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子ども観の昭和史：教育・福祉・家族の網の目と多様な子ども観の歴史社会学

平成30年度の研究実施計画に基づき、(1)「子どもの近代をめぐる子ども社会学・子ども史の検討、(2)各自の分担する領域の昭和史の子ども観の検討ならびに研究発表をおこなった。(1)については、昭和初期の子どもの教育に関する理解の共有を図るため、日本の学校教育制度受容に関する関連文献を輪読した。また、子ども観の検討にあたり、子どもに関する「言説」や「概念」の分析方法をより精緻化していくことを目的として、言説分析・概念分析に関連する文献を輪読し議論を深めた。(2)については、共同研究メンバーそれぞれが担当する、戦前期の児童虐待・児童労働問題、戦中期の戦時動員と学童疎開の問題、戦後期の戦災孤児の処遇の問題について、研究成果の報告と検討を共同研究会において取り組んだ。共同研究会は、共同研究メンバー3人が直接介して実施するものの他に、インターネット電話サービス「Skype」を使用して定期的におこなった。また(2)に関連して、昨年度に引き続き、「子どもの歴史年表」の作成と更新の作業に取り組んだ。オンラインストレージサービス「Dropbox」を利用して、共同研究メンバーが子どもに関連する年代ごとの重要事項を一つのファイルに書き加える作業を継続し、日本の子ども史全体像の理解の共有に取り組んだ。さらに、新潟県の郷土芸能である「角兵衛獅子」の歴史と現在について調査・研究を継続した。昨年度に引き続き、新潟市南区月潟の角兵衛獅子保存会の調査に加えて、商工会、出張所での資料収集やインタビューの調査を実施した。角兵衛獅子関連の貴重な一次資料・文献ならびに充実した先行研究の収集と内容の分析と考察を実現した。以上の調査研究の進展に伴って、平成30年度には、共同研究メンバー3名による「『子どもの誕生』再考」を共通テーマとした学会発表と、共同研究メンバーによる単著学術論文の公刊をおこなった。3名の共同研究メンバーがそれぞれ、各自の担当する時代や領域の子ども問題について資料収集を継続し、内容の分析と考察を進めることができている。3名の勤務地は東京、徳島、新潟と地理的な隔たりがあるものの、メンバーが直接介して共同研究会を開催することに加え、インターネット電話サービス「Skype」を使用して共同研究会を定期的に開催することで、それぞれの研究の進捗状況の確認や本共同研究の課題の進展について理解の共有を図ることができている。また本共同研究に関連する膨大な量の資料についても、オンラインストレージサービス「Dropbox」を使用して、効率的かつ効果的な収集と保存・整理を実現し、内容の理解の共有と課題の検討を行うことに成功している。各自の担当研究の取り組みと3名による共同研究会での検討を繰り返し実施することにより、平成30年度は戦前期の児童虐待・児童労働問題、戦中期の戦時動員と学童疎開の問題、戦後期の戦災孤児の処遇の問題を対象として、「『子どもの誕生』再考」を共通のテーマとした研究発表を実現することができた。研究発表に向けての継続的な取り組みと、実際の研究発表における成果を通じて、本共同研究の研究課題がさらに深化し、最終年度で取り組むべき問題が現在、より明確となっている。近代的な子ども観の「誕生」「定着」「普及」「ゆらぎ」という子ども観の昭和史の見方を反省的に捉え直す知見を提示する本共同研究の目的の実現のためにも、日本の近代的な子ども観の「誕生」がいかなる意味で「誕生」だったのかを改めて検討することが課題として浮かび上がった。こうした明確な課題意識のもと、子ども観の昭和史の全域を対象とする本共同研究であるが、なかでも「誕生」という部分により強くフォーカスを当てながら、最終年度に向けて成果をまとめる段階に到達することができている。令和元年度においては、これまでの年度に引き続き、子ども研究に関連する文献購読を通じて子どもの歴史を捉える際の理論・方法論の検討をさらに進めて、その知見を精緻化していく。さらに研究実施計画に基づき、共同研究メンバーが各々担当する時代や領域の資料収集・読解・分析を継続して実施し、学会発表ならびに論文の執筆と公刊に取り組む。本共同研究は最終年度を迎えるにあたり、各共同研究メンバーの成果を統合し、子ども観の昭和史の全体像の公表につながるよう努力する。特に昭和前期の子どもの「誕生」の部分に関するこれまでの研究成果の蓄積をもとに、共著での書籍刊行に向けた取り組みを実施していく。平成29年度の研究実施計画に基づき、(1)「子ども」の近代をめぐる子ども社会学・子ども史の知見の検討、(2)各自が分担した領域の子ども観の予備的な検討を行った。(1)については、共同研究メンバーで、J.ドンズロの「保護複合体」概念の理解を深めるための関連文献を輪読し、F.アリエスの『<子供>の誕生』研究の不足部分を補完的に捉える知見について議論を行いながら、子どもの歴史を理解する際の認識枠組みの共有を図った。(2)については、共同研究メンバーそれぞれが担当する、戦前期における児童虐待・児童労働問題、戦後における戦災孤児の処遇の問題、高度成長期における子ども問題について、資料の収集と読解に取り組み、その経過報告を共同研究会の中で随時行った。共同研究会は、共同研究メンバー3人が直接介して行うものの他に、インターネット電話サービス「Skype」を使用して定期的に実施した。また(2)に関連して、共同研究メンバーで、明治期から現在までの「子どもの歴史年表」の作成を開始した。オンラインストレージサービス「Dropbox」を利用して、共同研究メンバーそれぞれが年代ごとの子どもに関連する重要事項を一つのファイルに加える作業を展開し、日本における子ども史の全体像の理解の共有に取り組んだ。さらに、新潟県の郷土芸能として知られる「角兵衛獅子」の歴史と現在について調査・研究を実施した。

子どもが舞い手となる角兵衛獅子は歴史の中で紆余曲折を経て、現在、新潟市南区月潟の角兵衛獅子保存会の活動を中心に継承されている。本共同研究は、昭和の子どもの教育・保護・地域の連関を考える事例として角兵衛獅子に着目し、現地調査と資料収集、文献講読を展開した。3名の共同研究メンバーがそれぞれ、各々の担当する時代や領域の子ども問題について、資料収集と読解に着手することができている。3名の勤務地は東京、徳島、新潟と地理的な隔たりがあるものの、メンバーが直接介して共同研究会を実施する他に、インターネット電話サービス「Skype」を使用して研究会を定期的に開催することで、研究課題の確認、研究内容や進捗の共有を図ることができている。また本共同研究に関連する膨大な量の資料についても、オンラインストレージサービス「Dropbox」を使用して、効率的かつ効果的な収集と保存・整理を実現し、問題の共有を行うことに成功している。角兵衛獅子の歴史と現在に関する研究おいても、種々の先行研究や一次資料を網羅的に収集することを着実に進めることができており、また角兵衛獅子の実際の練習風景の観察や関係者へのインタビューも実施している。こうした共同研究メンバー各自の取り組みと共同の調査研究により、戦前期における児童虐待・児童労働問題、戦後における戦災孤児の処遇の問題、高度成長期における子ども問題についてそれぞれ課題が明確となりつつあり、子どもの昭和史全体を捉える枠組みの構築に着手できる段階に到達できているものと考えられる。本共同研究の今後の成果として、近代的な子ども観の「誕生」「定着」「普及」「ゆらぎ」という固定的な見方を批判的に捉え直す知見を提示することが期待できる。「子どもの歴史年表」の内容はかなり詳細なものとなりつつあり、今後の共同研究で有効に活用していく見通しにある。角兵衛獅子の調査からは、それぞれの時代の教育制度や児童福祉制度の影響を受けながら、衰退と復興を経て現在に至る角兵衛獅子の有り様を、資料の裏付けを得ながら具体的に確認することが現在までにできている。平成30年度の研究実施計画に基づき、(1)「子どもの近代をめぐる子ども社会学・子ども史の検討、(2)各自の分担する領域の昭和史の子ども観の検討ならびに研究発表をおこなった。(1)については、昭和初期の子どもの教育に関する理解の共有を図るため、日本の学校教育制度受容に関する関連文献を輪読した。また、子ども観の検討にあたり、子どもに関する「言説」や「概念」の分析方法をより精緻化していくことを目的として、言説分析・概念分析に関連する文献を輪読し議論を深めた。(2)については、共同研究メンバーそれぞれが担当する、戦前期の児童虐待・児童労働問題、戦中期の戦時動員と学童疎開の問題、戦後期の戦災孤児の処遇の問題について、研究成果の報告と検討を共同研究会において取り組んだ。共同研究会は、共同研究メンバー3人が直接介して実施するものの他に、インターネット電話サービス「Skype」を使用して定期的におこなった。また(2)に関連して、昨年度に引き続き、「子どもの歴史年表」の作成と更新の作業に取り組んだ。
シダ植物の塊状・菌根性の配偶体とその胚発生に関する研究

シダ植物の配偶体における多様性を明らかにし、シダ植物の系統研究において、配偶体の形態や胚発生様式がどのように位置づけられるかを検討することを目的とし、特に、マツバラン属,ヒカゲノカズラ属,ハナワラビ属について、その塊状・菌根性の配偶体の外部形態と内部形態の観察を行い、その胚発生における胚柄の有無、器官形成の様式などに関する比較形態学的な検討を行った。塊状・菌根性の配偶体は、その大部分が地中生で培養が困難なものが多く、多種、多量の材料を得ることが難しく、計画年度内にその目的が充分に達成できなかった部分もあるが、日本産のシダ植物の中でこのような配偶体のみられる分類群であるマツバラン科,ヒカゲノカズラ科,ハナヤスリ科の3群について、それぞれ1種類であるが、マツバラン,ヒカゲノカズラ,ヤマハナワラビの配偶体の採集、観察に成功し、その外部形態や内部形態について、多くの知見を加えることができた。また、このような塊状・菌根性の配偶体についての主要な研究は1800年代後半から1900年代の始めになされており、その後断片的な報告が加えられているものの、その全体をまとめた研究は少い。本研究では、今後の研究のための基礎資料として、特に、ヒカゲノカズラ属とハナヤスリ科について、これまでの研究記録を整理して配偶体のタイプ別にまとめた図表を作成した他に、塊状・菌根性の配偶体に関する研究の歴史と研究内容のまとめを行った。なお、マツバランにおける配偶体と胞子体地下部の類似性や両者にみられる無性芽の問題、ヒカゲノカズラの配偶体にみられる多様性の由来、ヤマハナワラビの胚柄の形質評価、胚発生の細部の違いについての検討など、まだ未解決の問題が多く、さらに詳細な研究が必要である。
血小板のmicroRNAを介した循環系の恒常性維持ネットワークの解析

本研究では血小板に含まれる小さなRNAの役割を確認した.研究によりヒト血小板内の小さなRNAが血小板老化や活性化で減少することがわかった.さらにRNA量で血小板の能力が推測できるようになった.マウスでも同様の観察が可能で,血管傷害を作ったマウス血液中ではRNAが減少した血小板が増加していた.データベース解析では血小板活性化で減少するRNAが血栓の形成や炎症などに関わっている可能性があった.このRNAの利用で血栓の出来やすさや炎症反応を調整する新しい治療法が開発できる可能性がある.さらに,血小板RNAの定量で輸血用血小板製剤の評価や血栓症の予知ができると考えられた.本申請研究は血小板のmicroRNAを介した白血球,血管内皮,巨核球への情報伝達システムを仮定し,その証明とmicroRNAを利用した新たな抗血栓・抗炎症治療の開発を目的としている.今までに1ヒト血小板内のRNA量をフローサイトメーターを用いて簡便に定量できる手法を実現し,2血小板内のRNAが血小板老化,周辺環境,活性化に応じて減少することを明らかとした.さらに3血小板内に残存するRNA量と血小板の活性化能に相関があることを明らかとし,本手法の簡便な血小板機能解析としての可能性を見いだした.4活性化に伴う血小板内RNA減少は血小板の可逆的な活性化後にも確認された.5高解像度二光子顕微鏡を用いた検討ではマウス体内における血小板の活性化状態を評価出来る手法を構築し,6血管障害部位で血小板が可逆的活性化後に流血中を循環する様子を確認した.実臨床の患者血液中で,こうした血小板の存在をRNA定量により明らかとすることが出来れば心筋梗塞などの高リスク患者発見に役立つ可能性がある.6二光子顕微鏡を用いた血小板内RNAの量的多寡の可視化にも成功しており,生体内での血栓形成部位での評価を現在行っている.血小板内RNAを回収し定量すると,当初の想定どおり,7血小板老化や活性化に伴い減少するRNAの主体がmicroRNAであることが確認できた.8血小板microRNA選択的な抽出条件を構築し,9シークエンスによる配列同定のために必要な量のmicroRNAを,血小板活性化群,血小板老化群,コントロール群の各群から回収,純化できたため,現在シークエンス解析のためのサンプル調整を行っている.microRNAの機能解析は配列からのデータベース解析とともに,合成RNA投与による細胞および生体での解析を行う.当初の計画通りフローサイトメーターを用いた血小板内RNA量の評価手法構築に成功した.さらに血小板内のmicroRNAが活性化や血小板老化に伴い減少することを明らかとした.RNA量と血小板の活性化の履歴,血小板活性化能には関連が示唆され,当初の想定とは異なる臨床への応用の可能性が見いだせた.血小板外に放出されたRNAの可視化,回収には未だ技術的な問題があるが,血小板内のmicroRNAの回収,純化に成功しており,増減のあったmicroRNAを次世代シークエンサーにより同定,定量することにより問題克服ができる.本申請研究は血小板のmicro RNAを介した白血球,血管内皮,巨核球への情報伝達システムを仮定し,その証明とmicro RNAを利用した新たな抗血栓・抗炎症治療の開発を目的として行った.初年度にヒト血小板内RNA量をフローサイトメーターで定量出来る手法を構築し,血小板内RNAが老化・周辺環境・活性化に応じて減少することを明らかとした.さらに血小板活性化能を残存RNA量で推測する手法を構築した.顕微鏡を用いた検討ではマウス生体内観察で血小板活性化状態を観察する手法を構築し,血管障害部位で限定的に活性化された血小板が再び流血中に戻る様子を確認した.最終年度にはヒト血小板RNA染色手法をマウス血小板RNAに適応できるよう改変し,レーザー照射により血管内皮傷害を作成したマウスの顕微鏡による生体内観察および採血検体のフローサイトメーター解析で血小板RNAの減少が確認出来るか検討した.結果,顕微鏡観察では可視化困難であったが,フローサイトメーターで血管傷害後にRNAが減少した血小板が血液中に増加することを捉えることに成功した.血小板から回収したRNAの解析では血小板の活性化,老化に伴いmicro RNAが減少していた.その減少の仕方は同一では無く,老化血小板で全般的にRNAが減少していたのに対し,活性化血小板では特定のmicro RNAの減少が著しかった.microRNAデータベース解析ではこのmicro RNAのターゲットが血小板コラーゲン受容体,好中球遊走,血管内皮炎症などに関わることが推測された.micro RNAの制御により血栓の出来やすさや炎症反応を調整する新規治療法につながる可能性が示唆された.さらに,血小板からのRNA検出法は輸血用血小板製剤の機能評価並びに心筋梗塞や脳梗塞の前病変として血小板が活性化する病態を持っているかの評価に利用できると考えられた.本研究では血小板に含まれる小さなRNAの役割を確認した.研究によりヒト血小板内の小さなRNAが血小板老化や活性化で減少することがわかった.さらにRNA量で血小板の能力が推測できるようになった.マウスでも同様の観察が可能で,血管傷害を作ったマウス血液中ではRNAが減少した血小板が増加していた.データベース解析では血小板活性化で減少するRNAが血栓の形成や炎症などに関わっている可能性があった.

このRNAの利用で血栓の出来やすさや炎症反応を調整する新しい治療法が開発できる可能性がある.さらに,血小板RNAの定量で輸血用血小板製剤の評価や血栓症の予知ができると考えられた.血小板から回収,純化したmicroRNA配列と量の増減を次世代シークエンサーにより解析する.同定したmicroRNAの機能はデータベース解析と合成したRNAの細胞および生体内への投与により明らかとする.microRNAおよびmicroRNAの総補的配列を用いた治療の可能性を血管内皮障害,炎症モデルマウスを用いて証明する.さらに,本年度の研究成果として得られた,血小板機能解析,血栓症高リスク患者層別という新たな臨床応用の可能性に関して動物モデルを用いて解析を進める.現在までに得られている知見に関して国内学会での発表を予定している.血栓止血
AL-Si系鋳造用合金の組織改良効果の判定に関する研究

1)新しく精密な熱分析装置を作製した.熱分析装置の構成は2台の定電圧発生装置と記録計および熱電対よりなる.定電圧発生装置の1台は,測定範囲以下の熱起電力をキャンセルする為に用い,もう1台を測定範囲の設定に用いた.熱電対は,補償導線を用いずに直接結線することにより,精度の高い測定(±0.2°C)ができた.2)熱分析曲線の水平線分と過冷度から共晶微細化効果の判定ができた.3)熱分析曲線上の変化は, AL-Si-Sr3元系状態図によりうまく説明出来ることがわかった.4)Srの添加により,過冷度も変化する.この過冷度はAL-Si2元合金が最も大きく, Sr添加量の増加とともに減少する.5)熱分析曲線上の水平線分温度が, AL-Si-Sr3元系の共晶温度575°Cに近いほど共晶組織微細化効果が大である.またこの様な合金の過冷度は, AL-Si2元合金のそれより34°C小さい.6)Sr添加量が多くなると水平線分温度は,再び上昇する.一方過冷度は更に小さくなる.このような場合,共晶組織は小さくなるが, 2元共晶(AL+T)または初晶T相が出現し,いわゆるover modificationとなる.7)Sr添加による微細化効果の持続性は,溶湯量5kgでSr添加量0.06%の場合, 12時間以上保持しても効果があった.1)新しく精密な熱分析装置を作製した.熱分析装置の構成は2台の定電圧発生装置と記録計および熱電対よりなる.定電圧発生装置の1台は,測定範囲以下の熱起電力をキャンセルする為に用い,もう1台を測定範囲の設定に用いた.熱電対は,補償導線を用いずに直接結線することにより,精度の高い測定(±0.2°C)ができた.2)熱分析曲線の水平線分と過冷度から共晶微細化効果の判定ができた.3)熱分析曲線上の変化は, AL-Si-Sr3元系状態図によりうまく説明出来ることがわかった.4)Srの添加により,過冷度も変化する.この過冷度はAL-Si2元合金が最も大きく, Sr添加量の増加とともに減少する.5)熱分析曲線上の水平線分温度が, AL-Si-Sr3元系の共晶温度575°Cに近いほど共晶組織微細化効果が大である.またこの様な合金の過冷度は, AL-Si2元合金のそれより34°C小さい.6)Sr添加量が多くなると水平線分温度は,再び上昇する.一方過冷度は更に小さくなる.このような場合,共晶組織は小さくなるが, 2元共晶(AL+T)または初晶T相が出現し,いわゆるover modificationとなる.7)Sr添加による微細化効果の持続性は,溶湯量5kgでSr添加量0.06%の場合, 12時間以上保持しても効果があった.60年度においてAl-12.513.3%Si合金にSrを添加し、添加量と組織ならびに冷却曲線との間に深い関係があることがわかったので61年度は特にAl-Si-Sr3元共晶点近傍の状態図を作り、状態図と組の関係を調べ、以下の結果が得られた。1)主に熱分析,X線回折,組織観察等によりAl-Si-Sr3元系のAl-Si2元共晶点近くの状態図を明らかにした。これによるとAl-Sr【Al_2】【Si_2】擬2元系が存在することがわかった。また、Al-Si-Sr【Al_2】【Si_2】の3元共晶点組成は、Al-13.1%Si-0.03%Srであることがわかった。2)Si量を12.6,12.8,13.1,13.3%と一定とし、Sr量を02%程度まで変化させた合金の熱分析、組織観察を行ったところ、熱分析曲線の停滞温度と状態図の2元共晶パイプの温度が対応していることがわかった。3)種々の合金の熱分析および組織観察を行いその対応を調べたところ、共晶組織が微細になっている合金では、熱分析曲線の停滞温度が2元共晶温度より低い575°C程度であることがわかった。これより停滞温度の高い合金は粗大なAl-Si2元共晶組織やSr【Al_2】【Si_2】相が見られ、改良が不充分であると考えられた。また、本系合金の共晶組織の微細化と状態図には深い関係があり、特に本系合金の共晶組織の微細化機構は、3元共晶組織の晶出によるものと考えられる。4)約5kgのAl-12.6%Si-0.06%Sr合金を730°Cで種々の時間保持したところ、約12時間までは微細な共晶組織を示し、Na添加に比べ微細化効果が著しく長いことがわかった。また24.4時間でもとの粗大な共晶組織となった。これに対応する熱分析曲線を見ると微細な共晶組織を示すものは、575°C程度で停滞しているが、粗大な共晶組織のものは、Al-Si2元共晶温度に近い値を示していた。1)Al-12.5%13.3%

Si合金について,ストロンチウム添加量を00.5%と変化させた各種合金について,本研究で作製した熱分析装置を用いて熱分析を行い各合金について冷却曲線を得た.これらの冷却曲線を見るといずれの合金の場合においても共晶反応による停止線分が見られる.この停止線分温度は, Sr無添加の場合の577°C(850K)よりSr添加量0.0140.1%の範囲で575°C(848K)程度まで低下し,更に多くのSr添加により再び上昇する.これは, Al-Si-Sr3元合金状態図を考えると最初の温度低下は, Al-Si2元系から下る共晶パイプの降下によるものであり, Sr添加量が更に増すと高Sr側から降下してきた共晶パイプの領域に入る為に停止線分温度が上昇するものと考えられる.2)熱分析による曲線を見ると,停止線分に至る直前に過冷却が観察された.この過冷却部の温度と停止線分の温度との差を過冷度と考えた場合,各合金においてSr添加量を増加させていくとこの過冷度が小さくなることがわかった.これよりこの過冷度(停止線分の温度変化)を調べることによっても, Srの添加による微細化効果を判定できることがわかった.3)上記の熱分析法および組織観察によりAl-12.6%Si-0.06%Sr合金について, 750°cにて溶湯を保持し微細化効果の持続性の実験を行ったところ,溶解量5kgの規模では, 12時間以上Srの効果があることがわかった.また,効果の持続している間の合金の熱分析冷却曲線において,共晶反応による停止線分温度は, 575°C(848K)となり2元共晶の577°C(850K)よりも低い値となった.またこれらの結果については,「軽金属」Vol.37, No.2, 1987にて発表済である.
凸体の輻射中心を用いた交差体の凸性の研究

本研究の大きな目的は、n次元Euclid空間内の凸体(内部が空でないコンパクト凸集合)Kからあるレシピに従って作られる交差体とよばれる図形が凸になるための十分条件を与えることである。より具体的には、Kが凸体の平行体(外側法方向へ膨らませたもの)である場合に、Kの交差体が凸になるような平行体の半径(膨らませる幅)を与えることである。前年度は、Kが平面内の正三角形である場合に、数式処理ソフトを用いて、予想の妥当性を確かめた。また、前年度の研究過程で、当初の研究方法は、多少、修正されるべきであることがわかっていた。今年度は、研究方法の修正案の提示とそれによる研究目的の達成を計画していた。星体(星形集合で、有界な開集合の閉包として得られるもの)の動径平行体(外側動径方向へ膨らませたもの)は、一般には、凸にはならないが、元の星体の動径関数が2回連続微分可能で、平行体の半径が十分大きいならば、凸になることを示した。Kが星体の動径平行体で、元の星体の動径関数が2回連続微分可能で、平行体の半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になると十分に期待できる状況証拠を揃えた。関連する研究として、凸体の輻射中心の研究も予定していた。n次元Euclid空間内の通常の距離のp-n乗と凸体Kの定義関数のたたみ込みの最大点はKの次数pの輻射中心とよばれる。前年度には、「次数pの輻射中心と外心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張を得ていた。今年度は、「次数pの輻射中心と重心または内心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張を得ることを計画していた。「次数pの輻射中心と内心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張は得られた。「Kが凸体の平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になる」という問題を「Kが星体の動径平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になる」という形で、前年度に必要となった研究方法の修正案を具体的に見つけることができた。今年度に揃えた示すべき主張の状況証拠は、文献調査や関連する研究者との意見交換で直ちに正当化されるものであると思われるため、研究計画の達成まで順調に進んでいると自己評価している。星体の動径平行体の凸性は、それ自身、新規性のある研究成果である。この成果から、凸体の平行体と動径平行体の相違点を調べることに研究の価値を見出した。関連する研究として計画していた輻射中心の初等幾何も区切りの良い形で成果を得られた。残りの研究期間内に、学術論文の形で発表できることが期待できる。(1)文献調査と関連する研究者との意見交換により、「Kが星体の動径平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になる」という予想に証明を付ける。(2)凸体の平行体と動径平行体の幾何的性質を比べ、相違点を整理する。(3)三角形の輻射中心の初等幾何の進展を図る。特に、「次数pの輻射中心と重心が一致する三角形は正三角形に限る」という予想の解決を図る。n次元Euclid空間の通常の距離のp-n乗と体K(有界な開集合の閉包)の定義関数とのたたみ込みは、Kの次数pのRieszポテンシャルとよばれる。Rieszポテンシャルの最大点は、輻射中心とよばれ、重心・内心・外心の一般化ともいえる。本研究の大きな目的は、輻射中心を用いて、体の幾何的情報を得ることである。より具体的には、輻射中心を用いて、体Kが凸の場合に、Kからあるレシピに従って作られる交差体とよばれる図形が凸になるための十分条件を与えることである。今年度は、体Kが凸体の平行体(外側法方向へ膨らませたもの)である場合に、Kの交差体が凸になるような平行体の半径(膨らませる幅)を与えることと関連する研究を行うことを計画していた。体Kの交差体の凸性に関して、数式処理ソフトを用いて、Kが平面内の正三角形の平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になることを確認した。また、関連する研究者たちと情報交換を行い、平行体を考えるよりは、minimal ringとよばれる図形を用いて、交差体が凸になるようなKの形状を考えた方が課題解決に近いかもしれない、という新たな可能性を見出した。関連する研究として、平面内の三角形の輻射中心の初等幾何的研究を行った。平面内の三角形の次数1の輻射中心は、H. AbrahamとV. Kovacにより、初等幾何的に特徴づけられ、新しい三角形の中心として「Encyclopedia of triangle centers」に登録されている。本研究では、平面内の三角形の次数pの輻射中心を初等幾何的に特徴づけ、それを用いて、「次数pの輻射中心と外心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張を得た。これは、AbrahamとKovacの研究成果を拡張し、それの応用例を提示したものになっている。

申請書の研究実施計画では、「体Kが凸体の平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になる」という主張に証明を与える予定であったが、数式処理ソフトを用いて確認することに留まってしまった。これは、平行体の半径が十分大きいならば、交差体の凸性を導く際に用いる量を球のそれで近似できると期待していたからであるが、そうではないことが関連する研究者たちとの情報交換でわかったためである。研究方法の修正は必要になったものの、課題解決を期待できる可能性が得られたため、完全に遅れているわけではないと自己評価している。一方で、関連する研究として得られた成果は、「輻射中心を用いて、体の幾何的情報を得る」という本研究の大きな目的に適うものであるため、研究は進展しているといえる。本研究の大きな目的は、n次元Euclid空間内の凸体(内部が空でないコンパクト凸集合)Kからあるレシピに従って作られる交差体とよばれる図形が凸になるための十分条件を与えることである。より具体的には、Kが凸体の平行体(外側法方向へ膨らませたもの)である場合に、Kの交差体が凸になるような平行体の半径(膨らませる幅)を与えることである。前年度は、Kが平面内の正三角形である場合に、数式処理ソフトを用いて、予想の妥当性を確かめた。また、前年度の研究過程で、当初の研究方法は、多少、修正されるべきであることがわかっていた。今年度は、研究方法の修正案の提示とそれによる研究目的の達成を計画していた。星体(星形集合で、有界な開集合の閉包として得られるもの)の動径平行体(外側動径方向へ膨らませたもの)は、一般には、凸にはならないが、元の星体の動径関数が2回連続微分可能で、平行体の半径が十分大きいならば、凸になることを示した。Kが星体の動径平行体で、元の星体の動径関数が2回連続微分可能で、平行体の半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になると十分に期待できる状況証拠を揃えた。関連する研究として、凸体の輻射中心の研究も予定していた。n次元Euclid空間内の通常の距離のp-n乗と凸体Kの定義関数のたたみ込みの最大点はKの次数pの輻射中心とよばれる。前年度には、「次数pの輻射中心と外心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張を得ていた。今年度は、「次数pの輻射中心と重心または内心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張を得ることを計画していた。「次数pの輻射中心と内心が一致する三角形は正三角形に限る」という主張は得られた。「Kが凸体の平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になる」という問題を「Kが星体の動径平行体で、その半径が十分大きいならば、Kの交差体は凸になる」という形で、前年度に必要となった研究方法の修正案を具体的に見つけることができた。今年度に揃えた示すべき主張の状況証拠は、文献調査や関連する研究者との意見交換で直ちに正当化されるものであると思われるため、研究計画の達成まで順調に進んでいると自己評価している。星体の動径平行体の凸性は、それ自身、新規性のある研究成果である。この成果から、凸体の平行体と動径平行体の相違点を調べることに研究の価値を見出した。関連する研究として計画していた輻射中心の初等幾何も区切りの良い形で成果を得られた。残りの研究期間内に、学術論文の形で発表できることが期待できる。(1)数式処理ソフトで確認できている具体例に、証明を与える。また、その具体的考察を検証し、研究実施計画であげた一般的な主張を得ることを試みる。(2) minimal ringの幾何的性質に詳しいHerburt氏(ワルシャワ工科大学)、Bogdewicz氏(同大)、Moszynska氏(ワルシャワ大学)に研究協力を依頼し、課題解決を図る。(3)三角形の輻射中心の初等幾何の進展を図る。特に、「次数pの輻射中心が重心または内心と一致する三角形は正三角形に限る」と予想しているため、その解決を図る。
新規生理活性ペプチド"PAMP"の基礎的研究

"proadrenomedullin N-terminal 20peptide(PAMP)"は"アドレノメデュリン(AM)"前駆体より生合成されることが明らかになった新規生理活性ペプチドである。本研究ではPAMPの生体内での役割を解明するため、次の6テーマを中心に研究を推進した。(1)PAMPの分布・生含成・分泌:PAMPは副腎髄質以外にも、内分泌系組織および心血管系を始めとする全身の組織でその存在が明らかにされた。特に、PAMPは腸管粘膜上皮の内腔側にも高濃度存在しており、抗菌ペプチドとして作用していることが判明した。(2)PAMPの分子型、PAMPの生体内での分子型の定性を行い、PAMP(9-20)を内在性の生理活性ペプチドとして、ヒト褐色細胞腫組織より単離・構造決定することでその存在を証明した。(3)PAMPの作用:PAMPの新たな作用として、アルドステロン分泌抑制作用、腸管平滑筋等の弛緩作用、抗菌作用等が明らかにされた。(4)PAMP受容体の研究:PAMPの受容体はウシ副腎皮質の球状層やヒトの原発性アルドステロン産生腺腫組織に受容体が極めて多く存在し、肺や腎臓にAM受容体が多いのと異なっていた。このため、副腎皮質球状層のcDNAライブラリーを構築し、発現クローニングを行った。(5)PAMPのアイソペプチドの系統的検索:PAMPと競合的にPAMP受容体に結合するペプチドの探索を行い、ウシ副腎髄質より21個のアミノ酸よりなるペプチドを単離・同定し、PAMP受容体結合ペプチド(PAMP Receptor Binding Peptide : PRBP)と命名した。(6)PAMP過剰発現ラットの作成:AMとPAMPの生体内での役割を明確にするため、AM・PAMP遺伝子を改変することで、PAMPのみを過剰発現するラットを作成した。“proadrenomedullin N-terminal 20peptide (PAMP)"は“アドレノメデュリン(AM)"前駆体より生合成されることが明らかになった強力な降圧作用を有した新しい生理活性ペプチドである。PAMPは副腎髄質以外の生体内の幅広い組織で生合成され、AMとは異なった機序で循環調節を始め生体内の調節に重要な機能を果たしている事実が示唆されている。本研究では新規生理活性ペプチドであるPAMPの生体内での役割を解明するための基礎的研究を行っている。ブタおよびウシ副腎髄質には今までに知られていた20個のアミノ酸よりなるPAMP[1-20](PAMP-20)以外に別の免疫活性が認められ、この免疫活性を単離構造決定し、降圧活性を有したPAMP[9-20](PAMP-12)であることを明らかにした。PAMPの生合成機序として、生体内ではPAMP[1-20]以外にPAMP[9-20]が新たな降圧ペプチドとして生合成されていることが示唆され興味深い。PAMPはC末にglyが付加した中間体が生合成され、アミド化酵素により成熟型ペプチドが生合成される。PAMPの生合成機構を明らかにするために、すでに確立している、前駆体と成熟型ペプチドの定量系に加えて、中間型のペプチドを定量できる測定系を確立した。現在、各種組織、培養細胞および血液を用いて検討を行っている。PAMP

受容体に関しては、^<125>I-PAMPがどの組織に結合するかを調べ、膵臓や消化管粘膜、下垂体、副腎髄質等に特異的結合部位があることを証明し、AMの結合部位とは全く異なる部位であることを明らかにした。現在これらの組織・組織由来の培養細胞を用いて、PAMPの作用機序を明らかにするとともに、受容体のクローニングの進めている。"proadrenomedullin N-terminal 20peptide(PAMP)"は"アドレノメデュリン(AM)"前駆体より生合成されることが明らかになった強力な降圧作用を有した生理活性ペプチドである。PAMPは副腎髄質以外の生体内の幅広い組織で生合成され、AMとは異なった機序で循環調節を始め生体内の調節に重要な機能を果たしている事実が示唆されている。本研究では新規生理活性ペプチドであるPAMPの生体内での役割を解明するための基礎的研究を行っている。PAMP受容体に関しては、125I-PAMPがどの組織に結合するかを調べ、副腎皮質にに特異的結合部位が最も豊富に存在する事を明らかにした。現在副腎皮質の組織や培養細胞を用いて、PAMPの作用機序を明らかにするとともに、受容体のクローニングの進めている。また、ウシ副腎皮質の受容体分画を調製し、binding assayを確立し、各種ペプチドアナログの構造活性相関を調べ、また特異的阻害剤の検索も行っている。ブタおよびウシ副腎髄質には今までに知られていた20個のアミノ酸よりなるPAMP[1-20](PAMP-20)以外に別の免疫活性が認められ、この免疫活性を単離構造決定し、PAMP[9-20](PAMP-12)であることを明らかにした。PAMP-12はPAMP-20と同等の降圧活性をもち、副腎皮質の受容体分画との結合親和性も両ペプチドで差がなかった。生体内ではPAMP-20以外にPAMP-12が新たな降圧ペプチドとして生合成されていることが示唆されている。PAMPはC末にglyが付加した中間体が生合成され、アミド化酵素により成熟型ペプチドが生合成される。PAMPの生合成機構を明らかにするために、すでに確立している、前駆体と成熟型ペプチドの定量系に加えて、中間型のペプチドを定量できる測定系を確立し、現在PAMPとPAMP-glyとの分布や分子型の比較を行っている。"proadrenomedullin N-terminal 20peptide (PAMP)"は"アドレノメデュリン(AM)"前駆体より生合成されることが明らかになった強力な降圧作用を有した新しい生理活性ペプチドである。本研究ではPAMPの生体内での役割を解明するため、次の4テーマを中心に主として基礎的研究を推進し、次の様な知見が明らかにされた。(1)PAMPの分布・生合成・分泌:PAMPはAMと同様に、副腎髄質以外にも、内分泌系組織および心血管系を始めとする全身の組織でその存在が明らかにされた。さらに免疫組織化学的手法を用いて、心血管・内分泌系細胞のみならず、全身の臓器・組織にPAMPの存在が明かにされた。特に、PAMPは腸管粘膜上皮の内腔側にも高濃度存在しており、抗菌ペプチドや抗炎症ペプチドとして作用していることを示唆するデータが得られている。(2)PAMPの作用:PAMPの新たな作用として、アルドステロン分泌抑制作用、血管・子宮・腸管平滑筋等の弛緩作用、抗菌作用等が明らかにされた。(3)PAMP受容体の研究:PAMPのbinding assayを確立し、PAMPの受容体の分布を調べた。
関節の動きを増幅する屈曲点の出現メカニズムとその機能的意義

アキレス腱屈曲点を出現させるメカニズムとその機能的意義は解明されていない。そのため、受動的足底屈動作中におけるヒトアキレス腱の屈曲点出現の解剖学的構造とメカニズム解明を目的とした。アキレス腱は、Kager's fat pad剥離に伴って座屈したが、腹側への曲率は保持されていた。しかしながら、Kager's fat padの位置に樹脂を入れると、腹側への曲率は消失した。腱のスティフネスやコラーゲン線維は腱の長軸方向に対して均一な分布であった。つまり、アキレス腱の構造自体が屈曲点をもたらす要因であった。屈曲点によるlength gainは腱の弾性よりも力学的効果によってもたらされていた。本研究の目的は、アキレス腱の屈曲点が出現するメカニズムと屈曲点がもつ機能的意義を明らかにすることである。平成25年度の実績として、「Inter-Aponeurosis Shear Strain Modulates Behavior of Myotendinous Junction of the Human Triceps Surae」と題する原著論文がPhysiological Reportsに掲載された。下肢筋の腓腹筋側の腱膜とヒラメ筋側の腱膜は隣り合わせに配置され、腓腹筋遠位端よりも下方で接合される。この点は筋腱接合部と呼ばれ、アキレス腱に接続する。これらの腱膜は筋収縮中に変位するが、両腱膜の変位量の差が最小の時に、筋腱接合部の変位量が最大となることがわかった。この仕組みは、隣り合う筋と腱が極力同じタイミングで同じ仕事量を行った時に、最も効率よくアキレス腱を動かす(=張力が発生する)ことが可能であることを示している。アキレス腱の屈曲点は腱そのものに張力がかかることによって発生する。したがって、当該論文はアキレス腱の屈曲点を考える上で、非常に重要な知見となっている。また、MRIを用いた屈曲点の位置同定と屈曲点付近の筋と脂肪の力学特性の計測、超音波を用いた屈曲点の出現とヒラメ筋遠位端との関連性、光学顕微鏡を用いたアキレス腱膠原線維の配向性、をそれぞれ推進した。計画は概ね順調に進展しており、現在、投稿論文の執筆を進めている。屈曲点の機能的意義を明らかにするため、下肢の有限要素モデルとシンプルな数理モデルを用いて、アキレス腱の屈曲点の有無が力と速度の発生に及ぼす影響を検討した。上記とこの内容を加え、「Nature of the Obstruction in the Achilles Tendon」と題する学術論文を国際誌に投稿した。IFが10前後の国際誌に投稿したが受理されなかったため、献体を使用した追加実験を平成27年1月に実施した。平成27年度の実績として、献体を使用した追加実験のデータ解析、統計処理、投稿論文の執筆を進めた。成果として、以下の2つの学会発表を行った。1.衣笠竜太,谷口圭吾,藤宮峯子,片寄正樹:アキレス腱が曲がるワケ.第70回日本体力医学会,和歌山県民文化会館・ホテルアバローム紀の国@和歌山市,平成27年9月18日-20日, 20152.谷口圭吾,加藤拓也,衣笠竜太,藤宮峯子,片寄正樹:腱弾性の空間分布に及ぼす体表組織の影響.第70回日本体力医学会,和歌山県民文化会館/ホテルアバローム紀の国@和歌山市,平成27年9月18日-20日, 2015平成27年度中に論文を投稿する予定だったが、まだ投稿に至っていない。最終年度である平成28年度の実績として、下記の原著論文を執筆し、国際誌に投稿した。この論文では、まず磁気共鳴画像法を用いて、アキレス腱が屈曲する場所の同定を行った。その結果、足関節底屈位においてアキレス腱が腹側方向に曲がることが確認された。最も曲率が大きかった場所は、Kager's fat padという脂肪の塊の場所と一致していた。このKager's fat padはヒラメ筋と踵骨の間に挟まれている。踵骨に近い部分でも大きな曲率が見られたが、これは踵骨の形状に起因していると考えられた。続いて、皮膚、Kager's fat pad、およびヒラメ筋を剥離した場合、アキレス腱の曲率がどのように変化するのかを調べた。この実験では、関節の柔軟性が生存の関節と同様レベルであるThiel法未固定遺体を用いて検討した。その結果、皮膚、Kager's fat pad、およびヒラメ筋を剥離しても、アキレス腱の腹側への曲率は保持されたままであった。これらのことから、アキレス腱の屈曲に対して、皮膚、Kager's fat pad、およびヒラメ筋による拘束は無関係であることが示された。これらの結果を受けて、アキレス腱は薄いので、腹背側への曲げ剛性が高いために、アキレス腱の屈曲が起こっていることが伺える。この可能性は、三次元有限要素による筋骨格モデルによって確認された。これらの一連の実験とモデルでの検証の結果、アキレス腱の屈曲は、アキレス腱自体の解剖学的特性によって引き起こされていることが明らかになった。

そのため、受動的足底屈動作中におけるヒトアキレス腱の屈曲点出現の解剖学的構造とメカニズム解明を目的とした。アキレス腱は、Kager's fat pad剥離に伴って座屈したが、腹側への曲率は保持されていた。しかしながら、Kager's fat padの位置に樹脂を入れると、腹側への曲率は消失した。腱のスティフネスやコラーゲン線維は腱の長軸方向に対して均一な分布であった。つまり、アキレス腱の構造自体が屈曲点をもたらす要因であった。屈曲点によるlength gainは腱の弾性よりも力学的効果によってもたらされていた。平成26年度に予定していた全ての実験は100%完遂している。平成27年1月の追加実験により、屈曲点が出現するメカニズムを明らかにすることができた。現在、共同研究者と論文の編集作業を進めており、平成28年6月までに論文を投稿する予定である。筋生理学平成27年度は、1月に実施したデータ解析、統計処理、投稿論文の執筆を進め、7月末までに国際誌へ投稿する。MRI対応ダイナモメータは、MRI装置内で使用するため、非磁性体で製作される特殊な筋力測定装置であり、これを開発した。このダイナモメータとMRIを用いた屈曲点の出現部位の同定と屈曲点付近の筋組織と脂肪組織の変位測定は終了した。また、超音波を用いた屈曲点の出現とヒラメ筋遠位端との関連性、光学顕微鏡を用いたアキレス腱の膠原線維の配向性観察、いずれも終了した。いずれもデータ分析、統計処理も完了し、投稿論文の執筆を進めている。本研究の成果をまとめた論文を投稿したが、希望するジャーナルにアクセプトされなかった。査読者の意見を踏まえ、本研究の目的をより精緻に達成するための追加の実験を行った。追加実験のデータを加えた修正版の論文を投稿するために延長したい。論文掲載料平成26年度は、屈曲点の機能的意義を明らかにする。具体的には、シンプルな数理モデルを用いてアキレス腱屈曲点の有無が力と速度の発生に及ぼす影響を調べる。力はモーメントの釣り合いから、速度は骨の移動時間と腱長変化から、それぞれ算出する。MRI対応ダイナモメータの開発のため、複数回の渡米を予定していた。しかし、電話やインターネット会議などを利用したため、想定した渡米の回数を下回った。計画は概ね順調に進行しており、現在までに多くのデータを取得できている。次年度使用額は、データを発表したり、関係の研究者と議論するための旅費として使用する。
Ｍｏ酸塩水溶液を原料としたＭｏ同位体分離法の開発（同位体分離挙動の解明）

強い遠心加速度場下のMo酸塩水溶液中のMo同位体分離挙動を明らかにすることを目指して研究を進めた。まず、専用の遠心システムを作製して実験環境を構築し、時間や遠心力をパラメータとして振った実験を行った。時間をパラメータとして振った実験から、遠心処理開始後の初期と十分な時間経過後で同位体分離挙動が真逆になる実験結果が得られた。この結果は、2つの分離効果が共存し、分離の遷移過程と平衡でそれぞれ支配的な効果が異なることを示している。また、重い同位体が遠心加速度方向に増加する時間条件(おおむね平衡)に固定した実験条件において、分離段数に比例して分離を進めることができることが確認された。本研究では、強い遠心加速度場下のMo酸塩水溶液中のMo同位体分離挙動を明らかにすることを目指して研究を進めてきた。H24年度は、主に実験環境の構築および最適な分析方法の検討を行った。当初計画では、遠心機の回転停止時に発生する対流により分離された同位体が再度混ざってしまうのを防ぐために、対流が生じにくいキャピラリの使用を予定していたが、汎用の遠沈管の中間に仕切りを設けることで、その仕切りで分けられた2室内でおおむね個別に対流を起こせることが予備実験で確認できたため、この2室の同位体比の差異を調べる方向性で研究を進めた。また、当初計画では同位体組成の分析には誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)を利用する予定であったが、水溶液を滴下してMoを吸着させたAl板の表面を2次イオン質量分析器(SIMS)で測定することでも十分評価できる測定精度が得られることが確認できたため、よりマシンタイムを容易に獲得できるSIMSでの測定を採用してより効率的に研究を進めた。H25年度は、最大遠心加速度2.6万Gの条件にて、モリブデン酸カリウム塩水溶液(0.5mol/L)の同位体分離挙動を調べた。同位体分離の初期と十分な時間経過後で同位体分離挙動が真逆になる予備実験結果が得られていたため、少なくとも2つの分離効果が共存していると考えられるが、時間をパラメーターとして振った実験から、上記遠心加速度条件では、1分間以上の遠心処理をすれば後者が支配的となり、9分間以上の処理時間でおおむね平衡に近い条件となることが分かった。そこで、遠心処理時間を9分間に固定して、分離段数を増やした場合の同位体比の変化を調べた。結果として、1段で約1.6%、2段で約1.6%の分離が確認された。以上から、分離段数に比例して分離が進むことが確認された。本研究では、強い遠心加速度場下のMo酸塩水溶液中のMo同位体分離挙動を明らかにすることを目指して研究を進めている。具体的には、高速回転試験機用磁気軸受け装置一式を購入し、最大5万Gの遠心加速度までのMo同位体分離挙動を調べる装置を構築した。また、当初計画では同位体組成の分析には誘導結合プラズマ質量分析(ICP-MS)を利用する予定であったが、水溶液を滴下してMoを吸着させたAl板の表面を2次イオン質量分析器(SIMS)で測定することでも十分評価できる測定精度が得られることが確認できたため、よりマシンタイムを容易に獲得できるSIMSでの測定を採用してより効率的に研究を進めることとした。実験に関しては、最大遠心加速度5千G、10分間の遠心処理時間での遠心管内での同位体分離挙動について調べた。92Mo/100Moの同位体比で初期状態から約0.1%の変化が生じることが分かった。単体金属の場合は10万G以下での有意な同位体分離は確認できなかったため、水溶液中の溶質が僅かに偏る際に同位体の拡散係数の差で生じる同位体効果(遷移過程)は、ローター設計上はより扱いやすい低い遠心加速度を視野に入れられる可能性が高いことが分かった。H25年度は、構築した遠心機を利用して時間、遠心加速度をパラメーターとした系統的な実験を行い、強い遠心加速度場下のMo酸塩水溶液中のMo同位体分離挙動を明らかにすることを目指す。H24年度は実験環境の整備を行い、時間をパラメーターとして振った実験を行い、同位体分離の分離平衡までの遷移過程を明らかにする計画であった。実験環境の整備を重点的に行い、実験に着手することを第一目標としていたが、その目標は無事達成した。しかしながら、よりシステマチックに実験を行えるように装置設計を工夫した結果、実験環境整備が予定より4ヶ月遅れたため、時間をパラメーターとして振る実験はH25年度に持ち越した。したがって、「やや遅れている」と判断した。

しかしながら、「今後の研究の推進方策等」にて述べる通り、H25年度中に残りのすべての計画を達成できる見込みである。実験環境整備に当初計画以上の時間を要したことでH24年度計画を一部H25年度に持ち越したものの、システマチックに取り扱いやすい実験環境を構築できたこと、および、「研究実績の概要」にて述べた通り、より効率的に研究を進められる分析方法を検討・採用したことで、H25年度中に残りの計画を達成できる見込みである。H25年度は効率的かつシステマチックに実験を繰り返してデータを取得する必要がある。H24年度中にシステマチックに取り扱いやすい実験環境を構築できたが、比較的低遠心加速度でも同位体分離挙動が確認できたことから、2万G程度までの遠心加速度を発生できる汎用の遠心機を購入してこれを低い遠心加速度の実験に利用し、整備した実験環境で高い遠心加速度の条件を扱うことでより効率的に実験を行えるように工夫する。また、溶液の溶質濃度変化を追うことが同位体分離の有無の一つの指標となるため既存の伝導率計を用いて伝導率を測定しているが、精度が不十分(10PPM)であるため、高精度の測定器を購入する。また、SIMSでは分析に固体状態の試料を用いるため、専用の試料取り付けホルダを準備して取り付けたまま保管しておくことで、再測定時に極めて再現性の高い分析が出来る。したがって、そのための試料ホルダを購入する。
ホモポリマー/ブロック共重合体ブレンド系の液・液界面の界面張力

高分子系の界面へのブロック共重合体の添付効果は偏折の強さに強く依存し、温度を共溶点から下げていくにつれ界面張力は、一旦増加した後再び減少することが見いだされている。本研究は、この界面張力の極大現象を解明することを目的とし、次のような結果を得た。(1)研究課題名にあるホモポリマー/ブロック共重合体ブレンド系については、ポリ(テトラメチレンジシロキサニルエチレン)とポリ(ジメチルシロキサン)のジブロック共重合体(PTMDSE-block-PDMS)とそのホモポリマー(PTMDSEまたはPDMS)についての曇点の分子量依存性を測定し、PTMDSEとPDMSの間の相互作用パラメータの温度依存性の粗い関係を求めた結果、それらポリマー間の相溶性が理論的予想とほぼ一致することがわかった。さらに精密な界面張力の測定のために試料の分子量分別を行い、ホモポリマーのブレンド系の界面張力と共存曲線を求めた。しかし、分別の困難さから試料精製に時間がかかり、ホモポリマー/ブロック共重合体ブレンド系の界面張力の測定については、準備は整ったが結果を出すには至ってない。(2)上記極大を示すことが分かっているオリゴスチレン/オリゴジメチルシロキサン/ポリスチレン(PS)-block-PDMS系について、共存相の光散乱を行い、界面張力の極大現象とバルク相での共重合体の会合現象との関係を調べた。その結果、界面張力が極大を経て減少し一定になる前に共重合体の会合が起こり、界面への吸着と会合体形成が同時に起こる温度領域が存在することが明らかとなった。(3)高分子溶液界面への添加効果を調べるため、PSのn-ブチルシクロヘキサン溶液の相分離界面にPS-block-PDMSを添加し、その界面張力の共溶点付近における界面張力の温度依存性を測定した。その結果、添加量を増やしていくと界面張力の減少はみられるものの極大現象は観測されず、極大現象は単なる界面張力減少とは異なるものであることが確かめられた。