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介護専門職におけるパラリーガルとしての方略とスキルに関する研究

介護専門職の存在意義について、そのパラリーガルとしての方略とスキルを研究した。これによって全体的に茫洋な過去の議論に整理が与えられた。業態を複雑にしながら過負担に翻弄される実態を各視座で検討し、法的な議論の過程をそのリーガルアプローチと実証的に位置づけた。当事者性の角度から、方略とスキルの構成が示唆された。事案分析を補強する当事者分析によって、制度論的な課題とアジェンダ並びに法政策のインプリケーションが考察できた。我が国の介護専門職におけるパラリーガルとしての方略とスキルを研究する。第1には、我が国の介護専門職において、その法的素養の動向をテストする。第2には、介護専門職において、準法律家的な業務要素の可能性をモニタリングする。第3には、我が国の介護専門職が機能するADR(Alternative Dispute Resolution)の類型を分析・考察する。第4には、我が国の介護専門職において実践されている法的な予防・修復(Restorative Justice)の方略化とスキルをサンプリングして検証する。介護専門職における医療との類似性は、価値論的な議論もありながら、実態の解明に関する研究が進んできた。つまり、介護専門職における「パラメディカル」としての一面を検証する実証研究は各方面で進められている。しかし、かたや人権擁護を本務と謳う介護専門職の「パラリーガル」としての一面を検証する研究はほとんど存在しないことに注目することができる。本研究はこの視角からアプローチする臨床応用型の理論研究である。今回申請した本研究は、上記問題意識とそこから生まれる研究意義に基づいて、介護専門職のパラリーガルとしての方略とスキルを検証した。とくに、本年は、そういった介護職のパラリーガリズムが実践される場面として、発達障害者の行動援護課題を中心に調査を行い、この者たちの社会活動が法的評価を受けるに係る支援者の方略はきわめて教育的である点、それはまた人生擁護という長期的支援の発想で示されている点などを、質的に分析し、これらの実相を制度の関係機関における価値構造と位置付ける定性的な検証を施した。さらにこのステイクホルダーの価値構造から制度課題を見出しえた部面については、積極的に学会発表を行って広く知見を世に示した。具体的には以下を遂行した。(1)平成19年度までにまとめた成果をもとに着想の整理(2)着想をもとに有効な調査法の検討(3)研究対象の選定とその構造の理論化(4)インタヴューとネットワーキングの実施(5)支援内容の法的要素抽出(6)法的要素の構造を理論的に検証(7)試論を発表(8)まとめ(情報の整理とネットワーク共有)介護福祉に関する研究の多くは、その福祉としての価値を基盤にして蓄積されているが、実際に現場で働く介護専門職の労務内容とスキルは「医療」に類似的な要素があふれている。その結果、研究の手法自体にも医療や看護に類似なものが増えてきているようである。本研究では、介護福祉が理論上求められる人権擁護の視点を重視していくために、その現場の実践内容をパラリーガル活動と見てその理論的支柱を作り出そうとするものである。本年度は、その方略とスキルの一端を探るために、訴訟の例をデータベースから抽出し、分析の枠組みを検討し、あるいは、関係者の言質を得るためインタヴューや参与観察を行って、試論を構築する研究を実施した。なかでも、制度の課題や支援者のリーガルアプローチを福祉の視点で捉えなおせる部面について、積極的に学会発表活動や論文発表を行って、知見を広く示しえた。主には以下を遂行した。(1)研究の順次性を検討(2)介護専門職と関係者の法的素養をリサーチ(3)ネットワーキング・アプローチ(4)事例の抽出と分析(5)フィールドワーク(インタヴュー、参与観察、モニタリング)(6)情報収集と仮説の理論化(7)学会発表、論文発表(8)まとめと次年度の課題整理昨年度までの実績で、当該研究の新奇性が際立ったことを踏まえると、本年度は介護に係る職務の多様性について論点の反復を前提とした架橋的な論議の取組みを重視する必要性があった。訴訟事案の議論について質的に分析する修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを採択的に取り入れつつ、ステイクホルダー分析の手法を応用的に用いた。つまり、(1)平成21年度までにまとめている研究成果をもとに研究の順次性を検討(2)介護専門職におけるADRの可能性について、その認識度を文献調査(3)介護専門職における法的素養を準法律家の条件モデルとして構築(4)データベースを用いたサンプリングによる方略の実証(5)方略に貢献的なソーシャルスキルの抽出(6)各学会への参加(発表を含む)である。我が国において介護専門職がその業態を複雑にしながらその過負担に翻弄される実態を、いくつかの視座で整理しつつある。

我が国の介護専門職がパラリーガルとしての実相を示す可能性が、その具体的な方略の実際に即する検証とともに示されたので、可能なスキルの行為規範が示唆されうるものと考えられる。パラリーガルとしてのスキルについては、介護専門職による人権擁護の可能性が発展的に実証されて応用されると考える。将来的な研究の発展性に鑑みると、今回の研究では、パラリーガルとしてのアプローチング及びローヤリングについての方途形成の可能性を明らかにすることで、構造化につなげることが重要である。これらの実態がいかなる相互関係にあるかをも知りえるために、質的な調査をあわせて行なって理論化につなげたところである。本年度の研究を実施することで得られた主な実績は、我が国において介護の過負担に翻弄される専門職の実態を整理しうるいくつかの視座を理論的に整理し得たことである。本研究を遂行するにあたっては、文献を活用しながら我が国の介護に係り必要な法的素養の動向をテストしつつ、訴訟案件に見える準法律家的な業務要素の機縁を事例検討的にサンプリングするため、判例・審判例の掘り起こしとその事案内容に関する定性的な調査を軸にした。研究を進めるに際しては、全国的な動向を確認するため一定の量的分析が有用であったが、判例・審判例をサンプリングする枠組みの構築にあたっては、本研究が前提とした各論点の相互関係を立体化する各試論も常に不可欠となった。したがって、修正版グラウンデッドセオリーアプローチなどを採択的に活かしながら、構造化・半構造化する定性的なステイクホルダー分析を遂行して、理論化の建て直しを随時進めた。本年度は、これによって、とりわけ介護専門職における紛争予防機能や関係修復機能が注目され、その効果として人権擁護の可能性が示唆された。それらは具体的には以下のとおりに確認できる。第1に、介護専門職のパラリーガルとしての方略化の可能性を理論的に整理しえた。第2に、パラリーガルとしての方略とスキルについて仮説の収斂を行いえた。第3に、パラリーガルとしてのスキルについて事例の収集分析と結果の考察をなしえた。第4に、パラリーガルとしての方略とスキルを類型して理論化しえた。第5に、司法福祉に応用されるべき発展的な課題の選択を行いえて、今後につながる研究の契機が獲得できた。
有機蓄光の電荷蓄積量増加による発光持続時間向上

有機蓄光では電子ドナー材料と電子アクセプター材料を混合したもの(D-A混合物)を光励起し、2分子間での電荷分離によって電荷として光エネルギーを蓄積でき、電力を必要とせずに暗所で長時間発光が持続する。その蓄積電荷量は混合比によって規定されるが、現状の有機蓄光システムでは電子ドナー材料を電子アクセプター材料に対して1%以下で混合する必要があり、電荷蓄積量改善は困難である。一方、ドナー部位とアクセプター部位を連結したD-A分子を利用すれば1対1対応で効率よく電荷を蓄えられる。本研究では電荷分離状態を安定化させ、D-A分子での蓄光を実現することにより蓄積電荷量と発光持続時間の大幅な改善を達成する。
逆電子要請型Diels-Alder反応を利用した複雑な天然有機化合物への挑戦

本研究は、今までに前例のない複雑な炭素骨格を有する天然有機化合物の効率的合成法の開発を目的とした。フェノール類から容易に調製できるMOBを用いた逆電子要請型Diels-Alder反応によって、ビシクロ[2.2.2]オクタンを含む天然有機化合物の合成研究を行うこととした。本手法により、標的化合物であるアトロプルプランとクロロププケアナニンの高度に官能基化された炭素骨格の効率的な構築に成功した。本研究では、今までに例のない複雑な炭素骨格を持つ天然有機化合物の短工程かつ高効率的な全合成を目的として研究を行った。標的化合物としてクロロププケアナニン及びアトロプルプランを設定し、それらの複雑な籠状炭素骨格の構築にはmasked o-benzoquinone (MOB)を用いた逆電子要請型Diels-Alder (REDDA)反応を適用した。アトロプルプランの合成研究は、まずtetracyclo[5.3.3.^<4,9>0峨^<4,11>]tridecane骨格構築について行った。グアイアコールからアリル基を有するテトラロンを合成し、酸化的脱芳香環化によってMOBを種々合成した。それぞれ分子内REDDA反応の検討を行い、骨格構築に最適な基質及び条件を見出した。さらに、得られた4環性化合物から更なる構造変換を行うことで、アトロプルプランの持つ全ての炭素骨格の構築にも成功している。クロロププケアナニンの高度に官能基化されたtricycio[4.3.1.0^<3.7>]decane骨格は、iso-A82775Cとペステ酸の分子間REDDA反応と分子内carbonyl-ene反応により生合成されている。既に単純な基質を用いて、超高圧下の分子間REDDA反応及び酸性条件下での分子内carbonyl-ene反応による骨格構築に成功しているが、選択性等において依然として課題が残っている。そこで、より生合成前駆体に近いモデル化合物を合成し、分子間REDDA反応の検討を行ったところ、単純な基質よりも収率及び選択性が向上したという知見が得られた。現在、反応条件の精査と生成物の構造決定を行っている。また同時に生合成前駆体の合成も着手した。ペステ酸の合成はSmiles転位を鍵反応とすることで、多置換フェノールのジアリールエーテル化を達成している。iso-A82775Cの合成と生合成前駆体を用いたREDDA反応は次年度の課題である。標的化合物としてクロロププケアナニン及びアトロプルプランを設定し、それらの複雑なかご状炭素骨格の構築にはmaskedo-benzoquinone(MOB)を用いた逆電子要請型Diels-Alder(REDDA)反応を適用した。クロロププケアナニンの合成研究では、生合成模倣の合成を行うため、推定生合成経路から必要な官能基を考察し、それらを備えたモデル化合物を合成した。モデル化合物を用いて超高圧下で分子間REDDA反応を行ったところ、付加環化体からさらに分子内カルボニルエン反応が進行した生成物が得られた。この結果は、推定生合成経路に従って連続的に反応が進行していることを示している。また、続くサリチル基の転移によりクロロププケアナニンの骨格部分の合成に成功した。アトロプルプランの合成研究では、前年度の知見より3環性化合物の分子内REDDA反応を用いて全合成を目指すこととした。大量合成可能なテトラロン誘導体に対し、逆プレニル化、アリル金属試薬の付加と閉環メタセシス反応により3環性化合物とした。続いてジエノフィルとなるビニル基の導入と酸化的脱芳香環化によるMOB化によりREDDA反応前駆体とした。加熱条件下REDDA反応を行ったところ、速やかに反応が進行し、中程度の収率ではあるが5環性の付加環化体を得ることに成功した。
レーザ誘起音響フォノンスペクトロスコピーによる高密度分子性固体のダイナミクス研究

本研究の目的は、ダイヤモンド・アンビル・セルを用いて超高圧に圧縮され、高密度になった単純分子固体、硫化水素(H_2S,D_2S)の分子ダイナミクスを音響フォノンスペクトロスコピーにより明らかにしようとするものである。1.硫化水素をダイヤモンド高圧セル中にサンプリングし、加圧後、液体から単結晶を成長させた。そして、ブリルアン周波数シフトの角度依存性を測定することにより、単結晶の方位を決定することに成功した;実験系と結晶系を3つのオイラー角で関係づけ、ブリルアン方程式により、コンピュター・フィッティングした。2.単結晶をダイヤモンドセル中で成長させ、その場で同時に結晶の方位と全方向に伝搬する音速,そして弾性定数C_<11>,C_<12>,C_<44>を精度良く決定する手法は、世界で初めてであり、1992年の米科学誌サイエンスに掲載され高い評価を受けた。3.研究の成果を、各ジャーナルに発表した。本研究の目的は,ダイヤモンド・アンビル・セルを用いて超高圧に圧縮され高密度になった単純分子固体硫化カルボニル,硫化水素,等の分子ダイナミクスを音響フォノンスペクトロスコピ-により明らかにしようとするものである。1.本スペクトル研究に必要な水冷アルゴンイオンレ-ザ-(主要設備)の安定発振の実現を行った。2.ダイヤモンドセル及びレ-ザ-の安定性をチェックするために,標準物質エタノ-ルと本代題の硫化カルボニル(COS)の超高圧力下のレ-ザ-ラマン散乱を測定した。その結果は,裏面の研究発表の項に記したように良いものとなった。3.硫化水素(H_2S)の音響フォノンスペクトロスコピ-のためのブリルアン散乱を行い,音連,屈折率,状態方程式,等の圧力依存性を決定し,分子ダイナミクス考察に必要な基礎的デ-タが得られた。本結果は、1月に開らかれた日米セミナ-(高圧下の地球関連物質,伊勢)において発表した。(論文については,裏面に記載)4.さらに、目的に向けて継続中である。本研究の目的は,ダイヤモンド・アンビル・セルを用いて超高圧に圧縮され,高密度になった単純分子固体,硫化水素(H_2S,D_2S),6フッ化イオウ(SF_6),等の分子ダイナミクスを音響フォノンスペクトロスコピ-により明らかにしようとするものである。1.硫化水素の高密度状態での音響フォノンスペクトロスコピ-のための超高圧ブリルアン散乱測定を行い,音速,屈折率,状態方程式,弾性定数,等の圧力依存性を決定し,分子ダイナミクスの考察を行った。とくに,分子の回転と水素結合の関連が明らかになった。本結果は,10月に開かれた「分子システム」に関する国際シンポジウム(岡崎市にて)において発表した。2.同様に,6フッ化イオウの高密度化弾性的性質を決定し,プラスチツク相における分子ダイナミクスを考察した。本結果は,10月に開かれた「高圧力国際会議」(インド;バンガロ-ル市にて)において発表した。3.さらに,目的に向けて継続中である。本研究の目的は,ダイヤモンド・アンビル・セルを用いて超高圧に圧縮され、高密度になった単純分子固体、硫化水素(H_2S,D_2S)の分子ダイナミクスを音響フォノンスペクトロスコピーにより明らかにしようとするものである。1.硫化水素をダイヤモンド高圧セル中にサンプリングし,加圧後,液体から単結晶を成長させた。そして,ブリルアン周波数シフトの角度依存性を測定することにより,単結晶の方位を決定することに成功したら実験系と結晶系を3つのオイラー角で関係づけ,ブリルアン方程式により,コンピュタ・フィッティングした。2.単結晶をダイヤモンドセル中で成長させ,その場で同時に結晶の方位と各音速,そして弾性定数C_<11>,C_<12>,C_<44>を精度良く決定する手法は,世界で初めてであり,1992年の米科学誌サイエンスに掲載され高い評価を受けた。3.研究の成果を,各ジャーナルに発表した。(裏面)
埋め込み境界法を用いた格子ボルツマン法による移動境界流れに関する基礎研究

本研究は,移動境界流れの工学的に重要な一例として,昆虫や鳥に見られる羽ばたき飛翔に注目し,羽ばたき運動による揚力発生機構および飛行安定化機構の解明と超小型飛翔体(Micro Air Vehicle, MAV)への応用を目的としたものである.この目的の一環として,「翼の柔軟性や形状を無視した単純な翼モデルで,どれほどの揚力や推力が得られるか,どのようにして姿勢を崩さず飛翔を続けることが出来るか」という疑問を出発点にして研究を行った.単純な翼モデルとして, 2枚の正方形翼と一本の棒状の胴体を持ち,実際のチョウの羽ばたき方を模した, 3次元翼モデルを構築した.そして,この翼モデルによる揚力・推力発生と飛行安定化について,埋め込み境界ー格子ボルツマン法を用いた数値計算を通して調べた.まず,翼モデルの胴体が固定されている場合に発生する揚力・推力を50≦Re≦1000の範囲で計算した.また,その揚力によって支持可能となる質量を見積もった.次に,翼モデルの胴体が並進運動する場合の計算を行い,重力に打ち勝ち飛翔可能となるReynolds数と質量の関係を明らかにした.さらに,実際の昆虫の条件でも重力に打ち勝ち飛翔できることを示した.最後に,翼モデルの胴体が並進だけでなく回転もする場合の計算を行い,ピッチング角の増加によって翼モデルは姿勢を崩し,安定して飛翔できなくなるものの,実際のチョウのように胴体を折り曲げることによって,ピッチング角の増加を抑え姿勢を崩すことなく継続的に飛翔できることを示した.1.採用者の所属している研究グループ内で活発な議論を行い,多くの有益な意見を得たため.2.学会に参加し,他分野の研究者と活発な議論を行い,多くの有益な意見を得たため.3.当初の計画より長い時間,スーパーコンピュータを使用できたため.今年度(平成25年度)の研究実施状況は,当初の計画よりも進んでおり,想定した以上の成果が得られた.採用者は,平成26年3月31日に特別研究員を辞退しているものの,来年度(平成26年度)からは信州大学の助教として,この研究を発展させていく予定である,具体的には,数値計算を通してより簡易な位置・姿勢制御法を考案し,最終的には実際の超小型飛翔体(Micro Air Vehicle, MAV)の作成を目指す.本研究は,移動境界流れの工学的に重要な一例として,昆虫や鳥に見られる羽ばたき飛翔に注目し,羽ばたき運動による揚力発生機構および飛行安定化機構の解明と超小型飛翔体(Micro Air Vehicle, MAV)への応用を目的としたものである.この目的の一環として,「翼の柔軟性や形状を無視した単純な翼モデルで,どれほどの揚力や推力が得られるか,どのようにして姿勢を崩さず飛翔を続けることが出来るか」という疑問を出発点にして研究を行った.単純な翼モデルとして, 2枚の正方形翼と一本の棒状の胴体を持ち,実際のチョウの羽ばたき方を模した, 3次元翼モデルを構築した.そして,この翼モデルによる揚力・推力発生と飛行安定化について,埋め込み境界ー格子ボルツマン法を用いた数値計算を通して調べた.まず,翼モデルの胴体が固定されている場合に発生する揚力・推力を50≦Re≦1000の範囲で計算した.また,その揚力によって支持可能となる質量を見積もった.次に,翼モデルの胴体が並進運動する場合の計算を行い,重力に打ち勝ち飛翔可能となるReynolds数と質量の関係を明らかにした.さらに,実際の昆虫の条件でも重力に打ち勝ち飛翔できることを示した.最後に,翼モデルの胴体が並進だけでなく回転もする場合の計算を行い,ピッチング角の増加によって翼モデルは姿勢を崩し,安定して飛翔できなくなるものの,実際のチョウのように胴体を折り曲げることによって,ピッチング角の増加を抑え姿勢を崩すことなく継続的に飛翔できることを示した.1.採用者の所属している研究グループ内で活発な議論を行い,多くの有益な意見を得たため.2.学会に参加し,他分野の研究者と活発な議論を行い,多くの有益な意見を得たため.3.当初の計画より長い時間,スーパーコンピュータを使用できたため.今年度(平成25年度)の研究実施状況は,当初の計画よりも進んでおり,想定した以上の成果が得られた.採用者は,平成26年3月31日に特別研究員を辞退しているものの,来年度(平成26年度)からは信州大学の助教として,この研究を発展させていく予定である,具体的には,数値計算を通してより簡易な位置・姿勢制御法を考案し,最終的には実際の超小型飛翔体(Micro Air Vehicle, MAV)の作成を目指す.
液体流動の選択性を利用した染色木材の開発

これまでの研究で、木材組織内の液体流動は著しく不均一に進行し道管などの一部組織のみ率先流動することが明らかにされ、この現象を利用すれば特定組織だけを選択的に着色できることから、樹種によっては従来の均一染色法とは異なる特有の色調を木材に付与できるものと期待された。期礎研究の結果、心材でも易浸透性で、選択的着色性の著るしい樹種......つまり実用性の高い樹種として、カシ類(シラカシ、アラカシなど)、ハンノキ、ヤチダモ、シデ類、ツバキが選出された。また、ブナも辺材幅が広く、選択的流動性が著しいので可能性大と判断された。そこで本試験研究では(1)建築用床材料(2)家具・木工品への利用をめざして実用サイズの材料の着色実験(加圧注入法と毛管圧流動法)を行った。なお、着色剤は、物理化学的性質や粒子径の差異を考慮して染料系4種、顔料系4種を用い、0.35.0%の濃度のものを室温で注入した。溶媒、分散媒は蒸留水を用い0.3%の界面活性剤を添加した。〔結果〕1)注入方法による差異:毛管圧流動の場合には加圧注入法に比較して流動量が著しく少ないが、毛管径の差異による流速の差を生かすことができるので選択的着色性が著しい。流動は主として木口面から生ずるが、浸漬法の場合、両木口面を液中に没すると内部空気の逃げ場がなくなり流速が急激に低下してしまう。毛管圧流動による場合は一方の木口面は空気中に出るように設定する必要がある。2)着色剤による差異:染料系着色剤の場合、カシ類、ヤチダモでは鮮明な染め分けがされるが、ハンノキ、シデ、ツバキ、ブナでは顔料系の着色剤より不鮮明になる。とくに加圧注入においてその傾向が著しい。後者の樹種群の場合、毛管径が早材から晩材に向けて順次小さくなるので顔料粒子径により着色範囲が異なるため、顔料による着色パタ-ンの変更が可能である。
魏晋南朝における遷官制度

今年度は、前二年度におけるデータをもとに論文を作成したので、その要旨を以て概要に代える。侍中は、尚書令へと続く最上級官僚の昇進経路のスタートにあたり、南朝では、侍中→列曹尚書→吏部尚書、中領軍・中護軍→尚書僕射、領軍・護軍将軍→尚書令という昇進経路が確立していた。それと並行して、侍中→侍中領五校尉→侍中領前軍・後軍・左軍・右軍将軍→侍中領驍騎・游撃将軍→侍中領左右衛将軍(→尚書令)という序列が形成されていた。これらのうち、侍中と驍騎・游撃将軍以下の内号将軍の兼任は、疾病による任命が多いことから、職掌は期待されておらず、官人の地位の上下を示すだけであった。それは、宋中期以後、驍騎・游撃将軍の定員が無くなり、必ずしも実兵力を統括しなくなったこと、また、侍中も才能ではなく、家柄や外見を基準に選ばれるようになっていたからである。侍中による序列が形成された理由は以下のように考えられる。1:東晋末から宋初に、侍中と左右衛将軍を兼任した人物が政局を左右し、そのため侍中領衛が高く評価されるポストとなった。2:侍中が昇進先にあたる列曹尚書よりも清とみなされ、当時の官人は昇進経路を逆行してでも侍中に任ぜられることを望んだため、侍中と他の官職を兼任させることによって官人の地位を昇進させることが行われ、侍中領衛へとつづく、侍中と内号将軍の序列が形成された。3:散騎常侍が濫発された当時において、代替として内号将軍を兼任することが当局に歓迎された。本年度は魏晋南朝期における官僚のキャリアを網羅することと並行して、門下・散騎系統の官職が多く兼任されるに到った事由について研究を進めた。当該時期の門下・散騎系統の任官パターンは(1)門下・散騎の本来の役割である審議機関としての機能を期待した場合。(2)一品官が兼任する場合。(3)第三に、同一ポストに再任されるか、それに近いポストに任ぜられた人物が官資とのかねあいで兼任する場合、の三つに分類が可能と思われるが、(2)(3)の場合も本来は(1)と同様の機能が期待されたと考えられる。特に(3)を理解する上で重要なのが、祖形と考えられる後漢末の曹操専権期に尚書令と侍中を兼任した荀或の事例であり、それは後漢における詔勅作成の手順と密接に関連する。後漢の詔勅は、殆どの場合、尚書が起草するか、尚書が上奏文を読み上げ、詔勅として発布することを要請したものであるが、従来等閑視されていたのは、詔勅としての効力を持たせるための皇帝璽で封印するのは侍中であった、という点である。すなわち曹操は、詔勅の起草と封印を腹心の荀或に担当させることにより、帝権を壟断したのであった。これが先例となり、曹魏期には尚書僕射や列曹尚書も侍中、またほぼ同様の職掌を有する散騎常侍を兼任するようになり、詔勅の起草が中書の職掌となった後は、中書監・令も侍中,散騎常侍を兼任するに至ったのである。さらに、東晋劉宋初にかけて、貴族に対抗する必要上、皇帝が側近を侍中に任じ、禁軍を率いる左右衛将軍を兼任させる例が出現するが、この任用形態もすぐに形骸化し、さらに、当時、侍中、中書、尚書の間に、侍中→列曹尚書→中書令→吏部尚書→尚書僕射→尚書令(→中書監)という昇進ルートが形成されていたこととあいまって、兼任する官職にも左右衛将軍→散騎常侍→侍中というランクが形成されることになったのである。今年度は前年度のデータをもとに、魏晋南朝における官僚のキャリアを可能な限り正確に復元し、特に兼任状況を明らかにする作業を中心に行った。従来は列伝のみを資料源としていたが、列伝中の官職Aから官職Bへの転任記事を本紀と照合した場合、必ずしもAからBへの転任ではなく、AからA+Bへの兼職を示す事例が多々見られた。散官(階官)と職事官という区別が制度上設定されていない魏晋南朝において位階制度の形成を考察する上では、こうした基礎作業の必要性が一層明らかになったといえる。また、相国などの例外をのぞき、魏晋南朝ではほとんどの一品官が侍中や散騎常侍を兼任していたが、必ずしも職掌を期待してではなく、慣習として兼任しているだけであり、『宋書』礼志の記事によって、慣習の来源がどこにあるのかすら当時の人達でさえわからなくなっていたことが明かとなった。くわえて、侍中や散騎常侍に任命されたことが明記されていない一品官の人物も、致仕する際に貂蝉(冠につける羽根飾り侍中・散騎常侍に与えられる)を返却している例がしばしば見られ、上述の指摘の傍証となりえる。上記の研究と並行して、本研究を北朝の遷官制度に如何に適合しうるかを展望するために、北朝政治史、制度史に関する先行研究を整理した。また正史である『魏書』『北斉書』『周書』『隋書』も検討し、その一環として北魏以来頻繁におこなわれる行幸に関して考察を加えた。

北魏の行幸に関しては佐藤智水氏らの先行研究があるが、それらはいずれも孝文帝の洛陽遷都までを対象としたものであり、北朝史としての視点が欠けていた。そうした状況をふまえ、北魏における季節に応じての行幸が、北魏分裂後の後継王朝である北斉・北周に別々に改変されて引き継がれ、階の天下統一後に両形式の行幸が再統合されたことを論じ、「北朝皇帝の行幸」として公表する予定である。今年度は、前二年度におけるデータをもとに論文を作成したので、その要旨を以て概要に代える。侍中は、尚書令へと続く最上級官僚の昇進経路のスタートにあたり、南朝では、侍中→列曹尚書→吏部尚書、中領軍・中護軍→尚書僕射、領軍・護軍将軍→尚書令という昇進経路が確立していた。それと並行して、侍中→侍中領五校尉→侍中領前軍・後軍・左軍・右軍将軍→侍中領驍騎・游撃将軍→侍中領左右衛将軍(→尚書令)という序列が形成されていた。これらのうち、侍中と驍騎・游撃将軍以下の内号将軍の兼任は、疾病による任命が多いことから、職掌は期待されておらず、官人の地位の上下を示すだけであった。それは、宋中期以後、驍騎・游撃将軍の定員が無くなり、必ずしも実兵力を統括しなくなったこと、また、侍中も才能ではなく、家柄や外見を基準に選ばれるようになっていたからである。侍中による序列が形成された理由は以下のように考えられる。1:東晋末から宋初に、侍中と左右衛将軍を兼任した人物が政局を左右し、そのため侍中領衛が高く評価されるポストとなった。2:侍中が昇進先にあたる列曹尚書よりも清とみなされ、当時の官人は昇進経路を逆行してでも侍中に任ぜられることを望んだため、侍中と他の官職を兼任させることによって官人の地位を昇進させることが行われ、侍中領衛へとつづく、侍中と内号将軍の序列が形成された。3:散騎常侍が濫発された当時において、代替として内号将軍を兼任することが当局に歓迎された。
粘膜組織によける自然抗体・IgA抗体の産生制御及びB-1細胞の維持活性化機構

腹腔や胸腔内等に存在するB-1細胞は、自己増殖能を持ち、多価かつ比較的低親和性の自然抗体を産生する。初期感染防御機構の一翼を担うと考えられ、またIL-5の標的細胞であるB-1細胞の維持活性化機構、自然抗体・IgA抗体の産生制御機構を解析した。B-1細胞コンパートメントの恒常性維持機構、B-1細胞活性化機構とその感染防御に果たす役割、粘膜組織における自然抗体産生細胞の供給過程の解明を目指した。IL-5Rα欠損B-1細胞を正常マウス及びリンパ球欠損マウスへ移入することにより、IL-5/IL-5R系がB-1細胞の生存と恒常性維持のための増殖を促進し、自然抗体の産生維持に重要であることを明らかにした。また、IL-5Rα欠損B-1細胞がLPS刺激に対して低反応性であること、CD40の発現が低く抗CD40抗体刺激に反応性が低いなど、IL-5/IL-5R系がB-1細胞の効率良い活性化に重要であることを示した。細胞内アダプター蛋白質APS欠損マウスでは腹腔内B-1細胞が増加しAPSがB-1細胞の維持シグナルに関与することを明らかにした。B-1細胞の活性化障害が、粘膜を介して侵入する病原性微生物の感染防御にどのように影響するかについて検討を加えた。IL-5Rα欠損マウス血清中の抗リン脂質抗体は有意に低値であったものの、サルモネラ菌を経口感染した際の生存率、パイエル板、脾臓、リンパ節各組織での菌増殖において野生型マウスとの差はみられなかった。インフルエンザウイルスの経鼻感染では、IL-5Rα欠損マウス肺胞洗浄液中のIgM,IgG3値は低値を示したが、インフルエンザウイルス特異的抗体量に差はなかった。致死率にも有意差は認めなかった。サルモネラ菌及びインフルエンザウイルス感染系においては、B-1細胞及びIL-5/IL-5R系の感染防御への貢献は少ないと思われた。1)B-1細胞コンパートメントの恒常性維持機構:IL-5Rα欠損マウスでみられるB-1細胞数の減少及び細胞径縮小が、発生・分化異常に因るものかあるいは成熟B-1細胞の維持・活性化異常に因るものか検討した。CFSE蛍光標識して野生型マウスに移入し生存を比較したところ、IL-5Rα欠損B-1細胞の生存が著しく障害されていた。RAG2欠損マウスに移入し恒常性維持のための自己増殖を検討したところ、IL-5R欠損B-1細胞で著しく障害されていた。IL-5/IL-5R系はB-1細胞の生存とともに恒常性維持のための増殖を促進し、B-1細胞のコンパートメントサイズの維持、自然抗体の産生維持に重要な作用を持つことが明らかとなった。2)B-1細胞活性化におけるIL-5/IL-5R系の機能:細胞径縮小が認められるIL-5Rα欠損B-1細胞の機能について検討した。LPSあるいは抗CD40抗体刺激による細胞増殖及び抗体産生がIL-5Rα欠損B-1細胞で低反応性であった。IL-5Rα欠損B-1細胞でCD40の発現が低く、抗CD40抗体に対する低反応性の原因の一つと考えられた。野生型マウスにLPSを経口投与すると糞便中IgA値が上昇したが、IL-5Rα欠損マウスでは糞便中IgA値に変化は認められなかった。腸管にてB-1細胞がLPSにより活性化される過程でIL-5/IL-5R系の作動が重要であることが示された。さらにCD40の発現を維持することでB-1細胞の活性化を制御することが示された。IL-5Rα欠損マウスでは腸管IgA値が低下していることから、IL-5によるB-1細胞の維持と抗体産生誘導が、粘膜を介して侵入する病原性微生物の感染防御に関わっている可能性がある。

IL-5Rα欠損マウス血清中の抗リン脂質抗体は有意に低値であったものの、サルモネラ菌を経口感染した際の生存率、パイエル板、脾臓、リンパ節各組織での菌増殖において野生型マウスとの差はみられなかった。インフルエンザウイルスの経鼻感染では、IL-5Rα欠損マウス肺胞洗浄液中のIgM,IgG3値は低値を示したが、インフルエンザウイルス特異的抗体量に差はなかった。致死率にも有意差は認めなかった。サルモネラ菌及びインフルエンザウイルス感染系においては、B-1細胞及びIL-5/IL-5R系の感染防御への貢献は少ないと思われた。
血管内皮前駆細胞を利用した顎骨再生に関する研究

本研究は、骨再生の際に問題となる再生組織への血流を確保するために,血管内皮前駆細胞(EPC)を用いる可能性について検討するものである。実験方法として,EPCと未分化問葉系幹細胞(MSC)の2種類の培養細胞を組み合わせてヌードマウス皮下へ移植し、摘出したサンプルにおける骨の占有率および微小血管の評価を行った。骨再生,および血管新生とも,コントロール群と比較してEPC群で有意に上昇していた。平成18年度は、同サンプル(n=6、コントロール群、EPC群)について再生された骨の定量的評価を追加し,再生組織の深さについて検討を行った。摘出したサンプルの表層からサンプル中に再生した骨組織までの距離をそれぞれ計測したところ、コントロール群と比較してEPC群にて約1.3倍骨の厚みが増加していることが分かった。このことから、EPCを添加することにより、表層における微小血管の形成に伴う血流増加がおこり、再生された骨の厚みに影響を与えることが示唆された。しかしながら,摘出したサンプルにおける骨占有率と骨の厚みおよび微小血管形成度(capillary score)間に相関関係があるか統計学的に検討したところ、現在のn数ではcapillary scoreと骨形成(占有率、厚み)には相関関係を認めなかった。今後はサンプル数を増やし、3者間に相関関係についてさらに検討していく必要があると思われる。これまでの本研究結果から、EPC群の骨形成量の増加は、EPCそのものによる直接的な骨分化誘導作用ではなく、血管形成に伴う血流増加によるものではないかと考えられた。今回血管新生と骨再生との直接的な相関を得るには至っておらず,今後詳細な検討が必要と考えられた。本研究結果については、既に学会発表を行い(国内、海外)、英文雑誌へ論文投稿中である。近年、骨髄液中に含まれる未分化間葉系幹細胞:messenchymal stem cell(MSC)を培養し、骨の再生を行うことは臨床においてもなされてきた。しかしながら、血管の豊富でない組織に移植する場合、酸素や栄養素の供給に乏しいため、骨芽細胞そのものが骨形成を行う前に壊死してしまい、大きな骨欠損部には適用しにくい問題点があった。そこで、われわれは虚血性疾患に対して血管新生を起こすとされるendothelial progenitorcell(EPC)に着目し、骨の再生に血管を導入させることでより大きく、また長期的に吸収されにくい再生骨を作ることが可能ではないかと考えた。現在までに、イヌ末梢血から比重分離法にて単核細胞を取り出しEPCを分離培養し、同イヌ骨髄からの培養したMSCとともにコラーゲン担体に播種した後、ヌードマウス皮下に移植してきた。その結果、12週後のMSC単独群では担体表層のみで骨形成が認められたが、EPCを播種した群では、中心部に及ぶまで骨形成が認められた。また、MSC単独のものと比較してより骨占有率が高いことがわかった。さらに、EPCそのものが担体中で微小血管を形成し、ホストであるヌードマウスの微小血管に対し、イヌEPCが共存して内皮細胞を形成する像を認めた。以上のことから、EPCがヌードマウスの皮下で血管形成に関与することにより、MSCによる骨形成を促進することが示唆された。今後は、さらに移植する個体数を増やし、また、EPCの播種する細胞数や最適な移植方法について研究し、より骨占有率を高める方法について確立していく予定である。現在、論文についても作成中である本研究は、EPCと未分化間葉系幹細胞(MSC)の2種類の培養細胞を組み合わせ、移植することにより、EPCの骨再生における有用性を評価することを目的とした。まず、イヌ末梢血からEPCを、また同骨髄液からMSCを分離培養し、同定した。MSCに対するEPCの影響を検討するため、EPCを培養した上清をMSCに作用させ、骨分化誘導マーカー(Alkaline phosphatase activity ; ALP活性)を計測した(in-vitro)。その結果、EPC上清のMSCに対する直接的な骨分化誘導作用は有意に認めないことが分かった。In-vivoの実験では、EPCおよびMSCの両細胞をtype I collagen fiberの担体に播種し、ヌードマウス皮下移植後12週で評価した。播種方法として、細胞接着条件や移植効率などの面から、移植直前にMSCを播種した担体周囲にEPCを播種した担体で被覆する(EPC群)方法を用いた。Control群としては、MSCを播種した担体に担体のみを被覆したものを用いた。12週後における摘出物の骨占有率を計測した結果、EPC群ではControl群のおよそ1.6倍の増加を認めた。また、EPC群では摘出物の中心付近まで骨形成を認めたのに対し、Control群では表層部分に骨形成がされる傾向を認めた。H-E像ではEPC群において骨梁を多く認め、Control群と比較しより成熟した骨組織であることが示唆された。さらに、両群における微小血管形成についても検討した結果、EPC群ではおよそ2倍の微小血管構築がされていることが分かった。以上の結果から、EPC群の骨形成量の増加は、EPCそのものによる直接的な骨分化誘導作用ではなく、血管形成に伴う血流増加によるものではないかと考えられた。さらにEPCを骨再生に用いることで、より早期に成熟した骨形成が可能となることが示唆された。実験方法として,EPCと未分化

問葉系幹細胞(MSC)の2種類の培養細胞を組み合わせてヌードマウス皮下へ移植し、摘出したサンプルにおける骨の占有率および微小血管の評価を行った。骨再生,および血管新生とも,コントロール群と比較してEPC群で有意に上昇していた。平成18年度は、同サンプル(n=6、コントロール群、EPC群)について再生された骨の定量的評価を追加し,再生組織の深さについて検討を行った。摘出したサンプルの表層からサンプル中に再生した骨組織までの距離をそれぞれ計測したところ、コントロール群と比較してEPC群にて約1.3倍骨の厚みが増加していることが分かった。このことから、EPCを添加することにより、表層における微小血管の形成に伴う血流増加がおこり、再生された骨の厚みに影響を与えることが示唆された。しかしながら,摘出したサンプルにおける骨占有率と骨の厚みおよび微小血管形成度(capillary score)間に相関関係があるか統計学的に検討したところ、現在のn数ではcapillary scoreと骨形成(占有率、厚み)には相関関係を認めなかった。今後はサンプル数を増やし、3者間に相関関係についてさらに検討していく必要があると思われる。これまでの本研究結果から、EPC群の骨形成量の増加は、EPCそのものによる直接的な骨分化誘導作用ではなく、血管形成に伴う血流増加によるものではないかと考えられた。今回血管新生と骨再生との直接的な相関を得るには至っておらず,今後詳細な検討が必要と考えられた。本研究結果については、既に学会発表を行い(国内、海外)、英文雑誌へ論文投稿中である。
英語口頭運用能力に関する評価尺度の開発方法の精緻化と評価データベースの再構築

本研究においては、英語学習者のスピーキング音声(スピーチ音声や英語母語話者とのインタビュー音声)に対する、英語教育関係者(中等教育・高等教育機関に所属する英語教員、ALTなど)の主観的評価について、一般化可能性理論、項目応答理論、潜在ランク理論を用いて多様な視点から分析した。続いて、自己組成化マップによるデータマイニングを行い、先の分析から得た結果との関連について考察を行った。最終的には、比較的簡便なデータマイニングによって得られる視覚情報を活用することで、分析手法についての専門知識を持たない人であっても、それらの手法を用いた分析から得られる結果を推測することができる可能性を明らかにした。平成24年度の研究上の主たる目標は中学校、高等学校、大学における英語学習者のさまざまな英語スピーキング・パフォーマンスの音声、映像データを収集することであった。この点において、実際の中学生の英語音声データを多数収集できたことから平成25年度の研究に向けて大きく一歩前進したと言える(延べ音声ファイル数は約160個)。ただし、他方、種々の現実的な制約(協力校における教育カリキュラムや教育目標に沿う形で調整した結果)から収集できた音声データはいずれもスピーチや音読といった一方向的な発話に限定されることとなってしまった。このことから今後当該研究課題を進めていく上で若干の計画の修正が必要ではあるが、研究の焦点を英語発音の質(分節レベル、超文節レベルなど)に絞り込むことでむしろ精緻な研究成果を上げることにつなげることが可能となったと考えられる。本研究の最終的な目標が「多様な言語タスクにおけるさまざまな学習段階の英語学習者の英語の口頭パフォーマンスを評価する際に使用できる尺度の開発」であることに鑑みると、すでに大学生レベルの学習者の英語母語話者とのインタビュー音声が収集済みであるため、平成24年度において中学生レベルのスピーチ・音読音声を収集できたことは研究全体で見ると非常に貴重であった。また、他方でスピーチに対する評定者の主観的評価を分析する手法についても、新たに自己組成化マップを用いたデータマイニング手法の併用を検討し、その成果を学会において発表することもできた。論文化にも着手しているものの、他の業務に追われ、まだ投稿できるまでには至っていない。本研究期間においては、これまでに収集した英語学習者のスピーキング音声(スピーチ音声や英語母語話者とのインタビュー音声)に対する、英語教育関係者(中等教育・高等教育機関に所属する英語教員、英語教員を志望する大学生、英語母語話者など)の主観的評価について多様な視点から分析を加えた。研究の初期段階では、当初の研究計画に基づき、一般化可能性理論、項目応答理論、潜在ランク理論の3つの手法を用いて同じデータを分析した場合に、データのどのような特徴が、異なる手法を用いた分析の結果に共通して、あるいは異なった形で表われるのかについて重点的に考察した。続いて、自己組成化マップ(Self-Organizing Map: SOM)による、素点を用いたデータマイニングの結果と上述の各種分析方法を用いた分析の結果を組み合わせて合理的な解釈を導く方法を検討した。特に研究最終年度においては、複雑な統計分析手法の仕組みに関する知識がなくても、それらの手法を用いた分析から得られるであろう結果を、データマイニングから得られる視覚的な情報(二次元に展開されたデータマップ)を活用して推測する方法を探った。その際、中学校での校内スピーチコンテストに向けた指導における英語学習者のスピーチサンプルとそれらに対する英語教育関係者の評価データ(形成的評価データと総括的評価データ)を用いた。このように、教育現場における真正性の高いデータを用いることにより、今後の研究成果の実用化(スピーキング技能の熟達度に関する評価データベースのオンラインシステム化)への見通しを持つことができた。当初の研究実施計画に示しているとおり、本研究の最終的な目的は、学校教育現場において学習者のスピーキング技能の熟達度を、種々の言語タスクを用いて簡便に評価できる共通参照尺度を開発することである。3年間の研究計画の初年度である平成23年度においては、以下の3点を行うこととしていた。(1)関連図書を収集し、文献研究を行う。(2)国内外の言語テスト等に関わる学会に足を運び、継続的に情報収集を行うとともにテスティング専門家との情報交換を行う。(3)手元の評価データセットを一般化可能性理論、項目応答理論、潜在ランク理論によって分析し、その結果を様々に組み合わせて考察することで、どの手法がどのような特徴を持つデータセットを分析した場合にどのような結果を返すのかを探る。これにより、平成24年度以降に評価データベースの拡張を行うに際しての適切なデータ収集の方向性を検討する。各点における研究実績は以下のとおりである。(1)文献収集を行うとともに、潜在ランク理論が用いている統計モデルの一つである自己組織化マップ(self-organizing map: SOM)について、専門家による講習を受講し、知識の習得に努めた。

(2)平成23年度中は中国地区英語教育学会、全国英語教育学会、大学英語教育学会などに参加することで情報の収集を行った。また、広島大学英語教育学会では本研究課題の成果の一部を発表した。(3)広島大学英語教育学会で発表した内容を当該学会の学会誌(査読あり)に投稿し、掲載された。(なお、当該学会には本研究課題が扱う研究手法に精通した研究者がおられたため、当該学会誌に論文を投稿した。)また、英語音声に関する専門知識を活かし、小学校外国語活動に関する著書の分担執筆を担当した(「第13章音声の指導」を担当)。すでに平成24年度に収集した生の音声データ(中学生のスピーチ音声)を英語母語話者(NS)3名、日本人英語教員(NNS)2名に評価に着手していただいており、一部分析を開始している。この【評定者5名(NS3名、NNS2名)×中学生140名】×3セットの評価データに加え、【評定者6名(NS2名、NNS4名)×中学生約20名】×2セットの評価データ、そして生の全音声データがほぼすべて手元に揃っている状況である。「研究実績の概要」の欄に記載したとおり、ほぼ当初の計画通りに研究が進んでいる。唯一、計画と異なった点は、平成23年度中に海外のテスティングの専門学会に参加できなかったことである。しかし、平成24年度4月早々にアメリカのプリンストンで開催されたLanguage Testing Research Colloquiumに参加することができ、ヨーロッパとアメリカの研究者の間にある、いわゆるCan-doリストの開発・運用に対する認識の隔たり(に基づく種々の議論)を目の当たりにすることができた。貴重な情報を多く収集できたこともあり、今後、本研究課題を進めていく上での支障は無い。平成25年度が本研究課題の最終年度である。英語学習者の英語パフォーマンス音声データの収集にさまざまな苦労はあったが、何とか当初目指していた生の音声データと、それらに対する英語母語話者、日本人英語教員による評価データを入手することができた。今年度はこれらのデータを、過去に入手したデータと合わせて種々の分析を行っていく予定である。すでに平成24年度の研究手法の検討の段階で、英語を母語とするか否かに関わらず「英語音声の周波数や音圧と評価」の間に一定の関係が存在することなどが確認されている。この点を含め、いわゆる「主観的評価」と呼称されてきた評価の結果が、実は英語音声の「客観的特性」に基づくものであることを示し、それゆえ、評価者がそのような「客観的特性」を意識して(適切な尺度を用いて)評価の視点を統一していくことで、本研究が目指すような共通参照尺度の作成が可能であることを示したい。計画通りに研究を進める予定である。具体的には各種学会に参加することで情報の収集を継続するとともに手元の評価データの拡張(新規データの収集)、および分析を行う。一昨年度より、本学附属中学校におけるスピーチコンテストの審査員も務めていることから、これらのパフォーマンス・サンプルについても分析の範疇に加えることを検討している。
気液プラズマ照射下におけるバイオマテリアル形態変化のその場電子顕微鏡観察

大気圧下または液中環境下においてプラズマ照射されたバイオマテリアルの構造的・化学的変化を、走査電子顕微鏡などによってその場観察する手法の確立に取り組んだ。ウェットSEMカプセル(SEM:走査電子顕微鏡)に導入可能で、大気圧下および液中でプラズマ生成可能な超小型マクロプラズマ源を構築し、プラズマ生成に必要なガス導入、プラズマ生成に伴うガス発生による内圧上昇の補正機構、液環流システムなどを検討した。また、「プラズマ活性化培養液(PAM)」を暴露下でのDNAの形態変化を液中原子間力顕微鏡などでも観察する一方、プラズマ照射による培養液中で発生する活性酸素種の計測などを行った。計画初年度である本年度では、ウェットSEMカプセル(SEM:走査電子顕微鏡)に導入可能で、大気圧下および液中でプラズマ生成可能な超小型マクロプラズマ源を構築した。また、脆弱なメンブレンを電子線窓として有するウェットSEMカプセルの密閉構造を考慮し、プラズマ生成に必要なガス導入、プラズマ生成に伴うガス発生による内圧の上昇を補正し、内圧を一定に保つための排気用のノズル、圧力モニタ、環流システムを検討した。一方、観察対象の一つであるミドリカビの胞子の胞子に関して、これまでに既に取得しているプラズマ照射に伴う死滅速度や電子スピン共鳴(ESR)信号などの変化を更に解明するために、同プラズマ源から生成されるラジカルなど活性種の密度や空間分布、プラズマ源から放出されるガス流の時空間計測を進めた。具体的にはシュリーレンシステムを用いたガス流れの時空間計測によって、大気の巻き込み状況などを明らかにした。また、プラズマを照射した培養液中における、がん細胞の選択的死滅のメカニズムを明らかにするために、培養液中に生じるフリーラジカルの計測を行った。スピントラップ剤を使用したESR計測によって、プラズマ照射による培養液中でのヒドロキシルラジカルラジカルの生成と、照射後の減衰過程、過酸化水素(H2O2)の生成が明らかとなった。他方、プラズマ照射した培養液を用いた細胞培養実験の結果では、必ずしもH2O2濃度と細胞生存率に関連が無い場合が確認され、H2O2以外の抗腫瘍成分の存在が示唆された。昨年度に引き続き、大気圧下および液中かでプラズマ生成が可能な超小型マイクロプラズマ源の検討と、プラズマ照射下における生体試料その場観察の検討を進めた。具体的には、ウェットSEMカプセル内における気相・液相の圧力等の制御システムの最適化検討を進めると同時に、同カプセルの導入を想定しているセミインレンズタイプSEMにおける二次電子検出ディテクタの選択、エネルギー分散型X線分光法(EDX)の計測条件などの検討を進めた。一方、観察環境に関しては、我々がプラズマ医療研究において見出した「プラズマ活性化培養液(PAM)」を暴露下での観察を検討内容に加えた。PAMの暴露は、各種のがん細胞に対する選択的死滅効果が確認されている上、プラズマの直接照射に比べ、より医療、農業、漁業の現場での導入に適していることから、その場観察による更なるメカニズムの解明が期待されている。本研究で開発している環流システムを用いることにより、PAM暴露が生体試料に与える効果をリアルタイムに観察することが出来る。第1段階の評価として、PAMの暴露が、DNA試料などに与える効果を、液中原子間力顕微鏡などで検証し、PAMの濃度に対する依存性などを明らかにした。今後、これらの結果もフィードバックして、PAMの機序解明に繋げる事が可能になるものと期待される。プラズマエレクトロニクスウェットSEMカプセルに搭載可能な超小型マクロプラズマ源の構築に成功した。同プラズマ源は、本研究のために設計・作製した完全なオリジナルで有り、当初計画通り、プラズマ照射下での走査型電子顕微鏡観察の準備が完了したと言える。また、プラズマ照射によって、培養液中で生成される成分に関しても、電子スピン共鳴(ESR)を用いた解析が進んだ。2年度目では、当初計画に従って、液中プラズマ放電を確立すると共に、液中プラズマ照射下でのミドリカビ胞子のリアルタイム電子顕微鏡観察に取り組む。また、ミドリカビ胞子以外の細胞、胞子についても、プラズマ照射下での電子顕微鏡観察を展開していく。その一方で、同プラズマ源から照射される活性種(ラジカルなど)の定量分析を行い、プラズマとバイオマテリアルとの表面反応を定量的に明らかにする。更に、EDXによる元素マッピングなども実施して、プラズマ照射がバイオマテリアル表面の及ぼす変化を多角的に解明する。
特異な環構造を有するアルカロイドpyrinodemin Aの絶対立体化学の解明

申請者らは、海洋生物から二次代謝産物の探索を行い、新規構造を有する化合物を分離し、それらの化学構造を明らかにしてきた。その中で海綿Amphimedon sp.より新規アルカロイドpyrinodemin Aを単離し、その構造を提出した。Pyrinodemin Aは、中心部分にisooxazolidine環を有し、両側鎖の末端にピリジン環をもつ極めてユニークな構造の化合物である。しかし、pyrinodemin Aは、天然から得られる量が微量であるため、強力な殺細胞活性を示す以外に、生物活性が検討されておらず、また、天然物の誘導化による絶対立体配置の決定も困難な状況にある。そこで、pyrinodemin Aの絶対立体配置を明らかにする目的で、提出構造およびオレフィンの位置異性体化合物を光学活性体として合成し、天然物とスペクトルデータの比較、天然物の分解反応、およびキラルHPLCによる比較を行った。合成については、pyrinodemin Aの3個の不斉炭素をもつ中心部分のisooxazolidine環を、光学活性なアルデヒドとヒドロキシルアミンから合成し、両側鎖をWttng反応により順次導入した。両末端を臭素に変換した後、3-methylpyridineを用いてピリジン環を導入することにより、光学活性なpyrinodemin A(提出構造)およびオレフィンの位置異性体を合成した。スペクトルデータを比較した結果、天然物のpynnodemin Aとオレフィンの位置異性体のデータが良い一致を示した。天然物の分解反応を行った結果も、天然物のpyrinodemin Aの構造は提出構造のオレフィンの位置異性体であることを支持した。一方、合成した光学活性なオレフィンの位置異性体化合物と天然物とのキラルHPLCによる比較を行った結果、天然物はラセミ体であることが明らかとなった。申請者らは、海洋生物から培養腫瘍細胞に対する殺細胞活性を指標として二次代謝産物の探索を行い、新規構造を有する化合物を分離し、それらの化学構造を明らかにしてきた。その中で海綿Amphimedon sp.より新規アルカロイドpyrinodemin Aを単離し、その構造を明らかにした。Pyrinodemin Aは、中心部分にisooxazolidine環を有し、両側鎖の末端にピリジン環をもつ極めてユニークな構造の化合物であり、構造の特性から特異な生物活性をもつと期待される化合物である。そこで、未だ明らかにされていないpyrinodemin Aの絶対立体配置を,可能な2種類のジアステレオマーを光学活性体として合成し、天然物とスペクトルデータを比較することにより明らかにすることを第一の目標とし、以下の研究を行った。Pyrinodemin Aの3個の不斉炭素をもつ中心部分のisooxazolidine環を、光学活性なアルデヒドとヒドロキシルアミンから合成し、両側鎖をWitting反応により順次導入した。両末端を臭素に変換した後、3-methylpyridineを用いてピリジン環を導入することにより、光学活性なpyrinodemin Aの一つのジァステレオマー候補の合成を達成した。合成したpyrinodemin Aは天然物と^1H NMRデータが一致したことから、相対立体配置が明らかとなった。現在、天然物の絶対立体配置を明らかにするために、合成した光学活性なpyrinodemin Aと天然物とのキラルHPLCによる比較を行っている。