hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女子大学生の月経状態がキャンパスライフ及び学習・就職活動に与える影響について

月経随伴症状によっておきた学習・就職活動における支障、キャンパスライフの問題点を具体的に面談した。同時に基礎知識の再確認・教育を行い、基礎体温測定方法を指導し測定させた。[研究成果]月経困難症の症状を有する者は1501名中1286名(85.7%)で、症状がない者は219名(14.6%)だった。月経前症候群の症状を有する者は1491名中1217名(81.6%)で、症状がない者は284名(19.0%)だった。月経不順を自覚している者は1504名中であった。また、月経困難症で症状がある延人数は2356名で、うち身体症状は2260名(95.9%)をしめ、精神症状は96名(4.1%)であった。月経前症候群で症状がある延人数は3666名で、うち身体症状は1858名(50,7%)をしめ、精神症状は1808名(49.3%)であった。精神症状は、月経困難症より月経前症候群が約19倍多かった。大学生活に支障があったと回答した学生で月経困難症は授業494名(32.9%)、実習48名(3.2%)、就職活動12名(0.8%)であった。月経前症候群は授業105名(7.0%)、実習12名(0.8%)、就職活動10名(0.7%)であった。月経不順は授業16名(1.1%)、実習4名(0.3%)、就職活動3名(0.2%)だった。相談希望者は44名で、月経困難症13名(0.9%)、月経前症候群6名(0.4%)、月経不順25名(1.7%)だった。看護師による面接27名中、月経困難症7名、月経前症候群4名、月経不順10名(うち無月経2名)であった。より医学的な対応を必要とした6名(月経困難症・月経不順1名、月経困難症・月経前症候群2名、月経前症候群・月経不順1、無月経2名)は後日学校医より健康相談をしていただき、婦人科医療機関紹介となった。精神症状の重かった2名はカウンセリング紹介となった。本調査から、女子大学生において月経困難症と月経前症候群を自覚する者が約9割該当していることが明らかになった。授業・実習・就職活動においては、約4割の学生に支障をきたしていることが明らかになった。月経困難症はその痛みの苦痛から学習・実習・就職活動への妨げになり、月経前症候群は特に精神的な不安定さから、同様にキャンパスライフ全般に大きく影響を受けていることが明らかになった。今後は、正しい生活習慣の健康指導と基礎体温測定を促すことによって自分の体を知り、自分の大学生活と向き合い、特に身体的および精神的苦痛の強い学生に対して、身体的精神的両面からの具体的な支援の必要性を感じた。
等温遺伝子増幅法を用いたボツリヌス毒素の高感度検出法の開発

診断用ボツリヌスウマ抗毒素(A型)のProteinG吸着画分、昨年度作製した抗4型および抗B型ボツリヌス神経毒素IgG画分、ビオチン標識したこれらのIgG画分を用い、サンドイッチELISA法によるA型およびB犁ボツリヌス毒素の検出法を構築した。特殊なプレートを使用することにより通常のELISA法の1/3量のサンプル量で測定できる系に改良した。検出下限を陰性対照サンプルの吸光度の2倍と定めた場合、A型およびB型ボツリヌス神経毒素の検出感度はそれぞれ0.20.5ng/ml、0.10.3ng/mlであった。本研究で構築・したELISA法を用いて、ボツリヌス菌を接種し毒素を産生させた食品(黒豆)の毒素検査を実施した。マウス試験で測定した毒力から換算した毒素量とELISA法の値はほぼ一致したことから、構築したELISA法は食品の毒素検査に応用できると考えられた。ELISA法の検出系に等温遺伝子増幅法であるrolling circle amplification、法(RCA法)を応用した毒素検出システムを構築するため、検出用抗体に遺伝子増幅用プライマーを化学的に結合させた。精製段階で非特異反応の原因となる未結合プライマーを完全に除去できなかったため、アビジン・ビオチンの反応性を利用して抗体とプライマーを結合させた後にRCA法を実施し検出するシステムに変更した。予備実験で固相化したストレプトアビジンをビオチン標識プライヤーを用いたRCA法により検出できることを確認した。そこで本システムにより毒素の検出を試みたところ、非特異反応を生じ毒素を検出できなかった。反応バッファーを改良するなどして非特異反応を抑えることには成功したが、バックグラウンド値が高く期待した感度の上昇は認められず、逆に感度が低下した(5ng/ml)。現在、実験方法を精査しこれらの問題の解決方法を検討中である。本法に用いる抗体とプライマーの化学結合体(Ab-DNA結合体)の合成および精製法についてはその実験条件を検討中のため、予定していたRCA法によるBoNTの検出系の開発には至らなかった。ELISA法によるボツリヌス毒素(BoNT)の検出法を確立する上で必要な抗A型BoNT抗体および抗B型BoNT抗体を作製した。トキソイド化したA型BoNT、B型BoNTをそれぞれウサギに免疫し、数週間間隔で採取した血清を用いてELISA法で抗体価の上昇を確認した。抗体価の上昇が認められたウサギの全採血を行い血清を採取した。採取した各血清からprotein Gカラムを用いて、抗A型BoNT IgGおよび抗B型BoNT IgGを精製した。
がんに対する新規免疫遺伝子治療の開発研究

がんに対する新たな免疫療法を開発する目的で下記の研究を遂行し成果が得られた。WT1特異的T細胞レセプター遺伝子(TCR)導入による遺伝子改変T細胞(WT1-TCR-T細胞)を用いた難治性白血病と骨髄異形成症候群に対する新規細胞免疫療法の開発:我々のグループが樹立したWT1特異的HLA-A24拘束性細胞傷害性T細胞(CTL)クローンからTCR遺伝子を単離し、その発現ベクターを構築した。タカラバイオ株式会社との共同研究によって、内在性TCR発現を抑制し、WT1特異的TCRを選択的に発現できるベクターを開発し、本研究ではこの発現ベクターを使用した。様々な実験を遂行し、下記の結果が得られた。1)WT1-TCR-T細胞は、元のCTLクローン同様、白血病細胞株ならびに患者から分離した白血病細胞をHLA-A24拘束性に直接認識し傷害した。2)ヒト白血病細胞移植ヒト化マウスの実験系を用いて検討したところ、WT1-TCR-T細胞を養子免疫することによって、ヒト白血病細胞の増殖を抑制した。さらに、ヒト化マウス継代実験によって、ヒト白血病幹細胞を排除できる可能性が示唆された。3)WT1-TCR-CD4陽性T細胞は、WT1特異的HLA-A24拘束性に、HLA class II分子を介して白血病細胞を直接認識し、Th1タイプのサイトカインを産生した。4)WT1-TCR-CD4陽性T細胞は、WT1-TCR-CD8陽性CTLの細胞傷害性を増強させ、白血病細胞へのトラフィッキングを誘導した。5)WT1-TCRをヒト造血幹細胞に遺伝子導入し、HLA-A24トランスジェニック免疫不全NSGマウスに移植した。その結果、WT1特異的HLA-A24拘束性CTLが、マウス体内で分化増殖することが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。悪性腫瘍に対する新たな免疫遺伝子治療の開発を目的で研究を遂行し、以下の結果が得られた。1.すでに当研究室で樹立したWT1特異的HLA-A24拘束性およびAurora-A kinase特異的HLA-A2拘束性細胞傷害性T細胞(CTL)クローンからT細胞レセプター(TCR)遺伝子を単離した。さらに、タカラバイオ株式会社との共同で、内在性TCR発現を抑制する新規TCR発現レトロウイルスベクターを構築した。2.WT1およびAurora-A kinase特異的TCR遺伝子導入人工CTLは、HLA拘束性にそれぞれの抗原特異的に細胞傷害活性を示した。正常細胞には、全く反応が認められなかった。3.ヒト白血病細胞および肺がん細胞を免疫不全マウスNOGマウスに移植し、ヒト化マウスを作製した。その後、コントロールCTLまたはTCR遺伝子導入人工CTLを静脈内に移入し、白血病細胞および肺がん細胞の増殖、ならびにマウスの生存率を観察した。その結果、TCR遺伝子導入人工CTL移入した時においてのみ抗腫瘍効果が得られた。4.さらに、白血病ヒト化マウスに大量化学療法を施行したが、白血病幹細胞の残存を確認した。大量化学療法後に、WT1特異的TCR遺伝子導入人工CTLを移入したところ、他のマウスへの白血病細胞の継代ができなかったことから、WT1特異的TCR遺伝子導入CTLの養子免疫によって、化学療法抵抗性の白血病幹細胞を根絶できることが示された。白血病に対する新規免疫遺伝子治療開発の目的で研究を遂行し、下記の結果が得られた。すでに開発が終了しているWT1特異的HLA-A24拘束性CTLクローン由来TCR遺伝子発現レトロウイルスベクターを用いてTCR遺伝子導入したT細胞は、親株のCTLクローン同様、WT1特異的HLA-A24拘束性細胞傷害性を獲得した。また、白血病細胞をHLA-A24拘束性に殺傷した。HLA-A24陽性白血病患者骨髄から分離した白血病細胞をNOGマウスに移植した。23か月後、骨髄にヒト白血病細胞が生着し増殖していることを確認できた。このヒト化白血病マウスにWTI特異的TCR遺伝子導入CTLを経静脈的に投与したところ、骨髄の白血病細胞が著明に減少した。他方、このヒト化白血病マウスに大量Ara-Cを投与したところ、骨髄白血病細胞が著明に減少したが、わずかながら残存していた。この細胞を別のNOGマウスに移植したところ、生着が確認されたことから、大量化学療法のみでは白血病幹細胞の排除は困難であることが明らかとなった。ところが、大量Ara-C投与後にWT1特異的TCR遺伝子導入CTLを経静脈的に投与したところ、骨髄のヒト白血病細胞は完全に消失し、別のマウスに移植しても生着は認められなかった。他方、正常造血幹細胞へは全く細胞傷害性を示さないことも確認できた。このことから、大量化学療法後にWT1-TCR遺伝子導入CTLを輸注することで化学療法抵抗性白血病を治癒に結び付けられる可能性が示された。さらに、WT1同様に白血病細胞に高発現しているAurora-A kinase特異的CTLクローンからも同様にTCR遺伝子を単離し、レトロウイルス発現ベクターを構築した。WT1特異的TCR遺伝子導入人工CTL同様に、Aurora-Akinase特異的TCR遺伝子導入人工CTL輸注によって、抗白血病効果が得られることが、ヒト化白血病マウスモデルで証明できた。

WT1特異的T細胞レセプター遺伝子(TCR)導入による遺伝子改変T細胞(WT1-TCR-T細胞)を用いた難治性白血病と骨髄異形成症候群に対する新規細胞免疫療法の開発:我々のグループが樹立したWT1特異的HLA-A24拘束性細胞傷害性T細胞(CTL)クローンからTCR遺伝子を単離し、その発現ベクターを構築した。タカラバイオ株式会社との共同研究によって、内在性TCR発現を抑制し、WT1特異的TCRを選択的に発現できるベクターを開発し、本研究ではこの発現ベクターを使用した。様々な実験を遂行し、下記の結果が得られた。1)WT1-TCR-T細胞は、元のCTLクローン同様、白血病細胞株ならびに患者から分離した白血病細胞をHLA-A24拘束性に直接認識し傷害した。2)ヒト白血病細胞移植ヒト化マウスの実験系を用いて検討したところ、WT1-TCR-T細胞を養子免疫することによって、ヒト白血病細胞の増殖を抑制した。さらに、ヒト化マウス継代実験によって、ヒト白血病幹細胞を排除できる可能性が示唆された。3)WT1-TCR-CD4陽性T細胞は、WT1特異的HLA-A24拘束性に、HLA class II分子を介して白血病細胞を直接認識し、Th1タイプのサイトカインを産生した。4)WT1-TCR-CD4陽性T細胞は、WT1-TCR-CD8陽性CTLの細胞傷害性を増強させ、白血病細胞へのトラフィッキングを誘導した。5)WT1-TCRをヒト造血幹細胞に遺伝子導入し、HLA-A24トランスジェニック免疫不全NSGマウスに移植した。その結果、WT1特異的HLA-A24拘束性CTLが、マウス体内で分化増殖することが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画であるがん特異的TCR遺伝子発現ベクターの構築が完遂できた。さらに、TCR遺伝子発現T細胞の抗腫瘍効果を確認することができた。当初の目的である白血病幹細胞を標的としたT細胞レセプター遺伝子導入による新規性のある免疫遺伝子治療開発の基礎研究成果が得られた。TCR遺伝子導入T細胞の機能解析を推進する。特に、HLAクラスI拘束性TCR遺伝子を導入したCD4陽性T細胞の機能解析を進める計画である。さらに、ヒト化マウスの実験系を用いて、ヒトがん幹細胞を標的とした抗腫瘍効果を確認する予定である。より効率的な治療法の開発を行うとともに、免疫チェックポイント制御などの人為的操作を加えた新規治療法開発にも着手する計画である。
AOTVの気体力学

AOTVとはAeroassisted Orbital Transfer Vehicle(空気力を利用する軌道間移動宇宙船)の略で,宇宙船を高軌道から低軌道に変更するときに必要な減速を傘状のものを広げて,大気を利用した空気ブレ-キによって行なおうとするもので,本課題の研究組識メンバ-20人は,(1)衝撃層の干渉(逆噴射プル-ムと衝撃層との干渉),(2)実在気体効果(強い衝撃波による空気の解離,電離,輻射の効果),(3)希薄気体効果(傘まわりの低密度流れ),(4)熱防御(表面熱伝達,表面の触媒性)を分担して研究を行なっている。得られた成果を項目別に書くと(1)衝撃層の干渉:逆噴射プル-ムと衝撃層との干渉の流れ場がLIF法による可視化技法により,実験的に調べられた。逆噴射ジェットと一様流の貯気槽圧力の比が小さくなると自由流衝撃波,接触面,マッハディスクが前後に振動することが観察された。これは数値シミュレ-ションにより検証された。(2)実在気体効果:強い衝撃波による解離,電離,輻射の効果がマッハ数20以上の極超音速流に対して数値シミュレ-ションにより調べられた。この実在気体効果は衝撃波の離脱距離を小さくすることが分かった。また衝撃層内の温度分布に著しい影響を及ぼすことが認められた。(3)希薄気体効果:鈍頭物体回りの低密度流が直接モンテカルロシミュレ-ションとボルツマン方程式の数値シミュレ-ションにより調べられた。また低密度気体中を飛行する極超音速体の実験の目的でバリスティックレ-ンジを製作し、その性能実験が行われた。(4)熱防御:表面熱伝達と表面の触媒性が熱伝達に及ぼす効果が実験と数値シミュレ-ションの両面から調べられた。特に,表面の触媒性がない非触媒性壁は熱伝達量を減少させることが得られた。AOTVとはAeroassisted Orbital Transfer Vehicle(空気力を利用する軌道間移動宇宙船)の略で宇宙船を高軌道から低軌道に変更するときに必要な減速を、傘状のものを広げて、大気を利用した空気ブレーキによって行なおうとするもので、軌道制御用燃料を大幅に節約できる。これによって宇宙船の軌道間移動の自由度が増し、また大気を持つ惑星探査の可能性が広がる。AOTVはその特別な飛行条件から生じる固有の問題点を持っている。すなわち(1)衝撃層の干渉(逆噴射プルームと衝撃層との干渉)(2)実在気体効果(強い衝撃波による空気の解離、電離、輻射の効果)(3)希薄気体力学(傘まわりの低密度流れ)(4)熱防御(表面熱伝達、表面の触媒性)。本課題の研究組織(20人)は上記の4問題点を分担した。本年度は初年度であるが、研究成果の中間発表を昭和63年11月1日、宇宙科学研究所において「高温非平衡気体力学研究会」として行ない、併せて、分担者以外の研究者の出席も求め、上記(2)の問題点について討論を行なった(添付資料1を参照)。さらに、平成元年1月13.14日の両日、下田において、日本航空宇宙学会空力部門主催による「回収型宇宙飛行体の低速空気力学」「AOTVの気体力学」「衝撃波現象の解明と応用」のシンポジウムを開き、初年度研究成果の発表をおこなった。その成果報告書は添付資料2として提出されている。AOTVとはAeroassisted Orbital Transfer Vehicle

(空気力を利用する軌道間移動宇宙船)の略で、宇宙船を高軌道から低軌道に変更するときに必要な減速を傘状のものを広げて、大気を利用した空気ブレ-キによって行おうとするもので、本課題の研究組織メンバ-19人は、(1)衝撃層の干渉(逆噴射プル-ムと衝撃層との干渉)、(2)実在気体効果(強い衝撃波による空気の解離、電離、輻射の効果)、(3)希薄気体効果(傘まわりの低密度流れ)、(4)熱防御(表面熱伝達、表面の触媒性)を分担して研究を行っている。本年度は2年度であるが、研究成果の中間発表を、平成2年2月10日、11日の両日、岐阜県下呂町において、日本航空宇宙学会空力部門委員会主催により、他の二つの文部省科学研究費総合研究A「スクラムジェットエンジン内の極超音速反応流」「航空宇宙における3次元流の特性に関する研究」との合同シンポジウムを開き、2年度研究成果の発表会を持った。その成果報告書を資料(1)として添付している。また平成元年11月22日23日、岡山県倉敷市において「宇宙関連流体力学」ワ-クショップを開催し、分担者以外の研究者にも出席を求め、大気圏突入時のAOTV飛行体周りの非平衡流れ場の解析と壁面熱伝達量の算出、逆噴射問題、希薄流の取扱等を含むAOTVの研究に直接関係するテ-マについて話題提供と討論を行い、本研究の問題点について有意義な情報を取得した。AOTVとはAeroassisted Orbital Transfer Vehicle(空気力を利用する軌道間移動宇宙船)の略で,宇宙船を高軌道から低軌道に変更するときに必要な減速を傘状のものを広げて,大気を利用した空気ブレ-キによって行なおうとするもので,本課題の研究組織メンバ-20人は,(1)衝撃層の干渉(逆噴射プル-ムと衝撃層との干渉),(2)実在気体効果(強い衝撃波による空気の解離,電離,〓射の効果),(3)希薄気体効果(傘まわりの低密度流れ),(4)熱防御(表面熱伝達,表面の触媒性)を分担して研究を行なっている.得られた成果を項目別に書くと(1)衝撃層の干渉:逆噴射プル-ムと衝撃層との干渉の流れ場がLIF法による可視化技法により,実験的に調べられた.逆噴射ジェットと一様流の貯気槽圧力の比が小さくなると自由流衝撃波,接触面,マッハディスクが前後に振動することが観察された.これは数値シミュレ-ションにより検証された.(2)実在気体効果:強い衝撃波による解離,電離,〓射の効果がマッハ数20以上の極超音速流に対して数値シミュレ-ションにより調べられた.この実在気体効果は衝撃波の離脱距離を小さくすることが分かった.また衝撃層内の温度分布に著しい影響を及ぼすことが認められた.(3)希薄気体効果:鈍頭物体回りの低密度流が直接モンテカルロシミュレ-ションとボルツマン方程式の数値シミュレ-ションにより調べられた.また低密度気体中を飛行する極超音速体の実験の目的でバリスティックレ-ンジを製作し,その性能実験が行われた.(4)熱防御:表面熱伝達と表面の触媒性が熱伝達に及ぼす効果が実験と数値シミュレ-ションの両面から調べられた.特に,表面の触媒性がない非触媒性壁は熱伝達量を減少させることが得られた.
燃料ペレットの磁気懸架による爆縮の均一化

計3年間の本研究により、燃料ペレットの磁気懸架を爆縮実験に用いるための基礎技術を確立した。これにより爆縮の均一化への見通しを得た。以下に主たる成果をまとめる。1.磁気懸架・摂動によって燃料ペレットに水平方向の振動が発生した場合、その振動を緩和するために光作用力を用いたアクティブ・レーザー・ダンパーを考案した。そこで用いる光作用力の発生機構を解析し、高真空から高圧力(10^<-3>10^5Pa)においてラジオメータ力と光力が働いていることがわかった。アクティブ・レーザー・ダンパーの実験を行い、水平方向の振動緩和時定数を圧力1Paにおいて1/10以下にまで短縮できた。2.ペレットの製作・検査・燃料ペレットのNiコート法として新たにレーザー・アブレーションコートを行い、ポリスチレン製の燃料ペレットに対して低温で均一なNiコートをできる見通しを立てた。・下記の電界浮遊を応用して非接触な高精度質量測定法を開発し、燃料ペレットの質量を精度0.2μgで測定した。・分光光度分析を応用したNiコート厚の測定を行い、その厚さを精度5%で測定した。3.電界浮遊・燃料ペレットの電界浮遊方式についても研究を行った。この方式ではNiコートが不要である。リング電極を採用することで、全立体角に対するレーザー照射が可能な立体角85%を確保した。帯電装置と電界浮遊装置とを連動させることで、10^510^3Paの真空度における燃料ペレットの電界浮遊が可能となった。4.爆縮の均一化・極低モードのレーザー照射の非一様が爆縮に与える影響が大きいことが指摘されている。本研究の磁気懸架によって、ストークスによる極低モードを解除できる見通しを得た。・現有の真空蒸着装置で,GMB (Glass MicroBalloon)に膜厚70nmでNiコートを行った。今年度,新たに成膜コントローラを導入した。成膜中,そのコントローラによる膜厚の制御精度は5nmであった。成膜後,較正用平面基板上のNiコート厚を多重反射干渉計で測定した。その測定値により,GMB上のNiコート膜厚を較正した。・Niコートペレットの非破壊検査用X線源として,レーザートリガーマイクロファーカスX線源を設計・製作した。そして放射X線をイメージングプレートで確認した。そのX線源用の排気装置には,設備備品費で購入した小型真空排気装置の1台を採用した。また,PINダイオードによるX線センサを製作した。・現有の磁気懸架システムに新たに,水平方向制御用の光作用力発生用レーザーダイオードとその制御回路を追加した。そのシステムによって達成した数値は下記のとおりである。この実験には,設備備品費で購入した小型真空排気装置の別の1台を採用した。位置制御精度:垂直方向<±1μm水平方向<±3μm懸架持続時間: >1時間安定化緩和時間:垂直方向<0.1秒水平方向<0.3秒・有機磁性体を用いた磁気懸架ペレットの可能性を検討するため,有機磁性体の磁性・製造方法を調査した。・電界でペレットを安定に懸架し,重力と静電気力との釣り合いからペレットの質量を測定した。・ペレットに働く力と磁界,電界,レーザー光,真空度との関係を実験的に調査した。さらに,ヘットナー,エプシュタインのラジオメータ効果の理論で説明できる光作用力の発生を確認した。申請時に掲げた本年度の実施計画の7項目に対して、以下の研究実績を得た。(1)1軸制御方式アクティブダンパーの2軸制御方式化ランプを光源に用いた2軸制御方式の試作装置の動作を確認した。

レーザーダイオードを光源に用いた正式の装置の製作を開始し、装置各部の調整と評価を行った。(2)磁気懸架装置のレーザー核融合装置への対応大阪大学レーザー核融合研究センター激光XII号に対応できるよう、電磁石がレーザーを遮らない形状にした。磁気懸架装置を大型ガラスレーザーHALNAの真空チャンバーに組み込んだ。高感度な地震加速度計を用いて機械振動解析を行い、油回転真空ポンプが主たる震動源であることを確認した。(3)レーザー・ライト・ガイドの研究状況調査光力に関する研究状況調査を実施した。燃料ペレットにライト・ガイド用レーザーを照射する時、そのペレットに働く光力の計算機シミュレーションを行った。(4)燃料ペレットの壁厚とNiコートの非破壊検査顕微鏡で観測される燃料ペレットの透過光強度分布から、壁厚を測定した。Niコート前後の燃料ペレットによるレーザー光の回折パターンを計測し、その変化からNiコート厚を得る技術を開発している。(5)真空蒸着とレーザーアブレーションコートによる、Niコート技術開発とNiコートの評価パルスレーザーによるレーザーアブレーションコートの計算機シミュレーションを行った。パルスYAGレーザーを用いてNi薄膜を製作し、基板の設定条件(位置、材料)を変えてその薄膜を評価した。(6)有機磁性体に関する調査研究有機磁性体の製造法、温度に対する磁性の変化、について調査を実施した。(7)電界懸架技術の開発と燃料ペレットの質量精密測定電荷重量法で懸架用電極内部の電位解析を行った。その結果に基づいて燃料ペレットを電界懸架し、雰囲気体の圧力と印加電圧との関係から、その質量を0.1μg、壁厚を0.03μm、の精度で測定した。申請時に掲げた本年度の実施計画の6項目に対して、以下の研究実績を得た。1.本研究開始初年度から続いている1軸方式のアクティブ・レーザー・ダンパーを、大型チャンバーに適用した。2.磁気懸架装置をレーザー核融合実験装置に対応させるため、効率良く磁気力が発生できる電磁石の解析を有限要素法で実施し、電磁石の設計指針を導いた。3.真空蒸着による燃料ペレットへのNiコートを行い、その光学的検査を行った。また、レーザーアブレーションによる燃料ペレットへのNiコート技術の開発を行い、均一なコートができる見通しを立てた。4.高真空から高圧力(10^<-3>10^5Pa)において磁気懸架された燃料ペレットに半導体レーザーの光を照射し光作用力の測定を実施した。その結果、新たに、高圧力下では負の光作用力が発生することを見つけた。5.半導体レーザーの光を照射している時の燃料ペレットの温度を、モデル実験と計算機シミュレーションで求めた。6.Niコートは爆縮レーザー照射の際、燃料をプレヒートしてしまう。そこでNiコートが不要な懸架方式として電界懸架技術の真空中での懸架への応用を行った。全立体角に対するレーザー照射が可能な立体角75%を確保できるリング電極を製作し、1Paまでの真空において、燃料ペレットの帯電と電界懸架を行った。計3年間の本研究により、燃料ペレットの磁気懸架を爆縮実験に用いるための基礎技術を確立した。これは爆縮における低次モードの均一化に有効と考えられる。
アフィニティ透析法によるレアメタルの分離・精製プロセスの高効率化に関する研究

本年度は上記の研究の初年度であり、研究の基礎となる下記の3項目の検討を進めた。1.種々の水溶性高分子錯化剤の合成ポリエチレングリコ-ルへのリン酸エステル基の導入(PAーPEG)および蟹や海老の外殻成分より得られる安価なアミノ糖であるキトサンヘのカルボキシメチル基の導入(CMーChitosan)を行うことにより、2種類の水溶性高分子錯化剤の合成法を確立した。2.水溶液中での希土類金属と水溶性高分子錯化剤との錯形成平衡の測定自動pH滴定装置を自作して、上記の水溶性高分子錯化剤と希土類金属の混合水溶液でのpH滴定曲線を測定し、官能基の置換率および金属イオンとの錯形成平衡について定量的に明らかにした。3.バッチ式のダイヤフラム型セルを用いてのアフィニティ透析法の基礎研究ダイヤフラム型透過セルを自作して、各水溶性高分子錯化剤による希土類金属の透過速度について検討した。この結果、CMーChitosanの場合は、軽希土類より重希土類の方がより早く移動する結果となり、同官能基を有する一般的なアミノカルボン酸系錯化剤(EDTAやDTPA)と同様な傾向を示した。一方、PAーPEGの場合は、軽希土類の方が重希土類より早く移動する結果となり、同官能基を有する一般的な酸性リン酸系抽出剤(D2EHPA、PCー88A)とは全く逆の傾向となっているが、上記のpH滴定による水溶液中での錯形成平衡の測定結果とほぼ一致することを明らかにした。さらに、これらの水溶性高分子錯化剤を用いることによって希土類金属の群分離は十分に行うことができることを明らかにした。
看護専門学校教員における職業キャリア成熟の要因分析と職業キャリア成熟尺度の開発

最終年度は,「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度(暫定版)」について信頼性・妥当性の検討をした結果を取りまとめた。「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度(暫定版)」に基本属性,成人キャリア成熟尺度「職業キャリア」(ACMS),スピリチュアリティ評定尺度A,B(SRS-A,SRS-B)を加えて調査票を作成し,調査への協力が得られた204校の看護専門学校に勤務する専任教員1478名のうち715名より回答を得て(回収率48%),713名を分析対象とした。項目分析において平均値±標準偏差で天井効果およびフロア効果を示した13項目の質問項目を削除し,残り34項目を用いて探索的因子分析を行った。最終的に16項目4因子が抽出され,これを「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度」完成版として採択した。第1因子を[職場での支え],第2因子を[教員としての能力],第3因子を[学生との相互作用],第4因子を[能力開発のチャンス]と命名した。これらの因子間相関行列では,0.040.46と低値が複数認められた。本尺度のCronbachのα係数の算出したところ,下位尺度において低値が複数認められ,尺度全体では0.75であった。また基準尺度としたACMSと本尺度総得点との中程度の相関,併存尺度としたSRS-A,SRS-Bと本尺度総得点との弱中程度の相関が認められたことから,尺度全体では信頼性・妥当性が確認された。今回開発した本尺度は,尺度の総得点を用いるで信頼性と妥当性が確保された16項目からなる簡便な尺度である。本尺度を看護教員が定期的・継続的に利用することで,職業キャリア成熟を客観的に自己理解し,また看護専門学校管理者が利用することで,看護教員の職業キャリア成熟を把握することができる。これにより継続教育の一助となると考える。本研究の目的は「看護専門学校教員キャリア成熟尺度」の開発を行うことであり,以下の3つに分けられる.1看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにする.21で明らかになった看護専門学校教員のキャリア成熟の構成要素に基づき,質問項目を精選し尺度原案を作成する.32で作成した尺度原案,基準関連妥当性の検討のための尺度,属性等による質問紙を作成する.質問紙調査を実施し,信頼性・妥当性を検討する.2015年度は看護専門学校教員の職業キャリア成熟を質的に分析し,構成要素を明らかにすることを目的とした.A地区の看護教育機関連絡協議会に参加する看護専門学校の看護教員を対象者とし,管理者に研究の承諾を得て教員の紹介を依頼した.対象者から研究参加の同意が得られた場合に研究参加者とし,半構成的面接で,教員となった契機から現在に至るまでの出来事,経験について尋ねた.なお面接の内容は参加者の了解を得て音声をICレコーダーに録音し,逐語録を作成した.その後職業キャリア成熟に関する意味内容がわかる文章単位を抽出してコード化し,抽象度をあげてサブカテゴリ,カテゴリを生成した.面接と分析は並行して行い,理論的飽和に至るまでデータ収集を継続する.昨年度末までに3施設で,8名の看護教員の研究参加を得た.研究参加者の背景について,年齢は3050代であった.教員経験は320年で,職階は専任教員5名,教務主任2名であった.これらの8名の職業キャリア成熟の構成要素について調査した.A地区の看護教育機関連絡協議会に参加する看護専門学校のうち,3施設の看護教員8名による職業キャリア成熟の構成要素を調査した.面接調査と修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた分析を並行して行ったところ,内容に追加できる新たなデータも少なくなり,理論的飽和も近いと考えらえる.あと2名のデータも得る予定であり,これらを加えた職業キャリア成熟の構成要素の分析の後,続けて「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の原案の作成に入れると判断できる.よっておおむね順調な進展であると評価した.本研究の目的は「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の開発を行うことであり,以下の3つに分けられる.1.看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにする.2.1で明らかになった看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素に基づき,質問項目を精選し尺度原案を作成する.3.2で作成した尺度原案,妥当性の検討のための尺度,属性等による質問紙を作成する.この質問紙を用いて調査を実施し,尺度の信頼性・妥当性を検討する.2016年度は看護教員個人の内面的要因を加えた半構成的面接調査により,職業キャリア成熟の構成要素を明らかにした.A県内の看護教育機関連絡協議会に参加する看護専門学校に勤務する看護教員を研究参加者とした.データは看護教員の職業キャリア成熟について個人の内面的要因を含めた構成概念を抽出するために,比嘉により開発された文章完成法によるスピリチュアリティ評定尺度を用いた質問紙調査と,半構成的面接によるインタビューを合わせて実施して収集し,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより分析した.本研究では分析テーマを「看護教員の職業キャリア成熟の構造」と設定し,教員の仕事に慣れ職業キャリア成熟を果たすことが必要であるため,分析焦点者は「看護専門学校に勤務して3年以上で,管理的職位にない専任教員」とした.

これにより3施設の研究参加者10名のうち,8名を分析対象とした.分析の結果,看護専門学校教員における職業キャリア成熟の構成要素はは,【教員キャリアの準備状態】,【看護師から教員への役割移行】,【教員の職務と取り組み】,【職場環境の良・不良】,【教員としての成長・発達】,【キャリアに対する展望】の6つのカテゴリからなり,看護教員の職業キャリア成熟モデルと命名した.「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の開発のために,まず看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにすることから取り組み,看護教員個人の内面的要因を含んだ,より独創性のある職業キャリア成熟尺度とするために,スピリチュアリティ評定尺度を用いた質問紙調査を合わせて行った.これらの質的データの整理と分析に予想以上に時間を要したために,尺度原案を用いた本調査の実施を延期した.しかし職業キャリア成熟の構成要素については十分に検討することができており,現在は尺度原案を精選し,プレテストを行う準備を整えている.したがって本年度中に本調査を実施することができると考える.本研究の目的は「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の開発を行うことであり,以下の3つに分けられる.1.看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにする.2.1で明らかになった看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素に基づき,質問項目を精選し尺度原案を作成する.3.2で作成した尺度原案,妥当性の検討のための尺度,属性等による質問紙を作成する.この質問紙を用いて調査を実施し,尺度の信頼性・妥当性を検討する.平成29年度は研究目的1で明らかになった看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素に基づき尺度原案を作成し,看護専門学校教員10名を対象にパイロットスタディを行い,表面妥当性,内容妥当性を検討した.その結果47項目からなる「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度(暫定版)」を作成した.「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度(暫定版)」に基本属性,成人キャリア成熟尺度「職業キャリア」,スピリチュアリティ評定尺度を加えて調査票を作成し,本調査を行うために,全国の一般社団法人日本看護学校協議会に参加する看護専門学校417校に調査協力を依頼した.調査への協力が得られた看護専門学校は204校であり,これらに勤務する専任教員で,かつ管理的立場にない者をに対し紙面にて研究の趣旨と倫理的配慮を説明し,同意が得られた場合に郵送により返送してもらうこととし,無記名自記式質問紙調査を実施した.調査の結果,看護専門学校教員1478名に質問紙を配布し715名より回答を得て(回収率48%),「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度(暫定版)」の信頼性・妥当性を検討した.「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度」の開発のために,まず看護専門学校教員の職業キャリア成熟の構成要素を質的に明らかにすることから取り組んだ.その後尺度原案を作成し,パイロットスタディを実施して表面妥当性・内容妥当性の検討して「看護専門学校教員職業キャリア成熟尺度(暫定版)」を用いて本調査を実施した.調査の結果,看護専門学校教員1478名に質問紙を配布し715名より回答を得て(回収率48%),「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度(暫定版)」の信頼性・妥当性を検討することができたため,おおむね順調に進展していると判断する.最終年度は,「看護専門学校教員の職業キャリア成熟尺度(暫定版)」について信頼性・妥当性の検討をした結果を取りまとめた。
高齢心不全患者に和温療法を用いた認知機能・筋力改善効果と分子的機序の解明

高齢化により慢性心不全患者・認知症が今後増加する。高齢心不全患者は安静、環境変化等により認知症状・筋力低下が容易に出現しやすい。そして認知障害・筋力低下が心不全の予後を悪化させ、介護度が高くなり自宅へ帰れず転院し病院を渡り歩く悪循環となっている。高齢心不全入院患者に対し、和温療法を入院早期から施行することで心機能および脳血流さらにフレイルを改善せしめ、認知症発症予防・筋力維持、さらには介護度改善による自宅退院により転院への悪循環を改善できる。さらにin vitroでの細胞レベル、in vivoでの実験的な筋萎縮モデルを用いて、温熱刺激による骨格筋に対する筋肥大効果の分子的機序の解明を試みる。
ハリコラクトンおよびネオハリコラクトンの立体選択的合成研究

Halicholactoneおよびneohalicholactoneの合成に先立ち、モデル実験として類似の構造を有するConstanolactoneAの合成を検討した。本天然物の合成が達成出来れば、halicholactone等の合成もほぼ同様の合成経路により達成できると考えられる。先ず、constanolactone A合成の鍵工程となる閉環メタセシス(RCM)を検討した。モデル化合物として側鎖部を有しないエポキシシクロプロパンを用いて検討を行った。エポキシドに対し、触媒量のCul存在下ビニルマグネシウムブロミドを作用させると、オキシラン部が開環しホモアリルアルコールが生成した。生じた水酸基をアクリル酸エステルとし、Grubbs錯体を用いてRCMを行ったところ好収率で望む不飽和ラクトンが生成した。次いで、本化合物を接触水素化反応に付し、飽和ラクトンへと誘導した。このように得られた化合物はconstanolactone A合成において最も困難と思われる連続するラクトン部-シクロプロパン環部を有しており、本法がconstanolactone A合成において極めて有効であることが示唆された。そこで、上記モデル実験を踏まえてconstanolactone Aの合成を行った。アスコルビン酸から得られるグリセルアルデヒドより数工程を経て(2S,3S,4S)-2,3-cyclopropyl-4,5-isopropylidenedioxypentan-1-olへ導いた。本化合物の水酸基をアルデヒドへと酸化した後、Corey-Fuchs法により1炭素増炭されたアルキンとし、次いで(1E)-1-Iodo-4-triethylsilyloxy-1-buteneとの薗頭反応に付しene-yne基質とした。オレフィン部をAD-mix-αを用いジアステレオ選択的にジヒドロキシル化し、さらに数工程を経て側鎖を伸長した。現在、constanolactone Aの合成を達成すべく側鎖水酸基のパラジウム触媒による[3,3]-シグマトロピー転位とRCMによるラクトン部の構築を検討中である。
再生心筋細胞を用いたBioペースメーカ開発の基礎的研究

ヒトやサルなどの高等哺乳動物の成体脳海馬、大脳皮質連合野、側脳室では一度破壊された神経細胞は二度と再生されないというように長らく考えられてきました。しかし、最近の研究によると成人の中枢神経の中には神経幹細胞が存在し、そこからニューロンが新生することがわかってきました。一方、心臓にこのような筋幹細胞が存在するかどうかについてはいまだに確認されていません。骨格筋には衛生細胞と呼ばれる筋芽細胞が存在しますが、心筋細胞の機能が低下した時には心臓のポンプ機能を司る心筋細胞の分裂や増殖をする能力を生後消失するという特性が大きな意味を持っています。急性心筋梗塞の後には骨髄幹細胞が心臓へ動員されることが知られており、動員された幹細胞の一部が心筋に分化することが明らかになっています。我々は本研究において、人工的(In Vitro)に心筋を再生させる為に様々なアプローチを検討致しました。骨髄幹細胞や胚性幹細胞から再生心筋細胞に分化する初期段階では歩調取り電位を持った洞結節型の活動電位が、後期段階では自ら拍動する事のない心室筋型の活動電位が得られることが報告されていますが、いかなるシグナルが心房筋や心室筋、あるいは洞房結節といった異なる機能の心筋細胞に特異的なイオンチャネルの発現に関わっているかは残念ながら今のところよくわかっていません。間葉系幹細胞に対して本研究では転写因子、Csx/Nkx2.5、GATA4、MEF2Cを強制発現させ興奮性(活動電位を出すことができる)と収縮性(アクチンとミオシンの滑り込みができる)を持った心筋細胞に極めて近い性質を有する細胞に分化誘導させることに成功しました。本研究で心筋細胞の有する興奮性膜機能を担うイオンチャネルの発現が上記3つの転写因子で調節されていることを初めて明らかにいたしました。
皮膚悪性腫瘍に対する新規サイトカン療法の探索研究

近年、腫瘍免疫活性化を目的としたサイトカイン治療は、効果が短期間なことや過剰な副作用が問題となっており、より効果的で安全な新規サイトカインが必要とされている。本研究では、新規サイトカインIFN-lambdaの抗腫瘍効果に着目し、固形癌に対する治療戦略を目指した総合的研究を実施した。IFN-lambdaは細胞周期G1/S停止とアポトーシスを誘導し、腫瘍局所部位で過剰発現させると腫瘍形成と転移を抑制し、その抗腫瘍効果にはNK細胞が必要であることを証明した。IFN-λは2003年報告された新規サイトカインでType I IFNに類似した構造をもち、抗ウイルス効果をもつことが知られている。平成18年度において以下を明らかにした。マウスメラノーマ細胞B16にIFN-λを一過性に過剰発現させると、Rb^<(ser780)>脱リン酸化、p21の発現上昇を認め、ルミネッセンスを用いたカスパーゼアッセイでcaspase3/7の有意な上昇を認めた。IFN-λはin vitroで細胞周期停止とアポトーシスをひきおこすことがわかった。さらに、マウス生体内で腫瘍局所に一過性にIFN-λを過剰発現させるとmockと比較し皮下、肺、肝転移癌の増殖を有意に抑制した。そこでIFN-λの抗腫瘍効果の免疫担当細胞を明らかにするために、in vivoでanti-CD4、anti-CD8、asialo GM1抗体を投与しdepletion実験を行った。その結果、NK細胞depletion群においてIFN-λの抗腫瘍効果は打ち消され、NK細胞を介した抗腫瘍効果であることが示された。IEN-λに暴露された肝リンパ球は、FACS解析でNK細胞の分画が顕著に増加していた。これらIFN-λ暴露NK細胞はcolon26細胞に対して有意なkilling activityを示した。さらに、in vivoにおいてルシフェラーゼ遺伝子を導入したLuc-colon26細胞を用いて作成したマウス肝転移モデルへ、IFN-λ治療前後でasialo GM1抗体投与を行い、control IgG投与群とその腫瘍増殖をバイオイメージングで比較した。結果、IFN-λの抗腫瘍効果はマウス肝転移モデルにおいてもNK細胞が重要であることが示された。これは宿主腫瘍免疫においてIFN-λがNK細胞を誘導する有効な手段になる可能性を示唆するものであり、次年度以降はさらにそのメカニズムについて研究する予定である。IFN-λは2003年報告された新規サイトカインでType I IFNに類似した構造をもち、抗ウイルス効果を示すことが知られ、またがん細胞の増殖を制御するとともに、宿主NK細胞の活性化を介して抗腫瘍効果を発揮する。平成19年度ではマウスIFN-λによるNK細胞の活性化と抗腫瘍効果について、Type I IFNであるIFN-αやNK細胞を分化・成熟させると報告されているIL-21など各種サイトカインによるNK細胞の増殖・活性化能を指標に比較検討を行った。In vitroで各種サイトカイン刺激後のDX5+NK細胞内perforinのinductionをWestern Blot法で解析した。その結果、コントロールのIL-2単独よりもIFN-λおよびIL-21添加群においてperforinの発現が増強していた。また各種サイトカイン存在下でNK細胞を培養し、細胞のproliferationをBrdU uptakeで比較したが、その増殖能に大きな差は認めなかった。サイトカイン暴露後のNK細胞とがん細胞をco-cultureし、cytotoxic assayを行うと、IFN-λによるNK細胞の活性化はIL-21やIFN-αほど強力なものではないことがわかった。次に、in vivoで、B16/F10細胞による肺転移モデルマウスにおける、IFN-λ或はIL-21遺伝子の導入による抗腫瘍効果を検討した。その結果IL-21処理群では優れた肺転移形成抑制能を示したが、IFN-λとの有意差は認めなかった。以上の結果から、IFN-λによるNK細胞の増殖・活性化能は、IL-21およびIFN-αには及ばないことがわかった。次年度はさらにIFN-λによるNK細胞の活性化についてより具体的な分子間メカニズムについて研究をすすめる予定である。IFN-λは、がん細胞の増殖を制御するとともに、宿主NK細胞の活性化を介して抗腫瘍効果を発揮する。平成20年度本研究では、IFN-λのNK細胞誘導効果と抗腫瘍効果を既存のサイトカインとさらに比較検討するとともに、IFN-λによるNK細胞活性化を介した腫瘍廃絶には、いかなる分子間認識が必要か、effecter分子の存在の有無による抗腫瘍効果の検討を行った。colon26肝転移モデルマウスに、ハイドロダイナミック法で腫瘍局所にmock、IFN-λ、IL-21を強発現させて生存曲線を比較した。その結果、IL-21治療群では生存期間の延長を認めたが、IFN-λ治療群はIL-21治療群の効果に及ばなかった。以上の結果から前年度までの結果ともあわせるとIFN-λによるNK細胞の増殖・活性化能は、IL-21およびIFN-αほど強いものではないと示唆された。

さらにNK細胞活性化を介した腫瘍廃絶にかかわる分子間認識機構を明らかにするために、perfbrn欠損のplfKOマウス、及びTh1細胞のマスターレギュレーターであるTbetのKOマウスを用いて検討を行った。C57BL/6やBalb/cでの固形がん臓器転移モデルでは腫瘍局所にIFN-λを過剰発現させると抗腫瘍効果を認めた。しかし、prfKOおよびT-bet KOマウスでの固形がん肺転移モデルの生存曲線を比較検討した結果、IFN-λ、IL-21、IFN-αそれぞれの治療による生存期間の延長は認めず、抗腫瘍効果はキャンセルされた。これらの結果からIFN-lambdaによるNK細胞を介した腫瘍破壊について、その治療効果の一部は、effecter分子の存在、すなわちpelfolin、Th1サイトカインを介してひきおこされていると示唆された。
ｍＴＯＲシグナルを標的とした新規骨粗鬆症治療薬開発のための基礎研究

これまでの研究で、アミノ酸がシグナル伝達分子として、骨芽細胞および破骨細胞の分化調節に重要な役割を担っていることを明らかにしてきた。Mechanistic target of rapamycin(mTOR)は、増殖、成長、代謝や翻訳などのさまざまな細胞機能を制御するセリン/スレオニンキナーゼであり、哺乳類ではRaptorを含むmTOR complex 1(mTORC1)がアミノ酸シグナル伝達に重要である。本研究課題では、細胞特異的遺伝子改変マウスを用いたin vivo解析およびin vitro解析により、mTORC1シグナルによる骨代謝調節メカニズムを明らかとすることを目的とし、mTORC1を分子標的とした骨粗鬆症等の骨代謝性疾患に対する新規治療薬開発を展開するための研究基盤を確立する。破骨細胞特異的mTORC1シグナル関連分子(Raptor, Tsc1)欠損マウスを作製し、表現型を詳細に解析した結果、Raptor欠損マウスでは破骨細胞分化亢進と骨吸収能活性化を示した。一方、Tsc1欠損マウスでは破骨細胞分化抑制と骨吸収能不活性化を示した。さらに、Raptor欠損マウスではAkt、GSK3βのリン酸化亢進とc-Jun、NFATc1の発現上昇が確認され、また、NFATc1の核内局在の増加とc-Junのリン酸化の低下も示された。以上の結果より、破骨細胞におけるmTORC1はAkt/GSK3β/NFATc1シグナル経路もしくはc-Jun/NFATc1シグナル経路を介して、破骨細胞分化や骨吸収能活性を調節していることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
微量成分の選択的分離分析法の開発に関する研究

本総合研究では主に以下の4項目について研究を進め、以下のような成果が得られた。1.生体・環境試料中の微量成分の形態別分離・分析法の開発。フミン酸の銅錯形成能力(条件安定度定数と錯化容量)を求める方法として、SDS添加/ASV法が開発された。超微量金属成分のポリスチレンフィルムやPCTFE樹脂への予備濃縮法が検討され、海水、河川水などの天然水に適用された。またアクリルアミドゲルからなる生物体類似合成多元素標準試料の有用性が示された。2.新しい視点に基づいた高選択的分離・分析法の開発。付加錯体生成の協同効果を用いた逆相HPLCによって、またグリコール酸を錯形成剤とするイオン干渉クロマトグラフィーによって金属や希土類元素の高速かつ高分解能な相互分離が達成された。またHPLCの充填剤としてのチタニアの安定性、吸着・保持特性が調べられ、その有用性が確認できた。スズの炭素炉原子吸光分析においてマトリックス修飾剤として有機パラジウムを添加することによって検出限界の向上がもたらされた。3.新規な選択性を持つ分離分析試薬の開発。錯形成に伴って、モノマー型からエキサイマ-型へその蛍光スペクトルを変化させる新規クラウンエーテル型蛍光試薬が開発された。立体規制したβ-ジケトン型配位子の抽出分離挙動から、配位原子間距離や配位子の剛直性とイオンサイズ認識との関係が明らかとなった。トリフェニルメタン系染料を用いた抽出分離・吸光光度法が検討された。4.迅速・高精度を目指した高感度分析と分離濃縮法のオンライン化の構築。酸化カップリング反応に対するコバルトの接触作用を利用した微量コバルトのFIA法、イオン交換体分光光度流れ分析によるクロムの高感度定量、メタル炉を反応場とする還元気化ICP発光分析法によるケイ酸とガリウムの微量分析法が開発された。天然水中の超微量のFe(II)及びCo(II)をそれぞれフェロジン及びニトロソ-R塩錯体として、ポリ(クロロトリフルオロエチレン)樹脂に補集し、少量のメタノールで溶離後、吸光光度法により定量する方法を確立し、天然水試料の分析に適用した。Fe(II)-フェロジン錯体はpH4.8-7.0の範囲で、一方Co(II)-ニトロソ-R錯体はpH5.5-8.5の範囲で樹脂カラムに定量的に補集され、5mlのメタノールで完全に溶離される。溶出液を定溶にし、そのまま562nm、550nmで吸光度を測定し、定量できた。高純度アルミニウム中の不純物を定量するために、Al^<III>からのCu^<II>、Fe^<III>及びCa^<III>のキレート抽出法の設計について検討した。金属イオンの加水分解を考慮した上で抽出条件を設定し、HSABパラメーターを用いて誘導した分離条件の式から分離に最適なキレート剤として8-キノリノールを選定した。この選定結果が妥当であることを実験で確認し、さらに高感度ミョウバン中のCu^<II>、Ca^<III>のICP-AES法による定量に8-キノリノール抽出法が利用できることを示した。溶媒抽出法における抽出能の向上のためTBPやTOPOなどの中性配位子共存による協同効果抽出系が広く研究されてきた。キレート抽出の際に3,5-ジクロロフェノールのようなプロトン供与体が共存すると、水素結合に基づく会合体の生成により抽出率が著しく増大し、選択性の向上が期待できる。

これはこれまでの協同効果抽出系とは機構の異なる新しい抽出系で、種々の金属について詳細に研究し特色を明らかにした。生体試料および環境試料中の有機スズを炭素炉原子吸光法により測定する際にパラジウムの有機金属錯体をマトリックス修飾剤とする方法を開発した。また、ICP-MSを炭素炉に連結し、ドライ、アッシュ、アトマイズの各過程で炉から出てくる元素を測定し、原子化の過程と修飾剤の作用機構を検討した。フミン酸と重金属イオンとの相互作用を正確に評価する方法が陽極溶出ボルタンメトリー(ASV)を用いて開発された。フミン酸の電極への吸着やフミン酸-金属錯体の電極表面での解離は、溶液に陰イオン界面活性剤であるドデシル硫酸ナトリウム(SDS)を添加することによって抑制できた。開発したSDS添加/ASV法により、フミン酸の銅錯形成能力(条件安定度定数と錯化容量)を求めることができた。過酸化水素存在下における3-メチル-2-ベンゾチアゾリノンヒドラゾンとN,N-ジメチルアニリンとの酸化カップリング反応に対するコバルトの接触作用を利用して微量コバルトのFIA法を開発した。トリロンと炭酸水素ナトリウムの共存により相乗的な活性化作用が現れ、10^<-10>Mレベルの超微量コバルトの分析が可能となった。高速液体クロマトグラフィーの充填剤としてのチタニア及び化学修飾型チタニアの安定性、吸着・保持特性が調べられた。この結果チタニアはシリカと比較して化学的安定性が格段に高いことが判明した。チタニアに対する有機リン酸エステルの吸着力はリン酸基の数に応じて強まるため、チタニアカラムを用いることによるリン酸基の数の違いによるヌクレオチドの分離が容易に達成できた。開環型のクラウンエーテル部とその両端に蛍光性の多環芳香環を有する新規クラウンエーテル型蛍光試薬が開発された。多環芳香環としてアントラセンを両端に導入したものでは、クラウンエーテルの部位がアルカリ土類金属イオンと錯形成することによって、アントラセンモノマーの蛍光スペクトルからエキサイマーのスペクトルへの変化が観察された。スペクトルの変化からこれらの錯形成が1:1であり、錯形成の大きさの序列はCa^<2+>>Sr^<2+>>Ba^<2+>>Mg^<2+>であることが判明した。
Helicobacter pyloriを病因とする慢性蕁麻疹の発生機序の解明

慢性蕁麻疹は、難治性であることも多くその病因解明が必須である。H_2-blockerによる治療が著効することがあり、胃粘膜の状態と病勢の関連性が深いと推察される。一方、Helicobacter pylori(H.Pylori)は胃潰瘍の主要な原因として考えられる。今回、基礎疾患のない慢性蕁麻疹患者にH.pyloriをスクリーニングしたところ、半数以上の患者が血清H.pylori IgG抗体陽性であった。さらに確認のためUrea Breath Testを施行したところ、1名を除き血清H.pylori IgG抗体と同様の結果を得た。両者とも陽性であった患者に胃内視鏡検査および病理組織学的検査を施行したところ、消化器症状の有無に関わらず全ての患者の胃粘膜にH.pyloriが確認された。一部の症例ではPCRで確認しているが、その結果は病理組織学的検査に一致した。胃内視鏡検査にて陽性を示した患者に対し除菌を施行したところ、除菌終了時の2週間後には、ほとんどの患者において皮疹、そう痒感の改善がみられた。皮膚症状がH.pyloriに対する直接的なアレルギー反応である可能性を調べるため、H.pylori陽性患者の血清中IgE抗体の測定を試行した。血清中ToralIgEはほぼ全例で高値を示した。H.pylori特異的IgEは除菌前、除菌後ともにこれまで上昇した症例はなく、現在測定方法を検討中である。また一部のH.pylori陽性患者に皮膚生検を試行したが、一般的な蕁麻疹の病理組織学的所見であった。除菌の長期的な効果については現在観察中であるが、一部の患者に症状の再燃がみられている。再燃時の血清中IgG抗体、Urea Breath Testはいずれも陰性であり、これらの患者においては慢性蕁麻疹の原因がH.pyloriのみではないと考えられる。