hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子波エレクトロニクス

電子波デバイスのための表面界面構造をナノメートルの精度で加工制御する基礎技術を、走査型トンネル顕微鏡を用いて確率した。(難波)GaInAs/InP共鳴トンネルダイオードの共鳴準位幅によるホットエレクトロンの波動性の評価と横超格子での極微細構造形成の為の位置合わせ技術を開発した。(古屋)メサエッチしたGaAs加工基板上に斜入射MBEによりGaAs/AlAs量子井戸構造を成長する方法で量子細線を形成した。(冷水)量子細線中の電子・電子散乱過程、結合量子箱中のブロッホ振動、量子箱中のエネルギー緩和、量子井戸内のトンネル結合散乱に関し知見を得た。(榊)一次元の相互作用するフレンケル励起子系の超放射の特性を解明した。またn個励起子の束縛状態の存在を示し、その非線形分光を理論的に示した。(花村)仮想励起現象の超高速性並びに電界による量子微小共振器からの自然放出光制御について理論・実験の両面より明らかにし、超高速光素子の指針を確かめた。(山西)二重並びに三重量子井戸構造における量子準位の共鳴・非共鳴現象と電子波動関数の干渉効果が光学遷移に及ぼす効果を調べ非線形デバイスを提案した。(赤崎)SiとGap試料のSTM可視発光を初めて観測し、Si試料、の発光特性はドープ種、ドープ量、結晶面方位、試料位置に依存することを見いだした。(上原)トンネリングにおける横方向波数保存則を利用して、Ge伝導帯のΛ軸上の電子波干渉効果の観測を試みた。現在、トンネル特性の同定を行っている。(尾崎)レーザー光と電子波との相互作用回路となるサブミクロン精度の単一微小間隙構造の製作に成功し、トンネル電流計測による評価を終了した。(水野)非局所光学応答理論を定式化し超薄膜・超微粒子・量子井戸系などの線形・非線形答を計算。内部電場のサイズ共鳴増大という一般的かつ顕著な効果を発現。(張)電子波デバイスのための表面界面構造をナノメートルの精度で加工制御する基礎技術を、走査型トンネル顕微鏡を用いて確率した。(張)
高圧下における超伝導酸化物のラマン散乱

1.目的ラマン散乱は、分子や結晶の振動状態を研究する有力な手段である。例えば構造相転移におけるソフトモ-ドのように、振動そのものが物理/化学現象に深く関係している場合にはもちろん、その他の場合にもある種の分析手段として有用である。後者の場合、試料の環境を問わず測定できることに最大の価値がある。本研究では、超伝導酸化物のラマン散乱をさらに多方面から研究するために、圧力依存性、および励起波長依存性の測定を企図した。前者は超伝導酸化物の高圧下の構造に関してい有用な情報源となる。また後者はスペクトルを理解するための基礎的なデ-タとなる。2.実験方法本研究では“タイプIIA"のダイヤモンドの中から特に蛍光の弱いものを選択し加工されたものを購入して高圧用ダイヤモンドアンビルセルに用いた。また散乱光集光系を改良した。これらによって、ダイヤモンドの蛍光発光による妨害が少し、高圧下のラマン散乱の測定が可能になった。励起波長依存性の測定は、YBa_2Cu_3O_x(X=6.2、6.05)について行なった。焼結体を粉砕して粉にし、これに少量のBaF_2粉末を良く混ぜ、BaF_2の245cm^<-1>のラマン線を強度標準とした。Ar^+レ-ザ-、He-Neレ-ザ-、He-Cdレ-ザ-の数本の発振線を用いて常圧下、約30Kで測定した。3.結果及び考察(1)高圧ラマン散乱前項で述べた対策によつとてダイヤモンド自体の発行による妨害が低減され、測定が可能となった。500、440、338cm^<-1>のバンドは加圧によって高波数シフトするが顕著なスペクトク変化は見られず巣、33kbarでは常圧の構造が保たれていることを示している。今後さらに測定条件を最適化してS/N比の改善を図つたうえで、他の物質についても適用してゆく方針である。(2)励起波長依存性453、340、144cm^<-1>のバンドは励起波長が長くなるにつれて強くなることがわかった。Venkateswaranらは1.75eVにCu-O面内の電荷移動遷移を観測している。そこで今回の結果は、励起波長が長くなり1.75eVに接近してゆくにつれて共鳴効果によるラマン強度の増大が起きている、と解釈される。最近Zamboniらにより、1.06μの近赤外光とFT-ラマン分光計を用いてこの物質のラマン散乱が報告された。そのスベクトルは本研究の可視領域のものとまったく異なり505cm^<-1>とその倍音のみからなつている。また本研究の結果をさらに長波長へ外挿したものでもない。両者がどのように繋がるのか興味深く、700-1,000nmの近赤外光が用いた系統的な研究が望まれる。

そのスベクトルは本研究の可視領域のものとまったく異なり505cm^<-1>とその倍音のみからなつている。また本研究の結果をさらに長波長へ外挿したものでもない。両者がどのように繋がるのか興味深く、700-1,000nmの近赤外光が用いた系統的な研究が望まれる。
進行期悪性黒色腫に対する治療の個別化を目指して-抗癌剤耐性関連遺伝子の発現解析-

形成外科で扱う予後不良の癌の一つである悪性黒色腫は抗癌剤に抵抗性である。この耐性を克服できれば感受性の向上が期待でき、引いては予後改善につながると考えられる。現在、進行期悪性黒色腫に対する化学療法ではシスプラチンを含めたプロトコールが多いが、その奏効率は高くない。これまで、悪性黒色腫に関しての抗癌剤耐性に関する研究はまだほとんどなされていない。癌化学療法の感受性は同じ組織系の腫瘍であっても、個々により異なることが知られているが、薬剤耐性に関与する遺伝子を検索し、個々に感受性のある薬剤を使用することで、副作用の軽減を計り、有効な化学療法を行うことができると思われる。また癌細胞はある抗癌剤に感受性があっても長期間の接触により耐性になることも知られており、この耐性化機序を分子生物学的に解明していくことも抗癌剤治療の個別化への道を拓くものと思われる。そこで本研究は、進行期悪性黒色腫に対する治療の個別化を目指した第一歩として、悪性黒色腫株における抗癌剤のうち特にシスプラチン耐性関連遺伝子の発現解析を目的とした。悪性黒色腫細胞株を用いて、感受性試験(CD-DST法)を行い、シスプラチン感受性を検討した。すべてのシスプラチン耐性悪性黒色腫細胞株においてMDR-1の発現が亢進しており、他癌でも報告されている抗癌剤耐性関連遺伝子であるMDR-1の発現亢進が、悪性黒色腫においてもシスプラチン耐性に関わる遺伝子と考えられた。今後、MDR-1を指標としてシスプラチン感受性を予測し、抗癌剤の個別化治療に進むと期待できる結果であった。また将来的に、siRNAなどを用いてMDR-1の発現を低下させることによりシスプラチン耐性を克服し、ひいては進行期悪性黒色腫の予後の改善につながる結果と考えられた。本年度は悪性黒色腫細胞株を用いて、まず感受性試験(CD-DST法)を行い、シスプラチン感受性を調べた。次にシスプラチン感受性株より耐性株を誘導した。続いて現在親株、耐性株よりRNAを抽出してcDNAマイクロアレイを用いて親株に比べ耐性株において発現が増強あるいは低下している遺伝子を抽出中である。
更年期世代女性の食環境と更年期障害・生活習慣病に関する研究

更年期世代女性の食環境についての横断研究の結果、更年期世代女性は、朝食、昼食、夕食いずれにおいても食事にフードサービスを利用していることを見出した。生活習慣病については、更年期世代女性の歯周病患者のエネルギーおよび栄養素摂取量を検討した横断研究の結果、たんぱく質摂取量が進行群では軽度群より有意に低かったことを見出した。本研究からわが国の更年期世代女性の食環境は外部化が進行していること、更年期世代女性の生活習慣病の疾病罹患者の栄養素摂取に偏りがあることが示唆された。本課題研究期間の2年目にあたる平成25年度には、平成23年度から取り組んでいる歯周病患者の食事摂取の現状について、特に更年期世代に注目し解析を進めた。さらに研究成果の公表として、平成24年度に取り組んで成果を見出した横断研究である女性歯周病患者82人(18から69歳)を対象とした4mmプロービングデプスの割合(4PD%)と栄養素摂取量との関係の研究の成果をInternational Congress of Nutrition 2013( Granada, Spain)にて報告した。食システムの構築のためのシステム開発についても成果を公表した。食システム構築の研究成果の一部は、The 26th International Conference on Industrial (Amsterdam , Jun 17-21, 2013)で報告した。平成25年度後半には、本課題の研究成果を基礎としたポピュレーションアプローチのために、更年期世代だけでなく、女性のライフステージに着目した食環境と食行動の文献調査ならびに観察研究に取り組んだ。本課題研究の最終年度である平成26年度には、平成25年度で実施した肥満、高血圧、糖尿病の更年期女性の食環境と食行動調査の解析を進めるとともに、これまでの研究成果の一部を国際学会で公表する。本課題研究期間の初年度である平成24年度には、平成21-23年度基盤研究(C)2150799(研究代表者:丸山智美)の研究成果であり本課題の基礎となる更年期症状と栄養素摂取量との関係をThe 3rd International Congress on Abdominal Obesity (Québec, Canada)で公表した。平成24年度前半期には地域在住の更年期世代である女性を対象に調査を実施し、更年期世代女性の体重変動と健康との相関を明らかにするために、地域住民116人を対象とし、20歳から現在の体重変動と食生活内容および疾病の有無の関連を、20歳からの体重「減少群」と「増加群」に分類し検討した。20歳からの体重「減少群」は「増加群」と比較して骨折経験が高く、便通が毎日ある者の割合が有意に低かった(金城学院大学論集自然科学編9-2,1-9,2013)。後半期には平成24年度の研究実施計画にある更年期障害に罹患している更年期世代女性の栄養素摂取量と内分泌等生化学検査の対象者選定に着手した。また併せて本研究課題である生活習慣病との関連として歯周病に焦点をあて患者調査を行った。歯周病の診断はひとりの歯周病専門歯科医師がおこない、歯周病重篤度の評価基準は4mmのプロービングデプスの割合(4PD%)、現在歯数と歯周病ポケットとした。研究デザインは横断研究で、18から69歳の女性歯周病患者82人を対象とし検討した。たんぱく質摂取量が進行群では軽度群より有意に低かったことから、日本人女性歯周病患者では栄養素摂取量と歯周病進行度とに関係があることを見出した(International Congress of Nutrition 2013, Granada, Spainにおいて発表予定)。研究最終年度である平成26年度には、平成24・25年度で取り組んできた更年期女性を対象とした結果を基に、歯周病および高血圧を予防する食システムの構築の妥当性の検証をおこなった。また、本研究課題で得られた過年度の結果から、更年期世代女性の健康状態および疾病発症について食環境の影響の可能性が考えられたため、食環境に関連する事項の解析を進めた。重点的に解析した内容は、フードサービス産業の1ヶ月に利用した頻度と理由である。この調査では、フードサービス産業を総務小統計局の家計調査報告の分類に基づき、レストラン、ファストフード、給食、喫茶店とした。3食である朝食、昼食、夕食を分析した。この研究は金城学院大学ヒトを対象とする倫理審査委員会の承認を得て実施した(No11001)。対象者の年齢は48歳±3歳で、その結果、対象者の1ヶ月間のフードサービス利用頻度は、朝食では0.7回、昼食では14.8回、夕食では6.2回であった。利用理由は、時間の節約(朝食では25.0%)、友人とのコミュニケーション(昼食では34.8%)、家族とのコミュニケーション(夕食では46.2%)であった。伝統的に日本では主婦が朝食と夕食を調理してきたが、この研究課題からは25%を越える者が食事にフードサービスを利用していたことが見出された。

我が国の更年期世代女性には、生活環境の変化と併せて食環境の変化があると結論付けた。本課題の公表として、平成24・25年度に国際学会で発表した食事摂取と歯周病などの生活習慣病との関連、食環境と健康との関連を平成26年度には国内の関連学会でシンポジウムならびに教育講演として招聘され公表した。また一般市民を対象とし、本課題の結果を交えた教育イベントを実施した。総合領域,生活科学・食生活学平成24年度に主に取り組む予定であった更年期障害患者への調査を進める事ができた。さらに歯周病という生活習慣病患者の調査については、計画より進行が早い。国際学会で公表した研究結果は、国内の関連学会で高い評価を得ており、招待講演が複数決まっている。平成24年度に主に取り組む予定であった更年期障害患者への調査は順調に進行している。また研究成果の発表として、The 3rd International Congress on Abdominal Obesity (Québec, Canada)で公表した結果、北米の研究者のみならずヨーロッパの黒人研究に携わる研究者との討議の機会を得ることができ、今後の研究の進行に有意義な示唆を得た。平成26年度には、平成24・25年度に調査した内容のうち明らかになった項目について、国内外に積極的に公表する。また研究成果を国民に還元するために、地域住民を対象とした健康教室等を開催する。さらに今後にむけて更年期世代のポピュレーションアプローチの具体的構築に向けた調査を実施する予定である。平成25年度には24年度から調査に着手した更年期障害患者の食環境調査をさらに進める予定である。また当初の計画通り、骨代謝など女性特有の疾患と相関がある肥満、高血圧、糖尿病の更年期女性の食環境を調査する。該当なし
生体内のナノサイズスイッチの先端計測手法による機構解明

ヘムタンパク質のモデル化合物である環状テトラピロール類鉄錯体の配位子場をコントロールすることにより,様々な電子状態を作り出し,そのメカニズムに関して,放射光X線をはじめとする様々な先端計測手法により追跡した.これらの化合物の外部刺激に対する応答性に関しても検討を行い,いくつかの化合物は,熱,光,圧力などに応答し,構造変化を伴って非常に興味深い磁性のスイッチング挙動を示すことを明らかにした.ヘムタンパク質のモデル化合物である環状テトラピロール類鉄錯体の配位子場をコントロールすることにより,様々な電子状態を作り出し,そのメカニズムに関して,放射光X線をはじめとする様々な先端計測手法により追跡した.これらの化合物の外部刺激に対する応答性に関しても検討を行い,いくつかの化合物は,熱,光,圧力などに応答し,構造変化を伴って非常に興味深い磁性のスイッチング挙動を示すことを明らかにした.種々のヘムタンパク質はポルフィリン・鉄・軸配位子間の電子の供与,逆供与の方向,程度を調節することにより,機能のスイッチングを行っていると考えられる.通常のX線結晶構造解析で見ているのは内殻電子であり,得られる情報は各原子間の距離,角度のみであるのに対し,電子密度分布解析は外殻電子を観測することにより,軌道の配向や,相互作用の有無,結合次数,結合の性質, Bond Path等をより直接的に観測することができる.放射光を用いた電子密度分布解析やab initio粉末構造解析によりヘムの構造や電子状態を明らかにすることを目的として研究を行なった.そこで中心金属周辺のcavityが小さく,メソ位に電子吸引性から電子供与性の置換基を導入した一連の非平面化ポルフィリン及びポルフィリン類縁体鉄(III)錯体を合成し,まず種々の軸配位子を持つ6配位錯体の互^1H NMRおよび^<13>C NMRの温度可変測定を行い, Curie plotsをとった結果,これらの錯体の溶液中でのスピンクロスオーバー挙動を明らかにした.スピンクロスオーバー錯体については,低温でどのような電子配置を持つ低スピン錯体に変化するかをEPRスペクトルにより確認した.スピン状態変化の挙動を追跡するためSQUIDやMossbauerスペクトルの測定を行ない,また固体EPRスペクトルも測定した.これらの結果,周辺の置換基の電子供与性やヘムの非平面化により電子配置をコントロールできることが可能であることが明らかになった.これらの錯体の放射光を用いたab initio粉末構造解析,および電子密度分布解析を現在行なっている.ヘムタンパク質はポルフィリン金属錯体を補欠分子としてもつタンパク質であるが,活性中心にある分子は"構造式としては非常に類似している分子"にも関わらず,その機能は非常に多岐に渡っている."構造式としては非常に類似している分子"がこのように多様な反応を担う事ができる理由は,その分子がおかれている精密にデザインされたテーラーメードの環境にある.このテーラーメードの反応空間はタンパクマトリクス,軸配位子,中心金属,ポルフィリン環の変形など,様々な要因の協同的働きにより創出されている.これらを模倣して鉄(III)ポルフィリン錯体におけるスピンクロスオーバー錯体の開発を行なってきた.この開発において重要なことは,非常に不安定なS=3/2の状態をいかに安定化するかに尽きる.この不安定種を得ることができれば,外部刺激によって,より安定な高スピンもしくは低スピン種へ比較的容易に変化させることが可能である.通常のスピンクロスオーバー錯体がbi-stabilityをもつ化合物であるならば、ヘムはmulti-stabilityを持つ錯体である.これらのコントロールは鉄d軌道とポルフィリンのフロンティア軌道との相互作用を巧みに操作することにより可能となる.そこで化学的に合成した環状テトラピロール類を用いて様々なスピンクロスオーバー錯体の創成を検討した.これらの分子構造,電子構造のデザインと分子配列のコントロールによって,通常とは逆の,低いスピン状態から高いスピン状態へ転移する逆スピンクロスオーバー挙動も見いだすことに成功した.また,物理的な圧力,電場,光など多くの外部刺激に応答する系があることが明らかになった.さらに,放射光を用いた電子密度分布解析により,その詳細なメカニズムを明らかにし,天然のヘムタンパク質の機能発現のメカニズムに関してフィードバックを行なうことができた.本研究の目的はヘムの持つpπ-dπの電子的な相互作用を最先端の結晶構造解析手法を用いて,直接的に明らかにし,機能性材料として応用することである.SPring-8やKEK,PF-AR等の高輝度のX線を用いる電子密度分布解析により直接的に電子密度およびスピン密度の両方を観測することを目的とした.当該年度の研究の成果に関して以下に示す.(1)電子配置のスイッチングを行なうポルフィリン類縁体鉄(III)錯体(ポルフィセン,コルフィセン,オキシピリポルフィリン等)の合成を行った.(2)合成したポルフィリン類縁化合物に種々の軸配位子を配位させ,^1H NMRおよび^<13>C NMRの温度可変測定を行い,Curie plotsをとったところ,スピン状態,電子配置が温度によって変化する化合物があることが明らかになった.(3)これらの錯体に関して,極低温においてEPR測定を行い,スピン状態の変化をEPRスペクトルにより確認した.その結果,スピンクロスオーバーだけでなく電子配置変換挙動を示す錯体があることが判明した.(4)固体サンプルにおけるスピン状態変化の挙動を追跡するためSQUIDやMossbauerスペクトルの測定を行った.光応答性や圧力応答性に関してSQUIDにて追跡を行い,特に圧力応答性があることが明らかになった.(5)単結晶構造解析装置を用いて,前述の錯体の分子構造,結晶構造を明らかにした.電子配置変換と分子構造の相関に関して,知見を得ることに成功した.

(6)放射光(KEK PF-AR, SPring-8)において測定したデータを用いて電子密度分布解析を行なった.配位子場の対称性を変化させたことに伴い,鉄とポルフィリン類縁体のπ電子との相互作用が変化していることが明らかになった.この結果より,ヘム蛋白の機能調節のメカニズムに関連する知見が得られた.
過疎地域小規模校における教師の授業力形成及び授業研究組織開発に関する研究

平成28年度実施の岐阜県全小規模中学校対象の書面調査、平成28年度及び29年度実施の小規模中学校(岐阜県N市立T中、O市立N中)と教職大学院との連携協働に基づく小規模校授業研究プロジェクトにおける若手教員のニーズや実践状況の分析から、層の薄い中堅教員への業務集中による多忙化状況のなかで、かれらと若手教員との日常的なコミュニケーションが不十分となり、さらに中学校では小規模化に伴う教科内個業化によって、専門教科の知識・技能に関する若手教員の学びが困難となっている現状が明らかになった。また、教科内個業化の進行する現状で、異教科間の学びの方法や内容はどのようなものかを理論的・実践的に明らかにすることは重要なテーマであることが明らかになった。そこで、本年度(平成30年度)は、岐阜県G市立H中において、授業実践を軸とした小規模校若手教員の資質・能力の育成、学び合う教員組織づくりという目標の共有のもとに、異なる三つのコミュニティ(1授業実践基礎力UPコミュニティ、2教科専門力UPコミュニティ、3校務遂行力UPコミュニティ)から成る校内研修組織を編成し、教職大学院現職教員院生層の参画のもとにプロジェクトを実施した。三つのコミュニティの設定の意義と関係は次のようである。実践の基礎段階としての汎用性の高い実践的な知識や見識を継承できる1のコミュニティ(教科を越境するコミュニティ)における学びをもとに、教職大学院現職教員の参画や近隣学校間連携による教科専門性の高い教育内容・方法に関する知識や見識を継承できる2のコミュニティでの学び、さらに、校務分掌・学級経営・教員協働等に関する知識や見識を継承できる3のコミュニティでの学びをデザインし、実践した。そして、若手教員との面談、授業実践記録、コミュニティ談話分析を相互に関連付け、コミュニティでの学びと若手教員の成長との関連を明らかにしようとした。教科部会の不成立、若手教員の比率上昇等が進行する小規模中学校における若手教員の授業力形成を目指す授業研究組織開発に関して、T中学校をフィールドとした同校及び岐阜県及びN市教育委員会との連携協働プロジェクト(以下、「プロジェクト」と呼称)を企画立案・実施・分析考察した。プロジェクトの企画立案に先立って、小規模校の状況に対応できる授業研究組織の基本デザイン(校内の他教科教員と協働する教科横断的な学びの視点群の設定と、外部リソース〈大学、教育委員会、近隣の小・中学校等〉との連携を活用した教科専門的な学びの組み合わせ)を考案した。その内容に関しては、岐阜県教育委員会東濃教育事務所の協力を得て、学会共同発表を行った。この基本デザインをもとに、教職大学院実務家教員を研究協力者として、教職大学院現職教員院生や教育委員会指導主事の協力も得て、プロジェクトを実施した。その実施を通して、現職教員院生及び指導主事の参画による、教科部会成立のもとでの教科専門的な学び、校内のベテラン中堅教員と若手教員との対話や協働の場の設定等、学校活性化の中核を占める小規模校若手教員の授業力育成をめぐる汎用性のあるモデルの構築に至った。こうしたプロジェクトの実施及び分析を踏まえて、過疎地域小規模中学校教員の授業力向上を目指した校内の授業研究組織編成、外部リソースの活用に関して、日本教職大学院研究大会において教職大学院実務家教員、T中学校教員と共同発表した。また、岐阜大学地域協学センター報告書にも掲載した。当該年度末の段階では、岐阜県総合教育センターとの協議に基づいて、岐阜県内の全ての小規模中学校(12学級未満の計113校)を対象に、各教科ごとの教科部会の成立状況、若手教員とベテラン中堅教員のメンタリング関係、免外教科担当状況等に関する書面調査(アンケート調査)を実施し、現在、集計に着手している。当初の計画では、特定の小規模中学校におけるアクションリサーチの内容として、担当教科の異なる教員で編成される異教科コミュニティによる協働授業研究を展開し、その学びの分析考察による可能性や課題を明らかにすることを予定していたが、これと並行して、教職大学院実務家教員、岐阜県及び市教育委員会の参画によって、大学や教育委員会のスタッフを外部リソースとして組み込んで活用し、同教科コミュニティの成立による授業研究の展開に踏み込むことができた。これは当該中学校のニーズへの対応でもある。よって、異教科コミュニティでの学びと同教科コミュニティでの学びをいかに組み合せていくかという教師の学びのデザインに関する課題が生起したと考えられる。これは、次期学習指導要領のもとでの生徒の教科横断的な資質・能力の育成に向けて教員の学びをどう展開していくかという課題につながるものである。また、書面調査(アンケート調査)対象に関しては、当初、岐阜県東濃地区の小規模中学校に限定して実施する予定であったが、岐阜県教育委員会の協力で全県対象に拡充することができた。しかし、書面調査(アンケート)調査に基づいて、小規模化に対応した教員の授業力育成に関する取組や研究組織体制について特定の中学校の訪問調査を実施することができなかった。これはこれからの課題である。また、本年度、予定していた他県の小規模校の取組に関する訪問調査を実施できなかったことも、今後取り組むべき課題となる。三点にわたり展開。「書面調査分析」として、昨年度末に岐阜県の全ての小規模中学校(12学級未満の計113校)を対象とした書面調査で回収したデータ(校長...67校、若手教員...76校292名)の分析を行った。若手教員の4割が免許外教科を担当し、一方で同じ専門教科同僚数ゼロが3割、1名が4割近くに上る小規模中学校の若手教員の実態とそれに起因する課題が明らかになり、対応や見通しをまとめた。教科部会が成立し難い状況下の異教科間の教師の学びの枠組の工夫に関して、校長回答を分類整理し、九つの方向性があることを明らかにした。

そのなかに新学習指導要領にみる資質・能力の育成という視点から、教科間の目標の関係性や親近性を整理し、異なる教科間で学ぶ可能性を挙げる回答があった。この分析考察は日本教育方法学会で発表。「実地調査」として、政策と実践の両面で実施。前者として、岩手県葛巻町を対象に岩手大学教職大学院の協力のもとに行い、初任・若手は規模の大きな学校が多くある地区(盛岡や一関)に重点的に配置され、過疎地域の学校には2、3校目に異動という実態が明らかになった。後者として、秋田県Y市立N中の訪問調査を行い、新学習指導要領にみる資質・能力の育成の視点から各教科の資質・能力を四つの観点から整理し、各教科間の目標の関係性、親近性を教師間で相互理解し、その基盤の上に異教科間で学ぶ授業研究を展開し、同教科の同僚不在等の状況に対応していることがわかった。「実践企画・運営」として、27-28年度、過疎化進展地域の小規模校(岐阜県東濃地区)と行った協働授業開発プロジェクトの分析をまとめ、学会発表と論文にまとめた。本年度、別の中学校(西濃地区)との協働授業開発プロジェクトを、異教科混在チーム編成のもと、資質・能力における資質と能力の関係性、資質・能力と知識の関係性、資質・能力と教科の関係性の視点を考慮して行った。・29年度当初の計画では、27-28年度フィールドとしてきたT中学校において、「小規模中学校若手教員の授業力形成・向上を支援する授業研究組織開発」(担当教科の異なる教員で編成された複数のチームによる協働授業研究)を継続的に企画・運営することを掲げていたが、大幅な人事異動等で困難となった。しかし、岐阜県内の別の地区の小規模中学校が引き受けてくれることとなり、実施することができた。なお、本年度、前年度末に告示された新学習指導要領のキー・コンセプト「資質・能力」を手がかりに、各教科の目標を検討し、教科間の関係性や親近性を明らかにするというビジョンを、小規模校における異教科担当の教師間の学びを関連付け深める手がかりとする着想を得ることはできたが、29年度プロジェクトに具体的に適用するに至らなかった。こうした視点に基づく授業研究への動きは、「実地調査」として訪問した小規模中学校(秋田県Y市立N中学校)の取組に見られ、教科部会の不成立状況にある小規模中学校の授業研究を導くための枠組として汎用可能性があることが分かってきた。・岐阜県内の小規模中学校を対象とした「書面調査」の分析考察を行った結果、小規模校の若手教員の授業力形成をめぐる環境的課題として、免許外教科担当の負担の大きいことと、同教科担当の先輩同僚の少なさ(いないこと)に起因する学びへの潜在的ニーズが高いが、それに応える方策が学校として構想されていないことが明らかになった。そして、前者については、文科省で現在進められている「免許外教科担任制度の在り方に関する調査研究協力者会議」に傍聴登録し、情報収集を進め、免許外教科担任を自分の専門教科担当につなげる学びの可能性を探っている。
高性能光触媒フィルターの開発に関する研究

研究目的:空気清浄機に搭載の光触媒フィルターは、一般に酸化チタン粒子の漉き込み紙をコルゲート加工した成形体を使用している。しかし、紙製フィルターは耐熱性に劣り、水洗による再賦活処理が困難という課題がある。そこで、本研究ではガラス基布を骨格体とし、酸化チタン粒子分散型のアルミニウム皮膜を形成した光触媒フィルターの開発を目的とした。研究方法:酸化チタン粒子(アナターゼ型、平均粒径6nm)の充填率12、32mass%の複合ワイヤを用いガラス基布に形成した皮膜を対象に、SEM観察、X線回折分析、密着力測定等の結果から最適溶射条件を明らかにする。次に最適条件で作製した皮膜の光触媒フィルターとしての特性について、JISR1701-2に準じたアセトアルデヒドの分解性能試験および空気清浄機を想定した循環式試験によって評価する。研究成果:ガラス基布への酸化チタン粒子分散型皮膜の形成と光触媒フィルターへの応用について検討し、次の成果を得た。(1)光触媒フィルターに必要なアナターゼ型結晶構造を維持し、かつ十分な密着力を有する酸化チタン粒子分散型皮膜の最適な溶射条件を明らかにした。(2)複合ワイヤ中の酸化チタン粒子は、溶射過程で飛散しかなり失われる。充填率32mass%のワイヤの場合、皮膜に担持された粒子は約9mass%であり、出発材料の1/3以下である。担持率の改善には粒径の大きいものの使用が有効である。(3)酸化チタンの担持率約9mass%の皮膜で作製したフィルターのアセトアルデヒド分解性能は、市販の光触媒コーティング剤の場合に比較し約30%と低く、担持率の改善が不可欠である。(4)ガラス基布への溶射皮膜形成に関し多くの知見を得ると共に、光触媒フィルターへの応用の可能性が示唆された。本フィルターは、特に細菌やウイルスの不活性化を含む環境浄化に有効と期待できる。
膠原病患者に見られる自己抗体とその対応抗原の分子生物学的解析

膠原病は皮膚、関節、血管、および内臓諸臓器を病変とする全身性自己免疫疾患である。申請者は軽症型強皮症の血清学的マーカーとされる抗セントロメア抗体(ACA)を用いてセントロメア抗原の構造と機能の解析、疾患特異性の検討及びセントロメア抗原に対する自己免疫反応の解析を行ってきた。ACAの主要対応抗原のひとつであるCENP-Aに関して、削除変異株によるリコンビナント蛋白および合成ペプチドを用いたエピトープ解析を行い、蛋白アミノ末端に2箇所の比較的短いアミノ酸残基よりなる、大部分の血清が反応するエピトープを同定した。興味深いことにそれら2箇所のアミノ酸配列はC型肝炎ウイルスのコア蛋白の一部と相同性が高いことが判明した。これによりACA産生において分子相同性の関与の可能性があることが示唆された(投稿準備中)また別の主要対応抗原であるCENP-Cについては、自己免疫エピトープのひとつであるC末端領域が2量体を形成し、2量体に対する反応が抗体の地Gクラスと地Mクラスの双方において単量体より優位であることが明らかになった。この領域は大腸菌シャペロン蛋白GroELとの相互作用も持ち合わせており、精製抗体を用いた実験によりCENP-CのC末端部分に対する自己免疫反応は、単量体に対する反応、2量体に対する反応、そしておそらくヒト熱ショック蛋白の一種であるHSP60(GroELのヒトホモログ)が関与するであろう高次な構造エピトープというように多様である可能性が示唆された(投稿準備中)。膠原病は皮膚、関節、血管、および内臓諸臓器を病変とする全身性自己免疫疾患の代表的疾患である。申請者は軽症型強皮症の血清学的マーカーとされる抗セントロメア抗体(ACA)を用いてセントロメア抗原の同定、セントロメア蛋白の構造と機能の解析、疾患特異性の検討を行ってきた。ACA陽性血清を用いて今回新たにクローニングに成功した27kDa蛋白(p27)についてその臨床的意義を検討した。その結果p27はこれまでに報告されていない蛋白であり、そのリコンビナント蛋白を作製し、84例のACA陽性血清と215例のACA陰性白己免疫血清についてその反応性をイムノブロット法で検討したところ、4例のACA陽性血清と1例のACA陰性血清が反応した。5例の臨床的特徴として軽度肝機能障害、間質性肺炎、心筋症が散見された。目下のところp27の局在及び機能については不明であるが、抗p27抗体とACAに密接な関係が予想され、またACA陽性例は通常内臓病変を伴わない予後のよい軽症型強皮症に属するといわれているが、抗p27抗体併存例は積極的な内臓病変の検索が必要と思われた(以上研究業績1)。またACAの主要対応抗原のひとつであるCENP-Aに関しては削除変異株によるリコンビナント蛋白および合成ペプチドを用いた実験により、ヒストン3と相同性をもつC端には自己免疫エピトープは存在せず、N端に2箇所メジャーなエピトープが存在することが判明した(未発表)。またACA陰性自己免疫血清を同定していくうちに、新たな核小体自己抗原としてKi-67をクロー二ングすることに成功した(研究業績2)。Ki-67はPCNAなどと同様に病理組織学において悪性度のマーカーとして知られている細胞周期関連の蛋白である。これまでにSLEモデルマウスにおける同蛋白に対する自己抗体の報告はあるが、ヒトの自己免疫疾患での陽性率や臨床的意義についての報告は世界で初めての報告である。
がん細胞と周囲環境の相互作用における接着分子ネクチンと関連分子の役割と作用機構

現在の日本においてがんを含む悪性腫瘍による死亡は全死亡の約30%を占め、死亡原因の第1位である。がんが生命を脅かす最大の要因は、がんの浸潤・転移にある。そこで本研究では、がん細胞が浸潤する際のがん細胞と周囲環境との相互作用における接着分子およびその関連分子の役割と作用機構を解析することを主眼して解析を行ってきた。昨年度までに、がん細胞と間質細胞との直接的な相互作用を解析する実験系を開発し、その系とDNAマイクロアレイ法を用いて、がん細胞が周囲組織に浸潤した際に、2倍以上に発現増加している遺伝子を55個、半分以下に発現低下している遺伝子を8個見出した。この発現量が有意に変化した63遺伝子のうち、9個については、これまでにがんの浸潤・転移との関連が報告されておらず、その中で発現が上昇していた1つの分子(仮称:Mol-1)に着目して本年度はさらに検討を行った。Mol-1の分子構造は4回膜貫通型で、弱い接着活性を持つ。Mol-1を前立腺がんLNCaP細胞に過剰発現させた場合、LNCaP細胞の性質がどのように変化するか検討した。その結果、ボイデンチャンバーアッセイにおける細胞運動が有意に低下した。次に、Mol-1による細胞運動抑制のメカニズムを解明するため、Mol-1に結合する分子を探索した。方法として、Mol-1の細胞内ドメインを精製し、ビーズに固相化したカラムを作製後、このカラムにLNCaP細胞の抽出液を流し、結合したタンパク質について質量分析を行い、Mol-1への結合タンパク質を新たに同定した。さらに検討を進めたところ、この結合タンパク質とMol-1との結合が、確かにMol-1によるLNCaP細胞の細胞運動抑制に重要であると考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。がんが生命を脅かす最大の要因は、がんの浸潤-転移にある。そこで本研究では、がん細胞が浸潤する際のがん細胞と周囲環境との相互作用における接着分子およびその関連分子の役割と作用機構を解析することを主眼とし、平成23年度は以下の研究成果を得た。1)浸潤を開始したがん細胞は細胞運動が亢進しているが、その際、運動進行方向前方に形成される細胞の運動先導端が重要である。この先導端形成に接着分子ネクチンの細胞内領域に結合するアファディンが大きな役割を果たしていること、そのメカニズムの一つとして、アファディンが別のアダプター分子ADIPと結合することが重要であることを見出した。さらに、この両分子の結合により、その下流で運動先導端形成に必須の低分子量Gタンパク質Racが活性化されていく分子機構を明らかにした。また、この分子機構において、Rac活性化因子の一つであるVav2のリン酸化が重要であった。2)がん細胞と間質細胞との直接的な相互作用を解析する実験系を開発し、その系とDNAマイクロアレイ法を用いて、がん細胞が周囲組織に浸潤した際の遺伝子発現変化について検討した。その結果、2倍以上に発現増加している遺伝子が55個、半分以下に発現低下している遺伝子が8個見つかった。現在、これらの遺伝子のいくつかについて機能解析を行っており、これらの遺伝子発現の変化ががんの浸潤・転移をどのように制御しているかの検討を進めている。

がん細胞と周囲環境の相互作用について、まず、接着分子ネクチンのアダプター分子アファディンが大きな役割を果たしていることを明らかにし、さらに探索的な解析によりこの相互作用に関わる新たな候補遺伝子を見つけることが出来たため、本研究計画は順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、本年度見つけた新たな候補遺伝子に対して、ノックダウンや過剰発現系を用いて機能解析研究を行う。また、これらの遺伝子の発現変化ががん細胞の浸潤・転移能にどのような影響があるかを細胞培養系およびマウスを用いた個体での検討を通して明らかにしていくことを予定している。
新規Dlgシグナル伝達経路の解析

Drosophilaの癌抑制遺伝子dlgのヒトホモログのコードする細胞膜裏打ち蛋白質Dlgの下流に,Runxが存在し,Runxの作用によってWntシグナルのインヒビターsFRP2の発現が誘導され,その結果Wntシグナルの抑制が起こることを見出した。そこで,1)DlgからRunxに至るシグナル伝達経路を構成する因子群を同定するために,共沈する蛋白質を網羅的に質量分析によって解析し,A-MybがRunxと複合体をつくることを見出した(産総研夏目徹博士との共同研究)。C-Myb,B-Mybは複合体を形成しないと考えられた。2)B細胞の分化におけるDlg-Runx-sFRP2-Wntシグナル伝達経路の生理的重要性を明らかにするために,IL-7を添加したメチルセルロース培地でのPreBコロニーアッセイを行った。その結果,Dlg-/-細胞ではProBからPreBへの分化に異常があることが確認された。さらにレンチウイルスを用いてSFRP2を過剰発現してDlg-/-血球系細胞におけるB細胞系の異常がrescueされることを明らかにした。3)Dlg-/-マウスの腎臓,心臓におけるsFRP2の発現を調べたが顕著な異常は見出せなかった。4)ヒト乳癌培養細胞株35種類についてDlgの変異を検索したが,意味があると考えられる変異は見出されなかった。Dlg-Runx-sFRP2-Wntシグナル伝達経路の実体と生理的意義を明らかにすることを目的として以下の研究を行った。1) Runxと共沈する蛋白質を網羅的に質量分析によって解析し、A-MybがRunxと複合体をつくることを見出した。A-MybがRunxによるsFRP2の転写に及ぼす影響をレポーターアッセイ、RT-PCR、imunoblottingなどにより明らかにした2) DIg側からDlg-Runx-sFRP2-Wntシグナル伝達経路を明らかにするために、DIg結合蛋白質をyeast two-hybrid法を用いて検索し、RhoA特異的guanine nucleotide exchange factor Net1がDlgのPDZドメインに結合することを見出した。3)DIg-/-マウスでは、心室中核欠損(VSD)、口蓋裂、腎臓の低形成、尿管の異所開口、ミュラー管およびウォルフ管の発生異常などを起こすことを見出した。抗体染色、in situhybrdizationにより心臓、腎臓、神経堤におけるsFRP2や・-cateninの発現がDlg-/-マウスで変化しているかどうかを検討したが明快な結果は得られなかった。
生体防御物質から明らかにするスギの環境適応と自然選択

全国のスギ天然林由来の挿し木苗が集植されている茨城県千代田苗畑において、生体防御物質の測定を行った。スギ天然林の4つの遺伝グループが含まれる6集団(鯵ヶ沢(日本海側北部)、山之内、安蔵寺(日本海側南部)、河津、新宮(太平洋側)、屋久島)の計56クローンを解析対象とした。テルペノイド測定用のサンプルを8月に採取し、ヘキサンを溶媒としたメスアップ法によりテルペノイドの抽出を行い、ガスクロマトグラフィーによりジテルペン類の分析を行った。その結果、日本海側系統の北部ならびに屋久島においてジテルペンの量と種類において特徴的な違いが認められた。また、未同定の成分も検出され、スギ針葉内には地域により成分の種類ならびに量に地理的変異があることが示された。また、カロテノイドの測定では、光ストレスの程度の把握が必要となるため、まず遺伝グループを代表する3集団に対して、8月と11月に光合成速度の測定を行った。その結果、太平洋側系統である新宮集団においてのみ、11月まで光合成速度が低下しないことが明らかとなった。このことは、試験地のある太平洋側環境下では、太平洋側系統の個体のみ遅くまで光合成を行っていることを示しており、光合成能力に関して、環境への適応が起こっていることが示唆された。また、カロテノイド測定用に夏季、秋季、冬季の3回にわたり針葉を採取し、液体クロマトグラフィー分析に供試した。上記防御物質の測定対象個体に対し制限酵素断片配列の網羅的解析(ddRAD)を用い、ゲノムワイドなDNA多型情報を取得した。その結果、5000座を超える遺伝子座のDNA変異を特定した。また、他種において上記成分の合成に関わると予想される候補遺伝子のスギの相同遺伝子を特定し、61遺伝子座のDNA解析用のプライマーを設計した。当初の計画では、本年度は宮城県の産地試験地を分析対象としていたが、年度初めに宮城県試験地で行った会議において、テルペノイド、カロテノイドともに採用する分析手法が安定的であるかをまず念入りに確認した方がよいという方針となり、予定を変更し、初年度は最も近距離でサンプルの採取が容易な茨城県千代田苗畑にて分析を行った。千代田苗畑での同一クローン反復に対する複数回の抽出および分析を通して、両物質ともに環境の影響なく安定的に分析できていることが確認できた。測定試験地の順番変更があったが、異なる遺伝クラスターに属する複数の集団の個体を対象に、テルペノイド、カロテノイドの分析を行うという予定は全て遂行できた。宮城県試験地は今回確立した手法を用いて次年度に分析を行う予定である。また、DNA解析においても、予定通りddRAD手法を用いて5000座を超えるゲノムワイドなDNA多型情報を取得した。また、他種において報告のあった上記物質の合成に関わる遺伝子のスギにおける相同遺伝子を特定し、61遺伝子座のプライマーも設計した。以上より、分析対象試験地の変更はあったが、計画していた分析は全て予定通り遂行した。H31年度に茨城県千代田苗畑において測定したものと同じクローンセットを分析対象とする。テルペノイドの分析では、千代田苗畑でのサンプル採取と同時期の初夏に当年枝から針葉サンプルを採取し、ガスクロマトグラフィー分析によりセスキテルペン類およびジテルペン類の定性・定量分析を行う。カロテノイド分析では、高速液体クロマトグラフィーを用いてクロロフィル量、キサントフィルサイクル色素量およびロドキサンチン量を測定する。また、同時にPAM蛍光法を用いてサンプル採取時の光合成速度を測定する。DNA解析では、H31年度に測定した成分と、ゲノムワイドデータとの間のゲノムワイド関連解析を行う。また、設計した成分合成関連候補遺伝子のプライマーを用いて、解析対象個体ならびに全国のスギ天然林の個体を対象にDNA多型解析を行う。また、スギの分布適域モデルの構築を行い、今回解析対象とした産地試験地の環境値の抽出を行う。

また、他種において上記成分の合成に関わると予想される候補遺伝子のスギの相同遺伝子を特定し、61遺伝子座のDNA解析用のプライマーを設計した。当初の計画では、本年度は宮城県の産地試験地を分析対象としていたが、年度初めに宮城県試験地で行った会議において、テルペノイド、カロテノイドともに採用する分析手法が安定的であるかをまず念入りに確認した方がよいという方針となり、予定を変更し、初年度は最も近距離でサンプルの採取が容易な茨城県千代田苗畑にて分析を行った。千代田苗畑での同一クローン反復に対する複数回の抽出および分析を通して、両物質ともに環境の影響なく安定的に分析できていることが確認できた。測定試験地の順番変更があったが、異なる遺伝クラスターに属する複数の集団の個体を対象に、テルペノイド、カロテノイドの分析を行うという予定は全て遂行できた。宮城県試験地は今回確立した手法を用いて次年度に分析を行う予定である。また、DNA解析においても、予定通りddRAD手法を用いて5000座を超えるゲノムワイドなDNA多型情報を取得した。また、他種において報告のあった上記物質の合成に関わる遺伝子のスギにおける相同遺伝子を特定し、61遺伝子座のプライマーも設計した。以上より、分析対象試験地の変更はあったが、計画していた分析は全て予定通り遂行した。H31年度に茨城県千代田苗畑において測定したものと同じクローンセットを分析対象とする。テルペノイドの分析では、千代田苗畑でのサンプル採取と同時期の初夏に当年枝から針葉サンプルを採取し、ガスクロマトグラフィー分析によりセスキテルペン類およびジテルペン類の定性・定量分析を行う。カロテノイド分析では、高速液体クロマトグラフィーを用いてクロロフィル量、キサントフィルサイクル色素量およびロドキサンチン量を測定する。また、同時にPAM蛍光法を用いてサンプル採取時の光合成速度を測定する。DNA解析では、H31年度に測定した成分と、ゲノムワイドデータとの間のゲノムワイド関連解析を行う。また、設計した成分合成関連候補遺伝子のプライマーを用いて、解析対象個体ならびに全国のスギ天然林の個体を対象にDNA多型解析を行う。また、スギの分布適域モデルの構築を行い、今回解析対象とした産地試験地の環境値の抽出を行う。
歯の矯正的移動と痛みの制御が脳に及ぼす影響について

歯の移動は,矯正装置によって持続的な力を加えることで生じる.歯の移動に伴い痛みが生じることは知られており,これは患者にとって不快事項のひとつである.しかしながら,歯の移動で生じる痛みに関する研究は我々の研究を除き歯科矯正の分野ではほとんどなされおらず,この痛みへの対応は通常なされていないのが現状であった.我々は今までに歯の移動で痛みの発症機構について,感覚伝導路,感覚上位中枢および遠心制御系の3経路で検討を試みた結果、歯の移動による侵害情報はいわゆる急性の痛みとは異なる伝達経路で中枢神経系を伝達され、中枢神経系の様々の部位において内因性に制御されていることを報告してきた。特に、セロトニン等のモノアミンが歯の移動の痛みに反応して代謝が亢進することから、痛みに対して内因性鎮痛物質が産生することも示唆されている。われわれは本研究においてこの内因性鎮痛物資が歯の移動によって生じる痛みの制御に関わっている可能性について検討を行った。その結果、内因性鎮痛物質の一つであるエンケファリンの前駆体であるpreproenkephalin mRNAの発現が三叉神経脊髄路核尾側亜核で亢進することを見いだした。さらに、興味深いことに、三叉神経脊髄路核吻側亜核においてもそのmRNAの発現レベルが亢進することが明らかとなった。この結果から歯の移動によって生じる痛みは、内因性鎮痛物質の一つであるエンケファリンの産生によっても制御されることが示唆された。現在、これらの成果は論文投稿中である。本研究は歯の移動によって生じる痛みが中枢でどのような制御を受けているかを検討したものである。すでにわれわれは、歯の移動による痛みの発生の機構について検討を行い、感覚伝道路、感覚中枢炉、および遠心制御系について検討を試みた結果、歯の移動による侵害情報はいわゆる急性の痛みとは異なる伝達経路で中枢神経系を伝達し、中枢神経系の様々な部位において内因性に制御されていることを報告してきた、特に、セロトニン等のモノアミンが葉の移動の痛みに反応して代謝の回転が亢進することから、歯の移動による痛みに対して、内因性鎮痛物質が産生されることが示唆されている。そこで、われわれは本研究においてこの内因性鎮痛物資が歯の移動によって生じる痛みの制御に関わっている可能性について検討を行っている。平成14年度においては、過去にわれわれが報告した、歯の移動によって神経核の活動が高まる部位における延髄を切り出しmRNAを抽出し、内因性鎮痛物資とその受容体の発現を半定量的PCR法によって検討してきた。特にエンドルフィン、エンケファリン、ダイノルフィンとそれぞれの受容体のmRNAの発現レベルが、歯の移動によって変化するかを検討した結果、このなかで、いくつか発現が亢進することを確認している。現在のところ、サンプル数を増やして、この変化が有意であるかを検定している。今後さらに、他の遺伝子についても検討するとともに、この遺伝子の発現部位をin situハイブリダイゼーションによっても検討する予定である。平成15年度においては、過去にわれわれが報告した、歯の移動によって神経核の活動が高まる部位における延髄を切り出し,内因性鎮痛物質のmRNA in situハイブリダイゼーションによって検討した。
19世紀西洋医学言説における「現代性」の指標とその発展-ビシャからコッホへ

今年度は、研究計画に従いながら、前年度までにおこなった文献・資料収集および他の研究者との交流などの活動を作業の核を継続し、国内の大学・機関での資料調査・収集、その分析についても引き続いておこなった。そして、これらの資料の分析・整理に続くものとして、今年度は口頭による研究報告と論文の形での研究成果発表につとめた。昨年度から計画していたとおり、今年度は本計画の全体像をまとめた研究報告の完成と関係論文の作成を第一の作業とした。すなわち、(1)微生物学の成立前史、(2)19世紀微生物学成立の言説史的整理、(3)19世紀微生物学および病理学の言説分析による現代医学論、の三点についての研究発表である。とくに(1)に関連しては、17世紀オランダのアントニー・ファン・レーウェンフック、16世紀イタリアのジローラモ・フラカストーロについて、パラダイムの転換期を体現する重要な人物像として注目し、検討を進めた。また、(2)は19世紀フランスの学問制度および社会状況の文脈のなかに置きながら、ルネ・パストゥールの言説を分析することが中心的な作業となった。これらおよび(3)に関連した研究発表は今後も継続する予定である。本年度は、申請時の研究計画にしたがって、前年度までの(1)現代医学・生命科学の発展とその社会的・文化的意義に関する研究、および(2)「現代医学」の発展史研究の2点についてのこれまでの研究活動を基にしながら、ひきつづいて関連文献調査、および研究会での口頭発表を通じての資料収集と他の研究者との意見・情報交換に努め、同時に国内・海外研究機関での資史料収集を行ないながら研究を進めた。とくに本年度は、これらの研究活動から個別に得られる知見を統合することを目指し、そのための独自の視座の提起を目的としながら、口頭による研究報告および論文の形での積極的な研究成果発表の場を得ることに努め、これを通じて他分野の研究者との意見交換および協同研究の機会を増やし、問題設定そのものの妥当性、有効性の検証を行なうことを目指した。これらの試みの成果は来年度に順次発表される予定である。その一方で、本年は研究目的にも述べた、「医学言説における現代性の起源を探る」研究のために、19世紀医学言説の第一次資料解読・分析に特に力を注ぎ、関連先行研究と対照させながら、ビシャを転換点として発展するフランス臨床医学の発展推移と、コッホを到達点とするドイツ実験室医学の発展とを中心に、医学が現代的な意味における「医科学」へと変貌していく過程を、詳細な言説分析の手法により追究できるように、その文献資料の整備に努めた。そのための史料調査・資料収集のために、本年度は英国(ロンドン大学、大英図書館)へ出張したほか、インターネットを利用したデジタル資料を含む文献収集をおこなった。本年度は、前年度に行った、19世紀における微生物学の成立とその前史にかかわる文献・資料収集、およびそれらの資料の分析についての他の研究者との意見交換などの活動は基本的にこれを継続した。それと同時に、収集した資料の分析を進めることにより多くの時間を配分するよう努め、この分析・整理が進んだ結果として、口頭による研究報告と論文の形での研究成果発表の機会をより多くもつよう試みた。これらを通じて、19世紀末の微生物学の成立がヨーロッパ各国での同時並行的な近代医療制度の発展のなかで果たした役割に関する医学史上の論争についての認識を深め、一方では微生物学と化学技術の発展史との関係を重視するとともに、他方では化学的言説における「産業」と「科学性」といった一見別種のものと思われる多様な関心の混在について、これを19世紀の極めて重要な時代環境を反映するとともに20世紀の生命科学の基盤をなしたものとして重要な研究主題とするにいたった。研究代表者は科学的言説の形成にかかわりながらこれらの多様な関心が生み出すこととなる、「科学的知見」の発展における偶然性なるものの果たす意義についても、その重要性を強く主張したい。さらにこの「言説における科学性」をささえる要素を明らかにすることを目指して、これが19世紀において独自の展開を示したという仮説にもとづき、その特殊性を照らし出すために、微生物に関する18世紀以前の言説についてもこれを分析することに努めた。なおこれらの新たな問題設定のもとでの資料調査のために、パリ・パスツール研究所およびロンドン・ウェルカム医学史図書館への出張は行われた。
統合失調症における新規抗神経抗体の探索・評価

統合失調症は幻覚や妄想が特徴的な精神疾患である。統合失調症と診断されている患者群の中に、自己免疫学的異常を有する一群が存在するとされる。本研究では、統合失調症に関連する新規の抗神経抗体を探索しその抗体の病的意義を検証する。具体的には、ラットの脳を二次元電気泳動し、患者群の血清、もしくは、対照となる健常群の血清を一次抗体に用いて、二次元免疫ブロット法を行う。患者群の血清とのみ反応するタンパク質スポットを新規抗神経抗体の抗原候補として切り出し、質量分析を行い、抗原タンパクを同定する。その後、同定されたタンパクを抗原とする抗体を有する割合を統合失調症群と健常群で比較するなど病的意義を検証する。