hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨形成タンパク質に対する応答能の制御機構

〔研究目的〕骨形成タンパク質(BMP)は発生段階の様々な時期と場所で多様な作用を示す。BMPシグナルに対する細胞の応答能は時間的空間的に厳密に調節される必要があり、外胚葉細胞は表皮誘導シグナルとしてのBMPに対する応答能を原腸胚期に失うことが知られている。本研究では、研究代表者がBMPに対する応答能の制御因子として単離したXOct-25転写因子について、その下流因子の探索と機能解析をおこない、応答能の確立および調節機構を分子レベルで明らかにすることを目的とした。〔研究成果〕研究代表者は、ツメガエル初期胚でXOct-25転写因子が転写活性化因子として働くことを明らかにし、XOct-25によって発現が誘導される下流因子の1つとしてCIB2(C__-ellular I__-nhibitors of B__-MP signaling 2)をマイクロアレイ法によって単離した。CIB2はBMP受容体の下流でBMPシグナルによる表皮形成を抑制することから、BMPシグナルに対する応答能を抑制すると考えられた。CIB2によるBMPシグナル抑制の分子機構を解明するため、細胞内シグナル伝達因子(Smad)のリン酸化に対する影響を解析した結果、CIB2を過乗り発現させた胚でリン酸化Smadのバンドが減少していた。ヒト培養細胞を用いても同様の結果を示し、さらにCIB2がSmadと結合することがわかった。また、CIB2がBMPシグナル抑制と神経後方化シグナル因子FGFシグナルの両方と協調して神経誘導と神経後方化を強めること、さらにFGFシグナルによる前方神経の後方化にはCIB2の機能が必要であることがわかった。以上の結果から、CIB2は外胚葉の神経・表皮の細胞運命決定に重要なBMPシグナルに対する応答能を制御すること、神経の前後軸パターン形成過程でBMP抑制とFGFシグナルの両方と協調して働くことが示唆された。〔研究目的〕様々な形態形成の制御因子として働く骨形成タンパク質(BMP)に対する細胞の応答能(コンピテンス)は、発生過程の時期および領域に応じてダイナミックに変化していると予想され、形態形成を分子レベルで知るうえで応答能の制御機構を理解することは不可欠である。しかしながら、表皮誘導シグナルBMPのシグナル伝達機構の詳細が近年明らかにされつつある一方で、応答能の確立および調節機構に着目した研究は数少ない。本研究では、研究代表者がBMPに対する応答能の制御因子として単離したXOct-25転写因子について、その下流因子の探索と機能解析をおこない、応答能の確立および調節機構を分子レベルで明らかにする。今年度は、機能阻害実験によって、XOct-25転写因子の下流因子(Oct下流因子)の機能を解析することを目的とした。〔研究成果〕XOct-25はBMPシグナルを抑制して神経形成の促進に働くことから、Oct下流因子の機能阻害が神経形成に与える影響を解析した。Oct下流因子mRNAの翻訳を阻害するモルフォリーノオリゴをツメガエル胚に注入した結果、予想どおり神経系に形態的な異常が見られた。また、ホールマウントin situハイブリダイゼーション法によってマーカー遺伝子の発現領域を解析したところ、頭部神経領域が拡大し、後方神経領域(脊髄)が縮小していることが分かった。この結果は、Oct下流因子が後方神経の形成に働くことを示唆しており、XOct-25とその下流因子が共に神経板の後方領域で発現するという過去の研究結果とも一致していた。さらに、Oct下流因子の過剰発現が、BMPアンタゴニストによって誘導された前方神経を後方化させること、また下流因子単独での過剰発現が表皮形成を抑制することも明らかになっておりOct下流因子は、外胚葉の神経・表皮の細胞運命決定と神経の前後軸パターン形成に働くと考えられた。
自転・磁場をとりいれた原始星の降着進化シミュレーション

恒星進化過程を決定づけるパラメータとして星質量・自転速度が調べられているが、星形成シミュレーションでは計算コストが問題となり星表面へのガス降着を厳密に解くことはできていない。本研究課題では、星形成中における角運動量輸送過程をモデル化し、形成環境に応じた星質量・自転速度を求めることでその分布を示す。本研究課題の初年度(H30)は、角運動量輸送において重要な磁場の影響を取り扱えるようになるために、3次元非理想磁気流体シミュレーションに着手した。磁場を介した角運動量輸送を理解するために、観測結果との比較が可能な現在の星形成過程を数値計算し、星周円盤・アウトフローの形成への影響を調べた。その結果、星形成ガス雲の回転軸と磁力線方向のなす角度が大きくなると、原始星はより重く、星周円盤はより大きくなり、アウトフローは吹き出さなくなる傾向が得られた。これはガス雲の初期条件によって角運動量輸送過程が変化することが原因である。回転軸・磁力線の方向が揃っていないことは近年の観測からも示されており、星形成モデルを構築する際に考慮する必要があることがわかった。この成果をまとめた最初の論文はMNRAS誌に受諾され、2019年3月に出版された。初期条件モデルへの依存性を調べた成果は2本目の論文にまとめている。本年度はこの他にも、国際会議2件での招待講演をはじめとして、精力的に成果発表を行った。また今回の研究成果において磁場・星周円盤・アウトフローの複雑な構造が重要な意味を持つが、これを論文の図表からは読み取ることは難しい。そこで可視化結果をWebブラウザ上で表示することができる公開データベースを構築した。3次元構造を拡大縮小・視点移動しながら確認できるため、観測された構造と容易に比較できる今後の計算結果もデータベースに掲載することで、シミュレーション結果の利用を促す。着任後、本研究で新たに利用する非理想磁気流体数値コードについて、受入研究者と議論しつつその使い方を習得した。シミュレーション結果の解析と可視化を行うコードを新たに作成し、これを用いた原始星の回転軸と磁場に関する研究結果をまとめて国際誌(MNRAS)に投稿し、受理され出版されている。この研究は当初の目的であった原始星進化の基礎的な理解を深めるだけでなく、近年のALMA望遠鏡による若い星の周りの円盤形成・ジェット駆動に関する観測結果を説明する上でも重要である。また出版された論文の発展的な内容の研究についても既に結果が出ており、論文として投稿準備を進めている。初年度で非理想磁気流体コードを用いたシミュレーション・解析を行うことが可能となった。この時、現在の星形成に対応した計算設定を用いており、計算初期条件としてBonnor-Ebert球モデルを採用していた。次年度では、まず初代星の形成環境に対応した計算設定への切り替えを行い、次に宇宙論的シミュレーションより得られた始原的星形成ガス雲を初期条件とした数値シミュレーションを行う。計算結果の解析・可視化手法は初年度に確立したので、本年度では原始星成長の星形成ガス雲パラメータへの依存性を調べる。本年度で数値シミュレーションの大部分を完了させ、最終年度には角運動量輸送過程モデルへとまとめられるよう進めていく。数値シミュレーションに必要な計算資源は確保済みである。また本年度後半にはスイス・チリでの国際会議への参加が決まっており、本研究の成果をまとめて発表・共有し、内容を議論する。

シミュレーション結果の解析と可視化を行うコードを新たに作成し、これを用いた原始星の回転軸と磁場に関する研究結果をまとめて国際誌(MNRAS)に投稿し、受理され出版されている。この研究は当初の目的であった原始星進化の基礎的な理解を深めるだけでなく、近年のALMA望遠鏡による若い星の周りの円盤形成・ジェット駆動に関する観測結果を説明する上でも重要である。また出版された論文の発展的な内容の研究についても既に結果が出ており、論文として投稿準備を進めている。初年度で非理想磁気流体コードを用いたシミュレーション・解析を行うことが可能となった。この時、現在の星形成に対応した計算設定を用いており、計算初期条件としてBonnor-Ebert球モデルを採用していた。次年度では、まず初代星の形成環境に対応した計算設定への切り替えを行い、次に宇宙論的シミュレーションより得られた始原的星形成ガス雲を初期条件とした数値シミュレーションを行う。計算結果の解析・可視化手法は初年度に確立したので、本年度では原始星成長の星形成ガス雲パラメータへの依存性を調べる。本年度で数値シミュレーションの大部分を完了させ、最終年度には角運動量輸送過程モデルへとまとめられるよう進めていく。数値シミュレーションに必要な計算資源は確保済みである。また本年度後半にはスイス・チリでの国際会議への参加が決まっており、本研究の成果をまとめて発表・共有し、内容を議論する。
自走式自動注湯機における粘性流体の挙動解析とアドバンスト制御システムの開発

1.自動注湯は,定点で鋳型溶湯を注入する注湯プロセスと,間欠的に注湯機を鋳型に沿って搬送させる搬送プロセスとからなる.本研究では,まず自動注湯装置における注湯プロセスや搬送プロセスにおけるシステムのモデリングを行った.注湯では,Navier-Stokesの流体モデルに,回転の項を付け加え,また連続の式を連立させた.搬送システムでは,振り子型の簡易モデルを構築した.シミュレーションと実験の結果,両者は良く対応しており構築したモデルの妥当性を確認できた.2.2次元のシミュレーション解析結果をアニメーション化させ、注湯時の流線や容器内流体の挙動,また搬送時の液体振動状況を解析しやすいシミュレータを構築した.3.注湯における,タンク傾動速度制御については,逆位相入力を加える入力整形手法を提案し,傾動角度の位置決め制御と液体制振を行い,かつ制御時間の早い制御システムを構築した.4.溶湯搬送においては,注湯により液位が変化するので,液位の変化に対応できる搬送制御システムを構築した.H無限大ロバスト制御により,従来の制御系に比べて,きわめて良好な制御システムが得られた.5.大学研究室で自走式自動注湯装置を製作した.試作装置により制御実験を行ったところシミュレーションと同様に良好な結果が得られ,実験室レベルの研究に関しては,当初の目的がほぼ達成できた.また,実機でタンク傾動制御を行ったところ,妥当な結果が得られた.今後は,これらの基礎結果をもとに,実機での,注湯制御,および搬送制御の実験を重ね,実機レベルでの自動注湯制御システムの完成をはかる.1.自動注湯は,定点で鋳型溶湯を注入する注湯プロセスと,間欠的に注湯機を鋳型に沿って搬送させる搬送プロセスとからなる.本研究では,まず自動注湯装置における注湯プロセスや搬送プロセスにおけるシステムのモデリングを行った.注湯では,Navier-Stokesの流体モデルに,回転の項を付け加え,また連続の式を連立させた.搬送システムでは,振り子型の簡易モデルを構築した.シミュレーションと実験の結果,両者は良く対応しており構築したモデルの妥当性を確認できた.2.2次元のシミュレーション解析結果をアニメーション化させ、注湯時の流線や容器内流体の挙動,また搬送時の液体振動状況を解析しやすいシミュレータを構築した.3.注湯における,タンク傾動速度制御については,逆位相入力を加える入力整形手法を提案し,傾動角度の位置決め制御と液体制振を行い,かつ制御時間の早い制御システムを構築した.4.溶湯搬送においては,注湯により液位が変化するので,液位の変化に対応できる搬送制御システムを構築した.H無限大ロバスト制御により,従来の制御系に比べて,きわめて良好な制御システムが得られた.5.大学研究室で自走式自動注湯装置を製作した.試作装置により制御実験を行ったところシミュレーションと同様に良好な結果が得られ,実験室レベルの研究に関しては,当初の目的がほぼ達成できた.また,実機でタンク傾動制御を行ったところ,妥当な結果が得られた.今後は,これらの基礎結果をもとに,実機での,注湯制御,および搬送制御の実験を重ね,実機レベルでの自動注湯制御システムの完成をはかる.本研究では「自走式自動注湯における粘性流体の挙動解析とアドバンスト制御システムの開発」を行ったものである。(1)定点式や自走式自動注湯におけるシステムのモデリングを行った。注湯装置である機械システムと溶湯(実験室ではまず水を用いる)の流体システムの連成形のモデリングを行った。Navier-Stokesの流体モデルに,回転の項を付け加え,また連続の式を連立させた。(2)2次元のシミュレーション解析を行った。2次元グラフィックスを用い結果をアニメーション化させ、注湯時の流線や容器内流体の挙動を解析しやすいシミュレータを構築した。(3)スロッシングの少ないタンク形状や自動注湯傾動速度の考察,検討を行った。傾動速度制御については,逆位相入力を加える方法を提案し,制振時間の早い制御系を構築した。(4)大学研究室で自走式自動注湯装置を製作した。試作装置により基礎実験を行った。構築した数値解析シミュレータの妥当性を確認した。今後は,これらの基礎結果をもとに,自動注湯制御システムの構築を図っていく。1.自動注湯は,定点で鋳型へ溶湯を注入する注湯プロセスと,間欠的に注湯機を鋳型に沿って搬送させる搬送プロセスとからなる.本研究では,まず自動注湯装置における注湯プロセスや搬送プロセスにおけるシステムのモデリングを行った.注湯では,Navier-Stokesの流体モデルに,回転の項を付け加え,また連続の式を連立させた.搬送システムでは,振り子型の簡易モデルを構築した.シミュレーションと実験の結果,両者は良く対応しており構築したモデルの妥当性を確認できた.2.2次元のシミュレーション解析結果をアニメーション化させ、注湯時の流線や容器内流体の挙動,また搬送時の液体振動状況を解析しやすいシミュレータを構築した.3.注湯における,タンク傾動速度制御については,逆位相入力を加える入力整形手法を提案し,傾動角度の位置決め制御と液体制御を行い,かつ制御時間の早い制御システムを構築した.4.溶湯搬送においては,注湯により液位が変化するので,液位の変化に対応できる搬送制御システムを構築した.H無限大ロバスト制御により,従来の制御系に比べて,きわめて良好な制御システムが得られた.5.大学研究室で自走式自動注湯装置を製作した.

試作装置により制御実験を行ったところシミュレーションと同様に良好な結果が得られ,実験室レベルの研究に関しては,当初の目的がほぼ達成できた.また,実機でタンク傾動制御を行ったところ,妥当な結果が得られた.今後は,これらの基礎結果をもとに,実機での,注湯制御,および搬送制御の実験を重ね,実機レベルでの自動注湯制御システムの完成をはかる.
シャペロニンGroELのドメイン間情報伝達機構に関する機能的・速度論的研究

本研究では,変性蛋白質のフォールディングを補助するGroEL蛋白質のドメイン構造が機能発現にどのように貢献しているかを解明する為,円順列変異を用いてGroELのドメイン構造を変え,その影響を機能的・速度論的に解析した。実験の結果,GroELのドメイン特異的なある構造変化の抽出と機能メカニズムにおけるその構造変化の重要性を解明することに成功した。同時に,この解析を通してGroELの分子メカニズムの新たな側面を示唆する重要なヒントを得た。本研究では大腸菌由来シャペロニンタンパク質GroELのサブユニットドメイン構造に注目し,ドメイン間情報伝達機構と機能との関連を解明することを目標とする。具体的にはGroELサブユニットに円順列変異法を適応し,ドメイン同士の連結を切断した場合に機能に及ぶ影響を詳細に解明する。研究開始時にGroELの円順列変異体を3種類作成し,変異体の機能が野生型と定性的に異なることを確認した。平成22年度の研究計画では,これらの円順列変異体のN末端とC末端にシステイン残基をそれぞれ導入し,円順列変異で切断したドメイン間の連結をジスルフィド結合で再び繋げる様に加工した。ジスルフィド結合を用いてドメインの連結が機能メカニズムにおよぼす影響を比較・評価することを目指した。平成22年度の研究成果として,予定していた3種類の円順列変異体のうち2種類,および新たに作成した円順列変異体1種類の合計3種類について,それぞれN末端とC末端にシステインを導入することに成功した。さらに,その中の1種類の円順列変異体(CP86変異体)については,ジスルフィド結合を形成してドメイン間を連結させるとATP加水分解活性やタンパク質フォールディング補助機能が野生型GroELの機能に近づくことを確認した。ジスルフィド結合の導入により,CP86変異体の機能的性質を野生型GroELのものに「復活」させたという今回の実験結果は,GroELサブユニットにおけるドメイン間の連結様式が機能発現にきわめて重要であることを証明するものである。平成23年度以降の実験ではこの変異体に蛍光プローブを導入し,変異体の動的構造変化をストップト・フロー法で直接解析することでジスルフィド結合が分子運動に及ぼす影響を詳細に解明する。本研究では,大腸菌由来のシャペロニンGroELのサブユニットが持つドメイン構造に注目し,3個のドメインを連結する2ヶ所の蝶番部位にポリペプチド鎖末端を移動させ,この蝶番部位を切断した円順列変異体を用いてGroELの分子メカニズムとドメイン構造との関係を明らかにすることを目指している。平成22年度,23年度の2年間においては,この目標に沿って変異体の作成と評価,並びにストップト・フロー方による変異体の動的構造解析を実施した。その結果,GroELの頂上ドメインと中間ドメイン間を切断した変異体(GroELCP376変異体)では,変性タンパク質の認識・結合を担うGroELの頂上ドメインが特異的にATPの結合・加水分解のシグナルにしたがって構造変化をしなくなったことを突き止め,シャペロニン機能の低下に関する構造的根拠を見出した。一方,GroELの赤道ドメインと中間ドメインを切断した変異体(CP86変異体)については,平成23年度の実験で頂上ドメインにトリプトファン残基の蛍光レポータを導入し,この蛍光を指標に頂上ドメインの構造変化を解析した。興味深いことに,CP86変異体ではATPの結合・加水分解に伴うGroEL頂上ドメインの様々な構造変化が全く検出されなくなった。CP376変異体では頂上ドメインのある1つの重要な構造変化にのみ変異の影響が限定されていた事と対比させ,現在GroELサブユニットにおいて赤道ドメインにATPが結合した後,赤道→頂上ドメイン方向にATP結合のシグナルが伝播し,頂上ドメインの構造変化を誘起しているという作業仮説を立てている。平成24年度にはこのポイントに特に注目し,引き続きこの2種の変異体の評価,特に一旦切断したドメインの連結をジスルフィド結合で再びつなぎあわせた場合に機能・構造上のどのような変化が生じるのか,詳細に解析する予定である。大腸菌の蛋白質フォールディング反応を補助するシャペロニンGroEの作用メカニズムを理解するために,GroEの構成サブユニットであるGroELのドメイン構造に着目し,ドメイン構造を変化させる円順列変異法を活用してGroELの構造・機能相関を解明することを本研究の目的としている。課題最終年の本年度では円順列変異体GroEL CP86を中心に実験を進めた。前年度までの実験では,CP86は変異導入の結果ドメインの構造変化をほとんど示さないことが明らかになっていたが,興味深いことにCP86はこの様な状態でも変性したリンゴ酸デヒドロゲナーゼのフォールディングを補助する能力を保っていた。実験の結果,CP86は変性蛋白質を結合した後に極めて早い段階でこの蛋白質を溶媒から隔離することができ,GroELの大規模なドメイン構造変化は変性蛋白質を溶媒から隔離したあとに誘発されている可能性が示唆された。GroEの分子メカニズムはこれまで「変性蛋白質の結合」->「ATPの結合」->「ドメイン構造変化」->「「蓋」となるGroES蛋白質の結合」->

「変性蛋白質を格納する分子カプセルの形成」という素過程が順序良く進行するメカニズムであると考えられていたが,本研究の成果はこの素過程の並べ替えを促す,あるいは根本的に性質の異なるメカニズムの存在を示唆する大変興味深いものであった。次年度以降の研究ではシャペロニンの分子メカニズムを「書き換える」可能性を追求するため,ストップト・フロー解析によるGroELの速度論的解析と機能アッセイを引き続き併用して様々な変異体での構造・機能相関を明らかにしていく予定である。本研究の目的である,GroELのドメイン構造と分子メカニズムの関係を解明するため,2種類の異なる円順列変異体において,その機能的性質の違いを裏付けるようなドメイン構造変化の差異を蛍光ストップト・フロー法で検出することに成功しており,研究は当初の目的を概ね順調に達成していると考えている。また,平成23年度に得られた知見は本研究の新たな方向性を示唆する重要な知見となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の成果を受け,本研究ではGroELのドメイン構造において赤道ドメインから発するシグナルが2ヶ所の蝶番部位を通過して頂上ドメインの構造変化を誘発しているという作業仮説に着目している。今後の研究はこの作業仮説を実証・反証するために引き続き2種類の円順列変異体を中心に機能評価,及び物理化学的解析を行う。CP86変異体については円順列変異の効果を可逆的に比較評価するためのジスルフィド結合導入についてめどが立っており,この変異体を中心に本年度は解析をおこなう。CP376変異体については数種類のジスルフィド結合導入変異体を作成したものの,研究に利用可能な変異体の作成にはいたっておらず,研究の完全実施にあたっての問題点として注意を払っている。
スタチン急性投与における内皮機能改善効果に及ぼす麻酔薬の影響

ウシ大動脈内皮細胞においてシンバスタチンは適用後非常に早期に細胞内NO産生を促進した。また、15分間の急性シンバスタチン適用は総eNOS蛋白質、リン酸化eNOS蛋白質ともに増加させた。しかし、セボフルランはスタチンによる総eNOS蛋白質、リン酸化eNOS蛋白質発現量の増加とNO産生量の増加を有意に抑制した。HMG-CoA還元酵素阻害薬であるスタチンは、血清コレステロールの低下作用のほか、内皮機能改善作用、抗炎症作用など多面的作用を合わせ持つ。内皮機能改善作用には一酸化窒素合成酵素eNOSの発現と活性上昇が関与していると考えられている。本研究は、培養内皮細胞を用い、スタチン急性投与のNO産生量に対する効果と、その効果に対するセボフルランの影響とその機序について解明することを目的とした。スタチン急性投与培養内皮細胞モデル系を用いて、Rho-kinaseを介したスタチンの内皮機能改善作用に対するセボフルランの影響を検討することを目的とした。直接細胞内のNOを計測するために、NO測定用蛍光試薬であるDAF-FMDA10μMで、培養細胞を負荷した。その後、リン酸緩衝液(コントロール群)あるいは10-6Mシンバスタチンを溶解したリン酸緩衝液(シンバスタチン群)、また各群をセボフルレン3.4%前処置のあるなしに分け、適用直後の輝度(FO)に対するリン酸緩衝液あるいはスタチン溶解液を適用5分後の蛍光色素の輝度(F)を比較検討した。結果、ウシ大動脈内皮細胞において、シンバスタチン群でコントロール群に比ベ、FI/FOで表されるNO産生量は有意に上昇した。また今回は、セボフルレン前処置のあるなしでは、有意差は有意差は認められなかった。以上より、ウシ大動脈内皮細胞においてシンバスタチンは細胞内NO産生を促進したことが分かった。またその効果はシンバスタチン適用後非常に早い時期にみられた。以前、我々は直接細胞内のNOを計測するために、NO測定用蛍光試薬であるDAF-FM DA (Diaminofluorescein-FM diacetyl)10μMで培養細胞を負荷し、スタチンの急性投与がNO産生量を増加させ、セボフルランはこの増加を抑制することを報告したが、その機序は不明である。本研究は、このセボフルランの抑制作用の機序を、eNOS発現の面から解明することを目的とした。56継代のウシ大動脈内皮細胞を用いた。培養細胞をコントロール群、シンバスタチン10-6Mを15分間適用した群、シンバスタチンの適用に加えセボフルラン3.4%を15分間負荷した群の3群に分け、それぞれについてWestern blottingによるeNOS発現レベルを計測した。今回の結果では、Western blotting法により、シンバスタチンの15分間適用によりeNOS発現量は増加し、その増加はセボフルラン存在下では抑制された。ウシ大動脈内皮細胞において、急性シンバスタチン適用はeNOS発現を促進したが、その効果はセボフルランにより抑制された。この結果は以前の我々の報告と矛盾するものではなく、スタチンの血管内皮機能改善を示唆するものであった。次の段階として、real-time RT PCRによるNO発現を測定する予定である。以前、我々は直接細胞内のNOを計測するために、NO測定用蛍光試薬であるDAF-FM DA (Diaminofluorescein-FM diacetyl)10μMで培養細胞を負荷し、スタチンの急性投与がNO産生量を増加させ、セボフルランはこの増加を抑制することを報告した。しかし、その機序は不明である。培養細胞をコントロール群、シンバスタチン10-6Mを15分間適用した群、シンバスタチンの適用に加えセボフルラン3.4%を15分間負荷した群の3群に分け、それぞれについて(A) Western blottingによるeNOS発現レベル、(B) real time RT-PCRによるeNOS mRNAの定量を計測した。今回の結果では、ウシ大動脈内皮細胞において、急性シンバスタチン適用はeNOS発現を促進したが、その効果はセボフルランにより抑制された。しかし、mRNA量では各群に有意差がなかった。スタチンのeNOS発現増加には転写後制御レベルでの効果が影響しており、セボフルランはこの過程を抑制している可能性が示唆された。

HMG-CoA還元酵素阻害薬であるスタチンは、血清コレステロールの低下作用のほか、内皮機能改善作用、抗炎症作用など多面的作用を合わせ持つ。内皮機能改善作用には一酸化窒素合成酵素eNOSの発現と活性上昇が関与していると考えられている。以前、我々は直接細胞内のNOを計測するために、NO測定用蛍光試薬であるDAF-FMDA(Diaminofluorescein-FM diacetyl)10μMで培養細胞を負荷し、スタチンの急性投与がNO産生量を増加させ、セボフルランはこの増加を抑制することを報告した。しかし、その機序は不明である。本研究は、このセボフルランの抑制作用の機序を、eNOS発現の面から解明することを目的とした。56継代のウシ大動脈内皮細胞を用いた。培養細胞をコントロール群、シンバスタチン10-6Mを15分間適用した群、シンバスタチンの適用に加えセボフルラン3.4%を15分間負荷した群の3群に分け、それぞれについて(A)Western blottingによるeNOS発現レベル、(B)real time RT-PCRによるeNOSmRNAの定量を計測した。今回の結果では、ウシ大動脈内皮細胞において、急性シンバスタチン適用はeNOS発現を促進したが、その効果はセボフルランにより抑制された。しかし、mRNA量では各群に有意差がなかった。スタチンのeNOS発現増加には転写後制御レベルでの効果が影響しており、セボフルランはこの過程を抑制している可能性が示唆された。
混粒化によるナノ鉄鋼材料の延性改善

鉄鋼材料の機械的性質(強度-延性バランス)向上を目的に、公称粒径10100μmのIF鋼の引張り特性に及ぼす混粒組織の影響を調査した。その結果、組織中の粗大な結晶粒が降伏強度よりも低い応力で降伏(ミクロ降伏)しているにもかかわらず、その降伏強度は公称粒径と降伏強度の関係を表すHall-Petchの関係に従うことが明らかとなった。このことは、ミクロ降伏した結晶粒の割合がある一定値に達した時に、材料(試験片)が降伏(マクロ降伏)することを示しており、組織中に存在する粗大な結晶粒は、降伏強度の大きな低下因子と成らないことを意味している。そして、幾何学的な計算の結果、組織中の7080vol.%の結晶粒がミクロ降伏した時、マクロ降伏が生じることも予想された。一方、明瞭な挙動を把握することは出来なかったものの、組織の混粒化はマクロ降伏後の加工硬化や延性(伸び)に影響を及ぼすことが確認され、混粒化による機械的性質の向上が十分に期待できると考えられる。実際に、粒径0.3Fm以下の超微細粒組織を有するCuでは、混粒組織になることで強度が若干低下するものの延性が増大し、強度-延性バランスが大幅に改善されるとの報告がなされている(Yinmin Wang, Mingwei Chen, Fenghua Zhou and En Ma ; NATUREVOL419,(2002),p912)。通常の粒径レベルでは生じ得ないこのような顕著な特性変化が生じたことは、混粒化の影響は結晶粒が微細になるほど顕著になることを示唆している。したがって、微細粒領域における組織の混粒化の有効性については、今後さらに広範囲での詳細な再調査を実施し、明らかにされるべき事項であろう。すべての構造用金属材料において結晶粒の微細化は、材料の靭性や延性をあまり損なわずに強度を上昇させることのできる有効な強化手段である。特に結晶粒径をナノオーダーにまで微細化すると、疲労特性、遅れ破壊特性、さらに耐食性などの諸特性が著しく向上するため、近年では金属材料の結晶粒をナノ領域にまで微細化する研究が世界的に行われている。しかしながら、結晶粒をナノオーダーにまで微細化した金属においては結晶粒の微細化に伴う強度上昇が延性の低下を招き、最終的には均一伸びがほとんど得られなくなるため、構造用ナノ結晶金属材料の実用化は困難とされてきた。一方,2002年のNature(vol.419)に掲載されたWang.Y.らの研究では、微細な結晶粒の中に粗大な結晶粒をわずかに分散させた混粒(duplex grain size)組織の純銅において、強度が低下することなく延性が格段に改善し、強度-延性バランスが飛躍的に向上することが報告されている。本研究では構造用金属の中で最も需要の多い鉄鋼材料において、加工熱処理を駆使した組織制御(混粒化)によりナノオーダーの超微細結晶粒中にミクロンオーダーの粗大粒を分散させたナノ混粒組織鋼(Duplex nano-grainsized steel)の作製を図る。そして、得られた試料の機械的性質を調査し、高強度・高延性を有した新たな構造用ナノ鉄鋼材料の開発を目的とする。本年度は最も実用的な鉄鋼材料の一つであるIF(Interstitial Free)鋼について、工業レベルで利用される結晶粒径(10100μm)における混粒化の影響を調査した。その結果、混粒化による強度低下は小さいのに対し、塑性変形挙動は混粒化により大きく変化することを明らかにした。この混粒化による塑性変形挙動の変化は組織が微細になるほど顕著になると予想されるため、ナノ鉄鋼材料の混粒化による延性改善が期待される。
I分子計測およびX線結晶構造解析による回転分子モーターV_1の回転メカニズムの研究

V1-ATPaseと同様の回転分子モーターであるF1-ATPaseの活性制御サブユニットがATP結合に伴って構造変化するする性質を利用して,蛍光ATPプローブを作製した.このプローブは制御サブユニットに2つの蛍光団が結合しており,ATPの濃度に応じて2つの蛍光団の間で生じる共鳴エネルギー移動の効率が変化する.作製したプローブは,ATPに対して高い選択性を示し,ADPやGTPといった類似のヌクレオチドにはほとんど反応しなかった.また,εの生物種を変える事で,様々なアフィニティーのプローブが作製できる事が明らかとなった.また,アフィニティーを決定するために重要なアミノ酸残基も同定した.実際に蛍光ATPプローブを培養動物細胞に発現させ,顕微鏡下で細胞の蛍光を観察したところ,通常の培養条件では一定であった蛍光シグナルが,ATP合成阻害剤を加える事で大きく変化する様子が見られた.この事から,作製したATPプローブが実際の生体内のATP濃度をモニターできる事がわかった.この蛍光ATPプローブにシグナル配列を付加する事で,これまで細胞質の他に核,ミトコンドリア,細胞膜にプローブを局在化させる事に成功した.これらを用いて,さまざまなイベントにおける細胞内のATP濃度変化を今後明らかにして行く予定である.また,V1-ATPaseのようなATPを分解もしくは合成する酵素の研究にも用いて行く予定である.本年度は,以下の研究を主におこなった.まず,V1とF1のどの部分の違いが原因で,両者の回転スキームに違いが出てくるかを調べるために,V1とF1のハイブリッドの作製を試みた.すなわち,(1)加水分解部位がF1で回転子がV1のハイブリッド,および(2)加水分解部位がV1で回転子がF1のハイブリッドである.そのために,V1とF1の両方のサブユニットの遺伝子を大腸菌で発現させる系を構築した.その結果,各サブユニットの発現は確認できたものの,ハイブリッドとなった複合体の形成は全く確認できなかった.これは,回転子と加水分解部位の間の立体構造認識がかなり厳密である事を示唆しており,V1とF1のハイブリッドの作製は現状では困難だと考えられた.続いて,V1のATP加水分解反応と回転における力発生の関係を調べるため,磁気によってV1の回転子の回転を強制的に動かすまたは止める実験をおこなった.V1は回転の途中で,しばしば長時間停止することが観察された.この停止はATPの加水分解産物であるADPがV1に阻害的に結合した状態と考えられた.この停止状態にあるV1の回転子を,磁気ピンセット(Hirono-Hara et al.,PNAS 2005)を用いて強制的に回転させたところ,停止状態から回転状態に回復する事が見いだされた.この結果から,V1もF1と同様に外力によって化学反応速度を制御できる事が示された.V1-ATPaseと同様の回転分子モーターであるF1-ATPaseの活性制御サブユニットがATP結合に伴って構造変化するする性質を利用して,蛍光ATPプローブを作製した.このプローブは制御サブユニットに2つの蛍光団が結合しており,ATPの濃度に応じて2つの蛍光団の間で生じる共鳴エネルギー移動の効率が変化する.作製したプローブは,ATPに対して高い選択性を示し,ADPやGTPといった類似のヌクレオチドにはほとんど反応しなかった.また,εの生物種を変える事で,様々なアフィニティーのプローブが作製できる事が明らかとなった.また,アフィニティーを決定するために重要なアミノ酸残基も同定した.実際に蛍光ATPプローブを培養動物細胞に発現させ,顕微鏡下で細胞の蛍光を観察したところ,通常の培養条件では一定であった蛍光シグナルが,ATP合成阻害剤を加える事で大きく変化する様子が見られた.この事から,作製したATPプローブが実際の生体内のATP濃度をモニターできる事がわかった.この蛍光ATPプローブにシグナル配列を付加する事で,これまで細胞質の他に核,ミトコンドリア,細胞膜にプローブを局在化させる事に成功した.これらを用いて,さまざまなイベントにおける細胞内のATP濃度変化を今後明らかにして行く予定である.また,V1-ATPaseのようなATPを分解もしくは合成する酵素の研究にも用いて行く予定である.
問題行動に対する能動的アプローチとしての学級経営方略

本申請課題では、教室における行動マネジメントに関する先行研究の知見と、実際に教室で用いられている学級経営方略と児童の反応の関係についての観察研究の結果とを統合し、小学校の教室内での問題を未然に防ぎ、学習への参加を高める能動的な学級経営方略を提案すること、さらに、大学の教員養成課程における講座の実施や協力校での実践を通じて、提案した学級経営方略の有効性を検討するを目的としている。2018年度は、初年度に行った小学校の教室における教師行動の観察研究の結果と、それに基づく教員養成課程の学生を対象とした学級経営法のトレーニングの実践研究の結果を分析し、投稿論文の原稿を作成した。トレーニング群では、学級経営に対する効力感が全体として上昇しただけでなく、トレーニング内容のうち「反応的アプローチと能動的アプローチの違い」についての理解度が具体的な学級経営方法の効力感の上昇に影響することなどが示された。具体的な方略の伝達も重要であるが、その元となる考え方の伝達がより重要であることが示されたと言える。今後は、これらの分析結果を元にトレーニング内容を改良し、再度実践研究を行う予定である。また、教師の行動と児童の行動との相互作用に注目した観察データの収集を行ってきたが、休職等により一時中断している。観察データの分析においては、授業の動画から教師と児童の相互作用をどのようにコーディングしてデータとして記録するかの検討を行っている。8月から出産で休職したが、年度前半も体調が優れないことがあり、研究活動に思うように時間を割くことができなかった。今年度は、教員養成課程の学生に対する学級経営法のトレーニング内容を、既に行った実践研究の結果を参考に改良し、さらにランダムに分けた2群に対して時期をずらしてそれぞれ実施することで、その効果をより適切に把握する。また、現職の教員に対して同様の学級経営法を伝達することで、教師行動、教師の効力感、児童の行動がどのように変化するかを検討する(協力校と交渉中)。さらに、これまでに収集した観察データのうち分析ができていないものについて、分析方法を検討し、教師と児童の相互作用についての分析を行う。小学校の教室における観察データから、教師が授業中に行う働きかけを分類し、文研研究の結果と照らし合わせながら、能動的な学級経営方略の提案を行った。方略は、(1)問題行動を起こりにくくする先行的なアプローチ、(2)適切な行動の強化、(3)問題が起こったときの対応、に大別され、それぞれについて具体的な方略をまとめた。これらは、応用行動分析的な考え方に基づき主にアメリカで提案されているものと概ね同様であるが、それぞれの具体的な方略はいずれも観察から得られたものであり、実際に我が国の教育現場で用いられやすいと考えられるものである。また、一般に行動の逸脱が起こりやすいとされる低学年の教室では(3)の問題が起こったときの対応が他学年に比べて多く観察されたことなどから、教師の学級経営方略のレパートリーを増やす教師教育や研修が必要であると考えられた。これらの結果を論文にまとめ、所属機関の研究紀要に投稿した。さらに、観察研究の結果と先行研究の知見を元に、教員養成課程の学生を対象とした学級経営法の講座内容を考案し、実際に講座を行ってその効果を検討した。講座は5時数で構成され、問題を予防するための1次的な学級経営方略、さらには問題が生じているときに重点的に行う2次的な方略についても扱った。各種方略についての講義と簡単なデモンストレーションののち、教室内でのやりとりのシナリオを用いて、学生が教師役、児童役を交代しながら、ロールプレイを行った。講座の効果の測定には、学級経営に対する効力感、学級経営法の知識、各方略についての効力感の項目を用いた。講座前後での比較、コントロール群との比較の双方において、講座実施の効果が認められ、概ね大きな効果量が得られた。これらの結果をまとめて大学の研究発表会で報告し、現在は学術誌への投稿論文を執筆中である。小学校における観察研究の結果から、学級経営方略の提案を行うことができた。さらに、それに基づく教育実践を行い、効果を実証することができた。

8月から出産で休職したが、年度前半も体調が優れないことがあり、研究活動に思うように時間を割くことができなかった。実践研究の結果をまとめ、学術誌に投稿する予定である。また、教室内での観察データを、子どもの反応を含めて再分析を行い、子どもの反応と方略の使用との関連を分析する。今年度は、教員養成課程の学生に対する学級経営法のトレーニング内容を、既に行った実践研究の結果を参考に改良し、さらにランダムに分けた2群に対して時期をずらしてそれぞれ実施することで、その効果をより適切に把握する。また、現職の教員に対して同様の学級経営法を伝達することで、教師行動、教師の効力感、児童の行動がどのように変化するかを検討する(協力校と交渉中)。さらに、これまでに収集した観察データのうち分析ができていないものについて、分析方法を検討し、教師と児童の相互作用についての分析を行う。海外での研修に参加する予定だったが、妊娠で体調が優れず、参加を見合わせたため。出産により研究を一時中断したため。
超低遅延、高信頼ワイヤレスアクセス方式の提案及びその評価

2足歩行ロボット等の開発が進み具体的なUSE CASEも出てきている状況ではあるが、現状ではその設計には各種の制限があり、本格的な利用には解決すべき課題がいくつか存在する。そのうちの一つがハーネスの問題である。研究ではそのようなハーネスを無線化することで、それらの課題の解決を図るものである。元々有線接続であったものを無線化することになるので、品質としては無線でありながら有線の品質や遅延、信頼性が求められる。研究では超低遅延、超高信頼を実現する無線通信方式の開発と、電力伝送方式を開発し、自由度と信頼性の高いロボット構築技術の確立を目指す。
中世カトリック圏君主権の神話的・歴史的正統化

西欧カトリック世界において、王権の正統性についての認知の根底には、古い血統カリスマの観念が存在していると思われる。キリスト教改宗後は、そこに神の選びというイデオロギーが上塗りされた。他方でローマ文化との接触により、古典古代の物語や旧約聖書の登場人物からの系譜論が血統カリスマの感覚に重ねられることにもなった。これに対して、中世盛期以降は、古典古代の政治学,法学の影響によって、被治者の合意に基づく支配、あるいはかつてローマ皇帝が保持したとされる絶対的な主権という観念が王権の正統性に影響を及ぼし始める。まず、定例研究会の開催は以下の通りである。2011年5月7日:共同研究開始時の打ち合わせ;江川温「フランス中世王権の神話的歴史的正統化」。2011年9月10日:藤井真生(秀明大学)「聖ヴァーツラフ崇敬の形成と変遷」;青谷秀紀「16世紀初頭フランドルの歴史叙述と出自神話」。2011年10月15日:朝治啓三「ジョンのイングランド領有権と統治権」。2011年11月19日:大内一「トラスタマラ朝初代国王エンリケ2世の即位の正当化をめぐって」。2011年12月10日:鈴木広和「ハンガリー王国聖ラースロー伝承」。研究発表をめぐる討論を通じて、論点の共有が進んだ。今年度は代表者、分担者がそれぞれの課題について研究を進めるとともに、研究会を開いて発表と討論を行った。研究会の概要は次の通りである。第11回(2013/08/10)江川温「中世後期のフランスからみた「帝国」ーCh. Jonesの近著をめぐってー」;第12回(2013/10/26)青谷秀紀「『都市時代』のフランドルと君主支配」;第13回(2013/11/16)鈴木広和「マーチューシュ王の正統性について」;第14回(2013/12/07)大内一「トラスタマラ朝の国王儀式ー葬儀と即位式を中心にー」;第15回(2014/01/13)朝治啓三「13世紀前半のサヴォワ伯と独仏関係」;それぞれの研究科に内容については、http://www.let.osakau.ac.jp/seiyousi/egawakaken/activity.htmlにおいて公開している。また,代表者、分担者はそれぞれ海外調査を行った。ここまでの研究の蓄積により、26年度の報告書作成に向けての準備が整ってきた。まず、研究会の実績は次の通りである。2012年6月15日:江川温「『王の奇跡』ーその起源と解釈ー」。2012年9月21日:鈴木広和「ハンガリーの起源伝承ーフン起源説ー」。2012年10月13日:朝治啓三「ノルマンディ公位ーロロからジョンまでー」。2012年11月24日:青谷秀紀「中世フランドルのトロイア人出自神話」。2012年12月22日:大内一「アストゥリアス国王の起源についてーアストゥリアス王国諸年代記を中心にー」。また研究会の場で、この共同研究の成果発信のために日本西洋史学会大会でシンポジウムを開催する件について検討した。またこれとは別に、海外から共同研究者を招いて国際シンポジウムを開くことについても,検討を行ったが,結論はまだ出ていない。ホームページの充実のために、各報告のレジュメをアップロードすることを決め、作業に取りかかった。今年度は平成23年からの研究のとりまとめの年に当たり、代表者、分担者はそれぞれの対象領域においての研究状況を総括し、その上でひとつの主題を選んで分析を深めた。その成果は,年度末に「中世カトリック圏君主権の神話的・歴史的正統化:平成23年度平成26年度科学研究費補助金基盤研究(B)研究成果報告書」として刊行した。各メンバーの主題は以下の通りである。江川温「西欧のリーダーと「皇帝」:中世後期フランス王権の夢ー近年の研究の紹介と考察ー」;朝治啓三「ノルマンディ公のタイトルーロロからジョンまでー」;大内一「13-15世紀カスティーリャ王国における王権の正統化とプロパガンダ」;鈴木広和「ハンガリー国王マーチャーシュ1世の正統性と適格性」;青谷秀紀「ヘクトルの仇を討つものー中世後期ネーデルラントの"トルコ人":トロイア出自説をめぐる予備的考察ー」。しかしこの他にもメンバーは研究成果をさまざまな形で発信している。26年度が最終年度であるため、記入しない。西洋史26年度が最終年度であるため、記入しない。各分担者、ゲストスピーカーによる1回目の報告と討論を通じて、論点の共有が進んだ。各分担者が海外の研究協力者との打ち合わせを行った。また若手研究者が、この研究会に刺激を受けつつ、海外の学会発表を企画し、実行した。

代表者、分担者がこの3年間で、それぞれの調査、分析を進めるとともに、各人3回、計15回の発表を行い、研究協力者、ゲストを含めて密度の高い討論を行ってきた。その結果、内容に富んだ最終報告がまとめられる見通しとなった。一点不十分なところを指摘すれば、日本西洋史学会大会においてシンポジウムの形で研究成果の公表ができなかったことであるが、これは26年度に行われる大会のシンポジウム参加の条件によることで、やむを得なかった。各分担者は最終報告に向けて、テーマの検討、史料の所在確認などの作業を順調に進めている。ただ、ゲストスピーカーの招致などが十分に実現していないという問題点はある。2年目は、各分担者が最終報告に結実させる研究テーマを選び、その研究の準備にかかることになる。基本的には1年目と同じく、研究会での報告、討論、海外出張による資料収集、研究協力者との打ち合わせを実施していく。26年度は基本的には報告書の作成に集中するが、その編集のために1回の共同研究会を持ちたいと考えている。なお執筆分担は次の通りである。江川温:総論;フランス王国の事例;朝治啓三:イングランド王国の事例;大内一:カスティーリャ王国の事例;鈴木広和:ハンガリー王国の事例;青谷秀紀:ネーデルラントの事例各分担者が最終的な報告の作成に向けて作業を進める一方,研究会を通じて意見交換を継続する。またこの共同研究の課題と進行状況を広く学界に示す方法について、検討を続ける。
被災者の主体性と専門家の関与に着目した東日本大震災の復興事業のプロセスの検証

今年度は、昨年度に引き続き、陸前高田市内に残る仮設住宅23団地の自治会長等インタビューを実施したほか、居住者212世帯に対するアンケートを実施(有効回答率44%)し、これまでの調査結果と照らし合わせ、生活再建や復興事業に関する意向や意見を把握した。また、陸前高田市の住宅再建や復興まちづくりについて研究している大学研究者、宮古市や三陸漁村の復興事業を行政と住民の両サイドから支援してきたまちづくり専門家、陸前高田市の比較対照群の他市町(大船渡市、東松島市、大槌町)の行政経験者(幹部クラス)をそれぞれ招いた研究会を合計8回開催し、陸前高田市の復興プロセスの特異点と共通点をあぶり出すとともに、住民の主体性と自治力を引き出す観点から有効な計画の立案や住民・行政の意見調整、事業間の調整等に関わる専門家(実務者・研究者)が果たすべき役割と機能する条件について意見交換を行った。さらには、陸前高田市とその比較対象群の宮古市・大船渡市・南三陸町・女川町・東松島市の関係各課担当者及びその復興事業に関わる各種専門家や民間団体の代表者らのインタビュー調査を重ねた。加えて、地区レベルの人口変化率と土地区画整理事業及び防災集団移転促進事業の事業面積・期間・費用の関係を分析し、1人口当たり復旧復興事業費と人口減少率は相関していること、2防集事業は戸数に関して規模の経済が働くが、それ以上に整備年の遅れによる単価の上昇が総事業費に影響を与えていること等を明らかにした。陸前高田市と比較対象市町の災害公営住宅の計画プロセスと空室率等を調査し、陸前高田市の計画は当初から固定的で、入居希望者の意向把握も他市町と比べて少なく、結果的に空室率が高くなったことを明らかにするとともに、宮城県内の災害公営住宅の計画立案と入居後のコミュニティ形成に関する専門家の役割について検討を重ねた。これまでの研究を通して、陸前高田市の復興プロセスの特異点と共通点は概ね明らかになった。例えば、土地区画整理事業は、被災した低地部の有効活用のために多くの市町で導入されたが、1陸前高田市では被災者に選択肢を示す意味で可能な限り高台候補地を加えたために大規模化したこと。2その後は調整に関わる専門家が市側に不在だったため復興計画の大幅な見直しがなされず過大なインフラ整備となったこと。3計画範囲が大規模化した女川町や東松島市は住民間や事業間の調整に関与する外部専門家の協力を得て事業費や事業期間を短縮していたこと等を明らかにした。防集事業については、陸前高田市でも被災者が主体的に行動した地域では計画立案や住民間の調整に協力する専門家の関与が事業期間を短縮したが、大船渡市では、派遣職員等の市側の専門家が既存道路を活用した「差し込み型」等の宅地造成を推進した結果、陸前高田市の事業費/戸の62%にとどまった。また、移転元地の土地利用は、陸前高田市も外部専門家に業務委託して各地区で住民の参加を得て計画を立案したが、大船渡市では被災者の主体性を引き出す専門家を継続的に派遣して計画立案後の調整や民間事業者とのマッチングを進め、被災低地の有効利用を促進したことを明らかにした。以上を通して、地区レベルの計画・事業に関わる専門家の果たすべき役割と機能する条件は見えてきたが、陸前高田市と他市町の比較で明らかなように、自治体のガバナンスに左右されることから、単純に地区間の比較はできにくいことから、集落単位の比較分析は同一自治体内・自治体間で実施し,陸前高田市内の比較分析は終えている。他市町については、昨年度までに宮古市田老地区、大船渡市越喜来地区、女川町中心部、石巻市雄勝地区、東松島市あおい地区、仙台市荒浜地区等の事例分析を進めている。最終年度は、陸前高田市及び住田町に残る仮設住宅(16団地)の自治会長等居住者及び関係者インタビューを実施して、8年以上の長期居住の状況を分析し、その実態と支援上の課題について検討を加えるとともに、生活再建や復興事業に関する意識の経年的な変化の実相を明らかにし、「仮設住宅その10年ー陸前高田市における被災者の暮らしー」と題する刊行物(約250頁)の原稿をまとめ、本研究の成果を反映する。土地区画整理事業については、陸前高田市と女川町・東松島市との比較に加え、気仙沼市、南三陸町、大槌町等と比較・分析して、住民合意プロセスと専門家関与に関する陸前高田市の特異点と他市町との共通点を明確にするとともに、データが取得できるようであれば、かさあげ土地区画整理事業についても事業期間・事業費と居住世帯数(空地率)との関係について整理する。防集事業については、引き続き費用構造及び空き区画率の分析を行い、早く完成した小規模な防集事業は事業費が安くかつ空きが生じていないことを明らかにするとともに、当該地区の自治システムに応じて計画立案や調整を進めてきた専門家が果たしてきた役割と機能する条件を明らかにする。災害公営住宅についても、引き続き計画プロセスと空き家率の事例分析を進め、早く完成した小規模な災害公営住宅は空きが生じていないことを明らかにするとともに、計画立案や調整を進めてきた専門家が果たしてきた役割と機能する条件を明らかにする。以上から得られた知見を踏まえ、全額国費で実施した東日本大震災の復興事業に係る制度上の問題を整理した上で、南海トラフ巨大地震による被災が想定される地域における持続可能な集落コミュニティの再生計画に係るハードとソフト両面の復興プロセス・デザインの原則を導き出し、その展開を図る提案を示す。

本研究は、過大なインフラ整備に伴い仮設住宅居住の長期化を招いた陸前高田市の行政・住民双方の取り組みと専門家の関与を時系列的に整理・分析し、復興事業の相互関係を検証した。また、仮設住宅の自治会長等インタビュー調査を行い、仮設住宅居住者の住宅再建に関する意識の変化や復興事業に関する意見を把握した。さらには、比較対照群の10市町地区の復興プロセスや宮城県における被災者の復興支援の検証等を進めた。これらを通して明らかになった陸前高田市の復興プロセスの特異点は、以下のとおりである。陸前高田市の復興計画の策定には多くの住民代表が参加し、計画素案説明会も開催されたが、いずれも意見表明にとどまり、意見調整が行われないまま、様々な解釈が可能な復興計画が策定され、各種事業が導入された。計画策定期には都市計画の専門家が加わっていたが、事業導入期に入ると計画調整を行う専門家が事実上いなかった。その結果、相互の脈絡がなく、バラバラに事業化が進められた。災害危険区域は一筆単位で指定するという極めて稀な制度運用が行われた。他市町では戸建や長屋形式の災害公営住宅が集団移転地区内に建てられたが、陸前高田市ではその住民要望は実現せず、結果として多くの空き住戸を抱えている。土地区画整理事業は、年を追って区域が拡大し、嵩上げの高さも高くなった。土工量は巨大になり、工期も長く,事業費も当初から200億円以上増加したが、事業を大幅に見直すことなかった。一方、自主的な住宅再建の動きが震災直後から活発に行われ、被災地でもその戸数は最大規模となり、土地区画整理事業区域内には利用の見込みのない宅地が多く生まれている。これらの背景には、震災復興の事業制度や自治体のガバナンスの問題があるが、他市を比較しながら復興プロセスを検証することは、今後の復興支援に関わる専門家が果たすべき役割を明らかにする上で重要と考えられる。初年度は、当初の計画通り、陸前高田市の復興プロセスに関する既往研究や入手済みの関係資料をもとに、研究協力者行政・住民双方の取組みと専門家関与を時系列上に整理した。復興事業の相互関係の整理や個々における行政・住民双方の取組みの分析は途上にあるが、次年度予定していた関係住民・専門家にインタビューを前倒しで実施した。仮設住宅団地の自治会長等インタビューは、住田町を含む20数団地で実施し、震災後から毎年実施してきたインタビュー結果と照らし合わせ、生活再建や復興事業に関する意識の変化や意見を把握した。これまでのアンケート結果との比較は、次年度実施するアンケート結果を踏まえて行うこととした。比較対照群の他市町・地区の関係者インタビューは、当初の計画通り、岩沼市と女川町と新地町の他、次年度実施予定だった地区を含めて合計10の市町・地区を対象に実施し、仙台市荒浜地区や東松島市あおい地区等では、現地にて関係住民のインタビューも実施した。仮設住宅からの生活再建のモデルとして仙台市最大のあすと長町仮設住宅から災害公営住宅への居住プロセスと専門家の役割を検証した他、居住者のアイデンティティ回復のきっかけやコモンミール運営の意義と持続性の課題について明らかにした。また、岩沼市玉浦西地区におけるコミュニティガーデン活動を通した地域運営再生のプロセスや塩釜市の災害公営住宅の居住初動期におけるコミュニティ形成と阻害要因を明らかにした。