hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミスフォールド蛋白質／HLAクラスⅡ分子複合体を介した自己免疫疾患発症機構の解明

特定のHLAクラスIIアリルは、関節リウマチをはじめ多くの自己免疫疾患の感受性を最も強く左右するため、HLAクラスIIがどのように自己免疫疾患に関与するかを解明することが重要である。しかし、HLAに提示される抗原を含めてそのメカニズムは依然として明らかでない。我々は、HLAクラスIIの疾患感受性に相関する初めての分子機構として、ミスフォールド蚕白質/HLAクラスII分子複合体を発見した。疾患感受性アリルのHLAクラスIIに会合した細胞内のミスフォールド蛋白質が自己抗体の標的分子として、発症に関与していると予想される。そこで、本研究ではミスフォールド蛋白質HLAクラスII複合体の解析によって自己免疫疾患の発症機構の解明を目的とした。その結果、ミスフォールド蛋白質HLAクラスII複合体を用いることで、通常の臨床検査では検出できない自己抗体も検出できること、特に、抗リン脂質抗体症候群において通常の臨床検査では検出できない自己抗体がβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体を用いることで検出可能になることが判明した。さらに、原因不明の皮膚潰瘍の患者さんにおいても、その約30%においてβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体に対する抗体が認められ、抗リン脂質抗体症候群が皮膚潰瘍に関与していると考えられた。また、ANCA関連血管炎の自己抗体においても同様な特異性が認められた。さらに、関節リウマチでは、IgG/HLAクラスII複合体は、リウマトイド因子の標的になっているばかりでなく、NK細胞等のFcレセプター発現細胞を活性化することで、炎症の惹起に関与していることが明らかになった。以上より、ミスフォールド蛋白質/HLAクラスII複合体が自己免疫疾患で産生される自己抗体の主要な標的抗原であり、自己免疫疾患の発症にも関与していると考えられた。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。その結果、ミスフォールド蛋白質HLAクラスII複合体を用いることで、通常の臨床検査では検出できない自己抗体も検出できることが判明した。抗リン脂質抗体症候群において通常の臨床検査では検出できない自己抗体がβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体を用いることで検出可能になることが判明した。このように、ミスフォールド蛋白質/HLAクラスII複合体が自己免疫疾患で産生される自己抗体の主要な標的抗原であり、自己免疫疾患の発症に関与していると考えられる。さらにミスフォールド蛋白質/HLAクラスII複合体によってどのように自己抗体の産生が誘導されるかを解明することによって、自己免疫疾患の発症機構が明らかになると考えられる。ミスフォールド蚕白質/HLAクラスII分子複合体の形成にHLAに結合するペプチドも関与していることが明らかになってきた。そこで、ミスフォールド蚕白質/HLAクラスII分子複合体形成におけるペプチドの影響を解析するためにやや遅れが生じた。特に、抗リン脂質抗体症候群において通常の臨床検査では検出できない自己抗体がβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体を用いることで検出可能になることが判明した。さらに、原因不明の皮膚潰瘍の患者さんにおいても、その約30%においてβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体に対する抗体が認められ、抗リン脂質抗体症候群が皮膚潰瘍に関与していると考えられ、抗リン脂質抗体症候群の診断にも重要であると考えられた。

タンパク質/MHC複合体に対する抗体ばかりでなく、マウスにおいてはペプチド/MHC複合体に対する抗体も存在する場合もあることが明らかになってきたため、ペプチド/MHC複合体に対するモノクローナル抗体による解析を追加した。しかし、モノクローナル抗体の作成に時間がかかり、やや実験に遅れが生じた。特定のHLAクラスIIアリルは、関節リウマチをはじめ多くの自己免疫疾患の感受性を最も強く左右するため、HLAクラスIIがどのように自己免疫疾患に関与するかを解明することが重要である。しかし、HLAに提示される抗原を含めてそのメカニズムは依然として明らかでない。我々は、HLAクラスIIの疾患感受性に相関する初めての分子機構として、ミスフォールド蚕白質/HLAクラスII分子複合体を発見した。疾患感受性アリルのHLAクラスIIに会合した細胞内のミスフォールド蛋白質が自己抗体の標的分子として、発症に関与していると予想される。そこで、本研究ではミスフォールド蛋白質HLAクラスII複合体の解析によって自己免疫疾患の発症機構の解明を目的とした。その結果、ミスフォールド蛋白質HLAクラスII複合体を用いることで、通常の臨床検査では検出できない自己抗体も検出できること、特に、抗リン脂質抗体症候群において通常の臨床検査では検出できない自己抗体がβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体を用いることで検出可能になることが判明した。さらに、原因不明の皮膚潰瘍の患者さんにおいても、その約30%においてβ2グライコプロテインI/HLAクラスII複合体に対する抗体が認められ、抗リン脂質抗体症候群が皮膚潰瘍に関与していると考えられた。また、ANCA関連血管炎の自己抗体においても同様な特異性が認められた。さらに、関節リウマチでは、IgG/HLAクラスII複合体は、リウマトイド因子の標的になっているばかりでなく、NK細胞等のFcレセプター発現細胞を活性化することで、炎症の惹起に関与していることが明らかになった。以上より、ミスフォールド蛋白質/HLAクラスII複合体が自己免疫疾患で産生される自己抗体の主要な標的抗原であり、自己免疫疾患の発症にも関与していると考えられた。ミスフォールド蚕白質/HLAクラスII分子複合体が自己免疫疾患の発症にどのように関与しているかを明らかにするために、ミスフォールド蚕白質/HLAクラスII分子複合体を用いた新たな動物モデルを樹立を実施している。本研究により、ミスフォールド蛋白質/HLAクラスII分子複合体を介した自己免疫疾患発症機構が明らかになることが期待される。
地域(沖縄県)に根ざした英語教育の総合的研究:小学校の英語教育を中心に

本研究では,外国語活動が導入されるまでの経緯や背景を明らかにした。また,本研究の進展と歩調を合わせるように,新しい学習指導要領の改訂作業が進み,本研究の最終年度に当たる平成20年3月には新しい学習指導要領が告示された。本報告書においては,当初予定はしていなかったが,学習指導要領の検討にかなりのページを割くことになった。これは,現場のニーズを考えた上での判断であった。言語習得の観点からも,先行研究に言及しながら論じた。言語習得を目標にしない英語活動であっても,実際には音声面の言語習得が起こっていること明らかにした。海外でも国際化の進展とともに,外国語教育の改革が進んでいる。スペイン,フランスの外国語教育やアメリカの日本語イマージョン教育についてもその実情を報告した。両地域の外国語教育は今後の日本の外国語教育に大きな示唆を与えるものである。沖縄の小学校の英語教育については,その歴史を振り返り,現在の那覇市と浦添市の状況を詳細に検討した。本研究で得られた知見をもとに,沖縄県においては,(1)さらに小学校の英語教育を充実させていく必要があること,(2)中学校の授業改善が必要であること,(3)地域の特性を生かして外国人との交流活動を促進する必要があること,(4)地域の実態に合わせたイマージョン教育の研究が必要であること,(5)第二外国語として中国語や韓国語を学習する必要があること,(6)アジア語学教育政策研究機関の設立が必要なことなどを提言した。那覇市(平成15年度から文部科学省研究開発指定校)、宜野湾市(2003年度から英語教育特区)、浦添市(2004年度から英語教育特区)を中心に小学校の英語教育の現状を調査した。調査方法は教育委員会や学校で収集した資料・レポート・報告書などの精査及び授業観察、学校訪問、アンケートなどを実施して行った。那覇市は平成17年度で研究開発を始めてから3年目を迎えている。研究の特徴は指導形態の実証的研究で、市内全小学校を指導形態ごとに3つのグループ(45分授業で週1回の授業形態、30分+15分で週2回のモジュール形態、45分授業で週2回の授業形態)に分けて児童の情意面、スキル面、また、教師の意識面での比較調査を行っている。スキル面(リスニング)では、小学校で1年間英語を学んだ児童と2年間英語を学んだ児童を比較しているが、結果は1年間学んだ児童の正答率が62.5%であるのに対し、2年間学んだ児童は74.7%である。これまで小学校の英語教育の成果をスキル面から検討した研究は少なかったが、那覇市の研究は学習期間の長さがリスニング能力の差となって現れたことを示す貴重なデータである。また、指導形態ごとの比較も行っているが、ここでも45分を2回実施した児童の正答率が一番高くなっていることが明らかになった。宜野湾市の場合は全市の小学校が1年2年生で週1時間、3年6年生で週2時間の英語授業を実施している。授業の特徴として歌やゲームから抜け出して、他教科の内容を取り入れたクロスカリキュラム的な手法が取られていることである。また、内容を重視したcontent-basedな手法も宜野湾市の特徴である。浦添市の場合は、宜野湾市のように教育委員会による強い縛りはない。ガイドラインは示されているものの、授業時数や指導内容などは各学校の主体性に委ねられている。したがって、それぞれの学校により多様な実践がみられることが特徴である。3市とも課題としては、教材の開発、授業技術を向上させる教員の研修などが挙げられている。その他、他府県(金沢市、北九州市、福岡市、品川区など)で実施されている小学校の英語教育も授業観察や資料により研究した。また、オレゴン州ポートランド市リッチモンド小学校を訪問し、日本語イマージョンプログラムについての資料収集を行った。これらの事については報告書を参照して頂きたい。

那覇市(平成15年度から文部科学省研究開発指定校)、宜野湾市(2003年度から英語教育特区)、浦添市(2004年度から英語教育特区)を中心に小学校の英語教育の現状を調査した。調査方法は教育委員会や学校で収集した資料・レポート・報告書などの精査及び授業観察、学校訪問、アンケートなどを実施して行った。那覇市は平成17年度で研究開発を始めてから3年目を迎えている。研究の特徴は指導形態の実証的研究で、市内全小学校を指導形態ごとに3つのグループ(45分授業で週1回の授業形態、30分+15分で週2回のモジュール形態、45分授業で週2回の授業形態)に分けて児童の情意面、スキル面、また、教師の意識面での比較調査を行っている。スキル面(リスニング)では、小学校で1年間英語を学んだ児童と2年間英語を学んだ児童を比較しているが、結果は1年間学んだ児童の正答率が62.5%であるのに対し、2年間学んだ児童は74.7%である。これまで小学校の英語教育の成果をスキル面から検討した研究は少なかったが、那覇市の研究は学習期間の長さがリスニング能力の差となって現れたことを示す貴重なデータである。また、指導形態ごとの比較も行っているが、ここでも45分を2回実施した児童の正答率が一番高くなっていることが明らかになった。沖縄県における戦後英語教育の歴史や現在の英語教育を取り巻く社会環境は本土のそれとは異なっている。本研究においては沖縄県における英語教育を,歴史的・社会的な観点から総合的に研究している。沖縄県では戦後まもなく小学校の英語教育の導入が図られたが指導者の確保等が難しく失敗している。また,1960年代に入ってからは英語センター(米国民政府の設立)を中心に小学校の英語教育の導入が検討されたが,祖国復帰運動の中で,教職員組合などの反対にあい失敗している。英語教育が政治的な視点から激しく議議された例は,戦後日本の英語教育の歴史をみても例がない。復帰後の沖縄県の教育は「本土並み」という沖縄県全体のスローガンのもとに,ひたすら本土と「同じ」になることを目指して進んできた。しかし,2000年代に入り,自らの意志で教育課程を編成できる構造改革特区が制度化されると,沖縄県では浦添市,宜野湾市がいち早く特区申請を行い,小学校からの英語教育がスタートした。また,県内市町村の教育長が集まった教育長会議では,沖縄県全域を特区化して小学校から英語教育を導入することを提案した。2008年現在,沖縄県では小学校の英語教育の導入は,本土と比べると急速に広まってきている。各種調査をみると父母の期待も大きいことがわかる。沖縄県の取り組みは,かつて失敗した小学校の英語教育への再チャレンジのようにも見える。広大な米軍基地を抱え,基地被害も多く,基地撤去の運動も激しいが,一方では基地内の小学校との交流なども行なわれている。そこには,英語教育が政治的な理由から拒否された過去の経験から学ぼうとする姿勢が見え隠れする。特異な歴史的・社会的な環境の中で,沖縄県では英語教育の改善が求められている。本研究は,小学校の英語教育を中心としながら,地域に根ざした英語教育を総合的に研究するとともに,日本の外国語教育,特に小学校英語教育についても提案を行なうものである。
白金族元素と金属酸化物イオンによる多核錯体の合成と集積化

Rh^<II>,Pt^<III>に代表されるd^7系の白金族元素は,硫酸イオン,ピロ亜リン酸イオン,ヒドロキシピリジン,ピリジンチオールなど架橋配位子中の配位原子間の距離(bite distance)が2.32.8A程度の適当な配位子を用いると,酢酸銅型構造を取り金属間結合と軸配位子を有する二核錯体が得られることが知られている.本研究は,白金族元素をMoO_4^<2->,WO_4^<2->,MoS_4^<2->,WS_4^<2->などの金属酸化物イオンや金属硫化物イオンが架橋した新規酢酸銅型多核錯体を合成し,架橋配位子に金属イオンを含むことにより,どのような新しい酸化還元特性や機能が現れるかを探ることを目的としてスタートした.しかし,研究を進めて行く途中,硫酸架橋二核白金錯体のようにすべての架橋配位子がある程度置換し易い錯体では,MoO_4^<2->を共存させるとヘテロポリ酸を形成することがわかった.そこで,すべての配位座に溶媒が配位した"裸の"白金イオンが生成しないように一部の配位座を置換不活性な配位子(terpyridine;trpyと略)でブロックした白金錯体を原料に用いて種々の反応を試み,以下のような知見を得た.[Pt(trpy)Cl]Cl-2H_2Oの水溶液にAgNO_3を加えて数時間撹拌し,析出したAgClをろ別後,酢酸またはN,N-ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウムを加え数分撹拌した.前者はそのまま濃縮し,後者はNH_4PF_6を加えて生成した赤色沈殿をアセトニトリルから再結晶してそれぞれ結晶性の錯体1,2を得た.X線構造解析により,1は[Pt(trpy)(CH_3COO)](NO_3)の組成を持ち,酢酸イオンが単座で配位した単核錯体であることが解った.結晶中では2つの錯陽イオンのPt...Pt距離が3.27Aまで近付いており,Pt...Pt間に何らかの相互作用があるものと思われる.また,2はPt^<II>(trpy)ユニットをジチオカルバミン酸が架橋した二核錯体[Pt_2(mu-Et_2NCS_2)(trpy)_2](PF_6_3であることが明らかになった.Pt...Pt距離は3.081(3)Aで平均のPt-S距離,Pt-N距離はそれぞれ2.31A,2.00Aである.可視紫外吸収スペクトルには500nm付近に弱い吸収が観測されるが,これはtrpyが配位した他の1架橋型二核錯体と同様にtrpyが配位したPt...Pt間の相互作用によるものと思われる.Rh^<II>,Pt^<III>に代表されるd^7系の白金族元素は,硫酸イオン,ピロ亜リン酸イオン,ヒドロキシピリジン,ピリジンチオールなど架橋配位子中の配位原子間の距離(bite distance)が2.32.8A程度の適当な配位子を用いると,酢酸銅型構造を取り金属間結合と軸配位子を有する二核錯体が得られることが知られている.本研究は,白金族元素をMoO_4^<2->,WO_4^<2->,MoS_4^<2->,WS_4^<2->などの金属酸化物イオンや金属硫化物イオンが架橋した新規酢酸銅型多核錯体を合成し,架橋配位子に金属イオンを含むことにより,どのような新しい酸化還元特性や機能が現れるかを探ることを目的としてスタートした.しかし,研究を進めて行く途中,硫酸架橋二核白金錯体のようにすべての架橋配位子がある程度置換し易い錯体では,MoO_4^<2->を共存させるとヘテロポリ酸を形成することがわかった.そこで,すべての配位座に溶媒が配位した"裸の"白金イオンが生成しないように一部の配位座を置換不活性な配位子(terpyridine;trpyと略)でブロックした白金錯体を原料に用いて種々の反応を試み,以下のような知見を得た.[Pt(trpy)Cl]Cl-2H_2Oの水溶液にAgNO_3を加えて数時間撹拌し,析出したAgClをろ別後,酢酸またはN,N-ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウムを加え数分撹拌した.前者はそのまま濃縮し,後者はNH_4PF_6を加えて生成した赤色沈殿をアセトニトリルから再結晶してそれぞれ結晶性の錯体1,2を得た.X線構造解析により,1は[Pt(trpy)(CH_3COO)](NO_3)の組成を持ち,酢酸イオンが単座で配位した単核錯体であることが解った.結晶中では2つの錯陽イオンのPt...Pt距離が3.27Aまで近付いており,Pt...Pt間に何らかの相互作用があるものと思われる.また,2はPt^<II>(trpy)ユニットをジチオカルバミン酸が架橋した二核錯体[Pt_2(mu-Et_2NCS_2)(trpy)_2](PF_6_3であることが明らかになった.Pt...Pt距離は3.081(3)Aで平均のPt-S距離,Pt-N距離はそれぞれ2.31A,2.00Aである.

可視紫外吸収スペクトルには500nm付近に弱い吸収が観測されるが,これはtrpyが配位した他の1架橋型二核錯体と同様にtrpyが配位したPt...Pt間の相互作用によるものと思われる.
高温超電導電流センサーとＳＱＵＩＤを用いたビーム電流計の高感度化

重イオンビームのDC電流を、非破壊で高感度に測定するために、脳磁や心磁の測定に利用されている超高感度磁気センサーSQUID (Superconducting Quantum Interference Device)を応用した、SQUIDビーム電流計の実用化に成功した。この実用化されたSQUIDビーム電流計は、超伝導部に臨界温度の高い高温超伝導体を用いており、さらに液体ヘリウムフリーの冷凍機によって冷却を行っているため、装置はコンパクトになり、ランニングコストの大幅な低減を実現した。本研究における高感度化の検出装置は、(1)高温超電導SQUID、(2)高温超電導電流センサー、(3)高透磁率マグネティックコア、によって構成されるが、本年度中に全ての装置の設計・製作を完了した。さらに、環境磁気ノイズの遮蔽強化ため、(4)ミューメタル材によるSQUID冷却フォルダーの設計・製作、(5)ノイズキャンセラの導入、を行った。特に、(2)高温超電導電流センサーの開発は、最も重要である。平成23年度に、高温超電導のサンプルを用いた臨界温度、臨界電流の測定、X線による結晶構造の解析、により、MgO基盤への塗布焼成法が、本研究の目的を達成できる事を確認した。本年度は、実機高温超電導電流センサーの製作に向けて、さらに前進をした。高温超電導体に剥離が起こらないよう、製作のノウハウを確立する事は非常に大きな意義があり、科研費の大半をこの研究に充て、多角的に検討を繰り返した。超伝導コイル部のNC旋盤による精密加工、電力中央研究所で開発されたMgO基盤のブラスト法の最適化など、製作ノウハウの確立後、実機高温超電導電流センサーの製作に成功した。本年度、上記(1)から(5)に記した装置の開発・製作を完了したので、既存のSQUIDモニタープロトタイプを解体後、新しい装置と交換し、再組み立て作業を完了した。現在、実機としての使用を目指している。本研究の目的は、重イオンビームのDC電流を、非破壊で高感度に測定するビーム電流計を開発することである。現在、脳磁や心磁の測定に利用される超電導量子干渉素子SQUID (Superconducting Quantum Interference Device)をビーム電流計に応用したSQUIDモニターの開発を進めている。本研究では、臨界温度の高い高温超電導体を用い、冷凍機によって冷却を行っているため、装置はコンパクトになり、ランニングコストの大幅な低減が可能となる。既に完成したプロトタイプにおいては電流分解能が100 nAであるので、これをさらに高感度化し、小型化することが本研究の目的である。本研究における高感度化の検出装置は、1.高温超電導SQUID、2.高温超電導電流センサー、3.高透磁率マグネティックコア、によって構成されるが、平成24年度にこれらの装置の開発と製作を完了した。さらに、環境磁気ノイズの遮蔽強化のため、4.ミューメタル材を用いたSQUID冷却フォルダーを開発し、5.ノイズキャンセラを導入した。特に、2.高温超電導電流センサーの開発は、最も重要な課題であり、科研費の大半をこの研究に充てた。実用機の製作に先立ち、高温超電導のサンプルを用いた臨界温度、臨界電流の測定、X線による結晶構造の解析等、基礎的な調査を行った。その後、電力中央研究所で開発されたMgO基盤表面へのサンドブラスト法の適用、高温超伝導材の塗布装置の製作等、製作ノウハウを確立できた事は、本研究にとって大きな意義があった。既存のSQUIDモニタープロトタイプを解体し、上記の高感度化検出装置と交換し、再組立て作業を終了した。今年より、実用機として使用するため、加速器施設のビームラインにインストールした。現在、サイクロトロンで加速されたウランビームの電流測定と解析を鋭意進めている。本研究では、超電導部に高温超電導体を用い、高温超電導体を冷凍機によって冷却しているため、装置はコンパクトになり、ランニングコストも大幅に低減する。既に完成したプロトタイプにおいては電流分解能が100 nAであるので、これを10 nAへ高感度化することが本研究の目的である。今年度は、上記目的を達成するために、以下の研究を行ってきた。1、短冊状のMgO基盤上に、ブリッジ部だけのサンプルを作り、X線による結晶構造の解析および、臨界温度、臨界電流密度の測定を行った。X線回折の測定結果では、Bi2223の超伝導層を示すピークが得られ、臨界温度は107K、臨界電流密度は4000 A/cm2まで達成、という良好な結果が得られた。

2、電流センサーのコイル部のモデルを銅材で作成し、SQUIDと電流ソースを使用して、期待される出力をあらかじめ測定した。3、超伝導体の剥離が起こらない、充分な強度があることが確認できたので、コイル型高温超電導電流センサーの作成に入った。4、一度目の焼成作業では、マスキングを行ったコイル部に、CIP後クラックが発生した。マスキングを用いない二度目の焼成作業では、筒の裏側に十分なブラストが行き届かなかったために、剥離が生じた。裏側の超伝導材を全て除去した後に、再度塗布して焼成作業を行った結果、製作に成功し、超伝導性の確認も行った。一度焼成した高温超伝導材の上に、再度高温超伝導材を塗布焼成し、超伝導性が得られた前例がなかったため、大きな成果が得られた。本研究では、重イオンビームのDC電流を、非破壊で高感度に測定するビーム電流計を開発することを目的として開発を進めてきた。脳磁や心磁の測定に利用される超電導量子干渉素子SQUID (Superconducting Quantum Interference Device)をビーム電流計に応用したSQUIDモニターの開発を行った。本研究では、臨界温度の高い高温超電導体を用い、冷凍機によって冷却を行っているため、装置はコンパクトになり、ランニングコストの大幅な低減が可能となる。既に完成したプロトタイプの電流分解能を、さらに高感度化することが本研究の主な目的である。本研究における高感度化の検出装置は、1.高温超電導SQUID、2.高温超電導電流センサー、3.高透磁率マグネティックコア、によって構成されるが、平成24年度にこれらの装置の開発と製作を完了した。さらに、環境磁気ノイズの遮蔽強化のため、4.ミューメタル材を用いたSQUID冷却フォルダーを開発し、5.ノイズキャンセラを導入した。特に、2.高温超電導電流センサーの開発は、最も重要な課題であり、科研費の大半をこの研究に充てた。実用機の製作に先立ち、高温超電導のサンプルを用いた臨界温度、臨界電流の測定、X線による結晶構造の解析等、基礎的な調査を行った。その後、電力中央研究所で開発されたMgO基盤表面へのサンドブラスト法の適用、高温超伝導材の塗布装置の製作等、製作ノウハウを確立できた事は、本研究にとって大きな意義があった。既存のSQUIDモニタープロトタイプを解体し、上記の高感度化検出装置と交換し、再組立て作業を終了した。そして、昨年実用機として使用するため、加速器施設のビームラインにインストールを完了した。現在、サイクロトロンで加速されたウラン等、重イオンビームの電流測定と解析を鋭意行っている。ビーム物理研究実績の概要に記したように、本研究において非常に重要な役割を担う、(1)高温超電導SQUID、(2)高温超電導電流センサー、(3)高透磁率マグネティックコア、(4)ミューメタル材によるSQUID冷却フォルダー、(5)ノイズキャンセラ、は本年度中に全て設計・製作を完了した。
触媒的不斉合成における触媒活性と立体選択性の自在制御

遷移金属錯体を触媒とする不斉合成で高い触媒活性と高い立体選択性を実現するための最重要研究課題である新規高機能不斉配位子の開発を目指した.従来型のリン原子や窒素原子を配位部位とする不斉配位子ではなく,オレフィン部位で金属に配位するキラルな骨格をもつジエンなど全く新しい不斉配位子の開発を行なった.キラルジエン配位子は特にロジウムやイリジウムを触媒とする炭素-炭素結合形成反応で極めて高い触媒活性と立体選択性を示した遷移金属錯体を触媒とする不斉合成で高い触媒活性と高い立体選択性を実現するための最重要研究課題である新規高機能不斉配位子の開発を目指した.従来型のリン原子や窒素原子を配位部位とする不斉配位子ではなく,オレフィン部位で金属に配位するキラルな骨格をもつジエンなど全く新しい不斉配位子の開発を行なった.キラルジエン配位子は特にロジウムやイリジウムを触媒とする炭素-炭素結合形成反応で極めて高い触媒活性と立体選択性を示した様々な触媒的不斉合成反応における触媒活性と立体選択性の自在制御の実現を主眼として,本基盤研究では用いる配位子が触媒の活性および立体選択性に与える影響について系統的に調べ,目的の反応に適した不斉配位子の精密設計を目指す.この目的に到達できれば,従来の不斉配位子が十分に機能しない触媒反応においても高度な不斉化が現実のものとなり,様々な有用光学活性化合物の効率的合成が実現できる.また,一連の配位子の性質に関する研究は,触媒的不斉合成の枠にとどまらず,遷移金属錯体化学の分野で非常に有用な知見を与えることにもなる.今年度に見つけた新しい触媒反応の代表として,(1)ロジウム触媒による末端アセチレンのα,β-不飽和ケトンへの不斉付加反応,(2)ロジウム触媒による新しいインダノン誘導体の不斉合成,(3)有機ホウ素化合物に代わり有機ケイ素化合物を用いたロジウム触媒によるα,β-不飽和ケトンへの不斉付加反応,(4)パラジウム触媒を用いたπ-アリルパラジウム中間体を経て進む環化付加反応とその不斉化,(5)白金触媒によるシリレンとα,β-不飽和ケトンの新しい付加反応,などが挙げられる.またホスフィンとオレフィンでロジウムにニ座配位する不斉配位子を用いた触媒反応の反応機構の研究や新しいキラルジエン配位子の合成,においても良好な成果を得た.これらの成果は,8報のアメリカ化学会誌(J.Am.Chem.Soc.)を含む約30報の論文として発表された.1年間の実験結果の論文数としては極めて多いものであり,満足度の高い一年間であった.様々な触媒的不斉合成反応における触媒活性と立体選択性の自在制御の実現を主眼として,本基盤研究では用いる配位子が触媒の活性および立体選択性に与える影響について系統的に調べ,目的の反応に適した不斉配位子の精密設計を目指す.この目的に到達できれば,従来の不斉配位子が十分に機能しない触媒反応においても高度な不斉化が現実のものとなり,様々な有用光学活性化合物の効率的合成が実現できる.また,一連の配位子の性質に関する研究は,触媒的不斉合成の枠にとどまらず,遷移金属錯体化学の分野で非常に有用な知見を与えることにもなる.平成20年度に得た代表的な研究成果として,(1)[4+2]環化付加反応によるキラルジエン配位子の簡便な合成法の発見,(2)テトラフルオロベンゾバレレン骨格をもつ新しいキラルジエンの合成,(3)ビシクロ[3.3.1]ノナジエン骨格をもつ高立体選択性キラルジエンの設計,(4)有機ホウ素化合物の電子不足オレフィンへの共役付加がロジウム,パラジウムに加えて,白金,ルテニウム触媒でも進行することを発見(5)パラジウム触媒を用いたπ-アリルパラジウム中間体を経て進む不斉環化付加反応の拡張,(6)ロジウム触媒による末端アセチレンのα,β-不飽和ケトンへの新しい不斉共役付加反応,などが挙げられる.またロジウム触媒によるインダノン誘導体の新しい合成法の開発や,ホモアリルアルコールの速度論的分割,においても良好な成果を得た.これらの成果は,アメリカ化学会誌(J.Am.Chem.Soc.)を含む約20報の論文として発表された.まずまずの研究成果が得られた満足度のできる一年間であった.様々な触媒的不斉合成反応における触媒活性と立体選択性の自在制御の実現を主眼として,本基盤研究では用いる配位子が触媒の活性および立体選択性に与える影響について系統的に調べ,目的の反応に適した不斉配位子の精密設計を目指す.この目的に到達できれば,従来の不斉配位子が十分に機能しない触媒反応においても高度な不斉化が現実のものとなり,様々な有用光学活性化合物の効率的合成が実現できる.また,一連の配位子の性質に関する研究は,触媒的不斉合成の枠にとどまらず,遷移金属錯体化学の分野で非常に有用な知見を与えることにもなる.平成21年度に得た代表的な研究成果として,(1)テトラフルオロベンゾバレレン骨格をもつ新しいキラルジエンの簡便な合成法の確立,(2)新しい骨格をもつボスフィン-オレフィン型不斉配位子の合成ルートの考案,(3)キラルジエン-ロジウム触媒を用いた置換アセチレンの不斉重合によるらせんポリマーの合成,

(4)ロジウム触媒によるβ,β二置換α,β-不飽和ケトンへの有機ホウ素化合物の不斉共役付加反応によるβ位に4級炭素をもつケトンの不斉合成がキラルジエンを用いることにより実現された,(5)キラルジエン-ロジウム触媒不斉共役付加によるβ-アミノ酸の不斉合成,(6)キラルジエンを配位子とするイリジウム錯体がα,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物への不斉1,6-付加の良好な触媒となることを発見した,などが挙げられる.またπ-アリルパラジウム中間体を経て進む環化反応の反応機構を詳細に検討し,求核攻撃の位置選択性と配位子や求核剤の構造との関係を明らかにした.これらの成果は,6報のJ.Am.Chem.Soc.およびAngew.Chem.Int.Ed.を含む23報の論文として発表された.良好な研究成果が得られた満足度の高い一年間であった.様々な触媒的不斉合成反応における触媒活性と立体選択性の自在制御の実現を主眼として,本基盤研究では用いる配位子が触媒の活性および立体選択性に与える影響について系統的に調べ,目的の反応に適した不斉配位子の精密設計を目指す.この目的に到達できれば,従来の不斉配位子が十分に機能しない触媒反応においても高度な不斉化が現実のものとなり,様々な有用光学活性化合物の効率的合成が実現できる.また,一連の配位子の性質に関する研究は,触媒的不斉合成の枠にとどまらず,遷移金属錯体化学の分野で非常に有用な知見を与えることにもなる.最終年度である平成22年度に得た代表的な研究成果として,(1)テトラフルオロベンゾバレレン骨格をもつ新しいキラルジエンの簡便な合成法の確立と触媒的不斉合成への応用,(2)ロジウム触媒によるβ,β二置換α,β-不飽和ケトンへの有機ホウ素化合物の不斉共役付加反応およびケトン由来のイミンの不斉アリール化による4級炭素をもつケトンおよびアミンの不斉合成,(3)新しい骨格をもつホスフィン-オレフィン型不斉配位子の完成,(4)キラルジエン-ロジウム触媒を用いた置換アセチレンの不斉重合によるらせんポリマーの合成,(5)キラルジエン-ロジウム触媒不斉共役付加による不斉シクロプロパン化反応,(6)キラルジエン-ロジウム触媒を用いたエンイン類の不斉環化異性化反応によるシクロプロパン誘導体の不斉合成,(7)ロジウム触媒不斉共役付加反応の新しい基質としてアルケニルホウ素化合物の適用,などが挙げられる.また光学活性カルベン配位子をもつ銅触媒を用いた新しい不斉反応にも成功した.これらの成果は,13報のJ.Am.Chem.Soc.およびAngew.Chem.Int.Ed.を含む29報の論文として発表された.良好な研究成果が得られた満足度の高い最終年度であった.
分子自己集合に基づくキャビタンドカプセルの機能創発

(1)我々の見出した分子集合性水素結合キャビタンドヘテロカプセルの1,4-ビス(1-プロピニル)ベンゼンを包接した場合の異常な安定性を解明した。この結果を踏まえ超分子カプセルポリマーへ展開すべく、ダンベル型キャビタンドを分子設計・合成した。2)我々の見出した動的ホウ酸エステル結合キャビタンドカプセルが、光二量化や光酸化を受けやすいアントラセン誘導体を包接してナノ保護容器として働くことを見出した。また、キラルな動的ホウ酸エステルキャビタンドカプセルの構築に成功した。申請者が見出した分子自己集合に基づくキャビタンドカプセルを基盤に「分子集合キャビタンドカプセルだからこそできる機能創発」を提示し、超分子化学と機能物質化学の探求を行った。[1]水素結合に基づくヘテロカプセルの超分子ポリマーへの展開超分子カプセルポリマーを構築するにあたり、ダンベル型ホスト(スペーサーの両端に水素結合性キャビタンドを有するモノマー)を合成する必要がある。初年度は、スペーサーに結合させるために必要なキャビタンド側鎖を官能基化した水素結合性テトラピリジルキャビタンドとテトラフェノールキャビタンドの合成を達成した。次年度は、ダンベル型ホストを完成させ、超分子カプセルポリマーを構築する実験に取り組む。[2]動的ホウ酸エステル結合づくキラルなキャビタンドカプセルテトラホウ酸キャビタンドと1,2-ビス(カテコール)エタンから成る動的ホウ酸エステル結合に基づくカプセルをキラル化するにあたり、光学活性なビス(カテコール)エタン誘導体を合成する必要がある。初年度は、カテコール水酸基を保護した光学活性な1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジアルコキシエタンの合成を達成した。次年度は、キラルカプセルを構築する実験に取り組む。[3]動的ホウ酸エステル結合キゃビタンドカプセルのナノ保護容器としての展開上記2のカプセルはアントラセン誘導体を包接し、本カプセルは包接アントラセンの光増感剤になること、本ゲスト包接カプセルは長時間光照射によっても殆ど光酸化等を受けず発光特性を維持することを見出した。アントラセン単独では、光二量化と光酸化を受けて発光特性を失う。申請者が見出した分子集合性キャビタンドカプセルを基盤に超分子化学と機能物質化学の探求を行った。[テーマ1]水素結合に基づくヘテロカプセルの超分子ポリマーへの展開:超分子カプセルポリマーを構築するにあたり、本年度は、ダンベル型ホスト分子(スペーサーの両端に水素結合性キャビタンドを有するモノマー)の合成を達成した。次年度は、超分子カプセルポリマーを構築する実験に取り組む。[テーマ2]動的ホウ酸エステル結合キャビタンドカプセルのナノ保護容器としての展開:非常に高い発光特性を示すがより不安定になるビス(アリールエチニル)アントラセン誘導体ならびにそのオリゴマーを本カプセルに包接させることに成功し、包接(カプセル化)によって本ゲスト群の、1)光に対する大幅な安定性の向上、2)固体中での濃度消光による蛍光量子収率の低下を抑制することを見出した。[テーマ3]動的ホウ酸エステル結合に基づくキラルなキャビタンドカプセル:テトラホウ酸キャビタンドと1,2-ビス(カテコール)エタンから成る動的ホウ酸エステル結合に基づくカプセルをキラル化するにあたり、キラルなビス(カテコール)エタンリンカーを合成する必要がある。本年度は、昨年度合成した不斉中心の水酸基をアセトニド保護したキラルな1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジヒドロキシエタンを用いてキラルカプセルの構築を検討した,しかし、アセトニドで配座固定しているため定量的にカプセルを構築できないことが判明した。そこで、配座の柔らかい光学活性リンカーを合成すべく、カテコール水酸基をMOM保護したキラルな1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジメトキシエタン前駆体を合成したが、MOM保護基を脱保護する際に不斉中心をなすメトキシ基が脱離してパラキノンメチド中間体を経て目的化合物を得ることができなかった。そこでこの問題を解決すべく合成戦略を再検討し、ラセミ体だが、不斉中心をもつ1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジメチルエタン、即ち、2,3-ビス(カテコール)ブタンの合成に成功した。次年度は、このラセミ体を光学分割して、キラルカプセルを構築する実験に取り組む。[テーマ1:水素結合に基づくヘテロカプセルの超分子ポリマーへの展開]ダンベル型ピリジルホストとダンベル型フェノールホストを1:1で混合すると、水素結合に基づくヘテロカプセルユニットへの分子自己集合により、超分子カプセルポリマーを生成することがわかった。また、本超分子カプセルポリマーのカプセルユニットにゲスト分子を包接させると、熱力学的安定性が向上することを定性的に見出した。

今後は、本超分子カプセルポリマーの定量的解釈を深め、ゲスト分子の性質に応じた本超分子カプセルポリマーの熱力学的安定性、重合度、分子量分布の制御を精査する予定である。[テーマ2:動的ホウ酸エステル結合キャビタンドカプセルのナノ保護容器としての展開]我々の開発した本カプセルが2,6-ジアセトキシ-9,10-ビス(4-ジデシルアミノフェニルエチニル)アントラセンおよびそのパイ共役拡張誘導体を定量的に包接すること、これらゲストは本カプセルへの包接により、光安定性が1.67.0倍向上すること、さらに、二光子吸収特性が1.72.1倍向上することを見出した。現在、論文投稿中である。[テーマ3:動的ホウ酸エステル結合に基づくキラルなキャビタンドカプセル]前年度合成したラセミ体の2,3-ビス(カテコール)ブタン、即ち、1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジメチルエタンを光学分割し、得られた光学活性1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジメチルエタン(不斉リンカー)とテトラホウ酸キャビタンドから、動的ホウ酸エステル結合に基づくキラルなキャビタンドカプセルの構築に成功した。ラセミ体のビフェニルゲストを包接させたところ、僅かながら不斉分子認識包接に成功した(d.e. = 5%)。今後は、不斉リンカーの置換基をMeからEt, Pr, Bn等の順に大きくし、不斉分子認識におけるジアステレオ選択性(d.e.)の向上を目指す。テーマ1:研究計画通りに進行し、ダンベル型ホスト分子の合成に成功した。テーマ2:研究計画通りに進行した。本カプセルが、高発光特性を示すが光に不安定なビス(アリールエチニル)アントラセン誘導体のナノ保護容器として機能することを見出した。テーマ3:前ページに述べた理由により、キラルなキャビタンドカプセルの構築に至らなかった。合成戦略を再検討し、ラセミ体だが、不斉中心をもつ1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジメチルエタンの合成に何とか成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。テーマ1:合成を達成したダンベル型ホスト分子(スペーサーの両端に水素結合性キャビタンドを有するモノマー)を用いて、最終年度は、超分子カプセルポリマーの構築と物性評価の実験に取り組む。テーマ2:本年度見出したビス(アリールエチニル)アントラセン包接カプセルのこ光子吸収特性を調べる。テーマ3:ラセミ体だが不斉中心をもつ1,2-ビス(カテコール)-1,2-ジメチルエタン、即ち、2,3-ビス(カテコール)ブタンの合成に成功した。最終年度は、このラセミ体を光学分割してキラルカプセルを構築し、1)不斉分子認識包接、2)包接キラルゲストの一方向回転制御の実験に取り組む。
無機物および有機無機複合体による低次元ナノ構造体の構築

科学技術振興機構相田ナノ空間プロジェクトにて、最近合成された両親媒性ヘキサペリヘキサベンゾゴロネンらせんナノチューブを用いて、その配向性マクロスコピックファイバーを作製した。得られたファイバー試料の構造をX線回折法により同定した。このファイバー試料にヨウ素を用いてドーピングを行った結果、電気抵抗が約7桁減少し、絶縁体から半導体へと転移することを明らかとした。電子スピン共鳴スペクトル測定からキャリア数を見積り、可視紫外吸収スペクトルより、電子状態の解析を行った。チューブ構造をとった場合とアモルファス状態での導電性の違いについて検討した。また、原子間力顕微鏡による微細構造の確認および、半導体プロセスにより作製したナノギャップ上へのナノチューブの架橋を行った。また、得られたファイバー試料を束ねて、電流を印可することにより、磁束の発生を確かめるための研究を実行中である。同時に、交流電気伝導度の測定を行い、この超分子集合体がコイル特性を示すかどうか検討中であると共に、走査型トンネル顕微鏡観察による電子状態、伝導パスの直接画像化を試みている。
認知機能の向上を促す口腔ケアプログラムの構築

認知症は、高齢者の生活の質に大きく影響する病態である。本研究でわれわれは、口腔ケア手技や口腔ケアプログラムに関連する課題の遂行による大脳前頭前野の活性化について解析を進め、顔面頬部の寒冷刺激と口腔内の寒冷刺激による大脳前頭前野の左腹外側部領域および左背外側部領域の2つの機能局在部位の活性化に関する新しい知見を見出した。さらに、口腔内ブラッシング刺激やミント系味覚刺激による大脳前頭前野の活性化に関しても新しい知見を見出すことができた。これらの見出された知見を効果的に活用することで、認知機能向上を促す新たな口腔ケアプログラムの臨床応用につなげるための臨床研究を進めることができた。認知機能に深く関与する大脳前頭前野の活動変化について、口腔ケアによって生じる大脳前頭前野の活性化の様態を、近赤外線分光法を用いた脳血流量の変化の面から検証を進めた。まず若年・壮年健常者において学習系課題(反復単純計算)によって大脳前頭前野の脳血流量が増加する事、さらにその脳血流量の増加現象について再現性が確認されたため、この反復単純計算による学習系課題を今後の研究デザインの中におけるポジティブコントロールとして活用することが可能となった。次に一般的な口腔ケアとして広く知られている歯ブラシを用いた歯面のブラッシングおよび歯ブラシを用いての歯肉のマッサージを行った際において、大脳前頭前野の機能局在部位である左前頭前野の腹外側(VL)領域と、学習系課題遂行時に活性化される左背側前頭皮質領域において有意な脳血流の増加を確認することができた。また、これら前頭前野の有意な脳血流量の増加現象は、歯ブラシを利き手の反対に持って歯面のブラッシングや、歯肉のマッサージを行った際においても同様に認められた。さらにその際、歯ブラシを持ち歯面や歯肉部に直接触れることないようブラッシング動作(歯面のブラッシングと同じストローク運動)を行う課題「ブラッシングのふり」を遂行した場合には大脳前頭前野において有意な血流増加は認められなかった。すなわち口腔内を刺激することなく前腕の運動のみでは大脳前頭前野を活性化しないことが確認できた。認知機能に深く関与する大脳前頭前野の活動変化について、口腔ケアにより生じる大脳前頭前野の活性化の様態を、近赤外分光法(NIRS)を用いた脳血流量の変化の面から解析を進めている。昨年度までに歯ブラシを用いた歯面磨きおよび歯肉部のマッサージ時に大脳前頭前野の脳血流量の増加を認め、さらにこの現象は歯ブラシが直接歯面や歯肉部に触れないように行った「ブラッシングのふり」では認められないことを確認している。この口腔ケアによる大脳前頭前野の活性化に関する新たな研究として、他者により行われる歯面磨きと被験者自身による歯面磨きとの大脳前頭前野活性化の差異および、4か所の口腔粘膜刺激(歯肉マッサージ)部位(上顎頬側歯肉部、上顎口蓋側歯肉部、下顎頬側歯肉部、下顎舌側歯肉部の4部位)における大脳前頭前野活性化の差異について、新たな知見を得ることができた。本研究においては、口腔ケアにより生じる大脳前頭前野の活性化の様態を、近赤外分光法(NIRS)を用いた脳血流量の変化の面から解析を進めている。昨年度までに歯ブラシを用いた歯面磨きおよび歯肉部のマッサージ時に大脳前頭前野の脳血流量の増加を認め、さらにこの現象は「ブラッシングのふり」のような前腕運動のみでは認められないことを確認した。さらに、他者により行われる歯面磨きと被験者自身による歯面磨きとの大脳前頭前野活性化の差異および、4か所の口腔粘膜刺激(歯肉マッサージ)部位(上顎頬側歯肉部、上顎口蓋側歯肉部、下顎頬側歯肉部、下顎舌側歯肉部の4部位)における大脳前頭前野活性化の差異について、新たな知見を得ることができた。また、口腔ケアへの活用を検討しているミント系味覚刺激と嗅覚刺激の相乗作用について、その研究成果の一部を、第38回日本神経科学大会にて演題発表を行った。これらの進捗状況から「おおむね順調に進展している」と考えている。認知機能に深く関与する大脳前頭前野の活動変化について、顔面頬部寒冷刺激とミント系味覚・嗅覚刺激による左腹外側前頭前野(Lt.VL-PFC)と左背外側前頭前野(Lt.DL-PFC)の2つの機能局在部位の活性化に関する近赤外線分光法(NIRS)を用いた解析結果の再現性を再度検証した。その上で、上記の寒冷刺激およびミント系味覚・嗅覚刺激の直後に、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるストループテストの学習効率を測定し、顔面頬部寒冷刺激やミント系味覚刺激に伴う学習効率の変化とNIRSを用いた上記の2つの機能局在部位の活性化の変化との関連について、統計学的解析を行った。これらの研究により得られた結果を、第40回日本神経科学大会(平成29年7月開催予定)において演題発表する準備を進めた。さらに、これまでの知見の一部を取り纏め、日本神経科学学会の学術機関誌である『Neuroscience Research』に投稿することができた(Title: Facial cheek and intra-oral cold stimuli elicit increased prefrontal cortex activation and improve cognitive performance with Stroop test.)。また、学内の倫理審査委員会から倫理審査の承認が得られた高齢者施設入所者を対象とする口腔ケアによる認知機能の変容・向上に関する臨床研究を開始し、実施継続している。

本研究においては、口腔ケアにより生じる大脳前頭前野の活性化の様態を近赤外線分光法(NIRS)を用いた脳血流量の変化の面から解析を進めている。これまでに口腔内ブラッシング刺激による大脳前頭前野の活性化に関する知見を、日本老年歯科医学会の学会誌である『老年歯科医学』へ論文投稿することができた。さらに口腔へ関わる刺激として、顔面頬部寒冷刺激やミント系味覚・嗅覚刺激による機能局在部位の活性化に関する解析の再検証と、遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるストループテストの学習効率の変化と機能局在部位の活性変化との関連について統計学的解析を行った。これらの新しい知見を、第40回日本神経科学大会(平成29年7月開催予定)において演題発表する準備を進めるとともに、これまでの知見の一部を取り纏め、日本神経科学学会の学術機関誌である『Neuroscience Research』に投稿することができた。さらに学内の倫理審査委員会から倫理審査の承認が得られた高齢者施設入所者を対象とする口腔ケアによる認知機能の変容・向上に関する臨床研究を開始することができ、実施継続している状況である。これらの進捗状況から、「おおむね順調に進展している」と考えている。本研究は、口腔ケア手技や口腔ケアプログラムに関連する課題の遂行による大脳前頭前野の活性化について、近赤外線分光法(NIRS)を用いて脳血流量の変化の面から解析を進めるとともに、認知機能の向上のための口腔ケアプログラムの構築につなげることを目的としている。本研究期間の最終年度である平成29年度には、顔面頬部の寒冷刺激と口腔内の寒冷刺激による大脳前頭前野の左腹外側部領域(Lt.VL-PFC)および左背外側部領域(Lt.DL-PFC)の2つの機能局在部位の活性化に関する解析結果を取りまとめ、Journal of Fukuoka Dental College(査読有)に『Trigeminal nerve-related cold stimuli activate the cerebral prefrontalcortex regions related to cognitive performance』として論文採択された。研究期間全体を通じて実施した研究成果として、1上記の寒冷刺激に関する新しい知見以外に、2口腔内ブラッシング刺激やミント系味覚・嗅覚刺激による大脳前頭前野の機能局在部位の活性化に関する新しい知見や、3遂行機能や選択的注意機能の評価検査の一つであるストループテストの学習効率の変化と前頭前野の機能局在部位の活性変化との関連についても新しい知見を見出した。本研究において見出したこれらの知見は、口腔内ブラッシング刺激・寒冷刺激・ミント系味覚刺激を効果的に統合した認知機能向上のための口腔ケアプログラムの構築のための科学的根拠となりうる。さらに、倫理審査の承認が得られた高齢者施設入所者を対象とした口腔ケアプログラムによる認知機能の変容・向上を検証する臨床研究を開始することができ、臨床応用につなげる臨床研究として自己評価している。認知症は、高齢者の生活の質に大きく影響する病態である。本研究でわれわれは、口腔ケア手技や口腔ケアプログラムに関連する課題の遂行による大脳前頭前野の活性化について解析を進め、顔面頬部の寒冷刺激と口腔内の寒冷刺激による大脳前頭前野の左腹外側部領域および左背外側部領域の2つの機能局在部位の活性化に関する新しい知見を見出した。
研究評価の制度化に伴う研究活動の集中化と多様化に関する実証的研究

本研究では、研究評価の制度化と研究活動の集中化に関する理論的・実証的な分析を行った。その結果、1)各国の研究評価制度の展開の状況とその変化の背景にある意見対立構造を理論的に明らかにし、2)教員を対象としたアンケート調査の統計的分析により研究者個人というミクロレベルの研究生産性に影響する各種の要因を把握するとともに、3)論文データや研究費データを用いて研究費や研究成果の集中の構造の分析を行うことにより、日本の大学の集中構造の安定性や研究分野の展開における集中構造を明らかにした。初年度である当年度は,第一に,各国研究評価制度の調査と当該テーマに関連する理論的な先行研究のレビュー,ならびに,研究実施者がHI7年末に実施した大学教員を対象としたアンケート調査の再分析を行った。海外では近年,英国REF,オーストラリアRQFなど研究評価制度は急激に変化している。その状況について詳細に調査を行うとともに,そのような変遷がなぜ生じているかについて先行研究を踏まえて検討を行った。そこでは,科学のガバナンス論を背景とする政府と大学との契約モデルの変化,プリンシパル・エージェントモデルを背景とする研究実施者の行為変化誘因効果,ピアレビュー手法の信頼の揺らぎと定量手法への過信が論点として浮上しており,日本においても同様の傾向が生じていることが指摘できる。また,研究者の研究生産性に各種の組織・制度的要因がどれほど影響するかを把握するため,研究者個々人を対象に実施したアンケート調査に対して共分散構造分析などの統計分析を行った。その結果,研究生産性に対して教員の研究意欲が強く影響していることに加えて,組織内での情報交流・共同行為が影響していることが明らかになり,組織的な要因が間接的な形で二次的な影響を有していることが示された。また,次年度以降の定量データ分析に備えて,既に構築しているScience Citation Index(SCI)を基にしたデータベースを最新まで拡充する作業,ならびにWeb of Scienceと併用して分析可能な体制の構築を一部行った。平成20年度は、第一に研究実施者がH17年末に実施した大学教員を対象としたアンケート調査の統計的分析を論文としてまとめ、論文誌「大学評価・学位研究」にて発表した。分析では、研究者の研究生産性を論文数ならびに自己評価の二つの指標で示したうえで、それらを目的変数として、研究者個人の意欲や交流などの要因と、組織・制度的な外的要因がどれほど影響するか重回帰分析および共分散構造分析により分析した。その結果、教員の研究意欲や研究交流が直接的に影響し、組織的要因はそれに対して間接的な影響を有するという多段階の構造であることが示された。第二に、Science Citation Index(SCI)による論文データ、および国立大学の学部・研究科ごとの研究費等のデータを基にした分析を行った。本年の分析結果としては、SCIでは法人化以降の大学の論文数および、引用数のランクごとの論文数の分析をまず行い、法人化後に顕著な動向の変化は確認されず、1995年以降の傾向を継続していることが示された。研究費のデータからは大学単位の分析結果と、学部・研究科を単位とする各分野での分析結果との相関が高く、大学ごとの研究費獲得能力の差がそれに属する学部・研究科単位での能力と整合的である構造である現状が示された。第三に、英国、豪州、オランダなどの大学の研究評価において先進国とされる諸国での新たな評価システム形成の状況について情報収集を行った。英国REF、豪州ERAともに当初の方向性からシフトし、informed peer-reviewを基礎とするシステム構築へと展開しており、このようにシステム形成の議論を不安定化させる要因について検討を行った。本年度は第一に、大学の研究評価において先進国とされてきた英国、豪州、オランダなどにおいて評価システムの変容が生じている状況を分析し、大学や研究者をはじめとする多様なステークホルダーから研究評価に対していかなる批判や要請が存在しているのか、その中のいかなる意見対立が評価システムを不安定化させているかを検討した。すなわち、意見の論争が生じている原因として、1)評価目的の実質化への要請の対立、2)評価対象の範囲の設定と組織化効果の逓減、3)大学の科学研究のモデルの拡張、4)評価の参照基準、5)ピアレビューに対する方法論的批判と指標への過度の期待があげられる。これらの内容について論文としてまとめた。第二に、Web of Scienceや日本語論文データ、ならびに国立大学の学部・研究科ごとの研究費等のデータを基にその集中化と多様化の実証的分析を行った。研究費データにおいては、日本では大学レベルの教員あたり研究費の多さと、学部・研究科単位での同指標との相関が総体的に高く、それぞれの大学内で特定の分野への拠点形成や競争力強化が実現されている状況を多く見ることはできない。論文データに基づく過去m年間の研究論文の集中度の分析からは、集中度指標が高い分野では大規模大学の占有率が高い状況が全体的にあるが、水産学や獣医学、ならびにいくつかの人文・社会科学分野では中小規模大学の占有率が高い状況があり、研究分野により異なる集中状況が存在する状況が示された。

さらに、論文数が急速に増加している分野では、集中度指標は減少するが、大規模大学の占有率が上昇しているという状況がみられ、研究分野の発展が研究実施者の増加と、大規模大学による早急なキャパシティ構築という2面の展開があることが示された。同データに基づく分析については、平成22年8月に国際会議(4S/JSSTS meeting)にて発表予定である。