hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子機能阻害系を用いた動物の極限環境耐性に必須な遺伝子の同定と耐性再構築の試み

本研究課題では、耐性能力の異なる複数のクマムシのゲノム・トランスクリプトームデータを基に新規耐性遺伝子の探索を進めている。本年度は、乾燥耐性の非常に高いクマムシ種で常時高発現し、耐性誘導型のクマムシでは乾燥暴露によって発現が有意に誘導される新規タンパク質を同定し、RNAi法を用いて同タンパク質のクマムシの乾燥耐性への寄与を検証した。同タンパク質は相同性検索においてクマムシ類の一部の配列とは明瞭な相同性を示すものの、クマムシ以外の生物に由来する配列には相同性が見出されず、クマムシ類に固有のタンパク質であることが判明した。耐性の高いクマムシの同タンパク質に対する抗体を作成し、細胞内局在を解析した。また、同種ではRNAiによる耐性への影響は観察されなかったが、耐性誘導型のクマムシを用いたRNAi実験では、乾燥・給水を特定の条件で行った際に乾眠後の回復率が有意に低下することが分かった。同タンパク質は乾燥からの生体分子の保護に寄与していることが考えられる。また、前年度までに同定していたクマシム固有のDNA防護タンパク質Dsupについて、より詳細な生化学的な解析を行ったほか、DNAやヌクレオソームと混合した状態で分子間力顕微鏡を用いた解析を行い、それぞれに対する結合様式を明らかにした。特にヌクレオソームに対してはDNA単体よりもより低濃度で顕著な形態変化を誘導することを見出し、Dsupがヒストンと協調してDNAに結合/高次構造を変化させることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、機能阻害実験による耐性遺伝子の同定とそれらの遺伝子による耐性の再構築を目的としている。本年度は、「オミクスデータに基づく耐性候補遺伝子の選抜と効率的な遺伝子発現抑制系の構築」を行った。まず、耐性の無いクマムシ種や耐性誘導型の種について、これまでに得られていたゲノム・トランスクリプトームのショートリードおよびロングリードデータを用いることで極めて精度の高い遺伝子モデルを整備した。昨年度までに高精度モデルを構築していた高い耐性を持つクマムシ種と合わせて、耐性の異なる複数のクマムシ種間での遺伝子群の対応関係を解析し、高精度な遺伝子クラスターを構築した。遺伝子クラスターごとに発現解析を行った結果、耐性の高い種で高発現し、耐性の無い種で低発現、耐性誘導型の種では乾燥処理によって発現が誘導されるという耐性と高い相関を示す遺伝子クラスター群を多数同定した。これらの中にはクマムシ固有な遺伝子ファミリーが多く含まれており耐性に関わる有力な候補と考えられる。また、これまでにクマムシの成体に2本鎖RNAを顕微注入することで遺伝子発現を抑制する系を構築済みであったが、labor intensiveな実験系のため多数の遺伝子について機能阻害実験を行うことは難しかった。より簡便に遺伝子の発現阻害を誘起する系を検討した結果、2本鎖RNAを産生するよう遺伝子改変した餌を摂取させることで標的遺伝子の発現量が顕著に低下することを見出した。同系を用いることで、標的遺伝子の発現阻害個体を多数、容易に準備することが可能になり、効率的に遺伝子発現阻害実験を行うことが可能になった。高精度な遺伝子モデルおよび構築した種間クラスターをもとに、耐性能力と極めて高い相関を示す遺伝子群を多数同定することに成功し、今後の解析の基盤となる有力な遺伝子群を明らかにできた。さらに、機能阻害実験による耐性遺伝子の同定には至っていないものの、今後の同定を大きく加速させる効率的な遺伝子発現阻害系を構築できたことから、順調に進展していると判断した。今後は、新たに構築した経口RNAi法を用いることで、当初想定よりも大規模に遺伝子の発現抑制を行い、クマムシの耐性に必須な遺伝子群の同定を効率的に進める予定である。
光音響信号をガイドとした深部計測のための補償光学振動分光装置の開発

本年度は,本研究において目標としている高光散乱体深部からの振動分光学的信号計測を行うための装置に関して,その要素技術の開発を行った。まず,ピコ秒近赤外パルスレーザーを励起光源とした光音響分光装置を開発した。本装置では,深部の計測に対して有効な,波長1100 nmのレーザー光を励起光とした。さらに,ピコ秒の時間幅を持つパルス光を励起光源とすることによって,二光子励起過程にも対応可能とした。この光を電気光学素子に導入し,10 MHzの周波数で振幅変調を施した。その後に,対物レンズを用いて試料に集光した。試料から発生した光音響信号である超音波は,振動数10 MHzの帯域を検出中心とした超音波トランスデューサーで検出し,その強度をロックインアンプによって増幅することによって,感度の高い光音響信号を計測可能とした。本装置の試験試料として,墨汁を含ませたアガロースゲルを,添加物なしのアガロースゲルで挟み込んだものを用いた。この墨汁を含有する部分に,上述した近赤外光を照射した結果,光音響信号が発生し,検出できた。この結果によって,本研究課題の一つの要素技術である「近赤外光照射による光音響信号計測」に成功した。続いて,本研究課題のもう一つの要素技術である,空間位相変調器を用いた波面整形による補償光学プログラムを開発した。本研究では,この補償光学技術によって,試料深部において入射光をタイトに絞り込むことを目的の一つとしている。空間位相変調器を,上述した近赤外光音響分光装置に導入し,遺伝的アルゴリズムを基に開発した自作のプログラムを組み込んだ。上述したサンドイッチ型アガロースゲルの真ん中の層である「埋もれた」墨汁含有層からの光音響分光信号に本技術を適用した結果,その信号強度を30%程度増強することに成功した。このように,生体のような高光散乱体深部の分光計測に対しての要素技術の整備が完了した。
居住継続支援の法的基盤の検討－災害救助法制と社会保障の接合を目指して

我が国には「住宅(保障)法」という学問枠組みは存在しない。一方で、住宅・居住に関わる社会的状況は大きく変動している(空き家の増加、大規模災害による罹災など)。住宅自己責任原則を貫き続けることが今後の日本で果たして可能なのか、現在の法制度の問題点はどこにあるのか、といった理論的課題について、「居住継続支援」をキーワードに、ドイツなど海外の法制度や取り組みも視野に入れつつ、社会保障制度と災害救助法制を横断した視点から検討するのが本研究である。
ミトコンドリア増殖制御因子の遺伝子の分離と疾患における挙動

ミトコンドリア増殖に関する本研究によって、ミトコンドリアタンパク質遺伝子の転写制御機構の一部が明かにされ、ミトコンドリア脳筋症の変異遺伝子が同定された。ミトコンドリアタンパク質量は主に、核にコ-ドされる遺伝子の転写制御によって決定される。そこで、核にコ-ドされる遺伝子として、ATP合成酵素とピルビン酸脱水素酵素遺伝子を例にとって、転写制御領域を解析し、転写制御領域を同定した。5'上流にはエンハンサ-が見いだされ、そのなかの一部はいくつかのミトコンドリアタンパク質遺伝子に共通であった。この共通転写制御領域によってミトコンドリアタンパク質が協調的に発現し、ミトコンドリアの増殖を決定していると考えられる。また、ATP合成酵素遺伝子の転写開始点にはinitiatorが見いだされた。ミトコンドリア脳筋症の解析では、欠失のあるミトコンドリアDNAを解析し、反復配列のところで欠失が生じることを証明した。これらの患者は母性遺伝子を示さないので、欠失ミトコンドリアDNAが遺伝したというより、欠失しやすいなんらかの特性が遺伝したと解釈した。また、ミトコンドリア脳筋症で患者も多く、重症度も高いMELAS(mitochondria myopathy, encephalopathy, lactic acidosisand strokeーlike episodes)は、ミトコンドリアDNAの点変異によって発症することを証明した。この点変異は保因者である母親から遺伝することが明かとなった。ミトコンドリアDNAの変異によって生じる変化にといては、現在解析中である。以上のように、ミトコンドリアタンパク質遺伝子の転写制御機構とミトコンドリア脳筋症の解析を同時に進め、ミトコンドリア増殖機構の一端が明かにされた。1.ヒトミトコンドリアタンパク遺伝子の制御領域の同定ヒトATP合成酵素βサブユニット遺伝子、ならびにピルビン酸脱水素酵素E1αサフユニット遺伝子をクロ-ン化し、その塩基配列を決定した。さらに、クロ-ン化したこれらの遺伝子の5^′上流ならびにイントロンを解析することによって、転写を増幅させる塩基配列を同定した。この領域はホルモンに応答して遺伝子の発現を制御するエンハンサ-と同じ性質を持つことをも明らかにした。次に、転写を抑制する領域についてもほぼ同定した。これらは、少なくとも数種類の核にコ-ドされるヒトミトコンドリアタンパクに共通であり、ミトコンドリアの増殖を司どる因子が結合する領域である可能性が高い。2.ミトコンドリア脳筋症の解析ミトコンドリアのATP合成系の異常によりひき起こされる疾患の解析を行い、遺伝子レベルで欠損の原因を何例か明らかにした。ピルビン酸脱水素酵素の欠損患者では4塩基の欠失が認められた。また、ミトコンドリアDNAの欠失のある患者のミトコンドリアDNAの塩基配列を決定したところ、反復配列の場所で欠失がおこっていることが明らかとなった。これは遺伝性であり、核遺伝子の関与が示唆された。さらにシトクロム酸化酸素欠損患者の筋細胞から筋芽細胞を分離し、シトクロム酸化酵素欠損培養細胞を分離した。3.以上のように、ミトコンドリアの形成制御に関し、正常、異常の両面から研究を進めた。1。ヒトミトコンドリアタンパク質遺伝子の転写制御領域の解析ミトコンドリア増殖の制御機構を知るには、核にコ-ドされるミトコンドリアタンパク質遺伝子の転写制領域を明かにし、その転写制御領域に働きかける因子を同定することが必須である。そこで、転写制御領域の解析を引続きおこなった。クロ-ン化したヒトATP合成酵素遺転子の5'上流をchloramphenicol acetyltransferase(CAT)遺伝子に接続し、この融合遺伝子をHeLa細胞に導入し、CAT活性を測定することによって、転写のプロモ-タ-活性の強さとした。さらに、Footptinting法によって、核に存在する因子の結合領域を同定した。転写開始点近傍のコアプロモ-タ-と上流制御配列を現在までに明かにした。

さらに、ミトコンドリアDNAを人為的に除いて、核遺伝子の転写の変化を見たが変化はなかった。2。ミトコンドリア脳筋症(MELAS)の解析ミトコンドリア脳筋症では、しばしばミトコンドリアが蓄積し、raggedーred fiberとして検出される。そこで、ミトコンドリア増殖機構を解析するには、ミトコンドリア脳筋症の発症機構を明らかにすることも必要である。そのために、ミトコンドリア脳筋症のなかで患者数も多く重症度も高いMELAS (mitochondria myopathy, encephalopathy,lactic acidosisandstrokeーlike episodes)患者から呼吸鎖欠損株と正常株を分離し、その培養細胞のミトコンドリアDNAの塩基配列を比較することによって、MELASの発症原因を明かにした。ミトコンドリアDNAの塩基配列を比較すると、正常株と変異株の違いは、僅か一塩基で、変異株では3243番目のAがGに変化していた。ここは、tRNAーLeu遺伝子中であった。
細胞内(形質膜)温度と温度感受性TRPチャネル電流の同時測定システムの確立

温度感受性TRPチャネルの多くは、温度により直接活性化されると考えられており、その活性化温度閾値は膜電流と細胞近傍の液体温度の同時計測値からArrhenius plotを作成して決定されている。今回、急速に開発が進んだ細胞内蛍光温度プローブを用い、細胞内や形質膜温度の計測をしながら、パッチクランプ法による膜電流の計測を同時に行うシステムを開発した。これにより、温度感受性TRPチャネルの活性化温度閾値における細胞内の温度変化の様子を観察したい。さらに、IRレーザーを用いて形質膜の局所温度変化を与え、細胞膜に埋め込まれた温度感受性TRPチャネルの活性変化につながる様子を同時計測によって解析する。
血管内皮,神経,血液細胞による循環調節とその相互作用

血管トーヌスに及ぼす内膜,外膜(神経)及び血液細胞とくに白血球の作用を低酸素ないしはアシドーシスなどの病態に関連して検討した.血管は低酸素負荷により収縮した.内膜除去により低酸素性収縮は一部減弱し,また内膜のある血管では,cyclooxygenase阻害薬で一部拮抗されたことから,cyclooxygenase関連のプロスタノイドが低酸素が刺激となって内膜から放出されることが明らかとなった.一方,内膜と外膜両方を除去すると低酸素性収縮が完全に消失した.以上の結果から,低酸素時の血管反応に内膜だけでなく外膜も関与することがはじめて明らかになった.また,アシドーシスは血管収縮を抑制するが,その抑制は血管収縮物質により抑制が異なるだけでなく,内膜がその抑制を助長することが明らかとなった.血液細胞も血管トーヌスに影響を及ぼす.本研究では病態に深く関与する白血球の血管に及ぼす影響について検討し,白血球は血管内膜を介して血管を弛緩することがわかった.しかし,白血球が血管内膜を介して放出する物質について,種々の拮抗薬を用いて検討したが,現在のところその本体は不明である.内膜はshear stressを受けると弛緩物質を放出するという事実を応用して,ヒトで内膜の機能を検討したが,血管障害のある場合では血流の回復が遅いことが認められた.内膜からどのような拡張物質が放出されるかは今後の残された課題である.本研究の結果から,血管トーヌスの調節に血管内膜,外膜及び血液細胞が相互に作用すると同時に,低酸素・アシドーシスがこれらの作用を複雑に修飾していることが明らかとなった.血管トーヌスに及ぼす内膜,外膜(神経)及び血液細胞とくに白血球の作用を低酸素ないしはアシドーシスなどの病態に関連して検討した.血管は低酸素負荷により収縮した.内膜除去により低酸素性収縮は一部減弱し,また内膜のある血管では,cyclooxygenase阻害薬で一部拮抗されたことから,cyclooxygenase関連のプロスタノイドが低酸素が刺激となって内膜から放出されることが明らかとなった.一方,内膜と外膜両方を除去すると低酸素性収縮が完全に消失した.以上の結果から,低酸素時の血管反応に内膜だけでなく外膜も関与することがはじめて明らかになった.また,アシドーシスは血管収縮を抑制するが,その抑制は血管収縮物質により抑制が異なるだけでなく,内膜がその抑制を助長することが明らかとなった.血液細胞も血管トーヌスに影響を及ぼす.本研究では病態に深く関与する白血球の血管に及ぼす影響について検討し,白血球は血管内膜を介して血管を弛緩することがわかった.しかし,白血球が血管内膜を介して放出する物質について,種々の拮抗薬を用いて検討したが,現在のところその本体は不明である.内膜はshear stressを受けると弛緩物質を放出するという事実を応用して,ヒトで内膜の機能を検討したが,血管障害のある場合では血流の回復が遅いことが認められた.内膜からどのような拡張物質が放出されるかは今後の残された課題である.本研究の結果から,血管トーヌスの調節に血管内膜,外膜及び血液細胞が相互に作用すると同時に,低酸素・アシドーシスがこれらの作用を複雑に修飾していることが明らかとなった.平成3年度は、低酸素、アシド-シス時の内皮、神経、血液細胞関連物質の影響を検討した.1.低酸素時の反応は、ブタ脳、冠、腎血管を用いた.低酸素はいづれの血管も収縮した.KCl80mM収縮を100%とした時、低酸素収縮は、腎(40%)>脳(36%)>冠動脈(8%)の順で、腎動脈が低酸素にたいして鋭敏に反応することがわかった.そこで、腎動脈において、血管内皮細胞で産生されるエンドセリンー1(ETー1)、交感神経末端から放出されるノルエピネフリン(NE)、血小板から放出されるトロンボキサンA_2類似物質及びセロトニン存在下で低酸素の収縮反応を検討したがいずれの収縮物質も低酸素収縮を増強しなかった.また、ETー1に対する収縮反応を三種の血管で検討し、脳血管がETー1収縮に鋭敏であることがわかった.現在、低酸素時の反応を検討中である.一方、血管内皮由来弛緩物質(EDRF)の一つであるNOを放出するニトロプルシド(SNP)及びニトログリセリン(NTG)の高濃度酸素時と低酸素時の反応をETー1収縮下で比較検討した.低酸素時、SNP、NTGの弛緩反応が増強された.2.アシド-シス時の反応は、ラット胸部大動脈を用い、高炭酸ガス及び代謝性アシド-シスのETー1、KCl及びNE収縮に及ぼす影響を検討した.KCl及びNEの収縮反応はアシド-シスにより抑制され、血管内皮の有無によっても抑制が異なった.しかし、ETー1の収縮反応は全く影響されなかった.このことは、ETー1がアシド-シス条件下でも収縮抵抗性があり、血管攣縮の一誘因物質である可能性を示唆する.3.低酸素、アシド-シス時の細胞内カルシウムの変動は、細胞内カルシウム測定装置一式(日本分光CAFー100)を用いて行っている.現在、ブタ冠動脈血管の静止時張力とfuraー2のloadingを検討中である.平成4年度は、1.低酸素性収縮に及ぼす外膜の影響. 2.血管に対する白血球の作用とフリーラジカルとの関連

. 3.細胞内Ca^<2+>測定法の確立について検討した。低酸素時の反応は、前年度の結果より、腎動脈が低酸素にたいして鋭敏に反応することがわかったので、今回は腎血管を用いて低酸素時の収縮に及ぼす内膜および外膜の影響を検討した。実験群は1.内膜・外膜温存群、2.内膜除去・外膜温存群、3.内膜・外膜除去群である。低酸素負荷後、内膜・外膜温存群は急峻な収縮の後、弛緩し、持続する収縮を示した。内膜除去・外膜温存群では始めの急峻な収縮は見られず、持続する収縮を示した。一方、内膜・外膜除去群では低酸素による収縮が全く見られなかった。従って、低酸素時の収縮には内膜および外膜が関与することが明らかになった。また、低酸素による収縮はアスピリン及びインドメタシンにより抑制されたことから、低酸素時の収縮に一部cyclooxygenase関連のプロスタノイドが関与すると考えられる。外膜には神経線維末端のみならず種々の血液細胞(白血球などの貧食細胞)や繊維芽細胞が存在する。現在、外膜を構成するどの細胞から低酸素時の収縮物質が遊離されるかを検討中である。白血球の血管平滑筋に及ぼす影響について、ブタ脳血管を用いて検討した。ブタ脳血管に白血球を10^410^6を作用させると脳血管は白血球により弛緩した。内皮を剥脱しておくとその弛緩作用は減弱する傾向にあった。一方、あらかじめ白血球をFMLPにて活性化させておくと、白血球による脳血管の弛緩は減弱した。この時、白血球の活性酸素を日本分光製細胞内化学発光測定システムCAF110型により測定すると、FMLP存在下の活性酸素は約2倍に増加していた。このことから、白血球からなんらかの弛緩物質がでていることが推測され、それは一部内膜を介することが示唆された。細胞内カルシウムとの関連については前年度購入した日本分光製CAF100を用い細胞内カルシウム測定法が確立されたので種々の条件下での細胞内Ca^<2+>動態について検討中である。血管内皮はshear stressを受けると内皮から拡張物質を放出する.そこで,血管内皮にshear stressを負荷する方法を次のごとくおこなった.上肢または下肢の血流を一時駆血することによって上腕ないしは大腿血管内圧をゼロにし,再び再還流することによって血管に圧を負荷した時の血管または血流の動態を観察した.年齢2544歳の健康成人6名を対象とした.安静仰臥位ののち,示指腹側にレーザードップラープローベを装着し上腕駆血前後の血流動態を観察した.駆血時間は1分間とし,駆血圧は200mmHgとした.駆血数秒で示指腹側の血流はほぼ0となった.駆血解除とともに血流は駆血前値の1.31.5倍に上昇し,数秒以内にもとの血流レベルに戻った.一方,血流障害があると考えられる人では,駆血解除とともに血流は健常者と同様に上昇したが,血流は徐々に減少し駆血解除2秒で血流は駆血前の約1/2に減少した.その後,徐々に血流は回復し,駆血解除約30秒後に元のレベルに戻った.この反応は,繰返し観察された.そこで,内皮由来のnitric oxide(NO)の産生に異常があった場合,駆血後の血流動態はどのように変化するのかを検索するため,ラットにケタミン120mg/kgを静注後,時間30mg/kgでケタミン持続麻酔を行った.両側大腿動脈を露出し,一方は直接動脈圧のモニターとし,片側は実験に用いた.実検側の下肢足底にレーザードップラーのプローベを装着し,下肢への血流をモニターした.
関節リウマチ患者におけるタクロリムスの体内動態と炎症性サイトカインとの関係解明

関節リウマチ患者において、IL-6活性は、関節リウマチの病態に深く関与していることが想定される。一方でIL-6は一部の薬物代謝酵素活性を低下させることが報告されている。そこで本研究ではIL-6濃度とタクロリムス血中動態との関係を評価し、関節リウマチ治療に対するタクロリムスの適正使用法の確立に有用な知見を得ることを目的とした。関節リウマチに対してタクロリムス投与及びタクロリムス・トシリズマブ併用投与を行う患者より得られた血液検体を用い、タクロリムスの主要な薬物代謝酵素であるCYP3A5の遺伝子多型の解析を行った。また血液中タクロリムス及びその主要代謝産物(M1・M2)の濃度を質量分析計により測定したところ、CYP3A5を発現するCYP3A5^*1carriersに比べ、CYP3A5を全く発現しないCYP3A5^*3/^*3患者において有意に高い血液中タクロリムス濃度を示した。一方でタクロリムス濃度に対するM1濃度比に有意な差は見られず、M2に関しては全患者において検出限界以下の濃度であった。血液中タクロリムス濃度と血清IL-6濃度との間に相関は認められなかった。またタクロリムス・生物学的製剤併用投与を行う患者について、トシリズマブ併用群及び他の生物学的製剤併用群に分け、比較検討を行った。両群間において、血液中タクロリムス濃度、M1濃度どちらにおいても有意な差は見られなかった。また血清IL-6濃度について、有意な差は認められなかった。以上の結果より、関節リウマチ患者においてトシリズマブ投与はタクロリムス動態に影響を与えない可能性が示唆された。今後、IL-6濃度と代謝酵素活性との関連や、タクロリムス動態に影響を与える他の因子(薬物輸送担体や薬物間相互作用等)について解析することで、タクロリムスの体内動態と炎症性サイトカインとの詳細な関係解明に繋がると考えられる。
分散マルチメディアシステムのためのオペレーティングシステムに関する研究

本研究では,分散型実時間オペレーティングシステムとして我々が現在,米国カ-ネギメロン大学,慶応義塾大学,北陸先端科学技術大学院大学で共同開発中のReal-Time Mach上に,連続メディアを処理するために適したネットワークシステム,ファイルシステム,メディア間同期システムを構築し,連続メディアを処理するために必要なオペレーティングシステムの機能を明らかにする.Real-Time Machは,実時間システムを構築するための共通カーネルとして,内外の多くのグループで利用されており,Real-Time Machが提供するリソース管理機構は,アプリケーションが持つ時間制約が満足するかどうかをプログラムを実行する前に予測することを可能とするので,時間制約を持つ連続メディアオブジェクトを形式的に扱う基盤として適していると考えられる.また,ファイルシステムやネットワークシステムをユーザレベルで実現することを可能とする最新のマイクロカーネル技術を用いているため,連続メディアを処理するための新しいオペレーティングシステムのコンポーネントを追加することが非常に容易である.本研究では,分散型実時間オペレーティングシステムとして我々が現在,米国カ-ネギメロン大学,慶応義塾大学,北陸先端科学技術大学院大学で共同開発中のReal-Time Mach上に,連続メディアを処理するために適したネットワークシステム,ファイルシステム,メディア間同期システムを構築し,連続メディアを処理するために必要なオペレーティングシステムの機能を明らかにする.Real-Time Machは,実時間システムを構築するための共通カーネルとして,内外の多くのグループで利用されており,Real-Time Machが提供するリソース管理機構は,アプリケーションが持つ時間制約が満足するかどうかをプログラムを実行する前に予測することを可能とするので,時間制約を持つ連続メディアオブジェクトを形式的に扱う基盤として適していると考えられる.また,ファイルシステムやネットワークシステムをユーザレベルで実現することを可能とする最新のマイクロカーネル技術を用いているため,連続メディアを処理するための新しいオペレーティングシステムのコンポーネントを追加することが非常に容易である.平成6年度は、以下に述べる3点について、当初の目的を達成する成果を得た。・Real-Time Mach上に実時間リソース管理を用いたリソース管理を可能とするオペレーテイングサーバを構築するための手法であるリアルタイムサーバモデルの手法を確立した.リアルタイムサーバモデルは,アプリケーションから受けつけた要求を一定時間内に返答することを保証するので,連続メディア向けのオペレーティングシステムサーバを構築するために適している.・リアルタイムサーバモデルを用いた一定レートでディスクから連続メディアを取り出すことを可能とするファイルサーバCRAS(Constant Rate Access Server)とメッセージの転送時間を予測可能にするNPS(Network Protocol Server)を構築した.これらを利用するプロトタイプアプリケーションとして簡単なビデオオンデマンドシステムQtPlayを構築し,オペレーティングシステムが実時間リソース管理を提供する必要性があることを実証した.本研究では,分散型実時間オペレーティングシステムとして我々が現在,米国カ-ネギメロン大学,慶應義塾大学,北陸先端科学技術大学院大学で共同開発中のReal-Time Mach上に,連続メディアを処理するために適したネットワークシステム,ファイルシステム,メディア間同期システムを構築し,連続メディアを処理するために必要なオペレーティングシステムの機能を明らかにする.平成7年度は,平成6年度に構築した基盤ソフトウエアを用いて,ストリーム内,及び,ストリーム間同期機構、効率的なリソース管理を行なうための動的QOS制御,リソースの使用量を制限するためのリソース予約システムを構築し,これらを用いて分散ビデオプレーヤを実装することで提案した方法の有効性を実証した.これにより,実時間リソース管理を可能とするReal-Time Machは画像や音声などの連続メディア処理に重要なことを,実際のアプリケーションを構築することにより実証することができ.また,マイクロカーネルに基づいたオペレーティングシステムは、連続メディアシステムのために必要なオペレーティングシステムサービスを提供する基盤として適していることが実証された.本研究では,分散型実時間オペレーティングシステムとして我々が現在,米国カ-ネギメロン大学,慶應義塾大学,北陸先端科学技術大学院大学で共同開発中のReal-Time Mach上に,連続メディアを処理するために適したネットワークシステム,ファイルシステム,メディア間同期システムを構築し,連続メディアを処理するために必要なオペレーティングシステムの機能を明らかにする.Real-Time Machは,実時間システムを構築するための共通カーネルとして,内外の多くのグループで利用されており,Real-Time Machが提供するリソース管理機構は,アプリケーションが持つ時間制約が満足するかどうかをプログラムを実行する前に予測することを可能とするので,時間制約を持つ連続メディアオブジェクトを形式的に扱う基盤として適していると考えられる.また,ファイルシステムやネットワークシステムをユーザレベルで実現することを可能とする最新のマイクロカーネル技術を用いているため,連続メディアを処理するための新しいオペレーティングシステムのコンポーネントを追加することが非常に容易である.
翻訳後修飾によるシグナル伝達制御とその破綻に起因する疾患の数理モデル

細胞内シグナル伝達が異常を来すと様々な疾患やその悪性化の原因となる。これまでの研究はシグナル伝達のパスウェイにほぼ100%の興味が集中していたが、実際の細胞は空間的な広がりを持つ3次元の実体である。そこで空間によるシグナル伝達制御を調べた。その結果、転写因子NF-κBは1)核/細胞質体積比、2)拡散定数、3)核膜輸送などの空間パラメータで振動が制御され、2)とmRNAに関する3)は振動持続性を、IκBたんぱく質に関する3)は周波数をそれぞれ独立に制御することを発見した。2)ストレス顆粒形成のダイナミクスは顆粒同士の融合が重要で、顆粒の大きさ分布がγ分布であることを予言し、実験的に確かめた。非均一場においてタンパク1分子の座標と状態を管理する離散的・確率論的シミュレーション(SS)の新たな手法をA-Cellへ組み込んだ。これにより、通常の生化学反応式を記述するだけでSSを実行することが可能となり、実験研究者がSSを実行できる環境を提供することに成功した。次にA-CellのJava化を行い、領域内共同研究の基盤構築を完了した。一方、NF-κB出活性化のモデル構築とシミュレーションを行った。その結果、従来考えられていた直列型活性化モデルでは実験で観測されているIKKのリン酸化を説明できないことが明らかになった。そこでこの問題を解決する可能性としてTRAF6を中心とする複合体形成に注目し、MEKK3のユビキチン化がIKKのリン酸化に至る複合体形成の足場として準安定化状態を提供するという新たなメカニズムを導入し、シミュレーションを行った。その結果TRAF6-MEKK3Ubがそれ以降の活性化を行うための「ため池」として機能し、実験結果を説明できることを明らかにした。この結果はMEKK3がTAK1/TABに先立ちTRAF6と結合すること、またMEKK3のユビキチン化が効率的なIKKのリン酸化とそれに続くNF-κBの活性化・核移行に重要であることを示唆するものであり、平成22年度の目標である複合体形成の順番とユビキチン化の機能についてシミュレーションの立場から指摘することができた。次に、サイトカイン刺激によって核内NF-κBが振動する実験に基づいたコンピュータシミュレーションが行われてきたが、我々はこれまでの点モデルを実際の細胞の3次元モデルへと拡張した。その結果、点モデルでは考慮できなかった空間パラメータである核/細胞質体積比(N/C比)が振動周期と減衰時定数に大きな影響を与えることを新たに見出した。H23年度は1)Java化したA-Cellの一般公開、2)転写因子NF-kB活性化の時空間モデル構築とシミュレーション、3)細胞のストレス応答で形成されるストレス顆粒(SG)のモデル化を目標に研究を行った。1)についてはH24.2に公開し、研究室ホームページ(領域ホームページからのリンクあり)からダウンロード可能になった。2)については3次元球形細胞モデルを構築し、核、核膜、細胞質にそれぞれ対応する反応式を割り付け、反応拡散シミュレーションを行った。検討した空間パラメータは核/細胞質体積比(N/C比)、タンパク質とmRNAの拡散定数、タンパク質の翻訳場所(核からの距離がパラメータ)、核膜輸送の大きさ(核膜孔の数)について調べた。その結果、すべての空間パラメータが核内NF-kB量の振動に影響を与えることが明らかとなった。N/C比はがん細胞では大きくなっていること、またがんの悪性化に伴って大きくなっていることが報告されており、がんにおける遺伝子発現の異常との関連において非常に興味深い。拡散定数は物質固有の値であるが、オルガネラの密度や分布によってその実効的な値が変化すると考えられる。細胞種あるいはがん化によるオルガネラの変化との関連において興味深い結果を得ることに成功した。3)についてはSG形成の単純化モデルを構築し、その基礎的解析を行った。モデルはストレス刺激をトリガーとしたタンパク質の自己凝集を基本にした。ストレス刺激は細胞内の至る所でランダムに発生し、タンパク質の取り合いが時空間的に生ずることで特定の場所にSGが生成、成長するとの仮定を設けた。全部で16通りの異なるメカニズムを検討し、実験事実と矛盾がなく、しかもシミュレーション結果が実験事実を一致するメカニズムを発見することに成功した。1)核内外移行を繰り返すことにより生ずるNF-kBの振動のパーターンが、タンパク質の拡散定数、核/細胞質体積比(N/C比)、核膜輸送量などの空間パラメータにより大きく変化することを数理モデルによって見出しているが、H25年度は拡散定数が振動パターを変化させるメカニズムを明らかにした。

核内NF-kBの振動継続のためには1核内NR-kB量のリセット、2そのために十分量のIkB流入が必要であること、3十分量のIkBを核へ供給するためには核から離れた細胞質にIkBを蓄えておく必要があり、この細胞質領域がIkBの「溜池」として機能する必要があること、4細胞質「溜池」にIkBを十分量蓄えるためには大きな拡散定数(特にIkBの)が必要であることを明らかにした。もし14が正しければIkBの拡散定数だけを大きくすれば細胞質「溜池」に十分量のIkBが蓄えられ、それが核内に流入することによりNF-kBをリセットし、振動が継続するはずである。実際シミュレーションによりこれを確認し、14のメカニズムの正しさを強く示唆する結果を得た。2)次に、古典的経路でのRelAに比べて研究の遅れている非古典的経路のRelB活性制御のメカニズムについて複数のモデルを検討し、実験結果との整合性を考慮してモデルを絞り込んだ。3)ストレス顆粒(SG)形成のモデルに関して、stochastic simulation(SS)のプログラムを拡張し、微小管上のSG確率的輸送を扱えるようにした。シミュレーションの結果、SG形成個数、time courseにおいて実験と非常によく一致する結果を得、SG形成のメカニズムを明らかにした。4)領域の若手研究者育成活動として若手ワークチョップにおいて細胞シミュレーションの具体例を取り上げながら講習を行い、かつホームページ上に例題を載せ公開した。1)NF-kBの振動パーターンが、核膜輸送によって制御されるメカニズムを明らかにした。数理モデルには4種の核膜輸送、即ち1NF-kBの核内移行、2IkB:NF-kB複合体の核外移行、3IkBの核内移行(速度定数tp1)、4mRNAの核外移行(速度定数k3)が存在する。sensitivity解析の結果、1と2は振動パターンに殆ど影響しないが3は振動の継続性に、4は周波数に影響することを見出した。そこで4について解析を進め、k3の変化が振動の継続性だけでなく振動モードも変化させ、クリティカルなk3の値で振幅に変化のない永続振動モードになること、核がmRNAの「溜池」として機能して溜まったmRNAが一気に核外移行して大量のIkBが合成され、その結果核内NF-kBがリセットされて振動が継続することを明らかにした。3では、周波数の変化に振幅と傾きの変化が必要であるが、tp1のみがこれらを変化させることが分かった。昨年度の拡散定数の結果と合わせ、NF-kBはそれ自身の振動パターンを制御せず、IkBとmRNAの核外移行と拡散が制御するという予想外の結果を得た。2)H26年度に構築したストレス顆粒(SG)の形成の数理モデル(Stochastic Simulation)の解析を進めた。その結果、微小管上を1D拡散するSG同士の融合がSG数の時間変化に、1D拡散方向の確率がSGの空間分布を決定することを見出した。さらにシミュレーションによってSGの大きさ分布がガンマ分布であることが予言され、実験データを解析した結果やはりガンマ分布を得た。これはSGが多くのランダム現象の集合平均として形成されるのではなく、複数のランダム現象が引き続いて連鎖的に起こる結果として形成されることを示しており、微小管上でのSG同士の融合との関連で意義ある結果を得た。H24年度は1)A-Cellの機能拡張を行うこと、2)
無機水酸化物イオン伝導体を用いた酸素分離

水酸化物イオン伝導体を用いた新規な電気化学的酸素分離方法を提案した。本研究では、炭酸イオンが挿入されたNi-Fe系層状複水酸化物(LDH)を水酸化物イオン伝導体膜として用い、その両面にカーボンに担持された白金を触媒として電極を作製することにより、空気中の酸素から純酸素のみを取り出す酸素分離セルを構築した。50°C、相対湿度70%において、酸素発生量は外部電源の電流値に比例したことから、Ni-Fe系LDHを電解質に用いて電気化学的酸素分離が可能であることがわかった。これまでに、酸化物イオン伝導体を用いた膜分離法による酸素製造が広く研究されているが、低温作動化が新たな課題となっている。一方、我々はこれまでに層状複水酸化物(LDH)の電気化学的特性に着目し、層間に炭酸イオンを含むLDHが固体でありながら、室温・加湿下で高い水酸化物イオン伝導性を示すことを見出している。本研究では、水酸化物イオン伝導体であるLDHを用いた新規な酸素分離膜を実現するための第一段階として、LDHを電解質として用いた電気化学的な酸素分離を試みた。電気化学的な酸素分離用セルには、層間に炭酸イオンを含むNi-Fe系LDHを電解質として用いた。電解質としてLDH粉末をプレス成型したペレットを用い、その両側に電極触媒Pt/Cを含む触媒層を形成した。片側に加湿空気、反対側に加湿したアルゴンを供給し、一定時間の電流を流した後のアルゴン側の透過気体をガスクロマトグラフィーによって分析することで分離された酸素の濃度を確認した。50°C、相対湿度70%において電流密度を変化させた場合、酸素透過量が電流密度に依存して増大することが確認され、30mA/cm2の電流を流したときに3μmol/min cm2の酸素発生が確認された。したがって、水酸化物イオン伝導性無機固体であるLDHを電解質として用いた電気化学的酸素分離が可能であることが確認できた。酸素分離の効率をより大きくするために、酸素還元および酸素発生用触媒の検討、触媒層におけるイオン伝導パスを形成するための水酸化物イオン伝導体の探索を行った。その結果、α-MnO2を触媒に用いたとき比較的大きな酸素還元電流、酸素発生電流が流れることがわかった。また、Niの一部をMnに置換したNi-Mn-Fe系LDHを酸素還元側の触媒層に加えたときに大きな還元電流が流れることがわかった。一方、層状複水酸化物(LDH)は組成の多様性や陰イオン交換能を有することから、幅広い分野で応用されている。我々はこれまでにLDHの電気化学的特性に着目し、層間に炭酸イオンを含むLDHが室温・加湿下で高い水酸化物イオン伝導性を示すことを見出している。本年度は、層間に炭酸イオンを含むNi-Fe系LDHを電解質として用いた。片側に加湿空気、反対側に加湿したアルゴンを供給し、一定時間の電流を流した後のアルゴン側の透過気体をガスクロマトグラフィーによって分析することで行った。Ni-Fe系LDHは相対湿度80%で10-3 S cm-1オーダーの水酸化物イオン伝導性を示した。50°C、相対湿度70%において電流密度を変化させた場合、酸素透過量が電流密度に依存して増大することが確認された。外部から電流を供給することによって、水酸化物イオン伝導性無機材料を用いた酸素分離が可能であることを今回初めて明らかにした。研究の最終的な目的は、外部からの電流を供給することなく酸素分離を達成することであるが、外部電流の供給による酸素分離にまず成功したことによって、その実現に一歩近づいたと言える。この条件で、電極層の構築に関する様々な検討を進めることが可能となる。したがって、おおむね順調に進展していると評価することができる。外部から電流を供給することによって、水酸化物イオン伝導性無機材料を用いた電気化学的な酸素分離が可能であることを今回初めて明らかにしたが、現状では、測定系のリークが大きいことなど、得られる酸素の純度が十分に高いとは言えない。したがってまず、系内のリークを抑えるために、測定系の再検討や、電解質ペレットの緻密化などの検討を進める。一方、外部電流を供給することなく酸素分離を達成するためには、膜内の電子電伝導性の向上が必須である。

LDHの組成を制御することによって電子伝導性の向上を目指すだけでなく、金属やカーボン粉末などの電子伝導性の高い材料との複合体を作製することにより、水酸化物イオン伝導性と電子伝導性の両方を兼ね備えた膜を構築し、最終目標である外部電流を供給しない酸素分離の達成を目指す。また、触媒として、Pt以外の触媒を探索することについても検討を進め、酸素還元・酸素発生がより効果的に起こる電極の構築についてさらに検討を進める。研究代表者の所属機関が平成25年度から変更となるが、本課題では新所属の研究室および前所属の研究室の両方において実験を進める予定であり、連絡を緊密に取りながら本課題の推進に取り組む予定である。研究を始めた当初は、様々な系のLDHを合成し、その電子伝導性を評価することを中心に進め、期間の後半になってようやく酸素分離に関する検討を始めたために、アルゴンガスやPt触媒などを予定していたよりも使用しなかったこと、また、研究を進める中で、酸素分離後の酸素濃度の測定方法として、酸素濃度計ではなく、ガスクロマトグラフを使用することに変更したこと、の2点の理由により次年度に使用する研究費が生じた。ガスクロマトグラフを用いた酸素濃度の評価の基本的な評価系の構築ができたので、次年度は、材料開発と並行して酸素分離の評価を積極的に進めることを予定している。材料開発を行うための高純度試薬や実験器具類、触媒層の構築のための電気化学的な評価に用いる貴金属類などの消耗品費を中心に研究費を使用する予定である。
国際社会における規範の伝播　――ＡＳＥＡＮによる西側の規範の「真似採用」

この研究プロジェクトは、ASEANの事例研究を通じて「規範の伝播」という研究テーマにアプローチした。とくに、途上国が「人権」「紛争の予防・解決」といったグローバル社会の規範を受容する一つの様式を明らかにした。途上国はグローバル社会の規範を、ステータス向上を狙って受容する。とくに、グローバル社会で軽視されたときに受容する。先進国が提唱した規範を言わば「真似採用」し、一流国としてのステータスを象徴するシンボルとして誇示する。途上国が抱くステータス向上という動機は、グローバル社会における「規範の伝播」という現象を理解する重要な鍵なのである。今年度(H24/2012年度)は、事例研究において前進があった。今年度の成果は、国内でのものと海外でのものに分けられる。まず、国内における研究で達成した成果であるが、事例研究の主要な構成要素の一つである、国際社会におけるASEANのステータスの変化を捉えるという作業において、前に進むことができた。具体的には、国際社会はASEANをどのように評価したのかを分析した。分析においては、大学の図書館が契約しているデータベースを活用した。とくに注目したのは、国際的なメディアはASEANを、どのような文脈でレポートしたかである。国際メディアがASEANの活動を高く評価する文脈でレポートしたならば、国際社会におけるASEANの評価は高かったと考えられるであろう。この作業を通じて、90年代の前半から2000年代の前半にかけて、ASEANの評価がどのように推移していったのかを、暫定的ながら捉えることができた。次に、海外での研究で達成した成果であるが、東南アジア現地での一次資料の収集および関係者へのインタビューを通じて、有意義な情報が得られた。夏にはインドネシアおよびマレーシアを訪問し「ASEAN安全保障共同体」計画の策定に関与した関係者に、当時のASEANが直面していた課題について聞くことができた。加えて、冬にはシンガポールを訪問し、現地の図書館や資料室で有意義な研究を進められた。特に重点的に足を運んだのは、シンガポール国立大学の図書館である。この図書館は、かつて「東南アジア資料室」にあった資料を書庫に保管しているからである。以上のような国内および海外における成果は、理論的な発展と表裏一体をなしている。前年度に続き今年度も、理論の整理を進めた。当初のアイデアに則り、社会学の制度論や社会心理学の理論を視野に入れながら、規範の伝播を捉える理論を整理していった。今年度(H25/2013年度)は、データの整理と議論の構成という二つの側面において、一定の進展があった。まずデータの整理についてだが、前年度(H24/2012年度)に集めたデータには不十分な点が多かった。データベースを活用して研究を進めた訳だが、システマティックに包括的なデータを集める作業に問題があった。前年度が終了した時点で、暫定的な結論は見えてきたものの、集めたデータは不十分なものだという事実が明らかになっていた。そこで今年度は、不十分なところを埋める作業を進めた。なお、データ収集の狙いは、国際社会における東南アジア諸国連邦(ASEAN)のステータスの変化を捉えることである。研究対象となっている1990年代から2000年代にかけて、ASEANの評価には何か変化があったのか。あったとしたら、それは如何なる性質の変化であり、それはいつ頃からの現象だったのか。これらの論点を探るために、引き続きデータベースを活用して研究を進めた。次に、議論の構成についてだが、前年度の構成案には複数の問題点があった。この問題は、理論と事例という二つの要素について指摘できた。前者については、社会心理学の援用が好ましい形でできていなかった。社会心理学の実験結果を複数カバーしたのはよいが、不必要なものにこだわりすぎて、必要性が高いものの精査が不十分であった。後者については、1990年代から2000年代の期間に、ASEANの政策がどのように変化したのかについての理解が不十分であった。より具体的に述べるなら「国家主権」というものに対するアプローチの変化について、若干の認識不足があった。そこで今年度は、これらの問題点を改善していった。原稿の下書きに修正を加える作業を進めた。今年度に整理した全体的な議論の構成は、最終的な研究成果に反映させていきたい。今年度(H23/2011年度)は、研究の基盤を固めることができた。達成した課題は三つに分けられる。第一に、理論の整理をした。とくに、どのような条件の下で、如何なる動機で、途上国がグローバル社会の規範を採用するのかを考察した。第二に、当初の予定通り「東南アジア諸国連合」(ASEAN)の事例研究を開始した。とくに、国際社会におけるASEANのステータスを捉えるという、事例研究の最重要部分に取りかかった。その際には、大学図書館のデータベースを活用した。メディアの報道を追うことにより、暫定的ではあるが、ポスト冷戦時代におけるASEANのステータスには変化があった、という事実を捉えることができた。第三に、年度末までの研究成果を、米国の学会で発表する準備を整えた(2012年4月3日、サンディエゴで開かれた米国国際学会(ISA)の年次大会において発表)。これから重要になる課題は、海外での調査により、ASEANの事例研究を強化していくことである。東南アジア諸国を訪問し、現地の資料を集め、関係者にインタビューをすることにより、事例への理解をさらに深める必要がある。

次年度は、インドネシアとシンガポールを訪問する予定である。今年度(H26/2014年度)の研究成果は複数あげられる。まず、新しい文献から学んだ知見をいかして、理論的な枠組みを修正できた。社会学の制度論や、社会心理学の実験にもとづく研究成果を援用しながら理論的な枠組みを構成するという、基本的な方針は変わっていない。しかし、細部において複数の修正を加えた。新しい研究論文を精読しながら、理論的な記述を改善していった。また、各国の研究者との交流を通じて、議論に修正を加えることができた。来日した海外の研究者や、海外の学会に参加した際に交流した研究者たちから、研究に関する有益なアドバイスをもらうことができた。このアドバイスをいかして、帰国後に議論の構成を改善していった。加えて、マレーシアで有益な情報を入手でき、これが事例研究の強化につながった。マレーシアを訪問した際、クアラルンプールにある戦略国際問題研究所を訪れた。この研究所における研究員との会合や資料室での文献調査が、新しい情報の入手につながった。これにより研究対象としている東南アジア諸国連邦(ASEAN)の理解を、少なからず修正することになった。以上のように、今年度は複数の要因を背景に、論文の議論を修正・強化できた。しかし、課題も残っている。まず、事例研究の細部を詰めていく必要がある。研究対象となっている1990年代から2000年代にかけて、ASEANの当局者たちは如何なる問題を認識し、どのように対応していったのか。国際社会におけるASEANのステータスをどのように理解し、何を求めて行動したのか。より詳細な検証が不可欠だといえる。加えて、より根本的な課題として、これまでの遅れを取り戻す必要がある。本務校での教育業務が多忙であったことなどを背景に、当初の計画よりも研究に遅れが生じている。したがって今後は、より有効に時間を管理しながら、迅速に研究を進めていく必要がある。今年度(H27/2015年度)は、最終的なまとめに入った。まず、理論的な枠組みについてだが、社会学の制度論や、社会心理学の実験結果にもとづく研究成果を援用しながら枠組みを固めていった。これまでの文献を整理し、論点をまとめ、独自の観点から理論的な要素を抽出していった。とくに社会心理学の研究成果からは、最終年度にもかかわらず新たな知見を得ることができた。これまでの関心であったシンボル相互作用論と関連する研究に限らず、自己認識やアイデンティティといった論点に関する多様な文献から学ぶことができた。次に、事例研究についてだが、最終的な仕上げに入っていった。研究対象や探るべき論点に大きな変更はない。1990年代から2000年代にかけて、ASEANの当局者たちは如何なる問題を認識し、どのように対応していったのか。
手話相互行為分析のための言語記述手法の提案

本研究課題では,手話相互行為分析のための手話言語記述手法を提案することを試みてきた.本記述手法は,ジェスチャー研究における「ジェスチャー単位」の考え方を手話表現に援用したもので,言語の音声的要素と同等の要素を記述するものである(例:引き伸ばされた末尾の音).本記述手法により,手話相互行為における「言いよどみ」や「言葉探し」の現象を分析することが可能になった.また,この記述手法の構築により,手話相互行為において手話話者らが「即興手話表現」という方法で「言葉探し」を行い,問題を解決している事実を指摘する論考をいくつか発表するに至った.本研究課題の目的を達成するために,以下の手順で研究を進める予定であった..(1)開発中の手話言語記述手法に基づいたデータのアノテーション作業,(2)(1)の手法の利点を明確に示すための手話会話データ収録,(3)手話会話を用いたデータセッション(会話分析研究で頻繁になされるスタイルのもの),(4)CLおよびCL表現,ロールシフト,ダブリングに重点を置いたデータ分析,(5)手話会話分析の領域立ち上げのための国際ワークショップの開催,(6)理論手話言語学の人らとの勉強会,(7)国際ジャーナルへの投稿.平成26年度は,主として(1)(2)(3)を進めた.(1)は,手話を日常言語とするろうの技術補佐員とCODA(Children of Deaf Adults)に作業依頼し,順調に作業が進められた.作業上不明な点については,週に1回チームミーティングを開催し,データアノテーションの定義と作業ルールを定めた.(2)は分担者になっている別の科研費基盤研究(B)プロジェクトと合同で福岡県と群馬県のデータを収録した.(3)も週に1回チームでデータセッションを開催し,データ分析上の問題点をクリアにした.(4)については,当初予定していたCLおよびCL表現,ロールシフト,ダブリングではなく,マウジングの減少に焦点を当てることにした.(5)については,自ら国際ワークショップを企画しなかったものの,3月30日31日にイギリスで開かれた国際ワークショップに招待され,国際的な場面で関連研究者と議論を交わした.(7)についてはJournal of Pragmaticsに投稿する予定で現在準備を進めている.本研究課題は,手話相互行為分析のための手話言語記述手法を提案することを目指してきた.当初本研究課題の目的を達成するために,以下の手順で研究を進める予定であった.(1)開発中の手話言語記述手法に基づいたデータのアノテーション作業, (2)(1)の手法の利点を明確に示すための手話会話データ収録, (3)手話会話を用いたデータセッション(会話分析研究で頻繁になされるスタイルのもの),(4)CLおよびCL表現,ロールシフト,ダブリングに重点を置いたデータ分析,(5)手話会話分析の領域立ち上げのための国際ワークショップの開催,(6)理論手話言語学の人らとの勉強会,(7)国際ジャーナルへの投稿.平成27年度は,前年度と同様(1)(2)(3)に注力し,(4)については手話相互行為における修復の連鎖とマウジングの関係についてデータ分析を進めた.(5)については,科研費国際共同研究加速基金の予算を獲得し,手話会話分析を開始しようとしているオランダナイメーヘンのマックスプランク心理言語学研究所のチームに受け入れを申し込み,平成28年4月から一年間滞在することが決定した.同年3月には研究紹介プレゼンテーションを同研究所で実施し,国際ワークショップの展開などを見据えた活動を開始している.(6)は引き続き準備を進めており,隣接分野の研究者らとの接点を探っている.(7)は国際ジャーナル投稿原稿の元になる国内論文誌への投稿が完了し,現在2度目の査読を受けている最中である.本研究課題同様,ジェスチャー単位の考え方を手話表現に援用した手法を用いた論文が平成26年と平成27年に立て続けに3本発表された(Groeber,et al., 2014; de Vos, et al., 2015; Girard-Groever,etal.,2015).研究代表者はこの国際的状況をいち早く察知し,関連研究者とコンタクトを取り,本研究課題を基課題とした国際共同研究加速基金の申請を進め,採択されている.このことなどから,当初の計画にはなかった国際的な研究活動が飛躍的に進んでいると評価できる.また,本研究課題の進行に欠かせない,手話に長けた翻訳者,アノテーター,ネイティブサイナーとの作業も進んでおり,理想的な研究環境が構築できていると言える.本研究課題の目的を達成するために,以下の手順で研究を進める予定であった.(1)開発中の手話言語記述手法に基づいたデータのアノテーション作業,(2) (1)の手法の利点を明確に示すための手話会話データ収録,(3)手話会話を用いたデータセッション(会話分析研究で頻繁になされるスタイルのもの)(4) CL及びCL表現,ロールシフト,ダブリングに重点を置いたデータ分析,(5)手話会話分析の領域立ち上げのための国際ワークショップの開催,(6)理論手話言語学の人らとの勉強会,(7)国際ジャーナルへの投稿.平成28年度は主として(1)(2)(3)(7)を進めた.