hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NMR及びMDシミュレーションによるイオン液体の液体構造と反応の解析

『イオン液体』は新しい溶液反応場として注目されており、反応速度や選択性が有機溶媒及び水中と異なるとの報告が数多くなされている。しかし、「イオン液体ならしめているものは何か?」との問いに対し、有機イオンからなる複雑液体の原子サイトレベルでの液体構造解析による答えは得られていない。本研究では、1H及び19F-NOE効果を用いることにより、空間的に近い水素及びフッ素原子核同士の距離を決定し、液体構造を明らかにすることを主な研究目標とした。本年度は、まず、カチオンに多く含まれる水素原子のNOE効果を観測した。その結果、同じ正の電荷を持って、静電気的には反発しているにもかかわらず、カチオン間の水素原子は非常に近くに存在できることを明らかにした。カチオンから見た液体構造は、カチオンの面が平行な構造と反平行な構造をとり、その揺らぎによって水素原子間距離が近くに存在しうるものと結論した。また、イオン液体中での反応の研究において、不純物の存在、特に強酸が存在すると強く触媒作用を発揮してしまうため、この存在量の定量と除去方法の確立がもう一つの目的であった。これまで微量の強酸不純物の定量法はなかった。我々は微量の水を指示薬として用い、その化学シフトの水濃度依存性を用いることによって極微量の強酸不純物の定量することに成功した。さらに、この強酸不純物を除去するのに有機溶媒を用いた再結晶法が非常に有効であることを初めて明らかにした。
先史・原史時代の遺跡より産する人骨・獣骨の分子考古学的研究

ユーラシア大陸及び東アジア・東南アジアの島嶼域に棲息するイノシシ属(Sus)の野生種7種7亜種26個体及び家畜豚34個体計60個体についてミトコンドリアDNAシトクロームbの全塩基配列(1140塩基対)および変異サイトを含むミトコンドリアDNAのD-1oop領域の一部(286塩基対)の配列決定を行い,これまでに報告された4種7亜種12個体のデータをあわせ分子系統学的解析をおこなった,その結果,各地域の野生種と家畜豚が分子系統学的にクラスターを形成する傾向が明らかになった.今回作成した分子系統樹から,家畜豚は多地域における民族によって異なった種(ユーラシアイノシシ,フィリピンイノシシ,セレベスイノシシ)から,またユーラシアイノシシの異なった亜種(インドイノシシ,スマトライノシシ,キタシナイノシシ)から多元的に家畜化されたことが明らかになった.これらの基礎研究をふまえ,考古学的遺跡産のイノシシ試料として,与論・徳之島の貝塚産試料,九州を代表する縄文中期から縄文後期の4遺跡,弥生中期から後期の4遺跡産の試料から古代DNAの抽出を行い,PCRでミトコンドリアDNAのD-1oop領域およびシトクロームb遺伝子領域の一部をPCRで増幅を行ない,各時代の試料からの増幅を確認した.縄文時代晩期の佐賀県菜畑遺跡産のいわゆる古代豚の骨からの古代DNAの抽出物を用いて,ミトコンドリアDNAのD-1oop領域の一部をPCRで増幅し,その断片の配列を決定したたが,まだ配列データが少ないため家畜豚と断定するには到らなかった.なお,港川人の骨片よりミトコンドリアDNAのD-1oop領域の一部(61塩基対)の配列決定を行い,韓国人の一部などから報告されている東北アジア人に固有の配列を得たが,これが外来DNAのコンタミネーションであるが港川人由来かはこれからの検討課題として残った.ユーラシア大陸及び東アジア・東南アジアの島嶼域に棲息するイノシシ属(Sus)の野生種7種7亜種26個体及び家畜豚34個体計60個体についてミトコンドリアDNAシトクロームbの全塩基配列(1140塩基対)および変異サイトを含むミトコンドリアDNAのD-1oop領域の一部(286塩基対)の配列決定を行い,これまでに報告された4種7亜種12個体のデータをあわせ分子系統学的解析をおこなった,その結果,各地域の野生種と家畜豚が分子系統学的にクラスターを形成する傾向が明らかになった.今回作成した分子系統樹から,家畜豚は多地域における民族によって異なった種(ユーラシアイノシシ,フィリピンイノシシ,セレベスイノシシ)から,またユーラシアイノシシの異なった亜種(インドイノシシ,スマトライノシシ,キタシナイノシシ)から多元的に家畜化されたことが明らかになった.これらの基礎研究をふまえ,考古学的遺跡産のイノシシ試料として,与論・徳之島の貝塚産試料,九州を代表する縄文中期から縄文後期の4遺跡,弥生中期から後期の4遺跡産の試料から古代DNAの抽出を行い,PCRでミトコンドリアDNAのD-1oop領域およびシトクロームb遺伝子領域の一部をPCRで増幅を行ない,各時代の試料からの増幅を確認した.縄文時代晩期の佐賀県菜畑遺跡産のいわゆる古代豚の骨からの古代DNAの抽出物を用いて,ミトコンドリアDNAのD-1oop領域の一部をPCRで増幅し,その断片の配列を決定したたが,まだ配列データが少ないため家畜豚と断定するには到らなかった.なお,港川人の骨片よりミトコンドリアDNAのD-1oop領域の一部(61塩基対)の配列決定を行い,韓国人の一部などから報告されている東北アジア人に固有の配列を得たが,これが外来DNAのコンタミネーションであるが港川人由来かはこれからの検討課題として残った.
人類史的コンテクストにおけるドストエフスキーの人間理解

(1)昨年度、「日本人の宗教意識とドストエフスキー」というテーマでロシア語論文を執筆し、日本におけるドストエフスキー受容・研究の一側面をロシアに紹介したが、今年度はその内容を日本語論文としてまとめ、日本国内での評価を問うことにも力を割いた。昨年度末、ロシア文学の専門家が集うシンポジウムで報告したが、論文執筆後、日本史・日本文化の専門家にも読んでもらい、評価や批判、アドヴァイスを受けることができた。日本におけるドストエフスキー受容について、ロシアの研究者の側からの興味がたいへん高いことを肌で感じていたので、このテーマの第2弾として、「ドストエフスキーの読者から見た日本の革命運動」と題する報告をロシア語でまとめ、11月にペテルブルクで行われた国際ドストエフスキー学会で発表した。戦前・戦中の左翼運動に関する埴谷雄高の見解、1995年のオウム真理教事件に関する梅原猛の見解を特に取り上げ、ロシアの研究者に紹介した。尚、埴谷、梅原のいずれにおいても長編小説『悪霊』が大きく取り上げられている。(2)日本語で「個人」「個性」などと訳される<<ЛИЧНОСТЬ>>、<<ИНДИВИУаЛЬНОСТЬ>>という2つの概念のドストエフスキーにおける用法について、すでにラトビアで発行予定の論集ヘロシア語論文を提出したが、このテーマをさらに掘り下げ、視野を広げ、大部の日本語論文にまとめた。コンピューターによるコンコーダンスの資料を用いてドストエフスキーのほとんどの作品を網羅的に俯瞰し、2つの概念のそれぞれの作品における用法の特徴を位置付ける一方、ドストエフスキー独自の用法や歴史的な位置付けを、他の作家・思想家との比較において浮き上がらせた。今後、評価を問うことにしている。1、ロシア向けの論文「日本におけるドストエフスキーの受容・研究」を毎回話題を絞りながらシリーズとして続けることに決め、その第1回として「日本人の宗教意識とドストエフスキー」の草稿(ロシア語)を用意し、2003年9.10月のロシア出張の際、ロシア人の日本研究者、ドストエフスキー研究者数人に渡し、意見交換を行った。日本研究者からはロシアにおける日本文化研究や仏教用語のロシア語訳を確かめるための文献リストを紹介していただいた。また、論文の依頼主であるドストエフスキー研究者からは、「あなたのアプローチに満足している」「完成した段階で我々の研究誌に掲載させてもらう」との評価を受けた。2、『ドストエーフスキイ広場』に掲載予定の論文「ラスコーリニコフの微笑」は以前、ロシアの学会・雑誌で発表したテーマをさらに掘り下げ、拡充した日本語版である。ラスコーリニコフの「子供のような微笑」という重要な場面に着目しつつもその意味付けにおいては正鵠を射ているとは言い難い小林秀雄の論稿の批判を通し、私の解釈を示した。現在ロシア語で執筆中の『ドストエフスキーにおける「印象」の語学』の重要な一章となるものである。3、論文「ドストエフスキーにおける「個人」の問題」(仮題)のうちの一章「切り離された個」を現在執筆中。また、この論文ではバルザック著『ウジェニー・グランデ』のドストエフスキーによるロシア語訳について論じる予定であるが、比較の材料とするため、この作品のロシア語訳として最も多く出回っているЮ.ヴェルホフスキー訳を2003年9.10月のロシア渡航の際に入手してきた。1)ロシア語論文「日本人の宗教意識とドストエフスキー」を完成させ、モスクワの世界文学研究所を拠点とする「ドストエフスキー研究会」に提出。中村元著『日本人の思惟方法』、梅原猛『日本人の「あの世」観』といった日本文化論のコンテクストに依拠しながら、「自然観」「甘え」といった日本人独特の視点からのドストエフスキー理解をロシアの研究者に紹介するもの。現在、出版に向けて作業中。編集担当のT・カサートキナ氏とは直接面会して論文の内容に関して意見交換をし、特にロシア正教と日本仏教についてのお互いの理解を深め合った。また、3月に学内で行われたシンポジウム「19世紀ロシア文学という現在」において、「ロシアに向けて発信する日本のドストエフスキー受容・研究」と題してロシアに提出した論文の内容を紹介し、日本の研究者の側から意見を求めた。2)9月に行われた「国際ドストエフスキー・シンポジウム」で「ドストエフスキーにおけるличностьとиндивидуальностьの概念について」というテーマで報告。「個人」という概念をめぐって見られるロシアにおける独自の西欧文化受容の一局面を、ドストエフスキーによるバルザックのロシア語訳を例に分析したもの。傍聴していたラトビアの研究者、S・ダウゴヴィシ氏から論文掲載の依頼があり、ロシア語論文「バルザック作『ウジェニー・グランデ』のドストエフスキー訳における≪индивидуум≫の語をめぐって」を執筆し、提出。現在、リガを拠点とする「ドストエフスキー協会」にて出版準備中。

日本におけるドストエフスキー受容について、ロシアの研究者の側からの興味がたいへん高いことを肌で感じていたので、このテーマの第2弾として、「ドストエフスキーの読者から見た日本の革命運動」と題する報告をロシア語でまとめ、11月にペテルブルクで行われた国際ドストエフスキー学会で発表した。戦前・戦中の左翼運動に関する埴谷雄高の見解、1995年のオウム真理教事件に関する梅原猛の見解を特に取り上げ、ロシアの研究者に紹介した。尚、埴谷、梅原のいずれにおいても長編小説『悪霊』が大きく取り上げられている。(2)日本語で「個人」「個性」などと訳される<<ЛИЧНОСТЬ>>、<<ИНДИВИУаЛЬНОСТЬ>>という2つの概念のドストエフスキーにおける用法について、すでにラトビアで発行予定の論集ヘロシア語論文を提出したが、このテーマをさらに掘り下げ、視野を広げ、大部の日本語論文にまとめた。コンピューターによるコンコーダンスの資料を用いてドストエフスキーのほとんどの作品を網羅的に俯瞰し、2つの概念のそれぞれの作品における用法の特徴を位置付ける一方、ドストエフスキー独自の用法や歴史的な位置付けを、他の作家・思想家との比較において浮き上がらせた。今後、評価を問うことにしている。
フェミニストNGOが産出する「第三世界」のジェンダー表象

本研究の目的は、社会変革的な理念をもって運動する「第三世界」のフェミニストNGOが「第一世界」に向けて行う表象実践の意味の全体像を、表象の素自体がもつ意味内容と、「第一世界」の読み手がその素材に対して下す評価の両面に着目しながら、明らかにすることにある。「第三世界」のフェミニストNGOがインターネット上に公開する各種文書資料のメディア論的分析、さらには「第一世界」の一般市民を対象としたグループ・ディスカッションを通じて、「第一世界」市民が「第三世界」の女性差別問題に対してもつ認識の枠組みを問い直せるような、メディア・リテラシー教育および国際理解教育のあり方を構想する。
ＧＰＲ４０－腸内環境・細菌叢の相互作用による新規の脂質糖代謝異常の改善機構の探索

糖尿病や脂質異常症は心血管イベントのリスク因子だがその発症・進展の機序の解明は不明な点が多い。申請者らが、インスリン分泌増強因子として報告してきたGPR40の生理的意義の解明の目的で、新規に作成したGPR40ノックアウト(KO)ラットはインスリン初期分泌不全、高脂血症を呈した。本研究では、新規に確立したGPR40BACトランスジェニック(Tg)ラットの糖脂質代謝について、腸管内分泌ホルモンや、腸内環境・細菌叢に注目しながら解析する。また、治療への活用を念頭に、国循バイオバンクに保管されている試料を用いてGPR40遺伝子の多型などを解析する。その際には、倫理的な配慮を十分に行いながら遂行する。
統語構造と情報構造の接点における英語プロソディの習得ー効果的な指導に向けてー

2018年度はまず、十分なデータの収集に注力した。それぞれ20名程度の英語母語話者、日本語を母語とする初級・中級・上級英語学習者に調査に参加してもらい、統制された単文・ダイアログ・モノログを用いて、理解・音声知覚・発話に関するデータを収集することができた。分析の結果、フォーカスに関して、初級英語学習者は文脈を正しく理解できたものの、音声知覚と発話については問題が見られた。この問題は母語である日本語の特性(母語の転移)に起因するものと考えられる。日本語は音声的な卓立が文頭に来る傾向が非常に強いが、英語では文脈によって卓立の現れる位置が異なる。したがって、日本語を母語とする英語学習者は文頭に現れる卓立の音声知覚及び発話は容易に行うことができるが、それ以外の位置に生じる卓立には敏感でない。一方、上級英語学習者は一部の発話を除き、英語母語話者並みの振る舞いをしていた。このことは、習熟度の高まりとともにフォーカスのプロソディをその現れる位置に関係なく、正しく使用できるようになることを示唆する。並行して、機能語の一つである英語代名詞の弱形についても調査を行ったところ、英語学習者は内容語と同様に強く読んでいることがわかった。さらにはプレテストとポストテストを実施し、英語イントネーションに関して、異なるモダリティ(触覚・視覚・ジェスチャー)を使用した指導法の効果を比較・検討した。これらの研究結果は複数の学会で発表され、学会誌にも掲載された。英語母語話者及び英語学習者について十分なデータ収集が行えた。また、そのデータ分析に基づき、国際学会で4本の口頭・ポスター発表を行うとともに査読付きのものを含め3本の論文が学会誌等に掲載された。平成29年度30年度に行った調査でまだ完結しない、あるいはフォローアップの調査が必要な場合、実験を継続して実施する。同時に、分析の結果に基づき研究成果をまとめる作業に取りかかる。そして、3月の最終会議は、データの分析結果から見えてくる外国語習得のメカニズム・過程・つまずきの要因並びに効果的な指導法について討論を行うワークショップ等を開催し、3年間の研究成果を国内外に情報発信する。本研究は文法モジュールのインターフェイスで生じる習得上の問題に取り組む共同プロジェクトであるため、初年度となる平成29年度は、それぞれの領域(統語・談話・音韻・L2習得)を専門とする研究者間の連携を緊密に取り合い、研究プロジェクト全体と各部門の研究目標を確認した上で、各研究者の担当項目を決定し、その計画案に沿って研究を進めて行った。年度初めに第1回打ち合わせ会議を開催し、続く会議(計8回)を通して、調査項目をプロソディに関連するフォーカス、機能語、および句境界に絞り込み、調査に用いる知覚および産出テストの実験文を作成した。これらの実験文を用いて、本研究に携わる各大学にて予備実験を開始した。さらに、実験の統制群として英語母語話者からデータを収集するため、海外共同研究者の協力を得て、アメリカの大学生を対象に実験が実施できるよう同意書等の環境整備を整え、実験を行った。機能語、特に冠詞のプロソディに関する実験では、ナラティブの産出データを収集した。英語の冠詞は機能語であり、弱く発音されるのに対し、日本語には冠詞が無いために、内容語である指示語として理解される。この形態統語的な母語転移のため、日本語を母語とする英語学習者は英語における冠詞を強く発音していた。これら予備実験の結果は国内外の学会にて報告し、様々な分野の研究者と有意義な意見交換をすることができた。年度末には海外の研究協力者も交えて研究打ち合わせ会議を開催し、これまでの研究成果に基づいて、実験のデザインおよび実験文の修正を行い、次年度の研究推進に向けて準備を行った。産出および知覚に関する予備実験を行った。産出実験では、ナラティブに関する発話データを収集し、データベース化した。これに基づき、冠詞や代名詞といった機能語に関わるプロソディ(高さ・強さ・長さ等)の分析を行い、英語母語話者と日本語を母語とする英語学習者のデータを比較検討し、その結果を国内外の学会で発表した。知覚実験については、英語母語話者のプロソディに関する先行研究を参考としながら、新たな実験文(ダイアログ)を作成し、英語母語話者に吹き込みを依頼し録音した。英語母語話者および第二言語学習者の反応について取りまとめ、複数回の会議を開催して、予備実験における問題点(文脈および統語論的、音韻論的な環境によるプロソディへの影響や吹き込みの速度等)の洗い出しを行った。最終的には、これらの問題点を考慮しながら実験文(ナラティブおよびダイアログ)を新たに作成・録音し、来年度に本実験を実施する準備を整えることができた。

一方、上級英語学習者は一部の発話を除き、英語母語話者並みの振る舞いをしていた。このことは、習熟度の高まりとともにフォーカスのプロソディをその現れる位置に関係なく、正しく使用できるようになることを示唆する。並行して、機能語の一つである英語代名詞の弱形についても調査を行ったところ、英語学習者は内容語と同様に強く読んでいることがわかった。さらにはプレテストとポストテストを実施し、英語イントネーションに関して、異なるモダリティ(触覚・視覚・ジェスチャー)を使用した指導法の効果を比較・検討した。これらの研究結果は複数の学会で発表され、学会誌にも掲載された。英語母語話者及び英語学習者について十分なデータ収集が行えた。また、そのデータ分析に基づき、国際学会で4本の口頭・ポスター発表を行うとともに査読付きのものを含め3本の論文が学会誌等に掲載された。平成30年度はまず、ナラティブおよびダイアログを用いて産出および知覚に関する本実験を速やかに実施するとともに、実験結果を取りまとめ、国内外の学会に論文を投稿していく。また、実験で得られた習得に関わるデータ分析と平行して、英語プロソディに関する英語指導法の先行文献にあたり、分担者らと意見交換をした上で、第二言語としての英語におけるプロソディ改善に向けた具体的な指導法を検討し、実際の教室で実施していく。実践の成果として、指導前と指導後のデータを収集・精査し、指導効果について、理論的な習得分析とあわせて学会等で発表を行う予定である。さらに、母語転移の可能性についてより深く考察するため、アメリカやカナダでの現地調査を行い、英語母語話者による第二あるいは第三言語としての日本語学習についてもデータを収集し、L1日本語ーL2英語、およびL1英語ーL2日本語といった双方向の習得について分析を進めていく予定である。平成29年度30年度に行った調査でまだ完結しない、あるいはフォローアップの調査が必要な場合、実験を継続して実施する。同時に、分析の結果に基づき研究成果をまとめる作業に取りかかる。そして、3月の最終会議は、データの分析結果から見えてくる外国語習得のメカニズム・過程・つまずきの要因並びに効果的な指導法について討論を行うワークショップ等を開催し、3年間の研究成果を国内外に情報発信する。研究分担者の体調不良により、出席予定の学会に参加できなかったため、次年度使用が生じた。次年度では収集するデータの量が増加することが見込まれるため、当額分をデータ分析・入力の謝金に当てる。分担者1名が本務にともない学会発表を取りやめた。翌年度、学会発表を行う際に適切に使用する予定である。
ジフルオロシクロプロパンの骨格変換反応を利用した含フッ素複素環化合物の合成

有機分子にフッ素、あるいはフルオロアルキル基を導入すると、ユニークな機能、物性の発現が期待できることからファインケミカルズや材料科学の分野での有機フッ素化学の利用が近年、益々活発になってきている。しかし、一般の有機合成化学の著しい進展に比べ、含フッ素有機分子の効率的な合成法の開発はまだ充分ではない。それはフッ素の強い電子求引性のため、含フッ素化合物の合成には炭素と水素の化学として発展してきた有機化学の従来の方法論はそのままでは使えない場合が多く、また出発原料となる工業一次製品である含フッ素化合物の種類も極めて限られているためである。本研究課題では、シクロプロパンの最小員環炭化水素としての様々な有機化学的特徴に着目し、フッ素の特異性とシクロプロパン環の高い歪みエネルギーの特異性を充分活かすことに基づいた新しいタイプの有用有機反応の開発を行い、これを含フッ素複素環化合物合成に応用することを目的とて、酸化チタンを光触媒として用いた酸化-還元反応に基づくシクロプロパン環の開環反応を中心に検討を行った。しかし、当初の計画からは思うような結果が得られず、研究の幅を「含フッ素小員環化合物の骨格変換を利用した有機合成」に広げた。当初の計画とは大分ずれた面もあるが、含フッ素複素環化合物合成の新規な方法論の開拓という観点からはユニークな成果が得られた。具体的な成果の一つとして、αメチル炭素上にフルオロアルキル基を有するα-メチルスチレンの酸化チタン存在下での酸素酸化とそれに引き続くヒドラジンとの反応による含フッ素ピラゾール合成がある。この二重結合の酸化的開裂反応はオレフィンのラジカルカチオンと酸素のラジカルアニオンを反応系中に同時に発生させることにより四員環化合物であるジオキセタンを生成させ、これが開環することにより進行すると考えている。本研究課題では、シクロプロパンの最小員環炭化水素としての様々な有機化学的特徴に着目し、フッ素の特異性とシクロプロパン環の高い歪みエネルギーの特異性を充分活かすことに基づいた新しいタイプの有用有機反応の開発を行い、これを含フッ素複素環化合物合成に応用することを目的としたものである。本研究の目的を達成するための第一のポイントは含フッ素シクロプロパン誘導体の簡便な合成方法を確立することであるが、その一つとして含フッ素αβ-不飽和ケトンを原料とし、それへのカルベンの付加反応による方法が考えられる。本年度はまず、含フッ素αβ-不飽和ケトンをα-メチルスチレンとヨウ化フルオロアルキルの酸化チタンを光触媒とした酸化-還元反応で合成することを試みた。これは研究代表者の吉田が平成15-16年度の科研費の特定領域研究でヨウ化フルオロアルキルの強い一電子受容能に着目し、ヨウ化フルオロアルキルの一電子還元とオレフィン類の一電子酸化を組み合わせたオレフィン類へのフルオロアルキル基の導入について検討した結果を鑑み、それを含フッ素αβ-不飽和ケトン合成に応用したものである。α-メチルスチレンとヨウ化フルオロアルキルのアセトニトリル溶液に酸化チタンを加え光照射したところ、反応効率は悪く、目的のケトンはほとんど得られなかった。しかし、酸素や水で適当に酸化チタンを前処理し、この酸化チタンを用いてα-メチルスチレンをヨウ化フルオロアルキルとの光反応を行ったところ,フルオロアルキル化ケトンを一挙に得ることができた。

本研究の目的を達成するための第一のポイントは含フッ素シクロプロパン誘導体の簡便な合成方法を確立することであるが、その一つとして含フッ素αβ-不飽和ケトンを原料とし、それへのカルベンの付加反応による方法が考えられる。本年度はまず、昨年度に引き続き含フッ素αβ-不飽和ケトンをα-メチルスチレンとヨウ化フルオロアルキルからの酸化チタンを光触媒とした酸化-還元反応で合成することを試みた。α-メチルスチレンとヨウ化フルオロアルキルのアセトニトリル溶液に酸化チタンを加え光照射したところ、反応効率は悪く、目的のケトンはほとんど得られなかった。しかし、適当なアルカリ金属塩を添加物として加えることにより、フルオロアルキル化されたオレフィンが効率良く得られ、これを酸素で酸化することにより、目的の含フッ素αβ-不飽和ケトンを得る事が出来た。そこで、この含フッ素αβ-不飽和ケトンにジヨードメタンをカルベン発生剤として加え光反応を行なったが、現在のところまだ目的の含フッ素シクロプロパン誘導体は得られていない。次年度はさらに金属触媒を用いた含フッ素シクロプロパン誘導体の合成を試みる予定である。本研究課題では、シクロプロパンの最小員環炭化水素としての様々な有機化学的特徴に着目し、フッ素の特異性とシクロプロパン環の高い歪みエネルギーの特異性を充分活かすことに基づいた新しいタイプの有用有機反応の開発を行い、これを含フッ素複素環化合物合成に応用することを目的とて、酸化チタンを光触媒として用いた酸化-還元反応に基づくシクロプロパン環の開環反応を中心に検討を行ってきた。本年度は、文献記載の方法を参考に、α-メチルスチレンとトリフルオロ酢酸ナトリウム塩とのラジカル反応条件下によるジフルオロシクロプロパンの合成を行った。本方法は取り扱い易い、トリフルオロ酢酸ナトリウム塩を用いており、有用な合成法として期待できるので、種々の改良を検討したが、文献記載以上の収率は得られなかった。得られたジフルオロシクロプロパンのラジカルカチオンと反応系中に同時に作り出したラジカルアニオンとを反応させて含フッ素複素環化合物を合成することも試みた。しかし、思うような結果が得られず、昨年度から試みている「含フッ素小員環化合物の骨格変換を利用した有機合成」に幅を広げた研究をさらに検討した。具体的な成果として、αメチル炭素上にフルオロアルキル基を有するα-メチルスチレンの酸化チタン存在下での酸素酸化によりジオキセタンを経由した含フッ素不飽和ケトン(このケトンは複素環合成の有用な中間体として期待できる)の合成があるが、本年度はサイクリックボルタンメトリー法を用いた電気化学的な方法により、反応機構の詳細についても検討した。ここで、得られた結果は今後反応の設計を行う際に、有益な情報を提供すると考えられる。
核内有効相互作用の速度依存性と対相関力の変形依存性

現象論的有効相互作用と一粒子基底とのconsistencyを保ち、原子核の系全体としての並進不変性、回転対称性、粒子数保存などの巨視的対称性の破れを「平均場+有効相互作用」模型の枠内で自然に回復させるための多体問題的枠組みについて理論的検討を行った。また、これまでに開発してきた「自己無撞着有効相互作用の理論」を更に展開し、考察下の系のnuclear self-consistencyやlocal Galilean invarianceの回復を指導原理として導かれる有効相互作用の速度依存性、変形依存性、アイソスピン依存性について検討した。有効相互作用の導出法については、幾つかの異なる方法を比較するため、cranked harmonic oscillator potential model等の解析的模型について検討を行い、四重極相互作用の場合には、Landauの方法とvibrating potential modelの方法(field couplingの方法)で、同等の変形依存性および回転角速度依存性を有する有効相互作用が得られることを確認した。また、従来の非圧縮・非回転的な集団的速度場のモデルを、変形したアイソスピン依存場に対して拡張し、自己無撞着有効相互作用の理論を応用することによって、集団的多重極振動モードに関係する分離型多重極相互作用の変形依存性とアイソスピン依存性を統一的に検討した。その結果、ダブルストレッチ型多重極相互作用の結合定数のアイソスピン依存性を明らかにした。また、この様に改良された本質的にはアイソスカラー型の集団的運動モードに直交する、本質的にアイソベクトル型の集団的運動モードを構築する方法について、reduced isospinの概念を導入することによって新たな有効相互作用模型の提案を行った。「平均場+有効相互作用」模型の枠内で、現象論的有効相互作用と一粒子基底とのconsistencyを保ち、原子核の系全体としての並進不変性や回転対称性あるいは粒子数保存などの巨視的対称性の破れを如何に自然に回復させるかという観点から、「自己無撞着有効相互作用の理論」の展開・応用を進めた。「原子核の飽和性と自己無撞着性(nuclear self-consistency)の条件」および「系の巨視的対称性の回復」を指導原理として、有効相互作用の速度依存性と変形依存性について、対相互作用と回転系での有効相互作用について検討した。特に回転殻模型の一体場に無矛盾であるためには、有効相互作用の角速度依存性あるいはスピン依存性にどのような条件が課されるかを調べるため、簡単化したcranked harmonic oscillator potential modelを用いて解析的に検討した。一般のアイソスカラー型多重極振動モードに関係する有効相互作用を統一的に求めるため、非圧縮・非回転的な集団的速度場のモデルを回転系に拡張し、vibrating potential modelの方法を回転系での自己無撞着有効相互作用の導出に応用した。その結果、cranked harmonic oscillator Hamiltonianを対角化する表示として新たに定義した正準座標(pseudo-coordinates:最初の表示での座標と運動量を混合する線形変換で表現される正準座標)によるdoubly-stretched pseudo-coordinatesでの多重極相互作用が導出された。特に四重極相互作用の場合には、従来のLandauの処方では不定であった相互作用行列要素の非対角成分まで求まり、また対角要素はLandauの処方で求めたものと一致することが確かめられた。一方この方法で求められた双極相互作用は、従来回転系での並進不変性を回復させるように導出された相互作用と同等であることが明らかになった。
レーザー併用によるエムティエーの培養ラット歯髄細胞に及ぼす影響

MTAは水酸化カルシウム製剤に比べて歯髄細胞への損傷が少なく歯髄細胞を象牙芽細胞様細胞に分化誘導する可能性が示唆された。MTA (mineral trioxide aggregate)は従来行われている水酸化カルシウムを用いる方法より硬組織の誘導が顕著であり、組織親和性が高いことなどにより、諸外国ではパーフォレーション、アペキシフィケーションの処置、根管充填剤などに応用されている。しかし本国では、間接覆髄処置のみの適応であり、直接覆髄やパーフォレーション部への応用は認可されていない。臨床現場においては、直接覆髄やパーフォレーション処置に直面することも多々あり最悪の場合は抜歯に至るケースもみられる。本実験において、MTAの生体に及ぼす影響を調べるため、培養ラット歯髄細胞の形態変化に対し共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察を行った。結果、静置直後コントロールと比較すると球状細胞がまばらに見られたが時間経過とともに紡錘形や星状細胞が多く見られるようになってきた。静置12時間後では、水酸化カルシウム製剤,MTAともにHsp-25の発現が試料の近傍の細胞で観察された。時間の経過と共に、MTAでより多くの細胞に発現が認められ水酸化カルシウム製剤に比べて歯髄細胞への損傷が少なく歯髄細胞を象牙芽細胞様細胞に分化誘導する事が示唆された。レーザー併用による研究では、0.5W・20pps・30秒、1.0W・20pps・30秒、2.0W・20pps・30秒のそれぞれの条件下で実験し比較検討を行った。現在のところアルカリフォスファターゼ活性の増加が最もよくみられたのは、0.5W・20pps・30秒の環境下のものであった。他二つの条件下では強出力の影響により細胞死がみられた。今後引き続き再現性の確認を行っていく予定である。
阻害剤を用いた細菌のアクチン様細胞骨格タンパク質の機能解析

新たに合成したアントラセン標識A22誘導体が生きた大腸菌細胞のMreBラセン構造をきれいに染色することを確認した。これにより簡便に細菌のアクチンフィラメントを観察する手法の開発に成功した。大腸菌の主要なペプチドグリカン合成酵素の一つであるPBP1Bを欠損したmrcB変異株をA22処理すると細胞が溶菌することを見出した。さらに温度感受性mreB変異とmrcB変異の二重変異株は培養温度を上げると直ちに溶菌した。これらのことよりMreBとPBP1Bの同時欠損は溶菌を引き起こすことが明らかとなった。細菌のアクチン様細胞骨格タンパク質MreBの特異的阻害剤であるA22の作用様式を明らかにするために、A22耐性変異株を大腸菌より多数分離し、その変異部位を同定した。その結果、得られた変異のほとんどがMreBタンパク質のATP結合ポケットの周辺にマップされた。このことから、A22はMreBタンパク質のATP結合ポケットに結合して作用することが示唆された。さらに、好熱菌由来のMreBタンパク質の3次元構造情報をもとにしたA22のin silicoドッキング解析の結果もこれを支持するものとなった。in silicoドッキング解析の結果をもとに、A22の蛍光標識誘導体の設計を行い、いくつかの誘導体を合成した。そのうちのアントラセン標識A22誘導体が生きた大腸菌細胞のMreBラセン構造をきれいに染色することを確認した。さらに、3つのMreBホモログを有する枯草菌の細胞でもラセン構造が染色されることが明らかとなった。現在、アントラセン標識A22誘導体がどのMreBホモログに結合しているかを検討中である。これらのことより、本研究課題の目標のひとつである簡便に細菌のアクチンフィラメントを観察する手法の開発に成功した。また、アクチン様細胞骨格の転写における役割を明らかにするために、アレイ解析を行なった。その結果、鞭毛形成や走化性に関与する遺伝子発現がA22処理により顕著に抑制されることが明らかとなった。実際にA22処理した大腸菌細胞では遊走性の低下が認められた。細菌のアクチン様細胞骨格タンパク質MreBは、細胞の桿菌形態の維持に機能している。MreBは細胞膜の内側に長軸に沿ってらせん状に局在している。A22[S-(3,4-dichlorobenzyl) isothiourea]はMreBに特異的な阻害剤で、MreBらせん構造を破壊することにより大腸菌を球菌化させる。A22処理によって増殖は次第に低下するが、細胞は溶菌しない。しかし、PBP1Bの機能的ホモログであるPBP1Aを欠損させたmrcA変異株をA22処理しても溶菌しなかった。昨年度分離したA22耐性変異株の中に増殖の温度感受性を示す変異株を2株見出した。先の溶菌現象を調べるため、新たに見出した温度感受性mreB変異とPBP1B欠損のmrcB変異を組み合わせた二重変異株を作製した。この二重変異株は培養温度を上げると直ちに溶菌した。また、これまで機能的に相補的な関係にあると考えられてきたPBP1AとPBP1Bには互いに補い合えない機能があることが明らかとなった。この知見は、より効果的な抗菌薬の開発のためのドラッグデザインにおいて有用であると思われる。また、A22耐性変異株の中に、細胞がらせん状に伸長するユニークな変異株を見出した。変異株は、mreB遺伝子内には変異を有していなかった。このような形態を示す変異株はこれまで報告されていないことから、形態形成にかかわる新規な遺伝子が見出せる可能性がある。細菌のアクチン様細胞骨格タンパク質MreBは、細胞膜の内側に長軸に沿ってらせん状に局在しており、細胞の桿菌形態の維持に機能している。A22[S-(3,4-dichlorobenzyl)isothiourea]はMreBに特異的な阻害剤で、MreBらせん構造を破壊することにより大腸菌を球菌化させる。溶菌を引き起こす原因を明らかにするために、PBP1Bと相互作用が報告されている溶菌酵素MltAと機能未知タンパク質MipAの関与を調べた。また、MltAのホモログであるMltB、MltCについても調べた。

その結果、MltBとMipAの欠損により、MreBとPBP1Bの同時欠損による溶菌が抑制されることを見出した。また枯草菌ではMreBの欠損による致死性と形態異常が高濃度のMg^<2+>の添加により抑制されることが報告されているため、この溶菌現象に対するMg^<2+>の効果を調べた。その結果、MreBとPBP1Bの同時欠損による溶菌もMg^<2+>により抑制されたが、細胞形態は回復されなかった。これらのことから、MreBとPBP1Bの同時欠損による溶菌現象には、溶菌酵素MltBとMipAタンパク質、Mg^<2+>イオンが関与していることが明らかとなった。これらの知見は、新たな抗菌薬開発の手掛かりになることが期待される。解析の過程で分離した温度感受性mreB変異株について、間接免疫蛍光染色により細胞内のMreBの局在を調べたところ、らせん状構造体が温度のシフトアップにより破壊されることがわかった。この変異株はMreBの機能解析のツールとなることが期待される。
アジア圏学習者を対象とした音声・テキスト連動型英語発話コーパスの構築と分析

従来の学習者発話コーパス開発では,発話を書き起こしたトランスクリプトは公開されるものの,学習者の匿名性の確保の観点から,音声データそのものの公開はほとんどなされていなかった。音声データの公開を可能にするには,発話者の特定を回避するための音声変換が必要になる。そこで,様々な変換パラメタを実験し,発話者の性別ごとに,発話者が特定されず,かつ,音声として懲戒可能となるパラメタ候補を特定した。あわせて,当該処理を施した試行データを公開した。また,音声データとテキストデータをリンクして検索できるシステムのありかたについて基礎的な調査と分析を行った。(年度実績概略)英語学習者発話コーパス(ICNALE-Spoken)の開発のための予備研究として,著作権に配慮した音声加工方法,音声データとテキストデータの関連付けなどについて基礎的な調査・考察を行う(※本研究の成果に基づく実際のコーパス開発は進行中の別科研側で行う。2つのプロジェクトは有機的に連携させ,計画の効率的進捗を目指す。)1)音声加工方法の確定:従来の学習者発話コーパス開発では,発話を書き起こしたトランスクリプトは公開されるものの,学習者の匿名性の確保の観点から,音声データそのものの公開はほとんどなされていなかった。音声データの公開を可能にするには,元の音声データが持つ各種のパラメタを機械的に加工し,発話者特定ができなくなるよう,音調を変更することが必要になる。本年度は,発話者が特定できない程度まで音調を変化させると同時に,音声としての理解可能性が維持されるような変換上のパラメタをボトムアップ的に検証した。その結果,一定のパラメタセットを特定し,音声変換システム(ASMS)の開発上の仕様をかためた。2)音声データとテキストデータの関連付け:試行的に収集したデータを対象に,文字書き起こしを行い,音声データと同時公開するシステム開発のための詳細スペックを決定した。3)学会などでの発表:イタリアで開催された国際辞書学会はじめ,内外の複数の学会で研究発表および論文発表を行い,成果の発信につとめた。4)プロジェクトの広報:科研プロジェクトの性質をふまえ,プロジェクト専用のウェブページを開発・管理し,詳細な研究の進捗状況の公開と広報につとめた。【研究の目標】本研究は,筆者が別に進めているアジア圏英語学習者統制発話コーパス開発プロジェクト(ICNALE_Spoken)と有機的に連動しつつ,小規模な試行実験を通して,学習者の音声データ収集およびテキスト化にかかる問題点を整理し,システム開発の参考としうる基礎データを収集することを主たる目的としています。研究の推進にあたっては,言語教育学・英語学・日本語学・心理言語学・統計学・音声学をはじめとする関連分野の知見を統合しつつ,広く学際的観点から問題へのアプローチを行います。【進捗と成果】1)平成24年度中に,統制環境における音声データ収集プロトコル(Version 201212)を開発しました。2)当該プロトコルにより,17名の被験者からサンプルデータを取得しました。3)サンプルデータの音声変換に使用できるソフトウェアの比較と考察を行いました。4)一部のサンプルデータにつき,実際に音声変換を実行しました。5)並走するプロジェクトの成果を含め,年度内に,単著書1冊,共著書4冊,論文6本(うち査読つき1本)を公刊しました。また,英国・米国・マレーシアを含め,内外の学会で14本の関連発表・講演を行いました(うち招待講演4本)。【事業の意義】1)学習者音声コーパス構築にかかる作業上の問題点の整理2)統制環境での音声データ収集の諸問題の特定と対策指針の考察3)音声データの書き起こしにかかる諸問題の特定と対策指針の考察4)予備データの分析に基づく音声コーパス開発計画の策定本プロジェクトの狙いは,英語学習者発話コーパス(ICNALE-Spoken)の開発のための予備研究として,著作権に配慮した音声加工方法,音声データとテキストデータの関連付けなどについて基礎的な調査・考察を行うことであった。3年間の研究期間に,下記が達成された。1)音声加工方法の確定:従来の学習者発話コーパス開発では,発話を書き起こしたトランスクリプトは公開されるものの,学習者の匿名性の確保の観点から,音声データそのものの公開はほとんどなされていなかった。発話者が特定できない程度まで音調を変化させると同時に,音声としての理解可能性が維持されるような変換上のパラメタの組み合わせを調査し,発話者の性別ごとに複数のパラメタの組み合わせを確定した,2)音声データとテキストデータの関連付け:試行的に収集したデータを対象に,文字書き起こしを行い,音声データと同時公開するシステム開発のための詳細スペックを決定した。

3)学会などでの発表:国内および国外(チェコ,スペイン,アラブ首長国連邦他)で開催された国際学会に参加し,研究発表および論文発表を行った。※なお,予備研究である本萌芽研究の成果をふまえ,進行中の基盤(B)科研では,実際の音声処理システムやコーパス開発を行った。両プロジェクトを相互に連携させ,各々の研究計画の効率的達成を図った。応用言語学達成度の判断根拠1)音声加工方法の確定:音声変換にあたっては,ピッチとフォルマントのおのおのについてパラメタを特定する必要がある。今年度は,事前に決めた各種の組み合わせに基づき実際に音声変換を行い,研究代表者が変換後の音声の発話者特定不可度と音声理解可能度を実地に確認した。これにより,大規模な適用の前提として,適正なパラメタセットの候補を複数特定することが一定の範囲でできたため。2)音声データとテキストデータの関連付け:試行的に収集したデータに対して実際に文字書き起こしを行い,問題点を明らかにするとともに,書き起こしの妥当性の検証を行うことが一定の範囲でできたため。3)学会などでの発表:イタリアで開催された国際辞書学会はじめ,内外の複数の学会で研究発表および論文発表を行うことが一定の範囲でできたため。4)プロジェクトの広報:プロジェクト専用のウェブページを開発・管理し,詳細な研究の進捗状況の公開と広報を行うことが一定の範囲でできたため。平成24年度は,データ収集プロトコルの策定および,試行的コーパスデータの収集(第1次)を行った。年度内のおもな進捗は下記のとおりである。●データ収集プロトコル策定:インタビューのルール決定し,パワーポイントによるプロンプトの統制的呈示システムの試行版を開発した。●サンプルデータ収集:日本人大学生20名を被験者とし,上記プロトコルによるサンプルデータの収集を行った。3名は規準に合致する言語産出ができなかったので,最終的に17件のデータを得た。●音声変換処理システムの検討:各種の音声合成ソフトウェアを比較し,本研究に使用できるソフトウェアの選定を行い,実際に3件のデータの変換を行った。26年度は本科研の最終年度にあたるため,各要素について以下のように取り組む予定である。1)音声加工方法の確定:確定したパラメタセットを任意に指定することで,大量の音声ファイルに対して一括して音声変換処理を行うことを可能にする新システムASMSの仕様詳細を確定し,試行版の開発につなげる。2)音声データとテキストデータの関連付け:試行的に収集したデータおよび文字書き起こしデータについて,ベータ版での公開を目指す。3)学会などでの発表:これまでの成果を内外の複数の学会で研究発表および論文発表する。4)プロジェクトの広報:プロジェクト専用のウェブページについては,引き続き情報発信を行う。平成25年度は,収集したコーパスデータの音声変換,および,テキスト変換を実施し,関連する諸問題の特定を目指す。得られた成果は,筆者が別に進めるコーパス開発プロジェクトに有機的・即時的にフィードバックされる予定である。●データ収集プロトコル
産学協同・高大連携による人材育成プログラムの開発-成功の要諦・失敗の本質の解明-

本研究を開始して以来、大学をとりまく環境は大きく様変わりしてきた。とくに、俗に「ゆとり教育世代」と呼ばれる学生が大学において大きな比重を占めるようになり、人材育成が新たな段階に入ってきたことを実感させられるようになった。したがって、本研究も、そのような現状を織り込んだものとならねばならなかったが、残念ながら、与えられた4年間という研究期間内にこの現実を研究のコアに据えることができなかったのは残念であった。(1)本研究は、教育重視型の産学協同の可能性とその社会的意義を明らかにし、新たな産学協同に対する分析・評価プログラムを開発することを目的としている。(2)本研究では、主として次の4本柱を中心として、研究を行ってきている。(1)国内外の事例調査研究教育重視型の産学連携の取組みについて、国内国外を問わず、さまざまな事例を検索している。この中には、短期海外滞在型教育プロジェクトも含まれている。(2)同志社におけるプロジェクト型教育の実態調査・分析同志社ローム記念館プロジェクトおよび同志社大学プロジェクト科目に関する調査および分析。(3)評価基準・分析手法の開発本研究の特長として、教育学の領域の研究者だけでなく、まったく領域を異にする研究者でありながら、このテーマについて強い関心を有するメンバーが含まれていることが指摘できる。そのメンバーの各専門領域における評価・分析の手法を援用しつつ、異分野間での議論を深めている。(4)産学連携教育に関する意識調査とその評価一般の人びとに対する意識調査と、同志社ローム記念館プロジェクトおよび同志社大学プロジェクト科目に係わっている学生・教職員・企業人の意識に関する情報を収集するとともに、それを評価し、一定のまとまりを形作る。(5)プログラム成功のための要因分析最終的には、成功の要諦および失敗の本質を解明することを目的としているので、産学協同プロジェクト型諸活動における若い人たちの人材育成のコアになる部分を明らかにする。本研究では,教育重視型の産学協同の可能性とその社会的意義を明らかにし,新たな産学協同に対する分析・評価プログラム開発をすることを目的としている。平成18年度においては,産学共同に関する実態調査を中心に行った。(1)産学連携教育に関する意識調査:企業労働者(322名)を大正に産学連携教育に関する意識調査を実施した。研究主導型ではなく人材育成を重視した産学連携の周知度は15%(そのうち教育重視型産学協同の取り組みへの参加経験者は20%)と低いものの,産業界と大学の連携により,企業人として有用な人材育成を目指した大学教育の実現が可能だと考えている割合は80%を越え,また教育重視型の産学協同の取り組み参加経験者の大半がその教育的効果を評価していることから,教育重視型の産学協同に対する期待がうかがえた。現在,データは解析中である。(2)産学協同の事例検索:産学協同の取り組み事例を検索し,そのうち教育重視型の産学連携教育(35件)についてその内容を検討した。多くがインターンシップを通じた人材育成を試みているものであり,高度専門的知識の教育は大学よりもむしろ企業主体で行われている傾向が強いことがうかがえた。教育重視型の産学連携の取り組み事例の検索を継続するとともに,インターンシップ以外の取り組みいついてはその内容および成果についてさらに調査を続ける。(3)産学協同プロジェクトの実態調査:同志社大学ローム記念館で実施されている産学連携によるプロジェクト活動(10プロジェクト)とそこに参加する学生(88名)を対象に,産学協同プロジェクトを通じて生じる成長や変化過程を検討した。全般的には,プロジェクト活動の進行過程で個人の取り組み意識や対人関係のポジティブな変化が起こっている様子がうかがえた。この調査結果を基盤に,継続調査を実施し,学生の変化をより詳細に検討していく。本研究では,教育重視型の産学協同の可能性とその社会的意義を明らかにし,新たな産学協同に対する分析・評価プログラムを開発することを目的としている。平成19年度においては,すでに実施している産学協同に関する実態調査を分析するとともに,それらの結果について研究会等で議論を重ねている。(1)産学協同プロジェクトの実態調査:同志社大学ローム記念館で実施されている産学連携によるプロジェクト活動とそこに参加する学生,および同志社大学に設置されているプロジェクト科目の登録学生を対象に,産学協同プロジェクトを通じて生じる成長や変化の課程についてアンケート調査を実施し,昨年度ローム記念館のプロジェクト活動を対象に実施した調査データとあわせて分析を行っている。また,研究会などでプロジェクトに参加している企業の担当者などと意見交換を行っている。その中で,プロジェクト活動に参加する学生の参加意欲や動機づけの持続,役割に対する責任の遂行をいかにして達成するかという課題が指摘されている。(2)産学連携教育に関する意識調査:昨年度末に実施した企業労働者を対象に産学連携教育に関する意識調査の結果について議論を重ねた。教育重視型の産学連携の周知度は15%にとどまり,産学連携の取組みの発展に課題がうかがえる。一方,企業労働者は,大学教育の中で育成されるべき能力として「企画立案能力」「ディスカッション能力」「自主性」「プレゼンテーション能力」「課題発見能力」を重視する傾向が見出された。現在,この調査のより詳細な分析を行うとともに,プロジェクト型教育の中でこれらの能力の育成方法について検討している。

(3)評価基準・分析手法の開発:異分野間での議論を深め,各専門領域における評価・分析の手法を援用しつつ,産学協同プロジェクトの評価基準・分析手法の開発に取り組んでいる。大学をとりまく諸環境の変化に伴い、大学が求められる社会的役割は大きく変容してきている。たとえば、有用な人材として送出する人材育成のための連携機能を担わなければならなくなってきており、その点からも大学教育は新たな岐路に立たされている。そこで、本研究では、教育重視型の産学協同の可能性とその社会的意義を明らかにし、新たな産学協同に対する分析・評価プログラムを開発することを目的としている。平成20年度においては、これまでに実施してきた産学協同に関する実態調査を分析するとともに、それらの結果について、研究会等で議論を重ねてきた。同志社大学ローム記念館で実施されている産学連携によるプロジェクト活動と、同志社大学に正課として設置されているプロジェクト科目は、本研究と密接な関連を有している。これらの活動や科目に参加する学生を対象に、参加や受講を通じて生じる成長や変化のプロセスに関するこれまでの調査データの分析を継続的に行っている。特に,学生のパーソナリティ的な要因とプロジェクト活動に対する動機づけや対人関係能力の変化に注目して分析を実施した。また、プロジェクト型教育の実施・評価等に関する問題点やプロジェクト型教育がもたらす教育効果について、プロジェクトに参加している企業担当者や大学の教職員などと意見交換を行い、異分野間での議論を深め、各専門領域における評価・分析の手法を援用しつつ、産学協同プロジェクトの評価基準・分析手法の開発に取り組むとともに、産学協同プロジェクトにおける人材育成と企業の参加インセンティブの関わりについてまとめている。これらの分析・議論をとおして、産業社会における基盤形成に欠かせない人材育成について、これまでの学校教育との関わりにおいて大学がどのように取り組むべきかを明らかにすることを目指している。本研究を開始して以来、大学をとりまく環境は大きく様変わりしてきた。とくに、俗に「ゆとり教育世代」と呼ばれる学生が大学において大きな比重を占めるようになり、人材育成が新たな段階に入ってきたことを実感させられるようになった。したがって、本研究も、そのような現状を織り込んだものとなっていることが望ましいが、残念ながら、与えられた4年間という研究期間内にこの現実を研究のコアに据えることは非常に難しくなってしまった。したがって、現実の動きに目を向けつつも、これまでの研究の延長線上で研究を遂行するとともに、最終年度としての取りまとめを行いたいと考えていた。