hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IgG4関連疾患におけるIgG4抗体の病原性と標的抗原の同定

同バンドを切り出し、トリプシンで消化のうえ,京都大学大学院医学研究科医学研究支援センターにおいて質量分析を行い、アミノ酸配列を同定,さらにはBLASTで照合し抗原を同定する。(2)免疫沈降法を使用した同定上記(1)の方法では、マウスのサンプル調整時の熱処理により真の抗原の抗原性が低下あるいは消失してしまう可能性がある。これを避けるため、患者あるいはコントロールIgGをカラムに結合させ、免疫沈降法によりマウス膵組織から蛋白を抽出する。これを電気泳動することにより患者IgGに特異的なバンドを見出し、切り出したうえで質量分析を行う。(1)(2)の方法で抗原の候補がいくつかでてきたがELISAでvalidationができなかった。おそらく患者IgGの中にたくさんの他に結合する抗体が含まれているため、また抗原がサンプル調整の段階で抗原性が消失している可能性がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。消化器内科現在、患者ヒトIgG4陽性形質細胞からEBウイルスを用いて不死化させ、モノクローナル抗体を産生する細胞を作成し、IgGをクローニング後、モノクローナル抗体を作るプラスミドを作成し、パッケージ細胞にトランスフェクション後、モノクローナル抗体を単離し、上記の(1)(2)の方法や、ペプチドライブラリーなどでのスクリーニングなどを通して、非特異的な反応を抑えて、真の抗原の同定を試みている。また、細胞外マトリックスに抗原があることを考えているため、膵臓で発現しているタンパクのrecombinant proteinを購入、または作成し、ELISAでvalidationできるか、試みている。抗原が特定できた場合、抗原に反応する抗体を定量的に測定できるELISA法をコマーシャルベースで開発し、診断や治療反応性、再発などとの関連について検討し、臨床応用の可能性を探りたいと考えている。申請者らは、難治性疾患克服研究事業(厚生労働科学研究費補助金)「IgG4関連疾患に関する調査研究」班(研究代表者:京都大学千葉勉)においてIgG4関連疾患のGenome Wide Association Study (GWAS)をおこなっており、約900人分のリンパ球DNA、血清と臨床データを保持している。また、コントロールには、京都大学医学部附属病院でバイオバンクに登録された膵癌、胆道癌患者の血清を多数保持しており、どちらも倫理委員会において、本研究に使用する承認をうけている。これらの血清を用いて、このELISA法による自己抗原定量のIgG4関連疾患診断に対する感度ならびに特異度と、血清IgG4値の感度ならびに特異度との比較を行いvalidationする。
訪問診療を受ける高齢者に対するテレナーシングシステム開発と在宅療養継続効果の評価

後期高齢者や慢性疾患患者の増加、在宅医療推進を背景に、訪問診療への期待がますます高まっている。一方で訪問診療を受ける高齢者の入院率は高く、訪問診療を受ける高齢者の在宅療養継続に向けた支援方法の確立は重要な課題である。そこで本研究では、情報通信技術を活用した看護の提供方法であるテレナーシングを用いて、訪問診療を受ける高齢者を支援するシステムを開発し、在宅療養継続への有効性を評価する。
腎傍糸球体におけるレニン分泌制御機構:細胞間コミュニケーションの役割

腎傍糸球体細胞からのレニン産生・分泌は血圧、血流量の恒常性維持に重要な役割を果たしている。レニンの分泌は神経、血管作動物質、成長因子、サイトカインなど多くの因子のパラクライン作用により調節されている。しかし、隣接する細胞間でシグナル分子の直接的な遣り取りを司るギャップ結合の役割は、まだ十分に解明されていない。本研究はレニン分泌の調節においてギャップ結合の役割を解明するものである。得られた成果は:1)レニン分泌細胞において、機能的なキャップ結合が存在することを証明した。2)ギャップ結合阻害によってレニン産生と分泌を刺激する分子であるCOX-2の発現レベルが上昇した。3)低カルシウム刺激によるレニン産生の亢進は、ギャップ結合ヘミチャネルの開放と機能を深く関連していることが初めて明らかになった。以上の結果から、ギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションがレニンの産生と分泌に極めて重要な役割を果たしているが明らかにされた。傍糸球体装置におけるレニン分泌には多くの因子が関与しているが、とりわけ、1)血圧上昇による輸入動脈伸展作用に対する反応(筋原反応)、2)傍糸球体領域の緻密班における尿細管成分の変化に対する反応(尿細管糸体球フィードバック反応)が重要と予想される。しかし、この2つの反応においても細胞レベル・分子レベルでの解析は不十分で、レニン産生細胞へのシグナル伝達機構、レニン産生細胞の分泌機構については未解明の状況である。本研究の目的は、傍糸球体領域におけるレニン産生細胞が周囲の血管平滑筋細胞、内皮細胞、メサンギウム細胞との間で、ギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションを通じて、情報交換を行い、機能連関しているという作業仮説を証明する事にある。平成20年度に得られた成果は:1)培養レニン分泌細胞において、機能的なキャップ結合が存在することをdye transferassayを用いて示した。さらに、ギャップ結合蛋白であるCx45, Cx43及びCx40が存在することを特異的な抗体を用いた蛍光抗体法及びウエスタンブロッテイグ法を用いて明らかにした。2)レニン分泌刺激物質(一酸化膣素、cAMP)は、レニン分泌細胞コネキシン蛋白の発現を促進し、ギャップ結合を亢進させることを明らかにした。逆に小胞体ストレスがレニン産生細胞のコネキシン蛋白を抑制し、ギャップ結合を抑えることを観察した。3)レニン分泌におけるギャップ結合の役割を調べるために、細胞間コミュニケーションに対するギャップ結合阻害剤(heptanol,α-glycyrrhetinic acid)及びCx43 SiRNAの抑制効果を検証した。さらに最近の知見として、ギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションがレニン分泌及びレニン依存性高血圧に極めて重要な役割を果たしているが明らかにされた。しかしギャップ結合がどのようにしてレニンの産生、分泌を調節しているかその詳細は未だ明らかではない。本研究の目的はレニン分泌の調節においてギャップ結合が担う役割を解明するものである。21年度得られた成果は以下の通りである。1.レニンプロモーター配列の下流に分泌型アルカリフォスファターゼ(SEAP)遺伝子を插入し、プラスミドを作成した。それをレニン分泌細胞株(As4.1)に導入し、培養上清のSEAP活性を測定することにより、レニンの調節する因子を簡単、敏感且つ特異的なscreening systemを構築した。2.低カルシウム刺激により、レニン分泌が誘導され、これはcAMPを介する情報伝達系の活性化(細胞内cAMP濃度の増加、VASP及びCREB蛋白の燐酸化)が深く関わっていることが明らかになった。3.ギャップ結合阻害剤である18alpha-glycyrrhetinic acid(α-GA)を作用させると、レニン分泌細胞のコネクシン43蛋白が減少し、ギャップ結合を介した細胞間シグナルの伝達をブロックした。逆に、COX-2の発現レベルが増加した。これは、PI3kinase/AKTを介したシグナル伝達系と関連していることを証明した。以上の結果から、ギャップ結合はレニン合成と分泌に関与していることが示唆された。.ギャップ結合を介した細胞間コミュニケーションがレニン分泌に極めて重要な役割を果たしている。

私達は、低カルシウムが、レニン分泌及びギャップ結合ヘミチャネルの開放を共に誘導している事から、レニン分泌の制御機構にヘミチャネルが関与している可能性が高いと想定した。この仮説を証明するために、我々は培養レニン分泌細胞モデルにおいて、低カルシウム刺激によって、引き起こしたレニン分泌におけるギャップ結合ヘミチャネルの役割について検討した。得られた成果は:1.傍糸球体レニン産生細胞株As4.1において、低カルシウム培養条件下で、ギャップ結合ヘミチャネルが開放していることを蛍光色素Lucifer Yellowの細胞内取り込み実験および細胞外に放出したATP濃度測定によって証明した。2.レニン分泌の調節に深く関わるcAMPシグナル情報伝達系が低カルシウム培養によって活性化され、これは、ヘミチャネル阻害及び特異的なギャップ結合蛋白Cx43、Cx40、Cx45 siRNA処理によって完全に抑制された。3.低カルシウム刺激による傍糸球体細胞のレニン合成の増加は、ヘミチャネル阻害によって著しく抑えられた。4.培養した初代マウス傍糸球体レニン分泌細胞においても、同じ結果が得られた。以上の結果から、ギャップ結合ヘミチャネルの開放はレニン産生と分泌の調節に深く関わることが初めて明らかになった。
絶縁体上の有機単分子電界効果トランジスタ計測を可能とする液体金属探針の開発

本研究では液体金属ガリウムインジウム(GaIn)をタングステン(W)探針に付着させたGaIn探針を開発し、これまでの手法では測定が困難であった有機半導体単分子膜の4探針電気伝導測定を初めて行った。その結果、ペンタセン単分子膜の電界効果移動度がガス暴露に対して非常に敏感に変化することを見出した。また、有機半導体薄膜に対して電界効果移動度の異方性測定を行い、非常に高い異方性を精密に測定することに成功した。本研究では液体金属探針GaIn探針を開発して独立駆動型4探針装置に用いることで、絶縁体基板上の有機単分子膜における電界印加時の電気伝導特性を明らかにすることを目的として研究開発を行った。まず、金被覆W探針を支持材料として用いることで、これまで問題となっていた支持材との合金化およびGaInの凝集を防いだGaIn被覆探針を作製することに成功した。また、ゲート絶縁体上の試料との電気的接触を検出するために、ゲート電圧に交流電圧を加算することで、接触によるキャパシタンス変化を交流電流の変化として検出する機構を開発し、試料を破壊することなく探針配置を様々に変えながら電界印加時の電気伝導特性を測定することが可能となった。これらを用いて高真空中で作製した単分子層ペンタセンの電界効果移動度の測定を大気曝露することなく行った。その結果、単分子層ペンタセンの移動度は多層ペンタセンと比べて非常に低く、さらにその移動度が1L程度と言う非常に少量の酸素曝露で80%以上も減少することが初めて分かった。比較のために測定した3層ペンタセン薄膜では移動度の減少は最大でも30%程度であった。単分子層と3層では不純物の与える影響が大きく異なり、特に単分子層の移動度が元々小さい要因として不純物や欠陥の影響が大きな要因となっていることを示す重要な結果であるといえる。また、奈良先端大学山田研究室との共同研究で、溶液プロセスにより作製した結晶配向の揃った有機半導体薄膜TIPS-PENに対して電界効果移動度の面内異方性測定を行った。その結果、電界効果移動度の異方性が約40という非常に大きな値であることが初めて明らかになった。液体金属GaIn被覆探針の開発、及びゲート絶縁体上の試料へのアプローチ機構開発が予定よりも早く完了したため、当初予定していた単分子層ペンタセンの電界効果移動度の気体曝露依存性だけではなく、次年度予定していた単分子層ペンタセンの光電子分光測定やAFM測定、さらに電界効果移動度の面内異方性測定においても結果が出始めている状況にある。一方で、当初予定していた計画のうち、GaIn探針の先端径の縮小が遅れている。この理由としては、先端径の大きなGaIn探針でも非常に多くの結果が得られることが分かり、他研究機関との共同研究も行える状況になったことが挙げられる。しかしながら先端径の縮小も重要な課題であり、共同研究においてもそのような要望が多いため、次年度にはまず先端径の縮小に向けた取り組みを行いたい。本年度は先端径を縮小した液体金属探針の開発、および液体金属探針を用いた有機半導体薄膜の電気伝導特性測定を行った。まず、実体顕微鏡下で液体金属を金属探針に接合することで、昨年度まで200μm300μmであった先端径を100μm未満に縮小した液体金属探針を作製することに成功した。一方で、先端径100μm未満の液体金属探針では有機半導体薄膜とは十分な電気的接触が取れないことが判明した。これは液体金属GaIn表面が酸化膜で覆われているためであり、酸化膜除去のため塩酸処理を行ったが、完全な解決には至らなかった。そこで、以降の測定は先端径100μm以上の探針で行った。次に、昨年度に引き続き有機半導体薄膜の電気伝導特性の測定、特に本年度は有機半導体単結晶や自己組織化単分子膜の測定を行った。これらの測定を通じて、液体金属GaIn探針が単結晶試料や自己組織化単分子膜に対しても有効であることを示した。ここで、有機半導体の膜厚が1μm程度に厚くなると液体金属GaIn探針での測定が困難となる一方で、金探針を用いた測定が可能であった。すなわち、有機半導体の膜厚に応じて液体金属GaIn探針と金探針を組み合わせることで、膜厚1.5nm1μm程度の幅広い試料に対して測定が可能であることを実証した。本研究は、先端径100μm程度の液体金属探針を開発し、膜厚1.5nmの単分子層ペンタセントランジスタの電気伝導測定が可能であることを示した。また、有機半導体薄膜、有機半導体単結晶、自己組織化単分子膜などの試料において、4探針法を用いた電気伝導特性、特に移動度やFET閾値電圧の面内異方性測定が可能であることを示した。前年度で遅れている課題として、GaIn探針の先端径を10μm以下程度に縮小することを目標に開発を継続して行いたい。

また、28年度に当初予定になかった溶液プロセスにより作製した有機半導体薄膜において、過去に全く報告されていなかった新たな電気伝導機構が測定されているため、予定を変更して溶液プロセスにより作製した試料に対し電気伝導の面内異方性測定を継続して行う。その後に、有機アクセプター分子を用いたドーピングによるエネルギーアライメント変化と電気伝導度変化に関する研究を行う予定である。薄膜・表面界面物性現在までの進捗状況に記載したとおり、次年度に予定していた電界効果移動度の面内異方性測定を前倒しで行った一方、当初予定していたGaIn探針の先端径の縮小化が遅れているため、開発状況に応じて購入予定だった一部物品の購入も当初予定より遅れたためである。現在行っている大気中におけるGaIn探針の先端径の縮小化がうまくいくようであれば大気中での作製に向けた治具の購入を、大気中では難しく真空中で行う場合には次年度予算と合わせて真空部品を購入する予定である。
援助要請の質に注目した適応的な援助要請のあり方の検討

本研究課題の目的は、援助要請をスタイルの視点から検討し、適切な援助要請を促進するための支援方法を検討することであった。従来の援助要請を扱った研究では、援助要請の量のみに注目することが多く、援助要請が多い方が望ましいという前提があった。しかしながら近年では、援助要請は必ずしも多ければよい訳ではない可能性が指摘されている。具体的には、援助要請の量ではなく援助要請の質に注目した検討の必要性が指摘されている。当該領域ではこれまで、「援助要請スタイル」という視点が提案され、信頼性・妥当性を有する尺度が報告されているが、しかしながら、援助要請の質に注目し、そのメカニズムや成果、介入方法に焦点を当てた研究はほとんど存在しない。そこで本研究課題では、援助要請スタイルが適応に与える影響を明らかにしたうえで、どのような要因が援助要請スタイルに影響するのか、また援助要請スタイルが適応に影響するメカニズムはどのようなものかなどを検討し、そうした知見を踏まえて適切な援助要請を促進する支援方法を開発することを目的とした。本年度の目的は、援助要請スタイルの各特長を明らかにすることで合った。大学生を対象に質問紙調査を実施し、援助要請スタイル、悩みの体験、親和動機、自律性について尋ねた。分析の結果、各援助要請スタイルのうち、「自立型」が最もバランスの取れたスタイルであること、「過剰型」は良好な関係性や、一定の成長志向を有しつつも、対人関係や悩みとの向き合い方に不安を有しており、それらが適切な問題解決を妨げる可能性が示された。最後に回避型は悩みにうまく向き合うことが出来ず、適切な対処ができないため、結果的に回避という行動がとられており、何らかの支援が必要な群である可能性が示された。当初の予定通り、各援助要請スタイルの特徴を詳細に検討し、スタイル間の差異を明らかにすることが出来ている。今の所研究実施に当たっての障害は存在しないため、当初の計画通り研究を遂行していく。本年度の目的は、援助要請スタイルと適応との関連を明らかにすることであった。大学生を対象に質問紙調査を実施し、援助要請スタイルと、外的適応ー内的適応との関連を検討した。その結果、個人の適応状況は、援助スタイルによって異なることが明らかになり、過剰な援助要請は必ずしも望ましい結果のみを示すわけではない可能性が示された。当初の予定通り調査が進んでおり、今後も計画通り研究を遂行していく予定である。
パルスレーザーデポジッションによるNd:BaTiO_3薄膜の作製と評価

パルスレーザーデポジッション法(PLD)とは、高出力のレーザー光を固体表面に集光照射して表面を瞬時に気化し、気化により放出された原子・分子群を基板上に再凝縮させて結晶薄膜を作製する手法で、酸化物薄膜作製の有力な手法として注目されている。本研究では、光機能性結晶であるNd:BaTiO_3およびBaTiO_3をPLD法によりMgO基板上に作製し膜特性を評価した。まず、酸素雰囲気ガス圧および基板の温度をそれぞれ0-500mTorr,650-850°Cの範囲で変化して種々の薄膜を作製した。これらの薄膜について光学特性、結晶性、表面形状、蛍光特性、光学非線形特性を中心に評価した。また、作製条件と膜特性との相関を調べるため、レーザー分光法による成膜中の原子・分子挙動のその場計測法を開発した。得られた主要な結果は以下の通りである。(1)いずれの膜も干渉性を示す透明な膜が得られた。屈折率はバルク結晶の値に近いものであった。(2)圧力が高いほど結晶性の良い膜が得られた、また格子定数は圧力とともに小さくなることが分かった。(3)圧力が10mTorrでは膜表面は平坦であるが、圧力が100mTorr以上では粒状成長であった。(5)成膜中のBa,Tl原子の挙動を可視化することが可能になった。
尿路腫瘍におけるヒトH731蛋白の機能と発現

ヒトH731遺伝子産物(p56)に対する抗体(Rb)を用いて、尿路上皮腫瘍、前立腺癌、腎癌組織において免疫染色を行い、それぞれの組織でp56の過剰発現を認めた。この現象はこの他複数の癌細胞株においてもみられた。(吉永ら、Manuscript in preparation)またヒトH731遺伝子は癌組織で発現しているものは、正常組織で発現しているものに比し遺伝子配列に余剰な挿入部分がみられた。
数学概念の理解を目的としたLispプログラミング教育用教材パッケ-ジの開発〜高等学校・数学教育を対象として〜

数学および数学学習の意義を理解させ、高校数学の範囲で学習する概念や手続きの理解定着を図ることを主目的しとて、高校数学で学習する概念や手続きをLispプログラムとして表現させ、さらに、それ等を身近な応用問題に適用した問題解決プログラムを作成させるような、数式処理プログラミングを学習方法に取り入れたカリキュラム開発の研究を行った。具体的には、まず、年間カリキュラムを計画し、生徒用テキスト教材を作成して、実際に授業実践を行い、それ等を改善することを行った。3年間の実践研究により、ほぼその目的は達成させた。また、カリキュラムの普及を図るためには、教師教育が不可欠である。この教師教育の方法を探るために、まず、教員養成大学の学生を対象に、高校生用のカリキュラム、教材をそのまま用いて指導を行い、教育内容に関する専門知識を十分に習得できるかどうかの評価を行った。一方、本カリキュラムを実施するための適切な指導方法を習得させるために、教師向けデモンストレ-ション教材や、VTR教材を企画し、一部を試作した。この他、教授活動を支援するために、学習中のキ-ボ-ド入力履歴情報やレポ-ト、テストの回答などを分析し、生徒の誤りやつまづきを分析した。そして、その結果に基づき、テキスト教材中の問題の解答集を作成したり、数学概念やLispについての説明用OHP教材も一部開発した。また、補習指導用教材も企画し、試作も行った。さらに、本カリキュラムに結びつけるために、小学校向けのLogo教育カリキュラムとの関連づけについて検討を行った。本研究は、新指導要領における情報化への対応という動きに沿って、高校の数学の各科目、または、その他科目として、Lispによる数式処理プログラムを作成しながら、数学および数学学習の意義を理解させ、高校数学の範囲で学習する数学の概念や手続きの定着を図ると同時に、記号・知識処理システムを作成する上での基礎となるLispのプログラミング技能を修得させるカリキュラムの作成を目的とする。この目的のためには、高校数学の各科目で学習する概念や手続きをLispプログラムとして表現させ、また、それ等を身近な応用問題に適用した問題解決プログラムを作成させるよう、カリキュラム内容を構成することが有効と考えられる。本年度は、1年間の授業計画案と生徒用教材を試作し、東京工業大学工学部附属工業高校での授業実践を通して、そのカリキュラムと教材の問題点、あるいは授業運用上の問題点等の抽出および、カリキュラムの目的である数学概念の理解への効果を評価することを行った。以上の研究の成果として、作成したカリキュラムは、1年間の授業時間でおおよそ消化できることが分かったが、期待していた数学概念の理解という点では明確な効果が得られなかった。その原因を検討したところ、内容系列に問題があるとの結論に達し、問題点を解消するために、カリキュラムの見直しと、それに伴う教材の改善を行い、「Lisp数学」テキスト(第1版)を作成した。また、効果が見られなかった理由の一つは、評価方法にも問題があったためで、来年度4月からの実践研究に備えて、評価計画を再検討し、必要な評価問題等を作成した。さらに、教師の指導法が重要であるとの認識から、教師用指導資料の作成を並行して行っている。新指導要領の一つの柱は情報化への対応である。本研究では、高校の数学またはその他科目向けに、Lispによる数式処理プログラミングを学習方法に取り入れたカリキュラムを開発している。カリキュラムの目的は、数学および数学学習の意義を理解させ、高校数学の範囲で学習する数学の概念や手続きの定着を図ること、および、記号・知識処理システムを作成する上での基礎となるLispのプログラミング技能を修得させることである。この目的のためには、高校数学の各科目で学習する概念や手続きをLispプログラムとして表現させ、さらに、それ等を身近な応用問題に適用した問題解決プログラムを作成させるような形にカリキュラム内容を構成することが有効と考えた。本年度は、初年度の研究成果に基づいて改善した授業計画案と生徒用テキスト教材を用いて、東京工業大学工学部附属工業高校での授業実践を行った。初年度の授業計画案では、Lispに関する学習内容の前後関係を重視していたが、今年度の授業計画案では、関数の定義や再帰的定義などのLispを使う上で重要な内容をできるだけ早く指導するように改善した。

実践の結果、このような改善を行っても、Lispの理解には問題が無いことが確認された。また、このような改善により、帰納約な考え方の学習に多くの時間をかけることができるようになった。ただし、帰納的な考え方に対する理解の程度については、受講生が少なかったため、定量的な評価はできなかった。この点については、来年度に評価を行う予定である。教師用指導資料については、テキスト教材中の問題の解答集を作成し、さらにOHP教材も一部開発した。都内の国立大学附属高校で調査したところ、Lisp言語を知らない教師が多かったことから、来年度は教師向けデモンストレ-ション教材や、VTR教材を開発する予定である。数学および数学学習の意義を理解させ、高校数学の範囲で学習する概念や手続きの理解定着を図ることを主目的として、高校数学で学習する概念や手続きをLispプログラムとして表現させ、さらに、それ等を身近な応用問題に適用した問題解決プログラムを作成させるような、数式処理プログラミングを学習方法に取り入れたカリキュラムを開発した。本年度は、その最終年度である。これまでに、年間カリキュラムを計画し、生徒用テキスト教材を作成して、実際に授業実践を行い、それ等を改善することを行った。3年間の実践研究により、ほぼその目的は達成された。また、カリキュラムの普及を図るためには、教師教育が不可欠である。この教師教育の方法を探るために、まず、教員養成大学の学生を対象に、高校生用のカリキュラム、教材をそのまま用いて指導を行い、教育内容に関する専門知識を十分に習得できるかどうかの評価を行った。一方、本カリキュラムを実施するための適切な指導方法を習得させるために、教師向けデモンストレ-ション教材や、VTR教材を企画し、一部を試作した。この他、教授活動を支援するために、学習中のキ-ボ-ド入力履歴情報等を分析し、生徒の誤りやつまづきを分析した。そして、その結果に基づき、テキスト教材中の問題の解答集を作成したり、数学概念やLispについての説明用OHP教材も一部開発した。また、補習指導用教材も企画し、試作も行った。さらに、本カリキュラムに結びつけるために、小学校向けのLogo教育カリキュラムとの関連づけについて検討を行った。
振幅変調波による閉口欠陥・微視損傷の非線形超音波スペクトロスコピー

振幅変調波に対する接触界面や微視損傷の非線形超音波特性について検討した.具体的には,金属ブロックの接触界面に二周波数を含むバースト波を入射した場合に差周波数成分の発生を確認した.また,一方向強化炭素/炭素複合材料に振幅変調波を入射した場合に低周波数成分発生をともなって透過波形が変化することを実験的に示し,非線形弾性体に対する超音波伝搬の摂動解析によりこの現象を検討した.これらの非線形低周波数成分は,高調波測定が困難な場合に欠陥・損傷を特徴づけるパラメータになり得ると期待される.振幅変調波に対する接触界面や微視損傷の非線形超音波特性について検討した.具体的には,金属ブロックの接触界面に二周波数を含むバースト波を入射した場合に差周波数成分の発生を確認した.また,一方向強化炭素/炭素複合材料に振幅変調波を入射した場合に低周波数成分発生をともなって透過波形が変化することを実験的に示し,非線形弾性体に対する超音波伝搬の摂動解析によりこの現象を検討した.これらの非線形低周波数成分は,高調波測定が困難な場合に欠陥・損傷を特徴づけるパラメータになり得ると期待される.振幅変調した超音波を入射した際に材料・構造物中の閉口欠陥や微視損傷において発生する非線形低周波スペクトル成分に着目する非破壊評価法を提案すること、その理論基盤として非線形界面や非線形媒質における振幅変調波の伝搬特性を明らかにすることが本研究の目標である。今年度は、閉口き裂面を模擬した実験的検討として、アルミニウム合金ブロック同士の接触面に振幅変調波を入射した際の透過波を計測し、そのスペクトルに含まれる非線形低周波成分の振幅依存性を調べた。入射波として、1MHzの搬送波を正弦波で振幅変調した縦波超音波を用いた。これは周波数の異なる二つの正弦波の和に相当する。また、低周波スペクトル発生特性を単一のアルミニウム合金ブロックに対する測定結果と比較することにより、接触界面の影響を調べた。その結果、接触界面を透過した波形では、搬送波周波数と変調周波数の差音に対応する低周波成分が相対的により顕著に含まれており、また、二次非線形性に相当する振幅依存性を示すことがわかった。つぎに、非線形界面モデルを用いて、このような振幅変調波の接触界面における縦波透過特性の解析を行い、入射周波数の和および差に相当する周波数成分が発生することを明らかにした。以上の結果から、振幅変調波入射に対する低周波成分の応答に着目することにより、閉口欠陥の検出が可能となり得ることがわかった。このようなアプローチは高周波数領域に顕著な減衰を示す材料に有効と考えられる。以上に加えて、微視損傷を有する材料として、一方向強化炭素/炭素複合材料における振幅変調波の透過波形についても、同様な実験の結果に基づいて、振幅包絡線関数の導関数に相当する低周波成分の発生特性を検討した。本課題では、振幅変調した超音波を入射した際に材料・構造物中の閉口欠陥や微視損傷において発生する非線形低周波スペクトル成分に着目する非破壊評価法の基盤を確立するため、非線形界面や非線形媒質における振幅変調波の伝搬特性を明らかにすることを目的として研究を行った。今年度に行った研究内容と得られた結果は以下の通りである。まず、一方向炭素/炭素複合材料に振幅変調した大振幅超音波を入射した場合の透過波形のスペクトル特性を、短時間フーリエ変換により解析し、低周波数領域に現れるスペクトル成分の入射波振幅依存性や、入射波(搬送波)周波数、振幅包絡線関数の影響について実験的に調べた。その結果、包絡線関数としてガウス関数を用いた場合の低周波スペクトル成分の大きさは、探触子駆動電圧振幅(入射波振幅にほぼ比例)に対して非線形的に増加し、また搬送波周波数が高い方が相対的により顕著であることがわかった。一方、矩形バースト波を用いた場合、低周波数領域には、非線形成分と、入射波に含まれる線形伝搬成分が混在しており、解釈に注意が必要であることがわかった。この実験結果を理論的に考察するため、非線形弾性体中の振幅変調波伝搬挙動の一次元摂動解析を行った。その結果、粒子速度の伝搬波形には、振幅包絡線関数のある種の導関数に相当する低周波数成分が含まれ、その大きさは入射波振幅の二乗に比例することがわかった。さらに、粘性項も加えた非線形弾性体に対する一次元弾性波伝搬挙動の数値シミュレーションにより、透過波形において、入射した周波数成分が次第に減衰するとともに、非線形効果により発生した低周波数成分が支配的になる様子を再現することができた。複雑な微視構造を有する材料では、不均質性のために減衰が顕著となるが、それを補うために入射波を大振幅化した場合に、本研究で得られた知見が計測結果の解釈に役立つと考えられる。
ミューラー細胞の免疫学的役割

生後1週のラットの眼球から得られた網膜を一定の条件で培養すると、網膜のグリアであるミューラー細胞が選択的に増殖することが確認された。この確認にはグリア細胞のマーカーであるGFAPを用いた。この初代培養において9割以上の細胞がGFAP陽性であった。この系を用いて各種サイトカインの培養細胞に対する影響を調べた。陽性率の判定はFITCとロ-ダミンを用いた二重染色法により行った。1)培養細胞をサイトカインで刺激しない場合、Ia抗原の陽性率は約10%であった。2)培養細胞にコンカナバリンAで刺激したラットのリンパ球培養上清を加えることでIa抗原の発現率は著しく上昇した。この培養上清中にインターフェロンγ、インターロイキン-I、TNFαが存在していることがELISA法により確認された。3)培養細胞を市販のインターフェロンγおよびTNFαで48時間刺激すると陽性率はそれぞれ約80%に上昇した。以上の実験から培養グリア細胞におけるIa抗原の発現はインターフェロンγおよびTNFαにより増強されることが確認された。このことからミュラー細胞は眼内での免疫反応の初期の段階に関与している可能性が示唆された。
「スキル」の育成を中心にした社会科「環境シティズンシップ」教育の革新

社会科における環境シティズンシップ教育の革新のために,その本質的要素である「スキル」とその育成に着目し,理念のみならず教材の開発・検討までを行った。そのためにまず,シティズンシップ育成をめざす社会形成のための授業展開および,学習プロセスで育成されるスキル・モデルを仮説的に示し,次いで教育学的な観点から,OECDやUNESCOのリテラシーやコンピテンシー概念とスキルの関係を検討した。続いて,米国カリフォルニア州の食農教育,オーストラリアのナショナルカリキュラム改革を事例として,グローバルな視点から検討した。最後に,「東日本大震災のがれき処理問題」を具体的な教材とした授業構成について示した。本研究の目的は,環境(について,を通して,のための)シティズンシップ教育(以下,「CE」と略す)における授業構成や授業方法の解明が不十分であり,学校現場の実践者の期待に十分応えられていない現状を改善するために,CEの本質的要素である「スキル」の育成に着目した教材の開発・実施・評価を行うことにある。そのために本年度は,1)理論研究を発展させた海外調査をアメリカをフィールドとして行うとともに,2)授業モデル構築のための検討を昨年度に引き続いて実施した。1)については,「スキル」と不即不離の「リテラシー」に注目し,環境についてのリテラシーをどのように捉えればよいか,アメリカにおける「環境リテラシー」の取り組みを通して検討した。今回取り上げたのはCenter for Eco-Literacy(CEL)とLiteracy for Environmental Justice(LEJ)の2つのNPOの取り組みである。両者はいずれもカリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置いて活動している。CELは「食べられる校庭(Edible School Yard)」プロジェクトを通して食農教育を,LEJは「環境の番人(Eco Steward)」活動を通して総合的な環境教育を実践し,すでに様々な環境関連の賞も受けている。文献調査,訪問調査等を通じて明らかになったことは,アメリカでは「環境リテラシー」はすでに環境教育分野においてよく知られた概念になっており,環境保護や持続可能性,地域コミュニティの再生,住環境の改善,さらにはマイノリティや社会的弱者の権利保障,ひいては「環境正義」とまで密接に結びついていることである。2)については,CEの分析枠組を学習の到達目標と範囲の二つを軸にして作成し,そこに最近の我が国における代表的な実践を位置づけるとともに,日本のCE実践の成果と課題を明らかにした。本研究の目的は,環境(について,を通して,のための)シティズンシップ教育における授業構成や授業方法の解明が不十分であり,学校現場の実践者の期待に十分に応えられていない現状を改善するために,シティズンシップ教育の本質的要素である「スキル」の育成を中心に,特に社会科での展開を視野に入れた教材の開発・実施・評価を行うことにある。そのために本年度は,1理論研究,2理論研究を発展させた海外調査を行うとともに,3授業モデルの素案について検討した。1に関しては,「スキル」概念の背後にある「リテラシー」「コンピテンシー」概念についての整理を行い,キーコンピテンシーの一部が切り離されて独立に測定・評価されうることを目ざすものとしてリテラシー概念をとらえるとともに,コンピテンシー概念の持つ教育学的な危うさについて検討した。2については,オーストラリアにおける環境シティズンシップ教育の具体的な展開を,Education Service Australia(ESA),E. Tudball教授(Monash大学),World Vision Australia等の訪問によって確認した。訪問調査によって明らかになったことは,オーストラリアにおいてはすでに環境教育とシティズンシップ教育は一体化していること,及びその実施においてシラバスベースのカリキュラムとアウトカムベースのカリキュラムがせめぎ合っていることであった。3については,スキルの育成を中核としたシティズンシップの構造モデルとシティズンシップ育成をめざす授業原理,及びそのうちの「社会形成」を目ざす授業の基本的学習過程を仮説的に示すとともに,政治的リテラシーに着目した「しっかりした強いシティズンシップ」と,多様性に着目した「しなやかで優しいシティズンシップ」の両者を組み込んだシティズンシップスキル育成を目ざす学習プロセスを明らかにした。本研究の目的は,社会科における環境(について,を通して,のための)シティズンシップ教育の授業構成や授業方法の検討が不十分であり,学校現場の期待や要求に十分応えられていない現状を改善するために,シティズンシップ教育の本質的要素である「スキル」とその育成に着目し,理念のみならず教材の開発・検討までを行うことにある。そのためにまず,環境教育や持続可能な開発のための教育(ESD),社会科教育における市民的資質としての「シティズンシップ」の検討が理念のレベルにとどまっていることを明らかにするとともに,シティズンシップ育成をめざす社会形成のための授業展開,及び学習プロセスで育成されるシティズンシップのスキル・技能について仮説的に示した。

次いで教育学的な観点から,最近の主要な論説を対象に,技能としてのスキルよりも抽象度の高いリテラシーやコンピテンシーとシティズンシップとの関係を検討し,OECDのPISAリテラシー,DeSeCoコンピテンシーのどちらもが,認知と情意の双方を含む包括的な能力観でありつつも,DeSeCoの方がより多様性に配慮したものであること,一方で努力やノウハウとは馴染まない個人の人格や内面までをも評価の範囲に含めようとする危険性を有していること,UNESCOでは,経済的利益を超えた自由や教育までをもリテラシーに含めていること等を明らかにした。続いて,米国のカリフォルニア州における食農教育政策とエディブル・スクールヤード・プロジェクト,オーストラリアのナショナルカリキュラム改革を事例として取り上げ,社会的経済的な弱者の権利と多様性を尊重する正義の問題としての環境シティズンシップについて,グローバルな視点から検討した。最後に,以上を踏まえて,「東日本大震災のがれき処理問題」を具体的な教材として,スキルの育成を中心とした環境シティズンシップの授業構成について示した。社会科教育学年度当初には次の研究計画を立てていた。1)環境に関連して求められるシティズンシップを「環境について(about),環境を通して(through),環境のために(for)」の3つの視点から整理するとともに,英国新ナショナルカリキュラム・シティズンシップにおける「8段階の到達目標」を参考に,複眼的/メタ的/批判的な思考の成長・発達,および小・中・高の発達段階を踏まえた環境シティズンシップ・スキル育成のためのフレームワーク素案を作成する。2)理論面での海外調査をアメリカで実施し,シティズンシップ教育に取り組むNGOの取り組みについて視察を行う。開発研究に関しては,小中高それぞれにおいてモデル授業を開発し,実践するともにモデル評価のための基礎データを収集する。それに対して本年度は,「研究の概要」に記したように,環境に関連して求められるシティズンシップを「環境リテラシー」と仮説的に定義して,環境リテラシーの視点からアメリカにおける二つの先駆的なNPOの活動について現地調査を行った。また,環境シティズンシップ・スキル育成のためのフレームワーク素案については,昨年度の構造モデルとは違った角度から,即ちシティズンシップ教育の分析枠組を学習の到達目標と範囲の二つを軸にして作成し,そこに最近の我が国における代表的な実践を位置づけるとともに,それらの成果と課題について確認した。以上,研究は,実践面での授業モデルの作成・試行にやや遅れがあるものの,理論研究はほぼ予定通りであり,次年度(最終年度)の研究の完成に向けて順調に進んでいるといえる。よって(2)「おおむね順調に進展している」と判断した。最終研究目的を達成するために,初年(平成24年)度は,次のような研究計画を立てていた。1理論研究に関して,シティズンシップ教育,環境教育,教育学それぞれの立場からの今日求められているスキルやリテラシー,コンピテンシー概念の整理と交流を行う。
ダイポールＢＥＣにおける物質波ブライトソリトンの超流動性とその制御

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
個別から普遍への移行を問題化する文学論の諸相――ジョルジュ・バタイユを起点として

前年度に引き続き、第二次世界大戦以後のジョルジュ・バタイユの文学観を、その無意識理解および共同性理解との連関において検証した。バタイユが恋愛の経験を「普遍への回帰」の経験として提起し、かつ文学にその主たる表現を見出すようになる過程を精査し、集団的共同性から二者の間の共同性へ、また政治行動から文学への志向の移り行きにこの作家の思想的展開の重大な現れを看取することを試みた。その一方で、戦前のバタイユに特徴的であった、無意識に基づく共同性を知的に意味付けすることへの拘泥が、「普遍への回帰」を論理化しようとする戦後バタイユの姿勢、さらには、そうした「回帰」の論理の創作手段としての文学の観念を規定している事実を解明した。バタイユにとって文学とは知を体現する主要な形式であり、知に還元されない共同性や共同的な経験を知解可能な論理を通じて伝達することにその主眼があると見なされるが、文学はさらに、そうした経験を読者に追体験させることができる点で、「失墜する知」の至高な実践としてもありうるのである。知と非-知との往来手段としてのこうした文学の位置付けこそ、無意識と共同性という二つのトピックとの連関において練り上げられた諸々の文学論のなかでのバタイユの思索のオリジナリティをしるしづけるものであることを明らかにした。最後に、バタイユとハイデガー、そしてブランショの文学をめぐる思考の通底に関する考察を行った。「普遍への回帰」の表現としての文学への観点(バタイユ)と、「存在への帰郷」の試みとしての詩作行為への観点(ハイデガー)の本質的な近接性への着目から、知に還元されないものを探索する手段が知の手段たる言語をおいてほかにはないことの認識に、現実世界における行動の挫折を通じて到達した二人の思想家の歩みの符合を浮かび上がらせるとともに、同様の認識がブランショの文学論の根底に存在している事実を究明した。とりわけ第一次大戦以降のフランス文学者による精神分析学受容の様態を検討し、彼らの関心が、個の解消によって特徴づけられる集団心理の問題、そうした心理が個に根ざす場としての無意識の問題に向けられていることを確認した。そのうえで、このような関心が、集団的昂揚のうちに人間の共同性の源泉をみる社会学・民族学の問題意識、ベルグソン哲学の問題意識と繋がれており、時にファシズム運動の肯定やそれへの積極的参画に帰結しうる性格を持つものであったことを解明した。文学者の無意識理解と共同性をめぐる知見・思索との連絡はこれまで深く問われたことがなく、当研究の重要性は明らかである。以上の成果を踏まえ、上記文学者たちと問題意識を共有する、第二次大戦開戦以前のジョルジュ・バタイユの思想の検討に移り、人間の無意識的連帯を社会や国家といった上位価値を否定し、弁証法的に揚棄する共同性として提起する点、そうした見地から、集団的情動に基づく連帯を実現するかに見えてそれを絶対的指導者に従属させるファシズム、無意識を美という上位観念に従属させるシュルレアリスムへの糾弾を行う点に、この作家の主張の独自性が存していることを明らかにした。引き続いてバタイユの思想的主著である『無神学大全』三部作(1943-45年)を考察の対象とし、それらにおいて提示される、「普遍への回帰」としての共同性観念の分析を行った。自ら指導した反ファシズム運動の挫折と敗戦経験を経て、この作家が、共同性の現実化の断念のもとに、共同性の不在を個の起源たる普遍の喪失と読み替え、そうした起源を取り返す経験として、プルーストの描く無意志的回想と恋愛における無意識的結合とを提示するにいたる論理過程を詳らかにした。そのうえで、普遍への回帰を表象する可能性に文学全般の可能性が見出されているとの着目から、第二次大戦後のバタイユの文学論を捉えなおす試みを開始した。

「普遍への回帰」の表現としての文学への観点(バタイユ)と、「存在への帰郷」の試みとしての詩作行為への観点(ハイデガー)の本質的な近接性への着目から、知に還元されないものを探索する手段が知の手段たる言語をおいてほかにはないことの認識に、現実世界における行動の挫折を通じて到達した二人の思想家の歩みの符合を浮かび上がらせるとともに、同様の認識がブランショの文学論の根底に存在している事実を究明した。
熱水力学に現れる自由境界問題に対する解の制約条件を含む非線形発展方程式の可解性

熱水力学に現れる自由境界問題の研究に向けて,流体の方程式に様々な制約条件を付加した問題の可解性の結果を得た.また,変分不等式と発展方程式の関係性を明確にするため時間依存制約付きの抽象発展方程式に対する解の表現定理の結果を得た.流速の大きさを温度に依存して制約する熱水力学に現れるモデルについて可解性の結果を得た.熱水力学に現れる自由境界問題の研究に向けて,流体の方程式に様々な制約条件を付加した問題の可解性の結果を得た.また,変分不等式と発展方程式の関係性を明確にするため時間依存制約付きの抽象発展方程式に対する解の表現定理の結果を得た.流速の大きさを温度に依存して制約する熱水力学に現れるモデルについて可解性の結果を得た.熱水力学に現れる偏微分方程式の連立系として、空間2次元における移流項を含む非線形熱方程式とナヴィエ・ストークス方程式の連立系を考え、その可解性と大域的アトラクターの存在を考察した。温度制御の状況を記述するこの非線形熱方程式は、時間依存劣微分作用素を含む発展方程式によって記述できる。特に大域的アトラクターの存在について、制約関数が時間に依存する場合と依存しない場合のそれぞれに対応する既存の大域的アトラクターの理論が応用できた。実際、解の存在の証明で得られた一様評価に加え、大域的アトラクターの存在を保証するために必要な評価を時間区間の繰り返しによる手法で再び得なおして結論を得た。また、流速に制約条件の入るナヴィエ・ストークス方程式について考察した。空間2次元における片側制約条件を指示関数の劣微分で表現し、まず考える問題をナヴィエ・ストークス方程式を記述する発展方程式にその項を加えた、いわゆる変分不等式の形で表現する。この単独の方程式の可解性の証明については様々な方法が考えられるが、制約条件の温度依存性を取り扱うことを想定し、まずは制約条件が時間に依存する場合、近年発表された非線形項の切断法を応用し、Hilbert空間での抽象発展方程式の理論にそって可解性を証明した。ただし、その可解性には制約関数に対しても発散が0である条件を要する。この結果を応用し、制約条件が未知関数に依存する場合についても制約関数にナヴィエ・ストークス方程式の基礎空間への射影を施した形で、温度依存制約を含むナヴィエ・ストークス方程式の解の存在を証明した。この結果は熱水力学に現れる自由境界問題において「液体領域の解釈」を与えることができる問題の第1段階となる。制約関数の発散が0という条件を取り除く問題も重要になることが分かった。熱水力学に現れる自由境界問題として、未知関数によって固体液体領域が決定される数理モデルの偏微分方程式の可解性を考察することが本研究の目的である。偏微分方程式における弱解の概念により方程式の解釈は広がり、複雑な現象を偏微分方程式で記述することが可能になるが、非線形性を伴うことにより古典解としての滑らかさを証明することが難しい場合がある。また、液体領域が未知関数によって決定される場合、領域の滑らかさが数学的に一つの問題となる。流速にいくつかの制約条件の入る流体の方程式の可解性について考察した。まず空間2次元において流速の各成分に対する片側制約条件を含むストークス方程式を考察した。障害物問題として知られるこの種の問題は指示関数の劣微分を用いて、発展方程式で記述できる。熱方程式の障害物問題における既存の結果を踏まえ、発散条件の問題を処罰法で近似することで、ある弱解の存在を証明した。強解としての滑らかさを得るためには、主要項と制約集合の関係に良い条件が必要になるが、片側制約に対して連立系の場合にはこれを満たさない。そこで次に流速の大きさに対する制約条件を含むナヴィエ・ストークス方程式を空間3次元で考察した。主要項の定義域として制約条件を表現し、その時間依存性に対する評価式を得ることで、既存の時間依存劣微分作用素を含む発展方程式の抽象理論を用いて可解性を得た。特に、空間3次元であっても解の制約条件から十分な有界性が得られ、一意性を得ることができる点が重要である。液体領域が未知関数によって決定される場合、可解性の議論には領域の滑らかさが大きな問題となるが、これを回避するための、適切な数理モデルとその可解性を議論する。流速の大きさに対する制約条件を含むナヴィエ・ストークス方程式を空間3次元で考察した。すでに主要項の定義域として制約条件を表現し、既存の時間依存劣微分作用素を含む発展方程式の抽象理論を用いて可解性を得ることができていた。制約関数に課す仮定を弱めるために、よりえその極限として意味づけすることでより応用しやすい仮定のもとでの一意可解性を得た。空間広い意味での変分不等式として問題を定式化し、近似解をこれまでに得られていたクラスでとら3次元かつ弱い意味での変分不等式であっても解の制約条件から十分な有界性が得られ、一意性を得ることができる点が重要である。また、熱水力学のモデルへの応用を想定し、移流項を含む熱方程式との連立系に対して可解性を得た。制約関数の温度依存として時間記憶の効果を付け加え、依存の取り扱いに必要な連続性を得る方法により、上記の制約条件付きのナヴィエ・ストークス方程式の一意性を利用して、不動点定理により解の存在が得られた。

熱水力学に現れる自由境界問題に対する適切性の研究に向けた、時間依存制約条件付きの抽象発展方程式に対する解の表現定理の研究、ならびにある非ニュートン流体の運動方程式に対する可解性の研究を行った。熱方程式に対する各点の値への両側制約条件を付加した障害物問題では拡散項と制約のための指示関数の劣微分の項との間に角度条件と呼ばれる不等式が重要な役割を果たしている。この条件はスカラー方程式特有の性質を利用して証明できることが知られており、一般の流体の方程式のようにベクトル方程式に対しては成立が望めない。この問題を回避するため、弱変分不等式による弱い意味の解を導入することが可解性の議論を進める1つの手立てとなることがこれまでの研究で明らかになってきた。これまでの研究で3次元Navier-Stokes方程式に向けて流速の大きさに時間依存制約条件を課した場合を考察した。流体の方程式では発散0の条件から一般に時間依存性を取り扱う不等式を得ることが困難であったがこの種の制約条件に対しては比較的簡単に不等式が得られることが明らかになった。この問題は変分不等式であり、制約問題の先行研究から制約条件を満たしている領域では真にNavier-Stokes方程式を意味していると期待されるが自明ではない。当該年度の研究では不等式と等式の関係性を明確にするために、時間依存制約集合上の劣微分を含む抽象発展方程式の解の表現定理について、例えば体積保存条件など制約条件が非局所的な制約の場合にLagrange乗数による抽象的な表現定理を得た。また、熱水力学に現れる自由境界問題に対する適切性の研究に向け、閾値が関数である場合のBingham流体の運動方程式を仮似変分不等式の枠組みで捉え、可解性の証明を行った。今年度の目標は熱水力学のモデルへの応用であり、一つの数理モデルとして制約条件付きナヴィエ・ストークス方程式との連立系に対して可解性を得ることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。ナヴィエ・ストークス方程式に付加した制約条件を取り除くことは難しい課題であるため、熱水力学モデルとして連立系を考察した場合の制約関数の温度依存の改良を試みる。非ニュートン流体の数理モデルに注目する。
GISを用いた属性別消費者購買行動と地域商業環境の変化に関する研究

今日、地域経済の再編や都市計画の見直しが進むなか、中心市街地の活性化や持続可能なまちづくりが重要な政策課題となっている。本研究の目的は、徳島県を事例に、GIS(地理情報システム)を用いて、変容著しい地域商業環境を把握するとともに、多様化する消費者購買行動を分析することにある。(1)1998年4月の本四架橋神戸・鳴門ルート全面開通にともない、徳島県の商業環境は激変し、京阪神方面への消費流出(いわゆるストロー現象)が顕著になった。商業統計を用いて推計をおこなったところ、所得水準の差を考慮した場合でも、徳島県の人口あたり小売業年間販売額は8万円以上少なく、非大都市圏31県中で最大の流出額となった。こうした消費流出は若年層を中心に買回品でより大きくなっている。(2)徳島県では狭隘な市場規模や割高な輸送費用のため、大規模商業施設の進出が遅れていた。しかし、自動車を利用した購買行動の一般化にともない、最近10年間に地価の安い郊外の幹線道路沿いへの立地展開が進んだ。都市計画規制の緩やかな非線引き白地地域への立地も目立つ。一方、中心部では大型店の撤退閉店や商店街の空洞化が続いている。(3)購買行動アンケート調査の結果から、日常の買物行動では約80%が自動車を利用している点に地方都市圏の特色がうかがえる。こうした交通手段や生活様式が移動の距離抵抗を小さくし、購買目的地が広がって商圏の拡大や競合を生んでいる。また、パーソントリップ調査を用いた分析からは、勤務先からの帰宅途中における買物のため、大幅な迂回行動が多く見られることがわかった。大型店の立地再編など地域商業環境の変化は、今後こうした流動パターンに影響を及ぼすものと考えられる。本研究の目的は、空洞化が目立つ中心市街地の活性化という政策課題をふまえ、地域経済の再編や都市計画の見直しを視野に入れつつ、多様化する消費者購買行動や変容著しい地域商業環境を正確に把握するとともに、GIS(地理情報システム)を用いた商業立地分析や商圏モデルの構築をおこなうことにある。平成17年度における研究実績は以下のとおりである。1.近年の地域経済環境の変化やその研究動向について理解を深めるため、関連図書や文献資料の収集を積極的に進めた。大店法廃止など市場メカニズムを重視した規制緩和は、資本による自由な競争を促進したが、その弊害が目立つにつれ適正な立地管理が模索されるようになった。地方行財政の再編、産業構造の変化、所得の格差拡大など、構造改革政策が地域経済にもたらした影響は広範囲にわたるため、本研究が準拠すべき分析枠組みについて検討をおこなった。2.統計情報や関連資料の収集をおこなうとともに、GISを用いた地域分析手法について検討を加えた。また、徳島県の消費者行動調査データを分析するための基礎地域単位となる小学校区について、各市町村への照会をもとに独自のデジタル化作業をおこなった。また、1万世帯の非集計データを用いて分析を進めた結果、徳島都市圏から京阪神方面への消費流出は従来言われてきた若年層よりむしろ壮年層で大きいことが示された。3.消費者の空間行動分析について、道路ネットワークや時間制約を組み込んだモデルを提案し、都市内部におけるアクセシビリティの空間的な分布を地図化するため、試行的ケースをもとにデータ操作の可能性を検証した。その成果はIGUのコミッションおよび韓国GIS学会で報告した。平成19年度における研究実績は以下のとおりである。