hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
写像の特異点の大域的不変量の研究

代表者の近年の研究によって、一定の条件を満たすThom-Boardmann特異点のみをを許容する多様体の間の微分可能な写像に対して、存在レベルのhomotopyprincipleが成立することが示されている。そのような写像のコボルズム類の概念を自然に考えられる方法で導入し、そのような写像のtargetを一定の多様体Pにして、このコボルズム類の全体を考える。そのコボルズム類全体を表現する評価するある安定ホモトピー群を構成した。この空間の位相を研究することにより、一定の条件を満たすThom-Boardmann特異点のみをを許容する多様体の間の微分可能な写像様々な不変量が構成されることが当然期待される。特に同次元の多様体間の写像度が一定値の折り目写像については具体的な既知の不変量があらわれる。つまり、トポロジー分野の従来から知られている多くの重要な概念:Pおよび球面の無限次元ループ空間、球面の安定ホモトピー群、smoothカテゴリーでのsurgery theoryとsurgery obstructions、Kervaire invariant等と密接に関係がある。投稿中の論文で提示したように、高次の特異点の分類に関わる問題の重要性を考えることと、球面の安定ホモトピー群の構造と高次の特異点との関係を研究する状況に有る。十分高い球面の間の一定の位数の写像全体の作る空間のコホモロジー群から誘導される折り目写像のコボルディズム不変量の幾何学的研究であり、同次元の多様体間の折り目写像の場合には、この空間は有名な空間であり、このコホモロジー群の元が折り目写像という一見するとまったく関係のない分野の不変量としてどのように高次特異点において、振舞うかを調べる。同次元のホモトピー同値な多様体間あるいは同じ多様体間のホモトピー同値写像の持ちうる特異点について、研究を重ね、非常に複雑な特異点を持ちうることを証明した。この結果はMatherの不安定領域における特異点の分類がきわめて興味深い研究課題であることを示唆している.代表者の近年の研究によって、一定の条件を満たすThom-Boardmann特異点のみをを許容する多様体の間の微分可能な写像に対して、存在レベルのhomotopyprincipleが成立することが示されている。特に球面の安定ホモトピー群について、その元が低次元では特異点の複雑さによって実際に検出できることを示した。これらの研究はジェット空間の折り目写像に対応するある部分空間のホモトピー型を調べた研究により明らかになったことから得られた結果である。このHomotopy principleの研究については特定の高次特異点を許容する写像の場合への拡張の研究もすでに成果を得ている。

折り目写像だけでも上記のように多量の新しい不変量が出現したことはこの研究の大きな成果であり、一般のsmoothな写像の特異点の大域的性質をあらわす不変量の研究が大変興味深い分野になりうることを示唆している。代表者が継続して行ってきた研究によって、いよいよ高次元の特異点の本格的な大域的研究のできる段階になった。多様体の間の一定の与えられた高次特異点を許容するsmoothな写像に対して、コボルズム類の概念を自然に考えられる方法で導入する。さらに、targetを一定の多様体Pにして、このコボルズム類の全体の作る群を考えると、そのコボルズム類を評価するある安定ホモトピー群が決定される。この安定ホモトピー群から様々なこのようなsmoothな写像の不変量が構成される。これらの不変量が特異点のどのような幾何学的性質を反映しているかを研究することは大変興味深い内容がある。これらの研究はジェット空間の上記の特異点に対応するある部分空間のホモトピー型を調べる研究により明らかになることは実証済みである。さらにその証明にはHomotopy Principleという概念が成立することが大きな役割を果たすが、このHomotopy Principleに関して研究に著しい進展があった。すでに投稿中の2編に加えて、さらに2編の論文にして投稿中である。同次元多様体の間の球面への折り目写像のコボルディズム群は球面の安定ホモトピー群と同型になる。球面の安定ホモトピー群の元を特異点によって評価することが可能になった。実際に、7次元までの安定ホモトピー群の元にどのような特異点が対応するかを印刷中の論文に発表した。2つのホモトピー型が一致する多様体の間のホモトピー同値なsmoothな写像はどのような特異点を持つのであろうか。代表者の2編の過去の論文(1973,1982)にSullivanの手術理論を組み合わせて、Matherの不安定特異点あるいはunbounded codimensionの特異点を持たざるを得ない例が多量に存在することを出版受理された論文で発表した。
部分疎水化が創発する両親媒性の理解を通した新たなタンパク質機能の開拓

生命の最少単位である細胞の約7割は水からなり、我々の生命活動を担う多くの物質は水に溶けた状態で働いている。一方、細胞は、水と油に馴染む性質を有する脂質と呼ばれる両親媒性の分子によって二重膜構造を形成し、その形と機能を維持している。膜に存在するタンパク質は、細胞の内外の情報やエネルギーのやり取りを通して、その生命活動の一翼を担っている。本研究では、脂質二重膜とタンパク質の間に働く弱い相互作用に注目し、これを人工的に制御することを試みる。さらに、脂質からなる薬物キャリアと組み合わせることで、新しいタイプの抗菌剤を開発することを目的とする。本研究では独自の部位特異的タンパク質脂質修飾法を活用し、両親媒性の付与・改変によりタンパク質本来の機能を人為的に制御する。さらには薬物送達システムとの融合を通して、生体分子の両親媒化が包含する学術的意義と、タンパク質の部分疎水化が拓く分子工学技術の社会的価値を追求する。タンパク質と脂質のハイブリッド分子の開発が困難であったが、独自の技術で可能にした。この非天然型脂質修飾タンパク質の機能性の理解を含めて新しい学理が開拓できる可能性がある。本技術は、生体機能解明、並びに新たな生体関連材料の生産に波及すると考えられる。
アジア人種の食と腸内フローラと健康に関する調査研究

アジアの多様な食が腸内フローラを介して、我々の健康にどのような影響を及ぼしているかについて知見を蓄積することを目標として、アジア10カ国と共同でAsian Microbiome Projectを設立した。そして、小学児童を対象とした第一期調査と、新生児から高齢者まですべての年齢層を対象とした第二期調査を実施した。その結果、(1)アジア人は欧米人に比べてビフィズス菌が豊富なこと、(2)アジア人の腸内フローラは大きく2つのタイプに分かれること、(3)すべての国において加齢とともにビフィズス菌が減少し腸内細菌科が増加する傾向があること、(4)各国特有の特徴が腸内フローラに存在すること、が示された。多民族が混在するアジアは、ユニークで健康効果の高い食文化の宝庫であり、「食と体と健康」の疫学フィールドとして注目される。そこで、我々は、アジア諸国・計10ヶ国(中国・インドネシア・日本・韓国・マレーシア・モンゴル・フィリピン・シンガポール・台湾・タイ)の研究グループと共同で、アジア各地域における食と腸内細菌叢と健康状態について、詳細かつ網羅的に調査している。まず、被験者を4つの年齢層グループ(1幼年期04歳、2少年期711歳、3壮年期2040歳、4高年期70歳以上)に分け、各国各グループ30名を目標に、食生活習慣と健康状態をアンケート調査し、また糞便細菌叢を次世代シーケンサーを用いた細菌16SribosomalRNA遺伝子の大量配列解析によりプロファイル化した。2については、7ヶ国の調査を終了した。その結果、アジア児童の腸内フローラは、中国、日本、台湾の児童に多い、ビフィズス菌・バクテロイデスの多いBB型とプレボテラ属細菌の多いP型に大きく分けられることが示された。同時に、各国特有の細菌叢の特徴も確認された。特に、日本の児童は、大腸菌やウェルシュ菌などの非衛生の指標となるような細菌の存在量が少なく、全体的にも多様性が乏しい傾向にあった。また、日本と韓国の児童の細菌叢は高い類似度を示し、国内の児童間と同等の類似度を示した。3と4については、5ヶ国のサンプリングと糞便細菌叢解析を終了した。各国の細菌叢の特徴は、2で見られたものと同様であったが、傾向は年齢とともに弱くなる傾向にあった。2から4を各国ごとに合わせて解析すると、年齢とともにビフィズス菌が減少し、大腸菌が増加する傾向がすべての国で確認された。今後、これらの国間あるいは年齢間での細菌叢の違いが何に起因するものか要因を調査し、さらにこの異なる腸内細菌叢が宿主に与える影響についても調べていきたいと考えている。そこで、我々は、アジア諸国・計10ヶ国(中国、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、モンゴル、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ)の研究グループと共同で、アジア各地域における食と腸内細菌叢と健康状態について、詳細かつ網羅的に調査している。まず、被験者を4つの年齢層グループ(1幼年期03歳、2少年期711歳、3壮年期2040歳、4高齢期70歳以上)に分け、各国各グループ30名を目標に、食生活習慣と健康状態をアンケート調査し、また糞便細菌叢を次世代シーケンサーを用いた細菌16S ribosomal RNA遺伝子の大量配列解析によりプロファイル化した。2013年度までに、2については8ヶ国、3および4については6ヶ国の調査を終了している。2014年度は、1について日本で生誕した111名の追跡調査。2はさらに1ヶ国を追加して計9ヶ国の調査解析を行った。そして、これまでの計約600名の糞便細菌叢解析の結果から、アジア人の腸内フローラは大きく、ビフィズス菌・バクテロイデスの多いBB型とプレボテラ属細菌の多いP型に大きく分けられることを見出している。2014年度は特に、その要因調査を2の少年期のデータから、1菌叢データのメタゲノムシュミレーション解析(PICRUSt)、2食習慣アンケート調査結果の統計解析、の2つのアプローチにより行った。その結果、P型の人はインディカ米やジャワニカ米などジャポニカ米に比べると難消化性デンプンを多く含む米の摂取量が多く、そのためプレボテラ属などαアミラーゼを有する細菌が多くなっているのに対し、BB型では、難消化性デンプンや食物繊維摂取量が少なく、腸管の胆汁酸量が高くなり胆汁酸感受性のプレボテラ属細菌が生息できなくなっている、という作業仮説を立てるに至った。多民族が混在するアジアはユニークで健康効果の高い食文化の宝庫であり、「食と体と健康」の疫学フィールドとして注目される。一方、近年の腸内細菌学の発展により、5001000種の細菌から構成される腸内フローラは、食と健康を繋ぐインターフェースとして非常に重要な役割を果たしていることが分かってきた。そこで我々は、アジア諸国計10ヶ国(中国、インドネシア、日本、韓国、マレーシア、モンゴル、フィリピン、シンガポール、台湾、タイ)の研究グループと共同で、アジア各地域における食と腸内細菌叢と健康状態いついて、詳細かつ網羅的に調査し、基盤データベースを構築し、さらに、そのデータベースを多次元的に解析し、人種と食と腸内細菌叢と健康との間の関連性を数多く見出すことを目標として、本基盤研究海外調査を遂行した。

具体的には、上記のアジア10ヶ国の4つの年齢層グループ(1乳幼児03才、2児童期711才、3壮年期2040才、4高齢期60才以上)を対象に、各グループ約30名の食生活習慣と健康状態をアンケート調査し、また糞便細菌叢を次世代シーケンサーを用いた細菌16S rRNA遺伝子の大量配列解析により解析した。その結果、アジア人の腸内細菌叢は、プレボテラ属を主体とするグループ(Pタイプ)とバクテロイデス・ビフィドバクテリウム属を主体とする(Bタイプ)に大きく分けられることが分かった。インドネシアの人の多くはPタイプで、日本人はほとんどがBタイプである。タイやフィリピンでは、都市部ではBタイプが多く、農村部ではPタイプが多くなっており、また、都市部の高脂肪現代食がBタイプの要因となっていることが示唆された。また、調査国すべてにほぼ共通して、加齢とともにビフィズス菌の減少と腸内細菌科の増加が見られた。以上、本研究を通じてアジア人の腸内細菌叢の全容を俯瞰することができた。アジアの多様な食が腸内フローラを介して、我々の健康にどのような影響を及ぼしているかについて知見を蓄積することを目標として、アジア10カ国と共同でAsian Microbiome Projectを設立した。そして、小学児童を対象とした第一期調査と、新生児から高齢者まですべての年齢層を対象とした第二期調査を実施した。その結果、(1)アジア人は欧米人に比べてビフィズス菌が豊富なこと、(2)アジア人の腸内フローラは大きく2つのタイプに分かれること、(3)すべての国において加齢とともにビフィズス菌が減少し腸内細菌科が増加する傾向があること、(4)各国特有の特徴が腸内フローラに存在すること、が示された。糞便サンプルの収集と細菌叢解析については、2014年度は、1日本で誕生した111名の1歳児までの追跡調査が完了、2小学児童についてはシンガポールを除く9ヶ国での調査完了した。当初の予定に比べて多少遅れ気味であるが、最終年度の2015年度で3年間の計画をほぼ達成できる見込みである。また2014年度の課題として挙げていた、細菌叢解析に用いる次世代シーケンサーのアップデート(ロッシュ454ゲノムシーケンサーから、よりリード数とコストパフォーマンスにおいて優れるイルミナ社のMiSeqへの変更)も完了した。そして、もっとも大切な、国間の腸内細菌叢の差の原因解明についての研究も上記のように進展させることができたので、全体としては、ほぼ予定通り進展していると自己評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子微生物学当初の計画では、10ヶ国、4つの年齢層グループ(1幼年期04歳、2少年期711歳、3壮年期2040歳、4高齢期70歳以上)、各国各グループ30名からのサンプリングと解析を計画していたが、参加国の諸事情から、1乳幼児期03歳/2ヶ国、2少年期711歳/9ヶ国(終了)、3壮年期2040歳/9ヶ国(8ヶ国終了)、4高齢期60歳以上/8ヶ国(7ヶ国終了)に修正する。特に、3と4について日本でのサンプリングが遅れているので2015年度は注力する。そして、国間そして年齢間の腸内細菌叢の差の要因
拡張ケイ素π電子化合物創出のための新しい含ケイ素二重結合化合物合成反応の開拓

新規ジアルキルシリレンとその二量体テトラアルキルジシレンを合成および単離し、同一の置換基を持つシリレンとジシレンの両方のX線結晶構造解析に初めて成功した。これらを用いてジシレンーシリレンの平衡の熱力学パラメータを実験的に初めて明らかにした。トリアルキルジシレニドと極めて嵩高い芳香族ハロゲン化物との反応を検討し、芳香族ハロゲン化に対してジシレニドが還元剤として作用する反応や、シリルアニオンおよびジシレンとして芳香族基に付加する反応を見出した。より穏和な条件でケイ素π電子化合物を合成するにはより安定なジシレニドが必要であることが示唆された。前年度、反応性の詳細を検討したジシレニド(ビニルアニオンのケイ素類縁体)は、3つのアルキル基で置換された電子豊富なジシレニドであり、ケイ素ーケイ素二重結合上に導入できる置換基が限られていた。そのため安定ジアルキルシリレンユニットと嵩高い芳香族基を持つ新規ジアルキルアリールジシレニドを合成した。これと求電子試剤との反応で、種々のオリゴシラニル基、ヘテロ芳香族基、多環芳香族基を持つ一連のジシレンの合成に成功し、その構造および紫外可視吸収を明らかにし、ケイ素ーケイ素二重結合と導入された置換基間の相互作用について考察を可能にした。また、ケイ素ーケイ素二重結合同士のカップリングによる共役ジシレンの合成に向けて、シリル基を持つ安定ジシレンと塩基との反応で対応するジシレニドの合成を検討した。申請者らが合成した、シクロプロペンのケイ素類縁体(シクロトリシレン)について検討したところ、THF溶媒中ではこのシクロトリシレンは不安定であり、ケイ素ーケイ素二重結合同士の二量化とシリレンの脱離を経たと推定される三環式ケイ素化合物が生成することを見出した。そのため、ケイ素ーケイ素二重結合部分が効果的の保護された新たなジシレンとして、6員環状ジシレンを合成した。この化合物に対して、塩基を作用させたところ、ケイ素ーケイ素二重結合上の置換基が選択的に脱離し、対応するジシレニドがを生成することを見出し、その構造をX線構造解析で明らかにした。さらに得られたジシレニドの酸化的カップリングを試みたところ、ほぼ定量的にカップリング生成物である、ブタジエンのケイ素類縁体(共役ジシレン)が生成することを見出し、安定なケイ素ーケイ素二重結合化合物同士のカップリング反応により共役ジシレンが生成可能であることを明らかにした。メタセシス型反応を用いた新規ジシレンの合成を目的として、安定ジアルキルシリレンユニットを持つジシレニド(ビニルアニオンのケイ素類縁体)と種々のアリールハライドとの反応を精査した。2,4,6-トリイソプロピルブロモベンゼンとの反応でジシレニドの対カチオンとしてカリウムを用いた場合にはメタセシス型の反応を経由したと考えれるジシレンは生成せず、ジシレニドが酸化された生成物が主として得られた。一方対カチオンとしてリチウムを用いたところ、メタセシス型の反応を経由したと考えれるジシレンがわずかかに生成した。同様な反応は対応するヨードベンゼンでもみられ、この反応ではジシレニドの対カチオンの選択が重要であることを見出した。また、関連してジシレンのアルキル基の嵩高さの僅かな変化によりケイ素ーケイ素二重結合の解離が制御されることを見出した。また、2-ブロモビフェニルとジシレニドを反応させたところビフェニル置換ジシレンが生成した。しかし、生成したジシレンは熱的に安定ではなく、2'位のC-H結合がケイ素ケイ素二重結合に1,2-付加したジベンゾシロール誘導体と2位のフェニル基のC=C結合とジシレンが[2+2]付加した化合物が生成することを見出した。また、2-ブロモアズレンとカリウムジシレニドとの反応では4位にジシレニドが付加しさらに分子内のC=C結合とSi=Si結合が[2+2]環化付加した化合物が得られた。ジシレン上に導入した芳香族基がケイ素ーケイ素二重結合に接近している場合には、これらの芳香族ハロゲン化物に対してジシレニドがシリルアニオンおよびジシレンの二官能性を持って反応することを明らかにした。また、今年度はジシレン同士の直接的なカップリング反応の為の前駆体ジシレンの合成を進めた。ケイ素ーケイ素二重結合が解離しやすいことを利用したジシレンのメタセシス型反応による新規ジシレン合成法の確立に向けて、今年度計画していたジシレニドとアリールハライドとの反応については、メタセシス型の反応の為に必要な条件の精査がすすんだ。

この精査では予想外の分子内付加生成物得られ、その構造解析等に時間を要した。もうひとつの目標である、ジシレン同士の直接的なカップリング反応の開拓については、前駆体合成と条件検討の為の準備がおおむね整った。今年度は、前年度精査した合成条件を最適化した後、ジシレニドと芳香族ジハライド等との反応により、π電子系で連結された様々なジシレンを合成し、その構造およびケイ素ーケイ素二重結合とπ電子系間の相互作用等を明らかにする。そして、熱的なシリレンの脱離による新たなケイ素π電子系の合成を検討する。例えば、フェニレンで連結されたジシレンは熱反応により、高い電子輸送能を持つと期待されるポリ(フェニレンージシレン)を与えると期待される。フェニレン架橋ジシレンについては、近年2例ほど報告されているが、本研究で着目しているような二重結合解離反応による合成は報告されていない。これまで安定なケイ素π電子系化合物が数多く合成されているが、含ケイ素二重結合が3つ以上共役した化合物(ポリシラポリエン)の合成例はない。これらは導電性有機材料であるポリジアセチレンのケイ素類縁体のモデル分子として重要である。この研究項目では、ケイ素ーケイ素二重結合が複数連結されたヘキサシラトリエンの合成と分子構造と各種物性の解明を行う。具体的には申請者らが合成したシクロプロペンのケイ素類縁体を用いる。この化合物のケイ素ーケイ素二重結合周りは完全に平面であり、最も短いケイ素ーケイ素二重結合距離を持つ二重結合性の高いジシレンである。このジシレンを用いて同様なアニオン化、酸化的カップリングにより対応するジエンを合成する。同様な反応を繰り返すことでケイ素ーケイ素二重結合ユニットを複数もつペルシラポリエンを合成し、それらの化合物の構造と物性を精査する。メタセシス型の反応の為に必要な条件の精査の際に、予想外の分子内付加生成物得られた。その構造解析等に時間を要したため、収率向上の精査の検討を継続して行うために、「次年度使用額」が生じた。今年度は年度当初に、メタセシス型の反応により生成するジシレンの収率向上の精査を行う。
老年痴呆死後脳におけるムスカリン性アセチルコリン受容体の遺伝子解析

ムスカリン性アセチルコリン受容体(以下ムスカリン受容体)は、記憶のメカニズムと関係があるといわれている。痴呆の主症状は記憶の障害であり、死後脳を用いた研究から老年痴呆者の脳ではムスカリン受容体の数の減少やmRNAの増加などが報告されている。しかしDNAを直接調べた研究はない。また痴呆のもう一方の主原因である脳血管性痴呆とムスカリン受容体の関係に関する報告もみあたらない。我々の研究の目的は老年痴呆、脳血管性痴呆患者のムスカリン受容体遺伝子の塩基配列を健常者のそれと比較し、DNAレベルでの異常の有無を検討することである。〔方法〕関連施設で死後脳を収集した。半脳はホルマリン漬けにして病理学的研究に用い、残りの半脳は-80°Cに保存して生化学的研究に供した。老年痴呆5例、脳血管性痴呆2例、健常コントロール1例であった。脳組織からゲノムDNAを抽出した。m1、m2に相当する部位のオリゴを合成し、PCRにて目的遺伝子を増巾した。ディデオキシ法を用いてスィークエンスを行った。〔結果および考察〕現在までに2つのグループがm1遺伝子の塩基配列を報告している。Jeffreyらは516、517番目の塩基はA、Gであり、対応するアミノ酸はスレオニン^<172>(ACA)、バリン^<173>(GTG)と報告している。一方、Peraltaらはスレオニン^<172>(ACG)、メチオニン^<173>(ATG)であったとしている。今回のわれわれの結果は、Jeffreyらの報告を支持するものであった。また、m2のスィークエンスには異常はみられなかった。
精神医療技術を通じた自己形成に関する社会学的研究

本年度は前年に引き続き、首都圏の外来精神医療機関患者を対象としたインタビュー調査を継続して実施した。前年度の調査では不安障害患者を中心とするものであったが、今年度は不安障害以外に、うつ病、躁うつ病、統合失調症、発達障害など他の疾患や障碍も含めて、より広い対象をとった。また、これらの診断名が人々にどのように用いられ、時間の経過とともに個人のなかで複数の診断名がどのように遷移・変容し、診断名や病態の説明が患者の自己観にどのような影響を及ぼすのかといった視点からも分析を行った。最終的に調査協力者は30名を越え、得られたデータは質的データ分析ソフトを用いてすべてにコーディングを施した。そのうえで1通院にいたるまでのプロセス、2医療専門職(医師)に対する印象、3医師-患者関係の構築のなされ方が受診や治療の継続に及ぼす影響、4薬物療法・精神療法を受けた経験や治療効果、5精神科治療と患者の心身観の関係性、6患者にとっての心の病の「回復」観、7他者や家族との関係の築き方といった、以上のテーマ群の考察を行ってきた。これまでに得られた知見は主に論文のかたちでまとめた(「精神医療技術を通じた自己形成に関する社会学的研究ー薬物療法・認知行動療法の利用者の観点から」、「精神科薬物療法と自己ー「脳と自己の分離」の検討」)。また日本社会学会をはじめとする複数の学会において研究成果を発表したほか、社会学のみならず、外来精神医療学会においても研究成果を発表し、精神科の臨床にも寄与しうる知見を提示した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、精神医療機関の治療実践(特に薬物療法と精神療法)を、患者の視点から経験的に明らかにすることにある。これにより、1患者が精神医療機関を受診するまでのプロセス、2治療対象となる自己イメージの様態、3自己イメージと治療法の選択や継続の関係性、4治療効果の評価といった、精神医療の治療実践に対する患者側の要因を明らかにし、その作用のしかたを明らかにする、そのため、本研究では精神医療機関の受診経験のある人々を対象としたインタビュー調査を中心に行い、これまで不可視化されやすかった患者に関する質的なデータを整備する。さらに、本研究では「治療者と被治療者(患者)」の相補的なパースペクティブを提示し、治療の経過や成否を予測しうるモデルを構築する。本年度は、論文「精神医療技術を通じた自己形成に関する社会学的研究」(2015年4月『社会学評論』65(4))にて、これまでの患者を対象としたインタビュー調査の知見を発表した。そのなかでは、患者の自己理解の様式として「全人格型」と「場面型」の二類型を提示し、それらが精神医療の治療とどのような関係性にあるのかを考察している。また。患者の受診行動や精神状態の解釈には、製薬企業の啓発やメディアの影響、患者が選択する精神療法や心理学的知識などが影響していることを明らかにし、米国の国際学会(社会問題研究年次会(SSSP)、日本社会病理学会大会、東大-ソウル大学ジョイントフォーラム、日本社会学会の場にて発表した。さらに調査に関しては、インタビューをさらに実施したほか、現代精神医学や臨床心理学に関連するテクスト、啓発メディアなどのテクストを渉猟し、これらの知識や情報が、これまで得られたインタビュー調査の結果とどのような関係性にあるのかを考察するための準備を整えた。現在までの達成度として、1インタビュー調査対象者数の最終的な目標の2/3程度にあること(ただし、年齢、性別などの偏りを調整する必要がある)、2患者の自己イメージと精神医療の治療との関係性を論文の形で公刊したこと、3患者の受診行動に影響を及ぼす社会的要因の特定が進んだこと、以上三点からおおむね順調に進展していると判断する。

今後の研究の推進方策として、まずはインタビュー調査対象者をさらに増やし、精神医療の患者に関する研究として、十分な情報量をもった質的なデータを整備することにある。さらに、患者の受診行動や治療法の選択に影響を及ぼす諸要因が、実際にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることにある。これらの手続きを通じて、最終的には本研究では「治療者と被治療者(患者)」の相補的なパースペクティブを提示し、治療の経過や成否を予測しうるモデルを構築することを目的とする。27年度が最終年度であるため、記入しない。
市場規律によるコーポレートガバナンス-わが国の敵対的買収と買収防衛策の実証研究-

本研究では、市場規律が、わが国のコーポレートガバナンスにどのような役割を果たしてきたのかについて分析を進めてきた。その結果、(1)格付けによる外部からの評価が容易になるなど、市場規律が機能しやすい環境が整いつつあること、(2)株主が存在しない相互会社は、経営の効率性が劣る傾向があること、(3)郵政民営化などは、経営効率性を改善すること、(4)機関投資家による株主提案は、経営者を規律付ける効果があること、(5)系列に属している企業の買収防衛策は、アメリカなどとは異なり、企業価値を高める効果があることが明らかになった。本年度の研究では、第1に、そもそも、わが国において市場規律が機能しているのかどうかを検証しようと試みている。相互会社においては、株主が存在しないため、敵対的買収などが事実上不可能で、市場規律が機能しにくいことが指摘されている。そこで、本年度の研究では、株式会社形態と相互会社形態が並立していて、こうした市場規律の有無が顕著に現れる生命保険業に焦点を当てた分析を行っている。その結果、規制緩和以前は、相互会社と株式会社の生命保険会社の間に、生産性の差はなかったが、規律緩和以後は、株式会社の生産性と相互会社の生産性の差がはっきりする、すなわち市場からの規律付けが機能する株式会社の生産性が改善していることが確認された。つまり、市場規律が機能するためには、市場環境が競争的になっている必要があることが確認できた。研究の成果は、国際学会で報告し、論文を投稿し、現在査読を受けている。本年度の研究では、第2に、買収防衛策に関するサーベイを行い、既存の研究が明らかにしている点、既存の研究が明らかにしていない点を整理している。その結果、買収防衛策を導入することは、一般的に株式市場での評価がマイナスであること、ただし、外部取締役が過半数を占めている場合は、株価にプラスの影響をもたらすことが分かった。つまり、わが国で買収防衛策の是非を考える場合にも、ある場合は買収防衛策の導入が企業の価値を高めるために望ましく、またある場合には、買収防衛策の導入が望ましくない可能性があることが明らかになった。すなわち、わが国では、どのような特徴を持つ企業の買収防衛策を規制し、また認めなくてはならないのかを研究する必要があることが明らかになったと言える。株式持ち合いと買収防衛策の関係など、今後のわが国における企業買収・買収防衛策の研究の方向性を示している点に、今年度の研究成果の意義がある。今年度の研究では、市場規律の有無が、わが国でも実際に企業の行動に影響を与えるという事実を確認したこと、そして買収防衛策に関する議論を整理して、すでに明らかになっていること、そして今後行うべき研究の方向性を示している。今年度の研究成果は、わが国のコーポレートガバナンスにおいて市場規律が重要である可能性を指摘し、今後のどのような場合に、特に市場規律が有効であるのかを明らかにするべきであるという研究の展望を示している点に意義がある。本年度の研究では、昨年度に引き続き、そもそも、わが国において市場規律か機能しているのかどうかを明らかにしようと試みている。前年度は、市場規律が機能しにくい相互会社・生命保険市場に焦点を当てた研究の成果を発表してきたが(現在海外雑誌でReviewerとのやりとりをしている研究も含む)、本年度は、同様に市場規律が機能しにくいと考えられる国営銀行に関するサーベイ論文を『城西大学国際教育センター紀要』から、わが国の政府系金融機関の効率性や生産性に関する研究を『生活経済掌雑誌』から公刊した。一運の研究では、海外でも国営銀行が数多く存在していること、そして、そうした国営銀行の効率性や生産性は民間銀行に比べて低いこと、わが国の他の金融機関同様に、規制緩和以降に、政府系金融機関の効率性や生産性にばらつきがみられるようになってきたことを明らかにしている。また、本度の研究では、昨年度に実施した買収防衛策にするサーベイに基づき、わが国の買収防衛策に関する実証的な研究も進めてきた。海外の既存の研究では、買収防衛策を導入することは、一般的に株式市場ではマイナスに評価されていることが明らかになっていたが時点でのわが国の実証研究の結果からは、アメリカなどとは逆に、買収防衛策の導入が企業価値を高める、すなわち、買収防衛策の導入が望ましいと捉えられている可能性があることが明らかになってきた。アメリカなどの海外の事例と異なった結果で、今後、買収防衛策の効果を考える上で有益な研究であると考えられるため、現在その成果を海外の学術雑誌に投稿している。つまり、今年度の研究では、国有銀行のデータを用いて、市場規律の有無が、海外やわが国でも実際に企業の行動に影響を与えるという事実を確認し、そして昨年度の買収防衛策に関するサーベイの結果に基づいて、わが国の買収防衛策に関する実証的な研究を行ってきた。

昨年度のでは、市場規律が働かない相互会社では、効率性が低いことを発見していて、本年度の研究でも、国営銀行の効率性は民間銀行の効率性に比べて低いことを発見しているなど、市場規律が企業の価値を高めていくのに有効であると考えられる一方で、わが国の買収防衛策に関しては、市場規律を働きにくくすることが企業価値を高めると評価されている。すなわち、強すぎる薬が健康によくないように、市場規律が効きすぎることは、特にわが国では、企業の価値を高めない可能性があることを発見している。昨年度、本年度の研究の成果は、市場規律が企業にもたらす影響は一様ではなく、各国・各産業・各時代に応じて実証研究を積み重ねていく必要性が高いことを改めて確認したことに意義がある。本年は、ます、わか国の市場規律かりまく機能するよりになってきたか否かを検証し、情報開示の進展などで、外部から企業を評価しやすくなってきているという結果を得た論文をJournal of Applied Research in Financeから、「Did Market Reformmake Risk Evaluation on Japanese Firms Easier?:An Evidence from Credit Ratings」を発表した。次に、買収防衛策の導入が企業の株主価値にもたらす影響を改めて新しいデータ(2005年2008年)を用いて検証した。その結果、アメリカの事例では、買収防衛策の導入は株主価値にマイナスのインパクトがあると評価されているのに対して、本研究では、わが国で導入された買収防衛策は、株主価値にプラスのインパクトがあると評価されていること、細かく見ると、系列企業では株主価値にプラスのインパクトがあると評価されているに対して、そうではない企業では影響がないことが明らかになった。現在は成果を海外の学術雑誌に投稿している。つまり、買収防衛策の用い方について、企業価値研究会などで議論がなされているが、本研究の結果は、こうした議論に基づいて行われている制度の整備などの政策が適切であることを示すものである。最後に、敵対的買収のターゲットとなった企業についての分析を進めている。ターゲットとなった企業の主要な株主が、低い提示額の経営者に応じた場合、株主価値にどのような影響があるかを検証し、マイナスのインパクトがあることを発見した。成果を公刊する予定である。
高飽和蒸気圧をもつII,VI族元素用分子線エピタキシ装置の開発

1)超高真空槽の設計、製作:(1)高い飽和蒸気圧を持つII族、VI族原料分子線の精密な制御のため、成長槽内部に室温部分を設けない構造にする。(2)試料位置の再現性向上のため、試料ホルダー(マニピュレーター)の構造を変更し、かつ冷却されたカバーで覆う。この方針で超高真空槽を製作した。また固体硫黄源としては先行試作したバルブ付エフュージョンセルを用いた。成長用真空槽内部に残留している元素、特に硫黄を排出するため、成長用真空槽を含めた装置全体を均一温度に上昇させてのベ-キングが非常に重要であることが判明した。以上のことでほぼ当初の目的を達成していると判断できた。つまり固体硫黄源を用いたときの硫黄蒸気圧の制御が可能となり、高純度のZnSあるいはZnSeの成長が可能になった。また主にアルカリ金属をアクセプターとしてド-ピングし、薄膜成長機構の研究を行った。2)この数年間ほどで、III-V族窒化物の出現等があいまって、ワイドギャップII-VI族を巡る環境が大きく変化した。膜質および基板界面の改善と、新たな窒素アクセプタ・ド-ピング法の模索が急務となっている。新たな窒素ド-ピング法として、1原子当たりのエネルギーが低く(110eV)、または原子集団としての機能が期待できる窒素ガスクラスターイオン源が有望と考えた。本装置はII-VI族薄膜へのド-ピングのみではなく、III-V族窒化物成長への応用も期待できる。現在装置の製作を終え、試験運転を行っている。その結果、ノズルの位置調整機構とイオン化部に一部変更が必要とわかり、現在改良品を製作中である。なお本クラスターイオン源は上記超高真空槽に装着、使用するため、通常の装置に比べてかなり小型であるところが特徴である。1)超高真空槽の設計、制作:(1)高い飽和蒸気圧を持つII族、VI族原料分子線の精密な制御のため、成長槽内部に室温部分を設けない構造にする。上記の方針で超高真空槽を制作した。また固体硫黄源として既製のバルブ付エフュージョンセルを用いて試運転をした結果、真空槽内部を含めた装置全体を均一温度に上昇させてのベ-キングを行うことで、ほぼ当初の目的を達成していると判断できた。つまり固体硫黄源を用いたときの硫黄蒸気圧の制御が可能となり、硫黄を含む3元、4元系混晶薄膜成長における精密な組成制御への道が開けたといえる。2)いっぽうこの一年間ほどで、III族窒化物の出現等があいまって、ワイドギャップII-VI族を巡る環境が大きく変化した。新たな窒素アクセプタ・ド-ピング法の模索が急務となっている。また結果としての窒化物への応用を目指して、ガスクラスターイオン源を採用するべく、一部計画変更をした。原子(分子)イオンビームを用いるド-ピング法は、機械的強度の劣るII-VIに適用することは困難であり、1原子当たりのエネルギーが低く(110eV)、また原子集団としての機能が期待できるクラスターイオン源を採用する。現在装置の基本設計を終え、制作にかかるところである。そのために先行投資として分子ポンプを購入した。またバルブ付エフュージョンセルは既製品を流用することで制作を中止した。なお上記超高真空槽に将来本クラスターイオン源を装着する予定である。

1)超高真空槽の組立、運転:平成7年度に設計、製作した高い飽和蒸気圧をもつII,VI族元素用分子線エピタキシ装置を組立て運転を行った。成長用真空槽内部に残留している元素、特に硫黄を排出するため、成長用真空槽を含めた装置全体を均一温度に上昇させてのベ-キングが非常に重要であることが判明した。固体硫黄源としては先行試作したバルブ付エフュージョンセルを用い、またSe源としては従来から使用してきたクラッキング用セルを使用した結果、高純度のZnSあるいはZnSeの成長が可能になった。またアクセプターとして主にアルカリ金属をド-ピングし、成長中のRHEED観察から薄膜成長機構の研究を行った。2)この数年間ほどで、III-V族窒化物の出現等があいまって、ワイドギャップII-VI族を巡る環境が大きく変化した。膜質および基板界面の改善と、新たな窒素アクセプタ・ド-ピング法の模索が急務となっている。新たな窒素ド-ピング法として、1原子当たりのエネルギーがイオンビームに比べて格段に低く(110eV)薄膜破壊の恐れが無い上に、原子集団としての機能が期待できる窒素ガスクラスターイオン源が有望と考えた。本装置はII-VI薄膜へのド-ピングのみではなく、III-V族窒化物成長への応用も期待できる。現在装置の製作を終え、試験運転を行っている。その結果、ノズルの位置調整機構とイオン化部に一部変更が必要とわかり、現在改良品を製作中である。なお本クラスターイオン源は上記超高真空槽に装着、使用するため、通常の装置に比べてかなり小型であるところが特徴となっている。
ケイ素-ケイ素飽和結合の特性解明と機能性ケイ素ポリマー開発への応用

π電子系ケイ素ポリマー主鎖中のSi-Si結合とπ電子系の軌道相互作用(σ-π共役)ならびに分子構造との関連を明らかにする目的で一連のポリマーを合成し、その分光学的、電気化学的、電気的、熱的特性の検討を通じて以下の成果を得た。[1]オリゴシラニレン-オリゴチエニレン交互ポリマー薄膜の電気化学的挙動を電位走査法(CV)と分光学的手法で明らかにした。中でも、ケイ素上にエトキシ基をもつモノシラニレン-ペンタチエニレン交互ポリマー薄膜はCVで極めて安定なドープ/脱ドープ過程を示し、数百回の掃引でも安定である。また、アミノ置換基を持つポリマー薄膜はヨウ素ドーピングで数S/cmの電導度を示す。[2]また、2,2'-ビチオフェンの3,3'-位をケイ素ユニットで架橋したジチエノシロールおよびジチエノジシラシクロヘキサジエン類の合成を行い、UVおよび発光スペクトル、CV測定、X線結晶構造解析、非経験的分子軌道計算を通じた検討から、これらが低いLUMOおよび狭いHOMO-LUMOギャップを持つことを明らかにした。さらに、ジチエノシロール骨格およびチオフェン環を含むオリゴシラニレン交互ポリマーも合成し、ケイ素架橋に起因する特異な物性を明らかにした。また、各種σ-π共役型ポリマーの機能材料への展開を試みた。オリゴチエニレン系ポリマーは積層型電界発光素子のホール輸送材料として優れた性質を持ち、またπ電子系として9,10-ジエチニルアントラセンユニットを含む交互ポリマーはさらに優れた性質を持つことを明らかにした。またジチエノシロール類が電子輸送特性に優れていることを見いだした。その他、ビス(エチニルフェニル)シラニレン-フェニレン交互ポリマーの耐熱性材料への応用について検討した。特にm-フェニレン系は5%重量減温度(Td_5)が711°Cであり、優れた耐熱性を持つことを明らかにした。
低次元および高次元凝縮系における集団的挙動の理論

本研究の分担者は、それぞれ日本とドイツにおいて、現在までに特徴ある理論的研究を展開してきた。本国際学術研究により各分担者は、互いの研究を紹介して議論をすると共に、新しい共同研究を開始することができた。このような系統的協力により、異なった観点からの研究を総合することが可能になりつつある。本年度の成果としては、実質的に多くの論文として公表されると共に、次年度に向けた継続研究が展開されていることが、挙げられる。ここではそれらを、(1)いくつかの興味ある1次元系に対する厳密解の進展と新モデルの発見、(2)高次元極限における厳密な理論の進展、(3)銅酸化物系のモデルとしての2次元系における動力学の研究、(4)その他の系における集団的挙動の研究、に分類して報告する。(1)1次元超対称t-J模型の厳密解については、SU(N)の自由度に拡張した系において、単純な励起スペクトルの起源を研究した。Jastrow型波動関数のスピン置換に関する対称性が、自由電子のそれと同じであることに着目すると、複雑な計算をせずに見通しの良い議論ができることがわかった(倉本)。Sutherland modelにおいて、相互作用を特別の形に選ぶと、分数量子ホール系におけるエッジ状態との関連が生ずることが明らかにされた(川上)。しかしこのモデルでは、エッジ状態とは異なり、右向きと左向きの両方の自由度がある。そこで、片方だけの自由度に対応するchiral modelを提案し、その厳密な性質を議論した(川上、倉本)。1次元のアンダーソン格子モデルにおいて、特別なパラメータの場合には、厳密解が求められることを明らかにした(Vollhardt)。さらに、任意次元の連続空間における新しい型の超対称モデルとその厳密解を求めた(倉本、Zittartz)。特に最後の研究の展開においては、国際共同研究による出張が不可欠であった。(2)高次元極限においては、自己無撞着媒質中の有効不純物問題と等価な形に定式化できる。この極限のハバ-ド・モデルにおける不純物の効果が厳密な手法によって調べられた(Vollhardt)。また数値的繰り込み群の手法を用いて、系の状態密度、帯磁率、比熱等が計算され、金属・絶縁体転移近傍の新しいエネルギー尺度の存在が明らかにされた(倉本)。(3)2次元のt-J模型をRVB描像に基ずいて研究した。まずslave boson法による平均場近似を用い、超伝導転移温度の上下で動的帯磁率を求めた(福山)。この結果は銅酸化物系における中性子散乱の特徴を再現する。さらに揺らぎの効果を取り入れて、平均場描像をこえた研究を開始している(Woelfle)。(4)超伝導体中の磁性不純物の挙動について、数値的繰り込み群を用いた結果を総合的に検討した(斯波)。また以前得られた近似解との相互関連について理解を深めた(斯波、Mueller-Hartmann,Zittartz)。また強磁性の発生を厳密に議論するために、ハバ-ド・モデルに少数のホールを注入し、その基底状態が格子構造のどのように依存するかを議論した(Mueller-Hartmann)。

(3)2次元のt-J模型をRVB描像に基ずいて研究した。まずslave boson法による平均場近似を用い、超伝導転移温度の上下で動的帯磁率を求めた(福山)。この結果は銅酸化物系における中性子散乱の特徴を再現する。さらに揺らぎの効果を取り入れて、平均場描像をこえた研究を開始している(Woelfle)。(4)超伝導体中の磁性不純物の挙動について、数値的繰り込み群を用いた結果を総合的に検討した(斯波)。また以前得られた近似解との相互関連について理解を深めた(斯波、Mueller-Hartmann,Zittartz)。また強磁性の発生を厳密に議論するために、ハバ-ド・モデルに少数のホールを注入し、その基底状態が格子構造のどのように依存するかを議論した(Mueller-Hartmann)。
拡散尖度イメージングによる早期アルツハイマー病の高精度鑑別診断法の確立

アルツハイマー病に将来移行する軽度認知障害(MCI)の症例をより早期に分別することは将来根治薬が利用される際、的確な症例の抽出を可能とする。本研究はMRIにより海馬傍回帯状束を3Dで抽出し容積内の平均拡散指標値を自動計測した。MCIと健常者で比較すると海馬傍回帯状束ではMK(mean kurtosis),MK(mean diffusivity)で有意差が認められた。MCIと健常者のROC解析ではMKでは、カットオフ値を0.69とすると感度65.0%、特異度85%、MDではカットオフ値を0.87とすると感度84.6%、特異度75%であった。より正確にMCIと健常者を識別できる可能性が示唆された。本研究では,拡散尖度イメージング(DKI)を用い,アルツハイマー病(AD)症例を発症以前に識別し,神経細胞の変性の部位的,経時的進行様式を解明する.DKIは,神経細胞の軽微な損傷を反映し,ADの早期の神経細胞の変化を検出することが期待されており,本研究によりADの早期治療介入を可能にする発症前診断ならびに根治療法薬治療効果判定における有用性を明らかにできる.拡散MRIによる軽度認知障害(MCI)の早期診断法の確立:現在までに3 Tesla MRIでDKIを撮像した解析可能なMCI 12例と健常者10例で,baselineの拡散尖度イメージングの全脳パラメーターマップを算出し,全脳神経線維解析に加え,独自のテンプレートを用いた帯状束の亜区域(海馬傍回帯状束,後部帯状束,前部帯状束)の神経線維解析を行い,MCIと健常例で部位別統計学的検討を行った.いくつかのパラメーターでは部位により有意差が認められた.更に症例の蓄積が必要であるが,解剖学的部位とそのDKIパラメーターの算出によるMCIの早期診断法の確立が期待できる.拡散MRIによるADに移行するMCIの病態進行評価法の確立:baselineの撮像が終了した患者・健常者は,6か月後,1年後,2年後のWMS-R,MMSE並びにMRIの撮像を行い,MCIからADへの移行例と非移行例に分け検討する.現在のところ,MCIからADへの移行例は認められないが,今後2年間観察することで移行例の病態進行の解明が期待できる.軽度認知障害のエントリー数が,当初の予定よりも少なく,現在MCI17例,正常例15例のbeseline登録または雑象が終了している.経済的理由や他疾患の発症による入院などの理由で,やむなく継続中断となる症例が予定より多く,症例数が不足している.拡散MRIによる軽度認知障害(MCI)の早期診断法及びアルツハイマー病(AD)への進行予測法の確立:健常者と、Pertersenの診断基準を満たすMCI例の3Tesla MRIによる高解像度容積拡散画像データを収集する。ウェクスラー記憶検査(WMS-R, Wechsler memory scale revised)、MMSE(Mini-mental examination)を行うと同時に本学既設のMRIを用いてbaselineの撮像を行う。取得画像は匿名化後、DAICOM形式で外付HDDに保存し、画像解析ワークステーションに転送する。画像解析ワークステーション上で、拡散尖度イメージングパラメーターの変化率解析を行い、本手法によるMCIの早期診断能及び進行予測能を検証する。画像解析ワークステーションを用い、拡散尖度イメージングパラメーターの全脳パラメーターマップを算出する。各マップに解剖学的標準化を行った後、既存のテンプレートを用いたアトラス手法よる全脳神経線維解析に加え、独自のテンプレートを用いた帯状束の亜区域(海馬傍回帯状束、後部帯状束、前部帯状束)の解析法および進行予測能を検証する。平成28年度までにMCI症例31例、健常者17例をエントリーし、MCI例10例、健常者例2例の脱落例がみられた。残りMCI例21例、健常者15例はbaseline、半年後、1年後、2年後の認知機能検査とMRI撮像を予定している。拡散MRIによるADに移行するMCIの病態進行評価法の確立:baselineの撮像が終了した患者・健常者は、6か月後、1年後、2年後のWMS-R、MMSE並びにMRIの撮像を行い、MCIからADへの移行例と非移行例に分け検討する。現在のところ、MCIからADへの移行例は6例、正常例からMCIへの移行例は1例認められている。今後も経過を観察する予定である。軽度認知障害の症例は高齢者であるため他疾患で通院が中断することが多く、また、正常例でも、軽度認知障害症例とのエイジマッチングがうまくいかずに、症例の蓄積に時間がかかっている。アルツハイマー病(AD)の根治薬の研究は数多くなされているが、悉く失敗に終わっている。原因としては介入時期が遅いことが指摘されている。可及的早期に介入するためには、将来ADへ移行する症例を多く含む軽度認知障害(MCI)を早期に抽出する必要がある。早期ADの前駆病理を含むと思われるMCIの時期に生じている病理的変化を客観的にとらえるため、MRI撮像法の一種である拡散尖度イメージング(DKI)と拡散テンソルイメージング(DTI)が有用である。この撮像法は微細な神経線維の機能形態的な変化を短い撮像時間で解析できる撮像法であり、神経細胞の細胞膜の透過性などの微細構造の機能を反映すると考えられている。

本研究は、ADの最初の病変部位である海馬傍回とやはり早期に糖代謝低下が認められる後部帯状回を連絡する海馬傍回帯状束の機能が早期から低下していること注目し、海馬傍回帯状束を3Dで抽出し、その容積内の拡散尖度イメージング(DKI)と拡散テンソルイメージング(DTI)の各パラメーターの平均値を統計学的に分析し、健常者群、MCI群で比較検討することを目的としている。現在、健常者群20例、MCI群26例の初回MRIについて検討しているが、DTIパラメーター・DKIパラメーターのいくつかに、MCI群と健常者群において有意差が認められている。更に2年間にわたり経過観察を行い、MR撮像も初回を合わせて径4回行い、その経時的変化も検討する予定である。MCIと健常者を識別できるパラメーターを確定することにより、今後、ADの根治療法が開発された際には、できるだけ早期にAD病理を検出し、治療を開始することを可能とし、薬物の効果についてもより正確に判断することが可能となる。アルツハイマー病に将来移行する軽度認知障害(MCI)の症例をより早期に分別することは将来根治薬が利用される際、的確な症例の抽出を可能とする。本研究はMRIにより海馬傍回帯状束を3Dで抽出し容積内の平均拡散指標値を自動計測した。MCIと健常者で比較すると海馬傍回帯状束ではMK(mean kurtosis),MK(mean diffusivity)で有意差が認められた。MCIと健常者のROC解析ではMKでは、カットオフ値を0.69とすると感度65.0%、特異度85%、MDではカットオフ値を0.87とすると感度84.6%、特異度75%であった。より正確にMCIと健常者を識別できる可能性が示唆された。今後も症例のエントリーを進めるが,当初の予定症例数をMCIを40例から20例に減じ,解析を進める.拡散MRIによるMCIの早期診断法およびADへの進行予測法の確率:1.baselineの撮像が終了した患者・健常者hあ6か月後、1年後,2年後のWMS-R・MMSEを行うと同時にMRIの撮像を行う.2.健常ボランティアについては症例のリクルートを行う.3.2年間の観察期間に達したMCI患者がADに移行したか否かをWMS-RとMMSEの結果を踏まえて臨床的に判定し,MCI convert群,MCI non-convert群に分類する.4.帯状束亜区域のMK, FA, MD値,およびその変化率(ΔMK, ΔFA, ΔMD)を自動算出する.5.上記の結果について,MCI群と健常群の鑑別能,およびMCI converterとMCI non-converterの識別能をreceiver operating characteristic (ROC)解析にて検討し,その早期診断能および進行予測能を明らかにする.6.解析法に問題が生じた場合,佐々木研究分担者,寺山研究分担者と協力して,速やかに改善策を講じる.7.本成果について国内学会・国際学会で成果発表を行うとともに関連領域の研究者と情報交換を行う.また,英文論文を作成する.神経内科当初購入予定となっていた画像解析ソフトは生産中止となってあり,他の画像解析システムを採用したため,その差額が発生した.諸事情により、国際学会への参加ができず、旅費の予定額を大きく下回ってしまった.論文作成時の英文校閲料と学会発表のための旅費・参加費に振り替える予定である.論文作成に伴う諸費用と学会参加に向けて使用予定である.