hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報爆発時代のロバストな自動チューニングシステムに向けた数理的基盤技術の研究

情報爆発時代のソフトウェアは、質・量とも爆発的に大きくなる情報を有効に活用するため、それとおなじくらい爆発的に拡大する計算・通信・記憶資源の多様性に、柔軟かつロバストに適応する能力を備えなければならない。このような適応能力(以下総じて「自動チューニング機能」と呼ぶ)は、一般に情報収集→推定→最適化→実行制御という流れで実現される。本研究では自動チューニングの数理の普遍的構造を明らかにし、ロバストな自動チューニング機構の数理的基盤を構築することを目的とする。連携研究者として、東京大学大学院情報理工学系研究科教授竹村彰通、同室田一雄、神戸大学大学院システム情報学研究科教授山本有作、株式会社日立製作所中央研究所主任研究員直野健、電気通信大学情報理工学部准教授今村俊幸、東京大学情報基盤センター特任准教授片桐孝洋を迎えて研究を推進した。平成22年度では、オフライン自動チューニング、並列自動チューニングの数理手法を開発するとともに、これまでの知見を総合し、自動チューニング数理モデル化とソフトウェア構築の方法論を4DACとしてまとめ、ATMathCoreLibとして公開した。本科研費主催の国際ワークショップiWAPTは5回目を迎え、米国バークレーで開かれた。これまでの研究成果、国際研究協力の成果をまとめて英文書籍Software Automatic Tuning : From Concepts to theState-of-the-Art Resultsとし、Springerから出版した。日本応用数理学会の会誌である「応用数理」の2010年9月号と12月号が「自動チューニング」の特集となり、代表者、連携研究者も多く執筆した。これらにより、自動チューニング技術を国内外に発信し、理解を広めた。情報爆発時代のソフトウェアは,質・量とも爆発的に大きくなる情報を有効に活用するため,計算・通信・記憶資源の多様性に柔軟かつロバストに適応する自動チューニング機能を備えなければならない.本研究では自動チューニングの数理の普遍的構造を明らかにし,ロバストな自動チューニング機構の数理的基盤を構築することを目的とする.今年度も本課題は,東京大学竹村彰通教授,東京大学室田一雄教授,神戸大学山本有作教授,株式会社日立製作所直野健主任研究員,電気通信大学今村俊幸准教授,東京大学片桐孝洋特任准教授を連携研究者に迎え,以下のような成果を得た.・オンライン自動チューニングの計算オーバーヘッドを低減する「無限希釈」を提案した.・敵対的モデル,並列実験を提案,研究を推進した.・自動チューニングのための統計・最適化,固有値ソルバ・線形ソルバの自動チューニング研究.・直野・山本・猪貝が平成21年度関東地方発明表彰「発明奨励賞」を受賞した.・富山(須田研)がGPUチャレンジ2009年規定課題部門優勝,今村研が自由課題で第2位獲得.・国際ワークショップiWAPTを2009年10月1日2日に開催.国際的な研究連携を推進した.・国内外の研究者と連携し,自動チューニングの英語の書籍をSpringerより出版予定.・2009年10月22日,自動チューニングをテーマとして採択された他の科研費とともにシンポジウムを共同開催し,国内の研究連携を推進した.情報爆発時代のソフトウェアは、質・量とも爆発的に大きくなる情報を有効に活用するため、それとおなじくらい爆発的に拡大する計算・通信・記憶資源の多様性に、柔軟かつロバストに適応する能力を備えなければならない。
壊死性リンパ節炎の非侵襲的早期診断法の開発

亜急性壊死性リンパ節炎(菊池病)は、原因不明の自己炎症性疾患であるが、しばしば悪性リンパ腫などの鑑別が必要となる。これまでののところ臨床症状に加え、格的診断のためにはリンパ節生検を行い、病理学的検討を行うことが唯一診断方法であった。私達は一般採血から得られる末梢血単核球の遺伝子発現プロフィールを解析し、統計解析手法を組みわせることにより診断する方法を確立した。本方法により手術を行うことなく非侵襲的に診断を行うことが可能となった。先行研究による末梢血単核球のマイクロアレイ解析では、壊死性リンパ節炎(HNL)患者において137遺伝子で2倍以上の発現上昇が見られた。上位5遺伝子(IFI44L, CXCL10, GBP1, EPSTI1, IFI27)についてHNL患者群24例、疾患コントロール群93例、健常コントロール群34例において、末梢血単核球よりRNAを分離し、定量PCRにより遺伝子発現を解析した。5遺伝子は正常対照と比べ著明な発現上昇がみられた。また、これらの5遺伝子の発現レベルは各遺伝子間で正の相関を認められ(r2=0.28-0.60)、インターフェロンによる共通の発現上昇が示唆された。ただし、疾患特異的な上昇ではなく、ウイルス感染や全身性エリテマトーデスでも上昇を認めた。HNL患者リンパ節でも上位5遺伝子について定量PCRによる解析を行い、同様に遺伝子発現が上昇していた。血清のCXCL10の解析では、HNL例では回復期に比べ急性期に上昇が見られたが、疾患特異性は認めなかった。遺伝子発現profileを用いてHNLの非侵襲的迅速診断法を確立することを目的とし、対数変換した5遺伝子の末梢血単核球における発現量を用いて正準判別分析を行った。対照を3群に分けて判別したところ、84.2%の正確性をもって判別しえた。HNLのAUCは0.975であったり、診断に有用であると考えられた。また、末梢血単核球でリンパ節と同様遺伝子発現上昇がみられることは、本疾患が局所のリンパ節のみならず、全身性の自己炎症性疾患であることを示唆する所見であると考えられた。壊死性リンパ節炎(HNL)患者末梢血単核球、病変リンパ節において、高発現する遺伝子(IFI44L,CXCL10,GBP1,EPSTI1,IFI27)を見出した。これらの遺伝子は全てインターフェロンにより誘導される遺伝子群であった。この5遺伝子の遺伝子発現量を組み合わせることで、統計的に壊死性リンパ節炎の特異的profileを見出し、84%の正確性で診断することが可能であった。前年度確立した壊死性リンパ節炎で発現が上昇している5遺伝子の遺伝子発現量を用いて、新規患者に対し、有用性について前向きに検討を行った。本方法を用いることにより、従来生検し病理結果により診断していた壊死性リンパ節炎を、手術を行うことなく非侵襲的に診断することが可能であり、今後も有用な検査方法と考えられた。血液・免疫当初の研究計画のとおり、末梢血単核球の遺伝子発現を解析し、壊死性リンパ節炎で高発現がみられる遺伝子を同定した。これらは患者リンパ節でも同様の所見をみとめた。高発現がみられる遺伝子の発現量を用い、遺伝子を組み合わせることで統計解析処理により壊死性リンパ節炎の診断につながる方法を見いだし、学会発表および論文として公表した。検体数を増やし、より正確な迅速診断法を確立する。また、より簡便な診断法について研究する。本診断法の妥当性について前向きに検討を行う。本年度は当研究室で既に使用していた物品を用いて研究を始めることができたため、新たな定量PCRプライマーや酵素などの購入費用が抑えられた。また、研究発表および上昇収集のための旅費の使用がなかったため。新たな診断方法のため、マイクロアレイチップおよび、定量PCRプライマーを購入する。本研究成果を公表するため学会で発表を行う。
ヒューマノイドロボットのための視覚探索と物体操作に基づく能動全身動作生成

平成22年度は,視覚情報を用いてオンラインで修正しながら目的とする動的な動作を生成する手法を構成した。フランスの研究機関INRIAと協力し、視覚に基づくヒューマノイドロボットに適用可能な3次元トラッキングシステムを構築した。カメラはヒューマノイドロボットの頭部に設置されているため、ロボットの歩行中の画像の左右の揺れや、足を着地した際のインパクトなどの外乱によりトラッキングが失敗する場合もある。インパクトなどによる高周波外乱は、カルマンフィルタを用いることにより平滑化する手法を構成し、実機によりその効果を確認した。さらに、視覚フィードバックを歩行制御に用いる手法を構築した。ヒューマノイドの制御には、実時間歩行パターン生成器を用いており、その入力はロボットの重心の並進速度・角速度(平面3自由度)である。上記トラッキングシステムを利用して、既知の物体を追跡して自己位置を測定するとともに、歩行パターン生成器が出力する左右方向の揺れを含む重心軌道を参照軌道として、視覚フィードバックにより歩行誤差をオンラインで修正する制御手法を導出した。ヒューマノイドロボットHRP-2を用い、構築した制御手法を適用して8m四方の正方形の頂点の間を歩行するた実機実験を行った。その結果、視覚フィードバックを行わない場合(並進・回転誤差60cm,0.5rad)よりも格段に精度良く歩行位置を制御でき(並進・回転誤差15cm,0.1rad)、手法の有効性が確認された。本年度は、環境内の既知構造(特徴)を視覚で追跡することを基本機能として有するヒューマノイドロボットの全身動作によるビジュアル・サーボ手法を,INRIA Rennesにおいて考案された3次元エッジを特徴量として追跡するアルゴリズムに基づく3D Trackerの技術に基づき開発し、我々が保有するヒューマノイドロボットHRP-2に実装し,その有効性を検証した.歩行動作中の既知構造のトラッキング性能については,ヒューマノイドロボットが既知物体に向かって歩いて行く場合は,歩行動作に伴うカメラの揺れ等にかかわらず良好な追従性能が得られたが,既知構造と並行に歩行する場合は,歩行動作に伴うカメラの揺れが大きすぎて,既知構造が追従できないことがあった.これについては,ヒューマノイドロボットの姿勢をカルマンフィルタを用いて推定した情報を用いることにより,性能向上を図れると予想している.これについては次年度に実装する予定である.また、視覚情報に基づく歩行動作の制御手法についても検討を始めている.これは,既知構造のトラッキング情報から,ヒューマノイドロボットの歩行方向のずれを検出し,それに基づきヒューマノイドの足の踏み出し位置を修正するものである.これに関する研究成果をIEEE/RSJ IROS2010に投稿した.平成22年度は,視覚情報を用いてオンラインで修正しながら目的とする動的な動作を生成する手法を構成した。
機能性食品であるグルコサミンの抗炎症作用の分子メカニズム

グルコサミンが炎症抑制作用を発揮するための分子メカニズムについて、ヒト滑膜細胞株MH7Aを用いて検討している。そして、昨年度までの研究で、グルコサミンが炎症反応に重要な役割を果たすNF-κBのp65サブユニットをO-N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾することで、NF-κBの核移行や活性化(リン酸化)を抑制することを明らかにした。またグルコサミンは、NF-κBの阻害タンパク質であるIκBαの分解をO-GlcNAc修飾依存的に抑制し、NF-κBとのinteraction量を増やすことで、NF-κBの機能を抑制することも見出している。本年度はさらに、NF-κBのシグナル伝達の上流分子に及ぼすグルコサミンの影響とO-GlcNAc修飾との関係を調べた。IκBαはリン酸化されることでプロテアソームによる分解を受けるが、グルコサミンはIκBαのリン酸化を触媒するIKKβ(IκB kinase)をO-GlcNAc修飾し、その活性化(リン酸化)をO-GlcNAc修飾依存的に抑制することが分かった。さらに、O-GlcNAc修飾を受けないIKKβ変異体を発現させると、グルコサミンによる炎症性サイトカインの産生抑制作用が、消失する傾向があった。これらのことからグルコサミンは、NF-κBやIKKβを直接O-GlcNAc修飾することで、これらタンパク質の機能を抑制し、NF-κBによる炎症性サイトカイン遺伝子の転写活性化を抑制していると考えられる。このように本研究で明らかとなったタンパク質のO-GlcNAc修飾を介した作用が、グルコサミンの抗炎症作用を発揮するためのメカニズムのひとつであると推測される。本研究課題では、グルコサミンで誘導されるタンパク質の糖化修飾[O-N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾)]が、グルコサミンによる抗炎症作用の発揮にどのように関与しているかを、特に炎症の惹起に深く関わるNF-κBやp38MAPキナーゼに着目し研究を行う。平成27年度では、グルコサミンでO-GlcNAc修飾される分子のなかで、NF-κBやp38MAPキナーゼの活性調節に関わるものを同定するため、条件の検討を行った。ヒト滑膜細胞株MH7A、ヒト腸管上皮細胞HT29およびヒト血管上皮細胞HUVECを用いて条件検討を行ったところ、MH7Aにおいて、グルコサミンが、炎症刺激によっておこるp65(NF-κBのサブユニット)の活性化(リン酸化)や核移行を抑制すること、そして、その効果はO-GlcNAc修飾酵素阻害剤(アロキサン)で消失することが確認できた。したがって、NF-κBの活性化にはグルコサミンによるO-GlcNAc修飾が関与していることが推測された。現在、MH7A細胞を使用し、免疫沈降法で、グルコサミンでO-GlcNAc修飾されるNF-κB p65関連タンパク質の同定を試みている。研究計画ではヒト滑膜細胞株MH7A、ヒト腸管上皮細胞HT29およびヒト血管上皮細胞HUVECを用いて、それぞれの細胞からNF-κBやp38MAPキナーゼの活性化に関わるO-GlcNAc修飾タンパク質を分離・同定し、比較する予定であった。しかし、使用する細胞により、グルコサミンが、NF-κBやp38MAPキナーゼの活性化を抑制する条件、およびグルコサミンがO-GlcNAc修飾を促進する条件が異なっていた。そのため実験条件の確立に時間を要し、進行が遅れている。グルコサミンには抗炎症作用があることが知られているが、その詳細は不明である。本研究課題では、グルコサミンでおこるタンパク質の糖化修飾[O-N-アセチルグルコサミン修飾(O-GlcNAc修飾)]がグルコサミンの炎症抑制作用にどのように関与しているか、そのメカニズムの解明を目指している。特に炎症惹起に深く関わるNF-κB(転写因子)やp38MAPK(シグナル伝達分子)に着目して研究を遂行している。平成27年度の研究結果から、ヒト滑膜細胞株MH7Aにおいて、NF-κBが炎症性刺激剤IL-1βで活性化されることが確認できたので、現在NF-κBを中心にp38MAPKについても研究を進めている。平成28年度では、免疫沈降法でp65(ヘテロ2量体であるNF-κBのサブユニット)とp38MAPKを精製し、それらのO-GlcNAc修飾状態に対するグルコサミンの影響を調べた。その結果、p65はグルコサミンでO-GlcNAc修飾され、それはOGT(O-GlcNAc修飾酵素)阻害剤で抑制されることが確認された。一方、p38MAPKのO-GlcNAc修飾は確認できなかった。現在、p65のO-GlcNAc修飾部位の同定を質量分析法で試みている。また質量分析の結果から、p65とinteractionするタンパクとして、p105/p50(もう一つの2量体NF-κBサブユニット)とIκB(NF-κBの抑制分子)が検出された。現在、各分子(p65、p105/p65、IκB)のO-GlcNAc修飾を受けるアミノ基の同定と、グルコサミンによる各分子のinteractionが変化するのか、ならびにタンパクinteractionとO-GlcNAc修飾との関係の解明を進めている。研究計画では、質量分析法でO-GlcNAc修飾部位を決定し、in vitroでの解析を進めるとともに、動物を用いたin vivo解析を開始している予定である。

しかし、免疫沈降法の確立や、質量分析法によるO-GlcNAc修飾部位の同定に時間がかかり、遅れが生じている。一方、p65とinteractionするタンパク質が同定された。そしてグルコサミンが、p65とこれらタンパクとのinteractionを変化させる可能性が出てきた。グルコサミンが抗炎症作用を持つことは知られているが、そのメカニズムの詳細はまだわかっていない。そこで、グルコサミンが抗炎症作用を発揮するためのメカニズムについて、ヒト滑膜細胞株MH7Aを用いて検討している。特に、NFκBのシグナル経路に着目し、その中で翻訳後修飾の一つであるO-N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾を介した作用について検討している。昨年度から、グルコサミンでO-GlcNAc修飾されるNFκBのp65サブユニットのアミノ酸残基の同定を、引き続き行っている。質量分析による同定を試みているが、精製純度が高いO-GlcNAcされたp65を大量に必要とするため、現在もまだサンプル調製と解析を繰り返し行っている段階である。また、その一方でグルコサミンが、p65以外のNFκBシグナル経路に対してどのような影響を及ぼすのか、特に上流のシグナル分子に対してO-GlcNAc修飾を介した影響について検討している。その結果、グルコサミンはNFκBの阻害タンパク質IκBα、IκBβ、IκBεの分解を抑制することがわかった。特にIκBαに対してグルコサミンは、プロテアソームでの分解に必要なリン酸化を、O-GlcNAc修飾依存的に抑制することを見出した。さらにグルコサミンは、p65とIκBαとのinteractionをO-GlcNAc修飾依存的に増強することも分かった。したがって、グルコサミンはp65を直接O-GlcNAc修飾してNFκBの機能に影響するだけではなく、p65以外のタンパク質のO-GlcNAc修飾を介してIκBαの機能を制御していると考えられ、複数の作用を介してNF-κB経路の活性化を制御・抑制している可能性が推測された。(理由)ヒト滑膜細胞株MH7Aを用いて研究を進めているが、グルコサミンを作用させるための実験条件、すなわち炎症に重要なNFκBやp38MAPキナーゼの活性化やリン酸化を抑制するとともに、O-GlcNAc修飾を促進するための条件を設定するのに時間を要した。また、グルコサミンでO-GlcNAc修飾されるNFκBのp65サブユニットのアミノ酸残基の同定に時間がかかっている。そのため、O-GlcNAc修飾部位の変異体を用いたin vitro, in vivoでの解析に、遅れが生じている。一方、NFκB活性化の上流シグナルに対するグルコサミンの影響も同時に検討している。そして、グルコサミンはp65を直接O-GlcNAc修飾して影響を及ぼすだけでなく、NF-κBの阻害タンパク質IκBαに対しても、O-GlcNAc修飾を介して制御していることを示す結果が得られている。現在、p65のO-GlcNAc修飾を受けるアミノ酸残基の同定と、IκBαのO-GlcNAc修飾を介した制御機構を検討している。グルコサミンが炎症抑制作用を発揮するための分子メカニズムについて、ヒト滑膜細胞株MH7Aを用いて検討している。そして、昨年度までの研究で、グルコサミンが炎症反応に重要な役割を果たすNF-κBのp65サブユニットをO-N-アセチルグルコサミン(O-GlcNAc)修飾することで、NF-κBの核移行や活性化(リン酸化)を抑制することを明らかにした。
化学交換ウラン濃縮法の異常同位体効果の研究

昨年度の研究結果に基づき、本年度の主要な研究タ-ゲットを次のように設定した。1.ガドリニウムのイオン交換クロマトグラフィ-を行い、同位体分離係数を実測する。2.高速陰イオン交換樹脂を充填した、分離装置を使用してUー232,Uー233の濃縮挙動を解析し、他のウラン同位体と比較する。3.100°C以上での化学交換ウラン濃縮実験を行い、同位体分離係数の温度依存性を検討する。本年の研究結果は上記番号と対応し、次の通りである。1.EDTA、りんご酸を錯形成剤とするガドリニウムのイオン交換クロマトグラフィ-を行い、20m及び14mの長距離展開により、Gdー156,Gdー157,Gdー158のGdー160に対する同位体分離係数を決定した。EDTA系ではこの値が3.9×10^<-5>,4.0×10^<-5>,2.5×10^<-5>(上記同位体に対し)の値であった。2.U(IV)ーU(VI)交換陰イオン交換クロマトグラフィ-を90m/日の速度で約200m展開し、Uー232,Uー233,Uー234,Uー235の濃縮挙動を実験的に検討した。その結果、奇数のUー233はUー235と同じ方向の異常性示し、Uー232は他の偶数核種と同じ正常性を示した。この事から同位体効果の偶・奇数依存性が確認され、核スピンが関与することが明らかとなった。3.87°Cと160°CでU(IV)ーU(VI)交換陰イオン交換クロマトグラフィ-を行い、同位体分離係数が温度に依存しない結果を得た。これも従来の理論を覆す事実である。同位体効果の質量依存性について広く検討するため、一段の化学交換平衡における同位体効果の大きいアマルガム法について、ルビジウム、バリウムの水溶液相とアマルガム(水銀)相間の同位体分配係数(即ち、同位体分離係数)を測定し、原子量と分離係数の相関をみた。この目的のため本年度はこれら元素の電解条件を検討し、実際電解による同位体分離実験を行ない、その試料について、表面電離法質量分析計による同位体比精密分析法を検討した。本年度の研究結果では、アマルガム電解条件としてルビジウム、バリウムとも水酸化物水溶液が適当であり、質量分析計による同位体比分析については何れも、ヨウ化物が適当であるという結果を得た。ルビジウム、バリウムについて得られた同位体分離係数を既に報告されているリチウム、カリウム、カルシウムと比較すると、単位質量差当りの同位体分離係数(ε/〓M)が原子量Mの2乗に反比例する関係が軽い元素からルビジウムまで適用でき、バリウムでは僅かにこの関係から外れ、予想よりも大きくなることが観測された。更に本年度、希土類元素の中のガドリニウムについて陽イオン交換クロマトグラフィ-の基礎実験を行ない置換クロマトグラム生成の条件を探索した。その結果同位体分離用に開発された交換速度の速いイオン交換樹脂と錯形成剤としてEDTA等を用いて置換クロマトグラムが生成する条件を確認した。また質量分析計によるガドリニウム同位体比の分析条件を決定した。ウランについても長距離クロマト運転を行なう装置を組み上げ、運転距離による濃縮度変化について計算機によるシュミレ-ションを行なった。この結果ウラン同位体Uー232,233を用いて距離150m程度のクロマトグラフィ-実験が最適であることが分かり、次年度の実験態勢が整った。
インド農村の労働市場の構造変化に関する研究

(1)インド農村部の就業構造変化の基底をなす農業構造変化を,インドの全国標本調査(NSS)の上地保有調査結果を用いて,土地所有・土地保有の零細化,家畜飼養の変化と農業の機械化および借地市場の変容の5点から検討し,「緑の革命」と半乾燥地帯の油糧作物増産が人口圧の影響を緩和する一方で,畜産の構造変化と農業の機械化が農業の雇用吸収を減退させていること,借地市場が狹隘化するなかで,大規模借地農が出現しつつあることを明らかにした.(2)第50次雇用失業調査個票データ(約36万人)を用いて,農村部における農家世帯の自家農業従事と農業労働あるいは非農業就業の「多就業」の実態と,非農業雇用の実態を明らかにした.農村部における非農業就業はカースト伝統職・小規模な市販余剰を村の定期市で販売する零細商人から,教員・公務員や医者など専門職にわたる非常に広範な活動である.所得水準も大きな格差をはらんでいる.非農業就業を画一的に捉えることは出来ない.世代間の職業移動・教育水準から,農業労働者がアクセスできる農外雇用機会は建設労務や雑業に限られている.非農業自営は残さ部門仮説が当てはまるようである.これらの知見は特定領域研究「南アジアの変動」第1班研究会(2000年1月)において報告した.なお,同データを用いた農村女性の労働参加の分析については,モデルを構築中である.(3)197395年のインド農業労働賃金(AWI)の男子農業労働賃金および大工賃金の県別・月別データの入力は完了した.これは全国300地点の膨大な賃金データである.データ欠損が多いのでその補正を行い,共和分分析などの手法を用いて市場統合の分析を行っている.農業労働賃金,農業労働者消費者物価指数および農村小売価格は,データ欠損の補正・整理後,研究代表者のホームページで公表する.(1)インド農村部の就業構造変化の基底をなす農業構造変化を,インドの全国標本調査(NSS)の上地保有調査結果を用いて,土地所有・土地保有の零細化,家畜飼養の変化と農業の機械化および借地市場の変容の5点から検討し,「緑の革命」と半乾燥地帯の油糧作物増産が人口圧の影響を緩和する一方で,畜産の構造変化と農業の機械化が農業の雇用吸収を減退させていること,借地市場が狹隘化するなかで,大規模借地農が出現しつつあることを明らかにした.(2)第50次雇用失業調査個票データ(約36万人)を用いて,農村部における農家世帯の自家農業従事と農業労働あるいは非農業就業の「多就業」の実態と,非農業雇用の実態を明らかにした.農村部における非農業就業はカースト伝統職・小規模な市販余剰を村の定期市で販売する零細商人から,教員・公務員や医者など専門職にわたる非常に広範な活動である.所得水準も大きな格差をはらんでいる.非農業就業を画一的に捉えることは出来ない.世代間の職業移動・教育水準から,農業労働者がアクセスできる農外雇用機会は建設労務や雑業に限られている.非農業自営は残さ部門仮説が当てはまるようである.これらの知見は特定領域研究「南アジアの変動」第1班研究会(2000年1月)において報告した.なお,同データを用いた農村女性の労働参加の分析については,モデルを構築中である.(3)197395年のインド農業労働賃金(AWI)の男子農業労働賃金および大工賃金の県別・月別データの入力は完了した.これは全国300地点の膨大な賃金データである.データ欠損が多いのでその補正を行い,共和分分析などの手法を用いて市場統合の分析を行っている.農業労働賃金,農業労働者消費者物価指数および農村小売価格は,データ欠損の補正・整理後,研究代表者のホームページで公表する.
ミクロデータによる世帯構造および世帯の社会経済構造の統計分析-その制度的組織状況に関する調査研究-

本研究の目的はミクロ統計データを使用して多様化した世帯構造と世帯の社会経済行動の実態およびその背景を明らかにし、統計データの再利用の可能性を実際に示すことであり、これまでに主に以下の3つの課題についての研究成果を得た。第1に、厚生省の『国民生活基礎調査』のミクロデータにより準同居と呼ばれる状態にある親子の世帯を推定し次の結果を得た。1.子が同一敷地内・同一住居内にいる親世帯の内、24%が同一住居内の独立世帯であると推計された。2.準住居世帯の親世帯の約30%が仕事を持つ夫婦のみの世帯、約40%が仕事無しの夫婦のみの世帯で、それぞれ平均で616万円、302万円の所得を得ていた。3.親の世帯の平均所得は433万円、子の世帯の平均所得は725万円であり、合算した平均所得は1158万円となった。4.所得を合算することにより、所得格差が減少することが確かめられた。第2に、生活時間に関する社会勘定の推計に関してはミクロデータを使用して集計データによる結果の改訂中であるが、現段階では「移動行動」に関して以下の結果を得ている。5.移動行動があるのは全体の約3分の1であり、土日に多い。職業別では専門職、技術職、管理職の順に移動行動が多い。6.帰宅後の行動を除く移動後の行動としては、多いものから食事が15%、買い物が9.8%、交際が8.6%であった。第3に、世帯の多様化にともなって従来は世帯の中で行われてきた生活保障が行政によって実施される程度が進展しているが、その充足度や行政効率を統計的に明らかにする試みを行ったところ、以下の結果を得た。7.京阪神3県330市町村のデータによると、福祉関係費は人口規模に関してU字構造を持つことが確認された。8.基準財政需要額と決算額の乖離の程度は平均世帯人員によって規定されることが確認され、過密と過疎の市町村で大きく、県によって異なる。本研究は多様化したとされる世帯構造と世帯の社会経済行動について、(1)政府による主な世帯調査で採用されている「世帯」の定義の比較検討、並びに集計表を利用した多様化の実証分析、(2)世帯の多様化に対応した新しい集計方法をミクロ統計データの活用により求める解析アルゴリズムの開発、及び(3)高齢化、グローバル化に伴う世帯構造の多様化の分析、並びに多様化の背景にある生活時間の分析、を行った。実証分析に関しては厚生省『国民生活基礎調査』の公表統計表とミクロ統計データを利用するが、後者の利用承認が遅れたため、現段階では主に前者によって以下の暫定的な結論を得ている。(1)世帯に関する大規模調査に限っても、世帯のとらえ方に各調査間で微妙に差があり、各調査を相互に利用して世帯を総合的に把握するという有効利用の面からは問題が残る。(2)世帯構造は既存の集計表から見ても多様化が明らかであり、標準的とされる「夫婦と未婚の子」についても年齢、有業人員等の属性を加えないと均質な世帯を描くことができない。(3)世帯人員に関する情報を有している調査結果については、世帯の多様化に対応した新しい集計方法を考えることが可能であることが示され、既存統計の有効利用をはかることができる。(4)世帯構造の多様化を反映して所得格差も拡大しており、暮らし方の問題なのか、所得格差を拡大させる他の要因の方が大きいのかを究明する必要がある。

(5)社会経済行動の多様化は生活時間の使用にも表れていることから、全体的傾向を示す指標作成が急務であり、時間に関する社会勘定の枠組みを作成した。なお、細かな数値を含んだ研究結果は別に作成する『研究成果報告書』で詳しく述べる。本研究の目的はミクロ統計データを活用して多様化する世帯構造と世帯の社会経済行動の実態を明らかにし、新たな分析の可能性を示すことであり、今年度は主に以下の3つの課題についての研究成果を得た。第1に、厚生省の『国民生活基礎調査』のミクロデータにある世帯員の世帯主との続柄情報を利用して、夫婦と未成人の子を基本的な生活単位(成人夫婦単位)として世帯を再構成し、次の結果を得た。1成人夫婦単位で見ると、実際の世帯から成人が分離する世帯は4割弱であり、1世帯から平均で1.3世帯が成人の子等として分離する。2世帯分割の結果を所得規模の変化から見ると、未婚の子のいる世帯では17%の所得減、3世代世帯では49%の所得減等影響が大きい。3分離された成人の子等からなる世帯については、約3分の1が所得無しである。4世帯を分離するとジニ係数は0.05から0.1ほど増加することから、世帯が有している所得保障機能はかなり高い。第2に、生活時間に関する社会勘定を集計表データによって試算した結果、日本における活動時間の全体像について以下の観察事実を得た。5国民総時間の推計値は1,086,617(百万時間)であるが、生理的必要時間が35%強を占める。また、活動拘束時間は約4分の1,選択可能時間は5分の1弱であった。6各活動の準備時間は試算では3.6%であり、学業が特に多い。なお、準備時間の推計、季節性の調整等ミクロデータの使用によって改善できる点が明らかになった。第3に、家庭内生産活動を中心とする夫婦単位で見た生活時間については集計データによる分析により、7男女とも、仕事時間の長さと子供の存在は家事時間を増大させる。8妻の家事時間は夫の家事時間が長い場合には短くなる傾向がある。という結果を得たが、夫婦間の家事時間の配分についてはミクロデータによらざるを得ないことが明らかにされた。本研究の目的ははミクロ統計データを使用して多様化した世帯構造と世帯の社会経済行動の実態およびその背景を明らかにし,統計データの再利用の可能性を実際に示すことであり,今年度は主に以下の3つの課題についての研究成果を得た。第1に、厚生省の『国民生活基礎調査』のミクロデータにより準同居と呼ばれる状態にある親子の世帯を推定し次の結果を得た。1子が同一敷地内・同一住居内にいる親世帯の内,24%が同一住居内の独立世帯であると推計された。2準同居世帯の親世帯の約30%が仕事を持つ夫婦のみの世帯,約40%が仕事無しの夫婦のみの世帯で,それぞれ平均で616万円,302万円の所得を得ていた。3親の世帯の平均所得は433万円,子の世帯の平均所得は725万であり,合算した平均所得は1158万円となった。4所得を合算することにより,所得格差が減少することが確かめられた。第2に、生活時間に関する社会勘定の推計に関してはミクロデータを使用して集計データによる結果の改訂中であるが,現段階では「移動行動」に関して以下の結果を得ている。5移動行動があるのは全体の約3分の1であり,土日に多い。職業別では専門職,技術職,管理職の順に移動行動が多い。6帰宅後の行動を除く移動後の行動としては,多いものから食事が15%,買い物が9.8%,交際が8.6%であった。
Large Eddy Simulationによるディーゼル噴霧燃焼の解析

本研究はディーゼル燃焼の予測精度を改善するため燃料噴霧(ディーゼル噴霧)の予測改善に着目し,従来の平均化に基づくRANS(Reynolds Averaged Navier Stokes)に代わる手法としてLES(Large Eddy Simulation)による噴霧解析手法を提案している.噴霧計算には内燃機関解析コードとして有名なKIVA(KIVA 3V res.2)コードにLESを導入したKIVALESを用いる.平成19年度には,計算格子幅,CIP法による移流解析手法の改善,噴霧モデルの最適化により,燃焼反応が生じない条件における噴霧形成過程のLES解析手法を構築した.平成20年度には燃焼場へ拡張するため,LES燃焼モデルとして定評のあるFlameletモデルを導入した.まず,KIVALESに対して混合分率の輸送方程式Z,ならびにZの分散の輸送方程式を新たに組み込んだ.燃料噴霧解析では着火遅れ,予混合的燃焼,拡散的燃焼と遷移するため,Shellモデルを用いて着火遅れ期間を計算し,1000Kを超過した時にFlameletモデルによって予混合的燃焼および拡散的燃焼を計算した.本研究ではFlameletモデルとして特性時間スケールを導入したFlamelet Time Scale(FTS)モデルを使用した.計算結果より,FTSモデルを用いることで予混合的燃焼の熱発生率が制御されて計算の発散を抑えることができた.噴霧の三次元構造に着眼すると,着火後における予混合的燃焼による膨張過程,拡散的燃焼時の噴霧発達過程において,実験同様の乱流渦に起因した非定常な噴霧発達過程を予測することができた.現在,ディーゼル機関には燃料消費率の向上や窒素酸化物や微粒子状物質の低減が求められており,それを果たすためにLESによる設計支援が注目されている.エンジン筒内流動を対象としたLES解析は行われているが,噴霧解析はその複雑さから実施例は少なく,ディーゼル噴霧に対する有用性を示した研究例はない.本研究によって,LES解析の工学的有効性が確かめられたことより,ディーゼルエンジンを対象としたLES解析の研究が進み,更なる高効率,低エミッションのエンジン開発が期待される.燃料生成時に二酸化炭素排出量が少ない軽油を使用し,熱効率が高いディーゼル機関は地球温暖化問題の進行と共に注目され,高効率化や低エミッション化に関する研究が数多く行われている.研究代表者は乱流を高精度に予測し,次世代の乱流解析手法と期待されるLESを用いたエンジン解析手法を構築すべく,LESによる噴霧燃焼の数値解析手法の開発に取り組んでいる,計算コードにはエンジン燃焼解析コードとして広く利用されているKIVAコードを用い,計算機には汎用のworkstationにより計算している.昨年度は非反応の噴霧において予測精度改善手法を検討するとともに,知的可視化を用いて噴霧構造について検証した.1.噴霧構造の予測精度改善:計算格子幅を低減させるほど燃料噴霧内の詳細な乱流構造が解像され,三次元の噴霧構造を計算し得ることが示された.また,数値粘性を低減させるためCIP法を導入することで,噴霧内の非物理的な温度上昇を抑制しつつ噴霧内の非定常性を計算できることが分かった.さらに,分裂モデルとしてKHRTモデル内のモデル定数を最適化することで,噴霧先端到達距離,液滴径の粒数頻度分布の予測精度が改善された.2.知的可視化による計算精度の検証噴霧構造を検証するため,LIC(Line Integral Convolution)による二次元速度場および速度勾配テンソル,固有値による三次元渦構造の可視化を行った.二次元の速度場は噴霧側面の境界に多数の渦が生じ,その渦は三次元的にはヘアピン渦の集合体から成る噴流渦と同等の構造を持つことが示唆された.さらに,噴霧内部の空隙は噴霧液滴と渦のとの相互作用により生成され,その空隙は三次元渦構造に沿ったものであることを同定した.本年度の研究により,エンジンのLES解析で懸念される噴霧解析手法が構築された.本研究の成果によりエンジン開発では現在RANSによる解析が主流に行われているが,今後LES解析を利用した高効率ディーゼルエンジンの開発が期待される.本研究はディーゼル燃焼の予測精度を改善するため燃料噴霧(ディーゼル噴霧)の予測改善に着目し,従来の平均化に基づくRANS(Reynolds Averaged Navier Stokes)に代わる手法としてLES(Large Eddy Simulation)による噴霧解析手法を提案している.噴霧計算には内燃機関解析コードとして有名なKIVA(KIVA 3V res.2)コードにLESを導入したKIVALESを用いる.平成19年度には,計算格子幅,CIP法による移流解析手法の改善,噴霧モデルの最適化により,燃焼反応が生じない条件における噴霧形成過程のLES解析手法を構築した.平成20年度には燃焼場へ拡張するため,LES燃焼モデルとして定評のあるFlameletモデルを導入した.まず,KIVALESに対して混合分率の輸送方程式Z,ならびにZの分散の輸送方程式を新たに組み込んだ.燃料噴霧解析では着火遅れ,予混合的燃焼,拡散的燃焼と遷移するため,Shellモデルを用いて着火遅れ期間を計算し,1000Kを超過した時にFlameletモデルによって予混合的燃焼および拡散的燃焼を計算した.本研究ではFlameletモデルとして特性時間スケールを導入したFlamelet Time Scale(FTS)モデルを使用した.計算結果より,FTSモデルを用いることで予混合的燃焼の熱発生率が制御されて計算の発散を抑えることができた.噴霧の三次元構造に着眼すると,着火後における予混合的燃焼による膨張過程,拡散的燃焼時の噴霧発達過程において,実験同様の乱流渦に起因した非定常な噴霧発達過程を予測することができた.

現在,ディーゼル機関には燃料消費率の向上や窒素酸化物や微粒子状物質の低減が求められており,それを果たすためにLESによる設計支援が注目されている.エンジン筒内流動を対象としたLES解析は行われているが,噴霧解析はその複雑さから実施例は少なく,ディーゼル噴霧に対する有用性を示した研究例はない.本研究によって,LES解析の工学的有効性が確かめられたことより,ディーゼルエンジンを対象としたLES解析の研究が進み,更なる高効率,低エミッションのエンジン開発が期待される.
エストロゲンによる子宮体癌細胞の異方向分化誘導とその分子生物学的機序の解明

子宮体癌において、癌進展に伴う扁平上皮化生の誘導が、PTEN欠損を有するヒト臨床検体とマウス病態モデルの両者に共通して認められる。本研究は、PTENを欠損した癌細胞では癌の進展を抑制する異方向への分化・成熟誘導機構が存在するとの新しい仮説に立脚し、異方向分化を誘導する責任因子と機序の解明を目指す。特に子宮特異的Pten欠損マウスを用いた解析より、濃度依存的なエストロゲンの作用が重要であることを見出したことから、エストロゲンの子宮体癌細胞に対する分子生物学的作用機序を明らかにする。
口腔細菌と緑膿菌がもたらす誤嚥性肺炎の重篤化機構の解明～肺炎予防を目指して～

高齢者や有病者などの易感染性宿主は、口腔細菌による誤嚥性肺炎の発症リスクが高く重症化しやすい。さらに口腔環境が不衛生になりやすく、日和見感染菌の検出率も高い。緑膿菌の病原因子の一つである、ピオシアニンは、誤嚥性肺炎の病態確立に極めて重要な病原因子であることから、「不衛生な口腔環境下において口腔細菌がピオシアニン産生を促進させ、誤嚥性肺炎の重篤化をもたらす」可能性が考えられる。本年度は、ピオシアニンが肺上皮細胞に及ぼす影響を検討した。肺胞細胞であるA549にピオシアニンを各濃度(5, 25, 50 μM)で24時間刺激したところ、25, 50 μMでは細胞死を起こしていた。細胞が死滅しないピオシアニン濃度を検討するためにMTTアッセイを行ったところ、10 μM以下が適当な濃度であることが示された。これまでに、ピオシアニンは肺上皮細胞で様々な炎症性サイトカインやムチンを分泌することが知られているため、本研究ではA549を用いてピオシアニンを作用させた際のIL-8、CCL20の発現を検討した。しかしながら、コントロールと比較して発現に影響を与えていなかった。また、種々のムチンも同様に、コントロールと比較して発現に影響を与えていなかった。今後は、気管支上皮細胞で同様の検討を行い発現に影響を与える指標をスクリーニングするとともに、F. nucleatumの培養上清を添加し産生させたピオシアニンを用いた検討を行う予定である。高齢者や有病者などの易感染性宿主は、誤嚥性肺炎の発症リスクが高く重症化しやすい。さらに、口腔レンサ球菌、歯周病原性菌、日和見感染原因菌を含むOBと緑膿菌との相互作用に着目し、その直接的な接触がピオシアニン産生促進に関与するかどうかをセルカルチャー・インサートを用いた非接触培養系と比較し、これを現在解析中である。今後は、OBの情報伝達物質や分泌蛋白を含む培養上清を緑膿菌に作用させて、非接触系でのピオシアニン産生促進効果について解析し、その因子の探索を行う予定である。本年度は、歯周病原因菌を含むOBとの共培養系の条件を確立することを予定しており、当初の予定どおり、進展させることができた。また、いくつかの菌株と緑膿菌の共培養により、ピオシアニンが有意に産生されることも確認できた。ピオシアニン産生促進効果を発揮する物質をスクリーニングするために、F. nucleatum培養上清を熱処理しピオシアニン産生量を測定したところ、産生量が減少した。よって、ピオシアニン産生を促進する物質は、F. nucleatumの代謝産物中の、熱に対して不安定なタンパクである可能性が示された。本年度は口腔細菌の情報伝達物質や分泌蛋白を含む培養上清を緑膿菌に作用させて、非接触系でのピオシアニン産生促進効果について解析することを予定しており、当初の予定通り、進展させることができた。本年度は、いくつかの菌株と緑膿菌の共培養により、ピオシアニンが有意に産生されることが確認できたので、この機序について詳細に検討していく。互いの細菌の直接的な接触がピオシアニン産生促進に関与するかどうか、これを現在解析中である。

今後は、OBの情報伝達物質や分泌蛋白を含む培養上清を緑膿菌に作用させて、非接触系でのピオシアニン産生促進効果について解析し、その因子の探索を行う予定である。本年度は、Fusobacterium nucleatumの分泌物が、緑膿菌から産生されるピオシアニンの産生に影響を与える可能性が示された。今後は、F. nucleatumに着目し、ピオシアニン産生増加の因子を種々の方法で探索する予定である。本年度実施予定であった研究計画進行および実験進行の変更により、次年度使用額が生じたが、来年度以降で使用する予定である。次年度は試薬類・測定キット・ガラス・プラスチック製品等の購入が必要不可欠であり、消耗品費として計上している。また、本研究において最新の動向を知る必要性および研究成果の積極的な公表のため学会出張費を国内・国外旅費として計上している。なお、交通費、宿泊費、日当は学内の旅費規程に従って算出している。また、本研究において最新の動向を知る必要性及び研究成果の積極的な公表のため学会出張費を国内旅費として計上している。
尋常性乾癬に対するＥＧＦＲ阻害薬を用いた新規外用療法の開発

乾癬のモデル細胞系として報告されているSTAT-3高発現ケラチノサイト細胞系において、EGFRIを添加し、表皮の増殖速度の評価を行う予定であった。また乾癬のモデル細胞系として報告されているSTAT-3高発現ケラチノサイト細胞系で立体培養を行う予定であった。どちらも有用なデータを出す事はできなかった。そのため研究計画を変更し、臨床検体や診療情報を用いた研究を行った。薬剤誘発性水疱性類天疱瘡において、Epitope Spreadingが起こることをELISAの結果を用いて示した。Granulomatous pigmented purpuric dermatosisにおいて、アクネ菌の存在が証明された症例を報告した。Transglutaminaseの発現を低下させたケラチノサイトの立体培養細胞において、分化の違いを電子顕微鏡下に観察した。Indeterminate cell tumorの電子顕微鏡下の観察を行い、バーベック顆粒が存在しないことを示した。また、爪乾癬や関節症性乾癬を合併した掌蹠膿疱症患者において、アプレミラストの臨床効果を後ろ向きに検討した。研究計画を変更したが、結果として論文報告を複数行うことができ、全体としておおむね順調と判断した。引き続き関連疾患の論文報告を随時行っていく予定である。また、動物実験に関しては、実験計画に余裕が出れば下記の内容を行う。ヌードマウスの背部表皮にimiquimodによる刺激を行い、乾癬様皮疹を誘発する。誘発された皮疹において、EGFRIの外用剤を塗布したグループで、より早く皮疹が軽快するかどうかを評価する。立体培養キットを用い、シート上で生体に近い三次元培養を行う。表皮バリアを超えて薬剤が浸透するかどうか確認する。また、皮疹部皮膚で炎症性分子のmRNAや蛋白の発現を評価し、炎症に対し抑制的に働いているかどうかを確認する。invivoでEGFRIが乾癬に対し抑制的に働く事を確認する目的で行う。次に、ヌードマウスの全身にimiquimod外用、全身性の乾癬様皮疹を誘発した上で、全身にEGFRIを外用した群としない群の、血清中のサイトカイン量を比較する。乾癬における全身性の炎症亢進状態に対しても、EGFRIが抑制的に働くかどうかを評価する。乾癬のモデル細胞系として報告されているSTAT-3高発現ケラチノサイト細胞系において、EGFRIを添加し、表皮の増殖速度の評価を行う予定であったが、細胞実験、施設等、人手の問題により有用な結果を出すことはできなかった。乾癬のモデル細胞系として報告されているSTAT-3高発現ケラチノサイト細胞系で立体培養を行う予定であったがこちらも同様に有用なデータを出す事はできなかった。角層側の培地にEGFRIを添加する事により、ケラチノサイトの増殖抑制や表皮の細胞量減少が達成されるかどうかを組織学的に評価する目的であったが、立体培養自体が細胞実験、施設等、人手などの問題により遅延した。そのため今年度は動物実験の準備(ケージ、投与薬剤の確認など)を行った。また、関連する疾患の症例報告として、頚部に限局しCreeping diseaseと鑑別が必要であったEosinophilic annular erythemaの一例を報告した。Pazopanib使用中に生じた真皮血管変性に伴う下腿潰瘍が、分子標的薬の薬理作用による物であることを示し、報告した。、超音波にて診断した先天性皮膚血栓症を報告した。CD1a陽性肥満細胞腫の症例において、樹上の形態をとる肥満細胞が真皮に多数浸潤していることを示し、論文報告に携わった。また、角化症関連の報告として、セラミド代謝にPNPLA1が関連している事を電子顕微鏡下に解析し、論文作成に携わった。SDR9C7変異による葉状魚鱗癬の症例において角層間脂質が低形成であることを電子顕微鏡下に証明した。動物実験の準備を行っているが、施設の空きがなく、開始までに時間がかかった。その反面、臨床面からの英語論文作成が順調に進み、全体的に順調と判断した。今後は動物実験の推進を進めるとともに、関連疾患の論文報告を随時行っていく予定である。

立体培養キットを用い、シート上で生体に近い三次元培養を行う。表皮バリアを超えて薬剤が浸透するかどうか確認する。また、皮疹部皮膚で炎症性分子のmRNAや蛋白の発現を評価し、炎症に対し抑制的に働いているかどうかを確認する。invivoでEGFRIが乾癬に対し抑制的に働く事を確認する目的で行う。次に、ヌードマウスの全身にimiquimod外用、全身性の乾癬様皮疹を誘発した上で、全身にEGFRIを外用した群としない群の、血清中のサイトカイン量を比較する。乾癬における全身性の炎症亢進状態に対しても、EGFRIが抑制的に働くかどうかを評価する。引き続き関連疾患の論文報告を随時行っていく予定である。また、動物実験に関しては、実験計画に余裕が出れば下記の内容を行う。ヌードマウスの背部表皮にimiquimodによる刺激を行い、乾癬様皮疹を誘発する。誘発された皮疹において、EGFRIの外用剤を塗布したグループで、より早く皮疹が軽快するかどうかを評価する。細胞実験、動物実験の遅れ等により、今年度は研究発表として電子顕微鏡解析や関連疾患の論文報告を主として行ったため。実験計画の遅延、変更により、動物実験を中止、もしくは延期することとなったため。
移植後慢性期における動脈硬化発生の機序およびその抑制についての研究(接着分子抗体による免疫寛容と動脈硬化およびエンドセリンの関与について)

心臓移植における移植後慢性期の冠動脈硬化による心筋梗塞を抑制するためにその原因因子の特定、予防が研究されているが、はっきりとした治療が確立されていない。接着分子抗体による免疫寛容とFK506による免疫抑制療法の違いについて慢性期における組織像を検討したところ明らかに接着分子療法で寛容を得たマウスは動脈硬化が無かったのにたいしFK506による治療群では動脈硬化が発生していることを発見した。一般に動脈硬化を起こす物質としてエンドセリンが注目されているが、接着分子抗体によりエンドセリンの分泌が抑制され動脈硬化を抑えることができることを示しFK506との違いを、すでに確立しているマウス異所性心移植モデルを使用しFK506による治療群と抗接着分子抗体(抗マウスICAM-1、抗マウスLFA-1)を使用して検討した。昨年の成果として組織像での明らかな有意差を認め抗接着分子抗体で治療した群では動脈硬化が進行しないことが示され、さらに免疫組織染色で動脈硬化の部位に一致してエンドセリンの発現を認めた。本年度はin situ PCRでエンドセリンのm-RNA分布を検討し血管内皮細胞での有位性を証明した。現在さらにエンドセリンのノックアウトマウスを用い、動脈硬化の進行が抑えられるかを検討中である。またINF-γやIL-1がエンドセリンを誘導するという最近の知見があり、エンドセリンが結果である可能性も出てきた。動脈硬化の進行を免疫寛容が抑制できる原因としてINF-γやIL-1がより直接的に関与している可能性があり、免疫染色、in situ PCR、INF-γのノックアウトマウスを用いた実験系を開始し移植後の動脈硬化の発生機序について、より体系的に検討する予定である。エンドセリンの証明だけでは原因を十分に証明したとは言い難く、論文として結果を出せていないが過程として重要な結果が得られており、十分な証拠を得るために実験の継続が必要である。心臓移植における移植後慢性期の冠動脈硬化による心筋梗塞を抑制するためにその原因因子の特定、予防が研究されているが、はっきりした治療が確立されていない。接着分子抗体による免疫寛容とFK506による免疫抑制療法の違いについて慢性期における組織像を検討したところ明らかに接着分子療法による寛容を得たマウスは動脈硬化がなかったのに対しFK506による治療群では,動脈硬化が発生している事を発見し、一般的に動脈硬化を起こす物質でエンドセリンが注目されているが、接着分子抗体により、エンドセリンの分泌が抑制され動脈硬化を抑えることができる事を示し、FK506との違いを検討した。既に確立しているマウス異所性心移植モデルを使用し、FK506による治療群と抗接着分子抗体(抗マウスICAM-1抗体と抗マウスLFA-1抗体)を使用して免疫寛容を得た群を比較し1週、2週、4週、8週等の組織像の比較さらに免疫染色によるエンドセリンの存在を検討した。組織像では明らかな動脈硬化の発生に有意差があり接着分子抗体で治療した群では動脈硬化が進行しないことがわかった。同時に行われた免疫染色でFK506による治療群では、明らかなエンドセリンの存在を認めた。さらにエンドセリンのm-RNAの分布を検索し血管内皮細胞における有意性の証明を行うため、本来予定していなかったPCR増幅器を購入し、in situ PCRを行っているが、時間設定温度設定などで安定せず、良好な結果が得られていない。結果は十分証明されたとは言い難く、発表するに至っていないが、PCRの実験の継続、エンドセリンのノックアウトマウスを使用した実験を予定しており、目的とした結果が得られると確信している。