hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モヤモヤ病およびその治療に関する研究

3.EDASを施行すると,多くの例で移植した浅則頭動脈ばかりでなく,隣接する中硬動脈からも豊富な則副血行路が形成され,この様な例では,モヤモヤ血管の減少や,脳の主要動脈の中枢則の狭小化など,見かけ上の病期の進行が見られる.4.内科的治療群と外科的治療群とを比較すると,後者は重症例が多いにも拘わらず,比較的良好な経過を取っており,その1/3では知能指数の改善み見られる.積極的に手術を行なうべきである.5.発症年齢が0ー2歳のモヤモヤ病においては,梗塞例が多く, DQ,IQが低く,術前CT像で低吸収域を呈する症例がおおく,症状が急速に進み,予後が悪い.早急にこの様な症例に対する対処を検討する必要がある.6.自験外国人症例は多くの場合術前に片まひが出現しており, CT上低吸収域が見られた.また手術までの期間も遅れていた.日本でもモヤモヤ病に対する関心が高まるにつれてTIA型の症例が散くなったが,外国でも同様な推移が期待される.7.過呼吸負荷時の脳波とSEPはモヤモヤ病患のの非侵襲的スクリーニングとして有用であり,この二つの検査を組み合わせることによって,検出率は高まる.昭和63年度のモヤモヤ病に対する研究成果を要約すると以下のようになる。1.モヤモヤ病に関する内外の文献のデータ・ベースを作成した。2.東医歯大付属病院脳神外科及びその関連病院の脳外科に来院したモヤモヤ病患者、総計91症例のデータ・ベースをRB5000を用いて完成した。3.小児モヤモヤ病の疾患分類はいまだに合理的なものが無い。そこで、脳の乏血の程度とその速度とを加味した新しい分類法を提唱した。4.EDAS等のモヤモヤ病に対する間接吻合術は、その術式から与えられる印象より早い時点で脳乏血に対する効果を発揮していることを臨床的に示し、これを脳血流検査及び家兎を用いた実験により説明した。5.術前モヤモヤ病患者の脳血管撮影所見の分析を行い、この結果はNeuroradiologyに掲載された。この論文は更にKey Neurology and Neurosurgery並びにYear Bookに紹介されることとなった。ここで特に主張したのは、従来モヤモヤ病で余り問題とされなかった後大脳動脈系に注目し、この動脈からの軟膜吻合は疾病の比較的初期に最高に達し、以後次第に減少すること。後大脳動脈の50%以上の狭窄は54%、閉塞は26%に認められたこと。また後大脳動脈の閉塞部位はおおきくその遠位部と近位部に分けられ事等である。6.更に、EDAS小児のモヤモヤ病19例38側に施行された時点での術後の脳血管撮影所見の分析を行い、その結果27側で極めて良好、8側で良好、3側で貧弱、と脳血管撮影上の改善も極めて良好であることを示した。7.EDAS手術時に浅側頭動脈の細分枝を採取して血管平滑筋細胞の培養を行い、対照培養平滑筋とモヤモヤ病患者の血管平滑筋との間に細胞倍加時間、血小板由来成長因子に対する反応性などの生物学的特徴に相違が在ることを確認した。又この培養細胞系を持っているのは、我々の所だけである。
妊娠高血圧症候群の分子病態におけるマイクロＲＮＡの役割解明と新規予知因子の開発

本研究は、従来にないマイクロRNA(miRNA)による遺伝子の転写後発現調節の側面から、胎盤由来miRNAが母体細胞(血管内皮細胞、免疫細胞)に取り込まれ影響を与えうること、さらには妊娠高血圧腎症の分子病態への関与(胎盤由来miRNAの発現異常が発症の危険因子となり得ること)を明らかにした。また、我々が見出した予知因子(母体血漿HSD17B1濃度)は遅発型妊娠高血圧腎症の独立危険因子であり、周産期医療への貢献が期待できる。本研究は、胎盤に特異的に発現しているマイクロRNA(miRNA)が、妊娠高血圧症候群(特に妊娠高血圧腎症、PE)の分子病態においてどのような役割を果たしているのか明らかにするとともに、新しいmiRNA研究の切り口から見出された新規予知因子の臨床応用開発を目指すことを目的とする。1)PE胎盤の分子病態におけるmiRNAの役割解析:胎盤特異的miRNAが由来する19番染色体上のクラスター(ClgMC)の転写調節領域中のプロモーター部位、エンハンサー領域、サイレンサー領域をより詳細に解析するために、候補となる領域の欠失シリーズを組み込んだルシフェラーゼレポーター遺伝子を作製し、解析を行った。さらに、エピジェネティック解析としてC19MC転写調節領域のDNAメチル化解析を行った。2)PE妊婦(母体血管内皮細胞)における胎盤由来miRNAが及ぼす影響解析:血管内皮細胞において、胎盤特異的miRNAの標的mRNA候補として見出したGNG2は、3'=UTRルシフェラーゼアッセイにより、標的候補であることを証明した。さらに、栄養膜細胞株(BeWo細胞)由来エクソソームは、HUVEC細胞に取り込まれ、GNG2の発現を減少させることを明らかにし、胎盤由来エクソソームを介して血管内皮細胞の遺伝子発現がmiRNAにより制御されていることを示唆する新知見を得た。また、in vivo解析用のPEモデルマウスを作製として、full-length sFlt-1を導入したアデノウィルスベクターの精製を行った。3)miRNAを基盤としたPE予知因子の開発:ヒト胎盤miRNAの標的遺伝子産物であるHSDI7B1蛋白質の血漿濃度測定が、新たなPE予知マーカーであることを報告したが、このHSDI7B1蛋白質濃度が、子宮動脈血流速度波形の血管抵抗指標である両側notching(BN)、平均血圧(MBP)を調整後も遅発型PE(LO-PE)の独立した危険因子であるかどうかを検討した。多変量解析の結果、妊娠2631週の血漿HSD17B1濃度は、LO-PEの独立危険因子であった。また、BN、MBPと組み合わせることで、LO=PEの発症予知精度を著明に改善させることができることを明らかにした。1)PE胎盤の分子病態におけるmiRNAの役割解析:(1)19番染色体上にクラスターを形成している胎盤特異的miRNAの転写調節領域のDNAメチル化解析を行った。正常胎盤と妊娠高血圧腎症でメチル化の度合いに優位な差はなかったが、症例数の追加(増加)および症候による亜分類を考慮に入れた追加解析が必要である。(2)PE関連miRNAの機能解析:PE胎盤ではmiR-210およびmiR-518cの発現が亢進しているが、その病態への関与は不明であった。栄養膜細胞株(BeWo細胞)を用いて、miR-210およびmiR-518cの標的分子であるHSD17B1(E2合成酵素)をsiRNAでノックダウンさせるとE2の産生が低下し、さらに、このエストロゲン代謝経路の下流に存在する2-methoxyestradiol(2-ME; 2-MEはHIF-1αの強力な阻害因子であり、PEの発症に関与する重要因子)の産生が優位に低下することを見出した。2)PE妊婦(母体血管内皮細胞)における胎盤由来miRNAが及ぼす影響解析:(1)血管内皮細胞において、胎盤特異的miRNAの標的mRNA候補としてGNG2とともに新たにJNK2が、標的分子であることを明らかにした。(2)In vivo解析用のPEモデルマウスの作製としてfull-length sFlt-1を導入したアデノウィルスベクターの精製を行い、マウスへの導入を検討した。しかし、アデノウィルスによる胎児致死が避けがたいことが推測され、レンチウィルスによるPEモデルマウスを作製することに変更し、レンチウィルスベクターの作製と予備実験を行った。3)miRNAを基盤としたPE予知因子の開発:妊婦血液中の新たなPE関連miRNAおよびその標的分子のコホート研究のためのサンプル採取:前年度に引き続き、サンプル採取を行った。1)妊娠高血圧腎症(PE)胎盤の分子病態におけるmiRNAの役割解析:(1)19番染色体上にクラスターを形成している胎盤特異的miRNAのプロモーター領域(Noguer-Dance et al. Hum Mol Genet 19: 3566-3582, 2010)の解析を引き続き行った。栄養膜細胞株(BeWo細胞)を用いてプロモーター活性を検討してみると、この領域に含まれている47塩基よりなる15回の繰り返し配列より上流部位の約100塩基の配列がプロモーターの主要部位であることを確認するとともに、これ以降の繰り返し配列がプロモーター活性に影響を与えることを見出した。2)PE妊婦(母体血管内皮細胞などの母体細胞)における胎盤由来miRNAが及ぼす影響

解析:母体細胞への影響解析の一環として、in vitroでのモデル実験、および妊婦末梢血natural killer(NK)細胞での胎盤特異的miRNAのエクソソームを介した取り込みと標的遺伝子の発現解析を行った。BeWo細胞(ドナー細胞)由来エクソソームを添加したJurkat細胞(レシピエント細胞)において、胎盤特異的miRNAが検出可能であった。胎盤特異的miRNAの1つであるmiR-517a-3pがPRKG1遺伝子を標的遺伝子であることを同定した。さらに、妊婦末梢血の解析から、分娩直前の妊婦末梢血より分離したNK細胞においてmiR-517a-3pが検出されたが,分娩4日後には消失していた。逆に、NK細胞におけるPRKG1の発現は分娩前後で逆相関していた。胎盤は、エクソソーム中の胎盤特異的miRNAを介して母体末梢血中のNK細胞の遺伝子発現を微調整し、その機能に影響を与えている可能性が示唆された。3)miRNAを基盤としたPE予知因子の開発:妊婦血液中の新たなPE関連miRNAおよびその標的分子のコホート研究のためのサンプル採取:前年度に引き続き、サンプル採取を行った。1)PE妊婦(母体血管内皮細胞などの母体細胞)における胎盤由来miRNAが及ぼす影響解析:妊娠中(初期、中期、後期、産後)の母体末梢血NK細胞において、どのようなmiRNAが発現しているのかを明らかにするため、網羅的miRNAおよび遺伝子解析を行った。アレイ解析から、妊娠期間中の末梢血NK細胞は胎盤から放出された胎盤由来である第19番染色体上のmiRNA(C19MC miRNA)を取り込み、分娩後は細胞内からクリアランスされることを明らかにした。さらに、妊娠初期と比較して後期末梢血NK細胞において69種類のNK細胞機能関連遺伝子(KIR遺伝子など)の有意な変動を認めた。In silico解析により、妊娠後期pNK細胞において、9種類の発現低下したNK細胞機能関連遺伝子の3'-UTRに、結合部位を持つ12種類の発現上昇miRNAを見出した。発現上昇した12種類のmiRNAの中にはC19MC miRNAであるmiR-512-3pが含まれており、KIR遺伝子であるKIR2DS4が標的遺伝子候補であった。バイオインフォマティクス解析から、妊娠後期末梢血NK細胞の細胞障害性が活性化する方向に、miRNAを介して遺伝子の発現が制御されている可能性が示唆された。さらに、妊娠初期NK細胞におけるmiRNAの遺伝子発現制御の仕組みを解析するために、妊娠初期NK細胞のmiRNAおよび遺伝子発現の網羅的比較解析行った(投稿準備中)。2)miRNAを基盤としたPE予知因子の開発:妊婦血液中の新たなPE関連miRNAおよびその標的分子のコホート研究のためのサンプル採取を行うとともに、血漿miRNAのシーケンス解析のための、予備解析を行った。本研究は、従来にないマイクロRNA(miRNA)による遺伝子の転写後発現調節の側面から、胎盤由来miRNAが母体細胞(血管内皮細胞、免疫細胞)に取り込まれ影響を与えうること、さらには妊娠高血圧腎症の分子病態への関与(胎盤由来miRNAの発現異常が発症の危険因子となり得ること)を明らかにした。また、我々が見出した予知因子(母体血漿HSD17B1濃度)は遅発型妊娠高血圧腎症の独立危険因子であり、周産期医療への貢献が期待できる。
ヒトと大型類人猿における物の操作と母子関係にみる認知発達

飼育下のチンパンジーを対象に、物を操作する行動を指標とした比較認知発達研究を継続しておこなった。物同士を組み合わせる定位操作の発達と、その発展形である道具使用行動に着目し、ヒトとチンパンジーだけでなく、他の大型類人猿も含めた形での認知発達過程の比較をおこなった。その結果、ヒトとチンパンジーの比較から得られたデータが、他の大型類人猿を含むヒト科全体に視野を広げることによって、より適切な形で再解釈できることがわかった。ヒトでは、「入れる」と「つむ」という定位操作がほぼ同じ1歳前後の時期に初出する。チンパンジーでは、「入れる」という定位操作がヒトと同様に1歳前から見られるものの、「つむ」という定位操作は2歳半から3歳で初出した。ヒトとチンパンジーのみを比較していたときには、チンパンジーにおいてヒトよりも積木をつむという定位操作が遅く出現すると解釈をしていた。チンパンジー以外の大型類人猿も比較対象に加えることで、大型類人猿全般で定位操作が初出する時期は3歳前後だったため、チンパンジーで特異的に棒を穴に入れるという定位操作の開始時期がヒトと同じレベルまで早まっていることが明らかになった。また、「入れる」という定位操作によって円形のカップを組み合わせて、入れ子状の階層性をもつ構造を作るという入れ子のカップ課題で、チンパンジーとヒトの直接比較をおこなった。チンパンジーとヒト幼児の操作行動を時系列にそって記述し、行為の文法的規則性の有無や、組み合わせの効率性について種間比較をおこなった。部品集積型と呼ばれる、階層性・再帰性のある組み合わせがチンパンジーとヒト幼児の双方で観察され、2ー3歳のヒトの子どもでは、チンパンジーと同様に試行錯誤的で非効率的なカップの組み合わせの変遷が見られた。また、認知発達の基盤となる母子関係について、母親による育児の重要性を広く一般に伝える講演や執筆をおこなった。おもにチンパンジーとヒトを対象におこなってきた、物の操作に関する認知発達検査の課題について、成果の公表を進めている。今年度は、とくにナッツ割りという石器使用に着目して、入れ子のカップ課題で開発した階層的な物の操作の記述法にもとづく分析をおこなった結果についてまとめ、英語論文として公表した。飼育下および野生のチンパンジーがナッツ割りをおこなう際の行動の連鎖パターンに着目することで、すでにナッツ割りを習得した年齢のチンパンジーでも、効率性の観点からは親世代のレベルに到達していないことを示した。さらに、メタ道具とされるくさび石の使用についても、行動の連鎖パターンを分析すると、明確な意図性が観察されず、いくつかある問題解決のための行動方略を組み合わせた結果としてくさび石の使用がおこっている可能性を示唆した。また、認知発達の基盤である母子関係についても、総説や学会発表や講演などの機会を利用して成果の公表をおこなった。チンパンジーなどの大型類人猿では、子どもが離乳するまでの養育期間が長く、この間に子どもは食物獲得や道具使用、種特異的な社会行動などを学習する。とくにオランウータンでは、他の大型類人猿に比べて単独生活の傾向が強く、母親からの社会的学習が非常に重要となる。出産間隔もオランウータンでは7-8年と長く、複数の子どもを同時に育てることが難しい可能性が示唆されている。大型類人猿とヒトの子育てを比較することで見えてくる母子関係についての新たな視点にかんしても、論文の作成を進めている。また、チンパンジーの飼育や行動観察等の研究、麻酔下での定期検診にも参与しており、その成果である鼻腔内の調整機能の種間比較研究にかんする論文、チンパンジー体毛中のストレスホルモンの測定についての論文の共著者となった。また、指導する学生らの学会発表の共著者ともなっている。すでに公表された筆頭著者の英語論文1編以外に、英語論文1編、和文論文1編を改稿中であるが、年度内には出版に至らなかった。それ以外の総説執筆、学会発表、講演等については、順調に成果をあげているため、おおむね順調に進展していると判断した。物の操作を指標としたヒトと大型類人猿4種の比較認知発達研究を継続して実施した。飼育下の大型類人猿では、道具使用の前駆的行動である定位操作がすべての種で見られた。ただし、定位操作の種類によって発達の時期や順序に種差が見られ、野生で種ごとに大きく異なる道具使用の頻度や種類に影響している可能性がある。また、認知発達の基盤となる母子関係について、飼育下と野生のチンパンジーの認知課題・行動観察から得られた知見、およびヒトとの比較について英語論文としてまとめInfant Behavior and Developmentに公表した。また、チンパンジーの知見とオランウータンでの行動観察をまとめ、大型類人猿の認知発達にとって母子間の関係が重要で、不必要な母子分離をおこなうべきではないことを日本語論文として公表した。野生オランウータンについては、ダナムバレイにおける子どもの行動発達について調べた結果について、英語論文の共著者としてPrimatesで公表した。ボルネオ東部地域の一次林にすむ野生オランウータンの発達的データを示し、スマトラなど他の調査地との比較が可能となった。母親が同時に複数の子どもの世話をすることができないため、集団でくらす他の大型類人猿に比べてオランウータンの子育て期間が長いという仮説が支持された。また、森林の辺縁部で母親から孤立したオランウータンの子どものレスキューと再導入の過程において、行動およびストレスホルモンによる変化を測定した結果についても、共著者としてGlobal Ecology and Conservationに公表した。

行動的には自立できる年齢に達していても、母親から離れて森林内で生活することは難しく、ストレスも大きいことがわかった。野生ボノボについて、わなにかかって片手の動きが制限された女性個体を見て、子どもが手の形を自発的に模倣した事例についても報告した。筆頭著者の英語論文が1編、和文論文が1編、共著者の英語論文3編が年度内に刊行された。筆頭著者の査読がない執筆も9編あった。国際学会等での発表も筆頭のものが7件、それ以外が7件、国内シンポジウムでも1件の発表をおこなった。治安や感染症などの問題で年度後半における野外調査の実施は困難だったが、研究全体の進捗状況としては、おおむね順調に進展していると判断した。物の操作を指標としたヒトと大型類人猿4種の比較認知発達研究を継続して実施した。飼育下の大型類人猿では、道具使用の前駆的行動である定位操作がすべての種で見られた。ただし、チンパンジーでは「入れる」という定位操作がヒトと同じく1歳前から観察され、他の大型類人猿よりも定位操作の発達がはやいことがわかった。これは野生下でチンパンジーの道具使用がもっとも多様で高頻度に観察されることに関連していると考えられる。新たな研究の展開として「半対面」場面を構築し、ボックスパネルを介して物の操作課題を実施して、老齢個体を含むより多くの飼育下チンパンジーを対象に研究を開始した。また、認知発達の基盤となる母子関係について、飼育下と野生のチンパンジーの認知課題・行動観察から得られた知見、およびヒトとの比較について英語論文として印刷公表された。さらに、母子間の愛着形成にもとづく認知発達について、和文での成果発表もおこなった。また、マレー半島のブキッメラ・オランウータン島財団(OUI)で国際共同研究としておこなっているオランウータンの行動学的・獣医学的な研究について、Primates誌に成果発表をおこなった。OUIでは、2010年から京都大学霊長類研究所と共同で、域外保全活動として環境エンリッチメントと母親による育児を推進している。2011年には、3個体のオランウータンを近くのBJ島に放した。行動観察の結果、BJ島では移動の割合が高くなり、樹上ですごす割合も増えた。自然に近い環境下でくらすことで、野生オランウータンに近い行動が出現することがわかった。霊長類研究所にくらす高齢チンパンジーの脳死の事例についても、第一著者として和文での報告をおこなった。また、これまでおこなってきたチンパンジーの認知発達研究の成果などについて、一般向けの講演として発表するアウトリーチ活動を犬山、東京、岡山にて実施した。筆頭著者の英語論文が2編、和文の招待論文1編が年度内に刊行された。筆頭著者となった査読がない執筆も7編あった。国際学会等での発表も筆頭のものが10件あった。野外調査の実施は困難だったが、8月に第2回アフリカ霊長類学コンソーシアムのシンポジウムで成果発表をおこなうとともに、ギニアの野生チンパンジー調査の現地関係者と研究打ち合わせをおこなった。研究全体の進捗状況としては、おおむね順調に進展している。
人間のリスク認知特性を考慮した防災投資の経済評価手法の理論構築と認知特性の計測

1.家計の保険加入行動の観測による個人的なリスク評価特性計測の再検討一昨年度行った家計の生命保険・地震保険の加入行動実績からのリスク評価特性の計測方法について見直しを行い,家計のリスク回避的行動をより的確に考慮できるような定式化を行い,評価関数の際推定を行った.2.成果のとりまとめ本年度までに,当補助金による研究(上記に示した,保険加入実績によるリスク評価特性の計測,昨年度行った道路高架橋の耐震補強投資を題材とした専門家へのアンケートによるリスク評価特性の計測)に加え,筆者らがこれまでに行ってきた,地震被災,洪水,斜面災害等のリスクに対する防災施設整備の実績を対象に行ったリスク評価特性の計測結果の成果をとりまとめた.その主な成果は以下の3点にまとめられる.(1)明示的な考慮であるかどうかはともかく,本研究で取り扱ったような防災・減災行動においては,意思決定者は,生起頻度と被害額の両者を考慮した枠組みで判断している.(2)いずれのリスクにおいても,意思決定者が主観的に評価する被害額は,通常計算される被害額とくらべ,等倍から最大でも6倍程度に大きく,多くの場合は約2,3倍大きい.また,特定少数の利用者や住民に被害が集中しやすく,全被害アイテムのうち死亡や負傷による被害額の比重が相対的に大きい災害リスクほど,被害額の評価値が大きくなる傾向がある.(3)いずれのリスクにおいても,意思決定者が主観的に評価する生起頻度は,通常計算される生起頻度と,少なくとも等しく,最大で約10倍大きい.特に,生起頻度が小さいほど,主観的に評価された生起頻度ともとの生起確率の比は大きくなる.また,実際の生起頻度がどんなに小さくても,少なくとも供用期間中に一度(あるいは一生に一度)はリスクが発現するものと評価されている.本年度に得られた成果は以下の通りである(1)人間のリスク認知特性を考慮した道路高架橋の要求耐震性能の試算リスクの被害額や生起頻度に関する人間の認知特性を,専門家へのアンケート調査により計測し,それに基づいて簡単な仮想道路ネットワークにおいて高架橋の耐震性能を試算した.本研究により,i)損失の増幅効果が理論的にだけでなく実際に存在すること,ii)損失の増幅効果とネットワークの影響を考慮することにより,道路高架橋の耐震性能をアカウンタブルに決定できること,iii)しかもこの計算結果は耐震補強工事の実態と概ね合致するうえ,よりきめ細かく環境要因を考慮することができること,が示された.(2)世帯の保険加入行動を対象とした人間のリスク認知特性の計測生起確率や被害額といった各種の事故・災害リスク固有の値と,実際に行われる防災投資の意志決定において用いられていると考えられる,人間の認知プロセスを介した主観的な評価値との差異を,認知バイアスとよび,死亡リスクや地震被災リスクといった個人的なリスクを対象として,リスク固有の値と,リスクの主観的な評価に基づく意志決定の結果と考えられる行動データとから,認知バイアスの計測を行った.その結果,人々は実際の被害額を約23倍大きく評価する傾向があることや,確率についての認知バイアスは,リスクの種類によって異なり,死亡リスクはほぼ原確率に等しく認知するが,地震被災リスクは原確率よりも過小評価される可能性があることなどがわかった.1.専門家へのアンケート調査によるリスク評価計測の精緻化昨年度は,きわめて少数の専門家に対するアンケート調査しか行わなかったため,その精度に問題があった.そこで本年度は,高架橋の耐震性能に関するアンケートを作成し,実際に道路の政策決定に携わる道路行政職員や,道路の運営を行う公団職員,あるいは橋梁・防災・社会基盤計画を専攻する大学教授および学生の計65名を被験者として調査を行った.この調査では,まず地震発生確率や被災程度が異なるシナリオを16ケース用意し,各ケースについて5段階の耐震性能ごとに被害額と耐震強化費用を示し,適切だと思われる耐震性能ランクを被験者に選択させる.このようにして得られた結果を多肢選択型ロジットモデルに当てはめ,最尤法を用いてリスク評価関数のパラメータを推定した.2.実際の都市高速における耐震性能の試算東京・福岡の実際の都市高速道路網における高架橋の最適耐震性能の試算に上記で計測したリスク評価関数を適用した.計算に当たっては,たとえば首都高速道路においては,ノード数305, 97の高架橋リンクを含むリンク数1068のネットワークを構築し,遺伝的アルゴリズムを用いて各高架橋リンクの最適耐震性能を求めた.この試算の結果,各高架橋のネットワーク上での位置づけ等によって,地域別の要求耐震性能が異なることがわかった.また,損失の増幅効果の考慮の有無が,最適とされる耐震性能の差に影響を及ぼす場合があることを示した.1.家計の保険加入行動の観測による個人的なリスク評価特性計測の再検討一昨年度行った家計の生命保険・地震保険の加入行動実績からのリスク評価特性の計測方法について見直しを行い,家計のリスク回避的行動をより的確に考慮できるような定式化を行い,評価関数の際推定を行った.2.成果のとりまとめ本年度までに,当補助金による研究(上記に示した,保険加入実績によるリスク評価特性の計測,昨年度行った道路高架橋の耐震補強投資を題材とした専門家へのアンケートによるリスク評価特性の計測)に加え,筆者らがこれまでに行ってきた,地震被災,洪水,斜面災害等のリスクに対する防災施設整備の実績を対象に行ったリスク評価特性の計測結果の成果をとりまとめた.その主な成果は以下の3点にまとめられる.

(1)明示的な考慮であるかどうかはともかく,本研究で取り扱ったような防災・減災行動においては,意思決定者は,生起頻度と被害額の両者を考慮した枠組みで判断している.(2)いずれのリスクにおいても,意思決定者が主観的に評価する被害額は,通常計算される被害額とくらべ,等倍から最大でも6倍程度に大きく,多くの場合は約2,3倍大きい.また,特定少数の利用者や住民に被害が集中しやすく,全被害アイテムのうち死亡や負傷による被害額の比重が相対的に大きい災害リスクほど,被害額の評価値が大きくなる傾向がある.(3)いずれのリスクにおいても,意思決定者が主観的に評価する生起頻度は,通常計算される生起頻度と,少なくとも等しく,最大で約10倍大きい.特に,生起頻度が小さいほど,主観的に評価された生起頻度ともとの生起確率の比は大きくなる.また,実際の生起頻度がどんなに小さくても,少なくとも供用期間中に一度(あるいは一生に一度)はリスクが発現するものと評価されている.
渦運動及び小粒子の動きを制御するナノデバイスのモデリング

2007年中に、私たちは、ジョセフソンプラズマ波の表面の、超電導真空中の接合点に沿って伝播するのを数値的に確認した。これらの波は、テラヘルツ放射探知器が、同時に頻度、密度、そして伝播の方向を測定する設計のために使用され得る。テラヘルツ波が薄い超伝導層どのように伝播するかということを考慮し、我々はテラヘルツ電磁気波を減速するかという点について理論的に明らかにした。この効果はテラヘルツ遅延器をデザインするのに使用することが可能である。我々は、巨視的量子のトンネル現象、層状の超電導そして量子テラヘルツプラズマ波[論文3,4,5参照]についても理論的な見解の発展ンを示した。これらの効果は、単光子テラヘルツTHz放出体及び探知器、そしてまた超伝導量子キュービットの非常に繊細な読み出しを計画するのに使用され得る。また、新しいタイプの渦運動制御装置を実験において試行した。渦の動きを整流する新時代の渦ラチェット装は、容易に調節可能で、非常に効率が良く、繊細な超伝導電子機器において雑音を減らすことを可能にする。電磁気放射を制御することに照らして、我々は、電子に関する現代光学のコンセプトの延長、左巻きの材料を含む電子のための光学の渦に関して、幾つかの可能性を考察した。我々は、超伝導及びナノメカニカル装置の間にある共通点に関して考察した。そして、両者ともが、量子力学がそれらの動きの中で、重大な役割をし始める時、分裂した共振を現すことを示した。プロジェクトで予定されていた通り、私は渦またナノ粒子の動き、さらには渦によってコントロールのされるテラヘルツ波の制御のための装置について研究を進めてきた。この2006年度中に、私は実験においても研究がなされた[論文1,11, 13参照]、渦の動きをコントロールする装置を模擬した。これらの装置は時間-非対称の装置であった(磁場[1]若しくは電流振動による)。我々のシミュレーションは完全に実験結果によって説明さている[1, 20]。I have studied the diffusionナノ粒子の相互作用の伝播について研究し、それらの伝播は粒子の密度を変えることによって操作され得るものであることを示した。異なる伝播の体制が研究された[2]。また、私は磁区の動きをコントロールする装置を提案した[3]。そして超伝導における、臨界電流の密度の強化に関わる問題、またピニングの準周期的配列における渦の動きについて研究した[4, 12]。また以前より推測してきたそれらもろもろの効果が最近になって実験において確認された。我々はテラヘルツ波をどのようにコントロールするかということについても研究を行ってきた:特に、(1)ジョセフソン渦に基づく、新しいタイプの変更可能なフォトニック結晶にてついて提案した[5, 15, 16, 18, 19].(2)非線形デバイス[7, 10]についても研究がなされた。そして我々はまた表面の波及び左巻きの材料の動きに関しても調査することを始めた。テラヘルツ量子エレクトロニクスの研究において非常に重要である、渦における巨視的な量子のトンネル現象についても研究を始めた。
台湾大学図書館所蔵『日本書紀』諸本の調査と研究

本研究は、国立台湾大学図書館の特蔵組で管理されている『日本書紀』の写本、刊本の調査、および2020年の『日本書紀』撰進1300年を前に、日本国内で予定されている関連イベント、展示会を調査し、『日本書紀』を通じた日本と台湾の交流促進を目的としている。国内における開催予定のイベントの把握に努めているが、現段階で把握している関連イベントに限ってみれば、開催予定はやや低調と言わざるを得ない。東京国立博物館(日本書紀成立1300年特別展「出雲と大和」2020年1月15日3月8日、奈良県と島根県とによる協同開催)が予定している展覧会が規模として大きなものである。多くの日本書紀写本を所蔵している天理大学図書館は、これまでにも日本書紀写本の展示(特別展「天理図書館古典の至宝ー新善本叢書刊行記念ー」2017年など)をしていることもあり、2020年に関連イベントの予定はない。また、海外における古典籍(古写本)の貸し出し展示等については、その取り組みの難しさも、聞き取り調査から改めて認識した。なお、和漢比較文学会が開催している海外例会が、2020年に台湾で予定されており、その際に、台湾大学図書館が所蔵する『日本書紀』をはじめとする日本古典籍の紹介および展示の企画を、関係部署に提案する予定である。また、『日本書紀』の古写本等のカラー撮影、および公開が進んでいることから、関係研究機関および研究者、所蔵者に働きかけ、調査・研究の基盤とネットワークの構築を目指しているところである。3月に台湾に渡航予定であったが、研究代表者がインフルエンザにかかり、訪台できなかったため、メインとなる業務を遂行することができなかった。8月までに渡航して、遅れを取り戻す予定。8月までに研究代表者が渡台して、台湾大学図書館で『日本書紀』写本の調査申請と、日本における日本書紀撰進1300年記念のイベントに関する情報の提供、および意見交換を行う。3月に予定していた台湾への渡航が、研究代表者のインフルエンザにより急遽中止となり、予定を次年度に延期せざるを得なくなった。次年度(今年度)、台湾への渡航を再計画している。
電界効果トランジスタ構造を用いた有機低分子熱電材料の探索・開発

本研究は、電界効果トランジスタ構造を用いて有機物における熱電特性とキャリア数の間の関係性を調べることによって、高性能な有機熱電材料の開発及び設計指針を明らかにすることを目的としている。初めに、高性能な有機トランジスタ材料であるルブレン単結晶に対して測定を行うこととした。昨年度は絶縁層にSiO2、イオン液体それぞれを用いたルブレン単結晶トランジスタを動作させることに成功したが、これらの単結晶トランジスタで熱起電力測定を試みたところ、ゲート電極の熱伝導度が良すぎるために温度差を発生させることができなかった。そこで、本年度は基板とゲート電極に熱伝導率の小さなITOガラス基板を用い、絶縁層としてパリレンCを蒸着したトランジスタを作製した。この基板を用いてルブレンの単結晶トランジスタを作製したところ、3 cm2/Vs程度の高いトランジスタ移動度が得られた。このトランジスタ構造を用いて熱起電力測定を行うために、レーザー加熱によってソースドレイン電極間に温度差を発生させる方法を考案した。真空プローバーの窓越しにレーザーを照射したところ、約10 K程度の温度差が得られた。室温における電気伝導度と熱起電力のキャリア数依存性を測定したところ、電気伝導率はキャリア数に比例して大きくなり、熱起電力はキャリア数に比例して小さくなってゆく振る舞いがみられた。一方で電気伝導度と熱起電力の二乗の積で求められるパワーファクターはキャリア数増加につれて単調に増加しており、誘起されているキャリア数が十分でないことが窺われる。低温において同様の測定を行ったところ、熱起電力は低温につれて大きな負の値をを示した。これはトランジスタ移動度の温度依存性がホッピング伝導的な振る舞いを示していることから、トラップの影響によるものではないかと考えられる。本年度において、電界効果トランジスタ構造を用いたルブレン単結晶の熱電特性の測定に成功した。有機半導体単結晶に対するこのような特性の報告は非常に限られており、熱電材料開発における新たな知見を与える測定法の開発に成功したと言える。ルブレン単結晶における電界効果トランジスタ構造を用いた熱電特性の報告は既に存在するが、今回得られたデータはそれと大きく異なっている。これはトランジスタの動作原理の違いによるものだと考えているため、バンド伝導的な振る舞いを示すトランジスタを作製し、測定を行おうと考えている。具体的には絶縁層にパリレンCではなくSiO2を蒸着し、トランジスタを作製する予定である。また、さらに多くのキャリアを誘起した状態で測定を行うために、イオン液体をゲート絶縁層に用いたトランジスタを作製し、同様の測定を行おうと考えている。加えて分子構造、結晶構造の異なる材料に関する知見を得るために、他の有機半導体材料に対しても同様の測定を行おうと考えている。有機熱電材料は恒久的な環境問題としてのエネルギー不足を解消するため、またその軽量・フレキシブルであるといった利点を生かしてIoTに用いられる電源への応用のため近年盛んに研究が行われている。私が次世代の熱電材料として注目をしている分子性導体において、その電気伝導度、熱起電力といった熱電特性と電子構造の間には密接な関係があると考えられているが、その関係性は十分に調べられていないのが現状である。そこで本研究では分子性導体の熱電材料特性と電子構造の関係性を明らかにするべく、電界効果トランジスタ(FET)構造を用いて有機半導体結晶にキャリアをドーピングした際の熱電特性の測定を行うことを目的としている。具体的には、初めに代表的な有機FET材料であるルブレンに対してイオン液体などの電解質をゲート絶縁層に用いた電荷二重層トランジスタ(EDLT)によってキャリア数の制御を行い、熱電特性の測定を可能にする。その後熱電特性の温度依存性を測定することにより、熱電特性と電子構造の詳細な議論を行う。さらにこの技術を他の有機FET材料にも適応し、様々な化合物においてこれらの関係性を明らかにすることによって、優れた有機熱電材料の設計指針を確立することを目標としている。本年度はルブレンを用いたEDLTの作製とその熱電特性の測定を試みた。ルブレン単結晶は昇華法によって作製され、窒素雰囲気下で窒素流量・昇華温度などの検討を行うことによって薄板状のルブレン単結晶の作製に成功した。このように作製したルブレン単結晶ではEDLTにおいても良好な動作を示した。次にボトムゲートボトムコンタクト型のEDLTにて熱起電力の測定を試みたが、全面に蒸着されている金のゲート電極によってチャネル間に温度差を発生させることができなかった。今後EDLT構造の検討を行い、熱起電力測定を成功させる予定である。目標としていたルブレンを用いた電荷二重層トランジスタにおける熱電特性の測定に関して、ルブレンを用いた電荷二重層トランジスタの作製に成功した。

真空プローバーの窓越しにレーザーを照射したところ、約10 K程度の温度差が得られた。室温における電気伝導度と熱起電力のキャリア数依存性を測定したところ、電気伝導率はキャリア数に比例して大きくなり、熱起電力はキャリア数に比例して小さくなってゆく振る舞いがみられた。一方で電気伝導度と熱起電力の二乗の積で求められるパワーファクターはキャリア数増加につれて単調に増加しており、誘起されているキャリア数が十分でないことが窺われる。低温において同様の測定を行ったところ、熱起電力は低温につれて大きな負の値をを示した。これはトランジスタ移動度の温度依存性がホッピング伝導的な振る舞いを示していることから、トラップの影響によるものではないかと考えられる。本年度において、電界効果トランジスタ構造を用いたルブレン単結晶の熱電特性の測定に成功した。有機半導体単結晶に対するこのような特性の報告は非常に限られており、熱電材料開発における新たな知見を与える測定法の開発に成功したと言える。本年度作製したデバイス構造をさらに改良し、熱起電力測定を試みる予定である。具体的にはチャネル電極とゲート電極の間の熱的絶縁を大きくする、チャネル間にゲート電極を配置せずに電界効果をかけることができるサイドゲート構造にする、などといった改良を行うことによって、チャネル間に温度差が発生することを可能にできると考えている。ルブレン単結晶における電界効果トランジスタ構造を用いた熱電特性の報告は既に存在するが、今回得られたデータはそれと大きく異なっている。これはトランジスタの動作原理の違いによるものだと考えているため、バンド伝導的な振る舞いを示すトランジスタを作製し、測定を行おうと考えている。具体的には絶縁層にパリレンCではなくSiO2を蒸着し、トランジスタを作製する予定である。また、さらに多くのキャリアを誘起した状態で測定を行うために、イオン液体をゲート絶縁層に用いたトランジスタを作製し、同様の測定を行おうと考えている。加えて分子構造、結晶構造の異なる材料に関する知見を得るために、他の有機半導体材料に対しても同様の測定を行おうと考えている。
二足ロコモーションにおける周寛骨筋群の役割に関する研究

現代人の歩容・姿勢と周寛骨筋群の形態的・機能的特性の関連を検索し、下記の結果を得た。1.実習解剖体の肉眼観察および成書・文献の比較考察により、腸腰筋の機能解剖学的再検討を行った。その結果、停止部位の形状や変異筋束など新たな知見を得、従来看過されていた機能的特徴が示唆された。2.中高年男女を被験者として、各レベルでの腸腰筋MRI横断画像より、大腰筋と腸骨筋の横断面積および歩行パラメータをしらべた結果、(1)大腰筋では男性のL4レベルで、腸骨筋では男女とも腸骨上半部において、横断面積は加齢とともに低下する傾向が見られた。(2)腸骨筋上部の横断面積と歩幅の間に正相関が認められ、加齢に伴う歩容の変化に腸骨筋の萎縮が関係することが示唆された。3.陸上短距離選手、サッカー選手、一般成人にっいて、MRIによる大腰筋横断面積と疾走速度を計測した結果、横断面積は短距離、サッカー、一般の順に大きく、また短距離群のみにおいて疾走速度と横断面積の間に高い正相関がみとめられた。4.腰部姿勢、歩容、下肢筋活動の相互関係を見るために、若年男子被験者に種々の腰部姿勢・歩容条件で歩行させ、床反力、ビデオ映像、EMGを記録した。その結果、(1)個体差、試行差が大きいものの、歩調や速度の上昇により歩幅がやや増加し、骨盤の前傾が強まる傾向が、また一部の被験者には、歩幅が骨盤の前傾により増加し、後傾により減少する傾向がみられた。(2)床反力には個体差が大きく一定の傾向がみられなかったが、歩幅の拡大と早い離踵が類似の垂直分力波形を生む例がみられた。(3)下肢筋活動も個体差が大きいが、被験者の一部において歩調・歩幅の増大に加えて、骨盤の前傾にともない脊柱起立筋、大殿筋、腓腹筋、前脛骨筋などの活動が増大する傾向が見いだされた。(4)以上の結果より、骨盤姿勢と歩容の問には有機的な関連が存在することが示唆された。本研究はヒトのはhallmarkである二足性の進化の解明への示唆を得ることを目的として、現代人の歩容・姿勢と骨盤周辺に付着をもつ筋(周寛骨筋群)の形態的・機能的特性の関連を検索しようとするものである。本年度は下記の予備的研究を行った。1)腰部水平断MRI画像より、歩行時の股間節屈曲にかかわる腸腰筋のうち大腰筋と腸骨筋について、断面積の年齢変化と歩幅との相関関係を調べたところ、両筋ともに加齢による断面積の低下傾向が認められたが、歩幅との関連は大腰筋腰椎部だけに認められ、腸骨筋には見られなかった。2)腸骨筋における筋線維束の走向、羽状角度などについて、解剖体の視察による検討を行った。3)各種スポーツ競技者のパフォーマンスと周寛骨筋群動態の関連を知るための予備的検討を行った。4)走行時などの股間節伸展に働く大殿筋、ラテラル・バランスの動筋である中殿筋、腰椎・骨盤姿勢制御に働く脊柱起立筋群における表面筋電位の導出・記録に最適の電極位置について、MRI画像、多点表面筋電図による検討を行った。

5)水平歩行時の腰椎前湾と骨盤傾斜角度のビデオ解析による評価の可能性について、予備的検討を行った。本研究はヒトのhallmarkである二足性の進化の解明への示唆を得ることを目的として、現代人の歩容・姿勢と骨盤周辺に付着をもつ筋(周寛骨筋群)の形態的・機能的特性の関連を検索しようとするものである。本年度は下記の研究を行った。1)腰部水平断MRI画像より、歩行時の腰部安定化と股関節屈曲にかかわる腸腰筋について、大転子一腸骨稜間を上下方向に十分割し、各レベルにおける大腰筋と腸骨筋の横断面積を計測、年代間で比較したところ、年代による一定の傾向は見られなかった。2)各レベルにおける各筋の横断面積と歩幅(ステップ長)の相関は大腰筋の第一断面にのみ認められた。3)腸腰筋における筋線維束の走向、羽状角度などについて、解剖体の視察による検討を行った。4)昨年度に引き続き、各種スポーツ競技者のパフォーマンスと周寛骨筋群動態の関連を知るための予備的検討を行った。5)腰部姿勢と周寛骨筋群の活動、さらにこれらと歩容の関係をみるために、少数被験者による予備的データの収集を行った。実験は、長さ8mの歩行路中央に3分力床反力計を設置し、骨指標にランドマークをつけた被験者に各種の腰部姿勢条件、挙踵条件、速度条件で歩行させ、周寛骨筋と自由下肢筋より筋電図を記録、さらに側方よりビデオ撮影を行った。これまでのところ、姿勢と筋活動、および歩容、床反力の関係について、個体差が大きいことを示唆する結果が得られている。1.40歳台から70歳台の男女66名を被験者として、腸腰筋における筋線維束の走向、羽状角等についての解剖体による検討結果を考慮したMRI横断画像より、大転子腸骨稜問を上下方向に十分割し、大腰筋と腸骨筋の横断面積および歩行パラメータをしらべた結果、(1)大腰筋では男性のL4レベルで、腸骨筋では男女1とも腸骨上半部において、横断面積は加齢とともに低下する傾向が見られた。(2)腸骨筋上部の横断面積と歩幅(ステップ長)の間に正相関が認められ、加齢に伴う歩容の変化に腸骨筋の萎縮が関係することが示唆された。2.若年男性56名の生体計測と重心高計測から、重心は床面より身長比平均55.4%で仙骨の前方にあり、大腰筋起始・停止の中間、腸骨筋起始上部に位置することがわかった。3.陸上短距離選手31名、サッカー選手20名、一般成人8名について、MRIによる大腰筋横断面積と疾走速度を計測した結果、横断面積は短距離、サッカー、一般の順に大きく、また短距離群のみにおいて疾走速度と横断面積の間に高い正相関がみとめられた。4.腰部姿勢、歩容、下肢筋活動の相互関係を見るために、20歳台の男子被験者15名に種々の腰部姿勢・歩容条件で歩行させ、床反力、ビデオ映像、下肢筋EMGを記録した。その結果、(1)個体差、試行差が大きいものの、歩調や速度の上昇により歩幅がやや増加し、骨盤前傾が強まる傾向が認められた。また一部の被験者には、骨盤前傾による歩幅の増加、歩幅・速度の増加に伴う骨盤前傾がみられた。(2)床反力には個体差が大きく、歩調、歩幅の増加に伴う垂直分力"中だるみ"の増加等を除き一定の傾向がみられなかった。(3)下肢筋活動も個体差が大きく全体に共通する傾向は抽出できなかったが、被験者の一部において歩調・歩幅の増大に加えて、骨盤の前傾にともない脊柱起立筋、大殿筋、腓腹筋、前脛骨筋などの活動が増大する傾向が見いだされた。
乳歯歯髄細胞由来iPS細胞を用いた遺伝子工学的手法による歯髄幹細胞の単離

まずはiPS細胞樹立時に必要とされるfeeder細胞について、複数の異なる薬物耐性を持つfeeder細胞を樹立した。2種類の薬剤耐性遺伝子を持つプラスミドを作成し、SHB細胞、SPB細胞、SNB細胞を樹立した。薬剤選別にて、いずれの細胞もSTO細胞とほぼ同じ細胞形態をしており、18継代以上の長期間培養維持が可能であった。また、樹立細胞上に播種されたマウスES細胞については、形態学的には変化は認められず、良好な継代維持が可能であった。次に、口腔組織由来細胞の初代培養では、特に細菌類が培養系にコンタミする場合が多いことから、歯髄細胞の初代培養時のコンタミについて検討した。STO細胞と共培養すると、初代培養系のコンタミの可能性を減少させることが可能であった。次に歯髄細胞を用いて4因子にて乳歯由来iPS細胞の樹立に成功した。さらに歯髄幹細胞特異的プロモーターを持つプラスミドを乳歯由来iPS細胞に遺伝子導入し、組み換えiPS細胞を樹立した。このiPS細胞をヌードマウス皮下に移植し、奇形腫を作製し、それを初代培養に移した。しかしながら、neomycinを含む培地にて培養後、歯髄幹細胞を選別したが、目的の細胞を取得することができなかった。原因としては、プロモーターの発現、奇形腫でのinvivo分化誘導の不確実性が考えられたため、遺伝子導入法の再検討とスキャフォルドなどでの分化の方向付けができる材料を用いるなどの検討を今後行う予定である。歯科臨床において、抜去乳歯は子どもの記念に保存する以外はほとんど廃棄されている。しかし、バイオリサイクルの観点から、乳歯は歯髄幹細胞の有効な細胞供給元となり得る。本研究では、乳歯歯髄細胞から遺伝子工学的手法を用いて、多能性幹細胞であるiPS細胞を樹立し、そのiPS細胞から乳歯歯髄幹細胞へのin vivo分化誘導法を確立することを目的とした。まずはiPS細胞樹立時に必要とされるfeede細胞について、複数の異なる薬物耐性を持つfeeder細胞を樹立した。CMVプロモータ下に2種類の薬剤耐性遺伝子を持つプラスミドを作成し、SHB細胞、SPB細胞、SNB細胞を樹立した。薬剤選別にて、いずれの細胞もSTO細胞とほぼ同じ細胞形態をしており、長期間培養維持が可能であった。次に、口腔組織の初代培養では、特に細菌類が培養系にコンタミする場合が多いことから、歯髄細胞の初代培養時のコンタミについて検討した。原因としては、プロモーターの発現、奇形腫でのin vivo分化誘導の不確実性が考えられたため、遺伝子導入法の再検討とスキャフォルドなどでの分化の方向付けができる材料を用いるなどの検討を今後行う予定である。そこで、本研究は、乳歯由来の再生医療への応用を目指し、乳歯歯髄幹細胞から1)遺伝子工学的手法を用いて、多能性幹細胞であるiPS細胞を樹立すること、2)世界に先駆けてiPS細胞から乳歯歯髄幹細胞へのin vivo分化誘導法を確立することを目的としている。

本研究は2年間の研究期間において、交換期に抜去された乳歯の歯髄細胞を用いて、iPS細胞を作製し、これを基に生体内にて分化誘導を行い、歯髄幹細胞の樹立法の確立を目指す。平成23年度の研究成果については、以下の通りである。・乳歯歯髄細胞からiPS細胞の樹立抜去した乳歯の歯髄細胞は、線維芽細胞と神経細胞などが混在しているため、コラゲナーゼとトリプシンを用いて細胞を解離し、初代培養した。口腔内の由来の細菌などのコンタミンの可能性があるため、20%FBS/α-MEM培地に複数の抗生剤を組み合わせて、ほぼ確実な初代培養が行えるようになった。2030日間継代・培養後に、4因子(OCT3/4, SOX, KLF4, L-MYC)のプラスミドベクターを導入した。効率を考え、electroporation systemにて導入作業を行った。約1か月後にiPS細胞を樹立後、シングルセルクローニングを行い、形態的に良好なクローンをピックアップした。さらに、RT-PCRにてcDNAを作製し、ヒトES細胞に関連する遺伝子発現があることを確認した。また、免疫不全マウスに樹立iPS細胞を移植し、奇形腫の生成の確認まで終了している。平成23年度の実施計画では、歯髄細胞の確実な培養法の確立と、iPS細胞の樹立であった。Neon Transfection Systemの導入によるところもあり、遺伝子導入効率が格段に良いことから、当初危惧していたiPS細胞樹立が順調に進んだ。分化誘導を行う前に、歯髄幹細胞特異的プロモーターを持つプラスミドの作製に取り組んでいる。プロモーターがうまく働かない可能性もあるため、別プロモーターの作製にも取り組んでおり、本研究の遂行に全力を挙げる所存である。樹立したiPS細胞にプラスミドを遺伝子導入し、薬剤耐性feeder細胞上にてHygromycin Bを含む培地で培養し、組み換えiPS細胞を選別する。iPS細胞にpWEINHプラスミドをAmaxa社のnucleofectionシステムを用いて遺伝子導入する。本システムでは導入後数時間で遺伝子が発現するため、蛍光による遺伝子導入の確認が可能となる。組み換えiPS細胞をヌードマウス皮下に移植し、奇形腫を作製する。次いで奇形腫を初代培養に移し、neomycin (G418)を含む培地にて培養後、歯髄幹細胞を選別する。歯の形成にはBMP-2(bone morphogentic protein-2)やGDF-7(growth differentiation factor-7)等の成長因子が必要とされる3)。そこで、iPS細胞の歯形成細胞への分化を加速させるため、組み換えiPS細胞とBMP-2+ GDF-7を含ませたバイオマテリアルとを混合し、これをヌードマウス皮下に移植する。移植細胞は皮下内で急速に増殖しながら、成長因子の影響により歯形成細胞が奇形腫の中で分化するものと考えられる。平成24年度の研究費は、物品費として、試薬等の消耗品と参考図書の購入を予定している。人件費・謝金として、遺伝子発現解析の研究補助費を予定している。旅費として、研究打ち合わせとIADRでの成果発表を予定している。その他、学会参加費を予定している。