hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界銀行の査閲(インスペクション)パネルとグローバル・ガバナンス

平成24年度は、国会図書館への文献調査を経て10月に東京で開かれたIMF/世銀年次総会に出席した。総会では、世銀のインスペクション・パネル主催のセッションに主に参加し、日本と諸外国のNGOの関係と動向について意見交換と情報収集をした。セッションでは積極的に発言し日本の市民社会の現状と課題、パネルの直面する問題について意見を述べた。総会では、日本政府の東日本大震災からの復興が印象づけられる一方、総会参加者の地元経済への波及効果が期待されるばかりで、日本の市民社会の成熟に関してはあまり関心が高まっていなかった。3月には、カンボジアの土地管理プロジェクト(LMAP)について、平成22年度に次ぐ現地調査を行った。プノンペンの土地収用問題に絡んで、非自発的な移住が問題となったプロジェクト・サイトではすでにボンコック湖の埋め立てが完了し、現地コミュニティはすでに寸断された状態となっていた。世銀の関与が終了した後も国連が人権状況について懸念を表明しており、現地NGOと国際社会の関心は今も高い状態であることが確認できた。グローバル・ガバナンスの担い手である国家と国際機関(世銀)の役割は依然大きく、市民社会の発展は漸進的であり、先進国と一部途上国において限定的であることが明らかになった。一年を通じた研究実施計画を基に、プロジェクト・サイクルを構築して実施した結果、おおむね計画通りに研究が進展している。これまでの科学研究費補助金研究の経験から4-7月を文献収集と分析、調査対象地選定にあて、8月から9月もしくは2月から3月に現地調査を行っている。平成23年度は東日本大震災後の影響で、予算の振込が2回に分けられたこともあり、当初予定していた8月の調査を3月に変更した。また調査対象地も当初はカザフスタンであったが3月は寒冷地につき道路凍結等による危険を回避するため、調査対象地をアルバニアに変更した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究課題のまとめとなる最終年度である。いままでの研究成果を踏まえて、調査対象地とインタビュー対象をしぼりたい。具体的には、カザフスタン共和国における現地調査とその他一カ所の調査を、安全情報を考慮した上で検討している。これまで蓄積したデータを講義、講演会、研究会、学会報告、論文、著書等で積極的に社会還元したい。アルバニアとカザフスタンについては、NGOsならびに市民社会組織の活動状況が、日本からでは見えにくいので、データベースやインターネット、国連関係者等を通じて現地情報を入手し調査に役立てたい。
Edgar Kantの北欧諸国における先駆的中心地研究

第二次世界大戦前、エストニアの地理学者であったEdgar Kantの学位論文に基づく中心地研究(1935)は、Christaller(1933)の中心地理論の世界で最初の追試研究であった。Kantは、経済基盤を考慮することなく、電話で中心性を計測するChristallerの方法を批判的に検討したBobek(1935)にならって、産業人口によってエストニアの中心地階層区分を行なった。そして程なくして、Kantの中心地研究は、ロシア帝国から独立したエストニアの自治体行政域再編計画にも応用された。これも、中心地理論発祥の地・ドイツに先駆けての、世界で最初の中心地理論の計画分野への応用の試みである。今年度はまず、1930年代エストニアの中心地分布に関するEdgar Kantの学位論文(1935)を精読した。学位論文の後半部分が、中心地の分布に関する章になっている。Christaller(1933)の電話を指標とした中心地計測法について検討し、彼の方法では各中心地の経済的基盤が十分に考慮されていないと批判している。Christaller(1933)の方法にならった中心地の階層区分も行なうが、最終的には、産業人口を指標にした方法によって、エストニアの中心地階層区分を行なっている。当時のエストニアの中心地システムは、バルト海沿岸のTallinnを中心とするサブシステムと、内陸部Tartuを中心とするサブシステムからなっており、後半では、Christaller(1933)の南ドイツを対象としたテクストと同様に、この二つのサブシステムについて詳細な説明が試みられている。以上がKantのエストニアを対象とした中心地研究の概要であるが、Buttimer(1987,1994)等が紹介しているのとは異なり、少なくとも方法の点では、単純なChristaller(1933)の研究の追試研究ではないといえよう。とくに、二つの中心地サブシステムの記述については、Christaller(1933)が主として経済原理によって説明しようとしていたのに対し、より生態環境的側面に踏み込んだ説明を行なっているのが注目される点である。これは、Kantがドイツ語以外の地理学文献を広く渉猟し、とくに当時のフランス学派の影響を強く受けていたことを証左するものかもしれない。またそれは、極寒の地により近いエストニアの風土を考慮すれば、そうした側面が具体的な中心地分布の説明には不可欠であることを示唆するものかもしれない。このKantの中心地研究が、やがて公表されるエストニアの新しい行政領域区分案にどのような影響を与えたのかという点についての検討は、来年度の課題としたい。なお、今年度は、Kantが設定したエストニアの中心地の階層的空間分布に対する、階層的立地・配分モデルによる具体的分析は行なっていないが、それに向けての準備の意味もあって、ネットワーク空間上での不均一な人口密度を考慮した、多目的計画法援用の中心地立地モデルを開発した。中心地理論の世界で最初の追試研究ともいうべき、Kantの学位論文Bevolkerug und Lebensraum Estlands.Ein Anthropookologisgher Beitrag zur Kunde Baltoskandiasは1934年に完成し、翌1935年に出版された。その年の9月11日の夕方、Kantはタリンにおけるエストニア愛国者クラブの集会で、政府高官も出席する中、政府の数年来の課題であった自治体行政域の再編について講演した。そこでKantは、中心地理論の3原理のうち、とくに供給原理と交通原理に基づいた再編計画の有効性を主張している。Kantによる行政域再編に関する提案が政府の自治体行政域再編案にどのように反映されていったかはわからないが、1935年から再編案作りの具体的仕事が始まった。内務省が1938年に出したこの件に関する報告書(Krepp,1938,p.48)では、Kant(1935)を引用している。少なくとも、再編案作成作業ために必要なデータや地図の集収にはKantが主宰していたタルツ大学の経済地理学研究室が協力し、Kant自身も、自治体の役場が置かれる中心集落が保有する機能を検討する際には助言をし、検討材料も提供している。そして、政府作業グループが自治体の範域を理論的に検討する際に、正六角形の領域を前提とし、中心集落から行政域境界までが最大78kmと設定したのは、明らかに中心地理論の考えに基づくものと考えられる。それも、Kantの助言によるものであろうと思われる。当然ながら、実際に設定された新しい自治体行政域の形態は現実の諸条件に合わせる都合上、正六角形とはならない。それでも、従前365あった自治体はほぼ3分の2の248に減少し、同じく198あった人口2,000人以下の自治体はわずか19に減り、住民数2,0004,000人の自治体が全自治体の4分の3を占めるようになることで、行政効率が高まることは確かであった。

フィンランド南西部タルツ周辺の中心地勢力圏調査そのものを1930年代後半に実施し、第二次世界大戦後に論文化した、フィンランドの最初の中心地関連研究と目されるトゥオミネン(1949)の研究は、クリスタラー(1933)とともにカント(1935)を先行研究として引用している。フィンランドでの本格的中心地研究と位置づけられるパロメキ(1963)においても、カント(1935)は引用されている。また、スウェーデンでも、早い時期にセンサスデータによる都市的集落の区分を試みたエネキスト(1947)は、カント(1935)を通してクリスタラー(1933)の中心地理論を知ったようである。これらの例からもわかるように、スウェーデン、フィンランドの北欧の中心地研究においては、カント(1935)はクリスタラー(1933)とともに共引用される傾向にあり、カント(1935)は北欧地理学界への中心地理論の紹介者的役割を果たした。一方、第二次世界大戦末期以降長らくソ連の領土に組み入れられたカントの母国エストニアでは、カントの研究は全て反ソ連的内容のものとされてきたが、クリスタラー(1933)の中心地研究はカント(1935)の研究を介して知られ、ソ連統治下でのエストニアの集落配置計画もカント(1935)を参照した可能性がある。カントの研究で興味深い点は、多数の分布図を比較して、地理的現象の説明を試みている点である。エストニアの自然環境と人口との関係を論じたカント(1935)の前半部分に典型的に見られるように、分布図の比較によって、地理的現象を因果論的に説明しようとする点は、対象とする地域スケールの違いはあるものの、ほぼ同じ頃、分数コード法に基づいて作製された地図を重ね合わせ、自然環境と人間活動(土地利用)の関係を解きほぐそうとしたアメリカ地理学者達の小地域研究の方法論と酷似している。説明方法の探求という点でも、カントは単なる中心地研究の追試者以上の存在であると評価されよう。
中国南部に多発する上咽頭癌の分子疫学的研究と早期診断マーカーの探索

中国南部に多いEpstein-Barr (EB)ウィルス感染上咽頭癌における環境要因を質問紙法により調査し、喫煙や栄養因子の影響が示唆された。免疫組織化学染色により上咽頭癌細胞では8-oxodGおよび8-ニトログアニンが強く染色された。非癌患者に比べ、上咽頭癌患者において血清8-oxodG値は有意に高く、発がんリスクのバイオマーカーとなる可能性が示唆された。上咽頭癌におけるエピゲノム異常としてプロモーター領域のDNAメチル化をいくつかの遺伝子で明らかにした。Epstein-Barrウィルス感染は国際がん研究機関(IARC)によって「ヒトに対して発がん性がある(Group1)」と評価されている。中国南部においては上咽頭癌が多発し、予後不良であり、重大な健康問題となっている。中国広西医科大学付属病院を受診し、研究への参加についてインフォームド・コンセントの得られた新規上咽頭癌患者、炎症疾患および非炎症疾患の患者より血液および生検検体を得た。血清を用いて酸化ストレス指標である8-ハイドロキシデオキシグアノシン(8-OHdG)を測定した。免疫組織染色法により、癌部で8-OHdGおよび8-nitroguanineが強く染色され、iNOSの発現を確認し、また、癌患者での血清8-OHdGの上昇を明らかにした(HuangY-J.et al.Med Oncol.,2010)。さらに、生検標本よりDNAおよびRNAを抽出し、DNAメチル化特異的PCR(MSP)および遺伝子発現解析を行った。その結果、上咽頭癌においてそのプロモーター領域がメチル化し遺伝子発現低下を認める新規がん抑制遺伝子候補として、TFPI-2(tissue factor pathway inhibitor 2,Wang et al.,BMC Cancer,2010),RRAD(Ras-related associated with diabetes)、FSTL1(follistatin-like 1)等を見いだしている。さらに、上咽頭癌および正常組織より得られたDNAを用いて、メチル化DNA結合タンパクでメチル化DNA濃縮を行い、次世代シークエンサーによるゲノムワイド解析を行い、上記のがん抑制遺伝子候補の有用性を確認すると共に、がんにおける低メチル化遺伝子の検討を行っている。中国広西医科大学付属病院を受診し、研究への参加についてインフォームド・コンセントの得られた新規上咽頭癌患者および非がん疾患の患者より生検検体を得た。癌部で8-OHdGおよび8-nitroguanineが強く染色され、iNOSの発現を確認し、また、癌患者での血清8-OHdGの上昇を明らかにした(Huang Y-J.et al.Med Oncol., 2011)。上咽頭癌においてそのプロモーター領域がメチル化し遺伝子発現低下を認める新規がん抑制遺伝子候補として、RRAD(Ras-related associated with diabetes)を見いだし、RRAD発現ベクターを上咽頭癌細胞に導入することにより細胞増殖、遊走、コロニー形成が抑制されることを確認し、がん抑制遺伝子機能を持つことを明らかにした(投稿中)。さらに、ヌードマウスにRRAD導入細胞とempty vector導入細胞を皮下に移植し機能解析を行っている。上咽頭癌および正常組織より得られたDNAを用いて、メチル化DNA結合タンパクでメチル化DNA濃縮を行い、次世代シークエンサーによるゲノムワイド解析を行い、上記のがん抑制遺伝子候補の有用性を確認した(日本環境変異原学会第40回大会、2011年11月東京)。併せて遺伝子発現およびmicroRNA発現についてマイクロアレイ解析を行い、上咽頭癌の予防に寄与し得るバイオマーカーを検討している。Epstein-Barr (EB)ウィルス感染上咽頭癌患者においてRas-related associated withdiabetes (RRAD)遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化異常を見いだした(Cancer Lett, 2012)。すなわち、上咽頭癌患者の74.3%で癌抑制遺伝子候補であるRRADのプロモーター領域がメチル化し、RRADの発現が低下していることを明らかにした。また、ヒト上咽頭癌培養細胞を用いて脱メチル化剤処理することでRRADの発現が回復することを示した。さらに癌細胞にRRADを遺伝子導入することで細胞増殖や細胞遊走能が抑制できることを示した。以上より、上咽頭組織においてRRADが癌抑制機能を有し、メチル化されることにより、癌抑制機能が阻害され、癌が進展することを明らかにした。一方、RRADのみならず、TFPI2などの他の遺伝子のDNAメチル化も上咽頭癌の発生・進展に関与することが推定され、より包括的なエピゲノム異常の検出が必要であることが判明した。癌および正常組織よりメチル化DNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いたゲノムワイド解析による上咽頭癌検出に有用な遺伝子を抽出した(日本癌学会総会(2012年9月、札幌)において発表)。

現在、メチル化特異的PCR法を用いて、これらの候補遺伝子についてDNAメチル化について確認すると共に、ヒト上咽頭癌培養細胞を用いて脱メチル化剤処理することで遺伝子の発現が回復するかを検討している。RRADが上咽頭癌の抑制に重要な役割を果たすことを明らかにし、in vivoの解析が現在進行中である。また、網羅的解析としてDNAメチル化は次世代シークエンサーによる解析を行い、併せて遺伝子発現およびmicroRNA発現についてマイクロアレイ解析を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノムワイド解析により得られたバイオマーカー候補について、臨床検体を用いて妥当性を検討する。また、遺伝子導入やmicroRNA導入による効果を検討し、機能解析を行うことで発がん機構の解明をめざす。
小児急性リンパ性白血病における感染を契機にした自然退縮の機序の解明

我々は感染症を契機に無治療で芽球が減少して正常造血が回復し、3週間以上も寛解が持続した急性リンパ性白血病(ALL)の3症例を経験し過去に報告した(赤羽ら、第44回小児血液学会総会、2002年)が、これらの症例では感染により活性化された免疫系で、TRAILやFasLといった細胞傷害因子を介した抗白血病作用が誘導された可能性が考えられた。我々が経験した症例は全てB-precursor ALLであり、小児ALL細胞株を用いた昨年度の本研究ではTRAIL感受性株はB precursor-ALL細胞株に多いことが確認されたことから、感染を契機にしたALLの自然退縮にはTRAILを介した抗白血病作用が関与している可能性が考えられた。一方、T-ALL症例ではこのような報告はなく、本研究でもT-ALL細胞株はTRAILに耐性傾向を示したことから、本年度はT-ALL細胞株をはじめとするTRAIL耐性株の耐性機序の解明に焦点を絞り解析を行った。まず各細胞株におけるTRAIL受容体の細胞表面発現をflow cytometryで解析したところ、TRAIL耐性株ではdeath domainを有するDR4とDR5の発現が陰性であった。そこで、TRAIL耐性株におけるDR4およびDR5遺伝子のプロモーター領域のメチル化についてMethylation specific PCR法を用いて検討したところ、DR5遺伝子プロモーター領域のメチル化が多くの細胞株で認められた。この解析結果から、T-ALL細胞株のTRAIL耐性機序の一因として、DR5遺伝子プロモーター領域のメチル化が関与している可能性が推測されるが、これは脱メチル化剤が難治性白血病に対して有効な治療法となる可能性を提示するものと考えられる。我々は感染症を契機に無治療で芽球が減少して正常造血が回復し、3週間以上も寛解が持続した急性リンパ性白血病(ALL)の3症例を経験し過去に報告した(赤羽ら、第44回小児血液学会総会、2002年)が、3症例はいずれもB前駆細胞型(B-precursor ALL)であり、T細胞型(T-ALL)は1例もなかった。これらの症例では、感染により活性化された免疫系で細胞傷害因子を介した抗白血病作用が誘導された可能性が考えられる。一方、細胞傷害性T細胞やNK細胞に表出される細胞傷害因子としては、FasLやTRAILが知られている。そこで今回は、B-precursor ALLとT-ALLの細胞傷害因子感受性を明らかにするために、B-precursor ALL細胞株30株とT-ALL細胞株6株を用いて、FasLおよびTRAILに対する感受性と受容体発現を比較検討した。まず、遺伝子組換え可溶型FasLに対する感受性を^3H-thymidine uptake法で解析したところ、T-ALL細胞株はB-precursorALL細胞株と比較して高い感受性を示した。一方、可溶型TRAILに対しては、11q23転座型を除くB-precursor ALLでは約半数が高感受性株であったが、T-ALL細胞株では耐性傾向を示した。各受容体の発現をflow cytometryで解析したところ、TRAIL耐性株ではTRAIL受容体のうちdeath domainを有するDR4とDR5の発現が陰性であった。今回の解析で、TRAIL感受性株はB precursor-ALL細胞株に多く、FasL感受性株はT-ALL細胞株に多い傾向が認められたことから、感染を契機にしたALLの自然退縮にはTRAILを介した抗白血病作用が関与している可能性が考えられた。
コーンビームCTを用いた嚥下障害代償姿勢による咽頭腔の変化の3D表示に関する研究

嚥下時の姿勢の変化が咽頭腔の形態に影響を与えると考えられている。健常ボランティア10人について,座位でコーンビームCT(CBCT)を撮影し,仰臥位でマルチスライスCT(MSCT)を撮影して検討を行った。安静位を期待して唾液嚥下行った10秒後に測定したが,両姿勢とも大半が咬合位になっていた。唾液嚥下後安静位を示すと言われているが,嚥下後何秒間続くのか,本当に安静位が出現するのかなど不確定な要素があると考えられた。姿勢は咽頭腔の形態に大きな変化を与えなかったが,従来から言われているように軟口蓋は重力の影響を受けた。さらに喉頭や下咽頭も軟口蓋以上に重力の影響を受けることがわかった。嚥下障害患者に用いるリハビリテーション法の一つとして頚部を回旋して嚥下を容易にする方法がある。この原理を解明するため健常ボランティア10人について,CBCTを用いて嚥下後の正面と右回旋時の咽頭腔の形態を比較した。さらに,このうち2人はX線造影検査を行った。咽頭腔は右側の方が狭くなり,食塊は内視鏡検査では左側を通る傾向があった。梨状陥凹はCBCT検査の結果は右側が拡張する傾向があった。内視鏡では右側は縮小した。これは,内視鏡はCBCTと違っての回旋時は梨状陥凹の入口しか観察できないためによるものであった。CBCTの結果より,患側へ頭部回旋して誤嚥を防ぐ理由は,患側の梨状陥凹が狭窄するのではなく,梨状陥凹上部で回旋側の咽頭腔が狭窄し対側の咽頭腔が拡張すると共に舌根がやや下がることにより,食物が回旋側の反対の咽頭腔を通過するようになると考えられた。今年度は咽頭腔の一部である梨状陥凹に関する基礎データを収集した.使用したエックス線機器はCone beam CT装置(CBCT)CB MercuRay(日立メディコ株式会社)である.被験者は嚥下障害を訴えないボランティア10名である.被験者のフランクフルト平面を床と平行になるよう位置づけCBCTで撮影した。安静時での撮影を行うため唾液嚥下を指示して約10秒後にCBCT撮影を行った.次に被験者にできるだけ右を向くよう指示し,同様に,唾液嚥下指示後約10秒後にCBCT撮影を行った.撮影条件は電圧100kV,電流10mA,スキャンスピード9.6秒/360度である.得られたデータは3次元画像計測ソフトVGStudio MAX1.1(Volume Graphics GmbH)を用いて解析した.解析項日は垂直座位,右向き座位での梨状陥凹腔の容積,断面積,深さ,上縁,下縁の位置,頸椎の傾斜角度,頸部の回旋角度である.梨状陥凹腔と梨状陥凹のしきい値決定は梨状陥凹下の軟組織および気管内空気の中間値とした.梨状陥凹の定義は披裂喉頭蓋ひだが咽頭壁に接触するスライスを上縁とし,最下点を下縁と定義した.また上縁でのAxial面における梨状陥凹の断面積およびSagittal像での第二頸椎前下端と第四頸椎前下端を結ぶ線と水平線とのなす角度を計測した(Angle1).頸部の回旋角度としてAxial像で喉頭蓋喉頭面中央と披裂間切痕を結ぶ線と矢状線とのなす角度(Angle2)を求めた.また第二頸椎から第五頸椎までの各頸椎

下端間の距離についても計測した.梨状陥凹上縁および下縁の位置と第二,第三,第四,第五頸椎前下端を通るスライスとの距離を計測した.Angle1は垂直座位が平均92.7度,右向き位は平均93.5度でありほとんど変化がなく,Angle2は平均38.2度であった.梨状陥凹は右向き時,左右梨状陥凹の容積が深くなり,断面積も左の梨状陥凹が広くなった.深さも左右ともに深くなった.頸椎は右向き時回旋しているものの,前後的位置はほぼ変わっていないことから,頸椎を基準として上縁下縁の位置を調べた.それらはともに右向き時に上昇していることが明らかとなった.今年度は梨状陥凹および咽頭腔に関するデータを収集した.使用したエックス線機器は,Cone beam CT装置(CBCT)CB MercuRay(日立メディコ株式会社)である.被験者は,嚥下障害を訴えないボランティア10名である。被験者のフランクフルト平面を床と平行になるよう位置づけ,CBCT装置で撮影した.安静時での撮影を行うため,唾液嚥下を指示して約10秒後にCBCT撮影を行った.次に,被験者にできるだけ右を向くよう指示し,同様にCBCT撮影を行った.撮影条件は電圧100kV,電流10mA,スキャンスピード9.6秒/360度である.得られたデータは3次元画像計測ソフトVGstudio MAx1.1を用いて解析した.解析項目は垂直座位,右向き座位での梨状陥凹の断面積,深さ,容積である.梨状陥凹の定義は披裂喉頭蓋襞が咽頭壁に接触するスライスを上面と定義した.なお,断面積とはAxial面における梨状陥凹上面の面積である.また,咽頭腔のMPR画像,virtual endoscope画像を作成し,右向き時の咽頭腔の状態について検討した.結果は以下の通りである.正面座位および右向き座位における三次元的計測および3D画像の表示を行い,右向き時には,右側梨状陥凹の断面積が増加する例が5名,減少あるいはほとんど変化がない例が残り5名に認められた.右向き時の右側梨状陥凹の深さは正面時と比べて有意に深くなり,その容積も有意に増加した.左側梨状陥凹は,その断面積および容積が有意に増加した.左側梨状陥凹の断面積は,右側梨状陥凹の断面積と比較してより大きく拡大した.MPR画像およびvirtual endoscope画像では,咽頭腔は下顎骨に対して左側に偏位していた.平成15年度,16年度にコーンビームCT(CBCR)撮影をうけたボランティア10名ををマルチスライスCT(MSCR;東芝Aquilion)を用いて撮影した。MSCT撮影は,仰臥位であるのでCBCTとできるだけ同じ状態になるようにするため,フランクフルト平面を床に垂直になるよう位置づけ,撮影した。安静時での撮影を行うため唾液嚥下を指示して約10秒後に撮影を行った。しかし,得られた像を見ると咬合した状態が7例,CBCTで咬合し,MSCTで安静位になったものが2例,両方とも安静位だったものは1例に過ぎなかった。このことは唾液嚥下を指示して10秒後に撮影することは安静位を保証するものではないことがわかった。このため,今回はもっとも多い咬合状態のケースについて比較することとした。本年度は,解析を中心に行った。まず,梨状陥凹の面積・容積・深さについて検討したが,これまで梨状陥凹と読んでいた部分は,放射線学ではしばしば,造影剤の貯留している部分について梨状陥凹と呼ぶためこのような呼称を用いたが解剖学と一致しないため,梨状陥凹を上部と下部に分けて検討した。右向き嚥下の効果は,下部梨状陥凹の変化により説明されてきたが,実際に計測した結果,下部梨状陥凹は大きな役割を果たしていないと考えられた。バーチャル内視鏡や内視鏡の観察結果では,右向きでは左の上部梨状陥凹が拡大し,通過しやすくなる上,右の上部梨状陥凹は狭くなり,流れがこちらを通りにくくなることがわかった。
ダイズ根粒形成を制御する体内移動シグナル物質の検索

ダイズは、根に根粒を形成して空中窒素を固定利用することができる。一方、ダイズは根粒の過剰着生を抑制するための根粒形成自己制御(オートレギュレーション)機構を有することが知られている。近年、化学変異剤により、オートレギュレーション機能が欠損ないし、低下した根粒超着生変異株が得られた。根粒超着生形質は、地上部に支配されており、根粒菌の感染と根粒原基の形成により、「感染シグナル」が地上部へ伝達され、それを受け取った地上部(葉身)から地下部へ根粒の生長を抑制する「オートレギュレーションシグナル」が伝達されると予想されている。しかしながら、感染シグナルもオートレギュレーションシグナルも物質レベルでは同定されていない。本研究では、根粒超着生変異株と親株を用い、シグナル物質の探索を行った。シグナル物質が含まれると予想される篩管液の採取に成功した。篩管液と導管液中の成分をGC-MSで分析し、根粒菌接種後に変化する成分ピークの検索および、インドール酢酸とサリチル酸の分析を試みたが、これらの成分の検出には至らなかった。ダイズ品種Williamsとそれより分離された根粒超着生変異株NOD1-3のインドール酢酸とアブシジン酸をGC-MSで分析したところ、変異株根粒内のインドール酢酸濃度は親株の数分の1と低かった。地上部から輸送されるインドール酢酸がオートレギュレーションシグナルである可能性がある。病原菌の感染を全身に伝達するシグナル物質であるサリチル酸を、親株と変異株に投与したところ、親株では根粒形成の著しい抑制が見られたが、変異株では影響が少なかった。この結果はサリチル酸が根粒歯の感染シグナルである可能性を示唆する。根粒は、培地硝酸により可逆的かつ達やかに生長が阻害され、それは、光合成産物の分配が低下するためであることを発見した。NOD1-3は、硝酸存在下でも根粒への光合成産物の供給があまり低下せず、根粒の生長と窒素固定活性を維持した。ダイズは、根粒菌と共生して根に根粒を形成し、空中窒素を固定利用することができる。ダイズには、初期の根粒着生が引き続く根粒の形成を抑制する自己抑制機構(オートレギュレーション)があることが知れらている。オートレギュレーションは茎葉部に支配されており、根粒菌が感染したことが「感染シグナル」として葉身に伝えられ、葉から根へ新たな根粒の生長を抑制する「オートレギュレーションシグナル」が伝達されると考えられているが、これらシグナル物質の実態は不明である。本研究では、オートレギュレーションが欠損または低下した根粒超着生変異株NOD1-3とそあ親株のWilliamsを用い、これらシグナルの同定を目指すものである。また、すべての根粒超着生変異株において根粒形成が硝酸阻害を受けにくく、硝酸による根粒形成阻害とオートレギュレーションには共通点があると予想されている。本年度は、ダイズの根粒形成と植物ホルモンの関連性を調査した。NOD1-3と親株各部位の内生インドール酢酸(IAA)とアブシジン酸(ABA)の含星を、備品として購入したガスクロマトグラフ質量分析計により分析を行った。生育時期別に根粒中のホルモン濃度を測定した結果、ABA含量は親株及び変異株で同様の推移を示したが、IAA含量は、変異株では親株の数分の1程度と低く推移した。

硝酸投与後のダイズ各部位のIAAとABA含量の変化を測定したところ、親株の根粒では硝酸投与後IAA含量が約5倍に増加した。一`方、変異株では、どの部位においても硝酸処理によりIAA、ABA含量の変化は見られなかった。水耕液へのIAA投与実験から、変異株はIAAに対する感受性が低下していた。以上の結果は、根粒形成自己抑制作用と硝酸による根粒生長と窒素固定活性の阻害には、根粒内における高濃度のオーキシンの集積または、植物側のオーキシン感受性が関係している可能性を示した。ダイズは根粒の過剰着生を抑制することが知られており、オートレギュレーション機構と呼ばれている。感染後根粒形成が開始すると、何らかのシグナルが根から葉身へ移行し、それを感知した葉身からオートレギュレーションシグナルが篩管を通って地下部へ輸送され、新たな根粒の発達を阻害すると考えられている。通常のダイズよりも多数の根粒を着生する根粒超着生変異株は、オートレギュレーション機構に欠損があると考えられている。2002年末に、ミヤコグサの根粒超着生変異株において欠損遺伝子が同定され、細胞分裂を制御する膜結合受容体である可能性が示唆された。しかしながら、感染により根から伝えられるシグナル物質と葉身から地下部へ伝達されるシグナル物質およびその根粒形成阻害機作についてはいまだ不明である。本年度の実験では、根粒菌接種後経時的に導管液と篩管液を採取し、各種成分濃度変化を測定するとともにGC-MSを用いて未知物質の検索を行った。得られた篩管液には、ショ糖とカリウムが多く含まれており篩管液と判断できたが、採取量が微量であったため植物ホルモンのIAAやABAは測定できなかった。GC-MSのリテンシヨンタイムごとの質量ピーク強度を、根粒菌感染後と感染前で比較し、根粒菌接種により増加する物質と減少する物質を検索中である。根粒超着生変異株は硝酸耐性を持つことからオートレギュレーションと何らかの関連が示唆されている。ダイズの根粒の生長は硝酸により急速にかつ可逆的に阻害されることを報告した(Fujikake et al 2002)。病原菌の感染を全身に伝達するシグナル物質として知られているサリチル酸を親株と根粒超着生変異株に投与すると、親株では根粒形成が著しく阻害されたが、根粒超着生変異株ではほとんど影響を与えなかったため、サリチル酸が根粒菌の感染シグナルである可能性が示唆された(Sato et al. 2002)。ダイズは、根粒の過剰着生を抑制するための根粒形成自己制御(オートレギュレーション)機構を有することが知られている。近年、化学変異剤により、オートレギュレーション機能が欠損ないし、低下した根粒超着生変異株が得られた。オートレギュレーションの過程では、根粒菌の感染シグナルが地上部へ伝達され、それを受け取った地上部から地下部へ根粒の生長を抑制するオートレギュレーションシグナルが伝達されると予想されている。しかしながら、感染シグナルもオートレギュレーションシグナルも物質は同定されていない。本研究では、根粒超着生変異株と親株を用い、これらのシグナル物質の探索を行った。本年度の実験では、ダイズ品種Williamsとそれより分離された根粒超着生変異株NOD1-3における、光合成産物の分配と根粒の硝酸阻害の関係について調べた。根粒超着生変異株は、根粒形成、根粒肥大、窒素固定活性が硝酸によつて阻害されにくい性質を併せ持つ。無窒素培養液で栽培したWilliamsとNOD1-3に、0mMまたは5mM
アフリカ熱帯林における人間活動と環境改変の生態史的研究

本研究の目的は,人類が熱帯林の中に棲まうことの多様性と意味を,情報的,社会的環境をも視野に入れた広義の生態学視点に立って明らかにしていくことである。これまで京都大学を中心とする日本の研究者が長期にわたって調査をおこなってきたカメルーン東南部の熱帯林を中心に,「生態環境」「情報環境」「社会環境」の3つの軸に沿って研究を遂行した。この地域にはピグミー系狩猟採集民と,バントゥー系農耕民が居住しているが,両者の熱帯林環境での「棲まい方」は「共存」か「改変・開拓」かという形でおおきく異なっていた。本研究で得られた知見は,21世紀に人類が地球上で「棲まう」やり方について重要なヒントを与えるものだと考える。具体的な知見は,研究終了時に刊行した「森棲みの生態誌」「森棲みの社会誌」の2冊の論文集にまとめた。本研究の目的は,人類が熱帯林の中に入り,そこに住まうとき,どのようなやり方でそれをおこなっているのか。その多様性と意味を,情報的,社会的環境をも視野に入れた広義の生態学視点に立って明らかにしていくことである。具体的には,これまで京都大学を中心とする日本の研究者が長期にわたって調査をおこなってきたカメル-ン東南部の熱帯林を中心に,そこに住む狩猟採集民および農耕民を対象に,「生態環境」「情報環境」「社会環境」の3つの軸に沿って,上記の視点からの調査をおこなっていく。本年度は研究計画の初年度として,海外調査地(カメルーン東南部)における研究体制を整え,次年度以降の本格的な調査の基盤を整備することを目標とした。具体的には,(1)研究代表者・木村大治が現地に赴き,調査基地であるカメルーン・フィールドステーションの整備にあたった。基地は現在老朽化が激しく,保管してある資材が破損する恐れがあるので,家屋の建て直し作業をおこない,また現地調査協力者による管理体制の再構築をおこなった。また購入したデータロガー(数ヵ月にわたって自動的に気温,湿度を記録することができる機器)の運用テストを行った。次年度以降,本格的なデータ収集をおこなう予定である。(2)研究分担者・荒木茂(京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科)はフィールドステーション近辺(道路脇の村落,畑,二次林,一次林,森林中および川べりのキャンプなど)の土壌・植生を予察し,GISデータと組み合わせた本格的な分析に向けての準備とした。(3)研究協力者・稲井啓之(京都大学アジア・アフリカ地域研究研究科)は,調査地近辺における重要なタンパク質供給源である魚類資源と,漁民による漁撈活動の調査をおこなった。これらの調査によって得られたデータは,順次カメルーン・フィールドステーション・ホームページに掲載していく予定である。また以前から継続している,月一回開催の「コミュニケーションの自然誌」研究会において,木村・分藤らの調査によって得られた,人々の情報環境に関するデータの分析に関する討論をおこなった。研究計画の2年目である平成19年度は,昨年度の基盤作りを踏まえて,カメルーン東南部を中心とした調査活動を展開した。佐藤弘明と林耕次は,狩猟採集民バカの森林内での生業活動を,彼らのキャンプ生活を詳しく観察することによって調査した。この調査は,この地域に居住する人々の生態学的な位置づけに関して重要な知見を提供するものと期待される。戸田美佳子は,バカと農耕民の障害者の観察から,両者の間の社会的障壁と,障害者によるそれを乗り越えての行き来の実態を明らかにした。分藤大翼は,バカと農耕民の村落および森林キャンプにおけるサウンドスケープを観察し,また彼らのオノマトペ(擬音語・擬態語)を収集することによって,バカの情報環境に関する知見を深めた。また,平成19年度の補助金を繰り越すことによって,平成20年度にWWFカメルーンとの研究協力の綿密な打ち合わせを踏まえて,WWFの調査ステーションに自動気象観測装置を設置させてもらい,観測を開始することができた。これらの研究成果については,「カメルーン連絡会議」「ピグミー研究会」「コミュニケーションの自然誌研究会」などの研究会において,研究計画の最終年度に予定している論文集の出版を見据えた討論をおこなった。本年度(研究計画の3年目)は,(1)カメルーン東南部を中心とした調査活動を継続するとともに,(2)研究成果のまとめの作業を開始した。(1)については,以下の研究者をカメルーンに派遣し,人間活動と環境改変に関する調査活動をおこなった(※は研究分担者,その他は連携研究者および研究協力者)。[生態環境の調査]

※荒木茂(土壌と作物生産),林耕次(狩猟採集民の狩猟活動),大石高典(農耕漁撈民の生業活動)[情報環境の調査]※木村大治(狩猟採集民の相互行為),※分藤大翼(熱帯林のサウンドスケープ)[社会環境の調査]寺嶋秀明(狩猟採集民の社会関係),小松かおり(農耕民の社会関係)また,調査地域に2台の気象観測用データロガーを設置し,WWFカメルーンの協力を得て,長期の記録を取る体制を整えた。(2)については,まず,学生アルバイトを雇用して,別資金によって得られたコンゴ民主共和国の生態人類学的データの入力作業を進めた。このデータは今後,カメルーンをはじめとする他の地域のデータとの比較研究を進めていく予定である。次に,これまでのカメルーンを中心とする調査研究の成果を公刊するための出版計画を進め,各研究者に論文執筆を依頼し,それらの論文を検討する研究会を開催した。科学研究費研究成果公開促進費を獲得することができたので,これらの論文を収めた論文集は2009年度(本計画最終年度)中に出版される見込みである。本年度は,研究計画の最終年度であり,最終的な調査活動をおこなうとともに,調査結果をまとめるための研究会を開催し,論文集を刊行した。調査は,研究代表者の木村と,研究協力者の坂梨がコンゴ民主共和国に赴き,現地の生態環境,社会環境に関する情報を収集した。また研究分担者の分藤はカメルーンにおいて,バカ・ピグミーの音声文化に関する調査をおこなった。研究成果のまとめのための研究会を京都市および東京都八王子市で開催し,また若手研究者をアメリカ・アルバカーキに派遣してアメリカの同世代の研究者と討論をおこなった。科学研究費の研究成果公開促進費を得て,本計画の総まとめとして論文集の刊行に力を注いだ。3月に,2冊合わせて800ページとなる「森棲みの生態史-アフリカ熱帯林の人・自然・歴史I」「森棲みの社会誌-アフリカ熱帯林の人・自然・歴史II」を京都大学学術出版会から刊行することができた。研究代表者の木村が,2010年1月に網膜剥離で入院し,カメルーンの調査に行けなくなったため,調査旅費を繰り越し,カメルーン調査は2010年9月におこなうこととなった。その帰途にフランス・モンペリエでおこなわれたInternational Conference on Congo Basin Hunter-Gatherersに出席し,成果発表,情報交換を行った。
中胚葉領域を確定するNodalとNotchの共役機構に関する研究

アフリカツメガエルの初期発生では、Nodalシグナルが誘導源となり原腸胚の帯域にリング状の中胚葉組織を形成する。中胚葉の形成領域がどの様な機構により決定されるのか明らかにするために、組織境界と細胞数を制御する分子機構を解析した。その結果、NodalシグナルはNotchシグナルと共役して中胚葉組織の境界形成を行うとともに、中胚葉細胞の増殖相から分化相への移行を制御する機構が明らかになった。原腸胚の帯域でリング状に発現するXDeltalの役割を明らかにするために、マイクロアレイを用いてNotchシグナルの標的遺伝子を網羅的に検索した結果、新規標的遺伝子としてXoct25とp27Xiclを見いだした。本年度の研究では、中胚葉形成におけるXoct25とp27Xiclの役割を明らかにするために以下の研究を行った。(1)中胚葉形成におけるXoct25の機能解析モルフォリノオリゴDNAを用いてXoct25の翻訳阻害を行った結果、Xoct25欠損は中胚葉形成を阻害し、神経胚期までに細胞死を引き起こすことがわかった。一方Xoct25の過剰発現胚は一時的にXbraの発現低下と原腸陥入遅延を示すが、その後は正常に発生し、中胚葉形成領域の拡張と筋組織の過剰形成に至ることがわかった。Xbraのプロモーター解析およびXoct25のChIPアッセイを行った結果、Xoct25はXbraのプロモーターに直接結合しXbraの遺伝子発現を活性化することがわかった。これらの結果から、原腸胚期の帯域に発現するXoct25はXbraの発現量を調整することにより、中胚葉の形成領域を適正化する役割をもつものと考えられる。(2)中胚葉形成におけるp27Xiclの機能解析p27Xiclの初期原腸胚における時空間的発現パターンをRT-PCRおよびWISH法により調べた結果、p27XiclはXdeltal発現直後に原腸胚帯域で高い遺伝子発現を示すことがわかった。XdeltalのモルフォリノオリゴDNAは原腸陥入不全を引き起こすが、この陥入不全はp27Xiclの共注入によってレスキューされることがわかった。これらの結果から、Notchシグナルの下流でp27Xiclは卵割期の細胞を細胞分裂相から細胞分化相へと切り替える役割を果たしているものと考えられる。平成20年度の研究により、原腸胚の中胚葉形成領域では、NodalシグナルおよびNodalシグナルに誘導されるNotchシグナルの下流でOct25およびp27Xic1が発現し、中胚葉形成細胞の発生運命が制御されることが示唆された。しかしOct25はXbraの転写の活性化ばかりでなく不活性化も引き起こすことから、中胚葉形成におけるOct25の役割には不明な点が残されている。また原腸胚初期のOct25の発現が予定中胚葉領域に局在する機構もわかっていない。そこで平成21年度では、Oct25の転写制御と機能制御を明らかにするために以下の実験を行った。1.予定中胚葉領域に発現するOct25の転写制御機構の解析Oct25の転写制御機構を調べるために、Oct25遺伝子の5'上流域5kbpをルシフェラーゼに繋いだレポーター遺伝子を構築し、原腸胚期におけるOct25遺伝子の発現に必須のシス配列を解析した。その結果、5'上流域のプロモーター領域に存在するFAST結合モチーフを介したNodalシグナルが原腸胚期の遺伝子発現に必須であることがわかった。これはOct25が予定中胚葉領域において発現する分子機構の一つと考えられる。2.Oct25の分化制御機構の解析Oct25のノックダウン実験は中胚葉形成にOct25が必須であることを示したが、Oct25の過剰発現においても中胚葉の形成阻害が誘導された。Oct25過剰発現胚における中胚葉形成阻害の過程を詳細に検討した結果、Oct25はp27Xic1の発現を抑制することにより、予定中胚葉細胞を細胞周期の分裂相に止め、結果として細胞分化を阻害することがわかった。Oct25は予定中胚葉領域の細胞の多能性を維持することにより、細胞数の制御に関わる可能性が考えられる。平成2021年度の研究により、原腸胚の中胚葉形成領域ではNoda1シグナルとNotchシグナルが共役してp27XiclとOct25を転写誘導すること、p27Xic1は予定中胚葉細胞の分裂を停止させ細胞分化へ誘導するのに対し、Oct25はp27Xic1の発現を抑制して予定中胚葉細胞の増殖維持に働くことがわかった。これらの結果から、中胚葉形成領域で発現するOct25は、一部の予定中胚葉細胞の分化を抑制し多能性を維持させる働きをもつ可能性が示唆された。そこで平成22年度では、組織形成過程におけるOct25の役割を明らかにするために以下の実験を行った。1.組織形成過程におけるOct25発現細胞の網羅的解析Oct25の5'上流5kbpのDNA領域にはNotchシグナル、Nodalシグナルのシス配列を含むOct25のプロモーター領域が存在する。

この5'上流領域をGFPに繋いだレポーターコンストラクトをゲノムに導入し、初期発生過程におけるGFP発現細胞の分布を網羅的に解析した。その結果、Oct25は原腸胚の帯域で広く発現し、組織形成が進むと次第に発現細胞の数が減少するが、筋組織、骨組織、心筋組織の一部に継続して発現が維持されることがわかった.2.Oct25発現細胞の分布と核移行の解析Oct25タンパクのN末端領域に対するモノクローナル抗体を作製し、Oct25発現細胞の分布およびOct25タンパクの核移行時期を解析した。その結果、Oct25タンパク質は原腸胚期の中胚葉細胞の細胞質において初めて検出され、その後、発現量が増加するとともに、筋節、心内膜、心筋組織の一部において、核内にOct25タンパク質が局在する細胞が検出された。Oct25の発現を維持する細胞は中胚葉組織の多能性前駆細胞であることが予想される。
性能設計に基づく損傷度制御型免震・制震構造の開発

巨大地震に対する要求性能を満たす免震・制震構造を社会基盤構造物へ適用するため、レベル2地震動に対して要求される構造物の性能に関する分析、および免震・制震機構を導入した構造物の性能に関する検討を行うとともに、免震・制震構造を社会基盤構造物へ適用するに当たっての実現性・問題点の検討を行った。研究成果は、主に次の4点にまとめられる。(1)バリアブルダンパーによる連結構造物の震動制御の方式として、従来のパッシブ型制御やLQ制御アルゴリズムおよび新たに提案した擬似負剛性付加型セミアクティブ制御を実験的に検証した。制御効果の安定性と効率が高く、事前の制御効果の予測評価が可能であることから、擬似負剛性付加型セミアクティブ制御は実用性に優れた手法であることを明らかにした。(2)制震構造を実現するための、制震ダンパーの性能評価実験手法についての検討を行い、慣性力駆動型ダンパー載荷試験装置による試験法について評価を行った。タイプの異なる制震ダンパーに対する評価試験を実際に行い、試験法の実用性を検証した。(3)軸力・速度依存性等を考慮した滑り型免震支承のモデル化を取り入れた免震橋梁の地震応答評価の手法を検討し、滑り方免震支承を用いた橋梁の実現のための設計手法の合理化への基礎資料とした。(4)実際の長大橋梁の地震時性能を向上させるための免震・制震機構の適用を想定した検討を行い、具体的な地震時性能の改善を数値シミュレーションにより評価した。この手法により、地震時安全性の向上効果が高いことを示した。本年度は、免震構造に着目し、直下型地震に対する応答特性を検討するとともに、滑り型免震支承の載荷実験から、そのエネルギー吸収特性や鉛直震動成分の影響について検討した。本研究で得られた主な知見は次の通りである。●直下型地震動を単純モデル化したパルス状地震入力に対して免震橋梁が示す応答特性について数値解析を行った。速度パルスの作用時間と大きさをパラメータとした場合に応答特性に表れる特徴を明らかにし、その特性から免震橋梁に対して安全性を保てるパルス波のパラメータについて検討した。その結果、免震橋梁のパルス波入力の影響は、降伏力を変えた場合でもほほ同じ作用時間比付近で免震橋梁全体としての応答のピークを迎え、これより橋梁に大きな影響を及ぼすパルスの形状は、降伏周期に支配されることなどが明らかとなった。●上下動を受ける摩擦減衰型免震支承のハイブリッド地震応答実験より、上下動作用下でも水平バネ剛性を小さくすることによって、大きな免震効果が得られることが明らかとなった。また摩擦係数の面圧依存性により摩擦係数は変化するが摩擦力の変動は小さく、上下動が水平方向の地震応答に及ほす影響は小さい。また水平動のみの挙動でも上下動作用下の地震応答をほぼ再現できることが分かった。本年度は、実物大フレーム模型を用いた振動制御実験およびビンガムダンパーを用いた慣性力駆動型ダンパー載荷試験装置の実大ダンパー試験装置の開発に関する検討を行った.本研究で得られた主な知見は次の通りである。1.実物大連結型構造システムのセミアクティブ振動制御実験システムを構築した.また高精度セミアクティブ制御実験を行うためのバリアブルダンパーの制御性能向上のため,制御精度を悪化させる原因を保証するアルゴリズムをプログラムに組み込み,良好な精度でバリアブルダンパーを制御し,要求性能を発揮させることができた.2.最適制御理論型のセミアクティブ振動制御実験を行い,構造フレームの変位・速度を用いてバリアブルダンパーを制御する状態フィードバック制御を行った.最適制御理論型では,制御目的である1次共振点において十分な制震効果を示し,粘性ダンパー型の実験結果に比べ,最大速度応答において5層フレームで14%,3層フレームで7%の応答低減効果を示す結果を得た.3.疑似負剛性付加型のセミアクティブ振動制御実験を行い,正弦波地動,実地震動波形入力に対して,負の疑似剛性を発現できるようにバリアブルダンパーの動特性を制御する実験を行った.

その結果,粘性ダンパー型の実験結果に比べ,最大速度応答のピーク点において3層ではほぼ変らないが,5層で25%の低減効果を示す結果を得た.4.ビンガムダンパーを用い,慣性力駆動型ダンパー載荷試験装置の能力制約を考慮した制御方法の開発に関する検討を行った.試験を行う際の入力から応答を予測する手法を提案し,フィードバックを用いた動的載荷条件の変更を可能とする制御法を提案すると共に,その際の試験装置の載荷性能の変化を評価した.前年度までの研究成果を踏まえ、レベル2地震動に対して要求される構造物の性能に関する分析、および免震・制震機構を導入した構造物の性能に関する検討をさらに進め、取りまとめを行うとともに、巨大地震に対する要求性能を満たす免震・制震構造の社会基盤構造物への適用の実現性に関する検討と、実用化に向けての開発の方向性の検討を行った。(1)バリアブルダンパーによる連結構造物の震動制御実験の結果の整理を行い、擬似負剛性付加型セミアクティブ制御に関する工学的な問題点の抽出を行うとともに、その動作原理に関する理論的な検討を行った。制御効果の安定性と効率が高く、事前の制御効果の予測評価が可能であることから、実用性に優れた手法であることを明らかにした。(3)軸力・速度依存性等を考慮した滑り型免震支承のモデル化を取り入れた免震橋梁の地震応答評価の手法を検討し、滑り方免震支承を用いた橋梁の実現のための設計手法の合理化への基礎資料とした。(4)実際の長大橋梁の地震時性能を向上させるための免震・制震機構の適用を想定した検討を行い、具体的な地震時性能の改善を数値シミュレーションにより評価した。この手法により、地震時安全性は大きく向上することを示した。
競技スポーツ選手のコンディション評価に関する研究

競技スポーツ選手のコンディションを把握するための指標とその評価方法を検討するため,以下の実験・調査を行なった。1.トレーニング量が増加する強化合宿において,起床時におよび就寝前の安静時に心拍数,血圧,尿中タンパクなどの測定と主観的コンディションの調査を行なった。合宿中の心拍数,血圧,心拍血圧積,平衡機能,尿中タンパクの変動は,主観的コンディションの変動と一致し、これらを用いて選手のコンディションを評価できることが示された。2.同一時間帯に定量自転車運動負荷を行ない,その際の心拍反応と主観的なコンディションの測定・調査を行なった。起床時の心拍数,主観的コンディションには差はなくても,運動時の主観的コンディションは異なり,その差は運動中の心拍反応の差として顕著に現れた。安静時のチェックのみでは現れないコンディションの変化は,一定の運動負荷を与えることによって評価できると考えられた。3.特殊な強化練習の一つとして,冬季早朝に行なわれる剣道の寒稽古を取り上げた。寒稽古中の主観的コンディションと寒稽古前後の持久的フィットネスの変化を調査・測定した。寒稽古直後に持久的フィットネスは有意に低下し,その3か月後においても回復していなかった。この原因として寒稽古のトレーニング負荷が考えられ,オーバートレーニングに陥る危険性も示唆された。た持久的フィットネスの変動と寒稽古中の主観的コンディションには相関関係が認められ,コンディション評価におけるフィットネスチェックの有用性が示された。今後の研究計画としては,コンディションの指標を増やし(自律神経機能,内分泌反応,免疫機能など),定量負荷によるコンディション評価の実用性の検証,剣道の寒稽古中のコンディションについての詳細な検討,オーバートレーニングのモデル研究などを行なう。