hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトiPS細胞から肝細胞への効率的な分化誘導法の開発

肝細胞の分化や増殖には、肝細胞とその周囲の非実質細胞との細胞間相互作用が重要である。そのため、本研究では、ヒトiPS細胞から肝細胞への分化誘導に肝非実質細胞との細胞間相互作用を利用する。通常ヒトiPS細胞の培養には、フィーダー細胞としてマウス胚線維芽細胞(MEF)が使用されているが、MEFは胎仔の内臓(特に肝臓)や頭部を除去した組織から作製されるため、肝臓の細胞は含まれていない。フィーダー細胞にMEFを用いた現在の分化誘導法では、iPS細胞から分化した内胚葉細胞や肝前駆細胞と肝非実質細胞との相互作用が発生しないため、肝細胞への分化効率が低い原因になっている可能性が考えられる。iPS細胞から分化誘導してきた内胚葉細胞や肝前駆細胞と肝非実質細胞との共培養では、使用している増殖因子以外の分泌因子や細胞接着による刺激が加わり、in vivoの環境に近くなることで肝細胞への分化が促進させる。また、この実験を行うには、肝非実質細胞の安定供給が必要不可欠になる。そのため、細胞株を得やすいSimian Vacuolating Virus 40 TLarge antigenを発現するマウスを用い、肝非実質細胞の細胞株を作製する。分化過程にある肝細胞と相互作用している胎仔肝臓の非実質細胞を分離後、培養し細胞株を作製する。その後、各非実質細胞のマーカーを用い、確立できた細胞株が、肝非実質細胞の内、肝星細胞や血管内皮細胞など、どの細胞種由来であるのか、また、増殖因子の発現レベルなどを解析し、iPS細胞から分化誘導した細胞との共培養に用いる。ヒトiPS細胞の維持と肝細胞への分化誘導に使用する細胞培養関連試薬(培地、血清、増殖因子、サイトカイン、dish等)、分化誘導した細胞を解析するための抗体や一般試薬(RNA抽出試薬、逆転写酵素、プライマー等)を購入する物品費に大部分を使用し、研究成果を発表するための学会参加費と交通費に使用する。
植物における免疫活性化機構と病原体による免疫抑制化機構の解明

植物の自然免疫に必要な植物免疫シャペロン複合体のコア構造をX線結晶解析で明らかにした。またジャガイモ疫病エフェクタータンパク質の立体構造を明らかにした。さらに植物免疫に関与するタンパク質の探索を広くおこない、特に発現解析をベースにした逆遺伝学的解析や機能発現スクリーニングなどから、U-boxタイプのE3ユビキチンリガーゼやATG遺伝子が植物免疫を負に制御していることを明らかにした。本研究ではタンパク質の大規模解析ツールおよびゲノム解析ツールを整備して、植物免疫シグナル伝達系の重要タンパク質、及びその複合体の同定そしてその構造決定をし、その制御機構の分子メカニズムを明らかにすることを主目的とする。候補タンパク質として、植物免疫シャペロン複合体,や病原体由来のエフェクタータンパク質の構造を決定し、その免疫抑制機能を明らかにする。タンパク質構造解析への準備。候補タンパク質の選考とそれらをコードする遺伝子の完全長cDNAのクローニングあるいはクローンの収集。1.Rタンパク質群。既知のR遺伝子のクローンをできるだけ集めて確認する。植物種はシロイヌナズナ、イネ、大麦、小麦、トマト、じゃがいも、タバコなどを主に用いた。これをベースに無細胞系タンパク質合成系に用いるためのテンプレートDNAをPCRを用いて作成した。テンプレート作りは96穴のプレートを用い、ハイスループットの系を確立した。理化学研究所ゲノム科学総合研究センタータンパク質結晶構造解析研究チームの白水美香子チームリーダーの研究室において合成タンパク質の可溶化の程度をハイスループットの系を用いて検討した。プライマーデザインのプログラムを用いて各ドメインだけを発現し、タンパク質を合成した。精製したタンパク質の可溶化の程度を検討した。2.植物免疫シグナル伝達系重要タンパク質群。上記のRタンパク質群と同じように、RAR-SGT1複合体、EDS1-PAD4複合体、NPR1-TGA複合体、オキシターゼ複合体、MAPキナーゼ複合体、ユビキチンリガーゼ複合体のテンプレートDNAを作成した。材料は主にシロイヌナズナであるが、完全長cDNAがあるものはそれも試料とした。インフォマティクスをもちいてドメイン構造を予想して、各テンプレートDNAを作成した。これらのタンパク質を発現させ、タンパク質の可溶化の程度を検討した。本年度は本研究室において同定された植物免疫シグナル伝達系における重要タンパク質、RAR1,SGT1,HSP90,U-Boxタンパク質群、MAPキナーゼカスケードタンパク質群などを中心にその構造解析を進めた。候補タンパク質の大量精製については可溶性の高いものから随時、ミニスケールで大腸菌での発現をテストした。いくつかのタグシステムを試し、発現量が高く、可溶各分にいくものから大量発現および精製の対象とした。これによって発現が難しいものは、無細胞系翻訳システム(大腸菌ベース、小麦胚芽ベース)を用いた。大量精製が可能なタンパク質あるいは複合体は白水美香子博士の研究室において随時結晶解析を行った。構造解析の成否はターゲットとなるタンパク質の可溶性などの性質に大きく左右されるため、数多くのターゲットタンパク質の可溶性をハイスループットシステムを使ってスクリーニングしてその成功率を高めた。構造が決定したものについては、アミノ酸置換を導入して機能解析を行った。例えば、複合体の構造解析から示唆される結合領域にあるアミノ酸を置換し、相互作用に影響があるかをテストし、結晶構造の生物学的意味を検討した。また植物病原体由来のエフェクタータンパク質群についても構造解析を推し進めた。NMRを用いて解析したものはFOLDINGがうまくいっていないNATURALDISORDEREDPROTEINであることが判明した。本年度は前年度に構造を決定したジャガイモ疫病菌のエフェクターAVR3aにおいてアミノ酸置換変異体を解析した。AVR3aがリン脂質と結合すること、また変異体がその結合能を失うことから、植物内においてリン脂質キナーゼを過剰発現させることによって細胞内のリン脂質の構成を改変し、エフェクターの挙動を解析した。この結果AVR3aが不安定になること、またそれによってPAMPシグナルの抑制ができなくなることを発見した。これによってAVR3aが宿主細胞内でのリン脂質結合が病原性に重要であることを実証した。またRAR1,SGT1,HSP90の複合体に結合するタンパク質を精製し超高感度質量分析器(LC-MS/MS)によって同定した。このタンパク質が、HSP90に直接結合することを示した。さらにゲノム解析の結果、このタンパク質をコードする遺伝子は二つ存在することを明らかにした。遺伝子サイレンシング法によって、このタンパク質をコードする遺伝子2つの発現を減少させると、病原体に対する抵抗性が低下した。また病原体ストライガのESTデータベースを完成させ、その総合的遺伝子解析から、宿主から病原体に移ったと思われる遺伝子を発見した。ゲノムシークエンス、サザンブロット解析からもこの仮説は実証された。またこの遺伝子の移動が同属のオロバンキにはないが、近縁の種には確認されたことから、約四千万年前に起こったと推定された。これは植物間における核遺伝子の水平伝播の初めての例となった。本年度は本研究室において確立した結晶構造パイプラインを用いて、病原性に関与すると思われるGlycosyltransferase(UGT)の結晶を作成し、その結晶構造を決定した。

さらに基質との結合様式を決定したが、それには二つの様式があり、興味深い結果となった。変異体を作りさらに解析を進めている。また病原性シグナルとクロストークするオーキシンの主要生合成酵素YUCCAの精製を行いその活性を確認した。本研究室においておこなったケミカルスクリーニングによって発見されたサリチル酸のアンタゴニストに結合するタンパク質を精製し超高感度質量分析器(LC-MS/MS)によって同定した。このタンパク質は六量体を形成しており、SDSなどの界面活性剤や熱に対しても非常に強固であった。サリチル酸のアンタゴニストに耐性を示すEMS処理変異体を選抜したが、このタンパク質をコードする遺伝子に変異が発見された。このことからこのタンパク質がサリチル酸アンタゴニストの植物内における結合因子であることが明らかになった。またこのEMS処理変異体においてサリチル酸シグナル伝達系が不活化しており、またサリチル酸アンタゴニストによってもこのシグナル伝達系が不活化することから、このタンパク質がサリチル酸シグナル伝達系において重要な役割していることが明らかとなった。また次世代シークエンサーを用いて病原体のトランスクリプトーム解析を推し進め、感染時に発現する遺伝子を同定した。
マイクロ波加熱を利用した酸化鉄の還元

本研究で得られた主な研究成果は以下の通りである。1.マイクロ波照射時の測温法の検討熱電対をア-スすることで、測温が可能なことを確認した。炭素が無いと昇温しにくいこと、ヘマタイトよりマグネタイトやウスタイトの方が温度が上昇しやすいことが判明した。2.マイクロ波加熱を利用した酸化鉄の炭熱還元(1)試料重量の影響試料の混合比を一定(Fe_2O_3:C=4:1)にし、還元率曲線及び試料温度変化曲線に及ぼす試料重量の影響を調査した。試料重量の少ない方が還元速度が速く、還元率も高い結果が得られた。試料温度も試料重量が少ない方が昇温速度が速く、到達温度も高くなることがわかった。(2)炭材量及び出力の影響混合試料中のヘマタイト量を40gと固定して、還元率曲線に及ぼす炭材量及び出力の影響を調査した。出力の増加に伴って還元速度が速く、還元率も高くなった。炭材量を変えた場合、出力500Wのときには炭材量が多い方が還元速度が速く、還元率も高いのに対して、出力700Wの場合には逆に、炭材量が多いと還元速度が遅く、還元率も低くなった。(3)試料形状の影響試料の形状をブリケットにし、加熱時間を30分と長くした場合、粉末状の試料での結果と比較して還元の進行は遅く、到達還元率も低いという結果となった。3.外部加熱方式の炭材内装ペレットの還元との比較マイクロ波加熱の場合でも、外部加熱の場合と同様にブ-ドア反応による吸熱の影響で、反応進行中の試料温度は9001000°C付近までしか上昇せず、マイクロ波の出力を変えても大差なかった。しかし、従来の外部加熱の場合と比較すれば加熱速度は速い。到達温度が同じでも、マイクロ波出力が大である程、還元率は高くなっていることから、マイクロ波を利用することは熱的な面での影響が大きいと考えられる。平成7年度の主な研究成果は以下の通りである。1.マイクロ波照射量と温度の関係の調査1)放射温度計を使用し、熱電対使用時の検定を行った。熱電対をア-スすることで、マイクロ波照射中も温度の測定が可能であることなどが明らかになった。これにより、試料内部の温度分布の測定が、多点で同時に測定できるため、マイクロ波照射量と温度の関係を定量化する見通しがついた。2)炭素量が多くないと温度が上昇しないことが分かった。従って、次の3の結果と併せて考えると、発熱源として炭素が必要であることが分かった。このことから、炭素内装ペレットの還元には熱的にもマイクロは照射はかなり有効であることが予想される。3)ヘマタイトよりマグネタイトやウスタイトの方が温度が上昇しやすいことがわかった。従って、還元の進行に伴い、温度は上昇しやすくなることが分かった。2.マイクロ波を加えない場合の酸化鉄の還元速度の測定及び還元速度解析。1)CO還元並びに炭素還元を行い、速度解析を行った。3.マイクロ波照射による還元実験及び還元速度解析。1)生成ガスの分析により反応速度を求めた。2)炭素がないと温度が十分に上がらず、COガスだけでは還元は進行しにくいことが分かった。3)還元速度は、炭素量やマイクロ波の出力量に依存することが分かった。以上のように、基礎的なデータをかなり得ることができ、次年度予定している製造条件の最適化の見通しもついた。

平成8年度の主な研究成果は以下の通りである。1.マイクロ波加熱を利用した酸化鉄の炭熱還元(1)試料重量の影響試料の混合比を一定(Fe_2O_3:C=4:1)にし、還元率曲線及び試料温度変化曲線に及ぼす試料重量の影響を調査した。試料重量の少ない方が還元速度が速く、還元率も高い結果が得られた。試料温度も試料重量が少ない方が昇温速度が速く、到達温度も高くなることがわかった。(2)炭材量及び出力の影響混合試料中のヘマタイト量を40gと固定して、還元率曲線に及ぼす炭材量及び出力の影響を調査した。出力の増加に伴って還元速度が速く、還元率も高くなった。炭材量を変えた場合、出力500Wのときには炭材量が多い方が還元速度が速く、還元率も高いのに対して、出力700Wの場合には逆に、炭材量が多いと還元速度が遅く、還元率も低くなった。(3)試料形状の影響試料の形状をブリケットにし、加熱時間を30分と長くした場合、粉末状の試料での結果と比較して還元の進行は遅く、到達還元率も低いという結果となった。2.外部加熱方式の炭材内装ペレットの還元との比較マイクロ波加熱の場合でも、外部加熱の場合と同様にブ-ドア反応による吸熱の影響で、反応進行中の試料温度は9001000°C付近までしか上昇せず、マイクロ波の出力を変えても大差なかった。しかし、従来の外部加熱の場合と比較すれば加熱速度は速い。到達温度が同じでも、マイクロ波出力が大である程、還元率は高くなっていることから、マイクロ波を利用することは熱的な面での影響が大きいと考えられる。
視床下部による生体警告情報の受容とその統御機構

生体は低血糖や飢餓などの急激な代謝変動、あるいはストレスなどの外因性刺激などにすばやく反応し、摂食行動、防御行動および内分泌・代謝系を調節することによりその恒常性を維持している。これら非常時における生体反応や行動変化には刺激の受容および統合部位としての中枢神経系が重要な役割を果している。視床下部は摂食をはじめとする本能行動や内分泌・自律神経系の高次中枢として機能し、内界情報と外界情報の総合部位として行動および内分泌・自律神経系に反映させている。本研究では各種ストレス状態によって引き起こされる恒常性維持のための生体防御機構を神経生理学、神経化学、行動薬理学的研究から体系的に究明しようとした。すなわち脳内物質の動的変化と視床下部ニュ-ロン変化を同時に平行して追求するものである。本研究によって以下の点が明らかとなった。(1)、短期の拘束ストレス(2時間)によってその後22時間にわたる有意な摂食抑制がおこる。この拘束ストレスが誘起した摂食抑制はセロトニン受容体拮抗薬であるメチセルジドで阻害できるが、短期(3時間程度)の阻害である。オピオイド受容体拮抗薬であるチロキサンは無効である。(2)、拘束ストレスによって脳脊髄液中および視床下部外側野(LHA)でセロトニン代謝産物である5-HIAA濃度が有意に増加する。(3)、LHAニュ-ロンの多くはセロトニンで放電活動が抑制され、メチセルジドで拮抗される。また拘束ストレス中、放電活動が抑制されるニュ-ロンが観察され、この抑制もメチセルジドの前投与により拮抗された。(4)脳内微小透析法によりLHA内セロトニン動態の詳細な分析が可能となった。以上の結果から拘束ストレスによって生ずる摂食抑制は、主に視床下部セロトニン系の賦活に起因すると考えられ、セロトニンが視床下部化学感受性ニュ-ロン群の活動を修飾することにより発現するものと考えられる。絶食ストレスや拘束ストレス後における種々の行動変化について、脳内カテコールアミン系、オピエート系およびセロトニン系などの関与が示唆されている。しかし行動変化のうち摂食行動に対するこれら系の役割については不明の点が多い。視床下部は摂食をはじめとする本能行動や内分泌・自律神経系の高次中枢として機能している。本研究目的は、生体危機時の血中および脳内化学物質の動態およびそれによってひき起こされる生体反応発現に視床下部がどのように機能しているかを解明することにある。短期(2時間)の拘束ストレスによって、その後22時間にわたる有意な摂食抑制が起こる。この拘束ストレスが誘起した摂食抑制は、セロトニン受容体拮抗薬であるmethysergideで投与後3時間程度阻害できる。しかしオピエート受容体拮抗薬であるナロキサンでは拮抗できなかった。カーボンファイバー作用電極を用いたインビボボルタメトリー法による分析から、拘束ストレス中にセロトニン代謝産物の5-HIAA濃度が視床下部外側野で約50%増加する。微小透析チューブをプローブとし、高速液体クロマトグラフィーと電気化学検出器により線条体におけるドーパミン(DA)の分析を行った。潅流液中のCa^<++>を除去したり、潅流液中へTTXを添加するとDA放出は抑制された。またα-methyl-P-tirosineの腹腔内投与によりDA放出が抑制され、L-DOPAの投与で一部改復することから、線条体においてプローブ周囲のごく局所のDA放出を分析できることが確認できた。

さらに拘束ストレスによっても線条体のDA放出が増加することを認め、この増加は抗不安薬のDiazepam前処置により拮抗された。拘束ストレス下における視床下部外側野のDA放出と摂食行動の関係について検討中である。本研究は飢餓や拘束という各種ストレス状態によって引き起こされる恒常性維持のための生体防御機構を神経生理学、神経化学、代謝内分泌および行動薬理学的研究から体系的に究明しようとするものである。すなわち脳内物質の動的変化と、視床下部ニュ-ロン活動変化およびその出力としての自律神経系の活動変化とを同時に平行して追求するものである。短期(2時間)の拘束ストレスによって、その後22時間にわたる有意な摂食抑制が起こることが判明した。この拘束ストレスが誘起した摂食抑制は、セロトニン受容体拮抗薬であるメチセルジドで投与後3時間程度阻害できる。しかしオピエ-ト受容体拮抗薬であるナロキサンでは拮抗できない。カ-ボンファイバ-を作用電極とするインビボボルタメトリ-法による分析から、拘束ストレス中にセロトニン代謝産物の5ーHIAA濃度が視床下部外側野(LHA)で基礎値の約50%増加することが判明した。このことは拘束ストレスによって視床下部のセロトニン系システムが活性化されたことを示唆する。さらに脳内微小透析プロ-ブを視床下部外側野に慢性的に留置し、高速液体クロマトグラフィ-と電気化学検出器を用いてLHAにおけるセロトニン動態に関して分析を行った。その結果クロマトグラム上のセロトニンピ-クは(1)高リンガ-液の灌流で増大し、(2)この増大は灌流液のCa^<2+>を除去することにより抑制され、(3)背側縫線核の電気刺激で有意に増加することからプロ-ブ近傍の神経終末からのセロトニン放出を反映すると考えられる。またセロトニンの前駆物質である5ーHTPの腹腔内投与セロトニンの再吸収を抑制するパ-ジソン、放出を促進するフェンフラミンなどの投与によってもセロトニンピ-クの有意な増加が観察された。今後拘束ストレスによる摂食抑制機序について脳内微小透析法を用いてさらに詳細に検討を加えたい。
コンピュ-タのこどもの発達への影響に関する異文化間比較国際研究

コンピュ-タの学校や家庭への普及は、近年著しい。世界各国の教育行政もこれを積極的に推進している。しかし、コンピュ-タが子供の発達にいかなる影響を与えるかについては、まだ実証的な研究は、コンピユ-タ導入から日が浅いこともあって、ほとんどなれていない。CAlが学力向上に有効である、コンピュ-タを用いると子供は学習意欲を然やす、LOGOを使うと思考力が伸びる、逆にコンピュ-タは目に悪い、孤独な人間を育てるなどが、経験的、直感的に語られる程度である。そこで、本研究は、ユネスコ及びブルガリアの科学高等教育省の支援を得て、世界16ケ国が参加し、子供の発達、特に認知発達へのコンピュ-タの影響を調べることを目指して、1988年5月にスタ-トした。ITEC(教育と子供における情報技術)計画である。概念的な枠組みとして、子供の認知発達、コンピュ-タ利用に関する社会的相互作用、コンピュ-タの総合的教育利用、コンピュ-タ利用の特徴、さらには背景となる諸要因が影響することを想定した。これらの関係を分析するため、2期に分けて研究を進めた。第1期は、コンピュ-タ利用の際の子供の活動と認知過程への影響の分析である。このため校長、指導教師とのインタビュ-、授業風景のビデオ録画とその分析を行なった。現在世界の23名の教師、680人の小学校45年生が研究対象となっている。コンピュ-タの利用形態は、LOGO、BASICプログラミング、ソフトウェアの応用、CAL、作曲、お絵かき、LOGOーLEGOなど広範にわたっている。インタビュ-、観察、アンケ-トの結果、現時点での結果は、次の通りである。一つは、コンピュ-タ利用の活動は、教師や研究者の目から見て、子供達に有益であることである。特に、意欲をもって学習する、高次な認識活動が生じる、子供達の相互の働きかけが盛んになる、熱心に交流するなどである。このとき、教師し子供の関わり方、コンピュ-タでの経験を上手に発展させることが特に重要である。二つは、現実の授業の状況の中では、子供の高次な認識技能を測定するのは至難の技ということである。今後、各国でアンケ-トや実験測定などによるコンピュ-タの教育効果の分析が進められるが、日本チ-ムは、一足先にコンピュ-タの教育利用の効果について、小学校46年生約700名についてのアンケ-ト結果をまとめた。それによると、学校なおけるコンピュ-タの利用、もっぱらワ-プロの利用は、子供の創造性と正に相関するが、家庭でのコンピュ-タ利用、主としてゲ-ム利用は、逆に創造性と負に相関することが見いだされた。これらの結果は、1991年5月にブルガリアにおける研究集会で報告され、第1次取りまとめが行われることになっている。さらに、日本チ-ムとアメリカチ-ムは小学校12年生において、コンピュ-タの利用がどのような影響を与えるかを、保護者に対するアンケ-トによって探っており、その成果は9月にまとまることになっている。なお、現在、5章からなる報告書の作成準備中である。第一章現研究状況第二章反省と勧告第三章ブルガリア会議での報告第四章事例研究第五章概要と第2期計画このほか、日本チ-ムは、コンピュ-タ配置形態のさまざまという論文をコンピュ-タ利用の要因についてまとめた。この結果は、報告書とあわせて出版される。

このとき、教師し子供の関わり方、コンピュ-タでの経験を上手に発展させることが特に重要である。二つは、現実の授業の状況の中では、子供の高次な認識技能を測定するのは至難の技ということである。今後、各国でアンケ-トや実験測定などによるコンピュ-タの教育効果の分析が進められるが、日本チ-ムは、一足先にコンピュ-タの教育利用の効果について、小学校46年生約700名についてのアンケ-ト結果をまとめた。それによると、学校なおけるコンピュ-タの利用、もっぱらワ-プロの利用は、子供の創造性と正に相関するが、家庭でのコンピュ-タ利用、主としてゲ-ム利用は、逆に創造性と負に相関することが見いだされた。これらの結果は、1991年5月にブルガリアにおける研究集会で報告され、第1次取りまとめが行われることになっている。さらに、日本チ-ムとアメリカチ-ムは小学校12年生において、コンピュ-タの利用がどのような影響を与えるかを、保護者に対するアンケ-トによって探っており、その成果は9月にまとまることになっている。なお、現在、5章からなる報告書の作成準備中である。第一章現研究状況第二章反省と勧告第三章ブルガリア会議での報告第四章事例研究第五章概要と第2期計画このほか、日本チ-ムは、コンピュ-タ配置形態のさまざまという論文をコンピュ-タ利用の要因についてまとめた。この結果は、報告書とあわせて出版される。
DNAアレイ法を用いた根尖部歯根吸収に関与する細胞内シグナル伝達機構の解析

今年度は,昨年度開発した歯の移動に伴い歯根吸収を引き起こす実験系と対照となる実験系を用いて,細胞内シグナル伝達機構に関連するサイトカイン遺伝子の発現ならびに局在について検討を加えた。SD系雄性ラットの上顎第一臼歯(M1)を初期荷重1.2, 3.6, 6.5, 10gfのTi-Ni合金ワイヤーで近心移動した。対照群では対合歯を抜歯し,実験群ではM1咬合面に付けたレジンにより早期接触を与えた。また,荷重2, 10, 35gfのTi-Ni合金コイルスプリングとチタンスクリューインプラントにより上顎M1の近心移動および,10gfの荷重による矯正力の1日あたりの作用時間を変えて検討した。さらに10, 50gfのTi-Ni合金コイルスプリングにより下顎M1の近心移動を行い,咬合機能低下した歯根膜と正常な歯根膜での歯根吸収の相違を比較した。TRAP陽性で多核の破歯細胞が存在する吸収窩を,新たに形成された歯根吸収窩と判定した。さらに酵素抗体法による免疫組織化学的手法およびRT-PCR法による分子生物学的手法により検討を行った。初期荷重1.2, 3.6, 6.5, 10gfの対照群では,荷重の増加に伴い移動速度が増加したが,歯の移動に伴う歯根吸収は認められなかった。しかし,早期接触を伴った状態で歯の移動を行うと移動速度は減少し,10gf群では根尖部に歯根吸収が認められた。また,コイルスプリングを用いた場合は,荷重の増加に伴い移動速度が増加したが,10, 35gfの持続的矯正力では歯根吸収が認められた。間歇的移動様式のうち休息時間を1日4時間程度与えると,10gfの持続的移動で認められた歯根吸収は消失した。50gfでの下顎M1の移動でも歯根吸収が認められ,さらに咬合機能低下させると歯根吸収窩の断面積が有意に増加した。この実験系から採取した歯根膜組織より,RT-PCR法を用いてIL-1のmRNAが同定された。さらに,酵素抗体法による免疫組織化学的手法により歯根吸収窩近傍の歯根膜細胞および破歯細胞に,IL-1α, IL-1β, PGE_2といった炎症性サイトカインの局在が認められた。以上の結果から,歯の移動に伴う歯根吸収にIL-1レセプターやPGE_2産生を介する細胞内シグナル伝達機構の関与が示唆された。本年度は歯の移動に伴い歯根吸収を引き起こす実験系と対照となる実験系を開発・改良し検討を加えた。SD系雄性ラットの上顎M1・M2間に初期荷重1.2,3.6,6.5,10gfに調整したTi-Niワイヤーを装着した。さらに対照群では対合歯を抜歯し,実験群では,M1咬合面に付けたレジンによる早期接触により歯根吸収を起こさせた。また,初期荷重2,10,35gfのTi-Niコイルスプリングとチタンマイクロスクリューにより上顎M1の近心移動を行った。さらに50gfのTi-Niコイルスプリングとチタンマイクロスクリューにより下顎M1の挺出移動を行った。その際,咬合機能低下した歯根膜と正常な歯根膜での歯根吸収の相違を比較した。TRAP陽性で多核の破歯細胞が存在する吸収窩を新たに形成された吸収窩と判定した。初期荷重1.2,3.6,6.5,10gfの対照群では,荷重の増加に伴い移動速度が増加したが,歯の移動に伴う歯根吸収は認められなかった。しかし,早期接触を伴って歯の移動を行うと移動速度は減少し,根先部に歯根吸収が認められた。また,コイルスプリングを用いた場合は,2,10,35gfと荷重の増加に伴い移動速度が増加した。50gfでの挺出移動では歯根吸収が認められるようになり,さらに咬合機能低下させると歯根吸収窩の断面積が有意に増加した。現在,これらの実験系の組織から必要十分な遺伝子を採取する段階に入っており,DNAアレイ法の実験条件の検討中である。さらに,RT-PCR法,酵素抗体法による免疫組織化学的手法による検討も並行して行う計画である。

初期荷重1.2, 3.6, 6.5, 10gfの対照群では,荷重の増加に伴い移動速度が増加したが,歯の移動に伴う歯根吸収は認められなかった。しかし,早期接触を伴った状態で歯の移動を行うと移動速度は減少し,10gf群では根尖部に歯根吸収が認められた。また,コイルスプリングを用いた場合は,荷重の増加に伴い移動速度が増加したが,10, 35gfの持続的矯正力では歯根吸収が認められた。間歇的移動様式のうち休息時間を1日4時間程度与えると,10gfの持続的移動で認められた歯根吸収は消失した。50gfでの下顎M1の移動でも歯根吸収が認められ,さらに咬合機能低下させると歯根吸収窩の断面積が有意に増加した。この実験系から採取した歯根膜組織より,RT-PCR法を用いてIL-1のmRNAが同定された。さらに,酵素抗体法による免疫組織化学的手法により歯根吸収窩近傍の歯根膜細胞および破歯細胞に,IL-1α, IL-1β, PGE_2といった炎症性サイトカインの局在が認められた。以上の結果から,歯の移動に伴う歯根吸収にIL-1レセプターやPGE_2産生を介する細胞内シグナル伝達機構の関与が示唆された。
バルク超伝導体を用いた新型短周期アンジュレータ

次世代の放射光発生装置で要求される強磁場・短周期の周期磁場生成をめざし、バルク超伝導体を用いた新しい方法について研究を行った。バルク超伝導体をソレノイド磁石中に周期的に配置するシンプルな構造のアンジュレータの開発を行い、温度6 Kの環境下で、磁極間隔4 mm、周期10 mm、磁場強度0. 85 Tの強力な周期磁場生成に成功した。本研究により、次世代放射光発生装置の性能を格段に高める基盤技術が確立された。10周期程度からrなる小規模プロトタイプを製作し、交番磁場生成試験を行うとともに、数値予測モデルの確立をめざし静磁場計算コードを開発するという当初の目標に即し、11周期のプロトタイプを製作し、交番磁場生成試験を実施し、実験結果を再現可能な静磁場計算コードを開発した。液体窒素温度に冷却可能な2重真空ダクト内部に新日本製鉄(株)先端技術研究所で開発されたQMG(クエンチ・グロウ・メルト)法により製造されたバルク超伝導体を積層し、ソレノイド電磁石により磁場制御を行い交番磁場生成を行った。電磁石への電流を制御することで、磁場強度が制御できることを確認したほか、バルク超伝導体の磁気飽和現象に伴う性能変化を確認した。数値計算に関しては、バルク超伝導体内部に誘導されるループ電流をモデル化し、電流素片のつくる磁場を計算するコードを開発した。実験結果と計算結果の比較を行ったところ、10%以下の精度で一致し、このモデルにより新型アンジュレータの性能を予測できることが明らかになった。極低温にバルク超伝導体を冷却した場合、超伝導体内部に誘導可能な電流密度が上昇するため、強力な交番磁場が生成できることが予測できる。20K程度まで冷却したことを想定し、液体窒素温度時に対し臨界電流密度を10倍以上向上させた場合のアンジュレータ磁場を計算したところ、既存の永久磁石型アンジュレータを超える短周期・強磁場が生成が予測できた。また、2Tのソレノイド、および液体ヘリウム温度まで冷却可能な3重真空ダクトの設計を行い、低温における性能評価を実施するための実験環境の整備を行った。本研究では、次世代の放射光として期待されている強磁場・短周期アンジュレータの実現をめざし、バルク超伝導体を用い、新しい原理に基づいたアンジュレータの研究を行うものである。これまでに、実施した原理検証試験において、周期交替磁場の生成・磁場強度の制御が可能であることを確認したが、アンジュレータの端部で磁場分布の乱れが発生することが判明した。今年度は、アンジュレータ端部におけるバルク超伝導体の配置を最適化することで、端部磁場の補正を行う手法を提案し、数値計算モデルによる予測および実験による補正法の検証を実施した。その結果、本手法が端部におけるアンジュレータ磁場の補正に有効であることを確認した。また、アンジュレータとしての十分な性能を発揮するためには、10K以下での極低温で運転を行う必要がある。今年度は、2T超伝導ソレノイドによる磁場生成試験のための準備を実施した。具体的には、ヘリウム連続流クライオスタットによる冷却機構の開発を行った。前年度に開発を行なった、数値計算モデルを用いて、低温でのアンジュレータ特性の予測を行ったところ、周期10mmギャップ4mmでほぼ1Tの周期磁場発生が期待できることを明らかにした。さらに、アンジュレータで用いる超伝導体の個々の特性のばらつきがアンジュレータ磁場の一様性に与える影響を数値計算により評価し、臨界電流のばらつきのおよそ1/5から1/7がアンジュレータ磁場のばらつきとなる特性を明らかにした。この知見は実用機で用いる超伝導体の一様性に関する要求レベルを大幅に緩和するものである。本研究では、次世代の放射光として期待されている強磁場・短周期アンジュレータの実現をめざし、バルク超伝導体を用い、新しい原理に基づいたアンジュレータの研究を実施した。本年度は、アンジュレータの両端部における磁場分布の乱れを、ビーム軸方向,直交方向のそれぞれについて、強磁性体片の挿入によりおよびバルク超伝導体の配置により補正する手法の開発を行った。前年までに開発したループ電流モデルを用いた数値計算により1、これらの手法が効果的にアンジュレータ両端部における磁場の乱れを補正できることを示唆した。また、物理特性測定装置(PPMS)を利用して、アンジュレータで使用する超伝導体と同じ母材から切り出した試験片における臨界電流密度の、温度・磁場依存性の計測を実施した。その結果、液体ネオンで冷却可能な30K以下の低温において、本アンジュレータが強力な周期磁場を生成可能であることを明らかにした2T超伝導ソレノイドおよび、連続流ヘリウムクライオスタットを用いた低温・強磁場環境下におけるアンジュレータ磁場生成試験を実施した。運転温度およそ6Kにおいて、周期10mm、磁極間隔4mmの条件下で、周期磁場強度0.85Tを達成することに成功した。

この磁場強度は、既存のアンジュレータで到達可能な性能を上回っており、本方式が次世代の放射光で重要とされている「短周期・強磁場」生成のために必要なアンジュレータの候補となりうることを示した。
経営-IT整合モデル構築・維持に関する研究―組織の多次元信頼構造の視点から

平成29年度については、国内外の実務家や研究者にインタビューを行い、組織間の信頼関係やコミュニケーションも含めた業務改革の要素と業務改革の効果の関係性に関するアンケートの分析を実施し、成果を発表した。本研究において、業務改革の範囲の広さは業務改革の効果にマイナスのインパクトを与えるという結果が出た。経済産業省によるIT活用度ステージにおいて、日本企業は欧米などに比べて低いステージにあるという調査結果が多く出ているが、見える範囲の組織間だけでなく、より広い範囲での組織間の信頼関係をどう構築するかが、最適化の範囲を広げるために重要であると考えられる。この信頼関係構築プロセスについて、今後より詳細な分析を進めていく。また、信頼関係の形成要素について海外の実務家にインタビューを実施し、コミュニケーションタイプ、パターン、プロセスなどについて海外の動向についての情報を得ることができた。これらの情報は日本と海外との国際比較の分析に活用していく予定である。また、本研究のテーマに関連する複数の学術分野の文献調査や研究者との意見交換内容をもとに、30年度に実施するアンケート調査の設計を行った。マルチエージェントシミュレーション(多次元の信頼構造とその変化の抜本的改革との関係についての分析)については、環境的には、シミュレーターの整備を行い、アンケート分析結果からパラメータを抽出し、初期モデルを構築した。平成29年度に実施するはずだった予備的シミュレーションは平成30年度に実施することになったが、その後続けてモデルの改良などを行う予定であり、プロジェクトの最終成果に影響するほどの大幅な遅れではないと考えられる。平成30年度は、マルチエージェントシミュレーションの予備的シミュレーションを行い、その結果について考察からシミュレーションの改良と信頼性の検証を繰り返す。また第2回アンケートおよびその分析を行う。平成31年度は、本研究でインタビュー、アンケート、シミュレーションの成果を最終的にまとめて、成果を公表する。国内外の学会の発表や学術論文誌での発表に加えて、企業への成果公表、シミュレーション結果の公開など、実務界に向けても積極的に情報発信を行う。連携研究者(関連分野の研究者)、研究協力者(国内実務家および海外研究者)との意見交換、考察結果(アンケート分析結果、シミュレーション結果)のレビューを実施する。連携研究者および研究協力者とは、成果のレビュー以外の機会でも、研究の過程で必要になった時に意見を求められる体制になっている。平成28年度については、27年度までに準備フェーズにて構築した組織間信頼関係モデルの初期仮説をもとに、インタビューを含めたプレサーベイを行った。多くの企業が抜本的改革を計画しておきながらも、実際には現状ベースのマイナーチェンジレベルの改善に終わっているという現状(調査結果より)中で、抜本的改革を実現するための要因について、組織間の多次元の信頼関係の構造の視点から分析することを目的としている。信頼感をモデル化するにあたっては、直接的に信頼感の状態を問う質問はせずに、[堀井1993]などを参考にしながら基本的に信頼感が形成されている状態という形で問うものとする。具体的には、権限の委譲、評価などのタスクの中から信頼関係を推測できるような内容(具体的に答えられる内容)で調査を進めていくようにしてきたが、29年度に実施する本調査において統計的に処理しやすい尺度であることも考慮した上でモデル化を進めた。また、信頼関係に関して心理学分野や社会学分野の文献も調査し、それらの分野の研究者との意見交換も行った。また、マルチエージェントシミュレーション実験で使用するシミュレータについては28年度に実施した調査・検討、試用を経て平成29年度から本格的に利用し、実験を行う。中間成果の発表を行い、海外の研究者との意見交換によって得られた内容を29年度実施予定の調査や実施するシミュレーションのモデル構築に反映させる予定である。29年度に実施するアンケート調査に向けて、組織の多次元信頼構造の観点から経営-IT整合モデルの構築を進めている。アンケートで用いる評価尺度などについても、経営情報分野だけでなく心理学や人間科学の分野などの文献や研究者との意見交換からもモデルをブラッシュアップしている。マルチエージェントシミュレーションで使用するシミュレータについては、当初28年度に購入予定であったが、28年度は調査・検討を行い、試用を経て平成29年度から本格的に利用する予定である。また本研究課題遂行中は毎年度、中間成果も含めて23件の成果発表(学会・論文)を予定しており、28年度の成果については1件国際会議で発表済、あと2件は執筆中であり56月中に国際会議への投稿を予定している。

マルチエージェントシミュレーション(多次元の信頼構造とその変化の抜本的改革との関係についての分析)については、環境的には、シミュレーターの整備を行い、アンケート分析結果からパラメータを抽出し、初期モデルを構築した。平成29年度に実施するはずだった予備的シミュレーションは平成30年度に実施することになったが、その後続けてモデルの改良などを行う予定であり、プロジェクトの最終成果に影響するほどの大幅な遅れではないと考えられる。平成29年度にはまず、28年度に調査設計したアンケートを実施する。回答結果を集計し、分析モデルをもとに統計処理を行い、モデルの検証・考察を行う。マルチエージェントシミュレーション(多次元の信頼構造とその変化の抜本的改革との関係についての分析)については、28年度から選定検討してきたシミュレータの試用を終了し、シミュレータの整備を行う。その後、アンケート分析結果からパラメータを抽出してモデルを設定し、まず予備的シミュレーションを行う。その後シミュレーションの改良と信頼性の検証を繰り返す。アンケートの分析結果やシミュレーション結果については、連携研究者(関連分野の研究者)、研究協力者(国内実務家および海外研究者)との意見交換やレビュー結果を反映させるものとする。最終年度である31年度には、本研究で実施したインタビュー、アンケートのぶんせき結果や、シミュレーションの結果を総合的にまとめて成果を公表する。国内外の学会の発表や学術論文誌での発表に加えて、企業への成果公表、シミュレーション結果の公開など、実務界に向けても積極的に情報発信を行う。平成30年度は、マルチエージェントシミュレーションの予備的シミュレーションを行い、その結果について考察からシミュレーションの改良と信頼性の検証を繰り返す。また第2回アンケートおよびその分析を行う。平成31年度は、本研究でインタビュー、アンケート、シミュレーションの成果を最終的にまとめて、成果を公表する。連携研究者(関連分野の研究者)、研究協力者(国内実務家および海外研究者)との意見交換、考察結果(アンケート分析結果、シミュレーション結果)のレビューを実施する。連携研究者および研究協力者とは、成果のレビュー以外の機会でも、研究の過程で必要になった時に意見を求められる体制になっている。当初28年度に購入を予定していたマルチエージェントシミュレーション用のシミュレータについて、28年度はツールの評価と試用までとし、実際の購入は29年度に実施することにしたため。2回目のアンケートデータ分析用の調査実施が、30年度に入るためと、マルチエージェントシミュレーターが30年度については無料で使用できたため。
レドックス情報に基づく新しいがん画像診断用プローブの開発

正常マウス(C3H)皮下に埋め込んだリチウムフタロシアニン(LiPc)のESRシグナルの線幅を4匹のマウスで個別に測定した。照射しなかった場合の線幅が約1週間ほとんど変化しなかったのに対し、炭素線(13keV/μm)を脚部に20Gy照射した場合はすべてのマウスで照射数時間後に線幅の増加が観察された。これは炭素線照射後に皮下の酸素分圧が若干増加したことを意味する。腫瘍(RIF-1)組織内のLiPcのESRシグナルの線幅は正常組織皮下と比較して小さく、正常組織に比べ腫瘍内の酸素分圧が低いことが確認された。ピロリジン環ニトロキシルラジカル(PROXYL)およびピペリジン環ニトロキシルラジカル(TEMPO)について置換基を変えて安定性を調べたところ、PROXYL系はグルタチオンやNADPH存在下のスーパーオキシドラジカルとの反応に比較的抵抗性であった。腫瘍組織では酸化ストレスを受けていることが示唆されていることから、ミトコンドリア等による還元的代謝を指標にviabilityを調べるためにはそれ以外によるシグナル消失を受けにくいPROXYL系がTEMPO系より適することが示された。3-ハイドロキシメチル-2,2,5,5-テトラメチルピロリジン-N-オキシルラジカル(hydroxymethyl-PROXYL)を静脈内投与し、RIF-1腫瘍部位においてESRを測定した。hydroxymethyl-PROXYLのESRシグナルの消失は半減期約25分と比較的遅かった。RIF-1腫瘍内に埋め込んだLiPcのESR画像を得た後、hydroxymethyl-PROXYLを静脈内投与してESR画像を得ることにより、各々のプローブの分布を同一動物で画像化した。今後ソフトウエアの開発により上記酸素分圧とviabilityの同一動物での画像化が可能となると考えられる。1.がん組織酸素分圧測定のためのプローブとしてリチウムフタロシアニン(LiPc)を検討した。LiPcは水に不溶性であり組織に移植しても炎症が見られないことから、がん組織に移植すれば組織内の酸素分圧プローブとして用いることができると考えられる。正常マウス大腿部皮下に移植したLiPcは300MHz電子スピン共鳴(ESR)を用いて測定した場合1mg以上で検出可能であった。LiPcのESRシグナルの線幅と酸素分圧の関係は酸素分圧が少なくとも090mmHgの範囲で直線関係があった。また、LiPcを移植したマウス大腿部を虚血再灌流するとESRシグナルの線幅が0.025mTと0.012mTの間で可逆的に変化することが確認できた。2.レドックスプローブとして用いるニトロキシルラジカルのL-バンドESRによるin vivo測定で検出感度を上げるために、スペクトル線の線幅を狭くすることを検討した。過重水素化した2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリドン-N-オキシルラジカル及び3-カルバモイル-2,2,5,5-テトラメチルピロリジン-N-オキシルラジカルを合成し、in vitroでシグナル強度を重水素化していないものと比較したところ、比較的低い変調幅では過重水素化することによりシグナル強度の顕著な増加が見られたものの、L-バンドESRで使用する変調幅である0.10.2mTではシグナル強度は1.11.3倍程度に増加したに過ぎなかった。

1.組織酸素分圧測定のためのプローブとしてリチウムフタロシアニン(LiPc)をマウス大腿部皮下に移植し、LiPcのESRシグナルの線幅に及ぼす放射線照射(炭素線、LET 13keV/μm,20 Gy)の影響をin vivo ESRで調べたところ、照射直後から約12時間後までの間に一時的に線幅の拡がりが観察され、照射による酸素分圧の一過性の増加が示唆された。腫瘍(RIF-1)移植マウスの腫瘍内に移植したLiPcのESRシグナルの線幅は正常組織皮下に移植した場合よりも狭く、腫瘍内が低酸素状態になっていることを確認できた。LiPcを移植した腫瘍部位をX線(20Gy)照射し経時的にESRを測定したが、ESER線幅に明らかな変化は観察されなかった。2.レドックスプローブとして用いるニトロキシルラジカルはミトコンドリア等における還元的代謝以外に各種ラジカルとの反応でもESRシグナルを消失するが、ニトロキシルラジカルの基本骨格と置換基を変えて安定性を調べたところ、ピロリジン-N-オキシルラジカルはグルタチオンやNADPH存在下のスーパーオキシドラジカルとの反応に比較的抵抗性であった。腫瘍組織においては3-ハイドロキシメチル-2,2,5,5-テトラメチルピロリジン-N-オキシルラジカルが半減期約25分と消失が比較的遅かった。3.LiPcとニトロキシルラジカルの各ESRシグナルよりESR-CT装置を用いて各プローブの分布を別々に画像化し重ね合わせることで同一マウスでLiPcとニトロキシルの分布の位置関係を示すことができた。これにより組織酸素分圧とレドックスのそれぞれの変化を同一個体で解析できる可能性が開けた。
ブロックポリマーの連結点一分子機能化による表面官能基化されたナノフィルターの作製

ブロック共重合体のブロック間の連結点に分解性の分子を修飾した高分子を原子移動ラジカル重合法により合成した。ポリエチレンオキシド(PEO)のスルホン酸エステルを連結点とした高分子は熱によりPEOの自己分解反応が進行することを明らかにした。薄膜中でシリンダー型の相分離構造を形成した高分子を光により架橋したのち200度で熱処理すると洗浄などの操作なしにナノフィルターが形成していることが明らかになった。本研究課題によって研究代表者は、高分子化学が取り組まなくてはならない最重要課題のひとつである、ナノポーラス高分子薄膜の空孔表面の定量的な官能基化を可能にする新規ブロック共重合体の開発に着手した。得られた代表的な成果は以下のとおりである。(1)熱開裂リンカーを有するブロック共重合体の合成ブロック共重合体間の間をムスルホン酸エステルで連結したポリエチレンオキシドと側鎖光架橋性液晶性メタクリレートからなるブロック共重合体を原子移動ラジカル重合によって合成できることが明らかになった。これにより薄膜形成後、光反応により薄膜構造を固定化でき、自立膜型のポーラ不高分子への展開が期待できる。(2)熱開裂リンカーを有するブロック共重合体の薄膜構造ブロック共重合体の相分離構造をTEM、GISAXにより評価した結果、基板に対して垂直配向したシリンダー型の相分離薄膜構造を有することを明らかにした。この薄膜は光反応を行うことで相分離構造が固定化できることも明らかにした。(3)定量的熱開裂によるブロック共重合体から単独高分子への変換先に得られた高分子の熱による高分子反応を示差熱走査測定により評価した結果、ある温度以上で熱開裂リンカーから定量的にそれぞれの単独共重合体へ変換できることが明らかになった。本研究の全体構想は、ブロック共重合体の連結点-分子に開裂性部位を組み込んだ高分子を合成し、ナノポーラス高分子を作製することである。本申請課題は、デバイスや分離材料への展開を目的として、イオン性部位を発生することができるスルホン酸エステルを連結点に組み込み熱による開裂反応によって空孔化と空孔壁面の官能基化の同時構築を目指す。その課題達成のための容易に熱開裂できるスルホン酸エステルの連結点の選択とマトッリクス高分子の液晶部位の架橋による構造固定化を鍵とするナノポーラス薄膜の作製を行った。PEO_<114>-b-sulfo-MA(Chal)_<58>の熱履歴をDSCにより検討した結果、サンプルを200度以上加熱するとブロック共重合体の連結点からの開裂反応が進行しスルホン酸が発生することが明らかになった。この開裂反応は定量的に進行し、スルホン酸の発生も低分子のモデル反応による確認した。次に、シリコンウェハー基板に作製した垂直配向膜に313nmの紫外光を照射による液晶性力ルコン部位の架橋を行いその反応機構の解明を行った。その結果、反応は主に反応初期と反応後期の2つの反応が存在することがわかった。すなわち、光照射1Jcm^<-2>までは光架橋反応が優先的に進行し、それから光定常状態までは、主にカルコン部位のs-cis, Z-chalconeとs-cis, E-chalconeの異性化が進行することが明らかになった。架橋反応による構造の固定化は、反応初期に進行し、その光照射量は1J cm^<-2>の光量で充分であることが明らかになった。313nmの光を照射しカルコン部位を架橋させた膜を、196°Cで20分加熱し、スルホン酸エステルの開裂を行った。FT-IRスペクトルは、ポリエチレンオキシドのC-O-C伸縮振動に由来する1103cm^<-1>のピークが消失した。この結果からシリンダー部位のPEOが除去されポーラス高分子が作製されたことが示唆された。すなわち、スルホン酸を空孔壁面に有するナノポーラス薄膜の作製できることが明らかになった。
障がい者グループによるユニバーサルデザインの視点でのつくり込みの特性について

本研究では、市街地歩行環境を対象とし、グループとして健常者と同等の五感の能力を有する視覚障がい者、聴覚障がい者、車いす使用者の障がい者グループと、健常者のグループの各3名が、それぞれ主体となってほぼ同じプロセスに沿って、UDの視点で「つくり込み」を行うという実験を行った。各グループの提案に対し、内容の「着眼点」とユニバーサルデザインの7原則に照らした「配慮ポイント」を比較し、障がい者グループによるつくり込みの特性を明らかにし、今後の健常者によるつくり込みへ活かすことを目的とした。1、視覚障がい者への音(聴覚)による配慮があり、個人の日常の問題点からの視点があった。健常者によるつくり込みでは、特に視覚障がいへの配慮を意識していくことが大切である。障がい当事者の日常の不便さを理解すること、例えば、疑似体験だけでなくつくり込みの作業中、常に意識できる状況をつくることが必要と思われる。2、原則5(ミス・危険)への配慮不足があった。「うっかりミスや危険につながらない・・」ことは、障がい者において配慮されにくい項目として注意したい。そして、健常者によるつくり込みでは、見落とされがちであることが示唆された。本研究は、つくり込み特性を得るための予備的実験と捉えている。得られた結果には、個人的経験・能力差の影響の問題が含まれており、今後は障がい者グループの例数を増やしていくことで、より信頼度の高い特性を得られるようにしたい。また、高齢者や子供、外国人、ベビーカーのグループについても同様の方法でつくり込みの特性を得ていきたい。