hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間伐遅れと窒素飽和の複合作用が森林土壌の炭素蓄積量に及ぼす影響の解明

試料木の幹乾重とD2Hの関係は施肥の有無にかかわらず樹種毎に同一の回帰直線で表すことができた。幹の現存量はトドマツではNPK区(窒素、カリウム、リンを含む肥料を毎年施用した試験区)が無施肥区より大きく、アカエゾマツではNPK区、NPK 6年区(窒素、カリウム、リンを含む肥料を6年間施用した試験区)が無施肥区より大きかった。エゾマツではNPK 6年区が最大で、NPK区より大きな値を示す無施肥区があるなど、一定の傾向が認められなかった。トドマツ、アカエゾマツは施肥により幹現存量が増大し、エゾマツでは施肥の効果がなかったと考えられる。2003年にエゾマツ、アカエゾマツを対象に行われた地上部バイオマス調査の結果では、エゾマツ、アカエゾマツの幹現存量の大小関係は2013年と同様であったことから、アカエゾマツの施肥による成長差は2003年以前の差がそのまま保たれており、最近10年間の施肥により差が拡大しなかったといえる。枝、葉の試料の完全な乾燥と各部試料の粉砕、分析は未了であったため次年度に行う予定である。我が国の人工林は、人為起源の窒素負荷の増大による窒素飽和の進行と、間伐を必要としながら放置されている林分の増加が懸念されている。窒素飽和が進行した場合の高密度人工林における炭素蓄積の変化と、間伐を行った場合の影響を明らかにするため、長期間の施肥により高い窒素負荷を受けている高密度人工林において炭素蓄積量の実態と間伐による変化を調査した。(研)森林総合研究所北海道支所(札幌市)構内の実験林に1973年に植栽され長期間の施肥を行っている高密度のトドマツ、エゾマツ、アカエゾマツ人工林を対象に、施肥区と施肥を行わない対照区において樹高、胸高直径、堆積有機物量、リターフォール量を測定した。2013年には試料木の伐倒調査を行い、幹、枝、葉、枯枝に分けて部位毎の重量を測定した。2014年2月に本数間伐率3646%の全層間伐を行った。最終年度は直径の毎木調査とリターフォール量の調査を継続するとともに、伐倒調査試料の炭素、窒素含有率の分析を行い、伐倒調査と毎木調査から求めた林分あたりの各部位の重量を用いて林分あたりの炭素、窒素蓄積量を計算した。間伐前の地上部現存量はエゾマツ以外は施肥区の方が無施肥区より大きかった。堆積有機物量とリターフォール量はアカエゾマツ以外は施肥区の方が無施肥区より大きかった。炭素蓄積量は地上部現存量と同様の傾向であった。窒素蓄積量は施肥の影響が認められなかった。間伐により直径の成長速度は増加したが、増加量は施肥の有無により影響を受けなかった。高窒素負荷の条件下では林分の炭素蓄積量、炭素循環量は増大するが、樹種により影響は異なることが明らかになった。また、高密度で維持された40年生の林分を間伐した場合、高窒素負荷により炭素蓄積量がより増大する効果は見込めないことが示唆された。窒素飽和下の高密度人工林における炭素蓄積の実態解明と間伐の影響予測のため、長期間の施肥により高窒素負荷の環境下にある高密度の壮齢トドマツ、エゾマツ、アカエゾマツ人工林において炭素窒素の蓄積量と循環量を調査し、間伐を行って成長量の変化を調べた。トドマツとアカエゾマツでは施肥により初期成長が促進されて蓄積が増大した。壮齢林段階では施肥による成長促進は認められなかった。また間伐は残存木の成長を増加させたが、高窒素負荷による成長促進効果は認められなかった。土壌pHとリターフォール量を変数とするモデルを開発し、高窒素負荷環境下の土壌炭素蓄積量増加速度は、間伐後は対照区と同等の水準に低下すると予測した。2013年度に採取した試料を用いて間伐前の地上部現存量を測定したが、2013年度後半の庁舎耐震工事の影響で試料調整に遅れが生じ、窒素炭素含有率の測定が未着手となったことから、やや遅れているとした。森林土壌学間伐後の試料回収、データ収集を行い、間伐後のデータセットを揃える。研究内容を整理し、遅れている試料分析を優先してとりまとめに備える。
類義語分析における例文作成の有効性とストラテジー訓練の効果に関する研究

前年度までに行った調査とその分析から、日本語教師と日本人大学生の類義副詞分析に見られる例文作成、そして例文分析の特徴と違いを明らかにした。そのうち、特に日本人大学生の分析過程に見られた、『例文を連続的・連鎖的に作成しない』という特徴に焦点を当て、連続的・連鎖的な例文作成の促進をねらった教示を作成した。教示では、2種類の例文作成ストラテジーについて説明がなされる。それによる例文作成行動への意識化が、非教師の日本語母語話者、つまり日本語を客観的に分析した経験のない日本語母語話者の類義語分析過程に与える影響を探った。そして、例文作成ストラテジー使用の有効性との関係についても検討した。被験者の日本人大学生30名を2群にわけ、一方の群にのみ例文作成ストラテジーに関する短時間のモジュール型訓練を行った。訓練では、教示によって例文作成への意識化を図り、その具体化としての練習を行っている。被験者は類義語分析課題を発話思考法を行いながら3題解く。その録音発話を文字化してプロトコルを作成し、そこから分析過程と分析結果を調べた。訓練を行った群では例文作成行動が意識的に行われ、例文数の増加という変化が見られたものの、分析の成果においては大きな影響がなかった。その原因としては、例文分析の不十分さが第一に挙げられる。また、例文作成という作業自体に注意が向きすぎ、類義語の特徴を探るという目標があいまいになったことも一因である。例文から引き出した情報を抽象化して類義語の弁別的特徴を探るという手順を促し、かつ円滑に実現させる教示と練習の作成が大きな課題である。日本語教師と日本人大学生に対して個別に面接調査を行い、類義語分析課題に対する両者の取り組みと分析プロセスを調べた。そして、そこで得た発話データをプロトコル分析法によって分析した。これまで得てきた日本語教師データのほか、今年度は、日本人大学生への調査をさらに進め、データ数を増やした。プロトコルデータの分析では、ストラテジーという観点から見た例文作成行動、例文作成と例文分析から生じる類義語分析のつまずきについて、教師と大学生の共通点と相違点を探った。結果、例文作成ストラテジー使用への積極性、そして作成する例文数に大きく違いが見られた。調査と同時に日本語研究や日本語教育学研究における日本語分析方法論を概観することで、例文作成の重要性や方法について把握した。その結果、調査データの分析から明らかにできた例文作成行動の特徴や問題点から、例文を連続的・連鎖的に作成するというストラテジーの使用の意識化が必要と認められた。現在は、教師養成において日本語分析技術を高めるための訓練の可能性を探る段階に進んでいる。指導や訓練が可能と思われるストラテジーとその使用手順を特定し、インストラクションを作成している。具体的には、例文を複数作るためのストラテジー使用をどのように情報として伝えるか、その構造化と順序立てを行っている。
取締役の「株主」に対する信認義務の意義について

アメリカ法において、「会社」とは区別されるところの個々の「株主」との関係においても、取締役の信認義務を観念する意義は、取締役の行為により個々の「株主」に生じた損害について「会社」に対する損害賠償をさせることが適切な救済とはならない場合でも、個々の「株主」に対して直接に損害賠償をさせることを可能にすることにあると考えられる。一般の不法行為法による救済(例えば、詐欺)では保護が十分に図れないと考えられる場合であっても、取締役・株主間に信認関係を観念して取締役の側に高度な義務を課すことで、救済の要がある(と判断される)場合の処理を可能にしているのである。例えば、問題となっている損害が、既存株主と新株主、ある種類の株主と他の種類の株主との間で、いずれかが損害を被る一方でいずれかが利益を得るという形で生じている場合や、株主に対する開示に関してあるべき開示がなされなかったことにより生じている場合である。もちろん、信認義務が観念されるとしても常に救済が図られるわけではなく、どのような場合に救済を認めるべきかは各文脈に応じて個別的に議論がなされる。翻って日本法を見てみると、アメリカ法の信認義務と同じものではないが、取締役の善管注意義務・忠実義務というものがある。しかし、これは取締役が「会社」に対して負うものであるとされている。そのためか、アメリカ法において「株主」に対する信認義務が出てくる文脈では、事後的な責任追及という救済よりも、むしろ一定の行為に一定の手続を要求するという事前規制型の対処がなされていることが多い。しかし、会社法全体の流れとしては事前規制を軽減する方向に進んでいるし、種類株式に見られるような「株主」の利害関係の多様化に対して事前規制は十分に対応できないことが考えられる。そうすると、直接損害に関する取締役の第三者に対する責任という事後的な責任追及を問題とすべきこと今後増えるように思われ、そこでの責任判断の前提となる取締役の義務の根拠・内容についてさらに検討する必要があると考える。アメリカの各州法では、会社取締役の信認義務の一内容として「株主に対する開示義務」という考え方が問題解決のためのキーワードとしてしばしば用いられてきた。しかし、そこで扱われている問題には多様性があり、今年度の研究はその整理・分析に集中した。その概略は以下の通りである。(1)取締役が自己と会社との間の取引に対する株主の同意を勧誘し、またその取引の有効性や公正さ(の外観)を確保するためにそのような同意に依拠する場合における開示義務。(2)インサイダー取引の文脈における開示義務。(3)利害関係のない取締役が株主に対して、取締役が推奨を行った事柄について議決権を行使したり、あるいはその他の行為を行うように求める場合の開示義務。(4)継続開示やプレス・リリースにおける開示義務。これらの各類型は、利益相反関係の有無、対象となる株主の範囲等の点で異なり、同じ理屈の下で処理する必然性に乏しいようにも思われる。ただ、これらの類型の史的な展開を追うと、アメリカ法内在的にはそれなりの理由があったことも窺える。例えば、(3)から(4)への展開には、1995年の私的証券訴訟改革法による証券訴訟の州裁判所へのシフトという背景がある。そこで、次の作業としては、各類型に対応する問題の処理の在り方を比較法的に考察し、特殊アメリカ的な事情による部分と我々にとっても示唆となる部分とをきちんと区別していくことが必要である。これが当座の課題であり、そのような考察の結果として日本法に対する示唆が得られるか否かは未だ確信はないが、少なくとも彼我の考え方を相対化することはできると考える。
非翻訳領域リピート病-SCA36-の多系統に渡る神経障害の病態解明

本研究では、SCA36 (脊髄小脳変性症36型)における多系統の神経障害機序を解明することを目的としている。そのため、1)SCA36患者由来のヒトiPS細胞(人口多能性幹細胞)を各種系統の神経細胞(運動神経細胞、ドパミン産生細胞、大脳皮質細胞)に分化させ、その分化能及び遺伝子発現を解析する、2)SCA36患者由来のヒトiPS細胞を対象に新たな病態機序の可能性について検討する、3)SCA36疾患モデルマウスを作製し、その行動解析を行う、の3方向からの研究を予定している。既に、研究代表者らはSCA36患者由来のiPS細胞から運動神経細胞に分化させ、遺伝子発現については解析し、論文に既報告している。平成30年度は1) SCA36患者由来のiPS細胞からさらに別系統の神経細胞に分化させ、解析を行う予定であった。しかし、現状予定していた計画に比べて十分な研究結果が得られていない。一方で、新たにSCA36患者を複数同定することに成功した。SCA36患者の分布には集積地が存在し、特定の地域にのみ集中していると以前は考えられてきたが、実際はより広範囲にSCA36患者が生活していることが考えられる。実際のSCA36患者を新規に複数家系同定したことで、臨床症状と病態機序の解明、即ちTranslational Researchに繋がるものと期待される。今後予定している工程を完遂し、SCA36における多系統病態機序の解明を目指す。原因として、十分な研究成果を最終的に得るために、平成30年度は実験計画と環境の整備に時間と労力を費やしたこと、勤務地で新たにSCA36患者を複数同定したことが考えられる。これまで日本におけるSCA36患者は特定の地域に集積しており、研究者らの地域には極めて稀少であると考えられてきた。しかし、研究代表者は原因不明の脊髄小脳変性症と長年考えられてきた患者の内、3名がSCA36であることを新たに発見した。その内2名は同胞例だが、疾患の重篤度が大きく異なっており、その病態機序はSCA36の多系統の神経障害機序にも関与していると考えている。そのため、平成30年度は基礎研究の面では十分な成果は挙げられなかったが、将来的に研究をより飛躍させうる臨床面での成果を挙げることができた。最終的により良い研究成果を得るための、平成30年度は準備であり、今後予定している通りの工程を行うことで本研究を遂げることは十分に可能な状態である。研究の実績で挙げた1)3)の研究項目の内、令和元年度は少なくとも1つは達成する必要がある。既に研究代表者はiPS細胞に関する実験技術について十分な経験を有していることから、まず1)に関する達成を目標とする。令和2年度に、2)および3)を達成し、本研究を完遂する予定である。現状、本研究遂行に関して、研究計画を変更する必要はない。

研究の実績で挙げた1)3)の研究項目の内、令和元年度は少なくとも1つは達成する必要がある。既に研究代表者はiPS細胞に関する実験技術について十分な経験を有していることから、まず1)に関する達成を目標とする。令和2年度に、2)および3)を達成し、本研究を完遂する予定である。現状、本研究遂行に関して、研究計画を変更する必要はない。平成30年度は予定していたよりも研究の進捗が遅れたが、研究準備のため、ほとんど未使用額は生じなかった。次年度使用額は19557円だが、令和元年度は遅れていた分の研究を進めることからその研究費を使用する予定である。
中央アジアにおける仏教寺院の空間構造の研究

本年度は、中央アジアに位置する仏教寺院のデータベース化、衛星画像を用いた仏教寺院の情報の整理及び分析、現地での踏査及び出土遺物の整理を行った。中央アジアのデータベース化は、初年度に対象とした地域を拡充し、新たにタジキスタン共和国、ウズベキスタン共和国、ガンダーラ地方に立地する仏教寺院に重点を置いて実施した。データベースの拡充に伴い、各地域の仏教寺院に関して分析を行った。主に対象としたのは、ガンダーラ地方、キルギス・チュー川流域に立地する仏教寺院である。分析の際には、日本国内での調査に着想を得て、GIS、衛星画像を用いることとした。使用した衛星画像はPleiades画像とCORONA画像である。GISで合成した結果、寺院の正確な位置および1970年代の仏教寺院の形態の把握に成功した。合成後は、寺院の伽藍の建造物の構成や位置関係、立地、都市との距離等の項目を参照し、寺院の分類を行った。分類の結果、ガンダーラ地方においてはクシャン朝期の都市間を結ぶ交通路の復元、および都市と寺院の関連性について考察を行った。キルギス・チュー川流域の都市に付随する仏教寺院を中心に踏査を行った。クラスナヤ・レーチカ遺跡、アク・ベシム遺跡にはそれぞれ寺院が3ヶ所造営されており、上記の方法を用い仏教寺院の正確な位置を復原している。また前年度より引き続き、キルギス共和国のアク・ベシム遺跡より出土した遺物について整理を行った。具体的には、アク・ベシム遺跡ラバト地点より出土したセンを中心に三次元スキャン及び写真撮影を実施した。国内においては、山室姫塚古墳の測量・GPR調査や若宮八幡古墳・鉄砲山古墳の横穴式石室の三次元計測、殿塚・姫塚古墳の埴輪の計測などといった調査の報告をまとめ、手法の有効性を提示した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。今年度は、中央アジア、特にカザフスタン共和国・キルギス共和国に位置する仏教寺院のデータベース化、対象寺院の調査、及び調査・研究手法である測量調査、GPR(レーダー探査)、三次元計測、SfM、GIS等の習熟に努めた。中央アジアのデータベース化は、主に初年度に対象としたカザフスタン共和国・キルギス共和国に立地する仏教寺院について実施した。カザフスタン共和国においては、国立考古局が実施した測量・GPR探査・発掘調査に参加した。本調査で対象としたのはカザフスタン西部のアティラウ州に位置するクルガンであり、自身は特に発掘成果とGPR探査成果の比較について報告した。調査と同時に、カザフスタン国内の仏教寺院に関する情報・文献を収集した。キルギス共和国においては、キルギス科学アカデミーと東京文化財研究所が共同で行ったGPR探査・発掘調査に参加した。本調査では、唐代に西域に置かれた砕葉鎮に比定されるアク・ベシム遺跡を対象に探査と発掘を行った。キルギス・チュー川沿いに存在する仏教寺院は、いずれも都市遺跡に付随する点や、多くが都市の南壁の外側に位置する点を指摘できた。これらの分析結果は、今年度に論文としてまとめ、学術誌に投稿する予定である。アク・ベシム遺跡においては、都市を構成するシャフリスタンと呼ばれる居住区のGPR探査・発掘を実施した。発掘調査の成果については現在整理中であり、今年度のWASEDA RILAS JOURNALNo.4で報告予定である。カザフスタン共和国・キルギス共和国のほかに、修士課程で対象としていたガンダーラ地方の仏教寺院についても資料を収集し、データベースにまとめた。2015年度は、成田船塚古墳、山王横穴墓、山室姫塚古墳において、調査を実施した。これらの方法論は中央アジア仏教寺院の調査でも大きな役割を果たすため、継続して方法論の習熟に努める予定である。今年度は、当初予定していた中央アジア(カザフスタン共和国・キルギス共和国)での調査、仏教寺院のデータベース化、技術習得を目的とした日本国内での調査を実施した。海外において、カザフスタン・アティラウのクルガン、キルギスの仏教寺院を伴う都城址を探査・発掘調査を実施した。成果については今年度報告予定であるが、分類・分析を並行して行っている。同時にカザフスタン共和国・キルギス共和国内の仏教寺院、仏教関連遺跡の情報も収集し、データベース化している。当初予定していた両国の調査を実施し、調査成果の報告、情報の収集を行った点で、研究は順調に進展したといえる。収集した情報を基に構築したデータベースは、後にGIS上での分析を可能にするために世界測地系での座標情報も反映させている。今年度はガンダーラ地方に立地する仏教寺院の分布と伽藍配置についてデータベース化を進め、研究をまとめた。対象寺院を増やしたため、2015年度中の刊行は間に合わなかったが2016年度の「早稲田大学文学研究科研究紀要」に投稿予定である。調査技術の習得については計画以上に進展した。遺跡調査に有効なGPR、三次元計測、SfMなどの技術や、分布や景観についての研究に必要なGISについて技術を習得し、自身の研究に活用する段階まで習熟した。対象とした日本国内の遺跡については概報や論文を執筆中である。GISでの分析に必要な衛星画像や遺跡の位置情報も収集しており、ガンダーラ地方、キルギスのそれぞれの地域について分析を行っている。

データベースの拡充に伴い、各地域の仏教寺院に関して分析を行った。主に対象としたのは、ガンダーラ地方、キルギス・チュー川流域に立地する仏教寺院である。分析の際には、日本国内での調査に着想を得て、GIS、衛星画像を用いることとした。使用した衛星画像はPleiades画像とCORONA画像である。GISで合成した結果、寺院の正確な位置および1970年代の仏教寺院の形態の把握に成功した。合成後は、寺院の伽藍の建造物の構成や位置関係、立地、都市との距離等の項目を参照し、寺院の分類を行った。分類の結果、ガンダーラ地方においてはクシャン朝期の都市間を結ぶ交通路の復元、および都市と寺院の関連性について考察を行った。キルギス・チュー川流域の都市に付随する仏教寺院を中心に踏査を行った。クラスナヤ・レーチカ遺跡、アク・ベシム遺跡にはそれぞれ寺院が3ヶ所造営されており、上記の方法を用い仏教寺院の正確な位置を復原している。また前年度より引き続き、キルギス共和国のアク・ベシム遺跡より出土した遺物について整理を行った。具体的には、アク・ベシム遺跡ラバト地点より出土したセンを中心に三次元スキャン及び写真撮影を実施した。国内においては、山室姫塚古墳の測量・GPR調査や若宮八幡古墳・鉄砲山古墳の横穴式石室の三次元計測、殿塚・姫塚古墳の埴輪の計測などといった調査の報告をまとめ、手法の有効性を提示した。前年度は、キルギス・カザフスタンの踏査及びガンダーラ地方(アフガニスタン、パキスタン)・キルギスの仏教寺院のデータベース構築・分析、GPR・GISなどの技術習熟を目的とした国内遺跡調査を実施した。今年度はカザフスタン・キルギス・ガンダーラ地方(アフガニスタン・パキスタン)に加え、ウズベキスタン・トルクメニスタンについて仏教寺院の情報を収集し、データベース化を行う。データベース構築の際には、資料の収集に基づく報告書の記述がベースとなるが、地理情報や伽藍配置の把握が困難な場合は現地で調査を行い、不足した情報を補完する。今後の研究の推進方策については、前年度習熟したGISを駆使した分析を行う予定である。昨年度までに対象としたガンダーラ地方・キルギスについては衛星画像を入手し分析を行っている。衛星画像や地形情報(CORONAやLANDSAT)は日本国内で入手が可能であり、今後の研究の主軸を担うものであると考えている。昨年度実施した調査については報告に向けた整理作業や執筆作業を鋭意行っていく。具体的には、キルギス、アク・ベシム遺跡より出土した瓦や土器の実測や拓本、三次元計測を行う。昨年発掘された遺物は、キルギスの首都ビシュケクにある科学アカデミーに収蔵されているため、現地に赴き作業を行う。渡航の際には、キルギスやウズベキスタン、トルクメニスタンでの仏教寺院の踏査を必要に応じて並行して行う。中央アジアの仏教寺院の研究に有効なGIS、三次元計測、GPRについても引き続き方法論として理解を深める。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ラット肝移植モデルを使ったドナー特異的免疫抑制の試み

我々はラットのアロ肝移植モデルを使いBromo-deoxyuridine(BrdU)と5FUの併用による免疫抑制療法を検証した。本法の特長はドナー特異的免疫抑制が期待できることである。生存日数、術後肝機能、病理学的所見を検討した。鎌田のカフ法でACIラットをドナーにLEWラットをレシピエントに同所性肝移植を行った。薬剤の組み合わせ、投与ルートを変えて、次の5群を作った。無治療群、BrdU+5FU/iv群、BrdU+5FU/ip群,BrdU/ip群,5FU/ip群である。各群について検討を行った。生存日数は無治療群11日、BrdU+5FU/iv群17.3日、BrdU+5FU/ip群45.0日,BrdU/ip群17.3日,5FU/ip群11.7日であり、BrdU+5FU/ip群で有意に生存日数が延長した。無治療群では肝細胞の広範な壊死、高度の炎症細胞の浸潤など激しい拒絶反応を認めた。BrdU+5FU/ip群ではほとんど拒絶反応は認められなかった。BrdU+5FU/iv群とBrdU+5FU/ip群では薬剤の投与方法が異なるのみで生存率が非常に異なったことは大変興味深かった。現在本治療ラットの免疫状態を確認するため、また、特異的免疫抑制状態の確認のため、mixed lymphocyte reactionを行っている最中である。ラット同所性肝移植を鎌田のカフ法で行った。肝上部の下大静脈は7-0プロリン(血管縫合糸)で連続吻合した。門脈と下大静脈の吻合は一方の血管をカフに固定してもう一方に差し込む方法で吻合した。胆管も同様な方法で再建した。本法によるisogeneic combinationの生存率は100%である。これに対しドナーにACIラット、レシピエントにLEWラットを使用すると拒絶反応のため術後10日で死亡するこれがコントロールである。このコントロールに対して実験群を設定した。最初にブロムデオキシウリジンとフルオロウラシルと放射線照射を施行した。フルオロウラシルはブロムデオキシウリジンが細胞に取り込まれるのを促進すると考えられた。ブロムデオキシウリジンとフルオロウラシルは小型浸透圧ポンプで持続的に投与された。この群は最もヘビーな治療群として設定された。しかし、この群では放射線治療の副作用が強く出て12週間で多くが死亡した。(死亡ラットには拒絶反応は認められなかった。死因は放射線の副作用である。)そこで放射線照射なしでブロムデオキシウリジンとフルオロウラシルを投与した群を設定した。この群ではコントロール群の生存率の4倍から5倍の生存日数を得ることができた。しかも死因は拒絶反応ではなかった。これによりブロムデオキシウリジンとフルオロウラシルの免疫抑制効果が確認できた。また、ブロムデオキシウリジンのみまたはフルオロウラシルのみ投与も行ったがそれぞれ単独では強い免疫抑制効果は認めなかった。従ってこの二つの薬剤はsynergisticな免疫抑制効果があることがわかった。我々はラットのアロ肝移植モデルを使いBromo-deoxyuridine (BrdU)と5FUの併用による免疫抑制療法を検証した。

生存日数は無治療群11日、BrdU+5FU/iv群17.3日、BrdU+5FU/ip群45.0日,BrdU/ip群17.3日,5FU/ip群11.7日であり、BrdU+5FU/ip群で有意に生存日数が延長した。無治療群では肝細胞の広範な壊死、高度の炎症細胞の浸潤など激しい拒絶反応を認めた。BrdU+5FU/ip群ではほとんど拒絶反応は認められなかった。BrdU+5FU/iv群とBrdU+5FU/ip群では薬剤の投与方法が異なるのみで生存率が非常に異なったことは大変興味深かった。現在本治療ラットの免疫状態を確認するため、また、特異的免疫抑制状態の確認のため、mixed lymphocyte reactionを行っている最中である。
光導波路分光による電極界面物質移動の直接観測法の開発

溶液内で電気化学反応が起きているときの電極界面での物質移動を観測するためにエバネッセント波を用いた光導波路分光による直接観測法を開発した。本法は電極界面に存在する化学種の吸光度と電流値の同時測定が可能であり、電極反応に伴う吸光度の変化をリアルタイムで測定することが可能である。また吸収スペクトルも測定でき、得られたスペクトルを解析することにより、電極界面に存在する化学種の濃度分布を得ることが出来る。本研究は、スラブ型光導波路(SOWG)スペクトルにより電極表面から1μm以内の距離の範囲内に存在する物質の時々刻々と変化する濃度を測定することにより、拡散層内の物質移動を直接観測できる測定システム及び測定方法の開発を行っている。本年度の主要な研究実績は以下の通りである。1.SOWGスペクトルによる電極界面測定用電解セルの設計・開発本年度は透明電極、不透明電極、炭素繊維電極を用いた3種の電極界面測定用電解セルの設計及び開発を行った。透明電極を用いた三電極式電解セルでは、ITO電極を蒸着した石英ガラスを光導波路兼作用電極とした。セル形状は溶液層の加重による作用電極の変形を回避するため、電極を溶液の上に配置する上置き型セルを開発した。不透明電極には、炭素平板電極を用いた。不透明電極と炭素繊維電極を用いた電解セルは薄層セル構造とし、溶液層の厚さは、不透明電極では作用電極と光導波路の間の溶液層に入れた直径400nmのシリカビーズで調整し、炭素繊維電極では光導波路とガラス基板の間に入れたテフロン製スペーサーで調製した。参照電極には銀/塩化銀電極、対極には自金線を用いた。2.エバネッセント波の到達距離可変の測定システムの構築1で開発したセルをSOWG測定システムに組み込み、電極界面測定システムを開発した。電解セルにはポテンシオスタットを接続した。開発したセル及びシステムを用いて1M硝酸カリウム水溶液中で5mMフェロイン{トリス(1,10-フェナントロリン)鉄(II)錯体}のサイクリックボルタモグラムとSOWGスペクトルの同時測定を行い、電極反応の進行に伴うSOWGスペクトルの変化を測定することができた。また、入射光の角度を変え、エバネッセント波の到達距離を変化させて測定できる装置である。本研究は、スラブ型光導波路(SOWG)スペクトルにより電極表面から1μm以内の距離の範囲内に存在する物質の時々刻々と変化する濃度を測定することにより、拡散層内の物質移動を直接観測できる測定システム及び測定方法の開発を行った。本年度は、前年度に構築したエバネッセント波到達距離可変の分光測定システムを用いて、電極界面の任意の位置の化学種の濃度分布測定を可能とするための理論式の展開や拡散理論との対比をフェロインの電解などの実例を用いて検証した。1. SOWGスペクトルデータの解析: SOWGスペクトルの吸光度と試料濃度の間には次の式が成り立つ。ここで、zは電極からの距離、C_0とA_0電解前の試料濃度と吸光度、Aは電解開始t秒後の吸光度、C(z)は距離zにおけるt秒後の試料濃度、sは2/dp、dpはエバネッセント波の到達距離で各電位における濃度プロフィールを得ることが出来た。このことから本法は時間経過に伴う濃度プロフィールの変化を求めることが出来ると考えられる。
西洋における「家」の発見:日欧対比のための史的実証研究

本研究は、日欧各国地域において市場経済形成期に顕在化する家の存在を、より実証的に明らかにすることを目的とする。独自の歴史的存在である家業・家産・家名の継承をおこなう日本の「イエ」を基点に、家の普遍的要素である直系家族・農業経営組織体・住居を準拠枠として、南仏ピレネー地域における文字通りの「家」の発見に始まり、中欧(ドイツ北部)および北欧(フィンランド)でも日本の「イエ」に匹敵する存在(「大きい家Grand House」)を実証した。本年度は、研究打ち合わせをした後、市場経済形成期の日・欧各地域における家々を直系家族・農業経営組織体・住居を対比軸として歴史学的に抽出し直し、なおかつ日本の「イエ」研究を整理し、累積研究会で専門家間の議論を重ねるところから始まった。本来の年度末である2011年3月には、イギリスの経済史家Craig Muldrew博士、ドイツ南西部の家族史の専門家Janine Maegraith博士並びにフランス・ピレネー地方家族・相続の専門家Marie-Pierre Arrizabalaga博士を招へいし、国際シンポジウムを開催する直前までいったが、折からの東日本大震災で延期となった。主要メンバーの多くが東日本であったために、西洋における「家」の発見累積研究会を経て回復するところから出発している。その間も海外現地研究者の暖かな励ましに支えられた。ドイツについては、本研究代表者は南部のシュワーベン地方シュトゥットガルト公文書館および近郊農村部を調査し、連携研究者平井進教授が北部、とくに北海沿岸部を中心に史料紹介を公刊した(国際比較研究会編『国際比較研究』第7号(2011)、資料、149-73頁)。フランスに関しても南部ピレネー地方を中心に系譜学研究の動向調査に着手している。その過程での分析結果は一部、業績に掲げた国内・海外学会報告(社会経済史学会全国大会および東北部会、国際農業史学会の各セッション)で活用している。さらに、対比研究の方法論確立のために、基本資料としてM・スパフォド著『コントラスティング・コミュニティーズ』の一部翻訳も行い、社会経済史と系譜学の架橋に寄与するものとして上記『国際比較研究』誌に収録した。本年度はまず、主要メンバーの多くが在住する東日本における震災の影響から、西洋における「家」の発見累積研究会を経て回復するところから出発している。昨年度繰越による国際シンポジウムを半年遅れで9月に開催する準備段階として、神奈川大学経済学部佐藤睦朗准教授の同行で、スウェーデンにおける研究動向調査をおこない、また今後の比較研究の対象となりうるフィールドを視察した。他方、研究対象地の1つである上塩尻村(長野県)では、これまでほとんど知られることのなかった春原(すのはら)家について、前自治会長である山崎忠男氏の周旋により、あらたに調査を開始している。また、上塩尻西隣接村である下塩尻村における史料発掘も行い、下塩尻山根地区沓掛氏および中島地区母袋氏の所蔵する大量の文書を発見した。その過程において、「家」の主たる要素である家業・家産・家名・家格のうち、後者2つと直接関わる墓地のあり方について、旧上田藩全体における共同墓地の悉皆調査という着想を得ることにもつながった。英国においては、やはり社会経済データベースが生成済みのウィリンガム教区を含むケンブリッジ州全体の検認遺言書約30000件および同州の教区登録簿データ集も用いて、系譜群データ生成を進めている。さらに、方法論の確立のために、業績1の論考の公表とともに、基本資料としてM・スパフォド著『コントラスティング・コミュニティーズ』の一部翻訳を前年度に引き続けて行った(『国際比較研究』第8号に収録)。なお、9月の国際シンポジウムを受ける形で2月に、イギリス・ケンブリッジ大学およびドイツ・ミュンスター大学にて国際セミナーを開催し、そこにおける議論を通じ、日本の「家」の特性をあえて対比的に西洋社会における家族・世帯とを捉え返す試みは、大いなる興味と関心を持って迎えられることを確認できた。その具体的データの一部は2つの国際学会European Social Science History Conference(ヨーロッパ社会科学史学会)2012年4月グラスゴー大会および8月ポルトガル・リスボンでの国際会議International Rural Sociology Congress(世界農村社会学会議)でそれぞれセッションを組織し報告した。さらに、2013年2月にはフランス・セルジー=ポントワーズ大学における国際セミナーで、プロジェクト全体を総括した。

これらの報告の内容は、Motoyasu Takahashi, ed., Finding`Ie'in Western Society:昨年度は東日本大震災による影響で主要メンバーの多くが東北地方在住ということもあり、概ね5ヶ月ほどの遅れをみたが、その後、国際シンポジウムの開催を経て、研究会も累積させて、問題意識を深化させている。年度終わりには主要メンバーが渡航し、国際シンポジウムで行われた議論に対してのコメントを含め、新たなデータ・研究視角の導入を果たし、現地研究者との「対話」を発展させている。24年度が最終年度であるため、記入しない。4月に国際学会での報告を研究代表者および分担者とで行い、日本からの「家」という観点の導入により、これまでのヨーロッパにおける研究蓄積を活用することについて、種々の可能性を見出すことができた。今後は、再び欧州から専門家を招へいし、これまでの議論の上にたった国際セミナーを累積的に重ねるとともに、国際学会でのセッション報告および昨年度の国際セミナーで示唆のあった、ドイツにおける隠居家屋についての実地調査をおこない、対比的に検討する。また、これまでの成果をまとめる論文集の出版にむけて準備を開始する。
樹状細胞のウイルスパターン認識分子による細胞性免疫活性化機構

IFN誘導性ウイルスRNA産物の合成と機能同定ウイルスRNA産物の中にIFNを強く誘導する分子かおることが判明した。ウイルスRNAとpolyI:Cを基準物質とし、樹状細胞を成熟化してNK活性化に導く活性がRNAアジュバントにあるかどうかを検証した。この研究を進める研究員をH20年4月から雇用し、6か月をかけて以下の成果を得た。また、RNA誘導体の合成は量的に少なかったため、polyI:Cの結果と比較するまでに至らなかった。最善の合成可能な小分子RNAの毒性試験はマウス投与を行って決定する予定である。1.NK活性化に必要な樹状細胞因子群:マウス樹状細胞(mDC)にTICAM-1依存性に発現する膜分子をgenechip subtractionで2つ同定できた。これらをlentivirus vectorで未成熟樹状細胞(immature mDC)に発現するとNK活性化を亢進した。siRNAを使ったloss-of-function studyでTICAM-1依存性のNK-driving活性がmDCから消失することを確認した。この分子(Gene X)を樹状細胞に発現させて担がんマウスに局注するとがんが著しく退縮した。以上から細胞性免疫の活性化に寄与する樹状細胞の膜分子の同定に成功した。2.NK活性化を指向する樹状細胞応答の分子機能的解析:mDCがgene Xを発現するためにはRNA刺激が必要であることが証明できた。このgene X誘導はTICAM-1-/-,IRF-3-/-樹状細胞で喪失したが、IRF-7-/-,MyD88-/-樹状細胞では正常に誘導された。従って、mDCからNK活性化のルートはTICAM-1-IRF-3経路にあり、樹状細胞特異的に膜分子が誘導されるという新規データが得られた。現在これらの経路と分子を同定しつつある。H20年度は以下の3点についてそれぞれ成果を得た。以下に列記する。項目を設けた。CTL誘導の結果は次年度にまとめる。1. NK活性化に必要な樹状細胞因子群:マウス樹状細胞(mDC)-NKreciprocal activationの担当分子は不明である。mDCにTIC4M-1依存性に発現する候補分子をlentivirus vectorで未成熟樹状細胞(immature mDC)に発現させてNK活性化を査定した。結果は1.樹状細胞による抗がんNKの活性化はTICAM-1経路で誘導された。2. TICAM-1経路の下流はIRF-7ではなくIRF-3でNK活性化型樹状細胞が成熟化した。3.本経路に於けるNK活性化機構は樹状細胞がNK活性化膜分子を発現し、NKとの結合によってNKを活性化する事が判明した。4.本分子を発現させた樹状細胞は移植がんを強く退縮せしめた。該当分子はレクチンのClec 4eと新規の4回膜貫通型分子INAMであった。2. NK活性化を指向する樹状細胞応答の分子機能的解析: TICAM-1経路以外のmDC-NKreciprocal activationの担当経路として種々の微生物成分で樹状細胞を刺激した結果、lipoproteinの経路でNK活性化型樹状細胞が成熟した。このルートはMyD88依存性と非依存性の場合があり、前者はTLR2が責任受容体であった。後者の活性化機構は不明である。現在これらのNK活性化経路と分子をMyD88-/-、IPS-1-/-マウスを用いて検討中である。3.毒性の少ないRNA誘導体: PolyI : Cをエンドソーム標的型リボソームにくるんでmDCに投与するとmDCのTLR3を選択活性化出来る事が判明した。IPS-1経路の活性化は抑えられる。Stem-loop RNAをこの系でテストする予定である。ウイルスの産生する核酸パターンが樹状細胞(mDC)依存性にエフェクター(NK,CTL)を誘導する分子機構を解析し、以下の結果を得た。
チロシンキナーゼを介するサイトカインによるシグナル伝達機構に関する研究

インターロイキン2(IL-2)はT細胞の増殖をはじめとして、免疫系の制御に中心的役割を果たすサイトカインである。IL-2の作用は、標的細胞膜上に存在するIL-2受容体を介し発揮される。IL-2受容体は、α鎖、β鎖およびγ鎖から構成されることが明らかとなっているが、IL-2シグナルがIL-2受容体から核内へと伝達され、細胞増殖を制御する機構に関しては不明な点が多い。我々は、これまでにIL-2による細胞増殖シグナル伝達経路には、IL-2受容体からsrc型チロシンキナーゼ1ckを介するc-fos/c-jun遺伝子の転写誘導、c-mycおよびbcl-2遺伝子の転写誘導に至る、少なくとも3つの経路が存在することを明らかにしてきた。最近、我々は、mitogen-activated protein(MAP)kinase系およびc-jun amino-terminalkinase(JNK)系のシグナル伝達への関与が示唆されている非受容体型チロシンキナーゼprolinerich tyrosine kinase2(Pyk2)のIL-2シグナル伝達における役割の検討を行ったところ、ヒト末梢血リンパ球(PBL)において、IL-2刺激によりこのチロシンキナーゼPyk2が活性化されることを見い出した。そこでIL-2に応答して増殖するマウスプロB細胞BAF-B03由来の細胞株に、Pyk2およびキナーゼ活性を欠失した変異型Pyk2を発現させ、IL-2に応答した細胞増殖の誘導が影響を受けるか否かを検討した。その結果、変異型Pyk2を発現させた場合、IL-2による細胞増殖が阻害されることが確認された。我々は、以前、他のタイプのチロシンキナーゼJanusfamily protein tyrosine kinase(Jak)1およびJak3がIL-2のシグナル伝達経路に関与しており、Jak3はIL-2による細胞増殖の誘導に重要であることを示した。しかしながら、Jak3の下流のシグナル伝達分子であるstat5は細胞増殖シグナルに必須ではなく、下流のシグナル伝達分子については不明であった。そこで今回、Pyk2がJak3の下流のシグナル伝達経路において機能しているか否かを検討したところ、Jak3の細胞増殖シグナル伝達にPyk2が重要な役割を担っていることが明らかとなった。
微細構造情報を駆使した高均一テスラ級磁場を発生するMgB2超伝導バルク磁石の開発

本研究は,高均一かつテスラ級磁場を発生可能なMgB2超伝導バルク磁石(疑似永久磁石)の開発を目的として実施し,以下の成果を得た。1)加圧機構を有する等方圧加圧焼結法や放電プラズマ焼結法に加えて,特別な加圧機構不要の浸透法でも充填率90%以上の緻密バルクを作製出来た。2)ボールミリングを用いた粒径制御により磁束ピン止めに最適な粒径を見出した。3)電子線後方散乱回折法など電子顕微鏡を用いた微細構造解析によりチタン族添加が磁束ピン止めを大きく向上させること,およびその起源を明らかにした。本研究では超強力なMgB2超伝導バルク磁石の開発と卓上型NMR用磁石等への応用展開を目的としている。本年度は捕捉磁場の向上を目的として、作製プロセスが簡便かつ低コストで圧力下合成が可能な放電プラズマ焼結(Spark Plasma Sintering: SPS)法および圧力装置を用いない浸透法で高緻密MgB2バルクを作製し、その捕捉磁場特性を調べた。また、SPS法バルクにおいてはボールミリングによるMgB2結晶粒微細化効果を調べた。SPS法で作製したnon-BMバルク(未粉砕粉末を使用)の最低温度19.5Kでの捕捉磁場値は1.86Tであり、これはin-situ HIP(等方圧加圧下焼結)バルク(直径23mm)の2.0Tに匹敵する値であった。従って、粒間結合性に劣るex-situ SPS法でもin-situ法に匹敵するバルクが作製可能であることが示された。BM-48hバルク(ボールミル粉末を使用)の最低温度22.5Kでの捕捉磁場値は2.03Tであった。結晶粒微細化によって捕捉磁場は約1.25倍となった。この捕捉磁場の向上は結晶粒微細化によってMgB2の支配的な磁束ピン止め中心である粒界が増加したことに起因することが明らかとなった。一方、浸透法バルクは自作の密閉カプセルを用いて作製した。浸透法では液体Mg浸透によるB前駆体ペレットの膨張が問題(クラックの発生や未反応Mgの残存の起因)となるが、今回Bペレットの膨張を抑制することでクラックの少ない比較的均一なMgB2バルクの作製に成功した。そしてこのバルクに15.9Kにおいて2.4テスラの磁場を捕捉させることに成功した。この値は従来の圧力下合成MgB2バルク磁石のそれに匹敵し、浸透法バルクとしては世界最高記録である。また、シミュレーションによって3テスラの捕捉磁場が実現可能であることが明らかとなった。初年度に計画したSPS法によるMgB2バルクの作製と強磁場捕捉が実現でき、さらに捕捉磁場に対する出発原料ボールミル効果を明らかにできた。また、当初予定していなかった新しいMgB2作製法である浸透法に挑戦し、高緻密かつ均質なバルクの作製に成功し、浸透法バルクとしては世界記録となる捕捉磁場を実現したことから上記の自己評価とした。本研究ではMgB2超伝導バルク磁石を応用展開すべく、その捕捉磁場の強力化をテーマにしている。MgB2バルク磁石の強力化には、まず緻密なMgB2バルクを作製する必要がある。我々は特別な加圧炉無しで充填率90%以上のバルクが作製可能な浸透法に着目して研究してきた。昨年度の成果から、浸透および反応過程を最適化することによって高品質かつ高い捕捉磁場特性を有するバルクが実現できると期待される。そこで、本年度は浸透および生成過程に対する知見を得ることで浸透法によるMgB2バルク作製の最適条件を明らかにすることを目的とした。焼結温度を700900°C、保持時間を09時間の範囲でMgB2を作製し、臨界電流密度を測定したところ、700°C試料が最も良い臨界電流密度特性を示した。微細組織観察および組成分析から以下のことが明らかとなった。700°C試料ではMgB2の体積分率は小さい(未反応のMgおよびBが多く残存している)が、MgB2の粒サイズが小さい(ナノサイズ)。一方、900°C試料ではその逆であった。つまり、700°C試料の優れた臨界電流密度特性はナノサイズMgB2粒の粒界ピン止めによってもたらされたと考えられる。従って、焼結条件の工夫によって未反応のMgとBの反応を促進させることで更なる高臨界電流密度化が期待できる。今年度以降では熱的安定性の高い構造を考える予定であった。熱的安定性を高めるにはバルクに侵入した磁束の動きを制限すれば良いことから、MgB2バルクリングとステンレスリングが交互に配置された同心円形状のバルクを作製した。その結果、比較的低温である12Kで磁束跳躍を起こすことなくバルク中心で1.6テスラの捕捉磁場が得られた。従って、この構造が熱的安定性に寄与することが明らかとなった。ただし、今後MgB2の体積分率を上げることで捕捉磁場値を向上させる必要がある。浸透法によるMgB2バルクの作製条件最適化の指標を立てることが出来た。。また、2年目以降の実施予定内容の一つである高い熱的安定性を有するバルクの実現に関して、同心円構造のバルクが熱的安定性に寄与することを示すことが出来た。以上のことから上記の評価とした。

反応性の観点からMgB2の作製には一般的に非晶質ボロンが用いられるが、浸透法ではバルク形状の維持のため結晶ボロン粉末が使用されている。しかしながら、非晶質ボロンを用いたMgB2の方が高いJcを示すことが知られている。そこで、今年度はより高い捕捉磁場が得られると期待される非晶質ボロンを用いたMgB2バルクの作製を試みた。得られたバルクの捕捉磁場値は結晶ボロン粉末を用いて作製した同サイズの浸透法バルクのそれより10%程度低かったが、非晶質ボロンでもバルク磁石の作製が可能であることを明らかにした。また、短時間焼結が可能な放電プラズマ焼結法によるMgB2バルクの作製を試みた。100% ex-situ (0% in-situ)バルクの20Kの捕捉磁場は1.7テスラであったが、in-situの割合を増やした50% in-situバルクの捕捉磁場は1.9テスラに向上した。両者の充填率は同程度であることから、この捕捉磁場の向上はin-situで生成されたMgB2による粒間結合性の向上に起因することを明らかにした。本研究では研究期間内で以下の知見を得た。1)Mg融液の浸透およびMgB2生成過程を巨視的および微視的に観察することで浸透法バルクの最適な作製条件を確立できた。高品質MgB2バルクの作製により浸透法バルクとしては世界最高値2.4テスラ(於15.9K)が得られた。2)MgB2粒のボールミル粉砕にはMgB2の主たるピン止め中心である粒界を増やす正の効果と結晶内に歪みをもたらし超伝導特性を低下させる負の効果があるため、機械的に微細化する場合には両者がバランスする粒径で臨界電流密度、および捕捉磁場が最大になることを見出した。本研究は,高均一かつテスラ級磁場を発生可能なMgB2超伝導バルク磁石(疑似永久磁石)の開発を目的として実施し,以下の成果を得た。1)加圧機構を有する等方圧加圧焼結法や放電プラズマ焼結法に加えて,特別な加圧機構不要の浸透法でも充填率90%以上の緻密バルクを作製出来た。2)ボールミリングを用いた粒径制御により磁束ピン止めに最適な粒径を見出した。3)電子線後方散乱回折法など電子顕微鏡を用いた微細構造解析によりチタン族添加が磁束ピン止めを大きく向上させること,およびその起源を明らかにした。平成27年度は概ね計画通りに研究を進めることが出来たので、平成28年度は当初計画した内容である高い熱的安定性をもつMgB2バルク磁石を開発し、更なる捕捉磁場の向上を目指す。概ね順調に研究を進めてきている。最終年度となるH29年度はNMR用MgB2バルク磁石ユニットの試作に向けて、浸透法によるリング形状MgB2バルクの作製を行い、実際に積層型ユニットでの着磁実験を行う。また、シミュレーションによってユニット構造の最適化を行い、実機の構成へ反映させる。超伝導理工学現在使用している冷凍機で超伝導バルクを冷却した場合、最低到達温度は15K程度である。本年度の研究によって高い磁場捕捉能力を有するMgB2超伝導バルクの作製に成功したことで、バルク本来の磁場捕捉能力を明らかにするためには最低でも液体ヘリウム温度4.2Kまでの冷却が不可欠と判断した。そこで1.5Kまで冷却可能な無冷媒ヘリウム冷凍機の導入を計画したが、装置価格と平成27年度内の納品が困難であったことを勘案し、残予算を繰り越して来年度予算と合わせて購入することとした。成果発表を予定していた国際会議に参加できなかったため。上記の理由により、繰り越した予算は全て無冷媒ヘリウム冷凍機の購入に充てる。
蛍光法を利用したボアホールテレビジョンシステムの開発

従来のボアホールテレビジョンシステムでは微細な割れ目の識別が不十分で、確認できなかったり誤認したりすることが起こっている。その原因として、孔壁面と割れ目との間には類似した色調を呈する場合などには顕著な相異がなく、識別を困難にしていることが考えられる。そこで、顕微鏡下における微細な割れ目の識別に極めて有効な蛍光法を利用した新しいボアホールテレビジョンシステムの開発をめざした。まず、光源としては、既存のシステムのゾンデ部分に組み込み可能で、かつ十分な紫外線強度を持つ小型・軽量のリング状のランプを作製した。このランプを内装した新しいシステム用いて室内実験を行った結果、これまで全く確認できなかった多数の微細な割れ目が識別可能となった。また、グラウトに蛍光剤を混入したものを岩盤中に注入し、その後、周囲の検査孔で観察する方法についても検討したところ、発光したグラウト材を観察することにより孔壁周辺の微細な割れ目の存在状況を直接識別することができた。つぎに、2つの屋外実験により、このシステムが実際に適用可能かどうかを検討した。兵庫県・舞子トンネルにおける実証試験では、トンネル拡幅掘削前後における孔壁の観察結果を比較した。その結果、拡幅による新たな割れ目の形成や既存の割れ目の進展状況が鮮明に確認でき、周辺岩盤のゆるみの状況を視覚的にとらえることが可能となった。九州・横竹ダムサイトでの実証試験からは、濃度ごとに使い分けした3色の蛍光剤が原位置で明瞭に識別でき、グラウトの亀裂や間隙への浸透状況が濃度ごとあるいは注入段階ごとに詳しく分析できることが明らかとなった。以上のことから、新しく開発したボアホールテレビジョンシステムは、現場に十分適用可能で、かつボーリング孔周辺の微細な割れ目の存在状況の評価にきわめて有効な手法であることが判明した。本年度は、まず小型・軽量で強力な紫外線を発生させることのできる照射装置の開発を目指し、室内実験により、野外で採取した岩塊に掘削した孔を利用して、種々の実験を行った。顕微鏡観察用の紫外線ランプ、蛍光灯タイプのものなどいくつか試みた結果、リング状の小型の紫外線ランプを既存のボアホールテレビジョンシステムのゾンデ部分に組み込んだ、小型で強力な紫外線照射装置が作製できた。次に、ボアホールの壁面に存在する割れ目や間隙を蛍光剤により発光させる方法については、蛍光剤を添加した樹脂を充填、硬化、研磨する方法も検討したが、グラウト剤に蛍光剤を混入したものを岩盤中に注入し、その後、周囲の検査孔で観察する方法を考えた。この方法では、孔壁への蛍光剤の塗布や、余分な樹脂の研磨による除去といった作業が不要で、従来よりすぐれた手法であると考えられる。上記のような方法で開発したシステムを、建設中のダムサイトでテストを行ったところ、可視光では確認されなかった多数の割れ目が、新たに鮮明に観察された。さらに、これらの割れ目について、より詳細な検討を行うために、ボーリングによって得られたコアの観察を行った。そのため、全自動精密切断機によりコアを注意深く切断し、切断面や側面に蛍光剤を塗布し、顕微鏡を用いた観察を行った。顕微鏡写真の詳細な検討の結果、蛍光法ボアホールテレビジョンシステムで観察された割れ目と、コアで観察された微細なクラックとは良好な一致がみられ、このシステムの妥当性が明らかになった。なお、このシステムで観察される画像は、割れ目とそれ以外の部分の輝度の差が大きいので、画像処理に適しているものと考えられた。そのため、画像処理用ワークステーションを用いて、フィルター処理、2値化、ノイズ除去などの操作で迅速・簡単に抽出する手法を検討した。その結果、単純な割れ目についてはきわめて有効であることが判明した。しかし、複雑な割れ目については、十分に抽出できてるとはいえず、まだ検討の余地が残されていると考えられた。

次年度は、本年度開発したこのシステムの限界と適用範囲について、さらなる検討を加えていく予定である。平成9年度は、まず小型・軽量で強力な紫外線を発生させることのできる照射装置の開発を目指し、室内実験により、野外で採取した岩塊に掘削した孔を利用して、種々の実験を行った。顕微鏡観察用の紫外線ランプ、蛍光灯タイプのものなどいくつか試みた結果、リング状の小型の紫外線ランプを既存のボアホールテレビジョンシステムのゾンデ部分に組み込んだ、小型で強力な紫外線照射装置が作製できた。次に、ボアホールの壁面に存在する割れ目や間隙を蛍光剤により発光させる方法については、蛍光剤を添加した樹脂を充填、硬化、研磨する方法も検討したが、グラウト剤に蛍光剤を混入したものを岩盤中に注入し、その後、周囲の検査孔で観察する方法を考えた。この方法では、孔壁への蛍光剤の塗布や、余分な樹脂の研磨による除去といった作業が不要で、従来よりすぐれた手法であると判明した。平成10年度は、上記のような方法で開発したシステムを、建設中のダムサイトでのグラウト剤に注入する止水法の検討に適用したところ、グラウト剤の浸透状況がボアホールテレビジョンシステムにより鮮明に観察された。さらに、ポーリングによって得られたコアを全自動精密切断機により切断し、切断面や側面を顕微鏡観察した。その結果、蛍光法ボアホールテレビジョンシステムで観察された充填状況と、コアで観察された結果とは良好な一致がみられた。なお、このシステムで観察される画像は、蛍光剤を充填したグラウト剤とそれ以外の部分の輝度の差が大きいので、画像処理に適している。そのため、画像処理用ワークステーションを用いて、フィルター処理、2値化、ノイズ除去などの操作で迅速・簡単に抽出する手法を検討した。