hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性流体を用いたハードディスク基板の新テクスチャリング法に関する研究

磁性流体と磁場を用いた新しいハードディスクのテクスチャリング法を提案し,本方法による微小表面突起の形状及び高さに及ぼす磁場方向,磁場強度及び磁性流体中の砥粒濃度の影響を明らかにし,磁性流体を用いた新しいハードディスクのテクスチャリング法開発の指針を得ることを目的とする本研究において,得られた結果を以下に示す.1)提案された磁性流体を用いたテクスチャリング法の原理2枚の平板間にSiO_2微小球状粒子を適当量混ぜた磁性流体を挟み,そこに垂直磁場をかけると非磁性粒子は磁場方向と反対方向に見掛け上磁化され,そのため粒子相互に磁場強度と粒子間隔に応じた斥力が作用する.その結果,非磁性粒子は平板間に等間隔に分布する.ここで,平板間に力を加える事で,粒子が平板に押し込まれ平板上に等間隔の圧痕を形成する.2)粒子と圧痕の数密度と間隔に及ぼすコイル電流(磁場強度)の影響コイル電流(磁場強度)の増加と伴に粒子の間隔は狭くなった.この原因は電磁石の鉄心上には水平方向の磁場勾配があるためで,磁性流体中の粒子が低磁場側に排出力を受け,磁場の比較的弱い中心付近に集まったためと考えられる.間隔のばらつきは0Aから4Aにすることで,218μmから18.4μmに著しく減少した.これらの事よりと,粒子はコイル電流(磁場強度)の増加とともに均等かつ密に並ぶことが明らかになった.3)粒子と圧痕の数密度と間隔に及ぼす荷重の影響荷重の増加と伴に接触面の粒子の数密度は減少するが,圧痕の数密度は増加した.また,接触面の粒子の間隔は荷重の増加と共に大きくなるのに対し,圧痕の間隔,ばらつきは小さくなった.磁性流体と磁場を用いた新しいハードディスクのテクスチャリング法を提案し,本方法による微小表面突起の形状及び高さに及ぼす磁場方向,磁場強度及び磁性流体中の砥粒濃度の影響を明らかにし,磁性流体を用いた新しいハードディスクのテクスチャリング法開発の指針を得ることを目的とする本研究において,得られた結果を以下に示す.1)提案された磁性流体を用いたテクスチャリング法の原理2枚の平板間にSiO_2微小球状粒子を適当量混ぜた磁性流体を挟み,そこに垂直磁場をかけると非磁性粒子は磁場方向と反対方向に見掛け上磁化され,そのため粒子相互に磁場強度と粒子間隔に応じた斥力が作用する.その結果,非磁性粒子は平板間に等間隔に分布する.ここで,平板間に力を加える事で,粒子が平板に押し込まれ平板上に等間隔の圧痕を形成する.2)粒子と圧痕の数密度と間隔に及ぼすコイル電流(磁場強度)の影響コイル電流(磁場強度)の増加と伴に粒子の間隔は狭くなった.この原因は電磁石の鉄心上には水平方向の磁場勾配があるためで,磁性流体中の粒子が低磁場側に排出力を受け,磁場の比較的弱い中心付近に集まったためと考えられる.間隔のばらつきは0Aから4Aにすることで,218μmから18.4μmに著しく減少した.これらの事よりと,粒子はコイル電流(磁場強度)の増加とともに均等かつ密に並ぶことが明らかになった.3)粒子と圧痕の数密度と間隔に及ぼす荷重の影響荷重の増加と伴に接触面の粒子の数密度は減少するが,圧痕の数密度は増加した.また,接触面の粒子の間隔は荷重の増加と共に大きくなるのに対し,圧痕の間隔,ばらつきは小さくなった.
非整数階微分と非線形構造が共存する発展方程式の研究

今年度は非整数階微分と非線形構造が共存する発展方程式に関する一般論の構築として,ヒルベルト空間上の凸エネルギー汎関数に対する勾配流の非整数階微分版に対する理論を構築した.このような一般化された勾配流は,地質学に現れるRichards方程式,多孔質媒質方程式, p-Laplace拡散方程式などの非線形拡散方程式の非整数階微分版をカバーする非常に一般性の高い枠組みである.非線形拡散方程式の非整数階微分版は近年,様々な分野で研究されるようになった.例えばRichards方程式は土壌の特性を表すために非線形な拡散項を持っているが,拡散レートは正常拡散的である.一方,実験では異常拡散的になることが知られており,そのための修正として非整数階微分と非線形拡散が共存するtime-fractional Richards方程式が導入された.一方,このような非線形拡散方程式の非整数階微分版に対しては基礎理論が存在せず,適切性や解の正則性などの基本的性質は常に仮定されていた.本研究ではそのような基本的問題をまとめて解決できるような理論を構築している.ここで考える一般化された勾配流はすでに70-80年代に欧米の研究グループを中心に盛んに研究されてきたが,いわゆる強解の存在は長らく未解決であり,何れの結果もgeneralized solution (=ある近似解の極限)しか得られておらず,それが実際に考える方程式を満たしているかは非線形項の極限の特定ができなかったため,未解決だった.ここでは近年Zacherらが開発したエネルギー法と,新たに「下半連続凸汎関数に対する非整数階連鎖律」を開発することで強解の構成に成功した.さらにリプシッツ摂動理論を構築しtime-fractional Allen-Cahn方程式もカバーした.当初計画では非整数階微分に対する作用素論的な扱いを整備することを目的としていたが,予定外に研究が進み,これまで未解決になっていた(非線形方程式に対する)近似解の極限の特定が解決し,概ねBrezis-Komura理論の非整数階微分版に対応する一般論の構築に成功した.また既存の研究の整理も進んだため,「研究の現在地」が明らかになった点も今後の研究を進める上で有利にはたらく事が予想される.この分野は非常に新しい分野で手つかずの領域が多く,今後やらなくてはならないことが山積している.ここで構築した手法や開かれた展望が今後の研究の展開を後押しするものとなるであろう.特に非整数階微分を作用素論的に扱う枠組み,最も基本的なエネルギー不等式,さらに非整数階連鎖律は,非整数階微分を含む発展方程式や非線形偏微分方程式の研究を進める上で基礎となる.今回得られた結果の方向としては,今回の枠組みでは取り扱うことのできないケース(例えば非線形拡散に対するエネルギー解を扱える理論に相当するものなど)や大域的変分原理(軌道ごとに値を与える汎関数の最小化問題として勾配流を定式化するアプローチ)が挙げられる.一方,フーリエ変換やラプラス変換などの線形理論を除くと,古典的な(つまり整数階の)微分作用素を含む発展方程式や非線形偏微分方程式の研究で知られている手法の多くは非整数階微分作用素との相性が悪い.よってそれらの手法を非整数階微分作用素にアダプトできるように調整する必要がある.例えば半離散化はその1つである.実際,非整数階微分の離散化法は古典的な研究で知られているもの,函数解析的な扱いは整備されておらず,現代数学的な偏微分方程式の扱いには不足がある.今後は,半離散化法に基づき非整数階微分による勾配流の構築を試みる.また具体的な偏微分方程式に対する個別研究も不足している.実際,非整数階微分を伴う非線形拡散方程式の解の挙動に関する研究がZacherらのグループやValdinociらによって行われているが,解の減衰評価に必要な単純な常微分不等式の解析が既に難しく,十分な解析は進んでいないのが実情である.今後はそのような解の漸近挙動や,比較原理,一意性,半群性,正則性など,解の定性的・定量的性質の調査も視野に入れる.今年度は非整数階微分と非線形構造が共存する発展方程式に関する一般論の構築として,ヒルベルト空間上の凸エネルギー汎関数に対する勾配流の非整数階微分版に対する理論を構築した.このような一般化された勾配流は,地質学に現れるRichards方程式,多孔質媒質方程式, p-Laplace拡散方程式などの非線形拡散方程式の非整数階微分版をカバーする非常に一般性の高い枠組みである.非線形拡散方程式の非整数階微分版は近年,様々な分野で研究されるようになった.例えばRichards方程式は土壌の特性を表すために非線形な拡散項を持っているが,拡散レートは正常拡散的である.一方,実験では異常拡散的になることが知られており,そのための修正として非整数階微分と非線形拡散が共存するtime-fractional Richards方程式が導入された.一方,このような非線形拡散方程式の非整数階微分版に対しては基礎理論が存在せず,適切性や解の正則性などの基本的性質は常に仮定されていた.本研究ではそのような基本的問題をまとめて解決できるような理論を構築している.ここで考える一般化された勾配流はすでに70-80年代に欧米の研究グループを中心に盛んに研究されてきたが,いわゆる強解の存在は長らく未解決であり,何れの結果もgeneralized solution (=ある近似解の極限)しか得られておらず,それが実際に考える方程式を満たしているかは非線形項の極限の特定ができなかったため,未解決だった.

ここでは近年Zacherらが開発したエネルギー法と,新たに「下半連続凸汎関数に対する非整数階連鎖律」を開発することで強解の構成に成功した.さらにリプシッツ摂動理論を構築しtime-fractional Allen-Cahn方程式もカバーした.当初計画では非整数階微分に対する作用素論的な扱いを整備することを目的としていたが,予定外に研究が進み,これまで未解決になっていた(非線形方程式に対する)近似解の極限の特定が解決し,概ねBrezis-Komura理論の非整数階微分版に対応する一般論の構築に成功した.また既存の研究の整理も進んだため,「研究の現在地」が明らかになった点も今後の研究を進める上で有利にはたらく事が予想される.この分野は非常に新しい分野で手つかずの領域が多く,今後やらなくてはならないことが山積している.ここで構築した手法や開かれた展望が今後の研究の展開を後押しするものとなるであろう.特に非整数階微分を作用素論的に扱う枠組み,最も基本的なエネルギー不等式,さらに非整数階連鎖律は,非整数階微分を含む発展方程式や非線形偏微分方程式の研究を進める上で基礎となる.今回得られた結果の方向としては,今回の枠組みでは取り扱うことのできないケース(例えば非線形拡散に対するエネルギー解を扱える理論に相当するものなど)や大域的変分原理(軌道ごとに値を与える汎関数の最小化問題として勾配流を定式化するアプローチ)が挙げられる.一方,フーリエ変換やラプラス変換などの線形理論を除くと,古典的な(つまり整数階の)微分作用素を含む発展方程式や非線形偏微分方程式の研究で知られている手法の多くは非整数階微分作用素との相性が悪い.よってそれらの手法を非整数階微分作用素にアダプトできるように調整する必要がある.例えば半離散化はその1つである.実際,非整数階微分の離散化法は古典的な研究で知られているもの,函数解析的な扱いは整備されておらず,現代数学的な偏微分方程式の扱いには不足がある.今後は,半離散化法に基づき非整数階微分による勾配流の構築を試みる.また具体的な偏微分方程式に対する個別研究も不足している.実際,非整数階微分を伴う非線形拡散方程式の解の挙動に関する研究がZacherらのグループやValdinociらによって行われているが,解の減衰評価に必要な単純な常微分不等式の解析が既に難しく,十分な解析は進んでいないのが実情である.今後はそのような解の漸近挙動や,比較原理,一意性,半群性,正則性など,解の定性的・定量的性質の調査も視野に入れる.研究が当初予定より大幅に進んだため,研究打ち合わせや情報収集のための出張を先送りし,その分の時間を今回報告した結果を得るために費やした.差額はZacher氏(ドイツ, Ulm大学)をはじめとする欧州研究者の訪問・招聘に用いる予定である. Zacher氏とはすでに3月末にコンタクトをとり,双方の都合がつき次第,訪問ができる状態である. 2019年度後半の訪問を検討している.その他,今回の結果に興味を持っている研究者との打ち合わせを行うため, University of Vienna, Technical University of Dresden, University of Pavia, University of Milanへの訪問もしくは研究者招聘も予定する.
アスベスト外来受診者の精神健康状態と病態との関係

アスベストばく露後アスベスト関連疾患の有無についての検診を受けるために初めてアスベスト外来を受診した人を対象に,不安やうつなどの精神健康状態と関連疾患の有無,悪性中皮腫の指標候補とされているオステオポンチンとの関係をみた.アスベスト外来受診者の半数以上は診察前に強い不安を持ち,関連疾患のある人の方が診察前の不安,不安性格傾向,うつ状態すべてにおいて有意に強いという結果が得られた.血中オステオポンチンは不安やうつ状態と特に関連はみられなかった.アスベストばく露後アスベスト関連疾患の有無についての検診を受けるために初めてアスベスト外来を受診した人を対象に,不安やうつなどの精神健康状態と関連疾患の有無,悪性中皮腫の指標候補とされているオステオポンチンとの関係をみた.アスベスト外来受診者の半数以上は診察前に強い不安を持ち,関連疾患のある人の方が診察前の不安,不安性格傾向,うつ状態すべてにおいて有意に強いという結果が得られた.血中オステオポンチンは不安やうつ状態と特に関連はみられなかった.研究協力施設である長崎労災病院のアスベスト外来受診者を対象とし、本研究の目的と計画、意義について文書と口頭で説明を行い、同意・署名を得た上で診療前に不安状態とうつ状態の測定を行った。この研究は佐賀大学倫理委員会、及び長崎労災病院倫理委員会へ申請し許可を得た。調査項目は、特性不安、状態不安、うつ状態、レントゲン所見、その他属性として、年齢、性別、職業、喫煙歴、アスベストばく露歴であり、免疫学的指標として4月以降から血清中のオステオポンチンの測定を予定している。現在80名分の血清を凍結保存している。これまでのデータでは、受診者の半数以上が受診前に強い不安を感じており、約20%がうつ状態を呈していたことが明らかになった。また、受診前の精神健康状態とレントゲン所見との関係をみると、異常なしに比較し関連疾患のある受診者の精神健康状態は悪い傾向にあった。この結果は受診者が診断を知る前の精神健康状態との関係であり、偶然とも言えるものであった。また、喫煙はアスベスト関連疾患の発症には直接影響していなかったが、この集団の喫煙率は約50%で以前吸っていた人を合わせると約80%であり、アスベストばく露に喫煙が加わると相乗的に肺がん発症の危険率が高まるという報告かちも、外来で禁煙の啓蒙を進めていく必要があると思われた。来年度はこの得られた結果にさらに科学的データ(血液データ)を加え、アスベストばく露を受けた人の精神健康状態改善における看護師の役割の重要性とアスベスト関連疾患の早期発見についての検討を深ある必要がある。そして、結果を国際的にも公表することが重要である。アスベスト外来を初めて受診した人を対象に不安及びうつ状態とレントゲン所見及びアスベスト関連疾患である悪性中皮腫や胸膜プラークで高値を示すといわれるオステオポンチンなどの病態、その他属性との関係をみた。協力を得られたのは138名で、男性134名、女性4名、平均年齢54.0±12.5(18-83)、初回アスベストばく露から今回の受診までの期間33.4±14.6(0-60)であった。対象の半数以上が診察前に強い不安を感じており、とくに胸膜プラークなどの関連疾患があった人はなかった人に比較し診察前の不安や不安性格傾向、うっ状態が有意に強かった。頻度の高い自覚症状としては「胸痛」、「咳漱」、「息切れ」で、これらの症状があるほど、診察前の不安は強かった。「初回アスベストばく露から今回の受診までの期間」は診察前の不安との相関はみられず、アスベストを取り扱う仕事に就いて短期間でも不安の強い人がいることがわかった。年齢はうつ状態と有意な弱い相関を示したが、診察前の不安及び不安性格傾向は相関はみられなかった。また、血清オステオポンチンと精神健康状態との関係はみられなかった。アスベストばく露を受けた人々を対象としてその精神健康状態と病態との関係をみた調査はこれが世界でも初めてであり、これから増加すると予想されるアスベスト関連疾患患者への援助を考える上で考慮すべき結果が得られている。アスベスト外来では受診者の不安が強いことを考慮して、言動に気をつけ、また不安やうつ状態の原因を軽減できるように不安の原因をよく聞くなど精神的な援助が必要である。
統語処理の偏向における個人差を生み出す諸要因についての検討

本研究では、異なる構文における、処理偏向の個人差パターンを調査し、これらを統一的に説明できるような文処理モデルについて検討することを目的としていた。1.まず、平成16年度においては、attachment ambiguityを含む英語文を用いて、日英バイリンガル話者を対象に実験を行い、これまでに得られているモノリンガル話者の結果と比較することが目的であった。このため、眼球運動測定装置を用い、異なる英語運用能力の日本人学生群に対し、聴覚による呈示+視覚を用いた課題遂行を組み合わせた実験を行い、統語的曖昧性が発生した場合の処理偏向について、話者グループ間の相違に着目した。この結果、英語の高運用能力群において、英語母語話者と同様の処理ストラテジーによる処理の滞りが観察され、さらに曖昧性への対処において視覚情報が有効に利用されていることがわかった。一方、低運用能力群では、処理の滞り自体が観察されず、曖昧性への対処のありかた(曖昧性の認知、処理ストラテジー)そのものが母語話者とは異なったものであることが示唆された。研究成果は現在国際学会に投稿中である。2.さらに、日本語での統語的曖昧性(右枝分かれ構造・左枝分かれ構造)への韻律情報および視覚的情報の相互役割とその個人差を検証するために、画面での指示を用いた発話実験とその聴取実験を行った。この結果、枝分かれ構造とそれにたいおうする韻律情報のマッチングにはそもそも個人差があり、韻律によるdisambiguationを促すと期待される視覚的情報の効果も必ずしも高くなく、個人差に依存する可能性が示唆された。この研究結果は、平成16年3月に行われる2件の国際学会(Tokyo Conference on Psycholinguistics 2005,CUNY conference on Human Sentence Processing 2005)で発表予定である。1.研究の遂行今年度は、以下の2点について、学部学生の協力を得て、予備段階の調査・実験を行った。1)関係節境界曖昧文の処理傾向と、個人のワーキングメモリ容量および語彙力の関係2)付加詞接続に関する曖昧文の処理傾向と、個人の言語バックグラウンドの関係1)については、質問紙調査(不完全文完成課題・百羅漢)およびリーディングスパンテストで同一の被験者グループからデータを収集している。データ収集は翌年も継続して行い、分析をする予定である。2)については、本学学部学生および東京外国語大学・上智大学の学生の協力を得て、異なる言語バックグラウンド・英語運用能力を有する学生のグループを対象に、英語付加詞(前置詞句・関係節)の接続に関する曖昧性を有する文の理解調査とを行った。この結果、外国語である英語の処理において、単なる読解力、理解度の差のみならず、その処理偏向において、母語における処理傾向の影響がみられることが示唆された。2.研究発表およびレビューこれまで蓄積してきた当該研究の基礎となる研究について、8月にニューヨーク市立大学のJanet Fodor教授のレビューを受けた。また、6月には日本認知科学会・11月には米国にて開催されたJapanese and Korean Linguistics Conferenceで講演を行い、国内外の研究者からのフィードバックを得、また今後の研究の参考となる情報交換を行った。1.研究の遂行今年度は、付加詞接続に関する曖昧文の処理傾向について、個人の言語バックグラウンドの関係ついて、学部学生の協力を得て、前年(H15)の成果を踏まえさらなるデータ収集を行った。前年度に行った調査では、英語学習歴の長いバイリンガル学生が、英語母語話者の処理傾向に近いふるまいを見せるかどうかということに焦点をおいたが、今回は、英語学習歴。運用能力が必ずしも高くない一般的大学生における処理傾向と、そこでの母語の処理傾向の干渉の有無を検討するため、本学学部学生および、比較のため国際基督教大学の学生の協力を得て、異なる言語バックグラウンド・英語運用能力を有する学生のグループを対象に、英語前置詞句の接続に関する曖昧性を有する文の理解調査とを行った。この結果、外国語である英語の処理においては様々な要素の影響が絡み合っていることを示唆するデータが得られ、さらなる検討を行う必要があることがわかった。また、今年度からは、言語の理解に加え、産出のメカニズムにも焦点をあて、語順決定に影響を与える要素を探るべくsyntactic primingパラダイムでの実験を行っている。これらの成果の発表状況は以下のとおりである。2.研究発表およびレビュー6月には日本認知科学会・7月には米国にて開催されたJapanese Sentence Processing Workshop,1 11月には日本英語学会で口頭発表・講演を行い、国内外の研究者からのフィードバックを得、また今後の研究の参考となる情報交換を行った。

一方、低運用能力群では、処理の滞り自体が観察されず、曖昧性への対処のありかた(曖昧性の認知、処理ストラテジー)そのものが母語話者とは異なったものであることが示唆された。研究成果は現在国際学会に投稿中である。2.さらに、日本語での統語的曖昧性(右枝分かれ構造・左枝分かれ構造)への韻律情報および視覚的情報の相互役割とその個人差を検証するために、画面での指示を用いた発話実験とその聴取実験を行った。この結果、枝分かれ構造とそれにたいおうする韻律情報のマッチングにはそもそも個人差があり、韻律によるdisambiguationを促すと期待される視覚的情報の効果も必ずしも高くなく、個人差に依存する可能性が示唆された。この研究結果は、平成16年3月に行われる2件の国際学会(Tokyo Conference on Psycholinguistics 2005,CUNY conference on Human Sentence Processing 2005)で発表予定である。
環境有害物質処理のための電子発生用ナノ電極の特性評価

本研究の目的は、カーボンナノチューブ(以下、CNT)から放出される電子を利用して、焼却灰もしくは電気機器コンデンサーなどの絶縁油等に残留しているダイオキシン類、PCB(ポリ塩化ビフェニール)などの含ハロゲン化合物の分解無害化処理の評価を行うことである。CNT電子源から放出された電子を用いて、ダイオキシンの前駆物質の一つである中一高濃度(73もしくは730もしくは7300ppm)のクロロフェノールおよび高濃度(755もしくは1162ppm)ジクロロフェノール(を数分間かつ注入電力(0.5W)で、最大1/1000(7300ppm濃度を検出測定限界値7.3ppm)以下の濃度まで分解処理できることを実証した。この時の試料1gに注入されたエネルギーは、46J/gであった。誘電体バリア放電方式で分解処理を行った場合、7300ppmのクロロフェノールは、注入電力40Wで、最大1/2の濃度まで分解処理を実証したが、試料1gに注入されたエネルギーは、7.4kJ/gであった。CNT電子源を用いた処理が、放電方式と比較して非常に効率的に分解処理できることを明らかとした。CNT電子源を用いた含ハロゲン化合物の分解処理時間は、他の分解処理方式(化学抽出処理、紫外線処理、菌類処理など)と比較して短時間処理が可能である。この時、電極間に放出された電子数密度は、約3×10^<10>cm^<-3>,電子エネルギーは、約230eVである。環境有害物質の一つであるダイオキシン類は、塩素基の数が多くなるほど毒性が強く、高度に酸化されたものである。本研究では、カーボンナノチューブ(carbon nanotube以下、CNT)電子源を用いて、ダイオキシン類の前駆物質であるベンゼン環に水酸基1つ、塩素基1つで構成されたオルトークロロフェノールを試料として脱塩素化(還元)処理を行ない、その高効率化を目指した。脱塩素化処理の最大の利点は、副生成物を出さずに100%完全処理が望めることである。使用したCNT電子源は、多層カーボンナノチューブであり、CNT1本当たり電流密度は、500mμA/cm^2である。実験条件としては、容器内は、真空(10^<-6>torr)、カソード側にはCNT電極、アノード電極には銅電極をそれぞれ設置した。CNT電極の接地端子には、接地を行い、グリッド端子に+1kV、銅電極には+10kVの直流高電圧をそれぞれ印加した。電極間は3-4mmである。オルトークロロフェノールは、液体のため実験時は、吸着剤であるシリカゲル(吸着量650m^2/g)に担持させた。担持溶媒はエタノールを用いた。担持の際の蒸発エタノール中に、クロロフェノールは検出されていないことは、予め確認した。クロロフェノールが担持されたシリカゲルを電子源に、数分間暴露させた。処理後のシリカゲルをエタノールで十分洗浄し、ガスクロマトグラフィより抽出液を分析して、(脱塩素化)反応率を評価した。その結果、処理時間1分で、オルトークロロフェノールの89%が処理され、同2分でほぼ100%処理されたことを確認した。当研究所が以前行なった、水素ガス雰囲気中での誘電体バリア放電中(交流電圧、8kV)の同反応率は約50%であり、CNT電子源を用いて処理量が2倍向上し、研究目的であったCNT電子源による脱塩素化処理の高効率化を示すことができた。
個票データによる労働所得変動の推定

家計経済研究所が実施している「消費生活に関するパネル調査」から日本人男性の労働所得パネルデータを作成し,労働所得変動モデルの推定を行った.標本選択,計測誤差,学歴,職業差といっス諸要因を考慮した後,所得プロファイル不均一モデルが統計的に棄却できないことを明らかにした.この結果は,労働所得変動の増加を持続性の高い確率的ショックに求める既存の仮定に疑問を呈するものであり,米国データによる最近の研究結果と整合的である.家計経済研究所が実施している「消費生活に関するパネル調査」から日本人男性の労働所得パネルデータを作成し,労働所得変動モデルの推定を行った.標本選択,計測誤差,学歴,職業差といっス諸要因を考慮した後,所得プロファイル不均一モデルが統計的に棄却できないことを明らかにした.この結果は,労働所得変動の増加を持続性の高い確率的ショックに求める既存の仮定に疑問を呈するものであり,米国データによる最近の研究結果と整合的である.本年度は、まず、財団法人家計経済研究所が実施している「消費生活に関するパネル調査」から既婚女性の夫の労働所得、労動時間、労働経験年数に関わる変数を作成し、2種類のバランス・パネルを構築した。1つ目のパネルは1993年から2004年までの12年間を対象とし、1993年時点で同答者である女性が2434歳であったグループに限定した。他方、2つ目のパネルは1997年から2004年までの8年間を対象とし、1997年時点で回答者である女性が2427歳であったグループをさらに加えた。このにパネルデータに基づいて、すべての個人に共通する要因を取り除いた後の、実質労働所得の分散を計算し、時間とともに所得分散が増加していくことを確認した。この現象は、労働経験年数が増加するにつれて、個人間の所得格差が広がっていくことを示唆する。次に、所得分散の増加の要因を検討するために、2つの代表的な労働所得変動モデルである所得プロファイル不均一モデルと単位根モデルを推定した。所得プロファイル不均一モデルでは、所得分散の増加を主に個人の能力差に求めるが、単位根モデルでは個人が直面するリスクが持続性をもつためと考える。このように両者は全く異なる経済学的解釈をもつが、どちらがよりデータと整合的かは、多にくの研究蓄積がある米国においても議論が分かれており、日本においては両者を対比した研究自体ほとんど無いのが現状である。米国の文献では、個人が直面にするリスクの持続性を表すパラメータが1に近いかどうかが議論の中心となっているため、本年度はこの点に注目しながら、分析を行った。本年度の予備的な分析から、所得プロファイル不均一モデルを用いると、持続性を表すパラメータは有意に1より小さく推定されるが、所得プロファイルの個人差を無視すると持続性を表すパラメータは1に非常に近い値で推定されることが明らかとなった。昨年度に引き続き、財団法人家計経済研究所が実施している「消費生活に関するパネル調査」を用いて労働所得変動の実証分析を行った。本年度は、前年度までに行った分析をさらに3つの方向で拡張した。第1に、実証結果をさらに厳密に評価するために、アンバランス・パネルデータを新たに構築し、MaCurdy(2007)の方法を応用することで、推定方法をアンバランス・パネル環境に適用できるように拡張した。第2に、この新たに構築したアンバランス・パネルデータを用いて労働所得変動モデル(所得プロファイル不均一モデルと単位根モデル)を再推定し、バランス・パネルデータから得られた推定結果と比較した。さらに、サンプルを学歴グループ(大卒グループ、非大卒グループ、高卒グループ)に分け、グループごとに労働所得変動モデルの推定を行った。第3に、第1段階推定に職業ダミーを入れることで、職業差が推定結果に与える影響を評価した。以下のことが明らかとなった。第1に、パネルデータの種類に関係なく、所得プロファイル不均一モデルを用いると、労働所得ショックの持続度を表す自己回帰パラメータは有意に1より小さく推定される。これに対して、労働所得成長率の個人差を無視した単位根モデルでは、自己回帰パラメータは上方バイアスを持つ。第2に、学歴グループごとに所得プロファイル不均一モデルを推定すると、労働所得成長率のばらつき度を表すパラメータは有意に推定されものの、グループ間の差は米国の場合と比べるとわずかである。第3に、職業差をコントロールしない場合、労働所得成長率のばらつき度を表すパラメータの推定値は、上方バイアスを持つ可能性がある。以上の結果は、確率的ショックよりも技能などの個人差が労働所得変動の主要な決定要因であることを示唆しており、個人の異質性を考慮した不完備市場モデルを構築する上で重要な結果と考えられる。昨年度に引き続き、財団法人家計経済研究所が実施している「消費生活に関するパネル調査」を用いて、労働所得変動の実証分析を行った。本年度は、前年度までに得られた結果の頑健性を確認するため、これまでに行った分析の再検討および精緻化を行った。第1に、米国の先行研究と比較可能にするために、既婚女性の夫の労働所得、労働時間、および労働経験年数に関するアンバランス・パネルデータから、高卒グループおよび高卒と大卒からなるグループを作成し、所得プロファイル不均一モデルの再推定を行った。その結果、労働所得成長率のばらつき度を表すパラメータは、いずれのグループにおいても有意に推定されることが確認された。また、この分析により、中卒以下を含む非大卒グループを用いた場合の推定値は、若干のバイアスをもつことも明らかとなった。

第2に、以上の新たなグループに対して、第1段階推定の回帰式に職業ダミーを含めるごとで、職業差が推定結果に与える影響を再評価した。職業差をコントロールしない場合に比べて、労働所得成長率のばらつき度を表すパラメータは、やや小さい値を取ることが確認された。さらに、以上の推定においては、いずれの場合も確率的ショックの持続性を表す自己回帰パラメータの推定値は1より有意に小さく推定されることが確認された。第3に、米国の研究結果との比較から、日本の場合には固定効果のばらつき度も所得変動に寄与していること、労働所得成長率のばらつき度を表すパラメータの大きさは、大卒と高卒の間で米国ほど大きな差がないことが分かった。以上の結果はいずれも、これまで日本の労働所得変動に関する先行研究では十分に議論されていない点であり、日本経済を対象とした不完備市場モデルを構築する上で注意すべき重要な結果と考えられる。
石灰系固化材を混合した安定処理土による安心・安全な地盤づくり

新潟県中越沖地震で被災した集落排水管路の調査に基づき,石灰系固化材を用いた安定処理工法の耐液状化性能を明らかにした。次いで,養生期間56日にわたり土の一軸圧縮強さを測定し,耐液状化性能を調べた。乾燥質量比5%の添加で,所定の一軸圧縮強さを確保できた。養生期間とともに強度が漸増すること,添加後の仮置きにより強度発現が緩慢になること,また水中浸漬により強度が大幅に低下することを明らかにした。課題(1)石灰系固化材を用いた地盤安定処理工法の技術改善の検討,ならびに課題(2)石灰系固化材で安定処理した地盤への地下水流入特性と強度発現または劣化への影響に関する検討を進めた。(1)石灰系固化材を用いた地盤安定処理工法の技術改善の検討1)所要の耐液状化性能を達成するために必要な石灰系固化材の添加量(質量混合比率)の目安を明らかにするとともに,特に広域の工事で懸念される初期の仮置き(安定処理土の放置)の影響を調べた。一連の検討には,一軸圧縮試験を用いた。試験因子は,添加量(標準的な質量比率5%と2.5%の2水準程度),仮置き(有り無しの2水準)および養生期間(18週間)とした。2)乾燥質量比5%の添加で,確実に所要の一軸圧縮強さを確保できることを確認した.しかし,養生時間とともに強度が増加し続けるため,再掘削が容易であるとする利点が損なわれる可能性が示唆された。固化材添加後の仮置きにより強度発現が緩慢になること,また水中浸漬により強度が大幅に低下することを示した(2)石灰系固化材で安定処理した地盤への地下水流入特性と強度発現または劣化への影響に関する検討大型の安定処理土プロック(W600×D600×H300mm程度)を長期に水中浸漬することにより,安定処理土の透水性を調べ,強度の増加あるいは劣化に及ぼす影響を検討することとした。しかし,ブロック製作過程で,砂の粒度分布により固化性状が異なることが判明したため,本年度はこの粒度に関わる検討を追加中的に実施することとした。その結果,砂の粒径0.075mm以下成分および0.1mm以上の中間径成分のわずかな違いが,単独あるいは相乗的に強度発現に影響することが確認できた。2004年,2007年と新潟県で連続して発生した大地震により,埋戻し地盤や宅地地盤で液状化による大きな被害が生じた。復興にあたり,特に宅地地盤に対して抜本的かつ地域的な液状化対策が必要とされている。おそらく地下水の低下が率先して求められる対策工法となるが,地域の安全,住民の安心の観点からは,二重三重のセーフディシステムあるいは付加対策が必要である。その一つの有力な選択肢として,地震被害の調査から有効性が確認できた石灰系固化材による安定処理工法がある。本研究では,実証的な試験検討により,安定処理士の耐液状化性能を明らかにするとともに,地下水位低下工法が破綻した際の強度保持特性を明らかにし,宅地等地盤における耐液状化技術について検討した。第2年度では,石灰系固化材を用いた安定処理土の耐液状化性能を,一軸圧縮強さ試験により調べ,次の知見を得た。ア)石灰系固化材を用いた安定処理土の標準的な添加量として,乾燥質量比5%で,耐液状化性能として必要な100200kPaの一軸圧縮強さを確保できる。ただし,養生期間つまり施工後の時問経過とともにこの強さはかなり増大し,再掘削が容易であるとする石灰系固化材の使用上の利点が損なわれてしまう可能性がある。むしろ,少な目の添加量(たとえば本文の結果によると5%以下,2。5%以上の範囲)でも,強度の発現は遅いが,所要の耐液状化性能を保証できるのではないかと考えられる。イ)石灰系固化材を添加したのち仮置きしても,速度は緩慢であるが,耐液状化性能として必要な強度は十分に確保できる。また,長期にわたる過大な強度発現を抑えることが可能ではないかと考えられる。ウ)水中浸漬にともなう強度の低下がかなり大きい。このため,埋め戻し後の地下水回復を抑制し,初期の湿潤養生期間を確保するなどの施工上の工夫が望まれる。
非平衡条件下での構造形成におけるミクロダイナミクス・マクロ記述

熱が温度の高いところから低いところへ流れているような状態を非平衡状態と言います。非平衡状態は、日常的に目にしますがその物理学的な理解はまだまだ不十分です。この研究では、そのような非平衡状態における運動の様子と構造の形成、また微視的に見たときの分布の法則の一端を、火山噴火に見られるような急減圧下での気泡生成の物理、熱伝導状態の熱流分布から明らかにしました。この成果は非平衡現象の制御の問題に応用の可能性があります。本年度は、主として非平衡条件下におけるミクロダイナミクスに関して研究を行い、計算機シミュレーションを行った。特に、ミクロ相分離ダイナミクス、温度勾配下での界面ダイナミクス、ずり条件下での相分離ダイナミクスとレオロジーの研究を行った。ミクロ相分離の問題では、系の幾何学的配置を変更し、より現実的な条件下での気泡流から噴霧流への転移をみた。また、相互作用に散逸をとりいれることで粘性が高い状態を実現することに成功した。温度勾配下での界面ダイナミクスの問題では、界面の運動の性質が、平衡系とは全く異なることを見いだした。これは非常に興味深く、非平衡状態のより深い理解につながることが期待される。さらに、ずり条件下での相分離ダイナミクスとレオロジーの研究においては、ミクロな構造欠陥の間の相互作用を直接的にとらえることができた。これはおそらく世界で始めてであると思われる。今後、構造欠陥の状態を制御しさらなる研究を深めたい。以上の研究成果は、すべて学会で発表を行い、現在論文を準備中である。本年度は、非平衡条件下での構造形成に関連する問題として、熱伝導状態のミクロなダイナミクスを詳細に調べた。特に定常的な熱伝導がある状態を調べるために、微視的な古典粒子モデルの熱伝導状態を計算機上で再現することにより熱流分布のミクロ分布がどうなっているかを直接調べた。その結果、定常熱伝導状態での分布では、高温側から低温側に向かう熱流(正の熱流)と、低温側から高温側に向かう熱流(負の熱流)でそれぞれ見かけの温度が違うことがわかった。さらに分布を詳細に調べると、正の熱流の分布は、熱流分布を測定している部分の温度より高い温度の平衡分布に漸近し、負の熱流の分布は、より低い温度の平衡分布に漸近することがわかった。この結果は、気相にある粒子系での結果であるが、他のモデルでも同じ性質を持つ定常熱流分布を持つことがわかり、そのような性質は普遍的に存在する様である。今年度の研究で、定常的に熱が流れている状態、一般的には非平衡定常状態における分布の性質が明らかになったということは、いままでにあまり例がなく、本研究において熱伝導状態という非常にありふれた一般的な現象で非平衡定常状態の分布の性質が明らかになったということは、非平衡条件下での構造形成や、熱伝導に限らず、一般の非平衡定常状態の統計理論を作っていく上でも非常に重要な結果である。今後の、熱輸送に関する応用および一般の非平衡定常状態の理論構築に大きな影響を与えることが期待される。また、これとは別に非平衡条件下での気泡核生成・噴霧流転移に関連する大規模シミュレーションを共同研究で行い、マクロ記述に対するミクロな状況が明らかになりつつある。本年度は、引き続き非平衡条件下での構造形成に関して研究を行った。共同研究による大規模シミュレーションにより非平衡条件下での気泡核生成・噴霧流転移に関連するマクロ記述に対するミクロな状況がほぼ明らかになり、構造の特徴づけ、その振る舞いの分類、およびパラメーターに対する依存性のほぼ完全な理解に成功した。この成果は、論文としてまとめられ、既に査読を通りPhysica Aに掲載予定である。H21年度中の出版には残念ながら間に合わないが、本研究の大きな成果の一つとしてあげられる。また、昨年度に引き続き熱伝導状態の非平衡熱流分布に関する研究も、非平衡状態に関する基礎的な理解のために行った。具体的には微視的な古典粒子モデルの熱伝導状態を計算機上で再現することにより熱流分布のミクロ分布がどうなっているかをより詳細に調べた。今年度は、解析的な計算との比較も行い、昨年度得られた「定常熱伝導状態での分布では、高温側から低温側に向かう熱流(正の熱流)と、低温側から高温側に向かう熱流(負の熱流)でそれぞれ見かけの温度が違い、正の熱流の分布は、熱流分布を測定している部分の温度より高い温度の平衡分布に漸近し、負の熱流の分布は、より低い温度の平衡分布に漸近すること」が、今まで知られている結果と矛盾が無いことを明らかにした。さらに、この熱流分布の観測可能性を調べるために、熱伝導状態にさらした「粒子温度計」の性質を詳細に調べることで、熱泳動現象のミクロな理解につながる成果を得た。この結果は国際会議で発表し、残念ながら本年度中の出版には間に合わないが、現在論文にまとめているところである。
マトリックス単離法による希土類金属超微粒子の合成と磁化挙動

本研究ではまず、ロータリーポンプ、広帯域電離真空計および配管用機材を購入し、既存のターボ分子ポンプと合わせ、超高真空排気装置を組み立てた。さらに、この装置に金属製あるいはガラス製真空チャンバー、電流導入端子および金属蒸発用ヒーターをそれぞれ装着し、マトリックスによる超微粒子単離用装置とした。超微粒子捕捉用のマトリックスとしては、ヘキサン、アンモニアおよびナイロン(重合度2万程度)を用い、前の2つは液体窒素を冷媒として凝固させた。1.希土類金属超微粒子サマリウム(Sm)およびガドリニウム(Gd)片をヒーター上にのせ、これらを蒸発させ原子状としたのち捕捉することで超微粒子の合成を試みた。その結果、数nmから数十nmに直径を有する超微粒子が得られたが、これらに対する透過電子顕微鏡による格子像はいずれも酸化物に基づくものであった。これは、生成した超微粒子が反応性に富むため取り扱い中に酸化されたためと考えられ、従って希土類金属超微粒子の生成を確認するには至らなかった。そこで、微粒子の耐酸化性を向上させるためにより酸化されにくい鉄との合金化を試みた。その結果、sm_2fe_<17>化合物のフラッシュ蒸発により対応する組成の超微粒子の生成が確認でき、平行して進めているプラズマ窒化法を適用することにより、永久磁石材料として優れた特性を有するSm_2Fe_<17>Nx超微粒子が合成可能であることが明かとなった。2.希土類窒化物超微粒子共有結合性を有し希土類金属と比べより耐酸化性に優れた希土類窒化物超微粒子の合成を試みた。その結果、GdN等の磁気的性質がバルク試料と一致することから、目的とする超微粒子が本方法により合成可能であることが示唆された。
生命保険会社の海外進出と政府規制に関する日米比較研究

研究期間を2か年とする本研究の初年度にあたる今年度は、19世紀末に積極的に海外進出を行ったアメリカ生命保険会社の事例について、次の研究を実施し、わが国の生命保険業における政府規制のあり方を検討するための参考とした。これまでの諸研究の成果を、文献研究を通じてレビュ-した。1アメリカの当時の大手生命保険会社が、なぜ海外進出を活発に行ったか、その要因を分析した。当時の時代的風潮である拡張精神、アメリカ国内における競争圧力による販売上の停滞、およびアメリカでの保険加入者の反抗(revolt)からの逃避が、主要な要因であることが明らかになった。2 20世紀になって、アメリカの生命保険会社が、なぜ海外活動を縮小したのか、その要因を検討した。海外進出に伴う事業費の増大、海外での不動産等の投資利回りの低下、海外での死亡率の上昇が、海外活動を縮小させる要因であった。3さらに、次のような政府規制が、生命保険会社の海外での事業活動を、縮小させることを加速させた。手数料と新契約高に対するアメリカ政府による制限、外国政府によるアメリカ生命保険会社に対する敵対的規制である。4日本の生命保険会社の海外進出も徐々に進みつつある。海外進出に対する日本政府による規制のあり方について、より一層研究すべきである。
TRAIL経路活性化による糖尿病患者のための分子標的癌予防法の開発

本研究課題では、糖尿病による免疫力低下の結果、抗腫瘍免疫を担うサイトカインであるTRAILの減少が生じ、それにより発がんに至る可能性について検証を行った。2型糖尿病モデルラットおよびマウスの臓器サンプルを用い、正常個体とのTRAIL mRNAの発現量比較解析を行った。その結果、糖尿病モデル動物の大腸と膵臓由来のcDNAサンプルで、正常に比してTRAIL発現量が低いという結果が示された。一方、糖尿病治療薬であるメトホルミンがヒト膵臓癌細胞に対し、TRAIL誘導性アポトーシスを増強することを見出した。近年、日本人を対象とした複数の疫学研究の結果から、「糖尿病患者のがん罹患リスク増大」が報告され、重大な国家的問題として取り上げられている。しかしながら、糖尿病によるがん罹患リスクの増大の理由については未だ十分に明らかとされていない。本研究課題では、糖尿病の進行に伴い、ヒト血中のTRAIL量が低下するという既報に着目した。糖尿病罹患により、免疫機能が低下することは知られている。すなわち、糖尿病による免疫力低下の結果、抗腫瘍免疫を担うサイトカインであるTRAILの減少が生じ、それにより発がんに至る可能性を考えた。以上より、本研究課題では、『TRAIL経路活性化による、発がんハイリスク患者である糖尿病患者のための分子標的癌予防法の開発』を目指す。平成26年度は、糖尿病モデルラットの臓器におけるTRAIL mRNA量を、正常ラットの臓器と比較検討を行った。その結果、糖尿病個体由来の組織サンプルの内、眼と膵臓では正常と比較してTRAIL発現量は低かった。一方、腎臓、大動脈、肝臓では、正常と比較してTRAIL発現量は高かった(特に肝臓サンプルで顕著な傾向)。臓器によって、糖尿病個体におけるTRAIL発現量の変動は差があると考えられる。今回の結果では、糖尿病個体では、正常個体に比して、膵臓におけるTRAIL発現量は低いという傾向が認められたことから、糖尿病が発癌におけるリスクファクターとされる膵臓に対して着目する。また、ヒト膵臓がん細胞株に対し、糖尿病治療薬であるメトホルミンがp53非依存的にDR5の発現を誘導し、TRAIL感受性を増強することを見出し、論文投稿段階に入っている。近年、日本人を対象とした複数の疫学研究の結果から、「糖尿病患者のがん罹患リスク増大」が報告されている。糖尿病罹患により、免疫機能が低下することは知られているが、糖尿病による免疫力低下の結果、抗腫瘍免疫を担うサイトカインであるTRAILの減少が生じ、それにより発がんに至る可能性を考えた。平成26年度に、2型糖尿病モデルラットの各種臓器由来のサンプルと正常個体サンプル間でTRAIL mRNAの発現量比較解析を行い、眼と膵臓では糖尿病個体サンプルのTRAIL発現量が低いという結果が得られた。平成27年度は、さらに2型糖尿病モデルマウスのサンプルを用い、同様にTRAIL mRNAの発現量比較解析を行った。その結果、糖尿病マウスの大腸と膵臓由来のcDNAサンプルで、正常に比してTRAIL発現量が低いという結果が示された。すなわち、前述の糖尿病患者における報告と同様に、マウス・ラットのいずれの動物モデルにおいても、糖尿病発症が体内TRAIL発現の低下をもたらしている可能性が考えられる。さらに、岐阜大学大学院医学系研究科消化器病態学より提供された糖尿病モデルマウスのホルマリン固定パラフィン包埋組織サンプルを用い、免疫組織学的検証を行った。解析の結果、糖尿病個体と、正常個体サンプルとの間に顕著なTRAIL発現量の差は認められなかった。現在、ホルマリン固定パラフィン包埋組織よりRNAを抽出し、リアルタイムRT-PCRによる発現量比較試験を行っている。また、平成27年度は、糖尿病治療薬であるメトホルミンがヒト膵臓がん細胞株に対し、p53非依存的にDR5の発現を誘導し、TRAIL感受性を増強することを見出した論文が、PLOS ONEに掲載された。動物実験に入るにあたり、糖尿病モデルラットの臓器におけるTRAIL mRNA量を、正常ラットの臓器と比較検討を行った。その結果、対象がん種を膵臓がんに変更する案について検討を行った。しかしながら、ほとんどのヒト膵癌は膵管由来の膵管がんであるが、化学発癌ではマウスおよびラットに膵管癌を発生させることが困難で、ハムスターにおいてのみ化学発癌物質(BOP)によって膵管がんを発生させることが可能(10週間)。ハムスターはSPF動物ではなく、ゲノム情報も不足している。一方、レプチン受容体異常により著明な肥満を呈するdb/dbマウスを用いた大腸発癌モデルは、糖尿病と大腸発癌の関連を検討するための有用なモデルとして頻用されていることもある。こういった状況から、大腸癌について再検討し直すこととなり、時間を要してしまった。がん予防1)

2型糖尿病モデル動物(STZ/NA投与モデルもしくはdb/dbマウスの使用)の脾細胞や膵臓・大腸サンプルを用い、リアルタイムRT-PCR解析によって、TRAIL発現量を測定する。2) 1)でTRAILの発現量に差が認められたら(糖尿病モデルで低値であれば)乳酸菌・酪酸菌投与によって、体内TRAIL量の減少が緩和されるか否かの検証*2型糖尿病患者さんでは、健常人に比して腸内細菌叢における酪酸生産菌数が少ないらしい。3)もしくは上記モデル動物に対し、AOM/デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘発大腸発がん長期実験を施行し、マウスrTRAILもしくはマウスDR5抗体投与によって、発癌が有意に抑制できるか否かの検証
メラノーマにおけるmicroRNA-203の比較腫瘍学的機能解析

平成25年度は、ヒトメラノーマ細胞を用いて、miR-203のメラノソーム輸送及びそれに関与する標的遺伝子の同定を行った。ヒトメラノーマ細胞にmiR-203を導入すると、メラニン産生に重要なチロシナーゼのタンパク発現が上昇し、免疫蛍光染色においてメラノソームのマーカーであるHMB45が核周囲に集積することが明らかとなった。また、ウエスタンブロッティング及びルシフェラーゼアッセイにより、細胞内の物質輸送に関わるKIF5bがmiR-203の標的遺伝子であることが明らかとなった。さらに、siRNAを用いてKIF5bをノックダウンすると、miR-203を導入したときと同様にチロシナーゼの発現上昇とメラノソームの核周囲における集積が認められた。以上のことから、miR-203はKIF5bを標的とし、その発現を抑制することでメラノーマ細胞におけるメラノソーム輸送の阻害及びメラニン顆粒の産生亢進に関わっていることが示唆された。以上の成果をJournal of Investigative Dermatology誌に投稿し、受理された。本研究で明らかとなったmiR-203の機能がin vivoでも再現可能かを、ヌードマウスに移植したメラノーマ細胞にmiR-203を局所投与して、組織学的に免疫蛍光染色で検証を行ったが、光学顕微鏡では細胞内のメラノソームの微細な局在を評価することが困難であった。miR-203がメラノーマにおけるがん抑制遺伝子であることが明らかとなりつつあるが、メラニン産生やメラニン輸送といったメラニン細胞に特異的な機能にmiR-203が関与することが、本研究より明らかとなった。したがって、miR-203はメラノーマの発生や進行に中心的に関与するmiRNAであると考えられ、miR-203の発現を調節することはメラノーマの治療に有効である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
トリシクロオクタン体から1,5-シクロオクタジエン体への四員環開裂結晶相反応

平成6年度では,シクロオクタテトラエンと7-オキサノルボルナジエン体との高圧反応で主生成物として得たトリシクロ[4.2.0.0^<2,5>]オクタン誘導体(1)が,X線照射下で1,5-シクロオクタジエン体(2)に変化する新たな結晶相反応について,製造変化する前の構造を明らかにすることを目的の一つにした。通常のX線構造解析装置ではトリシクロオクタン構造を観測することが困難だったので,東工大の大橋研究所で開発された迅速X線構造解析装置を用いて構造解析した。その結果,トリシクロオクタン構造が観測でき,X線照射によって,1の中央の四員環が単結晶状態を保ったまま開裂することが初めて証明できた。1を固相で加熱しても,中央の四員環が開裂することと,低温でX線照射することで,環開裂が抑えられることから,X線照射下でも,熱的に環開裂している事が強く示唆された。1は2分子で空孔を作り,その中に3分子の再結溶媒に用いたシクロヘキサンを包接している。この包接溶媒の効果を調べるために,溶媒を包接していない単結晶を製作中である。また,結晶相反応する類似のトリシクロオクタン骨格を持つ化合物を合成している。以上,本年度では,懸案であったトリシクロオクタン体の結晶構造を明らかにできた。