hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1920-50年代の東アジア／日本の言論インフラをめぐる総合的研究

「文壇のアルケオロジー」(『文学』5・6月号)の企画立案から編集まですべてを担当し、うち2つの対談「研究と文壇」「批評と文壇」に出席した。これまで正面から手を付けられていなかったシステムとしての文学場について多角的な検証を行なった。【2】言論システムにのるかたちで編成される人的ネットワークの構造をあきらかにするための準備として、「対話」をキーワードに論考「新たな対話論のためのメモランダム」(『精神看護』1月号)のほか、連載「対話するいきもの」(『kotoba』)などを発表した。それらでは、「対話」概念をインフラ分析と接続するための方法論の一端も示されている。【3】また、1930年代をとおして論壇で盛んに議論された「教養」について資料整理をおこなう過程で、代表的な論者である三木清の教養論を収集し、セレクトしたものを『三木清教養論集』(講談社)として刊行した。解説文をとおして思想家としての三木清のキャリアについても一部整理した。【4】以上の各種作業と平行して、現代のジャーナリズム状況を分析・批評する文章も随時発表した。連載「アーカイブ」(『出版ニュース』)および、連載「ネット社会時評」(共同通信配信)などがそれである。また、文学の状況分析として、「Re:機能性文学論」(『atプラス』第28号)も発表した。歴史調査を現代の諸問題に接続した際に見えてくる可能性について、一般的な理解を得られるようアウトリーチに勤めた。そのほか、各種新聞のインタビューやコラムに応えることでも展開した。計画していた個別の資料取集や成果発表を着実に1つ1つ進めていったものの、家庭環境の大きな変化もあって海外への資料調査の日程などがスケジュール上うまく確保できず、進捗に遅れが出た。そのため、期間の延長願を申請した。成果としては、これまでの戦前期日本に比重をおいた自分の分析を相対化すべく、中国と朝鮮半島での1930年代のメディア環境を伝える諸資料を収集することに成功した。とはいうものの、資料群はいまのところ日本語で読めるものに限定されている。そのため、よりアクセスするアーカイブを広げる必要がある。その点は来年度の課題として申し送る。また、前年度までと同様、平行して現在の言論環境や創作現場への批評も積極的に行なった。そのことによって、歴史研究の枠に留まらず多角的な視野を確保することが可能となった。最終年度の成果を分類すると以下の5系統になる。【1】1920年代から40年代に、講座や新書、全書、思想誌など新たな言論インフラの創出に大きく貢献した三木清の資料調査を進めた。今年度は三木が岩波書店に宛てた大量の未公開書簡の現物を解析し、連載「編集する三木清」(『図書』)で紹介と解説を行なった。これで言論場の生成過程が追跡可能となった。【2】言論メディアへの人材供給源でもあった大学や文壇の1920-50年代の動向を調査した。一環として三木の関連言説を整理し、『三木清大学論集』『三木清文芸批評集』(講談社)として刊行。解説文をとおして、三木と周囲の人物たちとの対話関係も炙り出せた。アジアとの関係などコンテクストも見えてきた。【3】当時の出版産業の基盤にある教養主義の歴史に関する資料収集も進めた。並行して、当該テーマの第一人者たる研究者3名と討議し、記録を『教養主義のリハビリテーション』(筑摩書房)としてまとめた。
ケイ素の効果を活用した新規大員環炭素骨格構築法の開発

3-(アルキルチオ)-2-(シロキシ)アリルアセタートを3炭素源とする[3+2]環化付加反応について検討し、各種の電子余剰オレフィン類との反応によるシクロペンタノン及びメチレンシクロペンタンの新規構築法を開発した。さらに、この反応の位置選択性及び立体特異性発現の機構について検討し、大きなHOMO係数を持つビニルスルフィドの硫黄原子が立体選択性発現に大きな影響を持つことを明らかにした。また、この手法を基盤として、トリキナン型生理活性物質であるコリオリンの不斉全合成を達成した。さらに、現在、ペンタレノラクトンGの全合成についても検討を加えている。これらの成果を基盤として、適当な求核部位を持つ3-(アルキルチオ)アリルアセタートを設計し、この位置選択的環化による中及び大員環炭素骨格構築法を開発した。さらに、この手法を活用する中及び大員環炭素骨格を含む天然有機化合物の合成似ついて検討を加えている。特異な環状炭素骨格と生理活性から合成化学的に広く注目されているインゲノールの合成を目指して、先ず、環化と転位を伴う一段階構築法を設計して検討を行い、この特異な炭素骨格の極めて有効な構築法を開発した。現在、この変換法を基盤とした全合成に関して研究を進めている。本年度は、先ず、3-(アルキルチオ)-2-(シロキシ)及び3-(アルキルチオ)-2-(シリルメチル)アリルアセタートを3炭素源とする[3+2]環化付加反応を設計し、メチルアルミニウムジクロリドの存在下で、ビニルエーテル、ビニルスルフィドあるいは三置換オレフィンの2炭素ユニットとの反応を試みたところ、対応するシクロペンタノンあるいはメチレンシクロペンタンを好収率で与えた。この成果を基盤として、幾つかの5員環が縮環したトリキナン型天然有機化合物コリオリン合成への応用を試み、光学活性シクロペンテノール誘導体を出発物質として用い、上記の5員環炭素骨格構築法を駆使して、その不斉全合成を行った。次いで、ケイ素の特徴を活用した新規フラグメンテーション反応を設計した。すなちわ、[m.n.o]ビシクロ化合物の橋頭位にシリルメチル基、隣接する橋頭位のα-トリフラート基を含む化合物を合成し、このルイス酸存在下での環開裂反応を試み、対応するエキソメチレン基を持つ環状アセチレンあるいは環状アレン型化合物が好収率で得られることを見い出した。尚、この反応の出発物質合成の為に、シリルメチル基のエノンへの共役付加反応についても検討を加え、極めて有効な新手法の開発にも成功した。さらに、特異な炭素骨格と生理活性を示すことから合成化学的に広く注目されているインゲノール炭素骨格構築法の開発を目指して、環化と炭素骨格転位を伴う一段階分子変換法を設計し、種々の条件下で検討した結果、この特異な炭素骨格の極めて有効な構築法を開発した。前年度に引き続いて、3-(アルキルチオ)-2-(シロキシ)及び3-(アルキルチオ)-2-(シリルメチル)アリルアセタートを3炭素源とする[3+2]環化付加反応について検討し、ビニルスルフィドを2炭素源として用いた場合には、反応は位置選択性に加えて、立体化学も完全に制御できることを見い出し、ビニルスルフィドの硫黄原子が持つ大きなHOMO係数を勘案したユニークな反応遷移状態を仮定することによって、この立体選択性を説明できることを明らかにした。さらに、この成果を基盤として、トリキナン型天然物であるコリオリンの不斉全合成を達成すると共に、ペンタレノラクトンG合成についても検討を加え、その重要中間体をを合成した。この概念を分子内反応に適用し、適当な求核部位を持つ鎖状3-(アルキルチオ)アリルアセタートを設計し、この位置選択的環化による中及び大員環炭素骨格構築法を開発した。さらに、この手法を利用する大環状炭素骨格を含む天然物の合成について検討中である。5-フェニルチオ-3-ペンテノールを出発物質とし、ケイ素の特徴を活用してオキサシラシクロペンタン、-

シクロヘキサン及び-シクロヘプタンの立体選択的構築法を開発し、各々立体選択的に対応するポリオールに導けることを明らかにした。さらに、特異な炭素骨格と生理活性を示すことから合成化学的に広く注目されているインゲノールの炭素骨格構築法の開発を目指して、環化と炭素骨格転位を伴う一段階分子変換法を設計し、種々の条件下で検討した結果、この特異な炭素骨格の極めて有効な構築法を開発した。
遅延型瞬目条件反射学習の二段階学習機構の解析

alpha-chimerinはEphrinB3/EphA4の必須な下流シグナル伝達因子として働く。alpha-chimerinはGTPase活性化因子であり、多様な機能を持つことが示唆されている。我々は、小脳プルキンエ細胞でalpha-chimerinが高レベルに発現し、樹状突起に分布することを観察した。この分子が小脳プルキンエ細胞における運動学習に関連したシナプス可塑性に関与する可能性を疑い、検討した。その結果、alpha-chimerin欠損変異マウスが瞬目条件反射学習に顕著な不全を持つことを明らかにした。alpha-chimerin遺伝子は3箇所の転写開始点をもち、各々alphal, alpha2, alpha3のアイソフォームを産生する。この内、alpha1とalpha2の発現が主体であり、alpha3の発現レベルは極めて低い。alpha1を特異的にノックアウトした変異マウスを作成したところ、このマウスは瞬目条件反射学習に全く異常を示さなかった。したがって、alpha2が主要な役割を担う事が示唆された。一方、プルキンエ細胞特異的な条件変異マウスを作製して解析したところ、プルキンエ細胞のalpha-chimerinは瞬目条件反射学習の獲得に必須ではないものの、タイミングの制御機構に関わる事が示唆された。プルキンエ細胞のシナプスはバーグマングリアの突起で包まれている。バーグマングリア間のギャップ結合を介したシグナル伝達が瞬目条件反射学習に及ぼす意義を明らかとするため、バーグマングリア特異的にConnexin 43を欠損する条件変異マウスを作成して解析した。その結果、Connexin 43がギャップ結合に重要な役割を担うことを証明する一方、これが瞬目条件反射学習に必須な役割を持たないことが明らかとされた。遅延型瞬目条件反射学習の長所は、厳密に定義できる条件刺激と無条件刺激を用いる点にある。刺激についても、学習効果についてもパラメーター化する事が出来ることと、小脳皮質プルキンエ細胞を含む主要神経回路が同定されているので、この古典的条件付けパラダイムは情報の経路と統合の分子・細胞機構を解析するモデルとして優れている。我々は最近、alpha-chimerinがEphrinB3/EpM4の必須な下流シグナル伝達因子として働き、運動ニューロンの軸索投射制御に必須な役割を果たすことを明らかとした。その結果、alpha-chimerin欠損変異(Miffy)マウスが瞬目条件反射学習に顕著な不全を持つことを明らかにした。さらに、この不全がプルキンエ細胞に起因するか、それ以外の回路の形成不全によるか明らかにするため、L7一Creマウスを用いたプルキンエ細胞特異的alpha-chimerinノックアウトマウスを作製し、解析を進めた。その結果は、プルキンエ細胞樹状突起以外に瞬目条件反射学習不全の原因があることが示唆された。
生活史戦略理論によるアリ類の社会進化の再検討

本研究の目的は、社会進化の理論でこれまで注目されてこなかった生活史戦略理論から、アリ類の社会構造の多様性を再検討し、血縁淘汰理論と生活史戦略理論の統合をめざすことである。最終年度となる本年は、初年度に準備したマイクロサテライト核DNA多型の分析技術を実際のアリに応用した。そして、血縁淘汰の予測を検証すべく、富山県庄川町におけるハリナガムネボソアリの個体群で、コロニーの遺伝構造と性比の調査を行った。結果、女王はほとんどが単婚で、コロニー内の血縁度もハミルトンの3/4仮説を支持する0.75と推定された。しかし、性比は個体群全体で雌の比率が0.75と0.5の中間となり血縁淘汰の予測に反し、またコロニー毎の性比も分断性比がみられたものの血縁淘汰から予測されるのもとは異なっていた。これらの事実は従来の血縁淘汰モデルの不備を示唆している。コロニー毎の性比の変動パターンの理論からのずれを説明するものとして、これまで考慮されてこなかった繁殖虫の生活史形質に作用する個体レベルの淘汰の重要性が考えられる。それは雄を多く作ったコロニーほど雄の前翅の左右対称性が高くなることが示されたからである。これは、性淘汰に有利な雄を生産するために、コロニーは雄に偏った性比で繁殖虫を作るという仮説で説明可能である。また、雌を多く作ったコロニーでは雌の身体の大きさが有意に増加していた。これも、分散後の新女王の生活史において雌の体サイズに正の方向性の個体淘汰が働いていて、コロニーは個体淘汰で有利な雌を作るため性比を偏らせていると解釈できる。この仮説を検証するため、今後は繁殖虫の個体形質に実際にかかる自然淘汰圧を測定する必要があるだろう。また、残念ながら2年間の研究期間では、生活史戦略を議論するために必須となる、アリの個体群サイズの変動過程を捉えることはできなかったが、本助成による予備的な調査から、これらのデータの採集が可能と判断できた沖縄産のハリアリなどを用いて、今後は長期的展望による研究が望まれる。本研究の目的は,社会進化の理論でこれまで注目されてこなかった生活史戦略理論から,アリ類の社会構造の多様性を再検討し,血縁淘汰理論と生活史戦略理論の統合をめざすことである。初年度となる本年は,女王やワーカーの個体レベルの繁殖スケジュールの解析に必要な,DNAマーカーの応用が当研究室で可能となるよう実験環境を整えた。結果,現時点では少なくともムネボソアリ類についてはマイクロサテライト核DNA多型の分析が当研究室で可能になったが,他のアリについてはまだ調整中である。野外における生態調査に関しては,沖縄産のハリアリ類の営巣場所の移動と個体群密度の短期的変動の分析と,温帯産のムネボソアリ類とアミメアリの量的遺伝解析と繁殖生態に関する調査を行った。また,熱帯産のアリ類の巣あたり女王数と棲息環境の関係についても実証研究を行い,沖縄同様に撹乱環境ほど多女王制の種が多いというTsuji & Tsuji(1996)の生活史戦略モデルの予測と一致する結果が得られた。遺伝マーカーの応用にメドの立ったムネボソアリ類について,今年度の得られた注目すべき新たな知識とは,生産された繁殖カースト(女王と雄)の個体レベルの形質(体サイズなど)にコロニー間変異があり,それが性比や繁殖カースト生産へのコロニーレベルの投資量と相関があったことである。これまでの血縁淘汰理論では,コロニーレベルの性比や投資量の差がもたらす生産される繁殖カーストの質の差についての議論はほとんどなく,これがコロニーの繁殖スケジュールとどう関係するのか,遺伝構造との関連はどうなるのかが,今後期待される研究展開である。今年度の研究結果をもとに,現在ムネボソアリ類の遺伝マーカーを利用した本実験と,他のアリ類での遺伝マーカーの開発を中心に実験を進めるかたわら,理論的研究としては血縁淘汰に集団サイズの変動過程を組み込んだモデル等を考案中である。

これも、分散後の新女王の生活史において雌の体サイズに正の方向性の個体淘汰が働いていて、コロニーは個体淘汰で有利な雌を作るため性比を偏らせていると解釈できる。この仮説を検証するため、今後は繁殖虫の個体形質に実際にかかる自然淘汰圧を測定する必要があるだろう。また、残念ながら2年間の研究期間では、生活史戦略を議論するために必須となる、アリの個体群サイズの変動過程を捉えることはできなかったが、本助成による予備的な調査から、これらのデータの採集が可能と判断できた沖縄産のハリアリなどを用いて、今後は長期的展望による研究が望まれる。
フラボノイドと他食品成分の同時摂取による体内フラボノイド量と生理作用の向上機構

先に我々は、フラボノイドの分析法を開発した。この分析法を用いて、本研究では、“カフェインなどの食品成分を活用することで、フラボノイドのヒト体内への移行量を高め、フラボノイドの生理作用を向上させることができるか"について検討した。その結果、フラボノイドであるカテキンを単独で摂取するよりも、カフェインとともに摂取することで、血中へのカテキンの移行量が高まることがわかった。フラボノイドとくにカテキンの生理機能向上に資する新たな知見が得られたと考えられる。先に我々は生体内のフラボノイドの特異的かつ高感度な分析法を開発し、最近、茶カテキンの単独摂取に比べ、茶カテキンとカフェインの同時摂取により、茶カテキンのヒト血中への移行量が増加するという知見を得た。この発見から、カフェインなどの食品成分の活用により、通常は低いフラボノイドのヒト体内への移行量を高め、体内滞留時間を延長させるなどして、フラボノイドの生理作用を向上させることが可能であると考えられる。そこで本研究は"フラボノイドと他食品成分の同時摂取による体内フラボノイド量と生理作用の向上機構の解明"を目的とし、本年度は下記研究を行った。(1)食品フラボノイドの吸収率・血中移行・体内滞留時間に影響を及ぼす食品成分群の同定では、ラットにエピガロカテキンガレート(EGCg)とカフェインを同時に経口投与し、血中EGCg量を高めるのに有効なEGCgとカフェインの摂取量比を特定した。また、ヒト試験を行い、EGCgとカフェインのある特定の摂取量において、血中EGCg濃度が高まることを証明した。(2)食品フラボノイドと他食品成分の相互的吸収機構の解明では、体内へのEGCgの吸収にカフェインが影響を与える理由として、カフェインによるEGCg代謝(抱合化反応)への影響を動物実験で見出した。このように、本研究は計画通り順調に推移しており、フラボノイドの生理機能向上を実現する新しい飲食物に関する基盤知見が構築できると期待される。また本研究を通じて、茶カテキンの皮膚炎症や老化の予防を示唆する知見が得られつつあり、このことに関する研究の実施も予定している。先に我々は、フラボノイドの特異的かつ高感度な分析法を開発し、茶カテキンを単独で摂取するよりも、茶カテキンとカフェインを同時に摂取することで、ヒト血中への茶カテキンの移行量が高まるという知見を得た。この発見から、カフェインなどの食品成分を活用することで、通常は低いフラボノイドのヒト体内への移行量を高め、フラボノイドの生理作用を向上させることが可能であると考えられる。そこで本研究では、"フラボノイドと他食品成分の同時摂取による体内フラボノイド量と生理作用の向上機構の解明"を目的に研究を進め、本年度は下記の成果を得た。(1)食品フラボノイドの吸収率・血中移行・体内滞留時間に影響を及ぼす食品成分群の同定では、カフェインに加え、カフェインと同じメチルキサンチン類に属するテオフィリンやテオブロミンなどの食品成分について調べ、カフェインが最も有効(カテキンとの同時摂取により血中カテキン濃度が最も高まる)ことを動物実験で見出した。(2)食品フラボノイドと他食品成分の相互的吸収機構の解明では、カフェインが血中カテキン濃度に影響を与える理由として、カフェインによるカテキン代謝(抱合化反応)への影響を昨年度の動物実験で見出したため、このことを細胞実験で評価・確認した。(3)吸収性の良い新しいフラボノイド食品の開発と生理作用評価では、カテキンとカフェインを共に含む飲料を調製し、ヒト試験を行っている。このように、本研究は計画通り順調に推移しており、カテキンをはじめとするフラボノイドの生理機能の向上を実現する新しい飲食物に関する基盤知見が構築できると期待される。この発見から、カフェインなどの食品成分を活用することで、通常は低いフラボノイドのヒト体内への移行量を高め、フラボノイドの生理作用を向上させることが可能と考えた。そこで本研究では、"フラボノイドと他食品成分の同時摂取による体内フラボノイド量と生理作用の向上機構の解明"を目的に研究を進め、研究最終年度の本年度は下記の成果を得た。(1)食品フラボノイドの吸収率・血中移行・体内滞留時間に影響を及ぼす食品成分群の同定では、種々のフラボノイドの体内吸収率に及ぼすカフェイン摂取の影響を動物実験で調べ、カテキンへの影響が大きい(カフェインとカテキンとの同時摂取により血中カテキン濃度が効率的に高まる)ことを見出した。(2)食品フラボノイドと他

食品成分の相互的吸収機構の解明では、カフェインが血中カテキン濃度に影響を与える理由として、カフェインによるカテキン代謝(抱合化反応)への影響をこれまでの動物実験で見出してきたため、このことを細胞実験で評価し、確認した。(3)吸収性の良い新しいフラボノイド食品の開発と生理作用評価では、(1)の結果を受けて、カテキンとカフェインを共に含む飲料を調製し、ヒト試験を行い、良好な結果を得た。このように、本研究は計画通り順調に推移し、フラボノイド、とくにカテキンの生理機能の向上につながる新たな基盤知見を得ることができた。
アルツハイマー型痴呆の画像診断類型とアポリポ蛋白Eの遺伝的多型性の検討

アルツハイマー型痴呆においてアポリポ蛋白E(ApoE)表現型とシングルフォトンエミッションct(SPECT)による病変分布との関係を検討した。対象はアルツハイマー型痴呆23例(早期発症型14例、晩期発症型9例)、平均年齢65.7±8.7才、ピック病2例であった。ApoE表現型は、フェノタイピングアポEキット(常光)を用いて、等電点電気泳動を行い判定した。SPECTはHEADTOMEIIを用い、主としてTc-99m-ECDをトレーサーとして測定した。SPECT所見は視察的に、前頭葉、側頭葉、頭頂葉の低下の有無を判定し、より重症度の影響を受けにくい分布パターンという意味で側頭頭頂優位の低下、前頭葉あるいは側頭葉優位の低下の群に分けた。ApoE表現型は、E3/3が15例(65.2%)、型E3/4が7例(30.4%)、E4/4が1例(4.3%)であった。早期発症例では、E3/3が10例(74.1%)、E3/4が3例(21.4%)、E4/4が1例(7.1%)、晩期発症型では、E3/3が5例(55.6%)、E3/4が4例(44.4%)で、日本人正常対象では70%強がE3/3型であるとされるのと比べ、晩期発症でE4型を持つ例が多かった。ピック病では2例ともE3/4であった。ApoE表現型とSPECT所見との関係では、E3/3群で頭頂葉低下あり11例、なし4例、E3/4またはE4/4群で頭頂葉低下あり1例、なし7例で、E3/4またはE4/4群では有意に頭頂葉低下例が少なかった。E3/4またはE4/4群では、前頭葉あるいは側頭葉優位の低下が有意に多かった。E4は早期発症、晩期発症をとわず、従来アルツハイマー型痴呆のSPECTの特徴とされる頭頂葉の障害とは関係がなく、むしろ前頭葉あるいは側頭葉優位の障害と関係していた。さらに、ピック病でもE4が多いことから、E4は前頭葉・側頭葉の変性に関与している可能性が示唆された。
培養肝細胞を用いた増殖と分化の制御機構の研究

1.肝細胞増殖因子(HGF)の純化ーラット血小板分泌液からモノSカラム,ヘパリン・セファロースカラムHPLCを用いて分子量10万の蛋白を純化した.この蛋白により初代培養肝細胞増殖が10^<-9>gオーダーで促進した.この蛋白(HGF)は還元状態で分子量3万4千と6万9千に分離するヘテロダイマーとして存在する.この様な還元状態熱酸処理で失活する.この化学的性質及び線維芽細胞には増殖促進作用のないことからPDGFを含む既知の増殖因子とは明らかに異っている.現在その構造決定を遺伝子操作により行っている.2.血小板由来増殖抑制因子(PDGI)とその結合蛋白(MP)の純化ー血小板にはHGFの作用を抑制するPDGIがあり,バイオゲルP60でαβに分けられる.このうちβ型はその分子量(2万5千),アミノ酸配列からTGFーβと同定された,一方α型は分子量はβ型に似ているがTGFーβの特異的性質であるNRK細胞のコロニー形成促進能がない.この純化も3つたので構造決定を行っている.さてこれらPDGIは血小板粗抽出液では肝細胞増殖の抑制効果を示さない.しかし抽出液を酸,熱,尿素処理するとPDGI活性が出現する.このことはPDGIに結合し増殖抑制活性を中和する蛋白のある事を意味する.そこでこのMPをモノーS,ーQ,セファクリルSー300カラムで精製し分子量4万6千の蛋白を得た.これは最少単位であって本来はその4倍ー6倍体としてPDGIに結合すると思はれる.これらの事実から肝再生時血小板が集合しHGE,PDGIーMP_1が分泌され,後者は更にMPが解離し,G_1期細胞を正と負の両面から増殖を調節していると考えられる.この時分化機能は相反的に調節される.3.末熟肝細胞の自律増殖と分化ー生後すぐのラット新生存肝細胞は無血清,無ホルモンで自己増殖因子を分泌し増殖する.一週間後には静止し分化しはじめる.この機能を検討中である.1.肝細胞増殖因子(HGF)の純化ーラット血小板分泌液からモノSカラム,ヘパリン・セファロースカラムHPLCを用いて分子量10万の蛋白を純化した.この蛋白により初代培養肝細胞増殖が10^<-9>gオーダーで促進した.この蛋白(HGF)は還元状態で分子量3万4千と6万9千に分離するヘテロダイマーとして存在する.この様な還元状態熱酸処理で失活する.この化学的性質及び線維芽細胞には増殖促進作用のないことからPDGFを含む既知の増殖因子とは明らかに異っている.現在その構造決定を遺伝子操作により行っている.2.血小板由来増殖抑制因子(PDGI)とその結合蛋白(MP)の純化ー血小板にはHGFの作用を抑制するPDGIがあり,バイオゲルP60でαβに分けられる.このうちβ型はその分子量(2万5千),アミノ酸配列からTGFーβと同定された,一方α型は分子量はβ型に似ているがTGFーβの特異的性質であるNRK細胞のコロニー形成促進能がない.この純化も3つたので構造決定を行っている.さてこれらPDGIは血小板粗抽出液では肝細胞増殖の抑制効果を示さない.しかし抽出液を酸,熱,尿素処理するとPDGI活性が出現する.このことはPDGIに結合し増殖抑制活性を中和する蛋白のある事を意味する.そこでこのMPをモノーS,ーQ,セファクリルSー300カラムで精製し分子量4万6千の蛋白を得た.これは最少単位であって本来はその4倍ー6倍体としてPDGIに結合すると思はれる.これらの事実から肝再生時血小板が集合しHGE,PDGIーMP_1が分泌され,後者は更にMPが解離し,G_1期細胞を正と負の両面から増殖を調節していると考えられる.この時分化機能は相反的に調節される.3.末熟肝細胞の自律増殖と分化ー生後すぐのラット新生存肝細胞は無血清,無ホルモンで自己増殖因子を分泌し増殖する.一週間後には静止し分化しはじめる.この機能を検討中である.
電子加熱時のイオン及び電子系乱流と輸送特性の相関の実験的検証

核融合炉の実現には、いかにエネルギー閉じ込め劣化やプラズマ内の不安定性の発生を回避し、高性能炉心プラズマを生成・維持できるかが要となる。特に、国際トカマク物理活動でも問題となっているのは、多くのトカマク装置で観測されている「電子サイクロトロン加熱時の粒子とエネルギー閉じ込めの劣化」である。これは、アルファ粒子加熱により電子加熱が支配的になるITERや原型炉でのプラズマ輸送・閉じ込め特性の予測と運転領域開発の懸念となっているため、最重要課題として、電子加熱時のプラズマ輸送特性の理解と制御手法の開発が強く求められている。平成30年度は、昨年度米国のDIII-D装置で取得したデータをもとに、正磁気シアプラズマと負磁気シアプラズマの中間である弱磁気シアプラズマにECHを入射した際の、輸送特性及び閉じ込め性能の変化並びに磁気シアが輸送へ与える影響を調べた。負磁気シアのみならず弱磁気シアでも電子加熱によるエネルギー閉じ込め性能の劣化が抑えられることが分かった。一方で、正磁気シアプラズマでは、ECH入射によるイオン熱輸送の増加が確認された。正磁気シアプラズマでは、ECH入射により電子加熱割合が増加すると閉じ込め改善度が劣化するのに対し、弱磁気シアプラズマでは負磁気シアプラズマと同様に、電子加熱割合が40%から60%に増加しても同程度の閉じ込め改善度を維持していることが分かった。ECH入射中では、磁気シアに対するプラズマ輸送への影響は、磁気シアが零や負になるほど、熱輸送・粒子輸送・運動量輸送共に改善する傾向が見られた。これらは、第一原理シミュレーションによる乱流安定性解析と矛盾しない結果である。今後は、理論モデルとの定量的な比較(熱粒子束の変化の比較)を行う予定である。10月に米国のGA社に訪問し、本研究結果に関する議論を共著者と行った。本成果をまとめて、第50回アメリカ物理学会プラズマ物理分科会にて報告した。計画通り、電子加熱時のイオン及び電子系乱流と輸送特性の相関をまとめて、アメリカ物理学会プラズマ物理分科会にて報告した。理論モデルとの定量的な比較(熱粒子束の変化の比較)を行う予定である。ITERや原型炉における燃焼プラズマでの加熱は、核融合反応により生じたアルファ粒子による電子加熱が主体となる。JT-60を含む多くの装置において、電子を加熱する電子サイクロトロン加熱(ECH)を行うと、エネルギー閉じ込めの劣化やプラズマ回転の変化をもたらすことが観測されている。本研究では、DIII-DにおけるECH入射時の輸送と揺動の変化に関する実験について、熱輸送と密度揺動の比較、実験結果と理論モデルによる予測との比較を行った。負磁気シア放電及び正磁気シア放電の両者において、Te/Tiの増加に伴う熱輸送の増加と低波数(kρs<1)密度揺動の増加が観測された(kは揺動の波数、ρsはイオンのジャイロ半径を示す)。また、負磁気シアの方が正磁気シア放電より、熱輸送の増加と低波数揺動の増加が小さいことも分かった。これらの結果は、ジャイロ運動論シミュレーションと整合している。これらの実験及び理論解析の結果により、正磁気シアではECHによりイオン温度勾配不安定性と捕捉電子不安定性の両方が不安定になるため熱輸送が大きく増加するのに対して、負磁気シアではそれらの乱流モードの増加が正磁気シアに比べ小さいため、熱輸送の増加も小さいという解釈に至った。一方、中間波数(kρs1-5)揺動は、負磁気シア放電及び正磁気シア放電の両者において、Te/Tiの増加に伴う中間波数密度揺動の減少が観測された。この中間波数密度揺動のTe/TiないしはECHによる反応の理解は、今後の課題である。計画書通り、ITER標準運転シナリオである正磁気シアプラズマ、ITER定常運転シナリオの弱磁気シアプラズマ、原型炉を想定した負磁気シアプラズマにおいて、中性粒子ビーム加熱のみの場合と高パワー電子サイクロトロン加熱を重畳した場合のそれぞれの状態において、イオン系乱流と電子系乱流の空間分布を同時計測し、イオン系乱流揺動と電子系乱流揺動の特性と相関を明らかにした。また、イオン温度・電子温度・電子密度の空間分布を測定し、定常輸送解析により、粒子輸送係数、イオン熱輸送係数、電子熱輸送係数を評価した。平成29年度は、2月に米国のDIII-D装置の実験に参加し、主に正磁気シアのプラズマにおいて電子加熱を行い、プラズマ閉じ込め性能及び熱輸送特性を評価するためのプラズマ分布データを取得した。全加熱パワーに対する電子加熱の割合を40%から80%まで段階的に変化させた際のデータを取得し、解析した結果、電子加熱割合が増加すると、プラズマ閉じ込めが悪化する傾向が観測された。また、電子加熱割合を固定し、プラズマ密度の変化に伴う閉じ込め特性データを取得した。その結果、主にイオン加熱からなるプラズマの閉じ込め比例則と同様に、密度上昇に伴い閉じ込めが改善する傾向が見られた。実験参加に加えて、これまでに取得したデータの解析を進め、負磁気シアだけでなく、弱磁気シアのプラズマでも電子加熱によるイオン熱輸送の増加が抑制されていることも明らかにした。

上記の成果をまとめて、同研究所のScience Meetingにて報告し、DIII-D研究者と今後の研究方針について議論した。その結果、DIII-Dの大規模改修が終わった後の実験キャンペーンに新規実験を提案することで関係者の合意を得た。計画通り、粒子輸送係数、イオン熱輸送係数、電子熱輸送係数を評価し、電子加熱時の回転シアの乱流抑制と輸送改善への効果を調べた。また、磁気シアを固定し、プラズマ回転分布(回転シア)や電子サイクロトロン加熱パワースキャンを行いデータを取得した。核融合炉の実現には、いかにエネルギー閉じ込め劣化やプラズマ内の不安定性の発生を回避し、高性能炉心プラズマを生成・維持できるかが要となる。特に、国際トカマク物理活動でも問題となっているのは、多くのトカマク装置で観測されている「電子サイクロトロン加熱時の粒子とエネルギー閉じ込めの劣化」である。これは、アルファ粒子加熱により電子加熱が支配的になるITERや原型炉でのプラズマ輸送・閉じ込め特性の予測と運転領域開発の懸念となっているため、最重要課題として、電子加熱時のプラズマ輸送特性の理解と制御手法の開発が強く求められている。平成30年度は、昨年度米国のDIII-D装置で取得したデータをもとに、正磁気シアプラズマと負磁気シアプラズマの中間である弱磁気シアプラズマにECHを入射した際の、輸送特性及び閉じ込め性能の変化並びに磁気シアが輸送へ与える影響を調べた。負磁気シアのみならず弱磁気シアでも電子加熱によるエネルギー閉じ込め性能の劣化が抑えられることが分かった。一方で、正磁気シアプラズマでは、ECH入射によるイオン熱輸送の増加が確認された。正磁気シアプラズマでは、ECH入射により電子加熱割合が増加すると閉じ込め改善度が劣化するのに対し、弱磁気シアプラズマでは負磁気シアプラズマと同様に、電子加熱割合が40%から60%に増加しても同程度の閉じ込め改善度を維持していることが分かった。ECH入射中では、磁気シアに対するプラズマ輸送への影響は、磁気シアが零や負になるほど、熱輸送・粒子輸送・運動量輸送共に改善する傾向が見られた。これらは、第一原理シミュレーションによる乱流安定性解析と矛盾しない結果である。今後は、理論モデルとの定量的な比較(熱粒子束の変化の比較)を行う予定である。10月に米国のGA社に訪問し、本研究結果に関する議論を共著者と行った。本成果をまとめて、第50回アメリカ物理学会プラズマ物理分科会にて報告した。計画通り、電子加熱時のイオン及び電子系乱流と輸送特性の相関をまとめて、アメリカ物理学会プラズマ物理分科会にて報告した。電子加熱と磁気シアのスキャンが可能な欧州の装置TCVにおいて関連する実験研究を行い、前回得られた特性の普遍性を検証する。実験で得られた乱流揺動スペクトルとプラズマ分布を、局所ジャイロ運動論による計算結果と比較する。理論モデルとの定量的な比較(熱粒子束の変化の比較)を行う予定である。研究に必要なコード開発の費用減少のため。当初より実験参加の為の出張日数と回数が少なかったため。
運動パフォーマンスに関連する脳領域間ネットワークの解明

本研究は運動課題のパフォーマンスレベルは脳領域間の機能的・解剖学的結合強度に依存するという仮説を検証するために、運動課題中の脳活動と脳構造(灰白質の容量および白質微細構造)を磁気共鳴画像法で計測し、運動課題のパフォーマンスと領域間機能的結合、脳構造の関係を明らかにすることを目的としている。また、それらの運動学習に伴う変化を明らかにするために縦断的研究を行い、学習効率と機能的結合・脳構造の変化の関連を検証する予定である。初年度である2018年度11月までは海外で研究を行っていたため、その間は実験課題の検討と解析手法の習得に時間を費やした。具体的には、Statistical Parametric Mappingのtoolboxであるfunctional connectivity toolboxを用いて脳領域間の機能的結合強度を評価するために、過去のfMRI実験データに対して同ソフトウェアを用いた機能的結合強度解析を行った。そしてpreprosessingや統計検定、mapping等の方法、留意点を確認した。また、灰白質の容量を検討するために、Voxel Based Morphometry解析を行った。白質微細構造を検討するためにfixel-based analysis(FBA)とtract-based spatialstatistics(TBSS)を行った。これらも同様に過去の実験データに対して解析を行い、方法や細かい留意点を確認した。FBAはTBSSよりも新しく開発された手法でTBSSの問題点を解消するために作られたものであるが、同じデータに対して両解析を行った結果FBAの有利な点を確認できた。その他の解析結果についてもおおむね仮説通りであったため、これらの方法を用いて本研究で行う実験の解析を行えると考えられた。科研費に応募、採択された時点で初年度2018年の11月まではドイツ連邦共和国のMax Planck Institute for Human Cognitive and Brain Sciencesで研究を行う予定であったため、その間に新たに実験を始めることは困難であることがわかっていた。したがって、当初より2018年度は研究の準備に費やす予定であった。具体的には実験課題の検討と解析手法の習得に時間を費やしており、解析手法を習得する目的は達成することができた。以上の理由から、次年度の実験は円滑に進められると考えており、予定通り研究が進捗している。当初の予定を前倒しして予備実験を開始するために前倒し申請を行ったが、事情により行うことができなかったため次年度使用額が生じた。翌年度分をして請求した助成金は当初の計画通りに予備実験を行うための被験者謝金や消耗品購入のための費用に当てる計画である。
環化付加反応の制御による抗ウィルス活性ヌクレオシド類の合成

本研究は、HIV等の難治性ウイルス疾患用の治療薬開発を目的として、著者らの得意とする光および熱環化付加反応を適当に制御し、所望の炭素四員環化合物等を調製、核酸塩基との結合を行い、炭素オキセタノシン(I)等の著効を示す薬剤を簡便に、またその類似体を高効率で合成しようとするものである。Iの合成では、先ず無水マレイン酸と酢酸ビニルとの光付加反応によるendo-[2+2]付加体を効率よく得る条件を明らかにした。次に、光学活性Iを得るため、先ず1ーメントールを用いた光学活性炭素四員環部調製を行い、アデニンとの結合を行ったが、光学活性が失われることが分かり、この反応機構を解析した。脱離反応を伴うマイケル反応との理解が得られた。そこで次にIの前駆体につき、またIのエステル化物につき、ラセミ体の結晶化による光学分割と酵素を用いた光学分割を検討した。前者では所望の(一)体(II)が得られ、これを低温で還元剤を用いて還元したところIが得られたが、施光度が低いものであった。さらに還元法に工夫を要する。後者のためにジアセチル化したIを得、目下リパーゼなどの酵素による選択的加水分解反応数種を検討中である。一方Iの類似体の合成を目標に種々の置換無水マイレン酸、フラノン類を用いた光環化付加反応を行い、適当な炭素四員環化合物を合成している。またこれらの光反応に対する低温固相、および分散系の効果を検討し、付加傾向と立体化学の選択性に関する因子を明らかにした。最大の難病とも言えるAIDSの治療薬として現在世界で、AZTを含む4種類の酸素5員環ヌクレオシドが臨床認可されているが、問題点も多く新たな治療薬の開発が急務となっている。一方、新たに発見された酸素四員環ヌクレオシドに触発されて合成された炭素四員環ヌクイレオシド類の広い抗ウイルススペクトルが注目されてきた。本研究では、先ず特に注目の炭素オキセタノシンA(I)の高効率的合成を行った。即ち酢酸ビニルと無水マレイン酸との光環化付加反応を所望の配向・立体選択的に行う方法を開発し、さらに誘導して、必要な立体配置の置換基をもつ炭素四員環(II)を3段階で調製した。次にIIとアデニンとの結合反応と立体異性化を弱塩基で行い、(III)、次いで還元して所望のIに導いた。IIのall-cis置換立体配置の原因は分子軌道法を用いて説明できた。次ぎにIの光学活性化のための検討を行った。先ずIIを光学活性化する化学的方法ではメントールを用いるエステルの結晶化分離法が一応成功した。しかし収率的にはよくなかった。一方、リパーゼ等を用いるIIの加水分解反応が、条件の選択により光学活性な1-体のIIを与えた。この方法は高効率化のため、IIIへの検討なども行う必要がある。得られたIIを同様にしてアデニンと結合し、還元して光学活性なIを得た。今後このIを用いた抗ウイルススペクトル評価を行う。また同様の方法で類似のヌクレオシドを合成し評価する。次に炭素五員環部を持つヌクレオシド合成については、シクロペンタジエンを用いた[4+2]付加物数種を酸化反応等で所望の骨格・置換基を保持するようにし、アデニン等と結合する実験を行っている。本研究は、HIV等の難治性ウィルス疾患用の治療薬開発を目的として、著者らの得意とする光および熱環化付加反応を適当に制御し、所望の炭素四員環化合物等を調製、核酸塩基との結合を行い、炭素オキセノシン(I)等の著効を示す薬剤を簡便に、またその類似体を高効率で合成しようとするものである。

Iの合成では、先ず無水マレイン酸と酢酸ビニルとの光付加反応によるendo-[2+2]付加体を効率よく得る条件を明らかにした。次に、光学活性Iを得るため、先ず1ーメントールを用いた光学活性炭素四員環部調製を解析した。脱離反応を伴うマイケル反応との理解が得られた。そこで次にIの前駆体につき、またIのエステル化物につき、ラセミ体の結晶化による光学分割と酵素を用いた光学分割を検討した。前者では所望の(一)体(II)が得られ、これを低温で還元剤を用いて還元したところIが得られたが、旋光度が低いものであった。さらに還元法に工夫を要する。後者のためにジアセチル化したIを得、目下リパーゼなどの酵素による選択的加水分解反応数種を検討中である。一方Iの類似体の合成を目標に種々の置換無水マレイン酸、フラノン類を用いた光環化付加反応を行い、適当な炭素四員環化合物を合成している。またこれらの光反応に対する低温固相、および分散系の効果を検討し、付加配向と立体化学の選択性に関する因子を明らかにした。新規な炭素三員環ヌクレオシドの合成を目標にした検討では、メチレンシクロプロパンメチロール誘導体数種を得た。得られた炭素環ヌクレオシド数種のHIV等薬効測定は鹿児島大学医学部付属難治性ウィルス疾患研究センターで行っている。
ガモフ・テラー和則の精密測定による核内クオーク自由度の研究

本研究は、β^+型ガモフテラー(GT)遷移強度を、中間エネルギー(n, p)反応の微分散乱断面積及び偏極移行係数の精密測定から抽出し、池田の和則との比較から核内におけるクオーク自由度の関与を定量的に明らかにするのが目的である。1.(n, p)反応測定施設を全国共同利用研究センターRCNPに建設した。主要装置は、クリアリング電磁石、標的箱(MWDCと標的ラダー)、フロントエンドチェンバー、焦点面偏極度計からなる。2.300MeVに於いて^<27>Al,^<90>Zr(n,p)反応の微分散乱断面積ならびに偏極分解能の測定を行った。3.250MeVに於いてn+d弾性散乱の微分散乱断面横ならびに偏極分解能測定を行った。これは三体力の研究が目的である。4.^<90>Zr(n,p)反応の結果を多重極展開法で解析し、ガモフテラー遷移強度がβ^+=3.0±0.4と求まった。この値と以前に我々が求めたβ^-ガモフテラー遷移強度と組み合わせて、スピン和則値がQ=0.83±0.06と決められた。これから、核子・Δ粒子の結合定数(クオークスピン反転確率に比例する量)が、g'_<NΔ>=0.28-0.35と得られた。この様に、研究は順調に進み当初予定した成果を挙げることができた。尚、ここで実験的に得られたスピン和則値は最も信頼度が高いものであり、それから導かれたg'_<NΔ>は世界で最初の結果である。これから中性子星でのパイ中間子凝縮や通常核でのその前駆現象についての定量的な予測が可能になった。本研究は、β^+型GT遷移強度を、中間エネルギー(n,p)反応の微分散乱断面積及び偏極移行係数の精密測定から抽出し、池田の和則との比較から核内におけるクオーク自由度の関与を定量的に明らかにするのが目的である。この目的のためには、擬単色中性子生成システムが必要である。今年度は主にこの中性子生成システム部分を、設計・製作した。具体的には、1.中性子標的で生成された中性子と、陽子ビームを分離するためのクリアリング電磁石を設計・作成した。磁場測定を行い予定した磁場(1.7Tm)が実現されていることを確認した。2.クリアリング電磁石の50mmのポールギャップ内に収まる特殊真空散乱槽を設計・製作した。擬単色中性子生成標的もこの散乱槽に装着した。3.スペクトロメータLASの入り口に、陽子の軌道解析に必要な二次元位置を測定するための多芯線ドリフト型ワイヤーチェンバー(MWDC)の設計・製作を行った。これは、(x,x'),(u,u'),(v,v')の6面から構成されている。4. (n^^→,p^^→)反応測定の可能性を見積もるためのシュミレーションプログラムの開発を始めた。また、本計画の中性子生成システムの推進に当たって、類似の測定経験のあるカナダのTRIUMF研究所のP.K.Jacson教授ならびにS.Yen博士のレヴュー受けた。コメントならびにアドバイスがあった。以上の様に、本年度の研究計画は全て当初の予定通りに進んだ。この目的のためには、擬単色中性子生成システムならびに標的粒子検出器系が必要である。

昨年度は主にこの中性子生成システム部分、クリアラング電磁石、真空散乱槽、多芯線ドリフト型ワイヤーチェンバー(MWDC)を設計・製作した。今年度は、これら装置の稼働デストならびにそのテストに基づき標的粒子検出器系の整備とLASスペクトロメータ焦点面偏極度計(LAS-EPP)の設計・製作を行った。具体的には、1.大阪大学核物理研究センターに、昨年度製作した擬単色中性子生成システムならびに標的粒子検出器系を設置し、中性子反応実験ビームコースとして完成させた。2.この中性子反応実験装置の性能調査(R/D)を、300Mevの陽子ビームを使い行った。様々な問題が発生したが、最終的にはバックグランドの非常に少ない測定が可能になった。3.テスト実験として^1H(n,p)n散乱測定を、300MeV中性子ビームで行った。現在、ほぼ解析が終了したが、この結果は3月末に開催される日本物理学会に於いて発表する予定である。4.このテスト実験の結果に基づき、昨年度製作したMWDCを標的部粒子検出器系の一部として利用することにした。今年度は、新たに、LASの入り口部にフロントエンド多芯線ドリフト型ワイヤーチェンバー(MWDC)を、昨年のテスト実験の経験に基づき設計・製作した。5.(n^^→,p^^→)反応測定のための焦点面編極度計(LAS-FPP)の設計・製作を行った。また、本計画の中の焦点面編極度計の設計・建設に当たって、類似の経験があるオランダのKVI研究所のA.van den Berg博士のレビュー受けた。以上の様に、本年度の研究計画は全て当初の予定通り順調に進んだ。本研究は、β^+型GT遷移強度を、中間エネルギー(n,p)反応の微分散乱断面積及び偏極移行係数の精密測定から抽出し、池田の和則との比較から核内におけるクオーク自由度の関与を定量的に明らかにするのが目的である。この目的のためには、擬単色中性子生成システムならびに標的粒子検出器系が必要であるが、昨年度までに設計・製作を予定通り終了した。今年度は、この全システムのチェックならびに本番の実験を開始した。具体的には、1.我々の中性子反応実験施設の最終性能テストを、250MeVにおけ^2H(n,p)2n反応を測定することで行った。この反応の断面積は1mb/sr程度と小さいことから、バックグランドの影響を受けやすく、性能テストとして最適のものである。物理的にもこの反応は、クーロン相互作用のない三体反応であり、最近注目されている三体力の検証とも関連し非常に興味を持たれているものである。実験に成功し、この中性子反応実験施設が予定通りの性能であることが確認された。この実験結果は、9月に大阪市で開催された日本物理学会に於いて発表された。2.300MeVに於いて^<90>Zr(n,p)反応の微分散乱断面積の実験を行った。データ収集に成功し現在解析中である。来年度に再度測定を行い、より高い統計精度を得て最終データとする予定である。3.本研究の研究成果は、(a)10月に大阪で開催された国際会議SPIN2000に於いて、口頭発表ならびにポスター、(b)9月にポルトガルのエボラで開催された、「ヨーロッパ少数系物理国際会議」ならびに10月にドイツのダルムスタットで開催された、「核と核子国際会議」に於いて招待講演、として発表された。本研究は、β+型GT遷移強度を、中問エネルギー(n, p)反応の微分散乱断面積及び偏極移行係数の精密測定から抽出し、池田の和則との比較から核内におけるクオーク自由度の関与を定量的に明らかにするのが目的である。
マルチクラス環境下におけるインターネットサービス品質の多様性に関する研究

(1)マルチクラス環境下におけるトラヒック監視および優先制御機構に関する研究マルチクラストラヒックを取り扱うための優先制御機構を備えたネットワークにおいて,ネットワークに流入するトラヒックが利用者の申請帯域以上であるか否かを判定(トラヒック監視)する機構,判定結果に応じてパケットのヘッダにマーク付けを行う機構,パケット処理方式のそれぞれの機構に関する方式の提案およびその特性評価を行った.その際,待ち行列理論による解析およびシミュレーション実験を用いて,提案する機構を用いた場合のサービス品質を明らかにした.さらに,サービス品質をネットワークの外部から計測および推定するための手法について新たな手法を提案し,その有効性について検証した.(2)マルチクラス環境下における経路制御機構に関する研究マルチクラス環境に適用可能な経路制御技術として,TCPトラヒック等のベストエフォートトラヒックを考慮しかつ,実時間フローに対して最大限効率よく帯域を割り当てることが可能な経路制御手法に関する研究を行った.複数クラスのトラヒックを考慮するために,仮想的な残余帯域を導入し,この仮想残余帯域を経路選択時のコストパラメータとして使用することによって得られる特性について,シミュレーションおよび実験ネットワークを利用した評価によって明らかにした.また,優先度の高いトラヒックを受け入れる際に,ネットワーク内の既存トラヒックの経路を再配置することによって効率良く網資源を利用し,より多くのトラヒックを収容可能とするようなフロー再配置手法に関する検討を行い,その特性を評価した.(1)マルチクラス環境下におけるトラヒック監視および優先制御機構に関する研究マルチクラストラヒックを取り扱うための優先制御機構を備えたネットワークにおいて,ネットワークに流入するトラヒックが利用者の申請帯域以上であるか否かを判定(トラヒック監視)する機構,判定結果に応じてパケットのヘッダにマーク付けを行う機構,パケット処理方式のそれぞれの機構に関する方式の提案およびその特性評価を行った.その際,待ち行列理論による解析およびシミュレーション実験を用いて,提案する機構を用いた場合のサービス品質を明らかにした.さらに,サービス品質をネットワークの外部から計測および推定するための手法について新たな手法を提案し,その有効性について検証した.(2)マルチクラス環境下における経路制御機構に関する研究マルチクラス環境に適用可能な経路制御技術として,TCPトラヒック等のベストエフォートトラヒックを考慮しかつ,実時間フローに対して最大限効率よく帯域を割り当てることが可能な経路制御手法に関する研究を行った.複数クラスのトラヒックを考慮するために,仮想的な残余帯域を導入し,この仮想残余帯域を経路選択時のコストパラメータとして使用することによって得られる特性について,シミュレーションおよび実験ネットワークを利用した評価によって明らかにした.また,優先度の高いトラヒックを受け入れる際に,ネットワーク内の既存トラヒックの経路を再配置することによって効率良く網資源を利用し,より多くのトラヒックを収容可能とするようなフロー再配置手法に関する検討を行い,その特性を評価した.(1)マルチクラス環境下における、トラヒック監視および優先制御機構に関する研究本サブテーマにおいては、次のような優先制御機構を備えたネットワークに関する研究を行った。利用者は必要な帯域を申請し、ネットワークは、ネットワークに流入するトラヒックが申請帯域以上であるか否かを判定(トラヒック監視)し、その結果に応じてパケットのヘッダーにマークを付加する。また、優先処理が必要な場合にもそれに応じたマークが付加される。ルータはそのマークとバッファの利用状況に応じて、パケット廃棄および優先処理を行う。このような機構における、トラヒック監視、マーク付加方法およびパケット処理方式のそれぞれに関し、どのような組み合わせを使用することによってどのようなサービス品質が得られるのかについて研究を行った。(2)マルチクラス環境下における経路制御機構に関する研究TCPなどのベストエフォートの性能を考慮せずに、実時間フローを最大限効率良く収容する、すなわち呼損率を最小にする経路制御を用いた場合、残された帯域を使用するベストエフォートトラヒックはどのような性能になるかについてシミュレーションによって評価した。このような状況では、ネットワーク全体を見渡した場合、ルータとルータを結ぶリンクの利用率にばらつきが生じ、ある特定のリンクではベストエフォートに与えられる帯域が特に少なくなることが予想される。ベストエフォートトラヒックは通常ホップバイホップ経路制御で運ばれるため、そのようなリンクを特に避けることがないため、エンド-エンド間の特性はそのリンクによって劣化する恐れがある。そこで、このような状況においてもそれぞれのクラスのトラヒックが良好な特性となるような経路制御機構について研究を行った。(1)マルチクラス環境下におけるトラヒック監視および優先制御機構に関する研究マルチクラストラヒックを取り扱うための優先制御機構を備えたネットワークにおいて,ネットワークに流入するトラヒックが利用者の申請帯域以上であるか否かを判定(トラヒック監視)する機構,判定結果に応じてパケットのヘッダにマーク付けを行う機構,パケット処理方式のそれぞれの機構に関する方式の提案およびその特性評価を行った.その際,待ち行列理論による解析およびシミュレーション実験を用いて,提案する機構を用いた場合のサービス品質を明らかにした.さらに,サービス品質をネットワークの外部から計測および推定するための手法について新たな手法を提案し,その有効性について検証した.(2)マルチクラス環境下における経路制御機構に関する研究マルチクラス環境に適用可能な経路制御技術として,TCPトラヒック等のベストエフォートトラヒックを考慮しかつ,実時間フローに対して最大限効率よく帯域を割り当てることが可能な経路制御手法に関する研究を行った.複数クラスのトラヒックを考慮するために,仮想的な残余帯域を導入し,この仮想残余帯域を経路選択時のコストパラメータとして使用することによって得られる特性について,シミュレーションおよび実験ネットワークを利用した評価によって明らかにした.また,優先度の高いトラヒックを受け入れる際に,ネットワーク内の既存トラヒックの経路を再配置することによって効率良く網資源を利用し,より多くのトラヒックを収容可能とするようなフロー再配置手法に関する検討を行い,その特性を評価した.