hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子シミュレーションによる革新的な水素貯蔵ソフト多孔体の探索

分子動力学法を用いたゼオライト鋳型炭素(zeolite templated carbon: ZTC)合成の計算機実験を行い,17種類のゼオライトから3次元ネットワーク構造を有するZTCを得た。また,各ZTCモデルに対するグランドカノニカルモンテカルロシミュレーション(吸着圧:100 bar,脱着圧:1 bar,温度77 K)によって,FAUおよびBEAゼオライトを鋳型とするZTCでは,液体水素密度(1 bar, 20 K)の2/3に匹敵する水素貯蔵量を達成可能であることを明らかとした。本研究では,高い水素貯蔵能を持ち,かつ低温水素吸着貯蔵タンクへの急速ガス充填時における吸着熱の発生に伴う温度上昇と,それに起因する吸着量の減少を,ガス吸着に誘起される吸着材の構造変形に伴う『熱吸収』によって抑制する自己熱補償型ソフト水素貯蔵材料の創製を目的としている。H26年度は,以下の要領にて,実在するZTC (鋳型:zeolite Y&#61472;)についての実験および分子シミュレーションを行なうことで,その「合成シミュレーション・分子モデリング」手法の確立を目指した。実験(1) zeolite Yを鋳型とするZTCのYang率を水銀ポロシメーターによって測定し,(2) ZTCのin situ粉末X線回折測定[窒素吸着(77 K)]によって,ガス吸着に伴うZTCの構造変形を観測した。これにより,ZTCはガス吸着によって一旦,収縮した後,膨張に転じることが分かった。分子シミュレーション(1)分子動力学(MD)シミュレーションによってzeolite Yを鋳型とするZTCモデルを構築し,(2)温度・応力P一定とするNPT-MDシミュレーンによってZTCモデルのYang率を評価した。また,(3)グランドカノニカルモンテカルロ(GCMC)法によるZTCモデルへの窒素吸着等温線(77 K)の計算を行い,熱力学的積分法を適用することで,ガス吸着に伴うZTCの構造変形についての自由エネルギー解析を行った。この自由エネルギー解析によって,本研究で構築したZTCモデルにおいても実験と同様,ガス吸着に伴う収縮・膨張を生じることが明らかとなり,本モデルの妥当性を確認することができた。本研究では,高い水素貯蔵能を持ち,かつ低温水素吸着貯蔵タンクへの急速ガス充填時における吸着熱の発生に伴う温度上昇と,それに起因する吸着量の減少を,ガス吸着に誘起される吸着材の構造変形に伴う『熱吸収』によって抑制する自己熱補償型ソフト水素貯蔵材料の創製を目的とした。H27年度は,H26年度に確立したゼオライト鋳型炭素(zeolite templated carbon: ZTC)の「合成シミュレーション・分子モデリング」手法を用いて,数十種のゼオライトを鋳型とするZTCの合成を計算機上において行った。これによって,17種類のゼオライトから3次元ネットワーク構造を有するZTCが得られることが明らかとなり,また,ゼオライトへの炭素導入量を変えることで,合計89種のZTCモデルを構築することができた。そして,得られたZTCモデルに対する水素吸着シミュレーション(吸着圧:100 bar,脱着圧:1 bar)を実施したところ,温度298 Kではアメリカエネルギー省のターゲット(体積密度:40 kg/m3,重量密度:6 wt%)を達成することは不可能であった。しかし,温度77 Kでは液体水素密度73 kg/m3(20 K, 1 bar)の2/3に匹敵する体積密度を示すZTCが多く得られた。水素の体積密度が最大となったのは,BEAゼオライトを鋳型とするBEA-ZTCであり,その貯蔵量は49 kg/m3であった。一方,水素の重量密度が最大となったのは,FAUゼオライトを鋳型とするFAU-ZTCであり,11 wt%が得られた。現在,水素の大量輸送・貯蔵手段の一つとして液化水素が有望視されているが,その実用化上,問題となるのが貯蔵タンクからの水素のボイルオフである。本研究によって得られたFAU-ZTCおよびBEA-ZTCは,そのボイルオフガスの回収・貯蔵用吸着材料としての応用が期待される。H26年度の実施計画に掲げた項目,実験(2)および分子シミュレーション(3)については,水素を吸着分子として実施することを予定していたが,それに先立って窒素を用いた検討を行い,本結果をもとに,H27年度において水素を対象とする検討を行うこととした。このため,実施計画に若干の遅れを生じたが,ZTCの合成シミュレーション・モデリング法を確実なものとすることに成功している。吸着工学H26年度の実施計画に掲げた項目,実験(2)および分子シミュレーション(3)について,水素を対象とする検討を実施する。また,分子シミュレーションを用いた仮想実験によって,数十種のゼオライト鋳型を用い,百数十種のZTCを合成する。

そして,各ZTCモデルに対する水素吸着シミュレーション・自由エネルギー解析を実施し,そのスクリーニングを行なうことで,実用レベルの水素貯蔵量を有し,かつ自己熱補償型ソフト水素貯蔵材料としての機能を発現するZTCを探索・提案する。主に旅費の積算の誤差による。H27年度において適切に使用する。
情報探索プロセス分析に基づく協調的情報検索支援のための履歴共有システムの構築

利用者の情報探索プロセスを実験により取得し,履歴の活用方法に着目して分析した.その結果,履歴は,時系列を考慮し,画像中心で表現し,探索の経路を木構造によって提示する形式が有効であることをが分かった.また,利用者の好みを日本十進分類法を利用して表現する書籍を対象とした履歴共有システムの構築を行った.実験によりベクトル空間法などの従来手法より利用者が有用と思う人物を精度よく推薦できることが分かった.利用者の情報探索プロセスを実験により取得し,履歴の活用方法に着目して分析した.その結果,履歴は,時系列を考慮し,画像中心で表現し,探索の経路を木構造によって提示する形式が有効であることをが分かった.また,利用者の好みを日本十進分類法を利用して表現する書籍を対象とした履歴共有システムの構築を行った.実験によりベクトル空間法などの従来手法より利用者が有用と思う人物を精度よく推薦できることが分かった.本研究の目的は,利用者の情報探索行動の履歴に着目し,これを適切に構造化し共有するためのシステムの実現である.本年度は,1)利用者の履歴活用行動を明らかにする利用者実験,2)履歴の構造化・共有・表現手法の検討とプロトタイプによる評価を行なった.1)では,検索履歴をどのように利用しているかを把握するための実験を行なった.CiNiiウェブAPIを利用して,クエリの履歴と検索結果の重複を表示する論文検索システムを実装した.このシステムによって発話思考法を用いたユーザビリティ評価及び検索実験を行なった.ユーザビリティ評価によって,履歴の選択的消去を可能とし,ページ番号の表示方法を改良したが,このような微修正が,評価実験において高く評価された.特に,クエリ履歴の消去といった編集操作が利用者によって行なえることは検索行動と発話から重要であることが明らかとなった.一方,利用者になじみのある課題とない課題とでは履歴の活用方法に大きな違いはなかった.2)では,複数人での情報共有の方法を検討するために,検索を含む学習のノウハウの共有方法について知識モデルを援用して考察し,図書館システムとして実装した.また,掲示板での議論を題材とし,議論を時系列に沿って構造化するシステムを実装し,その利用方法を調査した.この結果,時系列に沿って内容を表すキーワードの2次元配置によって議論の内容を把握する手助けとなることが示され,これによって時系列とキーワードによる履歴表現が有用となる可能性を示した.さらに,検索履歴の表示方法として,タイトルとスニペットによる表示と画像を中心とした表紙による表示を比較したところ,表紙として提示する方が内容の把握にも貢献すると同時に,印象的な画像を含む表紙を利用者が好むことが明らかになった.今後,これらの知見をインタフェースとして取込む予定である.本研究の目的は,利用者の情報探索行動の履歴に着目し,これを構造化し共有するためのシステムの実現である.本年度は,1)利用者の履歴活用行動を明らかにする利用者実験,2)それを利用した履歴提示インタフェースの実装,3)履歴の共有方法の検討,を行った.1)では,履歴を木構造として視覚化するプロトタイプシステムを実装し,このシステムで発話思考法を用いた検索実験を行なった.その結果,ユーザが履歴を活用するのは,過去に閲覧したページや結果一覧を再度見直す場合であり,特に,履歴を可視化しておくことによって,直前よりも過去の検索結果を振り返って利用する行動が起ることが明らかになった.これは,過去の検索行動を利用するには従来のシステムでは不十分であることを示す結果と言える.2)では1)をもとにプロトタイプシステムを改良し,自然に履歴を振り返ることが可能な履歴提示インタフェースを開発・実装した.本システムは,Web閲覧時にも常に履歴を視野に入れることで履歴の構造の記憶と理解を促すものである.実験のために,画面を切り替えて履歴を閲覧するシステムを実装し比較した結果,提案システムの方がより過去の履歴にアクセスする傾向があることを示すことができた.3)では,利用者の知識構造や好みの推測とそれに基づいた推薦手法の研究を行なった.国文学研究を例に検索行動を分析したところ,既に権威付けられた古典籍の文献学的分類を辿って探索が行なわれていた.履歴の共有にはこのような共通の知識構造の存在が重要になる.一方,読書履歴の共有では,レビューの長さの好みや読んだ書籍の分類に従って,次の読書行動の選択が行なわれていることが明らかになった.履歴を共有して適切な行動を支援するためには,共通の知識構造の構築と個人の嗜好情報を活用した推薦技術が必要になると言える.本研究の目的は,利用者の情報探索行動の履歴に着目し,これを構造化し共有するためのシステムの実現である.本年度は,1)文献検索・蓄積の継続と効果的な提示方法の研究,2)履歴再提示のタイミングに関する研究,3)履歴共有のためのシステム開発,を行った.1)では,文献検索を継続的に行うためのインタフェースを検討・開発した.さらに,履歴を効果的に提示するためにWebをビジュアルにまとめるシステムも実装し評価した.これにより,検索を継続的に行わせ,内容の分かりやすい多様な文脈を表現できる履歴共有システムの基礎が実現した.2)では,履歴の種類と活用のタイミングを検討した.履歴には能動的に操作をし意識に残っているものと,そうでないものがある.前者は,新たな活用につながる可能性があり,これを対象とした履歴再提示システムを実装した.再提示のタイミングは,完全にランダムに提示する方法をとっているが,他に現在の作業から文脈を切り出して提示する方法が考えられる.このシステムにより,過去に蓄積したブックマーク等の情報を再提示することが可能となった.3)では,履歴共有システムを実装し,予備実験により評価した.

このシステムでは,履歴を図書館で利用されている分類法である日本十進分類法を用いて構造化する手法を適用している.これにより利用者の知識構造や好みの推測とそれに基づいた推薦が可能である.システムを実際に利用してもらい,履歴共有を試みた上で,有用な履歴を持つ利用者の推薦について評価を行った.その結果,従来手法に比べてより有用な利用者を推薦可能であることが示された.なお,実運用による履歴取得は倫理的問題の解決に時間がかかり,来年度以降の実験に繰り越すことになった.利用者実験に利用した履歴の振り返りを促すシステムの実装に時間がかかったことが,遅れた原因である.利用者実験をするためには自然な検索を保障しなければならず,グラフィカルなインタフェースでこれを実現することは思いのほか手間取った.ただし,その分,インタフェース設計のノウハウが蓄積されたため,今後,共有システムを実装する際には活かせるものと思う.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在,共有システムの検討が遅れており,最終年度に向けて評価を行なうためには,履歴共有システムの早期の実現が課題である.本年度にシステム化のための共有手法の検討を行なった結果,これまで想定していた「文脈」という曖昧な概念をより精密に定義しなければならないことが明らかとなった.この部分の検討を最終年度は早々に行なう必要があり,それを済ませた後に,共有システムの実装・評価に進む方針である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
パラミクソウイルス不顕性感染における宿主共存の意義

トリパラミクソウイルス(APMV)は、鳥類を宿主にし、生命の誕生以降という長い間、持続感染や潜伏感染という戦略をとらずに、今日まで存在していると考えられている。APMVには、宿主に非病原性の(不顕性感染する)無症状腸型APMVが存在し、鳥類と無症状腸型APMVの共存には片利共生が成立していると考えることができる。本申請研究では、1これまで未整備の研究環境である『鳥類(野生水禽及び家禽)の腸内環境の研究基盤』を構築し、2『なぜ、無症状腸型APMVは、鳥類との共生で、呼吸器でなく腸管で複製するのか?』及び、3『鳥類と無症状腸型APMVは、相利共生していないのか?』という疑問を明らかにすることを目指します。1)鳥類の腸内環境の研究基盤の構築i)鳥類腸管の細胞培養系を確立した。ii)鳥類腸内細菌叢の解析方法を確立した。iii)鳥類セリンプロテアーゼの一部の全配列を同定した。TMPRSS2遺伝子欠損マウスを用いた実験から、HA開裂部位が弱毒型配列のインフルエンザAウイルスと同様に、パラミクソウイルスのマウスパラインフルエンザウイルスもTMPRSS2が宿主因子であることが示唆された。ニワトリ及びカモの2つのセリンプロテアーゼの配列を決定した。それらプラスミドを用いた機能解析により、インフルエンザウイルスのHA開裂が認められた。2)鳥類腸管での共生意義:トリインフルエンザウイルスとカモ及びニワトリの気管、肺、腸管の全ての初代細胞を用いた解析では、組織間の顕著な差は認められず、呼吸器でなく腸管で複製する理由説明できなかった。一方、肺と腸管でのトランスクリプトーム解析により、膜蛋白質の開裂に関与の可能性のある3種のセリンプロテアーゼの遺伝子発現が、肺と比較して腸管で発現量が高いことから、腸管でのウイルス複製の効率の良さが示唆された。1)鳥類の腸内環境の研究基盤の構築i)鳥類腸管の培養系確立:カモ及びニワトリの気管、肺、腸管の初代細胞を樹立した。ii)鳥類腸内細菌叢解析方法の確立、鳥類腸内細菌叢のポピュレーションデータの構築:16Sメタゲノム解析による、野生カモ及び商業用鶏、SPF鶏の腸内細菌叢を測定方法の確立と基礎データの集積を実施した。iii)鳥類の肺・腸管のRNA-seq解析:カモ及びニワトリの肺及び腸管で発現している遺伝子の網羅的解析を実施した。現在、カモの16450遺伝子について、現在解析中である。今後、ニワトリについても、同様に行う。3)不顕性感染をするセンダイウイルスcCdi株の性状解析:cCdi株は、N遺伝子のアミノ酸変異のみで非病原性株になった。cCdi株は、病原性株と異なり、copyback型DIゲノムを産生し、IFNβを効率よく誘導し、不顕性感染していた。copyback型DIゲノムは、RIG-Iの作動薬であることから、マウスとの共生で、相利共生の役割を担っている可能性が考えられた。1)鳥類の腸内環境の研究基盤の構築継続して未同定の鳥類セリンプロテアーゼの同定を試みる。配列決定できたプロテアーゼに関しては、プラスミドを用いた膜蛋白質開裂能の検証を行う。2)鳥類腸管での共生意義ニワトリ及びカモの肺、腸管で発現している遺伝子の網羅的解析を継続して実施する。特に解析が未実施のニワトリについて、カモと同様に、解析する。3)鳥類と無症状腸型APMVは、相利共生していないのか?ニワトリあるいはカモのAPMV感染実験を実施し、善玉ウイルスとしての腸内環境の正常化への貢献を検証する。また、マウスとセンダイウイルスcCdi株の宿主の生体システムへの貢献について、検証を行う。TMPRSS

2遺伝子欠損マウスを用いた実験から、HA開裂部位が弱毒型配列のインフルエンザAウイルスと同様に、パラミクソウイルスのマウスパラインフルエンザウイルスもTMPRSS2が宿主因子であることが示唆された。ニワトリ及びカモの2つのセリンプロテアーゼの配列を決定した。それらプラスミドを用いた機能解析により、インフルエンザウイルスのHA開裂が認められた。2)鳥類腸管での共生意義:トリインフルエンザウイルスとカモ及びニワトリの気管、肺、腸管の全ての初代細胞を用いた解析では、組織間の顕著な差は認められず、呼吸器でなく腸管で複製する理由説明できなかった。一方、肺と腸管でのトランスクリプトーム解析により、膜蛋白質の開裂に関与の可能性のある3種のセリンプロテアーゼの遺伝子発現が、肺と比較して腸管で発現量が高いことから、腸管でのウイルス複製の効率の良さが示唆された。1)鳥類の腸内環境の研究基盤の構築i)鳥類腸管の培養系確立:カモ及びニワトリの気管、肺、腸管の初代細胞を樹立した。ii)鳥類腸内細菌叢解析方法の確立、鳥類腸内細菌叢のポピュレーションデータの構築:16Sメタゲノム解析による、野生カモ及び商業用鶏、SPF鶏の腸内細菌叢を測定方法の確立と基礎データの集積を実施した。iii)鳥類の肺・腸管のRNA-seq解析:カモ及びニワトリの肺及び腸管で発現している遺伝子の網羅的解析を実施した。現在、カモの16450遺伝子について、現在解析中である。今後、ニワトリについても、同様に行う。3)不顕性感染をするセンダイウイルスcCdi株の性状解析:cCdi株は、N遺伝子のアミノ酸変異のみで非病原性株になった。cCdi株は、病原性株と異なり、copyback型DIゲノムを産生し、IFNβを効率よく誘導し、不顕性感染していた。copyback型DIゲノムは、RIG-Iの作動薬であることから、マウスとの共生で、相利共生の役割を担っている可能性が考えられた。1)鳥類の腸内環境の研究基盤の構築継続して未同定の鳥類セリンプロテアーゼの同定を試みる。配列決定できたプロテアーゼに関しては、プラスミドを用いた膜蛋白質開裂能の検証を行う。2)鳥類腸管での共生意義ニワトリ及びカモの肺、腸管で発現している遺伝子の網羅的解析を継続して実施する。特に解析が未実施のニワトリについて、カモと同様に、解析する。3)鳥類と無症状腸型APMVは、相利共生していないのか?ニワトリあるいはカモのAPMV感染実験を実施し、善玉ウイルスとしての腸内環境の正常化への貢献を検証する。また、マウスとセンダイウイルスcCdi株の宿主の生体システムへの貢献について、検証を行う。
コンパクト葉層の摂動について

本年度の研究計画(1)コンパクト葉層の局所構造ついての研究では,一般葉がトーラスである,余次元2,3のコンパクト葉層の特殊葉の分類を行った.また,(2)葉層構造の摂動に関して,すべての葉がトーラスである場合に,(局所)安定性を研究し,一部の場合を除き,解決することができた.4次元多様体の閉曲面を葉とする葉層構造の局所的構造について,E. Vogt,また、すべての葉がクラインの壺である余次元2,3の葉層については,K. Fukuiの研究がある.特殊葉の近傍は,一般化されたSeifentファイバー束とみなすことができるので,近傍としてのそのファイバー束を分類することにより,特殊葉の分類をした.その他,コンパクト葉層についての,Epstcin,Hissch,Vogt,Fukui等の研究を参考にし,代数的,幾何学方法を用いて研究した.ひき続き,残った部分の解明と,一般葉が他の閉曲面である.余次元3の葉層構造について研究する.本年度の研究計画(1)コンパクト葉層の局所構造ついての研究では,一般葉がトーラスである,余次元2,3のコンパクト葉層の特殊葉の分類を行った.また,(2)葉層構造の摂動に関して,すべての葉がトーラスである場合に,(局所)安定性を研究し,一部の場合を除き,解決することができた.4次元多様体の閉曲面を葉とする葉層構造の局所的構造について,E. Vogt,また、すべての葉がクラインの壺である余次元2,3の葉層については,K. Fukuiの研究がある.特殊葉の近傍は,一般化されたSeifentファイバー束とみなすことができるので,近傍としてのそのファイバー束を分類することにより,特殊葉の分類をした.その他,コンパクト葉層についての,Epstcin,Hissch,Vogt,Fukui等の研究を参考にし,代数的,幾何学方法を用いて研究した.ひき続き,残った部分の解明と,一般葉が他の閉曲面である.余次元3の葉層構造について研究する.
認知症高齢者の終末期ケアのアウトカム評価および家族の満足度評価に関する研究

本研究は、認知症高齢者の終末期ケアの実態を探り、認知症をもつ高齢者への尊厳あるケアや家族の満足度を高めるケア内容及びそのアウトカム評価の指標を明らかにすることである。研究の対象は、介護老人福祉施設(22施設)で看取りケアを受けた事例の家族(90名)及び看護、介護職等ケア提供者90名の評価である。方法は、後ろ向き事例研究(90事例の分析)とした。。第1に、家族には、介護施設職員により研究についての説明と同意を得て、「家族満足度調査」を行ってもらった。第2に、家族満足度の調査協力の得られた事例に対して、職員による後ろ向き事例調査を開始した。対象事例の担当者(ケア提供をした看護師、介護士及び関係したチームメンバー)から実施記録データをもとに、死亡時点からさかのぼり、看取りケアプランを立案後のケア実施期と、臨死期のケア到達期の二時点の状況の情報を収集し、「ケア環境条件」と「ケア実施度」「ケア到達度」への記入を行ってもらった。家族満足度評価の指標は、米国(Volicer. et al., 2001)で開発されたEOLD-SWC:Satisfaction with Care.(著作権者より使用許諾済み)を用いた。第1は、認知症高齢者が何処でどのようなケアを受けたいかの意思決定に関しての支援の在り方である。高齢者の認知機能の低下によって意思決定能力に不確かさが生じることや死に対する受動的な姿勢が、家族の意思決定時に家族を困惑させることである。家族の満足度調査においても「人生の最後により良好な医療が必要」に関する質問に迷いが見られた。この質問に関する答えにくさが関係しているが、家族には、医療というよりケアが求められていた。家族満足度調査においても「本人様の状況をきちんと理解していない」ことや「より多くの情報があれば異なる決定をしていた」等の項目に関する評価が低い傾向が見られた。特別養護老人ホームの調査に加え、新たに今年度は、認知症高齢者が入所する最も主要な施設であるグループホームを対象にし、看取りの実態を捉える調査研究を計画している。認知症高齢者の終末期ケアの特徴は、死への過程が長く多様なこと、本人の意志確認が困難であり、家族にすら理解が難しいことなど、厳しい条件が重なるため、生活の場での看取りを困難にしている。しかし、グループホームにおいても、生活の場として制度化されたため、医療的なケアを行う体制が未整備であることから、十分な看取りケアが行えていないと考える。そこで、本学の実習地域である愛知県東北部や岐阜県中濃、東濃地区を中心に看取りケアの実態調査をワムネットから情報収集をするとともに、グループホームの管理者への意識調査を321件に対して行った。今後は、調査対象の中で承諾が得られた施設を対象に質的調査を行い、グループホームにおける看取りケア内容及びそのアウトカム評価の指標を明らかにし、ケアの実態を捉えたいと考えている。以前、行った特別養護老人ホームの調査と比較し、グループホームの看取りケアの特徴と課題を明らかにすることを目指す。今後は、グループホームの看取りに関するアウトカム指標を明らかにし、家族の満足度調査および看取りケアにかかわった人の看取りケアの評価を行う。そして、特別養護老人ホームと看取りケアの質に関する比較を行うことにより、グループホームの看取りケアの現状や課題を明らかにする。さらに可能であれば、小規模多機能型サービスにおいても同様に調査を行いたいと考えている。家族の満足度評価については、同意が得られるかなど、調査への課題が多いが、説明と同意を得るように努力していきたい。。

特別養護老人ホームの調査に加え、新たに今年度は、認知症高齢者が入所する最も主要な施設であるグループホームを対象にし、看取りの実態を捉える調査研究を計画している。認知症高齢者の終末期ケアの特徴は、死への過程が長く多様なこと、本人の意志確認が困難であり、家族にすら理解が難しいことなど、厳しい条件が重なるため、生活の場での看取りを困難にしている。しかし、グループホームにおいても、生活の場として制度化されたため、医療的なケアを行う体制が未整備であることから、十分な看取りケアが行えていないと考える。そこで、本学の実習地域である愛知県東北部や岐阜県中濃、東濃地区を中心に看取りケアの実態調査をワムネットから情報収集をするとともに、グループホームの管理者への意識調査を321件に対して行った。今後は、調査対象の中で承諾が得られた施設を対象に質的調査を行い、グループホームにおける看取りケア内容及びそのアウトカム評価の指標を明らかにし、ケアの実態を捉えたいと考えている。以前、行った特別養護老人ホームの調査と比較し、グループホームの看取りケアの特徴と課題を明らかにすることを目指す。今後は、グループホームの看取りに関するアウトカム指標を明らかにし、家族の満足度調査および看取りケアにかかわった人の看取りケアの評価を行う。そして、特別養護老人ホームと看取りケアの質に関する比較を行うことにより、グループホームの看取りケアの現状や課題を明らかにする。さらに可能であれば、小規模多機能型サービスにおいても同様に調査を行いたいと考えている。家族の満足度評価については、同意が得られるかなど、調査への課題が多いが、説明と同意を得るように努力していきたい。個人研究費を用いることにより、来年度の費用が少ないため科学研究の費用に対して残額をのこしたかった。できれば、学会の発表を国際学会でしたいと思う。そのためにも費用が必要である。
清代中期、衣服に関する民衆生活史の研究

本研究は、近年の中国人研究者による若干の成果を除き、全くと言ってよい程、先行研究の欠落した分野であるが故に、本年度の研究には常に試行錯誤がつきまとった。研究実施に当たっては、史料収集、調査のために3度の東京出張を行い、集中的に、かつ努めて幅広い範囲で史料を調査するよう心掛けた。当初の実施計画において掲げた研究対象のうち、本年度はとくに以下の2点につき研究を実施した。第1は、衣服に関する奢侈批判の史料に着目し、同時代人の眼に「奢侈」と映った衣服について、その歴史的変遷、当該衣料の社会的位置づけ等を考慮しながら、民衆生活史と衣服の一端につき考察を深めた。第2は、当時流行した衣服が、人々に如何なる理由で受け入れられ、もてはやされたのか、という重大問題を考える上で一つの手掛かりとなるであろう、国家による詳細な衣服規制の問題につき考察を行った。規制の目的で意義については、時代差・地域差を越えた共通項、つまり身分制秩序の維持・固定化という目的がみて取れるが、その規制、そして規制対象となった衣服が、民衆にとっては逆にステイタス・シンボルとなるという現象もまた、いま一つの共通項と言えそうである。以上に述べて来た如く、本年度は史料収集に重きを置いた為、分析の深化を未だ十全に果たし得ていない。いましばらくの考察の後、研究成果を公刊したいと考える。
放線菌の呼吸と二次代謝の連携:末端酸化酵素の新たな役割

抗生物質などの有用な生理活性物質を生産する放線菌について、いかにそのエネルギー代謝が物質の生産性に連携しているかを調べた。エネルギー代謝フローの末端で重要な役割を担う呼吸に関与する酵素群に着目して、その遺伝子破壊などを行うことで、シトクロ酸化酵素と呼ばれる主要な呼吸酵素が抗生物質の生産開始の信号を発信する役割も担っていることを明らかにした。この成果は、有用物質を安価に生産するための技術に役立つ。(1)各呼吸鎖末端酵素の欠失変異体の作成と二次代謝・形態分化への影響調査:全ゲノム配列が明らかにされているモデル株Streptomyces coelicolor A3(2)とStreptomyces griseusを用いて、末端呼吸系をコードする遺伝子群の破壊株を取得した。その結果、シトクロムc酸化酵素に関連する遺伝子の破壊株はすでに取得されていたctaCD変異株と同様に顕著な形態分化と抗生物質生産の抑制が認められることを見いだした。また、代替の呼吸鎖をコードするcydABCD遺伝子破壊株も類似の形質を示すことを明らかにした。(2)呼吸鎖末端酵素の影響をうける信号伝達経路の同定と役割の解析:S.coelicolor A3(2)のctaCD破壊株を用いたDNAマイクロアレイ解析を実施し、この破壊株では一次代謝に関連する遺伝子群の転写が全般に高くなっていることを見いだした。特に、ATP合成酵素コード遺伝子群の転写量の上昇が顕著であったことに基づき、細胞内ATP濃度を測定した結果、ctaCD破壊株ならびにcydABCD破壊株でその顕著な蓄積が起こっていることを発見した。細胞内ATPの濃度が分化開始の鍵になっていることが推測される。(3)呼吸鎖末端酵素の発現調節機構の解明:複合体IVに銅イオンを運搬するScol蛋白をコードする遺伝子の転写が数μMの銅イオンによって顕著に抑制されることを見いだした。また、cvnl破壊株についてマイクロアレイ解析を行い、上記のctaCD破壊株と同様に一次代謝関連の多くの遺伝子の発現が上昇していることを見いだした。破壊株の性質に基づき、cvnlは一次代謝の制御に関与することが予想された。1各呼吸鎖末端酵素の欠失変異体の特性解析:複合体IVの破壊株にみられるグルコース特異的な酸生成は、クエン酸・ピルビン酸・リンゴ酸の蓄積によることが判明した。Streptomycesの野生株は液体培養の初期に菌体の凝集と沈降をおこすが、sco1破壊株ではそれが認められないことが明らかになった。このことから、Sco1が菌体の凝集関与するリジルオキシダーゼHyaSの活性化に関与することが示唆された。2細胞内ATP濃度と分化・二次代謝の関連に関する検証:ATP合成阻害剤の添加が及ぼす影響を調査し、強力な脱共役剤として知られるCCCPの添加がいくつかの呼吸酵素変異株において顕著な分化誘導活性を示すことが明らかになった。ctaCD破壊株の分化欠損に対するサプレッサー変異株の取得に成功しくその細胞内ATP濃度が野生株レベルに低下していることを見いだした。3呼吸鎖末端酵素の発現調節機構の解明:sco1遺伝子の転写が銅イオンの添加によって抑制される現象について、同様の抑制がECFσ因子とそのアンタゴニストをコードするS.griseusのオペロンにおいても起こっていることを見いだし、銅イオンによって抑制されるプロモーター共通配列を見いだした。おそらく上記のECFσ因子がこのプロモーターを認識・発現を司り、アンタゴニストによるその活性の抑制が銅イオンの添加によって促進されると予想された。呼吸鎖末端酵素の発現調節機構の解明:前年度に見いだした、scoオペロンと同様に銅イオンの添加によって転写が抑制される性質を示すECFσ因子とそのアンタゴニストをコードするS.griseusのオペロン(SGR6227-6228)について、それぞれの遺伝子破壊株を作成しその形質を観察した。その結果、両破壊株ともに気中菌糸形成・抗生物質生産の銅イオンへの応答性に低下が認められた。また、scoC破壊株に見られたと同様に、菌体の凝集活性が欠損していた。凝集活性は銅イオンの添加によって回復したことから、これらの転写調節因子はscoオペロンまたは関連の銅イオン輸送システムの発現調節に関与している可能性が考えられた。細胞凝集に対するリジルオキシダーゼHyaSの役割:放線菌細胞の凝集にタンパク質表面のリジン残基に作用してアルデヒドを生成し架橋を形成する活性を有することが知られるリジルオキシダーゼが関与する可能性が考えられたことから、本酵素をコードすると予想される遺伝子hyaSの破壊株をS.griseusにおいて構築した。得られた破壊株は予想通りリジルオキシダーゼ活性を消失し、また細胞凝集活性も失っていた。hyaSの転写はグローバルレギュレーターであるAdpAによって正に制御されていることから、この遺伝子にコードされるリジルオキシダーゼの活性を介した細胞の接着・凝集が放線菌細胞の分化に何らかの重要な意義を持っていることが強く示唆される。
「普及・実践の科学」構築に向けた身体活動促進の検証モデル

本研究の目的は、身体活動促進の地域介入研究と橋渡し研究により、1.長期的効果(要介護化・死亡する人の率を地域レベルで抑制することが出来るか?)、2.費用対効果(費用対効果は良いと判断できるか?)、3.汎用モデル(様々な地域で利用できる汎用性の高い評価モデルはどのようなものか?)の3点を明らかにすることである。2年目となる平成29年度は、まず、費用対効果の検証に必要な費用情報の整理を行った。島根県雲南市における地域介入では、運営スタッフの人件費(エフォート率調整済)を含めて、5年1ヶ月で約4,500万円の費用がかかったと算出された。介入自体に8割の約3,600万円、評価に2割の約900万円が割かれており、PDCAサイクルを回しながら事業を進めるには、評価のための予算を上乗せで確保が必要となることが示された。これらの情報をもとに、今後、長期的効果及び費用対効果の詳細な分析が可能となった。また、3.汎用モデル構築の作業として、改変版RE-AIMモデルを用いて島根県雲南市の地域介入プロジェクトの評価(厳格な研究デザインと詳細な評価)及び全国の他自治体が行うスポーツ・身体活動促進プロジェクト(一般事業の汎用的評価)の評価を行った。この評価で示された具体的な項目設定と結果により、実社会において自治体等が身体活動促進の事業を展開する上で適正に社会的インパクトを評価するための方法と比較参考値が示された。なお、初年度に引き続き平成29年度も海外渡航しており、以上の研究は米国ハーバード大学公衆衛生大学院にて遂行した研究成果である。平成29年9月に特別研究員を中途辞退し、平成29年10月からは東京大学大学院医学系研究科の客員研究員として本研究を実施した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究は、身体活動促進に関する地域介入研究と橋渡し研究により、1.長期的効果(要介護化・死亡する人の率を地域レベルで抑制することが出来るか?)、2.費用対効果(費用対効果は良いと判断できるか?)、3.汎用モデル(様々な地域で利用できる汎用性の高い評価モデルはどのようなものか?)の3点を明らかにすることを目的とした。研究開始1年目となる平成28年度は、まず、地域介入の長期効果・費用対効果に関するデータ・ベース整備を進めた。死亡・要介護等の把握については、対象者よりインフォームド・コンセントを取得済みであり、行政情報をもとに死亡・要介護認定状態の確認作業を行った。紙ベースの情報をもとに、調査対象者4,559人分の情報の電子化を進め、現在、2013年度までの4年分のデータ化が完了した。また、地域介入にかかった費用をこれまでの介入記録をもとに算出し、費用効果分析の準備を進めた。個々の介入費用を積み上げて算出するMicro-costingと、介入実施主体の運営全体費用などをもとに分割して算出するGross-costingの双方を検討した結果、人的エフォート率をもとにGross-costingを用いて費用算出するのが現実的と整理された。また、当初は2年目以降の実施で計画していた橋渡し研究(汎用モデル構築)について、前倒しで準備を進めた。各地で行われている身体活動促進のプロジェクトを評価するための共通枠組みを、RE-AIMモデルを改変して作成し、論文を発表した。また、毎年100以上の自治体で計200万人以上が参加するスポーツイベント、チャレンジデーについて、その社会的インパクトをRE-AIMモデルを用いて評価する共同研究の準備を進めた。なお、2016年4月から海外渡航しており、以上の研究は米国ハーバード大学公衆衛生大学院にて遂行した。計画1年目として、要介護・死亡および費用効果分析のためのデータ・ベースの整備を進めた。死亡・要介護認定状態の確認作業について、計画よりも時間がかかっているが、作業自体はスムーズに進行しており、他の並行プロジェクトも順調である。2年目以降の計画(橋渡し研究)について前倒しで準備が進められるなど、全体の計画としては問題ないと考えている。また、2016年4月より、研究を発展させるために海外渡航し、研究成果については米国スポーツ医学会、米国公衆衛生学会等で発表を行い、国際誌へ複数論文を投稿した。第19回日本運動疫学会学術総会では優秀演題賞を受賞するなど、全体として、期待通り研究が進展していると考えられる。

また、3.汎用モデル構築の作業として、改変版RE-AIMモデルを用いて島根県雲南市の地域介入プロジェクトの評価(厳格な研究デザインと詳細な評価)及び全国の他自治体が行うスポーツ・身体活動促進プロジェクト(一般事業の汎用的評価)の評価を行った。この評価で示された具体的な項目設定と結果により、実社会において自治体等が身体活動促進の事業を展開する上で適正に社会的インパクトを評価するための方法と比較参考値が示された。なお、初年度に引き続き平成29年度も海外渡航しており、以上の研究は米国ハーバード大学公衆衛生大学院にて遂行した研究成果である。平成29年9月に特別研究員を中途辞退し、平成29年10月からは東京大学大学院医学系研究科の客員研究員として本研究を実施した。2年目以降も、当初の計画通り研究を遂行する。1年目に引き続き、要介護・死亡等のデータ入力を進め、地域介入の長期効果を明らかにするためのデータベースを整備した後に、分析を行う。研究費として必要な人件費の支出を予定しており、問題なく遂行できると考えている。橋渡し研究としては、まず、詳細なデータが利用可能な島根県雲南市の地域介入を対象として、平成28年度に開発した普及評価モデル(改変版RE-AIMモデル)でテスト評価を行う。その後、同様の評価枠組みに基づき、ポピュレーション(地域)レベルで身体活動の促進を行っている全国の自治体のプロジェクトを評価する。平成28年度の研究の進展により、全国から100を超える自治体が参加するスポーツ・イベント「チャレンジデー」の評価が可能となった。そのため、この事業の利用可能なデータを用いて、評価枠組みの詳細な項目の検討と、自治体での実施可能性の検討を進める。全国から共同研究者が集まる学会の機会を利用して、会議の実施や関連情報の収集を図るとともに、必要に応じて現地での視察や介入戦略会議に参加する。また、自治体職員へのヒアリングを通して、既存データの利用など、自治体ですぐに実施できる評価項目、追加で調査が必要な項目の検討を行う。これにより、実施が容易で、かつ、公衆衛生上のインパクトを正確に評価できる項目を明らかにする。フィールド調査に必要な国内旅費の支出が必須となるが、便宜、インターネット会議等も活用する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
人物動作の自動理解のための計算機可読マルチモーダル辞書構築に関する基礎的研究

本研究では,人間の動作の持つ種々の側面を計算機に可読な形で記述する枠組についての調査,データ蓄積を行った.具体的には,(1)種々の状況における人物行動の蓄積のための記述形式と蓄積方法についての基礎的な研究と,マルチモーダルデータベースのプロトタイプの開発,(2)複数カメラを用いた人物動作の注目すべき部分の追跡,(3)注目部分を選択することによる人物動作の要約,の3つの点について重点的に研究を行った.(1)では,可動カメラを含む複数のカメラ,磁気位置センサを用い,種々の状況における画像,動作,音声を大量に記録し,人間による動作の解釈などを付加して蓄積した.また,動作は時間的な流れの中で行われるものであり,物理的な位置の変化,画像として観測した場合の見え方の変化,同時に発せられる発話,動作の持つ物理的な役割等を時間的に関連付けて記述した.これにより,種々の状況において人間が行う動作の種類,数,また,発話などとの共起性を調べることが可能になった.(2)では,複数の視点から,重要な注目要素(手先,顔,机上の物体等)を追跡しながら撮影し,時間的に関係付けて蓄積した.これにより,体の各部位の位置や動きだけでなく,個々の部位の動きと環境の相互作用,動作がコミュニケーションの手段として持つ意味をより詳細に記録,調査することが可能になった.(3)では,(2)で得られたデータを用いて、実際に人間を観測する際のタイミング,注視点などを選ぶ方法について検討し,指示動作検出,簡単なプレゼンテーション映像の生成,編集,要約の可能性を示した.本研究では,人間の動作の持つ種々の側面を計算機に可読な形で記述する枠組についての調査,データ蓄積を行った.具体的には,(1)種々の状況における人物行動の蓄積のための記述形式と蓄積方法についての基礎的な研究と,マルチモーダルデータベースのプロトタイプの開発,(2)複数カメラを用いた人物動作の注目すべき部分の追跡,(3)注目部分を選択することによる人物動作の要約,の3つの点について重点的に研究を行った.(1)では,可動カメラを含む複数のカメラ,磁気位置センサを用い,種々の状況における画像,動作,音声を大量に記録し,人間による動作の解釈などを付加して蓄積した.また,動作は時間的な流れの中で行われるものであり,物理的な位置の変化,画像として観測した場合の見え方の変化,同時に発せられる発話,動作の持つ物理的な役割等を時間的に関連付けて記述した.これにより,種々の状況において人間が行う動作の種類,数,また,発話などとの共起性を調べることが可能になった.(2)では,複数の視点から,重要な注目要素(手先,顔,机上の物体等)を追跡しながら撮影し,時間的に関係付けて蓄積した.これにより,体の各部位の位置や動きだけでなく,個々の部位の動きと環境の相互作用,動作がコミュニケーションの手段として持つ意味をより詳細に記録,調査することが可能になった.(3)では,(2)で得られたデータを用いて、実際に人間を観測する際のタイミング,注視点などを選ぶ方法について検討し,指示動作検出,簡単なプレゼンテーション映像の生成,編集,要約の可能性を示した.本研究では,人間の動作の持つ種々の側面を計算機に可読な形で記述する枠組について研究を行なってきた.まず,動作に固有な情報として,体の各部位の位置計測,動作に伴う発話,物理的要因(他の力学的な関係等),をデータとして取得することが必要であり,本研究では以下のように計測を行った.・体の各部位の位置計測:接触型磁気センサによって体の7箇所の部位の位置,方位角を計測する.同時にデータグローブを用い,両手の形状を計測する.・動作に伴う発話:現在の技術では,完全なデータを自動的に得ることが難しいため,特定の単語を音声認識によってスポッティングする方法,入手で全て書き下す方法の2つを併用している.・物理的要因(他の力学的な関係等):現在の段階では自動的に力学的な関係などを計測するのが難しいため,人手で,支える,力を加える等の力学的な関係を与える.以上のようなデータを用いて,次のような研究を行った.これらの研究経過は良好であり,来年度も継続してこれらのテーマに関して研究を行う予定である.・動作と発話の関係の調査と動作種別の識別:人物行動の意図理解のために,動作と発話の相互関係について調査を行い,多くの典型的な対応関係が見られることを明らかにした.また,それを用いた動作種別の識別方法について検討した.・発話からの焦点要素の抽出:動作を行っている人物が注意を注いでいる部分を発話から推測する.話題になっている要素(焦点要素)が,動作の中で重要な意味を持っている点,つまり、注目すべき点を選ぶ際のよい基準となることが明らかになっている.映像の構造解析と要約:放送(具体的にはニュース番組とCM番組)で与えられる言語的,画像的な特徴から,トピックの焦点要素,主張を抽出するための基本的な研究を行った.その結果,比較的簡単な特徴を用いるだけで,送り手側が注意を喚起している部分,つまり,見せたいと考えている部分の抽出が行えることが明らかになっている.本研究では,人間の動作の持つ種々の側面を計算機に可読な形で記述する枠組についての調査,データ蓄積を行った。具体的には,(1)種々の状況における人物行動の蓄積のための記述形式と蓄積方法についての基礎的な研究と,マルチモーダルデータベースのプロトタイプの開発,(2)複数カメラを用いた人物動作の注目すべき部分の追跡,

(3)注目部分を選択することによる人物動作の要約,の3つの点について重点的に研究を行った。(1)では,可動カメラを含む複数のカメラ,磁気位置センサを用い,種々の状況における画像,動作,音声を大量に記録し,人間による動作の解釈などを付加して蓄積した.また,動作は時間的な流れの中で行われるものであり,物理的な位置の変化,画像として観測した場合の見え方の変化,同時に発せられる発話,動作の持つ物理的な役割等を時間的に関連付けて記述した.これにより,種々の状況において人間が行う動作の種類,数,また,発話などとの共起性を調べることが可能になった.(2)では,複数の視点から,重要な注目要素(手先,顔,机上の物体等)を追跡しながら撮影し,時間的に関係付けて蓄積した.これにより,体の各部位の位置や動きだけでなく,個々の部位の動きと環境の相互作用,動作がコミュニケーションの手段として持つ意味をより詳細に記録,調査することが可能になった.(3)では,(2)で得られたデータを用いて,実際に人間を観測する際のタイミング,注視点などを選ぶ方法のついて検討し,指示動作検出,簡単なプレゼンテーション映像の生成,編集,要約の可能性を示した.
高性能高Tc非鉛圧電材料の創製

本研究では、我々が最近発見した高い圧電特性(圧電定数d33=622pC/N)を有する非鉛圧電材料BZT-BCT(Phys.Rev.Lett.2009)を踏まえ、その物理機構を解明し、高圧電特性かつ高いキュリー温度(Tc)をもつ非鉛圧電材料の創出を目指す。本研究を通して、上記目的を概ね達成し、得られた主な成果は以下の通りです。1・透過電子顕微鏡および収束電子回折(CBED)を用いて、BZT-BCT圧電材料の高い圧電特性の起源を明らかにした。2・上記知見を応用して高圧電かつ高Tc特性を有する実用的な非鉛圧電材料の開発に成功、圧電特性がPZTにほぼ達した。(特許出願準備中)。今年度では、三重点MPBをもつ新規非鉛圧電材料を発見したと共に、MPBの微視的結晶構造及びドメイン構造を解明し、圧電特性との関係を明らかにした。具体的に以下の成果が得られた。1.透過電子顕微鏡および収束電子回折(CBED)を用いて、BZT-BCT圧電材料のドメイン構造を観察し、高圧電材料は高密度のドメインを持つことが分かった。この発見により、BZT-BCTの高い圧電特性はドメインからの寄与が大きいと結論づけた。2.透過型電顕を用いて、MPB付近の組成の階層状ドメインはR相とT相という二つの相のナノスケールの混合物であることが分かった。これにより、MPBの本質及び圧電効果との関係が明らかになった。3.ラマン分光及びXRDを用いて、BZT-BCTの相転移を研究し、MPB付近ではO相の存在を見出した。これによって、BZT-BCTの状態図を修正し、この系の材料の高い圧電特性は4重点の存在によるものと判明した。4.上記の成果により、高性能非鉛圧電材料の設計指針を作る方向性がはっきりした昨年度に構築した三重点MPB理論を通して、非鉛圧電材料における巨大圧電効果の起源を解明し、高性能の非鉛圧電材料の創出指針を確立した。この指針を高キュリー温度を持つ材料系に応用し、高電圧特性を持ち、なおかつ高キュリー温度を有する非鉛圧電材料の設計方針を探った。具体的には以下の成果が得られた。・三重点MPB理論を応用して高圧電かつ高Tc特性を有する実用的な材料の開発に成功した。PZT代替効果を評価する初期的な実験も行った。・上記で設計した高Tc高圧電材料の最適化を行い、d33meterによる圧電物性、誘電率測定による誘電性、XRDによる構造解析、TEMによるドメイン構造解析等の実験を行い、新規圧電材料の物性評価を行った。・高Tcを有するKNN系のドメイン構造を解析し、高Tc系におけるドメインの圧電への寄与を明らかにした。目標である高電圧かつ高Tc特性を有する実用的な材料の開発に成功した。研究の目的:これまでの圧電材料の柱であるPZTは有害な鉛を含有しているため、今後は規制の対象となってくる。そのため、PZTを代替できる非鉛圧電材料の研究開発は世界的に喫緊の課題となっている。しかし、多くの研究努力にも関わらず、ほとんどの非鉛圧電材料の圧電特性はPZT(特に最高の圧電特性をもつソフトPZT)に遠く及ばない。本研究では、我々が最近発見した高い圧電特性(圧電定数d33=622pC/N)を有する非鉛圧電材料BZC-BTC(Phys.Rev.Lett.2009)を踏まえ、その物理機構を解明し、高電圧かつ高いキュリー温度(Tc)の両特性をもつ、高性能非鉛圧電材料を創成する指針を提供し、その指針に基づき、実用レベルの非鉛圧電材料の創出を目指す。本年度(平成30年3月31日)では、新規非鉛圧電材料の圧電特性の解明と新規材料のPZT代替効果を検証する。得られた主な成果は以下の通りです。1、高分解電顕を用いてMPB付近の組織の微細組織及び温度、組成、外場依存性を調べ、巨大圧電効果と微細組織の関係を明らかにした。MPB付近組成・温度でドメインサイズの微小化を観測した。この結果はMPBによる圧電・誘電特性の増大効果の起源を明らかにした。2.新規高Tc高圧電性能圧電材料を創製し、圧電特性がPZTにほぼ達し、温度安定性も良好である。センサー機能を確認した。創製した非鉛圧電材料は特許出願準備中である。(特許出願準備中)。

今年度の研究実績と照らし合わせて、今年度の計画であった「圧電特性と三重点MPB及び温度の関係を明らかにし、三重点MPB理論を構築、さらにこの三重点MBP理論で予想される、圧電効果と組成・MPB・温度などの関係を、BZC-BCTなどの材料を用い圧電・誘電・電顕実験の結果で検証し、この理論から高電圧特性をもち、なおかつキュリー温度が高い高性能非鉛圧電材料系を予測する」は、概ね達成したといえる。H27年度で開発した高圧電かつ高キュリー特性を持つ新規材料の圧電特性の解明のため、高分解電子顕微鏡その場観察を用いて、MPB付近の微細組織及び温度、組成、外場依存性を調べ、巨大圧電効果と微細組織の関係を明らかにしていく。また、新規高材料を既存のPZTを用いたセンサーまたはアクチュエーターに組み込み、PZTの代替効果を検証していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。強誘電体、圧電材料H27年度では、昨年度明らかにしたMPBの微視的結晶構造及びドメイン構造と圧電特性との関係性を通して、非鉛圧電材料における巨大圧電効果の起源を解明し、非鉛圧電材料の創出指針を確立する。さらにこの指針を高キュリー温度を持つ材料系に応用し、高電圧特性を持ち、なおかつ、高キュリー温度を有する高性能非鉛圧電材料の設計指針を確立する。さらに、H28年度では、H27年度に設計した新規高性能非鉛圧電材料の特性解明と新規材料のPZT代替効果を検証していく。今年度においては、国際会議への出席が予想より少なかった事と海外出張に関しては、相手機関負担の出張が主だった為、旅費とその他(参加費等に使用する予定であった)の費目について、予算がほぼ残る形となった。また、物品費についても、機器の故障や買替などが最小限で済んだので予算を下回る結果となった。よって次年度使用額が生じた。予想していたより学会参加の回数が少なくなり、「旅費」とそれに伴う「その他」の支出が少なくなった。人件費については、研修生の積極的な参加により実験が順調に進んだので予想より少なかった。精密変位計など装置の修理費国際会議出張旅費高純度材料、実験消耗品28年度が最終年度であるため、記入しない。次年度繰越金¥1,717,397の使用計画物品費¥417,397旅費¥800,000その他(学会参加費、機器修理など)¥500,00028年度が最終年度であるため、記入しない。