hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
栽培ギクの起源の解明

その後日本で日本型シマカンギクまたは日本型リュウノウギク群(ノジギク)と交雑することにより現代型の栽培ギクが成立したと考える、栽培ギクの2段階起源仮説を提唱した。本課題では分子マーカーによる遺伝的多型から、栽培ギクの起源の解明を目指すものであり、23年度の課題は中国での採集を除いて、予定どおり以下の成果を得た。1)多型解析による祖先種の推定(1)マーカーDNAの探索とゲノムDNAの多型解析について、予定どおり、特異的反復DNA24種、rDNAのIGS領域、CmCCD4a、CmCCD4b、CmNCED3a、CmNCED3b遺伝子4種について、キク属の4グループ(無舌状花系、黄花系、白花系2群)の二倍体5種について延期配列を調べ、RCRバンド、あるいはその制限酵素分解によって、キク属27種のグループ、種、あるいは集団に特異的なマーカーを同定した。(2)遺伝子の対立遺伝子数の決定と系統解析について、野生種6種と栽培ギクのCmNCED3a遺伝子DNAの制限酵素多型解析を行い、少なくとも3遺伝子座が関与していることを明らかにした。さらに、各系統のゲノム内で、二倍体3種では種により13個の対立遺伝子、四倍体3種では512個の対立遺伝子、栽培ギク1系統で6個の対立遺伝子を同定し、四倍体2種で二倍体種と同一の対立遺伝子より構成されていることが確かめられ、野生四倍体種ではあるが、その由来を明らかにした。2)由来候補雑種染色体の分配解析からの起源種の出来方の推定のために、コルヒチン処理による人為四倍体として、二倍体のキクタニギク、リュウノウギク、キクタニギクxリュウノウギクのF1雑種、交雑による倍数体として、キクタニギクx六倍体栽培ギク、キクタニギクx六倍体ノジギク、四倍体シマカンギクx八倍体サツマノギク、キクタニギクx十倍体オオシマノジギク、六倍体シマカンギクとノジギクのF1雑種を作成した。また、コルヒチン処理による人為同質六倍体を作成するためのキクタニギクx人為四倍体キクタニギク、リュウノウギクx人為四倍体リュウノウギクのF1雑種を作成した。キメラ遺伝子NCED3aについて、キク属25野生種79系統、390ハプロタイプの塩基配列から、種あるいは地域特異的相同断片を特定し、幅広い系統から選択した栽培ギク10系統(大輪ギク:中国ギク、厚物、管物、一文字、中輪ギク:嵯峨ギク、スプレーギク)、48ハプロタイプと比較解析を行った。その結果、栽培ギクゲノム中には、相同断片の構成比の高い順に、シマカンギク(28%)、栽培ギク(21%)、リュウノウギク群(16%)、キクタニギク(6%)、の各特異的断片より構成されており、90%を占め、残りの10%に無舌状花群特異的断片とイワギク群特異的相同断片が認められた。各品種に見られた野生種特異的断片は、ほとんどが黄花シマカンギクと白花リュウノウギク群より構成されており、日本型と中国型を区別できる地域特異断片では、黄花シマカンギクの日本型と中国型が21%と8%、白花リュウノウギク群の日本型と中国型が16%と5%でいずれも日本型が高い割合を示した。以上の結果をもとに栽培ギクの起源について考察した。最も高い構成比をもつ相同断片は最後に導入された種と考えられるので、高い種特異的相同断片の割合を示した日本型の黄花シマカンギク(21%:15-36%)と白花リュウノウギク群(ノジギク)(16%:0-33%)が最後に導入された種と考えられた。残りの特異的断片は中国型のシマカンギク群(8%:2-19%)と白花の中国型リュウノウギク群(5%:0-12%)とイワギク群、及び無舌状花群であった。以上の結果に基づいて、栽培ギクは中国のシマカンギクとリュウノウギク群の雑種化により原始的栽培ギクが作成され、その後日本のシマカンギクあるいはリュウノウギク群と交配されることにより、現代の栽培ギクが二段階で成立したと考えらる、栽培ギクの2段階起源仮説を提唱した。
酸化ストレスにより誘導されるアンドロゲンシグナルを標的とした前立腺癌治療の開発

酸化ストレスは細胞の老化や癌化に関わる重要なシグナルに密接に関与している。本研究において、酸化ストレスがDNA damage responseを介して前立腺癌細胞のアポトーシスを誘導し、その過程で男性ホルモンであるテストステロンがアポトーシスを促進的に働かせることを明らかにした。さらに我々はポリフェノール存在下におけるテストステロンの作用について検討した。前立腺癌細胞ではイソフラボン、クルクミンにより細胞増殖抑制効果がみられた。また、これらポリフェノール存在下にテストステロンによりDNA damage responseの活性化が誘導されていた。これらの結果からポリフェノール存在下にアンドロゲンシグナルはDNA damage responseを介して前立腺発癌を抑制する可能性が示唆された。酸化ストレスは細胞の老化や癌化に関わる重要なシグナルに密接に関与し、その原因としてミトコンドリアやDNAを障害が引き起こされている。一方、抗酸化物質の摂取によりこれら疾患を予防できる可能性が示唆されている。今回、我々は前立腺癌細胞を用いて、酸化ストレスによるDNA damage responseの活性化と、テストステロンの関与について検討した。前立腺癌細株(LNCaP、PC3)を用いて、H2O2を培地に添加し、酸化ストレスによるDNA-damage response(ATM:ataxia-telangiectasia-mutated kinase, H2AX : histone H2AX variant, Chk2 : checkpoint kinase2)の活性化について検討した。アポトーシスはflow cytometry、PARPclevageおよびDNA ladderingにて評価した。LNCaP細胞ではH2O2により、DNA damage responseを介したアポトーシスが誘導されていた。しかし、ATMの発現のないPC3細胞では、DNA damage responseの活性化がみられず、ATM kinase inhibitorによりアポトーシスの抑制はみられなかった。アンドロゲン依存性前立腺癌細胞株であるLNCaP細胞において、酸化ストレス下にテストステロンはアポトーシスを誘導し、抗アンドロゲン剤およびATM inhibitorの添加により抑制された。DNA damage responseは発癌に対する防御機構と考えられている。テストステロンは酸化ストレス下で、DNA damage responseを通じたアポトーシスを誘導し、増殖抑制的に作用する可能性が示唆された。慢性炎症は前立腺癌を含む多くの癌の発症に大きな役割を担っている。炎症によりサイトカインが産生され、細胞の増殖、血管新生、組織再構築を誘導する。その過程で細胞のDNAに損傷を与え、発癌につながる一連の生物学的変化を引き起こすと考えられる。炎症は、酸化ストレスを引き起こし、前立腺上皮に障害を与える。この機序として酸化ストレスはDNA damage response proteins(ataxia-telangiectasia-mutated kinase;ATM、histone H2A varian;H2AX、checkpoint kinase2;Chk2、P53)(2,3,4)を活性化していることがあきらかになった。前立腺の発癌や癌進展における酸化ストレス・ROSシグナル伝達系、とくにアンドロゲンシグナルとの関連はほとんど分かっていない。本研究ではさらにテストステロンを回復させた場合のDNA damage response関連蛋白質の発現変化をWestern blotting法で検討した結果、DNA damage responseの活性化がみられ、テストステロンの発がんにおける抑制の可能性が示唆された。この機序として酸化ストレスはDNA damage responseを活性化していることがあきらかになった。さらに前立腺癌の酸化ストレスによる発がん予防とテストステロンの関連について検討した。酸化ストレスはミトコンドリアやDNAを障害し様々な疾患を引き起こす。一方、抗酸化物質の摂取により癌を予防できる可能性が示唆されている。クルクミンとイソフラボンはアジアにおいてよく摂取され、強力な抗酸化作用および抗炎症作用を有している。我々は前立腺癌細胞LNCaPにおいて、クルクミン、イソフラボンによるDNA-damage responseを介した悪性化抑制の可能性について検討した。また、これらポリフェノール存在下におけるテストステロンの作用についても検討した。LNCaP細胞ではイソフラボン、クルクミンにより細胞増殖抑制効果がみられた。また、テストステロンによりDNA damage responseの活性化が誘導されていた。

酸化ストレス動物モデルを作成し、酸化ストレス下におけるアンドロゲンシグナル機構の解明とROSやそれにより誘導されるアンドロゲンシグナルを標的とした前立腺癌に対する新しい治療戦略の立脚を目指す。そのために必要な動物モデルの作成に時間を要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。酸化ストレスの前立腺モデルとして、Phosphol-ipidhydroperoxideglutathione peroxidase(PHGPx)の前立腺特異的コンディショナルノックアウトマウスを作製し、酸化ストレスと前立腺発癌の関与ならびに発癌機構について検討する。
高濃度キャリア制御による有機半導体の機能発現：レーザーと熱電効果

固体と電解液の界面に生じる電気二重層の強電場を利用した電気二重層トランジスタ構造を用いた高濃度キャリアドーピングにより、様々な物質の物性制御を行った。特に、カーボンナノチューブにおいては固体絶縁層を用いた電界効果トランジスタでは実現できなかった金属カーボンナノチューブの電気抵抗変化を実現した。同時に行った光吸収スペクトルにより、これは伝導に寄与するサブバンド数が変化するためであることが明らかになった。また、有機半導体トランジスタの金属・半導体界面、絶縁体・半導体界面を制御することにより、電子注入障壁の低減やトラップ準位の分布を変化させることに成功した。一般に有機半導体は結晶化により発光効率が減少する。特に、H一会合体と呼ばれるような分子パッキングにあるときは遷移双極子同士の相互作用により著しく発光効率が低下する。これは、有機半導体を用いた発光素子では大きな問題となる。そこで、分子の対称性を低下させることにより結晶中での分子パッキングを変化させ、発光効率を増大させることを試みた。具体的には従来我々が用いてきた2,5-bis(4-biphenylyl)bithiophene(BP2T)の2個のチオフェン環を1個フラン環に置換した2((4-biphenyl)-5([5-(4-biphenyl)-2(thienyl]furan(BPFT)および2,5-bis(4-biphenylyl)bifrane(BP2F)を新たに設計・合成し、気相輸送成長法により作成したそれらの単結晶の発光効率および電界効果キャリア易動度を測定した。図1の3種類の分子の単結晶のフォトルミネッセンスの量子収率を図2に示す。いずれの励起波長においても今回新たに設計・合成したBPFTが従来用いてきたBP2Tより高い量子収率を示した。分子軌道計算によると、孤立分子の状態では、それぞれの遷移双極子モーメントの大きさはほぼ等しく、この量子収率の差は結晶中での分子パッキングの違いからくることが示唆される。実際、X線回折の結果はBPFTのみ結晶中で分子が2種類の構造を取っていることが分かった。さらに、その結晶構造を基にした理論計算により、BPFTの隣り合った分子の遷移双極子モーメントどうしはBP2Tのようには打ち消し合わないため、高い量子収率が得られることを明らかにした。また、チオフェン環をフラン環に置換することにより正孔の易動度が増加し、電子の易動度は減少した。これは、HOMO、LUMOの変化から説明することができる。本研究では電解液として用いるイオン液体と固体の界面に形成される電気二重層を利用した物性および機能の発現の研究を行った。電気二重層は固液界面に形成されるイオンの電荷層とそれによって固体表面に誘起される反対符号の電荷層からなり、分子スケールの厚さのキャパシタとみなすことができる。このキャパシタに対して数Vの電圧を印可することができるため、数十MV/cmもの電場が固体表面に印可されることになる。これにより、固体表面の電子状態を大きく変化させることができる。今年度報告した主な成果として、従来は電場に対して大きな抵抗変化を見せなかった金属的な単層カーボンナノチューブの電気電気伝導度を約六倍の大きさに変化させることができた。単層カーボンナノチューブは一次元的なバンド構造をしているため、電気伝導度はキャリアを輸送するサブバンドの数に比例して変化すると考えられている。しかし、従来の電場印可方法ではサブバンド数が変わるほど電荷を蓄積することができず、電場に対して電気抵抗はほぼ一定であった。今回、電気二重層トランジスタ構造を用いることにより金属的な単層カーボンナノチューブでもキャリアを輸送するサブバンド数を変えることができた。この実験は金属的な単層カーボンナノチューブの薄膜を用いて行ったため、電気抵抗と紫外ー可視ー近赤外吸収スペクトルの同時測定により電気抵抗変化とサブバンドフィリングの変化が同時に起こることを確認した。電極から有機半導体へのキャリア注入はショットキー障壁のため大きな接触抵抗がある。特に、電子注入の障壁を下げるためにはカルシウム等の大気中で不安定な電極を用いる必要があり、大きな問題となっている。この問題を解決するアプローチの一つに金属半導体界面におけるバンドギャップ内準位を利用する方法がある。電極界面の有機半導体の結晶構造が乱れている場合は、それによって生じるバンドギャップ内準位を通ってキャリアが注入されるため、注入障壁が低減されると考えられている。そこで、絶縁層(SiO2)表面を修飾膜で覆ってから有機半導体を蒸着し、有機半導体薄膜の結晶性を変えることでバンドギャップ内準位の密度をコントロールし、接触抵抗の低減を試みた。修飾膜にはポリメタクリル酸メチル(PMMA)とテトラテトラコンタン(TTC)を用いた。同じ有機半導体(BP2T)の蒸着膜を活性層として用いたFETでも、絶縁層修飾膜の違いにより大きく異なる特性が得られた。

電極として仕事関数の大きい金を用いると、PMMAを修飾膜とした場合はゲート電圧が負の時に蓄積される正孔の注入のみが見られたのに対し、TTCを修飾膜とした場合は正孔・電子の両方の注入が見られた。原子間力顕微鏡、走査型電子顕微鏡、X線回折、光電子収量分光法による解析の結果、TTC薄膜状に蒸着されたBP2T薄膜の方が結晶構造の乱れが大きく、バンドギャップ内準位を通る注入が増強されたことが示唆された。このことにより、金属半導体界面に意図的にバンドギャップ内準位を導入することにより、有機両極性発光トランジスタにおいて、正孔・電子の注入障壁をどの金属を電極に用いても低下させられることができるようになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。固体物理26年度が最終年度であるため、記入しない。有機半導体レーザーの実現に適した有機半導体材料設計の指針が得られ、実際に従来よりも優れた物性を持つ有機半導体材料を開発した。本研究の目的である、電界効果による電荷蓄積を利用した物性・機能発現の面で大きな進歩が見られた。また、同一物質で電子と正孔の両方の伝導を実現することができ、発光デバイスへの応用に問題が無いことを明らかにした。1年目において、有機半導体材料の研究を終えたので今後はデバイス構造の研究を進める。今年度は電気二重層トランジスタの手法を有機単結晶に応用し、固体絶縁体を用いた従来型の電界効果トランジスタよりも蓄積電荷密度の高い両極性トランジスタを実現する。当初購入を予定していた装置の一つを他の研究費で購入することができたため、翌年度の研究費と合わせて有機単結晶加工用のイオンミリング装置を購入することにした。平成25年度の使用額は計画通りだったが、前年の平成24年度からの繰り越しがあったため。研究の進展により平成25年度に購入したイオンミリング装置を不活性雰囲気中で使用する必要が生じたため、平成26年度にグローブボックスを購入する。
野生カワウにおける有機塩素系化学物質汚染の生体影響に関する研究

本研究では、2002年および2003年に琵琶湖、群馬県および相模川で採取したカワウを用いた。成鳥は幼鳥よりも高濃度のダイオキシシ類を蓄積していることが明かとなった。さらに、雄は雌よりも高濃度のダイオキシン類を蓄積していることが明かとなった。本研究では、ダイオキシン類の蓄積濃度が高い個体で甲状腺の形態学的な変化が多発していたが、本研究においては、ダイオキシン類の蓄積濃度と、甲状腺の形態学的変化との間には一定の関係は認められなかった。本研究と1998年および1999年の結果の違いは、カワウに蓄積していたダイオキシン類濃度が、本研究で用いた個体では、1998年と1999年で用いた個体の半分から2/3に減少していたことが原因の一つとして考えられる。ダイオキシン類蓄積濃度と甲状腺中甲状腺ホルモン含有量、下垂体前葉の甲状腺刺激ホルモン(TSH)β鎖陽性細胞数および甲状腺濾胞上皮細胞のPCNA陽性細胞の割合との間には、一定の関係が認められなかった。しかし、ダイオキシン類蓄積濃度と血中甲状腺ホルモン濃度との間には負の相関関係が認められた。これらの結果から、ダイオキシン類の蓄積による血中甲状腺ホルモン濃度の低下は、末梢における甲状腺ホルモンの代謝による影響である可能性が示唆された。さらに、ダイオキシン類蓄積濃度とH/L比との間には正の相関関係が認められることから、日本の野生カワウにおいて、ダイオキシン類の蓄積により免疫機能の低下が発生している可能性が示唆された。人為的に甲状腺機能を低下させたニホンウズラでは、Sheep Red Blood Cellに対する抗体産性能の低下およびH/L比の増加傾向が認められた。これらの結果は、ニホンウズラにおいて、人為的に誘発した甲状腺機能低下により副腎皮質機能が低下し、あわせて免疫機能が低下したことを示すものである。また、H/L比は、免疫機能を評価する指標の一つとして有用である可能性が明かとなった。これらの結果を総合して考察すると、高濃度のOCsを蓄積している日本の野生カワウで発生している甲状腺機能の低下は、免疫機能の低下を引き起こしている可能性が示唆された。以上の結果から、日本の野生カワウでは、ダイオキシン類の蓄積により甲状腺機能の低下に加えて血中甲状腺ホルモンの代謝が促進され、血中甲状腺ホルモン濃度が低下したものと推察された。また、免疫機能低下が発生している可能性のあることが示唆された。
常時・非常時の人間行動から見た地下街の総合的安定性の定量的解析

平成5年度は,個性や意志を持った「ひと」の動きを定量的に解析するモデルを構築すると共に,常時・非常時の人間行動シミュレーションから,実際に存在する地下街の総合的安全性の定量的検討法を提案する第1ステップを完了した.本研究で提案する解析手法とは,個別要素法(DEM)に基づく人間行動解析モデルであり,1人の人間を個性を持った1つの個別要素として扱うことによって,1人1人の人間の動きまで微視的に追跡できるモデルである.ただ従来のDEMと違う点は,個別要素が挙動する環境をポテンシャル場として表現し,そのポテンシャルを要素別に与えることによって個人特性を考慮した解析を行う点である.すなわち,その人間行動空間を,出入口や案内表示などの設備配置による「外的要因ポテンシャル」,知識や性格・個性などの「個人的要因ポテンシャル」,煙・火事・非常放送などの「災害要因ポテンシャル」の重ね合わせとしてシミュレーション空間を実現する.このモデルを用いて,まずモデルの妥当性を検証する基礎解析を行い,次に地下鉄大手町駅・川崎市大規模地下街アゼリア構内の避難行動のシミュレーションを行った.その結果,提案する手法によって常時・非常時の人間行動が解析できるめどが立った.本研究で提案するポテンシャルを用いたDEMによって,力学的な諸条件はもちろん,その要素を取り巻く様々な環境(人間工学的反応に影響を及ぼす要因,例えば,外的刺激としての情報,個人特性など)まで含めたモデル化が可能になった.また本手法を用いたシミュレーション解析が,既存施設(地下街を中心として)の総合的安全性の検討と将来の安全な施設設計に有効であることが示された.平成5年度は,個性や意志を持った「ひと」の動きを定量的に解析するモデルを構築すると共に,常時・非常時の人間行動シミュレーションから,実際に存在する地下街の総合的安全性の定量的検討法を提案する第1ステップを完了した.本研究で提案する解析手法とは,個別要素法(DEM)に基づく人間行動解析モデルであり,1人の人間を個性を持った1つの個別要素として扱うことによって,1人1人の人間の動きまで微視的に追跡できるモデルである.ただ従来のDEMと違う点は,個別要素が挙動する環境をポテンシャル場として表現し,そのポテンシャルを要素別に与えることによって個人特性を考慮した解析を行う点である.すなわち,その人間行動空間を,出入口や案内表示などの設備配置による「外的要因ポテンシャル」,知識や性格・個性などの「個人的要因ポテンシャル」,煙・火事・非常放送などの「災害要因ポテンシャル」の重ね合わせとしてシミュレーション空間を実現する.このモデルを用いて,まずモデルの妥当性を検証する基礎解析を行い,次に地下鉄大手町駅・川崎市大規模地下街アゼリア構内の避難行動のシミュレーションを行った.その結果,提案する手法によって常時・非常時の人間行動が解析できるめどが立った.本研究で提案するポテンシャルを用いたDEMによって,力学的な諸条件はもちろん,その要素を取り巻く様々な環境(人間工学的反応に影響を及ぼす要因,例えば,外的刺激としての情報,個人特性など)まで含めたモデル化が可能になった.また本手法を用いたシミュレーション解析が,既存施設(地下街を中心として)の総合的安全性の検討と将来の安全な施設設計に有効であることが示された.
トランスジェニックマウスの毒性試験への応用評価

当研究グループが作出した胎児特異的チトクロームP450であるCYP3A7のトランスジェニックマウス(CYP3A7トランスジェニックマウス)と突然変異を検出できるHITECマウスを交配し、CYP3A7導入HITECマウス(CYP3A7/HITECマウス)を作出した。CYP3A7トランスジェニックマウスにはCYP3A7が発現する臓器が異なる6系統が存在する。それらのうち肝臓、小腸、脾臓および精巣で発現が認められるM10系マウスおよびM2系マウスをHITECマウスと交配し、CYP3A7/HITECマウスを作出した。なお、M2系マウスは肝臓を除いて、腎臓、小腸、脾臓などの臓器でCYP3A7の発現が認められる。CYP3A7/HITECマウスを用いて、CYP3A7によって代謝的に活性化されることがin vitroで明らかにされているアフラトキシンB_1(AFB_1)の作用をin vivoで解析した。CYP3A7/HITECマウスにAFB_1を8mg/kgの割合で腹腔内投与して2週間後に臓器を摘出し、変異発生頻度を調べた。その結果、M10/HITECマウスでは、CYP3A7が発現している小腸でHITECマウスと比較して変異発生頻度が有意に上昇していた。一方、CYP3A7が発現していない腎臓では変異発生頻度に差は認められなかった。さらに、M2/HITECマウスでは、CYP3A7が発現している腎臓でHITECマウスと比較して変異発生頻度が2倍に上昇した。これらの結果より、in vivoにおいてもCYP3A7がAFB_1を代謝的に活性化することが示唆された。また、CYP3A7/HITECマウスのin vivoでの毒性試験における有用性が示された。当研究グループが作出した胎児特異的テトクロームP450であるCYP3A7のトランスジェニックマウス(CYP3A7トランスジェニックマウス)と突然変異を検出できるHITECマウスを交配し、CYP3A7導入HITECマウスを作出した。本年度はそれらのうち肝臓、小腸、脾臓および精巣で発現が認められるM10系マウスを交配に用いた。作出したマウスがCYP3A7遺伝子をホモ接合体で有していることをサザンブロット分析により明らかにした。また、突然変異検出のためのrpsL遺伝子をヘテロ接合体で保持していることをスロットブロット分析により確認した。さらに、CYP3A7導入HITECマウスにおいてもCYP3A7がM10系マウスと同じ臓器で発現していることをRT-PCR法により確認した。CYP3A7導入HITECマウスを用いて、CYP3A7によって代謝的に活性化されることがin vitroで明らかにされているアフラトキシンB_1(AFB_1)の作用をin vivoで解析した。CYP3A7導入HITECマウスにAFB_1を8mg/kgの割合で腹腔内投与して2週間後に臓器を摘出し、変異発生頻度を調べた。その結果、CYP3A7が発現している小腸でHITECマウスと比較して変異発生頻度が有意に上昇していた。これらの結果より、CYP3A7導入HITEC

マウスの毒性試験における有用性が示された。当研究グループが作出した胎児特異的チトクロームP450であるCYP3A7のトランスジェニックマウス(CYP3A7トランスジェニックマウス)と突然変異を検出できるHITECマウスを交配し、CYP3A7導入HITECマウス(CYP3A7/HITECマウス)を作出した。CYP3A7トランスジェニックマウスにはCYP3A7が発現する臓器が異なる6系統が存在する。昨年度はそれらのうち肝臓、小腸、脾臓および精巣で発現が認められるM10系マウスを交配に用いたが、本年度は更に別の系統M2系マウスをHITECマウス交配し、CYP3A7/HITECマウスを作出した。M2系マウスは肝臓を除いて、腎臓、小腸、脾臓などの臓器でCYP3A7の発現が認められるが、CYP3A7/HITECマウスにおいてもCYP3A7がM2系マウスと同じ臓器で発現していることをRT-PCR法により確認した。CYP3A7/HITECマウスを用いて、in vitroではCYP3A7によって代謝的に活性化されるアフラトキシンB_1(AFB_1)の作用をin vivoで解析した。CYP3A7/HITECマウスにAFB_1を8mg/kgの割合で腹腔内投与して2週間後に臓器を摘出し、変異発生頻度を調べた。その結果、M2/HITECマウスでは、CYP3A7が発現している腎臓でHITECマウスと比較して変異発生頻度が2倍に上昇した。一方、腎臓でCYP3A7が発現していないM10/HITECマウスでは、腎臓における変異発生頻度に差は認められなかった。これらの結果より、in vivoにおいてもCYP3A7がAFB_1を代謝的に活性化することが示唆された。また、CYP3A7/HITECマウスのin vivoでの毒性試験における有用性が示された。
クロマチン3次元構造解析による脂肪細胞特異的な遺伝子発現制御機構の解明

脂肪細胞分化においてマスターレギュレーターである転写因子PPARγとC/EBPαのポジティブフィードバックループは重要な役割を果たすと考えられているが、PPARγによるC/EBPα遺伝子の転写制御機構は不明であった。現在までに我々は、ChIP-seqによる解析からC/EBPα遺伝子の遠位領域に転写制御領域(エンハンサー)を同定した。さらに離れたゲノム領域間の3次元的な近接関係を検出する3C法による解析で、遠位エンハンサー・プロモーター領域間に分化により増強する近接関係を認め、PPARγによるC/EBPα遺伝子の転写制御において、同領域間のクロマチンループの形成が重要である可能性を明らかにしてきた。本研究ではさらにゲノムワイドにクロマチン3次元構造の視点から脂肪細胞特異的な遺伝子発現制御機構を解明する目的で、3C法と次世代シークエンサーの組み合わせによるHi-C法によりプロモーター・エンハンサー間の近接関係の網羅的な解析を試みた。現在までの予備的検討で我々は、脂肪細胞でのHi-C法に用いる制限酵素などの条件検討や、Hi-Cライブラリーの中からプロモーター領域を含むものみを抽出することで解像度を上げるPromoter capture Hi-C法に用いるRNAプローブの作製を行い、脂肪細胞におけるHi-C法で良好なシグナルを得ている。平成30年度の研究計画については、おおむね順調に進展している。平成31年度も当初の計画通り、研究を推進する予定である。
高解像度３次元シミュレーションを用いた銀河構造と分子雲形成・星形成の研究

銀河構造が星形成に与える影響を明らかにすることが我々の研究の目的である。我々は過去の一連の研究で、大きく環境の異なる銀河構造を持つ棒渦巻銀河に注目してきた。棒渦巻銀河のBar領域とArm領域では、両領域共にガス面密度が同程度に高いにも関わらず星形成率が異なることが問題になっている。これは、星の原料である星間ガスの量が同程度であるにも関わらず、生まれる星の量が銀河内の領域で異なることを示している。我々は、星形成の母体である分子雲を分解できる高解像度の棒渦巻銀河シミュレーションを行ってきた。そして領域ごとの分子雲の性質や進化の特徴を調べ、銀河領域ごとでそれらが異なることと、その中でも特に分子雲同士の相互作用の違いが星形成率の違いにつながっていることを示してきた。加えて、超新星爆発は周囲の星間ガス分布に大きな影響を与えるため、銀河内の分子雲の形成と進化にとって重要な物理現象である。そのため、超新星爆発による影響を考慮させたシミュレーションも行い、分子雲が受ける影響を調べた。その結果、超新星爆発が分子雲の一部分を破壊しそのガスを星間空間に分散させることによって、分子雲間の星間ガス密度を上げること。そして分子雲間の星間ガス密度上昇によって、銀河内を回転する分子雲はより大きな流体抵抗を受け角運動量を失い、銀河中心に落ちていくことを明らかにした。この分子雲落下は銀河中心へのガス供給機構として非常に重要である。今年度はこの研究結果を国際科学雑誌に論文投稿し、掲載を受理された。また、さらなる現実的なシミュレーションを目指し、オーストラリア国立大学のMark Krumholz教授と共同研究も行った。そして超新星爆発だけでなく、恒星風や電離光子による効果も全て首尾一貫して扱うことのできる新たなモジュールの開発に成功した。今後はこのモジュールを使ったシミュレーションを行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。棒渦巻銀河のBar領域とArm領域では両領域ともにガス面密度が同程度に高いにもかかわらず、星形成率が異なることが問題になっている。これは、星の原料である星間ガスの量が同程度あるにも関わらず、生まれる星の量が銀河内の領域で異なることを示している。我々はこれまでの研究で、星形成の母体である分子雲を分解する高解像度の棒渦巻銀河シミュレーションを行ってきた。そして領域ごとの分子雲の性質や進化の特徴を調べ、銀河領域ごとでそれらが異なることと、その中でも特に分子雲同士の相互作用の違いが星形成率の違いに繋がっていることを示してきた。本年度(平成27年4月1日から平成28年3月31日)は、上記の棒渦巻銀河シミュレーションに新たに超新星爆発による影響を考慮させた計算を行った。そして、超新星爆発が分子雲に与える影響を調べた。超新星爆発は周囲の星間ガス分布に大きな影響を与えるため、銀河内の分子雲の形成と進化にとって重要な物理現象である。今回の新しいシミュレーションによって、超新星爆発が分子雲の一部分を破壊し、そのガスを星間空間に分散させることによって、分子雲間の星間ガス密度を上げること。そして分子雲間の星間ガス密度上昇によって銀河内を回転する分子雲はより大きい抵抗受け角運動量を失い、銀河中心に落ちていくことを明らかにした。この分子雲落下は、銀河中心の進化を理解するにあたって、銀河中心へのガス供給機構として非常に重要であると考える。従来の棒渦巻銀河シミュレーションに超新星爆発の影響を考慮することに成功し、その結果を博士論文としてまとめることができたため。

今後は超新星爆発の影響をより現実的な方法で考慮していくことを目指す。具体的には、これまでは最も簡単な熱エネルギーによる方法を採用していたが、今後は運動量による超新星爆発の影響も考慮していく。また、これまでの銀河シミュレーションで得られた分子雲カタログを基に、分子雲スケールのシミュレーションを行い、その中で形成される分子雲コアの性質や分布、進化なども調べる。銀河シミュレーションから分子雲シミュレーションまでの幅広いダイナミックレンジを研究し、銀河における星形成を明らかにしていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
Ni_3A1+Hf金属間化合物単結晶タービンブレ-ドの合金設計と試作

実用Ni基超合金の性能を超える新しい耐熱構造用材料の候補として金属間化合物Ni_3A1が挙げられるが、その多結晶合金は粒界脆性を示し、その克服にむけて多くの研究がなされている。本研究では粒界脆性の危惧のない単結晶Ni_3A1を対象とし、その高温強度をいかにして高めるかという観点からの合金設計を目的として平成5年度より2年間にわたって行った。初年度においては研究代表者ならびに分担者によってこの目的に有効な添加元素であることが見いだされているHfの添加量、ならびに単結晶の結晶方位が高温クリープ抵抗におよぼす影響を検討し、さらにHfとならぶ耐火金属元素であるW、Nb、Taなどの添加の効果についても系統的な研究を行った。定常クリープ速度、応力指数、拡散クリープにおける活性化エネルギーの大小等の比較を行った結果、これら元素のクリープ抵抗の増加への寄与の順列を見いだすとともに、単結晶Ni_3A1のクリープ強度が従来いわれている(001)方位ではなく、(011)方位で最も高い場合があることを見いだした。また、次年度ではこれら元素の複合添加の効果を結晶方位の影響とともに調べ、(011)方位の単結晶における複合添加の有効性を定量的に示すことが出来た。本研究開始時点で既に得られていたNi_3Al多結晶および単結晶の高温クリープ変形に及ぼす化学量論組成からのずれの影響、第三元素添加の影響などの基礎的研究に基づいて組成を決定したNi_3Al-X合金を東工大において非消耗型アーク炉によって溶製した。これを用いて、示差熱分析、光学顕微鏡による凝固組織観察などの種々の観点から評価を行い、単結晶化が本質的に可能である組成を判断し、最終的に、2at%のHf、W、Ta、Nbを添加した種々のNi_3Al-X単結晶を作製した。いずれの添加元素もAl置換型の元素であることから、Ni量を76at%で一定とし、Al量と合金元素の添加量の和を一定とした。このような合金組成決定が有効であることは、既に行われた多結晶合金における基礎研究によって確認されている。これらの合金単結晶を用いて圧縮クリープ試験を行ない、多結晶で得られていた結果との比較検討、ならびにクリープ強度の方位との本質的関係について基礎的データを得た。その結果、多結晶Ni_3Al合金によって得られた基礎的クリープデータは、単結晶のクリープデータと良い対応を示しており、合金設計の基礎データとして有用であることと同時に、W、Taなどの高融点金属の添加は有効であることを確認した。また、単結晶のクリープ強度に大きな結晶学的方位依存性が存在し、従来のNi基超耐熱合金で耐クリープ特性の点から有利とされていた結晶方位すなわち[001]近傍方位が、Ni_3Al単結晶合金では必ずしも有利とはいえず、本年度の研究範囲内では[011]近傍方位を応力軸とする場合、[001]近傍を応力軸とする場合に比べてクリープ速度が半分程度と低いことを見出した。
鉱物の歪解析

本研究の目的は、ミクロとマクロの両方の立場から鉱物内部の歪みを検出し、天然での鉱物の歪みの原因を理解することである。本研究では主に、以下の三つについて研究を行った。1.鉱物組織形成に関する歪みの影響:歪みの検出とその組織への影響を明らかにする研究を、ダイヤモンドなどの鉱物について行った。その結果、(1)ダイヤモンドの歪み分布は溶解から成長過程へと変化する場所に主に見られ、高い非平衡状態で結晶化したことを推定した。また、積層欠陥と歪み分布の相関性から、地球深部でのダイアモンドの変形や上昇過程について考察した。(2)光学異常を示すエメラルドについて研究を行い、従来知られている六方対称ではなく、三斜晶系に属するものであることを初めて明らかにした。(3)輝石の低温型-高温型相変態は、熱弾性型マルテンサイト変態であることを明らかにした。(4)アルミノ珪酸塩の相変態での界面方位は両相の歪みエネルギーを最小にする方向ではなく界面エネルギーが小さくなる方向であり、歪みエネルギーの効果が少ないことを明らかにした。2.隕石の衝撃変形と鉱物組織:隕石の衝撃圧縮実験を行った効果、衝撃圧力や試料の空隙率の増加によって、出発試料の部分溶融程度が増加すること、溶融体の組成が全岩石組成に近くなることなどを見いだした。この結果と、天然のコンドライト隕石の特徴の比較から、コンドライト隕石は、氷を含んだ天体の高速衝突による衝撃加熱によって形成したものである事を明らかにした。岩石の高速変形の研究。地震の化石であるシュードタキライトが、変形-鉱物の破壊-溶融過程を経て形成したものであることを明らかにし、従来対立したモデルとされていた溶融説と粉体説を結びつけた。本研究の目的は、超音波計測法と電子顕微鏡法などを用いて、マクロとミクロの両方の立場から、岩石・鉱物内部の残留歪みを検出し、天然での鉱物の変形過程を理解することにある。さらに、この研究方法を、地球科学的な現象とくに岩石や地層の変形を解析することに応用することを目的としている。本年度は、以下に述べるような研究を主に行った。1。超音波計測:超音波計測器を購入し、そのテストを主に行った。その結果、岩石や鉱物中に見られるクラックを比較的容易に識別できることが分かった。手初めとして、光学的に歪みをもった鉱物の観察を行ったが、現時点ではその歪みに対応する像は、明確には得られていない。2。電子顕微鏡による歪み観察:電子顕微鏡を購入し、その分解能などのチェックを行った。さらに、歪みを計測するための観測法や、局所的な対称性の変化を明らかにする収束電子回折法などが、行えることを確認した。現在、これらの方法で、標準試料の観察を継続中である。3。相変態と歪み:輝石の相変態への歪みの効果を検討し、この相変態が熱弾性型マルテンサイト変態出あることを明らかにした。4。歪複屈折の研究:鉱物の歪み分布について、光学顕微鏡による観察を行った。特に、ダイアモンドについて観察を行い、歪み複屈折を観察した。また、歪み複屈折と内部構造の対応について検討するため、ダイアモンドの累帯構造について、ルミネッセンス顕微鏡を用いて観察を開始した。本研究の目的は、ミクロとマクロの両方の立場から岩石・鉱物内部の残留歪みを検出し、天然での鉱物の変形過程を理解することである。さらに、この研究方法を、地球科学的な現象とくに岩石の変形を解析することに応用することを目的としている。1。超音波計測:光学的に歪みをもった鉱物の超音波計測を行いその対応を検討したが、対応は見られなかった。

このことから、超音波計測法では、微小な歪みを検知することが因難であることが分かり、クラックなどの大きな歪みの観察にしか有効でないと言える。2。歪複屈折の研究:鉱物、特にダイアモンドについて、その歪み分布について観察し、歪み複屈折と塑性変形による積層欠陥の関連性について研究した。両者はあまり強い相関がなく、また両者はルミネッスンス法で観察した内部組織との対応も明確ではない。これらのことから、地球深部でのダイアモンドの変形や上昇過程について考察した。3。変形岩の研究:地震の化石と言われているシュードタキライトの成因について研究を行った。その結果、この岩石は、変形-鉱物の破壊-熔融過程を経て形成したものであることを明らかにした。4。衝撃変形:衝撃変形の鉱物の組織・組成に与える影響を知るため、天然の隕石の観察や隕石物質の衝撃圧縮実験を行った。その結果、衝撃圧力や試料の空隙率によって部分熔融程度が異なることや、熔融体の組成が全岩石組成に近くなることなどを見いだした。また、これらの研究結果から、コンドライト隕石の成因を考察した。本研究の目的は、ミクロとマクロの両方の立場から岩石・鉱物内部の残留歪みを検出し、天然での鉱物の変形過程を理解することである。さらに、この研究方法を、地球科学的な現象とくに岩石の変形を解析することに応用することを目的としている。本年度は、以下に述べるような研究を主に行った。1。光学異常を示す鉱物の対称性:光学異常示す鉱物、特にエメラルドについて、その対称性の低下について研究を行った。その結果、このエメラルドは、従来知られている六方対称を有しておらず、斜方晶系以下の対称性を示すことが明らかになった。この対称性の低下は、局所的には歪みによるものであるが、全体的には結晶構造そのものの対称性の低下によるものであると考えられる。2。相変態界面への歪みの影響に関する研究:変成岩の代表的な鉱物である、アルミノ珪酸塩の相変態における歪みの効果を明らかにするために、紅柱石-珪線石相変態界面の性質を研究した。その結果、界面方位は両相の歪みエネルギーを最小にする方向ではなく、界面エネルギーが小さくなる方向であることが解り、歪みエネルギーの効果が余りないことが明らかとなった。3。高温型石英の内部組織:高温型石英は低温に冷却される際に双晶を発生させるとともに、歪みの解消のためクラックを発生する。このような冷却による組織は、高温時に形成された不均一性に強く依存すると考えられる。このため、本年度は高温型石英の形成時に獲得した不均一性を明らかにするために、ルミネッセンス顕微鏡によって内部構造を観察した。その結果、高温型石英は形成段階で、成長・溶解過程を繰り返していること、さらに、成長は界面がラフニングを起こした状態で起こったことなどが明らかとなった。このような内部不均一性は、相変態過程での局所的な歪み分布に大きく影響すると考えられる。本研究の目的は、ミクロとマクロの両方の立場から鉱物内部の歪みを検出し、天然での鉱物の歪みの原因を理解することである。本年度は、主として以下に述べるような研究を前年度に引き続き行った。1。光学異常を示す鉱物の対称性:
1910～50年代日本における美術史学の展開―アカデミズム化と社会普及―

191050年代の美術史学の展開過程について、アカデミズム化と社会普及という2つの側面から検証を行なった。研究により明らかになった事項は、主に次の2点である。第1に、この時期のアカデミズムの形成に関し、(1)1949年発会の美術史学会が、既存の学術インフラ(高等教育美術史教育課程、学会・研究所・職業研究者ポスト、学術ジャーナル)の集大成として位置づけられること、(2)その美術史学会が草創期に、美術史学の学問的アイデンティティを、史学の下位分科として表明したこと、(3)それにより1950年代初頭の科研費配分に際し、それまで哲学の下位分科にあった「美学・美術史」カテゴリが、史学の下位分科の「美術史」カテゴリとして自立したことである。つまり美術史学会は、学術研究としての美術史学を自律した研究領域として独立させる役割を担い、この経緯を経ることで、美術史学というディシプリンは、国民国家の対外文化戦略のために用いられた明治期の「日本美術史」から脱却し、人文科学の一学術研究に生成していったのだといえる。また第2に、191050年代における美術史知識の社会普及の経路としては、円本美術全集やラジオの美術番組といった各メディア、あるいは、講談・ラジオドラマ・大衆小説・児童書といったサブカルチャーの美術史叙述の方が、展覧会や美術館といった"正規"のルートよりも重要な手段となっていたことも明らかした。そして、こうした諸経路が制度として成立したことが、明治期の美術史学とは異なる、191050年代の美術史学の特色でもあった。以上の2点から、アカデミズムで実証研究を行ない、そこで得られた学術知をアウトリーチするという現在の美術史学の構造が、191050年代に整えられたことが指摘できる。本研究の目的は、191050年代の日本において、美術史学がどのような経緯で学術研究の一領域として確立したのかを明らかにすることである。2010年度には、以下の調査と研究発表を行なった。1.当該時期の美術史研究の研究費受給状況を把握するために、東京大学史史料室、日本学術会議などが所蔵する関連資料の調査を行なった。これにより、美術史学が研究費をより有利に受給するための体制を整備してゆく過程で、いかにして学術研究として自立していったのかを検証することができた。2.当該時期の帝国大学における美術史学講座の運営状況を知るために、東北大学史料館、京都大学大学文書館などが所蔵する関連資料の調査を行なった。これによって、研究者を養成する場である大学が、美術史学という学問を成立させるために果たした役割を具体的に分析することができた。3.口頭発表「美術全集の成立・展開・変容」を行ない、1920年代の円本美術全集『世界美術全集』が、"家庭"を対象に頒布され、同時に専門研究者の動員にも関与した点で、明治期の美術史書籍とは異なる機能を実現させたことを指摘した。また口頭発表「The "Export" of Artistic Crafts to Foreigners Visiting Kyoto in the Modern Period」では、美術史学と観光産業との関係が、来日外国人への美術工芸品販売をきっかけとして形成されたことに言及した。この2つの発表により、美術史学がアウトリーチ機能をどのようにして備えるようになったのかを提示した。4.192050年代のラジオ・ドラマ、講談、児童書を調査し、こうしたサブカルチャーが公衆の美術史理解にもたらした影響を考察した。これについては2011年度に口頭発表を行ない、成果を公表する予定である。ほかに論文2篇を執筆し、査読誌への投稿を行なった。
末期がん患者の家族介護者へ対する説明と在宅療養継続に関する研究

訪問看護師による末期がん患者へ対し訪問看護を行っている際に、患者および家族に行った説明と患者家族の意向や不安の心的側面、および生活や死亡場所にどのような違いがあるかを探索的に分析を行ってきた。最終年度は特に、患者、家族在宅療養前に抱いた不安に対し、訪問看護師が対応したかどうかを実際にパフォーマンスとして現れていたかどうか、その対応の有無と不安軽減との一致を確認した。分析では、訪問看護師の発話内容と患者・家族が抱く13の不安内容との対応を共起ネットワークによる類似性測度を用いて測定した。協力施設より比較可能な完全なデータセット(2症例:AとB)を用いた。患者・家族Aの在宅療養開始時の不安は、1.痛みについて、2.急変時の対応、3.医師への連絡、4.食事・睡眠・排泄、9.体力的負担、10.精神的負担の6項目、一方患者・家族Bでは、1.痛みについて、2.急変時の対応、5.医療費・介護費、6.生活費、13.患者の最期の5項目であった。分析の結果と患者死亡後の家族からのアンケートより、患者・家族Aでは、1.痛みについて、4.食事・睡眠・排泄、10.精神的負担の3項目で不安、説明、不安軽減の3つが一致し、訪問看護師からの説明に対して【生活上重要】と評価した。一方で患者・家族Bでは不安、説明、不安軽減の3つが一致した項目はなく、訪問看護師からの説明は【生活上重要ではなかった】と回答した。これは患者家族との繰り返しの対話から、患者家族が抱いている不安や困難をつかみ、複数の訪問看護師でこれらを共有しながら対応する重要性を示唆する内容と言える。さらにこれらの結果から、がんに伴う痛みや食事・睡眠・排泄の不安に対する対応、患者だけでなく家族が療養生活で抱える身体的や心理的な負担に対応した説明が、患者・家族のQOLを維持・向上する上で重要と言える。在宅で療養する末期がん患者を介護する主介護者への支援として、在宅医療に関わる専門職種による説明を中心とした情報的支援は極めて重要である。すでに在宅医師の説明内容別出現回数と看取り場所の関係について先行するコホート研究が実施されているが、在宅医療にかかわる他の職種については訪問時の情報的支援と在宅療養継続との関係は不明である。本研究では、1)在宅療養開始から終了まで、訪問看護師および介護支援専門員(ケアマネジャー)が、どのような説明を行ったかをProspectiveかつ探索的に特定し、2)主介護者の理解の変化、意向の変化等をパラメーターとし、在宅看取り・非在宅看取りの二群における説明内容別出現回数を比較する。1)2)より在宅療養継続を可能にするより適切な説明のあり方を提言することを目的としている。これまで在宅意向や看取りの要因に関するretrospectiveな先行研究は行われてきたが、実際の説明を分析する前向き研究はほとんどない。26年度後半に研究代表者自身が所属大学を変更したため、変更後の研究体制構築に時間がかかり研究の進捗に遅延が生じた。当初の研究計画では26年度中に訪問看護師、ケアマネジャーへのアンケートを実施する予定であった。内容に大きな変更はないが、仮説生成のための定性研究をアンケート前に実施し、27年度内で両方の結果を求められるよう速やかに行う予定である。現時点の成果として、発表や論文にあたるものはまだ生じておらず、現在予備的な調査を実施中である。対象となる熟達した訪問看護師、ケアマネジャーの抽出を一部行い、予備段階として聞き取りを実施した。今後の実施予定は、本調査の対象者を選定し、順次訪問時の説明内容を録音してデータの蓄積と解析も行っていく予定である。27年度は倫理委員会の承認を得た上で、定性研究から先に調査を実施し、その後混合研究におけるデータ収集を行うことを目下の目標としていた。9月に開催されたMixed Methods International Research Association ; ASIA Region Conference(国際混合研究法学会アジア地域会議:大阪)に参加し、本研究の研究方法に特化した発表(口頭:バイリンガル)を行った。ここではBenjamin F.Crabtree(Rutgers University : Robert Wood Johnson Medical School)らから研究デザインや研究成果のアウトプットに関して好評を得たことから、本研究のデザインに関する第三者からの形成的評価を得た重要な機会であった。定性研究によって得た結果と量的手法によって分析した結果データを1つの画面におさめ、簡素かつ有意な混合方法で提示することが重要であった。このような進行途中の研究について発表の機会を得たことで、本研究の方向性を一層強固なものとすることができた。現在データ収集を継続中であり、年度末に1名の対象者(訪問看護師)から4症例の報告があった。その他3名の対象者は現在進行中である。また本研究の中心となる混合研究に関するデータ収集をこれから実施する予定である。現在8名の協力者(訪問看護師4名、ケアマネジャー4名)が調査準備段階であるため用具の送付をもって開始する。4月には在宅医学会に参加し情報収集を行い、多くの在宅医療・介護従事者との意見交換を通じて、本研究への期待を感じた。昨年度の報告通り、5月に本学倫理委員会へ申請を提出した。その後調査協力施設との情報交換を含めて審査承認に非常に時間を要し、11月に倫理審査の承諾を得ることができた(承認番号:B15ー49)。5月中に発送用封筒や調査票返信用封筒の印刷を行い、使用するヴォイスレコーダーの購入など調査準備を進めた。

審査中6月9月に定性研究の協力施設4か所(東京、神奈川、岐阜、岡山)の対象者に対する調査の説明や、当該協力施設の窓口担当者との現地打ち合わせや調査用具(ヴォイスレコーダー等)の送付を行い、承認後すぐに調査を開始した。現在岡山の対象者(訪問看護師)から4症例のデータを得た。また同時期に混合研究の対象者(宮城、大阪、岡山)に対しても調査の依頼と説明を行い、正式な依頼やその返答と誓約書の授受を行った。こちらのデータに関しては調査用具の発送準備を済ませ、これから発送と調査実施を一斉に行う予定である。9月には国際混合研究法学会アジア地域会議において、本研究のデザインや過去の研究から予測される成果を紹介した。28年3月には質的研究に関するワークショップ(講師Joel Gittelsohn : Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health Global Obesity Prevention Center東京)に参加し、現在進捗中の定性研究に関する情報収集を行った。優先的に進めてきた訪問看護師、ケアマネジャーの定性研究において、看護師2名(5症例)、ケアマネジャー2名(4症例)についてデータ収集できた。全て自宅での看取りとなった症例であり、初診訪問から看取りまでの間、訪問看護師では平均6.8回(最多17回、最少3回)の訪問、ケアマネジャーでは平均3.5回(最多5回、最少1回)の訪問の録音データであった。Qualitative Data Analysis(cote 1993)を用いて分析した結果、熟練した訪問看護師の訪問中の情報的支援や説明内容は、「症状に対する看護ケア」、「各専門職の支援体制」、「医療保険の負担」、「介護サービスの項目」、「家族によるケア方法と指導」、「家族介護の負担軽減」、「本人・家族の生活目標」、「看取りの覚悟と準備」の8項目の情報であった。また熟練したケアマネジャーの情報的支援内容は「必要な福祉用具の確認と手配」、「緊急連絡先の確認と対応」、「利用可能な介護保険サービスとその負担」、「関わる専門職の役割と今後の見通し」、「家族の介護負担の確認と調整」、「介護認定と利用可能なサービス」、「療養住環境のセッティング」の7項目であった。特に訪問看護師は初回の訪問に近い段階から、本人・家族がどう生活したいかを確認し、看取りの覚悟に関する話までを行うことで、家族の気持ちをまとめるような関わり方を行っていることが分かった。本結果は現在収集中のデータをさらに追加することでカテゴリーの表現が変化する可能性がある。混合研究の方では、訪問看護師で1症例、ケアマネジャーで1症例を収集した。これらのデータは、定性研究で仮説生成したカテゴリーをもとにコーディングルールを作成し、内容分析を中心とした計量テキスト分析を行う。本人・家族の意向や実際の看取り場所等のデータを変数とし、情報のカテゴリーについて数量的な比較を行う予定である。定性研究、混合研究とも、研究協力者(被験者)が、所属していた部署からの配置変換があり直接療養者と関わることがなくなったり、それまでの事業所を退職し新規事業所を立ち上げるなど、予測外の出来事が頻出しており、データ収集に遅延が生じている。