hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気で力を測る：指タップ力計測法の提案とパーキンソン病診断支援システムの開発

ならびに指タップ運動中の自律神経系活動解析を行うための方法論を確立すること目的として研究を実施した.指タップ運動を用いて医療診断を行うためには,指の運動やリズムなどを安定かつ高精度に繰り返し計測・評価できる必要がある.研究代表者は昨年度までに,計測した指先間距離から指タップ時の指間力を評価できる方法を考案した.本年度は,指先力推定法の精度を検証するために,指タップ運動計測に用いる磁気センサの計測における再現性を評価し,磁気センサを用いて十分に指タップ運動を計測可能であることを示した[計測自動制御学会誌].また,神経支配された運動機能状態を正確に評価するためには,力学的な指タップ運動の評価だけでは不十分であり,指タップ運動中の自律神経状態を的確に把握する必要があると考えられる.本年度は,指タップ運動中に自律神経活動を計測するために,血管の内皮機能を評価するための新しい対数線形血管粘弾性モデルを考案した.さらに,小型軽量な箔状圧電センサを用いて皮膚表面から非観血に血管の粘弾性特性を計測・評価する方法論を開発[電気学会論文誌,International Journal on Electrical Engineering and Informatics]するとともに,自動血圧測定器を用いて簡易的に血管内皮機能を評価できる新しい方法論ez-FMDを考案した[SII 2011口頭発表,日本国特願].さらに,指タップ運動中の自律神経活動評価を実施し,若年群と中高年群の指タップ運動中の自律神経活動に差異が認められた[日本人間工学会口頭発表].この結果とパーキンソン病などの神経疾患患者の自律神経活動の関連性については今後調査が必要である.本年度はパーキンソン病の定量化手法の確立を目指し,指タップ運動と重症度の関連性を詳細に解析・考察すること,ならびに自律神経系活動解析を実現するための方法論の確立を目的として研究を実施した.パーキンソン病患者に対する運動機能評価にはUnified Parkinson's disease rating scale (UPDRS)が広く用いられるが,評価尺度があいまいであり,熟練した医師でも評価が困難なことが問題視される.これに対し,因子分析に基づいて指タップ運動のパラメータを解析評価することで,指タップ運動の3つの因子がパーキンソン病の重症度に影響を及ぼすことを明らかにするとともに,因子分析の結果に基づく新たな重症度評価法および運動分類法の確立に成功した[SICE論文誌掲載].このインデックスにより,パーキンソン病の進行と指タップ運動の変化について詳細な議論が可能となった.また,力学的な指タップ運動の評価に加え,指タップ運動中の自律神経状態を的確に計測・評価することで神経支配された運動機能状態を客観的に把握できると考えられる.本年度は,自律神経活動を計測するために提唱してきた末梢の血管特性を評価する粘弾性インデックス,および血管の内皮機能を評価する対数線形血管粘弾性モデルと頸動脈超音波検査法についての詳細な検討を行い有効性を示した[EMBC13発表].また,自動血圧測定器を用いて簡易的に血管内皮機能を評価可能なez-FMDについて,方法論のブラッシュアップと詳細な有効性検証を行った[Atherosclerosis掲載].さらに小型のコイルを用いて簡便かつ迅速に血圧測定が可能な装置を考案した[日本国特許出願].これまで考案したインデックスを組み合わせることで,運動機能障害と自律神経活動の関連性を詳細に議論でき,運動訓練や薬効評価へと発展できる可能性を示した.本年度は指タップ運動を対象として,磁気と生体機械特性から安定して指間に働く力を推定するために,指タップ運動計測装置の再現性を評価する方法
高安定プロトン伝導性芳香族高分子電解質膜の高性能化・高靱性化に関する研究

研究代表者はこれまでに、フェニレン環とスルホン酸基のみから成るSPP-QP(スルホン酸化ポリフェニレン)膜が、高いプロトン導電性と化学的安定性を併せ持つことを見出している。本年度は、更なる高性能化・高耐久化のための分子設計指針を得ることを目的に、スルホン酸化ポリフェニレン主鎖の分子配列(つまり、親水部や疎水部の連続性)が、膜のモルフォロジー、プロトン導電性、化学的安定性などの物性に及ぼす影響について検討を行った。具体的には、SPP-QPと比較して、よりランダムな(親水部や疎水部の連続性がより低い)主鎖配列を有する新規スルホン酸化ポリフェニレン電解質(SPP-BP)を設計・合成・比較した。まずSPP-BP膜のモルフォロジーは、温度湿度が制御された環境下、小角X線散乱(SAXS)により解析した。その結果、SPP-BP膜はSPP-QP膜と比較して、より周期性の低い構造を有することが確認された。これは、主鎖の配列に起因、すなわち、SPP-BP主鎖の配列はSPP-QPと比較して、よりランダムであることが示唆された。また、SPP-BP膜の含水率およびプロトン導電率についても、温度湿度が制御された環境下において測定した。その結果、SPP-BP膜の含水率およびプロトン導電率は、SPP-QP膜と比較してより低い値を示した。これは、上述のモルフォロジーに起因すると予想される。他方、加速劣化(フェントン)試験後も、SPP-BP膜の重量やプロトン導電率などの諸物性は変化せず、SPP-QP膜と同程度の極めて高い化学的安定性を有することが確認された。当初の計画通り、電解質膜の性能と耐久性を両立するための分子設計指針(親水部・疎水部連続性の効果)を見出すことができたため。本年度は研究計画通り進展しているため、今後も当初の研究計画通り、1高性能化・高耐久化を目指した高分子主鎖の更なる最適化2架橋、補強による高靱性化についての研究を推進する。最終的には、3燃料電池発電環境下において、Nafion膜を凌駕する性能と耐久性を併せ持つ新型電解質膜の開発、および、その設計指針を提案する。
がん患者とストレスの多い看護師への補完代替医療の応用研究

セルフケアとしての補完代替療法を使用し、病院勤務のストレスの多い看護師と外来がん患者に対し、ストレス軽減とQOL(生命/生活の質)改善を図る目的で研究を行った。看護師100名を対象に音楽療法、温灸、アロマの温足浴、漸進的筋弛緩療法、安静の5項目を行った結果、いづれも効果があった。しかし、134名の外来がん患者においては、補完代替療法の効果がみられなかった。これは、患者自身による自宅での使用法における適切さ、毎日2ヶ月間継続して実施することの困難さ、さらに日常生活機能、健康状態、患者の性格などとの関連によるものと考える。今後、これらのことを考慮してがん患者のセルフケアを探求していきたい。今回の研究目的は、これまでの研究者(筆者)の補完代替医療(CAM : Complementary and Alternative Medicine)の研究成果をがん看護専門看護師と共有し、実践可能なCAMを選択し、実践の場でがん患者やストレスの多い看護師に活用し、症状緩和、ストレス軽減、QOL(Quality of Life)向上の効果評価を行うことである。初年度である平成21年は、がん看護専門看護師(研究協力者)と共にCAMの国内外の文献検討、さらにこれまでの研究者(筆者)が培ってきたCAMの研究内容の学習を行い、そしてCAMを使用して実際にがん看護専門看護師がお互いに実践した。6月12月にかけて月1回、1015名のがん看護専門看護師が集まり学習会を開催した。そして、アロマ療法、アロママッサージ、リンパマッサージ、東洋医学の経絡(ツボ)、温灸、指圧、薬草温湿布についての知識を共有した。1月3月にかけて2回、看護学科棟の実習室で実際にアロマ療法、アロママッサージ、ツボの位置探し、指圧などをがん看護専門看護師がお互いに実施した。CAM介入前後の生理学的評価や心理学的評価は分析に至っていないが、これまでの傾向として生理学的には有意差は見られそうにないが、心理学的には、「気持ちよい」、「気分が良くなった」「倦怠感がなくなり元気になったような気がする」といった肯定的な反応を示していた。この実践は単発的なものであるため、結果は出難いと考える。今回の目的は、研究成果を出すものではなく、どのような方法で実践するか、またそれらを使用することでどのような感覚を得るかを研究協力者として体験することであった。次年度(平成22年度)からは、実際にがん患者、ストレスフルな看護師、高齢患者にCAMを適応していく予定である。平成22年度の研究目的は、平成21年度の知識・体験を基に健康人であるがストレスの多い看護師100人を対象にCAM(A:音楽療法、B:温灸、C:アロマの温足浴、D:漸進的筋弛緩療法、E:安静)の実践介入であった。看護師は、5つのCAMの1つを無作為に選択し、1回20分、週2回、3週間の合計6回の介入を行った。データ収集は、1回ごとの介入前後で,質問紙(POMS/心理状態、SRS-18/ストレス状態、SF-8/QOL)への回答、血圧・脈拍の測定を行い、1人の看護師に対して合計12回の介入を行った。(平成22年度内に予定100人のデータ収集ができず、平成23年7月末まで期間延長して、101名のデータを収集した。)その結果、A:音楽療法、B:温灸、C:アロマの温足浴、D:漸進的筋弛緩療法、E:安静の5つのCAMにおいて、POMS/心理状態、SRS-18/ストレス状態、血圧測定の介入前後の値に有意な差がみられた。その5つのCAMのなかで、優先度の高いものとしてC:アロマの温足浴、B:温灸がより効果的であった。また、新採用看護師へのインタビューから、「疲れが取れ、すっきりする」、「CAMをすることによって、帰宅後すぐにベッドに横たわることなく就眠時間に眠ることができる」などの語りが聞かれた。しかし、SF-8/QOLにおいては、有意差はみられなかった。これは、3週間のQOLを測定するため、その間に病棟内の忙しさ、3交代勤務などの環境変化がQOLに大きく影響していたと考える。これらのことから、心身共に疲労やストレスが強い看護師にとって、20分のCAMを行うことで疲労回復やストレス軽減になり、帰宅後も家での仕事ができ、翌日の仕事にも気分よく出かけることができるものと考える。今後、スタッフの健康管理の側面からCAMを施設内に取り入れていくことが考えられる。平成22年度は、看護師への補完代替医療の応用研究を行い、疲労回復やストレス軽減などの有益な結果を得た。

平成23年度、24年度の研究目的は、平成22年度の結果より、外来通院しているがん患者を対象に補完代替療法(漸進的筋弛緩療法、音楽療法、リラックス呼吸法、アロマセラピー)をセルフケアとして行い、ストレス・不安軽減やQOL向上を図ることであった。平成23年度は、本研究を行う前にパイロットスタデイを行うため、M大学病院の外来部門にあるリボンズハウス(外来がん患者相談窓口)に来訪する患者6人(女性乳がん患者)を対象に週1回、5週間の補完代替療法の介入を行った。対象者が2つの補完療法の1つを無作為に選択し、患者自身がセルフケアとして選択した補完療法を実践した。CDとCDプレイヤーは患者が使用できるようにしてあった。(1)漸進的筋弛緩法(リラクゼーションCD)とアロマを20分間使用3名、(2)音楽療法(リッラクス音楽CD)とアロマを20分間使用3名データは、介入実践前(1回)、各週の最初の来訪日(5週間、5回)の合計6回、血圧・脈拍・SpO_2、POMS尺度(心理状態)、SRS18尺度(ストレス状態)、聞き取り調査(食欲、排泄、睡眠・休息、活動、痛み、倦怠感、呼吸苦、不安など)から収集した。その結果、血圧・脈拍・SpO_2、POMS尺度(心理状態)、SRS18尺度(ストレス状態)において、1週間に1回の介入実践では統計的に有意差が見られなかった。しかし、聞き取り調査では、患者から「20分間集中できる」、「深呼吸が心身にとてもよいことがわかった」、「どこでも深呼吸ができることはよい」、「不安軽減やストレス軽減になる」などが聞けた。このことより、セルフケアとしてストレス対処や症状コントロールに役立つと考える。平成24年度の本研究は、患者が自宅で毎日CDを1回以上使用し、それを2ヶ月継続してもらい、1ヶ月後、2ヶ月後に質問紙、聞き取り調査を行う予定である。今回の研究目的は、外来治療を受けている長期生存がん患者に対して補完療法(漸進的筋弛緩療法、音楽療法、リラックス呼吸法、アロマセラピー)をセルフケアとして2ヶ月間、患者の自宅で実施することで、ストレス・不安軽減やQOLの向上が図れるかを評価することであった。補完療法を介入した群において、群内での効果は表出されなかった。しかし、介入群(73名)と非介入群(61名)において、評価指標の一部の項目において、ストレス・不安の軽減、QOLの向上が確認できた。また、補完療法を実施した対象からの聞取りや自由記載から、『リラックスできた』『気分転換・気分がまぎれた』など効能が聞かれた。今後の課題として、今回の対象者は外来化学療法を受け副作用が出現している対象者あるいは療養が長期になっている対象者であったため、病期が様々で対象者の身体・精神状況にかなりばらつきがあった。今後は、「初回化学療法を開始する前」や「初期治療が終了した直後のがん患者」など、病期を設定して介入を実施することでストレス・不安の軽減、QOLの向上を確認していきたい。平成22年度は看護師への補完代替医療の応用研究、23年度は外来通院しているがん患者を対象にパイロットスタデイとして補完代替療法(漸進的筋弛緩療法、音楽療法、リラックス呼吸法、アロマセラピー)を行い、ストレス・不安軽減やQOL向上を図った。疲労回復やストレス軽減の有益な結果を得た。平成24年度は、これまでの研究を基に、がん相談支援センターや外来化学療法室に来訪するがん患者を対象に、セルフケアとして在宅で補完療法(漸進的筋弛緩法、音楽療法、リラックス呼吸法、アロマセラピー)を8週間使用してもらい、ストレス・不安軽減やQOL向上に関しての評価を行うことを目的とした。対象者は180名であった。
DNA多型を用いたタマリンドのマダガスカルへの移入経路と分布拡大過程の解明

本研究の目的は、熱帯地域に広く生育する有用果樹であるタマリンドの起源地とそのマダガスカルへの移入経路を解明することである。起源地としては、アフリカ大陸、インド、マダガスカルの3つの仮説が提唱されているが、現時点で結論は出ていない。本研究では、葉緑体DNAと核DNAの遺伝的変異をこれら3地域で比較することで起源地を推定するとともに、各地の地域集団間の遺伝的類似度からタマリンドがどのような経路でマダガスカルや他の地域に広がったかを解明する。
自立促進に向け着脱性・着心地に配慮した障害者服・高齢者服の設計 着用者の身体特性に着目して

高齢者や障害者の更衣動作の自立促進のための基磁資料を得ることを目的として主とし3つの事項について検討した。(1)衣生活の工場を目指すための健常高齢者を対象とした質問紙調査、(2)ユニバーサルファッションに配慮した着脱しやすい被服設計要件把握のための6種上衣服の着用実験、(3)更衣時の関節可動域推定のためのFASTRAKトラッツキングシステムである。いずれも現在解析中である。得られた結果はつぎの通りである。(1)有効回答者数は高年男女および若年女子合計1,128名である。更衣動作にかかわる質問24項目に林の数量化III類法を用いて解析した。48個の一軸と二軸のカテゴリーウエイトをプロットすると、各項目はU字型に分布することから、更衣動作の低下の度合いが一軸のカテゴリーウエイトで順番づけられた。これは高齢者が上手く更衣できる被服を設計する際に有用な資料となる。(2)体型別に6サイズを設定し、37名の高齢者に着用実験を行った。腕入れ腕ぬきが上手くできるには24cmかそれ以上のゆとりが必要であった。更衣を自立して行うにはバストラインのゆとり量は、被験者の形態や身体運動機能によるが、2436cm必要である。(3)FASTRAKトラッツキングシステムは更衣時肩関節の柔軟性を評価するために適用された。トランスミッタにより生成される磁場の有効範囲内が半円球になることから、この範囲で測定が必要である。このシステムについては予備実験に留まった。被服着脱に関わる身体機能特性が何らかの形で障害されている人をリウマチ・片麻痺・ポストポリオ症候群・視覚障害などでグループ分けし、着脱動作特性から障害の程度に合わせて対応可能な被服条件を把握、体にやさしく着心地の良い被服構造を解明し、衣環境整備のための基礎資料としたい。研究に関わる主要設備は重心動揺解析処理装置、被服圧測定・処理装置、データーレコーダー、非観血的連続自動血圧計、高感度前置増幅器とFASTRAK(関節角度の三次元測定器用)である。1.質問紙予備調査として対面調査を行った。障害者の(1)衣生活意識、(2)障害状況、(3)障害に関する衣生活対応、(4)着用者の被服の好みを調べ、障害の程度や特性が、着脱姿勢、自助道具・その他の補装具も含め、衣服構造とどう関わるか個別に観察し、本人の扱いやすく好む衣服構造をみようとした。障害の型で様々な反応や回答があり、本調査を行うには今後かなり検討が必要であることがわかった。2.身体測定予備調査で(1)身体計測項目、(2)身体諸機能について検討した。身体機能について、関節可動域・握力・タッピング・平衡能・可視境界範囲・体表可触範囲・血圧・心電図・ADLなどからとらえようと試みたが、予定していた事項について行うことが不可能なものが大変多く対策を考える必要がある。適切な測定項目の選定、実験方法の検討を今後さらに行い、身体基本特性と衣服構造との関わりをとらえたい。また発汗障害や皮膚感覚障害者の快適被服設計には、特に皮膚温・血流量など被服衛生学的把握が必要不可欠であるので、それらについても被験者の現状を把握したい。身体形態の測定は障害により個別対応を余儀なくされ、計測項目の厳選、計測の対応方法などかなり検討を要する。FASTRAKの測定法については、被験者のどこに基点を設定し測定点をどこにどう固定するかなど検討課題が山積している。また、データ処理(解析ソフトがない)に苦慮しており、今後これらの問題点を一つずつ解決しながら、当初の目的にできるだけ早く近づき結果を得たいと考えている。被服着脱に関わる身体機能特性をとらえて、着用者が扱いやすく着心地のよい被服設計のための基礎資料を得ることを目的に、質問紙調査及び身体測定調査を計画した。

研究に関わる主要設備は重心動揺解析処理装置、被服圧測定・処理装置、データーレコーダー、非観血的連続自動血圧計、高感度前置増幅器とFASTRAK(関節角度の三次元測定器用)である。研究代表者が足部を骨折しギプス装着の身となり、当初の計画を大幅変更せざるを得なかった。可動を要求され、機器具運搬・操作など体力のいる個別対応の質問調査や身体測定は不可能なためあきらめ、可能な範囲の衣生活行動にかかわる調査を実施することとし、質問紙を急きよ作成準備し、アンケートのお願いをした。1.質問紙調査を、老人クラブに所属する健常高齢者を対象に留め置き法で5月に実施し、6月に回収、データ整理及びデータ入力後、7月からコンピュータで順次解析を開始した。得られた有効回答数は、60歳代男子145名、女子153名の298名、70歳代男子132名、女子125名の257名、75歳代男子90名、女子120名の210名、80歳代男子94名、女子112名の206名で、合計971名である。また比較のために20歳代女子についても同様の調査を実施し157名の有効回答を得ており、有効回答総数は1128名である。現在もこれらデータを解析検討中であるが、更衣動作にかかわる質問48項目を用いた林の数量化III類による解析から興味ある結果が得られている。すなわち、身体機能にかかわる48項目の一軸と二軸のカテゴリーウエイトをプロットすると、各項目はU字型に分布することから、一次元に位置づけられると解釈され、身体機能の低下の度合いが一軸のカテゴリーウエイトにより順番づけられる。これは機能低下の見られる着用者へ対応するための被服設計に有効な資料となりうる。2.身体測定調査は現在着手し始めたところで、今後の課題である。次年度にいろいろの問題点を一つずつ解決しながら、当初の目的にできるだけ早く近づき結果を得たいと考えている。更衣動作の自立は自己の尊厳を守り、生活意欲や生き甲斐を保つ上で有効である。本研究は機能低下のみられる障害者や高齢者の衣生活の自立促進のための基礎資料を得ることを目的としている。1.質問紙調査の解析から、高齢者の機能の低下は衣生活行動に影響を及ぼし、(1)加齢に伴う身体各部の可動範囲の狭まりなどが着脱性に深く関わること、(2)衣服調達にも諸問題が生じていることを提示し、機能低下を補う扱いやすいファッショナブルな衣服の提供が求められている現状を報告した。具体的にこれらに対応するため、(3)2000年に実施した調査データの数量化III類を用いた解析から、可動域の狭まり特に上肢帯の加齢に伴う変化が着脱性に強く関わっていることを明らかにした。70歳過ぎるとかぶり式上衣が着にくく、前あき・ウエストゴム、80歳過ぎるとスナップ・ボタン操作が大変など高齢者にやさしい被服設計に有効な資料が得られた。2.本年度購入したFastrakレシーバを用いて被服設計のための関節可動域測定法を確立するため、トランスミッタから生成される磁場の中で、正確に測定するための操作環境について検討した。磁場に悪影響を与える金属製の物体を排除し、木製の台や箱を使用、トランスミッタを中点とする半円球内のレシーバ操作について設定環境条件がほぼ明らかとなった。
２万種ヒトプロテインアレイを用いた化合物から標的タンパク質を同定する技術の開発

薬剤開発において、タンパク質に作用する化合物の特異性は重要であるが、化合物が想定外に反応するオフターゲットを予見することは不可能である。もし薬剤開発の初期段階において、化合物と想定外タンパク質の相互作用を評価することができれば、化合物の修飾展開などにより想定外タンパク質への相互作用を回避した特異性の高い化合物の開発が可能であると考えられる。しかしながら、これまで主流であった細胞抽出液を用いた評価系では、細胞間や細胞の状況に応じてタンパク質の種類や量に差異が生じていることや細胞内には様々なタンパク質が同時に発現していることなどから同定困難なタンパク質が存在していた。本研究は、コムギ無細胞系によって合成された2万種のヒトプロテインアレイとモデル化合物サリドマイドを用いて化合物をベイトに相互作用するタンパク質を網羅的に同定できるインタラクトーム技術開発を研究目標にする。本研究において、昨年度(平成30年度)は、サリドマイドに直接結合する新規標的タンパク質を見出すことが出来なかった為、サリドマイド依存的にCRBNと相互作用するタンパク質の探索を行った。ヒト転写因子プロテインアレイを用いたスクリーニングの結果、サリドマイド依存的にCRBNと相互作用する基質タンパク質として3種のタンパク質を見出した。さらに、培養細胞を用いた解析結果から、これらの基質タンパク質はサリドマイドやその誘導体依存的に分解されることが示された。当初計画していた、サリドマイドの新規標的タンパク質を見い出すことが出来なかった。しかしながら、同様の技術を用いてサリドマイド依存的なCRBNの相互作用因子を探索することによって、新規の基質タンパク質を見出すことに成功した。さらに、見出された基質タンパク質はサリドマイドの薬効や副作用に大きく関与していることが予想された。したがって、研究目標である低分子化合物の標的タンパク質を見出だすことに成功した。1. AlphaScreen法を用いて新規基質タンパク質におけるサリドマイド誘導体の相互作用解析を行う。2.培養細胞を用いて、新規基質タンパク質がサリドマイド依存的にCRBNによって分解されることを示す。3.培養細胞およびAlphaScreen法を用いて新規基質タンパク質とCRBNの相互作用に重要なアミノ酸を同定する。4.サリドマイド依存的な新規基質タンパク質の分解が、サリドマイドの薬効や副作用にどのように関与しているか、培養細胞やin vivoで解析する。また、新規標的タンパク質の同定により、別の疾患に対する治療薬としての利用及び研究が可能であると考えられる。本研究において、昨年度(平成29年度)は、初めにモデル化合物サリドマイド-タンパク質間の相互作用検出系に構築に向けたサリドマイド誘導体の有機合成を行った。そして、合成したサリドマイド誘導体を用いて、ハイスループットな相互作用検出系を構築した。その後、本研究室の保有する2万種ヒトプロテインアレイを対象に新規サリドマイド標的タンパク質の同定に向けた網羅的なスクリーニングを行った。AlphaScreen法を用いた相互作用の検出において、当初予定していたサリドマイド誘導体は、既知の標的タンパク質であるCRBNとの相互作用の検出が出来なかった。よって、新たな化学構造のサリドマイド誘導体の有機合成を行う必要があり、当初の計画より研究が遅れた。しかしながら、新たな構造のサリドマイドを用いて、相互作用の検出に成功した。そして、網羅的なスクリーニングに向けた評価系の構築し、2万種ヒトプロテインアレイを用いて網羅的なスクリーニングを行い、候補タンパク質を見出した。

当初計画していた、サリドマイドの新規標的タンパク質を見い出すことが出来なかった。しかしながら、同様の技術を用いてサリドマイド依存的なCRBNの相互作用因子を探索することによって、新規の基質タンパク質を見出すことに成功した。さらに、見出された基質タンパク質はサリドマイドの薬効や副作用に大きく関与していることが予想された。したがって、研究目標である低分子化合物の標的タンパク質を見出だすことに成功した。1.スクリーニングの上位約100種のタンパク質について、クローニングを行い、コムギ無細胞系を用いてタンパク質を合成する。2. AlphaScreen法を用いて2次スクリーニングを行い、新規標的タンパク質の同定を目指す。3. Pull-down法やAlphaScreen法を用いて、新規標的タンパク質における結合部位の同定を行う。4.細胞抽出液へサリドマイドを固定化したビーズを付加し、過剰発現させた新規標的タンパク質との相互作用を細胞内で確認する。5.組換えタンパク質及び細胞内において、サリドマイドが標的タンパク質に与える影響について評価を行う。1. AlphaScreen法を用いて新規基質タンパク質におけるサリドマイド誘導体の相互作用解析を行う。2.培養細胞を用いて、新規基質タンパク質がサリドマイド依存的にCRBNによって分解されることを示す。3.培養細胞およびAlphaScreen法を用いて新規基質タンパク質とCRBNの相互作用に重要なアミノ酸を同定する。4.サリドマイド依存的な新規基質タンパク質の分解が、サリドマイドの薬効や副作用にどのように関与しているか、培養細胞やin vivoで解析する。
メカニカルなプローブ走査による超音波ボリュームスキャナの開発

本課題では,超音波診断における整形領域の下肢撮影および診断の客観性の向上を目的とし,広範囲な領域が撮影できる機械的プローブ走査機構を備えた超音波ボリュームスキャナの開発と,撮影される超音波画像(Bモード像または,3次元ボリュームデータ)の定量評価を行うための,コンピュータ支援診断システムの開発を行った.筋力推定のための定量評価システムにおいては,撮影される超音波画像から上下端の筋膜を自動検出後,筋領域を抽出し,画像特徴量としてテクスチャ特徴と筋厚を算出する.筋力の実測値と推定値より回帰モデルを構築し評価を行った.医療用の超音波診断装置における撮影および診断の客観性の向上を図るため,広範囲な領域が撮影できる機械的プローブ走査機構を備えた「超音波ボリュームスキャナ」の開発と,それにより撮影されるボリュームデータの解析ソフトウェアの開発が望まれている.本年度の研究成果は,ボリュームスキャナ開発のための基礎的研究と,解析ソフトウェアの開発の2つが挙げられる.(1)ボリュームスキャナ開発のための基礎的研究ハンドヘルドプローブを機械的に走査するための円筒状のボリュームスキャナ(直径200mm×可動範囲350mm)を開発し,駆動機構の動作検証を行った.また,対象物をトラッキングし撮影するため,Mean-Shift法による被写体の追跡アルゴリズムの開発とその検討を行った.(2)ボリュームデータのための解析ソフトウェアの開発3次元超音波ボリュームデータのための解析ソフトウェアとして,整形領域におけるロコモティブシンドロームのための,腓腹筋の羽状角の定量解析ソフトウェアを開発した.開発したソフトウェアでは,ボリュームデータから筋繊維のみ自動抽出し,3次元フーリエ変換を行いパワースペクトルを算出した.そして,パワースペクトルの特定の成分から,筋繊維の慣性主軸を算出し,腓腹筋の繊維方向を特定し羽状角の算出した.リニアプローブ(2次元画像)の用手法による測定結果との比較においても,0.79の相関を得た.今後,より広範囲撮影が可能なボリュームスキャナの利用により,より客観的な撮影と診断が可能となることが示された.医療用超音波診断装置における撮影および診断の客観性の向上を図るため,広範囲な領域を撮影できる超音波ボリュームスキャナの開発と,撮影後の医用画像を解析するコンピュータ支援システムの開発が望まれている.本年度の研究成果として,ボリュームスキャナのハードウェア開発と,画像解析を行うソフトウェアであるコンピュータ支援システムの2つが挙げられる.下肢の超音波検査を目的として,術中探触子(幅50mm)を,直動機構により200mm自動走査し,撮影するボリュームスキャナを開発し動作検証を行った.音響波の透過性を良好にするため,被検体とプローブ間の音響結合としてエコーゼリーを用い,探触子には緩衝機構を設けた.画像解析を行うソフトウェアとして,下肢の筋量の定量評価のためのソフトウェアを開発し,撮影される超音波画像から画像計測される腓腹筋量と筋力計を用いた筋力測定の実測値との検討を行った.同システムでは,計測される羽状角と筋力の相関においてR=0.69,筋繊維の最大長と筋力の相関においてR=0.67,筋領域面積と筋力の相関においてR=0.75,筋幅と筋力の相関においてR=0.78という結果が得られた.オペレータ依存な超音波検査の客観性を向上させることは非常に重要であるが,メカニカルな探触子走査とコンピュータによる画像解析により,より客観的な撮影と診断が可能となることが示された.本研究テーマにおいては,医療用の超音波診断装置における撮影および診断の客観性の向上を図るため,広範囲な領域が撮影できる機械的プローブ走査機構を備えた「超音波ボリュームスキャナ」の開発を目的とし.その撮影対象として下肢を対象とする.本研究テーマにおける平成23年度の研究成果は主に以下の2つである.(1)ボリュームスキャナ開発のための基礎的研究ボリュームスキャナ開発のための,機能モデルとして直動型スキャナシステムを開発した.直動型スキャナはメカニカルな駆動機構を有し,60mmx150mmの範囲の自動撮像を可能とした.また,撮像されたスライス画像からスキャン領域範囲の三次元のボリューム画像の生成を行った.(2)ロコモティブシンドロームの定量評価のための腓腹筋の羽状角の自動計測ソフトウェアの開発本研究テーマでは下肢領域における自動撮像とそのコンピュータ画像解析を目的とするが,本年度はその応用と有用性を検証するため,ロコモティブシンドロームの定量評価のための腓腹筋の羽状角の自動計測ソフトウェアの開発を行った.開発したソフトウェアはBモード超音波画像を対象に,画像のテクスチャ解析に基づき,腓腹筋の筋繊維の方向と腱膜の方向を検出し羽状角を自動計測する.本システムの解析結果は熟練者の計測と比較し良好な相関が得られ,開発したソフトウェアの有用性が確認された.以上の成果によって,本研究テーマに関する研究を進めるための基礎的な準備ができたと考える.医療用超音波診断装置における撮影および診断の向上を図るため,広範囲な領域を撮影できる超音波ボリュームスキャナの開発と,撮影後の医用画像を解析するコンピュータ支援システムの開発が望まれている.これまでの研究において,ボリュームスキャナ開発のための機械的プローブ走査機構などの基礎的開発を行なった.本年度は,撮影後の超音波ボリュームデータまたは動画像データを解析し,超音波検査および診断を支援するためのソフトウェアの開発を行った.整形領域におけるロコモティブシンドローム(運動器症候群)のための下肢測定システムの開発と,手根管症候群のための動画像解析システムの開発を行った.下肢測定システムにおいては,これまでに開発した腓腹筋の羽状角による筋繊維の定量解析システムに加え,領域分割とテクスチャ解析にもとづいた筋肉量の測定を行い性能向上を図った.

また,手根管症候群のための動画像解析システムにおいては,これまでに本研究で開発した超音波画像における対象物体追跡処理を用い,対象物体の移動距離や移動方向の測定をおこない運動機能の定量評価のための画像解析システムを開発した.超音波診断装置における撮影および診断の向上を図るため,広範囲な体表領域を撮影できる超音波ボリュームスキャナの開発と,撮影後の超音波画像を定量解析するコンピュータ支援診断(CAD:Computer-aided Diagnosis)システムの開発が望まれている.これまでの研究において,ボリュームスキャナ開発のための機械的なプローブ走査機構の開発など基礎的研究を行った.本年度においては,ロコモーティブシンドロームの客観的な診断を目的とした,下肢領域超音波画像を対象とした画像解析システムの開発とその改良を行った.超音波画像から画像特徴量を抽出し,サポートベクターマシン(SVR)を用いた回帰モデルで筋力推定を行った.超音波画像168枚を用いた実験において,画像解析による推定筋力と筋力計による実測筋力の間には高い相関(相関係数0.82)が認められ,平均二乗誤差は±7.69[kg]であった.本課題では,超音波診断における整形領域の下肢撮影および診断の客観性の向上を目的とし,広範囲な領域が撮影できる機械的プローブ走査機構を備えた超音波ボリュームスキャナの開発と,撮影される超音波画像(Bモード像または,3次元ボリュームデータ)の定量評価を行うための,コンピュータ支援診断システムの開発を行った.筋力推定のための定量評価システムにおいては,撮影される超音波画像から上下端の筋膜を自動検出後,筋領域を抽出し,画像特徴量としてテクスチャ特徴と筋厚を算出する.筋力の実測値と推定値より回帰モデルを構築し評価を行った.ボリュームスキャナの改良および解析ソフトウェアの開発においては,基礎的なシステム開発を行い,それぞれ良好な結果が得られている.当初の計画のとおりおおむね順調に進展している.医用画像処理ボリュームスキャナ装置の開発においては,撮影時に生じるモーションブラーの抑制などにより,画質向上を図りボリュームデータの提示方法の改良などを行う計画であり,下肢,手などのそれぞれの部位ごとのスキャナの開発を行う.解析ソフトウェアにおいては,画像特徴量を再検討し,解析の精度向上を図る.当初計画のとおり本年度においては,円筒状スキャナの基本設計と各駆動部の製作を行ない,各部駆動機構の動作検証を行ない,対象物のトラッキング撮影を可能とするため追跡アルゴリズムの開発を行った.また,ボリュームデータのための解析ソフトウェアとして,ロコモティブシンドローム定量解析のためのソフトウェアを開発した.同ソフトでは従来の2次元スキャンと比較し,診断結果に相関が得られており,ボリュームデータによる客観的な撮影と解析が可能であることが示唆され,良好な結果を得ている.
骨芽細胞および骨細胞の分化に関連する転写因子と非コラーゲン性タンパクの発現

osteoblast/osteocyte factor45(OF45)の発現は,type I collagenや他のNCPの発現と比較すると,約2日間ほど遅れて胎生17日齢(E17)に発現し,dentin matrix protein 1(Dmp1)と同様に成熟骨芽細胞に限局して発現し,未熟な骨芽細胞には欠如していた。さらに,OF45とDmp1の発現は,骨細胞の出現とともに,骨細胞と成熟骨芽細胞に限局していた。また,骨細胞におけるOF45およびDmp1の発現は,他のNCPの発現と異なり,生後90日齢まで継続していたことから,OF45は骨細胞の機能の発現に密接に関与するタンパクであると考えられた。現在,転写因子の発現を検討中である。FRCCにdcxamethasone(Dex)非添加または添加して骨芽細胞分化にともなう,Cbfa1,AJ-18および骨基質タンパクの発現時期をNorthern blot法を用いて比較・検討した。さらに骨芽細胞分化に関連する新たな転写因子Osterix(Osx)の存在がごく最近報告されたことから,この転写因子の発現もあわせて比較・検討した。その結果,FRCCにおけるalkaline phosphatase, osteonectinおよびosteopontinはCbfa1およびAJ-18の発現と,またbone sialoprotein, osteocalcinおよびDmp1はOsxの発現に関連して発現することがわかった。さらに,OF45はin vivoの所見と同様に他のタンパクと比べると最も発現が遅延し,成熟度の高い骨芽細胞に発現していることを確認できた。【C26の成果】C26はOsxおよびBSPを除いた全ての転写因子,タンパクおよびBMPsを発現していた。また,C26の培養期間中に石灰化は認められなかった。一方,Dex(10^<-8>M)は細胞増殖,ALP活性,BMP-4の発現を抑制したが,OPN, MGP, Dmp1,OF45およびBMP-6の発現を促進した。一方,これらを除いた全ての遺伝子発現と石灰化にはDexの影響が認められなかった。以上の所見からC26はOsterixとBSPの発現を欠如し,またOCとDlx5を極めて軽度に発現するosteoblast precursorに相当し,DexのC26に対する効果はBMP-4とBMP-6発現の抑制または促進と関連する可能性が示唆された。【UMR106とC20の成果】現在,データを纏め,論文執筆中である。2.ラット単離骨細胞初代培養細胞および骨細胞株細胞におけるCbfa1(Runx2),OsxおよびAJ18遺伝子の発現生後9日齢ラット頭蓋冠をMikuni-Takagakiら(J Bone Miner Res.10:231-42 1995)の方法に準じて骨芽細胞と骨細胞をIVIの各フラクションに分離し,RNAを抽出し,上記遺伝子の発現を検討中である。また,骨細胞株細胞(MLO-Y4,MLO-A5)についても同様に上記遺伝子の発現を検討中である。1.C26にBMP-2(500ng/ml)添加または非添加で3,6,9日間培養すると,BMP-2はAJ18以外の上記の全ての転写因子および骨芽細胞分化マーカータンパクの遺伝子発現を促進していた。一方,BMP-2(500ng/ml)で6日間処理して分化を誘導したC26をTGF-β1(1.0ng/ml)で24時間処理すると,AJ18とRunx2の発現は促進された。以上のことから,BMP-2の骨芽細胞分化の誘導にはAJ18以外の全ての転写因子の発現が促進されるが,TGF-β1による分化の抑制にはAJ18とRunx2の発現が抑制されることが判明した。2.C26にBMP-2,BMP-4またはBMP-6を0,1.0,10,50,100または300ng/ml濃度で添加すると,上記のBMP antagonistsとactivin Aの遺伝子発現は,添加後24時間で濃度依存性に増加し,いずれも100ng/ml投与後2時間から12時間以内に有意に促進されていた。タンパク合成阻害剤(cyclohexamide)で前処理してもBMP antagonistsとactivin Aの発現は影響を受けなかったことから,BMP-2,BMP-4またはBMP-6は直接にBMP antagonistsとactivin Aの発現を促進していると考えられた。follistainおよびactivin Aタンパクの培養上清中の発現量は,ELISA法で,BMP投与後72時間まで濃度依存性・経時的に増加していたことから,これらのタンパクは合成された後に直ちに細胞外に分泌されると考えられた。以上のことから,C26は,BMPによって骨芽細胞の方向に分化を開始すると,BMP antagonistsとactivin Aの発現が誘導され,これによって,BMP作用がローカルにコントロールされていると考えられた。
建築プロジェクトにおけるコンストラクション・マネジメントに関する調査研究

CM(コンストラクション・マネジメント)と言う言葉が最近盛んに用いられる様になり、建設産業の将来への変革において避けて通れない課題となっている。しかし、その欧米において普及している契約形態は日本の建設産業にとって好ましくない面も多々ある。今日まで育てて来た日本の建設産業の体質、文化、習慣等を考えると、欧米型のCM方式が日本の建設工事の契約方式の主流になると考えるのは早急である。むしろ、日本の建設産業に適したCM方式(日本型)とは何かを考えることこそが重要であると言える。本調査研究では、日本の主要企業2、000を選び、「建築プロジェクトにおけるCM方式に対する意識調査」を実施し、CM方式に対する発注者のニーズと意識を明らかにした。アンケート項目は下記に示すものとし、無記名で回答を依頼した。調査項目は、(1)会社の概要、(2)建築プロジェクトの担当部署、(3)最近の工事物件の実施状況、(4)設計事務所、建設会社等に対する希望、(5)建設契約の新しい試みに対する意識、等である。この結果、約400社から回答を得ることが出来た。この分析によって、発注者はCM方式について強い関心があり、将来CM方式の採用を検討しても良いと考えている企業が多いことが判った。また、発注者の多くが、設計事務所並びに建設会社に対して、完全に満足している訳ではなく今後改善する余地が残されていることも、アンケートの回答が示している。また、建設会社、コンサルタントに対するヒヤリングや米国のCM状況を分析し、発注者のニーズへの対応の可能性や日本型CM方式に対する考え方を明らかにした。本調査研究では、CM方式をめぐる議論を踏まえて、日本の主要企業に対してアンケート調査を実施し、建築プロジェクトを発注する側の建築に関するサービス並びにCM方式に対するニーズを探り、日本型CM方式の在り方を研究した。調査の対象とした企業は、日本の上場企業2、000社とした。これらの企業に「建築プロジェクトにおけるCM方式に対する意識調査」を実施し、建築に関するサービス並びにCM方式に対する発注者のニーズと意識を明らかにした。(1)会社の概要(業種、年間売上高等)(2)建築プロジェクトの担当部署(担当部署名、部署職員数等)(3)最近の工事物件の実施状況(実施状況に対する希望や不満)(4)設計事務所、建設会社等に対する希望(5)建設契約の新しい試みに対する意識(CM方式発注の試み等)この結果、約400社から回答を得ることが出来た。また、発注者の多くが、設計事務所並びに建設会社に対して、完全に満足しているとは言い難く、今後改善する余地が残されていることも、アンケートの回答が示している。これらの不満の多くは、設計者に対しては「設計に関するコスト・プランニングの不徹底」、建設会社に対しては「工事費の不明確性」、として挙げられている。この結果、発注者側からのCMサービスに対するニーズは、発注者が潜在的に有しているものと考えれ、今後建築生産における体制の変化に応じて新しい業態のサービスが成立する可能性の高いことが明かとなった。近年、建設工事の発注方式をめぐる議論が盛んになり、CM(Construction Management)方式に関する話題が各所で採り上げられている。

調査項目は、(1)会社の概要、(2)建築プロジェクトの担当部署、(3)最近の工事物件の実施状況、(4)設計事務所、建設会社等に対する希望、(5)建設契約の新しい試みに対する意識、等である。この結果、約400社から回答を得ることが出来た。この分析によって、発注者はCM方式について強い関心があり、将来CM方式の採用を検討しても良いと考えている企業が多いことが判った。また、発注者の多くが、設計事務所並びに建設会社に対して、完全に満足している訳ではなく今後改善する余地が残されていることも、アンケートの回答が示している。また、建設会社、コンサルタントに対するヒヤリングや米国のCM状況を分析し、発注者のニーズへの対応の可能性や日本型CM方式に対する考え方を明らかにした。
ルテニウムヒドリド種による新規触媒反応の開発

当研究室では、ルテニウムヒドリド触媒による、第一級不飽和アルコールの二量化反応により、ヒドロキシメチルケトンが生成する反応を最近見出している。また、エノンとアルデヒドとのクロス型反応が進行し、1,3-ジケトンが得られることも見いだしている。本研究では、このルテニウムヒドリドによる触媒反応を発展させ、あらたな原子効率に優れたクロスカップリング反応を開発することを目的としている。また、これらの反応の反応機構に関する知見を得るため併せて検討を行った。本年度は、ルテニウムヒドリドによるエノンとアルデヒドとのクロス型付加反応を検討し、環状構造や多官能性の複雑な構造を持つ基質に対する適用を検討した。その結果、環状エノン、3置換エノン、分子内にアセチレン官能基を有するエノンも適用可能であること、種々の官能基を有するアルデヒドが適用可能であることを明らかとし、本触媒反応の一般性を拡張することができた。また、第一級不飽和アルコールの二量化反応においては、第一級不飽和アルコールの異性化により生成するアルデヒドと、系中で生成するルテニウムエノラートとの反応を鍵段階としているものと考えている。本反応におけるアルデヒドの生成を確認するため、種々のトラップ剤を添加し反応を行いアルデヒドの捕捉をを試みた。系中にヒドラジンを添加して反応を行ったところ、アルデヒドがヒドラジンによりトラップされ、ヒドラゾンが良好な収率で得られることを見いだした。遷移金属錯体を用いた触媒的炭素-炭素結合形成反応は、高付加価値を持つ有機化合物を合成するための有用な手段である。当研究室では、α,β-不飽和アルデヒドをイソプロピルアルコール存在下、RuHCl(CO)(PPh_3)_3触媒により処理すると、還元的二量化反応が進行し、2-ヒドロキシメチルケトンが生成する反応を最近見出している。本研究ではこのルテニウムヒドリドによる触媒反応を発展させ、2-ヒドロキシメチルケトンを与えるあらたな触媒反応を開発することを目的とした。RuHCl(CO)(PPh_3)_3存在下、α,β-不飽和アルデヒドとベンジルアルコールを反応させたところ、カップリング反応が進行し低収率ながら期待した2-ヒドロキシメチルケトンが得られることを見いだした。この反応は、水素移動反応によるベンズアルデヒドの生成、ルテニウムヒドリド種のα,β-不飽和アルデヒドへの付加によるルテニウムエノラートの発生、ルテニウムエノラートとベンズアルデヒドとのアルドール型反応を鍵過程としているものと考えている。本反応では、反応初期段階で水素移動反応により基質であるα,β-不飽和アルデヒドが消費される。また副反応としてα,β-不飽和アルデヒドの還元的二量化が進行し、これらが低収率の原因となっている。種々検討の結果、反応系中に少量のベンズアルデヒドを共存させ、シリンジポンプを用いてα,β-不飽和アルデヒドを滴下することで副反応を抑制し、目的化合物である2-ヒドロキシメチルケトンの収率が向上した。本反応では種々のα,β-不飽和アルデヒド、ベンジルアルコール類が適用可能である。
GET:語彙の意味概念について 認知的アプローチと概念拡張

本研究では以下のことが明らかとなった。Getの意味概念は規則性もなく語彙項目の中に列挙されているのではなく、人間の認知能力の発達に伴い、拡張していく。Getは13世紀に名詞を伴って生じ初め、その後、様々な要素が当該動詞の後に生起するようになった。その生起状況はOEDおよび13世紀から19世紀にまでの300の文献を調査したところ、その歴史的発達の順番と人間がgetを習得していく順番に多くの点で類似していることがわかった。この習得は語彙の概念の拡張によって生じていくと考える。この拡張は基本となる概念[COME](1,2人称への移動)と動作主、対象、起点(starting point)、着点(landing point)が関連する。拡張は動作主の拡張、対象の拡張、起点の拡張、着点の拡張からなり、それぞれ人間の認知能力の発達に伴って、具体的なものから抽象的なものへと進んでいく。このように考えることによって語彙項目に記載されるgetは拡張の理論と基本的な語彙項目によって示されることが可能となる本研究では以下のことが明らかとなった。このように考えることによって語彙項目に記載されるgetは拡張の理論と基本的な語彙項目によって示されることが可能となる本年度は、言語習得過程の中でかなり早い時期に現れ、かつ様々な用法を持つ英語の基本動詞であるgetを取り上げ、その意味・概念に着目し、従来通時的観点からとらえてきた語彙を通時的観点だけではなく、言語理論・言語習得・認知の観点からとらえることを目指した。まず、Oxford English Dictionaryの中で例文として記載されているgetを用いた文を抽出し、当該動詞の後に来るカテゴリーに基づいて分類し、それぞれの生じた時期を調査した。さらにOEDおよび先行研究の中で記述されているgetのさまざまな用法の生起時期と合致しているかを調べた。また認知言語学では英語の基本的動詞に対してどのようなスキーマを設定して説明しているかを調べた。特にgetの基本形のひとつと考えられるget+形容詞の生起時期に関する従来の説明が妥当であるか、またその意味構造はスキーマを利用した表示ではどのようになり、これが言語習得過程でのgetの生起時期およびその意味構造の発達と同じ経路をたどるのかどうかを調べた。結果、OED・先行研究で示されたそれぞれの形式の初期の生起順序は文献ではより早い段階で生じていることが確認された。また他言語の翻訳から生じる構造の影響は若干あるものの言語習得過程でgetが習得されていく形式の生起順序と非常に類似しているということを確認した。この生起順序は意味領域(Domain)の拡張という概念および人間の発達にかかわる概念拡張などが影響を与えている可能性が高くなった。当該構文がその中心となる動詞の意味概念構造の拡張によって生じることの検証結果は現在学術論文誌への投稿準備中である。今年度は言語資料からgetがどのように使用されているのか、どのような単語を結びついているのか、統語的観点からどのような下位範疇を伴うのかを調査した。まず、Oxford English Dictionary 4. Oversionでのgetが生起する例文を調査し、5229例を収集した。歴史的には18世紀中期までの文献94作品をVirginia University Electric Libraryからダウンロードしその中でgetの生起状況を調査した。その結果getを含む例文を5626収集した。また、CHRLDES(Child Language Data Exchange System)からイギリス英語を母語とする幼児・児童(1歳9ヶ月から7歳3ヶ月)86名の言語データの中に生じるgetと共起する要素(範疇)を調査した。興味深い点はOxford English Dictionaryでは、getは13世紀に出現し15世紀までの例文が40示されている。いずれも単独か名詞と共起しているが16世紀になると不変化詞と2共起し始める。VirginiaUniversity Electric Libraryからダウンロードしたデータでは、getと共起するのは名詞、場所を示す前置詞などが現れ、不変化詞が生じている。時期は15世紀後半から16世紀初めである。getの例が多くなるのはかなり早く16世紀後半であるとOEDに記載されている例文から考えられることから、不変化詞の出現はかなり早い段階であると考えられる。Tomasello(1992)およびCHILDESから抽出した86名のデータから言語習得過程でのgetの出現を見ると、初期に名詞と生じるようになり、のちに場所を示す前置詞、不変化詞が生じるようになっている。

これは昨年の成果である「多言語の翻訳から生じる構造の影響は若干あるものの言語習得過程でgetが習得されている形式の生起順序と歴史的発達での生起順序が類似している」ことを再確認し、人間の概念の拡張がこの生起順序に影響を与えている可能性がかなり高いことが非常に高いことがわかった。この研究の成果は現在学術論文誌に投稿準備中である。平成24年度はgetの意味用法を理論的枠組みで分析を加えた。特に中心となる意味概念をcome(1人称あるいは2人称のところへ移動してくる)と仮定し、この概念がどのように拡張していくのか、また拡張していく段階で概念の変化があるのかどうか、さらに人間の認知発達がどのように語彙項目に影響を与えて、文法化(grammaticalization)が進むのかを考察した。特に下位範疇としていわゆる文型として捉えることが出来るものとイディオムとして捉える可能性がある構文の拡張について調べ、getを用いた受動態、使役動詞としてのget、イディオムとして捉えることの出来るget+to不定詞、get+ingがどのように拡張するかを考察した。意味概念comeを中心とした基本的な拡張は「言語習得におけるgetの拡張について」Kanazawa EnglishStudies28で論じている。また、get-passiveについては「A note one get-passive in dynamic view」として金沢大学英語研究会において発表し、イディオムとして捉えられるget+to不定詞とget+ingについては「A note on get -ing & get to-infinitive in dynamic & Cognitive view」として発表をした。getの拡張では単なる移動という概念ではなく、話者(あるいは聞き手)のところへ別の起点から移動してくる(いわゆるcomeの概念)が重要である。またこの基本概念は意味概念の拡張に伴って消失していくメカニズムをさらに解明する必要がある。(例えば、get ingはし始めるの意味となり、ingの動作が動作主のところへ「やってくる」と考えれば若干の内容が残ると考えられるが、comeの概念がかなり消失しているとも考えられる。)データの部分でさらに調査すべき部分(アメリカ英語を母語とする話者)があるが、理論的基盤についての考察もすすんでいるので、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後はデータを整理し、理論的基盤である拡張理論と認知言語学的アプローチ(スキーマを使った概念表示)をより精密に構築していく予定である。