hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨芽細胞の力学応答調節因子としてのアクチン結合性足場タンパク質ＦＬＮＡの役割

今年度の分析によって、ERKの初期応答はRafキナーゼを介して誘導されていること、後期応答はそれ以外の経路を介している可能性があることが示された。またERKの力学応答に関わっているとの報告があるFAKと細胞外ATPは、ERKの初期応答の強さにはあまり影響せず、逆に静置状態でのERKのリン酸化を抑制することがわかった。一方、FLNAの発現を抑制した場合、初期応答には大きな変化は見られず、後期応答が増強する傾向が見られた。FLNAのアイソフォームであるFLNBの発現を同時に抑制すると、後期応答がさらに増強された。FLNAとFLNBは細胞膜を裏打ちするアクチン皮層でアクチン繊維を架橋しており、これらの発現が減少するとアクチン皮層が柔らかくなると考えられる。これが流体刺激による細胞の変形を大きくし、後期応答を増強している可能性が考えられる。力学刺激には細胞の生存や増殖につながる良い刺激と、炎症応答や細胞死につながる悪い刺激があると考えられている。ERKの後期応答を誘導するRaf以外のキナーゼとしてTpl2やMEKKなどが候補として考えられるが、これらはストレス応答や炎症応答に関わっている。従ってERKの初期応答が良い力学応答、後期応答が悪い力学応答に関連している可能性があるかもしれない。細胞生物学旋回振とう法によるERKの活性化については、これまで報告のなかった二相性の応答が見られること、カルシウムにもFAKにも依存しない新たな応答経路が存在する可能性が判明するなど、予想以上の進展が見られた。一方FLNAの力学応答への関与については、FLNA発現を安定的に抑制した細胞ではERKの活性化に影響が見られないなど、進展に滞りもみられる。このように部分ごとの進展状況には差があるが、全体を平均すればほぼ順調に進展していると考えている。24年度は予定通り力学刺激の方法として伸展培養法と旋回振とう法を比較して実験条件を定め、力学刺激によるMAPキナーゼの活性化と、それへのFLNAの関与を確認することができた。この応答へのFAKの関わりについても予定通りに検討を進め、さらに25年度以降の予定していたFLNAのリン酸化との関わりについても先行して検討を進められた。その一方で、力学応答の調節に必要なFLNAの領域の決定は遅れている。これは実験上の理由で用いる細胞をマウスMC3T3-E1からヒトMG63に変更したため、作成済みだったマウスFLNA変異体をヒトFLNAで作り直すことになったためである。このように計画より先行している部分と遅れている部分があり、全体としては概ね予定通り進行していると考える。旋回振とうによるERKの力学応答については、新たに見出された初期応答の誘導経路についてさらに解明を進める予定である。またこの初期応答が骨芽細胞の増殖や分化に影響を与えているのかどうか、後期応答と役割の違いがあるのかどうかについても検討を進めたい。また旋回振とう法と平行板法でERKの力学応答に差が見られる理由についても、細胞から培地中へ分泌された何らかの物質が関係する可能性を示唆する結果を得ているが、この物質の同定を目指してさらに検討を進める予定である。
フェムト秒レーザーにより非金属表面に励起される表面プラズモンのダイナミクス

高強度のfsレーザーを半導体や誘電体の表面に集光照射すると、fsからnsの時間領域にわたる超高速の光励起・緩和過程によって、非金属でも金属に匹敵するほどの高密度のキャリアが励起されることが知られている。高密度キャリアの励起にともない、様々な現象が生じることも知られているが、キャリア密度やダンピング時間など不明なパラメータは多い。また近年、高強度のfsレーザー照射によって非金属にも表面プラズモンポラリトン(SPP)が過渡的に励起されることが報告されている。非金属に励起されるSPPは、fsレーザーに特有のナノ周期構造を形成するのに支配的な役割を果たしていると提案されてきた。光励起・緩和に伴うSPPの過渡的特性を観測・制御することができれば、加工形状を精密に制御できる可能性があるため、そのダイナミクスを理解することが必須である。これにより、過渡的特性から光励起・緩和過程についての情報も知ることができる。本研究の目的は、シリコン(Si)に過渡的に励起されるSPPのダイナミクスを理解することである。そのためにSi回折格子(溝周期Λ=1300 nm)をターゲットとしたポンプ・プローブ反射率測定実験を行った。まず、SPPを励起・観測するためのプローブ光の光源として非同軸光パラメトリック増幅装置を作製した。発生させたプローブ光(波長650740 nm、パルス幅23 fs)と、高密度キャリア励起用のポンプ光(800 nm、100 fs)で反射率測定実験を行った。その結果、ポンプ光照射後100 fs以降に、波長700 nm付近の反射率が落ち込むことが観測された。これはプローブ光によってSPP励起されたことを明確に示している。さらに遅延時間を100600 fsで変化させてもSPPが励起されることがわかった。これは、ポンプ光照射後の時間においてもSPPが励起できることを初めて実証する結果である。設計通りの光源を発生させ、それを用いた分光実験を行うことができた。現在、結果の詳細を解析中であり、成果報告を行う予定であるため。今年度は得られた結果を基に、表面プラズモンの波長、伝搬長、空間モードのダイナミクスを特定する。さらに、レーザー照射後のターゲット表面の形状と比較することにより、加工形状を決定する表面プラズモンの特性を見出す。成果等は逐次掲載している。
薄平面形状に基づく高電力密度インバータの開発

次世代半導体として期待されるシリコンカーバイド(SiC)スイッチング素子を用いた高性能インバータの普及を目指して、究極の高効率化と小型化の両立が期待できる薄平面形状のインバータの基盤技術研究を行った。成果は、(1)厳密な損失計算による高密度設計に必要な損失計算手法の開発(2)高電力密度化の障害となる受動デバイス(けインダクタ)の損失計算・計測法の開発(3)最適設計手順の開発(4)最適な変調法の探索(5)高電力密度時に深刻化するノイズ障害防止策(6)薄平面形インバータの試作・評価である。燃料電池・太陽光・風力発電などの「新エネルギー源の活用」と「電気エネルギー利用の効率化」により、総合的なエネルギー利用効率を大幅に改善することが求められている。その主要技術となるインバータ技術では、小形化、高効率化、高性能化、低価格化などの全ての面において限界に近づいており、従来の延長上の設計技術では、飛躍的な発展を遂げられない。そこで、本研究では、従来の立方体装置構造の発想を転換して、薄平面形状の高集積化構造をもつ高電力密度インバータの設計技術を開発することにある。これを実現するには、電気的性能はもとより、薄型化に対応するための、各部損失の厳密な計算設計技術、放熱・熱設計技術、外部電線接続技術、電磁ノイズ抑制技術など、様々な課題を解決する必要がある。そこで、本年度は、インバータ構成部品の損失の定量的評価手法、およびこれに基づいた総合損失の最適化設計手法について研究を行い、以下の成果を得た。(1)PWMインバータのフィルタインダクタ用磁性材料の損失をオンラインで計測するシステムを開発した。また、この装置を使用して、PWMインバータの変調方式や出力力率がインダクタ鉄損に与える影響を評価した。さらに、各種磁性材料の損失特性を計測・評価した。(2)PWMインバータで励磁されるインダクタ鉄心のうず電流損失とヒステリシス損失の分離計測手法を開発し、多様な損失分析を可能にした。(3)「スイッチングデバイスの限界損失モデル」と「インダクタの損失モデル」を連成して総合損失を計算するプログラムを開発し、最小損失が得られるスイッチング周波数について考察を行った。(4)薄平面形状を実現するために必要となる部品の小型化の一つとして、外形寸法が大きく、寿命に制約が多い電解コンデンサを使用しないインバータの回路方式と制御方式の開発を行った。「新エネルギー源の活用」と「電気エネルギー利用の効率化」により、総合的なエネルギー利用効率の大幅な改善が求められている。その主要技術となるインバータ技術は、小形化、高効率化、低価格化のための飛躍的な発展が求められている。本研究では、従来の立方体装置構造の発想を転換して、薄平面形状の高集積化構造をもつ高電力密度インバータの設計技術で上記の目標達成を目指す。その実現には、電気的性能はもとより、薄型化に対応する各部損失の厳密な計算設計技術、放熱・熱設計技術、電磁ノイズ抑制技術などの課題を解決する必要がある。本年度は、昨年度の実績を踏まえて各要素技術の研究に加え、薄平面形状インバータの具体的設計技術の研究を行い、以下の成果を得た。(1)PWMインバータのACフィルタインダクタ損失と制御・変調方法、負荷種類との関係の定量的分析を行った。フィルタインダクタ損失が最小となる変調度が存在し、インダクタ損失の負荷電流依存性が比較的低い、などが明らかとなった。(2)珪素鋼板のうず電流損失とヒステリシス損失の分離計測を行った。スタインメッツ式に対して、ヒステリシス損失は合致し、うず電流損失は合致しないことが明らかとなった。(3)高電力密度化の実装で深刻化するノイズ障害メカニズムの分析を行った。新たに定義した「内部ノイズ電流」は、メカニズム分析に有用であることを示した。(4)薄平面形状の単相インバータの試作・試験を行った。(5)2年間の研究成果の取り纏めと課題の整理を行った。
静電場を利用した雑草繁殖抑制システムの開発と静電ハービフェンスへの応用

本研究では、クズの頂芽を効率的に引き付けられる絶縁体の材質を明らかにし、次に、効率的にプラズマを生成できる材質の電気伝導性を明らかにする。その伝導性をもつ絶縁体を用いてネットを作製し、既存のフェンスの下部に取り付け、クズに対する防除効果を検討する。また、ネットに柔軟性を与え、樹木の下部に巻き付けることにより、樹木に対する保護効果を検討する。最終的には、ネットの強度と構造を検討し、除草機能をもつフェンス「静電ハービフェンス」を作製する。
遠隔操作取材ロボットを利用したダイレクトマスコミュニケーション技術の研究

本年度は、遠隔操作取材ロボットを自由に操るためのインタフェースについて主に研究を行った。具体的には、CG空間に模擬的な取材空間を作り、被験者に仮想ロボットを操作させる実験を行い、PCの画面を見ながらロボットを操作しやすいインタフェースの形式を模索した。結果、仮想的なシリンドリカルスクリーンを多少斜め情報から眺める投影図をPCスクリーン上に表示しながらロボットを操作させる方法が、最も操作に適していることが分かった。また、ロボットを使用する以外のダイレクトマスコミュニケーション形式として、取材を受ける人が独自に取材の様子を映像として収め、テレビ局で編集して放映された映像と全取材の様子を比較し、どのような意図的編集が行われたかを分かりやすく可視化して伝えるウェブページを自動生成するプログラムの作成を行った。現時点では完全な自動化はできてきないが、ウェブページのデザインとしてどのような形態が適しているかについて評価実験を行い、今後の開発の方向性に関する指針を得た。証拠を映像として残し、誰もが検証できるような情報のあり方を目指すダイレクトマスコミュニケーションの発想の応用例として、冤罪防止のための装着型無罪証明カメラシステムの研究も行った。電車内のような混雑した空間でも、自らの行動を映像として記録し、自らの無罪を証明するためのカメラの装着方法について検討を行い、結論を得た。さらに、メディア問題をより直接に扱う研究課題として、メディア情報を検証する社会研究をいくつか行い、その成果をメディア情報検証学術研究会に発表した。メディア倫理を含め、専門情報を扱う者の倫理問題を論じた著書の出版も行った。本研究は、遠隔操作取材ロボットの構成と、それによる取材の実証実験を行うことを目的としている。今年度は、遠隔操作取材ロボットの1号機を作成し、それを使って実際に大学構内で取材実験を行った。遠隔取材ロボット1号機は、車輪による移動機構とパン・チルトが可能な首振カメラ機構を有している。遠隔地からの取材者は、遠隔地からの画像を見ながら、ハンドル操作とロボットの前進・後退・停止、およびカメラのパン・チルトをゲームコントローラを使って制御できるインタフェースとなっている。取材実験においては、ロボットの側に、遠隔から取材している人の顔を表示した場合と表示しない場合で、取材を受ける人の反応がどのように違うかを調べた。実験の結果、取材者の顔を表示した場合は、ロボットの前を通りかかった人のうち、16%の人から質問への回答を得ることに成功したが、顔を表示しない場合は回答率が1.4%にとどまることが明らかになった。このことから、遠隔操作取材ロボットにおいて、取材者の顔を表示することの重要性が確認された。また、取材実験を通して、取材時における視線の一致の重要性も確認された。そこで、視線の一致を実現するカメラ・ディスプレイ系を試験的に作成した。今後は、それによる恥材の効果について検討する予定である。また、取材ロボットの研究に加え、技術に関するコミュニケーション、マス・コミュニケーションの問題を議論するマスコミ工学研究会を、平成14年度に引き続いて実施した。今年度は計5回の研究会を持ち、ダム問題、原発や感染症に関する風評リスクの問題などについて議論を行った。また、同様の話題について、文部科学省の衛星通信によるエルネット・オープンカレッジにおいて、本研究プロジェクトのメンバーが中心となり、「情報とのつきあい方-IT時代のメディアリテラシー」と題する講義を行った。昨年度は、遠隔操作取材ロボットのプロトタイプを作成し、被取材者が取材に応じやすいロボットの形状・インタフェースなどについて考察を行った。本年度は、ロボットの操作者にとって取材しやすいインタフェースがどのようなものであるかを主眼に研究を行った。まず、ロボットの移動機構であるが、昨年度は駆動用モータとハンドルを切るためのサーボモータを組み合わせていたが、より小回りが利くように左右両輪が独立に動くようにモータを取り付けた。操作インタフェースとしては、ゲームコントローラを利用し、一般の操作者にとって操作しやすい入力方式を調査した。次に、操作者への遠隔操作取材ロボットからの映像配信・提示方法について検討を行った。取材の場合、被取材者に追従しながらも、まわりの障害物をよけながら動くことが要求されるため、広い視野の確保が必要となる。本研究の目的は、一般の人々が家庭から取材ロボットにアクセスできる環境の実現であり、広い視野を確保するためにアミューズメントパークのような大型の広視野角ディスプレイを用いることはできない。そこで、普通のパソコンモニタ1台で周囲の状況を瞬時に認識させる画像の撮影・提示方法について調査した。具体的には、ロボット側は複数カメラで撮影を行い、それらのカメラから取得した映像をカメラの位置関係が分かるように並べて表示した場合と、ロボット側は1台のカメラと凸面鏡を用いて撮影を行い、歪んだままの映像を遠隔操作者に提示する方法について、具体的に模擬取材のタスクを与えて比較実験を行った。実験の結果、後者のシステムにおいてより良好な結果を得ることができた。また、取材ロボットに関連して、科学技術を含む学術研究全体とマスメディアの関係健全化を計るためにNPO法人言論責任保証協会(http://www.genseki.org)を立ち上げるとともに、その問題と対策を論じた本を執筆した。

また、ロボットを使用する以外のダイレクトマスコミュニケーション形式として、取材を受ける人が独自に取材の様子を映像として収め、テレビ局で編集して放映された映像と全取材の様子を比較し、どのような意図的編集が行われたかを分かりやすく可視化して伝えるウェブページを自動生成するプログラムの作成を行った。現時点では完全な自動化はできてきないが、ウェブページのデザインとしてどのような形態が適しているかについて評価実験を行い、今後の開発の方向性に関する指針を得た。証拠を映像として残し、誰もが検証できるような情報のあり方を目指すダイレクトマスコミュニケーションの発想の応用例として、冤罪防止のための装着型無罪証明カメラシステムの研究も行った。電車内のような混雑した空間でも、自らの行動を映像として記録し、自らの無罪を証明するためのカメラの装着方法について検討を行い、結論を得た。さらに、メディア問題をより直接に扱う研究課題として、メディア情報を検証する社会研究をいくつか行い、その成果をメディア情報検証学術研究会に発表した。メディア倫理を含め、専門情報を扱う者の倫理問題を論じた著書の出版も行った。
会計上の選択に対する日本的市場環境の影響

日本企業によって開示される会計情報は、メーンバンク、相互持合関係にある株主、企業別の労働組合、継続的取引関係にあるベンダー、販売チャネルに属する卸企業や小売企業、規制にあたる監督官庁、課税当局の国税庁などによって微に入り細に入り検討されている。日本における濃密で持続的なこれらの企業間関係の中において、会計情報がいったいどのように市場の取引を導き、ヒト、カネ,モノの流れにどう影響しているかを分析するのがこの研究の主たる狙いであった。そこで、日本的市場環境における会計情報の専門的な利用の仕方に注意を向け、この状況の中で企業の経営者がどのように能動的に会計政策を選んでいるかを具体的に解明することに重点をおいた。日本的市場環境の中で最も影響力が大きいのは、メーンバンクの存在である。メーンバンクは貸し手を代表して貸付先企業を監視・誘導しているが、その手段の1つをなすのが会計情報である。そこで、銀行の貸付契約、特に財務制限条項との関連において、借り手企業の会計政策を実証的に分析し、アメリカの先行研究で指摘されていた裁量行動の傾向がわが国にも広く存在することが確認できた。インターネット、イントラネットの拡がりとともに、企業間関係の取引はネットワーク上の取引に移行しつつある。この取引の電子化に関連する重要な論点は、わが国伝統の取引様式がそのままコンピュータ化される傾向があるということである。返品制度、事後補償制度などを中心にヒヤリング調査を行ったが、この調査によって明らかになった日本的取引慣行の実態も本年度の研究の大きな収穫といえる。日本国内の調査を優先したために、外国企業の会計政策と国際比較を行うにはいたらなかった。さらに視野を拡大し、国際比較研究をすすめるのが次の課題である。
Ras、RhoファミリーGTPaseネットワークの制御機構

本研究課題では、グアニンヌクレオチド交換因子(GEF)によるRasファミリー、RhoファミリーGTP結合蛋白質の活性調節機構に関する研究を行なった。まず、Dblによる上流からの刺激に応答したRhoファミリーの活性調節機構を解析した。Dblは、Cdc42の標的分子であるACK-1チロシンキナーゼによりリン酸化され、その結果、GEF活性が上昇する。一方ACK-1は、アダプター分子Grb2を介して上皮成長因子レセプター(EGF-R)と会合するので、EGF-Rの下流でのDblの機能を検討した。その結果、EGF刺激によって、ACK-1およびDblのチロシンリン酸化が誘導され、その際、EGF-Rの下流でCdc42、Grb2が関与することが明らかとなった。これに伴い、Dblが活性化され、RhoA、Rac1、Cdc42を介して、アクチン細胞骨格系の再構成が誘導された。以上の結果より、チロシンリン酸化によるDblの活性調節が、EGF-Rの下流で実際に機能していることが強く示唆された。一方、Dblの近縁分子には、多くのスプライスバリアントが存在することも明らかとなった。今回、活性調節に関与すると考えられるドメインのうち、N末端に存在するSec14類似ドメインに関して解析を行なった。その結果、Sec14類似ドメインをもつスプライスバリアントともたないものとでは、HeLa細胞に発現させたときに誘導する細胞形態の変化に差異があることが明らかとなった。この差異は、基質となるRhoファミリー蛋白質と共発現させたときの細胞内局在の違いによると考えられる。Rasファミリーに関しては、RasあるいはRap1の標的分子として機能するPLC_εの活性調節機構を主として解析した。その結果、Rap1 GEFドメインがゴルジ装置におけるRaplの下流での持続的活性化に必要であることが明らかとなった。さらに、血球系BaF3細胞での再構成系を利用して、血小板由来増殖因子刺激後の一過性のPLC_εの活性化はRasを介し、持続性の活性化はRap1を介することを示した。RhoファミリーGTP結合蛋白質に対するグアニンヌクレオチド交換因子(GEF)であるDb1ファミリー蛋白質は、細胞骨格系の再構成など、種々の細胞機能を調節している。本研究課題では、上流からの刺激に応答したDb1によるRhoファミリーの活性調節機構を解析した。Db1は、Cdc42の標的分子であるACK-1チロシンキナーゼによりリン酸化され、その結果、RhoA、Rac1、Cdc42に対するGEF活性が上昇することが知られている。一方ACK-1は、アダプター分子Grb2を介して上皮成長因子レセプター(EGF-R)と会合するので、EGF-Rの下流でのDb1の機能を検討した。その結果、EGF刺激によって、ACK-1とDb1のチロシンリン酸化が誘導され、その際、EGF-Rの下流でCdc42、Grb2が関与することが明らかとなった。これに伴って、Db1が活性化され、RhoA、Rac1、Cdc42を介して、アクチン細胞骨格系の再構成が誘導された。以上の結果より、チロシンリン酸化によるDb1の活性調節が、EGF-Rの下流で実際に機能していることが強く示唆された。一方、Db1の近縁分子には、多くのスプライスバリアントが存在することも明らかとなった。

現在、活性調節に関与すると考えられるドメインの機能を検討しており、今後それらの特異的な生理機能を明らかにしていく予定である。一方、Rasファミリーに関しては、まずRasあるいはRap1の標的分子として機能するPLCεのRap1 GEFドメインが、ゴルジ装置におけるRap1の下流での持続的活性化に必要であることが示唆された。また、他のRap1 GEFであるRA-GEF-1とRA-GEF-2は、それぞれ、Rap1、M-Rasの下流で、ゴルジ装置あるいは細胞膜に存在するRap1を介するシグナル伝達系の増強に関与していることを示した。RhoファミリーGTP結合蛋白質に対するグアニンヌクレオチド交換因子(GEF)であるDblファミリー蛋白質は、細胞骨格系の再構成を介して、細胞運動、細胞接着、細胞極性などの種々の細胞機能を調節している。本研究課題では、Dblの近縁分子には、多くのスプライスバリアントが存在することを明らかにし、活性調節に関与すると考えられるドメインの機能を検討した。とくに、これまで機能が未知であったSec14類似ドメインに関して解析を行なった。その結果、Sec14類似ドメインをもつスプライスバリアントともたないスプライスバリアントとでは、HeLa細胞に発現させたときに誘導する細胞形態の変化に差異があることが明らかとなった。この差異は、基質となるRhoファミリーGTP結合蛋白質と共発現させたときの細胞内局在の違いによると考えられ、現在詳細を検討中である。一方、Rasファミリーに関しては、RasあるいはRaplの標的分子として機能するPLCεの活性調節機構を主として解析した。PLCεは、Rasの標的分子としては細胞膜において、Raplの標的分子としてはゴルジ装置において機能していると考えられたが、その生理的機能分担に関しては不明の部分が多かった。また、PLCεのRapl GEFドメインが、ゴルジ装置におけるRaplの下流での持続的活性化に必要であることも示唆されていた。今回、血球系BaF3細胞での再構成系を利用して、血小板由来増殖因子刺激後のPLCεの活性化について検討し、一過性のPLCεの活性化はRasを介し、持続性の活性化はRaplを介することが明らかにされた。
力覚制御ロボットによる生体関節の潤滑機能評価と臨床診断への応用

研究代表者の従来の研究によって、関節の起動摩擦すなわち動作を開始する瞬間の摩擦が静止荷重を加えた時間に依存して増大することが、明らかにされている。その原因は、ふたつ考えられていた。そのひとつは、スクイズ流体膜の潤滑効果が、荷重時間に依存して減少する効果であり、もうひとつは、軟骨の時間に依存した変形(粘弾性変形)に由来する摩擦抵抗(掘り起こしの摩擦)の効果である。しかし、いずれの効果が支配的であるかについては明らかにされていなかった。摩擦の増大の原因を明らかにすることは、病的関節の診断および疾患の予防といった臨床上の価値が高いので、これらの効果を分離するために、本年度は、イヌ膝関節そのもの、イヌ大腿骨骨顆/アクリル樹脂平板、およびイヌ大腿骨骨顆/ガラス平板を対象とした起動摩擦測定を試みた。片側を人工材料の平板に置き換えた理由は、掘り起こしの摩擦力の発生を防ぐためである。実験装置に研究代表者の開発した摩擦測定ロボットを用い、起動摩擦を測定した。全すべり距離を3mm、荷重を10Nとした。予備動作で記憶した位置に沿ってロボットを動作させ、1.5mm摩擦した地点で01800sの間で設定した時間、静止させた。その後、動作を再開して1.5mm摩擦した。摩擦力と垂直抗力は、脛骨側に固定された6軸力センサでセンシングして、パーソナルコンピュータに入力した。イヌ膝関節3例および、ウサギ膝関節1例について測定した結果、膝関節そのものと大腿骨骨顆/人工材料平板のいずれも、荷重直後に摩擦係数0.01以下であり、それが垂直荷重10Nの下で、30分の静止の後の起動の際の摩擦係数は、20倍の0.2程度まで上昇した。このことから、摩擦の増大の原因として、掘り起こしによる摩擦は、関与していないことが推定できた。
肥満型糖尿病におけるUCP-2、UCP-3遺伝子発現の低下とその増強

1、CFA投与によるKK-Ayマウスの耐糖能改善におけるモノカインの関与:肥満2型糖尿病モデルのKK-Ayマウスにサイトカイン誘起剤CFAを投与すると、耐糖能が著明に改善した。この改善にはlL-1が関与していた。CFA投与マウスは、食事摂取量が変わらないにもかかわらず、生食対照に比較して体重増加が有意に小さいことから、エネルギー消費の増大が疑われた。(1)赤外線体表温度:サーモスキャナーを用いて体温を測定し、NlHimageを用いてデータを解析した。投与前、24時間後、48時間後の体温は対照群とCFA投与群との間で差がなかった。(2)酸素消費量:小動物エネルギー消費測定装置を用い酸素消費量(VO_2)を測定した。投与前、24時間後、48時間後のVO_2は、対照群とCFA投与群間で差がなかった。(3)心拍数:マウス用心拍・体温テレメータシステムを用いてCFA投与前後の心拍数および体温の日内リズムの変化を観察したが、両群間で有意差はなかった。これらの方法でエネルギー消費の増大を確認することは出来なかった。3、CFA投与によるUCP-2の発現増強:CFA投与によるKK-AyマウスのUCP-2の発現増強を解析した。KK-Ayマウスの脾臓、白色脂肪、筋肉においてUCP-2-mRNAが発現していたが、対照のC57/BLマウスに比較して発現量が小さい傾向にあった。CFAの投与後、脾臓におけるUCP-2-mRNAの発現は1.52倍に増強した。脂肪、筋肉における発現も増強傾向にあった。4、食事性体温上昇を指標にしたUCP-2およびUCP-3機能異常者のスクリーニング:肥満2型糖尿病患者および非糖尿病者を対象に、食事性体温上昇を赤外線鼓膜体温計にて測定した。しかし、体温上昇度は症例によってバラツキが大きく一定の傾向や、体温上昇の特に低い患者は見つからなかった。(1)サイトカイン誘起剤によるKK-Ayマウスの耐糖能の改善におけるモノカインの関与とUCP-2の発現増強:肥満2型糖尿病モデルのKK-Ayマウスにサイトカイン誘起剤(フロインドの完全アジュバント:CFA)を投与すると、ipGTTで評価した耐糖能か著明に改善した。この改善は、抗IL-1抗体の前投与によって解除されたことから、CFAによる耐糖能の改善にはIL-1が関与していることが示された。CFA長期投与KK-Ayマウスは、食事摂取量が変わらないにもかかわらず、生食投与対照に比較して体重増加が有意に小さいことから、エネルギー消費の増大か疑われた。CFA投与によるエネルギー消費の増大の機序として、サイトカインによって発現が増強することが示唆されているuncoupling protein(UCP)-2の発現増強が考えられ、KK-AyマウスにおけるUCP-2の発現を解析した。KK-Ayマウスの脾臓、白色脂肪組織、筋肉におけるUCP-2-mRNAの発現をcDNAプローブ(大日本製薬KKより供与)を用いたノーザンブロット法よって検出した。UCP-2-mRNAは白色脂肪細胞、脾臓、筋肉で発現していた。CFA投与によるKK-Ay

マウスの耐糖能の改善にはサイトカインを介したUCP-2の発現増強が関与している可能性が示唆された。(2)食事性体温上昇を指標にしたUCP-2およびUCP-3機能異常者のスクリーニング:肥満NIDDM患者および非糖尿病者を対象に、食事性体温上昇を赤外線鼓膜体温計にて測定した。しかし、体温上昇度は症例によってバラツキが大きく一定の傾向や、体温上昇の特に低い患者は見つからなかった。この方法によるUCP-2およびUCP-3機能異常者のスクリーニングを断念した。サイトカイン誘導剤によるKK-Ayマウスの耐糖能の改善とUCP-2の発現増強、エネルギー消費の増大:肥満2型糖尿病モデルのKK-Ayマウスにサイトカイン誘起剤(フロインドの完全アジュバント:CFA)を投与すると、ipGTTで評価した耐糖能が著明に改善し、その効果は注射後12週間持続した。CFA長期投与KK-Ayマウスは、食事摂取量が変わらないにもかかわらず、生食投与対照に比較して体重増加が有意に小さいことから、エネルギー消費の増大が考えられた。昨年は、CFAの投与後、脾臓におけるUCP-2mRNAの発現が1.52倍に増強し、脂肪、筋肉における発現も増強傾向にあることを報告した。本年は、エネルギー消費の増大を確認するために以下の実験を行った。1、赤外線体表温度(n=3):サーモスキャナーを用いて体温を測定し、データ解析にはNIH imageを用いた。投与前、24時間後、48時間後の体温(°C)は、それぞれ、生食投与対照群で37.7±0.28、37.8±0.24、37.2±0.32、CFA投与群で37.7±0.42、37.9±0.51、37.0±0.42であり、両群間で差がなかった。2、酸素消費量(VO_2)(n=3):VO_2(ml/kg/min)は小動物エネルギー消費測定装置を用い、一定時間内に消費した酸素量を測定した。投与前、24時間後、48時間後のVO_2は、それぞれ、生食投与対照群で47.0±5.64、49.5±3.24、50.6±2.91、CFA投与群で48.9±2.85、49.6±1.78、49.8±3.37であり、両群間で差がなかった。3、心拍数:マウス用心拍・体温テレメータシステムを用いてCFA投与前後の心拍数および体温の日内リズムの変化を観察したが、両群間で有意差はなかった(データ省略)。いずれの方法でもエネルギー消費の増大を証明することは出来なかった。
免震橋の有効性向上を目的としたレオロジー的特性を有する材料による橋桁間の連結

1995年神戸大震災以来免震橋の事例が増えている。免震橋では桁が長周期化するために地震時変位が大きくなり橋軸方向の桁の衝突による損傷が懸念される。本研究では、レオロジー的特性を有するシリコンを用いた。ショックトランスミッションユニット(STU)を桁間に捜入し、地震時衝突を避けることを考えた。STUを試作し,動的くりかえし載荷実験を行ない、その周波数特性を明らかにするとともに,長周期変位に対しては液体のように振舞い,はやい速度に対しては剛に近く振る舞うことを確認した。このSTUを橋桁間に入れたときの免震高架板の地震応答を数値的にシミュレートし,橋脚の地震力の圧倒的低減などその有効性を明らかにした。
低次元多様体の幾何学とその周辺

低次元多様体の幾何の研究には,様々な数学の側面が現われる.本研究では,分担者の多岐にわたる専門領域と整備されたコンピュ-タ環境を依り所に,他機関の研究者もふくめ相互研究交流を日常的にとりながら,低次元多様体論の研究を進めることを指針とした.具体的には,低次元多様体の理論的考察を視覚的に支援するための実験数学活動として,2次元図形上の測地流の軌道および複素力学系に現われるフラクタルをシミュレ-トするインタ-ラクティブなコンピュ-タプログラムを作成した.これらはエルゴ-ド的あるいはカオティクな解析現象を視覚的に実験する道具となる.また双曲多面体をコンピュ-タにより画像表示することを試みた.さらにオ-トマトンの概念を用いた双曲平面図形生成メカニズムをコンピュ-タにのせ,その応用として拡張されたアポロニアンパッキングの作図を極めて一般的に行なった.一方コンピュ-タ上の仕事と直接結び付きはないがその支援の基に,曲面を含む最小3次元双曲多様体の発見,多角形の型の空間の幾何構造の記述,境界付き双曲多様体の多面体分割の構成,等の低次元多様体論の新しい純粋に理論的な結果を得た.これらは論文としてまとめ,学会・研究集会で発表した.研究の性格上多くの研究者との交流が不可欠であり,研究費は約75%を旅費,約25%を謝金にあて,研究連絡などにより交流促進を計った.本年度は夏に世界数学者会議が京都で開催され,国際研究交流の機会も多く,経費は極めて有効に利用することができた.低次元多様体の幾何の研究には,様々な数学の側面が現われる.本研究では,分担者の多岐にわたる専門領域と整備されたコンピュ-タ環境を依り所に,他機関の研究者もふくめ相互研究交流を日常的にとりながら,低次元多様体論の研究を進めることを指針とした.具体的には,低次元多様体の理論的考察を視覚的に支援するための実験数学活動として,2次元図形上の測地流の軌道および複素力学系に現われるフラクタルをシミュレ-トするインタ-ラクティブなコンピュ-タプログラムを作成した.これらはエルゴ-ド的あるいはカオティクな解析現象を視覚的に実験する道具となる.また双曲多面体をコンピュ-タにより画像表示することを試みた.さらにオ-トマトンの概念を用いた双曲平面図形生成メカニズムをコンピュ-タにのせ,その応用として拡張されたアポロニアンパッキングの作図を極めて一般的に行なった.一方コンピュ-タ上の仕事と直接結び付きはないがその支援の基に,曲面を含む最小3次元双曲多様体の発見,多角形の型の空間の幾何構造の記述,境界付き双曲多様体の多面体分割の構成,等の低次元多様体論の新しい純粋に理論的な結果を得た.これらは論文としてまとめ,学会・研究集会で発表した.研究の性格上多くの研究者との交流が不可欠であり,研究費は約75%を旅費,約25%を謝金にあて,研究連絡などにより交流促進を計った.本年度は夏に世界数学者会議が京都で開催され,国際研究交流の機会も多く,経費は極めて有効に利用することができた.
樹冠の抗力係数と樹形計測に基づいた緑化樹木の耐風性診断

緑化樹の耐風性を定量的に評価する方法について検討し,評価手順を提示した。樹冠にかかる風圧力を推定するために,屋外で風速と樹幹の曲げたわみを連続的に測定することで抗力係数を評価する方法を開発した。得られた抗力係数を用いて,風速から樹幹や根鉢に作用するモーメントを算出できる。樹幹の曲げ耐力を求めるために,不整な樹幹の断面係数を非破壊的に評価する手法を開発した。また,緑化樹の引き倒し試験を行って,胸高直径と根返りモーメントの回帰式を決定した。研究実施計画に沿って,以下の2項目の試験を実施した。1.野外試験による広葉樹緑化木の抗力係数の評価北海道大学構内のポプラ樹を供試木として,風速と樹幹たわみの連続同時測定による樹冠の抗力係数の評価法を検討した。ここで,樹幹たわみから風圧力を算出する際に必要となる樹幹のバネ定数は,別途,対象木の曲げ剛性試験を行って求めた。その結果,(1)抗力係数は風速の増加に伴って平均値,ばらつきともに減少すること,(2)ポプラ樹冠の抗力係数は既往の風洞実験で得られている針葉樹造林樹種のそれらよい小さいこと,(3)落葉期の抗力係数は着葉期のそれより小さいこと,が明らかとなった。これらの結果から,本方法は実大樹木の抗力係数を評価する決定的な手法の一つになることが示された。2.緑化木樹種の根返り耐力の評価ニセアカシア緑化木を対象として引き倒し試験を実施した。ニセアカシアについてはこれまでに胸高直径30cm以下の街路樹についてデータがあったが,今回は41cmの供試木を対象として行った。胸高直径1040cmのデータが得られたことで,ニセアカシアに関する胸高直径と根返りモーメントの関係を回帰式にあてはめることができた。また,ニセアカシアの心材腐朽が根返り耐力に及ぼす影響を検討する目的で,強風で根返りしたニセアカシアについて,円板を50mm角で分割し,心材腐朽の程度と容積密度,縦圧縮強さを測定してそれらの関係を検討した。研究実施計画に沿って,以下の試験研究を実施した。1.樹幹断面形状の非破壊推定法の検討強風による幹折れ強度に影響する樹幹の断面形状の非破壊推定法を開発した。この方法では,はじめに樹幹の外周上に設けた複数の標点の座標を各標点間の距離から決定する。次に標点間の形状をかたどりグージによって測定し,両者を合成することで樹幹断面の画像を復元した。4種類の形状パターンと4段階の直径をもつ試験体を作成し,開発した推定法の精度について検証実験を行った。検証は復元した画像と対象断面の写真画像の両者について算出した断面係数値を比較することで行った。断面係数比(復元画像/写真)の平均値は0.994であり,本方法が高い推定精度をもつことが確かめられた。また,内部に腐朽部をもつ樹幹の断面係数は本方法にレジストグラフなどのドリル貫入抵抗式試験器を併用することで推定できることがわかった。2.緑化木樹種の根返り耐力の評価本年度は針葉樹のカラマツについて弾性限度内の正除荷繰り返し曲げ剛性試験を行って,繰り返し荷重の影響,土壌含水比の影響などを検討した。その結果,1回目の載荷除荷後の見かけの根鉢の回転角の残留が顕著であった。また,2回目以降の載荷除荷ではほぼ同じ軌跡を描くことがわかった。土壌含水比の影響は,含水比と1回目載荷除荷後の根鉢の見かけの残留回転角には正の相関があり,降雨のあとなどで根鉢の回転剛性が低下することが確かめられた。研究の目的・実施計画に沿って,以下の試験を実施した。1.不整な断面をもつ樹幹の曲げ破壊係数の検討緑化木や老齢木の想定した不整な樹幹断面について,曲げモーメントを負荷したときの応力ひずみ関係を,圧縮側は弾完全塑性,引張側は完全弾性を仮定し,引張破損による破壊条件で繰り返し計算による数値解析手法を検討し,計算プログラムを作成した。2.立木の根系支持力における繰り返し荷重の影響カラマツ造林地で弾性限度内の正除荷繰り返し曲げ剛性試験を行い,繰り返し荷重や土壌含水比が根系のモーメント剛性に及ぼす影響について検討した。その結果,繰り返し荷重の影響では,1回目の除荷後の残留変位が大きく,2回目以降はほぼ同じ履歴曲線をとること,1回目の土壌の塑性変形,2回目以降は根鉢の遅延弾性挙動の影響が示唆された。また,降雨によって根鉢の剛性は有意に減少することがわかった。3.たわみ木の応力緩和特性の実測と風倒木処理の危険度予測

風害によって傾斜した樹幹や他の樹木が懸かり木となってたわんだ状態にある樹幹は,チェーンソーによって風倒木処理作業を行う際に,樹幹が跳ね返って重大事故になることもある。この危険度の樹種間差を評価するために針葉樹4種,広葉樹数2種について丸太状態での曲げ破壊試験と応力緩和試験を行った。跳ね返り危険度を,曲げ破壊挙動の考察に基づき,最大弾性ひずみエネルギーで評価し,樹種別の危険度指標を曲げ破壊係数の2乗と曲げヤング率の比で表した。その結果,樹種別の危険度は広葉樹のミズナラ,シラカンバで大きく,針葉樹ではスギとカラマツがエゾマツ・トドマツに比べて大きいことがわかった。また,曲げ応力は初期荷重の大きさに関係なく,14日程度で20%以上減少した。研究計画にしたがって,屋上緑化木の抗力係数の評価を行った。近年,地球温暖化防止の観点から屋上緑化のために樹木を植栽する例も見受けられるが,強風を受けたときの樹木の倒壊についての安全性については十分に評価されていない。そこで屋上緑化木の抗力係数について,基礎的知見を得るために札幌市内のマンションの屋上で緑化木の抗力係数を測定した。供試木は針葉樹のヨーロッパトウヒと広葉樹のシラカンバの各1本である。また,計測に当たって,長期間,継続してデータを収集できるように太陽電池と自動車用バッテリーを併用した電源システムを構築した。実験の結果を用いて,各樹種の風速と抗力係数の関係に高い適合度で指数型モデルの回帰曲線をあてはめることができた。これらの回帰式を用いて風害が起きることが予想される風速30m/s時の抗力係数を算出した結果,ヨーロッパトウヒでは0.545と計算された。これは従来の風洞実験で得られている針葉樹の抗力係数より高めの値であった。屋上緑化木では樹高を抑えて管理されていることも抗力係数を大きくしていることの原因と考えられた。一方,シラカンバの風速30m/s時の抗力係数は0.098と評価され,これは平成21年度に報告したポプラ樹の値より小さかった。この供試木は強度に剪定されており,広葉樹の抗力係数低減のために剪定の有効性が示唆された。以上の結果から緑化樹の抗力係数を簡便に評価する手法を確立できた。ここで得られた抗力係数,平成22年度の研究成果である樹幹の断面形状の非破壊測定,転倒モーメントの評価データを合わせることで,緑化樹の風害危険度の評価が可能である。当初の研究計画に沿って必要な実験を行うことができているため24年度が最終年度であるため、記入しない。緑化樹種の抗力係数を評価するための実験を行う。また,これまでの研究成果について,適宜,論文にとりまとめる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
ケダルシジンクロモフォアの全合成研究

エンジイン系抗腫瘍抗生物質であるケダルシジンのクロモフォアは、高度に歪んだ9員環エポキシエンジイン骨格とβ-アザチロシンを含むマクロライド、2種の2-デオキシ糖を有する複雑な天然物である。合成化学上興味深い化合物であると共に、その強力な活性発現機構の解明は未だ不十分である。そこで、ケダルシジンクロモフォアおよびその類縁体を合成し、生物活性の比較、ESR観測、芳香環化実験などから、活性発現機構、DNA切断の塩基選択性を化学構造レベルで解明することを研究目的としている。我々は、当該年度の研究計画として、マクロライドの内側に位置する2つの糖部を導入するための新たなケダルシジンクロモフォアの全合成計画を立案した。これまでの研究からマクロライド構築後の糖部導入は困難であることを明らかにし、各フラグメントを連結する前に糖部を導入する事でグリコシル化の際の立体障害を克服した。さらに、グリコシル化後に全てのフラグメントを連結し、アトロプ選択的なマクロライド構築に成功した。当研究室で開発したCeCl_3を用いる9員環化反応により、全祖骨格を揃えた9員環ジインを合成した。最後にSmI_2による9員環エンジインの形成を行い、ケダルシジンクロモフォア保護体の生成を世界で初めて観測した。ケダルシジンクロモフォアは不安定であるため、最終的な脱保護は迅速かつ穏やかな条件で行わなければならない。合成した保護体は短時間で除去可能な保護基へとすでに変換してある。よって本合成ルートは全合成に向けた実践的な合成法である。本研究はケダルシジンクロモフォアの全合成に大きく貢献した。
カフェインは根圏シグナルとして機能するか？

本研究ではコーヒーノキから単離したカフェイン生合成系の遺伝子を導入し、カフェインを合成する形質転換トマトを作出した。形質転換トマトを用いて蓄積量と分泌量を解析するとともに、根圏微生物への影響を単離菌株を用いて解析した。単離菌株はコーヒーノキ根圏から得られた細菌である。本研究で得られた単離菌株にはカフェイン代謝活性を有するものは見いだされなかったが、コーヒーノキ病原菌に対して拮抗阻害を示す菌株が見いだされた。またコーヒーノキ幼植物体を用いてカフェイン分泌の解析を行うとともに、ゲノム解析と遺伝子発現解析によりカフェイン輸送体の候補遺伝子から、カフェイン輸送活性が示唆される遺伝子を複数見出した。植物は多様な代謝物を根から土壌中に放出し、その量は光合成産物の1040%を占める。根から分泌される代謝物の中にはダイズのフラボノイドのように根圏での生物間コミュニケーションのシグナル分子として機能するものも多く知られている。カフェインは私たちの生活に最も身近な植物二次代謝産物の一つである。カフェインのヒト体内での代謝機構や生理活性は良く知られているが、コーヒーノキ根から根圏土壌に大量に分泌されるカフェインについてはこれまで無視されてきた。本研究では、独自の形質転換体を用いて、根圏でのカフェインの分解経路の解明と生物間相互作用における役割の解明に取り組む。今年度はコーヒーノキ幼苗を用いて、発芽時のカフェイン合成系遺伝子(CaXMT1、CaMXMT1、CaDXMT1)の発現解析とカフェインやテオブロミン、テオフィリンの分泌量の変動を調べた。また、カフェインの根圏での分解動態を解析したところ、コーヒーノキ根圏ではコーヒーノキを栽培していない土壌と比べて顕著にカフェイン分解活性が高いことが示された。オートクレーブした土壌ではカフェインは分解されず、微生物によるカフェイン代謝が示唆された。さらに、この根圏土壌を培養し、カフェイン分解菌を単離した。生物間相互作用におけるカフェインの機能を解析するためカフェイン生合成系の遺伝子群を導入した形質転換トマトを作出した。形質転換トマトにおける遺伝子の導入を確認し、カフェインの蓄積も検出した。計画に沿って順調に進展している。次年度は作出した形質転換体や単離した菌株を用いて、生物間相互作用の研究を進める。ヒトにとって最も身近な植物二次代謝産物の一つであるカフェインは根圏へも分泌される。しかし、植物がなぜカフェインを根圏に分泌するのかについては明らかにされていない。私たちのグループでは、in vitroの実験によりカフェインがTricoderma属菌の抗菌効果を向上させることを明らかにし(Sugiyama et al. 2016Plant Signal. Behav.)、カフェインが根圏での生物間相互作用を制御する可能性に着目した。今年度は発芽時のカフェイン分泌の解析やコーヒーノキ根圏からの微生物の単離、形質転換体の作出ができた。次年度は、根圏での生物間コミュニケーションにおけるカフェインの役割解明につながる研究を進める。植物生化学
ヨーロッパ教育関連語彙の系譜に関する基礎的研究

本研究の目的は、ヨーロッパにおける教育関連語彙の系譜を明らかにすることであり、そのためにCD-ROMあるいはインターネット上に公開されているデジタル化された史料を利用して、その分析を遂行した。すくなくとも教育学の基本中の基本の概念としての「教育(education)」については、ほぼ全面的にその系譜を明らかにし得、その他に"institution"、"youth"、"adult"などについて若干の知見が得られた。本研究で獲得された知見の主なものは、およそ次のようである。(1)『オックスフォード英語辞典』が既に示唆しているように、英語"education"は16世紀初頭あたりからラテン語"educatio"の訳語として用いられ始めた。1527年の用例を経て、トマス・エリオット『ガバナー』(1531年)に6箇所見られるが、それは既にルネサンス的変容を経たものであり、かつ未だ英語として定着したものとは言えないことも明らかとなった。(2)じっさい英語訳聖書においても、本文の訳語として"education"が用いられたのは1611年のいわゆる欽定訳聖書が最初であり、3箇所に用例が見出されるのみであった。(3)17世紀まで英訳聖書では、ラテン語聖書中の動詞"educo"はおよそ"bring up"と訳されており、この"bring up"は、養育することと場所の移動とを同時に意味する"educo"を置き換えるに絶妙な言葉として用いられていた。例えば、モーゼがイスラエルの民をエジプトから「乳と蜜の溢れる地」へ"bring up"した、というふうに。(4)2世紀までのラテン語世俗文献の中には、"educatio"が21箇所に見出された。キケロおよびプリニウスにおいては、"educatio"は植物を含む全ての生命体について用いられており、かつ成長と養育を同時に表すものであった。本研究の目的は、ヨーロツパ教育関連語彙の系譜を明らかにするために、中世・近世を通じた教育関連語彙の用例を系統的に収集、整理することである。(1)初年度たる本年度は、中心的史料として本研究の軸になる、書物の中の書物たる『聖書(Biblia)』の系統的分析に集中し、特に"education"という語について、1970年New English Bibleから遡って代表的な1611年欽定訳聖書(King James)および初の英訳聖書と言われる14世紀のウィクリフによる英訳聖書まで、デジタル化されている全12種の英訳聖書の中にその用例を検出し分析した。また、これを、中世をつうじて広く用いられたラテン語訳聖書(ウルガータ聖書)まで遡らせ分析した。(2)"education"という語は、英訳聖書の中では、1611年欽定訳聖書(king james)において初出が確認された。それは、「ソロモンの智慧」2:12および「第二マカベア書」6:23, 7:27の計3箇所においてであり、それぞれウルガータ聖書ではdisciplinaあるいはnutriorとされているものの訳語として採用されている。他方、ウルガータ聖書では、"educa"で始まる語は、新約で3箇所、旧約では25箇所検出された。そのうちほとんどは、英訳では"lead""bring forth"bring up"などと訳される「導く」「引き出す」といった意味のものであるが(新約では「ルカ福音書」6:42)、一部に、"nourish""bring up"と訳される意味のものが見出された(新約では「エペソ人への手紙」6:4と「ティモテヘの手紙」15:10)。しかし、これらは欽定訳聖書を含めそれ以前の英訳聖書では、"educate"という語が訳語に充てられることはなかった。

(3)上記作業の結果は、用例データ・ベースに集積された。1.本年度は、中心的史料として本研究の軸になる、書物の中の書物たる『聖書(Biblia)』の系統的分析に集中した。今回は英語の教育関連語彙を遡っていく予定であるので、1970年New English Bibleから遡って代表的な1611年欽定訳聖書(King James)および初の英訳聖書と言われる14世紀のウィクリフによる英訳聖書まで、デジタル化されている全12種の英訳聖書の中に教育関連語彙の用例を検出し分析することが中心的作業であった。これを、中世をつうじて広く用いられたラテン語訳聖書(ウルガータ聖書)まで遡らせ比較分析することによって、中世・近世をつうじた教育関連語彙の意味世界の歴史的変遷の見取り図をつくった。2.上記作業の結果は、逐一、用例データ・ベースに集積した。3.また上記作業の結果は、『育英短期大学幼児教育研究所紀要』第1号に、「教育の原像-デジタル聖書の戯れ」として、論文発表を行なった。4.一方で、特に17世紀までに刊行された英語出版物の中から、教育関連語彙の系譜上特徴的と思われるものをピック・アップし、その書籍の収集に努めた。これには、これまでに西洋教育思想史研究が対象としてきた諸作品中の教育関連語彙を分析し、およびBritish Library蔵書目録データ・ベースの検索によりタイトル中の教育関連語彙使用状況の変遷を把握する作業である。また、古代・中世ラテン語文献を収めたCD-ROMの一部を購入し、その試験的分析を行なった。この本格的な分析は、最終年度の課題となる。1.昨年度、デジタル化されている全12種の英訳聖書およびラテン語訳聖書(ウルガータ聖書)の中に教育関連語彙の用例を検出し分析したのに続き、本年度は、中心的史料として,本研究の第二の軸になる古代・中世ラテン語文献を収めたCD-ROM (Bibliotheca Teubneriana Latina)の分析に主として従事した。2.上記作業の結果は,逐一、用例データ・ベースに集積した。3.一方で、特に17世紀までに刊行された英語出版物の中から、教育関連語彙の系譜上特徴的と思われる教育関通語彙の用例を検出し分析した。また、これまでに西洋教育思想史研究が対象としてきた諸作品中の教育関連語彙を分析し、およびBritish Library蔵書目録データ・ベースの検索によりタイトル中の教育関連語彙使用状況の変遷を把握する作業を行なった。4.以上の成果を総合して、最終年度たる本年度の最後の課題として、研究成果報告書(全87頁)を作成した。これは全4章および資料編から成るものであり、各章はそれぞれ、14世紀から17世紀までの英語文献の中に教育関連語彙の用例を検出し分析した第1章、英訳聖書およびウルガータの中に"educatio(n)"を跡づけた第2章、古代ラテン語文献の中に"educatio"を分析した第3章、そして古代から近代のライフサイクル思想史の中に"adolescence"・"youth"を辿った第4章、となっている。これによって、"education"の歴史的系譜を英語からラテン語にまで遡って用例の変遷が把握されるようになった。