hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチ放射線プローブによるオンライン溶液組成計測法の研究

複数の放射線(ガンマ線、中性子線)をプローブとする組成計測方法を熱化学水素製造法ISプロセスの主要流体へ適用し、検出器出力から組成情報を得る方法を構築するとともに、模擬溶液を用いた測定実験により組成計測が可能であることを示した。モンテカルロ法を用い、実験系(線源、容器、溶液、検出器)を対象としたシミュレーションを実施し、本組成計測方法の検出器出力が予測可能であること示した。CO_2を排出せず大規模水素製造が期待できる熱化学法ISプロセスを実現するためには、化学プロセスの安全性、操作性を確保する上での必須技術である溶液組成計測法の開発が重要課題である。複数の放射線をプローブとする組成計測方法(マルチ放射線プローブ法)を用いることにより、従来法には無い優れた特徴(多成分溶液を連続計測、センサーが非接触で高温高腐食環境に耐える、簡便な実施、多様なプロセスに適用)を持つオンライン組成計測法の確立が期待できる。今年度は、ISプロセスの主要流体のポリヨウ化水素酸(HI-I_2-H_20溶液)を用い、マルチ放射線プローブ法の原理・適用を検証するためのラボスケーノ測定実験を行った。樹脂製容器(内径約200mm)に供試溶液(室温)を注入し、底部に設置した中性子水分計によって、高速中性子(カリフォルニウム線源2.5MeV)照射による熱中性子カウント値を取得した。供試溶液を、水、ヨウ化水素酸(HI-H_2O溶液)、ポリヨウ化水素酸と変え、溶液中の水素原子体積濃度を変化させると、これら濃度とカウント値に相関が認められた。また、ガンマ線照射(セシウム線源0.6MeV)によるガンマ線透過率データ(ガンマ線密度計を利用して取得)は、溶液中のヨウ素原子モル分率と相関していた。さらに、シミュレーションによる計測システムの設計手法を構築するため、炉心特性解析用モンテカルロ法コードを用いたシミュレーションを実施した。計算体系は簡略化した体系(円柱状溶液のみをモデル化、検出器は大きな平板状体系)を用いた。水、ポリヨウ化水素酸を用いた計算体系について2種類の放射線プローブを適用し、検出器応答に対して有意な差が見られることが確認できた。これら結果は、マルチ放射線プローブ法によるポリヨウ化水素酸組成の定量可能性およびモンテカルロシミュレーションによる同溶液組成の予測可能性を示すものである。原子力エネルギーを用い大規模水素製造が期待できる熱化学法ISプロセスを実現するためには、化学プロセスの安全性、操作性を確保する上での必須技術である溶液組成計測法の開発が重要課題である。ISプロセスの主要流体のブンゼン反応硫酸相溶液(H_2SO_4-H2_O-HI-I_2溶液)において、既知組成に対する計測器応答を定式化した。ガラス製メスシリンダー(内径約41mm)内の供試溶液(室温)に対し、側面から測定した二種類のガンマ線密度計データ(セシウム線源0.6MeV、バリウム線源0.3Mev)を評価した。比較的強いガンマ線(セシウム)で得た密度値に対するIの溶液中混入の影響は小さく、また、弱いガンマ線(バリウム)のそれは重い元素であるIの影響を大きく受けることを利用し組成情報が得られるように工夫した。バリウムによる測定密度データをセシウムによる測定密度値およびH_2SO_4-H2O系(HI-I_2を除いた)濃度の関数として回帰直線を作成することができた。すなわち、従来、重い元素のヨウ素が混入した硫酸溶液密度は混入無しの溶液に比して高い密度値を示すが、ヨウ素混入と硫酸濃度の影響を区別することはできない。一方、今回の方法によれば、二つのガンマ線密度計の応答値からただちにH_2SO_4-H2O系の濃度情報を得ることができる。この結果は、マルチ放射線プローブ法によってブンゼン反応硫酸相溶液組成が定量可能なことを示すものである。本計測システムの設計手法を構築するため、二つのラボスケール測定実験系を対象としたコンピューターシミュレーションを実施した:a.樹脂製容器(内径、約200mm)中の供試溶液(HI-I_2-H_2O溶液、水素原子数密度が既知)を中性子水分計(カリフォルニウム線源2.5MeV)を用いて中性子カウント値を測定、b.ガラス

製メスシリンダー(内径約41mm)内の供試溶液(H_2SO_4-H_2O-HI-I_2溶液、組成と密度既知)に対する二種類のガンマ線密度計データ(セシウム線源0.6MeV、バリウム線源0.3MeV)を評価。原子炉炉心特性解析用モンテカルロ法コードを用いることにより、実験系の配置・形状寸法(a.ポリエチレン遮蔽体、円柱形状対象溶液、円柱形状中性子検出器、b.円柱状溶液、点光源位置、平板状検出器)を正確に模擬した。その結果、a.測定実験と同様に、溶液の水素原子数密度に相関した中性子カウント値が得られた、また、b.測定実験と同様に、バリウム線源を用いた場合にのみ硫酸中に混入したヨウ素に影響を受けたガンマ線透過率が得られた。これら結果により、マルチ放射線プローブ法によるISプロセス主要流体の組成定量可能性および、本法予測手法へのモンテカルロシミュレーションの適用可能性を示した。
特殊災害時における一般市民の被災体験と精神的影響の関連

回答者の13.5%(118/938)がPTSD(心的外傷後ストレス障害)症状を自覚し、25.9%(253/936)が身体症状、睡眠障害、希死念慮・うつ傾向などの精神的健康障害の複数の項目を自覚していた。東日本大震災のような特殊災害後には、間接的な被災体験や喪失体験、また将来被災することへの予期的不安によって、被災体験を持たない一般市民の中にもPTSD罹患リスクが高まることが推察された。特殊災害後のスクリーニング調査は被災者だけでなく一般市民に対して行われるべきである。課題研究「東日本大震災以後に一般市民が抱える精神的影響」のプレテストとして行った被災30週間後の一般健常者の精神的健康調査の結果を基に「東日本大震災後に一般市民が抱える精神的影響としての不眠」を論文化した。(香月,2013:不眠研究2013. P15-22)調査対象者は関東地方のA市近郊に在住する一般健常者106名、分析の結果、精神的健康障害ハイリスクとされる対象者は全体の26.4%(28/106)、精神的健康障害では、不眠に関連する睡眠障害が最も高い発現率50.9%(54/106)を示した。また、2012年10月11月にかけて実施した第1次本調査「東日本大震災後の一般市民の精神的健康に影響を与える要因-震災18箇月後の全国調査-」では全国の16地域の一般市民(n=938)を対象に、IES-RとGHQ30を使用し、PTSD(心的外傷後ストレス障害)症状と身体症状、睡眠障害、希死念慮・うつ傾向などの精神的健康障害の発現率を調査した。その結果、特殊災害後には被災体験を持たない一般市民の中にもPTSD罹患リスクや精神的健康障害の発現率が高まることが推察された。現在投稿準備を進めている。また、2014年3月には、全国107か所のデータを基に災害後3年を経た時点における一般市民の精神的影響について調査を行いデータ収集と分析を行っている。本研究の目的は東日本大震災後日本全国で生活している一般市民のPTSD罹患率を推定することと、対象者のセルフケアを援助することであった。2012年の調査では、特殊広域災害である東日本大震災発生後半年から一年半の期間に、全国の一般市民を対象にクラスター抽出法による調査を行い、対象者の中からPTSD症状を示す対象者を抽出し、出現率を数値化した。研究期間2012年9月から11月、対象者は、日本国内の16地域(北海道、宮城県、福島県、新潟県、東京都、千葉県、新潟県、群馬県、福井県、大阪府、兵庫県、福岡県、大分県、宮崎県、沖縄県)の理容室・美容室群各地域8店舗、合計128店舗の来訪者とし、健康、不健康、性差、職業、思想、生活パターンなどの制限は設けず、対象年齢は20歳以上とした。質問紙の回答は無記名、自由回答とした。4週間後に回答を郵送で回収し、依頼店117店から返送された938件のデータについて集計と分析を行った。対象者の特性と被災状況を把握するために対象の年齢、性別、被災体験時の場所、被害の内容、体験、精神的影響またそれぞれの下位項目について基本統計量を算出した。次に、対象の精神的影響の内容と程度を把握するために、IES-Rスコアの値について基本統計量を算出し、年齢、性別、震災時の体験、被災の内容についての回答内容とIES-Rカットオフポイントを超えた対象の発現との相関係数を算出したところ、被災体験の有無、生活地域によって精神的影響に有意な差が見られた。今後、結果の分析を行いその結果を2011年に行ったプレ調査の結果と比較する。また、体験の差や生活地域の差による精神的影響の違いについて分析結果を順次報告する。現在は、2013年度の第2時調査に向けて準備中である。更に2015年3月4月にかけて第2次本調査「東日本大震災後の一般市民の精神的健康に影響を与える要因ー震災36ヶ月後の全国調査」を実施した。全国107か所のデータを基に震災後3年を経た時点における一般市民の精神的影響について調査を行いデータを収集することを目的として、第1次本調査で明らかとなったPTSD症状、睡眠障害、希死念慮、うつ傾向などの精神的健康障害の発現率の変化を36か月後の時点で調査した。データの収集と整理は終了している。2015年度には、海外の研究結果との比較、調査結果の発表、成果報告を行う。特殊災害時の一般市民の被災体験と精神的影響の関連を明らかにし、直接的な被災者以外の一般市民に対する精神的ケアの必要性を明らかにし、支援につなげることを目的として、最終年度には東日本大震災後18ケ月の日本全国の一般市民を対象に精神的健康度とPTSDリスクの変化を調査した。方法は日本全国の16地域、北海道(釧路、函館)、宮城県、福島県、千葉県、東京都、大阪府、兵庫県、高知県、福岡県、宮崎県、大分県、沖縄県、新潟県、富山県、群馬県の一般市民938名を対象に無記名質問紙法による調査研究を行った。質問紙の内容は、年齢、性別、曝露時の場所、被害の程度、体験の程度の項目を設定し、IES-R(インパクトオブイベントスケール改訂版)とGHQ30(一般健康調査質問紙:General Health Questionnaire30項目の日本語版)の得点をアウトカムとした。

GHQ30スコアとIES-Rスコアのカットオフポイント以上・未満を名義尺度として目的変数とし0/1のダミー変数で表した。さらに年齢、性別、体験、被害、目撃内容、対処内容の下位項目における目的変数1の出現率を求めロジスティック回帰分析を行った。その結果、回答者の14.2%(133/938)がPTSD(心的外傷後ストレス障害)のカットオフポイント(>24)を上回り、フラッシュバック、過覚醒、回避傾向が自覚されたが、対象者自身の被災の認識の有無はPTSD症状や精神的健康障害の発現率に影響を与えなかった。本研究の意義、重要性:東日本大震災のような特殊災害後には、被災体験を持たない一般市民の中にもPTSD罹患リスクや精神的健康障害の発現率が高まることが明らかとなった。特に、高齢者、被災体験のない対象者が間接的にメディアで視聴した場合や、情報によって将来被災する危険性が高いと感じている場合にもPTSD罹患リスクが有意に高まることが示唆された。回答者の13.5%(118/938)がPTSD(心的外傷後ストレス障害)症状を自覚し、25.9%(253/936)が身体症状、睡眠障害、希死念慮・うつ傾向などの精神的健康障害の複数の項目を自覚していた。東日本大震災のような特殊災害後には、間接的な被災体験や喪失体験、また将来被災することへの予期的不安によって、被災体験を持たない一般市民の中にもPTSD罹患リスクが高まることが推察された。特殊災害後のスクリーニング調査は被災者だけでなく一般市民に対して行われるべきである。全国調査のデータ集計に時間を要した。精神保健データ集計(5月)、論文作成(6月)、論文発表(12月)、報告書作成(12月)の予定に沿って研究を推進する。当初の計画では、2年目の秋ごろには第1次全国調査の結果を基に調査結果を論文として投稿する予定であった。現在第一次調査の結果を基にデータ分析を終え結果並びに考察を論文化しているが、投稿には至っていない。第2次調査は2014年4月にほぼ終了している。今後データ分析を行い、新たな考察につなげる。推察される内容が結果として示される可能性が高い。科研申請前の2011年にプレテストを終えていたため、2012年の調査は順調に行うことができた。プレテストの対象数は120であったが、2012年の全国調査では、対象地域を16地域に広げて、対象数も1000に近づけることができた。計画では、2012年の4月から6月にかけて全国調査を実施する予定であったが、研究者が直接対象の店舗に連絡を取り説明をする形をとったので、実施時期は10月までずれ込んだ。ただし、それだけの時間をかけることで、調査の必要性を説明し、同意を得ることができた。本研究の目的は特殊災害時における一般市民の被災体験と精神的影響の関連を明らかにし、災害時に直接的被害を受けていない者にとっても、メディアによって繰り返し報道される被災映像や広範囲で深刻な生活不安が精神的負荷となることを数値で示すことである。また、被災者以外の精神的影響を具体的に示すことで、特殊災害後にメンタルケアを必要とする対象をスクリーニングする場合に、そのスクリーニングの対象が被災地以外にも存在することを示し、実際に精神的ケアが必要な対象者を早急に医療につなげることがその後の目標となる。一般市民の被災体験と精神的影響は、全国のおよそ1000人を対象とする調査でデータを得ることができた。解析結果は徐々に整理し、2012年、2013年の国内、国外の学会で発表を行っている。また、被災地以外の対象者からデータを集めることもできているので、スクリーニングにつながるデータを得ることもできつつある。
担癌患者リンパ球を用いたヒト型モノクローナル抗体の作製

昨年度に引続いて実際の患者さんより採取したリンパ球をソースとして細胞融合法によるヒトーヒトハイブリドーマを作製した.親細胞は昨年度使用したLICR-LON-HMy2を継続した使用した.その結果,いくつかの興味あるヒト型モノクローナル抗体を産生するハイブリドーマの作製に成功したが,腫瘍特異抗体は得られなかった.尋常性天疱瘡患者の末梢血リンパ球をソースとした細胞融合では,表皮細胞間を染色する,ハイブリドーマクローン#32-7が得られた.しかし,この抗体は性状新生児マウスに大量投与しても棘融解現象を誘導できず,天疱瘡抗原とは異なるものを認識しているものと推察された.また,同じ細胞融合で得られた別の抗体#32-8は,脂腺および角層を特異的に認識した.水疱性類天疱瘡患者の末梢血リンパ球をソースとした細胞融合では,外毛根鞘最内層細胞層とのみ反応する抗体#35-1が得られた.これらはいずれも原疾患の発生病理と恐らくは関係の無い自己抗体と考えられる.しかし,このような抗体を産生するハイブリドーマが作製されたことは,今まで知られている以上に各種皮膚疾患において自己抗体が出現している可能性を示唆する所見といえよう.本年度はこれ以外にもメラノーマ患者のリンパ球を用いた細胞融合を施行したが,有用な抗体を得ることはできなかった.今後,腫瘍特異抗体を得るためには融合効率の向上と, in vitroでの特異抗体産生B細胞の選択的刺激・増殖誘導などの方法論的な見直しも必要と考えられる.昨年度に引続いて実際の患者さんより採取したリンパ球をソースとして細胞融合法によるヒトーヒトハイブリドーマを作製した.親細胞は昨年度使用したLICR-LON-HMy2を継続した使用した.その結果,いくつかの興味あるヒト型モノクローナル抗体を産生するハイブリドーマの作製に成功したが,腫瘍特異抗体は得られなかった.尋常性天疱瘡患者の末梢血リンパ球をソースとした細胞融合では,表皮細胞間を染色する,ハイブリドーマクローン#32-7が得られた.しかし,この抗体は性状新生児マウスに大量投与しても棘融解現象を誘導できず,天疱瘡抗原とは異なるものを認識しているものと推察された.また,同じ細胞融合で得られた別の抗体#32-8は,脂腺および角層を特異的に認識した.水疱性類天疱瘡患者の末梢血リンパ球をソースとした細胞融合では,外毛根鞘最内層細胞層とのみ反応する抗体#35-1が得られた.これらはいずれも原疾患の発生病理と恐らくは関係の無い自己抗体と考えられる.しかし,このような抗体を産生するハイブリドーマが作製されたことは,今まで知られている以上に各種皮膚疾患において自己抗体が出現している可能性を示唆する所見といえよう.本年度はこれ以外にもメラノーマ患者のリンパ球を用いた細胞融合を施行したが,有用な抗体を得ることはできなかった.今後,腫瘍特異抗体を得るためには融合効率の向上と, in vitroでの特異抗体産生B細胞の選択的刺激・増殖誘導などの方法論的な見直しも必要と考えられる.上皮系の腫瘍を持つ患者の末梢血あるいはリンパ節よりリンパ球を分離し、ヒト骨髄腫細胞株LICR-LON-HMy2とポリエチレングリコールを用いて細胞融合を施行し、約100ケのヒト-ヒトハイブリドーマを作製した。これらのハイブリドーマのうち、いくつかのものは何らかの抗体を産生していたが、腫瘍細胞を特異的に認識するものは得られなかった。これらのうち、Oral florid papillomatosisの患者の手術時得られた所属リンパ節を用いた細胞融合により得られた2種類のハイブリドーマは、ともにIgMタイプのヒト型モノクローナル抗体を産生していた。これらの抗体は、ヒト正常表皮および付属器の構成細胞の細胞質と強く反応し、さらに間葉系細胞の細胞質とも弱いながら反応することより、抗原としてはkeratinおよびvimentinである可能性が強く示唆された。この反応パターンは、既に研究分担者の衛藤が発表したマウスモノクローナル抗体EKH1に類似しており、中間径線維蛋白が多くのhomologyを有していることからも上皮系腫瘍の持つケラチンに対して産生された抗体が、他の中間径線維成分と交叉反応性を示しているものと解釈された。しかしながら、最近、正常人においても抗ケラチン自己抗体が見出されており、その臨床的意義、特に腫瘍免疫に関与しているか否かについて、今後検討が必要であろう。
蛋白質の簡易型シークエンス立体構造データベースの構築

蛋白質の簡易型シースエンス立体構造データベースが完成したので報告する。この研究の目的はタンパク質の立体構造データベースProtein Data Bank(PDBと略する)のデータを検索するシステムを構築することである。例えば、タンパク質名、著者名からそれらの属性を持つPDBのエントリー名をアクセスしたり、部分シークエンスを指定し、そのシークエンスを持つPDBのペプチド断片の座標をピックアップすることなどである。Protein Data Bankでは検索システムは提供されていないので、ユーザー側で検索システムを作る必要がある。最初から検索システムを作るのは困難と考えられるので、既存のプログラムがあればそれを利用することを考えた。本研究において作成したデータベースは、データベースのデータと検索プログラムからできている。検索プログラムは米国National Biomedical Research Foundationにおいて開発されたProtein Identification Resource(PIRと略する)のプログラムPSQを少し改造したものを用いた。したがって、ユーザはタンパク質のシークエンス検索するのと同じ要領でPDBの検索ができる。データ構築プログラムは今回の研究で独自に作成した。このプログラムはPDBから必要なデータを取りだし、PIRのデータフォーマットに変換するプログラムである。本データベースシステムはDEC社のVAX/VMSコンピュータ上で稼働する。平成4年度においては、DEC社のVAXコンピュータ上で動作する蛋白質立体構造データベース検索システムを完成させた。この検索システムではPIR(Protein Identification Resource)の蛋白質一次構造検索システムPSQ(Protein Sequence Query)コマンドを使った。このためにPDBデータをPSQコマンドで検索できる形式のデータベース構築システムをC言語で作成した。C言語を用いたのは各種コンピュータの間での移植性が優れているからである。PDBとPIRにおいては蛋白質のシークエンスの扱いが異なるが、両者のクロスレファレンスをとるためのテーブルを作成することによって解決できた。この検索システムにおいては、蛋白質名,著者,分解能などの文字データによる検索ができる他に、アミノ酸部分シークエンスを与えてそのシークエンスを持つ蛋白質の座標データを取り出すことができる。本年度においてVAXコンピュータ上での検索システムを完成させたが、次年度においてUNIXワークステーション上でのシステムを構築する予定である。蛋白質シークエンス立体構造データベースシステムPRENTRL_3DとPSQがDEC社のVAX/VMSコンユータ上で完成したので、学会(蛋白工学会)と雑誌(Protein Sequence & Data Analysis)に発表した。また、このデータベースシステムを使って、ヒトの糖蛋白ホルモンの部分シークエンスの立体構造を予測してみたので報告する。蛋白質の立体構造データバンク(Protein Data Bank,PDBと略する)からPRENRL_3Dを使って蛋白質シークエンス立体構造データベースNRL_3Dを作成し、NBRF(National Biomedical Research Foundation)のPIR(Protein Identification Resource)のPSQコマンドを使って、アミノ酸シークエンスの検索ができる。ヒトの糖蛋白ホルモンである甲状腺刺激ホルモンのβサブユニットの部分シークエンスCAGYCは、ホルモンの機能を発現する上で重要である。CAGYCという部分シークエンスを持つPDBデータはないことがわかった。また、CAGYCの二つのCは他のシステイン残基とジスルフィド結合を作っていることがわかっている。したがっての構造は新種のモチーフであることが推定される。2次構造予測からはCAGYCはβターンであると予測された。PDBを検索すると4残基からなるβターンで2番目にグリシンがくるのはタイプ2のβターンに多いことがわかった。
泌尿器系悪性腫瘍に対するインターロイキン2の抗腫瘍効果

腎癌細胞に対する遺伝子組換えヒトインターロイキン2(IL-2)とインターフェロンγ(IFN-γ)のリンパ球細胞障害能に与える影響をヒト腎癌細胞株KU-2,CaKi1,新鮮ヒト腎癌細胞を標的細胞としてin vitroで比較検討した。健康成人の末梢血リンパ球を種々の濃度のIL-2又はIFN-γと培養したのち4時間【^(51)Cr】放出試験により細胞障害能を測定した結果、IL-2はIFN-γに比較して有意に高い増強作用を示した。IL-2による増強作用は濃度と培養時間に依存した。IL-2の至適濃度は100または500単位/mlと考えられたが4単位/mlという低い濃度においても有意な細胞障害能増強を示した。さらにIL-2とIFN-γは相乗効果を有することを示された。得られた結果からIL-2の患者への全身投与が、IFN治療に抵抗性の腎細胞癌に有効であることが示唆され、投与法としてIL-2の患者血中濃度を高く維持するために持続投与または大量頻回投与が必要と考えられた。この結果をもとに7例の進行腎細胞癌患者に1×【10^6】単位のIL-2を連日点滴投与したところ、1例に著明な腫瘍の縮小を認め、一方、治療中に腫瘍の進行を認めたのは1例のみであった。IL-2による治療中,患者のnatural killer(NK)活性およびlymphokine-activated killer(LAK)活性の上昇をほぼ全例に認め、用いた投与法が適していることが示された。なおIL-2による重篤な副作用は認められず、IL-2が腎細胞癌の治療に有効な薬剤となる可能性が示唆された。今後さらに症例を重ねること、他の泌尿器系悪性腫瘍の中で従来の治療法に抵抗性の腫瘍について検討を行なうこと、および、IFNを含めた他の薬剤との協調作用を検討することが、泌尿器系悪性腫瘍の治療成績を向上させるために重要と考える。
標準中国語の単音節母音と声調に関する北京・台湾間の音響学的・社会言語学的対照研究

本研究では、北京・台湾の標準中国語間の差異について、特に話者が同一の声調を持つ母音を発音する際に、・この2言語地域の間にどのような音韻学的・音響言語学的相違が規則的に現れるか・それぞれの言語地域内においてどのような社会言語学上のバリエーションが見られるかの2点に関して調査するため、両地域の被験者計83名(北京:54名、台北:29名)を対象にフィールド調査を実施し、現代標準中国語において可能な音節1,275種の発音を、各被験者につき約1時間分の音波ファイルという形で収集した。その後、本研究期間終了時の平成17年3月に至るまでに、計18名分(北京:5名、台北:13名)の音声ファイルに関して、各ファイルの一連の音波を個々の音節に分割し、音節毎の音響学的分析を進めた。従って、現在はデータ全ての分析に基づいた研究成果について結論づけて述べられる段階ではないが、これまでの対照分析の結果、台湾の標準中国語話者の声調について以下のような特に注目すべき点が存在することが判明した。すなわち、(1)台湾話者の第3声は不安定な場合があり、約3%の音節が第二声または第四声として発音されていた。(2)第三声として発音された音節の大半が、通説となっている第三声のピッチパターン、いわゆる半声調と呼ばれる短時間の落ち込み(2-1-1)を示さず、長時間の3-1型下降パターンになっていた。同時に、通常5-1の下降パターンを持つ第四声は、5-3というパターンをとっているケースが多数見られた。従来から標準中国語には地域的差異が存在しないという論理的前提があり、声調各声のピッチパターンについてもそれは同様であるが、この現象は明らかにそれへの反証であり、台湾の標準中国語の声調が独自の内部相関的体系を有していることを窺わせる。以上の考察を、さらにデータ処理・分析を進め、サンプル数を増やすことによって検証して行くことが今後の課題となる。今年度は、当初計画どおり、標準中国語に於いて可能な全音節1,275種につき、北京と台北両地のネイティブ・スピーカーの音声データ収集を行った。北京については天津南開大学の石鋒教授、台湾については国立精華大学の連金發教授に協力を仰ぎ、人的協力はもとより、それぞれの地域に特有な社会言語学的ダイナミクスについて教示頂いた。北京出身のネイティブ・スピーカーについては、2度の南開大学(2003年10月・6日間、2003年12月・6日間)訪問を行い、被験者54人の録音を行った。同様に台北出身のネイティブ・スピーカーについても、2度の精華大学(2003年9月・7日間、2004年1月・6日間)訪問を行い、被験者29人の録音を行った。音声データは、ウィンドウズをプラットホームとしたノートパソコンを使用し、各被験者につき1,275種の音節全てを約1時間分の1個の音波ファイルという形にして収録した。両地域とも、研究協力者とその所属の大学院生を通じて被験者を募集したため、教育水準が高めの若年層のサンプルが多くなったが、結果的には男女比がほぼ同一で、しかも北京の場合は各年代をバランス良く含んだサンプルを収集できた。また、台北に於いては、標準中国語の使用頻度、使用領域、流暢さに顕著な個人差が観察された。音声データの収集が完了した現時点では、作成された一連の音波を個々の音節に分割し、音節毎の音響学的分析を行う作業を開始している。

これは本研究のもっとも重要な段階であり、上述の石鋒教授が開発したソフトウェアを使用し、声調ライン(F0)と母音特質(F1及びF2)などを始めとする、中国語において重要と認識されている音声特質について、その分析を行っている段階である。本研究課題の2年目、最終年度にあたる今年度は、前年度に収集した音声データを分析可能な形にする作業を行い、海外共同研究者との連絡を取りつつ音響学的分析を進めた。具体的には、まず標準中国語において可能な全音節1,275種につき収録した、北京語母語話者54人の録音及び台北出身の母語話者2人の録音のうち、それぞれ数人分の録音を個々の音節に分割した。各音節について個別のファイルを作成し、ラベリングを行うこの作業には計5名の大学院生を研究補助者として謝金雇用して当たった。音節ごとに分割しラベリングを行ったファイルはできたところから音響学的分析を行った。分析には、海外共同研究者である南開大学(中国)の石鋒教授が開発した定量音響データ分析専用ソフトウエアを使用した。また、海外共同研究者であるオークランド大学(ニュージーランド)のサンダーズ博士のもとに研究発表及び共同研究のために上原が赴き、データの分析における話し合いを持ちまた助言も得ることができた。サンダーズ博士とは、来年度6月に予定されている国際中国語学研究集会への発表論文をまとめ発表要旨を学会に提出したほか、標準中国語における中台間の他の社会言語学的差異についても研究を進めた。収集したデータは膨大な量になるため、まず北京出身者と台北出身者のそれぞれの数人分(の全音節分)を分析したわけであるが、その中で、台北出身者の録音に声調ライン(F0)と母音特質(F1及びF2)から、最近の変化とも思われる台北出身者に特有の特徴が認知された。それを検証するため、台北出身者の音声に集中し、さらに台北出身者の数人分の音声の音節分割、音響学的分析を進めた。この現象の分析結果は、研究成果報告書にまとめる予定である。
道徳的雰囲気の醸成による不適応生徒への効果的介入の為の道徳教育プログラムの開発

【研究目的】近年、中学校1年生の学校不適応による不登校や問題行動等の増加が教育問題の一つとして指摘されている。本研究の目的は、道徳的雰囲気の醸成による中学1年生の不適応生徒への効果的介入の為の造徳教育プログラムの開発することである。【研究方法】本研究では、入学直後の中学1年生を対象に、ソーシャルスキルトレーニングと規範意識を育成する道徳授業、思いやりを育成する道徳授業を組み合わせた不適応感を解消するための道徳教育プログラムを実施し、規範意識と対人的適応感や向社会性との関連及び適応感向上のメカニズムについて検討するとともに、道徳授業の組み合わせ方についても検討し、道徳的雰囲気の醸成による不適応生徒の為の効果的な道徳教育プログラムの開発を行った。【研究成果】本研究の結果、道徳的雰囲気の醸成による中学1年生の不適応生徒への効果的介入の為の道徳教育プログラムを開発し、以下の点を明らかにした。(1)規範意識の向上が対人的適応感の向上に影響を与える。(2)対人的不適応感を減少させる効果的な道徳教育プログラムの要素として、向社会的スキルの育成と規範意識の育成の両方を含む必要がある。(3)道徳教育プログラムの構成としては、まず、ソーシャルスキルトレーニングと思いやりを育成する道徳授業によって、向社会的な道徳的雰囲気を醸成し、その後に、規範意識を育成する授業を実施する方が、先に規範意識を育成する授業を実施するよりも対人的不適応感の減少に効果がある。(619字)【研究目的】近年、中学校1年生の学校不適応による不登校や問題行動等の増加が教育問題の一つとして指摘されている。(619字)
視覚障がい者の四感覚と支援システムの環境センシングによる手段的日常生活活動の支援

本研究では,視覚障がい者が自身の四感覚(聴覚,触覚,嗅覚,味覚)と環境に関する知識をフル活用して環境認識し,それでも分からない情報をカメラなどによる環境センシングで補完することによって,旅行や物探しなどの手段的日常生活活動を協働して実施する支援システムを,視覚障がい者と共創して開発する.具体的には以下の3つの研究項目をすすめる.(ア)視覚障がい者との協働に基づく環境センシング技術の開発.(イ)視覚障がい者に特化した情報伝達技術の開発.(ウ)使用者実験によるシステムの性能評価.本研究では,視覚障がい者が自身の四感覚(聴覚,触覚,嗅覚,味覚)と環境に関する知識をフル活用して環境認識し,それでも分からない情報をカメラなどによる環境センシングで補完することによって,旅行や物探しなどの手段的日常生活活動を協働して実施する支援システムを,視覚障がい者と共創して開発する.具体的には以下の3つの研究項目をすすめる.(ア)視覚障がい者との協働に基づく環境センシング技術の開発.(イ)視覚障がい者に特化した情報伝達技術の開発.(ウ)使用者実験によるシステムの性能評価.
中世に於ける医事的知識の啓蒙と実践-医事啓蒙書・呪術書を中心に-

江戸時代以前には、人間の心身の変調の原因に、「虫」が想定されることが多かった。「虫」に関わる多くの資料や事象を検討した上で、その意味について考察し、一書として出版した。鎌倉時代の『医家千字文註』と『医談抄』について、注釈的研究を行った上で、両書の性格のちがいについて明らかにした。また、鎌倉時代の医家の活動を検証し、医事説話集が編まれた理由を考察した。2010年1月に、研究代表者であった美濃部が死去したことは本研究にとって大きな痛手であったが、分担者であった長谷川が代わって代表者となり、研究を遂行した。今年度は、昨年度より引き続いての基礎的な調査を続行するとともに、「虫」が心身の異常を引き起こすというような中世以来の病症観が、近代西洋医学の導入によって、どのように消え、あるいは残ったのかについて検討し、共同で論文を執筆した。医事的な知識が、東洋的なものから西洋的なものに取って代わられていく時代の様態を明らかにすることが出来た。また、『医家千字文註』、『医談抄』については、注釈的研究を続け、『医家千字文註』については、ほぼ訓を確定する作業を終えた。『医談抄』についても出典の捜索などは大体終えており、2010年度中に注釈作業を完成できるよう、準備を整えることができた。この二書の注釈的研究についてはいずれ一書として世に問う予定であるが、出版されれば医事説話研究の萌芽的なものとなり、今後の研究の進展に向けての有意義な叩き台となるであろう。特に『医家千字文註』については、従来、活字本としては若干の誤りを含む『続群書類従』白文があるだけであるので、学界に大きな貢献が出来ると考えている。さらに、鎌倉時代の漢文日記から医事に関わる記事を抽出し、『医談抄』の背景となる宮廷医たちの実態について、作品と関わらせながら考察した。特に、宮廷医たちと、その患者であった貴族たちの関係を見ることができたことは今後の研究に向けての一つの指針を得た。本年度は、研究のまとめに向けて定期的に研究会を開催し、議論を深めると共に、引き続いて資料の調査・収集を行った。まず、医事説話と関わって、病を引き起こす「虫」が、どのように日本で論じられてきたかについては、代表者、分担者のほかに、人類学者ペトロ・クネヒト氏に加わってもらい、月例の研究会、および調査旅行を行った。その結果「疳の虫封じ」と仏教典籍の関わりなど新たな知見を得ることができた。また室町期の「虫」病についての資料について調査・検討を行い、「虫」病が誕生した頃の言説について議論を行った。また、それらの今年度あらたに得た成果と、従来の成果を合わせた論考が、来年度中に名大出版会より単行書として出版される予定で、本年度は共同でその原稿作成に当たった。第一稿を完成することが出来、学内の出版助成を得るべく、現在審査を待っている所である。鎌倉時代の医事説話集『医家千字文注』『医談抄』については、説話文学研究者の中根千絵氏に加わってもらい、上記の研究会とは別に月例の研究会を開催し、注釈作業を進めた。本年度は主に『医談抄』についての輪読を進めた。中国の文献との比較や、あるいは編著者自身の漢文読解が充分でないゆえに意が通じにくい所の読解など、困難な点が多く、作業はいまだ上巻の途中であり、やや遅れがちではあるが、着実に進みつつある。また、この成果を元に分担者辻本は両書の求めようとしたものがそれぞれ何であったのかについての論文を発表し、それぞれの医事説話集の性格や目的の違いについて明らかにすることができた。本研究費を受け、文献資料の調査・収集、民俗例の調査を重ねた。その成果をもとに、精神医学、国文学、民俗学の知見を持つ研究者による研究会を定期的に行い、議論を深めて調査結果に検討を加えた。その成果は、研究年度終了から一月半後に一書として出版した(『「腹の虫」の研究-日本の心身観をさぐる-』名古屋大学出版会2012年5月15日刊)。現在、心因とされる心身の症状は、古くは憑依をはじめとする霊因として捉えられることが多かった。病因として「虫」を想定するあり方は、病気を霊因として考えるのと同様の心身観を濃厚に残している。それゆえ、しばしばその形は奇虫、異虫とでも言うべき自然界の虫とはかけ離れたものであることがあった。また「鬼」とその性格の重なる「尸」というものも想定されていた。その一方で、病因として「虫」を想定することは、自然界にあるのと同様の存在を病因と考えることでもあり、その点では霊因を否定する側面をも持つものであった。

霊的なものに対する場合とはちがって、虫に対しては駆虫剤が用意されており、かつての医学モデルで退治の方法が明確に存在したのである。病因としての「虫」の持つ複雑さ、多面性はさまざまな言説の中に見出すことができる。たとえば江戸時代における、顕微鏡による異虫の観察例などがその一つである。虫を病因として考えることは、心身の中心が五臓であるという五臓思想と密接に関わっていた。それゆえに、「虫」の居所は腹や胸とされた。幕末・明治になると、脳・神経を心身の中枢とする考えが導入されるが、それに対する江戸時代の医家達の反応を集成、分析した。また、明治に入ると五臓思想は医家の間では急速に廃れていくが、その過程で起こったさまざまな事象を分析・検討した。以上のように、中世の医事書の言説の分析からはじまって、日本の心身観を解くキーワードとなる「虫」を中心に、日本の心身観についての学際的な研究を成し遂げることができた。
スケーラブル動画像符号化の組込み向け実装法に関する研究

本研究の目的は,スケーラブル動画像符号化の組込み機器への効率的な実装手法の提案である.前年度までに於て,JPEG2000スケーラブル符号化/復号化を対象として,様々なシステム要求に対して最適な実装を容易かつ効率的に実現可能とするスケーラブルなデザインフレームワークの実現を目標とし,検討および実装/評価を行っている.本年度は,これまでに実装を行ったソフトウェアならびにハードウェア処理モジュールを組合せ,フレームワークの全体の構築を行い,「組込み向けJPEG2000符号化方式の実装法」と題した博士論文にまとめた.提案デザインフレームワークでは,アプリケーションの要求や設計時の制約条件に応じて,共通モジュールを選択的に利用することによって,最適なJPEG2000復号器/復号器/コーデックの実装を得ることができる.さらに,JPEG2000で各フレームを圧縮する動画像符号化方式であるMotion JPEG2000に関して,組込み機器での利用が見込まれる,低ビットレート符号化時における主観画質の向上手法を提案した.提案手法ではJPEG2000の持つ特長と人間の視覚特性を利用して,Motion JPEG2000の主観的画質を向上させる.JPEG2000は変換に離散ウェーブレット変換(DWT)を用いているために,符号化の過程で画像内の位置に応じて符号量の割り当てを制御することが容易となっている.人間の視覚特性は刺激の空間周波数,時間周波数に依存して特性が変化し,周波数が高いほど感度が低下する.提案する手法は,人間の視覚特性を利用して,時間周波数,空間周波数が高い領域に割り当てる符号量を減らし,それ以外の領域に割り当てる符号量を増やす.その結果,動画像全体の主観的画質を向上させることに成功した.本研究の目的は,スケーラブル動画像符号化の組込み機器への効率的な実装手法の提案である.情報機器,ネットワーク,及び伝送される情報を含めたシステム全体の視点で最適な実装手法を検討することによって,現在の設計資産の再利用に重点を置いたSoC(System-on-a-chip)設計の比べて効率の良い実装を可能とする.本年度はJPEG2000スケーラブル符号化を対象として様々なシステム要求に対して最適な実装を容易かつ効率的に実現可能とするスケーラブルフレームワークの実現を目標とし,検討および実装を行った.詳細は下記の通りである.1.JPEG2000符号化処理の解析処理の特性を明かにするために解析を行った.提案するスケーラブルフレームワークとの親和性からCPUとしては米Tensilica社のXtensaコンフィギュラブルプロセッサを用い,処理量の解析を行った.2.専用命令の付加JPEG2000符号化処理の中で大きな処理量を要する処理であるエントロピー符号化および離散ウェーブレット変換(DWT)に関して,Xtensaに専用命令を付加することによって高速化を行った.3.専用ハードウェア設計上記2処理を高速実行可能な専用ハードウェアを設計した.スケーラブルフレームワークに組込むことを考慮し,SRAMに似た自由度の高いインタフェースを採用した.4.スケーラブルフレームワークの提案上記2処理の実装をソフトウェア,専用命令により高速化したソフトウェア,および専用ハードウェアから選択可能なスケーラブルフレームワークを提案した.これにより様々なシステム要求に対して最適な実装を容易かつ効率的に実現可能となる.5.VLSI設計スケーラブルフレームワークを用いて得られた実装をVDECを通じてVLSIとして試作した.本VLSIはXtensaおよびハードウェアエントロピー符号器,DWTハードウェアを搭載する.本研究の目的は,スケーラブル動画像符号化の組込み機器への効率的な実装手法の提案である.前年度は,JPEG2000スケーラブル符号化を対象として,様々なシステム要求に対して最適な実装を容易かつ効率的に実現可能とするスケーラブルなデザインフレームワークの実現を目標とし,検討および実装を行ったが,本年度は,符号化だけでなく復号化をも視野に入れ,また実装に際してはコーデック化も考慮し,前述のフレームワークを拡張するべく検討および実装を行った.さらに,動画像符号化に対応できるように高速化するための検討/評価を行った.詳細は下記の通りである.1.各種モジュールの設計JPEG2000符号化/復号化処理の中で大きな処理量を要するエントロピー処理および離散ウェーブレット変換(DWT)に関して,専用ハードウェアモジュールを設計,評価した.また,JPEG2000符号化/復号化処理を統合したエントロピーコーデックを設計した.本コーデックは,メモリを共有することによりメモリ量を削減し,処理が同じ回路を共有することにより約20%のゲート数の削減を達成する.2.デザインフレームワークの拡張エントロピー符号化およびDWTに関して,その実装をソフトウェア,専用命令により高速化したソフトウェア,および専用ハードウェアから選択可能なデザインフレームワークを提案している.これに対してさらに各種モジュールを設計したことにより,容易かつ効率的に実現できる実装の幅を広げた.また,モジュールを複数搭載し,高速処理を可能とする実装に関する評価を行った.3.JPEG2000高速プログレッシブ復号手法の提案JPEG2000符号化方式で符号化された画像はプログレッシブ復号が可能であるが,これを直接的に実現すると,一度復号した画像ストームを複数回復号することになる.そこで,復号結果および復号における中間結果を保持することにより効率的に復号する手法を提案する.本研究の目的は,スケーラブル動画像符号化の組込み機器への効率的な実装手法の提案である.前年度までに於て,JPEG2000スケーラブル符号化/復号化を対象として,様々なシステム要求に対して最適な実装を容易かつ効率的に実現可能とするスケーラブルなデザインフレームワークの実現を目標とし,検討および実装/評価を行っている.

本年度は,これまでに実装を行ったソフトウェアならびにハードウェア処理モジュールを組合せ,フレームワークの全体の構築を行い,「組込み向けJPEG2000符号化方式の実装法」と題した博士論文にまとめた.提案デザインフレームワークでは,アプリケーションの要求や設計時の制約条件に応じて,共通モジュールを選択的に利用することによって,最適なJPEG2000復号器/復号器/コーデックの実装を得ることができる.さらに,JPEG2000で各フレームを圧縮する動画像符号化方式であるMotion JPEG2000に関して,組込み機器での利用が見込まれる,低ビットレート符号化時における主観画質の向上手法を提案した.提案手法ではJPEG2000の持つ特長と人間の視覚特性を利用して,Motion JPEG2000の主観的画質を向上させる.JPEG2000は変換に離散ウェーブレット変換(DWT)を用いているために,符号化の過程で画像内の位置に応じて符号量の割り当てを制御することが容易となっている.人間の視覚特性は刺激の空間周波数,時間周波数に依存して特性が変化し,周波数が高いほど感度が低下する.提案する手法は,人間の視覚特性を利用して,時間周波数,空間周波数が高い領域に割り当てる符号量を減らし,それ以外の領域に割り当てる符号量を増やす.その結果,動画像全体の主観的画質を向上させることに成功した.
アンジオテンシンII受容体サブタイプによる血管平滑筋細胞老化の新規調節機構の検討

血管平滑筋の老化に及ぼすレニン・アンジオテンシン系の役割についてアンジオテンシンII2型(AT_2)受容体とアンジオテンシンII1型(AT_1)受容体関連タンパクでAT_1受容体のinternalizationを促進するATRAPの影響について遺伝子改変マウス由来の血管平滑筋細胞を用いて検討した。AT_2受容体欠損(AT_2KO)マウス由来のVSMCでは野生型に比較してAng IIによる細胞老化が促進され、そのメカニズムにはAT_1受容体シグナルによる酸化ストレス/Ki-ras2A/p53/p21のpathwayを抑制する作用に加えて、AT_2受容体刺激で誘導されるDNA修復因子、MMS2の関与が示唆された。MMS2はAT_1受容体シグナルによる酸化ストレス/Ki-ras2A/p53/p21のpathwayには関連せず、AT_2受容体独自の老化制御機構があることがわかった。また、AT_2KOマウスを用いたX線照射モデルでの動物実験でも同様にAT_2KOマウスで大動脈における血管老化の促進が観察された。一方、ATRAP過剰発現マウス由来のVSMCでは野生型に比較してAng IIによる細胞老化が抑制され、そのメカニズムにはやはりAT_1受容体刺激で誘導される酸化ストレス/Ki-ras2A/p53/p21のpathwayを抑制する作用があるだけでなく、calcineurin/NFATのpathwayを介したサイクリン依存性キナーゼ阻害因子であるp21の上昇をATRAPが抑制することによる独自の老化抑制機構があることを見出した。以上の結果よりアンジオテンシンIIによる血管老化においてはAT_1受容体シグナルによる促進機構だけでなく、AT_2受容体シグナルや関連蛋白のATRAPがAT_1受容体シグナルを抑制するだけでなく、それぞれ独自に老化を抑制する機構を有し、動脈リモデリングの抑制に関与していることが示唆される。今後細胞老化の促進機構と抑制機構を効果的に調節する方法を見出すことで細胞老化を調節し、臓器障害の発症抑制につなげる検討をしていきたい。研究1:レニン・アンジオテンシン系(RAS)の主要な作用因子であるアンジオテンシンII(Ang II)と最終産物であるアルドステロンの血管老化に及ぼす影響を検討した。ラットVSMCを用いてにAng IIの連日刺激により誘導される老化細胞の増加にVSMCより分泌されるアルドステロンが影響していること、また単独ではVSMCの老化を認めない低濃度のAng IIでも低濃度アルドステロンが存在するとVSMCの老化が観察された。こうした老化機構に酸化ストレス/Ki-ras2A/p53/p21のpathwayが関与していた。研究2:アンジオテンシンII2型(AT_2)受容体の血管老化に及ぼす影響について検討した。AT_2受容体欠損(AT_2KO)マウス由来のVSMCでは野生型に比較してAng IIによる細胞老化が促進され、そのメカニズムにAT_2受容体刺激で誘導されるDNA修復因子、MMS2の関与が示唆された。また、AT_2KOマウスを用いたX線照射モデルでの動物実験でも同様にAT_2KOマウスで血管老化の促進が観察された。以上の結果より血管老化においてAng IIだけでなくアルドステロンも老化に関与しており両者がそれぞれあるいは相乗的に細胞老化を促進していること、また血管老化においてAT_2受容体シグナルもAT_1受容体シグナルと独立して関与することが示唆された。こうしたことから加齢に伴う血管病変にRASの効果的な制御を視野に入れた治療への応用が期待される。今後さらに血管老化に関与するRAS因子を検討し動脈硬化、ひいては細胞老化のメカニズムの解明に繋げたい。以上の結果よりアンジオテンシンIIによる血管老化においてはAT_1受容体シグナルによる促進

機構だけでなく、AT_2受容体シグナルや関連蛋白のATRAPがAT_1受容体シグナルを抑制するだけでなく、それぞれ独自に老化を抑制する機構を有し、動脈リモデリングの抑制に関与していることが示唆される。今後細胞老化の促進機構と抑制機構を効果的に調節する方法を見出すことで細胞老化を調節し、臓器障害の発症抑制につなげる検討をしていきたい。
暑熱暴露下のラット脳内自己刺激レバー押し行動時の脳過熱防止機序の研究

生体の過熱防止機序を探るため、体温上昇を伴なうように自己刺激レバーに負荷をかけた脳内自己刺激ラットを用いて以下の実験結果を得た。1.中性環境下(22°C)では1時間の期間中、主に尾血管拡張による自律性熱放散によって深部体温をある一定水準に保ちながらレバー押しを続けたラットは、暑熱環境下(36°C)では自律性熱放散だけでは深部体温を一定に維持できず、レバー押しを中断しGroomingやBody Extensionなどの熱放散行動を発現した。この熱放散行動発現時の深部体温は常に中性環境下で維持された温度よりも高かった。2.レバー押し中、特に中性環境下において重要な熱放散系路である尾からの熱放散を取り除くため、尾の切断あるいは熱性縁膜を巻き付けた時、尾切断前あるいは絶縁膜を装着しなかったcontrolに比べて、深部体温は高くなり、レバー押し行動は中断され、熱放散行動が発現した。3.脳内自己刺激の電流強度を変えることにより脳報酬の強さを変えると、中性環境下では尾血管拡張深部体温闘値が、暑熱環境下では行動性熱放散発現深部体温闘値が変わり、脳報酬が強い程、それらの闘値は高くなった。4.視床下部の局所加温を行なうと、レバー押しが中断され熱放散行動が発現した。また、報酬が強い程、脳加温温度を高くしなければレバー押しは中断されなかった。以上の結果は、生体の加熱防止機序として、深部体温、特に視床下部温度が重要な役割を果たしていることが明らかになった。また、脳報酬系は体温調節系に影響を及ぼすことが示唆された。脳加熱防止機序を探るため,体温上昇を伴なようにレバーに負荷をかけた脳内自己刺激ラットを用いて以下の実験を行った.1.暑熱暴露の影響;中性環境(24°C)では1時間の期間中,主に尾血管拡張による自律性熱放散により深部体温を一定水準に維持しながらレバー押しを続けた.一方,暑熱環境(36°C)では自律性熱放散だけでは深部体温を一定に維持できず, Body Extensuionの熱放散行動を発現させ,レバー押しは頻繁に中断した.このBody Extensuionの発現時の深部体温は常に中性環境下で保たれた水準よりも高い値であった.2.脳報酬系と体温調節性;脳内自己刺激の刺激電流強度を変えることにより,脳報酬の強さを変え,体温調節反応への影響を調べた.刺激電流強度の強い時,中性環境ではレバー押し中の尾欠陥拡張深部体温闘価は高くなり,高い水準に深部体温は保たれた.器熱環境ではBody Extensuion発現深部体温闘価は高くなり,報酬がラットにとって特に強い時には,深部体温は42°C以上になってもレバー押しを止めず,深部体温は上昇を続けた. 3.尾からの熱放散阻止の影響;主要な熱放散経路である尾血管拡張による熱放散を阻止するため,断尾及び尾に熱絶縁膜を巻きつけ中性環境下でレバー押しを行なわせた.断尾前または熱絶縁膜を巻つけなかった時, 1時間レバー押しを連続して行ったラットは,断尾後または熱絶縁膜を巻きつけた時,深部体温は上昇し続け, Body Extensuion発現しレバー押しが中断された.以上の結果は,レバー押し行動時の加熱防止機序として深部体温が重要な役割を果たしておりまた報酬の強度(動機づけの強さ)が,体温調節反応に影響を及ぼすことが示された.今後は,生体の加熱防止機序としてどの部位がより重要な役割をもっているのかを調べるため,脳内加温の影響,キャプサイシン脱感作の影響を調べる予定である.

前年度(昭和62年度)の研究により、脳内自己刺激レバー押しラットの生体過熱防止機序として深部体温が重要な役割を果たしており、また報酬の強度(動機づけの強さ)が体温調節系に影響を及ぼすことが明らかにされた。今年度は、この生体の過熱防止機序として生体内のどの部位が重要であるかを探るため、脳内局所加温時のレバー押し行動への影響を調べた。脳加温部位は体温調節中枢とされる視束前野、前視床下部とした。加温方法はその部位に先端0.5mmを除いて絶緑したステンレス針を植え込み、その左右の加温用電極間に高周波電流を流すことにより行った。実験開始前、軽度のエーテル麻酔下で、自己刺激用電極ソケット、加温電極用ソケット、視床下部温度測定用ソケットを装着し、さらに尾皮つ温用の測定プローベを装着し、環境温度22°Cに設定した人工気象室内に設置したチャンバー内に放置した。約40分後、ラットに脳内自己刺激レバー押しを開始させた。尾血管拡張の起こっていないレバー押し開始初期に、視床下部温度を43°Cまで加温すると、最初に尾血管拡張が起こり、その後レバー押しは中断され熱放散行動(GroomingやBody Extension)が発現した。加温を止めるとラットは再びレバー押しを初め、尾血管は収縮した。同一ラットで電流強度が強い場合(レバー押しに対する動機づけを強くする)、43°Cの加温によってもレバー押しが中断されない場合もみられた。以上の結果は、レバー押し行動時の過熱防止機序として、深部体温、特に視床下部温度が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、報酬系からの情報が体温調節系に影響していることが示唆された。