hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張現実感による動作CGアニメーションを利用した非利き側動作の学習支援環境

本研究では,主に非利き側の動作をどのように学習支援するかについて,方法論の開発とそれに基づいた学習支援システムの構築を行うことを最終目的とする。本研究では要素技術の開発として,熟練者の動作をARアニメーションを利用して3次元で表示する技術を開発した。さらに,複数の熟練者の動作データをあらかじめ取得してボーンデータとしてアーカイブ保存する動作データベースを構築する。その動作データベース内の熟練者の動作について,VR空間において,左右を反転して表示する機能,学習者の動作との差分を可視化する機能,学習者の動作に合わせて熟練者の動作を提示する機能,熟練者の動作スピードを変える機能などを設けた。熟練者の動作をウェアラブル型モーションキャプチャシステムで計測し,そのデータをもとに熟練者の動作を3DCGアニメーションで表現し,それを熟練者の視点から見た熟練者の手足の動作を,学習者が装着したHMD上にARで表示する.学習者はAR表示された熟練者の手足の動きを追従するだけで,動作を学習することができる.これをモーションナビゲータと呼ぶ.ウェアラブル型モーションキャプチャシステムでは,手指動作の計測は不可能である.このため,初代のモーションナビゲータでは,熟練者の手指動作の提示は不可能であった.そこで,データグローブを用いて熟練者の手指の動きを計測し,それをもとに手指動作を3DCGアニメーションで表現し,学習者が装着したHMD上にARで表示することを試みた.このとき,データグローブと,ウェアラブル型モーションキャプチャシステムでは,座標系データ構造が異なる.そこで,データ構造はウェアラブル型モーションキャプチャシステムが採用しているBVH形式に統一し,データグローブの座標系をウェアラブル型モーションキャプチャシステムの腕先の座標系に合うように接合するための工夫をおこなった.本申請課題では,学習者の利き側動作の左右反転動作を手本動作としてARで表示し,非利き側の身体をAR表示された手本にピッタリ重なるように追従して学習を進めることが目標である.このとき,カメラでとらえた情景をPCを通して学習者が装着する非透過型HMD上に表示するときに,AR映像を重畳表示するビデオシースルー方式を用いる.これまでのビデオシースルー方式は,1台のカメラで情景を捉えていたため,HMD上に表示される左右の情景映像は同一で,視差はなかった.このため,立体感に乏しく,さらに,重畳表示されるAR映像も視差はなく,立体感はなかった.このままでは,奥行き方向の知覚が難しいため,学習者が自身の腕や足を手本にピッタリと重ねることは難しい.そこで,新たに立体視可能なモーションナビゲータを開発した.このため,HMDに左右2つのUSBカメラを組み合わせたヘッドセットを構成し,2つのUSBカメラがとらえた情景映像をPCにUSBケーブルで入力し,それぞれ左右の目で見ることにより,情景の立体視を実現した.このとき,左右のそれぞれのカメラからの映像をUSB端子に入力し,それを左右の映像に振り分けて提示するソフトウェアをOpenCVを用いて開発した.本申請課題申請時の研究計画や,平成26年度の交付申請書の中の平成27年度の研究計画に記載した通りに進展しているので,上記の区分を選択した.利き側の動作をモーションキャプチャシステム(Kinect)で計測し,その左右反転動作を生成して,それをAR表示して,非利き側動作の学習を支援するシステムを構築した.具体的には,ゴルフスウィングを対象動作としたものと,サッカーのインステップキックを対象動作としたものの2つについて設計構築を行った.ゴルフスウィングを対象動作としたものは,あらかじめ熟練者のスウィングフォームをKinectで計測しておき,その左右反転動作をPCで生成し,その動作に合うようにアバタを動作させて,学習者のHMD上にAR表示するものである.このとき,学習者自身の動作も骨格モデルで熟練者のアバタの手前にリアルタイムで重ね表示されるので,学習者は,自身の骨格モデルが熟練者のアバタの動きに合うように動作を行えば,正しい動作を学習することができる.評価は,アンケート調査では,有用であるとの意見がでていた.一方,サッカーのインステップキックを対象動作としたものは,学習者の利き側でのインステップキックをKinectで計測し,その左右反転動作をPCで生成し,その動作に合うようにアバタを動作させて,机上のデスクトップモニターに表示するものである.HMDを利用する方法も可能であるが,重量があり,学習者が不快であるとの意見が出ていたため,卓上モニターに表示する方式とした.学習者自身の非利き側動作も骨格モデルで利き側の左右反転動作のアバタの手前にリアルタイムで重ね表示される.評価は,アンケート調査では,有用であるとの意見がでていた.1年前に提出済みの平成27年度の研究実績報告書において,平成28年度の計画として,「具体的な対象動作を設定し,利き側の動作をモーションキャプチャシステムで計測し,その左右反転動作をPCで生成し,それを手本動作としてAR表示し,非利き側の動作の学習支援環境を構築する.」と記述した.ほぼ,その計画通り進展しているので,おおむね順調に進展していると言える.1.はじめに近年,モーションキャプチャデバイスを用いて身体動作を取得し,初心者の動作学習を支援しようとする研究が盛んに行なわれている.例えば,仮想空間内において熟練者の動作を学習者の動作に重畳表示し,効果的な自主練習を支援するようなシステムが構築されている.ただし,従来のシステムには,仮想空間内で再生される手本動作に学習者が必死に追従するという仕様のものが多かった.

本研究では,手本動作の速さをリアルタイムで学習者の動作の速さに合わせる機能を提案し,実際に,スピード自動同期機能を搭載した動作学習支援システムを構築した.2.機能の概要手本動作が学習者の動作に自動でシンクロする機能である.すなわち,学習者の動作スピードが手本動作よりも速い場合は,手本動作のスピードもまた学習者に合わせて速くなり,学習者の動作スピードが手本動作よりも遅い場合は,手本動作のスピードもまた学習者に合わせて遅くなる.また,学習者が任意の時点で身体を静止した場合,手本動作もその対応時点の姿勢を維持したまま一時停止状態となる.以上の処理はリアルタイムに行なわれ,一連の動作の中に速い期間と遅い期間とが交互に現れたとしても対応可能である.さらに,簡単な動きから構成された対象動作ならば,学習者が現在姿勢からそのまま逆再生のように過去の姿勢に戻るだけで,手本動作も連動して該当時点まで巻き戻り,その時点からのやり直しが可能である.利用場面として,各タイミングにおける姿勢の学習をするために利用することを想定している.従来,学習者は所与の手本動作を追従することによって学習を行なっていたが,この機能では手本動作のほうが学習者のスピードに合わせようとしてくるため,各タイミングにおける姿勢の学習が容易であるといえる.問題点として,機能の仕様上,動作の間合いやタイミングを学習する場面には適さない.本研究では,主に非利き側の動作をどのように学習支援するかについて,方法論の開発とそれに基づいた学習支援システムの構築を行うことを最終目的とする。本研究では要素技術の開発として,熟練者の動作をARアニメーションを利用して3次元で表示する技術を開発した。さらに,複数の熟練者の動作データをあらかじめ取得してボーンデータとしてアーカイブ保存する動作データベースを構築する。その動作データベース内の熟練者の動作について,VR空間において,左右を反転して表示する機能,学習者の動作との差分を可視化する機能,学習者の動作に合わせて熟練者の動作を提示する機能,熟練者の動作スピードを変える機能などを設けた。交付申請書に記載した平成26年度の研究実施計画どおりに進んでいるので,おおむね順調に進展しているとした.具体的な対象動作を設定し,利き側の動作をモーションキャプチャシステムで計測し,その左右反転動作をPCで生成し,それを手本動作としてAR表示し,非利き側の動作の学習支援環境を構築する.手本動作に非利き側動作を追従させるのは,初心者の学習者には容易なことではない.そこで,手本動作が学習者の動作に合わせて,追従する機能を開発する.これにより,学習者は,手足をスローモーションで動かしたとき,手本動作がそれに追従するので,どれくらいの角度で手足をあげればよいかを容易に知ることができる.教育工学平成26年度のARの実現手段は,ビデオシースルー方式に置いて,1台のカメラで情景をとらえていたため,HMD上に表示される左右の情景映像は同一で,視差はなかった.このため,立体感に乏しく,さらに,重畳表示されるAR映像も視差はなく,立体感はなかった.このままでは,奥行き方向の知覚が難しいため,学習者が自身の腕や足を手本にピッタリと重ねることは難しい.そこで,新たに立体視可能なモーションナビゲータを開発する.
画像の種類・劣化要因と視覚的に知覚できる劣化限界の関連性について

ヒトは画像の種類(絵柄、劣化要因)の違いによって同じPSNR(劣化度)である画像を異なった劣化度と感じる。本研究では、画像特徴(エッジ量)とヒトが劣化を感じる限界値(劣化知覚閾値DPT)に相関性を見出した。すなわち、「絵柄の違い」は「エッジ量の違い」であることを明らかにした。「画像サイズ」に対しはその関係が不変であることを見出すことができた。さらに、脳波(事象関連電位)の波形特徴P300の潜時・ピーク値と呈示した画像の劣化度に相関性を見出した。画像機器開発や画像処理/符号化方式の開発において、画像評価法は不可欠である。これまで用いられてきた画質評価のための客観評価値はPSNR(Peak Signal to Noise Ratio)であるが、例えば同じPSNR値であっても画像が異なると視覚的には同じ画質とは判断できない。現状ではPSNRは画質評価の参考になるが、視覚的な意味で絶対的な評価と成り得ない。本研究では、画像の種類や劣化の種類によって、主観評価を基準とした場合にPSNRがどの程度揺らぐかを明らかにすることが目的となる。そのために視覚的に劣化を感じる限界である劣化知覚閾値DPT(Deterioration Perception Threshold)をPSNRで定義し、主観評価実験により画像の種類や劣化の種類を変化させてDPTを求める。DPTは主観評価の基準となるPSNRであるから、画像の種類や劣化の種類とDPTの関係を明らかにすれば、目的が達する。平成22年度は劣化要因をガウス性加法雑音に限定して、画像の種類とDPTとの関連性を調査・検討した。その結果、エッジ量で画像を種別するとして、エッジ量とDPTとの間に相関性を見出した(エッジ量の多い画像ほど、DPTは小さな値となる)。また、並行して、劣化画像を低頻度刺激とするオドボール課題によって生じる脳波(事象関連電位:DPT)の波形特徴であるP300の潜時とピークの高さと被験者に呈示する劣化画像の劣化度との相関を調査した。その結果、呈示する画像の劣化度が高いほど、潜時は短く、ピークの高さが高くなることが明らかになった。なお、平成23年度以降、画像の解像度やコントラストの変化がDPTに及ぼす影響を調査するため、画像のコントラスト変換に関わる方式の開発も行った。平成23年度も劣化要因をガウス性加法雑音に限定して、画像のエッジ量とDPTとの関連性を調査・検討した。その結果、特定の画像条件(サイズ、平均輝度値)に対して、エッジ量とDPTとの相関を定式化することができた。並行して、DPT付近のPSNR値を持つ劣化画像を低頻度刺激とするオドボール課題によって生じる脳波(事象関連電位:ERP)の波形特徴であるP300の潜時とピークの高さと被験者に呈示する劣化画像の劣化度(PSNR値)との相関を調査した。その結果、呈示する画像のPSNR値と潜時およびピークの高さそれぞれに線形的な関係を見出した。さらに、ヒトの主観的な判断をP300の潜時またはピークの高さから判断することができることを明らかにすることで、P300波形特徴によって主観評価の定量化が可能であることを示唆した。これまでの研究では、画像サイズ(解像度)が512×512画素、平均輝度値がほぼ128(8ビット画像)である多種多様な画像に対して、画像のエッジ量とDPTとの相関性を明らかにし、その関係を定式化した。画像サイズや画像の平均輝度値がこれら条件に当てはまらない場合に、これまで求めた「エッジ量とDPTとの関係」を使うことができるか否かは重要な問題である。仮に使えない場合は、種々の条件に対して「エッジ量とDPTとの関係」を予め調査する必要が生じる。

そこで、これまでの検討で用いてきた画像群を帯域制限とダウンサンプリングによって理想的に256×256に縮小して新たな画像群を作成し、その画像群を用いて「エッジ量とDPTとの関係」を調査した。その結果「1画素あたりの視野角を統一」して実験を行った時「エッジ量とDPTとの関係」は画像サイズに依存せず不変であることを確認した。次に、画像の平均輝度値の変化が「エッジ量とDPTとの関係」に及ぼす影響に関して調査を行った。平均輝度値の変動をγ変換を用いて行い、画像群を作成した。それら画像を用いて調査を行った結果、平均輝度値が大きくなるとエッジ量に依存せず高い値でDPTは一定となることが分かった。一方、平均輝度値が低くなると、ウェバーの法則から雑音による変動を知覚しやすくなることから、平均輝度値が128の場合よりもDPTは高い値となる。この場合は「エッジ量とDPTとの関係」の直線性は維持され、その傾きもほぼ同じとなる。以上のように、画像サイズ、平均輝度値を標準に設定した場合の「エッジ量とDPTとの関係」を基準として、その関係の画像サイズと平均輝度値の変動の影響に関して検討を加えた。その結果、画像の平均輝度値の変動が「エッジ量とDPTとの関係」に影響を与えることが明らかにされ、今後、さらにその影響の定量化が必要と考えられる。本研究の最も大きな目的は劣化知覚閾値(DPT)の定義づけとその実測法の開発にあったが、その点は完全にクリアしている。次に、DPTと相関のある画像特徴量を見出し、その特徴量からDPTの推定を行うことが次の目的であったが、これも、「エッジ量」という画像特徴量を見出すことでクリアしている。並行して、画像の劣化度に対するヒトの定量判定をオドボール課題における事象関連電位:P300の波形特徴を用いて行うことが可能であるかを実験・検討し、その可能性を示すに至った。以上、これまでの研究の達成度は「おおむね順調」と言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究では、画像サイズ(解像度)が512×512画素、平均輝度値がほぼ128(8ビット画像)である多種多様な画像に対して、画像のエッジ量とDPTとの相関性を明らかにし、その関係を定式化した。画像サイズや画像の平均輝度値がこれら条件に当てはまらない場合に、これまで求めたエッジ量とDPTとの関係を使うことができるか否かは重要な問題である。仮に使えない場合は、種々の条件に対してエッジ量とDPTとの関係を予め調査する必要が生じる。そこで、今後は画像サイズや画像の平均輝度値の変動がエッジ量とDPTとの関係に影響を与えるか否かを検討する。具体的には、これまで用いてきた画像群に対して理想的に画像サイズを256×256画素に縮小とした場合と、γ変換により画像の平均輝度値を高め、低めに変化させた場合、それぞれに対してDPTを主観評価実験で求める。その結果からDPTとエッジ量との関係を求め、これまで求められている関係と比較する。
不規則雑音に埋もれた信号の2次型時間-周波数分布関数による検出とパラメータ固定

本年度は初年度に引き続き雑音に埋もれた周波数変調(FM)信号の瞬時周波数パラメータを同定する手法について研究をおこなった.すでに提案している確率論的手法に時間-周波数解析のひとつであるウィグナー分布を組み入れた瞬時周波数パラメータの同定手法に対して2つの離散未知パラメータで構成される尤度関数上の格子点上に真値がある場合と格子点間に真値がある場合で推定結果がどのように異なるのかを100回のシミュレーションとクラメール・ラオの下界値でもって評価した.当然格子点上に真値がある場合がより有効であり,S/N比約-12Bといった雑音レベルが非常に高い場合にも有効であった.しかし格子点間に真値がある(離散点上に真値がない)場合であってもその近辺に推定値をとることが確認され,またその場合においてもS/N比約-8dBであってもうまく推定が行なえており実用上十分有効であることが確認された.2次型時間-周波数分布関数の応用として2次元画像上の破断した線画の推定をも行なった.これは部分空間線画検定法を用い2次元画像を2つの1次元FM信号に変換しウィグナー分布を用いることで2次元画像上の曲線を多項式で表現する全く新しい手法であり,数値シミュレーションでその有効性を確認している.また複数の曲線の推定で妨げとなるクロス項の問題についてはすでに提案されている時間-周波数分布の1つであるS-methodを用いることで解決している.本年度は初年度に引き続き雑音に埋もれた周波数変調(FM)信号の瞬時周波数パラメータを同定する手法について研究をおこなった.すでに提案している確率論的手法に時間-周波数解析のひとつであるウィグナー分布を組み入れた瞬時周波数パラメータの同定手法に対して2つの離散未知パラメータで構成される尤度関数上の格子点上に真値がある場合と格子点間に真値がある場合で推定結果がどのように異なるのかを100回のシミュレーションとクラメール・ラオの下界値でもって評価した.当然格子点上に真値がある場合がより有効であり,S/N比約-12Bといった雑音レベルが非常に高い場合にも有効であった.しかし格子点間に真値がある(離散点上に真値がない)場合であってもその近辺に推定値をとることが確認され,またその場合においてもS/N比約-8dBであってもうまく推定が行なえており実用上十分有効であることが確認された.2次型時間-周波数分布関数の応用として2次元画像上の破断した線画の推定をも行なった.これは部分空間線画検定法を用い2次元画像を2つの1次元FM信号に変換しウィグナー分布を用いることで2次元画像上の曲線を多項式で表現する全く新しい手法であり,数値シミュレーションでその有効性を確認している.また複数の曲線の推定で妨げとなるクロス項の問題についてはすでに提案されている時間-周波数分布の1つであるS-methodを用いることで解決している.
高性能複合材料を対象とした無損傷切断接合加工とそのシステム化

本研究は,セラミックスと金属の接合体を熱歪と熱変質無しに加工・接合し,高機能な複合構造体を信頼性をもって作成するための加工接合プロセスの確立とそのシステム化を目的としたものである.熱影響をほとんど起こさない切断加工方法として高圧水で切断を行うアブレシブウォータジェット切断方法を採用し,熱による材質変化の少ない接合方法として低温固相接合方法を選んで研究を進めた.結果として,ウォータジェット切断加工に対しては,片持ち梁法とコンピュータトモグラフィ法に準拠した解析方法を組み合わせると非軸対象な高圧水噴流も総圧分布が測定可能となり,噴流外観のスナップ写真や板への衝突痕から推定した砥粒分布と合わせて判断すると切断噴流の構造が解明され,これに切断特性の観察結果を重ねると,切断品質と噴流構造,トーチ構造のあり方の関係が導き出せることを明らかにした.そして,極端な高スロート長アブレシブノズルの採用によって平面度のよい前加工が実現することを提示している.低温固相接合法に関しては,セラミックス表面へ活性金属を蒸着させて金属とセラミックスの安定で信頼性のある接合を実現する手法を提案し,この方法で得られた接合界面の健全性をオージェ分光分析した結合構造解析から明らかにしている.また,この接合過程を密着過程と拡散反応過程に分けて吟味し,普通完全平面にはならない粗さの多少残った現実の加工面を密着させるために必要となるクリープ変形過程を数値計算モデルを併用しながら検討し,空孔(ボイド)の拡散・消失過程に対する接合部の温度と応力,接合時間,および表面のミクロ的な凹凸形状の影響を明らかにしている.そして接合条件の最適化指針とそのシステムのあり方をまとめている.本研究は,セラミックスと金属の接合体を熱歪と熱変質無しに加工・接合し,高機能な複合構造体を信頼性をもって作成するための加工接合プロセスの確立とそのシステム化を目的としたものである.熱影響をほとんど起こさない切断加工方法として高圧水で切断を行うアブレシブウォータジェット切断方法を採用し,熱による材質変化の少ない接合方法として低温固相接合方法を選んで研究を進めた.結果として,ウォータジェット切断加工に対しては,片持ち梁法とコンピュータトモグラフィ法に準拠した解析方法を組み合わせると非軸対象な高圧水噴流も総圧分布が測定可能となり,噴流外観のスナップ写真や板への衝突痕から推定した砥粒分布と合わせて判断すると切断噴流の構造が解明され,これに切断特性の観察結果を重ねると,切断品質と噴流構造,トーチ構造のあり方の関係が導き出せることを明らかにした.そして,極端な高スロート長アブレシブノズルの採用によって平面度のよい前加工が実現することを提示している.低温固相接合法に関しては,セラミックス表面へ活性金属を蒸着させて金属とセラミックスの安定で信頼性のある接合を実現する手法を提案し,この方法で得られた接合界面の健全性をオージェ分光分析した結合構造解析から明らかにしている.また,この接合過程を密着過程と拡散反応過程に分けて吟味し,普通完全平面にはならない粗さの多少残った現実の加工面を密着させるために必要となるクリープ変形過程を数値計算モデルを併用しながら検討し,空孔(ボイド)の拡散・消失過程に対する接合部の温度と応力,接合時間,および表面のミクロ的な凹凸形状の影響を明らかにしている.そして接合条件の最適化指針とそのシステムのあり方をまとめている.本研究は,近年その重要性が急速に増しているセラミックスと金属及び異種金属による接合体を,熱歪と熱変質無しに加工・接合し,高機能な複合体構造物を信頼性をもって作成するためのプロセスとそのシステムの最適化の手法を確立することを目的としたものである。熱影響をほとんど与えない切断加工法としてウォ-タジェット切断法を選び,材質劣化の少ない接合法として低温固相接合法を選んで研究を進めている。平成3年度は,この一連の研究の第1歩として,ウォ-タジェット切断現象に対しては切断品質に直接関係する超高圧(200300MPa)の切断水噴流の構造解析手法の確立を図った。具体的には本年度購入したレ-ザドップラ流速計に加えて本研究の代表者らによって世界で初めて開発した片持ち梁式の総圧測定器とを併用して高圧水の噴流構造を観測し,これとこの噴流によって切断された切断特性とを対比することによって,従来の壊食法という手段は切断機構解明には向びつき難いこと,切断噴流に砥粒を混入した場合としない場合で切断機構が異なると想定されること,砥粒を混入して切断能力を上げているアブレシブウォ-タジェット切断の切断溝形成現象は板厚方向に2分割して考えると説明し易いことなどを明らかにした。また,低温固相接成加工法に関しては,現在安定な接合が困難とされているセラミックスと金属の接合について研究し,金属表面にチタンなどの活性金属を蒸着させるとセラミックスとの接合が容易となることを見い出した。この固相接合法に関しては異種材料間の接合状況を観測する手法も重要となるため,平成3年度にはオ-ジェ分光分析法の適用化についても検討し,セラミックスー金属間の接合エネルギ-の計測にこの手法が有効であることも明らかにした。本研究は、セラミックスと金属の接合体を熱歪と熱変質無しに加工・接合し、高機能な複合構造体を信頼性をもって作成するための加工接合プロセスの確立とそのシステム化を目的としたものである。熱の影響をほとんど起こさない切断加工方法として高圧水で切断を行うウォータジェット切断方法を採用し、熱による材質変化の少ない接合方法として低温固相接合を選んで研究を進めている。

この研究の第2年目となる平成4年度は、前者のウォータジェット切断方法に対しては切断機構のモデル化を進めるための基礎情報として不可欠な切断力の測定を行い、切断機構の解明と現象のモデル化を進めた。後者の低温固相接合方法に対しては、現有の高温拡散接合装置を用いてアルミナとチタンを例に接合実験を行い、接合界面の形成過程の観察と接合の必要条件の検討を進めた。結果として、アブレシブウォータジェット切断に対しては、切断前面に働く時間平均力が切断速度を変えても切断限界板厚毎にみる限りほぼ変わらないこと、この切断力は板上部の領域Iとこれに続く下部の領域IIとで動的な時間変化状況に差があり、領域Iは多数の砥粒によってマイクロ切削される領域としてモデル化できること、領域IIはマクロ的にみた棚の移動によって切削される領域としてモデル化できることを明らかにした。低温固相接合に対しては、アルミナ表面に金属チタンを蒸着し接合前にセラミックスの表面を金属化させる接合過程をオージェ電子分光解析を利用して検討し、セラミックスと金属の遷移界面での化学結合達成のためには厚さ160nm以上のチタン蒸着膜があれば十分であること、金属化したアルミナとチタンとは接合加圧力を上げ粘塑性変形の機構を利用すると短時間により高強度な接合が実現されることを明らかにした。本研究は,セラミックスと金属の接合体を熱歪と熱変質無しに加工・接合し,高機能な複合構造体を信頼性をもって作成するための加工接合プロセスの確立とそのシステム化を目的としたものである。熱影響をほとんど起こさない切断加工方法として高圧水で切断を行うウォータジェット切断方法を採用し,熱による材質変化の少ない接合方法として低温固相接合方法を選んで研究を進めている。この研究の最終年となった平成5年度は,昨年までの研究成果を踏まえて,砥粒を混入して金属材料やセラミックスを高能率に切断加工できるアブレシブウォータジェット切断の加工機構と切断噴流構造の調査をさらに進め,このアブレシブウォータジェット加工面の高品質化・高平坦化の可能性を探った。また,低温固相接合に関しては,接合面粗さと接合特性の関係を調査し,接合の律則機構を吟味した。結果として,アブレシブウォータジェット加工面の平坦化・高品質化を進めるためには市販切断機に採用されているよりも大幅にスロート長を長くしたアブレシブノズルを採用し,砥粒混入量を少なくし,より高圧水条件で切断を行うとよいことを明らかにした。また,このときの噴流中の砥粒分布状況や高圧水のモーメンタム分布の正確な計測結果も世界で始めて求めている。低温固相接合機構に関しては,接合過程を密着過程と拡散反応過程に分けて,普通完全平面にはならない粗さの多少残った現実の加工面を密着させるために必要となるクリープ変形過程を数値計算モデルを併用しながら吟味し,空孔(ボイド)の拡散・消失過程に対する接合部の温度と応力,接合時間,および表面のミクロ的な凹凸形状の影響を明らかにし,接合条件の最適化指針を示している。
前4世紀後半のアテナイの政治動向に関する研究-「政治グループ」の分析を中心に-

最終年度となる今年度は、前4世紀後半のアテナイの政治動向を、アテナイ政治史分析の基本的単位となる「政治グループ」の概念を用いながら多角的に考察するという研究目的のため、前年度に行なった、前4世紀後半に活動したアテナイの政治家・弁論家たちについての史料に即した検討を踏まえて、そうした政治家・弁論家たちが構成した政治グループを中心にアテナイの政治動向を考察するという課題に取り組んだ。本研究は、対象年代を前350年代と前340年代、そして前338年のカイロネイアの敗戦以降の3つの時期に分けて段階的に考察していくことを目標としているが、今年度は、前年度に集中的に行なった前338年以降の時期についての考察に引き続いて、政治グループの判別がより明確である前350年代と前340年代について重点的に考察を行ない、当該期全体にわたるアテナイの政治動向の変動を検討することを課題とした。スパルタやテーベ、ペルシアといった、アテナイの対外政策を規定する重要なファクターが複数存在した前4世紀前半に比べ、マケドニアが台頭する前350年代、そしてとりわけ、マケドニアとの関係が緊迫する前340年代には、対マケドニア政策という単一のファクターが基軸となって政治グループが構成されるようになったことを明らかにした。しかし、前338年のカイロネイアの戦いでマケドニアに敗れたことは大きな画期となり、マケドニアの覇権のもとでのアテナイの政治において、対外政策は能動性を失い、政治家間の個人的な要因が政策(=対マケドニア政策)やイデオロギーといった要因よりも大きな比重を持つようになるに至ったという結論を、前年度に行なった前338年以降の時期についての考察を踏まえて導き出した。今年度は、前4世紀後半のアテナイの政治動向を、アテナイ政治史分析の基本的単位となる「政治グループ」の概念を用いながら多角的に考察するという研究目的のため、政治グループを中心とするアテナイの政治史全体に関する欧米の最新の研究動向を整理し、さらに、前4世紀後半のアテナイで活躍した政治家・弁論家たちについて史料に即して検討を進めるという課題に取り組んだ。とくに、近年欧米で多くの注釈書や論文集が出版されている政治家デモステネスについて重点的に考察した。これまで進めてきたマケドニアのフィリポス2世の治世(前360/59336年)におけるギリシア世界の複雑な国際関係に関する研究を踏まえて、前338年のカイロネイアの戦いに至るまでのマケドニアの諸行動に応じたデモステネスの政策の分析や、デモステネスに対する評価の問題の整理を行なった。終生反マケドニアの立場を貫いたととらえられがちなデモステネスの政策には、必ずしも反マケドニア的なイデオロギーだけでは説明できない部分が多いこと、この時期のアイスキネスらとの角逐には個人的な要因も大きく作用していたこと等の試論を、法廷弁論や碑文史料の検討から導き出した。プロソポグラフィッシュなデータの豊富なデモステネスについては、その政策やグループ構成、他の政治家との関係を考察することが比較的容易であるが、史料の少ないエウブーロスやヒュペレイデスらについてのデータをさらに集めて個々の政治グループの構成員や相互関係、活動内容を細かくあとづけ、政治グループを中心とするこの時期のアテナイの政治動向の変動を検討していくことが、今後の課題となる。今年度は、前4世紀後半のアテナイの政治動向を、アテナイ政治史分析の基本的単位となる「政治グループ」の概念を用いながら多角的に考察するという研究目的のため、デモステネスをはじめとする前4世紀後半のアテナイにおいて活躍した政治家・弁論家たちについて史料に即した検討を進め、政治グループを中心としたアテナイの政治動向を考察するという課題に取り組んだ。昨年度に重点的に考察したデモステネスに関する分析をさらに継続するとともに、アイスキネス、ヒュペレイデス、リュクルゴスなど、デモステネスと同時代に活躍した政治家・弁論家たちについての検討を進めた。本研発では、対象年代を前350年代と前340年代、そして前338年のカイロネイアの敗戦以降の3つの時期に分けて段階的に考察していくことを最終的な目標とするが、今年度は、とりわけ第3の時期であるカイロネイアの敗戦以降の時期を集中的に検討した。とくに、前324323年の「ハルパロス事件」は、デモステネスをはじめとする当時の数多くの有力な政治家を巻き込む大事件で、史料も比較的恵まれているため、当該期の政治動向を考察する際の格好のテーマである。今年度は、このハルパロス事件について、法廷弁論と碑文史料を中心に用いながら、その政治的背景の検討や、関与した政治家たちに関するプロソポグラフィッシュな分析を行なった。これらの研究成果を踏まえて、最終年度となる来年度は、政治グループの判別がより明確である前350年代と前340年代について重点的に考察を行ない、当該期全体にわたるアテナイの政治動向の変動を検討することが課題となる。

本研究は、対象年代を前350年代と前340年代、そして前338年のカイロネイアの敗戦以降の3つの時期に分けて段階的に考察していくことを目標としているが、今年度は、前年度に集中的に行なった前338年以降の時期についての考察に引き続いて、政治グループの判別がより明確である前350年代と前340年代について重点的に考察を行ない、当該期全体にわたるアテナイの政治動向の変動を検討することを課題とした。スパルタやテーベ、ペルシアといった、アテナイの対外政策を規定する重要なファクターが複数存在した前4世紀前半に比べ、マケドニアが台頭する前350年代、そしてとりわけ、マケドニアとの関係が緊迫する前340年代には、対マケドニア政策という単一のファクターが基軸となって政治グループが構成されるようになったことを明らかにした。しかし、前338年のカイロネイアの戦いでマケドニアに敗れたことは大きな画期となり、マケドニアの覇権のもとでのアテナイの政治において、対外政策は能動性を失い、政治家間の個人的な要因が政策(=対マケドニア政策)やイデオロギーといった要因よりも大きな比重を持つようになるに至ったという結論を、前年度に行なった前338年以降の時期についての考察を踏まえて導き出した。
陽子線治療治療計画における高速・高精度計算法の開発

1.GPUを用いた線量計算高速化GPGPU(General-purpose computing on graphics processing units)を利用することで、SMCを更に高速化した。ハードウェア・プラットフォームとしてTesla C2050(NVIDIA, Santa Monica)を、ソフトウェア・プラットフォームとしてCUDAを用い、SMCの計算コードをGPU用に対応させた。国立がん研究センター東病院での過去の陽子線治療患者4名の症例に対し線量計算を行い、CPU(Intel Xeon X5670 2.93GHz)による従来のSMCを用いた計算結果と比較した。その結果、GPUを用いたSMCはCPUを用いたSMCに対し1216倍の計算速度を実現し、1患者あたり数十秒でのモンテカルロ線量計算が可能となった。この程度の計算時間であれば臨床においてモンテカルロ法を使用でき、患者投与線量の予測精度の向上が見込まれる。また、過去の治療結果の解析をより円滑に行えるようになった。2.呼吸性移動臓器に対する治療計画の評価4次元CTを用いた呼吸同期照射の評価を行うため、Aquilion One(東芝社製)を用いて各呼吸フェーズでの画像を取得した。この画像に対しSMCを用いて線量評価を行う予定であったが、線量計算においてはCT値と電子密度の関係を校正することが必要であり、Aquilion Oneではその方法が確立されていないことが明らかになった。すなわちAquilion Oneには特殊な画像再構成技術が用いられており、従来のCT値-電子密度校正ファントムを用いる方法ではアーチファクトが生じ、正確な計算ができなかった。そこで新たにAquilion One専用の校正ファントムを開発し、CT値と電子密度の関係を校正する事ができた。今後、このデータを用いてSMCによる線量評価を行う予定である。陽子線治療において、患者体内での線量分布の制御は治療の要であり、治療計画でのシミュレーション精度が非常に重要になる。申請者は陽子線治療治療計画における線量計算精度向上のため、線量計算法として簡易モンテカルロ法(SMC)を臨床用に改良し、国立がんセンター東病院(NCCHE)の治療計画装置に実装した。この線量計算システムにおいて、SMCによる計算時間が1症例あたり30分程度であり、現実的な時間で計算が可能であることを示した。また実測と計算との比較により、SMCは従来用いられているPBAよりも不均質中での線量計算精度が優れていることを明らかにした。NCCHEにおいて過去に陽子線治療を実施した頭頸部がんの症例17例の治療データを用いて実際の臨床結果との比較を行った。実際の臨床データを用いたシミュレーションの結果、PBAは空洞の後方の線量をSMCより20%以上過小評価し得ることを明らかにした。線量分布から視神経に副作用事象が現れる確率を計算した結果、特定の症例でSMCとPBAで最大10%程度の差異を生じ得ることが示唆されたが、全体としては2つの計算法は同程度の障害発生予測能力を示した。さらに、患者体内での治療線量のモニタリングを目的として、MOSFET線量計のLET依存性補正法を開発した。この補正法を実測結果と比較し検証した結果、補正法としてPBAを使う場合よりも、SMCを用いた場合の方が実測結果と良く一致することが明らかになった。
超音波照射で送達率を高める金ナノ粒子放射線増感剤の動物モデル検証

局所投与により高濃度の増感剤を腫瘍周囲に分布させ、超音波照射を利用して金ナノ粒子増感剤の血管および間質透過性を高めることで腫瘍集積を大幅に高めるauroporationによる投与方法の有効性を動物モデルで検証するとともに、超音波照射に応答する標的指向型金ナノ粒子放射線増感剤を開発する。
制作課題における評価者視点の学習のための相互評価システムの研究

提出課題を通した相互評価から評価者視点の学習を目的とした相互評価システム(evPoints)の研究に取り組んだ.相互評価では、相互評価後に評価に取り組んだ結果を相互比較できる相互評価+を実施。課題評価で用いる評価項目はルーブリックで定義。評価者依存の少ない評価項目に限定し、学習者による評価結果と教員による評価結果と比較から評価する視点、評価者視点の学習に取り組ませた。これにより提出物を評価する視点の学習につながり、提出物の質向上が見込めると考えた。結果、相互評価・相互評価+共に学習者の課題への取り組みにおいて改善が見られた。さらに相互評価+では相互評価以上に評価結果の質向上が見られた。本研究は、学習者が提出する課題を通した相互評価の結果を、相互比較することから、評価する視点(評価者視点)を学習することを目的とするシステムの構築について研究を行っている。システム構築は3段階に別けて構築、効果計測実験・分析も3段階に別けて取り組んでいる。H22年度(初年度)は、4年間の研究プロジェクトの初年度のため、基盤になる部分を中心に取り組んだ。システム構築は、第1段階:課題提出機能の構築、第2段階:相互評価機能の構築、第3段階:相互評価結果を用いた相互比較構築の計画である。本年度は第1段階に取り組んだ。システム構築においては、以前より用いているLMS(moodle)と連携して動作するシステム(evPoints)として構築した。具体的に構築した機能は、学習者が用いる課題提出と教授者による提出物に対する評価・コメントの閲覧が可能。教授者向け機能として、課題作成、学習者からの提出物の評価、学習者の課題提出ログの閲覧が可能である。これらは、従来のLMSに備わっていた課題提出機能が持つ問題点を改善し、教場にて課される課題に柔軟に適合できる機能として備えた。効果計測実験では、構築システムを教場にて利用し、効果計測と計測データを用いた分析を行う。段階として、第1段階:通常課題提出第2段階:相互評価機能第3段階:相互評価結果を用いた相互比較の計画である。構築システムの第1段階が初年度後期授業に間に合って構築できた。そのため、効果計測実験における第1段階の計測のみに取り組んだ。この中で、システムの動作検証・修正に取り組んだ。利用実績として、2010年度後期の2つの授業(CG1、Webデザイン基礎のべ履修者数:94名合計課題数44件)にて利用した。利用において大きな問題は発生しておらず、システム構築における第1段階は概ね完了した。H23年度は、4年間の研究プロジェクトの2年目であり、1年目に引き続き基盤になる部分の構築と効果計測に取り組んだ。本年度は第2段階に取り組んだ。システム構築においては、昨年度構築した第1段階の拡張として構築した。具体的に構築した機能は、学習者向け、他学習者の提出物の評価画面と、他学習者により評価していただいた結果を閲覧する画面である。教授者向け機能として、相互評価の組み合わせ生成、相互評価組み合わせ確認、学習者間相互評価進行状況確認等を構築した。授業での利用は2012年度5月から計画している。段階として、第1段階通常課題提出第2段階:相互評価機能第3段階:相互評価結果を用いた相互比較の計画である。昨年度に継続して、効果計測実験における第1段階の計測に取り組んだ。利用実績として、2011年度前期・後期の4つの授業(CG基礎、Webデザイン、CG1、Webデザイン基礎)にて利用した。なお、計測は旧来から利用していたサーバを利用していたが、8末の停電により故障してしまい、前期のデータの修復が不能になった。現在、旧来のサーバを新規に構築しなおし、稼働し、授業にて計測を続けている。また新規に購入したサーバに移行準備を進めている。本研究は、学習者が提出する課題を通した相互評価の結果を、相互比較することから、評価する視点(評価者視点)を学習することを目的とするシステムの構築について研究を行う。本システムは、まず、提出物を通して、学習者間で課題の相互評価を行う。次に、取り組んだ評価結果と、評価者(教授者)による評価結果の比較を行う。この比較から、学習者は提出物に対する評価者視点の学習を行う。

なお評価項目は個人の趣向に依存しない項目に限定する。これらから、学習者は課題への取り組みにおいて、評価者視点を意識した課題への取り組みができるようになることが期待される。具体的な成果として、提出物における、ケアレスミスの減少、課題要求項目への不適合の低減、提出物の評価点の向上において現れると考えている。研究に取り組み始めて、最終年度の4年目であった。2013年度は予定していたシステム構築と計測実験に取り組んだ。これにより、当初計画していたシステムの全機能が完成した。また、システムの完成に伴い、計画どおり計測実験の3段階目を実施できた。これにより、実施方法の違いに対する比較分析を行なえた。分析結果から、提出物における、ケアレスミスの減少、課題要求項目への不適合の低減、提出物の評価点の向上が確認できた。成果の発表として国内での研究発表を2件、国際会議での発表1件、論文投稿1件(査読結果:返戻)を実施した。本研究は、学習者が提出する課題を通した相互評価の結果を、相互比較することから、評価する視点(評価者視点)を学習することを目的とするシステムの構築について研究を行う。本システムは、まず、提出物を通して、学習者間で課題の相互評価を行う。次に、取り組んだ評価結果と、評価者(教授者)による評価結果の比較を行う。この比較から、学習者は提出物に対する評価者視点の学習を行う。研究に取り組み始めて、3年目であり、研究実施計画としては、システム構築(相互評価)と計測実験(通常課題提出と相互評価の組合せ)への取り組み計画であった。2012年度は予定していたシステム構築と計測実験に取組めた。(学内にて、教育カリキュラム改変計画が出てきたため、2012年度の研究計画について再度検討し、評価実験計画を修正した、しかし2012年度夏期に、カリキュラムの改変計画が延期になった。そのため、2010年度当初の研究計画での計測実験計画に戻した)2011年度に発生した、サーバシステムのクラッシュに伴う、サーバシステムの再構築に関しては、夏に再構築を行い、現在は問題なく順調に稼働している。なお、成果の発表として国内での研究発表を2件実施、しかし国際会議での発表と、論文投稿への取り組みが遅れている。コチラに関しては、翌年度に重点的に取り組む予定である。サーバ設備の故障に伴うデータの損失、これに伴う復旧作業が必要になった。これに関連して、当初予定していた新規ハードへの移行作業に遅れがでている。(学期中の移行は困難なため、夏季休暇中に実施予定で準備を進めている)25年度が最終年度であるため、記入しない。
反応性交互イオンビームスパッタ法による超構造磁気光学薄膜の合成

本研究は超構造磁気光学薄膜の材料設計に必要なデータベースの充実を図るとともに複合化よる高機能化および新機能の発現を期して行われた。ここで超構造とは非熱平衡結晶相およびそれらを主相とする複合化膜を指すもので、具体的には本研究担当者が発見したBi_3Fe_5O_<12>(以下BIGと略記)薄膜を基本とする。薄膜の合成および構造や特性の制御を行うため、反応性交互イオンビームスパッタ(以下RAIBSと略記)法を用いた。RAIBS法はターゲットに積層、置換、混合あるいは複合化したい化合物系のエンドメンバーを使用し、複数のターゲットを一定の順番で繰り返しスパッタする方法であり、膜の組成や構造の設計に大きな自由度を与える。各ターゲットのスパッタリングの順序、時間と時間比率をパラメーターとして積層周期、置換、混合、あるいは複合比率が連続可変であるという特長を有する。本研究は、純物質BIGの非エピタキシャル結晶成長およびBIGを主相とする複合膜について進められたRAIBS法により高磁気光学性能を持つp-BIGを連続プロセスで石英ガラス基板上に形成する新技術が開発され、光磁気記録媒体への応用に路が開かれた。RABIS法によりBIGとCoフェライトの複合膜が形成された。複合比率は連続的に変えられる。膜中のCoフェライト体積比率が小さい場合、硬磁性のCoフェライトは微粒子として軟磁性のBIG中に分散し、両者は反強磁性的に交換結合する。このために膜の保磁力が増大する。Coフェライトは可視域の光吸収を増大させ、BIGが透明な1.5μm付近に吸収帯を生じさせる。BIGとCoフェライトの磁気的状態は波長の異なる光に対する磁気光学効果により同時にモニターすることができる。これは新奇な磁気光学デバイスに応用される可能性があり、光磁気記録媒体や磁気光学センサーへの応用が期待される。(1)Bi_3Fe_50_<12>(BIG)純物質の非エピタキシャル結晶成長の研究本研究者は非平衡物質BIGがガ-ネット単結晶基板上に直接エピタキシャル成長法によってのみ合成可能であり、多結晶Gd_3Ga_50_<12>(p-GGG)ガ-ネット層を下地とすると多結晶BIG(p-BIG)が成長させられることを報告している。GGGは結晶化温度が高いので、通常真空中でスパッタ蒸着により得られる非晶質膜を空気中で熱処理して結晶化させている。真空中500°Cで熱平衡相ガ-ネットが結晶化されれば連続プロセスでガラス基板上にp-(GdBi)_3(FeGa)_50_<12>を形成し、それを下地層としてp-BIGが合成できるはずである。交互イオンビームスパッタ(RAIBS)法によりGGGとBIG組成ターゲットをスパッタすると、Gd,Bi,Fe,Ga原子が原子レベルで均一に混合され、スパッタ時間比率(R)を変えればGGGとBIGとの固溶体の組成比を連続的に変えられる。結晶化温度はBi/Gd比を増やすと500°Cまで低下することが知られている。スパッタ時間と比率を最適化すると500°Cでガ-ネット相が形成された。FeがGaに置換されたため磁化と光吸収係数が低下し、基板層として望ましい特性を示した。これを下地としてBIGが合成されることを確かめた。(2)BIGを主相とする複合化膜の研究BIGの磁気および光学特性を変調する目的でCo系酸化物との複合化をRAIBS法により試みた。

Co0とBIG組成ターゲットのスパッタ時間とRとをパラメーターとした。Co0とBIGの単独スパッタではCo_30_4(Sp)相とBIG(G)相とが生じた。Co0スパッタ比率を増すとG相が検出されなくなり、飽和磁化は極大を示した。Sp相も検出されない。磁気光学スペクトルの測定により四面体位置のCo^<2+>の存在が確かめられた。波長633nmと1.5μm付近で測定したFaraday loopから異なる保磁力の値が得られた。Co^<2+>は微細なCoFe_20_4粒子としてBIG中に分散していると推定された。(1)純物質Bi_3Fe_5O_<12>(BIG)の非エピタキシャル結晶成長の研究Gd_3Ga_5O_<12>組成と3Bi_2O_3・5Fe_2O_3組成をもつ焼結ターゲットを用いて、交互イオンビームスパッタ(RAIBS)法により石英ガラス基板上に500°Cで製膜した。各層の厚さを1単位胞以下まで薄くすると格子定数12.548Åの多結晶膜が得られた。組成比はBi:Gd:Fe:Ga=1.87:1.24:3.38:1.57であった。GaがFeと置換して磁気補償組成に近い。このため膜は常磁性を示し、光吸収係数が大幅に低下した。この膜を下地としてBIGを蒸着し、格子定数12.62Å、粒径0.04μmのBIG多結晶膜を得た。すなわちBIG成長に不可欠なガ-ネット下地層形成のための熱処理結晶化プロセスを省略して、石英基板上に多結晶BIG膜を合成する連続製膜プロセスを開発することができた。(2)BIGを主相とする複合化膜の研究BIGの磁気および光学特性を変調する目的で、RAIBS法によるCoド-ピングを研究している。Co源とBIG組成ターゲットとのスパッタ時間比率Rをパラメータとした。CoOをCo源とした場合、CoOスパッタ比率を増すとガ-ネット(G)相が検出されなくなり、飽和磁化が極大を示し、保磁力は単調に増大し飽和した。波長633nmにおけるファラデー回転(θ_F)は単調に減少した。CoO比率の小さい場合G相しか検出されないが、波長633nmでのファラデーヒステリシス曲線は、飽和状態から磁場を減じると、磁場が0に到達する前にθ_Fの符号が逆転した。Co源にCoFe_2O_4および金属Coを用いた場合にも同様な現象が見いだされた。波長1.5μmにおけるθ_Fの符号はCoFe_2O_4のそれと同じであった。以上の結果からRAIBS法でCoをBIG膜中に導入すると、Coが非常に微細なCoFe_2O_4粒子として分散した複合膜となり、応用面からも興味深い特性を示すことが分かった。(1)物質Bi_3Fe_5O_<12>(BIG)の非エピタキシャル結晶成長の研究BIG多結晶はガーネット構造をもつ緩衝層を設けることにより非晶質基板上に成長させることが出来る。BIG多結晶の応用には結晶粒の形状やサイズの適正化が必要であるが、それらは緩衝層の結晶粒の形状やサイズに支配される。緩衝層としてGd_3Ga_5O_<12>(GGG)を検討した。
抗精子抗体陽性患者の体外受精・胚移植法における着床率促進機構に関する基礎的研究

CBA/J雌マウスとC57BL/6雄マウスを交配させ、翌朝の膣スメアで精子が存在していれば妊娠0.5日とした。非妊娠マウス、妊娠0.54.5日および妊娠7.5日、9.5日の子宮からtotal RNAを抽出し、G3PDHを内部コントロールとして、ABI PRISM7700を用いて定量的PCR法を行った。(1)マウス子宮におけるカルシトニンmRNA量をcalcitonin mRNA/G3PDH mRNA(mean±SD)で表すと、非妊娠マウスでは0.72±0.27であり、妊娠マウスではそれぞれ妊娠0.5日が0.12±0.09、妊娠1.5日が0.71±0.31、妊娠2.5日が22.55±10.69、妊娠3.5日が111.38±120.91、妊娠4.5日が21.54±3.65、妊娠7.5日が21.12±24.19、妊娠9.5日が32.73±3.12であった。ラットの成績とほぼ同様に妊娠3.5日にピークを示したものの、ラットとは異なり妊娠7.5日、妊娠9.5日にもカルシトニンmRNAが発現していることが明らかとなった。(2)そこで妊娠7.5日と9.5日の妊娠子宮の非着床部位からtotal RNAを抽出して同様にカルシトニンmRNA量を定量して着床部位におけるそれと比較した。その結果、妊娠9.5日の非着床部位の子宮のカルシトニンmRNA量は2.71±1.65であった。以上の成績から、カルシトニンmRNAは妊娠3.5日にピークをとっており、ラットと同様にマウスにおいても胚受容能の指標になることが示唆された。しかし妊娠7.5日および妊娠9.5日の着床部位でも発現していたことは胚刺激によるカルシトニン産生を示唆している。今後、着床部位におけるカルシトニンの局在をin situ hybridizationや免疫組織化学的手法を用いて確認する必要がある。平成12年度は、(1)妊娠マウスの子宮内膜におけるカルシトニンmRNAの発現について検討、(2)チオレドキシンに対する抗体の作成、をおこなった。カルシトニンmRNA発現については、以下のように検討を加えている。CBA/J雌マウスとC57BL/6雄マウスを交配させ、翌朝腟スメア内に精子が存在すればその日を妊娠第1日とした。妊娠第19日目までの子宮からTotalRNAを抽出した。当初、それをRT後、サンプルとしていたが、PCR産物をゲルでチェックしたところゲノムDNAが混入しており、PRISM7700による定量的PCRには不適当であることが判明した。現在はゲノムDNAを完全に除去するためにDNase処理を行っている。またLeukemia inhibitory factor、M-CSFやチオレドキシンなどに対する各プライマーも作成できているので、サンプル数が充分になれば順次測定していく予定である。また抗精子抗体陽性マウス作製用の精子抗原としてC57BL/6雄マウスの精巣上体から精子を取り出して蓄積している。チオレドキシンに対する抗体についてはレコンビナントのチオレドキシン抗原をウサギに免疫してポリクローナル抗体をすでに作成している。