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廃乾電池から回収した焙焼粉末の有効利用に関する研究

本研究は,大部分が未利用である廃乾電池の焙焼材を溶射技術を用いて成膜化し,機能性皮膜としての有効利用法を検討したものである。皮膜は-105μmの篩い処理した焙焼粉末を用い粉末式ガス溶射装置によって作製した。本研究で得られた成果を,要約して次に示す。1.焙焼粉末は溶射用粉末材料としての利用が可能であり,表面粗さ10.8μmRa,密着強度50MPa以上の黒色の皮膜が作製できる。2.皮膜は,放射率が3651300nmの波長域で平均87.2%,吸収率が200800nmの波長域において93.295.7%であり,また直流電気抵抗が230MΩ-cmと大きく,光,熱吸収性に極めて優れている。さらに電磁波照射による温度上昇も顕著であった。3.皮膜に水滴を滴下したところ,水滴は瞬時に拡散した。表面温度20°Cの場合,着滴直径が4mmになるまでの所要時間は10×10^<-3>s以下と,優れた親水性を示した。4.体積14mm^3の蒸留水を373673Kに加熱した伝熱面に滴下した場合,皮膜ではライデンフロスト現象の発生は認められなかった。これに対して軟鋼基板の研削面およびブラスト面ではライデンフロスト現象が明瞭に観察された。5.ライデンフロスト現象の発生を伴わない皮膜での水滴の蒸発時間は極めて短く,393K以上の伝熱面では0.5s程度であった。一方,ライデンフロスト現象の発生を伴う研削面およびブラスト面では蒸発時間は長くなり,最長はそれぞれ78s,38sであった。6.673Kに加熱した試験片を沸騰水中に浸漬した際の冷却温度履歴と沸騰現象について調べた結果,皮膜では膜沸騰から核沸騰へと短時間で遷移し,冷却速度が研削面およびブラスト面に比べて著しく大きくなることが明らかになった。本研究は、大部分が未利用である廃乾電池の焙焼材を溶射技術を用いて成膜化し、機能性皮膜としての有効利用法を検討したものである。まず初年度の研究においては、-105μmの篩い処理をした焙焼粉末を用い粉末式ガス溶射装置によって皮膜作製を行い、密着強度、走査型電子顕微鏡による観察、X線回折分析、光吸収率、電気抵抗測定などから皮膜の基礎的特性を明らかにするとともに、有効利用法として親水性皮膜としての適用を試みた。本年度の研究で得られた成果を、要約して次に示す。1.焙焼粉末材は篩処理を施すことによって溶射用粉末材料としての利用が可能である。粉末は、5μm以下の微粒子を多く含むが、溶射性は良好であり、表面粗さ10.8μm程度の黒色の皮膜が作製できる。2.JIS H 8661(B法)に準拠した皮膜の密着強度は50MPa以上と大きい。3.粉末は結晶性の高いZnO、ZnMn204と少量のZnMnO3から構成されているが、溶射によって組成は変化し、粉末には認められない新しい回折線が検出された。4.皮膜は放射率が3651300nmの波長域で平均87.2%、反射率から換算した吸収率が200800nmの波長域で93.295.7%であり、光吸収性に極めて優れている。

5.皮膜の直流電気抵抗は230MΩ-cmと大きいが、電気抵抗は温度の上昇とともに小さくなり、半導体と同様の特性を示した。6.皮膜に水滴を滴下したところ、水滴は瞬時に拡散した。高速度ビデオカメラによる観察から着滴直径が4mmになるまでの時間は10×10^<-3>s以下と、優れた親水性を示した。本研究は,大部分が未利用である廃乾電池の焙焼材を溶射技術を用いて成膜化し,機能性皮膜としての有効利用法を検討したものである。皮膜は-105μmの篩い処理した焙焼粉末を用い粉末式ガス溶射装置によって作製した。本研究で得られた成果を,要約して次に示す。1.焙焼粉末は溶射用粉末材料としての利用が可能であり,表面粗さ10.8μmRa,密着強度50MPa以上の黒色の皮膜が作製できる。2.皮膜は,放射率が3651300nmの波長域で平均87.2%,吸収率が200800nmの波長域において93.295.7%であり,また直流電気抵抗が230MΩ-cmと大きく,光,熱吸収性に極めて優れている。さらに電磁波照射による温度上昇も顕著であった。3.皮膜に水滴を滴下したところ,水滴は瞬時に拡散した。表面温度20°Cの場合,着滴直径が4mmになるまでの所要時間は10×10^<-3>s以下と,優れた親水性を示した。4.体積14mm^3の蒸留水を373673Kに加熱した伝熱面に滴下した場合,皮膜ではライデンフロスト現象の発生は認められなかった。これに対して軟鋼基板の研削面およびブラスト面ではライデンフロスト現象が明瞭に観察された。5.ライデンフロスト現象の発生を伴わない皮膜での水滴の蒸発時間は極めて短く,393K以上の伝熱面では0.5s程度であった。一方,ライデンフロスト現象の発生を伴う研削面およびブラスト面では蒸発時間は長くなり,最長はそれぞれ78s,38sであった。6.673Kに加熱した試験片を沸騰水中に浸漬した際の冷却温度履歴と沸騰現象について調べた結果,皮膜では膜沸騰から核沸騰へと短時間で遷移し,冷却速度が研削面およびブラスト面に比べて著しく大きくなることが明らかになった。
精神疾患の客観的指標となるGPSマーカーの開発と臨床応用

精神疾患は客観的な指標がないため、診断ミス、非効率な治療、治療者・患者関係の問題などが発生することが多い。近年、情報機器および情報工学の目覚ましい発展があり、一般人口の72%がスマートフォンを所持している。本研究の目的は、スマートフォンのGPS機能を用いて、ユーザーに負担をかけずに行動を記録し、精神疾患の診断・症状評価・治療予測・治療評価・再発予測を客観的に把握できるGPSマーカーの開発を行う。研究協力者および協力医療機関と協議し、計測期間を最大24か月に設定し、本研究では12か月間の調査を行うこととした。そのため、精神疾患をもつ外来患者100名と設定し、2018年11月からリクルートを開始した。本研究は、東京大学全学倫理委員会の審査を受けており、承認された方法に則って実施する。すべての被験者からは文書同意を得る。行動記録は要配慮個人情報に位置付けられるため、行動記録そのものはレイフロンティア社および連携研究者が使用し、メタデータを研究代表者が用いるという方法をとって配慮する。国際疾病分類ICD-10のF2統合失調症、F3気分障害(うつ病、躁うつ病)、F4神経症性障害、F84広汎性発達障害、F90注意欠如多動障害を対象とし、2019年3月時点で25名の登録を終えた。背景情報(同居者、世帯年収等)、就労就学状況、過去の自殺関連行動などを主治医および本人から取得し、その後、1か月おきに本人より自覚的な抑うつ症状、就労就学状況などを取得している。2019年5月より順次、登録6,12,24か月後に、より詳細な自覚症状、主治医評価指標を取得する予定である。行動履歴の他、得られた行動記録は、従来のディープラーニング解析と、精神医学の一般的な症状・機能特徴に基づく行動特徴予測の2方向で行う予定である。当初は200名の精神疾患患者を対象に3か月間の行動履歴を調査する予定であったが、研究協力者および協力医療機関と協議し、同一被験者を長期追跡する方針とした。その分、必要な研究協力者数および現時点でのリクルート数は当初計画より少ないが、データ量としては十分得られている。2019年度は5医療施設への拡充を行い、100名の登録を完了させる。得られたデータは予備解析を行い、解析の方向性を見出す。今年度で購入予定だった解析用PC(100万円相当)が、別経費で購入できることとなり、物品費を想定より使用せずに済んだ。次年度はそれを被験者謝金にあて、研究参加者と研究参加期間の拡充を行う予定である。
下等脊索動物の咽頭器官形成メカニズムとその進化

下等脊索動物の咽頭器官形成と進化の分子的理解をすすめるため、遺伝子情報基盤が充実しているカタユウレイボヤを用い、咽頭諸器官(内柱・鰓嚢・血球)の分子的背景の解析を行った。内柱研究においては甲状腺機能との関連性が示唆され始めているDuoxに着目し、1)Ci-DuoxがCiTPOと同様に内柱の甲状腺相同領域ゾーン7で特異的かつオーバーラップして発現すること、2)Ci-Duoxはゾーン7においてCi-Fgf8/17/18,5HT7,Ci-NK4と相補的な発現をパターンを示すこと、3)ゾーン7は少なくとも4つの分子的背景が異なる細胞群で構成されることを明らかにした。鰓嚢研究においては、鰓孔の新規形成および既存鰓孔の分断過程を分子的に理解するため、鰓孔周縁領域の細胞特性を特徴づけるマーカ遺伝子の発現を指標に、鰓孔形成過程を解析した。その結果、1)新規鰓孔形成過程において領域はB, C, Dの順に形成され分化すること、2)既存鰓孔の分断過程では分化した領域Dの一部が領域Bになり、細胞増殖・分断後に領域B-D間に領域Cが形成されることを見いだした。また、最も初期状態であると考えられる領域BではNotchリガンドであるDlkが発現しており、各領域マーカーのプロモーターをGFPやDlkにつないだコンストラクトの遺伝子導入実験を開始した。一方、他のNotchパスウェイ関連分子RBP-Jκ,Hes, HERPのWISH解析を行ったところ、鰓孔周縁で領域的発現を示す遺伝子を6個見いだした。一方、鰓嚢内の血球にも着目し、1)マイクロアレイおよび多検体WISH解析により血球で顕著に発現することが予測された213遺伝子を再WISHし、2)BPIP, CR-1,C6,STAT5B等を含む34の血球特異的遺伝子の同定、3)血球の遺伝子発現データベース(CiBlooDB)の構築・公開を行った。内柱・鰓裂は下等脊索動物を特徴づける咽頭器官であり、これらの器官の機能ならびに形成メカニズムを分子的に理解することは、脊索動物の体制の進化を考える上で鍵となる。内柱研究においては、尾索類カタユウレイボヤと頭索類ナメクジウオの内柱関連遺伝子群:TTF-1,TTF-2,Pax2/5/8,Fkh, FoxQ1,TPOの発現比較解析をwhole-mount in situ hybridization法を用い、TTF-2の内柱の甲状腺相同領域における発現は下等脊索動物ですでに獲得されていること、各内柱関連遺伝子の遺伝子発現パターンはホヤ・ナメクジウオ間で保存されており、内柱の中央領域ゾーン14はそれぞれ相関関係があるもののその側方領域が多様化していること、神経ペプチドをコードするtachykininがカタユウレイボヤ内柱の側方領域で顕著に発現することを論文として報告した。さらに、分泌機能研究においては、CiEnds1関連遺伝子がカタユウレイボヤゲノム中に計5遺伝子存在し、発現パターンは類似するものの遺伝子構造としては2タイプに分けられること、17beta-hydoxysteroid dehydrogenasetype IVがゾーン2で、mucin関連遺伝子(CLSTR04288)がゾーン6で特異的に発現することを見いだした。一方鰓裂研究においては、カタユウレイボヤの鰓孔関連遺伝子を30以上同定し、Delta様遺伝子(CLSTR03441)が鰓孔形成初期の囲鰓腔上皮陥入部および鰓孔周縁の領域Bで発現が見られることから、鰓孔分化運命の決定に関与する可能性を見いだした。また、meichroacidinは領域Cで顕著に発現することから鰓孔の細胞分化の制御に、繊毛の構成成分であるtektin A1およびtektin B1は領域C・Dでそれぞれ顕著に発現することから繊毛の形成と維持に関与していると考えられる。鰓孔形成メカニズムの解析においては、鰓孔の新規形成だけではなく既存鰓孔の分断現象にも着目し、既存鰓孔の領域Dの中に領域Bが出現することが鰓孔分断の引き金になること、その後領域Bと領域Dの間に領域Cを作り出すことによりB-C-Dの領域配置が再構成されることを見いだした。

また、最も初期状態であると考えられる領域BではNotchリガンドであるDlkが発現しており、各領域マーカーのプロモーターをGFPやDlkにつないだコンストラクトの遺伝子導入実験を開始した。一方、他のNotchパスウェイ関連分子RBP-Jκ,Hes, HERPのWISH解析を行ったところ、鰓孔周縁で領域的発現を示す遺伝子を6個見いだした。一方、鰓嚢内の血球にも着目し、1)マイクロアレイおよび多検体WISH解析により血球で顕著に発現することが予測された213遺伝子を再WISHし、2)BPIP, CR-1,C6,STAT5B等を含む34の血球特異的遺伝子の同定、3)血球の遺伝子発現データベース(CiBlooDB)の構築・公開を行った。
溶射粒子偏平における動的ぬれ挙動およびぬれ/初期凝固支配関係の解明

基材温度変化に伴う溶射粒子偏平挙動変化において,一定の粒子関連因子条件下では,粒子偏平に対し凝固および界面ぬれ性の影響はともに甚大であるが,両因子の影響の支配関係は十分に解明されていない.本来溶射粒子の偏平は,運動史,かつ熱的に非平衡な動的ぬれ現象であることから,本研究では溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動ならびにぬれ/凝固両因子の支配関係の実験的解明を試みた.初年度は,静的ぬれ特性の異なる粒子/基材の組合わせに対し,一定条件の粒子関連因子の下で基材温度の変化に伴う粒子偏平挙動を系統的に調査し,溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動の影響を調べた.その結果,低熱伝導性であるセラミックス粒子においても粒子は基材衝突時に急速に初期凝固することから偏平に対し凝固の影響が無視できないこと,ただし基材への静的ぬれの悪い場合には,初期凝固を伴うことなくスプラッシュを発生することから,溶射粒子偏平現象の最も根幹の影響因子は粒子/基材間のぬれであることを示唆した.一方,溶射現象を模擬した金属液滴の自由落下実験も併行して実施し,スプラット裏面における多孔質凝固組織は雰囲気ガスの物理的取り込みによる可能性が大きいことを示した.引き続き2年度は,粒子偏平挙動に対する動的ぬれの影響およびぬれ/凝固支配関係の解明を試みた.その結果,スプラッシュ状粒子中心部円盤直径が粒子材質には無関係に基材温度の上昇に伴い次第に増大すること,また金蒸着膜を施した基材上でのセラミックス粒子の偏平において,金膜の存在により初期凝固を伴うことなくスプラッシュ発生が起こること等から,基本的に粒子偏平はぬれに支配される現象であり,基材温度が上昇してぬれが改善され,初期凝固が起こるぬれ環境において初めて凝固が粒子偏平に対し影響を及ぼすようになるとの,粒子偏平に対するぬれ/凝固の影響の統一見解を確立した.また,このようなスプラッシュ発生の評価因子として,従来のスプラッシングパラメタK値に代わる粒子偏平K値を新たに定義・導入し,基材上における粒子偏平は,この偏平K値がある閾値に達した場合にスプラッシュ形態となるとの新評価法を提案した.また金属液滴の自由落下実験における粒子偏平挙動として,特に低真空中における金属液滴偏平挙動のその場計測を行い,雰囲気ガスは基材へのぬれを物理的に阻害する作用を及ぼすこと,基材温度の上昇に伴うぬれ環境の変化は,温度そのものに起因する物理的効果と基材表面酸化に基づく表面微視構造の変化に起因する化学的効果によること,またスプラット形態の違いに応じて粒子偏平速度は大きく異なり,スプラッシュ状では極めて高い速度で偏平が起こる等の諸点を明らかにした.基材温度変化に伴う溶射粒子偏平挙動変化において,一定の粒子関連因子条件下では,粒子偏平に対し凝固および界面ぬれ性の影響はともに甚大であるが,両因子の影響の支配関係は十分に解明されていない.本来溶射粒子の偏平は,運動史,かつ熱的に非平衡な動的ぬれ現象であることから,本研究では溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動ならびにぬれ/凝固両因子の支配関係の実験的解明を試みた.初年度は,静的ぬれ特性の異なる粒子/基材の組合わせに対し,一定条件の粒子関連因子の下で基材温度の変化に伴う粒子偏平挙動を系統的に調査し,溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動の影響を調べた.その結果,低熱伝導性であるセラミックス粒子においても粒子は基材衝突時に急速に初期凝固することから偏平に対し凝固の影響が無視できないこと,ただし基材への静的ぬれの悪い場合には,初期凝固を伴うことなくスプラッシュを発生することから,溶射粒子偏平現象の最も根幹の影響因子は粒子/基材間のぬれであることを示唆した.一方,溶射現象を模擬した金属液滴の自由落下実験も併行して実施し,スプラット裏面における多孔質凝固組織は雰囲気ガスの物理的取り込みによる可能性が大きいことを示した.引き続き2年度は,粒子偏平挙動に対する動的ぬれの影響およびぬれ/凝固支配関係の解明を試みた.その結果,スプラッシュ状粒子中心部円盤直径が粒子材質には無関係に基材温度の上昇に伴い次第に増大すること,また金蒸着膜を施した基材上でのセラミックス粒子の偏平において,金膜の存在により初期凝固を伴うことなくスプラッシュ発生が起こること等から,基本的に粒子偏平はぬれに支配される現象であり,基材温度が上昇してぬれが改善され,初期凝固が起こるぬれ環境において初めて凝固が粒子偏平に対し影響を及ぼすようになるとの,粒子偏平に対するぬれ/凝固の影響の統一見解を確立した.また,このようなスプラッシュ発生の評価因子として,従来のスプラッシングパラメタK値に代わる粒子偏平K値を新たに定義・導入し,基材上における粒子偏平は,この偏平K値がある閾値に達した場合にスプラッシュ形態となるとの新評価法を提案した.また金属液滴の自由落下実験における粒子偏平挙動として,特に低真空中における金属液滴偏平挙動のその場計測を行い,雰囲気ガスは基材へのぬれを物理的に阻害する作用を及ぼすこと,基材温度の上昇に伴うぬれ環境の変化は,温度そのものに起因する物理的効果と基材表面酸化に基づく表面微視構造の変化に起因する化学的効果によること,またスプラット形態の違いに応じて粒子偏平速度は大きく異なり,スプラッシュ状では極めて高い速度で偏平が起こる等の諸点を明らかにした.

基材温度変化に伴う溶射粒子偏平挙動変化において、一定の粒子関連因子条件下では、粒子偏平に対し凝固および界面ぬれ性の影響はともに甚大であるが、両因子の影響の支配関係は十分に解明されていない。木来溶射粒子の偏平は、運動し、かつ熱的に非平衡な動的ぬれ現象であることから、本研究では、溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動ならびにぬれ/凝固両因子の支配関係の実験的解明を試みた。このため初年度は、まずプラズマ溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動の系統的調査データの蓄積を行った。具体的には、Ni,Al,Al_2O_3,およびYSZの各粉末材料と、表面を鏡面仕上げしたSUS304,真鍮,Al_2O_3およびYSZの各基材を用い、室温および所定の加熱温度に保持した各基材上に溶射粒子を捕集し、基材温度の上昇に伴う粒子偏平形態遷移挙動または偏平率変化を調査した。その結果、各種セラミックス粒子の溶射において、粒子熱伝導率と遷移温度との間には明確な直線関係が成立することが分かった。この事実からは、初期凝固層越しの熱伝導によって初めてこのような関係性が説明可能なことから、セラミックス粒子においても粒子は基材衝突時に急速に初期凝固することがわかった。ただしセラミックス溶射粒子の場合、基材へのぬれ性の悪い場合には、初期凝固を伴うことなくスプラッシュを発生する場合も同時に観察されたことから、溶射粒子の偏平現象の最も根幹の影響因子はぬれ性である可能性が示唆された。一方、溶射現象を模擬可能な金属液滴の自由落下実験において、急速凝固層に特徴的な多孔質組織形成原因の解明を試みた。このため既設の装置を、真空条件下での落下試験を可能とするべく改良を施した。得られた結果において、真空条件下でのスプラット裏面には、室温基材上においても気孔の少ない凝固組織が認められたことから、かかる多孔質組織は周囲のガスの物理的取り込みによる可能性が大きいことがわかった。溶射現象における動的ぬれ挙動を推測するための、模擬実験における自由落下溶融金属液滴の偏平挙動のその場計測は、次年度に継続して行う。基材温度変化に伴う溶射粒子偏平挙動変化において,一定の粒子関連因子条件下では,粒子偏平に対し凝固および界面ぬれ性の影響はともに甚大であるが,両因子の影響の支配関係は十分に解明されていない.本来溶射粒子の偏平は,運動し,かつ熱的に非非平衡な動的ぬれ現象であることから,本研究では,溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動ならびにぬれ/凝固両因子の支配関係の実験的解明を試みた.初年度は,溶射粒子の偏平における動的ぬれ挙動の系統的調査データの蓄積を行い,低熱伝導性であるセラミックス粒子においても粒子は基材衝突時に急速に初期凝固することから偏平に対し凝固の影響が無視できないこと,ただしセラミックス粒子において基材へのぬれの悪い場合には,初期凝固を伴うことなくスプラッシュを発生することから,溶射粒子の偏平現象の最も根幹の影響因子はぬれ性であること,一方,溶射現象を模擬した金属液滴の自由落下実験より,スプラット裏面における多孔質組織は雰囲気ガスの物理的取り込みによる可能性が大きいこと等の諸点を明らかにした.これを受け2年度は,静的ぬれ特性の異なる各種粒子/基材の組合わせに対し,一定条件の粒子関連因子の下で基材温度の変化に伴う粒子偏平挙動を系統的に調査し,偏平に対する動的ぬれの影響の,また金属液滴の自由落下実験における粒子偏平挙動のその場計測等を試み,偏平に対する動的ぬれ性および初期急速凝固の支配関係の解明を試みた.
生成文法による日本語方言の統語論研究

本研究では方言変異が基本的には言語一般で働いているメカニズムと同じものによって作り出されるという仮説にもとづき、どのような統語的性質が方言変異を生み出すかを明らかにしようと試みた。実証研究として、奄美大島の喜界島で話されている喜界語をとりあげ、分析をおこなった。その結果、補文標識削除、N'削除、格パターンが方言変異を生み出す上で、重要な役割を演じることがわかった。言語間の差異と微少差異はそれほど大きく異なるものではなく、言語間差異をあらわす規則や原理は同時に微少差異である方言変異にもはたらいているというメカニズムが考えられる。これによりより説明力の高い言語理論の構築が可能となるであろう。当該年度では言語のマイクロパラメータ変異の理論的背景および日本語の方言変異に関する先行研究の見直しを中心におこなった。とくにSaito (1984)およびFukuda (2000)の観察と分析に基づいて、標準日本語と大阪・神戸方言の相違を生み出すメカニズムの統語的分析を進めた。その結果、補文標識とよばれる機能範疇がマイクロパラメータ変異に大きくかかわっていることが明らかとなり、この結果はPoletto (2000)、Carstens (2003)などによるイタリア語やドイツ語、オランダ語の分析結果と類似性をもつ。そして日本語においても補文標識の性質および補文標識への動詞要素の移動がマイクロパラメータ変異を生み出すという仮説を提唱することができる。ただ日本語においては主要部が文の右方領域に連続してあらわれるため、この仮説の検証は適切な実証データを発見することにかかってくる。このことは次年度の課題となる。当該年度においては、とくに後半、海外の研究者と上記仮説の妥当性について議論をおこなった。最初のイタリア、オランダでの打ち合わせは諸事情により中断せざるを得なかったが、年度末にかけてMITおよびUniversity of Washingtonの研究者と集中した議論をおこない、後者(UW)ではSyntax Roundtableにおいて研究発表をおこなった。平成25年度は平成24年度におこなうことができなかったイタリアの研究者との地理的言語変異の普遍的な統語的性質や仕組みについての議論をおこなった。その結果、各言語において言語変異にかかわる共通のメカニズムが見られるという研究の方向性については、おおむね理論的なサポートを得られることはわかったが、他方、それを証明するための実証データならびに検証方法についてはいくつかの問題点があることが明らかとなった。たとえば、動詞要素や文に関連した機能範疇が目的語などによって分離される多くのヨーロッパ言語と異なり、日本語では動詞要素が文の右方に連続して出現するために、動詞要素の移動が起こることをデータとして証明することが難しいなどの困難がある。つまり日本語では主要部が補部の右側に現れるため、すべての主要部が文末に集中することになる。ヨーロッパ言語(ゲルマン語、ロマンス語)における言語の地理的変異にかかわる要素も文末に連続して現れるために、移動などの実証データを得るためには検証過程を精査する必要があろう。また音韻的な特徴が統語的な区別を反映するのかどうかという問題も関連した問題として存在する。研究計画には日本語の方言変異のデータベースを作成するためのパイロット研究も含まれているが、コーパス的なデータだけではなく、質的なデータ分析の必要性が大きい。母語話者からどのように統語的なコントラストを引き出すか、そのためにどのように判断のためのデータ文を構築するかも重要なポイントとなる。本研究は生成文法理論、とりわけミニマリスト言語理論におけるマイクロパラメータの視点から日本語の方言を統語的に分析し、これまで社会言語学を中心に行われてきた方言研究を言語内部の微小変異の研究としてとらえ直し、方言研究の新しい方向をめざすものであり、平成23年度はケセン語のフィールドワークをおこなうことを計画していた。しかし3月11日に起こった東日本大震災により調査対象地域である岩手県大船渡市をはじめ、ケセン語地域が壊滅的な被害を受けた。そのため、調査自体が不可能となり、代わりに文献調査とデータベース作成のための予備研究に着手した。文献研究においてはvan Craenenbroeck and van Koppen (2006)などのゲルマン語のマイクロバリエーション研究、Poletto (2006)やKayne (2008)などのロマンス語のマイクロバリエーション研究などヨーロッパを中心として多くの研究がみられるが、特にCP領域の統語的性質と方言変異とのあいだに関連性が存在することが示されている。また日本語においても仮説や目的は異なるものの、Saito (1984)やFukuda (2000)などの先行研究でも同様の事実が議論されている。これらの研究から本研究の方向性や妥当性が間違ってはいないことがわかった。同時に音声と動画を使用した日本語方言統語データベースの作成に関しても海外の研究者と議論をおこなったが、音声のみのデータベースよりも分析のしやすさなど優れた点が明らかになった。

生成文法理論による日本語方言研究の実証研究として、奄美大島の奄美市から69キロ北東に位置する喜界島において、研究協力者の今西祐介氏とともに言語調査をおこなった。喜界語はユネスコによって危機言語に指定されているが、集落ごとに特徴の異なる方言が使われている。2010年に国立国語研究所が同島において大規模な言語調査をおこない、その報告書も出版されている。今回の言語調査では中里集落に限定して、格助詞と格体系、従属文の文末要素、名詞句内部の省略現象などを中心として、二人のインフォーマントへのインタビューの形式でデータ収集をおこなった。インタビューはこれらの調査項目に関連する文をインフォーマントの直感で可能か不可能かを判断してもらう形式ですすめた。結果として、理論的な側面と関連した、いくつかの興味深い事実が発見できた。第1に、ドイツ語、オランダ語などで方言変異と関連しているとされる従属文の文末要素が喜界語では東京方言のパターンを示した。東京方言と異なるパターンが関西方言などでは報告されている。第2、に名詞句内部の省略現象(「ぼくのは」など)は喜界語では許されず、必ず「もの」に相当する代名詞(的)なものが必要になる。第3に、喜界語の格助詞と格体系は興味深いパターンを示した。「の」に相当する喜界語の属格格助詞は「ぬ」であるが、ゼロ属格も多くあり、その使い分けにはレギュラーなパターンがあることがわかった。さらにこの「ぬ」は主格助詞としても使われるが、その時は述語との関係もあり、興味深い。さらに対格助詞「を」に相当する助詞はは存在せず、「よば(おば)」という助詞があるが、この助詞が現れるか対格助詞を何もつけないかの選択は目的語の性質と関連しているかもしれない。今後も動詞変化や敬語体系などの調査・研究も必要となるであろう。言語学・生成文法研究現在まで理論的な研究においては比較的順調に研究が進んでいるが、現地調査などの実証データの収集においては研究の遅れが見られる。とくにインフォーマントへのインタビューなどの現地調査が十分におこなわれていない。生成文法理論の視点から言語変異とパラメータの関係を研究し、日本語の変異のメカニズムを明らかにすることを目的にしているが、当初予定していた東北地方での調査・研究が東日本大震災によって困難となった。これまで3年間が経過したが、今なお言語調査が難しい状況である。このため十分な実証データが得られない状況である。研究の遅れの最大の理由は東日本大震災によって現地調査を中心とした実証研究ができなかったことである。また震災に関連して当初研究費の交付額の減額がありうるという通達もあり、調査(国外、国内とも)に適した夏期に現地調査がおこなえなかったことも研究の遅れの原因としてあげられる。研究の最終年度においては、前年度までに達成が遅れているデータの収集およびその分析に集中し、理論的提案を実証面でサポートすることを中心としてゆく。
介護高齢者の口腔内環境改善の取り組み‐光ナノ触媒の弾性裏装義歯への応用-

近年の急速に増加している要介護高齢者に対する口腔内環境や咀嚼機能低下を改善するために、義歯用弾性裏装材料に光ナノ触媒を応用し抗菌効果獲得を目的とした。実験には、義歯用弾性裏装に光ナノ触媒を1-2%混合し試料片を作製し、C. albicansを用いた抗菌試験を行った。酸化チタンナノ触媒配合義歯裏装材のC. albicansに対する抗真菌作用について、蛍光灯照射群と非照射群で比較した結果、Control群では大きな差は認められなかったが、酸化チタンナノ触媒の配合により濃度依存的な抗真菌作用が認められ、特に蛍光灯照射を行なった試験片nano 2% Iを用いた場合において、Control群と比較してC. albicansの減少率は84.3 %であった。またタイプIとタイプIIの異なる材質によるナノ粒子の抗真菌効果について比較したところ、タイプIの方がタイプIIに比べてC. albicansの減少傾向が認められた。以上の結果、酸化チタンナノ触媒配合により効果的な抗真菌作用が得られたことから、本研究に用いた酸化チタンナノ粒子の義歯用弾性裏装剤への臨床的有用性が高いことが示唆された。平成29年度は、可視光(太陽光、蛍光灯)においても高い光触媒効果を有する高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子を応用し、抗菌、防汚効果を有する新たな義歯用弾性裏装材の基礎研究を行った。義歯用弾性裏装材(ソフリライナータフ(JIS規格タイプI)、ソフリライナーラフスーパーソフト(JIS規格タイプII)、トクヤマデンタル)に高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子(ナノウエーブ製)を1%、2%で配合し、通法に従い練和・重合させ円柱状の試料片(35 mm x10 mm )を作製し、37°Cに保った高温水槽に24時間水中保管し使用した。この試料片を用いてデュロメータA硬さ測定を行った。また、内径10mmのポリエチレン製のリングを3mmにカットし、その中に義歯用弾性裏装材(ソフリライナータフ(JIS規格タイプI)、ソフリライナーラフスーパーソフト(JIS規格タイプII)、トクヤマデンタル)を注入し、アクリルプレート試料片(円体プレート(20mm×30mm×1.5mm)、プロベースコールド,Ivoclar Vivadent)を作製し、#400・#1000の耐水ペーパーにより表面を研磨)にメーカーの指示通りに接着させ、アクリルプレートに裏装材を接着させて1時間後に,接着した試験片を37±1 °Cの恒温水槽に23±1時間入れる。その後、クロスヘッドスピード10mm/1minで引っ張り試験を行い、算出された曲線グラフのピーク値を最大値とし用いた。弾性裏装材は、通常の弾性裏装材をControlとし、タイプI(I)とタイプII(II)それぞれにナノ粒子を1%(nano1%I、nano1%II)、2%(nano2%I、nano2%II)配合した試料を用いた。弾性裏装材に配合する高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子の割合を細かく変更し、力学的試験を行ったため、実験期間が想定よりも長くかかってしまった。また、光照射を蛍光灯や紫外線ランプで行う時間や照射する光の強度などを現在検証中である。今後は、蛍光灯や紫外線ランプ等で行う光照射の時間や強度を検証し、光照射を行った後のデュロメータA硬さ測定や接着試験測定を行う予定である。また、セルフクリーニング効果を確認するために、カンジダ菌を用いた抗菌試験を行う予定である。現在、培養方法や計測方法などはプレ実験を通して確認中である。
単細胞光合成生物における新規セレノプロテインの探索および生理機能の解明

円石藻とは、ハプト植物門円石藻綱に属し、細胞表面に方解石型炭酸カルシウムからなる結晶構造体(ココリス)を有する海洋性の単細胞藻類である。白亜紀におけるドーバー海峡の白い崖形成の原因生物としても知られ炭素循環に多大な影響が有るが、その増殖を制御する要因は不明であった。我々は、円石藻の増殖に稀少元素セレンが必須元素として要求されることを既に発見し、円石藻細胞におけるセレンの機能について研究した。円石藻Emiliania huxleyiに放射性亜セレン酸(^<75>Se)を添加し、特異的に^<75>Seラベルされたタンパク質を検索し、cDNAクローニングを行い、6種類のセレノプロテインを発見した。その中のEhSEP2は、セレノシステインを構成成分とし、チオレドキシンドメインを良く保存したプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)である可能性を示した。本年度においては、EhSEP1について解析し、それがチオレドキシンレダクターゼと相同性が高いことを見いだした。その配列は、他の生物のそれとは異なる配列を有していることを明らかにした。更に、細胞内低分子セレン化合物の分析を行った。そして、細胞内へ取り込まれたセレンが低分子のセレン有機化合物として細胞内に保持され、その一部がセレノプロテインへと転換されることが明らかとなった。その低分子化合物として、Se-メチルセレノシステインを同定した。この中間代謝産物は、陸上植物の細胞内に取り込まれたセレンを揮発性のセレン化合物に変換し、大気中へと放出する代謝系で機能するものであった。本研究によって、我々は、円石藻がセレノプロテインを合成してセレンを機能分子として利用する動物型のセレン代謝機構、およびセレンの毒作用を回避する陸上植物にみられる解毒機構の両方を併せ持つ生物であることを明らかにした。海洋単細胞石灰藻でハプト植物門に属する光合成生物である円石藻は、細胞表面に炭酸カルシウムよりなる殻を有する特徴的な藻類である。本種は海洋において大規模なブルームを生じ、そのバイオマスは地球環境に多大な影響があることが明らかとなっている。本研究においては、円石藻Emiliania huxleyiの増殖にセレンが必須であることを見出し、セレンの供給を制御することによって円石藻の増殖を制御できる可能性を示した。セレンはイオウの同族元素であり,ホ乳類等ではセレノシステインがセレノプロテインの酵素活性中心に特異的に配置され重要な役割を担っている。一方、陸上植物にはそのような機構が存在せず、毒性やその解毒機構が存在することが知られている。本研究では進化段階の低いクロミスタ生物群に属する円石藻において、セレンの必須性がいかなる機構でもたらされるのかを解析した。そのため、まず円石藻E.huxleyiにおいてセレノプロテインの同定を試みた。放射性同位元素を与え、^<75>Se-ラベルタンパク質をSDS-PAGEにより解析したところ,6種のセレノプロテイン(SEP16)を検出した。これらのタンパク質の部分アミノ酸配列を決定し,最も多くの配列情報が得られたSEP2について,cDNAの塩基配列を決定した。相同性検索の結果,SEP2は多種生物由来のProtein disulfide isomerase(PDI)と相同性を示し,特にPDIの活性中心であるThioredoxin(Trx)ドメイン周辺における相同性が高かった。また,Trxドメインの活性中心であるシステインの位置には,セレノシステインをコードするTGAコドンが存在していた。以上の結果から,円石藻では,セレンがPDIの活性因子としてタンパク質の立体構造形成に関与する可能性が示された。セレン含有PDIはこれまでに報告が無く,セレンの新たな生体機能が示唆された。白亜紀における大増殖の結果、ドーバー海峡の白い崖(White Cliff)形成の原因生物としても知られる。我々は、円石藻がその増殖に稀少元素であるセレンを必須元素として要求することを既に発見した。そこで、セレンの機能について研究した。円石藻Emiliania huxleyiに放射性亜セレン酸(^<75>Se)を添加し、特異的に^<75>Seラベルされたタンパク質を検索し、cDNAクローニングを行い、その塩基配列の相同性からそのタンパク質を同定し,塩基およびアミノ酸配列特性等を調べた。その結果、6種のセレノプロテインを見いだした。その中で最も多く^<75>Seでラベルされ、タンパク質量も多いEhSEP2は、セレノシステインを構成成分とし、チオレドキシンドメインを良く保存したプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)との相同性が非常に高かった。更に、その誘導がセレンの存在量に依存することも明らかにした。ただし、TGA終止コドンをセレノシステインとして読み替えて導入する場合のセレノシステイン導入配列(SECIS)は、他の生物で既に知られているものは見いだすことができず、これまで知られていたSECISとは大きく異なるものであった。セレノシステインを有するPDIはこれまでどの生物にも知られておらず、EhSEP2は真核生物型の新規セレノプロテインで、タンパク質のフォールデイング機能を介して円石藻の増殖を制御する重要な分子であることが考えられる。

さらに、亜セレン酸の円石藻細胞の取込み速度の速度論的解析から、特異的なトランスポーターの存在を示唆した。また、セレンが低分子の有機化合物として細胞内に保持され、その一部がセレノプロテインへと転換されることが明らかとなった。円石藻とは、ハプト植物門円石藻綱に属し、細胞表面に方解石型炭酸カルシウムからなる結晶構造体(ココリス)を有する海洋性の単細胞藻類である。白亜紀におけるドーバー海峡の白い崖形成の原因生物としても知られ炭素循環に多大な影響が有るが、その増殖を制御する要因は不明であった。我々は、円石藻の増殖に稀少元素セレンが必須元素として要求されることを既に発見し、円石藻細胞におけるセレンの機能について研究した。円石藻Emiliania huxleyiに放射性亜セレン酸(^<75>Se)を添加し、特異的に^<75>Seラベルされたタンパク質を検索し、cDNAクローニングを行い、6種類のセレノプロテインを発見した。その中のEhSEP2は、セレノシステインを構成成分とし、チオレドキシンドメインを良く保存したプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDI)である可能性を示した。本年度においては、EhSEP1について解析し、それがチオレドキシンレダクターゼと相同性が高いことを見いだした。その配列は、他の生物のそれとは異なる配列を有していることを明らかにした。更に、細胞内低分子セレン化合物の分析を行った。そして、細胞内へ取り込まれたセレンが低分子のセレン有機化合物として細胞内に保持され、その一部がセレノプロテインへと転換されることが明らかとなった。その低分子化合物として、Se-メチルセレノシステインを同定した。この中間代謝産物は、陸上植物の細胞内に取り込まれたセレンを揮発性のセレン化合物に変換し、大気中へと放出する代謝系で機能するものであった。本研究によって、我々は、円石藻がセレノプロテインを合成してセレンを機能分子として利用する動物型のセレン代謝機構、およびセレンの毒作用を回避する陸上植物にみられる解毒機構の両方を併せ持つ生物であることを明らかにした。
天蚕の前幼虫態休眠における新内分泌系の機能解析と分子機構

天蚕の卵内では幼虫体が完成し、この状態で長期休眠に入る。これは前幼虫休眠と呼ばれ、従来の中枢神経系による内分泌系では説明できない、新しい非中枢神経系による休眠制御機構の存在が提示されている。休眠を維持する因子(RF)は中胸部から分泌され、後休眠期発育に関与する成熟因子(MF)は第2-5腹節から分泌されていると考えられている。また、これらはいずれもペプチド様ホルモンと推定されている。酸メタノール抽出によって、約4,000頭の休眠中の前幼虫と約3,000頭の休眠覚醒期の前幼虫から、粗活性画分を得た。この粗活性画分をTSKgel ODS-80TsカラムのHPLCによって分離したところ、Fraction3にRFとMFの両因子が溶出された。次に、第2回の同じHPLCによって、両因子はさらに部分精製された。特に、MFは第2回のHPLCで水溶出画分に強い活性を示し、第3回のTSKgel G2000SW_<XL>によるゲルろ過HPLCによって、単一ピークとして単離することができた。現在プロテインシーケンサでMFのN末端アミノ酸配列を解析中である。以上のことから、天蚕の前幼虫休眠に関する新しい2つの因子の簡易抽出差と分離方法を確立することができた。
無限直積ガウス測度の確率平行移動

X={X_k}を独立同分布確率変数列,Y={Y_k}をXと独立な独立確率変数列とする.XとX+Yの導く数列空間上の直積測度をそれぞれμ_X,μ_<X+Y>とする.全てのk【greater than or equal】1についてμ_<X_k>μ_<X_k+Y_k>(互いに絶対連続)であれば角谷の二分定理よりμ_Xμ_<X+Y>あるいはμ_X⊥μ_<X+Y>(特異)であるかのいずれかがなりたつ.このときμ_Xとμ_<X+Y>が互いに絶対連続となるための条件をYの分布により特徴付けることが「確率平行移動問題」である.本研究の目的はYが非有界確率変数列の場合の必要十分条件を求めることである.昨年度は,周辺の問題から詳細に研究していくことで目標に近づくことを目的としYのとる値を2値非有界とし,Xにいくつかの分布を仮定して必要十分条件を得た.同時にその他周辺の諸結果を得た.今年度はさらに一般的な問題に挑み,Xを指数分布e(0,1)に従う確率変数列としたときの完全な解答を得た.すなわち,Xが指数分布e(0,1)に従う独立同分布確率変数列としたとき一般のYについてμ_Xμ_<X+Y>となるための必要十分条件をYの分布のみで記述することに成功した.他にX_k, Y_kのとる値をR_+=[0,∞)とした場合のShepp型定理を得た.これらの成果については,既にまとめ現在投稿中と投稿準備中である.しかしながら,最大目標のXがガウス列の場合の必要十分条件を得ることはできなかった.この成果を足がかりに,この問題について今後も研究を続けていきたい.X={X_κ}を独立同分布確率変数列,Y={Y_κ}をXと独立な独立確率変数列とする.XとX+Yの導く数列空間上の直積測度をそれぞれμ_X,μ_<X+Y>とする.全てのk【greater than or equal】1についてμ_<X_κ>μ_<X_κ+Y_κ>(互いに絶対連続)であれば角谷の二分定理よりμ_Xμ_<X+Y>あるいはμ_X⊥μ_<X+Y>(特異)であるかのいずれかがなりたつ.このときμ_Xとμ_<X+Y>が互いに絶対連続となるための条件をYの分布により特徴付けることが「確率平行移動問題」である.本研究の目的はYが非有界確率変数列の場合の必要十分条件を求めることである.今年度は,この問題に直接挑むのではなく周辺の問題から詳細に研究していくことで目標に近づくことを目的とした.Yのとる値を2値非有界とし,Xにいくつかの分布を仮定して必要十分条件を得た.同時にその他周辺の諸結果を得た.また,非加法的測度の測度論的展開を平行して行なった.非加法的測度をg,ルベーグ測度をh, fを非減少関数とする.このときg=fohと表せるときにgをcanonical fuzzy measureとよぶこととする.canonical fuzzy measureルベーグ測度的性質を持つ扱いやすい測度であることが期待される.そこで非加法的測度がcanonical fuzzy measureとなるための条件について研究を行なった.また非加法的測度の連続性や正則性といった位相的性質についても研究を行なった.具体的には非加法的測度が連続となるための条件,及び正則となるための条件を得た.また非加法的測度の一つである可能性測度について測度と可能性分布関数の関係についても調査した.これらの結果について本年度の京都大学数理解析研究所研究集会,及び論文にて発表を行なった.X={X_k}を独立同分布確率変数列,Y={Y_k}をXと独立な独立確率変数列とする.XとX+Yの導く数列空間上の直積測度をそれぞれμ_X,μ_<X+Y>とする.全てのk【greater than or equal】1についてμ_<X_k>μ_<X_k+Y_k>(互いに絶対連続)であれば角谷の二分定理よりμ_Xμ_<X+Y>あるいはμ_X⊥μ_<X+Y>(特異)であるかのいずれかがなりたつ.このときμ_Xとμ_<X+Y>が互いに絶対連続となるための条件をYの分布により特徴付けることが「確率平行移動問題」である.本研究の目的はYが非有界確率変数列の場合の必要十分条件を求めることである.昨年度は,周辺の問題から詳細に研究していくことで目標に近づくことを目的としYのとる値を2値非有界とし,Xにいくつかの分布を仮定して必要十分条件を得た.同時にその他周辺の諸結果を得た.今年度はさらに一般的な問題に挑み,Xを指数分布e(0,1)に従う確率変数列としたときの完全な解答を得た.すなわち,Xが指数分布e(0,1)に従う独立同分布確率変数列としたとき一般のYについてμ_Xμ_<X+Y>となるための必要十分条件をYの分布のみで記述することに成功した.他にX_k, Y_kのとる値をR_+=[0,∞)とした場合のShepp型定理を得た.これらの成果については,既にまとめ現在投稿中と投稿準備中である.しかしながら,最大目標のXがガウス列の場合の必要十分条件を得ることはできなかった.この成果を足がかりに,この問題について今後も研究を続けていきたい.
近代の揚棄に関する思想史的研究-B・バウアーとK・シュミットを媒介にして

本研究の目的は、19世紀中葉に初期ブルーノ・バウアーによって基礎づけられた純粋批判の哲学を西欧社会思想史において位置づけることにある。昨年度は、コンディリスに代表される後期近代の思想と対比することによって、それを近代思想史総体において意義づけた。本年度は、この思想史的意義を同時代の思想家との討論を媒介にして、その同時代史的意義を中心に解明しようとした。本研究の目的は、19世紀中葉にブルーノ・バウアーによって基礎づけられた純粋批判の哲学を西欧社会思想史において位置づけることにある。とりわけ、コンディリスに代表される後期近代の思想と対比することによって、それを思想史的に意義づけることである。バウアーによれば、批判者の意識を別にして、社会現実態において普遍性を独占する主体は存在しない。社会的実体は、近代の自己意識を実現する主体となりえない。社会的実体において大衆性が支配的になる。批判者のみが独占する近代の自己意識と社会的実体としての大衆は、交錯しない。両者は相互に否定的対象でしかない。コンディリスによれば、大衆は、平等な原子化された主体相互の関係性によって規定されている。彼らはその個体的利益によってのみ結合する諸主体でしかない。そこにどのような共同性あるいは社会的変革可能性を付託することはできない。彼らは平等な主体であり、そのかぎりその私的欲求を満足させる主体でしかない。近代によって獲得された自己意識、政治的国家によって形成された普遍性に基づき、市民社会の現実態が変革されるという機制が後期近代において無効になっている。近代の揚棄、あるいは「未完のプロジェクトとしての近代」という構制が無効になっている。バウアーの純粋批判は、この後期近代を特徴づける思想を先駆的に表現している。バウアーの純粋批判の思想史的意義が明らかになったことによって、ヘーゲル左派総体の思想史的意義がより明瞭になった。本年度は、バウアーの大衆論を純粋批判との関連性において考察した。産出された近代において、大衆は自己の特殊利益に固執する。国民大衆は大衆性として記述される。大衆は19世紀以前のように、現存する社会的実体を変革する主体になることはない。もはや、彼らはその実践性を奪われている。大衆は近代を創造したが、形成された近代において大衆はその社会変革の実践性を喪失している。自己意識が現実化される対象としての大衆という現存在形式から、自由の自己意識に代わる新たな自己意識が形成されるのではない。大衆という社会的実体と自由な自己意識が和解不能な二元論として対立している。以上のことが大衆論を媒介にして明らかになった。バウアーの純粋批判の思想史的意義が明らかになったことによって、ヘーゲル左派総体の思想史的意義と限界がより明瞭になった。
社会性昆虫ミツバチにおける多様性維持機構に係る時計遺伝子の分子生態学的研究

一妻多夫性であるミツバチのコロニーは一匹の女王を中心とし、系統の異なる働き蜂・雄蜂から構成されている。コロニー内では働き蜂はそれぞれ日齢に応じた役割を分担し社会性を形成している。働き蜂はある日齢に達するとコロニー内の要求に応答し採餌のための外勤活動を始める。ミツバチは効率的な最餌の為に花の開花時間を記憶することが知られている。加齢に伴い体内の時計遺伝子の発現が規則性を持つようになることも知られている。時間記憶に時計遺伝子が機能していることが示唆されている。また、系統によりコロニー内の要求への応答パターンは異なることも報告されている。そこで、系統により最餌活動を開始する日齢や時計遺伝子の発現の規則性が異なるのかどうかを明らかにしようと考えた。まずはマイクロサテライトマーカーによりコロニー内の系統を明らかにしようと考えた。そのために、これまでセイヨウミツバチで開発されたマイクロサテライトマーカーがニホンミツバチについても適用可能かどうかを調べた。セイヨウミツバチのマイクロサテライトマーカー70遺伝子座についてニホンミツバチに適用した結果、3つ以上の対立遺伝子を持つ多型遺伝子座を7つ得ることができた。しかし、それらの7遺伝子座の持つ対立遺伝子数は少なく、系統を明らかにするためにはより多型を有する遺伝子座が必要である。一般的に近縁種で開発されたマイクロサテライトマーカーを用いた場合多型遺伝子座の数が減少することが知られている。そこで、ニホンミツバチのマイクロサテライトマーカーを開発するためにニホンミツバチのゲノムライブラリーを作成した。
変分法とその反応拡散方程式系への応用

本研究では主として単独の半線型楕円型偏微分方程式に対する境界値問題を変分法の観点から考察し,それを反応拡散方程式系の定常解の構成及びその安定性の判定に応用した.まず,双安定な非線形項をもつ半線型楕円型方程式に対するディリクレ問題の解で境界層を持たないものを求めた.このような解はエネルギー汎函数の鞍点となるため,峠の題を用いて解の存在を示した.反応拡散系への応用と云う観点からは解の構造についての詳しい情報を導いておく必要がある.特に拡散係数が十分小さい場合に,解の漸近挙動に関して次のような結果を得た.峠の補題によって与えられる解はただ一点で極大になり,(従って,それは最大値である)この最大値を実現する点は,拡散係数が0に近づくとき,境界からの距離が最大になる点に近づく,また,このことを証明する際の副産物として解の漸近形が得られた.一方,単安定な非線型項をもつ半線型楕円型方程式に対するノイマン問題の解は活性因子-抑制因子型の反応拡散系の点凝集定常解を構成する際に本質的な役割を果たす.空間次元1の場合に単独方程式の解の不安定次元を計算し,そのことの帰結として,抑制因子の拡散が十分早い場合,区間内部に凝集するような定常解は不安定であることを明らかにした.(以上は、ウェイミンニィ、柳田英二及びジュンチェンウェイ氏の研究協力により明らかになった。)研究分担者は様々な変分問題と安定性の判定のために必要な線型化作用素を研究した.増田久弥は微分幾何学に現れる変分問題を取り上げ劔持勝衛と共同して複素2次元射影空間の定ガウス曲率の最小曲面を完全に分類した.また,佐藤得志は非線型楕円型方程式の特異性をもった解の集合の大域的構造を研究した.本研究では主として単独の半線型楕円型偏微分方程式に対する境界値問題を変分法の観点から考察し,それを反応拡散方程式系の定常解の構成及びその安定性の判定に応用した.まず,双安定な非線形項をもつ半線型楕円型方程式に対するディリクレ問題の解で境界層を持たないものを求めた.このような解はエネルギー汎函数の鞍点となるため,峠の題を用いて解の存在を示した.反応拡散系への応用と云う観点からは解の構造についての詳しい情報を導いておく必要がある.特に拡散係数が十分小さい場合に,解の漸近挙動に関して次のような結果を得た.峠の補題によって与えられる解はただ一点で極大になり,(従って,それは最大値である)この最大値を実現する点は,拡散係数が0に近づくとき,境界からの距離が最大になる点に近づく,また,このことを証明する際の副産物として解の漸近形が得られた.一方,単安定な非線型項をもつ半線型楕円型方程式に対するノイマン問題の解は活性因子-抑制因子型の反応拡散系の点凝集定常解を構成する際に本質的な役割を果たす.空間次元1の場合に単独方程式の解の不安定次元を計算し,そのことの帰結として,抑制因子の拡散が十分早い場合,区間内部に凝集するような定常解は不安定であることを明らかにした.(以上は、ウェイミンニィ、柳田英二及びジュンチェンウェイ氏の研究協力により明らかになった。)研究分担者は様々な変分問題と安定性の判定のために必要な線型化作用素を研究した.増田久弥は微分幾何学に現れる変分問題を取り上げ劔持勝衛と共同して複素2次元射影空間の定ガウス曲率の最小曲面を完全に分類した.また,佐藤得志は非線型楕円型方程式の特異性をもった解の集合の大域的構造を研究した.