hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出芽酵母VDEエンドヌクレアーゼによる遺伝子ホーミングの研究

この現象を蛋白質スプライシングという。このように遺伝子ホーミングと蛋白質スプライシングという二つのユニークな機能を持つVDEは、立体構造上、大きく二つのドメインに分けられる。蛋白質スプライシング機能に必須な残基が集中しており、シート構造が主であるdomain Iと、エンドヌクレアーゼの活性中心残基がある球状のdomain IIである。我々は蛋白質スプライシングに関与する残基の集中しているdomain Iにおいて、蛋白質スプライシングではなく、遺伝子ホーミングに重要な役割を果たしているアミノ酸残基を見い出した。domain Iの塩基性アミノ酸残基のうち4つについてそれぞれをアラニンに置換したところ、蛋白質スプライシングには変異の影響がなかったものの、遺伝子ホーミングの頻度が野生型にくらべて低下していた。この4つの塩基性アミノ酸は、立体構造上互いに近傍で一列に並んでおり、DNAのリン酸基骨格を介した基質の認識あるいは結合に関わっているものと考えられる。単細胞真核生物である出芽酵母Saccharomycescerevisiaeの第四染色体上にあるVMA1遺伝子座には、VDEホーミングエンドヌクレアーゼと呼ばれる利己的な振る舞いをする遺伝子が存在している。この遺伝子は個体の生存にとっては不必要であるが、己の遺伝子を効率良く後代に伝達するために特殊化している。VDEホーミングエンドヌクレアーゼは、自己が挿入されていないVMA1遺伝子(VMA1(Δ))の、挿入されるべき箇所を認識して切断する活性を持っている。ホーミングエンドヌクレアーゼによるDNA切断後、VDE遺伝子が挿入されているVMA1遺伝子(VMA1(+))を鋳型にして切断修復が行われた結果、切断された箇所にVDE遺伝子が挿入されることによって自己伝播する。今年度は、遺伝子ホーミング以外のVDEホーミングエンドヌクレアーゼの機能、すなわちホーミングエンドヌクレアーゼが持つ細胞死効果について研究を行った。一般的には、DNA二重鎖の切断は、有害であり、相同組換えや非相同組換え等によるDNA切断修復のシステムは生物一般に高度に保存されている。出芽酵母においてそれらの遺伝子の変異体では、細胞内にもともと存在するエンドヌクレアーゼHOによるDNA切断ですら致死となる。したがってVDEによるDNA切断は潜在的には有害なはずである。そこで遺伝子ホーミングが起きる場合とは異なり、相同染色体に修復の鋳型がない場合のVDEの働きに注目した。VRSをホモで持つ二倍体酵母にVDEをプラスミド上で発現させたところ、体細胞分裂時の増殖速度及び胞子形成率には影響は見られなかったが、胞子の発芽率が著しく低下した。このことは、VRSをホモで持つような株では、VDEは減数分裂過程に有害な効果を持つということを示唆する。したがってVDEは遺伝子ホーミングによってVDE遺伝子を持つ半数体を増やすだけではなく、VDE遺伝子を持たない対立遺伝子を持つ半数体を殺すことによっても自己遺伝子の効率良い伝達を図っている可能性が示唆される。この新しく発見した機能は、特にVDE遺伝子が初めてVMA1遺伝子座に挿入されるとき、あるいは宿主細胞がVDE遺伝子を排除しようとしたときに有効だったと考えられる。出芽酵母のVDEホーミングエンドヌクレアーゼは、減数分裂時に自己が挿入されていないVMA1遺伝子(VMA1(Δ))の、挿入されるべき箇所を認識して切断する活性を持っている。
高山植物の送粉者はどこから来るのか？：徘徊性甲虫を宿主とする寄生バエの送粉効果

高山環境において肉食性昆虫オサムシ類を宿主とする寄生バエの送粉効果を評価することを目的とする.その新規性は食物連鎖と送粉システムが連結した生態系を探求する点にある.高山生態系ではハエ類が主要な送粉者となっており,オサムシの寄生バエが送粉者として機能するのであれば,高山生態系は植物の一次生産によってボトムアップ的に維持されているのではなく,異なる機能群の生態学的な需要と供給が種間相互作用によって循環することで成り立っているということになる.本研究によって高山生物群集の環境変化に対する安定性を評価できるようになり,高山環境における生態系サービスや保全活動に新たな指針を示すことができる.高山環境において肉食性昆虫オサムシ類を宿主とする寄生バエの送粉効果を評価することを目的とする.その新規性は食物連鎖と送粉システムが連結した生態系を探求する点にある.高山生態系ではハエ類が主要な送粉者となっており,オサムシの寄生バエが送粉者として機能するのであれば,高山生態系は植物の一次生産によってボトムアップ的に維持されているのではなく,異なる機能群の生態学的な需要と供給が種間相互作用によって循環することで成り立っているということになる.本研究によって高山生物群集の環境変化に対する安定性を評価できるようになり,高山環境における生態系サービスや保全活動に新たな指針を示すことができる.
地理空間情報技術を活用したニホンジカの持続的管理システムの構築

本研究の目的は、自然公園における地理空間情報技術を活用した野生動物と植生復元の広域管理手法を構築することである。南アルプス全域、特に高茎草本群落を有する標高2,000m以上の高山域を対象に、多時期の衛星画像や空中写真を用いてニホンジカの侵入前と侵入後の植生を比較し、植生荒廃箇所とニホンジカの行動及び地形的要因との関係について明らかにした。本研究は、自然公園における地理空間情報技術を活用した野生動物と植生復元の広域管理手法を構築することを目的としている。目的を達成するため、本研究では、以下の課題を設定しこれまで取り組んできた。1.山岳保全管理の現状と課題:平成24年度では、アンケート票の作成を完成させた。しかし紙媒体でのアンケート調査実施は、回答者への負担から回収率も下がることを複数の行政関係者よりのアドバイス頂いた。そこで平成25年度では、デジタル化(メール及びweb(によるアンケート調査の実施方法の検討を試みているところである。2.南アルプスにおけるニホンジカの食圧実態マップの作成:平成24年度では、これまで入手した高分解能衛星画像をもちいて、高茎草本群落(通称:お花畑)の抽出をし、従来にない詳細な植生マップの作成を行った。これを受け、平成25年度は、作成された高茎草本群落の分布マップを用いて、食圧を受けている箇所と受けていない箇所の分類を試みるためのグランドトゥルース(位置情報、及び食害現況)を取得するため現地調査を南アルプス北部地域北岳(7月)、南部地域聖岳(8月)、北部地域三伏峠及び塩見岳(10月)、の以上3箇所にて実施した。これらの得られた現地データを用いて、高分解衛星画像に対し画像解析を再度実施し、食圧実態マップの作成とその立地環境特性の把握を行った。3.自動センサーカメラによるニホンジカの個体数把握方法の確立:平成25年度においては、実施方法について検討を行った。本研究対象地にて設置を検討した際、機器の管理等のためのメンテナンスなどのコストがかかるため、実施場所については代替地等を模索中である。1年目の平成24年度の研究計画内容は、「山岳保全管理の現状と課題」と「南アルプスにおけるニホンジカの食圧実態マップの作成」の2点を設定していた。1つめの「山岳保全管理の現状と課題」について、ニホンジカによる被害実態、対策の有無、植生復元事業など主に山岳地における環境保全管理の現状と課題を明らかにするために、関係行政関係者向けのアンケート票の作成を行った。ここ数年、各地でニホンジカの採食行動などによる環境への影響が懸念されている。農作物への被害、林業への被害、車・列車への衝突、高山植物の採食(食害)など、様々な被害が生じている。これらの現状把握と課題解決に向け、包括的に取り扱った研究は無く、今後ニホンジカの持続的管理を検討する上で、これら被害実態をとりまとめた基礎データが必要かつ意義の高いものである。2つめの「南アルプスにおけるニホンジカの食圧実態マップの作成」について、高分解能衛星画像であるGeoEye-1もしくはIKONOS衛星画像をアーカイブスから多時期入手し、現地におけるDGPS測量調査において2002年に設置した防鹿柵、2007年に設置した防鹿柵、採食地のグランドトゥルースを取得した。取得したグランドトゥルースを用いて教師付分類を行った結果、採食圧がかかった高茎草本群落を未採食の高茎草本群落(もしくは植生回復した高茎草本群落)、回復途上の高茎草本群落(もしくは種数が減少している高茎草本群落)、単一種の高茎草本群落、イネ科を中心としたグラミノイド類の草地の4つのクラスに分類することができた。解析結果は、当該地における野生動物管理を検討する上での基本データとして使用できるものである。目的を達成するため、当該年度では以下の課題を設定し取り組んだ。1.防鹿柵の工法や材料について体系化:平成26年度(3年目)で実施した山岳保全管理の現状と課題のアンケート調査の結果をふまえ、防鹿柵の工法や材料について体系化を図った。2.地域社会における生態系保全と資源活用の両立をめざしたニホンジカの持続的管理システムの構築:平成24年度(1年目)及び平成25年度(2年目)より得られたニホンジカの食圧実態マップをベースに、積雪量などの自然環境要素と各種法令指定区域(国立公園、保安林等)や登山道及び山小屋からの距離分布など社会環境要素のGISデータを重ね、オーバーレイ解析を行い、採食地の立地環境特性を明らかにした。解析結果を与条件とし、ニホンジカの頭数コントロール方法の確立につなげるための持続的管理計画に資する図面作成を行った。造園学(自然公園管理)、環境情報学平成26年度中に作成する予定のニホンジカ対策の意思決定計画マップについて、食圧を受けている箇所と受けていない箇所の違いを正確に把握するため、現地にて分光放射計を用いた地物(高茎草本群落)の反射特性を取得する必要があった。

この分光放射計の手配、入手に時間がかかり、一部データを取得することができなかった。また自動センサーカメラによるニホンジカの個体数把握方法の確立については、設置箇所の課題が生じたため、現実的な実施方法の検討を行っている。防鹿柵の設置事例の概況調査については、おおむね計画通りデータを収集しており、総合的に「やや遅れている」と評価した。「山岳保全管理の現状と課題」については、1.既往文献収集、2.アンケート票の作成、3.管内で発生した事象を記入できる記入用の地図、4.発送リストの作成、5.アンケート票の発送及び回収、6.データ入力、7.解析、の7ステップで実施した。現在までのところ、ステップ4まで完了している。既往文献を参考に質問項目を検討し、関係行政関係者向けのアンケート票の作成を行った。併せて既存のGISデータを参照し、管内で発生した事象を記入できる記入用の地図を作成した。いずれも紙ベースで作成した後、関係省庁の行政官に質問内容、実施方法及び回答方法についてアドバイスを受けた。内容に関してはおおむね賛同を得た。しかし、回答方法について紙ベースで実施ではなく電子媒体など回答しやすい形で提供した方が、回収率が上がるとの、現場の行政官の視点からの意見をもらった。実施方法については改善の余地があり、実施については次年度(平成25年度)とした。「南アルプスにおけるニホンジカの食圧実態マップの作成」については、1.衛星画像のアーカイブス検索、2.画像入手、3.現地調査におけるグランドトゥルースの取得、4.画像解析、5.得られた結果の現場検証、の5ステップで実施した。現在までのところステップ4まで完了している。衛星画像のアーカイブス検索において、ニホンスペースイメージング社が販売・提供を行っているIKONOS衛星画像及びGeoEye-1衛星画像のアーカイブス検索を行った。対象地は南アルプス国立公園の3箇所(仙丈ヶ岳・馬の背、三伏峠、聖平・茶臼岳)である。各3箇所共に現地にてDGPS測量による防鹿柵設置場所、採食地等の位置を取得した。これらをグランドトゥルースとして教師付分類を行い、3タイプの高茎草本群落に分けた。分類結果の妥当性については、平成25年度に現地調査で検証する予定である。平成26年度研究実施計画に予定している、保護対策地の優先度合いを決定できる意思決定計画マップ作成に向けて、追加現地調査を実施し、解析及び作成に必要なデータを入手する。取得後は速やかに解析し、研究成果としてまとめていく。研究を遂行する上での課題は、取り扱っているデータのマルチスケールの問題が発生している。立地環境解析を実施する際、使用している数値標高モデル(DEM)のスケール(10メートルメッシュ)と衛星画像解析から得られた食圧マップのスケール(0.5メートルないし1メートルメッシュ)とのスケールにギャップが生じている点である。総合考察においては、事象を取り扱う際のスケールの定義と整理を行い、まとめていくことを検討している。2年目である平成25年度における研究課題は、「自動センサー付きカメラによるニホンジカの個体把握方法の確立」と昨年度残した課題の一部を実行する。まず1つめの「自動センサー付きカメラによるニホンジカの個体把握方法の確立」については現在普及している自動センサー付きカメラの比較検討を行う。
カラム充填剤の電場応答性を利用したプログラム可能な電気クロマトグラフィーの開発

キャピラリー電気クロマトグラフィーにおけるカラム充填剤の電場応答性の分析へ応用を目的として、固定相の電場応答性について研究を行い、以下に示す研究成果を得た。1.直流電圧印加による保持挙動の変化の解析β-CD結合固定相や混合固定相(ODS-SAX)を充填したカラムに電圧印加を行うことで、電気的に中性である試料の保持をコントロールすることが可能であることを明らかにした。また、電圧印加によってシラノール基・第四級アンモニウム基の解離状態が変化し、これにより中性物質の保持挙動が制御されていることを明らかにした。2.交流電気クロマトグラフィーの開発交流電場を印加することで試料の保持挙動をコントロールする「交流電気クロマトグラフィー」を開発した。交流電場の周波数を変化させることで、試料の保持挙動をコントロールすることに成功した。また、保持挙動の変化は試料・固定相の種類に依存していることを明らかにした。3.オープンチューブキャピラリーカラムの作成電気クロマトグラフィーに適した固定相として、高性能中空キヤピラリーカラムの開発に成功した。このカラムでは数ンチの分離長で、これまでの中空キャピラリーカラムよりも高性能な分離を得ることが可能であった。4.電気浸透流の解析電気クロマトグラフィーの基本因子である電気浸透流のフロープロファイルの解析法として、周波数解析法を用いる手法を新たに開発した。また、電気浸透流は固定相表面の状態の影響を鋭敏に受ける。これを利用して電気浸透流を用いることで表面状態の評価を行う方法を開発した。この方法を用いて、充填剤表面の官能基の開始定数の算出、充填剤面の官能基の存在比を求めることに成功した。キャピラリー電気クロマトグラフィーにおけるカラム充填剤の電場応答性を分析へ応用するために、固定相の電場応答性について検討を行った。電圧印加によって誘起される現象として、試料ー固定相間の相互作用の大きさの変化、固定相の電気伝導度の変化を直流・交流電場を用いて調べた。また、キャピラリー電気クロマトグラフィー用のオープンチューブキャピラリーカラムの開発を行った。電圧印加に伴う保持比の変化:カラムへの直流電場印加に伴う試料の固定相に対する保持が変化を、電気的に中性である試料を用いて測定を行った。混合固定相充填剤(ODS-SCX及びODS-SAX)を用いた際には、ウラシル、カフェインなど4種の中性試料の保持比が直流電場によって変化し、またその変化は電位勾配の方向を認識することが確認された。また、陰イオン交換充填剤を充填したカラムに交流電場を印加すると、交流電場によっても試料ー固定相間の保持比が変化し、さらに約300Hzの交流電場を印加した際に特異的な変化が引き起こされることが見出された。電圧印加に伴う固定相電気伝導度の変化:直流電場印加によって誘起されるカラム電気伝導度の変化を周波数特性解析装置を用いて検討を行った。陽イオン交換樹脂を充填したミニカラムに、種々のイオンを試料として供給しその複素インピーダンスを解析したところ、マグネシウムを試料としたときに特異的なパターンが得られることを見出した。オープンチューブキャピラリーカラムの作成:充填キャピラリーカラムでは系内が複雑であるため現象の確認を行うことが比較的難しいため、系内が比較的単純であるオープンチューブキャピラリーカラムを作成し、その基本性能を確認したところ、表面積の大きな試料付加量の大きなカラムであることが確認された。以上のテーマに関して研究を行い、提案した研究テーマの実現を試みた。キャピラリー電気クロマトグラフィーにおけるカラム充填剤の電場応答性を分析へ応用するために、以下の項目に関する研究・開発を行った。

電圧印加に伴う保持比の変化:カラムへの直流電場印加に伴う試料の固定相に対する保持の変化を、電気的に中性である試料を用いて測定を行った。固定相にβ-シクロデキストリンを有する充填剤を使用し、ニトロフェノール、トルエンなどの4種類の中性試料の保持比の直流電場印加による変化を調べたところ、-3kVで最も保持比が大きくなることがわかった。また、イオン交換充填剤を用いた際に、カルボン酸類の保持が印加する交流電場の周波数に依存して変化することがわかった。電圧印加に伴う固定相電気伝導度の変化:直流電場印加によって誘起されるカラム電気伝導度の変化を周波数特性解析装置を用いて検討した。陽イオン交換樹脂を充填したミニカラムに、種々のイオンを試料として連続的に供給しその複素インピーダンスを解析したところ、試料の保持と緩和周波数に関係があること、また、印加電圧を大きくすると緩和周波数が大きくなることが見出された。オープンチューブキャピラリーカラムの作成:充填キャピラリーカラムでは系内が複雑であるため現象の確認を行うことが比較的難しいため、系内が比較的単純であるオープンチューブキャピラリーカラムを作成し、生体試料分析に摘要した。電気浸透流による充填剤表面状態の解析:修飾及び修飾シリカゲルを用いて電気浸透流側の測定による充填剤表面の性質(官能基の解離定数、種々の官能基の存在比など)を決定する方法を開発した。また、その方法をタンパク質の等電点の測定に応用した。以上のテーマに関して研究を行い、提案した研究テーマの実現を試みた。キャピラリー電気クロマトグラフィーにおけるカラム充填剤の電場応答性の分析へ応用を目的として、固定相の電場応答性について研究を行い、以下に示す研究成果を得た。直流電圧印加による保持挙動の変化の解析:混合固定相(ODS-SAX)を充填したカラムに電圧印加を行うことで、電気的に中性である試料の保持をコントロールすることが可能であることを明らかにした。また、電圧印加によってシラノール基・第四級アンモニウム基の解離状態が変化し、これにより中性物質の保持挙動が制御されていることを明らかにした。交流電気クロマトグラフィーの開発:交流電場を印加することで試料の保持挙動をコントロールする「交流電気クロマトグラフィー」を開発した。交流電場の周波数を変化させることで、試料の保持挙動をコントロールすることに成功した。また、保持挙動の変化は試料・固定相の種類に依存していることを明らかにした。オープンチューブキャピラリーカラムの作成:電気クロマトグラフィーに適した固定相として、高性能中空キャピラリーカラムの開発に成功した。このカラムでは数センチの分離長で、これまでの中空キャピラリーカラムよりも高性能な分離を得ることが可能であったフロープロファイルの新たな解析法の開発:電気クロマトグラフィーの基本因子である電気浸透流のフロープロファイルの解析法として、周波数解析法を用いる手法を新たに開発した。これにより、電気浸透流のフロープロファイルが栓流であることを確認した。また、この手法を用いた解析により、微小重力場における電気浸透流が1G下よりも早くなることをはじめて見出した。この結果は、溶液の基本因子の一つである粘性が重力場の影響を受けている可能性を示唆している。
動原体複合DNA領域における紡錘体微小管結合配列

本研究の目的は、いくつかの反復配列を含む巨大なDNAからなる分裂酵母の動原体の構造と機能の関係、とりわけ紡錘体微小管の結合に必要な配列を同定することであった。このために、我々はin vivoおよびin vitroで種々の人工ミニ染色体を作成して、それらの有糸分裂における安定性と紡錘体機能阻害剤に対する感受性を調べた。また、染色体Iの動原体(cen1)の全部および他の動原体cen2、cen3の大部分について塩基配列を決定し、相同配列の有無を検索した。我々はまずin vivoで作成したミニ染色体のうち、動原体特異的反復配列であるdgーdhの大部分を失ったものも一定の動原体機能を保持していることを明らかにした。これはdgーdh配列は微小管との結合には必須でないことを示唆している。すなわち、有糸分裂における動原体機能にはdgーdh配列に挟まれた中央領域が重要であると考えられる。この中央領域は数kbの介在配列を挟んで著しく高い相同性をもつ配列が逆向きに反復して存在する。我々はin vitro法でこの反復配列の一方に段階的な欠失を導入したミニ染色体を作成し、一定以上の大きさの欠失により動原体機能が完全に消失することを観察した。従って、有糸分裂における動原体機能には逆向き反復配列の一部が必要であることが判明した。しかしながら、塩基配列の比較においては各動原体に共通した顕著な相同配列を認めることはできなかった。また、パン酵母において明らかにされている動原体DNA配列と類似した配列もなかった。一方dgーdh配列の機能については、有糸分裂における動原体機能を高めるだけでなく、特に減数分裂において姉妹染色分体の結合に関与することが明らかになった。
地域の「転倒」因子に着目した脳科学・運動学者参画型エンパワメント・スキームの実践

本研究では、要介護状態にとなる主要な原因の一つである高齢者の「転倒」の原因に着目し、その「身体的要因」と「社会的要因」との連関構造を明らかにすることを目的とした。転倒の「身体的要因」については、種々の視覚情報入力下での立位姿勢において脳波、下肢筋電図および足圧中心移動を同時に計測し、姿勢調整の脳と運動の連関機構を検証した。脳波は運動野を中心とした4チャンネル、筋電は姿勢保持に関連する前脛骨筋とヒラメ筋とし、足圧中心移動は前後方向の移動を示すy軸の揺らぎを測定した。現在、コントロール群として健常若年者35名の測定を終了し、足圧中心のy軸の揺らぎと脳波のβ帯域との間において姿勢調整に伴う脳ー運動連関が確認できつつある。また、足圧中心のy軸の揺らぎと前脛骨筋の筋電図との関連性を調べるための解析を現在進めている状況である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
発話時平均周波数を用いた咀嚼筋痛・筋疲労評価法の確立

急性あるいは実験的負荷による筋疲労状態ではMPFが低域にシフトすること、高い筋活動量を示すときにMPFは低値を示すことから、収縮閾値の高い運動単位が多く動員されるほどMPFは低くなることが報告されている。筋痛・筋疲労患者の筋組織に生じている変化の客観的な評価法として、筋電図記録を質的に評価する周波数解析に着目し、表面筋電図の各周波数帯成分、および平均周波数(以下MPF)から、筋痛・筋疲労患者における筋線維の組成および動員の様相を明らかにすることを目的として研究を行った。その結果、発話時MPFは高い再現性を示すこと、筋痛患者群においては健常者群に比較して発話時MPFは高値を示すこと、ならびに発話時MPFは症状改善に伴い減少し、健常者群の値に近づくことが明らかとなった。また、発話時MPFを用いて、筋痛のスクリーニング検査を行うことが可能であることが示された。これらの結果から、発話時MPFを用いて筋痛患者の筋線維に起こる変化を客観的に評価することにより、間接的に、筋痛の有無および治療効果を客観的に評価できる可能性が示された。筋痛患者では、慢性的な筋疲労状態にあるため、急性の筋疲労実験時とは異なり、収縮闘値の高い運動単位の動員が少なかったために、MPFが健常者と比較して高い値を示していた可能性が考えられた。本研究成果は、顎関節症における関節痛と筋痛の鑑別、治療効果の評価、および、筋痛患者の痛みの改善に対する認知の補助に有益であると考える。筋痛・筋疲労患者の筋組織に生じている変化の客観的な評価法として、筋電図記録を質的に評価する周波数解析に着目し、表面筋電図の各周波数帯成分、および平均周波数(以下MPF)から、筋痛・筋疲労患者における筋線維の組成および動員の様相を明らかにすることを目的として研究を行っています。本年度には、購入した携帯型4ch表面筋電計バイオモニター(ME6000、MEGA社)を使用し、咀嚼筋障害者群と健常者群間で、発話時両側咬筋筋電図平均周波数の2群間比較、および発話時両側咬筋筋電図平均周波数の日内変動の検討を行いました。
医薬品における同一識別コードのデータベース構築と持参薬の誤鑑別防止に向けた研究

【研究目的】本研究は、薬剤師が正確な持参薬鑑別を行うことを目的に、上市されている医薬品のうち、識別コードが同一で薬効の異なる医薬品の組み合わせのデータベース(以下、DB)を作製する。さらに、本DBを使用し、持参薬の識別コード入力時に、識別コードが同一な他の錠剤が検索された際、注意喚起のための警告メッセージが表示される機能を開発することで、薬剤師が行う持参薬鑑別業務の精度向上を検証する。【研究方法】同一識別コードを有する医薬品についてDBを構築する。さらに、薬剤師が持参薬の識別コードを持参薬鑑別ソフトに入力した際、当該持参薬の識別コードと同一な他の錠剤が検索された際は、注意喚起のための警告メッセージを表示するシステムを構築する。そして、本機能の導入前後において、持参薬鑑別の実施によるヒヤリ・ハット事例やインシデント件数を比較し、警告メッセージによる注意喚起の有用性を検証する。調査対象患者は、当院において持参薬鑑別が実施された入院患者とし、本機能導入前後各2か月間を調査期間とする。【研究成果および今後の研究】識別コードが同一な組み合わせのDBを構築し、さらに、持参薬の識別コードを持参薬鑑別ソフトに入力した際、同一な識別コードが他にある場合、注意喚起のための警告メッセージを表示するシステムをインフォコム株式会社と共同で開発した。しかし、この警告メッセージを表示するシステムの構築に時間を要したことから、結果として解析の実施までには至らなかった。今後、本システムを導入し、薬剤師が行う持参薬鑑別の精度向上についての効果を検証するため、前向き研究を行う予定である。
高機能自閉症・学習障害・注意欠陥多動性障害のアセスメントと指導プログラムの開発

本研究は、高機能自閉症、学習障害、注意欠陥多動性障害の子どもに関するアセスメントの方略ならびに指導プログラムの研究について検討することを目的としていた。まず小児精神科研究領域としては、「アスペルガー症候群の評価と対応」ならびに「発達障害における二次障害の評価と対応」について文献的検討を行った。これらの検討は今後の医学的評価の指針となる可能性があることが示された。次に、アセスメント研究としては、「乳幼児精神発達質問紙を用いた知的障害乳幼児の発達評価」が行われた。この研究は、乳幼児期の知的障害の発達特性についての知見を提供しており、今後の発達障害に対する早期発見・早期対応の基礎資料となる。また「高機能広汎性発達障害児者における自己機能アセスメント」に関する基礎的資料を得るための研究が行われた。この研究では高機能広汎性発達障害の人の自己概念の形成過程について調査ならびに実験を通じて検討した。また発達神経心理学領域の研究としては、注意欠陥/多動性障害児を対象として、行動抑制を促すための条件を検討することを目的とした実験研究が行われた。指導法研究としては、「漢字の学習に特異的な困難さを示す児童の指導方法に関する事例的研究」「自閉性障害に対する視覚モダリティを活用したコミュニケーション指導に関する研究」が行われた。さらに、医学的アセスメントと心理・教育アセスメントを含めた包括的アセスメントの評価結果に基づいて支援計画を立案し、援助を実施した事例(注意欠陥/多動性障害とアスペルガー障害を併せ持つ児童)について、その指導結果がまとめられた。最後に、研究成果還元領域においては、学校において、教育実践情報の蓄積・整理と支援情報としての活用について、具体的な検討を行った。本研究は、高機能自閉症、学習障害、注意欠陥多動性障害などの高次認知機能に障害のある児童生徒のもつ認知・行動障害に対する援助方法は、「小児精神医学」「教育心理学」「発達神経心理学」「行動分析学」の多様な研究領域の視点から検討することを目的としている。今年度は、特に高次認知機能障害のある児童生徒に関して、1)教科学習と関係のあると考えられる認知的側面に関する神経心理学的研究、2)特に高機能自閉症の問題として指摘されている攻撃性に関する問題を、他者の言動に関する被害的受け止め方との関連性について検討した小児精神医学的研究、3)高機能自閉症における自立的課題遂行を促進するための指導条件を検討した行動分析学的研究を中心に実施した。神経心理学的研究においては、ストループ課題を用いて算数困難児の数処理の自動化に関する研究を実施し、それと発達との関連性について明らかにした。また同様にストループ課題を用いて、読み障害児の単語読みの自動化に関する検討も実施した。小児精神医学的研究として実施した高機能自閉症の攻撃性に関する検討については、周囲の言動を被害的に受け止める傾向が高い児童生徒においては、有意に高い攻撃性を示すことが明らかになった。最後に、行動分析学的研究においては、自己刺激行動に埋没してしまい周囲の大人の監視が存在しない状況においては学習の実施が困難な高機能自閉性障害の児童を対象に、セルフモニタリング手続きの効果を検討した。その結果、周囲からの監視がない状況においてもセルフモニタリング手続きを通じて、自律的学習が促進されることが明らかになった。本研究は、高機能自閉症、学習障害、注意欠陥・多動性障害などの高次認知機能に障害のある児童生徒のもつ認知・行動障害に対する援助方法について、「小児精神医学」「教育心理学」「発達神経心理学」「行動分析学」の多様な研究領域の視点から検討することを目的としている。平成16年度は、昨年度のアセスメント研究に加えて、指導法研究を実施した。発達神経心理学領域においては、特に漢字の読み書き障害をもつ児童を対象として、以下の2つの研究を実施した。

第一に、アセスメント研究の一環として、漢字の読み書き障害を有する児童・生徒において、作動記憶のモダリティ間の注意配分に関する研究を実施した。第二に、教育心理学領域との共同研究で、読み書き障害のある児童の認知的プロフィールに基づく指導法の効果について検討する研究を行った。具体的には、既存の知能検査に加えて、認知機能を評価するPASS理論に基づく評価を実施して、そのプロフィールにより明らかになった認知能力を配慮した指導プログラムを作成し、その効果を事例的に検討した。小児精神医学領域においては、高機能広汎性発達障害のある児童の親の心理的ストレスに焦点を当てて研究を実施した。高機能広汎性発達障害のある児童の親は、自分の子どもの症状やその周囲からの対応によって大きな心理的ストレッサーにさらされている。そのストレスを緩衝する効果をもつソーシャルサポートの実態について詳細に検討することを目的とした調査研究を実施した。また行動分析学領域においては、自閉性障害のある児童・生徒のコミュニケーション活動を促進するための方法論について検討することを目的とした事例的研究を実施した。今年度は最終年度になるために、アセスメント研究ならびに指導法研究について、包括的な取り組みについてまとめた。まず小児精神科研究領域としては、「アスペルガー症候群の評価と対応」ならびに「発達障害における二次障害の評価と対応」について文献的検討を行った。これらの検討は今後の医学的評価の指針となる可能性があることが示された。次に、アセスメント研究としては、「乳幼児精神発達質問紙を用いた知的障害乳幼児の発達評価」が行われた。この研究は、乳幼児期の知的障害の発達特性についての知見を提供しており、今後の発達障害に対する早期発見・早期対応の基礎資料となる。また「高機能広汎性発達障害児者における自己機能アセスメント」に関する基礎的資料を得るための研究が行われた。この研究では高機能広汎性発達障害の人の自己概念の形成過程について調査ならびに実験を通じて検討した。また発達神経心理学領域の研究としては、注意欠陥/多動性障害児を対象として、行動抑制を促すための条件を検討することを目的とした実験研究が行われた。指導法研究としては、「漢字の学習に特異的な困難さを示す児童の指導方法に関する事例的研究」「自閉性障害に対する視覚モダリティを活用したコミュニケーション指導に関する研究」が行われた。さらに、医学的アセスメントと心理・教育アセスメントを含めた包括的アセスメントの評価結果に基づいて支援計画を立案し、援助を実施した事例(注意欠陥/多動性障害とアスペルガー障害を併せ持つ児童)について、その指導結果がまとめられた。最後に、研究成果還元領域においては、学校において、教育実践情報の蓄積・整理と支援情報としての活用について、具体的な検討を行った。
岡倉天心とタゴールの反響するアジアへのまなざし－植民地主義をめぐる日印の比較研究

本年度は、計画の初年度として、資料収集や関連分野の研究者との情報交換のための学会や研究会での報告を中心とした活動を実施した。特に、本計画に関わる研究報告として、本年度は海外での積極的な発信を試みることで、国内外の学会などでの報告は18回を数えた。そのうち、本研究に関する海外からの招待講演は、次の通りである。アジア協会(カルカッタ、2017年3月15日)、デリー大学(デリー市、2017年3月17日)、国立タゴール国際大学(シャンティニケトン、2016年8月26日)、国立ジャハンギルノゴル大学&ウットラ大学(バングラデシュ・ダッカ、2016年8月5-6日)などである。国内での報告としては、「宗教と社会」学会(6月11日)、東京外国語大学AA研(6月16日)、京都大学INDAS研究会(7月20日)、日本宗教学会(9月11日)などで報告を行った。また、研究成果の社会への還元という意味で、本年度は、日本サルボダヤ交友会(10月2日)、4大学連合文化講演会(10月28日)、国立ジャハンギルノゴル大学(12月6日)、ディスカバー・インディアクラブ(12月18日)などでの招待講演を行った。また、本研究課題に関する研究論文の成果としては、査読付き論文として、次の二本の論考を公開した。1岡倉天心のインドでの活動について日本では未公開の資料に基づき、その近代の仏教復興運動に関わる新たな側面に光を当てた論考を、『アジア・アフリカ言語文化研究』(92号)に掲載した。2これと関連する近代インドにおける宗教運動と英領インド政府の宗教政策との関わりを検証した論考を、『日本研究』(第53集)に掲載した。また、一般の読者に向けた啓蒙書(『名著で読む世界史100』山川出版社)に、タゴールについて紹介する論考を掲載した。本年度は、海外からの招待講演は5回を数え、インド・コルカタのアジア協会やデリー大学、シャンティニケトンの国立タゴール国際大学から招待され、また、バングラデシュからは国立ジャハンギルノゴル大学からの招待を受けるなど、このテーマに関して、当初、計画をしていた以上の海外での関心の高さがうかがえた。特に、タゴール研究の拠点であるシャンティニケトンや天心の活動の拠点となったコルカタでの研究者との交流は、本研究にも有益な知見を与えるものとなった。また、日本でも、日印交流に関する歴史的な団体である日印サルボダヤ交流会や、日印協会の関連団体であるディスカバー・ィンディアクラブなどでの招待を受けることで、一般の読者を対象とした啓蒙書の出版も含めて、研究成果の社会への還元が進められた。研究計画の直接的な成果である岡倉天心とインド知識人との交流については、2本の査読付き論文を公表することができ、これらの内容は、改めてひとつのテーマのもとに編集される予定である。以上のように、本研究テーマに対する内外の関心の高さなどから、本計画は、当初の計画以上に進展させることが可能となった。本年度は、計画の第二年度として、資料収集や関連分野の研究者との情報交換のための学会や研究会での報告、及び成果の取りまとめに向けた論文執筆を行った。特に、本計画に関わる研究報告、及び関連領域の報告として、本年度は国内、及び海外での学会、研究会などで14回の報告を行った。そのうち、ベンガルで最も古い歴史を持つ仏教復興運動団体のベンガル仏教会125周年記念行事で招待講演を行い、Buddhist Revival Movements in Bengal by Dharmapala, Kripasharan Mahasthavir,and the Japanese(2017年8月5日)と題し報告を行った。その成果は、英文の単著の冊子として刊行された。また、ジャドプル大学で開催されたセミナー(International Seminar on Role of Bengal in the Revival of Buddhism)に参加し、The Buddhist Revival Movement by Aanagarika Dharmapala at Bodh-Gaya and the Japanese(2017年8月4日)と題し報告を行った。その成果の一部は「スワーミー・ヴィヴェーカーナンダにおける宗教とナショナリズム」と題する論文にまとめられ、『南アジア研究』(日本南アジア学会)の2017年度版に掲載が決まっている。また、シャンティニケトンのタゴール国際大学で、2016年8月に開催された国際シンポジウムで行った報告は、その後、論文集として編集された報告集に収められ2017年10月に刊行された。その他、本研究課題、及び関連領域にに関する成果として、バングラデシュで刊されるベンガル語の雑誌に論考を2本、シンポジウム報告のための予稿集原稿を2本、その他の関連する論考を4本、刊行した。本年度は、インドのベンガル仏教会とコルカタのジャドプル大学からの招待講演、ダッカのジャハンギルノゴル大学での国際会議を2回、インドからの報告者を招いた京都の龍谷大学での国際会議を行うなど、本計画に関する多様な研究者との交流を行い、意見交換を行うことで、インド側の研究者との研究課題に関する情報の共有と知見を深めることができた。

特に、タゴール研究の拠点であるシャンティニケトンで開催された国際シンポジウム(The International Conference on “Tagore and Japan & Various Aspects of Japan and Her Culture"Visva-Bharati University)やコルカタのベンガル仏教会の記念行事(Karmayogi Kripasaran Memorial Lecture Celebrating 125 year of a Golden Heritage)において、その成果を現地で出版できたことは、本計画の課題とも密接に結びつく研究者との交流を深める上でも、大きな成果となった。本年度は、その他にも、アメリカのマディソン大学で開催された南アジア学会では関連領域について報告を行い、京都の龍谷大学や本務校の東京外大AA研の研究会などでも報告を行うことができた。研究計画の直接的な成果としては、岡倉天心とインド知識人との交流については、2本の論文を査読付き雑誌に投稿中であるが、そのうち1本は掲載が決まっている。来年度に向けて、さらに2本の論考をまとめる予定である。以上のように、本年度は、内外での研究報告などの機会が多く得られたが、しかし、論考の編集という点では、なお計画の最終年度に残された課題も多いので、計画はおおむね順調に進展していると判断された。すでに述べたように、本計画で予定していた研究成果は、特に当初の計画以上の内外からの招待講演の要請などを受けることで、一定の成果を上げることができたと総括することができる。今後の本計画としては、引き続き、内外の要請や研究潮流の動向を踏まえつつ、その成果の発信を続けてゆくとともに、成果の体系化を進めることが計画されている。特に、これまでの複数の論考などの研究成果を取りまとめることで、研究報告書や出版物を通して、その成果を社会に還元してゆくことが計画されている。すでに述べたように、本計画で予定していた研究成果は、内外からの招待講演や国際会議の開催、国際学会での報告などを行う事で、当初の計画にそって、おおむね順調に進めることができ、一定の成果を上げることができたと判断される。今後の本計画としては、引き続き、内外の要請や研究潮流の動向を踏まえつつ、その成果の発信を続けてゆくとともに、成果の体系化を進めることが、最終年度の課題として指摘されるだろう。特に、研究報告書や出版物を通して、その成果を内外の学会や研究者に公開し、また、これまでの複数の論考などの研究成果を取りまとめることで、社会に還元してゆくことが計画されている。本年度は、インドでの招待講演やアリメカの学会での研究成果の報告の機会に恵まれたが、逆に、当初に予定していた現地でのフィールド調査や文書館での資料収集などの現地調査のための時間を十分にあてることができず、結果として、予定していた現地調査を最終年度に延期して実施することになった。そのため、本年度の経費の一部は基金として、次年度に使用することを予定している。最終年度については、インドやバングラデシュへの訪問を通して、現地調査、現地の文書館での資料収集、及び関係する現地研究者やインフォーマントへの聞き取りを行うことで、報告書のとりまとめに向けた資料の体系化と、成果の公開の準備を進める計画である。また、それに合わせて、残された課題についての補足的な資料について、現地調査を実施する計画である。本年度は、研究成果の報告の機会に恵まれた半面、現地でのフィールド調査や文書館での資料収集を行うための現地調査を十分に実施することができず、結果として、予定していた現地調査を翌年度に延期して実施することになったため、次年度の使用額が増える結果となった。
卵黄に蓄積させた内分泌撹乱物質によるウズラ受精卵の発生異常誘発に関する研究

1.ウズラZP1の塩基配列を決定した結果、全アミノ酸934残基のうちN末端から128571番日の配列は哺乳類のZP1またはZPBにはない特徴的な繰り返し配列を含んでおり、そのためアミノ酸配列の相同性は哺乳類に対しては40%以下であったが、ニワトリZP1とは87%であった。そこでこの繰り返し配列をさけるようにPCR用のプライマーを設計し、成熟および3週令未成熟の雌雄ウズラの肝臓から得たRNAを用いてRT-PCRをおこなった。その結果、成熟雌ウズラの肝臓でのみ増幅産物が検出された。2.エストロゲンによるZP1遺伝子発現の誘導を検討するため、成熟および未成熟の雌雄ウズラにジエチルスチルベステロールを投与し、肝臓のmRNA量をRT-PCR法によって測定した。その結果、ジエチルスチルベステロールの投与によって成熟雄および未成熟雌雄ウズラで増幅産物が検出できることがわかった。未成熟雄ウズラで投与量を検討したところ、体重100gあたり1μgの投与でも検出可能であった。3.次にρ-ノニルフェノールを未成熟雄ウズラに投与してZP1遺伝子発現を観察したが、体重100gあたり10mg投与しても増幅産物は検出されなかった。4.ウズラでは卵子が卵黄を吸収するのは排卵前45日間であり、そのすべては発生中の胚の栄養源として利用されている。そこで産卵中の成熟雌ウズラにジエチルスチルベステロールまたはρ-ノニルフェノールを投与し産卵された受精卵から孵化したヒナの肝臓のZP1の遺伝子発現をRT-PCR法によって測定した。その結果、これらの物質を母親に投与するとヒナの肝臓で増幅産物が検出され、ρ-ノニルフェノールの場合、母親の体量100gあたり250μgという低い投与量でも検出できることがわかった。
企業組織の再編法制およびコーポレート・ガバナンスに関する日本と中国の比較法的研究

我国の経済関係の基本法である商法は、ここ10年余りの間に、ほぼ毎年のように改正が繰り返され本年3月には、これら改正の集大成ともいうべきこれまでにあに抜本的な大改正のための商法改正法案が提出されているところである。商法第二編「会社」の部分と有限会社法が一体化され、新たに「会社法」という法律が、商法とは別に制定されるという状況にある。その一方で、近年中国は、特にWTOに加盟後、数々の法律を制定・改正し、日米欧の企業に対応しているという状況にある。このような両国における企業法制の変革は、まさに、本研究課題の時宜に適うものである。そこで、海外共同研究者(清華大学大学院・法学院の5人の教授)等とこれまで重ねてきた意見交換・研究会の成果を開示することを目的として、研究代表者がすべてをコーディネートすることにより、セミナーを日本の横浜で開催することが、研究代表者および海外共同研究者との間で合意された。平成16年12月6日に、以下の要領にて、国際的な研究成果が報告された。『中国会社法の改正動向と外資企業法の概要中国ビジネスの対応策』◎王保樹「中国会社法の現状及び改正動向について」中国会社法の現状分析をすると共に、会社法と国有企業改革法の制定は別々に制定すべきであることを力説する一方で、会社法の改正という視点から、コーポレート・ガバナンス(企業統治)に関して、中小株主の保護および債権者保護等の必要性を立法論を交えながら研究した成果。◎朱慈蘊「外資による中国企業合併購買(M&A)に関する法律問題」外資による中国企業合併・買収の実態を分析・整理し、M&Aの主体の範囲・資格M&Aの価額支払形式M&Aされた企業の再見債務の処理M&Aをした企業の義務を法理論的に研究した成果。◎施天濤「中国の外商投資企業法と会社法」中国の法律に基づいて中国国内で設立された外国投資者及び中国投資者が共同で投資して設立された企業を目的にした法律である外商投資企業法と会社法の関係を企業統治の視点から研究した成果。◎湯欣「中国外商投資企業法の内容及びその特徴」中外合資経営企業・中外合作経営企業・外資企業に関するいわゆる三資企業について、三資企業の法的性格、三資企業の出資および配分、三資企業の組織機構および三資企業の解散に関して、関連問題についても整理した研究成果。◎戦憲斌「WTOに加盟した中国の外資系企業に対する租税法関係」中国における国際取引租税法(外資系企業租税法)の改正(1991年4月9日)を中心に中国の外資系企業に対する研究で、課税対象の整理・税率の調整・租税優遇恩典の調整を中心に論考した成果。他方、3年間にわたる本研究課題の下での研究成果は、平成16年12月6日開催のセミナーの報告を含めて、平成17年度に小冊子としてまとめる予定である。◎戦憲斌「WTOに加盟した中国の外資系企業に対する租税法関係」

中国における国際取引租税法(外資系企業租税法)の改正(1991年4月9日)を中心に中国の外資系企業に対する研究で、課税対象の整理・税率の調整・租税優遇恩典の調整を中心に論考した成果。他方、3年間にわたる本研究課題の下での研究成果は、平成16年12月6日開催のセミナーの報告を含めて、平成17年度に小冊子としてまとめる予定である。3カ年計画の初年度に当たる平成14年度の研究活動として、本研究課題の性格上、中華人民共和国(以下、中国と略称する。)の大学の海外共同研究者および本研究課題に関する法整備を担当する国家機関である国家経済貿易委員会(平成15年3月18日から商務省に組織変更された。)等と意見交換および研究会を実施することに重点を置いた。平成14年度は、5回にわたって、中国に外国出張をしんた。いずれの場合も、本研究課題の内容を説明するとともに、本研究課題に関する研究会ないしは意見交換をするなどして、3年後の平成16年度末までに国際的共同研究の成果を公にすることを求めた。第一回目は、平成14年7月24日から同月30日まで、北京を訪問し、事前に電子メールおよび手紙等で本研究課題に関して案内を出していた清華大学(本学国際社会科学研究科と学術交流協定を締結している大学)、人民大学および政法大学を訪問した。第二回目は、平成14年9月16日から同月20日まで、同じく北京の前記諸大学のほか、国家機関の1つである国家経済貿易委員会を訪問した。第三回目は、平成14年11月11日から同月15日まで、国家機関の1つである上海WTOセンターを訪問し、中国のWTO加盟前後の諸課題についての情報交換をし、今後の共同研究について了解を得た。第四回目は、平成14年12月23日から同月26日まで、中国の地方に位置するが、中国政府の重点大学の1つである廈門(アモイ)大学を訪問した。第五回目は、平成15年3月11日から同月17日まで、北京の上記各大学を訪問し、来年度の平成15年度における本研究課題の進め方について説明をし、概ね了解を得ることができた。さらに、国家経済貿易委員会の関係者から、今後の本研究課題に関する立法作業の見通しなどについて、意見交換をした。本研究課題に関連した雑誌論文として、以下の4編(いずれも単著)がある。(1)『平成14年改正商法とコーポレート・ガバナンス』横浜国際社会科学研究8巻3号(2003年9月)1頁乃至26頁。商法改正によって、新設された経営システムに関する選択肢の1つである「委員会等設置会社」の法的構造に関する課題を詳細にかつ具体的に明らかにしたものである。その成果は、企業組織の再編法制という側面において、中国会社法との比較法研究にとり、新たなかつ有意義な課題を提供するものである。(2)『平成14年改正商法と計算関係』横浜国際経済法学12巻1号(2003年9月)1頁乃至38頁。商法および商法施行規則の各改正による計算関係について、現物出資等の価格証明制度の拡充、資本減少・法定準備金減少手続の合理化、委員会等設置会社における計算書類手続きおよび大会社への連結計算書類制度の導入を対象にして研究したものである。中国会社法と乖離する分野の研究であるため、中国研究者に向けての貢献度は、高いものと思われる。(3)『平成13年および平成14年改正商法と種類株式の多様化』横浜国際経済法学12巻2号(2004年1月)1頁乃至40頁。
脊椎骨進化に関わるゲノム上の遺伝子進化の解明

脊椎動物とホヤのPax1/9遺伝子の転写制御機構を比較して、Pax1/9の硬節での新しい発現とシスエレメントの進化を結びつけることを目指した。まず、カタユウレイボヤCionaintestinalisのPax1/9遺伝子の転写制御に関しては、鰓裂の発現に関わる4つのシスエレメントを同定した。このうち二つの強い活性をもつエレメントに関しては、その塩基配列に近縁種のC.savignyiとの間に類似性が検出された。メダカのPax1、Pax9について、他の脊椎動物と同様に鰓裂と硬節で発現していることを確認した。Pax1の第一イントロンと上流3kbを含む領域には活性が見られないようなので、BACクローンを単離してさらに上流を調べている。またゲノム情報の公開されているフグについてPax1の上流約7kbのメダカにおける活性を調べたところ、鰓及び硬節での発現が活性化された。このフグとメダカのシス領域の塩基配列の比較からトランスの因子の推定も行っていく。骨芽細胞や軟骨細胞の分化に関わるscleraxis、Sox9、CBFA1に関して、ホヤから遺伝子を単離し、これらがホヤでプロトタイプのような遺伝子の関係性を有していたかについて調べた。これらのホヤでの発現を調べたところ、scleraxisは胚の筋肉細胞で、CBFA1は幼若個体の血球で発現していることがわかった。Sox9の発現についても、変態中に消化管の後方で発現が見られることまでは明らかにでき、どのタイプの細胞科について現在検討している。いずれにしても、これら3つの遺伝子が関連した発現をしているわけではないので、脊椎動物で新しく骨形成や軟骨形成にリクルートされたと考えられる。
運動により血中濃度が上昇するインターロイキン-6が骨格筋量の維持増進に及ぼす影響

運動による筋収縮のモデルとして筋芽由来の培養細胞に機械的ストレッチを負荷したところインターロイキン-6の遺伝子発現が上昇するとともにタンパク質合成促進シグナルが増強した。一方、ストレッチによるタンパク質合成促進シグナルはチロシンキナーゼの阻害剤であるゲニステインによって完全に阻害された。種々の阻害剤を検討したところ、チロシンリン酸化によって活性化されるフォスフォリパーゼCが機械的ストレッチによるタンパク質合成促進シグナルの伝達に重要である可能性が示唆された。筋収縮は骨格筋におけるInterleukin-6(IL-6)の産生・分泌を高め、1時間程度の身体運動後にはその血中濃度が安静時の数十倍に上昇し、脂質代謝および糖質代謝に大きな影響を及ぼしていることが明らかになってきた。しかし、IL-6が筋再生や筋肥大に重要なタンパク質代謝に果たす役割については十分に検討されていない。そこで本研究では、筋収縮により産生・分泌が高まるIL-6が骨格筋量の維持増進に及ぼす影響を検討することを目的とした。昨年度は、運動による筋収縮のモデルとしてマウス筋芽由来の培養細胞であるC2C12細胞に機械的ストレッチを負荷したところ、IL-6の遺伝子発現が上昇するとともに、タンパク質合成が促進された。そこで本年度は、ストレッチによるタンパク質合成促進作用がいかなる細胞内情報伝達因子を介しているかを検討した。C2C12細胞をシリコンチャンバーで培養し、細胞伸展装置を用いて静的伸展(5%もしくは15%の伸展、30分間持続)および周期的伸展(5%もしくは15%の伸展、1伸縮/秒、30分間)を加えた。一部の実験では、伸展前に阻害剤を培地に加えた。刺激後に細胞を回収し、Westem blot法で解析した。30分間の伸展刺激は、タンパク質合成促進作用の指標となるp70 S6 kinase (p70S6K)およびeukaryotic elongation factor 2 (eEF2)を活性化した。その活性化は静的伸展よりも周期的伸展で高く、伸展度では5%よりも15%でより活性化された。mTOR kinaseの阻害剤であるrapamycinは伸展刺激によるp70S6Kの活性化を抑制したが、eEF2の活性化には影響を及ぼさなかった。また、phospho lipase Dの阻害薬である1-butanolは伸展刺激によるp70S6Kの活性化を一部抑制したが、eEF2の活性化には影響を及ぼさなかった。一方、Tyrosine kinaseの阻害剤であるGenisteinは伸展刺激によるp70S6KとeEF2の活性化を完全に抑制した。以上の結果より、伸展刺激によるタンパク質合成促進作用の活性化は静的伸展よりも周期的伸展で大きく、受容体型もしくは非受容体型のTyrosine kinaseを介して惹起されることが示唆された。運動による筋収縮モデルとして筋芽由来の培養細胞であるC2C12細胞に機械的ストレッチを負荷すると、インターロイキン-6の遺伝子発現が上昇するとともに、タンパク質合成促進シグナルが増強した。昨年度までに、機械的ストレッチによるタンパク質合成促進作用はチロシンキナーゼの阻害剤であるゲニステインによって完全に阻害されることから、いずれかのチロシンキナーゼがストレッチ刺激の伝達に関与していることが示唆された。そこで本年度は、いずれの分子のチロシンリン酸化がストレッチによるタンパク質合成促進作用を伝達しているかを検討した。C2C12細胞をシリコンチャンバーで培養し、細胞伸展装置を用いて周期的伸展(15%の伸展、1伸縮/秒、30分間)を加えた。刺激後に細胞を回収し、Westerm blot法でタンパク質合成促進作用の指標となるp70 S6 kinase(p70S6K)およびeukalyotic elongation factor 2(eEF2)を解析した。Src kinaseおよびJunas kinase(JAK)の特異的阻害剤はストレッチによるp70S6KおよびeEF2の活性化には影響を及ぼさなかった。一方、phospholipase C(PLC)の特異的阻害剤であるU-73122は、ストレッチによるこれらの活性化を阻害した。さらに、ストレッチはPLC-γ1の783,番のチロシン残基のリン酸化を上昇させることを見出した。以上の結果より、機械的ストレッチによるタンパク質合成促進シグナルは、チロシンリン酸化に伴うPLCの活性化によって伝達されている可能性が示唆された。