hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拍動する心筋細胞シートを用いた伸縮性多点電極アレイによる薬物反応の評価

昨年度は、ナノファイバーメッシュ構造の製造法とその評価法を確立した。電界紡糸法によってナノファイバーを形成し、メタルマスクを使った金蒸着によってナノファイバーメッシュ上に電極を形成した。さらに、パリレン高分子膜を気相中で成膜し、選択的に除去することで、センサーを完成した。また、センサーの伸縮性と耐久性を定量的に評価し、ダイナミックに拍動する心筋細胞に必要な性能を確保することに成功した。本年度は、開発したナノファイバーセンサーを用い、心筋細胞に適用するための研究を行い、その結果、ダイナミックに拍動する心筋細胞の表面電位を計測することに成功した。まず、ナノファイバーの密度を制御し、15-20%の開口率のファイバーシートを用いることで、細胞とほぼ同様な柔らかさを得ることに成功した。具体的には、ナノメッシュセンサーを5%伸長させるのに、心筋細胞シートが発生する伸縮力の1/10程度のわずか0.2ミリニュートンの力が必要なセンサーの開発に成功した。実際に、ナノメッシュセンサーを貼りつけている心筋シートの動きを評価した結果、センサーを貼り付けていない心筋シートと同等の伸縮を示すことを確かめた。また、センサーの硬さを系統的に制御し、センサーの硬さが細胞の伸縮能にもたらす影響を明らかにした。最終的に、開発したセンサーを用いて、心筋シートが自由に拍動する状態で、心筋シートの表面電位を長時間(96時間)連続して計測することに成功した。多点で心筋シートの表面電位の分布を計測することによって、各点の時間差から活動電位信号がシート内を伝搬していく状態を計測できた。また、ナノメッシュセンサーの高い液透過性を用い、直接心筋シートに接触している状態で、心筋シートの拍動に影響を与える薬(イソプロテレノール)を投与し、薬の投薬前後で、心筋シートの拍動間隔の変化を確認することに成功した。本研究課題では、心筋細胞シートに向けて、十分な伸縮性、生体適合性、物質透過性を持つセンサーの製造法と評価法を確立する。また、そのセンサーを用いて、培養皿に固定されずに自由にダイナミックに運動する心筋細胞シートを評価することを目的としている。開発したセンサーは、十分に柔らかく、細胞の発生する非常に柔らかい力でも自由に伸縮・変形することができるため、センサーを直接細胞に貼り付けている状態でも、センサーによる細胞の動きへの影響を最小化することに成功している。従来は、細胞の評価として培養皿に固定されている状態での評価が行われてきていたが、本研究課題で細胞に直接接触したセンサーを用いて自由に動いている状態の心筋細胞シートの評価に初めて成功している。また、長期間(96時間)に渡って細胞への有害性なく心筋細胞の表面電位を計測できることを確かめており、目的としていた十分な伸縮性、生体適合性、物質透過性を有するセンサーの確立に成功している。今後は、ナノメッシュセンサーの電極をアクティブ素子にすることによってセンサーの高空間分解能化と高感度化を目指していく。具体的には、現在の薄膜の金のプローブ電極をより高度化し、poly(3,4-ethylenedioxythiophene) polystyrene sulfonate(PEDOT:PSS)のような導電性有機材料をナノファイバーテンプレートの上に塗布することで、プローブ電極の接触インピーダンスを小さくする。それによってプローブ電極として必要な面積を小さくすることができ、より高い空間分解能を持つセンサーを実現できる。同時に、導電性有機材料を電気化学トランジスタとして用いることを検討する。心筋細胞シートの発生する表面電位を電気化学トランジスタのゲート電圧にし、アクティブ電極を用いることで、環境ノイズや配線ノイズの影響を抑制できると考えられ、信号のクオリティを飛躍的に改善できると期待される。

本研究課題では、心筋細胞シートに向けて、十分な伸縮性、生体適合性、物質透過性を持つセンサーの製造法と評価法を確立する。また、そのセンサーを用いて、培養皿に固定されずに自由にダイナミックに運動する心筋細胞シートを評価することを目的としている。開発したセンサーは、十分に柔らかく、細胞の発生する非常に柔らかい力でも自由に伸縮・変形することができるため、センサーを直接細胞に貼り付けている状態でも、センサーによる細胞の動きへの影響を最小化することに成功している。従来は、細胞の評価として培養皿に固定されている状態での評価が行われてきていたが、本研究課題で細胞に直接接触したセンサーを用いて自由に動いている状態の心筋細胞シートの評価に初めて成功している。また、長期間(96時間)に渡って細胞への有害性なく心筋細胞の表面電位を計測できることを確かめており、目的としていた十分な伸縮性、生体適合性、物質透過性を有するセンサーの確立に成功している。拍動する心筋細胞シートを評価するためには、(1)十分な柔らかさと伸縮性を持ち、繰り返し伸縮する心筋細胞への負荷を最小限にしながら、(2)長時間細胞と接触しても有害作用を与えないで、(3)投薬時に薬品の拡散を妨げないように物質透過性を有するセンサーが必要である。本年度は、それぞれの項目についてセンサーの性能を向上するための研究を推進した。まず、十分な柔らかさと伸縮性を同時に実現するために、センサーの材料と構造の選定を行った。具体的には、ナノサイズのメッシュ構造を導入し、ポリウレタンを電界紡糸法によってナノファイバーを形成し、それを数層積層した非常に薄いシートをセンサーとして用いた。導電性と柔らかさを両立するために、ポリウレタンのナノファイバーの周りに、選択的にパリレン高分子膜を成膜し、そのナノファイバーをテンプレートとして、金の薄膜(100ナノメートル)を蒸着法で形成した。その結果、心筋細胞の表面電位を計測するプローブとして十分に高い導電性と低い接触インピーダンスを得ることに成功した。また、ナノメッシュセンサーに20%の引っ張り伸長を1000回繰り返し印加しても、電極と配線の初期抵抗より5%以下の変化を示し、十分な機械強度を確保していることを確かめた。さらに、培養液環境での多点計測を実現するために、金薄膜を形成したナノファイバーの周辺のみをパリレン高分子膜でコーティングし、電気的な絶縁性の向上を図った。その結果、プローブと配線の間のインピーダンスの差を1000倍以上にすることができ、周囲からの信号の混入を抑制し、プローブ部の情報のみを安定して計測できるセンサーを開発することに成功した。ナノメッシュ構造を用い、高い物質透過性を持ちながら、十分に柔らかく伸縮可能なセンサーの製造とその評価法に成功している。一般的に、やわらかさと耐久性はトレードオフの関係にある。センサーを柔らかくするために、ファイバーの密度を低くし、薄くしていくと、ファイバーが切れやすくなり、結果として、センサーとしての機能を失ってしまう。
胆道系悪性腫瘍の新たなバイオマーカーの探索

担癌患者より採取した末梢血をサンプルとしCTC検出を試みた。分離採取したCTCおよび同患者の原発巣からRNAを抽出し、リアルタイムPCR法にて転移関連遺伝子の発現測定を行った。結果、これらの遺伝子発現は、転移癌細胞の性質としてはこれまでに知られている遺伝子の機能としては矛盾のない結果であった。今回の手法により臨床サンプルにおいてCTCの検出及びその遺伝子発現測定を行う手法を確立する事ができた。はじめに、本計画に特化したプロトコールを作製するために、上皮系培養細胞(大腸癌培養細胞)を用いて予備実験を行った。具体的な方法としては、健常人の末梢血を採取し、その一部存大腸癌細胞株HCT116と混和した後、直ちにリンパ球分離液を使用して単核球分画を分離・採取した。冷メタノールで固定した後洗浄し、リンパ球表面抗原を認識する抗体を用いてNegative Selectionを行い、さらに上皮系の細胞を認識するMOC31抗体をコートした磁性ビーズを使用して陽性細胞を抽出した。ビーズに付着した細胞をスライドグラスに塗沫し、FITC標識した抗cytokeratin抗体およびHoechst33258を反応させて蛍光染色し、両方が陽性である細胞を癌細胞と判定した。残りの未梢血から同様に単核球分画を採取し、培養細胞を混入しなかったものを陰性コントロールとして使用した。手法を少しずつ調整していき、これらから実際に癌細胞がこの方法で採取できることを確認することができた。次に、同様のサンプルから塗沫標本を作製し.抗Cytokeratin抗体を用いた免疫染色を行い、その陽性細胞をMicrodissectionで特異的に採取した。採取した細胞からtotal RNAを抽出し、cDNAを合成しReal-Time quantitative PCR法で遺伝子発現を測定した.数種類の清伝子については発現測定に成功しているが,蛍光染色に比べて免疫染色が洗浄操作などのステップが多く煩雑であることから、多くの細胞成分かスライド上から脱落してしまい、最終的にうまく採取できるものはごくわずかになってしまう問題点が発覚した。現在もプロトコール改良を鋭意行っているところである。前年度に行ったCirculating Tumor Cells (CTC)の検出のためのプロトコールを改善すべく予備実験を行った。前年度と同様の方法で末梢血中の癌細胞の検出は可能であり、そこからLaser Capture Micxodissectionを用いて採取されたサンプルからの遺伝子発現測定は可能であったが、採取するサンプル量が少ない場合や発現量の低い遺伝子は測定が困難であった。実際の癌患者におけるCTCは極めて少数のみ存在するという報告があるため、極少量のサンプルからの遺伝子発現の検出が可能となる方法を検討した。採取したサンプルはアルコールにて固定され、常温にて免疫染色の過程を経るため、メッセンジャーRNAはdegradationしているものと考えられる。degradationの程度がさらに強いと考えられるホルマリン固定パラフィン包埋標本から抽出したtotal RNAの濃度をNanoDropで測定し、一定量のRNAから相補的DNAを作成、TaqMan[○!R]PreAmp Master Mix (Applied Biosystems)を用いてプロトコール通りに相補的DNAを前増幅した後、その一部を用いてReal-Time PCR法にて数種類の異なる遺伝子の発現測定を行った。前増幅処理をしたサンプルと処理をせず相補的DNAから直接Real-TimePCR法にて遺伝子発現測定を行ったものとの遺伝子発現量を比較し、発現パターンを検討したところ、前増幅したものとしていないものとの発現パターンは同様であった。また、サンプルから抽出したtotal RNAの濃度が約25ng/μL以下であると前増幅をしても発現測定が困難となることもわかった。このデータおよび手法を応用することでCTCのような極めて少量のサンプルからでも正確な発現比較研究が可能となることが示唆された。前年度行ったCirculating Tumor Cells(CTC)の検出のためのプロトコール改善について継続して検討を行った。本年度は同意を得られた患者における末梢血中のCTCの細胞を同定し、それらの細胞をLaser Captured Microdissection(LCM)法を用いて回収し、そこからtotal RNAを抽出し、cDNAを合成後に前増幅処理を行い、mRNA発現量の測定を実施するための詳細な研究立案と試薬や備品準備を行った。末梢血中のCTCは癌腫に問わず極めて少量のみが存在すると論文で報告されていることから、実際に測定が可能な濃度を確認しておく必要があった。そこでRNAがdegradationしていると考えられる組織のホルマリン固定パラフィン包埋標本を用いて極少量のtotal RNAを作製し、そのサンプル量からmRNA遺伝子発現量の測定ができるか検討を行った。その結果、cDNAに前増幅処理が必要ではあるがサンプルから抽出したtotal RNAの濃度は約25ng/μl以上で測定が可能でありあることが確認された。また、原発巣およびリンパ節や他臓器への転移巣についてもそれぞれ遺伝子発現量を測定するため準備を開始した。

これらのデータを集積することで、転移に関与する因子の検出が可能であり、またCTCのデータと併せて解析した論文はこれまで報告されていないことから、本研究から新たな知見を得られる可能性が示唆された。
口腔癌がん幹細胞の標的治療(抗CD44療法)後に誘発される多剤耐性化の解明と克服

がん幹細胞マーカーの一つであるCD44が恒常的に発現する口腔扁平上皮癌細胞を用いてCD44による細胞増殖及び多剤耐性化への寄与を解明する過程において、CD44が一過性に過剰発現した場合、DNAダメージにおけるG2/M期のアポトーシス誘導が減弱されること、チェックポイントキナーゼ1の活性化に関与する経路であることを明らかにした。作製した口腔癌細胞(HSC-3)のシスプラチン耐性株は、薬剤排出トランスポーターABCG2を発現し、化学構造や作用機序の異なる抗癌剤に対しても耐性を獲得していることが明らかとなった。[研究目的]本研究はがん幹細胞マーカーの一つであるCD44が恒常的に発現する口腔癌細胞を用いてCD44による細胞増殖及び多剤耐性化への寄与を解明する。[当該年度に実施した研究成果]平成26年度の研究実施計画の通り、恒常的CD44ノックダウン細胞株を作製し、機能的に現れる細胞表現型を解析し薬剤耐性に関する変化を検証した。[具体的内容]口腔癌治療に用いられている抗がん剤は細胞周期のS期からG2/M期に作用し、DNAダメージによるアポトーシス誘導を作用機序に持つ。CD44を発現する細胞は、G2/M期に長く留まり、DNA修復を行う時間を確保することで生存に有利であることが報告されている。申請者らはCD44を恒常的に発現する転移性口腔癌細胞HSC-3を用いて、CD44が一過性に過剰発現した場合、DNAダメージにおけるG2/M期のアポトーシス誘導が減弱されることを見出した。またCD44ノックダウン細胞ではG2/M期のアポトーシス誘導を認めた。またG0/G1期に作用する薬剤にCD44由来のアポトーシス抵抗性は認められなかった。[意義と重要性]DNAダメージに対して、アポトーシスを起こさないG2/M期の停滞は、修復ミスによるDNAの変異を起こした娘細胞が出現しやすいことが考えられる。CD44を恒常的に発現する口腔癌細胞は、DNAダメージを作用機序にもつ抗がん剤に対する薬剤耐性を獲得した変異株の出現が高くなる、という危機的な意味を持つ。本研究の目的であるこの再構成される次世代がん細胞への変化におけるがん幹細胞の役割を解明し、治療戦略を提示する上で重要な知見である。【研究目的】本研究はがん幹細胞マーカーの一つであるCD44が恒常的に発現する口腔癌細胞を用いてCD44による細胞増殖及び多剤耐性化への寄与を解明する。【当該年度に実施した研究成果】平成27年度以降の研究実施計画の通り、多剤耐性を解明するため、口腔がん細胞のシスプラチン耐性株を作製し、機能的に現れる細胞表現型を解析し薬剤耐性に関する変化を検証した。【具体的内容】口腔癌治療に用いられている抗がん剤は細胞周期のS期からG2/M期に作用し、DNAダメージによるアポトーシス誘導を作用機序に持つ。申請者らはCD44を恒常的に発現する転移性口腔癌細胞HSC-3を用いて、CD44が一過性に過剰発現した場合、DNAダメージにおけるG2/M期のアポトーシス誘導が減弱されることを見出している。さらにその作用はChk1を活性化してアポトーシスに至る経路において抵抗性を示すことが今回明らかとなった。またCD44ノックダウン細胞ではChk1を活性化してアポトーシスに至ることが示された。このことからCD44の過剰発現によっておこるG2/M期のアポトーシス抵抗性は、DNAダメージにおけるChk1の活性化に関与する経路であることが一部示唆された。【意義と重要性】DNAダメージに対して、アポトーシスを起こさないG2/M期の停滞は、修復ミスによるDNAの変異を起こした娘細胞が出現しやすいことが考えられる。CD44を発現する細胞は、G2/M期に長く留まり、DNA修復を行う時間を確保することで生存に有利な薬剤耐性を獲得した変異株の出現が高くなる、という危機的な意味を持つ。DNA修復を行うG2/M期におけるCD44の役割を解明することで、がんを効率よくアポトーシスに導くことが可能になるかもしれない。多剤耐性を解明するため、口腔がん細胞の抗がん剤耐性株を作製している。口腔癌治療の第一選択薬であり、細胞周期S期にDNAダメージ作用を示すシスプラチンを口腔がん細胞培養株HSC-3に長期間投与(18か月以上)し、2種類の薬剤耐性株を得た。これら2株について1)経時変化により、CD44発現との連動性を検証した。2)臨床で用いられている抗がん剤を用いて作製株の交差耐性を調べた。1)作製したシスプラチン耐性株2株は親株と比較し、3倍程度のシスプラチン抵抗性を獲得していた。親株同様CD44を発現しており、その発現量は増加していた。これらの2株間の比較ではCD44variantの発現に差があるようである。2)シスプラチン耐性株はドセタキセル、5-フルオロウラシル、SN-38に対して35倍の交差耐性を獲得していることが明らかとなった。一方、分子標的薬erlotinib、DNAインターカレーターdoxorubicinに対する作用は親株と比較し、大きな差は認められなかった。申請者らが望む多剤耐性を獲得した細胞株は親株から誘導すると、抗がん剤の長期間暴露(18か月以上)が必要であった。

このため当初の研究計画より若干の修正が必要となったが、すでにそれに対応した研究を進めている。本研究計画当初には想定しなかったCD44によるG2/M期のアポトーシス抵抗性は、DNAダメージにおけるChk1の活性化に関与する経路が関与するという新たな知見を得ることができており、研究計画全般的には順調に進行しているものと考える。本研究は、がん幹細胞マーカーの一つであるCD44を恒常的に発現する口腔癌細胞を用いてCD44による細胞増殖及び多剤耐性化への寄与を解明する。CD44は上皮成長因子受容体(EGFR)とcoexpressionすることが報告されているが、申請者らが作製した恒常的CD44ノックダウン細胞株は、どれも増殖曲線には大きな差は見られず、EGFRの発現やp-EGFRの活性化にも影響を及ぼさなかった。一方、CD44が一過性に過剰発現した場合、DNAダメージにおけるG2/M期のアポトーシス誘導が減弱されること、チェックポイントキナーゼ1の活性化に関与する経路であることを報告した。また一方で多剤耐性を解明するため、口腔がん細胞(HSC-3)のシスプラチン耐性株(R HSC-3)を作製した。このR HSC-3は、抗がん剤である5-フルオロウラシル、ドセタキセル、SN-38、エルロチニブ、ドキソルビシンにおいて3100倍の抵抗性が見られ、交差耐性を獲得していることが明らかとなった。HSC-3およびR HSC-3の解析により、CD44の発現している細胞数に差はないが、R HSC-3は細胞に発現しているCD44が多いことが示唆された。さらにCD44 mRNAの発現を比較したところ、発現の増加が見られ、Immunoblot法による結果と相関した。細胞周期解析においてR HSC-3は静止期にいる細胞が多いことが明らかとなった。R HSC-3は、薬剤排出トランスポーターABCG2の発現を確認し、一方で、蛍光試薬を用いてその薬剤排出能を確認した。ABCG2は固形癌のがん幹細胞のマーカーとして報告がある。口腔扁平上皮癌の抗癌剤シスプラチン投与治療後に誘発される多剤耐性は、がん幹細胞に特徴的なCD44とABCG2を受け継いで再構成されたがん細胞の増殖によって治療抵抗性を獲得することが考えられた。がん幹細胞マーカーの一つであるCD44が恒常的に発現する口腔扁平上皮癌細胞を用いてCD44による細胞増殖及び多剤耐性化への寄与を解明する過程において、CD44が一過性に過剰発現した場合、DNAダメージにおけるG2/M期のアポトーシス誘導が減弱されること、チェックポイントキナーゼ1の活性化に関与する経路であることを明らかにした。作製した口腔癌細胞(HSC-3)のシスプラチン耐性株は、薬剤排出トランスポーターABCG2を発現し、化学構造や作用機序の異なる抗癌剤に対しても耐性を獲得していることが明らかとなった。CD44は上皮成長因子受容体(epidermal growth factor receptor : EGFR)とcoexpressionすることが報告されているが、申請者らが作製した恒常的CD44ノックダウン細胞株はどれもEGFRの発現やp-EGFRの活性化に影響を及ぼさなかったため、CD44は独立して薬剤排出トランスポーターの発現に関与する可能性が明らかとなった。また一方で多剤耐性を解明するため、口腔がん細胞のシスプラチン耐性株を作製している。
障害者の歯科治療の研修のためのコンピューター教育支援システムの確立

今回作成した教育支援システムでは健全な成人・小児各3名、傷害を有する患者20名について、患者・保護者の同意を得たうえで診療時の状態をビデオカメラで撮影し教材用の映像資料とした。これをビデオキャプチャーボードを介してデジタル化してパーソナルコンピューターに取り込みAdobe社製Premiereにて必要な部分を治療ステップ毎に編集した。パルスオキシメーターでモニターしたデータなどは記録用紙をEPSON社製イメージスキャナー(GT9000ART)でコンピューターに取り込み全身状態を評価する資料とした。これらを統合型情報伝達ソフトHyper Cardで、処置の各ステップの資料を1枚のカード上に配置し、患者毎にスタック構成した。ハイパーカードは非線形的な構造で情報を管理できるので、利用者は単に一人の患者の治療ステップを経時的に参照するだけでなく、特定の治療ステップについて登録されているすべての患者を簡単に呼び出し、その治療ステップの動画、モニター値、注釈・解説党の資料を参照することができる。これにより利用者は、傷害を持つ患者の歯科治療の進め方、患者との対応、全身管理の問題点などについて健常者と比較しながら学習することができるようになった。傷害を持つ患者の歯科治療には専門の知識と技術が必要であり、種々の傷害を持つ患者に対する歯科医師としての対応を理解し修得するには十分な研修が必要である。この学習支援システムを応用していくことで、今後高齢化社会をむかえるに当たり、一層増加すると思われる傷害や全身疾患を持つ患者の歯科治療に対応した教育を行っていくことができると思われる。
LH-RH遺伝子導入癌細胞による閉経後骨粗鬆症モデル動物の作成

平成11年度1)ラット乳癌細胞Walker256/S細胞は、PTHrPをはじめとする骨吸収性のホルモンを産生分泌することなしに、LH-RHを過剰分泌しており、このため、脳下垂体からのエストロゲン分泌調節機構が破壊された結果、低エストロゲン血症となる。さらに、腫瘍移植に反応してTNF-αなどの骨吸収性のサイトカインの血中濃度が上昇した。このことから、LH-RH分泌能を有する腫瘍細胞を動物に移植することで骨粗鬆症モデルを作成する本研究目的の妥当性が明らかとなった。2)Walker256/S細胞DNAからLH-RH遺伝子をクローニングし、pBK-CMV発現ベクターに組み込み、まず、ラット腹水肝癌細胞AH66にトランスフェクトしたが、LH-RH蛋白分泌能を有するトランスフェクタントは得られなかった。また、AH66細胞はPTHrPを分泌していることも明らかとなった。平成12年度3)PTHrP非産生細胞を探索したが可移植性動物癌細胞のほとんどがPTHrPを産生分泌していることが明らかとなった。そこで、PTHrP産生能のないことが確認されたマウス培養細胞NIH3T3へのLH-RH関連遺伝子フラグメントの導入を試みた。しかし、遺伝子導入が成功した細胞にあっても当該mRNA発現は認められるものの、LH-RH蛋白を分泌する細胞を得ることはできなかった。4)この原因を追求したところ、NIH3T3細胞はLH-RH切り出し酵素を持たないためであることが示唆された。結果として、本研究の計画年度内に所期の目的を達成することはかなわなかった。しかし、現在は、Walker256が特殊な細胞であるのか、あるいは他の内分泌系の癌細胞の中にLH-RH切り出し酵素を保有しているものがあるかを検討中である。骨粗鬆症治療薬の評価に利用可能で、かつ作成が簡単な閉経後骨粗鬆症病態動物モデルを提供することを目的に本研究を企画した。今年度は、Walker256/Sラット乳がんが黄体刺激ホルモン放出ホルモン(LH-RH)を異所性に産生・分泌することを確認し、本遺伝子を他の癌細胞にトランスフェクションし、効率よくLH-RHを発現・分泌するトランスフェクタントの作成を試みた。1)Walker256/Sがn vitroにおいてもin vitroにおいてもLH-RHを高発現しており、雌性ラットに移植した場合、エストロゲン分泌が低下し、性周期が停止して閉経後骨粗鬆症様の骨量減少を来すことを確認した.2)ラットLH-RH decapeptide遺伝子oligonucleotideを導入したpBK-CMVベクターをラット腹水肝癌AH66細胞にトランスフェクトし、LH-RH産生をin vitroおよびin vivoで確認したがLH-RHを効率よく産生するクローンは得られなかった。3)そこで、LH-RHはGn-RHを含むプレプロタンパクとして産生・分泌されることに着目して、ラット視床下部よりプレプロタンパクの全長をクローニングしてpBK-CMVベクターへの組み込むこととした。しかし、現時点では、遺伝子クローニングには成功しているが、これのベクターへの組み込みが確認できていない。来年度に向けては、遺伝子と発現ベクターとのライゲーション部位の検討を早急に行い、癌細胞へのトランスフェクションを行う。そして、そのトランスフェクタントの骨粗鬆症モデルとしての有用性を評価したい。
ワーク・ライフ・バランスを支える新しい働き方と「人にあわせた職場」の提供

ワーク・ライフ・バランス(以下、WLB)は、人的資源管理の問題であると同時に、働き方の問題でもある。それは、生活のどこに仕事を位置づけるかを労働者個人が決めなければならないからである。これは、これまでとは異なる新しい働き方となる。新しい働き方のために、組織は制度的支援と非制度的支援を行う必要があるが、非制度的支援の中でも職場の管理者の役割が特に重要となる。同時に、職場の設計原理も、効率的な職場をいかに設計するか、に加えて、WLBを獲得しやすい「人にあわせた職場」をいかに設計するか、も考慮される必要がある。しかし、現状では、「人にあわせた職場」の提供はまだまだなされていない。ワーク・ライフ・バランス(以下、WLBと略記)が求める働き方を達成するためには、かねてから主張してきたように、境界決定権の緩和がなされて、労働者が「境界決定の自律性」を発揮できるようにならなければならない。そのためには、組織が制度を整えたり、客観的な基盤を提供するだけでは不十分であり、非制度的な支援が必要である。非制度的な支援を効果的に行うには、一人の管理職が責任を持つ範囲(職場)で、さまざまな工夫がなされることが必要であることが明らかになった。つまり、ワーク・ライフ・バランスが求める働き方の達成には、組織レベルでのアプローチだけではなく、職場レベルでのアプローチが必要となる(ただし、それらの相対的優位性は、今後解明すべき課題である)。WLBが求める働き方が達成されるためには、職場の構成要素としての、管理者(上司)、同僚、組織風土、職務編成、それぞれが、その働き方を支援する方向に調整される必要がある。これらの要素のあり方に関して、現時点では、管理者(上司)の役割が非常に重要であることが確認される一方、どのような職場ではどのような職務編成のあり方が有効であるかという点については、まだ体系的な結論は見いだせていない。「人にあわせた職場」という考え方は、組織を設計し、それにあわせられる人だけを働かせるという従来の設計原理の延長上では十分に説明ができない可能性がわかってきた。それゆえ、従来とは異なる組織の設計原理を構築する必要性が考えられるが、その内容については、現時点ではまだ十分に構築できていない。本年度は在英日系企業も含めた7組織への聞き取り調査を中心に研究を進め、最終年度としてのとりまとめを行った。従来、組織設計にあたって当然視された、組織にあう人を選別することに加えて、「人にあわせた職場」の提供という発想を組織が持つことによって、ワーク・ライフ・バランス(以下、WLB)を達成しやすい職場を設計できるという仮説をもち研究を進めてきたが、現状では、「人にあわせた職場」の提供は、まだまだなされていないと結論づけざるを得なかった。WLBを達成しやすい職場の構築には、社員は「時間制約」のある人材(佐藤博樹・武石恵美子(2011)『ワーク・ライフ・バランスと働き方改革』勁草書房)であるという認識とともに、そうした社員を前提とした、従来の働き方に代わる新しい働き方が不可欠であるという意識変革が必要となる。意識変革への挑戦は続けられてはいるものの、これまでの仕事の進め方が、意識変革を行動に結びつけることを阻害している。その特徴は、1仕事の結果とともにプロセスも重視する視点、2職務範囲の不明確さと職務との切り離れの悪さ、3他者評価に依存した仕事の到達点、であり、これらにより「時間制約」のある社員がやるべき事を終えれば職場を離れられるという状況が生まれにくくなっている。もちろん、こうした働き方には、これまでそうであったように、組織一丸となって成果を上げていける強みがあることも事実であり、それゆえに、慣性力が働く組織では新しい働き方への変革は進みにくい。新しい働き方を実践し、「人にあわせた職場」の構築がうまく進んでいる組織は、部下の事情に応じた柔軟な管理を管理者が行っている特徴があり、制度の導入だけでは望ましい変化の達成はなされていない。上述した通り、こうした管理が行われ「人にあわせた職場」へと変革している事例はまだまだ少ない。ワーク・ライフ・バランス(以下、WLBと略記)について考える際には、「時間に制約のある社員」と「いつでもみんながいるわけではない職場」を前提にしなければならない。これは、年功的労務管理に代表される、これまでの仕事に対する取り組み方、考え方を検討してみると明らかになる。年功的労務管理では、「時間に制約がない社員」とともに「いつでもみんながいる職場」が求められ、その条件に合わない人たちは厚遇されなかった。その人たちの中には、育児や介護などのために自分の時間すべてを組織に提供できない人たちー「時間に制約のある社員」ーが含まれた。今、WLBの名の下で求められている働き方は、この点において従来とは異なる新しい働き方として認識される必要がある。

わが国の仕事の設計原理の特徴は、欧米のような職務を軸とした仕事の設計原理ではなく、職能を軸とした柔軟な職場を生み出すというものであるところに認められるが、それゆえに、働き方の問題であるWLBについても、職場という視点から接近することで理論的のみならず実務的な貢献が期待できると考えられる。職場のあり方は、人事部門が設計した制度や規則と現場の管理者の行動によって規定される。質問票調査からは、管理者が部下の「境界決定の自律性」を認める傾向が強いほど、部下のWLBの達成度は高まることが確認されており、管理者の役割は職場のあり方を大きく左右する可能性が高いと言える。また、組織の論理からのみ職場設計を行う(それにつながる制度や規則を制定する)のではなく、「人にあわせた職場」の提供という考え方も取り入れて職場を設計していくことが組織には求められる。このように職場の設計原理を変更していくことこそが、単に制度を導入するようなことではなく、WLBの達成のためには必要なことと考えられる。しかし、諸般の事情で、聞き取り調査が予定通りに進まなかったため、現在までの達成度を「やや遅れている」とした。研究計画にもとづき、文献の渉猟、聞き取り調査、質問票調査(ある労組の組合員に回答を依頼、回答数287)などを行うことができた。また、成果報告としてアプライした、IFSAM2012(2012年6月26日29日、アイルランド)での報告、"Boundary Autonomy and Work-Life Balance in Japan"もアクセプトされた。以上のことより、計画からの遅れはなく、おおむね順調に進んでいると考えられる。最終年度となる平成25年度は、当初の計画通り、WLBを支える新しい働き方に関しては「働き方としてのWLB]という枠組みから、「人にあわせた職場の提供」に関しては「職場の設計原理とWLB」という枠組みから、体系化された理論的な枠組みの提示に努める。その過程では、文献研究、聞き取り調査に加えて、平成23年度の質問票調査を改善した質問票を用いた調査も行う予定である。さらに、「人にあわせた職場の提供」は、従来とは全く違った組織設計原理が必要であると考えられるので、単にWLBが求める働き方が達成可能な職場の構築にとどまらず、人口減少社会における新しい働き方構築の理論的支柱となりえる組織設計原理の追究を継続する。平成23年度に引き続き、WLBを支える新しい働き方と「人にあわせた職場」を提供すること、その意義ならびに両者の関係性を追究していく。平成24年度は海外での報告も含め、研究報告の機会を多く設け、現時点での考え方に対する意見、批判、アドバイスをもらうように努める。それらを参考にしながら、平成25年度末には、WLBを支える新しい働き方に関しては「働き方の問題としてのWLB」という枠組みから、「人にあわせた職場」の提供に関しては「職場の設計原理とWLB」という枠組みから体系的にまとまった成果を生み出したい。また、それだけにとどまらず、人口減少社会における新しい働き方の構築の理論的支柱となるものを人的資源管理論の立場から提案していきたい。「次年度使用額」が生じたのは、「現在までの達成度」欄に記載した通り、年度末の休業期間に聞き取り調査を行うことを予定していたが、体調を崩したためそれを行えなかったためである。
鏡面特性を持つプラスチック成型品の外観検査

成型直後のプラスチック部品(以下ワークと呼ぶ)は光沢があり鏡面的であるため、出荷時の外観検査は人による目視検査が行われている。目視検査ではワーク表面に映った天井灯の鏡像周辺が欠陥が見えやすいことを利用している。本テーマではこの原理を利用した外観検査に取り組んだ。ここでは、天井灯に対応する平面ディスプレイ上に縞模様パターンを表示し、ワーク面上での縞模様パターンの鏡像を撮像して欠陥を検出した。この縞模様パターンは、欠陥を見やすくするには有益であるが、画像処理での欠陥判定では逆にノイズとなるため、これを除去するフィルターを施して欠陥のみの検出を行った。実験により本手法の有効性を確認した。初年度は光学系の選定として、カメラと照明系等の検討を行った。評価に先立って、実際のサンプル(以下、ワークと呼ぶ)を車の部品メーカから入手した。このワークはキズが付いた車体の一部を切り出したもので、色は白と黒の2種類で、これを評価に用いた。カメラの評価では、500万画素のCMOSカメラと200万画素のCCDカメラを使用し、撮像結果ではCCDカメラが画質が良くこのカメラを用いることとした。ただし、評価に用いたCMOSカメラは型式が古く、近年はCMOSカメラの画質も向上しており今後も検討は継続する。次に本方式の特長である照明系の評価を実施した。この照明は、ワーク表面が鏡面で人による検査では天井灯の鏡像を利用しており、同様な条件を構築した。最初に小型の細長い蛍光灯照明の鏡像がワーク表面のキズの近傍に映るように配置し、その状態を撮像してキズが見えることを確認し、本手法が有効であることを確認した。そこで、検査領域を広くとるために、蛍光灯を複数本並べた照明の代わりに、薄型ディスプレイ上で白黒の縞模様を表示させ、それを照明として用いた。この縞模様の明るさや幅、方向はプログラムで変更でき、最適のものを選んだ。最初に、照明、ワーク面、カメラのそれぞれの相対角度を決定した。ここではワークを挟んで照明とカメラを配置し、ワーク面に対して、照明とカメラが45度の角度が最もキズが見やすいことが分かった。次に縞模様の明るさ、幅、方向を決定した。明るさに関してはワークの色(白、黒)によって異なる明るさが最適であった。幅に関してはカメラの分解能を考慮して選定した。また、縞の方向に関してはキズが90度に交わるほうが見やすいことが分かり、縦縞、横縞のパターン照明の画像を併用することを検討した。本課題の外観検査では車のボディーのような表面が滑らかで鏡面的な特徴を持つプラスチック部品(以下、ワークと呼ぶ)を対象とする。従来の画像処理では照明をワークを照らすために用いるが、本方式では鏡面的なワーク面上に照明の発光部を鏡像として映すと、その鏡像周辺にあるキズが見えやすくなることを利用している。昨年度は、このための光学条件を検討した。その結果、複数並べた細長い蛍光灯を模擬した液晶ディスプレイ上に縞模様を表示して、ワーク面上のキズがその縞模様パターンの鏡像と重なるときにカメラで撮像できることを確認した。本年度は、これらの撮像画像からキズの有無を判定する画像処理アルゴリズムを検討、開発した。上記のようにキズを見やすくするために縞模様の鏡像を利用したが、画像処理においてはこの縞模様が逆にノイズとなりこれを除去する必要がある。例えば、縦方向の縞模様は明暗差が横方向である。一方このとき縞模様に対して横方向に交わるキズが見やすくなり、その明暗差は縦方向である。そこで縞模様を除去するフィルタとして縞模様の方向と同じ方向の差分フィルタを用いて縦方向の明暗差を強調、横方向を除去した。これによってキズ部分の明暗差のみが強調できキズが抽出できることを確認した。さらに、縞模様とキズの交わる方向によって検出精度が異なるため、縦方向と横方向、さらに明暗領域を逆にしたネガポジパターンの縞模様を使って精度を上げることができた。また、それ以外にも高画素カメラやLED照明などを使った光学的な検討も継続した。高画素カメラで分解能が向上することを期待したが、画素サイズが小さくなり光量が得られないことが分かった。さらに産業用ロボットでの検査を想定して、パソコンから産業用ロボットの制御も着手した。二年目の目標は、昨年度検討した光学条件を使って撮像した画像からキズの有無を判定する画像処理アルゴリズムの開発であり、予定通り実施することができた。ここでは差分フィルタを用いて、縞模様パターンを除去しキズ領域のみ抽出して、キズの有無を確認することができ当初の予定を達成したと考える。本テーマは車のボディーのような表面が滑らかで鏡面的なプラスチック部品(以下、ワークと呼ぶ)の外観検査である。これらの検査は人による目視検査が主流で、その検査方法はワーク面に映した天井灯の鏡像とキズを重ねることで欠陥を見つけている。本方式はこの原理を利用した。初年度は、カメラなど光学系を選定し天井灯を模擬した縞模様を平面ディスプレイに表示して、そのワーク面上の鏡像周辺のキズがカメラにより撮像できることを確認した。2年目は、撮像した画像からキズの有無を判定するアルゴリズムに取り組んだ。ここではキズを抽出するための縞模様が逆にノイズとなるため、それを除去するフィルターを検討した。最終年度は、評価用ワークのいくつかのキズに対してこれまでの手法を適応し、キズが検出できることを確認し本手法の有効性を示し、本成果を査読論文に投稿し採択された。

さらに、これまで対象としたキズより細かい、人の目でも判別が難しい微小なキズについても検討を進めた。ここでは、三角波型など縞模様のパターンを検討した。その中で、パターンをシフトさせながら複数の画像を取得して合成することにより、ある程度小さなキズが画像上では確認できたが、ワーク特有のゆず肌等も目立つため、その後の検出処理に課題が残った。一方、これらの外観検査作業ではカメラをロボットに搭載することがあり、その際のティーチングが課題となっており、ティーチングの簡易化にも取り組んだ。最初にワークの形状を距離センサで取得し、その距離画像からワーク面の法線方向を求めカメラの撮像位置を決めた。さらにこれらの位置にカメラを移動するためのロボットの軌道を計算した。このとき巡回セールスマン問題を応用してアームの干渉や最適経路等を考慮したパスの生成を行い、実験によって有効性を確認した。成型直後のプラスチック部品(以下ワークと呼ぶ)は光沢があり鏡面的であるため、出荷時の外観検査は人による目視検査が行われている。目視検査ではワーク表面に映った天井灯の鏡像周辺が欠陥が見えやすいことを利用している。本テーマではこの原理を利用した外観検査に取り組んだ。ここでは、天井灯に対応する平面ディスプレイ上に縞模様パターンを表示し、ワーク面上での縞模様パターンの鏡像を撮像して欠陥を検出した。この縞模様パターンは、欠陥を見やすくするには有益であるが、画像処理での欠陥判定では逆にノイズとなるため、これを除去するフィルターを施して欠陥のみの検出を行った。実験により本手法の有効性を確認した。初年度の計画は、光学系の選定であり、カメラ、照明系の検討が予定通り、実施することができた。これによって、ワーク表面のキズが識別できる画像を得ることができ、当初の予定を達成したと考える。最終年度は、画像処理アルゴリズムの検証を進めるとともに、光学系が重要であるためカメラや照明の評価、検討を続ける。今年度、微小なキズを撮像するために高画素カメラを用いたが、画素サイズが小さくなり光量が得られず画像が暗くなる課題が生じた。これによってカメラと照明は同時に検討することが必要と分かった。また外観検査においてはワークが大きいときや全面検査するときはロボットにカメラを搭載する。このときの課題がティーチングであり、これを解決するための自動ティーチングについて基本的な検証を行う。ここでは三次元センサで計測したワークの形状データからティーチングを試みる。センシング技術27年度は、前年度選定した光学条件を用いて撮像した画像からキズの有無を判定する画像処理アルゴリズムを検討する。検査領域を広くとるために、縞模様の照明をワークに映したが、キズを判定する画像処理においては、この縞模様が邪魔となるため、これを除去することを検討する。最も単純な手法として、キズの無い正常ワークに照明を当てた画像を参照画像として、それとの差分を取る手法が考えられる。これによってキズ部分だけが抽出できるが、検査時のワークの位置が、参照画像を撮像した正常ワークの位置とずれが生じると、ワーク面に映りこんだ縞模様がずれて、それが差分として検出されることが懸念される。
デジタル化したマザリナード文書の恒久的保存・利用体制の確立に関する総合研究

現在、人文科学の資料体は紙から電子媒体に移りつつあり、それに伴って研究者の振るまいも閲覧方法にとどまらず、知の集積から情報交換まで多様に変化している。この変化を知的創造の発展に結びつけるべく、この環境に適応した新しい研究体制を考案すべきときが来ている。本研究ではデジタル化した17世紀フランスの文献マザリナード文書の言語コーパスを中心に、上述のような研究環境の要請に応えるべく国際的使用に耐える学術基盤情報の構築を日本から発信し、デジタル人文学へのパラダイムシフトに貢献するものである。このパラダイムシフトは同時に知を研究者集団から解放し、より一般の人にも身近なものにする方向へとむかうだろう。
ガス吸収液としてのイオン液体の描像とその応用

イオン液体は、一般に蒸気圧が極めて低く、難燃性で、広い温度範囲で利用できるなど、ガス分離精製の吸収液として長所となる多くの特徴をもつ。我々は、それらの特徴を活かし、イオン液体を用いたガス分離精製法や二酸化炭素の分離回収技術の開発を進めてきた。本研究では、優れたガス(CO_2)吸収特性を示すイオン液体の開発とガス吸収メカニズムの解明を主な目標として研究に取り組んだ。本年度は、1-ブチル-3-メチルイミダゾリウムビス(トリフルオロスルポニル)アミド([BMIM][Tf_2N])に注目し、その^1H,^<13>C,^<19>F核のNMR縦緩和時間を測定して、イオン液体中のダイナミクスについて検討した。13Cの縦緩和時間と核オーバーハウザー効果から求めた回転相関時間は、イミダゾリウム環で非常に長く、アルキル側鎖では末端に行くにしたがい短くなることが確認された。これらの回転運動の違いは、正に帯電したイミダゾリウム環とアニオンとのイオン的な相互作用を反映したものと考えられる。また、[BMIM][Tf_2N]にCO_2を加圧、溶解したところ、回転相関時間は顕著に短くなることが確認された。特に、回転相関時間の減少はイミダゾリウム環において顕著であり、CO_2分子はカチオンーアニオン間の相互作用を破壊してイオン液体中に吸収されることを反映したものと考えられる。一方、同様にO_2を溶解させたところ、常磁性緩和の効果はイミダゾリウム環よりもむしろアルキル鎖の方が大きく、非極性のO_2は疎水性領域に不均一に吸収されることが示唆された。さらに、分子動力学法やSPring-8での高エネルギーX線実験により溶液構造の解析を進めて、ガス吸収メカニズムの解明に取り組んだ。本年度は、特に酸(HA)-塩基(B)型のイオン液体(HA+B→[BH][A])を新たな対象とし、CO_2の吸収特性を調べた。酸-塩基型のイオン液体としては、N,N-ジメチルホルムアミド(DMF)をカチオン、ビス(トリフルオロスルホニル)アミド(Tf_2N-)をアニオンとした[DMFH][Tf_2N]を採り上げた。[DMFH][Tf_2N]のCO_2溶解度は、多くのイオン液体で観察される顧向と同様に、一定温度では圧力増加に伴い増加し、同圧下では温度上昇に伴い減少した。また、吸収液の密度は圧力増加に伴い僅かに減少することが明らかとされた。一方、平衡下の気相密度は純粋なC0_2の値とほぼ一致し、[DMFH][Tf_2N]は気相中にほとんど溶出しないことが確認された。一般に酸-塩基型のイオン液体は蒸気圧が高いことが指摘されているが、本研究の結果は酸-塩基型のイオン液体でも大気中への放散が小さく、ガス分離精製などで十分に利用できることを示している。また、イミダゾール系イオン液体を主な対象として、X線構造解析やNMR緩和時間測定などによりCO_2吸収メカニズムの考察を進めている。
ニードルプローブ生体顕微鏡を用いた心内膜側微小循環の可視化による交感神経作用解析

本研究は、α交感神経活動の亢進が、冠血管トーヌスの調節により、冠動脈slosh現象(拡張期順流に対する収縮期逆流の割合)の抑止効果を介して、心内膜側の虚血を改善するという仮説を検証することを目的とする。我々が開発したニードルプローブ型CCD生体顕微鏡を用いて心内膜側細動脈の拍動性血管径変化、微小循環血流の観察を同時に直接行った。麻酔開胸下雑種成犬を用いて、左冠動脈中隔枝を剥離後、20MHz80チャンネル超音波ドプラ血流計にて、心筋内血流(中隔枝)を計測した。ニードルプローブ型CCD生体顕微鏡のニードルレンズを左心耳より左室内腔に挿入し、左室心内膜側冠細動脈を観察した。同様に比較のため心外膜側細動脈の観察も行った。心拍数は右室ペーシングにより制御した。大動脈バンディングにより冠灌流圧を制御しつつ、心拍数を変化(140、200、250bpm)させながら、以下の条件下で心筋内冠動脈血流を計測し、心内膜側冠細動脈を同条件で観察した。(1)Basal condition、(2)ノルエピネフリン(NE)0.25μg/kg/min持続静注下、(3)NE+α受容体遮断(フェノキシベンザミン、0.5mg/kg静注)。心拍数140bpm時、NE投与下の心筋内血流パターンはα受容体遮断前より収縮期逆流を認めた。α受容体遮断後、逆流量は著明に増大した。一方、拡張期順流は、α受容体遮断前後で有意な変化はなかった。NE投与下のα受容体遮断後、心拍数140bpm時の心内膜側血流は増大し、心拍数200bpm時には、この効果は消失し、心拍数250bpm時には、逆に心内膜側血流は減少した。いずれの心拍数においても、α受容体遮断により収縮期逆流の有意な増大が認められ、slosh率も有意に増大した。血管拍動性は心内・外膜側細動脈ともにα受容体遮断後、有意に増大した。ニードルプローブ型CCD生体顕微鏡を用いて、α受容体交感神経刺激時の拍動下心内膜側細動脈の拍動性血管径変化を観察することが可能であった。α受容体刺激はslosh現象に対して抑制効果を示し、特に頻拍時には心内膜側心筋血流を維持する効果が示された。本研究は、我々が開発したニードルプローブ型CCD生体顕微鏡を用いて心内膜側細動脈の拍動性血管径変化、微小循環血流の観察を同時に直接行い、α交感神経活動の亢進が、冠血管トーヌスの調節により、冠動脈slosh現象の抑止効果を介して、心内膜側の虚血を改善するか解析・検討することを目的とする。初年度は、実験計測・解析システムの構築に主点をおき、実験手法の確立を行った。

心内膜側細動脈の拍動性血管径観測については、既に我々は技術的に確立しているので、微小循環血流イメージング方法を検討し、実用的手法を確立した。具体的には、(1)血流中に注入しても可視光で観測可能な血流マーカーを選定した。基礎実験および本年の実験よのNbおよびZrの金属超微粒子を含んだ血流マ-カ(直径515μm)が他の金属粒子より鮮明に観測できることを確認した。(2)観測画像をフレームごとにデジタル画像(720^*480pixels)とし、血流マ-カを画像処理システム(既設設備)によりフレームごとの移動量を検出した。そして、血流速度を算定した。具体的には、DFMシステムにより、ビテオ画像のA/D変換を行い、画像データファイルを作成した。そして、PowerMacを用いて、画像解析ソフトNIH-Image1.6を使用して、血流マ-カの移動量、血管径の計測を行い、拍動における血流血管動態解析を実用的に可能にした。(3)動物実験により実際の微小循環画像を計測して計測画像から血管径計測、血流マ-カの検出、速度評価を同時に行い、計測解析システムの性能を確認した結果、冠循環動態の解析に実用的に使用できることが判った。[目的]本研究では、我々が開発したニードルプルーブ型CCD生体顕微鏡を用いて心内膜側細動脈の拍動性血管径変化、微小循環血流の観察を同時に直接行う。そして、α交感神経活動の亢進が、冠血管トーヌスの調節により、冠動脈slosh現象(拡張期順流に対する収縮期逆流の割合)の抑止効果を介して、心内膜側の虚血を改善するという仮説を検証することを目的とする。[方法]雑種成犬を用い、麻酔開胸下にて、左冠動脈中隔枝を剥離後、20MHz80チャンネル超音波ドプラ血流計にて、心筋内血流を計測した。ニードルプローブ型ビデオ生体顕微鏡のニードルプローブを左心耳より左室内腔に挿入し、左室心内膜側冠細動脈を観察する。この他に右室ペーシングにより心拍数を制御した。大動脈バンディングで冠灌流圧を制御しつつ、以下の条件下で心筋内冠動脈血流を計測し、心内膜側冠細動脈を観察する。(1)Basal condition、(2)ノルエピネフリン(NE)0.25μg/kg/min持続静注下、(3)NE+α受容体遮断(フェノキシベンザミン、0.5mg/kg静注)。以上のプロトコールを、心拍数140、200、250bpmで計測して、心拍数の影響を調べた[結果]心拍数140bpm時、NE投与下の第一中隔枝血流パターンはα受容体遮断前より収縮期逆流を認めた。α受容体遮断前後で有意な変化はなかった。NE投与下のα受容体遮断後、心拍数140bpm時の心内膜側血流は増大し、心拍数200bpm時には、この効果は消失し、250bpm時には、逆に心内膜側血流は減少した。いずれの心拍数においても、α受容体遮断により収縮期逆流の有意な増大が認められ、slosh率も有意に増大した。血管拍動性は心内・外膜側ともにα受容体遮断後、有意に増大した。[結語]α受容体交感神経刺激はSlosh現象に対して抑制効果を示し、特に頻拍時には心内膜側心筋血流を維持する効果が示された。