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東アジア比較研究II:北朝鮮とベトナムの近代化に関する比較研究

昭和63年度の最初の会合として、6月6日に全員が慶應義塾大学地域研究センターに集まり、1年の計画についての調整を行ない、研究予算の配分、4回の会合開催予定、さらに毎回北朝鮮とベトナム各々の研究発表を行なうことなどを決めた。第二回会合は、8月12、13両日に大阪で開いた。北朝鮮関係では外務省の藤井新氏を講師として招き、北朝鮮の現代法律の制定過程について講演をお願いした。ベトナムに関しては当班の五島文雄が、在ベトナム日本大使館専門調査員時代の経験を交えて現代ベトナムがもつ問題点を指摘し、それについて全員で討議した。9月16日から18日に開かれた東アジア研究全体会議では、当班の小此木政夫が「北朝鮮における独自共産主義の形成」に関して研究発表を行なった。発表の中にはチュチェ思想、50年代の党内闘争など今日の北朝鮮を理解する上で大切な問題点が含まれていた。第三回会合は岡山で12月24、25両日に行なわれた。北朝鮮に関しては当班の宇佐美滋が「中ソ関係と北朝鮮」について発表を行なった。その中では、東西冷戦、中ソ対立、分断国家、反アメリカというキーワードで、ベトナムと北朝鮮の今後の比較検討を行なった。ベトナムに関しては当班の川本邦衛が「儒教国家の西欧化と政治社会思想の変容」について発表し、ベトナムにおける儒教思想を支えた何人かの思想家「チュオン・ヴィンキイ、ファン・タイン・ザンなど)の比較分析を行なうことによって同国における儒教思想の変化について研究発表を行なった。第四回会合は東京で3月7日に行なわれ、北朝鮮での滞在経験もある中国現代国際関係研究所の曹世功氏を招いて研究会を開催した。同氏は北朝鮮におけるチュチェ思想と経済停滞との関わりを中心に講演し、活発な討議をした。なお、この会合では今年度の総括と今後の計画の打ち合せも併せて行なわれた。
胆汁の分子生物学的分析を利用した胆道腫瘍早期発見の試み

本研究では胆道のさまざまな疾患において胆汁の分子生物学的分析を利用することにより,腫瘍・非腫瘍の鑑別,悪性・良性の鑑別を容易にし,さらに胆道腫瘍の早期発見のためのスクリーニング法を確立することを目的とした.その基礎研究として,乳頭部癌の分子生物学的特徴を臨床病理学的に検討した.すなわち,乳頭部癌におけるp53蛋白およびp21/Waf1蛋白のoverexpression,K-ras codon 12点突然変異について検索した.対象は乳頭部癌切除例37例(平均年齢65歳,男女比24:13).である.ホルマリン固定パラフィン包埋切片をp53モノクローナル抗体(Do7)を用いて免疫組織化学的に染色した.Image cytometry(CAS200R)を用い20視野を検索.染色された核面積の合計/全核面積合計を測定.陽性面積がp53では10%以上,p21/Waf1では5%以上を陽性とした.K-ras点突然変異は2-step PCR-RFLP法にて測定した.これらと肉眼型(潰瘍・非潰瘍),大きさ,組織型(腸型・胆膵管型),リンパ節転移の有無,術後生存率を検索した.その結果,p53染色陽性率は全体で16/37(43%)に認められた.p53陽性群に肉眼的潰瘍型が有意に高頻度に,リンパ節転移陽性例の頻度が高い傾向が,Kaplan-Meier法で予後の悪い傾向がみられた.p21/Waf1蛋白の発現は15/37(41%)に認められたがp53の発現と相関は認めなかった.K-ras点突然変異は14/37(38%)に認められ,胆膵管型に比し腸型に有意に高率に認められた.Direct sequenceでは突然変異はGATが9/14,GTT4/14に認められたが,このtypeと組織型には相関は認められなかった.結論.1.乳頭部癌ではp53のover expressionのみられる症例は生物学的悪性度の高い傾向にあること,2.p21/Waf1を介さない別のルートがあること,3.K-ras点突然変異は腸型の乳頭部癌の発生に関与する可能性が高いが,変異の型とは関係ないこと,が示唆された.本研究では胆道のさまざまな疾患において胆汁の分子生物学的分析を利用することにより,腫瘍・非腫瘍の鑑別,悪性・良性の鑑別を容易にし,さらに胆道腫瘍の早期発見のためのスクリーニング法を確立することを目的とした.その基礎研究として,乳頭部癌の分子生物学的特徴を臨床病理学的に検討した.すなわち,乳頭部癌におけるp53蛋白およびp21/Waf1蛋白のoverexpression,K-ras codon 12点突然変異について検索した.対象は乳頭部癌切除例37例(平均年齢65歳,男女比24:13).である.ホルマリン固定パラフィン包埋切片をp53モノクローナル抗体(Do7)を用いて免疫組織化学的に染色した.Image cytometry(CAS200R)を用い20視野を検索.染色された核面積の合計/全核面積合計を測定.陽性面積がp53では10%以上,p21/Waf1では5%以上を陽性とした.K-ras点突然変異は2-step PCR-RFLP法にて測定した.これらと肉眼型(潰瘍・非潰瘍),大きさ,組織型(腸型・胆膵管型),リンパ節転移の有無,術後生存率を検索した.その結果,p53染色陽性率は全体で16/37(43%)に認められた.p53陽性群に肉眼的潰瘍型が有意に高頻度に,リンパ節転移陽性例の頻度が高い傾向が,Kaplan-Meier法で予後の悪い傾向がみられた.p21/Waf1蛋白の発現は15/37(41%)に認められたがp53の発現と相関は認めなかった.K-ras点突然変異は14/37(38%)に認められ,胆膵管型に比し腸型に有意に高率に認められた.Direct sequenceでは突然変異はGATが9/14,GTT4/14に認められたが,このtypeと組織型には相関は認められなかった.結論.1.乳頭部癌ではp53のover expressionのみられる症例は生物学的悪性度の高い傾向にあること,2.p21/Waf1を介さない別のルートがあること,3.K-ras点突然変異は腸型の乳頭部癌の発生に関与する可能性が高いが,変異の型とは関係ないこと,が示唆された.1.胆汁中のK-ras codon12点突然変異,CEAおよびCA19-9の検討胆道疾患が疑われ,ERCP,PTCDが施行された全ての症例につき検査時に採取した胆汁を遠沈し上精より腫瘍マーカー(CEA,CA19-9)の測定を行い,細胞成分よりDNAをphenol-chloroform法にて抽出した.標本を採取した症例は胆石症,総胆管結石症,肝内結石症などの良性疾患が23例,胆管癌,胆嚢癌などの胆道系の癌が20例の計43例であった.(1)胆汁中のCEAおよびCA19-9の検討

良性疾患と胆道癌の胆汁中のCEA実測値には有意差がなかったが,CEA値のcut-off値を100ng/mlとすると100ng/mlを越えるものでは有意に胆道癌が多くそのpositive predictive valueは86%,negative predictive valueは62%,accuracyは67%であった.CA19-9には全く相関が見られなかった.(2)胆汁中のK-ras codon12点突然変異の検討2.胆汁中のp16変異の検討胆汁中のp16の変異の検討は現在基礎的な実験中で,SSCPによる突然変異の検出法を検討中である.平成9年度以降に解析予定である.また,今後direct sequenceなどを行って変異の実態を更に詳しく検討していく方針である.また,切除した腫瘍組織と短胆汁中の遺伝子変異の関係も検討していく予定である。本研究では胆道のさまざまな疾患において胆汁の分子生物学的分析を利用することにより,腫瘍・非腫瘍の鑑別,悪性・良性の鑑別を容易にし,さらに胆道腫瘍の早期発見の為のスクリーニング法を確立することを目的とした.その基礎的研究として,乳頭部癌の分子生物学的特徴を臨床病理学的に検討した。すなわち,乳頭部癌におけるp53蛋白overexpressionについて検索した.対象は乳頭部癌切除例37例(平均年齢65才,男女比24:13).ホルマリン固定パラフィン包埋切片をp53モノクローナル抗体(Do7)を用いて組織化学的に染色.Image cytometry(CAS200R)を用い20視野を検索.染色された核面積の合計/全核面積合計を測定.陽性面積が10%以上の症例を陽性とした.ρ53陽性・非陽性群と肉眼型(潰瘍,非潰瘍),大きさ,組織型(腸型・胆膵管型),リンパ節転移の有無,術後生存率との関係を検索した.その結果,P53染色陽性率は全体で16/37(43%)に認められた.P53陽性群に肉眼的潰瘍型が有意に高頻度に,リンパ節転移陽性例の頻度が高い傾向が,そしてKaplan-Meier法で予後の悪い傾向がみられた.大きさおよび腸型,胆膵管型におけるp53の染色性には差は認められなかった.結論として,Vater乳頭部癌では,P53のoverexpressionのみられる症例は生物学的悪性度の高い傾向が示唆された.今後さらにP21/Waf1の検索,K-ras codon21点突然変異などについて検索し,乳頭部癌の分子生物学的病態を明らかにしていく予定である.本研究では胆道のさまざまな疾患において胆汁の分子生物学的分析を利用することにより,腫瘍・非腫瘍の鑑別,悪性・良性の鑑別を容易にし,さらに胆道腫瘍の早期発見のためのスクリーニング法を確立することを目的とした.その基礎研究として,乳頭部癌の分子生物学的特徴を臨床病理学的に検討した.すなわち,乳頭部癌におけるp53蛋白およびp21/Waf1蛋白のoverexpression,K-ras codon12点突然変異について検索した.対象は乳頭部癌切除例37例(平均年齢65歳,男女比24:13).である.ホルマリン固定パラフィン包埋切片をp53モノクローナル抗体(Do7)を用いて免疫組織化学的に染色した.Image cytometry(CAS200R)を用い20視野を検索.染色された核面積の合計/全核面積合計を測定.陽性面積がp53では10%以上,p21/Waf1では5%以上を陽性とした.K-ras点突然変異は2-step PCR-RFLP法にて測定した.これらと肉眼型(潰瘍・非潰瘍),大きさ,組織型(腸型・胆膵管型),リンパ節転移の有無,術後生存率を検索した.その結果,p53染色陽性率は全体で16/37(43%)に認められた.p53陽性群に肉眼的潰瘍型が有意に高頻度に,リンパ節転移陽性例の頻度が高い傾向が,Kaplan-Meier法で予後の悪い傾向がみられた.p21/Waf1蛋白の発現は15/37(41%)に認められたがp53の発現と相関は認めなかった.
アモルファスＭｏＧｅ薄膜のＥＢ描画加熱で計画導入できるナノサイズピンと磁束配置

ピン止め効果の弱いMoGe微小板を作製して、イオンミリング装置で微小な円状のディップを作ることでピン止め導入に成功した。パックマン型超伝導微小板への磁束充填規則の解明では、新奇なアーク型磁束構造が現れることを明らかにし、円盤への充填規則(シェルモデル)と比較した。また、実験的にもSQUID顕微鏡を使った磁束構造の解明を行い、アーク型充填モデルに関して実験と理論を比較して、良い一致を得た。また、申請書で提案した電子ビームの集中的照射でピン止め中心を作る手法よりも、また、本研究で開発したSQUID素子を用いて、SQUID顕微鏡を構成して、鮮明な磁束像の観測にも成功した。DCスパッタリング装置(日本シード研究所製)による磁束量子ピン止めの弱いMo80Ge20膜の成膜を行った。微細加工は電子ビーム描画装置(エリオニクス製)を用いて行った。研究協力者(石田武和教授)の協力を得て、特に基板の冷却機構を充実させるためにチラーの冷却水を循環させる冷却機構の整備を行った。また、基板を銀ペーストにより灼熱板に密着させる手法も併用し、その効果を試し冷却が有効であることが分かった。そのために、X線回析装置(リガク製)で詳細に解析した。MoGe膜にピン止め中心を導入する手法としては、電子ビームで局所的に加熱して金属Mo微粒子を析出させる手法とイオンミリング装置をつかいピン止め中心を作るためのレジストパターンを作り、Arミリングで試料作りをした。この際、大学院生(岡本拓人氏、松本仁志氏)、学部学生(三吉大樹氏)の協力を得た。電子ビーム描画で作製した試料では、積極的なピン止め中心の役割の証拠は認められなかったが、継続して取り組むことが必要である。イオンミリングで明確な微細孔を作製し、磁束像を調べたところピン止め中心として機能することが分かった。そのために、走査型SQUID顕微鏡(セイコーインスツルメンツ社製)を使い、磁束分布の観測を開始して、明瞭な画像を取得することができはじめた。理論計算については、研究協力者(加藤勝准教授)の協力を得て、Ginzburg-Landau理論による計算プログラムの開発に取りかかった。初年度としては、十分な準備ができた。平成27年度は、ナノ構造超伝導体の磁束状態の研究で、非常にピン止め効果の弱いMoGe試料を作製を試みた。まず、任意の位置にピン止め中心を導入する方法として、電子ビーム描画による電子ビームの照射による局所加熱を用いる方法でピン止め中心を創る試行を実際に実施したが、SQUID顕微鏡による観測で、ピン止め効果を確認したが実験的にその証拠を得ることはできなかった。そこで、電子ビーム描画装置とイオンミリング装置を組み合わせて微小なディップ構造を作製してピン止め中心として機能させる方針をとった。また、試料としては、Mo80Ge20アモルファス膜の微小板として、星形とセクタ状の欠損をもつ円盤(Pacman型)を作製した。これらの試料中での磁束量子分布をSQUID顕微鏡を用いて系統的に実測した。そして、磁束量子分布のルールを調べた。また、理論的には、Ginzburg-Landau理論を用いてMo80Ge20膜の磁束配置の理論計算を実施して実験と比較した。また、日本物理学会、研究会、国際会議等で積極的に成果を発表することができた。また、現有のSQUID顕微鏡を活かすだけではなく、さらに高性能のSQUID顕微鏡を自作する研究も開始している。Mo80Ge20の成膜については、順調に行うことができている。また、そのパターニングについては、星形、Pacman型と研究を展開できている。また、当初予定していたピン止め中心の作成方法はうまく行かない事を確かめたら、代替案による方法で、うまくピン止め中心を創ることができると事を確かめた。理論計算についても、系統的に行うことができている。研究の目的:ナノ構造超伝導体の磁束状態の研究で、非常にピン止め効果の弱いMoGe試料を作製して、電子ビーム描画装置の超高精度で電子ビームでメゾサイズの局所領域を加熱して、メゾサイズの金属Mo微粒子を析出させ、ピン止め中心として機能させる。本研究では、Mo80Ge20アモルファス膜の研究を(1)ピン止め効果の極めて弱いMo80Ge20膜の開発、(2)Mo80Ge20膜質と上部臨界磁場Hc2との関係、(3)Mo80Ge20膜に電子ビーム加熱で金属Moメゾ結晶を析出させて人工的に規則正しくピン止め中心を導入、(4)Mo80Ge20膜の磁束量子配置をSQUID顕微鏡で実測、(5)Ginzburg-Landau理論を用いてMo80Ge20膜の磁束配置の理論計算を実施して実験と比較、(6)正5角形を使い理論と実験の両方からMo80Ge20膜における磁束量子の準結晶を探索する。平成28年度の研究実績:超伝導Mo80Ge20有限サイズ系としてパックマン型微小板をスパッタリングと電子ビーム描画装置で作成し、新規な磁束状態と充填の規則を求めた。SQUID顕微鏡による磁束像の直接観測を系統的に行った。また、理論によって期待される磁束分布を求めるためにGinzburg-Landau理論による計算を行った。本年度の形状は空間的な非対称の導入による磁束分布の特異性を高めることにあった。実際、円状の微小板、正三角形、正四角形と比較すると大きな違いが見られることが分かった。SQUID

顕微鏡の感度を高めるために、独自に製作したSQUID素子で鮮明な磁束量子の観測に初めて成功した。SQUID顕微鏡の改造に着手したが進捗状況に記載した理由で完成には至らなかった。当初平成26年度28年度の研究期間として、SQUID素子の製作と評価が大きく進展するなど研究の進展があった。最終年度の平成28年度に利用したい装置の改造を11月頃から担当する業者と打合せを開始していた。ところが、担当する業者の年度内の受注数が多く、年度内に本研究への対応が困難になった。そのため装置の納入時期を平成29年度とする計画の変更が避けられなくなったため、やや遅れているとした。ナノ構造超伝導体の磁束状態の研究で、非常にピン止め効果の弱いMoGe試料を作製して、電子ビーム描画装置の超高精度で電子ビームでメゾサイズの局所領域を加熱することで、メゾサイズの金属Mo微粒子を析出させ、ピン止め中心として機能させることを目的とした。当初は、(1)ピン止め効果の極めて弱いMo80Ge20アモルファス膜の開発、(2)Mo80Ge20膜質と上部臨界磁場Hc2との関係、(3)Mo80Ge20膜に電子ビーム加熱で金属Moメゾ結晶を析出させて人工的に規則正しくピン止め中心を導入、(4)Mo80Ge20膜の磁束量子配置をSQUID顕微鏡で実測、(5)Ginzburg-Landau理論を用いてMo80Ge20膜の磁束配置の理論計算を実施して実験と比較、(6)正5角形を使い理論と実験の両方からMo80Ge20膜における磁束量子の準結晶を探索を計画していた。平成29年度は平成28年度に実施した研究のまとめを行った。特に、パックマン型超伝導微小板に関しては理論的研究と実験的研究を系統的に行った。特に、理論的研究では磁束のパックマン型微小板への充填規則の解明に力を入れ、新奇なアーク型磁束構造が現れることを明らかにし、よく知られた円盤への充填規則(シェルモデル)と比較した。また、実験的にもSQUID顕微鏡を使った磁束構造の解明を行い、アーク型充填モデルに関して実験と理論の良い一致を得た。また、申請書で提案した電子ビームの集中的照射でピン止め中心を作る手法よりも、イオンミリング装置でわずかな微小な円状のディップを作ることの方がピン止め導入として有効と分かったことから、ピン止め導入手法の軌道修正を行った。パックマン微小板にピニング中心を導入しての磁束構造の研究を理論と実験で系統的に調べた。また、本研究で開発したSQUID素子を用いて、SQUID顕微鏡を構成して、鮮明な磁束像の観測にも成功した。また、冷凍機を改造して、SQUID顕微鏡として使う研究にも着手できた。ピン止め効果の弱いMoGe微小板を作製して、イオンミリング装置で微小な円状のディップを作ることでピン止め導入に成功した。パックマン型超伝導微小板への磁束充填規則の解明では、新奇なアーク型磁束構造が現れることを明らかにし、円盤への充填規則(シェルモデル)と比較した。また、実験的にもSQUID顕微鏡を使った磁束構造の解明を行い、アーク型充填モデルに関して実験と理論を比較して、良い一致を得た。また、申請書で提案した電子ビームの集中的照射でピン止め中心を作る手法よりも、また、本研究で開発したSQUID素子を用いて、SQUID顕微鏡を構成して、鮮明な磁束像の観測にも成功した。Mo80Ge20
相対論的連星系の合体時の重力波放出とジェット形成の理論的解明

本年度は、相対論的連星系の合体時の重力波放出とジェット形成を理論的に解明することを目的として、以下のアプローチを行った。2.昨年度に引き続き、Einstein方程式を数値的に解いて、相対論的連星系の合体時の重力波放出を取り扱うことができる計算手法・技法の習得及びさらなる改良・開発を目指した。そのために、ドイツのAlbert Einstein Instituteに長期滞在し、そこの研究グループと共同研究を遂行した。その中で、特に推し進めた研究は、相対論的連星系の構成要素である中性子星が高速回転している場合の準動径方向振動(特に、F-modeの振動数)及びその中立安定モデルを決める研究である。これは、重力崩壊で生成する原始中性子星の進化やブラックホール形成の議論において非常に重要な問題である。このような問題に対して、今まで多くの研究が行われているが、非常に難しい問題であるため、その全てがslow rotation近似やCowling近似などの何らかの近似を用いて行われている。しかし、これらの近似は、F-modeなどの準動径方向振動に対しては、定量的にあまりよくない事が知られている。そこで、私たちは、軸対称のもとでEinstein方程式をフルに解くことで、いかなる近似も用いずに問題を取り扱った。本研究の完了には、多くの大型計算機による計算が必要であり、現在、計算を推し進めている。その途中結果を、学会で報告した。本年度は、相対論的連星系の合体時の重力波放出とジェット形成を理論的に解明することを目的として、以下の異なる二方面からアプローチを行った。1.ジェット形成に関して、様々な効果が入った複雑な状況を考えるのではなく、簡単化したモデルを用いて、時空自身の担う本質的役割を明らかにすることをめざした。そのために、ブラックホールを包む球殻からの一様等方輻射(粒子)ジェットモデルを構築し、回転するブラックホールが作る時空(Kerr時空)が、その輻射にどのように影響を与えるかを調べた。その結果、莫大な数の輻射粒子は極方向に動く粒子よりも赤道方向に動く粒子の方がわずかに多く、無限遠方での粒子分布は球状分布からずれて、全体としては赤道方向にコリメーションされることを世界で初めて発見した。これは、予想されていたものとは正反対の結果である。また、そのずれの大きさは、最大でも数パーセント程度と非常に小さい。さらに、Kerr時空の弱い重力場極限を考え、これらの結果が、主にKerrブラックホールのquadrupoleモーメントによって引き起こされていることを明らかにした。これに関して、一編の査読付き論文を成果として得た。2.Einstein方程式を数値的に解いて、相対論的連星系の合体時の重力波放出を取り扱うことができる計算手法・技法の習得及びさらなる改良・開発を目指した。そのために、ドイツのAlbert Einstein Instituteの研究グループと共同研究を開始した。その第一段階として、相対論的連星系の構成要素である中性子星が高速回転している場合の動径方向振動調べるために、軸対称のもとでEinstein方程式を解くことを始めた。
大英帝国にかんする時論の総合的調査,1873〜1914 〜「環境の禾主治」の視点から〜

本年度の研究実績は以下の3点にまとめられる。(1)19世紀後半から世紀転換期にかけてのイギリス史および環境保護思想・運動史にかんする一次文献・二次文献の購入。(2)京都大学ほかに所蔵されている世紀転換期のイギリス論壇における複写。(3)研究会での発表および論文作成。(1)としては、イギリス関係の基本的な文献のほか、世紀転換期に創刊されたアメリカのNational Geographic Magazine誌のリプリントなど、当時の環境保護思想を国際的な文脈のなかで理解するうえで重要な文献を収集・購入することができた。(2)としては、のちに資源保護のための調査研究機関としての性格を帯びるインペリアル・インスティテュートImperial Instituteの創立にかんする資料や、19世紀後半に興隆するいわゆる総合評論雑誌における大英帝国論、さらに、そういった主流評論雑誌の論調に反旗を翻した周辺的な急進系知識人たちによる雑誌における帝国主義批判論などを閲覧・複写することができた。(3)としては、まず1994年5月にICUで開催された日本西洋史学会大会にて「イギリス『人類教』とその継承者たち:大英帝国にかんする議論をめぐって」という演題で発表をおこない、「人類と環境と生存競争」という世紀末帝国主義者たちの間に見られる発想の歴史的な系譜をたどった。また、大英帝国にかんする時論を展開したのはいわゆる知識人と呼ばれる人々が多いが、19世紀後半のイギリスにおける知識人たちの形成をあつかった光永雅明(著)「教養人としての『研究者』:ヴィクトリア時代における知識人像の転換」を裏面山田・阪上編著『人文学のアナトミ-』所収論文(1995年4月岩波書店より刊行予定)として執筆した。さらに、(1)(2)で得られた文献資料をもとにしたイギリス環境保護史と帝国主義にかかわる論文を準備中である。
メタバースを利用した日本文化に関する「状況学習」の支援環境に関する総合的研究

本研究ではネット上の仮想3次元空間(メタバース)として最も普及するSecondLife(SL)を用いて、日本文化学習を支援する環境の構築と実験に取り組んだ。研究の前半では、有形文化財を展示する博物館、能楽堂、神社などを仮想空間内に構築した。また無形文化学習のため、モーションキャプチャ技術を応用し仮想的な能楽体験ができる仕組みや、神社の参拝の作法などを学ぶシリアスゲームを実装した。研究後半では、留学生と日本人学生を対象とした協調学習実験を行いデータを収集した。それらの分析結果から、メタバースを媒介とした協調学習は、有形・無形の文化的知識を体験を伴った形で効果的に提供できる可能性が示唆された。本研究の目的の1点目は、ネット上の仮想三次元空間であるメタバースを利用することで、日本文化を学ぼうとする世界中の人々に対し、日本の伝統文化や習慣を学習できる実用的なe-ラーニング環境を提供することである。2点目は、メタバース内で仮想的な身体を持つアバターの特性を生かし、従来のWebベースのe-ラーニングでは困難であった、状況学習(Situated Learning)のための新しい学習プロセスを創り出すことである。3点目は、学習者と仮想世界が相互構成的に生み出す学習プロセスを、量的・質的研究を統合したミックスド・メソッド・アプローチによって分析し、仮想空間での状況学習に関する新しい学習モデルを構築することである。2010年度(本研究初年度)は、メタバース環境として世界中で広く用いられているSecond Life (SL)上に、能舞台や寺社建築など、日本の伝統的な建築物を設置した。また、着物をまとったアバター、仕舞の動作、寺社の境内にある様々な人工物などをSL上に実装した。さらに、日本語教育を専門とする日本人学生および研究者と、日本語・日本文化に興味を持つ外国人留学生がペアとなってSL環境を探索しながら、日本の習慣を教え学びあうという協調学習に関する実験を実施した。実験後のアンケートおよびインタビュー調査の結果、メタバース環境での学習は、教科書やWeb上のe-ラーニングシステムによって日本語・日本文化を学習する場合と比較して、状況や文脈に基づく日本語・日本文化理解を効率よく促進できる可能性が示唆された。また本年度は、SLを高等教育に積極的に活用しているシンガポール国立大学コンピューティングセンターを訪問し、同大学でのSL利用の現状を調査するとともに、今後の共同研究や、双方の大学の学生を対象とした日本語・日本文化に関する学習実験の可能性について意見交換を行った。本研究では、ネット上の3次元仮想空間であるメタバースや仮想的な身体を持つアバターの特性を生かし、「状況学習」というアプローチによって、日本の言語や文化を効率良く学ぶための環境構築に取り組んできた。これまでの活動では、メタバース構築環境として最も普及しているSecond Life(以下、SL)上に、日本の有形・無形文化を学ぶためのコンテンツを構築した。当該年度の主な活動は以下の通りである。1.メタバースを用いた教育・学習支援に取り組んでいる国内外の事例に関する情報収集を行った。また、アルバータ大学、ハワイ大学、シンガポールポリテクニック、和歌山大学などで、SLを用いた学習支援や異文化理解に取り組む研究者と意見交換を行った。その結果、これらの機関同士で、学習環境・コンテンツの共有していくことの重要性について共通認識を得た。2.SL上の学習環境を用いて、海外からの訪問研究者・留学生と本学学生(日本人)が対話しながら日本語・日本文化を学ぶ学習実験を行った。実験の結果、メタバースを媒介としたネットゲーム的なインタラクションが、「楽しみながら文化を学ぶ」ことを支援する環境として大きな可能性を持つことが示唆された。3.上記の実験のフィードバックを元に、SL上の学習環境の拡張に取り組んだ。特に、挨拶、祈願、占いといった、文章では説明が困難な伝統習慣を学ぶためのアバター動作を新たに実装した。4.昨年度に引き続き、多様な展示空間における訪問者の行動履歴のモデリングに関する研究を行った。5.仮想環境とのインタラクションにおける新たなモダリティの提供手段として、ジェスチャーや音声認識によってデジタルコンテンツ操作を可能とするデバイス(Microsoft社KINECT)を用いた研究を開始した。本プロジェクトでは、メタバース構築のためのインフラとして現在最も普及している米国リンデンラボ社の「セカンドライフ(Second Life、以下SL)」をプラットホームとして、日本の伝統文化を学習するための仮想3次元空間を構築し、またその仮想空間を用いた文化的知識の共有のための状況学習モデルの構築に取り組んでいる。これまでに、日本の伝統的な建築物(神社の建物・境内、能舞台、五重塔など)や、着物や型紙を展示するバーチャルミュージアムなどをSL内に構築した。また、仮想的な能舞台での仕舞や、神社参拝など伝統的な習慣に関わる身体動作をアバターを介して体験できる仕組みを実装した。これらの研究成果は、主にデジタル人文学や文化情報学領域に関する国内外の学会等において発信してきた。また本プロジェクトでは、ネットワークゲーム的なユーザインタフェースを持つSLの特徴を活かし、学習におけるゲーム的要素の活用に取り組んできた。

その1つは、古参者と新参者が共通のゴールに向かって様々なタスクを達成しながら協調的な遊び(Co-playing)と学びを進めるという学習モデルのデザインとその実験である。また2013年度には、仮想空間内にセンサーを設置し、アバターの位置情報にもとづいてクイズを提示する、日本文化学習のためのシリアスゲームの仕組みも実装した。これらの成果は、主にビデオゲーム研究関連の学会等で紹介してきた。現在は、これまでの実験で得られた行動・対話ログデータを元に、参加者の行動・会話パタンの分析や、仮想環境を用いた異文化理解・言語学習のモデル作りに取り組んでいる。本プロジェクトでは、メタバース構築のためのインフラとして現在最も普及している米国リンデンラボ社の「セカンドライフ(Second Life、以下SL)」をプラットホームとして、日本の伝統文化を学習するための仮想3次元空間を構築し、またその仮想空間を用いた文化的知識の共有のための状況学習モデルの構築に取り組んでいる。これまでに、日本の伝統的な建築物(神社の建物・境内、能舞台、五重塔など)や、着物や型紙を展示するバーチャルミュージアムなどをSL内に構築した。また、仮想的な能舞台での仕舞や、神社でのお清め・お賽銭・おみくじなど、日本の伝統的な習慣に関わる身体動作を、アバターを介して体験できる仕組みを実装した。さらに、神社の境内で絵馬にメッセージを記載し、指定の場所に掲げることができる仕組みも実装した。これらの研究成果は、主にデジタル人文学や文化情報学領域に関する国内外の学会等において発信してきた。また本プロジェクトでは、協調的な遊び(Co-playing)に基づく学習の可能性に着目し、仮想空間とゲーム的なシナリオの組み合わせによって作り出された状況や文脈の中で、古参者と新参者が共通のゴールに向かって様々なタスクを達成しながら学びを進めるという学習モデルのデザインに取り組んできた。現在は、これまでの実験で得られたログデータを元に、参加者の行動・会話パタンの分析や、仮想環境を用いた異文化理解・言語学習のモデル作りに取り組んでいる。研究者らは、ネット上の仮想3次元空間であるメタバース・サービスとして最も普及しているSecondLife(SL)を用いて、日本の伝統文化学習を支援する環境の構築に取り組んだ。これまでに、着物など日本の有形文化を展示するバーチャル博物館、バーチャル能楽堂、およびバーチャル神社を構築した。また、無形文化財の保存・伝達を目的とし、モーションキャプチャ技術によって得られた身体動作情報を元に仮想的な能楽体験ができる仕組みをバーチャル能楽堂に組み込んだ。さらに、バーチャル神社の境内に、参拝の作法・習慣、およびその意味をクイズ形式で学ぶことができるシリアスゲームを実装した。
大規模ネットワーク型データからの体系的な信頼度付き情報取得システムの開発

広域分散化する大規模データから有用な情報を取得するための方法・方法論が議論されている.しかし,ネットワーク構造を活かした情報取得の方法・方法論は少なく,また分析結果を理解することが容易ではない.本研究では,大規模な動的ネットワークの構造分析手法と部分的情報からの全体推定法,強化された信頼度ランク算出法,視認性が高くわかりやすい情報提示法を中核とする信頼度付き情報取得システムの開発を試みた.広域分散化する大規模データから有用な情報を取得するための方法・方法論が議論されている.しかし,ネットワーク構造を活かした情報取得の方法・方法論は少なく,また分析結果を理解することが容易ではない.本研究では,大規模な動的ネットワークの構造分析手法と部分的情報からの全体推定法,強化された信頼度ランク算出法,視認性が高くわかりやすい情報提示法を中核とする信頼度付き情報取得システムの開発を試みた.広域分散化するデータや情報に対して,集合知やネットワーク知という観点から有用な情報を,個人情報を考慮しながら取得するために,ネットワーク構造を活かした情報取得の方法・方法論を提案する.このために,大規模な動的ネットワークの構造分析手法と部分的情報からのネットワーク全体推定法の確立,ネット社会の自由を配慮したネットワーク構造を利用した情報の信頼度算出法の確立,視認性が高くわかりやすい情報提示法の確立を目的とし,多くの対象に適用可能な,大規模ネットワーク型データからの体系的な信頼度付き情報取得システムの開発を試みている.平成21年度においては,機能からの系統的ネットワーク構造探索,コミュニティ構造の類型化によるメソ構造の抽出と推定,および人間の認知特性を考慮した情報提示の基礎的な部分に焦点を絞り研究を遂行し,ネットワークがもたらす機能とネットワーク構造の異質性(次数分散とベキ乗指数)が密接に関係すること,進化ゲーム理論に基づくモデルの階層化によって機能からの構造推定の効率化に寄与する素過程が顕在化されること,信頼度算出の基礎となるネットワーク上での情報伝播に対するコミュニティの影響を明らかにした.また,情報伝播においては,陽のコミュニティ,および潜在リンクを考慮する必要があることを示し,それらが制御でき,伝播シミュレーションに利用可能なネットワーク成長モデルを提案した.このように情報取得システムのいくつかの要素技術を構築するための知見が得られたものの,コミュニティ構造のさらなる考察や情報提示における人間の認知特性の考慮が重要であることが明らかになった.来年度において,陽なコミュニティと陰的コミュニティ構造を利用した信頼度の算出法,および認知特性を十分に加味した情報提示法の確立を目指す.大規模ネットワーク型データからの体系的な信頼度付き情報取得システムの開発の核となる信頼度算出法の検討を中心として研究を遂行した.前年度の研究成果は,信頼度算出に関してはネットワーク上の陰陽のコミュニティを考慮しなければならないことを示唆している.そこで,本年度は,信頼度算出の基礎アルゴリズムであるTrustRankのコミュニティ構造を有するネットワークに効果的に適合する方法について検討を行った.はじめに,信頼度に影響する情報伝播がコミュニティを有するネットワーク構造から受ける影響について数値シミュレーションによって調べた,得られた結果の網羅的探索により,コミュニティの与える影響が,ある程度ではあるが定量的に評価できることを示した.また,この際に,陽なコミュニティを形成する新しいネットワークモデルを提案し,ある種の実ネットワークの構造がこのモデルによって説明しうることについて言及した.大規模ネットワーク型データをネットワークモデルのパラメータ空間で表現できれば,大幅な次元縮約につながり,情報取得が容易になることが期待できる.さらに,ネットワーク上で起こる現象を利用したネットワーク構造の分析手法,定型粗視化手法と再帰的可視化手法の検討を行った.この中で定型的粗視化手法として自己組織化マップと決定木が有効であることを示した.また,視線計測実験によって解釈までを考慮した可視化の在り方を考察した.加えて,情報取得システムの基礎となるデータ操作やネットワーク可視化の基本的なライブラリ群を開発した.広域分散化するデータや情報をネットワーク型データとして扱い,(I)部分情報からのネットワーク全体推定法,(II)ネットワーク構造を利用した信頼度算出法,(III)視認性の高い情報提示法の三つの手法からなる信頼度付き情報取得システムの開発を試みている.当該年度において,(1)現象(機能)からの体系的な構造分析システムの開発,(2)TrustRankの拡張による信頼度算出プログラムの開発,(3)人間の認知特性を考慮したネットワーク可視化,および表示法の開発を行った.(1)に関しては,現象の特徴とネットワークの統計的指標との関係を分析するためのニューラルネットワークを用いた新たな手法を開発し,得られた関係性からネットワークの生成機構が推定できることを示した.また,最適化の考えを用いて,機能と構造の関係性から,所与の機能を実現化するためのネットワーク生成法を構築した.さらに,前処理付きリンク予測手法を開発し;部分情報から効果的に欠損情報を補えることを示した.これらによりネットワーク型のデータ,および情報の背後にあるネットワーク構造をより深く分析でき,ネットワークの全体像を従来手法よりも効率的,かつ効果的に明らかにできることを示唆した.(2)に関しては,新たなデータクラスタリングの方法を構築し,TrustRankの欠点である信頼度の局在化の問題の解決を試みた.従来よりも効果的に信頼度の算出ができるものと考えられる.また,(3)に関して,人手によるグラフレイアウト変更操作時の視線変化を計測し,注目点とネットワークの特徴量の関係を明らかにすることで,視認性の高いグラフレイアウトに必要とされる要件を明らかにした.このような方法で人間の認知特性を考慮したネットワーク可視化を検討した研究はなく,可視化研究に対する貢献も大きいと考えられる.広域分散化するデータや情報をネットワーク型データとして扱い,(I)部分情報からのネットワーク

全体推定法,(II)ネットワーク構造を利用した信頼度算出法,(III)視認性の高い情報提示法の三つの手法からなる信頼度付き情報取得システムの開発を試みている.本年度は,(I)と(II)に関して,昨年度開発した前処理的リンク予測手法とTrustRank法を融合し,リンク構造に基づいた場合に,情報の信頼度が大きく変化するノードを発見する方法を構築した.これにより,欠損したリンク情報の推定とともに,効率的にノード上の情報が精査できることを示した.また,ライングラフの考えを用いて,前処理的リンク予測手法をノード予測へと拡張できることを示した.一方,時間変化するリンク構造をもつネットワーク型データに対しては,TrustRankから求める信頼度の局在化の問題はより大きなものになる.これまで,この欠点は解決できていなかった.自己組織化マップを用いた新たなクラスタリング手法によって時間的にクラスター間を移動するノードを顕在化するという方法によってこの問題の解決を試みた.提案手法によって,注目すべきノードが限定され,信頼度の推定精度が向上されうることを示した.(III)に関しては,ネットワークの統計的指標に基づく新しい力学モデルによるグラフレイアウト手法を構築し,コミュニティ構造の表出化に成功した.これまでに提案した要素技術をJavaによる基本ライブラリとして整備し,Processingを用いたプロトタイプシステムを試作している.プロトタイプシステムを部分的に利用したものではあるが,効率的,かつ頑健な電力網の設計への応用,TrustRankではなくPageRankによる重要度を用いたものであるが,視線分析への応用を試み,提案手法の有用性を確認している.要素技術の開発に関しては,実績概要に示した通り,当初の計画以上に進展していると考えている.一方,全体システムの構築はやや遅れている.研究を深化させていく中で,当初計画では考えていなかった要素技術の開発が必要になったためである.24年度が最終年度であるため、記入しない。遅れている全体システムの構築を急ぐ必要がある.しかし一方で,開発した要素技術の中には単独で利用できるものも多い.全体のバランスを考慮しながら,役に立つ要素技術を死蔵させることのないように,完成度を高め,普及させるという方策も視野に入れている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
エンドトキシンショック発症のメカニズムー動物モデルの作成とその抑制実験ー

エンドトキシンショックはエンドトキシンによって産生されたTNF-αなどのサイトカインがメディエーターになってショックが発現されると考えられてきた。しかし、臨床例ではエンドトキシン→サイトカイン→ショックの例はなく、逆にサイトカインの異常高値が先行し、エンドトキシン血症でショック発現する、すなわちサイトカイン→エンドトキシン→ショックのsequenceを示唆する結果を得ている。そして先行するサイトカインはTNF-αとインターロイキン2(IL-2)であることを見いだした。そこでこの研究ではこれらサイトカイン(組み換え体)とエンドトキシンを組み合わせたマウス致死のモデルを作成し、種々の薬剤で抑制できるか否かを検討し、エンドトキシン単独投与モデルと比較検討し、その機作の違いについて検討した。その結果、1)致死量以下のエンドトキシン(以下LPS,50μg)とTNF-αの同時静注でマウスは24時間以内に死亡した。2)これにIL-2を加えて同時投与したところ、死亡までの時間は短縮し、死亡率は上昇した。3)IL-2単独、IL-2+TNF-α、LPS+IL-2、ではマウスは死亡しなかったことから、IL-2はLPS+TNF-αの致死活性を増強していることが示唆された。しかもこのときのLPSの必要量はLPS+TNF-αの場合よりも1/4でもよかった。4)ポリミキシンBはLPS+TNF-α+IL-2同時投与による致死作用を抑制した。5)抗PAF剤(TCV-309)、プロテアーゼインヒビター(FUT-175)はLPS単独投与(500μg)の致死作用を抑制したが、LPS+TNF-α+IL-2同時投与による致死作用の抑制作用は弱かった。6)でも5)と同様の成績だった。7)血圧低下に関係する一酸化窒素(NO)の産生を抑制するL-NMMAはマウス致死作用は抑制しなかった。8)IL-2はLPS+TNF-α投与3時間以内での血圧低下は増強しなかった。9)IL-2はマウスマクロファージからのLPS+TNF-αによるNO産生を促進した。以上のことから、LPS単独投与と、LPS+TNF-α+IL-2投与のショックの発現の機作は異なること、IL-2は早期の血圧低下以外でエンドトキシンショックに関与していることが示唆された。A.ショックモデルの作成:1)LPS+TNF_2の組合せによる致死効果:用いたTNF_2標品の致死量は約5×10^4U/マウス)とやはり致死量の1/10以下のLPS(50μg/マウス)の組合せによる致死効果を検討した。その結果、LPSおよびTNF_2それぞれ単独ではマウスは死ななかったが、両者を組合わせると致死効果を示した。TNF_21×10^4に対して2×10^4の致死効果はより強い傾向を示した。2)LPS+TNF_2にILー2を組合わせたときの致死効果:次にLPS 50μgとTNF_21×10^4UにさらにILー2を組合わせた。ILー2、2.5×10^4および5×10^4U/マウスとの組合せの結果、ILー2は濃度依存性にLPS+TNF_2の致死効果を明瞭に増強した。なお、LPS+ILー2、TNF_2+ILー2の組合せでは致死効果を示さなかった。また、この系ではLPSは10μgでも致死効果を示した。また、ILー2量を5×10^4Uとし、TNF_2量の2×10^4Uと4×10^4Uで検討した。その結果、これらの2濃度でTNF_2の量依存性に致死に至る時間が短縮した。B.ショックの抑制:1)ポリミキシンBによる抑制効果:次にLPS-TNF_2(1×10^4)+ILー2(5×10^4)の致死効果に対するポリミキシンBの抑制効果を検討した。ポリミキシンB(0.1ml)を2分前に静注した。その結果100μg/マウスで完全に抑制し、50μg、25μgでも量依存性に抑制効果を示した。つぎに、5分後にポリミキシンBを100μg投与したところ5頭中4頭生残した。30分後、120分後でも弱いながら抑制した。3)IL-2単独、IL-2+TNF-

α、LPS+IL-2、ではマウスは死亡しなかったことから、IL-2はLPS+TNF-αの致死活性を増強していることが示唆された。しかもこのときのLPSの必要量はLPS+TNF-αの場合よりも1/4でもよかった。4)ポリミキシンBはLPS+TNF-α+IL-2同時投与による致死作用を抑制した。5)抗PAF剤(TCV-309)、プロテアーゼインヒビター(FUT-175)はLPS単独投与(500μg)の致死作用を抑制したが、LPS+TNF-α+IL-2同時投与による致死作用の抑制作用は弱かった。6)でも5)と同様の成績だった。7)血圧低下に関係する一酸化窒素(NO)の産生を抑制するL-NMMAはマウス致死作用は抑制しなかった。8)IL-2はLPS+TNF-α投与3時間以内での血圧低下は増強しなかった。9)IL-2はマウスマクロファージからのLPS+TNF-αによるNO産生を促進した。以上のことから、LPS単独投与と、LPS+TNF-α+IL-2投与のショックの発現の機作は異なること、IL-2は早期の血圧低下以外でエンドトキシンショックに関与していることが示唆された。エンドトキシンショックはエンドトキシンによって産生されたTNF-αなどのサイトカインがメディエーターになってショックが発現されると考えられてきた。しかし、臨床例ではエンドトキシン→サイトカイン→ショックの例はなく、逆にサイトカインの異常高値が先行し、エンドトキシン血症でショック発現する、すなわちサイトカイン→エンドトキシン→ショックのsequenceを示唆する結果を得ている。そして先行するサイトカインはTNF-αとインターロイキン2(IL-2)であることを見いだした。そこでこの研究の目的はこれらサイトカイン(組み換え体)とエンドトキシンを組み合わせたマウス致死のモデルを作成し、種々の薬剤で抑制できるか否かを検討し、エンドトキシン単独投与モデルと比較検討し、その機作の違いにを検討することである。前年度は致死量以下のエンドトキシン(以下LPS,50μg)とTNF-αの同時静注でのマウス致死作用にさらにIL-2を加えてると、死亡までの時間は短縮し、死亡率は上昇することを確認した。なお、IL-2単独、IL-2+TNF-α、LPS+IL-2、ではマウスは死亡しなかったことから、IL-2はLPS+TNF-αの致死活性を増強していることが示唆された。抗PAF剤(TCV-309)、プロテアーゼインヒビター(FUT-175)での抑制実験からLPS単独投与と、LPS+TNF-α+IL-2投与のショック発現の機作は異なることが示唆された。今年度は血圧をパラメーターに加え、さらにマウスマクロファージでのin vitro実験をくわえた。その結果、1)LPSとTNF-αは相乗的に血圧を低下させた。2)IL-2はLPS+TNF-αの180分までの血圧低下に対して何等影響しなかった。なお、IL-2自身にも血圧低下作用はなかった(180分まで)。3)血圧低下に関係する一酸化窒素(NO)の産生を抑制するL-NMMAはマウス致死作用は抑制しなかった。4)IL-2はマウスマクロファージからのLPS+TNF-αによるNO産生を促進した。以上のことから、LPS単独投与と、LPS+TNF-α+IL-2投与のショック発現の機作は異なること、IL-2は早期の血圧低下以外でエンドトキシンショックに関与していることが示唆された。
脳アミノ酸代謝動態からみた頚動脈内膜剥離術後認知機能改善のメカニズムの解明

3核種のアミノ酸PETでは術後認知機能非改善例は非改善例に比して、手術側前頭葉を中心としたトレーサの集積面積が有意に大きかった。その中でも、18F-Fluoro-α-methyl-L-Tyrosineの集積変化が認知機能の改善と最も相関があった。以上より1.頚部内頚動脈狭窄に対する内膜剥離術後の認知機能改善のメカニズムは神経受容体の活動増加によるものである。2.神経受容体の活動増加は脳アミノ酸代謝亢進と関与している。すなわち、血行再建術後に神経受容体の数が増加して、脳機能が改善していることを示唆する。平成27年度中に頚動脈内膜剥離術(CEA)は40例施行した。このうち、脳血流SPECTで脳血流が低下している今研究の対象症例は40例中8例(20%)であり、その頻度・症例数は当初の計画通りであった。これら、8例に以下のすべての検査を施行できた。対象症例8例中認知機能は3例(38%)で術後改善し、当初の想定である「30-50%が術後認知機能改善を示(Yoshida K, Ogasawara K, et al. Neurol Med Chir (Tokyo). 2012)」と一致していた。視覚的には術後認知機能改善例は大脳皮質神経細胞のベンゾジアゼピン・レセプター結合能が改善し、この改善部位に一致して3種の大脳皮質アミノ酸代謝が改善している傾向が確認された。しかし画像統計ソフトである3D-SSPで検討するにはまだ十分なサンプルサイズはなく、来年度以降に検討することとした。目標症例数および目標検査施行数の達成率も予定通りで、現在の結果からも作業仮説が正しいという見込が出てきた。平成28年度中に頚動脈内膜剥離術(CEA)は38例施行した。このうち、脳血流SPECTで脳血流が術前に低下していた本研究の対象症例は7例(18%)であり、その頻度・症例数は当初の計画通りであった。このうち、7例全例に以下のすべての検査を施行できた。昨年の8例を合わせた15例中、認知機能は6例(40%)で術後改善した。当初の想定通りである「30ー50%が術後認知機能改善を示す(Yoshida K, Ogasawara K, etal.Neurol Med Chir 2012)と一致していた。視覚的には術後認知機能改善例は大脳皮質神経細胞ベンゾジアゼピン・レセプター結合能が改善し、この改善部位に一致して3種の大脳皮質アミノ酸代謝が改善していた。平成29年度に画像解析ソフトである3D-SSPを用いて定量化し、統計学学的な解析を行う予定である。目標症例数および目標検査施行数の達成率が予定通りで、現在の結果からも当初の作業仮説が正しいことが証明されている。今後、現在の症例数同じ数で推移し、また検査も予定通りいけば「CEAを予定している120例(2.5年間)中脳血流SPECTで脳血流が低下している症例を対象。脳血流が低下している症例は全症例の25%と予想し、30例を想定。脳血流が低下している症例に限定するとその30-50%が術後認知機能改善を示すことが想定され(Yoshida K, Ogasawara K, etal. Neurol Med Chir (Tokyo). 2012)、改善群10ー15例、非改善群20ー15例となり、非改善群を対照として各改善症例を3D-SSPで検討するには十分なサンプルサイズを有する。」という当初医計画に合致する。今後、現在の症例数と同じ数で推移し、また検査も予定通りいけば「術後認知機能改善10-15例、非改善15-20例」という当初の作業仮説を十分に満たし、非改善群を対照として改善群を3D-SSP解析するには十分なサンプルサイズを有する。脳神経外科ほぼ予定通り使用し、「次年度使用額(B-A)」として2,375円があまった。消費税などの差額分である。ほぼ予定通り使用し、「次年度使用額(BーA)」として236円があまった。次年度における物品購入の消費税に充てる。
薬物の血漿アルブミンとの結合が薬物の組織分布に与える影響について

本研究は、ブタにtissue cageを装着し、経時的に組織液を採取出来る標本を作製すること。その標本を使って、2種のサルファ剤の組織液への移行を調べること。の2点を目的とした。スルファジメトキシン(SDM:蛋白結合率高い。)とスルファモノメトキシン(SMM:蛋白結合率低い)。3頭のブタでの実験で、以下の結果が得られた。(1)tissue cageはステンレススチール性、15号メッシュ。直径2cm,高さ2cmの円筒を使った。(2)cageのとりつけ部位は、下腹部または耳根部が適当であった。(3)tissue cageからの組織液の採取は、手術後712日が適当であった。それ以後ではcage内にフィブリンが沈着し、液の採取が出来なかった。(4)サルファ剤筋注後の、血漿中およびtissue cage内の薬物濃度時間変化を測定した(液体クロマトグラフ)。血漿蛋白結合率の高いSDMはcageへの薬物移行が少なく、それの低いSMMは移行が多かった。一方SDMとSMMの血中半減期は、それぞれ30時間,7時間。cage液中の半減期はそれぞれ30時間,30時間であった。一般に薬物の血中と組液液の半減期は等しい。SMMでの事例は、常識外のことである。我々はこの点に注目し、ウサギを使って、SMMの血中とtissue cage中の半減期を測定した。血中半減期は2時間、cage中半減期は30時間であった。これらの事実は、tissuecage法を動態学へ応用するときの、基本的欠点と考えられる。現在、tissue cage法自体についての基礎研究を、ウサギで検討している。今までのところ、cage内での組織液の流れを人工的に操作(潅流)してやると、SMMの血中とcage液中の半減期が等しくなることが判明した。この操作はtissue cage法の動態学への新らたな応用法として、意義ある知見と考え、学術論文として発表の予定である。の2点を目的とした。