hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張折紙工学デザイン手法の開発

一枚の薄板を折れ目と切れ目で立体化する造形手法を開発した。立体造形手法としてスケールの大小を問わず活用できる。切れ目を制限する従来の折紙設計に新たな発想と多様な方向性を示した。本研究では幾何原理を整理して設計ツールをGeoGebraで開発した。デザインへの応用範囲の広さを紙による試作で実証しWeb公開した。樹脂複合版を加工した家具スケールの造形を試作公開した。建築物への応用のため、合板による直径2.1mのドーム形状を試作し、金属緊張材を付加することで安定構造が成立することを実証し、現場平打ち鉄筋コンクリート部材をたちあげるドーム形状の新構法の提案をした。●幾何条件定式化、幾何設計ツール試作:従来、3D-CADでモデリングしていたが、設計のための幾何学条件を整理し、水平回転角度と立上角度を指定して設計する方式を確立し、基本的解析的定式化、幾何学計算ソフトGeogebra 5.0で設計ツールを試作し、汎用的な設計ツールへの目途をつけた。さらに斜円錐台形状の形態への一般化を目指して定式化と設計ツールを開発中である。●成果発表:国際会議投稿受理1件、口頭発表2件1) "Rotational Erection System (RES): Origami Extended with Cuts"として第6回国際折紙科学教育会議(6OSME 2014年8月東京大学)に梗概投稿、口頭発表採択済み。記念出版論文集に投稿予定。2)「拡張折紙デザイン序説(折・切・曲の総合手法)」"平成25年度文部科学省数学・数理科学と諸科学・産業との連携研究ワークショップ「折紙工学の深化と適用拡大に貢献する現象数理学」(2014年3月27,28日、明治大学中野キャンパス)"、発表記録集掲載。3)「回転建立工法折図自動生成(RES Crease-Cut Pattern Generation with Geogebra)」第14回折り紙の科学・数学・教育研究集会2013年06月22日JOASホール●成果製作:研究実施計画では、大型の紙模型試作、薄板金属試作を予定していたが、製作会社との仕様調整を綿密にするために、実製作は次年度に延期した。軽量プラスチックボード(商標プラパール)製作会社の協賛により試作を行い大型展示物への応用目途をつけた。シリコンMEMSの研究者の協力を得て、次年度以降のMEMS試作についての目途をつけた。平成26年度は、RES(Rotational Erection System)の基本幾何原理の定式化、設計ツールを作製した。さらに、部材断面をL字型に制御する手法、傾斜回転軸を設計する手法を実現した。これら成果を第6回折り紙の科学・数学・教育国際会議(6OSME、2014年8月10日ー13日会場東京大学弥生講堂)において口頭発表し、各種模型を展示した。同会議(発表件数約140、参加者約300人、海外から200人)は国際影響力のある大会であり、本研究は自由な造形の可能性を導く技法として、また、一般的なポップ・アップ技法に新領域を開く手法として、芸術分野から工学分野まで幅広い参加者の関心を得ることができた。折紙探偵団コンベンション(2014年8月15日ー17日)で大型模型を展示して、国内の折紙愛好家、海外折紙作家にも認知されることになった。6OSMEでの発表は査読を経て論文集Origami^6に採択され、校訂作業中である。(2014年内出版予定)理論整理、論文発表に並行してデザイン展開ネット公開し、RESの概要書をResearchgateで公開し、11週間で計93回ダウンロードされた。6OSMEを通じ、コンプライアント機構の権威であるBYU大のHowell教授の提唱するLEMS(薄板出現機構)とRESの共通性が双方で確認され、コンプライアント機構技術による一体的ヒンジ加工についての検討を開始した。現在、各種応用製品の試作にむけて、協力企業との連携をすすめている。薄板レーザー加工、合板CNC加工のための予備設計と予備試作の準備をすすめ、年度内に試作を公開する予定である。一枚の紙を折り目と切れ目で立体化する造形手法を開発した。切れ目による折り紙の立体的拡張手法、切り紙の折り目による立体化ともいえる手法であり、スケールの大小を問わず、一般的立体造形手法として活用できるようになった。切れ目を限定する従来の折紙設計に新たな視点と方向性を提案した。本研究では幾何設計理論を整理し、代数幾何対話ソフトGeoGebraによる設計ツールを開発した。これを利用して紙による造形作品を製作して本手法のデザインへの応用範囲の広さを実証し、作品写真をWeb公開した。また、紙だけでなく樹脂複合版を加工した家具スケールの造形を試作公開した。さらに、非回転対称形状のデザイン、曲面を活かしたデザインも試作公表した。これらの成果により照明器具、建築部材などのデザイン製品への応用設計基盤が整った。2014年、国際折紙数学科学教育会議(6OSME)で口頭発表、試作展示し、論文集「Origami6」第二巻に採択された。Researchgateで公開した同会議梗概と発表スライドは2016年3月で閲覧数累積450を越え、各国から継続した関心を得ている。同会議での米国機械分野研究者との交流からMEMS分野での薄板加工コンプライアント機構(LEMS)への応用の可能性が判明した。

建築物への応用のため合板による直径2mのドーム形状のオブジェを制作し、金属緊張材を付加することで安定構造が成立することを実証し、鉄筋コンクリート製ドーム構造の新型構法への目途をつけた。一枚の薄板を折れ目と切れ目で立体化する造形手法を開発した。立体造形手法としてスケールの大小を問わず活用できる。切れ目を制限する従来の折紙設計に新たな発想と多様な方向性を示した。本研究では幾何原理を整理して設計ツールをGeoGebraで開発した。デザインへの応用範囲の広さを紙による試作で実証しWeb公開した。樹脂複合版を加工した家具スケールの造形を試作公開した。建築物への応用のため、合板による直径2.1mのドーム形状を試作し、金属緊張材を付加することで安定構造が成立することを実証し、現場平打ち鉄筋コンクリート部材をたちあげるドーム形状の新構法の提案をした。国際学会発表後の海外研究者との情報交換に重点をおき、また、関連の機構理論の調査と試作の概念設計に時間をかける必要を認識したので、中大型試作加工を先延ばしすることになった。1)本件最終年度に製作。公開展示/発表予定。2)代表的試作品。3)国際会議6OSME梗概とスライドを公開。建築設計MEMS(極小機構)、金属薄板アクセサリ、家具オブジェ、展示オブジェを系統的にデザインし、各素材とスケールに応じたヒンジ機構の設計、構造設計を行い、期限内に試作を完了して公開する。研究会での試作技法発表、公開展示、ワークショップ、ネット公開を行う。軸対象形状の幾何定式化、ツール開発は予定どおりであり、さらに、斜円錐台形状への一般化の目途がついた点、CADモデル試作や紙モデルでの検証は当初計画以上の進捗である。しかし、外部製作会社への製作委託には条件整理や価格調査、仕様確定を慎重にすすめる必要があった。また、製作会社の本業を優先した製作期間を確保するため、試作発注のタイミングが遅れたので、過半の予算を繰り越すこととなった。外注予定の試作が、企業協力により無償で実施できたので、次年度の試作に利用することにした。また、試作発注の設計の深化、仕様を確定の作業に集中した。本研究と類似した“非軸対称立体形状モデルによる展開構造物設計"を切れ目のない折紙として研究している深見祐士(大阪府立大学大学院/航空工学)氏と、交流して幾何学定式化を深化する。繰り越し予算を有効に活用し、デザイン産業へのインパクトの高い試作モデルを製作し、広く公表する。第6回国際折紙科学教育会議(6OSME 2014年8月東京大学)で、海外のデザイナー、作家、工学研究者に広くアピールして、応用的開発の恊働者を募る契機とする。9月以降は構造工学的な深化を目指して、複合板試作と構造試験の目途をつける。試作発注、展示公開の費用に充てる予定。(1)平成26年度成果作品:後半44個外部委託試作の仕様調整に慎重を期したため、発注のタイミングが遅れた。従来、検討していた外部委託試作先に加え、他社への委託を行う。外部委託困難の場合は、製作機器購入+製作アルバイト謝金にて、同等試作を内部にて実施する。
マクロファージ機能極性を制御するスフィンゴ脂質シグナリング

脂質メディエーター、スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)のGタンパク共役型受容体サブタイプの1つ、S1P2は、血管内皮、血管平滑筋、および単球/マクロファージ(MΦ)に発現し、血管恒常性維持(アナフィラキシーの抑止)、がん血管新生の抑制等、ホメオスタシスの維持に関わっている。本研究は、MΦに発現するS1P2の肺線維症における病態生理学的意義を明らかにする目的で、MΦ特異的にS1P2を欠損する遺伝子改変マウス(S1P2flox/flox ; LysM-Cre)を作出し、ブレオマイシン負荷モデルを用いて検討を行った。コントロールマウスとして同腹のS1P2flox/floxマウスを用いた。気管支肺胞洗浄液(BALF)と腹腔から得たMΦにおいてqPCRによりS1P受容体各サブタイプの発現を検討したところ、S1P2flox/flox ; LysM-Creマウスでは、S1P2 mRNA発現のみ95 %の低下を認め、S1P1およびS1P4 mRNAは低下していなかった。また、LysM-Cre;tdTomatoマウスの検討から、BALF中のtdTomato発現細胞は全てMac3が陽性、一方,Mac3陰性細胞はtdTomatoを発現していなかった。これらのことから,マクロファージ特異的にS1P2 mRNAの発現が抑制されていることを確認した。ブレオマイシン(0.035 mg/g)を週2回4週間腹腔内投与し、投与開始後33日目に解析した(ブレオマイシン非投与群は同量の生理食塩水を投与)。S1P2flox/flox ; LysM-Creマウスの肺組織線維化面積(平均値9.5%)はS1P2flox/floxマウス(5.5%)に比較して有意に増加していた。BALFの解析では、ブレオマイシンを投与した両群マウス間で総細胞数、各細胞の分画、可溶性コラーゲン濃度、総タンパク濃度に差を認めなかった。MΦ特異的にS1P2を欠損する遺伝子改変マウス(S1P2flox/flox ; LysM-Cre)を作出し、ブレオマイシン全身投与法で発症する肺線維症が同腹コントロール群に比べて有意に増悪することを見出した。S1P2遺伝子(S1pr2)上のエクソン2のコーディング領域の両端にloxP配列を挿入したS1pr2-floxedマウス(S1P2flox/flox)とマクロファージ(Mph)特異的Cre発現ノックインマウス(LysM-Cre)を交配し,Mph特異的S1P2ノックアウトマウス(S1P2flox/flox ; LysM-Cre)を得た。また, Rosa26-tdTomato(tdTomato)マウスをLysM-Creマウスと交配し,LysM-Cre ; tdTomatoマウスを得た。LysM-Cre;tdTomatoマウスでは,気管支肺胞洗浄液中のtdTomato遺伝子発現細胞は全てMac3が陽性であった。一方,Mac3陰性の細胞は,tdTomato遺伝子を発現していなかった。これらのことから,LysM-Creマウスでは、Lysosome特異的に効率よくflox配列を有する遺伝子が欠失することを確認した。S1P2flox/flox ; LysM-CreマウスにおいてMphのS1pr2がノックアウトされているか否かをqPCRにより検討したところ、LS1P2flox/flox ; LysM-Creマウスでは気管支肺胞洗浄液中のMphおよび腹腔MphのS1pr2 mRNA発現は95 %低下しており、S1pr1及びS1pr4 mRNAは低下していなかった。したがって,Mphにおいて,S1pr2 mRNAの発現が選択的に抑制されていることを確認した。S1P2flox/flox ; LysM-Creマウス及び同腹S1P2flox/floxマウス(コントロールマウス)にブレオマイシン負荷による肺線維症モデルを作成し、Mph特異的S1P2ノックアウトの影響を解析した。S1P2flox/flox ; LysM-Creマウスにおいて気管支肺胞洗浄液中のマクロファージ数はコントロールマウスと有意差なく、肺線維症の増悪を認めた。当初の目的どおりの細胞系譜特異的遺伝子改変マウスを得た。さらにブレオマイシン負荷による肺線維症モデルを作成し、検討を開始している。

また、LysM-Cre;tdTomatoマウスの検討から、BALF中のtdTomato発現細胞は全てMac3が陽性、一方,Mac3陰性細胞はtdTomatoを発現していなかった。これらのことから,マクロファージ特異的にS1P2 mRNAの発現が抑制されていることを確認した。ブレオマイシン(0.035 mg/g)を週2回4週間腹腔内投与し、投与開始後33日目に解析した(ブレオマイシン非投与群は同量の生理食塩水を投与)。S1P2flox/flox ; LysM-Creマウスの肺組織線維化面積(平均値9.5%)はS1P2flox/floxマウス(5.5%)に比較して有意に増加していた。BALFの解析では、ブレオマイシンを投与した両群マウス間で総細胞数、各細胞の分画、可溶性コラーゲン濃度、総タンパク濃度に差を認めなかった。MΦ特異的にS1P2を欠損する遺伝子改変マウス(S1P2flox/flox ; LysM-Cre)を作出し、ブレオマイシン全身投与法で発症する肺線維症が同腹コントロール群に比べて有意に増悪することを見出した。研究計画に則ってマウス個体および気管支肺胞洗浄液から得たMphを用いた培養細胞系での検討を進める。技術的な問題で研究の進捗が予想よりも遅延したため、次年度使用額が発生した。問題が解決したので、次年度において遅延分を取り戻す研究推進を目指す。技術的な問題で研究の進展が予想より遅延したため次年度使用額が発生した。問題が解決したので次年度に遅延分を取り戻すよう研究計画を遂行する。
森林生態系におけるメタン動態の解明に向けた樹冠上メタン吸収・放出特性の研究

森林生態系におけるメタン動態の解明に向けて、滋賀県南部のヒノキ林において、生態系スケールを対象とする簡易渦集積法(REA法)によるメタンフラックス観測、林内3地点におけるプロットスケールを対象とする土壌チャンバー法によるメタンフラックス観測を行った。土壌メタンフラックスの観測結果をまとめて、学会および論文として発表した。30分ごとという高時間分解能での観測結果から、土壌メタンフラックスの季節変化は温度の影響を強く受けるが、降雨の影響をより強く受けるという詳細な季節変化の様子が示された。さらに、降雨中にメタン吸収が著しく減少する様子が明らかになった。また、これらの環境応答性は、プロットの土壌水分量、有機物量によって異なることが分かった。これらの知見は、夏に多雨を迎えるアジアモンスーン気候下の森林におけるメタン動態を評価する際に重要である。さらに、同試験地において、流域内のメタンフラックスの時空間変動性を把握するために、マニュアルチャンバーによって、多地点での土壌メタンフラックスの観測を行った。その結果、流域内の大部分を占める不飽和土壌でのメタン吸収に比べて、面積的には限られている湿地からのメタン放出は、量的に大きく空間変動性が大きいことが明らかになった。また、チャンバー法から流域スケールにスケールアップしたメタンフラックスと、REA法によるメタンフラックスの季節変化が符号したことからも、湿地からのメタン放出が生態系スケールのメタンフラックスの変動に寄与していることが示された。その結果を、学会において発表した。本研究において、初めてプロットスケールと生態系スケールで整合した、森林生態系におけるメタン動態が描き出された。微量、かつ空間不均一性の高い森林におけるメタン動態を解明する際に、異なるスケールの視点を融合することで、広域のフラックス推定とその変動プロセスの理解を進めることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。メタンは二酸化炭素に次ぐ温室効果ガスであるにも関わらず、森林におけるメタンの動態はあまり明らかになっていない。メタンは好気的土壌で酸化されることから、大部分が乾いた土壌からなる森林はメタンの吸収源であると認識されてきた。しかし、アジアモンスーンの森林には、大きなメタンの放出源である湿地が林内に散在するし、永久凍土上に生育する北方林は、凍土以下に水が浸透しないことから、空間不均一に嫌気的土壌が形成されやすい。地球温暖化に果たす森林の役割を明らかにするためには、森林ではメタンの吸収と放出の両方が起こっていることを考慮して群落スケールでメタン収支を評価することが重要である。本研究では、観測により森林におけるメタン動態を明らかにすることを目的として、アジアモンスーンの一般的な森林である桐生水文試験地(滋賀県)、永久凍土上に生育する北方林であるアラスカ試験地(アラスカ中央部)において、簡易渦集積法による群落スケールのメタン収支、土壌チャンバー法による土壌でのメタン吸収・放出速度、プロファイル法による林内のメタン濃度の鉛直勾配を連続観測するシステムを立ち上げた。桐生水文試験地では、土壌チャンバー法による観測から、林内の湿地では、林床でのメタン吸収速度を数オーダー上回るメタン放出があることが明らかになった。それらのメタン吸収と放出の両者の兼ね合いによって、群落スケールのメタン収支は放出と吸収が移り変わる季節変化を示すことが明らかになった。また、降雨後、群落スケールのメタン放出が増加する様子を捉えることができた。アラスカ試験地では、メタンの吸収も放出もごく小さく、群落スケールではわずかなメタンの放出源となることが明らかになった。そして、永久凍土が融解し、植物による蒸発散が減少する成長期後半に、土壌水分が増加することによって、メタン放出が増大することが明らかになった。簡易渦集積法がメタンの観測に用いられた例は非常に少ないので、本研究では他の手法との比較観測によって簡易渦集積法をメタンに適用する際の妥当性について検討を行った。アラスカ試験地において、簡易渦集積法と併せて渦相関法によるメタン収支の観測を行い、両者の比較を行った。また、大きなメタン放出が予想される水田において、簡易渦集積法、渦相関法、傾度法による群落スケールのメタン収支の同時観測を行い、手法間の比較による簡易渦集積法の確立を目指している。森林生態系におけるメタン動態の解明に向けて、桐生水文試験地(滋賀県南部、ヒノキ林)において、生態系スケールを対象とする簡易渦集積法(REA法)、渦相関法(EC法)によるメタンフラックス観測、プロットスケールを対象とする土壌チャンバー法によるメタンフラックス観測、さらに、5高度のメタン濃度プロファイル観測を行った。いずれの手法も、初年度に確立した自動測定システムによって連続してデータを取得している。林内の複数地点で行った土壌チャンバー法による観測から、林内のメタンフラックスの空間不均一性を明らかにした。さらに、REA法によるメタンフラックスの観測結果から、ヒノキ林が生態系スケールで、メタン吸収源であるのか、放出源であるのか、そのレンジ、季節変化がどのようであるかを明らかにした。それらの結果を統合し、プロットスケールでのヒノキ林内のメタンフラックスの空間不均一性を把握した上で、生態系スケールのメタンフラックスの変動要因を考察した。さらに、林内の大きなメタン放出源である湿地からのメタン放出が、どれほど生態系スケールのフラックスに寄与しているか解析を進めた。アラスカ試験地(アラスカ中央部、クロトウヒ林)において、5月11日から9月12日までREA法、EC法、土壌チャンバー法によるメタンフラックス観測を行った。

2012年に水田サイト(つくば市)において得られた複数の微気象学的手法によるメタンフラックスの比較観測から、REA法の問題点を探り、EC法に比べREA法によるフラックスが過小評価される条件があることが明らかになった。さらに、REA法のフラックス係数式中の実験係数の不確定性について、論文を執筆し、現在投稿中である。森林生態系におけるメタン動態の解明に向けて、滋賀県南部のヒノキ林において、生態系スケールを対象とする簡易渦集積法(REA法)によるメタンフラックス観測、林内3地点におけるプロットスケールを対象とする土壌チャンバー法によるメタンフラックス観測を行った。土壌メタンフラックスの観測結果をまとめて、学会および論文として発表した。30分ごとという高時間分解能での観測結果から、土壌メタンフラックスの季節変化は温度の影響を強く受けるが、降雨の影響をより強く受けるという詳細な季節変化の様子が示された。さらに、降雨中にメタン吸収が著しく減少する様子が明らかになった。また、これらの環境応答性は、プロットの土壌水分量、有機物量によって異なることが分かった。これらの知見は、夏に多雨を迎えるアジアモンスーン気候下の森林におけるメタン動態を評価する際に重要である。さらに、同試験地において、流域内のメタンフラックスの時空間変動性を把握するために、マニュアルチャンバーによって、多地点での土壌メタンフラックスの観測を行った。その結果、流域内の大部分を占める不飽和土壌でのメタン吸収に比べて、面積的には限られている湿地からのメタン放出は、量的に大きく空間変動性が大きいことが明らかになった。また、チャンバー法から流域スケールにスケールアップしたメタンフラックスと、REA法によるメタンフラックスの季節変化が符号したことからも、湿地からのメタン放出が生態系スケールのメタンフラックスの変動に寄与していることが示された。その結果を、学会において発表した。本研究において、初めてプロットスケールと生態系スケールで整合した、森林生態系におけるメタン動態が描き出された。微量、かつ空間不均一性の高い森林におけるメタン動態を解明する際に、異なるスケールの視点を融合することで、広域のフラックス推定とその変動プロセスの理解を進めることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の主な研究計画は、桐生水文試験地とアラスカ試験地において、簡易渦集積法、土壌チャンバー法、プロファイル法によるメタン動態観測システムを立ち上げることであった。これらの観測システムを立ち上げ、連続データを取得できているので、概ね計画通りに進展していると判断した。簡易渦集積法の測定精度向上のためのプログラムの改良を行う予定であったが、これは平成25年度に行う予定である。また、水田における群落スケールのメタン収支観測の手法間比較は、当初の計画になかったが、実行することができたので、計画以上に進んでいる点である。
教育委員会の設置単位拡大に伴う事務処理体制の再編課題に関する調査研究

1.本年度は、前年度に引き続き、京都市・大阪市・広島市・北九州市(以上、交付申請書記載)、及び札幌市・仙台市・川崎市・横浜市・神戸市・福岡市の各政令指定都市を訪問し、文化行政・スポ-ツ行政・青少年行政の各領域における(1)事務処理機構、(2)教育委員会と首長部局の連携体制、(3)区役所への事務委任、(4)地方公社への事務委託、等について実態調査を実施するとともに、関連資料の収集を行った。2.以上により得られた知見は次のとおりである。(1)青少年行政に関しては、その事務処理体制のタイプとして(1)教育委員会主導型、(2)民生局・教育委員会併置型、(3)民生局主導型、(4)市民局・教育委員会併置型、(5)市民局主導型、(6)総務局主導型の6種類が現在のところあるが、近年の動向として市民局主導型が主流となりつつあること、(2)文化行政に関しては青少年行政で見られたような明確なタイプは存在せず、教育委員会と首長部局間の連携関係が相当複雑化しており、今後、教育委員会の役割も含め部局間の機能再編が喫緊の課題となっていること。(4)スポ-ツ行政は、他と比較して教育委員会が果たす役割が依然大きい領域であるが、施設建設等のハ-ド面において首長部局とのより効率的な連絡調整体制を急ぎ構築する必要があること、(4)行政区レベルの教育事務処理体制としては、(1)区役所中心型と(2)区役所・教育委員会二元型のふたつがあるが、後者に属する都市においては所謂「縦割り行政」等の弊害が見られ、したがって両者の実効ある連携システムの構築が課題として存在していること、(5)大都市教育行政においては地域住民への行政サ-ビス拡充の方途として地方公社を活用していこうとする傾向が強く現れているが、地方公社を現実的行政運営のなかでどのように位置づけるかについては各都市とも未だ模索の段階を抜けきっていないこと。1.本年度は、(1)『教育委員会月報』『自治研究』等の関係雑誌から先行研究・調査報告を抽出し、その分析を行うことにより、本研究に関する従来の水準を確認するとともる、(2)文部省・自治省、及び全国市長会等の地方自治関係団体が所属する関連資料の収集、(3)全国11政令指定とし、及び岐阜市(人工40万人規模)いわき市(人口30万人規模)の教育委員会を対象とした予備調査(各委員会の事務処理システム全般の実施調査と関連資料の収集)を行い、更に予備調査を踏まえての(4)名古屋市教育委員会を対象とする実態調査(文化、スポ-ツ、青少年対策の各行政領域における教育委員会・首長部局・関連特殊法人の水平連携に関する実地調査)を実施した。(1)設置単位が大規模な地方自治体にあっては、領域内の地域的差異が本来顕著であることに加えて、人口の集積化にともなう構成住民のニ-ズの多様化が急速に進行しているため、従来のような教育委員会のみによる教育事務の遂行は困難な状況にあること。(2)それ故、大規模自治体では、生涯学習体制の構築という政策課題のもとに教育委員会・首長部局(政令指定都市では区も含めて)・関連特殊法人による事務処理の水平連携が積極的に図られていること。(3)事務処理の水平連携は、学校教育・社会教育といった従来の教育事務の領域とは別に、文化行政・スポ-ツ行政・青少年対策行政などの部局間を横断する事務の領域を成立せしめたこと。(4)こうした事務の領域における事務処理のシステム(連携システム)については、各自治体とも未だ模索の段階を抜けきっておらず、したがって、教育行政の諸原則に照らしながら、教育サ-ビスの向上と効率的事務処理を実現する新たなシステムの開発が喫緊の課題として存在していること。(4)スポ-

ツ行政は、他と比較して教育委員会が果たす役割が依然大きい領域であるが、施設建設等のハ-ド面において首長部局とのより効率的な連絡調整体制を急ぎ構築する必要があること、(4)行政区レベルの教育事務処理体制としては、(1)区役所中心型と(2)区役所・教育委員会二元型のふたつがあるが、後者に属する都市においては所謂「縦割り行政」等の弊害が見られ、したがって両者の実効ある連携システムの構築が課題として存在していること、(5)大都市教育行政においては地域住民への行政サ-ビス拡充の方途として地方公社を活用していこうとする傾向が強く現れているが、地方公社を現実的行政運営のなかでどのように位置づけるかについては各都市とも未だ模索の段階を抜けきっていないこと。
脳梗塞に対するiPS細胞を用いた再生医療とリハビリテーション介入効果

脳梗塞後の運動機能障害に対する新たな治療アプローチとして再生医療、特に細胞移植(iPS細胞由来神経細胞移植)による失われた神経回路の再構築に注目が集まっている。近年、細胞移植治療効果を強化し、運動機能回復を促進する治療法として、細胞移植とリハビリテーションの併用療法が期待されている。本研究では1)iPS細胞を用いた脳梗塞後運動機能障害に対する併用療法の効果検証および、2)新生神経回路を介した運動機能変化のメカニズム解明に取り組み、脳梗塞に対する新規再生医療を構築することを目指す。
メタボロミクスによる膵β細胞機能制御機構の解明とその臨床応用

代謝物の網羅的解析(メタボロミクス)を基にした研究により1)膵β細胞のグルタミン酸がインクレチンと呼ばれる腸管ホルモンによるインスリン分泌増強の鍵シグナルであることを発見した。2)膵外分泌細胞由来と線維芽細胞由来のiPS細胞の代謝プロファイルが異なることを示した。3)糖尿病早期診断の新規バイオマーカーの候補として血中のトリプトファンを見出した。また、Epac2Aが糖尿病治療薬スルホニル尿素薬とインクレチンの併用によるインスリン分泌増強に重要であることを明らかにし、さらに、新規糖尿病薬開発につながる可能性のある低分子化合物ジフェニルチオセミカルバジドを同定した。膵β細胞の糖・脂質代謝はβ細胞機能に極めて重要な役割を担っている。しかし、1インスリンの分泌制御、2膵β細胞の分化・再生、3糖尿病の発症や病態において、どのような糖・脂質代謝シグナルがそれらのメカニズムの鍵となっているかは殆ど不明である。本研究では、特性の異なる膵β細胞株、膵島、病態モデル動物やヒトのサンプルを用いて包括的メタボローム解析を行い、上記のメカニズムの鍵となる代謝シグナルを解明する。平成24年度は下記の項目について研究を行った。1.インスリン分泌における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:cAMP応答性および非応答性のインスリン分泌特性を有する膵β細胞株間の比較メタボローム解析および代謝シグナルの膵島レベルでの検証を行った。2.膵β細胞分化・再生における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:膵β細胞量変化の解析および誘導性Cre/loxPマウスを用いた膵β細胞の増殖、分化、再生の解析を行った。3.糖・脂質代謝シグナルに由来する新たな糖尿病の病態マーカーと治療標的の同定:糖尿病動物モデルを用いたメタボローム解析およびヒトサンプルの収集を行った。インスリン分泌に不可欠な新規代謝シグナルの発見だけでなく、これらのシグナルの相互作用の役割が明らかになることが予想され、新しい視点からインスリン分泌制御機構が解明されると同時に新規創薬ターゲットが同定されることが期待される。細胞代謝というこれまで全く考慮されていない点から膵β細胞の分化・再生を理解できる可能性があり、β細胞の質的改善のみならず、β細胞そのものを増やすという糖尿病の新規な再生治療に結びつくことが期待される。血糖やHbA1c以外の全く新しい糖尿病バイオマーカーが同定される可能性があり、糖尿病の発症予防や病態診断のブレイクスルーとなるだけでなく、糖尿病の新たな治療標的となるものと期待される。平成25年度は下記の項目について研究を行った。1.インスリン分泌における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:24年度に引き続き膵β細胞株を用いたメタボローム解析により代謝シグナルの同定を進めるとともに、単一初代培養膵β細胞の全反射蛍光顕微鏡解析により同定されたシグナルのインスリン顆粒動態における役割を明らかにした。2.膵β細胞分化・再生における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:24年度に引き続き誘導性Cre/loxPマウスを用いた膵β細胞の増殖、分化、再生の解析を行った。3.糖・脂質代謝シグナルに由来する新たな糖尿病の病態マーカーと治療標的の同定:24年度に行った動物モデルを用いたメタボローム解析において同定されたバイオマーカー候補についてその責任臓器を特定するため、肝臓、筋肉および脂肪の組織サンプルを用いてメタボローム解析を行った。また、これまでに収集した正常、境界型、糖尿病について正確に診断されたヒトサンプルを用いてメタボローム解析を行った。本研究により、糖・脂質代謝シグナルという視点からインスリン分泌制御機構や膵β細胞の分化・再生機構が解明されるとともに、新規創薬標的や全く新しい糖尿病バイオマーカーが同定されることが期待される。平成26年度は下記の項目について研究を行った。1.インスリン分泌における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:インスリン分泌における新たな代謝シグナルとして同定したグルタミン酸の病態生理学的役割について、糖尿病や肥満のモデル動物を用いて検討を行った。さらに、インスリン分泌顆粒へのグルタミン酸の取り込みに重要と考えられるグルタミン酸トランスポーターの膵β細胞特異的遺伝子欠損マウスの作製を完了した。2.膵β細胞分化・再生における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:誘導性Cre/loxPマウスを用いた解析から、糖尿病治療薬として使用されているGLP-1受容体作動薬(リラグルチド)が糖尿病状態でダメージを受けた膵β細胞機能を正常化するとともに、その増殖を促進し細胞死を抑制することを明らかにした。

3.糖・脂質代謝シグナルに由来する新たな糖尿病の病態マーカーと治療標的の同定:日本人を含むアジア人に多いインスリン分泌不全型糖尿病のモデルであるSDTラットを用いた経時的メタボローム解析により、糖尿病発症前から血中のトリプトファンおよびその代謝物が低値を示すことを見出した。本研究により、糖・脂質代謝シグナルという視点からインスリン分泌制御機構や膵β細胞の分化・再生機構が解明されるとともに、新規創薬標的や全く新しい糖尿病のバイオマーカーが同定されることが期待される。膵β細胞の糖・脂質代謝はβ細胞機能に極めて重要な役割を担っている。しかし、1インスリンの分泌制御、2膵β細胞の分化・再生、3糖尿病の発症や病態において、どのような糖・脂質代謝シグナルがそれらのメカニズムの鍵となっているかは殆ど不明である。本研究では、特性の異なる膵β細胞株、膵島、病態モデル動物やヒトのサンプルを用いて包括的メタボローム解析を行い、上記のメカニズムの鍵となる代謝シグナルを解明する。平成27年度は下記の項目について研究を行なった。1.インスリン分泌における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:遊離脂肪酸やインクレチンなどで処置した膵β細胞株や膵島を用いたメタボローム解析を行なった。新たなゲノム編集技術であるCRISPR/Cas9システムによりグルタミン酸シグナル関連遺伝子のノックアウト膵β細胞株を樹立し、グルコース応答性インスリン分泌やインクレチン応答性インスリン分泌における役割を検討した。膵β細胞特異的VGLUT1ノックアウトマウスについて糖代謝表現型の検討を行なった。2.膵β細胞分化・再生における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:GLP-1受容体作動薬などにより膵β細胞が増殖、分化、再生する時期の検討を行なった。また、膵β細胞が増殖、分化、再生する時期における膵組織や単離膵島を用いたメタボローム解析の検討を行なった。3.糖・脂質代謝シグナルに由来する新たな糖尿病の病態マーカーと治療標的の同定:これまでに2型糖尿病の動物モデルを用いた解析から同定されたバイオマーカー候補についてその責任臓器を特定するため、膵臓、肝臓、筋肉および脂肪の組織サンプルを用いてメタボローム解析を行なった。これまでに収集した正常、境界型、糖尿病のヒトサンプルを用いてメタボーム解析を行い、糖・脂質代謝シグナルに由来するバイオマーカー候補を同定した。当初設定した3つの課題それぞれにおいて、目標に向けて順調に研究が進展している。平成28年度は下記の項目について研究を行なった。1.インスリン分泌における糖・脂質代謝シグナルの同定とその役割の解明:
オルト配向基に依存しないベンゼン環のアルキル化反応の創出

本研究では,オルト位配向基に依存することなく,ベンゼン環のC-H結合をアルケンを用いて触媒的にアルキル化する新手法の創出を目指した。その結果,N-ヘテロ環状カルベン配位子を有するニッケル錯体が,これまでにない高い直鎖選択性で同反応を触媒することを見出した。さらに,アルミニウムルイス酸との協働触媒によって,芳香族カルボニル化合物や同スルホニル化合物,アニリドなど含ヘテロ元素官能基を有する置換ベンゼンの直鎖選択的アルキル化反応を,パラ位あるいはメタ位で進行させることに成功した。金属触媒を用いてC-H結合を直截的に官能基化する反応の研究が,世界中で隆盛を極めている。なかでも芳香族C(sp2)-H結合の官能基化は,「ポスト・クロスカップリング反応」として極めて注目されているが,芳香族ケトンのオルト位アルキル化(村井反応)に代表されるように,大部分の研究が,ベンゼン環上の配向基を利用したオルト位選択的反応である。この状況は,多くの研究が,古くから知られているPd触媒系や村井反応で見出されたRuおよびRh触媒系を利用した応用研究に過ぎず,本質的に新しい触媒系の開発が停滞していることに起因する。芳香族C(sp2)-H結合のアルキル化については,Friedel-Crafts (FC)反応が,最も一般的な手法の一つであり,工業的にも実施されている。しかしながら,Markovnikov則に従って必ず分岐体を生じるため,直鎖型の生成物を得ることは不可能である。遷移金属触媒による直鎖選択的アルキル化が検討されてきたが,その成功例は,上述のようにオルト配向基を有する基質に限られている。ベンゼンの1-アルケンに対する付加では,l/b(直鎖/分岐)= 1.6:1がこれまでの最高記録である。したがって,直鎖選択的なベンゼンの逆Markovnikov型アルキル化は,極めて重要でありながら未踏の触媒反応である。このような背景から本研究では,オルト配向基に依存することなく,ベンゼン環のC-H結合を触媒的にアルキル化する新手法の開発に取り組んでいる。本年度は,ベンゼンの1-アルケンによる直鎖選択的アルキル化反応のための触媒最適化を行なった。N-へテロ環状カルベン(NHC)配位子とNi(0)錯体との組み合わせが効果的であり,特にIPr*やIBiox12のように,中心金属近傍に置換基が張り出したきわめて嵩高いNHC配位子が有効であることを見出した。芳香族C(sp2)-H結合の官能基化は,「ポスト・クロスカップリング反応」として極めて注目されている。芳香族C(sp2)-H結合のアルキル化については,アルケンに酸触媒を作用させて生じるカルボカチオンを経由するFriedel-Crafts (FC)反応が,最も一般的な手法の一つであり,工業的にも実施されている。このような背景から,遷移金属触媒による直鎖選択的アルキル化が検討されてきたが,その成功例は,上述のようにオルト配向基を有する基質に限られている。平成26年度は,前年度に見出したベンゼンの直鎖選択的アルキル化反応の縮合多環芳香族化合物への展開を検討した。その結果,嵩高いN-ヘテロ環状カルベン配位子とNi(0)錯体からなる触媒に,塩基を添加する反応条件が最適であることを見出した。例えば,ナフタレンの直鎖選択的アルキル化反応が本条件下,初めて進行し,1位および2位での直鎖アルキル化体混合物が,収率約50%(生成比90:10),l/b = >95:5で得られた。なかでも芳香族C(sp2)-H結合の官能基化は,「ポスト・クロスカップリング反応」として極めて注目されているが,芳香族ケトンのオルト位アルキル化に代表されるように,大部分の研究が,ベンゼン環上の配向基を利用したオルト位選択的反応である。この状況は,多くの研究が古くから知られているPd触媒系や村井反応で見出されたRuおよびRh触媒系を利用した応用研究に過ぎず,本質的に新しい触媒系の開発が停滞していることに起因する。このような背景から本研究では,オルト位配向基に依存することなく,ベンゼン環のC-H結合を触媒的にアルキル化する新手法を開発する。平成27年度は,前年度までにベンゼンのアルキル化反応において見出した嵩高いN-ヘテロ環状カルベン配位子を有するニッケル触媒に加え,嵩高いアルミニウムルイス酸触媒を添加することによって,安息香酸アミドのパラ位選択的アルキル化反応を達成した。

ベンゼンのアルキル化反応において前年度までに得られた知見を発展させ,ルイス酸共触媒の添加によって官能基を有する置換ベンゼンの位置選択的アルキル化反応に展開できた。これは,平成27年度より継続して検討している電子豊富な含ヘテロ元素置換ベンゼン環のアルキル化反応にも応用できる成果であり,今後の研究進展に大いに寄与する成果と認められる。金属触媒を用いてC-H結合を直截的に官能基化する反応の研究が,世界中で隆盛を極めている。なかでも芳香族C(sp2)-H結合の官能基化は,「ポスト・クロスカップリング反応」として極めて注目されているが,芳香族ケトンのオルト位アルキル化に代表されるように,大部分の研究が,ベンゼン環上の配向基を利用したオルト位選択的反応である。この状況は,多くの研究が古くから知られているPd触媒系や村井反応で見出されたRuおよびRh触媒系を利用した応用研究に過ぎず,本質的に新しい触媒系の開発が停滞していることに起因する。このような背景から本研究では,オルト位配向基に依存することなく,ベンゼン環のC-H結合を触媒的にアルキル化する新手法を開発する。平成28年度は,ヘテロ元素置換ベンゼンのアルキル化反応を検討したところ,アニリドのアルキル化反応が,嵩高いN-ヘテロ環状カルベン配位子を有するニッケル触媒と嵩高いアルミニウムルイス酸触媒の協働触媒によってメタ位あるいはパラ位で進行することを明らかにした。アニリドの窒素上の置換基と,N-ヘテロ環状カルベン配位子の組み合わせによって,これら二種類のアルキル化体を作り分けできるようになった。また,同様の反応条件下,アミノカルボニル基を有するベンゾフランのアルキル化反応が,ベンゼン環側で選択的に進行することを見出した。本成果については,補助金の繰越によって.平成29年度にさらに詳細に検討することとした。当初計画していたヘテロ元素置換ベンゼンのアルキル化反応として,アニリドのメタ位およびパラ位選択的アルキル化反応を達成した。アニリドの窒素上の置換基と配位子によって両者を作り分けできる反応条件を見出したことは,期待以上の成果である。さらに,ベンゾフランのアルキル化反応が,従来,より反応性の高いと考えられていたフラン環に優先して,ベンゼン環で進行することも見出した。これは当初計画していなかった成果である。以上のように,平成29年度における本研究は,当初の計画以上に進展したと判断できる。平成29年度は,前年度に予想外に見出したベンゾフランのアルキル化反応の検討をさらに進めた。2位にアミノカルボニル基を有するベンゾフランのアルケンによるアルキル化反応が,ベンゼン環上6位で選択的に進行することを見出した。2位にアミノカルボニル基を有するインドールでも中程度の収率,選択性ながら6位アルキル化体が得られた一方,ベンゾチオフェンの反応は全く進行しなかった。本研究では,オルト位配向基に依存することなく,ベンゼン環のC-H結合をアルケンを用いて触媒的にアルキル化する新手法の創出を目指した。
気管の管腔成長メカニズムの解明

ヒト先天疾患の気管狭窄症やマウスの気管形成異常モデルでは、間充織である気管軟骨の異常により管腔が細くなる表現型が報告されている。これらの病理モデルの理解には気管の形態形成を理解することが重要である。さらに発生初期から生後に至るまで長期間にわたって上皮と間充織が同調して成長することも大切である。だが気管はマウスでも長さ約1cmに達する組織であり発生過程も数日に渡ることから、これまで形成過程を細胞レベルで詳細に調べた報告はごく僅かであった。我々はマウス気管の管腔成長メカニズムの解明に取り組んだ。これまでに気管内腔の成長と、個々の上皮細胞の増殖、3次元構造変化の定量的な解析に取り組んだ。気管は胚発生を通して常に成長をつづけている。これまでの研究成果から、気管の成長は初期に起こる前後軸方向に沿った異方性の成長と、その後に続く軟骨に誘導される等方性の成長の2段階で起こることが明らかになった。軟骨無形成の変異マウスの解析により、後期の等方性拡大の動力は軟骨の発生、成熟であった。さらに、同変異マウスは上皮の偽重層上皮構造形成に失敗し、重層様構造を示していたことから、間充織と上皮の成熟化には相関性があることが示唆された。特に、軟骨が円周方向への拡大がE14.5からE18.5にかけて起こる上皮細胞の1)円柱形態への変化、2)新たな頂表面をもつ細胞の出現が寄与し、その結果として気管内腔を拡大させている可能性が考えられた。さらに、気管が短くなるWntシグナル変異マウスを用いた解析から、初期の気管の異方性成長には間充織細胞の配向性が重要であること明らかにした。現在我々は、間充織細胞の配向性、形態変化を制御するWntシグナルのメカニズムの解明を進めている。結果がまとまり次第、国際学術誌に投稿の予定である27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。我々は本研究課題においてマウス気管の管腔成長メカニズムの解明に取り組んでいる。発生過程で気管上皮細胞の細胞増殖能を時系列に沿って追って解析したところ、E15までは50%の細胞が増殖期に入っていたが、E16以降に急激に割合が下がり20%前後になることがわかった。また、気管の管腔構造を3次元で定量的に測定したところ、E16-18.5の間に急激に管腔表面の拡大が起こることがわかった。同時期に上皮細胞の形態が拡大し、整列様式が重層様構造から偽重層上皮構造への変化が起きていたことから、上皮組織の再編成が気管内腔の拡大に寄与している可能性が示唆された。さらに1細胞レベルの形態変化を詳細に解析した結果、前述の気管形成中期で見られた重層様構造から単層構造への形態変化には、特に1)比較的均一な円柱形態への変化、2)頂表面を持たない細胞が頂点面を獲得することが大きく寄与し、その結果として気管内腔を拡大させている可能性が考えられた(未発表)。現在我々は、上皮の再編成を誘導するのは間充織の成熟化であると考えており、間充織で機能する遺伝子の改変マウスを作成し、上皮細胞の形態変化、配列様式の変化を引き起こす上皮ー間充織相互作用を分子レベルでメカニズムの解明に取り組んでいる。

結果がまとまり次第、国際学術誌に投稿の予定である平成26年度の予定していた、発生中の気管が成長する過程の内腔形態をmicroCTで定量的に撮影、上皮組織を一細胞レベルで形態撮影し定量化する、モザイク標識実験による細胞の拡散パターン解析、気管軟骨の形成阻害実験など、予定していたすべての実験を終えて解析することができた。さらに計画には含まれていなかったが、気管形態異常を示すの遺伝子改変マウスの上皮組織を単離してオルガノイド培養によって、細胞の形態変化をin vitroで再現し、形態変化を撮影した。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り、気管軟骨による牽引が気管の大型化へ与える影響の解析と、気管が短くなる遺伝子改変マウスを用いた上皮管腔の組織再編成の分子メカニズムの解明に取り組む。
流域における循環型システム構築のための協同組合間協同の可能性に関する調査研究

本研究では、協同組合が地域的な空間配置からすれば上流から下流までの一つの有機的なエリアに立地していることに鑑み、その地域的な課題に対して、流域における有機的連携を協同組合間協同の視点に立脚して実現していこうと先駆的研究を行ったものである。主な研究実績としては、流域の新しい動向と連携の課題を明らかにするために、研究会や打ち合わせ会議を開催しながら、研究手法や分析方法を検討した。また、研究対象としては、流域保全活動に積極的に取り組んでいる1.北海道常呂川流域、2.愛知県矢作川流域、3.山形県最上川流域、4.高知県四万十川流域をとりあげ、農畜産業の展開や河川の汚染状況、水質浄化に向けての取り組みなどについて、関係機関を中心に補完的な聞き取り調査を実施し、また関係機関から提供してもらった資料や流域関連の文献などを用いながら、研究を深化させてきた。なお、研究会では、流域においてそれぞれ"森林・山村コモンズ"、"農村コモンズ"、"漁村コモンズ"、"都市コモンズ"、"廃棄物処理コモンズ"を展開し、それらの"コモンズ・ネットワーク"によって資源や廃棄物処理を適切な管理と都市住民や企業を含む新たなコミュニティー形成の必要性や、ガバナンス論も念頭においた研究も展開され、流域循環型システム構築における協同組合間協同の可能性について検討してきた。わが国における協同組合は、流通過程における商業資本的な機能と生産過程における生産資本的な機能とに活動が限定されてきたが、今後は協同組合においても地域的な環境問題の解決へ寄与しうるような活動が、時代的要請を受けて求められてくる。そのため、流域循環型システムを構築するためには、協同組合間協同及び連携の重要性とこれらを支援するNPO、行政、市民団体の連携も必要であるという結論に達した。課題に関わる基礎的な知識を得るために、東京農業大学において以下の2回の研究会を設け、共同研究者各自の認識を深めるとともに、共同研究者間の意見交換、さらには役割分担等の確認を行った。第1回の研究会(6月18日)では、西山未真(千葉大学)氏による「日本におけるオルタナティブな農業運動を考える」、姉歯暁(大妻女子大学)氏の「地場農産物の学校給食現場における活用について」という報告をもとに「地産地消」の問題についての理解を深めた。第2回目の研究会(7月29日)では、古川彰(関西学院大学)氏を招いて、「環境化と流域社会の変容-愛知県矢作川の河川保全運動の事例から-」という報告を受け、河川流域における環境保全運動の展開についての基礎的な知識を得るとともに、地域間での協同に関する問題点について、報告者と意見交換を行った。以上2回の研究会を通じて得られた情報をもとに、今後の検討課題を整理した結果、平成17年度としては、調査対象地域を訪問し、関係諸機関等から具体的な地域間協同の進め方、問題点等について聞き取り調査を行う必要性があることを確認し、第1回目の調査地点として愛知県矢作川を決定した。3月22日24日にかけて、共同研究者4名は、愛知県安城市、および豊田市を訪問し、明治用水土地改良区、豊田市矢作川研究所、豊田市産業部農政課において聞き取り調査を行い、矢作川流域における環境保全と地域間協同をめぐる現実の動き、問題点を把握した。環境保全運動に関しては、中核となるリーダーの存在が、運動のあり方を大きく左右することが明らかとなった。本年度の主な研究実績としては、4回の科研研究会(農村経済研究会)と1回の科研打ち合わせ会議を開催し、国内の3つの河川流域(北海道網走川・常呂川流域、山形県最上川流域、高知県四万十川流域)の視察調査を実施している。

農村経済研究会では、立正大学経済学部の五味久壽氏(テーマ:中国巨大資本主義の登場と世界資本主義)、中国社会科学研究所・社会学研究所の馬福倫氏(テーマ:中国における土地問題-相続を主に-)、本科研の研究分担者である宮本誠氏(テーマ:広島県中山間の森林管理に関する意向調査結果)、東京農業大学大学院の根津基和氏(テーマ:戦後日本における農林業の構造転換と農山村の再構成に関する調査研究)を報告者として研究会を実施し、議論を深めながら本研究を進行させてきた。北海道網走川・常呂川流域調査(2006年9月1315日、4名参加)では、網走川流域および常呂川流域における農畜産業の展開と河川の汚染状況、水質浄化に向けての取り組みなどについて関係機関を中心に調査を行っている。山形県最上川流域調査(2006年11月2628日、5名参加)では、山形県庁や長井市市役所などを訪れ、最上川流域の水質浄化に向けた市民の取り組みをはじめ、水源維持のための林野行政について関係機関および関係者への聞き取り調査を行っている。また、「美しい山形・最上川フォーラム」にも参加している。高知県四万十川流域調査(2007年3月2125日、4名参加)では、高知県庁、四万十町十和総合開発センター、梼原町森林組合等を訪れ、四万十川流域における水源維持のための取り組みや、森林資源の維持管理問題などについて、関係者から聞き取りを実施している。以上の内容が、平成18年度の主な研究実績の概要である。本年度の主な研究実績としては、流域の新しい動向と連携の課題を明らかにするために、2回の科研研究会(農村経済研究会)と2回の科研打ち合わせ会議を開催し、各自追加研究を実施している。農村経済研究会では、2007年4月27日(於:東京農業大学食料環境経済学学科会議室)に(財)政治経済研究所の三木敦郎氏を報告者として迎え、日本林業の危機的な状況や木材市場の動向、さらに林業の活性化に向けた取組みや理論的な研究などについて報告してもらった。また、2007年12月25日(於:東京農業大学食料環境経済学学科会議室)には東京農業大学大学院・博士後期課程の小川繁幸氏に、自治体による廃棄物処理の限界性やその改善に向けたコモンズ・ネットワークによる廃棄物処理の可能性について報告して頂いた。なお、研究会では、流域においてそれぞれ"森林・山村コモンズ"、"農村コモンズ"、"漁村コモンズ"、"都市コモンズ"、"廃棄物処理コモンズ"を展開し、それらの"コモンズ・ネットワーク"によって資源や廃棄物処理を適切な管理と都市住民や企業を含む新たなコミュニティー形成を目指すことが重要なのではないか、また、ガバナンス論も念頭において研究を展開していく必要もあるのではないか、といった提案もなされ、本研究の課題について積極的な議論がなされた。なお、今年度は本研究の最終年度にあたるため、報告書の作成に向けて各自補完調査等を実施しながら研究を進めてきた。補完調査では研究メンバー各自が、流域における農畜産業の展開や河川の汚染状況、水質浄化に向けての取り組みなどについて、関係機関を中心に補完的な聞き取り調査を実施し、また関係機関から提供してもらった資料や流域関連の文献などを用いながら、研究を深化させてきた。以上の成果を踏まえ、今年度は報告書を刊行した。