hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品成分の機能性を決定づけるタンパク質の探索:システイン残基の酸化修飾に着目して

タンパク質システイン残基の酸化による翻訳後修飾により、さまざまなタンパク質が機能調節を受ける。本研究では、diallyltrisulfide(以下DATS)が薬物代謝酵素CYP2E1の437番目のシステイン残基のSH基を酸化的に修飾すること、直接的に酵素活性を阻害することを見出した。今後も、システイン残基の酸化修飾が検出されたタンパク質の機能変化を検討することにより、食品成分による新たな機能性の発見やそのメカニズムの解明につながることが期待される。本研究では、システイン残基を修飾するモデル化合物として、食品由来成分のdiallyl trisulfideを用い、その標的タンパク質の同定と作用機構の解明を行った。昨年度までに、diallyl trisulfideは薬物代謝酵素のCYP2E1の活性を阻害すること、その活性阻害にシステイン残基の酸化修飾が関係することを明らかにした。本年度は、まずdiallyl trisulfideによるCYP2E1の活性阻害機構を解明するため、酸化修飾部位の同定を行った。その結果、CPY2E1の437番目のシステイン残基のSH基を酸化的に修飾することを見出した。さらに、CYP2E1によって代謝されるchlorzoxazoneを用いて、in vivoでのCYP2E1活性を評価した。ラットにdiallyl trisulfideを投与すると、血中chlorzoxazoneのクリアランスが遅延したことから、diallyl trisulfideがin vivoでもCYP2E1活性を阻害することが明らかとなった。以上の結果から、システイン残基の翻訳後修飾により、その機能が調節されるタンパク質として、新たにCYP2E1を見出した。今後も、diallyl trisulfideをモデル化合物として用い、システイン残基の酸化修飾が引き起こされるタンパク質の同定を行うことで、食品成分による新たな機能性の発見やそのメカニズムの解明につながることが期待される。いくつかの食品由来成分はタンパク質のシステイン残基と共有結合し、その分子機能を調節することで生理活性を示すことが報告されている。天然物に由来する抗がん物質の研究を進める中で、我々はガーリックの香気成分であるdiallyl trisulfideに強いがん細胞の増殖抑制活性を見出した。Diallyl trisulfideをヒト大腸がん細胞に添加して培養すると、細胞周期の停止による増殖抑制とアポトーシスが誘導されることを報告した。さらにdiallyl trisulfideが細胞分裂に重要なタンパク質であるβ-tubulinのシステイン残基をS-allyl修飾することで紡錘糸の形成を阻害し、細胞分裂を阻害することを明らかにした。本研究ではdiallyl trisulfideをモデル化合物として用い、システイン残基と共有結合するタンパク質を探索・同定、タンパク質機能に及ぼす影響を解析することを目的とした。本年度はdiallyl trisulfideによるシステイン残基を酸化的に修飾するタンパク質の探索を行い、薬物代謝酵素の一つであるCYP2E1を同定した。Diallyl trisulfideはCYP2E1を酸化修飾することでその活性を阻害すること、CYP2E1の活性阻害により解熱鎮痛剤のアセトアミノフェンによる肝細胞毒性を抑制することを見出した。現在、diallyl trisulfideの標的タンパク質の同定を進めている。上記のように、タンパク質システイン残基を酸化的に修飾するタンパク質を見出した。さらに酸化修飾の結果、タンパク質の機能が低下することを見出すことに成功した。Diallyl trisulfideによる酸化修飾の標的タンパク質の検索を続ける。同定されたタンパク質について、酸化修飾によりその機能が阻害されるか検討する。実験に使用した試薬をメーカーから購入するのではなく、有機合成によって調製したため当該研究費が生じた。本年度も酸化修飾タンパク質を検索するためゲルの蛍光染色液やタンパク質消化酵素の購入に使用する。
国際環境法の国際私法的側面の研究

平成10年度における研究においては、国際環境法の国際私法的側面において、従来の私法制度の枠内においては被害者が救済を受け得ない可能性が高いという問題が存在することが判明した。平成11年度の研究においては、新たな問題の存在を認識したため、なお研究成果の公表にはいたっていない。新たな問題とは次のものである。1.私法の分野は従来私人の権利を保護法益として想定してきたと言える。近年においては、環境それ自体を保護法益とする国が生じてきている。こういった国の政策を国際私法においても尊重すべきか、するとすればどのようにすべきか?2.従来の私法の枠組みとは関係なく、環境汚染を生じさせる可能性のある企業などの出資によって保険または基金という制度が作られていたり、計画されている。国際環境法の国際私法の側面において、このような制度をどのように顧慮すべきか?3.これまでの私法はもっぱら結果に対して、対応してきた。すなわち、侵害行為の結果に対する損害賠償あるいは侵害行為自体の差止が主たる目的であった。もっとも、とくに環境といったいったん侵害されるとその回復が容易でないものについては、そもそも侵害の抑止に目的が移行しているように観察される。この傾向は国際私法における連結にどのような影響を与えるのか?このような問題をふまえつつ、国際環境に関する問題を国際私法の側面から把握し、解決策を提示していきたい。さしあたり、本年11月の国際法外交雑誌にこのテーマでの論文を掲載する予定である。さらに、漸次、香川法学に関連する論文に掲載していきたい。平成10年度は、主に文献や聞き取り調査を通じて、国際環境法の国際私法的側面の問題の探求をした。環境汚染行為に対する差止の準拠法は何か?損害賠償請求の準拠法は何か?といった旧来から論じられていた問題とは別に、次の問題が存在することが判明した。最近の環境汚染行為は企業の大規模な操業行為に起因することが多い。このような行為は通常国家(行政機関)によって許可され、その許可の範囲内であれば、汚染の結果に対する違法性が阻却される。ある国で行われた操業行為によって他国の私人が損害を受けている場合、その被害者による差止請求あるいは損害賠償請求は認められないこととなる。準拠法を行動地法とした場合、請求の要件の一つたる違法性が認められないからである。準拠法を結果発生地法とし、請求を認める判決を得たとしても、操業が行われている地ではその行為に違法性が認められないため、この判決が操業地において承認される可能性はきわめて低いと考えられる。したがって、被害者は少なくとも私法上の救済を受けることができないこととなる。これまでの研究は、このような問題が発生していること、この問題の法的な発生原因の解明にとどまっている。調査した範囲では、この問題に対する有効な対策は提唱されていないように観察される。平成11年度は問題の解決策を探りたい。おそらく私法のみならず、公法的な解決方法をも加味した従来のものとは異なる策を探求することとなろう。なお、これまでの研究成果は近い内に香川法学に掲載する予定である。
ダイニン・微小管系の振動運動機構 -運動中の姿を捉える電子顕微鏡解析-

鞭毛・繊毛の周期的な屈曲運動は、軸糸内で9本の周辺微小管の間に配列したダイニン分子のうち、逆側にあるダイニンが交互に活性化することによって起こると考えられているが、その制御のしくみは明らかでない。本研究では、軸糸外腕ダイニン、微小管、架橋構造のみから成るモデル系を作成し、この系が振動的な運動を起こすかどうかを調べるとともに、運動中のダイニンの構造を電子顕微鏡で解析することを目指した。クラミドモナス鞭毛から抽出した軸糸外腕ダイニン分子を微小管に結合させ、2本の微小管の間にダイニンが一列に並んだ複合体を作成した。電子顕微鏡観察では、2本の微小管を架橋するダイニンに2種類の向きが観察されたが、これらは逆向きに力を発生することが予想された。この複合体をCaged ATP光分解によって活性化し、複合体の運動と力発生をin vitro運動測定および光ピンセット法で確認した。ATP放出により、複合体から微小管が滑り出し、複合体が解離することが確認された。続いて、この複合体の微小管同士を架橋する構造として、長さ約80 nmの棒状のDNA折り紙構造体を作成し、変異体キネシンを介して微小管に結合させた。電子顕微鏡および蛍光顕微鏡観察は、複合体の解離がDNA折り紙架橋によって抑制されることを示した。ATPの光放出によって活性化した複合体は、振幅50 nm程度の自律振動的な往復運動を示した。運動の速度、ステップなどの解析は、この双方向運動がダイニンの能動的な力発生によることを示した。往復運動は、2本の微小管のそれぞれに結合したダイニンが逆向きに力を発生し、その力発生が交互に起こることによって生じると考えられる。この結果は、鞭毛・繊毛運動の根幹であるダイニンの活性化スイッチングが、ダイニン、微小管、架橋構造のみから成る単純な系で起こることを示唆する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。鞭毛・繊毛の振動的な屈曲運動は、軸糸内に配列したダイニン分子の運動が何らかのしくみで制御されることによって起こる。本研究では、軸糸外腕ダイニン、微小管、架橋構造から成し、振動的な運動を起こすようなモデル系を作成し、その運動を観察するとともに、運動中のダイニンの構造を電子顕微鏡で解析することを目指している。本年度はまず、軸糸外腕ダイニン分子をクラミドモナス鞭毛から抽出し、ATPを加えた時の微小管運動活性をin vitro motility assayによって確認した。次にこれらのダイニン分子を微小管に結合させて複合体を作成し、二本の微小管の間にダイニンが一列に規則的に並ぶような条件を検討した。作成したダイニン微小管複合体にATPを加え、蛍光顕微鏡で運動を観察した。ATP添加後、短時間で微小管の滑り出しが起こり、複合体の解離が起こるので、caged ATPを用いることによって複合体からの微小管の滑り出し運動を確認することができた。続いて、この複合体の微小管同士を架橋する構造として、長さ80 nm程度の棒状のDNA折り紙構造体を作成し、変異体キネシンを介して微小管に結合させた。現段階では、低濃度のダイニンを用い、複合体あたりのダイニン分子の数が少ない時には、DNA折り紙架橋によって複合体の解離を抑制することができた。微小なビーズを微小管に結合させ、光ピンセット法を用いることによって、架橋された複合体中の微小管の運動を観察することができた。ダイニン・微小管複合体からの微小管の滑り出し運動を観察するのが予想以上に困難で時間を費やしたが、鞭毛ダイニンの精製や、in vitro運動測定の条件検討を重ねることにより、高い確率で運動の観察ができるようになった。また、複合体の運動のナノ計測の条件も検討し、架橋された複合体の微小な運動の観察が可能になった。

運動の速度、ステップなどの解析は、この双方向運動がダイニンの能動的な力発生によることを示した。往復運動は、2本の微小管のそれぞれに結合したダイニンが逆向きに力を発生し、その力発生が交互に起こることによって生じると考えられる。この結果は、鞭毛・繊毛運動の根幹であるダイニンの活性化スイッチングが、ダイニン、微小管、架橋構造のみから成る単純な系で起こることを示唆する。より高濃度のダイニンの存在下でも複合体の解離が抑制できるように、架橋に用いるDNA折り紙構造体と微小管の結合の改良を試みる。架橋した複合体の運動をナノ計測で詳細に解析する。また、運動中の複合体を急速凍結してダイニンの微細構造を観察する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
トウモロコシの転移因子AC/DSの要種高等植物への導入と転移

トウモロコシの転移因子Acは4.6kbの因子で自ら転移するのに必要な転移酵素遺伝子を持っているが、大部分のDsは転移酵素遺伝子中に欠失を持った因子である。本研究ではAcやDsを含む種々のプラスミドベクタ-を異種植物のタバコやイネに導入、トランスジェニック植物体での、種々のAc/Ds誘導体の転移能や転移後の植物染色体上の挿入部位の構造解析を行い、導入転移因子の転移機構や植物染色体上でのDNA再編成、さらには植物遺伝子発現への影響などを解明せんとするものでる。Acの転移酵素遺伝子とDsが脱離するとHm^rとなるようなhph遺伝子をイネ及びタバコのプロトプラストに同時に直接法で導入、Hm^r形質転換体を分離、トランスジェニック植物を作出して導入外来遺伝子の植物染色体への挿入を検討すると、(a)hphだけ、(b)hphとDs、(c)hphと転移酵素遺伝子、(d)hph、Ds、転移酵素遺伝子の三者を持つものに大別された。これらの内で(b)hphとDsだけの植物体は全体の約1/3を占め、これらのDsは染色体上に安定に保持されていた。そこで、自家受粉してhphとDsの次世代での分離を検討した所、hphとDsは多くの場合別々の染色体に挿入されていた。イネの一系統についてさらに詳細な構造解析を行った所、hphとは別の染色体に挿入されていたDsは一過性の発現により生じた転移酵素の作用により転移挿入されたものと考えられる結果を得た。これはAc/Dsの転移はDNA複製と関連があり同一染色体上の近傍に転移するという従来の遺伝学的知見からみてたいへん興味ある結果であり、染色体上にあるAc/Dsの移転と直接法により導入されたAc/Dsの転移機構の相違を考える上で重要な実験結果かと思われる。なお、(d)のhphと共にDsと転移酵素遺伝子が共存する植物体中では、Dsは不安定で転移酵素の作用により再転移を引き起こしており、somatic transpositionもgerminal transpositionも観察された。
情動による感情音声発話のメカニズムとモデル化に関する研究

音声コミュニケーションにおいては、発話意図から音声生成まで、脳ネットワークがどのように活動しているか、脳ネットワークの間にはどのように情報を交換しているかについて、謎がまだ多かった。前年度に眼球運動を用いた行動学的な研究では、連続朗読音声における発話計画をする際、単語ごとの潜時時間は運動指令の作成のみならず、語彙の理解にも依存していることは明らかにした。平成30年度では、我々は眼球運動と脳電図を用いて、前年度の行動学的な研究結果を検証した。本研究では、我々は既存のfMRIに基づいた視覚処理、発話計画、語意処理、音韻処理などの脳ネットワークのテンプレートを用いて、文章を朗読する際全時間帯を通して観測した脳電信号をフィルタリングすることにより、脳ネットワークの活動を考察した。その結果、文頭単語の潜時時間に比べて、文末単語のそれは40%短縮された。短縮された分の内訳を分析してみると、語意処理以外の要素が多数存在していることを明らかにした。全時間帯にわたって音声を生成する際の脳活動の動的特性を分析したところ、左半球にある語意処理ネットワーク、正字処理ネットワーク、音韻処理ネットワーク及び右半球にある韻律処理ネットワークや発話計画ネットワークを活動している。また、両側の聴覚ネットワークとマルティセンサーリ統合ネットワークも音声生成にかかわっていることを明らかにした。また、言語理解のメカニズムを調べるため、漢字の発音または形状の間違った漢字を摂動として入れた文章を被験者に読ませる際、眼球運動装置によって理解のプロセス考察した。その結果、漢字の文章を理解するとき、被験者がまずbottom-upの処理を実施したあと、top-downの処理を行い、語意理解には文字の形状より文字の発音が優位であることが分かった。情動により駆動される感情は、人間の本能で、音声コミュニケーションには欠かせない機能を果たしている。しかし、これまで脳機能に関する計算モデルの研究は主に知的機能のみにとどまり、情動に関する機能にほとんど触れなかった。そのため、本研究では、脳神経学の最新知見に基づいて、情動による感情音声発話のメカニズムを解明し、感情生成と知覚の機能を取り入れ感情音声発話の神経生理学的計算モデルを構築し、さらにモデルにより自閉症などの情動障害の早期発見とリハビリテーションへの応用を図ることを目的とする。平成28年度は、本研究の初年度で、おおむねに当初の計画通り進んでいる。本研究の基礎部分として、我々は感情音声の知覚時の脳活動データを収録した。そこで、fMRIを用いて、データの収録では、怒り、悲しみと喜びの三感情を知覚する時の脳活動に対して、20名の被験者からデータを収録した。これらのデータを分析しつつある。人間感情の動的変化を捉えるため、本研究では時間分解能の高い脳電図(EEG)を用いて感情変化時の脳活動を観測することにした。その準備研究として、EEGに基づいたソース再構成の方法を用いて、音声知覚における脳活動の動的変化を分析し、ERPやfMRIによる先行研究の結果と比較することにより、提案方法の有効性を確認した。その結果を国際学会で発表し、国際学術雑誌に投稿中である。感情音声発話神経生理学的計算モデルの構築では、米国ボストン大学の提案した音声生成ニューロン計算モデル(DIVAモデル)を基に、情動部位に関わる感情モジュールを取り入れて、感情音声を生成した。その成果を国際大会で発表し、また脳の運動制御計算モデルについて、多数の研究成果を発表した。非母語の発話学習について、発話運動を可視化して学習者へフィードバックにより学習の効果を促進することを明らかにした。この成果を国際学会で発表した。平成28年度当初の計画通り、感情音声を知覚する時脳活動のfMRIデータを収録し、データの分析を行っている最中である。感情の動的変化の研究について、感情が平静の状態からほかの感情を変移する時の脳電図データの収録も行っている。感情音声の発話時において計測した発話運動データを分析して、真の感情と演じた感情の発話時の調音運動における差異を明らかにした。また、発表成果に入れていないが、インターネット上の情報を利用して、うつ病の早期予測に関する研究論文をつい最近国際学術雑誌に採択された。しかし、これまで脳機能に関する計算モデルの研究は知的機能のみにとどまり、情動に関する機能にほとんど触れなかった。そのため、本研究では、脳神経学の最新知見に基づいて、情動による感情音声発話のメカニズムを解明し、感情生成と知覚の機能を取り入れ感情音声発話の神経生理学的計算モデルを構築することを目的とする。平成29年度では、我々は眼球運動と脳電図を用いて、文章を朗読する際音声計画のメカニズムを考察した。その結果、単語ごとの潜時時間は運動指令の構築のみならず、語彙の理解に依存していることは明らかにした。また、文章を朗読したときに、脳内ネットワークにおける情報の流れを明らかにした。本研究では、真の言葉と偽の言葉および名詞と動詞を用い、被験者に聴取させながら脳の動的な活動を考察した。その結果、言葉の理解時に脳ネットワークにおける各部位の活動と情報の流れを明らかにした。また、名詞と動詞に関する神経学的区分について文法的な要素でなく語彙は重要な役割を果たしていることが分かった。音声生成と音声知覚との関係について、調音部位の異なる単語を被験者に聴取させ、脳電図を用いて発話運動野の脳活動を観測した。その結果、唇の突き出し有無の言葉に対して、口唇に対応する発話運動野に活動パターンが異なることが明らかにした。

感情知覚について、我々はfMRIを用いて、被験者に感情音声と感情表情を見せて脳内の活動を計測した。データの分析に基いて、脳の感情モデルを構築している。fMRIは時間分解能が低いという欠点を補正するため、本研究では、感情が豊かである動画を被験者に見せながら脳電図を計測し、脳神経ネットワークの動的変化を分析している。1.音声生成のメカニズムの脳電図研究についていくつかの研究成果を発表した。2.音声生成と音声知覚に関する脳研究の成果を発表した。3.感情音声の分析は順調に進んでいる。4.感情音声に関するfMRIデータと脳電図データを収録して、分析を行っている。音声コミュニケーションにおいては、発話意図から音声生成まで、脳ネットワークがどのように活動しているか、脳ネットワークの間にはどのように情報を交換しているかについて、謎がまだ多かった。前年度に眼球運動を用いた行動学的な研究では、連続朗読音声における発話計画をする際、単語ごとの潜時時間は運動指令の作成のみならず、語彙の理解にも依存していることは明らかにした。平成30年度では、我々は眼球運動と脳電図を用いて、前年度の行動学的な研究結果を検証した。本研究では、我々は既存のfMRIに基づいた視覚処理、発話計画、語意処理、音韻処理などの脳ネットワークのテンプレートを用いて、文章を朗読する際全時間帯を通して観測した脳電信号をフィルタリングすることにより、脳ネットワークの活動を考察した。その結果、文頭単語の潜時時間に比べて、文末単語のそれは40%短縮された。短縮された分の内訳を分析してみると、語意処理以外の要素が多数存在していることを明らかにした。全時間帯にわたって音声を生成する際の脳活動の動的特性を分析したところ、左半球にある語意処理ネットワーク、正字処理ネットワーク、音韻処理ネットワーク及び右半球にある韻律処理ネットワークや発話計画ネットワークを活動している。また、両側の聴覚ネットワークとマルティセンサーリ統合ネットワークも音声生成にかかわっていることを明らかにした。また、言語理解のメカニズムを調べるため、漢字の発音または形状の間違った漢字を摂動として入れた文章を被験者に読ませる際、眼球運動装置によって理解のプロセス考察した。その結果、漢字の文章を理解するとき、被験者がまずbottom-upの処理を実施したあと、top-downの処理を行い、語意理解には文字の形状より文字の発音が優位であることが分かった。被験者のデータ収集を強化して、ほかの部分には計画通り研究を進める予定です。計画通り進める予定である。計画された実験の一部は実験者の都合により実施できなかった。物品を購入する際、価格の変動により残額が少々出てきた。その残額は、今年度の助成金に合わせて使用する予定である。上記の実験を平成29年度で実施する予定である。
言語の起源・進化の構成的理解

1.計算モデルによる階層生成と意図共有の進化の分析階層性を生みだす再帰的結合が進化する条件を物体操作に関して進化シミュレーションで調べ,再帰的結合が生成物と生成方法の多様化という適応的機能を持ち,強い資源獲得競争下で進化することを示した.複雑な形質間相互作用を想定した個体学習と社会学習の進化モデルを構築し,言語能力の創発ダイナミクスを調べ,認知能力に関する遺伝的同化に基づく安定した適応進化と,学習を伴う他個体との相互作用で生じる多様な適応形質が集団の適応性をもたらし得ることを示唆した.2.ロボット・人間の相互作用を通したコミュニケーション創発プロセスの分析ロボットによる物体概念の形成とロボット間での記号創発の実験環境構築・動作調整・予備実験を行い,ロボットのカメラによる画像取得とアームによる物体制御からマルチモーダル情報が獲得できる事を確認した.言語コミュニケーションの背後にある動作の同期/非同期など身体的コミュニケーションについての分析を進め,脳波-視線-動作同時計測実験の基盤を構築した.これは赤ちゃんロボットと母親の言語的コミュニケーションでも活用できることを示し,認知発達班との連携を進めた.表現の意味が階層構造に依存する構造依存性は,字義通りの意味と言外の意味の循環の中で理解されるという仮説を立て,多人数環境で構造依存性を持った表現の表出プロセスを観察する実験を開発した.階層性が生じると言われている繰り返し学習の実験を再検討する多人数の実験を構築した.3.大規模データを用いた言語の文化進化の分析データ収集システムの拡張と効率化を行い,言語進化を定量化する基盤を整備した.意図共有に関して,共有過多を生み出すフェイクニュースを識別する機械学習モデルを構築した.階層性に関しては言語理論班と連携し,BE完了形とHAVE完了形の交代時期が19世紀半ばに生じた可能性を示した.各項目の計画について,やむを得ない繰越があるものの,下記のとおり計画通り進んでいる.1.計算モデルによる階層生成と意図共有の進化の分析:階層生成の基盤となる再帰的操作が進化する条件を調べること,および伝達能力と伝達システムが生物進化と文化進化の相互作用を通して共進化する計算モデルの構築し基本性質を分析することを計画していた.前者については,再帰的結合が強い資源獲得競争の下で適応的になることを示した.再帰的結合の進化シナリオについては,言語理論班・人類進化班との連携研究の議論を進めた.後者のモデルを構築し,認知とコミュニケーションが相乗的に適応に影響する性質を調べられた.2.ロボット・人間の相互作用を通したコミュニケーション創発プロセスの分析:ロボット同士・ロボットと人間による対話実験,実験室言語進化実験を行い,階層を生成し意図を共有する記号コミュニケーションシステムが相互作用を通じて創発するプロセスを分析するためのいくつかの実験環境構築を計画していた.ロボットについては,製作販売している会社の製品代替わりにより2017年度中に納入が不可能となりその分を繰越したが,2018年度に入ってすぐに導入して実験環境を構築し,2017年度中に進めていたシミュレーションによる分析を利用することで,速やかに予備実験を進められた.記号のみならず非記号コミュニケーションから調べられる実験基盤を構築し,認知発達班との連携の基礎を作った.多人数で同時参加できる言語進化実験のデザイン・実験システムの開発・予備実験については,特に階層性に着目した実験を構築できた.3.大規模データを用いた言語の文化進化の分析:これまでのデータ収集システムの拡張と効率化を行い,言語進化を定量化する理論と技術の基礎整備を計画通り進め,フェイクニュースに関する機械学習モデルの構築,および,言語理論班との連携を進められた.下記3項目の研究を進めて公募班を含めた相互の議論を深め,他班との連携研究も積極的に展開する.1.計算モデルによる階層生成と意図共有の進化の分析:音楽・数学等における再帰に関する脳構造を参照して認知モデルを構築し,再帰的物体結合が統語操作にまで進化するシナリオ提示を進める.また,言語理論班・人類進化班と連携して霊長類・ヒト幼児の行動と石器等の道具の進化を再帰的結合能力の観点から検討する.生物進化・個体学習・社会学習が相互作用する進化ダイナミクスの分析を進めるとともに,音で相互作用する仮想生物進化環境の構築も行う.鳥類の音声情報伝達能力の適応性理解のためのマイクアレイを用いた行動観測と,知覚運動相互作用で創発する霊長類の新奇動作のモデル化を行動生物班と連携して進める.2.ロボット・人間の相互作用を通したコミュニケーション創発プロセスの分析:解釈学的循環を想定した人工言語共創課題の実験と計算モデル,および階層性創発の繰り返し学習の実験により,意図共有と階層性の記号コミュニケーションシステム創発過程の分析を進める.2台目のロボットを導入しロボット間対話実験の実験環境構築を進める.並行して,相互分節化仮説の計算論と階層的場所概念獲得形成モデル,および自己知識と他者発話に基づくフレーズの相互学習モデルの構築・分析により,相互分節化仮説の妥当性を検討する.身体の同期・非同期を伴なう相互作用実験について脳波-視線-動作同時計測の実施・分析を進める.行動生物・人類進化・認知発達班と連携し,霊長類の口の動きと行為の相関,マザリーズにおける動作引き込み現象を解析する.3.大規模データを用いた言語の文化進化の分析:共有過多や社会の分断を促す言語進化について大規模ソーシャルデータを用いた分析を進める.言語理論班との連携で英語完了形交代劇のビッグデータ解析を進め,言語構造変化のメカニズムを検討する.1.計算モデルによる階層生成と意図共有の進化の分析

階層性を生みだす再帰的結合が進化する条件を物体操作に関して進化シミュレーションで調べ,再帰的結合が生成物と生成方法の多様化という適応的機能を持ち,強い資源獲得競争下で進化することを示した.複雑な形質間相互作用を想定した個体学習と社会学習の進化モデルを構築し,言語能力の創発ダイナミクスを調べ,認知能力に関する遺伝的同化に基づく安定した適応進化と,学習を伴う他個体との相互作用で生じる多様な適応形質が集団の適応性をもたらし得ることを示唆した.2.ロボット・人間の相互作用を通したコミュニケーション創発プロセスの分析ロボットによる物体概念の形成とロボット間での記号創発の実験環境構築・動作調整・予備実験を行い,ロボットのカメラによる画像取得とアームによる物体制御からマルチモーダル情報が獲得できる事を確認した.言語コミュニケーションの背後にある動作の同期/非同期など身体的コミュニケーションについての分析を進め,脳波-視線-動作同時計測実験の基盤を構築した.これは赤ちゃんロボットと母親の言語的コミュニケーションでも活用できることを示し,認知発達班との連携を進めた.表現の意味が階層構造に依存する構造依存性は,字義通りの意味と言外の意味の循環の中で理解されるという仮説を立て,多人数環境で構造依存性を持った表現の表出プロセスを観察する実験を開発した.階層性が生じると言われている繰り返し学習の実験を再検討する多人数の実験を構築した.3.大規模データを用いた言語の文化進化の分析データ収集システムの拡張と効率化を行い,言語進化を定量化する基盤を整備した.意図共有に関して,共有過多を生み出すフェイクニュースを識別する機械学習モデルを構築した.階層性に関しては言語理論班と連携し,BE完了形とHAVE完了形の交代時期が19世紀半ばに生じた可能性を示した.各項目の計画について,やむを得ない繰越があるものの,下記のとおり計画通り進んでいる.1.計算モデルによる階層生成と意図共有の進化の分析:階層生成の基盤となる再帰的操作が進化する条件を調べること,および伝達能力と伝達システムが生物進化と文化進化の相互作用を通して共進化する計算モデルの構築し基本性質を分析することを計画していた.前者については,再帰的結合が強い資源獲得競争の下で適応的になることを示した.再帰的結合の進化シナリオについては,言語理論班・人類進化班との連携研究の議論を進めた.後者のモデルを構築し,認知とコミュニケーションが相乗的に適応に影響する性質を調べられた.2.ロボット・人間の相互作用を通したコミュニケーション創発プロセスの分析:ロボット同士・ロボットと人間による対話実験,実験室言語進化実験を行い,階層を生成し意図を共有する記号コミュニケーションシステムが相互作用を通じて創発するプロセスを分析するためのいくつかの実験環境構築を計画していた.
イネ種子胚乳細胞におけるADPグルコースの合成と輸送機構の解明

植物は種子などのシンク細胞中のアミロプラスト中に,子孫のエネルギー源として貯蔵デンプンを合成・蓄積する.貯蔵デンプンは,天然に存在する高度に利用可能なバイオマスであり,人類はこれをカロリー源としてだけでなく,各種産業の原材料としても活用している.したがって,植物のデンプン生合成を詳細に理解することは,エネルギーの確保および増大に直結する重要な課題である.ADPグルコースピロホスホリラーゼ(AGPase)はデンプンのグルコース供与体であるADPグルコース(ADPG)の合成を触媒する酵素であり,その反応は植物デンプン生合成における律速段階と考えられている.イネやトウモロコシなどの穀類では他の植物と異なり,胚乳におけるAGPaseはアミロプラストだけでなく細胞質にも存在し,細胞質で合成されたADPGはトランスポーターを介しアミロプラスト内に運ばれることが知られている.しかし,この特異的なシステムの意義やメリットなど,多くのことが不明のまま残されている.本研究では,このシステムに着目し,その詳細な解明と植物貯蔵デンプン集積量向上の新たな分子基盤を構築することを最終的な目的とした.イネADPGトランスポーターcDNAを単離し,器官特異的発現を調べたところ,種子に顕著に発現することが明らかとなった.また,その機能を明らかにするため,本遺伝子の大腸菌発現系の構築を試みたが,タンパク質の発現は認められず,宿主やペクターの検討が必要と考えられた.イネAGPaseの6種のサブユニットcDNAを単離し,遺伝子の器官特異的発現パターンから,細胞質型とプラスチド型AGPaseの各サブユニット構成を予測した.両酵素の大腸菌発現を構築した.形質転換体のヨウ素染色から,細胞質型酵素は生体内で高い活性を保持していると考えられた.しかし,精製酵素の特性からプラスチド型酵素の方が高い活性を示し,細胞質型AGPaseの活性は,プラスチド型とは異なる未知の活性化因子に調節されることが明らかとなった.植物は種子などのシンク細胞中のアミロプラスト中に,子孫のエネルギー源として貯蔵デンプンを合成・蓄積する.貯蔵デンプンは,天然に存在する高度に利用可能なバイオマスであり,人類はこれをカロリー源としてだけでなく,各種産業の原材料としても活用している.したがって,植物のデンプン生合成を詳細に理解することは,エネルギーの確保および増大に直結する重要な課題である.ADPグルコースピロホスホリラーゼ(AGPase)はデンプンのグルコース供与体であるADPグルコース(ADPG)の合成を触媒する酵素であり,その反応は植物デンプン生合成における律速段階と考えられている.イネやトウモロコシなどの穀類では他の植物と異なり,胚乳におけるAGPaseはアミロプラストだけでなく細胞質にも存在し,細胞質で合成されたADPGはトランスポーターを介しアミロプラスト内に運ばれることが知られている.しかし,この特異的なシステムの意義やメリットなど,多くのことが不明のまま残されている.本研究では,このシステムに着目し,その詳細な解明と植物貯蔵デンプン集積量向上の新たな分子基盤を構築することを最終的な目的とした.イネADPGトランスポーターcDNAを単離し,器官特異的発現を調べたところ,種子に顕著に発現することが明らかとなった.また,その機能を明らかにするため,本遺伝子の大腸菌発現系の構築を試みたが,タンパク質の発現は認められず,宿主やペクターの検討が必要と考えられた.イネAGPaseの6種のサブユニットcDNAを単離し,遺伝子の器官特異的発現パターンから,細胞質型とプラスチド型AGPaseの各サブユニット構成を予測した.両酵素の大腸菌発現を構築した.形質転換体のヨウ素染色から,細胞質型酵素は生体内で高い活性を保持していると考えられた.しかし,精製酵素の特性からプラスチド型酵素の方が高い活性を示し,細胞質型AGPaseの活性は,プラスチド型とは異なる未知の活性化因子に調節されることが明らかとなった.植物が貯蔵器官細胞のプラスチドに蓄積する「貯蔵デンプン」は,高度に利用可能な極めて重要なバイオマスである.本研究では,穀類胚乳細胞が有する特異な「ADPグルコース(ADPG)の合成と輸送」システムに着目し,その詳細な解明と植物貯蔵デンプン集積量向上の新たな分子基盤を構築することを最終的な目的とした.植物におけるデンプン合成の唯一のグルコース供与体(基質)はADPGであり,その合成はADPGピロホスホリラーゼ(AGPase)が担っている.多くの植物では,AGPaseはプラスチドに局在し,ADPGの供給を行うが,穀類種子胚乳細胞には,プラスチド局在型と細胞質局在型のAGPaseが存在する.したがって,穀類胚乳細胞は細胞質で合成したADPGをトランスポーターを介してプラスチド内に輸送する一連のシステムをもっている.このシステムを理解するため,本研究では(1)AGPaseの酵素特性の解析および(2)ADPGトランスポーターの機能解析を中心に進める.(1)AGPaseの酵素特性の解析:AGPaseは,大小サブユニットからなるヘテロ4量体で,イネゲノム解析から,大サブユニット遺伝子4種,小サブユニット遺伝子2種が明らかにされている.しかし,タンパク質レベルでの局在性は不明である.本年度は6種の遺伝子を取得し,遺伝子の器官特異的発現パターンから,細胞質型とプラスチド型AGPaseの各サブユニット構成を予測した.さらに,大小サブユニットの大腸菌発現系を構築した.次年度は,細胞質型とプラスチド型AGPaseを調製し,酵素特性の詳細を明らかにする.(2)ADPG

トランスポーターの機能解析:イネADPGトランスポーターと推定されるBT1ホモログ遺伝子を単離した.また,大腸菌を用いて発現系を構築した.次年度は,BT1ホモログの取り込み特性の解析とランダム変異導入法による機能改変を目指す.植物が合成するデンプンは,我々のカロリー源としてだけでなく,種々の産業における原材料としても利用される極めて重要な化合物である.ADPグルコースピロホスホリラーゼ(AGPase)は,デンプン生合成における唯一の基質であるADPグルコース(ADPG)を生成する酵素である.多くの植物では,AGPaseはプラスチドに局在し,ADPGの供給を行うが,穀類種子胚乳細胞では,プラスチド局在型と細胞質局在型のAGPaseが存在する.そのため,穀類胚乳細胞は細胞質で合成したADPGをトランスポーターを介してプラスチド内に輸送するユニークな一連のシステムをもっている.しかしその詳細は明らかではない.本研究では,このシステムを理解する目的で,ADPGトランスポーターの機能解析ならびに細胞質型AGPaseの酵素特性の解析を中心に進めた.昨年度までに単離したイネADPGトランスポーター遺伝子を種々の大腸菌発現ベクターに導入したが,いずれの形質転換体にもタンパク質の発現は認められなかった.そのためトランスポーターの機能解析には,融合タンパク質発現系や宿主の検討が必要であると考えられた.また昨年度までに作出した,イネ胚乳の細胞質型およびプラスチド型AGPaseを発現する大腸菌形質転換体を用い,ヨウ素染色によるグリコーゲン合成能を調べた.その結果,細胞質型AGPaseはプラスチド型酵素に比べ,大腸菌生体内において高い活性を維持していると予想された.しかし,形質転換体から精製した両酵素の基質特異性とアロステリック特性を調べたところ,プラスチド型酵素で用いられる活性化の条件では,細胞質型酵素の活性は低く,大腸菌生体内における酵素機能を反映していなかった.このことから,細胞質型AGPaseの活性は,プラスチド型とは異なる未知の活性化因子に調節されることが明らかとなった。
高カリウムによるカルシニューリンを介したNCC制御機構の解明

カリウム(K)の排泄は、腎臓の遠位尿細管に存在するNa-Cl共輸送体(NCC)で調節されている。多量のKを摂取した時のKの排泄制御にはカルシニューリン(CaN)が関与しており、高Kが細胞内のカルシウム(Ca)を増加させ、活性化したCaNがNCCを脱リン酸化する機序が考えられている。しかしながら、高K負荷後どのように細胞内のCaが増加するのか、詳細な機序は不明である。本研究は、高K時にCaの流入経路となり得るNa/Ca交換輸送体(NCX)に着目し、NCX阻害剤や遺伝子改変マウスを用い、急性高K血症時のK排泄制御の詳細な分子機構を解明する。
災害リスク・コミユニケーション支援ツールの基盤となる時空間GISに関する研究

災害のイメージを共有し,災害後の対応も含めたリスク・コミュニケーションを実現にするため,災害想定下での訓練として各地で盛んに行われている防災訓練が有効であると考える.現状の防災訓練では,災害想定自体が参加者にとってわかりにくいものであり,さらに長期にわたって固定化されている場合が多いため,有効なリスク・コミュニケーションにつながりにくい状況にある.本研究では,この災害想定から住民参加型で行うことを提案する.このためには動的なシミュレーションと,その時空間での分析が必要となる.そこで,従来のGISでは対象とされていなかった動的なオブジェクトの記述と,時空間での接続関係のハンドリングを可能にし,さらに,複数の災害想定をパラレルワールドとして書き込める時空間GISの開発を目的とし以下の研究を行った.1)時空間地理情報スキーマの定義と概念モデルの構築空間スキーマ,時間スキーマについては,国際標準化がすでになされているが,時空間スキーマに関しては未だ検討段階である.時空間スキーマの理論的考察を行い,時空間情報の概念モデルを構築した.2)時空間接続関係のデータベースへの記述形式とソフトウエアへの実装1)での研究結果をうけて,時空間スキーマを構成する重要な要素である時空間の接続関係について,課題抽出を行った.3)時空間地理情報データ構造:KIWI+に関する考察時空間GISを構築するためのデータ構造として,提案しているKIWI+フォーマットに関して,上記の1)2)の結果を踏まえた見直しを行い,実装上の課題に関する知見をまとめた.災害のイメージを共有し,災害後の対応も含めたリスク・コミュニケーションを実現にするため,災害想定下での訓練として各地で盛んに行われている防災訓練が有効であると考える.現状の防災訓練では,災害想定自体が参加者にとってわかりにくいものであり,さらに長期にわたって固定化されている場合が多いため,有効なリスク・コミュニケーションにつながりにくい状況にある.本研究では,この災害想定から住民参加型で行うことを提案する.このためには動的なシミュレーションと,その時空間での分析が必要となる.そこで,従来のGISでは対象とされていなかった動的なオブジェクトの記述と,時空間での接続関係のハンドリングを可能にし,さらに,複数の災害想定をパラレルワールドとして書き込める時空間GISの開発を目的とし以下の研究を行った.1)時空間地理情報スキーマの定義と概念モデルの構築空間スキーマ,時間スキーマについては,国際標準化がすでになされているが,時空間スキーマに関しては未だ検討段階である.時空間スキーマの理論的考察を行い,時空間情報の概念モデルを構築した.2)時空間接続関係のデータベースへの記述形式とソフトウエアへの実装1)での研究結果をうけて,時空間スキーマを構成する重要な要素である時空間の接続関係について,課題抽出を行った.3)時空間地理情報データ構造:KIWI+に関する考察時空間GISを構築するためのデータ構造として,提案しているKIWI+フォーマットに関して,上記の1)2)の結果を踏まえた見直しを行い,実装上の課題に関する知見をまとめた.
酵母をモデル系としたDNA損傷チエックポイントコントロール

Replication factor C(RFC)は真核生物において高度に保存されている5つのサブユニットからなる複合体で、DNA複製およびDNA損傷修復に必須な機能を持つ。RFCのサブユニットの一つをコードするRFC5は、DNA複製および損傷チェックポイントコントロールに関与し、Rad53キナーゼの活性化に必要な因子であることが明らかにした。DNA損傷チェックポイントコントロールに必須なRad24蛋白は、5つのRFCサブユニットのうち、Rfc2、Rfc3、Rfc4、Rfc5とは結合するが、Rfc1と結合せず、RFCとは異なる複合体(Rad24複合体)を形成することを示し、この複合体が、DNA損傷チェックポイントコントロールに必須であることを明らかにした。他のチェックポイントコントロール蛋白Rad17、Mec3、Ddc1も複合体を形成するが、この複合体とRad24は結合しないことを見いだした。ATM関連遺伝子は、真核生物のDNA損傷チェックポイントコントロールに中心的役割をもつが、その制御機構は不明な点がおおい。出芽酵母ATM関連蛋白Mec1と結合する可能性のあるタンパク質を、Two-hybrid法をつかってスクリーニングし、PIE1遺伝子を得た。免疫沈降法により、Mec1とPie1は、in vivoにおいて結合することが確認された。また遺伝子破壊による解析から、Mec1とPie1の機能は遺伝学的に区別できなかった。これらの結果から、Mec1とPie1は、複合体を形成し、チェックポイントを制御していることが示された。しかし、Pie1は、Rad53を基質としたMec1のキナーゼ活性に影響しなかった。Pie1の機能に重要な領域を決定するために、PIE1遺伝子の変異を得た。DNAデータベースをつかった解析から、分裂酵母Rad26およびアスペルギルスUVSDが、Pie1と相同性のある蛋白として同定された。出芽酵母において、RFC5遺伝子は5つのサブユニットからなるReplication factorC(RFC)のサブユニットの一つをコードする。我々は、RFC5遺伝子がDNA複製、修復に必須であるのみならずDNA複製およびS期DNA損傷チェックポイントコントロールにも重要な役割を持つことを示してきた。これらのチェックポイントにおけるRFC5の作用機序を明かにするために、rfc5変異を大量発現したときサプレスする遺伝子を単離した。解析の結果、そのうち一つはDNA損傷チェックポイントコントロールに関与するRAD24遺伝子であった。Rad24遺伝子産物は、RFCと結合していることが免疫沈降法およびショ糖密度勾配法により示された。rad24変異は損傷チェックポイントに異常を示すがDNA複製チェックポイントには欠陥を示さない。しかし、rad24変異をrfc5変異細胞に導入するとrfc5変異のDNA複製チェックポイントの欠陥を増大させるため、Rad24はRFCと結合してDNA複製チェックポイントに関与していることが推測される。出芽酵母における遺伝学的解析から、DDC1、ME03、RAD17は、DNA損傷チェックポイントコントロールにおいてRAD24と同じ機能をすると考えられている。Rad24とこれら3つの蛋白質の結合を免疫沈降法およびショ糖密度勾配法で検討した結果、Mec3、Rad17,Ddc1は複合体を形成すること、またその複合体にRad24は含まれていないことが示された。また、rad24変異のDNA損傷感受性およびS期DNA損傷チェックポイントの欠陥はDDC1を大量発現することにより部分的にレスキューされた。これらのことから、DNA損傷チェックポイントシグナル伝達系において、Rad17-Mec3-Ddc1複合体は,Rad24の下流で機能することが示唆される。

RFCのサブユニットの一つをコードするRFC5は、DNA複製および損傷チェックポイントコントロールに関与し、Rad53キナーゼの活性化に必要な因子であることが明らかにした。DNA損傷チェックポイントコントロールに必須なBad24蛋白は、5つのRFCサブユニットのうち、Rfc2、Rfc3、Rfc4、Rfc5とは結合するが、Rfc1と結合せず、RFCとは異なる複合体(Rad24複合体)を形成することを示し、この複合体が、DNA損傷チェックポイントコントロールに必須であることを明らかにした。他のチェックポイントコントロール蛋白Rad17、Mec3、Ddc1も複合体を形成するが、この複合体とRad24は結合しないことを見いだした。ATM関連遺伝子は、真核生物のDNA損傷チェックポイントコントロールに中心的役割をもつが、その制御機構は不明な点がおおい。出芽酵母ATM関連蛋白Mec1と結合する可能性のあるタンパク質を、Two-hybrid法をつかってスクリーニングし、PIE1遺伝子を得た。免疫沈降法により、Mec1とPie1は、in vivoにおいて結合することが確認された。また遺伝子破壊による解析から、Mec1とPie1の機能は遺伝学的に区別できなかった。これらの結果から、Mec1とPie1は、複合体を形成し、チェックポイントを制御していることが示された。しかし、Pie1は、Rad53を基質としたMec1のキナーゼ活性に影響しなかった。Pie1の機能に重要な領域を決定するために、PIE1遺伝子の変異を得た。DNAデータベースをつかった解析から、分裂酵母Rad26およびアスペルギルスUVSDが、Pie1と相同性のある蛋白として同定された。
在宅介護者に対する腰痛対策プログラムの開発

家族介護の負担軽減が期待された介護保険制度が導入されて10年以上が経過したが、在宅介護者は高齢化と介護の長期化傾向による負担の増加もあって健康のリスクが増しつつも、対策が遅れている。本研究では、非介護者というコントロール群と介護者の比較調査を行い、在宅介護者は介護による健康のリスクは高く、介護という社会的特性を踏まえた健康支援が必要であることが示唆された。研究初年度の今年は、文献レビューを実施し、先行研究の精査を行い、それをもとに研究デザインならびに調査項目を決定した。その後、倫理委員会へ審査申請をするとともに、調査協力依頼先との調整とフィールド確保という本調査準備に費やした1年であった。在宅介護者の腰痛に関する先行研究そのものが、非常に少ない状況にあり、その実態把握から調査する必要がある。また、介護者の健康関連調査としては、精神的健康や介護負担感といった調査が中心であることも文献レビューからも明らかになった。このことから、腰痛調査の実施に際しては、調査対象者の基本属性・介護状況・日常生活状況・睡眠状況・精神的健康・身体的健康の主観的データとあわせて客観的データの収集も試み、包括的なアセスメントによる健康状態の中の腰痛の実態というアプローチと分析が必須と判断している。実態把握後には、支援策や対策プログラムが検討できるよう、調査項目とあわせて介護者を取り巻く環境と社会資源等にも着目しつつ調査等を実施したいと考えている。介護者の状況についてもっとも把握し易く、必ず接点のある専門職として要介護者の担当ケアマネージャーが挙げられるが、ケアマネージャーのバックグラウンドは多種多様である。要介護者を支える介護力について、介護者の健康も含めたアセスメントとその対処能力については、個人差が非常に大きい現状もあることが、調査前の協力者との調整や聞き取りから把握している。このことからも、調査結果を踏まえて支援策等の提案を目的とした知識啓発的な情報冊子等作成にもその説明内容等については注意が必要であろう。研究2年目にあたる本年度は、研究の具体的な調査実施計画と調査票の策定ならびに倫理委員会からの承認を得て、調査フィールド確保とデータ収集に取り組んだ。昨年の文献レビュー結果を踏まえ、本研究の中心となる腰痛に関する調査に加えて、腰痛に影響を与える生活状況ならびに基本的健康状態ならびに社会活動への関心事項といった項目を加えた包括的な健康関連QOLを把握するための調査を実施した。また、介護者が健康におけるハイリスク群であるということを検証するためにコントロール群を設定し、介護に関する質問のみ除いた同じ調査票を用いて介護者と同世代の人々を対象とした調査を実施している。さらに、初回調査に加えて介護と生活状況の変化にともなう経時的変化も確認するため、介護者ならびにコントロール群の両方に追跡調査を開始している。調査対象者数の確保については、当初のフィールド設定では調査目標数の確保が困難であったことから、急遽、調査依頼エリアを関東圏から関西圏へも拡大し、調査協力機関数を29機関と大幅に増やすことにした。その結果、データ収集期間が当初予定より延び、現在もデータ収集活動を行っているが、概ね目標数に近づいている。追跡調査についても、概ね順調に協力を得られている。今後は、データ処理と分析ならびに追跡調査のデータ収集を同時並行で行う。介護者の健康を取り巻く健康課題について多様な背景因子を考慮しつつ、経時的な因子も含めた詳細な分析を行い、その結果をもとに今後の支援について検討を重ねていきたい。最終年度にあたる本年度は、昨年度に引き続きデータ収集と処理作業に取り組んだ。また、介護者の状況の変化にともなう経時的変化も確認するための6か月後と1年後の追跡調査も同時並行的に実施した。調査データの処理作業は現在も進行中であるが、平成23年6月から開始した初回調査は、平成24年8月に終了し、収集したデータについては一部、分析を進めているところである。先行研究に基づいて、介護者の腰痛を含む健康要因と社会的背景や属性を踏まえて基本分析を行ない、男女別に健康課題の傾向が異なること、また年齢別の差異もあることから、男女別また年齢によるデータマッチングを行い、分析をさらに進めているところである。いくつかの点において、介護者がコントロール群に比べて健康に関して状況の悪い傾向があり、関連する社会的要因を含めて介護の健康リスクへのインパクトの有無について明らかにして行く予定である。また、経時的データ収集も進めていることから、今後、横断調査分析の結果を踏まえて、縦断調査データの整理を行い、介護者の健康の経時的変化についても分析を進めていく予定にしている。介護者へ支援活動は、健康課題も含めて、十分とは言えない状況が現在も続いていることから、介護を健康リスクとして捉えた健康支援対策を検討する上で、本調査結果は有用な資料にできるものと考える。調査対象者の必要数の確保が当初の予想より困難であったため、調査フィールドの拡大ならびに必要数の確保に時間を要したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。調査対象者の確保については、概ね目途が立ち、今後はデータ分析を中心とした段階に入り、積極的に学会発表ならびに論文投稿を行う予定である。