hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1960年代の文学と視覚メディアの交錯についての文体論的研究

グラビア誌面調査と主な作家のルポルタージュや旅行記調査によって明らかにした1960年代の文学の傾向を踏まえ、大江健三郎のエッセイ・小説における文体の検討を行った。特に1960年代の視覚メディアによる「知的概観的世界」(三島由紀夫)に対抗すべく、大江文学のフランス・ユマニスムを受容した独自なスタイルを論じた。また、上記の調査・検討を基として、戦中期の太宰治、戦後の原民喜、ベトナム戦争を小説化する村上春樹の試みなど、時代を拡げてメディアに抗する小説スタイルを検討した。初年である平成25年度は、1960年代文学と写真・映画領域との交渉に関する研究および1960年代文学の文体の創出・変容に関わる研究について、大江健三郎を中心として進めた。研究を遂行する上で必要な作業として、山形ドキュメンタリーフィルムライブラリーの目録リストを作成し、グラビア誌を中心とする視覚重視の雑誌の調査に着手した。また、視覚メディアに抗する側として、雑誌『沖縄経験』や同人雑誌『白描』といった雑誌調査を行った。本年度の作業は、媒体を絞らずに各雑誌の特徴を押さえることを目的としているため、網羅的な雑誌目次の実見が主となった。次年度は、各々の雑誌がどのような文学の潮流に関わるのかを見定めつつ、対象や論点を絞ってリスト化する予定である。上記調査に基づき、本年度は1960年代文学の視覚メディアの受容と1960年代文学における文体論の双方の研究においてそれぞれ業績をあげている。ドキュメンタリー映画と1960年代文学の交渉に関する成果は、「大江健三郎と映画」という研究報告に結びついている。メディアに抗する文学に関わる成果として、「大江健三郎におけるフランス・ユマニスムの受容」と題する国際学会報告を行った。さらに、この発表を「大江健三郎のフランス・ユマニスム受容」として論文化した際、知的概観的世界観をめぐる三島由紀夫と大江健三郎の想像力のあり方を比較している。また、視覚メディア受容と抵抗する文体論の双方に関わる業績として、沖縄をめぐる報道とそれに対する大江健三郎の文体や様式について考察した「大江健三郎の沖縄経験」という国際学会報告を行っている。次年度は、上記調査によるデータと先行研究を踏まえながら、1960年代文学におけるジャンルの混淆についてさらなる分析・考察を行う予定である。2年目である平成26年度は、1960年代の文学と写真・映画領域の交渉に関わる研究および1960年代文学の文体の創出・変容に関わる研究について、引き続き大江健三郎を中心に進めた。研究を進める上で、まずは1950年代後半1970年代までの作家の映画観を整理した。スターシステム、映画女優をめぐる肉体論、テレビ・映画・演劇といったメディアへの考え方などに着目し、それらをこの時代の文学者がどのように理論化し意味づけているのかを、視覚メディアに敏感であった大江健三郎・三島由紀夫・安部公房を中心に調査した。上記成果については、「大江健三郎の映画観」と題した研究報告にまとめ、次年度に論文として公表する予定である。上記報告では、マリリン・モンローや吉永小百合についての女優観や、大江独自の映画受容の内実を明らかにし、映画観が小説の枠組の設定に寄与していることを検証しつつも、そこに外国文学やその翻訳文体を受容した特異なレトリック・小説様式を用いてテクストが作られていることを明らかにした。また、このような大江の映画受容に基づく小説方法を、三島由紀夫や安部公房の小説方法と比較している。また、大江健三郎の中心とする1960年代の小説研究のほかに、研究計画を当初の方向から迂回し、1960年代を用意する1950年代の原爆被災小説、とりわけ原民喜の小説において、原爆写真といった記録写真やリアリズム小説・通俗小説を乗り越えるために、詩と散文を往還する文体と外国文学受容に基づく小説が試みられていることについても検討を行った。最終年度となる平成27年度は、引き続き195070年代の文学と写真・映画領域の交渉に関わる研究を、1950年代後半1970年に活躍する日本の作家、とりわけ大江健三郎を中心に進めた。まず、大江健三郎・安部公房・三島由紀夫・開高健などの評論・エッセイ・雑誌記事を東北大学図書館・国立国会図書館等で調査し、各作家の女優観、演劇やテレビといった他ジャンルとは異なる映画・テレビ観、政治とメディアの問題等をまとめた。調査では、どの作家も「政治と文学」を媒介するニューメディアの台頭を肉体の問題として捉えていながら、映画/写真/テレビに対する距離や態度が異なっていることが浮かび上がった。その中でも大江健三郎は、人間関係を生じさせる肉体的なメディアである演劇に対し、映画を孤独や死に適したメディアであると否定的に捉えており、視覚メディア偏重時代の小説のあり方について独自の文体論を展開している。視覚メディアの諸方法を小説に取り込み、時代にあわせて文体を改良していく安部・開高・三島らに対し、大江は肉体を消去する視覚メディア偏重の1960年代以降を「核時代」と意味づけ、「核時代の文学」の根幹に〈ユマニスム〉という人間的なあり方を据えていく。このような独特な展開を見せる大江の文学観については、3つの口頭発表ー「大江健三郎小説における動物ーオーデン、ガスカール、渡辺一夫ー」「大江健三郎の〈ユマニスム〉ー「アトミック・エイジの守護神」論ー」「大江健三郎のアメリカ体験ー「アメリカの夢」から「狂気を生き延びる」文学へー」ーとして報告した。

さらに、マルカム・ラウリーのフィルム・スクリプトやウラジーミル・ナボコフの文体を受容しつつ、1960年代の映画・映像論を色濃く反映させて執筆された大江の小説『臈たしアナベル・リイ総毛立ちつ身まかりつ』について、「大江健三郎の映画観と小説」という論文を公表した。グラビア誌面調査と主な作家のルポルタージュや旅行記調査によって明らかにした1960年代の文学の傾向を踏まえ、大江健三郎のエッセイ・小説における文体の検討を行った。特に1960年代の視覚メディアによる「知的概観的世界」(三島由紀夫)に対抗すべく、大江文学のフランス・ユマニスムを受容した独自なスタイルを論じた。また、上記の調査・検討を基として、戦中期の太宰治、戦後の原民喜、ベトナム戦争を小説化する村上春樹の試みなど、時代を拡げてメディアに抗する小説スタイルを検討した。本年度の研究においては、雑誌調査が予定どおりに進み、調査データに基づいた研究成果を口頭発表として公表することができた。その一方で、記録映画調査にやや遅れがみられる。しかしながら、雑誌調査と外国文学とその翻訳の受容に基づく文体研究の方に力を入れ、視覚偏重のメディアに抗する「文学」の位置づけを明らかにしつつあるため、達成度にそれほど支障をきたすことはない。日本近代文学記録映画および雑誌調査については次年度も継続し、1960年代の文学と視覚メディアの交錯についての基礎的データの完成を目指す。視覚メディアの受容という観点からの1960年代文学の特性を明らかにしていきながら、実験的な文体の創出・解良が各作家に実践されていくことをさらに究明する予定である。本年度の研究においては、雑誌・映画調査が予定通りに進み、調査データに基づいた研究成果を、口頭発表3本、論文2本として公開することができた。まず、山形ドキュメンタリーフィルムライブラリー所蔵の映画リストを活用して大江健三郎小説における岩波映画受容についての口頭発表を行った。次に、当時のグラビア誌における沖縄報道を調査し、視覚偏重メディアとは対極的な人文学的に沖縄問題を扱おうとする季刊『沖縄経験』を入集・調査し、大江健三郎における〈政治と文学〉に関わる姿勢を「大江健三郎の沖縄経験」として報告した。また、視覚偏重によるインパクトやわかりやすさに抗する戦略としての学究的姿勢を「大江健三郎のフランス・ユマニスム受容」として明らかにした。さらに、視覚メディアに抗する大江健三郎の小説様式・方法的特性についても論文化している。ドキュメンタリー映画およびグラビア誌の調査については、次年度以降も継続し、1960年代の文学と視覚メディアとの交渉についての基礎的なデータの蓄積を行う。引き続き、視覚メディア受容という観点からの1960年代文学の特性を明らかにしていくのはもちろんのこと、次年度はとりわけ、外国文学受容によって、1960年代の文学において文体の創出・改良が各作家に実践されていくことを究明していく予定である。
X線レ-ザ-の基礎過程に関する研究

本研究課題に関し毎年1回、合計3回研究会を実施した。本研究課題に関するわが国の研究の現状を要約する。1.X線レ-ザ-に関する本格的実験を実施できる状況となってきた。2.大阪大学等で軟X線の増幅を示す実験結果が得られている。生体物質を生きたままで観測できる「水の透過帯域」におけるX線の増幅も間もなく実現されよう。3.これらの成果はまだ予備的段階であり、コヒ-レントな高出力軟X線を生成するには、より大きな増幅率の実現が必要である。4.可視紫外レ-ザ-を用い、非線形光学的手法によりコヒ-レント短波長光を発生する技術が確立した。上記の「プラズマレ-ザ-」に比べ長波長領域ではあるが、分光学等への応用に有用である。5.パルス幅が1ps以下の超短パルス、超高出力レ-ザ-の開発が東京大学等で行われている。今後超強光電界と物質との相互作用及びその応用に関する研究が可能となってきた。これらの研究には原子過程に関する深く詳しい理解が必要である。しかしレ-ザ-生成プラズマ中での原子過程に関する理解は不十分であり理論と実験との詳しい比較が今後必要である。7.高輝度電子ビ-ムを有する放射光施設を有効に利用すれば軟X線領域の短波長自由電子レ-ザ-を実現できる可能性がある。8.分光学、構造解析、生物学等の分野におけるコヒ-レント短波長光への期待は極めて高い、高性能で使い易いコヒ-レント光源の開発が強く望まれている。昭和62年度は,本総合研究の初年度に当る.そこで組織作りを重点とした研究会・打合せを行った.先ず昭和62年8月28日,29日に,愛媛大学にて,古金教授を中心として,低密年再結合プラズマにおける反転分布の生成に関する小規模の研究会を実施した.次いで昭和62年度秋季の物理学会,応用物理学会の会場にて,これらの学会に出席している科研分担者が集まり,本総合研究の実施方法に関して打合せを行った.これらの準備を経て,昭和62年12月1日,2日に,37名の出席者による研究会を実施した.この研究会で発表された内容は,「研究会報告集」として単行本にまとめ,関係者に配布した.下記の内容が発表された.まず素過程に関し,プラズマ中での電子状態についての理論的考察がなされた.次いで,紫外真空紫外領域におけるレーザーと波長変換に関し, 5研究機関から最近の研近の研究の進展について報告された.特に真空紫外領域における波長変換の効率が著しく向上しつつあり,これを光源として用いた分光計測が実用の域に入りつつあることが示された.第3に,レーザー生成プラズマを用いたXUVレーザーに関する報告が,阪大,東大,理研,電総研よりなされた.阪大では波長81Åでの増幅が観測されており,また東大では波長42Åで増幅が得られる可能性を示すデータが得られたと報告した.本総合研究参加者は,本研究テーマに関し非常に興味をもってとり組んでいる.また,まだ研究組織に参加していない研究者からも,本テーマは興味をもたれている.このような点から,昭和63年度はより拡げた組織にもとずく研究会を実現したいと考えている.昭和63年度は、本総合研究の2年目に当る。研究分担者の研究内容が充実し、国内学会、国際学会で数多く発表されるようになってきた。このような状況のもとで本年度の研究会を、平成元年1月24日、25日に実施した。研究会参加者は昨年度の37名に対し、今回は46名であった。昨年度は主に研究の準備状況が報告されたが、今年度は具体的な成果が数多く発表されたのが印象的であった。またX線レーザー開発に現在従事していないが、光源として使えれば良いのだがとの希望を持った人が増え始め、今回の研究会にはXUV分光研究者及び企業の研究者の人も参加した。

研究会で発表された内容は、「研究会報告書」として単行本にまとめ関係者に配布した。以下にその概要を記す。再結合プラズマX線レーザーの実験が阪大レーザー研、東大物性研で行われ、生体の観測に適した水の透過帯域に近い波長での増幅が観測された。電子衝突励起方式及び光励起方式の実験が理研で開始され、前者において増幅が観測され始めている。短波長高強度レーザーとして高出力エキシマーレーザーが、東大、電通大、電総研で開発され、ほぼ稼動状態に入りつつある。増幅列における自然放射増幅光が大きな問題となっているが、電通大ではKrFレーザー用に最適の過飽和吸収体を見出した。これにより物質との相互作用が明確な形で研究できるようになり世界の研究に大きな影響を与えるであろう。超短パルスレーザー光と物質との相互作用の研究が米国を中心に行われ始めているが、低温・高密度プラズマとの相互作用に関する理論的取扱いが阪大より発表された。4光波混合などによる可変波長短波長発生が九大、電総研で研究され、その光電子分光への応用の有用性が分子研より述べられた。本研究課題に関する研究会を実施した。これは本科研費による第3回目の研究会である。本研究課題に関するわが国の研究の現状を要約する。1.X線レ-ザ-に関する本格的実験を実施できる状況となってきた。2.大阪大学等で軟X線の増幅を示す実験結果が得られている。生体物質を生きたままで観測できる「水の透過帯域」におけるX線の増幅も間もなく実現されよう。3.これらの成果はまだ予備的段階であり、コヒ-レントな高出力軟X線を生成するには、より大きな増幅率の実現が必要である。4.可視紫外レ-ザ-を用い、非線形光学的手法によりコヒ-レント短波長光を発生する技術が確立した。上記の「プラズマレ-ザ-」に比べ長波長領域ではあるが、分光学等への応用に有用である。5.パルス幅が1ps以下の超短パルス・超高出力レ-ザ-の開発が東京大学等で行われている。今後超強光電界と物質との相互作用及びその応用に関する研究が可能となってきた。6.これらの研究には原子過程に関する深く詳しい理解が必要である。しかしレ-ザ-生成プラズマ中での原子過程に関する理解は不十分であり理論と実験との詳しい比較が今後必要である。7.高輝度電子ビ-ムを有する放射光施設を有効に利用すれば軟X線領域の短波長自由電子レ-ザ-を実現できる可能性がある。8.分光学、構造解析、生物学等の分野におけるコヒ-レント短波長光への期待は極めて高い。高性能で使い易いコヒ-レント光源の開発が強く望まれている。
専門職連携のための専門職連携によるFD実践のための基盤研究とプログラム開発

IPFD計画チームの編成、IPFDの目標設定、IPFDプログラムの効果について仮説を立て、実践を通して検証する。IPFD計画チームの編成では、IPFDの効果を特定機能病院のIPW、IPEに反映させるためのメンバー構成および各メンバーの役割・協働の在り方についての仮説を立てる。IPFDの目標設定では、各フロアのIPW、IPEの現状の調査結果をふまえた目標設定を行い、各フロアに共通する目標は何か、各フロアに特異的な目標は何かを明らかにする。IPFDプログラムは、IPFDの目標達成に効果的・効率的なものとして開発し、段階的に導入し、継続的に改良していく。IPFDのプログラム評価(短期、長期)を行う。
ハイブリッド型モノリスカラムリアクターの創製と応用

“フローケミストリー"は、有機合成の反応サイクルの短縮化・効率化などの観点から、近年、注目を集めている。なかでも、パラジウム触媒を利用したSuzuki-MiyauraカップリングやHeck反応、水素化反応などを行うフロー有機合成システムは医療薬品の創製において非常に有用である。本研究では、パラジウム触媒をエポキシモノリスに担持したハイブリッドモノリスカラムをフロー合成のリアクターとし、これらの反応への適用を試みた。特に、耐久性を考慮して、シリカナノ粒子をハイブリッド化したモノリスリアクターの作製に成功した。エポキシモノリス多孔体はスピノーダル分解で形成され、それらをカラム内で作製し、モノリス表面にパラジウム触媒を担持することで、グリーン・サスティナブルケミストリーの実践可能なフロー有機合成用カラムリアクターとして活用できる。モノリスカラム内でのパラジウム触媒反応の適用を調べる為に、Heck反応、鈴木カップリング反応の進行を確認している。今年度は、鈴木カップリング反応の条件の最適化に注力した。鈴木カップリング反応に使用する塩基種を検討したところ、炭酸カリウムが好ましい事が分かった。さらに、モノリスリアクター内壁に担持されたパラジウムナノ粒子のトリフェニルホスフィンによる配位子処理を検討したところ、未処理のリアクターに比べて、反応性に非常に大きな差異が認められた。配位子処理を施したカラムリアクターでは転化率100%で鈴木カップリング反応が進行した。また、高耐久性カラムリアクターの作製に向けて、シリカナノ粒子を含んだエポキシモノリスの作製についても検討した。共連続構造を有するエポキシモノリス多孔体は、スピノーダル分解で形成され、それらをカラム状にしたものは高速液体クロマトグラフィの担体として実用されつつある。また、エポキシモノリス表面にパラジウム触媒を担持できれば、グリーン・サスティナブルケミストリーの実践可能なカラムリアクターとして、幅広い応用が期待できる。本研究では、耐久性の高いハイブリッド型モノリスの開発とパラジウム触媒反応を用いたフロー有機合成反応用カラムリアクターとしての応用について検討した。シリカナノ粒子を含んだエポキシモノリスの作製において、種々の溶媒中に分散したシリカナノ粒子を用いて検討したところ、エチレングリコール分散体がエポキシ樹脂と均一混合され、スピノーダル分解が起こることを確認した。現在のところ、このハイブリッド型エポキシモノリスの最適作製条件を探索中である。モノリスカラム内でのパラジウム触媒反応の適用を調べる為に、Heck反応、鈴木カップリングの進行を確認した。特に、さらに、鈴木カップリングにおいては、塩基触媒の効果について検討した。水添反応においては、効率、安全面について水素の導入方法を検討中である。エポキシモノリス多孔体は、エポキシ硬化時のスピノーダル分解で形成され、そのモノリス表面にパラジウムナノ粒子触媒を担持することに成功した。これら機能性モノリスをHPLC用ステンレスカラム内に作製し、フロー有機合成用カラムリアクターに展開させた。今まで、Heck反応、鈴木カップリングへの適用を検討し、それら反応に用いられる助剤である塩基の種類について、種々検討してきた。また、パラジウムナノ粒子を配位子(トリフェニルホスフィン)処理することで、高収率で生成物を与えることを見出した。また、カラムリアクターとしての応用範囲については、芳香族ハライドとして臭化ピリジンを用いた場合、パラジウムの触媒活性が低下するという欠点が見られた。この原因は、ピリジンのパラジウムへの配位が起こったためと推測された。しかし、トリフェニルホスフィンで前処理することで、触媒活性の低下を防ぐことが可能であった。さらに、トリフェニルホスフィン処理で、繰り返しの使用回数も増大する傾向が認められた。カラムリアクターを長期間、高温で繰り返して使用するためには、耐熱性、耐溶剤性、機械的強度の向上が求められる。そこで、シリカナノ粒子を添加したハイブリッドエポキシモノリスを作製し、それらをカラムリアクターとしての応用を検討した。エチレングリコール分散シリカナノ粒子を通常のエポキシモノリス作製溶液に添加して、スピノーダル分解を行ったところ、大部分のシリカナノ粒子がエポキシ側に移行し、ハイブリッドモノリスが生成していることを、電子顕微鏡観察及び熱重量分析より確認した。シリカナノ粒子を含有したモノリスの機械的特性を調べたところ、10wt%以下の添加量で、曲げ強度が向上することが分かった。機械的強度が向上したことから、圧力下でのモノリスの収縮、空孔の閉塞が抑えられることが予想され、リアクターとしての高性能化を図ることができた。高分子、ハイブリッド材料パラジウムナノ粒子を坦持したエポキシモノリスを鈴木カップリングのフロー有機合成への適用を検討した。パラジウム触媒反応として、最も有用性が大きい反応のひとつが鈴木カップリング反応であり、それら反応条件の最適化を図れた事はフロー有機合成の分野での意義が大きい。実用化に向けた実証が得られたので、研究目的のひとつは達成できたと考えられる。パラジウムナノ粒子を坦持したエポキシモノリスをHeck反応、鈴木カップリングのフロー有機合成に適用した。水添反応への展開をすると共に、反応条件の確立を目指した。

また、シリカナノ粒子を含んだハイブリッド型エポキシモノリスを作製した。これらの成果より、研究計画は順調に推移していると思う。Heck反応、鈴木カップリング反応については、カラムリアクターで反応が進行することがわかったので、水添反応を検討する。水添反応は、本来今年度の研究内容に上げていたが、鈴木カップリング反応を重要課題としたため、あまり進行しなかった。よって、今後はオンラインの水添反応を再度検討する。また、シリカナノ粒子を充填したハイブリッド型のエポキシモノリスを作製し、モノリスリアクターの耐久性や耐熱性を調べ、高性能化への展開を図る。Heck反応、鈴木カップリング、水添反応などのパラジウム触媒反応において、パラジウムナノ粒子を坦持したエポキシモノリスのフロー有機合成への応用展開に向けた最適反応条件の確立を目指す。ハイブリッド型のエポキシモノリスの耐久性、耐熱性を調べ、モノリスリアクターの高性能化への展開を図る。学会出張を次年度に繰り越したため旅費として使用する端数として、次年度の消耗品費として使用する。
多犯性植物病原菌類による抵抗性打破の分子機構の解明

B.cinereaにおけるヘテロ三量体型Gタンパク質αサブユニット(Gα)をコードする遺伝子,bcg1とbcg2のうち,bcg1が無性生長,プロテアーゼ分泌,病原性に関与していることが明らかとされている.そこで,我々は新たなGα遺伝子を単離するために,菌類のGα_s(菌類サブグループIII)遺伝子において保存されているアミノ酸配列からdegenerateプライマーを設計し,PCRによる増幅を試みた.得られた部分塩基配列は明らかにbcg1やbcg2と異なるものであり,M.griseaのMAGA等のホモログであることが確認された.inverse PCRによってこのGα遺伝子の全長をクローニングしたところ,本遺伝子は1342bpからなり,5つのイントロンによって分断されていることが明らかとなった.推定アミノ酸の数は355であり,その配列はC.parasiticaのcpg-2と78%,U.maydisのgpa3と68%,近縁種であるS.sclerotiorumのspg1とは95%相同性が認められた。Botrytis属菌の形質転換系の確立するためにアグロバクテリウム法を検討した。バイナリーベクター内のT-DNA領域を、ハイグロマイシンB耐性遺伝子で置換した形質転換用ベクターを作製した.形質転換体は、このベクターを含むA.tumefaciens LBA4404の懸濁液と菌の懸濁液をそれぞれ適切な濃度に設定し、固形培地上で共存培養することにより得られた.その結果、B.tulipaeにおける形質転換効率は、分生胞子10^5あたり約10株であった.B.cinereaでは胞子10^6あたり約10株の効率で得られた.また、B.byssoidea、B.fabaeでも菌糸体の共存により形質転換体を得た.B.byssoideaでは50mgの菌糸体から29株の形質転換体が得られ、供試株の中では最大の効率となった.B.fabaeにおいても同じ条件で5株の形質転換体が得られたが、B.allii、B.aquamosaの2菌種では、以上の方法による形質転換体は得られなかった.現在、アグロバクテリウム法を用いて、単離したAspartic proteinase遺伝子及びGタンパク質αサブユニット遺伝子の破壊株を作出して、抵抗性打破との関連を解析している。灰色かび病菌BotrytiscinereaのABCトランスポーター遺伝子BMR1の破壊実験によりその機能の解析を試みた。先ず本遺伝子のATP-binding domainおよびABC signatureをコードする領域を含む断片とハイグロマイシンB耐性遺伝子を置換し、遺伝子破壊ベクターpBcDF4で形質転換し、得られた90株の形質転換株についてサザン解析したところ、2株で遺伝子破壊が生じていることが明らかとなった。これらの遺伝子破壊株について、ファイトアレキシンを含む作用点の異なる20種類の薬剤に対する感受性検定を行ったところ、ポリオキシンとイプロベンホスに対する感受性が上昇していることが確認された。これらの結果から、BMR1は構造的に異なるポリオキシンとイプロベンホスを基質とし、それらを排出することで感受性に関与することが示唆された。次にBMR1遺伝子のホモログ断片4種(BMR2-5)をdegenerate PCRにより単離した。

ABCトランスポーターはスーパーファミリーを構成し、基質特異性の異なるABCトランスポーターがそれぞれ各種薬剤の排出機能を分担することにより多剤耐性に関与すると考えられている。そこでBMR1および上記のホモログ遺伝子断片について各種薬剤による発現解析を行ったところ、それぞれの遺伝子ごとに異なる誘導発現が示された。さらに、ゲノミックライブラリーから各ホモログ遺伝子の全長をクローニングし、その全構造を解析した結果、BMR2は既報のBcatrBと、BMR4は同じくBcatrDと、BMR5は部分的にBcatrC遺伝子断片と、それぞれ一致した。一方BMR3はPDR型ABCトランスポーターをコードする新規の遺伝子であることが明らかになった。カンキツ緑かび病菌Penicillium digitatumのABCトランスポーター遺伝子PMR1の破壊実験によりその機能の解析を試みた。先ず本遺伝子のATP-binding domain及びABC signatureをコードする領域を含む断片とハイグロマイシンB耐性遺伝子を置換し、遺伝子破壊ベクターpPdDF4で形質転換し、得られた50株の形質転換株についてサザン解析したところ、8株で遺伝子破壊が生じていることが明らかとなった。これらの遺伝子破壊株について、ファイトアレキシンを含む作用点の異なる20種類の薬剤に対する感受性検定を行ったところ、ポリオキシンとイプロベンホスに対する感受性が上昇していることが確認された。これらの結果から、PMR1は構造的に異なるポリオキシンとイプロベンホスを基質とし、それらを排出することで感受性に関与することが示唆された。次にPMR1遺伝子のホモログである新たな2種の遺伝子PMR3とPMR4について、それらの発現パターンならびに機能の解析を行なった。その結果、PMR3の発現は低レベルで構成的であり、各種薬剤では誘導されなかったが、PMR3破壊株では病斑進展の遅延、プレート上での胞子形成率の低下、胞子の発芽条件の変化などが認められた。これまで、植物病原菌類において、このような特性を併せ持つABCトランスポーターの報告例はない。一方、PMR4は各種の薬剤ストレスに応じて誘導的に発現し、PMR4破壊株ではシクロヘキシミド、カンプトセシンおよびピリフェノックスについて薬剤耐性の低下が認められた。このことから、PMR4はPMR1と機能を分担する多剤排出ABCトランスポーターであることが明らかになった。B.cinereaにおけるヘテロ二量体型Gタンパク質αサブユニット(Gα)をコードする遺伝子,bcg1とbcg2のうち,bcg1が無性生長,プロテアーゼ分泌,病原性に関与していることが明らかとされている.そこで,我々は新たなGα遺伝子を単離するために,菌類のGα_s(菌類サブグループIII)遺伝子において保存されているアミノ酸配列からdegenerateプライマーを設計し,PCRによる増幅を試みた.得られた部分塩基配列は明らかにbcg1やbcg2と異なるものであり,M.griseaのMAGA等のホモログであることが確認された.
抗ヘリコバクター経口免疫における唾液腺由来NGFのアジュバント活性の解明

Helicobacter pylori(H. pylori)の新規治療法としての経口免疫(経口ワクチン)療法の開発が期待されている。一方で、抗H. pylori経口免疫における唾液腺の果たす役割については不明であり、今年度までに我々は、唾液腺摘出マウスモデルを用いて、H. pyloriの菌量制御について検討を行い、唾液腺は長期的なH. pylori菌量制御に重要であるだけでなく、抗H. pylori経口免疫の誘導に唾液腺が必要であることを報告してきた。そこで、唾液中の菌量調節に必要な唾液腺由来液性因子を解明するため、NGFやEGFなどの唾液腺由来成長因子に注目し、菌量調節に与える影響を検討した。唾液腺摘出マウスモデルを用いて、唾液腺由来成長因子を投与しながら経口免疫を行い、その免疫効果を調べるためH. pylori投与による感染実験を行った。結果は、経口免疫前に唾液腺摘出すると著明に免疫効果が低下したが、唾液腺摘出群にNGFを経口摂取させると唾液腺が存在する群と同程度の免疫効果を得た。すなわちH. pylori経口免疫時のNGFの投与は、胃でのH. pylori菌量制御に関与しており、免疫効果に影響がある。また抗H. pylori特異的血中抗体価も検討したところ、唾液腺摘出群は抗体価の減少を認めるが、NGF投与により抗体価の上昇を認めた。すなわち、唾液由来NGFは経口免疫による、体液性免疫応答に重要な役割を果たしていることがわかった。これらのことから、唾液由来NGFは抗H. pylori経口免疫に深く関与し重要であることが解明された。
構造的因果モデルに基づく原因を究明するための統計解析法の開発

平成29年度に引き続き、平成30年度は、(1)構造的因果モデルに基づく交通コンフリクト指標の定式化とその推定可能条件の提案、(2)線形構造方程式モデルに基づく統合型条件付き操作変数推定量の提案とその有効性の検討、(3)外的操作による反応変数の統計的挙動の解明、を中心に取り組み、以下のような結果を得た。(1)交通工学分野における交通コンフリクトの定義が因果推論の知識なしには数学的に定義できないことを指摘したうえで,構造的因果モデルに基づく交通コンフリクト指標としてThe Counterfactual Based Conflict(CBC)を提案し、その推定可能条件を与えた。(2)線形構造方程式モデルのフレームワークにおいて、因果効果をより精度よく推定するために、2つのタイプの統合型操作変数推定量を提案し、既存の統合型操作変数推定量との関係を明らかにした。また,品質管理分野への応用可能性についても議論した。(3)交絡因子が同定されているという条件の下で、処理変数に対して外的操作を行った際の反応変数の統計的挙動を明らかにしたうえで、予測モデルの信頼区間を定式化した。(4)医学分野で使われているThe numberneeded to treat(NNT)を反事実モデルに基づいて再定式化し、その統計的性質および工学分野への応用可能性を検討した。また、NNTと原因の確率との関係について検討した。27年度は,本研究課題に関係する1本の論文が国外の学術誌に採択されるとともに,第一著者が第13回日本計量生物学会奨励賞を受賞した。また、国内学会でのポスター発表により、第一著者が応用統計学会2016年年会優秀ポスター発表賞と第10回日本統計学会春季集会優秀発表賞を受賞した。平成27年度に引き続き、平成28年度は、(1)統計的因果推論に基づく潜在的交通事故リスク指標の開発、(2)臨床試験における代替エンドポイントの評価指標の一般化に取り組み、次のような結果を得た。(3) Watanabe(2013)によって提案されたWBICを改良したベイズ型情報量基準としてiWBICを提案し、その性質を調べた。28年度は,本研究課題に関係する5本の論文が学術誌に採択されるとともに,4本の論文を国外の学術誌に投稿した。また、国内において、5件の口頭発表を行った。平成28年度に引き続き、平成29年度は、(1)反事実モデルに基づいた予防割合の定式化とその推定可能条件の提案、(2)回帰分析における実用志向型の変数選択法の開発と因果推論への応用可能性の検討、(3)新たなクラスター分析法の開発と解析結果のビジュアル化および因果推論への応用可能性の検討に取り組み、以下のような結果を得た。(2)線形回帰分析における多重共線性問題を回避するために、予測型主変数選択法を開発し、因果効果を推定する際の変数選択問題への適用可能性について検討した。(3)データの線形関連構造に焦点を当てたクラスター分析法として改良型k-means法を提案し、因果効果を推定する際の共変量探索可能性や共変量調整問題との関連性について検討した。(4)構造的因果モデルの解説書として「構造的因果モデルの基礎」を執筆した。29年度は、本研究課題に関する論文1本が国際的学術誌に、2本の論文が国内学術誌に採択されるとともに、応用統計学会優秀論文賞を受賞した。また、国内において7件の口頭発表を行い、共同研究者が日本品質管理学会優秀発表賞を受賞した。加えて、構造的因果モデルの解説書として「構造的因果モデルの基礎」を上梓した。現在日本品質管理学会テクノメトリクス研究会の主査を務めていることから,本研究会の活性化をはかることで,幅広い学術的視野を取り入れるよう心がけていきたい。また,異分野の研究者と共同研究を実施することで応用分野を広げていきたいと考えている。昨年度と同様に、現在日本品質管理学会テクノメトリクス研究会の主査を務めていることから,本研究会の活性化をはかることで,幅広い学術的視野を取り入れるよう心がけていきたい。

昨年度に引き続き、日本品質管理学会テクノメトリクス研究会に参加・議論することで、幅広い学術的視野を本研究課題の研究に取り入れていくように心がけていきたい。また、異分野の研究者との議論をとおして応用分野を広げていきたいと考えている。Asian Political MethodologyMeetingに参加する方向で調整していたが、諸般の事情で取りやめることになったため。また、当初企画していた国際研究集会がリスク解析戦略研究センターなどとの共催になったため。複数の国内学会に参加する方向で調整していたが、諸般の事情で取りやめることになったため。当初企画していた研究集会がリスク解析戦略研究センターや数学協同プログラムなどとの共催になったため。(理由)所属機関の異動に伴い、国内学会に参加することを取りやめたため。(使用計画)現在、オーガナイザーとして国際会議に参加するための旅費、短期在外研究を実施するための滞在費用、国際学術誌に投稿するための論文校正費用としてしようとすることを考えている。また、昨年度に引き続き、研究を早急に立ち上げる資金として利用することも考えている。現在、国内外の学術学会での発表を行うための旅費,国際学術誌に投稿するための論文校正費用として使用することを考えている.現在、国内外の学術学会での発表を行うための旅費,国際学術誌に投稿するための論文校正費用として使用することを考えている。また、本年度は所属機関を異動したため、研究を早急に立ち上げる資金として利用することも考えている。
避難地・仮設住宅の立地選定が安全性と復興プロセスに与える影響に関する実証的研究

本研究の概要は、適切な避難場所を指定すれば、被災時の安全性が向上するのではないか、という問題意識の下に、震災時に、被災者が、まず、一時集合場所に集合し、さらなる被害が予想されるときに、広域避難場所に避難する避難計画では、一時集合場所と広域避難場所が有機的なネットワークを形成し、緊急被災時の安全性と避難生活時の利便性が確保されることが、安全性を高めることを実証する研究である。
麻酔薬による高次機能障害のメカニズムに関する基礎的解明および予防法の探索

【今年度の目的】1健常人由来iPS細胞201B7株およびアルツハイマー病患者由来iPS細胞PS1-2, PS1-4, PS2-1株から神経細胞を誘導し、免疫染色により神経細胞およびグリア細胞の分化効率、ネットワーク形成の有無の確認をする。2各細胞株由来の神経細胞におけるミトコンドリア機能解析(Seahorse社, Flux Analyzer XFe24)が可能となる培養条件を決定する。【結果】各株由来iPSはNeuro stem cell (NSC , Neuro sphere)形成を経て、その後接着培養により神経細胞への分化を誘導し、2週間および4週間後の神経細胞分化率を確認した。まず接着培養の際、sphere状のNSCをそのまま播種する方法とsingle cellにしてから播種する方法を比較検討した。その結果、Neuro sphereで播種する方法では培養プレートに接着しない(sphere上層部の)細胞がnon-neuronal cellに分化する傾向が強く見られ、またそのような状態では神経細胞のミトコンドリア機能解析が困難であった。従ってsingle cellで播種する方が神経細胞分化誘導には適していると考えた。しかし、single cellで播種しても尚、Flux Analyzerによる解析に支障を来す程度のnon-neuroal cellへの分化が見られた。そこでNSC形成前にEmbryoid body (EB)を形成させ、神経細胞への分化効率の上昇がみられるか検討した。また同時に、NSCの段階でNotch pathway阻害薬であるDAPTに暴露し、分化効率を上げるために最適なDAPT暴露タイミングおよび暴露時間を検討した。以上の結果、EB形成を経てからNSC形成に持ち込み、3次NSCの最後3日間でDAPTに暴露した場合が最も神経分化効率が高かった。
遺伝カウンセリングにおける心理社会的支援プログラムの構築

遺伝性疾患に関わる相談者の心理的特性を明らかにすることで、相談者のニーズに添った遺伝カウンセリングを提供するための研究である。相談者の属性により多くの側面で有意な差があることが明らかとなった。筋疾患の相談者は他の疾患と比べて、疾患についての理解知識が少なく、不安が強かった。筋・神経性疾患の相談者は、将来のリスクや予後の情報提供をカウンセリング担当者に望んでいなかった。子どもが遺伝性疾患である場合、相談者は子どもの疾患に対して、不安や懸念、罪悪感を強く抱いており、将来のリスクや予後の情報提供を希望していた。今後の遺伝カウンセリングにおける心理社会的支援を充実させるために有益な情報が多く得られた。近年、遺伝医療の急速な発展とともに、遺伝子診断が臨床へ広く導入されるようになった。しかし、日本の遺伝カウンセリングはまだ始まったばかりで、患者とその家族への心理社会的支援体制は立ち遅れているのが現状である。日本には遺伝に関する独特の文化があり、遺伝性疾患への無理解や偏見、差別などが、患者やその家族を苦しめている。遺伝性疾患に苦しむ人々の心に寄り添った遺伝カウンセリングを提供するためには、日本人の患者や家族のデータを得ることが喫緊の課題であるといえる。本研究は、心理検査、生理的検査、アンケート調査など、相談者の心理を多側面から分析し、患者だけではなく家族も調査対象にしていること、そして2年間の時系列で心理的変化を検討すること、などが特徴である。本研究は、相談者の遺伝や遺伝性疾患への意識、必要と感じているサポート、また相談者が遺伝カウンセリングやカウンセリング担当者に期待していること、などについての質問紙を実施することで、相談者の心理やニーズに対応した疾患別心理社会的支援プログラムを開発することを目的としている。また、遺伝カウンセリングの効果を検証するために、カウンセリング前後で不安を測る心理検査や唾液中のストレスホルモンの測定を実施する。本研究の結果から得られる支援プログラムは、遺伝カウンセリングに携わる多職種の医療者にとって共通指針となり、共通理解のもと、遺伝性疾患に関わる人々の心理的葛藤を軽減し、有効な心理社会的医療サービスの提供が可能になると考える。遺伝カウンセリングにおける患者様およびご家族の心理状態を検討し、理解することによって、より質の高い遺伝カウンセリングを提供できるようにすることが本研究の目的である。これまでの調査結果より、患者様・ご家族とも、遺伝カウンセリングの前には非常に不安が高い状態であることが明らかとなり、カウンセリング担当者は、まずは相談者の不安軽減に努めなければならないことが分かった。遺伝カウンセリングの相談者は、すでに発症されている、未発症、治療法がある疾患、難治性疾患、次世代がいらっしゃる、いらっしゃらない、など背景がそれぞれ異なるため、各症例ごとに検討することが重要である。たとえば、同じ遺伝性疾患であっても、きょうだい間での心理状態は異なっていた。また、患者様とご家族では不安の強さや心理面において異なった状態を示していることがあり、ご家族の方が不安が強い症例もあった。また、遺伝学的検査を実施した結果、原因遺伝子に病的変異が見つかる場合と、そうでない場合があるが、見つからなかったといって不安が低減するとは限らず、見つかっても不安が低減することがあるというような興味深い結果が得られた。継時的な追跡調査からは、相談者の心理状態は時間の経過とともに変化することがみとめられ、遺伝カウンセリング後の長期にわたる心理的サポート体制の構築が喫緊の課題であることを示している。これまでの結果をまとめると、遺伝カウンセリングの前後やその後の経過とともに、相談者には様々な心理的変化が現れ、患者様とご家族の心理的変化は調査時期によって差が生じる場合がある。したがって、カウンセリング担当者は、相談者それぞれの心理面に配慮しながらの対応をしなければならないと考える。28年度は、疾患別、患者の属性別などの分析が研究課題である。遺伝カウンセリングの効果を検討するためには、調査協力者のカウンセリング前後の参加が非常に重要になる。しかし、カウンセリング後はなかなかご協力いただけず、症例数が大変少なくなってしまっている。したがって、当初の調査予定期間を延長し、症例数を増やすことに努める。遺伝カウンセリング前の調査によって、患者がカウンセリング担当者に望む態度や能力が明らかとなり、遺伝カウンセリングの担当者へ向けて、患者にとって有益なカウンセリングを実施するための情報発信が可能となった。またカウンセリング前に患者のエンパワーメントがどのような状態にあるのかを確かめることができたので、患者が必要としているきめ細かい心理的支援の具体的内容を理解することができた。また、患者が必要と感じているサポート体制についての自由記述は、社会において今後どのような支援体制が重要であるかを示しており、社会的支援の構築に重要な手掛かりとなるだろう。カウンセリング後の調査からは、カウンセリング担当者のコミュニケーションと患者の遺伝カウンセリングへの満足度が関係していることが分かり、カウンセリングの担当者に対して、患者から求められているスキルを提示することで、カウンセリング担当者への啓蒙へつながると考える。継時的調査からは、遺伝性疾患に関わる当事者の心理的変化が読み取れ、長期の継続した心理的支援が必須であることが示唆された。今後は、日本の遺伝カウンセラーの実態調査と、彼らがどのような目標をもってカウンセリングに臨んでいるのか、また患者の要求にどれだけ応えられているかについて調査し、今後の日本の遺伝カウンセリングの発展に寄与できるような情報を医療者に提供するとともに、患者とって有益な心理社会的支援のあり方を提言する。昨年までと同様に、遺伝カウンセリング後の調査結果の回収がなかなか進んでいない。カウンセリングの前後で比較検討することが重要課題であるため、今後も症例数をふやすことに努めていく。

昨年度予定していた遺伝カウンセラーへの調査は、調査項目の精査に手間取りまだ実施できていないため、今年度実施する。遺伝カウンセリングは日本でまだ始まったばかりの医療体制であるが、遺伝性疾患に関わる人々の苦悩は大きく、相談者への心理社会的支援は必須であり、日本人のデータを得ることは喫緊の課題である。本研究は、遺伝性疾患に関わる相談者の心理的特性を明らかにすることで、相談者の心に寄り添った遺伝カウンセリングを提供するための方法を開発することが目的である。調査対象者は、2014年6月2018年2月、遺伝カウンセリング外来受診者で、研究協力に同意した20歳以上の相談者である。調査は、1相談者のエンパワーメント2遺伝カウンセリング担当者へ希望すること3不安の強さを測定する質問紙等である。研究への参加協力を依頼した相談者128名中93人(参加率72.7%)から同意を得られた。その結果、相談者の属性によって多くの側面で有意な差がみとめられた。疾患別にみると、筋疾患の相談者は他の疾患と比べて、疾患についての理解、利用できるサービスや医療支援の知識が少なく、不安が強いため、カウンセリングでそれらの知識の提供が大切である。筋疾患・神経性疾患の相談者は、将来のリスクや予後の情報提供をカウンセリング担当者に望んでいないことがわかった。それに対し、代謝疾患の相談者は、将来のリスク説明を求めていた。また、子どもが遺伝性疾患である場合、相談者は子どもの疾患に対して、不安や懸念、罪悪感を強く抱いており、将来のリスクや予後の情報提供を希望しているため、その点に焦点を当てた心理的サポートが必要である。性差では、男性は女性より遺伝カウンセリングをうけることの理解が少ないが、医療支援を受ける方法の理解は女性の方が低かった。また、年齢は若い相談者の方が、疾患への統制感が低く、将来のリスクや予後の情報提供を望んでいることがわかった。今後の遺伝カウンセリングにおける心理的支援を充実させるための有益な情報が多く得られた。遺伝性疾患に関わる相談者の心理的特性を明らかにすることで、相談者のニーズに添った遺伝カウンセリングを提供するための研究である。相談者の属性により多くの側面で有意な差があることが明らかとなった。筋疾患の相談者は他の疾患と比べて、疾患についての理解知識が少なく、不安が強かった。筋・神経性疾患の相談者は、将来のリスクや予後の情報提供をカウンセリング担当者に望んでいなかった。子どもが遺伝性疾患である場合、相談者は子どもの疾患に対して、不安や懸念、罪悪感を強く抱いており、将来のリスクや予後の情報提供を希望していた。今後の遺伝カウンセリングにおける心理社会的支援を充実させるために有益な情報が多く得られた。調査協力を依頼したほとんどの対象者が協力してくださり、順調にデータが集まっている。
水平・上下地震動下でのT字形-本足高架桁の不安定挙動の解明

(1)8年度実施事項と成果現有の2台の電磁駆動加振機を用い、上下・水平の2方向同時加振できる振動台を設計、試作、運転調整し、これを完成させた。また、T字形一本足高架桁の振動実験モデルを製作し、これを上記の上下・水平同時加振振動台に設置し、本モデルの振動特性試験を実施した。実験モデルとしては、減衰の小さいA型モデルと減衰の大きいB型モデルの2種類のモデルについて基本的特性を実験的に確認した。(2)9年度実施事項と成果A型モデルおよびB型モデルを用いて上下・水平同時加振による振動応答実験を実施した。この結果、上下地震動と水平地震動を同時に受けた場合には、ある特定の条件のもとで、水平一方向の地震動だけを受けた場合に比べ、T字型一本足高架桁の振動応答が約40%程大きくなることが確認された。T字型高架桁の頭部に大きな回転慣性をもつ構造物では、従来のように水平地震動の応答と上下地震動の応答を個別に計算し、これをたし合わせるやりかたでは、不安全側の設計をやっていることになるので、このような特種構造の構築物の耐震設計では、水平と上下地震動を同時に作用させた連成振動応答解析をきっちりと実施する必要なる事が明らかにされた。(3)研究の成果阪神大震災で、阪神高速道が倒壊したが、水平動だけでなく同時に上下動を受けたため、予期せぬ大応答となり、高速道の倒壊につながったものと推定される。本研究は平成8年度9年度の研究課題であり,研究計画・方法(申請書類)に記載の通り,現在進行途上のものにつき,成果を公表する段階に至っていない。実績概要としては,計画・方法(申請書類)に示した推進工程通りで1実験治具の計画・設計および実験治具の製作・組立て2供試体の計画・設計(モデルA)および供試体の製作3正弦波加振実験(水平・上下同時)4解析モデルの設定(モデルA)とその解析およびシミュレーション解析を予定通り推進し,これらのデータを取り纒めた段階にある。引き続き,来年度(平成9年度)の実験的研究および理論的研究に移行する予定で,ほゞ計画通り推進中である。T字型高架桁の頭部に大きな回転慣性をもつ構造物では、従来のように水平地震動の応答と上下地震動の応答を個別に計算し、これをたし合わせるやりかたでは、不安全側の設計をやっていることになるので、このような特種構造の構築物の耐震設計では、水平と上下地震動を同時に作用させた連成振動応答解析をきっちりと実施する必要のある事が明らかにされた。
アーネスト・ヘミングウェイの文学における「動物性愛」に関する一次資料研究

「動物性愛」は長らく宗教的、倫理的異端と見なされ、文学研究においても本格的に扱われることがなかった。本研究はヘミングウェイ文学における「動物性愛」を、異端的性愛として排除するのではなく、同性愛等と同じく、性のあり方の一つとして考察する世界初の研究である。初期の原稿や死後出版作品の一次資料、ヘミングウェイの蔵書を併せて分析することにより、これまで知られることのなかったヘミングウェイ作品における「動物性愛」の描写を新たに発見することが可能であると思われる。この成果はヘミングウェイ研究にとどまらず、アメリカ文学研究、性科学、精神分析、LGBT運動に新たな展開を促す一助となると考えられる。
南極地域由来新規微生物の探索と機能解析

南極大陸は地球上で最も寒冷な地域であり、他地域に比べて微生物研究があまり進んでいない。ことため南極大陸から新規微生物の発見が期待される。本研究では、南極大陸より得られた試料より新規微生物の単離を目指した。この結果、1,000株を超える新規微生物の候補株を分離し、このうち特に新科、新属、新種の可能性が高い約50種類の微生物について、その形態、生理学的特徴、遺伝学的比較を行い、分類学的位置づけを明らかにした。微生物分離の培地としてLB培地・M9培地・肉汁培地などを用いた。低温菌は4°Cで培養し、好塩菌は、NaCl濃度を1M5Mに調整した培地で培養した。また、貧栄養環境を再現するために培地中の有機物濃度を10倍から1000倍まで希釈した培地で培養を行い、pHもアルカリ性・酸性条件ともに検討を行った。その結果、様々な培養条件で1000種類を超える微生物が生育した。得られた微生物の新規性は16S rRNA配列の相同性に基づいて判断し、既知の微生物との相同性が97%以下であれば新種に分類される可能性が高いと考えた。生育した微生物のうち200種類以上の16S rRNA配列を解析し、新種の候補であると考えられた8種類の微生物を中心に同定を進めた。120-1株は既知の微生物との16S rRNA配列相同性が93%程度と極めて低い値を示した細菌である。120-1株は直径0.51.0μm程度の球菌であり、SEM観察を行ったところ菌体の周囲に突起状構造が観察された。進化系統樹からも新属新種であるだけでなく、新しい科を代表する微生物となる可能性が期待される。120-1株は既知の微生物には見られないような有用物質生産能や代謝活性を示す可能性があるので全ゲノム塩基配列解析を行った。総塩基数5,663,506bp、遺伝子数は5,000-6,000個程度と予想された。107-E-2株はLysobacter属の微生物と近縁な微生物である。コロニーの色は黄色であるが、培養後期には黒色色素を分泌するという特徴がある。またSEMを用いた観察から長桿菌であることが分かった。この株はプロテアーゼ、アミラーゼ、エステラーゼ、リゾチームなど様々な分解酵素を生産しており、これらはLysobacter属の既知の微生物にも見られる特徴である。現在報告されているLysobacter属の微生物は全て30°Cで生育可能だが107-E-2株は30°Cでは生育できず、この株は南極大陸から単離されていることからも低温で高活性を示す有用酵素の発見が期待される。これらの他にも興味深い新規微生物が多数同定できた。南極地域の湖沼を中心に262個の試料を収集し、これらから好冷菌、貧栄養菌、好塩菌、嫌気性菌、光合成菌、共生菌を中心に1000種類以上の微生物を分離した。得られた微生物の新規性は16S rRNAの塩基配列の相同性に基づいて判断し、既知の微生物との相同性が97%以下であれば新種に分類される可能性が高いと考えた。さらにこれらの候補株についてはさらに系統樹を作製して、遺伝的進化関係を明らかにすると共に、電子顕微鏡などによる形態観察、基質・酵素活性・抗生物質感受性(耐性)など生理学的検討を行った。その結果、2種の菌株が新科であることが示唆された。(1)120-1株は16S rRNAの塩基配列相同性が93%であり、直径0.51.0μm程度の球菌であり、SEM観察では菌体の周囲に突起状構造が認められた。本菌株(赤色コロニー形成)については全ゲノム配列を決定した。総塩基数は5,663,506bp、遺伝子数は5,0006,000個程度であることが明らかになった。(2)また262-8株は寒天培地上で微小の白色コロニーを形成する貧栄養性菌であった。さらに細胞は通常の分裂形式を示さず、枝豆状の連鎖菌である。共焦点レーザー顕微鏡で観察した結果、それぞれの細胞の中には核酸が含まれており、細胞分裂が正常に行われ難い微生物であると考えられる。これら以外にも、白色岩の間隙から11種類の共生微生物群を分離した。この中には炭酸固定菌や窒素固定菌も含まれていた。更に全体として新属、新種と思われる微生物を多数発見することができた。南極大陸の岩石サンプルから単離された南極地域由来細菌262-7株((1))及び262-8株((2))について電子顕微鏡(SEM)による形態観察、及び生育特性解析を行なった。(1)16S rRNAの塩基配列に基づいて、262-7株の系統解析を行なった。

その結果、262-7株はSandarakinorhabdus limnophilaと95%の相同性を示し、Sphingomonadaceae科の新属を代表する可能性があることが示唆された。SEMによる形態観察を行なったところ、262-7株は固体培地上に存在する菌の多くが触手状の突起物をもつ球菌であったが、一部に突起物のある桿状形態の菌体も観察された。また、本菌は液体培地では誘導期に球菌であり、定常期にかけて徐々に突起物が形成されることがわかった。一方様々な濃度のLB液体培地により菌を生育させたところ、低栄養の培地において生育が確認されたが、高栄養培地における生育は確認されなかった、この結果から262-7株は貧栄養微生物であることが確認された。(2)16S rRNAの塩基配列に基づいて、262-8株の系統解析を行なった。その結果262-8株はStella vacuolataと90%の相同性を示し、Rhodospirillales目の新科を代表する可能性があることが示唆された。SEMによる形態観察を行なったところ、262-8株は細胞が枝豆状の連鎖菌であった、さらに原子間力顕微鏡により、本菌が鞭毛を有することが明らかになった。本菌も262-7株同様貧栄養微生物であり、生育温度範囲は530°C(至適生育温度25°C)、生育pH範囲は6.08.0(至適pH7.0)、生育塩濃度範囲は0.102.0%(至適塩濃度0.50%)であった。本菌をConstrictbacter antarcticusと命名し、新科提案を予定している。