hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動錯覚提示装置の開発と有効性の評価

本研究では,振動刺激によるヒトの運動錯覚現象をリハビリテーションプログラムの開発やVR分野での活用に寄与することを目指し,運動錯覚提示装置の開発とその装置を用いたヒトの肘,肩,人差し指への振動刺激提示による運動錯覚特性を調べる実験を行った.具体的には,任意の振動周波数の刺激提示が可能な小型振動刺激装置を開発した.また,開発した装置を用いて,肘,肩や人差し指への振動刺激提示による運動錯覚特性を調べる心理物理実験を行った.本研究により,肘,肩や人差し指への運動錯覚の適用の可能性を示すことができ,リハビリテーションやバーチャリアリティの分野で運動錯覚の活用に向け,一歩前進することができた.本研究では,身体動作に関わる新たな情報と,その伝達手段として,錯覚による運動感覚情報の提示を提案する.錯覚による運動感覚(以下,運動錯覚)の提示は,四肢の関節運動に関わる筋肉の腱に振動提示をすると肘が伸展する方向に関節が動いていたかのように感じる.この錯覚を利用して,実際に動きを伴わずに,目標とする運動をしている感覚を生起させることが可能な運動錯覚の提示装置が開発されれば,教育現場における運動学習支援のみではなく,運動機能障害者へのリハビリテーションへの効果も期待される.平成26年度は,運動錯覚提示装置の開発を中心に進めた.振動装置には,コストが小さく小型でも振動時に大きな力を出せる偏心錘付のモータを使用した.先行研究の知見から,錯覚により関節が動いたと感じる速度は振動周波数と対応しており,周波数100Hz程度の時に最大の角速度になることが明らかになっている.つまり,複数の関節運動が組み合わさった複雑な運動でも,各関節に着目し,それぞれの角速度に応じた周波数で刺激提示を行えば,錯覚としてその運動感覚を生じさせることが可能である.そのため,本研究では任意の周波数の振動刺激を提示できる装置を開発した.また,申請者らの先行研究から振動時の最大発生力が錯覚の生起に影響を及ぼすことが分かっているため,厚さの異なる偏芯錘を複数用意し,錯覚評価実験時に振動提示部位ごとに最も錯覚生起に適した力を調べることにした.開発した振動装置を用いて,出力周波数,最大発揮力を計測し,装置の基本的な特性をまとめた.また,当初の計画より前倒しで,肘の伸展錯覚が起こる上腕二頭筋の運動錯覚特性も明らかにすることができた.次年度は,この装置を用いてヒトを対象とした錯覚評価実験のシュミレーションを継続する予定である.本研究では,身体動作に関わる新たな情報と,その伝達手段として,錯覚による運動感覚情報の提示を提案する.錯覚による運動感覚(以下,運動錯覚)の提示は,四肢の関節運動に関わる筋肉の腱への振動提示により可能となる.振動を提示する筋が伸張する方向に関節が動いたように感じるため,例えば上腕二頭筋の腱に振動提示をすると肘が伸展するように感じる.この錯覚を利用して,実際の動きを伴わずに,目標とする運動をしている感覚を生起させることが可能な運動錯覚の提示装置が開発されれば,先にあげたような教育現場における運動学習支援のみではなく,運動機能障害者へのリハビリテーションへの効果も期待される.申請者らは,四肢の自由な運動感覚を錯覚として提示できる装置を開発し,特に教育や福祉,医療現場における用途開拓を行い,その有効性を示すことを目的としている.初年度(平成26年度)は,当初の計画通り,任意の周波数の振動しげきを提示できる装置を開発した.また,開発した振動装置を用いて,出力周波数,最大発揮力を計測し,装置の基本的な特性もしらべることができた.そして肘の伸展錯覚が起こる上腕二頭筋の運動錯覚特性も明らかにすることができた.本年度(平成27年度)は,肩の水平屈曲の錯覚が生起する僧帽筋・大胸筋に振動刺激を与え,肩の運動錯覚を生起させる実験を行い,運動錯覚特性を明らかにすることができた.当初の計画通り,肩の水平屈曲の錯覚が生起する僧帽筋・大胸筋に振動刺激を与えることにより生起する肩の運動錯覚について運動錯覚特性を明らかにすることができた.それ故,本研究は順調に進展しているといえる.本研究では,身体動作に関わる新たな情報と,その伝達手段として,錯覚による運動感覚情報の提示を提案する.錯覚による運動感覚(以下,運動錯覚)の提示は,四肢の関節運動に関わる筋肉の腱への振動提示をすると肘が伸展するように感じる.この錯覚を利用して,実際の動きを伴わずに,目標とする運動をしている感覚を生起させることが可能な運動錯覚の提示装置が開発されれば,先に挙げたような教育現場における運動学習支援のみではなく,運動機能障害者へのリハビリテーションへの効果も期待できる.申請者らは,四肢の自由な運動感覚を錯覚として提示できる装置を開発し,特に教育や福祉,医療現場における用途開拓を目指し,その分野における可能性の検討を行うことを目的としている.初年度,2年目と当初の予定の通り行うことができた.具体的には,任意の周波数の振動刺激を提示できる装置を開発した.また,開発した振動刺激提示装置を用いて,出力周波数,最大発揮力を計測し,装置の基本的な特性も調べることができた.なお,最終年度は,本研究で開発した振動刺激提示装置を用いて,振動刺激による人差し指屈曲錯覚の生起と錯覚特性を明らかにすることができた.本研究により,肩や指への振動錯覚の適用の可能性を示すことができたことで,リハビリテーション分野における振動錯覚の活用に向けて,一歩近づくことができたといえる.

本研究では,振動刺激によるヒトの運動錯覚現象をリハビリテーションプログラムの開発やVR分野での活用に寄与することを目指し,運動錯覚提示装置の開発とその装置を用いたヒトの肘,肩,人差し指への振動刺激提示による運動錯覚特性を調べる実験を行った.具体的には,任意の振動周波数の刺激提示が可能な小型振動刺激装置を開発した.また,開発した装置を用いて,肘,肩や人差し指への振動刺激提示による運動錯覚特性を調べる心理物理実験を行った.本研究により,肘,肩や人差し指への運動錯覚の適用の可能性を示すことができ,リハビリテーションやバーチャリアリティの分野で運動錯覚の活用に向け,一歩前進することができた.当初の計画通り,任意の周波数の振動刺激を提示できる装置を開発することができた.開発した振動装置を用いて,出力周波数,最大発揮力を計測し,装置の基本的な特性も調べることができた.また,当初の計画より前倒しで,肘の伸展錯覚が起こる上腕二頭筋の運動錯覚特性も明らかにすることができた.それ故,本研究は順調に進展しているといえる.本研究は,計画通りに進めることができている.平成28年度は,肘や肩で評価した運動錯覚特性の知見を活かし,手指の運動錯覚の生起の可能性を検討する.福祉工学平成27年度は,肩の水平伸展・水平屈曲の錯覚が生起する僧帽筋・大胸筋に振動刺激を与え,肩の動作の錯覚を生起させる実験を行う予定である.錯覚生起の評価は,錯覚生起の有無の二肢強制選択と錯覚の明瞭度主観五段階評価等を用いて運動錯覚特性を明らかにする.掲載を見込んでいら学術団体への論文掲載に時間を要していることや学会への参加の都合がつかなかったこと,関連書籍の購入に時間を要したために次年度使用額が発生しました.平成28年度中に論文掲載,学会参加により次年度使用額を計画的に支出する予定である.また,海外の関連書籍も購入する予定である.
紀伊半島のALS・パーキンソンの原因と発症機構の分子生物学的研究

紀伊半島の一部集落に多発する神経風土病の筋萎縮性側索硬化症・パーキンソン認知症複合(ALS/PDC)類似疾患で知られているほぼ全ての原因遺伝子を調べ、異常変異は認められなかった。病態と発症に関して、脳のアルツハイマー神経原線維変化の分布様式はALSとPDCでほぼ同じであった。脳と脊髄にはTDP-43の蓄積が認められ、生化学的にはタウ/TDP-43異常蓄積症と考えられた。尿中の酸化ストレスマーカーが有意に上昇しており、神経変性に参加ストレスの関与が推定された。タウとTDP-43の蓄積を起こして神経変性が進行する仕組みと、遺伝子の関与の解明が今後の課題である。紀伊半島に多発する筋萎縮性側索硬化症/パーキンソン認知症複合(紀伊ALS/PDC)における発症要因と病態解明を目的に,下記の点について検討を行った。1)遺伝子検索(1)連鎖解析:罹患家系メンバーのDNAについてマイクロサテライトを多型マーカーとしてタイピングし家系図を基にゲノムワイド連鎖解析を行い,原因遺伝子座マッピングを継続中である。現在のところ,常染色体優勢遺伝モデルでは,4番と8番,常染色体劣勢モデルでは,3番と13番,ノンバラメトリック解析では,13番と15番染色体上に連鎖を認めている。(3)TRPM7遺伝子:細胞内カルシウムとマグネシウムの調節に関与し,グアム症例でミスセンス変異の認められたTRPM7遺伝子にっいて検討したが,紀伊症例では同一の変異は認めなかった。2)TDP-43蛋白:2006年に発見されたALSと前頭側頭型認知症の神経細胞に特異的に出現するTDP-43蛋白について生化学的,免疫組織化学的に検討した。紀伊ALS/PDC5例での検討では,全例で海馬と脊髓の神経細胞内にTDP-43陽性封入体を認めた。紀伊半島に多発する筋萎縮性側索硬化症(ALS)/パーキンソン認知症複合(PDC)の原因と発症機構を解明するために、分子遺伝学的、免疫組織化学的、生化学的検討を行った。1.家族性発症例を対象に、ALS/PDCと共通性があるALS,パーキンソン病、認知症の原因あるいはリスクとして知られている既知の遺伝子を調べ、異常な変異や遺伝子量増加は認められなかった。ゲノムワイドの遺伝子解析も進行中である。検索対象として遺伝子を次に示す。(2)タウ異常症関連遺伝子:tau,GSK3β2.病態・病理、生化学的研究(1)紀伊ALS/PDC脳のアルツハイマー神経原線維変化(NFT)の分布様式と出現量を半定量的に調べ、分布様式は基本的に同じで、出現量はALS例では少なくPDC例の方が多かった。(2)紀伊ALS/PDCの6剖検例について、脳と脊髄の切片を抗TDP-43抗体で免疫組織学的に調べ、全例において海馬歯状回に細胞内封入体を認め、脊髄前角細胞内にはTDP-43陽性「糸かせ様封入体」を認めた。本疾患は生化学的には「タウとTDP-43タンパクの異常蓄積症」とみなし得る。(3)紀伊ALS/PDCの11例について、DNAの酸化ストレスによる障害のバイオマ』カーである尿中の8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)値を測定し、対照例に比して有意に上昇していた。神経変性での酸化ストレスの関与が示唆された。
超臨界水中でのグラフェン量子ドットの合成とその分離および応用

当初予定していた超臨界水中でのグラフェン量子ドットの合成は、高圧容器が高価になることや安全性などの問題から、超臨界水ではなく、超臨界有機溶媒中で反応を行うこととした。また、当初の目標であったグラフェン、あるいはグラフェン量子ドットの合成に代えて、以前から当研究室で扱ってきた磁性酸化鉄ナノ粒子の合成を最初の標的をし、実験を行った。その結果、常温常圧下で合成された磁性酸化鉄ナノ粒子に比べ、より粒度分布の狭いナノ粒子を合成できることが明らかとなった。また、温度や圧力などの条件と合成されたナノ粒子の構造や性質の大まかな相関が見えて来た。また、固相中でのボールミリングによる2次元ナノ材料(二硫化モリブデン、MoS2)のはく離についても検討を行った。はく離剤としてコール酸ナトリウム(SC)を用い、SC/MoS2の量比(0.2ー4.0)、容器の容量に対するボールの容量比(10, 50, 80%)、回転速度(300, 600 rpm)などの条件の最適化をおこなったところ、収率80%以上で二硫化モリブデンナノシートが得られた。また、得られた二硫化モリブデンナノシートとSCの複合体は、水にすぐに溶解することも明らかになった。さらに、ミリングの時間と二硫化モリブデンナノシートの層数(厚み)やサイズとの相関を調べたところ、最適条件下においては、層数は13層、サイズは概ね70ー110 nmであることが明らかとなった。固相中でのボールミリングによる2次元ナノ材料(二硫化モリブデン)のはく離については、3月に行われた学会で口頭発表を行い、現在、論文作成中である。磁性酸化鉄ナノ粒子の合成に関しては、オートクレーブ内の温度、圧力条件と得られた磁性酸化鉄ナノ粒子の構造や物性との相関を明らかにしたのち、ポリグリセロールで修飾されたナノ粒子の共存下での高温高圧反応により、ポリグリセロールへの磁性酸化鉄ナノ粒子の直接担持を試みる。一方、ボールミリングによる2次元ナノ材料のはく離については、2次元ナノ材料として二硫化モリブデン以外のバルク材料を、はく離剤としては、コール酸ナトリウムをクロリンe6のような平面構造をもつ光増感剤に代えて、検討を行う。得られた錯体に関しては、光照射下でのがん細胞への影響について検討する。
電子風力場制御による金属疲労損傷治癒技術の開発と金属原子再配列・再結合機構の解明

本研究は高密度電流場を制御することによる金属疲労損傷治癒技術を確立し、電子風力と金属原子の再配列・再結合の因果関係を明らかにすることにより疲労損傷治癒のメカニズムを解明することを目的とする。本技術を確立することによって、機械構造物の高齢化・老朽化に伴う事故や災害を防止すると共に長寿命化を図り、戦略的なストック・維持管理を可能にし、持続可能な社会の発展に貢献する。
争覇の流通革命-革新的経営管理の構図

本研究は,2つの目的をもってのぞんだ。1つには約40年間の長期スパンで,ダイエー,イトーヨーカ堂,セブン-イレブン・ジャパンの経営行動に着目し,「流通革命」の経緯を明らかにすることである。そしていま1つの目的は,単なる歴史的事実の後付にとどまらず,1980年代初頭に生じた消費パラダイムの激変および90年代前半のさらなる潮流の変化を,実態に即して検討することである。すでに脱稿している「ダイエーの経営戦略-流通革命の軌跡」,「流通システムの革新-イトーヨーカ堂の『業革』」(『経営と情報』静岡県立大学経営情報学部,第15巻第1号,2002年9月)そして学会報告「『流通革命』の分水嶺-1980年代初頭の消費選好の激変と大規模小売店舗法の影響」(社会経済史学会第71回全国大会,2002年5月)にくわえ,「1980年代初頭の外部環境の変化とイトーヨーカ堂の流通イノベーション」(日本商業学会関東部会兼経営史学界関東部会大会,2003年7月19日),「外部環境の変化と企業家イノベーション」(経営行動研究学会第13回全国大会,2003年7月27日),「外部環境の変化と流通イノベーション-1980年代初頭から半ばにかけてのイトーヨーカ堂の事例研究」(日本経営学会第77回全国大会2003年9月6日),「1980年代初頭の外部環境の変化とダイエーの経営戦略」(日本流通学会第17回全国大会,2003年10月24日)を発表し,各学会誌に投稿している。さらに,これまでの研究成果をまとめ,平成16年度に科学研究費研究成果公開促進費を申請し,慶応義塾大学出版会から『争覇の流通イノベーション』として刊行することを企図している。また,研究成果を活用して,平成16年5月,『現代商業の機能と革新事例』を多賀出版から刊行する。本研究は、2つの目的をもってのぞんだ。1つには、約40年間の長期スパンで、ダイエー、イトーヨーカ堂セブン-イレブン・ジャパンの経営行動に着目し、「流通革命」の経緯を明らかにすることである。そしていま1つの目的は、単なる歴史的事実の跡付けにとどまらず、1980年代初頭に生じた消費パラダイムの激変および90年代前半のさらなる潮流の変化を、実態に即して検討することである。前者において、イトーヨーカ堂の経営行動の検討・分析を平成14年度に、そしてセブン-イレブン・ジャパンについては平成15年度に、それぞれ行うこととし、すでに脱稿している「ダイエーの経営管理-流通革命の構図」とともに、経営行動の比較分析を行い、後者の研究に昇華することとした。平成14年度において、「日経テレコン21」を最大限に活用し、新聞・雑誌記事を収集することから始め、その他必要な文献を古書市場から入手してケース・スタディのための資料収集に努めた。くわえて、イトーヨーカ堂での聴き取り調査を行い、検討・分析した内容を論文「流通システムの革新-イトーヨーカ堂の『業革』」(静岡県立大学経営情報学部『経営と情報』第15巻1号、2002年9月)としてまとめた。創業以来の業績の低下から脱すべく、外部環境の変化、とりわけ消費選好の激変と大規模小売店舗法の影響下、鈴木敏文を中核として、単品管理の徹底による全社的な改革と流通システムの革新を連動させた「業革」を推進し、短期間にV字型の回復とその後のさらなる上昇を果たした経緯を明らかにした。

また、社会経済史学会第71回全国大会(2002年5月、和歌山大学)において、「『流通革命』の分水嶺-1980年代初頭の消費選好の激変と大規模小売店舗法の影響」を発表した。本研究は,2つの目的をもってのぞんだ。1つには,約40年間の長期スパンで,ダイエー,イトーヨーカ堂,セブン-イレブン・ジャパンの経営行動に着目し,「流通革命」の経緯を明らかにすることである。そしていま1つの目的は,単なる歴史的事実の後付にとどまらず,1980年代初頭に生じた消費パラダイムの激変および90年代前半のさらなる潮流の変化を,実態に即して検討することである。すでに脱稿している「ダイエーの経営戦略-流通革命の軌跡」,「流通システムの革新-イトーヨーカ堂の『業革』」(『経営と情報』静岡県立大学経営情報学部,第15巻第1号,2002年9月)そして学会報告「『流通革命』の分水嶺-1980年代初頭の消費選好の激変と大規模小売店舗法の影響」(社会経済史学会第71回全国大会,2002年5月)にくわえ,「1980年代初頭の外部環境の変化とイトーヨーカ堂の流通イノベーション」(日本商業学会関東部会兼経営史学界関東部会大会,2003年7月19日),「外部環境の変化と企業家イノベーション」(経営行動研究学会第13回全国大会,2003年7月27日),「外部環境の変化と流通イノベーション-1980年代初頭から半ばにかけてのイトーヨーカ堂の事例研究」(日本経営学会第77回全国大会,2003年9月6日),「1980年代初頭の外部環境の変化とダイエーの経営戦略」(日本流通学会第17回全国大会,2003年10月24日)を発表し,各学会誌に投稿している。くわえて,これまでの研究成果をまとめ,平成16年度に科学研究費研究成果公開促進費を申請し,慶應義塾大学出版会から『争覇の流通イノベーションダイエー・イトーヨーカ堂・セブン-イレブン・ジャパンの経営行動』として刊行することを企図している。また,研究成果を活用して,平成16年5月,『現代商業の機能と革新事例』を多賀出版から刊行する。
文化史としての楽器開発－－２０世紀前半フランスの電子楽器を事例として

以上の研究から,20世紀前半フランスの新楽器製作を推進した文化的背景として,先端科学技術を用いた合理性の追求が存在したことが明らかになった.例えば,奏法の合理化は,演奏に伴う技術的条件を科学技術によって均質化し,獲得された時間をより高次の目的に使用するという目的を伴っており,この合理化のイデオロギーは,ベルトランやジヴレなど同時代の新楽器開発者たちが行ったインターフェース及び奏法の工夫といった,個々の事例に現れている.電子楽器開発は,技術の分野のみならず,音楽という文化的領域においてすら「進歩」(Gratia 1928)を可能にする,夢のような道具としての期待を受けていたのである.以上の研究から,20世紀前半フランスの新楽器製作を推進した文化的背景として,先端科学技術を用いた合理性の追求が存在したことが明らかになった.例えば,奏法の合理化は,演奏に伴う技術的条件を科学技術によって均質化し,獲得された時間をより高次の目的に使用するという目的を伴っており,この合理化のイデオロギーは,ベルトランやジヴレなど同時代の新楽器開発者たちが行ったインターフェース及び奏法の工夫といった,個々の事例に現れている.電子楽器開発は,技術の分野のみならず,音楽という文化的領域においてすら「進歩」(Gratia 1928)を可能にする,夢のような道具としての期待を受けていたのである.20世紀前半フランスの電子楽器開発の歴史を,コンテクストから考察するとういう目的のもと,当時のフランスで見られた神秘主義的な思想や,ギリシャ復興主義,科学至上主義といったさまざまな潮流について調査を行った.その結果,20世紀前半フランスにおける電子楽器開発は,科学技術のオプティミスティックな側面を象徴する産業として推進されていたことが明らかになった.同時に,科学技術に対して抱かれた疑念が存在し,これら背反する態度が混在し,当時の文化的潮流を形成していたことを,同時代の資料調査から指摘した.これらの調査内容は,2012年11月24日,日本音楽学会第63回全国大会内で発表した.さらに,本年度は,自動演奏楽器を含めた電子楽器製作を推進した背景として,ヨーロッパにみられる人間機械の思想がどのように関連しているのかを調査した.具体的には,17世紀のデカルトからド・ラ・メトリを経て,19世紀にかけて,フランスを中心に盛んになった,自動人形製作の歴史について研究を行った.その結果,自動演奏楽器や一部の電子楽器製作は,音楽という知的・文化的行為を機械に代行させるという目的のもとに製作されていたことが明らかになった.この研究結果を,2012年12月8日,日本音楽学会関東支部第13回定例研究会のなかで発表した.このように,本研究は,これまで技術革新の結果としてのみ捉えられがちであった電子楽器製作の歴史を,思想的・美学的側面から再構築する試みとしての意義を有している.本年は,20世紀前半フランスにおける産業と新楽器製作の関わりを主題に調査を行った.その結果,20世紀前半のフランスで開発された電子楽器は,科学技術に対するオプティミスティックな期待を象徴し,新規産業の一端として認識されていたことが明らかになった.例えば,1925年にパリで開かれた,装飾美術・産業美術の国際博覧会において,最新技術を応用して用いられた電子楽器は,産業が豊かに繁栄し,前進していることの証左として陳列された.あるいは,1927年に開催された科学と芸術の博覧会内で,エッフェル塔ラジオ技師であったジヴレが開発した新楽器を,時の共和国大統領が聴取した事例が挙げられる.後者において,最新科学技術を応用した電子楽器の奏でる《ラ・マルセイエーズ》に耳を傾ける大統領の姿は,科学と文明の立国を目指す国家にふさわしいイメージを作り上げていた.さらに,1937年に開催されたパリ万博においては,オブホウの開発した「鳴る十字架」や,マルトノによるオンド・マルトノといった電子楽器が,「光と水と音楽の祭典」の近代的イメージを演出する上で,重要な役割を果たしていたことが明らかになった.とりわけ,オブホウが記し,作曲家のラヴェルを始め当時の知識人の話題を集めた奇書『生命の書』が,鳴る十字架の神秘的音響イメージと連動して語られたように,当時の人々にとって,新楽器の披露は未知の技術を興業として享受する場でもあった.さらに,パリ国立高等音楽院校長であったデルヴァンクール関連のアーカイヴ資料を調査した結果,マルトノが第二次世界大戦の以前から,数年にわたり,副科の授業をパリ国立高等音楽院で開催していたことが明らかになった.研究の目的としている,20世紀前半フランスの電子楽器開発の文化史的研究のうち,同第の思想潮流の研究を行うことができた.これは,従来の電子楽器研究にはみられない視点であった.また,その成果を学会に発表し,議論することによって,さらなる見識を得ることができた.その一方で,研究の課題をさらに絞りこみ,今後の計画をより具体的にたてることもできた.25年度が最終年度であるため、記入しない。20世紀前半フランスにおける電子楽器製作を文化的コンテクストから再構築するという目的を達成するための,研究の視座をより明快にするために,当時の新楽器開発において,合理性の概念がどのように追求されたのかを具体的に調査し,比較することを目的とする.25年度が最終年度であるため、記入しない。
アデノウイルスベクターを用いた嗅覚障害に対する遺伝子治療

背景:現在、嗅覚障害は一般にステロイド剤の局所投与を中心として治療がなされているが、その作用機序は未だ明らかではなく、感冒罹患後や外傷など嗅上皮より中枢の軸索や嗅球の障害が原因と考えられる嗅覚障害や、加齢に伴う嗅覚障害に対しては有効な治療法はない。本研究は「神経栄養因子の遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターによる新たな嗅覚障害の治療法開発」を目指して計画された。方法:BDNF遺伝子またはGDNF遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを鼻腔よりマウス嗅上皮へ投与し、14週間後にマウス鼻腔ならびに嗅球を一塊に採取。嗅神経細胞における各遺伝子の発現を遺伝子産生蛋白に対する免疫染色により確認した。更に、アデノウイルスベクター投与後1週間後に嗅球除去によるアポトーシスを誘発し、嗅神経細胞に発現させたDNFまたはGDNFにより、嗅神経細胞のアポトーシスを抑制することが可能か否か検討した。結果:BDNFまたはGDNFの発現はアデノウイルスベクター投与数日後から嗅上皮内に確認された。しかしながら嗅球除去モデルでは嗅神経細胞のアポトーシス抑制効果はみられなかった。考察:アデノウイルスベクターに神経栄養因子の遺伝子を組み込むことにより、目的の遺伝子を嗅神経細胞に発現させることに成功した。しかしながら、今回用いたモデルで嗅神経細胞のアポトーシスを回避することはできなかった。嗅神経細胞の維持には他の神経栄養因子も関与している可能性があり、更なる研究が必要である。方法:LacZ遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを鼻腔よりマウス嗅上皮へ投与し、112週間後にマウス鼻腔ならびに嗅球を一塊に採取。X-gal染色によりLacZ遺伝子の転写翻訳産物であるβガラクシダーゼの局在を、嗅上皮内に存在する嗅神経および嗅神経軸索ならびに嗅球について観察し、アデノウイルスベクターの至適投与量、投与部位、発現期間、嗅球内へのアデノウイルスの感染の有無、adverse effectとして嗅上皮の障害の程度を組織学的に検討した。結果:LacZの発現は嗅上皮内の嗅神経細胞内に投与翌日よりみられ、約4週間をかけて次第に減少した。更に発現したLacZは嗅神経細胞の軸索を通じて、嗅球の糸球へと輸送されていることが明らかとなった。嗅上皮に明らかな炎症反応は見られなかった。考察:アデノウイルスベクターにより嗅神経細胞ならびに嗅球に遺伝子を導入することが確認された。心配された嗅神経細胞への障害は認められず、有効な方法であると考えられた。
ホルモン・レセプター異常症の発症機序に関する研究ーとくにBasedow病を中心として

1)自己免疫性甲状腺疾患患者血清中に証明される抗甲状腺自己抗体である甲状腺機能刺激性抗体(TSAb)、TSH結合阻害抗体(TBII)およびTSH刺激作用阻害抗体(TSBAb)についてヒト、ブタ、ラット甲状腺培養細胞を用いてそれらの細胞膜上の結合部位を免疫細胞化学的に検出することに成功した。2)その局在様式は、びまん性で均等な染色像、斑点状に分散するもの、細胞質突起部分に陽性のものなど多彩であり、細胞の培養条件や培養形態によっても相違がみられた。3)TSHレセプター検出のためペルオキシダーゼと金コロイドをマーカーとするレガンドを作製し、培養甲状腺細胞と反応を行い、その局在証明に成功した。4)標識TSHとTSHレセプターとの結合に及ぼす抗甲状腺自己抗体、TSAb、TBII及びTSBAbの影響について検討した結果、TSAbおよびTBII活性と標識TSH結合阻止能との間には正の相関性があることが判明し、したがってこれらの自己抗体がTSHレセプターと直接結合してそれを刺激し、あるいはTSHのレセプターとの結合を阻害することが形態学的にも立証し得たと考えられる。5)TSHレセプターの発現と関連した甲状腺濾胞上皮細胞膜の局性と機能についてレクチン結合法及び酵素組織化学的検討を行い、前者に関してはRCAレクチンが濾胞上皮の濾胞腔面のマーカーとして利用し得ること、後者に関しては甲状腺ペルオキシダーゼとGGT活性の発現が逆相関の関係にあることを明らかにした。6)抗TSHレセプターモノクローン抗体の作製は研究当初の目的の一つであったが、不成功に終った。その理由として膜抗原の精製手技の過程に問題があると考えられ、今後さらに検討を続ける予定である。2年計画の初年度はアルモン・レセプターの局在証明法に検討を加えそれを確立することに主眼をおいた.検討したのは1.標識リガンド結合法.2.抗レセプター抗体法および3.cDNAによるレセプターmRNA検出法である.第1の方法ではリガンドとして甲状腺刺激ホルモン(TSH)を用い,標識用マーカーにはペルオキシダーゼ(HRP)と金コロイド(Au)を利用した. HRPとTSHの結合はグルタールアルデヒド法,マレイミド法,過ヨウ素酸ナトリウム法を試みたが,結合物の収量は十分ながらTSHのホルモン活性が多少もと低下することが避けられなかった. AuとTSHの結合はRoth等の方法に従い, TSH活性は十分に保たれたことをin vitroの系で確認した.これらの標識リガンドを培養ブタ甲状腺細胞と反応させる条件を種々検討した後,結合を行い,光頭およひ電顕下でその局在を観察した.単層培養細胞では,その結合は弱く,また特定の極性を示さなかったが,あらかじめTSHで刺激しておいた細胞ではその基底面にやや強い結合が認められ,レセプター活性の誘導が示唆された.組織切片上での反応は非特異的吸着が強く,良好な結果は得られていない.第2の方法は抗レセプター抗体としてBasedow病患者の自己抗体を用いる方法と精製TSHレセプターを抗原とするモノクローン抗体を用いる方法を計画した.前者については蛍光抗体法間接法を用いて自己抗体のヒトおよびブタ甲状腺培養細胞との結合部位を検討した結果,膜結合型,細胞質びまん性結合型,斑状結合型など様々な染色像が得られ,現在,自己抗体の性状と染色パターンの相関性を検討中である.後者についてはブタ甲状腺培養細胞よりアフィニティークロマトグラフィーにより, TSHレセプター画分を得,マウスの免疫を開始したところで,合せて検討中である.第3の方法は予定より遅れており,抗レセプター・モノクローン抗体の作製を持って本格的に開始する予定である.

2年計画の第2年度は初年度に引続き1.各種自己免疫性甲状腺疾患患者血清中の抗体の結合部位の検討、2.抗TSHレセプターモノクローン抗体の作製、3.標識TSHとTSHレセプターの結合におよぼす抗TSHレセプター自己抗体の影響に関する検討、4.甲状腺瀘胞上皮細胞膜の極性と機能に関する検討を目標として研究を行った。1については、TsAb、TBII、およびTsBAbなどの自己抗体の細胞膜上の結合部位をヒト、ブタ、ラット甲状腺培養細胞を用い、蛍光抗体法間接法によって検出することに成功した。2.についてはブタ甲状腺細胞膜画分に対して反応する抗体産生クローンを2種得ることができたが、そのいずれも標識TSHのレセプターとの結合を阻止せず、したがって抗レセプター活性はないものと判断された。現在、目的とする抗体を得るため、抗原の抽出、精製法の改善を検討中である。3.についてはBasedow病患者血清中のTsAbとTBII活性が標識TSH結合阻止能とよく相関し、したがってこれらの自己抗体がTSHレセプターと直接結合してそれを刺激し、あるいはTSHの結合を阻害することが形態学的にも証明し得ることを明らかにした。さらにTsBAbについても同様の検討を行った結果、TsAbやTBIIほど顕著ではないが、阻害作用のあることがわかった。他方、橋本病患者の抗ミクロゾーム抗体や抗サイクログロブリン抗体は標識レガンドの結合を全く阻害せず、TsAb、TBII、TsBAbの阻害効果が標識レガンドとTSHレセプターとの特異的結合に関係していることを裏付けた。4.については、TSHレセプターの発現と関連して、レクチン結合法と酵素組織化学的検討を行い、極性に関してはRCAレクチンが瀘胞上皮の瀘胞腔面のマーカーとして利用し得ること、酵素活性に関しては甲状腺ペルオキテターゼとγ-GTP活性の発現が逆相関し、前者は内分泌機能の、後者は種痕化の指標となることを明らかにした。
量子デバイスを用いたスピンホール効果の研究

スピン軌道相互作用により量子ポイントコンタクトが非磁性半導体中でスピンフィルターとして動作することを検証した.常伝導体を超伝導体で挟んだ構造に生じるアンドレーフ束縛状態において,横電流によって生じたスピンホール効果によって異常伝導度が大きく抑えられる効果を見出した.スピン軌道相互作用により量子ポイントコンタクトが非磁性半導体中でスピンフィルターとして動作することを検証した.常伝導体を超伝導体で挟んだ構造に生じるアンドレーフ束縛状態において,横電流によって生じたスピンホール効果によって異常伝導度が大きく抑えられる効果を見出した.本研究計画では,量子デバイスを駆使してスピンホール効果の高感度測定を行うことを目的としている.これを達成するために,側面結合型量子ドット構造,および超伝導近接効果型デバイスを応用する予定である.当該年度では,側面結合型量子ドットスピン偏極検出器を使用し,GaAs系2次元電子系において量子ホール効果,スピンホール効果について実験的な検証を試みた.量子ホール効果については,エッジ状態の検出・エッジ状態多体スクリーニングの検出などの成果を挙げることができた.一方,スピンホール効果に関してはGaAs系では検出できなかった.これは,歪など特別な環境下にない2次元電子系でスピンホール効果が非常に小さいということで驚くべき結果ではない.そこで,スピン軌道相互作用が大きくかつ格子不整合により大きな歪が入った系であるGaAs上のInGaAs量子井戸系を微細加工して量子ポイントコンタクト(QPC)を作製し,低温での電気伝導を調べた.その結果,驚くべきことに通常の伝導度量子化値の半分の値で伝導度が量子化する現象を見出した.これは,スピン軌道相互作用と面内応力により対称性の下がった系でポテンシャル閉じ込めがあると,自然にスピン偏極が生じていることを示しており,スピンホール関連効果と考えている.半分の値で量子化している時に実際にスピン偏極を起こしていることをドット検出器で実証するための試料作製条件を確立した.本研究計画では,量子デバイスを駆使してスピンホール効果の高感度測定を行うことを目的としている.これを達成するために,側面結合型量子ドット構造,および超伝導近接効果型デバイスを応用する予定である.昨年度,スピン軌道相互作用が大きくかつ格子不整合により大きな歪が入った系であるGaAs上のInGaAs量子井戸系を微細加工して量子ポイントコンタクト(QPC)を作製し,通常の伝導度量子化値の半分の値で伝導度が量子化する現象を見出し,これがスピン偏極を意味するのではないかと予想されていた.当該年度は,このようなQPCを2つ連結することで量子ドット(QD)を構成し,極低温の電気伝導を調べた.その結果,まず近藤効果のゼロバイアスピークが2つに分裂することを見出した.これは,やはりQPCでスピン偏極が生じていることを示唆している.そこで,近藤効果が生じているクーロン谷の2つ隣,すなわちやはりスピン1/2が生じている谷において,これを挟む形で存在するクーロンピークが有限バイアスに対して非対称に消失する現象を見出した.これは,QPCでのスピン偏極のために,量子ドットが1個しか存在しないにもかかわらずスピンブロッケードと類似の現象が生じているもので,スピン偏極を明瞭に示しているのみならず,偏極度を80%以上と見積もることができた.希薄磁性半導体を用いたスピン注入にも成功し,スピン注入磁化反転による整流作用の反転効果を観測することにも成功した.本研究計画では,量子デバイスを駆使してスピンホール効果の高感度測定を行うことを目的としている.本年度は,量子ポイントコンタクト(QPC)とスピン軌道相互作用を用いたスピン偏極とその応用,スピン軌道相互作用系に超伝導系を接触させた時の伝導に現れるスピン軌道相互作用の効果,磁性半導体のスピン注入とスピンホール効果のスピン偏極系版である異常ホール効果の異方性と3方向の研究を同時に進行させた.QPCを用いた研究では,量子ドットのスピン状態を用いてスピン偏極を検出することができ,偏極率が80%以上であることを検証した.また,アハロノフ-ポームリング状態で同様にスピン偏極状態を発生させ,伝導を測定したところ,予想していなかった細かな伝導度振動現象を発見した.現在その物理的起源を探索中である.また,量子ドットのスピン1重項-3重項のエネルギー差を使って極めて弱い磁場下でのエッジ状態のスピン偏極を検出することに成功した.超伝導-半導体接合系で横方向電流を流した場合に,スピンホール効果によってアンドレーフ束縛状態にどのような影響が現れるかは,研究開始当初より課題としてきた問題であったが,本年度ようやく結果を出すことができた.まず,超伝導-半導体-超伝導系の電圧-伝導度特性にアンドレーフ束縛状態特有の振動特性を観測した.これは,垂直磁場を印加することで顕著な振動の抑制が見られることから確認できる.この状態で横電流を印加することで,超伝導電極間にスピンホール効果を発生させた.その結果,磁場とは異なる傾向の振動抑制を観測した.

これは,スピンホール効果によって超伝導-半導体界面にスピン蓄積が生じ,その結果としてアンドレーフ束縛状態振幅が抑えられたものと解釈することができる.希薄磁性半導体(DMS)を用いたスピン注入では,マイクロ波の検波機能の符号をスピン注入によって反転させることに成功した.しかし,この系のスピンホール効果は諸条件が極めて厳しく,それらしい信号は得られたものの,確証を得ることができなかった.代わって,DMS自身のスピンホール効果である異常ホール効果に着目し,その異方性,温度依存性を詳細に調べた.特に,微細メサエッチによって薄膜部分に加わる格子不整合応力を変化させ,磁気異方性が変化すること,これによって温度依存性も変化することを確認した.実験結果は,異常ホール効果がベリー位相理論,すなわち,バンド構造に由来して発生しているものであることを裏付けている.
コンピュータプログラミング学習の神経基盤に関わる基礎研究

新学習指導要領では、「プログラミング的思考」の育成を目指して、小中高等学校の全ての段階でプログラミング学習が必修化される。しかし、コンピュータプログラミング学習には、言語や数学など記号の操作力,論理的思考力,目標達成など、ヒトの認知機能を支える能力が関わっていると考えられるが,「プログラミング的思考」に比較的特異的な能力あるいは神経基盤が存在するのか,あるいは記号の操作力など他の認知能力の基盤を流用しているのかは、過去に神経科学的研究がほとんど存在しないため明らかでない。そこで本研究では、コンピュータプログラミング学習が脳の神経可塑的変化に及ぼす影響及び学習過程が脳活動に与える影響をMRI等により測定し、これら一連の研究成果を通して、プログラミング教育の教育的意義や指導法を考察する基礎資料の収集を試みる。本年度は、30名のプログラミング未学習者を集め、うち実験群(22名)は15回の授業に加えて11回の講習会を受け、プログラミングの中間試験および事後試験、さらに最終作品の提出を義務付けた。プログラミング学習をしない統制群は8名であった。実験群は学習の前・中・後の3回、統制群は学習の前後の2回、脳構造(T1、拡散強調画像)、脳機能(安静時脳機能活動)を撮像した。さらに、学習の前後に学習やプログラミングに関する興味・関心等に関するアンケート、学習前の知的機能検査を行った。その結果、知的機能検査および統制群と実験群の脳構造の比較(横断分析)では有意な差は見受けられなかった。これは統制群の人数が少数であったためと考えられる。一方、昨年度の実験群のデータと合わせた34人の学習前後の変化(縦断分析)では、脳構造に有意差傾向がみられる部位のあることが明らかになった。プログラミングの初学習者に対して、長期間にわたる学習活動を継続して実施でき、学習前後の脳構造の変化を捉えることができた。撮像およびデータ分析に当たっては、共同研究機関との連携のもと、当初予定した被験者数を十分に満たす撮像が実現できた。その結果、コンピュータプログラミング学習が神経可塑的変化に及ぼす影響を解明しつつあるため、おおむね順調に進展していると判断した。今後は、学習内容や学習時間、学習行動記録、アンケート調査、プログラミングの試験結果、プログラミングによる最終作品の評価、脳構造のデータを組み合わせた詳細な統計的解析を実施していく予定である。さらに、学習時における脳活動をfMRIにより測定する方策を推進していきたい。学習の初期に予想されるプログラミング言語の習得場面と学習が進んだ段階における知識を活用する問題解決場面などを想定した課題を設定して、学習時における脳の賦活の測定と分析を推進していく予定である。本研究では、被験者数の確保が重要であるため、余裕をもった被験者数確保の予算化をおこなった。しかし、運用のなかでそれを下回る人数となった。また、講習会の講師や補助員の予算に余裕が生じた。次年度ではこれらの予算を、より充実した実験環境のために使用する予定である。
ＭＰＯ阻害剤によるベンゼン・放射線誘導骨髄障害、ＡＭＬ発がんの予防

ベンゼンの骨髄毒性とミエロペルオキシダーゼ(MPO)の関係を明らかにするためにヒト骨髄細胞株にベンゼン代謝物の一つであるベンゼントリオール(BT)を曝露し、MPO阻害下、非阻害下における遺伝子の発現変動をマイクロアレイ法で網羅的に、アポトーシス誘導はフローサイトメトリー法で解析した。BT曝露でアポトーシスが生じ、1213遺伝子の発現が変動し、アポトーシス、抗アポトーシス、細胞増殖、炎症、細胞周期関連遺伝子の発現が上昇した。しかし、MPO阻害で、これら遺伝子の発現変動、アポトーシス誘導は劇的に抑制された。MPOはベンゼン骨髄毒性のリスク評価や予防における分子マーカーとなり得る。ベンゼンは産業現場で現在においても広く使用されているが、骨髄障害や急性骨髄性白血病を誘発することも知られている。しかし、その発がん機構はわかっていない。我々は、これまでの研究でベンゼン代謝物の一つである1,2,4-benzenetriol(BT)をヒト骨髄細胞(HL60細胞)に曝露すると、細胞が豊富に有するミエロペルオキシダーゼ(MPO)によりHOClが生じ、ハロゲン化DNAが生じることを明らかにした。今年度の研究成果は、昨年度行なったMPO阻害下、非阻害下におけるBT曝露時のHL60細胞のマイクロアレイによる網羅的遺伝子発現変動解析の結果のうち大きく変動し重要だと思われる20遺伝子についてリアルタイムPCRで遺伝子発現の変動を追試確認した。その結果、マイクロアレイの結果と同じであり、マイクロアレイ結果の妥当性が示された。また、マイクロアレイの結果をGene ontology(GO)解析、KEGG(Kyoto Encyclepedia of Genes and Genoms)Pathway解析も行なった。それらの解析結果から、apoptosis経路、anti-apoptosis経路、両経路の遺伝子発現がBT曝露により発現亢進していることが判明した。また、MPOの特異的阻害剤である4-aminobenzonic acid hydrazide(ABAH)で阻害するとBT曝露により変動した遺伝子群のほとんどの発現変動が抑制されていることもわかった。以上よりABAHという一つの低分子化合物でMPOを抑制するだけで、劇的にBTの細胞毒性を抑制し、BT曝露により生じる遺伝子発現の変化さえも抑えることから、MPO阻害がベンゼン発がんの予防手段になり得る可能性があると考えられた。これらの結果を英語論文にまとめて報告した。今後の研究展開としては、MPOはベンゼンを扱う職場での白血病や骨髄抑制へのリスクを評価するバイオマーカーとして役立つ可能性があり、MPO活性測定やMPO遺伝子多型検査の疫学研究を検討していきたい。ベンゼンは産業現場で広く使用されているが、骨髄障害や急性骨髄性白血病を誘発することも知られている。我々は、これまでの研究でベンゼン自体にも細胞毒性を認めるが非常に弱く、ベンゼン毒性の主因はベンゼン代謝物であり、そのベンゼン代謝物の一つである1,2,4-benzenetriol(BT)をヒト骨髄細胞(HL60細胞)に曝露すると、細胞が豊富に有するミエロペルオキシダーゼ(MPO)によりHOClが生じ、ハロゲン化DNAが生じることを明らかにした。今年度の研究成果として、まずは、MPOを有さないリンパ球系の細胞であるU937細胞にBTを曝露しても細胞毒性(アポトーシス)が生じないこと、RNAiを用いてMPOをRNAレベルでノックダウンした後にBTをHL60細胞に曝露をしても、やはりアポトーシスはほぼ生じないことを確認した。この2つの追加実験の結果からも、MPOがBTの細胞毒性で大きな役割を果たしていることが示唆される。そこで、次に我々は、BTを暴露した時にHL60細胞の遺伝子発現がどのように変化をし、MPOを特異的阻害剤である4-aminobenzoic acid hydrazide (ABAH)で阻害するとどのようにHL60細胞の遺伝子発現がさらに変化するのか、マイクロアレイを用いて網羅的に解析した。BTを暴露したところ、アポトーシス、酸化ストレス、発がん、転写因子、細胞増殖シグナル関連の多数の遺伝子がいずれも発現増多を示した。そして、ABAHで前処理をすることにより、上記の遺伝子群が全て発現が抑制されていることもわかった。以上よりABAHという一つの低分子化合物でMPOを抑制するだけで、劇的にBTの細胞毒性を抑制し、BT暴露により生じる遺伝子発現の変化さえも抑えることから、ベンゼン発がんの予防手段になり得る可能性があると考えられた。1,2,4-benzenetriol(BT)の細胞毒性の中心になっているのがミエロペルオキシターゼであると我々は考えているが、今年度行った実験方法でもそのことが確かめられた。また、BTを曝露したときに遺伝子発現プロファイルがどのように変化するかを、初めて報告した。そして、BTを曝露すると実に様々の発がん関連遺伝子群の発現が増多していることもわかった。

そして、4-aminobenzoic acid hydrazide (ABAH)を使用し、MPOを抑制することで、その発がん関連遺伝子群の発現増多が抑えられた。このことから、ABAHがベンゼン発がんの予防手段になり得る可能性を見出した。しかし、当初の予定であるマウスの実験がまだ行うことができておらず、おおむね順調に進展していると判断した。そこで、今後はマウス実験を行っていく予定である。MPO阻害剤投与群と非投与群、それぞれにベンゼンを曝露し、両軍における末梢血液中の血球数、骨髄細胞におけるCFU-GMコロニー形成能、AML発症率などを比較し、MPO阻害剤が、ベンゼンの骨髄障害やAML発症を抑えることをマウスモデルで証明していく方針である。マウスの購入・維持費。マウス骨髄細胞の培養を行うため、細胞培養用の試薬、器具類経費を計上した。DNAの抽出、ハロゲン化DNAの測定などのため分子生物学試薬経費を計上した。ベンゼンや活性酸素消去剤、MPO阻害剤、緩衝液作成などのため生化学試薬経費を計上した。試料採取や保存、試料処理のためプラスチック器具経費を計上した。
近代化と老い:加齢と社会形成

本年度の研究実績の概要は次の2点である。1、加齢に伴い生じる社会的、文化的課題の表現様式の変容に関する分析2、政策アジェンダとしての高齢化とヒューマンセキュリティ概念の分析第1の点に関しては、近代化が高度に発展した社会においては、社会問題の表出の仕方が変容するという再帰的近代化論の知見に基づき、加齢に伴い生じる課題を個々人が感じる不安の表現から理解することの必要性について理論的な分析を行った。これまで、「老い」が抱える問題は、地域や家族、あるいは「老人・高齢者」といった社会集団の持つコードを通じて認識されてきた。しかし、伝統の解体と個人化の進展することで、加齢に伴う課題の多くが、集団的な問題ではなく個人的な問題として表現、認識されるようになっている。そのため、個人が感じる不安をいかに社会的な課題として問題化するか、ということが新たな政治的課題となることを検討した。第2の点に関しては、上記の理論的検討を背景に、高齢化という政策アジェンダに対するヒューマンセキュリティ概念からの接近についての分析を行った。高齢社会への政策的対応は、その多くが社会保障制度の整備、運用といった視点からなされてきたが、近年では高齢者の多様性への注目が、行政が提供する画一的なサービスの限界を問題化している。これは、ニーズに応じたサービスの提供を実現するための政策工学的な課題であると同時に、社会保障制度は何を達成することを目的とするのか、というより根本的な政治的課題を含んでいる。ヒューマンセキュリティ概念を導入することによって、高齢化する社会のなかで人間が生活を安定化させるために何を必要としているのか、その達成をいかに支援することが可能であるのかを、特に所得の保障では還元されえないものとして検討した。本年度の研究活動の概要は大きく次の2点に集約される。1、「老い」の制度的環境側面としての日本及び東南アジアにおける社会保障制度の再検討2、日本における高齢者問題の社会学的側面の分析第1の点に関しては、日本、韓国、タイ、ベトナムの社会保障制度を成立から現在までを、社会背景との関連を重視したマクロ的な視点から、近代化政策の一環としての社会保障制度像の検討を進めてきた。労働、医療、社会保険に関する政策立案・及び議論に関する文書資料を通史的に取り上げ、政策を志向した社会背景と政策施行の結果としての社会構造の変化を捉えた。これは、現代的な「老い」を支える基盤であり、本研究全体のバックグランドとなる。調査・分析の成果は現在論文形式で作成中である。発表時期は平成16年度5月に慶應義塾大学のワーキング・ペーパー、及び国際政治学会への投稿を予定している。第2の点に関しては、日本の高齢化に関する先行研究の検討を通じて、日本における老人問題を、近代化と関連付けて、その一般性と特殊性についての分析を行った。都市化、家族・世帯構造、産業構造、就労構造、社会保障制度の5つの近代化の要素を中心に、日本の「老い」を形成する社会階層としての新中間層と「老い」との関係性を国政調査などの統計資料を中心に分析した。国勢調査など統計資料をこれは、特に国際比較を行う際の比較の視座を提供するものである。調査・分析の成果は2003年12月57日にタイ・チェンマイ大学で行われた国際ワークショップ"Human Security and Local Initiatives in Development"において、Eiji Gon、Daisuke Watanabe"New Data on Aging Japan and Human Security : An introduction"として研究発表を行った。本年度の研究実績の概要は大きく次の2点にまとめられる。1、社会的「老い」の理論化2、ヒューマン・セキュリティという観点から見た社会的「老い」の分析第1の点に関しては2004年度以前に行った調査からのデータを下に、現代社会における社会的「老い」の社会構築的な側面の理論化を試みた。1980年代以降の日本の都市部に生じた社会集団-家族、地域、職域など-の変容を理論の背景に位置づけ、個人の集団からの離脱が社会的「老い」に与える影響の考察が中心となる。これまで社会統合の基盤とされてきた集団の変容は、「老い」の定義を社会的なものから、より個人的なものへと変容させていく。現在、論文を執筆中であり、次年度以降に学会報告を行う予定である。また、理論の実証を視野に入れた調査を2004年7月8月にかけて国内で行った。これは、次年度以降の本格的な調査に向けての予備調査どして位置づけられる。第2の点に関しては、近代化がもたらした政策課題としての「老い」を、ヒューマン・セキュリティという観点から考察するための基盤的議論の整理を行った。本年度は、日本の1970年代の福祉国家政策を取り上げ、主に都市部中間層を対象とした日本の社会保障制度の構築と、日本の近代化というマクロな社会変化との相互関係から・日本の文脈における「老い」の問題の個別性を考察した。これは異なる歴史的背景、文脈を持つ発展途上国との国際比較に向けて必要な手順であり、比較の尺度を導き出すために行った。この調査結果は、2005年4月にタイ・バンコクでEiji Gon "Ageing as Human Security"として報告を行う予定になっている。1、加齢に伴い生じる社会的、文化的課題の表現様式の変容に関する分析2、政策アジェンダとしての高齢化とヒューマンセキュリティ概念の分析

第1の点に関しては、近代化が高度に発展した社会においては、社会問題の表出の仕方が変容するという再帰的近代化論の知見に基づき、加齢に伴い生じる課題を個々人が感じる不安の表現から理解することの必要性について理論的な分析を行った。これまで、「老い」が抱える問題は、地域や家族、あるいは「老人・高齢者」といった社会集団の持つコードを通じて認識されてきた。しかし、伝統の解体と個人化の進展することで、加齢に伴う課題の多くが、集団的な問題ではなく個人的な問題として表現、認識されるようになっている。そのため、個人が感じる不安をいかに社会的な課題として問題化するか、ということが新たな政治的課題となることを検討した。第2の点に関しては、上記の理論的検討を背景に、高齢化という政策アジェンダに対するヒューマンセキュリティ概念からの接近についての分析を行った。高齢社会への政策的対応は、その多くが社会保障制度の整備、運用といった視点からなされてきたが、近年では高齢者の多様性への注目が、行政が提供する画一的なサービスの限界を問題化している。これは、ニーズに応じたサービスの提供を実現するための政策工学的な課題であると同時に、社会保障制度は何を達成することを目的とするのか、というより根本的な政治的課題を含んでいる。ヒューマンセキュリティ概念を導入することによって、高齢化する社会のなかで人間が生活を安定化させるために何を必要としているのか、その達成をいかに支援することが可能であるのかを、特に所得の保障では還元されえないものとして検討した。