hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノクローナル抗体をもちいたアスパラギナーゼ感受性腫瘍の検索

新たな免疫染色によるtargetとしてLCH症例に加えて皮膚科・melanoma婦人科・卵巣腫瘍消化器外科・すい臓がんが注目されている。学内診療科、病院病理部と共同して、免疫染色法による系統的な症例解析を開始している。悪性中皮腫という新たな治療targetを見出した。GRASPAのtargetとして、治験候補疾患にならないか検討中である。白血病症例の新たなFlow cytometry法による測定系のためのモノクローナル抗体の作成した。(Hybridoma (Larchmt). 2012 1(5):325-32.)この抗体は「アスパラギン合成酵素を特異的に認識するモノクローナル抗体」の特許として2011年10月3日出願した。2013年4月9日特許庁に、国際予備審査請求、答弁書、補正書を提出した。既存の抗体を用いたASNS免疫染色による解析システムを利用し、小児特有の腫瘍性疾患の解析を開始し、NPO法人LANGERHANS CELL HISTIOCYTOSIS LCH研究会研究助成のもと小児特有の腫瘍性疾患LCH症例の低ASNS発現を見いだした。自治医科大学森本哲班長より依頼をうけ、厚生労働省難治性疾患等克服研究事業「多臓器型ランゲルハンス細胞組織球症の啓発と標準治療の確立」(森本班)に加わった。L-asparaginase適応悪性腫瘍の候補として、GRASPAが標的としている卵巣がん、すい臓がんに加えて、ASNSの免疫染色結果より悪性黒色種、悪性中皮腫での治療可能性を見出した。担当科、担当部門と共同研究の準備をしているところである。当初、フローサイトメトリーと免疫染色の2本立てで解析をしていて、平成24年度中に、結果を併せて発表するつもりであったが、新たな知見により免疫染色のプロセスの変更が生じ、免疫染色の実施及び費用が未使用となった。計画を変更し、フローサイトメトリーの結果の公表を2014年12月にAmerican Society of Hematology学会で行った。国内での多数例の急性骨髄性白血病AML症例の検討を開始する。国内の主に白血病小児がん研究グル-プJPLSG内で、臨床研究プロジェクトとして提案し採択後は、各施設のIRB承認のもと国内での多数例でのASNS低発現とL-asparaginase感受性の検討を行う。フランスのERYTECH Pharma SAの主力製品である急性リンパ芽球性白血病(ALL)治療薬GRASPAは、欧州と米国で希少薬指定を受けている。GRASPAについてはAML症例における第2相および第3相の臨床試験を実施中で、我々の抗体を併用したアスパラギナーゼ感受性腫瘍の検索を共同で行うことにしている。新たな免疫染色によるtargetとしてLCH症例に加えて皮膚科・melanoma、婦人科・卵巣腫瘍、消化器外科・すい臓がんが注目されている。
三内丸山遺跡データベースと生活復元シミュレーション

この研究班は縄文時代の青森県三内丸山遺跡を中心に継続しておこなってきた。本年度は、三内丸山の集落とそのなかでの生活ぶりをCG化して再現しようという提案-震災地区産業高度化システム実証事業-があり、これに協力して、『三内丸山遺跡縄文への旅』をつくった。1.CG画像は、空からと歩く人の視点で再現する。遺跡全体の俯瞰、舟で陸奥湾から沖館川河口にある港に入り集落に入る景観、盛り土、塔など高さを意識した遺跡から開ける展望、さまざまな遺構(貯蔵地区、一般住居、大型家屋、高層の六本柱建築)の復元とそのバリエーションの検討、時間変化(日の出入り、夏至と冬至にできる建物の影、四季による移り変わり)などをとりあげた。2.CGとは別に(1)縄文と現代は地形が大きく変化している。その時代的変化を見る(2)遺跡分布の前期、中期、後期、晩期など時期による変遷、その要因を考えるなどの作業を行った。また、出土遺物を、さまざまな角度から見た資料を集成すればディジタルミュージアムまたはア-カイブの有益な資料となることがわかった。CGは、子供を中心とした見学者がこれを見て遺跡に対する理解を深めることをねらっているので、利用を促進するためにエンターテイメントの要素をとりいれた。具体的にはインラクティブなクイズ形式をとることで、人々の生活ぶり(狩猟、漁労、里山の利用)などが説明できるようにした。これは三内丸山遺跡の展示室、国立民族学博物館、神戸市教育センターで公開された。将来は青森に常置し、インターネットを通じた公開ができることを考えている。
Embelinによる悪性神経膠腫分子標的治療の開発

1)T98Gに対して25μMおよび50μMのEmbelinを添加した後にEtoposide 100μg/mlを投与、42時間培養した後にMTT assayで増殖抑制を評価すると、Embelin 25mM+Etoposideではコントロールに比べ10.0%の細胞増殖抑制効果を認めた。また、Embelin 50mM+Etoposideではコントロールに比べ24.1%の細胞増殖抑制効果を認めた。このことから、Embelinはエトポシドによる細胞増殖抑制効果を増強させることがわかった。2)Embelinとエトポシドの併用での、カスパーゼ活性の変化について検討すると、カスパーゼ2、カスパーゼ8ではEmbelinの併用での効果を認めなかったが、カスパーゼ3活性は、Embelin 25mM+エトポシド50μg/mlではコントロールに比べ7%、Embelin 50mM+エトポシド50μg/mlではコントロールに比べ9%の活性上昇を認めた。また、カスパーゼ9活性は、Embelin 25mM+エトポシド50μg/mlではコントロールに比べ7.2%、Embelin 50mM+エトポシド50μg/mlではコントロールに比11%の活性上昇を認めた。以上より、エンベリンはエトポシドによるカスパーゼ3,9の活性を上昇させ、細胞増殖抑制効果を促進させることがわかった。1)悪性神経膠腫樹立細胞T98Gに対して25μMおよび50μMのEmbelinを添加して、MTT assayで増殖抑制を評価した。Embelin 25μMではコントロールに比べて3.5%細胞増殖抑制効果を認めた。しかし、Embelin 50μMではコントロールに比べて増殖抑制効果を認めず、濃度依存的ではなかった。2)T98Gに対して25μMおよび50μMのEmbelinを添加した後にEtoposide 100μg/mlを投与、42時間培養した後にMTT assayで増殖抑制を評価すると、Embelin 25mM+Etoposideではコントロールに比べ10.0%の細胞増殖抑制効果を認めた。3)Embelinとエトポシドの併用での、カスパーゼ活性の変化について検討すると、カスパーゼ2、カスパーゼ8ではEmbelinの併用での効果を認めなかったが、カスパーゼ3活性は、Embelin 25mM+エトポシド50μg/mlではコントロールに比べ7%、Embelin 50mM+エトポシド50μg/mlではコントロールに比べ9%の活性上昇を認めた。
全身性エリテマトーデスにおける可溶性Fas分子種の解析とモデル動物の作製

全身性エリテマトーデス(SLE)における可溶性Fas分子種の解析とモデル動物の作製について得られた研究成果の概要は以下の通りである.1. SLE末梢血単核細胞における全長のFas遺伝子発現をRT-PCRにて解析すると,複数のPCR産物が得られた.それぞれの塩基配列を決定すると,膜型Fas以外にエクソン6が欠損した可溶性Fas(FasΔEx6)とエクソン3/4/6が欠損した可溶性Fas(FasΔEx3/4/6)の存在が推定された.これら可溶性Fas分子のN端側はエクソン2でコードされる49個のアミノ酸を共有するが,そのC端側アミノ酸は可溶性Fas分子種により異なっていた.2.遺伝子組換えによりFasのエクソン2とヒトIgGのFc部分から成るFasEx2-Igを精製し、in vitroでの機能解析を行った.FasEx2-Igは,Fasの細胞外全ドメインを含むFasExt-Igと同様に,Fas依存性アポトーシスを抑制した.その抑制機序には,FasLとの競合阻害だけでなく,FasLの膜型Fasへの結合抑制や可溶性Fasの膜型Fasへの結合によるシグナル伝達不全も考えられた.3. FasΔEx3/4/6を同定するために,エクソン2とそのC端側の非Fasアミノ酸配列に特異的な2種類のモノクローナル抗体(mAb)を作製した.G1.6はFasのN端より3647番目のペプチドを認識すると共に,エクソン2でコードされるアミノ酸を含む可溶性Fas分子に反応した.また,B8.8は,FasΔEx3/4/6に含まれる非Fasアミノ酸配列に反応した.これら2種類のmAbにより新たなELISAを開発し,SLE血中の可溶性Fasを解析した.4.可溶性Fasの遺伝子導入動物作製の予備実験として,T細胞株(Jurkat細胞)に遺伝子導入を行った.しかし,遺伝子は導入されても,可溶性Fasの培養上清中への分泌は検出されず,T細胞による可溶性Fas分泌には未知の制御機構が存在すると考えられた.全身性エリテマトーデス(SLE)における可溶性Fas分子種の解析とモデル動物の作製について得られた研究成果の概要は以下の通りである.1. SLE末梢血単核細胞における全長のFas遺伝子発現をRT-PCRにて解析すると,複数のPCR産物が得られた.それぞれの塩基配列を決定すると,膜型Fas以外にエクソン6が欠損した可溶性Fas(FasΔEx6)とエクソン3/4/6が欠損した可溶性Fas(FasΔEx3/4/6)の存在が推定された.これら可溶性Fas分子のN端側はエクソン2でコードされる49個のアミノ酸を共有するが,そのC端側アミノ酸は可溶性Fas分子種により異なっていた.2.遺伝子組換えによりFasのエクソン2とヒトIgGのFc部分から成るFasEx2-Igを精製し、in vitroでの機能解析を行った.FasEx2-Igは,Fasの細胞外全ドメインを含むFasExt-Igと同様に,Fas依存性アポトーシスを抑制した.その抑制機序には,FasLとの競合阻害だけでなく,FasLの膜型Fasへの結合抑制や可溶性Fasの膜型Fasへの結合によるシグナル伝達不全も考えられた.3. FasΔEx3/4/6を同定するために,エクソン2とそのC端側の非Fasアミノ酸配列に特異的な2種類のモノクローナル抗体(mAb)を作製した.G1.6はFasのN端より3647番目のペプチドを認識すると共に,エクソン2でコードされるアミノ酸を含む可溶性Fas分子に反応した.また,B8.8は,FasΔEx3/4/6に含まれる非Fasアミノ酸配列に反応した.これら2種類のmAbにより新たなELISAを開発し,SLE血中の可溶性Fasを解析した.4.可溶性Fasの遺伝子導入動物作製の予備実験として,T細胞株(Jurkat細胞)に遺伝子導入を行った.しかし,遺伝子は導入されても,可溶性Fasの培養上清中への分泌は検出されず,T細胞による可溶性Fas分泌には未知の制御機構が存在すると考えられた.全身性エリテマトーデス(SLE)における可溶性Fas(sFas)のヘテロジェネイティとその機能的意義を解析した.1.SLEの末梢血単核細胞におけるFas遺伝子の発現をRT-PCR法にて解析すると,膜型および膜貫通領域欠損型Fas(sFas△Ex6)以外に,サイズの異なる複数のPCR産物が認められた.それらをクローニングして塩基配列を決定すると,その一つはエクソン3,4,6が選択的スプラインシングにより欠損した遺伝子に由来していたことから,SLEでは少なくとも2種類以上のsFas分子種の存在が示唆された.2.エクソン3,4,6欠損型可溶性Fas(sFas△Ex3/4/6)が,sFas△Ex6と同様にFas依存性アポトーシスを抑制するかどうかを解析した.sFas

△Ex3/4/6はN端側49アミノ酸はエクソン2にコードされるFas分子であるが,C端側21個のアミノ酸はフレームシフトにより非Fasと考えられる.そこで,sFas△Ex3/4/6と同等の機能的分子と考えられるエクソン2からなるFasとヒトIgGのFc部分から構成される融合蛋白(sFasEx2-Ig)発現ベクターを構築した.本発現ベクターを導入されたCOS-7細胞の培養上清から,プロテインAカラムにてsFasEx2-Igを精製した.また,Fas分子の細胞外ドメインとFcとの融合蛋白(sFasExt-Ig)も同様に精製した.Fas陽性のJurkat細胞とヒトFasL遺伝子のトランスフェクタント(hFasL/L5178Y)との共培養系に精製sFasEx2-IgおよびsFasEx2-Igを加えると,それぞれ88.1,38.2%のアポトーシス抑制が認められた.興味あることに,最初にsFasEx2-IgおよびsFasEX2-IgとJurkat細胞とを反応させ,よく洗浄後にhFasL/L5178Yを加えても,それぞれ45.8,23.8%のアポトーシス抑制が認められた.以上の結果は,sFas△Ex3/4/6もアポトーシス抑制性の機能的分子であり,sFasによるアポトーシス抑制機序には複数存在することが示唆された.全身性エリチマトーデス(SLE)において発現される可溶性Fas分子種の同定と機能ならびに臨床的意義を解析し,以下の成果が得られた.1. SLE末梢血単核細胞より複数種の可溶性Fas遺伝子をクローニングして塩基配列を決定すると,推定される可溶性Fas分子のN端側にはエクソン2でコードされる49個のアミノ酸が必ず含まれていたが,それ以下のアミノ酸は可溶性Fas分子種により異なっていた.遺伝子組換えにより弛のエクソン2とヒトIgGのFc部分から成るFasBx2-Igを精製し,in vitroでの機能解析を行った.FasEX2-Igは,Fasの細胞外全ドメインを含むFasExt-Igと同様に,Fas依存性アポトーシスを抑制した.・その抑制機序には,(1)FasLとの競合阻害,・(2)FasLの膜型Fasへの結合抑制,(3)可溶性Fasの膜型Fasへの結合によるシグナル伝達不全が考えられた.2.エクソン3/4/6が欠損した可溶性Fas(sFas△Ex3/4/6)を同定するために,エクソン2とそのC端側の非Fasアミノ酸配列に特異的な2種類のモノクローナル抗体(mAb)を作製したGl.6はFasのN端より3647番目のペプチドを認識すると共に,エクソン2でコードされるアミノ酸を含む可溶性Fas分子に反応した.また,B8.8は,sFas△&3/4/6に含まれる非Fasアミノ酸配列に反応した.これら2種類のmAbにより新たなELISAを開発し,SLE血中のsFas△Ex3/4/6レベルを検討した.陽性率は細胞外全ドメインを含む可溶性Fasよりも低かったが,SLE活動性とは相関する傾向がみられた.3.可溶性Fasの遺伝子導入動物作製の予備実験として,T細胞株(Jurkat細胞)に遺伝子導入を行った.しかし,遺伝子は導入されても,可溶性Fasの培養上清中ヘの分泌は検出されなかった.このことは,細胞の種類により遺伝子発現や分泌機序が異なることを示唆しており,血中可溶性Fasの産生細胞が必ずしもT細胞系リンパ球ではないことが明らかにされた.
生体分子の複合化による新しい薬物送達システムと薬理効果の制御

がん遺伝子産物に関する知見や細胞内シグナル、血管新生、そして転移機構などに関する近年の著しい進展は、従来にないコンセプトに基づく化学的あるいは生物学的に治療法を可能にしている。本研究では、様々な作用機序によって抗腫瘍活性を示す複数の薬物をモデルとし、これらを外部刺激もしくはがん周辺の微小環境に応じて、自身の立体構造を変化させることが分子と複合化した新しい薬物を開発している。本年度は抗腫瘍活性をもつ代表的サイトカイン腫瘍壊死因子(TNF)に着目した。TNFはマクロファージから産生され、三量体を形成することによってサイトカイン活性を示すことが知られている。培養系においてはこれまでに多くのヒト腫瘍細胞の増殖を抑制し、SCIDマウスに移植したヒト由来の異種移植片をもアポトーシスの誘導によって消滅せしめることが明らかとされている。しかしながらTNFは毒性が非常に強く、全身投与ではきわめて重篤な副作用を示すため、臨床への応用はごく限られたものとされている。本年度はPCR法によってヒトTNF遺伝子をクローニングし、発現ベクターpET21に挿入した。これを大腸菌株BL21(DE3)に形質転換したところ、培地1L中からmgオーダーの組み換えTNFの発現に成功した。またTNFのN末端側に分子量12KDaのチオレドキシン(Trx)を付加した融合タンパク質では、Trxの有無によって三量体形成、すなわちTNFの活性制御が可能であった。腫瘍化に伴う遺伝子レベル、あるいは分子レベルでの変化が解き明かされるとともに新しい治療戦略が開発されてきた。本研究では遺伝子薬物を感熱性ポリマーであるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAAm)と複合化し、外部からの熱刺激に応答してその薬理効果を可逆的に制御する新しい遺伝子薬剤を開発した。このアンチセンスDNAの3',5'両末端にNIPAAmを複合化したコンジュゲートはヌクレアーゼによる攻撃を完全に抑制することができる。本年度は、細胞抽出液を用いたin vitro転写・翻訳系においてインキュベーション温度を連続的に変化させ、複合体のアンチセンス効果を制御することを試みた。GFPをレポーター遺伝子として実験した結果、PNIPAAmの相転移温度以上(37°C)でインキュベートした場合、複合体を添加していないコンロール実験とほぼ同じ遺伝子発現のプロファイルが得られた。次いでインキュベーション温度を相転移温度以下(27°C)に下げると、GFPの発現は有意に抑制された。この実験結果から、複合体のアンチセンス効果はODN近傍のPNIPAAm鎖の状態に依存し、グロビュール状態から緩和されることによって、ODNが標的遺伝子にハイブリダイズできることが示唆された。またこのアンチセンス/PNIPAAm複合体は、細胞へも効果的に取り込まれることが確認されており、アンチセンス核酸の新しい機能制御法として有効であることが示された。
半導体製造プロセスにおけるコンタミネーション制御によるゼロエミッション

半導体・液晶製造産業では、製造過程で発生するガス状および粒子状の汚染物質による不良デバイスの発生が、資源およびエネルギーの無駄につながるため、ゼロエミッション化が非常に重要な課題となっている。そこで本研究では、これらの汚染物質の発生とそのフローを明らかにするとともに、製造工程全体がゼロエミッション化に至る過程の中でキ-となる、コンタミネーション除去装置に寄与する新しい技術を開発することを目的とした検討を行い、以下の成果を得た。1)広島大学ナノデバイス・システム研究センターの半導体製造ラインに、微粒子計測用の装置を持ち込んで、プロセスラインの様々な箇所で、微粒子状汚染物質の濃度の計測を行った。その結果、特に熱CVD装置の付近で粒子状汚染物質の濃度が高いことがわかった。またこのときの粒子の99%以上は、粒子径0.1μm以下の超微粒子であった。2)半導体製造企業より、製造のフローならびに廃棄物、汚染物質の発生状況とその処理、リサイクルの現状に関する資料を収集・整理した。3)紫外光を照射した金の薄膜から放出される光電子より負イオンを生成し、気中浮遊粒子状物質を荷電する手法(UV/光電子法)を利用した、浮遊微粒子除去装置を開発した。微粒子の除去性能を実験と理論の両面より検討したところ、粒子のサイズや処理ガス流量、および圧力などに対する除去効率の依存性を理論的に予測できることが明らかになった。4)成膜種をイオン化し、クーロン力によって基板への堆積を促進させるイオン化CVD法を、酸化シリコン薄膜製造プロセスに対して適用した。その結果、通常の成膜過程でみられる微粒子生成が抑制され、成膜時のコンタミネーションの抑止が可能となることが示された。さらに、この手法により成膜速度が通常よりも増大することもわかった。
暴風雪悪視界下で吹き溜まりの検知・回避と脱出のための車両ナビゲーションシステム

本研究は,大まかに3つの領域で研究を進めた。これらは,1)吹き溜まり,積雪検知のセンサの開発,2)吹き溜まり検知時の停止のためのブレーキシステムの開発,3)安全な場所までの後退誘導である。1)については,力覚センサにアルミ板,テフロン板を取り付け,積雪高に応じて生じる力とトルクにより,吹き溜まりを検知することを考え,試作機を作成した。今冬は,小雪で降雪回数も少なく,十分な実験ができないうちに融雪期となった。この間,試作機を改良するとともに力覚センサが厳冬期でも使用できることを確認した。2)については,試験車にアクチュエータを新たに取り付けてブレーキ操作ができるようにした。ここでコンピュータからのコマンドにより,ブレーキの踏み込み深度を変えて,雪上での停止距離等を測定し,踏み込み深さと制動距離などに関する知見を得た。これに関連する車両誘導で左曲線路手前の誘導帯や交差点前でこのブレーキシステムの活用することも考え,前段階の実験等も行った。3)については,RFIDタグを埋設した実験路上を人工的な悪視界下で後進誘導する方法を考案して,従来の車両誘導システムに組み込んだ。これにより,走行実験を行い走行路が視認できない人工的な悪視界下でも車線中央部に誘導することに成功した。この際,走行実験を行った運転初心者は後方目視により後進した際は蛇行,車線中央より逸脱など,外部観察・監督者が誘導しなければならなかった。一方,新たに作成した後方誘導用のGUI(Graphical User Interface)は,後退時に車線中央に向かうべき,ハンドル操作角を明示するので,上記の運転初心者でも車線を逸脱することなく車線中央部を走行できた。本研究の主たる研究領域の「吹き溜まりの検知」が遅れていることが進捗状況を「遅れている」とした理由である。今冬の北見地方は,例年にない小雪(例年の半分以下)でかつ,一度の降雪量が少なく,実験可能となる降雪日も極端に少なかった。このため,実験をする際には雪を固くならないように細心の注意をして雪を積み上げる必要があり,積雪センサの実験開始まで時間を要した。また他機関の除雪車が実験路に雪を撥ね上げて実験路の積雪が実験に向かない部分も見られた。降雪後に日数が経過すると日中の融雪,夜間の凍結の繰り返しにより雪質が変わり吹き溜まり実験に使えない。このため,実験路は実験後にアスファルトが出るまで除雪をして,降雪を待った。数度の実験で試作品の欠点,実験方法などを改良したもので降雪を待つうちに融雪期になって現在に至る。本申請研究の3つの研究領域のうち,主幹となり進捗が遅れている吹き溜まりセンサーの研究準備を降雪期までに進める。昨年度使用していた実験道路が,大学構内の建物改修の工事車両の通行のため,今年度は使用できない予定である。このため,大学の協力を仰ぎ,実験道路の確保と準備を降雪期までに済ませる。吹き溜まり感知時に停止するブレーキシステムおよび後進誘導にある程度の目途が立ったので,車両誘導システムに組み込み,停止,後進誘導の動作を連続して行えるようにする。誘導精度などの向上も目指す。さらに降雪期に積雪センサの実験を研究分担者と行い,雪質と力覚センサとの関係も考える。積雪時の実験走行路の整備方法についても考察し,効率の良い方法を考える。

また他機関の除雪車が実験路に雪を撥ね上げて実験路の積雪が実験に向かない部分も見られた。降雪後に日数が経過すると日中の融雪,夜間の凍結の繰り返しにより雪質が変わり吹き溜まり実験に使えない。このため,実験路は実験後にアスファルトが出るまで除雪をして,降雪を待った。数度の実験で試作品の欠点,実験方法などを改良したもので降雪を待つうちに融雪期になって現在に至る。本申請研究の3つの研究領域のうち,主幹となり進捗が遅れている吹き溜まりセンサーの研究準備を降雪期までに進める。昨年度使用していた実験道路が,大学構内の建物改修の工事車両の通行のため,今年度は使用できない予定である。このため,大学の協力を仰ぎ,実験道路の確保と準備を降雪期までに済ませる。吹き溜まり感知時に停止するブレーキシステムおよび後進誘導にある程度の目途が立ったので,車両誘導システムに組み込み,停止,後進誘導の動作を連続して行えるようにする。誘導精度などの向上も目指す。さらに降雪期に積雪センサの実験を研究分担者と行い,雪質と力覚センサとの関係も考える。積雪時の実験走行路の整備方法についても考察し,効率の良い方法を考える。走行実験時に判明した必要資材を発注したが,納品が遅れて年度を超えたため,次年度使用額が生じた。このため,この次年度使用額のほとんどは早々に使用される。
ジェントルキツネザルのタケ食適応過程における味覚受容体進化機構の解明

本研究では、分子と行動の手法を組み合わせて「ジェントルキツネザルのタケ食適応過程における味覚受容体の進化機構の解明」を目的とするものである。具体的には、(1)味覚受容体遺伝子の配列の多様性解析、(2)細胞を用いた受容体の機能解析、(3)生態調査と行動研究を主要なアプローチとしている。本年度は(3)の生態調査と分子実験に用いるDNAの採材、(1)の配列解析を実施した。詳細は以下の通りである。(1)【アンカラファンツィカ国立公園およびアンダシベ地区におけるキツネザルの観察と試料採集】11月2日から12月23日の約50日間、マダガスカル島北西部のアンカラファンツィカ国立公園と東部のアンダシベ周辺に滞在し、ジェントルキツネザルを含む野生キツネザルの採食行動の観察と採食植物に関する情報収集、分子実験用のDNA源となる糞便の採材を実施した。今年度の渡航では、7種のキツネザルから糞便の採材に成功した。(2)【キツネザルの苦味受容体遺伝子の配列比較と予備的機能解析】マダガスカルで採材したキツネザル類の糞便からDNAを抽出し、代表的な苦味受容体遺伝子の配列の比較解析を実施した。2018年に新規に公開されたジェントルキツネザルゲノムと今回の生態調査で採材した種の配列を比較することでジェントルキツネザル特異的な塩基置換やアミノ酸置換を同定した。また、培養細胞を用いて当該苦味受容体の機能解析を実施したところ、ジェントルキツネザルの苦味受容体は他種とは異なる応答性を示すことが明らかになった。本年度は、当初の予定通りマダガスカルへ渡航し、ジェントルキツネザルをはじめとしたさまざまなキツネザルの遺伝試料の採材に成功した。また、一部ではあるが苦味受容体遺伝子の配列比較や機能解析も実施できており、概ね順調に進展している。それに加えて、ジェントルキツネザル以外の葉食性のキツネザルの遺伝試料も豊富に収集でき、キツネザル下目全体での味覚の進化を議論する下地が整ったため、研究の広がりを生み出す契機となった。本年度は、(3)生態調査を軸に、(1)配列比較、(2)機能解析も進展させることができた。次年度はこれらの結果についてより動物の生態に沿った議論を進めていくために、採食植物の採集と成分分析、植物の抽出物を用いた味覚受容体の機能解析を進める。また苦味受容体の研究と並行して、甘味受容体についても配列決定と機能解析を実施する。
労働紛争当事者の規範と内面的要請―整理解雇をめぐる裁判を中心に

本研究の目的は、整理解雇をめぐる紛争当事者の(1)試行錯誤して繰り広げる営為の中に内在する規範を究明し、その合理性を検討すること、(2)紛争処理をめぐる内面的要請を浮き彫りにすることである。そして、この研究を足掛かりとして、長期的には(3)国家の労働政策が、企業の経営政策を規定するのではなく、企業の自律的・自主的な経営政策を補完する労働政策の在り方を考察し、(4)資本主義経済において皆無にすることができない整理解雇と、整理解雇紛争に経営者が何をなしうるのか、経営学の可能性を探り、経営学の存在意義を高めることをめざしている。本研究は4年間の計画である。1年目の平成28年度に先行研究の知見整理、予備調査の実施、概念装置に関する考察を経て、2年目の平成29年度は研究方法の確定と調査、訴訟記録の精査に注力した。3年目にあたるこの平成30年度には、調査や訴訟記録の精査で得たデータの分析を理解的方法により行った。現象間の関係を因果論的方法により説明するのではなく、主体の意思決定が、いかなる状況で、いかなる動機や意図でなされたのかを理解することが必要なため、古くはウェーバー、藻利経営学で用いられた理解的方法で分析した。理解的方法をとることで経営学の理論研究の適用が可能になるという副次的効果もねらっていた。実際、その副次的効果を得ることができ、紛争当事者が裁判規範のような国家規範を先取りするような規範を内面化していることを突き止めるとともに、整理解雇をめぐる経営社会政策の主体と目的との関係について理論的な考察をすることができた。平成30年度に発表することができた研究成果物は少ない。しかし、この研究の成果を単行本で発表するべく、原稿を一通り揃える見通しはついている。本研究の最終年度にあたる令和元年度での発行をめざす。本研究自体の研究期間は4年間である。この4年間という限られた時間の中で研究課題は限定してあるが、この研究は整理解雇、整理解雇紛争に経営学が何をなしうるか、企業の自律的・自主的な経営政策について考察するという、大きな、長期研究目標の下に進めている。したがって、長期研究目標のもとに本研究の成果を適切に位置づけるとともに、次に取り組むべき課題についても考察を進めつつある。このように、研究の進捗としては順調というより、予定よりも早く進んでいる。しかしながら、当該年度に発表された研究成果物の点数に鑑みれば、「おおむね順調に進展している」とするのが妥当だと判断した。本研究は当初の計画どおりに進めており、紛争当事者の営為に内在する規範の合理性の解明、整理解雇紛争をめぐる企業の内面的要請といった研究項目についての分析も終えて、本研究の最終的な結論を発表する準備をも進めている。本研究は、決して皆無にすることができない整理解雇、整理解雇紛争に対する、企業の自律的・自主的な経営政策の可能性と、この考察が依拠すべき方法論としての経営学の意義を引き上げるという長期的な目標の下で進めている。それゆえに、次に何を解明していくべきなのか、適切に次の研究課題を導出することに努める。また、本研究で適用した研究方法が適切であったかを精査し。方法論としての経営学の意義を高めることに寄与いうるような理論研究を進める。おそらく、次に取り組むべき研究課題の導出のためには、パイロットスタディや予備的研究が必要になるという見通しを持っている。本研究を採択していただいた以上、社会に、経営学という学問分野に相応の寄与ができるよう力を注いでいく。本研究の、研究期間内の目的は、整理解雇をめぐる紛争当事者の(1)試行錯誤して繰り広げる営為に内在する規範を究明し、その合理性を検討すること、(2)紛争処理をめぐる内面的要請を浮き彫りにすることである。この研究を足がかりとして、長期的には(3)国家の労働政策が、企業の経営政策を規定するのではなく、企業の自律的・自主的な経営政策を補完する労働政策の在り方を考察し、(4)資本主義経済において皆無にすることができない整理解雇と、整理解雇紛争に経営学が何をなしうるのか、経営学の可能性を探り経営学の存在意義を高めることを目指している。平成28年度は、a研究の知見の整理、b予備的な調査の実施、c abを踏まえ、本研究の制度を左右する「規範」「内面的要請」を明確にするための概念装置の考察と分析枠組みの検討をすることを計画した。経営学の存在意義が問われている今日、経営学は経営の指導原理を探求して政策を提示すること、知るに値する有意義な価値を示すことを志すべきではないかという主張がある。本研究は、こうした最近の経営学会での議論の影響を受けている。そこで、この研究の初年度こそ長期的な視座で研究を始めるべきであるという意識の下で研究を進めた。紛争当事者の「規範」については、経営学の系譜を整理しながら「規範」の意義を研究する意義と方法を考察して学術論文を発表し、国際学会で報告を行った。また、解雇を含む雇用調整を実施したことのある経営者の集団に対して研究の構想を発表し、意見交換を行った。これにより本研究の意義をより高める機会を得た。これらの研究成果は本研究を長期的視野で展開するための考察結果である。他にも、これまでの研究の知見を整理して考察した論文を国際的なジャーナルに発表した。

平成28年度は、a研究の知見整理、b予備的な調査の実施、c左記abを踏まえ、本研究の制度を左右する「規範」「内面的要請」を明確にするための概念装置の考察と分析枠組みの検討をすることを目標としていた。そこで、目標別に進捗状況をみることとする。上記a,cについては、単に本研究の目的を達成するためのプロセスとして実施するにどまらず、経営学の発展に寄与することを目指した研究を実施し、成果物を発表することができた。下記「研究発表・学術論文」の4点目では、先行研究の知見を整理しつつ、本研究が取るべき方法論について考察をした。また、下記「研究発表・学会報告」では、本研究の研究対象である「規範」「内面的要請」のうち、「規範」に限定して今後の研究を進める際の仮説をつくるための考察をまとめ、国際学会で発表し助言を得た。上記bについては、予備的調査とはいえ、本研究の計画書を記載していた段階では個別の紛争当事者である労使への聞き取り調査をイメージしていた。しかしながら予想外の好機を得て、自らの手で雇用調整、整理解雇を実施した経営者の集団の前で研究発表を実施した。これにより研究を進める上での新たな課題が浮き彫りとなり、研究の意義を高めるための注文も寄せられた。そのこと自体は想像を上回る収穫になった。とはいえ、想定外の機会への対応で、イメージしていた調査の実施を後ろ倒しにすることになり、研究費の次年度使用分を増やす結果にもつながった。以上を総合すると、「おおむね順調に進展している」とするのが妥当だと思う。本研究の目的は、整理解雇をめぐる紛争当事者の(1)試行錯誤して繰り広げる営為の中に内在する規範を究明し、その合理性を検討すること、(2)紛争処理をめぐる内面的要請を浮き彫りにすることである。この研究を足掛かりとして、長期的には(3)国家の労働政策が、企業の経営政策を規定するのではなく、企業の自律的・自主的な経営政策を補完する労働政策の在り方を考察し、(4)資本主義経済において皆無にすることができない整理解雇と、整理解雇紛争に経営学が何をなしうるのか、経営学の可能性を探り経営学の存在意義を高めることを目指している。平成29年度は、平成28年度の作業(先行研究の知見整理、予備所調査の実施、概念装置に関する考察)を経て、紛争当事者・労働弁護士に対する調査、訴訟記録の精査と並行して、研究方法の検討を最大の課題としていた。研究方法に関する検討を大きな課題として据えたのは、本研究では、紛争当事者の「動機」を「理解」することを目指しているからである。今日の経営学界の動向は因果論的方法により説明する研究が圧倒的に多い。しかし、本研究では、紛争当事者が紛争に直面して抱く要請や、紛争に直面しての意思決定の在り方を理解することを目指している。平成29年度は「理解的方法」の有効性をはじめとして、研究方法に関する論文をまとめることを計画していた。研究方法に関する検討は多岐に及んだ。研究方法の適切さは研究の質を直接規定する。そして、研究方法の選択は研究パラダイムに規定されるはずであるが、実際のところ、我が国では今日においても研究パラダイムを明確にすることなく研究を進めることが多い。本研究では研究パラダイムを明確にして進める方針で進めてきた。その成果物となる論文も発表した。また、本研究の最終的な着地点を見据えて研究を進めるために、本研究の知的ストーリーに関する検討も行った。平成29年度中に発表することができた研究成果物は少ない。
真空沿面フラッシオ-バ機構の解明によるパルスパワ-技術の基礎研究

荷電粒子加速を行う形式のパルスパワ-発生器の大容量化、小縮化を行うためには、荷電粒子発生用ダイオ-ドの電気絶縁を合理的に設計する必要がある。本研究は真空沿面フラッシオ-バの機構を解明して絶縁設計の手法を確立するために行ったものである。昭和63年度には円錐台形のモデルスペ-サを用いてインパルス電圧に対するフラッシオ-バ試験、電流測定、放電痕跡の分布の観察等を行った。平成元年度にはモデルスペ-サのスペ-サ効率を測定して、スペ-サの形による絶縁性能の変化を明らかにするとともに、そのフラッシオ-バ機構を、スペ-サの帯電現象を考慮した数値電界解析によって検討した。昭和63年度の研究結果では、予備電圧の印加によってフラッシオ-バ電圧が顕著に上昇する、いわゆる火花化成現象の効果とその原因を明らかにした。これによって試験目的とは逆極性の電圧を予備電圧として用いる火花化成の方法を開発した。この方法によれば、信頼性の高い耐電圧特性が極めて簡単に得られる。平成元年度研究結果では、スペ-サの高さhと頂角αとによってスペ-サ効率ηが変化することを明らかにした。すなわちαが特定の大きさ以上になるとηは90%以上になるが、そのαはhによって異なる。スペ-サ効率がαに依存する理由は陰極側接合部から放出される電子とスペ-サ表面との相互作用によって説明できた。すなわち、αが大きくなるときは電子はスペ-サ面に衝突しないが、αが小さいときはスペ-サに衝突するために表面が正に帯電する。正に帯電すると、陰極の電界が強められて電子放出を助長しフラッシオ-バ電圧を下げるので、ηが小さくなる。これらスペ-サの帯電現象についてはモンテカルロシミュレ-ションによって確認したものである。荷電粒子加速を行なう形式のパルスパワー発生装置では、装置の大容量化と同時にコンパクト化が要請されている。このためには荷重粒子発生用ダイオードの電気絶縁を合理的に行なうことが重要である。本研究は真空沿面フラッシオーバの機構を解明して絶縁設計の手法を確立することを目的としている。本年度は円維台形、円柱形の模擬スペーサを用いて、主に雷インパルス電圧に対してフラッシオーバ試験、電流測定、放電痕跡の分布の観察等を行った。フラッシオーバ試験の結果から、予備電圧の印加と共にフラッシオーバ電圧が顕著に上昇する、いわゆるコンディショニング現象が観察された。この現象は、試験目的とは逆極性の予備電圧を用いたときにより顕著となる。このことを利用した「逆極性コンディショニング法」によれば、スペーサに関する信頼性の高い耐電圧特性が認めて簡単に得られる。この成果はすでに関係の国際会議で発表し、評価を受けている。さらに、コンディショニング現象は、フラッシオーバ機構と密接に関係していることが放電痕跡の分布の観察結果から明らかになった。すなわち、コンディショニングの進行と共に、放電痕跡はスペーサと陰極との接合部から離れて分布するようになり、十分にコンディショニングされた後は、接合部と無関係な陰極上にほぼ均一に分布する。放電痕の位置は放電開始点と一致するので、接合部が放電開始点になるという従来の考え方を一部修正する必要が生じてきた。コンディショニング現象が生じる原因としては、種々の実験から、スペーサおよび電極に吸着されて残留しているガス分子の影響が極めて大きいことが明らかになった。

次年度は、上記吸着ガスの除去法の研究を行なうと共に、当初より計画していたスペーサ表面の帯電電荷の計測とそれによるフラッシオーバ機構の解明を行なう予定である。本年度は真空中におかれた円錐台形モデルスペ-サの絶縁特性、特に雷インパルス電圧を印加したときのスペ-サ効率とそのフラッシオ-バ機構について実験および理論の両面から検討した。スペ-サ効率は、スペ-サのない真空ギャップの破壊電圧と、スペ-サがあるときの破壊電圧の比と定義した。モデルスペ-サは頂角aが045度であり、高さhが515mmである。スペ-サの上底に正極性電圧を印加したときの実験から、aを大きくすると破壊電圧が上昇し、ある大きさでスペ-サ効率ηが90%以上になる。このときのaはスペ-サの高さによって異なり、hが5、10、15mmに対してそれぞれ15、30および45度である。スペ-サの上底に負極性電圧を印加したときには、いづれの高さについても頂角を45度程度にするとηが50%程度またはそれ以上となる。破壊機構は放電によって陰極上に残る放電痕跡の分布の観察とスペ-サの帯電現象を考慮した数値電界解析とによって検討した。まず、放電痕跡の分布は上述のスペ-サ効率と相関がある。すなわち、印加電圧の極性によらず痕跡は、ηが小なる場合にはスペ-サと陰極との接合部に集中する傾向が強く、ηが大なる場合には接合部のみならず接合部から離れた陰極表面にも広く分布する。頂角の大小と印加電圧の極性によってスペ-サは正に帯電する場合、負に帯電する場合および帯電しない場合があり、この帯電電高の影響で陰極接合部の近傍の電界が変歪を受ける。放電痕跡の分布は陰極のこの電界分布と関係がある。効率ηも陰極電界と関係して変化し、帯電がない場合に最も高く、負に帯電する場合が次に高い。正に帯電する場合に最も低くなる。
標識スクランブルの影響を受けず、あらゆる発現系で利用可能な選択標識法の開発

タンパク質のNMR解析にとってシグナル帰属は、さまざまな解析の基礎となる重要な工程だが、対象タンパク質や測定環境によっては困難な工程でもある。このような場合アミノ酸選択的安定同位体標識法が有用だが、標識スクランブルが抑制された発現系以外では、スクランブルに起因するアミノ酸の混同が問題となる。本研究では、スクランブルに起因する安定同位体標識率の変化を未知変数として推定することにより、この問題の克服を目指した。このために必要となる、広いパラメータ空間を効率的に探索する方法を開発し、ノイズの多いスペクトルの解析などに応用が可能となった。本年度は、未帰属のNMRスペクトルから、アミノ酸ごと・標識体ごとの安定同位体標識率の情報を抽出する手法の開発を主におこなった。研究代表者らが開発した従来の符号化標識法では、標識率が既知であり、NMRスペクトルからアミノ酸の情報を得ることが目的である。それに対して本法では、標識率とアミノ酸の情報の双方が未知であり、探索すべき変数空間は極めて広い。しかし、まずは標識率の正確な情報を取得することが重要であり、アミノ酸の情報はその後従来法により取得できればよいことから、アミノ酸の情報に多少誤りを含んでいたとしても、正しい標識率の情報を得られることを主眼に探索法および評価関数を設計したところ、正しい標識率の推定ができるようになった。本法は広い変数空間を探索する必要があることから、評価関数の計算アルゴリズムを変更し、従来法より34倍程度の高速化を実現した。効率的な大域的最適化手法の導入とあわせ、これらの工夫により、標識スクランブルが激しい系など広い変数空間の探索が要求される場合にも対応可能な解析法が構築できたと考えている。この成果は、標識率が既知である従来の符号化標識法においても、多くのシグナルが重なるなど広い変数空間の探索が必要な場合の解析に応用が可能である。また、大域的最適化という点で同様の手法を用いることから、当初計画では来年度におこなう予定であった標識パターンの設計手法の開発も、一部本年度におこない、さまざまな条件に応じて、アミノ酸どうしをなるべく区別しやすくする標識パターンを設計するプログラムを開発した。一方で、標識スクランブルの基礎的データの取得は、本年度中に完了しなかった。計画申請段階、および昨年度までの研究においては、実現可能な計算量に抑えるため、まずシグナルが重複しないものとみなして標識率を推定し、次に標識率を既知として従来法によりアミノ酸を推定する方策を考えていた。しかし、この方法では第一段階において重複シグナルのアミノ酸を誤判別するため、シグナルの重複がレアイベントであっても標識率の推定に少なからず影響し、また、高分子量タンパク質などシグナルの重複が多い系には適用できない可能性があった。別途の共同研究者より、工夫次第で現実的な計算量で解析できるのではないかと示唆があったため、本年度は、シグナルが重複しうることを前提に解析する手法の開発をおこなった。これは、符号化標識法のスペクトルの解析にあたり、アミノ酸を離散変数、シグナル強度・位置・線幅を連続変数として、レプリカ交換モンテカルロ法によりスペクトルにフィッティングするものであり、この方法により、従来よりも感度が低いスペクトルについても、重複シグナルをただしく分離しかつ正しくアミノ酸判別ができるようになった。この方法は、離散・連続のどちらの説明変数も増やすことができるので、標識率や試料濃度の変数を加えることで、本研究における対象問題の解析にも比較的容易に応用でき、標識率・アミノ酸の推定精度をあげ、かつこれらを同時に推定できるようになると期待される。また、この手法はベイズ推定的に用いることもできるので、標識率の事前分布がわかる場合には、より正しい推定結果を得ると期待される。本年度は上記解析法の開発に時間を費やしたため、計画よりも遅れているが、標識スクランブルのデータ取得のための実験も進めているところである。概要欄に示した通り、当初の方針を変更してシグナル重複を考慮した解析手法にすることで、より正確な解析がおこなえる方法にすることができた。一方で、この方針変更のため、全体の進捗としては遅れており、研究期間を延長して引き続き開発をおこなう予定である。本研究は、タンパク質のNMR解析におけるアミノ酸選択標識技術を活用し、アミノ酸の情報を安定同位体標識率に符号化して帰属に用いる「符号化標識法」を応用するものである。通常の符号化標識法における推定パラメータであるアミノ酸型やシグナル位置・強度・線幅に加え、通常は既知である符号語表自体、すなわち各アミノ酸に対応する安定同位体標識率をも推定することにより、標識スクランブルのおこる発現系で作られたタンパク質であっても、解析を可能にするという挑戦的な目標を掲げた。このためには、連続変数と離散変数からなる多次元パラメータ空間を効率よく探索する仕組みが不可欠であり、レプリカ交換モンテカルロ法でこれを達成した。この手法は様々な解析対象に応用が可能であり、最終年度はこの手法について2つの高度化をおこなった。ひとつはS/N比の低いスペクトルからアミノ酸情報を引き出すことへの応用であり、適切な標識パターンの設計と、標識パターンとアミノ酸配列の事前情報を組み込んだ解析により、ノイズレベルに近いNMRスペクトルから情報を得ることが可能になった。もうひとつは符号化標識における濃度補正への応用であり、S/N比か低い場合や、従来法で濃度補正に使えるシグナルが少ない場合にも、濃度比を説明変数として推定することで精度よく濃度の補正ができるようになった。この2つの高度化により、細胞内のタンパク質を観測するin-cell NMRへの応用が可能になった。

当初の目的である、標識スクランブルのある発現系への応用については、阻害剤等により標識スクランブルを抑制していない無細胞タンパク質合成系で発現したタンパク質に利用できる段階となったものの、研究期間中にはあらゆる発現系に応用可能な段階までには至らなかった。しかし、本研究期間において必要な基礎技術の開発に成功したことから、今後これを目指して実用化を進めたい。タンパク質のNMR解析にとってシグナル帰属は、さまざまな解析の基礎となる重要な工程だが、対象タンパク質や測定環境によっては困難な工程でもある。このような場合アミノ酸選択的安定同位体標識法が有用だが、標識スクランブルが抑制された発現系以外では、スクランブルに起因するアミノ酸の混同が問題となる。本研究では、スクランブルに起因する安定同位体標識率の変化を未知変数として推定することにより、この問題の克服を目指した。このために必要となる、広いパラメータ空間を効率的に探索する方法を開発し、ノイズの多いスペクトルの解析などに応用が可能となった。当初計画で本年度中におこなう予定であったのは解析手法の開発と、標識スクランブルの基礎的データの取得である。前者は期待以上の成果を得たが、後者は遅れており、来年度引き続き実験を進める必要がある。また、来年度おこなう予定であった標識パターン設計手法の開発について、予定を変更して一部本年度におこなった。全体としては、おおむね計画通りの進捗状況である。概要欄に示した通り、重複を考慮した解析法をベースに、標識率等の推定が可能な解析法の開発を進める。また、当初計画に従い、標識スクランブルのデータを取得し、実際の実験系で標識率の推定をおこなう。構造生物学当初計画通り、標識スクランブルの基礎的データを取得したうえで、標識パターン設計に反映させ、実問題への応用をおこないたいと考えている。研究実績の概要欄等に示した通り、研究全体の進捗が遅れており、本年度までにおこなう予定であった実験に必要な消耗品を来年度に購入することにした。また、本年度は、出張をともなう学会発表について他予算から旅費を支出できたため、旅費が発生しなかった。達成度欄に記載の通り、標識スクランブルの基礎的データの取得のための実験が遅れており、主にその費用について次年度に使用することとなった。当初計画に示した実験をすすめるための消耗品等を購入する。また、本研究で得られた成果を学会等で発表するための経費にも用いる予定である。本年度に実施できなかった実験を次年度に実施するため、主にタンパク質調製・NMR測定のための消耗品類を購入する。また、成果発表のための費用に使用する。
金属アミド錯体のリビング低重合を機軸とする鎖状ナノ構造体の精密合成

ナノメートルサイズの導線としての応用が期待される鎖状多核金属錯体を任意の鎖長で合成する一般性の商い手法の開発には興味が持たれる。本研究ではカチオン性アミン錯体の脱プロトン化により生成するアミド錯体のオリゴメリゼーションにもとづくアミド架橋鎖状n核錯体(n=2,4,8,16...)の合成を計画した。テトラキスペンタフルオロフェニルボレートを対アニオンとする有機溶媒に可溶なPd(II)テトラアンミン錯体[Pd(NH3)4][B(C6F5)4]2を新たに合成するとともに、その脱プロトン化を行うことにより、アミドアニオンNH2を架橋配位早とする新規な2核パラジウム錯体[Pd2(NH3)4(NH2)2][B(C6F5)4]2を定量的、に得ることに成功した。X線構造解析の結果、2つの金属イオンは2個のアミド配位子によって架橋されており、金属原子間距離は、およそ3.0オングストロームであることが分かった。さらに、単離した2核パラジウムアミド錯体の脱プロトン化を行なった結果、2核アミド錯体の2量化が進行し、4核パラジウムアミドクラスター[Pd4(NH3)6(NH2)6][B(C6F5)4]2が得られることを明らかにした。X線構造解析を行なった結果、4個の金属中心は平面状に配列されており、金属原子間距離は約3.0オングストロームであることが分かった。以上の結果は有機溶媒に可溶なジカチオン性アンミン錯体の連続的な脱プロトン化が、多様な金属配列をもつアミド架橋多核構造を構築するための方法として有効であることを示している。今後、8核、16核などより大きな金属骨格をもつ錯体の合成を進めて行く。ナノメートルサイズの導線としての応用が期待される鎖状多核金属錯体を任意の鎖長で合成する一般性の高い手法の開発には興味が持たれる。本研究ではカチオン性アミン錯体の脱プロトン化により生成するアミド錯体のオリゴメリゼーションにもとづくアミド架橋鎖状n核錯体(N=2,4,8,16...)の合成を計画した。ペンタメチルシクロペンタジエニル補助配位子をもつイリジウムジクロロ錯体から誘導したジカチオン性イリジウムトリアミン錯体に塩化パラジウムの共存下、塩基を作用させることでカチオン性のアミド架橋イリジウム・パラジウム2核錯体を合成した。X線構造解析を行った結果、2つの金属イオンは2個のアミド配位子によって架橋されており、金属原子間距離は、およそ3.0オングストロームであることが分かった。パラジウム上にはアミド配位子のほかアミンと塩素が配位している。この2核錯体を銀塩で処理してジカチオン錯体としたのち、2度目の脱プロトン化を行うことにより、Ir-Pd-Pd-Irの金属配列を有する4核錯体を合成した。金属-金属間はいずれも2個のアミド配位子によって2重架橋されている。X線構造解析を行った結果、4個の金属中心は直線状に配列されており、金属原子間距離は約3.1オングストロームであることが分かった。同様の手法で、Ru-Pd-Pd-Ru、Ir-Pt-Pt-Ir、およびRh-Pd-Pd-Rhの金属配列をもつ鎖状4核錯体が得られることも明らかにした。以上のことから、カチオン性アミン錯体の連続的な脱プロトン化が直線状の金属配列をもつアミド架橋多核構造を構築するための方法として有効であることが示された。今後、8核、16核などより長鎖の錯体の合成を進めて行く。
淡明細胞型腎細胞癌におけるmiR-629の高発現と核酸創薬に向けた機能解析

本研究によって、ccRCCにおいてmiR-629が正常部位に比べ癌部で高発現していることを見出した。腎癌細胞株を用いた検討の結果、miR-629がTGF-bシグナル抑制因子TRIM33のタンパク質量を減少させることにより、Smad2/3とSmad4の結合を促進させ、TGF-bシグナル伝達経路を活性化させることが明らかとなった。組織免疫染色による検討の結果、TRIM33タンパク質量が正常腎部位に比べ腎腫瘍部位にて癌悪性化と共に減少していた。これらの結果よりmiR-629は、TGF-bシグナル伝達経路の活性化により、細胞遊走能・細胞浸潤能といった腎癌悪性化に寄与していることが示唆された。(1) miR-629阻害剤によるSmad活性への影響の検討: Caki-2細胞にmiR-629阻害剤をトランスフェクションすることにより、TGF-β依存的Smad活性が低下した。またこの効果はTRIM33 siRNAにより減弱したことから、miR-629はTRIM33依存的にSmad活性を促進させていることが示唆された。(2) TGF-βによるSmad2/3及びSmad4の核内移行に対するmiR-629阻害剤の影響: Caki-2細胞にmiR-629阻害剤をトランスフェクションすることにより、TGF-β依存的Smad2/3の核内移行が抑制された。また、免疫沈降法によりmiR-629がTGF-β依存的Smad2/3とSmad4の結合を促進することも明らかにした。(2) TGF-bによる遊走能・浸潤能亢進作用へのmiR-629阻害剤の影響TGF-bによって遊走能・浸潤能亢進作用がみられたが、miR-629阻害剤によりこれらTGF-bによる効果は減弱した。一方、miR-629mimicはTGF-bによる遊走能・浸潤能亢進作用を促進した。昨年度までの研究から、miR-629はTGF-bシグナル抑制因子であるTRIM33タンパク質量を減少させることにより、TGF-bシグナル伝達経路を促進することを見出している。miR-629がTRIM33を抑制することによりTGF-bシグナル伝達経路を促進させ、遊走能・浸潤能を促進させている可能性が考えられる。そこで、TGF-bによる遊走能。浸潤能亢進作用に対するTRIM33siRNAの効果を検討した。TRIM33siRNAによって、TGF-bによる遊走能亢進作用は更に促進されたが、浸潤能亢進作用には影響はみられなかった。これらのことより、miR-629はTRIM33を介して遊走能を促進させるが、浸潤能に関しては別の標的因子を介して促進させている可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子腫瘍学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の目標である「ccRCCにおけるmiR629のTGF-β/Smadシグナル伝達経路への寄与」を明らかにすることが出来た。ccRCCにおいてmiR-629がその標的遺伝子であるTRIM33を介してTGF-β/Smadシグナル伝達経路を促進させることが明らかになった。そこで今後は、TGF-β/Smadシグナル伝達経路が重要だと報告されている上皮間葉転換(EMT)におけるmiR-629の影響を検討していきたい。