hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メゾスコピック領域にあるスピンクロスオーバー錯体創生と新規量子効果

本研究は、メゾスコピック領域にあるスピンクロスオーバー(SCO)錯体の創生と新規量子効果の実現を研究目的とする。SCO現象は分子間の共同効果によりヒステリシスや多段階スピン転移が出現する。ところが、分子間の共同効果とスピン転移パラメーター(転移温度、ヒステリシス幅、多段階スピン転移)との相関は解明されていない。これまでに多数の次元性SCO錯体や単分子のSCO錯体が合成されているが、その挙動は統一性に欠け、充分には理解されていない。本研究では4核クラスターSCO錯体の構成要素を変化させて系統的な合成をおこない、共同効果が顕著な錯体を実現するとともに、光、熱とスピン挙動の関係解明に取り組む。前年度の研究で合成された[Fe(HL^<n-Hexy1>)_3] C1Y(Y=AsF_6, SbF_6)によって小さいカウンターイオンのほうがよりすぐれたスピン転移挙動が期待できることが示唆されたため、PF6よりもさらにサイズの小さいBF_4やCIO_4を用いた錯体を合成した。結晶形から2つの錯体はPF_6錯体と同様に4核クラスター構造をとっていることが示唆された。また、サーモクロミズムも示したためSCO錯体であることも分かった。今後はX線構造解析ができる程度の結晶を合成し詳しい結晶構造と磁性について考察する。クラスター内で段階的にスピン転移が起きることを確かめるためにSCOを起こさずFe(II)と同形構造をとりやすいNi(II)やZn(II)を用いた錯体を合成し鉄錯体と混晶を作る実験を行った。X線構造解析の結果、2錯体はともにFe錯体と同形構造をとっていることが分かった。さらにそれらを用いたFe-Ni, Fe-Zn混合錯体も結晶化することが分かった。今後はより質の高い混合錯体を合成し各種測定を行うとともに、FeとNi, Znの混合比を変えて多段階転移と4核クラスター構造との関係について解明する。(抄録なし)本研究は、メゾスコピック領域にあるSCO錯体の創生と新規量子効果の実現を研究目的とする。本研究では4核クラスターSCO錯体の構成要素を変化させて系統的な合成をおこない、量子効果、共同効果が顕著な錯体を実現するとともに、光、熱とスピン挙動の関係解明に取り組む。今年度は以前合成した[Fe(HL^<n-Hexy1>),]Cl・PF_6をもとにカウンターイオンを変更した錯体[Fe(HL^<n-Hexy1)_3]Cl・Y(Y=AsF_6(1),SbF6(2)を中心に研究を行った。合成された錯体はいずれもPF_6錯体と同様の4核クラスター構造をとっており、カウンターイオンの変更による構造の変化は見られなかった。磁化率を測定した結果、どちらの錯体も不完全なスピン転移を示した。1は完全スピン転移の約4分の3、2は約2分の1のスピン転移を示しており、この結果はクラスター構造に内包されたカウンターイオンの影響であると考えられる。カウンターイオンのサイズはPF_6<AsF_6<SbF_6の順で大きくなっており、クラスター構造内の隙間もこの順で小さくなるため、SCOを起こすためのスペースが狭くなって不完全なスピン転移を示したのではないかと思われる。本研究の結果からカウンターイオンサイズが小さい方がより多段階のスピン転移を示す傾向が明らかになったため今後はPF_6イオンよりもサイズの小さいClO_4イオンやBF4イオンを用いた錯体を合成し、より多段階のスピン転移の発現、大きなヒステリシスの発現を目指す。

クラスター内で段階的にスピン転移が起きることを確かめるためにSCOを起こさずFe(II)と同形構造をとりやすいNi(II)やZn(II)を用いた錯体を合成し鉄錯体と混晶を作る実験を行った。X線構造解析の結果、2錯体はともにFe錯体と同形構造をとっていることが分かった。さらにそれらを用いたFe-Ni, Fe-Zn混合錯体も結晶化することが分かった。今後はより質の高い混合錯体を合成し各種測定を行うとともに、FeとNi, Znの混合比を変えて多段階転移と4核クラスター構造との関係について解明する。新規4核クラスター構造の錯体の合成やスピン転移挙動のチューニングに対する知見は着実に進展しているものの、既に合成した錯体の物性測定、特に各SCO段階での構造解析が低温時の結晶のハンドリングの難しさから難航しているため。前年度の研究結果から、カウンターイオンサイズが小さい方がより多段階のスピン転移を示し、ヒステリシスを伴った急激なスピン転移を起こす傾向が明らかになったため今後はPFsイオンよりもサイズの小さいClO_4イオンやBF_4イオンを用いた錯体を合成し、より多段階のスピン転移の発現を目指す。また、2メチル-4-ホルミルイミダゾールとベンジルアミンを配位子に用いた錯体も4核クラスター構造をとることが分かったので、イミダゾールの置換基やアミン部位の炭素鎖の変更によってスピン転移のチューニングを行い優れたスピン転移挙動の獲得を目指す。(抄録なし)
タキサン系抗癌剤による腫瘍随伴性骨吸収の抑制機構の解明

タキサン系抗癌剤ドセタキセルの腫瘍随伴性骨吸収に対する効果を検討するため、マウス骨髄細胞、破骨細胞を用いて検討した。1.破骨細胞分化シグナルに対するドセタキセルの影響を調べるために、RANKL/RANKシグナルの下流のシグナル伝達因子群の発現とリン酸化修飾を調べた。マウス頸骨から採取した骨髄細胞をM-CSF(100ng/ml)の存在下分化させた骨髄マクロファージにドセタキセル(10^<-4>M)を添加して破骨細胞分化シグナルであるIκBの分解、ERKのリン酸化をウェスタン法で定量したところ、LPS、パクリタキセル刺激の場合にはIκBの分解、ERKのリン酸化を認めたが、ドセタキセル刺激ではこれらの伝達は認めなかった。2.破骨細胞の骨吸収活性を検討するため、アクチンリングの形成と、微小管の動態を抗アクチン抗体や抗微小管抗体を用いて、免疫組織学的に観察したところ、10^<-6>Mの濃度で形態変化が認められた。3.ドセタキセル添加による骨芽細胞、破骨細胞の形態変化を観察したところ、骨芽細胞のRANKL,OPGの発現に対しては効果を認めなかったが、破骨細胞の骨吸収に対してはドセタキセルの濃度依存的に抑制効果が認められた。4.ドセタキセルは10^<-8>Mの低濃度で作用して骨芽細胞、破骨細胞前駆細胞の細胞増殖を抑制した。本研究によって、現在の高濃度静脈内投与法に加え、終息的化学療法や骨転移制御を目的とした低濃度持続投与法など、ドセタキセルの新たな適用法を開発する基礎的データとなる。血清カルシウム制御に対するドセタキセルの有用性を検証することは、今後の臨床応用に新たな方向性を与えると考えられる。本年度は、タキサン系抗癌剤ドセタキセル(Taxotere)の腫瘍随伴性骨吸収に対する効果を検討するため、マウス骨芽細胞、破骨細胞を用いて検討した。1.破骨細胞分化シグナルに対するドセタキセルの影響を調べるために、RANKL/RANKシグナルの下流の伝達因子群の発現とリン酸化修飾を調べた。マウス脛骨から採取した骨髄細胞をM-CSF(100ng/ml)存在下分化させた骨髄マクロファージにドセタキセル(10^<-4>M)を添加して、破骨細胞分化シグナルであるI-κBの分解、ERKのリン酸化をウェスタン法で定量化したところ、LPS、パクリタキセル刺激の場合にはI-κBの分解、ERKのリン酸化を認めたが、ドセタキセル刺激では、これらのシグナル伝達は認めなかった。2.破骨細胞の骨吸収活性を検討するため、アクチンリングの形成と微小管の動態を抗アクチン抗体や抗微小管抗体を用いて免疫組織学的に観察し、ドセタキセル添加による形態変化を観察したところ、ドセタキセルの濃度10^<-7>Mで骨芽細胞の微小管の著しい変化を認めた。また、高濃度10^<-5>Mでは破骨細胞のアクチンリング形成が完全に抑制された。3.最近、森本らは、破骨細胞の表層にvesicular glutamatetransporter 1(VGLUT1)が存在し、KCl(50mM)刺激でL-グルタミンを放出することを明らかとした。(EMBO J 2006;25:4175-86)。今回はドセタキセルによる破骨細胞からのレグルタミン放出に対する効果を検討した。以上から、1.ドセタキセルはTLR4/MD2を介したシグナル伝達しない。2.ドセタキセルは濃度依存的に骨吸収抑制に作用したが、破骨細胞のアクチンリング形成も抑制した。

3.ドセタキセルはKCl(50mM)刺激で誘導される破骨細胞のL-グルタミン放出を濃度依存的に抑制した。本年度はタキサン系抗癌剤ドセタキセル(Taxotere)の腫瘍随伴性骨吸収に対する効果を検討するため、マウス骨芽細胞、破骨細胞を用いて検討した。今回の知見はJBMMに投稿し、現在revice中である。1.破骨細胞分化シグナルに対するドセタキセルの影響を調べるために、RANKL/RANKシグナルの下流の伝達因子群の発現とリン酸化修飾を調べた。マウス脛骨から採取した骨髄細胞をM-CSF(50ng/ml)存在下、3日間培養して骨髄マクロファージに分化させ、破骨細胞分化シグナルであるI-κBの分解、ERKのリン酸化をウェスタン法で定量化したところ、LPS、パクリタキセルではI-κBの分解とERKのリン酸化を認めたが、ドセタキセル刺激では認めなかった。2.破骨細胞の骨吸収活性を検討するため、アクチンリングの形成と微小管の動態を抗アクチン抗体や抗微小管抗体を用いて免疫組織学的に観察し、ドセタキセル添加による形態変化を観察した。濃度10^<-7>Mのドセタキセルで骨芽細胞の微小管は著しい形態変化を認めた。また、高濃度10^<-5>Mでは破骨細胞のアクチンリング形成が完全に抑制された。3.最近、破骨細胞の表層にvesicular glutamatetransporter 1(VGLUT1)が存在し、KCl(50mM)刺激でL-グルタミンを放出することが明らかとなった(EMBOJ2006;25:4175-86)。今回の研究では、ドセタキセルによる成熟破骨細胞からのL-グルタミン放出に対する効果を検討した。1.ドセタキセルは、破骨細胞前駆細胞上のTLR4/MD2を介したシグナル伝達をしない。2.ドセタキセルは濃度依存的に骨吸収抑制作用したが、破骨細胞のアクチンリング形成も抑制した。
新奇高分子性細胞分裂誘導因子の機能解明

植物細胞を培養するとき、オーキシンの添加は不可欠であるが、オーキシン無しでも増殖する場合が知られており、ハビチュエーション(馴化)と呼ばれているが、その成立の機構については、発見以来明らかにされていない。モデル植物細胞タバコ細胞BY-2に由来するタバコ培養細胞2B-13は、オーキシン独立栄養であり、ハビチュエーションの特徴的な性質を示す。このため、BY-2細胞と2B-13細胞の差異を探るうち、その原因は2B-13が細胞外へ分泌する糖タンパク質であると推定された。2B-13細胞の細胞外分泌物をオーキシン欠乏で増殖を停止したBY-2細胞に加えると、細胞分裂が誘導されるからである。そこで、本研究ではその活性成分を数種のカラムクロマトグラフィーにより精製し、MALDI/TOF/MSでその分子的同定を行ったところ、ABCトランスポーターとされる糖タンパク質のP-グリコタンパク質と同定された。しかしながら、これまで明らかにされているオーキシンの信号伝達経路とは未だ繋がらなかった。また、BY-2細胞の分泌する同様なタンパク質も二種類同定されたが、それらとの差異の解明はなお今後に残された。但し、オーキシン欠乏で増殖停止したBY-2細胞にオーキシンを加えると、これら糖タンパク質は細胞外に検出されるようになるので、オーキシンの信号伝達経路の一つの分岐であると推定された。これは、最近進展の著しいオーキシン信号伝達経路に更なる経路を与えるものであると判断している。植物細胞の増殖にはオーキシンが不可欠であるが,それがなくても増殖する場合があり,馴化と呼ばれている。R. Gautheretにより60年以上前に発見されたこの現象は,今日なおその分子機構は不明である。代表者が確立したタバコBY-2細胞系は,増殖にオーキシンを必要とするが,そこに由来する2B-13株はオーキシンが不要である。従って,2B-13株で何故オーキシンが要らないか解明すればそれは,馴化の機構解明につながる。この目的のために,2B-13細胞が細胞外へ分泌する細胞増殖因子が,オーキシン飢餓で増殖を停止したBY-2細胞の細胞分裂を誘導することから,その因子CDFを精製したところ35kDaの糖タンパク質であった。ところが,BY-2細胞には上記CDFと分子サイズの異なる類似の糖タンパク質が二種類あることが判明しているが,その精製がこれまで達成されていなかった。そこで,新たにMiniQカラムで精製した分画の一つに生物活性が確認されたので,それをもとに更に精製過程のスケールアップを行い,現在最終段階にあり,BY-2細胞の活性分画の分子的同定の一歩手前にまで到達した。この結果は,一ヶ月以内に確定できる予定であるので,懸案の課題が解決されると期待している。その結果次第であるが,既に明らかにした糖タンパク質との関係が判明すれば,求める答えの一端が解決されることになるはずである。更にこの結果は,本年度のもう一つの課題である,P-Glycoproteinと推定されるCDF分子の機能に関する鍵の解明に繋がる。これらにより,細胞分裂誘導因子の全体像が判明するものと期待され,それは馴化に対しての分子的説明を可能にすると予想される。植物細胞の増殖にはオーキシンが不可欠であるが、オーキシンがなくても増殖するハビチュエーションが、R.Gautheretにより発見されて60年以上経つが、なおその分子機構は明らかでないので、その解明を目的とする。これまでの研究から、オーキシン馴化細胞2B-13が細胞外へ分泌する糖タンパク質がその解明の鍵となることが明らかになっているので、その分子種の同定を目的として研究を推進した。その結果、通常のBY-2細胞に見られたP-グリコプロテイン(PGP)と類似のタンパク質で、2B-13細胞のそれとサイズの異なるものの同定を目指したが、微量なためなお最終的な同定にはいたらなかった。

しかしながら、BY-2細胞の細胞内にある同様な糖タンパク質は、量的にも十分あり、その解明の方策は見当がついたので、その解明により目的に達することが出来ると結論付けることができた。また、BY-2細胞のPGP様タンパク質は、オーキシン欠乏下では検出できず、オーキシンを加えてから検出できることが明らかになったので、PGPは、・オーキシンの信号伝達経路にあることが予測された。しかしながら、いわゆるオーキシン誘導遺伝子の発現が見られないことから、通常の経路とは異なっているものと推定された。従って、本研究によりPGPは、ハビチュエーションに関して、重要な役割を果たすという予測に関してはその事実が確認された。一歩下がって言っても、ハビチュエーションに関わる唯一の物質であるということが出来ると考える。最終的な証明は、上記細胞内PGPの解明でなされると予想された。これにより、60年来不明の原因が解決されると期待される。
免疫(感染防御)システムに有利なタンパク質摂取法の解明

病原真菌感染症をモデルに、生体の免疫システム(感染防御能)に有利なタンパク質摂取法を明らかにすることを目的とした。低タンパク質食を摂取したマウスでは、標準レベルのタンパク質食を摂取したマウスと比べて、感染防御能が向上した。一方、高タンパク質食を摂取したマウスでは、感染防御能が低下した。高タンパク質食の摂取により感染に伴う炎症反応の誘導が増強され、肝細胞傷害も増大した。生体の免疫システムには、低タンパク質食の摂取(ただし栄養不良ではない)が有効であることが明らかになった。低タンパク質食の摂取により、標準タンパク質食の摂取とくらべて、感染にともなう炎症反応が軽減され、予想に反して病原真菌に対する感染防御能が亢進した。この結果から推測すると、低タンパク質食とは逆に、栄養価の高い(アミノ酸バランスのよい)タンパク質を過剰摂取した場合、感染にともなう炎症反応が強まり、宿主の組織障害が増大し、感染防御能が低下することが考えられる。そこで、栄養価の高い動物性タンパク質(ミルクカゼイン)を高含量(54%w/w)含んだ食餌の摂取が、病原真菌Paracoccidioides brasiliensis感染症に対する防御能および炎症反応におよぼす影響について、標準(20%)および低(5%)タンパク質食摂取の場合と比較した。その結果、高タンパク質摂取で、低タンパク質もしくは標準タンパク質食摂取とくらべて、脾臓および肝臓の抗菌活性能が低下した。また、高タンパク質摂取により、脾臓と肝臓で、感染にともなう抗菌ペプチド(ミエロペルオキシダーゼ、カテプシンG、エラスターゼ2)の遺伝子発現の増加が強まった。さらに、肝臓でのインターフェロン-γ、induciblenitric oxidesynthaseおよび過酸化脂質の感染による産生量の増加が、高タンパク質食摂取により増大した。これらの結果は、アミノ酸バランスのよいタンパク質の過剰摂取が、P.brasiliensis感染にともなう宿主の炎症反応を増大させ、酸化ストレスを促進し、感染防御能を低下させることを示している。前年度の研究で、病原真菌Paracoccidioides brasiliensis症に対する宿主の感染防御能が、低タンパク質食により高められ、逆に高タンパク質食により低下することを明らかにした。そこで本年度は、その原因を明らかにする目的で、食餌性タンパク質が感染のごく初期に誘導される自然免疫反応に与える影響について、P. brasiliensis感染症をモデルに調べた。その結果、低タンパク質食を摂取したマウスの脾臓では、TLR2や樹状細胞・マクロファージ活性化因子の発現が感染初期に速やかに増大し、その後、低下した。一方、高タンパク質食を摂取したマウスの脾臓では、これらの遺伝子の感染初期における発現が、低タンパク質食および標準タンパク質食摂取マウスより少なく、逆に、その後の増加の程度が、大きかった。感染初期の脾臓での自然免疫関連物質の速やかな増大が、低タンパク質食による感染防御能の亢進の一因であること、逆に、これら自然免疫関連物質が感染初期に速やかに産生されないことが、高タンパク質食による感染防御能の低下の一因であることが示唆された。高タンパク質食による宿主の病原真菌感染防御能の低下が、タンパク質の種類(アミノ酸組成の違い)の影響を受ける可能性について検討した。マウスにカゼイン+DL-メチオニン、大豆タンパク質、小麦グルテンをタンパク質源としてそれぞれ含んだ餌を摂取させ、P. brasiliensisを接種した後、経時的に抗菌活性能および免疫応答を調べた。その結果、高タンパク質食による病原真菌感染防御能の低下の程度は、タンパク質の種類に左右されず、アミノ酸組成の影響は受けないことが示唆された。前年度までの研究により、高タンパク質摂取により感染防御能が低下することが明らかとなった。その一因として、感染のごく初期に脾臓で誘導される自然免疫関連遺伝子の発現が、低タンパク質や標準タンパク質摂取時とくらべて弱いことが明らかになった。今年度はParacoccidioides brasiliensis(当研究で感染実験に用いた病原真菌)の標的臓器であり、さらに免疫臓器でもある肝臓が、高タンパク質摂取により受ける影響を明らかにすることで、高タンパク質摂取による感染防御能の低下の原因を探ることを目標とした。実験動物(マウス)に軽度の絶食後、高タンパク質食を摂取させると、復食数時間内に肝実質細胞傷害が生じた。肝細胞傷害の程度は、餌に含まれたタンパク質の量(重量%:3550%)に比例していた。一方、低タンパク質や標準食では、傷害は生じなかった。また復食に伴う肝臓での熱ショックタンパク質の発現が、低タンパク質や標準タンパク質食の摂取により十分誘導されたのに対して、高タンパク質食の摂取では、軽減された。さらに、その後のDNA修復など細胞修復関連遺伝子の発現も、高タンパク質食の摂取により誘導が強まることはなかった。熱ショックタンパク質は、様々な傷害やストレスから細胞を守る機構の中で重要な役割を担っていることが知られている。高タンパク質食の摂取による熱

ショックタンパク質やDNA修復遺伝子の誘導低下は、真菌や細菌、ウイルスなどの病原体から肝細胞が受けるダメージを軽減し、細胞を保護し、かつ病原体を駆除する上で、不利益に働くことが推察された。
特別養護老人ホーム及びグループホームにおける看取りに関する研究

本研究は、高齢者福祉施設における「看取り」の背景にある価値の構造の把握を目的としている。3つの調査を行った。1.看取りについて先駆的な取り組みを行っている特別養護老人ホーム及びグループホームでヒアリング調査を行った。「天寿を全うする」「最期まで生き抜く」「人間らしく(その人らしく)」などの言葉から限りある命を主体的に生きるために配慮して施設での看取りが選択されており、一方で「家族と一緒に」「一度関わった人は最期まで」「隣りではこれまでの生活」などの言葉からこれまでの関わりやつながりをできる限り継続するよう考えられていることが推測された。2.家族の集いにおいて、介護家族及び看取った家族の会話の参与観察を行った。「できるのなら最期はやはり家が良いと思う」と言いつつ、条件が整わず施設での最期を選択せざるを得ない状況が話された。また、「今更、手術などは思わないけれど、少しでも楽にすごせるのなら診てもらいたい」と言いつつ、転院や新たな検査などの負担が大きくあきらめざるを得ないことが話された。3.看取りについて先駆的な取り組みを行っているグループホーム及び小規模多機能サービス拠点において、これまでに看取った事例を振り返るヒアリング及び記録調査を行った。家族や経験の浅いスタッフは、看取りの過程で、どのような主張や手助けをすべきか自分の役割を探し続ける。疑問や葛藤をまわりのスタッフに話し、揺れ動きまわりを振り回し続ける自分が受け入れられ保障されると、それらを通じて、相手の心情を汲み違う主張に耳を傾けるようになり、食い違いが修正されていくことが推測された。1.と2.から、高齢者福祉施設における「看取り」について、スタッフと家族の価値の構造に食い違いがあることが分かる。そして、3.から、看取りの過程において、価値が共有されるのではなく、価値の食い違いが互いに受け入れられていくことが分かる。本研究は、高齢者福祉施設における「看取り」の背景にある価値の構造と課題の把握を目的としている。3つの調査を行った。1.看取りについて先駆的な取組みを行っている特別養護老人ホーム及びグループホームでヒアリング調査を行った。「天寿を全うする」「最期まで生き抜く」「人間らしく(その人らしく)」などの言葉から限りある命を主体的に生きるために配慮して施設での看取りが選択されており、一方で「家族と一緒に」「一度関わった人は最期まで」「隣ではこれまでの生活」などの言葉からこれまでの関わりやつながりをできる限り継続するよう考えられていることが推測された。3.市民公開講座においてグループ討議の参与観察を行った。参加者は介護家族及び看取った家族、介護スタッフ、介護経験がないものであった。自分の最期は「本人の希望が基本」「自分の思い通りにはならないのではないか」などの意見があり、高齢者自身に尋ねることについて「胃ろう造設について本人の意思確認はしなかった」「『終末についてどうしたい?』と聞くと、はじめて考える方が多いと思う」などの意見があった。そして3.から、それぞれ希望を持っているものの、話し合う機会が少なく、周囲の人たちと価値が十分に共有されていないことが分かる。今後、スタッフや看取った家族の振り返りから、価値の共有過程を検討したい。3つの調査を行った。

1.と2.から、高齢者福祉施設における「看取り」について、スタッフと家族の価値の構造に食い違いがあることが分かる。そして、3.から、看取りの過程において、価値が共有されるのではなく、価値の食い違いが互いに受け入れられていくことが分かる。
国立大学法人化と大学事務職員のワークモチベーションについて

1.研究目的国立大学の法人化により、大学経営の効率化・社会貢献などがより強く求められるようになり、大学事務職員の役割は法人化前に比してさらに重要なものとなってきた。今回の研究では、法人化前に行った職員のワークモチベーション(以下「WM」という。)に関する研究成果を検証・発展させることを目的として、(1)法人化後の事務職員のWMの現状把握を行い、(2)法人化前に行った事務職員のWMの調査データとの比較を通して、(3)法人化が事務職員のWMに与えた影響及びこれからの事務職員のWMの向上策について、検討を行うこととした。2.研究方法まずは、(1)の現状把握を行うために、大学事務職員に対してアンケート調査を実施し、種々の分析を行った。(2)の比較については、法人化前に調査を行った機関に対して再度調査を実施することができなかったため、(1)の現状把握に用いたデータを法人化前のデータとの比較に用いることとし、法人化前に行った研究結果と比較を行った。さらに、(1)(2)の結果及び総合的な観点から(3)について考察・検討を行った。3.研究結果(1)の現状把握の結果として、WMは、課長級・副課長級(以下「課長等」という。)及び一般職員が高く、係長級・主任(以下「係長等」という。)は低かった。これらを踏まえて(2)の比較を行った結果、一般職員のWMと課長等のリーダーシップ行動は、法人化後が高かった。これらをもとに、(3)の検討を行った結果、課長等のリーダーシップ行動の向上については、新規業務の増大により業務指示機会が増えたこと、WMについては、係長等は、業務管理と日常業務を遂行しているため多忙な状況にあること、一般職員は、係長等よりも業務量が少ないことがWMに影響を及ぼしていると推察される。これらから、係長等の業務をさらに一般職員に配分し、係長等の業務負担の軽減と一般職員への職務拡大機会の提供を図ることが、双方のWMの向上に繋がるのではないかとの結論に至った。)は低かった。
古代の灯火―先史時代から近世にいたる灯明具に関する研究

人類の生活にとって、火は大いなる貢献をしてきた。物質が燃焼という化学変化で、光と熱を発する。本研究は、このうち光という側面に、文化的なスポットをあてる。本年度も、研究の基礎の部分にあたる実地調査と情報の収集に力を入れた。時代は、縄文時代以降近・現代まで、対象とした資料は、考古資料と民俗資料である。地域は、長野県から福岡県におよんだ。考古資料は、おもに土器を検討対象にした。土器は本年度も、飛鳥・奈良時代以降に典型的にみられる灯明皿の灯心の部分の煤の付着痕跡が、古墳時代以前にさかのぼってあるかを課題の一つに据えた。さらに本年度は、長野県浅間縄文ミュージアムにおいて堤隆館長に、本研究のこれまでの研究法と成果について報告し、この観点での縄文時代における灯火の使用についてその可能性を、相互に検討する機会をもった。また小松市立埋蔵文化財センターが主宰した木器加工に関する検討会に参加し、木器研究者樋上昇さんや鶴来航介さんたちから意見を聴取した。これまでの木器研究は、容器や工具がその中心的なテーマであって、灯火の材料やその使用といった照明具としての火の利用について、積極的な検討がほとんどなされてこなかったことが明らかになった。さらに愛知県田原市民俗資料館において、特に付け木の充実した資料など近現代の各種照明具およびその関連資料を観察検討した。これによって、平成29年度に新潟県津南町で観察した付け木資料の文化的位置づけが可能になった。平成30年度は、あくまで基礎的な検討と情報の収集をおこない、研究の方向をある程度定めることができた。今後もこの検討を繰りかえしながら、社会生活の基本的な部分に照明をあてていきたい。長野県・東京都から大分県・福岡県におよぶ地域において、考古資料と民俗資料に関して実地調査をおこない、また情報の収集を実施できた。また縄文研究者や木器研究者と意見を交換した。これによって、本研究の妥当性と今後の方向性を確かめることができた。4年度目の研究として、重要な成果をえたと考える。さらに民俗資料について、実際の作業者から聞き取りをおこなう調査を継続している。これは使用者の立場から、資料の単なる形態の比較にとどまらない、新たな視点を提供するものと考える。各地の考古資料と民俗資料の検討を精力的におこなう点にかわりはない。とくに藤原宮・京、平城宮・京、寺院の資料を積極的に検討する。考古資料のうちで、土器に煤痕跡がついていて、灯明皿と認定できる資料がある。これは使用過程の最終のあり方を示しているのであって、製作当初から灯明皿として作られたか否かは、別途の検討を必要とする。すなわち灯心の煤痕跡の比率が非常に高ければ専用器、低ければ転用器の可能性を示唆する。この視点でも、専用器と転用器の分別が可能かどうか検討したい。火は、人類の生活に欠かせない。物質が燃焼するときに発する熱と光を、利用してきた。本研究は、このうち光にスポットをあてた。本年度は、研究の基礎の部分にあたる実地調査と情報の収集に力を入れた。時代は、縄文時代以降近世まで、対象とした資料は、考古資料と民俗資料である。地域は、岩手県から福岡県におよんだ。考古資料は、土器と木を検討対象にした。土器は、飛鳥・奈良時代に典型的にみられる灯明皿の灯心の部分の煤の付着痕跡が、古墳時代以前にさかのぼってあるかを課題とした。イグサ心の作り方、また燃焼法など、現代に伝わる実際の方法を調査した。これに民俗資料のあり方を加えることによって、土器の灯心痕跡の研究を多角的に進めることができる。油料資料については、考古資料の他に、江戸時代に油壺に用いた備前焼を入手している。今までに、飛鳥時代以前の資料は見つかっていない。古墳時代以前の照明具として、木を燃やす燃え木を利用していた可能性がある。これについては、民俗資料の付け木に着目している。東大寺二月堂の堂僧に聞き取りをおこなった。そして木の獲得・乾燥・加工・使用法の過程を知った。さらに民俗資料に、付け木があり、形態、樹種、製作法、使用法の実際を知ることができた。これらの観点から、付け木を含む燃え木の照明具としての位置づけを検討していきたい。平成27年度は、基礎的な検討と情報の収集をおこなって、研究の方向をある程度定めることができた。岩手県から福岡県におよぶ地域において、考古資料と民俗資料に関して実地調査をおこない、また情報の収集を実施できた。初年度の研究として、重要な成果と考える。また油料資料に、江戸時代に油壺に用いた備前焼大甕を入手した。今後の科学分析を行う際に、この大甕内面の付着物質は標準資料となりうると期待される。さらに民俗資料について、実際の作業者から聞き取りをおこなった。これは民俗資料に関して、単なる形態の比較にとどまらない、使用する者の視点から追及することを可能にする研究法であると考える。

本年度は、研究の基礎の部分にあたる実地調査と情報の収集にも力を入れた。時代は、縄文時代以降近世まで、対象とした資料は、考古資料と民俗資料である。地域は、宮城県から鹿児島県におよんだ。考古資料は、土器と木を検討対象にした。土器は、飛鳥・奈良時代に典型的にみられる灯明皿の灯心の部分の煤の付着痕跡が、古墳時代以前にさかのぼってあるかを課題とした。イグサ灯心と布灯心の燃焼法のちがいについて、実験的手法によって調査した。これに民俗資料のあり方を加えることで、土器の灯心痕跡の研究を多角的に進めることができる。民俗の油料資料については、昨年度入手した備前焼大甕について、新技術による実測図の作成を試みた。また本資料を提供された松石源三郎商店について検討を加えた。本商店は、東大寺転害門の北側にあった油屋で、昭和前期に廃業するまで、東大寺のお水取りに油を納めていた。過去帳によれば、代々松石源三郎の名を受け継いでおり、天明元(1781)年まで、遡って追跡できる。店を構えていた雑司町は、「奈良坊目拙解」によれば、「往古より東大寺の領地で伽藍常住の燈明油、或いは仏供の米穀、薪水出納」などを賄ってきたとある。油甕について、考古学の見地から検討すると、慶長年間(15961615)の前半頃に比定できる。本商店の開業が、この年代に遡る可能性が充分にあることが判明した。平成28年度は、基礎的な検討と情報の収集をおこなって、研究の方向をある程度定めることができた。今後もこの検討を繰りかえしながら、社会生活の基本的な部分に照明をあてていきたい。宮城県から鹿児島県におよぶ地域において、考古資料と民俗資料に関して実地調査をおこない、また情報の収集を実施できた。これによって、本研究の妥当性と今後の方向性を確かめることができた。2年度目の研究として、重要な成果と考える。また入手した備前焼大甕について、文献史料的見地と考古学的見地から検討した。今後の科学分析を行う際にも、この検討はきわめて有効であろう。さらに民俗資料について、実際の作業者から聞き取りをおこなう調査を継続している。これは使用者の立場から、資料の単なる形態の比較にとどまらない、新たな視点を提供するものと考える。火は、人類の生活に大いなる貢献をしてきた。物質が燃焼すると、光と熱を発する。本研究は、このうち光にスポットをあてる。本年度も、研究の基礎の部分にあたる実地調査と情報の収集に力を入れた。地域は、新潟県から福岡県におよんだ。考古資料は、おもに土器を検討対象にした。土器は本年度も、飛鳥・奈良時代以降に典型的にみられる灯明皿の灯心の部分の煤の付着痕跡が、古墳時代以前にさかのぼってあるかを課題の一つに据えた。さらに本年度は、大韓民国中原研究院院長金武重氏を、奈良文化財研究所に招き、灯火器についての本研究のこれまでの研究方法と成果について、合同で検討する機会をもった。これによって、本研究の視点は、朝鮮半島におよぶことになった。民俗資料については、新潟県南魚沼郡津南町立歴史民俗資料館において、同資料館が所蔵する付け木を対象にして、深澤芳樹、神野恵、浦蓉子、京都大学院生鶴来航介が、同資料館石澤貴司と、共同調査を実施した。
ホップ商理論の拡張と部分因子環等への応用

可換ホップ代数はアフィン群(スキーム)と反変カテゴリカルに対応し,従って可換ホップ代数の包含BCAはアフィン群の商S_pA→S_pBに対応する.そこで可換と限らないホップ代数の包含に関する種々の構造の研究を(アフィン群の商との語の混用で)「ホップ代数の商理論」,「ホップ商理論」と称し,研究してきた.本研究の目的はこの理論の拡張と応用にある.まず増岡(研究代表者)は,平成15年2月16日から4月20日までスウェーデン王立ミッターグレフラー研究所の招きで非可換幾何学のプログラムに参加し,「ホップ商理論のスーパー化」に着手した.帰国後の成果を含めて単著論文"The fundamental correspondence in superaffinegroups and superformal groups"(J.Pure and Appl.Algebra)にまとめ,6月にダルハウジー大(カナダ),9月にノースウェスタン大(シカゴ)に於る研究集会で発表した.また,天野勝利氏(筑波大)と共同で,微分方程式と差分方程式のガロア理論を統一する研究をし,共著論文"Picard-Vessiot extensions of artinian simple module algebras"(J.Algebra)にまとめ,平成17年3月に西ケンタッキー大に於るAMS研究集会にて発表した.この研究をさらに深めるためには,数学基礎論に於るモデル理論の微分代数への応用を知る必要があると考え,筑波大の基礎論グループとの共同セミナーを開催した.また既約ホップ代数をその大域次元により分類する着想を得た.
イオン液体|溶液界面の電位制御を基軸とする新しい分離分析法の基盤構築

イオン液体-水2相系を用いた分離・分析のために、界面電位差の制御の観点から多くのイオン液体を設計・合成し、室温で液体である超疎水性イオン液体および、抽出や塩橋に適した中程度疎水性イオン液体を得た。これらを用いるイオン抽出系、イオン検出系を構築した。イオン液体界面の特有の性質として、電気二重層の層構造、超緩慢緩和、特異な物質輸送の存在を明らかにした。イオン液体塩橋によりpHなど単独イオン活量の精密測定に成功した。水と本研究で得た主な成果は、以下の3点に要約される。1.混じり合わず、広い分極電位窓を形成する常温イオン液体の開発2.水-イオン液体二相間での、親水性イオンの促進イオン移動の研究N-Octadecylisoquinolinium tetrakis[3, 5-bis(trifluoromethyl)phenyl]borateを精製した淡黄色イオン液体を用いて、Dibenzo18-crown-6およびcis-syn-cis-dicyclohexano-18-crown-6によるアルカリ金属イオン、及びアルカリ土類金属イオンの促進イオン移動をボルタンメトリーで調べた。3.水-イオン液体二相間界面におけるイオン液体電気二重層構造の緩慢緩和がイオン移動ボルタンメトリーに与える影響についての研究緩慢緩和は、通常のボルタンメトリーやクロノアンペロメトリーは、直接は影響を与えないが、界面における電荷移動過程が界面反応を伴う場合には、緩慢緩和が電極反応に影響を与える場合があることを、パーフルオロオクタン酸イオン(PFO-)のイオン移動について実証した。【疎水性イオンと広い電位窓を有する疎水性イオン液体の合成】これまでに見いだした室温で融解状態にある部分的にフッ素化したアルキル差を持つ4級フォスフォニウムとtetrakis[bis(3,5-trifluor-omethyl)phenyl]borateからなる塩は、アルカリ水溶液と接触すると分解する傾向があるので、アンモニウム系のカチオンからなる新しい疎水性イオン液体を探索した。室温では融解状態にある疎水性塩を見いだすことができなかった。融点が室温より高い疎水性イオン液体を2種類混合して融点を下げることができた。Trioctylmethylammoniumをベースとした2成分高疎水性イオン液体を見いだした。【電位窓の狭い疎水性イオン液体の合成】非分極性イオン液体|水溶液界面の,イオン液体薄膜系,イオン液体エマルション系,イオン液体を用いる抽出,イオン液体塩橋などの応用にむけて、ジアルキルピロリジニウムを構成成分とする新しいイオン液体を合成した。その塩橋への応用例として、水のイオン積の決定を高い精度で行うことに成功した。また、室温では固体である4級アンモニウムをベースとした塩を、上記の高疎水性イオン液体に融解させた新しいイオン液体塩橋を考案し、その実用性を実証した。今年度は以下の3つの課題を設定した。その成果を要約する。【疎水性イオンと広い電位窓を有する疎水性イオン液体の合成】TrioctylbutylammoniumおよびTrioctylmethoxyethylammoniumのtetrakis [3,5-bis [trifluoromethyl) phenyl]borate塩はいずれも融点は25°C以下のイオン液体である。これらは、水との間に800mV以上の広い分極電位窓を形成する超疎水性イオン液体の中で、常温で液体であるものとしては初めてのものである。また、アンモニウムはフォスフォニウムよりアルカリ条件下でより安定である事から、これらイオン液体によって、超疎水性イオン液体の分析化学への応用が飛躍的に発展するものと期待される。【イオン液体塩橋を用いる単独イオン活量決定】中程度疎水性イオン液体であるtributylmethoxyethyl-phosphonium bis (pentafluoroethanesulfonyl)amideをイオン液体塩橋に用いたポテンショメトリーにより、これまで0.05以上の確度で測定出来なかった希薄硫酸水溶液のpHを±0.01以上の確度で測定出来ることを示した。また、H+とCl-の単独イオン活量を独立に測定し、それらから求めたHC1の平均活量が熱力学的に測定された値と一致することを見いだした。
高山域の積雪を用いた大気環境情報の抽出手法の開発

中部山岳地域の八方尾根、西穂高岳、乗鞍岳、木曽駒ヶ岳、御岳、八ヶ岳において積雪全層採取を行い、全層の詳細化学分析を実施中である。なお、乗鞍岳においては、同地点で複数回の採取を行い時間変化を検討する。さらに、特異な濃度変化を示す木曽駒ヶ岳については、尾根から山麓までの多点でのサンプリングを実施した。各採取地点において積雪全層の断面観測を行い、層構造が攪乱されていないことを確認し、積雪全層を3cm間隔で採取した。採取した雪試料は清浄なビニール袋に入れて実験室に持ち帰り、実験室で融解した後ろ過し、pHおよび電導度を測定した。また、イオンクロマトグラフ(DIONEX : DX-500)により主要イオン濃度を測定した。湿性沈着および乾性沈着によって大気から積雪中にもたらされた化学物質は、積雪表面からの融雪水の移動がなければ堆積した時の層に保存される。そのために、積雪全層から雪試料を採取することにより、初冬の積雪開始時から採取時までの積雪層の化学特性が時系列的に解析可能となる。現在までのところ、次のことが明らかになった。1.海塩起源物質であるNa^+やCl^-の濃度は、八方尾根、西穂高岳などの北アルプス北部では高濃度であるが、木曽駒ヶ岳や八ヶ岳などでは比較的低い濃度を示す。2.黄砂が観測された際には積雪中のCa^<2+>やSO_4^<2->の濃度が大きくなる。3.人為起源物質であるNO_3^-やnssSO_4^<2->の濃度は比較的どの地点においても高濃度の場合があり、特に、太平洋に近い地点での降雪では比較的高濃度になる。なお、乗鞍岳においては、同地点で複数回の採取を行い時間変化を検討するとともに、標高毎の調査も実施している。各採取地点において積雪全層の断面観測を行い、層構造が攪乱されていないことを確認し、積雪全層を_3cm間隔で採取した。また、イオンクロマトグラフ(DIONEX : DX-500)により主要イオン濃度(Na^+、NH_4^+、K^+、Mg^<2+>、Ca^<2+>、Cl^-、NO_3^-、SO_4^<2->)を測定した。採取・分析の結果次のことが明らかになった。2.黄砂が観測された際には積雪中のCa^<2+>やSO_4^<2->等の成分が大きくなる。3.人為起源物質であるNO_3^-やnssSO_4^<2->の濃度は比較的どの地点においても高濃度の場合があり、特に、太平洋岸を低気圧が通過した際の降雪では比較的高濃度になる。昨冬に引き続き、中部山岳地域の八方尾根、西穂高岳、乗鞍岳、木曽駒ヶ岳、御岳、八ヶ岳において積雪全層採取を行い、全層の詳細化学分析を実施中である。2.黄砂が観測された際には積雪中のCa^<2+>やSO_4^<2->等の濃度が大きくなる。

中部山岳地域の八方尾根、西穂高岳、乗鞍岳、木曽駒ヶ岳、御岳、八ヶ岳において積雪全層採取を行い、全層の詳細化学分析を実施中である。なお、乗鞍岳においては、同地点で複数回の採取を行い時間変化を検討する。さらに、特異な濃度変化を示す木曽駒ヶ岳については、尾根から山麓までの多点でのサンプリングを実施した。各採取地点において積雪全層の断面観測を行い、層構造が攪乱されていないことを確認し、積雪全層を3cm間隔で採取した。採取した雪試料は清浄なビニール袋に入れて実験室に持ち帰り、実験室で融解した後ろ過し、pHおよび電導度を測定した。また、イオンクロマトグラフ(DIONEX : DX-500)により主要イオン濃度を測定した。湿性沈着および乾性沈着によって大気から積雪中にもたらされた化学物質は、積雪表面からの融雪水の移動がなければ堆積した時の層に保存される。そのために、積雪全層から雪試料を採取することにより、初冬の積雪開始時から採取時までの積雪層の化学特性が時系列的に解析可能となる。現在までのところ、次のことが明らかになった。1.海塩起源物質であるNa^+やCl^-の濃度は、八方尾根、西穂高岳などの北アルプス北部では高濃度であるが、木曽駒ヶ岳や八ヶ岳などでは比較的低い濃度を示す。2.黄砂が観測された際には積雪中のCa^<2+>やSO_4^<2->の濃度が大きくなる。3.人為起源物質であるNO_3^-やnssSO_4^<2->の濃度は比較的どの地点においても高濃度の場合があり、特に、太平洋に近い地点での降雪では比較的高濃度になる。
フランスにおける宗教的着衣規制と「公序」の抽象化に関する研究

本年度は、ヨーロッパ人権裁判所やフランス国内裁判所によって出された新たな判例分析にとりくんだ。特に、ヨーロッパ人権裁判所が下した2017年のダキル事件およびベルカセミ他事件は、ベルギーのニカブ禁止法を条約に反しないと判断した判例であり、重要である。同裁判所は2014年のブルカ禁止法条約適合判決において、抽象的な「公序」としての「共生」を目的としたブルカ禁止の正当性を既に認めていたが、今回の2017年判決においてもその正当性が認められた。但し、1男女平等や人間の尊厳の確保を目的としたに禁止は認められず、2ブルカやニカブに一般的危険性が認められるわけではないため、公的安全の確保を目的とした一般的禁止も認められないという点に注意が必要である。また、今回も禁止立法の間接差別性は認められなかった。ヨーロッパ人権裁判所の「謙抑的姿勢」が強くなっているとの指摘がある。本件については、学会紀要において判例評釈を公表した。併せて、前年度に分析を加えた2つの事件、上記2014年欧州人権裁判所ブルカ禁止法条約適合判決とフランスにおけるブルキニ禁止命令事件の分析と共に、キリスト生誕模型事件を学会紀要において紹介した。キリスト生誕模型事件は、公共の場所に設置されたキリスト生誕模型像の政教分離との整合性が問題となった事件である。また、2019年1月に実施されたフランス首相府の憲法解釈担当者へのインタビューに参加し、ブルカ禁止法に関する公式解釈・見解の立案について質問を行った。実務者に対する意見聴取として大変参考になった。研究実績の概要に示した通り、新たな判例の分析を通して、ヨーロッパ人権裁判所の立場と基本的姿勢を明らかにすることができた。研究実施計画において予定していた欧州レベルの「公序」の抽象化について、一定程度明らかにすることができたのではないかと思われる。また、フランスの実務者に対するインタビューに参加し、抽象的公序に関する文献を現地で入手することができた。このような点から、研究活動はおおむね順調に進展していると考える。研究実施計画に予定していた通り、前年度および本年度の研究成果を踏まえて、抽象的公序の概念と問題点を研究成果としてまとめたい。特に、前年度および本年度に行った判例分析を踏まえて、フランスで入手してきた文献の読解を進めたい。できれば研究の成果を論文として大学紀要等で公表したい。本年度は、フランスにおける近年の宗教的着衣規制の論理を確認しつつ、新たな規制の試みであるブルキニ規制の内容を検討した。研究実施計画においては、公序概念の基本原理を研究することを予定していたが、ブルキニ規制という具体的事件を通して、伝統的な公序概念を確認する結果となった。ブルカ禁止法については、フランス憲法院が合憲判断を下し、さらに欧州人権裁判所が条約適合判決を下した。欧州人権裁判所の判断を再検討し、そのポイントを確認した。すなわち、ブルカ規制の目的を限定し、安全面からの規制正当化を否定したのである。判例上、ブルカ禁止法を正当化できるのは、「共生」という価値のみに限定されたのである。また、2016年のニース・テロ事件以降、海水浴場において「ブルキニ」と呼ばれるムスリム女性のための水着の着用を禁止する自治体が急増した。行政命令による着用禁止であり、その正当化根拠として主にライシテ遵守、善良な風俗、公衆衛生、安全の確保が挙げられていた。しかし、コンセイユ・デタは、伝統的な公序概念の観点から「ブルキニ」禁止命令を違法と判断した。「ブルキニ」の着用によって「公序を侵害するおそれが生じたとは認められない」し、衛生面からしても問題ないとしたのである。しかしながら、行政命令ではなく、新たな立法によって禁止を正当化する余地はあるとの指摘があることにも留意が必要であろう。以上のような内容を論文2本にまとめて公表した。うち1本は海外でのシンポジウムにおける報告を英語でまとめたものである。また、日本における政教分離について仏語で口頭報告を行った。加えて、フランスにおいて憲法院の裁判官にインタビューを行う機会にも恵まれ、その中でブルカ規制について質問することができた。その内容は非常に参考になった。研究実績の概要に示した通り、初年度の研究実施計画において予定していた公序概念の確認については、概ね行うことができたのではないかと思われる。しかし、事件に関連する限りでの確認であり、より本格的な検討を加える必要性を感じた。また、ブルカ禁止法に関する欧州人権裁判所の判断の検討も、ブルキニ規制に関する研究の過程で行うことができた。欧州人権裁判所の正当化論証を改めて確認し、フランス憲法院の判断との異同を見出すことができた。今年度の研究活動を通じて、公序概念の本格的な検討や判例における規制の正当化論理を検証することができた。この点で、研究はおおむね順調に進展しているのではないかと考える。

但し、1男女平等や人間の尊厳の確保を目的としたに禁止は認められず、2ブルカやニカブに一般的危険性が認められるわけではないため、公的安全の確保を目的とした一般的禁止も認められないという点に注意が必要である。また、今回も禁止立法の間接差別性は認められなかった。ヨーロッパ人権裁判所の「謙抑的姿勢」が強くなっているとの指摘がある。本件については、学会紀要において判例評釈を公表した。併せて、前年度に分析を加えた2つの事件、上記2014年欧州人権裁判所ブルカ禁止法条約適合判決とフランスにおけるブルキニ禁止命令事件の分析と共に、キリスト生誕模型事件を学会紀要において紹介した。キリスト生誕模型事件は、公共の場所に設置されたキリスト生誕模型像の政教分離との整合性が問題となった事件である。また、2019年1月に実施されたフランス首相府の憲法解釈担当者へのインタビューに参加し、ブルカ禁止法に関する公式解釈・見解の立案について質問を行った。実務者に対する意見聴取として大変参考になった。研究実績の概要に示した通り、新たな判例の分析を通して、ヨーロッパ人権裁判所の立場と基本的姿勢を明らかにすることができた。研究実施計画において予定していた欧州レベルの「公序」の抽象化について、一定程度明らかにすることができたのではないかと思われる。また、フランスの実務者に対するインタビューに参加し、抽象的公序に関する文献を現地で入手することができた。このような点から、研究活動はおおむね順調に進展していると考える。研究実施計画に予定した通り、フランスにおける公序概念に関する研究業績を参照しつつ、その内容と変化を研究したい。特に伝統的な要素と、近年新たに付加された抽象的な要素に関する学説の評価を検討したい。この点、公序に関する研究業績が単著として出版されており、その読解が主要な研究推進の方策の一つとなる。また、可能な限り、今年度も現地調査を行うことによって、公序概念に関する近年の議論の特徴を把握したいと考えている。宗教的着衣規制については、欧州各国に広がる傾向が見られる。この点にも留意しつつ、研究を進めていきたい。研究実施計画に予定していた通り、前年度および本年度の研究成果を踏まえて、抽象的公序の概念と問題点を研究成果としてまとめたい。特に、前年度および本年度に行った判例分析を踏まえて、フランスで入手してきた文献の読解を進めたい。できれば研究の成果を論文として大学紀要等で公表したい。
周術期看護における視線動きの分析結果より患者観察のための教授方法の構築

平成30年度は、昨年度実施した5名の予備調査の分析及び、8名の学生に対して本調査を実施した。予備調査での視線運動を分析した結果、学生に共通した視線の軌跡は、床頭台からスタートし、そこに観察に必要な物品を置くと、患者の顔に移動した。バイタルサイン測定時は、測定場所と測定物品の間を視点が動き、それ以外の範囲は見ていなかった。また、創部、ドレーン等の術後観察に必要な項目は一通り視線が移動したが、関連性がある軌跡は認められなかった。患者がいる周囲の療養環境や体から少し距離のある心電図モニターには、視線の軌跡は現れなかった。一方、注視に関して、一番多く注視していた場所は、患者の顔であった。学生は、術後の観察項目は理解していたが、項目毎に関連づけて観察しておらず、観察方法も適切な情報が得られるものではなかった。また、次に自身が行おうとしている行動を説明する際に患者の顔を多く注視しており、術直後の意識レベルや疲労、疼痛を考慮し、素早く全身観察を行う事を優先する行動ではなかった。周囲に対する視線の軌跡はなく、患者の身体のみに注目し、療養環境には目が向いていない傾向があることがわかった。予備調査の結果を踏まえ、アイトラッキング装置のカメラレンズの種類を広角レンズに変更するとともに、小顔の研究協力者に対応するため小メガネを購入し、本調査を実施した。本調査は予備調査と同様の実験環境を整え、アイトラッキング装置を装着し自由に術後観察を実施してもらい、その後インタビューを実施した。平成30年度中に学生及び看護師の本調査を終了する予定であったが、看護師の研究力者が集まらなかったため、一時的に研究が滞っていた。しかし、その後看護師の研究協力者が確保でき、令和1年度初旬には看護師へ本調査を実施する日程も調整済みであるため、おおむね順調に進行している。令和1年度は、本調査の8名の学生および7名の看護師の分析を行うとともに、分析結果から講義・演習プログラムを考案する。平成29年度は、本調査を開始するにあたり準備を行った。初めに、所属施設の倫理審査を受けた。当初、眼球運動測定器はレンタルで対応する予定であったが、予算変更し、装着式の眼球運動測定システム(TalkEye)を購入した。A大学に所属する周術期の術後観察の講義演習および周術期の臨地実習を終了した3年生の学生5名を対象にプレテストを実施した。患者設定は、モデル人形で全身麻酔を受け胃全摘出術を受けた患者の術直後を再現した。モデル人形には、教員手作りの創部、腹部ドレーン、硬膜外カテーテル、膀胱留置カテーテルを実際の医療物品で取り付けた術後スーツを着せ、酸素マスク、心電図、点滴、弾性ストッキング、フットポンプを装着し、T字帯、腹帯、術衣を着せた。測定環境は、A大学の実習室を使用し、モデル人形の周囲はパーテーションで囲い、患者のベッド周囲以外が視野に入らないように病室を再現した。対象者には、装着式の眼球運動測定システムを身に付け、病室入室から退室までの5分間で、術直後のバイタルサイン測定及び全身観察を行ってもらい、それを側面から研究者がビデオカメラで撮影した。術後観察が終わった対象者と、撮影したビデオカメラの動画を一緒に見ながら、術後観察の際、どのような事を考えてこの行動をとっていたのかのインタビューを20分程度実施した。現在は、術後観察の視線を分析を行っており、平成30年度に行う学生および看護師への本調査に向けて準備中である。当初、装着式の眼球運動測定システムはレンタルで対応する予定であったが、予算変更し購入したことで、研究時間が制約されることなく実施することができているため、順調に進展している。

しかし、その後看護師の研究協力者が確保でき、令和1年度初旬には看護師へ本調査を実施する日程も調整済みであるため、おおむね順調に進行している。平成30年度は、学生および看護師へ本調査を実施する。令和1年度は、本調査の8名の学生および7名の看護師の分析を行うとともに、分析結果から講義・演習プログラムを考案する。予定していた学会参加費を所属施設の研究費で賄えたの加え、プレテストでは、模擬患者ではなくモデル人形を使用したために、謝礼金の使用がなかった。参加を予定していた国際学会が大学行事と重なり参加できなかったのに加え、今年度に予定していた看護師への調査協力を次年度に行う予定に変更したため、その謝金として繰り越す必要があった。