hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精祖幹細胞の決定されるしくみ

精子を作り出す幹細胞については、未だに幹細胞を特定できるマーカーが見つかっでいないため、はっきりと同定できていない。われわれは未分化型精原細胞でE-cadherinが特異的に発現していることを見いだした。これまで様々なマーカー分子の抗体を用いて、精原細胞の中から精原幹細胞を分離する試みが行われてきたが、移植実験の結果からE-cadherin陽性細胞は、幹細胞活性を含む最も小さな細胞集団であることが明らかになった。そこで、E-cadherin陽性である未分化型精原細胞の集団の中から、真の幹細胞を見いだすために、さらにさまざまなマーカー分子との多重染色を行った。その結果、これまでは均質であると考えられてきた、Apr, Aa1とよばれている未分化型精原細胞の細胞集団が、実はさまざまなマーカー分子をモザイク的に発現している、ヘテロな細胞集団であることが明らかとなった。さらにわれわれは、whole-mountの精細管をE-cadherin抗体で染色することによって、単独で存在している未分化型精原細胞であるAsの分布を調べたり、BrdU取込み実験などを行ってきた。これまではAsこそが唯一の精子幹細胞である、とする考えが広く受け入れられてきたが、われわれの実験結果はAs以外のApr、Aa1などの未分化型精原細胞の中にも、幹細胞活性が存在することを示唆するものであった。またE-cadherinの他にも、NZF3とよばれるZnフィンガーモチーフを持つ転写因子が、未分化型精原細胞で発現していることを、NZF3ノックインマウス作製の過程でわれわれは見つけ出した。NZF3はNgn2,3などと共に神経分化に働く転写因子として知られているが、一方のNgn3は未分化型精原細胞のマーカーとしてもすでに報告されており、これらの転写因子が幹細胞活性の維持にどのような働きをしているのか興味が持たれる。精子形成を司る精子幹細胞は未分化型精祖細胞の中に含まれていると考えられているが、これまで未分化型精祖細胞を識別できる細胞表面マーカーが見つかっていなかった。われわれは未分化型精祖細胞でE-cadherin(CDH1)が特異的に発現していることを発見し、この抗体を用いた免疫組織化学を行うことによって未分化型精祖細胞のAs, Apr, Aalの分類が精確にできることを示した。さらに抗体を用いてE-cadherin陽性細胞を選別し、他のマウス精巣への移植を行うことによって、精祖幹細胞活性はE-cadherin陽性細胞にのみ存在することを明らかにした。これまではAsが唯一の幹細胞であるとする説が有力であったが、幹細胞マーカーとされていたOct4,c-Ret,GFRα-1,PlzfなどとE-cadherinの2重染色を行ったところ、これらのマーカーは全て未分化型精祖細胞の一部で発現がみられるもののその発現様式はそれぞれに異なっており、Oct4はAsでは発現がほとんど見られないが、Apr, Aalでは強く発現していた。GDNFの受容体であるc-Ret,GFRα-1はAs, AprとAalの一部でのみ発現が見られ、さらにPlzfに至ってはAs, Apr, Aal中の約3割の細胞でモザイク状に発現していることを見出した。これらの結果はこれらのマーカーがいずれも幹細胞マーカーたり得ないことを示している。また分化型精祖細胞のマーカーであるc-KitとE-cadherinの2重染色を行ったところ、精細管上皮細胞の分化ステージVIIからVIIIにおいて、AprやAalの細胞では、E-cadherinの発現が減少すると共にc-Kitの発現が始まることを見出した。ところがこのような細胞集団の中に、c-Kit陽性にならない細胞がモザイク的に少数存在していることを発見した。また精祖細胞のマーカーとして知られるEp-CAMは精祖細胞が分化型へ移行する際に発現レベルが高まるが、その発現についても同様の現象が起きていることを見出した。これらの観察結果は、As以外にもAprやAalの中に分化型精祖細胞に分化せずに再び未分化型精祖細胞として増殖を繰り返し、幹細胞として機能している細胞が一部存在している可能性を示唆している。

これまではAsこそが唯一の精子幹細胞である、とする考えが広く受け入れられてきたが、われわれの実験結果はAs以外のApr、Aa1などの未分化型精原細胞の中にも、幹細胞活性が存在することを示唆するものであった。またE-cadherinの他にも、NZF3とよばれるZnフィンガーモチーフを持つ転写因子が、未分化型精原細胞で発現していることを、NZF3ノックインマウス作製の過程でわれわれは見つけ出した。NZF3はNgn2,3などと共に神経分化に働く転写因子として知られているが、一方のNgn3は未分化型精原細胞のマーカーとしてもすでに報告されており、これらの転写因子が幹細胞活性の維持にどのような働きをしているのか興味が持たれる。
炭素-ヘテロ原子結合の触媒的付加反応による環境調和型結合構築プロセスの開発

私は昨年度の研究においてアセタールC-O結合のオルトアルキンへの付加反応が、塩化白金・βピネン触媒系により効率よく進行し、1,2-ジアルコキシインデン誘導体が高収率で得られることを見出した。そこで、この白金-オレフィン触媒系を用いたC-O結合付加反応の拡張を試みた。Ortho-1,5-dihydro-3H-2,4-dioxepine基を有するアリールアルキンが塩化白金-βピネンの存在下、C-O結合付加-Claisen転移反応を経由して環化し、3環性化合物が良好な収率で得られることを見出した。また、オルトアルキニルベンズアルデヒドアセタール化合物をカチオン性パラジウム触媒の存在下2つのメトキシ基の転位を伴って進行し、1,1-ジアルコキシインデンが選択的に得られることを明らかにした。中性パラジウム錯体を触媒として用いた場合1,2-ジアルコキシインデンが生成することとは対照的な結果である。さらに、オルトアルキニルフェノール由来のアセタールの白金触媒反応により2,3-2置換ベンゾフラン誘導体が良好な収率で得られることを見出した。1,5-シクロオクタジエンの添加がこの反応では重要であり、これを加えない場合収率が大幅に低下する。この方法論を用いてVibsanol(過酸化脂質生成阻害作用)の前駆体合成を行った。私は、アセタールC-O結合のオルトアルキンへの付加反応が、塩化白金・βピネン触媒系により効率よく進行し、1,2-ジアルコキシインデン誘導体が高収率で得られることを見出した。βピネンを添加しない場合反応は全く進行しない。従来の塩化パラジウムアセトニトリル錯体を触媒とした系と比べ、官能基共存性の著しい向上が見られた。またチオアセタールC-S結合がヨウ化パラジウム触媒の存在下オルトアルキンへ付加することを見出した。アセタールC-O結合付加は1,2-アルキル転位を伴って進行するのに対し、チオアセタールC-S結合付加は転位を経由しないという対照的な結果が得られた。NMRおよび計算による反応解析の結果、この反応機構の違いは鍵中間体であるビニルパラジウム錯体の安定性の差に由来することが明らかになった。また、オルトアルキニルアリールアミドのC-N結合が白金触媒の存在下アルキン三重結合に分子内付加し、3-カルボニルインドール誘導体が良好な収率で得られることを見出した。このような多置換インドール誘導体は多くの生理活性化合物の基本骨格であることからその触媒的合成法として本反応は有用である。さらに、イッテルビウム触媒の存在下、メチレンシクロプロパンとアセタールの分子間反応が、C-O結合付加とFriedel-Crafts反応のタンデム型反応として進行し、多置換インデン誘導体が良好な収率で得られることを見出した。
震災軽減のためのヘテロ最適化による地殻イメージング手法の開発

本研究は,震災軽減へ向けて従来よりも高精度な地殻内部状態イメージング手法を開発することを目的としており,その研究項目は,順解析である「ヘテロコンピューティングをベースとした大規模波動場解析手法」の開発と「順解析を多数回実施し最適化を行う最適化手法」の開発に大別される.「ヘテロコンピューティングをベースとした大規模波動場解析手法」の開発では,与えられたパラメータによって定められる地殻構造の有限要素モデルを高速にCPUにより構築するモデリングと構築された地殻の有限要素モデル内での波動場を高速にCPU-GPUによるヘテロコンピューティングにより解析する手法の開発を行う.また,「順解析を多数回実施し最適化を行う最適化手法」の開発では,順解析によって得られた解析結果と真値の差をもとに地殻構造のパラメータの更新をすすめる最適化プロセスの開発を行う.上記のうち,本年度はCPU-GPUによるヘテロコンピューティングにより有限要素地殻モデル内の波動場解析を高速に行う手法の開発のための基礎検討を行った.まず,GPU(V-100)計算ノード2台をスレイブ機としCPUベースのマスター機と組み合わせ,小規模なCPUGPUヘテロコンピューティング環境を構築した.ヘテロコンピューティング環境上でV-100の精度混合演算性能の向上等の性質を考慮しながら,大規模波動場解析を高速に実行可能な手法の開発をすすめた.CPUGPUヘテロコンピューティング用の新規アルゴリズム開発が軌道に乗り,当初想定以上の性能をえることが出来た.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
全方向パノラマビデオによるエクスポージャーシステムの構築とその実験的・臨床的評価

1.全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムの構築本研究では,ビデオ映像を利用して全方向のインタラクティブな動画呈示を行うバーチャルリアリティ(VR)エクスポージャーシステムを構築した.本システムは,ミラーレンズを用いて水平方向の全周囲を動画として記録する撮影システムと,頭部搭載型ディスプレイ(HMD)装着者の頭部の向きを位置センサーで連続的に計測し,その向きに応じて全周囲動画を平面に展開して表示する呈示システムから構成される.本VRエクスポージャーシステムではビデオ映像を呈示するため,コンピュータグラフィックスを呈示する従来のVRエクスポージャーに比べて,よりリアルな映像を簡便に呈示することができる.2.全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムの評価高所恐怖傾向の高い大学院生1名に対して本システムを用いたVRエクスポージャーを実施し,シングルケーススタディーの手法を用いて評価した.合計8回のエクスポージャーセッションでは,HMDを装着してリクライニングシートに座った実験参加者に対して,吊り橋を渡るシーンを収録した動画が呈示された.各エクスポージャーセッションでは,およそ5分間の休憩を挟んで,23分間のエクスポージャーが2回実施された各セッションのはじめには,Fear Questionnaire(Marks,1986)とAttitude Toward Heights Questionnaire(Abelson & Curtis,1989)が実施され,各エクスポージャーの直後には,VRで吊り橋を渡ったことに対して,0から10の範囲で自覚的障害単位が測定された.VRエクスポージャーを重ねるごとに自覚的障害単位が低下し,またその他の測度において高所恐怖傾向の低下が認められた.したがって,本VRエクスポージャーが高所恐怖の低減に有効であることが示唆された.平成16年度は,全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムを構築し,また,同システムを利用した恐怖症の治療に用いるための恐怖刺激動画を収集,編集した.1.全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムの構築以下に述べる撮影システムと呈示システムからなるエクスポージャーシステムを構築した.パノラマビデオの撮影は,全方向を一度に撮影するためのミラーレンズとハイビジョンデジタルビデオカメラから構成される.呈示システムはインタラクティブな映像刺激を呈示する頭部搭載型ディスプレイ(HMD)とHMDに装着する位置センサ,音声及び振動刺激を呈示するボディソニック装置,及びパノラマ動画をそれらの装置へ出力するコンピュータから構成される.また,撮影されたドーナツ状のパノラマ動画を画像変換し,位置センサの位置に応じた映像を呈示するためのソフトウェアを開発した.HMD装着者が仮想環境を自由に見回すことができるこのシステムによって,高い臨場感を伴ったバーチャルリアリティ(VR)エクスポージャーを実施することが可能となった.2.エクスポージャーに用いる恐怖刺激動画の撮影と収集本研究では,全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムの治療効果を検証するための対象疾患を,視線恐怖(社会恐怖症)とした.視線恐怖のクライエントが恐れる社会的な場面(例えば視線を合わせて会話するなど)をパノラマビデオ撮影システムで撮影し,市販の動画編集ソフトを用いて編集した.従来行われてきたVRエクスポージャーでは,恐怖刺激映像をコンピュータグラフィックで作製していたため,恐怖刺激の作製には膨大なコストがかかっていた.しかしながら,本システムによって非常に安価かつ簡便に恐怖刺激を作製することが可能となった.平成17年度は,実際の視線恐怖の治療を通じて,このエクスポージャーシステムの効果を検討する予定である.1.全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムの構築本研究では,ビデオ映像を利用して全方向のインタラクティブな動画呈示を行うバーチャルリアリティ(VR)エクスポージャーシステムを構築した.本システムは,ミラーレンズを用いて水平方向の全周囲を動画として記録する撮影システムと,頭部搭載型ディスプレイ(HMD)装着者の頭部の向きを位置センサーで連続的に計測し,その向きに応じて全周囲動画を平面に展開して表示する呈示システムから構成される.本VRエクスポージャーシステムではビデオ映像を呈示するため,コンピュータグラフィックスを呈示する従来のVRエクスポージャーに比べて,よりリアルな映像を簡便に呈示することができる.2.全方向パノラマビデオエクスポージャーシステムの評価高所恐怖傾向の高い大学院生1名に対して本システムを用いたVRエクスポージャーを実施し,シングルケーススタディーの手法を用いて評価した.合計8回のエクスポージャーセッションでは,HMDを装着してリクライニングシートに座った実験参加者に対して,吊り橋を渡るシーンを収録した動画が呈示された.各エクスポージャーセッションでは,およそ5分間の休憩を挟んで,23分間のエクスポージャーが2回実施された各セッションのはじめには,Fear Questionnaire(Marks,1986)とAttitude Toward Heights Questionnaire(Abelson & Curtis,1989)が実施され,各エクスポージャーの直後には,VRで吊り橋を渡ったことに対して,0から10の範囲で自覚的障害単位が測定された.VRエクスポージャーを重ねるごとに自覚的障害単位が低下し,またその他の測度において高所恐怖傾向の低下が認められた.したがって,本VRエクスポージャーが高所恐怖の低減に有効であることが示唆された.
キルヒホッフ方程式の大域可解性問題の解決とそれに向けた変係数線形波動方程式の解析

当該年度は、「時間変数に依存する質量項を持つクライン・ゴルドン型方程式の初期値問題におけるエネルギーの漸近安定性(1)」と、(1)の解析で用いたテクニックを応用した「伝播速度が時間変数に依存する波動方程式の初期値問題の解のエネルギー評価に関する研究(2)」を主に行った。これら双曲型方程式における時間変数係数が、解の挙動に様々な影響を与えることは知られているが、本研究ではより具体的に、係数の関数としてのどのような性質が、解のどのような性質にどの程度の影響を与えるのかを明らかにすることを目標としている。当該年度の研究では、特に変数係数二階常微分方程式の解の具体的な表現を用いて、従来の方法では精密な解析が難しい低周波領域における評価を試みた。これによって、従来のエネルギー法的なアプローチでは困難な係数の振動による「打ち消し合い」の効果を、係数そのものではなく係数の積分、さらにその積分で表される関数のオーダーによって規定される新たな関数の特性を導入することによって取り出すことが可能となり、その結果として(1)(2)に関する解の低周波領域における評価の改良を行うことに成功した。このような観点からの研究はまだ少なく、従来の方法では精密な評価と大きな改良が難しいこの種の問題、あるいは非線形波動方程式のキルヒホッフ方程式の研究に対するブレークスルーとなることが期待できる。上記の研究成果の一部は当該年度にいくつかの研究集会で報告済みであり、さらに現在論文としても執筆中である。クライン・ゴルドン型方程式に関する研究(1)は、予定通り研究を遂行することができ、その結果を論文として公表に至ることができた。伝播速度が時間変数に依存する波動方程式に関する研究(2)については、本質的な問題となる高周波領域と低周波領域の双方の評価を計画通り行うことができた。具体的には、前者については従来の手法をそのまま適用可能であることが確認でき、後者については、当初計画していた(1)で用いた評価の手法を応用するアイディアの実現性に関しては若干の不確定要素もあったが、妥当と考えられるいくつかの条件のもとで適用することが可能となった。ただし、研究成果の公表についての取り組みは諸事情により若干予定より遅れており、次年度はそれを取り戻すべく早急に上記の結果を論文として取りまとめてゆく予定である。今後は以下の観点で研究を進めてゆく。(A)現時点における(1)(2)に対する研究は、ある時刻において係数が特異性を持つ場合のエネルギーの漸近挙動だが、係数が特異性を持たない(時刻無限大で特異性を持つ)場合の漸近挙動について考察してゆく。この場合、時間周波数空間において「低周波領域」として扱われる領域が広がるため、評価の方法を多少変更する必要はあるが、既知の手法を応用することによって解決できると考えられる。(B)現時点の研究結果は、エネルギー評価が成り立つための係数や初期値に対する十分条件だが、これらの妥当性を主張するための具体例の構成が求められる。これまでの研究で培った具体的な反例の構成方法を応用することによって、今後は得られた結果とその条件の妥当性の証明を行ってゆく。(C)本研究の最終目的である非線形方程式の適切性の問題への応用について研究を進展させてゆく。

(A)現時点における(1)(2)に対する研究は、ある時刻において係数が特異性を持つ場合のエネルギーの漸近挙動だが、係数が特異性を持たない(時刻無限大で特異性を持つ)場合の漸近挙動について考察してゆく。この場合、時間周波数空間において「低周波領域」として扱われる領域が広がるため、評価の方法を多少変更する必要はあるが、既知の手法を応用することによって解決できると考えられる。(B)現時点の研究結果は、エネルギー評価が成り立つための係数や初期値に対する十分条件だが、これらの妥当性を主張するための具体例の構成が求められる。これまでの研究で培った具体的な反例の構成方法を応用することによって、今後は得られた結果とその条件の妥当性の証明を行ってゆく。(C)本研究の最終目的である非線形方程式の適切性の問題への応用について研究を進展させてゆく。2018年度に計画していた海外における研究集会が2019年度に変更になったため、差額は全額2019年度の当該学会への出張旅費として支出予定である。
地図嫌いの発生要因の解明と地理教育による改善方法の検討

本研究の目的は(1)日本において「地図嫌い」が発生するプロセスを明らかにすること、(2)その反対の性向である「地図好き」といわれる人々が発生するプロセスを明らかにすること、(3)地図教育によりどのようにして地図好きを創り出すことができるのかを考案すること、(4)一般の社会人に地図を活用してもらうにはどのようにすればよいのかを考案すること、以上4点である。研究1年目は主に(1)と(2)に関するアンケート調査を実施し,2年目は得られたデータの分析・考察を進めるとともに,(3)と(4)に関する調査研究を行った。大学生を対象にした「地図嫌い」「地図好き」に関するアンケート調査の分析・検討からは,小学生から中学校に年齢があがるにつれて地図帳への愛着が薄れていくこと,地形図に関しては入手方法すら知らないなど理解が十分ではないこと等が明らかになり,イギリスで開催された国際学会でその結果を発表した。小学生を対象とした調査からは,地図の表現方法及び縮尺の違いと「地図嫌い」「地図好き」との関係が明らかにされた。また,研究分担者2名がアメリカ合衆国で地図教育に関する授業観察・意見交換・教材収集を実施したほか,イギリスでも研究代表者と分担者の2名が学会発表をもとにした意見交換・資料収集を実施した。この結果,初等教育段階においては発達段階に応じた教材が作製され丁寧な指導が行われていること,地図の社会における有用性が学校教育の場で積極的に伝えられていることが明らかになった。これら研究結果から,日本における地図教育の課題が明確になり,カリキュラム改善の方向が見いだされた。さらに,GISを活用した地図学習場面を設定し,その実践を分析・検討した。本年度は上記研究目的のうち(1)と(2)を解明することが主な研究目的であった。この研究目的を達成するために、地図好き、地図嫌いがどのように発生するのかを、大学生を対象にしたアンケート調査によって明らかにしようと試みた。その結果、地図帳に対しては小学生から中学校に年齢があがるにつれ、愛着が薄れていくことがわかった。また、旅行先の決定や旅行に行く場合も地図をみて自分の行動を決定する者は半数強であり、地理学者は移動に際して地図を持つのは当然だと思いがちであるが、一般社会では必ずしもそうではないという傾向をつかむことができた。他にも、地形図に関しては学校教育で触れる機会はなく、大学生になった今日でも地形図の納入方法さえわからないものが多かった。また、親子参加型の地図作品展を催した場合、どれほどまでの教育効果があるのかを探り、親子でGISを学ぶ、実験的な教育実験を行った。親子で地図を作製する作品展を実施することで、親子の地図に対する親近感が高まるという印象を得た。他に、研究分担社2名がアメリカの地理教育カリキュラムの情報収集を行い、アメリカでの地図教育の実情を探った。その詳細は現在、分析中である。今年度は,(1)と(2)に関して前年度実施した調査結果の分析・考察を進めるとともに,(3)と(4)に関する調査を行った。

大学生を対象にした「地図嫌い」「地図好き」に関するアンケート調査の分析・検討からは,小学生から中学校に年齢があがるにつれて地図帳への愛着が薄れていくこと等が明らかになり,イギリスで開催された国際学会でその結果を発表した。小学生を対象とした調査からは,地図の表現方法及び縮尺の違いと「地図嫌い」「地図好き」との関係が明らかにされた。また,前年度から引き続き研究分担者2名がアメリカ合衆国で地図教育に関する授業観察・意見交換・教材収集を実施したほか,イギリスでも研究代表者と分担者の2名が学会発表をもとにした意見交換・資料収集を実施した。この結果,初等教育段階においては発達段階に応じた教材が作製され丁寧な指導が行われていること,地図の社会における有用性が学校教育の場で積極的に伝えられていることが明らかになった。これら調査結果から,日本における地図教育の課題が明確になり,カリキュラム改善の方向が見いだされた。さらに,GISを活用した地図学習場面を設定し,その実践を分析・検討した。
細胞膜情報伝達原解析による精神分裂病脳のド-パミン神経過剰活動説の検討

左側の側脳室下角の拡大を確認した精神分裂病剖検脳と年令,性を一致させた対照群の剖検脳を用いて,各々9の脳部位について,百日咳トキシンによるADPリボシル化反応を行い,G/Go量を測定した。さらにそのうちの各々6部位についてエンザイム・イムノアッセイ法により,GoαとGi2αを測定した。精神分裂病群では左側の側頭下角壁を構成する海馬でGi/Go量が低下していた。右側の海馬では対照群との間に有意差は認められなかった。左側の被殻でもGi/Go量が低下していた。右被殻では有意差は認められなかった。その他の脳部位では同様の有意差を認めなかった。この被殻でのGi/Go量の低下はド-パミンーD_1ーアデニレ-トシクラ-ゼ系活性の亢進を示す所見かもしれない。すなわち.線状体におけるD_1ーGsーAC系とD_2ーGiーAC系のバランスの崩壊が精神分裂病の病状発症と深く関連している可能性が考えられる。左海馬でのGi/Go量の低下は同部位でのGABAーB,5HTlAなどの受容体と百日咳感受性G蛋白とが共役していることから,この系の障害が精神分裂病の病態と関連することも考えられた。さらに,エンザイム・イム/アッセイ法により測定したGoαの値は前頭眼景面でのみ精神分裂病群で低下していた。その他の脳部位では有意差を認めなかった。Gi/Go量で認められた左海馬と左被殻での低下はもっぱらGi(Gilα)の低下によると考えられた。従来より精神分裂病では前頭部のhypofrontalityが存在する可能性が指摘されており,本研究の所見はそれを支持すると考えられた。Gi2αは組織による濃度差が少なく,遺伝子的にはGi2αmRNAはハウスキ-ピング遺伝子であると推定されているが,本研究でも,各脳部位とも有意差のある所見は認められなかった。
タイ北部ホ-・イスラム社会の研究

本研究は、タイ北部のホ-・イスラム社会の形成と発展、及びその実態を明らかにするための基礎的調査である。また比較史の観点から、タイ中部のタイ・イスラム社会、なかんずくシ-ア派ムスリム社会、タイ南部のマレ-人イスラム社会についても調査を行い、これら社会との対比において、タイ北部の中国系イスラム社会の歴史と実態を、可能な限り明らかにしたものである。さて、ホ-とは、もともとはタイ人が中国雲南から、ビルマ経由タイ北部に移住してきた中国人ムスリムをさすタイ語であったと推定される。しかし現在では、ホ-という語は、陸路雲南からタイ北部に移住してきた中国人一般をさす語として用いられている。例えば1949年の中華人民共和国成立前後から、中国革命の影響をうけた結果、タイ北部に移住してきた中国人難民や国民党軍も、ホ-とよばれているのである。従ってホ-とは、広義には中国より陸路タイ北部に移住した中国人、狭義には同じく陸路この地域に移住してきた中国系ムスリム、なかんずく雲南人ムスリムと規定してよいであろう。しかし、ホ-の中心がイスラム教徒であったことは、最初のホ-の共同体がムスリムによって構成され、そのイスラム共同体が20世紀初め頃、チェンマイのヴァンピンに形成されたことからも明らかである。このイスラム共同体は、王和清真寺(Masjid Hidayatullah)を中心に形成されたバン・ホ-(ホ-の村)である。バン・ホ-が形成される以前、チェンマイのチャンパク門の北側に、ホ-が居住していたが、彼らの商業活動が発展して、ピン川を利用した河川交易やランプン方面との交易が盛んになり、かつタイ王国の官公文書の輸送などにも関わることになった結果、チャンパク一帯よりも立地条件のよいヴァンピン、すなわちバン・ホ-の一帯に彼らが居住するにいたった。そして中国人イスラム共同体の発展を見たが、その中心人物が鄭崇林であった。以上の事実からも、ホ-・イスラム社会の形成と発展の要因が、ホ-による商業・交易活動によるものであったことがわかる。バン・ホ-以外の中国人ムスリム社会は、多くは第2次大戦後の国共内戦、及び中華人民共和国成立に伴う政治的混乱によって、難民として、あるいは共産軍に敗北した国民党軍の残党として、タイ北部に移住したものによって形成された。彼らは一般中国人とともに、タイ政府の指示によりチェンマイ、チェンライ両県下に定住させられた。そして、ムスリム以外の中国人社会(ホ-社会)も出現したが、仏教徒、キリスト教徒、イスラム教徒からなるホ-社会も成立したのである。さて、ホ-・イスラム社会は、モスクを中心としたイスラム共同体である。集団規模は一定していないが、都市は大型、農村は小型集団である。バン・ホ-の場合は、ヒアリングによれば約600人の中国人ムスリムが王和清真寺を中心に集住し、商業などに従事している。また、中国系と南アジア系のムスリムが混住する共同体もある。チェンマイのサンパコイの場合は、純粋なホ-・イスラム共同体ではないが、バン・ホ-のムスリム人口が増大した結果、一部のものがサンパコイに移り、アルタクワ・モスク(Masjid Attaqwa)を建ててムスリム居住区が形成され、その後バングラデシュ人やパキスタン人が移住して混住したものである。さて、ホ-によって形成されたイスラム共同体の宗派は、中国イスラムと同じく、ハナフィ-派に属する。ハナフィ-派は、土着の慣行などに対してかなり柔軟に対応する宗派でもある。また、ホ-のイスラムにはペルシア的要素が強く、アホン(阿衡、Ahund,イスラム知識人)がいてイスラム社会の運営に関わっている。モスクの長はイマ-ムであるが、イマ-ムはイスラム社会の世俗的実力者から構成されるイスラム委員会によって招聘されたものであり、共同体の自治的運営に関わる面はイスラム委員会、宗教的分野をイマ-ム、コテイブ、ミ-ランが担う形となっている。ホ-・イスラム社会の実態と歴史的発展の諸相は、シ-ア派ムスリム社会等との比較研究をまたなければならないが、ホ-・ムスリムはタイ社会への同化がかなり進んでいるといえる。

バン・ホ-が形成される以前、チェンマイのチャンパク門の北側に、ホ-が居住していたが、彼らの商業活動が発展して、ピン川を利用した河川交易やランプン方面との交易が盛んになり、かつタイ王国の官公文書の輸送などにも関わることになった結果、チャンパク一帯よりも立地条件のよいヴァンピン、すなわちバン・ホ-の一帯に彼らが居住するにいたった。そして中国人イスラム共同体の発展を見たが、その中心人物が鄭崇林であった。以上の事実からも、ホ-・イスラム社会の形成と発展の要因が、ホ-による商業・交易活動によるものであったことがわかる。バン・ホ-以外の中国人ムスリム社会は、多くは第2次大戦後の国共内戦、及び中華人民共和国成立に伴う政治的混乱によって、難民として、あるいは共産軍に敗北した国民党軍の残党として、タイ北部に移住したものによって形成された。彼らは一般中国人とともに、タイ政府の指示によりチェンマイ、チェンライ両県下に定住させられた。そして、ムスリム以外の中国人社会(ホ-社会)も出現したが、仏教徒、キリスト教徒、イスラム教徒からなるホ-社会も成立したのである。さて、ホ-・イスラム社会は、モスクを中心としたイスラム共同体である。集団規模は一定していないが、都市は大型、農村は小型集団である。バン・ホ-の場合は、ヒアリングによれば約600人の中国人ムスリムが王和清真寺を中心に集住し、商業などに従事している。また、中国系と南アジア系のムスリムが混住する共同体もある。チェンマイのサンパコイの場合は、純粋なホ-・イスラム共同体ではないが、バン・ホ-のムスリム人口が増大した結果、一部のものがサンパコイに移り、アルタクワ・モスク(Masjid Attaqwa)を建ててムスリム居住区が形成され、その後バングラデシュ人やパキスタン人が移住して混住したものである。さて、ホ-によって形成されたイスラム共同体の宗派は、中国イスラムと同じく、ハナフィ-派に属する。ハナフィ-派は、土着の慣行などに対してかなり柔軟に対応する宗派でもある。また、ホ-のイスラムにはペルシア的要素が強く、アホン(阿衡、Ahund,イスラム知識人)がいてイスラム社会の運営に関わっている。モスクの長はイマ-ムであるが、イマ-ムはイスラム社会の世俗的実力者から構成されるイスラム委員会によって招聘されたものであり、共同体の自治的運営に関わる面はイスラム委員会、宗教的分野をイマ-ム、コテイブ、ミ-ランが担う形となっている。ホ-・イスラム社会の実態と歴史的発展の諸相は、シ-ア派ムスリム社会等との比較研究をまたなければならないが、ホ-・ムスリムはタイ社会への同化がかなり進んでいるといえる。
教育の量的拡大期における質低下構造の生成に関する研究

本研究では、途上国の中でも最貧国のマラウイを対象に、初等教育の質低下の構造を明らかにすることを目的に研究を実施した。教育の量的拡大が起こった後に質の低下が見られるのは、教育拡大の過渡期に起こる必然的な帰結として捉えることも出来る。だが、今後、教育の質を改善させるためには、質の低下が起こらないシステムを見出していくことが必要である。そのためには、まず教育の質が低下する全体構造を明らかにしていく必要があった。本研究では、初等教員養成を研究フレームワークの中心に据えながら、教育の質低下の全体的なメカニズムを明らかにすることを試みた。研究過程では、教員養成を1つの軸として教育の質が低下していく構造を明らかにした。政策レベルにおいては、教員養成課程の改定により、有資格教員が増加し、質の高い教育が実施されるという予測が成されていた。だが実際の調査の結果、教育の質は連続的に低下していた。現地調査の分析により、学校レベルや地域においては、政策の意図に反し、様々な事象が発生し、目的通りに物事が進捗していくわけではないことが明らかになった。例えば、「教員養成課程への入学要件の変更」という政策を例に取ると、マクロレベルでの政策意図は大量の教員を確保し、教員1人当たりの負担を軽減し、教育の質を向上させることであった。しかし、実際には、既存教員が低い機会費用を払い教員になった新規教員に対して、嫉妬心を抱くことに繋がり、既存教員の離職率上昇に帰結していることが確認された。この様な事象がマラウイでは広範に渡り起こっていると考えられる。教員養成課程が改定され、教育の質が高まり、保護者は学校へ子どもを通わせるモチベーションが高まるはずが、インフォーマルな教員登用制度が衰退したこともあり、反対に地域と学校に距離が出来る事例も確認されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。
頭頸部がんの発病に対する遺伝子環境要因の交互作用に関する研究

本研究は,頭頸部がんの発症に関わる生活習慣,遺伝的背景を明らかにすることを目的としている。本年度は葉酸代謝酵素とアルコール代謝酵素の遺伝子多型と頭頸部がんのリスクについて症例対照研究で検討した。症例は組織学的に頭頸部扁平上皮癌と診断された237例(口腔がん119例,咽頭がん86例,喉頭がん32例),対照は当センターを受診した非がん患者で,症例に対して年齢,性を1:5でマッチさせた711例とした。葉酸代謝酵素のMethylenetetrahydrofolate reductase(MTHFR),methionine synthase(MTR),methionine synthase reductase(MTRR),thymidylate synthetase(TS)とアルコール代謝酵素のalcohol dehydrogenase 2(ADH2),aldehyde dehydrogense 2(ALDH2)の遺伝子多型をPCR法にて測定した。関連の指標としてロジステック回帰分析によるオッズ比(OR)と95%信頼区間(95%CI)を用いた。また,飲酒,喫煙,葉酸摂取などの生活習慣とこれらの遺伝子多型を組み合わせて解析し,遺伝子環境交互作用を検討した。結果は,葉酸代謝酵素の遺伝子多型単独での解析では,どの遺伝子多型においても頭頸部がんのリスクとの間に関連は認められなかった。飲酒習慣との組み合わせ解析による検討で,MTHFR C677T遺伝子多型と飲酒習慣が頭頸部がんのリスクに交互作用を示した。大量飲酒者においてMTHFRC677TのCアレルは頭頸部がんのリスクであったが,Tアレルでは関連を認めなかった。アルコール代謝酵素の遺伝子多型に関する検討では,ADH2 Arg/Arg(OR=2.67;95%CI,1.51-4.57),ALDH2 Glu/Lys(0R=1.66;95%C1,1.20-2.31)は頭頸部がんのリスクであった。さらにそれらの遺伝子多型の組み合わせ解析による検討では,ADH2 Arg/ArgかつALDH2Glu/Lysである大量飲酒者は,リスクが増大することを認めた(OR=11.3;95%CI,2.97-43.3)。以上のことから,上記の遺伝子多型と飲酒習慣を組み合わせて検討することにより,頭頸部がんの高リスク集団を特定できることがわかり,そのことは予防対策に意義高いものであると考えた。本研究は頭頸部がんの発症に関わる生活習慣、遺伝的背景を明らかにすることを目的としている。生活習慣の中で喫煙、飲酒は頭頸部がんの確立された危険要因であるが、その他の要因に関する疫学的な報告は少ない。本年度は食習慣、特にタバコやアルコールで消費される抗酸化物質(カロテン、ビタミンCおよびE)の摂取と頭頸部がんのリスクについて症例対照研究の方法で検討した。症例は組織学的に頭頸部扁平上皮癌と診断された385例(口腔がん193例、咽頭がん132例、喉頭がん65例)、対照は当センターを受診した非がん患者で、症例に対して年齢、性を1:5でマッチさせた1925例とした。食習慣を含む生活習慣の情報は自記式問診票を用いた。カロテン、ビタミンCおよびEと野菜、果物の摂取量は47項目の食物摂取頻度調査の回答から算出した。関連の指標として条件付きロジステック回帰分析によるオッズ比(OR)と95%信頼区間(95%CI)を用いた。結果はカロテン、ビタミンCおよびEの摂取が多いほど頭頸部がんのリスクは減少する傾向を認めた。それら抗酸化物の最小摂取者に比べた最大摂取者のオッズ比は、カロテン0.59(95%CI : 0.42-0.84)、ビタミンC 0.55(95%CI : 0.39-0.78)、ビタミンE 0.61(95%CI : 0.43-0.85)で、すべてにおいて有意差を認めた。喫煙・飲酒習慣別の検討では、喫煙・飲酒習慣にかかわらず,抗酸化物質の摂取は頭頚部がんのリスクを低下させる傾向を認めた。また、野菜および果物の摂取も同様に頭頸部がんのリスクを低下させることを認めた。以上の結果は頭頸部がんの予防方策を考える上で意義が高いものであると考える。現在、頭頸部がんのリスクにおよぼす遺伝的要因ついての検討している。

また,飲酒,喫煙,葉酸摂取などの生活習慣とこれらの遺伝子多型を組み合わせて解析し,遺伝子環境交互作用を検討した。結果は,葉酸代謝酵素の遺伝子多型単独での解析では,どの遺伝子多型においても頭頸部がんのリスクとの間に関連は認められなかった。飲酒習慣との組み合わせ解析による検討で,MTHFR C677T遺伝子多型と飲酒習慣が頭頸部がんのリスクに交互作用を示した。大量飲酒者においてMTHFRC677TのCアレルは頭頸部がんのリスクであったが,Tアレルでは関連を認めなかった。アルコール代謝酵素の遺伝子多型に関する検討では,ADH2 Arg/Arg(OR=2.67;95%CI,1.51-4.57),ALDH2 Glu/Lys(0R=1.66;95%C1,1.20-2.31)は頭頸部がんのリスクであった。さらにそれらの遺伝子多型の組み合わせ解析による検討では,ADH2 Arg/ArgかつALDH2Glu/Lysである大量飲酒者は,リスクが増大することを認めた(OR=11.3;95%CI,2.97-43.3)。以上のことから,上記の遺伝子多型と飲酒習慣を組み合わせて検討することにより,頭頸部がんの高リスク集団を特定できることがわかり,そのことは予防対策に意義高いものであると考えた。
比較ゲノム情報を駆使したリョクトウ虫害抵抗性の分子機構の解明

リョクトウ野生種に由来する虫害抵抗性因子は、貯蔵害虫であるマメゾウムシ類に加えて、ホソヘリカメムシに対して生育阻害活性を示す。この抵抗性の分子機構を解明するために、分離集団を用いて原因遺伝子の座乗領域を特定し、その領域のゲノム塩基配列を解読した。さらに、抵抗性系統においてこの領域から特異的に発現する2個の遺伝子を見いだし、その構造を明らかにした。この領域には環状ペプチド合成に関与する遺伝子が座乗しており、抵抗性との関連が示唆された。感受性品種と抵抗性準同質遺伝子系統(E15)との交雑後代約4千個体(F_2世代)を栽培した。生育中の植物体から調製した全DNAを用いて抵抗性遺伝子の座乗領域両端に位置するDNAマーカーの遺伝子型を解析し、種子を得ることができた2645個体からこの領域内で組換えを生じた染色体を持つ53個体を選抜した。現在、温室で組換え型染色体を固定した系統の育成を進めている。また、抵抗性遺伝子座乗領域の物理地図を作成するためにBAC末端配列による新規クローンの単離と整列化を進めた。しかし、HindIII消化のBACライブラリーから新たにウォーキングすることができなくなったため、抵抗性準同質遺伝子系統のゲノムDNAをEcoRIあるいはMboIで部分消化することにより新規BACライブラリーを作製した。各制限酵素について、それぞれ、リョクトウの総ゲノムサイズの約3倍量のBACライブラリーを構築し、スクリーニング用の3次元プールを作製した。一方、単離したBACクローンの両端配列を解析し、ダイズのゲノム配列情報に相同検索を行ったところ、第4染色体と第6染色体に高い相同性を示す領域が存在することが明らかになった。さらに、抵抗性準同質遺伝子系統から溶媒抽出やカラムクロマトにより生育阻害活性を示す画分を調製した。同様な手順で感受性系統から調製した画分との間でLC-MSによりフラグメントパターンを比較したところ、ESI negative-modeにおいて521.3m/zを示す、抵抗性系統に特異的に出現する物質を見いだした。抵抗性準同質遺伝子系統のゲノムDNAから作製した3種類のBACライブラリーを用いて、抵抗性遺伝子座乗領域の両端マーカーからウォーキングを進めた。gBng24マーカー側は35クローンからなるコンティグを、RSEマーカー側は23クローンからなるコンティグを構築できたが、両コンティグ間をつなぐBACクローンを得ることはできなかった。前年度に得た組換え型系統のうち、gBng24マーカー側のコンティグ内で組換えを生じた系統とRSEマーカー側のコンティグ内で組換えを生じた系統を交配し、F1種子の抵抗性を調査したところ、BACクローンが得られていない両コンティグ間のゲノム領域は抵抗性に関与していないことが明らかになった。また、抵抗性にはgBng24マーカー側のコンティグならびにRSEマーカー側のコンティグの両領域が必要であり、両領域内に存在する少なくとも各1個以上の遺伝子が抵抗性に関与しているものと推察された。そこで、両領域の塩基配列を解析するために、コンティグ全体を反映するよう、gBng24マーカー側のコンティグについては10個、RSEマーカー側については8個のBACクローンを選定し、ショットガンシーケンスを行った。RSEマーカー側のコンティグには4箇所のギャップが存在するものの総計491kbの塩基配列が得られた。一方、gBng24マーカー側のコンティグでは総計650kbの配列が得られたもののギャップが多く、連続した長い配列を得ることはできなかった。解読したリョクトウゲノムの塩基配列はダイズのゲノム配列と類似しており、特に遺伝子の配置はリョクトウとダイズでよく保存されていた。一方、抵抗性準同質遺伝子系統のゲノムには、特徴的な重複遺伝子の存在が確認された。今後、抵抗性遺伝子座乗領域の塩基配列の精度を高めるとともに、これらの領域から発現し、感受性系統との間で差異を示す遺伝子を抽出する。そして、これら遺伝子の機能を解析し、虫害抵抗性の発現機作を明らかにする。抵抗性準同質遺伝子系統と感受性品種間の交雑後代から虫害抵抗性に必要な領域の一部を有する組換え型系統を選抜した。さらに、これら感受性を示す組換え型系統間のヘテロ種子のマーカー遺伝子型と虫害抵抗性の解析から、抵抗性に必要な2つの領域の範囲を絞り込んだ。その結果、BACクローンのContigのうちRSEマーカー側のコンティグ(Contig2)の279kbとgBng24マーカー側のコンティグ(Contig3)の413kbの領域内に抵抗性関連遺伝子が座乗することが明らかとなった。この領域の配列には9ヶ所の欠落部が存在した。そこで、染色体歩行により欠落部の配列を解析した。しかし、うち4ヶ所については重複配列が多く、完全に欠落部をつなぐことはできなかった。欠落部はN100で接続し、RNA-Seqの参照配列とした。

抵抗性準同質遺伝子系統および感受性品種の登熟中の種子から調製したmRNAを断片化し、これを鋳型として二本鎖cDNAを合成した。このcDNAからライブラリーを作製し、HiSeq2000により高速シーケンス解析を行った。抵抗性系統と感受性品種とも高速シーケンサーによるペアエンド法により1億6千万以上のリード数を得た。これら100bpのペアエンド配列をBowtieにより参照配列上へマッピングした。抵抗性系統の塩基配列を参照配列として使用していることもあってか、抵抗性系統では約15万リードがマッピングされたのに対し、感受性品種では約3000リードがマッピングされた。抵抗性系統と感受性品種ともに共通した領域にマッピングされる配列も存在したが、Contig2とContig3において抵抗性系統でのみ強く発現していると推定される領域を検出した。そこで、該当する領域の塩基配列からプライマーを設計しRT-PCRを行ったところ、登熟中の種子での発現を確認した。Contig2とContig3の領域から抵抗性系統において特異的に発現する2つの遺伝子は構造が非常に類似しており、また、多数の相同配列が両Contig上に分布していた。これらの遺伝子に類似した遺伝子は他の植物からも報告されているが、機能はわかっていない。そこで、これら2つの遺伝子を単独、あるいは同時に感受性リョクトウ品種への導入を試みたが、組換え体を得ることはできなかった。そこで、同じマメ科の種子作物であるダイズとアズキへ導入した。ダイズについてはすでに組換え体を得て、種子の収穫を待っている状態である。
CRT/MICRO COMPUTERを利用した自動視野計

20インチグリーンCRT及びマイクロコンピュータを用い自動視野計を製作した。本自動視野計の構成はマイクロコンピュータ,キーボード,モニター用12インチグリーンCRT,x-yプロッター及び20インチグリーンCRTよりなる。視標輝度は最高値を1000asb.とし、16段階の可変とした。視標面積は1【mm^2】程度とし、固視点は視標面積と同大のものを用い、前出の輝度段階内の1つを選択して使用する。視標呈示法は単一呈示とし、固視点を2回呈示後に視標を呈示する。背面輝度は出来るだけ低輝度で安定したレベルにした。検査プログラムはstandard,standard詳細パターン、circular,meridianの4つを作製した。standardは半径25度の中心視野に6度間隔に検査点を格子状に配置する。測定はまず特定の6点において閾値を測定する。これをpretestとする。次いで最大輝度で全検査点をscreeningし、このscreeringで視認出来た点について、pretestで得られた最小輝度から輝度を上げてゆき各点の量的閾値測定をおこなう。但し、最大輝度でのscreeningは、実行の有無を検者が選択する。結果はx-yプロッターにより015の段階で表示する。詳細パターン検査は6度又は12度の正方形内に2度間隔で検査点を配し、この方形を視野内の認意の部位に設定出来る。測定方法はstandardと同様。circularは15度円周上に7.5度間隔で48個の検査点を配したもので、検査はscreeningと同じである。測定には48個の中から15度間隔の24点について行ない、2種のパターンがえらべる。結果はヒストグラムとして描く。meridianは5度間隔で72本の経線を設定、中心より2.5度間隔で25度まで10個の検査点を配置する。測定法はstandardと同様。経線は72本のうちから任意のものを選択出来る。以上の如き新しい仕様による全自動視野計の試作が行われた。
ペメトレキセドの副作用発現と薬物動態因子の相関解析に基づく安全使用法の確立

【研究目的】ペメトレキセド(PEM)は、切除不能な進行・再発非小細胞肺がんに対する新規の葉酸代謝拮抗薬であり、高い奏効率を示す一方、骨髄抑制を未然に回避する投与法がないために、重篤な血液毒性によりPEMの減量・休薬を余儀なくされている。本研究では、非小細胞肺がん患者における骨髄抑制とPEM体内動態因子の関係を解明することにより、重篤な血液毒性を回避し安全なPEM投与法を確立することを目的とした。【研究方法及び成果】まずPEM定量法を確立するために既報(Bobin-Dubigeon C et al,J.Chromatogr.B,877:2451-2456,2009)を参考にして、LC/MS/MSを用いた定量法を検討した。その結果、測定条件の設定がすべて完了し、現在は測定精度について検討中である。バリデーションが終わり次第、患者サンプルを用いてPEMの血中濃度モニタリングを開始する予定である。次に、PEM単剤投与患者46症例を対象に、治療期間中に認められた骨髄抑制(白血球減少、好中球減少、血小板減少)について、電子カルテよりデータ収集を行い、NCI CTCAE Ver.4.0に従いグレード分類した。さらに、Grade3以上の骨髄抑制発現に及ぼす患者背景要因の影響について検討した。その結果、15症例においてGrade3以上の血液毒性が認められ、クレアチニンクリアランス(Ccr)が45mL/min未満の患者では、1コース目のGrade3以上の白血球減少と好中球減少の発現頻度が有意に上昇した。また、白血球数、好中球数および血小板数の最低値(nadir値)が腎機能の正常な患者群と比べて有意に低かった。以上より、治療前のCcrがPEMの重篤な血液毒性を予測する有用な臨床的指標となり得ることが示唆された。
キラリティー制御による金属イオン認識分子の『生物進化型』合成法

生体膜輸送を仲介する天然イオノフォアは、球状の金属イオンを基質とするにもかかわらず、分子骨格中に多くの不斉炭素を持っている。その結果、導入された不斉置換基の特性を活用してより安定な金属錯体を形成できるようイオノフォア配位子の構造が固定化され、錯体機能の高次化が実現されている。このことは天然イオノフオア系での生物進化の過程において、優れた機能発現のために最適な立体化学が獲得されたものと考えられる。合成金属イオン認識分子の開発においても同様に、分子キラリティーを制御・最適化することが、優れた錯体機能を発現させる有力な方法論となる可能性をも示している。本研究では、当研究グループが先に開発した生体触媒を用いる光学活性ピリジン誘導体の光学分割プロセスを用いて、これらをキラルなビルディングブロックとする連続的なN-アルキレーション反応を行い、多様な立体化学をもつ光学活性トリス(2-ピリジルメチル)アミン型配位子の系統的な合成をはじめて実現した。トリス(2-ピリジルメチル)アミン誘導体は、遷移金属イオンのための有効な配位子として知られているが、各種光学異性体を配位子として含む希土類錯体を調製し、希土類発光過程を詳細に検討した。その結果、トリポード型配位子上への不斉置換基の導入は、希土類錯体の安定性には大きな影響を与えないものの、希土類錯体の配位子場対称性を変化させ、希土類発光機能を効果的に制御・向上できることがわかった。これにより、キラリティー制御型配位子の新しい有効性が実証された。キラリティー制御に基づいて高次な金属イオン認識機能を発現する認識分子の『生物進化型』合成法を確立するため、トリポード型金属イオン認識分子の系統的な不斉合成と、希土類錯体化学への展開を重点的に研究した。(1)キラリティー制御によるトリポード型認識分子の開発代表的なトリポード型配位子であるトリス(ピリジルメチル)アミンは、遷移金属イオンや希土類金属イオンとの錯体形成に基づいて興味ある発光特性や触媒活性を示すことが知られている。しかしながら、配位子骨格への不斉置換基の導入は、合成上の困難さから極めて限られた例しか報告されていない。本年度の研究では、生体触媒を用いて合成した光学活性ピリジン誘導体をキラルなビルディングブロックとする連続的なN-アルキレーション反応を行い、多様な立体化学をもつ光学活性トリス(ピリジルメチル)アミン配位子の系統的な合成法を確立した。(2)不斉トリポード型認識分子の希土類錯体形成挙動新たに不斉合成されたトリポード型認識分子を用いて、希土類イオンとの錯体形成挙動を検討した。配位能をもたないトリフレートを対アニオンとすると、アセトニトリル溶液中で、光学活性トリス(ピリジルメチル)アミン配位子はいずれも、1:1型、1:2型、1:3型(希土類イオン:配位子)の安定な錯体を形成することを見い出し、それぞれの錯体生成定数を決定した。(3)希土類発光特性のキラリティー制御不斉なトリポード型配位子は、Tb^<3+>やEu^<3+>と安定な錯体を形成して特徴的な発光挙動を示す。これらの発光挙動は、トリス(ピリジルメチル)アミン配位子のキラリティーに大きく依存することから、配位子のキラリティーを最適化することによって、効果的に希土類発光特性を向上させることに成功した。
ハイブリッド量子系における非線形現象

ダイヤモンド中のNVセンターと超伝導回路による量子ビットの結合という具体的な系を対象として、その非平衡非線形応答の理論を開発する。これにより量子輸送系に特有のエンタングルメントや非古典性などをも解明する。また幅広い結合係数を取り扱い新しい応用への可能性を明らかにする。理論的には、量子マスター方程式の解析により、幅広い結合パラメータと非マルコフ的な状況に対して、非線形応答理論が確立されることが期待される。また、応用面においては、超放射、バイスタビリティなどの特徴的な非線形効果を明らかにすることで、新奇現象を予言できる可能性があり、量子物性の観点、量子センサーなどの、重要な成果に繋がる可能性がある。
放射線誘発小児甲状腺がんの発生機序の解明

チェルノブイリ組織パンクにはこの2年間で約300症例が登録され、計3,000症例の症例集積が進んでいる。被曝甲状腺癌には一つの決まった特徴はなく、被曝形式により形態学的にも分子生物学的にも多様な形態を呈していた。チェルノブイリ地域から発生した小児甲状腺乳頭癌において、被曝の有無により、組織像に差はみられなかった。しかし、ヨード摂取の高い国の症例とは有意に差が存在し、低ヨード摂取は小児甲状腺疵の発生頻度の上昇、潜伏期の短縮、形態形成、浸潤性に影響を及ぼしていることが推察された。チェルノブイリ原発事故から21年が経過し、同地域の非被曝小児症例が集積されるようになり、同じ遺伝子背景・環境因子の対照症例との比較が可能になってきた。チェルノブイリ組織バンクには、現在までに2,695例におよぶ甲状腺腫瘍組織が登録されている。予後は概して良好で5年生存率が98.8%、10年生存率が95.5%と報告されている。甲状腺癌の約90%は乳頭癌が占めるが、最近の解析では、潜伏期が長い症例に濾胞性腫瘍の頻度が高くなることが示された。これまでの解析の結果、放射線誘発小児甲状腺癌に被曝特異的な組織型は存在しないことが明らかになってきた。乳頭癌の亜型(乳頭状、濾胞状、充実性)の頻度は被曝、非被曝群間で有意な差は見られていない。しかし被曝時年齢と潜伏期の視点から解析するとある種の形態発現が規定されていることが明らかになった。充実型乳頭癌は潜伏期の短い症例の特徴であることが明らかにされてきた。充実性成分は被曝時年齢よりも短い潜伏期と関連しRET/PTC3変異が高率に観察された。濾胞構造は低年齢被曝、乳頭状構造は年長児被曝と関連が見られた。高分化型形態を呈する乳頭癌ではRET/PTC1変異が優位であった。短い潜伏期ほど浸潤性が高く、長い潜伏期ほど腫瘍辺縁の線維化が目立った。BRAF変異は被曝との関係はなく、低年齢での発現は少なく成人症例で多く見られた。BRAF変異は年齢との関連が強いことが示された。ヨード摂取の高い目本の小児甲状腺乳頭癌症例は乳頭状構造が優勢で、英国はチェルノブイリ周辺地域と日本の中間の程度を呈していた。チェルノブイリにおける小児甲状腺癌に充実性要素が他の地域に比し高いことは、低ヨード摂取や遺伝的背景に規定される部分が大きいことが示唆された。チェルノブイリ原発事故から23ネンガ年が経過し、同地域の非被曝小児症例が集積されるようになり、同じ遺伝子背景・環境因子の対照症例との比較が可能になってきた。チェルノブイリ組織バンクには、現在までに約3,000例におよぶ甲状腺腫瘍組織が登録されている。ヨード摂取の高い日本の小児甲状腺乳頭癌症例は乳頭状構造が優勢で、英国はチェルノブイリ周辺地域と日本の中間の程度を呈していた。