hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性肺疾患における肺胞構成細胞機能解析

本研究の目的は,新規開発したヒト肺細胞分離法を用いて,疾患肺(とくにCOPD肺)より肺胞II型上皮細胞および内皮細胞を分離し,それらの機能・遺伝子発現・エピゲノム修飾と疾患の関係をin vitroで解析することである.平成25年度にCOPDおよびnon-COPD肺より分離した肺血管内皮細胞を用いて,遺伝子発現とエピゲノム修飾を網羅的に解析した.COPDとnon-COPD内皮細胞間において,遺伝子発現・miRNA発現に差異が認められ,これらの遺伝子発現とエピゲノム修飾がCOPD病態に影響していると考えられた.また,肺胞上皮細胞においてもCOPDとnon-COPD間で機能の違いが認められた.平成26年度は,以前ヒト肺より分離した肺胞上皮前駆細胞を用いて,COPD肺胞上皮細胞の機能改善を目指した薬剤スクリーニングを行った.その結果,肺胞上皮細胞機能を改善し動物モデルにおいて気腫病変を改善できる方法を開発し,論文として報告した.薬剤スクリーニングからは,いくつかの候補化合物が見つかり,現在のその機能解析とヒト疾患肺を用いた病態への関与を解析中である.また,エピゲノムのコントロールにより肺胞上皮細胞機能の改善が得られることがわかり,動物実験の成果も含め,現在論文を投稿中である.同時に疾患肺由来のヒト肺細胞分離が進み,現在合計153例の検体が得られている.平成27年度は,これらの分離肺細胞も用いながら,難治性肺疾患の病態解明を進めていく.ヒト肺血管内皮細胞解析に関しては,計画通り研究が進んでいる.また,肺胞上皮細胞機能改善を目指した新規治療戦略が見出されてきており,in vitroおよびin vivoの系で確認している.ヒト肺細胞の分離においても,順調に検体の蓄積がなされている.疾患肺(とくにCOPD肺)と健常肺での肺細胞機能解析を進めていく.また,集積したヒト肺細胞機能と臨床データの統合を進めていく.同時にオランダLeiden大学との共同研究押し進め,日本では入手困難な進行したCOPD肺(とくに内皮細胞機能に焦点を当て)を用いた解析を進める.現在,論文は再投稿中であり,平成27年度は次の段階に研究を進め,その研究費として使用する.本研究の目的は,新規開発したヒト肺細胞分離法を用いて,疾患肺(とくにCOPD肺)より肺胞II型上皮細胞および内皮細胞を分離し,それらの機能・遺伝子発現・エピゲノム修飾と疾患の関係をin vitroで解析することである.今年度は,COPDおよびnon-COPD肺より分離した肺血管内皮細胞を用いて,遺伝子発現とエピゲノム修飾を網羅的に解析した.解析した症例は,COPD 4例(年齢66.0 +/- 9.0歳, Pack-Years 35.3 +/- 12.4, FEV1% 63.0 +/- 4.7%),non-COPD 4例(年齢60.0 +/- 4.6歳, Pack-Years 33.3 +/- 20.2, FEV1% 84.1 +/- 8.3%)であった.遺伝子発現においては,TGFB2, SEFRP2, WNT5B, BMPR1B, TLE2, LATS2, USP34の発現変化が,COPD内皮細胞において大きく変化しており,これらの因子がCOPD病態に影響していると考えられた.COPDとnon-COPD間において,miRNA発現にも差異が認められ,エピゲノム修飾も病態発現に関与していると考えられた.これらの結果をもとに,COPDと内皮細胞機能に関する臨床研究を行い,論文発表を行った.また,肺線維症における肺上皮細胞のエピゲノム解析をおこない,こちらも報告した.平成26年度は,上記遺伝子の内皮細胞機能への影響を解析し,COPD内皮細胞をターゲットとした創薬を目指した研究を進める.同時に,引き続き疾患肺由来の細胞分離を進め,肺胞上皮細胞においても上記の解析を進める.さらにCOPD内皮細胞で特異的に発現上昇していた因子の肺胞上皮細胞への影響を解析し,疾患肺胞における内皮ー上皮クロストークの解明を目指す.本研究の目的は,新規開発したヒト肺細胞分離法を用いて,疾患肺(とくにCOPD肺)より肺胞II型上皮細胞および内皮細胞を分離し,それらの機能・遺伝子発現・エピゲノム修飾と疾患の関係をin vitroで解析することである.平成25年度にCOPDおよびnon-COPD肺より分離した肺血管内皮細胞を用いて,遺伝子発現とエピゲノム修飾を網羅的に解析した.COPDとnon-COPD内皮細胞間において,遺伝子発現・miRNA発現に差異が認められ,これらの遺伝子発現とエピゲノム修飾がCOPD病態に影響していると考えられた.また,肺胞上皮細胞においてもCOPDとnon-COPD間で機能の違いが認められた.平成26年度は,以前ヒト肺より分離した肺胞上皮前駆細胞を用いて,COPD肺胞上皮細胞の機能改善を目指した薬剤スクリーニングを行った.その結果,肺胞上皮細胞機能を改善し動物モデルにおいて気腫病変を改善できる方法を開発し,論文として報告した.薬剤スクリーニングからは,いくつかの候補化合物が見つかり,現在のその機能解析とヒト疾患肺を用いた病態への関与を解析中である.また,エピゲノムのコントロールにより肺胞上皮細胞機能の改善が得られることがわかり,動物実験の成果も含め,現在論文を投稿中である.同時に疾患肺由来のヒト肺細胞分離が進み,現在合計153例の検体が得られている.平成27年度は,これらの分離肺細胞も用いながら,難治性肺疾患の病態解明を進めていく.ヒト肺血管内皮細胞解析に関しては,計画通り研究が進んでいる.

また,肺胞上皮細胞機能改善を目指した新規治療戦略が見出されてきており,in vitroおよびin vivoの系で確認している.ヒト肺細胞の分離においても,順調に検体の蓄積がなされている.疾患肺(とくにCOPD肺)と健常肺での肺細胞機能解析を進めていく.また,集積したヒト肺細胞機能と臨床データの統合を進めていく.同時にオランダLeiden大学との共同研究押し進め,日本では入手困難な進行したCOPD肺(とくに内皮細胞機能に焦点を当て)を用いた解析を進める.ヒト肺血管内皮細胞解析に関しては,計画通り研究が進んでおり,次年度への発展につながる成果が得られている.しかし,ヒト肺胞上皮細胞解析およびSP-C-rtTA/TRE-mCMV-H2B-GFPマウスを用いた解析が少し遅れている.また,平成25年度に予定していたTek-rtTA/TRE-mCMV-H2B-GFPマウスの作成は,ヒト肺血管内皮細胞解析結果を待つため,まだ着手していない.平成25年度の成果を論文として発表する過程において,多くの追加実験が必要となり,実施を予定していた次の段階の実験の開始が遅れたため.平成25年度に得られたヒト肺血管内皮細胞の網羅的遺伝子発現とエピゲノム修飾解析を進め,細胞内シグナルおよび細胞機能の差異を疾患肺と健常肺で比較していく.そのため,研究実績の概要でも述べたように,さらなるヒト検体の集積を図る.同時にオランダLeiden大学との共同研究押し進め,日本では入手困難な進行したCOPD肺を用いた解析も進める.現在,論文は再投稿中であり,平成27年度は次の段階に研究を進め,その研究費として使用する.網羅的遺伝子発現解析とエピゲノム修飾解析の結果報告が年度末(2月)となったため,これをもとに実施を予定していた実験を年度内に開始できなかったため.現在,結果を解析中であり,それをもととした実験を平成26年度に行うための研究費として平成26年度分と合わせて使用する.
グローバル競争下でのわが国企業の財務戦略-ペイアウト政策を中心とした実証的分析-

本研究は、わが国企業のペイアウト政策、及び関連テーマに関する実証的研究を目的とし、2回のサーベイ調査を行った。機間投資家に対するサーベイ調査では、企業のペイアウト政策や株式分割等に対する、機関投資家の考え方や意識についての分析を行った。日本企業の財務担当者に対するM&Aのサーベイ調査では、M&Aに対する考え方、意識について、M&Aの目的と効果、及び敵対的買収に対する考え方、及び敵対的買収防衛策、なども含め多面的に分析した。平成20年度は3年間の研究期間の1年目にあたるが、以下のような研究実績を得た。1.「日本企業の配当政策・自社株買い-サーベイ・データによる検証-」・・回答企業629社の分析から、配当決定については、投資決定とは独立に行われ、減配回避の考えが非常に強い。自社株買いは、まだ本来の役割についての理解が十分でないことがわかった。仮説については、情報効果仮説を支持する結果が得られた。2.「日本企業の財務報告-サーベイ調査による分析」・・サーベイ調査の分析結果より、報告利益の目標値として自社が公表した予想値を最も重視し、予想値を満たすため企業価値を犠牲にしてまでも裁量的に利益を調整することが分かった。3.「株主優待導入の短期的影響-株式流動性とアナウンスメント効果の検証-」・・株主優待を導入した日本企業をサンプルとして実証研究を行った結果、導入した企業の個人株主数は増加し株式の流動性指標は改善していることが確認された。また、優待導入を発表した企業の株価は有意に上昇し、株主数の増加や流動性の向上が株価に好影響を与えている可能性を見出した。4.「利益情報の実際的有用性-異常会計発生高と異常リターンの関係」・・会計利益から営業キャッシュ・フローを控除すると会計発生高が算定される。会計発生高はさらに正常発生高と異常発生高に分類される。本稿では,公表済みの財務諸表から異常発生高を推定し,それに依拠して株式ポートフォリオを作成すると,異常リターンが獲得されることを示した。5.「わが国企業の配当行動のマクロ分析」・・アメリカでは有配企業率の大きな低下が見られる一方で、日本では有配企業率が一定を維持していることを示し、その理由が新規上場企業内での有配企業率や、赤字企業内での有配企業率の日米での違いにあることを明らかにした。ペイアウト政策絡みでは、2つの論文と1つの学会報告の成果をあげた。「ペイアウト政策のサーベイ調査:日米比較を中心に」では、財務担当者へのサーベイ調査より、日米企業での共通点と相違点を明らかにした。配当政策に関しては、日米企業とも同じような意識、考え方で、配当政策は硬直的、保守的に決められていが、自社株買いはかなり異なり、米国企業では、自社株買いは柔軟性がある利益還元策として意識されており、配当の代わりに自社株買いで利益還元を行うという意識が、日本企業に比べて強かった。「わが国企業の配当行動のマクロ分析」では、過去40年間の長期にわたる全上場企業のデータを用いて、わが国企業の配当行動の変遷を分析し、アメリカとの比較によって、わが国企業の配当行動の特徴を浮き彫りにした。「Characteristics of Japanese Corporate Finance」(招待講演)では、日本企業の最近のコーポレートファイナンスの特徴について、とくに、自社株買いや株主優待などペイアウト政策が株主構成や株式の流動性に与える影響に関する実証研究を報告した。その他の成果である"Do the equityholding and soundness ofbank underwriters affect issuecosts of SEOs?"では、親銀行の株式保有と健全性が銀行系証券会社の利益相反・保証行動にどのような影響を及ぼすか検証し、親銀行の健全性が低い状況では、その系列証券会社は質の低い企業に市場から株式で資金調達させ、銀行の借入金の返済に充てさせる可能性を明らかにした。「株式分割とくくり直しの選択」では、両者は株主数増加のために行われるが、株式分割は成長性の高い企業で、くくり直しは株価の絶対水準の低下を避けるため、また、株式分割の実行コストが大きい時に行われる傾向を明らかにした。サーベイ調査に関する以下の2つの査読付論文を刊行する成果をあげた。『日本企業のペイアウト政策と株式分割:機関投資家へのサーベイ調査による実証分析』では、株式市場における主要な投資家である機関投資家に対してサーベイ調査を実施し、企業のペイアウト政策や株式分割等に対する、機関投資家の考え方や意識についての分析を行った。得られた主要な結論をまとめると、つぎのようになる。1.機関投資家は、配当は長期的な利益をもとに決定されるべきと考えており、また、配当性向を重視しているが、減配は嫌い、配当の重要性は低下していない。ただし、時期や金額の面で配当よりも自社株買いの方が、柔軟性があると考えている。2.事業会社との比較では、ペイアウト政策に関して、事業会社の方が配当については投資と配当を同時に考える傾向を持ち、減配回避の傾向がより強い。一方、自社株買いについては、柔軟性を含めた自社株買いの役割の認識が、事業会社の方が弱い。

配当の重要性については、依然として重要であるとの認識は共通である。『日本企業のM&A戦略-サーベイ調査による分析-』では、全上場企業を対象にM&Aに関するサーベイ調査を行い、つぎのような結果を得た。第1に、近年の日本におけるM&Aの主目的は市場シェア拡大の水平的なM&Aが中心で、実際に成果があったと意識されている。しかし、ブランド力や研究開発力といった見えざる経営資源の有効活用については成果が少ない。第2に、M&Aに際しての人員、給与体系、事業部門の調整の仕方の違いがM&Aの効果に大きな影響を及ぼしている。第3に、敵対的買収に対して否定的な考え方が強い。また、防衛策として株式持合いも重視しており、事前警告型買収防衛策を導入すれば株式持合いは必要ないと考えるのではなく、両者をむしろ補完的に考えている。
微生物感染におけるSIGNR1の働き

〈背景〉昨年度は、SIGNR1がTLR2およびDectin-1と共同し酵母に対する細胞応答を昂進することを報告した。今年度はSIGNR1による日和見感染菌であるCandida albicans (C. albicans)生菌の認識機構を検討した。〈結果〉可溶性四量体SIGNR1およびDectin-1を作製し、前者のみが生菌C. albicansの酵母型並びに菌糸型の双方に結合する事を確認した。さらにSIGNR1/Dectin-1共発現RAW264.7細胞にC. albicansを感染させたところ、SIGNR1のみが菌体周囲に局在する事を確認した。更に、SIGNR1がRAW264.7の生菌C. albicans刺激後のTNF-α産生を昂進することも確かめた。次に、SIGNR1の生菌C. albicans上のリガンドを同定するために、始めにC. albicans J-1012(血清型A)由来精製マンノプロテインが、可溶性SIGNR1の菌体への結合が阻害すること、および固相化同マンノプロテインに可溶性SIGNR1が結合する事を示した。さらにマンノプロテイン中のN-グリカンの側鎖構造が異なるCandida属(C. albicans NIH B-792、C. parapsilosis、C. lusitaniae)、および野生型並びに遺伝子欠損S. cerevisea((mnn2)(mnn1, mnn4))菌株由来マンノプロテインを用いて各種阻害実験を行い、SIGNR1はN-グリカン中のα1,2-マンナン側鎖を認識する事が明らかにした。更にSIGNR1はα-マンノシダーゼ処理により作製した非還元末端にβ-マンナンを有するa1,2-マンナン鎖にも結合した。このことから、SIGNR1は非還元末端だけでなく側鎖内部のα1,2-マンナンをも認識する特異なレクチンであることが明らかになった。<背景>SIGNR1はヒトレクチンDC-SIGNマウスホモログの一員である。β-glucan receptor Dectin-1とSIGNR1の両者を発現するMφでは、C. albicansに対するTNF-α産生にSIGNR1が重要であるとの報告がある。そこで、SIGNR1のC. albicans認識による細胞応答への影響をTNF-α産生および殺菌性の細胞内oxidative burstを指標に検討した。<結果>SIGNR1発現RAW264.7においてzymosanおよびC. albicansに対するTNF-産生の昂進が確認された。ところが、このTNF-α産生は親株RAW264.7ではlaminarinによって、SIGNR1導入RAW264.7ではlaminarinと抗SIGNR1 mAbによって強く阻害された。また、これらTNF-α産生はzymosanの熱アルカリ処理および抗TLR2 antagonistic抗体によりほぼ完全に抑制され、SIGNR1とTLR-2の機能的相互作用が示された。次にSIGNR1発現RAW264.7では、C. albicans、zymosanのみならず熱アルカリ処理zymosanに対してもoxidative burst昂進が認められた。熱アルカリ処理zymosanに対するこの効果はPAM_3CSK_4による影響を受けず、TLR2とは独立した経路によると考えられた。次に、抗Dectin-1 mAbおよびシグナルを伝えるSykキナーゼの阻害剤の効果を検討した結果、両者共にSIGNR1のoxidative burst誘導昂進を抑制した。さらに、免疫沈降にてSIGNR1とDectin-1がTLR2を介して結合することも示唆された。以上の結果より、SIGNR1はTLR2およびDectin-1と共同し、それらの働きを昂進することで効果的な細胞応答を惹起すると考えられる。さらにマンノプロテイン中のN-グリカンの側鎖構造が異なるCandida属(C. albicans NIH B-792、C. parapsilosis、C. lusitaniae)、および野生型並びに遺伝子欠損S. cerevisea((mnn2)(mnn1, mnn4))

菌株由来マンノプロテインを用いて各種阻害実験を行い、SIGNR1はN-グリカン中のα1,2-マンナン側鎖を認識する事が明らかにした。更にSIGNR1はα-マンノシダーゼ処理により作製した非還元末端にβ-マンナンを有するa1,2-マンナン鎖にも結合した。このことから、SIGNR1は非還元末端だけでなく側鎖内部のα1,2-マンナンをも認識する特異なレクチンであることが明らかになった。
食用アスパラガスの新規雌雄性決定遺伝子の探索と機能解析

食用アスパラガスは雌雄異株性・多年生の作物であり、雌雄判別・操作技術はその栽培・育種に寄与する。食用アスパラガスの雌株・雌花においては雄蕊が退化し、雄株・雄花においては雌蕊の発達が抑制される。申請者らは近年、これを制御する遺伝子の候補としてAoMYB35を見出した。また、ある種の植物ホルモン様の活性を持つ物質を雄花に与えるとその雌蕊が肥大・発達することも見出した。また、雌蕊の発達抑制が弱まり自殖可能となった雄株も有している。本研究においては、AoMYB35の機能、雌蕊発達促進物質の作用機序、自殖性株の遺伝子発現様式について解析を進め、新規の食用アスパラガスの性決定遺伝子を同定することを目指す。
静脈グラフト内膜肥厚における外膜細胞の保護的役割とエクソソームの関与

末梢動脈疾患による重症下肢虚血に対しての自家静脈を用いた下肢バイパス術は非常に有効な治療法であるが、グラフト狭窄/閉塞が大きな課題となっている。静脈グラフト不全への予防は未だ解決されず、我々はグラフト不全に対して、血管外膜に着目した研究を行う。グラフト狭窄の原因となる血管内膜中膜の肥厚を抑制させる作用を持つ外膜線維芽細胞癌と、癌治療で注目を浴びているエクソソーム(細胞外小胞)との関係性を実際の患者から得たサンプルを用いて検証する。
病理解剖にかわる死因解明画像診断法の多施設共有ネットワーク構築と診断精度の向上

患者死亡後に行われる病理解剖は、生前不明であった病態の解明に不可欠な要素である。しかし、患者および遺族意識の変化に伴って、病理解剖への承諾の割合は減少の一途をたどっている。また近年医療に対する患者意識の向上に伴い、医療訴訟の件数が増加している。近年ではこれらの事態をふまえ、病理学、法医学、放射線科学が協同で、死亡時画像病理診断(オートプシーイメージング)を行い、剖検をめぐる諸問題の解決方法を検討しようという動きがある。本研究は、オートプシーイメージング情報の共有とデータベース化をめざし、各医療機関における撮像環境の整備とネットワーク環境構築を行い、データベース共有システムの整備を行う。このシステムを利用して、死因が不明な場合にも病理解剖を行わなくても、適切な診断が出来るようにすると共に、現在見逃させていると考えられる死因を明確にすることを目的とする。今年度は、専用のコンピュータシステムを増設して、院内で発生した剖検症例に対して、解剖前のCT画像を7症例撮像した。これらの症例について3次元データを取得しデータベース保管を行った。病理解剖前に画像診断を行うことにより、病理標本の適切な摘出および保管が可能となり、また7症例中5症例で、解剖前に死因の特定が可能であった。一方、多施設とデータ共有のためのネットワークシステムの構築の基礎段階としてCD,DVD媒体によるデータの移動およびデータのCADシステムを使用した骨折の評価などを実施した(個人情報保護法の問題がありすべて患者IDなどは消去してある)。この研究においては、関係協力機関である、救急医療センターにCPAOAで搬送された症例のCT検査および、法医学教室の協力の下、不審死が疑われる遺体に対して行われたCT検査の症例をもとに、骨折データの抽出および解析を東京農工大と共同で研究を実施している。今年度で研究期間が終了となるが引き続きシステムの構築を目指し、研究を進める。この様な状況下において、オートプシーイメージング学会が昨年設立された。本年度はまず、当病院単施設での撮像環境の整備と画像データの保存およびデータベース化のための環境整備を行った。倫理的問題に配慮して、オートプシーイメージング実施のための撮影室環境-すなわち通常患者撮像との隔離ルートの確立を整備した。撮像機器は当院にて完備されているGE社製Multidetectore-raw CT装置Light SpeedおよびGE社製MRI装置Signa Holizonを使用して、8例についてデータを集積した。専用のコンピュータシステムを増設して、3次元データを取得しデータベース保管を行った。一方、多施設とデータ共有のためのネットワークシステムの構築のためのプログラムを農工大と共同で開発中である。
若年者の職場定着に関する研究～職業教育を通じて

本研究は、青森県の若年者雇用に関し、入社3年以内離職率が59.8%に上る緊急課題を、高等学校調査を行い、県関係機関と協力し、若者を自立へと導く「職業教育」を研究・開発するものである。若年者の職場定着につながる「仕事を楽しむ能力」「基礎職業教育要素」を含む、講義と実習からなる教育コースを3時間×4コース開発・検証することができた。「アクティブラーニング」と接点があり、学生が能動的に参加できる授業形態が今後の課題となった。本研究は、青森県の若年者雇用に関し、入社3年以内離職率が59.8%(平成16年青森県高等学校卒業者)に上る緊急課題を、高等学校調査を行い、県生涯学習課等の関係機関と協力し、若者を自立へと導く「職業教育」を研究・開発するものである。研究の計画を3区分し、第一の計画は高等学校調査、第二の計画は調査の分析から「基礎職業教育」要素を検討し教育コースを開発、第三の計画は開発された教育コースの実施と検証を行う。本年度は、第二の計画を主に、教育コースの開発を実施した。高等学校調査は、昨年度、郵送によるアンケート調査を青森県内すべての高等学校に依頼し、69校(回答率81.2%)から回答を得た。つづいて、直接、進路指導部門を訪問ヒアリングする調査を県内20校実施した。本年度は、追加のヒアリング調査を県内5校実施し、補足調査の他、進路指導担当者の考えを継続的に聞いた。第二の計画である教育コースの開発について、6月に県総合社会教育センター主催による「青少年教育プログラムの開発」の中で中高生に対して「コミュニケーション力を知る」演習を実施する中で検討した。また、大学生に対して課題達成型授業(参加型授業)90分×3回を実施する中で検討をした。大学生について、インターンシップ(就業体験)の事前研修カリキュラムを本研究と合せて実施し教育コースを検討した。講義と実習からなる教育コースを3時間×4コース開発する予定であるが、3時間×2コース及びインターンシップ関連1コースを開発し、本年度に仮の試験的実施を行った。1コースはあえて残し、この3コースに不足する「基礎職業教育要素」を盛り込んで再検討する予定である。本研究は、青森県の若年者雇用に関し、入社3年以内離職率が59.8%(平成16年青森県高等学校卒業者)に上る緊急課題を、高等学校調査を行い、県関係機関と協力し、若者を自立へと導く「職業教育」を研究・開発するものである。高等学校調査は、一昨年度、郵送によるアンケート調査を青森県内すべての高等学校に依頼し、69校(回答率81.2%)から回答を得た。昨年度は、追加のヒアリング調査を県内5校実施し、補足調査の他、進路指導担当者の考えを継続的に聞いた。教育コースの開発について、県関係機関「青少年教育プログラムの開発」の中で中高生に対して「コミュニケーション力を知る」演習、大学生に対して課題達成型授業(参加型授業)、インターンシップ(就業体験)研修を実施し教育コースを検討した。本年度は、昨年実施した3コースを再度実施・検証し、青森職業能力開発短期大学校「職業社会論」演習も実施した。若年者の職場定着に関係する「わかものサポートステーション」「委託職業訓練施設」等を5か所ヒアリング調査した。若年者の職場定着につながる「仕事を楽しむ能力」は、その仕事が好きか嫌いかにかかわらず、第一に「仕事ができること」、第二に「仕事で自己実現ができること」と考え、自己実現を「仕事で成長できること」とした。この「基礎職業教育要素」を含む、講義と実習からなる教育コースを3時間×4コース開発・検証することができた。「仕事を楽しめる能力」と「アクティブラーニング(能動的な学習)」には接点があり、学生が能動的に参加できる授業形態が今後の課題となった。本年度は、第一の計画を主に、高等学校調査を実施した。高等学校調査は、まず郵送によるアンケート調査を青森県内すべて(県立高等学校68校、私立高等学校17校、合計85校)の高等学校に依頼し、69校(回答率81.2%)から回答を得た。進路指導担当部門に「高等学校進路指導に関する状況調査」6項目24質問事項で調査を行った。

アンケート回答内容補足の他、進路指導担当者の考えを聞いた。例えば、若者に求められる職業能力は何か、生徒はやりたい仕事を選べているか、キャリア教育はどのように実施されているか、などである。県内高等学校の進路指導担当者を多数ヒアリングした事例はなく、有意義な調査となった。第二の計画である教育コースの開発について、アンケート・ヒアリング調査の分析中であるが、一部を平行して試験的に検討を進めた。離職率の改善には「職業に立ち向かうための職業能力」育成が求められる。例えば「仕事が楽しくなる能力」について課題達成型授業が有効であるか検討した。大学生に対して課題達成型授業(参加型授業)90分×3回を実施した。社会人基礎力の育成に有効であると考えられる。本学21世紀教育フォーラム第7号2012に「社会人基礎力と就業力の育成」として報告した。研究の計画を3区分し、第一の計画は高等学校調査、第二の計画は調査の分析から「基礎職業教育」要素を検討し教育コースを開発、第三の計画は開発された教育コースの実施と検証を行う。昨年度は、第一の計画を主に、高等学校調査を実施し、本年度は、第二の計画を中心に教育コースの開発を行った。高等学校調査の「研究の目的」は、進路指導体制や模範的なキャリア教育カリキュラムを見つけることではなく、高等学校の教育に不足すると考えられる若者への「基礎職業教育」要素を検討することにある。職業観やキャリア意識を含む「職業に立ち向かう能力」であり、アンケート調査及びヒアリング調査から、能力要素を見い出した。高校進路指導担当者の考えを継続的に聞くため、本年度もヒアリング調査を実施した。次年度にも継続する予定である。第二の計画である教育コースの開発について、講義と実習からなる教育コースを3時間×4コース開発する予定であるが、3時間×2コース及びインターンシップ関連1コースを開発し、仮の試験的実施を行った。1コースはあえて残し、この3コースに不足する「基礎職業教育要素」を盛り込んで再検討する予定である。試験的実施では県総合社会教育センター主催による「青少年教育プログラムの開発」の中で中高生に対して「コミュニケーション力を知る」演習を実施する中で検討した。また、大学生に対して課題達成型授業(参加型授業)90分×3回を実施する中で検討をした。大学生について、インターンシップ(就業体験)の事前研修カリキュラムを本研究と合せて実施し教育コースを検討した。モデルカリキュラムとして教育コースの概要を3コース開発する成果が得られた。本年度は、第一の計画を主に、高等学校調査を実施した。高等学校調査の「研究の目的」は、高等学校の教育に不足すると考えられる若者への「基礎職業教育」要素を検討することにある。進路指導体制や模範的なキャリア教育カリキュラムを見つけることではない。「基礎職業教育」は専門職業教育(工業や商業など)とは異なる職業観やキャリア意識を含む「職業に立ち向かう能力」である。
高分子黒色腫抗原を標的とした頭頸部扁平上皮癌に対する抗体療法の研究

高分子黒色腫抗原(HMW-MAA)は黒色腫において細胞表面上に発現を認める腫瘍関連抗原であり、正常組織においてHMW-MAAの発現はほとんど認められない事より、HMW-MAAを標的とした免疫療法の研究が行われてきている。頭頸部扁平上皮癌における発現は明らかではなく、それらに関する報告は皆無に等しい。そこで、頭頸部扁平上皮癌細胞におけるHMW-MAA発現検討の結果、検討した20種の頭頸部扁平上皮癌細胞株の内、14種70%に明らかな発現を認めた。頭頸部扁平上皮癌におけるHMW-MAA発現を詳細に検討することは、新たな治療法を開発する上で非常に有益であると考え、最終的な目標であるHMW-MAAを標的とし抗体療法の確立は頭頸部悪性腫瘍の新たな治療法の確立に十分寄与することが期待出来る。また、ファージディスプレイ単鎖抗体ライブラリから抽出されたHMW-MAA特異的クローン可変領域に抗体定常領域との融合蛋白2量体(scFV-Fc抗体)を作製した。in vitroではHMW-MAA特異的scFv-Fc抗体はHMW-MAA高発現乳癌細胞株で細胞運動性と細胞増殖性を有意に抑制する事ができた。又、in vitroではHMW-MAA高発現黒色腫細胞株を用いたマウス肺転移モデルにおいて転移巣の増殖抑制効果が認められた。これらを頭頸部悪性腫瘍細胞を用いた実験系に応用し、今後これらについてさらに研究を進めて行く予定である。エストロゲン、プロゲステロン、Her2の発現がしていないtriplenegative breast cancer (TNBC)は予後が悪いことで知られている。breast cancer stem cellに特徴的なCD44+,CD24-/lo phenotypeに富み、また高率にCSPG4(=高分子黒色腫抗原:HMW-MAA)を発現していることを発見した。マウスモデルを用いCSPG4特異的抗体を用いることによりTNBCを抑制されることを論文にまとめ、Journal of National Cancer Institute誌に投稿し掲載された。このジャーナルに採択された事は本基礎研究成果の重要性と将来的な臨床への応用、とりわけ高分子黒色腫抗原を用いた抗体療法への発展が期待される。また、各種癌幹細胞様細胞においてCSPG4と共発現をしていると言われているB7-H3の発現解析を頭頸部扁平上皮癌細胞と下咽頭扁平上皮患者由来組織を用いて行った。結果、は検討した頭頸部扁平上皮癌細胞全てにおいてB7-H3細胞表面蛋白発現が認められた。また患者由来組織においても遠隔転移を生じた症例は統計学的有意にB7-H3高発現していた。B7-H3発現強陽性の患者群は、その他の患者群に比べ有意に遠隔制御率と疾患特異的生存率は有意に低値であり、多変量解析においてはB7-H3強陽性はN因子と共に疾患特異的生存率に対する独立した予後不良因子であった以上のことを論文にまとめ、International Journal of Oncology誌に投稿し掲載された。High Molecular Weight-Melanoma Associated Antigen(HMW-MAA=CSPG4)は悪性黒色腫の約90%において細胞表面上に発現を認めるメラノーマ関連抗原であり、280kDaの糖蛋白と440kDaのコンドロイチン硫酸プロテオグリカンから構成される分子である。その機能として細胞の拡散や細胞接着、細胞浸潤などに関与していると報告されている。正常組織においてCSPG4の発現はほとんど認められないことから、CSPG4をターゲットとした悪性黒色腫に対する免疫療法開発を目的とした研究が行われてきている。CSPG4は悪性黒色腫もちろん、白血病、基底膜細胞癌、神経芽細胞腫、乳癌および前立腺癌での過剰発現が確認されており、進行期や予後などとの関連も報告されている。これまで我々は本研究の予備実験として行った頭頸部扁平上皮癌におけるHMW-MAA発現検討の結果、検討した20種類の頭頸部扁平上皮癌細胞株のうち70%にHMW-MAAの過剰発現を確認したのみならず、患者検体においてもその発現を確認に成功している。本年度は、前年度までに研究開発したHMW-MAA(CSPG4)に対する単鎖抗体:scFv-C21に遺伝子工学的手技を用い、Humanイムノグロブリン普遍領域:Fc付加することにより、CSPG4特異的二量体プローブscFv-FcC21合成することに成功した。続いて本年度はまずIn vivoの実験に用いるべく、scFv-FcC21を大量生産、精製した。CSPG4発現している黒色腫、悪性中皮腫、肉腫、骨髄性白血病、頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いた、SCIDマウスXenograftモデルを用において、scFv-FcC21の腫瘍増殖抑制効果、転移抑制効果を示し、Cancer Research誌に結果をまとめ報告している。
酸化的骨格転位反応を用いたスピロアミナール構造を基軸とするアルカロイドの合成研究

本研究では、独自に開発した酸化的骨格転位反応を用い、多環性高次構造アルカロイドであるハプロファイチンならびにイソシゾガミン、ロイコノキシンの合成研究を行った。その結果、従来のカスケード反応を発展させ、過酸物や金属酸化剤を用いない空気を酸化剤とする環境調和型の反応への改良に成功した。また、イソシゾガミンやロイコノキシンの合成研究では、本鍵反応を用い、主要な四環性骨格の立体選択的構築に成功した。本年度は、当グループで独自に開発した酸化-骨格転位カスケード反応を用い、高度に縮環した多環性高次構造アルカロイドhaplophytineやisoschizogamineの合成研究を行った。Haplophytineの収束的合成研究において、既に申請者はAgNTf_2を用いた新たなFriedel-Craftsアルキル化反応の方法論を確立することで、これまで誰も実現できなかった両ユニットの直接的カップリングに成功した。しかし、鍵とする酸化-骨格カスケード反応において、右ユニットであるアスピドスペルマ骨格がアミノ基を有し、酸化条件に不適合なことがわかった。現在、本問題を解決すべく、様々な酸化条件の検討や基質の設計を行っている。具体的な戦略立案として、空気酸化を用いた温和な酸化条件の開発を視野に入れている。Isoschizogamineの合成研究においては、まず鍵となる酸化-骨格転位カスケード反応により、ビシクロ[3.3.1]骨格を有する主要な四環性骨格を立体選択的に構築することを目的とし、合成研究に着手した。鍵反応の基質となる1,2-ジアミノエテン合成の際の問題点として、これまでのアリール基に代わる4a位への置換基導入が挙げられた。つまり、インドリン構造を保持する目的で、合成終盤での水素へと変換可能な置換基を4a位へ導入する必要があった。そこで、申請者は安定なアリル基を導入することで、本問題点を解決することができた。続く鍵段階では、これまでの条件と同様にmCPBAを酸化剤として用いたが、低収率に留まった。その後の検討により、酸化剤としてジメチルジオキシランを作用させることで、円滑に望むカスケード反応は進行し、アミナール骨格を有する主要な四環性骨格を立体選択的に構築することに成功した。この結果、本転位反応が有効であることがわかり、今後の全合成が期待される。しかし、鍵とする酸化*骨格カスケード反応において、右ユニットであるアスピドスペルマ骨格がアミノ基を有し、酸化条件に不適合なことがわかった。そこで、申請者らは本カスケード反応をさらに発展させ、過酸物や金属酸化剤を用いない空気を酸化剤とする環境調和型の反応へと改良することに成功した。本反応では用いる酸化剤が酸素であり、官能基共存性、グリーンケミストリーの観点からも優れた反応であり、波及効果が大きいものと推測される。今後、本反応の最適化ならびに本反応を用いたhaplophytineの収束的全合成の達成が期待される。Isoschizogamineの合成研究において、昨年度、鍵となる酸化-骨格転位カスケード反応により、ビシクロ[3.3.1]骨格を有する主要な四環性骨格の立体選択的な構築に成功した。本年度は、全合成に向け、本基質での検討を行った。合成過程で、カルボリン4α位へのアリル化の立体選択性が問題点として挙った。そこで申請者は、カルボリンのアミノ基の保護基の選択によるアリル化の立体制御を行うことで、本問題点を解決した。続いて、鍵工程とする酸化的骨格転位反応により、主要な四環性骨格の立体選択的な構築を行った。今後、残る二環の構築により、isoschizogamineの全合成を達成する予定である。
ソフトテンプレート法によるナノリングの直接合成法の開発

金属ナノ構造体の光学的・化学的性質は大きさや形態などに大きく依存することから、次世代の機能性ナノ材料として注目されている。しかし、ナノ構造体の緻密な形態制御研究の多くは高度な技術や高額な装置を用いる必要があるのが現状である。本研究では低コストで簡便な作製方法として、金属に対して特異的な吸着能を有する長鎖アミドアミン誘導体の分子集合体を鋳型に用いることで、簡便に且つ高い収率で環境安定性に優れたPd, Pd-NiおよびPtナノリングの作製に成功した。さらにその新奇な形状の生成機構や作製したナノリングが非常に高い触媒能を有していることを明らかとした。本研究の目的は、C18AAの分子集合体をソフトテンプレートとしてPdナノリングを作製することとその最適条件を明らかにすることである。さらに、ナノリングの成長機構、Pd以外の貴金属・合金ナノリングの作製法の確立、およびそれらの触媒機能を解明するである。本年度は、C18AAの分子集合体に及ぼすC18AAの濃度、トルエンの可溶量、有機溶媒の種類および塩化パラジウム酸カリウムの濃度(電解質の効果)などの影響を調べ、Pdナノリング作製の最適条件を調べた。その結果、[K2PdCl4]=7.5μmol, [C18AA] / [K2PdCl4]=2, [NaBH4] / [K2PdCl4]=10およびトルエンの添加量が7 μLの条件が、Pdナノリング集合体作製の最適条件であることを明らかとした。さらに、トルエンの添加量によって球状ナノ粒子や分岐状ナノワイヤーなどの構造体が作製でき、数種類の構造体を容易に作り分けることにも成功した。また、トルエンなどの油を可溶化させたC18AAのTEM観察から、水溶液中で芋虫状の剛直な分子集合体を確認し、ソフトテンプレートの存在を実証した。また高分解TEM観察から、ナノリングの成長方向には0.227 nm間隔のフリンジと多数の粒界が観測された。0.227 nmはPdの(111)面と一致することから、C18AAが(111)面以外の結晶面、例えば(100)面や(110)面に選択的に吸着することによってナノリングが成長することがわかった。ナノリングの生成機構を解明するために、TEM 3Dトモグラフ観察を行った。その結果、生成物はPdナノリングの集合体から形成されていることおよびナノリングの内側が空洞になっていること(金属は存在していないということ)が明らかとなった。またTEMによる生成物の経時観察から、ナノリングの生成過程はC18AAのテンプレート上で初期には球状ナノ粒子が生成し、生成したPdナノ粒子の凝集・融合プロセスを経てナノリングに成長することが明らかとなった。本生成機構に基づいて、Pd-Ni合金の合成にも挑戦したところ、条件を最適化することによってPd-Niナノリングの集合体の作製に成功した。またナノリングの組成をICP-AESから調べたところ、仕込み比が[Pd]/[Ni]=4.0で合成したナノリングの組成は[Pd]/[Ni]=3.7であった。すなわち、仕込みと生成物の組成はほぼ一致することがわかった。さらに、組成の均一性については、PdとNiのTEMによる元素マッピングによって確認したところ、ナノリング全体でもナノリング一本一本でもPdとNiはほぼ均等に分布していることがわかった。ナノリングの耐環境安定性を評価したところ、高い耐溶媒性、耐熱性(10-90°C)、耐酸性・塩基性(pH1-14)を有し、非常に安定したナノ構造体であることがわかった。そこで、p-ニトロフェノールの水素化反応に対する触媒能を調べた。その結果、Pdナノリングは比表面積がナノリングよりも大きいナノ粒子より高い触媒活性を示した。さらに、Pd-Niナノリングの触媒活性はNiの含有量とともに触媒活性は増大し、Ni含有率25%の合金ナノリングはPdナノリング(Ni=0%)よりも5倍ほど高活性であった。すなわち、高触媒活性のナノリングの作製に成功した。ナノ材料化学本年度は、(1) Pdナノリングの作製に成功したこと、(2)ナノリング作製の最適条件を解明したこと、(3)ナノリングのソフトテンプレートを実証したこと、さらに(4)ナノリングの結晶の成長方向を明らかとしたことから、本研究の最終目標のほぼ半分は達成できた。また、(3)のソフトテンプレートが実証できたことは、Pd以外の貴金属や合金のナノリング作製の可能性がたいへん高まったことを示している。さらに、ナノリング生成機構の解明に重要な(4)の結晶成長に関する情報が明らかとなったことは、大いに評価できる。Pdナノリングの生成は、C18AAの末端アミン基がパラジウムに吸着していると考えられる。

したがって、基質としてはアミン基に吸着能がある物質を選ぶことが重要である。アミン基は比較的多くの金属に配位する能力を有していることが知られているので、様々な貴金属および金属のリング作製を試みる。また得られたナノリングの耐溶媒性、耐熱性、耐酸性・塩基性などの耐環境安定を評価し、p-Nitrophenolの水素化反応に対する触媒能を調べ、ナノ粒子との触媒活性を比較する。さらに、以下の項目についても挑戦する。(1) TEMの時間変化から生成機構の解明(2)海島構造のナノリングの作製(3)ナノリング集合体内の構造解明とナノリアクターとしての応用消耗品などの物品費や英語論文校閲費などの謝金費のほとんどが学内予算で賄うことができたため。予算は主に、豊富なナノ材料や界面化学の知識や実験技法、さらに電子顕微鏡観察の特殊観察技術を持ったPD(土屋好司博士)の雇用に使用する。最近、ナノ材料の合成研究分野は加速度的に発展し競争が激しいため、昨年度までに得られた成果(ナノリング合成の最適化およびソフトテンプレートの実証)を早急に論文等に纏める必要がある。論文に纏めにはTEM観察による生成機構の解明が不可欠である。そこで、短期間のうちに論文作成・投稿を完了させるために、TEM技能とナノ材料の知識の豊富なPDを雇用する。
モデル実験によるオリビン-スピネル相転移のカイネティックスの研究

平成8年度に関しては、主として装置の整備・保守に重点を置いた。具体的には、水熱実験で用いる反応容器として新たに高耐圧タイプのテストチューブ型反応容器を導入し、実験後の回収試料を測定するX線粉末ディフラクトメーターのデジタル化を計った。平成9年度には、それまでに行っていた封圧が0.07GPaの実験シリーズに加えて、約2倍に当たる0.15GPaでの高圧側の実験を行う予定であったが、装置的なトラブルから高圧力シリーズでは数点の実験が成功したに止まってしまった。本実験では、同一の実験条件下(温度・圧力・H_2O含有量など)で最低でも34通りの時間の異った実験が成功していなければ、相転移開始時間などの必要データを導出することができない。そのため、従来の0.07GPaのシリーズと高圧シリーズとの間の差違に関するデータを系統的に得ることができず、結果的に相転移を与える圧力の影響をシステマティックに議論することはできなかった。しかし、単発的に得られた高圧側の実験でのデータや平成9年度に導入した常圧炉での実験の結果を従来のシリーズのものと比較したところ、圧力が高いほうがオリビン相からスピネル相への転移開始が速まる-すなわち相転移の際の核形成頻度が高くなる-ように思われる。実際に、常圧では3ケ月以上のランでも相転移は確認できなかった。しかし同時に、圧力はさほど相転移の促進に効果を表さないことも示された。すなわち、HIPによる無水状態での高温高圧実験の結果、12時間のランではオリビンからの相転移は検出されなかったのに対して、もっと低い圧力であっても数重量%のH_2Oが添加されていれば数時間のランでも相転移の開始が確認された。このことから、オリビン-スピネル相転移には圧力よりもH_2Oの存在のほうが大きな影響を示すことが確かめられた。オリビン-スピネル相転移のカイネティックスを検証する基礎データを収集するために,アナログ物質であるMg_2GeO_4を用いて水熱法によるモデル実験を行うのが本研究の趣旨である.初年度である本年度は主に実験環境の整備に時間を充てた.すなわち,痛みの激しかった既存の水熱合成装置に新タイプのテストチューブ型の高圧反応容器を設備備品として導入した.しかし,既存の反応容器との互換性が悪く,新容器を実験装置に取り付けるための付帯作業に予定外の時間と労力を要した.そのために,新しい反応容器を用いて実験はまだ始められず,本年度は従来の反応容器での追加実験と従来のデータの検討・吟味に主眼を置くこととなった.データの解析に用いるX線回折法の精度を向上させるために,回折X線強度のデジタル化を計った.これにより従来は回折X線のピーク高で読んでいた強度を積分データで取り扱うことができ,より信頼のおける相転移率を算出することができるようになった.こうして実験データを再検討した上で,精度が向上した相転移率を時間の関数として処理して,通常の核生成成長に準拠した反応速度論を適用してデータの解析を行った.その結果,共存するH_2O量の増加によって相転移の開始が大きく促進されることを確認した.すなわち,転移の開始までに要する時間をH_2O量に対してプロットすると,下に凸の関数形にしたがって単調に減少することがわかった.さらには,反応生成物を透過型電子顕微鏡で観察を行い,その粒内の組織から,水熱法により誘起された相転移は,通常の高圧実験により報ぜられているような核生成成長とはメカニズムが若干異なる可能性があることも示唆した.なお,これらのことは昨年の国際地質学会議(北京)で報告した.平成8年度に関しては、主として装置の整備・保守に重点を置いた。

このことから、オリビン-スピネル相転移には圧力よりもH_2Oの存在のほうが大きな影響を示すことが確かめられた。オリビン-スピネル相転移のカイネティックスを検証する基礎データを収集するために,アナログ物質であるMg_2GeO_4を用いて水熱法によるモデル実験を行うのが本研究の趣旨である.2年目の本年度は,昨年度導入した高耐圧タイプのテストチューブ型反応容器を用いて,従来の封圧0.07GPaのシリーズに加えて,およそ倍の圧力である0.15GPaの高圧シリーズの実験を行う予定であった.しかし実際には,既存システムの耐圧キャピラリやジョイントの老朽化が予想以上に激しく,殆どの実験は圧力漏れを起こして失敗に終わった.本計画では,同一の実験条件下(温度・圧力・H_2O含有量)で最低でも34通りの時間の異なった実験が成功していなければ,相転移開始時間などの必要データを導出することができない.そのため,従来の0.07GPaのシリーズと高圧シリーズとの間の差異に関するデータを系統的に得ることはできなかったが,単純に両者を比較すると圧力が高い方がオリビン相からスピネル相への転移開始が速まることが示された.しかし,その効果はH_2O含有量に比べると非常に小さいことがわかった.また,本年度導入した常圧炉を用いて常圧での実験も行った.さらには,名古屋工業技術試験所の協力によりHIPによる実験も行った.その結果,常圧では3ヶ月以上高温に保持しても相転移が起こらず,HIPにより所定の圧力をかけても,12時間程度のランでは無水の状態ではオリビンからの相転移が進まないことが判明した.それに対して,同じ圧力でも,数重量%のH_2Oを添加すると数時間のランで相転移の開始が確認できることから,上と同様に,オリビン-スピネル相転移には圧力よりもH_2Oの存在の方が大きく影響することが確かめられた.
地域在住の高齢者の生活歴、睡眠の質および自律神経活動の関係性

○研究目的:質の悪い睡眠は、生活習慣病の罹患リスクを高める。一方で、自律神経活動や睡眠状態が健常者と同様である認知症患者は、日常生活の活動性とコミュニケーションカが保たれていると報告されている(Fuji et al., 2016)。慢性疾患を持ちながらも地域で元気に生活している高齢者の生活状況や考え方について明らかにすれば、子ども達が幼少期から自分自身の身体に目を向け、健康寿命を延ばし、その人らしく過ごすことができるヒントが得られると推測した。本研究の目的は、地域在住の高齢者の生活歴、睡眠の質および自律神経活動の関係性を明らかにすることであった。○研究方法:(1)慢性疾患がありA病院に通院している中年後期・老年期161名を対象に、質問紙調査を行った。(2)その中から睡眠の質が良く精神的健康関連QOLが高い66名のうち9名を対象に、半構成化面接調査を行い、慢性疾患を持ちながらもその人らしく生活している秘訣やこれまでの過ごし方、人生観などについて、特徴的であった1名の語りを分析した。○研究成果:(1)睡眠の質が悪いリスク要因は、がんの既往があることであった。がんの既往がある患者の疾患管理だけでなく、睡眠状態の把握や睡眠状態の改善にむけた継続的な関わりが重要である。質の悪い睡眠の予防要因は、体の年齢を若いと捉えていること、身体的な健康関連QOL低下の予防要因は、気持ちの年齢を若いと捉えていることであった。(2)面接調査では、病気を契機に、生活を振り返り、生活習慣の改善を試み、前向きに努力し、新しい楽しみや考え方を取り入れるように心がけていた。高齢者の思いや考えを語る場が必要であり、子どもやその保護者達が聞くことで、現在の生活スタイルの見直し、今後の過ごし方を考える契機となることが示唆された。
日本近代における学術振興に関する研究: 櫻井錠二による日本学術振興会の設立経緯

本研究では,日本近代における学術振興の展開を明らかにする一環として,日本学術振興会の初代理事長を務めた櫻井錠二に関連する国内外における資料について,その所在調査及び資料収集を目的とした.また,本研究費によって,各種の物品をそろえ,ある程度,研究環境を調えることも意図した.11月19日25日,英国のThe Royal Society, University College London, Imperial College Archives, Kings College Londonを訪問し,大学年鑑,学生登録簿,書簡等の閲覧を行った.とくに研究対象とすべき原資料は見当たらなかったが,関連資料について,存在の有無やその一覧を明らかにすることは有益であった.このほか,協力研究者がいる各機関,各地の大学図書館,日本学術会議図書館を訪れ,資料収集と意見交換を行った.当初計画に含めていたドイツについては,東日本大震災に伴う減額措置により実現しなかったが,関連文献を入手することができた.一方,フランス学士院(Institut de France, Paris)への訪問が有用であることが判明したため,今後引き続き計画的に現地調査を行うことが課題である.成果発表としては,化学史に関心のある人を対象とした公開セミナーにおける発表を行った.また,学会誌への投稿を行った(査読中).今後は,図書刊行を最終的な達成目標として,研究成果の具現化を行っていきたい.近年では,図書館・文書館においてデジタル公開が進んでいるが,貴重資料は,通常,事前に許可を得た訪問閲覧が鉄則であるため,現地調査を支援する研究費の充実が重要である.加えて,奨励研究という科学研究費が,研究機関に常勤でない者にとって貴重な財源であったことを申し添える.本研究では,日本近代における学術振興の展開を明らかにする一環として,日本学術振興会の初代理事長を務めた櫻井錠二に関連する国内外における資料について,その所在調査及び資料収集を目的とした.また,本研究費によって,各種の物品をそろえ,ある程度,研究環境を調えることも意図した.11月19日25日,英国のThe Royal Society, University College London, Imperial College Archives, Kings College Londonを訪問し,大学年鑑,学生登録簿,書簡等の閲覧を行った.とくに研究対象とすべき原資料は見当たらなかったが,関連資料について,存在の有無やその一覧を明らかにすることは有益であった.このほか,協力研究者がいる各機関,各地の大学図書館,日本学術会議図書館を訪れ,資料収集と意見交換を行った.当初計画に含めていたドイツについては,東日本大震災に伴う減額措置により実現しなかったが,関連文献を入手することができた.一方,フランス学士院(Institut de France, Paris)への訪問が有用であることが判明したため,今後引き続き計画的に現地調査を行うことが課題である.成果発表としては,化学史に関心のある人を対象とした公開セミナーにおける発表を行った.また,学会誌への投稿を行った(査読中).今後は,図書刊行を最終的な達成目標として,研究成果の具現化を行っていきたい.近年では,図書館・文書館においてデジタル公開が進んでいるが,貴重資料は,通常,事前に許可を得た訪問閲覧が鉄則であるため,現地調査を支援する研究費の充実が重要である.加えて,奨励研究という科学研究費が,研究機関に常勤でない者にとって貴重な財源であったことを申し添える.