hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝性顎口腔疾患特異的iPS細胞を用いた無血清培養系における発症機序解明

本研究においてヒト幹細胞の未分化性と多分化能を維持可能なフィーダーレス完全無血清培地を開発し、センダイウイルスSeVdpを用い、ウイルスインテグレーションフリー培養系にてヒトiPS細胞の樹立・維持に成功した。本成果をもとに口腔顎顔面領域に異常をきたす各種遺伝子疾患特異的ヒトiPS細胞を樹立し、疾患モデルを作成した。なかでも、鎖骨頭蓋異形成症患者由来ヒトiPS細胞を用い、ゲノム編集技術にて得られた遺伝子変異の正常化株を用いて機能解析を行い発症メカニズムの解明や医療分野への応用を目指した。本研究では、遺伝性疾患患者由来細胞から無血清培地を用いてフィーダー細胞を使用せずiPS細胞を樹立・維持し、詳細な発症メカニズムの解明および診断・治療法の開発を行うことを目的としており、以下のとおり実施した。ヒトiPS細胞の未分化性および多分化能を維持可能な無血清培養法の改良およびヒトiPS細胞誘導法の改善のため、センダイウイルスベクターを使用しゲノムDNAへの挿入のない安全性の高いiPS細胞の作製、ならびに動物由来成分を含まない全組成が明らかな無血清培地を用いたiPS細胞作製法について検討を行い、その方法を確立した。さらに、樹立した鎖骨頭蓋異形成症(CCD)患者由来疾患特異的iPS細胞を用い、骨・軟骨細胞系列へ分化誘導を行い、健常人由来iPS細胞と比較検討を行った。CCDの原因遺伝子Runx2は軟骨細胞分化、破骨細胞分化、歯の発生に重要な因子であり、CCD患者由来細胞では分化誘導時にRunx2やColl10A1遺伝子発現の有意な発現低下を認めるとともに、骨・軟骨分化誘導時に形成不全を認めた(論文投稿中)。また、試料提供を受けたCCD患者はRunx2 Exson3のミスセンス変異を認めるため、変異部位を正常化する人工ヌクレアーゼ(TALEN)の構築を行い、TALENを用いてCCD-iPS細胞のゲノム編集行い、変異遺伝子配列を正常化した細胞の取得を目指している。また、その他にも顎顔面領域に異常をきたす各種遺伝性疾患患者由来歯髄細胞からiPS細胞を作製し、細胞バンク化するとともに、各疾患における病態解明について検討を行っている。これまでヒトES細胞やiPS細胞は、フィーダー細胞上で血清添加培地を用いて培養されることが多く、不安定要素や異種抗原、未知の感染性因子の混入等の問題もあるため、細胞増殖・分化制御機構やその制御因子を比較検討することは非常に困難であった。このような培養条件下で培養されたヒト幹細胞では、増殖因子・分化誘導因子の機能を比較することが困難であり、臨床応用の面では安全性が問題であった。そこで、動物由来成分や代替血清などを含まず、全組成が明らかな無血清培地(hESF9)を基本培地として、フィーダー細胞および血清成分を使用せず、我々の開発した無血清培地(hESF9)を用いて、ヒトiPS細胞の未分化性と多分化能を維持可能な無血清培養系を確立した(Yamasaki S.et al. PLosOne 2014)。さらに、同培養系を用いて、ゲノムDNAへの遺伝子挿入がなく、ウイルスの確実除去が可能なセンダイウイルスベクター(SeVdp(KOSM)、SeVdp(KOSM)302L)を使用し、完全無血清培養系にてヒトiPS細胞の誘導が可能となった。また同ベクターは初期化4遺伝子が同一ベクター上に搭載されているため、誘導効率が安定しており、質の高いiPS細胞を高効率で誘導可能となった。そこで本培養系を用いて鎖骨頭蓋異形成症(CCD)由来iPS細胞を誘導し、樹立維持に成功した(Yamasaki S.et al. InVitroDevBiol 2015)。センダイウイルスを使用することで、ゲノムDNAへウイルス由来遺伝子挿入がなく、腫瘍化の原因と成り得ない安全なヒトiPS細胞の樹立が可能となり、さらに無血清培養系において動物由来蛋白を含まず、感染症等の恐れのない安全で高品質のヒトiPS細胞の供給が可能となったことで、難病の原因究明や治療法の開発を目指した疾患研究、医薬品の安全性試験などへの利用、細胞製剤の開発などの創薬研究、神経や血液・組織や臓器の機能修復や再生を目指した再生医療への応用を推進する上で有利となる。現在センダイウイルスを用いた無血清培養法を確立し、血液細胞ならびに歯髄細胞からの人工多能性幹細胞の樹立が可能となった。また、同培養方法を用いて、鎖骨頭蓋異形成症(CCD)やその他顎顔面領域に異常をきたす遺伝性疾患についても疾患特異的iPS細胞を樹立し、GMP準拠施設内でのiPS細胞誘導および幹細胞バンク化をすすめている。また、CCD-iPS細胞の病態発症メカニズムの解析を行うため、分化誘導を行い、比較検討することで健常人と比較し優位な差を認めた。さらに、人工ヌクレアーゼを用いて疾患特異的iPS細胞のミスセンス変異部位の配列遺伝子改変を検討しているが、改変iPS株の作製に苦渋しており、人工ヌクレアーゼの再作製を実施する必要が生じたため、現在再構築中である。

外科系歯学引き続き、センダイウイルスを用いた無血清培養法を用いてiPS細胞の樹立を行うともに、歯髄細胞のみならず採取が容易な血液細胞を用いたiPS細胞の誘導法についてより簡便な誘導方法を確立する。また、樹立した各種疾患特異的iPS細胞において、疾患の病態メカニズムの解明を行うべく、特定の細胞系列への分化誘導を行い、発症原因を探索すべく基礎的解析を行う。さらに、人工ヌクレアーゼ技術を用いたゲノム編集技術を応用し、改変iPS細胞株の作製を行うともに、各種解析を行う予定である。平成27年3月までに人工ヌクレアーゼを用いて疾患特異的iPS細胞のミスセンス変異部位の配列遺伝子改変を検討していたが、現在改変iPS株の作製に苦渋しており、作製に時間がかかっているため、その後の分化誘導実験等に移行できず、本年度使用額に残額が生じ、次年度使用額が生じた。今後は次年度繰越額を用いて人工ヌクレアーゼの再作製を実施し、iPS改変株の取得を目指す。それらの作製に係る物品および消耗品に繰越額を使用し、分化誘導実験等について検討する予定である。
グローバル・ガバナンスにおける制度起業家――国連グローバル・コンパクトの発展

本研究の目的は、国連グローバル・コンパクト(UNGC)の展開を実証的・理論的に解明することである。本研究は、実証的には一次情報へのアクセスに基づき、UNGCおよびそのスピンオフ・イニシアティブの一つであるPRME(責任ある経営教育原則)の展開の解明を試みた。とくに、GC事務所内のPRME事務局にてレジデント・リサーチャーとして活動し、エスノグラフィーやインタビューを行い、貴重な情報へのアクセスを得た。理論的には、社会学や経営学で議論されている「制度的起業家」論や「制度的営為」論を援用し、グローバル・ガバナンス論に不足しているミクロの観点から実践としてのガバナンスを描くための枠組の構築を図った。本論文は、国連グローバル・コンパクト(UNGC)に加盟する日本企業33社の担当者へのインタビューに基づき、それら企業がUNGCに加盟した動機を明らかにするものである。本論文はまた、UNGCへの加盟の動機を探ることを通じてUNGCの展開が企業に及ぼす影響をも明らかにしている。「企業がなぜUNGCやCSRに関する他の自発的イニシアティブへに参加するか」という問いに対しては、理論的・統計的分析が主になされてきた。これに対して、本論文はインタビューによる質的分析に基づく点が特徴である。論文では、企業の動機を「内向的(inward)ー外向的(outward)」、「反応的(reactive)ー先取的(proactive)」の二次元に基づくマトリックスによって類型化し、企業の動機を体系的に論じた。方法的にも内容的にも、本論文は他に類を見ないものであり、その意味でUNGCに関する実証的・実践的な貢献だと言える。平成25年度は、国連グローバル・コンパクト(UNGC)に加えて、そのスピンオフ・イニシアティブである「責任ある経営教育原則(Principles for Responsible Management Education)」にも力点を置いて研究活動を行った。前年度(2012年1月6月)に行った国連グローバル・コンパクト事務所内PRME事務局における参与観察およびアクション・リサーチを今年度も引き続き、8月から9月にかけて行った。それにより、一方でUNGCに関しては9月下旬にニューヨークにて開催されたグローバル・コンパクト・リーダーズ・サミットの運営に携わりつつ、その準備過程を観察することができた。また他方で、PRMEについてはその直後にスロベニアのブレッドにて開催されたPRMEサミットの準備・運営にも携わった。とくに、同サミットの閉会セッションで採択された宣言の執筆を起草から最終版まで担当し、公式文書の作成過程を体験することができた。以上の経験を踏まえつつ執筆した拙稿(「学会発表」欄参照)を2013年10月に報告した。本研究は、国際制度のなかでも非国家主体を中心とする制度がいかに作られ発展するかを明らかにする。本研究は、制度を構築し、それを発展させようとする主体を「制度起業家」と呼び、制度起業家がステークホルダーとの相互作用を通じて制度をいかに発展させるかを検討する。その目的のために、事例として国連グローバル・コンパクト(GC)を取り上げ、制度起業家としての同事務所がいかにGCを構築し、企業などによるGCの受容を促したかを一次資料、二次資料、関係者への聴き取り調査を通じて明らかにする。理論的には、ガバナンス論、制度論、企業の社会的責任に関する最新の研究を読み込むことにより、GCの実効性と正統性が構築される過程を包括的に把握するための分析枠組みを構築することを進めている。実証的には、(1)GCに関する一次資料と二次資料の収集、(2)GCの関係者および参加日本企業への聴き取り調査とその分析、(3)GC事務所での業務およびGCが開催する会議への参加を通じた参与観察に基づいて、GCの展開と現状の把握を進めている。(1)について、一方でGCのウェブサイトやGC事務所の資料室を通じてGCのパブリケーションを収集し、他方で電子ジャーナルで関連文献を収集している。(2)について、一方で2011年9月以来GC事務所スタッフへの聞き取り調査を行い、他方で2012年2月に日本のGC参加企業およびGCジャパン・ネットワーク事務局スタッフへの聞き取り調査を行った。(3)について、一方で2011年11月にはCSR会議(於ソウル)、GC日中韓円卓会議(於ソウル)、PRMEアジア・フォーラム(於北京)、2012年3月には女性のエンパワメント原則」年次会合に出席し、他方で2012年1月からGC事務所に滞在し業務協力を行いつつ、GCの動向の把握を進めている。平成26年度は、主に以下のことを行った。1. 2014年8月にグローバル・コンパクト(UNGC)事務所内のPRME(Principles for Responsible Management Education、責任ある経営教育原則)事務局においてresearcher in residenceとして業務協力に携わりつつ、UNGC事務所とPRME事務局の参与観察、およびそれぞれのスタッフに対するインタビューを行った。

とくに2の研究を通じて、UNGCおよびPRMEの展開を「プラットフォーム」という概念を用いて分析する視角を得ることができた。2015年度以降は、制度起業家による「ガバナンス・プラットフォーム」の構築・拡大という観点から研究を継続していきたい。国際政治学本研究はUNGCの展開を理論的・実証的に跡づけることを目的としている。その際、理論と実証の一方に偏るのではなく、一次資料やエスノグラフィーを通じてUNGCの実際の活動を把握し、そのデータと理論とを往復することが本研究の特徴である。その試みの一つが、上述のようにインタビューに基づくUNGC加盟企業の研究である。いま一つは、UNGCの様々なイベントやUNGC事務所での参与観察に基づく研究である。後者については、平成25年1月から6月にかけて、ニューヨークにあるUNGC事務所にResident Researcherとして滞在し、研究と実務協力を行った。UNGCについては、実証的な研究が未だに少なく、ましてや参与観察に基づく研究は存在しない。この種の研究の欠如はグローバル・ガバナンス論についても言えることであり、その意味で本研究は貴重なデータに基づくグローバル・ガバナンス研究になりつつあると考えられる。第一に、以下の三点につき、当初の予想よりも時間がかかっている。1. UNGCに関する参与観察を通じて得られたデータの分析、2.実証面に関して、各方面に及ぶUNGCの発展のフォロー、3.理論面に関して、様々な学問領域における新展開のフォロー、4.実証と理論双方の展開を踏まえつつ、それらを往復するアブダクションに基づく分析枠組の構築。第二に、上述1にもかかわらず、十分な実証分析を行う上での一次データ(とくに、参与観察を行ったUNGC事務所やPRME事務局側だけでなく、それらと協働する側であるUNGC加盟企業やPRME加盟校などへのインタビュー)が未だに不足しており、UNGCの発展の全体像を生き生きと描き出すに至っていない。研究の目的の達成度を測る基準として、(1)理論的分析枠組の構築、(2)GCに関する一次資料と二次資料の収集、(3)GCの関係者および参加日本企業への聴き取り調査、(4)GCが開催する会議への参加を通じた参与観察、の4つが挙げられる。(1)について、当初は学会提出論文を改稿して学術誌に投稿する予定であったが、これは実現していないので、「遅れている」と評価できる。他方で、(2)(4)について、2011年9月から2012年8月までニューヨーク市立大学(CUNY)にて在外研究を行う機会、とくに2012年1月から6月までGC事務所(在ニューヨーク)に常駐して業務協力と研究を行う機会を得たことにより、「当初の計画以上に進展している」と評価できる。すなわち、(2)について、一次資料についてはGC事務所の資料室やGC事務所の内部資料へのアクセス、二次資料についてはCUNYの電子ジャーナルへのアクセスを得ている。(3)について、GC事務所スタッフには時間を見て聞き取り調査を行っている。GC参加
組込みシステムのリアルタイム性能と応答性を考慮したソフトウェア資産移行支援

現在組込みシステムはソフトウェアの複雑化・肥大化と同時に開発期間の短縮などが競争上必須となり、技術課題としての再利用性の向上が重要な課題となっている.本研究の目的は,こうした問題に対して、OSの支援拡張のための機能を提案した.ソフトウェアの再利用性の実現には、OSなどを変更した場合でもできるだけ書換えをおこなわずに、ソフトウェア資源を利用できる必要がある.スケジューリングでは、周期タスクのリアルタイム性能,非周期タスクの応答性を満たすという課題に対し、過去さまざまな研究がなされてきたが、アプリケーション及びスケジューラを変更せずに要求を満たす手法は提案されていなかった.本研究では、こうした問題に対して仮想周期実行(Virtual Periodic Execution、以降VPE)手法を提案した.仮想実行は、周期タスクを細粒度に分割することで非周期タスクの応答性を向上させるもので、従来手法のような非周期タスクの変更が不要となるため、開発コストが削減されるメリットがある.また、VPEを実際に実装した内容を公開することで社会に貢献することができると考えた.研究開発の成果は次の通りである.(1)初年度は理論モデルに基づき、アルゴリズムの設計を行った.又、VPEの実現にはアルゴリズムに基づいて細粒度化する際に問題となるマシン依存のタイマのボトルネックを詳細に検討必要であったため、次年度は、OS上のタイマの調査を行った.タイマの調査においては精度に関する評価手法の提案を行った.(2)設計を元に設計したシステム基盤上に、上位のポリシーとしてVPEを実装した.VPEの有効性を示すために、実際にMPlayerで評価を取り、システムの有効性を検証した.リアルタイムタスクの占有時間が100ms以上の場合には、30fpsの画像処理で改善効果を得る事ができた.(3)現在VPEアルゴリズムは、Linux-2.6.23上で動作している.現在ソースコード公開の準備を進めている.(4)タイマの指標の提案,VPEアルゴリズムの提案については論文を投稿予定・投稿中である.本年度は、主に理論分野の調査、システム分野の調査と開発準備を行った。理論分野の調査では、関連する研究分野における成果の把握と、検討を行った。関連研究分野の成果の把握では、理論的な背景となるリアルタイムスケジューリングアルゴリズムの検討を行った。組込み分野で必要とされる信頼度を満たすには、実用面での応用可能性が重要である。そのため、実用観点も含めてアルゴリズムを検討した。選択したアルゴリズムは、リアルタイム性能は達成できるが、組込みに重要な応答性は十分な保証がないため、本研究では、選択したアルゴリズムの改良により応答性を考慮できることを論理式によって示し、これをVPE(Virtual Periodic Execution :仮想周期実行)とした。さらにVPEをベースにしたシステムにおける問題点を検討し、解決策として複数のアプローチを提案した。これらの検討内容は国内の研究会での論文投稿やワークショップにて発表した(ワークショップでは実用賞を受賞)。海外の学会への論文投稿を行いWIPセッションで採択された。また、開発の基盤となるシステムの調査では、今回使用する非リアルタイムOS(Linux)の特長およびリアルタイム化の可能性の調査・検討を行った。また設計の過程で明らかになった問題点について対処を行い、来年度の完成に向けての基盤を作成した。現在組込みシステムはソフトウェアの複雑化・肥大化と同時に開発期間の短縮などが競争上必須となり、技術課題としての再利用性の向上が重要な課題となっている.本研究の目的は,こうした問題に対して、OSの支援拡張のための機能を提案した.ソフトウェアの再利用性の実現には、OSなどを変更した場合でもできるだけ書換えをおこなわずに、ソフトウェア資源を利用できる必要がある.スケジューリングでは、周期タスクのリアルタイム性能,非周期タスクの応答性を満たすという課題に対し、過去さまざまな研究がなされてきたが、アプリケーション及びスケジューラを変更せずに要求を満たす手法は提案されていなかった.本研究では、こうした問題に対して仮想周期実行(Virtual Periodic Execution、以降VPE)手法を提案した.仮想実行は、周期タスクを細粒度に分割することで非周期タスクの応答性を向上させるもので、従来手法のような非周期タスクの変更が不要となるため、開発コストが削減されるメリットがある.また、VPEを実際に実装した内容を公開することで社会に貢献することができると考えた.研究開発の成果は次の通りである.(1)初年度は理論モデルに基づき、アルゴリズムの設計を行った.又、VPEの実現にはアルゴリズムに基づいて細粒度化する際に問題となるマシン依存のタイマのボトルネックを詳細に検討必要であったため、次年度は、OS上のタイマの調査を行った.タイマの調査においては精度に関する評価手法の提案を行った.(2)設計を元に設計したシステム基盤上に、上位のポリシーとしてVPEを実装した.VPEの有効性を示すために、実際にMPlayerで評価を取り、システムの有効性を検証した.リアルタイムタスクの占有時間が100ms以上の場合には、30fpsの画像処理で改善効果を得る事ができた.(3)現在VPEアルゴリズムは、Linux-2.6.23上で動作している.現在ソースコード公開の準備を進めている.(4)タイマの指標の提案,VPEアルゴリズムの提案については論文を投稿予定・投稿中である.
グラフ上のゲームおよびオンライン性を持つゲームの必勝性

オンライン性を持つゲームの必勝性については、ピースの色数と盤面の幅を制限した1人ぷよぷよに関する研究を行った。ぷよぷよは落ち物パズルゲームと呼ばれるコンピュータゲームの一種である。本研究では1人ゲームとして扱い、入力によらず永久にプレイを続けることができるとき、プレーヤの必勝とする。ピースの色数が3の場合、幅が4の盤面であればプレーヤ必勝となり、また、今後与えられる入力4組の先読みが可能であれば幅3の盤面でも必勝となることも示していた。本年度は、幅3の盤面で先読みがない場合もプレーヤの必勝となることを、具体的な戦略を与えることにより証明した。グラフ上のゲームについては、特殊なルールを持つグラフ上のcops and robbersゲームの必勝性に関する研究を行った。Cops and robbersでは、グラフ上の頂点に警官と泥棒が存在し、交互に辺上を移動する。警官が泥棒と同じ頂点に移動して逮捕できれば警官の勝利となる。本研究においては、警官は泥棒の位置を知ることができず、泥棒のいる頂点への最短経路の方向のみを知ることができる、というルールを提案した。最短経路方向を全て知ることができる場合、三角格子、正方格子上では、それぞれ1人、2人の警官で必勝となることを示した。また、最短経路方向のうち1個のみを知ることができる場合には、三角格子上で1人の警官では確実に勝つことができないことを示した。また、正方格子状の盤面におけるアンチスライドパズルの列挙について研究を行った。アンチスライドパズルとは、どのピースも移動できないよう盤面にピースを配置するパズルであり、盤面を全てピースで埋める必要はない。本研究では、ペントミノをピースとした場合について、ピースが移動できない条件を示し、二分決定グラフを用いて全てのピースを任意の個数使用可能な場合の解を6×6の盤面まで列挙し、解の総数を求めた。グラフ上のペグソリティアおよびそれをもとにした2人ゲームについて研究を行っているが、これらのゲームの必勝性について研究上の困難な点があり、この方面については想定通りに研究が進んでいない。オンライン性を持つゲームの必勝性については、ぷよぷよを中心に研究を進める。特に先読みが必勝性に及ぼす影響について研究を進めて行く予定である。また、マッチ3ゲームと呼ばれる、正方格子状の盤面を埋めるピースを移動することにより同色のピースを並べて消していくゲームについても研究を行いたい。オンライン性を考慮しない場合の計算複雑さについては、多くのマッチ3ゲームがNP完全であることが既に証明されているが、それに含まれないマッチ3ゲームについて計算複雑さを明らかにする研究に着手しており、まずはその解明を目指す。グラフ上のゲームについては、本研究で考案した特殊なルールを持つグラフ上のcops and robbersに非常に類似したルールのゲームが別の名称で考案され、いくつか研究が行われていることを最近知ったことから、その関係を解明する必要がある。そのゲームとは異なり、本研究のルールでは警官が任意の辺を移動できることが、必勝性にどのような場合にどのような影響を及ぼすのか、まずその差異を明らかにすることから研究を進めて行くこととする。また、グラフ上のペグソリティアについては、古典的なペグソリティアの研究で用いられた手法が、本研究に適用できるかどうか検討を行い、必勝性の研究の進展につなげたい。また、その2人ゲーム版については、必勝性判定問題の計算複雑さの解明から着手し、その後具体的なグラフを対象に研究を進める予定である。

グラフ上のペグソリティアおよびそれをもとにした2人ゲームについて研究を行っているが、これらのゲームの必勝性について研究上の困難な点があり、この方面については想定通りに研究が進んでいない。オンライン性を持つゲームの必勝性については、ぷよぷよを中心に研究を進める。特に先読みが必勝性に及ぼす影響について研究を進めて行く予定である。また、マッチ3ゲームと呼ばれる、正方格子状の盤面を埋めるピースを移動することにより同色のピースを並べて消していくゲームについても研究を行いたい。オンライン性を考慮しない場合の計算複雑さについては、多くのマッチ3ゲームがNP完全であることが既に証明されているが、それに含まれないマッチ3ゲームについて計算複雑さを明らかにする研究に着手しており、まずはその解明を目指す。グラフ上のゲームについては、本研究で考案した特殊なルールを持つグラフ上のcops and robbersに非常に類似したルールのゲームが別の名称で考案され、いくつか研究が行われていることを最近知ったことから、その関係を解明する必要がある。そのゲームとは異なり、本研究のルールでは警官が任意の辺を移動できることが、必勝性にどのような場合にどのような影響を及ぼすのか、まずその差異を明らかにすることから研究を進めて行くこととする。また、グラフ上のペグソリティアについては、古典的なペグソリティアの研究で用いられた手法が、本研究に適用できるかどうか検討を行い、必勝性の研究の進展につなげたい。また、その2人ゲーム版については、必勝性判定問題の計算複雑さの解明から着手し、その後具体的なグラフを対象に研究を進める予定である。
東南アジア華人社会と東アジアの発展に関する比較研究

華人社会は何時,如何なる過程で成立したのか,それは今日の国際社会,就中東アジアの発展の中でどのような役割を果しているのか,その未来の発展の形はどんなものであろうか.華人社会は如何にすれば理解できるのであろうか,従来経済・政治・歴史等,外側の視点から数量的に把もらすと努力は相当になされて来たが,この他に華人社会の内側から華人の思想意識,心的生活など,精神文化の面から理解することも必要である.これまで,一般に東南アジアで「華僑」の名で知られて来た中国系市民集団は,今日では自ら「華人」と名を改めている.その背景には彼らのアンデンティティ,国際社会での役割などについての変化が潜んでいる.この変化は特に第二次大戦後に見られる以下の事情と関連している.(1)タイ以外の現地諸国の戦後の独立運動の中で華人と土着人の立場には微妙な違いがあり,それが独立後の華人の社会的・政治的権利に若干の影響を与えた(2)現地諸国の多くは種族的に複合社会であり,そのため諸国は言語・教育・文化・宗教・民族人種について独自の政策を持つに至り,それが華人の生活・心理に深刻な影響を与えた(3)社会主義中国と現地諸国の関係は変幻微妙で,このことが現地華人に影響を与えた(4)現地諸国の民族運動と華人意識の矛盾・本グループはこれらの問題の分析解明を目標としている.62年度は7, 8, 2月に3回の研究会を持ち,問題の所在を確定し,研究方法を公開し検討し,資料の収集と分析に入った.このグループの方法の特徴は既有文献の調査と共に,各自が過去に行った間取り資料,散乱資料の豊富なことで,これは研究結果に一定の特色を与えるものと思われる.また,本グループ成員が中心となり昨年12月「日本海外華文学会」を組織創立し,本課題を含む研究活動の長期的態勢を確立したことも,併せ特記しておきたい.華人社会は何時,如何なる過程で成立したのか,それは今日の国際社会,就中東アジアの発展の中でどのような役割を果しているのか,その未来の発展の形はどんなものであろうか.華人社会は如何にすれば理解できるのであろうか,従来経済・政治・歴史等,外側の視点から数量的に把もらすと努力は相当になされて来たが,この他に華人社会の内側から華人の思想意識,心的生活など,精神文化の面から理解することも必要である.これまで,一般に東南アジアで「華僑」の名で知られて来た中国系市民集団は,今日では自ら「華人」と名を改めている.その背景には彼らのアンデンティティ,国際社会での役割などについての変化が潜んでいる.この変化は特に第二次大戦後に見られる以下の事情と関連している.(1)タイ以外の現地諸国の戦後の独立運動の中で華人と土着人の立場には微妙な違いがあり,それが独立後の華人の社会的・政治的権利に若干の影響を与えた(2)現地諸国の多くは種族的に複合社会であり,そのため諸国は言語・教育・文化・宗教・民族人種について独自の政策を持つに至り,それが華人の生活・心理に深刻な影響を与えた(3)社会主義中国と現地諸国の関係は変幻微妙で,このことが現地華人に影響を与えた(4)現地諸国の民族運動と華人意識の矛盾・本グループはこれらの問題の分析解明を目標としている.62年度は7, 8, 2月に3回の研究会を持ち,問題の所在を確定し,研究方法を公開し検討し,資料の収集と分析に入った.このグループの方法の特徴は既有文献の調査と共に,各自が過去に行った間取り資料,散乱資料の豊富なことで,これは研究結果に一定の特色を与えるものと思われる.また,本グループ成員が中心となり昨年12月「日本海外華文学会」を組織創立し,本課題を含む研究活動の長期的態勢を確立したことも,併せ特記しておきたい.
保育環境下における低年齢幼児のソーシャルスキル獲得過程解明と支援モデルの構築

本研究の目的は、本邦において昨今就園率の増加が目覚ましい、保育所の低年齢幼児保育(12歳児保育)における、日常的な集団保育環境下でのソーシャルスキル獲得について、環境構成の異なる保育園における観察と比較分析を通し、スキル発達のバリエーションや促進要因などとともに、その獲得の機序・過程に明らかにした上で、これをエビデンスとして保育者による支援モデルを構築することにある。
酸化ストレスを可逆的に捕捉できる Redox 応答型蛍光プローブの設計

活性酸素種(ROS)の存在量に呼応して蛍光応答を与える,つまり,酸化ストレスを可逆的に捕捉できるredox応答型蛍光プローブの設計を試みた.作業仮説に基づき設計合成した幾つかのプローブ候補化合物についてプローブ特性を評価した.その結果,カテコール核をある種のリンカーを用いてベンゼン環部位に導入した蛍光色素フルオレセイン類は,蛍光オフ状態にあるが, NaOClとの反応や電気化学的酸化により蛍光オン状態になることを見出した.しかし,それらの化合物には可逆的な機能を観察できなかった.活性酸素種(ROS)の存在量に呼応して蛍光応答を与える,つまり,酸化ストレスを可逆的に捕捉できるredox応答型蛍光プローブの設計を試みた.作業仮説に基づき設計合成した幾つかのプローブ候補化合物についてプローブ特性を評価した.その結果,カテコール核をある種のリンカーを用いてベンゼン環部位に導入した蛍光色素フルオレセイン類は,蛍光オフ状態にあるが, NaOClとの反応や電気化学的酸化により蛍光オン状態になることを見出した.しかし,それらの化合物には可逆的な機能を観察できなかった.(1)redox応答型蛍光プローブ候補の設計合成蛍光色素として4-aminofluoresceinまたは5-aminofluoresceinを,redox応答型蛍光スイッチ素子として3,4-dihydroxybenzoic acid,3,4-dihydroxy phenylacetic acidまたは3,4-dihydroxy phenylpropionic acidを,縮合剤としてDCC,WSC等のカルボジイミド類を用いて,プローブ候補化合物の合成を,様々な条件下にて行った.しかし,複雑な混合物を与えたのみであった.これは,fluoresceinおよびcatechol類の両者が高度に水酸化されているためであると考えられた.そこで,この問題点を克服する縮合剤を探索検討したところ,PyBOPが利用できることを見出した.この縮合剤を用いると,収率は非常に低いものの(<5%),目的とする化合物が得られた.また,同様な反応条件を適用することにより,蛍光色素5(6)-carboxy fluorescein(位置異性体の混合物)にスイッチ索子3,4-dihydroxy phenethylamineを導入したプローブ候補化合物を低収率ながら入手することができた.(2)蛍光特性の評価aminofluoresceinから合成した化合物の中で,catechol核の導入により蛍光消光が観察されたのは,4-aminofluoresceinと3,4-dihydroxy phenylpropionicacidから得たプローブ候補化合物だけであった.その結果,導入するcatechol核の3次元的な位置が,その蛍光スイッチ素子として機能発現に深く関わることが示唆された.昨年度に得た知見を基に,4(5)-amino 2',7'-dimethylfluorescein (ADMF)および4(5)-amino 2',7'-difluorofluorescein (ADFF)を合成し,それらまたは市販の4-aminofluoresceinと3, 4-dihydroxyphenyl propionic acidとの縮合化合物を合成した.但し,ADMFとADFFから合成したプローブ候補化合物は,分離不可能な位置異性体の混合物として得られた.これらのプローブ候補化合物は,ほぼ無蛍光であったが,大過剰のNaOClとpH7.4リン酸緩衝液中で処理すると,弱いながらも蛍光を発するようになった.このような現象は,H_2O_2およびO_2^<-・>との反応では観察されなかった.また,cyclic voltammetry (CV)において,これらの化合物は,可逆なredox波を0.4V vs. Ag/AgCl付近に,不可逆な酸化波を0.8V付近に示した.そこで,CVにおいて電位を走引しながら,光ファイバー蛍光検出器を用いて蛍光測定を行なった.その結果,catechol核に由来するredox波が観察された0.4Vではなく,0.8V付近から正側の電位を印加した時,蛍光応答の増加が観察された.一方,NaOClとの処理により,これらのプローブ候補化合物の蛍光スイッチをonの状態にした後,大過剰のglutathioneやascorbic acidで処理したが,蛍光スイッチoffにはならなかった.これらの結果から,catechol核は蛍光スイッチ素子として活用できないこと,ならびに,fluorescein核がNaOClにより不可逆的に酸化されることが示された.そこで,N-Hydroxyphthalimideをスイッチ素子とするプローブ候補化合物の合成に取組んでいるが,現在のところ,その合成には成功していない.イメージング
プロテアーゼの耐熱性に影響を与える自己分解反応の速度論的解析

立体構造変化に加えて、自己分解反応を考慮した速度論的モデルを構築し、プロテアーゼの種々条件下の熱測定データを共通のパラメターで解析するグローバル解法を開発した。金属プロテアーゼであるthermolysin(TLN)とセリンプロテアーゼであるsavinase(SAV)の速度論的安定性が本手法で評価できることを示した。さらに、TLNの安定性への阻害剤の効果と、SAVの安定性へのCaイオンの効果とを評価し、それらの機構を明らかにした。また、本手法の汎用性を検証するため、マルチユニットからなる非プロテアーゼ蛋白質にも適用し、カルモジュリンやアミロマルターゼ等の速度論的安定性の評価に成功した。1.自己分解反応を考慮したDSCの速度論的解析方法の開発活性を持つ天然状態(N状態)から活性を失った変性状態(D状態)への、構造転移による1次反応と、自己分解反応による2次反応とが同時に起きる速度論的モデルに基づいてDSCデータを非線形最小2乗法で解析する方法を開発した。本研究では、ルンゲクッタ法を用いた数値積分により微分方程式の数値解を求めて使用した。この際に、それぞれの速度定数とその温度依存性とを決める活性化エンタルピー、ND間のエンタルピー変化とその温度依存性とをfittingパラメターとした。本研究では、昇温速度やプロテアーゼ濃度を変えた複数の実験データを共通のパラメターを使ってfittingする、いわゆるグローバル解析の方法についても開発に成功した。個々のデータは1次反応的であっても、特に酵素濃度依存性を同時に解析することで、これらの速度論的パラメターは十分に決定できることがわかった。2.thermolysinの熱変性の速度論的解析thermolysinはの耐熱性は工業的にも重要な指標であるが、熱変性は完全に不可逆であるため、平衡論的な取扱いは困難であり、速度論的な手法としては構造変化による1次反応モデルでの解析のみが報告されていた。我々はthermolysinの熱変性は1次反応だけでは説明できず、自己分解反応の寄与が無視できないことを明確にし、前項目で開発した解析法を用いて、様々な昇温速度と酵素濃度の測定を1組の共通のパラメターでグローバル解析することでthermolysinの1次反応と2次反応の反応速度定数とその温度依存性とを決定することに成功した。同様の手法で、洗剤に使用されるsavinaseの熱変性が、前項のモデルで解析可能なことを示した。1.自己分解反応を考慮したDSCの速度論的解析方法の開発本研究では、活性を持つ天然状態(N状態)から活性を失った変性状態(D状態)への、構造転移による1次反応が律速な過程と、自己分解反応による2次反応が律速な過程とが同時に起きる速度論的モデルに基づき、DSCデータを非線形最小2乗法で解析する方法を開発した。さらに、昇温速度やプロテアーゼ濃度を変えた複数の実験データを共通のパラメターを用いて解析するグローバル解析を実現した。2次反応速度の定量的な決定には、立体構造を持ち活性を保持している蛋白質分子の正確な評価が同時に要求される。本年度は、DSCにより直接測定される変性エンタルピーを用いた濃度補正を行うように解析方法を改訂した。これによって、本測定方法をほぼ完成し、その適用範囲を大きく広げることに成功した。2.thermolysin等の熱変性の速度論的解析従来は1次反応のみの熱変性モデルで解析されていたプロテアーゼthermolysinの熱変性に、2次反応が寄与していることを示すとともに、プロテアーゼ濃度を上げることで共存するカルシウム濃度や亜鉛イオン濃度によって複雑な熱変性挙動を示すことを明らかにした。中性pH、高カルシウム・亜鉛イオン濃度において、ほぼ前項で開発したモデルでDSCのプロテアーゼ濃度依存性が説明できることを示した。洗剤に使用されるプロテアーゼsavinaseの熱変性について、前項のモデルで詳細に解析し、広い酵素濃度、カルシウム濃度で前項のモデルで解析が可能であることを示した。また、カルシウム濃度依存性を解析し、2つの変性過程の遷移状態でカルシウムイオンの結合状態が評価できる可能性が示された。産業用の利用や基礎研究での必要性から、蛋白質分解酵素(プロテアーゼ)の高安定化や速度論的安定性の評価は非常に重要である。本研究によって、従来のプロテアーゼの速度論的安定性評価では全く考慮されていなかった、プロテアーゼの自己分解反応がその速度論的安定性に重要な寄与を持つことが明確になった。さらに、当初の目的通り、高精度示差走査熱量測定を用いた新しいプロテアーゼの安定性評価法を確立することに成功した。特に、昨年度は高濃度で奇妙な振る舞いを示すことがわかった金属プロテアーゼ・サーモライシンについては、共存するイオン濃度を調整することで評価に必要な溶媒条件を確立した。この結果、このプロテアーゼの速度論的安定性の評価に成功するとともに、プロテアーゼ阻害剤が速度論的安定化に効果を示すこと、および、これに2種類の異なる機構があることを明確にした。この他に、洗剤中に使用されるプロテアーゼ・サテライシン相同蛋白質の速度論的安定性の評価に成功し、必須リガンドであるカルシウムイオンの安定化機構を解明することに成功した。これらの研究成果は、様々なプロテアーゼの安定化に適用できる手法や知見であり、基礎・応用両面での波及効果は大きいことがと期待される。

また、本手法を、非プロテアーゼ蛋白質(自己分解反応の起きない蛋白質)で複数の構造転移ユニットを持つ対象にまで拡張し、カルモジュリンやアミロマルターゼ等の速度論的安定性の評価に成功した。立体構造変化に加えて、自己分解反応を考慮した速度論的モデルを構築し、プロテアーゼの種々条件下の熱測定データを共通のパラメターで解析するグローバル解法を開発した。金属プロテアーゼであるthermolysin(TLN)とセリンプロテアーゼであるsavinase(SAV)の速度論的安定性が本手法で評価できることを示した。さらに、TLNの安定性への阻害剤の効果と、SAVの安定性へのCaイオンの効果とを評価し、それらの機構を明らかにした。また、本手法の汎用性を検証するため、マルチユニットからなる非プロテアーゼ蛋白質にも適用し、カルモジュリンやアミロマルターゼ等の速度論的安定性の評価に成功した。昨年度開発した方法でsavinaseの速度論的安定性を評価し、当初の計画以上の反応の繊維状態の詳細な議論ができることを示した。当初はそのほかの蛋白質分解酵素についても計画をしていたが、savinaseの評価をする中で解析法の改良が必要となり、今年度は解析法を改定するとともに、それを用いた溶媒条件依存性の詳細解析を行うことででほぼ順調に当初の目的を達成できたため。蛋白質物性thermolysinと阻害剤との相互作用、savinaseのカルシウム濃度依存性による速度論的安定性評価についてさらに詳細な解析を進めるとともに、これらの研究成果を公表する。また、解析法についてホームページなどで他の研究者が利用可能な形で公開することをめざす。当初の計画通りに解析法を開発するとともに、このモデルで当初計画していたthermolysinに加えてsavinaseの速度論的安定性も十分に説明できることを確認できたため。解析法の開発と実験に必要な物品費が当初の予定よりも順調に進むことで節約できたことと、参加予定学会の旅費が節約できたことで当初の計画よりも初年度の研究費の支出を抑えることができたため。Thermolysinの濃度依存性の実験で、濃度を極端に高くすると今回開発したモデルでは説明できない熱転移の微細構造が観測された。また、savinaseの速度論的安定性については、共存するカルシウム濃度による速度論的安定性の変化を確認できた。当初の計画に加えて、これらの現象についても重点的に研究を進める予定である。この予算を利用して、次年度は当初予定に含まれていなかった新しい溶媒条件を含めて研究を進める予定である。解析法の開発と実験に必要な物品費が当初の予定よりも順調に進むことで節約できたことと、参加予定学会の旅費が節約できたことで当初の計画よりも初年度の研究費の支出を抑えることができた。この予算を利用して、次年度は当初予定に含まれていなかった新しい現象(thermolysinの高濃度領域での熱変性)の解明や新しい対象(savinaseの速度論的安定性の詳細)を含めて研究を進める予定である。
再構成方式X線散乱トモグラフィの機能を有するボルマン効果CTの開発

本研究代表者は,散乱X線を用いた材料の画像計測法の開発を行っている。その一つは散乱X線による投影観察法(散乱トポグラフィ)であり,第二は断層観察の散乱トモグラフィである。これは,円錐スリット系によってX線の散乱位置を特定できるようにしたトモグラフィである。散乱トモグラフィでは,(1)任意の微小部分の断層観察が可能,(2)結晶構造等の組織同定が可能,等の利点を持つ。低角の際に生じる場所分解能の劣化は幾何学的に修正させる画像再構成を行う。単結晶を対象とする場合には,X線の異常透過現象に着目した。回折条件が満されていると,完全性の高い単結晶では,いわゆるボルマン効果によって,X線エネルギ-は格子画に沿って流れる。このX線を用いたCTをつくる。試料の大きさは,17Kev2×10mm,100Kevで100mmにも及ぶ。まず,再構成方式散乱トモグラフィの諸機能を維持しつつ,結晶の方位を高精度(1秒以下)で調整するゴニオメ-タのシステムの組みこみを行った。調整はすべてコンピュ-タ制御とした。実験では,実験室線源としてMoKの17KeVのX線を用い,テスト材料として径10mmのシリコン棒を観察対象とした。この実験で,シリコン・ロッドの断層内の構造完全性の分布を示すトモグラフィの観察に成功した。これについて,平成4年3月29日応用物理学会において,口頭発表で速報する予定である。最終目標は,以上のように,達成されたが,この研究の過程で散乱トポグラフィに関してAppl.Phys.Lett。とJ.Appl.Phys.に2つの論文を公けに出来た。ボムマン効果CTは上述の応用物理学会の後に準備する。
機能性ナノシートの連続創成とそのトライボロジー特性評価

本年度は、表面に微細構造を付与していないナノシートのトライボロジー特性について実験的に検討した。まずは、高精度ロードセルを用いて摩擦試験機を独自に作製し、人の指とナノシート間の摩擦特性について検討した。ナノシートは皮膚に貼付されることを想定して、ドライ環境下とウェット環境下の2パターンにおいて実験を実施した。その結果、ドライ環境下では荷重の増加とともに摩擦係数が上昇した。一方で、ウェット環境下では荷重の増加に伴い摩擦係数が低下する結果となった。これらのメカニズムについて現状追及であり、追実験をしていくとともに摩擦モデルを構築して理論予測できるようにしていきたいと考えている。また、ナノシートへの表面修飾についても検討した。カレンダー装置(プレス装置)を用いてインプリント技術によりナノシート状にマイクロメートルオーダーの孔を作製した。作製する際の圧力、速度などを調整することで、ナノシート状に微細孔を効率よく付与する条件について検討した。上記内容は、研究計画書に記載した内容であり、概ね順調に研究が進捗している。研究計画書に記載した内容に概ね準拠して実験は進んでいる。しかしながら、微細功を付与したナノシートのトライボロジー特性の把握までは実施できていないため、今後は計画を再度見直し実験を実施していきたい。今後は、表面に微細構造を付与したナノシートと微細構造を付与していないナノシートのトライボロジー特性の比較を実施する。なお、微細構造を付与する工程においても、ロール・ツー・ロール技術を用いているため、ナノインプリント技術と合わせてそれらの条件を最適化していく。さらに、摩擦係数だけでなく、凝着力(接着力)、膜厚さ、表面粗さ、ヤング率などの物性について詳細に実験的に検討していく予定である。予定よりも物品が安価だったために残額が生じた。残った費用は2019年度に使用させて頂きたく考えております。
逆転写酵素阻害を基本戦略とする抗HIV剤の開発研究

エイズ(AIDS)は、Human Immunodeficiency Virus(HIV)がT4陽性なヘルパ-/インデュ-サ-細胞に感染し、それらの減少による細胞性免疫不全を基調とした日和見感染やがんを伴う伝染性疫患である。現在、唯一の治療薬としてアジドチミジン(AZT)が臨床的に使用されているが、重篤な骨ズイ抑制や生物学的利用率の悪さから、更に低毒性の治療薬の開発が望まれている。AZTはHIV感染細胞に取り込まれ宿主のヌクレオシ(チ)ドリン酸化酵素によりAZTTPに変換され、HIVの持つ逆転写酵素を阻害する。一方、すでに我々が合成したD4TもAZTに匹敵する抗HIV活性を示すが、D4Tは酸に非常に不安定であるという欠点を有している。そこで今回、D4T、D4Cを基本骨格にし、二重結合の導入位置の異なる誘導体及び糖部のコンフォメ-ションを考慮した誘導体を合成し、安定で毒性の少ない抗HIV剤の開発を目指した。上に示したヌクレオシド誘導体を含む約50種について、MT-4細胞を用いた抗HIV作用を検討したが100μg/mlの濃度で活性を示す化合物を見出すことが出来なかった。今後、置換基のかさ高さ及び電気的な性質とヌクレオシド糖部のコンホメ-ション、抗HIV活性の比較検討を行ない、上記の目的を達成したいと考えている。
発話音声に伴う頭部動作および表情と言語・パラ言語情報との関連構造の構築

本研究課題では,対話コミュニケーションにおいて,発話音声とそれに伴う頭部動作や表情の視覚的情報との関連構造を提案し,言語情報と韻律・声質特徴からなる発話スタイルの組み合わせにより,談話機能や発話意図などを介して頭部動作や表情の視覚的情報と関連付ける構造を解明した。主な成果として、「気息音」と「りきみ」の声質が対話でもたらす機能を明らかにし、談話機能と頭部動作との関連を解明した結果、発話に伴う頷きと首かしげの動作生成モデルを提案し、有効性を評価した。近年,メディアはマルチモーダル化してきており,対話音声システムにおいて単に音声を伝達するだけでなく,ロボットや人間の姿を持つエージェントが情報を提供するインタフェースが増えている.人が音声対話を介してコミュニケーションを行う際,発話音声に伴う頭部動作や表情などの視覚的情報も話者の意図や感情などを伝達することが多く,対話の相互理解やインタラクションの自然さ,円滑さに影響する.本提案では,対話コミュニケーションにおいて,発話音声とそれに伴う頭部動作や表情の視覚的情報との関連構造を提案し,言語情報と韻律・声質特徴からなる発話スタイルの組み合わせにより,談話機能や発話意図などを介して頭部動作や表情の視覚的情報と関連付ける構造を構築し検証する.本年度では,まず分析用のデーダとして,自然対話におけるさまざまな発話スタイル及び頭部動作・表情のノンバーバル情報を含んだマルチモーダル(音声,EGG,モーションキャプチャ・データ)のデータを収集した。収集したデータの同期,発話区間切り出し,書き起こし,および談話機能や発話意図・態度・感情のラベリングの作業を実施した.頭部と鼻と耳に貼り付けたマーカーを基に,SVD法などを用いて回転行列を求め,3次元の軸における回転角度により,頭部動作を表現した.得られた音声データにおいて,音響特徴や頭部動作に関連する話者の依存性を調べた.年齢や性別による違いは長時間に渡る平均的な特徴で表現可能であり,「驚き」「感心」などの心的態度や感情表現は比較的短い区間で特徴の変化が起きることが確認された.また,対話相手との関係および話題の明暗によって、話者内でも頭部動作や韻律特徴に著しい違いが観られた.近年,対話音声システムにおいて単に音声を伝達するだけでなく,ロボットや人間の姿を持つエージェントが情報を提供するインタフェースが増えている.人が音声対話を介してコミュニケーションを行う際,発話音声に伴う頭部動作や表情などの視覚的情報も話者の意図や感情などを伝達することが多く,対話の相互理解やインタラクションの自然さ,円滑さに影響する.本提案では,対話コミュニケーションにおいて,発話音声とそれに伴う頭部動作や表情の視覚的情報との関連構造を提案し,言語情報と韻律・声質特徴からなる発話スタイルの組み合わせにより,談話機能や発話意図などを介して頭部動作や表情の視覚的情報と関連付ける構造の構築を目的としている.昨年度は,自然対話におけるさまざまな発話スタイル及び頭部動作・表情のノンバーバル情報を含んだマルチモーダル(音声,EGG,モーションキャプチャ・データ)のデータベースを構築した.本年度は,そのデータベースを用いて,さまざまな音響分析,発話に含まれる(言葉の意味が持つ)言語情報と発話スタイルによって伝達される意図や態度や感情などのパラ言語情報と,視覚的情報の頭部動作や表情との関連を調べた.音響分析に関しては,気息音を含む声質の音響特徴分析,および気息音がもたらすパラ言語情報に関して検証した.頭部動作に関しては,複数の話者のデータを解析することにより,対話相手との関係および興味の度合いなどによって、話者内でも頭部動作の頻度が変わり,韻律特徴にも著しい違いが観られた.また,分析結果を基に,発話に含まれる談話機能を用いて頭部動作を生成するモデルを提案し,ロボットの頭部を自動的に制御するシステムを構築・評価した.人が音声対話を介してコミュニケーションを行う際,発話音声に伴う頭部動作や表情などの視覚的情報も話者の意図や感情などを伝達することが多く,対話の相互理解やインタラクションの自然さ,円滑さに影響する.本提案では,対話コミュニケーションにおいて,発話音声とそれに伴う頭部動作や表情の視覚的情報との関連構造を提案し,言語情報と韻律・声質特徴からなる発話スタイルの組み合わせにより,談話機能や発話意図などを介して頭部動作や表情の視覚的情報と関連付ける構造の構築を目的としている.昨年度は,マルチモーダルデータベースを用いて,さまざまな音響分析,発話に含まれる言語情報と発話スタイルによって伝達される意図や態度や感情などのパラ言語情報と,視覚的情報の頭部動作や表情との関連を調べた.また,分析結果を基に,談話機能のラベルを用いて発話に伴う頷き動作を生成するシステムを構築した.本年度は,発話スタイルにおいて,主に「りきみ発声」と気息音発声の音響分析およびこれらがもたらすパラ言語情報の分析を行った.また,頭部動作生成において,昨年度の頷き生成に加え,首傾げの生成モデルも提案し,ロボットに応用して評価実験を行い,提案モデルの有効性を示した.また,モデル構築には至らなかったが,「りきみ発声」と眉毛をひそめる表情との関連を見出した.
超臨界流体クロマトグラフィー-質量分析法直結システム(SFC-MS)の開発

GCの高分離能と迅速性およびLCの極性化合物を含む分析対象の広さを兼ね備えた第三のクロマトグラフィーの出現として注目を集めている超臨界流体クロマトグラフィー(SFC)は、用いられる移動相が液体と気体の中間的な性質を有し通常の液体よりはかなり揮発しやすいことから、質量分析法(MS)との直結において非常に有利であることが予想される。そこで本研究では、LC-MS用に開発してきた真空噴霧方式のインターフェースを用いて、SFC-MS直結システムを構成し、その基本特性を検討し、実際分析への適用を行った。まず、溶融シリカキャピラリーを用いるSFCと四重極質量分析計と直結して開発した分析システムではインターフェースに取付けたニードルバブと抵抗キャピラリーを用いるスプリッターを調節することにより、SFCの最適圧力、流量を保ちながら、同時にMSの化学イオン化源に導入する展開剤の流量を最適化した。この分析システムを用いて、スチレンオリゴマー、各種のフタル酸エステル類、トリグリセリン類およびポリエチレングリコールの誘導体など、GCやHPLCで完全分析が困難であった混合系試料の迅速かつ、高分解能の分離と同時測定したマススペクトルによる各成分の構造決定が可能となった。さらにこのSFC-MSシステムの展開剤を圧力プログラミングする装置を付属させ、一定圧力では分離が不完全か、長時間を要する混合系を短時間で分析することが可能となり、油溶性および脂溶性のビタミン類の分析を行った。また、このシステムを複雑な混合系である非イオン性の界面活性剤やエポキシプレポリマーなどの分析に適用し、SFC-MS直結システムが実用分析に非常に有効であることを示した。複雑な混合系試料のオンラインでの分離同定のために、従来HPLC-MS直結システム用に開発してきた真空噴霧インターフェースを改良して用いることにより超臨界流体クロマトグラフィー(SFC)とMSを直結した新しい分析システムを開発し、その基本特性を検討し、実際分析への応用についてもいくつかの成果を得た。HPLC-MS直結システム用に開発されてきた、自圧噴出-真空噴霧方式のインターフェースを用いてODSを充てんした溶融シリカキャピラリーを用いるSFCと四重極質量分析計と直結した分析システムを開発した。この分析システムのインターフェースに取付けたニードルバルブと抵抗キャピラリーを用いるスプリッターを調節することにより、SFCの最適圧力,流量を保ちながら、同時にMSの化学イオン化源に導入する展開剤の流量を最適化することが可能になった。この分析システムを用いて、スチレンオリゴマー,各種のフタル酸エステル類,トリグリセリン類およびポリエチレングリコールの誘導体など、GCやHPLCで完全分析が困難であった混合系試料の迅速かつ、高分解能の分離と同時測定したマススペクトルによる各成分の構造決定が可能となった。また、このシステムを複雑な混合系である非イオン性の界面活性剤の分析に適用し、SFC-MS直結システムが実用分析に非常に有効であることを示した。本研究では、これまで開発してきたLCとGCの長所を兼ね備えた超臨界流体クロマトグラフィー(SFC)と質量分析法(MS)の直結システムを、ポリグリセロール脂肪酸エステル、低分子ポリスチレンおよびフェノール、ボラック型のエポキシプレポリマーなどのオリゴマー領域の高分子物質のキャラクタリゼーションに適用した。オリゴマー分離に及ぼすSFCの測定諸条件の影響を調べるために、ポリエチレングリコール(PEG-400)について、5070°Cの異った温度で、140300気圧まで圧力プログラミングして、オリゴマーの分離挙動の変化を測定し、溶媒(ジクロルメタン)ピークはカラム温度を低くするにつれて遅れるのに反して高分子のオリゴマー成分は全く逆の傾向を示すことがわかり、目的に応じて最適条件の設定を変化させる必要があることが判明した。