hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保型形式のP進L関数とオイラーシステム

オイラーシステムの考え方を応用することにより、さまざまな結果を得た。まず総実対数体に1の巾根をすべて添加した体の最大実部分体のイデアル類群がtrivialになることを示した。すなわち、総実代数体に1の巾根をつけ加えた体の総実な部分体のイデアルは適当な1の巾根をつけ加える拡大体上で考えることによって単項化する。特に実アーベル体のイデアルはそれを含む適当な実アーベル体で単項化することがわかる。またちがう言葉で言えば、有理数体にすべての正の整数nについてcos(2π)/nをつけ加えた体のイデアル類軍はtrivialになることが示せたことになる。またこの考え方を虚2次体に適用することにより虚2次体を含む体の最大アーベル拡大のイデアル類群はtrivialとなることを証明した。特に虚2次体の最大アーベル拡大のイデアル群はtrivialになる。次にDeligne,Souleのcyclotomic elementsはオイラーシステムをなすが、この元を使って実アーベル体のイデアル類群に関するgreenberg予想が正しいことを確認する簡単な方法があることを見つけた。そして実際に計算機を使った数値計算により多くの実アーベル体でイデアル類群に関するGreennbergの予想が正しいことを小さな素数に対して確かめた。modularな楕円曲線の岩澤理論、及び保型形式の岩澤理論について研究した。この理論の扱う代数的対象はセルマ-群あるいはガロアコホモロジー群である。K/Qをアーベル拡大、Kos/Kを円分Z_p拡大、E/Qをmodularな楕円曲線とするとき、Selp(E/K∞)でEのP巾分点ECP^∞lに関するセルマ-群を表すことにし、C(E/K∞)でそのPontrjagin dnalを表すことにする。EがPでgood ordinevy reductionを持つとき、C(E/K∞)は有限生成ねじれΛ=Z_p「(Gal(K_∞/K))」加群になることが加藤により示されている。東大の松野と八森は奇素数Pに対して、L/KをP巾拡大にとったとき、C(E/L_∞)とC(E/K_∞)のZ_p階数の間に、円分体の岩澤理論における木田の公式の類似が成立することを示した。我々はgood ordincry veductionや奇素数の仮定をつけずに、ガロアコホモロジー群lim H^ε(O_<kn>[1/S],T_p(E))に対して類似の結果が成立することを示した。このことは保型形式に伴う表現のTate加群に対しても成立する。Solmev群のかわりをするのはH^2であり、P進L関数のかわりをするのはH^1の中の加藤によって構成されたEuler系である。つまりこのときの岩澤主予想は、イデアル数郡についての古典的場合には、円単数とイデアル数群のプラスパートを使った定形化の類似になる。このことはこの場合の岩澤主予想やBirch Swinnerton Pyer予想に応用を持つ。また我々はP=2のときgood ovdincry voductionの鍵の下にSelner郡の様子も調べた。保型形式に伴う進表現に関する岩澤理論について、オイラーシステムの見地から研究した。このような岩澤理論における最重要な問題は岩澤主予想である。岩澤主予想はcrlinaryの仮定の下では保型形式に伴うp進表現からできるセルマー群を円分〓p拡大上に考えるとき、その特性イデアルがp進L関数によって生成される、という形に定式化できる。我々は岩澤主予想がordinaryの仮定なしでも定式化できることを示し、その定式化が体の拡大とcompatibleであることを示した。そして多くの実例に対してこの岩澤主予想が成立することを確かめた。特に有理数体上に定義されるmodularな楕円曲線に対して、対応するオイラーシステムの様子を調べることにより、有理数体の円分〓p拡大に対して岩澤主予想が、自明な形、すなわち(1)=(1)の形で成立している例がたくさんあることを示した。楕円曲線がpでsupersingular reductionを持つときはこれは新しい結果である。

これに上のような体の拡大についての定理を適用して、位数がp巾の導手とこの楕円曲線に対しても岩澤主予想が成立することを示した。ここで多くの実例に対して岩澤主予想は非自明な形の等式として成立する。このことからp進Bircb Swinnerton-Pyer予想に対する肯定的な結果も得られる。
Stir Bar法を用いた農薬群の一斉分析法の開発

食品衛生法および農薬取締法が改正され、ポジティブリスト制が導入され、加工食品を含め、その安全性が危惧されている。一方、食品汚染化学物質や農薬は多種に存在し、それらを個々に分析することは困難である事から簡便な多成分一斉分析法の開発が急務の課題となっている。そこで本研究では、Stir Bar Sorptive Extraction (SBSE)-加熱脱離装置および、相対定量データベースを用い、食品汚染化学物質や農薬の食品中残留化学物質の一斉スクリーニングを行った。試料は輸入加工食品類40種を用いた。本法を用いた一斉スクリーニングの結果、2種からDDTs(0.2-4.2ng/g)、1種からpyridaben(0.4ng/g)、1種からpermethrin(1.2ng/g)およびchloropropylate(0.3ng/g)が検出されたが、いずれも残留基準値以下であった。また、容器包装添加剤分析の結果、プラスチック可塑剤であるdiisobutyl phthalate(0.2-240ng/g)、diisobutyl adipate(22ng/g)およびdiethylhexylphthalate(0.6-210ng/g)、缶のコーティング剤由来であると考えられるBPA(2.0-17.9ng/g)がプラスチック容器、缶詰容器試料から検出された。これらの結果は、一回の操作で行うことができ、データベースより化学物質の定性・定量を行うことができることから、SBSE法および相対定量データベースを組み合わせた本法は、従来の農薬一斉分析法と比較して迅速かつ簡便であり、網羅性、経済性も有していることから、食品中残留化学物質のスクリーニング分析に大きく貢献できるものであると提案する。
農村振興における地方分権の国際比較研究

本研究ではEU諸国における農村振興政策の現段階やわが国の農村振興にかかる施策の設計や実施のあり方を比較を通じて特徴づけ,新たに構築すべき農村制度を考案する上で,検討の素材と視点を示そうと試みた。第1はEU諸国間の比較検討である。固有の地方制度のもとに農村振興政策の受け皿として分権的な企画・立案・実施の体制の構築が進められているフランスとドイツを取り上げた。。フランスでは零細な基礎自治体が連合しながら,生活圏や就業圏の範域において形成するコミューン共同体や広域圏「ペイ」の制度が定着した実態について明らかにした。ドイツでは北部地方のLEADER+事業を事例に地域組織の連携について明らかにした。複数の市町村からなる「地域」のアイデンティティの確認、住民間の関心の共有化などの効果が上がっている一方、行政上の手続きの煩雑さが問題となっている。第2は日欧の動向の比較検討である。上のドイツLEADER+事業と我が国の中山間直接支払制度を比較分析の素材とし、政策の対象として「まなざし」が向けられる「地域」から,主体としての「地域」に変わりつつある現状を捉えた。第3はわが国の農村振興政策の一手法である都市農村交流に関する政策展開と手法の特徴付けを行った。都市農村交流は、都市住民の余暇活動の重視や旅行先としての農村の選択と、農村側における農村経済の多角化と地域活性化の目的が重なった90年代からの現象であり、旧来型の外発的な開発政策を乗り越えて、地域資源を活用した地元事業者の手による内発性を特徴とする。以上を通じて,わが国では農村における小規模な市町村の合併の増加が見込まれ,農村の市町村のスケールメリットが追及される一方で,わが国の農業・農村政策の推進においても,農業集落をはじめとする市町村以下の多様な地域集団の存立の必要性を比較の観点から明示した。。平成16年度は,国内の制度分析の一環として,山形県最上地方において予備的調査を実施した。最上地方7市町村は早い時期から市町村合併を断念し,それぞれ独自の市町村財政や組織の建て直し,そして地域振興を目指した地域である。予備的調査は最上地方7市町村で構成する最上広域市町村圏事務組合と最上町を中心に行った。最上広域市町村圏事務組合は国際交流,沖縄との地域交流,観光振興の拠点整備などの事業を積極的に進めてきた事務組合である。経済活性化や地域振興の分野において,広域事務組合と各町村の役割分担や連携の構造について情報や知見をえた。現在,これらをもとに,わが国の農村部における基礎的自治体と広域圏の関係について検討している。最上町は人口1万1000人,山形県東北部に位置し,秋田県雄勝町,宮城県鳴子町に隣接している。平成16年の組織再編により新設された政策推進室の取組みに焦点をあて,同室の主導のもと進められている「地域づくり実践事業」「街づくりチャレンジ事業」の実績について情報収集を行った。これらをもとに,農業集落など事業が対象とする団体の性格や事業の設計のプロセスについて分析を行っている。海外の制度分析では,フランス,ドイツ,スウェーデンについて,国勢調査や農業センサス等の統計情報や文献の収集を行うとともに,その解析を通じて当該国の農村自治体の社会経済的な特性を把握し,あわせて調査地の選定に必要な情報を収集した。平成17年度は,国内制度の分析の一環として,長野県庁等において同県が平成17年度より実施する「コモンズ支援金」事業のねらいとしくみについてヒアリングを行うとともに,同県伊那地方事務所管内における阿智村,浪合村,平谷村の組織構造と「コモンズ支援金」の活用方法について調査を行った。阿智村や浪合村において進められている「自治会」が事業の受け皿たる要件について,検討を進めている。

なお,阿智村の人口は人口6,000人に及ぶが,浪合村と平谷村はそれぞれ753人,643人とわが国では最も小規模な基礎自治体に属する。海外の制度分析では,フランス・カンタル県においてコミューン共同体や「ペイ」など農村部の新しい公共圏域の形成過程と事業計画の作成に関する協議や意思決定の仕組みについて実態調査を行った。カンタル県はフランス中央部山間地帯に位置する農村県であり,過疎化,高齢化が進行した地域である。調査を行ったセザリエ・コミューン共同体はコミューン17団体で構成され,人口5000人,人口密度12人/km2の地域である。また,同コミューン共同体を含む7共同体で構成されるサンフルー・高地オーベルニュ「ペイ」は中期振興構想を決定し,これに基づく事業計画が行政庁より認可を受け,観光施設の整備を中心にEU,国,州,県などからの各種補助金を組み合わせた投資を開始した。加えて,セザリエ・コミューン共同体が加盟するより広域の州立自然公園はEU地域政策のLEADER事業の受け皿となるなど,環境保全と観光振興を両立させるような事業を行っている。今回調査において,フランス農村における公共圏域の重層性を確認するとともに,わが国における農村振興制度と比較検討可能な素材を得た。平成18年度は,国内の補足調査と前年度に実施した海外調査のとりまとめを行うとともに,最終年度の作業として研究成果報告書のとりまとめを行った。とりまとめの視点の第1は,EU諸国問の比較である。固有の地方制度のもとに農村振興政策の受け皿として分権的な企画・立案・実施の体制の構築が進められていることから,フランスとドイツについて農村振興政策が依拠する地方制度の構造を比較した。フランスについて、零細な基礎自治体コミューンが連合しながら,生活圏や就業圏の範域において形成するコミューン共同体や広域圏「ペイ」の実態について検討する一方、ドイツについて、北部地方のLEADER+事業にみる地域組織の連携について明らかにした。第2の視点は日欧の動向の比較検討である。上のドイツLEADER+事業と我が国の中山間直接支払制度を比較分析の素材とし、政策の対象として「まなざし」が向けられる「地域」から,主体としての「地域」に変わりつつある現状を捉えた。第3の視点はわが国の農村振興政策の手法の比較である。援農ボランティア制度(東京都)とワーキングホリディ制度(飯田市)を比較対象とすることで、都市農村交流に関する政策と手法の特徴付けを行った。以上を通じて,わが国では農村における小規模な市町村の合併の増加が見込まれ,農村の市町村のスケールメリットが追及される一方で,わが国の農業・農村政策の推進においても,農業集落をはじめとする市町村以下の多様な地域集団の存立の必要性を比較の観点かち明示した。
国際安全規格IEC61508への貢献を目指した高安全性制御系設計

IEC 61508はInternational Electrotechnical Commission(IEC)が2000年までに順次発行した安全に関する国際規格で,国内でもその翻訳規格JIS C 0508がすでに発行されている.コンピュータなどによる計装制御技術や安全機器に対してそのリスクを確率的な基準である安全度水準に照らして評価することを要求するもので,その適用範囲はきわめて広範に及び,産業界一の影響ははかりしれない.本研究は,各産業分野のセクタ規格の策定やすでに始まっているIEC 61508の改定作業において,高安全性制御系設計,さらには安全度水準などの日本が世界をリードしている分野での貢献を目的とした.1.高安全性制御系設計の体系化.IEC 61508などへの貢献という観点から広い適用可能範囲をカバーするように多くの高安全性制御システム設計手法について,安全機能実現手法としての適性・効果,機能安全の評価手法,状態監視保全への貢献という観点での適性・効果,保全度などによる評価,などを体系的に比較・検討し,その体系化を行った.2.IEC 61508と高安全性制御系設計との整合性に関する基礎的研究.高安全性制御系設計の手法はそのままでは安全度水準を中心とするIEC 61508の確率的評価との間の整合性は必ずしもよくなかった.そこで,まずは安全度水準などの算出法の整理・明確化などを行った.3.高安全性制御系設計の確率的な評価法の確立.(2)に基づいて,様々な高安全性制御システム設計がそれぞれどのような形で適用でき,その効果はどのくらいであるか,IEC 61508のポリシーに沿った形で確率論的かつ定量的な解析・評価法を確立した.IEC 61508はInternational Electrotechnical Commission(IEC)が2000年までに順次発行した安全に関する国際規格で,国内でもその翻訳規格JIS C 0508がすでに発行されている.コンピュータなどによる計装制御技術や安全機器に対してそのリスクを確率的な基準である安全度水準に照らして評価することを要求するもので,その適用範囲はきわめて広範に及び,産業界一の影響ははかりしれない.本研究は,各産業分野のセクタ規格の策定やすでに始まっているIEC 61508の改定作業において,高安全性制御系設計,さらには安全度水準などの日本が世界をリードしている分野での貢献を目的とした.1.高安全性制御系設計の体系化.IEC 61508などへの貢献という観点から広い適用可能範囲をカバーするように多くの高安全性制御システム設計手法について,安全機能実現手法としての適性・効果,機能安全の評価手法,状態監視保全への貢献という観点での適性・効果,保全度などによる評価,などを体系的に比較・検討し,その体系化を行った.2.IEC 61508と高安全性制御系設計との整合性に関する基礎的研究.高安全性制御系設計の手法はそのままでは安全度水準を中心とするIEC 61508の確率的評価との間の整合性は必ずしもよくなかった.そこで,まずは安全度水準などの算出法の整理・明確化などを行った.3.高安全性制御系設計の確率的な評価法の確立.(2)に基づいて,様々な高安全性制御システム設計がそれぞれどのような形で適用でき,その効果はどのくらいであるか,IEC 61508のポリシーに沿った形で確率論的かつ定量的な解析・評価法を確立した.国際規格IEC61508はInternational Electrotechnical Commissionが2000年までに順次発行した安全に関する国際規格で,国内でもその翻訳規格JIS C0508がすでに発行されている.コンピュータなどによる計装制御技術や安全機器に対してそのリスクを確率的な基準である安全度水準に照らして評価することを要求するもので,その適用範囲はきわめて広範に及び,産業界への影響ははかりしれない.本研究は,各産業分野のセクタ規格の策定やすでに始まっているIEC61508の改定作業において,高安全性制御システム設計,さらには安全度水準などの日本が世界をリードしている分野での貢献を目的としている.本年度は,まずIEC61508の観点から広い適用可能範囲をカバーするように多くの高安全性制御システム設計手法について,安全機能実現手法としての適性・効果,機能安全の評価手法,状態監視保全への貢献という観点での適性・効果,保全度などによる評価,などを体系的に比較・検討した.さらに,定量的な比較・検討を行うための枠組み,すなわち高安全性制御システムの安全度を評価する手法を確立した.また,国内外の高安全性制御システム設計の適用事例を収集するべく,さらには本研究の成果を世界に発信すべく,本補助金にて購入したPCサーバ上にホームページを開設し,現在試験運用中である.そこで集められた適用事例は上記手法の裏付け資料として今後IEC61508などの関連委員会の場で適宜提示されることになる.なお,本年度に得られた結果は関係する国債会議に投稿中である.IEC 61508はInternational Electrotechnical Commission(IEC)が2000年までに順次発行した安全に関する国際規格で,国内でもその翻訳規格JIS C 0508がすでに発行されている.コンピュータなどによる計装制御技術や安全機器に対してそのリスクを確率的な基準である安全度水準に照らして評価することを要求するもので,その適用範囲はきわめて広範に及び,産業界への影響ははかりしれない.本研究は,各産業分野のセクタ規格の策定

やすでに始まっているIEC 61508の改定作業において,高安全性制御系設計,さらには安全度水準などの日本が世界をリードしている分野での貢献を目的とした.1.高安全性制御系設計の体系化.高安全性制御系設計には状況設定・具体的目標の異なる実に様々な手法があり,整理・体系化されているとは言い難かった.そこで,IEC 61508などへの貢献という観点から広い適用可能範囲をカバーするように多くの高安全制御システム設計手法について,安全機能実現手法としての適性・効果,機能安全の評価手法,状態監視保全への貢献という観点での適性・効果,保全度などによる評価,などを体系的に比較・検討し,その体系化を行った.2.IEC 61508と高安全性制御系設計との整合性に関する基礎的研究.高安全性制御系設計の手法はそのままでは安全度水準を中心とするIEC 61508の確率的評価との間の整合性は必ずしもよくなかった.そこで,まずは安全度水準などの算出法の整理・明確化などを行った.3.高安全性制御系設計の確率的な評価法の確立.(2)に基づいて,様々な高安全性制御システム設計がそれぞれどのような形で適用でき,その効果はどのくらいであるか,IEC 61508のポリシーに沿った形で確率論的かつ定量的な解析・評価法を確立した.4.実用化へ向けた研究.高安全性制御系設計のIEC 61508への適用事例・実績をあげるべく,右折衝突防止支援システム,ナイトビジョンシステム,車間距離警報システムなど,具体的なシステムを想定して実用化へ向けた基礎的研究を行った.
東アジアの女性知識人と近代の知―日本と中国の比較を中心に

当該年度には、研究計画書に従い、戦前の日中関係を女性作家・知識人の交流を通して再検討するという目的にそって、作家を軸とした検討と雑誌などの発表媒体に関する検討を同時に行い、研究を進めている。論文としてA「森三千代の「病薔薇」における日中女性同士の繋がりー「自由」・「愛」・「夢」のために」(名古屋大学人文学研究科『人文学フォーラム』2、2019.3、査読有り)が発表され、B「『女人芸術』における中国表象ー越境する女性たちの記録を手掛かりにして」を完成させ現在査読中である(『跨境日本語文学研究』8)。A論文において、森三千代は事後的にこ中国の女性作家との交流を想起する際、「病薔薇」という自己表象の小説の創作を通して、男性ジェンダー化した文学場で女性作家に付された意味を、女性の文脈に取り戻そうとしている点を論じた。B論文では、『女人芸術』を媒体に、当時の日本女性知識人の中国表象を明らかにし、1930年前後の彼女たちが隣国の中国を見る時の眼差しの多様性と複雑性を明らかにした。学会における口頭発表として、「中本たか子の小説における中国表象ー1930年前後を中心に」(2018年日本語教育と日本学研究国際シンポジウム、2018年5月12日、於中国同済大学)、「『女人藝術』における中国表象ー中国についての通信/エッセイなどを手がかりに」(日本近現代文学国際シンポジウム:ポストコロニアル批評の最前線、2018年8月13日、於韓国慶熙大学)、「初期『婦女共鳴』と外国の繋がり」(東アジアと日本語同時代フォーラム上海大会、2018年10月20日、於中国復旦大学)、「林芙美子の中国紀行文における女性表象ー1930年の中国旅行を通して」(立教大学・名古屋大学合同研究会、口頭発表、2019年3月15日、於立教大学など、四本行っており、次年度の論文化が目指されている。すでに2本の論文が完成させ、研究計画のB1(1920年代の日本女性知識人が見た中国ー『女人芸術』を中心に)とC2(1930年前後の森三千代と白薇の交流についての考察を中心に)の研究を完了した。4本の学会発表も行い、論文化作業が進行中です。一年中、時間と体力をかけて、日本と中国の各地方に渡っり、入手し難い資料を手に入れ、これからの研究の基礎資料の収集と準備ができました。B1とC1の研究ぴょび資料調査を通して、さらに1930年前後の中本たか子、林芙美子、平林たい子という三人の日本女性作家の執筆動向、1926-1936年同時代の中国女性作家白薇と謝氷瑩と日本女性知識人の交流および日本認識の問題などの新しい課題にに気づき、初期資料収集の作業も着手し、今後の研究にっとっての土台を築いた。1、従来の研究計画ではマクロ的な視点が多く、研究を進めるうちに、マクロな視点で全体像を把握することができるにも関わらず、細部について明確にされていないものも多いと気づきました。今後は、ミクロな視点で、女性知識人の個人レベルの考察も必要であると認識した。例えば、今後は1930代の日本女性作家である中本たか子、林芙美子、平林たい子や、中国女性作家である白薇と謝氷瑩の発信動向をさらに詳しく考察する予定です。2、女性知識人の全集や作品集などの出版物が少なく、資料調査と取集は予想以上に時間がかかった。3、従来の研究計画における戦間期という時代設定がちょっと広すぎるに気づき、一つの研究プロジェクトで論じきれないところが多い。2と3の問題点について、研究の中心を1926ー1936年に絞っていく予定です。学会における口頭発表として、「中本たか子の小説における中国表象ー1930年前後を中心に」(2018年日本語教育と日本学研究国際シンポジウム、2018年5月12日、於中国同済大学)、「『女人藝術』における中国表象ー中国についての通信/エッセイなどを手がかりに」(日本近現代文学国際シンポジウム:ポストコロニアル批評の最前線、2018年8月13日、於韓国慶熙大学)、「初期『婦女共鳴』と外国の繋がり」(東アジアと日本語同時代フォーラム上海大会、2018年10月20日、

於中国復旦大学)、「林芙美子の中国紀行文における女性表象ー1930年の中国旅行を通して」(立教大学・名古屋大学合同研究会、口頭発表、2019年3月15日、於立教大学など、四本行っており、次年度の論文化が目指されている。すでに2本の論文が完成させ、研究計画のB1(1920年代の日本女性知識人が見た中国ー『女人芸術』を中心に)とC2(1930年前後の森三千代と白薇の交流についての考察を中心に)の研究を完了した。4本の学会発表も行い、論文化作業が進行中です。一年中、時間と体力をかけて、日本と中国の各地方に渡っり、入手し難い資料を手に入れ、これからの研究の基礎資料の収集と準備ができました。B1とC1の研究ぴょび資料調査を通して、さらに1930年前後の中本たか子、林芙美子、平林たい子という三人の日本女性作家の執筆動向、1926-1936年同時代の中国女性作家白薇と謝氷瑩と日本女性知識人の交流および日本認識の問題などの新しい課題にに気づき、初期資料収集の作業も着手し、今後の研究にっとっての土台を築いた。1、従来の研究計画ではマクロ的な視点が多く、研究を進めるうちに、マクロな視点で全体像を把握することができるにも関わらず、細部について明確にされていないものも多いと気づきました。今後は、ミクロな視点で、女性知識人の個人レベルの考察も必要であると認識した。例えば、今後は1930代の日本女性作家である中本たか子、林芙美子、平林たい子や、中国女性作家である白薇と謝氷瑩の発信動向をさらに詳しく考察する予定です。2、女性知識人の全集や作品集などの出版物が少なく、資料調査と取集は予想以上に時間がかかった。3、従来の研究計画における戦間期という時代設定がちょっと広すぎるに気づき、一つの研究プロジェクトで論じきれないところが多い。2と3の問題点について、研究の中心を1926ー1936年に絞っていく予定です。
人工核酸を用いた遺伝子配列特異的な微生物生育抑制技術の開発と複合微生物系への展開

本研究課題では、微生物群集のコントロール技術の1つとして、アンチセンス技術を応用し、特定の微生物を遺伝子配列特異的に阻害・殺傷する技術を開発することを最終目的としている。本年度はLNA(Locked Nucleic Acid)を用いた場合の16S rRNAを標的とする増殖阻害効果の検討を継続した。まずはPNAを用いた実験で実績のある細胞膜透過ペプチドをLNAに付加したLNAオリゴを用いて増殖阻害実験を行った。その結果、peptide無しのLNAオリゴと比較して阻害効果の向上が確認できた。しかしながら、標的微生物の増殖を確実に抑制するためには高濃度にLNAオリゴを添加しなければならず、特異的な増速阻害の達成が難しかった。そこで、アンチセンス技術の本来の標的であるmRNAを標的とした、増殖阻害の検討を行った。標的としては、環境微生物分野の解析で広く用いられている機能遺伝子であるメタン酸化遺伝子のpmoAを用いた。既存のpmoA遺伝子を標的としたPCRプライマーを参考にLNAオリゴを設計し、まずは純粋菌株にたいして用いて実験した。その結果、LNAオリゴの添加量の増加に伴って微生物の増殖が徐々に抑制される事が確認できた。しかしながら、その増殖抑制効果が塩基配列特異的なものかどうかの確認にはいたらなかった。さらに、ペプチドを付加したLNAオリゴは非常に高価なため、実際の環境微生物を標的とした実験では、他の安価な方法を開発する必要が考えられた。本研究課題では、微生物叢の制御技術の1つとして、アンチセンス技術を応用し、特定の微生物を遺伝子配列特異的に阻害・殺傷することにより微生物叢をコントロールする技術を開発することを最終目的としている。本年度は16S rRNAをターゲットしたアンチセンス技術(アンチリボソーム技術)の基礎的知見を得る事を目的とした。実験ではまずは大腸菌を用い、16S rRNAの各保存領域(338,530,907,1492)およびmRNA binding domein (RBS)を標的としたPNAを作成し阻害実験を行った。その結果、RBSを標的としたPNAでは明確な阻害効果がある事が確認できた。大腸菌で増殖阻害が確認できたため、今度はゲノム配列が解読されているBacillus subtilisやRalstonia eutoropha、Corynebacterium efficiens等を用い、大腸菌と同様に阻害効果があるかどうか実験を行った。その結果、B.subtilisとC.efficiensに関して阻害効果が確認できた。一方、R.eutrophaでは阻害効果はあまり観察されなかった。これは、細胞壁構造の違いによるPNAオリゴの細胞内への取り込み効率によるものと考えられた事から、今後は細胞内への導入方法に関して最適化を図っていく必要がある。また、PNAを用いた実験と平行して、LNA (Locked Nucleic Acid)という人工核酸を用いた実験も行った。βガラクトシダーゼアッセイを行ったところ、PNAとは異なる配列で阻害効果がある事がわかった。今後はこの阻害効果について、実際の微生物でも効果があるのか、配列特異的なのか、慎重に検討していく予定である。本年度ではLNA(Locked Nucleic Acid)を用いた場合の16SrRNAを標的とする増殖阻害効果の検討を開始した。まずはin vitroでの実験(βガラクトシダーゼアッセイ)で評価検討を行った。16S rRNAのmRNA binding site (mRBS)標的のLNA (LmRBS)を用いた時のβ-ガラクトシターゼの発現阻害実験の結果,LNAの添加量を増加させるとβ-ガラクトシターゼの比活性が低下したことから,β-ガラクトシターゼの発現は添加LNA濃度に依存して阻害されていると考えられた,16S rRNAの520-533塩基目を標的としたL530でもβ-ガラクトシターゼの発現阻害が確認できた.一方で,L530の配列を混合し,標的とミスマッチするように設計したL530scrは阻害効果を示さなかった.このことからLNAが配列依存的に16S rRNAに交雑しβ-ガラクトシターゼの発現を阻害していることを推定した.続いて実際の菌株を用いて増殖阻害効果が確認できるか実験を行った。微生物の増殖阻害実験にはEscherichia coli strain K12と,細胞膜の透過性が高い変異株であるE.colistrainAS19を使用し,Goodらの方法に従い阻害実験を行った。16S rRNAのmRBS標的のLNAオリゴ,LmRBSを用いてE.coli AS19株の増殖阻害実験を行った結果,β-ガラクトシターゼの発現阻害実験では効果が確認できたが,実際の菌株を用いた本実験では最大50μMのLmRBSを使用したが増殖阻害効果が見られなかった.LmRBSとほぼ同じ領域を標的としたpeptide-PNAは前年度までの研究において大腸菌の増殖阻害効果を確認済みである.従って,今後はLNAに細胞膜透過ペプチドを添加して生菌の増殖阻害を目指す実験を行う予定であるが,ペプチドは非常に高価であるため,他の方法も行っていく。

本年度はLNA(Locked Nucleic Acid)を用いた場合の16S rRNAを標的とする増殖阻害効果の検討を継続した。まずはPNAを用いた実験で実績のある細胞膜透過ペプチドをLNAに付加したLNAオリゴを用いて増殖阻害実験を行った。その結果、peptide無しのLNAオリゴと比較して阻害効果の向上が確認できた。しかしながら、標的微生物の増殖を確実に抑制するためには高濃度にLNAオリゴを添加しなければならず、特異的な増速阻害の達成が難しかった。そこで、アンチセンス技術の本来の標的であるmRNAを標的とした、増殖阻害の検討を行った。標的としては、環境微生物分野の解析で広く用いられている機能遺伝子であるメタン酸化遺伝子のpmoAを用いた。既存のpmoA遺伝子を標的としたPCRプライマーを参考にLNAオリゴを設計し、まずは純粋菌株にたいして用いて実験した。その結果、LNAオリゴの添加量の増加に伴って微生物の増殖が徐々に抑制される事が確認できた。しかしながら、その増殖抑制効果が塩基配列特異的なものかどうかの確認にはいたらなかった。さらに、ペプチドを付加したLNAオリゴは非常に高価なため、実際の環境微生物を標的とした実験では、他の安価な方法を開発する必要が考えられた。LNAを用いた増殖阻害実験において、in vitroでの実験では阻害効果が確認できたが、実際の生菌を用いた実験では、微生物の増殖阻害効果が思うように得られなかった。これまでの実験から,この問題はLNAオリゴの細胞膜に対する浸透性に問題があるのではないかと考えられる。実験で用いたLNAとほぼ同じ領域を標的としたpeptide-PNAは前年度までの研究において大腸菌の増殖阻害効果を確認済みである.この増殖阻害効果が確認できているpeptide-PNAオリゴには,PNAの細胞透過性を向上させる効果のある細胞膜透過ペプチドが付加されている。従ってLNAに細胞膜透過ペプチドを付加すれば問題は解決できると考えられる。また、ペプチドは非常に高価であるため,安価な他の方法についても検討を進めてゆく。
日本の医療系学生の国際化への意識と行動変容をもたらす国際交流のあり方

日本においても医療を取り巻く環境は急速にグローバル化が進み,国内外国人への医療対応や外国人医療職との連携が図れる医療技術専門職業人の育成は急務で,リハビリ専門職においても国際協働・連携のできる人材の育成は喫緊の課題である.研究代表者の勤務する医療系大学では,4年前から台湾の高雄医学大学との国際交流を少しずつ行ってきている.しかし国際交流・連携を持続し国際協働へ発展させていくには学生や教職員の意識改革は欠かせない.そのため,国際交流・連携をしていくのに学生・教員にどのような課題があるのか,国際交流や連携を行うことでどのような意識や行動の変容をもたらすのかを横断的・縦断的調査により明らかにしたい.日本においても医療を取り巻く環境は急速にグローバル化が進み,国内外国人への医療対応や外国人医療職との連携が図れる医療技術専門職業人の育成は急務で,リハビリ専門職においても国際協働・連携のできる人材の育成は喫緊の課題である.研究代表者の勤務する医療系大学では,4年前から台湾の高雄医学大学との国際交流を少しずつ行ってきている.しかし国際交流・連携を持続し国際協働へ発展させていくには学生や教職員の意識改革は欠かせない.そのため,国際交流・連携をしていくのに学生・教員にどのような課題があるのか,国際交流や連携を行うことでどのような意識や行動の変容をもたらすのかを横断的・縦断的調査により明らかにしたい.
健康成人におけるかかりつけ医の有無が健康関連QOLに与える影響に関する検討

かかりつけ医の有無が健康関連QOLに及ぼす影響について、成人一般住民を対象とした郵送調査を行った。かかりつけ医がある場合、ない場合と比較して、精神的側面のQOLサマリースコアおよびその下位尺度のスコアが高かった。また、かかりつけ医が診療所の場合に精神的側面に関する下位尺度のスコアが高く、診療所をかかりつけ医にすることで、健康への安心感が得られることが示唆された。今後、地域診療所をかかりつけ医にすることを積極的に推進することで国民の健康への安心感が向上するとともに、健康不安から大病院を受診する軽症患者の抑制により大病院の負担軽減につながると考えられた。健康関連QOLのひとつであるSF-36v2の3コンポーネント・サマリースコア(サマリースコア)および8つの下位尺度について、「かかりつけ医あり」かつ「定期受診あり」(定期受診群)、「かかりつけ医あり」かつ「定期受診なし」(不定期受診群)、「かかりつけ医なし群」の3群間で一元配置分散分析を用いて比較検討を行った。定期受診群と不定期受診群との比較では、サマリースコアのうち身体健康度、下位尺度のうち身体機能、体の痛み、全体的健康感、活力、社会生活機能、日常役割機能(精神)、心の健康において、定期受診群のスコアが有意に低かった。不定期受診群とかかりつけ医なし群との比較では、サマリースコアの精神的健康度、下位尺度のうち全体的健康感、活力、日常役割機能(精神)、心の健康において、不定期受診群のスコアが有意に高かった。定期受診群とかかりつけ医なし群との比較では、サマリースコアのうち身体健康度、下位尺度のうち身体機能、日常役割機能(身体)、体の痛み、全体的健康感、社会生活機能において、定期受診群のスコアが有意に低かった。慢性疾患等で定期受診の必要性がなくてもかかりつけ医を持っている群では、かかりつけ医を持っていない群と比較して、精神的健康度、およびその下位尺度である全体的健康感、活力、日常役割機能(精神)、心の健康のスコアが高く、かかりつけ医を持つことで健康に対する安心感が生まれるのではないかと考えられた。一方、定期受診群では、不定期受診群およびかかりつけ医なし群と比較して身体的健康度が低かったが、これは慢性疾患等の身体疾患でかかりつけ医を定期受診しているためと推察された。健康関連QOLスコア(SF-36v2)の3コンポーネント・サマリースコア(サマリースコア)および下位尺度について、「かかりつけ医あり・定期受診あり」(定期受診群)、「かかりつけ医あり・定期受診なし」(不定期受診群)、「かかりつけ医なし群」の3群間で比較検討した。サマリースコアの精神的健康度、下位尺度の「全体的健康感」「活力」「日常役割機能(精神)」「心の健康」において、かかりつけ医なし群と比較して不定期受診群でスコアが有意に高かった。サマリースコアの「身体健康度」「下位尺度の身体機能」「日常役割機能(身体)」「体の痛み」「全体的健康感」「社会生活機能」において、かかりつけ医なし群と比較して定期受診群でスコアが有意に低かった。かかりつけ医を持っていると、持っていない場合と比較して、精神的健康度、およびその下位尺度のスコアが高く、かかりつけ医を持つことで健康への安心感が生まれる可能性が考えられた。かかりつけ医を持っている者におけるかかりつけ医の業務形態(診療所、市中病院、大学病院、その他)の違いによる比較では、下位尺度の活力で大学病院と比較して診療所の方が有意にスコアが高かった。同様に全体の健康感で大学病院と比較して診療所で有意にスコアが高かった。定期受診群においては、下位尺度の全体健康感が大学病院と比較して、診療所および市中病院で有意にスコアが高かった。診療所や市中病院をかかりつけ医としている者は、大学病院をかかりつけ医としている者と比較して、より軽症疾患で通院している場合が多いため、これらのスコアが高かった可能性があると考えられた。より健康的な生活を送るためには、かかりつけ医を持つことが重要である可能性が示唆された。総合診療研究1年目にあたる平成25年度は、かかりつけ医の定義の決定、SF-36v2の項目以外のアンケート項目の決定、調査会社への対象者のサンプリングおよび調査票と督促状発送の依頼、調査票の回収を行い、下記「研究1」についての解析、および結果の公表を行う予定であった。研究1:アンケート調査に返信のあった者について、「かかりつけ医あり群」および「かかりつけ医なし群」に分類する。次に、「かかりつけ医あり群」について、「慢性疾患等で定期的に受診している群(以下、定期受診群)」、および「かかりつけ医を定期受診していない群(以下、不定期受診群)」に分類する。これは、慢性疾患等で定期通院している場合、健康関連QOLがかかりつけ医の有無に関わらず低い可能性があるためである。

「定期受診群」、「不定期受診群」、および「かかりつけ医なし群」との間でのSF-36v2のスコアの合計点の差、およびSF-36v2の8つの下位尺度毎のスコアの差について、分散分析を用いて比較検討する。平成25年度は、調査会社へアンケート調査を依頼し、すでに回収を終了しており、上記「研究1」の解析を行った。現在、研究成果の公表に向けて準備を進めており、当初の目標をおおむね達成しているものと考える。研究2年目にあたる平成26年度は、研究1の解析を進め、研究成果の公表を行う。また、平成25年度に収集したデータを使用し、下記「研究2」についての解析、および結果の公表を行う。研究2:「かかりつけ医あり群」について、かかりつけ医の業務形態(診療所、病院、大学病院)の違いによるSF-36v2のスコアの合計点の差、およびSF-36v2の8つの下位尺度毎のスコアの差についての比較検討を行う。また、「定期受診群」のみ、「不定期受診群」のみについても、同様の解析を行う。当初、本事業遂行のための資料および情報収集、成果公表のための旅費、英訳等の費用を見込んでいた。資料および情報収集は、当初予定していた学会への参加では有用な資料および情報収集ができないことが判明したため、参加を見送った。また、成果公表については、現在、準備を進めており、次年度に実施する予定である。次年度のはじめに本事業遂行のための資料および情報収集のため、国内学会への参加を予定している。また、成果公表については、引き続き準備を進め、次年度内に学会発表、英文雑誌への投稿等を行う予定である。
バイオフィルムリアクターを用いたC5糖の有効利用

バイオマスの糖化後に得られる、グルコースを主とする6炭糖(C6糖)とキシロースを主とする5炭糖(C5糖)の内、一般的に微生物は、C6糖を資化することはできるが、C5糖を資化することができないものが多い。そこでC5糖を有効利用することができる枯草菌を用い、C5糖の有効利用という観点からC5糖による有用抗菌物質をモデル物質として生産を試みた結果生産性が高まることが示され、C5糖の有用性が示唆された。バイオマスの有効利用に関する研究が、石油資源の枯渇に備える観点から注目を集め、種々の試みがなされている。その中の一つに、植物資源を糖化、発酵過程によりバイオエタノールを生産する研究がある。このバイオマス(木材、稲ワラ、草など)に含まれる主な糖質は、セルロースとヘミセルロースである。糖化後に得られる、グルコースを主とする6炭糖(C6糖)とキシロースを主とする5炭糖(C5糖)の内、酵母を始め一般に微生物は、C6糖を資化することはできるが、C5糖を資化することができないものが多い。このことから、C5糖を有効利用することができれば、バイオマスの利用効率が高まることが期待される。また、C5糖の有効利用という観点からは、C5糖による有用物質生産の試みがないため、本研究では、有用抗菌物質であるiturin Aをモデル物質として生産を試みた。糖として、C6糖であるglucose、C5糖でありヘミセルロースの主成分であるxyloseを用いた。さらにコントロールとして糖を含まない培地も作成し、経時的にサンプリングを行い、CFU、iturin A濃度、残糖濃度を測定した。各糖を添加した培地と無添加の培地において枯草菌の増殖(CFU)に差は認められなかった。しかし、iturin A生産において明らかな添加効果が確認された。また、xyloseの消費速度はglucoseよりも遅いことが示されたが、三日間で完全に消費されていた。またiturin Aの生産性はxyloseの方がglucoseよりも高いことが示されたことから、資化スピードの低下が高生産に結び付く可能性が示唆された。以上の結果から、枯草菌はC5糖であるxyloseを用いて有用物質であるiturin Aを生産できることが示された。木材、稲ワラ、草など、木質系のバイオマスに含まれる主な糖質である、セルロースとヘミセルロースを糖化すると、グルコースを主とする6炭糖(C6糖)とキシロースを主とする5炭糖(C5糖)が得られる。酵母を始め一般に、C6糖を資化することはできるが、C5糖を資化することができない微生物が多い。そこで、バイオマスの利用効率を高める事を目的として、枯草菌を用いたC5糖の有効利用を試みた。本研究では、有用バイオサーファクタントであるサーファクチンの生産をモデル物質として生産を試みた。糖として、C6糖であるグルコース、C5糖でありヘミセルロースの主成分であるキシロースやアラビノースを用いた。コントロールには、糖が無添加の培地を作成した。いずれの培養条件も、経時的にサンプリングを行い、CFU、あるいはサーファクチン濃度、残糖濃度を測定した。生産培地は高濃度のポリペプトンを含むが、糖含有培地においては培養中すべての期間において、非含有培地に比べて高濃度の菌体を維持した。消費速度は、グルコースとアラビノースに比べてキシロースが顕著に遅いことが示された。サーファクチン生産においては、キシロースとアラビノースに比べてグルコースのそれは低い値を示した。従って、バイオサーファクタントの生産において5炭糖が有効であることが示された。糖の消費速度は、アラビノース、グルコース、キシロースの順に速いため、消費速度と物質生産の量には、直接的な相関関係は認められなかった。以上の結果から、枯草菌はC5糖であるキシロースやアラビノースを用いてバイオサーファクタントの一種である有用物質、サーファクチンを生産できることが示された。バイオマス(木材、稲ワラ、草など)に含まれる主な糖質は、セルロースとヘミセルロースである。セルロースの糖化後に得られる、グルコースを主とする6炭糖(C6糖)とキシロースを主とするヘミセルロースから得られる5炭糖(C5糖)の内、一般的に微生物は、C6糖を資化することはできるが、C5糖を資化することができないものが多い。そこでC5糖を有効利用することができる枯草菌を用い、C5糖の有効利用という観点からC5糖による有用物質生産の試みとして有用抗菌物質であるiturin Aおよび強力な界面活性作用を示すsurfactinをモデル物質として生産を試みた。糖としてC6糖であるglucose、C5糖でありヘミセルロースの主成分であるxyloseを用いた。iturin A

生産においてコントロールとして用いたglucoseよりもxyloseを用いた方が生産性が高まることが示され、C5糖の有用性が示唆された。一方、surfactin生産においても同様の傾向が得られ、C5糖の有用性が示された。両物質生産に共通する傾向として、xyloseの消費速度が、glucoseのそれに比して遅いことが示された。このことから、糖の消費速度の減少が、胞子形成速度の低下につながり、結果として二次代謝を行える期間が長くなったことが示唆された。そこで、天然物に由来するヘミセルロースにおいても増殖ならびに有用物質の生産が可能か否かを調べるために、ジャトロファの種子採油残渣を用いiturinA生産を試みたところ、残渣の分解にともない顕著な抗菌物質生産が行われることが示された。このことは、残渣の場合繊維状態という固形物で基質が供給されるため、糖が繊維の分解により徐々に供給されるためより効率の良い物質生産が行われたことが示唆された。
ナノ加工チタンインプラントの臨床応用に向けた骨治癒関連遺伝子のプロファイリング

チタン合金製スクリュー表面を酸処理にてナノ加工し、ラット脛骨に植立した。その3日から5日後にスクリュー周囲の骨組織を採取しDNAマイクロアレイを用いて、発現遺伝子をプロファイリングした。その結果、ナノ加工スクリューでは、タンパク質代謝および修飾、シグナル伝達、免疫反応に関連する多くの遺伝子の発現様相が変化し、また骨形態計測では、骨-インプラント接触が有意に増加していた。これらのことから、ナノ加工チタンインプラント周囲の異なった遺伝子発現が、周囲骨の治癒促進に寄与している可能性が示唆された。本研究はチタンインプラント周囲における骨治癒のメカニズムの解明と、その促進を遺伝子レベルで図ることを目的として、チタセ表面のナノ加工に着目した実験を行った。チタン合金(Ti-6Al-4V)製およびステンレススチール製のミニスクリューを作製した。チタンスクリュー表面を濃硫酸と過酸化水素水の混合液を用いた酸処理にてナノ加工し、走査型電子顕微鏡にて観察した。さらに、これらをラット脛骨に埋入し、1、3、5、7日後に灌流固定し、骨組織とともに摘出した。アルコール脱水後、Technobit 9100にてレジン包埋し、マイクロトームにて薄切切片を作成した。インプラント周囲の骨治癒様相を、走査型電子顕微鏡及びGoldner-trichrome染色を用いた骨形態計測により詳細に解析した。その結果、ナノ加工処理を行ったチタンスクリューは、対照群と比較して、周囲骨における骨量の増加は認めなかったが、骨-インプラント接触面積の増大を認めた。このことは、チタン表層のナノ加工がインプラント周囲組織への骨芽細胞の分化・遊走を促進している可能性を示唆するものである。また、スクリューインプラント周囲組織からトリフィンバーにて組織を採取し、ホモゲナイズすることで、RNAを得た。これらに対して、DNAクロアレイを用いて、発現遺伝子のプロファイリングを行った。その結果、ナノ加工インプラント周囲組織において、遺伝子発現の変化が観察された。その詳細な結果については、現在、解析中である。本研究はチタンインプラント周囲における骨治癒のメカニズムの解明と、その促進を遺伝子レベルで図ることを目的として、チタン表面のナノ加工に着目した実験を行った。チタン合金(Ti-6Al-4V)製ミニスクリュー表面を濃硫酸と過酸化水素水の混合液を用いた酸処理にてナノ加工した。ラットを全身麻酔後、剃毛し骨膜が露出するように皮膚切開し、直径1.0 mmのフィッシャーバーでプレドリリングを行い、スクリューを脛骨にハンドドライバーにて植立した。片側に対照群及び実験群のスクリューをそれぞれ1本ずつ埋入し、また、骨欠損部の治癒様相を観察するため、一部のラットはプレドリリングのみとした(empty hole群)。処置後、絹糸及びメタルクリップで創部を縫合した。3または5日後に、直径2 mmのトリフィンバーを用いて、スクリュー及びempty hole周囲の骨組織を採取し、ホモゲナイザーで懸濁、得られたRNAを低温保存した。これらに対して、DNAマイクロアレイを用いて、発現遺伝子のプロファイリングを行った。その結果、骨治癒部にempty hole部、実験群(ナノ加工スクリュー)および対照群で、それぞれ異なった遺伝子発現が認められた。特に、タンパク質代謝および修飾、シグナル伝達、免疫反応に関連する多くの遺伝子の発現様相に変化が認められた。また、昨年度に作成した樹脂包埋サンプルを用いた走査型電子顕微鏡を用いた骨形態計測や、ガードナートリクローム染色の結果から、骨-インプラントの接触(BIC)が実験群で有意に増加していた。これらのことから、ナノ加工チタンインプラント周囲の異なった遺伝子発現が、インプラント周囲骨の治癒の促進に寄与している可能性が示唆され、将来的な遺伝子レベルでの骨治癒促進法の確立の一助となる成果が得られた。本年度に予定していた組織学的解析に加えて、平成24年度に予定していたDNAマイクロアレイを用いた、発現遺伝子のプロファイリングについても、予備的な実験を行うことができており、おおむね順調に進展していると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後,DNAマイクロアレイ(Illumina^[○!R]RatRef-12)の結果を詳細に解析し、発現遺伝子のプロファイリングを行う。またそれらの因子の骨治癒部における発現様相を,免疫組織学的手法を用いて明らかにし,その生物学的な役割を解析する。
イメージ分析に対する生命形態学の影響をめぐる思想史的研究

美術史における「様式」概念が、形態学的思考の共通性を通じて、ナチュラルヒストリー(博物誌/自然史)の「種」概念と密接に関係しながら形成された歴史的経緯を考察し、「様式」の生成変化をめぐる新たなパラダイム成立(リーグルやキューブラー)や様式史からイメージ分析への転換(ヴァールブルク)と、進化論思想との関係を明らかにした。さらに、美術史とナチュラルヒストリーのこうした照応を背景として、「生命」や「進化」のイメージが生み出される想像力の論理を解明した。本年度は、1.チャールズ・ダーウィンによる進化論思想やその図像ダイアグラムの利用が、イコノロジーの創始者アビ・ヴァールブルクに与えた影響の解明、2.「個体発生は系統発生の短縮された、かつ急速な反覆である」という生物発生法則を中心としたヘッケルの思想が、同時代および20世紀初頭の文化科学の方法論に及ぼした影響の考察、という2点について研究をおこなった。前者については、ダーウィンの『動物と人間における感情表現』をヴァールブルクがどのように受容し、のちの「情念定型」の概念につながるどんな感情表現のメカニズムをそこに読み取ったのかを、彼の著作やヴァールブルク研究所に残された自筆のメモなどから分析した。またこれらと合わせ、1888年から1903年にかけてヴァールブルクが構想し、メモの状態でしか残されていない「一元論的芸術心理学のための基礎的断章」の理論的展望を再構成し、美学、美術史を生物学的に基礎づけようとしたヴァールブルクの思想における「一元論的芸術心理学」が、どのような思想史的背景をもって構築されようとしていたのかを検討した。後者に関しては、ヘッケルの多様な活動全体にわたる業績のなかから、彼の思想が時代的コンテクストのなかでなぜ多大な影響力をもちえたのか、という点の解明のために、文化科学におけるヘッケル思想の受容過程にとくに注目して思想史的な考察をおこなった。その際、ゲーテ的形態学とヘッケル思想との関係、および先の「芸術心理学」構想前後におけるヴァールブルクのほか、とりわけ形態学的方法が多方面で再評価された192030年代におけるヘッケル思想受容の動向を重点的に調査した。また、文化科学に対する進化論思想の影響を正確に理解するため、今日の生態心理学や生物系統学の研究動向についても調査をおこなった。本年度は、多種多様な形態の生物や発生過程の生命の図像を数多く含んだヘッケルの著作におけるイメージの利用と、同時代以降の造形芸術の動向(アール・ヌーヴォーなど)やイメージをめぐる文化科学的研究における図像表現との関係の分析をおこない、20世紀後半以降の理論的動向、とりわけ進化・発生生物学と文化科学の境界領域で展開されてきた研究(ゲーテ形態学やヘッケルの理論を独自に咀嚼して展開された三木成夫の生命形態学、とりわけそこで「おもかげ」と呼ばれている原型的イメージをめぐる理論や、ジョージ・キューブラーの『時のかたち』(1962)における事物の形態変化の歴史理論など)の総合的な比較検討のほか、そこで集約された方法論の将来的可能性を考察した。その過程で、アール・ヌーヴォーにおける装飾と同時代の神経病理学との密接な関係性に認められる生命イメージの通底性のほか、精神病理学者シャーンドル・フェレンツィに対するヘッケル思想の影響などがあらたな論点として見いだされた。ヘッケルからの直接的な影響がない分野でも、生命論における形態学的な思考は多くの反映をとどめており、本研究の中間的な成果を盛り込んだ単著である『都市の詩学』では、イタリアの建築家アルド・ロッシをめぐる建築・都市論から、写真論(畠山直哉論および森山大道論)、映画論、神話学、人類学、民俗学、詩学に及ぶ諸領域を踏査して、「波打ち際」のイメージによって象徴されるような、こうした思考のトポスを浮き彫りにしている。本年度は、チャールズ・ダーウィンやエルンスト・ヘッケルの進化論思想の影響下において、形態学的思考が依拠したイメージ論のパラダイムや、そこで反復される言説のトポスを、同時代以降の造形芸術の動向(アール・ヌーヴォーなど)やイメージをめぐる文化科学的研究、とりわけアロイス・リーグルの美術史学との関係のなかで解明した。その過程で、ヨハン・ヨアヒム・ヴィンケルマンにおいてすでに、美術史と自然史=博物誌とが「様式」の概念を通じて接触しており、生物の「種」が「様式」に対応させられていたこと、それゆえ、ダーウィンの『種の起源』が「様式」の生成変化をめぐるモデルになりうるコンテクストがそこに存在していたことが見いだされた。さらに博物誌的な「様式」が人間の認知性向に依拠する「分類思考」に基づいていたのに対し、ジョージ・キューブラーの『時のかたち』は進化論の「系統樹思考」を美術史に導入している、といった対比が確認された。

美術史と自然史の照応をめぐるこうした歴史的経緯を背景として、昆虫の擬態や眼状紋と人間の神話を対応させて分析するロジェ・カイヨワの「対角線の科学」が孕んでいた可能性を吟味し、20世紀冒頭におけるグスタフ・クリムトやパブロ・ピカソによる絵画作品のイメージに読み取れる想像力の運動を、実際にその視点から解明した。そして、こうした分析の延長線上で、現代の生命論的な言説が駆使するアナロジーに着目し、自然科学の実証的言説のレベルと比喩的表現や具象的イメージ化のレベルとをつなぐ想像力の論理を考察し、芸術作品や建築物、都市、あるいはイメージ現象一般における同種の論理との比較を行なった。