hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳基底核がてんかんに及ぼす影響についての基礎的研究

難治性てんかんの症例は、薬物治療が有効でなく、悲惨な社会生活が余儀なくされ、大きな問題となっている。脳深部電気刺激による発作抑制効果が近年注目されているが、基礎的なデータが少ないのが実情である。実験1では、視床下核の高頻度電気刺激は、大脳基底核のてんかん促進回路に対し、機能的抑制し、皮質焦点発作のてんかん発作に対して、抑制的に作用することを明らかにした。実験2では、両側の視床下核にムシモールを注入して、両側視床下核の機能を抑制したところ、脳波上の焦点発作重積が抑制された。この事実から、視床下核を抑制系のGABAで不活化すると、淡蒼球と黒質を結ぶ機能的な神経回路が変化して、発作が抑制されることを明らかにした。実験3では、慢性ラットの大脳基底核の淡蒼球内節にカイニン酸を微量注入したところ、注入側上下肢から始まる強直・間代性けいれん発作が誘発された。淡蒼球内節は大脳皮質から入力を受けることより、その興奮は、てんかん発作の促進に関与していることが明らかになった。実験4では、慢性ラットの視床CM核内に、カイニン酸を微量注入し、注入側と反対側の上下肢から始まる部分てんかん発作と、それに引き続いて、二次性全般化発作が誘発された。これらの事実より、淡蒼球内節および、視床CM核の高頻度電気刺激はこれらの組織の機能的抑制が誘発されることより、焦点てんかん発作時における淡蒼球または視床CM核の高頻度電気刺激がてんかん発作抑制のためのターゲットとなりうることを明らかにした。脳深部電気刺激による難治性てんかんの治療は、てんかん切除手術より低侵襲であることより、今後の展開が期待されている。今後の研究計画としては、カイニン酸皮質内注入てんかんモデルを用いて、淡蒼球内節または視床CM核および前視床核の高頻度電気刺激により発作が抑制されるかどうか検討する予定である。てんかんの難治化に大脳基底核がどのように関与しているのか研究するために、焦点てんかん発作重積モデルの大脳基底核回路網を機能的に抑制し、発作に及ぼす影響を検討した。実験I : Wistarラットの一側の大脳皮質にカイニン酸を注入して、焦点発作重積を誘発した。発作が安定して出現するようになってから、両側の視床下核に定位的に刺入した双極電極を、130Hzで電気刺激したところ、発作重積が抑制されることを明らかにした。さらに、14C-deoxy glucoseを用いたオートラジオグラフィーを行ったところ、コントロールに比較して、焦点発作の発作減弱と反対側大脳皮質への、発作伝播の抑制を認めた。この結果は、平成15年10月に、ポルトガルのリスボンで開催された、第25回国際てんかん学会にて発表し、大きな反響を得た。実験II : Wistarラットの一側の大脳皮質にカイニン酸を注入して、焦点発作重積を誘発した。両側の視床下核にムシモールを注入して、両側視床下核の機能を抑制したところ、脳波上の焦点発作重積が抑制された。この研究は、薬物治療に抵抗し、しかもてんかんの焦点切除手術が不可能な難治性てんかんの症例に対する新しいてんかん治療として、光明を与える可能性がある。発作抑制の機序としては、視床下核の機能的な抑制が、大脳基底核のてんかん促進回路を抑制したために、発作重積状態が減弱されたと考えられる。

以上の結果を踏まえて、来年度は、大脳基底核の諸核にカイニン酸を注入して大脳基底核の過剰興奮を誘発させ、大脳基底核の回路網への影響を検討する予定である。難治性てんかんの症例は、薬物治療が有効でなく、悲惨な社会生活が余儀なくされ、大きな問題となっている。脳深部電気刺激による発作抑制効果が近年注目されているが、基礎的なデータが少ないのが実情である。昨年度の、本研究では、視床下核の高頻度電気刺激は、大脳基底核のてんかん促進回路に対し、機能的抑制し、皮質焦点発作のてんかん発作に対して、抑制的に作用することを明らかにした。本研究では、てんかん発作の伝播と悪化に大脳基底核および視床の興奮がどのように関与しているのかを明らかにするために、次のように実験を展開した。1)慢性ラットの大脳基底核の淡蒼球内節にカイニン酸を微量注入して、脳波および行動を、ビデオ・モニタリングシステムにより、観察した。注入側上下肢から始まる強直・間代性けいれん発作が誘発された。淡蒼球内節は大脳皮質から入力を受けることより、その興奮は、てんかん発作の促進に関与していることが明らかになった。2)視床CM核は、大脳皮質および大脳基底核に広範に投射している非特殊核である。慢性ラットの視床CM核内に、カイニン酸を微量注入して、脳波および行動を観察した。注入後30分後に、注入側と反対側の上下肢から始まる部分てんかん発作と、それに引き続いて、二次性全般化発作が誘発された。これらの事実より、淡蒼球内節および、視床CM核の高頻度電気刺激はこれらの組織の機能的抑制が誘発されることより、焦点てんかん発作時における淡蒼球または視床CM核の高頻度電気刺激がてんかん発作抑制のためのターゲットとなりうることを明らかにした。脳深部電気刺激による難治性てんかんの治療はより低侵襲であることより、今後の展開が期待されるので、今後の研究計画としては、カイニン酸皮質内注入てんかんモデルを用いて、淡蒼球内節または視床CM核および前視床核の高頻度電気刺激により発作が抑制されるかどうか検討する予定である。
食後高血糖抑制を期待できる海藻グリセロ糖脂質のα-グルコシダーゼ阻害様式の検討

グリセロ糖脂質のスルホキノボシルジアシルグリセリド(SQDG)と類縁体の酵母α-グルコシダーゼに対する阻害様式を検討した。SQDGの阻害活性試験を改めて行なったところ、阻害活性にばらつきがあった。SQDG溶液が白濁したときに阻害活性が低く、SQDG溶液が透明なときに阻害活性が強くなる傾向があった。そこで、反応系内のSQDG濃度を一定にして、超音波処理により濁度の異なるSQDG溶液を調製した。各濁度における1/v1/sプロットは阻害物質濃度を変化させたときと同様なプロットを与えた。SQDGが大きな会合体を形成(濁度が高い)する割合の高いときには、「阻害に有効な」(小さな会合体または単一分子と考えられる)SQDG濃度が低いので阻害活性が低くなり、濁度が低く小さな会合体の割合が高いときには、「阻害に有効な」SQDG濃度が高いので、阻害活性が高くなると考えられる。SQDGに0.03 N NaOH/MeOHを加えて、室温で2時間反応を行い、スルホキノボシルグリセロール(SQG)を調製した。また、SQDGに1N HClを加え、還流加熱を2時間行い、スルホキノボ-ス(SQ)を調製した。SQGやSQの終濃度0100μMで酵素活性を検討したところ、両者はほとんど阻害効果を示さなかった。よって、スルホキノボシルグリセリド類が酵母α-グルコシダーゼに対して阻害効果を示すためには疎水性部分(アシル基)の存在が必要と考えられる。現段階で得られた結果から、SQDGの阻害効果は会合性化合物に特異的な性質を示すことや類縁体の阻害の強さはスルホキノボシルモノアシルグリセリド(SQMG)>SQDG,SQG=SQ≒0という結果が得られた。さらに、阻害に関するメカニズムを十分に説明するためには、分子のコンホメーションや会合体の化学的性質等を明らかにしなければならないと考える。
統一新羅期の道具瓦集成

日本の瓦生産において大きく影響を与えたと考えられる統一新羅の様相を日本と比較検討することを目的として、特に研究が遅れている道具瓦を取り上げた。これまで文様に偏りがちだった鬼瓦と鴟尾について出土数が多い統一新羅の資料を対象に集成を行い、これまで研究・調査によって明らかにしてきた技術的観点から見た調査成果を反映させつつ、製作技術など技術的観点にもとづくデータを採取し、基礎的資料を作成した。この成果が今後、韓国で公表されれば、韓国の古代瓦研究だけでなく日本との比較研究にも大いに役立つものである。日本の瓦生産において大きく影響を与えた朝鮮半島の様相を日本の様相と比較検討すべく,今回は道具瓦-鬼瓦と鴟尾-を取り上げた。これまで文様研究ばかりであった統一新羅期の鬼面瓦について集成を行い,データを採取して,基礎的資料を作成することを目的としている。本年度は統一新羅期資料の大部分を所蔵する韓国国立慶州博物館をはじめとする関係機関との協議から始め,韓国国立慶州博物館・中央博物館へ赴き,調査協力の依頼を行ったうえ,各担当者と具体的な調査の進め方について打ち合わせをおこなった。12月に韓国国立中央博物館所蔵の鬼瓦資料の調査,2月から3月にかけて韓国国立慶州博物館所蔵の雁鴨池出土資料の悉皆調査に取り掛かった。雁鴨池は統一新羅期のさまざまな遺物が大量に出土した遺跡で,統一新羅研究においても重要な位置を占める遺跡である。報告書は刊行されているが遺物の全貌はいまだに明らかでないため,遺物の一部ではあるが雁鴨池の鬼瓦の悉皆調査を手始めに行なった。雁鴨池出土の鬼瓦資料のうち約1/3の調査を完了した。データ整理も随時行っている。このデータが公表されれば今後の基礎資料となりうるものである。韓国における古代瓦の考古学的研究はまだ端緒についたばかりであり,特に道具瓦については殆ど行われておらず,研究テーマ自体もユニークである。韓国国立博物館とのこれまでの学術交流や当館が国立慶州博物館で開催した展覧会の担当者として培った人的つながりから,今回の調査研究が可能となった。海外での調査は困難な問題が多いが,今のところ順調に調査を進めている。国内調査は,海外での調査に比重が多かった分,今年度は着手できなかったため,次年度以降の課題としたい。日本の瓦生産において大きく影響を与えた朝鮮半島の様相を日本の様相と比較検討すべく、今回は道具瓦-鬼瓦と鴟尾-を取り上げた。これまで文様研究ばかりであった統一新羅期の鬼面瓦について集成を行い、データを採取して、基礎的資料を作成することを目的としている。本年度は統一新羅期資料の大部分を所蔵する韓国国立慶州博物館および東国大学校博物館において調査を行った。9月および2月に行なった韓国国立慶州博物館所蔵の鬼瓦資料の調査は昨年度に引き続き雁鴨池出土資料の悉皆調査であった。雁鴨池はその存続が統一新羅期に限定される遺跡で、統一新羅期のさまざまな遺物が大量に出土した。統一新羅研究において非常に重要な位置を占める遺跡であり、瓦の出土も非常に多く、同笵関係などを追いかけながら入念な調査を行なっている。これらの雁鴨池出土の鬼瓦資料については、約2/3の調査を完了し、データ整理も随時行っている。このデータが公表されれば今後の基礎資料となりうるものであり、発表方法についても韓国国立慶州博物館と協議しつつ進めている。9月に行なった東国大学校での調査では、出土した鬼瓦笵の希少例を調査でき、多くの知見を得られた。韓国における古代瓦の考古学的研究はまだ端緒についたばかりであり、特に道具瓦については殆ど行われておらず、研究テーマ自体もユニークである。韓国国立博物館とのこれまでの学術交流や当館が国立慶州博物館で開催した展覧会の担当者として培った人的つながりから、今回の調査研究が可能となった。海外での調査は困難な問題が多いが、今のところ順調に調査を進めている。国内調査については、韓国瓦の一大コレクションが韓国に渡ってしまったこともあり、計画変更を余儀なくされている。次年度以降、調査にむけて努力したい。本年度は調査先の韓国国立慶州博物館の都合で繰越となっていた遺物調査を行い、調査のまとめを行った。8月に行なった韓国国立慶州博物館所蔵の鬼瓦資料の調査は昨年度に引き続き雁鴨池出土資料の悉皆調査であった。雁鴨池はその存続が統一新羅期に限定され、統一新羅期のさまざまな遺物が大量に出土した遺跡である。

その遺物は統一新羅期にほぼ限定されるという意味で統一新羅研究において非常に重要な位置を占めると考える。瓦の出土も非常に多く、同笵関係などを追いかけながら入念な調査を行ないつつ、雁鴨池出土鬼瓦資料全ての調査を完了した。データ整理も行い、そのデータは国立慶州博物館と共有しつつ情報交換も行った。このデータが公表されれば今後の基礎資料となりうるものであり、成果の発表については、国立慶州博物館と現在も協議して進めている。韓国における古代瓦の考古学的研究はまだ端緒についたばかりであり、特に道具瓦については殆ど行われておらず、研究テーマ自体もユニークである。韓国国立博物館とのこれまでの学術交流や当館が国立慶州博物館で開催した展覧会の担当者として培った人的つながりから、今回の調査研究が可能となった。今後は今回の成果を元に日韓の比較研究などを進めていきたいと考えている。
多元環の表現論とその関連分野の総合的研究

代表者は、多元環のカルタン行列についての未解決問題であるカルタン行列式問題に関する研究を行い、過去の重要な部分解をすべて含む極めて簡単な公式を得た。また無限表現型のフロベニウス多元環をAuslander-Reiten quiverの性質によって特徴付ける研究(A.Skowronskiとの共同研究)を行い、対称多元環を特徴付ける画期的な定理を発見した。さらにFrobenius多元環についての近年の重要な研究成果について、オランダのNorth-Holland Elsevier出版社の要請により、研究者向けの概説論文の執筆を行っている。前の2つの研究成果については代表者とSkowronski教授によりカナダでの表現論国際集会でそれぞれ発表された。太刀川は、standard complexのsyzuzyのtopから多元環のenvelopping algebraへの線形写像を代表元とする1次のコホモロジー群の部分群を計算し、局所環のsocleの次元が2で押さえられることを証明した。さらに一般の次元のコホモロジー群について同様の計算を試みる研究を続けている。成果については「第4回多元環の表現論研究集会」(1993年2月伊豆)にて発表された。飯寄は、作用素環論から生じた多元環とその部分環の既約表現の分岐則をあらわすBratteli図形を群環の場合に研究し、ある種の2重可移群とその1文字の固定群の組みがBratteli図形と1対1に対応がつくことを証明した。藤田はタイル整環についての研究を行い局所デデキント整郁上のタイル整環が同型になるための判定条件を証明した。笠井は半単純連結単結な複素リー群の研究を行い、階数が3と4のときホロノミー図形を調べた。
道徳的価値と資質・能力の育成を基盤とした情報モラルの指導法に関する研究

平成30(2018)年度は,「感情的判断と合理的判断のマトリックス」「道徳教育の資質・能力のマトリックス」を開発,質問作り(QFT)を適用した授業の開発を行うことができた。成果の一部は,日本教育工学会全国大会で,「道徳教育の資質・能力を踏まえた情報モラル教育の授業を構想する段階で使用したり,授業の評価をしたりするために,「感情的判断と合理的判断のマトリックス」「道徳教育の資質・能力のマトリックス」について報告した。また,日本道徳科教育学会では,「情報モラルに関する題材を取り扱う道徳科の授業において、道徳教育としての授業目標と情報教育としての授業目標の両方を達成する授業を開発すること」を目的として,「質問作り」(Dan Rothstein and Luz Santana, 2011)を生徒に行わせる授業を実践し,報告した。また,研究協力校の調査結果をもとに,「主体性」「目的意識」「将来を展望する力」を高めることは、自己コントロール力を高めるとともに、情報モラルを守るためのコントロール力や従来の学力を向上させる。さらに、「主体性」等を身につけさせる手立てとして「家庭での社会の動きに関する会話」を活性化することが一助となることが示唆されたことを報告した。平成30(2018)年度の実践から,学年,校種,教材が異なっても,同じ授業方法で実施可能であることが実践から明らかとなった。ただ,児童生徒に応じて,教師側で示す情報量の調整や焦点化する質問数等について,調整をする必要があることが明らかになったため,次年度に向けて課題とすることにした。研究協力校が,小学校1校,中学校5校となり,平成30(2018)年7月以降,のべ60学級で研究授業を行っていただくことができた。当初,予定していた研究授業数より多くなったため,データの処理に時間がかかっている。データの処理中であるが,児童生徒が,道徳科で学習した事項,情報機器やディジタルデータの特性等の知識をもとに,主体的に学習に取り組む授業が実現できることは実践によって明確になっている。令和元(2019)年度は,そのデータを分析した結果を公表する予定である。また,質問作り(QFT)や質問駆動型学習(QDL)について,他国の研究者と情報交換しながら,研究を進める準備を行っている。平成30(2018)年度に実施した小中学校60学級分の研究授業のデータの分析をし,学会や研究会等で発表を行う予定である。また,平成30(2018)年度の研究授業から明らかになった課題に対し,対処した授業方法や教具を開発し,さらに効果的な授業を目指して,研究を行う予定である。また,小学校での実践事例が1校のみであるため,複数校に広げていく予定である。そして,この授業を実施するために必要な資料等について整理をし,公表していく予定である。三重県内の中学校の協力により、生徒のネット利用の実態調査を実施し、通信端末利用時にリスクがある使い方をしている中学生がよりネットトラブルに巻き込まれやすいことがわかった。その状況を改善するためには,授業や講演会等でリスクに関する知識を与え,対策の必要性に気付かせた後に,それを行動につなげる指導を行うことが必要であることを指摘した。また,自身が担当した教員研修会で教員対象に調査を行い、現在、分析中である。また、道徳科における情報モラルの授業を開発するための準備として、現行学習指導要領に基づく技術・家庭科の,平成24(2012)年発行教科書と平成28(2016)年発行教科書の情報モラルに関する内容の変化を分析した。「3社中2社が取り扱う情報モラルの内容のカテゴリー種別が半減していること」,「3社中2社が情報モラルの内容の出現回数が200以上に増加していること」を明らかにした。また、「考え,議論する道徳」を実現するために,Problem Based Learningの方法で行う授業資料を、4名の教師の協力を得て、5種類開発し、岩見沢市立南小学校と玉城町立玉城中学校で研究授業を実施した。道徳科の目標と情報モラルの目標を設定するための教師用思考ツールの開発も行った。授業全体の映像記録と,焦点を当てたグループの生徒の映像記録を取得し、事前,事後のアンケート調査も実施した。現在、データ分析中であり、平成30年度に成果を発表予定である。当初、予定していた愛知県内での教師対象の調査は平成30年度に持ち越しとなったが、教員研修センターの講座を受講した教師対象の調査や、中学生を対象とした実態調査は実施できた。また、平成30年度から小学校では道徳科の教科書を使用した授業が開始されることから、既存の教材を使用して、新しい授業を開発することに変更したが、現場教師の協力により、小学校3本、中学校2本の指導案、ワークシートを開発することができた。2年目に予定していた研究授業の記録、事前事後のアンケートデータの取得を研究初年度に行うことができた。

また,日本道徳科教育学会では,「情報モラルに関する題材を取り扱う道徳科の授業において、道徳教育としての授業目標と情報教育としての授業目標の両方を達成する授業を開発すること」を目的として,「質問作り」(Dan Rothstein and Luz Santana, 2011)を生徒に行わせる授業を実践し,報告した。また,研究協力校の調査結果をもとに,「主体性」「目的意識」「将来を展望する力」を高めることは、自己コントロール力を高めるとともに、情報モラルを守るためのコントロール力や従来の学力を向上させる。さらに、「主体性」等を身につけさせる手立てとして「家庭での社会の動きに関する会話」を活性化することが一助となることが示唆されたことを報告した。平成30(2018)年度の実践から,学年,校種,教材が異なっても,同じ授業方法で実施可能であることが実践から明らかとなった。ただ,児童生徒に応じて,教師側で示す情報量の調整や焦点化する質問数等について,調整をする必要があることが明らかになったため,次年度に向けて課題とすることにした。研究協力校が,小学校1校,中学校5校となり,平成30(2018)年7月以降,のべ60学級で研究授業を行っていただくことができた。当初,予定していた研究授業数より多くなったため,データの処理に時間がかかっている。データの処理中であるが,児童生徒が,道徳科で学習した事項,情報機器やディジタルデータの特性等の知識をもとに,主体的に学習に取り組む授業が実現できることは実践によって明確になっている。令和元(2019)年度は,そのデータを分析した結果を公表する予定である。また,質問作り(QFT)や質問駆動型学習(QDL)について,他国の研究者と情報交換しながら,研究を進める準備を行っている。まず、研究初年度に取得したデータの分析を行う。平行して、研究に協力していただいている教師と話し合いをしながら、昨年度の研究授業の改善を行う。授業方法は、教科書に掲載されている物語教材、アニメーション教材、ネット上の問題事例を収録した資料等のいずれでも可能な汎用性のあるものを開発することを目指す。研究成果は学会発表する。平成30(2018)年度に実施した小中学校60学級分の研究授業のデータの分析をし,学会や研究会等で発表を行う予定である。また,平成30(2018)年度の研究授業から明らかになった課題に対し,対処した授業方法や教具を開発し,さらに効果的な授業を目指して,研究を行う予定である。また,小学校での実践事例が1校のみであるため,複数校に広げていく予定である。そして,この授業を実施するために必要な資料等について整理をし,公表していく予定である。アルバイト学生に依頼していたアンケートデータの集計作業の時間が学生の都合により、予定より1時間程度少なくなってしまったため。昨年度、できなかったデータ集計作業は今年度中に行い、全額執行する。
磁性体における量子性とランダムネス

今年度新たに得られた研究成果としては,まず,2次元希釈反強磁性ハイゼンベルクモデルにおいて,臨界的なボンド密度がちょうどパーコレション点移転と一致すること,および,スピンの長さによって,臨界現象が定性的に変化しうることが分かったことがあげられる.また,ランダムネスが系の臨界現象に及ぼす影響については古典系に関してもまだ知られていないことが多いが,我々は昨年度に引続き,2次元エドワーズ=アンダーソンモデルの絶対零度における臨界現象を数値計算によって調べた.その結果,前年度の主な研究結果である低エネルギー励起のフラクタル性をさらに確認する証拠が得られた.この知見は,関連する低次元ランダム磁性体の臨界現象研究に大きなインパクトを持つものと考えられる.また,我々は2次元ランダム横磁場イジングモデルの絶対零度における量子相転移について,昨年度のモンテカルロ法による計算にひき続いて,今年度は実空間繰り込み群によるアプローチを試みた.このモデルは異常に遅い緩和を示す可能性のあるモデルとして,一般のスピングラス系やエイジングなどの現象とも深く関連している.研究の結果,相関関数の特異的な振る舞い,とくに典型的な振る舞いと平均的な振る舞いが異なるというグリフィスマッコイ異常性を観測した.また,1次元では漸近的に厳密であると言われる実空間繰り込みが2次元異常でも臨界現象の妥当な取扱になっていることを示唆する結果おも得た.以上の結果から,2次元ランダム横磁場イジングモデルの量子臨界現象は1次元のそれと似通っており,フィッシャーが実空間繰り込みの考え方に基づいて1次元系に対して展開した描像が実はかなり広範囲の現象を記述しているという主張をより強固なものにした.ランダムネスが系の臨界現象に及ぼす影響については古典系に関してもまだ知られていないことが多い.我々は2次元エドワーズ=アンダーソンモデルの絶対零度における臨界現象を数値計算によって調べた.その結果,これまで知られていなかった素励起の幾何学的形状にフラクタル性があることがわかり,これが臨界現象に大きく関与していることが見出された.また,我々は2次元ランダム横磁場イジングモデルの絶対零度における量子相転移についてモンテカルロ法を用いて研究した.このモデルは異常に遅い緩和を示す可能性のあるモデルとして,一般のスピングラス系やエイジングなどの現象とも深く関連している.研究の結果,各温度での臨界磁場の強さが決定され,有限温度相図を確定した.その外挿により絶対零度での臨界磁場の値が求められた.また,高磁場の非秩序相内では局所的緩和時間を求め,その分布関数の長時間領域で冪的なながい裾をもつことが分かった.これは1次元の場合と同様に,無秩序相のなかですら,動的な振舞に異常がある,すなわちグリフィス・マッコイ異常性があることを意味している.またこの振舞から,動的臨界指数を求めた.その結果,動的臨界指数は磁場の強さとともに変化し,絶対零度での臨界磁場に近付くにつれて発散することがわかった.さらに発散を特徴づける冪指数が1次元の場合と同じになることが示唆された.以上の結果から,2次元ランダム横磁場イジングモデルの量子臨界現象は1次元のそれと似通っており,フィッシャーが実空間繰り込みの考え方に基づいて1次元系に対して展開した描像が実はかなり広範囲の現象を記述している可能性を示唆するものである.今年度新たに得られた研究成果としては,まず,2次元希釈反強磁性ハイゼンベルクモデルにおいて,臨界的なボンド密度がちょうどパーコレション点移転と一致すること,および,スピンの長さによって,臨界現象が定性的に変化しうることが分かったことがあげられる.また,ランダムネスが系の臨界現象に及ぼす影響については古典系に関してもまだ知られていないことが多いが,我々は昨年度に引続き,2次元エドワーズ=アンダーソンモデルの絶対零度における臨界現象を数値計算によって調べた.その結果,前年度の主な研究結果である低エネルギー励起のフラクタル性をさらに確認する証拠が得られた.この知見は,関連する低次元ランダム磁性体の臨界現象研究に大きなインパクトを持つものと考えられる.また,我々は2次元ランダム横磁場イジングモデルの絶対零度における量子相転移について,昨年度のモンテカルロ法による計算にひき続いて,今年度は実空間繰り込み群によるアプローチを試みた.このモデルは異常に遅い緩和を示す可能性のあるモデルとして,一般のスピングラス系やエイジングなどの現象とも深く関連している.研究の結果,相関関数の特異的な振る舞い,とくに典型的な振る舞いと平均的な振る舞いが異なるというグリフィスマッコイ異常性を観測した.また,1次元では漸近的に厳密であると言われる実空間繰り込みが2次元異常でも臨界現象の妥当な取扱になっていることを示唆する結果おも得た.以上の結果から,2次元ランダム横磁場イジングモデルの量子臨界現象は1次元のそれと似通っており,フィッシャーが実空間繰り込みの考え方に基づいて1次元系に対して展開した描像が実はかなり広範囲の現象を記述しているという主張をより強固なものにした.
VLSIシステム設計教育カリキュラムの開発

本研究は,実際の教育現場で利用できるVLSIシステム設計教育のカリキュラムや教材を開発するものであり,教育機関自身が最も主体性を発揮して行うべき教育内容の整備を行うことを目的としている.平成9年度より本格的な活動を始めた東京大学の大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)の運用に対応して,チップ試作環境の整備,チップ試作の試行実験の実施を行ない,また教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムに関してその整備を行なった.設計に必要な商用のセルライブラリの内部情報は企業によって隠ペいされているのが現状であるために.九州大学,京都大学,早稲田大学で,VDECで実際のチップ試作に使用可能なスタンダードセルライブラリの開発を行なった.さらに,VDECサービスに対する技術確立のため,チップ試作の試行実験を実施した.フルカスタムチップに関しては上記セルライブラリの検証を兼ねて,東京大学,京都大学,早稲田大学,九州大学,広島市立大学,九州工業大学,豊橋技術科学大学,大阪大学において合計20種類の試作を行なった.また,LPGAに関しては,東京大学,慶応大学,九州工業大学において3種類の試作を行なった.チップ試作の経験をベースに設計教育カリキュラムの検討と整備を行った.各参加大学における設計教育の試行,VDBC用の設計のための教科書の査読,講習会における講習を行った.教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムの整備として,広島市立大では教育用FPGA実装ボード「安佐ver.1」を開発し,学生実験を実施した.また,九州工業大学では教育用マイクロプロセッサKITEを開発するためのカリキュラムを,京都工芸繊維大学では教育用マイクロプロセッサKUE-CHIP2の動作を理解するためのシミュレータを開発し,ともにWWWを用いて公開した.本研究は,実際の教育現場で利用できるVLSIシステム設計教育のカリキュラムや教材を開発するものであり,教育機関自身が最も主体性を発揮して行うべき教育内容の整備を行うことを目的としている.平成9年度より本格的な活動を始めた東京大学の大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)の運用に対応して,チップ試作環境の整備,チップ試作の試行実験の実施を行ない,また教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムに関してその整備を行なった.設計に必要な商用のセルライブラリの内部情報は企業によって隠ペいされているのが現状であるために.九州大学,京都大学,早稲田大学で,VDECで実際のチップ試作に使用可能なスタンダードセルライブラリの開発を行なった.さらに,VDECサービスに対する技術確立のため,チップ試作の試行実験を実施した.フルカスタムチップに関しては上記セルライブラリの検証を兼ねて,東京大学,京都大学,早稲田大学,九州大学,広島市立大学,九州工業大学,豊橋技術科学大学,大阪大学において合計20種類の試作を行なった.また,LPGAに関しては,東京大学,慶応大学,九州工業大学において3種類の試作を行なった.チップ試作の経験をベースに設計教育カリキュラムの検討と整備を行った.各参加大学における設計教育の試行,VDBC用の設計のための教科書の査読,講習会における講習を行った.教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムの整備として,広島市立大では教育用FPGA実装ボード「安佐ver.1」を開発し,学生実験を実施した.また,九州工業大学では教育用マイクロプロセッサKITEを開発するためのカリキュラムを,京都工芸繊維大学では教育用マイクロプロセッサKUE-CHIP2の動作を理解するためのシミュレータを開発し,ともにWWWを用いて公開した.本研究は,実際の教育現場で利用できるVLSIシステム設計教育のカリキュラムや教材を開発するものであり,設計環境やチップ試作の仕組みの整備と並行して,教育機関自身が最も主体性を発揮して行うべき教育内容の整備を行うことを目的としている.今年度の主な業績としては,平成9年度より本格的な活動を始める東京大学の大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)の運用に関して,チップ試作環境の整備,チップ試作の試行実験の実施を行ない,また教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムに関してその整備を行なった.・チップ試作環境の整備VDECとの連係によるチップ試作を含むカリキュラムを実現するためには,設計支援のための各種CADツール上で用いることのできる設計用セルライブラリの公開が必要不可欠である.しかしながら商用のセルライブラリの内部情報は企業によって隠ぺいされているのが現状である.そのために,九州大学,京都大学,.早稲田大学で,VDECで実際のチップ試作に使用可能なスタンダードセルライブラリの開発を行なった.・チップ試作の試行実験の実施9年度よりのVDECサービスに対する技術確立のため,チップ試作の試行実験を実施した.フルカスタムチップに関しては上記セルライブラリの検証を兼ねて,東京大学,京都大学,早稲田大学,九州大学,広島市立大学,九州工業大学において合計9種類の試作を行なった.また,LPGAに関しては,東京大学,慶応大学,九州工業大学において3種類の試作を行なった.・教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムの整備広島市立大では新たに開発した教育用FPGA実装ボード「安佐ver.1」を用いた学生実験を実施し,その実験に対するカリキュラムをWWWを用いて公開した.また,九州工業大学では教育用マイクロプロセッサKITEを開発するためのカリキュラムをWWWを用いて公開し,セミナーを実施した.

また,京都工芸繊維大学では教育用マイクロプロセッサKUE-CHIP2の動作を理解するためのシミュレータをJava言語を用いて開発し,WWWを用いて公開した.本研究は,実際の教育現場で利用できるVLSIシステム設計教育のカリキュラムや教材を開発するものであり,教育機関自身が最も主体性を発揮して行うべき教育内容の整備を行うことを目的としている.平成9年度より本格的な活動を始めた東京大学の大規模集積システム設計教育研究センター(VDEC)の運用に対応して,チップ試作環境の整備,チップ試作の試行実験の実施を行ない,また教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムに関してその整備を行なった.設計に必要な商用のセルライブラリの内部情報は企業によって隠ぺいされているのが現状であるために,九州大学,京都大学,早稲田大学で,VDECで実際のチップ試作に使用可能なスタンダードセルライブラリの開発を行なった.さらに,VDECサービスに対する技術確立のため,チップ試作の試行実験を実施した.フルカスタムチップに関しては上記セルライブラリの検証を兼ねて,東京大学,京都大学,早稲田大学,九州大学,広島市立大学,九州工業大学,豊橋技術科学大学,大阪大学において合計20種類の試作を行なった.また,LPGAに関しては,東京大学,慶応大学,九州工業大学において3種類の試作を行なった.チップ試作の経験をベースに設計教育カリキュラムの検討と整備を行った.各参加大学における設計教育の試行,VDEC用の設計のための教科書の査読,講習会における講習を行った.教育用マイクロプロセッサを用いた計算機教育カリキュラムの整備として,広島市立大では教育角FPGA実装ボード「安佐ver.1」を開発し,学生実験を実施した.また,九州工業大学では教育用マイクロプロセッサKITEを開発するためのカリキュラムを,京都工芸繊維大学では教育用マイクロプロセッサKUECHIP2の動作を理解するためのシミュレータを開発し,ともにWWWを用いて公開した.
一夫多妻魚類における幼魚の誘発する社会変化と性表現に関する研究

一夫多妻社会をもつスズメダイ科魚種を対象に、成熟時の性分化パターンおよび雌雄同体性を探索する飼育実験を実施した。口永良部島、屋久島、沖縄島のリーフで採集した幼魚を単独飼育とペア飼育の条件で9ヶ月間ー12ヶ月間成長させ、その後に各個体の性を生殖腺の組織学的観察により判定した。雌雄異体のオヤビッチャは雌雄ほぼ均等割合で成熟したが、フタスジリュウキュウスズメダイはメスに偏って性分化した。これは後者の雌性先熟型の性転換能力と関連するものと考えられる。また、これまで雌雄異体と考えられていたルリスズメダイ属2種において、メスに偏った性分化と両性生殖腺を確認し、雌雄同体性を裏付けるデータを獲得した。本年度においても、幼魚の成熟時の性分化への社会状況の影響について分析検証する研究を中心に実施した。メスとして性機能をスタートさせる性転換生活史と、オスとして生涯を終える一次雄生活史の混在させるDiandry魚であるベラ科キュウセンを材料に、幼魚の性分化パターンを探る飼育実験を実施した。同種の幼魚において、メスへと偏って性分化する社会条件についての先行仮説を再検証し、その条件が性分化に強く影響を与えていることを再確認した。また、同時に、幼魚がオスへと偏って性分化する社会条件についても探索し、先行研究において提示されていた仮説を棄却しうる新たな社会条件仮説を見いだした。また、幼魚の性分化への社会的影響を分析する飼育実験を昨年度より継続実施していた魚類幼魚のうち雌雄異体性のスズメダイ科魚類について、成熟サイズに近く成長させることに成功したため、実験を終了し、生殖腺組織の観察のための飼育個体の固定作業を実施した。雌性先熟型の性転換を成魚がみせる魚類であるスズメダイ科フタスジリュウキュウスズメダイとミスジリュウキュウスズメダイの幼魚を対象に、同様の性分化パターンを分析する飼育実験を新規に開始させた。なお、上記実験対象であるフタスジリュウキュウスズメダイでは、これまで野外個体群における成魚の性転換を確認した報告例がなかったため、口永良部島において性転換誘発実験を実施し、メスが性転換する能力を有することを確認することに成功した。これらの成果については、国内開催の魚類生態学を専門とする研究者の会する研究会において発表を行った。本年度は、幼魚の成熟時の性分化への社会条件の影響を分析するための実験を中心に研究を実施した。雌性先熟型の性表現をもち、幼魚がメスへと性分化することが通常のパターンである、トラギス科コウライトラギス、キンチャクダイ科アブラヤッコ属2種、スズメダイ科フタスジリュウキュウスズメダイを材料に、幼魚を単独飼育する実験をスタートさせた。いずれも平成25年度内に成熟すると予想され、各個体の成熟時点での性を生殖腺の精査により判別し、社会的性転換をみせるこれらの魚種が、優劣関係のない状況下でどのような性を発現させるのかを分析する予定である。上記に加えて、成熟時の性決定の柔軟性が性転換魚類のみにとどまらない可能性を検討するため、雌雄異体種のスズメダイ科のルリスズメダイとオヤビッチャを材料に、幼魚の飼育実験をスタートさせた。この実験では、雌雄がほぼ均等割合で性分化すると予想される幼魚へ、社会条件(優劣関係)がどの程度影響を与えうるのかを評価することを目的に、幼魚2個体でのペア同居飼育を現在も継続実施している。各個体の成熟時点での性を生殖腺の精査により判別し、性比および発現した性と個体の優劣関係(体サイズの大小関係)の関係性を分析する予定である。現在までの成果の1つとして、上記の雌雄異体種のペア飼育実験において、成長の過程で同居個体間に極端なサイズ差が生じ、優劣関係が明確になることを確認した。これは性転換魚類でみられる"成長の社会調節"と同様の現象であり、個体間関係が成長に強く影響を与える生物特性が性転換現象に付随するものとは限らないことを示唆する。ただし、雌雄異体魚においても幼時は雌雄同体性を持ち合わせている可能性もあり、性転換魚類と同じメカニズムが限定的に発現している可能性もある。この視点を今後の研究分析の焦点とする予定である。前年度までに飼育実験をスタートさせていたスズメダイ科魚類について、長期飼育実験を計画通りに完了し、組織学的手法による性別判定から、幼魚の成熟パターンへの社会条件の影響、ならびに雌雄同体性の有無を検証する分析作業を実施した。フタスジリュウキュウスズメダイの幼魚飼育では、単独で飼育個体(n = 13)、大小ペア飼育個体(n = 12)のすべてがメスに分化した。

同種を採集した口永良部島個体群ではメスの性転換能力が確認されており、メスに偏った成熟はその雌雄同体性と関連しているものと考えられた。しかし、ペア飼育の優位幼魚がメスを経ずにオスへと分化するものと予想されたが、この点については想定外の結果であった。同種では個体間の優劣関係に加えて成長段階が性転換のタイミングに影響を与えている可能性が示唆された。性転換能力を有しない雌雄異体とされているオヤビッチャ幼魚については、予想通りに雌雄がほぼ均等割合に性分化することを確認した(n = 6)。優劣関係と性分化パターンに関連性はみとめられなかった。一方、雌雄異体と従来考えられていたルリスズメダイ属のルリスズメダイとネズスズメダイでは、雌雄同体性を強く示唆する結果を得ることができた。いずれもメスに偏った性比となり、またペア飼育の優位個体が雄に成熟する傾向がみとめられた。さらには両性生殖腺を有するメス個体も出現した(ルリスズメダイn = 5,ネズスズメダイn = 1)。これらは、ルリスズメダイ属が性転換を行う能力を有していることを初めて裏付けるデータである。同時的に実験をスタートさせたスズメダイ科ミスジリュウキュウスズメダイ、トラギス科コウライトラギス、キンチャクダイ科アブラヤッコ属については、長期飼育実験の途中に被験個体が死亡したためデータを得ることができなかった(組織学的性判定を試みたものの分析不可能であった)。魚類行動生態学幼魚を長期飼育実験において、被験個体の飼育途中での死亡により、当初予定していたキンチャクダイ科アブラヤッコ属魚類とトラギス科コウライトラギスの性分化パターンを検証するためのサンプルが確保できなかった。一方、スズメダイ科魚類幼魚については長期飼育が実験に使用したほとんどの魚種で成功した。このように、幼魚の飼育上の難しさから、研究焦点となる対象魚類を絞り込む必要が生じたが、幼魚の性分化における可塑性の検証を進めうるデータは確保できている。当初より計画していた研究実施計画のうち、水槽飼育実験に力点をおいて実施したが、これは野外操作実験の実施を予定していた口永良部島のフィールドの個体群コンディションが実験実施に適さなかったためである。野外実験に関しては平成25年度に実施できるはずである。そのため、幼魚の成熟までの成長を待つ必要があるため、結果の分析までに時間を要することとなる飼育実験を優先して実施した。幼魚の飼育は順調に進めることができている。また、実験に使用する幼魚を確保する目的で、沖縄県沖縄島中部沿岸、鹿児島県坊津、鹿児島県屋久島、鹿児島県口永良部島のフィールドにおける魚類の生息状況の査察を実施することができ、次年度以降の飼育実験に使用する幼魚の確保を容易にする情報を手に入れることに成功した。平成26年度においては、本年度までの実績にあげた各魚類についての追加の実験を実施し、実験結果をとりまとめる予定である。Diandryシステムの成立機構を探索しているベラ科キュウセンにおいては、幼魚がオスに性分化を偏らせる社会条件について追加実験を実施し、本年度に得られた仮説を再検証する。雌性先熟型の性転換を行うスズメダイ科2種の幼魚については、長期飼育実験を成熟サイズに到達するまで継続実施し、生殖腺の組織学的観察により性分化パターンと同種との同居条件との関連性を分析する。その分析結果を、雌雄異体性スズメダイのパターンと比較し、スズメダイ科魚類をモデルにした、幼魚の成熟時の性決定の可塑性についての理論仮説を構築する。当初の研究実施計画に沿って研究を遂行する予定である。
酵母ペルオキシソーム蛋白質の輸送と多量体形成の分子機構

ペルオキシソームへの蛋白質の輸送に関して極言すると、ラットのアシル-CoA酸化酵素の場合以外には信頼するに足る定量性をもった実験系は確立されていない。分子内に分散する複数成分から構成されると推定されている酵母のアシル-CoA酸化酵素(79kDa)の輸送(ターゲティング)信号配列が未だに決定されていない理由はここにある。本研究の目的は、分散型の輸送信号配列の解析が容易な低分子量の非特異的脂質輸送蛋白質(nsLTP:14kDa)を対象に選び、定量)のある細胞内輸送系を確立することである。Candida tropicalisのnsLTPに対する特異抗体は既に調製されており、近縁異種酵母Candida maltosaでこの蛋白質コードする遺伝子の破壊株が作製されているので、nsLTPの異種酵母細胞内での輸送を免疫化学的に定量することができる。オルガネラ表面に単に付着している蛋白質の量はサンドイッチELISA法で無傷のオルガネラを測定することによって得られる筈であり、オルガネラ内部に完全に輸送された蛋白質の量は可溶化したオルガネラに対する測定値から上記の量を差し引くことによって得られる筈である。C.tropicalis細胞内でnsLTPがペルオキシソームのマトリクスに局在しているこは金コロイド標識による免疫電子顕微鏡観察で確認した。この細胞から調製したペルオキシソーム画分では検出されるnsLTP量が可溶化によって著しく流加し、ミトコンドリア画分ではそのような増加が殆ど認められなかったので、この定量法の有効性が確かめられた。そこで野生型nsLTPとその短縮型ボリペプチドを異種酵母細胞内で発現させ、さの方法でそれらの輸送を定量した結果、nsLTPのペルオキシソームへの輸送にはそのC-末端に存在する-Pro-Lys-Leuが重要であることが明らかになった。その配列は既知の輸送信号-SKLモチーフには含まれていない新しい種類である。
グイ語語彙研究における言語資料と写真資料の統合

1992年から毎年行ってきた現地調査で採集したグイ語語彙のデータベースを、次の3つの点で修正と改訂をした:すなわち、1)1995年と1996年の調査結果を加える;2)クリック伴音表記の新しい方法の導入;3)データの並べ変え(ソ-ト)のための情報の入力である。これまで、現地調査で撮影をした物質文化に関連する写真をすべてフォトCDの形でデジタイズし終えた。それには、道具など、物質文化の要素それ自体の写真に加えて、道具の製作過程や利用過程の写真も含まれる。データベース化するこれらの写真資料は、検索のためのキーワードが必要となる。キーワードの設定のために、関連する文献の調査を行った。対象としたものは『文化項目分類表』や『基礎語彙集』の意味分野のリスト、動植物の利用を扱った生態人類学的研究論文である。その結果、一般的な枠組みを準備するのは困難であることがわかり、結局、当該の民族を対象とした生態人類学的民族誌(田中二郎とシルバ-バウアーによるもの)で用いられている項目や記述のラベルに基づくことにした。キーワードの付与は、他の研究者からのフィードバックも取り入れながら試行錯誤的に進めざるを得ないため、部分的に進行中というのが現状である。データベース化に用いているソフトウエアが、今年度途中にバ-ジョンアップを行い、リレーショナル機能をあらたに付け加えたので、写真資料は独立のデータベースにして、語彙データベースとの相互参照機能を構築するよう研究方針を修正した。このシステムのほうが、ツァイルが軽くなり、検索にかかる時間が短縮されるからである。現在、上記の検索キーワード付与とリレーショナルデータベースへの改編を進めている。
熱帯雨林の林冠における節足動物の多様性と群集構造

森林を構成する樹木の生産活動や繁殖活動は、主に、森林の最上部に形成される林冠と呼ばれる枝葉の層で行われる。したがって林冠には植物を利用する多様な動物が生息していると予想される。しかし、熱帯雨林の林冠は地上から40m以上の高さに展開しているため、そこに生息する動物の調査は非常に困難であった。本研究では、林冠に接近する設備を用いて、熱帯雨林の生物群集の最も多様な構成要素である節足動物の種構成と各種の生息場所、餌、天敵、競争者、相利共生者を調査した。その結果、林冠の環境に特殊化した未記載種が多数存在すること、林冠ではアリ類が節足動物群集全体に幅広い影響を与えていることなどが示された。東南アジア地域の熱帯雨林の林冠にみられる節足動物群集の多様性と群集構造を詳細に解明するため、今年度は以下の研究計画を実施した。まず、ボルネオ島マレーシア国サラワク州のランビル国立公園に展開する熱帯低地フタバガキ混交林において、林冠部での節足動物のサンプリング調査をのべ年7回実施した。そのうち1回は、目視による任意採集とすくい網法によるランダムサンプリングによるもので、クモ類群集を主な対象とした。別の3回においては、林冠を構成する約150本の高木の樹冠部において、すくい網法によるランダムサンプリングをおこなった。また、約100本の樹木を対象に、樹冠部において飛翔妨害トラップ(Flight intercept trap)を設置して、飛行性の昆虫類の採集をおこなった。また、約50本の高木を対象に、着生植物とそれと共生するアリ類、および高木に茎を伸ばすつる植物の空間分布を調べた。さらに、開花・結実している高木の数十本を対象に、その送粉者や果実・種子食者を特定するために、訪花昆虫や果実・種子に穿孔する昆虫類の採集をおこなった。また、林冠部におけるアリ類の空間分布を目視による観察によって確定させた。以上のサンプリング調査によって、林冠部における節足動物群集の一端が明らかになった。特に、アリ類の分布が他の節足動物の量と種構成を大きく変える可能性があること、さらに林冠における着生植物とつる植物、植食者による葉への食害量などに大きな影響を与えていることが実証的に示された。東南アジア地域の熱帯雨林の林冠にみられる節足動物群集の多様性と群集構造を詳細に解明するため、ボルネオ島マレーシア国サラワク州のランビル国立公園に展開する熱帯低地フタバガキ混交林において、今年度は以下の野外調査を実施した。昨年に引き続き、林冠を構成する約150本の高木の樹冠部において、林冠クレーンを用いたすくい網法と透明衝突板飛翔昆虫トラップ法(Flight intercept trap)によって、のべ年3回節足動物をサンプリングした。また、昨年に引き続いて、約50本の高木を対象に、着生植物とそれと共生するアリ類、および高木に茎を伸ばすつる植物と着生植物の空間分布を調べた。得られたサンプルのソーティングを進め、数量的なデータに返還して解析を進めた。また地上部において林冠の中層部や林冠ギャップの上層を構成するオオバギ属数種の樹上においてナナフシをはじめとする植食性昆虫をサンプリングして、それらの量と食草利用を調査した。昨年度得られた結果をより一層強固に支持する結果が得られ、成果のいくつかを学術論文として公表した。樹上のアリ類群集の構造決定に、着生植物を巣場所とすることで優占的な一を占める少数のアリ種が大きな影響力をもつこと、開花の時期のみに個体数を増加させる一群の甲虫類が存在すること、林冠で得られる灯火飛来性のハムシ類・コガネムシ類の多くは個体数変動の季節性がきわめて乏しいことなどが明らかになった。これらの成果は、熱帯雨林の林冠における節足動物群集の構造や多様性についての理解を深めるうえで興味深い知見をもたらした。東南アジア地域の熱帯雨林の林冠にみられる節足動物群集の多様性と群集構造を詳細に解明するため、2011年度は以下の野外調査を実施した。ボルネオ島マレーシア国

サラワク州のランビル国立公園に展開する熱帯低地フタバガキ混交林において、林冠アクセスシステムを利用して、地上40mを超えるフタバガキ科数種の樹冠部に登攀し、着生シダ3種の10株を採集し、そのうちの2種(ビカクシダの1種Platycerium sp.とアリノスシダの1種Lecanopteris sp.)と共生するシダスミシリアゲアリ(Crematogaster difformis)、その共生ゴキブリおよび好蟻性甲虫数種、残りの1種のシダ(オオタニワタリの1種)が支える空中土壌中のアリ類、好蟻性甲虫、土壌動物を採集した。これらのバイオマスと個体数を計測し、着生植物が林冠の節足動物群集の現存量や種多様性に及ぼす効果を解析した。土壌動物相は、地上部の土壌中のものと比べて、種数、現存量ともに極めて貧弱であることが示された。この調査とは別に、昨年度までに集積した、林冠部のすくい網採集による節足動物類を種別にソーティングし、同定作業を進めるとともにそれぞれの種の食性を推定した。。現在、半翅目、クモ類、アリ類、その他の鱗翅目についての同定と現存量推定のための体サイズ測定を行っているところである。間もなく、生息場所となっている樹種と種構成・個体数・現存量との関係や、食物ギルドの構造についての解析に着手する予定である。また、林冠部に達したオオバギ属アリ植物を寄主植物とする植食性昆虫の寄主植物利用様式と、それらの植食性昆虫を利用する捕食寄生者群集の基本的な構造の一部を、採集・飼育を用いることで明らかにした。これらのアリ植物の共生アリの関与によって、多様で複雑な生物群集が形成されていることが示された。本研究では、東南アジアの熱帯雨林に生息する節足動物の多様性と群集構造を解明するために、ボルネオ島マレーシア国サラワク州のランビル国立公園において、この地に設置されている林冠観測システムを利用した林冠生息性の節足動物を対象としたサンプリング調査と、林床の下層植生に生息する節足動物を対象としたサンプリング調査を、それぞれ年間数回以上、5年間にわたって行った。得られた各種の節足動物のサンプルには、多数の未記載種が含まれており、熱帯雨林に生息する節足動物の種多様性がいまだに十分に把握されていないことが改めて示された。それらの未記載種のサンプルは、連携研究者である分類学研究者の研究材料として供され、その一部については、新種としての記載がなされた。林冠から得られたサンプルにより、熱帯雨林の林冠の表層部では、個体数と生体量において、アリ類、クモ類、半翅目が節足動物群集の大きな部分を占めていること、前二者は排他的な空間分布を示すこと、半翅目の大部分は寄主植物に対する特異性をほとんど示さないことが示された。また、林冠に生息するハムシ類では、それぞれの種の成虫が利用する寄主植物の食性幅は従来予想されていたよりはるかに幅広いことが示された。着生植物は、それ自身に共生するアリやそれが涵養する土壌中に営巣するアリの活動を通して、植食性昆虫の量、アリの種構成、つる植物の存在量などの林冠の生物群集の特性に大きな影響を与えていることが示された。さらに、オオバギ属アリ植物を利用する植食者群集の採餌行動・寄主利用様式を、飼育・観察・野外実験によって分析した結果、熱帯雨林ではアリが植食者群集の資源利用様式に広汎な影響を及ぼすことで、生物多様性の増大に貢献していることが示唆された。安定同位体比分析により、林床と林冠では、植物を起点とする生食連鎖と土壌の腐食質を起点とする腐食連鎖の重要度が異なることが示された。これまでの3年間と同様に、東南アジア地域の熱帯雨林の林冠にみられる節足動物群集の多様性と群集構造を詳細に解明するため、ボルネオ島マレーシア国サラワク州のランビル国立公園に展開する熱帯低地フタバガキ混交林において、林冠アクセスシステムを利用して、各種の節足動物について、すくい網法と叩き網法を用いてサンプリング調査を行うとともに、さまざまな樹種の樹上で各種の節足動物の採餌行動の観察をおこなった。これら新たに追加したサンプルと共に、同時に、これまでに蓄積したサンプルを用いて解析を進めた。特に、広食性捕食者の存在量について解析を進めた。