hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
皮膚局所麻酔が糖尿病性末梢神経障害の点字触読に及ぼす影響

糖尿病視覚障害者の前腕にメントール剤及びプラセボ剤を貼付し、前腕、指尖の触覚機能と点字触読に及ぼす影響を明らかにした.先ず、健常成人(第1段階7名、第2段階38名)を対象にメントールの触覚機能に及ぼす影響について確認した.メントールの有用性が確認されたため、糖尿病による視覚障害者12名(平均年齢49.9±8.3歳)を対象に研究を実施した.その結果、糖尿病による視覚障害者に対し、前腕に40分程度メントール剤を貼付することで、その同側指尖の触知覚と点字識別の正確性向上が認められた.糖尿病視覚障害者の初期段階の点字学習を促す補助的手段としてメントール剤の有用性が示唆された.近年、ヒトの前腕皮膚に局所麻酔剤を塗布することで、手の触覚機能が向上することが報告されている。本研究の目的は、局所麻酔剤の代わりにメントールによる湿布剤を用い同様の作用、つまりa.それを前腕皮膚に貼付することで触覚を鈍化させることが可能か、b.前腕の触覚鈍化により手の触覚機能を向上させることが可能か、を調べることであり、さらにc.糖尿病による視覚障害者の点字触読訓練への適用を検討することである。初年度は糖尿病視覚障害者を対象に実験を行う前に、健常者に対して前述のa, bの可能性を明らかにすること、aのメントール剤による作用が可逆的なものであり、有害性はないことを確認する目的で実験を行った。その結果、メントール剤の貼付により、小指指尖における触覚の感受性と空間分解能が向上することが明らかになった。さらに湿布剤剥離後には、鈍化した触覚閾値が元の状態に回復することが確認できた。本年度はその結果を踏まえて、視覚障害者17名(糖尿病による中途視覚障害者12名、比較対照として糖尿病以外の原因による視覚障害者5名)に対して前述のa, b, c,を明らかにするために実験を行った。その結果、糖尿病視覚障害者ではメントール剤を貼付した前腕の触覚閾値は有意に上昇し、同側の示指、小指の触覚閾値及び2点識別値は有意に下降しており、前述のa, bの可能性を明らかにすることができた。cについては、メントール剤の貼付前に比べ、貼付後は点字の触読ミスが明らかに減少しており、点字触読の正確性が向上することがが示唆された。また糖尿病による視覚障害者では糖尿病性末梢神経障害を合併していることが多いため、前腕皮膚の鈍化が生じるかどうかの検証が必要であったが、本実験で、糖尿病視覚障害者であっても、健常者と同様の作用が起こり、それにより点字触読能力を向上させることが可能であることがわかった。糖尿病視覚障害者の前腕にメントール剤及びプラセボ剤を貼付し、前腕、指尖の触覚機能と点字触読に及ぼす影響を明らかにした.先ず、健常成人(第1段階7名、第2段階38名)を対象にメントールの触覚機能に及ぼす影響について確認した.メントールの有用性が確認されたため、糖尿病による視覚障害者12名(平均年齢49.9±8.3歳)を対象に研究を実施した.その結果、糖尿病による視覚障害者に対し、前腕に40分程度メントール剤を貼付することで、その同側指尖の触知覚と点字識別の正確性向上が認められた.糖尿病視覚障害者の初期段階の点字学習を促す補助的手段としてメントール剤の有用性が示唆された.近年、前腕に皮膚麻酔薬(EMLAクリーム)を塗布し、その領域の皮膚感覚を一時的に遮断すると手の触覚機能が向上することが報告されており、糖尿病患者においても同様の効果が確認されている。一方、メントールには局所麻酔効果があることが報告されており、EMLAクリームと同様の効果が期待できることがわかった。そこで、まず健常者において前腕にメントール剤を貼付し、指の触覚の変化を調べることを目的に実験を行った。方法は右利き健常者38名(男性19名、女性19名)を対象に、無作為化二重盲見試験を実施した。介入群には「メントール剤」、対照群には「プラセボ剤」を右前腕に90分間貼付した。測定は、右示指、小指の指尖部において、触覚閾値、静的・動的2点識別(S2pd・M2pd)を、貼付前、貼付30分後、60分後、90分後、貼付剤剥離15分後の計5回実施した。統計解析は、貼付前と各測定時期の変化量をMann-WhitneyのU検定を用いて2群間比較を行った。その結果、触覚閾値において貼付60分後の介入群の変化量の中央値が-0.0047gで、対照群は0gであり、介入群に触覚の向上が認められたが、統計的な有意差はなかった。S2pdには明らかな変化はなかった。一方、M2pdにおいては、貼付30分後の介入群の変化量の中央値が-0.3mmに対して、対照群が0mmとなり、有意差が認められた(p=0.02)。以上のことから、健常者においてメントール剤の貼付30分後にM2pd値の低下をもたらすことが明らかになった。

動的2点識別は物体を識別する機能や点字触読能力と密接に関係しているといわれているため、本研究により点字触読訓練などへ応用できる可能性が示唆された。本研究により健常者におけるメントール剤を用いた前腕皮膚麻酔効果のエビデンスが得られたため、次段階として糖尿病視覚障害者の点字触読に対して研究を進めたい。【研究成果のまとめと発表】平成26年度は、124年度、225年度に実施した研究成果をそれぞれ研究論文としてまとめた。1については、「健常者に対するメントールの前腕貼付が手の触覚に及ぼす影響」として、学術誌『作業療法』に投稿した。この論文は、健康成人に対してメントールを前腕に貼付し、前腕部及び同側指尖への影響を調べたものである。その結果に基づき、2糖尿病による視覚障害者を対象とした研究を実施し、それについては、「Effect of Menthol to the Forearm on Tactile sensationand Braillereading in pearson with visual impairmentcaused by diabetes」として論文にまとめ、海外共同研究者と研究内容及び考察に関して討議し、現在最終段階の校閲を受けており、それが終わり次第、米国の学術誌に投稿を予定している。さらに、末梢神経、中枢神経障害に対する知覚再学習プログラムとして、今後有用性が見込まれるため、第49回日本作業療法学科にも発表を予定している。本研究の成果は、糖尿病性視覚障害者に対する点字学習の補助的手段としてメントール剤の有用性が明らかになったことである.それにより、糖尿病視覚障害者に対して、メントールを使用した点字学習の初期的学習プログラムの提供が可能となった。今回、効果が認められたメントール剤は市販されているため、視覚障害者が在宅でこれらのプログラムを実施することも可能である.しかし、点字学習のための一連の学習プログラムとして体系づけるには至っていない。今後は、その運用方法について、効果的な点字学習の練習プログラムと合わせ、より実践的研究を積み重ねていく必要がある.さらに、末梢神経損傷や中枢神経障害に対する知覚再学習プログラムへの有用性についても検討する意義は大きいと考える.作業療法学/ハンドセラピー本研究の目的は、糖尿病中途視覚障害者の前腕に皮膚麻酔剤を貼付し、その領域の皮膚感覚を一時的に低下させることで1.手の触覚機能にどのような変化が生じるかを明らかにする2.点字触読能力がどのように変化するかを調べる3.点字触読訓練における有用性について明らかにする、ことであった。25年度の研究では、上記の1,2および3について実験的に明らかにすることができ、おおむね順調に進展することができた。しかし現在これらの結果について、脳の可塑性の側面から解釈し、考察を深めることに若干時間を要している。交付申請書に記載した研究計画では、糖尿病視覚障害者を対象に皮膚麻酔薬を塗布して実験を実施する予定であったが、メントール剤に皮膚麻酔効果が期待できることがわかり、メントールの湿布剤を用いれば、より簡便に、リスクが少なく実験できるため、方法を変更して実験を行いたいと考えた。しかし、糖尿病性視覚障害者に対して湿布剤を用いた実験を行う前に、まず健常者で湿布剤の効果を確認したいと考え、該当年度は計画を変更し、健常者を対象に実験を行った。その結果、健常者における湿布剤の効果が確認できた。この結果に基づき、糖尿病視覚障害者を対象に湿布剤を用いることで、被験者の負担も軽減でき、より容易に実験が行えることになった。今後の研究推進の方策は以下である。・現在、24年度に実施した研究の論文化を行っているところであるが、それを専門雑誌に投稿する。・25年度に実施した研究についても論文化し、専門雑誌への投稿を準備する。・海外共同研究者と、いままでの研究成果についてディスカッションする。
ヒト咬筋のミオシン重鎖アイソフォームとエネルギー代謝物質との関連性の検討

筋の線維はその種類により筋収縮に必要なエネルギー代謝物質を含む量や産出するスピードが異なる.そのため,筋線維組成が異なると筋疲労に対する抵抗性も異なってくると考えられる.近年,顎関節症における筋疼痛の原因の一つとして顎口腔の悪習癖とされるブラキシズムが注目されている.これは咀嚼筋に持続的にな力が加わることで筋疲労を誘発する.しかし,一方で咬筋の肥大を呈し,いかにも筋に持続的な力が加わっていると考えられる症例が必ずしもブラキシズム症例とは限らない.本研究の目的はエネルギー代謝物質であるクレアチンリン酸Z度を生化学的方法で検出し,ミオシン重鎖アイソフォームの分析方法で分類した筋線維の組成との関連性を検討することであった.レアチンリン酸濃度の検出は試料を酸化還元法(過塩素酸使用)により脱蛋白処理を行い,分光光度計で340nmでの吸光度を測定した.一方,筋線維組成はATPase染色法とミオシン重鎖アイソフォーム分析を行った.前者では組成分析が可能であったが,後者の分析では前者と同様な傾向を示さず,分析条件の確認が必要であることが示唆された.また,分析をするにあたりクレアチンリン酸濃度が筋線維によって異なるという仮説を立てたが分析を行った各試料の筋線維組成がタイプ1線維と同様の組成を示していたため,その関連性を明らかにすることはできなかった.ヒト咬筋を対象とした本研究では試料収集が困難であるが,今後もデータ収集を継続していく予定である。ヒト四肢筋では筋肉が収縮する際に必要なエネルギー源を供給する物質のひとつであるクレアチンリン酸(PCr)濃度と酵素組織化学的方法による筋線維組成との間に相関があると言われているが,ヒト咬筋では四肢筋とは異なり,明らかな相関は認められなかった.その違いは,咬筋の筋線維組成が四肢筋とは異なり速筋線維型酵素と遅筋線維型酵素の両者を含んだ中間型筋線維のよること,酵素組織化学的表現型が単一であっても筋収縮タンパクであるミオシン分子による表現型は複数であること(ミオシン重鎮アイソフォーム)にも関連があると考えられる.本研究の目的は,ヒト咬筋のPCr濃度とその部位におけるミオシン重鎖アイソフォームとの関連性について検討することである.これまでPCr濃度はリン酸化合物の非侵襲的測定が可能である^<31>P-magneticresonancespectroscopyにより測定していたが,咬筋の筋線維組成が複数の型,表現型を持つことを踏まえると,より精度の高い分析法を導入する必要があると考えた.そこで,本年度はミオシン重鎖アイソフォームの分析方法を確立する前段階として,PCr濃度の生化学的方法についての検討を加えることとした.そして筋生検で得られた試料を用い,脱蛋白,中和等の処理後,分光光度計で吸光度を測定し,濃度を算出するという各ステップの条件を確立できつつある.この方法を併用すると,PCr濃度以外にもアデノシン三リン酸(ATP)濃度も測定できること,筋線維組成分析する組織と同部分のPCr濃度を把握することが可能であり,筋線維組成とPCr濃度の関連について検討できるのではないかと思われる.ヒト骨格筋では筋肉が収縮する際にエネルギーを供給する物質のひとつであるクレアチンリン酸(PCr)濃度と酵素組織化学的方法による筋線維組成との間に相関があると言われている.咬筋も骨格筋の一つであるが,P31-Magnetic resonance spectroscopy(MRS)によるPCr濃度とATPase染色による筋線維組成の関連性を検討した結果,他の骨格筋とは異なる結果が得られた.その原因として,咬筋の筋線維組成,筋収縮タンパクであるミオシン分子による表現型が複数存在し,複雑な組成をもつためと考える.そこでPCrをより直接的に分析・定量する方法として平成15年度はPCr濃度を生化学的に測定する方法を確立させることを目的として研究をおこなった.本年度は筋収縮タンパクのミオシン重鎖アイソフォームの分離方法を試みた.ミオシン重鎖アイソフォームの分類には免疫染色や電気泳動法などがあるが,今回はSDS-PAGE法および銀染色による分離条件について検討した.SDS-PAGE法では分離可能な至適ゲル濃度が存在するが,現在のところまだ検討中である.また分離後のタンパク質の検出法に検出感度が高い銀染色法を選択したが,銀染色は定量性がないため検出法については更なる検討が必要であると考える.顎節症の主症状である筋疲労は咬合,偏咀嚼やブラキシズムなどの悪習癖などが原因といわれており,筋血流量の低下も報告されている.解剖学的あるいは生理学的観点から考えると,筋線維組成も何らかの形で関与していると考えられるため,本研究によりその関連性を明確にできるのではないか.筋の線維はその種類により筋収縮に必要なエネルギー代謝物質を含む量や産出するスピードが異なる.そのため,筋線維組成が異なると筋疲労に対する抵抗性も異なってくると考えられる.近年,顎関節症における筋疼痛の原因の一つとして顎口腔の悪習癖とされるブラキシズムが注目されている.これは咀嚼筋に持続的にな力が加わることで筋疲労を誘発する.しかし,一方で咬筋の肥大を呈し,いかにも筋に持続的な力が加わっていると考えられる症例が必ずしもブラキシズム症例とは限らない.本研究の目的はエネルギー代謝物質であるクレアチンリン酸Z度を生化学的方法で検出し,ミオシン重鎖アイソフォームの分析方法で分類した筋線維の組成との関連性を検討することであった.

レアチンリン酸濃度の検出は試料を酸化還元法(過塩素酸使用)により脱蛋白処理を行い,分光光度計で340nmでの吸光度を測定した.一方,筋線維組成はATPase染色法とミオシン重鎖アイソフォーム分析を行った.前者では組成分析が可能であったが,後者の分析では前者と同様な傾向を示さず,分析条件の確認が必要であることが示唆された.また,分析をするにあたりクレアチンリン酸濃度が筋線維によって異なるという仮説を立てたが分析を行った各試料の筋線維組成がタイプ1線維と同様の組成を示していたため,その関連性を明らかにすることはできなかった.ヒト咬筋を対象とした本研究では試料収集が困難であるが,今後もデータ収集を継続していく予定である。
磁気ナビゲーションを用いた分子イメージング標的病変検出支援型超音波診断装置の開発

磁気ナビゲーションを用いて、超音波(US)とUS探触子断層面に一致したMRI/CT画像情報を同一モニターでリアルタイムに比較することができるreal-time virtual sonography (RVS)が開発された。RVS技術を応用し、PET-CTやUS画像情報を位置情報とともにボリュームデータとして保存し、リアルタイムなUS画像と同一断面のバーチャルPET-CT,US画像を同期することができる画像診断システム(PET-CT/US-RVS)の開発を行っている。今回#1PET-CT-RVSの条件設定および#2pilot研究としてBI-RADSカテゴリー3病変の経過観察におけるUS-RVSの有用性について検証した。#1については現在日立アロカメディカル社に依頼し、RVS用ソフトを更新中である。表在におけるPET-CT hot spotがRVSを用いることで術者の技量に関係なくUSで検出されるようになれば、US下の生検が可能となる。#2については日立アロカメディカル社と共同開発を行っている外付けtypeのRVS装置を用いて、23病変の病変(平均腫瘍径8.2mm)に対し6、12、24か月後に標的病変のUS形態像の比較および最大腫瘍径の計測を行った。RVSを用いることでリアルタイムなUS像と再構築US画像の直接比較ができた。病変の検出率は100%であり、baselineおよび6,12,24か月後の平均腫瘍径は8.2 ±4.2, 8.4 ±4.5, 8.1 ±4.5, 8.3 ±5.0 mm (p=0.785)であった。USボリュームデータが保存できたため、第3者判定も可能であった。放射線被曝や高磁場曝露・造影剤も不要であった。US-RVSは客観性・再現性が確保できる診断支援型USイメージングシステムであり、BI-RADSカテゴリー3病変の経過観察において有用なモダリティとなりうることが示された。以上の研究実績を英文雑誌に投稿した(Ultrasound Med Biol 40: 1049-1057, 2014)。背景、目的:マルチスライスCTの進歩、CT検査数の増加に伴い、胸部CTで偶発的に乳腺病変(CT偶発乳腺病変)が発見される機会が増えることが想定される。CT偶発乳腺病変を認めた場合、USにて病変の局在を明らかにする必要があるが、病変の検出に苦慮することも少なくない。近年、US施行中に探触子走査面に一致したCT再構成画像をリアルタイムに表示することができるreal-time virtual sonography (RVS)が開発された。RVSによる分子イメージング標的病変の検出のpilot studyとしてCT偶発乳腺病変検出におけるRVSの有用性について検討した。対象と方法:2007年2013年に当科以外の依頼で実施された胸部CTにてCT偶発乳腺病変を認め、当科に紹介となった11例を対象とした。CTの撮像はMDCT (Toshiba)にて行った。RVS (Hitachi)はプロトタイプにて行い、CT画像情報は病変発見時のデータを使用した。USによるCT偶発乳腺病変の検出を試み、検出率および検出された病変のCT径とUS径の比較を行った。結果CT検査目的は肝細胞癌(3例)、子宮癌(2例)のstaging、肺腫瘍(2例)、縦隔腫瘍(2例)、腹部大動脈瘤(1例)の経過観察、貧血精査(1例)であった。7例に造影CTが施行されていた。9例が腫瘤性病変, 2例が非腫瘤性病変であった。RVSを用いて病変の検出を行ったところ、11例全例でワークステーションモニター上でCT偶発乳腺病変を確認しながらUS病変の同定が可能であった。10例に対しUSガイド下生検を行ったところ、9例で組織生検が可能であった(浸潤性乳管癌2例、嚢胞内乳頭癌1例、良性6例)。1例はRVS下に病変のマーキングを行ったのちに外科的生検を行い、浸潤性小葉癌の診断であった。CTおよびUSの腫瘍径はそれぞれ、16.8mm, 14.9mmであった(p=0.538)。結語:CT偶発乳腺病変検出においてRVSは有用なモダリィテーとなることが示唆された。CT/MRIと超音波(US)画像情報を同期させることができるreal-time virtual sonography(RVS)が開発された。医工連携によって我が国の民間企業が開発した革新的画像融合技術である。本研究の目的は、産学連携事業の一環としてRVSを用いて形態画像と機能画像を融合した新たな乳腺画像診断体系を構築し、PET-CTやSPECT-CTなどの分子イメージングで検出されたhot spotをリアルタイムに超音波下に検出できる画像診断システムを開発することである。RVSによる分子イメージング標的病変の超音波下検出のpilot studyとしてCT偶発乳腺病変検出におけるRVSの有用性について検討し、11例中11例(100%)にて超音波での検出が可能、11例中9例(82%)でUS下生検が可能であったことをこれまで報告している。また乳房温存術におけるRVSの有用性についても検討を行っている。今回PET-CTにて腋窩にhot spotを認めた14病変を対象として、RVSを施行(PET-CT RVS)し、US下でのリンパ節の検出率を解析した。

それぞれ独立しているPETおよびCTボリュームデータをワークステーション上で、民間企業との共同研究にて新たに開発したソフトを用いて癒合させた後、multi-planar reconstruction(MPR)画像を作成した。DICOM規格の画像情報として予めワークステーションに取り込んでおく。RVS技術を用いて、PET-CTと超音波のfusionを行った。PET-CTと超音波の同期の基準点は胸骨上縁とした。Second-lookUS施行後では7例(47%)しか検出できなかったが、RVSを用いることで全例(100%)病変を同定し、細胞診もしくは組織診を施行することが可能であった。PET-CTにて軟部組織にhot spotを認めた場合、良悪性の鑑別のため、また薬物療法のbiomarkerとしてのホルモン感受性やHER2発現の検索のため、組織検索が必要となる。PET-RVSを用いることで術者の経験や技量に左右されず病変にアプローチおよび超音波ガイド下の生検を行うことが可能性となる。放射線科学またNobulusを用いた新しいRVS deviceの開発をおこなっている。PET-CT-RVSのソフト更新中であるが、その他はおおむね順調に進展している。デジタル超音波診断装置Nobuls(日立アロカメディカル)を購入した。PET-CT-RVSのソフト更新終了後に、RVSを用いたhot spotのUSによる検出を行う。なお平成26年5月より当院にPET-CTを導入したため、データの転送の手間が省けるようになり、研究の効率化がはかれることが予想される。Nobulsを用いたRVS deviceを開発する。物品費として超音波診断装置、モニターを購入予定であったが、機種選定、価格交渉が難航し、平成25年度においては購入できなかったため。代替え機を使用したため、研究遂行には影響なし。
ミトコンドリアのエネルギー動態からみた脳虚血の治療法

低酸素状態ではミトコンドリアのATP合成酵素は逆転し、ミトコンドリア膜電位を維持するためにATPを消費する。ATPへの親和性はミトコンドリアATP合成酵素の方が細胞膜Na+,K+-ATPaseより10,000倍高いため、虚血により低酸素状態になると、ミトコンドリアは宿主細胞からATPを奪い、エネルギーを急速に枯渇させることを1年目に発見した。ケミカル・プレコンディショニングを起こす薬剤であるDiazoxideはin vivoでミトコンドリア電位を低下させることを2年目に発見した。最終年度は短時間虚血によるプレコンディショニングがミトコンドリア電位と細胞膜電位に及ぼす効果を検討した。大脳皮質にミトコンドリア電位感受性色素(JC-1)を、2μl/分の速度で1分間注入し、大脳皮質の神経細胞に内にloadingした。キセノンランプで490nmの青色光を2秒間脳表に照射し、ミトコンドリア内に集積した色素を励起させた。脳表の赤色蛍光(590nm)、緑色蛍光(530nm)を電子冷却CCDカメラで撮影し、その比率から30μm×30μmの分解能で20秒毎にミトコンドリア電位を算出した。その結果、短時間虚血(2分間)により大脳皮質の細胞のミトコンドリア電位は低下傾向を示した。In vitroの研究では低酸素・低グルコースによりミトコンドリアが脱分極することは報告されていたが、in vivoの臨床に近い脳虚血では確かめられていなかった。本研究により短時間の脳虚血でもミトコンドリア電位を低下させることが確認された。ATPへの親和性はミトコンドリアATP合成酵素の方が細胞膜Na+,K+-ATPaseより10,000倍高いため、虚血により低酸素状態になると、ミトコンドリアは宿主細胞からATPを奪い、エネルギーを急速に枯渇させる可能性がある。また、宿主細胞がミトコンドリアより先に膜電位を失うと、電位勾配により細胞外Ca^<2+>がミトコンドリアに流入し、ミトコンドリアを破壊する可能性がある。虚血時にミトコンドリアのATP合成酵素がATPを消費し、細胞のNa+,K+-ATPaseがATPを使うことができなくなっているか調べるためには、ミトコンドリア膜電位とエネルギー産生状態(電子伝達系の停滞)の関係を同時に測定する必要がある。今年度は励起光源、及び蛍光測定系を改善し電子伝達系の状態(酸化還元状態)とミトコンドリア電位を同時に観察できるようにした。すなわち、励起フィルタ、受光フィルタ、電磁シャッター、電子冷却CCDカメラをパーソナルコンピュータで一括コントロールし10秒毎にNADH蛍光とミトコンドリア電位が同時に測定できるシステムを構築した。ミトコンドリア電位はミトコンドリア電位感受性色素をくも膜下腔に注入し測定した。ラットの左中大脳動脈を結紮すると電子伝達系が停滞した領域(NADH還元状態の領域)は急速に拡大していったが、ミトコンドリア電位の消失は虚血の中心領域でのみ観察された。このことより、ミトコンドリアは虚血辺縁領域でATPを消費し自らの膜電位を維持していることが示唆された。今年度は薬理学的にプレコンディショニングを起こすと考えられているDiazoxideを用い、細胞膜電位およびミトコンドリア電位に対する効果を測定した。

大脳皮質にミトコンドリア電位感受性色素(JC-1)を、2μ1/分の速度で1分間注入し、大脳皮質の神経細胞に内にloadingした。キセノンランプで490nmの青色光を2秒間脳表に照射し、ミトコンドリア内に集積した色素を励起させた。脳表の赤色蛍光(590nm)、緑色蛍光(530nm)を電子冷却CCDカメラで撮影し、その比率から30μm×30μmの分解能で20秒毎にミトコンドリア電位を算出した。その結果、Diazoxide投与により大脳皮質の細胞のミトコンドリア電位は低下傾向を示した。In vitroの研究ではdiazoxideによりミトコンドリアが脱分極することは報告されていたが、in vivoの生理的条件下では確かめられていなかった。本研究によりDiazoxideはミトコンドリア電位を低下させることが確認された。本年度は短時間虚血によるプレコンディショニングがミトコンドリア電位と細胞膜電位に及ぼす効果を検討した。3分程度の短時間虚血はプレコンディショニングを起こす事がよく知られているが、3分程度の短時間虚血でもミトコンドリア電位が低下するかどうかは不明であった。大脳皮質にミトコンドリア電位感受性色素(JC-1)を、2μl/分の速度で1分間注入し、大脳皮質の神経細胞に内にloadingした。その結果、短時間虚血(2分間)により大脳皮質の細胞のミトコンドリア電位は低下傾向を示した。In vitroの研究では低酸素・低グルコースによりミトコンドリアが脱分極することは報告されていたが、in vivoの臨床に近い脳虚血では確かめられていなかった。本研究により短時間の脳虚血でもミトコンドリア電位を低下させることが確認された。前年度はケミカル・プレコンディショニングを起こす薬剤であるDiazoxideがin vivoがミトコンドリア電位を低下させることを観察している。プレコンディショニングの獲得にはミトコンドリア電位の低下が関与している可能性が示唆された。
高速気流条件における高性能プラズマアクチュエータ開発に関する研究

高速気流条件においても十分な適用を期待できるプラズマアクチュエータの提案を目標とする.それを進める上でアクチュエータ近傍の流体・放電現象を解明するとともに,物理モデル及び解析モデルの提案を行い,定量的に流れの振る舞いを明らかにすることは性能向上に向けた指針を得る上で重要である.ここではアクチュエータの放電によって誘起されるプラズマ流の解析モデルを開発・提案するとともに,電極近傍でプラズマによって生じる電圧降下モデルを提案した.高速気流条件においても十分な適用を期待できるプラズマアクチュエータの提案を目標とする.それを進める上でアクチュエータ近傍の流体・放電現象を解明するとともに,物理モデル及び解析モデルの提案を行い,定量的に流れの振る舞いを明らかにすることは性能向上に向けた指針を得る上で重要である.ここではアクチュエータの放電によって誘起されるプラズマ流の解析モデルを開発・提案するとともに,電極近傍でプラズマによって生じる電圧降下モデルを提案した.本研究では,プラズマ気流解析コードを整備した上で,アクチュエータ近傍での物理現象の定量的な調査を行い,高速気流の条件においても十分に流体制御が可能なDielectric Barrier Discharge(DBD)プラズマアクチュエータの開発を目的とする.その開発を行う上で,流れ場の定量的な調査が必要であると考えられるものの,アクチュエータ作動時に誘起されるプラズマ流の振る舞いについて,まだ完全な解明には至っていない.このような背景のもと,プラズマ流を正確に再現できるような数値解析コードの整備を行うことは意義がある.本年度においては,平板上に設置されたDBDプラズマアクチュエータによって誘起される流れ場に対して数値解析モデルを提案し,その解析コードの開発を遂行した.放電場は,電場により電子温度が卓越した非平衡的な流れ場であることが予想されるため,熱化学的非平衡流に拡張したNavier-Stokes方程式とともに電場方程式解析を密に連成させることで,流れ場と放電場の相互作用を再現することが重要である.また,プラズマアクチュエータの放電メカニズムにおいて,陰極から生じる電子の振る舞いや電圧降下などの電極シースによる影響が無視できないと考えられる.特にプラズマ流解析モデルの精緻化を行う上で,その導入は有効であると考えられる.本年度において,プラズマ流解析モデルの開発に並行して,放電場におけるカソードシースモデルが提案された.これは,従来考慮されてきた二次電子放出に加え,強い電場によって電子の放出が促される電場電子放出も考慮するものである.また,平板上のDBDプラズマアクチュエータの振る舞いについてはこれまで豊富な実験結果が公開されており,数値解析結果と実験結果との比較を行うことで,モデルの検証と改善のサイクルを有効的に行なっている.本研究では,プラズマ気流解析コードを整備した上で,アクチュエータ近傍での物理現象の定量的な調査を行い,高速気流の条件においても十分に流体制御が可能なDielectric Barrier Discharge (DBD)プラズマアクチュエータの開発を目的とする.その開発を行う上で,流れ場の定量的な調査が必要であると考えられるものの,アクチュエータ作動時に誘起されるプラズマ流の振る舞いについて,まだ完全な解明には至っていない.したがってこのような背景のもと,まずプラズマ流を正確に再現できるような数値解析コードの整備を行うことは意義があると考えられる.前年度においては,平板上に設置されたDBDプラズマアクチュエータによって誘起される流れ場に対して,数値解析モデルを提案し,その解析コードの開発を遂行した.放電場は,電場により電子温度が卓越した非平衡的な流れ場であることが予想されるため,熱化学的非平衡流に拡張したNavier-Stokes方程式とともに電場方程式を密に連成させることで,流れ場と放電場の相互作用を再現した.本年度においては引き続きプラズマ流解析コード開発を継続するとともに,パルス的に放電を行うDBDプラズマアクチュエータのバーストモードに注目し,本解析モデルの適用を図った.その対象としてNACA翼などの翼表面にDBDプラズマアクチュエータを設置し,放電時にプラズマによって誘起される流れ場の振る舞い調査した.非定常的なプラズマ誘起によって特徴的な渦が翼の後方に定期的に放出され,それが大きな迎角をもつ翼の剥離領域を減少させる可能性が示された.プラズマ流解析コードの開発について予定よりやや遅れている状況であるが,これは当初に予想していた以上に対象の計算コストが大きく,解析モデルの検証を十分に行えなかったため.24年度が最終年度であるため、記入しない。十分な計算資源を確保するとともに,平板上に設置されたDBDプラズマアクチュエータによって誘起される流れ場解析モデルを提案し,その解析コードの開発を継続する.まち平板上のDBDプラズマアクチュエータの振る舞いについてはこれまで様々な実験結果が公開されているので,数値解析結果とそれら実験結果との比較を行い,モデルの検証と改善のサイクルを効率的に行う.プラズマアクチュエータの高出力化を図る上で,電極デザイン(電極材料(銅や鉄,カーボン),電極間距離,電極の厚み)や電極のタイプ(テープ形状やメッシュ形状)の改善がキーになると考えられる.本研究で開発した解析コードを用いてパラメトリック的に数値予測を行い,高出力化に向けた道筋を見出す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ゾーンプレートを用いたX線顕微鏡によるウェットな生物試料の観察

我々は、国立岡崎共同研究機構の分子科学研究所・極端紫外光研究施設(UVSOR)のBL-8Aを利用して、ゾーンプレート2枚を用いた結像型X線顕微鏡を組み上げ、ドライ、ウェットの種々の生物像を観察した。測定された空間分解能は、理論的分解能(55nm)に近い値を得ることができた。ドライ試料としては、珪藻、クラミドモナス、紅藻、藍藻など多くのものを観察した。それらについては、報告書に載せられている。一方ウェットな試料については、筋原繊維の観察を試みた。しかし、ビームタイムの制約のため、像の観察がウェットな場合も可能であるというfeasibility studyを行うにとどまった。なお残る問題点として、試料面が均一に照明されない点がある。この主な原因は、集光ゾーンプレートが結像ゾーンプレートと幾何光学的にマッチしていないこと、集光ゾーンプレートが設計値と異なった光学特性を示していること、などの可能性が考えられた。これらの問題の解明は、次年度以降に課された課題である。◎今年度の研究目標は,1年以内に0.2μmの分解能で,ウェットな試料を,ゾーンプレートを用いた結像型X線顕微鏡で観察する事であった。しかし,今年度の10月にLawrence Berkeley Laboratoryとの間に協同研究が成立し,4.5nmの解像力をもつゾーンプレートを結像素子として用いる事ができるようになり,以下のような成果を得ることができた。1)ゾーンプレートを試料として観察した結果,78nmの線幅まで見ることができるようになった。これは当初の目標より,2倍以上の前進である。2)生物試料として,筋原繊維,クラミドモナス,紅藻,藍藻,珪藻,ナマコの骨片,染色体等を観察した。筋原繊維の場合,z-bandもはっきりと観察できるようになった。3)ウェットな試料を観測する目的で,試料槽を試作した。試料槽中の物体(筋原繊維の一部)を観測する事ができた。4)MCP-カメラ切り替えにより,フィルムによる撮影もできるようになった。◎来年度への課題はつぎの通りである。1)結像用ゾーンプレートにマッチした良い集光用ゾーンプレートがまだ入手できないため,結像用ゾーンプレートで決められる45nmの像観察には至っていない。来年度の課題である。2)前年度に引き続き,各種の生物試料を観測する事により,X線顕微鏡でユニークに得られる生物の情報を引き出す努力をする。3)ウェットな試料を観測するための試料槽を改良し,種々の生物試料を観測する。X線顕微鏡の開発は,主に分子科学研究所UVSOR研究施設にて行った。平成6年3月現在で,「(1)分解能は60nmを達成できた。(2)水の中の試料を観察できるようになった。(3)珪藻,クラミドモナス,筋原繊維などの生物試料を観察できるようになった。」などの成果を得られた。平成5年度中の主な検討点は,集光,結像のゾーンプレートのマッチングの不一致を解消するために,その間に集光用斜入射鏡を挿入したことである。この集光鏡を入れることにより,集光ゾーンプレートは,ゾーン数さえN≧lambda/△lambdaの条件を満たしていれば良くなり,集光鏡への制約が大幅に軽減されることになる。現在の段階では,鏡の表面精度に問題があり,まだ当初の性能が達成されていない。引き続き今年度に開発すべき課題である。もう一つの問題は,ビームタイムの問題である。例年通り,分子研からは,計3カ月以上のビームタイムを配分されているが,毎回実験終了後,解体して運び帰らなければならない。これは,X線顕微鏡のように精密なアライメントを必要とする装置では,大きな負担である。また次の年にゼロから組み立てなければならない。今度どこかのSR施設で考慮していただきたい問題である。
単結晶傾斜基板上へのエピタキシ-を用いた有機分子の集合状態の制御

単結晶の微傾斜面上に規則的に配列したステップおよびテラスを利用して有機分子のヘテロエピタキシャル成長を行う手法を開発することを目的として研究を行った。傾斜基板上に成長した有機分子は低速電子線に弱いことが明かになったため、反射高速電子線回折上において、電子線入射方位角を連続的に走査して二次元回折強度を得る新しい手法/装置を開発し、構造解析が容易に行えるようになった。この手法を用いて、水素終端化Si(III)上への金属フタロシアニンエピタキシャル膜の組織的な構造解析を行った。分子形状の効果を調べるため、平面正方形型の銅フタロシアニン(CuPc)と、四角錐型の酸化バナジウムフタロシアニン(VOPc)について行った実験の結果は以下の通りである。まず、水素終端化Si(III)(27度)の微傾斜面には1原子層高さのステップが規則的に存在することが確認された。これらの面の上に成長したVOPcは、一次元秩序を持っており、基板の傾斜度によって一次元秩序の強さが異なる。CuPcの成長膜には一次元秩序はほとんど存在しないが、基板と膜の対称性の違いによって生じる多ドメイン化が抑制される。多ドメイン化の抑制は、基板上に規則的に存在するステップが結晶核形成に寄与することを示している。成長条件や基板の傾斜角を選ぶことによって、従来エピタキシャル成長しなかった分子のエピタキシャル成長を行う、分子スケールでのグラフォエピタキシ-につながることが期待される。また、ステップに平行な一次元秩序の形成には、色素分子の励起子の集団励起など新物性が期待されるため、継続的に実験を進めている。
小児の睡眠へのアプローチ法の開発と検証

CASCを用いた一都市の全校調査を対象に,睡眠習慣の経時的変化についての調査を行った.また,日中の眠気や睡眠中の呼吸の問題など,睡眠障害の可能性についても検討を行った.幼稚園から高校まで一貫して,睡眠の問題が多い児童は,行動上の問題が有意に高かった.子どもの行動上の問題を対処する上で,睡眠の状態に着目することの重要性が示唆された.CASCを用いた一都市の全校調査を対象に,睡眠習慣の経時的変化についての調査を行った.また,日中の眠気や睡眠中の呼吸の問題など,睡眠障害の可能性についても検討を行った.幼稚園から高校まで一貫して,睡眠の問題が多い児童は,行動上の問題が有意に高かった.子どもの行動上の問題を対処する上で,睡眠の状態に着目することの重要性が示唆された.CSHQのカットオフ値を50点とし,睡眠の問題が多い群(CSHQ50点以上群)と少ない群(CSHQ50点未満群)に分類し比較したところ,ASQで評価した自閉症症状は睡眠の問題の程度に大きな差異をもたらさなかったが,睡眠の問題が多い群では,CBCL, SDQ, ADHD-RSの多動・不注意のサブスケールが有意に高値であり,睡眠の問題が行動上の問題,特に多動・不注意症状と関連することが明らかとなった.発達障害児における睡眠の問題が,行動上の問題と関連している可能性があることから,発達障害の中核症状だけでなく睡眠の問題にも注目することが重要であり,睡眠習慣・睡眠障害の介入により,発達障害の症状を軽減し,児の発達・成長を促すことができる可能性があることが示唆された.1東温一次調査1)結果回収数・回収率幼稚園434名・小学校1908名・中学校934名・高校841名の合計4117名より結果が得られた.児童よりの平均回収率は97%,保護者よりの平均回収率は86%であった(幼稚園児は保護者のみより回答を得た).2)睡眠習慣に関する結果平均就寝時刻:平日は,幼稚園から小学校低学年かで午後9時で一定.中学2年以上は,午後11時以降.平均起床時刻:平日は,幼稚園は午前7時頃だが小学校入学と同時に30分以上早まり,高校まで午前6時頃でほぼ一定平均睡眠時間:平日は幼稚園児は10時間以上,小学生は89時間,中学で8時間未満,高校で6.5時間と徐々に短縮.平日と休日の睡眠時間の差:幼稚園児は差なし,小学生は30分,中学生は1時間,高校生は1.5時間,休日に延長.まとめ:就床時刻が学年とともに遷延し,睡眠時間が減少.休日に長く寝る傾向あり.平日の睡眠時間の不足や睡眠習慣の乱れを反映していた.3)睡眠呼吸障害に関する結果約10%の児童にいびき有り,息がつまるような感じや,息が止まることがある児童が約5%存在した.4)睡眠と行動との関連に関する結果睡眠の問題の有無の2群で,行動上の問題について,2群比較を行ったところ,睡眠の問題のある群は,有意に日中の行動上の問題が多かった.2東温二次調査睡眠障害に対する精査を行うことを目的に二次調査を行った.希望者に行ったフローセンサー法による睡眠時無呼吸症候群(SAS)スクリーニングにおいて,約3%(33名中1名)にSASの可能性があった.24%(33名中8名)が測定不能であった.3まとめ小児の睡眠障害は多く,日中の活動にも影響が大きいことが予想されるが,検査手法や治療的介入の難しさにより,十分な把握が困難である.今後,アプローチ法をより確立していく上で,他科との連携や福祉・学校と1の連携も重要である.
都市の構造・機能の複合連成効果を考慮した震害予測

この研究は、都市における震害防止の有効な対策を講じるために、都市の耐震安全性に大きく関連する以下の3つのテーマを対象に研究を行った。1,都市域への地震入力特性:都市という広域的な地域での地震人力機構の把握と、それを反映した地震動入力作成のため、波動伝播理論による地震動モデルを作成し、足柄平野で観測された多点同時地震動記録(KR1、KS1、KS2、KD2)を対象に、広域的地域の地震動の入力機構の定量的把握をブラインド・テストの形で試みた。ここで示された地震動モデルは、KR1観測点でのシュミレーションによって評価される1つの震源関数をもとに作成された。KS1、KS2の地震動モデルが観測地震動を良好に表現したことにより、設計用地震動予測モデル成作法確立へ大きな示唆が得られた。2.都市の震害予測:構造物系の合理的な耐震安全性評価および耐震設計を行うには、震源性、伝播体地盤特性、不整形表層類特性、構造物系の動力学特性を含めた総合システムとして考えることがより合理的である。この研究では、表層不整形地盤として半球形と円盤の形赤をもつ2種類を想定し、震源から伝播して来る波動がこの表層地盤に入射する場合の地盤応答性を評価した。この結果、不整形表層地盤上の地震応答性状の差異を比較することによって、広域的地盤上にある都市での地震エネルギーの伝播機構について示唆的結果が得られた。3.複合地下構造物の多重連成効果:埋立造成地を対象に、盛土地盤、切り土地盤上のいくつかの地点に、直径3.5m、高さ1mの円柱形の模型基礎を設置し、その上に起振機を取付け、鉛直あるいは水平方向に強制加振し、不整形地盤での異常増幅形状、減衰性状を調べ、複合地下構造物の連成効果に与える影響を各地盤間のコヒーレンスを評価することによって調べた。
次世代集積回路の設計手法に関する研究

次世代集積回路技術の有力候補の一つである、単一磁束量子(SFQ)回路技術のための設計手法について研究を行った。具体的には、SFQディジタル回路に向いた順序回路の構成法、算術演算回路の構成法、レイアウト手法等の研究を行った。SFQディジタル回路では、パルスを用いて論理値が表現される。また、各論理ゲートにクロックを供給する必要があり、各論理ゲートはラッチ機能を有する。このため、既存の半導体集積回路と同様の手法で順序回路を設計した場合、SFQ回路の高スループット性を活かした回路を設計することができない。そこで、SFQ回路特有のゲートを使用することで、高スループット順序回路の設計を可能にする新たな設計手法を提案した。プログラムを実装し、ベンチマーク回路に適用することで、提案手法の有効性を確認した。既存の手法に囚われることなく、回路技術ごとに新たな専用の手法を開発することで、高性能な回路を設計することが可能となることを示した。算術演算回路の構成法では、SFQ回路実現に向いたビットシリアル浮動小数点乗算器、除算器を提案した。シストリックアレイ構造を採用することで、小面積かつ高速、高スループット回路を実現した。前にも述べたように、SFQディジタル回路の論理ゲートはラッチ機能を内蔵する。この特徴はシストリックアレイ構造と親和性が高く、シストリックアレイ構造の採用がSFQ算術演算回路を設計する上で有望な選択肢であることを示した。レイアウト手法の研究では、既存の半導体集積回路向けツールのSFQ集積回路への適用可能性を検討した。既存の半導体集積回路向けツールを用いてSFQ集積回路のレイアウトを行うことは難しく、新たな手法やアルゴリズムの開発が必要であることがわかった。
網膜内層の電気生理学的研究

本年度の研究は主としてネコを用いて行われた実験である。STR(scotopic threshold responce)波に関しては全身麻酔下長時間の暗順応の後にSTRを記録することが可能となった。網膜内に微小電極を挿入することにより網膜内の深さに応じたSTRの大きさと極性を調べることができた。その結果STRは内網状層付近の深さで最大となり、網膜中心付近で(深さにして約60%)極性が逆転した。このことからこの点より近位側にcurrent sinkが存在することが推定された。またcurrent sourceはさらに遠位側、内顆粒層付近にあると推定できた。このことは通常の臨床で用いられる網膜電図測定のように硝子体側から測定した場合、STRが陰性の極性を持つことと矛盾しない。このことはb波の極性の逆転が網膜のきわめて近位側でおき、current sourceが網膜のきわめて近位側(網膜-硝子体境界部付近)にあることと対照的である。このことはカリウム選択性電極を用いて網膜内のカリウム変化を記録すればさらに明確になるはずであるが本年度内にはその安定性が悪く明確な結論を得るには至らず、来年度の課題となった。M波に関してはいくつかの薬理学的手法を用いてM波と硝子体ERGの比較を行った。まずナトリウム依存性活動電位を抑制するTTXを硝子体内に投与するとFrishmanらが記述しているようにM波は変化しないがERGのOff反応は減少することを確認した。APBを投与するとM波のon反応は極性が反転し、この反転した波はaspartateによって消失した。一方ERGのsustained negative respoceはAPBによって変化しなかった。これらの結果から考察するとM波は通常の臨床ERGへの関与は小さいと考えられるが、パターン刺激のように小さい刺激野で刺激する場合などでは臨床網膜電図に関与する可能性が考えられた。M波に関しては本年度は微小電極による実験が施行できなかったので、来年度からの実験が必要である。
国連平和維持機能の実施における国際機構法と一般国際法の連関

本研究は、国連の平和維持機能、特に国連憲章第7章に基づく行動が認められた「強化された」平和維持活動の実行を検証しつつ、一般国際法上の国際機構の国際責任やアカウンタビリティ概念の分析とその国連活動への適用を考察した。そのような作業を通じて、国連の平和維持機能が、冷戦後の国際環境の変化とそれへの対応の結果として深化・拡大する一方で、国連活動にも適用される一般国際法規則により、その拡大傾向が外在的に制約される状況を検討した。本年度も昨年度と同様、主として以下の3つの角度から国連の平和維持機能と一般国際法の関係についての考察を行った。第一に、最近の国連平和維持活動(PKO)の動向につき、展開継続中のPKOの現状確認および新規展開の活動に関する分析を行うため、関連資料を収集するとともに検討を開始した。特に今年度は、コンゴ民主主義共和国(DRC)において活動中のPKO(MONUSCO)に平和執行機能を備えた部隊が付加されるという新たな展開が見られたため、平和維持と平和執行の新たな関係を理論的に整序する必要が出てきた。第二に、平和維持機能をめぐる国連と地域的機関の関係についても、引き続き資料収集と分析を行ってきた。今年度は特にマリ情勢における国連、アフリカ連合(AU)、西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)の関係に焦点を当てて、国連憲章第7章に基づく活動に関する国連と地域的機関の関係について引き続き考察を継続した。第三に、国連平和維持活動を規律する一般国際法規則の内容についての検討を継続した。欧州人権裁判所や欧州司法裁判所、さらには英国貴族院、オランダ控訴裁判所等の国内判例なども検討対象としつつ、国連国際法委員会(ILC)の「国際機構の責任」に関する議論のフォローアップを行ってきた。本年度は作業の最終年度ということもあり、大きく分けて、これまでの研究のまとめを含む検討と、本研究によって得られた知見に基づく今後の展望についての考察を行った。前者については、コンゴ民主共和国(DRC)において展開しているPKOやマリで活動中の外国軍およびPKO、中央アフリカ共和国に新たに展開を開始したPKOに関して情報収集を行うとともにその分析を引き続き行うとともに、関係する地域的機関、とりわけアフリカ連合の活動をフォローして国連との関係について、さらに考察を深めた。この点についてはすでに英文論文で公表を予定しているほか、「一般国際法における国連と地域的機関の関係」というタイトルで、邦文でも論文の公表を予定している。そのほか、国際判例や国内判例において、国連の活動を規律する国際人権規範の適用問題を引き続き検討し、その結果を論文でまとめる作業に着手している。後者の今後の展望については、これまでの検討結果に基づき、多国籍軍や地域的機関が主導して、国連に代替する「疑似」集権的なシステムとも呼べる活動の存在に着目し、これをいかに国連の集団安全保障システム内に定位するかという問題を摘出することができたことから、これまでの知見に依拠して、今回の研究の総括を行いつつ、集団安全保障システムの新たな展開とその分析の作業に取り掛かることにする。本年度は主として以下の3つの角度から国連の平和維持機能と一般国際法の関係について考察を行った。第一に、最近の国連平和維持活動(PKO)の動向につき、展開継続中のPKO及び新規展開(予定)のPKOの現状確認と分析を行うため、関連資料を収集するとともに検討を開始した。特に今年度はスーダンや南スーダン、シリアで新たな状況展開がみられたことからこれらの事例を重点的にフォローした。なお、日本の自衛隊部隊が派遣されているハイチと南スーダンのPKOについては、当該PKOの活動の法的性格のほか、日本の国内法との関係を分析対象として検討を行っている。その成果の一部は、「ハイチにおける国連平和維持活動と日本ー国連ハイチ安定化ミッション(MINUSTAH)への参加問題ー」として『法学論叢』に公表された。第二に、平和維持機能をめぐる国連と地域的機関の間の関係について、資料収集のほか分析を開始した。この点では国連とアフリカ連合(AU)の関係を取り上げ、"New Relationship between theUnited Nations and RegionalOrganizations in Peace and Security: A Case of the African Union"という論稿を作業の成果として公表する予定である。第三に、国連平和維持活動を規律する一般国際法規則の析出を開始した。この点では、関連する国際判例、特に欧州人権裁判所の裁判例を素材とすることからその判例分析の作業を行うとともに、国連国際法委員会での「国際機構の責任」に関する議論とその結論に関するフォローアップを行っている。本年度は資料収集と分析作業が中心であり、その具体的成果の発表は次年度以降を予定している。国連平和維持活動や国連憲章第7章に基づく平和活動に関する資料についてはおおむね国連のホームページからダウンロードが可能であり、これらに関する資料収集については、昨年度と同様、比較的順調に進んでいる。この点は、ホームページから資料が入手可能な他の機関、たとえば、欧州司法裁判所や欧州人権裁判所などの国際裁判機関の裁判例、国内裁判所の裁判例の一部、国連国際法委員会のような国連機関などホームページが充実しているところについても同様である。

他方で、地域的機関に関する資料、とりわけアフリカ連合(AU)や西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)、南部アフリカ開発共同体(SADC)などの平和維持軍に関する資料については当該機関のホームページからのダウンロードですべて入手できるとは限らないため、その収集についてなお時間を要するところであり、そのため分析作業に若干の遅れが出る可能性もある。国連平和維持活動やそのほかの国連機関の活動に関する資料についてはおおむね国連のホームページからダウンロードできることから作業は円滑に進行している。この点は、欧州人権裁判所・国際司法裁判所・欧州司法裁判所など各種国際裁判所に係る資料についても同様である。他方、地域的機関の活動に関する資料、とりわけアフリカ連合(AU)や西アフリカ諸国経済共同体(ECOWAS)といった機関に関係する資料は当該機関のホームページからのダウンロードでは限界があることから、資料収集についてなお時間を要するところもあり、分析作業に若干の遅れが出る可能性もある。こうした状況の下ではあるが、いくつか一定の成果を公表できたことは、本研究テーマ全般に関する考察の足がかりを構築できたものといえ、その意味では順調に研究が進展しているものと考えられる。これまでと同様に、研究テーマ全般について考察するための視点を定位させることを目的として、広く国連の平和維持活動や憲章第7章に基づく多国籍軍の活動についての分析を行うとともに、国連と地域的機関の関係に関する検討を行う予定である。また、国連平和維持活動や国連が憲章第7章に基づき許可した多国籍軍の活動に適用される一般国際法規則の内実や性格を説明した関連国際判例や国内判例、あるいはそれに基づく国家実行などを検討することが引き続き課題となる。また、そうした資料収集や現状分析と並行して、国連の機能の拡大とその制約に関する理論的枠組みの構築作業も行われることになろう。さらに、次年度が本研究計画の最終年度でもあることから、上記のようにして獲得された分析枠組や現状の検討結果を踏まえて具体的な成果を表すことが予定される。これまでと同様に、研究テーマ全般について考察するための視点を定位させることを目的として、広く国連平和維持活動の現状分析や、国連と地域的機関との関係に関する検討を行うとともに、国連平和維持活動や国連が許可した多国籍軍による活動に適用される一般国際法規則の内実を特定した関連国際判例や国内判例、国家実行などを検証することが今後の課題となる。また、そうした資料収集や現状分析と並行して、国連の機能の拡大とその制約に関する理論的枠組みの構築作業も行われることになる。次年度も資料収集と現状の活動に関する分析を引き続き行うことになり、そのための関連書籍等の購入費用が研究費から支出されることになる。