hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マタニティ・ヨガの妊娠・分娩改善効果に関する科学的検証

マタニティ・ヨガ運動による身体的な効果は、科学的に解明されていない。本研究は、身体能力向上の尺度として、妊娠中にマタニティ・ヨガ運動を行った妊婦の、開脚度と呼気の長さを定量化した。その結果、マタニティ・ヨガ運動は、開脚度と呼気の長さが共に向上することが明らかになり、円滑な分娩への一助になることが示唆された。マタニティ・ヨガ(以下ヨガとする)の身体的効果については、科学的・定量的に解明されていない。本研究は、ストレッチ体操の股関節を開く開脚運動に着目し、開脚度が向上すると骨盤出口部が拡大されるため、股関節の柔軟性変化を開脚度で定量し、身体的効果を明らかにすることを目的とする。妊婦の股関節柔軟性の評価に適した簡便で安全な測定法の開発を目的として座位での横開脚測定器の開発を行った。腹部の大きい妊婦が簡単に目視できる菱形構造のデジタル「開脚度測定器」を開発し、実用新案に出願、取得した(第3193887号)。「開脚度測定器」は、扇状開閉方式を組合せた4辺等長の菱形構造に改め、かつ股間の対角線上の支点に計器を取り付けて、腹部が突出していても測定値が見えるように工夫した。股間に当たる菱形の頂点を丸め、その部材に当たりの優しい弾性材料を用いて、人体接触への安全性を高めた。器具は計器取り付け部位と他の2つに分離でき、携帯や収納の利便性と計器の修理や交換に対する簡便性を高めることも可能となった。記録の簡便化と統一を図る目的で、記録簿(マタニティ・ヨガ手帳)を作成した。手帳にグラフや体調の記入欄を設けた結果、妊婦とヨガ指導者にとって効果がわかりやすく楽しみながら記録できる手帳となった。開発された「開脚度測定器」を使用して、妊娠後期の妊婦に測定を行ったところ、安全で簡便に計測が可能であることを実証した。この「開脚度測定器」は簡便な機器ではあるが、測定方法のマニュアルを作成・配布し、計測結果の統一を担保している。妊婦やヨガ指導者からは、「簡単」「楽しんで測定している」と好評である。開脚度に現れる運動効果については、ヨガ運動後は、被験妊婦の開脚度の向上が確認され、ヨガ運動は、開脚度向上に即効性があることが示唆された。本研究は、分娩時の股関節を開く開脚運動に着目し、ヨガのストレッチによる開脚度を定量化し、身体的効果を明らかにしている。さらに、妊婦の呼気時間を測定し、ヨガ運動により呼気時間に現れる効果を明らかにしている。1.計測ツールの周知と改良について。H26年度に開発し実用新案(第3193887号)を取得した「開脚度測定器」の周知を目的に学会発表および論文化を行った。研究協力者である妊婦およびヨガ指導者の意見や学会発表・論文化をとおして、広く得られた意見を集約し、妊婦の股関節柔軟性の評価に適した、より簡便で安全な測定機器の改良を行っている(測定時の誤差が生じないように基本構造を確定している)。本器具はさらに、1安全性の一層の向上2軽量・可搬性の向上3女性好みのデザイン化4手頃なコストの実現、等に関する改善が必要と考えている。2.記録簿(マタニティ・ヨガ手帳)の改良について。H26年度に記録の簡便化と統一を図る目的で手帳を作成した。妊婦とヨガ指導者の意見を集約し、より効果がわかりやすく楽しみながら記録できる手帳に改良した。3.開脚度の測定(データ収集)および運動効果の定量的解析について。1)開脚度に現れる運動効果については、平成26年度の解析では、ヨガ運動後は被験妊婦の開脚度の向上が確認され、ヨガ運動は、開脚度向上に即効性があることが示唆された。被験妊婦数を増加しデータ収集を行い解析したところH27年度は、1.ヨガ運動は、開脚度を向上させるのに速効性がある、2.運動前の開脚度が小さい人のほうが運動後の開脚度が大きい、の2点について明らかにした。2)呼気時間に現れる運動効果については、ヨガ運動による被験妊婦の、呼気時間に現れる変化を解析している。ヨガ運動後には呼気時間が延長することの示唆が得られている。ヨガ運動は、妊婦の呼気時間を延長させるのに速効性があることの示唆を得た。1)開脚度・呼吸の長さのデータ収集および定量的解析(続)について。協力施設数を増加したことにより、被験妊婦によるデータ収集数は目標数を見込める進度である。2)運動効果出現時期の特定、ヨガの継続回数と効果との相関の把握について。ヨガの継続回数と効果との相関の把握をしている。妊娠期の不快症状や切迫早産など異常徴候の出現によりヨガ実施回数が左右されるのが現状である。本研究により、妊婦のヨガ開始時期や、継続回数が概ね特定できた。ヨガ教室における妊婦の現状を広く周知するとともに、妊婦が安全に快適にヨガ運動を継続できるためのヨガ指導者への教育の必要性が明らかになった。効果の出現の特定には、データ収集を引き続き行い解析をする。3)ヨガと安産(分娩所要時間・会陰裂傷・APスコア・リラックス度スコア)との相関把握について。妊娠後期の異常の出現や分娩時の異常により、経腟分娩が不可能となり帝王切開分娩となったり、緊急搬送の事例も少なくない。

また、里帰り分娩を希望する妊婦は妊娠後期に転院するため、データ数は十分ではない。引き続きデータ収集を行い、ヨガと安産について解析を行う。本研究により、里帰り分娩者を対象とした、継続してヨガ教室を受講できるような体制づくりが必要とされていることが明らかとなった。本研究は、ヨガのストレッチによる開脚度の定量化と、呼気時間に現れる効果を明らかにすることである。さらに、分娩時の所要時間、会陰裂傷度合、APスコアとの相関を明らかにすることである。1.計測ツールの周知と改良については、開発し実用新案を取得した「開脚度測定器」について得られた意見を集約し、基本構造を確定したうえでより簡便で安全な測定機器の改良を行った。第3号器の重量は325g、全長70cmとなり、軽量化と可搬性が向上した機器となった。2.開脚度の測定および運動効果の定量的解析については、開脚度を向上させるのに速効性があるヨガ運動の効果について、妊婦と指導者の反応を明らかにした。妊婦の反応は、効果がわかってうれしい、ヨガ教室に通った回数だけ、開脚出来るようになっているなどであった。ヨガ指導者の反応は、測定器を大腿にあてがえば瞬時に測定が可能であるため、妊婦は負担なく苦痛なく測定出来ている、分娩時の開脚の必要性が認識できる、などであった。これらの測定には時間がかからないため、ヨガプログラムに支障をきたすことはなく、実施前後に妊婦各自が測定するため、ヨガ指導者が測定する負担がないものであることが分かった。また、ヨガ運動による被験妊婦の呼気時間に現れる変化を解析した。その結果、ヨガ運動前とヨガ運動後の呼気の長さの平均値を比較すると、呼気の長さの延長が認められた。よって、ヨガ運動は妊婦の呼気時間を延長させるのに速効性があることが明らかになった。3.ヨガ指導者への周知については、機器を用いたヨガ運動の効果を明らかにする取り組みは、母親が主体的に妊娠期を過ごすことに繋がった。これらの取り組みについて公表したことは、ヨガ指導者の達成感の向上に寄与したと考えている。1)開脚度・呼吸の長さのデータ収集および定量的解析については、協力施設数を増加したことにより、データ収集数は目標数におおむね達成した。定量的な解析は続行している。2)運動効果出現時期の特定、ヨガの継続回数と効果との相関の把握については、ヨガの継続回数と効果との相関の把握をしている。妊娠後期や分娩時期に近くなってからヨガ教室を受講する対象者が多いため、妊娠中期のデータの収集をしている。3)ヨガと安産(分娩所要時間・会陰裂傷・APスコア・満足度スコア)との相関把握について、妊娠中期のデータが揃った後、ヨガと安産について解析を行っていく。マタニティ・ヨガ(以下ヨガとする)運動による開脚度と呼気時間の定量化、およびヨガ実施妊婦の分娩所要時間等の相関を明らかにし、安産との関係を考察した。1.開脚度に現れる運動効果はとしては、妊娠中に行うヨガ運動は、開脚度を向上させるのに速効性があり、かつ、78回継続して行うと開脚度はより向上することが明らかになった。また、3群分けした中群の開脚度数の妊婦は、8・9回継続実施により、より開脚度が向上することが明らかになった。さらに、高齢初産婦のヨガ実施後の開脚度は向上することが明らかになった。2.呼気時間に現れる運動効果としては、1回のヨガ運動は呼気の長さを延長させるのに速効性があり、ヨガ運動を継続することは、妊婦の呼気の長さを延長させることが明らかになった。最初に行うヨガ実施前の呼気の長さよりも、最後に行ったヨガ実施後の呼気の長さのほうが長いことが明らかになった。
認知症脳におけるタウ蛋白リン酸化・脱リン酸化酵素複合体に関する病態解析

本研究は、アルツハイマー型あるいは前頭側頭型認知症患者脳に蓄積する細胞内封入体である神経原線維変化(タングル)の主成分であるタウ蛋白の代謝異常と細胞内信号伝達機構との関連解明を目的としている。研究の対象は、神経疾患を持たない正常高齢対照者群12例および弧発性アルツハイマー型認知症患者群13例、合計25症例の死後剖検ヒト脳組織であり、それらを形態学的、生化学的に解析した。正常脳でFKBP12分子やPTEN分子は神経細胞体、核内や樹状突起、軸索に顆粒状に多く分布することが明らかとなった。一方、AD脳組織でFKBP12やPTENは全体的に減少していたものの、角回・嗅内野・海馬体で多発するタングル、あるいは老人斑内外に出現する変性神経突起やスレッドと呼ばれる異常構造、一部の反応性アストログリアに多量に蓄積していることが判明した。以上の結果から、FKBP12あるいはPTENが神経細胞やアストログリアの細胞骨格構築に関与し、AD変性ニューロン内部では神経細胞核から細胞質あるいはタングルへの再分布・蓄積が明らかになると共に、それに続くPI3K信号伝達経路の異常、核の機能障害への関与が示唆された。アルツハイマー型認知症(AD)や、タウ病としても分類される非アルツハイマー型を含めた認知症の患者脳組織には、タウ蛋白が異常代謝され重合した神経原線維変化(タングル)が形成される。タングル数はADで認知症程度との相関を認め、タウ蛋白代謝異常は神経細胞変性との関連が推定されている。その異常代謝の初期段階にはタウの異常かつ過剰なリン酸化が報告されており、本研究ではタウ分子のリン酸化・脱リン酸化バランスや反応部位の破綻という視点から、リン酸化酵素・脱リン酸化酵素複合体や同活性複合体の機能を修飾する分子の細胞内局在・シグナル伝達の変化を解析した。まずリン酸化修飾により活性型あるいは不活性型となる重要な蛋白リン酸化酵素・脱リン酸化酵素分子や、それらの機能を修飾する細胞内分子(巨大scaffold蛋白やpeptidyl-prolyl isomerase(PPIase)など)に対する特異抗体を調整した。その後ヒト脳組織に対して、高感度免疫組織化学法(酵素抗体法および共焦点顕微鏡観察法と併用する蛍光抗体法)を用いて、PKC・PKBをはじめ多くの重要リン酸化酵素の機能を修飾するphosphoinositide-dependent protein kinase1(PDK1)あるいは低分子量PPIase、FKBP12の組織内・細胞内局在を検討した。その結果、PDK1とくに高活性型のPDK1が細胞内タングルに共局在しタウ蛋白リン酸化に関与している可能性のあること、また近年報告されたPin1分子と同様にFKBP12分子が細胞内タングルに共存し蛋白脱リン酸化酵素によるタウ蛋白脱リン酸化に関与している可能性のあることを発見した。前者は2008年度の第27回日本認知症学会にて、後者は同じく2008年度の北米神経科学会(Society for Neuroscience2008)にて発表した。その異常代謝の初期段階には異常かつ過剰なタウ蛋白リン酸化の起きることが報告されており、本研究ではタウ分子のリン酸化・脱リン酸化バランスや反応部位の破綻という視点から、リン酸化酵素・脱リン酸化酵素複合体や同活性複合体の機能を修飾する分子の細胞内局在・シグナル伝達の変化を解析した。具体的には、リン酸化修飾により活性調節を受ける重要な蛋白リン酸化酵素・脱リン酸化酵素分子や、それら細胞内会合分子に対する特異抗体を調整した後、高感度免疫組織化学法を用いて、細胞内会合分子のひとつFKBP12あるいはPKC・PKBをはじめ多くの重要リン酸化酵素の機能を修飾するphosphoinositide-dependent protein kinase 1(PDK1)やその上流因子PTENあるいは低分子量PPIase、FKBP12の組織内・細胞内局在を検討した。その結果、FKBP

12分子がAD脳で細胞内タングルに共局在しタウの高次構造を変化させ、あるいは脱リン酸化酵素PP2Bを介してタウのリン酸化調節に関与している可能性を発見し、国際誌に発表した。さらに、PIP3を脱リン酸化しPDK1活性をnegativeに調節する腫瘍抑制因子PTENがヒト脳正常ニューロンで細胞核・細胞質に存在し、AD脳変性ニューロンでは細胞内タングル・変性神経突起などタウ病理に再分布し蓄積することを発見、2009年度の北米神経科学会にて一部を発表すると共に、国際誌に発表した。最も患者数の多いアルツハイマー型認知症(AD)や、タウ病としても分類される非アルツハイマー型を含めた認知症の患者脳組織には、タウ蛋白が異常代謝され重合した神経原線維変化(タングル)が形成される。タングル数はADで認知症重症度と相関し、タウ蛋白の代謝異常は神経細胞変性との関連が推定されており、そのタウ代謝異常初期には異常かつ過剰なリン酸化の生じることが報告されている。そこで本研究では、タウ蛋白のリン酸化酵素・脱リン酸化酵素複合体やその活性状態の機能を調節する修飾分子の細胞内局在やシグナル伝達の変化を、リン酸化・脱リン酸化バランスや反応部位の破綻という視点から解析した。まずリン酸化修飾によって機能活性が調節される蛋白リン酸化酵素・脱リン酸化酵素の重要分子や、それら蛋白の細胞内会合分子に対する特異抗体を調整した。その後、高感度免疫組織化学法を用いて、多数の重要リン酸化酵素分子の活性化カスケードのハブとなり細胞内重要分子の機能修飾に密接に関与する蛋白リン酸化酵素PDK1やそのカスケード上流分子であるPTEN・PI3Kや下流分子であるPKC・PKN・S6Kなどの組織内・細胞内局在を、あるいはカスケード分子と細胞内で会合する分子のひとつ、低分子量PPIaseのFKBP12の組織内・細胞内局在を動物・ヒト脳で検討した。その結果、多くの重要分子の機能活性を調節しAD脳でプレセニリンによる機能調節を受けながらアミロイド前駆体蛋白APPを修飾する、リン酸化酵素PKCのうち特にnPKCの一つである亜分子種PKCδが神経細胞内タングルや変性神経突起でタウ分子と共局在することを明らかにし、2010年度の北米神経科学会にて一部の結果を発表した。またS6K分子もAD脳で同様の組織・細胞内局在を示し、活性化機序によってはタウ分子以外の細胞骨格関連分子と共局在することを明らかにした。
着心地評価のための可動性被服圧計測用ダミーの製作

人体にかわる可動性被服圧計測用下半身ダミーを試作することを目的とし、著者の今までの成果をもとに平成11年度は、受圧部の硬さとした下半身ダミーを製作し、ダミー上の実測被服圧と理論計算上の推定被服圧および成人女子を用いた人体上の被服圧と比較し、ダミーの有用性の検討を行なった。推定被服圧を求める際は、素材の応力緩和特性も考慮した。また、平成12年度は、成人女子および成人男子の上半身ダミーについても、ダミーを試作しその有用性を検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。1.成人用女子の下半身ダミー上の実測被服圧は、推定被服圧と1.5kPa以下で緩和時間t=10^<-1>のとき、近似した。ダミー上の実測被服圧は、人体上の実測被服圧と腹部、側腹部、臀部において近似した。大腿部前面、側面、後面においても両者の被服圧は近似した。2.成人用女子の上半身ダミー上の実測被服圧は、胸部および上腕部および前腕部において、人体上の被服圧と近似した。しかし、背面においては、ダミー上の被服圧が高くなる傾向を示し、受圧面の再検討が示唆された。3.男性用スーツ上衣の上半身ダミーの実測被服圧は、肩先、前腕付け根、背面、後腕付け根、上腕部において、静止時の場合、人体上の被服圧と近似した。しかし、動作時の実測被服圧は、後ろ腕付け根および上腕部の被服圧が近似しなかった。以上のことから、本実験で試作した可動性被服圧計測用下半身ダミーの有用性は、あるものの、被服圧計測用ダミーの各種衣服への有用性を高めるために、受圧面の圧縮硬さおよび上肢部の関節部の改良を中心に、さらなる検討が必要である。人体にかわる可動性被服圧計測用下半身ダミーを試作することを目的とし、著者の今までの成果をもとに受圧部の硬さとした下半身ダミーを製作し、ダミー上の実測被服圧と理論計算上の推定被服圧および成人女子を用いた人体上の被服圧と比較し、ダミーの有用性の検討を行った。また、次年度予定の上半身ダミーについても、ダミーを試作しその有用性を検討した。1.下半身ダミー上の実測被服圧は、推定被服圧と1.5kPa以下で緩和時間t=10^<-1>のとき、近似した。2.ダミー上の実測被服圧は、人体上の実測被服圧と腹部、側腹部、臀部において近似した。3.上半身ダミー上の実測被服圧は、胸部および上腕部および前腕部において、人体上の被服圧と近似した。以上のことから、本実験で試作した可動性被服圧計測用下半身ダミーの有用性は高いことが明かとなった。しかし、被服圧計測用ダミーの各種衣服への有用性を高めるために、受圧面の圧縮硬さの改良を中心に、さらなる検討が必要である。

人体にかわる可動性被服圧計測用下半身ダミーを試作することを目的とし、著者の今までの成果をもとに平成11年度は、受圧部の硬さとした下半身ダミーを製作し、ダミー上の実測被服圧と理論計算上の推定被服圧および成人女子を用いた人体上の被服圧と比較し、ダミーの有用性の検討を行なった。推定被服圧を求める際は、素材の応力緩和特性も考慮した。また、平成12年度は、成人女子および成人男子の上半身ダミーについても、ダミーを試作しその有用性を検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。1.成人用女子の下半身ダミー上の実測被服圧は、推定被服圧と1.5kPa以下で緩和時間t=10^<-1>のとき、近似した。ダミー上の実測被服圧は、人体上の実測被服圧と腹部、側腹部、臀部において近似した。大腿部前面、側面、後面においても両者の被服圧は近似した。2.成人用女子の上半身ダミー上の実測被服圧は、胸部および上腕部および前腕部において、人体上の被服圧と近似した。しかし、背面においては、ダミー上の被服圧が高くなる傾向を示し、受圧面の再検討が示唆された。3.男性用スーツ上衣の上半身ダミーの実測被服圧は、肩先、前腕付け根、背面、後腕付け根、上腕部において、静止時の場合、人体上の被服圧と近似した。しかし、動作時の実測被服圧は、後ろ腕付け根および上腕部の被服圧が近似しなかった。以上のことから、本実験で試作した可動性被服圧計測用下半身ダミーの有用性は、あるものの、被服圧計測用ダミーの各種衣服への有用性を高めるために、受圧面の圧縮硬さおよび上肢部の関節部の改良を中心に、さらなる検討が必要である。
ショウジョウバエ視神経軸索の視覚中枢への投射における背腹方向の投射制御機構の解析

ショウジョウバエ視覚系において、各視神経の複眼内での位置とその軸索の投射先の位置は完全に対応している(retinotopy)。このような対応関係を保証する機構を明らかにするため、この過程に関わる遺伝子の機能を解析している。昨年度はWntファミリーに属する分泌性蛋白であるDWnt4の役割について重点的に研究し、視覚中枢の腹側で発現するDWnt4が視神経軸索によって受け取られ、non-canonical Wntシグナルを介して直接的に軸索走行を制御していることを示した。本年度は、遺伝学的相互作用の解析からDWnt4による軸索走行においてJNK経路が関与することを明らかにした。また、複眼背側の運命を決定するiroquoisホメオボックス遺伝子群の変異体では背側視神経上にDWnt4が異所的に局在し、視覚中枢の腹側に投射した。しかしDWnt4の受容体をコードするDfrizzaled2とiroquoisの二重変異体においてはそのような表現型は抑圧されたため、iroquoisは背側視神経がDWnt4を受容する能力を抑制し、それによって腹側の視神経のみが視覚中枢の腹側に投射するものと考えられた。脊椎動物においてはEph/Ephrinファミリー分子によってretinotopyが制御されることが知られており、ショウジョウバエにおいてもiroquoisやDWnt4以外の様々な遺伝子が関与していると考えられる。DWnt4の脊椎動物ホモログであるWnt9の役割は不明だが、脊椎動物においてはWnt3が背腹軸方向のretinotopyを制御することが最近報告された。脊椎動物と無脊椎動物においてretinotopyの分子機構がどのように保存されているのか、非常に興味深い問題である。ショウジョウバエ視覚系において、各視細胞の複眼内での位置とその軸索の投射先の位置は完全に対応している。本年度は特にWntファミリーに属する分泌性蛋白であるDWnt4の作用機序について重点的に研究した。DWnt4は視覚中枢の腹側で発現し、その変異体においては腹側の視神経が間違って視覚中枢の背側に投射するという表現型を示す。またDWnt4の受容体およびシグナル伝達因子をそれぞれコードするDfz2およびdshの変異体においても同様の表現型が得られたので、Dfz2とDshがこの過程に関わっていると考えられる。DWnt4が直接軸索に働きかけているのかどうかを調べるため、DWnt4およびDfz2蛋白の局在を調べたところ、どちらも走行中の視神経軸索上に局在していた。またdsh変異細胞群を複眼特異的に誘導した場合においてのみDWnt4同様の表現型が見られ、視覚中枢がdsh変異体であっても軸索は正常に投射した。従って、DWnt4は視神経軸索によって受け取られ、直接的に軸索走行を制御していると考えられる。Wntシグナル伝達はDshの下流で2通りの経路に分かれており、canonical経路においてはβカテニン・TCFを介して標的遺伝子の転写を制御し、non-canonical経路においてはそれらとは独立にシグナルを伝える。視神経内においてcanonicalシグナルを活性化および不活性化させた場合は軸索走行の異常は見られなかったが、non-canonical経路に対するDshのドミナントネガティブ型を発現させた場合はDWnt4に似た表現型が得られた。従って、視覚中枢の腹側で発現したDWnt4は視神経軸索によって受け取られ、non-canonical経路を介して軸索走行を制御していると言える。
血清エクソソームmiRNAによるテーラーメード食道癌術前化学放射線療法への挑戦

・術前化学療法の奏効例4例と非奏効4例の治療前血清にmiRNAの網羅的解析を行い、miR-193b-5p、miR-873-3p、およびmiR-23a-5pの3つを本研究における治療効果予測バイオマーカーの候補とした。・シスプラチン+フッ化ピリミジン製剤の二剤を術前化学療法として施行した食道癌患者血清111検体に対し、上記のマイクロRNA3種類に対するPCRを行った結果、miR-193b-5pおよびmiR-873-3pは、術前化学療法不応群において有意に高発現していた。治療前血液中にmiR-193b-5pもしくはmiR-873-3pが高発現している患者では術前化学療法が奏効しない可能性がある。当研究室が所有する食道癌治療前血液サンプルから術前化学療法(シスプラチン+フッ化ピリミジン製剤)施行患者のうち、治療効果が完全奏効もしくは著効した化学療法奏効群4検体および増悪を認めた化学療法不応群4検体の計8検体を、高性能DNAチップ基板3D-Gene(R);を用いマイクロRNAの網羅的解析を行った。上記のうち、PCRを行うことができるための要件としてプライマーが市販されていること、また発現強度が比較的強いなどの条件を満たし、かつ他癌において薬剤耐性に関与している報告のあるmiR-193b-5p、miR-873-3p、miR-23a-5pの3つを本研究における治療効果予測バイオマーカーの候補とした。当科で食道癌術前化学療法施行し血清検体を142検体のうち、化学療法の内容にシスプラチンを含むレジメン(CDDP+5FUもしくはCDDP+S-1)を施行した111検体に対し、上記のマイクロRNA3種類に対するPCRを行い、発現強度と組織学的化学療法奏効度の相関を検討する。その検討において、最も強い相関を示すマイクロRNAが、食道癌のCDDDPレジメンに対する治療抵抗性を示すマーカーとして同定される見込みである。高性能DNAチップ基板3D-Gene(R);を用いマイクロRNAの網羅的解析が終了し、ターゲットとなるマイクロRNAをmiR-193b-5p、miR-873-3p、miR-23a-5pの3つに絞り込むことができた。食道癌術前化学療法の内容にシスプラチンを含むレジメン(CDDP+5FUもしくはCDDP+S-1)を施行した血清からRNA抽出した。現在これらの定量PCRを施行中である。マイクロRNAの発現強度と組織学的化学療法奏効度の相関関係の検討おいて、最も強い相関を示すマイクロRNAが、食道癌のCDDDPレジメンに対する治療抵抗性を示すマーカーとして同定される見込みである。平成27年度の研究実施計画および目標は達成できていると判断している。当研究室が所有する食道癌治療前血液サンプルから術前化学療法(シスプラチン+フッ化ピリミジン製剤)施行患者のうち、治療効果が完全奏効もしくは著効した化学療法奏効群4検体および増悪を認めた化学療法不応群4検体の計8検体を、高性能DNAチップ基板3D-Gene(R)を用いマイクロRNAの網羅的解析を行い、変動遺伝子として、化学療法不応群で高発現していた28種類のマイクロRNAが判明した。このうち、miR-193b-5p、miR-873-3p、およびmiR-23a-5pの3つを本研究における治療効果予測バイオマーカーの候補とした。食道癌術前化学療法施行し血清検体を142検体のうち、シスプラチン+フッ化ピリミジン製剤の二剤を術前化学療法として施行した111検体に対し、上記のマイクロRNA3種類に対するPCRを行った。マイクロRNAの発現と組織学的化学療法奏効度の相関を検討した。食道癌取扱規約の化学療法治療効果の病理組織学判定基準を用い、著効群(Grade2およびgrade3)と不応群(Grade0、Grade1a、およびGrade1b)の二群における各マイクロRNAの発現をt検定を用いて解析した。miR-23a-5pでは発現において有意差を認められなかった(P = 0.507)が、miR-193b-5pおよびmiR-873-3pは、不応群において有意に高発現していた(それぞれP = 0.044、P = 0.025)。以上より治療前血液中にmiR-193b-5pもしくはmiR-873-3pが高発現している患者では本邦の食道癌治療の1st lineであるシスプラチン+5-FUレジメンに対し治療抵抗性を示す可能性がある。本研究の結果は、食道癌の治療strategyを個々に検討するテーラーメード治療を実践する上で有用な情報となり得る。

治療前血液中にmiR-193b-5pもしくはmiR-873-3pが高発現している患者では術前化学療法が奏効しない可能性がある。平成27年度の研究により、食道癌に対するシスプラチンおよび5FUへの治療耐性に関与すると同定されたmiRNAにつき、Target Scan(on line)を利用し、発現に関与する遺伝子やシグナルの検索を行う。次に、食道癌細胞株を用い、pre-miRNAをトランスフェクションすることにより、強制発現もしくは強制抑制を行い、MAPKとAKT pathwayを含めたシグナル伝達の変化、EMTマーカーとして代表的なE-cadherinとVimentinの発現変化につき、RNAとタンパクレベルにて確認する。さらにまた、アポトーシスの誘導をWcaspase3/7活性測定により検証し、増殖能、遊走能、浸潤能などの機能解析を進める。上記により、同定miRNAが食道癌の発癌、進展、浸潤や転移の過程において、どのレベルで関与しているのかを探索する。消化器外科学
RIS内の組織関係者の起業家カルチャーへの理解度とRISのイノベーション力の研究

研究計画3年目には、研究チームとしてそれぞれの中間調査結果を各自が所属する学会やシンポジュームで公表を試みた。研究2年目と同様に直接の情報収集により3か所のRISの特徴の抽出を試みた。訪問をした北米の3ヶ所のRISでは、大学発ベンチャー企業創出とイノベーション創出のためのスキームについて聞き取り調査をし、関係者とEntrepreneurship Cultureとは何をさすかEntrepreneurship Cultureをどのように定義し、形成していくかに関して議論を深めた。また調査訪問した大学を中心とするシステムでは、それぞれがイノベーション活動、ベンチャー企業育成活動の促進のための諸施策の実施(オン・キャンパスインキュベータ設置、ベンチャーコンテスト等の開催、単位取得を目的とした授業、単位取得を目的としない勉強会)、つまり「キャンパスを取り巻くイノベーション活動、ベンチャー育成関係者」や大学内のベンチャー育成やイノベーションに携わることのない人達の間でのRisk Takerへの尊敬の念が見受けられるかどうかを議論した。また、調査したそれぞれのRISは20年近い活動と歴史を積み上げ、一応にEntrepreneurship Cultureの存在と意義を、そしてその形成の難しさを示唆した。と同時に、カルチャーの存在を計測する方法の確定において難しさに直面し、今改めて、人類学や文化論関係の先行研究のリビューを再検証し直している。研究計画の1年目としては、関連文献調査による先行研究レビューを基に、RIS形成支援組織のベンチャー・ハビタットのEntrepreneurship Cultureへの理解度(ECI)と特質の測定・分析手法を確立し、またRISのイノベーション力分析のためのRIS Innovation Indexなどを新たに構築する計画を立てかつ、調査先として18ヶ所のRIS訪問の予定を立てていた。調査計画遂行中、サンプリングの抽出の方針の過ちに気付き、調査サンプル抽出対象地域としては北米の6ヶ所に集中して訪問・調査を行った。平成20年度の調査では、Entrepreneurship Culture (ECI)の測定・分析手法が確立できずに予備調査・訪問を実施した故、計測可能な有意義なデータの取得には至らなかった。しかし、訪問をした北米の6ヶ所のRISでは、大学発ベンチャー企業創出とイノベーション創出のためのスキームを直視し、関係者とEntrepreneurship Cultureとは何をさすかEntrepreneurship Cultureをどのように定義するかに関して議論を深め、調査訪問したシステムでは、それぞれがイノベーション活動・ベンチャー企業育成活動の促進のための諸施策の実施(オン・キャンパスインキュベータ設置、ベンチャーコンテスト等の開催、単位取得を目的とした授業、単位取得を目的としない勉強会)、つまり「キャンパスを取り巻くイノベーション活動、ベンチャー育成関係者」の間でのリスクテイカーへの尊敬の念とその度合の強弱に影響を受ける暗黙のカルチャー形成活動を行いつつ、Eliminate the fear of failure(失敗の恐れの除去)のカルチャーが確認された。研究計画2年目は、一年目と同様に関連文献調査による先行研究レビューを基に、RIS形成支援組織のベンチャー・ハビタットのEntrepreneurship Cultureへの理解度(ECI)と特質の測定・分析手法を確立し、またRISのイノベーション力分析のためのRIS Innovation Indexなどを新たに構築する計画を立てかつ、調査先として8ヶ所のRIS訪問の予定を立てていた。前回の予備調査の時の手順と判断の経験を踏まえて調査サンプル抽出対象地域としては北米の5ヶ所に集中して訪問・調査を行った。研究全体としては、研究代表者が学部・副学部長職に多大な時間を費やし、且つ他者からの追加的研究支援が得難い状況のもと、平成20年度と同様に平成21年度の調査でも、Entrepreneurship Culture(ECI)の測定・分析手法が確立できずに調査・訪問を実施し、計測可能な有意義なデータの取得には至らなかった。しかし、訪問をした北米の5ヶ所のRISでは、大学発ベンチャー企業創出とイノベーション創出のためのスキームを直視し、関係者とEntrepreneurship Cultureとは何をさすかEntrepreneurship Cultureをどのように定義し、形成していくかに関して議論を深め、調査訪問した大学を中心とするシステムでは、それぞれがイノベーション活動、ベンチャー企業育成活動の促進のための諸施策の実施(オン・キャンパスインキュベータ設置、ベンチャーコンテスト等の開催、単位取得を目的とした授業、単位取得を目的としない勉強会)、つまり「キャンパスを取り巻くイノベーション活動、ベンチャー育成関係者」の間でのリスクテイカーへの尊敬の念とその度合の強弱に影響を受ける暗黙のカルチャー形成活動を行いつつ、Eliminate the fear of failure(失敗の恐れの除去)のカルチャーが確認された。
20世紀ドイツ語圏の演劇と音楽における母型の概念

資本主義のメカニズムと20世紀ドイツ語圏の音楽および演劇の構造体系が同一のマトリクス(母型)に基づいていることを明らかにした。当研究の目的は、資本主義経済下の大量生産システムにおいて、文学・芸術の創造と受容もまた、生産と需要(消費)のサイクルに取り込まれるほかない状況のなかで、いわば歴史的時間の外に投げ出され、自らのよってたつ起源を失わざるをえなくなった20世紀の作家や芸術家たちが、意識的にせよ無意識的にせよ、主題化することになる母型の概念をキーワードとして、20世紀ドイツ語圏の演劇と音楽が取り組んできた諸問題を明るみにする点にある。そのために、下部構造(社会的・経済的諸条件)と上部構造(文学・芸術などの創作活動)とのあいだのこれまで指摘されることのなかった具体的な関連をあわせて解明したいと考えている。たとえば音楽の場合、産業革命以降の資本主義の発展とともに調的和声音楽は成熟していったが、芸術音楽の生産(作曲・演奏)および消費(聴取)は、そうした資本主義社会のメカニズムと相関関係にあると考えられる。以上の観点からつぎのことを明らかにする。(1)産業革命以降の資本主義の発展なしに、和声音楽の爛熟はあり得なかったこと、またポスト産業資本主義の台頭と作曲家シェーンベルクの"12音システム"に端を発する和声音楽システムの崩壊とは相互にリンクしていること。(2)20世紀初頭以降の調的和声の崩壊とそれによってもたらされたオペラの"死"を価値形態および恋愛形態との関係から捉えることにより、20世紀の音楽劇に見られる/聴かれる"症候"が、価値形態および恋愛形態の母型(マトリクス)によって必然的にもたらされたものであること。世紀転換期のウィーンにおいて、マーラー(音楽)=グスタフ・クリムト(絵画)=オットー・ヴァーグナー(建築)の三つ組みにかろうじてまだ残滓として認められる装飾性は、つぎの世代のシェーンベルク(音楽)=エゴン・シーレ(絵画)=アドルフ・ロース(建築)の三つ組みでは、完全に放棄されることになる。18世紀以来の近代和声音楽を支えてきた協和音と不協和音の差異のシステムは、あくまでそのシステムの内部においてのみ意味を持つにすぎない。そのシステムの外部において、あるいはシステム自体が解体してしまえば、両者の差異はなくなり、協和音や不協和音もまたその意味や価値を失うほかない。シェーンベルクは、そうした認識からあらたにもっぱら音と他の音との差異に基づくシステムを再構築することによって、音楽のマトリックス=母体を提示したと言ってよい。以上のような前提に基づき、以下の4つの仮説を立てて、考察を行った。1.1500年から1900年までのおよそ400年間、西洋音楽を支えてきた調性システムは仮想現実である。2.リヒャルト・シュトラウスを、映画『マトリックス』の裏切り者サイファーのように"転向"させる契機となった"無調"は"現実界の砂漠"である。3.シェーンベルクの"不協和音の解放"や12音システム(「相互にのみ関連づけられた12音による作曲」)は、彼の死後50年間の音楽を生み出すことになるマトリックス=母体である。4.シェーンベルクのマトリックスは、図らずも資本主義社会の差異のメカニズムの音楽的表象としてある。シェーンベルクの12音技法は調性和声システムを解体するものではなく、むしろこのシステムをさらに合理化した結果であり、基本的には同一のマトリクスに基づいたものであること、またこのマトリクスは同時にマルクスの価値形態のシステムと共通のものであることを示した。具体的に言えば、このマトリクスは“y/x=x/(x+y)=a"という数式で表されるもので、この式の解が“a=(√<5-1>)/2"となるとおり、これはフィボナッチ数列をなしている。平均律の使用によって調性音楽が飛躍的な発展を見せることになる18世紀初頭からシェーンベルクによって12音技法が完成されることになる20世紀初頭(1920年代前半)までの、ほぼ200年間の音楽は、すべてみな同一のマトリクスに基づいており、またそれが価値形態のシステムとの相同性を有していることを明らかにすることで、西洋近代音楽と資本主義との具体的な相関性を浮き彫りにすることができたと考える。一方、第二次世界大戦後のいわゆる前衛音楽は、シェーンベルクの12音技法をすべてのパラメータに拡大させた総音列主義から出発しながら、やがてさきに示したマトリクスの解体をもたらすことになった。この解体は“音自体"の発見によってもたらされたものである。この"音自体"という概念は、アガンベンの言う「剥き出しの生」を髣髴とさせるようないわば「剥き出しの音」とでも言うべきものだが、このもはや記譜可能な記号としての音ではない“音自体"が従来の音楽的システムを根本的に崩壊させる現代音楽に特徴的な傾向と現代の「生政治」との相関性を明らかにした。また上述のような論を展開するにあたり、「専門的知識の提供」を作曲家下山一二三より受けた。とくに彼を招いて開催した大学間連携シンポジウムで、前衛音楽のいわば生き証人である下山の講演から、“音自体"のとらえ方に関して多くの示唆を得た。

当研究の目的は、資本主義経済下の大量生産システムにおいて、文学・芸術の創造と受容もまた、生産と需要(消費)のサイクルに取り込まれるほかない状況のなかで、いわば歴史的時間の外に投げ出され、自らのよってたつ起源を失わざるをえなくなった20世紀の作家や芸術家たちが、意識的にせよ無意識的にせよ、主題化することになる母型の概念を軸に、20世紀ドイツ語圏の演劇と音楽が取り組んできた諸問題を明るみにする点にある。産業革命以降の資本主義の発展とともに調的和声音楽は成熟していったが、芸術音楽の生産(作曲・演奏)、および消費(聴取)は、そうした資本主義社会のメカニズムと相関関係にあることを、以下の2つの観点から考察した。1マルクスが『資本論』で論じている価値形態は調的和声のシステムと相同的であり、またオペラにおける恋愛形態とも相同的であること。2モンテヴェルディ、ペーリ、グルック、ハイドンたちによるオルフェオ神話を題材にした一連のオペラ、およびモーツァルトのダ・ポンテ三部作(ダ・ポンテの台本による三つのオペラ『フィガロの結婚』、『ドン・ジョヴァンニ』、『コシ・ファン・トゥッテ』)における恋愛形態を比較し、その形態の推移・変化を、マルクスが価値形態論において提示した交換形態の"進化"の過程と重ね合わせて見ることによって、恋愛もまた交換形態のひとつとして"資本主義化"されざるを得ないこと。なお、20世紀以前のオペラの考察を行ったのは、20世紀におけるオペラの"死"が、オペラ固有の恋愛形態の破綻と深く関係していると考えられたからである。産業革命以降の資本主義の発展とともに調的和声音楽は成熟し、やがて合理化の果てにシェーンベルクによる12音技法へと行きつくことになったが、そうした資本主義社会のメカニズムと音楽システムの相同性を、当該年度においては以下の観点から考察した。マルクスが『資本論』で論じている資本の自己増殖過程とアルバン・ベルクの独自の(すなわち師のシェーンベルクとは明らかに異なる)12音技法による音列の自己増殖過程の相同性を扱った。オペラ『ルル』(原作はヴェーデキント)は資本主義的な欲望の自己増殖とその崩壊の物語となっている。主人公ルル(およびルルの音列)は貨幣のように還流を続けながら、欲望の循環を作り出すが、最後には娼婦として消費され、この循環から消えてしまう。マルクスの言うように、価値は貨幣形態と商品形態を交互にとり、その交代のうちに自己を維持しながら拡大させていく自動的な主体であるとすれば、それはまたベルクが形象化してみせたルルにも当てはまる。『ルル』における基本音列もまた、それから派生するルルの音列やその他のさまざまな主要登場人物の音列の交代によってもたされる自動的な主体にほかならず、その意味で西洋近代音楽が徹頭徹尾資本主義的に構造化されてきたことを、楽曲と台本の分析によって明らかにしている。このように基本音列を母型として捉えることで、ただ単に12音技法の音楽史における意味というだけではなく、またその歴史的・社会的文脈における意味をも浮き彫りにすることができたことは、当研究の大きな成果である。
フラーレン代替を指向した3次元構造を特徴とする電子受容性材料の創製

新規な3次元構造の電子受容性π電子系分子を合成し、その物性評価を行った。いくつかの化合物についてはトランジスタや太陽電池においてn型半導体として機能することが明らかとなった。本研究の全体構想は、機能性材料を指向した新規π共役分子を開発することであり、このうち本研究では薄膜系有機太陽電池に適した電子輸送性半導体材料の開発を目的とする。有機エレクトロニクス材料への応用に向けたπ共役分子の開発が活発に行われており、これらの化合物を用いた有機電界効果トランジスタ、有機太陽電池への応用研究が注目されている。特に、有機太陽電池は、クリーンで無尽蔵の太陽エネルギーを有効に活用することで石油や石炭に代表される化石燃料の消費を削減できる点で興味がもたれている。これらの有機デバイスにおける材料開発に着目すると、キャリアが電子であるn型半導体材料はπ共役分子の還元種が本質的に不安定なため開発途上の段階である。とりわけ、有機太陽電池に適したn型半導体材料は実質フラーレン誘導体のみの状況であり、実用に向けたスケールアップ合成の困難さや高価格の観点から新機軸の材料が切望されている。そこで、本研究では応募者のこれまでの有機電界効果トランジスタに向けたn型半導体材料で得た知見をもとに、π電子系分子を用いた有機太陽電池材料の開発を行った。具体的には、薄膜系有機太陽電池において、フラーレンが有効に機能するのは、良好な電子輸送特性に加えて、異方性のない球状構造が光電変換特性の発現に寄与していると仮説をたて、3次元構造を特徴とする電子受容性分子の設計を行った。電子受容性部位には既知のペリレンカルボキシビスイミドを用いて、テトラフェニルメタン骨格を利用して目的化合物を合成した。合成した化合物の電子吸収スペクトル測定、蛍光測定、サイクリックボルタンメトリー測定から、3次元構造の構築に伴う物性変化を明らかとした。本研究は、機能性材料を指向した新規π共役分子を開発することを主目的としており、具体的には薄膜系有機太陽電池に適した電子輸送性半導体材料の開発を目的としている。有機エレクトロニクス材料への応用に向けたπ共役分子の開発が活発に行われており、これらの化合物を用いた有機電界効果トランジスタ、薄膜型有機太陽電池への応用研究が注目されている。これらの有機素子における材料開発に着目すると、キャリアが正孔であるp型半導体材料が実用域の性能まで得られているのに対して、電子であるn型半導体材料はπ共役分子の還元種が本質的に不安定なため開発途上の段階である。この状況において、本研究では薄膜系有機太陽電池においてフラーレンが有効に機能するのは、良好な電子輸送特性に加えて、異方性のない球状構造が光電変換特性の発現に寄与していると仮説をたて、3次元構造を特徴とする電子受容性分子の開発を昨年度より行っている。今年度は電子受容性部位には我々が見いだした新規電子輸送性部位を用いて、テトラフェニルメタン骨格を利用した3次元化合物を系統的に開発した。また電子移動度評価および光電変換特性評価を実施し、作業仮説を実験的に実証することに成功した。
小児期における消化管粘膜免疫機構の解析と消化器疾患の病態の解明

新生児一過性好酸球性腸炎(NTEC)、食物過敏性直腸炎(FPIP)、小児炎症性腸疾患の粘膜をMicroarray、RT-PCR、免疫組織染色法を用い解析した。NTEC, FPIPではCCL11、CXCL13の関与が、小児クローン病ではCXCL-9,-10,-11、小児潰瘍性大腸炎ではMMP-1,3,7,10の関与が示唆された。両者で発現亢進が確認されたCXCL13は、B細胞を誘導するリンパ濾胞形成因子であり、新生児期からの食物に対するIgA産生や寛容誘導に深く関わっている。その発現亢進は、小児に欠かせない免疫応答であると考えられる一方、炎症増強に関わっている可能性が示唆された。新生児および乳児期から幼児期にかけ、消化機能、バリアー機能、腸内細菌叢の変化などにともない、粘膜免疫機能にダイナミックな変化が起こっている。そこで、リンパ濾胞増殖症、消化管アレルギー、食物過敏性腸症、潰瘍性大腸炎、クローン病等の小児消化器疾患および正常対照群を対象とし、それら粘膜における炎症性シグナル分子の発現をmicroarray法, real-time PCR法,免疫組織染色法などを用い解析し、新生児期から乳幼児期および学童期にかけての消化管粘膜免疫機構の発達について検討した。その結果、新生児期の消化管アレルギー患児の粘膜において、CCL11(eotaxin-1)やCXCL-13の発現亢進を認めた。特に好酸球浸潤と関連の深いCCL11の発現は新生児期に、リンパ濾胞増殖因子であるCXCL13の発現は乳児期により強く発現しており、新生児期のより重篤な好酸球浸潤と乳児期のより強いリンパ濾胞増殖性変化を反映していた。一方、学童期の炎症性腸疾患の粘膜を用いた検討では、IFN-gamma, IL-6, IL-8, STAT4, GATA3, CCR7、CXCL-9, -10, -11, -13などの発現亢進を確認した。特にクローン病ではCXCL-9, -10, -11が、潰瘍性大腸炎ではMMP-7, -3, -10の発現が、それぞれ有意に亢進していた。免疫組織染色による検討では、いずれにおいてもCXCL-9とCXCR-3の病変部局所での発現亢進を確認した。以上より、小児期発症の炎症性腸疾患においては、リンパ濾胞形成因子であるCXCL-13、炎症性ケモカインであるCXCL-9およびCXCR-3関連分子などの発現が重要な因子であることが示唆された。これらの研究より、小児期の粘膜免疫機構の発達とCXCL-13およびCXCR-3関連分子などの炎症性分子の発現が疾患発症や重症度に深く関わっていることが示唆された。そこで、リンパ濾胞増殖症、消化管アレルギー、食物過敏性腸症、潰瘍性大腸炎、クローン病等の小児消化器疾患および正常対照群を対象とし、それら粘膜における炎症性シグナル分子の発現をmicroarray法, real-time PCR法,免疫組織染色などを用い解析し、新生児期から乳幼児期および学童期にかけての消化管粘膜免疫機構の発達について検討した。一方、学童期の炎症性腸疾患の粘膜を用いた検討では、IFN-gamma, IL-6, IL-8, STAT4, GATA3, CCR7、CXCL-9, -10, -11などの発現亢進を確認した。以上より、小児期の粘膜免疫機構の発達と炎症性分子の発現が疾患発症に深く関わっていることが示唆された。

新生児および乳児期から幼児期にかけ、消化機能、バリアー機能、腸内細菌叢の変化などにともない、粘膜免疫機能にダイナミックな変化が起こっている。そこで、リンパ濾胞増殖症、消化管アレルギー、食物過敏性腸症、潰瘍性大腸炎、クローン病等の小児消化器疾患および正常対照群を対象とし、それら粘膜における炎症性シグナル分子の発現をmicroarray法, real-time PCR法,免疫組織染色などを用い解析し、新生児期から乳幼児期および学童期にかけての消化管粘膜免疫機構の発達について検討した。その結果、新生児期の消化管アレルギー患児の粘膜において、CCL11(eotaxin-1)やCXCL-13の発現亢進を認めた。特に好酸球浸潤と関連の深いCCL11の発現は新生児期に、リンパ濾胞増殖因子であるCXCL13の発現は乳児期により強く発現しており、新生児期のより重篤な好酸球浸潤と乳児期のより強いリンパ濾胞増殖性変化を反映していた。一方、学童期の炎症性腸疾患の粘膜を用いた検討では、IFN-gamma, IL-6, IL-8, STAT4, GATA3, CCR7、CXCL-9, -10, -11などの発現亢進を確認した。特にクローン病ではCXCL-9, -10, -11が、潰瘍性大腸炎ではMMP-1, 3, 7,10の発現が、それぞれ有意に亢進していた。免疫組織染色による検討ではCXCL-9とレセプターであるCXCR-3の病変部局所での発現亢進を確認した。以上より、小児期発症の炎症性腸疾患においては、リンパ濾胞形成因子であるCXCL-13、炎症性ケモカインであるCXCL-9およびCXCR-3関連分子などの発現が重要な因子であることが示唆された。本検討で両者に発現の亢進が確認されたCXCL13は、B細胞を誘導するリンパ濾胞形成因子であり、特に新生児期からの食物に対するIgAの産生や寛容の誘導に深く関わっている。その発現亢進は、新生児期から小児期にかけ欠かせない免疫応答であると考えられる一方、小児期の炎症性腸疾患においては、その炎症増強に深く関わっていることが示唆された。小児消化器病学リンパ濾胞増殖症、消化管アレルギー、食物過敏性腸症、潰瘍性大腸炎、クローン病等の小児消化器疾患および正常対照群を対象とし、それら粘膜における炎症性シグナル分子の発現をmicroarray法, real-time PCR法,免疫組織染色法などを用い解析し、新生児期から乳幼児期および学童期にかけての消化管粘膜免疫機構の発達について検討した。一方、学童期の炎症性腸疾患の粘膜を用いた検討では、IFN-gamma, IL-6, IL-8, STAT4, GATA3, CCR7、CXCL-9, -10, -11, -13などの発現亢進を確認した。特にクローン病ではCXCL-9, -10, -11が、潰瘍性大腸炎ではMMP-7, -3, -10の発現が、それぞれ有意に亢進していた。免疫組織染色による検討では、いずれにおいてもCXCL-9とCXCR-3の病変部局所での発現亢進を確認した。これらの研究より、小児期の粘膜免疫機構の発達とCXCL-13およびCXCR-3関連分子などの炎症性分子の発現が疾患発症や重症度に深く関わっていることが示唆された。以上の検討は、日本小児アレルギー学会や米国小児科学会(2013 Pediatric Academic Society)などで発表しており、研究はおおむね順調に進展している。
パルス回転電磁界を用いた広帯域放射イミュニティ試験方式の開発とその評価

複雑な電磁環境において,電子機器が外来電磁妨害波の影響を受けることなく正常に作動するためには,外来電磁妨害波に対する電子機器の耐性(イミュニティ)を向上させる必要がある.本研究では,複雑な電磁環境を模擬することのできる,パルス回転電磁界を用いた電子機器の放射イミュニティ試験方式を提案・開発し,その有効性を検証した.イミュニティ試験時の印加電磁界として用いるRFパルス回転電磁界の発生方法及び基本特性について検討するとともに,本方式を用いることにより電子機器のイミュニティ・感受性の弱点を特定できることを明らかにした.複雑な電磁環境において,電子機器が外来電磁妨害波の影響を受けることなく正常に作動するためには,外来電磁妨害波に対する電子機器の耐性(イミュニティ)を向上させる必要がある.本研究では,複雑な電磁環境を模擬することのできる,パルス回転電磁界を用いた電子機器の放射イミュニティ試験方式を提案・開発し,その有効性を検証した.イミュニティ試験時の印加電磁界として用いるRFパルス回転電磁界の発生方法及び基本特性について検討するとともに,本方式を用いることにより電子機器のイミュニティ・感受性の弱点を特定できることを明らかにした.複雑な電磁環境での各種電子機器の動作を想定し,外来電磁妨害波に対する電子機器の耐性(イミュニティ)の向上を図るためには,電子機器のイミュニティを正確に把握することが重要となる.本研究では,近年の複雑な電磁環境に対応した電子機器の新たな放射イミュニティ/感受性特性測定方式について検討している.本研究で提案する測定方式の最大の特徴は印加電磁界としてRFパルス回転電磁界を利用することである.偏波面が低速で回転する電磁界を利用することにより,さまざまな偏波面の電磁界を模擬することができ,さらにRFパルス状の電磁界を適用することによって,広帯域なスペクトルを有する外来電磁妨害波を模擬することができる.また,RFパルスの広帯域性を利用することにより,電子機器の放射イミュニティの弱点特定への応用が期待できる。本年度は,RFパルス電磁界を発生させるために必要なRFパルスDSB-SC波発生装置を設計・試作し,本装置を用いて発生させたRFパルス回転電磁界の基本特性について検討を行った.試作した装置は2相スイッチと電圧可変減衰器から構成され,それらは汎用の電子計算機によって制御される.試作した装置を評価した結果,比較的容易に所望の特性を有するRFパルスDSB-SC波が発生可能であることを確認した.また,本装置を用いて電波無響室内にRFパルス回転電磁界を発生させ,その基本特性を測定した結果,正確に所望のRFパルス回転電磁界が発生していることを確認した.次年度は,本年度開発した装置を使用して実際に放射イミュニティ特性/感受性測定を試行するとともに,得られた結果および本測定方式について国際シンポジウム(IEEE)等での公表を予定している.本研究において新たに提案するRFパルス回転電磁界型放射イミュニティ試験方式の有効性を実証するために,昨年度設計・試作した装置を用いて発生させたRFパルス回転電磁界の基本特性を明らかにすると共に, RFパルス回転電磁界の持つ広帯域性を利用した感受性測定実験を実施した.従来の回転電磁界(無変調)がその基本周波数成分のみを有するのに対し, RFパルス回転電磁界は広帯域なスペクトルを有し, RFパルスのパルス繰返し周期やパルス幅によってそのスペクトルを任意に制御することができる.このような電磁界を電子機器・電子デバイス等のイミュニティ試験/感受性測定における印加電磁界として適用することにより,短時間で容易に詳細な被測定機器(EUT)のイミュニティ特性/感受性が得られるといった従来の回転電磁界型放射イミュニティ試験の利点に加え,狭帯域な感受性を有するEUTであっても,イミュニティの弱点を見逃すことなく特定することが可能になると考えられる.実証実験では,狭帯域な受信特性を有するEUT(狭帯域EUT)を用意し, 6面電波無響室において発生させたRFパルス回転電磁界を狭帯域EUTに印加し感受性測定を実施した.その感受性測定結果と,従来の無変調回転電磁界を用いた場合を比較した結果, RFパルス回転電磁界を用いた場合は,あらかじめ感受性が高くなる周波数(イミュニティが低下する周波数)が不明な場合であっても感受性を測定することができる(イミュニティの弱点を特定することができる)ことが明らかになった.