hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経膠腫アルキル化剤治療後の高度点変異誘導機序解明による個別化療法の開発

経過が相対的に長い低悪性度神経膠腫でTMZ治療後に腫瘍が再発時に悪性転化し、点突然変異数が著しく多いhypermutator形質を獲得することから、このような神経膠腫に対するTMZ療法の是非が問われている。本研究では、TMZ及び他のアルキル化剤(特にニトロソウレア薬であるACNUなど)による神経膠腫細胞に対するhypermutator形質の発生度、その分子機序を解析し、薬剤の種類や腫瘍細胞の背景形質や遺伝子異常のパターンによる相違を明らかにすることで、TMZ治療におけるhypermutator化の危険因子を探索し、神経膠腫治療の基盤となるTMZ治療の良好な対象群を解明することを目的とする。我々の研究室で保有するヒト・グリオーマ細胞株、TMZおよびニトロソウレア薬(ACNU)への耐性の主因であるMGMTを強制発現した細胞株を用いて、TMZならびにACNUへの感受性をMTSアッセイを中心に実施し評価した。その結果、各薬剤への感受性が高い細胞株に対して、TMZあるいはACNUをsublethalな低濃度で持続暴露し、生存した細胞を引き続き同濃度濃度を増加して、再培養することで、各薬剤に対する耐性株の作成を試みた。それらの細胞株における治療耐性因子、特にMGMTおよびミスマッチ修復機構(MMR)に関与する遺伝子の発現状況をWestern blot法を用いて評価検討した。現時点では、MGMTの発現亢進がみられた細胞株は得られているものの、MGMT発現の増加なく、MMR関連蛋白の有意な変化を来した株は得られておらず、引き続きの耐性株作成、検討を行っている。TMZによるhypermutationの分子機序解明と、その克服法の開発が目的となる。我々の研究室で保有するヒト・グリオーマ細胞株、TMZ耐性グリオーマ株などを使用し、TMZ及びACNU等による治療をin vitroならびにin vivoで行い、治療後の生存細胞及び再発腫瘍を用いて、その遺伝子異常の変化につき解析を行うことを計画した。今年度は、グリオーマ細胞株のうち、既に先行研究でTMZおよびニトロソウレア薬であるACNUに感受性を示す細胞株、U251を主として用い、これら薬剤治療におけるIC50値を求めた。U251細胞株には、TMZおよびACNU耐性の主因と考えられているMGMTの遺伝子プロモーター領域のメチル化があることが知られており、そのためMGMT蛋白が発現していないことをWestern blot法で確認した。一方、U251にMGMT遺伝子を強制発現させたMGMT陽性U251株もこれまでの研究の中で作成しており、その株がTMZおよびACNUに耐性となるかを同様にMTSアッセイならびにWestern blot法で検討した。この基礎実験結果を基に、TMZ治療およびACNU治療がhypermutation形質、あるいはその前駆状態をもたらす可能性があるか検討するため、低用量の薬剤による持続治療を行い、治療後も生存する耐性細胞を収集し、薬剤耐性関連因子の発現状況を調べたところ、多くの場合、MGMTの発現が誘導されていることが明らかとなった。
シナプス可塑性におけるSIFタンパク質の役割

シナプスの可塑性には神経伝達の効率制御の問題とシナプスの形態変化および組み替えの問題が存在する。このシナプスの形態変化を調節する機構は未だ明瞭ではないが、神経活動およびそれに伴う神経栄養因子の放出などがシナプス形成に影響を及ぼすことが報告されている。これらの外的シグナルを受けた細胞内の応答機構も不明だが、その有力な機構のひとつがRho類似GTPaseカスケードである。Rho類似GTPaseはアクチン細胞骨格系の制御を通して細胞の形態、接着、運動を調節していることが近年明らかになり、これらの現象を伴うシナプス形成と形態変化もRho類似GTPaseによって制御される可能性が高い。われわれは機能的な神経回路の形成機構を解明する目的で活動性の低下したショウジョウバエ変異株を解析することによりstill life(sif)遺伝子を同定した。sif遺伝子は複数のドメイン構造を持つRho類似GTPase活性化因子をコードしている。変異SIFタンパク質を強制発現すると軸索伸長やシナプス形成を阻害し、ヒトの培養細胞ではアクチン細胞骨格系を調節して細胞の形態を変化させる。さらにSIFタンパク質はシナプス末端内の細胞膜近傍に特異的に存在する。以上のことからSIFタンパク質はRho類似GTPaseの活性化によるアクチン細胞骨格系の制御を通したシナプス分化の調節をしていることが示唆された。また、レーザー顕微鏡および電子顕微鏡を用いて神経・筋接合部におけるSIFタンパク質の局在を調べて見ると、神経伝達のアクティブゾーンの周縁部に局在することがわかった。生体内および試験管内の実験によりSIFタンパク質の基質がRho類似GTPaseのひとつであるRac1であることがわかった。マウスにおいてもSIFと類似したタンパク質を同定することに成功し、その解析を続けている。
環境型とチュータ型を統合した教育システムの対象世界モデルの構築

本研究では、テュ-タ型と環境型を融合した知的教育システムの対象世界モデルについて検討を行った。本研究では、環境型教育システムとテュ-タ型教育システムの関係を総括し、両システムの接点となるべき対象世界モデルについて検討を進めた。環境型システムとテュ-タ型システムには、学習者に対して、前者が実空間に近いイメージ的世界で対象領域の振る舞いを捉えさせるのに対し、後者では記号化、命題化して知識を捉えさせるという違いはあるが、共に、学習者が世界のどのような側面に着目して現象を把握するべきかという、対象世界を見渡す視点が問題となる。そこで、高校化学を題材として、視点の問題についての検討を行った。提案した視点変換機能をベースとして、いずれのタイプの教育システムにおいても、学習者が着目すべきポイントがクリア-に提示されうる対象世界モデルを構築することが可能となる。また、両タイプのシステムの統合のためには、学習者が対象世界を支配する法則をどのように理解しているかをモデル化した学習者モデルも不可欠である。しかし、習者モデルについてのこれまでの研究は、テュ-タ型システムにおける学習者モデルを主として対象とされており、環境型システムにおいて、学習者モデルをどのように構築するかについてはあまり検討されていなかった。本研究では、環境型システムの中で学習者モデルを構築する手法を提案した。同時に、抽象的対象を取り扱う例として、プログラミングの学習について検討を行った。ここでは、学習者が書いたプログラムが、プログラムが処理する対象世界の上でもつ働きを提示して学習者を支援するツールの構築を行った。今後、プログラミング教育における学習環境と、学習者モデルの構築などを検討して、融合型教育システムへと進展させてゆく必要がある。我々はBimodus型教育システムにおける環境型システムとチュータ型システムの接点として、学生モデルと対象世界モデルが重要な役割を果たすと考えている。そこで本年度は、高校化学を対象とするBimodus型知的教育システムを題材に、環境型教育システムにおける学生モデルの構築方法、ならびにチュータ型システムにおける対象世界モデルの表現と問題解決への利用について検討し、以下のような成果を得た。1.環境型教育システムにおける学生モデルの構築(a)学生の行為列からのプランモデルの構築システム内の仮想化学実験環境に対する学生の操作列から、学生の行っている化学実験のプランを推定し、モデルを構築する手法を提案した。またこの実験環境及びプランモデル構築機構のプロトタイプを計算機上に実装した。(b)学生の行為列からの理解状況モデルの構築上述の環境において、学生がもつ目的と行為列の関係を分析することにより、学生がどのような知識を持っているかを推定し、モデル化する手法を提案した。またこのモデル構築機構の一部を実装した。2.複数の視点から対象を取り扱いうる対象世界モデルの表現と利用高校化学の世界を網羅的に取り扱うためには、複数のモデル記述方法(視点)を適宜使い分ける必要があること、また代表的な視点は基本的視点を含めて4タイプに大別できることを事例研究より明らかにした。またこの各タイプの視点を、必要に応じて切り替えつつ問題解決を行う手法を開発し、システムを実装した。本研究の目的は,知的チュータ型教育支援システム(ITS :Intelligent Tutoring System)と環境型教育支援システム(ILE:Interactive Learning Environment)とを融合させた教育支援システムの構築手法を明らかにすることである。両システムの融合のためには、両システムに共通の学習者モデル・対象世界モデルを実現すること、両システムを統括する教育戦略を設計することが主な課題となる。特に本年度は以下ような成果を得た。学習者モデルについては、昨年度に引き続きILE部において学習者の持つ知識を推定する手法について検討し、学習者に一定の目的を与えた上で、学習者がその目的を達成する行為の系列から、目的達成に必要な知識の修得状況を推定する処理手法を明らかにした。対象世界モデルについては、これまで我々がITS部において利用してきた記号的な定性モデルをILE部で共通に利用するために、モデル表現及びシミュレーション機構の一部を拡張した。

教育戦略については、知識獲得・知識定着の各プロセスにおけるITS・ILE各々の役割について考察し、ILEを知識獲得に利用する場合・知識定着に利用する場合のそれぞれについて適切な初期環境を設定するための戦略、ITSにおいて学生に演繹的に知識を発見させる支援を行う際の課題設定の戦略などについて具体的に設計を行った。以上得られた知見の一部をもとに、試作システムの設計と評価を行った。
酸化的DNA損傷の生成と修復

酸化的DNA損傷の変異誘発、修復、発癌との関係について以下の点を明らかにした。1)酸化損傷ヌクレオシド2-OH-dA,5-OH-dC,8-OH-dGをヒトリンパ球培養細胞に作用させたところ姉妹染色分体交換(SCE)を引き起こした。これらの酸化的損傷がヌクレオチドプールからDNAに取り込まれ、修復の過程でSCEを引き起こしたと思われる。4) DNA中の2-OH-Adeの修復機構を調べた2-OH-Adeの相手鎖にCまたはTを含む2本鎖DNAに対しラット臓器粗抽出物は修復活性を示さなかった。また8-OH-Gua修復とは異なり、酸化ストレスを誘発する発癌物質Fe-NTA処理によっても2-OH-Ade修復活性の誘導は見られなかった。5)ヒト肺非癌部組織DNA中の8-OH-dG値を肺癌患者と非肺癌患者間で比較したところ、肺癌患者で有意に高かった。この結果は環境因子あるいは遺伝的な要因で酸化ストレスの高い人、修復活性の低い人が肺癌にかかりやすい可能性を示唆している。発癌における酸化的DNA損傷の役割および修復酵素の変動につき、以下の点を明らかにした。1)2-OH-Adeを含むDNAを化学合成し、in vitroにおけるDNA合成のテンプレートとして用いた。ポリメラーゼαおよびβによりほとんどの配列で2-OH-AdeはCとミスペアを起こした。またKlenow断片により主にGとミスペアを起こした。2-OH-Adeが5'-TA^*A配列に存在するときにはAとミスペアを起こした。大腸菌において2-OH-Adeは1塩基の欠失、A→GおよびA→T変異を起こした。2)特定の点突然変異により復帰変異を起こすサルモネラ菌(TA7001-TA7006)を用いてグリオキサールが引き起こす変異のタイプを調べたところGC塩基のところで変異(G→T,G→A,G→C)を起こしていることがわかった。3)市販のDNA抽出キット(ヨウ化ナトリウム法)により各臓器よりDNAを調製し、HPLC-ECD法により8-OH-Guaの測定を行った。また8-OH-Guaを特定の場所に含む二本鎖22merDNAを基質として用いたnicking assayにより修復活性(エンドヌクレアーゼ活性)を測定した。標的臓器、腎で、Fe-NTA投与後1-6時間で8-OH-Guaの増加が、また1-5日後に修復活性の増加が見られた。しかし非標的臓器、肝臓では両指標とも有意な増加は見られなかった。4)8-OH-Guaを含む2本鎖DNAから各臓器の粗蛋白分画の作用により遊離する8-OH-GuaをHPLC-ECDにより測定した(グリコシラーゼ活性の測定)。その結果KBrO_3の投与後3-9時間において、投与量に依存してラット腎臓における8-OH-Guaグリコシラーゼ活性は高まったが非標的臓器である肝臓では有意な増加は見られなかった。5)ヒト末梢血白血球中の8-OH-Gua量およびその修復活性を上記3と同様の方法で測定したところ、両指標とも喫煙本数(Brinkmann index)と正の相関が得られた。酸化的DNA環傷の生成、変異誘発、修復について以下の点を明らかにした。1.喫煙と肺の酸化ストレスの関係を明らかにするためにヒト肺中心部の組織からDNAを抽出しHPLC-ECD法により8-ヒドロキシグアニン(8-OH-Gua)を側滑走した。喫煙者は非喫煙者に比ベ8-OH-Gua量が有意に高かった(p=0.026)。また8-OH-Gua量とBrinkman indexとの間に正の相関が見られた(r=0.53,p=0.013)。2.運動と活性酸素の関係を調べるためにラットに強制運動をさせた群、自発運動をさせた群、および運動をさせた群、および運動させなかった群について、肝臓、腎臓、心臓DNA中の8-OH-Gua量を測定した。その結果、強制運動ラット群では自発運動群に比ベ3臓器とも高い8-OH-Gua値を示した(p<0.05)。3.内因性変異原グリオキサールの変異スペクトルを大腸菌および哺乳動物細胞を用いて調べた。その結果、グリオキサールは大腸菌、哺乳動物細胞中のいずれの場合にもG:C塩基対における塩基置換変異を誘発した。大腸菌では、G:C→A:T、G:C→T:A、G:C→C:Gの順に変異が誘発された。哺乳動物細胞ではG:C→T:A、G:C→C:G、G:C→A:Tの順に変異が誘発された。4.シャトルベクターを用いて、2-ヒドロキシアデニン(2-OH-Ade)が哺乳動物細胞(COS-7)で誘発する変異の解析を行った。その結果、大腸菌と同様に、2-OH-Adeは、8-OH-Guaと同程度の変異誘発能(導入した2-OH-Adeの約1%が変異を誘発)を示した。誘発した変異はA→G及びAの欠失であった。

4) DNA中の2-OH-Adeの修復機構を調べた2-OH-Adeの相手鎖にCまたはTを含む2本鎖DNAに対しラット臓器粗抽出物は修復活性を示さなかった。また8-OH-Gua修復とは異なり、酸化ストレスを誘発する発癌物質Fe-NTA処理によっても2-OH-Ade修復活性の誘導は見られなかった。5)ヒト肺非癌部組織DNA中の8-OH-dG値を肺癌患者と非肺癌患者間で比較したところ、肺癌患者で有意に高かった。この結果は環境因子あるいは遺伝的な要因で酸化ストレスの高い人、修復活性の低い人が肺癌にかかりやすい可能性を示唆している。
透明導電膜を低仕事関数化し電子注入性を向上させた透明有機EL素子の検討

有機ELに用いる陰極は通常、仕事関数の低い金属が有効とされている。この金属電極を、透明な電極に代えることで下側の基板方向からでなく、上部電極から光を取り出すことが可能になり、基板材料の選択の自由度や光取り出し面積が向上する。そこで、透明導電膜の作製プロセス中にアルカリ金属を加え、仕事関数が低く、かつ大気中で安定かつ電子注入性の高い透明導電膜を提案し、その有効性を示した。有機EL素子は自発光で視野角依存性がないといった特徴だけでなく、近年では陽極、陰極ともに透明な電極で有機膜を挟みこんだ、透明有機EL素子(TOLED)の検討も行われるようになっている。これらの素子は非発光時にはガラスのように透明であるといった特徴に加え、陰極から光を取り出し、陽極側に置かれた配線やTFTによる開口率の減少の問題を解消できるトップエミッション素子や、表/裏両面からの発光を取り出し、表示素子としたデュアルエミッション素子、ならびに透明有機ELを積層させ、高効率、長寿命が実現できるマルチフォトンエミッション素子の基盤技術になっている。この高効率化技術は燐光材料等の開発と相まって、ディスプレイ領域の分野に留まらず、今では、照明の分野にも期待が寄せられている。本共同研究は透明有機EL素子を作製するにあたって重要と思われる、透明導電膜の導電性や透過率の特性、有機膜上へのダメージの検討、EL素子の特性、電流注入性に関して、それぞれ評価検討を行なった。申請者らは、有機膜上への透明導電膜の作製法として、スズ添加インジウム酸化膜(ITO)を作製するスパッタプロセス中に、電子注入性の向上を目的として、アルカリ金属であるセシウム(Cs)を加える新規な技術を提案し、その透明導電膜であるセシウム添加ITO膜(ITO:Cs)の有効性を示した。通常、アルカリ金属は活性であり、大気中で不安定であるが、ITO:Csは透明性、導電性を損なうことなく、仕事関数の値を低下させ、電子注入性の向上を図ることができた。さらに、このITO:Cs膜を陰極に用いた透明有機EL素子の特性を示した。透明導電膜(透明導電性酸化膜:TCOs)はこれまで、主に透明性(可視光透過率)と導電性の向上に対して研究が注力され発展している。最近になって、有機エレクトロルミネッセント(EL)素子や有機太陽電池などの発展に伴い、光取り出しまたは光入射に用いる電極としてキャリア注入の観点から、このTOOsの仕事関数の制御が重要視されている。TCOsの仕事関数は通常、5eV付近の値を有するため、ホールを注入する電極に適している。一方、最近は、トップエミッション方式有機EL素子に代表されるように、陰極側にこのTCOsを用いる検討がなされている。この場合、仕事関数の小さい(4eV以下)透明電極の開発が望まれているが、現在そのような材料で一般的なものは存在しないため、バッファ層などの挿入電極によって、この問題を回避してきた。以上の背景において、申請者らは電極自体の仕事関数の低減、すなわち電子注入性が向上する可能性がある、アルカリ金属添加スズ添加インジウム酸化膜(ITO膜)の作製に関して主に検討を行った。具体的には、ITOを作製するスパッタプロセス中に、セシウム(Cs)蒸気を導入し、Cs添加ITO膜を作製し、評価した。この結果、大気中においても、4eV程度の低仕事関数を有していることを確認した。また、膜中のCsの分布の測定を行い、Csは膜の表面に多いが、膜中にも含有していることを示した。さらに、この電極を透明有機EL素子の陰極に用いることで、発光効率が向上することを示した。この結果はキャリア注入型光機能電子デバイスに用いる光取り出し・導入電極技術において有効な知見と位置づけられる。
脊椎動物の季節繁殖を司る日長測時機構の解明

季節繁殖動物は日照時間(日長)を手がかりとして特定の時期に繁殖するが、日長をどのように測定しているのか、その分子機構は明らかになっていない。私たちは、長日繁殖動物であるメダカを材料として、日本各地に由来する系統について日長変化に対する応答を解析し、(1)繁殖開始に必要な日長(臨界日長)、(2)短日刺激に応答した繁殖の停止(短日応答)に地理的変異があることを見出した。本研究では、日長測時に関わる遺伝子を明らかにすることを目的として、これらの日長応答形質の変異に関する遺伝学的解析から原因染色体領域を特定した。生物は日長の変化を手がかりにして季節を感知することが知られている。近年の鳥類や哺乳類の研究から、日長情報の脳内情報伝達経路が明らかにされてきたが、「日長を測定するしくみ」そのものの解明は主要な問題として残されている。これまでに研究代表者は、緯度の異なる地点に由来する多数のメダカ野生系統を用いて日照時間と生殖腺発達の関係を解析し、「非繁殖期から繁殖期への移行に必要な日長(臨界日長)の長さ」、および「短日処理に応答した繁殖期から非繁殖期への移行」、に地理的変異があることを見出した。これらの日長応答の違いは、日長の季節変化の感知(日長測時)に関わる遺伝子の変異に起因すると予想された。本研究は、メダカの日長応答の地理的変異を利用して、季節繁殖を司る日長測時の分子機構を順遺伝学的手法により解明することを目的としている。平成27年度は、繁殖期への移行に必要な臨界日長が異なる系統(「明期12.5時間型」と「明期13.5時間型」)、および、短日処理による繁殖停止の応答(短日応答)が異なる系統(「応答型」と「不応答型」)を用いて交配をおこなった。それぞれの交配から得られたF2世代を用い、1.日長測時遺伝子の遺伝様式を調べ、2.量的形質遺伝子座(quantitative trait loci: QTL)解析をおこなった。その結果、有意水準1%のLOD値を超えるQTLsを同定した。平成27年度は、当初の予定であった日長測時遺伝子の遺伝様式の解明(実験1)を遂行し、量的形質遺伝子座(quantitative trait loci: QTL)解析(実験2)に発展させることができた。実験1)日長測時遺伝子の遺伝様式の解明:これまでに研究代表者は、メダカの系統に、(1)繁殖期へ移行する臨界日長について「明期12.5時間型」と「明期13.5時間型」があること、また(2)短日処理による繁殖停止について「応答型」と「不応答型」があることを見出した。日長測時と密接に関わると考えられるこれらの形質について、親系統、およびF1世代、F2世代を用いた表現型解析をおこなったところ、遺伝要因によるものであることが確認され、複数の遺伝子座が関与していることが示唆された。生殖腺の季節応答は、雄よりも雌の方が顕著であるため、解析には雌のみを用いた。生物は日長や温度の変化を手がかりにして季節を感知することが知られている。近年の鳥類や哺乳類の研究から日長情報の脳内情報伝達経路が明らかにされてきたが、「日長を測定するしくみ」そのものの解明は主要な問題として残されている。メダカは長日繁殖動物であることが知られている。研究代表者は、各地のメダカ野生系統を用いて日長変化に対する生殖腺発達を解析し、(1)「非繁殖期から繁殖期への移行に必要な日長(臨界日長)」、および、(2)「短日処理による繁殖停止の誘導」に地理的変異があることを見出した。本研究課題においては、季節繁殖を司る日長測時の分子機構を解明することを目的として、これらの日長応答形質の変異について遺伝学的解析を進めている。昨年度までのF2世代を利用した量的形質遺伝子座(QTL)解析から、日長応答への関与が示唆されるゲノム領域を(1)「臨界日長」に関して3ヶ所(5, 14, 16番染色体)、(2)「短日応答」に関して1ヶ所(9番染色体)同定した(有意水準1%)。それらの結果を踏まえて、今年度は、更新されたメダカゲノム情報(http://utgenome.org/medaka_v2/#!Assembly.md)をリファレンス配列として新規に作成したDNAマーカーを加えてQTL解析を行い、候補領域をそれぞれ1.3 Mbから3.1 Mbの領域に狭めた。さらに、日長応答形質の表現型が異なる系統について全ゲノム配列を取得し、一塩基多型(SNPs)、挿入/欠失(indel)解析を行った。得られたSNPsを用いて関連解析を行い、短日応答に関連するSNPsを検出した。現在、QTL解析で同定した候補ゲノム領域中に存在する関連SNPsに着目し、遺伝子アノテーションデータを参照して候補領域に位置する遺伝子の多型解析を進めている。昨年度までに、季節繁殖における「臨界日長」「短日応答」の形質についてF2個体を用いたQTL解析を行い、有意なQTLsを同定した。今年度はマーカーの密度を増やしてQTL領域の範囲を狭めた。さらに、日長応答形質の表現型を解析した各地の野生系統、近交系について全ゲノム配列を取得し、一塩基多型(SNPs)、挿入/欠失(indel)変異を解析した。

系統間のSNPsを利用して「短日応答」形質について関連解析を行ったところ、表現型との関連が示唆されるSNPsが非常に多く検出された。検出されたSNPsの大半が、用いた系統の集団構造に起因する偽陽性であると考えられたため、より近縁な系統について短日応答の表現型を解析した。その結果、近縁な系統でありながら短日応答が明瞭に異なる九州の野生系統を発見した。これらの系統を含めて関連解析を行うことで、短日応答に関連するSNPsの絞り込みを可能にした。F2解析で同定したQTL領域に存在する候補遺伝子を絞り込むために、以下の多型解析、発現解析を進めている。日長応答との関連が示唆されたSNPsについて、メダカの遺伝子アノテーションデータ、および各系統の全ゲノム配列データを利用して、遺伝子翻訳領域の塩基置換(同義置換、非同義置換)、予測発現制御領域の塩基置換を解析している。さらに、遺伝子発現量の差異が応答性の違いをもたらしている可能性を検討するため、長日条件の脳についてRNAシーケンス解析を行い、日長応答が異なる系統間で発現量に違いがある遺伝子を探索している。生物は日長や温度の変化を手がかりにして季節を感知する。近年の鳥類や哺乳類の研究から、日長情報の脳内情報伝達経路が明らかにされてきたが、「日長を測定するしくみ」の解明は主要な問題として残されている。研究代表者は、長日繁殖動物であるメダカについて、青森から沖縄まで日本各地に由来する21の野生系統と4つの近交系を用いて日長変化に応答した生殖腺の発達および退縮を解析し、(1)「非繁殖期から繁殖期への移行に必要な日長(臨界日長)」、および、(2)「短日処理による繁殖停止の誘導」に地理的変異があることを見出した。本研究では、季節繁殖を司る日長測時の分子機構を解明することを目的として、これらの日長応答形質の系統差を利用した遺伝学的解析を行った。まず、F2世代を用いた量的形質遺伝子座(QTL)解析を行い、(1)「臨界日長」に関わるQTLsを5, 14, 16番染色体に、(2)「短日応答」に関わるQTLを9番染色体にマップした(有意水準1%)。さらに解析に用いた系統について全ゲノム配列を取得して一塩基多型(SNPs)、挿入/欠失(indel)を同定した。本年度は、QTL領域の遺伝子について、SNP解析によるアミノ酸置換の検出、また、リアルタイムPCR(qPCR)、RNA-seq法によるトランスクリプトーム解析からmRNA発現量を系統間で比較し、候補遺伝子を検討した。短日応答に関しては、さらに、QTL領域の詳細マッピングおよび関連解析を行うことで原因領域を絞り込んだ。今後、候補遺伝子について、機能欠損変異体の日長応答における役割を解析し、日長測時に関わる遺伝子とその機能を明らかにする。季節繁殖動物は日照時間(日長)を手がかりとして特定の時期に繁殖するが、日長をどのように測定しているのか、その分子機構は明らかになっていない。私たちは、長日繁殖動物であるメダカを材料として、日本各地に由来する系統について日長変化に対する応答を解析し、(1)繁殖開始に必要な日長(臨界日長)、(2)短日刺激に応答した繁殖の停止(短日応答)に地理的変異があることを見出した。本研究では、日長測時に関わる遺伝子を明らかにすることを目的として、これらの日長応答形質の変異に関する遺伝学的解析から原因染色体領域を特定した。今後は、平成27年度のQTL解析の結果を踏まえ、同定したQTLs周辺に存在する遺伝子をゲノム情報から抽出する。それらの遺伝子について、多型解析および発現解析により、候補遺伝子を絞り込む。1.多型解析:各候補遺伝子について、交配に用いた親系統におけるアミノ酸配列の変異を明らかにする。
バイオミネラリゼーションの時空間的制御を可能とするケージドペプチドの創製

本提案研究では、紫外線照射をトリガーとしてバイオミネラリゼーションを誘起するケージドペプチドの創製を目的とする。“ケージド"とは“紫外線照射によりを放出する"と定義する。バイオイメージングや新エネルギー分野において、金属ナノ粒子が注目を集めている。これら研究では、大きさおよび形状が精密に制御されたナノ粒子が必要となる。金属ナノ粒子の大きさなどを精密に制御するための方法論の一つとして、バイオミネラリゼーション開始剤を利用したボトムアップ戦略が挙げられる。バイオミネラリゼーション開始剤とは、鉱物形成能を有するペプチドと定義する。近年、高効率的バイオミネラリゼーション開始剤の開発を目指し、天然型バイオミネラリゼーション開始剤の誘導体合成が盛んに行われている。しかし、これらペプチドが関与するバイオミネラリゼーションの機構には未だ不明な点が多いため、適切な分子設計が困難な状況にある。そこで申請者は、バイオミネラリゼーション機構の解明を目指し、バイオミネラリゼーション開始剤の活性を時空間的に制御する方法論の基盤となるケージドペプチドの開発を行うこととした。本研究では、(1)ケージドシステイン、(2)ケージド非水解性リン酸化アミノ酸、および(3)紫外線照射によるペプチド二次構造制御法の確立について検討を行った。申請者は前年度、(1)に成功するとともに、(2)の一種であるセリン誘導体の合成を達成した。今年度は(2)についてチロシンおよびトレオニン誘導体の合成に挑戦した。さらに(3)については、反応速度は遅いながらもそのプロトタイプとなりうる架橋部位の開発に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、紫外線照射をトリガーとしてバイオミネラリゼーションを誘起するケージドペプチドの開発を目的とする。"ケージド"とは"紫外線照射によりを放出する前駆体化合物"を意味する。金属ナノ粒子の大きさなどを精密に制御する方法論の一つとして、ペプチド性バイオミネラリゼーション開始剤を利用したボトムアップ戦略があげられる。しかし、これらペプチドによるバイオミネラリゼーション機構には未だ不明な点が多いため、適切な分子設計が困難な状況にある。そこで申請者は、バイオミネラリゼーション機構の解明を目指し、紫外線照射をトリガーとしてバイオミネラリゼーションを開始するケージドペプチドの開発を目的とした。本研究では、(1)ケージドシステイン、(2)ケージド非水解性リン酸化セリン、および(3)紫外線照射によるペプチド二次構造制御法を確立した後、これらのケージドペプチドへの展開を図る。本研究より得られる成果は、バイオミネラリゼーション機構解明のための有用なツールの開発につながるのみではなく、ボトムアップ型ナノ構造作成に必須となるバイオミネラリゼーションの空間的制御法としての展開も期待できる。申請者は今年度、上記(1)(2)の開発について検討した。この結果、ケージドシステインおよびケージド非水解性リン酸化セリンの合成法を確立するとともに、これらのペプチドへの導入および紫外線照射による親化合物の放出に成功した。現在、これらを用いたバイオミネラリゼーションの光制御および(3)紫外線照射によるペプチド二次構造制御法の構築について検討を行っている。当初の計画通り、ケージドシステインおよびケージド非水解性リン酸化セリンの開発に成功していることから、本研究はおおむね順調に進展していると評価した。今後はまず、紫外線照射によるペプチド二次構造制御法を確立する。続いて、本制御法および今年度開発に成功したケージドシステインおよびケージド非水解性リン酸化セリンの、バイオミネラリゼーションの光制御への展開を図る計画である。なおペプチド二次構造の制御では、ケージドシステインの開発において得られたチオール保護基を母骨格とした誘導体を用いる。
異なる季節・地域におけるユニバーサル・ファッション提案のための被服衛生学的研究

高齢者が安全で快適な環境で健康を維持し,自立した生活を送るための生活支援システム提案を目的として,全国を対象とした着衣調査研究を実施した。着衣調査は、寒冷地から亜熱帯まで南北に異なる温熱環境にある全国を対象として高齢者の心理・生理・身体形状・運動特性,更衣能力,着衣選択の重視点や問題点,着衣の種類などについて調査した.調査は,夏季(78月)および冬季(122月)に実施し,高齢者及び若年者の総計4510名について実施した.調査結果は,若年者との比較から各地区高齢者の着衣の特徴を,基本項目について,更衣の難易性の年齢別検討,外出着・街着に対する選択基準の高齢者と若年者の違い,外出着・街着の購入における高齢者と若年者の違い,地域・季節による着衣動向-男子の場合-,地域・季節による着衣動向-女子の場合-から検討した.高齢者の着衣調査から得られた問題点を解決し,高齢者に望ましいユニバーサル・ファッション提案のために個々の分野での専門知識・研究手法を用いても研究を行った.個人研究には、寒冷環境における衣服着用と高齢者の体温調節,女性高齢者における靴下着脱による体温調節と温冷感への影響等があり,亜寒気候帯,温暖気候帯,亜熱気候帯と異なる地域からなるわが国のユニバーサル・ファッションの指針となり,高齢者・要介護者はもとより,家族,病院・デイケアー施設・各種教育機関等へ有益な示唆を与える成果を得ることができた.高齢者が安全で快適な環境で健康を維持し,自立した生活を送るための生活支援システム提案を目的として,全国を対象とした着衣調査研究を実施した。着衣調査は、寒冷地から亜熱帯まで南北に異なる温熱環境にある全国を対象として高齢者の心理・生理・身体形状・運動特性,更衣能力,着衣選択の重視点や問題点,着衣の種類などについて調査した.調査は,夏季(78月)および冬季(122月)に実施し,高齢者及び若年者の総計4510名について実施した.調査結果は,若年者との比較から各地区高齢者の着衣の特徴を,基本項目について,更衣の難易性の年齢別検討,外出着・街着に対する選択基準の高齢者と若年者の違い,外出着・街着の購入における高齢者と若年者の違い,地域・季節による着衣動向-男子の場合-,地域・季節による着衣動向-女子の場合-から検討した.高齢者の着衣調査から得られた問題点を解決し,高齢者に望ましいユニバーサル・ファッション提案のために個々の分野での専門知識・研究手法を用いても研究を行った.個人研究には、寒冷環境における衣服着用と高齢者の体温調節,女性高齢者における靴下着脱による体温調節と温冷感への影響等があり,亜寒気候帯,温暖気候帯,亜熱気候帯と異なる地域からなるわが国のユニバーサル・ファッションの指針となり,高齢者・要介護者はもとより,家族,病院・デイケアー施設・各種教育機関等へ有益な示唆を与える成果を得ることができた.高齢者が安全で快適な環境で、健康を維持し自立した生活を送るための生活支援システムの一環として、高齢者の心理・生理・身体形状・運動特性の特徴を把握し、科学的理論に裏付けされた、異なる季節・地域のユニバーサル・ファッションのあり方を提案するため、平成14年度では、以下の実績を得ることができた。1)全国を寒冷地(北海道・東北)、中温地(関東中部・北陸・近畿・山陰・山陽四国)、高温地(九州・沖縄)の3ブロック9地区に分類し、基礎項目(身体状況、生活の内容、家族状況)、着衣状況、衣服選択の視点、衣服購入方法とそれぞれの地域における着衣の種類等について予備調査も含めて検討を重ね、地域、季節を考慮した調査用紙を完成させた。この調査を今後においても意義あるものとするため、日本の10数年後また、世界の各地域との比較調査へ利用可能とすべく、調査用紙の完成には十分時間をかけた。山陰地区の冬季予備調査においては、個人住宅とデイケアー施設では室内の温熱環境整備の差が大きく、着衣内容、着衣量に影響していることが明らかとなった。2)研究代表者および研究分担者は、下記のテーマで研究を開始している。高齢者の着衣量と身体負担(伊藤)、高齢者の衣服内気候と温熱生理反応(平田)、下肢部に対する加温および冷却効果に関する研究(山崎)、高齢者の足部被覆形態と末梢皮膚温、温冷感覚との関係(諸岡)、高齢者の衣服デザインと着脱性(岡田)、ねんりんピック参加者に見る活動的な高齢者の服装(藤原)高齢者の行動と着衣状況(船津)、履物による足部圧迫の身体影響(岩崎)、体圧分布による快適敷布団の検討-蓐瘡予防の視点から-(田村)、低温環境が生理心理反応に及ぼす影響(栃原)。高齢者が安全で快適な環境で、健康を維持し自立した生活を送るための生活支援システムの一環として、高齢者の心理・生理・身体形状・運動特性の特徴を把握し、科学的理論に裏付けされた、異なる季節・地域のユニバーサル・ファッションのあり方を提案するため、平成15年度では、以下の実績を得ることができた。1)全国を寒冷地(北海道・東北)、中温地(関東・中部・北陸・近畿・山陰・山陽四国)、高温地(九州・沖縄)の3ブロック9地区に分類し、基礎項目(身体状況、生活の内容、家族状況)、着衣状況、衣服選択の視点、衣服購入方法とそれぞれの地域における着衣の種類等について夏季および冬季の調査を実施した。調査結果について、現在各領域を分担して分析中であるが、温熱環境の違いによる着衣量はもとより、衣服選択や衣服購入重視点に地域差が認められた。

今後、年齢、性別、地域、身体状況、生活の内容等を考慮に入れた詳細な分析を行い、健康で自立した生活をエンジョイするために高齢者にとって望ましいユニバーサル・ファッションあり方の提案に発展したい。2)研究代表者および研究分担者は、下記のテーマで研究を開始し、その成果の一部を発表している研究者ある。高齢者の着衣量と身体負担(伊藤)、高齢者の衣服内気候と温熱生理反応(平田)、下肢部に対する加温および冷却効果に関する研究(山崎)、高齢者の足部被覆形態と末梢皮膚温、温冷感覚との関係(諸岡)、高齢の衣服デザインと着脱性(岡田)、ねんりんピック参加者に見る活動的な高齢者の服装(藤原)高齢者の行動と着衣状況(船津)、履物による足部圧迫の身体影響(岩崎)、体圧分布による快適敷布団の検討-蓐瘡予防の視点から-(田村)、低温環境が生理心理反応に及ぼす影響(栃原)。高齢者が安全で快適な環境で健康を維持し,自立した生活を送るための生活支援システム提案を目的として,全国を対象とした着衣調査研究を実施した。着衣調査は、寒冷地から亜熱帯まで南北に異なる温熱環境にある全国を対象として高齢者の心理・生理・身体形状・運動特性,更衣能力,着衣選択の重視点や問題点,着衣の種類などについて調査した.調査は,夏季(78月)および冬季(122月)に実施し,高齢者及び若年者の総計4510名について実施した.調査結果は,若年者との比較から各地区高齢者の着衣の特徴を,基本項目について,更衣の難易性の年齢別検討,外出着・街着に対する選択基準の高齢者と若年者の違い,外出着・街着の購入における高齢者と若年者の違い,地域・季節による着衣動向-男子の場合-,地域・季節による着衣動向-女子の場合-から検討した.高齢者の着衣調査から得られた問題点を解決し,高齢者に望ましいユニバーサル・ファッション提案のために個々の分野での専門知識・研究手法を用いても研究を行った.個人研究には、寒冷環境における衣服着用と高齢者の体温調節,女性高齢者における靴下着脱による体温調節と温冷感への影響等があり,亜寒気候帯,温暖気候帯,亜熱気候帯と異なる地域からなるわが国のユニバーサル・ファッションの指針となり,高齢者・要介護者はもとより,家族,病院・デイケアー施設・各種教育機関等へ有益な示唆を与える成果を得ることができた.
噴煙の人工衛星データおよび噴出物の岩石学的データを再現する噴火モデルの開発

火山噴煙モデルの開発火道上昇モデルの開発噴火シナリオに関するデータベースの作成,を行うことによって,爆発的噴火において観測される噴煙のダイナミックス(人工衛星データ)と噴出物の岩石学的・堆積学的性質の間の相関関係を定量的に再現することに成功した.火山噴煙モデルの開発火道上昇モデルの開発噴火シナリオに関するデータベースの作成,を行うことによって,爆発的噴火において観測される噴煙のダイナミックス(人工衛星データ)と噴出物の岩石学的・堆積学的性質の間の相関関係を定量的に再現することに成功した.本研究は,野外観測データと定量的な比較が可能な火山噴火モデルを構築することを目的とする.具体的には,中規模爆発的噴火において観測される噴煙ダイナミックス(人工衛星データ)と噴出物の岩石学的・堆積学的性質の間の相関関係を定量的に再現する数値モデルを開発する.以上の研究目的の下で,本年度は以下の成果をあげると共に,残りの研究期間内に予想される本研究全般における問題点を具体化した.(1)「現有計算コードの改良」の作業(i)現有のRoe法噴煙コードを用いて大規模噴火の条件について3次元数値計算結果を蓄積し,野外データ(主にピナツボ1991年噴火の人工衛星データ)と比較した.これらの比較に基づいて従来の1次元モデルで用いられてきた経験的係数を決定した.(ii)現有のCIP法噴煙コードでは,長時間計算したときに数値誤差が蓄積し質量保存が完全には満たされないという欠点があった.また,噴煙と大気の混合に伴う密度変化を正確に再現できないという欠点もあった.計算コードの改良により,これらの問題を解決した.(2)「新コードの開発」の作業(i)非爆発的噴火から爆発的噴火への遷移条件おいては,気泡流領域において気相液相間の相対速度と圧力差が同時に存在することが本質的な役割を果たす.新たな計算コードを開発する準備段階として,気相液相間の相対速度が存在する場合の1次元定常火道流モデル半解析解を求めた.(3)「データベースの作成」の作業(i)噴煙モデルを野外データと定量的に比較するために,マグマ物性及び噴火パラメータ(ピナツボ1991年噴火,カリムスキ1997年噴火,雲仙1991-1995年噴火,桜島1914年噴火など)のデータベースの作成を開始した.本研究は,野外観測データと定量的な比較が可能な火山噴火モデルを構築することを目的とする。具体的には,中規模爆発的噴火において観測される噴煙ダイナミックス(人工衛星データ)と噴出物の岩石学的,堆積学的性質の間の相関関係を定量的に再現する数値モデルを開発する。以上の研究目的の下,本年度は(1)火山噴煙モデルの開発,(2)火道上昇モデルの開発,(3)噴火シナリオに関するデータベースの作成,の3つの作業を進めた。(1)火山噴煙モデルの開発昨年度に引き続き,大規模噴火の条件について3次元数値計算結果を蓄積し,野外データ(主にピナツボ1991年噴火の人工衛星データ)と比較した。これらの比較に基づいて従来の1次元モデルで用いられてきた経験的係数を決定した。更に,この結果について論文として投稿した。(2)火道上昇モデルの開発非爆発的噴火から爆発的噴火への遷移においては,気泡流領域における気相液相間の相対速度と圧力差が同時に存在することが本質的な役割を果たす。本年度は,昨年度得られた「気相液相間の相対速度が存在する場合の1次元定常火道流モデル半解析解」に基づいて,噴火タイプの遷移パターンと地質学,岩石学的パラメータの関係を表す「レジームマップ」を作成した。(3)データベースの作成昨年度作成したピナッボ1991年噴火,カリムスキ1997年噴火,雲仙1991-1995年噴火,桜島1914年噴火のデータベースに加えて,シュベルチ火山,アレナル火山の最近の噴火について,マグマ物性及び噴火パラメータの遷移に関するデータを整理した。本は,野外観測データと定量的な比較が可能な火山噴火モデルを構築することを目的とする.具には,中規模爆発的噴火において観測される噴煙ダイナミックス(人工衛星データ)と噴出物の岩石学的・堆積学的性質の間の相関関係を定量的に再現する数値モデルを開発する.以上の研究目的の下,,(1)火山噴煙モデルの開発,(2)火道上昇モデルの開発,(3)噴火シナリオに関するデータベースの作成,の3つの作業を進めた.(1)火山噴煙モデルの開発大規模噴火の条件について3次元数値計算結果を蓄積し,野外データ(主にピナツボ1991年噴火の人工衛星データ・噴出物の粒径分布データ)と比較した.これらの比較に基づいて,従来の1次元モデルで用いられてきた経験的係数及び火山灰堆積モデルの確認と改訂を行った.これらの結果について論文として公表した.(2)火道上昇モデルの開発非爆発的噴火から爆発的噴火への遷移においては,気泡流領域における気相液相間の相対速度が本質的な役割を果たす.本年度は,昨年度までに得られた「気相液相間の相対速度が存在する場合の1次元定常火道流モデル半解析解」に基いて「噴火タイプのレジームマップ」を作成し,それを(3)のデータベースの地質学・岩石学的データと牝較した.これらの結果について論文として公表した.(3)データベースの作成シュベルチ

火山,アレナル火山,セントヘレンズ火山,ピナツボ火山,雲仙火山の最近の噴火について,マグマ物性及び噴火パラメータの遷移に関するデータを整理しデータベース化した.
語彙理解力の構造的差異の測定

発達環境を異にするものの能力測定においては、項目反応モデルの適用に問題があることがこれまで示唆されてきた。これに対し、被験者の能力の個人内分布をとり入れた、より一般性のあるモデルとして、一般項目反応モデル(GIRT)をとり上げ、実現の能力測定への応用を検討した。モデルの検討にもちいられた語彙能力テストは、すでに項目反応モデルによってパラメタの推定された344項目からなる広域テストで、これをもちいて得られた、外国人留学生で、日本語能力のある程度以上の水準のもののデータ30人分を、日本人の中学・高校生40人分のデータと比較しつつ詳細に検討した。その結果、明らかになったことは次のとおりである。1.これまでの項目反応モデルにもとづく尤度の比較では、能力の水準にかかわらず、外国人留学生と日本人との差異が明白であり、留学生のように日本語語彙習得の環境の異なる場合には、日本人の習得パタンに基づいた項目反応モデルへの適合がよくない。2.これらデータに一般項目反応モデルを適用すると、日本人データの場合にはあまり変化がないが、留学生データの場合にはモデルの適合がずっと向上する。(AICなどによる比較)3.一般項目反応モデルによる"個人の信頼性"のパラメタの推定値は、能力パラメタβの高低にかかわらず、日本人と留学生とを明らかに識別している。このようなことから、能力の推定には、一般項目反応モデルによる個人の信頼性に関する情報が役立つことがわかった。また、今後一般項目反応モデルの適用可能の限界などの検討が必要である。
横隔膜ヘルニア肺低形成ラットモデルを用いた肺成熟に関する検討

先天性横隔膜ヘルニア(CDH)は肺低形成を主体とする疾患で、種々の治療が行われているがその多くは出生後に行われ予後も十分とは言えない。近年の研究で母体のビタミンA欠乏新生仔ラットにはCDHの発生が多く、臨床例ではCDHの新生児ではビタミンAが健常児の50%以下しかないという報告が見られる。今回我々は胎児にCDHを誘発するナイトロフェンを前投薬とした妊娠ラットにビタミンAを投与する事によって得られる効果を検討した。方法:24時間絶食した妊娠日齢9.5日のラットにナイトロフェンを100mg投与してCDHを発生させた。検討はコントロール群(ナイトロフェンなし、ビタミンAなし)、ビタミンA投与群(VitA)、ナイトロフェン単独投与群(NIP)、ビタミンA+ナイトロフェン投与群(NIP/VitA)の4群に分けて行った。結果:コントロールに比較してNIP群、VitA群、NIP/VitA群いずれも出生体重が小さく肺重量体重比が有意に小さかった。またNIP群よりNIP/VitA群の方が横隔膜ヘルニアの発生は少なく、肺重量体重比はNIP/VitA郡の方が大きかった。しかしコントロールと比較してNIP群とNIP/VitA群ではSP-A、SP-Dの発現が低下していたが、NIP結論:これまでの報告ではVitAの出生前投薬がCDHmの発生率を低下させる可能性が示唆されていたが我々の研究ではCDHの発生率は低下させるもののCDHの病態の本体である肺低形成の改善には有効ではないという結果になった。正常胎児に対するVitAの影響も示唆された事から、現段階ではCDH胎児に対するVitAの母体投与は推奨されないと考える。
レジオネラ菌のマクロファージ内への侵入機構の解析

レジオネラ菌のマクロファージ内増殖機構を解明するために、本菌の細胞内侵入メカニズムの解析を行った。レジオネラ菌の産生するDot/Icm蛋白質群は、本菌がマクロファージ内で増殖するために必須の因子である。本研究ではこのDot/Icm蛋白質群がレジオネラ菌のマクロファージ内への侵入時に認められるマクロピノサイトーシスを引き起こすことを明らかにした。レジオネラ菌感受性マウス由来マクロファージにおいて、本菌は細胞侵入時にマクロピノソームを形成し、それがDot/Icm蛋白質群に依存していた。このマクロピノソーム上にはリピドラフトを構成する分子であるGPIアンカー蛋白質およびGM1ガンダリオシドの集積が認められた。一方、レジオネラ菌抵抗性マウス由来マクロファージにおいては、上記の現象が認められなかった。さらに、本来レジオネラ菌はマクロファージ内においてリソソームとの融合を阻止することによって細胞内増殖を可能にしていると考えられているが、抵抗性マウス由来マクロファージにおいては、本菌はリソソームと融合し、細胞内増殖が認められなかった。このマウスの本菌に対する感受性の差異はマウスゲノム上に存在するLgn1領域が関与することが示唆された。以上の結果から、レジオネラ菌の細胞侵入様式はマウスLgn1領域によって制御され、これがマクロファージ内増殖に重要な役割を果たすことが示唆された。レジオネラ菌のマクロファージ内増殖のメカニズムを解明するために、本菌の細胞内増殖に関与すると考えられているDot蛋白質群の構成因子であるDotHおよびDotO蛋白質に着目してその解析を行った。これら2つの因子の欠損変異株はマクロファージ内増殖能を欠いており、DotHとDotOは本菌の細胞内増殖に必須であることが示された。さらにDotHおよびDotOに対する抗体を作成し、本菌の感染過程におけるこれら2つの因子の発現を蛍光抗体法によって検討したところ、マクロファージ感染22時間後において本菌の表層に発現することが認められた。一方、感染22時間以内においては菌体表層にDotHおよびDotOの発現は認められなかった。感染22時間後の菌をマクロファージ内から分離し、電子顕微鏡で観察したところフィラメント状の構造物が観察された。これらのフィラメント状構造物はDotHとDotOに対する特異抗体に反応することが認められた。菌体表層にDotHとDotOを発現している菌をマクロファージに再感染させたところ、DotHとDotOは菌体表層から速やかに消失した。以上のことから、DotHおよびDotOはマクロファージ内増殖後菌体表層に発現し、マクロファージから離脱する時に作用している可能性が示唆された。また、再感染時にDotHおよびDotOがマクロファージ表層に何らかの作用を及ぼしている可能性も考えられた。今後は本菌のマクロファージ侵入時における病原因子の役割を検討する必要性があると考えられた。
東南アジア企業金融における社会的・制度的要素の推計

本研究では、途上国でフォーマルな制度を補完するために機能しているといわれる社会的・文化的強制力や財閥制度の機能を捉えるため、これらの諸要素がアジア諸国の企業金融活動に与える影響をミクロレベルのデータを利用して計量分析を行った。分析結果によれば、これらの要素はフォーマルな制度が劣弱であるときにそれを代替する機能を持っているが、フォーマルな制度が近代化され強化されると共にその影響力が弱まったことが観察された。本研究の目的:本研究の目的は、途上国に特有な制度的な諸要素が企業金融活動(資金調達行動と投資活動)に対してどのような影響を与えるのかについて、インドネシア、タイ、フィリピンのミクロレベルのデータを利用して計量経済分析を行うことである。平成21年度の研究実施計画および研究実績:平成21度実施計画では、(1)アジア企業の資金調達行動・投資行動を分析するための理論的枠組みを設定すること、および(2)企業金融行動の計量分析に利用するミクロ・データベースを準備することを、2つの主要目標とした。この計画に基づき、以下の調査と研究を行った。(1)タイ現地調査とインドネシア現地調査10月と12月にそれぞれバンコクとジャカルタを訪問し、企業データの利用可能性、現地企業金融の現状、および企業金融の分析方法について聴き取りと意見交換を行った。また、インドネシア企業について基本的データベースを作成した。(2)制度的な諸要素を考慮したアジア企業金融分析アジア企業金融に対する制度的な諸要素の影響を考慮した分析視角を設定し、インドネシアの企業データを用いた試行的な計量分析を行った。その結果は、一橋大学経済学研究科ディスカッションペーパーDP2009-17に取り纏めた。また、同じ分析視角を利用したベトナム事例について、一橋大学経済学研究科ディスカッションペーパーDP2009-10に取り纏めた。(3)学会等での報告・意見交換上記のインドネシア計量分析については、日本金融学会関東部会(2009年9月19日)で報告した。また、ベトナムへの応用研究については、アジア政経学会全国大会(2009年10月10日)および日本金融学会秋季大会(2009年11月7日)で報告し、討議と意見交換を行った。本研究の目的:本研究の目的は、途上国の制度的な諸要素が企業の資金調達行動と投資活動にどのような影響を与えるのかについて、東南アジア諸国の企業レベルのデータを利用して、計量経済分析を行うことである。平成22年度の研究実施計画および研究実績:平成22度実施計画では、(1)アジア企業の資金調達行動・投資行動を説明する分析視角に基づき、制度変化が与える企業の資金調達行動および投資行動に与える影響についての計量分析結果を纏めること、(2)これらの研究結果を学会で報告し意見交換を行うこと、(3)アジア諸国の銀行行動についても研究の対象を拡張することを、3つの主要目標とした。(1)東南アジア銀行業のデータ分析:外国資本による経営権の取得が東南アジア諸国の銀行業にどのような影響を与えたのか、個別銀行のデータベースを利用して、DEAを用いた暫定的な計量分析をおこなった。(2)タイ現地調査7月にバンコクを訪問し、東南アジア地域の企業金融の専門家と計量分析結果について聴き取りと意見交換を行った。タイにおける企業金融に重要性を増しつつある債券市場・格付け制度について聴き取りをおこない、日本大学中国・アジア研究センターディスカッションペーパーNo.19に纏めた。(3)学会等での報告・意見交換タイの債券市場・格付け制度に調査について、日本大学(CCAS) Symposiun on "Credit Risks and Ratings in Asia"(日本大学、11月)で報告した。また、ベトナム上場企業の資金調達活動と投資行動について、日本金融学会秋季大会(神戸大学、9月)およびEast Asian Economic Association第12回国際コンファレンス(韓国梨花女子大学、10月)で報告し、討議と意見交換を行った。本研究の目的:本研究の目的は、「財閥との関係」「民族文化的背景」「政府との緊密さ」など途上国に特有な制度的な諸要素が企業の資金調達と投資活動にどのような影響を与えるのかについて、東南アジア諸国の企業レベルのデータを利用して、計量経済分析を行なうことである。平成23年度の研究実施計画および研究実績:平成23度実施計画では、東南アジア企業金融に関する作業結果を論文にまとめること、海外調査や学会報告によって研究結果について専門家と意見交換を行うこと、論文を学術誌に投稿すると同時に成果の一部を書籍などを通じて学生・社会人にも公開することを、主な目標とした。(1)東南アジア企業金融の実証分析(1)フィリピン上場企業の資金調達行動、インドネシア上場企業の資金調達行動、ベトナム上場企業の資金調達行動について、途上国に特有な制度的な諸要素がどのような影響を与えるかに関する実証論文を作成した。(2)外国資本による経営権の取得が東南アジア諸国の銀行業にどのような影響を与えたのか、DEAを用いた実証論文を作成した。(2)学会報告と海外調査9月にハノイを訪問し、現地金融機関の聴き取り調査とこれまでの研究結果現地研究者との意見交換を行った。また日本金融学会秋季大会(近畿大学、9月)

およびアジア政経学会全国大会(同志社大学、10月)でベトナム上場企業の企業経営について報告し、討議と意見交換を行った。アジア債券市場について日本証券学会(日本大学、6月)で報告した。(3)成果の公開フィリピン上場企業の資金調達、インドネシア上場企業の資金調達、ベトナム上場企業の経営行動について論文を作成し学術誌に投稿した。タイ債券市場と格付け制度について英文出版原稿を作成した。また、東南アジアの金融構造の変化について、社会人・学生向け書籍に寄稿した。