hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒューマンスキルのカオスダイナミクスを考慮した適応型インターフェースに関する研究

本研究課題では、高齢者、身障者がパーソナルユースに使用する運動補助装置を対象に、操作や歩行動作におけるスキルダイナミクス、とりわけそこに内在するバイオ・カオスを評価し、これらの知見に基づいて人をフレンドリーにサポートする適応型インターフェースの構築を図ることを目標として、以下の成果を得た。1.ヒューマンスキルに内在するバイオ・カオスのダイナミクスの解明と応用身体動作のスキルの計測、特に二足歩行動作、発話動作を対象に、実データのカオス解析技法を発展させ、生体カオス特有の非線形性、非ホロノミック性を考慮した解析及び制御手法の開発を行った。2.インテリジェントな情報処理、視覚ニューラルシステムの構成と応用ニューラルネットワークなどのインテリジェントな情報処理において、視覚による知覚課題:動物体判別、顔認識、注意、中心視などのパルスニューロ・システムシミュレーションを行い、人工的な知覚認識のシステム構成の開発を行った。3.マンマシン・インタラクションを考慮した適応型インターフェースの構成電動車椅子を対象に人の搭乗時のダイナミクスを解析し、自在な経路計画,運動学制御により障害物を回避し,滑らかな速度履歴で移動するモデルシステムの構築を行った.さらに搭乗者と車椅子の相互作用による挙動特性を計測できる計測評価用電動車椅子を開発した。電動車椅子の操作時に生じる意図に反する現象、例えば蛇行、ハンチング振動などの現象に対する防止策の検討を行って、搭乗操作者の意図に反応するインターフェースの実現可能性を確かめた。本年度は、以下の3課題について実施し、以下の成果を得た。1.ヒューマンスキルに内在するバイオメカニカルカオスの計測評価画像計測により身体動作による動きを計測し、各種意思伝達動作(バイバイなど)におけるカオス的ダイナミクスが内在することを明らかにした。さらに発話動作をとりあげ、母音発生時のデータから、カオス特性がクリアに見出されることを示した。これらにより、個別ユーザーに適応できるインターフェース応用可能性を示した。2.バイオメカニカルカオスの動的情報処理の再構成生体のカオスを再構成するためのパルス結合型ニューラルネットワークを用いてそのカオス的同期のメカニズムを解析した。特に視覚処理に見られるダイナミックな情報表現と処理についてパルス結合型ニューラルネットワークのクラスタリング能力について数理的解析を実施した。3.動的処理を行う適応型ニューラルインターフェースの構成人の巧妙な運動様式である歩行動作について、多リンクモデルを試作し、それらの中枢神経情報処理を模擬して歩行スキルの発現を試みた。さらに電動車椅子の非線形走行特性を記述し、モデル化して人に倣った操作のインターフェースに関する資料を得た。人が日常的に操作する機器には非ホロノミック性とよばれる複雑な挙動を示すものが多く、また人の動作そのものもカオス性を持つことから、いわばカオスでもってカオスを制する、ということができる。このため、本研究では、カオス探索、最適化の手法についても検討を進めている。本年度の成果を以下の3つの題目について記す.1.ヒューマンスキルに内在するバイオメカニカルカオスのダイナミクスの解析評価手法の構築上腕運動におけるヒューマンスキルの計測及びその可操作度による評価を行った.これに基づき、内部モデル学習によってマニピュレータ制御へ適用し、これが人間的な動作が可能な福祉ロボットの実現にも有効であることを示した。また歩行動作を対象にして,神経・身体・環境系の相互作用による歩容生成の過程をシミュレーションと実験ロボットにより評価した。この歩容はカオティックなリミットサイクルとして生成されており,環境の変化に対する適応性があることを明らかにした.音声のインターフェース利用を目的として,複数話者を対象に連続音成中の音素におけるカオス性の存在解析を行った.最大Lyapunov指数を指標とした評価を行った結果,各母音,性別に応じた特有の値の偏りを持つことが判明した.2.バイオメカニカルカオスの動的情報処理様式のニューラルシステムでの再構成技法の構築第一次視覚野の神経情報処理のモデルであるパルス結合型ニューラルネットを対象に、その力学系を解析し,神経細胞による情報処理の根幹を成す同期集団形成における機構を明らかにした.また、パルス結合型ニューラルネットを用いて人工視覚システムを構築し、動物体の方向弁別、移動標識の認識への応用を図った。これらのシステムはロボットビジョンへの応用が期待できる。3.パーソナルユーザーにあった情報処理様式を有する適応型インターフェースの構築

電動車椅子の非ホロノミック系としての動的挙動解析を行った.経路計画,運動学制御,動力学制御を統合的に扱い,障害物を回避し,滑らかな速度履歴で移動する制御則の構築を行った.さらに搭乗者と車椅子の相互作用による挙動特性の計測システム化,搭乗者の筋電位信号の制御への利用方策、身体特性の変化に対する適応制御の検討を進めた。本年度は、以下の3課題について実施し、以下の成果を得た。1.ヒューマンスキルに内在するバイオ・カオスのダイナミクスの解明・応用平成14年度は、人間の受動型リンク歩行形式を取上げ、エネルギー授受バランスの取れた効率的な歩行実現に、カオス的な歩行が内在することを明らかにした。このカオス的歩行は、適切なタイミングの制御で安定歩行に復帰できることも明らかにした。発話時のカオス性に関しては、リカレンスプロット分析が非定常過程においても有力な定量的評価手法になることを示した。2.インテリジェントな情報処理、視覚ニューラルシステムの構成平成14年度は、PCNNビジョンの原理に基づき、立体知覚、奥行き認識などの問題、さらに顔画像、手書き文字・自然情景からの標識などの認識問題など応用的場面での適用性を検討した。3.マンマシン・インタラクションを考慮した適応型インターフェースの構成平成14年度は,電動車椅子の操作時に生じる意図に反する現象、例えば蛇行、ハンチング振動などを計測評価車両で実際に生じることを示し、その現象の解析、防止策の検討を行った。さらに、搭乗者の筋電位信号の制御への利用、身体特性の変化に対する適応制御の検討を進め、搭乗操作者の意図に反応するインターフェースの実現性の検討を行った。
血中Ca濃度調節機能の進化的変遷:円口類と軟骨魚類に注目したカルシトニンの研究

本研究の目的は、カルシトニンによる血中カルシウム濃度調節機構の進化を解き明かすことにある。モデルとして、円口類(ヌタウナギ)と軟骨魚類(アカエイ)を用いる。本年度は、軟骨魚類アカエイから、カルシトニンcDNAをクローニングした。RT-PCRの結果、アカエイのカルシトニンは鰓後腺で顕著な発現が認められた。さらにアカエイカルシトニン抗体を作製し、競合ELISA法の系の確立を行った。合成アカエイカルシトニンペプチドによる検量線を作製した結果、その信頼度は高く、ELISAの系を確立することができた。またアカエイの胃に高カルシウム溶液を投与した結果、投与0.5時間で血中カルシウム濃度が上昇し、3時間でピークを迎えた。このようにアカエイの血中カルシウム濃度上昇をコントロールする実験系を確立することが出来た。一方、円口類のヌタウナギにおいては、ゲノム配列からもう1つのカルシトニン遺伝子を同定した。このカルシトニンをヌタウナギカルシトニン2と、最初に同定したカルシトニンをヌタウナギカルシトニン1と名付けた。カルシトニン1と2は70%のアミノ酸配列の同一性を示した。さらにこれらの合成ペプチドを作製し、ヒトカルシトニン受容体との応答性を検討した結果、カルシトニン1と2はヒトカルシトニン受容体に作用しcAMP濃度を上昇させることを明らかにした。濃度依存解析を行ったところ、サケのカルシトニンと同程度の活性を示すことを突きとめた。一方、3つのカルシトニン受容体候補を、単離し全長配列を決定した。それらの推定アミノ酸配列のモチーフを解析した結果、1つの遺伝子において細胞外領域にホルモン結合ドメインを2つもつことを確認した。この特徴は魚類のカルシトニン受容体に顕著なものであるので、ヌタウナギカルシトニンと結合すると予想される。ヌタウナギにおけるカルシトニン2の発現が確認できていないため、その解析が遅れている。偽遺伝子の可能性も否定できない。これまで、様々な組織で発現を検討したが検出できなかった。しかしながら個体数が4と少なく個体差による検出不能の可能性もあるので、さらに個体数を増やし発現を確認する。発現が認められない場合は、カルシトニン1のみを解析対象とする。アカエイにおいては、カルシウム投与実験における血中カルシウム濃度上昇とカルシトニン濃度の相関関係をELISA解析で検討する。またカルシウム上昇時に鰓、消化管、腎臓といった血中カルシウム濃度調節に重要だと考えられる組織を採取し、カルシトニン受容体の発現量の変動を解析する。ヌタウナギにおいては、カルシトニン2の発現組織を明らかにする。高カルシウム溶液の消化管投与実験を実施、血中カルシウム濃度上昇の有無を確認する。またヌタウナギカルシトニン抗体を作製し、ELISAにより、高カルシウム溶液投与における血中カルシトニン濃度の変動を検討する。

高カルシウム溶液の消化管投与実験を実施、血中カルシウム濃度上昇の有無を確認する。またヌタウナギカルシトニン抗体を作製し、ELISAにより、高カルシウム溶液投与における血中カルシトニン濃度の変動を検討する。分担者である坂本竜哉教授担当のアカエイ実験が次年度に集中するため、予算を次年度に集中させた。
放射性セシウムの牧草汚染の実態調査と畜産物への移行モデルの開発

本研究では、2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所の事故によって汚染された岩手県内の牧草地を調査し、また畜産物への移行を予測するモデルを開発することを目的とした。牧草中の放射性セシウム濃度は2012年6月が最も高く,1000 Bq/kgを超える値が検出されたが,2014年には許容値である100 Bq/kgを下回った。また,肥育牛モデルによるシミュレーションの結果、100 Bq/kg以下の粗飼料を給与しても牛肉中や糞尿中の放射性セシウム濃度はかなり低く予測された。本年度は,第1に,福島第1原子力発電所の事故から3年目を迎えたこともあるので,わが国におけるウシと放射性セシウムの関係を調べた研究報告を網羅的に調べ,モデルに重要と思われる研究を集めた。第2に,牧草地における放射性セシウム動態モデルについて検討した。このモデルはシステムダイナミックスに基づいており,レベルとしては,土壌中の放射性セシウム量(Bq m-2)を取り上げた。牧草への放射性セシウム移行に影響する要因としては,放射性セシウム沈着量,土壌中の粘土含量,有機物含量,交換性カリ含量, pH,土壌溶液中アンモニウム含量を取り上げた。牧草への放射性セシウム移行量(Bq m-2)は,土壌溶液中放射性セシウム濃度(Bq dm-3)と濃縮係数(CF,dm3 kg-1)および収量(kg m-2)の積で求めることとした。土壌溶液中放射性セシウム濃度とCFは,Absalom et al.(2001)のモデル中の式を用いた。ディスク耕などによる撹拌は粘土への吸着速度(D)が高まることとした。表土除去や反転耕などの除染は,循環系から放射性セシウムが除かれるとした。放射性セシウムの半減期は30.17年とした。モデル作成には,Vensim PLE Version 6.0b(Ventana Systems Inc.)を用いた。さらに,このモデルとは別に,より適応範囲の広い汎用モデルの開発も行っている。また,これまでのシステムアプローチを用いてウシ生産における放射性セシウムの蓄積量や排出量を予測した研究を概観し,解説論文として,日本畜産学会報に投稿した。第1に岩手県内にある比較的線量の高い牧草地において、地表面空間放射線量率の分布と動態を調査した。2011年度と比べて2012年度の空間放射線量率は、放射性セシウムの自然壊変による減衰予測値よりさらに2割近く低下しており、その理由として降雨時の流亡や土壌下層への垂直移動が考えられた。また、走行サーベイおよび歩行サーベイによる牧草地空間放射線量率の簡易推定法の検討も行った。第2に牧草地における土壌から牧草への放射性セシウムの移行係数を推定した。その結果、放射性セシウム濃度はイネ科牧草で7001838Bq/kg FW、マメ科牧草で195638Bq/kg FWであった。また、移行係数は前者で0.471.23、後者で0.130.43であった。第3に、土壌、牧草、家畜の放射性セシウムに関する国内外の研究成果を検索し、特に東京電力福島第一原子力発電所の事故で飛散した放射性セシウムの牧草や家畜への影響に関する研究報告の探索とそのデータ収集を実施した。代表者の廣岡は、11月17日に事務局をしている畜産システム研究会において、「畜産物放射能汚染の実態と低減化を考える」というシンポジウムを企画し、最初の解題を報告した。本研究の目的は、牧草地の土壌および植物体中の放射性セシウムの分布を調査し、分布パターンのモデル化を行うとともに、放射性セシウムの畜産物中濃度と糞尿による排泄量を予測するモデルを開発し、畜産物や堆肥の暫定基準値以下にコントロールするための方策の可能性を検討することであった。放牧草地における放射性セシウム動態モデルでは半減期の長い137Csのみを扱い、レベルとしては、土壌未吸着137Cs量、土壌吸着137Cs量、植生中137Cs量、リター中137Cs量、放牧牛中137Cs量、糞中137Cs量および尿中137Cs量の7つを取り上げた。土壌未吸着137Csから土壌吸着137Csへの移行に影響する要因としては、RIP(radiocesium interception potential、mol kg-1)を取り上げ、土壌に吸着した137Csと土壌溶液中の137Csとの分配係数と、土壌中交換性カリ含量から求めた。ウシのモデルでは、肥育期間に粗飼料の許容値の100Bq/kgの放射性セシウム汚染飼料が連続的に給与されたと仮定し、牛肉中の放射性セシウム濃度と生涯の累積

放射性セシウム排泄量を予測した。移行係数として0.0385と食品の安全確保の観点から想定された上限値0.096を採用した。いずれのケースも牛肉の制限値の100Bq/kgを大きく下回るものであったが、増体量を増やして肥育期間を短縮してもその効果は小さく、牛肉中の放射性セシウム濃度はわずかであるが増加する傾向が認められた。一方、累積放射性セシウム排泄量は、移行係数0.0385、出荷体重700kgで1日当たり約480Bqとなるが、肥育期間を短縮させることで約18%減少させられることが示唆された。畜産学・獣医学放射性セシウムの土壌、牧草、家畜の循環をモデル化することに成功した。このモデルは応用範囲が広く、様々な生産形態(肉牛繁殖、肉牛肥育、酪農など)にも応用可能である。また、学会報告を積極的に行い、高い評価を得ている。(理由)放射性セシウムの降下による線量の比較的高い牧草地の特定するとともに、その牧草地での地表面空間放射線量率を測定し、あわせて牧草中放射性セシウム濃度や土壌から牧草への移行係数を推定することができた。また、多くの学会で発表し、関連する研究会へ参加した。今後は、実際にシミュレーションを行い、土壌の放射性セシウムの汚染度によって牧草や家畜体への蓄積がどうなるかを調べる予定である。さらに、牛肉や牛乳中の放射性セシウムの濃度を低下させるためのさまざまな方策の事前検討を本モデルを用いて行いたい。次年度は、これまで収集したデータや情報をもとに、土壌、牧草、家畜の間の放射性セシウム移行と蓄積を予測するモデルを開発する予定である。対象としては、酪農と肉牛生産を想定してモデル化を行い、さまざまな除染や草地管理・飼養管理を仮定したときの放射性セシウムの移行と蓄積、糞尿として牧草地への還元量を予測し、問題解決の方法を探ることを考えている。当初、研究フィールドに予定していた場所が、利用困難になり、モデル評価のための実データの収集が次年度になった。また、投稿論文などの執筆が遅れたため、次年度に英文校正やページチャージに使用したい。英文校正とページチャージおよび成果報告書の作成。汚染飼料の給与停止および牧草地の除染対策により、当初想定していた給与飼料および畜産物の放射性セシウム動態調査が困難になった。次年度は、新たな調査地について検討するとともに、国内外の研究成果などモデル化に必要なデータを収集する。
細胞の集団的振る舞いに着目した奇形・形態異常の惹起メカニズム

本研究では、脊椎骨の癒合を奇形発生のモデル系として、脊椎骨の原基である体節の細胞の集団的振る舞いに着目することで奇形・形態異常が惹起されるメカニズムの解明を試みる。それぞれの体節は遺伝子発現の特徴から前側と後側のコンパートメントに明確に分かれることが知られている。前側のコンパートメントが、ひとつ前の体節の後側のコンパートメントと合わさることによってひとつ脊椎骨ができる。したがって前後のコンパートメントの境界は2つの脊椎骨の間に相当するので、前側と後側の細胞が入り混じっていると、細胞塊どうしの分離が不完全になり、脊椎骨の癒合が生じると予想される。これを作業仮説として研究を進める。
非剛体変形画像照合に関する研究-不変特徴抽出を中心に

研究目的:一般に、非剛体変形画像照合は、最適な変換パラメータを求めて、二枚の画像をマッチングする手法と、画像の不変特徴を利用する照合の二種類に分けられる。平成20年度では、前者の類似度尺度、探索戦略技術に注目した。研究方法:非剛体変形画像照合問題に関して、最先端の研究動向、現在使われている手法と技術を調査し、論文誌・国際会議で発表されている論文をサーベイしながら、類似度尺度、探索戦略技術に注目して、ヒルベルト走査を利用したアルゴリズムを検討した。研究成果:平成20年度の研究は計画通り推進した。今年度の具体的な研究成果は以下のものがある:(1)一般的な問題の点パターンマッチングにおいて、楕円フィテングとヒルベルト走査を利用した二段階探索を提案した。関連論文がIEICE雑誌に採用された。(2)マルチモーダル画像の位置合わせにおける類似度尺度について、画像と地図のエッジに基づくコードを生成し,コードの相互情報量を位置合わせのための類似度尺度を提案した。関連論文がIIEEJ雑誌に採用された。(3)その以外では、画像照合の問題において、照明の不良条件に対応できるコントラスト強調アルゴリズムと評価基準を提案した。研究意義など:本研究は画像照合における効率的かつロバストかつアルゴリズムを提案した。従来手法と比べ,精度を向上することにかかわらず,処理速度も速くになることを示した。画像処理とコンピュータビジョンの分野において、大きな意義があり、研究の新たな傾向を示すと言えるだろう。研究目的:現在、多くの研究者は非剛体変形画像における照合研究に注目している。申請者はその中で、非剛体変形画像間で不変特徴を抽出する手法が重要な課題との認識した。この認識を踏まえ、物理学、幾何、計算数学などの視点から研究をおこない、問題解決を図ることを目標とする。研究方法:非剛体変形画像照合問題に関して、最先端の研究動向、現在使われている手法と技術を調査し、論文誌・国際会議で発表されている論文をサーベイしながら、変形の持つ性質に注目して、数学と物理モデル化できるかどうかを調べた。数学モデル化できない変形画像に対して、主観特徴が抽出できるかを検討しました。また、数学モデルの組み合わせにより、新しいモデルの構築も検討した。研究成果:平成19年度の研究は計画通り推進した。今年度の具体的な研究成果は以下のものがある:画像検索に利用する画像不変特徴領域抽出において、物理の加速運動と領域生長を利用し、画像変形に不変な特徴領域を抽出できる新しいフレームワークを提案した。これフレームワークを利用して類似画像検索にも応用し、高い正解率が得られた。地図と衛星画像の多様性画像照合に関して、エッジの基づいたコードを提案し、多様性画像の表現上の差異に有効できることを確認できた。その以外では、画像照合の問題において、照明の不良条件に対応できるコントラスト強調、画像検索の形状検索問題に関して、従来手法を改良し、新しい手法を提案した。関連論文が一連の国際会議に採用された。
小型温湿度データロガーを用いた実験動物輸送時の安価で簡便な温湿度記録法の検討

【目的】食品管理用の小型デジタル温湿度記録装置「ハイグロクロン」(Dallas Maxim USA)を用いて輸送中の実験動物をとりまく微環境温湿度の経時的変化を測定記録し、実験動物輸送時の連続的な温湿度環境を把握するための温湿度モニタリングシステムとしての有用性を検証する。【方法】小型データロガー「ハイグロクロン」を用いて、実験動物輸送車両外部、空調車両内部、動物輸送箱内部の温湿度を測定記録する。動物輸送は熊本県植木町から宮崎県清武町まで約220kmで、所要時間約6時間である。この間、車内温度は、冬季18°C、夏季20°Cに設定し、測定間隔は5分とした。【結果】測定は19年8月22日、29日(夏季)及び12月5日、19日、20年2月27目(冬季)に行った。1.記録された夏季、冬季の平均車外温度は30.7±4.4及び8.7±4.7、車内温度は18±1.3°C及び17.4±1.8°C、輸送箱内温度は21.1±0.8°C及び18±1.1°Cであった。2.車外湿度は71.1±5.8及び61.2±8.0、車内湿度は64.3±7.46%及び61.3±5.77%、輸送箱内湿度は72.7±1.8%及び74.8±1.9%であった。【考察】本装置により、車内温度は夏季・冬季ともに車外温度に大きく影響されず、輸送箱内温度も設定温度付近で安定していることが示された。一方、湿度データを図示すると、夏季の車内湿度は5分間隔で高低のある波形を示し、冬季は車外湿度の波形に沿った緩やかな波形を示すことが確認された。輸送車はエアコン空調で具体的な湿度制御はなされておらず、車内の湿度が車外湿度に影響されていると思われた。しかし輸送箱内湿度は車外湿度の影響をあまり受けず、車外湿度より若干高めに、比較的安定に推移していた。これは箱内空間の湿度が収容動物に大きな影響を受けていたと考えられ、輸送箱あたりの収容動物数、輸送時間により湿度環境が悪化する可能性が示唆された。以上より本装置は実験動物輸送時の温湿度モニタリングシステムとして有効に活用できることが判った。
降下火砕物噴火及び火砕流噴火における弾道堆積物の到達範囲の推定

火山噴火の際、火口近傍に火口から直接多量に放出される弾道堆積物は質量が大きいことから破壊的な災害をもたらすと考えられる。弾道堆積物の到達範囲の推定は、噴出物に含まれる外来岩片の最大3個の平均粒径の水平変化により求められると考えられていたが、測定方法の確立が不十分であった。そこで堆積物の露出の良い大隅降下軽石堆積物および二上山ドンズルボ-火砕流堆積物について野外調査、文献資料に基づいて測定方法の検討を行い,弾道堆積物の到達範囲の推定の測定方法を確立を試みた。火砕物についての測定方法は、国内、国外で大きく異なる。国内では1m^2内での最大10個の平均粒径を測定する方法(手法1)が多く、それに対し、国外では露頭内における最大3個を測定する方法(手法2)が多い。そこで上記の大隅降下軽石と二上山ドンズルボ-火砕流について、野外において手法1、2のそれぞれの方法で岩片の粒径測定を行ない、両者を比較した。その結果、手法1は粒径の水平変化を示すデ-タの精度としては優れていたが、弾道性堆積物の到達範囲を示すと考えられている水平変化の変曲点自体は存在が認められるものの読み取りは困難で、弾道堆積物の到達範囲を推定する方法としては不適切であることがわかった。一方、手法2は、デ-タはばらつくものの変曲点の読み取りは容易で、精度良く変曲点を求めることが出来た。また、手法1で1m^2と露頭の大きさを定めたのは、日本のような植生下では大露頭が少ないためであり、国内のみならず国外も含めて比較しようとする際にはこの条件は適切でない。逆に、手法2は個々のデ-タの精度は測定個数が少ないために、植生や露頭の出現頻度などの条件に左右される確率が低くデ-タのグロ-バルな比較には都合がよい。従って、火砕噴火における弾道堆積物の到達範囲を測定する方法としは、露頭内最大3個の岩片の平均粒径を測定する方法が最適であるとの結論を得た。
インターネットを活用した留学生に対する遠隔地教育の研究

この構想のもとでの一番大きな目標は、三次元多ユーザチャット仮想環境という最新の技術がインターネット上の遠隔教育の中でどのように日本語を配信していけるかを、海外の学習者の日本語学習への動機付けを渡日前に高めることができるかどうかを見ることによって考察することであった。本研究の第一期は1999年11月から2000年3月までで、この間に三次元多ユーザチャット仮想環境が仮想名古屋大学キャンパスという喩えに基づいて作られた。海外の大学数校を訪問することで学習者と教師のニーズの調査を行い、オーストラリアのメルボルン大学とイギリスのマンチェスター大学を本研究の共同研究校として選んだ。これは、これら二校が日本に送る学生のトレーニングをしなければならないという事情を抱えているとともに、十分な技術的なインフラ、特にインターネットへの高度な接続環境、日本語フォントを扱えるコンピュータ環境を持っていたことによる。本研究の第二期は2000年4月から2001年10月までで、この時期、メルボルンとマンチェスターでJEWELSが実行に移された。この二校で日本語を学ぶ学生達が日本にいる母国語話者(名古屋大学、南山大学の学生、東京、大阪から参加したボランティア)と三次元多ユーザ仮想環境を用いてリアルタイムでチャットを行った。JEWELSを使用した経験、渡日前の外国語としての日本語学習に対する動機付けについて、参加学生からデータを収集した。1.米社Active Worldsの3次元チャットシステムを用い、インターネットを利用した日本語教育用CALL(Computer Aided Language Learning)システムを開発した。このシステムでは、国内外の留学生がインターネットを介して、リアルタイムで日本語の先生、日本人学生や他の学習者と日本語による文字チャット、音声チャット、WWWでの日本語の練習が行なえる。2.第1段階としては、「仮想名古屋大学」の3次元仮想現実空間を構築し、名古屋大学留学生センターに設置されているWindowsNTのサーバにインストールし、運営している。3.このシステムを利用する日本人ユーザー(先生、学生)に対するワークショップ(システムの使い方、日本語学習活動など)を行った。4.平成12年2月に、オーストラリア、シンガポール、イギリスへ渡って、日本語教育を行っている計10大学を訪問し、インターネットを利用した留学生の遠隔教育に対するニース調査を実施するとともに、Active Worlds3次元仮想現実空間のクライアントソフトをインストールし、日本にいるユーザーとの運営テストを行って、システムの信頼性を確認した。5.調査のデータを基に、このシステムを実施するための開発モデルを作成した。このモデルは、4段階(理想モデル、開発モデル、実施モデル、評価モデル)からなっている。6.来年度からこの3次元仮想現実空間システムを海外の大学と試験的に運営し、その中での日本語学習用の教材を開発し、遠隔教育による日本語学習に対する研究を行う。2000年8月から11月にかけて、昨年度に作成した「仮想名古屋大学」(Active Worlds 3次元仮想空間)を用いて実証実験を行った。実験ではオーストラリア、メルボルン大学に在籍する中級日本語学習者6名と、名古屋大学側の日本語母語話者数名とが、Active Worldsブラウザのチャット・ウィンドウにリアルタイムで書き込み、双方向の文字会話を行った。この通信記録は、メルボルン大学の日本語教員のもとに送られ、それをもとに、添削・講評などの形で学習者へのフィードバックが行われた。11月に、研究代表者のハリソンおよび分担者の才田がメルボルン大学へ出張し、学生への面接調査を行った。その結果、日本語学習への動機付け、漢字学習、新しい語葉の習得、会話のストラテジー習得などの面において、学習者側の自己評価によっても良い効果が得られていることが判明した。(被験者数が少ないため、統計的な分析等は行っていない。)メルボルン大学との実証実験の他、名古屋大学に在籍する留学生、および近隣の私大に在籍する留学生による小規模な授業も断続的に行った。いずれも、学習者による評価は非常に好意的であった。今年度得られた成果およびその反省を基に、遠隔セッションをより有効に行えるよう、3次元仮想空間の改変を行った。

本研究の第一期は1999年11月から2000年3月までで、この間に三次元多ユーザチャット仮想環境が仮想名古屋大学キャンパスという喩えに基づいて作られた。海外の大学数校を訪問することで学習者と教師のニーズの調査を行い、オーストラリアのメルボルン大学とイギリスのマンチェスター大学を本研究の共同研究校として選んだ。これは、これら二校が日本に送る学生のトレーニングをしなければならないという事情を抱えているとともに、十分な技術的なインフラ、特にインターネットへの高度な接続環境、日本語フォントを扱えるコンピュータ環境を持っていたことによる。本研究の第二期は2000年4月から2001年10月までで、この時期、メルボルンとマンチェスターでJEWELSが実行に移された。この二校で日本語を学ぶ学生達が日本にいる母国語話者(名古屋大学、南山大学の学生、東京、大阪から参加したボランティア)と三次元多ユーザ仮想環境を用いてリアルタイムでチャットを行った。チャットの内容はこの二校の教師が決めたさまざまなトピックについてであった。JEWELSを使用した経験、渡日前の外国語としての日本語学習に対する動機付けについて、参加学生からデータを収集した。このようなシステムが海外の学習者の日本語学習への動機付けを高めるということを示した。
現代農村における地域生活の変容と住民の学習活動の実態に関する調査研究

地域づくりを支える学習活動の現時点での特徴と問題点・公的社会教育の役割を明らかにするために、昨年度に引き続き秋田県大雄村と宮城県矢本町を対象として、集落の悉皆調査を行い、住民の対応を分析した。大雄村では、農村の就業の多様化によって地域生活が大きく変わり、新たな地域協同づくりが課題となっているが、それに対応した学習グループ(村全域に広がるグループ活動もあれば、集落内で行われている学習サークル......教育委員会の事業として位置付けられている......もある)が多く生まれている。それを可能にしたのが村民大学から始まる学習の継続であった。行政が場づくりをしたこの学習活動を通して育ったリーダーが、現在の学習グループを支えている。多元的な学習ニーズに応えるためには、地域課題を見通して自主的活動を行えるリーダーの育成こそが、今、公的社会教育の役割として期待されていることが明らかとなった。矢本町では、農家の就業の多様化と共に新たなサラリーマン世帯の増加という状況の中で、分館活動を中心とした地域づくりに向けて、農家と非農家・新住民がどうやって一つの活動を作り上げていくか(住民相互の交流の拡大)が課題となっている。その際、住民が公的社会教育に期待しているのが、交流のきっかけづくりであった。分館活動は、住民の自主的活動が軸になっているが、新住民は最初からそうした活動には入りにくい。それゆえ、入り口として教室・講座の存在の大きいことが明らかとなった。分館活動への直接的支援と共に、教室・講座の参加者を地域の活動にどうつなげていくか、公的社会教育の役割が重要となっている。地域課題を見据えた住民の自主的活動を拡げていくためには、リーダーの育成や住民参加のきっかけとなる事業活動など、長期的展望を持った公的社会教育が、現段階では大きな意味を持つことが示された。「地域と教育」研究の一貫として、農村の地域生活の変化や生涯学習も含みつつ進められようとしている地域づくり計画の問題を踏まえ、地域づくりを支える学習活動の現時点の特徴と問題点、および性格を明らかにすることを目的として、調査を実施した。対象地は、純農村地域の秋田県大雄村と混住化進行地域の宮城県矢本町を取り上げた。大雄村については、役場・農協等で聴き取りおよび資料収集を行い、人工・産業・就業構造等の特徴、生涯学習活動の現状を把握した。また、補足資料を得るため、秋田県社会教育課・生涯学習センターでも聴き取りを行った。大雄村では、若年層の流出への対応として、行政主導による地域づくりのための学習が展開された。東北大学開放講座「大雄村民大学」の開設、「創造21集団」という世代毎の学習集団の組織化を通して学習と実践が展開され、そこから住民の自発的活動に取り組むリーダーが育ちつつある。ここでは、行政の呼びかけによる活動が、住民の広範囲な自主的活動(地域づくり)にどう転化していけるか、その際のポイントは何か、が地域の課題となっていることを明らかにした。矢本町では、役場・赤井公民館・赤井地区コミュニティ推進協議会で得た資料に基いて、産業・就業構造および社会教育活動の把握に努めた。ここでは公民館の分館(赤井地区五分館)活動の積み重ねがコミュニティーづくりに生かされている。しかし、分館という小範域でのまとまりが良い反面、地区全体での協同とどう調和させていくかが問題であり、そこに公的社会教育がどのように役割を果たせば良いかが課題であることを明らかにした。いずれの調査地においても、住民の学習活動と行政との接点、公的社会教育がどこまでを担うのかを明確にしていくことが、地域づくりを考える際の今日的課題であることが浮き彫りとなった。細かい分析は次年度に引きつがれる。
マイノリティ文学としてのルーマニア・ドイツ語文学の歴史と現在

本研究は、グラーツ大学のGoltschnigg、Schwob両教授からの助言を参考に、平成10年度を通して、a)基礎資料収集、b)資料整理およびインターネット上での公開を視野に入れたデータベース作成、c)基礎資料にもとづくドイツ系マイノリティ集団のアイデンティティと文学表現の分析、の3点について作業と検討を同時的に進めた。これらは、ルーマニア・ドイツ語文学をその独自の歴史的文脈中で捉えると同時に、ナショナリズムと深く結び付いている従来の「ドイツ文学」の規範を問い直すための、基礎研究となるべきものである。1)ブコヴィナ、ジーベンビュルゲン、バナートの各地域におけるルーマニア・ドイツ語文学の作品、作家の伝記的資料、ルーマニア国内での出版事情、ルーマニア国内外での受容状況について、(1)刊行文献での調査、(2)日本国内機関での調査、(3)インターネットでのデータベース検索・関係機関への問い合わせ、(4)国外機関への郵便での書面による問い合わせにより、資料を収集した。2)ドイツ系マイノリティ集団形成の歴史、現在の政治的立場および教育体制、ルーマニアの教育・文化政策との関係等について、1)と同様の形で調査を行なった。3)収集した資料について、文献データベースを作成した。現在、約1900件の文献についてデータを入力済みである。4)各地域でのドイツ系マイノリティ集団の文学的・言語的表現上の特徴を分析した。5)主要ドイツ語圏諸国におけるマジョリティによる受容状況が、従来の「ドイツ文学」の規範に与える影響について検討した。ドイツ系マイノリティの現状報告「ルーマニアのドイツ系マイノリティを訪ねて」を日本独文学会「ドイツ文学」誌上で、またブコヴィナ文学とオーストリアとの関係についてオーストリア文学研究会「オーストリア文学」誌上で発表した。ル-マニアの3つの地域でドイツ語マイノリティがそれぞれ独自に展開している文学営為を対象とする本研究は、平成9年度を通して、a)基礎資料収集、b)資料整理、インターネット上での公開を目的としたデータベース作成、c)基礎資料にもとづくドイツ語マイノリティ集団のアイデンティティと文学表現の分析、について作業を進めた。1)ブコヴィナ、ジ-ベンビュルゲン、バナ-トの各地域におけるドイツ語文学の作品、作家の伝記的資料、ル-マニア国内での出版事情、国内外での受容状況、さらにはドイツ語マイノリティ形成の歴史、現在の政治的立場および教育体制、教育・文化政策との関係等について、刊行文献での調査、日本国内機関での調査、インターネットでのデータベース検索、ドイツのブコヴィナ研究所やオーストリア・グラーツ大学ドイツ語ドイツ文学研究所、アメリカ・ヒューストン大学古典近代語学部等国外機関への書面による問い合わせにより、資料収集をはかった。上記の国外諸機関とは、今後の資料収集に対する協力関係を構築する事が出来た。2)現在及び将来の調査研究方針を確認するため、ル-マニア・ドイツ語文学研究の先駆者であり第一人者であるAnton Schwob、Dietmar Goltschniggグラーツ大学両教授に面談し、必要な批評と助言を得た。またブカレストのドイツ系出版社や図書館で担当者と面談し、今後の資料収集体制について必要な情報を得ると同時に、確立の足がかりをつかんだ。3)収集した資料について、文献データを中心にデータベースを試作した。将来、双方向でのデータベース構築が可能なように、インターネット上で作成する方法を選択した。4)研究成果の一部として、ブコヴィナ地域出身の詩人アルフレート・キットナーに注目し、マイノリティ集団のアイデンティティ形成の歴史と文学表現の関連について分析した論文「アルフレート・キットナーとブコヴィナ文学-あるマイノリティ文学における詩人の肖像」を発表した。また、ヒューストン大学助教授エ-リカ・ニールセン著の論文「歴史状況と地域文化-現代ル-マニア・ドイツ語文学の現状について」を日本語に訳出して、発表した。
低分子量Gタンパク質Cdc42の軟骨形成メカニズムに関する解析

低分子量Gタンパク質Cdc42の生後成長期における軟骨形成に対する機能を検討する目的で、タモキシフェン投与により、生後軟骨細胞特異的に欠損するコンディショナルノックアウトマウス(Cdc42 cKO)を作成した。その結果、Cdc42 cKOマウスの体長および体重はコントロールマウスと比較し低下しており、また、長管骨成長板における軟骨組織に異常が認められた。以上の結果からCdc42は生後成長期における軟骨形成に重要な役割を有することが示唆された。Rhoファミリー低分子量Gタンパク質Cdc42は生体の様々な組織形成および機能にとって重要な役割を果たしている。申請者は軟骨形成におけるCdc42遺伝子の機能解析を行うために、時期および軟骨組織特異的にCdc42遺伝子を欠損させたコンディショナルノックアウトマウスを作製した。これらのマウスは低体長、低体重で成長板軟骨の成熟に異常が認められた。このことから、Cdc42は胎生期および生後成長期における軟骨形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。本研究では、Cdc42の骨、軟骨形成における分子レベルでのメカニズム解明、および、生後軟骨組織でCdc42遺伝子を欠損させたコンディショナルノックアウトマウスを用い病態モデルにおけるCdc42の関与の検討を目的とした。1、生後成長期におけるCdc42の軟骨組織に対する機能解析2、軟骨細胞において、Cdc42がどのような細胞外シグナルにより制御されているか(Cdc42シグナルの上流分子の同定)1様々な細胞外シグナル伝達物質(TGF-β、TNF-α、bFGF、BMP-2、EGF、インテグリンなど)を生後1日齢の肋軟骨由来初代培養軟骨細胞に作用させた際のCdc42の活性化を、スクリーニングにより検討を行なった。また、軟骨分化に対する影響もスクリーニングによる検討も行った。2生後1日齢のコントロールマウスおよびCdc42fl/fl;Col2Creマウスから採取された肋軟骨由来初代培養軟骨細胞にPTHを作用させた際のPKAの活性化を、cAMPの産生量及びPKAの標的タンパク質であるCREBのリン酸化様式により検討を行なった。生後成長期におけるCdc42の軟骨組織に対する機能解析における生後40日齢におけるCdc42fl/fl;Col2Cre-ERTマウスの大腿骨成長板における表現型の組織学的解析に関して、免疫染色のプライマーの選定、染色の条件決定に時間がかかってしまっている。生後1日齢のコントロールマウスおよびCdc42fl/fl;Col2Creマウスから採取された肋軟骨由来初代培養軟骨細胞にPTHを作用させた実験に関して、cAMPの産生量に関しては良好な結果が得られたが、CREBのリン酸化様式による検討が難航している。1、生後成長期におけるCdc42の軟骨組織に対する機能解析生後40日齢におけるCdc42fl/fl;Col2Cre-ERTマウスの大腿骨成長板における表現型の組織学的解析を行う。また、大腿骨成長板の増殖軟骨細胞層における細胞増殖について、組織切片作製後PCNAなどの増殖マーカー遺伝子の発現を免疫染色法およびBrdUの取り込みにより検討を行なった。同様に、肥大軟骨細胞層における細胞死をTUNEL染色法により検討を行なった。Cdc42fl/fl;Col2CreERTマウスの大腿骨成長板における軟骨分化に関与する遺伝子発現様式(II型コラーゲン、X型コラーゲン、マトリックスメタロプロテアーゼ、Sox9など)を定量的PCR法および組織切片を用いたin situ hybridization法により検討を行なった。2、軟骨細胞において、Cdc42がどのような細胞外シグナルにより制御されているか(Cdc42シグナルの上流分子の同定)様々な細胞外シグナル伝達物質(TGF-β、TNF-α)を生後1日齢の肋軟骨由来初代培養軟骨細胞に作用させた際のCdc42の活性化を、スクリーニングにより検討を行なった。また、軟骨分化に対する影響もスクリーニングによる検討を行なった。この時、Cdc42fl/fl;Col2Creマウス(胎生期より軟骨細胞でCdc42遺伝子が欠損しているマウス)の肋軟骨由来初代培養軟骨細胞に上記、様々な細胞外シグナル伝達物質を作用させ、同様に軟骨細胞の分化に対する検討を行った。軟骨細胞の分化は軟骨細胞分化マーカー遺伝子の発現様式(II型コラーゲン、X型コラーゲン、MMPsなど)を検討した。また、アルシアンブルー染色を行った。今後は過去に同じ染色を成功させているラボと連絡を取り、使用プライマーと染色条件を伺い実験を行う。CREBのリン酸化の実験に関しては使用する検出キットを見直し再度解析を進める。また、軟骨細胞において、Cdc42がどのような細胞内シグナルを制御しているかを検討するため以下の実験を進める。1コントロールマウスおよびCdc42fl/fl;Col2Creマウスより、軟骨組織(長管骨の骨端)を採取し、それぞれの遺伝子発現様式をcDNAマイクロアレイ法および次世代シークエンサーを用いた網羅解析を行う。

2様々な細胞外シグナル伝達物質(TGF-β、TNF-αなど)をコントロールマウスおよびCdc42fl/fl;Col2Creマウス由来、生後1日齢の肋軟骨由来初代培養軟骨細胞に作用させた際の遺伝子発現様式をcDNAマイクロアレイ法および次世代シークエンサーを用いた網羅解析を行う。また、様々なシグナル伝達因子の活性化様式に関して、PathScan Antibody Arrayキット(Cell Signaling Technology社)を用い、網羅的解析を行う。312でコントロールマウスおよびCdc42fl/fl;Col2Creマウスで変化のある遺伝子に関して、軟骨細胞分化への関与をsmall interference RNA(siRNA)法を用い検討する。また、発現ベクターによる高発現系を用い検討する。その後、病態(骨折、変形性関節症)におけるCdc42の関与に関する解析を行うため、骨折後の治癒過程におけるCdc42遺伝子関与の解析や変形性関節症(OA)におけるCdc42遺伝子関与の解明を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。骨代謝29年度が最終年度であるため、記入しない。
近世ベトナムにおける地方氏族：ゲアン地方における統治と対外交易

2018年度は日越外交に関する論文2本を発表し、外交および文書に関する学会報告4本を行った(うち、英語報告2本)。さらに、中近世日本ー東南アジア関係史にとって重要な、朱印船・南洋日本町関係地図に関する雑誌特集を企画し、企画の意義について説明する巻頭言を担当した。このうち、「近世日越通交の黎明」(『東南アジア研究』56(2)、米谷均と共著)が最も重要で、2013年に発見された「安南国副都堂福義侯阮書簡」を初めとした外交文書に文書学的検討を加えた。書簡を和訳して書簡の差出人や宛先に新説を提出したほか、敬意表現や称号など文書様式論的考察を行った点でも新しい。「福義侯阮書簡」発出者の推定にあたっては、ゲアン省での現地調査による家譜収集によって可能になった。延長を含めた4年間全体では、論文5本、学会発表9本(うち、英語報告6本)、解説・書評など2本を公表することができた。近世ベトナム政治史、近世日越関係史、ベトナム史料学の3分野において新事実の提示のみならず、歴史像の刷新にも大きく貢献することができた。特に、「ベトナム後期黎朝の成立」(『東洋学報』99(2)、2017年)においては、文書館調査で得られた年代記史料と地方で収拾した家譜や文書史料の双方に厳密な史料批判を加え、それらの情報を組み合わせて新しい16世紀ベトナム史像を提出した。現地調査での収集史料のうちいくつかの重要な碑刻文が未発表のままになっているため、今後公表の機会を得たいと考えている。本課題は、ゲアン地方(現ゲアン省・ハティン省)に本拠を置いた氏族(ゾンホ)の子孫を訪ね、所有文献を収集し、これを分析することで近世期ベトナムにおけるゲアン地方および地方氏族の役割を解明しようとするものである。本年度前半は手持ちの文献史料の分析を行ったが、特に対日交渉記録の分析を行った。その検討結果は3つの国際シンポジウム(ベトナム国家大学ハノイ校(8月)、ベトナム国家大学ホーチミン市校(3月)、米国アジア学会(3月))で報告した。この他、隣接するタインホア省の氏族関係史料を用いて、16世紀に活動した功臣を扱った論考「范篤攷:16世紀ベトナムの新興勢力と中興功臣」を発表した。9月には約10日間の調査をゲアン省にて行った。調査では地域史に詳しいゲアン省図書館のTran Manh Cuong氏の協力を得た。Nguyen Canh族は16・17世紀に重要な役割を果たした氏族だが、今回の調査では省内に居住する子孫の方々のうち8箇所を訪ねたほか、関係する史跡を訪ね、支配者である鄭氏からNguyen Canh氏に降嫁した女性の名が刻まれた碑文の収集にも成功した。子孫宅での調査では、辞令や遺言状などの文書類が残存しておらず、家譜のみの収集に留まった。家譜自体は多数収集できたものの、その内容は概ね似通っているため、細かな差異は移住や族の文節化を検討するための材料として重要だと評価できる。これらの成果は次年度以降に論文に反映する予定である。史料調査を無事遂行することができ、新規史料の収集にも成功した。また、既存史料の分析については、近世日越外交についての新知見を国際学会で報告し、おおむね賛同を得ることができた。本年度は当初予定を変更して冬期にタインホア省にて村落調査を行った。その理由は、研究協力者として参加している別科研がタインホア省での調査を予定しており、費用節約や調査効率、現地カウンターパートの疲労軽減などの点で有効と判断したからである。調査では多数の村落史料を収集し得た。そのうち、ガーソン県ハーズオン社で収集した文書を取材料として、「近世ベトナムの地方社会における治安活動と下級武人」を発表した。16世紀に抬頭した氏族の文書を分析し、17世紀後半から18世紀にかけて、氏族の傍系が治安維持活動の必要性を梃子として、治安維持任務の責任者を世襲化・既得権益化する過程を跡付けることに成功した。近世ベトナムに於ける地方社会と国家との関係を明らかにしたのみならず、傍系氏族の生存戦略を土地の開拓以外の側面で検討した点で新しい。また、これらの文書は「派」「奉派」「付」といった、これまで殆ど知られていなかった形式の文書を含んでいる点で極めて貴重である。この他、前年度に収集した史料から得られた知見も含めて次の一般・高校教員向け講演も行った:「人の移動からみる近世の東南アジア」(神奈川県高等学校教科研究会社会科部会歴史分科会高大連携講座「近世のアジアをどのように学ぶか2」)、「ベトナムの村落社会:現代化の中の伝統」((財)新潟県国際交流協会国際理解講座「アジアを知る!」)。また、重要な基礎研究に関わる書評を1点発表した。現地調査を実施したが、今まで殆ど知られていない形式の文書を発見することができ、その結果を年度内に論文として発表できた点で、当初想定していた以上の進展を得られた。まず重要な変更点として、本年度はベトナムでの調査を見送らざるを得なかった。これは代表者の所属先が変更となり、転居その他の作業が発生したために調査期間を確保できなくなったためである。そのため、調査旅費を有効活用するために延長申請を行い、認められた。

次年度に繰り越した研究費を使用してベトナムでの調査を遂行することにする。研究成果としては、「ベトナム後期黎朝の成立」(『東洋学報』99(2))を発表した。後期黎朝成立史に関する従来の定説を覆すものである。主要な論点は、(1)後期黎朝を成立させた主体は従来説の阮淦ではなく、水注鄭氏という別の一族であること、(2)後期黎朝初代皇帝である荘宗は阮淦の傀儡的存在ではなく、むしろ阮淦と対立関係にあったこと、の2点である。論証の中心は年代記の再検討だが、本科研でのベトナム調査で収集した諸史料とりわけ村落文書も活用しており、過去にこれを用いて発表した研究成果も本論文の主張を支える重要な役割を果たしている。これまで知られていた年代記の再検討作業と現地調査で収集した村落史料(碑文、族譜、文書)を組み合わせ、その双方に入念な史料批判を加えた上で統合する研究手法によって、これまでの定説を大きく書き替えることに成功した。種々の制約から欧米の研究者が行い得ない村落レベルでの史料収集と日本東洋学が誇る緻密な文献学的史料批判を組み合わせた本科研の研究手法の有効性を証明する成果だと言える。研究成果の発表は順調に行えたため、この点では順調に計画を遂行できた。しかしながら、不可抗力とはいえ、現地調査が行えずに延長申請をせざるを得なくなったことは事実のため、「やや遅れている」と評価せざるを得ない。2018年度は日越外交に関する論文2本を発表し、外交および文書に関する学会報告4本を行った(うち、英語報告2本)。さらに、中近世日本ー東南アジア関係史にとって重要な、朱印船・南洋日本町関係地図に関する雑誌特集を企画し、企画の意義について説明する巻頭言を担当した。このうち、「近世日越通交の黎明」(『東南アジア研究』56(2)、米谷均と共著)が最も重要で、2013年に発見された「安南国副都堂福義侯阮書簡」を初めとした外交文書に文書学的検討を加えた。書簡を和訳して書簡の差出人や宛先に新説を提出したほか、敬意表現や称号など文書様式論的考察を行った点でも新しい。「福義侯阮書簡」発出者の推定にあたっては、ゲアン省での現地調査による家譜収集によって可能になった。延長を含めた4年間全体では、論文5本、学会発表9本(うち、英語報告6本)、解説・書評など2本を公表することができた。近世ベトナム政治史、近世日越関係史、ベトナム史料学の3分野において新事実の提示のみならず、歴史像の刷新にも大きく貢献することができた。特に、「ベトナム後期黎朝の成立」(『東洋学報』99(2)、2017年)においては、文書館調査で得られた年代記史料と地方で収拾した家譜や文書史料の双方に厳密な史料批判を加え、それらの情報を組み合わせて新しい16世紀ベトナム史像を提出した。現地調査での収集史料のうちいくつかの重要な碑刻文が未発表のままになっているため、今後公表の機会を得たいと考えている。28年度はハティン省での調査を行う。現在の研究方針で成果が着実に上がっていることから、本年度も同様の方針で課題に取り組む。昨年度の学会報告については、論文として投稿する予定である。近世ベトナムの文書様式論は辞令書(勅)や外交文書について多少の検討が加えられているものの、未だ殆ど手つかずの状態であり、ベトナム人研究者の業績も皆無である。本年度の調査にて、「派」や「付」といったこれまで検討の加えられていなかった形式の文書と改稿することができた。
免疫性神経疾患の病因におけるgammadeltaTcellの関与についての研究

【目的】)gammadeltaTcellは、特定の感染症で増多を示す一方、サルコイドーシスの末梢血、気管支洗浄液、慢性関節リュウマチの関節液で増加を認め自己免疫疾患との関連が示唆されている。平成3年度奨励研究では、多発性硬化症、神経ベ-チェト等の神経免疫疾患で、末梢血中gammadeltaTcellが高値を示す数例を見いだした。本研究では、これらの患者よりgammadeltaTcellを分離培養し、その特性を検討した。【対象】正常対照者群2例、MS群2例、神経ベーチェット群1例。【結果】各対照者より得られたgammadeltaTcell lineは、CD45RO、Fas抗原の陽性率がほぼ100%であった。作製したgammadeltaTcelllineおよびこれらのlineから得られた31のsubcloneにおいては、特異的抗原反応を示したものは認められなかった。【考察】分離したgammadeltaTcell lineは、CD45RO、およびFas抗原の陽性率が高く、リコール抗原に反応するメモリー様Tcellと考えられた。Selmajiらは、免疫組織化学的手法によるMS患者の脳病変の検索で慢性化した病巣の辺縁にgammadeltaT細胞の浸潤と、幼若なoligodendrocyteのhsp65の表出の増加を示した。しかし、今回、検索した抗原については、hsp65を含めて明らかな反応は見られず、標的抗原は明らかではなかった。