hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疑似科学的信念の獲得と維持に関わる心内情報処理過程の基礎的研究

高校までの教育,科学技術概念の基礎的理解,日常的なメディアへの接触頻度,認知判断傾向等の個人差変数が,疑似科学的信念の強度に与える影響について,変数間の関係性を統計的に分析する共分散構造分析を用いて検討した。その結果,正しい科学的知識(科学リテラシー)の獲得は疑似科学的な信念を弱める一方で,認知的な安定性を求める傾向が拙速な判断に関与している可能性が指摘された。本年度は,さまざまな疑似科学的信念が,どの程度知られ,また信じられているかに関する基礎データの収集を行った。263名の大学生が,34個のトピック(4つは科学的に正しいとされている話題,2つは科学の対象にはならない話題,28は疑似科学的,あるいは科学的に決着の付いていない話題)について,1)そのトピックを知っているか,2)トピックに関する主張は正しいと思うか,3)その主張は科学的な根拠があると思うかという問いに回答した。また,回答者の教育上のバックグラウンド,科学に対する態度,メディアへの接触頻度等のいわゆるフェイスシート質問についても尋ねた。調査の結果,参加者は科学的話題と,科学の対象ではない話題との「線引き」は十分にできていた。28個の疑似科学的,あるいは科学的に決着の付いていない話題については,科学との「線引き」が出来ているトピックと,そうではないトピックに分かれていた。ただし,科学との「線引き」が出来ていないトピックの数は少なく,全体的には本調査に参加した協力者は,概ね科学と疑似科学の間の区別が出来ていたと言える。また,少なくとも疑似科学的トピックを正しいと思うかどうか,また科学的根拠があるかどうかの評価と,当該協力者の教育的バックグラウンド(主として高等学校までの教育で「理系」中心であったかどうか)や科学に対する態度との間の関係は全体としては弱いものであった(ごく一部のトピックのみでしか,これらの変数間に相関が見られなかった)が,同時に一部のトピックで認知欲求とトピックの正しさ,妥当性の評価の間に弱いながらも相関関係が認められた。本年度は,前年度に得た基礎データを元に,1)信念の強度を測定するトピックの抽出,および2)信念の強度に影響すると思われる認知判断傾向尺度について,より簡便な測定ができるよう質問項目の取捨選択を実施した。その結果,1)については16個のトピックを,2)については5尺度10因子からなる尺度群のそれぞれについて5項目ずつ,計50項目からなる認知判断傾向測定尺度を構成することができた。また,フェースシート項目についても,予備調査で不備があったと思われる点を修正し,最終的な調査票を作成した。この調査票を用いて,159名の大学生を対象とした調査を行い,フェースシート項目,認知判断傾向尺度と,16個の科学および疑似科学的信念の強度との関係を分析検討した。まず,フェースシート項目は,文系-理系志向性,TVの視聴頻度,文字メディアへの接触頻度,ネットへの接触頻度の4つに集約することができた。認知判断傾向尺度は,当初想定した10因子構造が確認された。疑似科学的トピックは,大別して「健康」に関連したものと,「超自然現象」に関連したものの2つに分類することができた。超自然現象に関する主張は概ね妥当ではなく,科学的根拠はないと評価されていたが,健康に関連するものは,妥当性,根拠の十分さの評価が科学的な話題と同様に高い傾向にあった。文系-理系志向性は,一部のトピックで妥当性および根拠の評価に対して有意なパス係数を示しており,理系科目の教育が一定の効果を挙げていることが伺える。また,「秩序への選好」因子が一部のトピックで有意なパス係数を示しており,安定性を求める傾向が「わかったつもり」という状態を作ることに寄与していることを示唆している。他にも,決断力,および熟慮性因子の直接的効果,探求心,および論理的思考への自覚因子のメディアへの接触を介した間接的効果などが観察された。
オンライン測定された電力系統の動揺周波数による安定度評価手法の開発

超伝導エネルギー貯蔵装置(SMES)から電力系統に電力変動を強制的に与えて、その応答をパワースペクトル解析することにより、系統の固有周波数を測定する手法が提案されている。本研究では、その手法の検証およびその手法により測定された固有周波数を基にした系統のオンライン安定度監視および評価手法の開発を目的としている。現有の一機無限大母線模擬電力系統と50kJSMESを用いて、電力系統の固有周波数測定実験を実施し、模擬線路を表わす空芯コイルの個数を変えることで系統状態を変えて固有周波数の測定を行った。その結果、空芯コイルの個数が増え系統が不安定サイドへ寄った場合に、系統の固有周波数が低くなることを実験的に確認した。このことから、SMESを用いて系統の固有周波数をオンラインで数分毎に測定し、系統固有周波数が低周波側に移行しあるしきい値を越えた場合には継続的に固有周波数を測定し、系統状態を常時把握監視する。さらに固有周波数が低くなれば不安定となる可能性があると判断し、適切な安定度向上対策を実行して固有周波数が高い側へ戻ることを確認する。以上の系統固有周波数を判断材料とする系統の安定度監視および評価手法について、基本的な検討を行った。さらに、本研究ではくし形3機系統に提案した安定度評価手法が適用できるかを、数値的に検討している。今後は、本研究で提案した安定度監視および評価手法を多機系統にも適用できるかについて検討を行っていく必要がある。本研究では、その手法により測定された固有周波数を基にした系統のオンライン安定度評価手法の確立を目的としている。系統の不安定性と固有周波数の関係を見るために、くし形3機系統と10機39母線系統を例題に、摂動法による固有値計算で、発電機出力を上昇させることで系統の運転状態を不安定方向へ移動させた場合の固有値の動きについて検討した。その結果、系統の動揺を支配する、最も固有周波数の低い固有値(これらの例題系統では全系が揺れる広域モードである)の虚部が、発電機出力の上昇とともにさらに小さくなる傾向にある。これより、以下に示すオンライン安定度監視システムを考案した。系統の最も固有周波数の低いモードを監視対象としてこの固有周波数を数分おきに測定する。この固有周波数が小さくなる時、系統はより不安定な運転状態に近付きつつあると判断し、常時オンラインで固有周波数の測定を継続する。そして、この固有周波数が大きくなれば安定サイドに移行したと判断し元の数分おきの監視体制に復帰するが、逆に小さくなれば何らかの安定度向上対策を実施し固有周波数の動向を監視し続ける。現在、このシステムの妥当性を検証している。さらに、現有の一機無限大母線模擬電力系統と50kJSMESを用いて電力系統の固有周波数測定実験を実施した。実験結果より、すでに数値計算により提案しているSMESからの電力変動を正弦波1周期に限る手法でも、系統の固有周波数が十分に測定できることが分かった。今後さらに実験を重ね、SMESからの電力変動の振幅や周期の設定法、データ収録法などについて検討し、上述の安定度監視システムに立てる予定である。本研究では、その手法により測定された固有周波数を基にした系統のオンライン安定度評価手法の開発を目的としている。現有の一機無限大母線模擬電力系統と50kJSMESを用いて、電力系統の固有周波数測定実験を実施した。すでに提案されている測定手法ではSMESから与える連続的に正弦波状の電力変動を与えるものであるが、我々は新たに、SMESから正弦波1周期に限った電力変動を系統に与える手法を提案し、数値計算によりその有効性を検証していた。本年度の実験においても、連続的に電力変動を与える手法に比して、我々の提案している手法により系統の固有周波数が測定できることを実験的に確認した。

さらに、模擬線路を表わす空芯コイルの個数を変えることで系統状態を変え、系統の固有周波数を測定したところ、系統の状態が不安定サイドへ寄った場合に固有周波数が低くなることを実験的に確認した。これらの固有周波数の算出は今回の実験では実験終了後に行ったが、計算量から数十秒周期でのオンライン測定が十分可能である。以上のことから、系統の固有周波数測定を基にし、固有周波数が低周波側に移行したのを判断材料とする系統の安定度監視および評価手法の基本的な構成が検証されたと考えている。本研究では一機無限大母線系統およびくし形3機系統を対象としているため、今後は多機系統への適用を考えた検討が必要である。
電気双極子モーメントによる素粒子標準理論の理論的検証

本研究では中重核領域の原子核構造およびシッフモーメントについて研究を行い、次のような研究成果を得た。(1)中性子過剰なSe、As、Ge、Gaアイソトープに対して殻模型計算を行い、計算で得られたエネルギーレベルと電磁遷移を実験値と比較した。殻模型の結果の解析から、高スピン領域では0g9/2軌道にある中性子2個の整列が現れることを確認した。(2)遷移核の構造を調べるため、生成座標法による計算の新しいアルゴリズムを開発した。この理論のSe、Ge偶偶核への適用により質量数80領域の三軸非対称変形の重要性を示した。(3)質量数130領域の原子核の基底状態について、核子固有のEDMにより生じるシッフモーメントを殻模型により計算した。また、シッフモーメントの結果を用いて129Xe原子のEDMの上限値を評価した。本研究の成果は,質量数80領域の偶偶核・奇核について殻模型により精密計算を行い,原子核の励起メカニズムを明らかにしたことである。この領域の核子間にはたらく相互作用の研究は現在まであまり行われてこなかつたため,本研究では現象論的な有効相互作用を用いて数値解析を実行し,幅広い核種のエネルギー準位や電磁遷移の実験値を再現した。殻模型による結果を核子対殻模型により解析したところ,質量数80領域に現れる偶偶核の低エネルギー状態は主に集団運動核子対で作られており,高スピン状態は0g9/2軌道にある中性子2個の整列の寄与が大きいことを確認した。この研究は,Physical Review C誌に発表している。また本研究では,質量数100領域の奇奇核に現れるダブレットバンドに対し2核子コア結合模型を適用し}幅広い核種のエネルギー準位や電磁遷移の実験値を再現することに成功した。計算で得られた波動関数を解析したところ,質量数100領域のダブレットバンドは,中性子1個と陽子1個の角運動量の箸運動と偶偶核のコアの励起により生じることを明らかにすると共に,この励起メカニズムは質量数130領域で解明されている構造と同じであることを確認した。この研究は,Progress of Theoretical Physics誌に発表した。さらに,電気双極子モーメントを計算する理論体系を整備している。まずは核子対殻模型により質量数130領域の原子核のエネルギー準位・電磁遷移の計算を行い,この領域の電気双極子モーメントを明らかにする予定である。本研究の成果は,質量数130領域の原子核に対してシッフモーメントを計算すると共に,^<129>Xe原子の電気双極子モーメントを評価したことである。中重核領域のシッフモーメントの計算は,これまで平均場模型でしか行われてこなかったが,本研究では平均場を超えた枠組みである核子対殻模型により数値解析を実行した。原子核の波動関数は現象論的な有効相互作用を用い,幅広い核種のエネルギー準位や電磁遷移の実験値を再現するものを用意した。この計算結果により,質量数130領域のシッフモーメントは中性子の波動関数の寄与が陽子のよりも大きくなり,さらに原子核の集団運動の効果を考慮しなければならないことを明らかにいた。また本研究では,質量数100領域の奇奇核に現れるダブレットバンドに対し2核子コア結合模型を適用し,幅広い核種のエネルギー準位や電磁遷移の実験値を再現した。計算で得られた波動関数を解析したところ,中性子1個と陽子1個の相互作用は四重極相互作用の効果が大きいことを明らかにすると共に,集団運動の効果はガンマバンドと呼ばれる状態の効果が小さいことを確認した。さらに,生成座標法により質量数80領域の偶偶核・奇核の数値解析を行い,殻模型の計算結果を再現した。生成座標法の数値解析より,原子核の軸対称変形の効果を取り入れることで質量数80領域の偶偶核のイラストバンドを再現できること,三軸非対称変形の効果を取り入れなければガンマバンドを再現できないことを確認した。本研究の成果は,質量数130領域の原子核に対して,核子固有の電気双極子モーメントにより生じるシッフモーメントを計算すると共に,^<129>Xe原子の電気双極子モーメントを評価したことである。中重核領域のシッフモーメントの理論研究は,これまで平均場模型による計算しか行われてこなかったが,本研究では平均場を超えた枠組みである核子対殻模型により数値解析を実行した。この計算結果により,質量数130領域のシッフモーメントは中性子の波動関数の寄与が陽子のよりも大きくなり,さらに原子核の集団運動の効果を考慮しなければならないことを明らかにした。この成果は,Progress of Theoretical Physics誌に発表した。

また,核子対殻模型により質量数130領域の偶偶核・奇核・奇奇核の系統的な研究を行った。この領域の核子間にはたらく相互作用の研究はこれまであまり行われてこなかったため,本研究では現象論的な有効相互作用を用い幅広い核種のエネルギー準位や電磁遷移の実験値を再現するように決定した。この研究により,陽子が奇数の奇核や奇奇核の偶パリティ状態と奇パリティ状態のエネルギー差は,Oh_<11/2>軌道の単一粒子エネルギーに核子数依存性を導入すれば再現できることを確認した。この成果は,Physica Review C誌に発表している。さらに本研究では,質量数100領域の奇奇核に現れるダブレットバンドに対し2核子コア結合模型を適用し,幅広い核種のエネルギー準位や電磁遷移の実験値を再現した。計算で得られた波動関数を解析したところ,中性子1個と陽子1個の相互作用は四重極相互作用の効果が大きいことを明らかにした。この成果は,Journal of Physics G誌に発表した。
尿細管上皮幹細胞の同定と急性腎不全回復における役割の検討

ラットにおける酢酸ウラニウム誘発急性尿細管傷害モデルで出現する初期再生細胞を幹細胞との関連において検討し以下の知見を得た。1.初期再生尿細管上皮細胞は、酢酸ウラニウム量の変化による近位尿細管S3セグメント傷害の程度によらず、成熟近位尿細管細胞が脱分化したものであり、局所修復に関与すると考えられた。2.初期再生細胞は[^3H]-thymidine標識保持細胞であり、特にS3遠位端領域の細胞群は広範なS3傷害後の再生を担った後も標識保持細胞として約6週後まで同定された。3.S3遠位端の細胞群は高度な増殖能を有し、かつ娘細胞を産生し近位尿細管細胞形質への分化・成熟能を有しS3セグメント全体の修復を担った。4.5-fluorouracil(FU)投与により増殖細胞(娘細胞)は死滅したが、S3遠位端の初期再生細胞群は同部に残存し5-FU抵抗性を示し中止後には再び増殖・分化・成熟しS3の修復に関与した。以上より、S3遠位領域の細胞群は平常時にslow cyclingで、高度な増殖能、娘細胞の産生、5-FU抵抗性を有することが示され、広範なS3セグメントの傷害時にS3セグメント全域の修復を担う幹/前駆細胞である可能性が示唆された。これら細胞群は近位尿細管とヘンレの細い下降脚の移行部に存在し、同部が微小環境(niche)である可能性がある。これらS3遠位領域細胞の幹細胞特性からのさらなる検討は、新たな急性腎不全の治療開発に貢献するものと思われる。これまで酢酸ウラニウム(UA)誘発急性腎不全ラットモデルにおいて、その回復過程では近位尿細管遠位端の細胞群からDNA合成を開始することを観察している。今回、これら細胞群が近位尿細管傷害の回復に関与する上皮幹細胞の可能性があるか否かを検討した。SDラットにUA(0.25、2、5mg/Kg)を静注し屠殺前にS期細胞をbromodeoxyuridine(BrdU)の皮下注により標識し2から5日後に屠殺し腎組織にてBrdU、Ki67、cyclin B1を免疫染色した。また別のグループのラットにはUA(0.25、2、5mg/Kg)静注後の2、2.5、3日後に[^3H]-thymidineをそれぞれ皮下注し初期出現DNA合成細胞を標識し7、21日後に屠殺しオートラジオグラフィーにて標識保持細胞の局在を観察した。尿細管壊死は容量依存性でUA0.25mg/Kg投与ラットでは皮髄境界周囲近位尿細管のみに、2から5mg/Kgと増加に従い近位尿細管S3全域に広がった。UA2、5mg/Kg投与ラットでは2日後にS3遠位端領域にBrdU、Ki67陽性DNA合成細胞を認め、その後cyclin B1(G2/M期)も陽性となり5日後までにはS3全域に広がった。オートラジオグラフィーでは、7日後にほぼS3全域に標識保持細胞を、21日後には遠位端領域に集簇して標識保持細胞を認めた。UA0.25mg/Kg投与ラットでは遠位端領域を除くS3でDNA合成と標識保持細胞を認めた。S3には標識保持slow-cycling cellが存在することが明かとなった。特に遠位端領域には、広範なS3傷害後の再生を担う上皮幹細胞が局在する可能性がある。今後、近位尿細管遠位端のslow-cycling cellが、どのように急性腎不全回復過程で増殖・移動するかの検討をする予定である。ラットにおける酢酸ウラニウム誘発急性尿細管傷害モデルで出現する初期再生細胞を幹細胞との関連において検討し、昨年度までに以下の1、2の知見を得た。

1.初期再生尿細管上皮細胞は、酢酸ウラニウム量の変化による近位尿細管S3セグメント傷害の程度によらず、成熟近位尿細管細胞が脱分化したものであり、局所の修復に関与すると考えられた。2.初期再生細胞は[^3H]-thymidine標識保持細胞であり、特にS3遠位端領域の細胞群は広範なS3傷害後の再生を担った後も標識保持細胞として約6週後まで同定された。そこで、近位尿細管遠位端の細胞群の急性腎不全回復過程での動態観察と5-fluorouracil(FU)投与により増殖細胞を死滅させた時の初期再生細胞動態観察を行い以下の結果を得た。3.S3遠位端の細胞群は高度な増殖能を有し、かつ娘細胞を産生し近位尿細管細胞形質への分化・成熟能を有しS3セグメント全体の修復を担った。4.5-FUにより増殖細胞(娘細胞)は死滅したが、S3遠位端の初期再生細胞群は抵抗性を示し5-FU中止後には再び増殖・分化・成熟しS3の修復に関与した。以上より、S3遠位領域の細胞群は平常時にslow cyclingで、高度な増殖能、娘細胞の産生、5-FU抵抗性を有することが示され、広範なS3セグメント傷害時にS3全域の修復を担う幹/前駆細胞である可能性が示唆された。これら細胞群は近位尿細管とヘンレの細い下降脚の移行部に存在し、同部が微小環境(niche)である可能性がある。これらS3遠位領域細胞の幹細胞特性からのさらなる検討は、新たな急性腎不全の治療開発に貢献するものと思われる。
OCTを用いたさまざまな網脈絡膜疾患における脈絡膜の変化の研究

本研究では、これまでほとんど解明されていなかった脈絡膜の生体での変化について調べた。その結果、正常眼における脈絡膜厚には眼軸・年齢などが影響すること、脈絡膜厚と脈絡膜静脈の縦横比は相関しているおり脈絡膜厚が厚い部位ほど血管の形が丸くなっていることが判明した。また強度近視眼では中高年でも眼軸の延長が起きるケースがあり、その場合後部ぶどう腫の進展、脈絡膜の菲薄化も同時におきていることも判明した。これらの研究により脈絡膜解析の基礎となるべき解剖学的な知見を得ることができ、また、脈絡膜は静的で変化のない組織ではなく、状況に応じてさまざまな変化が起きる組織であることが判明した。近年、光干渉断層計(以下OCT)により網膜、硝子体、最近では前眼部の新知見が次々と発見されてきている。一方、脈絡膜はOCTを含めたさまざまな検査機器を用いても網膜下の組織であるためにその詳細な研究は困難でありほとんどされてこられなかった。しかし、最近になりOCTの性能が向上するにつれ、脈絡膜がより詳細に描出されるようになりその評価が可能となってきた。本研究では、これまでin vivoでの研究がほとんどされてこられなかった脈絡膜の生理的、病的な変化をOCTを用いて明らかにしようとして行われた。平成21年度は、主に正常眼の脈絡膜について解析を行った。脈絡膜の厚みは部位により異なるため、眼底全体で脈絡膜の厚みがどのようになっているか解析を行った結果、黄斑部においては視神経乳頭近辺が薄くなっており、また視神経乳頭周囲については下方が薄くなっていた。次に黄斑部と視神経乳頭周囲を合わせて脈絡膜厚のマッピングを行ったところ、眼底の視神経乳頭下方から眼底下方領域に脈絡膜厚の菲薄化領域が広がっていることが判明した。この所見はほぼすべての症例にみられたことから、一般的な解剖学的な所見であると推測された。また、脈絡膜血管そのものについて解析を行ったが、脈絡膜中大静脈はインドシアニングリーン蛍光眼底造影だけでなくOCTを用いても同定することが可能であり、さらに血管径について評価することも可能であった。そこで、脈絡膜血管の形について解析を行ったところ、脈絡膜厚と脈絡膜血管の縦横比は相関しているおり、脈絡膜厚が厚い部位ほど血管の形が丸くなっていることが判明した。この所見も一般的な解剖学的な所見である、と推測された。これらの研究により脈絡膜解析の基礎となるべき解剖学的な知見を得ることができた。平成22年度は、正常眼のみならず、疾患眼についてもOCTを用いた脈絡膜の解析を行った。中心性漿液性脈絡網膜症では、投与ベルテポルフィン量を半量にして行う光線力学療法では菲薄化が起きる一方、投与ベルテポルフィン量を1/3にすると菲薄化はほとんどおきないことが判明した。平成21年度の研究により、正常眼においては、脈絡膜中大静脈の形は脈絡膜の厚さと相関があることが判明したが、中心性漿液性脈絡網膜症において脈絡膜の菲薄化が起きる時には脈絡膜静脈の縦径は低下するが横径にはあまり変化がないことが示された。強度近視眼の解析では、近視性合併症僚眼である強度近視眼では、中高年においても眼軸の延長が起きている症例があり、この時後部ぶどう腫の進展、脈絡膜の菲薄化がみられること、後部ぶどう腫高は黄斑でも上方で有意に増高すること、眼軸長の延長量は黄斑上方の後部ぶどう腫の高さの増加量と相関していることがわかった。これらのことから、脈絡膜は静的で変化のない組織ではなく、状況に応じてさまざまな変化が起きる組織であることが判明した。

しかし、最近になりOCTの性能が向上するにつれ、脈絡膜がより詳細に描出されるようになりその評価が可能となってきた。本研究では、これまでin vivoでの研究がほとんどされてこられなかった脈絡膜の生理的、病的な変化をOCTを用いて明らかにしようとして行われた。平成23年度は、正常眼に加えさらに疾患眼、特に強度近視眼についてOCTを用いた脈絡膜の解析を行った。正常眼の解析では、既報通りの年齢・眼軸長との相関が確認された。強度近視眼の解析では、中高年においても眼軸の延長が起きている症例があり、これらにおいて後部ぶどう腫の進展、脈絡膜の菲薄化、眼軸長の延長がそれぞれお互いに関係しながら伸展していることが推定された。本年度のさらなる解析の結果では、強度近視眼で検眼鏡的にみられる視神経乳頭コーヌスのサイズは中心窩下脈絡膜厚、および鼻側の後部ぶどう腫高と相関しており、眼軸の延長とともに黄斑鼻側網脈絡膜の伸展のために視神経乳頭コーヌスが形成されていることが推察された。さらに、コーヌスを1年間経過観察した際のコーヌスの拡大量は、眼軸の延長量と関係しており、視神経乳頭コーヌスの観察は、中高年における眼軸延長、脈絡膜菲薄化の検眼鏡的な指標となりうる可能性が示唆された。
１９７０年代タイ農民運動の農村における実態に関する研究

タイでは1970年代に活発な農民運動がおこった。これまで政府との交渉やバンコクでの集合行為については研究がなされてきたが、農村レベルの運動についてはほとんど記録がない。そこで本研究では、農民運動参加者や運動を支援した学生活動家から聞き取りすると同時に、当時の地方紙から実態を把握した。運動が活発だったのは、北部と中部地方である。北部では農民が村レベルで団結し、地主に地代引き下げを要求した。中部では地方レベルの農民リーダーをたよって広い範囲から農民が連携し、負債で喪失した土地の取り戻し運動をおこなった。いわば北部ではコミュニティ型、中部ではネットワーク型の運動が組織されていた。本研究は、1970年代のタイにおいて展開した農民運動の実態を把握することを目的としている。この時期の農民運動は、民主化を求める学生運動と共に、よく知られた現象であるが、農民運動全体の動きについては分析があるものの、農村レベルでどのような問題があり、どのような運動が展開されたのかは研究されていない。4年間の研究の2年度である2013年度は、前年度に引き続き北部(チェンマイなど北部上部)を中心に農村調査を行うと同時に、中部上部での運動の状況について、農民を支援した学生活動家に会って、話を聞いた。北部については、農民運動があった村で当時のリーダーから詳しく運動の展開について聞き取りをした。とくにランプーン県ムアン郡の当時の活動家が積極的に協力してくれたので、ランプーン県のいくつかの村で詳しい聞き取りができた。そこでわかったことは、(1)地代引き下げ要求運動に参加した農民は、必ずしも借地農とは限らず、社会的な関係(親戚、友人)をもとに連帯して地主と闘った。(2)地代統制法が成立したあと、それに実効性をもたせるためには、村レベルでの実力行使(地代の法定額支払い)が必要であって、それを可能にしたのが住民の共同性であったこと、などである。中部上部の運動は、北部と異なり、地域的な紐帯がほとんど無い中で組織された。リーダーとなった農民が、ネットワークを広げる形で運動を拡大していった。そのため、リーダーが弾圧されたり、活動できなくなると、運動も消えてしまったと思われる。ただしこのエリアの運動については、情報提供者が極端に少なく、調査は難航している。4年間の研究の初年度である2012年度は、農民運動が活発に展開され、しかも当時の農民運動活動家とのコンタクトが現時点でもかなりのていど可能な北部(チェンマイなど北部上部)を中心に、当時の農民活動家や農民を支援した学生活動家に会って、話を聞いた。今年度の調査でわかったことは、同じく北部上部に限っても農民運動の起き方はいくつかのパターンがあるということである。それは村の抱える問題の違いから来るものであった。たとえば、ランパーン県のある村では、鉱山の排液問題で農民が立ち上がり、そこに学生が支援に入るというかたちであった。ランプーンのある村の場合は、北部地方王族末裔の地主との対立がきっかけであった。チェンマイ県で聞き取った農村では、都市部の資本家的不在地主との対決であり、王族や資本家ではない中小の地主から土地を借りている農民は、地主との直接的な対決という形の運動ではなかった。大まかにいうと、平地では地代問題、山間地では土地の権利を巡る政府や有力者との対立というのが、構図だったようだ。この時期の農民運動は、民主化を求める学生運動と共に、よく知られた現象であるが、農民運動全体の動きについてはいくつかの分析があるものの、農村レベルでどのような問題があり、どのような運動が展開されたのかは研究されていない。4年間の研究の3年度である2014年度は、前年度に引き続き北部(チェンマイなど北部上部)を中心に農村調査を行うと同時に、中部での運動の状況について、当時の活動家、その親族、農民を支援した学生活動家に会って、話を聞いた。また当時の新聞マイクロフィルムを閲覧し、農村や農民運動、学生運動の動きについての記事を探した。北部については、当時の農民運動リーダーのライフストーリーを聞き取った。これは録音をしたので、来年度はそのテープ起こしをする予定である。また聞き取りを裏付ける新聞記事をいくつか見つけることができた。中部の運動については、ようやく全体像が見えてきた。調査者と被調査者の信頼関係がつくられてきて、情報を提供してくれる人が増えたことが大きい。中部の運動は農民リーダーが作ったネットワークによって支えられていたといって過言ではない。支援に入った学生は、せいぜい集会の情報を提供するぐらいであった。農民は地域社会の中で仲間を組織することもほとんどできなかった。この時期の農民運動は、民主化を求める学生運動と連帯しており、タイの政治体制を揺るがす出来事であって、政治的なイベントとしてはすでにいくつかの研究がある。しかし農村レベルでどのように運動が展開したのか、その実態を明らかにした研究はない。

研究期間の4年目に当たる2015年度は、前年度に引き続き、タイ北部の農民運動の展開を調査した。チェンマイ大学の図書館にある地方新聞マイクロフィルムを読み、新聞記事になった出来事を筆記した。また当時の農民運動リーダーとそれを支援した当時の学生活動家からも聞き取り調査をおこなった。新聞記事については、運動のあった時期の新聞をひとつひとつ見ている。その結果、今年度はThin Thai(タイの地方)という新聞に、かなりの記事があることがわかった。また昨年度に引き続き、農民リーダーのインタビューを追加録音したので、そのテープ起こしを依頼した。ただし今年度は、代表者が研究所から大学に移ったため十分な研究時間がとれなかったこと。記事の多い新聞がようやく見つかり、その閲覧が途中であること。新たに当時運動に関わった人物の連絡先が明らかになったこと、などの理由から、1年間の期間延長を申請した。今年度、代表者が研究所から大学に移ったため、教育活動の準備などのため、十分な研究時間がとれなかったため。本研究は1970年代のタイにおいて展開した農民運動の実態を把握することを目的としている。この農民運動については中央レベルの運動、すなわち政府への陳情や政府の対応を引き出すための集合行動については研究がなされているが、農民が自分の地元コミュニティでどのような運動をおこなっていたかについてはほとんど記録がない。そこで本研究では、北部と中部を中心に、地域で活動した農民、支援した学生活動家から聞き取りをおこなうと同時に、当時の新聞(地方紙を含む)を読んで農民運動に関連する記事を集めた。その結果、北部のある農村で運動をリードした農民から詳しい聞き取りをおこなうことができ、その内容を冊子として印刷・配布することができた(シンチャイ・タマピン『何のために闘うのか』)。この記録により、学生や農民活動家がどのようにして農民運動を広めていったのか、北部の農村で地主に対して農民がどのように連帯し、どのような方法で闘いを挑んだのかを明らかにすることができた。また北部の地方紙についてはチェンマイ大学図書館にマイクロフィルムで所蔵があるものすべてを閲覧した。この地方紙には、チェンマイ、ランプーン、ランパーン県でおきた農民と地主、農民と政府との紛争が記録されており、聞き取りで得られた情報を、日時も含めて確認することができた。タマサート大学に所蔵されている当時の左翼系新聞も閲覧をした。こちらには全国レベルの運動の記録がかなり見られる。すでによく知られたイベントの他に、学生組織の動きについても記録があり、新しい知見が得られた。タイでは1970年代に活発な農民運動がおこった。これまで政府との交渉やバンコクでの集合行為については研究がなされてきたが、農村レベルの運動についてはほとんど記録がない。そこで本研究では、農民運動参加者や運動を支援した学生活動家から聞き取りすると同時に、当時の地方紙から実態を把握した。運動が活発だったのは、北部と中部地方である。北部では農民が村レベルで団結し、地主に地代引き下げを要求した。中部では地方レベルの農民リーダーをたよって広い範囲から農民が連携し、負債で喪失した土地の取り戻し運動をおこなった。
アレルギー疾患患児に対するストレスマネジメント教育プログラムの開発

本研究ではまず,慢性疾患の子どもの疾患に伴うストレッサーおよびコーピングの特徴について,文献レビューにより明らかにした。次に,アレルギー疾患の学童における疾患に伴うストレッサーおよびコーピングを明らかにする目的で,満1012歳の学童11名に面接調査を実施した。その結果,疾患に伴うストレッサーとして【薬使用に対するうっとうしさ】【日常生活における我慢】などの11カテゴリーが抽出された。また,【問題解決】【症状対処】などの問題焦点型コーピング,【肯定的思考】などの情動焦点型コーピングが抽出された。本調査結果に基づき,アレルギー疾患の子どもを対象としたストレスマネジメントプログラムを開発した。慢性疾患を患う子どもは,健康な子どもと比較して心理社会的問題を抱えるリスクが高く,多様なストレスを抱えている。小児アレルギー疾患の治療においては,薬物治療のみならず,ストレスを含む悪化要因の除去・対処といった治療環境の調整が重要である。そこで,外来治療中のアレルギー疾患患児を対象としたストレスマネジメントプログラムを開発することを目的に,平成26年度はプログラム開発の情報収集を目的とした文献検討,および面接調査の準備を実施した。文献検討では,小児アレルギー疾患に限らず,小児慢性疾患に関連するストレッサーおよび対処行動(コーピング)に関する研究について,PubMed,MEDLINE,CHINAHL,医学中央雑誌,CiNiiのデータベースを用いて5編の論文を抽出し,そのうち外来患児を対象としている3編について検討した。疾患に伴うストレッサーは,「日常生活における不便さ」,「対人関係」,「身体症状」,「学校関連の問題」などが挙げられ,コーピングは,「あきらめる」,「気晴らしをする」などが挙げられた。面接調査の準備においては,文献検討の結果および小児アレルギー(喘息・アトピー性皮膚炎・食物アレルギー)の治療内容・セルフケアに基づき,学童後期の子どもに理解可能なインタビューガイドを作成した。さらに,所属施設および研究協力施設における研究倫理審査会に申請し,両施設において承認された。特に,小児アレルギー疾患の治療においては,薬物治療のみならず,ストレスを含む悪化要因の除去・対処といった治療環境の調整が重要である。本研究の目的は,外来治療中のアレルギー疾患患児を対象としたストレスマネジメントプログラムを開発することである。平成27年度は,ストレスマネジメントプログラム開発の基礎資料にすべく,小児アレルギー患児の治療に伴うストレスに影響する要因を検討することを目的とした。総合病院の小児科外来(アレルギー専門医による外来)に,気管支喘息,アトピー性皮膚炎,および食物アレルギーのいずれかのアレルギー疾患の治療・管理で通院している,満1012歳の学童後期の患児11名を対象に,一人あたり30分前後の半構造化面接を実施した。調査内容は,基本属性,治療・管理状況,疾患に伴うストレス,およびストレスに対する対処行動(コーピング)などであった。対象者の属性として,年齢は満10歳児7名,満11歳児3名,および満12歳児1名であった。性別は男児7名,および女児4名であった。疾患の種類は,食物アレルギー4名,気管支喘息6名,およびアトピー性皮膚炎8名であった。小児アレルギー疾患の治療に伴うストレスに影響する要因,およびそのストレスへの対処行動の詳細などについては,現在分析中である。平成27年度は,アレルギー患児を対象とした面接調査を実施し,その結果を分析する予定であった。患児への面接調査は,計画予定者数16名には到達しなかったものの,11名の患児から協力が得られ,予定通り平成27年度中に終了した。現在分析作業を進めている段階である。アレルギー疾患の学童が捉えた疾患に伴うストレッサーおよびそのコーピングを明らかにする目的で,1012歳の学童11名に面接調査を実施した。質的分析の結果,アレルギー疾患に伴うストレッサーは,【薬使用に対するうっとうしさ】【日常生活における我慢】【学校生活における管理の難しさ】【皮膚症状による心身の影響】【喘息発作による入院の影響】【毛のある動物を飼育できないこと】【病気によって他の人と違うこと】【人の目や無理解な態度が気になること】【病気のことで家族に負担をかけること】【病気に関する現在の不安】【病気に関する将来の不安】の11カテゴリーが抽出された。ストレッサーに対するコーピングにおいては,コーピング方略の8分類(嶋田・小野,2005)を基に32〔対処行動〕および13【テーマ】を抽出した。問題焦点型コーピングとして,【問題解決】【症状対処】【抑圧】【合理化】【言い返すこと】【責任回避】【状態を隠すこと】および【症状回避】の8つのコーピングが抽出された。また,情動焦点型コーピングとして,【肯定的思考】【家族サポート希求】【ピアサポート】【思考回避】および【気分転換】の5つのコーピングが抽出された。次に,本調査結果に基づく,アレルギー疾患の学童のストレス・マネジメントを支援するリーフレットを開発した。リーフレットの内容は,(a)子どものストレスに関する情報,(b)アレルギー疾患とストレスの関係に関する情報,(c)アレルギーの子どものストレッサーの情報,(d)ストレスの対処法(コーピング)の情報,(e)リラクセーション(腹式呼吸),(f)専門家からのアドバイス,(g)自身のストレス・マネジメントの記入・評価,および(h)本リーフレットのまとめ,により構成した。

本研究ではまず,慢性疾患の子どもの疾患に伴うストレッサーおよびコーピングの特徴について,文献レビューにより明らかにした。次に,アレルギー疾患の学童における疾患に伴うストレッサーおよびコーピングを明らかにする目的で,満1012歳の学童11名に面接調査を実施した。その結果,疾患に伴うストレッサーとして【薬使用に対するうっとうしさ】【日常生活における我慢】などの11カテゴリーが抽出された。また,【問題解決】【症状対処】などの問題焦点型コーピング,【肯定的思考】などの情動焦点型コーピングが抽出された。本調査結果に基づき,アレルギー疾患の子どもを対象としたストレスマネジメントプログラムを開発した。研究遂行が遅れている理由として,以下の三点があげられる。一点目は,面接調査の実施にあたり,所属機関および研究協力施設の倫理審査会に諮ったが,所属機関の「人に関する研究倫理審査委員会」が整備段階にあり,承認までに3か月の時間を要したため,平成26年度の早い時期から調査が実施できなかったためである。二点目は,当初予定していた施設での研究実施が困難となり,他の施設に協力を依頼し,許諾を得たためである。最後に三点目として,研究代表者の産前産後休暇および育児休業により,4か月間研究を中断したためである。平成28年度は,平成26年度に実施した文献検討の結果,および平成27年度の面接調査結果を基に,小児アレルギー患児のストレスマネジメントプログラムとして,リーフレットを作成する。小児看護平成27年度は,外来治療中のアレルギー疾患(喘息・アトピー性皮膚炎・食物アレルギー)患児16名を対象に面接調査を実施し,治療に伴うストレスに影響を与える要因,および疾患に伴うストレスへの対処行動について分析する。さらに面接調査の結果は,小児看護学を専門とする教員,およびアレルギー専門医(小児科医)の研究協力者間において内容の妥当性を検討する。また,文献検討の結果および面接調査結果を基に,小児アレルギー患児のストレスマネジメントプログラムの原案を作成する。面接調査の計画予定者数は16名であったが,実施者数が11名であったため,調査に関わる旅費,および収集した音声データの逐語録作成のための人件費(業者委託)として計上していた金額に,残額が生じたためである。平成26年度に予定していた面接調査が実施できなかったため,調査のための旅費および音声データの逐語録作成の業者委託費として計上していた費用が未使用となったためである。平成28年度は,研究費を,小児アレルギーにおけるストレスマネジメントのリーフレット印刷費(業者委託),報告書印刷費として使用する。また,研究成果の発表・公表に伴い,学会旅費,および学会参加費等に使用する。平成27年度は研究費を面接調査のための旅費,調査対象者への謝礼,収集する音声データの逐語録作成のための人件費(業者委託)として使用する。
河川改修が在来種ヤマメと外来種ブラウントラウトの種間競争に与える影響の解明

本研究の目的は、生息環境や各魚種の成長段階に応じて、在来種ヤマメと外来種ブラウントラウトの種間関係(種間競争・捕食)の様相(捕食の頻度・競争における優劣関係等々)がどのように異なるかを明らかにすることである。種間関係の様相は、生息環境や成長段階の影響を大きく受けるにも関わらず、これまで、外来種の在来種に対する影響評価を行う際、これらのことは考慮されてこなかった。本研究のように「生息環境・成長段階の影響」に注目することで、在来種-外来種の種間関係をより正確に評価できる。一連の研究成果は、世界的に問題となっている外来サケ科魚類の影響から在来サケ科魚類の保全を達成するための、基礎的かつ重要な知見となる。21年度の調査から、両種の成魚の間には餌を巡る競争が起きていること、ただし、餌環境としてヨコエビが含まれる場合は、競争が生じにくいことが示された。22年度については、生態的特性が成魚とは大きく異なる稚魚期の関係について野外調査によって検証した。その結果、両種の稚魚はともに浮上直後は河川内の流速が遅く、浅い場所を利用し、成長に伴って流速が速く、深い場所(すなわち成魚のハビタット)を利用するというパターンがみられた。ただし、両種の稚魚は時期的にずれてこのパターンをみせるために、稚魚のハビタットは重複することはなく、種間関係もあまり生じていないと考えられた。このように、生息環境にくわえて、両種間の種間関係の様相は成長段階によっても大きく異なると考えられた。本研究の目的は、生息環境に応じて、在来種ヤマメと外来種ブラウントラウトの種間関係(種間競争・捕食)の様相(捕食の頻度・競争における優劣関係等々)がどのように異なるかを明らかにすることである。種間関係の様相は、生息環境の影響を大きく受けるにも関わらず、これまで、外来種の在来種に対する影響評価を行う際、「生息環境の影響」は考慮されてこなかった。本研究のように「生息環境の影響」に注目することで、在来種-外来種の種間関係をより正確に評価できる。一連の研究成果は、世界的に問題となっている外来サケ科魚類からの在来サケ科魚類の保全を達成するための、基礎的かつ重要な知見となる。ブラウントラウトは、在来種に対する捕食・餌を巡る競争の影響が懸念されているため、本研究では、特に「餌環境」の違いに注目した。2009年度は、場所の違いによる種間関係の違いを明らかにするために、石狩川水系千歳川支流ママチ川に設定した12調査区で、ヤマメとブラウントラウトの食性を調べた。その結果、ヨコエビが生息する流域では、ブラウントラウトがヨコエビを選択的に捕食するために、両魚種の食性は大きく異なり、餌をめぐる競争はあまり生じていないと考えられた。一方、ヨコエビが生息していない流域では、両魚種の食性は重複しており、餌をめぐる競争が強く生じていると考えられた。ブラウントラウトによる捕食はほとんどみられなかった。餌環境は、場所の違いだけでなく、季節によっても大きく異なる。2010年度は、季節による餌環境の違いや、さらには河川改修が餌環境(特に、ヨコエビの生息密度)に与える影響も考慮することで、「ヤマメとブラウントラウトの種間関係に環境要因が与える影響」について、研究内容を深めていく。
ハダニの紫外線適応に関する生理基盤の解明

ハダニの紫外線適応に関連して、UV損傷の発生および光回復機構、UV耐性におけるカロテノイドの効果、休眠誘起とカロテノイド代謝との関係について検討した。これにより、UV損傷における相反則と光回復機構の存在を実証した。また、雌成虫における生殖休眠の誘起とカロテノイド代謝の変化(体色変化)が分離可能なことを証明した。一方、カロテノイド組成とUV耐性の関係については不明な点が残った。ミカンハダニ卵のカロテノイド組成について、アスタキサンチン、カンタキサンチン、フェニコキサンチン、3'-ヒドロキシエキネノン、β-カロテンなどを同定した。野生型とアルビノの正逆交配により得られた卵の分析では、野生型を母親とした場合にのみこれらのカロテノイドが検出されたことから、卵のカロテノイド組成は母性効果によることが示された。野生型とアルビノの卵およびそれらの正逆交配による卵について、太陽光紫外線(UV)に対する耐性を比較した結果、6月にはカロテノイドを有する卵の耐性が高い傾向が認められた。一方、10月には影響がなくなり、いずれのふ化率も高くなった。太陽光UVの影響の季節変化について、ナミハダニ卵を用いて調査した結果、春に強く、その後秋に向かって減少する傾向が認められた。しかし、猛暑のため盛夏での影響が調べられなかったため、今後、さらに検討を要する。カンザワハダニ雌成虫では、休眠誘起によるUV耐性の上昇が確認され、休眠雌のカロテノイド分析ではアスタキサンチンのエステル体と考えられる多くのピークが検出された。カロテノイド組成とUV耐性の関与について、今後も反復実験を行う予定である。また、カンザワハダニ雌成虫では絶食によりアスタキサンチン含量が増加する傾向が明らかになった。この点について、高密度による餌の質の低下と分散ならびに分散時のリスクとしての太陽光UVの照射などが関連事項として考えられる。さらに、野外調査により、太陽光の有無ならびに紫外線強度の季節変化が、ミカンハダニの分布や生存に影響を及ぼしていることが明らかになった。以上の検証を進めることにより、さまざまな動物が植物から取り込み、代謝、蓄積しているカロテノイドの生態的意義を理解するのに貢献できる。概日リズム等に係る代謝調節因子については、エクダイソン受容体遺伝子(mRNA)の部分配列の決定など、解析に取り組んでいる。生体内においてエステル体としての存在が考えられたアスタキサンチンについて、コレステロールエステラーゼ処理による遊離体への変換と再回収による定量を試みた。その結果、ナミハダニでは全アスタキサンチン量のほぼ九割がエステル体として存在し、非休眠雌に比べ、休眠雌では数十倍のアスタキサンチンが生体内に蓄積していることが分った。また、従来は体色の変化と休眠はほぼ同一の現象としてとらえられていたが、生殖休眠は日長と気温の変化によって誘導されるが、体色の変化には成虫化後の摂食が不可欠であることが判明した。成虫休眠の誘起にはビタミンA前駆体でもあるβ一カロテンが必要であるが、それは親から卵へ導入されたものでも十分であると考えられているのに対して、体色の変化に必要なアスタキサンチン合成にはより多くのβ-カロテンが必要であり、そのために成虫化後の補充が不可欠と考えられる。アスタキサンチンや3-ヒドロキシエキネノンなど、ケトカロテノイドの含有量が高いミカンハダニの卵は、β-カロテンやルテインなどを多く持つナミハダニ卵に比べて、UVB耐性が高いことが明らかになった。一方、これらハダニ類の捕食者であるカブリダニ類の卵はナミハダニ以上に紫外線感受性が高いことが確認された。そこで、カプリダニ雌成虫にこれらのハダニを捕食させたところ、餌種により紫外線耐性が変化した。さらに、ナミハダニの光波長に対する誘因性と忌避の反応についてグリッド背景で、XYコンペンセーターで解析した。匂いや光に対する神経伝達因子としてGABAが考えられるが、ナミハダニGABA受容体の機能をアフリカツメガエルの卵母細胞に発現した組換え体GABA受容体のさまざまな拮抗阻害剤、非拮抗阻害剤に対する反応を2電極ボルテージ・クランプ法で解析した。ナミハダニ各発育ステージに対するUVBの生物影響について照射強度と照射時間の関係を解析し、生物影響は照射強度ではなく、積算照射量に依存し、相反則が成立することを明らかにした。また、UVBを照射された幼虫の多くが次の発育ステージである第一静止期に死亡することや特定の日齢の卵でUVB照射の影響が高いことなどを明らかにした。これらはUVBによる生物影響が特定の発育段階で顕在化することを示しており、UV損傷機構を解明する上で重要な知見と考えられる。その一方で、太陽光中のUVBによるナミハダニ卵のLD50値は、紫外線ランプでの値のほぼ86倍となった。多くの生物ではUVBによるDNA損傷に対する修復機構として光回復効果の重要性が指摘されている。そこで、ナミハダニの卵と幼虫について可視光やUVAによる光回復を検証したところ、顕著な効果が認められた。

したがって、太陽光による紫外線影響では同時に光回復が生じることにより、紫外線ランプに比べて損傷が抑制されているものと推察される。さらに、光回復のタイミングを調べた結果、UVB照射後、一定期間を暗黒下で経ると光回復効果が機能しなくなることが分った。さらに、卵齢による死亡率の違いや幼虫期の照射による死亡ステージなどから、UVBによる損傷に対する感受性が発育ステージによって変化し、その影響が特定の段階で現れるものと考えられた。UVの波長に対するミヤコカブリダニ(捕食者)の行動反応を解析したところ、ナミハダニが認知できないと考えられるUVBに対して、強い忌避行動が観察された。実質的に害のないUVAに対しても忌避行動は観察されるが、その行動は餌であるハダニのcueの存在によって変化した。また、UV損傷に対する光回復は、捕食者であるミヤコカブリダニでも確認された。当初は遺伝子解析についても計画に含めていたが、カロテノイド代謝と休眠、カロテノイド組成と紫外線耐性などについて、当初の予想以上にさまざまな知見が得られつつある。このため、本研究の主体はカロテノイドを中心とし、それらを行動分析に結び付ける形で進行している。これらのことから、おおむね順調に進行していると考えて良いと判断している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、最終年度に向け、紫外線耐性におけるカロテノイドの役割を評価して行く。その中で、当初の予定よりやや範囲を広げ、高温条件なども含め、複数の環境要因に対する防御機構としてのカロテノイドの役割も評価に加えたいと考えている。その評価の材料としてはハダニ自身だけではなく、カブリダニを評価の材料とすることも十分に可能であることが明らかになった。また、単に死亡率によって評価するだけではなく、紫外線損傷の生物共通の現象であるピリミジンダイマー産生の定量などを加え、紫外線の影響やそれに対する回復機構などをさらに深く追及する予定でもある。また、ナミハダニのゲノム計画が完了し、インドールアミン代謝系へのアクセスが容易になったので、これを利用してRNAiなどの手段を用いて機能解析の道が開けた。
ラット慢性エンドトキシン血症の神経筋接合部に及ぼす影響と機序

火傷による全身炎症反応では筋アセチルコリン受容体数は増加する。一方、Chagas病(Trypanosoma cruzi感染)やAIDSなどの慢性感染症では抗アセチルコリン受容体抗体が現れ、重症筋無力症が合併する。Cecal ligationand puncture(CLP)は通常急性敗血症モデルとして使用されている。ラットにごく軽度のCLPを施行し、神経筋機能の変化を研究すると、慢性期に重症筋無力症様症状が現れた。すなわち、前腓腹筋と横隔膜におけるアセチルコリン受容体数の低下、少なくとも二種類の抗アセチルコリン受容体抗体(blocking抗体とnonblocking抗体)の出現、筋力低下、非脱分極性筋弛緩薬に対する感受性増加、神経反復電気刺激後の筋力減衰反応、そしてネオスチグミン投与後の筋力減衰反応の消失した)。Stefanson等は1985年に腸内細菌(E.coli,K.pneumoniae,P.vulgaris)の膜タンパクの一部とアセチルコリン受容体のαsubunitの一部に分子相同性があり、これが抗アセチルコリン受容体抗体発現の引き金になることを発表した。よって、これらの研究結果は腹腔内感染症と重症筋無力症との関連を示唆し、抗アセチルコリン受容体抗体発現の一つの機序にせまるものである。しかし、本モデルでみられた神経筋機能障害に対する抗アセチルコリン受容体抗体の役割はいまだあきらにできておりません(Anesthesiology投稿中)。エンドトキシン慢性投与における筋(前腓腹筋および横隔膜)アセチルコリン受容体(nAchR)数およびdツボクラリン(dTc)に対する感受性の変化をラットを用いて観察した。サイトカイン阻害薬pyrazolotriazine誘導体FR1676523はTNF-α、IL-Iβの遊離を阻害しエンドトキシン血症時のDICおよび腎機能障害を抑制する.そこで、FR167653とエンドトキシンを併用投与したときのnAchRの変化も併せて検討した.方法および結果エンドトキシン(Difco社製055:B5)0.3mg/kgを連日14日間腹腔内投与すると横隔膜では変化を見いだせなかったが,前腓腹筋において、nAchR数([^<125>I]-α-bungarotoxin結合)は増加した(P<0.05).dTcのED50値(twich tentionを50%抑制する量)も増加した(P<0.05).その他の投与法(エンドトキシン0.3mg/kgを1および7日間、0.1mg/kgを1、7および14日間)では横隔膜および前腓腹筋のnAchR数およびED50値に変化を見いだせなかった.FR167653単独(0.1および0.5mg/kg、1、7、14日間)ではいずれの筋のnAchR数は変化しかかった.しかし、FR167653(0.5mg/kg)とエンドトキシン(0.3mg/kg)を7および14日間併用投与するとエンドトキシン単独投与時よりも前腓腹筋においてnAchR数は増加した(P<0.05).しかし、ED50値のさらなる増加は伴っていなかった.考察及び結語慢性エンドトキシン血症ではnAchRがupregulationし、dTcの感受性が低下したと考えられる.Cecal ligationand puncture(CLP;腹膜炎モデル)は一般に急性敗血症性ショックモデルとして使用されているされているが、穿孔の穴を小さくすることにより、慢性腹膜炎モデルとしても利用できる.ラットにごく軽度のCLP(盲腸を24ゲージ針で一回穿孔)施行後慢性腹膜炎が筋ニコチン性アセチルコリン受容体(AchR)に及ぼす影響を検討した.1) [^<125>I]-α-bungarotoxinを使用し結合実験より求めた前腓腹筋ニコチン性アセチルコリン受容体(AchR)数はCLP施行7、14および21日後に有意に低下した.横隔膜のAchR数は7および14日で低下していた.