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カンボジアのアンコール王国時代の王道と橋梁と駅舎に関する総合学術調査

王道(幹線古道)の踏査、および沿道遺構の実測を含むデータの収集により、(1)王道及び遺構の建築的編年指標から建造年代の確定、技術的特徴の解明、これによる地域別の差異、技術者集団の存在について、(2)各道の整備の編年、役割についての考察(Bルートでは現タイピマーイへ、Cルートではプリア・ヴィヘア、現ラオスワット・プーなどへの聖地巡礼、Dルートでは鉄資源の確保や生産地を結ぶなど)が可能となった。アンコール王国時代の王道と橋梁については、ブルーノ・ブルギエ「古代カンボジアの石橋国土の整備ありは統制か」(フランス極東学院、87編2巻、2000年)において踏査・報告されているが、各種分野の専門家による橋の構造やその年代特定については精査されていない。近年の政情および環境の改善により、実地調査が可能な範囲が広がったことから、本年度はブルギエによる報告と道路事情をもとに、石橋が多数現存する王道3区間を選定し、建築・土木・環境の専門家により橋梁を中心としたゼネラルサーヴェイを実施した。調査では、小型GPSによる王道および橋の位置の測定、構造的特徴を把握するための橋梁の実測、データベース化のための調査項目について検討をおこなった。本年度に調査対象とした3区間の概要は以下の通りである。(1)アンコールエリアコンポンクデイ間(現国道6号線):石橋が最も多く残る王道で、本調査では11橋を確認した。アンコールエリアから東南方向(ベトナム南部、チャンパー)に延びるこの王道は、現在は首都プノンペンとシェムリアップを結ぶ幹線道路(国道6号線)として活用されている。ポルポト政権による破壊や近年の道路整備により一部の橋は損壊または失われているものの、主要な橋は迂回路などにより保護されている。ブルギエは23橋の存在を報告しているが、現地の情報によると17橋が現存するといわれている。コンポンクデイのスピアン・プラップトフ(全長85m、幅16m、スパン数21)は現存する橋では大規模に属する。他10橋は、5,7,9スパンの小規模な橋である。橋脚幅は約1m、橋床幅は78m。砂岩の欄干が一部残るものや、部材の積み方や加工に相違点がみられる。(2)アンコールエリアコンポンスヴァイ間:プラサート・バッチュムからベンメリアに延びる古道上に、1橋を確認した。部分的に崩れ橋の全体像を把握することは困難で、彫刻付の砂岩製欄干が残る。ベンメリアからコンポンスヴァイ間には6橋が確認できた。ブルギエの報告では18橋が確認されている。(3)アンコールエリアタイ方面間:タイ方面に平行して走る2筋の古道上をたどるのは不可能であったため、現存する石橋のみを踏査した。3連のスピアン・トップは現存する最大規模の橋といわれる(幅15m)。中央の橋は35スパン、その前後に位置する橋は11スパンであった。橋の付近には宿駅プラサート・プロムケルの遺構も確認できた。スピアン・トップでは橋脚幅が橋の起点側よりも中央部のほうが細くなるなど、構造的な特徴がみられた。この他、スピアン・スレンなどポルポト時代に破壊された事例も確認した。カンボジア国内では5回にわたって王道の位置、沿道に残されている橋梁、都城、寺院、宿駅、道路の工法などについての建築的データの収集を行った。ベン・メリアからプリア・カンへのルート沿い、コーケー及びその周辺、プノン・クーレンへのルートとクーレン山上、シェムレアップの西バライから6号線沿いのルート(シソフォン市北へ約30km地点にあるトゥリア村に至るルート)を踏査した。この間に、22のラテライト橋、ラテライト道路擁壁、練土層による舗装工法などの所在と構法についてのデータを収集した。その他、王道のレベルなど実測、またGPSによりルートのデータ収集などを行い目下整理中である。また、今年度は東北タイにおいてもアンコールからピマーイを繋ぐ王道沿いの遺跡調査を実施した。調査にあたっては、王道と推定される範囲の遺跡を確認し、範囲を広げてその周辺部の遺構も調査対象とした。寺院19ヶ所、宿駅(ダルマサーラ)2棟、施療院の祠堂(アーロギャーシャーラ)5棟、採石場1ヶ所を調査した。この結果、施療院は東北タイ一帯の広範囲に分布していることから、プリア・ヴィヘア寺院への街道を含め、クメール時代にもいくつかのダンレック山脈越えの街道があったとみられる。これまでアンコール都城からタイ方面に向かう主街道は2本とされ、その沿線に宿駅・施療院が建設されたとみられてきたが、既存の幹線道路沿いにも宿駅・施療院が造営されていた可能性が高くなった。ジャヤヴァルマン町VII世(1181-1218)による東北タイ地方における王道は、既存街道の整備が基軸になっているといえる。なお、今回の調査では東北タイにおける王道そのものの存在は確認できなかった。

また、ラテライトの橋梁はアンコールの半径約100km以内に分布しており、東北タイ地域では確認できなかった。平成19年度は、アンコール地域(シェムリアップ市)から北西に延びる、東北タイの古都城ピマーイを結ぶ王道沿いの遺構(橋梁、都城、寺院、宿駅、道路の工法など)を中心に、シェムリアップ市からタイ国境までの区間の調査を実施した。このルートは、カンボジア・タイ国境沿いに連なるダンレック山系の裾野地域から産出した鉄鉱石運搬にも関わった可能性があり、アンコールから延びる王道の中でも軍事・交易上、重要度の高いルートであると考えられる。アンコール領土を網羅する王道は、領土の拡大と共に軍事交易路としてジャヤヴァルマンVII世(11811220年在位)治世に整備されているが、宿駅や施療院ではそれ以前の古い時期の工法や形式が確認されており、既存街道の整備が基軸になっているといえる。また、河川付近や湿地帯では、路面を盛り上げて土手状に築造、かつ河川上流側や湿潤な側にしばしばラテライトなどで側石積みの壁が設けられていることから、貯水のための堰堤の役割も担っていたことが考えられる。これらは王国史の解明に資する成果でもある。調査では地雷原を回避しながら可能な限り王道を辿り、沿道に現存する橋梁、都城、寺院、宿駅、道路を踏査した。それらの建築的データの収集、GPSによる調査を行い、重要とみなした遺構については詳細な実測調査をおこなった。宿駅や施療院はそれぞれ同一の建築構成を示しているが、施工技術などを比較すると、王都近郊から離れるに従い地方では施工精度が低くなっていることが明らかになった。転用材が多用されていることからも、あり合わせの資材を使って短期間で施工されたことが伺える。また、アプサラとタイの共同研究によって行われていた王道の発掘現場から、王道の断面構造を確認することができた。今年度開催を予定していた国際シンポジウムは来年度10月に見送ったが、開催に向けての調整は進行中である。平成20年度は、全ルートを対象に補充調査を実施した。とくに12月の調査では、雨季による悪路で踏査できなかったDルートのプリアカン・コンポンスヴァイ以東をさらに進み、補充調査をおこなった。前年度に引き続き未踏査の王道所在確認とその実態の調査と沿道上に点在する確認遺構の本格的な実測を含む建築、歴史、考古学的調査を実施した。王都アンコールを起点に広がる王道沿いに建設された宿駅、橋梁、寺院、施療院などは、中央と地方との建築技術に格差があることも明らかにかになり、各遺構の年代特定や技術的な解明を進めている。また、王道の末端に位置する大規模な都城址寺院も含め、王道建設に伴う重要な遺構(大規模な橋梁や保存状態の良い宿駅、施療院など)についても、実測をおこなってきたが、さらに詳細な総合調査をおこなう予定である。これまでの調査研究の,成果をもとにして、平成20年10月にはカンボジア(1名)及びフランス(2名)から研究者を招き、研究分担者の参加により日本大学において、『密林に隠されたアンコール王国のライフライン』をテーマとして、国際シンポジウムを開催し、研究成果を発表した。また、3月にはラオスにおいても王道の所在確認や沿道遺構の調査を実施した。今後は、カンボジア国内からさらにラオス、タイへのクメール建築文化の影響と王道のネットワークとそれらの地域の遺構の実態把握と王道が果たした機能の把握が今後、重要と考えている。
電荷密度波を用いた量子コンピュータの研究

最終年度である本年度は,電荷密度波(CDW)中に形成される位相転位の量子コヒーレンスを観測すべく,実際に試料を作成し測定を行った。また,CDW中の位相転位を考察する中で,これと双対関係にあるジョセブソン伝送線路中のフラクソン対を用いた量子ビットの着想が生まれ,新規量子ビットとして提案した。1.CDW位相転位の観測原子鎖間に電圧を印加すると脚転位炉生じ、これを介した伝導チャンネルの形成により・抵抗値が変化すると予想される・特に位相転位が量子的に振舞う場合,抵抗値の変化は大きくなり,微分抵抗の振る舞いに大きな影響が現れると予想される。以上の予想のもと,短冊状のNbSe_3単結晶を加工して原子鎖間に印加電圧が集中する構造を作成し,液体窒素温度下で微分抵抗測定を行った。結果として,これまでに報告されたものとは異なる特異なピーク構造が得られた。これは短冊状のサンプルには見られない特徴であり,原子鎖間の伝導の寄与によるものと考えられる。しかし,ピークの位置が予想とずれており,位相転位由来のものとは断定できなかったため,さらなる検証が必要である。2.半整数フラクソン量子ビットの提案CDW中の位相転位とジョセプソン伝送線路中のフラクゾンは双対な関係にあり,同型の運動方程式に従う。特に,強磁性絶縁層を有するジョセブソン伝送線路(SFS線路)においては,原子鎖間の相互作用を考慮したCDWと同様にダブル・サイン・ゴルドン方程式が成立する。このSFS線路において,二つの半整数フラクソンが結合した新しい状態を形成することを明らかにし,その量子化された内部振動を用いて量子ビットが形成可能であることを示し,移動可能な新規量子ビットとして提案した。本年度は電荷密度波(CDW)の量子コヒーレンス実証を目指した予備実験と、CDW量子ビット間の結合の評価・制御の基礎となるCDW接合の理論の構築を以下のとおり実施した。(1)比較的物性が良く分かっている典型的なCDW物質であるブルーブロンズの電気伝導測定を行い、測定系の構築・検証を行った。電極作成の工夫と共に、冷却温度の安定化、測定条件の見直し等を行い、17K付近で文献値と合致する安定した電流電圧特性が測定可能となった。この測定系を用いて、量子情報の担い手となるCDW中の位相転位の形成を確認することを目的として、CDW中の一次元原子鎖に垂直な方向に対する電流電圧特性の測定を行った。結果として、位相転位の形成を示唆する抵抗値の増大を観測した。この結果を踏まえ来年度は、位相転位形成によって誘起される誘導電圧の測定を行うと共に、本研究のターゲット物質であるNbS_3結晶を用いて測定系の最適化を進めて行きたい。(2)超伝導接合の理論を拡張することにより、一次元モデルの範囲内で、CDW中の準粒子の運動を記述するGreen関数の構成法を確立した。我々の構成法は、散乱状態の波動関数を出発点としているため、界面による多重散乱の効果が全て取り込まれており、多数個の界面を有する多重接合系にも容易に適用可能という利点を有する。この理論を厚さの無視できる単一界面で隔てられたCDW接合の問題に適用し、界面がCDWに及ぼすピン止め力を評価した。その結果、接合界面付近に形成される束縛状態が、ピン止め力-位相特性に大きく寄与する事が分かった。来年度は、鎖間の準粒子ホッピングを考慮してGreen関数構成法の一般化・精密化を行うと共に、上記の界面束縛状態の詳細を明らかにし、量子ビット間の結合とその制御について検討を進めて行きたい。本年度は電荷密度波(CDW)の量子コヒーレンス実証を目指したCDW接合系に関する予備実験を以下のとおり実施した。(1)昨年度構築した測定系の最適化と性能検証を進めたところ、この装置構成では冷却温度の安定性に限界があり、量子コヒーレンス観測には性能が不十分であることが判明した。そこで、新たに液体窒素デュアを用いたクライオスタットの設計・構築を行い測定温度の安定化を図った。さらに、ノイズを極力排除するために、ステンレス粉末を用いたフィルタの作成を行った。これまでに測定系の構築はほぼ終了し、現在この新しい測定系の性能検証を行っているところである。(2)昨年度の実験結果からもわかる様に、CDW物質の一次元原子鎖に垂直な方向には良質な固有CDW接合が形成されていると考えられる。この特性を最大限生かし量子コヒーレンス由来の信号を検出可能とする新しい試料配置を考案し、これを実現する結晶の加工プロセスを確立した。(3)CDW針状結晶をSTM探針として用いる事により一次元原子鎖方向のCDW接合系が構築可能であると考えられる。この着想から、STM測定に適したNbSe_3単結晶の作成とそれを用いたSTM探針の作成、金基板上でのSTM分光測定を行った。結果としてCDWギャップに由来すると思われるピーク構造が得られ、ギャップの値は文献値と一致した。装置の故障が重なり計画が遅れたが、本年度までで試料の作成法の確立と測定系の構築がほぼ終了した。最終年度となる来年度は実際に上記2種類のCDW接合系で測定を行い、CDW接合系の量子コヒーレンスについて具体的な検証を行いたい。

また,CDW中の位相転位を考察する中で,これと双対関係にあるジョセブソン伝送線路中のフラクソン対を用いた量子ビットの着想が生まれ,新規量子ビットとして提案した。1.CDW位相転位の観測原子鎖間に電圧を印加すると脚転位炉生じ、これを介した伝導チャンネルの形成により・抵抗値が変化すると予想される・特に位相転位が量子的に振舞う場合,抵抗値の変化は大きくなり,微分抵抗の振る舞いに大きな影響が現れると予想される。以上の予想のもと,短冊状のNbSe_3単結晶を加工して原子鎖間に印加電圧が集中する構造を作成し,液体窒素温度下で微分抵抗測定を行った。結果として,これまでに報告されたものとは異なる特異なピーク構造が得られた。これは短冊状のサンプルには見られない特徴であり,原子鎖間の伝導の寄与によるものと考えられる。しかし,ピークの位置が予想とずれており,位相転位由来のものとは断定できなかったため,さらなる検証が必要である。2.半整数フラクソン量子ビットの提案CDW中の位相転位とジョセプソン伝送線路中のフラクゾンは双対な関係にあり,同型の運動方程式に従う。特に,強磁性絶縁層を有するジョセブソン伝送線路(SFS線路)においては,原子鎖間の相互作用を考慮したCDWと同様にダブル・サイン・ゴルドン方程式が成立する。このSFS線路において,二つの半整数フラクソンが結合した新しい状態を形成することを明らかにし,その量子化された内部振動を用いて量子ビットが形成可能であることを示し,移動可能な新規量子ビットとして提案した。
マメ科作物生産に及ぼすミャンマーの根粒菌と放線菌エンドファイトの評価

Khin Myat Soe氏はミャンマーの土着菌を用いた生物肥料の開発を目指しているため全ての菌株を宿主マメ科植物に対して接種し,根粒形成と窒素固定の能力の評価を行い,それぞれの宿主に対し窒素固定の高い数種の菌株を選抜した.さらに,これらの菌株の中から特に共生窒素固定能力の高い菌株を選抜する必要がある.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞膜ドメインの周期性とその変調が導出する植物の細胞壁パターン

植物の体は様々なタイプの細胞が積み重なるようにして作られている。このような植物の組織の成長はそれぞれの細胞における細胞壁の沈着の仕方に大きく依存している。研究代表者はこれまでに植物体内で水を運ぶ役割を担う道管の細胞をモデルとして細胞壁の沈着の仕方を制御する仕組みを明らかにしてきた。その一方で細胞壁の沈着の仕方が一様にあるいは多様に制御される仕組みや、周辺の細胞と協調的に細胞壁の沈着の仕方を調節する仕組みほどんど分かっていない。本研究では道管の細胞に周期的な構造が生じる過程を解析し、細胞の自律的・協調的に細胞壁の沈着の仕方を制御する仕組みを明らかにする。
認知機能検査による軽度認知機能障害の予後予測

軽度認知障害(MCI)は,認知症と健常の境界概念である。現在,我が国ではMCIと判定される高齢者が460万人いると推測される。MCIの予後予測は,脳画像診断や脳脊髄液によるバイオマーカーの研究は進められているものの,これらは被検者への負担や侵襲性が高い。このことから本研究では簡便に施行できる認知機能検査に注目し,検討を行う。検査単体での予後予測は困難であるが,本研究は6つの認知機能検査を用い,認知機能検査間のディスクレパンシーとMCIの予後,認知機能検査内の下位項目のディスクレパンシーとMCIの予後の関連を検討し,MCIの予後の予測に関連ある認知機能検査の指標を探索することを目的とする。
エキシマレーザー支援による金属錯体から多元素酸化物への直接反応

多元素系酸化物薄膜の新しい単結晶膜育成法として、本薄膜作成法は提案された。本法の最大の特徴はエチレンジアミン四酢酸錯体(edta)等の金属錯体を減圧酸素雰囲気中でエキシマレーザー照射により蒸発させることである。蒸発した金属錯体は薄膜成長用単結晶基板上で分解し、単結晶の原子配列通りに含有している金属原子等を配列する。このようなエピタキシ-過程を利用することで,金属比の制御を行ないながら原子レベルで平坦な多元素系単結晶薄膜を作製することを目標とした。平成8年度中のこれまで,edta錯体を原料としてYBCO-123相酸化物薄膜の合成を行ない得られた試料を様々な手法によって評価した。X線回析法によれば、基板温度800°C以上でYBCO-123相(正方晶)の結晶が合成できることが明らかになった。このとき基板にSrTiO_3(100)単結晶基板を用いると、YBCO-123相はSrTiO_3(001)//YBCO(001)、SrTiO_3(100)//YBCO(100)およびSrTiO_3(010)//YBCO(010)の関係でエピタキシャル成長することもわかった。ICP微量元素定量装置による元素分析の結果は、試料中の金属比は良好な組成転写性を示さないものの、組成制御性に優れていることを示した。走査型電子顕微鏡法および原子間力顕微鏡法によると、膜の平坦性はあまり良好ではなく改善の必要のあることがわかった。以上のように、現段階では錯体ターゲットを用いて多元素酸化物膜のエピタキシャル成長を行なうことができたものの、膜の表面の凹凸が激しいという問題点が明らかになっている。本法を光素子開発技術として応用するには、膜表面の凹凸を押えるためのさらなる改良が必要である。なお、本研究の詳細な結果はホームページ(http://hts.nagaokaut,ac,jp)で公開されている。
Crude-BMPの覆髄剤適用に関する研究

ブタ骨からCrude-BMP(PC-BMP)を抽出、精製し、歯髄に対するその効果を検索して、3種類の市販覆髄剤の効果と比較検討した。その結果、PC-BMPは市販覆髄剤に比べて、(1)充分な異所性骨誘導活性を有していること、および(2)歯髄細胞の増殖能と石灰化に大きく影響を及ぼすことが明らかとなった。したがって、PC-BMPは歯髄保存療法における新しい生体材料として有用となる可能性が示唆された。1)ブタCrude-BMPの精製ブタ骨を原材料として、Uristらの方法に準じて精製した。すなわち、(1)ブタ骨を粉砕してクロロホルム・メタノールにて軟組織を除去した。(2)除去した骨片を塩酸で溶解して硬組織を除去した。(3)抽出したタンパクを濃縮・精製し,凍結乾燥させた。これをブタCrude-BMP(PC-BMP)とした。PC-BMPをゼラチンカプセルに入れ、そのカプセルを4週齢の雄性ddyマウスの大腿筋膜部に移植した。4週後に移植部の軟エックス線検査を行い、また周囲組織を含めて試料を摘出し、通法に従い固定した後、パラフィン包埋の連続組織切片を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色して光学顕微鏡にて組織学的に観察した。その結果、軟エックス線所見ではPC-BMPを移植した部位に直径約5mmの不透過像が認められた。また、組織学的所見では新生骨と思われる組織が観察された。以上のことから、今回ブタ骨より精製したPC-BMPは充分な異所性骨誘導活性を有していることが示唆された。3)ラット歯髄細胞の調製5週齢の雄性SDラットの下顎切歯から歯髄組織を摘出し、トリプシン・コラゲナーゼ酵素処理により細胞を分離した。その細胞をカルチャーフラスコに移し、10%FBS含有αMEMにて37°C、5%CO_2条件下で培養・継代し、位相差顕微鏡にて形態的に均一な細胞群であることを確認し、ラット歯髄(RDP)細胞とした。(1)細胞増殖能について:PC-BMPは、10μg/m1および100μg/mlの低濃度で、RDP細胞の増殖を有意に抑制した(p<0.01)。一方、1000μg/mlの高濃度では、無添加のコントロールと比べて、有意差は認められなかった。(2)細胞形態について:PC-BMP添加により、RDP細胞の細胞質の拡大が認められた。その傾向は培養72時間後に顕著に認められた。2.直接覆髄剤がラット歯髄(RDP)細胞におよぼす影響直接覆髄剤として、スーパーボンド・クイック(サンメディカル社)、ダイカル(デンツプライ三金社)、ニューアパタイトシーラー・タイプ1(デンツプライ三金社)の3種類の市販品を使用した。(1)細胞増殖能について:スーパーボンド・クイックおよびダイカルは、RDP細胞の増殖を有意に抑制した(p<0.01)。一方、ニューアパタイトシーラー・タイプ1は、無添加のコントロールと比べて、有意差は認められなかった。(2)細胞形態について:3種類の市販直接覆髄剤をそれぞれRDP細胞に作用させた場合、その細胞形態は、無添加のコントロールと比べて、明らかな相違は認められなかった。以上のことから、PC-BMPは、3種類の市販直接覆髓剤と比較して、RDP細胞の細胞増殖能ならび細胞形態に対してより大きく影響をおよぼすことが明らかとなった。1)アルカリフォスファターゼ(ALPase)活性試験2)石灰化結節形成能の試験ブタCrude-BMPは培養3週ではRDP細胞の石灰化結節形成を促進したが、5週では逆に抑制した。一方、3種の市販覆髄剤はすべてRDP細胞の石灰化結節形成に影響を及ぼさなかった。3)骨誘導マーカー分子mRNA発現の検索ブタCrude-BMPは培養5週でRDP細胞のALPaseとオステオカルシンのmRNA発現を抑制したが、I型コラーゲンのmRNA発現には影響を及ぼさなかった。一方、3種の市販覆髄剤はすべてRDP細胞の骨誘導マーカー分子のmRNA発現に影響を及ぼさなかった。MTAを擬似体液に4週間浸漬した後、その表面性状についてSEM観察を行った。その結果、直径約30-50μmの小球状の結晶物がMTA表面に多数析出して、結晶層(深さ:約50-100μm)を形成していることが明らかとなった。この結晶物はアパタイトであると推定され、生体内での硬組織形成に関与している可能性が示唆された。
海馬シナプス可塑性誘導の入力周波数依存性と内因性アデノシン関与に関する研究

海馬CA1シナプス可塑性誘導への内因性adenosine関与について以下の結論を得た。(1)adenosine A1受容体を介して抑制性介在ニューロンを抑制する。(2)興奮性シナプスで神経伝達物質の放出を抑制する。(3)高頻度バースト刺激時には、CA1錐体細胞の脱分極を促進してLTP誘導を促進する。(4)1Hz刺激では発数に応じてLTPとLTDが誘導される。LTP誘導にはNMDA受容体とA1受容体が関与し、LTD誘導にはNMDA受容体、IP3受容体、A1受容体が関与する。(5)5-10Hzの入力刺激でLTPが誘導され、NMDA受容体、PKC、A1受容体が関与する。海馬内のニューロンは、集団では低周波数で同期して興奮しつつ、個々がバースト発火している。従って、海馬内のニューロンは、バーストと低周波が混在したシナプス入力を受けて、シナプス可塑性が誘導されている、と考えられる。本研究は、海馬CA1領域で興奮性シナプス可塑性が誘導される際に、「シナプス入力の周波数がどのように弁別されて、シナプス伝達効率の増減に変換されるか」の機序への、内因性アデノシン関与の可能性について、の検討を目的としている。平成24年度研究では、100Hzの高頻度バースト入力時に低濃度の内因性アデノシンがA1受容体を介して抑制性介在ニューロンを抑制し、興奮性ニューロンの脱分極を促進することで、「長期増強(LTP)誘導が促進する」こと、を明らかにした。平成25年度研究では、1Hzの低周波数シナプス入力時に低濃度の内因性アデノシンが、シナプス後細胞の脱分極を抑制しシナプス伝達抑圧を減弱させることを明らかにした。海馬CA1領域において、Schaffer collateral-CA1錐体細胞間シナプスに1Hz低周波入力した場合、アデノシンは高親和性A1受容体を活性化してシナプス後細胞の脱分極を抑制し、NMDA受容体活性化を阻害してシナプス伝達効率の抑圧を減弱させる、と考えられた。この効果は、前もって当該シナプスにバースト入力してLTPを誘導しておくと顕著であった。即ち、内因性アデノシンは、LTPを誘導したシナプス経路にその後に低頻度入力を与えて誘導するLTP消去(depotentiation)を抑制した。以上、高頻度ないし低頻度シナプス入力に際してニューロンないしグリアより放出された内因性アデノシンはA1受容体を介して、高頻度シナプス入力によるLTP誘導を促進しつつ、低頻度入力によるdepotentiationを抑制することで、シナプス伝達効率の増強の維持に作用する可能性を明らかにした。申請者らは平成24年度に実施した実験において、低周波数シナプス入力に対する興奮性シナプス応答とシナプス可塑性との関連を解析した。海馬CA1領域の興奮性シナプス間隙に蓄積するアデノシン濃度は、シナプス入力周波数および時間に応じて変化する。海馬スライスCA1シナプスに1-5Hzを入力して誘導するLTPおよびLTDを誘導し、アデノシンに対するA1ないしA2受容体の親和性の違いに着目しながら、これらシナプス可塑性へのアデノシンA1およびA2受容体選択的阻害薬の効果を検討した。1Hzでシナプス入力する場合、入力時間が40-80秒であればCA1シナプスではLTPが誘導され、同時にA1受容体阻害薬を投与するとLTDが誘導された。5-10Hzで200秒シナプス入力した場合LTPが誘導されたが、A1受容体阻害薬存在下ではLTP誘導は抑制された。一方、1Hz3分以上シナプス入力した場合はLTDが誘導され、LTD誘導にA1およびA2受容体の関与が示唆された。これらの結果から、海馬CA1シナプスに低頻度入力すると、短時間ではシナプス間隙に放出されて蓄積したアデノシンは低濃度に留まり、高親和性A1受容体を活性化してLTP誘導を促進したと結論した。また、シナプス入力が3分以上にわたるとシナプス間隙のアデノシン濃度が上昇してA1受容体のみならず低親和性A2受容体を活性化してLTD誘導に関与した、と結論した。低頻度・短時間のシナプス入力時に興奮性シナプスにおいてアデノシンA1受容体を抑制すると、シナプス前終末からのグルタミン酸放出が増大し、NMDA型受容体のみならず代謝型グルタミン酸受容体が活性化してLTDが誘導されると推測された。また、低頻度シナプス入力が長時間に及ぶと、シナプス後細胞でA2受容体が活性化されてLTD誘導に関与する、と推測された。

本研究では、海馬CA1領域で興奮性シナプス可塑性が誘導される際に、内因性アデノシンが抑制性ニューロンの興奮や興奮性ニューロンの脱分極を修飾してシナプス可塑性誘導の周波数弁別メカニズムに関与することを検証した。平成24年度研究では、高頻度バースト入力時に内因性アデノシンが低濃度で介在ニューロンシナプスのA1受容体を介して抑制し、CA1領域の興奮性ニューロンの脱分極を促進することで「バースト入力による長期増強(LTP)を促進している」ことを明らかにした。平成25年度の研究では、「低周波数シナプス入力に対する興奮性シナプス応答とシナプス可塑性との関連における内因性アデノシンの関与」を明らかにした。海馬CA1領域において、3分間以上1Hzの低頻度入力が続く場合のシナプス間隙の内因性アデノシン濃度上昇は軽度で、興奮性シナプス後細胞の高親和性A1受容体が活性化して脱分極を抑制し、NMDA受容体の活性化を阻害してシナプス伝達効率を抑圧した。この効果は、前もって当該シナプスにバースト入力してLTPを誘導しておくと顕著であった、すなわち、脱LTP(depotentiation)を促進した。一方、低親和性A2受容体は低頻度刺激では活性化せず、シナプス伝達効率の可塑性には影響を与えなかった。平成26年度の研究では、アストロサイトにmutated GFAPを産生するマウス(グリア機能を障害させる)を作製し、グリア機能と抑制性介在ニューロンとの相互関係におけるシナプス可塑性誘導において、内因性アデノシンのシナプス可塑性への関与についてを検討した。アストログリアより分泌される内因性アデノシンは、低頻度刺激入力時にCA1錐体細胞へのカルシウムイオンの流入を調節してdepotentiationを抑制することを明らかにした。神経生理学「シナプスは入力周波数・入力時間を弁別して可塑性の方向を決定する」可能性がある。脳においてネットワーク全体としては低周波数で同期して興奮しつつ、ニューロン個々は高周波数でバースト発火している。ネットワークを形成するニューロンのシナプスには、高周波バーストと持続的な低周波入力が混在しながらシナプス可塑性が誘導され、これが「記憶情報」として蓄積される。本研究の目的は、脳シナプスのネットワーク形成の細胞レベルでのメカニズムである海馬シナプス可塑性に内因性アデノシンがどのように関与するか、の解明が目的である。過去の研究において、海馬CA1領域において高濃度(1マイクロモル以上)の内因性アデノシンは、A1受容体を介してLTP誘導を抑制しつつdepotentiationを促進することでシナプス伝達効率を均一化させる、という結果が報告されていた。一方で、本研究では、海馬CA1領域において低濃度(100ナノモル)の内因性アデノシンは、A1受容体を介してLTP誘導を促進しつつdepotentiationを抑制することでシナプス伝達効率を増強させる、という結果を得て、そのメカニズムを明らかにしつつある。低濃度内因性アデノシンによるシナプス可塑性誘導への関与とそのメカニズムについて得られた新知見をもとに、本研究はおおむね順調に進展していると言える。現時点では、内因性アデノシンが濃度の違いによりLTP誘導やdepotentiationに対して効果を逆転させる機序、が明らかではなく課題が残されている。この点は平成26年度の研究課題である。海馬CA1領域の興奮性シナプスに1-10Hzで低周波入力すると、入力周波数および時間に応じて興奮性シナプスのアデノシンA1ないしA2受容体が活性化し、シナプス可塑性誘導に影響を与える可能性がある。
神経活性物質の生成と存在様式

神経活性物質の免疫組織化学的研究の結果、CGRPは体性運動神経核でアセチルコリンと、知覚神経節ではSPと、小脳プルキン工細胞ではGABAと共存した(塩谷)。一方GRFは視床下部弓状核の腹外側部の細胞に含まれ、ドーパミン、ニューロテンシンと共存した(井端)。また下垂体後葉では、オキシトシンとエンケファリン、正中隆起外層ではCRFとバゾプレッシン、CRFとエンケファリン、バゾプレッシンとエンケファリンの同一顆粒内共存が証明された(大黒)。またヒトの視床下部弓状核において、ソマトスタチンとNPYが共存した(長村)。一方SPおよびブラデイキニン前駆体蛋白の2種類のmRNAの解析から、それらの生成が組織特異的にRNAスプラインシングの段階で調節されることが判明した(喜多村)。またロイモルフインを脳室内に投与すると、飲水行動の抑制と摂食行動の増強がおこった(井村)。次に神経活性物質の生成に関しては、カテコールアミンとセロトニン生合成系の2つのモノオキシゲナーゼに共通の補酵素であるテトラヒドロビオプテリンについて、生合成の初段階であるGTPシクロヒドラーゼIの高感度活性測定法を開発した(永津)。また副腎髄質浮遊細胞系を用い、プロテインキナーゼCが、チロシンからのカテコールアミン生合成系を調節することを示した(岡)。ヒスタミンに関しては、乳頭体付近にヒスタミンニューロンがあり、前庭神経核にも投射することから、動茉病の動物モデルを開発し、その視床下部および橋・延髄のヒスタミン含量が有意に増加することを確かめた(和田)。またビタミン【B_1】欠乏により誘発されるラットのmuricideが脳内ヒスタミン量の増加および減少をおこす種々の薬物によって抑制されたことから、ヒスタミン神経系の関与が示唆された(小倉)。
酵素類似メディエーター系の開発

本研究においては、有機化合物の電極反応において、酵素類似機能を有する新しい型のメディエーターの開発を目的として、以下の三種の酵素モデル反応系について検討した。1.ガラクトースオキシダーゼのモデル反応本酵素はガラクトースの水酸基をアルデヒドに酸化する反応の触媒となる。本モデル系では、電気化学的に生成する高原子価の銅を用いるアルコールの間接電解酸化を試みた。配位子としてトリエチレンテトラミン(Trien)を共存させた場合の銅(II)のボルタモグラムには、銅(III)の生成と推定される酸化ピークが観測された。この領域でアルコールの定電位酸化を行うと、銅(II)とTrienが共存するときに対応するアルデヒドが効率良く得られることを見い出した。2.ケルセチンジオキシゲナーゼのモデル反応前年度は、塩化銅などの銅塩をメディエーターとするスチレンの酸化的開裂反応について検討した。酵素の中心金属である銅の代りに塩化鉄(III)を用いて反応を行うと、塩化銅よりも高収率で開裂生成物であるベンズアルデヒドと鉄(II)が生成する事を見い出した。しかしながら酸素存在下では鉄イオンの再生が効率良く進行しないため、鉄をメディエーターとして使用するためには、鉄イオンの再生を酸素を含まない条件下で行う必要がある。3.チトクロームP-450のモデル反応チトクロームP-450は一原子酸素添加反応の触媒となる重要な酵素で、その活性中心は鉄-ポルフィリンである。これまでの研究ではアクティベータ-として酸無水物が用いられていたが、本研究では、酵素系と同じくプロトンをアクティベータ-とするモデル反応について検討した。鉄-ポルフィリン錯体をメディエーターとし、酢酸をプロトン源として酸素存在下でN, N-ジメチルアニリンの酸化を行うと、エタノールを溶媒とした場合にモデル基質の酸化的脱メチル化反応が効率良く進行することを見い出した。
新規生体機能制御薬物の設計と合成

有用な生体機能を制御する薬物の探索とそれを合成する手段として新しい合成反応を確立するため、以下の研究成果を上げた。尚、本科研費で購入した機器は極めて有効に活躍した。1)我々が発見したイソカルバサイクリンは種々の生物活性がプロスタサイクリンと類似した類縁体である。この類縁体の二重結合のみ位置のことなる6-イソカルバサイクリンの生物活性にアンタゴニスト活性が期待されるので、以前の合成法に改良を加え、ラセミ体及び光学活性体で合成を完了した。その生物活性評価は現在検討中である。2)PG合成に応用可能な反応として開発した鉛試薬を利用した。ω鎖の直接導入法を確立できたので、次にアルキニル基の選択的導入法を検討した。アルキニル鉛試薬の改良調製とその反応性が確認された。アセチレン部の保護と脱炭酸法の改良を組み合わせ反応の改良を検討した。この反応はω鎖を修飾したイソカルバサイクリン類縁体の合成へ応用展開を計っている。3)イソカルバサイクリン合成における合成中間体の効率良い製法に利用したα-ジアゾβ-ケトエステル体のRh(II)塩触媒下でのRh-カルベノイドのC-H挿入反応を更に展開するため、新規ロジウム不斉触媒の創製を行い、ビナフチル、ビフェナンスリルを含むリン酸錯体を新たに合成に成功した。その不斉触媒活性については現在検討を加えている。4)簡便なガングリオシド合成を確立する観点からシアル酸の化学合成を検討した。また、糖類から多官能基を有する天然物合成への合成中間体を効率よく変換する方法が確立できた。別に、より一般性のある高選択的グリコシル化反応の開発も併せて検討している。研究計画に基づき遂行した平成5年度の研究の概要を次に記す。1.当研究室で開発された最も薬理活性の高いイソカルバサイクリン(PGI_2炭素類縁体)は現在最良の類縁体として実用化の段階にある。PGI_2類縁体の構造活性体相関の情報を次の分子設計に生かすため、関連する類縁体であるベンゾカルバサイクリンの合成を遂行し、ラセミ体の合成に成功した。関連誘導体の合成を含め生物活性評価は検討中である。なお、PGI_2アンタゴニスト活性が期待される二重結合の異性体である6-イソカルバサイクリンに関しても検討を加えている。2.有機合成にRhカルベノイドの分子内C-H挿入反応を用いる反応を新規触媒を含めて開発した。Rh_2(OCOCPh_3)_4は極めて高い反応選択性を示すことが判明し、広く研究者の利用に供されるに至った。キラルRh(II)触媒を本反応に用いるとキラル分子の合成が可能で、Rh_2(N-Pht-L-Phe)_4が現在の処最良の触媒として見い出され、80%eeのキラル導入まで達成している。こを凌駕するキラルRh(II)触媒の設計と触媒合成を展開している。3.beta-ケトエステルのalpha位置に1-アルケニルおよび1-アルキニルを直接導入することが可能であれば、PGomega鎖の直接導入法に応用できる。対応する鉛試薬がそれを可能にしたが、脱炭酸によるエステル部の除去は異性化を伴う危険性をはらみ困難な反応である。この脱炭酸を可能にするため2種の方法を確立したが、なお一般性を高めるためには改良を要する。反応機構の解明を含めて、反応の精査と新たな展開を計っている。シアル糖であるガングリオシド関連化合物の新たな合成法を確立するため、先ずシアル酸(N-AcNA)およびその等価体の簡易化学合成法を確立する必要がある。

現在、安価な6単糖からの新規合成法を検討している。有用な生物活性物質の探索と新しい合成法を確立するため、以下の研究成果を上げた。1)我々が発見したイソカルバサイクリンは種々の生物活性がプロスタサイクリンと類似した類縁体である。この類縁体の二重結合のみ位置のことなる6-イソカルバサイクリンは生物活性が予想に反して弱いことからアンタゴニストとして作用する可能性を秘めている。以前の合成法に改良を加え、合成を完了した。その生物活性評価は現在検討中である。2)PG合成に応用可能な反応として開発した鉛試薬を利用したω鎖の直接導入法を確立できたので、次にアルキニル基の選択的導入法を検討した。アルキニルケトンの合成法がほぼ確立しつつあるので、更に一般的な合成素反応として有用性を高めるため、反応の改良を検討した。この反応はω鎖を修飾したイソカルバサイクリン類縁体の合成へ応用展開を計っている。3)イソカルバサイクリン合成における合成中間体の効率良い製法に利用したα-ジアゾβ-ケトエステル体のRh(II)塩触媒下でのRh-カルベノイドのC-H挿入反応を更に展開するため、新規ロジウム不斉触媒の創製を行い、ビナフチル、ビフェナンスリルを含むリン酸錯体を新たに合成に成功した。その不斉触媒活性については期待に反して低い結果を示したが、更に検討を加えている。4)糖は生体の恒常性維持に不可欠の物質である観点からシアル酸の化学合成を検討している。また、糖類を多官能基を有する天然物合成へ応用するための効率良い変換法が確立できた。別に、より一般性のある高選択的グリコシル化反応の開発も併せて検討している。
ティーム・ティーチングによる指導の効果に関する研究

1第一次報告書には、平成57年度の3ヶ年間にTTの導入のために教員配置された全国すべての小・中学校においては(回収率は小87.2%、中は82.1%)、(1)ほとんどはTT教員の配置があってからTTに着手、(2)教職経験1024年の中堅教員がTTを担当、(3)算数・数学を中心に、主・副分担による学級一斉的な指導を中心としたTTが多い、(4)効果として「より行き届いた指導の実現」「教員相互の交流・話し合いが日常化した」等を力説、(5)「打ち合せ時間の確保」や「TT定数の増加」が今後の課題、等の結果を収録。2第二次報告書には、回答いただいた各教育研究所・センターにおいては(179機関、全体の75.8%)、(1)約3割がTTの研修講座を開設し、受講者のほとんどは小・中学校の教員、(2)3割強の機関で、1機関平均2課題を設けた調査研究を実施、(3)TTの実施・推進のために教育委員会・大学と連携する機関は1割弱、(4)研究報告書33冊の分析から、多くは小・中学校での、算数・数学中心の、主・副分担による学級TTであること、等の結果を収録。3なお、児童の学力達成及び価値・態度形成に及ぼすTTによる授業効果に関する調査結果は、現在分析中。別途まとめ、公表したい。また、今回の研究では、「個に応じた指導」を展開するためのTTという方法的アプローチを重視したが、次の課題は、総合学習のためのTTという、いうなればカリキュラム開発の視点からの研究を展開したい。ティーム・ティーチングの実施状況に関する郵送法による質問紙調査を実施し、現在集計作業を行っている。(1)質問票は<校長調査票>と<TT教員調査票>を作成した。なお、質問は<校長調査票>は問1-問15、<TT教員調査票>は問1-問15より成っている。質問の大きな構成は、「TT実施の諸前提」「TTの実施状況の特質」「TTによる指導の効果」「今後の課題」から成っている。(2)質問票は、文部省財務課の協力を得て、都道府県・政令指定都市の教育長を通して、平成元年10月中旬に各学校へ届けられ、11月末を回答期限とした。平成7年度までにTT配置されたすべての小学校(4173)と中学校(4296)を対象とし、回収率は小学校3602(86.32%)、中学校3517(81.87%)であった。(3)現在、調査票の都道府県・政令指定都市別/小・中別の整理を終え、パンチングを依頼し、出来次第、集計→分析にいる予定である。(4)来年度の調査研究の準備を整えている。(1)平成8年度調査結果を報告書「ティーム・ティーチングによる指導の効果に関する研究-ティーム・ティーチングの実施実施状況に関する調査結果-」(平成9年11月)にまとめ、公表した。(2)各県・市教育センター(計284機関)におけるTTの研究・研修に関する質問紙による実態調査を行うととも、TTに関する研究出版物の収集を行った。実態調査に関しては現在、その結果を集計中である。(3)事例校(小学校計11校)との協力のもとに、4学年の算数「分数」単元を選定し、各学校で23タイプの授業を実施し、授業後、児童に「学力テスト」及び「価値・態度形成に関するアンケート調査」を行った。現在、その結果を集計中である。(4)一市を選定し、すべての学校(小学校39、中学校21、計60校)の全教員を対象としたTTに関する教員の意識調査を実施した。(1)各県・市等教育研究所・センター(236機関)におけるTTの研究・研修の実施状況に関する質問紙調査、及びTTに関する研究出版物の収集を行うとともに、その結果を報告書「ティーム・ティーチングによる指導の効果に関する研究(第二次報告書)一都道府県・市町村等教育研究所・センターにおけるティーム・ティーチングの研究及び研修状況に関する実態調査結果-」(平成11年2月)にまとめ、公表した。(2)事例校(小学校13)との協力のもとに、第6学年の算数「単位量あたりの大きさ」単元を選定し、各学校学年で3タイプの授業を実施し、授業後、児童に「学力形成テスト」及び「価値・態度形成に関するアンケート調査」を行った。

2第二次報告書には、回答いただいた各教育研究所・センターにおいては(179機関、全体の75.8%)、(1)約3割がTTの研修講座を開設し、受講者のほとんどは小・中学校の教員、(2)3割強の機関で、1機関平均2課題を設けた調査研究を実施、(3)TTの実施・推進のために教育委員会・大学と連携する機関は1割弱、(4)研究報告書33冊の分析から、多くは小・中学校での、算数・数学中心の、主・副分担による学級TTであること、等の結果を収録。3なお、児童の学力達成及び価値・態度形成に及ぼすTTによる授業効果に関する調査結果は、現在分析中。別途まとめ、公表したい。また、今回の研究では、「個に応じた指導」を展開するためのTTという方法的アプローチを重視したが、次の課題は、総合学習のためのTTという、いうなればカリキュラム開発の視点からの研究を展開したい。
1980年代後半から90年代における日米欧民主主義国の政治の変化-民主主義体制の変化と危機を中心に-

本年度の研究においては、当初、統計処理等を中心に概括的に、1980年代後半から90年代にかけての民主主義体制の変化をとらえようとしたが、多くの国々で変化が続行中であること、またこの話題に関して、関係文献が出版されたことなどを考慮し、中でも、最も関心の高い分野である、日伊の比較、東アジアの新興産業国における変化にしぼり、研究をまとめることとした。本年度後期に、韓国とイタリアで国際シンポジウムに参加できたことも、研究をまとめることもできたことに貢献している。日伊に関しては、両国の最近の政治変化を、従来のような国際政治的背景や政治文化に関する共通項のみではなく、リ-ジョナリズムの有無や宗教政党の位置付けといった相違点から、比較分析しようとする新たな観点を設定する結果となった。また、東アジアNIESの研究では、産業化が進んだ上での、民主主義体制の安定化を題材として、民主化と産業化の相互作用におけるラテン・アメリカとの相違、産業化の下での市場と政府の比重の変化等、新たな問題関心を持つに至った。今後は、これら論文を雑誌に発表するとともに、民主主義体制の研究を、国家財政、特に、歳人の側面から見た、福祉国家の形成と変遷という観点から、分析することを目標とする。シンポジウム発表論文は下記の通りである。
国際紛争における停戦後の平和構築と戦後復興の分析：理論と仮説検証

1.平成25年度は、引き続き関連分野での先行研究を収集し、本研究を英語の本として出版する際の序章を執筆した。これについて、Jeffrey Legro教授(ヴァージニア大学)や久保文明教授(ウィルソンセンター)などから有益なコメントを頂いた他、国内での各研究会でも助言やヒントを得た。2.暫定的研究結果をKobe Sakura Meeting(神戸大学、5月)やPSS-ISA Conference(ブダペスト、6月)にて英語で発表した。ここで得たフィードバックを生かしつつ、理論部分を本の第一章として完成させた。数理モデルについてはTodd Sechser准教授(ヴァージニア大学)及びKazuto Ohtsuki講師(カーネギーメロン大学)から重要な助言をいただいた。特にKazuto Ohtsuki講師とは本研究の一貫として、理論的知見をさらに発展させた論文を共同で執筆中である。3.データセットをさらに充実させ統計分析を行った。データセットの構築にあたっては短期支援員を雇用し効率的に作業を行った。統計分析では重要な先行研究と比べても本研究の理論が妥当であることをある程度実証することができた。4.事例研究の資料収集を行った。まず、ブダペストのOpen Society Archiveでは紛争等による人民の強制移住に関する史料を網羅的に収集した。ピッツバーグ大学Archive for European Integrationでは特に第二次世界大戦後の石炭鉄鋼共同体の設立についての史料を収集することができた。また、ブダペストの中央ヨーロッパ大学では戦後の資源利用に関する国際条約の資料を一部入手できた。1.平成24年度はまず紛争や停戦についての文献の整理を行い、既存の研究の問題点や本研究の位置づけについて検討を行った。その結果、本研究のような視点で紛争後の停戦を扱った研究が未だ公刊されていないことが明らかになった。また本研究が着目する戦後の資源利用に関連して、より幅広い文脈で資源と紛争の関係について言及した研究を発見し理論構築に活かすことができた。2.既存研究の問題点をふまえ、紛争後の停戦維持についての理論構築をゲーム理論を用いて行った。モデルを仮構築した後、9月にアメリカのニューヨーク大学やヴァージニア大学の研究協力者と極めて有意義な意見交換を行いモデルの修正を行った。修正後のモデルについて日本国際政治学会年次大会や東京大学などで研究報告および意見交換を行い、さらにモデルに改変を加えて概ね完成に至った。3.モデルの結果を統計的に検討すべく、データセットの構築を行った。先に構築した理論の予測をふまえて、紛争の結果として領土変更がなされたケースについてCorrelates of War (COW)プロジェクト等によって提供されている複数のデータセットを組み合わせ、それに自身でいくつかの変数を加える形でデータセットを作成した。4.新しいデータセットを用いて統計的分析を行い、理論の予測と整合的な暫定的な結果を得ることができた。当初の研究計画において平成26年度は理論・実証研究をまとめ数本の研究を仕上げる予定であったが、概ね順調に達成できた。まず前年度に構築した理論に関する統計分析と事例研究を行った。統計分析では停戦と紛争中の資源移動に関するデータセットを構築し、理論の妥当性を統計的に実証した。事例研究では当初は中東紛争についての研究予定であったが、理論との兼ね合いから前年度に事例変更を決定していた。本年度は中越紛争に関する研究を集中的に読了し、中越間の停戦の安定性と領土・資源問題の関連を丹念に執筆した。さらに理論の発展形として前年度よりKazuto Ohtsuki講師(カーネギーメロン大学)と進めてきた共同研究をさらに発展させ、紛争後の資源利用と紛争中の兵器使用に関する「The Logic of Mass Destruction: A Political-Economic Approach」という論文を概ね完成させた。加えて、紛争及び第三国の関与が発生する過程についても考察する必要があるとの認識から、危機における単独行動に関する『国際危機における単独防衛』を執筆した。以上の研究遂行にあたっては、データセット構築や史料整理のためにRAを雇用した。さらに国内外の研究者と積極的に意見交換を行い有益な助言を得ることもできた。また本年度は論文の執筆・発表・公刊も目標であった。まず研究を中国復旦大学で報告した後、『Peace and Violence after Conflict』という約150頁の成果としてまとめ、米国ヴァージニア大学より博士号(国際関係)を授与された。またOhtsuki氏との共同研究についても国内外の学会で発表の機会を得た。論文執筆後は本研究費から英文校正を依頼した。英文学術誌での成果発表には時間がかかるので本年度中に実績として出せなかったが継続課題としたい。社会科学当初の研究計画において、平成25年度は統計分析と事例研究に係る資料集を主に行い、これらの実証分析の結果を理論部分へとフィードバックさせていく予定であった。まず、本年度は短期支援員を雇用してデータセットをさらに充実させ、統計分析において一定の成果を出すことができた。その結果について海外の学会等で発表した他、様々な研究者との意見交換を行うこともできた。そして、それらを反映させる形で序章や理論部分を加筆・修正することができた。この新しい執筆部分についてもアメリカの研究者等から良好な評価を得た。事例研究については、当初はアラブ・イスラエル紛争の研究を中心に行う予定であったが、様々な研究者との意見交換の結果、出版を見据えて、いくつかの重要な事例について言及するべきとの結論に達した。そのため、ブダペストのOpen Society Archiveや中央ヨーロッパ大学、ピッツバーグ大学のArchive for European Integrationなどで興味深い事例について資料収集を行った。

統計分析についてはさらに発展させる余地があり、事例研究についてはこれからまとめあげる作業が残っているので、これについては平成26年度に重点的に取り組んでいく予定である。以上の通り、本研究に係る作業は概ね当初の予定通りに進行していると考える。当初の研究計画において、平成24年度は紛争や停戦に関する文献の整理、戦後復興に関する不確実性が戦後の平和に与える影響および対外援助の有効性に関する理論の仮構築、および統計分析のためのデータセットの構築を行う予定であった。まず、紛争や停戦に関する図書・論文を収集し、読了・整理した。それに基いて論文の「イントロダクション」を概ね完成させた。ただし、領土紛争についての大型資料集や購入予定であった関連書籍で公刊が遅延しているものがあるため、これらについては次年度以降に補足する予定である。理論構築についてはモデルを仮構築した後、アメリカの研究者との意見交換や学会・研究会報告で得たフィードバックをふまえて改変を重ね、概ね完成している。まずは戦後復興に関する不確実性の問題について集中的に取り組み、それに関する統計分析と論文の執筆を優先させることとしたため、対外援助の有効性に関しては次年度以降に継続して取り組む予定である。統計分析のためのデータセットの構築も順調に進行した。その際、先に構築した理論を生かして分析の焦点を絞込み、かつ既存のデータセットを駆使することで効率的な作業を行うことができた。その結果、データセットの構築のみならずデータの分析についても暫定的ではあるが、少し進めることができた。データ分析についてはまだ改善すべき点が多々あるので当初の予定通り、次年度に重点的に取り組む予定である。1.平成26年度も引き続き紛争や停戦・対外援助に関連する図書を購入し、研究に生かしていく。また事例研究に関連する書籍も引き続き収集する。2.当初の計画通り論文の執筆を重点的に進める。序章と理論部分については平成25年度中に概ね完成させることができたので、平成26年度は統計部分と事例研究の部分を公刊可能な論文として仕上げていく。3.研究の成果を国内・国際学会での成果発表を行い、そのフィードバックを生かして本研究を世界的な水準に引き上げるべく努める。Kazuto Ohtsuki氏(カーネギーメロン大学)との共著論文についてはすでに2つの国際学会での発表が決まっている。4.研究成果をアメリカで出版するための投稿・応募作業を積極的に行う。1.平成25年度も引き続き紛争や停戦・対外援助に関連する図書を購入し、研究に生かしていく。事例研究で扱うアラブ・イスラエル紛争についても近年公刊された外交史研究を新たに収集する。
移動データからの人間行動の科学的分析

企業内で利用されているICカードを用いた入退室管理システムから得られる社員の入退室履歴を人の移動履歴データとして利用し、人間行動の定量的分析を行った。分析方法として、「個人への視点」と、「繋がり関係への視点」の2種類を行った。「個人の視点」では、入退室履歴データより社内での個人の移動時間の着目したパターンを分析、クラスタリングすることで個人の就業スタイル、休憩パターン等の新たな属性を知る方法を提案した。対象とした1年間のデータの分析結果より、移動に要する時間のパターンと一部の個人属性の関係性を統計的に明らかにした。本研究内容は、当該年度において、国内学会発表1件、国際会議発表1件を行った。「繋がり関係への視点」では、社員間の入退室履歴データの場所と時間差から行動の類似度を求め、繋がり関係を算出する方法を提案した。入退室履歴の中でも会議室に注目し、会議室を介した社員の関係ネットワークを構築した。会議室ネットワークよりクラスタ分析を行い、業務体制についての考察を行った。さらに、会議室ネットワークより重要人物を推定し、一部の個人属性との関係性を統計的に明らかにした。本研究内容は、当該年度において、学会発表1件を行った。両視点から得た新たな社員の個人属性および関係性指標について、データ提供元企業からの評価・フィードバックにより、人員配置、就業環境改善等の働き方改革への貢献の可能性を模索した。当初の研究計画の通り順調に研究は進展し、学会発表にて成果発表を行うことができている。これまで提案してきた入退室履歴データからの社内での個人の移動パターン分析および会議室ネットワーク分析の方法をさらに社員の行動履歴の特徴を捉えたものに改良する。さらに、職場の活性化へ向けた施策への応用を目指す。データ処理用ワークステーションの購入を予定していたが、当該年度では主に分析モデル構築を行ったため購入を見送った。次年度より分析データを新たに追加した実験を計画しているため、ワークステーションを購入予定。