hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能化グラフェンアレイ構造を用いた高機能イメージバイオセンサの開発

近年合成に成功した大面積単結晶エピタキシャルグラフェンを用いてバイオセンサ応用の研究を行った。これまで機械剥離法やCVD法で作製されたグラフェンは、溶液のpHに対して高感度に反応することが知られていたが、単結晶エピタキシャルグラフェン膜では全く反応しないことが判明した。また、水素イオンだけではなく、基本的にグラフェンはイオンには反応を示さないことが実験的に観測された。例外として、芳香族などのベンゼン環を持つイオン(フタル酸イオンなど)はグラフェン表面とπ軌道相互作用による反応によって、電気特性に変化が生じることが初めて示された。これらの結果によりグラフェン本来の特性を得ることに初めて成功した。本年度は研究所年度であるために、まずはデバイス作製技術の確立を目指した。特に徳島大学グループの協力もあり、大面積をもつ単結晶単層グラフェンが得られるようになってきたことは非常に研究を進める上で非常に強い武器になる。ただ、このグラフェンはCVD法などの一般的な作製手法とは異なり、SiC基板熱分解法を用いているため、通常のSi基板上デバイス作製プロセスとは異なる。そのためにもデバイス作製プロセス確立が本研究推進においては非常に重要な要素となる。本年度はトップゲート型グラフェンFET構造をSiC基板上グラフェンに作製した。一般的なプラズマエンハンス型CVD法で絶縁膜を形成するとグラフェンが壊れてしまうために、本研究では研究分担者である大阪大学のグループの協力を得て、Cat-CVD法で窒化シリコン膜を形成した。作製したデバイスはリーク電流もなく室温から低温(8 K)までFET動作した。電気特性の温度依存性を解析した結果、単層グラフェンの特徴が出ていることが判明し、SiC基板上エピタキシャルグラフェンを用いたデバイス作製プロセスの確立ができたと言える。本研究内容は、国内学会と国際会議で報告し、学術論文として投稿し受理済みである。本研究目標であるイメージセンサ開発については、近年、SiC基板上に単結晶単層大面積グラフェンが形成できるようになってきたこともあり、グラフェン本来の特性を出せる、SiC基板上エピタキシャルグラフェンを主に用いて作製していくことにした。理由としては、デバイス作製時のレジスト残渣、グラフェンの欠陥や結晶粒界などによる測定誤差が大きいという問題が最近分かってきており、センサ感度を評価するときの再現性に大きな問題が生じるためである。本年度はこのSiC基板上グラフェンを用いたデバイス作製プロセスの確立を目指し、十分な成果を得た。また最近行っている予備実験では、これまで分かってなかったグラフェン本来の持つ、様々な対象物質(イオン、タンパク質など)の感度が見えてきている状況である。本年度は前年度に明らかになったグラフェン本来のセンシング特性を調べ、センサ応用時に必ず問題になる非特異吸着抑制を分子修飾により達成した。また、SiC基板上エピタキシャルグラフェンをパターニングしてイメージセンサ構造の作製を行った。ホスホリルコリン基とピレンを結合した新奇修飾物質を合成し、エピタキシャルグラフェン上に修飾を行った。接触角測定とHall効果測定により作製した修飾物質がエピタキシャルグラフェン上に欠陥導入なしで修飾できていることが確認された。このデバイス上にウシ血清アルブミン(BSA)というタンパク質を滴下すると、電気特性がほぼ変化しないことが分かった。他方、この修飾物質を修飾していないエピタキシャルグラフェンでは、滴下したBSAの濃度に応じて電荷中性点のシフトが観測された。これまでこの非特異吸着抑制は他のタンパク質や鎖の長い界面活性剤で覆うやり方がなされてきたが、この手法ではデバイスを洗うと効果がなくなってしまうと言う問題点があった。本研究で開発した手法は再現性の向上が見られ、応用に使用できるレベルのものであった。また、グラフェンに結合する部分をピレンからベンゼンに変更することで明確な差を、接触角・電気特性から得ることができ、エピタキシャルグラフェンの結晶性の良さを証明した。また、イメージセンサとして利用するためのアレイ構造作製を行った。このとき、均等にアレイ構造が作製できているかを知ることが非常に重要になるが、電気計測を行わなくても光学測定(ラマン散乱測定)によって、グラフェン内の歪み、キャリア濃度分布を測定できることを見いだした。前年度、グラフェン自体にイオンセンシング感度があるとこれまで言われていたことが違っていたことを、大面積単結晶エピタキシャルグラフェンを用いることで証明した。この結果は、グラフェンセンサの研究に大きな転換をもたらすものと考えられる。従って本研究課題では、グラフェン本来のセンシング特性を明らかにしたアレイ化デバイスの作製を行うことにした。本年までにイオン・タンパク質の吸着による、グラフェン本来はどのような感度を持つのか実証実験を行った。さらに、非特異吸着抑制についても全く新しい分子を合成することで達成した。アレイ化デバイスの測定については電気測定だけではなく、光学測定からも評価する手法を確立できたことから、課題の進捗としては概ね順調に進展していると考えている。本研究課題はグラフェンを用いた多項目バイオセンサの開発である。当初、一般的に用いられる化学気相成長(CVD)法によるグラフェンと、エピタキシャルなSiC基板上グラフェンでの比較を行う予定であったが、研究を始めた直後からSiC基板上エピタキシャルグラフェン膜の成長技術の向上がめざましく、1 cm2もの大きな単結晶・単層グラフェン膜を得ることに成功した。これによりこれまで不可能であった単結晶・単層グラフェン膜によるセンサ応用が可能になったため、予定を変更してSiC基板上エピタキシャルグラフェン膜によるセンサ応用研究を中心的に行った。

CVD法で作製されたグラフェンは基本的に多結晶膜であり、加えて転写によるコンタミネーションが避けられないが、SiC基板上エピタキシャルグラフェン膜は半絶縁性SiC基板を用いることで転写を必要とせずにデバイス加工することが可能であることを大きな特徴とする。さらに近年までは困難であった大面積化に成功したことで単結晶によるセンサ特性の評価が可能になった。単結晶エピタキシャルグラフェン膜を用いて評価を行うと、これまでCVD合成のグラフェンとは全く異なる現象が観測された。機械剥離法やCVD法で作製されたグラフェンは、溶液のpHに対して高感度に反応することが知られていたが、単結晶エピタキシャルグラフェン膜では全く反応しないことが判明した。また、水素イオンだけではなく、基本的にグラフェンはイオンには反応を示さないことが実験的に観測された。例外として、芳香族などのベンゼン環を持つイオン(フタル酸イオンなど)はグラフェン表面とπ軌道相互作用による反応によって、電気特性に変化が生じることが初めて示された。これらの結果から、大面積を有するエピタキシャルグラフェンは、グラフェン本来の特性を評価していると考えられ、グラフェンセンサの悪い再現性を改善できることが分かった。近年合成に成功した大面積単結晶エピタキシャルグラフェンを用いてバイオセンサ応用の研究を行った。これまで機械剥離法やCVD法で作製されたグラフェンは、溶液のpHに対して高感度に反応することが知られていたが、単結晶エピタキシャルグラフェン膜では全く反応しないことが判明した。これらの結果によりグラフェン本来の特性を得ることに初めて成功した。これまでは全てのイオンに対して反応する可能性を示していたグラフェンであるが、本研究で用いる予定の単結晶単層グラフェンでは反応するものとしないものがあることが分かってきた。これらのことは論文上で議論されているものとはかなり異なる様相であり、本研究課題で用いているグラフェンが、非常に高品質であることを示す大きな証拠と考えている。本年度はこのような結果が出てきたために、積層型デバイスの作製ができなかったため、次年度ではまず積層型デバイスの作製を第一に実験していく予定である。最終年度の目標としては、大面積単結晶エピタキシャルグラフェンを用いた、アレイ化デバイスの作製とそのセンシング評価になる。具体的には、まずこれまでの実験結果に照らした、最適なアレイ構造の作製、またそのアレイ構造グラフェンへの分子修飾を行う。さらに、本研究課題で明らかになりつつあるグラフェン本来のイオン・生体分子の検出機構の解明を行い、次の研究課題へつなげていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
鑑賞教育における図像学的読解メソッドの研究

次の課題4点,「図像体系の構築」,「テキスト研究」,「指導法研究」,「鑑賞題材開発」を,当初計画を適宜修正・調整しながら進めた。研究遂行に当たり,図像学的分析が進む西洋絵画を厳選し,選定作品を学習材とする鑑賞授業を基本的枠組として設け,その枠内で上掲4課題の重点的かつ相互連関的な探求を継続した。その結果,西洋絵画(特に宗教画)の読解に要す基本図像の体系的整理,絵を読むのに要す諸テキストの整理,段階型鑑賞プログラムに基づく各種鑑賞題材の提案,そして,授業検証が達成できた。最終的に図像学的読解メソッドの概念を拡張でき,「自由解釈,テキスト準拠型鑑賞,図像学的読解」で成立する学習モデルも明示できた。第2期は,「テキスト研究」を柱とした。第34回美術科教育学会(新潟大学)の口頭発表を受け,ジャンティーレ・ダ・ファブリアーノ「マギの礼拝」を今期の読解的鑑賞の主要対象作品とし,読解的メソッドを適用した鑑賞方法を継続研究した。「読解」に関し,今期検討を加え,PISA資料が提起した読解概念を分析した。そこで明瞭となった内容を踏まえ,石川千佳子と吉川登の鑑賞教育論について,論文諸篇を参照し考察した。さらにE.B.フェルドマン考案による4段階批評鑑賞メソッドを基に昨期まとめた6段階鑑賞法を再検討し,知ることに一層の重点を置く7段階鑑賞法を作成した。上記作品が拠って立つテキストとして,「マタイの福音書(『新約聖書』)」2章1-12節をメインに,また,画家の画想を育んだサブテキストとして,「ヤコブ原福音書(『新約』外典)」17-20章,ヤコブス・デ・ウォラギネ『黄金伝説』第14項を分析した。テキストと絵の関係を読書感想画を媒介に考察し,テキストの継時的な場面進行を視覚化・空間化するための計8種の方法が抽出できた。以上の研究を基盤に,対象作品に備わる時間構造(各部の時間的連結)の特徴を明らかにした。研究成果は論文化し,査読を経て,『大学美術教育学会誌』第45号pp.103-110.に収載された。鑑賞題材の構築可能性の多角的検討を行うことを目的として,上記作品も含む読解的鑑賞の候補作品,関連する文化遺産等を観察・分析し,展示環境や現地の歴史的・文化的実態も詳細把握する必要から,欧州諸都市に赴き,実地見学を実施した(この種の調査を継続予定)。平成24年度末開催の第35回美術科教育学会(島根大学)の口頭発表では,今期対象作品と主題的に連関する,ドメニコ・ギルランダイオの祭壇画2点を選び,比較鑑賞的視座を設け,読解的鑑賞における「テキスト,図像学,アトリビュート」の可能性を検証した。25年度は,「指導法研究」を柱とした。『大学美術教育学会誌』第45号収載の論文で主題とした,ジャンティーレ・ダ・ファブリアーノ「マギの礼拝」の題材化を継続・発展させ,25年度は,続く1篇を『美術教育学(美術科教育学会誌)』第35号に投稿し掲載となった。そこでは,『Art Education』誌掲載の同じく「マギの礼拝」を扱う鑑賞題材案2篇を分析すると共に,前掲第45号収載論文で提起した,E.B.フェルドマン式4段階鑑賞法の変則的応用とも解せる7段階で成る鑑賞学習プログラムを一部修正して示した。題材開発に有益と判断し,上記祭壇画から時間構造と関わる諸場面を抽出し,テキストと関連付け一覧化した。以上に加え,新たな画題として「受胎告知」を選び,同時進行で考察した。この話は,「ルカの福音書(『新約聖書』)」1章26-38節に載り,新共同訳,新改訳,リビングバイブルの3訳で文章を確認した。副テキストとして,「ヤコブ原福音書(『新約』外典)」11章,ヤコブス・デ・ウォラギネ『黄金伝説』50章「主のお告げ(マリアお告げ)」も参照した。26年度論文化を予定する受胎告知画の読解的鑑賞については,第52回大学美術教育学会(京都大会)と,第36回美術科教育学会(奈良大会)の2学会で口頭発表した。京都大会では,序盤(観察・情報抽出・言語化),中盤(知り調べる学び),終盤(再解釈・味読)の3パートから成る学習過程を提案し,序盤を4段階(見る→想う→考える→記す・語る)で構造化した。奈良大会では,ロベール・カンパン「メローデ祭壇画」を取り上げ,図像解釈を学習の中心軸とし,多種図像の主題的類別を試みた。1観察+記述,2分析+解釈,3討議,4製作活動で成る先行題材(『Art Education』誌掲載)を精査。写真鑑賞題材(同誌掲載)も取り上げ,VTS型鑑賞メソッドと読解的鑑賞の相違点にも論及した。第1期は,「図像体系の構築」を研究の柱とした。平成22年度末開催の第33回美術科教育学会(富山大学)の口頭発表で取り上げた,ヒューホ・ファン・デル・フース「ポルティナーリ祭壇画(中央図)」に続き,ジョヴァンニ・ディ・パオロ「天地創造と楽園追放」を読解的鑑賞の対象作品に選び,読解的メソッドを適用した鑑賞方法について研究した。

絵の図像学的読解における様々な切り口を検証する為,図像学関係の諸種事典類とテキスト(主に聖書)で画中要素の意味を調べ,個々を日常的・文脈的・解読的と称す基本的3視点+調査から得られる有益な新視点の計4グループにまとめた解釈総覧表を作成した(これにより,美術の鑑賞授業で活用可能な図像学資料の一部を提供できた)。また,E.フェルドマン創案の4段階批評方式を改良した「6段階鑑賞法」を考案・提起したことで,指導プログラムと読解的鑑賞メソッドの具体案を示せた(これは現場で役立つと思う)。以上の研究成果は論文化し,査読を経,『大学美術教育学会誌』第44号pp.143-150.に収載された。平成23年度末開催の第34回美術科教育学会(新潟大学)の口頭発表では,前記2作を踏まえ,ジャンティーレ・ダ・ファブリアーノ「マギ(東方三博士)の礼拝」を選び,1話が順番に,2話が同時進行的に,複数の話が交錯して進む事態が,1枚の画面にどう集約・組織されるかを検証した。また,時間構造の学習も読解的鑑賞の一局面と位置付け,異時同図法,継起場面の齣絵的連接(裳画[プレデッラ]),メダイヨンの活用等に関し,現時点の研究成果を発表した。寓意図像集(エンブレム)との関わりが深い17世紀オランダ風俗画・静物画や,象徴的作法に優れるレオナルド・ダ・ヴィンチへの関心から,関連企画展も鑑賞した。観察・視覚的分析・解釈の諸成果を,今後の研究の基礎とする計画である。26年度は,「鑑賞題材開発」を柱とした。読解的鑑賞の題材を開発すべく,26年度は,第33回美術科教育学会(富山大会)の口頭発表で取り上げ,24年度にウフィツィ美術館(フィレンツェ)で実地観察できた,ヒューホ・ファン・デル・フース「ポルティナーリ祭壇画」を鑑賞対象に選んだ。題材構想段階で,当初,1観察+記述,2視覚的分析,3解釈,4調べ学習,5再解釈,6評価(判断)の計6パートで構成する6段階鑑賞法(E.B.フェルドマン式4段階鑑賞法を下敷とする)の適用を試みたが,読解メソッドの多面的検討を行い,学習プログラムの最適化を熟考した結果,3を自由解釈,4をテキスト準拠型鑑賞と図像学的読解で構築し,そこへ5を組み込み統合する案に到達した。上記検討内容を論文化し,『美術教育学(美術科教育学会誌)』第36号に投稿し,査読を経,掲載となった。以上に加え,読解的鑑賞における新種の方向性を勘案し,鑑賞対象として,多層的解読を可能とする,リュバン・ボージャン「チェス盤のある静物(五感の寓意)」を選び,第53回大学美術教育学会(福井大会)の口頭発表で,本静物画を扱う有効な読解的展開を明示した。それと併せ,26年度にアンブロジアーナ絵画館(ミラノ)で詳細実見できた,カラヴァッジョ「果物籠」に動機付けられ,静物画の読解的鑑賞の研究を進め,第36回美術科教育学会(上越大会)では,特にテキストと密接に関わる過渡期のプレ静物画を鑑賞対象とする題材提案を行った。27年度も「鑑賞題材開発」を柱とし,研究の総括に取り組んだ。読解的鑑賞メソッドの更新を図り,ローマで臨地鑑賞を果たせた祭壇画,カラヴァッジョ「聖マタイの召命」を学習対象に選び,その多角的読解を可能とする指導法及び授業計画を検討し,6パートで成る鑑賞題材を構想した。序盤で学習者に想像的拡がりを得させ,絵への親密度を高めるべく,自由解釈を位置付け,中盤にこの展開を土台とするテキスト準拠型鑑賞を設けた。ここの充実に必要となる,3種福音書記事(マタイ・マルコ・ルカ)の該当箇所を英語版聖書2種も含め調べ,ウォラギネ『黄金伝説』にも当たって情報を得て,絵とテキストの関係を精査した。上掲祭壇画を活用した異文化理解的アプローチも企て,関連諸研究を調べる中で,文化受容水準を高めるには,視覚主体の間接情報に頼るよりも,当該文化を生きることで獲得可能な直接情報が要請されると考え,絵の展示・設置環境の重要性に注目し,実態は困難ながらも現場体験的活動を重んじる鑑賞授業の在り方を模索した。
膝前十字靱帯損傷メカニズムの三次元的解明と予防法の構築

膝前十字靱帯損傷のメカニズム解明,およびその予防法の構築を行った.メカニズムの解明においては, Point Cluster法を用いた三次元動作解析法により着地動作や切り返し動作を計測し,こうした動作時の脛骨の内旋および膝外反の強制が,そのメカニズムに関連していると考えられた.予防法については,バスケットボール,サッカー,スキー,テニスの各競技において外傷予防プログラムを作成し,各団体において普及,推進を行った.また,その効果検証を行った.膝前十字靱帯損傷のメカニズム解明,およびその予防法の構築を行った.メカニズムの解明においては, Point Cluster法を用いた三次元動作解析法により着地動作や切り返し動作を計測し,こうした動作時の脛骨の内旋および膝外反の強制が,そのメカニズムに関連していると考えられた.予防法については,バスケットボール,サッカー,スキー,テニスの各競技において外傷予防プログラムを作成し,各団体において普及,推進を行った.また,その効果検証を行った.本年度はサッカー選手のACL損傷時のビデオ画像からの3次元解析と,女子バスケットボール選手のジャンプ着地実験からの動的膝外反因子の検討の2種類の研究を施行した.ACL損傷時にPoser法で作成した骨格モデルを用いての3次元解析では,ACLの受傷は地面に接地後33msec前後で生じる事,その時の膝屈曲角度は4060度と文献的より深い屈曲各度であった.その時の膝外反角度は12度で2峰性のパターンをとり,脛骨の内外旋は症例で異なっていた.女性アスリートのACL損傷リスクのスクリーニングの目的で大学女子バスケットボール選手の簡便なジャンプ着地時の二次元動作解析を行い,二次元解析の妥当性を立証するため三次元動作解析を一部症例で付け加えた.大学女子バスケットボール選手112名を対象とし、フォースプレート上で連続ジャンプを行わせ、前方と側方から家庭用ビデオカメラで撮影し、最大膝外反角度と膝関節屈曲角度を計測した.また静的因子として股関節内旋可動域,外旋可動域を測定しその関連を検討した.三次元解析はこの中の10名を対象とし、Point Cluster Techniqueを用いて行った.二次元解析の結果では膝最大外反角度は17.4°,膝最大屈曲角度は65.2°であった.また,最大膝外反角度と股関節内旋外旋可動域との間に有意な相関関係をみた.三次元解析の結果,二次元での膝外反角度と三次元での外反角度の間に有意な相関関係を見た.これにより膝最大外反角度が平均以上,膝最大屈曲角度が平均以下の選手を高ACL損傷リスク群として設定した.また二次元解析時の膝外反角度と三次元解析時の値に良好な相関関係が見られた事により、スクリーニング法として二次元動作解析が有用であることが立証された.本年度は昨年度の実験結果に基づき、男女サッカー選手各10名用いて180度のターン動作時の体幹、下肢の動作特性をPoint Cluster法で3次元解析を行った。また某大学男子サッカー部員90名の協力のもと、サッカー界での世界的なInjury Prevention ProgramであるFIFA-11およびさらにそのプログラムにジャンプ系トレーニングの強化を独自に加えたFIFA11+の有用性の検証を半年間にわたり行った。第1の実験では女子サッカー選手は男子に比較して、有意に体幹の前傾と、膝関節の屈曲角度が少なく、体幹はターン方向に向いていること、また脛骨の回旋角度が大きい事が判明した。これが女子選手にACL損傷頻度が高い一因になる可能性がある。また第2の実験ではコントロール軍医比較してFIFA-11、FIFAII+を実行したグループでは有意に足関節捻挫の頻度が減少した。また介入前後の体力測定では有意に直線でのランニングタイム、プロアジリティー時間(回転を含むランニング)の向上がみられ、本プログラムが単に外傷予防のみでなく、体力トレーニングプログラムとしても有用であることが証明された。上記の実験的研究と共に現場への還元として日本女子バスケットボール機構、日本女子サッカーリーグ、国立スポーツ科学センターとの協力の下、女子バスケットボール選手用、及び女子サッカー選手用のInjury Prevention Programを開発しDVDと選手用Hand outを作成した。なお本DVDは約15分程度のメニューで、個人の能力合わせプログラムが選択出来るように配慮されている。今回は本DVDを所属全チームに配布すると共に、介入結果の検討を行った。日本女子バスケットボール機構においては介入前の2006年度にACL損傷が13件発生したが2007年度は3件と大幅に減少した。本研究では,三次元動作解析装置を用いた受傷メカニズムのバイオメカニクス的検討において著明な成果が得られた.特にPoint Cluster法を用いることにより脛骨の回旋を含めた詳細な検討が可能であった.まず性差について,脛骨内旋変位量が男性に比較し女性で有意に大きかった.大腿直筋の接地前筋活動が,男性に比較し女性で有意に大きかった.その他女性では片脚動作は両脚着地に比較し,膝屈曲角度が小さく,脛骨内旋変位量が大きい特徴がみられた.特に切り返し方向と足部方向が異なる片脚着地-切り返しでは片脚着地に比較し,脛骨内旋変位量,外転変位量が大きかった.加えて,ターン動作においては,体幹前傾角度と膝屈曲角度,体幹前傾角度と脛骨内旋変位量,体幹側方傾斜角度と脛骨内旋変位量に相関がみられた.以上の結果よりACL損傷メカニズムとして,片脚着地時や特に着地から足部方向と異なる方向へ切り返しを行う場合の脛骨内旋運動.さらにはターン動作における体幹前傾不足やターン方向への体幹側方傾斜の増加が見られた.

こうした男女での受傷メカニズムの検討と共に,ACL損傷予防トレーニングの開発を行った.予防トレーニングの効果として,片脚着地時の膝屈曲角度が増加すること,また,両脚着地時の膝外反角度を減少させること,さらにはサッカーにおける予防トレーニングではパフォーマンスの向上もみられ,その有用性を示した.また,予防トレーニングの普及のためバスケット,サッカー,スキー,テニスにおいて各競技団体と協力し,各種目特性を踏まえた外傷予防プログラムを開発し,DVDなどの媒体を通じて諸学会にて配布,普及に努めた.こうした活動の結果,スポーツ医科学部門でのスポーツ外傷予防の概念の普及に大きく貢献することが出来た.
新段階の情報化社会における私法上の権利保護のあり方

平成30年度は、前年度に引き続き、ゲストスピーカーを交えた全体研究会の開催を通じて、情報化社会における権利保護のあり方をめぐる従来の議論の到達点と限界を検討し、知見の共有を図った。個別の研究課題に関しては、次のとおりである。第1に、個人情報の収集・利活用に関する私法的規律との関連では、全体研究会を通じて、EU一般データ保護規則(GDPR)の全体的構造のほか、EUにおけるプライバシー権の理論構成について理解を深めた。また、プラットフォーム時代のプライバシーにつき、プロファイリング禁止やデータ・ポータビリティーなどの先端的課題を踏まえた理論構成のあり方を検討した。第2に、AIの投入に対応した責任原理との関連では、全体研究会において、ドイツでの行政手続の全部自動化立法の検討を通じて、AIによる機械の自動運転と比較対照するための新たな視点が得られた。第3に、ネットワーク関連被害に対する救済法理との関連では、担当メンバーが、ネットワークを介した侵害に対する知的財産権保護のあり方を多面的に検討し、また、オンライン・プラットフォーム事業者の責任について分析した。以上のほか、私法上の権利保護の手段や基盤となるべき法技術および法制度に関しても、各メンバーが新債権法に関する一連の研究を公表しており、編著の研究書も多い。さらに、外国の法状況の調査・分析に関しては、ドイツやオーストリアで在外研究中のメンバーが滞在国の不法行為法の研究に取り組み、複数のメンバーがヨーロッパ諸国に出張して情報収集を行った。また、研究成果の国際的な発信も活発に行っており、国際学会での日本法に関する報告が多数あるほか、新債権法に関して、その翻訳、基本思想を論じる英語論文が挙げられる。平成29年度・30年度の基盤確立期においては、情報化社会における権利保護のあり方に関する従来の議論の到達点と限界についての知見の共有を図ること、および、各研究班のそれぞれが分担する研究課題の研究を進め、新たな問題を洗い出すことを計画していた。平成30年度までの研究は、次のとおり、おおむね、計画に沿って順調に進展している。第1に、個人情報の収集・利活用に関する私法的規律(情報保護班の担当)に関しては、全体研究会を通じて、プライバシー権論と社会学との接続、忘れられる権利の日本法上の意義、EU一般データ保護規則の全体構造と特徴的規律、オンライン・プラットフォームに対するプライバシー保護といった個別問題の検討を進めてきた。第2に、AIの投入やネットワーク化に対応した責任原理の再編成(責任原理班の担当)に関しては、全体研究会により、自動運転に伴う自動車事故について、運行供用者責任や製造物責任による規律可能性とその限界、保険も含めた制度設計のあり方を詳細に分析することができた。また、自動化の法的規律それ自体についての基礎的検討も進展した。第3に、ネットワーク関連被害に対する救済法理(救済法理班の担当)に関しては、全体研究会でこれを議論することはできなかったものの、個人研究を通じて、ネットワークを介した侵害に対する知的財産保護のあり方や、オンライン・プラットフォーム事業者の責任についての検討が進んだ。第4に、上記の各課題に関連する外国の法状況の情報収集(比較法研究班の担当)に関しても、全体研究会への外国人研究者の招へい、ヨーロッパ諸国でのメンバーの在外研究や外国出張を通じて、調査・分析を進めてきた。また、国際学会での発表や外国語の論文の公刊を通じて、国際的な研究発信も盛んに行っている。平成31年度は、2年間の基盤確立期を終えて展開応用期の1年目に入る。展開応用期には、今後の研究課題を整理・明確化しつつ、応用研究に向けた検討を進めるとともに、各研究班では、次のとおり、新たな課題や積み残していた課題にも取り組む。情報保護班では、最近提唱されるアーキテクチャー論の観点も踏まえ、個人情報の提供についての本人同意や情報の削除・訂正請求といった権利構成、ひいては私法学の基本的法技術がネットワーク事業者に対する個人情報保護にどれだけの貢献をなしうるのか、その可能性と限界を検証する。また、プロファイリングの制限についても、プライバシー保護の新たな課題として、私法学の観点から研究に取り組む。責任原理班では、自動車以外の機械装置にAIが搭載されて自動運転が行われる類型を想定して、自動運転中の事故につき、どのような責任成立要件による規律がふさわしいかを検討する。また、これまで専門家責任が論じられてきた領域にAIが進出した場面を想定して、AIが人の判断に置き換わることによって生じうる責任問題を洗い出し、従来の不法行為理論による対応の可能性と限界を見極める。救済法理班では、情報ネットワークに起因する莫大損害の問題に取り組む。ある者の物や身体に対する有形的加害が依存関係を通じて別の者に経済的損失をもたらした場合に、加害者がどの範囲まで責任を負うべきかという問題は、情報ネットワークの登場以前から存在していた。そこでの議論のほか、原発事故における間接被害者の取扱い等も参照しつつ、莫大損害についての責任のあり方を検討する。比較法研究班では、外国人研究者を招へいする等して、各課題に関連する諸外国の最新状況について知見を広める。また、基盤確立期に引き続き、各国の契約・不法行為理論の最新の動向にも留意する。基盤確立期1年目にあたる平成29年度には、ゲストスピーカーを交えた複数回の全体研究会を通じて、情報化社会における権利保護のあり方をめぐる従来の議論の到達点と限界を確認し、研究課題や問題意識の共有を図ることができた。また、全体研究会では、個別の研究課題に関しても、次のとおりの進展をみた。

まず、情報の収集・利活用に関する私法的規律という研究課題をめぐって、個人情報の収集・統合・分析技術が進展したサイバー化社会におけるプライバシーの侵害やその保護のあり方について社会学での議論を参照することができたほか、「忘れられる権利」が論じられる場面につき、プライバシー概念との関係や検索エンジンからの削除の要件について議論を深めた。また、責任原理の再編成という研究課題をめぐっても、自動運転に伴う自動車事故の私法的規律について、運行供用者責任、製造物責任、売主等の契約責任、自動車保険といった諸観点から、今後の検討が求められる多数の問題が提起された。さらに、外国の法状況の調査・分析に関しては、ドイツやオーストリアで在外研究中のメンバーが滞在国の不法行為法の研究に取り組んでいるほか、複数の研究会メンバーがドイツに出張して情報収集を行った。以上のほか、研究会メンバーは、各自でも、担当の研究課題に関連する研究を進めている。その成果として、たとえば、平成29年5月に成立した債権法改正に関する一連の諸論稿が多数公表されているほか、債権総論の体系書や債権各論の教科書の公刊、交通事故損害賠償の責任論・損害論の両面からの研究、契約制度に関する国際的・学際的観点からの研究などを挙げることができる。また、研究成果の国際的な発信も盛んであり、国際学会での日本法に関する報告が多数あるほか、オーストリア私法の概説書(英語)や日本の損害賠償法の体系書(ドイツ語)の公刊などが特筆される。平成29年度の「研究実施計画」では、1情報化社会における権利保護のあり方に関する従来の議論の到達点と限界を検討して、研究課題と問題意識の共有を図ること、および、2情報保護班・責任原理班・救済法理班・比較法研究班が、それぞれの分担する研究課題の研究を進めることを計画していた。平成29年度の研究は、おおむね、このような計画に沿って順調に進展しており、「研究実績の概要」に記載のとおり、全体研究会を通じて、とりわけ、情報保護班の担当する情報の収集・利活用に関する私法的規律、および、責任原理班の担当する責任原理の再編成という研究課題に関して、問題意識を深めることができた。また、各研究班で取り組むことを計画していた個別の問題についても、情報の利活用と権利侵害・それに対する民事救済、および、コンピュータ・プログラムと危険責任の関係について全体研究会で議論することができた。このほか、研究会で取り上げることができなかった問題に関しても、メンバーが各自で研究を進めた結果、たとえば、不法行為責任の全体的な構造や交通事故損害賠償法の諸課題、不法行為・契約法分野における救済法理等をめぐって大いに研究実績をあげている。さらには、国際学会での発表や外国語の著書の公刊を通じて、国際的な研究発信も盛んに行っていることが特筆される。なお、平成29年度は、救済法理班が担当する救済法理の再編成に関して、全体研究会において研究課題や問題意識の共有を図ることができなかったが、これは、全体研究会の開催時期が予定よりもずれ込んだことによる。また、外国人研究者の招へいも行わなかったが、ドイツやオーストリアでの在外研究や短期の外国出張によって代替することにより、外国法の知見を広める目的を達成している。
溶液相における光異性化反応の速度の理論

化学反応の速度に関する標準理論は遷移状態理論(TST)である。ところが80年代に入って、種々の溶液反応においては溶媒のゆらぎが遅いためにTSTの基本仮定が成立しないことが明らかになり、非常な注目を集めてきた。これを記述するため二つの異なる理論の流れが生じた。一つはGrote-Hynesの理論(1980年)である。他は住と(1992年度ノ-ベル化学賞受賞者)Marcusの理論(1986年)であり、住は1991年この住・Marcus模型の与える反応速度定数の一般形を明らかにした。実験においては1992年浅野(大分大工)は、圧力により溶媒粘性率を大幅に変え、TSTが成り立つ領域から非TST領域までを覆う光異性化反応の速度定数のデータを提出した。1994年住は浅野と協同して、このデータが住理論の与える光異性化反応速度の一般式を検証することを明らかにした。今年度は、このデータとGrote-Hynes理論との対応を調べた。溶媒中における溶質分子の溶媒和構造は、溶媒の熱ゆらぎにつれてブラウン運動ゆらぎをする。この揺らぎが遅いことがTSTが成立しない原因である。このブラウン運動ゆらぎの動力学は、ゆらぎを励起する乱雑な力とそれを減衰させる摩擦力によって規定されている。Grote-Hynes理論では、摩擦力の相関時間が基本的に重要な役割を演ずる。もしこの理論が適用できるならば、観測データを再現するのに必要な摩擦力の相関時間が観測データ自身から得られることを明らかにした。一方、揺動・散逸定理により摩擦力の相関時間は乱雑力の相関時間に等しい。従ってそれは、理論的に、溶質分子の異性化部分と同程度の波長をもつ溶媒励起のエネルギーの広がりに関係している筈であり、これも他の実験から推定できる。このことを基礎に、Grote-Hynes理論は実験データを記述できず、その適応性には基本的問題点があることを明確にした。
光学的二次元脳活動計測法による人工内耳のための神経生理学的研究

人工内耳の臨床的研究は国内外で30年以上に渡って行われてきた。人工内耳患者の音声認識を向上させるために払われた努力に比べて、その結果は未だ充分とはいえない。人工内耳での音声認識の効率を改善するためには、基礎的な神経生理学的研究を行い、内耳刺激の最適条件を知ることが必要である。われわれは電位感受性蛍光色素(RH795)を用いた光学的二次元計測法により、内耳を音あるいは電気で刺激したときの、モルモットの皮質聴覚領の神経活動を時空間パターンとして観察した。蝸牛の第1及び第2回転の前庭階と鼓室階に電極を挿入して双極電極として用い、200μsの幅の電気的パルスによる刺激を行い、それに対する応答と、その部位に対応する周波数の音刺激に対する応答とを比較した。これらの刺激で誘発される皮質からの蛍光の強さの変化は12×12チャンネルのフォトダイオード・アレイを光センサーとして用いて記録した。光信号の振幅はカラーコード化して、0.57ms毎に時間的に連続する二次元の画像として表示した。電気刺激に対する応答波形は音刺激の場合と同様に、速い成分と遅い成分から成っている。その波形と振幅は刺激の強さに依存する。音刺激の場合は、音圧レベルが高ければ高いほど鋭く大きくなる。しかし電気刺激の場合は、刺激強度を上げてゆくと、早く飽和し、逆に減少するようになる。つまり電気刺激の場合、応答のダイナミック・レンジは極めて狭い。つまり、聴神経への直接刺激により、情報の圧縮が起こっている。その圧縮比は対数スケールで約2.5であった。潜時も刺激強度の変化に対してほぼ一定であった。さらに、これらの二つの異なる刺激モードに対する応答を時空間パターンとして比較すると、本研究で用いたような刺激方法で蝸牛を電気刺激すれば、その応答パターンは聴覚皮質での周波数局在を音刺激の場合と同様に再現できることがわかった。人工内耳の臨床的研究は国内外で30年以上にわたって行われてきた。これらの刺激で誘発される皮質からの蛍光の強さの変化を12x12チャンネルのフォトダイオード・アレイを光センサーとして用いて記録した。皮質からの光信号の振幅はカラーコード化して、0.57msec毎に時間的に連続する二次元の画像として表示した。純音のトーンバーストで誘発される神経活動は、大脳皮質の機能的構造の一つである周波数局在をもつ聴覚領の二つのフィールドに、刺激として用いた音の周波数に従って表示された。この周波数に特異的な応答の空間パターンは時間にも依存しており、ダイナミックに変化することがわかった。周波数局在が時間に依存する事実はこれまで知られていなかった。刺激電極を蝸牛に置いて、内耳を200μsecの幅の電気パルスで刺激すると、皮質聴覚領の二つのフィールドに誘発される神経活動が、音刺激と同様に時空間パターンとして観察された。皮質の活動が高まる部位は蝸牛に置いた電極の場所に依存した。

さらに応答の潜時やパターンが音と同じように電気刺激の強さや時間構造に依存することがわかった。人工内耳での音声認識の効率を改善するためには、基礎的な神経生理学的研究を行い、内耳刺激の最適条件を知ることが必要である。われわれは電位感受性蛍光色素(RH795)を用いた光学的二次元計測法により、内耳を音あるいは電気で刺激したときの、モルモットの皮質聴覚領の神経活動を時空間パターンとして観察した。今年度は特に蝸牛の第1及び第2回転の前庭階と鼓室階に電極を挿入して双極電極として用い、200μsecの幅の電気的パルスによる刺激を行い、それに対する応答と、その部位に対応する周波数の音刺激に対する応答とを比較した。これらの刺激で誘発される皮質からの蛍光の強さの変化は12×12チャンネルのフォトダイオード・アレイを光センサーとして用いて記録した。皮質からの光信号の振幅はカラーコード化して、0.57msec毎に時間的に連続する二次元の画像として表示した。電気刺激に対する応答波形は音刺激の場合と同様に、速い成分と遅い成分から成っている。その波形と振幅は刺激の強さに存在する。音刺激の場合は、音圧レベルが高ければ高いほど鋭く大きくなる。しかし電気刺激の場合は、刺激強度を上げてゆくと、早く飽和し、逆に減少するようになる。つまり電気刺激の場合、応答のダイナミック・レンジは極めて狭い。潜時も刺激強度の変化に対してほぼ一定であった。さらに、これらの二つの異なる刺激モードに対する応答を時空間パターンとして比較した。その結果、本研究で用いたような刺激方法で蝸牛を電気刺激すれば、その応答パターンは聴覚皮質での周波数局在を音刺激の場合と同様に再現できることがわかった。
ポスト・グローバル消費社会の動態分析-脱物質主義化を中心として

本研究の目的は、グローバル化が進展し多様化する現代日本の消費社会・消費文化の諸相について実証的に分析し、その構造と趨勢をあきらかにすることである。本研究プロジェクトの成果は次の二点である。第一に、首都圏において大規模な質問紙調査を実施し、現代日本人の消費意識・消費行動を計量的にあきらかにした。第二に、おもに消費とリスクに関する理論研究をおこない、リスク回避のための消費行動の類型をあきらかにした。本研究の目的はグローバル化が進展して以降の多様化する現代日本の先端的な消費社会、消費文化の諸相について、理論的かつ実証的に研究し、その構造と趨勢を明らかにすることである。具体的な研究テーマは、近年の消費文化に認められる「脱物質主義化」現象、それに関連する「若者の消費意欲減退」現象、他方、消費の脱物質主義化とは逆方向の現象といえる「ディズニー化」(消費のリスク管理、監視社会化)現象である。なお、これらの現象の規定要因や社会的影響などについては学術的にまだ解明されているとはいえない。また、これらの現象に対する社会的関心も高いことから、本研究は学術的、社会的な重要性をもっといえよう。本年度は次年度に学会報告、論文作成などの研究成果を確実にあげるべく、これらの研究テーマについて理論研究、実証研究を着実に進めてきた。研究代表者、分担者、協力者はほぼ毎月、集まり研究会を開催し、理論研究、過去の社会調査データの分析などの成果を順番に報告し、共同討議するとともに、中央調査社に委託して実施した大規模質問紙調査の調査票作成に精力的に取り組んだ。こうした研究は、複数の学会報告、論文としてまとめられるなど、ほぼ当初の期待どおりの成果をあげることができた。また、同調査については成功裡に完遂され、研究会の各メンバーは自身の設定した調査課題、仮説にしたがって、収集したデータの分析をおこなっている。なお、本調査の概要は以下のとおりである。調査名:「多様化する消費生活に関する調査」、母集団:新宿駅40km圏の15歳以上70歳未満の男女、計画標本規模:4,000件、標本抽出法:住民基本台帳を用いた多段無作為抽出法、調査方法:郵送法、調査期間:9月10月、有効抽出票数:3,962票、有効回収数:1,749(有効回収率:44.1%)。本研究の目的は、1990年代のバブル経済の崩壊やグローバル化の進展以降、多様化する日本の消費社会および消費文化の諸相について、理論および実証の両面から明らかにすることである。3ヶ年計画の本研究プロジェクトにとって、平成23年度は2年目にあたる。当該年度に実施した研究の成果は、おもにつぎの二点である。第一に、初年度に首都圏において実施した大規模質問紙調査データをもちいた計量分析、第二に「消費とリスク」をめぐる理論的検討である。具体的には、前者は「脱物質主義」をめぐる諸仮説や「若者の消費意欲減退」言説の妥当性についての実証的検討、後者は「抗リスク消費」をめぐる歴史的位置づけの検討や、概念の類型化といった理論的検討である。本研究プロジェクトは「脱物質主義」研究ユニット、「消費とリスク」研究ユニット、「若者と消費文化」ユニットという三つのユニットを組織している。これらのユニットに所属する研究分担者および研究協力者が、関東社会学会、日本社会学会、経済社会学会の全国大会にてそれぞれの研究報告をおこなった。日本社会学会では「文化と社会意識(2)」部会において、「多様化する消費生活に関する調査を通して」という共通論題のもと、6名が報告をおこなった。また、関東社会学会および経済社会学会では、それぞれ2名が研究成果の報告をおこなった。消費社会・消費文化研究は、停滞する日本経済の再活性化や、環境問題等を克服する持続可能な社会の実現といった実践的課題への解を導出しうる重要テーマであるにもかかわらず、現在では理論的なブレイクスルーや実証研究の蓄積があまり進んでいない領域である。こうした現状に対して、上記の諸報告は、消費文化の先端的事例の解明や、長期的な社会変動を視野に収めた理論構築を試みたものである。これらの研究成果は、各専門学会において大きな意義をもつものであったといえる。本研究の目的はグローバル化が進展して多様化する現代日本の消費社会・消費文化の諸相について実証的に分析し、その構造と趨勢を明らかにすることである。経済成長の意味が自明ではなくなった現在、経済成長の果実である消費がどのような意味をもち、どのような方向に向かうかという問題は、社会的に大変重要な研究テーマとなっている。何のために経済成長し、生産を拡大させるかがわからなければ、経済活動の意味自体が曖昧なものになるからである。3ヶ年計画の本研究プロジェクトにおいて、平成24年度は最終年度となる3年目に該当する。本年度は前年度に引き続き、初年度において首都圏で実施した大規模質問紙調査のデータ分析および理論研究の成果について、専門学会で報告をおこない、論文を発表した。

本研究プロジェクトでは「脱物質主義」「若者と消費文化」「消費とリスク」という三つのユニットを構成し、上記課題の解明に取り組んできた。上記課題の具体例を挙げると「若者の消費離れ」「抗リスク消費」「環境配慮型消費」「フェアトレード」などである。また、研究成果を広く大学外に発信し、その社会的還元をはかるため、平成24年11月に公開学術フォーラムを開催した。学術フォーラムには、マーケティング分野で活躍する著名な消費社会研究者や、研究機関に所属する隣接分野の研究者を招いた。本研究グループの代表として、3名が報告をおこない、コメンテーターや来場者とのあいだで活発な議論がおこなわれた。参加者数は主催者側をふくめて60名近くにのぼり、盛況のうちに閉幕した。本研究プロジェクトは上述のテーマをはじめとして、現代日本の消費社会・消費文化の解明に一定の成果を挙げた。また、その成果を専門学会のみならず、公開学術フォーラムの場において社会的に発信したことは、きわめて大きな意義をもつものであったと考えられる。当初の計画通り、初年度には大規模質問紙調査を実施し、次年度には当該調査のデータ分析および、関連する諸理論の検討をおこなった。またこれらの研究成果について、複数の学会において報告をおこなった。さらに、いくつかの研究成果についてはすでに論文としてまとめ、学会誌へ投稿した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究プロジェクトの最終年度である平成24年度は、前年度に複数の学会で報告した研究成果をさらにブラッシュアップし、論文としてまとめ成果報告書を刊行する。また、秋口には外部研究者を招聘し、立教大学にてシンポジウムを開催する予定である。さらに、研究成果を広く社会一般に公開するため、研究成果公開促進費を申請する予定である。その他、今年度もいくつかの学会にて研究成果の報告を予定している。研究内容に関しては、各ユニットの理論および実証面での研究成果を総合することで、21世紀にふさわしい消費社会・消費文化研究の理論枠組みの構築、および新たな研究課題の析出をはかりたい。
自閉性障害児に対するおとなのかかわる能力についての臨床分析的研究

多くの自閉性障害児の発達診断・相談を行い、すべて8mmで撮影、VHSにコピーし、親に発送した。その中から分析対象を特定した。因子分析等のデータ化については、4画面・2画面追跡録画解析装置で録画した。分析は、コンピューター画像処理等、すべて本装置によった。1「おとなの閉性障害児へのかかわり方に関する臨床分析的研究」において、自閉性障害児との相互作用成立水準が高水準を示したおとなの行動傾向の検討と因子分析を行った。その結果、伝達意図を持ちつつ子どもの行動を待ち、適切に反応し、声をかけつつ行動を共有していくことが自閉性障害児に対するおとなのかかわる能力の要点であると考えた。自閉性障害児がかかわるおとなとの「二者間の行動文脈」を読み取る能力を発揮すること、発達段階の上昇に伴って視線が広がっていくこと、集団内での保育者との1対1の関係がコミュニケーション能力を育むこともわかった。2「自閉性障害を共に有する二卵性双生児の人とのかかわりと行動特徴に関する臨床分析的研究」において、認知発達と自閉性障害の傾向の交錯が明らかにされた。両児のコミュニケーションに焦点をあてた因子分析による研究から、第2、第3因子に自閉性障害の傾向がでてくるものの、第1因子が「おとなのことばの意味をもった文脈のある使用」で共通していた。自閉性障害固有のコミュニケーションの発達過程とも思われる。両児の1歳7ヵ月から4歳6ヵ月に至る臨床的考察、および3歳10ヵ月から5歳5ヵ月に至る分析的研究から、障害の顕在化と「人」としての成長過程を認めた。3「かかわり方のモデル画像」が作成された。本画像を用いて、学会で「発達と障害に視点をあてた発達・教育相談の実際」と題した教育講演を行った。4本研究の成果が青年や成人、外国の自閉性障害児・者にも有効なことを、作業所のケース研究会や中国での診断活動を通して確認した。1本年度(4月3月)、自閉性障害児(自閉症をさす)6名9回、学習障害(LD)児6名7回、情緒障害児1名1回、不登校児1名1回、ダウン症児2名2回、知的障害児8名10回、計24名30回、本研究代表者が直接子どもとかかわって発達相談を行った。不登校児1名を除き、すべて8ミリ撮影を行い、VHSにコピーし、子どもへのかかわり方のモデルとして親に送った(保育園での発達相談を除く)。2うち、自閉症障害を伴った二卵性双生児の発達相談を2回行った(H児、T児)。定期的に診断・援助しつつ、研究対象にしていくという了解が親から得られた。(1)3歳7カ月.H児:K式による認知レベル;2歳3カ月2歳半自。閉傾向;部分へのこだわり、ことばの繰り返し、きめこめかな常同運動など自閉的傾向が強かった。T児:同;2歳2歳3カ月。自閉傾向は「かざし目」程度で少なかった。二人とも助詞等の構文上の問題が顕著にみられた。(2)3歳10カ月.二人とも3カ月間に顕著な発達を示した。認知レベルの「ずれ」は同じ傾向にあったが構文能力はT児に3語文が出ていた。H児の自閉傾向は少なくなり、T児の自閉傾向は多くなっていた。(3)初回では、対象児2名におとな2名がかかわっている対照的な場面がVTRに編集された。2回目では、2台のカメラで撮影し、おとな2名と子ども2名をクロスさせた分析データを得た。3マメカム2台と8ミリ2台、分割ユニット等による「4画面・2画面追跡録画解析装置」をセットし、2回目に2台の8ミリで独自録画をしつつ、4画面編集・録画を実験的に行い、活用できることを確かめた。4コンピューターと640MBのMO、ビデオスキャナーをつなげ、画像データの記録ができるようにした。

両児の1歳7ヵ月から4歳6ヵ月に至る臨床的考察、および3歳10ヵ月から5歳5ヵ月に至る分析的研究から、障害の顕在化と「人」としての成長過程を認めた。3「かかわり方のモデル画像」が作成された。本画像を用いて、学会で「発達と障害に視点をあてた発達・教育相談の実際」と題した教育講演を行った。4本研究の成果が青年や成人、外国の自閉性障害児・者にも有効なことを、作業所のケース研究会や中国での診断活動を通して確認した。1.本年度(4月3月)、本研究代表者が直接子どもとかかわって、自閉性障害(自閉症を指す)児8名12回、学習障害児1名1回、注意欠陥/多動性障害児2名2回、ダウン症児3名3回、知的障害児5名5回、痙直性麻痺と知的障害を併せもち自閉症的傾向も伺われた児1名6回、ことばの問題をもつ児2名2回、知的障害が疑われた児5名5回、計27名の発達相談を36回行った。すべて8mmで撮影、VHSにコピーし、かかわり方のモデルとして親に発送した。2.うち、自閉性障害が疑われる二卵性双生児(1993年2月21日生)については、3回(昨年度からあわせると計6回)行い、1歳7カ月、4歳7カ月時の両児の家庭での8mm記録をコピーした。(1)発達と障害の拮抗関係を見い出だした。(2)両児の関係が対象に向かい合う関係から、並行的に向かう関係へと変化した。(3)ビデオスキャナーとMOによりコンピーターに取り込み、必要箇所をプリントし、発達経過を画像化した。(4)両児のうちち1名にしぼり、2回にわたる大学院生3名と相互交渉を、視線、発声等で分析し、かかわる能力の違いを考察した。3.発達障害が疑われた児5名中、自閉的な傾向を示す2児の保育園での行動を8mm撮影し、集団内でのおとなとの1対1の関係が本児等の活動の活性に効果的であるという傾向を見い出だした。4.本研究初年度(8年度)に2台のカメラによって観察した自閉性障害児とおとなの視線を追ったデータを再検討した。また、因子分析により検討する対象となるデータを特定した。5.XV-AL300を使用し、発達と障害に視点を当てた発達相談における自閉性障害児を中心に、児らと本研究代表者とのかかわりを発達の順序を追って編集しているが、1998年の日本特殊教育学会第36回大会「教育講演」で報告する。1.本年度(4月3月)、本研究代表者が直接子どもとかかわって、自閉性障害(自閉症を指す)児7名9回、学習障害児4名5回、注意欠陥/多動性障害児1名1回、ダウン症児2名2回、知的障害児2名2回、ことばの問題2名5回、発達障害が疑われた児11名11回、計29名の発達相談を35回行った。因子分析等データ化については、4画面・2画面追跡録画解析装置で録画した。2.「おとなの自閉性障害児へのかかわり方に関する臨床分析的研究」として、1)自閉性障害児との相互作用成立が高水準を示したおとなの行動傾向について、データと考察の再検討を行い、2)特定した自閉性障害児とかかわる異なったおとな間の行動傾向の比較について因子分結果を再考察した。3)自閉性障害児がかかわるおとなとの「二者間の行動文脈」を読み取る能力を発揮することを確認し、4)自閉性障害の傾向を示す5児の発達段階と視線の広がりについて検討した。5)かかわる者への面識経験が自閉性障害児のコミュニケーション活動に与える栄養について検証し、6)自閉性障害の傾向を有する幼児のコミュニケーション能力に及ぼす集団と保育者の介入の役割について検討し、7)以上をまとめた。
非一様な強電磁場における放射と対生成の理論

本研究は,非均一な強電磁場内の相対論的電子(陽電子)による放射とγ線による対生成現象を中心として,臨界電場中の真空の安定性に関係する諸問題を理論的に考究したものである。まず,相対論的イオンによる束縛状態対生成の理論を構築した。結晶軸に平行に入射した相対論的イオンの静止系では,結晶場は周期的パルス状のコヒーレント仮想光子となりいわば「仮想X線レーザー光」とみなせることに注目した。その静止系電場は,臨界電場以上の値に相当する。そのため,電子が結晶場内を進行する相対論的イオンの内殻軌道に電子が生成される束縛状態対生成が生じる可能性がある。これは,強電場QEDの検証として重要なだけでなく,エキゾティック原子や反水素の生成に応用できる。本研究ではこの対生成過程を,陽電子の終状態に平面波,電子の終状態に相対論的水素様波動関数を用いた計算を行った。得られた結果を,近未来型X線レーザーを仮定したMullerらの理論と比較したところ,イオンを同条件で入射した場合十分現実的な膜厚の結晶で同等以上の対生成確率が得られることが分かった。次に相対論的な電子が,結晶の軸ポテンシャルが形成する電場(10^<12>V/cm程度)に入射するという条件で,誘導型の対生成を波束を用いて研究した。これは,電子の進行方向における静止系から見れば,Kleinパラドックスと等価な状況となる。本研究では,Kleinパラドックス型対生成の基礎を調べるために,相対論的な波束の運動を数値的に計算した。また,電子波束の運動の基礎研究としてNelsonの確率過程量子化法を用いた波束の計算を行った。結晶軸に平行に入射した相対論的イオンの静止系では,結晶場は周期的パルス状のコヒーレント仮想光子となり,いわば「仮想X線レーザー光」とみなせることになる。その電場は,Lorentz因子が十分大きい場合,臨界電場以上の値になる。したがって,結晶場を利用して強電場中の量子電磁気学(QED)を研究することができる。平成19年度は,結晶場内を進行する相対論的イオンの内殻軌道に電子が生成される束縛状態対生成の理論を構築した。この現象は,強電場QEDの検証としだけでなく,エキゾティック原子や反水素の生成にも適用できるので応用面からも重要である。チャネリング状態では衝突径数依存性が重要なので,それを取り入れた理論を作る必要がある。本研究では,仮想光子の方法により衝突径数依存性を取り入れた。また,陽電子の終状態には平面波,電子の終状態に相対論的水素様波動関数を用いた計算を行った。得られた結果を近未来型X線レーザーを仮定したC.Mullerらの理論(C.Muller, A.B.Voitkiv, and N.Grun, Phys.Rev.Lett.91,223601(2003))と比較したところ,結晶の厚さが数cmでMullerらの数値に匹敵することが判明した。この厚さは十分実用的であり,したがって近未来型X線レーザーを必要とするMullerらの理論よりも本研究によって提案する手法の方が,相対論的イオンの束縛状態対生成の実現において有効であることが示唆された。以上の結果を,2007年日本物理学会春季大会にて「相対論的重イオンのコヒーレント束縛状態対生成」(講演番号:19aXJ-12)という講演題目で発表した。