hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集学的研究手法を用いたアテローム血栓塞栓症に対する包括的対策法の開発

食生活の変化と運動不足による糖尿病患者の急増による動脈硬化性血管病は全世界的な健康問題となっている。本研究の目的は、大動脈にアテローム性物質が貯留することで、大動脈壁に貯留したコレステロール塊が、心臓大血管手術時の大動脈の操作により大動脈の壁から剥がれ落ち、全身特に脳血管を閉塞することにより脳梗塞などの重大な合併症を引き起こすことを防止することである。手術中の大動脈の操作を大動脈の壁を潰すことなく行うことができる大動脈吻合装置および大動脈穿孔機の開発を行った。大動脈穿孔器の開発を中心に行った。【In vitro実験】定常圧負荷をかけた豚大動脈標本を,我々が設計した血流非遮断大動脈吻合器を用いて穿孔実験を行った.このシステムは,大動脈穿孔器と人工血管から構成されており,約10mmの孔を大動脈に開けると同時に人工血管を縫着可能なシステムである.彎曲があり,動脈硬化のため硬さが不均一で,外膜と内膜で構造が異なる大動脈壁に,確実に10mmの大きな孔を穿孔ことは容易ではない.さまざまな仕様の刃を用いて穿孔実験を行った.孔をあけると同時に,切開した組織が大動脈内に落下しないようにするため,穿孔器の中心に螺旋状の組織把持装置を作成した.この形状として,以前は釣り針型の形状を検討していたが,組織の把持力が弱いため,試行錯誤で螺旋状に決定した.刃は,外膜・中膜・内膜で組織の硬さが異なり,これを一様に切開・切除するために工夫が必要であった.鋸状の刃で切開することを試みたが,内膜が剥離することがわかり,鋭利な刃を準備する必要性があることが判明した.このため,日本国内の刃物専門メーカー,切断研究所等に研究協力を打診した.最終的に,中京地方の医療関連刃物メーカーの協力が得られた.約3カ月を要して,極めて鋭利な円筒状の刃が開発された.これを使用すると,豚の大動脈の外膜から内膜まで一様に綺麗に切開することができることが分かった.最大の懸念であった大動脈穿孔器の刃の開発に時間を要したが,試行錯誤の結果,理想的なものが出来上がったので,平成28年度はこれを使用して,豚大動脈を使用したin vitroの実験を行う予定である.昨年度に引き続き、上行大動脈を正確に切開するシステムの開発を行った。定常圧負荷をかけた豚大動脈標本を、我々が設計開発した血流非遮断大動脈吻合器を用いての穿孔実験を継続した。本システムは、直径10mmの正円の孔を上行大動脈を遮断することなく作成する穿孔器と、大動脈にあらかじめ縫着した人工血管から構成される。本システムのもっとも重要な点は、大動脈の全層に亘って、辺縁が平滑な孔を開けることが現状では大きな克服すべき困難である。大動脈壁は心外膜、大動脈外膜、中膜、内膜の4層から構成されており、それぞれ弾力繊維、膠原繊維、平滑筋、実質細胞の分布数が異なっており、一様ではない。実臨床では、大動脈壁には石灰化や脂肪沈着など二次的変化が加わり、層ごとの硬さは異なっており、容易ではない。解決のために穿孔器の基本設計は変更なく、円形剪刀の開発とシステムの統合を行なっている。現在までに開発された試作器は、豚健常大動脈の全層をパンチアウトする直径10mmの正確な孔を開けることが可能であり、切開した大動脈片を確実に大動脈外に回収することが可能であった。本システムの円刃は、精密加工業者の協力で完成したもので、大動脈の穿孔のみならず、小児心臓手術における右心室から肺動脈へのジャンプグラフトの作成や、補助人工心臓装置の左心室筋肉の切除にも使用可能ではないかと考え、新たな設計を計画している。年度後半では、動物を用いた検証実験を予定しているが、豚大動脈標本を用いた実験で穿孔器システムの不具合が発生し、後半の実験は延期となった。前述のごとく、豚大動脈標本を用いた大動脈穿孔実験では、本研究費を活用した低侵襲大動脈穿孔器が確実に標本に平滑かつ均一な孔を開けることが可能であることを示された。以前のシステムでは、細胞成分が中心の内膜の穿孔が不十分であり、内膜の剥離などが生じたが、新たなシステムでは、内膜層まで均一に綺麗な孔を作成することが可能であった。円形の刃を作成するのは技術的に最も困難な点であるが、刃物メーカー数社に検討を依頼し、最終的に1社が開発に協力してくれたことにより成功に至った。先端形状も正円、斜円15度、斜円30度のものを試した。斜円30度のものが最も切開孔が均一で、内膜損傷も少なかった。一方で、切開した大動脈片を回収するシステムは独自の形態が必要であり、回転する円刃の支点にもなるため、強度と複雑な形態が必要になるため、システム改善が必要であり、年度後半では開発された器械の点検及び改良に当てている。このため、研究は2016年12月以降はやや遅れているが、システムの調整が行われれば、順調に進捗する予定である。食生活の変化と運動不足による糖尿病患者の急増による動脈硬化性血管病は全世界的な健康問題である。

本研究の目的は、大動脈壁にアテローム性物質が貯留することで、大動脈壁に貯留したコレステロール塊が、心臓大血管手術時の大動脈の操作により大動脈の壁から剥がれ落ち、全身特に脳血管を閉塞することにより脳梗塞などの重大な合併症を引き起こすことを防止することである。そのために、手術中の大動脈の操作を大動脈の壁を部分遮断することなく上行大動脈に人工血管を吻合するデバイスの開発を行った。平成28年度に引き続き、上行大動脈を正確に切開するシステムの開発を行った。定常圧負荷をかけた豚大動脈標本を、我々が設計開発した血流非遮断大動脈吻合器を用いての穿孔実験を継続した。本システムは、直径10mmの正円の孔を上行大動脈を遮断することなく作成する穿孔器と、大動脈にあらかじめ縫着した人工血管から構成される。本システムのもっとも重要な点は、大動脈の全層に亘って、辺縁が平滑な孔を開けることが現状では大きな克服すべき困難である。大動脈壁は心外膜、大動脈外膜、中膜、内膜の4層から構成されており、それぞれ弾力繊維、膠原繊維、平滑筋、実質細胞の分布数が異なっており、一様ではない。実臨床では、大動脈壁には石灰化や脂肪沈着など二次的変化が加わり、層ごとの硬さは異なっており、容易ではない。開発された試作器は、豚健常大動脈の全層をパンチアウトする直径10mmの正確な孔を開けることが可能であり、切開した大動脈片を確実に大動脈外に回収することが可能であった。病理組織学的な検討も行い、大動脈壁全層が組織が挫滅することなく正確に切開されていることが確認できた。食生活の変化と運動不足による糖尿病患者の急増による動脈硬化性血管病は全世界的な健康問題となっている。本研究の目的は、大動脈にアテローム性物質が貯留することで、大動脈壁に貯留したコレステロール塊が、心臓大血管手術時の大動脈の操作により大動脈の壁から剥がれ落ち、全身特に脳血管を閉塞することにより脳梗塞などの重大な合併症を引き起こすことを防止することである。手術中の大動脈の操作を大動脈の壁を潰すことなく行うことができる大動脈吻合装置および大動脈穿孔機の開発を行った。平成28年度は豚大動脈を使用したin vitroの実験を行う.第一段階として,拍動流発生装置に装着した豚大動脈に灌流液を流し、圧をかけた状態で人工血管を縫着する.人工血管の縫着法も大動脈からの模擬血液漏れが少なくなるように,連続縫合,単結節縫合,マットレス縫合などを試し,出血量や吻合形態の評価を行う.さらに,穿孔器で大動脈に穴を開け,操作時間,操作時の出血量などの評価を行う.その上で大動脈を拍動流装置から外し、シリコンを流し込んで吻合部の形態を評価する.大動脈を切開して吻合部の形態を中から写真撮影して評価し,さらに断面を顕微鏡的に評価をする予定である.in vitro実験がうまくいったら,豚を用いたin vivo実験を行う予定である.本年度は大動脈穿孔器のシステムの耐久性の強化を前半に確実に行う。このため、改良された大動脈穿孔器を安定した状態で再使用できるように調整、改良を行う。斜刃30度の円刃を用いて豚大動脈標本が確実に切除でき、内膜の剥離が起こらないことを肉眼的に確認する。これは肉眼写真、拡大写真、顕微鏡的観察で確認する。さらに年度後半では豚を使った実験を行う。これは、体重60kg前後の豚を用いて、麻酔をかけた上で胸骨を切開し、上行大動脈に人工血管を縫合し、大動脈穿孔器を用いてこれに孔を開けることで、大動脈を遮断することなく吻合できることを確認する。これを上行大動脈から弓部大動脈にかけて34箇所行う。豚は犠牲死させ、上行大動脈を取り出して肉眼写真で大動脈内部から観察する。標本を固定して人工血管吻合部を顕微鏡的に評価する。
科学技術の専門家集団と一般社会との情報共有を活性化する手法の研想

本研究では、現在の日本社会における生命科学、とくにゲノム研究が社会一般とどのようなコミュニケーション回路を形成しうるのかを検討する。今年度の具体的な研究項目は、第一に科学技術の専門家コミュニティとそれ以外のコミュニティとの情報共有を改善するさまざまな活動をレビューし、長所と短所を整理すること、第二に、その中でとくに近年注目されている科学カフェの実態を調査し、現在の日本に適用するために必要な修正点を検討することである。第一点の成果として、科学研究の結果(コンテンツ)だけでなく、それらの背景や経緯(コンテクスト)を伝える活動や方法が欠けているとの現状認識が得られた。その欠如を埋める方法のひとつが科学カフェであり、そのイギリスなど海外における実態調査をおこなった。イギリス・フランスにおける調査では、科学カフェの参与観察のほか、イギリスでの科学カフェ創始者やロンドンのダナ・センターのスタッフ、国外でカフェを行うブリティッシュカウンシルの担当者らへのインタビューを行い、科学カフェ実施の背景や、その実践のノウハウについて調査することができた。そのほかに、試験的ではあるが下北沢において3回の科学カフェの開催を試みた。科学カフェは、その目的意識によって様々な展開が可能である。科学技術知の啓蒙にも、反科学の集会にも、それを用いることはできるだろう。しかしながら、本研究における実態調査や実践活動から明らかになったのは、このささやかな取り組みが、科学技術と社会との関係性を捉えなおし、これまで科学技術とは無縁であった市民をエンパワメントする可能性を持つということである。日本における取り組みも、一部においてはそのような契機を実現する可能性を持っている。これらの調査結果は、科学カフェの実践そのものだけではなく、今後の科学コミュニケーション活動にとっても示唆的なものであるといえる。
Rasファミリー活性化因子の多様性からのゲノム進化の検討

研究目的:ヒト低分子量GTP結合蛋白質特にRasファミリー分子のGDP/GTP交換因子(GEF)の全てを明らかにし、線虫から哺乳類にいたる過程での高次機能の獲得とゲノムの進化とを系統的に解析する。Rasファミリー分子は細胞外情報を細胞内情報に変換する重要な蛋白質であり、細胞内情報伝達系を知る上ではこの分子群の機能解析をなくして研究遂行には至らない。我々のこれまでの実績からRas分子の活性化を可視化することでGEFの活性化部位を明らかにして、固体レベルでの機能解析を行なうことにより他分野への蛋白質機能解析の新手法を提供できる。成果:分子の活性化を可視化することに成功した。これまで、GFPタグをつけることで生きた細胞内での分子の局在の変化は検討できていたが、我々は活性化を可視化することに成功した。(1)Ras分子が細胞内で刺激依存性に細胞周囲から活性化されることを示した。分子活性化の可視化の成功には一分子内FRET(Fluorescent Resonance Energy Transfer)原理を利用した。この原理の応用により新たな分子活性化の道を広げた。(2)生細胞でのRas分子の活性化の機構を探るためにこれまでに、アデノウイルスを用いてRas活性化モニター分子の導入も始めているため各種ヒト細胞への導入も可能となっている。Ras活性化モニター分子の動物での発現を試みている。(3)トランスジェニックマウスを作製し個体レベルでのRas活性化機構の解析を計画し現在着手している。
大腸発癌リスクを予測するヒストン修飾異常解明と個別化予防の確立

本研究では大腸発癌フィールド形成に関わるヒストン修飾異常を解明し、大腸癌リスク予測マーカーとして臨床応用することを目的としている。CIMP大腸腫瘍の多発症例および非CIMP大腸腫瘍症例の正常大腸粘膜におけるヒストン修飾(H3K4me3とH3K27me3)をChIPシークエンス法で解析した。ES細胞においてBivalent修飾を受け、かつ癌細胞でDNAメチル化する遺伝子の多くは、CIMP大腸腫瘍の多発症例の背景大腸粘膜においてH3K27me3でマークされていた。また正常大腸粘膜においてH3K27me3でマークされている遺伝子の約60%が、ES細胞ではBivalent修飾を受けていた。これらの結果から正常大腸粘膜におけるヒストンH3K27me3が大腸腫瘍のエピゲノム異常のpre-markとなっている可能性が示唆された。バイオインフォマティクス解析から大腸癌高リスク群とされるCIMP大腸腫瘍症例の正常大腸粘膜に特徴的なヒストン修飾パターンを示す遺伝子を約10個抽出した。多数の臨床検体を対象にChIP-qPCR解析を行う予備実験を行い、新鮮凍結切片からヒストン修飾解析ができるように、ChIP-qPCRの条件を最適化した。さらに新鮮臨床検体を約120検体採取しヒストンH3K4me3およびH3K27me3に対する抗体を用いてChIPを行った。当初の予定どうり、網羅的解析からの候補遺伝子の抽出、多数の臨床検体を用いたChIP-qPCRの条件検討、臨床検体の採取とChIPを行った。大腸鋸歯状病変であるSessile serrated adenoma/polyp (SSA/P)は、高率なBRAF変異、CpGアイランドメチル化の多発(CIMP)など、マイクロサテライト不安定性(MSI)大腸がんに特徴的な分子異常を示すことが明らかにされ、前がん病変として注目されている。SSA/Pの多くは右側結腸に存在し、多発する傾向にあり、またSSA/P症例は同時多発大腸がんのリスクが高いことが報告されている。これらの知見は一見正常に見える背景大腸粘膜において、発がんの素地となる分子異常が既に存在することを示唆している。SSA/P症例と非SSA/P症例の正常右側大腸粘膜および腫瘍組織を対象として、DNAメチル化とヒストン修飾異常の統合解析を行った。DNAメチル化はInfinium HumanMethylation450 BeadChip、ヒストン修飾は抗H3K27me3抗体を用いたクロマチン免疫沈降シークエンス(ChIP-seq)およびChIP-qPCRにより解析した。SSA/P症例の正常右側大腸粘膜では、H3K27me3でマークされている遺伝子数が非SSA/P症例と比較して有意に多かった。またSSA/P症例の正常大腸粘膜でH3K27me3を示す遺伝子は、SSA/Pにおいて高頻度にDNAメチル化を示した。SSA/Pの背景粘膜において特徴的なH3K27me3を示す遺伝子を抽出し、SSA/Pと非SSA/P症例の正常大腸粘膜65検体を対象にChIP-qPCR解析を行った。SSA/P症例の右側結腸では有意にH3K27me3の上昇が検出されたが、左側結腸からは検出されなかった。さらに背景粘膜でH3K27me3が検出された場合、腫瘍ではDNAメチル化が検出された。これらの結果から右側大腸粘膜ではH3K27me3修飾の蓄積がSSA/PにおけるDNAメチル化異常のpre-markとなり、腫瘍発生に関与している可能性が示唆された候補遺伝子におけるヒストンメチル化の、大腸癌リスク予測マーカーとしての有用性を検証するため、多数の臨床検体を対象にChIP-qPCR解析を行う。消化器内科順調にChIP-シークエンスからの候補遺伝子の絞り込みができ、またChIP-qPCRの条件検討も進んだ。より多数検体でのChIP-qPCR施行とメチル化、発現解析に使用する。
非粘着性土・粘着性土共存場における流路・河床形態

粘着性土を含んだ河床材料が上流から輸送されてきた掃流砂による浸食特性を明らかにした.また,河床土砂の空隙率と河床強度がどのような関係になっているかを現地調査により明らかにした.さらに,河岸・河床材料の粘着特性の違いが,流路・河床形態の形状特性値と伝播特性値にどのように影響を与えるかを明らかにした.最後に,植生動態モデルを組み込んだ河床変動解析モデルを構築した.粘着性土を含んだ河床材料が上流から輸送されてきた掃流砂による浸食特性を明らかにした.また,河床土砂の空隙率と河床強度がどのような関係になっているかを現地調査により明らかにした.さらに,河岸・河床材料の粘着特性の違いが,流路・河床形態の形状特性値と伝播特性値にどのように影響を与えるかを明らかにした.最後に,植生動態モデルを組み込んだ河床変動解析モデルを構築した.課題1.掃流砂による粘着性河床の浸食機構河床に露出した粘着性土は,流水よりも流砂,特に掃流砂により浸食を受けると考えられる.そこで,水路実験により,粘着性河床に掃流砂となる非粘着性土を供給したときの粘着性土の浸食特性を明らかにした.粘着性土としては,物理特性が比較的良く調べられているカオリンを用いた.初期河床は,粘着性土層上に給砂量に合わせた非粘着性土を敷く.給砂量は無給砂から非粘着性材料における平衡給砂量まで変化させ,給砂量が浸食速度に与える影響を調べた.課題2.堆積した粘着性土の浸食特性と空隙率の時間変化本課題については,メコン河流域の河川を対象に現地調査を実施し,現地における粘着性土の状態を調査した.湾曲外岸部において粘着性土層が露出している箇所は,浸食傾向であるため,非常に堅い粘着性土層となっていた.一方,湾曲出口付近の内岸側に堆積する微細土砂は柔らかく,非常に空隙率が大きい状態であった.課題4.植生繁茂による粘着性土の堆積が流路・河床形状に与える影響植生が砂州上に繁茂し,掃流力の低下に伴う土砂の堆積により河床位が高くなると,シルトや粘土が河床面に堆積し始め,粘着性土層が形成される.そこで,粘着性土砂の堆積量と粒度の平面分布を再現するため,植生による土砂の平面及び鉛直方向の遮蔽を考慮した数値解析モデルを構築した.さらに,水路実験により,河床変動と植生の流失の関係について明らかにした.課題2堆積した粘着性土の浸食特性と空隙率の時間変化本課題は,昨年度に引き続き,さらに検討を進めた.粘着性土としては,カオリンのみの場合だけでなく,カオリンと非粘着性土の混合率も変化させ,河床材料及び給砂材料として使用した.また,給砂量も平衡給砂量を最大値として,給砂ゼロの状態まで数種の給砂条件で実験を行った.その結果,粘着性土の浸食速度は流砂量の増加とともに増えるのではなく,給砂量が平衡給砂量に近い状態では,河床近傍の流砂及び水の流速が遅くなるため,河床は浸食されないことが明らかとなった.課題3非粘着性土・粘着性土共存場における流路・河床形態インドネシア国セサヤップ川の河岸の上層は,粘着性土で構成されているが,河岸の下層は非粘着性土で構成されている.このように河岸の浸食特性が空間的に変化しているな場を想定して,河岸浸食モデルを構築した.さらに,昨年度までに開発していた一般座標系の平面二次元河床変動解析モデルを移動一般座標系の平面二次元モデルに拡張し,河岸浸食モデルを組み込んだ.河岸浸食過程の数値解析結果によると、最初は河岸の浸食が非常に遅い.しかし,途中から,河岸の浸食速度が急激に速くなっている.これは,最初は,河岸下層の非粘着性土が流れに露出していなかったため,浸食が抑制されており,その後は,下層の非粘着性土が流れに露出し,浸食速度が速くなったためである.つまり,河岸の浸食特性の空間的な変化は,河岸浸食速度の急激な変化をもたらすため,浸食速度が予測できず,防災対策が間に合わない事例が発生しやすいことが明らかとなった。課題3.非粘着性土・粘着性土共存場における流路・河床形態本年度は,上層を粘着性土,下層を非粘着性土とした蛇行流路変動に関する実験を行った.その結果,全層を非粘着性土として行った実験に比べて,上層を粘着性土,下層を非粘着性土とした実験では,流路の曲率が小さくなることが明らかとなった.さらに,全層を非粘着性土として行った実験では時間とともに流路幅が広がり,ついには網状流路となったが,上層を粘着性土,下層を非粘着性土とした実験では,流路は一本に保たれたままだった.課題4.植生繁茂による粘着性土の堆積が流路・河床形状に与える影響まず,非粘着性材料を用いて,植生の根が河岸浸食に与える影響に関する水路実験を行った.植生としては木本類を想定し,浅根型と深根型でどのような違いが出るかを検討した。その結果,河岸の高さが深根型の根の深さよりも高いときは,浅根型も深根型も根が河岸浸食の抑制に与える影響は小さいことが明らかとなった.

さらに,浅根型の方が深根型よりも大きく河岸が浸食されるまで氾濫原上に残る現象が見られた.一方,河岸の高さが深根型の根の深さよりも低いときは,深根型では,根が河岸浸食を抑制していた.このような河岸の浸食は,粘着性土による河岸浸食抑制と同じような効果があることが推察された.さらに,実験で得られた知見を植生の流出特性として考慮し,陸域への植生の侵入・成長・流出を考慮した流路変動解析を行った.その結果,非粘着性土であっても流路幅の拡幅が抑制され,網状化しにくくなることが明らかとなった.
近現代アジア比較数量経済分析

1.19世紀後半から20世紀前半にかけてのインド人口動態の南北差は、出生率・死亡率それぞれの南北差によるところが大きい。死亡率は開発の、出生率は女性の社会的地位の違いで説明される。2.20世紀の南アジアにおける農業成長に対する作付けシフトの影響は、インドよりもパキスタンに、また戦前よりも戦後(1950年以降)に顕著であった。3.中国本土の経済近代化推計は過少ぎみであること、またその原因を明らかにした。4.20世紀アジアの貿易統計(国際標準商品分類による時系列)を整備し、横断比較に備えた。5.1930年代東アジアの購買力平価を実測し、日本と台湾の実質消費水準は、それぞれ朝鮮のそれの(約)4および8倍だった。6.第二次大戦後タイの金融統計(時系列)を体系的に整備した。7.戦前東南アジアの市場機能は東アジアのそれと構造的に異なっていた可能性があることを、金融的データから指摘した。8.ネルー時代のインド経済思想はもっぱら供給側の発想に終始し、需要要因が成長の制約でもある点を見落としていたと指摘した。9.東アジアの持続的成長は、経済構造変革によって促進された側面が大きいと指摘した。10.長期経済統計の資料的展望により、広域アジアの比較経済史の新構想とその課題とをデッサンした。11.20世紀台湾の長期マクロ経済統計を体系的に再整備・公開する準備を整えた。12.19世紀20世紀コリアの長期マクロ経済統計を体系的に再整備・公開する作業を実施した。以上の研究成果は、項目1112を除き、平成15年度中に単行本として法政大学出版局から上梓する予定である。(実施した研究作業の内容)平成7-11年度にわたって実施された一橋大学経済研究所COE形成プロジェクト(汎アジア圏長期経済統計データベース)の成果を受け、その広域共同利用への第一歩として、以下の準備作業を実施した。(1)上記研究所と法政大学比較経済研究所との間で研究情報を共有するため、人的ならびに研究補助資源の整備。(2)関連する基礎概念ならびに分析枠組みの総点検。具体的には、産業/商品/職業分類の国際標準化、基準年次ならびに重みの作成方法、指数問題の処理、旧計画経済圏採用の国民経済計算体系(MPS)の市場経済体系(SNA)への転換方法論、欠損データの個別的処理方法、購買力算定法、など。(3)比較経済史の方法論的検討と、その根底をなす問題意識(生活の質の測定、経済グローバル化の扱い、など)の解析。(4)経済史統計資料の史料量批判的検討と、それを利用した時系列統計の作成。(研究戦略に関して得られた所見)これらの検討の結果、次の二つの所見を得た。その第一は、比較数量分析に際して、あらためて現代日本経済史の経験を分析軸の一つとして捉える必要があるということである。その第二は、現在までに蓄積された研究成果をもとに、(上記第一点をも考慮しつつ)少人数の国際研究集会を開催するのが有益だということである。これらについては、本プロジェクトの第2・第3年度でその実現に努力したい。(実施した研究作業)(1)広域アジア諸国のマクロ経済史統計の探索と体系的推計作業に従事した。本年度、とりわけ研究の進捗をみたのは、アジア貿易史統計、ミャンマー貿易統計、20世紀初頭購買力平価の算定、インド歴史人口分析、ヴェトナムGDE推定などの作業であった。(2)前年度以来続けてきた広域アジア諸国のマクロ経済史統計の推計・検討結果を吟味する目的で、合計7回に2およぶ国内研究会を開催した(於法政大学比較経済研究所ならびに一橋大学経済研究所)。

(3)関連の深い独自の諸研究の成果を、法政大学比較経済研究所のワーキング・ペーパー9点と一橋大学経済研究所(旧)中核的拠点形成プロジェクト・ディスカッション・ペーパー9点とにまとめ、これらを公表した。(4)本研究課題の強い国際連関度にかんがみ、アジア、ヨーロッパならびにラテン・アメリカ諸国におけるマクロ経済史統計の推計・分析に携わる研究者17名と一堂に会し、「アジア・ラテンアメリカ・ヨーロッパ辺境における近代経済成長と分配」と題する国際研究集会を開催した(2001年3月16-18日、於一橋大学佐野書院)(得られた知的所見)(a)市場経済化の進展、市場圏の拡大、地域境界線の変更、産業構造の変化などを視野にいれた意味ある国際比較統計体系を実現するため、国際間における処理方式共通化の努力が必要である。(b)近代経済成長の初期条件を明確化するためには、選ばれた地域の集中的分析が有益である。(c)経済成長の水準ならびに変化率については、時系列上の収斂現象は必ずしも観察されない。(d)旧植民地の経済的遺産を評価するにあたっては、その統治原理の理念型分析が有効であろう。1.資料探索と推計の作業:(1)第一次大戦前シャム外国貿易統計と通関制度、(2)ヴェトナム歴史統計文献表作成、(3)タイ関係領事館報告目録(1897-1943)作成(以上3点はメンバー外専門家に委嘱し、成果は法政大学比較経済研究所ワーキングペーパー(Nos.97、99、102)に収録)、(4)ビルマ貿易統計データベース作成、(5)台湾経済史統計データベース補完、(6)戦間期高度成長直前日本数量経済史料の国際共有化、(7)1930年代日本・台湾・朝鮮の購買力平価算定。2.「アジア長期経済統計データベース」集大成のための方法的基礎づけ:(1)タイ金融発展小史(三重野)、(2)日本金融発展のアジア史的文脈(つる見)、(3)1930年代日本・台湾・朝鮮間の購買力平価算定(深尾)、(4)農業発展と停滞(黒崎)、(5)工業化の成果とその余波-解放後中国の経験(菊池)、(6)経済計画と工業化の光と影(絵所)、(7)新しいアジア人口史をめざして(斎藤)、(8)経済構造改革:安定成長の歴史的前提(柳原)、(9)東アジア比較経済史研究展望(尾高)。これらの成果は、遅くも2003年度中に公刊する。3.国際研究集会「アジアにおける近代経済成長と分配」の開催(2002年1月11-12日、於一橋大学佐野書院)。この成果は、2002年7月に開催予定の第13回国際経済史大会(International Economic History Congress、於ブエノス・アイレス)に提出され、本プロジェクトからは斎藤が参加する。(注目すべき知的所見)史的購買力平価を試算してこれを利用すると、戦前アジア地域には、当時の日本の(一人当たり)実質所得水準を抜くものがある。この発見の意味の解明は、比較経済発展分析に対する新しいチャレンジである。1.19世紀後半から20世紀前半にかけてのインド人ロ動態の南北差は、出生率・死亡率それぞれの南北差によるところが大きい。死亡率は開発の、出生率は女性の社会的地位の違いで説明される。2.20世紀の南アジアにおける農業成長に対する作付けシフトの影響は、インドよりもパキスタンに、また戦前よりも戦後(1950年以降)に顕著であった。
共同性と個をめぐる生涯学習論的研究-理論研究とフィールド研究のはざま-

本研究では、個として確立していくことが重視される現代社会の中で、G.ベイトソンのコミュニケーション論を基軸にして、共同性と個人の問題について生涯学習の観点から考察を行った。それは、自己実現、自己決定といった個への重視が、逆説的にどのように個を疎外していくのかを、もう一方の共同性という概念で対比しつつ、実証的に把握する試みである。ベイトソンは、個という存在をすでに共同性や環境のシステムの中に含みこまれている存在として捉えていくことにより、個人を軸とした近代西欧思想に特有の観念を乗り越えようとしていた。その萌芽は、現在の日本社会の過疎地域における生涯学習的な実践や、アルコール依存症のセルフヘルプ・グループの実践においても見ることができた。本研究では、共同性と個という問題を、生涯学習論的な観点から研究していくことを目的としている。自己実現や主体的な自己の形成など、ひとりの個として、個人として確立していくことが重視されつつある現代の中で、共同性や他者との関係性をいかに考えるかということを改めて検討していく必要があると考えるからである。本年度は、(1)理論研究については、環境や関係性のネットワークを思考の前提とすることを提起するG.ベイトソンのコミュニケーション論に依拠しながら、J.ハーバーマスにおける相互主体的なコミュニケーション論を背景に理論展開している成人学習論者J.メジローの認識変容の学習論との接点を読み解いていくことを中心に、学習理論としての考察を行った。(2)フィールド研究では、2006年4月より地域住民との協働による新しい学びの空間創りを始めている京都府相楽郡南山城村野殿・童仙房地域において、農業体験や地域内外の子ども・おとな向けの公開企画などを地域住民と共に企画・実施するとともに、地域における消防団の寄り合いや地域の祭祀への参与観察を行うことを通じて、農村集落地域における共同性の重視と個人としての活動の在り方について認識を深めた。(3)カリフニォルニア大学サンタクルズ校図書館にあるベイトソンのアーカイブスを訪問し、人間とエコロジーについてベイトソンが関わっていた委員会の資料を中心に未出版の資料を収集した。人間を中心とするのではない思考め基礎のヒントを見出すことができた。(4)理論研究の中間発表として、学会発表2回、論文1本を執筆した。以上のように、本研究を進めるための基礎的な研究を理論と実践の両側面から行った。本研究では、共同性と個という問題を、生涯学習論的な観点から考察していくことを目的として考察を行った。自己実現や主体的な自己の形成など、ひとりの個人として確立していくことが重要視されつつある現代め中で、共同性や他者との関係性をいかに考えるかということを改めて検討していく必要があると考えるからである。本年度は、理論研究では、G.ベイトソンのコミュニケーション論や、自己概念や地域社会における共同性のあり方、地域再生の実践に関わる実践事例について検討を進めた。フィールド研究では、京都大学教育学研究科で進められでいる京都府相楽郡南山城村野殿・童仙房地域との協働の学びの空間創りに一緒に参画することを通じて、地域における共同性と個の動的な関係性を、地域性の違いとの関連も含めて、様々な実態を知ることがでぎた。また、地域再生・活性のためには、地域を外部に開いていくだけでなく、地域住民自身が地域の再発見をする中で、主体的に関わっていくことへの意識の変化も鍵となっていくことも示唆された。他方、アルコール依存症者のセルフヘルプ・グループ(アルコホーリクス・アノニマス及び断酒会)のミーティングや例会、記念集会における参与観察を通じて、アルコール依存症からの回復にとって、共同性と個という問題がどちらかに偏ったり優先されりするのではなく、むしろ同時に成立し必要されていることを見出すことができた。そして、そのことが相互主体的な自己像ではなく、共同性や環境をすでに含みこんでいる存在としての自己像の実践の一つであるのではないかということが示唆された。尚、理論とフィールドを相互に行き来しながら研究を進めていくことの効果と重要性を再確認することができた。成果発表については、期間内には十分に行うことができなかったが、今後の研究活動に反映させていきたい。
遺伝子治療のためのEBウイルスベクターに関する研究

最近われわれは、Akata細胞からEBウイルスプラスミドが完全に脱落した細胞クローンを分離した。この細胞は、新たにEBウイルスを感染し細胞を抗ヒト免疫グロブリン抗体で処理すると、親Akata細胞と同様大量のウイルスを産生した。このような性状はEBウイルス陰性Akata細胞のみが保持するユニークなもので、本細胞を用いることにより組み換えウイルスを大量に産生することが可能となった。本システムの概略は以下の通りである。先ず親Akata細胞中のEBウイルスプラスミド(細胞あたり約20コピー)を標的として、相同組み換えにより薬剤耐性遺伝子(+外来遺伝子)を導入した細胞クローンを分離する。次いで、産生されるウイルス(組み換えウイルスと野生ウイルスの混合液)をEBウイルス陰性Akata細胞クローンへ感染することにより、組み換えウイルスのみが感染した細胞クローン本研究は、ヒトに使用できる安全で有効なEBウイルスベクターの開発を目的とし、感染性はあるが増殖能の無いEBウイルスを産生できるパッケージング細胞とEBウイルスベクターの開発を行った。EBウイルスのゲノムサイズは約175kbpである。ウイルス粒子にパッケージされるウイルスDNAの大きさには制限があり、200kbpを超えるウイルスDNAはパッケージングされない。われわれは、Akata細胞中の20個あるEBウイルスプラスミドの1個に相同組み換えにより約30kbpの外来DNAを導入することに成功した。現在、組み換えプラスミドのみを含む細胞クローンの分離に取り組んでおり、これが成功すれば、理想的なパッケージング細胞となることが期待される。われわれは世界で初めてEBV増殖に許容性の細胞を分離し、EBVベクターによる遺伝子導入法を確立した。本研究の目的はヒトに使用できる安全で有効なEBVベクターを開発することである。今年度は以下の研究を行った。1.LMP1遺伝子を欠失したEBVの作製:EBVが潜在的に持っている発癌活性にもっとも関連していると考えられる膜蛋白質LMP1遺伝子を欠失したEBVの作製した。まず、EBVのLMP1遺伝子を含む4.2kbp部分のSfiI部位へネオマイシン抵抗性遺伝子を挿入したターゲッティング用プラスミドを構築した。次いで本プラスミドをEBV陽性Akata細胞へトランスフェクトし、G418選択により標的部位にネオマイシン抵抗性遺伝子を組み込んだ細胞クローンを分離した。この細胞クローンが組み換えEBVを産生することを確認し、現在その生物活性を検討している。2.増殖性を無くしたEBV産生システムの開発:EBウイルスのBALF2遺伝子を持続的に発現するパ-ケージング細胞をEBV陰性Akata細胞を用いて作製した。現在BALF2遺伝子部分を欠失させた組み換えEBVを作製中であり、得られたEBVはパッケージング細胞でのみ増殖することが期待される。1.発癌活性の無いEBV産生システムの開発EBVの発癌遺伝子LMP1を欠失したEBV作製を試みているが、現在まで成功していない。EBVのB95-8株のDNAを用いて相同組み替え用のプラスミドを作製しているが、Akata EBVとB95-8EBVで塩基配列に違いがある可能性を考え、Akata EBVのLMP1領域の全塩基配列を決定し、同時にAkata EBV由来のプラスミドを調整し、組み替えEBVの作製を試みている。2.増殖性を無くしたEBV産生システムの開発EBVの増殖に必須なBALF2遺伝子を欠失したEBV作製を試みているが、現在まで成功していない。相同組み替え用プラスミドののりしろ部分を大きくしたプラスミドを作製し、さらに実験を行っている。BALF2遺伝子を発現するパッケージング細胞は既に作製した。

3.アンプリコン系の開発200kbを越えるEBV DNAはウイルス粒子にパッケージングされないことを利用し、巨大ゲノムEBV感染細胞を作製し、この細胞をパッケージング細胞として、EBVの複製起点とパッケージングシグナルをもつプラスミド(これをアンプリコンDNAと呼ぶ)をウイルス粒子として産生するシステム開発を行っている。
多発性骨髄腫に対する新規薬剤療法のTDMの開発

レナリドミド(Len)は多発性骨髄腫治療におけるキードラックの免疫調節薬であるが、高齢者などで副作用のため継続できないことがある。この研究ではLenの有効治療域、安全治療域を求めTDMによるテーラーメイド治療を確立することを目的とする。40人が試験基準に合致しLenを開始した.薬剤の有効性は68.8%であり3年無増悪生存率が57.2%であった.AUC0-24が血液学的毒性の発症に,また非血液学的毒性の発症に対してCo濃度が独立した要因であることが多変量解析にて示された.またLen治療後にeffector memory CD4 CD8と細胞内サイトカイン産生細胞が有意に増加した。多発性骨髄腫に対するレブラミド療法の前向き試験(倫理委員会承認番号974)において、書面にて同意をいただいた患者30名の検体を決められたポイントで複数回採血し、LC-MS/MSにてレブラミドの血中濃度を測定した。血中濃度からレブラミドのAUCを推定し、治療効果との相関を検討する。治療効果としては免疫グロブリンの定量値、フリーライトチェーンのκλ比などで効果判定基準に基づき総合的に判断する。治療経過中の副作用の発現や治療中断の有無もAUCと比較すべきイベントである。レブラミドの治療効果判定には治療開始から1年は必要であり、現在注意深く経過を観察している。一方、レブラミドは骨髄腫細胞に対する直接的な抗腫瘍効果を持つだけでなく、免疫調整剤としての側面も持つ。免疫担当細胞であるTリンパ球の活性化がレブラミドの濃度と相関するかを検討するため、上述の患者の検体から決められたポイントで複数回採血を行い、末梢血のT細胞プロファイリングのための検体を凍結保存している。さらに検体を集積し、まとめて解析予定である。多発性骨髄腫に対するIMiDsの臨床試験のプライマリーエンドポイントを解析し、エントリーされた30例の治療効果と副作用を明らかにした。全例の薬物濃度を測定し、薬物トランスポーターのSNPを解析した。経過中の末梢血T/NK細胞を保存し、アップデートしたT/NK細胞のプロファイリングパネルで解析した。BIMのcommon deletionを検討した。一部の症例で細胞内濃度を測定し血液濃度との関係を確認した。cell lineまたは正常T細胞を用いて薬物トランスポーターの活性の阻害やSNPによる活性の違いにより細胞内濃度の変化を検討した。細胞内濃度と治療効果との相関を検討中である。IMiDsの作用機序に関わる細胞内蛋白やアポトーシスに関わる蛋白の発現を検討した。治療効果とIMiDsで誘導された免疫学効果との関連について検討中である。T/NK細胞の表面マーカーのパネルを最新の情報にてアップデートして、臨床検体の解析を急いだため昨年の遅れを取り戻すことができた。さらに研究計画以上の進展としては、細胞内濃度測定の方法の開発を行い、一部の症例で応用可能であった。多発性骨髄腫に対するレナリドミド療法の前向き試験(倫理委員会承認番号974)において、書面にて同意をいただいた患者40名の検体を決められたポイントで複数回採血し、LC-MS/MSにてレナリドミドの血中濃度を測定し、複数ポイントの血中濃度からレナリドミドのAUCを推定した。さらに多発性骨髄腫に対するレナリドミドの治療効果を免疫グロブリンの定量値、フリーライトチェーンのκλ比などで効果判定基準に基づき総合的に判断し、血液学的または非血液学的副作用をCTCAEのグレードを用いて長期観察のなかで明らかにした。これらの治療効果・副作用とレナリドミドのAUCやCminまたはCmaxとの相関を検討した。さらに全例の薬物トランスポーターのSNPと血中濃度との関係を解析した。これらの検討により、レナリドミドのAUCおよびCminが血液学的、非血液学的副作用と相関すること、さらにその血中濃度による閾値を明らかにした。その一方で血中濃度だけでは治療効果を推定することは困難であった。レナリドミドを始めとするIMiDsは骨髄腫細胞に対する直接的な抗腫瘍効果を持つだけでなく、免疫調整剤としての側面も持つ。免疫担当細胞であるTリンパ球の活性化がレナリドミドの濃度と相関するかを検討投与前、投与後、経過中の末梢血T/NK細胞を保存し、T/NK細胞のプロファイリングパネルを用いマルチカラーフローサイトメとリーで解析した。T/NK細胞のプロファイルには活性化マーカーに加え、制御性T細胞などの抑制系マーカー、PD-1などの疲弊マーカーを含めた。これらの検討により、治療効果を認めた症例ではNK細胞の活性化をみとめ、正常NK細胞を用いたin vitroの研究でもIMiDsでNK細胞に活性化マーカーが誘導されれ、IMiDsによる多発性骨髄腫に対する免疫学効果の一端が明らかになった。

血中濃度測定は順調に行っている。一方、末梢血のT細胞のプロファイリングのための細胞の凍結をしているが、実際の解析までは至っていない。制御性T細胞を同定する表面マーカーの組み合わせについて、最新の知見から当初予定していたプロファイリングでやや不十分であることが判明した。最終年度にむけて、現在まで解析した、臨床研究における評価項目と、臨床検体を用いた、薬物濃度、薬物トランスポートターSNP、BIM common deletion、細胞内濃度、IMiDsに関わる細胞内蛋白、アポトーシスに関わる蛋白発現など関係を検討してしっかりと研究を総括する。血液内科制御性T細胞については、より細かな分画をとることにより正確な制御性T細胞を同定することができると国立がんセンター免疫TR分野西川博嘉先生からご教授いただいた。これらの最新の知見からT細胞プロファイリングが行う目処がついたので、今後研究を推進していく。T細胞プロファイリングが最新の知見で行う方針に変更したため、その分予定していたの費用が未使用でる。平成27年度にT細胞プロファイリングのための抗体など物品を購入するため、繰越金を使用する。
喉頭科学視点からの吃音治療の新戦略－喉頭ファイバーとフォノグラムの同時計測－

吃音症は人口の5%に発症する疾患であり、成人になっても人口の1%は吃音をもったまま社会生活を送っている。吃音は連発、伸発、難発(ブロック)の3種類に分かれるが、成人になるにつれブロックが増えることが分かっている。ブロック発生時は、音声だけではなく、呼吸も止まり、発話困難感だけではなく、周囲の無理解な負の反応により、発話に恐怖も覚えてしまう。そのような吃音症に対して、確立された治療法はなく、吃音発生の基礎的データが足りない現状である。そこで、吃音症の発声メカニズムの中での声帯機能を観察するために、喉頭ファイバースコピーと音声情報(フォノグラム)を同時測定するシステムを構築することを本研究で行う。喉頭ファイバースコピーで声門開大・声門閉鎖を確認でき、マウスピースにつながれたフォノグラム機械により、音圧・ピッチ・呼気流量を抽出する。喉頭ファイバースコピーは従来の耳鼻咽喉科の臨床で使用しているものを使用する。フォノグラムのデータと喉頭ファイバースコピーのデータを統合するのに必要な機材の準備を行った。フォノグラムデータと音声をPowerlabシステムに取り込み、また、喉頭ファイバースコピーの動画と音声をビデオキャプチャーモジュールを通して、パソコンに同時表示させるシステムを構築した。この研究を遂行するための研究計画を九州大学の倫理委員会に提出して、承認を得ている。本システムで吃音者の発話状態を確認すると、ブロック時の声帯の状態は閉鎖している時と、開大している時が発見された。2018年度は被験者測定まで行うことができた。被験者データを集め、ブロックの対策を考察する。測定の体制は整い、次年度で計測解析を行う予定である。研究システムの構築は順調である。吃音症の患者での協力者を増やし、予定されていた吃音の声帯運動評価を行う予定である。英文校正を次年度に行うことになったため、次年度使用額が生じました。
鳥類の卵・精子相互作用を制御する糖タンパク質の同定と機能解析

細胞間相互作用の視点から、配偶子間での特異的な認識と結合を制御すると予想される二種の糖たんぱく質(卵透明帯、zona pellucida、のZP糖タンパク質および精子表面のリン脂質結合タンパク質、MFG-E8)に関する構造と機能解析を進めた。ZP糖タンパク質については、リガンドブロット法により多様な組み合わせの中でZPB1とZPCが特異的に結合し、その会合に伴い分子間S-S結合を介したZPB1の二量体化が誘導され、それに伴う立体構造の変化により精子活性化能を獲得することを示唆した。またCOS7細胞で発現、分泌させたZPCは培養上清に添加された可溶性の産卵鶏血清ZPB1と会合して細胞表面にZPB1-ZPC複合体のマトリクスを形成することを明らかにした。さらに、可溶化して分離精製したZPCを可溶性ZPB1と反応させることにより卵透明帯マトリクスのin vitroでの再構築を試み、両ZP糖タンパク質は自己重合化して光学顕微鏡下で観察できる繊維状の複合体を形成することを発見した。一方、MFG-E8に関しては、精子表面以外にも細胞から分泌されるリン脂質膜小胞(エキソソーム)に局在し、乳腺上皮細胞のアポトーシスおよび脂肪細胞分化における細胞間認識での役割を示唆した。MFG-E8が膜小胞表面に存在して小胞と細胞との相互作用に重要な役割を持つことが明らかになったことから、ZP糖タンパク質マトリクスと膜小胞会合MFG-E8との複合超分子間の相互作用の解析への展開を進めている。平成17年度は、卵膜側の精子活性化分子群について、これらの機能の発現を担う領域や構造を解明するための実験に必要なサンプルの大量調製を中心に進めた。精子活性化能を持つZPDおよびZP1は分子内に潜在的N-型糖鎖結合サイトが4および3カ所存在する。いずれの糖タンパク質も等電点電気泳動により5-10程度の荷電の異なるスポットに分離することから、シアル酸や硫酸基を持つ糖鎖が存在し、精子膜上の分子との結合とそれに続く精子の活性化に糖鎖が何らかの役割を果たしている可能性がある。そこで、以下のように卵胞の卵母細胞を採取し、そこから卵膜を分離してZP1、ZPCおよびZPDを大量に調製した。(1)卵膜の分離・調製:産卵鶏を屠殺後、卵巣を摘出し、保温したPBS中で洗浄した。卵胞にカミソリで切り込みを入れ、卵胞内の卵母細胞をPBS中に放出させた。実体顕微鏡下で卵母細胞の周囲を覆う卵膜/顆粒膜細胞層/基底膜で構成される複合層をピンセットで剥離した。(2)卵膜ZP-糖タンパク質の分画:分離した卵膜をPBS中で超音波処理にすることより破砕し、遠心分離により沈殿(主にZP1/ZPC複合体)と上清(主にZPD)に分画した。また、動物培養細胞を用いて、組換えZPCおよびZPDを発現させるために、発現用遺伝子コンストラクトを構築した。これらの遺伝子をCOS-7細胞に導入して発現させ、培養上清から特異抗体を用いた免疫沈降によりZPCおよびZPDを回収してWestern blotting解析を行った。その結果、ZPC、ZPDいずれもプロセッシングを受けた成熟型タンパク質として分泌されることが明らかとなった。今年度は、卵膜側の精子活性化分子群について、これらの機能発現を担う領域と構造を解明するための実験を中心に進めた。これまでの研究により、卵膜から分離したZPB1と2PCの複合体では、一部が分子間のジスルフィド結合により会合しており、この複合体が精子活性化能を持つことを明らかにしている。そこで、HA-tag付加ZPCの発現用遺伝子コンストラクトをCOS7細胞に導入し、発現・分泌を確認した後、この組換えZPCと産卵鶏血清中のZPB1をin vitroで反応させた。その後、ZPB1に対する3種のモノクローナル抗体を用いて免疫沈降を行った。

沈降物をSDS-PAGE/免疫プロット法により解析した結果、ZPB1とともにZPCが共沈降しており、ZPB1とZPCが特異的に会合することが明らかになった。この結果は、ZPCに対する特異抗体および抗HA抗体によってZPB1が特異的に沈降することでも確認された。さらに、免疫沈降物を非還元状態で解析すると、約200kDaの抗ZPB1抗体陽性のバンドが検出された。これは、卵胞で卵膜が形成される場合と同様に、in vitroにおいても、ZPB1とZPCの複合体の一部が分子間ジスルフィド結合により2量体を形成することを示しており、このような部分的なジスルフィド結合形成の制御機構に興味が持たれた。一方、組換えZPCを発現分泌するCOS7細胞の培養上清に産卵鶏血清のZPB1を添加し、培養した後、ZPB1およびZPCに対する特異抗体で免疫染色し蛍光顕微鏡で観察すると、細胞表面に両者が共局在し、あたかも卵子の表面に卵膜が形成されるように、COS7細胞の表面にZPB1/ZPC複合体のマトリクスが形成されることが示唆された。これは、卵巣卵母細胞での卵膜形成機構をin vitoで解析する優れたモデル系となることが期待される。今年度は、精子先体反応を誘導する精子の活性化を引き起こす2量体型ZP1の生成を中心にZPB1/ZPC複合体の形成機構を解析した。ニワトリ卵母細胞の卵膜から分離したZPCおよびZPB1、さらに産卵鶏血清に含まれるZPB1を用いて、in vitroでの複合体の形成について研究した。(1)ゲル濾過クロマトグラフィーによるZPB1/ZPC複合体の重合度の解析ニワトリ卵膜を尿素で可溶化しZPCを分離精製し、産卵鶏血清中のZPB1と異なる比率で混合し一定時間反応させた後、ゲル濾過クロマトグラフィーで分画した。各画分に含まれるZPB1およびZPCをそれぞれに特異的な抗体を用いたELISAにより検出した結果、ZPCの混合比に依存してより高分子量画分にZPB1およびZPCが溶出されることが明らかとなった。(2)ZPCとZPB1の混合による試験管内での繊維状会合体の形成ZPCとZPB1をマイクロウェル中で、より高濃度(1-100μg/m1)で混合し、ウェルの底を顕微鏡で観察した結果、混合比に依存して繊維状の凝集物が形成されることが明らかとなった。この凝集沈殿物を回収し、電気泳動・免疫ブロット法で解析した結果、ZPB1の沈殿量にはピークが存在し、繊維状凝集物の形成にはZPCとZPB1の両者が必要で、最適な比率が存在することが示唆された。このようなin vitroでの自発的繊維状凝集物の形成は、生体内での卵膜マトリクスの構築を再現している可能性がある。
ランの組織培養と工場生産化

広西農学院から許教授、楊講師及び周講師を招へいし,岐阜県及び愛知県におけるラン栽培の現状を調査した。特に愛知県はラン栽培の日本の先進地であることから、愛知県の産地の視察を重点的に行った。許教授は,広西農学院蘭科組織培養研究室主任教授であることから,日本で栽培されているラン科植物の総目録及び日本のラン生産者住所及び氏名一覧の入手し,これに基づき,今後中国国内で需要が高まると考えられるラン品種の選定を視察農家を含めて討議し,数十種類のランを選択した。また,中華人民共和国での花卉の生産が鉢花(盆花)の生産が中心で、切り花栽培が発達していないことから,種苗の購入,育苗,施肥,潅水,開花処理などの技術的な面からの栽培情報の聞き取り調査を行い,中国における切り花栽培の品種の選定等を含めた花卉栽培の指針作りを行った。この中で、愛知県のラン生産農家が自家で育成した優良品種について提供を受け、広西農学院において栽培を行った結果、広西農学院でのランの生育が日本での生育に比べて著しく早いことが明らかとなり、当該農家とのラン種苗の委託生産契約が成立し、11月より生産が開始された。また、中国ではほとんど実施されていない営利目的とした花卉及び野菜の組織培養苗生産企業についても視察を行い、施設の整備状況、使用機材の一覧、雇用人員数等を調査し、生産コストの算定を行うと共に、専門技術員の教育体制あるいは営業手法を含めた実務的な事情についても情報の提供を受け、中国における植物組織培養苗生産の可能性について討論を行った。その結果、中国における植物種苗の現地生産の可能性が高いことが明らかとなり、広西農学院との植物組織培養種苗生産における合弁企業の設立に関して合意が成立した。また、これに関しては本科学研究費に基づく研究の終了後についても継続して当時者間が協議を行い、平成6年度中には調印が行われることとなった。本研究の課題である「ランの組織培養と工場生産化に関する研究」における成果としては、岐阜大学及び広西農学院の共通植物対象として高級ランの一種であるバンダを選定した。これは鉢花として流通できるばかりでなく切り花用花卉としても流通できる植物で、世界的な研究レベルにおいても研究が遅れている植物である。共同研究を実施した結果、広西農学院ではこれの無菌播種技術の開発を取り組み、岐阜大学では生長点培養技術及び不定胚形成技術の開発について実施した。広西農学院における研究成果としては、3種類の培地の検討を行い、その中ではMS培地が適しており、これにBAP0.3mg/lとNAA0.05mg/lを添加することで生育が促進し、さらにカザミノ酸あるいは未熟バナナ果汁を添加することによって良好な生育がえられることが明らかとなった。これらの成果は広西農学院研究報告に取りまとめられ、出版された。岐阜大学における研究成果としては、親植物から生長点培養の採取部位としては頂芽の生長点が最も適しており、腋芽の生長点の生育は頂芽生長点のそれに比べて著しく生長が遅いことが明らかとなった。また、5種類の基本培地の検定を行った結果、RC培地が最も適しており、これにBAPを0.1μM添加することで生育が著しく促進され、良好なプロトコームが形成された。このプロトコームを継代培養した結果,不定胚,不定芽プロトコームの集合体であることが明らかとなった。これらの組織をそれぞれ分離して培養した結果,不定胚集塊,不定芽集塊,プロトコーム様集塊に分けられた。広西省における自生植物を調査した結果,数種のイワタバコ科植物を見つけることができ,日本で栽培されているセントポ-リアの育種に活用できる可能性が明らかとなった。また,ラン科のデンドロビウム属の野生ランを採取し,広西農学院で栽培し,今後デンドロビウムの耐病性育種に活用する計画である。また、中国ではほとんど実施されていない営利目的とした花卉及び野菜の組織