hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TPCO結晶の量子コヒーレンスがもたらす超放射現象

TPCO結晶の発光増幅において観測されるパルス型遅延発光の起源を明らかにするため、TPCO誘導体を用いて結晶構造や結晶サイズが及ぼす影響を調べた。BP1Tにシアノ基を置換したBP1T-CNは三斜晶に結晶化し、単斜晶のBP1Tに比べて遅延時間が短くなった。AC5およびBP3T結晶のラマン測定より、発光増幅過程に分子振動のコヒーレンスが関与していることが示唆された。p-6P結晶のサイズが小さくなるほど蛍光寿命と発光増幅励起閾値の低下が観測された。以上のことから、TPCO分子が一軸に規則配列した単結晶中では、マクロなスケールで分子振動を介して発光と励起子の間に強い相互作用が生じていると考察した。強発光性のπ共役オリゴマーである(チオフェン/フェニレン)コオリゴマー(TPCO)の低次元結晶を短パルスレーザーで強励起したときに、結晶を自己共振器とする光励起レーザー発振が起こる励起密度閾値前後で観測される時間遅れを伴ったパルス型遅延発光の起源を解明するため、TPCO誘導体分子を用いた集合体設計を行い、結晶中における会合構造や分子配向と遅延特性の関係を調べた。(1)シアノ基置換したTPCO分子の結晶成長と構造決定代表的なTPCO分子であるBP1Tの分子両末端にシアノ基を導入したBP1T-CN分子を用いて気相成長による結晶化を行い、BP1T-CNはこれまで報告されているTPCO分子とは異なる三斜晶系に属するロッド状や薄板状結晶を形成することを明らかにした。このBP1T-CN単結晶を用いて光励起発光測定を行った結果、結晶端面をファブリ-ペロー共振器とするレーザー発振が得られ、その発振励起密度前閾値領域で最大50 psのパルス型遅延発光を観測した。この遅延時間は、これまで斜方晶系のTPCO結晶で観測されたものより短いことから、結晶中における分子パッキングの違いによる分子間励起子相互作用が遅延時間に影響を及ぼしていることが明らかとなった。(2)量子コヒーレンスの観測(1)で観測されたBP1T-CN結晶のパルス型遅延発光に量子コヒーレンスが関与しているかどうかを調べるために、ロッド状結晶を用いたダブルスリット実験を行った。BP1T-CN結晶をフェムト秒パルスレーザーで強励起し、ロッド状結晶の両端から放射した発光をダブルスリットを通して干渉させた結果、離れた二点間の発光が空間的なコヒーレンスをもっていることがわかった。このコヒーレンスが、単にレーザー発振で生じたものか、量子コヒーレンスによるものか、今後の検証が必要である。TPCO単結晶から観測される遅延時間を伴ったパルス型の狭線化発光の起源を明らかにするため、新たにp-sexiphenyl (p-6P)を用いて単結晶を作製して時間分解発光測定を行い、以下の成果を得た。(1)パルス型遅延発光の結晶サイズ依存性サイズが100-400μmの範囲で異なる菱形薄板状単結晶を作製し、その時間分解発光スペクトルの励起強度依存性を測定した結果、最大遅延時間は、125μmの結晶では20 ps、260μmの結晶では120 ps、385μmの結晶では180 psとなり、結晶サイズが大きくなるほど遅延時間が長くなる傾向が見られた。遅延時間の発生起源として、二次元薄板状の単結晶中に閉じ込められたp-6Pの発光と励起子に強い結合相互作用が生じていると考えられる。結晶が大きくなるほど、広い領域に分布した励起子と光の間に強結合が生じてマクロスコピックな集団励起子が形成するのに時間を要するため、遅延時間が長くなったと考えられる。(2)パルス型遅延発光の励起依存性結晶の長軸長さが143μmのp-6P単結晶を用いて、励起光の形状や励起方向を変化させて時間分解発光スペクトルの励起強度依存性を測定した。その結果、菱形単結晶の平行な両端面に対して垂直にストライプ励起した場合、最大遅延時間は20 psと短かったのに対して、菱形単結晶の短軸方向にストライプ励起した場合は20 ps、長軸方向にストライプ励起した場合は220 psとなった。また、菱形単結晶全体を覆うようにスポット励起した場合は、遅延時間が360 psと最も長くなった。通常、このような光と励起子の強結合は、波長サイズのマイクロキャビティにおいて起こるとされているが、今回、100μm以上のマクロスコピックなp-6P単結晶で明瞭な遅延時間が得られたことは、結晶中で一次元分子励起子の規則配列が効果的に影響していると考えられる。TPCO単結晶の光励起発光において、量子コヒーレンスが関与していると思われる遅延時間を伴ったパルス型の超放射が観測され、その起源として発光と励起子が強い相互作用をもつことにより放射が増強するcavity-QED効果や放射レートが速くなるPurcell効果が示唆されている。しかし、このような効果は、波長スケールのマイクロキャビティに光と励起子が閉じ込められたときに起こるとされている。一方、本研究で用いてきたTPCO単結晶は100μm以上のサイズを有しており、このようなマクロススコピックなスケールにおいて、同様の効果が生じるかは未解明である。

そこで本研究では、TPCOの類縁体で最もロバストな材料であるp-sexipenyl (p-6P)を用いて溶液成長により単結晶を作製し、この結晶をガラス基板上に固定した後、Nd:YAGレーザーパルスを照射することにより、一辺が5100μmの正方形状のキャビティに加工した。また、フォトリソグラフィ加工を施すことにより幅が2および5μmの短冊状のキャビティを作製した。これらの形状の異なるp-6P結晶キャビティをTi:Sパルスレーザーを用いて光励起し、蛍光寿命と発光スペクトルの励起密度依存性を測定した。その結果、これらの加工したp-6P結晶キャビティのサイズが小さくなるに従い蛍光寿命が短くなった。また、励起密度を上げると0-1蛍光帯が狭線化増幅した増強自然発光(ASE)が得られ、その励起密度閾値はキャビティサイズが小さくなるにつれて低下した。以上のように、キャビティ体積を制御したp-6P単結晶においてもPurcell効果とキャビティQED効果が認められたことから、p-6Pが一軸配向した単結晶においては、100μmのマクロなスケールにわたって発光と励起子の間に強い相互作用が生じていることが示唆された。TPCO結晶の発光増幅において観測されるパルス型遅延発光の起源を明らかにするため、TPCO誘導体を用いて結晶構造や結晶サイズが及ぼす影響を調べた。BP1Tにシアノ基を置換したBP1T-CNは三斜晶に結晶化し、単斜晶のBP1Tに比べて遅延時間が短くなった。AC5およびBP3T結晶のラマン測定より、発光増幅過程に分子振動のコヒーレンスが関与していることが示唆された。p-6P結晶のサイズが小さくなるほど蛍光寿命と発光増幅励起閾値の低下が観測された。以上のことから、TPCO分子が一軸に規則配列した単結晶中では、マクロなスケールで分子振動を介して発光と励起子の間に強い相互作用が生じていると考察した。本研究の目的は、強発光性のπ共役オリゴマーである(チオフェン/フェニレン)コオリゴマー(TPCO)の低次元結晶において室温で観測される時間遅れを伴ったパルス型遅延発光の起源を明らかにすることである。今年度の実施計画に上げた(1)パルス型遅延発光の観測と量子コヒーレンスの実証については、実績の概要で述べたように、今回新しい材料としてp-6P単結晶を用いて時間分解発光測定を行った結果、遅延時間の結晶サイズ依存性と励起依存性から、光と励起子の結合による量子コヒーレンスの空間スケールの影響が示唆されたことから、おおむね順調に進捗している。2つ目の実施計画として、(2)TPCO結晶の微細加工と有機フォトニクスデバイスへの応用についても、すでに電子線リソグラフィ/反応性イオンエッチングおよびレーザーエッチングによりp-6P単結晶を短冊状に加工したキャビティを用いて時間分解発光測定を進めており、キャビティサイズに依存した遅延時間の変化が認められている。有機フォトニクスデバイスへの応用に関しては、p型およびn型半導体性を有するTPCO誘導体の積層蒸着膜を用いて有機EL素子の作製と評価を進めており、今後、TPCO結晶を用いた素子へと展開する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機フォトニクスこれまで、TPCOの低次元単結晶において室温で観測される時間遅れを伴ったパルス型遅延発光の起源として、量子コヒーレンスが関与した集団励起子からの超放射であると考え、結晶サイズや励起法を変えて時間分解発光測定の励起強度依存性を測定してきた。その結果、通常、波長スケールのマイクロキャビティで起こるとされる励起子と光の強結合が、本研究で用いている100μmを超えるマクロスケールの結晶キャビティでも生じうることが分かってきた。
カリブ海からインド洋にわたって散在する仏クレオール語の全体像

本研究ではフィールドワークを基本とし、現地の社会言語学的状況を、人々から直接的に情報収集することで、理論ではなく肌で感じ取ること、および、日本では入手至難な文献・映像・音声資料を収集することに努めた。モーリシャス共和国と仏海外県レユニオン島(2005年)、セーシェル共和国(2006年)、マダガスカル共和国とマルチニック島(2007年、最後の年にフランスのリモージュで開催された仏語圏研究国際評議会(C.I.E.F.)の世界大会に参加し、世界中かの研究者たちと意見交換した。1.2006年4月からフィールドワークに出かける2006年12月半ばまでは、前年度末に調査にでかけたレユニオン島から持ち帰った文献資料・映像資料をリサーチ・アシスタントを使って整理し、文献の解読につとめた。とくにレユニオン・クレオールの音声資料を分析し、ゼミナールで院生たちに紹介した。2.2005年12月16日から2006年1月6日の期間、インド洋の南半球にあるモーリシャス島(独立共和国)とレユニオン島(フランス海外県)へ現地調査に出かけた。(1)モーリシャス島:クレオール語を共和国の国語の地位に高めようという運動に長くたずさわり、自らクレオール語で物語や劇を書き、シェイクスピア劇をモーリシャス・クレオール語に翻訳しているデヴ・ヴィラソミー氏と対談して多くを学んだ。ついで南アからの移住者であり、英語表現の小説家としても数々の賞に輝くリンゼー・コレン女史と面談した。女史には、クレオール語を通して、女性の社会問題に取り組む姿勢が顕著にみられた。その他、クレオール語言語学者で、最新のモーリシャス・クレオール語の辞書を編纂しているアルノー・カルポラン氏をモーリシャス大学内の研究室に訪れ、話を聞いた。(2)レユニオン島:小説家のアクセル・ゴーヴァン氏、クレオール語擁護運動家ローランス・ダロー女史、詩人で音楽家や美術家たちとのコラボレーションによってユニークなプロモーション活動をしているパトリス・トゥルタール氏、中国系でレユニオン民話を採集し、クレオール語で多数の著作を発表しているダニエル・オノレ氏と会談、レユニオン島の言語状況についての知見を深めた。レユニオン島は海外県なので、モーリシャス島のようなクレオール語の国語化の運動はみられないが、文化多様性の観点からさまざまな活動がなされている。1.2006年4月から「フランス語系クレオール(諸)語」の知見を、これまでに行った現地調査(フィールドワーク)と入手した資料に基づき整理した。2.2006年10月27日から29日、岡山大学で開催された日本フランス語フランス文学会の秋季大会に参加。カナダに留学している研究者のカリブ海出身の作家についての発表などを聞いて、知見を深めた。3.2007年2月3日から13日まで、インド洋のセーシェル共和国に現地調査に出かけた。同共和国は研究者がまだ訪れたことのなかったフランス語系クレオール語を話す最後の地である。予め大統領宛てに調査依頼の手紙を出しておいたことから、到着後のコンタクトもスムースで、クレオール語研究所をはじめ、文学・音楽・芸能関連の責任者と面談ができ、資料収集、行政府がある本島(マへ)意外に、プララン島、ラ・ディーグ島などを訪れることができて有意義であった。「クレオール諸島連合」を提唱し、組織した国でもあり、社会主義立国でもあるセーシェル共和国の言語政策については、なお資料を精査して、知見を深める必要があるので、再度の訪問を考えている。4.2007年3月21日から31日まで、カリブ海の仏海外県マルチニック島へ出かけた。当地のエメ・セゼール研究センターが3月23日、24日の両日、同島で、エメ・セゼールの「モーリス・トーレーズへの手紙」をテーマとした国際シンポジウムの開催が予定されていて、セッションの司会者・発表者資格で招聘されたからである。しかしシンポジウムは10月に延期となり、代わりに、エメ・セゼールが創設した「マルチニック進歩党」創立49年の式典への参加が用意されていた。突然の変更は残念であったが、アメリカ合衆国からやってきた高名なセゼール学者トマス・ヘイル氏(ペンシルヴァニア大学)と行動をともにし、旧知の作家・学者などと交流し、有意義な時を過ごした。1.平成19年7月6目から9日まで、セント・アンドルース大学主催のシンポジウム「ヨーロッパとその外部」Europe ant its othersに出席。中心としてのヨーロッパと周辺(休植民地、ラテンアメリカ諸国、欧州連合の新メンバー国)との様々な関係、そこから派生してくる種々の《ボーダー》の問題について知見を深めた。発表者としても「極東を媒介にしてヨーロッパのペルソナを理解すること」と題して参加(現在英文で成果論文集の出版準備中)。

2.平成20年1月10日から19日まで、パリのユネスコで開催された「サンゴール・シンポジウム:アフリカにおけるイスラムとキリスト教の出会い:政教分離の問題について」に招待され、発表。「政教分離と宗教心」Laicite et spiritualiteと題してパネル発表をした。著名なアフリカ研究者や宗教問題の専門家と意見を交換し、有意義であった。3.平成20年2月20日から3月6日まで、パリ経由でマダガスカルの首都アンタナナリヴォへ赴き、首都の大学の文学部で言語学およびフランス文学の専門家と会い、意見交換した。1960年にフランスの植民地から独立したあと、仏語表現言語はどのようになった、現在のマダガスカルの言語使用はどのようになっているか、など興味深い問題について情報を得ることができた。またマダガスカル語表現、フランス語表現のめぼしい作家たちにインタヴューを試み、あわせて出版物を購入し、今後の研究の基礎となる知識を得た。2008年6月24日から7月11日まで、フランスのパリ、リモージュ、セット、モンペリエでシンポジウム・資料調査・インタビューなどを実施した。(1) 6月25日29日まで、フランス国立図書館にて、Jean Mettelus(ハイチ系フランス人の医師・作家)の著作の調査。あわせて、Paul Valeryのコレージュ・ド・フランスにおける「詩学講義」(1938年1939年)のマイクロフィルムを精査し、コピーを依頼する。(2) 6月26日。パリ・ヴァンセンヌの森の入り口にあるカフェでJean Mettelusと面談。ハイチ人作家として重きをなしている作家の一人であるが、フランスで医師になるまでの苦しい時代のことなど、貴重な証言を得ることができた。(3) 6月30日7月4日は、リモージュでCIEF(仏語圏研究国際評議会)主催の第22回世界大会に出席。ハイチ系の高名な詩人・小説家ルネ・ドゥペストルとフランス人で海外県ギアナなどで生活経験のある女性小説家ポール・コンスタンの二人がゲストとして招かれて、多くのセッションに登場。リモージュ市が将来世界的なクレオール文献センターとなるため、ドゥペストル氏の蔵書を一括購入したことを知る。二日目の午前中にフロリダ大学名誉教授ベルナデット・カイエの司会で、「芭蕉の俳諧における時空の概念:「奥の細道」読解」を発表。本大会は、多民族・多文化・多言語の研究者の集まりであり、知的刺激に満ちた意見交換がなされた。(4) 7月5日7月7日、南仏のセットとモンペリエで、モンペリエ大学、ファーブル美術館、ブラッサンス記念館、エーグ=モルト市などを歴訪、見学・面談・資料調査をした。(5)パリに戻ってから、再度、フランス国立図書館でJean Mettelusの昔の著作、マルチニック時代の画家ゴーガンの足跡に関連した資料等を調査、コピー作成。Jean Mettelusと再度面談して、リモージュ大会の報告をした
Al合金のフラックスフリーロウ付に対する雰囲気酸素分圧と添加元素の影響

自動車用熱交換器は,密度が小さく熱伝導度の良いアルミニウム合金のろう付によって製造されている.その際,アルミニウムは非常に酸化しやすく,それが溶融ろうの進展を物理的に阻害したり,濡れ性を低下させたりするため,フッ化物系フラックスの使用が欠かせない.しかし,このフラックスの残渣が,近年の電気自動車やハイブリッド自動車の電子部品を故障させたり,高効率熱交換器のフィンの目詰まりを起こしたりすることが問題となっているため,フラックスフリーろう付の開発が求められている.アルミニウム合金のフラックスフリーろう付のためには,酸化被膜の生成抑制が重要であるが,平成29年度までの研究では,ジルコニア式酸素ポンプによる雰囲気酸素分圧の低減と,心材へのMgの微量添加の複合効果により,ろう付性が向上する事が明らかとなった.また,Al-Siろう溶融までの昇温速度を約30°C/minまで早くすることで,間隙充填試験においては,フラックスろう付に匹敵するほどの接合性が得られることが分かった.そこで平成30年度は,一般的なろう付製品で見られるような継手形状や密閉構造を模擬し,上記手法の有効性について検討する事を目的とした.その結果,密閉構造と成らない場合は,継手形状が曲率を有しても,十分な接合性が得られる事が分かった.ただし,密閉構造を有する場合は,内外の酸素分圧差に起因すると思われる表面張力差により,フィレットの大小が異なった.平成30年度は,過年度までに蓄積してきた知見を元に,実際のろう付製品への応用を念頭に置いて,複雑形状継手を用いたろう付性評価を行った.その結果,ろう付部の形状によっては,十分な接合性を得られる事が確認され,当初の目的であるフラックスフリーろう付の開発に着実に近づいている.単純形状を用いた間隙充填試験だけでなく,継手形状が曲率を持つ場合においても,良好なろう付性が得られる条件が明らかとなった.ただし,密閉構造を有する試料においては,内外でろう付性が異なる事が明らかとなったものの,それは定性的な評価に止まっている.そこで平成31年度は,密閉構造体の内容積やろう量,接合面積などをパラメータとして,これらの定量的な影響について明らかにする事を試みる.現在,自動車用熱交換器の殆どが,アルミニウム合金をロウ付けして製造されている.その際,酸化皮膜の除去および生成抑制のために,フッ化物系フラックスの使用が欠かせない.しかしこのフラックスの残渣が,近年の電気自動車やハイブリッド自動車の電子部品を故障させたり,フィンの目詰まりを引き起こしたりすることが問題となっており,新しいフラックスフリーロウ付けの開発が望まれている.また,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付では,試料の酸化によって接合性が著しく低下するとされている.そこで本年度は,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付を開発するための基礎データを得るために,ジルコニア式酸素ポンプを用いてろう付雰囲気の酸素分圧を低減し,その効果について検討した.酸素分圧が1E-7atmの市販の高純度窒素ガス中において,間隙充填試験を用いたアルミニウム合金のフラックスフリーろう付評価を行った場合,フィレットは全く形成されなかった.それに対し,このガスの酸素分圧をジルコニア式酸素ポンプによって1E-30atmまで低減すると,フラックスを用いずともフィレットが形成されることが分かった.本研究では,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付に対する雰囲気酸素分圧の影響を明らかにする事を目的の一つとしている.今年度は,当初予定通り,ろう付炉の構築および実験条件の最適化を順調に終えたことに加え,この実験系にジルコニア式酸素ポンプを導入し,雰囲気酸素分圧がアルミニウム合金のフラックスフリーろう付に影響していることや,酸素分圧の低減がフラックスフリーろう付に有効であることを確認でき,おおむね計画通りに進行していると考える.自動車の熱交換器は,熱伝導性と軽量化の観点から,現在はアルミニウム合金をろう付して製造されている.しかし従来のフッ化物系フラックスを用いた方法では,その残渣が近年の電気自動車やハイブリッド自動車などで多く使用される電子部品を故障させてしまう問題がある.そこで本研究では,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付の開発を最終目的として,それに対する雰囲気酸素分圧および添加元素の影響について検討している.平成27年度の研究では,試料の酸化抑制のために,ジルコニア式酸素ポンプを用いて,雰囲気酸素分圧を1E-30[atm]の非常に低い値まで低減し,それがアルミニウム合金のフラックスフリーろう付に及ぼす影響について検討した.その結果,従来のフラックスろう付には及ばないものの,間隙充填試験においては,フラックスを用いずとも,比較的長いフィレットが形成される事を明らかにした.平成28年度は,さらにろう付性を向上させることを目的として,還元性が高く表面張力の低いMgなどの複数の元素を,母材およびろう材に添加し,それらの効果について検討した.その結果,試料にマグネシウムを添加すると,酸素分圧が1E-7[atm]においても,フラックスフリーろう付が可能である事を明らかにした.またその添加の効果は,Al-Siろう材よりも母材において顕著になることを明らかにした.さらに,ジルコニア式酸素ポンプによって雰囲気酸素分圧を1E-30atmまで低減することと組み合わせた場合は,ろう付性が著しく向上することが分かった.アルミニウム合金のフラックスフリーろう付のためには,試料の酸化抑制,再酸化の防止,生成した酸化皮膜の破壊の全てを考慮する必要がある.

さらに,酸化皮膜の問題とは別に,ろうの進展を促進するためには,溶融ろうの表面張力を低下させることが効果的であると考える.本年度は,単にMgがろう付性の向上に効果的であることだけでなく,その添加効果が,母材とろう材とで異なる事を明らかにした.このように,単にろう付性向上に効果的な元素を見つけること以上の結果を得ている.また,この成果を雰囲気酸素分圧の低減と組み合わせることで,予想を超えるろう付性を得ていることから,おおむね順調とした.自動車用熱交換器は,密度が小さく熱伝導度の良いアルミニウム合金のろう付によって製造されている.その際,アルミニウムは非常に酸化しやすく,それが溶融ろうの進展を物理的に阻害したり,濡れ性を低下させたりするため,フッ化物系フラックスの使用が欠かせない.しかし,このフラックスの残渣が,近年の電子部品を搭載した熱交換器の故障や,フィンの目詰まりを引き起こす事が問題となっていることから,フラックスフリーろう付の開発が求められている.アルミニウム合金のフラックスフリーろう付のためには,酸化被膜の生成抑制が重要であることから,平成28年度までの研究では,ジルコニア式酸素ポンプによる雰囲気酸素分圧(Po2)の低減と,還元性の高いMgを心材へ微量添加する事を試みた.その結果,これらの複合効果によって,ろう付性が著しく向上することが明らかとなった.しかし,酸化被膜生成・抑制には,加熱時間の長短などの温度プロファイルも関連することは明らかである.そこで,間隙充填法を用いて,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付に及ぼす,Al-Siろう溶融までの昇温時間の影響について明らかにする事を試みた.その結果,雰囲気酸素分圧を1E-7atmとした場合,試料の昇温速度を約30°C/minまで速くするにつれて,ろうの充填長さが伸びた.また,雰囲気酸素分圧を1E-30atmまで低減すると,フラックスろう付に匹敵するほどの充填長さが得られることが分かった.ただし,昇温速度をそれ以上速くすると,ろうの溶融および進展のための時間が不足するために,逆に充填されなくなった.本研究では,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付に対する,添加元素や雰囲気,加熱プロファイルの影響を明らかにすることで,プロセスの基礎現象を明らかにするとともに,この技術の確立を目指している.現在までに,アルミニウム合金のフラックスフリーろう付に効果的な元素を見つけ,雰囲気酸素分圧の影響や加熱プロファイルの影響も明らかにしている.これらは当初計画通りである事から,本研究は順調に進行していると考える.自動車用熱交換器は,密度が小さく熱伝導度の良いアルミニウム合金のろう付によって製造されている.その際,アルミニウムは非常に酸化しやすく,それが溶融ろうの進展を物理的に阻害したり,濡れ性を低下させたりするため,フッ化物系フラックスの使用が欠かせない.しかし,このフラックスの残渣が,近年の電気自動車やハイブリッド自動車の電子部品を故障させたり,高効率熱交換器のフィンの目詰まりを起こしたりすることが問題となっているため,フラックスフリーろう付の開発が求められている.
発がんプロモ-ションの機構とその阻害

新しい発がんプロモ-タ-、オカダ酸及びオカダ酸クラスの化合物を用いて、プロモ-ションの機構を解明している。オカダ酸クラスの発がんプロモ-タ-は、いづれも、そのレセプタ-である蛋白質脱リン酸化酵素1と2Aに結合し、その活性を抑制した。今回、光親和性オカダ酸誘導体, ^3Hーmethyl7ー0ー(4ーazidobenzoyl)okadaateを用い、精製した蛋白質脱リン酸化酵素2Aと反応させた。この精製した酵素は65kと42kの調節サブユニットと37kの触媒サブユニットからできている。反応液をSDSーPAGEで調べると、^3Hーアダクトは触媒サブユニットにのみ認められた。この結果から、オカダ酸は触媒サブユニットに結合し、その活性を抑制することが明らかになった。オカダ酸はNーmethylーN'ーnitroーNーnitroーsoguanidineでイニシエ-トしたラット腺胃に対し、微量で発がんプロモ-ション活性を示した。ミクロチスチンはdiethylnitrosamineでイニシエ-トしたラット肝に対し、微量で発がんプロモ-ション活性を示した。従って、脱リン酸化酵素の阻害を介するオカダ酸クラスの発がんプロモ-ション機構は、いろいろな臓器に共通することが証明された。NIHー3T3細胞と活性化したcーHー<ras>___ーをトランスフェクトしたF25ー15ー5細胞について、発がんプロモ-タ-によるプロスタグランジンE_2産生を比較検討すると,F25ー15ー5細胞の方が強く亢進していた。酵母に含まれる新しいタイプのprotein kinase Cを分離した。この酵素はジアシルグリセロ-ルの代わりに、ホルボ-ルエステルを加えても、活性化が認められなかった。TPAータイププロモ-タ-に特異的に結合する蛋白質(CNーTPBP)は細胞質でheat shock蛋白質90kDと複合体を形成する70kDの蛋白質であり、TPA処理により速やかに核へ移行することが見いだされた。3種のレチノイドレセプタ-は必ずしもmRNAレベルの分布と一致せず、それぞれ固有の役割を担うことが示唆された。
東日本大震災における被災要援護者の住環境に関する研究

本研究の目的は、身体に何らかの障害のある高齢者や障害者などが利用しやすい仮設住宅の標準仕様を提案することである。そのために東日本大震災において建設された応急仮設住宅の不具合箇所を検証し、建設当初から組み込める標準仕様を提案した。水回りに不具合箇所が多く見られたため、水回りの改善について次の4点を提案した。1車椅子使用者の移動スペース、介助スペースの確保を可能とするために、脱衣室とトイレを一室とする、2浴室内の洗面器は撤去し、脱衣空間にコンパクトタイプの洗面台を設置、3浴室入口を引戸とし、出入有効寸法を広く確保する、4バリアフリー対応浴室を使用し、脱衣スペースからの段差を最小限に抑える。1.研究の目的:本研究の目的は、被災要援護者の住環境に着目し、避難所や仮設住宅での問題点を明らかにし、安全で快適な避難所、応急仮設住宅の仕様提案を行うことである。2.今年度調査の概要:2つの調査を行った。1つは東日本大震災の応急仮設住宅に暮らす被災障害者へのヒアリング調査、もう1つは、奈良県十津川村の水害被災者のために建設された木造仮設住宅における住環境の検証調査である。3.被災障害者への調査:昨年の調査に加え、新たに6世帯の被災障害者に調査することができた。その中の1世帯は、仮設住宅での生活に耐えられず、元の土地の都市計画決定前に公的支援を受けずに自宅を再建した。それ以外の世帯は、仮設住宅での生活を行っている。障害者優先枠で公営住宅に申し込むが当たらない、透析が必要なため交通の利便性の高い住宅にしか住めないなど、3年を経過し被災障害者の状況に変化がみられる。被災障害者の住宅条件は、障害に大きく影響している。4.木造仮設住宅での調査:十津川村では、復興公営住宅の建設が完了し、木造仮設住宅の解体が決定した。そのため、手すりを取り付けや、車椅子での移動などにより傷がついても良いという県の許可を得て、空間検証を行った。車椅子使用者、杖使用者の協力を得て、住戸内、特に水回りの開口幅や段差、扉の仕様や手すり位置などの検証を行った。浴室内外の段差がネックで自宅浴室の使用を断念したという東日本の仮設住宅と異なり、木造仮設住宅は浴室内外の段差は無かった。そのため、トイレと脱衣室を1室とすれば(扉の付け替え、壁の撤去など)、単身、もしくは夫婦のみの世帯であれば、車椅子使用者、要介護者が無理なく利用できる水回り空間となる可能性を確認した。災害救助法により、仮設住宅の間取りや仕様はほぼ共通であるため、十津川村で検証したことは、今後の災害時の仮設住宅建設時の参考データとできる。本研究の目的は、被災要援護者の住環境に着目し、避難所や仮設住宅での問題点を明らかにし、安全で快適な避難所、応急仮設住宅の仕様提案を行うことである。調査は大きく分けて2つ行った。1つ目は応急仮設住宅に暮らす要援護者に対して、住環境に関するヒアリング調査と実測調査、2つ目は応急仮設住宅を管理する立場の行政へのヒアリング調査である。避難所の問題点については話の中で出てきたが、それぞれの避難所で状況が異なり、一つの意見としてまとめることは難しいと感じた。被災要援護者への調査では、3カ所の応急仮設住宅において行った。どこに要援護者が暮らしているという把握は難しく、玄関に置かれた杖などを頼りにその場で依頼して承諾を得た16世帯に対して行った。応急仮設住宅はメーカーによって間取りや仕様が異なるが、問題となったように寒さ対策、カビ対策など日常生活における困難点が挙げられた。高齢者や障害者にとっては水回りの段差と狭さが大きな問題となっていた。手すり設置や福祉用具の導入など、行政の対応も行われていたが、万全ではない。最初から全住戸に対して対応しておいた方が良い点と、入居後に居住者の身体機能に応じて対応した方が良い点との2つを明らかにすることができた。行政へのヒアリングの中で、宮城県石巻圏域が行った応急仮設住宅のバリアフリー化対応が、先述の入居後の個別対応として、素晴らしい取り組みであり、今後の災害時への備えとして参考になると感じた。石巻圏域では、まずリハ専門職を中心とした協力体制を構築、応急仮設住宅の仕様調査、居住者の身体機能のアセスメントを行った上で、個々のニーズに応じた住宅改修・福祉用具の導入などを行った。今回は応急仮設住宅の標準設計・仕様があっての対応であったため、すべてを入居後に行うことになった。しかし、ここでも標準設計・仕様としておくこと、入居後に対応することが明確にされた。本研究の目的は、東日本大震災からの復興という課題に関して、要援護者が生活再建する過程において直面する住環境に関する課題を明らかにすることである。

平成24、25年度は、応急仮設住宅の住環境調査を中心に行い、仮設住宅の不具合箇所を明らかにした。これらを分析し仮設住宅の標準仕様とすべきバリアフリー整備の提案を行った。避難所の課題については、避難場所の特性や避難者の状況が大きく異なるため、問題点の整理は困難であった。平成25年の夏から、住宅を失った被災障害者に対するインタビュー調査を継続して行った。被災者の震災前の生活は、生活再建意向に大きな影響を与える。調査対象の被災障害者は、親や祖父母などが遺した土地・住宅に暮らし、親族や近隣住民と日常的に高い密度で関わってきた。住居費負担のない住宅と、近隣との関わりにより被災障害者の地域生活は支えられていた。言い換えれば、この条件無くして被災障害者の地域生活は成立しない。被災障害者は、以前と同じ環境を求め原地への住宅再建を強く希望するが、住宅再建資金がない、もしくは原地が非居住地域に指定されたなどで原地復帰は諦めざるを得なかった。津波被害の心配のない土地に建つ公営住宅は、中心部から遠く離れた高台となり、通院や買物の利便性を考えると、移動手段を持たない障害者は選択できない。被災障害者の地域生活の再建を可能とする条件は、通院や買い物などの利便性、移動手段の確保である。それらを考慮すると、利便性の高い、浸水地域に建つ公営住宅の選択となる。このように、被災障害者の居住立地は限定されてしまうことが分かった。住宅復興の過程で、このような被災障害者への視点を忘れてはならない。2015年3月の時点で、調査対象者の恒久住宅は決定したものの、公営住宅への入居が2,3年先となる者もある。転居後の生活について今後も継続して調査を行う予定である。都市計画、建築計画、住環境整備東日本大震災の被災地で建設された応急仮設住宅の住環境に関する課題を、昨年度と今年度のヒアリング調査の内容から整理した。2DKタイプの住戸には、縦に3つの居室の並ぶプランがあった。中央の居室は居室間の通路となるために非常に使いにくく、窓が無いため昼間でも薄暗い。また、このプランには脱衣スペースが無く、台所で脱衣し浴室に入ることになる。このタイプは、障害の有無に関わらず居住環境として、多くの課題を抱えている。それ以外のプランは、ほぼ同様の田の字型プランであるが、水回りのプランや仕様をいくつかのパターンに分けることができた。それぞれのメリット・デメリットを、段差の有無、福祉用具利用時や介助者スペースの確保などの視点で整理した。それらを踏まえて、木造仮設住宅において空間検証を行うことができた。福祉用具を利用する、手すりを追加で取り付けるという簡易な住環境整備から、扉の付け替え、壁の撤去など大掛かりな工事を行うことで、利用できる人の範囲が拡大することを確認できた。今年度は、これらの研究成果を学会発表、論文発表する予定である。夏に行ったヒアリング調査の内容を整理したが、詳細な分析が行えておらず、2012年度に学会発表や論文発表ができなかった。実父の発病と死去により、実働時間が確保できなかったことが最大の要因である。また、障害者に焦点をあててヒアリングを行うことを目的としていたが、障害者支援団体において把握している障害者も少数であり、ヒアリング対象者の多くが高齢者となってしまった。
高分子固体表面とたんぱく質間の相互作用力の直接評価

1)有機シラン単分子膜によるモデル表面の構築水面上に有機シラン化合物の溶液を展開し縮合重合することにより水面上に高分子化有機シラン単分子膜を調製し、水酸基を表面に有する平滑で清浄な基板に単分子膜をLangmuir法で固定化した。結晶性の有機シラン化合物と非晶性の有機シラン化合物の混合単分子膜よりナノメーターオーダーの膜厚の環境に安定な相分離表面を調製した。膜の表面構造をX線光電子分光測定装置(XPS)、フーリエ変換赤外分光装置及び原子間力顕微鏡(AFM)を用いて評価した。AFM観察により混合単分子膜でのメゾスコピックレベルでの相分離構造を確認した。また混合単分子膜の一成分を非重合性の成分としたとき、混合単分子膜調製後、一成分を有機溶媒で除去しSi表面を露出させ、第三成分の有機シラン化合物をSi表面に化学吸着させることにより種々の2次元構造制御された表面構造を有する混合単分子膜の形成を確認した。2)固定化単分子膜表面と生体成分の相互作用の直接解析単一成分系および相分離構造を形成した固定化単分子膜表面へのタンパク質の吸着挙動をAFM観察あるいは表面プラズモン共鳴分光法(SPR)を用いて解析した。SPRによるタンパク質の吸着量の測定結果は疎水性の高い表面でタンパク質が強固に吸着されることを明らかにした。またAFM観察により、相分離構造を有する表面では疎水性ドメインに選択的にタンパク質が吸着することを明らかにした。さらに相分離表面とタンパク質間に働く力をAFMを用いて測定した。膜の表面構造をX線光電子分光測定装置(XPC)、フーリエ変換赤外分光装置及び原子間力顕微鏡(AFM)を用いて評価した。2)固定化単分子膜表面と生体成分の相互作用の直接解析単一成分系および相分離構造を形成した固定化単分子膜表面へのタンパク質の吸着挙動をAFM観察あるいはFT ATR-IRフローセル法を用いて解析した。FT ATR-IRフローセル法によるタンパク質の吸着量の測定結果は相分離表面でタンパク吸着が抑制されることを明らかにした。
シリコン地盤模型と常時微動を用いた不整形地盤の振動特性に関する研究

本研究の目的は2つあり,1つは1次元的に評価されることの多かった沖積層の地盤震動に対する影響をシリコン地盤模型の振動台加振実験によって3次元的に把握することであり,他はその影響を加振せずに常時微動を用いてどの程度まで把握できるかを探ることであった。現在までに判明した研究成果を以下にまとめる。1.両側が洪積層で拘束された沖積層地盤の振動モードは,中央の振幅が増大するという特徴を示すことが確認された。また,その傾向は沖積谷の長く続く方向(SH波方向)の振動に対して顕著であった。2.片側が崖で,他が洪積層で拘束された沖積崖地盤の振動モードでは,崖上付近の振幅が増大することが確認された。また,その傾向は崖面に直交する方向(SV波方向)の振動で顕著であった。この結果は,地震時の造成地などでの崖崩れの原因として,崖地形による地震波の増幅も考えられることを示した。3.両側が崖である沖積山地盤の振動モードは,山頂にあたる中央の振幅が増大することが確認された。4.沖積層が長く続く方向を洪積層で拘束されたことによる影響について,沖積地盤の中央部で振幅が増大する振動モードになることと,沖積地盤全体の固有振動数が高くなる,ことが確認された。また,それらの傾向はSH波方向の振動に対して顕著であった。5.様々な境界を有する沖積地盤の中央部の固有振動数は,振動方向の洪積層による拘束位置に依存し,拘束面が近いと固有振動数は高くなる,ことが確認された。6.常時微動観測による結果は,振動台からの地震波加振実験と良い一致を示した。この事実は,より大きな地盤模型を作成し,振動台加振が不可能な場合でも,常時微動観測から同様な結果が得られる可能性を示した。現在,この振動実験を有限要素法によってシミュレーション解析しており,両者の結果から様々な境界を有する沖積地盤の振動特性をより明確に把握することが可能になると思われる。
漢方薬の薬効を利用したＡＤＨＤ発症因子の探索同定と機能解析

隔離飼育(SI)マウスの異常行動とADHD症状の類似性に着目し,ADHDの発症機構とそれに対する漢方薬の効果を検討した。SIマウスでは注意様行動,社会性,恐怖条件付け記憶に障害が現れた。ADHD治療薬メチルフェニデート(MPH)は注意様行動と社会性の障害を,アセチルコリン分解酵素阻害剤は恐怖記憶の障害を改善したことから,モデルの有用性が示唆された。SI動物では漢方薬酸棗仁湯(SST)の反復投与がMPH様の効果を示し,精神疾患や情動記憶に重要なEgr-1の発現に対するSIの抑制効果も軽減した。以上から,SSTはADHDの一部の症状の改善に有用で,それにはEgr-1系が関与する可能性が推測された。本研究は,隔離飼育ストレス負荷(SIS)動物の示す異常行動が症状,雌雄差,成長後の持続性の点でADHDと良く類似する点に着目し,隔離飼育動物のADHD様症状発症機構と原因分子を明らかにし,漢方薬の作用機序から有効な治療標的の同定と治療薬開発に迫ることを目的とする。2年度目は,以下の成果を得た。前年度,ADHD様症状発現に関わる可能性が推測されたEgr-1に関し,海馬組織を細胞質と核画分に分けてSISの影響を検討した結果,Egr-1 mRNA量の低下に起因するEgr-1蛋白への翻訳が低下することが判明した。新規物体認知行動試験法の変法を用い,社会性を群居飼育動物と比較検討した結果,SIS動物ではその障害が認められた。不注意様行動を改善したADHD治療薬メチルフェニデート及び漢方薬・酸棗仁湯は何れもSIS動物の社会性低下を改善したが、長期記憶の障害には無効であった。一方、躁的症状に適用される甘麦大棗湯は社会性低下を改善した。これらの成績から,シナプス可塑性に重要なEgr-1量と神経細胞内シグナリング機能の低下がSIS動物の長期恐怖記憶の障害に関わることが示唆された。また漢方薬酸棗仁湯や甘麦大棗湯がメチルフェニデートに類似した行動薬理学的効果を発現しうることが示唆され、共通の神経機構や発症因子が関与する可能性が推測された。本研究は,隔離飼育ストレス負荷動物の示す異常行動が症状,雌雄差,成長後の持続性の点でADHDと良く類似する点に着目し,隔離飼育動物のADHD様症状発症機構と原因分子を明らかにするとともに,漢方薬の作用機序から有効な治療標的同定と治療薬開発の迫ることを目的とする。初年度は,以下の成果を得た。1.ADHD様症状発現に関わる脳内因子候補を探索する目的で定量的遺伝子解析法,蛍光免疫組織法及びウエスタンブロット法を用いて検討した結果,隔離飼育動物では異常行動の発症と平行して脳内初期増殖応答タンパク質1(Egr-1)の発現量は低下したが,他のEgrファミリー蛋白の発現量には変化がなかった。Egr-1と精神疾患との関連性が示唆されていることから,Egr-1がADHD様症状の発現の少なくとも一部に関わる可能性が推測された。2.潜在学習行動試験で認められる隔離飼育動物の注意力の低下には雌雄差がなかったが,隔離飼育動物の攻撃性亢進は雄マウスでのみ観察された。この結果,注意力低下と攻撃性亢進は発症する神経機構が異なると考えられた。これらに加え,隔離飼育動物では長期の文脈的記憶及び条件付け記憶の障害も明らかとなった。3.ADHD治療薬メチルフェニデートは隔離飼育動物の注意力を改善したが,長期記憶には無効であった。他方,コリンエステラーゼ阻害剤タクリンは長期記憶の障害を改善したほか,海馬内Egr-1発現量も回復させた。漢方薬酸棗仁湯(400 - 800 mg/kg,経口)の効果を検討した結果,単回投与は注意行動の低下には無効であったが,2週間の反復投与により改善された。これらの成績から,(1)隔離飼育動物のADHA様症状のうち,注意力低下,攻撃性亢進,及び学習記憶能の低下はそれぞれ異なった神経機構が関与していること及び(2)酸棗仁湯をADHD様症状の発症因子探索に応用できることが示唆された。我々は,隔離飼育ストレス負荷(SIS)動物の示す異常行動がヒトのADHDと類似する点に着目し,SIS動物のADHD様症状発症機構,原因分子,および漢方薬の作用機序の解析から治療標的の同定と治療薬開発に迫ることを目的に本研究を実施してきた。最終年度は,以下の成果を得た。1.昨年度はSIS動物の異常行動として新たに社会性低下を見出し,それがADHD治療薬メチルフェニデート(MPH)で改善されることを明らかにした。

ADHD様症状に関連する可能性が高いことからその神経機構を検討した。その結果,MPHの効果がドパミン(DA) D1受容体拮抗薬で消失したことから,DA神経系の関与を突き止めた。2. SISが誘導する恐怖条件付け記憶の障害には海馬内シナプス可塑性に重要なシグナリング系機能とEgr-1の発現低下が関与することを前年度に明らかにした。今回,その分子機構を解析したところ,恐怖記憶障害,海馬内シグナリング系機能とEgr-1発現は何れもタクリン投与で回復し,抗コリン薬がその効果を抑制した。この結果,SIS動物の恐怖記憶障害における中枢コリン神経系の重要性が示唆された。3.前年度,我々は漢方薬の酸棗仁湯がSIS動物の不注意様行動と社会性低下を改善し,恐怖記憶障害には改善傾向を示すことを報告した。そこで海馬内Egr-1発現を検討した結果,SISで低下したEgr-1発現は高用量の酸棗仁湯投与で回復した。4.以上からSIS動物のADHD様症状には複数の神経系が関与し,MPHの成績から酸棗仁湯の社会性改善効果にもDA系の関与が推測された。一方,本方剤は恐怖記憶障害を改善する傾向もあり,海馬内Egr-1発現を改善したことから,恐怖記憶の障害にも有効性が期待された。投与量や投与期間等の検討が必要であるが,少なくとも本方剤の作用にEgr-1またはその発現系が重要であると推測された。医歯薬学隔離飼育マウスではADHD様症状として注意力,攻撃性,多動性が観察されるほか、恐怖条件付け試験での長期記憶の障害が認められることを明らかにしてきた。今年度は長期記憶の障害が記憶の固定過程で起こる可能性を見いだすとともに、それがシナプス可塑性に重要な初期増殖応答タンパク質1遺伝子の翻訳と神経細胞内シグナリング機能の低下に起因することを示唆することができた。これらの成績に加え、新たに隔離飼育マウスにおいて見いだした社会性の低下はADHD治療薬メチルフェニデートのみならず、酸棗仁湯や甘麦大棗湯でも改善されることを明らかにすることができた。一方、これらの薬物は隔離飼育マウスの長期記憶の障害には殆ど無効であった。従ってこれまでの成績から、不注意様行動と社会性低下の発症機構は長期記憶障害とは異なることを更に裏付けることができ、またメチルフェニデートと両漢方薬の作用には共通の神経機構や脳内因子が関わっている可能性を新たに示すことができたと言える。本研究に用いた酸棗仁湯及び甘麦大棗湯は何れも局方生薬を用いて調整し、それらの化学的プロファイリングを和漢薬データベース(http://wakandb.u-toyama.ac.jp/ wiki/Main_Page)に登録した。以上、現在までの達成度を自己評価すると、隔離飼育ストレス誘発のADHD様症状の多様性と多様な発症機構が明らかになり、当初計画していたADHD発症因子の絞り込みや発症に重要な脳内部位の同定に若干の遅れがある。しかし、メチルフェニデートと数種漢方薬との作用の類似性が新たに解った点は評価に値すると考える。初年度は隔離飼育マウスに観られるADHD様症状として当初解析対象として取り上げた注意力,攻撃性,多動性に加えて明確な長期記憶の保持で障害が見出されたことは新たな進展と言える。更に性差を含む相関性や薬理学的応答性の違いから,各症状の発症に関わる神経機構が明確に異なることも明らかになり,特に長期記憶の障害では中枢アセチルコリン神経系と初期増殖応答タンパク質1(Egr-1)系の機能低下が関与する可能性を明らかにできた。
子どもの力で学校・地域のサニテーションを変える：アフリカ都市スラムの挑戦

最終年度となるH30年度は、H29年度に続いて2回目のアクションリサーチを実施した。また2018年6月11日6月13日に、水に関する国際会議(ZAWAFE 2018, Zambia Water Forum and Exhibition)にブースを設け、「子どもクラブ」のアクション・リサーチの活動報告を行うとともに学術セッションを組織して国際ワークショップを行った。セッションの中で子どもと若者にも登壇して発表した。ブース内では、PhotoVoice、アート(絵画、カラー粘土)の成果発表を行った。子どもクラブの活動を現地の映像作家が撮影したショートムービーを上映した。68名の来場者があり、ザンビア共和国の副大統領も来訪した。2018年8月29日8月31日の3日間、ルサカ市の市長(Mr. Miles Sampa)の協力を得て、Sanitation Festivalを開催した。初日は市長の挨拶を受けた後、市長とともにブラスバンドを従えて、道路をパレードした。マーケットでゴミ拾い(デモンストレーション)を行った。2日目は、対象地区(スラムA)で清掃活動を行った。最終日は、もう一つの対象地区(スラムB)で前日と同様に清掃活動を行い、さらにワークショップを開催した。3日間のFestivalにおいて271名の参加者を得た。科研費の成果発表として論文を執筆し、国際学術誌に投稿した。また、子どものアクション・リサーチの様子や発表風景を映像化してショートムービーを作成した(公開準備中)。初年度であるため、1.調査地・対象者の選定ならびに関連組織の関係者への説明、調査協力依頼を行った。2.また調査項目について方法論の確認と検討を行った。3.予備調査を実施した。以下、それぞれについて簡潔に説明する。1.カウンターパートであるザンビア大学の研究者とザンビア共和国の首都ルサカ市の未計画居住地区(コンパウンド)を巡回・訪問し、調査対象地として3地区を選定した。対象地区の小学校、病院、若者団体(ユース・グループ)の関係者に調査研究内容を説明して研究協力を要請し、内諾を得た。対象地区内を歩き、住民の生活の様子、側溝や川の汚染状況、空き地のゴミ投棄、公衆トイレの衛生状況、設備状況を視察した。ルサカ市の排水処理施設を見学し、ザンビア共和国の下水処理システムについて説明を受け、行政が抱えるサニテーションの課題について理解した。2.調査方法論の確認と検討を行った。具体的には、1)健康と栄養状態について:身体計測ならびに測定データの分析方法、評価に使用するリファレンス(標準成長曲線)の検討(WHOまたは米国CDC、国際肥満タスクフォース)、食事調査(24時間思い出し法および食物摂取頻度調査法の方法論の確認と検討、2)参加型アクション・リサーチについて関連分野の先行研究を整理した。3.318名(889歳)の住民について聞き取り調査を行い、自身が居住するコミュニティー(コンパウンド)の飲用水、排水、ゴミ、トイレなどサニテーションに関する意識について基礎データを得た。初年度に計画していた、3点(1.調査地・対象者の選定ならびに関連組織の関係者への説明、調査協力依頼、2.調査項目について方法論の確認と検討、3.300名以上の住民を対象としたサニテーション、飲み水、ゴミ・排水処理に関する予備調査)について実施し、期待通りの成果を上げることができた。H29年度はザンビア共和国首都ルサカ市において初年度(H28年度)に選定した3地区から2地区に対象地(未計画居住地区、コンパウンド)を絞り、調査を行った。2か所それぞれにおいて青年団(ユース・グループ)を子どもたちで「子どもクラブ(Dziko Langa:現地語で私のコミュニティーという意味)」を設立した。PHAST(Participatory Hygiene and Sanitation Transformation)という方法論を用いて、若者(ユース)にサニテーションと衛生に関するトレーニング(アクティブ・ラーニング)を行った。さらに子どもと若者によるアクション・リサーチを行った。具体的には、Photo-voice、アート(絵画、カラー粘土)を実施した。2018年3月9日、10日にザンビア共和国首都ルサカ市の調査対象地において発表会(Community Exhibit)を行った。223名の参加者があった。アクション・リサーチの発表の他に、ドラマを実演したり、「子どもクラブ」の若者が主導して地域住民とフォーカスグループディスカッションを行った。・地域の若者と子どもを結び付け、「子どもクラブ(Dziko Langa)」を設立し、初年度(H28年度)より準備・計画していたアクション・リサーチを実施することができた。・調査対象地(ザンビア共和国首都ルサカ市の2か所)で発表会(Community Exhibition)を実施し、200名を超える参加者を迎えてることができた。発表会において、子どもクラブの若者が主体となり地域住民とサニテーションについてフォーカスグループディスカッションを実施できた。

初日は市長の挨拶を受けた後、市長とともにブラスバンドを従えて、道路をパレードした。マーケットでゴミ拾い(デモンストレーション)を行った。2日目は、対象地区(スラムA)で清掃活動を行った。最終日は、もう一つの対象地区(スラムB)で前日と同様に清掃活動を行い、さらにワークショップを開催した。3日間のFestivalにおいて271名の参加者を得た。科研費の成果発表として論文を執筆し、国際学術誌に投稿した。また、子どものアクション・リサーチの様子や発表風景を映像化してショートムービーを作成した(公開準備中)。2年目にあたるH29年度は、現地アシスタントおよび現地の協力者に各種の測定ならびに調査についてトレーニングを行い、小学生と現地の若者(ユース・グループ)を対象として第1回目のアクション・リサーチを実施する。最終年度となるH30年度は、H29年度に続いて2回目のアクションリサーチを実施する。また水に関する国際会議(ZAWAFE 2018, Zambia Water Forum and Exhibition)にブースを設け、「子どもクラブ」のアクション・リサーチの活動報告を行うとともに学術セッションを組織して国際ワークショップを行う。セッションの中で子どもと若者にも登壇して発表してもらう。科研の成果発表として論文を執筆し、国際学術誌に投稿する。また、子どものアクション・リサーチの様子や発表風景を映像化して動画教材を作成する。論文の英文校正費を予定していたが、論文が完成せず、5万円強を次年度に繰越することになった。次年度使用額の5万円強は、英文論文の校正費用として使途する予定である。