hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
混合楕円モチーフの研究

BlochとKrizによる、混合Tateモチーフの圏に対応するホップ代数の構成を一般化して、楕円曲線で生成される混合モチーフの圏、すなわち混合楕円モチーフの圏に対応するホップ代数を構成した。方法は、楕円曲線とアフィン空間の直積上の代数的サイクルから次数付き微分代数(DGA)を構成し、そこからbar構成によりホップ代数を構成した。楕円ポリログに対するモチーフも存在する。また、Hodge実現関手の構成の準備として、混合Tateモチーフの圏のHodge実現関手の再構成を行った。今年度は混合楕円モチーフというモチーフの部分圏の有力な候補を構成した。DeligneとBeilinsonが存在を予想した混合モチーフの圏は、淡中圏、つまりある代数群の表現の圏であると予想されている。花村昌樹、Levine,Voevodskyは、混合モチーフの圏の導来圏であるべき三角圏を構成した。代数的K群に関するBeilinson-Souleの予想を仮定すれば、この三角圏にt構造が入り、混合モチーフの圏はその核となる。それは自然に淡中圏になる。一方モチーフに対応する代数群をより具体的に構成しようという試みがある。BlochとKrizは、混合Tateモチーフという部分圏に対応する代数群を、代数的サイクルを使って具体的に構成した。寺杣友秀氏と共同で、これを混合楕円モチーフ、つまりある楕円曲線で生成される混合モチーフの圏の場合に拡張した。しかしBlochとKrizの構成を単純に一般化したわけではなく、多様体上のlocal systemの圏に対応する淡中群の構成にヒントを得て、モチーフの場合に構成し直したと言えるものである。技術的ないくつかの困難はあったが克服された。楕円ポリログはこの圏のnontrivialな対象となっている。さらにこの圏のHodge実現関手の構成に取り組んでいる。まず前段階として、Bloch-Krizの混合Tateモチーフの圏のHodge実現を具体的に構成しなおしている。これは花村昌樹氏、寺杣氏との共同研究で、現在詰めの段階である。Hodge実現関手は、位相チェイン上の周期積分を使って表される。適切なチェインの存在の証明に取り組んでいる。今年度は、Bloch-Krizの混合TateモチーフのHodge実現について研究した。Bloch-Krizは、代数的サイクルを使ってある次数付き微分代数を構成し、それからbar構成によりある可換なHopf代数Hを定義した。彼等による混合Tateモチーフの圏は、H上の余加群の圏と定義される。Hodge実現は、Hopf代数Hに付随する混合TateHodge構造で、H-余加群の構造を持つものの構成に帰着されることがわかる。Bloch-Krizは抽象的な方法でそれを構成し、さらにそれが位相チェイン上の微分形式の積分(周期積分)を使って記述できることを主張している。しかしその証明には明らかな誤りがある。また記述のしかたも全く不十分である。寺杣友秀氏、花村昌樹氏と共同で、周期積分を使った具体的なHodge実現関手の構成に取り組んできた。今までにわかったことは、ある位相チェインの複体Cで、いくつかの性質を持つものが必要(かつ十分)だということである。性質のうち主なものは次の通り:1.Cは代数的サイクルを含む。2.Cは余次元1の"face"への制限写像を持つ。3.Cの元上、0と無限大に極を持つある微分形式ωの積分は収束し、かつfaceへの制限に対しCauchyの積分公式が成り立つ。4.Cは正しいホモロジー群を持つ。様々な試みの結果、Cとしては、semialgabraic setというものから作られるものを考えるのが自然であることが分かった。Semialgebraic setは、実係数の多項式で定義される有限個の等式と不等式で定義される集合で、さらにそのような集合の有限個の和集合を含むようなものである。Cの内、faceと正しく(properに)交わるものを考える。さらに正確には、そのようなsemialgebraic setを基底とするQ-ベクトル空間の、currentの空間への像を考える。これに対し、性質1と2は自動的に満たされる。性質3のうち、積分の収束については成り立つことが最近分かった。現在性質3の後半と性質4の証明を行っている。混合TateモチーフのHodge実現について研究した。Hodge実現は、Hopf代数Hに付随する混合Tate Hodge構造で、H-余加群の構造を持つものの構成に帰着されることがわかる。Bloch-Krizは抽象的な方法でそれを構成し、さらにそれが位相チェイン上の微分形式の積分を使って記述できることを主張している。また記述のしかたも不十分である。

寺杣友秀氏、花村昌樹氏と共同で、周期積分を使った具体的なHodge実現関手の構成に取り組んできた。今までにわかったことは、ある位相チェインの複体Cで、いくつかの性質を持つものが必要(かつ十分)だということである。性質のうち主なものは次の通り:1.Cは代数的サイクルを含む。2. Cは余次元1の"face"への制限写像を持つ。3.Cの元上、0と無限大に極を持つある微分形式ωの積分は収束し、かつfaceへの制限に対しCauchyの積分公式が成り立つ。4.Cは正しいホモロジー群を持つ。様々な試みの結果、Cとしてはsemi-algabraic setから作られるものを考えるのが自然であることが分かった。Cの内、faceと正しく(properに)交わるものを考える。さらに正確には、そのようなsemi-algebraic setを基底とするQ-ベクトル空間の、currentの空間への像を考える。これに対し、性質1と2は自動的に満たされる。性質4も成り立つことがわかった。性質3のうち、Cauchyの積分公式については成り立つことが最近分かった。現在積分の収束の証明を行っている。本来は混合楕円モチーフのHodge実現を研究するはずであったが、その前段階の混合Tateモチーフの研究を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。混合Tateモチーフについては、そのHodge実現の構成は詰めに入っている。それを早く完成させ、混合楕円モチーフのHodge実現の構成に入る。
形而上学的接地関係の定式化に基づくメタ形而上学的論争の調停

今年度は、実在論的アプローチと反実在論的アプローチを歴史的観点から調停する具体的手法を提案し、複数の国際会議等でその内容を発表した。まず、分析哲学史の最新の研究成果に基づき、分析形而上学をドイツ・アメリカを中心とするカント伝統と、イギリス・オーストリアを中心とするアリストテレス的伝統に区別し、反実在論的アプローチからの批判が当てはまるのは後者であり、前者に関しては、従来の分析形而上学ではあまり参照されないE. CassirerやD. C. Williamsの議論に基づく応答が可能であることを示した。その内容は、2018年8月に台北(台湾)で開催された4th Conference of Contemporary Philosophy in East Asia (CCPEA 2018)、同月にハンブルク(ドイツ)で開催されたJP-HH Philosophy Workshopおよび12月に東京で開催されたRationality, Representation, and Reality Workshopで発表し、分析哲学の専門家に加え、哲学史研究の専門家との議論を行った。加えて、9月に開催された山口大学哲学研究会でも発表し、美学や倫理学など分析哲学以外の哲学研究者の観点からのコメントをもらうことができた。これらの発表によって明らかとなった不十分な点については情報収集を実施し、現在、論文を作成中である。また、研究成果を反映した論文「分析哲学と科学哲学はどのように異なっているのか」が『科学哲学』第51巻2号に掲載された。加えて、前年度に引き続き、書籍の製作も順調に進んでいる。今年度は、形而上学的接地関係に対する概念合成の観点からの定式化と、反実在論的アプローチと概念合成の親和性の調査を主に行った。今年度の補助金は、調査および研究成果を含んだ学会発表を行うための旅費と、研究成果を含んだ論文を投稿するための英文校正の費用に使用した。上記の調査により、分析形而上学においてHumeanismと呼ばれるデイヴィッド・ヒュームに由来する立場と概念合成の親和性が明らかになった。特に、形而上学的接地関係と因果関係と類似性、および形而上学的接地関係に基づく説明(形而上学的説明)と科学哲学におけるDeductive Nomological説明と呼ばれるよく知られた種類の説明の類似性も明らかになった。これらの研究成果の一部を含んだ論文「Agasint Lewisian Modal Realismfrom the Metaonotlogical Point of View」を国際誌に投稿した。結果は不採択だったため、修正して別の雑誌への再投稿を準備中である。他の成果についても、次年度に論文にまとめて国際会議等で発表することを予定している。研究協力者であるコーネル大学Sider教授の異動のため、本年度に予定していた米国出張を延期することになったが、それ以外は順調であり、平成28年度に韓国で開催される国際会議への申し込みを行ったり、メタ形而上学に関する主要文献の邦訳出版も順調に進んでいる。今年度は、反実在論的アプローチと概念合成の親和性の調査を主に行い、実在論的アプローチと反実在論的アプローチの調停に関する具体的手法の検討にも着手した。今年度の補助金は、調査、研究打ち合わせ、および研究成果を含んだ学会発表を行うための旅費に使用した。このほか、実在論的アプローチと反実在論的アプローチの調停には歴史的観点に立つことが重要であることがわかったため、分析哲学、科学哲学、心理学、行動科学など20世紀に誕生した分野が19世紀までの哲学から分化していった経緯の調査を行った。次年度には、この調査から得られた知見に基づき、歴史的観点からみた実在論的アプローチと反実在論的アプローチの位置づけ、および分析哲学観の見直しについて、日本哲学会、科学基礎論学会、日本科学哲学会で発表する予定である(すべて発表決定済み)。研究協力者であるSider教授とのスケジュールが合わず、米国出張が再度延期になったが、メール等での連絡により大きな支障はない。それ以外の点では、研究成果をまとめた論文の国際誌への採択、分析形而上学の主要文献の翻訳出版、分析哲学以外の研究者との共同研究の開始等、当初の予定よりも順調に進んでいる。今年度は、実在論的アプローチと反実在論的アプローチの調停に関する具体的手法の検討として、主に歴史的観点から実在論的アプローチをアメリカ型(W. JamesからNew Realism、Critical Realismを経てD. Lewisに至る認識論主導型の実在論)、ドイツ型(マールブルグ派新カント主義から論理実証主義の科学哲学を経てJ. Schafferに至る科学哲学主導型の実在論)、中欧型(Brentanoからポーランド学派を経てK. Fineに至るアリストテレス主義的な実在論)の三つに分類し、そのそれぞれと反実在論的アプローチとの関係を調査した。その調査結果を日本哲学会、科学基礎論学会、日本科学哲学会で発表した。加えて、関連するワークショップを関西哲学会で開催し(申し込み時は非会員だったため司会として参加)、スピノザ協会にて講演を行った。このほか、名古屋大学と東京大学にてセミナーの招待講演を務めた。また、これらの結果を踏まえた分析哲学観の見直しについてアメリカ・ラトガース大学にて、研究協力者である同大学教授2名と研究打ち合わせを行い、それを踏まえて2018年8月に台湾にて開催される4th Conferene on Contemporary Philosophy in East Asiaへの発表申し込み準備を行った(2018年4月に申し込み完了)。さらに、昨年度から新たに開始した、分析哲学以外を専門とする哲学者との共同研究の成果として論文集を企画し、現在出版社と交渉中である。また、単著についても同様に出版社と交渉している。いずれも前向きな返事をもらっており、2019年の出版を目指している。

歴史的観点からの研究を推し進め、複数の学会発表を行ったことで、分析哲学観の見直しを目標とする本研究課題の重要性を分析哲学を専門とする哲学者の多くに認識してもらうことができた。また、スピノザ研究者、プラグマティズム研究者、ドイツ近代哲学研究者など、分析哲学以外を専門とする研究者との共同研究が予想以上に進展し、その結果として、学会でのワークショップの開催や論文集企画が実現できた。今年度は、実在論的アプローチと反実在論的アプローチを歴史的観点から調停する具体的手法を提案し、複数の国際会議等でその内容を発表した。まず、分析哲学史の最新の研究成果に基づき、分析形而上学をドイツ・アメリカを中心とするカント伝統と、イギリス・オーストリアを中心とするアリストテレス的伝統に区別し、反実在論的アプローチからの批判が当てはまるのは後者であり、前者に関しては、従来の分析形而上学ではあまり参照されないE. CassirerやD. C. Williamsの議論に基づく応答が可能であることを示した。その内容は、2018年8月に台北(台湾)で開催された4th Conference of Contemporary Philosophy in East Asia (CCPEA 2018)、同月にハンブルク(ドイツ)で開催されたJP-HH Philosophy Workshopおよび12月に東京で開催されたRationality, Representation, and Reality Workshopで発表し、分析哲学の専門家に加え、哲学史研究の専門家との議論を行った。加えて、9月に開催された山口大学哲学研究会でも発表し、美学や倫理学など分析哲学以外の哲学研究者の観点からのコメントをもらうことができた。これらの発表によって明らかとなった不十分な点については情報収集を実施し、現在、論文を作成中である。また、研究成果を反映した論文「分析哲学と科学哲学はどのように異なっているのか」が『科学哲学』第51巻2号に掲載された。加えて、前年度に引き続き、書籍の製作も順調に進んでいる。米国出張を本年度から次年度に変更するが、それ以外は当初計画を大きく変更する必要はないと考えている。米国出張を次年度に変更する。加えて、実在論的アプローチと反実在論的アプローチの調停に関して、歴史的観点に立つことで予定より早くめどがついたため、研究をさらに進め、歴史的観点からみた新たな分析哲学観の検討も開始する。昨年度までに国内の学会で研究成果を公表して来たが、今年度は台湾で開催される国際会議4th Conferene on Contemporary Philosophy in East Asiaや、ドイツ・ハンブルク大学で開催される国際ワークショップに参加して、研究成果を国際的に広める。また、論文集および単著の作成を進める。研究協力者とのスケジュール調整の都合で、米国出張が延期になったため。
ネガティブ選択法による低酸素誘導細胞死受容体(HIA-R)のリガンド探索

申請者は、酸化ストレスに応答するオーファン受容体の探索法を独自に開発し(水上特願平成13年)スクリーニングした結果、p53を活性化し細胞死を誘導する新しい受容体を発見し(Kimura and Mizukami,JBC,2001)、この受容体を低酸素誘導細胞死受容体(Hypoxia-induced apoptosis receptor,HIA-R)と呼ぶことにした。本研究の目的は申請者が開発したHIA-Rノックアウトマウスを用いて(1)HIA-Rの生理的リガンドを同定することさらに(2)HIA-Rのストレスに対する生理機能を解明することである。HIA-Rノックアウトマウスの作製に取り組みヘテロマウスが誕生している。ホモマウスは出産しないため、バッククロスをかけ出産可能なマウスへの掛け合わせを行っている。現在3世代のクロスが終了し、これから残り2世代のクロスが終了した時点でホモマウスを作成しリガンドスクリーニングを行う。また、ポジティブコントロールのために受容体が細胞膜に移行した変異細胞のクローニングに成功した。GPR30膜移行変異細胞を用いてスクリーニングを開始した。リガンドスクリーニングのための細胞内カルシウム測定の確立(AquaCosmos浜松ホトニクス山口大学現有)が終了し、スクリーニングの結果、HIA-Rは女性ホルモンであるエストラジオールの新規細胞膜受容体であることが明らかになった。エストラジオールに応答してHIA-Rが細胞膜から細胞内に移行し、細胞内でのカルシウム濃度の上昇が観察された。これらの結果は、これまで未知であった女性ホルモンの新しい生理作用の解明につながると思われる。GPR30膜移行変異細胞を用いてスクリーニングを開始する。リガンドスクリーニングのための細胞内カルシウム測定の確立(AquaCosmos浜松ホトニクス山口大学現有)が終了し確実にカルシウム濃度での測定が可能になっている。低分子生理活性物質の精製法の確立も行われており、熱変性タンパク質の限外濾過、ゲル濾過による分離条件が確立出来ている。香川大学波多野助手は最新鋭の質量分析計(Q-Tof ultima MicroMS香川大現有)によるオーファン受容体のプロテオミクス解析法を確立し、HIA-R結合蛋白としてすでに59個のアミノ酸配列の決定に成功している(日本生化学会で発表済みin preparation)。
密度汎関数アプローチによる全核種精密計算

自然界に存在しない不安定な原子核を含め、その励起・核反応ダイナミクスの解明を目的として、そのための理論手法の開発、特に(時間)依存密度汎関数理論に基づく線形応答計算、実時間発展計算、大振幅集団運動理論の開発を実施した。より精密な予言を可能にするため、対相関エネルギー汎関数の精度向上も行った。さらに、手法の開発と並行して、安定核および不安定核に対する系統的な数値解析を実行し、陽子・中性子数がアンバランスな不安定核の素励起モードの予言およびその性質・発現機構を解明した。平成21年度は、研究計画の中で主に以下の2つの内容を実施した。(1)有限振幅法による原子核応答関数の系統的計算に向けた並列計算プログラムの整備とプロダクトランの実施(2)行列形式による準粒子乱雑位相近似計算の並列計算プログラム開発(3)5次元集団ハミルトニアンの微視的構成と量子化による原子核大振幅集団運動の記述(1)については、これまでに開発を進めてきた3次元座標空間表示によるSkyrme汎関数の線形応答計算の延長にあり、並列計算コードの整備と質量数80程度までの偶々核に対する計算を実行した。特に、電気双極子応答について調べており、光吸収断面積の計算核データについて一部ではあるが、結果を得ることができた。この理論的・数値計算的側面について論文を発表した。また、(2)については、標準的な行列形式による準粒子乱雑位相近似(QRPA)計算であるが、これまでにクーロン相互作用とスピン・軌道相互作用を除く残留相互作用を自己無撞着に取り入れる計算コードの開発を行い、このプログラムの並列化を実施した。基底状態の変形は軸対称なものに制限されるが、原子核のほとんどがこの枠内で取り扱えると考えられる。このコードも座標空間表示であり、ドリップラインに近い弱束縛系まで扱える計算コードになっている。今後、並列コア数を1000以上に増加させた場合の並列化効率などを検査した上で、大規模並列計算を行い、計算核データ整備の第一歩とする予定である。(3)では、P+Q模型という半現象論的なハミルトニアンによるものではあるが、断熱近似を用いた、調和近似を超えた微視的理論に基づく5次元集団ハミルトニアンの数値的構築に初めて成功した。今後、より現実的な汎関数に応用することで、大きな発展が期待される。平成22年度は、研究計画の中で主に以下の4つの内容で大きな前進を得ることができた。(1)行列形式による準粒子乱雑位相近似計算の並列計算プログラムによる重い原子核の光応答(3)有限振幅法の超流動原子核への応用(準粒子乱雑位相近似)まず、(1)については、標準的な行列形式による準粒子乱雑位相近似(QRPA)計算であるが、昨年度開発した並列プログラムを用いて希土類核の形状相転移核における光吸収断面積計算を、理研のRICC512コアの並列計算で実施した。実験データとの比較から、ピーク位置およびその幅のアイソトープ依存性に関して非常によい一致を得た。将来的には、京計算機におけるアプリとしての有力候補と考えており、1万コア程度の並列度におけるパフォーマンスを今後調べていきたい。(2)では、莫大な計算量がネックとなって現実的な計算が行われてこなかった時間依存Hartree-Fock-Bogoliubov理論を正準基底を用いて定式化することを試みた。基底状態に対するBCS近似に相当する近似を時間依存正準基底について導入することで、この計算量を大幅に減らすことができることを示した。この近似の正当性を確かめるため、線形応答計算プログラムを開発し、この近似を導入しないフルの線形応答計算と比較し、良い一致を見た。この理論の開発により、今後、核分裂などの大振幅集団運動への応用が期待される。また、この成果はフィジカル・レビュー誌のハイライトに選ばれ、理化学研究所においてもプレス発表した。(3)は、最近2年ほどかけて開発してきたプログラムであるが、ようやく完成した。原子核の基底状態の形状としては球対称性を仮定しているが、完全自己無撞着なQRPAコードとなっている。現在、これについて論文を準備中である。平成23年度(繰り越し分を含む)は、主に以下の2つの研究で成果があった。1.時間依存密度汎関数理論に基づく重イオン核融合計算2.光吸収断面積の系統的な計算に基づくピグミー共鳴状態の解析まず、1.は、本科研費によって雇用したポスドクのLuGuo氏との協力で中心的に進められた研究テーマである。これまでコードの並列化等に取り組んできたため、大規模計算による大きな系の解析が可能になった。これを用いて行ったのが、重イオン衝突反応、特に核融合反応の閾値エネルギーの系統的解析である。軽い原子核から重い原子核まで、数十種類の組み合わせに対しての結果から、系が重くなると閾値エネルギーが簡単な模型に基づくクーロン障壁エネルギーから大きくずれていくことが明らかになった。

これは実験的に良く知られるextra-pushエネルギーに対応すると考えられ、微視的な計算で初めてこの効果が得られることが分かった。Extra-pushエネルギーの微視的起源が解明されれば、核融合確率を大きくする反応などの発見にもつながると期待される。2.では、我々が開発した有限振幅法を用いて、光吸収断面積をZ=40までの原子核に対してしらみつぶしに計算し、そのデータを得た。その結果を用いて、低エネルギーに現れるピグミー共鳴状態と呼ばれる断面積の小さなピークに関する分析を行うた。光吸収断面積は巨大共鳴と呼ばれる10-20MeV程度の励起エネルギーに現れる状態がその主要部分であるが、不安定核では低エネルギーにもピークが現れることが知られており、その強度は元素合成過程などで重要になる。また、核物質の対象エネルギーの密度依存性との相関も示唆されており、状態方程式に対する拘束を与えることができる可能性もある。ピグミー強度に対する魔法数の出現、中性子過剰核に現れる中性子スキンとの相関を明らかにした。今年度は以下の研究において大きな成果を上げることができた。まずは、密度汎関数理論を用いた線形応答計算について、有限振幅法の新たな展開を進めた。これまでの反復法による解法だけでなく、行列を構成して対角化する方法を開発した。また、前年度に行った低エネルギー電気双極子(E1)強度分布の系統的な計算から、中性子スキン厚、原子核対称エネルギー等との関連を精査した。その結果、球形の中性子過剰核における低エネルギーE1強度分布の観測から、これらの直接観測が困難な物理量に対して強い制限を付けることが可能であることを示唆した。正準座標表示の実時間発展計算においても同様の結果を得ている。また、酸素、ネオン、マグネシウム、シリコン等のアイソトープの基底状態における核子密度分布を密度汎関数計算によって計算し、それを用いてグラウバー模型によって全反応断面積を予言した。ネオンのアイソトープにおいては、最近得られた実験データを良く再現し、より重いアイソトープについて、反応断面積が特定の中性子数において著しく増加することを示唆した。線形領域を超えた大振幅の集団運動に対しては、5次元の集団ハミルトニアンの微視的構築を行い、クロムのアイソトープにおいて、中性子数40前後で観測されている形状相転移現象について理論解析した。その結果、これらのアイソトープにおいては、原子核の形が非常に強く揺らいでおり、この形状ゆらぎの効果が実験データを理解する上においても重要であることを示した。また、重い原子核の核分裂の微視的記述に向けたテスト計算をスタートさせた。今年度は本研究計画の最終年度にあたり、論文への成果発表を進めた。既に論文として掲載が決定したもの以外に、現在3本の論文を投稿中、あるいは執筆中である。計画の中の計算核データ構築について、光核反応については順調に進んでいる。核融合反応に関しては本科研費によって雇用したポスドクが年度途中で転出したためにやや遅れていたが、繰り越し分を用いて研究打ち合せを行うことができ、こちらも成果をあげはじめてきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
物質設計と反応制御の分子物理化学

本特定領域研究の目的は理論研究と実験研究との共同により、新しい理論や方法を発見し、それを基盤として「理論に先導された分子設計、反応倒御」というニューフロンティアを開拓することである。総括班は本研究領域を先導的に開拓している理論研究者によって構成されており、それぞれの研究項目ごとに研究の到達点を確認しつつ、問題点を整理し課題を明らかにしてきた。新しい理論の開発や新しい方法論の開拓を通して、新物質を理論的に設計したり、反応を制御するには、理論化学の到達点を正確に認識し、斬新なアイデアや新しい発見に基づく研究が特に重要である。6月(京都)と1月(東京)に「公開シンポジウム」を開催し、本研究領域に参加している全ての研究者が一同に会し、集中討議を通じて本研究の進展を報告し、1月には3年間のまとめをおこなった。さらに12月には国際シンポジウム(岡崎、分子研)を開催し、これまでの研究成果を国際的に報告した。このように総括班は研究の推進役であると同時に、領域全体を見渡し、研究の発展のための方策を適宜講じてきた。おかげで本研究は今年度が最終年度であるが、期待以上の成果を挙げている。また、若手研究者育成にも力を注ぎ、本特定領域からわが国の将来を担う優秀な若手研究者が育ちつつある。研究者個人としては、高塚和夫(東大)は分子の動的過程に関わって複雑性を引き起こす非線形現象の基礎理論を発展させ、新しい化学反応理論を構築した。平尾公彦(東大)はメゾスコピック系の新しい分子理論とアルゴリズムを開発し、分子理論のプログラムパッケージUTChemを開発した。山下晃一(東大)、中村宏樹(分子研)は化学反応素過程の量子動力学と超高速反応ダイナミクスの制御に関して多くの成果を挙げた。永瀬茂(分子研)は高周期元素の特性と分子の形を利用した分子設計をめざし、新規化合物を多数、理論設計した。榊茂好(熊本大)は遷移金属によるオレフィンのヒドロシリル化反応の機構を詳細に解明し、触媒設計の指針を与えた。本特定領域研究では理論研究と実験研究との共同により、新しい理論や方法を開発し、それを基盤として「理論に先導された分子設計、反応制御」というニューフロンティアを開拓する。総括班には、本研究領域を先導的に開拓している理論研究者によって構成されているが、それぞれの研究項目ごとに理論の到達点を確認し、問題点を整理し、課題を明らかにしてきた。このため、実験研究者を含む研究会「分子物理化学の新展開」を平成10年10月に開催した。全国から48名の理論研究者、実験研究者を講演者として招聘し、集中討議を通じて、理論化学の果たすべき役割と新たな可能性を探り、さらなるブレークスルーを目標に理論化学者と実験化学者が互いに連携して集中的に研究を実施することを確認した。高塚和夫(東大)は、分子の動的課程に関わって「複雑性」を引き起こす非線現象の基礎理論を発展させ、新しい化学反応理論を構築することを目的としている。平尾公彦(東大)はメゾスコピック系の分子理論構築に向けて研究を開始し、新しい理論とアルゴリズムの開発を開始している。

また、山下晃一(東大)、中村宏樹(分子研)は化学反応素過程の量子動力学と超速度反応ダイナミクスの制御に関して既に多くの成果を挙げている。永瀬茂(都立大学)は高周期元素の特性と分子の形を利用した分子設計の研究を開始している。含ケイ素-ケイ素三重結合化合物をいくつか理論設計し、興味ある合成標的になり得ることを提唱した。榊茂好(熊本大)は最近関心が高まっているσ結合の活性化反応の検討を行い、遷移状態構造を解析し、立体効果が反応の構造変化を支配している例を見いだしている。本特定領域研究では理論研究と実験研究との共同により、新しい理論や方法を発見し、それを基盤として「理論に先導された分子設計、反応制御」というニューフロンティアを開拓する。総括班は本研究領域を先導的に開拓している理論研究者によって構成されており、それぞれの研究項目ごとに理論の到達点を確認しつつ、問題点を整理し課題を明らかにしてきた。新しい理論の開発や新しい方法論の開拓を通して、新物質を理論的に設計したり、反応を制御するには、理論化学の到達点を正確に認識し、斬新なアイデアや新しい発見に基づく研究が特に重要である。このため6月には本研究領域に参加している全ての研究者が一同に会し、集中討議を通じて、理論化学の果たすべき役割と新たな可能性を探り、さらなるブレークスルーを目標に理論化学者と実験化学者が互いに連携して集中的に研究を実施することを確認した。また9月(札幌)と1月(東京)には「公開シンポジウム」を開催した。高塚和夫(東大)は、分子の動的過程に関わって「複雑性」を引き起こす非線形現象の基礎理論を発展させ、新しい化学反応理論を構築しつつある。平尾公彦(東大)はメゾスコピック系の新しい分子理論とアルゴリズムの開発を行っている。山下晃一(東大)、中村宏樹(分子研)は化学反応素過程の量子動力学と超高速反応ダイナミクスの制御に関して多くの成果を挙げている。永瀬茂(都立大学)は高周期元素の特性と分子の形を利用した分子設計をめざし、含ケイ素-ケイ素三重結合化合物をいくつか理論設計し、興味ある合成標的になり得ることを提唱した。榊茂好(熊本大)は遷移金属によるオレフィンのヒドロシリル化反応の機構を詳細に解明し、触媒設計の指針を与えた。またσ結合の活性化反応の遷移状態構造を解析し、立体効果が反応の構造変化を支配していることを見いだしている。また6月(東京)と1月(熊本)には「公開シンポジウム」を開催した。さらに10月には沖縄で理論と実験との共同研究を推進するための勉強会も開催した。本領域研究の成果発表を行うため、3月には国際シンポジウム(東京)を開催した。
国際スポーツ法における人権保障に向けた新たな動向に関する実証的・理論的研究

グローバルなスポーツ法の世界においては、国際スポーツ団体は国際オリンピック委員会(IOC)を頂点に自らの自治的な法規範を形成してきている。現在、IOCや国際サッカー連盟(FIFA)などの国際スポーツ団体はオリンピックやワールドカップにおいて、人権を配慮するように開催都市契約に盛り込む動きがでてきている。強力な執行力を有する国際スポーツ法の世界において、国際人権規範を遵守させる動きは成功するのであろうか。人権デューディリジェンスを担う様々な関係機関や団体への調査を通じ、この新たな試みを多角的に分析する。
医薬品の酸素酸化防止を目的としたナノサイズ粉末コーティング法に関する研究

本申請者らは,酸素存在下では瞬時にパーオキシラジカルに変換する高分子粉末のメカノラジカルが,結晶性の糖粉末とともに振動混合処理すると大気中でも長時間安定に存在することを見出した.本結果を各種分析・解析を行い精査することにより、両粒子表面の分子間相互作用(ナノレベル粒子間相互作用)によって,高分子ラジカルが酸素から保護されたメカニズムを明らかにした.さらに,本システムを応用し酸化抑制製剤等を必要とする医薬品への“ナノサイズ粉末コーティング法"としての適用範囲と設計指針の基礎を確立した.著者は,酸素存在下では瞬時にパーオキシラジカルに変換する高分子粉末のメカノラジカルが,結晶性の糖粉末とともに振動混合処理すると大気中でも長時間安定に存在することを見出した.この結果は,両粒子表面の分子間相互作用により,高分子ラジカルが酸素から保護されたことを示唆しており,完全ドライプロセスによる“粉末コーティング"の一種としての応用が期待できる.研究実施初年度となる昨年は、モデル高分子として選択したメタクリル系高分子と、固体単糖類の一種であるmyo-イノシトールを用いて固体分散体をドライプロセスにて調製し、前もって発生させた高分子のメカノラジカルの酸素反応性を精査した。結果として、高分子と固体低分子間の強固な水素結合のネットワーク形成による粉末内への酸素拡散抑制効果が確認された。そこで、本年は、myo-イノシトールを、他の水素結合能を有する各種低分子化合物に変えて、本技術の有効範囲拡大の可能性を探索した。そこで、myo-イノシトールの代わりに、グルコース、ショ糖、乳糖などの糖類およびグリシン、アラニンなどのアミノ酸を選択し、メタクリル系高分子と固体分散体を同様に調製した。その結果、単糖類においては、myo-イノシトール=グルコース〉>ショ糖=乳糖の順で酸素拡散抑制効果が大きく異なることが明らかになった。また、アミノ酸を用いた場合、いずれもある程度の酸素拡散抑制効果が見られたものの、myo-イノシトールに代替する程の抑制能を有するものが発見できなかった。さらに、いずれの低分子化合物も、その添加量に従って、効果の向上が確認された。調製した各固体分散体の物性評価等総合的に考察した結果、全方向に水酸基が配置した特徴的な立体構造を有する単糖類の固体コーティングカプセル構造の形成が示唆された。著者は,酸素存在下では瞬時にパーオキシラジカルに変換する高分子粉末のメカノラジカルが,結晶性の糖粉末とともに振動混合処理すると大気中でも長時間安定に存在することを見出した.この結果について、着想の原点であるメタクリル系高分子と、myo-イノシトールを用いて精査したところ、高分子と固体低分子間の強固な水素結合のネットワーク形成による酸素拡散抑制効果が確認された。加えて、各成分の混合比や振動混合処理条件についても精査し、酸化反応抑制効果を最大化する最適条件を探索した。さらに、本システムの応用適用性を理解するため、同種の物理化学特性を有する各種糖類やアミノ酸類の低分子化合物を用いて検討したところ、化合物の水素結合能および粉末間の水素結合のネットワーク形成能により、酸素拡散抑制効果が大きく異なることを明らかにした。以上の基礎的知見を基に、アスコルビン酸(加水分解および参加分解するモデル薬剤として選択)のmyo-イノシトールを用いた安定化について検討を行った。アスコルビン酸は、水素結合が可能な水酸基が分子に4箇所あり、myo-イノシトールと共に混合処理することにより、粒子表面間の相互作用が生起すると考えられた。処理したアスコルビン酸は空気中(温度: 37°C、湿度: 60%)での安定性は未処理(アスコルビン酸:試験7日目で95%残存)に比べて大幅に向上(20%myo-イノシトール含有アスコルビン酸:試験7日目で99.9%残存)し、アスコルビン酸の酸素酸化抑制効果が達成された。以上のように、myo-イノシトールをはじめとする水素結合ネットワーク形成能を有する結晶性低分子化合物を用いて、粒子表面改質(カプセル化)を行うことにより、要酸化防止医薬品の酸化分解抑制が可能であり、そのメカニズムを明らかにした。以上、本研究より得られた知見は、非常に簡便な酸素酸化防止用製剤調製法としての応用展開が期待できる。本申請者らは,酸素存在下では瞬時にパーオキシラジカルに変換する高分子粉末のメカノラジカルが,結晶性の糖粉末とともに振動混合処理すると大気中でも長時間安定に存在することを見出した.本結果を各種分析・解析を行い精査することにより、両粒子表面の分子間相互作用(ナノレベル粒子間相互作用)によって,高分子ラジカルが酸素から保護されたメカニズムを明らかにした.さらに,本システムを応用し酸化抑制製剤等を必要とする医薬品への“ナノサイズ粉末コーティング法"としての適用範囲と設計指針の基礎を確立した.今日,容易に加水分解や酸化分解を受ける薬剤を保護し,安定性を向上させるため,糖衣コーティング,ゼラチンコーティング等,様々な製剤設計が実施されている.技法としては,幾つか知られており,既に実用化されているものもあるが,工程操作の煩雑さや均一性,コスト等多くの技術的課題を残している。著者は,酸素存在下では瞬時にパーオキシラジカルに変換する高分子粉末のメカノラジカルが,結晶性の糖粉末とともに振動混合処理すると大気中でも長時間安定に存在することを見出した.この結果は,両粒子表面の分子間相互作用により,高分子ラジカルが酸素から保護されたことを示唆しており,完全ドライプロセスによる"粉末コーティング"の一種としての応用が期待できる.

そこで,本メカニズムの解明を目的として,モデル高分子としてメタクリル系高分子(ポリメタクリル酸,ポリメタクリル酸メチル)を,固体添加物として糖類の一つであるmyo-イノシトールをそれぞれ選択し,無酸素雰囲気中,両者を混合粉砕し,生成する高分子ラジカルの無酸素中および空気中での安定性について検討した.その結果,生成ラジカルが空気に曝されると短時間で消失するポリメタクリル酸をイノシトールと混合粉砕した場合,生成したメカノラジカルは,室温中酸素存在下においても数日間存在することが示された.一方,ポリメタクリル酸メチルの場合は,粉砕中のイノシトールの有無に関わらず,生成ラジカルの空気中での安定性にほとんど差異がみられなかった。さらに,各種機器を用いた固体分析の結果,ポリメタクリル酸のカルボキシル基とイノシトールの水酸基による固体分子間水素結合網の形成が認められた.したがって,高分子と低分子固体添加物との混合粉砕による高分子ラジカルの酸素酸化反応抑制は,高分子と固体添加物との分子間相互作用による水素結合網の形成が酸素透過を抑制することに起因するものと考えられた.初年度に、高分子/結晶性低分子固体粉末系を用いた分子間相互作用のメカニズムが、粉末間の緻密な水素結合ネットワークの形成によるものであることを明らかにした。そこで本年度は、得られた知見より、本システムの拡大適用可能範囲を把握するため、数種類の低分子化合物を用いて、構造特異性と酸素拡散抑制効果の相関を検討した。その結果、ある程度の構造ー抑制効果相関および、効果発現に要する結晶性低分子固体粉末添加量などが明らかになった。しかしながら、本メカニズムによる酸素拡散抑制効果と粉末添加量の定量解析には、さらに詳細な実施例が必要と考えられ、次年度初期に追加実験を実施する予定にしている。高分子/結晶性低分子固体粉末系を用いた分子間相互作用のメカニズム・精密性の解明は,本課題遂行の基盤となる検討項目である.初年度は,複数の高分子を用いて,酸素透過抑制効果の有無や程度を把握することを主に検討した.さらに,各種機器を用いて固体分析を実施した結果,高分子と固体添加物との分子間相互作用による水素結合網の形成が認められ,仮説が立証された。現時点において,申請時当初の予定通りの進行状況である.高分子と低分子固体添加物との混合粉砕による高分子ラジカルの酸素酸化反応抑制は,高分子と固体添加物との分子間相互作用による水素結合網の形成が酸素透過を抑制することに起因することが明らかになった.さらに、その酸化反応抑制効果は添加する低分子添加化合物の構造に影響されることを明らかにした。したがって、次年度は、高分子の種類を系統的に分類し,分子間相互作用の効果を最大限に引き出すことが出来る最適な化合物の組み合わせ,および,混合比,処理条件などを詳細に精査する。さらに得られた知見を利用して、酸化反応に高感受性の薬剤を用いて、抑制効果を検証する予定である。高分子と低分子固体添加物との混合粉砕による高分子ラジカルの酸素酸化反応抑制は,高分子と固体添加物との分子間相互作用による水素結合網の形成が酸素透過を抑制することに起因することが明らかになった.
青少年の挫折経験に関する人間形成論的研究ー「生の語り」の分析からー

本年度においてはドイツ教育学会において報告するとともに、本研究の総括として、3名のライフヒストリー研究者を招いて、報告会を行った。詳細は以下の通りである。なおその後、同部会の実行委員長であるTh. Fuchs氏(コブレンツ・ランダウ大学)から同報告に対して、今後出版される予定の年報への掲載依頼があった。改定原稿今年度中に提出する、出版は来年度以降の見込みである。2)研究会を、ドイツ教育学会の原稿の作成のために2回(1918年5月5日於中央大学、1918年8月11日於横浜国立大学、いずれも主席者は鳥光、野平、藤井)実施したほか、2019年2月17日、広島大学東京オフィスにおいて、ライフヒストリー研究の専門家3名を招いて、3年間の科研の研究成果の概要を報告し、それについての評価を受けた(第3回研究会)。この第3回の研究会において招聘したのは、倉石一郎氏(京都大学)、高井良健二氏(東京経済大学)、山田浩之氏(広島大学)の3名である。当初の研究計画においては、計3回の研究会を行うこと、また、研究会の実施にあわせて、インタビュー調査を実施することを予定していた。結果として、インタビュー調査については当初の予定以上の調査を行い、調査協力謝金およびインタビューのテープ起こしの支払いに予定していた以上の費用が必要となり、前倒し支払請求を行っている。研究会については予定していた3回にくわえ、急遽、当該研究目的にかかわるドイツの代表的研究者を中央大学の客員教員として2017年度に招聘することがきまったことにともなう計画変更についての打ち合わせを、研究分担者と1回行った。1)インタビューの実施状況。7月から12月にかけて、計9名のインタビュー調査を行った。そのすべてについてテープ起こしをすませ(業者に依頼)、そのうち、2名分についてはトランスクリプト(研究代表者および研究協力者によるもの)を形成した。2)研究会の実施状況。15月28日から29日にかけて、第一回研究打ち合わせ会を、研究分担者、連携研究者、研究協力者、計6名の間の、当該研究目的に関する研究の相互の共有と、今年度の研究計画の決定のため、中央大学にて行った。28月11日に、広島大学東京オフィスにて、研究代表者・分担者・連携研究者・研究協力者5名で、研究会を行い、7月から8月にかけて行ったインタビュー事例3例の概要、及び、インタビュー方法と解釈についての研究の現状と課題についての相互の知見の共有を図った。310月25日、中央大学にて研究代表者・分担者間で、今年度と来年度の研究計画について再検討した。42017年2月23日・24日、広島大学東京オフィスにて、4つの事例について報告討議を行った。おおむね、順調に研究計画が進展している。とくに、インタビューの事例数については、当初計画では数例であったところ、結果として12例(うち3例は科研開始前にすでに試験的に行っていた事例)のインタビューデータが収集された。研究会の開催と検討状況についても、おおむね当初の研究計画にそって進行している。成果と課題の詳細は以下のとおりである。1)2016年8月11日、及び2017年2月23日・24日に行われた研究会をとおして、事例の全体の概要を把握し、今後、共同で集中的に検討する事例の候補について、一定の手応えをえた。2017年度については、それらの事例を中心に、学会などを通じて、外部からの評価をえることを計画している。2)インタビュー法とその解読に関する方法論的問題。当初、ドイツ語圏の先行研究にしたがって、インタビュー手法としてシュッツェ,F.の方法に依拠することを考えていた。現在もそれが本研究プロジェクトにおいて、中心的なモデルであることは変わらないが、同時に、インタビュー法は、それが形成され活用されててきた、人文科学から社会科学にわたる多様な研究領域、国による研究動向の違いなどによって、きわめて錯綜し多岐にわたるものであることが明らかになってきた。それら多様な手法のなかで、シュッツェの方法のもつ独自性と特徴を明らかにするとともに、場合によっては他のさまざまな手法を参照することも検討課題として浮上している。3)人間形成論的観点からの解読の試みについては、これまでのところ、ドイツ語圏の先行研究の成果を理解するという地点にとどまっている。その研究の現状と課題について、いっそうの解明が課題である。2017年8月11日に、2017年度第一回の研究会を広島大学東京オフィスにて行った。事例分析の検討(報告は木下、藤井、野平、鳥光)と合わせて、今年度の研究計画について討議した。なお、今年度は、昨年度、インタビュー調査が想定した以上に進展したため、その成果に対する評価を受けるため、研究計画を前倒しして以下の3つのシンポジウムを企画し実施した。12017年9月10日、教育思想史学会(於武庫川女子大学)で「人間形成論的ビオグラフィー研究の進め方ーインタビューから解読まで」を実施した。話題提供は藤井と鳥光、指定討論を藤川信雄(大阪大学)と森田伸子(元日本女子大学)に依頼し、司会を野平が担当した。22017年10月7日、中央大学多摩キャンパスにおいて、「人間形成されるとはどういうことかー事例に基づく検討ー」と題する公開シンポジウムを開催した。話題提供者は野平、藤井、指定討論はH.-Ch.コラー(ハンブルク大学)に依頼した。司会は鳥光が担当した。

310月15日、教育哲学会(於大阪大学)でラウンドテーブル「変容としての人間形成ー理論と経験の間」を行った。話題提供は、コラー、野平、指定討論は真壁宏幹(慶應義塾大学)に依頼し、司会は鳥光が担当した。さらに、2018年2月22日から23日に、広島大学東京オフィスにおいて、第二回研究会を行った。事例分析(報告山田)の検討を行うと共に、合わせて、来年度の研究計画について、ドイツでの学会発表の予定を中心に討議した。平成28年度中に、インタビュー調査が予定していた以上に進展し、事例分析のための検討会を前倒しで行うことができた。それを受けて今年度、平成29年度においては、平成30年度に予定していた、学会などにおける公開でのシンポジウム、コロキウムを前倒しで開催することができた。その一方で、インタビュー調査が3件にとどまった。昨年度において、予想された以上に調査が進展していたため、研究計画の遂行に支障をもたらすものではないが、来年度、分析の結果次第で、必要に応じてさらに補足的な調査を実施する。本年度においてはドイツ教育学会において報告するとともに、本研究の総括として、3名のライフヒストリー研究者を招いて、報告会を行った。詳細は以下の通りである。なおその後、同部会の実行委員長であるTh. Fuchs氏(コブレンツ・ランダウ大学)から同報告に対して、今後出版される予定の年報への掲載依頼があった。改定原稿今年度中に提出する、出版は来年度以降の見込みである。2)研究会を、ドイツ教育学会の原稿の作成のために2回(1918年5月5日於中央大学、1918年8月11日於横浜国立大学、いずれも主席者は鳥光、野平、藤井)実施したほか、2019年2月17日、広島大学東京オフィスにおいて、ライフヒストリー研究の専門家3名を招いて、3年間の科研の研究成果の概要を報告し、それについての評価を受けた(第3回研究会)。この第3回の研究会において招聘したのは、倉石一郎氏(京都大学)、高井良健二氏(東京経済大学)、山田浩之氏(広島大学)の3名である。2017年度においても、2016年度同様、インタビュー調査を行うとともに、それと平行して事例検討のための研究会を実施する。事例数としては今年度とほぼ同じ程度の事例数を予定、研究会は、8月と2月の、2回の開催を予定している。8月の研究会については、研究代表者・分担者、連携研究者、研究協力者などによる研究メンバー間での開催であるが、2月の年度末の研究会においては、教育哲学の領域をこえて、教育社会学など他領域のライフヒストリー研究者の参加をえて、事例検討会を行うことを計画している。また、それにくわえて、外部評価をえる機会として以下の企画を計画している。1)教育思想史学会のコロキウムにおける報告。「人間形成論的ビオグラフィー研究の進め方ーインタビューから解読まで」(仮)。司会と報告を科研メンバーが担当、指定討論者としては教育哲学領域の研究者を予定。2)公開シンポジウムの開催。中央大学において。司会と報告は科研メンバーが担当。指定討論者として、ドイツハンブルグ大学のハンス・クリストフ・コラー教授を予定。具体的な事例を一例抽出(すでに抽出済み)、それについての人間形成論的解読を、科研メンバーが提示、それについての評価とコメントを、コラー教授に依頼する。
狂犬病ウイルスを用いた網膜神経節細胞と大脳視覚領域との多シナプス性構造基盤の解明（国際共同研究強化）

本研究では高次視覚情報処理機構の機能的・解剖学的構造基盤の一端を明らかにすることを目標として、ヒト機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて頭頂葉を中心としたaction observationネットワークの研究を行った。特に動作回数及び動作対象の現れる数に注目した研究を行った。「橙色」または「白色」の卓球球がデバイスから一定間隔で4個射出され、それに対して演者が「押す」または「弾く」のどちらかの動作を施行している視覚刺激を動画で用意した。動作と対象物である卓球球の組み合わせは擬ランダムとした。被験者は二肢強制選択課題を行った。動画提示前に「1回の動作」、「3回の動作」、「1個のボール」、「3個のボール」のいずれかの指示が提示され、被験者は「押す」「弾く」または「白」「橙」のどちらかを回答した。21名の右効きの被験者の課題遂行中の脳活動撮影を行い、解析を行った。結果、動作及び動作対象に注目した場合と固視のみの状態と比較したところ、双方共に両側の後頭側頭葉を中心とした脳活動が得られた。一方、動作対象に注目した場合には左半球の頭頂葉に活動が認められた。これらの領域は既に知られているactionobservation networkと重なっていた。また、動作対象より動作に注目した場合に活動が高い領域を調べたところ、両側の後頭側頭葉および左頭頂葉の小さい領域で活動が認められた。後頭側頭葉の活動はactionobservationnetworkと重なっていたが、左頭頂葉の活動は近接する、近年報告された数情報を処理している脳内地図の一部と重なっていた。本研究にて動作回数に注目した際にはaction observationnetwork近傍の領域が重要な働きをしていると考えられた。これらの結果は現在論文投稿準備中である。内定年度:2015本研究ではaction observation機能をヒトfunctional MRI(fMRI)を用いて詳細に調べることにより頭頂葉を中心とした高次視覚情報処理機構の機能的・解剖学的構造基盤の一端を明らかにすることを目標としている。2016年9月より2017年3月までイタリア国パルマ大学の神経生理学教室に渡航し共同研究を行った。男女を演者として、対象物であるピンポンボールを「はじく」動作を複数回行ってもらう動画を撮影し、fMRIで用いる視覚刺激とした。視覚刺激作成後、11月より被験者の撮影を開始した。課題は固視課題とした。7名の被験者を撮影し、頭頂葉のphAIP(putative human homolog of anterior intraparietal)領域、前頭葉のpremotor領域を中心にsingle voxel analysisを用いて解析を行った。結果、phAIP領域、premotor領域では特異的な活動は認められなかった。そこでactionの属性(演者の性別、対象物の色、actionの回数)に注目させ被験者に回答させる2肢強制選択課題を用いてfMRIの撮影を行った。3名の被験者を撮影した結果、MT領域・phAIP領域・premotor領域を中心としたaction observationネットワークが活動していることが示され、既知の結果と矛盾しない結果が得られた。次に、演者に「押す」と「はじく」の2つのactionを施行してもらう別の視覚刺激を用意し、被験者には演者がどちらのactionを施行したか回答してもらう2肢強制選択課題を用いてfMRIの撮影を行った。1名の被験者のみではあるが、phAIP領域に特異的な活動が認められた。action observationネットワークを調べるためのfMRI撮影が比較的順調に進んだものの、予期していた結果が未だ得られていない。本研究では高次視覚情報処理機構の機能的・解剖学的構造基盤の一端を明らかにすることを目標として、ヒトfunctional MRI(fMRI)を用いて頭頂葉を中心としたaction observation機能およびそのネットワークについて詳細に調べている。2016年度の最後にパイロットスタディとして行った研究を一部改変し、パルマ大学の研究者の協力を得て継続中である。「オレンジ色」または「白色」のピンポンボールに対して演者が「押す」または「はじく」のどちらかのactionを施行している視覚刺激を動画で用意し、被験者にはその動画の中で演者が行った動作およびボールの色に注目してもらい、どちらの色のボールか、どちらの動作を行ったかを回答してもらう二肢強制選択課題を用いてfMRIの撮影を行った。27人の被験者の撮影を行った。撮影中に固視が悪くサッケードが多かった被験者、体動が大きかった被験者、課題の正答率が90%以下の被験者は解析から外した。結果、総計20名の被験者からデータが得られた。これら20名の被験者でSPM8を用いて統計的集団解析を行ったところ、後頭側頭葉及び頭頂葉を中心した領域に有意差が認められたが、動画の視覚刺激の色に注目した場合と演者の動作に注目した場合とでは、近接しているが異なった領域が活動していることが観察され、注目する対象により脳内で活動するネットワークが異なることが推測された。これらの結果をもとにパルマ大学のGuy AOrban教授とも討論を重ね、今回の課題の限界点および得られた結果と既知のaction observation networkとの整合性につき考察を深めた。現在パルマ大学の研究者の協力を得てfMRIの撮影を行っているが、機器の故障その他の理由により撮影そのものが遅れたため。