hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Anorexia nervosaの治療経過における描画の変化について

Anorexia nervosaは、自らの節食による体重減少、ボデイ・イメージの障害、月経異常、および合併するうつ病、不安障害、そして強迫性障害によって特徴づけられる。臨床的に、高度のやせの認められた症例が身体的に回復した後は、拒食の繰り返されることがなかったと同時に、孤独にみえた対人関係も改善されたといったことを経験している。合併するうつ病、不安障害、そして強迫性障害をより信頼のある方法で明確化した。構造化面接を行った。合併するうつ病、不安障害の症状は、明確な自覚を欠いており、それは心身症でいわれる失感情症を考えさせるものである。これらの否認の病理は、摂食障害の身体症状の自覚や精神症状の言語化においても考えさせられた。Anorexia nervosaの治療を進めていく過程において、その精神病理像が変化をしていくこと、それらを予想させる彼女らの因子については、1999年のアジア児童青年精神医学会において発表した。名古屋大学精神科外来を受診する16歳未満の症例に次の検討を行なった。#臨床的検討:詳細な病歴、生育歴、病前の家族関係・友人関係、内科的合併症、体重・身長ほか身体的状況Anorexia nervosaは、自らの節食による体重減少、ボデイ・イメージの障害、月経異常、および合併するうつ病、不安障害、そして強迫性障害によって特徴づけられる。構造化面接を行った。臨床的に、高度のやせの認められた症例が身体的に回復した後は、拒食の繰り返されることがなかったと同時に、孤独にみえた対人関係も改善されたといったことを経験している.一方で、いったん症状の軽減した患者4こも摂食障害にみられるのと同様の家族病理がかなり長期にみられるという見解がある。今回、われわれは、Anorexia nervosaを呈して大学病院を受診した患児の治療経過をみることを目的とした。臨床的検討については、身体的に回復した後も食物へのこだわりや問題の多い家族関係・友人関係をもつものと、身体的に回復した後に大きな問題を残さないものに二分できる。彼女らの違いを明らかにするために、研究計画を見直し構造化面接を計画した。合併するうつ病、不安障書、そして強迫性障害をより信頼のある方法で明確化しようと考えた。構造化面接と同時に質問紙法による検討も行いたい。彼女らの経過の違いが、合併するうつ病、不安障害、そして強迫性障害から予測されるものかどうかを研究したい。臨床的には、彼女らの合併するうつ病その他の障害は摂食障害を遷延化させる。構造化面接の計画のため、面接のためのトレーニングその他の準備を行っているのが現在の状況である。彼女らの身体感覚の希薄さは特記すべきものであり、構造化面接によって彼女らの不安定な言語化を信頼性のあるものとしたい。合併するうつ病、不安障害、そして強迫性障害をより信頼のある方法で明確化しようと考えた。臨床的には彼女らの合併するうつ病その他の障害は摂食障害を遷延化させる。Anorexia nervosaの治療を進めていく過程において、その精神病理像が変化をしていくこと、それらを予想させる彼女らの因子については、中間報告として今年度のアジア児童青年精神医学会において発表した。研究計画の見直しのため、また構造化面接の準備のため、現在は準備段階であるが、資料収集に取りかかる予定である。名古屋大学精神科外来を受診する18歳未満の患者はおよそ各年250名程であるが、これらの症例に次の検討を行う。

臨床的に、高度のやせの認められた症例が身体的に回復した後は、拒食の繰り返されることがなかったと同時に、孤独にみえた対人関係も改善されたといったことを経験している。合併するうつ病、不安障害、そして強迫性障害をより信頼のある方法で明確化するために、構造化面接を行った。彼女らの合併するうつ病その他の障害は、心身症にともなう失感情症にいわれるように、明確に自覚されたものではなかった。また、Anorexia nervosaの治療を進めていく過程において、その精神病理像が変化をしていくことがみられる。それらを予想させる彼女らの因子を描画を含め、検討した。名古屋大学精神科外来を受診する16歳未満の症例に次の検討を行なった。#臨床的検討:詳細な病歴、生育歴、病前の家族関係・友人関係、内科的合併症、体重・身長ほか身体的状況
ChK2によるp53の選択的活性化制御

p53は腫瘍の形成を抑制するための機能をもつが、その活性化制御は不明な点が多い。本研究において、細胞周期チェックポイント分子群によるp53活性化制御の解析をすることによって、p53の活性化がいかにして選択的に制御されているかを明らかにすることを目的とした。Chk2欠損マウスを用いた解析によって、Chk2がp53の機能、特にアポトーシス誘導作用を制御していることを明らかにした。長期的観察の結果、腫瘍の自然発生頻度は高くなく、生存率の低下もみられず、マウスモデルにおいてChk2の腫瘍抑制効果は一見みられなかった。しかしながら、皮膚腫瘍を誘発する処置を行うと、Chk2欠損マウスは有意に頻度が高かった。さらに、Brca1欠損マウスとの交配によるBrca1/Chk2欠損マウスの作製により、Chk2が異常染色体を有する細胞をアポトーシスによって排除し、腫瘍の発生を抑制していることを明らかにした。以上より、Chk2は腫瘍抑制効果を持つことを、マウス個体を使った系で明らかにした。また、Chk2/p53およびATM/p53両分子欠損細胞にChk2遺伝子あるいはp53遺伝子を再導入し、DNA損傷によるp53の変化をリン酸化特異的抗体や二次元電気泳動にて評価した。その結果、Chk2によるp53のSer20のリン酸化は生理的には重要ではなく、それ以外の作用点があることが示唆され、今後、さらにp53の制御機構を明らかにする必要があると考えている。
戦前日本の府県別実質賃金の推計：１８９０～１９３０年代の農業部門の動向を中心に

戦前の日本では,農業生産が目覚ましく発展したものの,実質賃金は総じて停滞的に推移していたと考えられてきた。だが,こうした従来の見解は,地域的な実質賃金の動向を見逃しており,見直しが必要である。そこで本研究は,18801920年代の日本を対象として,初期の農業生産力の高低を基準に先進地域と後進地域を区分し,それぞれ徳島県北東部,長崎県島原半島を例にとって実質賃金の変化を分析した。その結果,いずれの地域でも農業生産の発展によって実質賃金は上昇していた事実が判明した。下記の2つの課題を遂行した。1 20世紀初頭徳島県北東部の事例研究近世以来、商品作物の藍の産地であった徳島県北東部では、農家は市場から肥料を購入して藍を生産し、それを藍商に売却するとともに、家族を藍商の下に奉公に出して市場から収入を稼いでいた。しかし、1900年代中頃以降、国産藍の需要が減少すると、この地域の農家は藍作の縮小を余儀なくされた。本研究では、こうした市場の変化が農家の労働供給、さらに労働市場にいかなる影響を与えたかを分析した。その結果、同地域の農家は、藍作に代えて養蚕や稲作を拡大して市場から収入を稼ぎ、市場から安価な肥料を調達して支出を抑制することで、農業経営の剰余の増加を達成し、それによって労働市場では労働供給が制約され、奉公人の賃金が高騰したことが明らかとなった。そこで、この点を論文にまとめて国内の学術誌に投稿した。2 19世紀末20世紀初頭長崎県島原半島の事例研究長崎県島原半島では、1900年代まで、農家は自給的農業を営んでいたが、1910年代以降、遠隔地の市場との統合が進むと、養蚕に従事して県外の市場に繭を売却して多くの収入を稼ぐようになった。さらに同時期、この地域では県外へ大量の労働力が流出する事態も発生した。本研究では、こうした市場の統合が農家の労働供給にいかなる影響を与え、それが労働市場にどのように反映されたかを分析した。それによれば、同地域の農家は、養蚕によって市場から多くの収入を確保するとともに、農業生産力の上昇によって増産した自給肥料を多投し、市場からの肥料の購入を控えて支出を抑制することで、家計所得の増加を達成した。その結果、農家にとって家族を世帯外で就労させる必要性が低下したため、県外へ労働力が流出した背景では、遠隔地の工場が賃金を大幅に引き上げて人手を確保していたことが判明した。そこで、この点をまとめて学会報告を行った。1.20世紀初頭徳島県北東部の市場の変化と小農の家計所得商品作物の藍の産地であった徳島県北東部を対象とし、市場の変化が小農の家計所得と労働供給にいかなる影響を与えたかを分析した。この地域では、近世以来、市場向けの藍の栽培がさかんに行われていたが、1900年代以降、市場の変化によって国産藍の需要が減少すると、藍作は急速に衰退し、小農は収入の大幅な減少に見舞われた。しかし、小農は、市場から安価な肥料を調達し、それを多投して米麦を増産し、桑園を拡大して養蚕の発展をはかり、藍作収入の減少を補うにとどまらず、家計所得の増加をも達成した。その結果、小農にとって家族を世帯外で就労させる必要性が低下し、労働供給が制約され、各種奉公人など、この地域の実質賃金は急激に上昇した。この成果を論文にまとめ、以下の所属機関のワーキングペーパーとして発表した。「市場の変化と小農の家計所得ー20世紀初頭徳島県北東部の藍作の衰退との関連を中心に」千葉大学経済学会Working Paper Series #12E059, 2013年3月2.18801920年代長崎県島原地方の市場の統合と小農の家計所得工業化の遅れた地域において、市場の全国的な統合が小農の家計所得と労働供給に与えた影響を解明するため、18801920年代の長崎県島原地方を対象とし、関連資料を集め、それを分析する作業を行った。このうち長崎県の蚕糸業については、京都工芸繊維大学所蔵の大日本蚕糸会長崎支会の機関紙を、島原地方の労働市場の動向を分析する資料として、長崎県歴史文化博物館所蔵の島原地方の地主であった山田家文書の経営資料などを閲覧ならびに複写した。その成果については、2013年度に学会報告を行う予定である。戦前の日本では、農業生産の動向は農家の労働供給に影響を与え、実質賃金の水準を左右する最大の要因であった。そこで農業生産の動向に関して下記の3つの課題を遂行した。1長崎県島原半島の事例研究日本では、市場経済の発展によって、農家は市場から安価な肥料を調達し、市場へ農産物を売却することで収益の増加を実現したと考えられてきた。しかし、そこで見逃されてきたのは、市場経済の発展に対する農家の反応には著しい地域差が存在した点である。そこで、自給自足の比重が高い農業が営まれていた長崎県島原半島を対象とし、統計資料に加えて地主の経営資料や村是調査などを用いて、191020年代にかけて域外との市場の統合が進むなかで、農家がそれにどう対応したかを分析した。

その結果、この地域の農家は収入面では市場への依存を強め、養蚕によって市場から多くの収入を稼ぐ一方で、支出面では市場への依存を控え、稲藁などを用いて自給肥料を増産し、それを多投して市場からの肥料の購入を抑制することで、農業経営の剰余の増加を達成したことが判明した。そこで、この成果に関してワーキングペーパーにまとめた。2戦前日本の府県別農業生産力の推計戦前の日本では、当初農業技術の水準が低かった後進地域ほど、農業生産力が速いペースで上昇した。これは、後進地域の農家が先進地域から進んだ技術を導入することで、農業生産力の急速な上昇を達成できたためである。そこで、18901920年代を対象とし、公刊統計と各種調査を用いて、府県別に土地生産性に代表される農業生産力を推計するとともに、先進地域から後進地域への技術伝播によって各府県の水稲と養蚕の生産力がどう変化したかを分析した。3県庁文書の調査奈良県立図書情報館と秋田県公文書館において、肥料の使用状況や農業技術の改良に関する記録をまとめた戦前の県庁文書を調査する作業を行った。下記の3つの課題を遂行した。1.府県別農業生産力の変化と農家の家計所得の分析18901920年代を対象として,公刊統計と各種調査を用いて,府県を単位として,土地生産性の変化を分析し,さらに肥料購入費と小作料を推計する作業を行った。その結果,当初農業生産力の低かった後進地域ほど,農業生産力が急速に上昇し,農家の農業生産の剰余も増加したことが判明した。この成果については,ワーキングペーパーにまとめ,改訂のうえ所属機関の紀要に発表した。2.市場の統合が後進地域の農業生産に与えた影響の分析18801920年代の長崎県島原半島を対象とし,市場の全国的な統合が進むなかで,農家が養蚕によって市場から多くの収入を得る一方で,自給肥料を増産し,市場からの肥料の購入を抑えることで農業生産の剰余の増加を達成したことを明らかにした。その内容を論文にまとめて学術誌に投稿したが,研究上の貢献,分析手法の独自性などに疑問を呈する指摘を受け,研究の枠組み自体を見直す必要があると判断した。この成果に関しては,今後の研究のなかで改めて活用したい。3.農業生産と発電水利の関係を分析するための資料の予備調査192030年代の日本では,安価な化学肥料の硫酸アンモニウムの普及が農家の肥料購入費の節減をもたらした。硫酸アンモニウムは大量の電気を用いて空気中の窒素を固定することで生産され,その電力は当時の日本では主に河川水を用いた水力発電によって生み出された。だが,水力発電所の建設は河川の水量を大きく変動させ,農業用水の不足を招くおそれがあった。そこで,今後の研究となるが,農業生産と発電水利の関係を分析するため,予備調査として,群馬県立文書館,栃木県立文書館,長野県立歴史館,県立長野図書館,上田市立上田図書館において,発電水利に関連する資料の所蔵ならびに内容の調査を実施した。戦前の日本では,農業生産が目覚ましく発展したものの,実質賃金は総じて停滞的に推移していたと考えられてきた。だが,こうした従来の見解は,地域的な実質賃金の動向を見逃しており,見直しが必要である。そこで本研究は,18801920年代の日本を対象として,初期の農業生産力の高低を基準に先進地域と後進地域を区分し,それぞれ徳島県北東部,長崎県島原半島を例にとって実質賃金の変化を分析した。その結果,いずれの地域でも農業生産の発展によって実質賃金は上昇していた事実が判明した。
中世末期から近世初期の常用的漢字と常用的和訓についての横断的研究

キリシタン版漢字辞書『落葉集』の漢字と和訓の関係には、それぞれの漢字を代表する和訓が定訓として漢字表記と排他的に結び付き、その関係がキリシタン版国字本の漢字表記にも反映されている。キリシタン版にみられる定訓は、当時の日本語においてどの程度定着していたのだろうか。今年度は、当時の漢字と和訓の関係を探るための資料として、京都の槇尾平等心王院で出版された『脩華嚴奧旨妄盡還源觀』の古活字本二種類と、後にその古活字本の覆刻版として京都の書肆、野田弥兵衛が出版した整版を選び、漢字の付訓状況を整理し、キリシタン版『落葉集』の定訓との関係を探った。『脩華嚴奧旨妄盡還源觀』古活字版の印刷は白文のみで、異なる人物によって訓読が記入されており、どのような漢字や和訓に付訓するのか比較することができる。更に、古活字版をもとに出版された覆刻整版では和訓も含めた訓読が印刷されているが、古活字版が関係者の利用に限定される少部数出版であるのに対し、整版は一般社会向けに多数出版する印刷物としての性格を備えており、異なる階層に属する人々がどのような漢字と和訓を難読として付訓するのか知ることができる。調査の結果として『脩華嚴奧旨妄盡還源觀』の付訓はキリシタン版『落葉集』の定訓に一致する箇所では付訓が少なく、それに反する例外的和訓の箇所に多いことが判明した。このことは、キリシタン版『落葉集』にみられる定訓が、当時の一般社会の漢字使用の実態を反映しており、漢字表記を支える重要な要素だったことを示している。今年度は、これらの成果を論文として2本投稿し、ブラジルのカンピーナスで開催された第12回ブラジル日本研究国際学会で基調講演および研究発表を行い、日本語独特の課題である漢字と和訓の関係について解説した。また、所在が確認できる4冊目のキリシタン版『日葡辞書』をリオデジャネイロ国立図書館で発見し、研究分野の進展に貢献した。キリシタン版『落葉集』の定訓に関係した成果を含む3本の論文を投稿し、同じく、関係した成果を含む1本の講演、2本の研究発表を行った。また、サンパウロ大学客員教授として同大学院で講義を担当したほか、リオデジャネイロ連邦大学、アマゾネス州立大学において出張講義を行い、後進の育成を行った他、複数の大学研究者と国際的な研究協力の体制も構築した。更に、キリシタン版『落葉集』の定訓と強い関係をもつキリシタン版『日葡辞書』について、所在が確認できる本として4冊目となるリオデジャネイロ国立図書館本を発見し、ニッケイ新聞(サンパウロ)、日経新聞や中日新聞など、国内外の報道でも大きく取り上げられた。リオ本『日葡辞書』については図書館および出版社との交渉のうえ複製本として刊行する見通しを立て、より広い範囲で学界に貢献することが可能になったため、当初の計画以上に進展していると判断した。今後は、仏典ではない日本語の資料を対象として漢字と和訓の関係についての調査を行い、異なる局面でどのような付訓がみられるのかを引き続き検証する。それと共に、キリシタン版国字本において例外となる漢字と和訓の関係について、なぜそうした問題が生じるのか詳しく検討し、定訓という概念自体の理論的課題を明らかにしたい。キリシタン版『落葉集』の定訓に関係した成果を含む

3本の論文を投稿し、同じく、関係した成果を含む1本の講演、2本の研究発表を行った。また、サンパウロ大学客員教授として同大学院で講義を担当したほか、リオデジャネイロ連邦大学、アマゾネス州立大学において出張講義を行い、後進の育成を行った他、複数の大学研究者と国際的な研究協力の体制も構築した。更に、キリシタン版『落葉集』の定訓と強い関係をもつキリシタン版『日葡辞書』について、所在が確認できる本として4冊目となるリオデジャネイロ国立図書館本を発見し、ニッケイ新聞(サンパウロ)、日経新聞や中日新聞など、国内外の報道でも大きく取り上げられた。リオ本『日葡辞書』については図書館および出版社との交渉のうえ複製本として刊行する見通しを立て、より広い範囲で学界に貢献することが可能になったため、当初の計画以上に進展していると判断した。今後は、仏典ではない日本語の資料を対象として漢字と和訓の関係についての調査を行い、異なる局面でどのような付訓がみられるのかを引き続き検証する。それと共に、キリシタン版国字本において例外となる漢字と和訓の関係について、なぜそうした問題が生じるのか詳しく検討し、定訓という概念自体の理論的課題を明らかにしたい。
腸管神経堤由来細胞遊走に対する細胞外マトリックスの役割

腸管神経系は、腸管神経堤由来細胞(ENCCs)が口側から肛門側に遊走する事で形成される。この遊走が阻害されると、ヒルシュスプルング病(HSCR)を引き起こす。HSCRは外科的切除が必要となるが、手術後、腸炎および大便失禁などの副作用が生じる。したがって、ENCCsを使った細胞補充療法の開発が望まれているが、その定着効率は限定的であることから実現に至っていない。我々は本課題で、漿膜に発現するVI型コラーゲンが、フィブロネクチン依存性の腸管神経細胞遊走を抑制することを明らかにした。そこで、ENCCsの移植効率を高める手法として、腸管表面のコラーゲンVIをコラゲナーゼ処理して除去すると移植細胞の定着率が向上するか調べた。8週齢マウスの結腸を摘出し、腸管に腸管神経幹細胞を移植し37日in vitroで培養して移植神経細胞の定着率や遊走範囲を調べたところ、コントロール群にくらべコラゲナーゼ処理群では有意に上昇したことが確認された。さらにコラゲナーゼ処理したのちに遊走促進因子であるフィブロネクチンを付加して移植した群では腸管平滑筋から粘膜下層まで遊走していることが確認された。これらの結果は、腸管壁の細胞外マトリックスを調整することで移植効率を向上させられる可能性があることを示唆している。今年度の研究結果から、腸管神経節異常症に対する新しい治療法の開発の可能性を示すことができたことから、おおむね順調に進展していると考えている。これまではin vitroの実験を行ってきたが、同様の結果が生体マウスでも得られるか検証するため、in vivoの実験を行う予定である。腸管神経堤由来細胞(ENCCs)は、胎児期に腸管内を口側から肛門側に移動し腸管神経系(ENS)を形成するが、発生後期には移動は抑制される。細胞マトリックス(ECM)は、ENCCsの遊走を調節することで、ENS形成に寄与する。しかし腸管発生におけるECMのENCC運動を調節するメカニズムは未だ解明されていない。今年度は、定量PCRで明らかにしたマウス腸管発生におけるECM発現の経時変化と、ECMによるENCC運動調節メカニズムについて研究した。胎性11.5、12.5、13.5、14.5日のマウス腸管からRNAを調製し、定量PCR法を用い、腸管発生におけるフィブロネクチン、コラーゲンIVIのRNA発現を調べた。その結果コラーゲンI, II, IV, V, VIはE13.5から増加し、コラーゲンIII,フィブロネクチンはE12.5から減少した。E11.5からE14.5にかけて最もRNA発現量が増加したコラーゲンVIに着目し、E11.5とE15.5の腸管におけるタンパク質発現を蛍光免疫染色で確認したところ、E11.5と比べE15.5で有意に増加が観察された。次にコラーゲンVIとフィブロネクチンのENCC運動への関与をin vitro ENCC運動アッセイで調べた。その結果、コラーゲンVIは単独で細胞遊走を亢進させるが、フィブロネクチン誘導性の細胞運動は抑制した。さらにECM-細胞間の相互作用で活性化する細胞接着斑タンパク質について調べたところ、フィブロネクチンで誘導されるp130Casのリン酸化及びタンパク質発現がコラーゲンVIの存在下では抑制されていた。本研究結果から、コラーゲンVIは腸管神経の発達に伴い発現を亢進させ、発生後期にはフィブロネクチン誘導性のENCC遊走を細胞接着斑構成タンパク質の発現安定性を損なうことで抑制していることが示唆された。Retノックアウトマウスの繁殖に手間取り、網羅的な解析が未着手になった。しかし、腸管神経の運動にVI型コラーゲンとフィブロネクチンのバランスが重要な働きを持つことを示すことができ、課題はおおむね順調に達成されている。

本年度は細胞運動に大きく関与するインテグリンのリガンドを中心に解析を行ったが、腸管神経発生に影響する細胞外マトリクスを網羅的に探索するため、今後は、腸管神経の有無と発生における経時的な遺伝子発現プロファイルを解析する予定である。これまではin vitroの実験を行ってきたが、同様の結果が生体マウスでも得られるか検証するため、in vivoの実験を行う予定である。当初計画していたノックアウトマウスの購入が遅れたことにより、その後の予定していた実験に用いる物品等の購入が後ろ倒しになっているため。移植に用いる腸管神経堤由来細胞を得るための遺伝子改変マウスの妊娠の頻度が想定より下回ったため、若干の実験計画の遅れが生じたため残額が生じたが、想定範囲内の遅れであり、課題の進行に支障はきたしていないと考えている。差額分は同実験で使用する神経堤由来細胞の培養液の購入に充てる予定である。
水銀-サファイア界面における2次元・3次元臨界現象のクロスオーバー

常温常圧における水銀は、ガラスなどに濡れない物質の典型例である。しかし、気体-液体臨界点(1478°C、167MPa)近傍の高温高圧下においては、水銀もサファイア基板に濡れ、しかも形成された濡れ相の厚みがある温度圧力で不連続に変化する。これは前駆濡れ転移(prewetting transition)と呼ばれる一次相転移現象である。本研究では、光学的な方法で濡れ層の静的・動的性質を実験的に調べた。具体的には、(1)光反射率測定、(2)熱輻射強度測定、(3)静的光散乱測定、さらには(4)動的光散乱測定を組み合わせた測定を行った。これにより、前駆濡れ転移の相転移ダイナミクス、さらには2次元と3次元の臨界現象のクロスオーバー現象の詳細を明らかにすることをめざした。まず、静的光散乱測定の結果、濡れ層が存在する場合は、鏡面反射光の周囲にぼやけた散漫散乱光が観測された。興味深いことに、散漫散乱は上下方向(重力の働く方向)に長く伸びた形をしていることがわかった。これに対して水平方向には弱い散乱しか観測されなかった。このことは、濡れ層中の光散乱体の構造に重力が強く関わっていることを示唆している。PW近傍では厚い濡れ層と薄い濡れ層とが共存しているが、これらの境界が重力の作用により水平方向に配向したため、上下方向に強い散乱が生じたものと考えられる。また、動的光散乱測定の結果、厚い濡れ層と薄い濡れ層の境界線がレーザー光のスポットを横切る際に生じるものと考えられる、散乱光強度の間歇的な変化が観測された。その運動の速度を見積もると、境界線は主として上下方向に運動していることが示唆される。このように、様々な測定を組み合わせることにより、濡れ層の静的・動的構造および相転移ダイナミクスについての理解が深まりつつある。特に、重力の影響が大きいことを示唆する結果が得られており、実験結果の説明にこれをどのように取り入れるかが今後の課題である。さらに、関連研究として、セレン-タリウム二液相分離系の石英に対する濡れ現象の研究も行った。この系は、タリウム濃度の増加に伴い半導体から金属へと転移する系であり、密度変化に伴い金属-非金属転移を起こす水銀と類似性をもっている。我々は、臨界点近傍では石英基板に対する濡れが起こらず、逆に臨界点から遠い低温側で濡れる"臨界点dewetting転移"を見いだした。これはCahnの"臨界点wetting転移"とは逆の結果であり、たいへん興味深い結果である。濡れ層の厚みが不連続に変化する前駆濡れ転移は、2次元における液体-気体相転移と見なされ、その臨界現象についても関心が寄せられている。特に、水銀/サファイア系においてはく前駆濡れ臨界点と3次元の液体-気体相転移の臨界点が隣接しているため、2次元と3次元の臨界現象のクロスオーバー現象が期待される。

本研究では、サファイア基板上の水銀濡れ層に対し、光学的な方法で前駆濡れ臨界点近傍での濡れ層の静的・動的性質を実験的に調べることにより、2次元と3次元の臨界現象のクロスオーバー現象の詳細を明らかにすることを目指している。本年度は、まず既存のシングル・フォトン・ディテクターとコリレーターにより、動的光散乱測定を行った。その結果・気液相転移(LG)と前駆濡れ転移(PW)の間で、10^110^3msecの領域に緩和が観測された。散乱光の自己相関関数に対してCurve fittingを行った結果、この緩和は水銀濡れ層に生じた表面波によるものであることを示唆する結果が得られた。前駆濡れ転移の臨界温度(T_C^<PW>)より低温領域では、高圧側からPW線に近づくと、振動周期・緩和時間が短くなる傾向が観測された。一方、T_C^<PW>よりわずかに高温の領域では、前駆濡れ転移臨界圧力近傍で振動周期と緩和時間が逆に長くなることが見いだされた。これは、前駆濡れ転移の臨界スローイングダウンを観測しているものと考えられる。さらに我々は、CCD検出器を用いた動的光散乱測定システムを新たに立ち上げた。これにより、今までは困難であった広い散乱波数領域での振動周期や緩和時間の短時間での測定が可能となった。これを用いて、例えば、濡れ層の表面波の分散関係に3次元臨界現象による揺らぎがどのように関わっているか、また臨界点近傍での相関長の発散や臨界スローイングダウンがどのようなスケーリング則に従っているか、などを明らかにすることができると期待される。常温常圧における水銀は、ガラスなどに濡れない物質の典型例である。しかし、気体-液体臨界点(1478°C、167MPa)近傍の高温高圧下においては、水銀もサファイア基板に濡れ、しかも形成された濡れ相の厚みがある温度圧力で不連続に変化する。これは前駆濡れ転移(prewetting transition)と呼ばれる一次相転移現象である。本研究では、光学的な方法で濡れ層の静的・動的性質を実験的に調べた。具体的には、(1)光反射率測定、(2)熱輻射強度測定、(3)静的光散乱測定、さらには(4)動的光散乱測定を組み合わせた測定を行った。これにより、前駆濡れ転移の相転移ダイナミクス、さらには2次元と3次元の臨界現象のクロスオーバー現象の詳細を明らかにすることをめざした。まず、静的光散乱測定の結果、濡れ層が存在する場合は、鏡面反射光の周囲にぼやけた散漫散乱光が観測された。興味深いことに、散漫散乱は上下方向(重力の働く方向)に長く伸びた形をしていることがわかった。これに対して水平方向には弱い散乱しか観測されなかった。このことは、濡れ層中の光散乱体の構造に重力が強く関わっていることを示唆している。PW近傍では厚い濡れ層と薄い濡れ層とが共存しているが、これらの境界が重力の作用により水平方向に配向したため、上下方向に強い散乱が生じたものと考えられる。また、動的光散乱測定の結果、厚い濡れ層と薄い濡れ層の境界線がレーザー光のスポットを横切る際に生じるものと考えられる、散乱光強度の間歇的な変化が観測された。その運動の速度を見積もると、境界線は主として上下方向に運動していることが示唆される。このように、様々な測定を組み合わせることにより、濡れ層の静的・動的構造および相転移ダイナミクスについての理解が深まりつつある。
食肉の熟成による呈味向上に寄与するペプチド類の検索

最終年度(平成2年度)は牛・鶏試料の熟成による呈味向上に寄与するペプチド類を検索する目的で、牛鶏試料を用いて熟成により生成するペプチド類の挙動を以下の方法で追究した。牛肉・鶏肉の各熟成試料から筋漿低分子画分とス-プ画分(筋肉ホモジェネ-トを20分間煮沸した後の上清液)を得、各画分中のペプチド量、SDSーPAGE像さらにサイズ排除用カラムを用いた高速液体クロマトグラフィ-を行った。その結果、牛・鶏試料ともに熟成に伴い筋漿低分子画分およびス-プ画分中のペプチド量は増加し、特に牛肉のス-プ画分において顕著に増加した。同時に各ス-プ画分の呈味テストを行い、0日よりさらに熟成した試料においてより強い肉様呈味を感じた。SDSーPAGE像の変化からも熟成に伴い分子量1万以下の成分の増加を認めた。特に牛肉試料の筋漿画分では熟成0日に比べて熟成2日目以降、分子量約8千と約5千のバンドが濃くなる傾向が認められた。高速液体クロマトグラムの結果、牛肉の筋漿低分子画分試料において、熟成初期の最初に溶出するピ-ク1、2、3は熟成8日目にはほとんど消失した。これらのピ-クが直接呈味性と関与しているかは不明であるが、牛肉の呈味の完成は熟成の初期に終了するとの示唆もあり大変興味深い結果である。いずれにしても、今回の検討により呈味性に直接関与するペプチド類の検索は出来なかったが、食肉の熟成中に生成するペプチド類について多くの知見を得ることができた。今後、もっと迅速にペプチド画分を分取し、高速液体クロマトグラフィ-にアプライする前の処理(Sephadexカラムなど)を行い、熟成に伴うペプチド類の挙動をさらに明確に掴みたい。今回、呈味性に関するペプチド類の検索という初めてのアプロ-チで、反省点も多くあった。今後とも食肉の熟成による呈味向上に寄与するペプチド類の検索を行いたい。近年、食肉の熟成による呈味向上にペプチド類が重要な役割を果たしていることが示唆されている。しかしながら、現段階では食肉の熟成中に生じる呈味向上に寄与するペプチド類は解明されておらず、その呈味向上効果の程度さえも不明である。そこで本年度は、豚肉の熟成による呈味向上に寄与するペプチド類を検索する目的で、まずロ-ス部を4°Cで熟成し、屠殺後0、3、6日にウルトラフィルトレ-ション・システムを用いて分画した筋漿低分子の各画分中のアミノ酸、ペプチド量の変化を測定した。同時に各画分中のアミノ酸、ペプチド類の挙動を東ソ-のTSK gel ODSー120Tを装着した高速液体クロマトグラフィ-により分析を行った。主要な結果は以下のとうりである。1.分子量500以下の画分、分子量1,000以下の画分および分子量3,500以下の画分中のアミノ酸、ペプチド量は屠殺0日から6日まで同じ傾向で増加した。2.筋漿低分子の各画分中のアミノ酸、ペプチド類の高速液体クロマトグラムにおいて、熟成6日の最終分離時間で溶出するピ-クは分子量3,500以下を分画して得られた4つの画分においていずれも増加する傾向が認められた。3.今回分画した筋漿低分子の各画分子中の高速液体クロマトグラムにおいては主要なピ-クに熟成による顕著な変化は認められなかった。当初計画したスペクトラム社のウルトラフィルトレ-ション・システムによる筋漿低分子の分画が容易でなかった。

そこで、平成2年度はペリコンラボカセット(申請中)を用いて分画を迅速に行ない、当初の計画を遂行すべく計画している。今回、牛・豚・鶏3種食肉の熟成中に生じる呈味向上に寄与するペプチド類を検索する目的で、まず3種食肉の熟成中に生成するペプチド類の挙動につき検討を行った。初年度(平成元年度)は豚肉の熟成により生成するペプチド類の挙動につき、分子量1万以下の成分をウルトラフィルトレ-ションシステムにより、分子量3,500以下、1,000以下、500以下に分画し、そのペプチド量と各画分を逆相クロマトグラフィ-により追究した。そこで、分子量3,500、1,000,500以下の画分中のペプチド量は熟成0日から6日まで直線的に増加した。クロマトグラムの結果、熟成に伴い幾つかの特徴的なピ-クが認められた。しかし、ウルトラフィルトレ-ションシステムによる分画は容易でなく、また逆相クロマトグラムの解析もかなり困難であった。そこで、次年度(平成2年度)は牛・鶏試料を用いて熟成により生成するペプチド類の挙動を以下の方法で追究した。牛肉・鶏肉の各熟成試料から筋漿低分子画分とス-プ画分を得、各画分中のペプチド量、SDSーPAGE像さらにサイズ排除用カラムを用いた高速液体クロマトグラフィ-を行った。その結果、牛・鶏試料ともに熟成に伴い筋漿低分子画分およびス-プ画分中のペプチド量は増加し、特に牛肉のス-プ画分において顕著に増加した。同時に各ス-プ画分の呈味テストを行い、0日よりさらに熟成した試料においてより強い肉様呈味を感じた。SDSーPAGE像の変化からも熟成に伴い分子量1万以下の成分の増加を認めた。高速液体クロマトグラムの結果、牛肉の筋漿低分子画分試料において、熟成初期の最初に溶出するピ-ク1、2、3は熟成8日目にはほとんど消失した。これらのピ-クが直接呈味性と関与しているかは不明であるが、牛肉の呈味の完成は熟成の初期に終了するとの示唆もあり大変興味深い結果である。いずれにしても、今回の検討により呈味性に直接関与するペプチド類の検索は出来なかったが、食肉の熟成中に生成するペプチド類について多くの知見を得る事ができた。
瞬時の判断を伴う動作と膝前十字靱帯損傷の関連性および予防への活用

本研究では突如示される光信号指示に反応して行うステップ動作(反応条件)が、前十字靭帯損傷のリスクとなるか検討し、また反応的な動作を組み込んだトレーニングプログラムが前十字靭帯損傷の予防に効果があるか検討した。反応条件下でのステップ動作により、体幹の傾斜が大きくなること、膝関節運動が前十字靭帯損傷の受傷姿勢に近づくことが確認された。反応的なステップを含むトレーニングプログラムの実施前後で、体幹の側方傾斜、回旋運動が減少し、膝関節運動も抑制される傾向にあった。以上のことから反応条件を含んだトレーニングが前十字靭帯損傷予防に効果的である可能性が示された。前年度の研究成果をもとに、膝前十字靱帯(ACL)損傷の予防を目的とした介入プログラムを作成した。プログラムの内容としてコアトレーニング、下肢筋力トレーニング、プライオメトリクス、反応課題を用いた動作トレーニングを中心として、ウォーミングアップとしても利用できるよう15分程度で実施できる内容とした。介入プログラムを男子大学サッカー選手に対して実施し、その前後において反応課題を用いたステップ動作の三次元動作解析を行った。課題動作は5mの助走後、右脚で190度サイドステップ、245度サイドステップ、345度クロスオーバーステップとした。ステップの方向は、対象者がステップ地点に到達する直前に提示するものとし、対象者が瞬時に判断して課題を遂行するものとした(反応課題)。前十字靱帯損傷のリスクとして過度な膝関節外転が挙げられ、反応課題により膝外転角度が大きくなることが確認されている。今回作成したプログラムの実施では、反応課題による膝外転角度の変化を検証したが、介入プログラム前後で有意な変化は確認できなかった。そのため、プログラムおよび解析不尾法に解析の余地が残った。今後の研究の展開として、プログラム内容を再考し、段階的に負荷レベルを変更する形として再検証すること、また、反応課題におけるカッティング動作において前十字靱帯損傷の危険姿勢を取りやすい対象者をあらかじめ抽出し、重点的に実施すること、前十字靱帯損傷の発生頻度が高い女性も対象として実施することを計画している。健常成人スポーツ選手を対象に立ち幅跳びから以下の予測条件下と非予測条件下において、45度サイドステップ(S45)、90度サイドステップ(S90)、45度クロスオーバーステップ(C45)を実施した。本研究では前十字靱帯損傷が生じているとされる足部接地直後(接地後40msec以内)の膝関節運動に着目した。男子選手においてS45では非予測条件下の方が膝外転モーメントが有意に大きくなり、またS90においては非予測条件下の方が膝内旋モーメントが有意に大きくなる結果を得た。またこうしたリスクは女性の方が高まる傾向があった。近年では体幹運動と前十字靱帯損傷の関連性が指摘されているため、本研究でも計測したところ、非予測条件により、体幹の傾斜が増大する傾向が確認された。これらの結果から、スポーツ動作に近い非予測課題でのステップ動作により膝前十字靱帯損傷のリスクが高まることが確認できた。今後導入する予防プログラムの効果判定として非予測条件でのステップ動作の有用性が確認できた。また、本研究結果をもとに次年度導入する予防プログラムを作成した。内容は体幹筋力、バランス、アジリティ、ジャンプトレーニングを中心としたプログラムを作成した。特に本研究の中核をなす、非予測条件に類似したステップ課題を組み込んだ。コンプライアンスを高めるため、ウォーミングアップ時に導入できる内容とし、15分程度で実施できる内容とした。また、本研究は予防プログラムの効果判定とするための、サッカー選手を対象としてベースラインとなる傷害調査を実施した。前十字靭帯損傷の発生メカニズムについて特に瞬時の判断を伴う課題の際の膝関節及び体幹の動きに着目して検討した。また前十字靭帯損傷の予防方法について検討した。予防方法として、コアエクササイズとステップ課題を実施した。ステップ課題は複数のLEDを前方に設置し、ランニングやジャンプ直後にランダムに点灯するLEDごとに与えられた課題を反射的に実施する課題を重点的に実施した。予防介入は週に4回以上、6週間実施した。介入前後に以下の運動課題を実施した;前方ジャンプ直後に1サイドステップ、2クロスオーバーステップ、3前方ランニングの3つの運動課題を、ジャンプ着地直前に運動課題を指示する反応課題及び、予めステップ方向を指示した後に運動課題を実施する予測課題。三次元動作解析装置を用いて運動課題中の体幹及び膝関節運動を解析した。介入後の体幹動揺性は介入前に比べて減少した。また、膝関節の動揺性が減少し、反応的な課題を用いたステップ課題の実施により前十字靭帯損傷の危険姿勢を回避できる可能性が示唆された。また、ステップ時の足部接地時間が短縮され、ステップ課題に要した時間も短縮したことから、反応課題の継続的な実施により、パフォーマンスにも影響することが示唆された。また、育成年代選手に対して台から飛び降りた際の膝関節運動から前十字靭帯損傷の発生リスクを推定し、傷害予防プログラム前後での変化を比較した。

育成年代においては発達に伴い前十字靭帯損傷のリスクが高まることが報告されているが、本研究ではリスク値が維持されており、適切な運動介入により前十字靭帯損傷の増加を抑制できる可能性が示唆された。リハビリテーション研究実施者の所属先が変更になったことから実験環境の構築が必要となり、介入プログラムの効果検証を実施する三次元動作解析装置のシステム構築や、機材の変更に伴うシステムの構築に時間を要した。現在は、研究実施可能な状況となっている。このため、当初は前十字靱帯損傷の頻度が高く、切り返し動作が繰り返し行われる複数のスポーツを対象として動作解析を実施する予定であったが、実施が遅れている。本研究では反応課題を用いた前十字靱帯損傷予防プログラムを作成し、その効果を検証することを目的にしている。昨年度の研究成果を利用して介入プログラムを作成したが、前十字靱帯損傷のリスクを減少させる結果は得られなかった。この理由として以下の点が挙げられる。1プログラムの負荷量の設定。傷害予防に効果的であった先行研究では負荷量を漸増させているものが散見される。本研究では研究期間中の負荷量は一定であったために、効果が得られにくかった可能性がある。2スポーツ動作における前十字靱帯損傷リスクの有無。近年の傷害予防に関する研究では、対象者の傷害のリスクの高さをあらかじめスクリーニングし、リスクが高いと判定されたものに対して実施することで効果的にプログラムを実施するものがある。ただし、反応的な動作において前十字靱帯損傷のリスクが高まることは明らかとなっているが、男子選手におけるリスクは不明な点が多い。今後は男子選手においてもリスクの程度を調査し、リスクの高い選手に実施することで、効果が得られる可能性がある。また、ステップ動作において前十字靱帯損傷の危険姿勢となりやすい女性を対象とすることで、プログラムの効果が得られる可能性がある。このようなことから、プログラムを再考して、再実験する必要性が生じている。初年度の目標であったステップ動作の解析とそれを基にした予防プログラムの作成は当初の計画に近い形で進行している。しかしながら、本研究ではステップ動作を競技特性とする種目間でも検討する予定であったが、現在の進捗状況として、サッカー、ラクロス、アメフトにとどまっており、今後ラグビー、バスケットを追加する予定である。今後の推進方策として、最初にプログラム内容の再検討を行う。プログラムの負荷を三段階として、各段階の目標を設定して、達成度に応じて難易度をあげる。対象者は男子選手に加えて、前十字靱帯損傷のリスクの高い女性選手も追加し、効果を検証する。反応課題を用いた動作の解析に関しては、膝関節の三次元動作解析に加えて体幹部の機能関する検討を行う。具体的にはステップ時の体幹の傾斜角度や筋機能に関する検討を行う。
口腔癌細胞のPTHrP遺伝子発現に対するras遺伝子活性化の関与

以上から、PTHrP遺伝子上流にRXR-VDRヘテロダイマーが結合するnegative vitamin D responsiveelement(nVDRE)の存在が示唆された。更に、RXR-VDRはそれぞれのリガンド結合により複合的活性化を受け、一方のレセプターのみが活性化された場合よりも強くPTHrP遺伝子発現を抑制することが明らかとなった。
人口構造の変容に伴う教員養成・採用の現状と課題に関する総合的調査研究

近年、わが国では少子化現象等の進行に伴い、小・中学校、高校の児童生徒数の大幅な減少のため、新規教員の採用数が激減している。その結果、大都市部を中心に学校では若い教員の深刻な不足、教員の年齢構成の極端なアンバランスなどの事態がひろがり、学校運営や教育活動に多大の支障が生じている。そこで、本研究では、この問題を実証的に解明するため、首都圏・関東の5都県(茨城、埼玉、千葉、東京、神奈川)別に研究班を組織し、それぞれが独自に統計分析、アンケート調査、ヒアリング調査、観察調査などを行い、その都度、研究総会で報告し、討議を重ねた。本研究で得られた知見の概要は以下の通りであり、研究成果は報告書『教員の年齢構成と教職活動・教育効果に関する調査研究』(1999年3月)に集約し、刊行した。第1は、総じて、首都圏では数年にわたる教員採用激減の結果、教員の年齢構成が極端にアンバランスな学校は広範に広がっており、若い教員に対する学校現場の要求度、必要度がきわめて高いことが明らかにされた。また、若い教員に関する評価は概して良好である。第2は、若い教員の不足が、50代のベテラン教員の早期退職による若い教員の採用促進という傾向を強め、その結果、20代と50代の教員が不足し、特に40代教員が肥大化するという事態の悪化に拍車をかけている。第3は、同じ首都圏でも、大都市部と新興住宅地、郡部との地域格差が大きく、大都市部では若い教員不足、新興住宅地では若い教員が多いという傾向が顕著であり、教員配置・転任人事における広域的調整・計画の重要性が浮かびあがった。3年計画の初年度である本年度の研究課題の重点は、少子化・児童生徒数減に伴う教員採用の激減が、学校現場にいかなる教育問題を生み出しているかを実態的に即して解明することであった。この研究目的の達成のため、特に学校の事例調査を重視し、11名の研究分担者(代表者を含む)が都県別の研究班に分かれ、各班は、他の研究協力者の協力も得て、教員からのヒアリング、資料収集・分析、研究討議など、地域の実情に即し多彩な研究活動を行った。それぞれの成果は、定期的な研究総会において交流・集約され、研究討議が深められた。今年度の研究で得られた知見の概要は以下の通りである。第1は、総じて、学校の教員の年齢構成が極端にアンバランスになっており、特に若い20代教員の不足が学校運営や教育活動に深刻な影響をもたらしている。第2は、反転して、団塊の教員層が一斉退職する近い将来、急激な教員需要、若い教員の大挙採用は確実であり、教員養成の不足、若い教員の過剰などから、さまざまな困難な問題の到来が予想される。第3は、このような状況、見通しから、長期的視野のもとに、教員の年齢構成の悪循環を断つ方策、とりわけ教員採用の平準化が切実な政策課題として浮かび上がっている。第4は、教員の年齢構成の教育的意義をさらに解明するためにも、教員の加齢による力量の変化や特徴の研究が今後の課題として明確になった。3年計画の2年度である本年度の研究課題の重点は、前年度の実績を踏まえ、少子化・児童生徒数減に伴う教員採用の激減が、大学の教員養成や学校現場にいかなる問題を生み出しているかを実態的に即して解明することであった。この研究目的達成のため、11名の研究分担者(代表者を含む)が都県別の研究班に分かれ、各班は、他の研究協力者の協力も得て、教員からのヒアリング、資料収集・分析、研究討議など、学校や地域の実情に即して多彩な研究活動を行った。また、他方で教員年齢構成に関する統計や資料を全国規模で収集するように努めた。それぞれの成果は、定期的な研究総会において報告・交流・集約され、研究討議が深められた。

第1は、総じて、数年にわたる教員採用激減の結果、教員の年齢構成が極端にアンバランスな学校は広範に広がっており、特に若い20代教員の不足は学校運営や教育活動に深刻な影響をもたらしている。また、教職就職率が極端に悪化し、教員養成に活気が失われている。第2は、団塊の教員層が一斉退職する近い将来、急激な教員需要、若い教員の大挙採用が確実となり、教員養成の大量不足、若い教員の過剰などから、さまざまな困難な問題の発生が予想される。第3は、このような状況、見通しから、長期的視野のもとに、教員の年齢構成の悪循環を断つ方策、とりわけ教員採用の平準化が切実な政策課題として浮かび上がっている。第3年度は、これまでの研究成果を集約発展させ、研究報告書を作成する予定である。3年計画の3年度である本年度の研究課題の重点は、前年度の実績を踏まえ、少子化・児童生徒減少に伴う教員採用の激減、若い教員の深刻な不足が、学校運営や教育活動にいかなる影響、問題を生み出しているかを実態的に即して集中的に解明することであった。この研究目的達成のため、11名の研究分担者(代表者を含む)が都県別の研究班に分かれ、各班は、他の研究協力者の協力も得て、教員からのヒアリング、教員・児童生徒に対するアンケート、統計資料収集・分析、研究討議など、学校や地域の実情に即して多彩な研究活動を行った。それぞれの成果は、定期的な研究総会において報告・交流・集約され、研究討議が深められた。今年度の研究で得られた知見の概要は以下の通りである。第1は、総じて、首都圏では数年にわたる教員採用激減の結果、教員の年齢構成が極端にアンバランスな学校は広範に広がっており、若い教員に対する学校現場の要求度、必要度がきわめて高いことが明らかにされた。第2は、若い教員の不足が、50代のベテラン教員の早期退職による若い教員の採用促進という傾向を強め、その結果、20代と50代の教員が不足し、特に40代教員が肥大化するという事態の悪化に拍車をかけている。第3は、同じ首都圏でも、大都市部と新興住宅地、郡部との地域格差が大きく、大都市部では若い教員不足、新興住宅地では若い教員が多いという傾向が顕著であり、教員配置転任人事における広域的調整・計画の重要性が浮かびあがった。
植物細胞壁を介する病原体認識・応答のダイナミズム

植物細胞壁による病原体認識やこれを介する情報伝達・応答についての研究は世界的にも例がない。申請者は、作物病害の8割を占める糸状菌病の研究から、植物細胞壁が病原菌を認識し、構成タンパク質を通して速やかに情報を伝達して細胞内外の防御応答を開始させる仕組みについて解析してきた。これらの知見から、「植物細胞壁はPTIとは異なる独自の防御システムを備え、病原菌の一部は宿主植物の細胞壁を標的とする感染戦略を獲得して適応する」という考えを示した。H30年度では、細胞外(アポプラスト)のクラスIII型ペルオキシダーゼに着目し、シロイヌナズナにおけるPTI応答への関与について調べた。予備的な解析から、73種の分子種のうちPRX34をコードする遺伝子が顕著なPAMP(キチンオリゴ糖、flg22ペプチド)応答性を示したことから、当該遺伝子のT-DNA挿入変異体を選抜し、これらについて詳細に解析した。その結果、選抜した3系統のうち、prx34-1はhypomorphic mutantであり、他の2系統(prx34-2、prx34-3)はmRNAおよびタンパク質の蓄積が全く認められないnull mutantであった。これら2系統を使って、flg22誘導性のROS生成とカロース生成について調べたところ、いずれの応答も抑制され、病原細菌や糸状菌に対する罹病性が促進されることが明らかとなった。一方、PRX34過剰発現体では、ジフェニレンヨードニウム(DPI;NADPHオキシダーゼ阻害剤)非感受性のROS生成が観察されるとともに、病原細菌および糸状菌に対する抵抗性が付与された。以上から、PRX34はPTIを構成する因子の1つであり、細胞壁におけるROS生成やカロース生成を正に調節していることが明らかとなった(Zhao et al.,印刷中)。植物感染生理学研究の分野では2000年以降、細胞膜受容体(PRR)や下流因子の同定に関心が寄せられてきた。このような状況の中、申請者らは植物細胞壁に存在するエクト型ATPaseが自身の加水分解活性を通して細胞内外の情報伝達系を調節することなどから、植物細胞壁を「異物認識と応答を行う防人器官」として提唱している。中でも、2012年の発表論文では、植物細胞壁に防御応答に関連する巨大複合体(300750 kDa)が存在することを世界で初めて明らかにし、防人器官としての植物細胞壁の役割を決定的なものにした。本複合体には、エクト型ATPaseの他にクラスIII型ペルオキシダーゼ(活性酸素産生酵素)などを含んでおり、細胞壁を起点とする病原体認識・応答を調節する仕組みが明らかになりつつある。実際、今年度の研究から本複合体に糸状菌起源のキトサンオリゴ糖に対する特異的結合タンパク質を見出した。次年度は、その全容の解明に向けて、さらに生理・生化学および遺伝学的解析を進め、申請者が推測している情報伝達の流れを明らかにしていく予定である。植物細胞壁に含まれる巨大複合体は塩化ナトリウムで組織から容易に可溶化される。また、構成するペルオキシダーゼ(活性酸素産生酵素)は可溶化後もエリシターやサプレッサーに対する応答性を保持しており、さらに同複合体に含まれるATPaseはサプレッサーに応答してモノマー化する。31年度は本複合体を二次元Blue-Native PAGEで分画して構成する全タンパク質を明らかにする。これによって巨大複合体の実体が明らかとなり、複合体からのROS生成やATPaseによる調節機構の解明が期待される。鍵となる分子については、ノックアウト変異体を用いた解析を展開し、状況に応じて既知のシグナル変異体を利用して他の情報伝達系とのクロストークについて解析する。また、これまでの予備的な解析から、植物組織または分離細胞壁をエリシターで処理すると急速なROSの生成に伴って未同定の抗菌性物質(付着器からの侵入を阻害する)の生成が起こるが、抗酸化剤やサプレッサーを与えた場合にはその生成は顕著に阻害される。これは、遺伝子発現を伴って合成されるファイトアレキシンとは異なり、細胞壁(アポプラスト)で速やかに生成されるポストインヒビチン様の物質と推測している。31年度はその構造を明らかにし、定量法を確立して組織での生成速度や時期について調べ、防人器官としての植物細胞壁の役割を確かなものとする。