hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広島県における妊産婦を対象としたうつ予防のためのプログラムの実施と効果の検証

本研究の目的は、(1)育児支援が活用されていない個人要因を明らかにすること、(2)妊婦を対象に、ストレス・プロセスとそこに関わるソーシャル・サポート、および被援助志向性を明らかにすること、(3)妊婦を対象としたストレス・マネジメント・プログラムを開発すること、およびその実施であった。質問紙調査の結果から、援助への懸念が育児支援の活用を阻止していた。また、54名の妊婦への質問紙調査を実施した結果、約2割にうつ病の可能性があり、うつ傾向の高い調査対象者はサポート希求が少なく、援助懸念が高かった。これらの結果に基づいて、妊婦を対象としたストレス・マネジメント・プログラムが開発された。妊産婦を対象としたうつ予防のためのストレスプログラム開発を目的として,乳幼児を育てている母親を対象として,うつおよびストレス・プロセス,ソーシャル・サポート,被援助志向性についての実態解明をすることが必要である。そこで,0歳児から6歳児までを対象として質問紙調査を実施し,その結果を解析した。その結果,うつ傾向とソーシャル・サポートには有意な相関がみられなかったが,ソーシャル・サポートと被援助志向性の間にはいくつか有意な相関がみられた。「第1因子:被援助に対する懸念」とソーシャル・サポート尺度(医師・看護師・保健師)との間,また「第2因子:被援助に対する肯定的態度」は,ソーシャル・サポート尺度(保育士)の「第1因子:保育所での対応」と「第2因子:相談・アドバイス」,およびソーシャル・サポート尺度(同居家族)の「第1因子:話し合い」との間に正の相関が,「第3因子:被援助に対する抵抗感」はソーシャル・サポート尺度(保育士)の「第3因子:しつけ」との間に負の相関関係があった。すなわち被援助志向性が高い人ほど,サポート希求をする可能性が示された。また,発達障害の子どもの母親は,健常児の母親と比べて,よりサポート希求が強く,被援助志向性との相関も強いことが明らかとなった。すなわち,子どもの状態によってサポート希求の程度に違いがあることが示唆された。また,福山市が実施している妊婦への妊娠・出産・産後に関する教室(パパママ教室)のプログラムを検討したところ,産後うつや育児ストレスおよびストレス軽減に関する情報はほとんどなかった。産後3か月の母親へのインタビューから,産後うつの実態や対応に関する情報,また育児ストレスについての知識がほとんどないこと,妊娠中にそれらについての学習機会があったらよかったと思うことなどが明らかとなった。本年度は福山市在住の妊婦を対象としてストレス・マネジメント・プログラムの内容を決めることを目的に,質問紙調査を実施することが目的であった。福山市に在住の妊婦49名を対象に,質問紙調査を実施した。質問紙は,フェイスシート,育児ストレスについて尋ねる質問,ストレス・コーピング,被援助志向性,現在および出産後のソーシャルサポート,また現在のうつ状態を調べる質問項目から構成された。フェイスシートの結果から多くの妊婦がインターネットから妊娠・出産に関する情報を収集していること,また出産後に子育て支援施設,保育所・幼稚園の園庭開放等の利用を希望していることが明らかとなった。また,育児ストレスや産後うつ病について理解しているのは4割であった。EPDSの結果から,約2割にうつ傾向が認められたことから,現在および産後のうつ低減あるいは予防を目的とした介入の必要性が示された。うつ傾向に影響を及ぼす要因を確認するため,うつ傾向と本人と夫の年齢,妊娠週数および,コーピング尺度,セルフ・エフィカシー尺度,被援助志向性尺度との相関分析を実施した結果,コーピング尺度の「問題解決・積極的対処」,「夫へのサポート希求」が低いほど,また問題回避・諦め」が高いほどうつ傾向が高くなることが明らかとなった。また,セルフ・エフィカシー尺度の得点が低いほど筒傾向が高かった。さらにうつ得点を従属変数として重回帰分析を行った結果,コーピングとセルフ・エフィカシーおよび夫の年齢が影響していることが明らかとなった。夫の年齢に関しては年齢が低いほどうつ傾向が高いことが示された。以上の結果から,平成27年度に実施予定である福山市の妊婦を対象としたストレス・マネジメント・プログラムには,コーピングとセルフ・エフィカシーについての項目を入れる必要性が示唆された。平成26年度の妊婦(49名,平均年齢31歳)を対象とした質問紙調査結果から,約2割の対象者がうつ状態を疑われる得点であることが明らかとなった。そこで,うつ傾向に影響を及ぼす要因を明らかにするため解析を行った。その結果,うつ得点が高い群(うつ高群)は「夫へのサポート希求」,「夫以外へのソーシャル・サポート希求」得点が有意に低く,「回避・諦め」得点が高かった。また,「被援助への懸念得点が有意に高かった。すなわち,ストレッサーがあるときに問題解決をするのではなく,目をそむけていることが明らかとなった。また,ソーシャル・サポートを得ようとしていないこともあり,その背景には援助をしてもらうことへのためらいがあった。これらの分析結果に基づいて,妊婦を対象としたストレス・マネジメント・プログラムの開発を行った。全4回のプログラムで,(1)ストレスとストレス・マネジメントの概略,妊娠中のメンタルヘルスが出産後のメンタルヘルス(特にうつ傾向)に及ぼす影響についての講義,(2)認知的評価とコーピングがうつ傾向に及ぼす影響の講義と,認知等の修正について具体例を通して学習,(3)ソーシャル・サポートがうつ傾向の軽減に有効であることについての講義と,参加者に具体的に現在のサポート状況について考えてもらう,(4)うつ傾向低減の具体的な方法の習得とまとめ,が主な内容である。

また,前年度の質問紙調査結果について国内および国際学会で発表し,参加者と意見交換をすることができた。作成したプログラムを妊婦を対象として実施し,その効果を検証する予定であったが,想定した10名前後の参加者を集めることができず,プログラムの実施ができなかった。本研究の目的は妊婦を対象としてソーシャル・サポート利用の有効性を含んだストレス・マネジメント・プログラムの開発と,その実施および効果の検証であった。プログラム開発のための質問紙調査を実施するにあたり,調査対象者を一定数集めることが難しく,昨年度に妊婦のストレスおよびうつ傾向に関わる要因が明らかにできた。本年度はその結果を基に,ストレス・マネジメント・プログラムの実施に用いるためのマニュアルの開発に着手した。質問紙調査の解析結果から,うつ傾向の高い妊婦の対処行動の特徴として,ストレッサーに対して問題回避コーピングを取ることが多く,夫あるいは夫以外の人にサポートを求めることが少ないことが明らかとなった。また,サポート希求行動に対して懸念を抱いていること,サポート希求行動ができないときに気晴らしをしていることが分かった。そこで,マニュアルは,(1)妊娠中のメンタルヘルスが母子双方に大切であることに加え,産後のメンタルヘルスにも大きく影響することから,ストレスプロセスとストレス・マネジメントの重要性,(2)ストレッサーに対して回避コーピングではないコーピングを取るための工夫,(3)ソーシャル・サポートの重要性とサポート希求行動を取りやすくするための認知の修正,(4)リラクセーションを取り上げて作成された。福山市の妊婦を対象とした「パパママ教室」で協力者を募り,マニュアルを利用したプログラム実施に着手した。本研究の目的は、(1)育児支援が活用されていない個人要因を明らかにすること、(2)妊婦を対象に、ストレス・プロセスとそこに関わるソーシャル・サポート、および被援助志向性を明らかにすること、(3)妊婦を対象としたストレス・マネジメント・プログラムを開発すること、およびその実施であった。質問紙調査の結果から、援助への懸念が育児支援の活用を阻止していた。また、54名の妊婦への質問紙調査を実施した結果、約2割にうつ病の可能性があり、うつ傾向の高い調査対象者はサポート希求が少なく、援助懸念が高かった。これらの結果に基づいて、妊婦を対象としたストレス・マネジメント・プログラムが開発された。平成26年度に福山市に在住の妊婦を対象に質問紙調査を実施した。当初の予定では100名前後の対象者に実施する予定であったが,回答者を募集することが難しかったため,現時点では49名からの回収にとどまっている。数か所の産婦人科医院に質問紙調査の協力を依頼したが,協力を得ることができず,当初の目標数に達していない。福山市保健所に協力を依頼し,プログラムに参加してくれる妊婦を5,6月で集め,7月8月にかけてプログラムを実施し,その効果を検証する。
復原された『夜の寝覚』と平安時代後期における政治状況の相関についての研究

(1)国宝「寝覚物語絵巻」享受関係等、多様な角度からの新資料捜索・調査と、(2)物語世界における政治構造、特に藤原摂関体制と平安時代後期の政治状況との相関に関する分析によって物語の展開を推定するという二つの方法を用いて、『夜の寝覚』欠巻部分の復原を試み、作品の全容解明と再評価を行った。また、『源氏物語』や『狭衣物語』における摂関体制との差異を明らかにし、『夜の寝覚』の特質を指摘した。本研究は1、末尾欠巻部分に相当する「寝覚物語絵巻」伝来と享受の調査を通して復原の手がかりとなる新資料を捜索することと、2、『夜の寝覚』世界の基盤をなす政治構造の分析によって、物語全容の解明と作品の再評価を目指すものである。平成20年度は基礎作業を主に行った。1については、「寝覚物語絵巻」を模写した江戸幕府御用絵師住吉具慶・狩野春川院養信関連書籍の購入や文献複写、国会図書館・国立東京博物館所蔵模写本の調査、奈良県大和文華館にて「寝覚物語絵巻」伝来に関する情報収集、「寝覚物語絵巻」旧蔵者館林藩主秋元氏関連資料の捜索と収集を行った。2については、まずは年立の再検討に取り組んだ。その際、改作本がどの程度まで原作本の欠巻部分推定資料として扱えるのかを分析するために、原作本と詳しく照合し、共通点と相違点を抽出した。また、現時点では補完できる資料が発見されておらず、不明だと断言せざるを得ない原作本の箇所について確認した。これらはパソコンにデータ入力し、一覧できるようにしている。その一覧からさらに、政治関係の条をリストアップした。この作業の過程において、『夜の寝覚』と平安時代後期、特に藤原頼通の時代における政治状況の類似点を多数発見した。これによって、『夜の寝覚』が御堂流による摂関体制を強く意識して物語世界を構築しているのが明らかなった。一世源氏を絶対者として描いた『源氏物語』との比較によっても、藤原摂関体制を基盤とする『夜の寝覚』の特質が浮き彫りになった。寝覚物語絵巻」伝来・享受に関しては、江戸幕府御用絵師による国会図書館所蔵模写本と国立東京博物館所蔵模写本の比較検討と模写活動の調査、絵巻の旧蔵者館林藩主秋元氏関係資料(群馬県館林市立図書館所蔵)の調査を行った。他に原三渓周辺の記録についても情報収集を行った。『夜の寝覚』における政治状況については、平成20年度に作成した年立と政治関係の条のリストを活用し、同時代の公家日記や歴史物語・説話文学との類似を具体的に分析した。また、一世源氏を絶対者として描いた『源氏物語』との比較も行った。これらの作業によって、『夜の寝覚』が藤原氏、特に御堂流による摂関体制を強く意識して物語世界を構築していること、そして『源氏物語』を適宜引用することで物語の論理を形成しながらも、摂関体制の存在を朧化した『源氏物語』の政治状況を意識的に相対化していることが明らかになった。特に注目したのは、関白の人物像である。三人の関白(大殿・老関白・男君)の人物像には、実在の摂関(道隆・伊周・道長・頼通・教通・師実)のイメージが付与されている。これによって『夜の寝覚』は摂関家嫡流(大殿・男君)を御堂流に近似する存在として造型し、摂関家嫡流の正統性を保証しつつ、老関白を傍流として定位させながら、三人の関白が寝覚の女君・石山の姫君に奉仕し、源氏一族の皇統回帰5が実現するように展開していると捉えられる。そこで『夜の寝覚』を<藤原氏の物語>という視座で眺め、史実上の例に沿って各欠巻部分の政治的状況を推定し、その状況下で登場人物はどのような行動を余儀なくされたかを考察した。
不斉自己増殖反応の開拓および超高感度不斉認識・不斉の起源解明への応用

ピリミジルアルカノールを不斉自己触媒反応として用いて,ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛との反応を行ったところ,ピリミジルアルカノールが自己増殖して同一構造および絶対配置を持つ生成物が高い鏡像体過剰率で得られた。さらに,極微小のキラリティーを持つピリミジルアルカノールを不斉自己触媒として用いて反応を行ったところ,鏡像体過剰率が向上したピリミジルアルカノールが得られた。ここで得られたピリミジルアルカノールを次の反応の不斉自己触媒として用いる操作を2回繰り返したところ,鏡像体過剰率は99.5%ee以上に到達した。次に不斉無機結晶である塩素酸ナトリウムや臭素酸ナトリウムを不斉開始剤として用いて不斉自己触媒反応を行ったところ,対応する絶対配置をもつピリミジルアルカノールが高い鏡像体過剰率で生成した。また,ラセミ体のピリミジルアルカノールに右または左円偏光を照射後,不斉自己触媒反応を行ったところ円偏光の向きと相関する絶対配置を持つピリミジルアルカノールが得られた。さらに,円偏光により不斉光平衡が起こる物質を不斉開始剤として用いても立体相関するピリミジルアルカノールが生成した。さらに,シトシン等アキラルな有機化合物が形成するキラル結晶を不斉開始剤として用いても,対応する絶対配置をもつピリミジルアルカノールを高い鏡像体過剰率で得ることが出来た。また,アキラルなシリカゲル存在下で不斉源を加えずに,ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛との反応を行い,自発的な絶対不斉合成を行うことに成功した。また,キラル触媒にアキラル触媒を加えるとエナンチオ選択性が逆転する現象を見出した。さらに,クリプトキラル化合物の不斉認識を不斉自己触媒反応で行うことが出来た。以上のように,不斉自己増殖反応を開拓し,不斉起源の解明や超高感度不斉認識を行った。ピリミジルアルカノールおよびキノリルアルカノールを不斉自己触媒として用い,それぞれ対応するピリミジンカルバルデヒドおよびキノリンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛との反応を行ったところ,鏡像体過剰率が向上する不斉自己増殖反応が進行することを明らかにし,不斉自己増殖反応の一般性を確立した。また,キラルなオレフィンの不斉認識が不斉自己増殖反応により可能であることを見出した。さらに,円偏光による不斉光平衡で生じる低鏡像体過剰率のキラルなオレフィンを不斉開始剤として用いる不斉自己増殖反応を行い,円偏光の向きに対応するピリミジルアルカノールを立体相関性良く高い鏡像体過剰率で得ることが出来た。これにより,物理的な円偏光起源により高い鏡像体過剰率のキラル化合物が生成するプロセスを明らかにした。また,ラセミ体の不斉自己触媒であるピリミジルアルカノールに円偏光を直接照射し,不斉光分解を行なった後,不斉自己触媒反応を行ったところ,円偏光の向きに対応した絶対配置を持つピリミジルアルカノールを高い鏡像体過剰塞率で得ることに成功した。本結果は,円偏光が直接の不斉起源となり不斉自己増殖反応と組み合わせることにより一方のエナンチオマーが生成するプロセスを初めて具現したものである。さらにヘリカルシリカ,キラルな無機有機複合材料を不斉開始剤とする不斉自己増殖反応を行った。さらに,不斉源を用いることなく,ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛との反応を行い,初期に生じるピリミジルアルカノール亜鉛アルコキシドのエナンチオマーのゆらぎを引き続く不斉自己触媒反応により増幅させ,検出限界以上の鏡像体過剰率を持つピリミジルアルカノールを得る自発的な絶対不斉合成を行った。

不斉自己触媒反応の一般性の確立を目的としてキラルなピリミジルおよびキノリルアルカノールを用いて検討した。その結果,ピリミジルアルカノールのみならず種々の置換基を有するキノリルアルカノールについても極めて効率的な不斉自己触媒能を持つことを明らかにした。次に右および左円偏光の照射によるキラル化合物の高エナンチオ選択的な不斉合成を検討した。ラセミ体のケトオレフィンに円偏光を照射後,これを不斉開始剤として用いて不斉自己触媒を行ったところ,円偏光の向きと立体相関を持つピリミジノレアルカノールが極めて高い鏡像体過剰率で得られた。さらに,ラセミ体のピリミジルアルカノールすなわち不斉自己触媒に右または左円偏光を直接照射してわずかな不斉を誘起させ,不斉自己触媒反応を行うことにより,それぞれRまたは(S)-ピリミジルアルカノールが極めて高い鏡像体過剰率で得られることを見出した。本結果は,キラルな物理力である円偏光を元に高い鏡像体過剰率の有機化合物を直接不斉合成したものであり,有機化合物の不斉の起源解明に重要な知見を与えるものである。さらに,不斉無機結晶が有機化合物の不斉の起源となり得ることを証明した。すなわちd-および1-塩素酸ナトリウム,臭素酸ナトリウムなどの不斉無機結晶存在下で不斉自己触媒反応を行い,高光学純度のピリミジルアルカノールが生成することを見出した。また,種々の不斉有機化合物を不斉開始剤として用いる不斉自己触媒反応として,キラルな飽和炭化水素,エポキシド,重水素置換化合物などを不斉開始剤として用い,光学純度が向上する不斉自己触媒反応により,高エナンチオ選択的にピリミジルアルカノールが生成することを明らかにした。また,アキラルな有機分子が形成するキラル結晶や,複数のピリミジルアルカノール部位をもつ基質の不斉自己触媒反応を行った。円偏光と不斉自己触媒反応を組み合わせることにより,円偏光が不斉と起源となり高い鏡像体過剰率のキラル化合物が生成する反応を見出した.すなわちラセミ体のピリミジルアルカノールに右または左円偏光を直接照射したのち,不斉自己触媒反応を行うと円偏光の向きに対応した絶対配置を持つピリミジルアルカノールが極めて高い鏡像体過剰率で得られた.また,アキラルなシリカゲル存在下でピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛を作用させると,(R)または(S)-ピリミジルアルカノールが統計的分布に従って生成することを明らかにした.本結果は,統計的揺らぎによりわずかに誘起される不斉が不斉自己触媒反応により増幅されたものと考えられ,キラル源を用いない絶対不斉合成の必要条件を満たすものといえる.さらに,アキラルな有機化合物がキラルな結晶を形成することを利用してこれらの結晶存在下で不斉自己触媒反応を行ったところ結晶のキラリティーに対応した絶対配置をもつピリミジルアルカノールが高い鏡像体過剰率で得られた.本結果は,アキラルなN-ベンゾイルグリシンなどの有機化合物が結晶化することにより不斉が生じ,続く不斉自己触媒反応により不斉が増幅したものである.また,キラルな触媒であるアミノアルコールにアキラルなアミノアルコールを添加すると,キラル触媒の本来のエナンチオ選択性が逆転することがあることを見出した.さらに,炭素および水素同位体によるキラル化合物を不斉源とする反応を行った.また,キラルな第4級飽和炭化水素の不斉認識を不斉自己触媒反応により行うことに成功した.
次世代インターネット環境を利用した学習基盤の開発と実践的評価に関する研究

本研究では、先進的なインターネット技術であるWeb2.0環境・技術を用いた学習基盤・学習環境を構築し実践的に評価することにより、学習活動の改善におけるWeb2.0環境・技術の効果と、学習環境の構築・既存の学習環境の改善に対するWeb2.0技術の効果を明らかにする。本研究における様々な実践の結果、Web2.0環境で言われている新しいコンテンツは、ユーザである学習者が作り上げていき、その内容を通して議論が深まることによって学習が成立することを見出した本研究では、先進的なインターネット技術であるWeb2.0環境・技術を用いた学習基盤・学習環境を構築し実践的に評価することにより、学習活動の改善におけるWeb2.0環境・技術の効果と、学習環境の構築・既存の学習環境の改善に対するWeb2.0技術の効果を明らかにする。具体的には、先進的なインターネット技術であるWeb2.0環境・技術を用いた学習環境において、実際の教育・学習を実施する。これにより、先進的インターネット技術の環境における新しい学習形態やデジタルコンテンツの活用形態を模索するための研究を行なう。その際に、ユーザの参加型学習環境を構築してどのような学習・知識の生成・熟成そして付加価値の創造が行なわれるかを研究する。システムとしては、他アプリケーションとの連携やPC以外のデバイスでの応用可能性を志向したシステム構築を行なう。小規模なシステム開発と実践の繰り返しというスパイラル開発の形態をとる。またBBSなどの既存のツールでも比較や分析を行なって、Web2.0技術を加えることで新たな学習活動を創造することも視野に入れる。本年度は以下の活動を行った。システムについては既存のツールを流用した上で、学習内容を共有するために児童生徒への必要な教示内容と方法を小学校での実践によって知見を得た。その際に教師のICTスキルがどのように影響するかについての基礎調査を行った。ユーザ参加と協同学習の下で学習者がどのように学習を行って学習内容に付加価値をつけてゆくかについて工業高専での実践によって知見を得た。ユーザの参加型環境におけるユーザ発言傾向の分析を行った。システムについては既存のツールを流用した上で、昨年度行った児童生徒への必要な教示内容と方法に関する小学校での実践について国際会議で報告した。また指導する教師の中でも特に司書教諭を対象としてICTスキルに関する研修及び調査を行った。昨年度に引き続きユーザ参加と協同学習の下で学習者がどのように学習を行って学習内容に付加価値をつけてゆくかについて、ユーザの参加型環境におけるユーザ発言傾向の分析を行った。具体的には、先進的なインターネット技術であるWeB2.0環境・技術を用いた学習環境において、実際の教育・学習を実施する。その際に、ユーザ参加型学習環境を構築してどのような学習・知識の生成・熟成そして付加価値の創造が行なわれるかを研究する。本年度以下の活動を行った。まず、共同作業を行うためのツールについて、国際会議で報告した。また、システムについては製作したツールおよそび既存のツールを活用し、昨年度行った指導する教師の中でも特に司書教諭を対象としてICTスキルに関する研修及び調査の結果として、司書教諭自身のメディアニ対する思考と児童に対する情報の収集・選択の指導には関連が深いことについて学会報告を行った。昨年度に引き続きユーザ参加と協同学習の下で学習者がどのように学習を行って学習内容に付加価値をつけてゆくかについて、ユーザの参加型環境におけるユーザ発言傾向の分析を行い、国際会議で報告した。本研究における様々な実践の結果、Web2.0環境で言われている新しいコンテンツは、ユーザである学習者が作り上げていき、その内容を通して議論が深まめることによって学習が成立することを見出した。
自然免疫細胞による肝修復とBLT1 シグナルの新たな役割

急性肝障害後の「組織修復」の制御機構は十分には理解されていない。生理活性脂質であるロイコトリエン(LT)B4は高親和性受容体BLT1を介して炎症を誘導する。最近発見された生理活性脂質、レゾルビンE1(Resolvin E1; RvE1)はBLT1のリガンドであり、炎症収束作用があることが報告された。BLT1のリガンドにLTB4とRvE1があることは組織修復の過程には炎症誘導から炎症収束という一連の炎症反応カスケードがおきることが重要であるものと考えられる。そこで、BLT1シグナルによる急性肝炎後の炎症収束、組織修復をアセトアミノフェン肝障害モデルを作成して検討した。野生型マウス(WT)ではアセトアミノフェン投与後12時間で肝障害(ALT)はピークとなり、以後漸減し、96時間で正常レベルに回復した。一方、BLT1ノックアウトマウス(BLT1-/-)では24時間以後、ALTはWTより高値を示した。またWTと比較して肝壊死面積が高値であり、肝修復がBLT1-/-で遅延した。好中球集積を経時的に調べると、WTよりBLT1-/-で肝集積好中球が減少した。フローサイトメトリー解析にてもBLT1-/-はWTに比較して肝障害部への集積好中球が減少した。好中球集積は肝修復に重要であることを調べるために抗好中球抗体を前投与してアセトアミノフェンを投与すると、肝障害の遷延と肝修復の遅延がみられた。以上から肝修復早期に集積する好中球は組織修復過程の起点となりうるものと考えられた。今年度においては、アセトアミノフェン肝障害モデルを用いて生理活性脂質であるロイコトリエン(LT)B4の高親和性受容体BLT1が肝修復に関与するかどうかをまず明らかにすることができた。そのうえで、これまで好中球のアセトアミノフェン肝障害における役割は議論のあるところであるが、本モデルにおいては好中球が肝修復に重要な役割をはたす可能性を示すことができた。したがって本研究が、当初に立案した実験計画に沿って、ほぼ順調に遂行されているものと考える。当初の実験計画に沿って、本研究を進める。来年度では、好中球の肝修復における役割をさらにフローサイトメトリーなどにより解析を加える。さらにマクロファージの関与は知られているところであるが、本モデルにおける関連性を明らかにする。このために肝集積マクロファージの量的、質的な経時的変化を解析する。またマクロファージにおけるBLT1受容体シグナルが肝修復に関与していることを調べる。ついで、アセトアミノフェン肝障害後の肝修復では好中球とマクロファージが個別に関与するのではなく、両者が相互作用することで修復が遂行されることを検証する。納入が間に合わず、次年度に繰り越すこととした。
現代韓国における東洋史学の再編と東アジア論の形成

歴史学において東アジア論は、歴史の共有という目標の下で進展したが、いまだに日韓両国で東アジア論の異同は対話がなされていない。その前提的作業として韓国の東アジア論の研究史および思想的・社会的特色の検討が必要である。本研究は韓国における東アジア論の成立と変容を、集合的記憶という考え方を手掛かりに、当時の社会的背景に関するインタビューと文献調査を行って明らかにするものである。具体的に(1)1960年代東アジア論成立の国際社会的背景(2)「朝貢・冊封関係」の成立と変容(3)韓国的な東アジア論の成立とその特色という三つのテーマから検証し、韓国における東アジア論の特色を歴史学的立場から明らかにする。
レーザー光熱偏向分光法による体液微量成分の検出と法医学的検査への応用

従来の測光メカニズムとは異なる,レーザー分光(レーザー光熱分光)による新しい検出法を免疫分析に応用した.また,これらの方法が実際に生体微量成分の検出と定量に使用できることを証明した.レーザー光熱変換免疫分析方法は,(1)偏向分光法(Optical beam deflection,プローブ光の曲がりの程度,すなわち偏向の程度の検出)を用いた免疫測定,(2)キャピラリー電気泳動とキャピラリーの振動を検出する方法(Capillary vibration induced by laser,CVL)を組み合わせた免疫測定,(3)顕微鏡下の微小な空間での光熱変換分光法を使った顕微熱レンズ分光法(Photo thermal microscopy,熱レンズ顕微鏡)による免疫分析法である.これらの方法によってヒト血清中のIgE,carcinoembryonic antigen,Lewis抗原,HCG,尿中のメタンフェタミン,固定腎組織標本中のトブラマイシン,リンパ球表面抗原のHLAの定量ができた.これらの分析方法はいずれも従来法よりも検出感度,簡便性などにおいてはるかに優れたおり,いくつかの新しい知見を得られ,個人識別などに応用できることがわかった.私たちが開発した新しい免疫分析法は医学や法医学の分野だけでなく,化学やその他のさらに広い分野での応用が可能であると思われる.従来の測光メカニズムとは異なる,レーザー分光(レーザー光熱分光)による新しい検出法を免疫分析に応用した.また,これらの方法が実際に生体微量成分の検出と定量に使用できることを証明した.レーザー光熱変換免疫分析方法は,(1)偏向分光法(Optical beam deflection,プローブ光の曲がりの程度,すなわち偏向の程度の検出)を用いた免疫測定,(2)キャピラリー電気泳動とキャピラリーの振動を検出する方法(Capillary vibration induced by laser,CVL)を組み合わせた免疫測定,(3)顕微鏡下の微小な空間での光熱変換分光法を使った顕微熱レンズ分光法(Photo thermal microscopy,熱レンズ顕微鏡)による免疫分析法である.これらの方法によってヒト血清中のIgE,carcinoembryonic antigen,Lewis抗原,HCG,尿中のメタンフェタミン,固定腎組織標本中のトブラマイシン,リンパ球表面抗原のHLAの定量ができた.これらの分析方法はいずれも従来法よりも検出感度,簡便性などにおいてはるかに優れたおり,いくつかの新しい知見を得られ,個人識別などに応用できることがわかった.私たちが開発した新しい免疫分析法は医学や法医学の分野だけでなく,化学やその他のさらに広い分野での応用が可能であると思われる.Dot-immunobindingassayの変法による微量血痕および斑痕からの血液検査を行うため,唾液,血清などの体液に含まれるABO式,Lewis式血液型抗原の定量を試みた.免疫反応の固相にはラテックス粒子を用い,金コロイド標識血液型抗体を反応させ,赤く染まったラテックス粒子をフィルターに載せてレーザー光熱変換偏向分光(OBD)法で測定した.この結果,ABO式,Lewis式血液型抗原は従来のアビジン-ビオチン系を用いたELISA法より2桁高感度に測定できた.特に,血清中のLewis式血液型抗原量は唾液の1/(10)以下の含量にも関わらず,高感度に測定できた.また,血清中のLe^a,Le^bの抗原量を定量して,大腸癌患者と健常者の区別が明確にできるという知見を得た.OBD式による測定は血液型抗原の微量定量に充分な感度で,血痕,斑痕からの血液型検査に関しては測定法が確立できた.また血清中のLewis式血液型抗原の測定は個人識別や臨床検査への応用が期待できると思われる.本研究は,レーザー分光による着色物質の測定が特色である.このため発色物質の選定は最も重要な課題であったが,金コロイドは強いレーザー光に対して長期にわたって安定でき,大きい吸光係数を持つので,抗体の修飾には最も適していることが分かった.さらに,高感度な検出には重要なシグナル/ノイズ比を考えると,バックグラウンドを下げるためには,免疫反応固相としてラテックス粒子のような素材が適していることがわかった.このような免疫反応系の分離にCapillary zoneelectrophoresis(CZE)を応用して,反応の迅速化と簡便化を検討中である.また血清,尿などに含まれるコカイン,モルヒネなどの薬物の免疫学的な検出を目的とし,CZEによる分離,検出の基本的な検討を行った.CZEの高感度な検出法ととしてはOBD法と同様な原理に基づく光熱変換効果を用いた測定法の研究を行っている.Capillary zoneelectrophoresis(CZE)とレーザー光熱変換効果のひとつであるCapillary vibrationinduced by laser(CVL)を検出法として組み合わせた免疫測定によって,ホルモンや薬剤の検出を試みた.血清,尿などに含まれるHCGとメタンフェタミンなどの薬物の検出を目的とし,基本的な分離と検出法を検討した.HCGまたはメタンフェタミンとウシ血清アルブミン結合物を金コロイドに吸着させ,一定量の抗体に標準原溶液を競合反応させてCZEによる分離を行い,CZEの高感度な検出法として開発したCVLを用いた測定法で,HCGは従来の免疫測定よりも1-2桁高感度に測定できた.薬剤についてはさらに特異性や感度を検討している.顕微鏡下での微小な範囲での光熱変換効果を利用した顕微熱レンズ分光法により,鼻粘膜ポリ-プの肥満細胞1つに含まれるヒスタミンの定量と腎尿細管上皮細胞中の抗生物質の定量を行った.パラフィン固定組織標本を用いて,組織をすりつぶしたり,抽出操作を加えずに,ヒスタミンやトブラマイシンの局所濃度測定が可能になった.

これは薬剤などによるアナフィラキシ-の証明に役立つと考えられる.同じ測定系を白血球膜の抗原の検出と定量に応用した.リンパ球と抗HLA抗体を吸着させた金コロイドの反応を顕微熱レンズ分光法で測定し,HLA抗原の検出と定量を行い,HLAタイピングの微量化と簡便化を可能にできた.さらに,白血球膜上の抗原分布を知るのにも役立つと思われる.顕微鏡下での微小な範囲での光熱変換効果を利用した顕微熱レンズ分光法を白血球膜の抗原の検出と定量に応用した.リンパ球と抗HLA抗体を吸着させた金コロイドの反応を顕微熱レンズ分光法で測定し、HLA抗原の検出と定量を行い,HLAタイピングの微量化と簡便化を可能にできた.また,単球上のHLA-ABC抗原の分布とその量を知るため,3次元にプローブ光を走査させて測定したところ,抗原が局在している知見が得られた.固定した組織標本と異なり,生の白血球は表面が球形状であるので,球面の高さ方向(z軸方向)の信号強度を正しく得るためには,測定点毎のフォーカスがあっていなければならない.得られた白血球の知見が妥当であるかどうかを検討するため,人工的に着色した粒径28,40,92μmの3種類のラテックスビーズを用いて基礎的な研究を行った.ビーズに抗原(メタンフェタミン-BSA)を吸着させ,抗メタンフェタミン吸着金コロイドで染色した後,レーザー顕微鏡で観察し,金コロイドがほぼ均一に吸着している粒子を選び,顕微熱レンズ分光法で金コロイドの付着状態を測定した.球面上の物質の分布の測定では,定量に際してオートフォーカスの導入など,まだ若干の問題が残っていることがわかった.
可視広視野多チャンネル偏光撮像装置の開発とSGMAPの推進

世界初の北天可視偏光サーベイ計画SGMAPの実現へ向け、広視野多チャンネル偏光撮像装置の光学トレインの設計、及び偏光光学素子の設計と、一部素子の開発・評価を行った。広い視野と高い偏光測定精度を両立させるためには、大型で、広い許容入射角、広い帯域を兼ね備えた半波長板と偏光ビームスプリッターが要求される。本研究において、半波長板については設計レベルであるが要求性能を実現する目途が立った。偏光ビームスプリッターに関しては、ワイヤグリッドタイプの小型版の試作に続き、110mm×110mmの大型版を製作に成功し、良好な評価結果を得た。これにより、SGMAPを実現する観測装置の実現可能性が約束される。平成26年度は、前年度に設計が進められたメイン光学トレインの仕様に見合った広帯域半波長板、偏光ビームスプリッタ、及びダイクロイックプリズムの設計を行った。半波長板については、実績の高いPancharatnum型無色半波長板1ケを全3バンド(g'r'i')共通で用いる方針で検討した結果、直径160mm(有効径150mm)のもので、入射角補償板を貼り合わせることにより、波長380-900nmに亘り位相差が180±3°で、許容入射角±7°、透過率80%以上を達成できることが判った。さらに、通常のPancharatnum型半波長板で用いられる水晶とフッカマグネシウムの組み合わせでは全厚が45mm程度必要であるのに対して、水晶とサファイアの組み合わせではこれらの仕様を満たした上で全厚が半分程度で済む可能性が高く、コスト的にも有利であることが判った。偏光ビームスプリッタについては、誘電体多層膜を用いたものと、微細ワイヤーグリッドを用いたものとで実現性を検討した。誘電体多層膜については様々な膜設計シミュレーションを行い、入射角範囲内で偏光能率が5-10程度のものは達成できる見込みがあるものの、目標とした50を超えるものは実現が相当困難であることが判った。もう一つの候補であるワイヤーグリッドを用いたものについては、性質上、許容入射角が広いことから有力な候補ではあるものの、キューブ型プリズムタイプの試作は予算の都合上断念し、次年度に持ち越すことにした。ダイクロイックプリズムについても光学シミュレーションを実施して設計を進めた。本広視野装置においては視野位置によってバンドの有効波長域が最大20nm程度シフトするが、これを許容するか、それとも観測帯域の設定を変えて乗り切るかは、SGMAP計画によるサイエンスとも照らして、次年度にさらに検討することとした。可視広視野偏光カメラの実現に向けて、大型・広波長帯域・広許容入射角を兼ね備えた偏光ビームスプリッター、及びダイクロイックミラーの設計検討を進め、光学シミュレーションを行い、小型版キューブタイプの多層膜仕様、及びワイヤグリッド仕様のビームスプリッターの試作を行った。当初の予定では、多層膜仕様での大型偏光ビームスプリッターの製作を予定していたが、シミュレーションの結果、干渉条件が各光線ごとの入射角により非一様で、解消することが困難であることが判明したため、小型版の試作・評価を行うこと、およびワイヤグリッド仕様のビームスプリッターの試作・評価を行う方針に変更し、大型のビームスプリッターの製作は次年度に回すことにした。小型版のワイヤーグリッド仕様のビームスプリッターは、充分な消光比を示して偏光能率が高く、許容入射角も±10°以上をカバーし、波長域も可視域で350nm以上の波長幅をするなど、充分な仕様を持つことが確認できた。ダイクロイックミラーについては、シミュレーションの結果、入射角±10°の範囲内で透過・反射波長域が20nm以上シフトすることは避けられないことが判った。これについては、メインの光学トレインを3チャンネル仕様から2チャンネル仕様に落とし、各チャンネルの測光システムのバンド帯域の外側に、波長シフト幅よりも充分に広いブランクの帯域を設けることで、コストダウンとも併せ、解決する方針を採用することにした。メイン光学トレインの光学設計の調整と、半波長板、ダイクロイックミラーの設計・シミュレーションは予定通り進んだ。偏光ビームスプリッターにおいては、多層膜仕様のシミュレーションの結果、大型化は次年度に繰り延ばしすることにしたものの、小型の試作版において多層膜仕様とワイヤグリッド仕様の両方の評価を行い、ワイヤグリッド仕様が特に許容入射角において優れた性能を持つことが確認できたことにより、大型化の目途が立ったことから、おおむね順調に進展しているとみなしている。昨年度に試作した小型偏光ビームスプリッタの評価結果に基づいて、110mm×110mmの大型で広許容入射角・広帯域を兼ね備えたプレートタイプの偏光ビームスプリッタの製作と評価を実施した。また、搭載望遠鏡をかなた望遠鏡とした場合の光学設計の修正案を作成した。昨年度の試作により、ワイヤグリッドを用いた偏光ビームスプリッタにおいて70mm×70mmを超える大型の製品の製作の目途が立っており、それを平面ガラスに並べることでより大型のものも実現可能であることが判っていた。光学メーカーとのやりとりにより、110mm×110mmまで製作可能であることが判った。そこで、基板ガラス及び波長特性が異なる2種類の110mm×110mm偏光ビームスプリッタを5ケずつ製作した。さらに、光学素子の透過光の偏光能率をΔp=0.01%以下の高精度で自動評価する光学システム(水平光路APASユニット)を購入し、光学定盤上に組み上げた。

これにより、我々が夜間に運用している観測装置をダウンさせることなく、実験室にて光学素子の偏光能率を測定できるようになった。これを用いて、製作した偏光ビームスプリッタにおける波長633nmの透過光の偏光度が、ほぼ全面に亘り、入射角45°±10°の範囲内で99.5%以上という良好な値を示すことを確認した。これは広視野偏光カメラの仕様を充分に満たすものであり、大判の広許容入射角の偏光ビームスプリッタの実現の目途が立った。これらの開発研究と並行して、広島大学1.5mかなた望遠鏡と既存の観測装置(HONIR, HOWPol)を用いた活動銀河核、前主系列星、彗星、超新星等の観測的研究を行った。これらはSGMAPプロジェクトにおける偏光モニターのターゲットでもある。さらに、SGMAPの広視野偏光カメラの搭載望遠鏡を、MAGNUM望遠鏡からかなた望遠鏡に代えた場合に最適化した光学設計案を作成した。世界初の北天可視偏光サーベイ計画SGMAPの実現へ向け、広視野多チャンネル偏光撮像装置の光学トレインの設計、及び偏光光学素子の設計と、一部素子の開発・評価を行った。広い視野と高い偏光測定精度を両立させるためには、大型で、広い許容入射角、広い帯域を兼ね備えた半波長板と偏光ビームスプリッターが要求される。本研究において、半波長板については設計レベルであるが要求性能を実現する目途が立った。偏光ビームスプリッターに関しては、ワイヤグリッドタイプの小型版の試作に続き、110mm×110mmの大型版を製作に成功し、良好な評価結果を得た。これにより、SGMAPを実現する観測装置の実現可能性が約束される。交付申請書では、広帯域半波長板の光学設計を進めること、偏光ビームスプリッタについいてワイヤーグリッドを用いたものと誘電体多層膜を用いたものとで検討を進め、ワイヤーグリッドを用いたものについては試作品を作成すること、ダイクロイックプリズムについては膜設計を進めることを平成26年度の研究実施計画とした。また、データリダクション・パイプラインの整備に取り掛かることも挙げている。このうち、広帯域半波長板の光学設計については、研究実績の概要の項でも述べたように大きな進展があり、Pancharatnum型の無色半波長板で有効径150mmのものが実現可能であること、さらにフッ化マグネシウムの代わりにサファイヤを用いることで全体の厚みが半減し、コスト的にも有利であることが判った。このような大型の無色半波長板は、将来の大望遠鏡に取り付けられる偏光装置の実現性を高めるもので、大きな進展と考えている。偏光ビームスプリッタやダイクロイックプリズムについても、多層膜シミュレーションを行い、期待される性能の評価が進んだ。偏光ビームスプリッタについては、偏光能率5-10は達成できるものの、それ以上は難しいことが判った。ワイヤーグリッドタイプの偏光プリズムは、製作可能性について国内メーカーを当たってみたが候補が見つからなかったため、平板型のビームスプリッタで実績のある海外のメーカーにコンタクトし、試作について検討した。ただしコスト的に見合わなかったため、基金の一部を次年度に持ち越して、平成27年度に試作を行うことにした。データリダクション・パイプラインについては、その一部といて、超新星の偏光測定データをリダクションするプログラムの開発を進めた。以上の状況から、おおむね順調に推移していると判断した。
整流コイルを用いた磁気浮上モータの研究

1.ベアリングレスモータを作るためのロータやステータの形状や構成法などを検討した.その結果ラジアル方向磁化形とスラスト方向磁化形の2つの構成法でベアリングレスモータを作ることが可能であることを確認した.2.整流コイルを用いたロータシステムについてシミュレーションおよび実験によって,ロータの磁化の様子を計算した.この結果,ステータ側に交流磁界を作ることによって,ロータをほぼ一定の方向に磁化させることが可能なことを確認した.3.第1段階の装置の試作を行った.この装置はラジアル方向磁化形で,ロータの磁極が方形をしているものである.この装置を使って実験を行った結果,この実験装置では十分な磁気力が得られないことがわかった.4.3の試作装置が失敗した原因を有限要素法解析によって検討した.その結果磁極の形状に問題があり,ロータの誘導磁束の低下,発生力,発生トルクの不足をまねていることがわかった.ロータ磁極の形状を扇形にし,ステータ磁極の形状も先端が膨らんだ形状とすることによってこの問題を解決できることがわかった.5.有限要素法を用いて,試作器の設計を行った.ステータおよびロータの磁極形状を扇形を基本としたものとして装置の再設計を行った.ステータとロータの重なりの長さをパラメータとし,トルク電流として正弦波を用いた場合に,i)より大きなトルクが得られること,ii)回転角にあまり影響がおよぼさないこと,を目標として有限要素法による計算を行った.その後,十分なトルク・浮上力が得られることを確認した.6.5.で設計した装置を試作し,基礎実験を行った.試作装置を用いて浮上実験を行い成功した.現在接触式の軸受を用いて回転実験をしており,十分なトルクが得られることが確認された.今後は非接触浮上・回転の実験を行い,さらにスラスト方向磁化形の装置について検討をする予定である.1.ベアリングレスモータを作るためのロータやステータの形状や構成法などを検討した.その結果ラジアル方向磁化形とスラスト方向磁化形の2つの構成法でベアリングレスモータを作ることが可能であることを確認した.2.整流コイルを用いたロータシステムについてシミュレーションおよび実験によって,ロータの磁化の様子を計算した.この結果,ステータ側に交流磁界を作ることによって,ロータをほぼ一定の方向に磁化させることが可能なことを確認した.3.第1段階の装置の試作を行った.この装置はラジアル方向磁化形で,ロータの磁極が方形をしているものである.この装置を使って実験を行った結果,この実験装置では十分な磁気力が得られないことがわかった.4.3の試作装置が失敗した原因を有限要素法解析によって検討した.その結果磁極の形状に問題があり,ロータの誘導磁束の低下,発生力,発生トルクの不足をまねていることがわかった.ロータ磁極の形状を扇形にし,ステータ磁極の形状も先端が膨らんだ形状とすることによってこの問題を解決できることがわかった.5.有限要素法を用いて,試作器の設計を行った.ステータおよびロータの磁極形状を扇形を基本としたものとして装置の再設計を行った.ステータとロータの重なりの長さをパラメータとし,トルク電流として正弦波を用いた場合に,i)より大きなトルクが得られること,ii)回転角にあまり影響がおよぼさないこと,を目標として有限要素法による計算を行った.その後,十分なトルク・浮上力が得られることを確認した.6.5.で設計した装置を試作し,基礎実験を行った.試作装置を用いて浮上実験を行い成功した.現在接触式の軸受を用いて回転実験をしており,十分なトルクが得られることが確認された.今後は非接触浮上・回転の実験を行い,さらにスラスト方向磁化形の装置について検討をする予定である.整流コイルをロータに用いたベアリングレスモータの今年度の研究実績の概要は以下のとおりである.1.整流コイルを用いたロータシステムについてシミュレーションによって,ロータの磁化の様子を計算した.この結果,ステータ側に交流磁界を作ることによって,ロータをほぼ一定の方向に磁化させることが可能なことを確認した.2.1で検討した原理に基づいて,ベアリングレスモータを作るためのロータやステータの形状や構成法などを検討した.その結果ラジアル方向磁化形とスラスト方向磁化形の2つの構成法でベアリングレスモータを作ることが可能であることを確認した.3.ベアリングレスモータの実験装置として,浮上性能を確認する装置を試作した.これはステータとロータを直線上に並べた構造になっており,ロータはロードセルによって支持されている.このロードセルによってロータに加わる力を測定できるようになっている.ステータコイルに種々の電流を流したときにロータにどのような力が加わるかを計測できるようにした.4.ラジアル磁化形のモータの回転性能を試験するための装置を試作した.この装置はロータを通常のベアリングで支持し、その回りに同心円上にステータを配置した構造の装置である.この装置によって,隣りあうステータコイルの電流を与えたときに,ロータの発生するトルクを計測できるものである.5.2の装置を使って実験を行った.この結果,この実験装置では十分な磁気力が得られないことがわかった.

この理由は,積層ロータを用いなかったこと,エアギャップを広く取りすぎたこと,磁路を閉じる構成としなかったことなどが上げられる.現在この欠点を改良した装置を試作中である.なお,4の装置はこの点をすでに改良した設計を行っている.整流コイルを用いたベアリングレスモータにおける今年度の研究実績の概要は以下の通りである.今年度は昨年度からの改良が中心である.1.昨年度の装置を用いたロータでは,その磁化が非常に小さいことがわかった.このため本年度の装置では磁気回路中における磁気抵抗を小さくすること念頭に実験装置の試作を行った.具体的には磁気回路のギャップを小さくすることと磁性材料による積層化を行った.2.1の装置を用いて実験を行った結果,ロータ部の磁束を大きくすることが可能となった.しかしロータの磁化のために必要な電力が計算より大きい結果となり,そのための電源を購入した.3.ラジアル型の回転のための実験装置についても改良を行った.改良点は1と同様のことに加えて,ロータおよびステータの歯数に関してその組み合わせなども考えて種々のものを製作した.これは数値シミュレーションを行った結果,歯数の数が安定性に大きくかかわるという結果を得たからである.4.3で試作した装置を用いて,磁化力の実験を行った.この実験においても計算によって予想した値より小さな値しか得られなかった.これは,1の回路に比べてロータが少し複雑な形状をしていること,整流器の特性がモデルとずれていることなどがあげられる.5.整流器の影響,インダクタンスの周波数依存性,などを考慮して現在新しいモデルについて構築している.以上が現在の本テーマに関する進行状況であり,予定から少し遅れている.しかし,本年度ある程度問題点を絞ることができたので今後の研究ける進捗はスムーズに進むのではないかと考えている.整流コイルを用いた磁気浮上モータにおける今年度の研究実績の概要は以下の通りである.1.有限要素法により浮上力およびトルクの見積もりを行った.有限要素法を用いて装置の浮上力および発生トルクの見積もりを行い,装置の実現可能性を検証した.整流回路を用いたロータは,予備実験によりそのコイルに流せる電流を見積もり,その定常電流が流れるものと仮定し計算を行った.その結果ロータおよびステータの磁極端形状が角形では十分なトルクが得られず,また浮上力も回転角によっては発生できない可能性があることがわかった.2.新しい実験装置の設計を行った.ステータおよびロータの磁極形状を扇形を基本としたものとして装置の再設計を行った.ステータとロータの重なりの長さをパラメータとし,トルク電流として正弦波を用いた場合に,i)より大きなトルクが得られること,ii)回転角にあまり影響がおよぼさないこと,を目標として有限要素法による計算を行った.その後,ステータコイルに定電流を流すことにより発生する浮上力の計算を行い,十分な浮上力が得られることを確認した.3.試作を行った.2.の結果に基づいて試作を行った.新しい装置では磁極が扇形をしているため,コイルはボビンを使わず直接巻くことにした.4.基礎実験を行った.試作装置を用いて浮上実験を行い成功した.現在接触式の軸受を用いて回転実験をしている.
P4502E1各遺伝子型における薬物代謝動態の検討-特にアルコール性肝障害発症との関連-

アルコール脱水素酵素系以外でのアルコール(AL)代謝のkey enzymeはcytochrome P4502E1(2E1)であり、2E1には遺伝的多型性が存在し、その型別によって転写活性の異なることが知られている。Chlorzoxasoneは2E1で特異的に代謝されるので、2E1の遺伝子型での代謝の特徴とAL性肝障害との関連を検討した。まず、AL性肝障害患者28例、非AL性肝障害患者22例および健常者26例について、2E1の遺伝的多型性の分析を行った。健常者では、c1 geneのhomozygote(type B)が8例(31%)にみられたが、c2 geneのhomozygote(type C)は1例もみられなかった。AL性肝障害患者では、3例にtype Aを、24例にtype Bを、1例にtype Cを認めた。一方、非AL性肝障害患者では、14例がtype A、8例がtype Bであった。次に、これらの症例について、chlorzoxazone 400mgを経口投与し、投与後30分、60分、120分および180分に採血してchlorzoxazone代謝を測定した。検討しえた症例は、健常人10例(type AおよびBが各5例)、AL性肝障害患者が16例(type Aが2例、type Bが14例)、および非AL性肝障害患者が10例(type Aおよびtype Bが各5例)であった。また、AL性肝障害患者の10例では、禁酒直後と禁酒45週後の2回にchlorzoxazone負荷試験を行い、飲酒による2E1の誘導の差によるchlorzoxazoneの代謝能の変化についても検討した。Octylsilyl 5-umZorbax column(Du Pont, Dreiech, FGR)を用いた高速液体クロマトグラフィで血中chlorzoxazoneおよびその水酸化物である6-hydroxychlorzoxazone濃度を測定して代謝率を算定すると、type Bでのchlorzoxazoneの代謝率は、type Aでのそれに比して高い傾向が認められた。すなわち、chlorzoxazoneの代謝率から2E1の誘導状況を推定すると、type Aに比してtype Bで強く起こることを示唆する成績が得られた。また、禁酒45週後のchlorzoxazone代謝率は禁酒直後のそれよりも明らかに低くなっていたが、2E1の型別での低下の差は明瞭ではなかった。現在、より正確な結論を得るために症例数を増して検討を行っている。