hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリオウイルスの翻訳開始機構に関与する宿主因子の解析

(1)IRES結合蛋白質の検索:IRES領域をその予想される2次構造から5つの領域に分けたRNA部分を調製し、それらRNAを用いて翻訳促進活性に関してcompetitionアッセイを行った。その結果、loopVと呼ばれるRNA部分を添加することにより促進活性は阻害された。さらにUV-クロスリンク法により、loopVと特異的に結合する蛋白質として上記したPTBに加え、36kDa(p36)及び80kDa(p80)の大きさを持つ分子の存在が確認された。、p36は核蛋白質であるPCBP2であることが明らかとなった。現在p80蛋白質の同定を行っている。(2)PTB結合蛋白質の検索:ポリオウイルスRNAの翻訳効率促進活性を示す高分子量複合体中で、PTB(polypyrimidine tract-binding protein)分子が重要な役割を果たしている可能性を支持する結果を得ている。そこでPTB結合蛋白質の検索を行う目的で、親水性の高い8アミ酸からなるFLAGペプチド(IBI FLAG SYSTEM)をPTBのN末端に融合させたFLAG-PTB分子をconstitutiveに発現する種々のHela細胞株(FLAG-PTB HeLa)を樹立した。これら細胞株から活性画分を部分精製し、抗FLAGモノクローナル抗体により、FLAG-PTB分子と共に免疫沈降する分子の検索を試みたが、活性画分においてのみ特異的に沈降する分子を同定することは出来なかった。その理由として、今回用いた活性画分が、各細胞株から調製したRSWを精製の第1段階であるSephacryl-S300カラムによるゲル濾過後のフラクションであったため、活性複合体としての精製度が充分には高くなく、抗FLAG抗体ビーズに非特異的に吸着してしまう分子がかなり多かったためと考えられる。従って、ハイドロキシルアパタイトカラム等のアフィニティーカラムによりさらに精製した活性フラクションについて上記操作を行う必要があると考えられた。(1)PTB結合蛋白質の検索:ポリオウイルスRNAの翻訳効率促進活性を示す高分子量複合体中で、PTB(polypyrimidine tract-binding protein)分子が重要な役割を果たしている可能性を支持する結果を得ている。そこでPTB結合蛋白質の検索を行う目的で、親水性の高い8アミノ酸からなるFLAGペプチド(IBI FLAG SYSTEM)をPTBのN末端に融合させたFLAG-PTB分子をconstitutiveに発現する種々のHeLa細胞株(FLAG-PTB HeLa)を樹立した。その理由として、今回用いた活性画分が、各細胞株から調製したRSWを精製の第1段階であるSephacryl-S300カラムによるゲル瀘過後のフラクションであったため、活性複合体としての精製度が充分には高くなく、抗FLAG抗体ビーズに非特異的に吸着してしまう分子がかなり多かったためと考えられる。(2)IRES結合蛋白質の検索:IRES領域をその予想される2次構造から5つの領域に分けたRNA部分を調製し、それらRNAを用いて翻訳促進活性に関してcompetitionアッセイを行った。その結果、loop Vと呼ばれるRNA部分を添加することにより促進活性は阻害された。

さらにUV-クロスリンク法により、loop Vと特異的に結合する蛋白質として上記したPTBに加え、36kDa(p36)の大きさを持つ分子の存在が確認された。以上の結果から、PTBはPV IRESのステムループに結合しPVの翻訳開始に重要な役割を果たしている可能性がさらに強く示唆されるとともに、未知の蛋白質p36の翻訳開始への関与も予想された。(1)IRES結合蛋白質の検索:IRES領域をその予想される2次構造から5つの領域に分けたRNA部分を調製し、それらRNAを用いて翻訳促進活性に関してcompetitionアッセイを行った。その結果、loop Vと呼ばれるRNA部分を添加することにより促進活性は阻害された。さらにUV-クロスリンク法により、loop Vと特異的に結合する蛋白質として上記したPTBに加え、36kDa(p36)及び80kDa(p80)の大きさを持つ分子の存在が確認された。p36は核蛋白質であるPCBP2であることが明らかとなった。現在p80蛋白質の同定を行っている。(2)PTB結合蛋白質の検索:ポリオウイルスRNAの翻訳効率促進活性を示す高分子量複合体中で、PTB(polypyrimidine tract-binding protein)分子が重要な役割を果たしている可能性を支持する結果を得ている。そこでPTB結合蛋白質の検索を行う目的で、親水性の高い8アミノ酸からなるFLAGペプチド(IBI FLAG SYSTEM)をPTBのN末端に融合させたFLAG-PTB分子をconstitutiveに発現する種々のHeLa細胞株(FLAG-PTB HeLa)を樹立した。これら細胞核から活性画分を部分精製し、抗FLAGモノクローナル抗体により、FLAG-PTB分子と共に免疫沈降する分子の検索を試みたが、活性画分においてのみ特異的に沈降する分子を同定することは出来なかった。その理由として、今回用いた活性画分が、各細胞株から調製したRSWを精製の第1段階であるSephacryl-S300カラムによるゲル濾過後のフラクションであったため、活性複合体としての精製度が充分には高くなく、抗FLAG抗体ビーズに非特異経に吸着してしまう分子がかなり多かったためと考えられる。従って、ハイドロキシルアパタイトカラム等のアフィニティーカラムによりさらに精製した活性フラクションについて上記操作を行う必要があると考えられた。
太陽風とハレー彗星相互作用の電磁流体力学的シミュレーション

太陽風とハレー彗星起源プラズマとの相互作用を彗星からのプラズマ生成過程を含めたグローバルな3次元電磁流体力学的(MHD)シミュレーションから調べた.その結果,最近ハレー彗星国際協同観測から得られたいくつかの観測結果の特徴を自己矛盾の無いモデルから良く再現することができた.太陽風と彗星プラズマ相互作用の結果,弱い無衝突衝撃波が彗星の前面32万Kmに形成され,その弱い衝撃波を通過する時惑星間磁場(IMF)は3.7倍増大する.更に太陽風と彗星プラズマの接触面に近づくにつれて増大を続け, IMFの68倍に達する.プラズマ温度もその衝撃波面を横切る時高くなるが,更に彗星に近づく時,彗星起源の冷いプラズマと混合して低くなる.惑星間磁力線は彗星プラズマに掛かり,その磁器圧により長く後方に伸びた冷たくて高密度の彗星プラズマ尾を形成する.彗星プラズマに掛かった磁気線はローブを形成し,そのローブの磁場はIMFの5倍程度まで強められる.冷たくて高密度の彗星プラズマ尾はローブ磁場に圧縮されて平たくなり,上流のIMFの方向に薄くなる.太陽風の動圧の増加やIMFの値と方向の変化に伴い,彗星プラズマ尾に光線構造やプラズマ圧力の増大した小塊が形成され,尾方向に局所的なアルフベン速度で伝搬するのがみられた.これらのシミュレーション結果は多くの連続写真観測から示された彗星尾のダイナミックスに対して,一つの説明を与えることになった.私達の3次元MHDシミュレーションの結果は,彗星質量生成機構と呼ばれる彗星から供給されるプラズマ生成の役割を明らかにしたのと同時に,太陽風と他の惑星電磁圏相互作用との違いを調べる上で一つの重要なきっかけを与えたと言える.太陽風とハレー彗星起源プラズマとの相互作用を彗星からのプラズマ生成過程を含めたグローバルな3次元電磁流体力学的(MHD)シミュレーションから調べた.その結果,最近ハレー彗星国際協同観測から得られたいくつかの観測結果の特徴を自己矛盾の無いモデルから良く再現することができた.太陽風と彗星プラズマ相互作用の結果,弱い無衝突衝撃波が彗星の前面32万Kmに形成され,その弱い衝撃波を通過する時惑星間磁場(IMF)は3.7倍増大する.更に太陽風と彗星プラズマの接触面に近づくにつれて増大を続け, IMFの68倍に達する.プラズマ温度もその衝撃波面を横切る時高くなるが,更に彗星に近づく時,彗星起源の冷いプラズマと混合して低くなる.惑星間磁力線は彗星プラズマに掛かり,その磁器圧により長く後方に伸びた冷たくて高密度の彗星プラズマ尾を形成する.彗星プラズマに掛かった磁気線はローブを形成し,そのローブの磁場はIMFの5倍程度まで強められる.冷たくて高密度の彗星プラズマ尾はローブ磁場に圧縮されて平たくなり,上流のIMFの方向に薄くなる.太陽風の動圧の増加やIMFの値と方向の変化に伴い,彗星プラズマ尾に光線構造やプラズマ圧力の増大した小塊が形成され,尾方向に局所的なアルフベン速度で伝搬するのがみられた.これらのシミュレーション結果は多くの連続写真観測から示された彗星尾のダイナミックスに対して,一つの説明を与えることになった.私達の3次元MHDシミュレーションの結果は,彗星質量生成機構と呼ばれる彗星から供給されるプラズマ生成の役割を明らかにしたのと同時に,太陽風と他の惑星電磁圏相互作用との違いを調べる上で一つの重要なきっかけを与えたと言える.国内の二つのハレー彗星探査衛星「さきがけ」と「すいせい」によるハレー彗星の国際共同観測は昭和61年3月に実施され成功をおさめた。それらの観測結果はNatureの5月号とGeophysical Research Letterの8月号に特集としてまとめられているのと同時に日本地球電磁気学会等で発表された。私達はそれらの公表された結果と同時に、多くの未発表の観測データを衛星観測者の好意によって資料として入手した。昭和60年から61年前半にかけて二次元電磁流体力学(MHD)コードを用いて、一般的な条件下の太陽風と彗星相互作用の計算シミュレーションを集中的に実行して、その結果を61年2月に宇宙科学研究所で開催されたハレー彗星のシンポジウムで発表し、衛星観測者に議論の資料として提供した。又その中で彗星プラズマ尾が大きな擾乱を受ける彗星尾の分理現象の一つの説明として、太陽真下点での磁気島の形成とそれに続く二つの磁気島の強い結合を新たに提案し、Geophysical Research Letterの9月号に掲載された。続いて61年度は「すいせい」の衛星観測結果と直接比較出来る様に、彗星からのプラズマ生成を含めた三次元MHDモデルを新たに開発し、衛星観測から得られた太陽風とハレー彗星の典型的パラメータを用いて計算機シミュレーションを実施して、観測データに近い太陽風とハレー彗星相互作用の構造を再現することに成功した。その結果は61年11月に東京で開かれた第2回実験室とスペースプラズマ物理の国際シンポジウムで発表し、又62年3月に名古屋で開かれる核融合プラズマの計算機シミュレーションに関する日米ワークショップで発表する予定である。62年度、三次元MHDシミュレーションから太陽風及び惑星間磁場のパラメータを変化させた場合、彗星プラズマがどの様な応答をするかを更に調べて、他の惑星との比較において太陽風とハレー彗星相互作用の特徴を明確にしたいと思っている。
イネの自律性トランスポゾンDartの同定およびその転移制御機構の解明

イネのDNA型トランスポゾンnDartは、黄色地の葉に緑色のセクターが入る易変性変異系統から見いだされたAc/Ds系の非自律性因子で、活性な自律性因子aDart(autonomous Dart)の転移酵素により転移すると考えられている。交配試験により、易変性変異系統には1コピーのaDartが存在する一方、'日本晴'には構造上は約50コピーのaDart候補因子が存在するものの、いずれも不活性な因子iDart(inactive Dart)であることが示唆されている。我々は、マップベースクローニングにより、pyl-v系統では第6染色体に座乗する因子がaDartであることを明らかにした。このaDartの配列は"日本晴"ゲノムの対応する座位の因子iDartl-27と同一だったので、"日本晴"では、サイレンスされていると思われる。そこで、35SプロモーターとGUS遺伝子の間にnDartを組込み、nDartが転移脱離するとGUS遺伝子が活性化するようにし、さらにクローニングの過程で"日本晴"ゲノムにおけるメチル化状態を解除したiDartl-27を挿入したベクターを構築し、pyl-stb系統のカルスへ導入した。導入ベクター上のnDartの転移脱離に伴うGUSレポーターの出現頻度、並びに再生イネにおける緑色のセクターの出現頻度から、脱メチル化されたiDartl-27によるnDartの高頻度での転移脱離を実証した。また、シロイヌナズナでも同様の結果を得ており、Dart系トランスポゾンは他種植物においても高い転移活性を示すことが示された。さらに、nDartがシロイヌナズナの遺伝子領域内へ効率よく再挿入することを明らかにし、Dart系トランスポゾンが他種植物においても有用な遺伝子タギングに利用可能であることが示された。一方、シロイヌナズナの植物体におけるiDartl-27自身の転移脱離も確認した。我々は、マッピングによりaDartが易変性変異系統の第6染色体に座乗することを明らかにし、さらに構造解析により、aDartは`日本晴'におけるiDart1-27と同一因子であることを明らかにした。即ち、易変性変異系統では自律性因子として機能するaDartは、`日本晴'のゲノム中においてはエピジェネティックに制御を受けて不活性化されている事が示唆された。そこで我々は、易変性変異系統、および`日本晴'のゲノムからaDartまたはiDart1-27をクローニングし、その過程において植物内でのメチル化状態を解除した。さらに、これらの因子を、nDartの脱離によってレポーター遺伝子が活性化するコンストラクトに組み込み、アラビドプシス植物体へ導入して自律性因子としての機能を検証した。その結果、aDartおよびiDart1-27共にnDartの脱離を司る自律性因子として機能することが実証された。また、nDartの脱離に伴うフットプリント配列の種類がほぼ同一であり、aDartとiDart1-27が機能の面でも相同であることが強く示唆された。以上から、`日本晴'におけるiDart1-27は、易変性変異系統におけるaDartと相同な因子であるが、DNAのメチル化によって不活性な状態に保たれていることが明らかにされた。
文字及び音声言語情報処理過程の記憶モデルに基づく英語オンライン処理の基礎研究

認知心理学における記憶モデルの理論的研究に基づき、文字及び音声言語情報処理プロセスの特徴の解明を行いつつ、英語の学習効率を促進するオンライン処理プログラム開発の為の基礎研究を目指し研究を行った。被験者は、日本人の英語学習者の指標である英語の母語話者及び外国語として英語を学習している日本人を対象とした。実験デザインとしては、文字及び音声言語情報処理のオンライン処理と関連のあるワーキングメモリのメカニズムの視点から様々なテストを作成し、実験を行った。具体的に使用したテストは、非言語的情報に関するテスト(「デジット・スパン・テスト」、「計算スパン・テスト」)、文字言語情報に関する「リーディング・スパン・テスト」及び音声言語情報に関する「リスニング・スパン・テスト」である。いずれのテストも刺激情報の呈示は英語で行った。結果として、全体的傾向は次の通りである:「英語の母語話者と日本人英語学習者との比較」非言語的情報に関するテストについては、両者とも大きな相違は見られなかったが、文字及び音声言語情報に関するテストは両者とも英語の母語話者の方がスパン及び処理効率において高い傾向が見られた。「当事者内での4種類のテスト間における比較」第1点として、二重課題を伴う計算スパン・テスト及び2つの言語情報に関するテストにおける関連性は多少みられた。第2点として言語情報に関する2つのテストにもおいても関連性は見受けられたが、音声言語情報に関するテストの方がスパン得点は高い傾向にあった。各テストの記憶表象の特徴も含めた詳細な分析は現在進行中で、これらの分析結果は「研究成果報告書」ならびに学会投稿論文(準備中)で議論していく。最初の年度である平成15年度は「文字及び音声言語情報のオンライン処理プロセスの基礎研究I」のテーマにそくし、主に基礎研究を行うための実験環境の整備及び具体的実験デザインの充実をはかった。具体的には以下の通りである:1.文献研究「文字及び音声言語情報のオンライン処理」及び短期記憶の一概念である「ワーキングメモリのメカニズム及びいくつかのモデル」に関する文献を収集した。特に実験デザインにおいては、厳密なる速度測定と提示刺激情報の条件等の整備を意識して作業をすすめた。2.多様な研究情報の収集特に「ワーキングメモリ」という記憶モデルの視点から研究を進めるにあたり、国内外の心理学会を中心に参加し、数多くの参加者と意見の情報交換をはかった。基本的に大部分の文献及び発表における実験の刺激言語の材料は被験者にとって母国語が多く、第二言語や外国語が少ない中、特にバンクーバーで行われたPsycho-nomic Society AnnualMeetingにおいては多様な言語の刺激条件での発表もわずかながらあり、貴重な意見交換がなされ、研究の充実にとって有益であった。3.文字及び音声言語情報処理のメカニズムを測定する機器の選定当初の予定とは大幅に異なる限られた予算の中で、代案としての具体的機器の可能性を模索した。文字及び音声言語処理速度が厳密に測定可能な機器を選定し、実験環境の充実にはかった。以上、13を基に次年度、具体的に基礎データを入手していく計画である。二年目の年度である平成16年度は「文字及び音声言語情報のオンライン処理プロセスの基礎研究II」のテーマにそくし、ワーキングメモリの基礎研究を行うために実験データの収集を行い、2つの国際記憶学会にて発表を行い、国内外の数多くの研究者と意見の交換を通して今後の研究の充実をはかった。具体的には以下の通りである:1.実験データの収集と統計分析「ワーキングメモリ」という記憶モデルの視点から実験デザインの構築及び実験の実施によるデータの収集及び統計分析を行った。実験データの協力者として県内の英語を母語とする留学生やassistant language teachers、外国語として英語を学習している県内外の大学生を対象にデータ収集を行った。実際に言語性(文字や音声)及び非言語性ワーキングメモリのテストを実施した。2.二つの国際記憶学会で発表(発表タイトル及び大会名)以上、2つの実験データ結果を基に次年度、論文執筆を行っていく予定である。

認知心理学における記憶モデルの理論的研究に基づき、文字及び音声言語情報処理プロセスの特徴の解明を行いつつ、英語の学習効率を促進するオンライン処理プログラム開発の為の基礎研究を目指し研究を行った。被験者は、日本人の英語学習者の指標である英語の母語話者及び外国語として英語を学習している日本人を対象とした。実験デザインとしては、文字及び音声言語情報処理のオンライン処理と関連のあるワーキングメモリのメカニズムの視点から様々なテストを作成し、実験を行った。具体的に使用したテストは、非言語的情報に関するテスト(「デジット・スパン・テスト」、「計算スパン・テスト」)、文字言語情報に関する「リーディング・スパン・テスト」及び音声言語情報に関する「リスニング・スパン・テスト」である。いずれのテストも刺激情報の呈示は英語で行った。結果として、全体的傾向は次の通りである:「英語の母語話者と日本人英語学習者との比較」非言語的情報に関するテストについては、両者とも大きな相違は見られなかったが、文字及び音声言語情報に関するテストは両者とも英語の母語話者の方がスパン及び処理効率において高い傾向が見られた。「当事者内での4種類のテスト間における比較」第1点として、二重課題を伴う計算スパン・テスト及び2つの言語情報に関するテストにおける関連性は多少みられた。第2点として言語情報に関する2つのテストにもおいても関連性は見受けられたが、音声言語情報に関するテストの方がスパン得点は高い傾向にあった。各テストの記憶表象の特徴も含めた詳細な分析は現在進行中で、これらの分析結果は「研究成果報告書」ならびに学会投稿論文(準備中)で議論していく。
DSGEモデルに基づく日米の財政・金融政策効果の定量的評価

DSGEモデルに基づく日米の財政金融政策効果の定量的評価という研究課題の下,(1)米国のGreat Recessionにおいて財政・金融政策が景気・物価安定化に果たした役割,(2)日本の失われた10年において金融政策が景気・物価安定化に果たした役割,(3)日本の財政支出が失業率に与えた効果について,それぞれDSGEモデルに基いて定量的に評価する研究を進めている.(1)の研究,米国ののGreat Recessionにおける銀行・企業のバランスシート毀損の実体経済への影響と財政・金融政策の効果を定量的に評価した論文は,現在リバイス中である.なお現行の研究成果について,東京大学のMacroeconomics Workshop(2018年11月),早稲田大学のセミナー(2019年2月)にて報告を行った.(2)の研究,日本の失われた10年の不況期における金融市場の摩擦の重要性と金融政策が果たした役割を考察した論文については,Journal of Asian Economics誌にて公刊された(2019年2月).(3)の研究は,財政支出が民間消費を誘発し企業の生産性を向上させる設定の下で,日本の財政支出がどちらのチャネルで失業を改善してきたのかを定量的に評価する研究である.現在,レフリーコメントを受けてモデルを再構築・再推定作業を行っている.具体的には,財政支出と民需の補完性および政府投資の生産性効果を生み出すのは効用関数と生産関数の特定のパラメータの値に依存するが,より一般的な効用関数と生産関数に特定化したとしても,現在得られている実証結果が頑健であるかどうかを検証中である.再推計を伴うリバイス作業に時間を要すため,当初の研究計画である日本の財政支出が失業に与えた影響を定量的に分析した論文,米国の景気低迷の要因分析と財政・金融政策の効果を定量的に評価した論文が公刊に至っていない.新しい職場での研究環境を整備し,引き続きDSGEモデルに基づく日米の財政・金融政策の定量的評価の研究課題の下,論文公刊に向けて推定・論文執筆・リバイス・セミナー報告を行っていく.当初計画に則り、DSGEモデルに基づく日米の景気循環の要因分析に関する以下の3本の論文執筆・改訂・報告を行った。2度のリジェクトと1度の撤回により、国際ジャーナルへの論文公刊の当初予定が遅れている。250頁超に及ぶ学位申請論文の提出期日と国際ジャーナルの論文改訂期日が重なり、十分な再推定・再改訂作業の時間が確保できなかったことが最大の要因であるが、学位取得後は改訂・推定作業に遅延は生じていない。DSGEモデルに基づく日米の財政金融政策効果の定量的評価という研究課題の下,(1)米国のGreat Recessionにおいて財政・金融政策が景気・物価安定化に果たした役割,(2)日本の失われた10年において金融政策が景気・物価安定化に果たした役割,(3)日本の財政支出が失業率に与えた効果について,それぞれDSGEモデルに基いて定量的に評価する研究を進めている.(1)の研究,米国ののGreat Recessionにおける銀行・企業のバランスシート毀損の実体経済への影響と財政・金融政策の効果を定量的に評価した論文は,現在リバイス中である.なお現行の研究成果について,東京大学のMacroeconomics Workshop(2018年11月),早稲田大学のセミナー(2019年2月)にて報告を行った.(2)の研究,日本の失われた10年の不況期における金融市場の摩擦の重要性と金融政策が果たした役割を考察した論文については,Journal of Asian Economics誌にて公刊された(2019年2月).(3)の研究は,財政支出が民間消費を誘発し企業の生産性を向上させる設定の下で,日本の財政支出がどちらのチャネルで失業を改善してきたのかを定量的に評価する研究である.現在,レフリーコメントを受けてモデルを再構築・再推定作業を行っている.具体的には,財政支出と民需の補完性および政府投資の生産性効果を生み出すのは効用関数と生産関数の特定のパラメータの値に依存するが,より一般的な効用関数と生産関数に特定化したとしても,現在得られている実証結果が頑健であるかどうかを検証中である.再推計を伴うリバイス作業に時間を要すため,当初の研究計画である日本の財政支出が失業に与えた影響を定量的に分析した論文,米国の景気低迷の要因分析と財政・金融政策の効果を定量的に評価した論文が公刊に至っていない.学位取得は完了したため、再推定作業に必要となる計算処理能力の高いワークステーション購入やソフトウエアのアップデート等、投稿論文の改訂・再推定体制を整えて、引き続き現在手持ちの3論文の国際ジャーナルへの公刊を目指す。新しい職場での研究環境を整備し,引き続きDSGEモデルに基づく日米の財政・金融政策の定量的評価の研究課題の下,論文公刊に向けて推定・論文執筆・リバイス・セミナー報告を行っていく.学位申請論文執筆のため、当初予定していた新規ワークステーション、ソフトウエアの購入支出は2018年度に行う。大学の異動が決まり,ワークステーション・ソフトウェア等の新規購入は新しい職場での研究環境の整備に利用するため.またセミナー費が不要であったため.
インフォーマル・インタラクションの情報を用いた共同作業支援システムの設計と実装

本研究により,以下の成果を得た.1.従来の計算機に支援されていないインフォーマルインタラクションを含む作業の行動分析を実施した.この分析結果より,作業者の発話行動だけではなく,黒板やメモ紙などを使った描画活動を中心とするインタラクションも,インフォーマルインタラクションでは重要であることがわかった.現在の技術では,連続発話音声の処理が困難であるため,描画活動を中心とした支援がより現実的であることがわかった.2.上記のような描画活動を支援するための計算機プラットフォームとしての,メモ紙に該当するペン型コンピュータ,および黒板に該当するボードコンピュータを実際に利用することで,従来の描画活動の代替となるかどうかを調査した.その結果,十分ではないにしても,ある程度の代替になることがわかった.3.描画を中心としたインタラクション過程を構造化するために,その過程の内容的な区切りを自動的に判定するための基礎実験を実施した.その結果,画面の切り替え,描画,削除,図の指示などのペン型コンピュータでも自動的に認識できる範囲の情報で,人間の直感的な議論の区切りの近似を得ることのできる方法論を構築できた.4.上記の成果で得られた人間の直感的な議論の区切りの近似区分をもとに,共同作業者間の認識を不一致を検出する手法を提案した.本手法は,H.ClarkやR.Kraussなどが行ったreferential taskにおける会話に注目した手法を参考にしている.具体的には,提案した話題の言い直し(Refashoning)を反映する活動を,機械的に検出できる範囲の描画作業から検出できることを実験的に設定した共同作業の分析から明らかにできた.このRefashoningは,認識の不一致を反映する事象であるため,インフォーマルインタラクションにおける計算機支援の基盤と成りうる.本研究により,以下の成果を得た.1.従来の計算機に支援されていないインフォーマルインタラクションを含む作業の行動分析を実施した.この分析結果より,作業者の発話行動だけではなく,黒板やメモ紙などを使った描画活動を中心とするインタラクションも,インフォーマルインタラクションでは重要であることがわかった.現在の技術では,連続発話音声の処理が困難であるため,描画活動を中心とした支援がより現実的であることがわかった.2.上記のような描画活動を支援するための計算機プラットフォームとしての,メモ紙に該当するペン型コンピュータ,および黒板に該当するボードコンピュータを実際に利用することで,従来の描画活動の代替となるかどうかを調査した.その結果,十分ではないにしても,ある程度の代替になることがわかった.3.描画を中心としたインタラクション過程を構造化するために,その過程の内容的な区切りを自動的に判定するための基礎実験を実施した.その結果,画面の切り替え,描画,削除,図の指示などのペン型コンピュータでも自動的に認識できる範囲の情報で,人間の直感的な議論の区切りの近似を得ることのできる方法論を構築できた.4.上記の成果で得られた人間の直感的な議論の区切りの近似区分をもとに,共同作業者間の認識を不一致を検出する手法を提案した.本手法は,H.ClarkやR.Kraussなどが行ったreferential taskにおける会話に注目した手法を参考にしている.具体的には,提案した話題の言い直し(Refashoning)を反映する活動を,機械的に検出できる範囲の描画作業から検出できることを実験的に設定した共同作業の分析から明らかにできた.このRefashoningは,認識の不一致を反映する事象であるため,インフォーマルインタラクションにおける計算機支援の基盤と成りうる.
β-γ反同時計数測定法による核分裂生成物中の核異性体の同定

プラスチックシンチレータとゲルマニウム検出器を組み合わせたβ-γ反同時計数装置を、京都大学原子炉実験所のオンライン同位体分離装置(ISOL)に接続し、核分光実験を行った。概要を以下に示す。1.測定チェンバーの製作・設置。オンライン実験用に新たに製作したチェンバーをISOLに取り付け、真空漏れおよび光漏れがないことを確認した。プラスチックシンチレータを真空内に挿入できる構造にすることで、高立体角(90%/4π以上)を実現した。2.測定系の性能評価。^<235>Uの核分裂片から質量分離した^<93>Yを用いて、反同時計数測定系の効率を測定した。核異性体遷移に対する効率は90%、これ以外の遷移に対する効率は40%程度であることが分かり、両者の弁別が十分可能であることを立証した。ただし、この効率はβ線エネルギーおよびβ崩壊の遷移パターンに依存し、それぞれ70-90%、30-60%の間で変動することが明らかになった。3.崩壊データ欠損領域を対象としたオンライン実験。質量数A=145-153の中性子過剰核を質量分離し、反同時計数測定を行った。対象とする核異性体の半減期が不明のため、各質量数に対して2種類の測定モードで計測を行った。これまで実験データがほとんど報告されていなかった^<151>Ceについて、崩壊データを得ることができた。この成果は、つくばで行われた国際会議で発表した。これ以外の核種についても、詳細なデータ解析を現在行っている。なお、核異性体遷移の候補と考えられるγ線に対しては、来年度以降、Si(Li)検出器と組み合わせた反同時計数装置による内部転換電子測定を行い、その性質(多重極度、スピン・パリティ)を明らかにしていく予定である。核分裂片から放出される多数のγ線バックグラウンド中から,核異性体遷移(IT)によるγ線を選択的に検出するためのβ-γ反同時計数測定系の開発・整備を行った。この方法は,バックグラウンドの多くがβ崩壊に伴うものであるのに対し,ITはβ線と無関係に起こることを利用したものである。今年度行った具体的な研究内容は以下の通りである:1.本測定系の最重要部であるΔE型プラスチックシンチレーション検出器の設計・製作。β線を検出するために,厚さ1mmのプラスチックシンチレータ(NE102)2枚を平行に配置・固定し,ここからの発光をアクリル製のライトガイドで光電子増倍管(浜松ホトニクスR329-02)に導く形状の検出器を作成した。シンチレータ間の距離を5mmにすることで,90%程度の立体角で線源を覆うことが可能な構造にした。2.高純度ゲルマニウム検出器(既存設備)と組み合わせた反同時計数回路系の調整。NIMモジュールを組み合わせてβ-γ反同時計数測定系を構築した。本装置の詳しい特性(反同時計数効率等)は,標準線源を用いて現在調べているところである。3.オンライン実験用測定チェンバの設計・製作。来年度は,上に述べた測定系を,京都大学原子炉実験所の研究用原子炉に付置されているオンライン同位体分離装置(KUR-ISOL)と組み合わせて実験を行う。すなわち,核分裂生成物中に含まれる核異性体の探索を行い,さらにその核的性質を詳しく調べる。この目的のため,β-γ反同時計数測定と同時に,内部転換電子の測定も可能な測定チェンバを設計・製作した。概要を以下に示す。
清明期における遺言能力

日常的に不安定な言動を見せる認知症の高齢者が一時的に「正気」を取り戻している(ように見える)時期を清明期(lucid interval)と呼ぶ。清明期に作成された遺言の有効性を我々は経験的に肯定しがちであるが、これに対して異を唱える医学研究や外国裁判例が登場し始めている。本研究は「清明期」に関する医学研究を参照し、諸外国の裁判例も踏まえながら、現代における遺言能力の要件論を再検討するものである。
中東地域研究の手法

本研究は、重点領域研究「総合的地域研究の手法確立」のなかの計画研究班「総合的地域研究の概念」の公募研究として、3年間で終了する予定で計画されたものである。本年度は、研究の初年度ということで、本研究の参加者どうしの議論を通して、「中東地域研究」に関する共通の理解・認識を固め、次年度以降の研究の方向づけを確立することを目指して、研究会を3度にわたって開催した。本研究の参加者は、各自の問題関心に関連づけながら全員が研究発表を行なったが、学際的な視点に立ち、地域の枠に不必要に拘束されないという方針に基づいて、東南アジア研究者にもコメンテーターとして議論への参加を依頼し、多角的な視野から研究を進めた。また、本研究の参加者それぞれの関心に応じて、「総合的地域研究の手法確立」プロジェクトで開催された他の研究会にも参加し、中東に限定されない、より一般的な視野のもとで、地域研究に関する知識を得るとともに、同じく地域研究に関する知識獲得のため、中東を中心とした地域研究関連文献の収集も行なった。3度の研究会では、高谷教授が提出した「世界単位」の概念の検討に重点を置きながら議論を進めたが、とくにこの概念を中東に適用することが可能かどうかが焦点となった。そのため、議論の過程で出された問題点の多くは、この世界単位に関するものである。その主なものは、世界単位を設定する際のメルクマールの問題と地域というものをどのように設定するかという問題である。後者については、中東の場合、地域の属地的側面(面としての地域)だけでなく、属人的側面(ネットワークで結ばれる点としての地域)も無視できないのではないかとの議論が出された。来年度以降も引き続き世界単位が議論の中心になっていくものと思われるが、その際、これらの問題点が重要な検討課題となろう。
食文化の回復と食におけるグリーン購入の接点からみた食の質に関する研究―家庭の食生活の現状を踏まえた質的向上のための評価法の検討―

日常の食生活を,子どもたちが毎日食べることによって大きな影響を受けている学校給食での手法を踏まえ,家庭における実態について,「食の質」と「食文化の回復」および「グリーン購入」との関連性の観点から捉えることを目的とした。まず,6つの小学校の学校給食の質を,児童と教師による教室サイドの認識と,栄養士と調理員による調理場サイドの現状という2つの角度から,点数化して評価したところ,それらの結果は相関性が高く,かなりよく一致し,点数化の方法が有効であることを認めた。次に,家庭で主に家事を担当している人の食生活に関してアンケート調査し,527名から回答を得て,「食の質」,「食文化の回復」,「グリーン購入」の3つの観点から点数化して評価することを試みた。「食の質」として,食事が六つの基礎食品群を満たしているか,ご飯主食回数,料理の品数,しょうゆの原材料について,「食文化の回復」として日常食が和食であるか,みその使用頻度,保存食品および正月料理,郷土料理の家庭での手作りについて,「グリーン購入」として食品の購入先,購入時の優先事項,台所用洗浄剤の種類,トレーの処理,レジ袋持参などの項目別に点数化した。「食の質」,「食文化の回復」および「グリーン購入」のそれぞれについて回答者ごとに得点化したことろ,どの項目においても,人によって点数の差が大きかった。食生活の質とグリーン購入に関して項目の一部を用いて調べた結果,強い相関は見られなかったものの,関連性が認められた。日常の食生活の質を考える上で,本年度はまず,子どもたちが毎日とり,食に関わる様々な点で影響を受けている学校給食について検討した。「食文化の回復」を,学校給食における食文化教育の視点と位置づけた「人権の尊重」「社会性の育成」「自然環境との関わり」の3要素を満たす内容がどの程度嫉視されているかという方向から捉えた。「グリーン購入」については,「地場産物の使用」「食器具の材質」を始めとする地球環境問題の観点から望まれる取り組みについての具体的な状況から把握した。6つの小学校の学校給食の質を,児童と教師による教室サイドの認識と,栄養士と調理員による給食調理場サイドの現状という2つの角度から評価した。2つの評価法による評価結果は,相関性が高く,かなりよく一致した。これら受け手の主観的評価と客観性の高い評価を組み合わせることによって一個の学校給食を多角的に捉えることができ,食文化教育の観点らかなり普遍性が高いことを認めた。食事の重要な属性であるおいしさについて,主観的評価の最たるものであるが,その項目だけの独立した問題ではなく,給食内容全般と関連する総合的な問題であること,したがって逆に,給食調理場サイドの現状や食教育が充実すれば給食がおいしくなることが予測された。これらは,一般の食生活の質を考える上でも当てはまると考えられ,次年度は,家庭への調査による食の質の評価について明らかにする。まず、日常の食生活の質を考える際の一つの角度として,子どもたちの食に与える影響の大きい学校給食について検討した。今年度は、学校給食における食文化教育の重要な視点である「人権の尊重」や「社会性の育成」に効果的な役割を果たすことができると考えられてい栄養士に関して、学校給食の「質」という観点からみた。栄養士と子どもたちの交流がなされている学校では、学校給食の「質」が高いことが明らかになった。また、そのようなところほど、給食食材に地場産物が使用されていたり、食器具に陶磁器製のものが用いられるなど、「グリーン購入」の度合いが高い傾向もみられた。今後、これらと「食文化の回復」の接点について、より明確にしていく必要がある。つぎに、一般の家庭における食について見ていくに当たり、「食文化の回復」の指標は、1.料理の手作り度、2.和食や伝統的な家庭料理、あるいはカタカナ料理の登場頻度、3.家庭における加工品の手作り度、を主たる内容として検討している。

「食におけるグリーン購入」の指標は、1.市販加工食品の利用度と食品添加物の摂取度、2.無農薬、有機野菜の利用度、3.旬の食品、地場産物の利用度、を主たる内容と考えている。「食の質」を測るための指標には、1.一食における料理構成、および朝食の内容、2.野菜の摂取量と調理方法、3.食事の際に家族の揃う割合、4.不定愁訴の有無があげられる。これらをよく吟味した上で、次年度は,家庭への調査による食の質の評価について明らかにする。食生活を食文化と地球環境問題の2つの方向からとらえ、その価値の問い直しの作業に取り組むために、家庭における食生活の現状調査を実施した。調査内容は、「食文化の回復」の指標として、具体的におせち料理が手作りかどうか、郷土料理をどのくらいの頻度でつくるか、保存食品を手作りしているか、主食とする食品、食べている料理が和・洋・中のいずれであるか、およびみその使用量についてを調べた。「食におけるグリーン購入」の指標として、食品の入手先、購入する食品の決定要素、使用しているしょうゆの原材料、生ごみや廃食油、食品の保存用のラップの素材と使用頻度、肉やお総菜の容器の処理、台所用洗剤、買い物の際の袋の使用、および旬の食材を使っているかについて調べた。「食の質」の指標として、食事の栄養バランス、欠食数、品数や主食、主副菜の揃い具合、食事が家庭での手作りされているか、使用しているしょうゆの原材料について調べた。調査対象については、旬や自治体のごみ処理に違いがでないように、福岡県宗像市在住者とし、主に家事を担当している人に依頼した。調査時期は、正月の記憶がまだあり、しかし食生活自体は日常の状態に戻っていると考えられる1月下旬から2月とした。調査結果については、現在、集計および分析を進めているところである。
メダカを用いた顔貌形質の量的形質遺伝子座解析

本研究課題では、メダカをモデルに顔貌形質のゲノム関連領域を明らかにし、その形成に関与する分子的背景に迫ることを目的としている。過去の解析では顔貌形質のゲノム関連領域を同定できたものの、検出力がさほど高くないことが問題であった。そこで当該年度は、遺伝率がより高い状態で形質を定量化する方法の検討と、サンプルを倍に追加した雑系第二世代368個体による量的形質遺伝子座解析の実施を行った。メダカ頭部の画像データから抽出する特徴点およびその組み合わせを再検討した結果、過去の定量方法に比べて20%程度高い割合でゲノム関連領域を見出すことができた。この一連の解析を通じ、1)メダカにおいて顔貌形質の多様性に遺伝要因が絡むこと、2)メダカ近交系を用い、マウス等他のモデル動物に劣らない検出力にて量的形質遺伝子座解析を実施できることがわかった。また、サンプル数を184個体から368個体に増やすことにより、最大のLODスコアが6.2から7.9に上昇すること、さらにマッピングできた形質の割合も74.2%から90.7%へと改善されることがわかった。本研究は小型魚類であるメダカを世界で初めて量的形質の遺伝学的解析に用いている。従って、ここで得られた成果は複合形質の遺伝学的解析に対するメダカのポテンシャルを示しており、顔貌形質のように複雑な遺伝様式を示す形質の解析にメダカが有効であることを明示できたと考える。さらに、メダカの雑系第二世代を用いた時の検出力や必要なサンプル数など、量的形質遺伝子座解析を計画する際に参照するべき有用な情報も提供しており、基礎固めともいえる意義深い研究になったと言える。これまでに、二つのメダカ近交系の雑系第二世代184個体(集団1)を用いてゲノム全体を対象に顔貌形質をマッピングし、13形質14領域の関連を見出していた。本年度は内5形質10領域の解析を行った。まずは新たなサンプル184個体(集団2)を用い、集団1において得られた関連の検証を行った。その結果、集団2においては2形質・2領域のみで関連が再現され、それに対して集団1と2を合わせた368個体(集団1+2)の解析で再現できたものが3形質・3領域見つかった。以上より、メダカ近交系を用いた遺伝学的解析により確かにゲノム上の顔貌形質関連領域を見出せることがわかった。同時に問題点として、サンプル数184個体の解析では検出力が不足していることが示唆された。次に、再現がとれた形質・領域のうち4形質・4領域に対し、遺伝マーカーを倍に増やして解析を行った。これはマーカー密度を上げることにより統計解析の解像度が上がり、関連領域の絞込みにつながることを期待して行った解析である。集団1、集団2、集団1+2にて解析を行ったが、いずれの集団でも絞込みには至らず、マーカー密度およびサンプル数の解像度への効果は小さいことがわかった。本年度の解析により、解像度と検出力の向上という二つの課題が明確になった。解像度にっいては、より細かくゲノムを組み替えたサンプル集団を用いることで解決できると思われるが、そのような集団の作成には数年かかるため、やや長期的な課題となる。検出力に関しては、サンプル数を倍の368個体に増やすことにより8割弱の検出力を与えられることがシミュレーションの結果明らかとなっている。また、遺伝率がより高い状態で形質を定量化する方法を見出すことも検出力の向上へとつながる。そこで次年度は、サンプル数368個体にてメダカゲノム全体のスキャンを行うこと、また定量化のより良い方法を探ることを予定している。
モジュライ空間の幾何学と非可換局所化公式

超ケーラー商、シンプレクティック商のトポロジーを研究してきた。さまざまな興味あるモジュライ空間がシンプレクティック商、あるいは超ケーラー商として構成されており、その構造の解明を目標としている。近年シンプレクティック商のトポロジーはモース理論の応用、同変コホモロジー論の発展により、急速に解明されつつある。ところが、超ケーラー商のトポロジーに関しては、その非コンパクト性のため、シンプレクティック商のトポロジーを調べる際に用いられた方法が適用できず、知られていることは極めて少ない。平成9年度は可換群による超ケーラー商の具体例を考察し、平成10年度に、可換群による超ケーラー商のコホモロジー環の構造について予想を与え、その部分的な解答を得ることができた。さらに平成11年度はその予想を全面的に解決することができた。また、同変コホモロジー環の構造も整係数で完全な形で与えることができた。問題の本質は、超ケーラー商は半分の次元のコンパクトなシンプレクティック商の有限個の和集合を変位レトラクトとして含んでいるが、その有限個のシンプレクティック商の交わり方が(横断的ではないが)ある意味で単純であることを示すことにある。非可換群の超ケーラー商の場合については、まず具体的な例を調べてみることが必要と思われる。現在は複素直線内の点の配置空間の余接束の部分的コンパクト化について調べている。その副産物として、複素直線内の点の配置空間の交点理論に関する結果が得られた。研究目的はリーマン面上のパラボリック構造を持つベクトル束およびヒッグス束のモジュライ空間のトポロジーを調べることであった。パラボリック構造を動かしたときに、ベクトル束のモジュライ空間のトポロジーは有限個の不連続点を除いて局所的に一定であるが、ヒッグス束のモジュライ空間のトポロジーは常に一定である。我々の基本的な立場は、パラボリック構造によらないより普遍的な後者を調べ、さらに前者と後者の関係をより深く調べることにより、パラボリックベクトル束のモジュライ空間の構造を研究することであった。この3年計画の研究の1年目として、我々はその有限次元の類似物を考えることにした。パラボリック束のモジュライ空間の類似物をコンパクトなトーリック多様体としたとき、ヒッグスのモジュライ空間に相当するものはある超ケーラートーリック多様体である、という観察を行い、これらを調べた。実際初めに選んだトーリック多様体は、あるパラメータを動かすとそのトポロジーは有限個の不連続点を除いて一定になるが、これに対応する超ケーラートリック多様体はパラメーターの変化に対して安定である。さらに我々はコンパクトなトーリック多様体の量子コホモロジーがこのパラメーターに対しほぼ安定な振る舞いをすることに注目し、このこととの関係も調べはじめた。今年度は具体例のな計算が中心であった。この有限次元の類似物とベクトル束のモジュライ空間との差は前者がアーベル群の商空間として得られるのに対し、後者は非アーベル群の商として得られることと考えられる。この差が実際にどのぐらい深刻なものであるかを理解することが次の課題と思われる。研究の最終的な目標は、パラボリックヒッグス束のモジュライ空間の幾何と、パラボリックベクトル束のモジュライ空間の幾何との関係である。前年度に引き続き、そのおもちゃの模型である、トーリック超ケーラー多様体の幾何とトーリック多様体の幾何との関係を調べた。前年度はいくつかの具体例で実験するにとどまっていたが、今年度は大きな前進があり、現在調べているおもちゃの模型でさえ、深い問題をかかえ、豊富な数学的内容を持つことがわかってきた。具体的にはトーリック超ケーラー多様体のコホモロジー環の構造を調べた。まずその構造の具体的な予想を与え、その予想をある組み合わせ論的な問題に帰着させた。さらに、その組み合わせ論的な問題を低次元の場合に解決した。すなわち低次元のトーリック超ケーラー多様体のコホモロジー環を完全に決定した。

トーリック超ケーラー多様体は、その超ケーラー構造を特殊なものにとると、次元が半分のコンパクトなトーリック多様体の和集合を変位レトラクトとして持つ。超ケーラー構造を変形すると、トーリック超ケーラー多様体自身のトポロジーは変化しないが、その変位レトラクトであるトーリック多様体の和集合のトポロジーは不連続的に変化する。このメカニズムを理解することが、当初の研究目標であったが、前述の予想の系として、この疑問に答えが与えられる。昨年度に引き続き、超ケーラー商、シンプレクティック商のトポロジーを研究した。さまざまな興味あるモジュライ空間がシンプレクティック商、あるいは超ケーラー商として構成されており、その構造の解明を目標としている。近年シンプレクティック商のトポロジーはモース理論の応用、同変コホモロジー論の発展により、急速に解明されつつある。ところが、超ケーラー商のトポロジーに関しては、その非コンパクト性のため、シンプレクティック商のトポロジーを調べる際に用いられた方法が適用できず、知られていることは極めて少ない。昨年度に、可換群による超ケーラー商のコホモロジー環の構造について予想を与え、その部分的な解答を得た。さらに平成11年度はその予想を全面的に解決することができた。また、同変コホモロジー環の構造も整係数で完全な形で与えることができた。問題の本質は、超ケーラー商は半分の次元のコンパクトなシンプレクティック商の有限個の和集合を変位レトラクトとして含んでいるが、その有限個のシンプレクティック商の交わり方がある意味で単純である事を示すことにある。非可換群の超ケーラー商の場合については、まず具体的な例を調べてみることが必要と思われる。現在は複素直線内の点の配置空間の余接束の部分的コンパクト化のコホモロジー環の構造について予想を与え、その予想を検証中である。その副産物として、複素直線内の点の配置空間の交点理論に関する結果が得られた。
触媒的-電子還元系の開発に基づく高選択的分子構築法

低原子価遷移金属を用いた一電子還元プロセス反応では低原子価遷移金属の再還元が困難なため、一般に量論量以上を必要とする。我々は、バナジウムやチタンの一電子レドックス特性を活用することで、高ジアステレオ選択的ピナコールカップリング反応が起こる触媒系を初めて構築した。本触媒システムにおいてベンズアルデヒド由来のアルジミンのカップリング反応にも適用でき、亜鉛およびトリメチルクロロシラン共存下、バナジウム錯体を触媒として反応させたところ、高収率、高立体選択的にl,2-ジアミンが得られた。その立体はmeso体が優先し、従来報告されている立体化学と異なることが判明した。バナジウム化合物としては、Cp_2VCl_2のようなシクロペンタジエニル基で置換されたものが触媒として効率良く作用した。溶媒の選択が重要であり、一般的に用いられる塩化メチレン、THFといった溶媒では収率、選択性がともに低下した。反応にはクロロシラン類を共存させることが必須であり、PhMe_2SiClを用いた場合に最も良い結果を与えた。クロロシラン類は、単に触媒を生成物を遊離させるために必要であるだけでなく、触媒システムを構築する上で、また、ジアステレオ選択性を発現するためにも、複合的な役割を果たしているものと推測される。本触媒系は一般性を有しており各種置換基を有するアルジミンに適応できた。立体選択性は窒素上の置換基によっても影響された。例えば、イソプロピル基、ヘキシル基、フェニル基といったかさ高い置換基を用いた場合には選択性に大きな低下が見られた。窒素上の置換基としてアリル基を用いた場合、高立体選択的にジアミン(meso/dl=92/8)が得られた。