hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MgB2超伝導材の緻密化と構造制御による材料組織学に基づいた臨界電流向上の試み

平成30年度はHIPによるMgB2バルクの作製を試みた。また、組織解析技術として、MgB2よりも解析の難度が低いCu合金を試料としてFIB-SEMを用いたポアの三次元分布評価を、EELSなどの解析に有利な遷移金属が多く含まれる鉄系超伝導体バルクを用いて粒間組織評価を試みた。その結果、以下の知見を得た。(1)HIPによるMgB2の作製については、粉末の種類から混合法、前処理の有無、シース材の選択をおこなった。粉末の種類は、マグネシウムとホウ素粉末を乾式ボールミルにより混合したもの、MgB2粉末を湿式ボールミルにより粉砕したものなどを用いることとした。シース材はCu添加を期待して純銅の使用を試みたが、銅が他元素と反応しやすいこと、またその多くが共晶反応のため焼結温度を上げることが難しいことから、純鉄をシース材として使用することとした。また、シース材を用いない方法として、冷間等方圧加圧(CIP)法によりMgB2のペレットを作製し、そのままHIP焼結を行う方法も進めており試作まで進めている。(2)ポアの三次元分布評価は研究協力者の菱沼良光准教授の協力を得てすすめている。現在のところ、Cu合金中の焼結時に形成したポアのデータ取得は終えており、再構築によりイメージングを進めているところである。MgB2では取得条件が変わることが予想されるが、得られるであろうデータのおおよその空間分解能などの情報を得ることができた。鉄系超伝導体の粒間組織解析では、ナノスケールにおいてEELSを用いることで精度よくBa元素の粒界への濃化を明らかとすることができるなど、EELSを用いやすいCu元素をターゲットとする本研究に鉄系超伝導体で用いた解析技術をそのまま適用できることがわかった。研究実績の概要に示した通り、作製および解析技術のいずれにおいても手法の確立が進んでおり、試作も進んでいることから本研究課題は概ね順調に進展していると考えている。引き続き申請書に記載の研究計画にとって実施する。特に作製においてはCu元素の添加手法の検討・確立を第一の目標とし、得られたバルクから粒間組織解析を進めていく。また粒間組織解析のひとつとして、FIB-SEMをもちいた三次元的な結合についても評価を行い、HIPによる高圧焼結の有効性を検討する予定としている。購入予定の装置(熱処理炉)の設計に時間がかかったため。設計は現在もすすめており、次年度前期までの納品を計画。
若年性認知症者就労支援スキル獲得のための職場内就労支援者向け学習プログラムの開発

2018年度は,若年性認知症の人と職場で就労支援に関わる者および先駆的な就労支援経験を持つ職場適応援助者(ジョブコーチなど)に聞き取り調査を行い,多方面から本人の意向を含む就労支援方法を抽出する予定であった。若年性認知症の人が望む就労支援の要因について,本人と支援者の視点から探るために,個々のインタビュー方法を用いた定性的研究を用いて聞き取り調査を行った。研究者が所属する組織の医学倫理審査委員会の承認を得たのち,全国に点在している認知症の人と家族の会に研究参加者の募集を依頼した。しかし,就労中の若年性認知症者は殆どいないため研究参加者の募集に協力できないという回答であったため,講演活動を行っている若年性認知症者に直接依頼し,その後はスノーボールサンプリングで参加者の募集を行った。参加者は合計26人であり,うち11人は認知症と診断され,15人は支援者であった。若年性認知症者のうち9人は男性であり,2人は女性であった。7人は一般就労をしており,3人は休職して約1年,1人は退職して1年未満であった。病気の期間は2年から5年の範囲であった。支援者のうち,職場の支援者が6名,若年性認知症コーディネーターが3名,パートナーが2名,ジョブコーチが1名,障害者職業センター職員2名,妻が1名であった。本人のインタビューデータを分析し,7つの就労支援要因,すなわち病気を公表し支援を求める,会社と職場の理解,就労や社会参加への意欲,認知症と付き合う,診断の遅れと診断による苦悩,自他の偏見,社会支援の不足が確認された。2018年度の計画であるデータ収集は,概ね終了し,若年性認知症者11名のインタビュー分析についてもほぼ終了している。支援者15名のインタビュー分析は,6月末を目途に終了する予定であるため,2018年度の計画は概ね順調に進展していると考える。2019年度は,プログラム内容の検討に向け,就労支援スキルの抽出と概念化(4月10月)および『学習プログラム』の内容の構成と検討(11月12月),受講者用学習テキストの作成(1月3月)を予定している。また,2018年度に予定していた国際学会での情報収集について,2019年10月22日からオランダで開催される認知症学会に参加し,学会発表を予定している。国際アルツハイマー病協会国際会議の出席を予定していたが,業務の都合で出席することができなかったため,次年度使用額が発生したが,2018年度に予定していた国際学会での情報収集について,2019年10月22日からオランダで開催される認知症学会に参加し,学会発表を予定している。また,情報収集及び成果発表のための旅費や英文校正,データ収集協力者への謝礼品に使用する。
グローバルかつ長期的な未来世代への責任を志向する教育学の基礎的研究

本研究は主に次の3点を明らかにした。第一に、1997年にユネスコが採択した「現在の世代の未来世代に対する責任に関する宣言」とハンス・ヨナスの『責任という原理』の未来倫理を中心にして、その主張の論理を検討し、両者は異なった正当化原理を用いており、両者の間には責任の階層性と言うべきものがあることを示した。第二に、それを明確にするために「責任」概念の歴史的展開を検討し、責任概念の構造図式を提案し、この図式に基づいて、上記の階層性を考察し、それが責任規範(価値理論)の違いに由来することを示した。第三に、論法」の観点から分析しさまざまな「世代間正義論」の難点を認識した。研究課題「グローバルかつ長期的な未来世代への責任を志向する教育学の基礎的研究」に対して、A.「現代の世代の未来世代への責任に関する宣言」の検討、B. (ハンス・ヨナスなどの)未来責任の思想の原理的検討、C. (K.-O.アーペルとその研究グループによる)討議倫理学的共責任論の理論的・実践的検討、の3つの部分的なテーマを設定し、AからBを経てCへと年次的に重点を移動するように研究計画を立てている.全体で、2回の口頭発表(Aについて1回、Bについて1回)を行い、3編(Aについて1編、Bについて2編)の論文を発表し、2回の海外出張を行った。A.については、「「現在世代の未来世代に対する責任に関する宣言」・地球信託・未来世代の権利」は、未来世代の権利論の一つの規定と考えられる「地球信託」(trust)に焦点を当てて考察した。特にE.ブラウン=ワイスによる「地球的権利(planetary right)」の思想を検討し、それが信託法の枠組みを援用したものだることを指摘した。B.については、「地震・原発・天・鯰ー責任とアニミズム的思考ー」と責任概念の由来と経緯(3)」を公表した。前者では、東日本大震災と東京電力福島第一原子力発電所爆発事故を期に問われた災害と事故における責任追求のありかたについて、因果的思考と規範的思考とが複合している点を指摘した。後者では、マッキーオン、リクール、バイエルツにおける責任概念の展開の特徴を比較検討した。Educationに、C.に関して、ソクラティック・ディアローグの創始者レオナルド・ネルゾンの著作の検討を行うSokratisches Gespraech, Lektuersemnar 2012に参加した。研究課題「グローバルかつ長期的な未来世代への責任を志向する教育学の基礎的研究」に対して、A.「現代の世代の未来世代への責任に関する宣言」の検討、B. (ハンス・ヨナスなどの)未来責任の思想の原理的検討、C. (K.-O.アーペルとその研究グループによる)討議倫理学的共責任論の理論的・実践的検討、の3つの部分的なテーマを設定し、AからBを経てCへと年次的に重点を移動するように研究計画を立てた。A:「現代の世代の未来世代への責任に関する宣言」を教育および教育権と関連づけた発表を行い、書籍の一部として英文で公表した。B:刊行が始まったハンス・ヨナス著作集を利用して、中期ヨナスの生命論と「責任の原理」との関連について、哲学人間学という観点から両者を関連づけて学会にて発表した。また、「未来世代への重層性」という視点を導入することにより、AにおけるUNESCOの宣言とヨナスにおける未来責任との共通点と相違点をかなり明確に捉えることができるようになったので、それを学会誌にて発表した。C:討議倫理学的な責任倫理については、ヨナスに対するK.-O.アーペルの批判という点から分析し、両者の違いを一定程度明らかにする論文を発表した。これについてはまだ継続中である。討議倫理学との関連で、ソクラティック・ダイアローグ(SD)の国際大会およびワークショップおよび対話的な哲学実践のサマー・セミナーに参加した。それによって、SDに関して不明であった点が幾つか明らかになったので、SDの創始者レオナルド・ネルゾンの構想を含めて、いくつかの学会・研究会で口頭報告を行った。研究課題「グローバルかつ長期的な未来世代への責任を志向する教育学の基礎的研究」に対して,A.「現代の世代の未来世代への責任に関する宣言」の検討、B. (ハンス・ヨナスなどの)未来責任の思想の原理的検討、C. (K.-O.アーペルとその研究グループによる)討議倫理学的共責任論の理論的・実践的検討、の3つの部分的なテーマを設定し、AからBを経てCへと年次的に重点を移動するように研究計画を立てた.A.については,3回の学会発表と1編の論文を発表した.

論文は上記の「現代の世代の未来世代への責任に関する宣言」(ユネスコ,1997年採択)に関連してしばしば言及される「OPOSA裁判」についての紹介と考察である.これはフィリピンで提訴された環境問題に関する裁判である.「未来世代の代表」として現在の子どもたちが原告となり,原告適格性を含めて,その訴えが認められた稀有なケースとして有名であるが,これまで重点的に取り上げられたことはなかった.本論文では裁判の経緯を整理するとともに,批判を踏まえて,論点を整理した.B.については,3回の学会発表と2編の論文を発表した.一編はいわゆる「世代間正義論」(intergenerational justice theory)について,その正当化および批判の「論法」に着目することで,世代間正義論が「困難」とされる理由を解明しようとするものである.他の一編は「責任」概念の由来と展開に関するものである.以前からの研究を踏まえて,マッケーオン,リクール,バイエルツによる責任概念の由来と展開に関する研究を比較し整理した.来年度以降も継続する予定のサブテーマである.C.に関しては,部分的に関連する研究を行ない,ある論文の一部分として発表した.今年度は海外学会に2回参加し、そのための準備、日程の重複などで、国内学会への参加・発表を行うことができなかった。また、2回の口頭発表(Aについて1回、Bについて1回)を行い、「研究実績の概要」で述べたように3編(Aについて1編、Bについて2編)の論文を発表した。Aについては、口頭発表、論文発表のどちらも順調に推移している。Bについては、口頭発表や論文発表など比較的順調に行なっているが、当初計画した基本資料の実地調査を行っていない。Cについては、アーペルの共責任概念に関する未発表論文を含めて準備を重ねている。Sokratisches Gespraech, Lektuersemnarの参加もその一環であるが、現在まで成果としては公表に至っていない。したがって、現在までのところ、Aについては順調、Bは部分的に遅れている、Cに関してはやや遅れている、全体としてはやや遅れていると自己点検する。申請当時の研究計画では3つのサブテーマA、B、Cを設定し、海外での調査を組み入れていた.しかし、採択が決定する前に、夏期休暇中から年末にかけて開催される国内学会で4件の発表を既に申し込んであり、これらの準備と発表を優先せざるをえなかった.特にCの資料調査・インタビューについては進捗がやや遅れている。ただ,B, Cに関連して,3.11東日本大震災と福島原発事故に関する国際シンポジウム(What March 11 Means to Me: A Symposium in Honor of Norma Field, Chicago University, 2012.03.10-11)に参加し,「未来への責任」という研究テーマに関して重要な知見を得ることができた.また,現在までに6回の口頭発表を行い、3編(テーマAについて1編、Bについて2編)の論文を発表した。したがって、全体的にはおおむね順調に進展していると自己評価する。全体としては計画通りに進めるが、現在までの達成度に鑑み、特にテーマB、Cを重点的に行う。・まず、アーペルの共責任概念に関する未発表論文の公表、教育学的観点からする未来世代への責任に関する学会誌依頼論文を完成させることに努め、これを軸にして従来の研究を進める。
ヒト皮膚幹細胞の局在性に関する研究-ヒト皮膚移植SCID.マウスを用いて-

正常ヒト皮膚を植皮された8例のSCID系マウス(scid1,nude/s cid6,beige/s cid1)に^3H-thymidineの投与を行い得た。投与方法は1.体内埋込み式浸透圧ポンプによる腹腔内投与2.1日1回尾静脈内投与3.1日2回尾静脈内投与の3法にて行い、いずれも1日20μCiで1ヶ月間の標識を行った。最終的にsamplingし得たのは4例(nude/scid3,beige/scid1)のみであった。飼育途中でマウスが死亡した原因は、共食いであり、浸透圧ポンプ自体の負荷や、注射に伴う出血や感染症などの手技に関するものではなかった。samplingし得た4検体の内訳は、1.2.3法による標識終了直後にと殺したものが3例、3.法で標識後さらに1ヶ月間wash outした後にと殺したものが1例であった。オートラジオグラフィによる^3H-thymidine取り込み細胞の検出、および増殖細胞関連抗原(PCNA,BrdU,Ki-67)による免疫組織学的検討においては今回の方法では予想された結果は得られなかった。まず、オートラジオグラフィでは標識終了直後にsamplingしたものでは表皮基底層からその上層数層までにわたり^3H-thymidine取り込み細胞が比較的密に存在していた。この変化は毛包や脂腺などの皮膚付属器にも同様に認められた。しかし、多くの細胞で核1個あたりの陽性粒子の数がせいぜい20個までと取り込みが少なかった。washoutした検体においては基底層の上層2、3層までに取り込み細胞が点在し核1個あたりの粒子数も10個前後と少なかった。いずれにおいても毛包隆起部に強い変化がみられることはなかった。増殖細胞関連抗原による免疫組織学的検討においてはオートラジオグラフィの結果とは一致せず、表皮基底層に陽性細胞が散見される所見がみられたが、幹細胞の局在を示唆する新しい知見は得られなかった。マウス組織とヒト組織での^3H-thymidineの取り込み様式が異なることが予想されるため、現在、投与量やsampling法の改良を進行中である。
情報の不確実性下におけるマッチング形成の分析：メカニズムの幅広い実用に向けて

本研究では,完全な形の希望順序の申告を必要としない安定マッチング生成メカニズムを考案し,性質についての分析を行った後,すでにマッチング理論が活用されている事例や,これまで既存のメカニズムがうまくフィットしなかった事例の実情を調査し,考案したメカニズムの適用可能性の検討,さらには個々の実情に応じたメカニズムの改良を行う.本研究では,完全な形の希望順序の申告を必要としない安定マッチング生成メカニズムを考案し,性質についての分析を行った後,すでにマッチング理論が活用されている事例や,これまで既存のメカニズムがうまくフィットしなかった事例の実情を調査し,考案したメカニズムの適用可能性の検討,さらには個々の実情に応じたメカニズムの改良を行う.
無脊椎動物蛋白質に発見される新しい構造モチーフ

これまで生化学・分子生物学の研究は原核生物から真核生物に発展してきたが、真核生物の研究はヒトおよび哺乳動物に集中してきた。しかし生物の多様性が最も顕著なのは無脊椎動物においてであり、蛋白質の構造や機能においても全く新しい驚くべき性質を備えた物が発見される可能性を秘めている。特に無脊椎動物では細胞免疫機構をもたない代わりに多様な抗菌蛋白質による生体防御機構を発展させている。これら抗菌蛋白質群の中から新しい構造モチーフを発見し、機能との関連を明らかにすることを目指した。1.カブトガニ血球中から発見されたグラム陽性・陰性菌および真菌に抗菌活性を示すタキサイチン(分子量約8000)については、キチン結合ドメインであるヘベインと同じドメイン構造を持つが、3本鎖βシート構造が別に存在し、全体構造としては全く新しい構造であることが判った。キチン結合部位はC40-G60の領域であることが推定された。2.同じくカブトガニ血球中のタキスタチンも同様の抗菌活性を有する蛋白質であり、クモ毒から単離されたCaチャンネルブロッカーωアガトキシンと類似した3次構造をとっていることがわかった。立体構造の相同性にもかかわらず、タキサイチンにはカルシウムチャンネルブロッカー活性がないことから、ωアガトキシンのC末端のフレキシブルな部分がブロッカー活性には重要であることが結論された。一方、ωアガトキシンには抗真菌活性の存在することを見出した。骨格構造のみが抗真菌活性には必要であることが推測される。3.線虫の一種から単離された抗菌蛋白質ASABF(分子量約8000)をクローニングし、メタノール酵母で発現させることに成功した。NMRによる立体構造解析から、ASABFはαヘリックス1個、β-シート1個からなり、インセクトディフェンシンと類似した構造であることがわかった。ポスト・ヒューマンゲノム計画として考えられるのは、膨大な遺伝子資源である昆虫を含む無脊椎動物である。無脊椎動物由来の蛋白質は、多種多様な生理活性と機能を持っており、遺伝子の解明が進むことにより脊椎動物では予想もできないセンサー、調節機構、生体防御機構、代謝機構に関する新しい機能が発見される可能性がある。これらの無脊椎動物の多様な働きを理解するためには、蛋白質の立体構造を解明することが極めて重要である。本研究では、カブトガニ、線虫等の抗菌蛋白質をとりあげ、その立体構造をNMRによって明らかにした。1.タキサイチンの解析については、主鎖アミドプロトン68個のうち65個の信号の帰属が明らかとなり、3本鎖βシート構造からなる部位と、2本鎖βシートと短いヘリックスからなる部位が存在することが明らかとなった。後者の部位は植物由来のキチン結合蛋白質ヘベインと類似した立体構造をとっていることから、タキサイチンのキチン結合部位はこのドメインであることがわかった。これは一次配列から予測された部位とは異なる部位であった。2.タキスタチンは、3本鎖βシート構造からなり、クモ毒のアガトキシンIVAと類似した立体構造であることが明らかとなった。タキスタチンにはアガトキシンIVAのカルシウムチャンネルブロッカー活性がないことから、アガトキシンにのみ存在するC端のフレキシブルな部分がブロッカー活性には重要であると考えられる。逆にアガトキシンにはキチン結合活性が存在することから、両者に共通するコア構造がキチン結合活性には重要であることが推定される。3. ASABFについては酵母の培養条件を細かく検討することにより、ASABFの純度を向上させることに成功した。NMRによる立体構造解析によりαヘリックス1個、βシート1個からなり、insect defensinと類似した構造であることが判明した。

これまで生化学・分子生物学の研究は原核生物から真核生物に発展してきたが、真核生物の研究はヒトおよび哺乳動物に集中してきた。しかし生物の多様性が最も顕著なのは無脊椎動物においてであり、蛋白質の構造や機能においても全く新しい驚くべき性質を備えた物が発見される可能性を秘めている。特に無脊椎動物では細胞免疫機構をもたない代わりに多様な抗菌蛋白質による生体防御機構を発展させている。これら抗菌蛋白質群の中から新しい構造モチーフを発見し、機能との関連を明らかにすることを目指した。1.カブトガニ血球中から発見されたグラム陽性・陰性菌および真菌に抗菌活性を示すタキサイチン(分子量約8000)については、キチン結合ドメインであるヘベインと同じドメイン構造を持つが、3本鎖βシート構造が別に存在し、全体構造としては全く新しい構造であることが判った。キチン結合部位はC40-G60の領域であることが推定された。2.同じくカブトガニ血球中のタキスタチンも同様の抗菌活性を有する蛋白質であり、クモ毒から単離されたCaチャンネルブロッカーωアガトキシンと類似した3次構造をとっていることがわかった。立体構造の相同性にもかかわらず、タキサイチンにはカルシウムチャンネルブロッカー活性がないことから、ωアガトキシンのC末端のフレキシブルな部分がブロッカー活性には重要であることが結論された。一方、ωアガトキシンには抗真菌活性の存在することを見出した。骨格構造のみが抗真菌活性には必要であることが推測される。3.線虫の一種から単離された抗菌蛋白質ASABF(分子量約8000)をクローニングし、メタノール酵母で発現させることに成功した。NMRによる立体構造解析から、ASABFはαヘリックス1個、β-シート1個からなり、インセクトディフェンシンと類似した構造であることがわかった。
バナジウム錯体誘起振動反応の解析-トリガー反応とサイクル反応の解明

一般的に振動反応を起こす系は、酸化剤、還元剤、基質、金属触媒、酸などで構成される複雑な系である。しかし我々は、バナジウム錯体をジクロロメタンに溶解するだけで振動反応が起きるというユニークな系を発見した。この反応系で起きている現象を明らかにするために、種々の実験を行い、次のことを見つけた。(1)振動反応は[ V(IV) OCl_2(bpy)]または[ V(III) Cl_3(CH_3CN)(bpy)]のジクロロメタン溶媒中でのみ起こり、ジクロロメタンに類似した他のハロメタン溶媒では起こらない。(2)振動反応は、一定温度では非周期的である。しかし、温度パルスを与えると、それに追随する周期的な振動が観測される。(3)ジクロロメタンの光分解が引金となり、分解反応で生じるペルオキソラジカルが酸化剤として働いている。(4)この振動反応は、コバルトレーターをモデルとした反応機構によって数学的にシミュレーションできる。バナジウム錯体,[V(IV)OCl_2(bpy)]および[V(III)Cl_3(CH_3CN)(bpy)]がジクロロメタン中で起こす新規な振動反応の機構を解明するために,一連の実験を行い,下記の知見を得た。1.温度変化が振動反応のトリガーとなること。反応溶液を温度コントロール可能な恒温水槽中で撹拌し,温度パルスを与えた。その結果,平均温度25°Cでは,温度振幅を±4°C,温度変化周期を5時間としたとき,温度変化に連動した色変化が観測された。しかし,温度振幅を±1°Cまで小さくすると,温度変化に対する応答が悪くなり,振動は非周期的になった。一方,一定温度(25°C)でも振動がみられたが,まったく非周期的であった。さらに平均温度を低下させると,連動性が悪くなった。これらのことから,これまで非周期的であると考えられてきたバナジウム錯体誘起振動反応は,温度パルスによってかなり制御できることがわかった。また,温度パルスが振動反応に大きな影響を与えていることから,気体状,あるいは揮発性の物質が振動反応機構に関与していることが明らかになった。2.ラジカル種の関与についてジクロロメタンは,遷移金属触媒によって分解を起こし,最終的にはHClとCOを生じることが報告されている。本振動反応系においても,HClとCOの発生が確認され,同様の分解反応が起きていることが分かった。従って,この分解反応途中で生成されるラジカル種が振動反応に寄与していると考えられる。つまり,酸化剤として作用しているのはラジカル種と溶存酸素から生じる過酸化物であり,誘導期間はこの過酸化物が蓄積されるまでの期間であると推定される。さらに,ジクロロメタンに含まれているメタノールが振動反応を阻害することから,メタノールがラジカル消去剤として作用していることも明らかになった。バナジウム錯体,[V(IV)OCl_2(bpy)]および[V(III)Cl_3(CH_3CN)(bpy)]をジクロロメタンに溶解することによって生じる新規な振動反応の機構を解明するために,一連の実験を行い,下記の知見を得た。1,有機基質の添加による溶存ラジカル種の特定本振動反応は,ジクロロメタンの分解によって生じるラジカル種が関与している事が明らかである。しかし,一般に不安定なラジカル種を直接検出することは困難である。そこで,ラジカル種によって比較的容易に修飾され,かつ修飾された化合物の同定が容易に行なえるインドール誘導体を振動反応系に添加し,生成した化合物を同定することにより,溶液内に存在するラジカル種の同定を間接的に行う計画を立てた。振動反応溶液にインドールを添加したところ,振動反応が著しく阻害され,誘導期間は約1ヶ月にわたった。誘導期間後は,通常の振動反応が観測された。このことは,振動反応に必要な化学種がインドールと反応して消費され,その結果,振動反応が阻害されたと考えられる。また,インドールがほぼ消費された後,振動反応に必要な化学種の蓄積が始まり,振動反応が開始されたと説明できる。振動反応開始から1週間後に,生成物を単離した。この生成物の^1H NMR,^<13>C NMR,カラムクロマトグラフィー,FAB-MS等により,主生成物は3,3-ジクロロオキシインドールであり,少量のイサチンも生成していることが分かった。

これらの化合物が生成される過程を検討し,振動反応溶液内にはペルオキシラジカル,Cl_2HCOOHが存在している事が明らかになった。この結果,ペルオキソラジカル種が振動反応におけるバナジウムの酸化還元に関与していることが分かった。バナジウム錯体,[V(IV)OCl_2(bpy)]および[V(III)Cl_3(CH_3CN)(bpy)](bpy:2,2^1-bipyridine)をジクロロメタンに溶解することによって生じる新規な振動反応の機構を解明するために,一連の実験を行い,下記の成果を得た。1.振動反応のシミュレーション前年度までの研究によって,本振動反応におけるバナジウムの酸化に関与する化学種は,溶存酸素分子によって生成されたペルオキソ種,CHCl_2COO・とCHCl_2COOHであることが分かった。また,還元反応には,光照射とCHCl_2・が寄与していると推定された。そこで,これらの知見を基に,振動反応のシミュレーションを行なった。Co(II)によって触媒されるベンズアルデヒドの空気酸化(コバルトレーター:A.J.Colussi, et al.,J.Am. Chem. Soc. 1990, 112;8660)を参考にして,骨格モデルを構築した。このモデルは,(1)酸素分子の気相から溶液相への移動平衡反応,(2)溶存酸素によるV(IV)の酸化反応,(3)ジクロロメタンによるバナジウムの還元反応,(4)CHCl_2・によるV(V)の自己触媒的還元反応,の4つの基本プロセスからなっている。実験条件および既知の値を参考にして,これらの反応の速度式に現われる化学腫の濃度と速度定数を与えて,各化学種の濃度の時間変化に関する計算を行なった。ここで,速度定数のいくつかは,継続的に振動が発生するように,パラメーターとして取り扱った。その結果,一定の誘導期間後に,[O_2(soln)],[CHCl_2・],[V(V)]が振動する様子が再現された。しかしなお,実際の系では振動は非周期的であることが再現されておらず,また,各化学種の濃度変化の絶対値も再現されていない。今後は,このモデル系にさらに改良を加えて,実際の振動挙動の再現を目指す必要がある。
地方に本拠地を置いて社員満足を追求する優良中小企業経営者のリーダーシップ研究

今年度の研究実績としては、学術論文2本を公刊し学会発表(国際学会)1回を実施することができきた。学術論文の1本目は、「社員満足を追求する経営「おもてなし経営企業選」受賞企業の比較事例分析」『彦根論叢』417号(頁423)である。本論文では、これまで実施した3社のフィールドワークに基づく事例を比較事例分析を行った。昨今、注目されている社員満足を実現するために必要な経営者のリーダーシップそしてマネジメントとは何かについて考察している。結論の概要としては、リーダーシップの観点からは、すべての社員が共有する理念を明確にし、価値観の拠り所を創造する。そして、その価値観を実現するためのマネジメント上の諸制度を整える。このような社員の心理的な側面に訴えるソフトの要素と制度の整備というハードの要素をバランスよく展開することが社員満足を追求する経営には不可欠であるとの結論を導きだしている。2本目の学術論文は、「酒造業経営者の企業家行動滋賀県の日本酒メーカーにおける事業変革に関する研究」『滋賀大学経済学部研究年報』25巻(頁49 76)である。本論文では、滋賀県の中小酒造業経営者ならびに社員への聞き取り調査を主とするフィールドワークを通じて明らかになった中小酒造業経営の実態および既存事業からの組織変革について考察している。従来の中小酒造業者は、大手衆生メーカーへのOEMを主とするビジネスモデルであったが、国内の日本酒消費量の減退によって大手酒造メーカーのOEMの事業が成り立たなくなり、事業変革しなければならない状況となった。そのような環境変化の中で、高級酒製造へと活路を見出して事業転換することによって環境適応していることが明らかになった。ちなみに、国際学会の発表に関しては、2本目の学術論文の内容を英訳し、プレゼンテーションの形式にしたものである。研究の進捗状況に関しては、フィールドワーク、文献研究、データ分析、成果の発表、いずれにおいてもおおむね順調に進展している。フィールドワークに関しては、確定していた調査協力先へのフィールド調査は終了した。また、今年度においては、昨年度より開始した地元彦根の地場産業であるバルブ産業へのフィールドワークが中心となる。滋賀バルブ協同組合の全面協力のもと、調査協力さきの調査日程の協議を行っている。文献研究については、酒造業、バルブ産業、双方の既存研究、さらには、業界誌、社史といった関連書籍を調達し情報収集できるベースは、ほぼ整っている。現在は、入手した研究情報から本研究に必要な情報をピックアップして編集を行っている。データ分析については、インタビューデータのコーディングを実施している。ただ、インタビューデータの文書データ化については、やや進捗が遅れているので、この点は重点的に進める。成果の発表については、今年度は酒造業とバルブ産業に関するこれまでの研究成果を論文という形で公表する予定である。文献研究、データ分析の結果を反映して執筆していく。学会発表については、昨年実施した国際学会での発表を続けて実施できるように最善を尽くす。以上の点から、これまでの研究の進捗に関してはおおむね順調に進展している。課題としては、インタビューデータの文書データ化の進捗が当初の予定より若干遅れている。この点をてこ入れして、研究全体の進捗を高めていく。また、成果については、論文、学会発表に加えて、最終的に目指す書籍化についても長期的な計画として今年度から組み込んでいく予定である。今後の研究推進方策に関してであるが、まずフィールド調査では、酒造業への調査に関しては予定していた調査協力先への調査は終了したのですが、必要に応じて新たな調査先を確保する。また、彦根バルブ産業へのフィールド調査に関しては、滋賀バルブ協同組合の全面協力のもと進めており、本年度における調査協力先については協同組合との協議を通じて6月から本格的に調査対象先を絞り、決定次第進める予定である。文献研究に関しては、主要論文、文献、および関連資料の収集は順調に進んでいる。なお、情報収集に関しては、文献研究と同時並行で必要に応じて逐次実施する。一方、文献レビューに関しては、酒造業の経営学的観点の既存研究と経営的関連の既存研究の2つのアプローチから進めていく。一方、彦根バルブ産業については、バルブ産業の経営学的視点の研究はこれまでのところ確認することができなかった。研究関心からは、地域産業論や産業集積論の既存研究をレビューしていく。それに加えて、企業家的視点に基づいて分析する方針なので、企業家論についてもレビューしていく。データ分析については、すでに実施したインタビュー調査の文書データ化および文書データのコーディングの作業を同時並行で進めていく。最後に成果についてであるが、前年に引き続き中間報告的な位置の論文の執筆および研究発表を計画している。内容面については、フィールド調査、文献研究、データ分析の進捗状況に依存するが、酒造業に関しては昨年度は滋賀県の酒造業者のデータのみを利用したが、今年度は比較対象として実施した高知県の酒造業者のデータも併せて分析した結果のものを発表する。次に彦根バルブ産業については、産業集積のれ歴史的側面と根治におけるビジネスモデルを比較検討したものを発表する予定である。また、研究発表については、これらの内容を反映したものを予定している。本年度の研究実績としては、リーダーシップ論、フォロワーシップ論ならびに管理者行動論の既存研究を体系的に整理した著書『リーダーシップ徹底講座-すぐれた管理者を目指す人のために-』を上梓した。内容しては、先行研究を渉猟した調査に基づき、最新のリーダーシップ研究、昨今注目を集めているフォロワーシップ、そして、管理者行動論の主要研究を取りまとめたものである。この文献の母体となっているのは、リーダーシップ論および関連領域の先行研究を渉猟した理論研究である。

本研究においては、リーダーシップ論の中でもリーダーについていくフォロワーの視点に立ったフォロワー主体アプローチの研究を中心に渉猟している。なお、フォロワー主体アプローチに加えて、関連性の深いフォロワーシップに関しても詳細に渉猟している。次に、調査の進捗については、地元の滋賀およびかねてからの調査先の高知の酒造業者へのフィールド調査を実施中である。滋賀県においては、かねてからの協力企業5社に加えて、新たに1社を追加。高知においても、どうように調査協力先が1社増えて、比較研究に足るフィールド・データを取得できる見通しがたった。また、調査データの分析においては、すでに調査が終了した企業からデータを分析している。具体的な成果に関しては次年度以降に公表する見込みである。最後に、メキシコ合衆国のグアナファト大学のゴンザレス教授との共同研究に関しては、その第一弾の研究成果である日本とメキシコのリーダーシップ研究の比較検討に関する研究論文“Cross-Cultural Comparison of Leadership Styles on Japan and Mexican Business"を仕上げることができた。現在、査読審査中である。おおむね順調に進展している理由としては、第一に先行研究の検討に関しては図書として公刊することができた。この点では、当初の計画以上に進捗している。ただし、フィールド調査の結果を論文として公刊できなかった点、そして、グアナファト大学のゴンザレス教授との共同研究は仕上がったものの投稿中で査読結果待ちである。これらの点を総合して判断すると、おおむね順調に進展していると結論づけることができる。今年度の研究実績としては、学術論文2本を公刊し学会発表(国際学会)1回を実施することができきた。学術論文の1本目は、「社員満足を追求する経営「おもてなし経営企業選」受賞企業の比較事例分析」『彦根論叢』417号(頁423)である。本論文では、これまで実施した3社のフィールドワークに基づく事例を比較事例分析を行った。昨今、注目されている社員満足を実現するために必要な経営者のリーダーシップそしてマネジメントとは何かについて考察している。結論の概要としては、リーダーシップの観点からは、すべての社員が共有する理念を明確にし、価値観の拠り所を創造する。そして、その価値観を実現するためのマネジメント上の諸制度を整える。このような社員の心理的な側面に訴えるソフトの要素と制度の整備というハードの要素をバランスよく展開することが社員満足を追求する経営には不可欠であるとの結論を導きだしている。2本目の学術論文は、「酒造業経営者の企業家行動滋賀県の日本酒メーカーにおける事業変革に関する研究」『滋賀大学経済学部研究年報』25巻(頁49 76)である。
手内筋麻痺指に対する指機能再建法の生体工学的検討

本研究では尺骨神経麻痺によって生じるヒトの手指巧緻性を司る手内筋の麻痺とその再建術が手指の運動および手指の力に与える影響を明らかにすることを目的とした。具体的には未固定屍体標本を複数の筋の運動を制御できるサーボモータ付きシミュレータに固定し、示指の正常運動および手内筋麻痺をシミュレーションした後、既存の代表的な再建法であるFowler法、ZancolliのLasso法、A1 pulleyに浅指屈筋腱を巻きつけるLasso法をA2 pulleyに前進させるOmer変法を行い、手内筋麻痺指で生じる指先軌跡(指尖運動)の狭小化とMP関節不安定性を正常と比較してどの程度解消するのか、また、最も優れた再建法は何であるのかを研究した。平成28年度には機能解剖を行い、筋の起始、停止部位、筋腱の走行を3D-CT上にマッピングし、手術での移行腱の走行を妨げない位置と縫合場所を決定した。また、細かな実験条件を確定した。平成29年度には実際に未固定屍体標本に3つの再建手術を行い、シミュレーションし、データの収集を行った。平成30年度には3D-CTによる運動解析を行い、手内筋麻痺再建にはMP関節の安定化と指先軌跡の正常化が期待できるFowler法が優れるが、移行筋の力は1Nで十分であるのに対し、移行筋が強すぎるため、新しい移行筋の模索が必要であることがわかった。一方、ZancolliのLasso法よりはOmer変法の方が指先軌跡の改善が得られるもののMP関節の安定化には寄与しないことが判明した。本研究により既存の再建法の優劣とその限界が明らかになったことは今後の麻痺手再建手術法の開発に有効で、麻痺手患者の治療において非常に有意義と考えられた。これらの成果を国際バイオメカ二クス学会、米国手外科学会、米国手外科会議で発表した。本研究ではヒトの手指巧緻性を司る手内筋の麻痺とその再建術が手指の運動および手指の力に与える影響を明らかにすることを目的とした。具体的にはわれわれが予備実験で明らかにした手内筋の麻痺によって生じる指尖運動の狭小化とMP関節不安定性を解消するのに、既存の再建法として代表的なFowler法、four-tail Fowler法、ZaocoliのLasso法、Lasso津下変法を選択し、どの手術が最も優れているかを指尖の軌跡解析と指先発生力(pinch力に相当)、MP関節の安定化の点から評価検討する。対象指は母指とともにつまみ、把持操作に使用頻度の高い示指を中心に、再建法によっては(Fowler法、four-tail Fowler法のみ)中指を含めての検討を行う。今年度は未固定屍体6手6示指6中指の機能解剖を行い、虫様筋の起始・停止、筋腱の走行を浅指・深指屈筋腱、総指伸筋腱とともに同時に撮影した3D-CT上にマッピングした。これは今後のシミュレーションの基礎データとなる。次いで、手術に必要な延長器、腱誘導パンチを用いて、それぞれの再建手術を施行し、シミュレータに手を設置した際に腱の動きを妨げないマーカーおよびプーリーの位置、糸の縫合場所を検討、決定した。共同研究者多田により複数指同時筋腱駆動装置(既存)の改良を行った。筋の引っ張り速度は2 mm/秒、定格出力は20N以内であれば、屍体指に損傷を与えずに筋腱を引っ張れることが判明した。今年度は機能解剖とシミュレータの改良であり、予定通り進捗している本研究ではヒトの手指巧緻性を司る手内筋の麻痺およびその再建術が指の運動および手指の出力に与える影響を明らかにする目的とした。具体的にはわれわれが予備実験で明らかにした手内筋麻痺によって生じる指尖軌跡の狭小化とMP関節不安定性を解消するのにもっともすぐれた再建法は、既存の代表的な再建法として知られているFowler法(EIP移行)、four tail Fowler法(ECRL移行)、ZancolliのLasso法(FDSをA1 pulleyに腱固定)、Lasso法Omer変法(FDSをA2 pulleyに腱固定)の4つの方法の内どれであるか、喪失した機能の内、指先軌跡、指先出力、MP関節安定化のどの領域で改善を見せるかについて生体工学的に検討する。対象指は母指とともにつまみ、把持動作に使用頻度の高い示指を中心に、必要に応じて中指も含めて検討を行った。平成28年度には自家考案の複数腱同時駆動装置を改良し、示指、中指の同時制御が可能となったが、今年度は未固定屍体6体6示指に対してZancolliのLasso原法とOmer変法を行い、外在筋を腱駆動装置のサーボモータで一定速度で引きつつ、手内筋にかけた重錘の負荷を変化させながら指先軌跡の変化と指先出力の計測を行った。結果はどちらの方法も指尖軌跡の狭小化を改善し、指先軌跡は正常に近づくこと、Omer変法の方がMP関節の屈曲が遅れることで、より大きな指先軌跡を描くことがわかった。一方、MP関節の安定化効果は両再建法ともにほとんど認めなかった。再建法は2法をシミュレーションし、3次元ポリゴンデータへの落とし込みも終了したため、おおむね予定通りに進捗している。

具体的には未固定屍体標本を複数の筋の運動を制御できるサーボモータ付きシミュレータに固定し、示指の正常運動および手内筋麻痺をシミュレーションした後、既存の代表的な再建法であるFowler法、ZancolliのLasso法、A1 pulleyに浅指屈筋腱を巻きつけるLasso法をA2 pulleyに前進させるOmer変法を行い、手内筋麻痺指で生じる指先軌跡(指尖運動)の狭小化とMP関節不安定性を正常と比較してどの程度解消するのか、また、最も優れた再建法は何であるのかを研究した。平成28年度には機能解剖を行い、筋の起始、停止部位、筋腱の走行を3D-CT上にマッピングし、手術での移行腱の走行を妨げない位置と縫合場所を決定した。また、細かな実験条件を確定した。平成29年度には実際に未固定屍体標本に3つの再建手術を行い、シミュレーションし、データの収集を行った。平成30年度には3D-CTによる運動解析を行い、手内筋麻痺再建にはMP関節の安定化と指先軌跡の正常化が期待できるFowler法が優れるが、移行筋の力は1Nで十分であるのに対し、移行筋が強すぎるため、新しい移行筋の模索が必要であることがわかった。一方、ZancolliのLasso法よりはOmer変法の方が指先軌跡の改善が得られるもののMP関節の安定化には寄与しないことが判明した。本研究により既存の再建法の優劣とその限界が明らかになったことは今後の麻痺手再建手術法の開発に有効で、麻痺手患者の治療において非常に有意義と考えられた。これらの成果を国際バイオメカ二クス学会、米国手外科学会、米国手外科会議で発表した。次年度は実際にシミュレータを用いてシミュレーションを行う。予備実験からFowler法とLasso法が同時には施行できないため、まず、Lasso法、Lasso津下変法での再建手術を未固定屍体6手に行い、指尖運動、指先力およびMP関節運動を計測する。各筋の動かし方は予備実験同様外在筋をサーボモータで引き、手内筋には重錘による荷重を変化させることとする。今年度のシミュレーションの結果を踏まえ、残りの再建法であるFowler法とfour tail Fowler法の再建手術を未固定屍体6手に行い、指尖運動、指先力およびMP関節安定化効果を計測する。各筋の動かし方はZancolliのLasso法、Omer変法と同様に外在筋をサーボモータで引き、手内筋には重錘による荷重を変化させる。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果と新規手術器械2点の納入が遅れたためである。次年度の研究費と合わせて消耗品購入に充てる予定である(理由)未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果と英文校正料と購入したプログラムソフトのクレジットカード決済が次年度にずれ込んだためである。次年度の研究費と合わせて消耗品購入に充てる予定である。(使用計画)平成30年度の計画として屍体標本とシミュレータも用いて残るFowler法とfour tail Fowler法の手術シミュレーションを行う予定である。また、アメリカ手外科会議での成果発表旅費に使用する。平成29年度の計画として屍体標本とシミュレータを用いてLasso法、Lasso津下変法の手術シミュレーションを行う予定である。また、国際バイオメカニクス学会での成果発表旅費に使用する。
微粒子表面構造制御による粒子間相互作用の設計と多孔体材料構造の制御

セラミックス多孔体の原料であるアルミナ、炭化ケイ素、窒化ケイ素等の微粒子スラリー中での液中凝集挙動を、疎水基/親水基比の異なるポリカルボン酸アミド系高分子分散剤、さらにスラリーを乾燥・成形して得られる成形体に強度を持たせるため添加されるバインダー等の他の添加剤が含まれる系を対象に評価解析した。新たな評価法として原子間力顕微鏡(AFM)の探針先端に数μm程度の球形粒子を接着して測定するコロイドプローブの作製システムを利用し、アルミナを中心に分散剤、バインダーの同時添加による粒子間相互作用の変化を検討した。特に、分散剤の添加量が、粘度を極小化する最適添加量ではバインダー添加は粘度を増加させるのに対し、最適添加量より少ない分散剤不足系ではバインダーの添加は粘度を減少させる効果があるなど、バインダーのスラリー特性への影響が分散剤添加条件により異なる現象を、コロイドプローブを用いることで立体障害斥力と粒子凝集時の分離力に分けて解析できることを示した。また、窒化ケイ素などで用いられる焼結助剤用酸化物微粒子を添加するヘテロ系で窒化ケイ素・酸化物粒子間の相互作用を解析し、ヘテロ系での粘度変化挙動、凝集特性について解析した結果、ヘテロ系で分散剤がより効果的に粘度低下を示すメカニズムとして、ヘテロ粒子間に働く立体障害斥力が窒化ケイ素粒子間同士より大きいためであることが確認できた。さらに、こうしたスラリー特性を制御したスラリーを用い、鋳込み成形法により成形体を作製し、鋳込み型との界面に微粒子が析出したケーキ層や不規則な粗大細孔など多孔体の均質性の悪化や乾燥・焼結時の反りや割れの原因となる構造の形成を防止できるスラリー調整条件を検討し、分散剤構造設計によってこうした不均一構造の形成を防止できることを示した。高純度シリカ微粒子およびアルミナ、炭化ケイ素微粒子を対象に表面構造の制御を行った。高純度シリカ粒子については、市販の溶融固化法で製造した粒子を用いた。この粒子は、安価であるが超微粒子を含み粒度分布が広いこと、高温履歴を受けているため表面シラノール基密度が低いため付着凝集性が高い等の特徴がある。金属アルコキシドを用い液相中で分子数層分のシリカをゾルゲルコーティングすることにより表面構造と相互作用を変化させて、安価なシリカを高価な機能性シリカ並に改質することを試みた。その結果、ゾルゲルコーティングにより含有していた付着性や樹脂等に分散させた際に粘度増加の原因となっていた超微粒子凝集体が、核となった球形粒子に成長し、粒度分布の均一化が達成された。また、表面シラノール基もHydrogen-bondedの密度が増加し、シラノール基濃度の増加が認められた。さらに、粒子の付着性も60%程度まで低下したことが、原子間力顕微鏡の探針との付着力および粉体層法による引張り破断強度の低下の両面から確認された。アルミナ、炭化ケイ素については、液中で高分子分散剤の吸着構造の変化により立体障害斥力と静電反発作用を制御し、凝集特性や粘度特性の変化を原子間力顕微鏡により評価できるか検討した。アニオン系高分子分散剤を添加した各微粒子スラリーでは、固体濃度、対イオン濃度、pHを変えて巨視的な粘度と表面間力を測定した。その結果、固体濃度と対イオン濃度を変化させたアルミナスラリーでは分散剤の主要作用機構が静電反発効果から立体障害効果に変化する臨界粒子濃度が存在することを確認した。

pHを変化させた炭化ケイ素スラリーでは、粒子表面が負に帯電するpH条件でもアニオン系分散剤が疎水基が吸着基になっていると予測される粘度低下と立体障害斥力の向上が確認された。次年度以降の多孔体構造制御の基礎データが収集できた。セラミックス原料粉体であるアルミナ、炭化ケイ素、窒化ケイ素微粒子を対象に、疎水基/親水基比の異なるポリカルボン酸アミド系高分子分散剤を用い、各粉体への作用機構と凝集・分散状態に及ぼす影響を原子間力顕微鏡(AFM)による微視的手法とスラリーの巨視的評価法によって解析した。アルミナについては、スラリー粘度を最小化し立体障害斥力を極小化する親水基/疎水基比は30/70程度であった。粒子表面への分散剤吸着は親水基であるが、親水基が過剰であると粒子分散効果を大きくする分散剤のループ・トレイン吸着構造が形成できなくなるためと考えられる。この吸着構造はpHに依存し、粒子表面が+に帯電するアルミナ粒子の等電点(pH=910)より低いpHでは、吸着構造が平板状になるため立体障害効果が弱まった。一方、表面が疎水性である炭化ケイ素は、親水基10%程度の条件が最も低粘度であり、疎水吸着は酸化物表面への親水基の吸着に比べ弱いため、疎水基の量が多くないと分散効果が弱いことが確認された。また、窒化ケイ素は、一般に酸化物系の焼結助剤を添加するため、窒化ケイ素単独の系と添加物を混合したへテロ凝集系で分散剤の作用機構を検討した。その結果、窒化ケイ素表面に分散剤は親水基で吸着するが、その吸着力は弱く、窒化ケイ素にヘテロ凝集した酸化物表面に強く吸着して分散効果を示していることが確認された。以上の様に、粒子と分散剤の組み合わせによる作用機構の変化を体系的に検討した。さらに、新たな評価法としてAFMの探針先端に数μm程度の球形粒子を接着して測定するコロイドプローブの簡便な作製システムを完成させ、同種および異種物質間の液中作用の測定を可能とした。セラミックス多孔体の原料であるアルミナ、炭化ケイ素、窒化ケイ素等の微粒子スラリー中での液中凝集挙動を、疎水基/親水基比の異なるポリカルボン酸アミド系高分子分散剤、さらにスラリーを乾燥・成形して得られる成形体に強度を持たせるため添加されるバインダー等の他の添加剤が含まれる系を対象に評価解析した。新たな評価法として昨年度完成した原子間力顕微鏡(AFM)の探針先端に数μm程度の球形粒子を接着して測定するコロイドプローブの作製システムを利用し、アルミナを中心に分散剤、バインダーの同時添加による粒子間相互作用の変化を検討した。特に、分散剤の添加量が、粘度を極小化する最適添加量ではバインダー添加は粘度を増加させるのに対し、最適添加量より少ない分散剤過不足系ではバインダーの添加は粘度を減少させる効果があるなど、バインダーのスラリー特性への影響が分散剤添加条件により異なる現象を、コロイドプローブを用いることで立体障害斥力と粒子凝集時の分離力に分けて解析できることを示した。また、窒化ケイ素などで用いられる焼結助剤用酸化物微粒子を添加するヘテロ系で窒化ケイ素・酸化物粒子間の相互作用を解析し、ヘテロ系での粘度変化挙動、凝集特性について解析した結果、ヘテロ系で分散剤がより効果的に粘度低下を示すメカニズムとして、ヘテロ粒子間に働く立体障害斥力が窒化ケイ素粒子間同士より大きいためであることが確認できた。さらに、こうしたスラリー特性を制御したスラリーを用い、鋳込み成形法により成形体を作製し、鋳込み型との界面に微粒子が析出したケーキ層や不規則な粗大細孔など多孔体の均質性の悪化や乾燥・焼結時の反りや割れの原因となる構造の形成を防止できるスラリー調整条件を検討し、分散剤構造設計によってこうした不均一構造の形成を防止できることを示した。
ソフトウェア構成プロセスの記述とその実働化の研究

本研究ではソフトウェアの構成プロセスをいくつかの代表例に焦点をしぼっていろいろな方法で解明すると共に、それを記述するための言語体系の満たすべき条件の整理、それらの実働化実験としてプロセス実行支援系のプロトタイプの試作などを目的としている。鳥居らは、主としてプロセス記述言語PDL(Process Description Language)の設計とその言語プロセッサのプロトタイプの試作、試作システム上での種々のソフトウェア構成プロセスの記述を行なってきた。また、比較的大きな自由度を持つ開発作業の構成プロセスを書くために、文脈自由文法を用いて作業系列を記述する方法を提案した。落水らは、大学生4名を被験者として設計プロセスの実デ-タを収集しその結果を仕事の手順、利用した経験、知識格納に利用する記憶構造等の種々の観点から分析した。さらに、上記の実験で得た知見に洞察を加え、ソフトウェアプロセスに関する知識の型を、前向きの実行制御知識、オブジェクト知識、後向きの実行制御知識として分類した。筧らは、学生演習程度の小規模プログラムを対象にして、その構成プロセスの解明にあたった。モデル化への手懸りが得やすいことを考慮して、問題となるプログラムの仕様を論理式で与え、プログラム正当性の検証作業と並行してプログラム構成を進めていく方式を採用した。谷口らは、,実際に代数的言語によるソフトウェアの開発例を通して,ソフトウェア構成プロセスの解析を行った.対象とするソフトウェアの例としては,酒屋の在庫管理問題を取り上げ,代数的言語ASL及びASLに対するプログラム開発支援システムを用いて,実際に要求レベルの仕様からプログラムのレベルまで段階的に記述,検証を行った。菊野らは、実際のソフトウェア開発から収集したデ-タを信頼性の観点から定量的に評価し,その結果に基づいてプロセスの改良を試みた。各プロセスで実行される作業手順を整理し,作業手順の各ステップで生成されるプロダクトに関するデ-タを収集した.そのデ-タの評価結果に基づいて,各プロセスのあるべき姿を検討した。