hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍細胞が構築する擬似血管を標的とした新規がん免疫療法の開発

さらにヒトへの臨床応用の基礎検討として、ヒト病理組織切片での結合性を評価する。さらに、(1)抗擬似血管抗体をキャリアー分子として用いたがんターゲティング製剤の創製、(2)擬似血管ターゲティング製剤のin vivo抗腫瘍効果の検討を行う。来年度は本年度の遅れを取り戻し、さらに以下の検討を行う。(1)ファージディスプレイ法を駆使した擬似血管特異的免疫抗体ライブラリの構築本検討では、擬似血管特異的な分子標的治療薬を開発するにあたって、抗擬似血管抗体の創製を試みる。従来のハイブリドーマ法と比較して、画期的な抗体作製法であるファージディスプレイ法を用いて、単離した擬似血管に含まれると予想される腫瘍関連蛋白質に対する免疫抗体ライブラリを構築する。具体的には、まずマウスに対して単離した擬似血管を抗原として抗体価が上昇するまで免疫する。次に免疫マウスから脾臓を摘出しcDNAを回収後、PCR法を用いて抗体のVL、VH領域を連結した1本鎖抗体ライブラリを創製する。(2)パンニングによる抗擬似血管特異的抗体の選別本検討では、先に作製した免疫抗体ライブラリを用いて、擬似血管の細胞表面上に存在する擬似血管特異的な抗原蛋白質を認識する抗体の創出を目指す。具体的には作製した抗体ライブラリを用いて擬似血管に発現する分子との結合親和性を利用したセルパンニング操作を行う前に、がん細胞、血管内皮細胞と結合させて非特異的に結合するファージを除くサブトラクションセルパンニングを行うことで、擬似血管特異的抗体の選別を図る。さらに、マウス腫瘍組織切片における擬似血管への特異的結合、in vivoにおける本抗体の腫瘍組織集積性を評価し、特異性が高くかつ、腫瘍組織への集積性が高い抗体を選別する。繰越金額が多く残ったのは、キャンパスの移転により実験の遂行期間が短かったためであり、その遅れを来年度は取り戻すために、物品費としてそのまま使用する。来年度は多くの成果が期待されるため、海外での成果発表を予定し、旅費30万円を計上する。残額(繰越)76万円が生じた理由は、東日本大震災により動物室が使用不能となり、動物実験が行えず、また大学の移転もあり、年度末まで計画していた実験が行えなかったためである。繰越と24年度分110万円の合計186万円の使途は以下のとおりである。物品費176万円、旅費10万円である。大学移転にともない、多くの新規機器を大学予算で購入するため、新規購入の機器は予定していない。新キャンパスにおいては、動物室も稼働予定であり、計画通りの実験が行えるため、H23年度に行えなかった遅れた部分を優先し、H24年度は行う予定である。また国内の学会にて、その成果発表を行うことを計画し、10万円の予算を計上する。
転写調節因子GATA-GT1のcAMPに依存したユニークな応答と分子機構

胃プロトンポンプ(胃酸分泌酵素・H^+/K^+-ATPase)の転写制御機構を明らかにする研究の過程で発見したGATA・DNA結合蛋白質(GATA-GT1と-GT2)のうち、GATA-GT1はDNA結合領域にAキナーゼとともにCキナーゼによって共通にリン酸化され得る部位があるなど、複数の細胞内情報伝達経路との係わりが示唆されるため、興味深い転写調節因子である。本研究では、またGATA-GT1の細胞内制御様式を明らかにすることを目的とした。ラットのGATA-GT1をCHO-K1細胞に安定に発現させ、GATA-GT1の細胞内分布をカルボキシ末端側に対応する部位特異的抗体を用いてウエスタンブロッテイングにより調べると、すべて核に移行しており可溶性画分には認められなかった。一方、ジブチリルcAMPを培地に添加した場合に同様の分析を行うと、GATA-GT1は速やかに細胞内より(9時間)分解消失した。この変化は可逆的であり、培地からジブチリルcAMPを除くと、再びGATA-GT1は合成され、核に移行した。各種薬剤を添加しGATA-GT1の分解がどのように変動するかを検討し、以下のような結果を得た。Aキナーゼの阻害剤では分解が抑制され、細胞内cAMP濃度を上昇させるコレラ毒素によって分解が促進された。しかし一連のCキナーゼ系の昴進を促す試薬は影響を与えなかった。従って観察された現象は、細胞内cAMP濃度の上昇とそれに続くAキナーゼの活性化が関与していると考えらる。さらに各種プロテアーゼ阻害剤の効果を検討し、プロテアソームが関与している可能性を示した。
PISA型読解力を超える読解力育成のためのメタ認知的自己評価力育成研究

本研究の目的は、文学教材の「読解力」とメディアの表現の1分析力」との相乗的育成および生徒の自己評価力育成について、下記の仮説を検証し、この学習指導方法の意義を明らかにすることである。仮説1:文学教材の象徴的・比喩的・暗示的表現の「読解力」の習得に、メディアの表現での象徴的・比喩的・暗示的な表現の分析および分析力のスキル化を組み合わせると、「読解力」の習得も「分析力」のスキルとしての定着もすすむというように相乗的育成が生じる。仮説2:仮説1は、授業者が、国語の教材を用いた学習とメディアの表現を教材に用いた学習とをくつなげる観点〉を示した場合に、学習集団に遍在的に成立する。仮説3:生徒にメタ認知的に自己の学習活動を捉えさせると、読解・評価のメカニズムを理解したり、自己の学習到達度を検証したり、他の場面への活用ができるようになる。すなわち、ここまでの学習活動で、PISA型読解力の「情報の取出し、解釈・熟考、評価、学習課題の発見、討論による課題解決」が育成できると同時に、「どのような枠組みで学習をおこなっているのか」といったメタ認知によって、PISA型読解力の枠組みを相対化しつつ自己のスキルや態度、能力を把握できる評価力を育成できる。2011年度までに仮説1は実証できた。2012年度は、以下の3つの方法で比較検証し仮説2と3を実証した。「千と千尋の神隠し分析」と「新旧ドラえもん比較」、「CM制作」をおこなった後に、文学的文章の学習をおこなう。文学的文章の学習には、「CM分析」の学習を組み込む。メディアの表現と文学教材の学習とがどうつながるのかを授業者が適宜説明して、文学教材の読解とCMの分析をおこなわせる。「千と千尋の神隠し分析」と「CM分析」、「CM制作」をおこなった後に、文学的文章の学習をおこなう。文学的文章の学習には、「新旧ドラえもん比較」の学習を組み込む。メディアの表現の学習と文学教材の学習とのつながりを生徒に気づかせるように授業者が支援して、文学教材の読解をおこなわせる。メディアの表現の学習と文学教材の学習とをつなげる観点を説明したり、示唆したりしない。
固体電解質隔膜型水素センサを用いる高温高圧水中溶存水素計測システムの試作

高温高圧水中の溶存水素(dissolved hydrogen ; DH)濃度を測定できる溶存水素計測システムを開発することを目的として,イットリア安定化ジルコニア(YSZ)固体電解質と貴金属電極を用いた電気化学センサを試作し,300までの温度における動作特性を評価した。得られた主要な成果は次のようにまとめられる。1.Ag-空気内部基準電極の特性評価:Ag-空気|YSZ|Ag-酸素電池を構成して酸素応答特性を調べた結果,粉末Ag電極とイオンビームスパッタ(IBS)蒸着したAg薄膜電極が内部基準電極として適しているとが分かった。2.DH検出電極の開発:PtおよびPd電極をペースト塗布-焼成法とIBS蒸着法によって作製し,水素ガス応答特性および高温水中の水素電極反応特性と耐食性を調べた。その結果,水素ガスに対する応答速度はIBS蒸着金属が優れるが、応答感度と水素電極特性は作製方法に依存しないこと,耐食性と耐久性はPtが優れていることが分かった。3.DHセンサの試作とDH応答特性の評価:一端閉管のYSZチューブにPt作用電極とAg-空気内部基準電極を形成し,PTFE水素透過膜で覆ったセンサを作製し,150300°CにおけるDH応答特性を調べた。その結果,250°C以上の温度におけるセンサ出力電圧とDH濃度との関係は熱力学的理論式に一致することが分かった。また,溶液のpHおよび溶存酸素の影響はないことが分かった。以上の結果に基づき,センサの出力とDH濃度の関係を表す検量線を作成し,これをデータベースとする高温高圧水用のDH計測システムを提案した。1.研究目的高度の安全性と信頼性が要求される沸騰水型原子炉(BWR)では,炉心および1次冷却水系のステンレス鋼製機器・配管の応力腐食割れを防止する目的で冷却水への水素注入が実施されるようになってきた。これに伴い,水中の溶存水素(dissolved hygrogen;DH)濃度を精密にin-situ(その場)計測できるセンサが必要とされている。本研究では高温高圧水中で使用できる固体電解質隔膜型DHセンサを開発し,これを用いて高温高圧水用のDH計測システムを作製することを目的とする。2.研究成果(1)高温高圧水用DHセンサ特性測定装置の作製: DH濃度のin-situ計測と、DHセンサ用作用電極の特性を評価できる装置を作製した。本装置はDHセンサ,試料電極,電位計測用YSZ-ECPセンサの取りつけた循環式オートクレーブ,センサ出力および電位計測用のエレクトロメータ,ならびに計測制御用パーソナルコンピュータから構成されている。(2)DH検出電極の開発: PtおよびPd電極をペースト塗布-焼成法ならびにイオンビームスパッタ(IBS)蒸着法によって作製し、水素ガスに対する応答速度と感度、水中における水素電極反応の速度と可逆性、および高温水中における耐食性を調べた。その結果,水素ガスに対する応答速度はIBS蒸着金属が優れるが、応答感度と水素電極特性は電極作製方法に依存しないことが分かった。また,耐食性・耐久性はPtが優れていることが分かった。(3)Ag-空気基準電極の特性評価:内部基準電極に用いるAg-空気電極が可逆的酸素電極として機能するかどうかを調べた。Ag-空気|YSZ|Ag電池を構成し、起電力の温度および酸素濃度による変化を測定した結果,粉末Ag電極,およびIBS-Ag薄膜電極が可逆的酸素電極として動作することが分かった。

本研究では高温高圧水中で使用できる固体電解質隔膜型DHセンサを開発し,これを用いて高温高圧水用のDH計測システムを作製することを目的とする。2.研究成果1.高温高圧水用DHセンサ特性測定装置の改良:高温高圧ループの排水系にサンプリングバルブを設置し,水素濃度を計測できるようにした。これにより,ループ途中における水素の消費量を正しく評価できるようになった。2.高温高圧水用DHセンサーの試作:温度300°C,圧力8.6MPaまでの高温、高圧に耐える構造のセンサを考案した。作用電極としてPtペースト電極とIBS-Pt薄膜電極を用い,またセンサ内部の空気電極としてAg薄膜電極を用いたDHセンサを作製した。3.高温高圧水におけるDH応答特性の測定:試作したセンサーを用いて、150300°Cの範囲の各温度におけるDH応答特性を調べた。その結果,250°C以上の温度におけるセンサ出力電圧とDH濃度との関係は熱力学的理論式(Nemstの式)に完全に一致することが分かった。250°C以下の温度においてもセンサ出力電圧とDH濃度との間には直線閣係が認められ,その勾配は理論式に一致したが,絶対値は理論値と異なっていた。これは空気基準電極の動作が不完全であるためと考えられる。また,センサの出力電圧に対する溶液のpHおよび溶存酸紫の影響はないことが分かった。高度の安全性と信頼性が要求される発電用軽水炉では,炉心および1次冷却水系のステンレス鋼製機器・配管の応力腐食割れを防止する目的で冷却水への水素注入が実施されるようになってきた。これに伴い,水中の溶存水素(dissolved hygrogen;DH)濃度を精密にin-situ(その場)計測できるセンサが必要とされている。本研究では固体電解質隔膜型DHセンサを開発し,これを用いて高温高圧水用のDH計測システムを作製することを目的とする。本年度の成果は以下のように要約される。1.高耐久性・高信頼性DHセンサの試作:センサの機械的強度の向上および使用温度範囲の拡大を実現するために,(1)平板上YSZとPTFE水素透過隔膜を用いたセンサ,および(2)平板上YSZとPd水素透過隔膜を用いたセンサを試作した。2.高温高圧水におけるDH応答特性の測定:試作した2つのセンサーを用いて,150350°Cの範囲の各温度におけるDH応答特性を調べた結果,250°C以上の温度における出力電圧とDH濃度との関係は熱力学的理論式に一致することが分かった。また,溶液のpHおよび溶存酸素の影響はないことが分かった。Pd水素透過隔膜を用いたセンサは温度330°Cまで使用できることが確認されたが,330°C以上の温度ではセンサの絶縁に用いたPTFEが損傷を受けことが分かった。3.高温高圧水用DH測定システムの実用化:以上の結果に基づき,センサの出力とDH濃度の関係を表す検量線を作成した。この検量線をデータベースとする高温高圧水用のDH計測システムを提案した。センサヘッドとしては,(1)チューブ状YSZ-PTFE(小型用),(2)平板状YSZ-PTFE(高強度用),(3)平板状YSZ-Pd(高温用)の3種類を用意し,用途に応じて使い分けられるようにした。
糖ー核酸トランスポーターの細胞内局在と機能

糖核酸トランスポーターは,小胞体やゴルジ体の膜上にあり,細胞質で生成された糖-核酸を小胞体やゴルジ体の内腔に輸送する蛋白質である。輸送された糖-核酸は,様々な蛋白質や脂質の糖修飾に用いられる。申請者らは,Fringe-Connections(FRC)と呼ばれる新規の糖-核酸トランスポーターを同定し,それがすべてのゴルジ体にはなく,ごく一部のゴルジ体に局在し,ごく一部の蛋白質の糖修飾にだけ関与することを見出した。しかし,FRC以外のトランスポーターについては,ほとんど解析がなされていない。そこで,本研究では,FRC以外のトランスポーターについても,一部のゴルジ体にしか局在しないものがあるのか,さらに,その局在によって糖修飾の特異性が制御されているのかを明らかにする予定である。本年度,我々は,データベースから抽出したトランスポーターについて,タグを付加し,ショウジョウバエ個体で発現させて,細胞内の局在を詳細に解析した。特に,すべてのゴルジ体に局在するのか,一部のゴルジ体だけに局在するのかに着目して解析し,一部のゴルジ体だけに局在するトランスポーターを同定した。さらに,トランスポーター同士の局在を比較して,同じゴルジ体に局在するトランスポーターのグループと異なるゴルジ体に局在するトランスポーターグループなどに分類し,トランスポーターの種類と局在についての詳細なリストを作成している。さらに,トランスポーターをノックアウトしたところ,思いもかけない表現型が得られた。糖-核酸トランスポーターは、小胞体やゴルジ体の膜上にあり、細胞質で生成された糖-核酸を小胞体やゴルジ体の内腔に輸送する蛋白質である。輸送された糖-核酸は、様々な蛋白質や脂質の糖修飾に用いられる。申請者らは、Fringe-Connection (FRC)と呼ばれる新規の糖-核酸トランスポーターを同定し、それがすべてのゴルジ体にはなく、ごく一部のゴルジ体に局在し、ごく一部の蛋白質の糖修飾にだけ関与することを見い出した。しかし、FRC以外のトランスポーターについては、ほとんど解析がなされていない。そこで、本研究では、FRC以外のトランスポーターについても、一部のゴルジ体にしか局在しないものがあるのか、さらに、その曲在によって糖修飾の特異性が制御されているのかを明らかにする予定である。本年度、データベースから抽出したトランスポーターについて、タグを付加し、ショウジョウバエ固体で発現させて、細胞内の局在を詳細に解析した。特に、すべてのゴルジ体に局在するのか、一部のゴルジ体だけに局在するのかに着目して解析し、一部のゴルジ体だけに局在するトランスポーターを同定した。さらに、トランスポーター同士の局在を比較して、同じゴルジ体に局在するトランスポーターのグループと異なるゴルジ体に局在するトランスポーターグループなどに分類し、トランスポーターの種類と局在についての詳細なリストを作成している。さらに、トランスポーターをノックアウトし、その表現型を解析する準備を開始した。
生体の組織における自律分散機構

本研究では、生物の細胞レベルから個体レベルまでの各段階にみられる多種多様な生体組織における自律分散機能の特徴を明らかにすることを目的に,研究分担者(公募班員を含む)が以下のような課題で研究を行った。○下等動物(ヒドラ)の自己組織化現象,○粘菌の知覚行動における自律分散機構,○心臓ペースメーカの自律分散システム,○局所性介在ニューロンの感覚情報処理,○腸神経系の興奮伝達メカニズム,○ニューラルネットワークのリズムパターン生成,○骨の自己組織化現象,○体形と運動に関する自律分散システムの特徴。以上の研究課題に対する成果については,ここでは割愛するが,本研究活動の一環として,これまでに数回,研究会を開催した。これらの会合で班員全員が討論を行い,生体組織における自律分散的特徴として,以下にような結論を得た。(1)システムを構成する要素が多い(多自由度である)。(2)要素の全てあるいは一部に自律的特性が存在し,この特性がシステム全体の自律分散機能を特徴付けている。(3)情報(興奮状態,振動状態など)を伝達する媒体が存在する。また,情報伝達は,化学的,電気的,機械的に行われる。(4)情報伝達の種報は要素の変形,移動性,大きさなどに関係している。(5)振動状態あるいは側抑制効果がしばしばみられる。前者は,少量のエネルギーでシステム全体の挙動を統制するのに役立ち,後者は多様なモードを生成させるのに有効と考えられる。(6)生体現象の一側面に注目すれば、散逸構造理論で説明可能な例がある。
GPS水蒸気情報の学際利用に関する研究

国土地理院の全国GPS観測網に基づく日本列島可降水量情報を、地球温暖化による水蒸気量増加の監視、各種リモートセンシングの水蒸気補正、大気汚染や生物・植生環境の監視などの環境科学分野に学際利用をはかるために、(1)国土地理院GPS水蒸気情報をGPS解析システム全体にに立ち入って精密に評価し、(2)現在の地殻変動を目的とした解析システムとは独立に、可降水量を目的とした解析システムを再構築して、(3)準リアルタイムでアクセス可能な「日本列島GPS水蒸気情報データベース」を構築することを目標として、研究を実施した結果、以下の成果を得た。先ず、(1)に関しては、GPS水蒸気推定値に見られた日変化のひずみの原因が主として海洋潮汐荷重効果による地殻の鉛直変位にあることが判明した。(2)に関しては、国土地理院のGSPルーチン解析システムとは独立のGIPSY解析ソフトウェアーによる大気遅延勾配モデルの有無を考慮して、約1000点を上る国土地理院GPS観測点のすべての1年間にわたる可降水量の推定を行った結果、GIPSY可降水量情報は国土地理院ルーチン解析のそれらよりも高い信頼度を持つこと、また大気遅延勾配モデルの有無の効果は十分に小さいことなどが明らかとなった。最後に(3)に関しては、インターネットで検索可能な「GPS水蒸気情報データベース」の構築が終了し、今後、上記GIPSY解析ソフトウエアーによるGPS可降水量情報に基づくデータベースの検証・評価がなされる予定である。国土地理院GPS観測網のルーチン解析から得られる可降水量の「バイアスと日変化ひずみ」の原因を解明するために、本年度は以下の作業を実施した。まず、「バイアス」の原因を探るために、国土地理院GPS観測網のクラスター解析における基準点間の結合システムを精査した結果、クラスター間のGPS可降水量の違いは高々2mm程度で、しかも系統的特性を示さないことが明らかとなった。この事実はクラスター解析がバイアスの主要な源ではないことを示唆している。次に、「日変化歪み」の原因を探るために、GPS可降水量とラジオゾンデのそれとの差と海洋潮汐荷重で引き起こされる鉛直変位との比較調査を行った結果、弱いながらもそれらの間に相関が存在することが明らかとなった。これは海洋潮汐荷重効果がGPS可降水量の日変化歪みの一つの原因であることを示唆している。今後、海洋潮汐荷重効果を考慮した解析を詳細に試みる必要がある。以上の調査結果を米国のJPL/NASA、UNAVCO/UCARなどのGPS気象学研究者によって評価を受けた結果、これらの結果はおおむね妥当であるが、バイアスについてはさらに原因を解明する必要があるとのアドバイスを受けた。なお、バイアスの原因については米国でも究明中である。国土地理院の全国GPS観測網に基づく日本列島可降水量情報を、地球温暖化による水蒸気量増加の監視、各種リモートセンシングの水蒸気補正、大気汚染や生物・植生環境の監視などの環境科学分野に学際利用をはかるために、(1)国土地理院GPS水蒸気情報をGPS解析システム全体に立ち入って精密に評価し、(2)現在の地殻変動を目的とした解析システムとは独立に、可降水量を目的とした解析システムを再構築して、(3)準リアルタイムでアクセス可能な「日本列島GPS水蒸気情報データベース」を構築することを目標として、研究を実施した結果、以下の成果を得た。まず、(1)に関しては、GPS水蒸気推定値に見られた日変化ひずみの原因が主として海洋潮汐荷重効果による地殻の鉛直変位にあることが判明した。(2)に関しては、国土地理院のGPSルーチン解析システムとは独立のGIPSY解析ソフトウエアーによる大気遅延勾配モデルの有無を考慮して、約1000点に上る国土地理院GPS観測点のすべての1年鑑にわたる可降水量の推定を行った結果、GIPSY可降水量情報は国土地理院ルーチン解析のそれらより高い信頼度を持つこと、また大気遅延勾配モデルの有無の効果は十分に小さいことなどが明らかとなった。最後に(3)に関しては、インターネットで検索可能な「GPS水蒸気情報データベース」の構築が終了し、今後、上記GIPSY解析ソフトウエアーにおるGPS可降水量情報に基づくデータベースの検証・評価がなされる予定である。
光合成細胞のバイオポリマー生産関連遺伝子群の単離とバイオポリマーの実用的生産

現在、社会的ニーズとして環境低負荷型の素材であるバイオポリマーの実用的リサイクル生産が切望されている。はじめに、光合成細胞の多彩なバイオポリマー生産能に注目し、光合成細胞の高濃度培養用のフォトバイオリアクターの開発や、種々のバイオポリマー生産およびPolymeraseの生産に関与する遺伝子群の単離と機能解析を試みたが、実用面での使用に耐えられる良好な結果を得ることができなかった。そこで、実用的な使用を考慮し、バイオポリマー高生産能を有する微生物の探索を試みた。その結果、Cupriavidus ecatorが選択され、炭素源としてSucroseあるいは米デンプン(古米)を用いて、本菌を培養した結果、PHBを40%(PHB/dry cell)の含量で生産する事ができた。また、51のジャーファメンターでもPHBの良好な生産が認められ、スケールアップが可能であった。UVによる変異処理を本菌に行った結果、PHBのモノマー((R)-3-hydroxybutyric acid monomer[HB])を菌体外に分泌生産する変異株を得る事ができた(野生株では、モノマーの生産は認められなかった)。51のジャーファメンターを用いて本変異株を培養した結果、培養48hで150mg/lのモノマーを分泌生産する事ができた。本変異株のモノマー生産機構を解析した結果、(R)-3-HBdehydrogenaseとNADPやNADが重要な役割を果たしている事が示唆された。種々検討した結果、Lithium acetoacetateを基質として用い、本変異株の休止菌体を用いてバイオコンバージョンを行った結果、1800mg/lのモノマーが24hで生成した。本研究で生産したモノマーは純度の高いPHBを合成する際の材料となると伴に、医用材料やサプリメントとしての利用も可能であり、付加価値が高い。今後、本研究成果を背景に実用的な生産システムの構築を試みる予定である。本研究では光合成細胞の多彩なバイオポリマー生産能や特殊なPolymeraseに注目し、その機能を最大限に活用したバイオポリマーの実用的リサイクル生産システムの構築を行なう。本年度は、バイオポリマーの実用的生産を行なう際に基盤となる、光合成細胞の高濃度、大量培養用のフォトバイオリアクターの開発を行なった。種々検討した結果、リアクター内部にStatic mixerを装備し、炭酸ガス等の物質移動に優れた太陽光を用いた屋外型フォトバイオリアクター(working volume=3l)を新規に開発した。フォトバイオリアクターの操作条件(pH、栄養源の制御、CO_2の供給など)を最適化した結果、ScenedesmusおよびChlorellaなどの光合成細胞を長期間(30日間)にわたり効率良く高濃度に培養する事ができた。また、開発したフォトバイオリアクターは良好にスケールアップ(working volume=60l)することができた。生分解性プラスチック以外にも医用材料やサプリメントとしての利用も可能で付加価値が高い、Polyhydroxybutyrate(PHB)のポリマー,オリゴマーおよびモノマーの高生産菌株(光合成細胞およびバクテリア)を自然界からスクリーニングし、数種類の高生産菌株を取得した。現在、取得した菌株を用いたバイオポリマーの実用的なリサイクル生産システムの構築について検討中である。
医療イノベーションの多角的価値の測定と薬価・費用負担の設計への応用（国際共同研究強化）

本研究の主目的は、基課題で挙げた目標の一つ「多角的な観点から医療イノベーションの価値を整合的に測定する」部分をより発展させるというものである。具体的には主に企業側(バイオ医薬)に焦点を当て,科学的知識の吸収(共著者情報からフォロー)とそれを背景としたイノベーション(特許出願や企業業績)につながるような経済活動をデータから明らかにするというものである。受け入れ先研究者Lynne Zuckerとはいまも密に連絡を取り合っており,渡航期間中から始めたデータ作りにおいても引き続き協力をいただいている。日本側のデータ,特に財務データの不備などもあり,難航している部分もあったが,当該年度中に大方のデータセットも完成し,あとは微調整と分析を進めるのみとなっている。また引き続き,基礎研究から企業への知識移転という観点から、移転される側である企業のみならず、移転する側である研究者の側からの研究も行うことができた。さらに大学から企業への知識移転の方法として,共同研究以外のパスがないか,また企業のイノベーションの指標として特許,企業業績など一般的な経済指標を超えて,より幅広くとらえることができないか検討した。その一環で参加したケンブリッジ大学でのシンポジウムでは,大学で行われた研究成果に基づき,起業し,高成長企業に育てた研究者たちと交流することができた。特に彼らは自ら大学の研究者であったが会社を興し,その研究成果に基づく製品・サービス事業を展開していた。私がこれまで焦点を当てていた,大学から企業への知の流れは,あくまで大学研究者と企業研究者とのコラボレーションを通じてであったが,大学研究者自らが起業するというパスについては検討してこなかったため,新たな検討材料として加えることにした。前年度まで,データ作成の遅れがあったが,当該年度は研究協力者の助力もあってその遅れを取り戻すことができた。データセットはほぼ完成し,分析を開始できる状態になった。また大学から産業への知識移転のパスについて,従来とは異なるルートについても検討できた。さらに受け入れ先研究者とはいまだ密に連絡を取り合っており,このほかにもシンポジウムや学会参加を通じて国際的なネットワーキングも広げることができた。そこから得られた新しい着想もあり,研究を発展させるめどがたちつつある。今年度の前半までに一通りの分析をおえる。その一方で今年度の後半には国内外で学会報告ができるように準備を進める。学会報告の期日までに論文化を進め,学会報告後には順次投稿ができるような体制を整えたい。また引き続き,国際的なネットワークを築き,この研究をさらに発展させて,次につながるような形で着地させたい。内定年度:2015本研究の主目的は「多角的な観点から医療イノベーションの価値を整合的に測定する」ことをより発展させることである。これはイノベーションの源泉である「科学」がいかに技術に結びつき、国民の健康・厚生を改善していくかを実証的に明らかにするというものである。多くの先行研究は、基礎研究の主な担い手「大学・公的研究機関」に着目し、それらの公刊論文と企業の特許との引用関係、あるいは企業との共著論文や特許の共同出願を、科学をとらえる代理指標として用いてきた。しかし、論文や特許はいわば研究の「成功」の結果である。たとえ論文や特許といった成果を通じずとも、産学官連携、ひいては大学・公的研究機関の研究者とのインフォーマルな交流や彼等の論文にアクセスするなど、企業が大学・公的研究機関から科学的知識を吸収する経路の裾野は広い。本研究では、科学の価値を取りこぼさぬよう、従来よりも科学の代理指標の範囲を広げて、科学の価値を測定する方法を検討する。具体的な研究方法としては、データベースの構築作業については私が主として行い、在外先研究者には逐一作業経過を確認してもらうかたちで関与してもらう。その過程で、分析方法について議論しながら分析も開始して、在外期間中に成果をまとめ、共著論文として完成させたい。当該年度の終わりに渡米したので、さしたる成果はまだでていない。しかしながら、本格的な渡米に備えて、1月末に打ち合わせのために一度渡米し、十分な打ち合わせができた。事前の研究準備は良好である。3月中は渡航中に必要なデータセットの確認や、今後の研究のスケジュール(分析期限、ワークショップの準備、学会報告論文執筆・投稿など)の確認などを行った。3月間に渡航したので、具体的な研究成果は現時点ではない。しかしながら、本格的な渡米にあたり、メールで頻繁にやりとりして研究計画をスムーズに実行できるように準備してきたし、1月には事前の打ち合わせで最終確認もしている。3月に渡米したあとも、比較的順調に作業は推移している。2017年3月14日から2017年11月30日まで在外研究を行った(日本帰国日は12月1日)。渡航前に事前の打ち合わせをメールで重ねたほか、2017年1月末2月上旬には実際に渡航先であるカリフォルニア大学ロサンゼルス校に伺って、直に打ち合わせをしたこともあり、セットアップはスムーズに進んだ。まずは事前の計画通りに、Zucker教授が作成したデータセットから日本でバイオ医薬の特許を出願した日本企業を取り出す作業をした。そのうえで表記揺れ・名寄せの作業を行った。並行する形で対象企業の財務データや特許出願データを収集した。また本研究の問題意識は基礎研究の成果を社会・経済にどのように移転するか、という点であるが、当初の計画では移転される側である「企業」の視点に立った分析のみを構想していた。

しかし、Zucker教授とのやりとりの中で、移転する側である大学・公的研究機関側、さらにはそれを構成する「研究者」側の視点を踏まえた研究が必要であることがわかってきた。特にZucker教授らが長年行ってきた、卓越した研究者(スター・サイエンティスト)に着目して、彼らから企業にどう知識が移転され、その結果、企業にどのようなインパクトをもたらしうるのかという研究の、日本版への拡張も行うようになった。この過程で、Zucker教授および同じくスター・サイエンティスト研究を牽引してきたMichael Darby教授との連携がさらに強化されるとともに、本件に関連してスタンフォード大学のワークショップに招かれて報告してさらに海外の研究者とのネットワークを拡張したり、日本の研究者ともこの件に関連する研究チームを発足して、ともに海外研究者とのネットワークを拡張する準備ができた。当初の計画に沿った企業単位のデータベース作りは概ね順調に進んでいる。また基礎研究から企業への知識移転という観点から、移転される側である企業のみならず、移転する側である研究者の側からの研究も行うことができた。この過程で受け入れ先のUCLA教授らとの連携強化のみならず、他の研究機関の研究者とのネットワークを構築することもできた。さらには日本人研究者ともこの課題に関する研究チームを立ち上げることができ、スタートアップとしてのセミナーやシンポジウムにて日米の研究者が意見交換できた。今後のネットワーク強化という意味でも発展的な1年であった。本研究の主目的は、基課題で挙げた目標の一つ「多角的な観点から医療イノベーションの価値を整合的に測定する」部分をより発展させるというものである。具体的には主に企業側(バイオ医薬)に焦点を当て,科学的知識の吸収(共著者情報からフォロー)とそれを背景としたイノベーション(特許出願や企業業績)につながるような経済活動をデータから明らかにするというものである。受け入れ先研究者Lynne Zuckerとはいまも密に連絡を取り合っており,渡航期間中から始めたデータ作りにおいても引き続き協力をいただいている。日本側のデータ,特に財務データの不備などもあり,難航している部分もあったが,当該年度中に大方のデータセットも完成し,あとは微調整と分析を進めるのみとなっている。また引き続き,基礎研究から企業への知識移転という観点から、移転される側である企業のみならず、移転する側である研究者の側からの研究も行うことができた。さらに大学から企業への知識移転の方法として,共同研究以外のパスがないか,また企業のイノベーションの指標として特許,企業業績など一般的な経済指標を超えて,より幅広くとらえることができないか検討した。その一環で参加したケンブリッジ大学でのシンポジウムでは,大学で行われた研究成果に基づき,起業し,高成長企業に育てた研究者たちと交流することができた。特に彼らは自ら大学の研究者であったが会社を興し,その研究成果に基づく製品・サービス事業を展開していた。
温熱覚を制御するペルチェエレクトロニクス

本研究では、遠隔地間でのヒューマンインタラクションを向上する上で重要となる温熱覚の双方向呈示に関してハードウェア、ソフトウェアの両面から研究を行った。具体的には、ビスマステルル半導体をフィルム上に蒸着することで、フレキシブルペルチェ素子の開発に成功した。また、温度分布の制御システムの検討を行い、「ペルチェエレクトロニクス」創成に資する研究成果を得ることができた。本研究では遠隔地でのヒューマンインタラクションを向上する上で重要となる温熱覚の双方向呈示に焦点を絞り、電熱変換デバイスであるペルチェ素子のフレキシブル化ならびにその高精度な温熱分布制御の開発を目的とし、本年度において次のような研究実績を得ることができた。1.ペルチェ素子のフレキシブル化に関する基礎検討ペルチェ素子内部では、P型およびN型の2種の半導体が接合されており、電流を流すことでペルチェ効果に基づく熱流が発生する。市販されているペルチェ素子では機械的強度を保つためにセラミックプレートが用いられているため、フレキシブル性がほとんどなく、環境物体の形状に合わせて曲げることが困難である。そこで本研究では、柔軟性を持つポリイミドを採用し、素子のフレキシブル化に向けた回路構成について検討を行った。さらに,ビスマステルル半導体を蒸着することで、フレキシブルなペルチェ素子である「サーモフィルム」を試作した。2.制御熱コンダクタンスの多次元化制御熱コンダクタンスの多次元化に関して、ペルチェ素子のデバイスの変形がない場合に状況を限定した上で検討を行った。具体的には、空間分布のある温熱制御の理論構築について、熱拡散方程式の等価回路網を導出し、制御が可能なモデル化について検討を行った。温度分布あるいは熱流分布という制御熱コンダクタンスが無限大および零であるケースを最初に取り扱うことで、任意の値を持つ中間的な温熱分布制御系のシンセシスを可能にした。本研究で試作したフレキシブルなペルチェ素子である「サーモフィルム」について、CEATECJAPANならびにシステムコントロールフェア、テクニカルショウヨコハマにて展示し、成果の一般公開を行った。システムコントロールフェアより奨励賞を受賞するに至り、客観的に本研究の持つ学術的な新規性が評価された。これはデバイスとシステムの総合デザインに基づいた「ペルチェエレクトロニクス」の方法論に関する斬新さが示されたもので、優位性は高い。この高いレベルでの総合デザイン方法論を新たなヒューマンインタフェース開発に応用することにより、構築されるシステムそのものも高性能化が見込まれ、当初の計画以上の成果が得られることが期待されるため。本研究では、遠隔地間でのヒューマンインタラクションを向上する上で重要となる温熱覚の双方向呈示に関してハードウェア、ソフトウェアの両面から研究を行い、「ペルチェエレクトロニクス」創成に資する研究成果を得ることができた。1.フレキシブルペルチェ素子の大面積化に関する検討ハードウェア面における研究成果として、昨年度の試作デバイスの評価を踏まえ、より大面積・フレキシブル化したペルチェ素子の開発を行った。フレキシブルシート上にビスマステルル半導体を直列に蒸着し、デバイス全体の厚さを2μmとしたことにより、熱電変換による効果を得つつ、断線しにくい構造となった。開発したフレキシブルペルチェ素子の性能評価試験では、温熱覚呈示にあたって十分な熱電変換効果を確認することができた。一般的に用いられるペルチェ素子は固く曲げることができず、力覚や面触覚と統合したインタフェースへの応用に限界があり、また温度分布の再現も困難であった。したがって、本研究により得られた研究成果は、従来からの問題を解決へと導くものであり、温熱覚呈示を実用化する上で意義深い。2.温度分布の制御システムの検討システム面の研究として、変化する座標系上の制御熱コンダクタンスの多次元化に関して理論の拡張を行った。具体的には、任意の複数の点において、接触対象から流入する熱量がどれだけデバイスの温度に影響するかを表す指標である制御コンダクタンスを空間的に変化させることに成功した。電気学会より電気学術振興賞論文賞を受賞するに至り、客観的に本研究の持つ学術的な新規性が評価された。以上のように、本研究はデバイスとシステムの統合により、空間的な温熱覚分布を呈示するための基盤を築くことに成功した。平成28年度は、デバイスの大面積フレキシブル化に取り組む。具体的には、ヒューマンインタフェースへの導入を意識し、人間の手の平をカバーする程度の大きさのデバイスを実現する。面積を増大させた場合においても機械的な強度を保つように、初年度の研究において得られた知見を踏まえた上でフレキシブルデバイスの設計、試作を行う。試作したフレキシブル熱デバイスの性能については、周波数応答による工学的な評価に加えて、官能試験を実施しヒューマンインタフェースへの適用性を評価することにより、本研究の意義を明らかにする。以上のように、デバイスとシステムの総合デザインにより、空間的な温熱覚分布を呈示する「ペルチェエレクトロニクス」の学理を明らかにすることを目指す。システムデザイン工学
英国映画の描くインド象の解明

旧宗主国の英国人監督がインドやインド社会を描いた映画作品群のポスト・コロニアル的な解釈を通して、また独立後の主要なインド人監督による映画作品の分析を通して、ヒンズー教を母体とする伝統文化と近代化の狭間にあって揺れるインド社会の諸問題がどのように読み取ることができるか、また日本を含む国際社会のインド理解がどうあるべきかを明らかにした。3カ年計画の初年度にあたる関係上、大部分の研究は文献調査と資料の収集に費やされた。まず研究代表者の田口と研究分担者のクロスは共同して2009年4月より10月まで学内所蔵の文献を含む国内の文献調査を、ウェブを用いて、また可能な限り現地に赴くなどして、包括的に行った。研究テーマの性格上、十分とは言えないまでも、基礎的な文献のみならず、我々の研究目的に合致した貴重な資料も発見することができた。この間の研究調査をもとにして田口はSouth and Southeast Asian Association for the Study of Religionや、日本比較文化学会で研究発表を行い、また、それらの研究成果の一部を学会論文や著書のかたちで公開した。また、クロスも同様にこの間の研究調査から発展させた大衆文化理論を構築し、その理論を用いて事例研究を行った。その成果は、Southwest/Texas Popular Culture and American Culture Associationで発表され、同学会から高く評価されている。2009年11月からは主に海外のアーカイブの調査研究を行った。田口は英国のロンドンにあるBFI(British Film Institute)のアーカイブ、およびフランスのパリにある映画研究所が所蔵する文献や映像資料をインターネットを利用して調査した。オンラインで入手できない資料については年度末に現地に出張して調査・収集を行った。パリでは上記の研究所に加えて、国立国会図書館(ミッテラン)やポンピドゥー芸術文化センターでも文献調査と資料収集を行った。クロスはインド南部での第14回ケララ国際映画祭に参加し、マラヤラム映画に関する知見を深めた。なお、上記の米国の大衆文化学会での研究発表を高く評価されたクロスは2013年の学会でのテーマ設定を依頼されている。インドの独立はインド国民の政治的な願望からだけではなく、宗主国であったイギリスがその植民地経営の高コスト性から脱却する意思を持っていたために実現した。本年度はこの仮説を実証すべく入手可能な経済データを用いて独立以前と独立後の両者の相互経済依存が縮小するのではなく、むしろ拡大してきたことを明らかにした。そしてこのような相互依存構造がどのように両者の文学的、映像的表現に反映されているかをポスト・コロニアリズムの観点から分析した。まず、インド映画の思想的な出発点が初代首相ネルーの理想主義にあったことをシアム・ベネガル監督の作品分析を中心に明らかにした。ネルーの理想主義は現代インドが直面している最も深刻な問題の根であること、そして、不可触選民と女性の権利拡張というインドの政治的な課題が旧宗主国イギリスの階級問題や女性の権利拡張と鏡面に映る像のように対応している点に特に注目した。続いて、この植民地と宗主国の政治的な課題が対応しながら拡大していく現象はポスト・コロニアリズムの理論的展開において特殊なのか一般的なのかを主にマサオ・ミヨシのポスト・コロニアル理論を中心に用いて検討した。最後に、研究分担者のクロスはニューデリーで開催された第7回IAWRT女性映画祭に参加し、そこで得た知見をもとに現代インド映画をアジア的な文脈の中に位置づける試みを行い、研究代表者の田口は東南アジアにおけるインド人社会とヒンズー・コミュニティの在り方とその映像的表現の関係についての調査と考察を行った。2011年度は3カ年の研究計画の最終年度にあたる関係で、前年度までの文献調査と現地調査の結果を総括し、インド現代社会の諸問題と映画製作の関係を中心にこれまでの研究を纏め、理論化していく作業を中心に行った。最重点課題はカースト制度からの脱却を目指す社会層の動きの文化論的な分析と考察であった。イギリスからの独立後、インドは冷戦構造の枠組みの中で社会主義的政策を実行し、また同時に民主的な政治制度を導入することによって、近代的な統治システムを確立した。しかしながら、ガンジーを建国の父とする国民会議派が中心になって生み出した国民意識はヒンズー教徒を中心にしたものであったために、他の宗派やヒンズーのヒエラルキーの最下層に位置するものたちは、精神的かつ社会的に大きな負い目を背負わされることになった。冷戦構造が終焉し、1991年の国家の基本方針の大転回により、市場経済の導入、社会基盤と情報技術の発展によって、ガンジーたちによって作り出された国民意識,換言するならヒンズー的秩序は瞬く間に崩壊する。貧困の問題、家族の変質、改宗などが例えば大衆映画作品ではどのように反映さているかを詳細に分析することによってインドにおける国民意識、宗教意識の変化を考察した。この研究成果は研究代表者の田口による4^<th> SSEASR Conference, Thimphu, Kingdom of Bhutan June30-July3,2011での発表と分担研究者クロスの論文に結実した。

また、2010年に文化情報学部の文献室に収められたマサオ・ミヨシ文庫のポスト・コロニアリズムに関連する資料を用いて本研究の理論的枠組みを構築したが、その成果は田口によってMasao Miyoshi Tribute at USCD 2011で公表された。この招待講演の模様はユーチューブでも見ることができる。最後に、本研究から生まれた我々の文化理論をさらに普遍化し、国民意識の変化とメディア、とりわけ大衆娯楽メディアとの相互依存性に関する一般理論を田口は日本英文学会関西支部第6回大会(2011年12月18日、於関西大学)のシンポジウムで提案した。
セマフォリンをターゲットにした自己免疫疾患治療の試み

神経ガイダンス因子として同定されてきたセマフォリン分子群は、近年、血管新生、器官形成、癌抑制および免疫応答制御など多彩な作用を有することが報告されている。我々はこれまで、セマフォリンの免疫応答制御活性及び骨代謝疾患への関与を明らかにしてきた。これまでの本特定研究において(平成20-21年度、公募研究)主としてセマフォリンの自己免疫疾患への関与に焦点を当て、(1)Sema4Aが自己免疫性心筋炎の発症に関与すること、(2)マクロファージより産生されるSema4Dが自己免疫、腫瘍免疫を含む病態形成に関与すること、(3)セマフォリンシグナルに関与する新たなシグナル分子FARP2の同定などの成果を挙げている。本研究計画では、これまでの本特定領域研究で明らかとなったセマフォリン及びセマフォリンシグナル分子の免疫制御活性ならびに破骨細胞分化制御活性に着目し、その分子機構を明らかにするとともに、セマフォリンを標的にした自己免疫疾患制御法の開発に繋げることを目的にしている。今年度の成果としては、多発性硬化症患者血清中でSema4Aが高値を示すこと、またSema4AがTh17分化に重要であることを示唆する所見も得た。またクラス7型Sema7A欠損マウスを用いた解析により、炎症性腸疾患モデルマウスにおいてSema7Aが保護作用を有することも明らかにしている。これら一連の成果により、自己免疫疾患治療においてセマフォリンが標的分子と成ることが示唆された。
意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究

本研究の目的は、異なる文化圏に属する人々の意識の比較研究のため新しく開発された「連鎖的調査分析方法」の一般的実用化をはかることである。国際比較調査のための「連鎖的調査分析方法」は「意識の国際比較方法論の研究」(1986-91特別推進研究、1989-90国際学術研究-海外調査-)において基礎的研究ができあがったが、既存の資料および既存の調査データの再分析に依存する度合が強く、いかなる対象・分野の比較調査にも簡単に利用できるというものではない。従って、この方法を一般的に実用化するための検討が必要であった。このため、この方法で具体的に調査を遂行し、一般的利用の可能性と実用化過程の問題点を解明し、国際比較調査を行うためのマニュアルを作成することであった。本年度は本研究の最終計画年度として以下の総括報告書作成を行なった。1イタリア調査、オランダ調査のデータ分析(1)調査補助資料のまとめ(2)データファイルの整備(共通ファイルの作成)(3)自由回答の各国対照表(4)コードブック作成(報告書第3、4、5、6分冊)2意識の国際比較方法論における「連鎖的調査分析方法」の有効性を確かめる3 5ヵ国調査と合わせた総合的分析結果報告書(第1分冊)の作成(1)単純集計分析(データ・フロッピ-ディスク付き)(2)個別トピック毎の分析(3)総合分析4連鎖的調査企画及び分析方法の実用的マニュアルの作成(報告書第2分冊)本研究の目的は、異なる文化圏に属する人々の意識の比較研究のため新しく開発された「連鎖的調査分析方法」の一般的実用化をはかることである。1イタリア調査、オランダ調査のデータ分析(1)調査補助資料のまとめ(2)データファイルの整備(共通ファイルの作成)(3)自由回答の各国対照表(4)コードブック作成(報告書第3、4、5、6分冊)2意識の国際比較方法論における「連鎖的調査分析方法」の有効性を確かめる3 5ヵ国調査と合わせた総合的分析結果報告書(第1分冊)の作成(1)単純集計分析(データ・フロッピ-ディスク付き)(2)個別トピック毎の分析(3)総合分析4連鎖的調査企画及び分析方法の実用的マニュアルの作成(報告書第2分冊)意識の国際比較における連鎖的調査企画・データ分析方法の実用化研究では、調査システムの具体的適用により問題点を克服し、一般的な実用化を目的としている。平成4年度は1.比較対象社会(イタリア)に関する基礎情報の収集及び整理を進め2.収集調査データの二次的再分析、分析結果の検討をした。3.調査に取り入れる質問項目を選定し連鎖的方法で調査票原案を作成した。4.質問項目のイタリア語への翻訳、再翻訳によるチェックにより、質問文を確定した。5.調査企画における問題点を検討、整理し調査実施の委託調査機関の検討を進めPRAGMA社に委託した。6.調査実施は(イタリア,ローマPRAGMA社)a.プリテスト実施、結果検討、本調査用調査票確定(11月13日)b.調査地点および調査対象者のサンプリングの手順を経て、c.本調査は11月20日から実施し、調査回答者(集計サンプル)は1048。7.データクリーニングは12月中に完了8.分析計画作成9.データ分析、連鎖的調査分析方法の検討10.イタリア側研究者と調査企画、データ分析法に関する全般的検討を行った。しかし、当初は文書の交換で調査実施可能と判断し、調査計画を進めたが、調査項目の選定および決定において質問のワーデング、等に問題が生じ、研究者の助言等現地での交渉が必要となった。これによりこの方法の実用化に関して、配慮すべき点がより明確になった。これらは、(1)比較・対象社会の社会制度、社会慣習、および日常的文化背景についてより一層の考察が必要であること(2)質問項目の選定等を具体化するに当たって、比較対象社会で同等な測定手段となるようにするためには質問文の翻訳等に複数のチャンネルを利用して計画を進めることが効果的であること等である。これらをふまえてマニュアルをより実用的なもとする。本研究は、調査システムの具体的適用により諸々の問題点を克服して、「意識の国際比較における連鎖的調査」のための一般的な実用化マニュアル作成を目的としている。既に実施した「意識の国際比較方法の研究」におけるヨーロッパ3カ国との比較可能性の確保を優先して考え、本研究ではイタリア調査及びオランダ調査では、標本計画として1000サンプル、調査項目は約100項目で実施した。以下の事柄を念頭において、平成4年度及び5年度に伊・蘭調査を遂行し、その結果を検討し、マニュアル作成を遂行しつつある。1一般的マニュアル第一次案に基づく調査企画の立案

2調査の質問項目の選定における配慮すべき点の検討a 5カ国における意識の国際比較研究調査結果(特にヨーロッパ3カ国調査及びイタリアとオランダ調査)b特に宗教に関する意識調査項目の追加3一般調査機関に調査実施を委託するときの問題点の検討4イタリア・オランダ調査データのクリーニング、ファイル作成、分析計画作成5マニュアル第一案による調査実施上の問題点の検討(データ分析、連鎖的関連の検討)6連鎖的調査企画及び分析の為の方法の実用的マニュアルの検討本研究の目的は、異なる文化圏に属する人々の意識の比較研究のため新しく開発された「連鎖的調査分析方法」の一般的実用化をはかることである。国際比較調査のための「連鎖的調査分析方法」は「意識の国際比較方法論の研究」(1986-91特別推進研究、1989-90国際学術研究-海外調査-)において基礎的研究ができあがったが、既存の資料および既存の調査データの再分析に依存する度合が強く、いかなる対象・分野の比較調査にも簡単に利用できるというものではない。従って、この方法を一般的に実用化するための検討が必要であった。このため、この方法で具体的に調査を遂行し、一般的利用の可能性と実用化過程の問題点を解明し、国際比較調査を行うためのマニュアルを作成することであった。本年度は本研究の最終計画年度として以下の総括報告書作成を行なった。1イタリア調査、オランダ調査のデータ分析(1)調査補助資料のまとめ(2)データファイルの整備(共通ファイルの作成)(3)自由回答の各国対照表(4)コードブック作成(報告書第3、4、5、6分冊)2意識の国際比較方法論における「連鎖的調査分析方法」の有効性を確かめる3 5ヵ国調査と合わせた総合的分析結果報告書(第1分冊)の作成(1)単純集計分析(データ・フロッピ-ディスク付き)(2)個別トピック毎の分析(3)総合分析4連鎖的調査企画及び分析方法の実用的マニュアルの作成(報告書第2分冊)
細菌芽胞の形成阻害に関する基礎研究(Bacillus cereusの芽胞形成初期過程に関する研究)

1.Bacillus cereus JCM2152株より分離した温度感受性変異株M-4を用いて実験を行った。M-4を30°Cで培養後、対数期に42°Cで2時間培養してDNA複製を一旦完了させた。DNA複製開始を同調するため、これを再び30°Cで15分間培養した後、更に42°Cで培養することでDNA複製を同調できた。このDNA複製開始より細胞を芽胞形成培地に移し、芽胞形成率を調べた結果、DNA複製開始直後には20%であった芽胞形成率が、複製開始から3040分後には100%と最高となり、80分後には再び15%へと低下した。この結果より、DNA複製開始より約30分後の複製途中の菌だけが、芽胞形成培地にある時、芽胞形成できるものと考えられる。2.B.cereusからのクロモソーム調製法は未だ確立されていないので、クロモソーム調製法について検討した。菌体を先ずリゾチーム10mg/mlとムタノリシン0.1mg/mlで4°C、1時間処理した後、Briji58及びデオキシコール酸で23°C、40分処理した。これに0.2MになるようにNaCl溶液を加えて溶菌し、4,000Xg、5分の遠心で残査を除き、上清を25,000Xg、20分遠心し、沈澱をクロモソーム画分とした。クロモソーム画分はA_<280>/A_<260>=0.85であり、大腸菌クロモソームについての報告(A_<280>/A_<260>=0.60.89)と近い値であったのでクロモソームが調製できたと考えた。3.DNA複製開始より0、30、80分後に集菌した菌より各々2.の方法でクロモソームを調製し、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動によりクロモソーム結合蛋白質の比較を行った。(1)芽胞形成の高い時期のクロモソームからのみ検出されなかった蛋白質として140KD、62KD、35KD、26KDの蛋白質があった。(2)逆に、芽胞形成率の高い時期のクロモソームからのみ検出された蛋白質は65KD、55KD、46KD、42KD、38KDであり、(1)は芽胞形成のリプレッサー、(2)は芽胞形成期に特有のRNAポリメラーゼのσ因子である可能性が考えられる。