hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
社会福祉サービスにおける地域格差の研究

社会福祉サービスにおける地域格差に関して、公平を促進する要因と公平を阻害する要因を同時に考慮した分析として、本研究では、自治体財政の機能をめぐり、自治体の都市化度によって表される生活ニーズの水準と、自治体財務の悪化度によって表される供給面の制約を指標化して分析した。都市の社会福祉財政における一般財源の分布にみられる共通性、ないし法則性を探究してきた結果,一応妥当とみられるモデルを得ることができた。それは,比較的単純な線形一次式で表されるものである。(1)として、国の補助金の分布それ自体を基準とすると、自治体による一般財源投入後の分散はより平準化していた。これにより、自治体側では格差を縮小する働きをもつ政策活動が行われていると想定できた。(2)その場合、都市化度の進展している自治体において財源投入による平準化効果は正となり、(3)財務の悪化した自治体の平準化効果は負であることが分析により明らかになった。全国の都市の個別の財政活動が,こうした単純な形に表現されたが、特に,都市化度が正の効果を及ぼす反面,財政悪化度が都市の財政の一部でしかない民生費関連一般財源に直接負の効果を持っていることは,いろいろのインプリーケーションを持つであろう。社会福祉サービスの地域格差の状況のうち市町村別の統計が把握できるものとして,「老年人口100人当たり年間利用日数」の分布統計量を求めた.市町村当たりの年間利用日数の平均値をみると、ホームヘルプサービスが111.5日、デイサービスが112.6日、ショートステイサービスが24.7日である。歪度をみると、ホームヘノレプサービスが5.4、デイサービスが9.5、ショートステイサービスが3.9となっていて、何れも大きく歪んだ状態を示している。平均値はそれらに引きずられて分布の実感よりも高い値になる。そこで、上下両側5%を除外したトリム平均を計算すると、ホームヘルプサービスは97.4日、デイサービスは88.2日、ショートステイサービスは20.7日へと平均値の縮小が見られ、大きい方の外れ値が影響を及ぼしていることがわかる。各サービスの最大値はホームヘルプサービスが2104.6日、デイサービスが5301.6日、ショートステイサービスが407.9日と極めて大きな値である。ホームヘルプで年間2100日という数字は、老年人口の7%が年間を通して週6日利用したと計算できるので、大変高い水準である。このような高水準の市町村は全体からみればわずかである。水準の低い方から2つめまでの階級に属する市町村の割合は、ホームヘルプが62.8%、デイサービスが65.0%と3分の2前後を占め、ショートステイでは45.1%の市町村が属している。上位10%と下位10%の平均を比較するとホームヘルプが19倍の格差、ショートスティが9842倍の格差となる。デイサービスでは上位10%平均は497.6日であるが下位10%平均が0であるので倍率が計算ができないほど格差が大きいということになる。地方自治体の社会福祉関連支出である民生費は財源別にみると国からの補助金部分と自治体負担分である一般財源部分に分けられる。本年度は、社会福祉における地域格差指標の一つとして、民生費における一般財源部分の地域差を全国の都市について求め、これを分散を説明する関数モデルを検討した。社会福祉における地方自治体の取り組みの違いが、どのような要因に関連しているかを明らかにすることにつながるものである。まず、一般財源部分の規模は補助金額に依存することは当然なのでその影響をコントロールする目的で、補助金額をモデルに投入した。この段階での回帰式の決定係数は0.696である。次に、地域の価格水準を生活保護制度の級地区分によって代表させたダミー変数を投入したところ、決定係数は0.753に上昇した。地域の特性を表す変数として人口、世帯、経済、地方財務の区分で選択した11の変数に合成した変数を投入することしとし、主成分分析を行った。その結果、二つの主成分が抽出された。第1の主成分は、地域の都市化の程度を表す変数群に高い因子負荷を見られた。第2主成分は、経常収支比率、公債費負担比率など自治体の財務指標に高い因子負荷を示し財政の悪化を表す因子と解釈された。

上記の手続きによって計算された二つの合成地域指標である都市化度と財政悪化度を回帰式に追加投入したところ、決定係数が0.771に改善し、こうした地域特性が社会福祉への一般財源の投入に有為な関連をもつことが明らかになった。福祉サービスの地域格差を示す研究では、住民一人当たりの福祉予算額とか福祉サービス提供量のような指標を使って著しい地域格差のあることが指摘されている。そして、それらの研究では、原因として財政的要因を指摘するものが多い。地方自治を重視すれば、自治体ごとに福祉水準の差があるのはあたり前、といって済ませられる問題とは言いかねる。同じ国民なのに、住んでいる場所がたまたま違うからといって、人権の実現の程度が違うのはやはり変である。しかし、イギリスの福祉政策学者ブレディン・ディビスが提起したテリトリアル・ジャスティス(地域的公正)の考え方からみると、この問題は単純ではない。福祉ニーズは地域の社会経済的特性や人口構成等の違いの影響を受けるはずだから、人口規模が等しくても福祉ニーズの大きさは地域ごとに異なるだろう。一人当たりの指標は地域のニースの違いを織り込んでいない点で適切でなく、むしろ、地域ニーズを公平に取り扱えば当然の結果として一人当たり指標では地域差が発生するのである。これは、福祉サービスの供給水準を評価するには地域のニーズを測定しそれと比較しなければならないという考え方であり、福祉の計画化を求めるものである。これまでの予算は、地域にどんなニーズがあるかはお構いなく、過去の仕事を積み上げるような編成のされ方をしてきたから、ニーズに基づく予算というのは革新的考え方である。計画は法律や予算と並ぶ計画の重要な表現形式であり、我が国でも近年非常に重視されるようになってきた。
神経上皮細胞層変形のための平面内極性シグナル伝達機構の研究

神経管は中枢神経系の前駆体で、神経板が前後軸に沿って陥入することで形成されるが、そのメカニズムは明らかでなかった。我々は、神経板を構成する神経上皮細胞の頂端側の細胞接着部位において、アクトミオシン細胞骨格が前後軸と垂直な方向に活性化し、かつ収縮することにより、管腔形成が起こることを見出した。さらに、平面内極性シグナル伝達系が、神経板アクトミオシンの方向性のある活性化を制御することも明らかにした。神経管は、神経上皮細胞層が前後軸方向に陥入して形成されるが、その変形機構は未だ不明な点が多い。我々はこれまでに、神経管陥入時の神経上皮細胞層apical面において、ミオシンが一定の方向に極性を持って活性化する現象を見出した。そこで本研究では、この平面内極性を伴った神経上皮細胞のapical収縮の制御機構を明らかにし、上皮細胞層変形のための新しいシグナル伝達系の解明をめざす。まず、種々の系で平面内極性を制御するPCP制御分子について、神経管陥入時のミオシン活性化の平面内極性形成への関与を検討する。また活性化ミオシンの極性を制御する実働分子、すなわち背腹軸方向に極性を持って活性化または局在し、極性のあるミオシン活性化を引き起こす分子の探索を行う。さらに、見出したシグナル分子による神経上皮細胞の動態への影響を、ライブイメージングにより可視化する。(1)神経管上皮細胞においてPCP制御分子の一部がapical面で背腹軸方向に極性化していることを見出した。(2) RhoGEFのひとつが陥入期の神経管で強く発現していることをin situ hybridizationで確認した。また、このRhoGEFが神経管のapical junctionに局在することも見出した。さらにこのRhoGEFのノックダウンを行うと神経管形成が著しく阻害され、活性化ミオシンの極性を持った分布も損なわれた。(3) EGFP-ZO1を神経管に発現し、神経管陥入時の個々の神経上皮細胞の形態・動態をライブイメージングにより解析する系を確立した。我々はこれまでに、神経管陥入時の神経上皮細胞層apical面において、アクトミオシンが一定の方向に極性を持って活性化する現象を見出した。そこで本研究では、この平面内極性を伴った神経上皮細胞のapical収縮の制御機構を明らがにし、上皮細胞層変形のための新しいシグナル伝達系の解明をめざす。前年度までに、PCP制御分子がニワトリ神経管のapical面で背腹軸方向に極性分布していること、またRhoGEFのひとつが陥入期の神経管のapical面で極性分布していること、さらに各々のノックダウンにより神経管形成が著しく阻害されると同時に、アクトミオシンの極性のある分布も損なわれることを見出した。またEGFP-ラベルしたapical局在分子を神経管に発現することで、神経管陥入時の個々の神経上皮細胞の形態・動態をライブイメージングにより解析する系を確立した。(1)上記RhoGEFがPCP制御分子と相互作用することを見出した。また、その相互作用により、RhoGEFの活性は上昇した。さらに、その相互作用は、上流のPCP分子に依存していた。(2)上記RhoGEFが、培養上皮細胞系および神経管のapical面において、PCP制御分子依存的に特定のjunctionにリクルートされること、その分布には、別のPCP制御分子の存在が必要であることも分かった。本研究は、神経管形成時における平面内極性のあるapical収縮のシグナル伝達系を解明することが目的である。これまでの検討により、PCP制御分子またはRhoGEFのひとつをノックダウンすると、神経管形成および活性化ミオシンの極性を持った分布が阻害されること、そのRhoGEFがPCP制御分子と相互作用すること、さらに、その相互作用は、上流のPCP分子に依存していることを見出した。さらにこのRhoGEFが、培養上皮細胞系のapical面において、PCP制御分子依存的に特定のapical junctionにリクルートされること、その分布には、別のPCP制御分子の存在が必要であることも見出した。本年度は、これまで明らかにした平面内シグナル経路の全貌がin vivoで説明可能かについて、siRNA導入-抗体染色-wholemountの系を用いて検討した。その結果、上記RhoGEFが神経管apical面において活性化ミオシンと同様の平面内極性をもって分布すること、またこの分布がPCP制御今子のノックダウンにより消失することを見出した。またこれまでに確立したEGFP-Myosinlight chainを神経管に発現してライブイメージングを行う系において、神経上皮細胞の形態・動態の変化に対するPCP制御分子および上記RhoGEFの影響を、阻害剤、siRNAおよびdominant-nevative分子の過剰発現等を用いて検証した。その結果、神経上皮細胞のapical面の平面内極性のある収縮は、PCP制御分子およびRhoGEFに依存して起こることが明らかとなった。

本研究は、神経管形成時における平面内極性のあるapical収縮のシグナル伝達系を解明することが目的である。これまでの検討により、ニワトリ神経管でPCP制御分子またはRhoGEFのひとつをノックダウンすると、活性化ミオシンの背腹軸方向に極性を持った分布が阻害され、同時に神経管形成も阻害されること、培養細胞においてそのRhoGEFがPCP制御分子のひとつと直接相互作用し、その相互作用は上流のPCP分子に依存していることを見出した。さらに培養上皮細胞系において、このRhoGEFがPCP制御分子依存的に特定のapical junctionにリクルートされること、その分布には、別のPCP制御分子の存在が必要であることも見出した。さらに、EGFP-Myosin light chainを用いてニワトリ神経管でライブイメージングを行った結果、神経上皮細胞のapical junctionは実際に平面内極性のある収縮をしており、それがPCP制御分子、RhoGEFおよびROCK活性に依存して起こることを明らかにした。今年度は、これらの結果を学術論文にまとめ、受理された。研究目的を達成するための実験を終了し、学会発表を行い、かつ現在論文投稿中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在投稿中の論文の受理に向けて、必要な追加実験や論文修正を行う。
骨形成に関連した転写共役因子CbfbのRunx2による蛋白安定化に関する研究

Cbfb蛋白のユビキチンプロテアソーム系による蛋白分解機構の解明1).Cbfb蛋白のプロテアソームによる分解の検討各種プロテアーゼインヒビターを作用させた時のCbfb蛋白発現をウェスタンブロッティング法により比較した。Cbfb蛋白を過剰発現させ、4種類(ALLM, ALLN, MG132, Lacta)のプロテアーゼインヒビターで処理し、プロテアソームインヒビター(ALLN, MG132, Lacta)処理群について、コントロール(DMSO)と比較してCbfb蛋白発現を検討した。また、この蛋白を回収した時と同じ条件下でmRNAを回収し、Real time RT-PCRを行い、mRNA発現の比較を行った。2).Cbfb蛋白のユビキチン化の検討Cbfbを過剰発現させて抗タグ抗体で免疫沈降したレーンにおいてポリユビキチンバンドとみられるラダー状のバンドの発現が認められるか検討した。また、これにプロテアソームインヒビターであるMG132を作用させたレーンではさらにポリユビキチンバンドの発現の増加が認められるかについても検討した。3).Cbfb蛋白におけるユビキチン化標的残基の検討ユビキチン化は標的蛋白のリジン残基の修飾が引き金となるという報告がある。そこで、Cbfbにおいて生物種間を越えて高度に保存された5か所のリジン残基に着目し、Cbfb蛋白のユビキチン化において、どのリジン残基が標的になっているのかを検討した。この5か所のリジン残基それぞれに対する変異体を作製した。野生型と変異体を過剰発現させて、蛋白発現を比較する。次に野生型と変異体間でユビキチン他の程度に相違があるかどうかを検討するために、2)と同様の免疫沈降を行った。Runx2によりCbfb蛋白が安定化されるメカニズムの解明細胞株における検討予備検討から、線維系細胞のNIH3T3細胞においてはRunx2を強制発現させた時に内因性Cbfb蛋白発現の上昇が見られないことが確認されている。そこでRunx2, Cbfbを共に強制発現させた際のCbfb蛋白発現の比較をおこなう。Runx2の導入により、量依存的にCbfb蛋白発現が増加するかをウェスタンブロッティング法により検討した。
中国経済統計用語の概念とその斉合性についての検討--日中比較の視点から

本研究では、次の3つの目標をめざしている。まず、中国独特の経済統計用語のもつ概念と中国自身の定義に即して明らかにする。次に、それぞれの経済統計用語と類似している日本の擁護と比較しつつ、その異同を調べる。最後に、中国経済を分析するにあたって、それぞれの経済統計データをいかなる点に留意しながら、どのように使ったらよいかを例示する。本研究は1997年度と1998年度の2年間にわたって実施する予定で申請している。今年度はその第1年目を終えたところである。第1年度の研究作業における重点は、中国の新たな統計改革に関する文献・資料の収集、ならびに歴史の統計データの整理に置かれた。とくに1993年から1994年にかけて、国家統計局は統計調査制度の重大な改革を手がけており、その分野での資料収集に力を入れた。また、1997年の10月と12月には中国の国家統計局総合統計司、北京市、武漢市などを訪問して取材した。文献・資料の収集面ではかなり進展があったが、それを整理・分析する作業が残っている。第1年度の研究作業の中間報告として、1998年1月9日、神戸における研究会で報告した。テーマは「中国の統計制度改革と統計用語概念についての検討」である。また、調査の過程で得たデータや情報を使って、中国経済のマクロ分析に関する論文を発表した。
女性における膀胱全摘除術後のQOLを向上させる新膀胱造設術の確立と排尿機序の解明

女性における膀胱全摘除術後のQOLを向上させる新膀胱造設術の確立と排尿機序の解明に関する研究を行った.ウロダイナミックスタディによる排尿機能の評価を行ったが,これまで通り満足のいく結果となった.QOLの向上,すなわち合併症の少ない新膀胱造設術はある程度確立できた者と考えられた.しかし,周囲臓器によるサポートの実態については明らかにできなかった.今後,さらなる検討が必要であると考えられた.女性における膀胱全摘除術後のQOLを向上させる新膀胱造設術の確立と排尿機序の解明に関する研究を行った.ウロダイナミックスタディによる排尿機能の評価を行ったが,これまで通り満足のいく結果となった.QOLの向上,すなわち合併症の少ない新膀胱造設術はある程度確立できた者と考えられた.しかし,周囲臓器によるサポートの実態については明らかにできなかった.今後,さらなる検討が必要であると考えられた.膀胱全摘除術後の尿路変向術として,回腸新膀胱造設術が広く行われるようになってきた.男性においては比較的成績は良好であるものの,女性ではhypercontinenceなど様々な合併症が生じやすいといわれており,新膀胱造設術の選択に慎重にならざるを得ないのが現状である.本研究では,効率よい排尿方法について検討し,女性に対する回腸新膀胱造設術の術式確立を目指すことを目的として、U字回腸新膀胱に対し,術後3か月毎にウロダイナミクススタディを施行し,新膀胱容量,コンプライアンスの経時的変化を検討するという方法で解析を進めている。H21年度の計画1.膀胱癌にて尿路変向術を施行する際,積極的に新膀胱造設術を行う.<研究の成果>現在,女性に対する膀胱全摘除術後の尿路変向術として回腸新膀胱造設術を積極的に施行しており,症例を順次蓄積中である.2.術後3,6,9,12か月にウロダイナミクススタディを施行し,新膀胱容量,コンプライアンスの経時的変化を検討する<研究の成果>現在症例を重ねるに従い,検査も順次施行しており,今後も継続する予定である.3.排尿時の形態の変化をMRIにて評価する.<研究の成果>今後も継続の予定である.女性に対し回腸新膀胱造設術を施行し,ウロダイナミクススタディにて排尿機能の経時的変化の検討および排尿時における新膀胱,周囲臓器の変化を検討.(方法)膀胱癌にて尿路変向術を施行する際,積極的に新膀胱造設術を行った.術後3,6,9,12か月にウロダイナミクススタディを施行し,新膀胱容量,コンプライアンスの経時的変化を検討した.この際膣圧の変化についても併せて検討を行った.また排尿時の膀胱の形態変化,および骨盤内蔵の変化について画像にて評価し,効率の良い排尿方法について検討した.(結果)象期間中,7名の女性患者に対し膀胱全摘除術を施行したが,その内5例に回腸新膀胱造設術を行った.術後,定期的にウロダイナミックスタディ(UDS)を施行した.1名は術後新膀胱からのリークが遷延したため,術後3か月でのUDSは施行できなかった.一方,UDS時に膣圧の変化を測定する試みは行ったものの,圧測定用のバルーンの容量が不十分であり,圧の測定が困難であった.一方,排尿時の周囲臓器の変化を画像的にとらえようとMRI撮影を行ったが,撮像のタイミングが難しく,また画像が非常にあらいものとなったため,周囲臓器との関係は明らかにできなかった.(考察)当科で施行している新膀胱は他の報告と比べ,形態学的,あるいは周囲臓器との関連が異なることが予想させるため,他の方法を用いて検討する事としている.
ネットワーク管理業務効率向上のための拡張現実感による構成情報の可視化

○研究目的ネットワークの構成情報には,ネットワーク機器をケーブルで繋ぐ物理構成情報と,ネットワーク機器に設定されたIPアドレスやVLANなどの論理構成情報があり,管理作業時にはこれらの両方を正確に把握する必要がある,しかし現場で作業をおこなう際には,物理構成の一部は目視で確認できるものの,論理構成はノートPCなどの入出力端末を使いネットワーク機器に接続して確認する必要がある.そこで本研究では,ネットワーク管理作業の際に構成情報を迅速に把握することを目的とし,拡張現実感(Augmented Reality, AR)によりネットワーク構成情報を可視化するシステムを考案した.本システムでは,ネットワーク管理作業時に頭部装着ディスプレイ(Head Mounted Display, HMD)を装着することで,作業者が現実に見ている視界に,ネットワーク構成情報をARコンテンツとして重ねて表示する.○研究方法本研究により開発したシステムは,ネットワーク構成情報をARコンテンツとして表示するHMD型情報端末と,情報端末から取得した映像情報と無線LANの電波強度から利用者の位置や視線を解析して適切なトポロジー情報を情報端末に渡す情報管理サーバからなる. HMD型情報端末は, Wi-Fiによる無線通信機能と内蔵カメラによる撮影機能を有しており, HMD型情報端末と情報管理サーバとは無線により常時通信している.○研究成果本システムのプロトタイプを作成したうえ,実際のネットワーク管理の現場を利用して,無線LANの電波強度によって作業者の立ち位置を推定したうえで,作業者の視界にある機器を絞り込んだうえで,画像処理により特定する実験をおこなった.その結果,可視化の対象となる機器をその周囲に設置されたものだけに絞り込むことができ,その機器に対応するネットワーク構成情報をARコンテンツとして表示できた.○研究目的ネットワークの構成情報には,ネットワーク機器をケーブルで繋ぐ物理構成情報と,ネットワーク機器に設定されたIPアドレスやVLANなどの論理構成情報があり,管理作業時にはこれらの両方を正確に把握する必要がある,しかし現場で作業をおこなう際には,物理構成の一部は目視で確認できるものの,論理構成はノートPCなどの入出力端末を使いネットワーク機器に接続して確認する必要がある.そこで本研究では,ネットワーク管理作業の際に構成情報を迅速に把握することを目的とし,拡張現実感(Augmented Reality, AR)によりネットワーク構成情報を可視化するシステムを考案した.本システムでは,ネットワーク管理作業時に頭部装着ディスプレイ(Head Mounted Display, HMD)を装着することで,作業者が現実に見ている視界に,ネットワーク構成情報をARコンテンツとして重ねて表示する.○研究方法本研究により開発したシステムは,ネットワーク構成情報をARコンテンツとして表示するHMD型情報端末と,情報端末から取得した映像情報と無線LANの電波強度から利用者の位置や視線を解析して適切なトポロジー情報を情報端末に渡す情報管理サーバからなる. HMD型情報端末は, Wi-Fiによる無線通信機能と内蔵カメラによる撮影機能を有しており, HMD型情報端末と情報管理サーバとは無線により常時通信している.○研究成果本システムのプロトタイプを作成したうえ,実際のネットワーク管理の現場を利用して,無線LANの電波強度によって作業者の立ち位置を推定したうえで,作業者の視界にある機器を絞り込んだうえで,画像処理により特定する実験をおこなった.その結果,可視化の対象となる機器をその周囲に設置されたものだけに絞り込むことができ,その機器に対応するネットワーク構成情報をARコンテンツとして表示できた.
植物由来の味覚修飾物質の探索と構造相関の解明

1)坑甘味成分の単離,構造,坑甘味活性シタキソウの新鮮茎ノエタノール抽出物をアンバーライトXAD-2,ボンダパックC18,HPLCを駆使して精製を行い,シタキソサイドと命名した新規化合物shitakisosides XI-XXを単離した.これらの構造は各種二次元NMRデーターの解析と酸,アルカリ等の加水分解実験に基づき決定した.これらの化合物はいずれもオレアネン系で新規のアグリコン・シタキソゲニン,20-オキソギムネストロゲニン,既知アグリコン・チチペゲニン,マ-スグロビフェリン,ギムネストロゲニン,ロンギスピノゲニンの計6種類のアグリコンからなるサッカライドで3位に-β-D-xylopyranosyl(1→6)-β-D-glucopyranosyl(1→6)-β-D-glucopyranosyl基を有している.アシル基としてN-メチルアントラニロイール基あるいはチグロイル基を21位あるいは22位あるいは28位に一個もつ.分子内にアシル基としてN-メチルアントラニロイール基を有する化合物は1mM濃度で0.2Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.分子内にアシル基としてチグロイル基をもつ化合物は1mM濃度で0.2Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.また,チグロイル基を22位にもつ化合物は0.4Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.しかし,分子内にアシル基を持たない化合物は活性を示さなかった.Shitakisosides XI-XIII,XVI,並びにXVIの活性はgymnemic acides IIIとVの半分であった.2)ステロイドサポニンの単離と構造目的の坑甘味化合物は単離しないとその活性測定が困難な為,徹底的に成分検索を行った.その課程でステファノサイドと命名した新規ステロイドサポニンstephanosides A-Qを得ることが出来た.これらの構造は各種二次元NMRデーターの解析と酸,アルカリ等の加水分解実験に基づき決定した.1)坑甘味成分の単離,構造,坑甘味活性シタキソウの新鮮茎ノエタノール抽出物をアンバーライトXAD-2,ボンダパックC18,HPLCを駆使して精製を行い,シタキソサイドと命名した新規化合物shitakisosides XI-XXを単離した.これらの構造は各種二次元NMRデーターの解析と酸,アルカリ等の加水分解実験に基づき決定した.これらの化合物はいずれもオレアネン系で新規のアグリコン・シタキソゲニン,20-オキソギムネストロゲニン,既知アグリコン・チチペゲニン,マ-スグロビフェリン,ギムネストロゲニン,ロンギスピノゲニンの計6種類のアグリコンからなるサッカライドで3位に-β-D-xylopyranosyl(1→6)-β-D-glucopyranosyl(1→6)-β-D-glucopyranosyl基を有している.アシル基としてN-メチルアントラニロイール基あるいはチグロイル基を21位あるいは22位あるいは28位に一個もつ.分子内にアシル基としてN-メチルアントラニロイール基を有する化合物は1mM濃度で0.2Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.分子内にアシル基としてチグロイル基をもつ化合物は1mM濃度で0.2Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.また,チグロイル基を22位にもつ化合物は0.4Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.しかし,分子内にアシル基を持たない化合物は活性を示さなかった.Shitakisosides XI-XIII,XVI,並びにXVIの活性はgymnemic acides IIIとVの半分であった.2)ステロイドサポニンの単離と構造目的の坑甘味化合物は単離しないとその活性測定が困難な為,徹底的に成分検索を行った.その課程でステファノサイドと命名した新規ステロイドサポニンstephanosides A-Qを得ることが出来た.これらの構造は各種二次元NMRデーターの解析と酸,アルカリ等の加水分解実験に基づき決定した.1.シタキソウの抗甘味物質新鮮シタキソウ(8.5kg)のエタノールエチスを酢酸エキルエステルで分配後,アンバーライトXAD-2で処理しサポニン画分を得た.サポニン画分の高極性部分を逆相のカラムクロマトに繰り返し付すことにより,新規化合物8種を得た.これらの構造を^1H-^1HCOSY,^<13>C-^1HCOSY,HMBC,ROESY,HOHAHA等の2DNMRスペクトルの詳細な検討並びにアルカリ加水分解,酸加水分解による糖の同定により解明した.その結果,チグリン酸,N-メチルアンスラニルの結合した2種に強い抗甘味活性が認められた.2.マダガスカルジャスミンの成分検索新鮮マダガスカルジャスミンの地上部(4.5kg)のエタノールエキスをヘキサンついで酢酸エチルエステルで分配後,水画分のアンバーライトXAD-2吸着部をシリカゲルカラムで粗分け後,逆相のカラムクロマトに繰り返し付し,新規小環状ペプチドstephanotin Aを得た.Stephanotin AはL-ピログルタミン酸,L-バリン,L-イソロイシン並びに新規アミノ酸からなる環状テトラペプチドで,現在エンドセリン受容体拮抗活性を検討中である.2.シタキソウの成分検索シタキソウはStephanotis lutchuensis var.japonica千葉県南部以西,広範囲にわたり分布しているがまばらに見かける程度である.

そこで採集にあたり,地上部の半分は残し,必要最小量に留め,種の保存に務めた.生存力の比較的弱い種と判断されたので活性成分以外の成分も徹底的に検索した.1)坑甘味成分の単離,構造,坑甘味活性シタキソウの新鮮茎ノエタノール抽出物をアンバーライトXAD-2,ボンダパックC18,HPLCを駆使して精製を行い,シタキソサイドと命名した新規化合物shitakisosides XI-XXを単離した.これらの構造は各種二次元NMRデーターの解析と酸,アルカリ等の加水分解実験に基づき決定した.これらの化合物はいずれもオレアネン系で,新規のアグリコン・シタキソゲニン,既知アグリコン・チチペゲニン,マ-スグロビフェリン,ロンギスピノゲニンの計4種類のアグリコンからなるトリサッカライドである.アシル基としてN-メチルアントラニロイール基あるいはチグロイル基を21位あるいは22位あるいは28位に一個もつ.アシル基を21位あるいは22位あるいは28位に一個もつ化合物は1mM濃度で0.2Mスクロース水溶液の甘味を完全に抑制した.2)ステロイドサポニンの単離と構造目的の坑甘味化合物は単離しないとその活性測定が困難な為,徹底的に成分検索を行った.その過程でステファノサイドと命名した新規ステロイドサポニンstephanosides A-Q計17種を得ることが出来た.これらの構造は各種二次元NMRデーターの解析と酸,アルカリ等の加水分解実験に基づき決定した.
非小細胞肺癌におけるサイトケラチン崩壊による浸潤亢進機序の解明と抗浸潤療法の開発

我々は非小細胞肺癌で外科的切除を受けた組織標本を用いてビメンチン発現と予後との関連を評価した。また、siRNAを用いたビメンチンの遺伝子発現抑制実験やマトリゲルを用いて浸潤能を高めた細胞株を用いた実験を行った。マトリゲルを用いた実験では細胞株のビメンチン発現と浸潤能は相関していた。また、切除標本を用いた実験ではビメンチンの発現と予後の悪さが関連しており、それは扁平上皮癌より腺癌で有意に関連していた。浸潤能の高い細胞株はビメンチンの発現が高く、ビメンチン遺伝子の発現を抑制した場合は浸潤能が低下した。以上よりビメンチンは非小細胞肺癌の浸潤能を変化させることでその予後に影響を与えているといえる。平成25年度の研究実施計画では主として中間径フィラメントであるサイトケラチン8/18が肺癌細胞の浸潤能に与える影響を検討した。また同時に同じ中間径フィラメントであるビメンチンの影響も検討した。結果としては人為的に浸潤能を亢進させた肺癌細胞株においては親株と比較して、サイトケラチン8/18の遺伝子および蛋白発現量は低下しており、ビメンチンの発現量は増加していた。またsiRNAを用いてサイトケラチン8/18の遺伝子をノックダウンした場合には肺癌細胞株の浸潤能は亢進し、ビメンチンに対する遺伝子ノックダウンを行った場合には浸潤能が低下した。さらにサイトケラチン8/18を遺伝子導入した場合には浸潤能がわずかに低下したが、ビメンチンを導入した場合には有意に浸潤能が亢進した。以上の結果よりin vitroにおいてはサイトケラチン8/18とビメンチンは同じ中間径フィラメントでありながら、肺癌細胞株の浸潤能に対しては正反対の作用を有していることが判明した。特にビメンチンの浸潤能に与える影響はサイトケラチンより大きいことが判明した。また平成25年度にはこれらの中間径フィラメントの蛋白発現量を検討するため、香川大学医学部附属病院において手術がなされた肺癌手術標本の免疫染色も行った。蛋白発現量はこれまでの報告を参考にスコアリングシステムを用いた。この結果、特にビメンチンについては高発現の場合に肺癌患者の予後が不良であることが判明した。この免疫染色によるビメンチンの発現解析の結果は上記のin vitroでの実験とよく合致しており、肺癌細胞の浸潤におけるビメンチンの役割が重要であることが裏付けられた。平成26年度は平成25年度から引き続いて肺癌細胞の浸潤能とビメンチン発現の関連性を検討し、以下のことを見いだした。1.マトリゲルを何度も通過して、人為的に浸潤能を亢進させた肺癌細胞では、ビメンチン発現は増加する。2.プラスミドベクターにビメンチンに対するshRNAを組み込み、これを肺癌細胞内にpermanentにtransfectionした場合には、ビメンチンの発現は著しく低下し、ビメンチンの発現量が減少した細胞株では浸潤能も低下する。同じように一過性のsiRNAでビメンチン発現を抑制した場合も肺癌細胞の浸潤能は低下する。3.ビメンチン発現量が増加した場合の肺癌細胞の浸潤能が亢進する機序がマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の産生亢進によるものではないかという仮説の基、ビメンチン発現が亢進した肺癌細胞株を用いてMMPの産生量を計測したが、MMPの産生亢進は観察されなかった。したがって、それ以外の機序で浸潤能が増加していることが判明した。4.外科にて切除された肺癌組織のビメンチン染色を行ったところ、ビメンチンの発現が多い肺癌患者の予後は発現の低い患者の予後と比較して悪い傾向が認められた。以上の研究結果より、おおむねビメンチン発現と肺癌の浸潤能に関係性が見いだされる結果が得られているが、なぜビメンチンの発現増加があると肺癌細胞の浸潤能力が亢進するのか、また動物実験でもマトリゲルで観察された浸潤能の亢進が見られるのかという点が明らかとなっておらず、平成27年度はこれらの点を明らかにしていく予定である。平成27年度は平成26年度に得られたデータを元に以下の検討を行った。1.外科的に切除された非小細胞癌肺癌の標本をビメンチンにて染色し、ビメンチン発現と予後との相関を検討した。その結果、ビメンチン発現量は悪い予後と有意に相関していた。2.非小細胞肺癌の培養細胞株を用いて、ビメンチン発現量が少ない細胞株にビメンチン遺伝子を導入し、その浸潤能が増加するか否かを検討したが、ビメンチン遺伝子を過剰発現させても細胞株のマトリゲル浸潤能に変化が認められなかった。この理由は、遺伝子導入をおこなった細胞株においても内因性のビメンチン発現があり、外因性に増加させたビメンチン蛋白の機能が十分観察できなかったためと考察している。3.ビメンチンと同じ中間径フィラメント蛋白である。サイトケラチン8及び18についても非小細胞癌細胞株において、その変化を観察した。細胞株中のビメンチン蛋白を人為的に減少あるいは増加させても、サイトケラチンの発現には影響を与えないことが判明した。以上より、非小細胞肺癌においてはビメンチン発現と浸潤能には関連性があるが、この浸潤能の変化にはサイトケラチンは関与していないことが明らかとなった。

我々は非小細胞肺癌で外科的切除を受けた組織標本を用いてビメンチン発現と予後との関連を評価した。また、siRNAを用いたビメンチンの遺伝子発現抑制実験やマトリゲルを用いて浸潤能を高めた細胞株を用いた実験を行った。マトリゲルを用いた実験では細胞株のビメンチン発現と浸潤能は相関していた。また、切除標本を用いた実験ではビメンチンの発現と予後の悪さが関連しており、それは扁平上皮癌より腺癌で有意に関連していた。浸潤能の高い細胞株はビメンチンの発現が高く、ビメンチン遺伝子の発現を抑制した場合は浸潤能が低下した。以上よりビメンチンは非小細胞肺癌の浸潤能を変化させることでその予後に影響を与えているといえる。当初はサイトケラチン分子と肺癌細胞の浸潤能に関する検討であったが、初年度より、サイトケラチンよりビメンチンが重要であることが研究の結果明らかとなった。しかしながら、研究手法や経過には全く影響はなく、in vitroの実験およびヒトの肺癌組織における検討も終了した。最終年度はin vitroで確認できた現象がin vivoでも確認できるかどうかの検証を行う。呼吸器内科平成27年度は上記の通り、重要な研究方針は以下の点である。1.ビメンチンの発現が増加した場合、いかなる機序で肺癌細胞の浸潤能が亢進するのか:この機序の解明を行う。MMPの産生亢進では説明できなかったため、今後は移動能(遊走能)の亢進か否かを検討する。2.人工的にビメンチンの発現を亢進させた肺癌細胞株と発現を低下させた細胞株をマウスに移植し、その浸潤能の違いを観察する。以上の実験を今年度行い、ビメンチンが肺癌の浸潤能を増加させる事を証明し、学会発表及び論文発表へと繋げる予定である。当初は肺癌細胞の浸潤能に影響を与える分子としてサイトケラチン8/18を想定して実験を進めてきたが、サイトケラチン8/18よりビメンチンが重要分子であることが明らかとなってきた。実験の進行過程は予定どおり進めていくがターゲット分子をビメンチンに変更して行っていく予定である。試薬・消耗品費が効率的な実験および価格交渉によりわずかに下回ったため。今後はビメンチン分子を中心に肺癌細胞の浸潤能に与える影響を検討していく。平成26年度の実験予定としてはマウスを用いたin vivoの実験を中心に進めていく。平成27年度にはマウスの購入費が多く必要となるため、これに充てる予定である。癌細胞の浸潤能を計測する装置(マトリゲル)が受注生産されており、平成25年度には購入できなかったこと、及び実験の進行具合から想定よりマウスの購入が少なかった事が挙げられる。平成26年度は上記のマトリゲルの購入およびマウスの購入を予定通り行う。
長距離流動型土砂災害に見られる火山性起因土層の崩壊メカニズムの解明

日本には火山由来の高間隙構造を有する土が各地に分布し,斜面災害の起因層になっている.過去の大規模な土砂災害の例では、北海道胆振東部地震によって引き起こされた厚真町での斜面災害,熊本地震により南阿蘇村で発生した軽石層をすべり面とする緩斜面災害の事例など,多くの事例が挙げられる.しかし,それらの起因層の火山性土は特殊土して個別に研究される事が多く,火山性高間隙構造土が実際の斜面災害にどのような影響をもたらすのかについての体系的な研究は十分になされていない.本研究では、人工土を用いて高間隙火山性土を再現し、各パラメータがどのように力学的挙動に影響を与えるかについて体系的に明らかにしていく.日本には火山由来の高間隙構造を有する土が各地に分布し,斜面災害の起因層になっている.過去の大規模な土砂災害の例では、北海道胆振東部地震によって引き起こされた厚真町での斜面災害,熊本地震により南阿蘇村で発生した軽石層をすべり面とする緩斜面災害の事例など,多くの事例が挙げられる.しかし,それらの起因層の火山性土は特殊土して個別に研究される事が多く,火山性高間隙構造土が実際の斜面災害にどのような影響をもたらすのかについての体系的な研究は十分になされていない.本研究では、人工土を用いて高間隙火山性土を再現し、各パラメータがどのように力学的挙動に影響を与えるかについて体系的に明らかにしていく.
超高温気流中の物体の変形に伴う空力挙動と表面改質の研究

本研究の目的は,極超音速輸送機やスペースプレーンの開発にとって鍵となる高温気流による熱負荷時の空気力学,および環境対策や新しい素材開発としての高温気流を利用した物体の表面改質に関する基礎データを蓄積することである.さらに,このような過酷な熱および極超音速環境下において気流が物体に及ぼす力を知ることである.物体の基本形状の一つである円盤,球頭円柱,および円錐の3つのモデルについて,これらの周りの励起分子数密度や温度といった気流特性を分光計測により調査した.また,これらの物体が高温気流の影響によってどのように変化するかを,合金の代表として真鍮およびステンレスを使って,X線マイクロアナライザにより物体表面における組成変化の様子を調べた.さらに,歪みゲージを利用した力天秤を製作し,これらの物体に作用する気流抵抗を調べた.ボルツマンプロットによる励起温度の推算から,物体澱み点近傍で3,500K程度になっているものと思われ,当初予定の4,000Kにまでは達していないようである.また,中性および電離した励起アルゴン原子の数密度分布を澱み点流線に沿って計測した結果,円盤,球頭円柱および円錐で三者三様となり,円錐では物体のない結果と近いこと,球頭円柱では円盤と円錐の中間的な結果が得られた.これと同様に,真鍮の物体表面における組成変化も三者三様の結果となったが,その理由は物体周りの流れを考慮した脱亜鉛現象から説明がつく.一方,Cd値は非電離気流に比べプラズマ気流中では小さくなりそうなことが分かったが,これについては今後さらに研究を進める必要がある.なお,このようなデータ例は少なく,今後の数値解析プログラム用検証データとしての役割も果たすものと思われる.本研究の目的は,極超音速輸送機やスペースプレーンの開発にとって鍵となる高温気流による熱負荷時の空気力学,および環境対策や新しい素材開発としての高温気流を利用した物体の表面改質に関する基礎データを蓄積することである.さらに,このような過酷な熱および極超音速環境下において気流が物体に及ぼす力を知ることである.物体の基本形状の一つである円盤,球頭円柱,および円錐の3つのモデルについて,これらの周りの励起分子数密度や温度といった気流特性を分光計測により調査した.また,これらの物体が高温気流の影響によってどのように変化するかを,合金の代表として真鍮およびステンレスを使って,X線マイクロアナライザにより物体表面における組成変化の様子を調べた.さらに,歪みゲージを利用した力天秤を製作し,これらの物体に作用する気流抵抗を調べた.ボルツマンプロットによる励起温度の推算から,物体澱み点近傍で3,500K程度になっているものと思われ,当初予定の4,000Kにまでは達していないようである.また,中性および電離した励起アルゴン原子の数密度分布を澱み点流線に沿って計測した結果,円盤,球頭円柱および円錐で三者三様となり,円錐では物体のない結果と近いこと,球頭円柱では円盤と円錐の中間的な結果が得られた.これと同様に,真鍮の物体表面における組成変化も三者三様の結果となったが,その理由は物体周りの流れを考慮した脱亜鉛現象から説明がつく.一方,Cd値は非電離気流に比べプラズマ気流中では小さくなりそうなことが分かったが,これについては今後さらに研究を進める必要がある.なお,このようなデータ例は少なく,今後の数値解析プログラム用検証データとしての役割も果たすものと思われる.本研究は極超音速輸送機やスペースプレーンの開発にとって鍵となる高温気流による熱負荷時の空気力学,および環境対策としての超高温気流による物体の表面改質に関する基礎データの蓄積にある.平成10年度は高エンタルピー風洞の一種である二段隔膜・断面収縮型の衝撃風洞作動筒内における衝撃波,接触面,膨張波の挙動を数値計算と実験により解析した.そして作動筒を進行する接触面の変形に着目した.これは作動筒管端部からの反射衝撃波がこの接触面と干渉し再度反射することにより管端部に生じる高エンタルピー気体に影響を与えるためである.その結果,この接触面の変形は主に断面収縮部における衝撃波の湾曲に伴うリヒトマイヤー・メシュコフ不安定が原因であることが分かった.なお,作動筒がある程度長いと,この接触面の変形はその前方部が平坦化することが分かった.今後,この接触面と反射衝撃波の干渉現象を確かめる必要がある.一方,衝撃風洞よりも気流持続時間が長く,高エンタルピー化が容易なアークプラズマ風洞の設計・製作を開始した.衝撃風洞の真空タンクを活用するもので,当初は単原子分子気体のアルゴンを作動ガスとする高温気流風洞である.本風洞は試運転の段階にあり,ガス流量,プラズマ化のための電圧,電流などの運転条件によって気流の状況が大きく変化するため,その特性を調査している.真鍮製の球頭円柱および円錐円柱の物体をこの流れの中に挿入し,物体周りの気流の状態や表面の変化を調べている.今後,分光分析を行い気流の温度や分子の励起状態などの詳細な調査が必要である.前年度に設計したアークプラズマ風洞を実際に製作した.そして風洞の不具合点を改良するとともに本風洞の気流の特性を調べた.また本風洞を用いて,高温気流が金属合金の組成変化に及ぼす影響について調べた.具体的には,風洞の設計マッハ数をアルゴン(Ar)など単原子分子気体に対し20としたが,真空タンク圧力が十分に減圧できず,ノズル内で流れの剥離が生じて安定な流れ場を達成できないことが分かった.

そこで,設計マッハ数7のノズルを新たに製作し,安定した流れ場を作ることができるようになった.次に,この風洞による高温気流特性を今年度購入の分光器を使い調べた.200800nm中性ArおよびArイオンに特徴的なスペクトルを10種ほど選択し,ボルツマンプロットによる気流温度の推定を行った.その結果,アルゴン分子の励起温度が20003500K程度であることが分かった.ただし,この温度については流れの平衡性も含め今後さらに詳細に調べる必要がある.さらに,この高温気流中に銅と亜鉛の合金である真鍮を数分間さらし,高速かつ高温の気流がこの金属組成に及ぼす影響について,X線マイクロアナライザを使って解析した.流れの前方側で亜鉛成分の含有割合が増加し,背面側では逆に銅成分が増えていることが分かった.一方,高温気流のような特殊な環境下においても,故障など気にすることなく気軽に利用できる安価でコンパクトな力天秤の開発を進めてきた.リング構造を利用したもので,揚力と抗力の検出にお互いの干渉が小さくなる天秤を試作した.この天秤にモーメントも検出できるようにして,それを低速風洞内でピッチング運動するデルタ翼に適用しその有用性を確認した.本研究の目的は,極超音速輸送機やスペースプレーンの開発にとって鍵となる高温気流による熱負荷時の空気力学,および環境対策や新しい素材開発としての高温気流を利用した物体の表面改質に関する基礎データを蓄積することである.さらに,このような過酷な熱および極超音速環境下において気流が物体に及ぼす力を知ることである.平成12年度の主目標は,物体の基本形状の一つである円盤,球頭円柱,および円錐の3つのモデルについて,これらの周りの数密度や温度といった気流特性を分光計測により把握することである.またこれらの物体が高温気流の影響によってどのように変化するかを,合金の代表として真鍮およびステンレスを使って,X線マイクロアナライザにより物体表面における組成変化の様子を調べた.さらに,歪みゲージを利用した力天秤を製作し,これらの物体に作用する抵抗を調べた.ボルツマンプロットによる励起温度の推算から,物体澱み点近傍で3,500K程度になっているものと推定され,当初予定の4,000Kにまでは達していないようである.また,中性および電離した励起アルゴン原子の数密度分布を澱み点流線に沿って計測した結果,円盤,球頭円柱および円錐で三者三様となり,円錐では物体のない結果と近いこと,球頭円柱では円盤と円錐の中間的な結果が得られた.これと同様に,物体表面の組成変化も三者三様の結果となったが,その理由は物体周りの流れを考慮した脱亜鉛現象から説明がつく.一方,Cd値は非電離気流に比べプラズマ気流中では小さくなりそうなことが分かったが,これについては今後さらに研究を進める必要がある.
出芽酵母細胞の形態形成に関する研究

真核単細胞のモデルである出芽酵母を用いて、「細胞周期進行」という時間軸に添って細胞の形態形成が正しく起きるメカニズムを解明することを本研究の目的にした。そのためには、(1)細胞壁合成などの細胞形態形成がうまく行かない時に細胞周期を停止する機構と、(2)細胞周期進行とともに細胞の形態形成が起きる機構を明らかにすることが必要である。我々は細胞壁合成チェックポンとの研究を行い、複数の核移行の過程がこれに関与することを明らかにした。またG1/S期のサイクリン依存性タンパク質リン酸化酵素が細胞形態形成の制御因子であるRho1pの活性化に直接影響を与えることを明らかにした。細胞の空間形成は、細胞の数や細胞の機能分化の制御とともに多細胞生物における多細胞集団の構築にとっても極めて重要な要素になっている。したがって、本研究計画で行った細胞周期と「細胞の空間形成」の連携に関する研究は、他の研究との有機的な結合により、真核細胞の運命を決める細胞周期についてより深い理解が得られるものであった。本研究課題では,出芽酵母の細胞壁チェックポイントの分子機構を明らかにすることを1つの目的にしている。細胞壁チェックポイントは,細胞壁合成の異常が起こった時に細胞周期を停止する機構のひとつであり,このチェックポイントが働くと細胞はG2期で停止し,M期に進行したことを示すスピンドルの形成が阻害される。我々は細胞表層の状態を監視し情報を核へ伝達するのに重要な経路であるMAPKカスケードに注目して調べた。その結果,浸透圧制御に関わるHOG経路のHoglp MAPKが細胞壁チェックポイント機構に関与していることが明らかになった。また,HOG経路のHoglp MAPKの上流にあるPbs2pMAPKKについて調べた結果もHoglp MAPK同様細胞壁チェックポイントに関与していることがわかった。これらの結果を受けてHOG経路の他の因子についても調べることにした。HOG経路のPbs2p MAPKKから上流はSHOl branchとSLN1 branchの二つに分かれているため,まず,これら2つのbranchに関わる因子について調べることにした。SHO1 branchに関する因子の遺伝子をfksl-1154株中で破壊し,細胞壁チェックポイントに関与するかどうかを解析した結果,構築した全ての株は制限温度下で紡錘体を形成し,細胞壁チェックポイントに欠損を示すことが明らかになった。反対にSLN1 branch因子の方は殆ど欠損を示さなかった。これらの結果から,HOG経路のSHO1 branchからHoglp MAPKまでの因子が細胞壁チェックポイントに関与していることが明らかになった。全ての真核細胞は固有の形をしており、細胞の形は生物の機能と密接に関係している。そこで、真核単細胞のモデルである出芽酵母を用いて、「細胞周期進行」という時間軸に添って細胞の形態形成が正しく起きるメカニズムを解明することを目的にした。我々は、新規細胞周期チェックポイントである細胞壁チェックポイントの研究を行い、この新しい細胞壁チェックポイントにはダイナクチン、フォークヘッド型転写活性化因子に加え、HoglpMAPK情報伝達経路、複数の核移行機構などが関与していることを明らかにした。特に、細胞壁チェックポイントが働いている時に、Hoglp MAPKが活性化しているかどうかを活性化型Hoglpのみを認識する抗体を用いて調べたところ、わずかではあるが、Hoglp MAPKが活性化していることが明らかになった。一方、細胞周期に依存した空間形成に関する研究を行い、細胞周期エンジンであるCDK(サイクリン依存性プロテインキナーゼ)から細胞壁と細胞空間の形成に重要な働きを持つRho型GTPaseにGTP/GDP交換因子を直接活性化することにより細胞周期シグナルが伝達されることを明らかにした。こうして細胞の形態形成をモニターして細胞周期の進行制御を行う「細胞壁チェックポイント」に関する研究と、「細胞周期に依存した空間形成」に関する研究の両面から行うことにより、出芽酵母細胞の形態形成に関する研究を行うことができた。
TRPチャネルに着目したPG製剤角膜上皮障害の治療戦略

野生型マウス角膜に対するPG-F2α製剤(ラタノプロスト、トラボプロスト、タフルプロスト、ビマトプロスト)点眼でTuJ1免疫染色の結果で発各種PG-F2α製剤(ラタノプロスト、トラボプロスト、タフルプロスト、ビマトプロスト)点眼で角膜上皮培養細胞現の局在および強弱にばらつきがみられた。一定の傾向の再現性に乏しかった。TuJ1免疫染色の結果からはどのPG-F2α製剤点眼が角膜神経への影響を検討すべきか決定しにくいため、多角的観点から使用するPG-F2製剤点眼を決定すべきと考え、角膜上皮の創傷治癒に関与する作用を検討することで使用するPG-F2製剤点眼の選定を行うこととした。そこで、白色家兎角膜を用いて各種PG-F2α製剤(ラタノプロスト、トラボプロスト、タフルプロスト、ビマトプロスト)点眼で上皮進展作用について検討した。ヒト角膜上皮培養細胞を用いて、各種PG-F2α製剤(ラタノプロスト、トラボプロスト、タフルプロスト、ビマトプロスト)点眼でのアラマーブルーアッセイで増殖作用、免疫染色化学法で細胞増殖に関与する因子について検討した。またマウス角膜を用いて各種PG-F2α製剤(ラタノプロスト、トラボプロスト、タフルプロスト、ビマトプロスト)点眼で細胞増殖に関与する因子について免疫染色化学法を用いて検討した。その結果、角膜上皮の進展作用、増殖作用はPG-F2α製剤点眼で促進作用をみとめ、中でもトラボプロストが最も強かった。各種PG-F2α製剤点眼で角膜神経のTuJ1免疫染色の結果にばらつきが生じたため、以後の実験系に使用する薬剤決定のため、角膜上皮の遊走・増殖作用などを検討することで、今後の実験に使用していくPG-F2α製剤点眼を多角的な実験結果を元に決定していく。引き続き、角膜ホールマウントのTuJ1免疫染色を各種PG-F2α製剤点眼で行い、一定の傾向がみられないか追加検証を行い、以後の実験系に使用する薬剤を検討する。一定の傾向がみられない場合は、今回行った角膜上皮の遊走・増殖作用の実験系を元にトラボプロストの使用を検討しており、当初の計画通りの実験系を行っていく予定である。計画で支出が多くかかると予想されるKOマウスの作成および繁殖が本年に行っておらず、次年度に計画通りに実験を行うために本年度予算とあわせて予算が必要がある。