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微生物の多様性に関する研究

本研究では国際共同研究「微生物多様性21」“Microbial Diversity21"のわが国における展開の企画を行った。国際生物学連合(IUBS)の「生物の多様性」に関するプログラムに呼応して、国際微生物学連合(IUMS)は微生物学分野での多様性プログラム「微生物多様性21」“Microbial Diversity21"(1992年)を発表し、各国にたいしてその推進を呼びかけている。本総合研究では微生物の分類・生態から生理・分子生物学にいたるわが国の多方面の研究者の共同作業によって、「微生物多様性21」プロジェクトに示されているいくつかの基本的なテーマについて研究と討議を深め、これを通して微生物多様性に関連するわが国の将来の研究の全面的な発展を計ることを目的とした。このような目的を達成するために、1)微生物の系統進化と種の多様性;2)地球上の物質循環過程と微生物の多様性;3)生物間相互作用系における微生物の多様性;4)環境の微生物修復と微生物の多様性、の4つの研究班を設け、それぞれのカテゴリーに分類される研究内容について、研究分担者による共同研究を行った。また、上記各グループによる会合・連絡を行いながら、1993年9月に分担研究者全員による全体集会を、また、1994年2月に研究班の代表者会議を行った。全体集会では、分担研究者が、テーマに応じて本報告集に収録した報告を行うと共に、国際的な動向と並行しながら、わが国における将来の微生物多様性研究について方向付けを行い、具体的なプログラムを作成した。また、代表者会議などの会合では、微生物多様性研究のプロジェクトに関する内容、プロジェクト遂行の戦略、また、1994年秋に東京で開催される微生物多様性に関する国際シンポジウムの計画、内容について討議が行われた。
近世中後期上方文壇における人的交流と文芸生成の〈場〉

【1】平成29年度に、近世中後期文壇における人的交流と〈場〉のひとつの典型として、妙法院宮サロンの人的交流に絞って『妙法院日次記』を用いたデータ入力を行ってきたものを、活字本が出ている寛政6年を区切りとして完成させたが、そのチェックを行った。【2】平成29年度から入力を開始している小沢沢蘆庵自筆『六帖詠藻』の人的交流データについて、全体の入力を春の部までほぼ完成させた。加藤弓枝は蘆庵ならびに禁裏御書物所に関係する資料を、国文学研究資料館と京都女子大学で調査した。【3】山本嘉孝は光格天皇の詩歌会に関する国立国会図書館所蔵資料に基づき、江戸時代の朝廷における漢学・漢文学の実態について調査した。盛田帝子は光格上皇(退位後)の人的交流と文芸生成の〈場〉について考察した。【4】京都上賀茂山本家の学芸関係資料の調査を完成させ、撮影写真の整理と目録の作成を行った。勢田道生は個人および国立国会図書館、國學院大學図書館所蔵の賀茂競馬神事関係資料について、調査・分析を進めた。【5】飯倉洋一は上方読本の作者・読者・版元の人的交流(学び・戯れ・繋がり)を考慮しつつ、江戸時代特有の文芸生成の〈場〉について、特に『摂津名所図会』『絵本太閤記』を中心に考察し、『摂津名所図会』については、絵入本ワークショップ(ソウル・明知大学)で発表した。なお飯倉は、UCバークレー東アジア図書館他において『摂津名所図会』『絵本太閤記』関連資料につき調査した。【6】2019年3月2日に公開研究会を催し、ゲストに天野聡一を招聘して、加藤・盛田・山本が上記の研究内容について発表しゲストの天野聡一が、五井蘭洲の和学について発表した。『六帖詠藻』のデータ入力がやや遅れているが、一方で、調査研究については、予想を超える広がりを見せている。山本家資料については、予定通り、一応の完了をみた。全体としては順調に進展しているといえる。研究計画は大筋で変更はない。最終年度に、研究成果をできれば単行本、すくなくとも研究成果報告書として出せるようにしたい。その上で、各データベースについてはできればWEBサイトに成果を報告したい。近世中後期京都歌壇の人的交流の重要な事例として、妙法院宮真仁法親王が多くの地下歌人・絵師を妙法院に招いて一種のサロンを形成していたことが挙げられるが、その具体的検証として真仁法親王時代の『妙法院日次記』に見られる人的交流について、データベースを作成した。これを用いて、飯倉洋一が真仁法親王の和歌交流について、その師系を明らかにするなどの実績を上げた。また小沢蘆庵の自筆本『六帖詠藻』を用いて、蘆庵社中の人的交流についてのデータベース作成に取りかかった。光格天皇と漢詩人・歌人との交流については、盛田帝子と山本嘉孝が調査を進め、盛田は光格天皇歌壇史年表を作成中であり、部分的には公表している。京都上賀茂の山本家においてその所蔵資料を調査し、目録を8割方作成できた。これと関わって勢田道生が高橋図南を具体例に有職故実の学問における人的交流について研究を進めた。

また3月には、第1回研究会を青山英正・菱岡憲司両氏をゲスト発表者として招き、盛田・勢田とともに4つの発表と質疑を行うなお、本科研の成果として開催し、光格天皇およびその周辺の人的交流についての論集作成を目指したが、2017年度中に出版できなかったため、その費用に相当する分を翌年度に繰り越すこととなった。論集は『文化史のなかの光格天皇朝儀復興を支えた文芸ネットワーク』(勉誠出版)として、2019年5月に完成し、藤田覚をはじめとするゲストを含め全部で19名の論考を収録した。論集『文化史のなかの光格天皇朝儀再興を支えた文芸ネットワーク』(勉誠出版)の出版が、2ヶ月程度遅延したとはいえ、予想を上回る充実した論考群を収録できた。また研究の基盤となる、二つのデータベースについて、着々と作成が進んでいる。研究計画は大筋で変更はない。最終年度に、研究成果をできれば単行本、すくなくとも研究成果報告書として出せるようにしたい。その上で、各データベースについてはできればWEBサイトに成果を報告したい。1上賀茂山本家所蔵資料データベースおよび撮影資料の整理、2妙法院宮真仁法親王サロンの人的交流についてのデータベース、3小沢蘆庵自筆『六帖詠藻』の人的交流と〈場〉という3種のデータベース作成の作業を進める。雅文学のみならず、俗文学における人的交流と〈場〉の問題にも研究を展開したい。名所図会・絵本読本らがその手がかりになると考えている。
固体触媒と均一系触媒の融合による二酸化炭素固定化反応の新手法創出

二酸化炭素を有機資源へと再生する物質変換法の開発は重要な研究課題の1つである.本申請課題では,光エネルギーから電子を取り出し,この電子を炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の駆動力として利用する遷移金属錯体触媒系の開発を目的として研究を行った.光エネルギーを利用する触媒的なカルボキシル化反応の実現には至らなかったものの,アルケニルおよびアリールトリフラートのカルボキシル化反応が,コバルトおよびニッケル錯体を触媒して効率的に進行することを明らかにした.また,安価で入手容易な塩化マグネシウムが,エポキシドと二炭化炭素から環状炭酸エステルを合成する際の有用な触媒となることを見出した.二酸化炭素を炭素源として有用な有機化合物へと変換する触媒的合成反応は,炭素資源の有効利用が求められている次世代の物質合成として注目されている.本申請課題では,光エネルギーから電子を取り出し,この電子を炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の駆動力として利用する遷移金属錯体ー固体触媒の複合系触媒の開発を目的として研究を進めている.本年度は,これらの基礎的にな知見を得る目的で,二酸化炭素固定化を実現するための遷移金属錯体触媒反応の開発を中心に行った.その結果,ニッケルならびにコバルト錯体を用いて,還元剤として不均一系のマンガン単体を利用することにより,アリールまたはアルケニルトリフラートの炭素ー酸素結合の切断を経るカルボキシル化反応が効率良く進行することを見出した.本反応は1気圧の二酸化炭素雰囲気下において効率良く進行し,様々な基質に適用可能であることを見出した.中でも,立体的に込み入ったアリールトリフラートを基質とする反応に適用でき,対応する安息香酸誘導体が良好な収率で得られた.また,これらの反応においては,二座の窒素系配位子が有効であることが示され,これは光触媒担体に担持する新規配位子を設計・合成する上で重要な指針が得られた.一方で,この反応の還元駆動力をマンガン単体から光エネルギーを駆動力とする反応系へと適用することを試みたが,これまでのところ目的とするカルボキシル化反応は進行していない.更なる検討が必要である.本申請課題では,光エネルギーから電子を取り出し,この電子を炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の駆動力として利用する遷移金属錯体触媒系の開発を目的とする.初年度において,新しい二酸化炭素固定化反応の開発に成功していることから,概ね順調に進展していると判断した.二酸化炭素を有用な有機化合物へと変換する手法の開発は,炭素循環社会を構築する上で極めて重要である.本申請課題では,光エネルギーから電子を取り出し,この電子を炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素の固定化反応の駆動力として活用することを目的としている.本年度は,昨年度に引き続き,これらの基礎的知見を得る目的で二酸化炭素固定化反応を実現するために様々な触媒的二酸化炭素固定化反応について検討を行った.その結果,エポキシドと二酸化炭素との反応による炭酸エステル合成が,安価かつ容易な塩化マグネシウムを用いて効率良く進行することを見出した.本反応は,1気圧の二酸化炭素雰囲気下,触媒量の塩化マグネシウムをN,N-ジメチルホルムアミド中,100度で反応させると進行する.様々なエポキシドが利用可能であり,中程度から良好な収率で対応する環状炭酸エステルが得られた.本反応はマグネシウム触媒のみの添加で進行し,配位子や反応促進のための添加剤を必要としない実用的な反応であると言える.一方で,本申請課題の目的である光エネルギーを活用する触媒的な二酸化炭素固定化反応を,コバルトやニッケル触媒を用いて検討を進めてきたが,本研究期間内での実現には至らなかった.1つの要因は,光触媒の選択,すなわち酸化還元電位のミスマッチにあると考えている.今後の展開を進めるためには,光触媒を専門家とする研究者との共同研究による分野融合が重要であると思われる.二酸化炭素を有機資源へと再生する物質変換法の開発は重要な研究課題の1つである.本申請課題では,光エネルギーから電子を取り出し,この電子を炭素ー炭素結合形成を伴う二酸化炭素固定化反応の駆動力として利用する遷移金属錯体触媒系の開発を目的として研究を行った.光エネルギーを利用する触媒的なカルボキシル化反応の実現には至らなかったものの,アルケニルおよびアリールトリフラートのカルボキシル化反応が,コバルトおよびニッケル錯体を触媒して効率的に進行することを明らかにした.また,安価で入手容易な塩化マグネシウムが,エポキシドと二炭化炭素から環状炭酸エステルを合成する際の有用な触媒となることを見出した.これまでの所,光エネルギーを駆動力とする反応系へと適用を試みたが,これまでのところ目的とするカルボキシル化反応は進行していない.1つの要因は,半導体光触媒の選択ではないかと考えている.今後,光触媒を専門とする研究者と議論し,最適な触媒系を探索する.有機金属化学
外科的矯正治療前後における顎顔面形態と咀嚼筋機能との関係

1.外科的矯正患者の選択顔面非対称を有する下顎前突症で、外科的矯正治療が必要と診断された症例から、合計33名を選択し、研究計画に従い資料収集を続行中であるが現在、手術後1年までの資料収集を行った者が11名である。2.資料採得の継続(1)頭部X線規格写真の経時的撮影(2)顎関節規格写真の撮影(3)咬筋・側頭筋の筋電図の経時的採得3.手術後1年までの頭部X線規格写真および筋電図データの分析の概要研究計画に従い、手術後1年までの資料採得を行った11名の被験者のデータ分析を行い、いくつかの知見が得られたので報告する。(1)頭部X線規格写真の分析から、手術後6ケ月までの術後変化が比較的大きい。特に下顎骨の後退量の大きい症例や回転要素を加えた症例は、手術後1年まで術後変化が認められる。(2)全症例とも、筋電図所見において中心咬合位最大咬みしめ時の咬筋活動量に比べて、硬質ゴムプレート咬みしめ時の咬筋活動量の方が大きい値を示した。(3)全症例とも、咬筋活動量は手術直後(顎間固定除去時)に最低値を示した。しかしその後、咬筋活動量は増加傾向を認める。(4)手術前に顔面非対称性の大きい症例は、咬筋活動量の左右差も大きい。しかし、外科手術により顔面非対称性が少なくなると、咬筋活動量の左右差も減少傾向を示す。
インフルエンザを中心とした感染症による医療費の経済的損失に関する検討

【目的】インフルエンザは合併症併発の頻度が高い感染症で、それはインフルエンザ自体の治療以外の医療費が必要となる。本研究では合併症としての心臓に対しての影響に注目して、どの様な場合に影響が大きいのを検討した。【対象および方法】対象は1999年から2002年に、インフルエンザと診断され、腎機能障害例や高血圧などない症例を対象とした。病原診断は迅速診断キットを用いた。指標としてbrain natriuretic peptide (BNP)濃度を測定した。インフルエンザA、B感染例で年齢、性別、急性期・回復期BNP濃度を比較、また両群内で40歳以上の群と39歳以下の群で比較検討した。【結果】インフルエンザA55例、B50例を対象とした。BNP濃度はインフルエンザAで急性期12.4±12.7(pg/mL)回復期9.3±10.3(pg/mL)、インフルエンザBで急性期11.5±12.4(pg/mL)回復期9.1±8.6(pg/mL)で両群の急性期、回復期で有意差が確認された(P<0.01)。なお両群の急性期と回復期のBNP濃度に差はなかった。インフルエンザAおよびBとも急性期のBNP濃度はいずれも40歳以上の年令群が39歳以下の群より有意に高く、特に40歳以上の群で急性期と回復期の比較で有意差を認めたが(P<0.01)、39歳以下では急性期と回復に関して差はなかった。【考察】BNPは左心室への負荷を反映するものであり、慢性心不全などでは上昇することが知られている。本検討からインフルエンザ感染とBNP濃度および年令の間に緊密な関連があり、高齢になるほどインフルエンザ罹患時に心室負荷が大きいと推測した。BNPの値だけで、高齢者の循環器系の障害を論議できるわけではないが、高血圧や心不全を有する患者がインフルエンザに罹患した場合にはより大きな影響を与えると推測される。そのため臨床現場で高齢者のインフルエンザでは心臓に対する大きなインパクトの可能性が考えられ、その側面からも適切な対処が医療費などの増加を抑える可能性を含んでいると考えられた。本邦では感染症における診断や治療法に関する検討は盛んに行われているが、そのコストベネフィットに関する検討はごく限られている。今後予防や新薬に対する有用性の判断にも本分野の検討が、薬効評価と合わせて重要な検討項目になる。インフルエンザは毎年流行し、多くの罹患者が出るのは周知のことであるがこの経済的損失、特に医療費の増加に与える影響に関する情報は極めて少ない。公的な報告でもおおまかな推定が行われているにすぎず、欧米での研究に大きく差を付けられている。実際に外来におけるインフルエンザとそれ以外のかぜ症候群の医療費に関する報告は極めて少ない。本研究では臨床症状のみでなく病原体分離もしくは血清中抗体によりインフルエンザと診断した症例に関して検討しており、このデータは今後予防(インフルエンザワクチン)や抗インフルエンザ剤による予防によりどれだけ医療費が節減できるのなどの評価を行う上で、有用な基礎資料となると考えられる。調査対象としたのは2000年1月から3月末までの期間に当院の外来にかぜ症候群すなわち発熱やくしゃみ、鼻汁および咳などの気道症状により受診した患者をインフルエンザ患者(迅速診断キット、血清中抗体検査によりインフルエンザと診断)と非インフルエンザ(インフルエンザ迅速診断キット陰性、インフルエンザ抗体検査陰性)の患者の2群に分類し、医療費について検討した。調査項目は年齢、通院日数、医薬品代(内服、点滴)、検査費、画像診断費、総計(初診・再診料など)である。結果非インフルエンザ患者(医薬品代3416±124円、点滴代350±269円、検査費4853±506円、総計12420±976円)に比してインフルエンザ患者では(医薬品代3557±296円、点滴代670±195円、検査費6577±495円、総計14800±987円)となり高額であることが明らかとなった。【目的】インフルエンザウイルスの型と亜型による臨床症状の差異について調査を行った。【対象・方法】1999年1月から2001年3月に受診したインフルエンザ患者で発症72時間以内の症例を対象とした。病原診断は迅速診断キットとウイルス分離を行った。HI試験も行い併せて診断した。体温は受診時のもの、症状については出現比率の高いものから5項目を集計した。【結果】A型のH1N1が54例、H3N2が98例、B型が44例の計196例で検討をした。平均年齢はH1N1 33歳、H3N2 41歳、B型が29歳で3つのグループの中でもっとも若かった。発熱に関して、平均体温ではH1N1 38.2度、H3N2 38.6度、B型37.9度であり、H3N2が最も高かった。患者の主訴はいずれの群でも発熱および全身倦怠感が最も多くかった。また頭痛、咽頭痛も上位を占めた。またH3N2およびBでは筋肉痛が多く、これに比してH1N1では頭痛を訴える患者の比率が多かった。B群で消化器症状の吐気、上腹部痛、下痢の訴えが多かった。通院平均日数はH1N1 2.1日、H3N2 2.5日、B型2.8日と3群とも平均で約23日となり有意差を認めなかった。

生化学検査でH3N2は白血球数が最も少なく、C-reactive proteinは最も高かった。【考察】インフルエンザの基本的症状は発熱や全身倦怠感がよく知られているが、実際に流行しているA型(亜型を含む)やB型による症状の差異の検討は少ない。またこの差が臨床経過にどの様な影響を与えるのかも不明な点がある。今回の検討では医療費に与える影響の多い通院日数は、いずれの群でも有意差を認めなかったが、臨床的にH3N2が最も重症であると考えられ、しかもその流行規模も大きいため、注意して診療にあたるべきであると考えられた。【目的】インフルエンザは合併症併発の頻度が高い感染症で、それはインフルエンザ自体の治療以外の医療費が必要となる。本研究では合併症としての心臓に対しての影響に注目して、どの様な場合に影響が大きいのを検討した。【対象および方法】対象は1999年から2002年に、インフルエンザと診断され、腎機能障害例や高血圧などない症例を対象とした。病原診断は迅速診断キットを用いた。指標としてbrain natriuretic peptide (BNP)濃度を測定した。インフルエンザA、B感染例で年齢、性別、急性期・回復期BNP濃度を比較、また両群内で40歳以上の群と39歳以下の群で比較検討した。【結果】インフルエンザA55例、B50例を対象とした。BNP濃度はインフルエンザAで急性期12.4±12.7(pg/mL)回復期9.3±10.3(pg/mL)、インフルエンザBで急性期11.5±12.4(pg/mL)回復期9.1±8.6(pg/mL)で両群の急性期、回復期で有意差が確認された(P<0.01)。なお両群の急性期と回復期のBNP濃度に差はなかった。インフルエンザAおよびBとも急性期のBNP濃度はいずれも40歳以上の年令群が39歳以下の群より有意に高く、特に40歳以上の群で急性期と回復期の比較で有意差を認めたが(P<0.01)、39歳以下では急性期と回復に関して差はなかった。【考察】BNPは左心室への負荷を反映するものであり、慢性心不全などでは上昇することが知られている。本検討からインフルエンザ感染とBNP濃度および年令の間に緊密な関連があり、高齢になるほどインフルエンザ罹患時に心室負荷が大きいと推測した。BNPの値だけで、高齢者の循環器系の障害を論議できるわけではないが、高血圧や心不全を有する患者がインフルエンザに罹患した場合にはより大きな影響を与えると推測される。そのため臨床現場で高齢者のインフルエンザでは心臓に対する大きなインパクトの可能性が考えられ、その側面からも適切な対処が医療費などの増加を抑える可能性を含んでいると考えられた。
第二言語学習者の屈折形態素習得と母語にない形式素性との関連性研究

本研究では、英語が上級レベルに達した日本語母語話者と中国語母語話者の2パターンの自然発話データを基に、動詞の屈折形態素の習得に関して調査を行う。特に、日本語にはあるが、中国語にはない形式素性、[±Affix]素性が屈折形態素習得の困難性の原因なのかどうかを調べる。そのために、三単現の-s、動詞の過去形の誤りに関して、両言語の結果を比較し、統計的に分析する。本研究は、これまで提案されている仮説の検証と先行研究の成果の一般化を図ることが可能になると考える。屈折形態素習得の困難性の理論的解明は、母語の影響だけでなく、臨界期と第二言語習得の関係解明にもつながり、また英語教育の役にもたつと考えられる。
ドライプロセスによる高速イオン伝導性ナノイオニクス電解質の創製

本研究はイオンが内部を伝導するする固体電解質においてしばしば観察される,ヘテロ界面の物質内への導入によるイオン導電率の向上(エンハンスメント)に着目し,その物性の解明,燃料電池やリチウムイオン電池等に用いられる固体電解質への応用を目的とした。研究を通してプロトン導電性固体酸化物やリチウムシリケート系固体酸化物にも1桁から数桁のエンハンスメントが存在することが新たに発見された。又,その原因として界面における空間電荷層のように直接的なものではなく,界面において導入されるさまざまな歪,欠陥が一因となっていることが判明した。高温型燃料電池や全固体型リチウム二次電池など、様々な応用分野での活躍が期待される固体電解質材料は、実用化に向けて広く研究が行われているが、その多くがなお、イオン伝導性材料、電極材料の性能向上のためのブレークスルーを必要としている。本研究では、ドライプロセスを用いて、界面をナノスケールで制御したナノイオニクス歪人工格子多層膜材料の作製を行い、界面応力の導入などヘテロ物質の界面制御によるイオン導電特性の飛躍的向上を目指す。本年度は以下の研究を行った。1.二次元的に制御された界面を有する固体電解質人工格子薄膜を作製し,界面における応力導入を目的とした歪超格子を作製するために,レーザーMBE装置を整備した。特に,真空度の向上とYAGレーザーのメンテナンスを行い,清浄な環境で安定した製膜を可能となるようにした。2.作成した試料の表面や界面状態と,表面電位についてナノ領域での評価を可能とするために,現有のAFM装置を改良して,カンチレバーの動作が安定するようにした。これまで10マイクロメートルのスケールでしか表面電位が計測できなかったが,この改良により,数100nmまでの領域での評価を可能となった。3.構造制御のターゲットとしてBaZrO_3プロトン導電体の界面構造と電気特性を系統的に研究した。その結果,結晶粒の減少に伴い,電気伝導度向上が見られ,粒界構造制御により電気伝導度を向上させるための今後の研究の指針を得た。現在、固体電解質材料の固体酸化物燃料電池や全固体型リチウム二次電池等への応用が進められているが、実用化の為には導電特性、電極反応特性の一層の向上が必要とされている。我々はナノレベルで構造制御を行った固体電解質薄膜によりヘテロ界面における歪みの導入や欠陥濃度制御によりイオン導電特性の飛躍的な向上を目指しドライプロセスであるレーザアブレーション法を用いて薄膜の作製を行っている。今年度は昨年度に引き続きプロトン導電体Y添加BaZrO_3の焼結体、薄膜の作製とLiイオン導電体Li_2SiO_3の薄膜の作製を行いイオン導電特性の膜厚、結晶性依存性等を評価しさらに人工格子多層膜製作を行った。本年度の進捗状況は以下のとおりである。1.レーザMBE法によるナノイオニクス人工格子・多層膜の作製60%2.BaZrO_3系プロトン導電体バルク材料の微細構造と導電性評価75%3.レーザアブレーション(PLD)法によるLi導電性酸化物薄膜の作製65%現在までの結果は、BaZrO_3、Li_2SiO_3薄膜いずれにおいても薄膜と基板のヘテロ界面近傍で導電特性が向上するという結果が得られた。それが空間電荷層による欠陥濃度の上昇が原因か、界面において導入される歪みの影響なのかは今後詳細な検討が必要であるが、今回の結果はプロトン導電体-絶縁体の人工格子により導電特性が向上する可能性を示唆しており、来年度にその検証を行う予定である。1.中低温領域において高いプロトン導電性を示すY添加BaZrO_3を用いて単層薄膜及びY添加BaZrO_3とMgOを交互に積層した多層膜を作製し、導電特性の評価を行った。Y添加BaZrO_3薄膜をMgO上に製膜すると格子ミスマッチや熱膨張率の差により界面近傍の構造が変調され界面近傍数10nmに高速イオン伝導層が出来るという平成17年度の結果を元に、BaZrO_3層、MgO層の厚さを変えて多層膜を作製し、導電特性を評価した結果、高温における安定性にかけるものの、最大で2桁程度の導電率の向上が見られた。

2.LiSiO_3アモルファス薄膜はバルクセラミックスと比較して12桁程度高い導電率を示し、界面近傍数10nmに高速イオン伝導層が存在する事が示唆されている。今年度は従来のガラス基板からサファイア、水晶等の単結晶基板を用いて同様の薄膜を作製し、特性を評価した結果、導電率に基板依存性がある事が確認された。3.代表的な酸素イオン導電体であるGd添加セリアの添加物濃度を変更した多層膜を作製し特性評価を行った。Gd濃度が50mol%という固溶限界を超えた濃度を持つ多層膜の作製には成功した。又、格子ミスマッチが26%と非常に大きいMgO基板上に作製したセリア薄膜は基板に対してマクロ的に一定の角度を持って成長している事が明らかとなった。本年度はBaZrO_3系プロトン導電体及びLi導電性酸化物の薄膜で確認された基板の影響と思われるイオン導電率のエンハンスメントについて多層膜による構造制御,基板依存性の計測を通して検討を行った。Li_2SiO_3及びLi_2AlSiO_4リチウムイオン導電体をSiO_2ガラス,石英,面方位を変えたサファイア基板上に作製し,その面内方向導電率を評価したところ,明らかな基板依存性が観察された。面内方向にa,cの両軸が存在しているサファイアA面基板を用いて詳細な評価を行ったところ膜厚が50nm付近でa,c軸の導電特性が最も異なり,c軸に沿った方向の導電率はa軸に沿った方向の導電率より高くなった。Liイオンにおける空間電荷層の厚さより50nmは厚く,この現象はアモルファス薄膜の界面近傍が,基板と薄膜間に導入される応力等により構造的変調を受けていることが示唆された。Y添加BaZrO_3(BZY)とMgO多層膜を作製し,その面内方向導電率を評価したところ,BZY層が9nm以上15nm以下の薄膜において単層膜より一桁程度導電率が向上し,活性化エネルギーが0.1eV低下することが明らかになった。又,400°C以上の高温に加熱すると導電率は低下し,単層膜と同様の導電特性になった。多層膜は単層膜と同じ膜厚においてより大きいロッキングカーブの半値幅を示す。これはBZY層内においてMgO層界面より導入される界面応力が転位等により解放されずに維持されていることを示唆している。400°C以上の温度になると半値幅が小さくなり,応力が転位等の導入により解放された可能性が高い。これよりBZY層内部の応力により多層膜内の導電特性は向上したのだと考えられる。このように応力はイオン導電体の電気的特性を左右する重要な要素であることが強く示唆される。次年度はこれを踏まえ,界面応力が薄膜に与える構造的な影響を評価していく予定である。今年度はバリウムジルコネート系プロトン導電性酸化物簿膜においては基板-薄膜界面に生じる熱応力等の残留応力状態の評価をリチゥム導電性酸化物薄膜については基板上における面内方向,膜厚依存性をより詳細に評価した。バリウムジルコネート系プロトン導電性酸化物においては当初予想していた熱応力をはるかに超える数GPaという高い残留圧縮応力が常温で薄膜内に存在しているのが確認された。PLD法による作製の際の酸素分圧を変更したところ残留圧縮応力が変化したため,この残留圧縮応力はPLD法による製膜中に薄膜内に導入されたことが明らかとなった。残留圧縮応力が薄膜の面内方向のプロトン導電特性に与える影響について評価したところ,面内方向の格子定数がセラミックスより小さくなるとプロトン導電における活性化エネルギーが減少し,逆に大きくなると増加する傾向を示唆する結果となった。
フォトリソグラフィを用いた直接描画ひずみセンサによるインテリジェントタイヤの開発

米国においてタイヤのリコールに関する法律TREAD Actが制定され,これにより新たに販売される新車へのタイヤ空気圧監視装置(TPMS)の装着義務化が開始された.さらなる自動車制動制御の向上と,路面状態警告システムの開発を目的として,走行中にタイヤの変形をモニタリングするインテリジェントタイヤの開発が急務である.本研究では,タイヤへの適合性を考慮しタイヤゴム自体をベースとした電気容量型センサの開発を行った.本センサのベースはタイヤゴムであり,弾性率,ポアソン比等の力学的特性が測定対象物と一致するため,異材界面がなく疲労特性の問題を解決する.さらに,タイヤと同等の測定ひずみ範囲,耐環境性を持ち,タイヤの自然な変形を妨げない特徴を持つ.また微細構造の作製・大量生産を可能にするため,電気容量電極はフォトリソグラフィを用いて加工する.以上よりインテリジェントタイヤ用のセンサとしてフォトリソグラフィにより作製したゴムベースのひずみゲージを提案し,以下の結果を得た.(1)フォトリソグラフィーリフトオフは天然ゴムのような粗面から電極パターンをはく離させる必要がなく,微細櫛型パターンが作製可能である.ゴムベースはタイヤと同等の力学的特性を持つため,タイヤの変形を干渉することなくひずみ測定が可能になる.(2)引張ひずみの増加に伴い,センサの電極間隔は増加し電極幅は減少するため,センサ電気容量は線形に減少する.静的引張試験の結果,負荷除荷によるヒステリシスが少なく,また測定ひずみ範囲は14%程度と十分大きい.また疲労試験の結果から表面を被覆することで10^6回以上の疲労寿命があることを明らかにした.(3)タイヤ内側表面ひずみの測定を実施し,提案したゴムベースひずみゲージのタイヤ適用可能性を明らかにした.米国においてタイヤのリコールに関する法律TREAD Actが制定され,これにより新たに販売される新車へのタイヤ空気圧監視装置(TPMS)の装着義務化が開始された.さらなる自動車制動制御の向上と,路面状態警告システムの開発を目的として,走行中にタイヤの変形をモニタリングするインテリジェントタイヤの開発が急務である.本研究では,タイヤへの適合性を考慮しタイヤゴム自体をベースとした電気容量型センサの開発を行った.本センサのベースはタイヤゴムであり,弾性率,ポアソン比等の力学的特性が測定対象物と一致するため,異材界面がなく疲労特性の問題を解決する.さらに,タイヤと同等の測定ひずみ範囲,耐環境性を持ち,タイヤの自然な変形を妨げない特徴を持つ.また微細構造の作製・大量生産を可能にするため,電気容量電極はフォトリソグラフィを用いて加工する.以上よりインテリジェントタイヤ用のセンサとしてフォトリソグラフィにより作製したゴムベースのひずみゲージを提案し,以下の結果を得た.(1)フォトリソグラフィーリフトオフは天然ゴムのような粗面から電極パターンをはく離させる必要がなく,微細櫛型パターンが作製可能である.ゴムベースはタイヤと同等の力学的特性を持つため,タイヤの変形を干渉することなくひずみ測定が可能になる.(2)引張ひずみの増加に伴い,センサの電極間隔は増加し電極幅は減少するため,センサ電気容量は線形に減少する.静的引張試験の結果,負荷除荷によるヒステリシスが少なく,また測定ひずみ範囲は14%程度と十分大きい.また疲労試験の結果から表面を被覆することで10^6回以上の疲労寿命があることを明らかにした.(3)タイヤ内側表面ひずみの測定を実施し,提案したゴムベースひずみゲージのタイヤ適用可能性を明らかにした.
核生成過程の確率論的モデリングに基づくナノ粒子径分布の予測手法開発

ナノ粒子の物性に大きな影響を与える粒子径分布を制御するためには,ナノ粒子合成過程における核生成挙動の理解が必要不可欠である。ナノ粒子の核は極めて小さく,また迅速に発生するので,その検知や均一な実験条件の設定が困難であったことから,これまでナノ粒子の核生成過程の系統的な理解が得られなかった。こういった現状に対し,本研究ではマイクロリアクタを用いた「均一な反応場の創出」により問題を解決し,ナノ粒子の核生成を速度論的・確率論的な理解を試みる。本年度は,予備的検討として,種々の条件における金ナノ粒子合成を試みた。金イオン源である塩化金酸(HAuCl4)水溶液および還元剤である水素化ホウ素ナトリウム(NaBH4)水溶液をそれぞれシリンジポンプによりマイクロリアクタに導入し,急速混合させた。金イオンの還元,核生成,粒子成長を経て得られた金ナノ粒子を透過型電子顕微鏡(TEM)および動的光散乱法(DLS)を用いて観察した。DLSにより10 nmから100 nmにおよぶ幅広い粒子径分布が得られ,これは金ナノ粒子が凝集していることを示唆している。また,TEM像から金ナノ粒子の多くが実際に凝集していることを確認した。この凝集を防ぐために保護剤として分子量55000のポリビニルピドリドン(PVP)をあらかじめHAuCl4水溶液に溶解させた。この水溶液を還元剤水溶液とマイクロリアクタにより混合させ,金ナノ粒子を合成したところ,単分散な金ナノ粒子分散液を得た。また,少なくとも10日間は分散安定であることも確認した。29年度が最終年度であるため、記入しない。
英語学習版オーラルヒストリーの編纂：生涯的な外国語学習法に関する質的研究

本研究では、オーラルヒストリーの手法を援用し、外国語学習成功者40名を対象にその学習履歴や体験に関する口述インタビューを実施した。収集した口述記録の分析結果に基づいて、日本人英語学習者にとって効果のある複数の学習法の特定に至った。研究成果に関しては、Palgrave Macmillanより出版されたLiterature and Language Learning in the EFL Classroom (2015)の執筆に参加し、本研究成果を世界に向けて発信できたことは大きな成果である。また国内外の学会や、学生向けの講演会等において発表し、日本の英語教育の底上げに貢献できたと考えている。平成25年度の研究実績は、(1)英語上級者へのインタビューを実施とオーラルヒストリーの蓄積(2)蓄積した音声データの書きお越し作業、および(3)研究成果発表にまとめられる。(1)に関しては、日本語習得者のアメリカ人を含む社会人7人と大学生3人のあわせて10人のインタビューを実施した。それにより平成25年度末までのサンプル数が総計45人となった。(2)に関しては、インタビュー内容の充実しているサンプルを優先的に選び15名分の書きお越し作業を完了させた。成果報告としてホームページへの掲載準備を進めるために、さらに、これらの書きお越し原稿の整理と推敲および分析を開始している。(3)の研究成果発表としては、岡山英文学会第36回大会において、「「達人」の外国語学習に関する質的研究」の口頭発表を平成25年10月5日(土)に行った。また、JAILA(日本国際教養学会)第3回全国大会においては、「外国語学習「達人」に学ぶ」の口頭発表を平成26年3月16日(日)に行った。初年度である平成25年度の最優先事項は、インタビュー収集の蓄積であったが、各インタビューでは、それぞれの対象者に応じて詳細な聞き取りを行うために十分な時間を要してきた。すでに高度な英語力を獲得している社会人を対象とするインタビューでは、包括的な学習履歴を詳細に聞き取ることのできた大学生、大学院生へのインタビューでは、学習進行中の詳細さと鮮明さがあり、達人予備軍として具体的な学習履歴を記録することができている。インタビューの対象が学生の場合、高校生から大学院生とそれぞれの年齢における外国語学習の成功事例が収集でき、社会人については、研究者、通訳者、ビジネスマンなど多様な職種にインタビュー対象者を拡大した。様々な職種・世代の外国語習得者および学習者の履歴を蓄積できたので今後に役立てたい。平成26年度の研究実績は、(1)高度な外国語運用力の習得に成功した語学「達人」へのインタビューを引き続き実施したこと、(2)蓄積した音声データの書き起こし作業およびデータ分析を進めること、(3)成果報告として学会発表を行い、学術論文の海外出版が決定したことである。(1)に関しては、平成26年度中のインタビュー実施は7回であり、そのうち2名は2回目実施となった。1名は、1回目を大学1年時に実施し、カナダ留学後の大学4年時に2回目を実施した。もう1名は、1回目は主に英語と中国語の習得過程をインタビューしたが、2回目では外国語をどのようにビジネスに活かしているかという点に焦点を当てた。その他5名は、英語を活かして活躍する日本人4名と日本語を学習するドイツ人1名であった。分析対象として有効なインタビューの総計は、現在40本蓄積された。(2)に関しては、音声データ書きお越し作業はすべて完了した。原稿整理は約半数まで完了し、データ分析を開始している段階である。(3)の研究報告としては、高大連携事業で近隣の高校生対象に「英語'達人'に学ぶ」と題して模擬授業を行った(平成26年8月1日)。また日本国際教養学会第3回全国大会のproceeding「外国語学習「達人」に学ぶ」を掲載し(平成26年8月)、日本国際教養学会第4回全国大会にて「オーラルヒストリーから見る「グローバル人材」の実像」ポスター発表を行った(平成27年3月14日)。さらに、The Role of Literature in Foreign Language Learning, Eds. Masayuki Teranishi et.al Literature and Language Learning In theEFL Classroom,(Palgrave)Coming July, 2015の出版が決定している。「おおむね順調に進展している」理由として、以下の3点が挙げられる。(1)平成26年度中に7回のインタビューを実施した。そのうち2名は2回目のインタビュー実施であった。1名は留学前の大学1年生時の1回目インタビューと、カナダ留学1年を経験した後に2回目インタビューを行い、その経過と変化を記録できた。もう1名は、1回目は主に英語と中国語の習得過程をインタビューしたが、2回目では外国語をどのようにビジネスに活かしているかという点に焦点を当て、より包括的な履歴分析の報告が得られる見込みである。

その他5名は、英語を活かして活躍する日本人4名と日本語を学習するドイツ人1名で、これまでの分析対象として有効なインタビューの総計は40本蓄積され、十分なサンプル数を得られた。(2)さらに、蓄積した音声データの書きお越し作業はすべて完了し、原稿整理も約半数まで完了した。(3)また、研究報告として、高大連携事業の一環で英語学習成功者の履歴を紹介し、学会におけるポスター発表1本、学会誌へのproceeding掲載1本、国際的出版社であるPalgrave Macmillanから出版予定の書籍Literature and Language Learning In theEFL Classroomに、第15章として上記のとおり本研究成果が掲載される予定である。一方、計画中のホームページを通じての研究成果報告が今年度達成できなかったことをマイナス点と考え、次年度はこの点を早急に改善したい。今後の研究の推進方策については、引き続きインタビューを継続していくことに加えて、履歴の整理と分析考察を行い、次年度は特にその成果発表に重点を置く。具体的には、インタビュー内容を整理し、個別の学習履歴の報告をできる限り詳細に分析してホームページ上に公開する予定である。その際、対象者の職業や研究分野、および英語レベル、海外滞在歴などの情報や、「精読」「多読」「リスニング」「文法」「音読」「発音」などスキル別学習法の項目による分類を行い、それらを検索できる形式で報告する。個人情報に対する細心の注意を怠ることなく、インターネット上の公開内容は慎重に扱う。一方、本研究に関心を持つ研究者や一般学習者からの意見収集ができるツールを設定し、研究内容や方法の精度を高め改善をするシステムを組み込む。ホームページに掲載する個々の学習履歴の報告と並行して、蓄積されたオーラルヒストリーの学習履歴の分析考察を行ない、その成果は、英語教育関係の学会・雑誌等に、系統だてた内容として学術論文および口頭発表などの形で発表する。具体的には、7月にイギリス・ケント大学で開かれる国際文体論学会(Poetics and Linguistics Association)および日本国際教養学会である。また、社会一般に向け講演会、シンポジウムも開催したいと考えている。本研究が「おおむね順調に進展している」と考えられる点として、(1)インタビュー実施によるデータ蓄積が進んでいること、(2)その音声データの整理分析が進んでいること、そして(3)研究成果の発表が挙げられる。(1)のインタビュー実施では、広い年齢層や様々な職種の対象者にインタビューを実施できた。このことにより、本研究の試みの1つである、多様な学習環境にある外国語学習者の成功事例を提示するために必要なデータを入手できている。また(2)のデータの文書化と整理分析は、大変時間のかかる作業であるが、それを進めていく具体的手順が明らかになり、着実に音声データの文書化を進めることができている。
再石灰化可能なWhite Spot（白斑）の臨床評価

White spot(白斑)には、エナメル質初期う蝕(う蝕原生)以外に、形成不全などう蝕との関連性のないう蝕非原生も存在する。過去の関連研究では、それらの区分けなく、再石灰化促進剤の再石灰化効果のみ比較検討されてきた傾向にある。このため、再石灰化化能な白斑の病態や特性に関しては不明である。今年度までに目標症例(30症例)を集積し、ICDASスコアデータならびにOCT画像データの評価作業を終え比較検討を試みた。その結果、全白斑は、う蝕原生が59.5%、非う蝕原生が16.5%、両者の混合型が24.0%に分類された。ICDASコードは、う蝕原生・非う蝕原生間で有意差を認めた。また、再石灰化の程度を示す回復率では、0M・3M間の比較においてう蝕原生が他の群と比較して有意に高い値を示した。さらに、白斑の発症要因によりガム摂取前の脱灰形態に違いが認められ、脱灰が深く、広範囲に及ぶ白斑では再石灰化が困難な傾向を示した。以上より,各種白斑の再石灰化傾向は、その発症要因により異なり、う蝕原生が最も高い再石灰化傾向を示した。なお、上記データに基づき海外歯科専門雑誌において論文報告を行った。White spot(白斑)には、エナメル質初期う蝕(う蝕原生)以外に、形成不全などう蝕との関連性のないもの(う蝕非原生)も存在する。過去の関連研究では、それらの区分けなく、主に再石灰化促進剤の再石灰化効果のみが比較検討されてきた傾向がある。このため、再石灰化療法の対象となるwhite spot(白斑)の病態、特に再石灰化可能なwhite spot(白斑)の病態や特性に関しては不明である。そこで本臨床研究では、再石灰化促進剤を、カルシウムおよびフッ化物配合シュガーレスガムに限定し、被験者30名協力のもと3ヶ月間同ガムを摂取した場合の、各種white spotの表面性状及び内部構造変化について評価することで、再石灰化可能なwhite spot(白斑)の病態について比較検討を試みる。すなわち、ICDAS(International Caries Detection and Assessment System:視診によりう蝕を8段階にスコア化する診断方法)ならびにOCT(Optical coherence tomography:光干渉断層計)を用いて各種white spot(白斑)の病態(う蝕との関連性、う蝕活動性、脱灰形態、脱灰深さ)について検討する。なお、本臨床試験においてカルシウムおよびフッ化物配合シュガーレスガムを選定した理由は、過去の各種シュガーレスガムを用いたwhite spot(白斑)に対する再石灰化効果の二重盲検ランダム化比較試験により、同ガムの顕著な再石灰化効果を認めらているからである。目標とする30症例中29症例の臨床データ(全評価期間における口腔内写真・OCT画像撮影および試験開始時の唾液検査)を集積した。全被験者は、3ヶ月間の試験スケジュール通りに本臨床試験を遂行し、この間の試験脱落等の問題は生じていない。得られたOCT断層画像(二次元画像)から各種white spotの脱灰形態について評価するほか、専用ソフトを用いて再石灰化療法前後における各種white spotの脱灰深さ変化(内部構造変化)について定量的な評価を実施している。なお、上記データは国内学会口答発表にて報告を行った。また、国内学会において本研究に関する口答発表を行い,現在英文論文作成に着手している。

その結果、全白斑は、う蝕原生が59.5%、非う蝕原生が16.5%、両者の混合型が24.0%に分類された。ICDASコードは、う蝕原生・非う蝕原生間で有意差を認めた。また、再石灰化の程度を示す回復率では、0M・3M間の比較においてう蝕原生が他の群と比較して有意に高い値を示した。さらに、白斑の発症要因によりガム摂取前の脱灰形態に違いが認められ、脱灰が深く、広範囲に及ぶ白斑では再石灰化が困難な傾向を示した。以上より,各種白斑の再石灰化傾向は、その発症要因により異なり、う蝕原生が最も高い再石灰化傾向を示した。なお、上記データに基づき海外歯科専門雑誌において論文報告を行った。現在、OCT画像解析から得られた定量的データ(再石灰化療法前後における各種white spotの脱灰深さ変化)に関し、本臨床試験開始時に実施した唾液検査(唾液分泌量評価・唾液酸緩衝能評価)とあわせ統計解析を試みている。さらに、同じく試験開始時に実施した各種white spotの口腔内評価および上記統計結果を基に、再石灰化可能なwhite spotの病態について鋭意検討を重ねている。なお、全ての結果は、今秋の国内歯科学術大会での学会発表を目指している。現在,関連する英文論文を作成中であり,できるだけ早期の段階における国際歯科学術雑誌への投稿を目指している。現在までに、当初の目標症例30症例に対し29症例を集積しており、未だ目標症例数に満たないため。また、得られた臨床データの学会発表および論文発表を行うため。臨床データ集積,結果分析および学会発表は終えたものの未だ論文作成および投稿を終えていないため。今年度中に残りの臨床データを集積し、データ解析ならびに統計処理後、今秋の国内歯科学術大会での学会発表を目指す。
リボザイムを用いた組織特異的ノックアウトマウス作製法の開発

リボザイムは小さな触媒作用を持つRNAで、1990年代前半より基礎研究で用いられてきたが、特定の遺伝子配列を認識することができるところから、医療等の社会的有用性が大いに期待されてきた。リボザイムはあるRNA上の特定配列を認識し、その部位を切断することによって、遺伝子の発現レベルを低下させることができるRNAである。この反応は、試験管内では非常に効果的に行われるにも関わらず、細胞内での活性は、標的遺伝子に強く依存し一般的な発現抑制システムとして用いることは難しいとされていた。しかし、リボザイムの発現法の工夫によって、細胞内で任意の遺伝子の発現レベルを調節することが可能となった。そこで本研究では我々が持つ発生工学的技術をリボザイムによる発現調節システムと結びつけ、組織特異的なノックアウトマウスの作製、さらにリボザイムライブラリーを用いた網羅的ノックアウトマウスの作製という新しい方法論の確立を目指していた。すでに我々がノックアウトマウスを作製済みのp27やSkp2について検討を行った。まず、従来の発現ベクター及び、レトロレトロウイルスベクター由来を開発し、その有効性の比較検討を行ったところ、レトロウイルスベクターでは安定な遺伝子の導入効率が得られるものの、タンパク発現の抑制効果が低いことが判明した。これは、リボザイムの転写量に依存していると考えている。また、リボザイムの認識配列とその発現低下効果の比較検討を行ったが、一定の法則性を見出すことができなかった。リボザイムが標的遺伝子のRNAを切断することによってその発現レベルが低下させることは、培養細胞を用いた実験ですでに証明済みである。そこでまず、この現象がマウス個体内で再現可能であるかを検証し、効果的な発現レベル低下法を確立させる。その方法を用いて最終的には、リボザイムライブラリーによる網羅的な変異マウスを作製し、その表現型から原因遺伝子の探索を行うことを本研究の目的とした。まずp27及びSkp2のリボザイムベクターを作製し、細胞にトランスフェクションすることによって、p27の発現量の変化を特に次の二点において調べた。(1)リボザイムベクターの開発:リボザイムベクターは従来の発現ベクターを改良したものに加え、レトロウィルスベクター由来も開発し、その有効性の比較検討を行った。(2)ターゲット配列の検討:リボザイムの認識配列とその発現低下効果の比較検討を行った。その結果、レトロウィルスベクターでは安定な遺伝子の導入効率が得られるものの、タンパク発現の抑制効果が低いことが判明した。ターゲット配列については、一定の法則性を見出すことができなかったが、本研究計画では、ランダムなライブラリーの構築を目指しており、本研究の遂行に支障はないと判断している。来年度はリボザイム上の標的遺伝子認識配列をランダムに合成することによって、リボザイムライブラリーを構築することを目標とする。このライブラリーはランダムな塩基配列を持つDNAを人工的に合成することによって作製するので、通常のcDNAライブラリー等の作製に比し、偏倚の無いものを容易に作製することができると考えている。
東アジア茶産業における協同組合組織の組織・事業革新による持続可能な産地形成

本研究の目的は、農業産業化が著しい東アジアの茶産業を対象として、零細農業者の協同組合組織の事業革新による持続可能な地域農業を検討することである。日中韓の茶産地では、農業者の協同組織形成によって、資本形成、資材調達、栽培技術の平準化、加工技術高度化、販売システム形成等による垂直統合が進んでおり、その結果農業者所得増大が実現している。グローバル時代では農業産業化のためには大規模資本形成や販売システム形成が必要であり、それは持続可能な産地農業形成の基礎的条件となっている。これらの基礎条件は日本と韓国においては総合農協によって、一方、中国においては地方の政府や企業によって整備されている。現代の農業はグローバリゼーションと産業化への対応が求められている。零細経営が集積している東アジア農業においては容易ではないが、農業者の協同組合組織によってグローバル化・産業化が進められている。そこで本研究では、農業のグローバル化と産業化が著しい茶産業を対象として、東アジア零細農業における協同組合組織の組織・事業方式の革新による産地農業の持続可能性について検討する。中国の茶農民専業合作社、韓国の農協組織内の茶生産組合、日本の農協組織内の茶業組合において組織・事業方式と農業者意識との関係の統計的分析を行い、零細農業において付加価値を高め雇用を増やす持続可能な協同組合組織の組織・事業方式モデルを析出することが本研究の目的である。平成25年度は主として中国の茶産地の協同組織に対する現地調査を実施した。具体的には、平成25年8月と平成26年3月に、福建省泉州市安渓県と湖南省岳陽市華陽県において、農業関連部局、農民専業合作社、加工流通業者および茶農業者に聞き取り調査およびアンケート調査を実施した。中国農業においては農民専業合作社の組織化が急激に進んで、農業者の約半数近くが協同組合組織に関わるに至っている。茶業専業合作社では、企業組織に準じた組織形態になっているが、参加農民の所得は高く満足度が高かった。これらの分析結果を日本流通学会九州部会、日本協同組合学会大会において発表するとともに、論文としてまとめ、学内雑誌等で発表した。現代の農業はグローバリゼーションと産業化への対応が求められているが、零細経営が集積している東アジア農業においては容易ではないために、農業者の協同組合組織によってグローバル化・産業化対応が進んでいる。平成26年度には、中国の茶産地の協同組合組織に関する調査を江蘇省南通市と福建省安渓県において実施し、農民専業合作社の理事者に直接インタヴューした。また、中国浙江大学で開催された東アジア農協フォーラムにおいて論文の交換を行い、オランダエラスムス大学のヘンドリクス教授から貴重な示唆を得た。さらに日本の茶業協同組合について、長崎県内の農協茶業部会を対象に実態調査を実施した。高度技術と高付加価値化を内容とする現代の農業産業化に零細な農業経営が対応するためには、協同組合組織形成が適切であるものの、資本や人材の確保において企業との連携が不可避となっており、技術力と競争力発揮のためには企業組織的な内部統制が必要であることなど、従来の協同組合組織とは異なる組織・事業方式を内包していることが、中国と日本の茶産地の調査によって明らかになった。これらのことをまとめて学会や図書等で発表した。現代の農業はグローバリゼーションと産業化への対応が不可避となっているが、零細経営が集積している東アジア農業においては容易ではなく、農業者は協同組合組織を形成して対応してきている。そこで本研究では、農業産業化が著しい茶産業を対象として、東アジア零細農業における協同組合組織の組織・事業方式の革新による産地農業の持続可能性について検討した。中国、韓国、日本茶産地の協同組合組織を対象として組織・事業方式と農業者意識との関係の統計的分析を行うとともに、零細農業において付加価値を高め雇用を増やす持続可能な協同組合組織の組織・事業方式モデルを析出することが本研究の目的である。平成27年度には、韓国済州道における茶企業と農業者協同販売組織、中国河南省信陽市の茶業専業合作社、日本の長崎県東彼杵茶産地の茶農業者と茶生産組合を調査し、共通して高付加価値化を図る品質管理のために組織的対応により技術高度化と販売のシステム化を図っていることが明らかになった。その結果の一部は、韓国の国際茶文化学会第75回学術大会等において発表した。研究期間全体を通じた東アジア3カ国における実態調査によって、茶産地では、協同組織形成による零細農業者の農業産業化が進み、資本形成、資材調達、栽培技術水準の平準化、加工技術高度化、販売システム形成を内包した生産から販売までの統合化、農業者側からのサプライチェーン形成が取り組まれ、協同組織や企業組織による生産・販売統合化が農業者所得増大という経営効果をもたらすことを明らかにすることができた。また、現代の農業産業化は産地に大規模な資本形成や販売システム形成を求めているが、それは日本と韓国においては総合農協によって実現し、中国では、多くの場合、地方の政府や企業によって実現しており、これらが東アジアにおける持続可能な産地農業形成の基礎的条件となっていることも明らかになった。