hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律分散ネットワークにおけるクラスタ中継符号化伝送に関する研究

本研究では,動的なネットワークトポロジーにおいても中継経路探索に負荷を必要とせず,安心安全に自律的なネットワーク構築する伝送方式の開発を目的とした研究を行った.この目的を達成するため,クラスタ符号化中継伝送という概念とその繰り返し復号法を提案し,有効性を確認した.また,中継局で多重信号を排他的論理和演算により構成した上で,繰り返し復号を行うことで,高い符号化利得が得られることを明らかにした.本研究では,動的なネットワークトポロジーにおいても中継経路探索に負荷を必要とせず,安心安全に自律的なネットワーク構築する伝送方式の開発を目的とした研究を行った.この目的を達成するため,クラスタ符号化中継伝送という概念とその繰り返し復号法を提案し,有効性を確認した.また,中継局で多重信号を排他的論理和演算により構成した上で,繰り返し復号を行うことで,高い符号化利得が得られることを明らかにした.本研究では,動的なネットワークトポロジーにおいても中継経路探索に負荷を必要とせず,安心安全に自律的なネットワーク構築する伝送方式の開発を目的とした研究を行った.その結果,提案するクラスタ中継符号化伝送が,動的なトポロジーにも対応し得るアドホックネットワークの構築に有効であることを示すと共に,以下の成果を得た.(1)クラスタ中継符号化・復号伝送の開発:クラスタ中継符号化は,周波数選択性フェージング通信路に起因する符号化,及び面的な中継伝送による符号化の直列連接符号化として考えられる.このような連接符号化を施した信号の復号が,通信宛先の受信信号が持つ多変量確率密度関数の周辺化問題に帰着することに着目し,連接符号化構造をベイジアンネットワークとして捉えてモデル化を行った.さらに,周辺化をSum-Productアルゴリズムで行うことにより,低演算量かつ高精度に,送信信号の判定が可能であることを示した.(2)連接符号構造の強化法:周波数選択性フェージング通信路はFIRフィルタ構造を持つため,送信信号の時間的な分散範囲が限られている.このため,符号構造が大きく瞬時の伝搬路状態に依存し,脆弱な符号構造となることもある.この問題を克服するため,通信路符号化としてIIRフィルタの一種であるアキュムレータを適用し,簡単な連接構造で十分な誤り訂正能力が得られることを示した.さらに,広帯域AF中継を行う場合には,受信信号スペクトルの深く落ち込む周波数成分が経路毎に異なることに着目し,周波数成分を並び替えるスペクトル制御を施すことで, AF中継固有の問題である雑音伝搬の影響を緩和する手法を提案した.本研究では,動的なネットワークトポロジーにおいても中継経路探索に負荷を必要とせず,安心安全に自律的なネットワーク構築する伝送方式の開発を目的とした研究を行った.本年度は,中継器においてネットワーク符号化,重畳符号化を施すことで,繰り返し検出による符号化利得の拡大を可能にしたと共に,以下の成果を得た.(1)クラスタ中継符号化・復号伝送の開発に関する検討:クラスタ中継符号化において,ベイズ理論的ならびにEXIT解析の見地から,通信路符号化-ネットワーク符号化の連接構造について解析し,復号処理の簡易化に成功した.また,非再生中継を前提とした通信路符号化-重畳符号化の連接構造についても解析を行い,それに適した繰り返し復号法を明らかにした.(2)連接符号化の強化法に関する検討:通信路符号化-ネットワーク符号化の連接構造では,中継器におけるネットワーク符号化を施す割合を100%施すのではなく,任意の値のx%に設定することで,繰り返し処理による検出を適切に動作させることに成功し,簡易な構成で高い符号化利得を獲得することに成功した.また,符号化利得が最大となるxの設定値はEXIT解析により算出可能であることを証明した.一方,通信路符号化-重畳符号化の連接構造では,重畳の際の電力割合比をEXIT解析に基づき設定することで,容易に最大の符号化利得を達成できることを明らかにした.さらに,広帯域通信の場合に,非再生中継に伴う雑音伝搬の問題を,送信スペクトルの制御により緩和できることについても明らかにした.
系統分類を指向したシダ植物成分の研究

新鮮なシダ植物から得られるトリテルペノイドその他の化合物を指標として、次の様な植物群について分類学上大変有意義な結果を得た。1.日本産16種のイノデPolystichum属植物のpolypodatetraeneその他のトリテルペノイドとphytolを検討し、イノデ他4種の南方系イノデ,ホソイノデ他4種の北方系イノデ,オオキヨスミシダ他2種,オリヅルシダ,ツルデンダ等の間で、成分的に区別できることが明らかになった。2.ハコネシダAdiantum属植物では、オキナワクジャク新鮮葉の成分を検討し、新化合物17β-hydroxyhopane他12種のトリテルペノイドを同定した。昨年度得られた5種の同属植物、従来行った2種の植物の研究結果とあわせて、本属植物の成分的特徴について、一応の結論を得ることができた。3.エビガラシダは、トリテルペノイド他のイソプレノイドが全く検出されない特殊なシダで、その成分として3種のフラボノール配糖体と新化合物2-methyl-6-prenyl-1,4-benzenediol-1-0-glucosideが得られた。この結果はジテルペノイドやセスターテルペノイドを著量に含むヒメウラジロ,ミヤマウラジロ等とは全く異っており、別属として取扱うのが妥当である。4.オオエゾデンダ他2種の日本産Polypodium植物の成分研究が、ほゞ完了した。その結果成分的に7種の日本産Polypodiumを、Polypodium(オオエゾデンダ他2種),Polypodiodes(アオネカヅラ他2種)とミヨウギシダの3つのグループに分けるべきであるとの決論に達した。5.マメヅタ属植物の成分研究を続行し、マメヅタのトリテルペノイドは14種の炭素骨骼をもつ31種の化合物を得たことになる。一方、リュウキュウマメヅタは、成分的にマメヅタと大きな差があり、独立種Lemmaphyllum Qutehuense(NAKAI)とするのが妥当である。
重複保険における保険給付の調整に関する法的規律の検討

重複保険となる場合の保険金給付義務相互の関係については、日本法の下では、連帯債務関係と考えることも、独立関係と考えることも、論理的にはともに排除されない。個別の論点において、当該場面特有の事情を踏まえた解釈論を積み重ね、その帰結から帰納的に性質決定について考察するべきであろう。重複保険の保険給付の調整ルールが相矛盾することとなった場合の解決手法や考慮要素については、アメリカ法の判例が参考になる。もっとも、事前に対処法を明らかにしておくことが望ましい。本研究は、重複保険となっている複数の損害保険契約の間で保険給付の調整が行われる場合の保険支払請求権相互の関係と約款相互の調整方法について検討し、それによって、保険給付の調整ルールの明確化を図るとともに、保険商品の設計の自由を確保しつつ保険者相互の権利義務関係を合理的に規律できるルールの構築を行うことを目的とする。そのために、平成25年度においては、まず、日本法における既存の議論を調査・検討し、保険実務の現状把握に努めた。次いで、ドイツ法およびアメリカ法に関する国内外の文献を収集し、順次検討を行った。その際、文献調査をする中で、ヨーロッパの民法・保険法ルールを考察する際には各国国内法だけではなく、ヨーロッパ私法の共通化等も視野に入れる必要があることが判明した。そこで、ヨーロッパ保険契約法原則等も調査範囲に含めることとした。また、9月頃に、マックス・プランク外国私法および国際私法研究所(ドイツ・ハンブルク)を訪問し、ドイツおよびヨーロッパの法状況や議論状況に関する文献収集、同研究所に滞在する各国の民法・商法研究者に対するヒアリング調査を行った。成果として、ドイツ法については、重複保険において各保険金支払義務が連帯債務とされることの具体的帰結、とりわけ民法の一般ルールの適用・不適用の範囲、求償関係の具体的処理の方法が明らかになった。また、ドイツ保険契約法78条1項2項は、任意規定と解釈されているが、無制約に異なる合意が可能なわけではないことも判明した。また、ヨーロッパ保険契約法原則においても、重複保険にかかる保険給付の調整ルール(第8: 104条)が置かれていることがわかり、その内容・趣旨を調べることができた。本研究は、重複保険となっている複数の損害保険契約の間で保険給付の調整が行われる場合の保険金支払請求権相互の関係と約款相互の調整方法について検討し、それによって、保険給付の調整ルールの明確化を図るとともに、保険商品の設計の自由を確保しつつ保険者相互の権利義務関係を合理的に規律できるルールの構築を行うことを目的とする。平成25年度の成果としては、主にドイツ法・ヨーロッパ法のルールや議論状況を理解することができた。平成25年度に引き続き、最終年度である平成26年度においては、アメリカ法の法状況や議論状況に関する文献資料を収集し、順次検討を行った。また、9月には、ドイツ法・ヨーロッパ法に関する補充的調査を行うため、ウィーン大学(オーストリア・ウィーン)およびヨハン・ヴォルフガング・ゲーテ大学(ドイツ・フランクフルト)を訪問し、研究者との意見交換および文献収集を行った。主たる成果として、アメリカ法について、重複保険の給付調整条項(other insurance clauses)として、主に、保険金額の比率に応じて損害額を負担するプロラタ条項、他の有効かつ受取可能な保険によって填補され得ない額を負担する超過条項、他の有効かつ受取可能な保険が存在する場合には一切負担しない免責条項の3種類があること、そのうちプロラタ条項が一般的であることが確認できた。重複保険となっていて、各保険契約の給付調整条項が衝突する場合の調整方法について、裁判例は多種多様であり、統一的な説明は困難な状況にあるが、主に文言解釈により一次的に填補すべき保険と二次的な保険を決定するやり方や、条項が矛盾するためすべて適用せずにプロラタで負担を各保険に割り当てるやり方などがあることが判明した。この解決方法や考慮要素は、実践的・機能的側面が強く、日本法の解釈を検討する際に大いに参考になる。民事法学当初の研究計画で予定していた作業は、おおむね予定通り行うことができた。すなわち、日本法における重複保険をめぐる議論状況や、ドイツ法における規律内容・議論状況について、相応の知見が得られつつある。さらに、当初の研究計画では調査対象に含めていなかった、ヨーロッパ保険契約法原則に関する調査も行うことができた。今後は、平成25年度の成果を踏まえて、当初の予定にしたがい、次の作業を並行して行うことを予定している。第一に、アメリカ法における法状況の調査・検討を継続して行う。第二に、これまでの外国法に関する研究成果を総合し、分析を行う。第三に、日本法における具体的な解釈論の提示のために必要な調査および検討を行う。ドイツ法に関する文献調査をした結果、ヨーロッパの民法・保険法ルールを考察する際には、ヨーロッパ私法の共通化等も視野に入れる必要があることが判明した。

そして、新たに判明した調査範囲も含めて文献収集・ヒアリング調査を行うには、ドイツのマックス・プランク外国私法・国際私法研究所に当初予定していたより長期間滞在する必要性が生じたため、それに必要な旅費を確保するため、30万円分の前倒し支払請求を行った。その反面、現地で文献を収集することなどにより、当初予定していたよりも物品費の支出が少なく済んだ結果、次年度使用額が発生した。今後は、次の作業を並行して行うことを予定している。第一に、アメリカ法における法状況の調査・検討を継続して行う。その際、アメリカに出張して、現地で必要な文献収集・調査およびヒアリング調査を行うことを予定している。第二に、これまでの外国法に関する研究成果を総合し、分析を行う。その際、ドイツ法に関して補充的な調査も必要となることから、ドイツに短期の出張を行うことを予定している。第三に、日本法における具体的な解釈論の提示のために必要な調査および検討を行う。
動力学的操作による高分子多孔質膜の構造制御

(1)動力学的方法によるポリテトラフルオロエチレン(PTFE)微粒子からの高分子多孔構造の創製とその構造発生メカニズムに関する研究PTFE微粒子を高圧で押出し・結着しその一体成形物を圧延してえられるシートを圧延方向に一軸延伸することによって多孔質膜が得られることを見出した。この多孔構造はPTFE微粒子が高密度に存在するドメイン(以下ではこれをノードと呼ぶ)と延伸方向に完全に配向した細糸状構造(以下フィブリル)からなるドメインの周期的な繰り返しからなり、この空間的な周期は操作条件やPTFEの分子量に対して系統的に変化した。乳化重合で調製されるPTFEの結晶ドメインの特徴的なリボン状形態がフィブリル形成の最も重要な因子であることが示唆された。更に延伸時に膜にかかる張力の操作条件依存性からPTFE延伸膜の多孔構造形成における特徴を考察した。PTFE膜の延伸においては摩擦力起源の散逸的過程は極めて小さい。このことは延伸されてフィブリルが形成されている状態と延伸前の状態の間に熱力学関数に大きな影響を与えるような分子レベルでの構造的な差が余りないことを示しており、PTFE系では極めて多孔構造が形成されやすいことが明らかにされた。(2)動力学的操作による汎用高分子からの多孔質膜創製の試みフッ素を含むPTFEは後処理が困難なうえに製造コストが高いので長期的にはポリエチレンなどの汎用のポリオレフィン樹脂で置き換えることが望ましい。そこでポリエチレン微粒子に前述のPTFE延伸多孔質膜製造プロセスと同様の行程をほどこし、フィブリル構造が基本となる多孔構造の形成の可能性を検討した。ポリエチレン樹脂中では結晶ドメインは板状の形態をとる傾向が強く、延伸工程によって細糸状構造が微粒子中から引き伸ばされることは困難であった。ポリエチレン樹脂には大きな変形をもたらすことが出来るのは融点近傍の操作である。この時微粒子間の結着はフィブリル構造を取ることが分かったが、これらを市販の多孔質膜に適当なほどの空隙率を有するほど引き伸ばすためには極めて慎重な延伸温度制御が必要とされることが示唆された。(3)二軸延伸法によるポリテトラフルオロエチレン(PTFE)微粒子からの高分子多孔構造の創製一軸延伸とは直角の方向に一軸延伸膜を再度延伸することによって更に空隙率の高いPTFE多孔質膜を得ることが出来る。しかし二軸延伸による多孔構造の変化は一軸目でのそれとは完全に異なる。二軸延伸では新たなフィブリルは殆ど形成されず、一軸目で生じたフィブリルの傾きが生じる。二軸目の延伸率が増加するに従ってノードは断裂し、二軸目方向での膜のパターン構造はより短周期になる。これらの構造発現洋式の差違は、圧延方向に平行な方向ではPTFE微粒子間の結合が非常に発達するのに対して、これと直角な方向ではそれがほとんど形成されないことに起因する。

二軸目の延伸率が増加するに従ってノードは断裂し、二軸目方向での膜のパターン構造はより短周期になる。これらの構造発現洋式の差違は、圧延方向に平行な方向ではPTFE微粒子間の結合が非常に発達するのに対して、これと直角な方向ではそれがほとんど形成されないことに起因する。本研究は、ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)のファインパウダーを原料として押し出し、圧延、延伸という一連の動力学的操作によって多硬質膜を創製するプロセスで形成する秩序構造と操作条件の相関性を対象とするものであり、本年度は一軸延伸時の多孔構造形成とそのメカニズムの解明を対象とした。得られた主な成果は以下の通りである。1.高秩序をもつ多孔質膜の製造:押し出し、圧延、延伸という一連の動力学的操作によって、粒子塊(ノード)と糸状構造物(フィブリル)がほぼ一定の間隔で交互に現れる周期性の高い秩序構造をもつ多孔質膜の製造が可能である。2.周期的構造:この秩序構造の周期は、使用する高分子の分子量が小さいほど、延伸速度が小さいほど、た延伸温度が高いほど大きく、これらの因子による制御が可能である。また、延伸率を大きくすると、フィブリルの平均長が大きくなる。3.フィブリル:フィブリルは圧延操作によってファインパウダーから紡がれる細糸状構造物(コネクション)が数多く束なったものであり、その密度は圧延操作の回数によって変化する。この構造はPTFE粒子のもつ結晶構造の特異性(リボン状に折り畳まれた結晶構造)に由来する。4.延伸時の動力学的挙動:延伸時の引張応力は延伸の初期では直線的に急激に増加するが(弾性的挙動)、その後一定値に漸近する(塑性的挙動)。弾性的挙動はフィブリルの弾性的伸縮、塑性的挙動はフィブリルの定常的な成長に対応する。フィブリル形成の活性化エネルギーは約7.5kJ/molであり、熱エネルギーのおよそ3倍程度の比例的小さい値である。(1)動力学的方法にるポリテトラフルオロエチレン(PTFE)微粒子からの高分子多孔構造の創製とその構造発生メカニズムに関する研究PTFE微粒子を高圧で押圧し・結着しその一体成形物を圧延してえられるシートを圧延方向に一軸延伸することによって多孔質膜が得られることを見出した。この多孔構造はPTFE微粒子が高密度に存在するドメイン(以下ではこれをノードと呼ぶ)と延伸方向に完全に配向した細糸状構造(以下フィブリル)からなるドメインの周期的な繰り返しからなり、この空間的な周期は操作条件やPTFEの分子量に対して系統的に変化した。乳化重合で調製されるPTFEの結晶ドメインの特徴的なリボン状形態がフィブリル形成の最も重要な因子であることが示唆された。更に延伸時に膜にかかる張力の操作条件依存性からPTFE延伸膜の多孔構造形成における特徴を考察した。PTFE膜の延伸においては摩擦力起源の散逸的過程は極めて小さい。このことは延伸されてフィブリルが形成されている状態と延伸前の状態の間に熱力学関数に大きな影響を与えるような分子レベルでの構造的な差が余りないことを示しており、PTFE系では極めて多孔構造が形成されやすいことが明らかにされた。(2)動力学的操作による汎用高分子からの多孔質膜創製の試みフッ素を含むTPFEは後処理が困難なうえに製造コストが高いので長期的にはポリエチレンなどの汎用のポリオレフィン樹脂で置き換えることが望ましい。
半導体の融点直下に於ける熱平衡欠陥の研究

本研究では,次の装置開発を行った。既設の低速陽電子ビームラインに,超高真空中で,試料温度を上昇させる装置を開発した。装置は二種類あり,(1)赤外線を試料の裏面へ照射するものと,(2)WヒーターをBNで絶縁し,試料裏面に装着した形状のものである。いずれも,試料前面から,陽電子ビームが入射し,試料温度を変化させながら,陽電子削減γ線ドップラー拡がりが測定できるようになっている。また,試料温度を上昇させた際,γ線を検出するための半導体検出器の表面温度が上昇しないよう,水冷装置をステンレス容器に組み込んだ。また,試料がGeの場合,1000°C以上では,試料表面からGeの蒸発が激しいことがわかったので,測定時間を短縮するため,半導体検出器と試料間の距離を出来るだけ短くし,計数率が高くなるように装置の構造を変更した。熱平衡実験に先立ち,Siの熱処理による,欠陥の導入過程を陽電子により研究した。この実験により,Cz-Siの温度を1000°Cで数十時間維持すると,陽電子寿命が減少することがわかった。この試料について電子線照射により,空孔型欠陥を導入すると,酵素-空孔複合体が高濃度で形成されていることがわかった。その濃度は6x10^<16>cm^<-3>であった。このことから,1000°C付近の熱処理は,酸素のマイクロクラスターが導入される原因となることがわかった。ここで,マイクロクラスターのサイズは,特定できていないが,電子顕微鏡の検出限界以下のサイズである。この結果は,高温熱平衡実験の結果の解釈に有意な指標をあたえるものである。ヒーターを組み込んだ低速陽電子ビームラインで,試料の温度を上昇させた結果,温度の不均一性があり,安定な測定は難しいことがわかった。これは,試料ホルダーの改良により,克服されると考えられ,制作中である。
磁気共鳴法による遅発性筋痛の解析と鍼治効作用の検討

遅発性筋痛に対する鍼治効作用を言及する目的で以下のことを行った。1.遅発性筋痛モデル開発:健康な被験者14名(対照群8名、鍼治療郡6名)を対称として、種々の運動様式を行わせた結果、バドミントンを遅発性筋痛モデルとした。しかし、運動負荷は仕事量として定量はできなかった。2.1H-MRI測定:1.5ステラのMRI装置を用い、運動前後の経時的なSE、IR、T1、T2計算画像測定を行い肘関節より6.5cm遠位の前腕の横断画像を得た。安静時の測定後、約2時間のバドミントンによる運動負荷を行った。鍼治療郡は運動負荷直後に2Hzの低周波置鍼療法を10分間行った。鍼の挿入は腕橈骨筋の筋腹部2か所で距離は5cmとし、治療直後より経時的(24時間ごとに8日間)にMRI測定を行った。対照群は鍼治療を行わない無処置とした。また、動作時痛、圧痛などの程度を5段階化したスコアを用い、MRI所見と自覚症状の関係を検討した。運動前後の画像の変化はROIにて領域設定し、コンピューター処理にて緩和時間として数値化し、データ解析した。3.遅発性筋痛に対する鍼治療効果の検討:鍼治療郡では、T1、T2緩和時間は運動負荷直後より徐々に延長し、約12時間後にピークに達した。運動負荷後96時間でほぼ安静時の値に戻ったが、対照群に比較して早期に運動負荷後の緩和時間のピークに達し、さらに自覚症状も早期に消退した。また、主観的な遅発性筋痛の程度と緩和時間変化はよく一致し、バドミントンは遅発性筋痛モデルとして妥当であったと考えられた。以上の結果より遅発性筋痛に対し鍼治療が有効であることが示唆され、これまで主観的な症状が中心であった遅発性筋痛を画像の変化として、可視化、定量化(緩和時間値)が可能であった。今後、ブラジキニンなどの発痛物質を同定し、遅発性筋痛の作用機序の言及をしたいと考える(平成6年度科研費奨励研究Aを申請中)。
走査プローブ法による少数分子系の界面近傍分極の評価と制御

近年のダイナミックモード原子間力顕微鏡(DFM : Dynamic Force Microscopy)関連技術の急速な進展により、これまでにAFMによる原子分解能での非破壊観察が可能なことが示され、走査型トンネル顕微鏡(STM)では困難な場合が多い、有機分子系の分子レベルでの構造評価やケルビンプローブ原子間力顕微鏡(KFM)などAFMをベースとするナノスケール電気計測への道が拓かれた。また、AFMプローブは対象分子系に直接アクセスすることが可能なことから、少数分子系の構造・物性の直接制御・操作に関する研究への関心が高まりつつある。一方、有機分子・固体基板界面におけるその分極挙動の解明は、界面電気特性、強誘電分極領域形成過程と関連し、その工学的応用の点に向けて必要不可欠なものとなっている。特に、界面における構造非対称性に起因して界面に形成される分極は分子系の双極子・分極と強く相互作用し、界面近傍の分子の分極制御の重要な因子としてはたらく。本研究では、こうした背景の下、高分解能観察による対象分子の選択、少数分子系への直接アクセスとその電気特性計測、また分子の分極・配向制御を可能とするために必要となる、(1)高分解能原子間力顕微鏡技術(2)高配向単分子薄膜の作製法(3)ダイナミックモードAFMによる分子薄膜の電気特性評価法などの先進的基盤技術を確立し、ナノプローブ法が少数分子系の分極評価・制御技術への応用に有効であることを証明した。固体表面上の単一/少数分子の分極評価を行うためには、所望の位置にある分子の直接観察、高空間分解能分子物性計測は必要不可欠である。今年度の研究では、有機分子試料の高分解能構造観察法の確立を目標として、非接触原子間力顕微鏡(NC-AFM)にり種々の分子の非破壊高分解能観察を行った。これまでの研究において進めてきたAFM技術を基に、電圧制御水晶発振器(VCXO)を用いた周波数検出器を開発し、また分子試料作製技術および分子観察条件を確立することによって、安定な分子分解能観察に成功した。これまでに分子分解能観察が可能となった分子には、C60分子/Si(111)-7×7表面、アルカンチオール自己組織化単分子膜(SAM膜)/Au(111)表面、VDFオリゴマー/KCl(100)表面、ポリジアセチレン結晶(Poly-PTS, bc-へき開面)、銅フタロシアニン/MoS2(0001)表面などがある。これらの試料の中でも、アルカンチオールSAMは、高い構造秩序性をもち、自己組織系のモデルとして構造・物性の解明が重要、終端官能基を変えることができ、分子種・官能基識別の実験あるいは分子物性評価を行う際のモデル試料となる、などの点から、NC-AFMによる分子観察技術確立に果たす役割は極めて大きいと考えられ、特にアルカンチオールSAMの観察を積極的に進めた。Au-チオール間の特異的結合は、しばしば分子の固体基板へのアンカリングとして用いられるが、一方で分子-金属間の電気接合系としての役割を担っていることも多く、その微視的な界面電子状態の評価も重要な課題となっている。Au(111)表面上のアルカンチオールSAM膜は、【square root】3×【square root】3R30°構造やc(4×2)構造、P×【square root】3構造(pは整数)といったいくつかの異なる表面構造をとる。この中で、c(4×2)構造はさらにいくつかの表面構造相をもつとされ、例えば、異なる分子面をもつ分子の配置の違いにより形成されるとzigzag phaseとrectangular phaseが存在する。実際、本研究におけるNC-AFM観察によって、これらの表面構造相を捉えることに成功した。ナノスケール分極や局所表面電荷の評価は、走査プローブを用いた局所静電気力の計測により高分解能・高感度な測定が可能となる。特にケルビンプローブ法による表面電位ナノ計測は、非接触

ダイナミック動作の原子間力顕微鏡との組み合わせが適することから、現状では単一分子レベルの分極計測法としては確立していないものの、高分解能計測を目指す上で有力な手法である。本年度の研究では、さらに高感度な静電気力計測を可能とするために低温環境で動作する非接触AFMを開発するとともに、ダイナミックモードで用いられる周波数・位相変調検出法による静電気力計測をさらに改良することで、カンチレバー機械共振を利用した力検出の高感度化を図り、高分解能静電力走査プローブ技術を開発した。本研究では、強誘電性有機分子試料として、P(VDF/TrFE)またはVDFオリゴマーを使用しているが、これまでのわれわれが行ってきた実験により、P(VDF/TrFE)などの高分子系の薄膜では良好な強誘電性を示すがその分子配向性は高くなく、一方オリゴマー系(VDF)の薄膜では分子配向性は高いものの強誘電体構造である1型構造を導電性基板上ではとりにくいことが分かっている。本年度の研究では、基板上に形成された結晶場や基板結晶面とステップの相互作用を利用して高配向の薄膜を形成することに成功した。また高分子試料系では、溶液中の分子をミスト化してノズルを通して分子線として真空槽に導入し基板に堆積するスプレー堆積法を用いる装置を新たに試作開発し、薄膜の構造を原子間力顕微鏡により評価した。さらに分子内双極子をもつ低分子系(Pb-phthalocyanine)を用いて、高配向単分子膜の作製を試みた。原子間力顕微鏡のプローブ-試料間の静電相互作用力を利用して、試料分子の分極をナノスケールで計測し、分子双極子の配向制御を行うことが可能であり、分子による機能ナノ構造構築への展開が期待されている。このプローブによる局所電界制御は、プローブ-試料間の真空間隙が近傍電界へ与える影響を避けるため、一般的には、プローブを試料に静的接触した状態で行われるが、接触状態でのこうした局所領域への電気的制御が有機分子試料へ与える負荷は大変高く、実際に試料のダメージをしばしば伴う。ダイナミックモード原子間力顕微鏡では、プローブが試料に最接近したときには接触-非接触の境界状態にあるため、上記電気的局所制御による試料へのダメージを回避できるとともに、近傍電界への影響を著しく低減できる。本研究では、ダイナミックモード原子間力顕微鏡による分極制御(局所ポーリング)法を開発し、実際に強誘電性高分子P(VDF/TrFE)薄膜を用いて、局所分極制御を行うことに成功した。この方法では、通常接触モードの分極制御では試料へのダメージが大きく、分極処理が不可能な高温の相転移近傍(Tc=123°C)でのP(VDF/TrFE)薄膜の分極処理を行い、Tc以上では分極反転不可能であり、Tcを境に急激に強誘電性を消失することをナノスケールで直接確認することに成功し、この手法の有効性を示すことができた。さらに、単一分子の双極子が、基板との界面相互作用により基板上に安定に固定化される条件を明らかにするため、フタロシアニン環に垂直に双極子モーメントを有する鉛フタロシアニン(PbPc)の基板上への平行配向堆積を試みた。その結果、MoS2基板上で良好な平坦なPbPc単分子膜を得ることに成功し、また、KCI基板においても、PbPc分子が基板に平行配向した状態での2次元成長条件をダイナミックモード原子間力顕微鏡を用いた分子分解能観察により明らかにすることに成功した。
妊娠各期の至適体重増加とそれに関連する健康行動・心理社会的要因：コホート研究

現在、臨床で用いられている妊娠中の至適体重増加指標の科学的根拠は十分ではなく、至適体重増加を促すための効果的な保健指導方法も明らかではない。従来の出生コホート研究では、調査時点が妊娠各期ではなく、心理社会的要因や健康行動の詳細な調査はされていない。本研究では、より広い母集団での妊婦を対象とする全国規模でのコホート調査(妊娠前期・後期)を実施し、妊娠各期の体重増加量及び、健康行動、心理社会的要因それぞれが、妊娠・出産アウトカムにどのように影響しているかを明らかにし、至適体重をもたらす保健指導の根拠となるデータを得る。
錯体化学から臨床へ-金属錯体のレドックス応答を利用した低酸素MRIプローブの開発

本研究課題では生体内の腫瘍組織における低酸素領域を非侵襲的に検出・可視化できる新規なMRIイメージングプローブ分子を開発することを目的とし、コバルト(III)錯体の還元反応および配位子交換反応を利用した低酸素細胞内で選択的に切断されるリンカー分子の開発に取り組み、さらにこれをガドリニウム錯体やフッ素原子含有分子と組み合わせることで新規な低酸素選択的MRI造影剤へと展開した。本研課題では生体内の腫瘍組織における特に低酸素領域を非侵襲的に検出、可視化できる新規なイメージングプローブ分子を開発することを目的とし、研究計画書に従い以下の2つのストラテジーで開発を行なった。1.高いT1緩和能を持つガドリニウムの錯体を、強力な緩和消去能を有する超磁性鉄ナノ粒子(SPIO)と、低酸素領域で特異的に切断されるリンカーにより結合することで、低酸素領域のみでガドリニウムによる高いT1シグナルが検出されるようになる。2.フッ素原子を含む化合物をガドリニウム錯体と上記の低酸素領域で切断されるリンカーを用いて結合することで、リンカー切断前はガドリニウムの常磁性効果によってフッ素原子のシグナルが抑制されているが、リンカー切断後にフッ素のMRシグナルが回復する。本研究においてはまず、トリスピリジルメチルアミン(TPA)コバルト(III)錯体が非可逆的な還元応答を示すことに着目し、この分子をリンカーとして利用した。各末端にガドリニウム錯体とSPIOを導入したGd-CoTPA-SPIO、およびガドリニウム錯体とフッ素原子を導入したGd-CoTPA-Fの合成を行なった。前者については当研究期間内においてその前駆体の合成を達成したものの、測定には至っていない。後者については目的化合物の合成を達成し、試験管内において還元剤を添加した際、低酸素選択的にフッ素のMRシグナルが増大する様子を観測することに成功した。一方、低酸素解離性リンカーの開発段階においてN-オキシド型化合物が鉄(II)イオンに対して選択的に脱酸素化を受ける事実を見出し、これを鉄(II)イオンの検出プローブへと展開することに成功した。本研究は生体内の腫瘍組織における特に低酸素領域を非侵襲的に検出、可視化できる新規なイメージングプローブ分子を開発することを目的としている。そのストラテジーとしては以下の2つである。1.高いT1緩和能を持つガドリニウムの錯体を、T1緩和能消去能を有する超磁性鉄ナノ粒子(SPIO)と低酸素領域で特異的に切断されるリンカーで結合させることで、低酸素領域のみでガドリニウムによる高いT1シグナルが見られるようになる。2.フッ素原子を含む化合物をガドリニウム錯体と上記の低酸素領域で切断されるリンカーで結合させることで、リンカー切断前はガドリニウムの常磁性効果によってフッ素原子のシグナルが抑制されているが、リンカー切断後に19FのMRシグナルが回復するというものである。つまり、上記2つの計画においては低酸素解離性リンカーが成否を握っている。本年度においてはこのリンカー部分の開発に注力した。リンカー部位にはトリスピリジルメチルアミン(TPA)コバルト(III)錯体が非可逆的な還元応答を示すことを利用した。外部配位子として用いた各種ヒドロキサム酸誘導体を有するコバルト-TPA錯体のその酸化還元活性を調べたところ、今回調べたすべての錯体において常酸素環境下では安定に存在し、低酸素領域での応答性が期待できる結果が得られた。この結果をもとにリンカー部位を設計し、研究計画通り各末端にガドリニウム錯体とSPIOを導入したGd-CoTPA-SPIO、およびガドリニウム錯体とフッ素原子を導入したGd-CoTPA-Fを設計し、実際に合成に着手した。現在、Gd-Co-TPA-Fはその合成を達成し、試験管内において低酸素下、還元剤を添加することで19Fのシグナルが増大する様子を観測している。一方、Gd-CoTPA-SPIOについてもほぼ合成を達成しており、随時各種測定を実施していく予定である。本研究計画の当該年度においてはプローブ分子の合成、およびその構造最適化が目標である。まず、コバルト錯体を用いた低酸素解離性リンカーの作成にあたり、各種外部配位子を有するコバルト錯体を合成した。これらについて電気化学的測定を行い還元電位を測定したがそれほど大きな差は見られなかった。これらの知見をもとに本コバルト錯体をリンカーとして使用し、MRシグナル制御部位であるガドリニウム、SPIO、およびフッ素原子を導入したプローブ分子へと展開した。合成段階では2つの金属錯体を結合させた構造を有するため精製操作等に困難を伴ったが、フッ素を用いたプローブについては合成を達成し、かつ試験管内での評価を行った。また、SPIO導入プローブについてはナノ粒子の精製に時間を要したが、現在、ガドリニウムとSIPOを結合させる段階まで進行しており、合成は最終段階である。以上のことから、本研究で提案した両プローブの合成・評価について当初の計画通り進行している。まず、現在進行中であるSPIO型プローブ、Gd-CoTPA-SPIOの合成を達成する。

次に、Gd-CoTPA-SPIOおよびGd-CoTPA-Fそれぞれについて、低酸素環境下において還元によるリンカー解列挙動を各種分光学的測定により調べ、その反応速度、およびNMRシグナルのON/OFFを調べる。これらプローブ分子については、低酸素環境下、コバルトが還元されることにより配位環境が変化するため、紫外可視吸収スペクトル測定によって低酸素下での解離挙動を確認できる。また、Gd-CoTPA-Fについては19F-NMR測定によりそのシグナル応答を簡便に検出することができるため、実際に設計したコバルト錯体部位が低酸素解離性リンカーとして機能し、19F-MRシグナルのスイッチングが起こっているどうか知ることができる。次に、低酸素環境下で培養した細胞ライセート中での各プローブ分子の機能をNMR測定および紫外可視吸収スペクトル測定にて評価する。必要に応じてリンカー部位の構造、シグナル部位の構造を最適化し、より応答性、安定性のよいものへと改良していく。細胞ライセート系での機能が確認できた後、MRファントムイメージングおよびマウスを用いたMRイメージングへと展開する。MRファントムイメージング、およびマウスのMRイメージングにおいては米国ジョンズホプキンス大学のKato教授に装置面での協力を仰ぐ。次年度においては合成の最適化に必要なガドリニウムを含む試薬の購入、また、機能評価に必要な重水素化溶媒、および細胞実験用試薬の購入に充てる予定である。また、低酸素環境下におけるプローブ分子の応答性および反応速度を紫外可視吸収スペクトル測定による解析を行うため、ユニソク社製分光用クライオスタットCoolSpeK UV/CD USP-203-Bの購入を予定している。MRイメージング実験は米国ジョンズホプキンス大学へと研究代表者もしくは学生を派遣して遂行するため、その派遣費に使用する。さらに、本研究の成果発信のため、各学会への参加旅費、および学術雑誌投稿費に充てる予定である。
ナノ開口基板を用いたシャペロニンGroELの1分子機能解析

本研究では、シャペロニンGroELの両側に2個のGroESが同時に結合したFootball型複合体(FB)の有無を明らかにし、1分子解析を通じてそのタイミングを明らかにしようとしている。今年度、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を指標にすることで、蛍光分光器を用いてGroELとGroESの結合率の測定に成功し、1)FBは、反応サイクルの約40%で形成されている2)GroELへ2個目のGroESが結合できるのは、GroESが約300nM以上になったときである2)FBの形成率は、ADPにより著しく阻害される3)ATP加水分解が非常に遅い変異GroEL(D398A)はFBを形成することを明らかにし、従来の反応サイクルのモデルを大きく訂正する必要性を示した(Sameshima et.al.,投稿中)。さらにFBの形成過程を詳細に理解するため、昨年度開発したナノ開口基板を用いて、500nM蛍光標識GroESと4.5uM無標識GroES存在下でGroELとの結合解離反応を1分子解析した。蛍光分光器の実験結果から、大腸菌内の発現濃度と同じ約5μMのGroES存在下ではFBが形成されることが分かっている。事前の予想とは異なり、GroELとGroESの結合時間は、FBが形成されない20nM GroES存在下での1分子解析の結果と同じであった。そこで、FBが形成される様子を直接可視化するため、500nM Cy3-GroESと500nM Cy5-GroES存在下で、ナノ開口基板上に固定されたGroELへの相互作用を観察した。ほとんどの場合、両側のリングにGroESが交互に結合解離を繰り返していたが、同時にCy3-GroESとCy5-GroESが結合している状態も観察された。現在、その詳細を解析している。シャペロニンGroELは、リング2つが背中合わせに結合したたる型構造をしており、リングの縁に変性タンパク質を結合した状態で、さらにふた型のGroESを結合して変性タンパク質を内部空洞に隔離し、他の変性タンパク質との凝集を防ぎながら折れたたみを進行させる。本研究では、反応中間体の同定とその出現のタイミングを決定することで、GroELのリング間協同性がどのように変化してタンパク質が隔離され、折れたたむのかを明らかにする。本年度は以下の成果を得た。1)一分子のGroELに複数のGroESがどのように結合・解離するかを明らかにするには、個々の反応を区別して観察する必要がある。しかし、細胞内と同じ1uMの蛍光標識GroES存在下では背景光が高く、1分子観察できないという問題がある。そこで、高濃度のGroES存在下で1分子蛍光イメージングが可能な実験系を立ち上げた。直径約100nmの穴を持つアルミニウム薄膜で覆われた石英ガラスを作製した。この基板のガラス面側から励起光を照射すると、光は穴の底部だけ照射されるため、背景光はほとんど観察されないはずである。様々な条件検討を行い、従来法に比べ少なくとも20倍高濃度の蛍光色素存在下での1分子観察できることを確かめた。2)ナノ開口内へのGroELの固定法を確立し、GroESとの相互作用を1分子蛍光イメージングした。まず、biotin化した蛍光標識GroELをbiotin化BSA、streptavidinを介してナノ開口内に固定した後、20nMのCy3-GroES、2mM ATP、変性タンパク質を含む溶液で満たし、蛍光顕微鏡で観察した。その結果、予め確認したIC5-GroELの位置に、Cy3-GroESが何度も結合・解離する様子が観察された。GroESがGroELに結合している時間、すなわちCy3の蛍光強度が上昇している時間をそれぞれ解析してヒストグラムを作成したところ、既報通り、中間状態を持つ2段階の反応を経てGroESが解離していた。以上から、ナノ開口内に固定した場合でも、GroELの機能を阻害することなく1分子観察できることが確かめられた。さらに高濃度のGroES存在下での1分子イメージングする予定である。

そこで、FBが形成される様子を直接可視化するため、500nM Cy3-GroESと500nM Cy5-GroES存在下で、ナノ開口基板上に固定されたGroELへの相互作用を観察した。ほとんどの場合、両側のリングにGroESが交互に結合解離を繰り返していたが、同時にCy3-GroESとCy5-GroESが結合している状態も観察された。現在、その詳細を解析している。
養子免疫療法に用いるLAK細胞の口腔組織への集積性に関する研究

口腔悪性腫瘍に対する治療の1つとして、担癌患者の末梢血よりリンパ球を採取し抗CD3抗体およびIL-2を用いて誘導してLAK細胞(CD3.LAK)による養子免疫療法を行い、その治療効果を検討中である。この養子免疫療法の効果増強のためには、いろいろな方法が考えられるが、種々のサイトカインおよび化学療法剤、放射線との併用もその1つである。そこで、口腔扁平上皮癌由来樹立細胞株(NA)を用い、サイトカインや化学療法剤で処理を行い、LAKに対する感受性の変化および処理した腫瘍細胞上のHLA抗原および接着分子の発現状況について考察中である。腫瘍細胞のインターフェロン処理は、LAKに対する感受性に抵抗性を示すようになる。この抵抗性は5FU処理により緩和される。HLAクラスI抗原の発現を増強する。HLAクラスII抗原の発現は増強を見ない。また、CD56(ICAM-I)の発現を増強する。腫瘍細胞の5FU、CDDP処理は、LAKに対する感受性を増強する。しかし、5FU処理はHLA抗原の発現を増強するがCDDP処理はHLA抗原の発現をわずかに減弱する。処理濃度については、現在検討中であるが、ある濃度以上では、濃度を変化させてもLAKに対する感受性には変化を見ない。膜抗原の発現状況についても現在検討中である。インターフェロン、5FU、CDDP処理はLAKに対する感受性を変化させる。また、腫瘍細胞上の抗原の発現状況をも変化させるが、LAKに対する感受性とこれらの抗原の発現状況とは直接的関連はなく様々な機構が作用していると考えられた。
ネーター・スキームのコーエン・マコーレー化の研究

論文リストにあるJournal of Algebraに掲載予定の論文(On Macaulayfication obtained by a blow-up・・・)の中で次の様なことがわかった。Aberbach-Huneke-Smithによってtight closureの理論がMacaulayficationに応用があることがわかりAberbachによりそれが更に拡張されたが、一般にequi-multipleなイデアルによるblow-upがいつコーエン・マコーレー・スキームになるか判定法があることがわかった。つまり、それがコーエン・マコーレー・スキームになるためには上の論文に書かれている二条件を充たしてないといけないのである。tight closureの理論からでてくるイデアルの場合はその内の一つの条件を充たしていることは簡単に証明できる。もう片方の条件を上のイデアルが一般的に充たすには、Aberbachが付けている新たな条件が必要である。このように私の定理を使うことによりtight closureの理論とコーエン・マコーレー化との関係が明らかになったといえる。また、私の定理はtight closureの理論から出てくるイデアル以外にも極大イデアルに属する準素イデアルの場合などに応用がある。この論文の結果により、今年度の目標であったことが、かなり達成されたと思う。
個体の視点に基づく進化ゲーム理論の新たな展開

利得表に基づく古典的進化ゲーム理論を個体の視点から再構築する研究に取り組んだ。具体的には、タカハトゲーム、囚人のジレンマゲーム、協力の進化ゲームといったモデルを連続空間上の個体ベースモデルとして構成し、個体レベルの機械論的相互作用から集団レベルの振る舞いをシミュレーションする枠組みを完成させ解析した。個体の空間配置を点パターンとして捉え、点の数とペアの数のダイナミクスとして捉えることで、シミュレーション結果を説明する力学系の導出に取り組んだ。従来離散的な格子空間上で議論されてきた空間進化ゲームの振る舞いが連続空間上の空間進化ゲームとは大きく異なることを示し、両者の接点について理解を深めた。平成24年度の研究実績の概要は以下の通りである。1)協力の進化に関する個体ベース進化ゲームモデルの解析:タカハトゲームや囚人のジレンマゲームなどの古典的進化ゲームを連続空間上の点過程としてシミュレートする枠組みを完成させた。各個体がそれぞれの戦略に従ってゲームを繰り返し、最終利得に比例した数の子孫を残し、新規個体は一定のルールで親から分散する過程である。親からの分散がランダムである場合の各戦略個体のダイナミクスを近似的に導いた。シミュレーション結果を定量的に予測する解析表現が得られたことは、今後パラメータの進化を議論する際の強力な武器となり得る成果である。2)記憶を持つ個体ベース進化ゲームモデルの実装:しっぺ返し戦略のように、過去に対戦した相手を記憶し、記憶に応じて手を変える過程を実装するアルゴリズムを完成させた。様々な条件下(完全・不完全な記憶)で、協力、裏切り、しっぺ返し戦略を採用する個体数ダイナミクスを再現することができた。3つの戦略が空間的に分離して共存しうることを確認した。今後はシミュレーション結果を定量的に表す解析解の導出に取り組む。3)点パターン解析の高次元構造に関する解析:2点から構成されるペアに注目した従来の集中度の定量化をより発展させ、3次以上の構造の定量化に取り組んだ。3つの点から構成される三角形に注目することで、点パターンの高次構造の特徴を抽出する方法を確立した。現在研究成果を論文としてとりまとめているところである。本成果は、点パターンの高次構造を定義する際の根本的枠組みを与える斬新な成果である。平成25年度(最終年度)の研究実績の概要は以下の通りである。1)記憶を持つ個体ベース進化ゲームモデルの実装と解析古典的しっぺ返し戦略を拡張し、過去に対戦した相手と相手が繰り出した行動を記憶する完全記憶しっぺ返し戦略の個体群・進化動態を連続空間上の個体ベースモデルとして実装する枠組みを開発した。シミュレーション解析により、裏切り戦略、協力戦略、完全記憶しっぺ返し戦略の3戦略の空間個体群動態を解析した。また、しっぺ返し戦略個体が持つ記憶力(過去の対戦相手をどれだけ記憶するか)の進化動態を解析した。各個体の空間配置に強く依存するが、概ね、より長い記憶力を持つことが適応的であるという結果を得た。各個体の位置として与えられる点パターンが3つの戦略の動態に大きく影響することを明らかにした。2)本研究課題で開発した連続空間上の点パターン動態としての進化ゲームモデルを、古典的タカ・ハトゲーム、囚人のジレンマゲームの枠組みに適応し、各個体が与えられた戦略に従って出生・死亡を繰り返す包括的なアプローチに取り組んだ。3)空間パターンの定量化と進化動態点パターンを点の数(1次構造)、ある距離だけ離れた2個体からなるペアの数(2次構造)、さらに、3個体からなるトリプレット(3次構造)で記述する理論的枠組みに取り組み、これを各戦略の進化動態に取り組んだ力学系を導出した。本研究課題で取り組む枠組みは本質的には連続空間上の点過程と同一で有り、空間幾何学と密接な関連を持つことを明らかにした。特に点パターンの定量化について、高次構造の定義と意味づけに関する成果を論文としてとりまとめ学術雑誌に投稿した。初年度である平成23年度の研究実績の概要は以下の通りである。1)古典的進化ゲームであるタカ・ハトゲームを、点過程の拡張として個体ベースモデルとして実装した。連続空間上の2個体のなわばりの重なりを巡るゲームを確率過程として近似する手法を用いて、シミュレーション結果を解析的に表現する離散時間個体群動態モデルを導いた。また従来の先行研究で仮定されている格子空間(離散空間)上でのタカ・ハトゲームとの比較を行い、連続空間上のタカ・ハト個体ベースモデルがタカ戦略に有利となることを実証した。集団サイズ(ゼロ次モーメント)の解析的モデルの導出には成功したが、2個体ペアの集団密度(1次モーメント)のダイナミクス導出は未だ未完成であり、来年度以降の課題である。2)タカとハトの2種類の戦略をあらかじめ仮定するのではなく、なわばりの重なりを巡って闘争する連続量としての「闘争度」を各個体に割り当て、闘争度の進化動態をシミュレーションによって解析した。その結果、ある条件下において、闘争度の集団分布が単系から多型へと分岐することを見いだした。

タカ戦略とハト戦略の起源に関する興味深い結果である。来年度以降より詳細な解析を行う必要がある。3)個体ベースモデルを効率的に計算する並列処理法について改良を加え、さらに効率的なシミュレーション実施を可能にした。実装方法はウェブなどを通じて一般公開する予定である。4)進化ゲームの一つである寄生者と宿主の共進化に関して理論的な解析モデルを解析し、研究成果を複数の学術雑誌に発表した。研究目的はおおむね順調に達成されている。過去の記憶に依存する非マルコフ性の過程を再現できたことは大きな成果である。今後は、研究成果を複数の論文としてとりまとめる作業に重点を置く。研究とりまとめのために十分な時間が割けることが前提である。研究の目的はおおむね順調に達成されている。利得表の利得という抽象的な概念値ではなく、なわばりというより具体的な対象に基づくゲーム理論をアルゴリズム的に記述・実装する枠組みを組み立てた点で、初年度の目的は十分達成された考える。また、タカ戦略とハト戦略の起源と言った従来注目されてこなかった問題に取り組み、その解明にめどが立った点も十分満足が行く結果である。さらに、より効率的な並列処理方法を開発し、シミュレーション実験を効果的に進めることができた点も大きな成果である。ただ、点過程において1次モーメントダイナミクスの導出が想像以上に困難であることが判明した。来年度以降の課題である。今後は以下の方針に従って研究に取り組む。1)過去の記憶が影響する個体群動態の解析解の導出:過去の記憶が適応度に影響するという非マルコフ的な状況の取り扱いには困難が伴うと予想されるが、集団をそれぞれの記憶クラスに構造化させることで対応可能であると考えられる。シミュレーション結果の定量的予測と今後取り組むパラメータの適応的進化動態を行うためにも、解析解の導出に力を入れる予定である。2)点パターンの高次構造の定義と評価:点パターンの高次構造の定義については一定のめどが立ち、現在論文を執筆中であるが、本研究により、2次以上の構造にはそれぞれ相互依存する関係がある可能性が浮き彫りとなった。この可能性を突き詰めると、点パターンの定量的評価に関するブレイクスルーにつながる可能性がある。点パターンの高次構造に関するインパクトのある研究に取り組む予定である。個体の視点に基づく進化ゲームの個体群動態と点パターンの定量評価を同時に取り組むことで、本研究が目指す個体レベルの進化ゲーム理論の再構築が可能になる。最終年度はこれらの研究成果をとりまとめ、新しい研究の方向性を確立させることを目指す。以下の方針に従って研究に取り組む。1)一般化された点過程としての空間進化ゲームの数理的理解連続空間上の進化ゲームは個体を点と見なした点過程と見なすことができる。