hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体的コミュニケーションにおける引き込み原理に基づくヒューマンインタフェース設計

面の皮インタフェースは、自己の代役(アバタ)であるVirtualActorの頭部に入り込んだ提示法であり、自己とVirtualActorの一体感を飛躍的に高め、自己の視線を確認しつつ3者間でのコミュニケーションが可能となる画期的なシステムである。官能評価実験により、見ている感覚を強く感じることができるなど視線提示に有効であることを明らかにし、システムの有効性を示した。またこれまでの視聴覚提示システムだけでなく、うなずき反応を触覚提示するシステムのプロトタイプシステム開発など、新たな感覚提示システムの開発を進めている。開発した身体的コミュニケーションシステムは、各種イベント等の多くの場で公開、テストを繰り返しており、現在、日本科学未来館に常設展示され、研究成果が公開されている。実際にシステムを体験することで、子どもから大人まで身体的コミュニケーションの不思議さ、重要性を感動とともに体感できる。身体的コミュニケーション効果を理論としてだけでなく、デモストレーションシステムとして体験できる形で実証し、当初の計画以上の進捗状況といえる。本研究成果に関しては、「IEEE RO-MAN 2003ロボットと人間のインタラクティブコミュニケーション国際ワークショップ最優秀論文賞(2003.10)」,「2004年ヒューマンインタフェース学会論文賞(2004.3)」を受賞するとともに、2003年10月に「生物学的人工システムにおける進化とインタラクション」国際シンポジウムで「身体的コミュニケーション・インタラクション技術-心が通う身体的コミュニケーションシステムE-COSMICの開発を通して」と題して基調講演を行った。うなずきや身振りなどの身体リズムの引き込みに着目し、発話音声に基づいて聞き手及び話し手として身体全体で応答・反応するインタラクションロボットInterRobot及びCGキャラクタInterActorによるコミュニケーション支援システムを次世代ヒューマンインタフェース設計の観点から研究開発した。既に身体的コミュニケーションシステムの基本システムを開発し、身体的コミュニケーション技術の基盤を確立している。
C型肝炎ウイルスコア蛋白による転写因子Ets-1の活性化

申請者はHCVコア蛋白を発現するHepG2細胞において、Raf-1/MAPK依存性に転写因子Ets-1 mRNAが発現亢進していることを見出し、HCVコア蛋白発現に伴うEts-1およびMMP-7の活性化について検討を行った。(1)Zymographyを用いたMMP-7蛋白の活性化の検討:抗マウスMMP-7抗体を用いた免疫沈降法によりHCVコア蛋白発現トランスジェニックマウス(以下HCVコア発現マウス)肝組織(東京大学医学部小池和彦博士より供与)ホモジネートからMMP-7蛋白を精製し、ゼラチン添加SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動にて分離した。電気泳動後のゲルをrenature bufferにてインキュベート・0.1% Coomassie blueにて染色後脱染し、ゲル画像をスキャニングして解析を行った。対照の正常マウス肝組織にはほとんど活性化MMP-7蛋白が存在しなかったが、HCVコア発現マウス肝組織には活性化MMP-7蛋白が検出された。最近申請者はHCVコア蛋白を発現するHepG2細胞において、Raf-1/MAPK依存性に転写因子Ets-1 mRNAが発現亢進していることを見出した。Ets-1は肝癌を含む種々の癌組織において発現亢進していることが報告されており、特にEts-1によるmatrix metalloproteinase(MMP)-1・7の活性化と癌細胞の浸潤・転移能との関連が注目されている。そこで申請者はHCVコア蛋白発現に伴うEts-1およびMMP-1・MMP-7の活性化について検討を行った。(1)HCVコア蛋白発現細胞における転写因子Ets-1の発現亢進についての検討:HCVコア蛋白を安定的に発現するHepG2細胞(HepΔNCTH細胞)よりRNAを抽出し、^<32>P標識Ets-1 cDNA probeを用いたNorthern blot法によってEts-1 mRNAの発現量を比較検討したところ、HepΔNCTH細胞におけるEts-1 mRNA発現量は親株HepG2細胞における発現量よりも有意に増加していた。またSYBR greenを用いた定量的RT-PCR法にて、HepΔNCTH細胞におけるEts-1 mRNAの発現量はHepG2細胞における発現量の約3倍であった。Ets-1 mRNAの発現亢進について、MAPK経路の関与の有無を検討するため、MAPK kinase(MEK)阻害剤PD98059を培地に添加し同様の解析を行ったところ、PD98059存在下でのHepΔNCTH細胞におけるEts-1 mRNAの発現量はHepG2細胞のそれと差異がなかった。さらにHepΔNCTH細胞より蛋白を抽出し、Western blot法にてEts-1蛋白の発現量を検討したところ、HepΔNCTH細胞におけるEts-1蛋白の発現量は、親株HepG2細胞に較べ有意に増加していた。(3)HCVコア蛋白発現細胞におけるMMP-7の発現亢進についての検討:HepΔNCTH細胞よりRNAを抽出し、RT-PCR法を用いてMMP-7 mRNAの発現量を比較検討したところ、HepΔNCTH細胞におけるEts-1 mRNA発現量は、親株HepG2細胞に較べ有意に増加していた。(2)HCVコア蛋白発現細胞におけるMMP-7蛋白の発現亢進についての検討:抗ヒトMMP-7抗体を用いたELISA法によりHepΔNCTH細胞の培養上清100μl中のMMP-7蛋白発現量を検討したところ、親株HepG2細胞の培養上清中に分泌されるMMP-7蛋白に較べ(約4倍と)有意に増加していた。(3)ザイモグラフィーを用いたMMP-7蛋白の活性化の検討:抗ヒトMMP-7抗体を用いた免疫沈降法によりHepΔNCTH細胞の培養上清からMMP-7蛋白を精製し、ゼラチン添加SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動にて分離した。電気泳動後のゲルをrenature bufferにインキュベートし、0.1% Coomassie blueにて染色後脱染し、ゲル画像をスキャニングして観察・解析を行った。対象のHepG2細胞の培養上清(無血清培地添加後24時間後)にはほとんど活性化MMP-7蛋白が存在しなかったが、HepΔNCTH細胞の培養上清中からは活性化MMP-7蛋白が検出された。

対照の正常マウス肝組織にはほとんど活性化MMP-7蛋白が存在しなかったが、HCVコア発現マウス肝組織には活性化MMP-7蛋白が検出された。
自己イメージに焦点を当てた支援プログラムが中堅前期看護師の看護実践力に及ぼす影響

臨床経験3年以上20歳代の中堅前期看護師(以下,中堅前期看護師)は,患者・家族との関係困難を抱え,それには否定的な自己イメージが影響している.他者との対話と並行し自己実践を熟考する内省は,自己分析力と洞察力を高め自己イメージの変化及び看護実践力の向上をもたらす.そこで,中堅前期看護師11名を対象に,患者・家族との関係場面について仲間との対話を通して看護実践の見つめ直しを行うプログラムを実施した.プログラム終了後,看護実践の変化について構造化面接を行い収集したデータを質的帰納的に分析した.参加者は,平均年齢27.2±2.4歳,平均臨床経験年数5.0±1.6年であった.参加前の看護実践について抽出されたインビボコードは「急性期は患者と接する期間が短いため機会を逃さず思いを聴き援助する」「周囲から評価され任された事は自分で考え行動できる」「不測の事態には上手く対応できない」「配置転換で新たな技術や知識の習得に追われ流されてしまう」等であった.参加後は「他職種と連携し患者の希望を叶えている」「できない事や知らない事を同僚に相談し協力を求める」「仕事で気になった事は自問し他者に確認する」「後輩看護師に自分から声をかけ共に考える」「仲間の実践に触れ力不足を感じ自信が揺らいだ」等であった.参加前後の変化には,“仲間に解ってもらえ嬉しかった"“仲間の意見は新鮮で刺激的,実践が広がった"等,仲間による相互理解と相互刺激が発展的,協働的な実践に影響している一方で,“仲間は凄い,自分は仲間のようにできていない"と,仲間の実践が自己の実践への過小評価に影響していることが述べられていた.以上より,仲間と看護実践の見つめ直しを行うプログラムは,中堅前期看護師の看護実践を向上させる効果が期待できる一方で,看護実践に対する自己評価を低下させる可能性があることが示唆された.プログラムは、平成31年5月より開始し平成31年1月に全10回を終了し、プログラム後の個人面接は2月で終了した。令和元年5月現在は、収集したデータ分析を行っている。データ分析結果を踏まえプログラム効果の評価を行う。臨床経験3年以上20歳代の中堅前期看護師は、役割や責任範囲の拡大による過負荷、仕事と家庭との両立困難による心身疲労が蓄積しやすく、離職願望が生じる可能性が高い。看護師の離職願望は自尊感情の低下が始点となり、自尊感情の基盤には自己イメージがあると言われる。肯定的自尊感情の向上や否定的自尊感情の改善には自己イメージへの介入が有効であり、自己肯定感は学びや生きることへの原動力を生み出す。自己の実践を熟考する内省は、自己に対する分析力を高め、自己イメージの変化をもたらす。そこで本研究は、中堅前期看護師の自己イメージに焦点を当てた看護実践の見つめ直しプログラムの、自己イメージの肯定的変容と看護実践力への影響について検証することを目的とした。研究実施計画は、平成29年度前半はプログラム実施のための準備とし、平成29年後半から平成30年後半までプログラムの実施とした。平成31年度はデータ分析およびプログラムの効果の評価とした。計画にそって、平成29年前半は、研究協力施設の看護管理者とプログラム実施のための調整及び研究参加者の募集を行った。数回にわたる調整の後、プログラム全10回の日程を決定した。参加者は、募集の結果12名から承諾が得られた。承諾が得られた12名を各6名の2グループ編成とし、各回の事例担当者を決定し、参加者への連絡を行った。プログラムの実施は、平成29年後半からの計画であったが、研究協力施設との調整および施設の希望により、看護管理者の交替およびスタッフの配置転換など新年度体制が確立し軌道に乗る平成30年度前半からとし、プログラムの初回は平成30年5月に実施予定とした。プルグラム全10回の日程、グループ編成、事例担当者等は決定している。初回は平成30年5月19日の予定である。当初、プログラム開始時期は平成29年後半の予定であったが、研究協力施設の希望により、新年度体制が整う平成30年からの開始に変更した。そのため、プログラム開始時期が、予定よりも半期ほど遅れることになった。ただし、プログラムは平成30年度内に終了できる予定であるため、研究の進捗に大きな影響はないと思われる。臨床経験3年以上20歳代の中堅前期看護師(以下,中堅前期看護師)は,患者・家族との関係困難を抱え,それには否定的な自己イメージが影響している.他者との対話と並行し自己実践を熟考する内省は,自己分析力と洞察力を高め自己イメージの変化及び看護実践力の向上をもたらす.そこで,中堅前期看護師11名を対象に,患者・家族との関係場面について仲間との対話を通して看護実践の見つめ直しを行うプログラムを実施した.プログラム終了後,看護実践の変化について構造化面接を行い収集したデータを質的帰納的に分析した.参加者は,平均年齢27.2±2.4歳,平均臨床経験年数5.0±1.6年であった.参加前の看護実践について抽出されたインビボコードは「急性期は患者と接する期間が短いため機会を逃さず思いを聴き援助する」「周囲から評価され任された事は自分で考え行動できる」「不測の事態には上手く対応できない」「配置転換で新たな技術や知識の習得に追われ流されてしまう」等であった.参加後は「他職種と連携し患者の希望を叶えている」

「できない事や知らない事を同僚に相談し協力を求める」「仕事で気になった事は自問し他者に確認する」「後輩看護師に自分から声をかけ共に考える」「仲間の実践に触れ力不足を感じ自信が揺らいだ」等であった.参加前後の変化には,“仲間に解ってもらえ嬉しかった"“仲間の意見は新鮮で刺激的,実践が広がった"等,仲間による相互理解と相互刺激が発展的,協働的な実践に影響している一方で,“仲間は凄い,自分は仲間のようにできていない"と,仲間の実践が自己の実践への過小評価に影響していることが述べられていた.以上より,仲間と看護実践の見つめ直しを行うプログラムは,中堅前期看護師の看護実践を向上させる効果が期待できる一方で,看護実践に対する自己評価を低下させる可能性があることが示唆された.プログラムは、平成31年5月より開始し平成31年1月に全10回を終了し、プログラム後の個人面接は2月で終了した。令和元年5月現在は、収集したデータ分析を行っている。平成30年5月から、決定した日程にそって毎月1回ずつプログラムを実施する。プログラムは、平成31年1月に全10回終了予定である。データ分析結果を踏まえプログラム効果の評価を行う。平成29年度に購入予定であった設備備品と消耗品のを購入しなかったこと、学会参加のための旅費の使用が1回分のみであったことなどが理由としてあげられる。平成30年度は、平成29年度未使用分の設備備品と消耗品の購入および旅費等について使用する予定である。テープ起こしの費用が予算計上よりも低額であったため次年度使用額が発生した。令和元年度は学会発表および論文投稿に向けた費用に当てる。
アンモニア触媒分解式ハイドライド気相成長法を用いた窒化アルミニウムの高速成長

高性能AlGaN系深紫外発光デバイスの基板としてAlNが有用である。AlN及びAlGaNの選択成長では, SiO2等をマスクに用いることができないため,基板に溝加工を行って横方向成長を制御する成長法が有望である。本研究では,三角ストライプ状にシード部の加工を行ったAlN/サファイア基板上へHVPE法により厚膜成長を行い,ファセット制御により貫通転位の伝搬を制御して,その密度を約1桁低減した。また,エッチピット法を用いてAlNエピタキシャル膜中の貫通転位密度の評価を行った。KOHとNaOHの混合融液によりウェットエッチングを行った結果,エッチピットの大きさにより転位種類を判別できることを明らかにした。AlNは高い熱伝導率や210mm以上の光に対しての高い透過性から深紫外LED、LDの基板材料として期待されている。これまでの研究では減圧HVPE法を用いて周期溝構造を有するAlNテンプレート上へAlNを高温成長することにより、ボイドを形成し、応力緩和によりクラックフリーなAlN厚膜を得ることができた。本年度の研究では、チタン、タングステンを金属触媒として用いる効果を調べると共に、高速厚膜成長でのクラック抑制を行うため、ボイドの形成する位置を制御することを目指した。実験はMOVPE法によりサファイア上に成長を行った低欠陥AlNを<1-100>方向に周期溝加工したものを基板として用いた。溝構造として(溝幅/テラス幅/溝深さ)が、それぞれ(5/5/2.5)μmと(15/5/2.5)μmの2パターンを用いた。成長条件は圧力5kPaのもと、温度13001500°Cである。成長の時間は5180minである。チタン、タングステンを金属触媒をすることで、アンモニアの分解効率が向上し、低V/IIIでの成長が可能となった。また、チタンは窒化チタンとなり、タングステンは窒化タングステンとなるため、初期に成長の不安定性を生じた。ボイド形成に関しては、テラス上の横方向と縦方向の成長速度は溝幅に依存せず、一定であるということから、ボイドの上端の高さは溝幅と縦/横方向成長速度に比例するということが明らかとなった。溝加工なしのものと比べると、溝幅5μm、溝幅15μmのもの共に、横方向成長により結晶性は大幅に改善しているということが明かとなった。本年度の研究では、ストライプ溝AlN/サファイア基板を用いた際のボイド形成メカニズムの検討を行い、その結果より成長条件による成長形態の変化を利用してボイドの大きさと位置の制御を行った。さらに転位低減技術の検討も行った。触媒金属として、Ir(イリジウム)の検討を行い、アンモニア雰囲気で1000°Cにおいても、変形を生じることが無く、比較的安定であることを確認した。成長温度を14001550°C、V/III比を5001500で変化させてストライプ溝基板上に成長を行った。断面CL像を観察すると、テラスからc面成長した部分は発光強度が弱く、溝側面から斜めファセット成長した部分は発光強度が強かった。このことから成長形態を推測することができ、成長温度・V/III比が高いほど、縦/横比が大きくなり、ボイド上端の形成位置が高くなることがわかった。シード部の断面形状が三角と通常のストライプ溝基板を用いてAlN成長を行った。KOHエッチングにより転位が存在する箇所に選択的にエッチピットを形成させ、光学顕微鏡で観察した。三角ストライプ溝基板では斜面の貫通転位は横方向成長によって曲げられ、ボイドもしくはボイド上部に集まり、シード上の高範囲に低転位領域を広げることができた。またCL測定より、この低転位領域では転位が集中する部分に比べ強い発光強度が得られた。これまでの研究で減圧HVPE法を用いてサファイア基板上に高温成長することによって原子ステップを有する高品質AlN膜の作製が可能となった。本研究ではエッチピット(EPD)法を用いてAlNエピタキシャル中の貫通転位密度を測定した。また,ファセット制御により貫通転位の伝搬を抑制するため,三角ストライプ加工を施したAlN/Sapphire基板上へHVPE法により厚膜成長を行った。サファイア上にMOVPE法により成長させたAlNをKOHとNaOHの混合融液を用いてエッチングを行い,、形状と密度から貫通転位の種類と密度の評価を行った。なお,この試料のXRCによるFWHMは(0002)回折は154arcsec,(10-10)回折は504arcsecである。ピットの径が3-5μmの他に,AlNの表面には3種類の大きさの異なるピットが形成された。

この大きさにより転位の種類を判別することができ,最も小さなピットがa型転位(edge dislocation)である。0.3-0.5μm径のものはa+c型の混合転位(mix dislocation)、3-5μm径のものは数個の転位が束になったものであった。a型転位密度は1.9×10^9cm^<-2>,a+c型転位密度は2.3×10^8cm^<-2>であった。AlN/サファイア基板にプラズマcvD法を用いてSiO_2を堆積させ,フォトリソグラフィ技術によってのストライプパターンを<1-100>AlN方向と平行に作製し,さらに断面形状が三角形をしたSiO_2マスクを形成した。その後,誘導結合プラズマエッチング装置(ICP)を用いて三角ストライプAlNサファイア基板上を作製した。180minの成長により28μmのクラックフリーAlN膜を得た。横方向成長によりボイドが形成され応力緩和がなされたため,クラックの発生を抑制された。また,明瞭な原子ステップが観察でき,転位密度が大幅に低減されていることが示唆される。表面平坦性を示すRMS値は0.121nmで,平坦性の極めて優れている。
ケロイド発生におけるＷｎｔ５ａシグナル伝達機構の解明と分子標的治療への応用

ケロイド由来線維芽細胞、正常皮膚由来線維芽細胞を用い、Wntシグナル関連遺伝子β-カテニン、リン酸化β-カテニンとGSK3-β、全GSK3-β、FZD4受容体、ROR2受容体の発現を解析した結果、ケロイド由来線維芽細胞においてWnt5aの発現が蛋白やmRNAレベルで高く、β-カテニンの高発現を確認した。Wntシグナル経路に関する84遺伝子発現比較解析により、数個のPITX2, WNT9A, ACTBを含んだ遺伝子の増加を認めた。ケロイド発生において、WntシグナルのWnt5a/β-カテニン経路が関与している可能性が示唆された。また、EMTの可能性も示唆された。【目的】今回の研究目的は、ケロイド発生におけるWntシグナル経路を解析し機能を詳細に検索することである。【結果】リコンビナントWnt5aペプチドを添加した結果、β-カテニン、リン酸化β-カテニン(Ser33/37/Thr41)、リン酸化GSK3-βの発現は、NF、KF双方において著明に増加した。その一方で、リン酸化β-カテニン(非依存β-カテニン非依存的経路:Ser45/Thr41)、全GSK3-βの発現はWnt5a添加による影響を受けなかった。また、ケロイド表皮にビメンチン陽性細胞を認めた。【結語】ケロイド発生において、WntシグナルのWnt5a/β-カテニン経路が関与している可能性が示唆された。【目的】ケロイドは微細な傷から発生し拡大し続ける難治性疾患であり、その治療方法は確立されていない。ケロイド発生に関する分子レベルのメカニズムは、未だ解明には至っていない。Wntシグナル伝達経路が細胞の増殖、分化、生存、進展等に重要な関与を示ししている。本研究の目的は、ケロイド発生におけるWntシグナル伝達機構の解明と分子標的治療への応用である。【材料と方法】ケロイド組織、ケロイド由来線維芽細胞(KF)、正常皮膚組織、正常皮膚由来線維芽細胞(NF)を使用した。WntファミリーおよびWntシグナル関連遺伝子β-カテニン、リン酸化β-カテニン、全GSK3-β、リン酸化GSK3-β、frizzled4(FZD4)受容体、ROR2受容体の発現を免疫組織化学法、半定量PCR法、ウェスタンブロット法等を用いて解析した。【結果】免疫組織化学法によるWnt5aの発現は正常皮膚よりケロイド組織に強く見られた。WntファミリーのmRNAレベルの発現解析では、KFにおいてWnt5aの発現が著明に亢進し、Wntシグナルの重要な標的因子であるβ-カテニンも高く発現していることを確認した。一方、Wntシグナル(β-カテニン非依存的経路)の主要な受容体であるFZD4、ROR2の発現は、蛋白レベルで、NFとKFで有意差を認めなかった。リコンビナントWnt5aペプチドを添加した結果、β-カテニン、リン酸化β-カテニン(Ser33/37/Thr41)、リン酸化GSK3-βの発現は、NF、KF双方において著明に増加した。【目的】今回の研究目的は、ケロイド発生におけるWnシグナル伝達経路を解析し詳細な機能を検索することである。【材料と方法】1)ケロイド由来線維芽細胞(KF)および正常皮膚由来線維芽細胞(NF)を分離培養し、リコンビナントWnt5aペプチドで刺激した。それぞれの線維芽細胞のβ-カテニン、リン酸化β-カテニン(Ser33/37/Thr41)、リン酸化GSK3-βをウェスタンブロット法にて解析した。2)免疫組織化学染色法を用いてケロイドおよび正常皮膚組織のepithelial-mesenchymal transition (EMT)を検索した。3)Wntシグナルの刺激・抑制前後のケロイドおよびケロイド由来線維芽細胞(KF)と正常皮膚由来線維芽細胞(NF)からRNAを抽出し、RT2 Profiler PCR Arrayを用いてWntシグナル伝達経路に関する84遺伝子発現を比較検討した。

また、ケロイド表皮にビメンチン陽性細胞を認めた。Wntシグナル経路に関する84遺伝子発現の比較検討により、PITX2, WNT9A, ACTBを含んだ数個の遺伝子発現の増加が認められた。【結語】ケロイド発生において、WntシグナルのWnt5a/β-カテニン経路が関与している可能性が示唆された。また、EMTの可能性も示唆された。医歯薬学Wntシグナル伝達経路に関する因子GSK3-β、βカテニンとそれらのリン酸化の定量的解析に着目しWnt5aの誘導および抑制の研究とケロイド細胞のin vitro解析を行った。リコンビナントWnt5aペプチドを添加した結果、β-カテニン、リン酸化β-カテニン(Ser33/37/Thr41)、リン酸化GSK3-βの発現は、NF、KF双方において著明に増加した。その一方で、リン酸化β-カテニン(非依存β-カテニン非依存的経路:Ser45/Thr41)、全GSK3-βの発現はWnt5a添加による影響を受けなかった。その結果を2013年11月米国シカゴで開催されたInternational Conference on Functional and Comparative Genomics andPharmacogenomicsで報告した。また、ケロイドにおいては、EMT(epithelial-mesenchymal transition)とWntシグナル伝達の関連は知られてない。これについてケロイドおよび正常皮膚を用いてEーカドヘリン(上皮細胞マーカー)とビメンチン(間葉系細胞マーカー)免疫染色を行った結果、ケロイドの表皮にビメンチン陽性細胞を認めEMTの可能性が示唆された。今後、これまでに得られた結果を発展させ、Wntシグナルの刺激・抑制前後のケロイドおよびケロイド由来線維芽細胞(KF)と正常皮膚由来線維芽細胞(NF)からRNAを抽出し、RT2 Profiler PCR Arrayを用いてWntシグナル経路に関する84遺伝子発現を比較検討する。ケロイドとEMTの関連性についてさらに深く研究する。今後、これまでに得られた結果を発展させWnt5aの機能的解析を詳細に行なう予定である。Wntシグナル伝達経路に関する因子GSK3-β、βカテニンとそれらのリン酸化の定量的解析に着目しWnt5aの誘導および抑制の研究とケロイド細胞のin vitroモデルおよび動物モデルの作成を行なう。研究は順調に進み効率の良い結果が得られ、予定より少ない予算で済んだため。Wntシグナル伝達経路に関連する遺伝子の定量的解析とケロイドモデル作成に使用する。
生食野菜における野菜種別の非加熱殺菌法の確立に関する研究

本年度の研究概要昨年度までにノンカットの生食用野菜に汚染した大腸菌O157(以下O157と略す)などは野菜表面上でピリ様物質により、表面組織や菌同士が強く付着した状態で生残することを明らかにした。本年度は、そのような状態の野菜に有効な殺菌条件を明らかにすることを目的とした。1.O157を接種し、数日間保存した野菜(キュウリ、キャベツ、レタス)に非加熱殺菌法として次亜塩素酸ナトリウム溶液や超音波処理との併用など数種類の条件で殺菌処理を行い、その殺菌効果を検討した。その結果、キュウリでは、次亜塩素酸ナトリウム溶液の温度を上げて、超音波処理を併用した場合、O157殺菌効果が得られた。キャベツ、レタスにおいては、界面活性剤を加えた次亜塩素酸ナトリウム溶液に超音波処理を併用することでO157殺菌効果が得られた。しかし、これらの殺菌法ではO157を殺滅するには至らなかった。今後、他の非加熱殺菌法による検討も必要であると考えられる。2.殺菌処理後の各野菜の表面を電子顕微鏡にて観察した結果、殺菌効果の有無に関わらず、いずれの野菜表面でもバイオフィルム様の塊が観察された。野菜表面に汚染したO157が1週間程度経過するとバイオフィルム化する可能性も推察きれたが、O157の生残部位を特定するには至らなかった。このことから、野菜表面のO157などに対する殺菌効果は野菜種の表面構造の違いにより異なるのではなく、菌体がバイオフィルム状になっているかが関係しているのではないかと推察された。今後はバイオフィルム状になっている菌に対する効果的な殺菌法を検討する必要があると考えられる。1.目的本研究において平成16年度は,我が国で汎用されている市販のノンカット状態の生食用野菜に大腸菌O157(以下O157と略す)およびSalmonella Enteritidis(以下SEと略す)を接種し,温度別にその消長を調べることと同時に保存に伴うこれらの菌の様態変化などを走査型電子顕微鏡を用いて明らかにすることを目的として研究を行った.2.材料および方法市販の5種類のノンカット状態の生食用野菜(キュウリ,キャベツ,ニンジン,ナス,ミニトマト)にO157またはSEを接種し,それぞれを密閉容器内に10°Cおよび20°Cで保存し,菌接種直後,7日後および14日後のO157またはSEの菌数を調べた.また,購入時の野菜表面および,O157またはSEを接種し10°C,20°Cで10日間保存したキュウリ表面を走査型電子顕微鏡で観察した.3.結果および考察O157は菌接種後,10°C保存ではニンジン,ナス,キャベツにおいて14日後に接種菌数よりやや減少したが,20°C保存ではすべての野菜において接種した菌数と14日後の菌数とほぼ差は見られなかった.SEは菌接種後,10°C保存ではすべての野菜で14日後に接種した菌数よりもやや減少したが,20°C保存ではO157と同様にすべての野菜において14日後までほぼ菌数の変化は見られなかった.これらの結果から,ノンカット野菜に接種したO157およびSEは,常温または低温のいずれの条件下でも14日程度の期間を通じて接種菌数がほぼ温存されることが判明した.購入時の野菜表面を走査型電子顕微鏡により観察したところ,野菜の微細な表面組織は野菜種によって独自の網目構造をしており,微小なゴミ様粒子や雑菌が網目構造の表面組織上に散在して付着している様子が観察された.O157またはSEを接種したキュウリの表面では両菌ともピリ様物質によりキュウリの表面組織や菌同士が強く付着している状態が観察された.このことから,O157やSEはキュウリ表面に汚染した後,ピリ様突起物を産生し菌同士やキュウリの表面に固着した状態で生残することが考えられた.本年度の研究概要昨年度までにノンカットの生食用野菜に汚染した大腸菌O157(以下O157と略す)などは野菜表面上でピリ様物質により、表面組織や菌同士が強く付着した状態で生残することを明らかにした。
空中に文字や物体を描ける３Ｄクリスタルの教材活用

3Dプリンタでは空中に浮かぶ物体は作れないが、3Dクリスタルではクリスタルガラスに空中でも文字や物体を描くことができ、3次元板書がわりの道具としての可能性を持っている。そこで、本研究ではクリスタルガラスに描画できる3Dクリスタルの教材としての活用方法について研究し、有用性を明らかにすることを研究目的としている。SketchUpで、数学の演習問題で出てくる関数曲面を描画した。描画データは3Dクリスタルメーカーで利用可能なobj形式に変換保存し、メールでメーカーに送信し、メールと電話で情報交換しながら微修正をし、3Dクリスタルを製造してもらい、納品してもらった。このクリスタルを11月に数学の授業での微分積分の演習問題のときにクラスで回し見てもらいながら教員に説明してもらった。アンケートをとった結果、教科書の図でおおよその形はわかっていたが、クリスタルを見て完全にわかった、または、教科書ではわからなかったがクリスタルで理解できた、とする回答がほとんどであった。ただ、サイズの制約上グラフが小さいのと、重いとの意見もあった。クリスタルへの描画自体は非常に細かく品質良くできていると感じた。その後、SketchupとSolidWorksを用いて物理実験の原理説明となる3次元図形の描画を進めたが、説明に用いる矢印や線を描くにあたってはSketchupのほうが適していると感じた。クリスタルを製作した物理実験のテーマは比電荷、フランクヘルツ、ヤング率であった。12月1月にかけて3年後期の物理実験が行われたので、実験参加者にクリスタルを見せて描画している実験原理について説明したところ、「ネオン管の中に電子を入射する様子を、実験前には水中ビームのような光景で想像していた」など、一見レポートを適切に書いているように見える学生でも違ったイメージを持っている可能性が示された。一方で、「b」を裏から見ると「d」に見えるなど、透明なクリスタルならではの注意点も判明した。
東アジアの地域化と中産階級-アメリカ化・中国化・日本化

東アジア・東南アジアでは、一九八〇年代から一九九〇年代の地域的な経済発展の中で、高等教育を受けたプロフェッショナルを中心とするバイリンガル、ときにはトリリンガルの新しい中産階級が「マス」として橿頭するようになった。本研究は、こうした東アジア・東南アジアにおける中産階級の擡頭に注目し、「アメリカ化」「日本化」「中国化」を鍵概念として、いまこの地域でどのような秩序が形成され、またインドネシア、マレーシア、タイ、フィリピンなどの国々において、どのような国内政治経済体制が編成されようとしているかを明らかとするものである。本研究の具体的成果は大きく以下のようにまとめることができる。(1)マニラ、バンコク、ジャカルタの華人コミュニティを取り上げ、1980年代以来の経済発展とグローバル化と地域化のなかで、華人コミュニティがどのように変貌しつつあるか、これを中産階級化と超国籍化を鍵概念として、社会史的に分析した。その主たる研究成果としてはHau,"The Chinese Question"がある。(2)タイ、フィリピン、インドネシア、マレーシアにおいて中産階級はどのように形成され、政治的、経済的、社会的、文化的にどのような特徴をもっているか、これを、華人コミュニティの中産階級化と超国籍化、プリブミ中産階級の成立と発展、両者の対立と協調に注目しつつ明らかにした。その主たる研究成果としては鳥居高「1990年代以降のマレーシア中間層の位置づけ」、見市建「インドネシア都市中間層にとってのイスラームと出版」がある。(3)「アメリカ化」「日本化」「中国化」などのプロセスのなかで、中産階級がいまどのような規範と生活スタイルと政治経済システムを受け入れ、どのようなアイデンティティを形成しつつあるのか、これを国内政治経済体制の再編、東アジア地域秩序の形成との関連で明らかにした。その主たる成果としてはShiraishi,"The Third Wave : Southeast Asia and Middle-Class Formation in the Making ofa Region"がある。平成15年度、白石はフィリピン、インドネシア、タイにて調査を行ない、「東アジアの中産階級から新しい『アジア人』が生まれる」(『中央公論』、10月号)、「東アジア地域形成と『共通文化圏』」(添谷芳秀、田所昌幸編『現代東アジアと日本1日本の東アジア構想』、慶應義塾大学出版会・所収)を発表した。見市はインドネシアにおけるイスラーム復興と中産階級の接頭について研究を実施し、Islamic Youth Movements in Indonesia (IIAS Newsletter 32)を発表するとともに、さらに『イデオロギーとしてのイスラーム』を公刊の予定である。また鳥居はマレーシアの国家主導による中間層形成について研究を行い、The Mechanism for State-led Creation of Malaysia's Middle Classes (Special Issue : The Emergence of the Asian Middle Classes and their Characteristics)を発表した。アビナーレスはマルコス期から現代までの中間層をめぐる政治史の変遷を辿り、フィリピンにおける集中的なインタビュー調査を行っている。"The Disappearing Middle Class in Post-Authoritarian Politics in the Philippines"として発表予定である。濱下は上海や華南と東南アジアの都市(例えばバンコクなどの)華人社会との結びつきによる新たな社会層の形成についての現地調査を実施した。1980年代半ば以降、東アジアの地域的な経済発展によって東アジア諸国の経済的相互依存が拡大・深化し、これが企業ネットワークの拡大と深化を媒介として、事実上の地域的経済統合をもたらしたことはよく知られている。

しかし、それと並んで、もう一つ重要なことは、こうした地域的な経済発展の結果として、日本に続いて、韓国、台湾、香港、シンガポールで1980年代に中産階級社会が成立し、1990年代にはタイ、マレーシア、インドネシア、フィリピンで、ついで今日では中国沿海の都市で中産階級が台頭しつつあることである。本研究においてはこうした中産階級社会の成立にともなう変化を多面的に明らかにすることを目的としている。以上のような目的を踏まえて、本年度は主としてインタビューと資料収集を目的に中国やインドネシア、マレーシアなどにおいて、各研究分担者のテーマに沿ってそれぞれが現地調査を行い、研究発表をした。本年度、発表した成果には以下のようなものがある。中産階級台頭の政治的意義については白石が日本と東アジア地域との関連および地域形成について(The Third Wave[in Beyond Japan, Cornell University Press, forthcoming])、鳥居とアビナーレスは主にマレーシアとフィリピンの国内政治体制におけるインパクトを検証した。さらに中産階級台頭に伴う、東アジアの地域的な文化市場の成立(白石、読売新聞エッセイ)、インドネシアにおけるイスラーム復興(見市)、新華僑(濱下)の登場、インドネシアにおける労使関係の変化(水野)などを検討した。1980年代半ば以降、東アジアでは地域的な経済発展がおこった。その結果、東アジア諸国間の経済的相互依存が拡大・深化し、企業ネットワークの拡大・深化とともに、事実上の地域的経済統合が進展したことはよく知られている。しかし、それと並んでもうひとつ重要なことは、こうした地域的な経済発展の結果として、日本に続いて、韓国、台湾、香港、シンガポールで1980年代に中産階級社会が成立し、1990年代にはタイ、マレーシア、インドネシア、フィリピンで、ついで今日では上海、広州などの中国沿海の都市で中産階級が台頭しつつあることである。本研究においてはこうした中産階級社会の成立に伴う政治・社会・文化の変化を多面的に明らかにすることを目的とした。本年度はこうした目的を踏まえ、主として政治的、文化的なentrepreneurshipに注目して中国、インドネシア、マレーシア、フィリピン、タイなどにおいて、各研究分担者がテーマに沿って現地調査を行い、研究発表を行った。本年度に発表された研究成果としては以下を挙げることができる。東アジアにおける地域形成と中産階級の台頭、その意義については、白石がBeyond Japan : Dynamics of East Asian Regionalism(Peter Katzensteinとの編著)の中で議論を行った。
細胞膜の流動性に着目した癌細胞特異的なナノ微粒子の創製

癌細胞の診断を目的として、流動性の高い細胞膜へ選択的に取り込まれるナノ粒子の作製を行った。ナノ粒子表面にフレキシブルな親疎水のブロック型の分子を提示させると、水から有機溶媒に移動する両親媒性のナノ粒子が作製できた。このナノ粒子は細胞膜を直接透過することで細胞内に入ることを明らかにできた。このためこれらナノ粒子の細胞導入量は細胞膜の流動性に敏感と考えられ、新しい癌細胞の検出につながる粒子表面分子の設計指針が得られた。本研究の目的はナノ粒子の表層に結晶性の異なる多様な分子を提示し、細胞導入効率(特に癌と正常細胞の違い)との相関を調べることである。初年度は、量子ドットの表層にポリエチレングリコールを介してメチル、エチル、フェニル基など疎水性の分子を提示させた。それらの疎水性部位は細胞膜との相互作用に必須であり、また粒子の細胞脂質2分子膜の透過性に反映されることを狙った。ただのポリエチレングリコール鎖の提示では細胞(NIH3T3)への導入効率は非常に低いものであったが、エチル、フェニルの導入によって細胞内導入効率は大きく向上された。アルキル鎖が4以上の疎水性を表層に提示すると、粒子の水への分散性が極度に低下するため、C3程度までのアルキル鎖を用いることが重要であることがわかった。特に癌細胞への取り込みは高いことがわかった。癌細胞と正常細胞への量子ドットの取り込みの違いに関しては、11月に開催されたAsiaNano2010国際学会において口頭発表を行なった。現在イギリス化学会の学会誌に投稿し、リバイスを行っているところである。また疎水性分子が粒子最表層に最初からあるのではなく、動的なメカニズムによって細胞膜透過時に表層に現れる分子デザインに着手している、これにより疎水性の高い、すなわち膜透過性の高さと粒子の分散性を同時に実現することができると考えている。これらのデータに関しては9月に予定されている高分子討論会において発表する予定である。今までは毒性が高いと言われるカチオン性の高分子を利用することで量子ドットの導入が行われていたが、我々の方法は中性の粒子を用いる点に優位性がある。2年次目は、より高い導入効率を目指した粒子設計を目指す。癌細胞は正常細胞に比べて粘弾性が低い(やわらかい)ことが知られている。これらの癌細胞の粘弾性減少に伴い、細胞膜の流動性が上昇していると考えられる。そこで流動性の高い細胞膜に特異的に取り込まれるナノ微粒子の表面デザインを明らかにすることを目的とし実験を行った。平成22年度の結果より、融点の低い分子(メチルなどの分岐が多い分子)の細胞内取り込み量が有意に多いことを見いだしており、それらの脂質様分子で量子ドットあるいは金ナノ粒子を被覆し、細胞内取り込みに及ぼす効果を調べた。具体的にはポリエチレングリコール(PEG)鎖の片末端にアルキル鎖を、もう一方の末端をチオールで修飾した分子(折れ曲がり分子)を合成した。この分子は柔軟性が高く、有機溶媒中では疎水部を表面に、水溶液中ではPEG領域を粒子最表層に露出することで水、有機溶媒の両方に分散性を有していた。特徴的なのは折れ曲がり分子提示粒子が水溶液からクロロホルムなどの有機相に移動できることである(NiikuraらLangmuir,2012にて発表済み)。通常界面に吸着しやすい粒子が、水有機相の界面を突破できるのは分子構造が大きく動く柔軟な分子であることを意味している。さらに蛍光を発する量子ドットを折れ曲がり分子で被覆し、癌細胞であるHeLa細胞への取り込みを調べた。通常1Onmを越えるような粒子はエンドサイトーシスにて細胞内に取り込まれるが、申請者の作った粒子はエンドサイトーシスではなく細胞膜を直接通過するメカニズムで侵入した。さらにメチルなどの分岐が多いアルキル鎖をPEG片末端に提示することで細胞膜の透過率が大きく向上した。これらより、柔軟な分子を用いることで細胞への取り込み効率が高い粒子の作製が可能であることを実証できた。
製品・製造過程に関わる環境規制・スタンダードと貿易

規制やスタンダードは、貿易を円滑にする効果と制限する効果の双方が観察されており、国や産業、企業規模、グローバル・バリューチェーンの参画等により影響が異なることがわかっている。一方、波及した規制・スタンダードと貿易の相互依存関係はこれまでほとんど研究されておらず、貿易や環境に役立つのか、分配や厚生にどのような影響をもたらすのかを分析し、自国の状況にあわせたスタンダードをどのように策定するべきなのか検討する必要性は高まっている。本研究では、アジアに波及したスタンダードが貿易に与える影響、また南南貿易が拡大するなか貿易がスタンダードの策定に与える影響の双方向について研究を行う。
算数科の教授学習に焦点化した教師の専門性:教師の児童認知と意思決定に着目して

本研究は、算数科の教授学習過程における教師の専門性の具体を検討するために、A県A市の小学校教諭46名と中学校数学科教師35名を対象に、児童の認知と授業デザインに焦点を当てた質問紙調査を実施した。その結果、教授スタイルでは、「絵や図を使用して説明する」、「グループごとに話し合いをする」などで校種間で異なり、授業デザインでは、演算方法を小学校教師はルールとして教え、中学校教師は妥当性を検討する授業を展開する点で違いがみられた。児童の誤りを同じように認知しても、校種によって授業デザインが異なることが示唆され、校種間の相違を捉えることができた。21年度は、2学級の2時間分相当の授業観察、及び児童対象の質問紙調査を行った。(予備調査・研究I)これらの調査が22年度に実施する教師へのインタビュー調査、及び質問紙調査の調査資料、及び予備調査として位置づけられる。授業への参与観察と、インフォーマルなインタビューを行う過程で、対象とした学習単元が一般的な教師が授業を行う際に授業デザインや教科書理解において、困難な単元であることが推察された。また、児童を対象にした質問紙調査では、図を使用したり、言葉で表現することなどを促す質問形式にしたが、教科書レベルの問題であるにもかかわらず、十分に回答ができない児童が散見され、授業観察においても同様であった。こうした予備調査の結果を踏まえ、22年度の研究遂行のため、より考えやすい単元、及び課題を付加することにした。また、教師を対象にした質問紙調査の実施にあたって、Ballら(2000,2005)らの問題を翻訳したものを適用した予備的調査を行い、実施後教師に課題に対するインタビューを行った。Ballらの課題は、教師の教授内容と児童の記述に対する理解を問うものであり、米国における大規模調査で実施されたものである。その結果、断片的に学習者に対する理解の様相を捉える課題は、授業過程においては文脈という情報リソースを考慮しないため、日本の教師にとっては応答しづらい課題であることが示唆された。上記の結果と、先行研究のレビューを踏まえると、日本の学校教育、教師文化に即した調査へと一部改訂が必要であると考えられる。予備的調査、及び資料収集を21年度の研究計画に位置付けており、計画に即した研究遂行が行われたと考える。また、教師の知識を質問紙調査と授業での教師の発話内容(誤った説明や理解)から同定し、学習者の学力に影響を与えていることが明らかにされている。Ball et al.2005)。そこで、これらの先行研究の成果を踏まえつつ、教師の学習指導場面における専門性の具体を明らかにするために、本研究では、児童の誤った解答をどのように捉え、そしてその誤りを授業でどのように使用するのか、児童の認知と授業デザインに焦点を当てる。校種による児童認知と授業デザインの相違をとらえることで、教師の専門性の具体を検討するものである。A県A市の小学校教諭46名と中学校数学科教師35名を対象に、教職年数、勤務歴を問うフェイスシートに授業観、児童・生徒に期待する学習スタイル、授業スタイルと、理解を促進するために使用する図的表現、誤答の理解と授業デザインに関する質問紙調査を行った。その結果、教授スタイルにおいて、「絵や図を使用して説明する」、「グループごとに話し合いをする」、「実際のものを見せたり、使ったりする」といった項目で校種間で有意な偏りが見られた。学習者に求める数学理解の様相には校種による違いは見られなかった。図的表現の使用、誤答の理解と授業デザインに関しては、図的表現の使用、誤答の理解に差異は見られなかった。演算方法(筆算)の指導に関しては、小学校教師はルールを教えること、中学校教師は、学習者自らが演算の適切さに気付くように授業を展開する点で違いが捉えられた。
言語的知識ベースに基づく局地的な長期気象予測の可能性に関する研究

本年度は、平成10年の気温予測結果と実際の状況との対応を検討すると共に、昭和62年平成10年までの、延べ8年間について一致率、スコア法および台形スコア法による予測精度についても検証を加えた。さらに、専門家の知識の数値化法の改良を行い、気温予測に関するシミュレーションを行った。平成10年度に得られた成果をまとめると以下のようになる。1.平成10年の寒だめしによる気温予測結果の予測精度は、スコア法で約46%,台形スコア法では約65%であった。一方、気象庁の3ヶ月予報の予測精度はスコア法で約44%、台形スコア法では約60%となり、寒だめしによる予測精度とほぼ同レベルであることが認められた。2.昭和62年平成10年までの延べ8年間の気温予測の一致率と予測精度を求めた結果、寒だめしの完全一致率平均は約29%(5階級)約37%(3階級)であった。一方、3ヶ月予報では、約31%(5階級)約38%(3階級)となり、寒だめしによる予測結果の一致率は3ヶ月予報とほぼ同程度であったことが確認された。3.スコア法と台形スコア法を用いて過去8年間の予測精度の検証を行った結果、寒だめしのスコア法による評価は約55%、台形スコア法では約70%が得られた。一方、3ヶ月予報に関してはスコア法で約52%、台形スコア法では約64%が得られた。この結果は、寒だめしによる気温予測精度が気象庁の3ヶ月予報と同程度であり、実用に耐える程度の精度を有していることを示している。4.寒中の気象状況が述べられている言葉の中から、気温を意味する言語を抽出した。さらに、気温状況を直接意味する用語(直接表現)と間接的に表している用語(間接表現)に分類し、これらを符号化して気温予測を試みた。その結果、直接表現と間接表現の両者を用いた場合、良好な予測精度を与えることが明らとなった。5.寒だめしは、寒中の2日半の気象状況に基づき1ヶ月の予測を行っている。しかし、実際は前後の状況を考慮して予測を行っていることが、専門家へのヒアリングにより判明した。そこで、予測の中心となる日に6点、前後に各2点を与え、計10点満点で気温の予測を行う手法を開発した。開発手法を用いて気温の出現予測のシミュレーションを行った結果、過去8年間の平均予測精度として約64%が得られた。この結果は専門家の予測精度ほぼ同程度であることから、開発手法は専門家の知識を適切に符号化しているものと考えられる。6.一連の研究を通じて、寒中の気象状況を符号化することにより、局所的な長期気温予測を、ある程度の推定精度の基に行い得る可能性を明らかにした。本年度は"寒だめし"と称される長期気象予測法に着目し,言語的に表現された予測結果と実際の気象状況との対応について気温に焦点を絞り検証を加えた。本年度の成果の要点は次のようになる。1.エキスパートにヒアリングを試みた結果、寒だめし予測は寒中の気象状況に基づいて年間の気象変動の予測を行っており、寒暖の変動をベースに予測しているなどの知見が得られた。2.ヒアリング結果と言語の意味に基づき、寒だめし予測に示される気温に関する言語的な表現を、"高い"・"やや高い"・"平年並み"・"やや低い"・"低い"の5階級に分類し、数値化を行う手法を開発した。昭和63年、平成5年平成7年の4年分について、年間を通じた寒だめし予測結果と実データとの的中率を従来のスコア法を用いて検証した。その結果、寒だめしによる予測精度の4年間の平均は約56%となり、気象庁の3ヶ月予報の予測精度平均値約40%を上回っていることが認められた。4.スコア法はステップ的な評価法であるため、実データのわずかな変動が的中率に著しく影響する。そこで、連続的変化に配慮した台形スコア法を考案し的中率を求めた結果、寒だめしでは約70%、3ヶ月予報では約52%の平均予測精度であることを明らかにした。いずれの評価法を用いた場合においても、気象庁の3ヶ月予報に比較し、寒だめしにおける予測精度は1520%程度優れていることが認められた。5.さらに、低温傾向や高温傾向が持続する特定期間についても、寒だめしによる予測結果は3ヶ月予報と同等レベル以上の精度を有していることを明らかにした。以上、言語的に表現された予測結果の数値的評価法の開発は概ね達成し、寒だめしの気温変動予測の有効性についても確認した。本年度は、平成8年度に開発した言語的に表現された気象予測結果の評価法であるスコア法と台形スコア法を用いて、平成9年の気象予測結果と実際の状況との対応について検討した。また、天候についての予測可能性に関する検討と、専門家の予測知識を数値化することによる気温に関する予測シミュレーションを行った。平成9年度に得られた成果をまとめると以下のようになる。1.平成9年に関する寒だめしによる気温予測結果の予測精度は、スコア法で約52%,台形スコア法では約75%であった。一方、気象庁の3ヶ月予報の予測精度はスコア法で約50%、台形スコア法で約75%となり、寒だめしによる予測精度とほぼ同レベルであることが認められた。

2.平成5年平成9年までの過去5年間の寒だめしによる気温の平均予測精度は、スコア法で約55%,台形スコア法では約72%となった。また、3ヶ月予報の過去5年間の平均予測精度はスコア法で約50%、台形スコア法で約63%となった。この結果は、寒だめしによる気温予測精度が実用に耐える程度の精度を有していることを示唆している。3.寒だめしの中で気象について言語的に表現されている表現の中から、天候に関する用語の抜き出しを行い、天候の予測評価の可能性について検討した。寒だめしには、"晴天""晴れ間""降雨""にわか雨""曇天"等の用語が多数使用されているものの、期間を通じた天候状況を予測しているケースは少なかった。このため、気温以外の気象因子について実況値と比較検討することは困難であることことが明らかとなった。4.寒だめしの気温について予測を行う元となる、寒中の気象状況について調査を行った。その結果、寒中に現れた気温の状況に基づいて、1年間の気温の出現状況を予測していることが明らかとなった。具体的には、寒中暖かい日が継続した場合、その期間に対応する季節が寒いと予測されている確率は約61%、寒中寒い日が継続した場合、対応する季節が暑いと予測されている確率は約67%であることが認められた。5.寒中の気象状況に基づき、寒中の気温状況を符号化し気温の出現を予測するシミュレーションを行った。その結果、過去5年間の平均予測精度として約62%が得られ、言語的な気温予測システムを確立する可能性が示唆された。本年度は、平成10年の気温予測結果と実際の状況との対応を検討すると共に、昭和62年平成10年までの、延べ8年間について一致率、スコア法および台形スコア法による予測精度についても検証を加えた。さらに、専門家の知識の数値化法の改良を行い、気温予測に関するシミュレーションを行った。平成10年度に得られた成果をまとめると以下のようになる。1.平成10年の寒だめしによる気温予測結果の予測精度は、スコア法で約46%,台形スコア法では約65%であった。一方、気象庁の3ヶ月予報の予測精度はスコア法で約44%、台形スコア法では約60%となり、寒だめしによる予測精度とほぼ同レベルであることが認められた。2.昭和62年平成10年までの延べ8年間の気温予測の一致率と予測精度を求めた結果、寒だめしの完全一致率平均は約29%(5階級)約37%(3階級)であった。一方、3ヶ月予報では、約31%(5階級)約38%(3階級)となり、寒だめしによる予測結果の一致率は3ヶ月予報とほぼ同程度であったことが確認された。3.スコア法と台形スコア法を用いて過去8年間の予測精度の検証を行った結果、寒だめしのスコア法による評価は約55%、台形スコア法では約70%が得られた。一方、3ヶ月予報に関してはスコア法で約52%、台形スコア法では約64%が得られた。この結果は、寒だめしによる気温予測精度が気象庁の3ヶ月予報と同程度であり、実用に耐える程度の精度を有していることを示している。4.寒中の気象状況が述べられている言葉の中から、気温を意味する言語を抽出した。さらに、気温状況を直接意味する用語(直接表現)と間接的に表している用語(間接表現)に分類し、これらを符号化して気温予測を試みた。その結果、直接表現と間接表現の両者を用いた場合、良好な予測精度を与えることが明らとなった。5.寒だめしは、寒中の2日半の気象状況に基づき1ヶ月の予測を行っている。しかし、実際は前後の状況を考慮して予測を行っていることが、専門家へのヒアリングにより判明した。そこで、予測の中心となる日に6点、前後に各2点を与え、計10点満点で気温の予測を行う手法を開発した。