hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員養成系学部におけるデジタルクラフト導入モデルの構築

また,中学2ー3年生を対象に,デジタルファブリケーションとエネルギー変換の技術を組み合わせたロボット製作の授業を展開し,その教育効果を確認した。3年間での各発表等の研究成果を整理し,論文として投稿できるように執筆を進めている。29年度は,28年度の検証結果を踏まえ,1)技術教育専攻学生を対象とした授業,2)他専攻の学生も含めた授業それぞれにおいてカリキュラムや教材を改良し,実践による検証も進める。また,28年度実践の成果は,10月にニュージーランドで開催予定の国際会議で報告する予定である(採択済み)。教員研修及び教員免許更新講習のプログラムも開発・検証する計画である。以上の教材やカリキュラム等の公開可能なデジタルデータは,成果発信用のWebサイトが準備でき次第,順次公開をしていく。30年度は,29年度の検証結果を踏まえ,1)技術教育専攻学生を対象とした授業,2)他専攻の学生も含めた授業それぞれにおいてカリキュラムや教材を改良し,実践による検証も進める。また,教員研修,小学校および中学校での実践も本年度の成果を踏まえ,改良を進め,実践により検証していく。開発した教材やカリキュラム等の公開可能なデジタルデータを整理し,成果発信用のWebサイトを構築し,順次公開をしていく予定である。学部内に設立しているデジタルファブリケーションの工房「FabLab長野」のサイト内に,開発した教材等を順次公開していく。
Ｐｒａｄｅｒ－Ｗｉｌｌｉ症候群患者に対する性ホルモン補充効果について

本研究では,『Prader-Willi症候群患者に対する性ホルモン補充効果について』検討を行った.本研究成果としては,成人Prader-Willi症候群男性患者に対するテストステロン投与は,1骨密度,筋肉量,体脂肪率といった体組成の有意な改善を認めた,2テストステロン投与前後で問題行動や異常行動に有意な増加は認めなかった,3その他の有害事象として有意なものは認めなかった.以上より,本研究では,成人Prader-Willi症候群男性患者に対するテストステロン投与は,安全で有益生の高いものと考えられた.研究成果はアメリカ臨床遺伝学会雑誌に掲載した.本研究は順調な進捗状況を示しており,現在までに得られたデータでは、思春期後のPrader-Willi症候群男性患者への男性ホルモン補充療法による,投与前後の体組成の比較を行った所,体脂肪率の有意な低下,骨塩量および筋肉量の有意な増加が認められ,体組成の改善に有用である可能性が強く示された.また,これまでの諸外国での研究では,男性ホルモン補充により攻撃性が増加すると危惧されていたが,現在までの所,本研究では男性ホルモン投与前後で攻撃性の増加を認めず,むしろ身体的変化(体毛の増加や勃起機能・射精など)が心理的にも良い影響を与えていることが,患者本人および家族への聞き取り調査で明らかとなっている.その他の有害事象に関する検討では,現在までの所,特に大きな有害事象を認めず,投与中止となった症例も皆無である.Yasuhiro Kido et.al.以下,要約.【Objectives】本研究の目的は,思春期以後の男性PWS患者に対する性ホルモン補充療法の効果と有害事象を検討することとした.【Results】(1)身体的変化について:体毛の増加は22名中17名(77.3%),色素沈着の増加は22名中16名(72.7%),勃起機能出現は22名中10名(45.5%),射精の出現は22名中4名(18.2%)に認められた.(2)体組成変化について:%Fatは有意な減少を認め,BMD・leanbody massは有意な増加を認めた.(3)行動異常およびMOASについて:MOASの検討では増悪が認められたのは20名中3名(15.0%)のみであり20名中8名(40.0%)でMOASの減少が認められ,全体としてはむしろ改善傾向を認めたが有意差はなかった.問題行動および攻撃性が増悪したために投与中止となった症例は認められなかった.【Conclusions】PWS男性患者に対するテストステロン補充療法は,身体的変化・体組成の改善に有用であった.テストステロン補充療法による攻撃性の悪化はなく,テストステロン補充療法は積極的導入可能な治療法であると考えられた.また,本研究成果はPWS全国家族会『竹の子の会』での講演および,Prader-Willi Syndromeでの招待講演で発表し,全国の患者や患者家族及びPWS診療にあたる専門医師に啓発を行えた.上記掲載論文及び講演などで発表した研究成果は,成人Prader-Willi症候群男性に対するテストステロン投与は,1骨密度,筋肉量,体脂肪率といった体組成の有意な改善を認めた,2テストステロン投与前後で問題行動や異常行動に有意な増加は認めなかった,3その他の有害事象として有意なものは認められなかった.以上より,本研究では成人Prader-Willi症候群男性に対するテストステロン投与は,安全で有益性の高いものと考えられた.本研究では,『Prader-Willi症候群患者に対する性ホルモン補充効果について』検討を行った.本研究成果としては,成人Prader-Willi症候群男性患者に対するテストステロン投与は,1骨密度,筋肉量,体脂肪率といった体組成の有意な改善を認めた,2テストステロン投与前後で問題行動や異常行動に有意な増加は認めなかった,3その他の有害事象として有意なものは認めなかった.以上より,本研究では,成人Prader-Willi症候群男性患者に対するテストステロン投与は,安全で有益生の高いものと考えられた.また本研究成果は,PWS全国家族会『竹の子の会』での講演および,Prader-Willi症候群での招待講演で発表し,全国の患者や患者家族及びPWS診療にあたる専門医師に啓発を与えた.さらに,次世代シークエンサーを用いて,PWS男性の性腺機能低下症に関与する遺伝子についてさらに検討を行っている.本研究では,『Prader-Willi症候群患者に対する性ホルモン補充効果について』検討を行った.本研究成果としては,成人Prader-Willi症候群男性患者に対するテストステロン投与は,1骨密度,筋肉量,体脂肪率といった体組成の有意な改善を認めた,2テストステロン投与前後で問題行動や異常行動に有意な増加は認めなかった,3その他の有害事象として有意なものは認めなかった.以上より,本研究では,成人Prader-Willi症候群男性患者に対するテストステロン投与は,安全で有益生の高いものと考えられた.研究成果はアメリカ臨床遺伝学会雑誌に掲載した.患者数の確保が予想外に進み,当初の研究よりも早く論文掲載することが出来た.臨床遺伝学残りの研究期間で,Prader-Willi Syndrome男性への男性ホルモン補充療法のガイドラインの作成に着手するとともに,本研究で得られた知見を他疾患と関連づけする試みも考慮中である.当初の予定よりも,患者数の確保がスムーズに行え,脱落者が極めて少なかったため,結果が速やかに得られ,解析も順調に進んでいるため.当初予定していたよりも多くの患者数が早期に参加できたために,研究の進捗が当初の計画以上に伸展している.

対象患者数が当初の研究予定よりもスムーズに増加できたために,検討期間が短縮でき,不要な物品費や消耗品(試薬など)が削減できたため.本研究は,PWS患者のもつ永続的な性腺機能低下症に対する性ホルモン補充療法であるため,その観察期間は長期であル必要があり,今後さらに対象数も増加して来るものと考えられる.対象となる可能性のあるPWS患者は現在も着々と診療依頼が寄せられ,対象は平成25年度以降も確実に増加していくものと考えられ,本研究の意義がより確立されていくものと推測される.また,PWS女性患者への性ホルモン補充療法や,成人ダウン症候群をはじめとした他の染色体異常症候群成人患者に関しても,性腺機能低下や骨塩量の低下を認める症例が散見され,本研究とは別個に,成人ダウン症候群をはじめとした他の染色体異常症候群成人患者に関しても,研究を随時進めていく予定である.平成25年度にはこれらの長期的な効果として,継続的な評価を行っていく.また,新規対象患者数も増加していくものと考えられるため,平成25年度は短期的効果と長期的な効果を検討していくものとする.検討項目は,下記に示す.1)身体的変化:体毛の増加や色素沈着,勃起機能,射精出現の有無などについて診察を行い,比較する.2)体組成の変化:体組成に対する効果として,投与前および投与後最低6ヶ月以降での当施設の同一設備によるDEXA法(Dual Energy X-ray Absorptiometry:二重エネルギーX線吸収法)を用いて%Fat(体脂肪率),BMD(bone mineral density:骨塩量),lean body mass(除脂肪体重:筋肉量)の測定,およびBMI(body mass index)の測定を行い,投与前後での体組成を比較する.この体組成の比較に関しては,性ホルモン投与の長期的な効果を検討するために,平成25年度以降も1年に12回の測定を行い,体組成の変化を適宜追跡調査する.3)精神的効果:PWS患者では種々の程度に精神発達遅滞を伴っているために,主観的な感情の聞き取り調査はその信憑性に乏しく,再現性も信頼に足りない.そこで,本研究では対象の身近にいる家族および施設職員に聞き取り調査を行うThe Modified Overt Aggression Scale(以下MOAS)を用いて検討を行う.この方法を用いることで,評価困難な心理的側面に関しても,再現性のある客観的な指標での評価が可能となる.その他,性ホルモン投与によって起こりうる有害事象(血栓・多血症・脂質異常)についても検討を行う.今後増加する対象患者に対しての解析費用及びガイドライン作成費用へと充当する予定である.本研究の解析結果・解析人数が,論文投稿に十分な統計学的妥当性を持つと判断したため,当初の見立てよりも,少額でまかなえた.今後の研究予定としては,現時点では男性ホルモンの投与量の不足の可能性もあるために,慎重に投与量を増減しながら解析を継続する.また,成人PWS女性に関しての解析も可能であれば進めていく予定である.これに伴い,新たに試薬の購入やその他の物品の購入を行う必要性が生じてくるものと予想される平成25年度にはこれらの長期的な効果として,継続的な評価を行っていく.また,新規対象患者数も増加していくものと考えられるため,平成25年度は短期的効果と長期的な効果を検討していくものとする.検討項目は,下記に示す.
乗用車の製品コンセプトの形成に関する研究:開発者の意図と消費者の知覚

乗用車の製品コンセプト形成にこだわることをその第一目的としたわれわれの研究は、消費者の欲望と企業の提供する製品の対話といった、言わばポスト・モダンのマーケティングの議論でもあった。その一方で、くるまとは何かの議論を深めることで、自動車が社会に与えた広範で深遠なインパクトの解明への序論的性格もおびたものであった。このような目的を意図して行ったわれわれの研究でえられた知見のうち重要なものとしては、下記のようなものが挙げられる。まず前半の議論に関しては、ブランドとプロダクトの相互依存性、ブランド・アイデンティティは、事後的にしか本質的には確定しないこと、マーケティング・プロセスを「コミュニケーション」プロセスとして捉えるべきこと、その病理性が問題であるとともに、有効な戦略方針であってもそれ自体がこのプロセスを隠蔽するリスクを内包していることが研究を通して明らかになった。乗用車の製品コンセプトないしイメージがどのように消費者に捉えられているかを解明する課題に対するパイロット調査から、公共交通機関へのアクセシビリティでコントロールした上で、複数台保有世帯ほどいわゆるファミリー・カ-といったイメージが意識されていない可能性を明らかにした。車社会の今後を考える上での意義、道路政策上の含意は何かについても、無秩序な自動車利用の増大の限界のなかで、われわれはどのような対処策を検討しなければならないか、課題整理、論点抽出に大きな前進を遂げることができた。本研究だけで、くるまをめぐる議論がすべて解明されたわけではもちろんない。しかし、われわれの共同作業によってその重要な第一歩を踏みだすことができたと確信できる。自動車と消費者の生活との関わりを考慮しながら,自動車の製品コンセプトの形成プロセスを明らかにすることが本リサーチの課題である。そのために、まず本年度は,開発者が乗用車に関してどのような概念を提案してきたのかを中心に研究を行った。また,これに併せて消費者側がこれをどのように受けとめているか,そもそも人々が自動車に関してどのような思いを抱き,どのような意志決定過程を経て購入し,どのように利用しているかに関する基礎的な研究を行った。製品コンセプトは人によってさまざまに解釈される余地が存在するので,その意味で消費者の主観に依存しているといえよう。しかしその一方で客観的な実在として理解することもできる。この,一方で非常に主観的であると同時に,他方で客観的な特性をもつ製品コンセプトという概念を,まず先行研究のレビュー,既存資料の再整理を手がかりとしながら,堀り下げて考えてみる作業から我々は研究を始めた。そしてその作業を続けながら,実際に自動車会社のチーフエンジニアをはじめとした開発担当者数人に対して濃い内容のインタビュー行った。この過程のなかで,80年代以降,とくにコンセプト作りが意識されるようになったこと,営業サイドの意見と開発側の思いの葛藤,原価企画の進展のコンセプト作りへの影響といった点について有意義な知見が得られた。消費者側の製品コンセプトの捉え方に関しては,どのような論点があり,どのような調査方法が有効かについて,多様な分野での先行文献をもとに研究を行った。そのなかには自家用車の保有とその利用といった交通行動分野での研究も含まれている。さらに調査を行う際に不可欠となる,被験者に想起させるために必要となる,ラップトップ方コンピュータを利用した情報の提示システムの開発作業も並行して開発をはじめ,プリミティヴなヴァージョンができたので実用実験を試みている。乗用車の製品コンセプト形成にこだわることを第一目的としたわれわれの研究は、消費者の欲望と企業の提供する製品の対話といった、言わばポスト・モダンのマーケティングの議論でもあった。

まず前半の議論に関しては、ブランドとプロダクトの相互依存性・ブランド・アイデンディティは、事後的にしか本質的には確定しないこと、マーケティング・プロセスを「コミュニケーション」プロセスとして捉えるべきこと、その病理性が問題であるとともに、有効な戦略方針であってもそれ自体がこのプロセスを隠蔽するリスクを内包していることが研究を通して明らかになった。乗用車の製品コンセプトないしイメージがどのように消費者に捉えられているかを解明する課題に対するパイロット調査から、公共交通機関へのアクセシビリティでコントロールした上で、複数台保有世帯ほどいわゆるファミリー・カ-といったイメージが意識されていない可能性を明らかにした。車社会の今後を考える上での意義、道路政策上の含意は何かについても、無秩序な自動車利用の増大の限界のなかで、われわれはどのような対処策を検討しなければならないが、課題整理、論点抽出に大きな前進を遂げることができた。本研究だけで、くるまをめぐる議論がすべて解明されたわけではもちろんない。しかし、われわれの共同作業によってその重要な第1歩を踏みだすことができたと確信できる。
沿岸水環境とサンゴ礁生態系の関係解明：凝集同位体からのアプローチ

本研究では,飼育幼生サンゴ骨格,無機炭酸塩合成と自然環境下で生息しているサンゴ骨格の凝集同位体比であるΔ47を利用して,新規淡水流入量代替指標の開発を行うことを目的としている.また,開発した淡水流入量換算式は,人為的な栄養塩流出がサンゴに与えてきた影響を明らかにする研究に応用する.H30年度は, 1)幼生サンゴの飼育実験は共生藻保有の有・無に分けた幼生サンゴAcropora tenuisを3つの恒温槽(25,27, 29°C)で2週間程度飼育された.その結果,Δ47に必要な試料量を確保することができた.一部の試料についてδ18Oの測定を実施した.2)H29年度に探索した南西諸島海域から塊状サンゴを採取した.化石サンゴについて,その保存性を粉末X線回折測定法で判定した.3)保存性が良好であった試料については,その生息年代を確定するため,サンゴ骨格中のウラン-トリウム年代測定を実施した.その結果2)で採取した化石サンゴの生息年代が主に2000-5000年前であることを明らかにした.4)沖縄本島とトカラ列島で採取したサンゴ試料のδ18O計測を実施した.5)誘導結合プラズマ発光分光分析装置を用いて,海水温指標の1つであるサンゴ骨格ストロンチウムとカルシウムの計測手法開発を実施した.6)サンゴ骨格中のリンをイオンクロマトグラフィーを用いて検出を試みたが,干渉イオンによって計測が難しいことが明らかになった.次に,最新型の誘導結合プラズマ発光分光分析装置を用いてリンを定性分析し,検出可能な濃度を明らかにした.現在までの研究計画の達成度は若干遅れている.これは,a)サンゴ骨格のΔ47を測定する前に測定が必要なδ18O計測装置(軽元素安定同位体測定装置)に不測の故障が生じたため,当装置の修理が必要となり,計測再開までに数ヶ月間を要したこと, b)Δ47計測装置の利用開始が遅れていること,c)リンの計測手法を変更したことが主な原因である.H31年度は,H30年度に予定したが計測利用が遅れているΔ47計測を実施し,Δ47-δ18O淡水流入量換算式の確立を目指す.計測試料は本年度までに用意するサンゴコア,幼生サンゴや炭酸カルシウム合成試料を用いる.また,H31年度までに採取した試料を用いて,栄養塩濃度が沖縄サンゴ骨格成長率に与えた影響評価を行う.学会発表や論文執筆などの成果報告は逐次行う.本研究では,飼育幼生サンゴ骨格,無機炭酸塩合成と自然環境下で生息しているサンゴ骨格の凝集同位体比であるΔ47を利用して,新規淡水流入量代替指標の開発を行うことを目的としている.また,開発した淡水流入量換算式は,人為的な栄養塩流出がサンゴに与えてきた影響を明らかにする研究に応用する.H30年度は, 1)幼生サンゴの飼育実験は共生藻保有の有・無に分けた幼生サンゴAcropora tenuisを3つの恒温槽(25,27, 29°C)で2週間程度飼育された.その結果,Δ47に必要な試料量を確保することができた.一部の試料についてδ18Oの測定を実施した.2)H29年度に探索した南西諸島海域から塊状サンゴを採取した.化石サンゴについて,その保存性を粉末X線回折測定法で判定した.3)保存性が良好であった試料については,その生息年代を確定するため,サンゴ骨格中のウラン-トリウム年代測定を実施した.その結果2)で採取した化石サンゴの生息年代が主に2000-5000年前であることを明らかにした.4)沖縄本島とトカラ列島で採取したサンゴ試料のδ18O計測を実施した.5)誘導結合プラズマ発光分光分析装置を用いて,海水温指標の1つであるサンゴ骨格ストロンチウムとカルシウムの計測手法開発を実施した.6)サンゴ骨格中のリンをイオンクロマトグラフィーを用いて検出を試みたが,干渉イオンによって計測が難しいことが明らかになった.次に,最新型の誘導結合プラズマ発光分光分析装置を用いてリンを定性分析し,検出可能な濃度を明らかにした.現在までの研究計画の達成度は若干遅れている.これは,a)サンゴ骨格のΔ47を測定する前に測定が必要なδ18O計測装置(軽元素安定同位体測定装置)に不測の故障が生じたため,当装置の修理が必要となり,計測再開までに数ヶ月間を要したこと, b)Δ47計測装置の利用開始が遅れていること,c)リンの計測手法を変更したことが主な原因である.本研究では,飼育幼生サンゴ骨格,無機炭酸塩合成と自然環境下で生息しているサンゴ骨格の凝集同位体比であるΔ47を利用して,新規淡水流入量代替指標の開発を行うことを目的としている.また,開発した淡水流入量換算式は,人為的な栄養塩流出がサンゴに与えてきた影響を明らかにする研究に応用する.H29年度は, 1)幼生サンゴの飼育実験は共生藻保有の有・無に分けたAcropora digitiferaとAcropora tenuisを用い, 3つの恒温槽(26, 28, 30°C)で2週間程度飼育した.

2)炭酸カルシウム合成実験は,温度の異なる恒温槽で人工海水にアミンを添加することで炭酸カルシウムを合成することに成功した. 1)と2)では,Δ47を計測出来る十分な試料量が入手できた.3)淡水流入の度合が異なる海域で採取したパラオ産サンゴコアを入手し, δ18O・微量元素計測を実施した.δ18Oと微量元素計測結果から,本サンゴ骨格は淡水流入の影響を受けている可能性を示唆する結果を得た.4)人為的な土地開発による栄養塩汚染が少ない,淡水流入があるなど,様々な条件海域でサンゴ試料を採取するため,南西諸島で研究対象試料の現地探索を行い,試料採取の手続きを開始した.また,完新世の離水サンゴ礁の北限地域であるトカラ列島中之島で現生・化石サンゴ試料の採取に成功し,放射性炭素年代測定を実施した.5)過去のサンゴ礁のリン汚染を復元するため,代替指標であるサンゴ骨格のリンの計測手法開発に着手した.H30年度に実施した繰越事業においては,南西諸島で採取したサンゴ試料の一部について,δ18Oを計測した.現在までの研究計画の達成度はやや遅れている.これは,サンゴ骨格のΔ47を測定する前に測定が必要なδ18O計測装置(軽元素安定同位体測定装置)に不測の故障が生じたため,当装置の修理が必要となり,計測再開までに7ヶ月間を要したことが原因である.H30年度の繰り越し研究では,これまでに採取した南西諸島のサンゴの一部に関してδ18O計測を実施した.H31年度は,H30年度に予定したが計測利用が遅れているΔ47計測を実施し,Δ47-δ18O淡水流入量換算式の確立を目指す.計測試料は本年度までに用意するサンゴコア,幼生サンゴや炭酸カルシウム合成試料を用いる.また,H31年度までに採取した試料を用いて,栄養塩濃度が沖縄サンゴ骨格成長率に与えた影響評価を行う.学会発表や論文執筆などの成果報告は逐次行う.H30年度は軽元素安定同位体測定装置の修理に伴う研究の遅れを補うため,δ18Oの代替元素として利用されるサンゴ骨格中のストロンチウムとカルシウムを誘導結合プラズマ発光分光分析装置で計測する手法を確立する.さらに共生藻無の幼生サンゴの飼育を引き続き行い, H29年度に実施した予備調査したサンゴ試料の採取,採取した化石サンゴの年代測定,サンゴ骨格中のリン計測手法開発継続,それら試料のΔ47計測を実施して,淡水流入量換算式の確立を目指す.また,論文執筆や学会会発表などの成果報告は逐次行う.
古典学の再構築・調整班研究A03「情報処理」

(1)古典学において情報処理技術を用いることによって、どのような可能性が開けるかを検討するために、「古典学における情報技術の利用」研究会を、この分野に関する深い知見を有する研究者二人が在籍する山口県立大学において開催し、用例を含むデータベースの構築によって翻訳資料から原点を再構築する可能性、Webを用いてテキスト肯定を行う技法、XMLを用いたデータベースの構築法などの問題に関して、広く知見を交換した。(2)「古典学再構築」のclassics.jpのドメインのもとに、メーリングリストを提供するなど、研究者間の情報ネットワーク構築支援活動を行った。(3)500万画素デジタルカメラによる碑文や写本の撮影などによって、電子画像が従来の写真に変わって古典学資料として用いるのに有効であることの検証を行った。(4)古典学研究への電子テキストの応用を促進するため、『リグヴェーダ』に関係する以下の文献をコンピュータに入力した。平成11年度,以下の作業並びに研究を実施した.1、京都大学文学部徳永研究室に設置したサーバに,特定領域研究「古典学再構築」総括班のホームページを開設し,本特定領域研究の広報活動を支援した.また、総括班のメーリングリストを開設し,情報交換の場を整備した.(広報支援活動)2、世界に先駆けて,古典インド叙事詩『マハーバーラタ』のPoona批判校訂版(全20巻)のデジタル化に成功した.これにより、同叙事詩は,Web browserで閲覧できるだけでなく、ノートブックPCでも容易に運搬でき,研究の効率が飛躍的に上昇することが期待される.(同叙事詩のポータブル化)3、古典インド文学最高傑作である『シャクンタラー姫物語』のデジタルテキストを完成した。さらに、そのテキストを本特定領域研究サーバ上に設けたftp site(ftp://tiger.bun.kyoto-u.ac.jp/pub/mtokunag)に載せ,国内外の研究者が自由にダウンロードできるようにした.(サンスクリット文献の電子テキスト化)4、古典学において世界で初めての試みとなる,『マハーバーラタ』に関するオンラインによる国際共同研究を企画し,その実施にむけ,共同研究で使用する基礎資料を整えた.また,文献の出入力方式に詳しい研究分担者の協力のもとに,XMLないしはSGML言語を用いた基礎文献資料のデータベース化の可能性を探り,研究成果をネット上で公開するGIF,PDF,HTML等の方式についても検討を行った.同時に,同共同研究のコアメンバーの人選を行い,メーリングリストを開設した.現在,XML言語の実用化に向けさらに検討を続けている.(データベース作成に関する出入力方式の検討)平成12年度、以下の研究並びに作業を実施した。1.京都大学文学部徳永研究室設置のサーバに、特定領域研究「古典学再構築」総括班ホームページを開設し、本特定領域研究の広報活動を支援した。また、総括班メーリングリストを開設し、情報交換の場を提供した。(広報支援活動)2.平成11年度に作成した、古典インド叙事詩『マハーバーラタ』(全20巻)の電子テキストのインデックスを完成し、同電子テキストを実用に供するかたちに整備した。(ポータブル『マハーバーラタ』の実用化)3.古代インド語源学書『ニルクタ』と主要ウパニシャッド文献全15巻の電子テキストを完成。これらのテキストを、本特定領域研究サーバ上に設けたftpサイト(ftp://tiger.bun.kyoto-u.ac.jp/pub/mtokunag)に載せ、国内外の研究者が自由にダウンロードして利用できるようにした。(サンスクリット文献の電子化)4.古典学において世界で始めての試みである『マハーバーラタ』に関するオンライン国際共同研究の具体的作業に入り、今年度、マハーバーラタ12巻「解脱法品」章中の4章の英訳と訳注の作業を行った。また、成果の出力形式についても検討し、XML,HTML形式への試験的な出力変換プログラムを作成し、このプログラムを使って変換されたテキストを、上記サーバに公開した。(データベース作成に関する出入力方式の検討)5.情報処理に関わる関する基礎資料としてジャイナ教関係の文献を購入した。(1)「古典学再構築」のホームページを独立したサーバに移行して、classics.jpのドメインのもとにメーリングリストを提供するなど、本特定領域研究に関わる研究者間の情報ネットワーク構築支援活動を行った。(2)サンスクリット古典文献の電子化を促進するため、古代インドの自然哲学と呼ばれるヴァイシェーシカ学派の註釈文献Candranandavrttiと、『リグヴェーダ』の二つの註釈文献Sarvanukramani Arsanukramaniを入力した。(3)デジタル技術の古典学への有効利用を進める目的で、従来、文献学徒への手引書類が稀である統計処理、文献翻刻とデータ表現形式、文字列処理、文字コード等の問題を扱い、単なるマニュアル・ハウツー本ではなく、思想のある、基礎から学べる書籍を出版するための研究を行い、「古典学研究のための情報処理概説」(仮題)の編集作業を開始した。(4)『XML pro/con-XMLで書く文献学的データ』と題する研究集会を開催し、オンラインでの共同研究等を促進するためのツールとして、XMLをできる限り有効に利用する方法について知見を交換した。この成果は平成14年度に発表の予定である。

(2)「古典学再構築」のclassics.jpのドメインのもとに、メーリングリストを提供するなど、研究者間の情報ネットワーク構築支援活動を行った。(3)500万画素デジタルカメラによる碑文や写本の撮影などによって、電子画像が従来の写真に変わって古典学資料として用いるのに有効であることの検証を行った。(4)古典学研究への電子テキストの応用を促進するため、『リグヴェーダ』に関係する以下の文献をコンピュータに入力した。
校正読み課題における誤字検出過程のモデル化:直接/間接プライミング効果による誤字検出メカニズムの検討

本年度は,これまで日本語テキスト(かな漢字誤変換検出)を用いた実験で明らかになってきた(a)正テキストの事前提示による誤字検出の促進(直接プライミング効果),(b)校正時のテキスト聴覚提示による誤字検出の促進/抑制効果(間接プライミング効果)について,その一般性を明らかにするために,日本人学生を対象として,英語テキストでのミスタイプ検出実験を行なった。英文科学エッセイ(324語)を材料文とし,ランダムに発生させた24語のエラー(文字倒置)を含むターゲットテキストを作成した。第1実験では137名の被験者による2(正テキスト提示の有無)×2(テスト時聴覚提示の有無)の要因実験を行なった結果,有意な正テキストの主効果,ならびに聴覚提示の主効果の有意な傾向が得られ,両者の交互作用は見られなかった。しかし両要因とも効果の向きは仮設とは逆であり,統制条件での平均誤字検出率が49.7%と最も高く,他の3条件では35-40%と低かった。この結果を確認するため,第2実験として73名の被験者により一要因(テスト時聴覚提示の有無)実験を行なった。その結果,主効果が有意であり,やはり聴覚提示のない群の平均検出率は49.8%,ある群では27.1%と,テキスト聴覚提示による抑制効果が示された。従来,英語文化圏で英語テキストを用いた実験においても日本語テキストでの先行研究と同様,正テキストによる促進効果が報告されており,今回の実験で直接/間接プライミング効果の両者において抑制効果が示されたことは極めて特異な結果である。これは英語が第二言語であるためと考えられるが,なぜ第二言語の場合にはより豊富なテキスト情報が与えられるとエラー検出率が低下するのか,また一部のかな漢字変換エラーについてテキスト聴覚提示がエラー検出率に抑制的効果をもたらしている現象との関係など今後考察を深め,より総括的なエラー検出モデルへまとめあげていく予定である。
せん妄患者の家族看護のガイドライン作成に関する研究

術後せん妄が遷延した場合、終末期せん妄により家族の体験は一部異なっていた。前者では《見通しのつかない不安と疲労》、《医療者に対する申し訳なさと怒り》、《患者に対する不憫さ》、後者では《元気だった頃の患者との遠ざかり》、《幻覚・妄想に戸惑う》、《妄想の中にある安寧を知る》、《妄想の世界に入り対応する》などのテーマが抽出された。今後、多様なせん妄の体験に即した家族ケアを考案していく必要性が示唆された。【研究目的】せん妄を発症した患者の家族の体験、およびそこに行われている看護を明らかにし、家族看護のガイドラインを作成する。【研究方法】1.データ収集施設:A大学病院心臓外科ICUおよび転床後の一般病棟、緩和ケア病棟2.研究参加者:医師によりせん妄と診断された患者の家族20名、家族は、患者の様子をよくみている者を条件とするため、ほぼ毎日面会に来ている者に限る。3.データ収集期間:2009年11月2010年3月4.データ収集方法:半構成的面接法5.データ分析方法:インタビューにより、せん妄を生じた患者の家族の体験をテープ録音し、逐語録を作成し、データとした。さらにそれらを質的に分析し、各々カテゴリー化したうえで構成要素を抽出し構造化した。【倫理的配慮】研究参加者に研究内容、方法、参加・中止の自由等について文書で説明し、同意書をかわした。データの取り扱い、結果公表においては、対象者の匿名性に配慮した。また、所属の倫理委員会の承認を受けて実施した。【結果】研究参加者は、心疾患による開胸術後にせん妄をきたした患者の家族9名、終末期せん妄を生じたがん患者の家族9名であった。家族の年齢は、30代70代であり、患者との関係は、配偶者が7名、子どもが6名、両親が1名、兄弟が1名、嫁が2名、義妹が1名であった。せん妄の期間は、1週間から2カ月であった。インタビューのタイミングは、医師からせん妄、あるいは疑いがあると診断後、家族にその旨を告げられた後、せん妄症状がある程度落ち着いた時期、慢性化した時期とした。インタビューの時間は、一人につき1時間程度であった。現在、逐語録を作成した段階にあり、次年度にかけて、さらに参加者を得てインタビューを重ね、データ分析を行う予定である。【目的および方法】せん妄を発症した患者の家族の体験に基づいた家族看護のガイドラインを作成することを目的とし、2009年11月2010年7月にA大学病院に入院したせん妄と診断された患者の家族18名に対し面接調査を行い、分析・考察した。なお、本研究は所属する大学の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】研究参加者は、術後せん妄をきたした患者の家族9名、終末期せん妄を生じたがん患者の家族9名であった。家族の年齢は3070歳代、患者との続柄は、配偶者が7名、子どもが6名、他に親、兄弟、嫁、義妹であった。せん妄の期間は1週間2カ月であった。術後せん妄をきたした患者の家族では《術前に受けた説明により納得しようとする》一方で、《精神病や認知症になったのではないか》(症状が遷延した場合や終末期せん妄も同じ)という不安を抱いていた。また、一定期間を経ても改善を認めない患者の家族では《見通しのつかない不安と疲労》とともに、《医療者に対する申し訳なさと怒り》、また《患者に対する不憫さ》を感じていた。終末期せん妄と診断された患者の家族は、その姿から近い死を意識し《元気だった頃の患者との遠ざかり》を経験していた。また、家族は当初《患者の幻覚・妄想に戸惑う》が,次第に《妄想の世界に患者の気がかりや安寧があることを知り》、ときに《患者の妄想の世界に入り対応》していた。この過程のなかで《本来の患者に変わりはない》という確信をもち、ケアを続ける参加者がいる一方で《変わっていく患者をみるのがつらい》と身を引く者もいた。また、身体拘束は《仕方ないとわかっていても縛られる患者をみていられない》という複雑な思いをもたらしていた。【考察】家族の体験にはプロセスがあり、また術後せん妄、遷延する場合、終末期せん妄により体験が一部異なることが明らかになった。今後、体験のプロセスやせん妄の多様性に即した家族ケアを考案していく必要がある。
LESを用いた都市キャノピー層の瞬間速度場と物質拡散に関する研究

本研究ではLESを用いた数値解析により、大気混合層及び都市接地境界層の発達下での都市キャノピー層の乱流特性について検討を行った。本計算によって再現された大気混合層の乱流特性として、速度分散に関して既往の平原での観測結果との相似性が見られた。大気混合層下のキャノピー層内の乱流変動の空間分布形状に関しては、個々の建物よりも十分大きな構造を形成していることが分かった。これは接地境界層で発達する筋状乱流構造の直接影響を受けているためであり、特にキャノピー内から上空への熱・運動量の輸送については建物配置よりも上空の低速ストリークの通過によって引き起こされている傾向が見られた。一方上空からキャノピー内への運動量・熱輸送に関してはより建物形状に依存し、流れ方向に沿ったストリート上で輸送が生じる傾向が見られた。これは接地境界層で発達している筋状乱流構造の直接影響を受けているためであり、特にキャノピー内から上空への熱・運動量の輸送については建物配置よりも上空の低速ストリークの通過によって引き起こされている傾向が見られた。一方上空からキャノピー内への運動量・熱輸送に関しては建物形状に規定されており、流れ方向に沿ったストリート上で主に生じている傾向が見られた。本研究はLES数値解析を用いて都市キャノピー層内の流れと物質動態を把握することを目的としたものであり、その特色としてはキャノピー層内の瞬間的な流れ場に着目すること、上空の乱流構造との関係を考慮することの2点である。初年度の研究目標としては、使用する数値計算モデルを本研究目的に沿うよう適宜改変し、それを用いて一様な建物幾何配列における流れの基礎的な特徴を明らかにすることである。初年度の研究実施の概要としては、まず既存のLESモデルでスカラー動態が解析できるような設定を行った。立方体一様幾何配列条件でのテスト計算を実施したところ、LESの周期境界条件を用いることで発生する、場に固定される人工的な循環構造(以下、定在渦)ができることが分かった。このような人工的な定在渦の発生を回避するための方法を検討し、(1)熱対流を発生させることで場をより乱して定在渦が場に固定されないようにすること、(2)周期境界条件を使わない計算、の2通りの計算を行うことを新たに提案した。その際、(2)の計算手法を既存のモデルで実施できるような設定を行った。上記(1)の手法に基づいた計算結果を用いてキャノピー内の流れ場の分類を行った。正方キャノピー内の流れ場について幾何学的な条件に基づいた条件抽出を行い、キャノピー内におけるいくつかの特徴的な構造(Flushing及びCavity eddy)が大きな運動量・熱輸送を担っていることを示した。これらの構造の発達する場所は、上空を通過する乱流構造の位置と関係していることを示した。これらの成果は国際誌に掲載された。また、数値計算結果の妥当性を検証する為に、屋外都市模型実験施設において立方体正方配列キャノピー内における風速と温度の空間分布観測実験を行った。本年度の研究計画としては、(1)パッシブスカラーの動態解析のためのモデルのコーディング、(2)本研究目的に即した計算モデルの領域設定の検討、(3)リファレンスとなる計算例の実施、(4)立方体正方配列の正方キャノピーにおける流れ場の分類、の4つである。これらに対して、(1)についてはモデルのコーディングを行い、問題なく計算できることを確認した。(2)については、周期境界条件を用いることで発生する、場に固定される人工的な定在渦を回避するための計算手法として、地表面を加熱する計算、周期境界条件を使わない計算の2つについて検討を行った。(3)については、(2)に基づき熱を入れた計算及び、周期境界条件を使わない計算が必要となるが、前者についてはこれまでに行った計算例におけるデータが使えることを検討した上で代用することとした。(4)に関しては地表面加熱を行った計算結果に基づき、流れ場の幾何学的な分類を行い、それに基づき上空乱流構造と関連について検討した。

今後の予定としては(1)熱対流を伴う計算、(2)周期境界を使わない計算、の双方についてキャノピー層と上空の乱流構造との関連について検討を行う。まず、(2)に関するリファレンスデータとしての立方体正方配列の計算を実施する。次に熱対流の計算と、周期境界を使わない計算のそれぞれについて、地表面幾何形状を(1)千鳥配列、(2)建物凹凸のある正方配列、(3)少数の高い建物のある配列、とする3通りの計算を実施する。これにより発達する上空の乱流構造の特徴と、それがキャノピー層の流れに及ぼす影響、キャノピー内の特徴的な流れ場について検討を行う。次年度の研究費使途としては、計算機使用料及び、前年度の成果発表の費用(国際学会における発表)として使用する。
クラウド・コンピューティング時代の情報群の法的保護と管理の探求

クラウド・コンピューティング・サービスの普及にともない、ほとんど無限にデータ・センタに蓄積されていく個人情報群について、所有権または占有権の適用の可否を検討したうえで、これらに近いかたちで実質的な保護を行うべきであることと、オーナーシップを想定した受託者の設定や紛争解決手続が必要であることを示した。1『研究代表者及び研究分担者の研究会(必要に応じて他の研究者を含む)』を5回行い、「情報拡散における媒介者と媒介者の排他的権利の役割」、「知的財産(権)に対する占有概念」、「フランスの集合体概念」及び「裁判外紛争解決手続のポリシー、とりわけ対話型手続」につき研究の中間成果を交換した。2『国内の実務家に対する報告及び意見交換』として、第一東京弁護士会司法研究委員会信託法研究部会員との情報交換7回、医療クラウド事業者との情報交換9回を行った。また「社会ネットワーク分析の手法を応用して知的財産法の役割を評価する試み」(日本知財学会ビジネスと知的資産・知財法研究分科会、10月、寺本)及び「医療クラウドこそ社会の要-法律家が考える」(医療クラウド推進コンソーシアム第1回研究会、11月、寺本)の実務家向け報告を行った。4『成果物の出版』として、「グローバル化時代の公法・私法関係論」(社会科学研究65巻2号(2014)9頁、原田)を公表した。5以上により、平成25年度の課題に基づく調査と研究を、研究を次の段階に進めるのに必要な程度まで進めることができた。6なお、学際的な基盤と広い視野の上に成り立つ研究であるから、1ないし4において、本研究の直接の目的ではないが本研究に役立つ情報(他の予算による研究の成果物を含む)の交換がなされ、そのことが本研究に貢献している。1研究代表者及び研究分担者の研究会(適宜その他の研究者を含む)を5回行い、「容積率の財産権化の傾向に照らした,情報の財産権化の検討」、「フランス法における物のパブリシティ権」、「近年のクラウド環境に関するアップデイト」、「フランスの患者情報の移転に関する裁判例の検討」及び「情報拡散防止のネットワークモデルによる検討」につき研究の中間成果を交換した。2国内の実務家に対する報告及び意見交換』として、第一東京弁護士会司法研究委員会信託法研究部会への陪席と同会員らとの情報交換8回(成果は寺本のレビューを経たうえで、部会員らにより公表。NBL 1043号47-49頁(2015年)「医療クラウドの実現に向けてー信託的視点から」)、医療クラウド事業者との情報交換7回、医療関係者向け講演2回(以上、寺本)、講演1回(原田)を行った。3国際的な研究者と実務家に対する報告及び意見交換』として、国際会議での発表(寺本3回、原田1回、入江1回)を行った。またJames Penner教授(シンガポール大学)による研究会「受益権の法的性質に関する日英比較」(2015年2月27日東京大学)に参加して同教授との議論を行った(寺本、原)。4別項記載のとおり『成果物の出版』も多数行った。5以上により、平成26年度の課題に基づく調査と研究を、研究を次の段階に進めるのに必要な程度まで進めることができた。1.研究代表者及び研究分担者の研究会(適宜その他の研究者を含む)を6回行い、「情報の可用性向上を推進する法制度を探る」、「自治体クラウド活用に向けた法的課題」、「紛争システムデザイン」、「情報に対する共有」、及び「情報の占有理論による保護」につき研究の成果を交換した。2.国内の実務家に対する報告及び意見交換として、第一東京弁護士会司法研究委員会信託法研究部会会員らとの情報交換を継続的に行った(成果は寺本の意見を反映しつつ、部会員らにより公表。別冊NBL 156号(2016年)『信託が拓く新しい実務-6つのケース解説と契約条項例』NBL特集1071号『情報の可用性が導く未来-占有・所有論は活きるか』)の他、医療クラウド事業者との情報交換3回(以上、寺本)を行った。3.国際的な研究者と実務家に対する報告及び意見交換として、国際会議での発表(寺本3回、原田1回、入江3回)を行った。4.別項記載のとおり『成果物の出版』も行った。5.以上により、平成27年度の課題に基づく調査と研究を、予定通り進めることができた。6.なお、学際的な基盤と広い視野の上に成り立つ研究であるから、1ないし4において、本研究の直接の目的ではないが本研究に役立つ情報(他の予算による研究の成果物を含む)の交換もなされ、そのことが本研究に貢献している。

当初の計画研究に従い、「前年度の研究成果のfeasibilityの検証および成果の洗練化」、「情報群を対象とする所有権的構成の財産権の構造およびそれを前提とする取引構造の提案」、「情報群を信託財産とする信託の構造の提案」、「情報群に関する出所の利益等を集団的に保護するための具体的な多元的統御システムの提案」、「情報群に関する出所の利益等をめぐる紛争を解決するための具体的なADRの運用ポリシーの提案」、及び「外国(特に米国)における具体的なADRの運用ポリシーとの比較による情報群に関する出所の利益等をめぐる紛争を解決するための具体的な運用ポリシーの提案の成果の検証」を進行させている。27年度が最終年度であるため、記入しない。法学当初の計画研究に従い、前年度の研究成果のfeasibilityの検証および成果の洗練化」(寺本、原、原田、入江),「情報群を対象とする所有権的構成の財産権の構造およびそれを前提とする取引構造の提案」(寺本、原),「情報群を信託財産とする信託の構造の提案」(原),「情報群に関する出所の利益等を集団的に保護するための具体的な多元的統御システムの提案」(原田),「情報群に関する出所の利益等をめぐる紛争を解決するための具体的なADRの運用ポリシーの提案」(入江),「外国(特に米国)における具体的なADRの運用ポリシーとの比較による情報群に関する出所の利益等をめぐる紛争を解決するための具体的な運用ポリシーの提案の成果の検証」(入江)を行う。あわせて、平成26年度における研究を補充し、必要に応じて外部に展開して社会からのフィードバックを得るための作業を行う。「情報群そのものの価値に着目して取引を行いたいという現実社会の要請があることの確認」、「情報群の管理主体を変更する取引を行いたいという現実社会の要請があることの確認」及び「個々の情報の出所に共通する利益を、いちいち個別の出所の負担なしに保護したいという現実社会の要請があることの確認」については、実務界との情報交換により概ね完了している。「情報群を受託財産とする信託を観念することが有効であることの理論的な検証」については、フランスの最新の議論のスタディを通じて着実に進んでいる。「現実の要請に、紛争予防および紛争のかたちによって応えることが、行政指導と約款にもっぱら依存する統御方法では困難であることの検証」については、種々の分野の統御の問題のスタディを通じて広い視野の獲得に成功しつつある。「訴訟を中心とする方法では紛争解決が困難であることの検証」は、分野横断的に米国のADRの実践を観察することを通じて鋭意進めるとともに、次年度の作業の基盤となる種々のポリシーのスタディに歩を進めつつある。当初の研究計画に従い、「排他的権利として構成される知的財産権では、情報群の保護に対する現実の要請に応えることが困難であることの、理論的な検証」と「情報群に対する所有権的な権利が設定されるならば、現実の要請に応えることが可能であることの、理論的な検証」(寺本)、「情報群に対して所有権的な権利を観念してこれを信託するという考え方の相当性およびfeasibilityの検証」(原)、「情報群の保護をめぐる問題を解決するために、多元的統御の仕組みが有効であることの理論的な検証」(原田)、および「情報群の保護をめぐる紛争の解決に対応できるADRのポリシーの検討」(入江)を行う。あわせて、平成25年度における研究を補充し、必要に応じて外部に展開して社会からのフィードバックを得るための作業を行う。
イネ科植物いもち病菌の病原性に果たすクロマチンリモデリング遺伝子の役割

イネ科植物いもち病菌ゲノムに7個存在する典型的なヒストンメチル基転移酵素遺伝子の各破壊株を作成し、形質調査した所、ヒストンH3リジン4(H3K4)のメチル化を担うMoHMT4遺伝子が本菌破壊株で最も大きな影響が見られ、胞子発芽、付着器形成、宿主シグナルの感受性および侵入後の進展と、およそ病原性の発現に必要と考えられるすべてのステップで欠損が見られた。そこでChIP-seq解析によりいもち病菌感染時のH3K4修飾の変化を網羅的に明らかとした。本課題研究では、イネ科植物いもち病菌のクロマチンリモデリング遺伝子をRNAiを用いて網羅的に解析する予定であった。しかし、RNAi変異体における遺伝子発現を調査した所、非ターゲット遺伝子における発現抑制が顕著に見られる例が散見されたため、ターゲッティングによる遺伝子破壊法を併用することにより研究を進めている。現在、ヒストンメチルトランスフェラーゼである6個の遺伝子(MGG_05254,MGG_01661,MGG_15053,MGG_07393,MGG_02937,MGG_06852)を対象に遺伝子破壊株を作成中であり、そのうち4個の遺伝子については、破壊株が得られている。これらの病原性を調査した所、MGG_07393破壊株では病原性が大きく低下していることが明らかとなり、またMGG_06852破壊株でも有意な病原性の低下が見られた。MGG_07393破壊株では、胞子形成能も大きく低下しており、これらの遺伝子がいもち病菌の病原性発現のどのステップで機能しているのか今後さらに詳細に調査していく予定である。また、破壊株が得られていない残りの遺伝子についても、継続して破壊株を得る努力を続けるとともに、欠損致死遺伝子である可能性も踏まえ、RNAiを用いた解析も検討している。RNAiを用いた解析では、本年度はこれまで当研究室で用いていたpSilent-Duallに比べてさらにサイレンシングの効率がよいpSilent-MGベクターを構築して今後の解析に用いる予定である。この成果は、JGPP誌にアクセプトされ、現在印刷中である。しかし、RNAi変異体における遺伝子発現を調査した所、非ターゲット遺伝子における発現抑制が顕著に見られる例が散見されたため、ターゲッティングによる遺伝子破壊法を中心に研究を進めることとした。これまでにヒストンメチルトランスフェラーゼである6個の遺伝子(MGG_05254, MGG_01661, MGG_15053, MGG_07393, MGG_02937, MGG_06852)の破壊株を作製した。これら遺伝子破壊株の病原性を調査した所、MGG_07393破壊株では病原性が大きく低下していることが明らかとなり、またMGG_06852破壊株でも有意な病原性の低下が見られた。MGG_07393破壊株では、胞子形成能および付着器形成率も大きく低下していた。この付着器形成欠損は、そのシグナル因子であるcAMPを加えることにより回復したことから、MGG_07393は付着器形成のためのシグナル伝達に何らかの欠損があることが示された。また、ピストン修飾に対する抗体を用いたウエスタンブロッティング解析から、MGG_07393はH3K4me2の修飾を、またMGG_06852は、H3K9me3の修飾を担っていることが明らかとなった。MGG_07393破壊株では、付着器形成や他の病原関連遺伝子の活性化に必要な蛋白質リン酸酵素であるPMK1座におけるH3K4me2修飾が大幅に低下していることがクロマチン免疫沈降法によって示され、病原性の低下の一因となっていることが示唆された。しかし、RNAi変異体における遺伝子発現を調査した所、非ターゲット遺伝子における発現抑制が顕著に見られる例が散見されたため、RNAiスクリーニングによる結果を参考に、ターゲッティングによる遺伝子破壊法を併用して研究を進めることとした。RNAiスクリーニングにより、特に有望と推定されたヒストンメチルトランスフェラーゼ遺伝子群を対象として、これまでに7個の遺伝子(MGG_05254 , MGG_01661, MGG_15053, MGG_07393, MGG_02937, MGG_06852, MGG_10842)の破壊株を作製した。これら遺伝子破壊株の病原性を調査した所、MGG_15053破壊株では病原性が大きく低下していることが明らかとなり、またMGG_06852およびMGG_01661破壊株でも有意な病原性の低下が見られた。MGG_15053破壊株では、胞子形成能および付着器形成率も大きく低下していた。

この付着器形成欠損は、そのシグナル因子であるcAMPを加えることにより回復したことから、MGG_15053は付着器形成のためのシグナル伝達に何らかの欠損があることが示された。また、ヒストン修飾に対する抗体を用いたウエスタンブロッティング解析から、MGG_15053はH3K4me2の修飾を、MGG_06852は、H3K9me3の修飾を、またMGG_07393はH4K20担っていることが明らかとなった。MGG_15053が担うH3K4me2修飾がいもち病菌の感染過程でどのように変化するかを明らかにする目的で、Chip-Seq解析を行った所、発芽管形成や付着器形成に特異的にH3K4me2修飾を受ける多数の遺伝子を同定することができたクロマチンリモデリング遺伝子の一種であるヒストンメチルトランスフェラーゼの6種の破壊株が得られており、その性格付けも順調に進んでいるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究により、ヒストンメチル化修飾のうち、MGG_07393が触媒するH3K4me2の重要度が高いことが明らかとなった。そこで、いもち病菌の感染において、この修飾がどのように変化して行くのか、経時的にChlP-seq解析を行うことにより、本菌感染過程におけるクロマチン修飾の重要性を明らかにする予定である。