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意志概念の研究―自由意思ｌｉｂｅｒｕｍａｒｂｉｔｒｉｕｍの観点から

初年度はマルグリット・ポレートを中心に、選択判断と意志の関係を巡る問題及び、「神化」を巡るポレートの思想史的位置付けとマイスター・エックハルトへの影響関係についてそれぞれ研究を進めてきたが、いずれの研究も想定以上に研究が進み、研究成果としてまとめることが出来た。また外部からの発表依頼であった「愛」を巡る研究についても、特に意志概念に関するポレートの思想的背景を研究することに繋がり、世俗文学との関係からポレートの「遠くに在りて近きもの」という神的意志を表す用語について一定の研究成果を得ることが出来た。西洋中世における代表的な哲学者及び教父の意志概念及び自由意思概念についての先行研究の収集、原典の読解についても継続的に進められており、前掲の「神化」論集掲載の論文にもその成果の一部が反映されている。以上のことから本計画はこれまでのところ当初の計画以上に進展しているものと判断される。今年度は、アウグスティヌス、アンセルムス、カタリ派及び現代の自由意思に関する研究についてのフランス及びイギリスでの海外調査も含めた資料収集、研究をすすめつつ、マルグリット・ポレートの『単純な魂の鏡』に関する以下の二つの研究成果を発表した。平成30年度科学研究費助成事業(科学研究費補助金)(研究成果公開促進費・課題番号:18HP5007)の支援を受け、12月に『鏡・意志・魂ーポレートと呼ばれるマルグリットとその思想』(晃洋書房)を発表した。同書ではポレートの意志概念について、キリスト教思想史及び現代的な観点からの意志概念研究という両面から検討することによって、西洋中世における民衆霊性の一つのあらわれであるその思想史的位置付け、その哲学的意義を示した。なお、他にもう一つの研究成果を投稿済みである。また中世哲学会、西洋中世学会、日本宗教学会、Asia-Pacific Early Christian Studies Society (APECSS)他の大会に参加し、研究上の意見交換などを行った。また『二原理の書』についても順調にテキスト読解が進んでおり、次年度にまとまった成果を発表する予定である。本年度は、1)意志概念理解から自由意思論を問い直すという一年目の研究の継続発展、2)カタリ派による『二原理の書』翻訳及び読解、3)マルグリット・ポレートにおける「遠くに在りて近きもの」における意志概念についての発展的研究、という三つの研究を平行して進めていく計画であった。1)についてはフランス、イギリスでの調査旅行の成果もあり、順調に資料収集、調査及び研究が進んでいる。2)については、予定通りテキストの翻訳を終えることが出来た。3)については、論文として成果をまとめることが出来た。現在査読を受けており、次年度中に公表予定である。当初の研究計画通りに推進予定であり、引き続き意志概念について重要な思想を残している哲学者、教父の著作について先行研究及び原典の読解を進めていく。また初年度のポレートの意志概念を巡る研究、特に「遠くに在りて近きもの」の研究を通して選択的意志決定と再帰的意志行為の差異といった問題圏への展望が披きつつあるため、同テーマを継続、発展させていく計画である。研究計画に設定したカタリ派における自由意思と悪の問題については、原典読解についてはすでに一定の進度に達しているため、先行研究を調査研究した上で、年度末までに成果をまとめられるようにしたい。
近代北海道における小学校と地域社会-「開拓」と教育「普及」の相剋に着目して-

近代北海道では、「開拓」政策のありようが小学校教育の普及を阻んでいた。北海道庁はそのような状況を克服するために、「簡易な」教育内容と施設設備を持つ簡易教育所を設置することで尋常小学校相当の教育が実施されたと認めた。しかしそれは、多額の教育費を移住民に強いるものであった。北海道の小学校教育は、移住民が多額の教育費を負担して簡易教育所を設置することによって普及していった。研究目的は、近代北海道に小学校教育が普及していく過程を開拓政策との相剋に着目しながら地域社会の実態にそくして明らかにすることである。本年度は1895年の北海道の教育令規により、小学校を設置した地域にどのような教育環境がもたらされたのかを明らかにすることを課題とした。開拓政策により、北海道には村落形態や財政基盤が府県とは異なる地域社会が形成されるが、小学校の設置維持方法については府県と同様の形態が求められた。そのため道内では、(1)小学校の設置時期の相違、(2)教育内容の地域間格差、(3)教育費負担の軽重、(4)通学の困難さを人びとや子どもたちにもたらすことになった。小学校の設置時期が早く高等科を併設し、教育費負担も軽かったのが漁業を生業とし商業活動が活発な地域で、その逆が開拓に着手したばかりの農村地域であった。その研究成果を、論文「1895年に施行された北海道における小学校の教育制度の特徴」にまとめた。さらに、次年度の課題につなげるために、1895年以前に北海道庁が教育よりも開拓政策を優先したことに対する地域の反応も調査、分析した。その結果、道庁は教育よりも開拓政策を優先することを奨励したが、人びとは当初から小学校を生活に位置づけることを望んでいたことが明らかとなった。小学校は、風俗や方言が異なる移住者同士が協力し一つの地域社会を形成するためには必要不可欠な存在として地域の人びとに認識されていたことも明らかとなった。これらの研究成果は、地域の実態から北海道の教育をとらえ直すという独創的な研究方法により析出した新たな見解である。なお、本年度のもう一つの課題である簡易教育所に関する調査については道央を中心に資料を収集し、道北の各博物館、図書館等を調査し、資料の所在を確認した。本年度は,前年度にまとめた近代北海道の小学簡易科についての論考を,学会紀要に掲載することができた。近代北海道における小学簡易科の実態は,これまで明らかにされていなかった。本稿によって,近代北海道の「開拓」政策下における学校教育の実態を明らかにすることができた。また,1898年(明治31)に施行された「簡易教育規程」および1903年(明治36)年に施行された「特別教育規程」により設置された簡易教育所,特別教育所の前身であった,私立の初等教育機関に関する資料を収集しその実態をまとめ学会で発表した。「開拓」政策により20戸ないし30戸の移住民から形成される近代北海道の地域社会においては,小学校を設置するだけの財力がなく,移住民が増加し財政基盤が整うまでの間,僧侶や読み書き知識のある住民によって設置された私設の教場で子どもたちに簡単な読み書きが教授された。北海道には,そのような私設の教場が無数に存在した。全国的に小学校就学率が上昇する日清戦争後,北海道移住民数が増加し,北海道の小学校就学率は逆に停滞,下降する。北海道庁は1898年(明治32)に,地域の一私人で教員資格を有し教場施設を持つ者に小学校教育を委託することを可能にした「簡易教育規程」を公布する。それは前記の私設の教場を小学校教育として認める内容であった。「簡易教育規程」公布後,北海道の就学率は上昇する。北海道では,私設の教場を簡易教育所とすることによって尋常小学校に代わる教育機関として認め,就学率を向上させ,就学率85パーセント以上の数値を確保した。近代北海道における小学校就学率上昇には,府県とは異なった「開拓」政策下に創出された私設の教場を,簡易教育所および特別教育所という名称で公立小学校に取り込むといった政策が実施されていたという,これまでの研究成果にはなかった史実を明らかにすることができた。なお,私立の初等教育機関に関する資料の調査収集によって,私立の小学校に関する分析考察も行い,論文「1887から1897年における北海道の私立小学校」(北海道教育大学紀要,教育科学編第63巻第1号,2012年10月発行予定)としてまとめることができた.北海道庁は、1892年に「団結移住ニ関スル要領」を制定し府県からの移住民を募った。しかし、戸数が少ない地域では小学校を設置することができず、移住民は僧侶や住民に依頼して簡単な読み書き計算を子どもたちに教授してもらうための私設の教場を設置していった。例えば札幌郡野幌村に設置された教場では、僧侶が教員免許を持っていたため、小学校で使用されていた普通読本を教科書として使っていた。

しかし多くの私設の教場では教える者が教員免許を持っていない場合が多く、経文を通読させていたところもあった。建物は寺院の一部や草小屋などが使用されて2,3人から30人程度の子どもたちが集められた。授業料を月々徴収したところもあれば、わずかな寄付で賄っていたところもあった。道庁は1898年に「簡易教育規程」を定め、一私人で教員資格を有し教場施設を持つものに教育を委託することで小学校教育が行われたことを認める制度を実施した。教科は修身、読書、習字、算術の4科目で、毎月25時間以上の授業を行えばいいというものであった。1901年にこの規程は改正され、尋常小学校を設置することができない地域はそのような簡易教育を行う簡易教育所を設けることができるとし、簡易教育所が尋常小学校に代わる機関であることが認められた。これにより道内にあった多くの私設の教場が簡易教育所となった。簡易教育所の多くは藁葺きの一教場のみある施設で、教員は代用教員であった。尋常小学校に準じた内容を実施しているところもあれば、教員の都合に合わせた内容が実施されているところもあった。そして1900年、北海道の小学校就学率は急激に上昇する。1902年には85%に、1903年には88%になる。北海道の小学校就学率の上昇は「簡易教育規程」により、「簡易な」施設設備で「簡易な」教育内容を実施することで小学校教育が行われたと認めることで果たされたといえる。研究の目的は,近代北海道の教育令規である1895年(明治28)の「小学校教則」および「小学校修業年限指定標準」,1891年(明治31)の「簡易教育規程」,1903年(明治36)の「特別教育規程」の施行期における地域の教育実態を分析し,教育「普及」と「開拓」政策との相剋を明らかにすることである。現段階において,「小学校教則」および「小学校修業年限指定標準」下,「簡易教育規程」下の地域の教育実態を「開拓」政策との関わりから分析し,近代北海道教育の特徴を解明するに至っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き,簡易教育所および特別教育所の前身である私設の教場の実態を,多様な地域の資料調査および分析をとおして明らかにする。そして,それらの私設の教場が簡易教育所および特別教育所に代わってからの実情も明らかにする。特に,多様な私設の教場の実態,および簡易教育所および特別教育所で実施された教育内容,教員の存在,維持費等を中心に,さらに具体的に分析する。私設の教場,簡易教育所および特別教育所こそが,まさに「開拓」政策下における近代北海道の教育を象徴する存在だからである。そのような教育機関の実態を分析することをとおして,近代北海道の教育の特徴をさらに明らかにしていきたい。
超高磁場MRI装置と32チャンネルコイルによる高精細拡散テンソルマップ作成

3.0テスラMRI装置と32チャンネル頭部用受信専用コイルを用いた従来法の限界を超える超高空間分解能拡散テンソル画像撮像方法を確立した。脳神経線維束のうち、特に臨床上も重要な視放線について、超高空間分解能拡散テンソル画像による解析を行い、遠心性線維及び求心性線維から成る内部構造や周囲脳梁線維や下縦束との関係性を検討した。また、皮質下白質についても超高分解能拡散テンソル画像による解析を行った。平成21年度研究実績概要(1) 3.0テスラMRI装置と32チャンネル受信コイルを用いた高精細拡散テンソル画像最適撮像方法確立(2)3.0テスラMRI装置と32チャンネル受信コイルを用いた拡散テンソル画像により、0.5から0.2mm角の非常に高い空間分解能画像を撮像する上記平成21年度目的のうち、(1)については、32チャンネル受信コイルによるMR撮像の特性と画像再構成方法を解析することにより、各チャンネルエレメント情報を個別処理し、画像再構成したデータを視覚的に評価した個別エレメント画像を用いることによって高い空間分解能を実現し、平成21年度にはT2強調画像を0.2mm角の高分解能撮像する方法を確立した(日本神経放射線学会で発表、現在論文執筆中)。32チャンネル受信コイルを用いた拡散テンソル画像撮影はT2強調画像データの3060倍のデータ容量があるため、最適な撮影データ解析方法を平成21年度に検討した。解析方法検討に引き続き拡散テンソルデータ解析による皮質下白質マップ作成を検討中であり、これについても平成22年度中に確立する。最終的には、面内分解能をさらに高め、目的(2)を達成する計画である。平成2122年度研究実績概要(1)3.0テスラMRI装置と32チャンネル受信コイルを用いた高精細拡散テンソル画像最適撮像方法確立(2)3.0テスラMRI装置と32チャンネル受信コイルを用いた拡散テンソル画像により、0.5から0.2mm角の非常に高い空間分解能画像を撮像する:上記平成21年度目的のうち、32チャンネル受信コイルによるMR撮像の特性と画像再構成方法を解析することにより、各チャンネルエレメント情報を個別処理し、画像再構成したデータを視覚的に評価した個別エレメント画像を用いることによって高い空間分解能を実現し、平成21年度にはT2強調画像を0.2mm角の高分解能撮像する方法を確立した(日本神経放射線学会で発表、平成23年5月国際磁気共鳴医学会にて発表予定)。32チャンネル受信コイルを用いた拡散テンソル画像撮影はT2強調画像データの3060倍のデータ容量があり、最適な撮影データ解析方法を平成21年度に検討し、拡散テンソルデータ解析による皮質下白質マップ作成法を平成22年度に検討した。また、従来法に代わる新しい拡散テンソル撮像法が平成22年度に導入されたことにより、従来法と併せて新法による高分解能テンソルデータ撮像も行い、従来法と新法の差異について検討を行った(平成23年5月国際磁気共鳴医学会にて発表予定)。同時期に実施していた磁化率強調画像法を用いた皮質下白質画像解析の結果と併せて、拡散テンソルデータ+磁化率強調画像データによる超高分解能皮質下白質マップを作成した。研究結果を元に、米国一流雑誌への投稿に向けて、現在原稿を執筆中である。
網膜神経細胞とミュラー細胞間の相互作用に関する研究

成熟した哺乳動物の中枢神経細胞の生存・再生は困難とされていたが、ミュラー細胞が網膜神経細胞の生存・再生に寄与していることは明らかとなり、ミュラー細胞が神経栄養因子を産生していることが示唆される。本研究の本年度の目的はこのミュラー細胞が産生している網膜神経細胞、特に網膜神経節細胞の生存・再生に関わる神経栄養因子の同定である。また、SV40 large T遺伝子をもちいたミュラー細胞株樹立実験では細胞の純度が問題となり、検討中である。
可換 Banach 環及び Banach modules の分類とその応用

1990年に研究代表者及び連携研究者の羽鳥によって導入された可換Banach環のBSEと呼ばれるクラスに端を発し、擬位相と呼ばれる新しい概念を導入する事によって、これまでに4つのクラス分けに成功して来た。このクラス分けにより、特に抽象Segal環と呼ばれる重要な可換Babach環の位置付けを明確にした。更に応用面では、Ulam型安定性に関するある種の安定問題や凸関数に関するある種の不等式の分野で幾つかの成果を上げている。本研究はGelfand変換像及びHelgason-Wang変換像を特徴付ける事により、可換Banach環の分類を行い、その本質を探る事が主目的であった。実際これらの特徴付け問題から可換Banach環を4つのクラスに分類したのであるが、我々はこの分類に関連して、主として以下の分野で実績をあげた。一つはBanachの不動点定理を応用して、二項演算を近似的に保存する写像に関するHyers-Ulam-Aoki-Rassias型安定性問題を考察し、それまでの結果を含む抽象的な定理を発見した。これは今後多くの応用が期待されるものである。一つは実数空間上で定義されたVolterra型積分方程式はHyers-Ulam安定性を持つかと言うS.M.Jungの提起したopen problemに否定的な解を与え、その上である種のVolterra型積分方程式がHyers-Ulam安定性を持つための十分条件を与えた。更にこれはもっと特殊な場合は必要十分条件である事を示し、S.M.Jungの提起した安定性問題の解析に一部貢献した。しかしながら我々の議論は今後この方面の発展に大いに寄与する事が期待される。これらの結果はしかるべきジャーナルやspecial issueに掲載または掲載予定である。詳細は研究発表の欄を参照されたい。一つはH.Reiterによる群環上のSegal環を一般の可換Banach環上のSegal環に拡張し、局所関数の定義するSegal環におけるBSE性やBED性を調査した。またそれらの応用としてFeichtinger Segal環のmultiplier環をBSEの言葉で特徴付けた。これらの成果は今後のSegal環の解明に大いに役立つものであり、この分野での今後の発展が期待される。一つはBanachの不動点定理を応用して、Euler-Lagrange型写像やBanach空間に値を持つChebyshev微分方程式に関するUlam型安定性定理を得た。これらの成果はUlam型安定性問題の発展に寄与するものである。一つはJensenの不等式に新解釈を与え、その応用としてある種の平均の幾何学的性質を調査した。この新解釈は今後不等式の分野で一つの原点となる事が予想される。一つは擬距離空間を定義し、その上にReflectionと言う概念を導入してMazur-Ulamの定理の般化を与えた。この般化は、今後保存問題の解明に寄与する事が予想される。これらの結果はしかるべきジャーナルに掲載または掲載予定である。一つは北大名誉教授井上純治氏の協力を得て、非コンパクト非離散LCA群上のFourier環におけるSegal環で、BSEでもBEDでもないものを発見した。これまでそのようなSegal環は発見されていなかったので、この成果は今後のSegal環の解明に大いに役立つものであり、この分野での今後の発展が期待される。一つは放送大学の中筋康夫氏の協力を得て、合成関数の観点から数列に関するChebyshevの不等式に新解釈を与え、その応用としてある条件のもとで擬算術平均関数が凹である事を示した。これは凸解析の分野で更なる発展が期待される。一つは東邦大の小林ゆう治氏等の協力を得て、Banach空間上の一般化された加法的写像の代数的解明及びそのUlam型安定性定理を得た。これは基本的にはBanachの不動点定理を応用するものであるが、一般のUlam型安定性問題の発展に寄与すると考えている。これらの結果はしかるべきジャーナルまたは国際会議録に掲載または掲載予定である。1.可換Banach環の分類に重要なSegal環の解明が進展しているため。2.可換Banach環の分類に関連して安定性問題や保存問題の解明が進展しているため。

24年度が最終年度であるため、記入しない。1.Segal環の同型問題の調査を推進させる。2.新しい型のUlam安定性を導入して、更なる安定性問題の調査を推進させる。
日本選述理趣経関係釈論における学術用語の総合的研究

本研究は『大正新脩大蔵経』第60、61巻(読経疏部第5、第6)所収の諸典籍における学術用語を、単に教理や実修面に限らず、広く自然、人文、社会科学の用語までも摘出し、これを組織的に分類整理し、日本撰述の理趣経関係諸典籍の総合的な要語索引を作成するものである。この両巻には、真言密教の常用経典である『理趣経』の日本撰述の釈論、即ち空海撰『理趣経問題』及び『真実経文句』、覚钁撰『理趣経種子釈』済暹撰『大楽経顕義抄』、『理趣釈重釈記』、果宝説、賢宝記『理趣釈秘要鈔』をはじめ『理趣経』と不可分の関係にある『金剛項経』関係典籍として宝海撰『金剛頂経問題』及び『教王経開題』、円人撰『金剛頂教王経疏』等の他に『大日経』関係典籍も収録されている。本研究における昭和61年度までの研究作業は(1)各テキストの写本との校合による内容理解、(2)学術用語の摘出、(3)摘出要語のカード化、(4)研究分担者間の検討により約18万枚のカードを8万枚に整理統一し、(5)要語のカードに読みがなを付し、30項目に分類することであった。昭和62年度においては、(1)分類されたカードの音字別整理を終わり、(2)音次別索引の原稿化を進め、(3)平行して分類項目別索引、字画索引等の原稿化を進め、昭和63年3月末日までにこれを完了した。昭和63年度は原稿の再点検を行い、出版のための準備を進めた。以上の研究作業にもとづき、各典籍の注釈態度、注釈方法あるいは引用典籍の傾何等の把握を通じて、それぞれの典籍の特徴を明確にするとができた。これらの研究成果は、(1)研究成果報告書として平成元年3月末までに印刷発行することとなっており、(2)『大正新脩大蔵経索引』第33巻(読経疏部、II下)として本年度中に、大正新脩大蔵読経刊行会(大蔵出版)より刊定される。仏教系六大学の共同研究による『大正新修大蔵経』100巻の学術用語の研究は、既に20年余りにわたって継続されているが、本研究はその一環として第60巻(続経疏部五)および第61巻(続経疏部六)の学術用語の研究を目的とした総合研究である。この両巻には日本密教の所依の経典である『金剛頂経』『大日経』および『理趣経』の開題及び註釈とそれに対する日本撰述の未註等が収録されている。研究代表者および研究分担者はとくに『理趣経』に焦点を絞って、それぞれ分担課題にもとづく担当典籍について、本年度は以下の研究作業を行なった。(1)写本や他の刊本類との校合-その結果『大正新脩大蔵経』第60,61両卷収録の各典籍は総じて誤字誤植が多く、返り点,句読点の誤りも多いことが判明した。(2)内容の読解-写本等の校合によって得られた校訂本を、所引の引用典籍に立ち戻って熟読し、内容の把握に努めた。(3)学術用語の摘出-以上の過程を経て後、学術用語の摘出を完了した。

学術用語の摘出に際しては、単に仏教用語にとどまらず、広く人文・社会・自然のそれぞれの科学用語を摘出し、更に解釈語句,説明語句を熟語として採取することに心掛けた。(4)摘出した学術用語のカード化-摘出用語のカード化に先立って研究スタッフは度々研究打合せ会をもち、それぞれ研究分担者間の採取要語の統一を計った。それによって、約18万枚の要語摘出カードを10万枚余りに統一整理した。以上が本年度になしえた研究作業の成果であるが、研究分担者によってはカード化された要語を、教理,戒律,禅観,世界,仏・菩薩等の30項目に分けて分類整理する次の段階の研究作業に入ったものもいる。本研究の最終目的は、これらの典籍における学術用語の索引を作成することとそれを出版公表することにある。仏教系六大学の共同研究による『大正新脩大蔵経』100卷の学術用語の研究は,既に20年余りにわたって継続されているが,本研究はその一環として第60卷(続経疏部五)および第61卷(続経疏部六)の学術用語の研究を目的とした総合研究である.この両卷には日本密教の所依の経典である『金剛頂経』『大日経』および『理趣経』の開題及び註釈とそれに対する日本撰述の末註等が収録されている.研究代表者および研究分担者はとくに『理趣経』に焦点を絞って,それぞれ分担課題にもとづく担当典籍について,本年度は昨年度にひき続き,次の研究作業を行った.1.各研究者担当の典籍の厳密な批判的解読のもとに,仏教用語にとどまらず広く人文・自然科学一般の要語をも含めて学術用語を抽出した.約10万枚に及ぶ,学術用語のカードの統一整理作業を継続して行った.2.その採取用語を,研究打合せ会議で定められた基準に従って,人文・自然科学や芸術,教育などの関係をも含めて, 30分野の項目別に分類し整理化した.本研究の最終目標は,日本密教文献研究及び日本思想史研究一般のみならず,日本文化研究に資益し得るような,これらの典籍における学術用語の索引を作成することである.現在,その目標に向って,当初の計画通り,順調に,その成果を畜積しつつある.特に支障のない限り,予定通り,研究成果の出版公表をなし得るものと思われる.仏教系六大学の共同研究による『大正新脩大蔵経』百巻の学術用語の研究は、既に二十余年に亘って継続されてきている。本研究は、その一環として第60、61巻(続経疏部5、6)の学術用語のの総合的研究である。この両巻には日本密教の基本的典籍である『金剛項経』『大日経』、および『理趣経』の諸開題類および註釈とそれに対する日本撰述の末注、疏等が収蔵されている。研究代表者および研究分担者は、特に『理趣経』に対する日本撰述の諸註釈疏を中心とし、それぞれの分担課題のもとに、担当典籍について、過去2年の基礎的研究に前提として、研究を進めた。1.前年度までにほぼなされていた学術用語分類カードの総合整理の作業を前提とし、音次索引、各項目分類索引への原稿化を完了した。2.数度におよぶ各研究者相互の研究打ち合せ会議のもとに定められた基準に従って索引出版への準備を行った。本研究の目的の一環として、日本密教研究は言うまでまなく、広く、自然、人文、社会科学一般の研究に資益し得るような、これらの諸典籍における学術用語の索引作成がある。その目的は、当初の計画通り、その成果をおさめ、『大正新脩大蔵経索引』第33巻下(続経疏部II下)出版として、達成された。
血液凝固・線溶調節因子の分子生物学的研究

1.線溶制御因子アルファ2プラスミンインヒビター(PI)の遺伝子構造を明らかにし、さらに先天性PI欠損症の一家系についてその遺伝子の変異を究明した。その家系のホモ接合体の解析で、遺伝子に再構成や大きな欠落はみとめられず、唯一の変化としてC末端部をコードする領域にシチジンが1ケ挿入されていた。その結果、フレームシフトが起り、C末端12のアミノ酸の置換と166のアミノ酸の附加によるペプチド鎖の延長が起ることが判明した。発現実験でもそれが確認された。PIの遺伝子の染色体上の局在も18p11.2→q11.2と決定された。2.凝固線溶制御調節因1ヒスチジンリッチ糖蛋白(HRG)の正常遺伝子を解析し、約11キロ塩基対の大きさで9ケのエクソンと8ケのイントロンからなることが明らかになった。HRGのN末端領域の2ケのシスタチン様ドメインはいずれも3ケづつのエクソンで構成され、各イントロンの介在位置はキニノーゲンの3ケのシスタチン様ドメインのそれと同じであり、両遺伝子は共にシスタチンスーパー遺伝子ファミリーに属するものであることが判明した。3.凝固のプロテインCを介する制御系において、補酵素的役割を果す血管内皮膜の蛋白トロンボモデュリン(TM)が血小板にも存在することが明らかになった。血小板TMは分子量、機能とも血管内皮細胞のTMと全く同様であり、血小板TMは、血管傷害部位に凝集した血小板上で凝固制御に関与すると考えられる。活性化プロテインCの抗凝固作用を促進するプロテインS(PS)の補体系成分C4bpとの結合部位を解析し、C4bpのC末端近傍にPSが結合することが明らかになった。4.凝固線溶の阻止にも働くアルファ2マクログロブリン(MG)の遺伝子のプロモーター領域の配列を決定し、他の急性相蛋白との比較から、急性相蛋白遺伝子と相同性の高い配列が見出された。この配列に特異的に結合する蛋白を肝細胞核蛋白より精製した。
水中フロー有機分子変換を実現するポリマー担持ユビキタス金属触媒の開発

本研究課題では、次世代型有機分子変換工程の必要要件である高効率分子変換、地球資源の有効活用、環境調和、持続性をすべて満たした、究極的な環境調和型触媒的分子変換工程の実現を目指し、水中フロー有機分子変換を実現するポリマー担持ユビキタス金属触媒の開発を実施した。本研究課題で得られた研究成果の概要を以下に示す。(1)末端アルキンの酸化的ホモカップリング反応を触媒するポリマー担持銅錯体の新規開発:ポリスチレンポリマー担持テトラエチルジエチレントリアミンー銅(II)錯体を新規に開発し、末端アルキンの酸化的ホモカップリング反応に適用した。その結果、本錯体触媒存在下、反応が効率良く進行し、目的とする1,3-ジインが最高99%収率で得られた。本錯体触媒は、回収・再利用が可能であり、触媒活性を失うことなく8回再利用可能であった。(2)両親媒性ポリマー担持ポリ(ジエチレントリアミン)ー銅錯体の新規開発およびアルコールの酸素酸化反応、水中ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応への展開:両親媒性ポリスチレンーポリエチレングリコールポリマー担持ポリ(ジエチレントリアミン)ー銅錯体を開発し、アルコールの酸素酸化反応および水中ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応に適用した。その結果、いずれの反応においても、本担持錯体触媒存在下、反応が効率良く進行し、目的とするカルボニル化合物および1,2,3-トリアゾールが良好な収率で得られた。また、本錯体触媒も、回収・再利用が可能であった。水中ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応に関しては、フロー反応システムを用いて実施したところ、反応がわずか22秒で完結し、目的とする1,2,3-トリアゾールが最高99%の収率で得られることを見出した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、次世代型有機分子変換工程の必要要件である高効率分子変換、地球資源の有効活用、環境調和、持続性をすべて満たした、究極的な環境調和型触媒的分子変換工程の実現を目指し、水中フロー有機分子変換を実現するポリマー担持ユビキタス金属触媒の開発を実施している。これまでの研究成果の概要を以下に示す。1:末端アルキンの酸化的ホモカップリング反応を触媒するポリマー担持銅錯体の新規開発:ポリスチレンポリマー担持テトラエチルジエチレントリアミンー銅(II)錯体を新規に開発し、末端アルキンの酸化的ホモカップリング反応に適用した。2:両親媒性ポリマー担持ポリ(ジエチレントリアミン)ー銅錯体の新規開発およびアルコールの酸素酸化反応、水中ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応への展開:両親媒性ポリスチレンーポリエチレングリコールポリマー担持ポリ(ジエチレントリアミン)ー銅錯体を開発し、アルコールの酸素酸化反応および水中ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応に適用した。平成27年度において、一連のポリマー担持アミン系配位子の合成、本触媒をバッジ系の反応(酸化的ホモカップリング反応、アルコールの酸素酸化反応、ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応)へ展開したところ、いずれの場合においても、反応が効率良く進行することを見出した。今後は、これらの反応系のフロー反応化に注力することで、目標達成が大いに期待される。

水中ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応に関しては、フロー反応システムを用いて実施したところ、反応がわずか22秒で完結し、目的とする1,2,3-トリアゾールが最高99%の収率で得られることを見出した。これまでの研究により、新規ポリマー担持銅触媒を開発し、本触媒をバッジ系の反応(酸化的ホモカップリング反応、アルコールの酸素酸化反応、ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応)へと展開してきた。いずれのバッジ系反応においても、触媒が良好な再利用性を示している。今後は、これらの反応をフロー系で実施していきたいと考えている。特に、ヒュスゲン1,3-双極子環化付加反応は、バッチ系での水中反応を実現していることから、フロー系へと展開することで、本課題の目標達成に近づくことが期待される。また、開発してきたポリマー担持銅触媒を酸化的カップリング反応などの他の反応へ展開していき、触媒の基質適応性について詳細に検討していきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
転移乳癌に対するエストロゲン付加療法のメカニズム解析

通常の内分泌療法に抵抗性となった転移乳癌にエストロゲン付加療法が効果を示すことがある。エスロトゲン付加療法を行った症例の転移巣や血液検体を経時的に収集し、同療法の効果予測やメカニズムについて検討した。エストロゲン枯渇療法後のエストロゲン受容体(ER)は転移巣で多くの場合高発現しており、その血液中のcell freeDNAにERの遺伝子変異が見いだされた症例ではその後のに効果を示しにくいということが判明した。乳癌の70-80%はestrogen receptor (ER)を発現し、エストロゲンがERに結合することでエストロゲン依存性に増殖する。そのためエストロゲン枯渇を目的とした内分泌療法は乳癌の有効な治療法であるが、この治療を長期間施行された患者の多くが耐性を獲得し腫瘍増大を認める。逆説的に、このような内分泌療法耐性患者にエストロゲン(エチニルエストラジオール)を投与すると腫瘍縮小を認めることがある1)。しかし、このエスロトゲン付加療法の分子メカニズムや適応の詳細は未だ不明である。本研究では、エストロゲン付加療法を受けた乳癌例の治療前後の腫瘍ならびに血液サンプルの遺伝子発現や変異の解析を通して、内分泌療法耐性乳癌において新規治療となりうるエストロゲン療法の分子メカニズムの解明ならびに治療効果を予測する因子の解明を目指す。1エストロゲン療法症例、および転移巣、血液の蓄積:現在、2つの臨床試験を行っており、順調に症例が蓄積している。2エストロゲン使用症例の血液を用いた予測因子の解析:様々な内分泌療法施行症例に対し、投与前の血液、できれば転移病巣の生検を行い、ctDNAによる、リキッドバイオプシーを試みている。「内分泌療法抵性乳癌に対する逐次内分泌療法後のエチニルエストラジオール治療の臨床試験」(UMIN000002831)をまとめるために症例を蓄積し、各々の症例に関して年齢等の患者情報や腫瘍の病理学的特徴ならびに治療に対する反応性の情報を収集する。臨床情報収集にあたっては患者同意をえた上で、倫理委員会承認をもって行う。また治療による副作用にも留意し情報収集を行う。特に子宮や血液凝固に与える影響を想定されるため、安全性については情報収集元の熊本大学から、各研究協力者の施設に逐一情報を届け、患者へ不利益がもたらされないような体制の上行う。前半に中間解析として報告会を開催し、データの信頼性、安全性情報について確認する予定である。さらに現在、「エストロゲン療法に抵抗性となった閉経後転移乳癌におけるアロマターゼ阻害薬とフルベストラントの有用性の比較検討」(UMIN 000013890)にて臨床試験を開始している。エストロゲン枯渇を目的とした内分泌療法は乳癌の有効な治療法であるが、この治療を長期間施行された患者の多くが耐性を獲得し腫瘍増大を認める。このような内分泌療法耐性にエストロゲン(エチニルエストラジオール)を投与すると逆説的に腫瘍縮小を認めることがある。しかし、このエスロトゲン付加療法の分子メカニズムや適応の詳細は末だ不明である。1エストロゲン療法症例、および転移巣、血液の蓄積:現在、2つの臨床試験を行っており、順調に症例が蓄積し、様々な臨床データを合わせて解析中である。2エストロゲン使用症例の血液を用いた予測因子の解析:様々な内分泌療法施行症例に対し、投与前の血液、できれば転移病巣の生検を行い、cfDNAによる、リキッドバイオプシーを試みている。既に、エストロゲン療法の集計が終了して、臨床データを中心に中間解析データとして学会に報告するため抄録を作成した。また、cfDNAによる内分泌療法の効果予測についても、英語論文を投稿中である。また治療による副作用にも留意し情報取集を行う。特に子宮や血液凝固に与える影響が想定されるため、安全性については情報収集元の熊本大学から、研究協力者の施設に逐ー情報を届け、患者へ不利益がもたらされないような体制の上行う。中間解析として報告会を開催し、データの信頼性、安全性情報について確認する予定である。さらに現在、「エストロゲン療法に抵抗性となった閉経後転移乳癌におけるアロマターゼ阻害薬とフルベストラントの有用性の比較検討」(UMIN000013890)にて臨床試験を開始している。このような内分泌療法耐性患者にエストロゲン(エチニルエストラジオール)を投与すると逆に腫瘍縮小を認めることがある。

本研究では、エストロゲン付加療法を受けた乳癌例の治療前後の腫瘍ならびに血液サンプルの遺伝子発現や変異の解析を通して、内分泌療法耐性乳癌において新規治療となりうるエストロゲン療法の分子メカニズムの解明ならびに治療効果を予測する因子の解明を目指した。1内分泌療法抵性乳癌に対する逐次内分泌療法後のエチニルエストラジオール治療の臨床試験」(UMIN000002831)、「エストロゲン療法に抵抗性となった閉経後転移乳癌におけるアロマターゼ阻害薬とフルベストラントの有用性の比較検討」(UMIN 000013890)にて臨床試験を行っており、これらの症例から、転移巣、血液検体を経時的に収集し、エストロゲン療法の効果予測について検討した。2エストロゲン使用症例の血液を用いた予測因子の解析:様々な内分泌療法施行症例に対し、投与前の血液、転移病巣の生検を行い、ctDNAによる、リキッドバイオプシーを試み、ESR1変異がctDNAで確認できるような症例では、エストロゲン療法が無効であることが判明した。通常の内分泌療法に抵抗性となった転移乳癌にエストロゲン付加療法が効果を示すことがある。エスロトゲン付加療法を行った症例の転移巣や血液検体を経時的に収集し、同療法の効果予測やメカニズムについて検討した。エストロゲン枯渇療法後のエストロゲン受容体(ER)は転移巣で多くの場合高発現しており、その血液中のcell freeDNAにERの遺伝子変異が見いだされた症例ではその後のに効果を示しにくいということが判明した。以下の二つの臨床試験で蓄積された、臨床病理学的な解析と、効果予測因子の解析を試みる。1エストロゲン療法症例、および転移巣、血液の蓄積現在、2つの臨床試験を行っており、順調に症例が蓄積している。2エストロゲン使用症例の血液を用いた予測因子の解析様々な内分泌療法施行症例に対し、投与前の血液、できれば転移病巣の生検を行い、ctDNAによる、リキッドバイオプシーを試みている。現在のことろ、特にエストロゲン療法に関わらずに、内分泌療法を行った症例の血液から、cell free DNAの中でESR1(エストロゲンレセプターの遺伝子)を解析しており、この応用が最も期待できる。現在のところ、内分泌療法を行った症例の血液から、cell free DNAの中でESRl (エストロゲンレセプターの造伝子)を解析しており、この応用が最も期待できる。乳腺外科学
歯原性上皮の腫瘍化に伴う骨内微小環境制御機構の異常に関する分子病理学的研究

歯原性上皮の腫瘍化に伴う骨内微小環境の動態および腫瘍との相互作用の異常を解明するため、細胞外基質分解酵素とその制御因子、血管新生因子、相互作用のメディエーターとその受容体について、歯胚、エナメル上皮腫および悪性エナメル上皮性腫瘍における発現を免疫組織化学的に検索した。1.uPA,uPAR,PAI-1,マスピンの検討:uPAは間葉系細胞、uPARは上皮性細胞に主として認められ、PAI-1発現は両者にみられたが、マスピンは上皮性細胞のみに認められた。uPAおよびuPARの発現は歯胚に比べエナメル上皮性腫瘍で高い傾向がみられ、PAI-1は歯胚に比ベエナメル上皮性腫瘍で低い発現傾向を示した。またマスピンは歯胚に比ベエナメル上皮腫で有意に高かったが悪性エナメル上皮性腫瘍での発現は低かった。2.PD-ECGF/TP、アンジオポエチン1,2の検討:PD-ECGF/TPは非上皮性細胞に発現し、歯胚に比べエナメル上皮腫で有意に高い発現を示した。アンジオポエチン1,2は主に基底膜付近の上皮性細胞に発現し、歯胚やエナメル上皮腫に比べ悪性エナメル上皮性腫瘍においてアンジオポエチン1は低く、アンジオポエチン2は高く発現する傾向を示した。3.IGF,PDGFおよびその受容体の検討:これらの分子の発現は主として基底膜付近の上皮性細胞にみられた。IGF-IIの発現は歯胚に比べエナメル上皮腫で有意に高く、類腱型エナメル上皮腫では他の亜型に比べIGFおよびその受容体の高発現を示した。PDGFおよびその受容体は悪性エナメル上皮性腫瘍で高い発現を示し、PDGFは濾胞型エナメル上皮腫で叢状型に比べ高い発現を示した。歯原性上皮の腫瘍化に伴う骨内微小環境の動態および腫瘍との相互作用の異常を解明するため、腫瘍進展に関わることが予想される細胞外基質分解酵素とその制御因子、血管新生因子について、歯原性上皮に由来する代表的な腫瘍であるエナメル上皮腫および悪性エナメル上皮性腫瘍における発現を免疫組織化学的に検索した。歯胚、エナメル上皮腫、悪性エナメル上皮性腫瘍において、膜型MMPのMT-MMP, MMPインヒビターのRECK, MMPインデューサーのEMMPRINについて検索した。これらの歯原性組織において、MT1-MMP, RECK, EMMPRINは主として基底膜付近の上皮性細胞に発現がみられた。MT1-MMPの発現は歯胚に比べエナメル上皮性腫瘍で高い傾向が見られ、RECKの発現は歯胚に比べエナメル上皮腫で有意に低かった。またRECKの発現は、叢状型エナメル上皮腫に比べ濾胞型エナメル上皮腫で有意に低く、角化を伴う亜型では他の亜型に比べ低い発現を呈した。2.PD-ECGF/TP,アンジオポエチン1,2の検討歯胚、エナメル上皮腫、悪性エナメル上皮性腫瘍において、血管新生に関わる増殖因子PD-ECGF/TPと分化因子アンジオポエチン1,2について検索した。PD-ECGF/TPは非上皮性細胞に発現し、歯胚に比べエナメル上皮腫で有意に高い発現を示した。

歯原性上皮の腫瘍化に伴う骨内微小環境の動態および腫瘍との相互作用の異常を解明するため、腫瘍進展に関わることが予想される細胞外基質分解酵素とその制御因子、相互作用のメディエーターとその受容体について、歯原性上皮に由来する代表的な腫瘍であるエナメル上皮腫および悪性エナメル上皮性腫瘍における発現を免疫組織化学的に検索した。歯胚、エナメル上皮腫、悪性エナメル上皮性腫瘍において、基質分解に関わるセリンプロテアーゼuPA、その受容体uPARおよびインヒビターPAI-1、マスピンについて検索した。これらの歯原性組織において、uPAは間葉系細胞、uPARは上皮性細胞に主として認められ、PAI-1発現は両者にみられたが、マスピンは上皮性細胞のみに認められた。uPAおよびuPARの発現は歯胚に比ベエナメル上皮性腫瘍で高い傾向がみられ、PAI-1は歯胚に比べエナメル上皮性腫瘍で低い発現傾向を示した。またマスピンは歯胚に比ベエナメル上皮腫で有意に高かったが悪性エナメル上皮性腫瘍での発現は低かった。歯胚、エナメル上皮腫、悪性エナメル上皮性腫瘍において、骨基質中に多く含まれ様々な役割を果たす増殖因子IGF,PDGFおよびその受容体について検索した。これらの歯原性組織において、IGF,PDGFおよびその受容体の発現は主として基底膜付近の上皮性細胞にみられた。IGF-IIの発現は歯胚に比べエナメル上皮腫で有意に高く、類腱型エナメル上皮腫では他の亜型に比べIGFおよびその受容体の高発現を示した。PDGFおよびその受容体は悪性エナメル上皮性腫瘍で高い発現を示し、PDGFは濾胞型エナメル上皮腫で叢状型に比べ高い発現を示した。
金属生体材料から生じた摩耗粉の細胞毒性評価と生体材料学的意義(in Vitro)

金属生体材料はその優れた機械的性質から負荷のかかる部位で使用されるが,その結果として,金属イオンの溶出が加速したり,摩耗粉が生成したりする.そのような使用状況を考えると,金属生体材料の生物学的評価において溶出のみでなく,摩耗粉の評価を行うことが必要である.本研究では,非貴金属合金を構成すると考えられる14種類の金属元素(Cu, Al, Ti, Zr, V, Nb, Ta, Cr, Mo, W, Mn, Fe, Co, Ni)と1種類の非金属元素(Si)の粉末を用いて,骨芽細胞様細胞に対する影響を調べた.その結果,細胞に対する影響から15種類の粉末は,溶出を主体とするもの,粉末自体の作用によるもの,両方の要素を備えたものの3つのカテゴリーに分類できた.その中で粉末自体の作用によるものは,金属の特性や粉末の大きさなどによって細胞は影響を受けた.また,骨芽細胞様細胞のALP活性にも変化が認められ,金属粉末が骨芽細胞様細胞の分化にも影響を及ぼすことが考えられた.これらの結果は,動的負荷のかかる部位で使用される金属生体材料が,溶出のみでなく,摩耗粉の生成によって周囲組織や骨形成に影響を及ぼす可能性があることを示している.とくに,高濃度で細胞生存率が低下したことは,長期使用による摩耗粉の局所的な蓄積の影響が当該部位へ集中することによるとも考えられた.今回の報告は粉末状の実験材料による結果であり,金属生体材料に直接に結びつくものではない.しかし,今後,新しい金属生体材料を創製していく際に材料設計に対する生物学的観点からの示唆を与えるものと考える.金属生体材料はその優れた機械的性質から負荷のかかる部位で使用されるが,その結果として,金属イオンの溶出が加速したり,摩耗粉が生成したりする.そのような使用状況を考えると,金属生体材料の生物学的評価において溶出のみでなく,摩耗粉の評価を行うことが必要である.本研究では,非貴金属合金を構成すると考えられる14種類の金属元素(Cu, Al, Ti, Zr, V, Nb, Ta, Cr, Mo, W, Mn, Fe, Co, Ni)と1種類の非金属元素(Si)の粉末を用いて,骨芽細胞様細胞に対する影響を調べた.その結果,細胞に対する影響から15種類の粉末は,溶出を主体とするもの,粉末自体の作用によるもの,両方の要素を備えたものの3つのカテゴリーに分類できた.その中で粉末自体の作用によるものは,金属の特性や粉末の大きさなどによって細胞は影響を受けた.また,骨芽細胞様細胞のALP活性にも変化が認められ,金属粉末が骨芽細胞様細胞の分化にも影響を及ぼすことが考えられた.これらの結果は,動的負荷のかかる部位で使用される金属生体材料が,溶出のみでなく,摩耗粉の生成によって周囲組織や骨形成に影響を及ぼす可能性があることを示している.とくに,高濃度で細胞生存率が低下したことは,長期使用による摩耗粉の局所的な蓄積の影響が当該部位へ集中することによるとも考えられた.今回の報告は粉末状の実験材料による結果であり,金属生体材料に直接に結びつくものではない.しかし,今後,新しい金属生体材料を創製していく際に材料設計に対する生物学的観点からの示唆を与えるものと考える.摩耗粉の細胞毒性の基礎データを得るため,14種類の金属粉末(Cu,Al,Ti,Zr,V,Nb,Ta,Cr,Mo,W,Mn,Fe,CoおよびNi)と1種類の非金属粉末(Si)を用いて,粉末とその抽出液が骨芽様細胞の細胞生存率に及ぼす影響を調べた.細胞毒性試験には骨芽様細胞のMG-63細胞を用い,一定濃度に調整した各粉末の懸濁液を3日および6日間作用させて細胞生存率を求めた.一方で,同濃度の粉末から3日間抽出した抽出液を3日間作用させて細胞生存率を求めた.Ti,Al,Cr,Ta,MoおよびFeの各粉末では,3日および6日間作用群とも高濃度において細胞生存率はわずかな低下を示すのみであった.NbおよびZrでは最大作用濃度においても対照群に近い細胞生存率を示した.しかし,他の粉末では低濃度で細胞生存率の低下が認められた.特に,VとMnでは低濃度で細胞生存率が低下した.抽出液を作用させた場合には,Ti,Al,Cr,Ta,Zr,NbおよびFeは最大作用濃度においても細胞生存率は対照群に等しかった.一方,MnとNiを除く他の6種類の粉末では,粉末と抽出液の細胞生存率にほとんど差は認められなかった.しかし,MnとNiの抽出液を作用させた場合は,細胞生存率の低下は粉末を作用させた場合より高い濃度で現れた.以上の結果より,Ti,Al,Cr,Ta,Zr,NbおよびFeでは粉末からの溶出による細胞生存率への影響はほとんど認められず,粉末による影響がわずかに認められた.一方,Cu,Si,V,Mo,WおよびCoでは粉末からの溶出が細胞生存率に大きな影響を及ぼしていた.しかし,MnとNiでは溶出による影響と同時に粉末自体による影響も認められた.歯科用金属の中で溶出による影響がほとんど認められなかった6種類の金属粉末(Ti, Nb, Ta, Cr, Zr及びAl)を2種類の骨芽細胞様細胞(MG63およびHOS細胞)に4,7および14日間作用させ,細胞生存率及びALP活性に及ぼす影響を調べた.各金属粉末を作用させた場合のMG63細胞とHOS細胞の細胞生存率は異なっていた.すなわち,MG63細胞では,培養4日後において高濃度で細胞生存率の低下が認められたものの,作用濃度の低下とともに細胞生存率は上昇した.

そして,低作用濃度の0.025mg/cm^2では,いずれの金属粉末も試料未添加の対照群に近いものとなった.金属粉末の比較ではAlが最も低く,次いでTi, Zrであった.Nb, TaおよびCrの間には有意差は認められなかった.一方,HOS細胞では,MG63細胞に比べて著しい細胞生存率の低下を示した.特に,Al, Ti及びZrでは平均で細胞生存率は約30%と著しい低下を示した.また,Alでは最低作用濃度の0.025mg/cm^2でも細胞生存率は平均で50%程度であった.培養日数の影響を見ると,いずれの細胞においても培養7日後の細胞生存率は培養4日後に比べて上昇した.ALP活性は培養4日後において上昇する傾向が認められたが,Alの高濃度においてのみ有意差が認められた.培養7日後及び14日後では対照群と有意差は認められなくなった.両細胞を比較すると,HOS細胞はMG63細胞に比べてALP発現が大きかった.以上の結果から,不動態化によって優れた耐食性を示す金属であっても粉末状になると,溶出とは異なった機構によって細胞生存率に影響を及ぼすことが明らかとなった.また,骨芽細胞様細胞のALP活性にも変化が認められ,金属粉末が骨芽細胞様細胞の分化にも影響を及ぼすことが考えられた.
ジオアーケオロジーと地理情報システムによる水辺の都市の古環境復原と災害史構築

本年度は,三重県津市に所在する中世の安濃津想定地の古環境およびそこで生じた自然災害の実態を把握するために,地形・地質の調査と遺跡の立地環境に関するGISデータベースの作成を実施した。地形に関する調査では,対象地域には少なくとも4列の砂堆がみられ,それらの間にも堤間湿地が分布することが確認できた。安濃津周辺地域におけるハンドオーガーによる調査では,主に堤間湿地(砂堆・海潟湖跡)の堆積環境および堆積物の年代を把握することができた。また,それらの地質調査においては,津波,洪水,液状化等に伴うと考えられるイベント堆積物が検出され,研究対象地域の災害履歴を明らかにするための情報も獲得することができた。本年度は,9点の試料について放射性炭素年代測定(加速器質量分析(AMS))を実施した。それらの堆積物の放射性炭素年代測定(未補正)は,5290±30yBP440±30yBPの年代を示すことが判明した。その結果,研究対象地域の表層地質の調査では,完新世後半の沖積低地の形成過程およびイベント堆積物の供給年代について把握できる見通しを得ることができた。遺跡のGISデータベースの構築では,『三重県津市遺跡地図』をもとにGISデータベースを構築し,時代別の遺跡の立地環境について検討した。このGISデータベースの対象とする範囲は,主に伊勢湾沿岸部を中心とし,縄文時代から近世まで6時期を設定した。これによって,大局的な遺跡の立地変化を明らかにすることができた。本年度は,研究協力者の協力を得て,2回の調査を実施することができた。本年度の調査によって,安濃津周辺地域の堤間湿地の堆積環境およびその年代の概略を把握することができた。またこれらの堤間湿地の調査によって,津波,洪水,液状化等によって生じたイベント堆積物を複数の地点で検出することができ,地域の災害履歴を把握するための情報もを獲得することができた。おおむね,調査は研究計画通りに進行している。本年度は,研究対象地域の堆積環境の全体像を把握するために,ハンドオーガーによる地質調査を主として展開した。今後は,採取した地層の状態をより詳細に観察することができるハンディジオスライサーによる調査も実施し,沖積低地の古環境および津波,洪水等によって供給された堆積物の供給時期を特定していく。2013年10月から病気・療養が継続したため,高解像度デジタル標高データの購入と解析に関する部分の研究ができなかった。2014年度は,採取した地層の状態をより詳細に観察することができるハンディジオスライサーによる調査を三重県津市で実施し,沖積低地の古環境および津波,洪水等によって供給された堆積物の供給時期を特定する。これらの調査を遂行するために,研究費は旅費,人件費,年代測定の委託費として使用する。さらに本年度は,2013年度の研究課題とされた高解像度のデジタル標高データの作成と解析のためにも研究費を使用する。

2014年度は,採取した地層の状態をより詳細に観察することができるハンディジオスライサーによる調査を三重県津市で実施し,沖積低地の古環境および津波,洪水等によって供給された堆積物の供給時期を特定する。これらの調査を遂行するために,研究費は旅費,人件費,年代測定の委託費として使用する。さらに本年度は,2013年度の研究課題とされた高解像度のデジタル標高データの作成と解析のためにも研究費を使用する。
口臭原因物質の病原性の解明と新しい治療法の開発

本研究では、口臭原因物質の一つである揮発性硫化物の病原性の解明と新しい治療法の開発を目指して、まず口腔内細菌の硫化水素産生能について調べた。口腔内の常在菌であるレンサ球菌および歯周病細菌の硫化水素産生能を比較したところ、Streptococcus anginosusグループに属する菌は、歯周病細菌と同等の高い硫化水素産生能を持つことが明らかとなった。他のレンサ球菌に比べてS.anginosusが高い硫化水素産生能をもつことから、システインを分解して硫化水素を産生するL-システイン分解酵素(βC-S lyase)の遺伝子(1cd)を6種類のレンサ球菌から単離し、比較検討を行った。その結果、S.anginosusのβC-S lyaseは他のレンサ球菌の同酵素と比較して特異的なアミノ酸配列を保持しておらず、また基質としてのL-システイン分解能は非常に高かったが、L-シスタチオニンの分解能は低かった。次にこのS.anginosusグループの菌は膿瘍から高頻度に回収されることが示されており、化膿性炎症病巣において生体の防御機構に抵抗する因子を持っていることが予測された。そこで同菌の膿瘍形成能を調べるためのマウス実験モデルを確立した。プラークそのものをマウス皮下に注入して経日的にその膿瘍形成状態を調べ、膿瘍中に含まれる菌種を調べたところ、S.anginosusグループに属する3菌種が高頻度に回収された。生体防御因子との反応を調べるためヒト好中球による貪食のされ方を他の菌種と比較したところ、S.anginosusグループの菌は好中球に対して高い抵抗性を示すことが認められた。この抵抗性は同菌のもつ高い硫化水素産生能と関係があることが推測されるため、βC-S lyaseの遺伝子を欠失した変異株を作製して野生株との比較検討を継続している。口腔内の常在菌である6種類のレンサ球菌および4腫類の歯周病細菌の硫化水素産生能を比較したところ、Streptococcus anginosusは、歯周病細菌と同等の高い硫化水素産生能を持つことが明らかとなった。他のレンサ球菌に比べてS.anginosusが高い硫化水素産生能をもつことから、システインを分解して硫化水素を産生するL-システイン分解酵素(βC-S lyase)の遺伝子(lcd)を6種類のレンサ球菌から単離し、比較検討を行った。その結果、S.anginosusのβC-S lyaseは他のレンサ球菌の同酵素と比較して特異的なアミノ酸配列を保持していなかった。またS.anginosusのβC-S lyaseは、基質としてのL-システイン分解能は非常に高かったが、L-シスタチオニンの分解能は低かった。次にS.anginosusのシスタチオニン合成酵素(cystathionine γ-synthase)遺伝子(cgs)を単離し、同酵素を精製してその特徴を調べた。その結果、この酵素遺伝子cgsはL-システイン分解酵素遺伝子lcdの上流に位置し、同一の転写単位として機能することが明らかになった。さらに、S.anginosusのcystathionine γ-synthaseは、O-acetylhomoserine sulfhydrylase活性も持つことが示された。