hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コスト効果性を中心とした日本政府温暖化施策の総合的評価

本研究では、先進国の温室効果ガス排出削減の数値目標を求めた京都議定書目標(1990年比で温室効果ガス排出量を2008-2012年の5年間平均に対して6%削減)の遵守という目的で日本政府が行っている、1)温暖化対策の国内施策としての省エネなどに対する補助金政策、2)温暖化対策の国外施策としての京都メカニズム活用政策、の二つに関して、コスト効果性(単位温室効果ガス排出削減量あたりの排出削減コスト)を中心にした経済性評価を行った。これによって、現在の日本政府施策の経済合理性を明らかにすると同時に、将来あるべき日本政府の具体的な温暖化政策(国内と国外の両方)について提言した。本研究では、先進国の温室効果ガス排出削減の数値目標を求めた京都議定書目標(1990年比で温室効果ガス排出量を2008-2012年の5年間平均に対して6%削減)の遵守という目的で目本政府が行っている、1)温暖化対策の国内施策としての省エネなどに対する補助金政策、2)温暖化対策の国外施策としての京都メカニズム活用政策、の二つに関して、コスト効果性(単位温室効果ガス排出削減量あたりの排出削減コスト)を中心にした経済性評価を行うことを目的としている。これによって、現在の日本政府施策の経済合理性を明らかにすると同時に、将来あるべき日本政府の具体的な温暖化政策(国内と国外の両方)について提言する。まず、本年度は、カーボンクレジットに関する世界的な需給状況を把握した。次に、1)日本政府の温暖化対策予算および削減効果予測、2)日本経団連の自主的取り組みで各企業が約束した量、3)各日本企業の実際の排出量、4)各企業がすでに調達したクレジット量、5)ブローカーが保持しているクレジット量や日本政府や日本企業に対してではなく海外のバイヤーへ転売する可能性の大きさ、6)京都メカニズムに関する全般的な課題、7)国内排出量取引制度が持つ課題、8)環境省自主的排出量取引制度での取引の実態、などに関して省庁の担当者や市場関係者にインタビュー調査を行い、日本企業(企業別と産業別)および日本政府が目標遵守のために現実的に必要なクレジット調達量の推計などを行った。本研究では、先進国の温室効果ガス排出削減の数値目標を求めた京都議定書目標(1990年比で温室効果ガス排出量を2008-2012年の5年間平均に対して6%削減)の遵守という目的で日本政府が行っている、1)温暖化対策の国内施策としての省エネなどに対する補助金政策、2)温暖化対策の国外施策としての京都メカニズム活用政策、の二つに関して、コスト効果性(単位温室効果ガス排出削減量あたりの排出削減コスト)を中心にした経済性評価を行うことを目的としている。本年度は、カーボンクレジットに関する世界的な需給状況を把握すると同時に、1)京都メカニズムに関する全般的な課題、2)国内排出量取引制度が持つ課題、3)環境省自主的排出量取引制度での取引の実態、4) EUや米国での排出量取引制度の動向、5)大気汚染対策などのコベネフィット計算方法の把握、などに関して調査を行い、具体的な定性的・定量的な分析の基礎資料を集め、一部、計算も行った。本年度は、特に、1)国内排出量取引制度が持つ課題、2)EUや米国での排出量取引制度における排出枠の割り当て方法の把握、などに関して調査を行い、排出量取引制度が導入された場合の国際競争力喪失のリスクや対策について整理した。また、最終年なので、これまでの研究を総括して、具体的な制度設計に関して提言を行った。
近代中国における「土地革命戦争」の再検証

本研究では、中国革命の原動力が農民の土地の再分配に対する要求に基づいていたという説、すなわち中国共産党と中国国民党という二つの政治勢力で争われた内戦は本質的に「土地革命戦争」であったという既存の定説を複数の事例研究をつうじて再検証することに取り組んだ。3年間にわたって展開された海外での史料調査ならびに台湾の中央研究院近代史研究所の研究員との学術交流から内戦の帰趨を決した軍事力と土地の再分配との間に直接的因果関係がないことを示す新たな事例を複数発見した。また、米英の中国史の専門家たちとの学術交流をつうじて、中国内戦に関する新たな定説の形成の展望に関する議論を深めた。本研究の研究計画では、平成26年度の研究作業の主眼は以下の2点に置かれている。1.中国内戦に関する定説の見直しに寄与する資料を発掘する。2.海外で中国内戦・中国革命の研究に取り組んでいる研究者との連絡を確立し、国際連携に向けた意見交換をおこなう。1に関していえば、研究代表者の阿南は、米国のハーバード・イェンチン研究所において内戦期の中国共産党ならびに中国国民党に関する資料の調査をおこなった。研究分担者の山本は、台湾の国史館において同様の調査をおこなった。2に関していえば、阿南は、ハーバード・イェンチン研究所において"The Chinese Revolution and Military Mobilization-Reexamining Modern China through Armies and Regional Societies"(「中国革命と軍事動員ー軍隊と地域社会をつうじた近代中国の再検証」)と題する英語報告をおこない、中国内戦・中国革命の再検証を進めるうえでの国際的連携の重要性を訴えた。これをきっかけとして同研究所の仲介により、中国の華東師範大学が主催した国際シンポジウム「中国革命とその歴史的遺産」に参加することとなり、そこで<重新考慮"土地革命戦争">(「土地革命戦争再考」)と題する中国語報告をおこない、中国の研究者に対して連携を呼びかけた。一方、山本は、台湾の中央研究院近代史研究所に所属する研究者(陳耀煌)と研究連携の具体化に関する協議を進めた。また、華東師範大学が主催した国際シンポジウム「明清以来の地方意識と国家アイデンティティー」の場において「1930年代、40年代福建省国民政府の統治と地域社会」という内容の中国語報告をおこない、中国側参加者との連携の可能性を探った。本研究プロジェクトの研究計画に基づけば、平成27年度は、(1)資料調査の継続、(2)国内外の研究者に向けた情報発信と連携体制の形成、(3)研究成果の中間報告会を兼ねたワークショップの実施の三点に活動の主眼を置くこととなっていた。以下において項目ごとに活動実績を紹介する。(1)代表者の阿南と研究協力者の岩谷は、米国のハーバード・イェンチン研究所、フーバー研究所、カルフォルニア大学バークレー校東アジア図書館における資料調査を実施した。分担者の山本は、英国のナショナルアーカイヴ、ロンドン大学オリエントアジア学院、オックスフォード大学図書館における資料調査を実施した。(2)阿南は、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスにおいて開催されたワークショップにおいて" Communist Armies and Regional Societies During the Chinese Civil War: Challenging the Myth of Social Reform and Military Mobilization"(「中国内戦における共産党軍と地域社会ー社会変革と軍事動員に関する神話の見直し」)と題する報告をおこない、本研究プロジェクトの研究成果を紹介しつつ、英国の中国研究者と学術交流をおこない、国際共同研究の立ち上げについて検討した。山本は、上智大学で開催されたワークショップにおいて「民国時期から人民共和国初期にかけての宗族と国家ー福建省の事例から」と題する報告をおこなった。また、本研究プロジェクトの研究成果の一部を論文(「日中戦争時期、福建省における戦時総動員と地域社会」、『史学』(慶應義塾大学三田史学会)84巻1ー4合併号、2015年)として発表した。(3)本研究プロジェクトと問題意識を共有する台湾の中央研究院近代史研究所の陳耀煌氏を招聘して、研究成果の中間報告会を兼ねたワークショップを東北大学において実施し、来年度のアジア政経学会の分科会で実施予定の最終成果報告の段取りなどについて相談をした。平成27年度は、米国および英国の複数の研究機関において、これまで充分活用されてきたとはいえない資料について調査し、研究を発展させるための貴重な材料を豊富に入手した。また、そうした資料の分析を進めつつ、同じような研究テーマに従事している国内外の他の研究者との情報交換を活発におこなった。これまでの研究成果については、二つの学術報告と一本の論文をつうじて社会に発信した。また、本研究プロジェクト主催のワークショップも開催し、国外の研究者を招聘して本研究プロジェクトの研究課題に関する議論を深めると同時に、来年度実施する予定である研究成果の最終報告会の準備計画を立案した。以上のような点に鑑み、本研究プロジェクトは、おおむね順調に進展していると評価できる。本研究プロジェクトの最終年度となる平成28年度には、代表者、分担者、協力者がそれぞれの事例研究を進めつつ、11月のアジア政経学会秋季大会において研究成果発表を兼ねた分科会(「中国革命と地域社会における権力構造の変遷:「土地革命」神話を超えて」)を実施した。同分科会では、研究分担者の山本真氏(筑波大学)が「1949年前後、共産党による軍事的勝利と在地勢力ー福建省の事例からー」と題する報告をおこない、本研究プロジェクトに御協力いただいた台湾の中央研究院近代史研究所の陳耀煌氏が「伝統から現代へ:20世紀中国基層農村リーダーの性格の変化」と題する報告をおこなった。

また、本研究プロジェクトに御協力いただいた岩谷將氏(北海道大学)と隋藝氏(筑波大学)に討論をお願いし、司会を務めた研究代表者の阿南友亮(東北大)および当日フロアに御参加いただいた複数の専門家を交えて「土地革命」に替わる中国革命の新たな定説の構築の現状と展望について活発な議論を展開した。また、そのことをつうじて学界に対する問題提起をおこなった。研究分担者の山本真氏が本研究プロジェクトの研究成果を取り込む形で平成28年度に発表した単著『近現代中国における社会と国家ー福建省での革命、行政の制度化、戦時動員』も本プロジェクトの重要な成果に含めることができる。代表者の阿南友亮は、三年間の研究成果を論文にまとめており、学会誌または大学の紀要に発表する予定である。協力者の陳耀煌氏も前述の報告をふまえた論文を台湾の学術雑誌に掲載する予定である。本研究では、中国革命の原動力が農民の土地の再分配に対する要求に基づいていたという説、すなわち中国共産党と中国国民党という二つの政治勢力で争われた内戦は本質的に「土地革命戦争」であったという既存の定説を複数の事例研究をつうじて再検証することに取り組んだ。3年間にわたって展開された海外での史料調査ならびに台湾の中央研究院近代史研究所の研究員との学術交流から内戦の帰趨を決した軍事力と土地の再分配との間に直接的因果関係がないことを示す新たな事例を複数発見した。また、米英の中国史の専門家たちとの学術交流をつうじて、中国内戦に関する新たな定説の形成の展望に関する議論を深めた。当初の計画では、国際的な連携に向けた取り組みが具体化するのは、平成27年度以降と想定されていた。しかし、実際には平成26年度末までに、米国、中国、台湾の複数の研究者と共同研究・研究連携について具体的な意見交換をおこない、本研究の課題とも密接にかかわる国際ワークショップに参加して、そこでさらに多くの研究者と中国内戦・中国革命の再検証に関する情報交換と連携に向けた意見交換をおこなうことができた。これは、ペースという点でも、規模という点でも、当初の予想を上回る展開であった。また、当初の計画では、平成28年度に研究成果の発表をおこなう予定であったが、結果的に平成26年度中に阿南は米国で一回、中国で一回、山本は中国で一回、それぞれ報告をおこない、本研究の成果、進捗状況、今後の方向性について紹介した。これらの報告で示された内容は、あくまで本研究で想定されている最終的な成果の一部に過ぎないが、本研究の存在意義を海外に向けて積極的にアピールし、それを国際連携に向けた取り組みに結びつけることが出来たことは、当初の想定以上の成果であったといえる。本研究プロジェクトは、来年度が最終年度となるので、今後は研究成果の発表に向けた準備をさらに本格化させる予定である。
転写因子TCF3によるメチル水銀毒性軽減機構の解明

水俣病の発症から半世紀以上が経過した現在も、メチル水銀による脳組織特異的な毒性の発現機構およびそれに対する防御機構はほとんど解明されていない。本申請者らは、メチル水銀をマウスに投与すると脳組織特異的に転写因子TCF3が活性化されること、さらに、このTCF3の発現を抑制した神経細胞が非常に高いメチル水銀感受性を示すことを初めて明らかにした。これらのことは、TCF3がメチル水銀毒性の軽減因子としてマウス脳内で重要な役割を果たしている可能性を強く示唆している。そこで本研究では、メチル水銀によるTCF3の活性化機構、および、TCF3によるメチル水銀毒性軽減機構の解明を目指す。
RNAポリメラーゼによる転写終結メカニズムの解明

RNAポリメラーゼ(RNAP)は、分子量約400 kDaの巨大なタンパク質複合体であり、細胞内にDNAとして保存された遺伝情報を、RNAに転写する役割を担っている。転写の開始から終結までの間には様々な局面が存在し、RNAPはそれぞれの局面において適切な機能を発揮する必要がある。このような機能調節は、様々なタンパク質や、RNAPによって合成されたばかりの新生RNAが、RNAPと相互作用することで成し遂げられている。これまでの研究によって、これらのタンパク質やRNAは、転写の特定の局面においてRNAPに結合し、その構造をダイナミックに変化させることが分かってきた。RNAPによる転写の最終段階は、RNAの合成を終えたRNAPが鋳型DNAと新生RNAから解離する、「転写終結」である。本研究では、転写終結因子Rhoを結合したRNAP複合体の構造を解明することにより、転写終結の構造基盤を明らかにすることを目指している。転写終結因子Rhoは分子量約300 kDaのRNAヘリケースであり、転写中の新生RNA上にある転写終結シグナル配列に結合する。RhoはATP加水分解のエネルギーを使って、新生RNA上をRNAPに向かって進み、RhoがRNAPに追いつくことによって転写終結が引き起こされると考えられている。本研究ではこれまでに、大腸菌および好熱菌由来のRNAPとRhoを構造解析用に大量に調製し、転写終結活性を確認した。さらに、低分解能ながら、転写終結状態を再現したRho-RNAP複合体のクライオ電子顕微鏡構造を得ることに成功した。転写終結段階におけるRNAPの構造はこれまでに1つも報告されておらず、この複合体構造を解明できれば、転写終結メカニズムの理解が大きく進展することが期待される。大腸菌由来Rhoについては、前年度に調製に成功していたが、このRhoをRNAPの伸長複合体に加えたときに、転写終結を起こす伸長複合体の割合は10%程度にとどまっていた。この割合を上げるために様々な検討を行った結果、Rhoの基質となりうる、活性のある伸長複合体のみを選別して調製することで、Rhoによる転写終結が効率よく引き起こされることが分かった。並行して、高度好熱菌由来Rhoのクローニングと調製を行った。大腸菌由来サンプルでの検討結果に基づいて、同様の方法でRho依存転写終結の活性を調べたところ、ほぼ100%の効率で転写終結が起こることが確認された。大腸菌由来のサンプルと比べて安定に活性を発揮する傾向がみられたことから、以降は好熱菌由来サンプルを優先して研究を進めた。好熱菌由来の転写伸長複合体にRhoおよびATPアナログを加えて複合体を形成させ、クライオ電子顕微鏡で観察したところ、割合は低いながらRhoを結合した伸長複合体の粒子が確認された。予備的な構造解析の結果、15Å程度の低分解能ながら、複合体の構造を得ることができた。RhoーRNAP複合体構造の精度を上げるため、サンプルおよびグリッドの調製方法の改善を進め、本年度中の構造決定を目指す。現時点で得られている複合体構造においては、RhoとRNAPの位置関係が僅かずつ異なるものが観察されるため、より均一な複合体を得るために、架橋剤の使用や、超遠心法による複合体精製等を試みる。また、バクテリアの細胞内では、RNAPによって転写されたRNAが直ちにリボソームに翻訳されるが、何らかの理由によってリボソームによる翻訳が停止し、リボソームとRNAPの間に露出したRNAの領域が生じると、そこにRhoがリクルートされて転写終結を起こすと考えられている。この状態を再現した複合体(リボソーム-Rho-RNAP複合体)についても、現在調製方法の検討を行っている。なお、研究計画段階では、Rhoの補助因子として転写終結を促進するタンパク質NusGを結合した伸長複合体の構造解析を予定していた。この複合体については、1年度目の時点で予備的な構造を得ていたものの、直後に別の研究グループからほぼ同様の複合体構造が報告されたため、優先順位は低いものとなっている。RNAポリメラーゼ(RNAP)は細胞内における遺伝情報の転写を行う、分子量約400 kDaのタンパク質複合体である。RNAPよる転写は開始、伸長、終結の3つの段階から成っている。これらの各過程において、様々な転写因子や新生RNAがRNAPに結合し、その活性を調節することが知られている。RNAPは、これらの制御因子の結合によってダイナミックに構造を変化させ、活性を切り替えていることが、これまでの構造生物学的研究によって明らかになってきた。しかしながら、転写の終結段階におけるRNAPの構造は未だに解明されておらす、転写終結の具体的なメカニズムは分かっていない。本研究では、転写終結因子RhoおよびNusGを結合したRNAP複合体の構造を解明することにより、転写終結の構造基盤を明らかにすることを目指す。転写終結因子Rhoは分子量約300 kDaの六量体型RNAヘリケースであり、転写中の新生RNA上にある転写終結シグナル配列に結合する。Rhoはヘリケース活性によって新生RNA上をRNAPに向かって進み、RhoがRNAPに追いつくことによって転写終結が引き起こされると考えられている。NusGは転写伸長複合体に安定に結合する転写因子であるが、そのC端側ドメインがRhoと結合することによって、転写複合体へのRhoのリクルートを助け、Rho依存転写終結を促進することが知られている。本研究ではこれまでに、大腸菌由来のRNAP、Rho、NusGを構造解析用に大量に調製し、その活性を確認した。

RNAPとRhoそれぞれについてネガティブ染色電子顕微鏡により予備的な構造解析を行い、良質なサンプルが得られていることを確認した。また、Rhoを結合する前段階であるRNAPの伸長複合体とNusGのホモログであるRfaHとの複合体について、低温電子顕微鏡による構造解析を行い、予備的な構造情報を得た。大腸菌由来転写終結因子Rhoのクローニングおよび精製を行った。精製方法の検討の結果、安定なサンプルを得ることに成功し、ネガティブ染色電子顕微鏡により、Rhoが均一な六量体を形成していることを確認した。また、このサンプルを用いて転写終結実験を行い、調製したRhoが転写終結活性を有することを確認した。並行して、NusGのホモログである転写伸長因子RfaHを結合した転写伸長複合体を調製し、低温電子顕微鏡による予備的な構造解析を行った。現在までに分解能5Å程度の予備的な構造を得ており、この構造から得られた構造情報や電子顕微鏡構造解析用サンプルの調製方法は、今後Rhoとの複合体調製に活用できると考えている。高度好熱菌由来のRhoおよびNusGについてもクローニングおよび精製を行った。NusGについては調製に成功したが、Rhoは非常に凝集を起こしやすく、現時点では構造解析に十分な量のサンプルは得られていない。RNAポリメラーゼ(RNAP)は、分子量約400 kDaの巨大なタンパク質複合体であり、細胞内にDNAとして保存された遺伝情報を、RNAに転写する役割を担っている。転写の開始から終結までの間には様々な局面が存在し、RNAPはそれぞれの局面において適切な機能を発揮する必要がある。このような機能調節は、様々なタンパク質や、RNAPによって合成されたばかりの新生RNAが、RNAPと相互作用することで成し遂げられている。これまでの研究によって、これらのタンパク質やRNAは、転写の特定の局面においてRNAPに結合し、その構造をダイナミックに変化させることが分かってきた。RNAPによる転写の最終段階は、RNAの合成を終えたRNAPが鋳型DNAと新生RNAから解離する、「転写終結」である。本研究では、転写終結因子Rhoを結合したRNAP複合体の構造を解明することにより、転写終結の構造基盤を明らかにすることを目指している。転写終結因子Rhoは分子量約300 kDaのRNAヘリケースであり、転写中の新生RNA上にある転写終結シグナル配列に結合する。RhoはATP加水分解のエネルギーを使って、新生RNA上をRNAPに向かって進み、RhoがRNAPに追いつくことによって転写終結が引き起こされると考えられている。本研究ではこれまでに、大腸菌および好熱菌由来のRNAPとRhoを構造解析用に大量に調製し、転写終結活性を確認した。さらに、低分解能ながら、転写終結状態を再現したRho-RNAP複合体のクライオ電子顕微鏡構造を得ることに成功した。転写終結段階におけるRNAPの構造はこれまでに1つも報告されておらず、この複合体構造を解明できれば、転写終結メカニズムの理解が大きく進展することが期待される。
1 細胞プロテオミクスシステムの開発と鎌状赤血球症の治療標的候補の探索

油中液滴法(Water-in-oil, WinO)が微量試料の回収率および同定数の改善に与える影響を評価するために、従来の前処理方法である溶液消化法と比較した(n = 3)。100細胞に相当する10 ngのタンパク質を処理した場合、WinOにおけるタンパク質の総シグナル強度は1.75倍に有意に増加し、同定数は1.72倍に有意に増加した。期待していた通りWinOで微量タンパク質を処理することで、溶液消化法と比較して試料の吸着損失が減り回収率が改善したと考えられる。一方で、WinOでは61.6%の試料を損失していた。そこで、WinOにおける試料回収率の向上を目的として、試料を損失している前処理工程を評価した結果、Trypsin消化までの工程で52.1%、消化後の工程で19.9%の試料を損失していた。まずTrypsin消化までの試料損失に着目し、その原因として試料の酢酸エチル層への移行および消化酵素活性の低下を考えた。タンパク質抽出液もしくは消化酵素溶液を酢酸エチルとの2液で分配したところ、酢酸エチル層からはタンパク質および消化酵素は検出されなかった。このことから、酢酸エチル層への試料の移行損失が原因ではないことが確認された。次に、タンパク質に対する消化酵素の添加量を20倍に増加させたところ、タンパク質の総シグナル強度が1.77倍に増加した。このことから、WinOでは消化酵素の活性低下により、産生されるペプチドの量が減少することが示唆された。酵素の添加量増加や酵素固定化ビーズによる消化方法を用いることでWinOの回収率が向上すると期待される。以上の結果から、WinOは溶液消化法よりも試料の回収率が高く消化効率をさらに上げることで、1細胞プロテオミクスの基盤技術になると考えている。
マイクロ波誘起常圧プラズマを用いた燃焼排ガス中の有害物質分解システムの構築

本研究では、下記の項目について検討し、それぞれ次のような成果を得た。1.液相中でのマイクロ波誘起プラズマの制御と有害有機成分の分解各種プラズマ誘起体を用い、純水、ジクロロ酢酸(DCAA)およびβ-ナフトール水溶液中でのプラズマの発生特性と有機物の分解特性を調べた。SiC焼結体片とカーボンブロックを水溶液中でのプラズマ誘起体に用いると、誘起体自体が一部分解して多量のCO_2が発生したDCAAの分解では、DCAAの転化率、分解生成物量および誘起体としての経時安定性も考慮すると、La_<0.8>Sr_<0.2>CoO_3が最も優れた誘起体であった。また、β-ナフトールの分解では、FeSiを誘起体に用いると、β-ナフトール転化率は短時間の内に100%に達し、CO_2の発生量が少なく、誘起体自体の結晶構造の変化も無く、水溶液中でのプラズマ誘起体として最も優れていた。2.多孔質プラズマ誘起体の大気圧の気相中でのN_2プラズマ発生状態の制御とダイオキシン類似化合物の分解特性の向上各種プラズマ誘起体を用い、ArおよびN_2ガス雰囲気中でのマイクロ波誘起プラズマの発生特性とモノクロロベンゼンの分解特性を調べた。Ar雰囲気中では、全ての誘起体からプラズマが安定に発生した。しかし、用いた誘起体の中では、多孔質SiC焼結体のみ、ArおよびN_2ガス雰囲気中でプラズマを安定に発生でき、モノクロロベンゼンを完全に分解できた。したがって、気相中でのSiCプラズマ誘起体としては、多孔体の形状が最も適していることがわかった。3.マイクロ波誘起プラズマによるNO_xとディーゼルパティキュレートの同時除去効率の向上大気圧の0.1%NO-10%O_2-N_2ガス流通下で、ディーゼルパティキュレート(DPM)を担持した多孔質SiC焼結体にマイクロ波を照射してプラズマを発生させ、マイクロ波出力と排ガス中のガス組成およびDPMの酸化挙動との関係を調べた。さらに、その後段に、1.0wt%Ir/TiO_2触媒層を設置した時の、NO_x除去効果も検討した。触媒層直前のガス組成を調べた結果、マイクロ波出力が大きくなるほど、NO_x生成は著しく減少し、逆にCO_2,COおよびH_2の発生量は増加した。また、触媒層通過後にはすべてのマイクロ波出力でNO_xを完全に抑制することができた。なお、実際の処理システムでは、プラズマ誘起体から成るフィルターでDPMをトラップし、その後段のNO_x吸蔵触媒でNO_xを吸着させ、フィルター部に周期的にマイクロ波を照射することによってDPMの酸化とNO_xの低減が可能になると考えられる。

本年度は下記の3項目について検討し、それぞれ次のような成果を得た。1)β-ナフトールの水中プラズマ分解:ダイオキシン類の模擬物質としてβ-ナフトールを選んだ。β-ナフトールの0.458mol/l水溶液中にSiC焼結体を入れ、これに150Wのマイクロ波を照射して水溶液中でプラズマを連続的に発生させた。プラズマで10分処理すると、水溶液中のβ-ナフトールほとんど分解し、ジエチルフタレートが生成した。なお、プラズマで20分処理後には、β-ナフトールの転化率はほぼ100%に達した。ただし、プラズマ誘起体にSiC焼結体を用いると、SiC自体のプラズマによる分解によって、多量のCO_2が発生した。したがって、水中プラズマで有機有害物質を分解する場合には、プラズマ誘起体としてはLa_<0.8>Sr_<0.2>CoO_3が適していることがわかった。2)各種多孔質プラズマ誘起体のプラズマ発生特性:SiC多孔質体、SiC担持アルミナハニカム、SiC-アルミナ混合物ハニカムおよびSiC担持SiC-アルミナ混合物ハニカムをそれぞれ作製し、Ar系およびN_2系ガス気流中でのプラズマの発生状態を調べた。どの多孔質体を用いた場合でも、全ての気孔またはハニカム空洞内にプラズマを均一に発生させることは困難であった。プラズマ発生時の熱的・機械的強度および大気圧の気相中でのモノクロロベンゼンのプラズマ分解特性から、SiC多孔質体またはSiC担持SiC-アルミナ混合物ハニカムが誘起体として優れていることがわかった。3)O_2-N_2混合ガス中で発生させたプラズマによるディーゼルパティキュレート(PM)の分解特性:O_2-N_2混合ガス中でマイクロ波誘起プラズマを発生させると、熱力学的平衡よりも多量のNO_2が発生した。このNO_2を酸化剤に用いることにより、PMをより低温で燃焼除去できる可能性が示させた。本年度は下記の2項目について検討し、それぞれ次のような成果を得た。1)β-ナフトールの水中プラズマ分解に適した誘起体の探索:プラズマ誘起体として、SiC焼結体、カーボンブロック、FeSi、La_<0.8>Sr_<0.2>CoO_3、LaCrO_3およびMoSi_2を用いて、0.010Mのβ-ナフトールの水中プラズマ分解を行った。プラズマが発生し易いSiC焼結体、カーボンブロックおよびFeSiを誘起体に用いた場合には、150Wのマイクロ波を20min照射すると、β-ナフトールの転化率はほぼ100%に達した。ただし、SiC焼結体とカーボンブロックの場合には、水中でのプラズマ発生中に誘起体自体が分解され、気相中にCO_2が発生した。また、これらの誘起体を用いると、気相中にH_2も発生した。用いた誘起体の中では、水中での経時安定性、CO_2およびH_2の発生量の少なさの観点から、FeSiが最も優れていることがわかった。2)O_2-N_2混合ガス中で発生させたプラズマによるディーゼルパティキュレート(DPM)の分解特性:0.1%NO-10%O_2-N_2(ガス流速:40cm^3min^<-1>)ガス雰囲気中で180Wのマイクロ波を照射して多孔質SiC焼結体からプラズマを発生させると、約2.3%のNO_2(内、NO2約1.9%)が発生した。この雰囲気で400°CにおけるDPMの酸化挙動を調べたところ、同じ雰囲気中でプラズマを発生させずに400°CでDPMを熱酸化した時の約5倍の酸化速度を示し、O_2-N_2プラズマで発生するNOxを利用して、DPMの酸化を促進できることがわかった。
マウス初期胚形態形成過程における細胞死動態のリアルタイム解析

本研究課題では、ほ乳類初期胚で生じる劇的な形態形成運動である神経管閉鎖過程において、細胞死(アポトーシス)と細胞増殖が形態形成運動と相関して、どのように生じるのかを解明することを目的としている。昨年度は、カスパーゼ活性化可視化プローブSCAT3を用いて、細胞死が阻害された胚(細胞死シグナル変異体や薬剤による細胞死阻害条件下)において細胞死、細胞増殖と形態形成とのリアルタイム観察を行い、神経管閉鎖過程に生じる死細胞のふるまいには少なくとも2種類みられること、さらに細胞死シグナル阻害化ではこれらの2種類の死細胞が消失し円滑な胚の形態変化が阻害され神経管閉鎖が遅延していることを明らかにした。本年度はこれらの結果をふまえ、以下の検討を行った。まず、異なる2種類の死細胞動態の違いを生み出す要因は何かを調べた。この2種類の死細胞とは、カスパーゼ活性化後に断片化する細胞と、カスパーゼ活性化にも関わらず断片化せず丸い形態を示したまま残存する細胞である。両者におけるカスパーゼ活性化の変化を調べたところ、前者では急激なカスパーゼ活性化が見られその直後に細胞が断片化したのに対し、後者では緩やかなカスパーゼ活性化と細胞の丸い形態への変化が見られた。さらに、両者においてカスパーゼ-3の活性化が認められたのに加え、後者ではカスパーゼ-7の活性化も観察された。この活性化カスパーゼの種類の差が、アポトーシス時の細胞形態変化の原因となり、周辺細胞の動態にも影響を及ぼしている可能性が示唆された。一方、細胞死阻害時に神経管閉鎖速度が低下する仕組みに対して知見を得る為に、高解像度イメージングを行い周辺細胞の形態変化と細胞死との関連を調べた。その結果、細胞死した周辺の細胞では形態変化が生じる様子が観察された。これらの結果は、細胞死が形態形成過程にどのように影響を与えるのか、解明する糸口を与えるものである。本年度は細胞死が形態形成過程に与えるマクロな影響の解明に成功しその分子機構の一端に迫る結果を得た。この成果は海外一流紙に報告することができた(Yamaguchi & Shinotsuka et al.,J.Cell Biol,2011)。さらに細胞レベルでの変化の定量化への足がかりを得たので、順調に進展しているといえる。今後は組織全体の形態変化および死細胞と周辺細胞の相互作用を、より解像度の高いライブイメージングデータの取得と画像定量解析の技術を用いて促進していく。データ解析に際しては、専門家との共同研究により新規技術の導入等も含めた検討を行なっていく。本研究課題では、ほ乳類初期胚で生じる現象、すなわち神経管閉鎖過程における細胞死(アポトーシス)と細胞増殖が形態形成運動と相関して、いつ・どこで・どのように生じるのかを一細胞レベルの解像度で明らかにすることを目的としている。本年度は、細胞死が阻害された胚(細胞死シグナル変異体や薬剤による細胞死阻害条件下)において細胞死、細胞増殖と形態形成とのリアルタイム観察を行った。まず、ライブイメージングに適した胎生8日目の胚を用いて、イメージング系の検討を行なった。細胞増殖パターンの可視化はHistoneH2B-EGFPトランスジェニックマウス(Science,316,p719,2007)を用いて行った。一方、細胞死パターンの可視化には、申請者らが開発したSCAT3とランスジェニックマウスを用いた。これらのマウスを用いて、神経管閉鎖過程における細胞増殖パターンの解明とカスパーゼ活性化パターンの解析をおこなった。さらにその結果と、細胞死シグナル阻害胚の観察結果を比較検討することで、細胞死シグナルの活性化が細胞増殖や胚の形態形成にどのような影響を及ぼすのか、明らかにすることを試みた。その結果、神経管閉鎖過程に生じる死細胞のふるまいには少なくとも2種類みられること、細胞死シグナル阻害化ではこれらの2種類の死細胞が消失し円滑な胚の形態変化が阻害されること、が明らかになった。さらに、これら細胞死シグナル阻害胚では神経管閉鎖が遅延していることも明らかにできた。これらの結果は、神経管閉鎖が円滑に進行するために、カスパーゼ活性化が重要な役割を果たすことを示唆している。今後は、細胞増殖への影響および胚の形態形成という問題に切り込みたい。

さらに、両者においてカスパーゼ-3の活性化が認められたのに加え、後者ではカスパーゼ-7の活性化も観察された。この活性化カスパーゼの種類の差が、アポトーシス時の細胞形態変化の原因となり、周辺細胞の動態にも影響を及ぼしている可能性が示唆された。一方、細胞死阻害時に神経管閉鎖速度が低下する仕組みに対して知見を得る為に、高解像度イメージングを行い周辺細胞の形態変化と細胞死との関連を調べた。その結果、細胞死した周辺の細胞では形態変化が生じる様子が観察された。これらの結果は、細胞死が形態形成過程にどのように影響を与えるのか、解明する糸口を与えるものである。本年度は細胞死が形態形成過程に与えるマクロな影響の解明に成功しその分子機構の一端に迫る結果を得た。この成果は海外一流紙に報告することができた(Yamaguchi & Shinotsuka et al.,J.Cell Biol,2011)。さらに細胞レベルでの変化の定量化への足がかりを得たので、順調に進展しているといえる。今後は組織全体の形態変化および死細胞と周辺細胞の相互作用を、より解像度の高いライブイメージングデータの取得と画像定量解析の技術を用いて促進していく。データ解析に際しては、専門家との共同研究により新規技術の導入等も含めた検討を行なっていく。
人工炭酸泉浴による筋機能回復・亢進機序の解明と回復期リハビリへの適用可能性の検討

二酸化炭素を豊富に含む(1000ppm以上)人工炭酸泉に入浴すると、35°C程度の水温でも皮膚血管が拡張、皮膚血流が増加する。動物実験により、この血管拡張にプロスタグランディンPGE2が関与することがわかった。同じく血管を拡張させる作用のあるPGE1やPGI2は関与していない可能性も示された。これら3種のPGはそれぞれ異なる酵素の作用で産生される。各酵素の遺伝子発現量の変化を調べたが、30分程度の水浴中には変化が見られなかった。酵素の発現量ではなく酵素活性の変化で、調節されているらしい。この時、水面下の骨格筋血管も拡張することが確認され、これによる血流の増加が筋機能を亢進する可能性が示唆された。1)人工の単純炭酸泉浸漬中の皮膚でプロスタグランディン(PG)が介在する皮膚血管拡張の有無を検討すべく、実験用動物(ウイスター系オスラット)を用いPG合成酵素の遺伝子発現の定量的解析を試みた。2)同じく実験動物を用い、同炭酸泉浸漬中に浸漬部皮膚血管同様、皮下の骨格筋血流を増加させるか否か、皮膚と筋の血流の分離評価を行った。1)遺伝子発現の定量的解析:設計したプローブが適切に機能していない可能性が発覚し、また、浸漬実験後の皮膚のサンプリング方法を再検討する必要がある。さらに、より安価でより効率的な遺伝子発現量の解析法の利用を検討すべく解析を一次中断した。2)皮膚血流と筋血流の分離評価:ウレタン麻酔した動物でレーザー・ドップラー組織血流計を用い、皮膚表面と、皮下の筋膜表面にプローブを留置し、皮膚と筋の血流を同時測定した。浴槽水温はヒトの中性水温よりやや低めの3435°Cとし、水道水と人工炭酸泉を約30分毎に交換。これを2回繰り返し、再現性を確認した。同時計測した動脈血圧と心電図の結果を総合し、皮膚血管コンダクタンスを算出し、心臓の自律神経活動性を推定した。水道水浸漬中と比較し、炭酸泉浸漬中に皮膚血流が増加し、心拍数の減少が見られ、手術に伴う皮下出血が無く、記録が安定し再現性も確認され信頼に足ると判断された6例の結果、筋血流が増加したものが5例であった。統計学的に信頼できる判断をするためには、さらに信頼に足る1、2例の実験結果が必要であるが、これまでの結果を総合すると、炭酸泉浸漬による浸漬部皮膚血管拡張と平行して皮下の骨格筋血管にも拡張が起ると考えてよいかもしれない。高濃度二酸化炭素(CO2:1000ppm以上)を含む人工の療養温泉(人工CO2泉)に浸された皮膚では、血管拡張に伴う血流増加が観察される。浸漬部皮下の骨格筋血管への効果を検討すべく、麻酔下ラットを用い皮膚と骨格筋の血流、動脈血圧、皮膚、体温などを測定しつつ約35°Cの水道水(真水浴)と人工CO2泉(CO2泉浴)に約30分ずつ浸漬した。その結果、皮膚血管に対して従来通の効果が観察された群では、骨格筋血管に対しても皮膚同様、真水浴と比べCO2泉浴時には血管拡張が確認された。また、CO2泉浴時の皮膚血管拡張の一部が、皮膚で合成される血管拡張性のプロスタグランディン(PG)の媒介による可能性が明らかとなり、皮膚組織中のPGE1、PGE2、PGI2の定量によりPGE2の関与が示唆された。そこで、それぞれのPG合成に関与する最終酵素の消長を検討すべく、まずは、酵素量の指標としてmRNAの網羅的解析を行った。約30分の真水浴、CO2泉浴直後に採取した皮膚から抽出・精製したtotalRNAをcDNAマトリクスチップを用いて相対的発現量を定量した。各浴水3例ずつの結果では、真水群、CO2泉群に顕著な違いは見つからなかった。例数の問題はあるものの、30分の浸漬時間を考慮すると、酵素量の消長が影響するとは考え難い。各酵素の活性化の違いに差がある可能性が示唆された。被験者実験でもCO2泉浴による皮膚、骨格筋の血流増加作用が示され、血管拡張を示唆する報告が増えつつある。理学療法における水治療やスポーツ科学分野への応用をめざし、CO2泉浴による筋疲労回復への影響評価のパイロット実験を開始した。当初予定した、下腿筋の疲労モデルでは椅子座位での大腿部圧迫が避けられず血流動態の測定結果が安定しないことが判明した。前腕握力筋での疲労モデル作成に変更し、近赤外線分光法と瀉血法の併用による筋血流測定と、筋疲労回復への効果の検討が続いている。

この時、水面下の骨格筋血管も拡張することが確認され、これによる血流の増加が筋機能を亢進する可能性が示唆された。ヒトを人工炭酸泉作成装置で作成した高濃度炭酸水(CO2濃度:1000ppm以上、3035°C)に浸漬すると血管拡張により皮膚血流が増加する。麻酔下のウイスター雄ラットでも確認された、この血管拡張はアラキドン酸代謝阻害剤の投与で消失し、一酸化炭素合成酵素の阻害剤では影響を受けなかったことから、プロスタグランディン(PG)が関与すると推定された。そこで、30分間の浸漬直後に皮膚を採取し、ホモジェネート中の血管拡張作用が知られるPGE1, PGE2, PGI2をELISA法で定量したところ、真水への浸漬と比べ炭酸泉浸漬でPGE2の優位な増加が確認できた。PGE2とI2はPGH2からそれぞれの合成酵素で最終合成されることが知られている。定量的PCR法を用い、これら両PG合成酵素の遺伝子発現レベルの差の有無を検討するため、先行実験と同様な浸漬実験により皮膚を採取、ホモジェネートから全RNAを抽出し凍結保存した。先行研究論文のラットのPGI2合成酵素、PGE2合成酵素の遺伝子情報からプローブを設計し、増幅産物が得られた。産物が注目する遺伝情報のものか否かを検討中。一方、麻酔したラットの体毛を刈り、皮膚組織血流計測用のレーザードップラー・プローブ1個を背側腰部に紙製サージカルテープで固定。他の1個を非浸漬部の背中皮膚を切開し、皮下を通じて大臀筋表面へ固定し、皮膚血流と皮下の筋血流を同時測定した。反対側の大腿動脈へカテーテルを留置し動脈血圧を測定、両者から血管コンダクタンスを算出した。例数が十分でなく、結論は述べないが、皮膚血流の増加に加え、筋血流にも増加傾向が観察されている。今後、実験例数を増し人工炭酸泉浸漬で浸漬部皮下の骨格筋血流への影響を確認する。さらに、皮膚全RNAにおけるPG合成酵素の発現を定量化する。皮膚血管拡張に関与するPG遺伝子解析実験:ヒトの炭酸泉浴中に見られる皮膚紅潮は血管の拡張を示唆し、人工炭酸泉を用いた入浴実験結果でも入浴後数分で皮膚血流の増加が記録されている。一般に、反応としての新規の遺伝子発現には2030分の潜時があるとされており、浸漬部皮膚局所で数分以内に生じる血管反応に新規遺伝子発現が関与しているとは考え難い。事前に行われたPG合成酵素阻害薬を用いた実験から、炭酸線浸漬による皮膚血管拡張反応が阻害薬により消失することから、PGの関与は疑いないが、皮膚局所でのPG発現が関与するのは実験条件とした浸漬30分の後半であろうと推測し、レーザードップラー法により皮膚血管血流の増加が確認された場合の皮膚のみを採取した。一方で、ラットの毛胞に誘導性のPG合成酵素シクロオキシゲナーゼ2が多量に発現することが知られており、誘導刺激として炭酸泉浸漬のみを選択的に与える実験条件が皮膚血管反応を適切に検知できるか否かを決定すると思われる。皮膚サンプリングと浸漬実験のさらに注意深い実験条件設定の検討が必要であろう。皮膚と筋の血流分離評価実験:非浸漬部である肩甲骨レベルの背胸部正中線付近に1cm程度の皮膚切開傷から、浸漬部の大臀筋表面に皮下を通じてドップラープローブを挿入、留置し筋血流そ計測した。実験後、通路の皮膚を切開し皮下の出血等を確認した結果、出血や血餅の存在等多くの問題点が見つかった。それらの例では、ほぼすべてで皮膚血管の反応が筋血流測定なし計測結果と異なる反応を示したり、筋血流の反応hが不安定でるなど、信頼に足る結果を示さなかった。目視確認できるファイバー内視鏡を用いた手術により血管系を傷つけることなく挿入する技術が確立され、信頼性のある計測結果が蓄積しつつあり、研究はおおむね順調に進展している。
トランプ政権下の気候変動対策とカリフォルニア州の動向

連邦議会の意思決定が停滞する中、気候変動対策について先駆的な政策を実施してきたカリフォルニア州の対策がどのように他州や連邦法に影響を与えているのかを考察するにあたり、我が国の問題状況を分析し、国際会議で報告を実施した。H30年度のうちに環境法政策学会でのパネル申請が採択された。またパネル不採択の場合に備えてAsian Law Instituteでの報告を実施することができた。最後に、11月にカリフォルニアバークレーからダニエルファーバー教授を招聘して講演会を開催した。その内容と関連する翻訳を掲載した。1.阿部満、信澤久美子、辻雄一郎「トランプ時代の米国の気候政策」明治学院大学法学研究105 235-257 2018年8月。2.阿部満、信澤久美子、辻雄一郎「翻訳規制、トランプ政権、シェブロン法理」明治学院大学法学研究15号259-286頁( 2018年8月)。2019年度は、カリフォルニア州の再生可能エネルギー推進の動向(黒川)、カリフォルニア州のEPAの動向(久保)、アメリカにおける気候変動関連訴訟(牛嶋)、そして、カリフォルニア州の行政機関と連邦政府の関係(辻)について、2019年6月には環境法政策学会にて分科会報告を申請し、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構の高村ゆかり教授を司会に迎えて、分科会を主宰する予定である。また、6月にシンガポール大学国際会議での報告、9月にカリフォルニア大学バークレーロースクールと共催して、研究分担者と共にパネルを立てて報告を実施する予定である。2018年の研究報告の一部は、LSU Journal of Energy Law and Resources, vol.7, issue 1(査読付き)で掲載される。また、台北大学での報告も掲載に向けて調整中である。また、二年次と三年次に予定をしていた研究成果の公表のうち、初年度に単著を上梓し、ボンド大学(オーストラリア)で開催されたAsian Law and Societyにてパネルを主宰して研究者と一緒に報告を実施した。また、国立台北大学にて、火力発電所に関する報告を行うことができた。2019年の上智大学での環境政策学会での報告とカリフォルニア大学バークレーでの国際会議での報告を論文にまとめ、海外のジャーナルに掲載したい。バークレーでの他国の報告者の研究報告をまとめたかたちで海外のジャーナルに掲載する途を探りたい。気候変動に対するトランプ政権の動きを注意深く観察しながら、大統領、最高裁判所それぞれの各機関の動きを評価する。自動車、電力、再生可能エネルギーといった各分野の動きを検討する。2019年のカリフォルニアでの再生可能エネルギーに関する州の実務も検討したい。2020年の最終年度に研究分担者の報告をまとめて分担単著といったかたちで掲載するかたちを探りたい。各研究分担者が2018年度分を2019年度分に持ち越して2019年度の国際会議の集会の準備に充てているため。
豊臣政権における奉行人組織の研究

東大史料編纂所・内閣文庫・大阪城天守閣等に架蔵されている未刊行文書や,諸種の編纂物に収められたものの中から,豊臣秀吉(およびその一族)発給文書を,かなりの点数採録することができた。これに基いて,『豊臣秀吉文書目録・補遺』を刊行する予定である。様式は1989年に刊行した正編と同じであるが,当該文書の所在や収録文献名などを加えるので,検索が容易になると思われる。この作業の過程で,新たな文書を発見できたほか,既知の文書の原本の有無等を確認できたことは収穫であった。これらの文書に添状を書いている奉行人を更に多く確認することができた。奉行人クラスの発給文書についても数多く蒐集しているが,分類の基準が定まらないので,全容を示すことができないが,近い将来『豊臣秀吉奉行人文書目録』の作成も期したいと思う。奉行人発給の添状と,奉行人連署奉書との様式や機能の相違についても考慮する必要がある。藤田恒春氏の多年の努力によって『増補駒井日記』(文献出版)が刊行され,信頼するに足る底本が学界の共有財産となったことは幸いであったが,この中にも多くの秀吉(および秀次)発給文書が収められている。今後は日記・記録や地誌類に採録されている文書類について,重点的に調査・研究することが必要となるであろう。陣立書に関しては別に記した通りであるが,本年が豊臣秀吉の朝鮮出兵から400年にあたることから,この戦役に関する史実の再検討を行う気運が高まった。シンポジウムを通じて韓国の史学者と討論した成果をふまえて「豊臣秀吉の対外政策」(韓国史論22)を草したが,そのなかで,石田三成ら舟奉行,垣見一直ら軍監,陣立書にみられる側近衆などの動きに着目している。豊臣政権の奉行人組織については,いわゆる「五奉行制」の誤ったイメージにとらわれがちであるが,政治過税の展開のなかで,具体的事例を積み重ねていかなければならない。平成3年5月9月の5ヶ月間,文部省内地研究員として東京大学史料編簒所で研究に従事した。その間,同所の書庫内において,多くの未刊行史料を蒐集し,一定の成果をあげることができた。とりわけ、戦前に採訪が行われたものの,影写本などに収められず,台紙付写真の形で残されたものは,学界に紹介されないままになっている。それに基いて『豊臣秀吉文書日録』(昭和61・62年度科研費・研究成果報告の一部として作成した)の補訂を行い,整理・分析を行った。奉行人クラスの発給文書についても,これと併行して蒐集作業をすすめているが,整理作業は次年度の課題としている。主要な成果は次の通りである。(1)古文書学的に検討されて来なかった「陣立書」を網羅的に集め,それの成立が,天正12年(1584)の小牧・長久手の戦いであることを証明し,この戦いのもつ歴史的性格の一面を明かにしえた。(2)これと関連して,従来はその前年の北伊勢の戦いと混同されていた史実について,『大日本史料』11編などの既刊史料による年代比定の誤りをただすことができ,信長政権の継承をめぐって戦わされた一連の合戦についての政治史的な意義づけを明確にすることができた。

(3)秀吉の朝鮮出兵に関する史料のうち,第二次出兵(慶長の役)に関する文書を新発見し,これによって全容の把握に見通しをつけることができた。韓国人学者との共同研究の準備を目下すすめている。(4)秀吉が発給した文書に添状をつけた武将を時期別・対象別等々に分析・整理し,これを通じて,豊臣政権を支えた吏僚組織の全容を明かにするとともに,段階的な性格の変化をも跡づけることができた。(5)豊臣政権の究極的な政権構想を,織田政権のそれを念頭におきつつ分析し,天正20年(1592)に示された。「三国国割計画」のもつ意味について,国際的視野から検討し,一定の見通しが得られた。昨年度、東大史料編募所の架蔵史料、とりわけ戦前に採訪された台紙付写真や寺社関係の謄写本など、これまであまり取りあげられて来なかった素材から、豊臣秀吉およびその一族の発給文書を中心に検討し、幾つかの新事実を明かにしたが、本年もこの作業を継続するとともに、大阪城天守閣所蔵文書の悉皆調査と、内閣文庫所蔵の古文書類の総点検を行った。大阪城天守閣には、「目録」未収録の館蔵文書のほか、かなりの点数の寄託史料が架蔵されている。これら寄託史料の原蔵者の了解を得たうえで調査し、必要なものは写真撮影を行った。秀吉朱印状など多くの未発見文書も含まれている。内閣文庫には多くの写本類のほか、江戸時代の大名家・公家・寺社・文人等が独自の関心や目的のもとに作成した分書集が架蔵されている。内容は玉石混淆で偽文書も含まれ、厳密な史料批判が必要なことは勿論であるが、他に典拠が得られないものもあり、何よりも、秀吉文書の江戸時代における伝来系統を考えるうえで貴重な手縣りを与えてくれる。これらの文書に、どのような奉行人が連署しているかを個別に検討していくなかで、豊臣政権における奉行人組織の全容を明かにしていかねばならないが、今は中間総括の段階にある。奉行人組織の全容を解明するもう一つの手縣りは、秀吉の家臣団組織のなかから考察することである。近性古文書学のうちでも時異な存在とみなされる「陣立書」の初見が、天正12年(1584)の小牧・長久手戦の折に秀吉が発給したものであることは、昨年度の研究成果として報告したが,本年は長久手町役場刊行の『長久手町史・資料編六』において、陣立書の全容を明かにし、それぞれの時点における軍事編成のなかから、奉行人組織の萌芽的形態を抽出している。この“長久手合戦史料集"は、秀吉側,家康・信雄側の発給文書や記録類を網羅した、千二百ページにのぼるもので、研究の進展に寄するものと思っている。
好酸球性副鼻腔炎におけるトリプトファン代謝機構の解明と新規治療法の創製

好酸球性副鼻腔炎は、成人発症の、著明な好酸球浸潤を伴う再発しやすい鼻茸、粘度の高い鼻汁、嗅覚障害を特徴とした難治性疾患であり、患者は増加傾向にある。トリプトファン代謝に関連する酵素とその代謝産物は、難治性疾患との関連が示唆される分子である。この経路の律速酵素であるインドールアミン酸素添加酵素(IDO)は、免疫抑制作用の成立において重要な役割を果たしており注目されている。今回我々は、Trp代謝異常に着目し、患者血漿中の代謝産物を一括測定する新規手法を用いて、好酸球性副鼻腔炎の難治性メカニズムの一つを分子生物学的観点から解明することをめざす。
匂いの絆：その刷り込みのメカニズム

本研究で我々は、(1)副嗅球の僧帽細胞から放出された内因性グルタミン酸が僧帽細胞から顆粒細胞へのシナプス伝達を、シナプス前部とシナプス後部の双方の代謝型グルタミン酸受容体mGluR2を活性化することにより抑制すること、(2)僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプス伝達効率の長期増強(LTP)の後期相(L-LTP)にプロテインキナーゼPKMζ及び新たなタンパク質の合成が必要であること、(3)新生子ラットにおける匂いの嫌悪学習と嗅球シナプス可塑性にヒストンアセチル化を含むエピジェネティック機構が関わることを明らかにした。雌マウスに形成される交配雄フェロモンの記憶は、交配雄フェロモンシグナルと交尾シグナルが副嗅球において連合することによって特定の僧帽細胞と穎粒細胞との間の樹状突起間シナプスに誘導される可塑的変化に支えられている。しかし、副嗅球の僧帽細胞と穎粒細胞との間の樹状突起間シナプス伝達の制御機構については未だ不明な点が多い。そこで、我'々はマウス副嗅球のスライス標本を作製し、nystatin穿孔パッチによるwhole-cell clamp法を用いて各種薬物の相反性シナプス電流に対する効果を調べた。僧帽細胞に脱分極刺激を与えることにより生じる相反性シナプス電流、すなわち抑制性シナプス後電流(IPSC)は、代謝型グルタミン酸受容体mGluR2/mGluR3アゴニストであるDCG-IVの細胞外投与により顕著に抑制され、mGluR2/mGluR3アンタゴニストであるLY341495の細胞外投与により増加した。mGluR2遺伝子のノックアウトにより、DCG-IVおよびLY341495の相反性シナプス電流に対する効果は、それぞれ阻害された。活動電位の発生に伴って生じるIPSCは、LY341495存在下で増大した。この結果は、活動電位の発生により放出される内因性グルタミン酸がmGluR2を活性化することを示唆している。顆粒細胞に発生するmEPSCの大きさおよび発生頻度は、DCG-IVの細胞外投与により減少した。本研究結果から、mGluR2は僧帽細胞から穎粒細胞へのシナプス伝達を、シナプス前部とシナプス後部の双方に作用して抑制していることが示唆された。新生ラットにおける匂い学習は、主嗅球の僧帽細胞と穎粒細胞の相反性シナプスが深く関わり、転写因子CREBの発現とそのリン酸化を介して成立する。今回、行動薬理学的手法を用いてCREBの下流にクロマチンを構成するヒストンのアセチル化が関わることを明らかにした。雌マウスに形成される交配雄フェロモンの記憶は妊娠の保障に不可欠である。このフェロモン記憶は、鋤鼻系の最初の中継部位である副嗅球に生じるシナプスの可塑的変化によって支えられている。交尾刺激により遊離されたノルアドレナリンやオキシトシンの働きを引き金として、新たに合成されたタンパク質を含め、種々の情報分子が関わり、僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプスに超微形態学的変化が生じることを示してきた。また、この記憶の電気生理学的相関としてのシナプス伝達効率の長期増強(LTP)も副嗅球スライス標本において示してきた。昨年度は、このLTPの後期相(L-LTP)がタンパク質合成に依存することを明らかにした。本年度は、L-LTPの成立にプロテインキナーゼC(PKC)の非典型のひとつであるPKMζが関わるか否かを明らかにするために、PKMζの阻害薬であるzeta inhibitory peptide (ZIP, 5 μM)あるいはscrambled ZIPのテタヌス刺激60分後から2時間の投与の影響を検討した。L-LTPはscrambled ZIPには影響されず、ZIPによって選択的に阻害されたことから、L-LTPの成立にPKMζが関わることが示唆された。幼若ラットにおいて、生後11日目に行った匂いと電撃の対提示により成立する匂いの嫌悪学習は、主嗅球の僧帽細胞と顆粒細胞の相反性シナプスが深く関わり、転写因子CREBの発現とそのリン酸化、さらには、CREBの下流にクロマチンを構成するヒストンのアセチル化というエピジェネティック機構が関わることを明らかにしている。本年度は、生後7日目に行った匂いと弱い電撃の対提示により成立する匂いの嗜好学習に対してもヒストン脱アセチル化酵素阻害薬trichostatin Aの嗅球内注入が促進効果をもつことを明らかにした。雌マウスに形成される交配雄フェロモンの記憶は妊娠の維持に不可欠である。