hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学生の生活力を高めるにあたって学童保育指導員に求められる専門性に関する研究

そのため、調査計画においても上述の制度変更にともなう新たな視点を加えることが必要であると判断し、調査期間を延長し、今年度は制度把握、調査計画の見直しを行った。女性の社会進出や核家族化の進行にともない、留守家庭児童が過半数を占める新たな時代が訪れる中、「学校」でも「家庭」でもない「学童保育」の時間に、子どもたちへの豊かな生活を提供することの重要性は高まっているといえる。特に、若者の生活力低下が叫ばれる今日、学童保育には豊かな生活体験の場を提供し、子どもたちへの生活力の向上に寄与することが望まれる。学童保育での生活体験と学童保育児童の生活力の関係について、把握し、生活体験活動のあり方を検討するため、継続調査として、学童保育での生活体験に関わる3段階の視点「1普段の生活(短時間保育時)」「2土曜・長期休業時の生活(長時間保育時)」「3行事での取り組み」から訪問ヒアリング・観察調査を実施した。また「放課後子ども総合プラン」や「放課後児童健全育成事業の設備及び運営に関する基準」「放課後児童クラブ運営指針」の策定により学童保育(放課後児童クラブ)の制度が大きく変更し、特に学童保育指導員については設置基準や準国家資格ともいわれる認定資格研修制度が位置づけられることになった。よって、「学童保育指導員に求められる専門性」を検討するため、平成27年度にスタートした「放課後児童支援員研修」の実態と課題を受講生及び研修担当講師より把握した。また放課後児童支援員研修における「学童保育での生活」に着目し、研修内容の分析を行った。研究代表者の妊娠・出産のため女性の社会進出や核家族化の進行にともない、留守家庭児童が過半数を占める新たな時代が訪れる中、「学校」でも「家庭」でもない「学童保育」の時間に子どもたちへの豊かな生活を提供することの重要性が高まっていると言える。学童保育での生活体験と学童保育児童の生活力の関係について、把握し、生活体験活動のあり方を検討するため、継続調査として、学童保育での生活体験に関わる3段階の視点「1普段の生活(短時間保育時)」「2土曜・長期休業時の生活(長時間保育時)」「3行事での取り組み」から訪問ヒアリング・観察調査を実施するとともに、おやつの時間における生活力に注目し、大阪市A学童保育卒所生へのアンケート調査を実施した。また学童保育指導員の「生活」に対する認識と児童への働きかけに関する全国調査(アンケート調査)を実施した。それとともに、学童保育制度変更の流れを受け、平成27年度よりスタートした「放課後児童支援員認定資格研修」について、研修修了者を対象としたアンケート調査を行うことにより、「学童保育での生活に関する内容」がどのように理解されその後の学童保育実践に生かされているかについても把握した。以上の調査より、学童保育では、衣・食・住・消費・環境等あらゆる観点から、子どもたちの生活力を高める機会が存在し、実践されている事例があることが確認された。しかし、全国的にみると、掃除活動を除き、生活力を高める各種活動を行っている学童保育は少数であった。また子どもたちを「生活の計画や内容作りに参画させていない」と3割以上の学童保育指導員から回答があったこと等から「子どもが主体的に生活できる場」として認識されていない学童保育も少なからず存在することが把握された。
結合型多体力学系を計算モデルとする最適化手法に関する研究

等式・不等式条件下で多くの候補の中から評価値が最適であるような解を求める,いわゆる最適化手法の開発が長年の研究テーマとなっている.最適化手法は,制御,金融,通信,設計など様々な分野で利用され,とくに目的関数の形状が多峰性で多数の局所的最適解を持つ場合の大域的最適化手法の開発が強く求められている.本研究では,大域的最適化手法の中でも,カオス力学系などのいわゆる非線形力学系モデルを計算モデルとして用いる最適化手法に注目し「非線形力学系モデルを多体系へ展開した新たな最適化手法」の開発を目標に研究を行った.具体的には(1)カオスモデルを中心とした非線形力学系最適化モデルに対する定量的考察とそれに基づく改良手法の提案(2)非線形力学系モデルを駆動モデルとして自律探索を行う複数の探索点によって形成される多体結合非線形力学系における優秀探索点への同調現象を利用した最適化手法の提案を中心に研究を行い,その成果として,高次元多峰性関数に対して,従来法と比較して極めて有効な大域的最適化手法を複数提案するに至った.これら成果に関して,国内学術論文誌採録論文2編,査読付国際学会講演1件,国内学会講演2件の発表を行い,このうち(2)に関する研究発表について「計測自動制御学会システム・情報部門部門賞学術奨励賞」を,(1)に関する研究発表について「計測自動制御学会学術奨励賞研究奨励賞」をそれぞれ受賞した.また,(2)に関する論文1編を英文論文誌へ現在投稿中である.さらに,多体力学系を用いた最適化手法に関する研究の一環として,非負正規化等式制約,いわゆる,シンプレックス制約上におけるゲーム問題に対し,そのNash均衡解を求める多体勾配力学系の導出を行い,この多体力学系が進化ゲームにおけるレプリケータダイナミクスと等価であることを示した.この研究成果に関しては,国内学術論文誌採録論文1編の発表を行った.等式・不等式条件下で多くの候補の中から評価値が最適であるような解を求める,いわゆる最適化手法の開発が長年の研究テーマとなっている.最適化手法は,制御,金融,通信,設計など様々な分野で利用され,とくに目的関数の形状が多峰性で多数の局所的最適解を持つ場合の大域的最適化手法の開発が強く求められている.本研究では,大域的最適化手法の中でも,カオス力学系などのいわゆる非線形力学系モデルを計算モデルとして用いる最適化手法に注目し「非線形力学系モデルを多体系へ展開した新たな最適化手法」の開発を目標に研究を行った.具体的には(1)カオスモデルを中心とした非線形力学系最適化モデルに対する定量的考察とそれに基づく改良手法の提案(2)非線形力学系モデルを駆動モデルとして自律探索を行う複数の探索点によって形成される多体結合非線形力学系における優秀探索点への同調現象を利用した最適化手法の提案を中心に研究を行い,その成果として,高次元多峰性関数に対して,従来法と比較して極めて有効な大域的最適化手法を複数提案するに至った.これら成果に関して,国内学術論文誌採録論文2編,査読付国際学会講演1件,国内学会講演2件の発表を行い,このうち(2)に関する研究発表について「計測自動制御学会システム・情報部門部門賞学術奨励賞」を,(1)に関する研究発表について「計測自動制御学会学術奨励賞研究奨励賞」をそれぞれ受賞した.また,(2)に関する論文1編を英文論文誌へ現在投稿中である.さらに,多体力学系を用いた最適化手法に関する研究の一環として,非負正規化等式制約,いわゆる,シンプレックス制約上におけるゲーム問題に対し,そのNash均衡解を求める多体勾配力学系の導出を行い,この多体力学系が進化ゲームにおけるレプリケータダイナミクスと等価であることを示した.この研究成果に関しては,国内学術論文誌採録論文1編の発表を行った.
アルカリ珪酸塩ガラスにおける高速度領域の亀裂伸長挙動

臨界応力に満たない応力下でのガラスの亀裂伸長挙動の中で,第3領域と呼ばれる比較的高速度領域の亀裂伸長挙動を簡便に測定する方法を開発した.昨年度の直接観察法に加えて,今年度は,応力波フラクトグラフィーと呼ばれる手法を併用して第3領域の亀裂伸長挙動を評価した.2年間の具体的な研究成果について以下に示す.1.複雑な試料加工を必要としないDCDC試験片を用い,さらにビデオレコーダーにより亀裂伸長挙動をコマ取り撮影し,その後解析するという手法により,簡便な高速度領域の亀裂伸長観察法を確立した.2. DCDC試験片を用いた破壊試験に,応力波フラクトグラフィーの手法を応用した.破壊試験を行う際に,PZT圧電素子からせん断応力波を照射し,亀裂破面を一定周期で変調させマーキングをつけた.試料破断後,このマーキング間隔から亀裂伸長速度を見積もることができた.この方法で得られた亀裂伸長曲線は,先の直接観察により得た結果と非常によく一致することがわかった.これにより,様々な環境下での破壊試験が可能となることを示した.3.市販のソーダ石灰ガラスとナトリウム含有量の異なるソーダ珪酸塩ガラスについて,第3領域の亀裂伸長観察を行い,ガラス中の非架橋酸素の増加と共に,第3領域の亀裂伸長曲線の傾きが小さくなることを示した.4. DCDC試験に応力波フラクトグラフィーを併用することにより,Li_2O-2SiO_2ガラスの第3領域における亀裂伸長曲線の温度依存性を評価した.このガラスの亀裂伸長曲線の傾きと亀裂伸長の活性化エネルギーは,過去に報告されているソーダ石灰ガラスのデータに比べて小さいことがわかった.以上のように,ガラスの亀裂伸長挙動を簡便かつ定量的に評価する手法を確立した.この結果は,ガラス材料の物性評価法として非常に重要となると考える.今年度は、アルカリ珪酸塩ガラスにおいて,亀裂先端の応力場強度と亀裂伸長速度を測定し,臨界応力以下でのガラスの破壊現象のうち,特に水分等の環境の影響を受けない高速度領域の亀裂伸長挙動の評価を行った.その結果,以下に示す成果を得た.1.新規な測定法により,第3領域と呼ばれる高速度領域の亀裂伸長挙動が,再現性よく,また定量的に測定できることを示した.本研究では,複雑な試料加工を必要とせず,圧縮応力を負荷することによって安定な亀裂を発生させることができるDCDC試験片を用い,さらにビデオレコーダーにより亀裂伸長挙動をコマ取り撮影し,その後解析するという手法により,簡便な高速度領域の亀裂伸長観察法を確立した.2.市販のソーダ石灰ガラスとナトリウム含有量の異なるソーダ珪酸塩ガラスについて,第3領域の亀裂伸長観察を行い,ガラス中の非架橋酸素の増加と共に,第3領域の亀裂伸長曲線の傾きが減少することがわかった.すなわち,ガラスの破壊現象において,破局的な破壊に至る前に,速度依存性をもつエネルギーを散逸過程が存在し,その速度依存性は,ガラスの非架橋酸素の増加と共に増大することが明らかとなった.以上のことは,ガラスの静的疲労の内的要因が,ガラスのミクロな構造に関係していることを示唆しており,新規なガラス材料の開発に有効な設計指針となると考える.今後は,衝撃波により亀裂伝播面を変調させ,その変調周期から亀裂伸長速度を求める方法を用いて,より高速度の亀裂伸長観察の測定法を確立し,破局的な破壊に至る直前のガラスの破壊現象について詳細な考察を行う予定である.臨界応力に満たない応力下でのガラスの亀裂伸長挙動の中で,第3領域と呼ばれる比較的高速度領域の亀裂伸長挙動を簡便に測定する方法を開発した.昨年度の直接観察法に加えて,今年度は,応力波フラクトグラフィーと呼ばれる手法を併用して第3領域の亀裂伸長挙動を評価した.2年間の具体的な研究成果について以下に示す.1.複雑な試料加工を必要としないDCDC試験片を用い,さらにビデオレコーダーにより亀裂伸長挙動をコマ取り撮影し,その後解析するという手法により,簡便な高速度領域の亀裂伸長観察法を確立した.2. DCDC試験片を用いた破壊試験に,応力波フラクトグラフィーの手法を応用した.破壊試験を行う際に,PZT圧電素子からせん断応力波を照射し,亀裂破面を一定周期で変調させマーキングをつけた.試料破断後,このマーキング間隔から亀裂伸長速度を見積もることができた.この方法で得られた亀裂伸長曲線は,先の直接観察により得た結果と非常によく一致することがわかった.これにより,様々な環境下での破壊試験が可能となることを示した.3.市販のソーダ石灰ガラスとナトリウム含有量の異なるソーダ珪酸塩ガラスについて,第3領域の亀裂伸長観察を行い,ガラス中の非架橋酸素の増加と共に,第3領域の亀裂伸長曲線の傾きが小さくなることを示した.4. DCDC試験に応力波フラクトグラフィーを併用することにより,Li_2O-2SiO_2ガラスの第3領域における亀裂伸長曲線の温度依存性を評価した.このガラスの亀裂伸長曲線の傾きと亀裂伸長の活性化エネルギーは,過去に報告されているソーダ石灰ガラスのデータに比べて小さいことがわかった.以上のように,ガラスの亀裂伸長挙動を簡便かつ定量的に評価する手法を確立した.この結果は,ガラス材料の物性評価法として非常に重要となると考える.
持続的食生活確立のための農産物・昆虫素材の高品質化および社会的普及

将来の食料不足に対処するために、動物性素材に比べて生産コストの低い農産物、昆虫素材を食料として有効利用することが必要である。本研究では、穀類、豆類、野菜類、キノコ類などの農産物および昆虫を有望な食品素材として取り上げ、それらを高品質化するための基盤研究を展開するとともに、その高品質化食品素材を積極的に社会に普及することを目的とする。本研究の基盤となるアプローチは以下の3点にまとめることができる。1.農産物、昆虫素材を微粒子化し、得られた微粒子化素材を用いて食品を調製する。2.素材より食物繊維やタンパク質を抽出し、それらを機能性食品素材として利用する。3.素材より呈味性成分を抽出し利用する。
うつ病の治療抵抗性に関与する心理的・生物学的要因の検討

平成25年3月現在で35例が本研究にエントリーし、22例がプロトコール終了、9例がドロップアウト、4例が現在進行中である。対象数50例に達した時点で結果の検討を行い、得られた知見を論文と学会にて公表する予定である。また、本テーマの一環として行った研究において、1.神経栄養因子(BDNF)遺伝形が両親の養育態度に対する感受性を調節し人格特徴に影響を与える、2.BDNF遺伝形と両親の養育態度の相互作用が対人関係敏感性に影響を与える、3.glucocorticoid受容体遺伝多型は人格特徴に影響を与えない、4.P糖蛋白遺伝多型は健常日本人女性の対人関係敏感性の形成に影響を与える、との結果が得られた。これらの知見を論文と学会にて公表した。平成23年3月現在、22例が本研究にエントリーした。平成23年度も引き続き対象の募集を行っていく予定である。また、うつ病のコントロールとして、710例の健常日本人を対象とし、人格特徴と両親の養育態度をそれぞれ、TCIとParental Bonding Instrument (PBI)により評価した。脳由来神経栄養因子(BDNF) Va166Met遺伝多型をPCR-RFIP法により同定した。その結果、BDNF遺伝形が両親の養育態度に対する感受性を調節し人格特徴に影響を与えることが示された。本結果は論文および学会にて公表した。平成24年3月現在、28例が本研究にエントリーした。平成24年度も引き続き対象の募集を行っていく予定である。また、平成24年度は得られた結果より、治療開始前のTCI、IPSM、DAS、神経栄養因子血中濃度・遺伝多型が、うつ病の治療抵抗性に与える影響について検討する予定である。平成24年度は研究計画に基づき対象の募集を行った。具体的には、大うつ病性障害の診断基準を満たし、重篤な身体疾患を有さず、治療前のMontogomery-Asberg Depression Rating Scale(MADRS)スコアが21点以上の患者を対象とし、標準的な治療プロトコールに従って治療を行い、治療開始0、12、24週間後に、うつ病の重症度をMADRSとInventory for Depressive Symptomatologyにより評価し、人格特徴全般、対人関係敏感性、認知・態度の歪みを評価した。治療開始0、12、24週間後に採血し、血漿とDNAを冷凍保存した。平成25年3月現在で35例が本研究にエントリーし、22例がプロトコール終了、9例がドロップアウト、4例が現在進行中となっている。今後、研究開始前に設定した最低対象数50例に達した時点で、神経栄養因子の血中濃度を測定と遺伝多型の同定を行い、統計解析を行い、得られた知見を論文と学会にて公表する予定である。本研究の一部分として行った研究において、880例の健常日本人を対象とし、人格特徴をTCIにより評価し、glucocorticoid受容体遺伝多型をPCR法により同定した。その結果、glucocorticoid受容体遺伝多型は人格特徴に影響を与えないとの知見が得られ、本結果を論文にて公表した。一方、うつ病親和性人格におけるP糖蛋白の関与について検討を行い、P糖蛋白遺伝多型が健常日本人女性のうつ病親和性人格の形成に影響を与えるとの結果が得られた。本結果を学会にて公表し、現在論文に投稿中である。また、脳由来神経栄養因子(BDNF)Val66Met遺伝多型と幼少時期に受けた両親からの養育態度の相互作用が対人関係過敏性に与える影響について検討した結果を学会にて公表した。目標対象数を50例と設定して研究を行ってきているが平成22-23年で計28例となっている。一方で、コントロールとして収集したデータより、うつ病の治療抵抗性に関与する人格特徴の一要因の解明がなされたため、本研究の達成度はおおむね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度も引き続き対象の募集を行い、得られた試料を用いて神経栄養因子血中濃度・遺伝多型を同定する。また、得られたデータより、治療開始前のTCI、IPSM、DAS、神経栄養因子血中濃度・遺伝多型が、うつ病の治療抵抗性に与える影響について検討する予定である。
低環境負荷蛍光ナノ粒子の合成と特性制御に関する研究

従来のCdSeナノ粒子に代わる蛍光ナノ材料の開発として、Cu-In-S系ナノ粒子(CIS)について研究を進めてきた。このCISは近年蛍光材料として注目を浴びてきており、ここ近年で研究グループが急激に増加している。平成21年度では緑から赤色で蛍光を示すCIS系ナノ粒子の合成に成功した。しかし多種多様な合成条件が存在するために、最適条件の探索や原料選択に非常に苦労をすることを実感した。そこで、前年に引き続き、ナノ材料の高速開発を行うため、マイクロリアクターを接続したコンビナトリアルシステムの開発を本年度では行った。材料としてはCdSeを使用したが、約4500条件の合成を約1ヶ月で行い、再現性はもちろんのこと、合成系に関する新たな知見を得た。特にデータ解析には共同研究を行っている産業技術総合研究所がニューラルネットワーク解析を導入し、結果を予測することでより合成数を減らすことが可能性として見えてきた。今後ナノ粒子は実用化に向けて最適な材料が望まれるが、約4500の合成結果から、3次元的にグラフを作成することで、合成条件の最適化からその合成系における限界までを知ることが可能となった。スクリーニングシステムと解析手法の確立をしたことで、これまで世界中でなされてきた合成系の選択から合成条件の最適化までを一気に行えるようになった。上記の成果は国際会議等で発表を行い、現在論文としてまとめている段階である。以上のように、このシステムの重要性は今後ナノ材料開発を行う上で必須となると考えている。今年度にはCISナノ粒子にこのコンビナトリアルシステムを適応させることが叶わなかったが、今後はCdフリーの蛍光ナノ材料開発を研究室を挙げて達成することを期待している。従来のCdSeナノ粒子に代わる蛍光ナノ材料の開発として、Cu-In-S系ナノ粒子について研究を進めてきた。平成21年度では、青色赤色まで全蛍光色を揃えるために、ZnとGaを添加し達成する予定であったが、Gaの添加は可能ではあったが、蛍光波長の制御ができなかった。しかし、Znの添加は独自で開発したポストトリートメント法を用いて容易に可能とし、Zn添加のタイミングを変えることで535(緑色)700(赤色)nmでの蛍光波長制御が達成できた。量子収率も1025%まで上昇し、高輝度化にも成功した。しかし、450530nm(青色緑色)での蛍光波長制御は達成できなかった。合成条件の探索が非常に難しいため、多数の条件を網羅的に探索可能にするため、当研究室で開発中のマイクロコンビナトリアルシステムの構築を1年間行った。原料選択から混合、合成、分析をPC制御で行うシステムの構築を行い、ナノ粒子合成用コンビナトリアルシステムの検証を行うために、CdSeを実際に合成をしながら行った。合成条件は反応時間、加熱温度、アミン濃度、アミン源(ドデシルアミン、オクチルアミン、オレイルアミン)、Cd源(Se源)濃度、そしてCd/Se比をプログラム制御のみで振り、合計約4100実験を行った。その結果、システムとして再現性が見られ、さらには全ての過程を行うために1実験あたり約5.5分という従来法ではありえない時間で行うことに成功した。以上の成果に関しては平成22年度の1年間で様々な学会や論文にて報告を行う予定にしており、今後はこのシステムを用いて完全結晶のCuInS2ナノ粒子の合成を目指す。
パピローマウイルス関連癌におけるDNAワクチンの癌化抑制効果についての基礎的研究

ヒトパピローマウイルス(HPV)が種々の前癌ならびに癌病変に検出されることから,HPV感染と発癌との関連が多くの注目を集めている。しかし,HPVには種特異性があり,HPVは動物に感染しないことから,HPVについてのin vivoでの感染実験を用いた癌化の証明は不可能である.我々はすでに,短期間にハムスターの口腔粘膜にハムスターパピローマウイルス(HOPV)関連扁平上皮癌を誘発できる実験系を確立している.このハムスターHOPV発癌モデルを用いてHOPVのE6,E7,L1,L2領域などの主要遺伝子のnaked pDNAおよびDNA複合体(pDNA/プルラン複合体)のDNAワクチンよる癌化抑制ならびに多価DNA複合体の方がより癌化抑制が良好なことや,L1+L2多価ワクチンが癌化抑制が良好なことが判明した.また,その投与方法,特に部位についての検討を行なった.多価DNAワクチンを上記の発癌モデルの筋肉内,皮下および口腔粘膜に接種して,その効果を検索したところ,多価ワクチンを口腔粘膜および筋肉内に接種したときに癌抑制効果が高いことが示唆された.これらの実験から,naked pDNAよりもDNA複合体の方がより取り込みが良好なことが判明し,単価ワクチンよりも多価ワクチンの方がより癌化抑制効果が良好なことが判明した.また,投与部位としては,口腔粘膜および筋肉内で効果があり,さらに,電気穿孔法を併用することが有用なことも明らかになった.これらの結果から,DNA複合体の取り込みが良好で,癌化抑制に多価DNAワクチンが良好なことが示唆され,HPV関連の口腔粘膜疾患の予防と治療に有用な方法であると考えられた.ヒトパピローマウイルス(HPV)が種々の前癌ならびに癌病変に検出されることから,HPV感染と発癌との関連が多くの注目を集めている。しかし,HPVには種特異性があり,HPVは動物に感染しないことから,HPVについてのin vivoでの感染実験を用いた癌化の証明は不可能である.我々はすでに,短期間にハムスターの口腔粘膜にハムスターパピローマウイルス(HOPV)関連扁平上皮癌を誘発できる実験系を確立している.このハムスターHOPV発癌モデルを用いてHOPVのE6,E7,L1,L2領域などの主要遺伝子のnaked pDNAおよびDNA複合体(pDNA/プルラン複合体)のDNAワクチンよる癌化抑制ならびに多価DNA複合体の方がより癌化抑制が良好なことや,L1+L2多価ワクチンが癌化抑制が良好なことが判明した.また,その投与方法,特に部位についての検討を行なった.多価DNAワクチンを上記の発癌モデルの筋肉内,皮下および口腔粘膜に接種して,その効果を検索したところ,多価ワクチンを口腔粘膜および筋肉内に接種したときに癌抑制効果が高いことが示唆された.これらの実験から,naked pDNAよりもDNA複合体の方がより取り込みが良好なことが判明し,単価ワクチンよりも多価ワクチンの方がより癌化抑制効果が良好なことが判明した.また,投与部位としては,口腔粘膜および筋肉内で効果があり,さらに,電気穿孔法を併用することが有用なことも明らかになった.これらの結果から,DNA複合体の取り込みが良好で,癌化抑制に多価DNAワクチンが良好なことが示唆され,HPV関連の口腔粘膜疾患の予防と治療に有用な方法であると考えられた.ヒトパピローマウイルス(HPV)が種々の前癌ならびに癌病変に検出されることから,HPV感染と発癌との関連が多くの注目を集めている.しかし,HPVには種特異性があり,HPVは動物に感染しないことから,HPVについてのin vivoでの感染実験を用いた癌化の証明は不可能である.我々は,dimethyl benzanthracene(DMBA)を用いて6-8週という短期間にハムスターの口腔粘膜に扁平上皮癌を誘発できる実験系を確立した.この病変から新しいハムスター口腔パピローマウイルス(HOPV)の分子クローニングを行い,この発癌モデルにおけるHOPVの関与について解析した結果,癌化過程でHOPVが重要な働きをしていることが明らかになった.このハムスターHOPV発癌モデルを用いてDNAワクチンよる癌化抑制についての検討を行なった.HOPVのE6,E7,L1,L2領域などの主要遺伝子のnaked pDNAおよびDNA複合体(pDNA/プルラン複合体)のDNAワクチンよる癌化抑制を解析したところ,naked pDNAよりもDNA複合体の方がより癌化抑制が良好なことが判明した.また,その投与方法,特に部位についての検討を行なった.HOPVのゲノムを培養細胞に発現させ,各主要遺伝子を増幅して発現プラスミドに挿入し,HOPVのnaked pDNAおよびDNA複合体を作成した.これらのHOPVのnaked pDNAおよびDNA複合体を上記の発癌モデルの筋肉内,皮下および口腔粘膜に接種して,その効果を検索したところ,HOPVのゲノムの主要遺伝子,特にE6,E7,L1領域のnaked pDNAおよびDNA複合体を口腔粘膜および筋肉内に接種したときに,特に筋肉内接種時に癌抑制効果が高いことが示唆された.この実験系を用いて,HOPVのE6,E7,L1領域などの主要遺伝子のnaked pDNAおよびDNA複合体の細胞取り込みを詳細に解析したところ,naked pDNAよりもDNA複合体の方がより取り込みが良好なことが判明した.また,投与部位としては,口腔粘膜および筋肉内が効果があり,さらに,電気穿孔法を併用することが有用なことも明らかになった.これらの結果から,DNAワクチンの投与部位として口腔粘膜および筋肉が良く,DDSとしてプルラン複合体を用いて,さらに電気穿孔法を行うとより効果が高くなることが示唆された.

ヒトパピローマウイルス(HPV)が種々の前癌ならびに癌病変に検出されることから,HPV感染と発癌との関連が多くの注目を集めている.しかし,HPVには種特異性があり,HPVは動物に感染しないことから,HPVについてのin vivoでの感染実験を用いた癌化の証明は不可能である.我々はすでに,短期間にハムスターの口腔粘膜にハムスターパピローマウイルス(HOPV)関連扁平上皮癌を誘発できる実験系を確立している.今年度は,このハムスターHOPV発癌モデルを用いて多価DNAワクチンよる癌化抑制についての検討を行なった.HOPVのE1,E2,E4,E6,E7,L1,L2領域などの主要遺伝子の多価DNAワクチンよる癌化抑制を解析したところ,L1+L2多価ワクチンが癌化抑制が良好なことが判明した.また,その投与方法,特に部位についての検討を行なった.多価DNAワクチンを上記の発癌モデルの筋肉内,皮下および口腔粘膜に接種して,その効果を検索したところ,L1+L2多価ワクチンを口腔粘膜および筋肉内に接種したときに,特に筋肉内接種時に癌抑制効果が高いことが示唆された.この実験系を用いて,HOPVの主要遺伝子の単価ワクチンよりも多価ワクチンの方がより癌化抑制効果が良好なことが判明した.また,投与部位としては,口腔粘膜および筋肉内が効果があり,さらに,電気穿孔法を併用することが有用なことも明らかになった.これらの結果から,癌化抑制に多価DNAワクチンが良好なことが示唆され,HPV関連の口腔粘膜疾患の予防と治療に有用な方法であると考えられた.
ウェーブリップルの変化過程の解明:形態と水理・粒度条件の相互作用

粒度・波浪条件・リップルの大きさで決まる堆積物粒子の沈降ポテンシャルが,リップルの移動とそれに伴うベッドロード輸送に与える影響を調べた.これまでの現世海浜での観測結果から,リップル移動速度から求められる堆積物輸送量が,既存の掃流砂輸送モデルから推算される輸送量よりも大きい場合と小さい場合があることが明らかになっている.しかし,その原因は明らかになっていない.本研究の造波水槽実験の結果から,これらのリップル移動速度とモデルとの違いが,リップル近傍での堆積物粒子の沈降ポテンシャルにより整理することができることが明らかになった:粗粒砂海浜のような堆積物粒子が沈降しやすい条件の場合,岸側への部分的な沈降がリップル近傍で起こることで,モデルの推算より岸向きへの堆積物輸送量が大きくなる.ー方で,細粒砂海浜のような堆積物粒子が沈降しにくい条件の揚合,"phase lag"と呼ばれる流れと堆積物移動のずれの影響によって,モデルの推算より堆積物輸送量が小さくなる.これらの結果は,粒径や周期が主に支配する堆積物沈降ポテンシャルが,振動流下での堆積物輸送において無視できないことを示しており,その影響の仕方を定量的に評価できるパラメータを提案することができた.造波水槽実験に加え,現世海浜の堆積構造の特徴と,海底に形成されたウェーブリップルの特性を調べるために,新潟県上越市の大潟海岸において調査を行った.この調査では,水深約5mから20mの計12地点で,リップルのサイズの計測と,リップルの頂部・谷部における堆積物サンプルの採取を行った.各リップル表面の堆積物粒度は,頂部と谷部で異なる傾向を示した.頂部に比べて谷部は淘汰が悪く,堆積物の平均粒径が05φより粗い場合には,頂部より谷部が粗い傾向を示すが,0.5ψより細かい場合は逆に頂部のほうが粗いという特徴がみられた.ウェーブリップルの時系列変化の一つであるリップルの移動と,水理・粒度条件との関係について特に注目し,造波水槽実験を行った.実験によって明らかになった成果は次の二つである:1,流速の"空白"がリップルの移動に与える影響.2,堆積物粒子の沈降ポテンシャルがリップルの移動と形態に与える影響.これらは共に,振動流が一方向流とは異なり流速の小さい時があり,その時間に堆積物粒子が沈降することに着目した研究である.1の研究では,特に台風が接近した沿岸域において,静穏時の比較的小さな波とうねりによる大きな波が共存するような波浪条件で,波浪の作用のみでも沖向きへの堆積物輸送が起こる可能性を示唆された.このような波浪による沖方向への堆積物輸送の可能性は,この研究によって初めて示唆された現象である.2の研究では,粒径や周期が主に支配する堆積物沈降ポテンシャルが,振動流下でのリップル形態や堆積物輸送において無視できないことが定量的に明らかになった.堆積物粒子の沈降ポテンシャルが大きいほど,リップルの形態は丸くなった.また,沈降ポテンシャルが大きいほど,既存の掃流砂輸送モデルから推算される堆積物輸送量より,リップルの移動に伴って輸送された堆積物量の方が多くなった.これらは,沈降ポテンシャルが大きいほど,流速の向きの反転時に堆積物粒子が岸側斜面-頂部に局地的に沈降し堆積することによることが,高速ビデオカメラを用いた観察により明らかになった.このような堆積物粒子の沈降ポテンシャルを定量的に評価できたのは,この研究で初めて導入された無次元沈降パラメータを用いたことによるものである.これらの研究成果は,国内外の学会において発表を行った.1の研究成果については,国際学術誌に現在投稿中である.また,2の研究成果についても,現在投稿準備中である.粒度・波浪条件・リップルの大きさで決まる堆積物粒子の沈降ポテンシャルが,リップルの移動とそれに伴うベッドロード輸送に与える影響を調べた.これまでの現世海浜での観測結果から,リップル移動速度から求められる堆積物輸送量が,既存の掃流砂輸送モデルから推算される輸送量よりも大きい場合と小さい場合があることが明らかになっている.しかし,その原因は明らかになっていない.本研究の造波水槽実験の結果から,これらのリップル移動速度とモデルとの違いが,リップル近傍での堆積物粒子の沈降ポテンシャルにより整理することができることが明らかになった:粗粒砂海浜のような堆積物粒子が沈降しやすい条件の場合,岸側への部分的な沈降がリップル近傍で起こることで,モデルの推算より岸向きへの堆積物輸送量が大きくなる.ー方で,細粒砂海浜のような堆積物粒子が沈降しにくい条件の揚合,"phase lag"と呼ばれる流れと堆積物移動のずれの影響によって,モデルの推算より堆積物輸送量が小さくなる.これらの結果は,粒径や周期が主に支配する堆積物沈降ポテンシャルが,振動流下での堆積物輸送において無視できないことを示しており,その影響の仕方を定量的に評価できるパラメータを提案することができた.造波水槽実験に加え,現世海浜の堆積構造の特徴と,海底に形成されたウェーブリップルの特性を調べるために,新潟県上越市の大潟海岸において調査を行った.この調査では,水深約5mから20mの計12地点で,リップルのサイズの計測と,リップルの頂部・谷部における堆積物サンプルの採取を行った.各リップル表面の堆積物粒度は,頂部と谷部で異なる傾向を示した.

頂部に比べて谷部は淘汰が悪く,堆積物の平均粒径が05φより粗い場合には,頂部より谷部が粗い傾向を示すが,0.5ψより細かい場合は逆に頂部のほうが粗いという特徴がみられた.
建物と地盤の動的相互作用を考慮したＲＣ制振構造の最適ダンパー特性の解明

建物と地盤の動的相互作用(SSI)を考慮した鉄筋コンクリート造パッシブ制振構造を対象として、地震時の制振効果を最大化する最適ダンパー特性について、時刻歴地震応答解析による解析的検討、伝達関数に基づく理論的検討、および振動台を用いた実験的検討を実施した。この結果、SSI効果を考慮すると、基礎固定時と比べて最適ダンパー特性が大きく変化する場合があることが示された。また、伝達関数の重み付きH2ノルム(2乗平均平方根)に基づく最適ダンパー特性の評価方法の妥当性を確認した。本研究の目的は、層間ダンパーを有するパッシブ制振構造を対象として、建物と地盤の動的相互作用を考慮した強震時の制振効果を最大化する最適なダンパー特性を明らかにするとともに、試行錯誤的な時刻歴地震応答解析に依らずに効率的なダンパー解を理論的かつ簡易に評価する方法を構築することである。平成24年度の実施内容の概要は、次の通りである。まず、建物地盤動的相互作用を考慮した最適ダンパー特性の理論的および解析的検討を実施した。層間にダンパーを有するパッシブ制振構造の上部構造モデル+スウェイ・ロッキング地盤モデルを用い、地震応答を最小化する最適ダンパー特性に対して地盤性状が及ぼす影響について、理論的評価を行った。建物ー地盤連成系の伝達関数に着目し、その評価指標(地震動の周波数特性を考慮した重み付き2乗平均平方根など)を最小化する最適ダンパー解について検討した。さらに、時刻歴地震応答解析を実施し、伝達関数に基づく理論的評価手法の妥当性を検証した。これらの結果、建物地盤動的相互作用を考慮すると、地盤と建物の条件によっては基礎固定の場合と比べて最適ダンパー解が大きく異なる可能性があることが示された。平成25年度の実施内容の概要は、次の通りである。制振構造とスウェイ・ロッキング地盤挙動を模擬した模型の振動台加振実験を実施し、最適ダンパー特性が建物地盤動的相互作用の影響によって変化することを確認した。また、振動台実験結果と地震応答解析結果の比較により最適ダンパー理論の妥当性を検証した。以上の検討を通して、本研究の具体的目標として挙げた(1)ダンパーを付与した上部構造モデル+スウェイ・ロッキング地盤モデルを対象に地盤の硬軟が最適ダンパー特性に及ぼす影響を理論的に検討すること、(2)制振構造と周辺地盤を模擬した縮小模型の振動台加振実験を行い最適ダンパー理論の妥当性を検証すること、を達成した。本研究の目的は、層間ダンパーを有するパッシブ制振構造を対象として、建物と地盤の動的相互作用を考慮した強震時の制振効果を最大化する最適なダンパー特性を明らかにすることである。具体的な目標として、(1)ダンパーを付与した上部構造モデル+スウェイ・ロッキング地盤モデルを対象に地盤の硬軟が最適ダンパー特性に及ぼす影響を理論的に検討すること、(2)制振構造と周辺地盤を模擬した縮小模型の振動台加振実験を行い最適ダンパー理論の妥当性を検証すること、が挙げられる。これらより、試行錯誤的な時刻歴地震応答解析に依らずに効率的なダンパー解を理論的かつ簡易に評価する方法を開発することが最終的な成果目標である。現在までの達成状況は、ほぼ当初計画の通りであり、おおむね順調に進展している。平成24年度には、建物と地盤の動的相互作用を考慮したパッシブ制振構造の最適ダンパー特性に関する理論的検討を実施するとともに、パラメトリック時刻歴地震応答解析による比較検討を実施している。また、次年度の振動台実験で使用する小型振動台の配備を完了している。平成25年度は、以下の2項目を実施する計画である。1.振動台を用いた動的加振実験:ダンパーを有する制振建物と周辺地盤のスウェイ・ロッキング性状を模擬した縮小試験体を製作し、振動台による加振実験を行うことにより、平成24年度に検討した最適ダンパー特性の評価理論の妥当性を検証する。2.最適

ダンパー評価法の開発:平成2425年度の研究成果を総合し、地盤の影響、特に建物と地盤の動的相互作用を考慮した鉄筋コンクリート造パッシブ制振構造の最適ダンパー評価法を開発する。該当なし
磁性流体シールにおける磁性流体の表面流動特性に関する研究

磁気ディスク装置用の外輪回転形磁性流体シールを対象に磁場解析と流体解析を連動したシミュレーション、および流体メニスカスの測定とスプラッシングの実験を主体として以下の研究を進めた。(1)ヨーク表面上に作用する磁力分布の解析:ヨーク表面の磁性流体の形状として、表面張力が支配的な場合として層状形状を、また磁力が支配的な場合として突起形状とを選定して磁場解析を行った。ヨーク表面上の磁性流体に働く磁力の方向には、外向きと内向きに切り変わる位置が存在し、この特性を効果的に利用することにより、磁性流体に自己補給機能をもたせることが可能であるとの見通しが得られた。(2)ギャップ近傍の流体メニスカス形状の測定:レーザ光源からの平行光線を拡散板で位相を混合してメニスカスに照射し、その影をCCDビデオカメラで拡大モニターする方法を導入した。この方法は流体の界面が明瞭に観察できるため形状を高精度に測定できる特長をもつ。(3)スプラッシング開始速度(臨界速度)の定量化:メニスカスの大きさと臨界速度との関係を実測した。臨界速度は、流体注入量・差圧に関係なく、おおむねメニスカスの大きさと逆比例の関係として一義的に決定され、またギャップクリアランスが小さく、ギャップ部磁束密度が大きい方が臨界速度は大きくなることを明らかにした。(4)ギャップ部メニスカス形状の解析:流体の自由表面を決定する問題に有効なSMAC法を、磁力と表面張力を加えて拡張するとともに、磁場解析と拡張SMAC解析を連動させた計算手順を定式化して計算プログラムを開発した。これを用いてメニスカス形状をシミュレーションした結果は、観測結果と比較的よい一致が得られることを確認した。これにより、メニスカス形状の解析が可能となり、今後のスプラッシング特性の解析に有効であるとの見通しが得られた。表面流動特性の影響を受け易い外輪回転形磁性流体シ-ルを対象に,解析および実験の両面から研究を進めた.解析的な検討としては,磁石幅・ヨ-ク厚さ・ヨ-ク長さをパラメ-タとして,ヨ-ク表面上の磁性流体に働く磁力の方向・大きさを磁場解析により求めた.ヨ-ク表面の磁性流体の形状としては,表面張力が支配的な場合として層状(フイルム)形状を,また磁力が支配的な場合として突起(スパイク)形状とを選定して計算を行い,ヨ-ク表面上において磁性流体に働く磁力の方向が,外向きと内向きに切り変わる位置が存在し,磁石幅が広いほど,またヨ-クの厚さが厚く・短いほど外向きの磁力の働く範囲が広いことなどを明らかにした.磁力が外向きに作用する特性を効果的に利用することにより,原理的には磁性流体に自己補給機能をもたせることが可能であり,当初の研究目標の実現見通しが得られた.実験的な検討としては,磁気ディスク装置用を対象として,スピンドルの高速回転化に伴い顕在化しているスプラッシング問題に着目し,装置のシ-ルギャップの磁束密度,磁性流体の充填量,差圧,回転速度をパラメ-タとして,ギャップ部に形成される磁性流体のメカニスカスの形状,スプラッシング発生時のメニスカスの大きさを実測した.スプラッシング発生条件がメニスカスの大きさによってほぼ一義的に決まること,充填量が少なく,磁束密度が大きく,差圧が小さい方が,スプラッシングが発生しにくいこと,またスプラッシングのきっかけが表面のミクロな形状に影響されることなどを明らかにした.また,磁気回路の拡大モデルを構成し,ヨ-ク表面の流動速度が表面の粗さに大きく依存しており,粗さによって流動速度を制御可能であることを確認した.外輪回転形の磁性流体のスプラッシング

特性が磁気回路ヨークとスピンドルとの間に形成されるメニスカス形状に大きく依存する点に着目して,高磁場中におけるメニスカス形状を実験的および解析的に定量化するための研究を進めた.(1)実験的検討:メニスカス形状を測定する方法として,レーザ光源からの平行光線を拡散板で位相を混合してメニスカスに照射し,その影をCCDカメラで拡大モニターする方法を導入した.この方法では,メニスカス表面の反射光により,流体の界面が明瞭に観察できるため,形状を高精度に測定できる.この方法により,シールギャップのクリアランスと磁束密度をパラメータにして,メニスカスの大きさとスプラッシング開始速度(臨界速度)との関係を実測した.メニスカスの大きさと臨界速度とはおおむね逆比例の関係があり,またクリアランスが小さく,磁束密度が大きい方が臨界速度は大きくなることを明らかにした.(2)解析的検討:メニスカス形状を解析的に決定する問題には,流体の自由表面を決定するSMAC法が適用できる.しかし磁性流体シールのギャップ部では,外力として磁力と表面張力を新たに考慮する必要がある.そこで,磁場解析における境界条件の影響が無視できるような広い範囲を磁場解析の対象として磁場分布を求め,矩形分割セルが必要な自由表面解析では,ギャップ部を含む局所領域を解析の対象とする計算手順を定式化するとともに,外力として磁力と表面張力を加えてSMAC法を拡張し,計算プログラムを開発した.これを用いて実験系のパラメータについて,メニスカス形状を計算し,実験結果と比較して,実験とよい一致が得られることを確認した.これにより,メニスカス形状の解析が可能となり,今後のスプラッシング特性の解析に有効であるとの見通しが得られた.
カルパインによるNF-κB転写活性調節の解析

転写因子NF-_KBの活性化は、これと結合する抑制因子I_KBが燐酸化、ユビキチン化を経てプロテアソームによる分解によって起こることが報告されている。我々はこの他にもカルパインがNF-_KB・I_KB複合体の抑制因子I_KBを優先的に分解して活性化NF-_KBを生じることをin vitroの系で証明した。平成10年度はこれ等の結果をもとにin vitroの系でI_KBの切断部位の決定と培養細胞によるin vivoの系でのNF-_KB活性化の検索を試みた。1.カルパインによるI_KBの切断部位:I_KBの切断部位を検索するためにGST-I_KBをカルパイン処理し、SDS電気泳動-銀染色、及びWestern blottingにより切断フラグメントの検索を行った。その結果GST-I_KBの60kDaのバンドは急速に消失し、それに換わって32kDaと28kDaのバンドが出現した。32kDaははじめから非常に薄く10分以内に消失したが、26kDaのバンドは十分な濃度で長時間のdigestionによっても消失しなかった。I_KBのN末端抗体、C末端抗体及び抗GST抗体により、32kDaのバンドはI_KBがN末端近傍で切断して生ずるそれよりC端側のフラグメントで、26kDaのバンドはI_KBのN末端フラグメントとGSTの結合フラグメントであることが同定された。これより第1の切断部位はN端側にあることが認められたが、同時に32kDaのフラグメントが急速に消失するのはC端側フラグメントにも切断部位が存在することが示唆された。N端とC端のそれぞれ約30残基からなる合成ペプチドによる実験からN端側ではW12とA13、C端側ではR310とL311の間で切断されることが推定された。2.培養細胞によるin vivoの実験:マクロファージ系株化細胞THP-1にHIV-1がlatentにinfectionされているOM10.1細胞は刺激によりNF-_KBを介してHIV-1がexpressionされることが知られている。この細胞にPKMA/Ca^<++>イオノフォア刺激を行いHIV-1のp24抗原を検出する方法でNF-_KBの活性化を測定した。p24の産生は経時的に増加したが、カルパインインヒビターIの添加によりdose-dependentに抑制された。しかしプロテアソームインヒビターであるLactacystinでは顕著な抑制はみられなかった。以上の結果から細胞内カルシウムの上昇が誘導される系ではカルパインの活性化によるNF_<-K>Bの活性化が起こりうる可能性が示された。
腎炎治療薬の開発

アラキドン酸代謝と腎炎の関係を明らかにするために、各種腎炎モデルにリポキシゲナ-ゼ阻害剤(TMK-688,TER-61021,BW-A4C)を投与し、その影響を検討した。その結果、(1)免疫複合体によるラットBSA腎炎モデルでTMK-688は尿中タンパク排泄量を減少させた。(2)非免疫学的機序によって惹起させたピュ-ロマイシンアミノヌクレオシド腎症に対して、TER-61021はタンパク尿の改善作用を示さなかった。(3)塩基性抗原によって惹起した腎炎(CBGG腎炎)に対しても、TER-61021はタンパク尿改善作用を示さなかった。(4)抗Thy1.1モノクロナ-ル抗体を静注する事により作成したメサンギウム増殖性糸球体腎炎に対してBW-A4Cはメサンギウム領域の拡大を抑制した。また、このモデルにおいては、タンパク尿の軽減傾向も認められた。以上の結果から、リポキシゲナ-ゼ阻害剤は非免疫学的機序により発症する腎炎や塩基性抗原が原因となる腎炎に対しては治療効果は期待できないものの現在問題となっている大半の慢性糸球体腎炎、及び予後不良とされている増殖性糸球体腎炎に対して治療効果が期待される。そこで次にメサンギウム細胞の増殖に対するアラキドン酸代謝阻害剤の影響を培養メサンギウム細胞を用いて検討した。その結果、20%FCSで刺激したメサンギウム細胞の増殖をリポキシゲナ-ゼ阻害剤は抑制し、シクロオキシゲナ-ゼ阻害剤は促進させた。また、アンジオテンシンIIによるメサンギウム細胞の増殖もリポキシゲナ-ゼ阻害剤で抑制され、リポキシゲナ-ゼ代謝産物が、メサンギウム細胞の増殖の亢進に関与している可能性が示唆された。以上のことから、in vivoとin vitroの両方において、リポキシゲナ-ゼ阻害剤が増殖性糸球体腎炎や慢性糸球体腎炎の治療薬となり得る可能性が示された。前年度において、正常ラットの腎糸球体中にアラキドン酸代謝経路のうち12ー及び15ーリポキシゲナーゼ活性が存在することが判明した。本年度は腎炎を惹起したラットにおける腎糸球体中のリポキシゲナーゼ活性を測定し、正常ラットと比較した。ラットの腎炎モデルとして塩基性抗原(cationic bovine gamma globulin)による免疫複合体腎炎(CBGG腎炎)を用いた。CBGGとフロイド完全アジュバントで免疫したラットに、1週間後から1日1回5日間CBGGを静注することにより作製した。代謝ゲージで毎日採尿し、尿量と尿タンパク濃度を測定した。尿量及び尿タンパクはCBGG静注開始後それぞれ4日目、3日目から急激に増加し、腎炎が惹起されている事を確認した。さらに組織学的変化についても検討した。またCBGG腎炎惹起時の糸球体リポキシゲナーゼ活性について検討した。CBGG静注終了後、2日目の糸球体で12ーリポキシゲナーゼ活性の亢進が認められたが、ロイコトリエンの合成に関わる5ーリポキシゲナーゼの活性は検出されなかった。そこで現在、12ーリポキシゲナーゼ活性の亢進と腎炎の関係について検討を進めている。

一般的に12ーリポキシゲナーゼのアラキドン酸代謝産物の生理作用として、1)血管平滑筋細胞の遊走(糸球体メサンギウム細胞は平滑筋様である)、2)リンパ球の走化性亢進、3)白血球のロイコトリエン産生亢進、4)単球の糸球体への接着能の亢進、などが知られている。これらのことから、腎炎の発症、進展に腎糸球体における12ーリポキシゲナーゼ活性の亢進が関与している可能性があると推察された。近年、糸球体メサンギウム細胞が増殖する腎炎においては予後が悪いと言われている。そこでメサンギウム細胞を培養し、メサンギウム細胞の増殖のメカニズムについても検討を加えている最中である。前年度までに、腎炎ラットの糸球体で12ーリポキシゲナ-ゼの亢進が認められ、本物質が腎炎の発症、進展に関与する可能性が示唆された。そこで予後不良とされている増殖性糸球体腎炎に対して、リポキシゲナ-ゼ阻害剤の効果を検討した。抗ラットThy1、1モノクロ-ナル抗体(Thy1、1mAb)をラットに静脈内投与する事により増殖性糸球体腎炎モデルを作製した。Thy1、1mAb静注後1週間目の腎をホルマリンで固定し、PAM染色を行ったところ、Xサンギウム領域が箸しく拡大していた。本抗体静注前日より、リポキシゲナ-ゼ阻害剤であるBWーA4C(50mg/Kg)を毎日経口投与したところ、Xサンギウム領域の拡大が抑制された。これらの事からメサンギウム細胞の増殖にリポキシゲナ-ゼ活性の亢進が関与する可能性が示唆された。次にin vitroでメサンギウム細胞の増殖に対するリポキシゲナ-ゼ阻害剤の影響を検討した。SDラットの腎皮質よりsieve法により糸球体を得、20%FCSを含むRPMF1640培地で初代培養を行った。初代培養開始後30日目にはメサンギウム細胞のみとなった。こうして得られたメサンギウム細胞(25代目)を20%FCSで増殖を刺激し、リポキシゲナ-ゼ阻害剤を添加し、増殖に対する影響を調べた。その結果、リポキシゲナ-ゼ阻害剤であるエスクレチン、バイカレイン、BwーA4cはいずれも用量依存的に^3Hーチミジンの取り込みを抑制した。またシクロオキシゲナ-ゼの阻害剤であるインドメタシンは^3Hーチミジンの取り込みを促進させた。このインドメタシンによる細胞増殖促進作用は一部PGE_2によって抑えられることからメサンギウム細胞のPGE_2産生抑制によると考えられた。以上のようにメサンギウム細胞の増殖をアラキドン酸代謝物が調節している可能性があり増殖性糸球体腎炎の発症、進展に関わっていると推察される。以上、リポキシゲナ-ゼ阻害剤の腎炎治療薬として可能性が示唆された。
初期アメリカ演劇におけるシェイクスピア受容の研究

本研究は、アメリカにおけるシェイクスピア的伝統の受容と変容の考察を目的とし、平成15年度をもって二年間の科研費交付期間を終えた。こんにちでこそ帝国主義の支配者としてのみ語られるものの、アメリカは紛れもなくかつての英国植民地であり、アメリカ文学は旧植民地において発展を遂げた「土着の英文学」(ポスト・コロニアリズム批評用語を用いるならば、小文字で始まる"english literature")の特徴を備えている。批評家Homi Bhabhaの擬態(mimicry)論をポスト・コロニアル文化理論の根本に据えるならば、17世紀初めから新大陸の演劇伝統に移入されていったシェイクスピアもまた、異種混淆的なアメリカ独自のかたち(言うなれば、小文字で始まる"shakespeare")へ発展したと考えられる。宗主国イギリスからもたらされた最大の「文化の恩恵」であるシェイクスピア文化は、いかなる特異な政治・社会的、文化的条件のはたらきによって、アメリカ演劇と文学に自然化されていったのか、その諸条件の解明を行ってきた。科研費の交付期間内に、大学院博士課程以来考察してきた、上記のような全体構想に基づく研究テーマの完成を目指した。本年度は、博士論文を土台に、昨年度に執筆した各論二編を加えて、年表、図版、索引などを含む全体の大幅な加筆改稿を行った。その結果、研究の総仕上げとして『アメリカン・シェイクスピア---初期アメリカ演劇の文化史』(四六版310頁、国書刊行会刊、平成15年11月)を出版し、それにより成果を内外の学界に問うた。17世紀植民地時代から19世紀末までの近代劇成立以前までを対象に、アメリカにおいて、イギリスから「文化の恩恵」としてもたらされたシェイクスピアの伝統が、いかなる特異な政治・社会的、文化的条件のはたらきによってアメリカ演劇と文学に自然化されていったのか・・・その諸条件の解明が研究の主題である。全成果は平成15年7月に出版予定で、平成14年度の一年を通して研究の総括と原稿執筆を行った。本年度は具体的な各論として、(1)19世紀に人気を博した女優C.クッシュマン(1816-76)のロミオ役を手がかりに、男装が家庭神話イデオロギーに依拠する男女の領域区分をいかに切り崩すか、(2)アメリカ・ルネッサンスの小説家H.メルヴィル(1819-91)の論文「ホーソーンとその苔」(1850)にみられる、アメリカの文化的独立とシェイクスピアのメタファの関係、の二点を考察した。本研究に期待される成果は二点ある。(1)1990年代後半までのアメリカ演劇研究では、近代劇成立以前の演劇は研究対象とされなかったが、大衆演劇こそが当時の文化の主流をなしていた。演劇は最も社会的な芸術形態であり、大衆演劇の研究は20世紀以前のアメリカ社会を知る手がかりとなる。(2)シェイクスピアの伝統をアメリカ文化と文学の文脈に読み込む比喩的分析はいまだ未開拓の分野である。シェイクスピアが植民地時代から今世紀までのアメリカの精神に継承されていることが提示できれば、現在のアメリカを知る上での有効な指針をも提供するだろう。こうした二つの新視点を踏まえた本研究は、シェイクスピアを初期アメリカ演劇史の中に位置づけて「アメリカ人劇作家」として読み直すことにより、アメリカ演劇史全般を、ひいては演劇をもその一部分とするアメリカ文学史を書き直す結果となる。(758字)本研究は、アメリカにおけるシェイクスピア的伝統の受容と変容の考察を目的とし、平成15年度をもって二年間の科研費交付期間を終えた。