hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
呼吸困難(息切れ)時の脳機能に関する研究

慢性閉塞性肺疾患の初期症状は労作時の息切れであるが、病状の進行とともに安静時にも息切れを感じるようになる。かかる息切れは脳によって認識されが、その際の脳の局所機能については全く知られていない。本研究は^<18>FDGを用いたポジトロン断層撮影(PET)による機能的脳画像解析法により脳組織におけるグルコース代謝の局所変化を検出して、以下の如く息切れ時の脳内代謝賦活部位及び抑制部位を明らかにした。3)健常者における抵抗負荷時と肺気腫患者での脳機能を比較すると、賦活部位ではorbital gyrus、抑制部位ではprecuneus, cingulate gyrus, superior parietal lobeでは一致をみた。他の脳の部位では一致をみなかった。脳代謝において賦活する部位と抑制される部位が認められるという定性的な特徴は健常者での吸気抵抗負荷時でも重症肺気腫患者でも同様であった。今後の課題:今回得られた成績は、呼吸筋への負荷による脳活動変化と呼吸困難そのものによる脳活動の変化が包括された変化と見られる。この点、呼吸困難のみの脳活動の変化を捉えるためには呼吸筋への負荷のない状態で呼吸困難のみを引き起こすことが出来るモデルの開発が必要である。目的:慢性閉塞性肺疾患(COPD)の初期症状は労作時の息切れ、いわゆる呼吸困難であるが、病状の進行とともに安静時にも呼吸困難を感じるようになり、日常の活動が著しく制限される。かかる呼吸困難は脳によって認識されるが、その際の脳の局所機能については全く知られていない。方法:本年度は健常者を対象にして、低い吸気抵抗(30cmH2O/l/sec)あるいは高い吸気抵抗(70cmH2O/l/sec)の二種類の吸気抵抗を30分間負荷して呼吸困難度をボルグスケール評価するとともに、^<18>Fフルオロデオキシグルコース(FDG)を用いたポジトロン断層撮影(PET)による機能的脳画像解析法により脳組織におけるグルコース代謝の局所変化を検討した。脳画像の定量的解析には統計学的画像診断法を用いた。結果:呼吸困難は吸気抵抗の大きさに依存して、呼吸努力感の強い呼吸困難が大きくなった。吸気低抗負荷時に、脳内代謝賦活部位と抑制部位が認められた。前者にprecentral gyrus, postcentral gyrus, orbital gyrusが相当し、後者にはprecuneus, middle frontal gyrus, suerior parietal lobe, parieto-occipital areas, cingulated gyrusが相当した。結論:呼吸困難時には脳は均一に活動するのではなく、脳局所により賦活部位と抑制部位が混在することが明らかとなった。かかる呼吸困難は脳によって認識されが、その際の脳の局所機能については全く知られていない。本研究は^<18>Fフルオロデオキシグルコース(FDG)を用いたポジトロン断層撮影(PET)による機能的脳画像解析法により脳組織におけるグルコース代謝の局所変化を検出して、呼吸困難時の脳内代謝賦活部位及び抑制部位を明らかにすることを目的とする。方法:本年度は健常者(5名)を対象にして、低い吸気抵抗(30 cmH20/1/sec)あるいは高い吸気抵抗(70 cmH20/1/sec)の二種類の吸気抵抗を30分間負荷して呼吸困難度をボルグスケール評価するとともに、^<18>Fフルオロデオキシグルコース(FDG)を用いたポジトロン断層撮影(PET)による機能的脳画像解析法により脳組織におけるグルコース代謝の局所変化を検討した。安静時呼吸困難のあるCOPD患者(2名)については抵抗負荷しないで同様な脳の機能的画像解析を行なった。結論:健常者に吸気抵抗負荷して呼吸困難を引き起こすと、脳は均一に活動するのではなく、脳局所により賦活部位と抑制部位が混在することが明らかとなった。

かかる息切れは脳によって認識されが、その際の脳の局所機能については全く知られていない。本研究は^<18>FDGを用いたポジトロン断層撮影(PET)による機能的脳画像解析法により脳組織におけるグルコース代謝の局所変化を検出して、呼吸困難時の脳内代謝賦活部位及び抑制部位を明らかにすることを目的とした。今年度はデータの解析および総括を中心に行ない、次の点が明らかとなった。
データ圧縮空間を用いた遺伝子の分類と機能予測

現在、タンパク質の構造・機能をDNA配列・アミノ酸配列から正確に予測する技術は確立されておらず、配列の全体的な類似性に基づいて遺伝子の機能を予測するホモロジー検索と、機能的に似ている配列に共通に出現するパターンを使って機能を推定するモチーフ検索により機能推定がなされている。ホモロジー検索のための手法として、DP、BLAST、FASTAなどのアルゴリズムがあげられるが、本研究は、このホモロジー検索の観点から、辞書式圧縮法によるデータ圧縮空間(渡辺,1997)という概念を用いて配列情報の類似性判別を試みることを目的とし、さらに明確なクラスタリングが可能となる辞書の自動生成の可能性も探ったものである。データ圧縮法としてLZWを用いた。LZWとは、出てきた単語を登録し、以後出てきた同じ単語を登録先ポインタに置き換えて圧縮を行う手法である。n個のテキストデータ列を圧縮すると、n個の辞書が得られる。このn個の辞書を用いて既知データを圧縮すると、このデータはn次元ベクトルとして表現される。構造が似ているデータ列は原理的にn次元空間内で近いところに位置するため、クラスタ解析により既知データの分類・未知データの機能推測が可能となる。本研究では、インターロイキン、7回膜貫通型膜タンパク、カドヘリンの3つのグループのデータを用いて各種検討を行った。結果は次の2点にまとめられる。(1)各タンパクのアミノ酸配列を、6つの基底辞書を用いて6次元ベクトル化し、グループごとにクラスタリングできることを示した。(2)遺伝的アルゴリズムの導入により、グループが明確にクラスタ化できるような仮想辞書を作り出すことができた。本研究ではデータとしてアミノ酸配列を用いたが、単なるテキスト列と見なして処理しているため、塩基配列に対しても同様の分類は可能であると考えられる。また生成された辞書を解析することでモチーフが得られる可能性がある。これらが本研究を通じて得られた今後の重要課題である。
日本の車検制度が環境や経済に及ぼした影響の分析と発展途上国への移転可能性の検討

本研究では、日本では従来より実施されてきた車検制度が、自動車の大気汚染物質排出を抑制する効果の分析手法を開発するとともに、その効果の事後的分析への適用をはかった。さらにその結果を踏まえ、車検制度を今後の発展途上国での交通公害対策として導入するにあたっての効果および課題について整理を行った。車検制度が自動車の大気汚染物質排出抑制に及ぼす効果には、1)代替促進効果:車検費用の賦課によって、車齢の高い車から新車への買い換えを促進させ、低排出車が早く普及する効果、2)車両整備効果:車両の劣化によって排出レベルが基準を上回るようになった車両に対し、整備によって排出レベルを低下させる効果、の2つがある。以上の効果を推計するために、まず1)については、車保有者の車両存廃選択行動を、集計ロジット型のモデルにより表現した。説明要因として、各車両の車齢に依存する維持・車検費用と、新車購入費用を組み込んだ。また2)については、運輸省が実施した排出ガス実態調査を利用して、車両の加齢による汚染物質排出量変化を車検制度がある場合とない場合に分けて推計るモデルを構築した。以上の計量モデルによる分析例として、日本の全乗用車を対象に車検制度による大気汚染物質削減効果を推計した。その結果、1989年においては、一酸化炭素については23.4%、炭化水素については16.0%、一定の削減効果があることが把握できた。また、両物質ともに、2)車両整備効果による削減が全体の95%以上を占めることも明らかになった。一方、発展途上国の車両整備制度に関する調査を行った結果、日本よりかなり緩やかであることが分かった。したがって、日本と同レベルの車検を実施した場合には、その効果は日本以上に得られることが予想される。
教材解釈過程の多様性の解明による物語の授業評価参照枠の開発

1研究成果CAN-DOリストとして開発した、物語の授業評価参照枠は以下のとおり。『おじいさんのランプ』新美南吉【上中下】1記述1主人公を主語に、物語の主要アイテムを目的語として記述できる。2評価1主人公を主語にして、物語の対抗アイテムを拒否する評価ができる。3評価2主人公を主語にして、良い評価ができる。4評価3主人公を主語に、物語中の活動を目的語として評価できる。5評価4主人公を主語にして、物語に否定的・複雑な印象を受けたと評価できる。6評価5主人公を主語に、物語の主要アイテムを目的語として評価できる。7補足1主人公を主語にして、主人公自身を再帰的に補足できる。8補足2主人公を主語に、物語の主要アイテムを目的語として補足できる。9理由1主人公を主語にして、主人公自身に関連した理由を記述できる。10理由2主人公を主語に、物語の主要アイテムを目的語として理由を記述できる。この他に、【上】・【中】・【下】それぞれの評価参照枠を作成したが全体の引用は割愛する。本参照枠は平成28年度授業研究成果を参照しつつ、平成27年度授業研究成果に基づいて作成した。2課題CEFRとの対応「CEFR4.4.1.2書く産出活動の(総合的な書く活動: A2)「そして」「しかし」「なぜなら」などの簡単な接続詞でつなげた簡単な表現や文を書くことができる。」との対応は評価参照枠「【中】2や【下】3の接続1「しかし」を用いて記述できる。」で対応できた。しかし、「表2共通参照レベル:自己評価表(書くこと: C2)の、明瞭な流暢な文章を適切な文体で書くことができる。」等への対応は今後の課題である。3意義及び重要性本研究の意義は、授業における生徒の自発的な教材解釈と表現の多様性を分析・可視化して、そこからボトムアップ式に評価参照枠を構成したことである。これによって、授業実施・授業分析・評価参照枠作成・授業評価・授業実施の循環が確立され、主体的・対話的で深い学びを支援できることに重要性がある。」で対応できた。
学校事故の社会問題化と学校の対応に関する理論的・実証的研究

学校事故に対する社会的反応とそれに対する学校側の対応についての歴史的変容をみるために、明治20年から大正6年(市の損害賠償責任をめぐる訴訟や相次ぐ学校不祥事で教育ジャーナリズムが賑わった年)までの約30年間を対象として、無意図的な事故(遠足・修学旅行等)に関する記事を、教育雑誌、新聞等から収集し、分析を行なった。本研究によって得られた知見は以下の通りである。1.明治30年代後半から学校事故に関する記事が増え始めている。2.大正初期までは、無意図的な学校事故に対する制裁は、不注意不行届という理由による行政処分(譴責、減俸、免職)のみが一般的であった。免職の場合、その校長や教師のこれまでの功績を考慮して、被害者側から役所に対して復任の請願をするケースも幾つか見られる。また、親は、子どもの死を、宿命や天災として諦めていた。3.明治40年代からの新聞記事では、それまでの淡々とした事故の記述と異なり、被害者である生徒の可愛らしさ、その親の悲しみ、被害者側に対する学校側の“誠意"(謝罪、見舞金、迅速な対応など)に関する記述が多くなっている。そして、大正2年の東京市湯島小学校溺死事件を契機に、学校事故は、教師の無責任、愛情の欠如として問題化された。また、学校事故に対する制裁として、行政処分だけでは物足らない、という記事も見られるようになる。4.これに対して、教育雑誌は、学校事故は仕方のないことであり、新聞の論調が興味本位で、教育界に対して同情的でないと批判した。しかし、大正6年以降、こうした教育雑誌の立場は表に出なくなった。5.大正に入ると、階層によって尉叢の方法の違いが見られる。被害者が「中流階級」の場合、物品を送るよりも、校葬や記念塔などの形で尉叢の念を表した方がよいとされた。
建設廃棄物を原料とする木炭を用いたハイブリッド調湿システムの開発

昨年度に引き続き、一端にファンを接続したアクリル管の中央部に試験体(木炭の造粒物)を充填し、充填層内に気流を通過させる事の出来るチャンバを利用して、木炭の種類および気流速度を変えて吸放湿特性についての実験を行った。また、この実験結果を熱水分同時移動理論に基づく数値モデルにより再現することで、木炭の湿気物性値の同定を行った。次に、外気や室内の温湿度、日射量などの任意の条件下における木炭の吸放湿特性を予測するための数値モデルの構築を行った。この数値モデルにより、当該調湿システムを実際の建築物に応用した場合の性能を予測評価する事が可能となる。モデルは、木炭充填層内の空気及び木炭の熱収支式、空隙の水蒸気及び吸着水の物質収支式、吸着水の吸着平衡式の連成モデルで、木炭充填層への日射熱取得及び建築壁体や室内空気との熱輸送を考慮している。なお、木炭の湿気物性パラメータについては、実験結果に基づき決定している。最後に、構築した数値モデルを用いて、ハイブリッド調湿システムの除湿性能に関する数値実験を行った。数値実験において考慮した因子は、木炭の長さ及び厚み、流速、設置方位、季節などである。以上により、木炭を用いたハイブリッド調湿システムの性能評価の基礎データを得た。筆者らは、木炭を室内の調湿に活用する手法として、トロンブウォールの通気層側に木炭ボードを内張した仕組みによるパッシブな調湿システムを考案している。このシステムは日中と夜間で換気経路を切り替える事で、日中の日射による木炭の乾燥・再生と夜間の室内空気除湿を行うものであるが、木炭の湿気伝導率の大小により吸放湿応答の遅れが生じるため木炭の性能を十分に発揮できない場合がある。そこで本年は、吸着塔の仕組みにより木炭一空気間の水蒸気交換を促進するハイブリッド調湿システムを新たに考案し、その実用可能性について以下の2点について基礎的な検討を行った。1)木炭の造粒手法の検討木炭の粒子は強度が低く時間の経過とともに微細な粉末となるため吸着塔が目詰まりする、といった問題が生じる。そこで、木炭の粉末を水や他の材料と混合し一定の強度と粒径を付与する必要がある。そこで、25°C,85%における平衡含水率を測定した14種類(針葉樹混合,ヒノキ,ナラ,サクラ,樫,杉,木屑,楓銀杏,松,竹)の木炭の中で最も含水率が高かった竹炭の粉末を用いて、カオリンクレイ、ペントナイト、水と練り混ぜて造粒を行い、日干し乾燥の期間などに応じて造粒物の強度が異なる事を観察した。また、造粒物を塩化力ルシウム水溶液に含浸させることで強度や吸放湿性能が上昇するか検討を行ったが、造粒物は焼成していないため結合力が弱く含浸により形状を維持する事はできなかった。2)木炭の造粒物の吸着速度の把握一端にファンを接続したアウリル管の中央部に造粒物を充填し、充填層内に気流を通過させる事の出来るチャンバを製作し、様々な気流速度及び流入空気湿度条件で運転を行い、充填層前後の空気湿度の連続測定結果から木炭充填層の吸着速度及び平衡含水率曲線の同定を行った。これにより、気流速度を説明変数とする吸着速度の予測式の作成を行った。
利用者行動と立体都市空間構成を反映した都市再構築のためのアクセシビリティモデル

本研究課題は,利用者の利用形態や身体条件と都市の諸機能を勘案し,都市の実状に近しい条件を付加した上で,利用者・居住者による都市の利用しやすさ,アクセシビリティを定量化する指標を開発し,グラフあるいは地図によって都市空間に内在するアクセシビリティを表現しつつ,最も「便利な」都市空間のモデルを構築することにある.本研究では,人々が地形による上り坂や下り坂,階段などの起伏のある地域で生活する場合,それらの起伏が徒歩による生活の抵抗となっていることに着目した.特に高齢者にとっては,起伏による抵抗を受けやすい.新規の都市を計画する場合,または現在の都市を再構築する場合,さらに公共施設配置や都市の諸機能配置を考える時,これらの抵抗を考慮することは,都市計画上非常に重要なことである.年齢階級ごとの身体能力を指標化すること,また上記の抵抗を指標化すること,さらにこれらの指標を用いて「便利な」都市空間モデルを提示することで,これからの都市計画に非常に有用な知見を得られると考えた.本年度は,昨年度行ったアンケート調査結果の詳細な分析と理論モデルの実証,理論モデルから実際の都市計画に利用できる都市再構築手法の開発を行った.実施した研究の概要は以下の通り.1.移動目的先別の移動行動への指標の適用傾斜路や階段を上り下りする場合の消費カロリーから抵抗を代謝的換算距離として理論化した指標を用いて,都市空間での,買い物,食事,公共施設利用,中心市街地利用の行動を,徒歩行動に着目して分析した.2.高齢者に着目した地域居住者の人口予測と都市再構築手法の例示徒歩行動の再現性を確認した代謝的換算距離指標を用いて,これからの近い将来に激増が予測される高齢者に着目し,居住者の徒歩による移動行動を最適にする都市再構築手法を例示した.本研究課題は,利用者の利用形態や身体条件と都市の諸機能を勘案し,都市の実状に近しい条件を付加した上で,利用者・居住者による都市の利用しやすさ、アクセシビリティを定量化する指標を開発し、グラフあるいは地図によって都市空間に内在するアクセシビリティを表現しつつ、最も「便利な」都市空間のモデルを構築することにある。これまでの研究の中で,筆者は人々が地形による上り坂や下り坂,階段などの起伏のある地域で生活する場合,それらの起伏が徒歩による生活の抵抗となっていることに着目した.特に身体能力の低下した高齢者にとっては,起伏による抵抗を受けやすい.新規の都市を計画する場合,または少子高齢化や生活スタイルの変化などにより現在の都市を再構築する場合,さらに公共施設配置や都市の諸機能配置を考える時,これらの抵抗を考慮することは,都市計画上非常に重要なことである.年齢階級ごとの身体能力を指標化すること,また上記の抵抗を指標化すること,さらにこれらの指標を用いて「便利な」都市空間モデルを提示することで,これからの都市計画に非常に有用な知見を得られると考えた.本年度は,年齢階級ごとの身体能力の指標化,地形や階段による抵抗の指標化,それらの指標のアンケートによる実証を行い,理論モデルの構築を行った.本年度に実施した研究の概要は以下の通りである.1.力学的換算距離による理論構築地形による抵抗を力学的に解釈し,徒歩時における年齢階級ごとの身体能力と地形および階段等の抵抗を力学的換算距離として理論化した.これにより高齢者の徒歩圏域が,身体能力や抵抗を考慮しない場合の6割程度になることを示した.2.代謝的換算距離による理論構築およびアンケートによる実証力学的換算距離に加え,傾斜路や階段を上り下りする場合の消費カロリーから抵抗を代謝的換算距離として理論化した.またアンケート調査により高齢者の徒歩圏域を把握し,理論値と比較した.代謝的換算距離の理論値が優位であることを示した.ここまでの研究成果をまとめ,臨時学会や学会誌上での発表を行った.本研究課題は,利用者の利用形態や身体条件と都市の諸機能を勘案し,都市の実状に近しい条件を付加した上で,利用者・居住者による都市の利用しやすさ,アクセシビリティを定量化する指標を開発し,グラフあるいは地図によって都市空間に内在するアクセシビリティを表現しつつ,最も「便利な」都市空間のモデルを構築することにある.本研究では,人々が地形による上り坂や下り坂,階段などの起伏のある地域で生活する場合,それらの起伏が徒歩による生活の抵抗となっていることに着目した.特に高齢者にとっては,起伏による抵抗を受けやすい.新規の都市を計画する場合,または現在の都市を再構築する場合,さらに公共施設配置や都市の諸機能配置を考える時,これらの抵抗を考慮することは,都市計画上非常に重要なことである.年齢階級ごとの身体能力を指標化すること,また上記の抵抗を指標化すること,さらにこれらの指標を用いて「便利な」都市空間モデルを提示することで,これからの都市計画に非常に有用な知見を得られると考えた.本年度は,昨年度行ったアンケート調査結果の詳細な分析と理論モデルの実証,理論モデルから実際の都市計画に利用できる都市再構築手法の開発を行った.実施した研究の概要は以下の通り.1.移動目的先別の移動行動への指標の適用傾斜路や階段を上り下りする場合の消費カロリーから抵抗を代謝的換算距離として理論化した指標を用いて,都市空間での,買い物,食事,公共施設利用,中心市街地利用の行動を,徒歩行動に着目して分析した.2.高齢者に着目した地域居住者の人口予測と都市再構築手法の例示

徒歩行動の再現性を確認した代謝的換算距離指標を用いて,これからの近い将来に激増が予測される高齢者に着目し,居住者の徒歩による移動行動を最適にする都市再構築手法を例示した.
大学と附属学校との連携・協働による初任者研修システムの構築

本研究は、教師の成長と支援のあり方を模索し、成長支援の効果的システムを構築することが目的である。大学と附属学校との連携・協働を通して、教師の成長を支援する初任者研修システム構築を実証研究した。教職専門性の向上に初任期の学校教育環境の影響は大きい。公立学校等教員初任者研修は、平成元年法制化より各自治体で研修改善を重ねるが現在も運用と成果に苦慮している。次世代を見据えた教師の成長支援として、初任者研修改革は喫緊の課題である。国立大学附属学校では学校の使命と業務内容から初任者採用は稀であるが、近年では中堅世代教員の減少、給与格差、退職金継続中止、等を背景に人材確保が困難となり、公募制を布く附属学校では初任者を採用する事例がある。東京学芸大学附属学校運営部では平成19年度より初任者研修に着手したが、従来型伝達研修の問題点等が散見されたため、平成25年度より研修改革を開始した。本研究が目指す初任者研修システムは、教職専門性の向上に向けて国内外の人的・知的・技術的資源を活用し、教師の自律的な学びを支援するために従来型研修を越える抜本的で機能的な研修組織体制を確立することである。教職専門性を吟味し、成長支援に寄与する体制・環境づくりのために国内外の大学や教育関係機関との連携・協働をヴィジョンに改革を目指している。≪平成27年度の研究実績(平成25・26年度研究を継続発展)≫(1)全国国立大学(56大学)附属学校における教員採用(方法と現状)についての文献資料を調査した。(2)全国国立大学(56大学)より6大学を抽出し教員採用と教員研修に関する聞き取り調査を実施した。(3)東京都国立大学(人事交流実施4大学の東京大学・筑波大学・お茶の水大学、及び、東京芸術大学・東京工業大学)の附属学校教員採用(初任者採用)状況、初任者研修支援状況を調査した。(4)「大学と附属学校との連携・協働による初任者研修システム」を「Gプラン」として推進し、都内4大学の初任者/新任者/任期付採用者/経験者/等に加え、東京芸術大学初任者教員も迎えて実施した。(5)初任者研修の一環として、ベテラン教員の授業に学ぶ「授業研究会」を新設、授業力向上に効を奏した。(6)教員採用と教員研修について、ニュージーランド(オークランド)を中心に現地校や現地大学、日本人学校等を参観、教員研修システム改革に向けて教員の教職専門性向上の意識と実態等を調査し比較検討した。(7)上記(1)(6)研究成果の一部を、平成27年度では、日本教育学会(2015.8.29)、日本教師教育学会(2015.9.19)、日本教育大学協会(2015.10.10)等の各研究大会にて口頭発表した。(7)上記(1)

(6)研究成果の一部を、平成27年度では、日本教育学会(2015.8.29)、日本教師教育学会(2015.9.19)、日本教育大学協会(2015.10.10)等の各研究大会にて口頭発表した。
原子間力顕微鏡による蛋白質複合体の効率的観察法の開発

蛋白質複合体の作成については、バキュロウイルスの発現ベクター系を用いてこれを哺乳動物株細胞に導入する方法を併用した。導入した系には蛍光蛋白質GFP融合体を結合させ、特に膜蛋白質でもできる系を使用した。この系で、膜結合部位と膜外表、細胞内のアダプター分子結合部位を一貫して制御できた。すなわち、細胞外に接着分子結合部位を導入し、この発現分子をクラスターさせて融合蛋白質を可視化することに成功した。この系を原子間力顕微鏡に導入したが、発現量が十分な解像力を呈するほどには得られなかった。またタグとの相互作用が十分に強くなかったと思われるため、配列はまだ不完全であった。すなわち、部分的にそのような分子複合体と思われる像があったが、頻度が少ないために形態学的にそろった可視化には更なる生化学的手法の改良が必要と思われた。但し、膜蛋白質及びその細胞内情報伝達部位を一貫して可視化する方法を得た点、バキュロウイルス-昆虫細胞系での大量蛋白質産生と光学的可視化が可能な哺乳動物細胞系を連動させた発現系の構築の成功には大きな意義があったといえる。なおこの系の構築には、代表者の研究室の武内恒成准教授の協力を得た。分担者牛木の原子間力顕微鏡についても引き続き、バードウェア面、ソフトウェア面での画像解析の解像度上昇と操作簡便化に一定の改良が見られた。これによって、代表者らの研究結果との組合せで、萌芽研究としての目的で一定の結果は到達したと考えられるが、さらなる両者の共同で更なる改良が必要であることを確認した。1)カルモジュリン(CaM)とミオシンVの共発現によって、nativeなミオシンV複合体をSf9細胞で作成させた。基本的には作成可能であったが、必ずしも定量的に十分な精製標品が得られなかった。その理由としてはCaMの結合量が必ずしも化学量論的でなかった点が挙げられる。これを解決する策として、別に大腸菌で作成したCaMをミオシンVの粗抽出液に加えて結合させる方法を取った。但し、化学量論的な結合が十分でないと、凝集が強くなることがわかった。20年度における、原子間力顕微鏡での観察のために、効率的な作成の理論的な根拠が得られた。2)上記の標品をもとに、シンタキシンのアイソフォームとの定量的結合を表面プラズモン共鳴法で解析した。結合は定量的で、結合の解離定数については1A,2,3の間に差がないことがわかった。しかしすでに結合の絶対量は1Aが2,3よりも多いので、蛋白質の一部構造に結合抑制部位があることがわかった。3)作成したミオシンVのシナプスでの役割について引き続き解析した結果、ミオシンVとアクチンの相互作用は、シナプス後部(樹状突起棘)の特異蛋白質ドレブリンによって阻害されることを証明した(Ishikawa et al., Biochem. Biophys. Res. Commun. 359,398-401)。この結果は、脳から精製したミオシンV分子と差がなかったことから、量的には少ないものの、nativeな分子が一定の比率で得られていることがわかった。
幼稚園における預かり保育が家庭での子育てや子どもの発達に与える影響

本研究の目的は、幼稚園の預かり保育が子どもの発達に与える影響について、預かり保育の利用と家庭での子育てとの関連を視野に入れて、検証することである。具体的には、第一に、幼稚園での預かり保育について観察及び面接調査を実施し、預かり保育の実施形態や活動内容を「構造の質」及び「過程の質」という2つの視点に沿って整理した上で、預かり保育のタイプ分類を行う。そして第二に、幼児を持つ保護者に対する縦断的な質問紙調査から、預かり保育の利用が、家庭での子どもの生活や親子の関わり、子どもの発達にどのような影響を及ぼすかについて検証する。今年度は、第一段階の観察及び面接による本調査の実施に先立ち、事前調査として、東京都内の私立幼稚園園長を対象に、預かり保育実施の現状や課題についてヒアリングを行った。そして、先行研究の結果も踏まえつつ、調査項目の選定を行い、幼稚園における預かり保育の「構造の質」と「過程の質」を、1預かり保育の実施状況(保育室の状況や遊具教材の数・種類等の物的環境、保育時間、実施期間・日数、子どもの受け入れ人数や条件(親の就労の有無等)、子どもと保育者の比率など)、2預かり保育の担当者(担当する保育者の所有資格・免許や専門性、雇用形態や給料、経験年数、保育に関する研修会への参加状況など)、3預かり保育の内容(具体的な活動内容や計画作成の実施有無、保護者との情報共有方法など)、4預かり保育を運営するにあたっての課題(教育時間内のクラス担当との連携や保護者のニーズへの対応など)の4つの柱に沿って整理し、明らかにすることとした。また、調査実施の可否について、所属機関における倫理審査委員会に諮り、承認を得た。今後、東京都内の私立幼稚園10園を対象に訪問調査を実施する予定である。当初、研究開始年である2018年度中に、東京都内の私立幼稚園約10園を対象とした訪問調査を実施する予定であった。しかし、調査協力園の選定基準を明確にするために、事前調査等を慎重に行った結果、本調査の実施までには至らなかったため、2年目の2019年度に開始を遅らせることとした。2年目となる2019年度は、約10園の幼稚園に訪問調査を実施し、その結果を踏まえて、保育タイプ分類に関する分析を行う。分析を進めながら、データをさらに増やした方がよいと判断した場合には、年度いっぱいかけて訪問調査を続ける。また、これと並行し、2020年度に実施予定である保護者を対象とした質問紙調査票の作成を進めていく。研究の進歩状況において述べた通り,やや遅れが生じており,調査の開始時期が遅れたため。幼稚園への訪問調査の実施にあたって必要となる交通費や音声データの入力代金等に使用する予定である。そして、調査によって得られた知見については学会にて発表することを予定しており、そのための学会参加費、出張費に充てる。
水源林流域における水溶性有機物の動態と河川水への流出機構

森林流域における水溶性有機物の動態について把握するため、北海道大学天塩地方演習林と苫小牧地方演習林の試験流域において、水溶性有機・無機成分に間する調査をおこなった。得られた結果は以下の通りである。1)森林流域では多量の有機物が、林内雨・樹幹流・O層浸透流などを通じて水溶性有機物として流域内に供給されている。しかし、その大部分は土壌のA層やB層などに吸着され、無降雨時の渓流水中に含まれている水溶性有機物の濃度は極めて低い。2)蛇紋岩地帯のアカエゾマツ林流域では、無降雨時でも渓流水のE_<260>の値が水道用水としての世界保健機構の基準値を上回っていた。このことは、地質条件によっては森林流域の水であっても、水道用水として用いるには有機物処理の前処理の必要なことを示している。また、E_<260>の値は針葉樹林の流域で高い値を示した。3)降雨時には、北海道北部の森林流域において、ササ地流域に比較して多量の水溶性有機物の流出が観測され、森林流域が水溶性有機物の発生源となることが明らかとなった。これは、主として針葉樹の落葉落枝を中心とした厚い堆積腐植層(O層)の存在によるものであり、O層浸透流中のアニオンの主要部分は高分子の有機酸であった。4)水溶性有機物の指標である全有機態炭素(TOC)を使った流出解析の結果、降雨時流出の約40%は直接流出成分であった。TOC濃度は土壌のB層中では急減することから考えると、直接流出はO層のみを経由して直接渓流に流れ込むホ-トン型地表流であると推定され、流域土壌の透水性の低いことと密接な関連性が認められた。このことは、森林より発生した有機物による渓流水質の汚染は、流域土壌の生成条件(気候・地質・植生など)の影響を受けることを示唆しており、多様な環境下における流域での検討が必要と考えられた。1.水源流域の従来の観測データを用いて、流量・水質変動の解析を行った。渓流水中の水溶性有機物のり濃度は、降水流出の増水時に増大するが、その変化は一流出毎に、また、流域毎に異なる。2.上記のことを考慮して、植生と地質の異なる4流域を天塩演習林で選び、流量観測と採水のためのウォーターサンプラーを設置した。採水した試料は、現在分析中である。3.量水堰の新設は、対象流域の条件、とくに地質と流出量変化の規模などを調査しながら現在準備中である。地表及び土壌中の水の採取は、示達の時期が遅かったため、試料採取の条件が整わないうちに積雪期に入った。即ち、ミズナラ・アカエゾマツの樹幹流採取の用意をしたが、ライシメーターは設置できなかった。今冬は、天塩演習林の気象観測露場にライシメーターを設け、毎日の積雪下面融雪量を採取測定し(ほぼ、0.5mmd^<-1>)、水溶性有機酸を含めた化学成分を分析する計画である。5.冬期間は、上記の他に、月2回位草地流域・森林流域など特色ある小流域を対象に流量の測定、分析用の採水を行っている。1.主として北海道大学天塩演習林,同苫小牧演習林で継続観測を行った。天塩演習林では対象流域を拡大し,そこで降雨後の増水期や渇水期に,採水地点を数地点に増し集中を行ったが,これらのデータはまだ解析中である。2.これまで得たデータについての解析を行った。

その結果の概要は,1)林外雨では水溶性有機酸の存在はあっても微量である。2)林内雨(throughfall)ではその量が増し,分析に一部はかかるようになる。3)樹幹流では著しく多くなるが,樹種によって異なる。4)土壌O層通過した浸透水は,多量の水溶性有機酸を含む。O層より浸透水に附加されるもののと,樹幹流として地表に到達した水の成分の一部が吸着されるものがあり,O層は物質循環の上でも,水溶性有機酸の動態でも最も大きな役割を果たしている。5)無降雨時には,渓流水中の水溶性有機酸は少ないが,降雨時には,増加する。その量は流域の地質や森林相によって異なる。しかし,表面流出(表層浸透流も含む)の役割が大きく,針葉樹林帯が多くの水溶性有機酸を流下する。6)これらの水溶性有機酸の構造,分子量等は解明できなかった。
ヒバー根圏微生物間相互作用の生物・化学的解明

本研究所では通常の黒ボク土ではなく、鉱質土壌のモデルとしてカヌマ土利用し、育苗を行っている。03年4月下旬に種子を両土壌に播種し、同年6月から04年6月にかけて根圏微生物を比較調査したところ、カヌマ土の実生からPhomopsis属糸状菌が高い頻度で分離されたが、共生菌であるアーバスキューラー菌根菌の感染はほとんど確認されなかった。黒ボク土の実生にはアーバスキューラー菌根菌が高頻度で感染していることがわかった。同年7月、9月および04年6月に実生を採取し、化学成分(無機成分、二次代謝成分)を比較調査したところ、地上部では03年9月以降、地下部では03年7月以降に、MgとPの量が黒ボク土の実生で顕著に多かった。苗畑土はカヌマ土に比べ無機栄養成分に恵まれているため、栄養条件の差が実生の吸収する無機成分に影響を与えたのは明らかであった。成長に関与するこれらの無機成分の量は実生成長ともリンクしており、実際に成長は苗畑土の実生の方がカヌマ土の実生に比べて良かった。アーバスキューラー菌根菌は植物体内への無機成分の取り込みを助長することが知られている。黒ボク土で生育させた実生には菌根菌が高感染しており、本菌と共生することで生育が良好になっていると予想された。地上部と地下部の実生の生体防御に関与する化学成分の分析を行った。HPLC分析の結果、地上部ではcatechinとその誘導体が主要成分であり、03年9月、04年6月のカヌマ土の実生でこれらの量が顕著に多かった。地下部ではcatechin、catechin誘導体やtotarolが主要成分であり、04年6月のカヌマ土の実生でtotarolの量が多い傾向にあった。カヌマ土の実生の方が二次代謝産物を多く産生する傾向にあると言えるが、その要因として貧栄養ストレスとPhomopsis属糸状菌感染ストレスが考えられる。Catechinやtotarolのような抗菌活性や昆虫の摂食に影響を与える化学物質は、実生の病原菌感染や昆虫による摂食などのストレスに対して、耐性を増加させる可能性がある。1.土壌の違いと種子発芽率、生存率、苗高成長調査本研究所では播種床に苗畑の黒土ではなくカヌマ土を利用し、苗木の早期育苗に成功しているため、両土壌を用いて比較実験を行った。4月下旬に種子を両土壌に播種し、6-11月にかけて発芽率、生存率、苗高成長を調査した結果、発芽率や生存率には差がなかったが、苗高成長は10月以降に黒土の実生が1cm程度カヌマ土を上回った。本実験ではカヌマ土を用いた育苗上の利点は見いだせなかった。2.根圏微生物(根面菌、根内菌)の同定7,9月に実生を採取し根面菌、根内菌を調査した。根面菌は両土壌で大きな差はなく、7月はPenicillium・Cladosporium・Gliocladiumや種子由来のPetalotia・Phomopsis属糸状菌、9月はPenicillium・Trichoderma属糸状菌が主に分離された。根内菌は両土壌間で差があり、カヌマ土の実生からは種子由来のPhomopsis属糸状菌が分離された。黒土の実生にはarbuscular菌根菌が顕著に感染していた。Arbuscular菌には根部の栄養吸収を助け植物の成長を促進させることが知られていることから、黒土の実生は他の土壌に移植した際にも効率的に成長する可能性が予想された。カヌマ土の実生の根内部Phomopsis属糸状菌の影響は現段階では明らかではない。3.実生の地上部、地下部の化学成分の調査7,9月に採取した実生の地上部、地下部のヘキサン可溶性化学成分をGC-MS分析により調査した。両土壌の実生の7,9月の地上部の化学成分には、質的・量的な差異は観察されなかった。地下部の主成分はトタロール(抗菌物質)であったが、9月のカヌマ土の実生のトタロール量が、黒土の実生に比べて上昇する傾向にあった。カヌマ土の実生では二次代謝系が活性化し、化学的に"強い"根部が形成されていると予想された。1.土壌の違いと実生成長、根圏微生物林地で実生が更新する場所は鉱質土壌が多いことから、本研究所では通常の黒ボク土ではなく、鉱質土壌のモデルとしてカヌマ土を苗床に利用している。03年4月下旬に種子を両土壌に播種し、同年6月から04年6月にかけて苗成長を比較調査したところ、植え替え直前の黒ボク土の実生で成長量が有意に増加した。ヒバの根に共生するArbuscular菌の感染率は黒ボク土の実生で顕著に高く、カヌマ土の実生ではPhomopsis属糸状菌の感染頻度が高かった。2.実生成長に関与する化学成分(C, N, Mg, P, Fe, Ca)03年9月、04年6月の地上部、地下部において、Nの量が黒ボク土の実生で顕著に多かった。Cは全ての時期で差がなかった。また、地上部では03年9月以降、地下部では03年7月以降に、MgとPの量が黒ボク土の実生で顕著に多かった。

共生菌であるArbuscular菌は植物体内への無機成分の取り込みを助長することが知られている。黒ボク土で生育させた実生にはArbuscular菌が高感染しており、本菌と共生することで生育が良好になっていると予想される。3.実生の生体防御に関与する二次代謝成分地上部と地下部の二次代謝成分の分析を行った。03年9月の地上部で、トータルフェノール量がカヌマ土の実生で顕著に多かった。根部では全ての時期で差がなかった。HPLC分析の結果、地上部ではcatechinとその誘導体が主要成分であり、03年9月、04年6月のカヌマ土の実生でこれらの量が顕著に多かった。地下部ではcatechin、catechin誘導体やtotarolが主要成分であり、04年6月のカヌマ土の実生でtotarolの量がやや多い傾向にあった。以上のことから、カヌマ土の実生では二次代謝系が活性化し、病害や虫害に対して化学的に"強い"根部が形成されていると予想される。本研究所では通常の黒ボク土ではなく、鉱質土壌のモデルとしてカヌマ土利用し、育苗を行っている。03年4月下旬に種子を両土壌に播種し、同年6月から04年6月にかけて根圏微生物を比較調査したところ、カヌマ土の実生からPhomopsis属糸状菌が高い頻度で分離されたが、共生菌であるアーバスキューラー菌根菌の感染はほとんど確認されなかった。黒ボク土の実生にはアーバスキューラー菌根菌が高頻度で感染していることがわかった。同年7月、9月および04年6月に実生を採取し、化学成分(無機成分、二次代謝成分)を比較調査したところ、地上部では03年9月以降、地下部では03年7月以降に、MgとPの量が黒ボク土の実生で顕著に多かった。苗畑土はカヌマ土に比べ無機栄養成分に恵まれているため、栄養条件の差が実生の吸収する無機成分に影響を与えたのは明らかであった。成長に関与するこれらの無機成分の量は実生成長ともリンクしており、実際に成長は苗畑土の実生の方がカヌマ土の実生に比べて良かった。アーバスキューラー菌根菌は植物体内への無機成分の取り込みを助長することが知られている。黒ボク土で生育させた実生には菌根菌が高感染しており、本菌と共生することで生育が良好になっていると予想された。地上部と地下部の実生の生体防御に関与する化学成分の分析を行った。地下部ではcatechin、catechin誘導体やtotarolが主要成分であり、04年6月のカヌマ土の実生でtotarolの量が多い傾向にあった。カヌマ土の実生の方が二次代謝産物を多く産生する傾向にあると言えるが、その要因として貧栄養ストレスとPhomopsis属糸状菌感染ストレスが考えられる。Catechinやtotarolのような抗菌活性や昆虫の摂食に影響を与える化学物質は、実生の病原菌感染や昆虫による摂食などのストレスに対して、耐性を増加させる可能性がある。
ラン藻の麻痺性貝毒に関する研究

HPLC分析を主体とした麻痺性貝毒の系統的な検査法を確立し、国内外から集めたラン藻試料についてスクリーニングを行った。その結果、オーストラリア南部の河川で家畜を大量に斃死させたAnabaena circinalisとアメリカ南東部で大量に繁茂しているLyngbya wolleiに本毒を検出し、麻痺性貝毒が渦鞭毛藻のみならずラン藻類にも広く分布していることを示した。A. circinalisはC1、C2など7成分を、L. wolleiはdcSTX、dcGTX2、dcGTX3、のみを生産していた。また、L. wolleiからは6本の同定不能なピークが検出されたので、各種クロマトグラフィーを使って単離し、構造決定した結果、新規saxitoxin同族体であることを明らかにした。このうち5成分は側鎖にアセチル基を有し、3成分は12β位の水酸基が還元された構造を有していた。アセチル同族体のマウス毒性はカルバモイル同族体の約1/10であったが、12位が還元されると毒性は消失することを明らかにした。オーストラリア産A. circinalisを大量培養してグアニジウム基をもつ化合物を指標に麻痺性貝毒の前駆体の検索を行った結果、著量のアグマチンが含まれることを明らかにした。また、麻痺性貝毒の変換に係わる酵素を検索した結果、有毒渦鞭毛藻と同様に側鎖にN-sulfone基と11位に硫酸エステルを導入するN-sulfotransferaseとO-sulfotransferaseを検出した。
再石灰化エナメル質に関する研究-唾液中の糖タンパク質が結晶成長に及ぼす影響-

歯をとり囲む口腔内環境は齲蝕感受性を決める因子として重要であり,pHが中性に維持されていれば石灰化が進行し,酸性側に傾くと脱灰が生ずる。唾液中の糖タンパク質はエナメル質表面に付着してペリクルと呼ばれる有機性被膜となり,エナメル質への酸の浸透性を低下させたり,脱灰部位からのカルシウムイオンとリン酸イオンの拡散を阻止すると考えられている。本研究では,唾液中の糖タンパク質がエナメル質の再石灰化にどの様な関連性を有しているのかをエナメル質の結晶成長に着目し,形態学的に検討した。ヒト抜去上顎第一小臼歯の頬側面に直径1.5mmの円形windowを作製し,2カ所は切削エナメル質,他の2カ所は酸処エナメル質とした。石灰化溶液はFeaginの石灰化溶液と,Feaginの石灰化溶液に唾液中に含まれる糖タンパク質であるムチンを添加したものの2種類を用い,灌流系石灰化装置にて再石灰化実験を行なった。今回は,短期的な再石灰化について検討する目的で,浸漬期間は2日及び4日とした。再石灰化エナメル質の形態を走査電子顕微鏡(SEM)にて観察した結果,1.切削エナメル質は酸処理エナメル質よりも再石灰化が強くなる傾向が見られた。2.石灰化溶液にムチンを添加した場合には,石灰化溶液のみの場合よりも再石灰化が弱くなる傾向が見られた。3.浸漬期間が長くなるにつれて再石灰化は強くなる傾向が見られたが,2日と4日では顕著な差は認められなかった。
活性官能基を持つ化合物の直截的不活性炭素―水素結合官能基化

通常遷移金属触媒を失活させてしまうことが多い、チオカルボニル基を含む芳香族化合物の炭素ー水素直接アリール化反応を検討した。われわれがこれまで注目している[Pd(phen)2](PF6)2触媒は、配位子である1,10-フェナントロリンが触媒の失活経路になり得る、チオカルボニル基から遊離した硫化物イオンのパラジウムへの配位を抑制する効果や、チオカルボニル基そのものの分解反応を引き起こさない性質があるため、これまで達成できていなかった、目的の反応が達成できると考えた。実際期待する反応は進行し、非常に高い収率で対応するアリール化物を得ることができた。また、反応機構に注目し検討を進めたところ、これまで例を見ない、チオカルボニル基と芳香環の炭素が配位した構造を2つもつビスパラダサイクルが反応中間体として形成することが明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では活性官能基を持つ複素環化合物のパラジウム触媒による炭素-水素結合選択的直接アリール化反応を検討している。本年度はまず活性官能基として、遷移金属触媒に対して非常に反応性が高いことで知られている臭素を導入した基質、特に4,5-ジブロモ-N-メチルイミダゾールの炭素-水素結合直接アリール化を検討した。われわれが以前開発したパラジウム-フェナントロリン系による炭素-水素直接アリール化では、この触媒系が高い炭素-水素結合活性化能を持つ一方で、カップリングパートナーであるハロゲン化アリールとの反応性は低いことがわかっていた。実際ジブロモイミダゾールと、臭素よりも反応性が高いヨウ化アリールとの反応を試したところ、臭素部位は完全に残り、イミダゾール2位のヨウ化アリールが反応した生成物が定量的に得られることが明らかになった。一方、比較のため同様の反応を既存の炭素-水素直接アリール化反応の触媒系で試したところ、全ての場合に反応系が複雑になり、期待した生成物は低収率でしか得られなかった。すなわち、パラジウム-フェナントロリン系がハロゲン化アリールに対し、適度な反応性を持っており、ヨウ素と臭素を適切に見分けることが明らかになった。この触媒系を利用すると、様々なアリール基をジブロモイミダゾールに導入できることが明らかになった。得られたアリール化ジブロモイミダゾールは、残った臭素部位を手がかりに様々な官能基を導入することができた。例えば、鈴木-宮浦カップリングによるアリール基導入、薗頭カップリングによるアルキン導入、さらにはBachwaldらによって最近報告された方法によりアミドも導入することができた。これらの反応を組み合わせることにより、抗アレルギー作用を持つ化合物の端的合成にも成功した。活性官能基を持つ化合物の炭素-水素直接官能基化反応として、ジブロモイミダゾールを取り上げその選択的な反応の端緒を切り開くことができ、その成果も学会発表、ならびに論文投稿に至っている。また、ここで得られた知見は、おおよそ研究開始段階で期待していたとおりのものであり、この点では概ね予定通りに順調に進展している。一方、他の置換パターンのブロモイミダゾールでの反応を検討しつつあるが、初期の検討の知見が大いに反映されて順調に進展しつつある。本年度は、臭化イミダゾールの反応の検討をさらに進め、反応の新規性のみではなく、合成手法としての有用性も積極的にアピールしていく。すなわち、具体的な生理活性物質や発光材料などをターゲットに、ここで明らかにした手法を鍵反応とする端的な合成を示していき、合成としての有用性を示していく。一方、活性官能基として、これまで遷移金属触媒に用いることができなかった基質である、チオカルボニル化合物の直接アリール化反応も検討する。この反応に関しても、これまで報告されてきた炭素-水素結合直接アリール化反応の条件では、目的のアリール化生成物は得られなかったが、パラジウム-フェナントロリン系を適用することで、カップリング生成物が得られることが予備的に明らかにすることができている。そこで本年度は、この反応にも注目し、反応の条件最適化、基質適用範囲の検討、さらにはチオカルボニル基を含むπ共役系は最近伝導性材料の基本骨格として注目されていることから、生成物の伝導性測定、ならびに積極的な材料合成に展開していく。
現代社会における風土建築の維持継承可能性に関する多面的評価

【研究の目的】本調査研究は、近年の市場経済や外的価値の浸透によって消滅しつつある地域固有の建築文化の維持継承可能性を検証するものである。以前に風土建築の再建プロジェクトをおこなったベトナム、フィジー、タイの集落を中心にフィールド調査を実施し、1文化的要素(自文化影響力)、2機能的要素(建物活用用途)、3環境的要素(居住環境性能)の評価軸のもと、現代社会における風土に根ざした建築の存在意義や有意的要素を分析し、地域固有の建築文化のあり方を考察する。【研究実績の概要】前述した3つの評価軸に基づき、各調査対象地で関連課題を設定しフィールド調査を実施した。1では、フィジー・ナバラ村で現代社会における伝統建築の重要性に関して、国際会議発表1報(2019/9(予定))、ベトナム・ソンクァン村の風土建築再建プロジェクト実施とその意義に関して、国際会議発表1報(2019/8(予定))、タイ・スリン島の伝統住居保全の可能性について、国際会議発表1報(2019/9月(予定))にまとめた。2では、フィジー・ナバラ村におけるサイクロン災害後の伝統住居・現代住居再建に関して、国際会議発表3報(2018/12(2報)、2019/9(予定))、国内会議発表6報(2018/9(3報)、2018/11(2報)、2019/9(予定))にまとめた。また、伝統住居を利用したコミュニティ主体のツーリズムの可能性(タイ・スリン島、ベトナム・ホンハ村)に関して、国際会議発表1報(2019/3)にまとめた。3では、ベトナム・ホンハ村、ソンクァン村において伝統的集会施設の室内温熱環境解析に関して、国内会議発表3報(2018/ 6, 9、2019/9(予定))、フィジー・ナバラ村の伝統住居・現代住居の室内温熱環境比較に関して、国内会議発表4報(2018/6, 9、2019/6, 9(予定))にまとめた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。以前に風土建築の再建プロジェクトをおこなったベトナム、フィジー、タイの集落を中心にフィールド調査を実施し、1文化的要素(自文化影響力)、2機能的要素(建物活用用途)、3環境的要素(居住環境性能)の評価軸のもと、現代社会における風土に根ざした建築の存在意義や有意的要素を考察する。ここで得られる知見は、グローバル化が進む現代社会において地域固有の建築文化のあり方を示すだけでなく、日本を含むアジア木造建築文化の発展的継承に資する、学術的かつ実践的に有意義な研究となる。【研究実績の概要】本調査研究の目的である地域固有の建築文化の維持継承可能性を検証する評価軸、1文化的要素(自文化影響力)、2機能的要素(建物活用用途)、3環境的要素(居住環境性能)に関して、今年度の調査対象地であるベトナム、フィジーにおいて、各々具体的な研究課題を設定し調査を実施した。1と2ではベトナム中部・ホンハ村における少数民族カトゥ族の伝統的集会施設の利用状況調査と観光資源利用の可能性を議論した国際会議発表1報(2016年11月)、フィジー・ナバラ村における伝統住居のサイクロン被害と再建に関する国内会議発表2報(2017年9月発表予定、論文提出済)、3ではベトナム中部・ホンハ村における少数民族カトゥ族の伝統的集会施設、及び集落住居の温熱環境調査に関する国内会議発表2報(2017年6月、9月発表予定、論文提出済)にまとめている。また、本調査研究の内容や進捗について共同研究者や研究協力者、関連の研究者・専門家との定期的な意見交換・情報共有を図った。本調査研究は、フィールド調査を年2回のサイクルで3年間実施し計6回、3地域(ベトナム、フィジー、タイ)を2回ずつ滞在し調査活動をおこなう。主な研究の進展は以下の通りである。ベトナム1回目調査(再建建築の維持継承可能性調査):ベトナム中部フエ省アルイ県ホンハ村で建設された山岳少数民族カトゥ族の伝統的集会施設・グゥールのコミュニティ共同活用や維持管理の状況、新たに計画されるエコツーリズムの宿泊施設利用について聞き取り調査を実施した。また、風土建築の居住環境性能を明らかにするために、ホンハ村の伝統的集会施設とナムドン県ソンクァン村にあるコンクリート構造トタン屋根の擬似伝統的集会施設を比較しながら、屋内外に温湿度等の計測機器を設置し、地域住民の温熱感覚について調査を行った。その調査結果をもとに伝統的集会施設の温熱環境のシミュレーション解析を行った。フィジー1回目調査(再建建築の維持継承可能性調査):フィジーの主要島であるビチレブ島の首都スバ近郊に位置するザウタタ村、及び島内中央山岳部に位置するナバラ村でフィールド調査を実施した。フィジー伝統住居・ブレが数多く残るナバラ村では、2016年2月に発生した巨大サイクロンの住居被害と復興状況について調査し、伝統住居の耐災害性能(機能的要素)や再建能力(文化的価値)に関して実測調査及び聞き取り調査を実施した。ここでも風土建築の居住環境性能を明らかにするために、ナバラ村の草葺き伝統住居とトタン屋根現代住居、ザウタタ村の現代住居に屋内外の温湿度等の計測機器を設置し、地域住民の温熱感覚について調査を行った。