hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「歩行のための脊髄固有のエネルギー代謝調節機能」が存在する可能性について

歩行中にはエネルギー代謝の高まりとともに、自律神経活動の亢進や酸素を筋肉へ運搬するための呼吸循環系反応が生ずる。これらの反応を引き起こす機能が、脊髄に内在するか否かを明らかにすることを目的とした。このために本研究では、外傷により頸髄を損傷した者を対象に、脚を外力により他動的に動かして歩かせた際に肺活量が増大するか否か、また、運動部位である脚への酸素供給量の増加を促すために、非運動部位の上肢への酸素供給量が減少するか否かを検討した。しかしながら、これらの反応は頸髄損傷者の他動的歩行では観察できなかった。本研究の最終目的は、脊髄には筋活動を持続させるために必要なエネルギーを生み出すための固有の機能が存在するか否かを解明することである。平成25年度は、エネルギー代謝に必要な酸素供給能力に着目した。本研究では、脊髄固有の機能を解明するために、頸髄の一部が損傷し、この損傷部以下の脊髄と脳の神経連絡が分離した頸髄損傷者を対象とした。この頸髄損傷者の麻痺した脚を外力によって他動的に動かして歩かせた。この他動歩行により与えられる末梢感覚入力により、麻痺下肢に歩行様の筋活動が発現することが知られている。この他動歩行中の酸素供給系の反応を検討した。対象者は10名の頸髄損傷者(38±7歳)であった。これらの被験者は全て、受傷後10年以上が経過しており、ASIA機能障害尺度がAの、完全麻痺を有する者であった。他動歩行中の肺活量と、上肢の酸素供給量を測定した。肺活量を測定した理由は、他動歩行中に酸素の取り込み量を増大させるための呼吸系の反応が生じると想定したためである。また、上肢の酸素供給量を測定した理由は、脚の筋群への酸素供給量を増やすために、上肢筋群をはじめとする非活動部位の酸素供給量が減少すると想定したためである。本研究では、他動歩行を実施できた者は3名であった。この3名のケースでは予測した変化は観察されなかった。残り7名の被験者では、過度な起立性低血圧や筋痙縮により、立位姿勢での他動歩行の実施が困難と判断されたため中止した。本研究の目的を達成するための被験者の条件として、頸髄損傷を有しており、かつ完全麻痺を有することであった。このような障害を有する被験者で当初の目的を達成するために、立位姿勢でなくても他動歩行が実現できる器具の開発に着手している。本研究は、脊髄にエネルギー代謝を引き起こす固有の機構があることを検討することを目的とした。エネルギー代謝には呼吸循環系による酸素運搬が必要である。昨年度は延髄と脊髄が分離していると考えられる頸髄損傷者を対象として、立位姿勢での他動歩行を行った。他動歩行中には、脊髄神経回路に由来する筋活動が下肢筋群に生じることから、この筋活動に伴って脊髄レベルで自律神経系が興奮し、呼吸循環反応が引き起こされると想定した。しかしながら、立位姿勢での他動歩行は、起立性の呼吸循環反応が生じることから、他動歩行そのものに由来した呼吸循環反応を抽出することが困難であった。そこで、本年度は起立性呼吸循環反応が生じない仰臥位姿勢にて他動歩行を実施できる器具を開発した。この他動歩行器具では、足底にかかる圧力を変えることができる。足底への圧力は、脊髄神経機構に由来した下肢筋活動の誘発に重要な要素である。もし、足底へ圧力が加わる場合に、高い自律神経活動が得られれば、脊髄固有の循環調節機構が存在する可能性を示唆できると考えた。対象者は男性健常者8名であった。安静時および他動歩行中の心拍変動の低周波数成分(LF)と高周波数成分(HF)をそれぞれ算出した。LF/ HFを交感神経活動の指標、HF/(LF+HF)を副交感神経活動の指標とした。これらの指標それぞれについて、安静時の値に対する他動歩行中の値の割合を算出した。LF/ HFについては、圧力有の条件では152±86%、圧力無の条件では100±66%であり両者に有意差は認められなかったが、8名中6名では圧力有の条件の方が高い値を示した。一方、HF(/LF+HF)については、圧力有の条件では93±40%、圧力無の条件では129±81%であり両者に有意差は認められなかったが、8名中6名では圧力有の条件の方が低い値を示した。運動生理学研究概要で述べたように、他動歩行を実施できたケースが限られていたため。平成25年度の研究で明らかになった課題は、受傷後の経過年数が長い頸髄完全損傷者では、立位姿勢にて他動歩行が実施困難であることである。

そこで、完全な立位姿勢をとらなくても他動歩行を実現できる器具を開発し、平成25年度に行ったものと同様の実験を追加で実施していく。平成25年度には、約10名の頸髄損傷者を対象に実験を行う予定であったが、立位姿勢をとることに伴い生じる危険性が理由で、この実験を実施できた被験者が少なく、研究の結論を得ることができなかった。このため、学科発表や論文発表を行うことができず、旅費やその他経費の未使用経費が生じた。平成26年度では、これらの経費と平成26年度分経費を合わせて、立位姿勢を取らなくても他動歩行を実現できる器具の開発を行う。次年度使用額と平成26年度交付額を合計した経費を用いるが、この経費は、非立位式の他動歩行器具の開発(8月下旬まで)と、7月以降の実験における謝金、並びに学会発表費に充てる予定である。
細胞内Hippoシグナルによる免疫システムの制御機構とその生理機能の解明

本年度の研究では、Hippo細胞内シグナルが免疫応答を制御する分子メカニズムを解明する目的で、RNAシーケンス解析により野生型とHippo経路を抑制した細胞の遺伝子発現を比較したところ、Hippo経路を抑制した細胞ではインターフェロン応答に関連する一連の遺伝子発現が上昇していることが明らかとなり、このことが宿主の免疫応答を誘導している可能性を見出した。また、これと並行して、Hippo経路の下流で免疫応答を制御する分子を全ゲノムを対象とした遺伝学的スクリーニングによって探索するためのレポーター細胞の作出も完了し、CRISPRシステムを用いた内在性遺伝子の過剰発現または遺伝子欠損による網羅的なスクリーニングが可能となった。さらに、Hippo経路による免疫応答制御の生物学的意義をマウス個体で解析するために、Hippo経路の構成因子の各種遺伝子改変マウスのコロニー立ち上げや、マウスに同種移植可能な正常線維芽細胞を用いてHippo経路を阻害した細胞の作出を行った。加えて、予備的な研究によりHippo経路を阻害する薬剤として同定していたいくつかの低分子化合物を、試験管内や細胞を用いた実験によってより詳細に評価し、効果と特異性の観点から特に有望な1つの化合物を選出した。これらの研究成果をふまえ、Hippo経路の新たな制御メカニズムや生物学的意義、免疫応答との相互作用に関して論文や学会での発表を行った。本研究では細胞内Hippoシグナルによる免疫応答制御の動作原理と生理的意義の解明をめざし、「1. Hippo経路が免疫系を制御する分子メカニズムの解明」、「2. Hippo経路と免疫系の相互作用が織りなす生命現象の解明」、「3. Hippo経路を標的とした治療法の開発」に取り組んでいる。1.に関しては、RNA-seq解析を用いてHippo経路を抑制した細胞と野生型の細胞の遺伝子発現を比較したところ、Hippo経路を抑制した細胞ではインターフェロン応答に関連する一連の遺伝子発現が上昇していることが明らかとなり、これが宿主の免疫応答を誘導している可能性を見出した。これと並行して、Hippo経路の下流で免疫応答を制御する分子を遺伝学的スクリーニングによって探索するためのレポーター細胞の作出も行った。作出したレポーター細胞は単一の細胞に由来し、テトラサイクリン誘導性にdCas9-VP64-p65-Rta (VPR)を発現し、導入したsgRNA配列に対応して特定の遺伝子の発現誘導を引き起こした。2.に関しては、Hippo経路と免疫応答の関係をマウス個体で評価するため、Hippo経路を構成する様々な分子(MST1, MST2, LATS1, LATS2, YAP,およびTAZ)の遺伝子改変マウスのコロニーを立ち上げた。さらに、LATS1/2を欠損させHippo経路を阻害したBALB/cマウス由来の線維芽細胞も樹立し、Hippo経路を阻害した正常細胞をマウスに移植する系で免疫応答を評価することが可能となった。3.に関しては、予備的な研究によりLATS1/2阻害剤として同定した3つの低分子化合物を試験管内や細胞を用いた実験によってより詳細に評価し、効果と特異性の観点から特に有望な1つの化合物を選出した。次年度は本年度より引き続き、細胞を用いた分子生物学・生化学的な実験からメカニズムの解明を試み、また、マウスを用いた実験も開始する。1.に関しては、インターフェロン応答がHippo経路による炎症応答誘導の本質であるかを検証するため、得られた候補遺伝子がHippo経路によって直接転写を制御されるか検証する。また、並行したアプローチとして、本年度の研究で得られたレポーター細胞にsgRNAライブラリーを導入することにより、様々な遺伝子が過剰発現された変異細胞ライブラリーを作製し、Hippo経路の下流で免疫応答を誘導する分子を全ゲノムを対象とした遺伝学的スクリーニングによって探索する。2.に関しては、引き続きHippo経路に関わる分子の遺伝子改変マウスの作出に取り組むとともに、本年度の研究で作出したHippo経路を阻害した線維芽細胞をBALB/cマウスに移植し、正常細胞における細胞内Hippoシグナルの改変が生体において免疫応答を誘導するかを検証する。3.に関しては、本年度の研究によって選定したLATS1/2阻害化合物を用いてマウスがんモデルでの治療実験を進めるとともに、この化合物をポジコンとして、より効果的で特異性の高い薬剤のスクリーニングにも挑戦する。この目的のため、本年度は化合物ライブラリーのスクリーニングに必要なHippo経路のレポーター細胞の作出にも取り組む。

これらの研究成果をふまえ、Hippo経路の新たな制御メカニズムや生物学的意義、免疫応答との相互作用に関して論文や学会での発表を行った。本研究では細胞内Hippoシグナルによる免疫応答制御の動作原理と生理的意義の解明をめざし、「1. Hippo経路が免疫系を制御する分子メカニズムの解明」、「2. Hippo経路と免疫系の相互作用が織りなす生命現象の解明」、「3. Hippo経路を標的とした治療法の開発」に取り組んでいる。1.に関しては、RNA-seq解析を用いてHippo経路を抑制した細胞と野生型の細胞の遺伝子発現を比較したところ、Hippo経路を抑制した細胞ではインターフェロン応答に関連する一連の遺伝子発現が上昇していることが明らかとなり、これが宿主の免疫応答を誘導している可能性を見出した。これと並行して、Hippo経路の下流で免疫応答を制御する分子を遺伝学的スクリーニングによって探索するためのレポーター細胞の作出も行った。作出したレポーター細胞は単一の細胞に由来し、テトラサイクリン誘導性にdCas9-VP64-p65-Rta (VPR)を発現し、導入したsgRNA配列に対応して特定の遺伝子の発現誘導を引き起こした。2.に関しては、Hippo経路と免疫応答の関係をマウス個体で評価するため、Hippo経路を構成する様々な分子(MST1, MST2, LATS1, LATS2, YAP,およびTAZ)の遺伝子改変マウスのコロニーを立ち上げた。さらに、LATS1/2を欠損させHippo経路を阻害したBALB/cマウス由来の線維芽細胞も樹立し、Hippo経路を阻害した正常細胞をマウスに移植する系で免疫応答を評価することが可能となった。3.に関しては、予備的な研究によりLATS1/2阻害剤として同定した3つの低分子化合物を試験管内や細胞を用いた実験によってより詳細に評価し、効果と特異性の観点から特に有望な1つの化合物を選出した。次年度は本年度より引き続き、細胞を用いた分子生物学・生化学的な実験からメカニズムの解明を試み、また、マウスを用いた実験も開始する。1.に関しては、インターフェロン応答がHippo経路による炎症応答誘導の本質であるかを検証するため、得られた候補遺伝子がHippo経路によって直接転写を制御されるか検証する。また、並行したアプローチとして、本年度の研究で得られたレポーター細胞にsgRNAライブラリーを導入することにより、様々な遺伝子が過剰発現された変異細胞ライブラリーを作製し、Hippo経路の下流で免疫応答を誘導する分子を全ゲノムを対象とした遺伝学的スクリーニングによって探索する。2.に関しては、引き続きHippo経路に関わる分子の遺伝子改変マウスの作出に取り組むとともに、本年度の研究で作出したHippo経路を阻害した線維芽細胞をBALB/cマウスに移植し、正常細胞における細胞内Hippoシグナルの改変が生体において免疫応答を誘導するかを検証する。
ヒトにおける視覚情報の時間的、空間的流れに関する研究

1.研究背景:ヒトの視覚情報は並列的に処理されており、大細胞系は後頭葉から頭頂葉に至る頭頂視覚路を構成し、運動視と空間視に重要である。一方、小細胞系の情報は側頭葉に投射して側頭視覚路を構成し、色、文字、顔の識別に重要である。この視覚情報の時空間的流れを視覚誘発電位(VEP)、事象関連電位(ERP)、脳磁図(MEG)による視覚誘発脳磁界(VEF)で研究した。2.研究経過:健常者を対象として、1)色、動きなどの要素的な視覚刺激を用いて、後頭葉内での大細胞系と小細胞系の機能分担、2)文字や顔などの視覚刺激を用いて側頭視覚路情報処理過程、を検討した。さらに、高次脳機能障害患者での視覚情報処理過程の異常を検討した。3.研究成果:1)色刺激ではVEPでN120、VEFでN120mが記録され、動き刺激ではVEPでP120、VEFでP120mが記録された。MEGによりこれらの電流源は1次視覚野(V1)に推定され、V1内での色と動きの情報が並列的に処理されていることが示された。しかし、高次中枢には電流源が推定されなかった。2)文字や顔刺激を用いるとVEPでは頭頂部を最大とするP170が記録された。頭頂葉から側頭葉にかけてMEGのセンサーを動かしてMEGを記録したが、単一電流源パターンを示さず信号源の推定はできなかった。3)高次脳機能障害患者、例えば連合型視覚失認、大脳性色覚障害を呈する患者では選択的視覚路刺激によるVEPやERPにより異常を検出できた。4.今後の展望:VEP、MEG、ERPを適宜組み合わせることにより、脳内視覚情報処理過程の時間的、空間的流れを客観的に評価する方法を確立できた。今後は、ポジトロンCTや機能的MRIによる脳機能イメージングと電気生理学的な検査法との統合を目指したい。ヒトの視覚情報は、大細胞系(運動視、立体視)と小細胞系(色覚、形態視)から並列的に処理されている。大細胞系は後頭葉から頭頂葉に至る頭頂視覚路を構成し、運動視と空間視に重要である。一方、小細胞系の情報は側頭葉に投射して側頭視覚路を構成し、文字や顔の識別に重要である。この視覚情報の流れを脳磁図(MEG)により非侵襲的に研究した。1.研究経過健常者を対象として、(1)色、動きなどの要素的な視覚刺激を用いて、後頭葉内での大細胞系と小細胞系の機能分担がどの様に行なわれているか、(2)文字や顔などの視覚刺激を用いて側頭視覚路の情報処理過程がどの様に行なわれているか、をMEGによる視覚誘発脳磁界(VEF)を記録して時系列的、空間的に解析した。併せて視覚誘発電位(VEP)も記録し、VEFと対比した。2.研究結果(1)色刺激ではVEPでN160、VEFでN160mが記録された。一方、動き刺激ではVEPでP120、VEFでP120mが記録された。これらの電流双極子の位置は一次視覚野(V1)に推定された。極性が違うこと、潜時の違いから、V1内での色と動きの情報の並列処理を示唆する所見と考えられた。

(2)文字や顔刺激を用いるとVEPでは頭頂部を最大とするP170が記録された。これに対応するVEFを得るため頭頂葉から側頭葉にかけてMEGのセンサーを動かしてVEFを記録した。しかしながら、単一電流源パターンを示さず、信号源の推定はできなかった。被験者を増やして今後も検討する予定である。ヒトの視覚情報は、大細胞系(運動視、立体視)と小細胞系(色覚、形態視)から並列的に処理されている。大細胞系は後頭葉から頭頂葉に至る頭頂視覚路を構成し、運動視と空間視に重要である。一方、小細胞系の情報は側頭葉に投射して側頭視覚路を構成し、文字や顔の識別に重要である。この視覚情報の流れを視覚誘発電位(VEP)と脳磁図(MEG)により非侵襲的に研究した。1.研究経過健常者を対象として、(1)色、動きなどの要素的な視覚刺激を用いて、後頭葉内での大細胞系と小細胞系の機能分担がどの様に行なわれているか、(2)文字や顔などの視覚刺激を用いて側頭視覚路の情報処理過程がどの様に行なわれているか、をVEPやMEGによる視覚誘発脳磁界(VEF)を記録して時系列的、空間的に解析した。2.研究結果(1)色刺激ではVEPでN160、VEFでN160mが記録された。一方、動き刺激ではVEPでP120、VEFでP120mが記録された。これらの電流双極子の位置は1次視覚野(V1)に推定され、Vl内での色と動きの情報が並列的に処理されていることを示唆する所見を得た。しかし、高次中枢には電流源が推定されなかった。しかし、単一電流源パターンを示さず、信号源の推定はできなかった。3.今後の研究予定MEGだけでなく、事象関連電位を用いて、V1以降の大細胞系と小細胞系の視覚情報処理を検討する予定である。1.研究背景:ヒトの視覚情報は並列的に処理されており、大細胞系は後頭葉から頭頂葉に至る頭頂視覚路を構成し、運動視と空間視に重要である。一方、小細胞系の情報は側頭葉に投射して側頭視覚路を構成し、色、文字、顔の識別に重要である。この視覚情報の時空間的流れを視覚誘発電位(VEP)、事象関連電位(ERP)、脳磁図(MEG)による視覚誘発脳磁界(VEF)で研究した。2.研究経過:健常者を対象として、1)色、動きなどの要素的な視覚刺激を用いて、後頭葉内での大細胞系と小細胞系の機能分担、2)文字や顔などの視覚刺激を用いて側頭視覚路の情報処理過程、を検討した。さらに、高次脳機能障害患者での視覚情報処理過程の異常を検討した。3.研究成果:1)色刺激ではVEPでN120、VEFでN120mが記録され、動き刺激ではVEPでP120、VEFでP120mが記録された。MEGによりこれらの電流源は1次視覚野(V1)に推定され、V1内での色と動きの情報が並列的に処理されていることが示された。2)文字や顔刺激を用いるとVEPでは頭頂部を最大とするp170が記録された。頭頂葉から側頭葉にかけてMEGのセンサーを動かしてMEGを記録したが、単一電流源パターンを示さず信号源の推定はできなかった。3)高次脳機能障害患者、例えば連合型視覚失認、大脳性色覚障害を呈する患者では選択的視覚路刺激によるVEPやERPにより異常を検出できた。4.今後の展望:VEP、MEG、ERPを適宜組み合わせることにより、脳内視覚情報処理過程の時間的、空間的流れを客観的に評価する方法を確立できた。今後は、ボジトロンCTや機能的MRIによる脳機能イメージングと電気生理学的な検査法との統合を目指したい。
ヘリコバクター感染による胃癌発症関連宿主因子の同定

H.pyloriは胃癌の主要因と考えられるが、我が国の感染者は5000万人-6000万人と推定され、理論的に本菌によって発症した累積胃癌患者数は516万人と推定される.胃癌予防のためにすべての感染者を除菌することは医療経済上も不可能であり、宿主因子から高危険群を絞り込む必要がある.感染後の胃上皮細胞内の情報伝達系の解明は、その重要な手がかりを与える.本研究ではDNA microarrayを用い、H.pylori感染胃癌胃粘膜のmRNA発現を明確にし、胃発癌に至る高危険群の絞り込みに有用な宿主因子を明らかにする.約700種の細胞増殖因子、アポトーシス関連、炎症性サイトカイン、がん抑制、発癌関連、転写因子遺伝子を標的にしたDNA microarrayを作成した.H.pylori(標準株)とco-cultureした胃癌細胞株(KATOIII, AGS, MKN45, MKN28)からRNAを抽出、上記DNA microarrayとハイブリダイズさせ、数種類の増幅する遺伝子を選別、目的に合致する数種の遺伝子を特定しつつある.cagPAIは4型分泌機構を形成し、感染細胞内へH.pylori由来の複数の蛋白を挿入し、細菌と感染宿主の相互作用を担う分子機構である.CagPAI上のCagAは本機構を介して細胞内に進入し、リン酸化を受けることが判明していたが、最近、CagAが胃上皮細胞内でSHP-2型のチロシンホスファターゼと複合体を形成し、本チロシンホスファターゼがシグナル分子として介在し、CagAによる細胞形態変化(hummingbird)を惹起することを明らかにした.上皮細胞のhummingbird様変化はHGFなどの増殖因子の作用により誘導される形態変化であることが知られており、CagAも類似の機能を有し、感染宿主細胞の情報伝達系と関連していることが推定される.H.pyloriは胃癌の主要因と考えられるが、我が国の感染者は5000万人-6000万人と推定され、理論的に本菌によって発症した累積胃癌患者数は516万人と推定される.胃癌予防のためにすべての感染者を除菌することは医療経済上も不可能であり、宿主因子から高危険群を絞り込む必要がある.感染後の胃上皮細胞内の情報伝達系の解明は、その重要な手がかりを与える.本研究ではDNA microarrayを用い、H.pylori感染胃癌胃粘膜のmRNA発現を明確にし、胃発癌に至る高危険群の絞り込みに有用な宿主因子を明らかにする.約700種の細胞増殖因子、アポトーシス関連、炎症性サイトカイン、がん抑制、発癌関連、転写因子遺伝子を標的にしたDNA microarrayを作成した.H.pylori(標準株)とco-cultureした胃癌細胞株(KATOIII, AGS, MKN45, MKN28)からRNAを抽出、上記DNA microarrayとハイブリダイズさせ、数種類の増幅する遺伝子を選別、目的に合致する数種の遺伝子を特定しつつある.cagPAIは4型分泌機構を形成し、感染細胞内へH.pylori由来の複数の蛋白を挿入し、細菌と感染宿主の相互作用を担う分子機構である.CagPAI上のCagAは本機構を介して細胞内に進入し、リン酸化を受けることが判明していたが、最近、CagAが胃上皮細胞内でSHP-2型のチロシンホスファターゼと複合体を形成し、本チロシンホスファターゼがシグナル分子として介在し、CagAによる細胞形態変化(hummingbird)を惹起することを明らかにした.上皮細胞のhummingbird様変化はHGFなどの増殖因子の作用により誘導される形態変化であることが知られており、CagAも類似の機能を有し、感染宿主細胞の情報伝達系と関連していることが推定される.
ナノ複酸化物膜の水素還元を利用した新規強磁性金属ナノ構造の創製

スピンエレクトロニクスのキーマテリアルであるといった観点などから、金属材料に関しても細線形状などのナノ構造創製については様々な応用につながるものと期待されている。従来、金属単結晶薄膜は金属を原料とした蒸着法やスパッタ法で作製され、そのナノパターニングには電子線描画技術といった非常に複雑で少量生産向きの方法で行われてきた。本研究では金属酸化物を出発点として、酸化物薄膜の自己組織化現象を利用することによりナノ構造を作製し、それを水素還元して金属ナノ構造を大面積に、しかも簡単に構築する事を目指す。本研究の目標は、種々の酸化物単結晶薄膜を水素などで還元した時に起こる結晶構造の変化に関わる系統的な材料相関を調べ、そのメカニズムを明らかにした上で、金属単結晶薄膜をベースとした新規金属ナノ構造作製のための新たなナノプロセス技術を確立し、金属・酸化物ナノハイブリッド材料の創製および新規デバイス開発につなげることである。これまでに,PLD法による遷移金属酸化物エピタキシャル薄膜の作製と自己組織化による酸化物ナノ構造の構築を行った。レーザーアブレーション(PLD)法を用いて原子ステップを有する単結晶サファイア基板上に、NiO薄膜を室温で単結晶(エピタキシャル)成長させる最適化条件を探った。次にこれらの酸化物薄膜を雰囲気を調整した管状炉で高温加熱して、自己組織的に再配列を起こさせて酸化物ナノ構造や量子ドット構造を構築を試みた。その結果NiO酸化物ナノ構造の構築に成功した。次に、水素還元法による強磁性金属の単結晶薄膜の作製と構造・物性評価を目的として、酸化物薄膜および酸化物ナノ構造体を水素雰囲気中で加熱還元することにより、Niなどの強磁性金属の単結晶薄膜および強磁性金属ナノ構造を得ることに成功した。さらに、Al203などの水素還元されにくい酸化物とNiOの積層構造を構築してから、水素還元することによってAl203/Ni/Al203という金属・酸化物3積層エピタキシャル(単結晶生)膜の作製に成功した。社会の高度情報化とデバイスの小型化に伴い、半導体や超伝導体などの先進材料のみでなく、スピンエレクトロニクスのキーマテリアルであるといった観点などから、金属材料に関しても細線形状などのナノ構造創製については様々な応用につながるものと期待されている。レーザーアブレーション(PLD)法を用いて原子ステップを有する単結晶サファイア基板上に、NiO, CoO, MnOおよびそれらの混合系遷移金属酸化物薄膜を低温・低エネルギーで単結晶成長させる最適化条件を探った。その結果,NiO酸化物ナノ構造の構築に成功した。現在,水素還元法による強磁性金属の単結晶薄膜の作製と構造・物性評価:酸化物薄膜および酸化物ナノ構造体を水素雰囲気中で加熱還元することにより、Ni, Co,あるいはMnなどの遷移金属の単結晶薄膜および金属ナノ構造を得るための条件を探索中である。今後は,水素還元されにくい酸化物とされ易い酸化物の積層構造を構築してから、水素還元によって金属・酸化物積層単結晶膜の作製を試みる予定である。レーザーアブレーション(PLD)法を用いて原子ステップを有する単結晶サファイア基板上に、NiO、CoO, MnOおよびそれらの混合系遷移金属酸化物薄膜を低温・低エネルギーで単結晶成長させる最適化条件を探った。

次にこれらの酸化物薄膜を雰囲気を調整した管状炉で高温加熱して、自己組織的に再配列を起こさせて酸化物ナノ構造や量子ドット構造を構築を試みた。その結果,NiO酸化物ナノ構造の構築に成功した。また、水素還元法による強磁性金属の単結晶薄膜の作製と構造・物性評価:酸化物薄膜および酸化物ナノ構造体を水素雰囲気中で加熱還元することにより、Ni,Co,あるいはMnなどの遷移金属の単結晶薄膜および金属ナノ構造を得るための条件を調査した。さらに、水素還元されにくい酸化物とされ易い酸化物の積層構造を構築してから、水素還元によって金属・酸化物積層単結晶膜の作製を試みた。スピンエレクトロニクスのキーマテリアルであるといった観点などから、金属材料に関しても細線形状などのナノ構造創製については様々な応用につながるものと期待されている。従来、金属単結晶薄膜は金属を原料とした蒸着法やスパッタ法で作製され、そのナノパターニングには電子線描画技術といった非常に複雑で少量生産向きの方法で行われてきた。本研究では金属酸化物を出発点として、酸化物薄膜の自己組織化現象を利用することによりナノ構造を作製し、それを水素還元して金属ナノ構造を大面積に、しかも簡単に構築する事を目指す。本研究の目標は、種々の酸化物単結晶薄膜を水素などで還元した時に起こる結晶構造の変化に関わる系統的な材料相関を調べ、そのメカニズムを明らかにした上で、金属単結晶薄膜をベースとした新規金属ナノ構造作製のための新たなナノプロセス技術を確立し、金属・酸化物ナノハイブリッド材料の創製および新規デバイス開発につなげることである。これまでに,PLD法による遷移金属酸化物エピタキシャル薄膜の作製と自己組織化による酸化物ナノ構造の構築を行った。レーザーアブレーション(PLD)法を用いて原子ステップを有する単結晶サファイア基板上に、NiO薄膜を室温で単結晶(エピタキシャル)成長させる最適化条件を探った。その結果NiO酸化物ナノ構造の構築に成功した。次に、水素還元法による強磁性金属の単結晶薄膜の作製と構造・物性評価を目的として、酸化物薄膜および酸化物ナノ構造体を水素雰囲気中で加熱還元することにより、Niなどの強磁性金属の単結晶薄膜および強磁性金属ナノ構造を得ることに成功した。さらに、Al203などの水素還元されにくい酸化物とNiOの積層構造を構築してから、水素還元することによってAl203/Ni/Al203という金属・酸化物3積層エピタキシャル(単結晶生)膜の作製に成功した。
認知症予防のための食事指導と口腔管理の相乗効果に関する研究

本研究の目的は、軽度認知障害(MCI)の者において食事や口腔の状態が全身状態に与える影響を検証することである。そこで国立長寿医療研究センターもの忘れ外来に来院したMCIの者を対象に、食事や口腔の状態と全身状態(認知機能や栄養状態、体組成など)との関連を他の認知症高齢者の特性と比較しながら検討した。その結果、横断的な解析では食欲の低下に関連する要因はアルツハイマー型認知症(AD)とMCIでは異なり、MCIでは食事中の注意が維持できないこととうつ状態が食欲と関連することが分かった。また、縦断的な解析によりMCIの者において食欲の低下は認知機能の低下を加速させる可能性が示唆された。本研究の目的は、軽度認知障害者において食事や口腔状態が与える影響について検証することである。そこで国立長寿医療研究センターもの忘れ外来に来院した者のうち、特に軽度認知症と診断された者を対象に、食行動や口腔状態が食欲の維持・向上を介して全身状態(認知機能や栄養状態、体組成など)に与える影響を検討する。さらに食事指導と口腔管理の介入調査をすることにより、これらの指導・管理が軽度認知障害者の認知機能や栄養状態、運動機能などの低下を抑制する可能性についても検証する。研究計画1年目である平成28年度は、本研究の倫理申請、及び本研究を推進するための根拠となる食事や口腔状態と栄養状態、認知機能、体組成などの関連を得るため、先行研究の収集と平成27年度までに来院した者の情報を収集・整理した。さらにそのデータをもとに軽度認知障害者(506名)、及びアルツハイマー型認知症患者(1,132名)の食欲の低下に関連する因子について横断的に比較検討した。その結果、軽度認知障害者では食事中の注意が維持できないこととうつ状態が有意に食欲に関連しており、これらはアルツハイマー型認知症患者でも同様の関連が認められたが、軽度認知障害者においてより強い関連がみられた。また縦断的解析を行うため2回以上来院した者を対象に解析を行ったが(2回以上来院した者377名、うち軽度認知障害者90名、アルツハイマー型認知症患者286名)、食欲や食行動、認知機能とその他の因子に有意な関連は認められなかった。そこで今後はさらに対象者を増やし、軽度認知障害者の経時的な認知機能や栄養状態、身体機能の変化を調査し、食欲や口腔状態がこれらに影響しているかを検討していく予定である。また介入調査については、先行研究や前述の解析において口腔状態と全身状態では関連が認められなかったことや患者負担などの倫理的配慮により調査開始を延期している。当初、平成28年度後半より食事指導と口腔管理の介入調査を開始予定だったが、先行研究において軽度認知障害者における口腔状態と全身状態との関連を報告したものがないことや、前述の解析は横断的なものであり因果関係が不明なこと、また患者負担などの倫理的配慮により調査開始を延期している。本研究の目的は、軽度認知障害(MCI)者において食事や口腔状態が与える影響について検証することである。そこで国立長寿医療研究センターもの忘れ外来に来院された方のうち、特にMCIと診断された方を対象に、食行動や口腔状態が食欲の維持・向上を介して全身状態(認知機能や栄養状態、体組成など)に与える影響を他の認知症患者と比較しながら検討した。さらに食事指導と口腔管理の介入調査をすることにより、これらの指導・管理がMCIの者の認知機能や栄養状態、運動機能などの低下を抑制する可能性について検証したいと考えた。研究計画1年目である平成28年度はMCIの者とアルツハイマー型認知症患者の食欲の低下に関連する因子について横断的に比較検討を行ったが、平成29年度はさらにMCIの者のうちアルツハイマー型認知症に移行しやすいと報告されているamnestic MCIの者を同定し(297名)、同様の検討を行った。その結果、amnestic MCIの者においてもMCI全員を対象とした結果同様、食事中の注意が維持できないこととうつ状態が食欲と関連する傾向が見られた。また、アルツハイマー型認知症以外の認知症の一つであるレビー小体型認知症患者(170名)の食行動特性に関しても解析を行い、アルツハイマー型認知症患者と比べて嚥下障害や咀嚼障害、便秘がより悪化しており、食欲の低下、食具使用の失行、一口量が適当ではないなどの問題があることが分かった。一方、先行研究や前述の解析ではMCIの者において口腔状態と全身状態の関連が認められなかったことや患者負担などの倫理的配慮により、本研究期間中に対象者に介入を行うことは出来なかった。そのため、平成29年9月までにもの忘れ外来を受診した延べ5,209名のうち2回以上来院された方753名を対象に縦断的な解析を行っており、今後介入研究実施に資する根拠を得たいと考えている。

また、縦断的な解析によりMCIの者において食欲の低下は認知機能の低下を加速させる可能性が示唆された。横断解析では軽度認知障害者では食事中の注意が維持できないこととうつ状態が有意に食欲に関連していることが示唆されたが、縦断解析では軽度認知障害者の人数が少なく有意な関連は認められなかった。平成29年度はさらに対象者を増やし、軽度認知障害者の認知機能や栄養状態、体組成などの変化に食事や口腔状態が影響を与えているかを検討していく予定である。また縦断的検討、及び他の研究において軽度認知障害者の口腔状態と全身状態との有意な関連が得られ次第、食事指導と口腔管理の介入調査を始めたいと考えている。さらにもの忘れ外来に来院され方は他にも様々な研究に参加しており、今後介入調査を実施するにあたり患者負担を削減する調査体制を整える必要があると考えている。老年歯科医学予定より倫理審査による研究の実施許可を得るのが遅くなったため、当初平成28年度に使用を予定していた人件費を平成29年度に使用する予定である。平成28年度使用予定だった人件費を平成29年度の人件費に充て、当初予定していたデータと同量のデータを収集できるようにする。
パイロットスケールの気液並流充填層内の局所液分布の解析

工業規模の気液並流充填層反応器の合理的な設計および操作に役立てるために、次の4点について研究を行った。1)パイロットスケールの充填層内の半径方向液流量分布の測定、2)局所の液滞留率(ホールドアップ)合布の測定、3)X線CT法による充填層内部の流れの可視化観察、4)空隙率分布のある充填層内の流れの数値解析。各項目毎の研究成果は以下の通りである。項目1)では、直径0.38m、高さ3mの充填層に工業用の三葉形触媒を充填し、層出口における半径方向の液流量分布を測定した。この結果、液は層断面でほぼ均一に流れ、空隙率の大きい壁近傍を多く流れるという「壁流」の現象はとくに見い出されなかった。項目2)では、層内半径方向に白金電極10対を設置し、電気抵抗の変化から局所液滞留率(ホールドアップ)分布を測定した。本研究で用いたような比較的小さな充填粒子の場合の液滞留率は、層中心部でほぼ均一に分布し、壁部でやや小さくなった。この結果からも、触媒充填層では「壁流」が存在しないと思われる。項目3)では、X線CT法を用いて充填層内の液の流れを観察した。本法により充填層内に測定用プローブを挿入することなく、流れを乱さずに、広い範囲にわたって液の流動状態や分布状態を可視化観察することができた。またX線造影剤を注入し、その挙動を観察した結果からも「壁流」の存在はないものと判断された。項目4)では、充填層の圧力損失を求めるErgun式が局所空隙率分布のある層内で局所的に成り立つものとして、流れを数値解析した。粘性支配の流れでは空隙率の大きい部分への偏流が激しく、慣性支配の流れでは偏流が少ないことがわかった。局所液滞留率分布のある気液並流へ本法を適用することは、今後の課題として残された。パイロットスケールでの局所液分布の測定に先立ち,本年度は予備的実験として直径120mm,高さ1000mmの充填層により,気液を下向に並流で流した場合の局所液分布を測定した.局所液分布の測定は,微小な白金板電極を層内に10対設置し,極板間の電圧変化をスキャナ(Keithley社製)で順次切換えて測定した.この結果,スキャナで切換えても安定して電圧の測定が可能なこと,予め作成した検量線によって電圧を液の飽和度(ホールドアップ)に変換できることなどが明らかとなり,本法による局所液分布の測定が可能であることがわかった.なお,データ解析にはコンピュータを用いた.充填粒子として工業用成型触媒粒子と比較のために球形ガラスビーズを用いた.現在使用中の液分配器では,低液流量のとき液を層内に均一に供給することができるが,高液流量のときやや不均一になることがわかった.しかし,工業用触媒粒子を充填した場合,層高300500mmで液が均一に分布することがわかり,仮に層入口で液がやや不均一に分布して供給されても層内で均一化の方向に挙動し,実用上は問題が少ないことがわかった.これは,工業用触媒は成型体であるとともに,多孔質であり,毛管吸引力などにより粒子内部の保水能力があり,非多孔質のガラスビーズに比べて液の均一分布にとって有効であると思われる.粒子と粒子の接点付近に形成される液膜が,局所液分布に重要な役割を果すので,コンピューターにより平行円柱間に形成される液膜形状の数値解析を行った.

この結果によると,粒子間距離を大きくすると,液膜の上部と下部の形状が異なり,重力の影響が大きくなっていることを示した.充填層直径38Cm、高さ3mのパイロットスケールの装置に、工業用融媒として用いられている三葉形押出し成型粒子を充填し、半径方向液流量分布を測定した。この結果、液供給流量が少ないとき、充填層高によらず出口における液の半径方向流量分布は少なかった。液供給流量が多くなるにつれ、層頂部に設けた液分配器が良好でなく、分配器直下で半径方向液流量の分布が見られたが、充填層高を大きくするにつれ、層出口では均一に流出するようになった。これは、用いた工業用触媒粒子が多孔質であり、毛管吸引力による液移動が半径方向液流量分布の均一化に寄与するためと思われる。上記の方法は層出口における液流量分布を測定するものであり、層内部の流動状態を把握するため、医療用のX線CT装置を用いて内部を可視化した。可視化の方法は、液流中にX線造影剤を注入することによってCT値を変え、X線撮影像に濃淡をつけて観察を可能にした。この結果、部分的に流れの悪い所も見受けられたが、全体としてはほぼ半径方向に均一に流れ、層出口で測定した流量分布と同一の傾向にあった。また、充填層の壁部では空隙率が大きいために、この部分の流量が多い、いわゆる「壁流」の存在が憶測されてきたが、本研究によれば特に著しい「壁流」は認められなかった。局所空隙率分布がある場合の充填層内の流れを解析するために、充填層の圧力損失を求めるErgun式が局所的にも成り立つとする考えに基づき、単相流の流動を数値解析した。その結果、粘性支配の流れでは空隙率の大きい部分への偏流が著しく、慣性支配の流れでは偏流が少ないことがわかった。局所液滞留率を空隙率変化に組み込み、本解析法を拡張した気液並流充填層内の気体流れの解析の可能性が見い出されたが、これは今後の検討課題として残された。
文化の転轍について―アメリカ南部と近代日本における文学および文化表象の比較研究

19世紀中葉の南北戦争に敗退し、所謂「再建」期間において、勝者北部流の民主主義観を強制されたアメリカ南部と、これとほぼ同時期にあたる江戸幕府瓦解という事態に引き続き、欧米列強国によってすでに選択されていた「世界基準」を、例えば不平等条約締結という形で受け入れざるを得なかった近代明治日本-この文化の「転轍」という視点を、アメリカ南部と近代日本の文学を中心とする具体的な諸文化表象の特徴解析の一視点として応用し、その後の両文化圏の文化的発展を歴史記述する際に常に立ち帰られるべき原点として措定した。その上で本研究は、<文化転轍>という観点から、アメリカ南部と日本近代おのおのの具体的な文化表象において、内発的・保守的世界観と外発的・革新的世界観のあいだの反発、融合、浸潤という現象を前景化し、そこから両者それぞれの文化史の再記述を行なって、それぞれの文化に関する先行研究を再検討しつつ、両研究分野における成果を統合することを試み、同時に比較考証を通じて両文化圏のあいだの歴史的差異を再確認することを目的とした。上記の研究成果をアメリカ南部文学からはW・A・パーシー、L・スミス、W・フォークナー、A・テイト、M・トウェイン、B・A・メイソンなどを取り上げ、日本文学からは夏目漱石、中上健二、江藤淳および加藤典洋を取り上げて、それぞれの文学(批評を含む)を<文化転轍>をキーワードとしつつ比較検討を試みた。その部分的成果は次頁に挙げた論文や、そのほか単行本に所収予定の論文に示されるが、<文化転轍>という主題が両文化表象解析に当たって一定の実効性をもっていることを確信し、加えてこれを日本の「(敗)戦後文学」へ拡大する可能性も充分に開けたように思う。今後は特にアメリカ南部における文学以外の文化表象の具体例収集を積極的に行い、アメリカ南部文化の包括的歴史記述を目指して、これを15年度夏以降に予定している1ヵ年にわたるノースカロライナ大学における海外研修において果たしたい。
重いクオーク崩壊実験に用いる粒子識別装置の開発研究

高エネルギーハドロンー原子核反応による重いクオーク生成実験(FNAL.E653)において重いクオークからの崩壊電子の検出・識別効率の向上を図る為に、この既存の実験装置に組み込み可能な遷移放射検出器(TRD)の開発研究を行った。先ず初年度は数種類の物質の厚さの異なるfoilやfibreからなる輻射体を試作し、x線検出器として開発した小型のXeガスMultiwire Proportional Chamber(MWPC)と組合わせた試験器をKEK-PSの数Gev/c領域のπ/e混合ビームで照射してその性能を調べた。このテスト実験により輻射体としては18μm厚のPolypropylene foil350枚が最適であり、このTRD4台を用いれば数Gev/c領域の電子検出効率90%に対してπの混入率を5%以下に押さえられる目途がついた。また多層膜からの遷移放射強度は3Gev/c以上の運動量で飽和することも実験的に確認した。この結果に基づき次年度以降は60cm×60cmの有効面積をもつ実器の設計・製作に取りかかり、大型化に伴う種々の問題点を検討してその解決法を考案した。まず輻射体の密度均一性を保持する為にpolypropylene foilに熱変形による突起構造をつくることにより、簡単且確実に広い面積にわたって一定間隔で積み重ねる技術を開発した。次に大型MWPCで使用するXeガスと空気の密度差に起因する電場の不均一性を回避する為にCathodeにAluminized Mylarを用い、更にその平面性を保持する補強材として発泡スチロールを窒素バッグで僅に加圧する方法を採用した。その結果Cathode面の平面性を±10μm以内に納めることができ、ガス増幅率に換算した変化の幅も±0.6%以下となった。この実器を再びKEK-PSのビームを用いてテストした結果、4台の実器TRDを積層して用いれば3Gev/cの電子検出効率90%に対してπの混入率を3.5%以下に押さえられ、しかもこの性能は60cm×60cmの検出器全面にわたり一様であることが判った。これにより本開発研究の所期の目的はほぼ達成された。今年度は、輻射発生体とMWPCを各一層組合わせた試験器の製作及び、ビームテストに備えてトリガーカウンター等必要な周辺装置の準備を行なった。以下、MWPCと輻射発生物質についてこれまでの成果を述べる。TRD用MWPCに使用するガスを決定するために、小型のガステスト用MWPCの製作を行ない、アルゴンガスとキセノンガスについて動作を調べた。この実験では、遷移輻射と同程度のエネルギーのγ線源(【^(55)Fe】,【^(57)Co】,【^(109)Cd】)を使用した。アルゴンガス中では光電子の平均自由行程が大きく、数本のワイヤーに渡って信号を与えることが判明した。キセノンガスを使用すると、この点はかなり改善された。更に、アルゴンガスよりγ線の検出効率が5倍程度高いので、TRD用としてはキセノンガスが適当であると判断した。キセノンガスと混合するクエンチングガスには、メタン,イソブタン,二酸化炭素について調べた。これら3種類のガスでは、大差なくMWPCを動作させることが可能であった。

ビームテストには、キセノンとメタンを、9:1の割合で混合して使用する予定である。輻射放出物質は、これまで様々な物質で試験した結果がある。それによるとリシウムが最も良い性能を示している。しかし、化学的に不安定なので、取り扱いに難点がある。我々は、この点も考慮して、ポリプロピレンと、発泡スチロールを試験することにした。ポリプロピレンは、繊維状と薄膜のものがある。薄膜は、多層構造にすることが難かしいが、我々は、熱成型により薄膜に小突起を付ける方法を開発した。この方法で容易で安価に多層構造にすることが可能となった。ビームテストにより、輻射放出体の形状、構造の基礎データを収集する予定である。昨年度末にKEKにおいて,小型MWPCと4種類の輻射放出体を組合せた試験器について,ビームテストを行った.今年度は先ず,そのテスト資料を解析した.その結果をまとめると,次のとうりである.1.キセノンMWPC試験器は,期待どうりの性能を示した.従って次に製作する実用器は,基本的にはこれを大型化するだけで,ガス成分その他の条件は試験器と同じでよい.2.試験した輻射放出体は,厚さ18μm及び28μmのポリプロピレン膜を熱変形させ,間隔を自己保持させるようにした新型のものと,平均直径が20μm及び30μmのポリプロピレン系を使用した従来型のものである.輻射に関する限り,これらはほぼ同程度の性能を有することが判明した.従って取扱い易さを一様性を考慮すると,新型輻射装出体が有望とみられる.3.新型輻射放出体の中では,厚さ18μmのポリプロピレン膜を使用してものが,わずかではあるが優れた性能をもつ.そこでこれとキセノンMWPCとを組合せたTRDを積層した場合の性能を,テスト資料をもとに推定した.その結果, 4層用いれば, 90%の電子検出効率を要求したとき,ハドロンの混入率が5%以下になることが判明した.更に一層追加する毎に,ハドロン混入率が1/2に改善されることも明らかになった.以上の解析結果をもとに,大型実用器2台を製作した.大型器は, 60cm×60cmの有効面積をもつ.現在この大型器と,昨年製作した2台の小型試験器を組合せ, 4層のTRDの性能を調べるビームテストを, KEKに於て実行中である.今年度は遷移輻射検出器(TRO)の大型化に伴う種々の問題点の解決と実器製作に対するまとめを行った。その要旨は以下の通りである。1.輻射体からのX線の検出に使用するMWPCのカソードは薄いマイラー膜にアルミ蒸着をしたものを用いている。しかし、これだけではMWPCに流すXeガスと外気との密度差の為にカソード面の平面性が保てない。従ってその補強材として、4cm厚の発泡スチロールを使用した。これに外部より少し加圧する事により、その平面性は±μm以内に保つ事ができた。これはMWPCのガス増幅の変化率に換算すると±0.6%以下となる。また。この4cm厚発泡スチロールによる影響を小型試験器を用いて調べた結果、性能の低下は、1%以下にとどまった。2.大型器による粒子識別能力の一様性についてのテストをKEKのPSのビームを使って行った。10箇所の異なる位置にビームを照射し、そのデータを基に4台の同型器についてのシミュレーションを行った。結果、照射位置に関係なく電子の検出効率90%に対してπ中間子の混入率を3.5%以下とする事ができた。この結果は小型試験器を上回るものであった。
『百科全書』地理項目の典拠の探求：事典類を中心に

『百科全書』の地理項目の執筆者は、巻を追うごとにディドロ、匿名執筆者、ジョクールへと交替している。ディドロは、ヴォジヤン『携帯地理事典』、ブリュザン『地理大事典』、『トレヴー事典』、モレリ『歴史大事典』、サヴァリー『通商事典』を自在に活用した。同じ傾向が無署名項目にも認められるため、それらはディドロが匿名で書いたと推察される。一方、ジョクールの典拠については未解明の部分が多く、上記五つの辞典のうち、『地理大事典』だけが参照された可能性を残すにとどまる。本研究は、『百科全書』の地理関係項目の典拠候補である五つの文献を順次調査するという手法のもとで、段階的に遂行される。平成25年度には、『トレヴー事典』1743年版および1752年版、モレリ『歴史大事典』1732年版という二種の事典(書目としては二種だが、版本としては三種)について、調査を実施した。第一の文献(トレヴー)は、単に地理の分野にとどまらず、幅広く『百科全書』によって活用されている。しかし、その利用の仕方は必ずしも網羅的とは言えず、『百科全書』がいかなる基準に基づいて『トレヴー事典』の項目を取捨選択したのか、明確ではない。地理関係項目以外の利用実態も調べてみたが、決定的な仮説を構築するには至っていない。第二の文献(モレリ)は、歴史を主要なテーマとする事典であるが、地名の記述も豊富に含んでいる。ある段階で、この事典に収録された項目が『百科全書』に取り込まれた形跡をたどることはできたものの、全体としてみれば、むしろモレリは『百科全書』地理項目の主要な典拠ではないらしいという手応えを得た。平成24年度にある程度の調査を終えたブリュザン・ド・ラ・マルティニエールの『地理大事典』については、一部をフランス国立図書館で電子複製し、常時閲覧できる環境を整えた。平成26年3月29日には、『百科全書』・啓蒙研究会(慶應義塾大学)において、「地理辞典はどのような知識を伝えようとしていたか」という題目で研究報告を行った。本研究は、『百科全書』の地理関係項目の典拠候補である五つの文献を順次調査することにより、段階的に遂行する計画を立てている。平成24年度には、ヴォジヤン『携帯地理事典』1749年版、八折1巻、およびブリュザン・ド・ラ・マルティニエール『地理大事典』1739-1741年版、二折6巻について、調査を実施した。第一の文献(ヴォジヤン)の調査により、初期段階においてディドロがとくにヴォジヤンを利用しているという仮説はかなりの程度まで実証された。しかし、二つの事典に含まれる地理項目が見出し語のレベルで完全に一致しているわけではない。『携帯地理事典』所収の項目が『百科全書』に取り入れられていないケースも散見される。その法則性については、他の文献をさらに綿密に検討しない限り、断定的なことが言えない。第二の文献(ブリュザン)は、大事典を名乗るだけのことはあり、項目の数が非常に多いうえに、記述が非常に詳細に及んでいる。それらは『百科全書』の地理項目の内容をカバーしているとはいえ、直接の典拠として参照されたと断じるには不十分であるという印象を受けた。つまり、ブリュザンと『百科全書』の間に他の文献が介在している可能性が高いように思われる。平成25年3月28日と29日の両日に、パリ第七大学においてディドロ生誕300年記念シンポジウム「啓蒙の工事現場:デジタル化時代の『百科全書』」が開かれた。私はこのシンポジウムに招待され、フランス語で研究報告を行った。また、シンポジウムに参加した各国の18世紀研究者と交流を図った。当初計画に従って、平成26年度にはサヴァリーの『通商辞典』1748年版(『百科全書』刊行時における最新版)の調査を行った。『百科全書』はこの文献を幅広く活用しており、その範囲は通商関係の項目にとどまらない。地名を掲げて世界各地の通商実態を述べた記述については、その地名を見出し語に取り込む形で、主としてディドロが『百科全書』の初期の数巻で利用していることが明確になった。しかし、こうした利用実態は、あくまでも初期に限られる。全期間を通じた研究で明らかになったことだが、『百科全書』の地理項目の典拠は、前半と後半とで大いに異なっている。それは地理項目の担当者がディドロからジョクールに交代したことに関係しており、その境界は第7巻辺りに認められる。この研究課題で調査した文献は、もっぱらディドロが書いた項目(無署名だがディドロ執筆と推定されるものを含む)に関する典拠であることが判明した。しかし、ジョクールの担当部分については、なお未解明の部分が多く残された。

現段階で言えるのは、ヴォジヤン『携帯地理事典』、『トレヴー事典』、モレリ『歴史大事典』、サヴァリー『通商事典』の四点がジョクールの典拠ではないことである。ブリュザン・ド・ラ・マルティニエール『地理大事典』については、ジョクールの記述と一致する点が多いが、断定するには若干の疑問点が解消されていない。ブリュザンをふまえた別典拠の存在を排除することができないからである。そうした文献が存在するのかどうか、その探求が今後の主たる課題である。なお、この研究課題に関連して、ロシア科学アカデミーから要請を受けて、啓蒙時代の地理を特集した論文集への寄稿を行った(フランス語)。論文原稿自体は平成26年10月に提出し、先頃校正を済ませたところであり、公刊されるのは2015(平成27)年の夏頃と聞いている。18世紀フランス思想史当初計画に従って、平成25年度には『トレヴー事典』とモレリの『歴史大事典』を対象として、『百科全書』の地理項目との対応関係が存在するかどうかを調査した。三年で五種類の文献を順次調査するという計画を立てていたが、平成24年度に最初の二つの文献について調査したのに引き続き、平成25年度についても予定通りに次の二つの文献を調査することができた。その一方で、平成26年度以降に行う予定にしていた最後の文献に関する調査を前倒しで実施するほどの余裕は得られなかった。当初計画に従って、平成24年度にはヴォジヤンの『携帯地理事典』とブリュザンの『地理大事典』を対象として、『百科全書』の地理項目との対応関係が存在するかどうかを調査した。その進行状況は、当初計画で想定していた通りである。その一方で、平成25年度以降に行う予定にしていた文献調査を前倒しで実施するほどの余裕は得られなかった。過去二年間にわたって計画通りに研究を進めることができたので、最終年度となる平成26年度についても、同様に文献調査を進める所存である。具体的には、サヴァリーの『通商事典』1748年版の調査を行う。夏期休暇を利用してフランス国立図書館で現物を実見する。さらに、全体の研究成果をまとめるために、必要に応じて追加調査を行う。平成24年度は計画通りに研究を進めることができたので、平成25年度についても同様に文献調査を進める所存である。具体的には、『トレヴー事典』1743年版、二折6巻、同1752年版、二折7巻、およびモレリ『歴史大事典』1732年版、二折6巻の調査を行う。後者については、夏期休暇を利用してフランス国立図書館で現物を実見する。研究課題に適合する書物のうち、3月に発行されることが予告されていたものがあったため、その費用を平成26年度に回した。上記の書物をすみやかに発注することによって使用する。平成24年3月19日から同年4月3日にかけてフランスに出張したが、出張が複数年度にまたがったため、4月分の現地滞在費用については平成24年度分の助成金では処理することができなかった。その結果、未使用額が生じた。未使用額については、上記出張旅費のうち平成25年4月分に充当する。