hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山地斜面における地下水流出に伴う土砂流出の実態と斜面崩壊に及ぼす影響

山地斜面における地下水流出に伴う土砂流出の実態の把握およびそれらが表層崩壊に与える影響を評価するために観測を行った。降雨の規模が大きくなるほど土砂流出量は多くなる傾向を示したが,斜面内の水の選択的流出経路の変化は明瞭に認められず,観測斜面は比較的均質な水の流動形態であった。しかし,大規模な降雨時において,基岩から土層に向けた鉛直上向きの基岩地下水の湧出が観測され,斜面の不安定要因となると考えられる。高密度観測網を用いた野外水文・水質観測を用いることによって,降雨時の詳細な観測データを計測した。降雨の規模の増加に伴って土砂の流出量が多くなる傾向を示した。観測期間中の総降水量が最も大きい降雨イベントでは大量の土砂の流出によって流出量の観測機器が詰まり,動作不良が生じた。間隙水圧の計測結果から土砂流出時において斜面内の選択的流出経路を通じた水移動は観測されなかった。この結果から斜面内は比較的均質な水移動であり,選択的な流出経路の変化に伴った土砂流出は認められなかった。土砂流出時は地下水位の上昇が生じ,パイピングの指標となる限界流速が大きくなると土砂流出量が大きくなることが示された。土砂流出量が最大であった降雨イベントでは限界流速も最大であった。土砂流出時の安定解析を行った結果,安全率の低下は小さく,土砂流出が斜面不安定化に大きく寄与していないことが示された。また,間隙水圧および水温・地温の観測結果から,斜面末端で局所的に基岩から土層への上向きフラックスが発生していることが示された。この上向きフラックスはある一定の降水量を越えると生じることが認められた。この上向きフラックスは斜面内の不安定化要因となっていると考えられるが,基岩内での圧力の上昇を定量的に把握することが今後の課題となる。間隙水圧の観測結果から,大規模な降雨時には局所的に基岩から土層へ向けての上向きフラックスが生じている地点が存在していることが示された。また,基岩地下水の水温と土層の地温の温度差の大きい夏季において,地温・水温をトレーサとして斜面内の水移動経路の把握を行った。この結果,間隙水圧が上向きフラックスを示す地点では,基岩からの低温の地下水が湧出していることが示された。また,基岩内に掘削されたボーリング孔の地下水位の変動から,これらの局所的な基岩地下水の湧出は大規模降雨において基岩地下水の水位が地表面付近にまで達しているときに発生していることが分かった。大規模な降雨時において,基岩から土層に向けた基岩地下水の湧出が斜面の不安定化の要因になっていると考えられる。一方,降雨の規模が大きくなるほど土砂流出量は多くなる傾向を示したが,斜面内の水の選択的流出経路の変化は明瞭に認められず,観測斜面は比較的均質な水の流動形態であることが明らかにされた。研究実施計画に基づく野外観測が追行され,良好なデータが得られ,おおむね順調に進展しているといえる。研究実施計画に基づく野外観測を継続する。また,詳細な地下水流動過程,土砂の移動現象や選択的流出経路(水みち)の変化(閉塞,消失,発生)を加味した斜面安定解析モデルを構築する。計上していた研究費のうち,既有の設備備品で賄えたため,研究計画の変更を行った。次年度,観測装置の増設を行う予定であり,この増設に伴う備品・設備品の購入において使用する計画である。
多官能性ヘテロπ電子系構築を指向した新規触媒的付加反応の開発

当研究室において開発された、π電子親和性遷移金属触媒を用いた炭素-ヘテロ原子結合の分子内付加反応は、ヘテロπ電子系化合物の合成に有用であることをこれまでに示してきた。ところで、これらの環化付加反応単独では、高度に修飾されたヘテロ環コア部を単独で合成することは可能であるが、一方で、同一分子内に多くのヘテロ環コア部を有するオリゴマー型化合物の合成への展開が本方法論の有用性を明確にする上で重要であると考えた。私は、適切な基質に対しこの環化反応を連続的に行うこと、すなわち二重環化反応を行うことにより、同一分子内にベンゾ[b]チオフェン環コア部を複数持つ化合物を一段階で得ることに成功した。一例を挙げると、ジチオアセタール系基質である1,1'-((phenylmethanediyl)disulfanediyl)bis(2-(phenylethynyl)benzene)(1)に対して、1mol%の塩化金(I)の存在下、トルエン溶媒中、25度で攪拌を行うと、1時間のうちに原料化合物1は完全に消費され反応が完結するとともに、97%の単離収率で対応するbis(2-phenylbenzo[b]thiophen-3-yl)phenylmethane(2)が得られた。本反応の基質一般性は高く、種々のビス(ベンゾ[b]チオフェニル)メタン誘導体を容易に合成可能である。また、しばしば触媒由来の金属種の最終生成物への混入がヘテロπ電子系化合物合成において問題となるが、本反応においては触媒量を0.1mol%まで低下させた条件で反応を行うことも可能であり、収率は高触媒量条件下と比較しても全く遜色ない結果を得ている。現在は機能性分子合成への応用に向けた変換反応の検討を行なっている。まず初めに、π電子親和性遷移金属触媒による、ホスフィン化合物のアルキンへの分子内付加反応を試みた。想定される反応機構は、アルキンがπ電子親和性遷移金属触媒により活性化を受けたのち、リン原子によるアルキンの求核攻撃により環化反応が進行するというものである。しかしながら、種々の遷移金属触媒存在下で検討を行ったものの、望みの反応は進行しなかった。これは、リン原子の遷移金属触媒への配位が極めて強いため、最初の段階であるアルキンの活性化が強力に阻害されたためであると考えた。そこで、金属への配位性がより温和であり、またリン化合物と同様に機能性分子としての応用が期待される化合物として、セレン化合物合成への適用を検討した。分子内にアルキン部位を持つセレニドを、2価塩化白金触媒存在下で反応させたところ、炭素-セレン結合が開裂し、アルキンに分子内付加した生成物が得られた。構造をNMRにより解析したところ、この化合物はベンゾ「b]セレノフェンであった。一般に、これらの化合物の既知の合成法は化学量論量の試薬が必要であったり、反応条件が厳しかったりするなどの制限があった。特に、ベンゾ[b]セレノフェンの触媒的合成法は我々の知る限り報告されていなかった。一方でこの触媒反応の適用範囲は広く、種々の類縁体を高収率で与えた。また、反応は室温で進行し、反応時間も短いため、極めて簡便な操作で目的のベンゾ[b]セレノフェンを得ることができた。さらに本反応の反応機構に関する知見を得るために重水素化実験を行ったところ、複数の機構が競争的に関与する機構であることが明らかになった。これは、我々がすでに報告した反応の機構を包含するものであり、さらなる反応設計に関連して重要な知見であると考えられる。
分子バーコードを用いた血中循環腫瘍DNA検出による乳癌新規バイオマーカーの開発

癌患者の血液中には癌由来のDNAが微量に存在し、血中循環腫瘍DNAと呼ばれており、新たな腫瘍マーカーとして注目されています。乳癌ではさまざまな遺伝子に変異が生じるため、循環腫瘍DNAの検出には、任意の変異に対応できる高感度な検出法が必要です。我々は個々の癌がもつ特異的な変異を検出しうるバーコードシークエンス法を開発し、12mlの血漿中に含まれる微量な癌DNAを特定することが可能になりました。本研究では、この手法を用いて血中循環腫瘍DNAの臨床有用性の検討を行い、早期診断や予後予測、再発の早期発見など乳癌診療の向上に貢献したいと考えています。
昆虫の飛行能力の計測を実現可能にするAttached Device法の開発

ハチの神経系に内在する制御機能を顕在化させるAttached device法を提案し,マルハナバチに適用した.空力的付加物であるAttached deviceを取り付け,ハチに安定飛行をするための制御機能の適応を強制することで,従来解析することが困難であったハチの飛行制御能力や学習能力が明らかとなる.まずハチの飛行履歴を正確に計測する実験装置を構築し,ハチに空力的付加物を取り付け飛行させる実験ノウハウを獲得した.多くの個体について実験を行うことで,強制的に変化させられたダイナミクスによらず,特定の制御目標を達成するように制御系を適応させていることが明らかとなった.特にハチの制御系の決定方針は人工物の制御系設計方針と整合したものであり,ハチの限られた神経系の資産でそれを達成していることは非常に興味深い.以上がAttached device法をマルハナバチに適用した結果である.Attached device法による飛行試験では,マルハナバチのピッチング運動,沈下運動の翼に働く空気力への影響が重要なパラメータになっている.これらのパラメータについて航空工学の視点から2つの研究を行った.(1)これらの運動を行う際,慣性力や空気力によってパッシブに起こる翼運動による空気力が支配的であれば,マルハナバチに対して得られた結果はマルハナバチの神経に依存するものでなく体,翼の形状や剛性に依存していることになる.そこで,昆虫の運動とパッシブな翼運動との関係について理論解析を行った.(2)上記パラメータは翼に働く空気力で決まる値であるので,翼に働く空気力と強い相関を持つ翼付近での音圧測定の可能性を検討した.さらに,マルハナバチのAttached device法による飛行試験では,飛行機での短周期モードの運動を観察していると考えている.そこで,無尾翼機の短周期モードの運動の観察に取り組んだ.金沢大学では、ハチを対象とし、本研究の目的そのものを達成するための研究を行った。ハチの胸部に先尾翼を付加し前進飛行させ、その際の飛行を定量的に把握するために、以下の準備を行った。(A)2台の高速度カメラを利用し、モーションキャプチャー装置を構成した(B)モーションキャプチャーによるハチのピッチ運動の測定精度を明らかにするために、ハチの絵をサーボモータで振動させ、モーションキャプチャーで測定した値とポテンショメータで得た値とを比較した。その結果、3%程度の誤差での測定が可能であることが分かり、本研究における測定精度としては十分であることが明らかになった。ハチの飛行試験から、前進速度が遅いときピッチ角が周期的に振動する運動をし、前進速度が速くなったときピッチ角が発散し飛行できなくなることが分かった。前者の運動における振動周期、減衰率、及び先尾翼に起因する安定微係数の解析値から、ハチの固有のダイナミクスの2つのパラメータを求めた。さらに、両運動の前進速度の境界値から、コントローラの安定限界を求めた。名古屋大学では、金沢大学の研究成果の理解を深めるための研究を行った。(1)上記実験で得られた羽ばたき翼の運動と、剥離渦による大空気力係数を認めた計算モデルから、ハチの固有のダイナミクスの2つのパラメータを計算した。2つパラメータのうちの一方で、測定値と計算値に符号の違いが見られた。先尾翼を取り付けた際、翼のフェザリング運動を通常の飛行時の運動から大きく変え、先尾翼を含めたシステムで機体の安定化を図った結果とも考えられる。(2)cmサイズの固定翼機を用い、重心位置を変化させた際の縦の運動の観測を行った。ハチの飛行実験結果をより深く理解するための実験である。金沢大学での実験ではハチを対象とするために、ハチの個体差、実験を繰り返すことによるハチの学習等、実験を進めるにつれて配慮するべき事項が現れ、現在までの結果を得るために多くの労力を要した。しかし、時間とともに有意な結果が得られる様になってきており、順調に進んでいると考えている。一方、名古屋大学の解析では、ハチの自重を支えるために、定常の空気力の10倍以上の空気力を仮定しており、解析結果の検討が必須の状況である。CFDの研究を進める他大学の協力も必要な状況である。また、小型固定翼機の飛行実験は、一定の成果を得るために平成30年度に精力的に進める必要がある。ハチの神経系に内在する制御機能を顕在化させるAttached device法を提案し,マルハナバチに適用した.空力的付加物であるAttached deviceを取り付け,ハチに安定飛行をするための制御機能の適応を強制することで,従来解析することが困難であったハチの飛行制御能力や学習能力が明らかとなる.まずハチの飛行履歴を正確に計測する実験装置を構築し,ハチに空力的付加物を取り付け飛行させる実験ノウハウを獲得した.多くの個体について実験を行うことで,強制的に変化させられたダイナミクスによらず,特定の制御目標を達成するように制御系を適応させていることが明らかとなった.特にハチの制御系の決定方針は人工物の制御系設計方針と整合したものであり,ハチの限られた神経系の資産でそれを達成していることは非常に興味深い.以上がAttached device法をマルハナバチに適用した結果である.Attached device法による飛行試験では,マルハナバチのピッチング運動,沈下運動の翼に働く空気力への影響が重要なパラメータになっている.これらのパラメータについて航空工学の視点から2つの研究を行った.

(1)これらの運動を行う際,慣性力や空気力によってパッシブに起こる翼運動による空気力が支配的であれば,マルハナバチに対して得られた結果はマルハナバチの神経に依存するものでなく体,翼の形状や剛性に依存していることになる.そこで,昆虫の運動とパッシブな翼運動との関係について理論解析を行った.(2)上記パラメータは翼に働く空気力で決まる値であるので,翼に働く空気力と強い相関を持つ翼付近での音圧測定の可能性を検討した.さらに,マルハナバチのAttached device法による飛行試験では,飛行機での短周期モードの運動を観察していると考えている.そこで,無尾翼機の短周期モードの運動の観察に取り組んだ.金沢大学では、以下の研究を行う。H29年度はハチに板状の先尾翼を取り付け,飛行試験を行った.先尾翼によりハチ固有のダイナミクスが変わり,それに適応した飛行が観測できる.しかし先尾翼はハチの迎角や角速度についての微係数を変えるものであり,ダイナミクスの次数は変わらない.質量物を抱えて飛行するときに重心移動により安定微係数が変化するのとほぼ同等の効果であり,ハチに内在するフィードバック制御系のゲインのチューニングで対応できると推測できる.そこでH30年度はより複雑で高度な演算をハチに課すために,空気力や慣性力によって弾性変形する付加物を取り付けて飛行試験を行う.その結果ハチ固有のダイナミクスはその次数や構造の点で大きく変化する.ハチが安定な飛行を試みる場合は,その変化したダイナミクスを理解してそれに対応したフィードバック制御系を再構成する必要がある.様々なダイナミクス変化を引き起こす付加物を取り付け飛行を解析することで,ハチのモデル化能力,演算能力,学習能力などのいままで注目されてこなかったハチの特徴を明らかにする.名古屋大学では、以下の研究を行う。ハチの固有のダイナミクスの2つのパラメータを計算したが、準定常の空気力の10倍以上の非定常空気力を仮定しトリムをとっている。この様な大きな非定常空気力が必要になった要因には、翼の羽ばたき運動のデータが正確でない、計算モデルが正確でない、の2つが考えられる。前者を解決するために、金沢大学で翼運動の正確なデータを取得すること、又はこれまでのハチの羽ばたき運動のデータを精査し利用することのどちらかで対応する。この検討を行った後、準定常の空気力の10倍以上の非定常空気力の仮定が必要であった場合は、他大学にCFDによる検討を依頼する。固定翼機の飛行実験においては、ハチの飛行実験のより深く理解するための実験として継続する。名古屋大学では、ハチの飛行の分析、及び固定翼機の飛行解析を行った。そのために、コンピュータ、高速度カメラ、実験材料を使用した。高速度カメラは本予算で購入したが、コンピュータ、実験材料は既存のもので対応できた。その結果、残額が生じた。
発育期の運動が老齢期の神経筋接合部形態および骨格筋に及ぼす影響

近年,老齢期に起こる骨格筋の問題としてサルコペニアやロコモティブシンドローム等がある.これら問題の解消としては運動が効果的である.しかし,老齢期のトレーニングは発育期ほど効果を得られない..もしも,発育期に行ったトレーニング効果が老齢期まで持続するのであれば,発育期トレーニングは重要な意味を持ってくるだろう.その効果はどれだけ残るのか,どの要因に大きく関与するのか?そこで本研究では発育期の運動が老齢期の骨格筋へ及ぼす影響を明らかにする.本年度実験は「発育期の運動の影響が老齢期まで持続するか」「発育期の運動-老齢期の運動再開」「老齢期からの運動開始」との運動効果の比較を行った.「発育期の運動の影響が老齢期まで持続するか」:実験動物は生後8週齢のFischer344系雄ラットを用いた.持久走トレーニング群+加齢群,瞬発的トレーニング+加齢群,54週齢コントロール群の3群を設けた.「発育期の運動-老齢期の運動再開」と「老齢期からの運動開始」との比較:実験動物は生後8週齢のFischer344系雄ラットを用いた.54週齢からのトレーニングは自発走運動とした.持久走トレーニング群+加齢トレーニング群,瞬発的トレーニング+加齢トレーニング群群の2群に分けた.筋の機能的特性:トレーニングおよび飼育終了後に,筋の発揮張力特性を測定した.被験筋はひらめ筋と長指伸筋とした.坐骨神経を介した極大電気刺激による筋の間接強縮張力と筋への直接電気刺激による発揮張力を測定し,直接刺激張力に対する間接刺激張力の比率を求めた.これにより神経支配率を推定する.神経筋接合部の形態観察:光学顕微鏡下にてNMJの形態観察を行う.筋摘出後,クリオスタット(Leica社製CM1550)内で50μmの筋縦断切片を作成する.切片にコリンエステラーゼ染色(運動終板染色),銀染色(神経染色)を行った.「発育期トレーニング+老齢期まで通常飼育群」,「発育期トレーニング+老齢期からトレーニング群」,「老齢期からのトレーニング群」のトレーニングを行った.トレーニング終了後,筋発揮張力の測定を行った.トレーニング期間が長かったため,組織化学分析が遅れている今年度は発育期の運動が骨格筋に及ぼす影響を調べる.実験は発育期ラットに2種類のトレーニングを行わせる.トレーニングは持久走トレーニング,スプリントトレーニングとしmコントロールを設け,3群に分ける.被験筋は足底筋,長指伸筋,ひらめ筋とする.ラットトレーニングは6月に終了のため,その後は各分析を行い前年度までの遅れを解消する.特に組織化学分析を中心に行う予定である.近年,老齢期の運動器に関する問題の解消としては運動を行うことが効果的であることは解明されている.しかし,老齢期のトレーニングは発育期ほど効果を得られない.発育期に行ったトレーニング効果が老齢期まで持続するのであれば,発育期のトレーニングは重要な意味を持ってくるだろう.その効果はどれだけ残るのか,どの要因に大きく関与するのか?そこで本研究では発育期の運動が老齢期の骨格筋へ及ぼす影響を明らかにすることを目的とする.筋機能として発揮張力,筋線維タイプ構成比と神経筋接合部形態,神経成長因子とミオシン重鎖mRNAの発現量変化を測定する.筋張力測定,神経筋接合部形態変化観察,筋線維タイプ構成比,成長因子(IGF-1,神経成長因子NGF4およびMHCmRNAの発現と量的変化から検討する神経筋接合部の形成維持に働く,IGF-1とNGF4のmRNA発現量の測定,トレーニング条件の違いによるMHCmRNAの発現量変化の検討をする.形態変化を光学顕微鏡により観察し,神経筋接合部(NMJ)構造の変化,筋張力測定により機能的特性の変化を検討する.本年度は発育期の運動実験を行った実験動物は生後8週齢のFischer344系雄ラットを18匹用いる.持久走トレーニング(E)群,瞬発的トレーニング(S)群,12週齢コントロール12C)群の3群に分ける.被験筋は足底筋(PLA),長指伸筋(EDL),ひらめ筋(SOL)とする.持久走トレーニングは、小動物用トレッドミル(TMS-8D/メルクエスト社製)で,1日1回,週5日,分速35mのスピードで1時間のトレーニングを行う.瞬発的トレーニングは,1日1回,週5日,分速80mのスピードで傾斜10%,30秒の走行と1分間の休息をいれるインターバルトレーニングを行わせる.トレーニング開始から8週間後に12匹のラットから被験筋を摘出し各測定を行う.持久走トレーニングと瞬発的トレーニングのトレーニングプロトコールを試行錯誤したため,ラットのトレーニングが遅れ,現在各項目の分析中である.近年,老齢期に起こる骨格筋の問題としてサルコペニアやロコモティブシンドローム等がある.これら問題の解消としては運動が効果的である.しかし,老齢期のトレーニングは発育期ほど効果を得られない..もしも,発育期に行ったトレーニング効果が老齢期まで持続するのであれば,発育期トレーニングは重要な意味を持ってくるだろう.その効果はどれだけ残るのか,どの要因に大きく関与するのか?

そこで本研究では発育期の運動が老齢期の骨格筋へ及ぼす影響を明らかにする.本年度実験は「発育期の運動の影響が老齢期まで持続するか」「発育期の運動-老齢期の運動再開」「老齢期からの運動開始」との運動効果の比較を行った.「発育期の運動の影響が老齢期まで持続するか」:実験動物は生後8週齢のFischer344系雄ラットを用いた.持久走トレーニング群+加齢群,瞬発的トレーニング+加齢群,54週齢コントロール群の3群を設けた.「発育期の運動-老齢期の運動再開」と「老齢期からの運動開始」との比較:実験動物は生後8週齢のFischer344系雄ラットを用いた.54週齢からのトレーニングは自発走運動とした.持久走トレーニング群+加齢トレーニング群,瞬発的トレーニング+加齢トレーニング群群の2群に分けた.筋の機能的特性:トレーニングおよび飼育終了後に,筋の発揮張力特性を測定した.被験筋はひらめ筋と長指伸筋とした.坐骨神経を介した極大電気刺激による筋の間接強縮張力と筋への直接電気刺激による発揮張力を測定し,直接刺激張力に対する間接刺激張力の比率を求めた.これにより神経支配率を推定する.神経筋接合部の形態観察:光学顕微鏡下にてNMJの形態観察を行う.筋摘出後,クリオスタット(Leica社製CM1550)内で50μmの筋縦断切片を作成する.切片にコリンエステラーゼ染色(運動終板染色),銀染色(神経染色)を行った.「発育期トレーニング+老齢期まで通常飼育群」,「発育期トレーニング+老齢期からトレーニング群」,「老齢期からのトレーニング群」のトレーニングを行った.トレーニング終了後,筋発揮張力の測定を行った.トレーニング期間が長かったため,組織化学分析が遅れているトレーニングプロトコールが定まったため,次年度以降のトレーニングは予定通りに進むことが期待できる.特に研究計画の変更はない.今年度は発育期の運動が骨格筋に及ぼす影響を調べる.実験は発育期ラットに2種類のトレーニングを行わせる.トレーニングは持久走トレーニング,スプリントトレーニングとしmコントロールを設け,3群に分ける.被験筋は足底筋,長指伸筋,ひらめ筋とする.ラットトレーニングは6月に終了のため,その後は各分析を行い前年度までの遅れを解消する.特に組織化学分析を中心に行う予定である.学会旅費の予算申請と実費に差額が生じたため.次年度に旅費として使用予定組織化学分析が遅れているため,予定していた試薬を購入しなかった.次年度は,分析用試薬を多めに必要とするため,未使用額は生じない.
ブドウ球菌の宿主粘膜上皮細胞への付着とその付着因子の解析

ブドウ球菌(14菌種2亜種計17株)の培養細胞及び生体由来の各種細胞への付着性について検討し,以下の成果を得た.2.豚由来S.hyicusのproteinA保有株と未保有株のVero細胞への付着能を比較した.前者は後者に比べて該細胞によく付着し,またトリプシン処理によりproteinA保有株の付着能は著しく低下した. 1と2の成績から,ブドウ球菌の細胞への付着にはproteinAが1つの役割を果たしているものと考えられた.3.マウス表皮細胞にS.sciuriが極めてよく付着し,本菌がげっ歯類の皮膚に広く常在していることを考え合わせると,極めて興味深い知見で,この系はブドウ球菌の皮膚定着現象を解明するのに寄与するものと思われた.4.Vero・MDCK細胞に対して強い付着能を有するS.hyicus(鶏由来)が存在することを見出し,その付着にはproteinA以外の因子が関与している可能性が考えられた.5.コ陰性ブドウ球菌(CNS)による尿路感染の発症機構を解明する目的で, CNSの家兎膀胱粘膜上皮細胞への付着について検討した.その結果,人の尿路感染の起炎菌種の1つであるS.epidermidisが膀胱上皮細胞に高い付着性を示す興味ある事実を発見し,家兎の膀胱が人の尿路感染発症機序解析のための感染モデルとして応用できる可能性を示した.本菌の細胞付着はpH依存性で, pH7を境にしてアルカリ側では付着能は著明に促進され,酸性側では著しく悪かった.また本菌は5090°C1時間の加熱及びトリプシン処理により,付着能は著しく低下した.このことより,本菌の膀胱粘膜上皮細胞への付着には菌体表面に存在する易熱性のタンパク質が関与している可能性が示唆された.6.膀胱上皮細胞への菌付着能とマウス尿路系組織に対する病原性との間には関連性は求められなかった.ブドウ球菌(14菌種2亜種計17株)の培養細胞及び生体由来の各種細胞への付着性について検討し,以下の成果を得た.2.豚由来S.hyicusのproteinA保有株と未保有株のVero細胞への付着能を比較した.前者は後者に比べて該細胞によく付着し,またトリプシン処理によりproteinA保有株の付着能は著しく低下した. 1と2の成績から,ブドウ球菌の細胞への付着にはproteinAが1つの役割を果たしているものと考えられた.3.マウス表皮細胞にS.sciuriが極めてよく付着し,本菌がげっ歯類の皮膚に広く常在していることを考え合わせると,極めて興味深い知見で,この系はブドウ球菌の皮膚定着現象を解明するのに寄与するものと思われた.4.Vero・MDCK細胞に対して強い付着能を有するS.hyicus(鶏由来)が存在することを見出し,その付着にはproteinA以外の因子が関与している可能性が考えられた.5.コ陰性ブドウ球菌(CNS)による尿路感染の発症機構を解明する目的で, CNSの家兎膀胱粘膜上皮細胞への付着について検討した.その結果,人の尿路感染の起炎菌種の1つであるS.epidermidisが膀胱上皮細胞に高い付着性を示す興味ある事実を発見し,家兎の膀胱が人の尿路感染発症機序解析のための感染モデルとして応用できる可能性を示した.本菌の細胞付着はpH依存性で, pH7を境にしてアルカリ側では付着能は著明に促進され,酸性側では著しく悪かった.また本菌は5090°C1時間の加熱及びトリプシン処理により,付着能は著しく低下した.このことより,本菌の膀胱粘膜上皮細胞への付着には菌体表面に存在する易熱性のタンパク質が関与している可能性が示唆された.6.膀胱上皮細胞への菌付着能とマウス尿路系組織に対する病原性との間には関連性は求められなかった.ブドウ球菌は人体や動物の皮膚・粘膜面に常在している。この定着性を決めている菌側因子を解明する目的で、14菌種2亜種の計17株の培養細胞及び宿主粘膜上皮細胞への付着性について研究を行った。その成績を以下に示す。1.ProteinAを保有する菌株は未保有株に比べて、Vero・MDCK細胞.家兎の鼻・気管・膀胱粘膜上皮細胞によく付着した。このことより、ブドウ球菌の細胞への付着にはProteinAが関与していることが推察された。マウス表皮細胞に対して付着性の高かった菌種は、主にげっ歯類の皮膚に広く分布しているS.sciuriであった。しかし本菌種の鶏表皮細胞への付着性は著しく悪かった。このように、本菌種がマウス表皮細胞に選択的付着能を示したことは極めて興味深く、この知見は、今後ブドウ球菌の皮膚定着現象の解明に寄与するものと考えられる。2.コアグラーゼ陰性ブドウ球菌(CNS)は近年、人の尿路感染症の起炎菌として注目されている。CNSによる尿路感染の発症機構を解明する目的で、CNSの家兎膀胱粘膜上皮細胞への付着について検討した。その結果、人の尿路感染の起炎菌種のひとつとして注目されているS.epider-midisが膀胱上皮細胞に高い付着性を示す興味ある事実を発見し、家兎の膀胱が人の尿路感染発症機序解析のための感染モデルとして応用できる可能性を示した。

本菌種の細胞付着はPH依存性で、pH7を境にしてアルカリ側では、付着性は著明に促進され、酸性側は著しく悪いことが認められた。また本菌は5090°C1時間の加熱及びトリプシン処理により、付着能が著しく低下した。このことより、本菌の膀胱粘膜上皮細胞への付着には菌体表面に存在する易熱性のタンパク物質が関与している可能性が示唆された。昭和62年度においては、各種のブドウ球菌菌種の細胞付着性について、菌体側と宿主側の両面から追究するとともに、CNSの病原因子について検討を行う計画である。
ビベンゾノルボルネニリデンより誘導した化合物における新規な遠隔隣接基効果

1)エピスルフィルイミンの合成,構造及び反応性ビベンゾノルボルネニリデンの合成途上で得られる2種のエピスルフィドとクロラミンTをCHCl_3-CH_3CN混合溶媒中室温で反応させると対応するエピスルフィルイミンを収率良く与えた。これら化合物は、エピスルフィルイミンの最初の合成単離例である。これらエピスルフィルイミンを無溶媒下で加熱あるいは溶媒中室温で放置すると、環拡大反応が立体化学を完全に保持して進行し、1,2-チアゼチジンが得られることを明らかにした。環拡大時のレギオ選択性は、ビベンゾノルボルネニリデンのハロゲン付加やエピスルホニウム塩の異性化で観測された中間体の安定化とは異なった通常の隣接基関与の寄与によるものであり、遠隔隣接基効果によるものではないと推定される。エピスルフィルイミンの構造の詳細をX線結晶構造解析および赤外分光法で解明し、S-N結合は二重結合よりもむしろ分極した単結合の性質を有することを明らかにした。エピスルフィルイミンの窒素上が水素で置換された化合物を合成すべく脱トシル化反応を検討したが、目的とする化合物を得ることはできなかった。2)アルケンの[2+2]環化付加を利用した1,2-チアゼチジンの合成ビベンゾノルボルネニリデンとTs-N=S=0の反応がレギオ選択的に進行し,1,2-チアゼチジン1-イミドを中程度の収率で与えることを見いだした。1,2-チアゼチジン1-イミドにSmI_2を反応させると、1,2-チアゼチジンが中程度の収率で得られた。なお、本反応では窒素上のトシル基が脱離した生成物は観測されなかった。ビベンゾノルボルネニリデンとTs-N=S=0の両者の分子軌道をab initio計算の手法を用いて求めた結果、付加反応の機構は四員環遷移状態よりもむしろ段階的に二つの結合が形成される方が有利であることがわかった。syn-ビベンゾノルボルネニリデン(1)にPhSeClを反応させると,アルケンの立体化学を保持してcis付加で反応し,vic-ジクロリド(3)とジフェニルジスルフィドが生成した。Anti-ビベンゾノルボルネニリデン(2)に同様の反応を行うと,trans付加で反応が進行し,同一の(3)を与えた。当初予想していたPhSeClが付加した化合物は得られなかった。一方,(1)あるいは(2)とPhSClの反応では,PhSClが付加した生成物は得られず,(1)と(2)の異性化が観測された。これらの反応は,いずれも中間体としてオニウム塩の存在を強く示唆するものである。これら結果および以前に報告したハロゲン付加の結果を受け,次にスルホニウム塩の単離と性質について検討した。syn-ビベンゾノルボルネニリデンエピスルフィド(4)とanti-エピスルフィド(5)それぞれに-20°CでMe_3OBF_4を反応させると,対応するsyn-エピスルホニウム塩(6)とanti-エピスルホニウム塩(7)がそれぞれ得られた。これら反応を室温以上の条件で行うと(4)と(5)のいずれからも(6)と(7)の1:4の混合物が得られた。これは,エピスルフィドのメチル化が進行し,まずはじめに対応するエピスルホニウム塩を与え,室温以上の温度でエピスルホニウム塩が開環しカルベニウムイオン中間体となり,中心C-C結合周りで回転し別のカルベニウムイオン中間体となり,最終的に異なった立体化学のエピスルホニウム塩が生成すると考えることができる。(6)から(7)への異性化の速度論を検討した結果,本異性化の活性化エントロピーにのみ差が確認され,(6)から(7)の異性化の方が(7)から(6)の異性化にくらべ約2倍の値を示した。このことは異性化の遷移状態が(6)の乱雑さよりも(7)のそれに近いことを示している。

2)アルケンの[2+2]環化付加を利用した1,2-チアゼチジンの合成ビベンゾノルボルネニリデンとTs-N=S=0の反応がレギオ選択的に進行し,1,2-チアゼチジン1-イミドを中程度の収率で与えることを見いだした。1,2-チアゼチジン1-イミドにSmI_2を反応させると、1,2-チアゼチジンが中程度の収率で得られた。なお、本反応では窒素上のトシル基が脱離した生成物は観測されなかった。ビベンゾノルボルネニリデンとTs-N=S=0の両者の分子軌道をab initio計算の手法を用いて求めた結果、付加反応の機構は四員環遷移状態よりもむしろ段階的に二つの結合が形成される方が有利であることがわかった。
幼若血小板分画検査による動脈硬化増悪の評価

動脈硬化は脳梗塞・心筋梗塞など様々な疾患のもとになる重大な病態です。動脈硬化の病変部では血小板は凝集し消費されることが考えられるため、血小板数は少し下がると考えられますが、その減少はわずかであり病態識別には使えません。本研究では動脈硬化により、幼若血小板分画(血小板産生の指標)が高値傾向を示すことを明らかにすることで、動脈硬化の存在・増悪を予見するための指標となることを立証します。
銀河の星間ガス循環の大域的構造の研究

南米チリの標高5640mに設置したminiTAO1m望遠鏡とその近赤外線観測装置ANIRを用い、通常地上観測はほとんど不可能な水素輝線Paα(1.87μm)で我々天の川銀河及び系外銀河41天体の星形成領域の観測を行った。この観測により、分子ガス量と星形成率の関係にある分散の原因を明らかにするとともに、銀河の爆発的星形成活動に従来知られていない活動モードがある可能性を示し、銀河の形成と進化について新たな知見を得ることができた。本研究は水素輝線Paα(1.87μm)およびPaβ(1.28μm)を用いて、我々の天の川銀河および系外銀河の星形成領域の観測を行い、宇宙におけるガス循環の詳細を明らかにすることで銀河の起源と進化に迫るものである。世界最高高度に設置した口径1mの赤外線望遠鏡(miniTAOを用いることによってこれまで地球大気に阻まれて観測が難しかったPaα輝線も観測が可能となり、質的に新しいデータが取得できる。研究初年度である本年度は望遠鏡遠隔制御システムの整備を行った。これは観測の人的・経済的負担を軽減し、また観測時間・効率を向上させるために必須のものである。現地への通信機器インストールや通信試験の結果、山頂望遠鏡群と山麓を数Mbpsの無線ランシステムで結ぶことに成功した。これは遠隔制御には十分な速度である。併せて天候急変や停電などのトラブルに対応するための機器整備も進めた。これらにより山麓からの観測制御の準備をおおよそ完了することができた。初めての遠隔制御のテスト観測は2011年5月に予定されている。これら整備と並行しながら初期の科学観測も推進し、天の川銀河中心領域および系外銀河26天体についてデータを取得した。得られた成果は日本天文学会2011年春季年会で発表した。解析手法についても検討を進め、データ制約のためのツールの整備も行った。本年度の研究によって星形成領域の系統的な観測を行う土台は完成したので、来年度以降効率的な観測研究が進められるものと考えている。世界最高高度に設置した口径1mの赤外線望遠鏡(miniTAO)を用いることによってこれまで地球大気に阻まれて観測が難しかったPaα輝線の観測を可能とし、質的に新しいデータが取得できる。本年度は、前年度に整備した無線ランシステムを用い、山麓からの遠隔観測の実用化を行った。結果、一晩あたりの観測時間を7時間から11時間以上に飛躍的に増大させることに成功した。観測としては我々の天の川銀河面のサーベイではGLIMPSE領域から重点的に観測を進めており、また系外銀河では38個の高光度赤外線銀河の星形成領域の観測を終えている。これはPaα/β輝線のような埋もれた星形成活動を調べた観測研究の中でも既に最大級の捜天観測であり、星形成活動の詳細を知る上で重要なデータベースとなっている。このデータの解釈も進んでおり、系外銀河における大規模な星形成活動には2つのモードがあることが明らかとなってきた。得られた成果は日本天文学会(2011年度内に5本)に加え、国際研究会でも発表されている。また修士論文の形でもまとめられている。本年度は5月及び10月に2度にわたって2ヶ月の観測ランを行った。前年度3月に発生したチリ・アタカマでの大雨と嵐に伴い、山頂で大規模な落雷が発生してその修理に時間を要したために、観測時間は当初予定していた半分以下にとどまった。しかし、新たに水素Paα輝線画像を取得した近傍のスターバースト銀河についてPaβ輝線画像の取得に成功した。また、過去3年間にわたって取得されたデータ解析を進め、細かい大気の吸収線が大量にあるため取り扱いが難しい、地上からのPaα狭帯域画像を正確にキャリブレーションする手法を確立した。更にこれを用いて解析したPaαデータにより、銀河スケールでのガスー星循環へ迫る様々な知見が得られた。例えば、ガスと星形成の関係を表すKennicutt-Schmidt(KS)則は星形成領域の年齢に依存している可能性が高いことを初めて示し、KS則で知られていた分散の起源の有力な候補であるとの結論を得た。また、銀河のバルジの星分布と星形成領域の分布から、バルジ中心でもガス流入による活発な星形成が継続して起きていることを明らかにし、現在まだよく分かっていないバルジ形成への重要な示唆を得た。

これら成果は、現時点で3本の投稿論文にまとめられて出版されており、他にも1本が投稿中、複数の論文が投稿準備中である。また国際研究会などで発表(2012年度内に6本)されている。以上のように、本研究により、特にPaα輝線を用いて銀河スケールでのガスー星変換に関する様々な問題にアプローチし、その諸端を明らかにすることに成功した。観測研究のベースとなる遠隔制御および観測・解析システムは研究初年度に完成しており、現在は捜査観測を順次遂行している段階にある。2011年度春の異常気象で観測夜が大幅に削られてしまったが、観測領域を既存データベースと比較し効率化することで遅れを取り戻しつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに行なってきた天の川銀河面サーベイの結果より、無バイアスサーベイを行うよりも中間赤外線によるGLIMPSEサーベイで同定された赤外線源周囲をみることで効率的なHII領域の同定が行えることが明らかになってきた。そこで、今後の観測はGLIMPSE領域周囲を重点的に観測して銀河面のダストに隠されたHII領域を同定する。また、これまでに得られた高光度赤外線銀河のPaα撮像データから、系外銀河の星形成活動には2つのモードがあることが明らかになってきている。今後は観測領域や観測天体を増やすとともに、Paβ輝線による観測を積極的に進めて輝線比よりダスト吸収の補正を行って、この2つのモードの存在をより確実にしてゆくとともに、その成因は何かを明らかにしていく予定である24年度が最終年度であるため、記入しない。
産休・育休からの復職者のための人事評価制度の研究

2018年度は各内容について、以下のように実施した。●学会報告(2018年7月1日、九州産業大学、日本労務学会、「産休・育休からの復職者の人事評価制度に関する2つの問題」●ワークショップ実施実績(2018年6月3日京都ウィメンズベース、第3回育児休業取得後復職者のための評価ワークショップ、2019年2月21日松江市市民活動センター、第4回ワークショップしまね働く女性きらめき応援塾)●ヒアリング調査(2018年9月14日三重県男女共同参画センター、10月29日新潟市男女共同参画推進センター、11月12日静岡県男女共同参画センター、2019年1月11日滋賀県経済産業協会・滋賀労働局、1月25日滋賀県商工観光労働部、1月31日株式会社wiwiw、2月26日近畿健康管理センター)産休育休からの復職者の人事評価に関する研究は、2017年度に日本労務学会全国大会(月日)にて「産休・育休からの復職者の人事評価制度に関する2つの問題」として報告をした。現在、この報告内容は、日本労務学会誌に投稿中である。産休育休からの復職者を対象としたワークショップを、上記5のように実施した。島根県でのワークショップは、復職者の上司や企業の人事管理担当者を対象とした新たなものであった。また、新たな研究アプローチとして、復職者の人事評価に関する判例分析を行った。これは、2019年度第49回日本労務学会で報告予定である。その他にも、個別企業を訪問し、ヒアリング調査を実施した。●学会報告予定第49回日本労務学会全国大会(6月28日30日於法政大学)自由論題報告にて「産休・育休からの復職者の人事評価に関する研究復職者の人事評価の法学的側面と経営学的側面」を報告予定である。●今年度のワークショップ実施計画6月15日甲南大学公開講座第2回「産休・育休からの復職後の働き方」の実施。10月から11月の間甲南大学BI研究所主催公開講座にて「復職者のための人事評価ワークショップ」を東京にて実施予定。12月14日三重県男女共同参画センターフレンテみえにてワークショップ「育休後のわたしらしい働き方」を実施。大手企業の復職者の人事制度の改革は取り組みが進んでいる。それらの現状を知るために、先進的な取り組みを行っている企業のヒアリング調査を実施する予定である。全国でのワークショップ開催にあたっては、各県や地域の担当部署(男女共同参画センターや女性活躍推進部署等)との連携が必要である。初年度となる2018年は、これらの部署へのアプローチが遅れたため、年間計画が既に決まっているところが大半で我々のワークショップの開催ができなかった。2018年度に各県や地域を訪問し、2019年度以降の年間計画でワークショップの実施を依頼した。そのため2019年から2020年にかけてのワークショップの実施が中心となる。2019年度も引き続き全国でのワークショップ開催の依頼をする計画である。
プログラミング学習を核として展開する課題解決型学習モデルの構築

1.研究目的本研究では,デジタルの特性についてより深く理解するために,プログラミング学習に注目をする。習得するプログラミングの力を他の教科内容とも関連させることで,生徒の思考力・判断力・表現力が高まることを検証する。また,単にプログラミング技術を知るだけでなく,主体的に課題を解決するための手段として,生徒が実際に使用できるような教材や学習指導方法の開発行う。2.研究方法技術科の授業の中で,アルゴリズムに関する学習を行い,コンピュータを用いてのプログラミング学習を行った。その後数学科,音楽科と連携をし,各教科の学習活動の中にプログラミングを導入し実践を行った。3.研究成果技術科でのアルゴリズムの学習では,ものごとの手順や処理方法について身近な例をもとに学習を行った。コンピュータやプログラミングのみならず,様々な学習活動や生活の中に生かすことができる力を身に付けさせることができた。数学科との連携では,多角形の角度を求める公式をプログラミングを用いて表現することで,自分の手では書ききることが難しい多角形も確認することができた。コンピュータに指示を出すのは人間であるが,しっかりと指示さえだせれば作業は間違うことなく正確にこなしてくれることを実感させることができた。音楽科との関連では,音楽の授業の中で歌った曲の楽譜を用いて,プログラミングで演奏を行った。楽譜の構成とプログラミング処理との共通点を考えさせながら学習を進めた。今回の実践で,プログラミング学習を行うことで,コンピュータの情報処理について学ぶことができるだけでなく,生活との関連,様々な教科との関連を図ることができた。また,各教科の学習効果や学習を行う上での意欲の向上にもつながることを,年度末のアンケート結果から知ることができた。
英語圏における伝承バラッドの研究-録音文化としての展開

バラッドと呼ばれる英語圏の物語歌は、ローカルな口頭伝承が廃れる一方で、録音文化に浸透することで新たな伝承ルートを獲得しつつある。この研究では、20タイトルのバラッドについて2001年以降の録音をできる限り収集し、歌詞と旋律の傾向を調べた。録音文化に独特なのは、広く支持された演奏が現れるとそれが一種の手本となって伝えられることである。それは地域を越えて伝承されるが、録音文化内部で細分化された音楽ジャンル(たとえばエレクトリック・フォーク、カントリー、ロック)を越えることは容易ではないようだ。英語圏で伝承される物語歌バラッドは、口頭文化から録音文化へ移行しつつあり、その過程で、録音が新たな伝承の源となっている。本研究は、録音文化におけるバラッドの歌詞と旋律が、どのような形に収斂または拡散する傾向にあるのかを明らかにするものである。本研究全体の計画は、チャイルド・バラッド(全305曲)から、演奏頻度の高い20タイトルを対象曲として選定→それぞれについて録音資料を収集、録音リストを作成→各タイトルのそれぞれの演奏ヴァリアントについて、歌詞と音楽の傾向を調査→録音版が新たな伝承を生む現状を踏まえ、録音版と口頭伝承版の接続可能性について考察、提言、という流れになっている。22年度末までに、対象曲の選定、20タイトルの録音資料の収集とリストの作成、ヴァリアントの多い6タイトルについて歌詞と旋律の分析を行った。歌詞と旋律の分析を通じて、録音文化の特徴として以下のことが明らかになった。(1)バラッドはさまざまなジャンルに分化して発展したが、さらにジャンル同士の接触がカテゴリーの細分化や同化を促した。(2)録音文化においては、ある特定の演奏が正典化される傾向がある→それにより、地域やジャンルを越えた伝達がますます盛んになる。(3)歌詞表現のみならず、音楽上の工夫によって意味上のまとまりを強化する傾向があり、整合性のとれた説明的な語りが展開される。(4)ポピュラー音楽の様式においては、バラッド独特の反復の処理が大きな問題となる。今後は、「トラディショナル」と「ポピュラー」の接点として、ヴァージョンの同一性とパフォーマンスの差異化の関係性を掘り下げる必要がある。懐の深い「トラディショナル」概念が、いつまで、そしてどのように持ちこたえられるのか、考えていきたい。23年度末までに、対象曲の選定、20タイトルの録音資料の収集とリストの作成、ヴァリアントの多い12タイトルについて歌詞と旋律の分析を行った。1.バラッドが録音として記録されるジャンルの細分化とや同化が見られる。2.録音文化においては、ある特定の演奏が正典化される傾向がある→それにより、地域やジャンルを越えた伝達がますます盛んになる。3.音楽表現に助けられて整合性のとれた説明的な語りが展開される。4.バラッドにおいて反復の処理が課題となる。また、5.これらの録音がWEBを通じて全世界的に共有されることにより、バラッドという芸能の地域性と演奏する人のアイデンティティが曖昧になったり再構築されたりすることがわかってきた。最終年度の25年度には、残りのタイトル(ヴァリアントはそう多くない)の分析をすませ、ポピュラー化した「伝統」が録音文化を通じてどのように共有されたり差別化されたりするのかを考えていきたい。英語圏で伝承されるバラッドと呼ばれる物語歌は、ローカルな口頭伝承が廃れる一方で、録音文化に浸透することで新たな伝承ルートを獲得しつつある。この研究では、20タイトルのバラッドについて2001年以降の録音をできる限り収集し、歌詞と旋律の傾向を調査した。その結果、多様化する21世紀のバラッド演奏について次のような点が明らかになった。1バラッドは、フォーク、ロック、カントリーなど、ポピュラー音楽のさまざまなジャンルに居場所を見つけて発展し、さらにジャンルどうしの接触がカテゴリーの細分化や同化を促した。2録音が仲介する世界規模の伝承環境においては、著名な演奏者が録音したある特定のチューンがスタンダードとなり、伝承される。その際、3曲の出自を「トラディショナル」と記すのは、歌い継ぐ者にとって正当なエクスキューズとなるだけでなく、自由な表現を保障する積極的な意味をもつ。

4それぞれの録音は属するジャンルの特徴を共有しているが、5形式固有の問題(多くの連の反復をいかに処理するか)が、多様な演奏を生む契機となっている。ダイナミクスや拍、テンポの微妙な変化に無関心であるポピュラー音楽の様式は、口承の流動かつ自由な歌唱にははなはだ不向きなため、6連ごとに旋律線以外のアレンジを変えていくか、歌詞のない部分のつくりを工夫することで変化をつける。7歌詞の内容をふまえて間奏を入れることで、語りの構成を強化する、といった工夫をしている。無駄を省き、わかりやすさを優先する語りの試みが、音楽の助けを得ていっそう効果的に実現されている。録音文化において様式が多様化したバラッド演奏は、現状では、ポピュラー音楽の各ジャンルによる弁別が可能である。しかし、インターネット動画や音楽配信システムの発達に伴い、同名曲の比較が格段に容易になった現在では、ジャンルを越えて、ますます差異化の必要性に迫られるであろう。半年に1回発表の場を設け、それを目標にある程度ペースを作ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究対象の収集はほぼ終わっており、分析のための項目とフォーマットも定めているので、残りの分析はほぼ機械的に行うことができる。研究計画を変更する必要性はいまのところないが、今後データのより効率的な保存と共有の方法を検討する必要があるかもしれない。今年度は口頭発表を中心に成果発表を行ったので、来年度は9月のシンポジウムをステップとして論文をまとめることを目標とする。
企業の製品市場境界認識に関する実証研究

本研究では、各企業に固有の資源によって、それぞれの市場観、すなわちどのような範囲で製品市場境界を認識しているかが異なるという側面に焦点を置き、両者の関係を明らかにすることを目的としている。理論的検討、及び方法論的検討として、マーケティング研究および戦略論における幅広いレビューを行い、個別企業に関する経験的研究を実施した。その成果は、国内外の学会で報告を行い、査読付雑誌への投稿を行った。本研究は、各企業に固有の資源によって、それぞれの市場観、すなわちどのような範囲で製品市場境界を認識しているか、が異なるという側面に焦点を置き、両者の関係を実証的に明らかにすることを目的としている。一年目の平成21年度は、既存研究の(a)理論的検討及び(b)方法論的検討を通じて、次年度の経験的調査のためのモデル・方法の精緻化を行った。(a)の理論的検討では、製品市場境界に関する文献、ならびにRVBを中心とした企業の固有の資源に着目するアプローチと、組織の認識メカニズムを明らかにしようとするアプローチについての文献のレビューを中心に、既存研究の検討を行った。特に企業の市場環境認識に関する研究としては、組織の主体的環境選択・意味創出に側面に焦点を当てた、戦略論や組織論の分野の既存理論(e. g., Child 1972;Brown 1978;加護野1981, 1988;榊原1986;Weick 1979, 1995;Smircich and Stubbart 1985)に加え、近年マーケティング研究の領域で、活発に議論がなされている「市場志向」の研究についても検討した(e. g., Day 1994, Deshpande, Farley and Webster 1993, Kohliand Jaworski 1990, Jaworski and Kohli 1996, Narver and Slater 1990, Slater and Narver 1995)。市場志向では、潜在的ニーズを含めた顧客ニーズや競合の動向を含んだ、より広い意味での市場環境について、組織がどのように理解し継続的に学習を行うのか、という問題に焦点が置かれる。こうした検討の成果は、『マーケティングジャーナル』や『日本情報経営学会誌』といった雑誌や、経営戦略学会、韓国でのICBEIT等で発表する機会を得、国内外の研究者の方々から広くコメントを頂きながら、議論を深めた。また平成21年度は、(b)市場観の捕捉のための方法論的検討も行った。実証研究の方法としては大きく、サーベイ調査とテキストマイニングという2つのアプローチを検討した。後者に関しては、特に、テキストデータを分析することの方法論的意義を明確にする目的で、社会学における言説分析のアプローチについても検討を行い、第60回日本商品学会全国大会において研究報告を行った。本研究では、各企業に固有の資源によって、それぞれの市場観、すなわちどのような範囲で製品市場境界を認識しているかが異なるという側面に焦点を置き、両者の関係を実証的に明らかにすることを目的としている。二年目の平成22年度は、前年度に行った理論的検討、及び方法論的検討を引き継いだ分析を行い、その成果報告に取り組んだ。本研究は、製品市場境界に関する企業の認識を明らかにすることを目的にしていたが、前年度の理論的及び方法論的検討を行う中で、非意図的な行為とその結果、あるいは言説を通じた構成として、市場参加者である企業の市場認識が事後的に成立するという側面の重要性に気づくに至った。そのため、平成22年度の研究においては、当初の計画通り、特定の産業・市場における、主要企業の市場認識を検討する経験的研究を実施する一方で、そうした認識が形成されるメカニズムについての理論的研究も、前年度から継続して行われた。特に、Robert Chia and Robin Holt (2009)による棲み込み(dwelling)モードと建築(building)モードの切り替えという議論を元に、どのように市場に対する認識が刷新されるかについて考察を深めた。その成果は、リスボンで開催されたEuropean Group of Organizational Studiesの26th EGOS Colloquiumで報告を行い、Chia=Holtらの研究グループと直接意見交換を行った。その後も、2012年度にヘルシンキで開催されるEGOS Colloquiumでの研究報告に向けて、メール等での議論を継続している。個別の経験的研究に関しては、海外ジャーナルJournal of International Business Researchへの掲載をはじめ、国内ジャーナル『流通研究』へも現在投稿中である。また、グアムで開催されたICBEITでも研究報告を行った。