hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統合的アプローチによる日本沿岸域サンゴ群集の実態と維持機構の解明

また、中部でもほとんど見られなくなった地域があった。一方で、温帯域では白化が起こったものの、その後回復が見られ、被度に大きな変化は観察されなかった。これまでに、平成28年度に行った海洋モデルと野外調査の結果を論文として公表し、平成29年度の結果は国内外の学術学会で発表するとともに、論文化を進めている。ミドリイシ科サンゴの加入幼生の加入量が激減したことで、ミドリイシ科サンゴについては加入幼生の種レベルでの同定が進んでいないが、ハナヤサイサンゴ科は量が減った場所があるものの、一定のサンプル数を得ることができ、また、遺伝マーカーを用いた種同定が順調に進んでいる。同定終了後、主な種について、集団遺伝的構造解析を行っていく予定である。本研究は、群集生態学、海洋物理学、および集団遺伝学的手法を用いて、日本の亜熱帯域から温帯域に生息するサンゴ群集の実態と維持機構を体系的に把握することを目的として、H28年から行っているものである。H28ー29年同様、琉球列島南部および中部、高知、和歌山、静岡にて、人工幼生付着基盤を設置し、新規加入幼生の定量化を行うと共に、ベルトトランセクト法などを用いて、現存群集の被度を定量化した。H28年に大規模白化が琉球列島に多大な被害を与え、H29年には琉球列島南部でミドリイシ科サンゴの被度が激減し、新規加入はほとんど観察されなかった。H30年も同様に低い被度、低い加入量であった。ただし、5センチ前後の幼群体が比較的多く観察された地点があり、今後の回復が予期された。さらに、白化から回復した成熟サイズの群体のうち、産卵をした群体数の割合がH29年の二倍ほどに増えた。しかし、産卵が観察されない群体も未だに見られ、引き続き観察の必要性があることが示唆された。また、H28年の白化の影響を受けたものの、サンゴが死亡するに至らなかった高知から和歌山のうち、後者は、H30年初めに黒潮の大蛇行の影響を受け、群集の主構成者であったミドリイシ科サンゴの多くが低水温により白化し、死亡した。ただし、同域へのミドリイシ科サンゴは非常に数が少ないことから、白化前後でその量にほとんど変化はなかった。また、高知のハナヤサイサンゴ科のうち、主要な加入種であるハナヤサイサンゴについて、新規加入個体と成熟個体の遺伝的集団構造を明らかにした。これまでに、H30年の結果までを国外内の学術学会で発表してきた。現在、論文化を進めている。2017年度は引きづつき、琉球列島南部及び、中部、高知、和歌山、静岡にて新規加入幼生の定量化を行うとともに、ベルトトランセクト法などを用いて、現存群集の被度を定量化する。昨年度の大規模白化の影響が被度だけでなく、加入量にも出ることが予想され、それらを加味して解析を進める。また同時に、大規模白化の影響もモニタリングし、予期せぬ環境変動後にどのようにサンゴ群集が維持、回復していくのかを検討していく。平成30年度も引き続き、加入量と群集被度の定量化を行う。また、5センチ以下の稚サンゴ密度などの計測も行っていく。大規模白化後に生き残ったサンゴは繁殖能力などに数年間影響を受けると推定されていることから、琉球列島南部では、生き残り群体が産卵するか否かを観察していく。これらのデータをもとに、各地のサンゴ群集の維持、回復機構を検討していく。本年度はGPS搭載ブイの購入のみに終わり、ブイのための通信費用や交換用のバッテリー代金などの分が次年度分として残った。また、南九州での調査地選定が進まず、旅費、交通費が残っている。分子実験機器に故障が生じ、実験が予定通り進まなかったため、解析費用などが予定と異なった。
内耳よりの放射音による聴覚受容機構の解析

モルモットの蝸牛中央階へ交流を通電した際外耳未知には通電交流の基本波とその高調波の音が放射されさらに同時に異なった周波数の交流を通電するか、純音刺激を与えると両周波数の振動が干渉して混変調歪(側帯波)音が放射された。通電電流中には各次数の高調波及び混変調歪が発生したが、放射音中には13次の低次の歪みが電流中の歪より10dB以上大きく選択的に放射され、低次の歪の放射に関わる非線形の存在が示唆された。蝸牛前庭階を高濃度KCI溶液で潅流すると、先ず側帯波音が、次いで全ての音響放射が消失した。また通電した蝸牛回転に依存して音響放射の周波数特性が変り、音響放射の成因が蝸牛内にあり、通電部位およびその近傍にあることを示している。フロセマイド投与により音響放射は全て一過性に減弱した。また交叉性オリーブ蝸牛束(COCB)刺激および強音負荷では側帯波いの音響放射は減少するが基本波の放射は変化しなかった。これらの事実は、電気・機械変換過程(electromechanical transduction process)と歪発生過程の両過程共代謝に依存しているが、後者の方が各種障害に対して脆弱である事を示している。ヒトの場合、自発性耳音響放射(SOAE)は聴力正常耳の30%にのみ出現し、聴力良好なほど出現率が高かった。20dBHL以上の感音難聴耳においてはSOAEは出現しなかった。一方聴力正常にも拘わらずSISI TEST陽性、BEKESY AUDIOGRAMについてSOAE周波数に一致する鋭い聴力障害など、SOAE陽性者の一部は局所の微細な内耳機能失調を示唆する検査所見を示した。SOAEは無難聴性耳鳴患者に好発する傾向を示したが、耳鳴との相関はなく、種々の内耳疾患との関連もなかった。すなわち、SOAEは臨床的にはほぼ正常の能力を持つ内耳の局所の機能失調の表れであると思われ、各種内耳疾患の早期診断の可能性が期待される。ヒトの耳音響放射が高頻度で見出されるに拘わらず,実験動物での放射の発生は認められないか,或いは非常に低率で,これが耳音放射の分析的な解析を阻んできた.従って当初の先ず第一の目標として,動物の内耳への交流通電による安定した音放射発生の手技と放射音の精密な計測装置を開発改善し耳音放射の動物モデルを確立し下記の多くの知見を得ている.1.音響放射の音響学的性質:蝸牛中央階への交流通電により通電電流周波数の音と倍音が外耳道に放射される.これは蝸牛内に非線形性の電気機械変換機構が存在して,原周波数ならびに高調波歪の機械的振動が発生をして音として外耳に放射されたことを示している.初めの交流通電と共に別の交流を通電するか,純音を外耳道に加えると変調歪を発生する.高調波歪および変調歪は蝸牛内では高次に亘って発生しているが,下記の音放射の周波数特性のため, 2, 3次の歪の放射は明瞭に認められるが,それ以上のものは放射されない.

第2回転への通電による基本周波数音放射の周波数特性は約3.5kHZを中心として低音部へ約6dB/オクターブ,高音部へ約36dB/オクターブの傾斜で減衰する.この上限周波数は通電位置の上昇に従って低下し第3回転で約1kHZとなる.2.音響放射,聴機能と代謝について:耳毒性の利尿剤フロセマイド投与により一過性にCMの振巾,聴覚能と共に音響放射に減少し,約1時間後に回復する.同様に一時的な酸素欠乏によりCM振巾の低下と平行して音響放射の一過性に音響放射が減少し,その後少し回復した後,再び不可逆的に,緩やかに減少して消失する.此等の事実は通電による音響放射が単なる計測ミスによるアーティファクトではなく代謝によって支えられた音受容機構に密に関与する現象であることを示している.初年度に引続きモルモットの蝸牛に交流通電した場合に誘発される音響放射の発生過程を解析した。蝸牛内のリンパ液中であれ,シャーレの内の食塩水中であれ,電解質溶液に交流通電した場合,恐らく電極を包む分極層の非線形性に依ると見られるが,通電電流中に高調波歪,及び混変調歪の発生が認められた。耳音響放射音には,此等の内,次数の低い極く少数の歪が選択的に交流基本波と共に放射され,蝸牛内に歪放射に関わる第2の非線形性の存在が明らかとなった。この非線形性は,オリーブ蝸牛末の活動により抑制されて歪の発生が減少した。その他多くの実験事実から,蝸牛に通電した交流は,蝸牛内の機械振動に電気機械変換されて,基庭膜を駆動し,その非線形振動により歪を発生して,此等の振動が外耳道から放射される事,及び此の過程がいずれも代謝により保持されている事が明らかになった。又臨床的に正常聴力者及び感音難聴者171名に対して,SOAEのスクリーニングを行うと共に,SOAE陽性者に対して負荷試験を行いSOAEの成因について検討した。SOAEは聴力正常耳の30%にのみ出現し,聴力良好なほど出現率が高かった。20dBHL以上の感音難聴耳においてはSOAEは出現してなかった。一方聴力正常にも拘わらずSISI TEST陽性,BEKESY AUDIOGRAMにてSOAE周波数に一致する鋭い聴力障害など,SOAE陽性者の一部は局所の微細な内耳機能失調を示唆する検査所見を示した。SOAEは無難聴性耳鳴患者に好発する傾向を示したが,耳鳴との相関はなく,種々の内耳疾患との関連もなかった。すなわち,SOAEは臨床的にはほぼ正常の能力を持つ内耳の局所の機能失調の表われであると思われ,各種内耳疾患の早期診断の可能性が期待される。
変形性関節症の病態形成におけるＧＲＫ－５の役割の解明と治療応用

軟骨においてGRK-5は、NFkBのactivityを調節することで炎症反応や基質分解の亢進に寄与し変性を促進させる因子であることが示唆された。また変形性関節症の病態形成を司る中心的な転写因子であるC/EBPbの発現調節にも関与している可能性も示唆された。軟骨変性過程におけるGRK-5の関与について解明するとともに、GRK-5の阻害剤の関節内投与による効果を検討することにより、臨床への応用の可能性を検証することを目的とする。
舌動脈血管反応性に対する活性酸素ラジカル種の作用様式と弁別評価

血管反応性に対し,活性酸素種の種特異的作用様式が存在するか否か詳細に解析することを標記研究課題の最終目標とする。昨年度は神経伝達物質であるノルアドレナリン(NA)及び血管平滑筋張力を測定することにより,活性酸素種の作用を整理するための基礎実験を行った。本年度はその基礎実験を基盤として詳細な作用様式を検討するための実験に着手した。従って,シナプス前作用(α受容体に対する作用)に対して一重項酸素(^1O_2)がどのような特異的修飾作用を示すか解析することを目的の基本とした。ニュージーランド白色家兎から摘出した血管螺旋状標本を作成した。表面灌流装置内のバスに標本を懸垂し,O_2,CO_2混合ガスにより通気したKrebs-Ringer溶液を表面灌流させ,安定期間後に測定を開始し,10分間の^1O_2曝露・10分間の電気刺激,10分間の回復期間とする実験設定で計30分間連続してNAサンプリングと血管張力の測定を行った。また,α受容体の遮断薬であるPrazosin(10^<-6>M)を^1O_2曝露と同時に表面灌流し,電気刺激を開始するまで計10分間処置した。血管張力変化は張力トランスデューサーを介して,内因性NA放出量は,表面灌流液を回収しその後前処理を経てHPLCにより定量した。^1O_2の発生は光増感試薬Rose bengal(50μM)に波長550nm,照度18,000 luxの緑色光を照射し行った。^1O_2の発生量は電子磁気共鳴(ESR)法を用い,2,2,6,6-tetramethylpiperidine(TEMP)が^1O_2と反応して生じる2,2,6,6-tetramethlpiperdine-N-oxyl(TEMPO)のシグナルを指標として測定した。はじめに,用いた実験系において^1O_2が発生しているかどうかをESR法により確認した。ESR法ではRose bengal+光照射で^1O_2の発生を示す3本線のTEMPOラジカルの信号が確認され,^1O_2の消去剤として知られるL-histidine(50mM)の添加によりその信号強度は有意に減弱した。Rose bengal存在下における光照射により血管標本の静止張力およびNA放出量の増加が認められ,これらはL-histidine(50mM)の処置によりほぼ完全に消失した。次に,^1O_2が静止張力を増加させているのか,若しくは^1O_2によって放出されるNAが静止張力を増加させているのかを区別するため,α1受容体遮断薬であるPrazosin(10^<-6>M)を処置することにより検討した。^1O_2処置では,静止張力およびNA放出量はともに増加し,Prazosin処置によりその張力の増加のみが抑制された。このことにより,^1O_2曝露により放出されたNAが張力の増加を起こしていることが確認された。本研究で得られた結果より^1O_2は,静止状態での張力及びNA放出量を増加させたが,静止張力の増加はα1受容体遮断薬の処置により抑制されたことから,^1O_2はシナプス前膜に直接作用し,シナプス前膜を障害あるいはシナプス前膜性α2受容体機能を抑制し,NA放出量を増加させ,この増加したNAが血管標本の静止張力を増加させたことが示唆された。血管反応性に対し、活性酸素種の種特異的作用様式が存在するか否か詳細に解析することを標記研究課題の最終目標とする。特に本年度では,神経伝達物質noradrenarine(NA)の遊離態度を検討することにより,活性酸素ラジカル種の作用を弁別整理するための基礎実験に着手した。したがって,シナプス前作用(NA遊離機構)とシナプス後作用(α受容体に関する作用)に対して,一重項酸素(^1O_2)がどのような特異的修飾作用を示すか解析することを目的の基本とした。ニュージーランド白色家兎(♂2.02.5kg)から摘出した血管の螺旋状標本を作成した。懸垂した螺旋状標本に,,95%O_2,5%CO_2ガスにより通気したKrebs-Ringer溶液を表面灌流し,100分間の安定期間の後にNAサンプリングを開始し,10分間の静止期間,10分および15分間の^1O_2曝露処置あるいは非処置,10分間の電気刺激(ES),10分間の回復期間とする時間設定で,計40分または45分間連続して行った。また,^1O_2の消去剤であるL-histidine(10,25,50mM)を^1O_2曝露3分前からESを開始するまでの計13分間表面灌流によって処置した。張力変化は,張力トランスデューサーを介して,またESに応答する内因性NA放出量は,高速液体クロマトグラフィー(HPLCを用いて定量した。^1O_2を発生させるため,光増感試薬ローズベンガル(RB)に波長550nm,照度18,000luxの緑色光を照射した。^1O_2の発生量は電子磁気共鳴(ESR)法を用い,2,2,6,6-tetramethylpiperidine(TEMP)が^1O_2と反応して生成する2,2,6,6-tetramethylpiperidine-N-oxyl(TEMPO)のシグナルを指標として定性した。RB(50μM)あるいは光照射(10分,15分)

単独では,標本の張力には何の影響も与えなかったが,RB存在下で光照射すると,静止張力の著明な増加が認められた。また,この静止張力の増大は,L-histidine 50mMの処置によりほぼ完全に消失した。同時に測定されたNA放出量は,RB+光照射によって有意に増加した。^1O_2曝露後にESを行った場合,ESに応答する張力及びNA放出量には対照と比較して有意な変化は認められなかった。また,ESR法ではRB+光照射で^1O_2の発生を示す3本線のTEMPOラジカルの信号が確認され,L-histidine 50mM添加はその信号強度を有意に減弱させた。本研究で得られて結果から,^1O_2処置は静止時での自発的NA放出を促進させるが,ESに応答するNA放出には影響を与えず,さらに^1O_2は,(1)血管平滑筋におけるCa^<+2>感受性の増加,(2)細胞内Ca^<+2>濃度の上昇,(3)α受容体のupregulationを引き起こす可能性が示唆された。血管反応性に対し,活性酸素種の種特異的作用様式が存在するか否か詳細に解析することを標記研究課題の最終目標とする。昨年度は神経伝達物質であるノルアドレナリン(NA)及び血管平滑筋張力を測定することにより,活性酸素種の作用を整理するための基礎実験を行った。本年度はその基礎実験を基盤として詳細な作用様式を検討するための実験に着手した。従って,シナプス前作用(α受容体に対する作用)に対して一重項酸素(^1O_2)がどのような特異的修飾作用を示すか解析することを目的の基本とした。ニュージーランド白色家兎から摘出した血管螺旋状標本を作成した。表面灌流装置内のバスに標本を懸垂し,O_2,CO_2混合ガスにより通気したKrebs-Ringer溶液を表面灌流させ,安定期間後に測定を開始し,10分間の^1O_2曝露・10分間の電気刺激,10分間の回復期間とする実験設定で計30分間連続してNAサンプリングと血管張力の測定を行った。また,α受容体の遮断薬であるPrazosin(10^<-6>M)を^1O_2曝露と同時に表面灌流し,電気刺激を開始するまで計10分間処置した。血管張力変化は張力トランスデューサーを介して,内因性NA放出量は,表面灌流液を回収しその後前処理を経てHPLCにより定量した。^1O_2の発生は光増感試薬Rose bengal(50μM)に波長550nm,照度18,000 luxの緑色光を照射し行った。^1O_2の発生量は電子磁気共鳴(ESR)法を用い,2,2,6,6-tetramethylpiperidine(TEMP)が^1O_2と反応して生じる2,2,6,6-tetramethlpiperdine-N-oxyl(TEMPO)のシグナルを指標として測定した。はじめに,用いた実験系において^1O_2が発生しているかどうかをESR法により確認した。ESR法ではRose bengal+光照射で^1O_2の発生を示す3本線のTEMPOラジカルの信号が確認され,^1O_2の消去剤として知られるL-histidine(50mM)の添加によりその信号強度は有意に減弱した。Rose bengal存在下における光照射により血管標本の静止張力およびNA放出量の増加が認められ,これらはL-histidine(50mM)の処置によりほぼ完全に消失した。次に,^1O_2が静止張力を増加させているのか,若しくは^1O_2によって放出されるNAが静止張力を増加させているのかを区別するため,α1受容体遮断薬であるPrazosin(10^<-6>M)を処置することにより検討した。
電子間距離を考慮した波動関数とその分子積分の漸化計算

分子系の物理的・化学的性質や反応を理論研究する上で、電子相関を考慮した電子波動関数を使用することが不可欠である。電子相関を考慮するために、従来は、配置間相互作用法や摂動法が使用されて来た。しかし、生体関連の大型分子系などの様な巨大系をも研究できるように研究対象を拡大すると、近年の電子計算機の高速化と計算アルゴリズムの改善をもってしても、これらの方法をそのまま適用することは容易でない。この状況を打開するには新しい方法・理論が必要である。本研究では、電子相関を表わす因子を電子波動関数にあらわに組み込むことによって上記の問題に取り組むことを主眼にした。電子波動関数Ψを電子間距離r_<ij>を含む「相関因子」Cと含まない残りの因子Φとの積に分解しておいて波動方程式に代入し、因子Φについての方程式と見なして方程式を変形すると通常の波動方程式に類似の固有値方程式が得られた。この方程式のハミルトニアンには3電子以上の相互作用が含まれている点が従来のものとの違いである。この方程式を使用したエネルギー期待値の表式の変分から1電子スピン軌道を決定する方程式(従来のHartree-Fock方程式に該当するもの)を導出した。この方程式の特長は、Φの空間とスピンの対称性は元々の波動関数Ψのものと同じであること、従来のSCF法で使用されているDirect法を使用できること、相関因子Cを通して電子相関がある程度考慮されること、などである。
空間曲線を折り目に持つ折紙の形状設計および変形シミュレーション

紙のように平坦で厚さが小さく伸縮しない素材を「折る」ことで、意図した形を作り出す手法に関する研究を行う。初期入力として展開図上に与えられた曲線を折ることで、どのような形状の変化を経て最終的な形状に変化するかを可視化するソフトウェアを開発し、複数の折り目の相互関係や、自己交差の回避手法などを明らかにすることを目指す。本研究によって、「折り」による新しい造形の可能性を広げることを実現する。
^<32>P誘発ラット実験骨肉腫細胞株を用いた自然肺転移実験モデルの作成

1.目的日整会誌64巻6号において^<32>P誘発ラット実験骨肉腫細胞株の樹立および同細胞株のヌードマウス皮下移植により自然肺転移を生ずることを報告した。今回はその細胞株をWistar系ラットに移植し、その移植性、病理像および肺転移につき検討した。2.方法^<32>Pを2週に1回、体重あたり1muCi/gで生後3週齢のWistar系ラットに計10回腹腔内投与し発生した脛骨発生骨肉腫の初代培養を移植片法のより行い、10%子牛血清添加Dulbecco変法MEM培地にて継代培養し樹立した細胞株YROS-1を用いた。1×10^7個の株細胞を第1群は生後8週齢のWistar系ラット10匹、第2群は生後11週齢のWistar系ラット6匹の大腿部皮下に移植し、その造腫瘍性を調べた。腫癌が増大した時点で屠殺し、軟X線撮影を行い、皮下腫癌と肺の組織学的検索をH.E.染色標本により行った。3.結果第1群は10匹中5匹、第2群は6匹中3匹に移植後4週で腫癌形成が認められた。移植後9週で腫癌は径60-80mm大に増大し全身状態不良となったため屠殺した。軟X線像では大腿骨・脛骨を取り囲むように腫瘍が発育していたが、骨の破壊はみられなかった。発生腫瘍は病理組織学的に紡錐形細胞肉腫の像を呈しており、類骨形成はみられなかった。肺の転移巣は認められなかった。4.考察YROS-1は免疫学的寛容状態をすぎた生後8-11週齢の同種ラットにも移植可能であることが判明し、骨肉腫の基礎研究に有用と思われる。しかし、類骨形成能や肺転移能が失われており、これは継代培養中に培養細胞の性格が変化したためと考えられる。今後、培養細胞を静脈投与し肺に生着したものを再培養する方法などを試し、さらに理想的な骨肉腫実験モデルの確立をめざしたいと考える。
融合マテリアル形成制御用無機クラスターの設計と合成

本研究課題では、融合マテリアル形成を可能にするありふれた元素の水溶性化合物の創成とそれらを用いた融合・無機マテリアルの開発を試みた。その結果、チタンやリン、シリコン、鉄を中心元素とした水溶性化合物や材料の創成、高度機能化が達成された。また研究代表者グループ単独だけではなく、領域内での共同研究も実施し、例えば、水を溶媒に用いた高次数面が露出したマグネタイト粒子が、高分子重合反応において高活性を示すことや分子制御による酸化チタン結晶の形態制御における制御剤の役割の計算科学を用いた解明といった従来の研究領域の枠組みを超えた連携による成果が生み出された。平成22年度は、(1)ピコリン酸(C_5H_4N-COOH)を配位子とする新しい水溶性チタン錯体を作製し、その錯体水溶液を水熱処理して酸化チタンナノ結晶を合成し、さらに酸化チタン結晶成長過程に構造制御用有機分子を介入させることにより、新規構造体を創出すると共に、(2)水溶性ケイ素化合物(WSS=water-soluble silicon)の加水分解特性を活用した新しい均一沈殿法によるZn_2SiO_4:Mn^<2+>蛍光体の合成を実施した。(1)ピコリン酸チタン錯体の水熱分解による酸化チタン合成および分子制御による特異構造体の創出ピコリン酸チタン錯体水溶液に添加剤としてピコリン酸を過剰に加え、その水溶液を200°C、24時間の水熱処理をすることで、数マイクロメーターの直径を有するルチル型酸化チタン球状粒子が出現した。その表面は凡そ20nmのナノ粒子が緩く結合したメソポーラス構造を示し、また破断面の画像解析から、球状粒子は配向集積したナノロッドから構成されており、球の中心から結晶が均一に成長していることが明らかとなった。ピコリン酸が酸化チタンの特異面に吸着することにより、ナノロッドは一方向に成長し(キャッピング効果)、その結果、マイクロメーターサイズのナノロッド集積体が形成したと考えている。尿素を含む水溶液にZn、MnおよびWSSを溶解させ、加熱撹拌して得られる均一沈殿物を前駆体とし、1100°Cで2時間熱処理することで緑色蛍光体Zn_2SiO_4:Mn^<2+>を得た。この試料は、同じ熱処理条件の固相法試料と比べて1.2倍の発光強度を示した。WSSを活用した均一沈殿法はケイ素含有無機材料の合成法として有望であり、特にプロセス溶媒に安全で安価な水を用いることが可能な点において工業的にも有用であると考えられる。平成23年度は、(1)ピコリン酸チタン錯体の水熱分解による酸化チタン合成および分子制御による特異構造体の創出、(2)水溶性ケイ素化合物(WSS)を活用した均一沈殿法によるケイ素含有蛍光体の合成、(3)WSS水溶液を用いたシリコンバイオミネラルへの展開、の3課題を実施した。(1)に関しては、昨年度に、ピコリン酸チタン錯体に分子制御剤としてピコリン酸を用いた水熱処理によりルチルナノロッド集積体が析出することを見出している。本年度はその生成機構を明らかにするために、種々の条件での合成を実施したところ、酸性条件にすることが集積体の生成要件であることが示された。また、シュウ酸を配位子に用いても酸性条件にすることで、同様の集積体が得られることが明らかとなった。すなわち、安定な錯体の創成が特異構造体の合成に必要であることが示唆された。(2)に関しては、昨年度に、WSSの加水分解特性を利用した均一沈殿法による高輝度Zn_2SiO_4:Mn蛍光体の合成に成功している。本年度は、その手法の確立を目指し、ほかのシリコン含有蛍光体の合成を試みた。その結果、Yi_2SiO_5:Ce^<3+>においても、条件を適切にすることで、従来法よりも高輝度な蛍光体が得られることが明らかとなった。これらにより、WSSを用いた均一沈殿法が、低環境負荷プロセスによるケイ素含有無機マテリアルの合成に有用であることが示された。(3)に関しては、領域内の研究者と具体的な連携方法について打ち合わせを行い、生物がつくりだすシリコン材料を人工的手法により作製可能であるか否かの検討を実施した。その結果、WSSの詳細な構造・特性を明らかにする必要があることが明らかとなった。平成25年度は、大きく分けて以下の4項目を実施した。(1)水溶性無機クラスターの開発および構造解析:融合マテリアルの基幹元素の一つであるリンの水溶性化合物の調製を試みた。結果、リン酸およびピロリン酸とグリコールの混合溶液を還流することで、常温常圧でほかの元素と化合物を形成しない化学的に高い安定性を有する水溶性リン化合物が得られることが明らかとなった。

本化合物は従来リン原料と異なり高い安定性を有することから、種々の融合マテリアルの原料になり得る。また、開発したリン化合物を原料に用いた蛍光体材料の高機能化も達成している。(2)水を溶媒に用いたチタン系材料の創成:水溶性チタン錯体とピコリン酸を用いた373K以下の熱処理により、層状構造を有する新しいチタン化合物が生成することを見出した。また、水溶性チタン錯体と分子制御剤を用いることで生成する大きな形状異方性を有する酸化チタンが、高い誘電特性を示すことを、領域内共同研究により明らかにした。(3)鉄酸化物の形態制御および鉄を核とする新しい化合物の合成:マグネタイトの水熱合成において、多種多様な化合物を加えることで、露出結晶面が制御された結晶の合成を試みた。結果、ピコリン酸やピリジンを添加することで、多数の結晶面が露出したマグネタイト粒子が生成することを見出した。多くの結晶面が露出していることから、得られたマグネタイト粒子は特異な性能を有していると考えられ、本研究により、ありふれた材料の高機能化が達成されることが期待できる。(4)水溶性無機クラスターおよびその調製技術を用いた融合マテリアルの創成:開発した水溶性無機クラスターの特性を活かし、高分子や生体分子などを組み合わせた融合マテリアルの創成を領域内共同研究により試みた。現在までに一部において萌芽的な成果が得られている。平成26年度は大きく分けて以下の3項目を実施した。(1)分子制御による無機マテリアルの形態制御:水を溶媒とし、有機化合物を分子制御剤に用いた無機マテリアルの形態制御において、ピコリン酸を分子制御剤として利用することで、{331}などの高次数面が露出したルチル型酸化チタン多針体が生成することを見出した。加えて領域内共同研究により、分子動力学シミュレーションを用いた結晶成長制御機構の解明に取り組み、成長する結晶面近傍に存在する水分子の配列状況が制御剤として働く有機分子の影響を制御している様子を確認した。またマグネタイトの合成においてもピコリン酸を用いることで、{311}や{331}といった高次数面が露出した多結晶面露出マグネタイト粒子が作製可能であることを明らかにした。さらに領域内共同研究により、得られた多結晶面露出マグネタイト粒子が、スチレンのリビングカチオン重合反応において、市販のマグネタイト粒子よりも低比表面積であるにも関わらず高い触媒活性を示すことを見出している。(2)水を反応場とするチタン系融合マテリアルの創成:水を溶媒に用いたプロセスにおいて、ピラジンカルボン酸と水溶性チタン錯体から新規チタン化合物が生成することを見出した。得られた化合物には、加熱・徐冷操作による構造の変化を伴う水の吸脱着が観察され、この変化は可逆的であった。また領域内共同研究により、本化合物が水に対してゲート吸着のような特性を有していることを明らかにした。(3)鉱物に倣う新規光機能性材料の開発:鉱物資源をヒントに、新規蛍光体探索研究を実施した。その結果、ガノマル石(ganomalite)をヒントに、Ca2SiO4:Eu2+(赤色発光)を新規蛍光体として発見した。本蛍光体は酸化物では極めて珍しい青色励起により赤色発光を示す蛍光体であり、実用化に向けた展開を行っている。平成24年度は、【1】水溶性チタン錯体の特性を活かしたbrookite型酸化チタンの形態制御および機能開拓、【2】水溶性ケイ素化合物の構造解析および開発、【3】水溶性無機クラスターを用いた共同研究による融合マテリアルの創成を実施した。【1】
放射線と放射性物質についての教育方法の研究ー「見えない」ものを見せるためにー

本研究は,「見えない」放射線や放射性物質を「見せる」ことが目的である。(1)「放射線」および「放射性物質」に関わる現象について,体系化された実験の集合体を構築し,それらを用いて曖昧さのない理解が可能となる教育方法を開発し,その成果を大学初年度,初等・中等教育,一般社会人を対象とした講義や公開講座で実践する。(2)シンチレータ検出器はガンマ線を測定するために不可欠である。本研究において,低線量の放射線計測に特化したシンチレータ検出器を開発し,また,エネルギースペクトルの意味を理解するために,測定結果と直接比較できるようなシミュレーション・ソフトウェアを開発する。本研究は,「見えない」放射線や放射性物質を「見せる」ことを目的とする。(1)そのために,「放射線」および「放射性物質」に関わる現象について,体系化された実験の集合体を構築し,それらを用いて曖昧さのない理解が可能となる教育方法を開発し,その成果を大学初年度,初等・中等教育,一般社会人を対象とした講義や公開講座で実践する。実験の集合体として,原子の構造,放射線および放射性物質,計測装置と測定,加速器による放射線の現象と概念を説明するためのものを準備する。「加速器による放射線」では,基礎研究,応用研究,放射線がん治療などにおける放射線利用を取り上げる。本研究において,低線量の放射線計測に特化したシンチレータ検出器を開発し,測定結果のエネルギースペクトルをUSB接続可能な情報端末などに表示できるようにする。また,エネルギースペクトルの意味を理解するために,測定結果と直接比較できるようなシミュレーション・ソフトウェアを開発する。市販の計測器は様々な用途に対応できることが求められるため高価なものが多い。食物による内部被爆の問題に対処する目的のためには,すべての性能は必要とされない。本研究は,信号処理を行う電子回路と高電圧発生装置が,簡便に製作できるようにすることを目的のひとつとする。これにより,低線量の放射線計測が精度よく安価にできるようにすることを目指す。・放射線測定装置の開発シンチレータ(CsI 27cm3)やフォトダイオードを用いたガンマ線検出器および波高分析回路を開発した。これらの検出器で放射性Cs分析用玄米を用いた測定を行い,所定の分解能でスペクトルを取得できることを調べた。・実験課題と装置の開発放射線による現象は、数多くの物理法則が関与する複雑ものである。近年、多くの実験教室が開催されたり、テレビ番組で実験ショーが放映されている。科学への興味を呼び起こす役割を果たしているが、脈絡のない現象の羅列に終わることが多い。本研究グループは、論理的に接続された実験課題と装置を開発し、物理教育に供している。・公開講座および社会貢献開発した実験課題と装置を用いて,福井大学で公開講座を開催(参加者370名)した。平成26年度については,児童科学館(エンゼルランド)で実験教室を開催し多数の参加者を得た。また,宮崎小学校(福井県越前町)の5,6年生を対象(生徒と保護者130名)として放射線についての授業を実施した。この授業においては,100台程度の放射線検出器(シンチレータとGM管)を準備し,参加者にカリウムとウラン由来の放射線測定をさせた。放射性物質の量と係数率の関係とシンチレータとGM管による放射線検出効率の違いを説明した。物理教育原子核物理1)テーマの整理と

精選:原子について学習していない中学生を対象として,演示実験の接続によって原子,電子,原子核,放射線の理解へ導くための体系を構築する。全体の流れが簡明で,論理展開に曖昧さがないようにテーマの整理と精選を行なう。(大学での講義,公開講座を通して進行している。新しい教育指導要領への対応についても検討している。)2)演示実験装置の開発と改善:演示実験に用いる装置には「構造が簡単で機能が容易に把握できること」「実験条件の変更が容易であること」「多くの人数で実験が観察できること」「安定して動作すること」の条件がもとめられる。霧箱の冷却にペルチェ素子やボルテックスチューブを用いる方法を試みている。)3)シンチレータによるガンマ線計測]:食物にまつわる内部被曝の問題などにかかわる場合,放射線が持つエネルギーを測定し,放射線を放出する原子核の種類を特定する必要がある。大型で安価なシンチレータ結晶を用いて光電子増倍管の出力信号から,信号の大きさと頻度を読み取るための確実で安価な電子回路を作成する。また,放射線がシンチレータ内で起こす現象を理解し,実際に測定されるスペクトルと比較できるように,簡便なシミュレーション・ソフトウェアを開発する。(放射線計測に関わる電子回路の開発を行っている。シミュレーションを行うための整備を行っている。)4)外部教育機関および一般社会人を対象とした出前講義と公開講座:小・中・高等学校,教育委員会などの外部教育機関と連携して,本研究で開発した演示実験装置とガンマ線計測装置を用いた教育プログラムを実践する。さらに,社会人を含めた広い年齢層を対象とした公開講座を開催し,装置やプログラムの改善に資する。(平成25年度は公開講座を9回開催し,420名の参加があった。)[テーマの整理と精選]原子について学習していない中学生を対象として,演示実験の接続によって原子,電子,原子核,放射線の理解へ導くための体系を構築する。)[演示実験装置の開発と改善]演示実験に用いる装置には「構造が簡単で機能が容易に把握できること」「実験条件の変更が容易であること」「多くの人数で実験が観察できること」「安定して動作すること」の条件がもとめられる。)[シンチレータによるガンマ線計測]食物にまつわる内部被曝の問題などにかかわる場合,放射線が持つエネルギーを測定し,放射線を放出する原子核の種類を特定する必要がある。(研究室が位置する建物について予想していなかった大掛かりな工事が行われた。
スポットスキャニング法による頭頸部癌に対する強度変調陽子線治療計画の開発

当院で強度変調放射線治療(IMRT)にて根治的放射線治療を行った下咽頭癌7例に対し処方線量やターゲット、線量規制も両プランとも同じものを用い強度変調陽子線治療(IMPT)治療計画を作成し、IMPTの優位性があるかを検討した。7例全てにおいて線量規制を満たすプランが作成可能であった。IMPTとIMRTの治療計画を比較したところターゲットへの線量分布には差が無いもののIMPTの方が線量低減側の耳下腺、および口腔への平均線量を優位に低くすることが可能であった。もし臨床応用が可能となれば強度変調陽子線治療は強度変調放射線治療に比べ治療効果を損なうことなく更に有害事象が低減出来る可能性が示唆された。当院にて実際に強度変調放射線治療にて根治治療を行った頭頸部癌患者5名(いずれも下咽頭癌)の治療計画CTデータおよびその治療計画で実際に用いたターゲットや脊髄・耳下腺などの正常組織の輪郭像を強度変調陽子線治療計画装置に転送できることを確認した。治療計画は現在臨床で用いている強度変調放射線治療と同様とし、原発巣および頚部リンパ節転移に加え予防リンパ節領域を含めた全頚部照射とした。転送されたデータを用い全頚部照射に対する強度変調放射線治療計画を立てる事が出来た。国内の施設では照射野サイズ(15-20cmx15-20cm程度)の関係で全頚部を全て含めての陽子線治療は不可能であった。これに対し当院の陽子線治療装置は照射野が30cmx40cmと多施設に比べ広く頭蓋底から鎖骨上窩まで含めた全頚部治療が可能である。もしこれが実際に臨床応用可能となれば全頚部照射を強度変調陽子線治療できる国内で唯一の施設となる。治療計画はいずれも3方向からのビームを用い、浅部の線量を担保するため体輪郭の周囲に厚さ4cmのボーラスを擬似的に作成し治療計画を作成した。線量規制は現在強度変調放射線治療で用いているものをそのまま使用した。この条件でいずれも線量規制を満たすプランが作成可能であった。当院にて強度変調放射線治療にて根治治療を行った下咽頭癌患者の治療計画用のCTのデータおよび実際に臨床で治療に使用したターゲット、脊髄、、脳幹や耳下腺などの正常組織の輪郭像を強度変調陽子線治療計画装置に転送しそのデータを元に強度変調陽子線治療計画を作成した。治療計画に関しては現在臨床で用いている強度変調放射線治療と同様原発巣、転移リンパ節に加え頚部の予防リンパ節領域をルビエールリンパ節から鎖骨上窩まで含めた全頚部照射とした。国内の施設では照射野サイズの関係で全頚部を布全て含めての陽子線治療は不可能であったが当院の陽子線治療装置は照射野が30cmx40cmと多施設に比べ広く今回のような頭蓋底から鎖骨上窩にいたる全頚部照射が可能であり今後臨床応用が可能となれば全頚部を強度変調陽子線治療できる国内唯一の施設となる。昨年度の症例も再度計画を行い現在までに7例に治療計画を行った。治療計画はいずれも3方向からのビームを用いた。浅部線量を担保するため4cm厚のボーラスを体輪郭周囲に擬似的に作成し治療計画を行った。線量規制は現在臨床で用いている強度変調放射線治療のものと同じものをを使用した。7例とも線量規制を満たすプランが作成可能であった。実際に治療を行った強度変調放射線治療計画と比較したところ強度変調陽子線治療計画では線量低減側の耳下腺、および口腔の線量を強度変調放射線治療計画と比較し有意に下げる事が出来た。当院にて強度変調放射線治療にて根治照射を行った下咽頭癌患者の放射線治療計画用CT画像および実際に治療に用いたターゲットや脊髄、脳幹や耳下腺などの正常組織の輪郭像を強度変調陽子線治療装置に転送、そのデータを元に強度変調陽子線治療計画を作成した。治療計画に関しては臨床で用いている強度変調放射線治療同様に原発巣、転移リンパ節に加えルビエールリンパ節から鎖骨上窩まで含めた全頚部照射とした。国内の多くの施設では照射野サイズの関係で例え散乱体法であっても全頚部を含めた陽子線治療は困難であったが当院では照射野が30cmx40cmと広くこの様な大きな容積のターゲットを治療可能である。合計で7例に強度変調陽子線治療計画を作成した。治療計画はいずれも3方向からのビームを用い、浅い部分の線量を担保するために4cm厚のボーラスを体輪郭周囲に擬似的に設定し治療計画を作成した。線量規制に関しては臨床で使用している強度変調放射線治療と同じものを用いた。強度変調陽子線治療と強度変調放射線治療の治療計画を比較したところターゲットへの線量分布には差が無いものの強度変調陽子線治療計画の方が線量低減側の耳下腺、および口腔への平均線量が優位に低くすることが可能であった。もし臨床応用が可能となれば強度変調放射線治療に比べ更なる有害事象が低減出来る可能性が示唆された。

IMPTとIMRTの治療計画を比較したところターゲットへの線量分布には差が無いもののIMPTの方が線量低減側の耳下腺、および口腔への平均線量を優位に低くすることが可能であった。もし臨床応用が可能となれば強度変調陽子線治療は強度変調放射線治療に比べ治療効果を損なうことなく更に有害事象が低減出来る可能性が示唆された。治療計画に要する時間が非常にかかるため。線量規制を満たすために一部のパラメータを変更し再計算、確認、再調整という行為が何回も必要とされるが作業自体が一回について半日以上かかり一つのプラン完成までに非常な時間がかかった。放射線腫瘍学強度変調陽子線治療では3門の治療計画で実際に臨床で用いている線量規制を満たす治療計画が可能であり、7例と少ないながらも耳下腺線量、口腔への線量を強度変調放射線治療と比較し低減する事が出来た。これは実臨床に応用した場合治療に伴う有害事象を軽減出来る可能性を示唆ししている。今後は治療計画を更に洗練させかつ症例を増やし強度変調放射線治療線量と比較しどのような優位性があるか将来の臨床応用に向けて検討を行う。治療計画が予想以上に時間がかかることが判明したため。一部のパラメータを変更して計算、線量分布を確認して再度調整という行為を何回も繰り返す必要があるがその作業が一回について半日以上かかるため最終的に線量規制を満たす治療計画を作るのに一例につき2週間以上の時間がかかった。情報収集の学会参加が予定より少なくなったため強度変調陽子線治療においては3門の治療計画でも線量規制を満たす計画が可能であった。更にスポットサイズを変更したりいたずらに門数を増やして線量分布の変化を検討することは大幅に時間がかかる可能性があるためまず3門の治療計画をより洗練させて10例程度まで作成し、それを実際に臨床で使用した強度変調放射線治療計画と比較し線量分布に優位性があるかどうかを検討する。その上であまり線量分布の優位性が認められなければスポットサイズ、ビーム数、方向を検討し治療計画を作成する。次年度は国際学会での成果発表を予定している。治療計画作成がメインでデータ解析様のPC、ソフト等を購入しなかったため次年度使用額が生じた。データ解析用PC、ソフトを購入する。
食品中に含まれる抗酸化成分の栄養補助食品としての利用とその相互作用

ポリフェノール化合物であるケルセチンとEGCG、ケルセチン配糖体(ルチン)、ルテオリン配糖体(ルテオリン-7-グルコシド)とクロロゲン酸について、100°Cおよび180°Cで加熱した場合の抗酸化活性と総ポリフェノール量、個別定量による各ポリフェノール量の変化を検討した。その結果、ケルセチン、EGCGともに100°Cで60分加熱しても、抗酸化活性はほぼ100%保持されていた。180°C、45分加熱では、ケルセチンで活性は80%保持されていたが、EGCGでは消失していた。加熱後のケルセチンとEGCGの定量をおこなうと、両者とも加熱により分解していたが、この加熱分解生成物も活性を有していることが明らかとなった。また、ルチン、ルテオリン、ルテオリン-7-グルコシド、クロロゲン酸は、100°Cでは、360分加熱を行っても、活性、総ポリフェノール量、ポリフェノール化合物定量の全てにおいて、8595%保持していた。180°Cでは、180分加熱で活性の残存率は1015%にまで減少した。個別定量すると、15分加熱で急激に減少し、180分では全く消失した。クロロゲン酸は、加熱によりプロトカテキュ酸やカフェ酸に分解していた。そこで、ルチンとクロログン酸を混合し加熱を行なったところ、クロロゲン酸の分解により、ルチンの加熱分解が押さえられていることが明らかとなった。従って、複数の抗酸化化合物の存在は、調理操作が加わっても、その食品の抗酸化活性や化合物自身を保持していると考えられる。また中高年層を対象に、日常の食生活と栄養補助に対する意識についてアンケート調査を行なったところ、市販されているサプリメントを利用したことがある人は48.1%であった。しかし、サプリメントの定義は明確に認識されていなかった。サプリメントの中では、ビタミンCの利用が最も多く利用されていた。各食品の摂取頻度とサプリメントの利用の間に関連はみられなかったが、サプリメントを利用している人は、生活習慣病に対する関心が高いことが明らかとなった。ポリフェノール化合物の活性酸素消去活性に対する抗酸化ビタミン(アスコルビン酸およびトコフェロール)の影響について、DPPH-HPLC法とリポソーム酸化法を用いて評価をおこなった。ポリフェノール化合物としては、エピガロカテキンガレート(EGCG)、エピカテキンガレート(ECG)、エピガロカテキン(EGC)、エピカテキン(EC)、カテキン、ケルセチン、ルチン、ケルシトリン、ケンフェロール、ケンフェロール-3-グルコシド、シアニジン、シアニジン-3-グルコシド、ダイゼイン、ゲニステイン、ダイジンの標品を用い、抗酸化ビタミンとして、L-アスコルビン酸、α-トコフェロールの標品を用いた。その結果、DPPH-HPLC法においては、カテキン類とアスコルビン酸およびトコフェロールを混合することによって活性の上昇が認められたが、有意な差ではなかった。その他のポリフェノール化合物については、相加的な作用が認められた。リポソーム酸化法では、アスコルビン酸を反応系に加えていたことから、アスコルビン酸に活性酸素消去活性は認められず、ポリフェノール化合物の活性に対しても影響を及ぼさなかった。一方、ポリフェノール化合物とトコフェロールを混合した場合、シアニジン、ECG、EGCで相乗作用が認められた。また、ケルセチン、ケンフェロール、シアニジン、ECG、EGCGは高い活性が認められたため、さらに濃度を1μMにまで希釈し混合したところ、ケルセチン、ECG、EGCGに明らかな相乗作用が認められた。従って、単一では活性が微弱であっても、複数の成分が混合することによって、相乗的に作用が発揮されることが明らかとなった。さらに、生体内でアスコルビン酸がトコフェロールを再生するように、ポリフェノール化合物とトコフェロールにおいても同様の作用が見られる可能性が示唆された。

また中高年層を対象に、日常の食生活と栄養補助に対する意識についてアンケート調査を行なったところ、市販されているサプリメントを利用したことがある人は48.1%であった。しかし、サプリメントの定義は明確に認識されていなかった。サプリメントの中では、ビタミンCの利用が最も多く利用されていた。各食品の摂取頻度とサプリメントの利用の間に関連はみられなかったが、サプリメントを利用している人は、生活習慣病に対する関心が高いことが明らかとなった。
アイデンティティ構造モデルを用いた既婚女性の就労意識及び幸福感に関する基礎的研究

本研究の目的は、子育て期にある既婚女性の就労意識や主観的幸福感にアイデンティティ特徴がいかようにして影響しているのかを明らかにすることである。従来のアイデンティティ研究においては、地位理論に基づいたタイプ分けやアイデンティティの確立度といった観点から主として検討がなされてきたが、本研究では個々人が日常生活において実際に参加している領域を考慮に入れた上で構造的特徴を検討し、その特徴が既婚女性の就労意識や主観的幸福感とどのように関連しているのかを検討する。なお、本研究では、(1)出産後も就業を継続している女性、(2)出産を機に退職し、育児が落ち着いてから再就業した女性、(3)出産を機に退職した女性、の3タイプに焦点を当てた比較検討を行う。平成30年度は、まず前年度に実施したアンケート調査の結果をさらに詳細に分析し、国際学会(ポスター発表)、および国内学会(口頭発表:ラウンドテーブル)において報告を行った。また、これまで実施したアンケート調査においては、(1)アイデンティティ特徴や個々人の生活領域による差異は、既婚女性(3タイプ)の主観的幸福感にほとんど影響していないこと、(2)就業継続タイプと再就業タイプについては、キャリア主体性の差異が彼らの主観的幸福感の差異を予測すること、(3)本邦の既婚女性の主観的幸福感は全体的に低めであること、が示された。これらの研究結果を踏まえ、また主観的幸福感の生活領域ごとの詳細な把握を改善点とし、平成30年度はインタビュー調査を開始した。データの収集が終了し次第、分析および総合考察を行う予定である。実施したアンケート調査の結果および研究報告の場での様々な意見や助言を考慮し、インタビュー調査の項目を再考したことが、本研究がやや遅れている主な理由である。また、本研究課題以外の研究および学内業務の多忙により、やや研究が遅れている。次年度は本研究課題の最終年度であるため、インタビュー調査を計画的に最後まで実施し、アンケート調査の結果と合わせた総合的考察までを確実に遂行する必要がある。研究計画の変更は予定していないものの、本研究課題の実施途中で研究実施者の所属の変更があり、インタビュー調査に伴う長距離移動が予定していたよりも多くなったため、実施日程の効率的な調整を行う必要がある。本研究の目的は、本邦の子どもをもつ既婚成人女性が選択可能な主たるライフコースの差異(「就業継続」「出産を機に退職し、育児後に再就業」「出産を機に専業主婦」)に着目し、個々人のアイデンティティ(自分らしさ)とライフコースとの関連性がいかようにして女性の就労意識や幸福感を高めることに結びついているのかを実証的に検討することである。これまでの研究では、アイデンティティとライフコース選択との関連性が報告されているものの、アイデンティティの確立度やアイデンティティ地位との関連から検討されることが多く、女性の日常生活に即した研究が乏しかった。そこで、本研究では、(1)女性が実際に関与し、コミットしているそれぞれの生活領域およびその領域で形成している多様なアイデンティティ(領域アイデンティティ)を包括的に捉えることで、その人らしさを多面的に測定し、(2)就労意識や幸福感との関連性を検討することで、女性の働きやすい環境を強化するための心理的支援や生活の質の向上を目指したいかなるアプローチが可能かを検討する。平成28年度は、企業で働く「就業継続タイプ」の女性を対象とした調査研究を実施するため、国内外の関連文献のレビューを行うとともに、質問紙調査の対象企業リストを作成した。また、質問紙の構成や回答所要時間を把握する目的で、簡易な事前調査を実施した。事前調査結果を踏まえて質問紙の再構成作業を行ったのち、質問紙を発送する諸準備を済ませた。簡易な事前調査の結果、研究当初に予定していた質問項目数がやや多く、調査参加者の負担や疲労による不適当な回答を回避する目的で、項目のさらなる選定が必要となった。そのため、質問紙の再構成作業を行い、進度にやや遅れが出た。また、質問紙の発送や返送、謝礼の送付といった一連の手続きには数ヶ月を要するが、年度末に研究代表者の所属先に変更が生じたため、調査参加者とのやりとりに支障が出る可能性を考慮し、発送自体の時期を次年度始めに変更した点も本研究が遅れた理由の1つである。しかし、研究課題遂行に大きな支障はない。従来のアイデンティティは、地位理論に基づいた「危機の有無」や「コミットメント」によるタイプ分け、アイデンティティの確立度といった点から主として検討されてきたが、本研究では個々人が日常生活において実際に参加している領域を考慮に入れた上で構造的特徴を検討し、その特徴が就労意識や主観的幸福感とどのように関連しているのかを検討する。平成29年度は、出産後も就業を継続した女性133名(就業継続タイプ)、出産を機に退職し、育児が落ち着いてから再就業した女性135名(再就業タイプ)、出産を機に退職した女性137名(専業主婦タイプ)を対象に質問紙調査を実施した。その結果、既婚有子女性が自分らしさを表現できると評価した生活領域数はいずれのライフコースにおいても約2.5領域であった。主として「家庭」と「自身の実家」が自分らしさを表す領域として選択されたが、就業継続タイプは「職場」も自分らしさを表現できる重要な場所として捉える傾向がみられた。

各生活領域で形成されているアイデンティティ特徴(情動・対人行動・自己評価側面)や、生活領域間でみられるアイデンティティ特徴の差の程度(領域による相違性)、また主観的幸福感にはライフコースによる差はみられなかった。しかし、就業継続タイプおよび再就業タイプにおいては、キャリア形成に対する主体性の高さが主観的幸福感を高めることにつながっていた。また、雇用形態による差もみられ、就業継続であれ再就業であれ、正規雇用者はキャリア主体性やアイデンティティ特徴(情動的側面)といった心理学的要因のみが主観的幸福感を規定していたのに対し、非正規雇用の場合には世帯収入などの経済的要因も主観的幸福感を高めていることが示された。本研究課題着手初年度に研究代表者の所属先の変更が生じ、予定していたフィールドでテータ収集をすることが困難になったため、インターネット調査に変更をした。そのため、初年度は研究がやや遅れていたが、平成29年度はおおむね順調に進展している。本研究の目的は、子育て期にある既婚女性の就労意識や主観的幸福感にアイデンティティ特徴がいかようにして影響しているのかを明らかにすることである。従来のアイデンティティ研究においては、地位理論に基づいたタイプ分けやアイデンティティの確立度といった観点から主として検討がなされてきたが、本研究では個々人が日常生活において実際に参加している領域を考慮に入れた上で構造的特徴を検討し、その特徴が既婚女性の就労意識や主観的幸福感とどのように関連しているのかを検討する。なお、本研究では、(1)出産後も就業を継続している女性、(2)出産を機に退職し、育児が落ち着いてから再就業した女性、(3)出産を機に退職した女性、の3タイプに焦点を当てた比較検討を行う。平成30年度は、まず前年度に実施したアンケート調査の結果をさらに詳細に分析し、国際学会(ポスター発表)、および国内学会(口頭発表:ラウンドテーブル)において報告を行った。また、これまで実施したアンケート調査においては、(1)アイデンティティ特徴や個々人の生活領域による差異は、既婚女性(3タイプ)の主観的幸福感にほとんど影響していないこと、(2)就業継続タイプと再就業タイプについては、キャリア主体性の差異が彼らの主観的幸福感の差異を予測すること、(3)本邦の既婚女性の主観的幸福感は全体的に低めであること、が示された。これらの研究結果を踏まえ、また主観的幸福感の生活領域ごとの詳細な把握を改善点とし、平成30年度はインタビュー調査を開始した。データの収集が終了し次第、分析および総合考察を行う予定である。実施したアンケート調査の結果および研究報告の場での様々な意見や助言を考慮し、インタビュー調査の項目を再考したことが、本研究がやや遅れている主な理由である。また、本研究課題以外の研究および学内業務の多忙により、やや研究が遅れている。平成29年度は、前年度に準備を済ませた質問紙調査の実施(研究1)、およびフィールドを保育園・幼稚園に移した研究2(「再就業タイプ」および「専業主婦タイプ」の女性を対象とする)の実施を予定している。具体的な研究計画は以下の通りである。4月から7月就業継続女性を対象とした質問紙調査(研究1)を実施する。また、返送率が低い場合には、随時追加で質問紙の送付を行う(データ収集)。8月から10月データ解析および解析結果のまとめを行う。またこの間、研究2のフィールドを確保する。