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急加減速・高発熱時における弾性流体潤滑面の油膜挙動に関する研究

平成16年度においては,平成15年度に構築した油膜厚さ計測システムを用い,非定常下における弾性流体潤滑油膜厚さの計測を行った.実験は,ボールオンディスク型の実験装置を用いて,ボールとディスクとの接触により潤滑状態を作り出し,両面の回転速度を独立に制御することにより滑り,転がり駆動を任意に設定した.そして,非定常条件の影響が顕著に現れやすい停止状態からの滑り出し状態で実験を行い,定常状態での油膜厚さとの比較を行った.その結果,純転がり時のような両面が駆動している状態では非定常性の影響は現れにくいが,片面が固定されている滑り出し時においては,わずかな加速度であっても加減速時における油膜挙動は,定常状態のものと厚さ,分布ともに大きく異なることが明らかとなった.このような非定常的な問題の起こる条件は,当初推定していた条件よりも高速な条件であり,現存の温度分布計測システムでは温度分布の非定常挙動を議論できるまでの計測はできなかったため,非定常熱流体潤滑解析を行って表面及び油膜内での温度分布の非定常性を理論的に推定した.その結果,油膜内での温度分布の非定常性の影響は極めて小さいことがわかったが,静止表面に流入した熱拡散の非定常性が最も顕著に油膜形成能力に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった.以上のように,本研究では,非定常条件における油膜厚さの挙動及びそのメカニズムを調べた結果,潤滑面の熱的非定常性が油膜挙動に大きな影響を及ぼすことを明らかにし,潤滑面の非定常温度計測の必要性を具体的に示すことができた.本研究では急加減速・高発熱時における弾性流体潤滑面の油膜挙動を実験的に調べることを目的とし,平成15年度においては現存するボールオン型実験装置とフィゾー干渉計と顕微鏡を組合せた油膜厚さ計測システムの改良を行い,非定常化での計測を可能とするために,以下のように研究計画を遂行した.まず,簡便な理論解析を行い,油膜内での発熱が問題となる純滑り条件下での加減速時おいて,温度の非定常性の影響が現れる条件を明確化した.そしてその実験条件から,加減速中において油膜厚さの計測が可能となるカメラのフレーム数,シャッタースピード等を算出した.その後,その条件に該当する候補機種をいくつか選定し,候補機種を実際に用いて予備的に油膜厚さの計測を実際に行った上で,最も高精度に油膜厚さの計測ができた機種を購入した.そして,購入した高速度カメラを現状の油膜厚さ計測システムに組み込んで予備実験を行ったが,その際に,設定条件となるシャッタースピードでは光量不足で油膜厚さの計測ができないことが明らかになったため,その原因調査を行った.その結果,光量不足となる原因については,顕微鏡の鏡筒部での光量減衰のためであることが確認されたため,鏡筒部の改良を行い,短いシャッタースピードであっても撮影に必要な光量が撮影面に照射できるようにした.以上のような研究遂行により,平成15年度においては,高速現象下での油膜厚さ計測システムを構築することができた.平成16年度においては,平成15年度に構築した油膜厚さ計測システムを用い,非定常下における弾性流体潤滑油膜厚さの計測を行った.実験は,ボールオンディスク型の実験装置を用いて,ボールとディスクとの接触により潤滑状態を作り出し,両面の回転速度を独立に制御することにより滑り,転がり駆動を任意に設定した.そして,非定常条件の影響が顕著に現れやすい停止状態からの滑り出し状態で実験を行い,定常状態での油膜厚さとの比較を行った.その結果,純転がり時のような両面が駆動している状態では非定常性の影響は現れにくいが,片面が固定されている滑り出し時においては,わずかな加速度であっても加減速時における油膜挙動は,定常状態のものと厚さ,分布ともに大きく異なることが明らかとなった.このような非定常的な問題の起こる条件は,当初推定していた条件よりも高速な条件であり,現存の温度分布計測システムでは温度分布の非定常挙動を議論できるまでの計測はできなかったため,非定常熱流体潤滑解析を行って表面及び油膜内での温度分布の非定常性を理論的に推定した.その結果,油膜内での温度分布の非定常性の影響は極めて小さいことがわかったが,静止表面に流入した熱拡散の非定常性が最も顕著に油膜形成能力に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった.以上のように,本研究では,非定常条件における油膜厚さの挙動及びそのメカニズムを調べた結果,潤滑面の熱的非定常性が油膜挙動に大きな影響を及ぼすことを明らかにし,潤滑面の非定常温度計測の必要性を具体的に示すことができた.
非受動で非線形な操作対象に対するマルチラテラル遠隔制御の安定化と遠隔手術への応用

本プロジェクトでは,非線形・非受動・マルチラテラル(多対多)な制御対象に対する遠隔制御の安定化が研究された.理論面の研究に対しては,非線形・非受動・バイラテラル(1対1)なシステムを安定化させる理論を構築することに成功した.応用面の研究に対しては,提案した安定化理論を手術支援ロボットの遠隔制御に適用し,通信遅延やパケットロスの影響を受けずに,安定でマスタ・スレーブ間の位置誤差を生じさせない制御を実現した.これまで,操作者が力覚を感じながら遠隔地に存在するロボットの位置・姿勢を操作する遠隔制御には,世界中の研究者が取組んできた.しかしながら,最も典型的な応用例とされる「レスキューロボット」や「手術支援ロボット」に対しても,未だに実用化された例はない.理由の一つは,従来提案された理論・手法が現実の現象に対して未だ十分ではないことである.ネットワーク通信遅延を含んだ現実の制御対象に対して,実用的なマスター・スレーブシステムを構築するためには3つの要素を含んだムダ時間系の安定理論が必要となる.すなわち,非線形・非受動・マルチラテラルである.本研究はこの未踏の問題を克服した上で,手術支援ロボットの遠隔操作に対する有用性を実証しようとするものである.これまでの研究成果として,1.非受動な制御対象に対するマルチラテラル遠隔制御安定性の証明の完了,および2.遠隔手術支援ロボットの動力学の特性が明らかとなりつつある.1.は,左半平面有界なベクトル軌跡をもつ線形制御システムにおいて,マルチラテラル安定性を確保できることの証明が完了できた.これにより,内臓など術部を介して力の干渉が内部で複雑に発生する手術においても,多方向からのマスター・スレーブシステムが安定に動作できることが明かとなった.2.はこれまで不明であった手術支援ロボットの運動とセンサーで検知できる力の関係を明かにすることができた.手術支援ロボットは衛生上の理由によりセンサーを術野近傍に設置できないことから,運動と力に関しての明確なモデル化を行うことが課題であった.操作者が力覚を感じながら遠隔地に存在するロボットの位置・姿勢を操作する遠隔制御には,世界中の研究者が取組んできた.しかしながら,最も典型的な応用例とされる「レスキューロボット」や「手術支援ロボット」に対しても,未だに実用化された例はない.理由の一つは,従来提案された理論・手法が現実の現象に対して未だ十分ではないことである.そこで本年度は以下の点に着目して研究を行い,提案のコントローラが現実のシステムに対して効果的な制御手法であることを実証した.1.これまで明らかでなかった手術支援ロボットの動的特性の解析:周波数解析を通じて,マスター(phantom omni)・スレーブ(手術支援ロボットIBIS)双方の動的特性を明らかにした.2.非受動・むだ時間システムに対するマルチラテラル安定化制御理論に基づくコントローラの手術支援ロボットへの組み込み:上記特性に合うようチューニングしたIQC(Integral Quadratic Constraint)安定化理論により導出された制御コントローラを,マスター側(phantom omni)・スレーブ側(手術支援ロボットIBIS)の双方に組み込み,様々な操作対象・様々な操作状況・様々な通信条件下において安定性が確保されることを確認した.3.豊橋技科大ー東京医科歯科大間での遠隔手術の実証:東京医科歯科大学に設置された手術支援ロボットを豊橋技術科学大学からインターネット回線により操作し,かつ,対象物に対する操作力が触知覚できる事を確認した.本実験では,ステレオビジョンによる立体視画像も同時に伝送した.以上,当初目的のひとつであるIQC安定化理論を非線形システムに適用することはかなわなかったが,実機実験により,我々の提案する制御手法の有効性が実証された.本プロジェクトでは,非線形・非受動・マルチラテラル(多対多)な制御対象に対する遠隔制御の安定化が研究された.理論面の研究に対しては,非線形・非受動・バイラテラル(1対1)なシステムを安定化させる理論を構築することに成功した.応用面の研究に対しては,提案した安定化理論を手術支援ロボットの遠隔制御に適用し,通信遅延やパケットロスの影響を受けずに,安定でマスタ・スレーブ間の位置誤差を生じさせない制御を実現した.非受動な制御対象に対するマルチラテラル遠隔制御の安定化理論を確立することができた点,遠隔手術支援ロボットの動力学特性がおおむね明らかとなったことから上記のように判定した.制御工学今後の研究の推進方策は3点ある.1.今回確立した安定化理論を,非線形の対象まで広げること,2.当該安定化理論を実際の手術支援ロボットにプログラムとして組み込む点,3.豊橋技科大ー東京医科歯科大間をネットワーク回線で接続し,実際に遠隔手術が可能である事を実証する点.である.当初予定の流体の流れ場・心臓の鼓動を模した実験装置は費用的な理由により計画を変更し,非線形な弾性体(内臓を模したジェルなど)を対象として手術が可能であることを実証することとする.
時空間統計・量子統計における高次元モデルのベイズ予測理論

量子系を記述する波動関数(純粋状態)を推定する問題においてベイズ推定の公式を導出した。無情報事前分布を用いて、最尤推定に基づく推定より一様に推定誤差を小さくできることを具体例で示した。また、ベイズ統計学、ひいては統計学全般で根本的な課題の一つである、無情報事前分布の選び方に関して、古典・量子を統一的に扱う定式化を行った。具体的には、測定や推定を制限した集合を定義し、その中でベイズ法とミニマックス法を結び付ける定理を示した。特に、正則条件の下、もっとも不利な事前分布の存在定理を証明した。本研究課題では、量子統計モデルについて、客観的な事前分布の指針を与えることを当初の研究目標のひとつに掲げていた。計画当初は一般論が難しいことを想定し、量子ガウスモデルのような特定のモデルで深く調べたのち、それらの知見をてがかりにして最終年度で一般論を目指す予定だった。ところが、本年度までの幾つかの関連研究の調査に基いて、パラメータ空間がコンパクトな場合の事前分布に関して一般論を導出することができた。具体的にはleast favorable priorとPOVM(測定)に関するミニマックス定理を一般の場合(線形位相空間)に証明した。これから広範な問題設定でミニマックス測定がベイズの方法で構成できることが示される。従来は群論的な対称性をもつモデルのみ詳しく調べられていた。部分的な情報が与えられている場合、統計モデルの対称性がなくなるため対称性に立脚した手法では問題が全く解けなかった。このようなケースでの一般論は離散的なケースでの初等的な証明しかない。私は、一般の線形位相空間で成立する幾つかの関数解析の結果を利用してミニマックス測定とベイズ測定の間の関係式を証明した。本成果の帰結は以下のように幅広い。1)正則条件の下、うまい事前分布に基づいてベイズ測定を構成すればミニマックス測定が構成できる。2)数理統計の先行研究では、考察する事前分布のサポートが有限集合に限定されるが、パラメータの信用区間を作るといったベイズ統計の観点からはきわめて不便であった。本研究の成果は量子統計モデルでの無情報事前分布の選び方の指針も示唆している。3)実験への応用としては、実現可能な測定のクラスで最適な測定を探す問題が生じる。このような測定の全体がコンパクト凸集合であれば上の定理が同様に成立する。したがって、量子物理実験で望ましい測定方法を設計する指針を与えることにもつながる。本年は、当初の予定に比べて量子統計モデルの研究にかなり重点を置くこととなった。そのため、時系列モデルの研究は、現在、情報収集といった段階にとどまっている。当初予定していた人件費もおさえることになった。ベイズ推定量は許容的な推定量になるという一般論が知られている。一方でパラメータ空間が非コンパクトな場合には、群共変的な推定量であっても非許容的になる。これらの議論は無情報事前分布の選び方を考える上でも重要であり、この点について、平易な量子統計モデルを用いて学生に数値計算で詳しく調べてもらった。ベイズの意味で最適な測定方法の構成と関連付けて、さらに深く調べる必要がある。また、有限次元ヒルベルト空間の量子統計モデルで測定値が有限の場合に、KomakiによるLatent Information priorが拡張されることを示した。このような事前分布を用いれば、必ず、量子ベイズ予測密度作用素はミニマックス推定量になる。上の仮定は量子トモグラフィでは典型的な状況であるため、実験応用上の有効性が大きく期待される。上記の結果は本質的に正則条件を利用している。一方で、量子統計モデルでは非正則なモデルも自然に現れる。本研究では純粋状態とよばれるクラスについて量子統計モデルを考える際に、ある種のゲーム論的な考察から無情報事前分布を定義できることを示した。MDP事前分布とここでは呼ぶ。無限次元ヒルベルト空間上の一般のパラメータ族(離散でもよい)に対して、コンパクトな場合にはMDP事前分布が存在し、ミニマックス定理が成立することが示された。このような例としては、例えば未知パラメータをもつ波動関数が挙げられるが、直観的にわかりづらい。そこで、本研究では、2次元ヒルベルト空間の場合に球面上の施設配置問題と等価になることを示し、ORの観点から理解できることを示した。本年度は昨年度に導出した量子統計的決定理論におけるミニマックス定理の証明を精緻化し、より簡潔に記述することに成功した。対応する古典版(古典統計的決定理論におけるミニマックス定理)は古くから知られていたものの煩雑な証明になっていた。また、古典ミニマックス定理は量子ミニマックス定理を経由して導出できる。さらに、定理とそれに付随する一連の結果(ベイズ決定、ミニマックス決定、Least Favorable Priorの存在など)は一般化測定集合で成立する。そのため、一連の結果が成立する範囲では、統計的決定理論は古典・量子を区別せずに議論できることが明らかになった。パラメータ空間がコンパクトであることは本質的な仮定であり、この仮定をはずすとミニマックス解は存在してもベイズ解にはなりえないこともあるし、LFPが存在しないこともある。こうした点は過去の先行研究では指摘されていなかった。本年度は、このような予想外の研究成果を受けて方針を転換した。つまり、時系列モデルと量子統計モデルに分けて考えるのではなく、統一的な観点から取り組むことにした。理論的な成果について、解析的な解が得られるモデルを扱うのではなく、数値的に扱うための汎用的なアルゴリズム開発に着手した。

特に、本研究のテーマである高次元モデルを扱うため、アルゴリズムは数次元程度でうごくものではなく、少なくとも数百次元といったオーダーでつかえることを目指す。その最初の取り組みとして、群上の不変測度であるハール測度、特に特殊ユニタリ群についてマルコフ連鎖モンテカルロ法のアイディアを利用して数値的な生成アルゴリズムを提案した。この方法は毎回、独立にハール測度からユニタリ行列を発生させるよりも効率がはるかによいことが予想される。本研究の目的はベイズ統計学、ひいては統計学全般で根本的な課題の一つである、無情報事前分布の選び方に関して、これまでの提案者の知見・研究成果をさらに推し進めることであった。これまでにジェフリーズ事前分布や相互情報量最大化事前分布などが提案されてきたが、不十分な点も多かった。特に独立性を外した統計モデルの場合には、本質的にサンプルサイズ1の議論になるため、ベイズ的な統計推測は事前分布の選び方に依存してしまう。もちろん、サンプルサイズ1の場合、伝統的な統計学における最尤法は理論的根拠も得られないし、実際、問題が多い。一般理論は難しいように思われたため、当初はかなり特定の時系列モデル、および量子統計モデルで、解析的な扱いが比較的可能な例について、検討することを想定していた。しかし、これら一連の研究を進めていくうちに、統計的決定理論におけるもっとも不利な事前分布というアイディアを数学的に整備するという方向性を見出した。具体的には、LeCamによる統計的決定理論におけるミニマックス型の定理を量子統計的決定理論にまでいったん拡張する。さらに、測定の構成的な閉凸集合という概念を導入し、閉凸集合ごとに、もっとも不利な事前分布を定義するというものである。古典と量子の違いは、統計モデルと測定の構成的な閉凸集合の選び方のみに現れ、ベイズ統計学として、両者を統一的に取り扱うことが可能になった。パラメータ空間のコンパクト性が本質的であるため、有限次元であれば、どれだけ次元が高くとも理論上は問題ない。特に、最終年度では、事前分布が与えられたもとで、よいベイズ推測、予測を与えるための測定方法について数値的に求めるシンプルなアルゴリズムを提案し、小規模の系では数値的に導出できることを示した。このような結果をまとめ、もっとも不利な事前分布を求める方法に着手することが今後の課題である。量子系を記述する波動関数(純粋状態)を推定する問題においてベイズ推定の公式を導出した。無情報事前分布を用いて、最尤推定に基づく推定より一様に推定誤差を小さくできることを具体例で示した。また、ベイズ統計学、ひいては統計学全般で根本的な課題の一つである、無情報事前分布の選び方に関して、古典・量子を統一的に扱う定式化を行った。具体的には、測定や推定を制限した集合を定義し、その中でベイズ法とミニマックス法を結び付ける定理を示した。特に、正則条件の下、もっとも不利な事前分布の存在定理を証明した。成果の概要で述べたように、時系列モデルと量子統計モデルで分けて考えるという当初の方針から、統一的な観点で数値的に扱うという方針に変えた。
大動脈瘤発生拡張予防剤の発見同定

長期間にわたって経口摂取可能で、大動脈瘤の発生拡張を抑制できる物質を同定することを目的に、植物由来化合物の中から候補物質を選び、その効果を大動脈瘤動物モデルで検証した。シソ・ピーマン葉由来のフラボノイドであるルテオリン経口投与は、有意な大動脈瘤形成抑制効果を発揮するが、その効果は血中濃度に依存するという結論が得られた。高いルテオリン血中濃度が得られるルテオリン一配糖体の方が、ルテオリン無配糖体に比べてさらに強い効果が得られた。有効血中濃度を保つ工夫、安全性の検証を経て、今後の臨床応用が期待される。無症状のうちに発生拡張し致死的破裂をきたしうる大動脈瘤の発生拡張予防策に対しては臨床現場の要請が強い。本研究では、大動脈瘤の発生拡張予防効果を有する経口投与可能な化合物の同定、実験動物を用いた効果検証、メカニズム解析をおこなった。大動脈瘤動物モデル(アポE遺伝子欠損マウスホモに4週間アンジオテンシンIIを皮下持続注入することにより腎動脈分岐部直上に大動脈瘤を形成する)を用いた。予備的検討で劇的な効果を呈したルテオリン(フラボノイドの一種)一配糖体を中心に検討を進めた。シソ・ピーマン葉由来のフラボノイドであるルテオリンはその抗酸化作用、抗炎症作用を通して抗動脈硬化作用をきたすことが既に知られている。ルテオリン一配糖体、ルテオリン無配糖体を配合した混合餌を4週間マウスに摂食させた後、アンジオテンシンII負荷を施し、普通餌を摂食させたマウス群と比較、ルテオリン一配糖体の劇的な瘤形成抑制効果を確認した。ルテオリン無配糖体でも有意な効果は得られるが、ルテオリン一配糖体と比較して体内への吸収効率が劣るため、やや効果は弱かった。ルテオリンは大動脈瘤形成抑制効果を有するが、その効果は血中濃度に依存するという結論が得られた。さらに、瘤病理組織の検討によると、ルテオリン摂食群では大動脈壁弾性線維断裂像がほとんど観察されなかった。分子生物学的検討では、ルテオリンがTGF-β発現を抑えることで抗線維化作用を発揮していることが明らかになった。本研究を通して、経口ルテオリン投与が大動脈瘤形成拡張を抑制することを確認できた。血中濃度を保つ工夫、安全性の検証を経て、臨床応用が期待される。
次世代シーケンサーを用いた胃がんミュータノーム解析と個別化がんワクチンの開発

我々は、次世代シーケンスとMHCクラスI結合予測法を用いて、遺伝子変異由来の候補固有抗原を同定するシステムをマウスの胃がんモデルで構築した。これまで29例の胃がん手術組織検体とそのペアーとなる末梢血単核球(PBMC)を採取し保存した。10例で腫瘍浸潤リンパ球(TIL)における免疫チェックポイント分子の発現及び腫瘍内の制御性T細胞の浸潤を解析し、胃がんの腫瘍局所の免疫抑制環境を検討した。また、3例で自己腫瘍に特異的に反応するTILを培養することが可能であった。将来の個別化がん免疫治療の準備段階として、固有抗原同定システムを構築し、胃がんの固有抗原同定に向けた胃がん組織検体を採取できた。仮入力本研究の目的は、個々の胃がん患者に対する免疫原性の高い固有抗原を用いた強力な個別化がん免疫治療を開発することである。そのために、胃癌の組織からDNAとRNAを抽出し、次世代シーケンスとMHC class I bindingprediction法を用いて、胃がん患者から免疫原性の強い固有抗原の同定を行う。がん部と非がん部(コントロール)からエクソームシーケンスとRNAシーケンスにより、がん特異的なミスセンス変異を同定し、この変異により新しくつくられる変異ペプチドのアフィニティをImmune Epitope Database and Analysis Resourceを用いて計算し候補となる固有抗原を選出する。ヒト胃癌組織検体を取り扱うに先立ち、東京大学医学部遺伝子解析研究倫理審査委員会において、「個々のがんの遺伝子変異に基づく固有抗原の同定と腫瘍内微小環境の解析に基づく免疫制御法を組み合わせた個別化がんワクチン治療の開発」の承認を得て(G3545)また墨東病院において倫理委員会での承認(受付番号39)を得た。今後患者の同意を得て、手術時に摘出した腫瘍から組織を採取し研究に用いる体制を整えた。ヒト胃癌検体の解析に先立ち、p53遺伝子欠損マウスをニトロソウレアで処理して化学発癌を誘発し樹立したマウスの胃癌細胞株を用いて解析システムの構築を行った。4種類の胃癌細胞株(5x10*6個)をC57BL6マウスの皮下に接種したところ、2つの細胞株では腫瘍が拒絶され、残りの2つの細胞株はマウスの皮下で腫瘍を形成した。免疫原性の強い細胞株2種と弱い細胞2種を用いて研究を行うことで、固有抗原に対する免疫応答を遺伝子レベルで比較すること可能である。4種類の胃癌細胞株とC57BL6マウスの腺胃(正常組織)から、DNAを抽出しエクソームシーケンスを行った。がん細胞と正常組織の遺伝子を比較して、解析する予定である。本研究の目的は、個々の胃がん患者に対する免疫原性の高い固有抗原を用いた強力な個別化がん免疫治療を開発することである。胃癌の組織からDNAとRNAを抽出し、次世代シーケンスとMHCクラスI結合予測法を用いて、胃がん患者から免疫原性の強い固有抗原の同定を行う。東京大学医学部遺伝子解析研究倫理審査委員会と墨東病院倫理委員会において、本研究の承認を得て、胃がん患者の検体を採取し保存してきた。これまで、12例の胃がん患者のがん部と非がん部の組織と末梢血を採取し保存できた。また12例中9例で腫瘍浸潤リンパ球を凍結保存できた。ヒト胃がんのサンプルを収集する間、ヒト胃がんの研究に先立ち、マウスの胃がん細胞株を用いて本研究システムの検証実験を行ってきた。胃がん細胞株とC57BL/6マウスの正常腺胃からDNAを抽出し、全エクソームシーケンスを実施した。胃がん細胞と正常を比較することで腫瘍特異的なミスセンス変異を同定し、そのミスセンス変異由来の固有抗原をMHCクラスI結合予測法で予測した。胃がんを拒絶したC57BL/6マウス脾細胞から樹立した細胞傷害性T細胞(CTL)が、予測した抗原を認識し反応するかを検証し固有抗原を同定した。このように、マウスモデルにおいて、MHCクラスI結合予測アルゴリズムで予測した抗原が実際に免疫反応を起こしていることを検証することができた。このマウスモデルで構築した固有抗原同定システムを用いて、ヒト胃がんからの固有抗原の同定を試みている。これまで腫瘍細胞と腫瘍浸潤リンパ球がしっかり保存されている5検体で次世代シーケンスを行った。今後は組織のがん部と非がん部(あるいはPBMC)を比較して、ミスセンス変異を同定し、固有抗原を予測し、保存してある腫瘍浸潤リンパ球で抗原に対する免疫反応を検証する。そのために、胃癌の組織からDNAとRNAを抽出し、次世代シーケンスとMHCクラスI結合予測法を用いて、胃がん患者から免疫原性の高い固有抗原の同定を行う。ヒトの検体を扱う前に、まず、マウスの胃がん細胞株を用いて本研究の抗原同定システムの検証実験を行ってきた。胃がん細胞と正常細胞を比較することで腫瘍特異的なミスセンス変異を同定し、そのミスセンス変異由来の固有抗原をMHCクラスI結合予測法で予測した。

このように、マウスモデルにおいて、次世代シーケンスとMHCクラスI結合予測アルゴリズムで予測した抗原が実際に免疫反応を起こしていることを検証することが可能であった。胃がん患者の検体を採取し、これまで、25例のがん部と非がん部の組織と末梢血を採取し保存できた。また29例中19例で腫瘍浸潤リンパ球(TIL)を凍結保存し、10例でTILにおける免疫チェックポイント分子(PD-1, Tim-3, LAG-3, BTLAなど)の発現及び、腫瘍中の制御性T細胞の浸潤を検討し、胃がんの腫瘍局所での免疫抑制環境を把握できた。また、3例で自己の腫瘍に特異的に反応するT細胞を検出することが可能であった。マウスで構築した固有抗原の同定システムを利用してヒトの胃がんから抗原を同定し、保存してある自己のT細胞を用いて予測した抗原に対する免疫反応を検証することが可能な、3例の候補胃がん患者を選別できた。我々は、次世代シーケンスとMHCクラスI結合予測法を用いて、遺伝子変異由来の候補固有抗原を同定するシステムをマウスの胃がんモデルで構築した。これまで29例の胃がん手術組織検体とそのペアーとなる末梢血単核球(PBMC)を採取し保存した。10例で腫瘍浸潤リンパ球(TIL)における免疫チェックポイント分子の発現及び腫瘍内の制御性T細胞の浸潤を解析し、胃がんの腫瘍局所の免疫抑制環境を検討した。また、3例で自己腫瘍に特異的に反応するTILを培養することが可能であった。将来の個別化がん免疫治療の準備段階として、固有抗原同定システムを構築し、胃がんの固有抗原同定に向けた胃がん組織検体を採取できた。研究計画書では、本年度の計画は、次世代シーケンサーを用いて胃がんのがん部と非がん部(あるいはPBMC)の全エクソームシーケンスとRNAシーケンスを行いミスセンス変異を同定し、MHCクラスI結合予測アルゴリズムで固有抗原を予測することと、そして、予測した固有抗原が免疫原性をもつかの検証を行うことであった。予測した抗原が免疫原性を持つかどうかの検証を行うため、手術ごとに腫瘍浸潤リンパ球をしっかり保存してきた。そして、腫瘍細胞と腫瘍浸潤リンパ球がしっかり保存されている5検体を用いて次世代シーケンスを行った。データをすみやかに解析し、ミスセンス変異を検出し、固有抗原の候補を選出する。そして、腫瘍浸潤リンパ球を用いて、固有抗原の同定を行うが、すでにマウスで固有抗原の同定システムを構築することができたので、このシステムを用いて、ヒト胃がん検体5例においても固有抗原を同定していく。以上のごとく、本研究はおおむね順調にすすんでいる。消化器外科学平成27年度の計画は、固有抗原を用いた個別化がん免疫治療のデザインである。胃がん5検体のシーケンスのデータを解析し、ミスセンス変異を検出し、固有抗原の候補を選ぶ。そして、腫瘍浸潤リンパ球と反応性をみることで、固有抗原の同定を行うが、すでにマウスで固有抗原の同定システムを構築しているので、このシステムを用いて、ヒト胃がん検体5例においても速やかに固有抗原が同定可能と思われる。そして、最終的に、胃がん検体5例において腫瘍
ナノポーラス金属触媒を用いた反応集積化法の開発

報告者は、前年度にナノポーラス金の作成法を検討し、有機シラン化合物の酸化反応においてこの金属材料が優れた触媒として機能することを明らかにした。そこで今年度は、本申請研究の目的であるフロー合成に本金属材料触媒を適用するべく検討を行った。まずフロー合成に適する反応としてアルコールの酸素酸化反応に注目し、この反応における本金属材料の触媒活性を調べた。その結果、酸素風船による酸素雰囲気下メタノール溶媒を用いると、様々な2級アルコールが温和な条件下で酸化され、対応するケトン体が高収率で得られることを見出した。他の金の固体触媒としては、金微粒子による酸素酸化反応が既に広く研究されているが、一般に過剰量の塩基を添加する必要がある。これに対し本触媒反応は、そのような添加剤を何も加えなくても反応が進行するため、操作が極めて容易である。またこのことから、ナノポーラス金によるアルコール酸化は、金微粒子触媒の場合と異なる反応機構を経由していることがわかる。続いて本反応をフロー合成に適用した。まず内径2mm、長さ15cmのステンレス鋼製のチューブに粉末状のナノポーラス金を詰めて触媒カラムを作成した。二本のシリンジにそれぞれアルコール溶液と酸素ガスを詰めて、マイクロリアクターで混合した後、触媒カラムを通過するようにフローシステムを作成した。その結果、シリンジポンプを用いてアルコールと酸素を押し出し、触媒カラムから出てきた生成物を解析したところ、収率よく生成物が得られることを見出し、しかもフラスコを用いたバッチシステムよりも、反応時間を大幅に短縮することができた。以上の結果は、ナノポーラス金触媒を用いたアルコールの酸素酸化が、気相-液相-固相の三相系によるフロー合成に適していることを示しており、本申請研究の目的を達成することができた。ナノスケールの細孔を有するナノポーラス金は、新しい不均一系触媒として最近注目されている。そこで本課題ではこの触媒を様々な反応系に展開し、有機合成化学におけるその有用性を明らかにすると共に、本触媒を反応集積化のための新しい反応場として利用して、効率的なフロー合成法の開発を目指す。まず報告者はアーク溶解炉で金銀合金を調整し、これを圧延機で厚さ30μmの薄膜にした。次にこれを硝酸に浸し銀を選択的に溶出して、平均細孔サイズ30nmのナノポーラス金を調整した。次にこの物質を、有機シラン化合物の酸化反応に適用した。有機シラン化合物は、適当な金属触媒存在下で水により有機シラノールに変換されることが知られている。しかし従来型の触媒では、適用できる基質の制限や触媒の耐久性の問題、触媒の回収操作の煩雑さなど様々な問題点を抱えていた。これに対しナノポーラス金は優れた触媒活性を示し、立体的に込み合ったトリイソプロピルシランやトリフェニルシランでも問題なく反応が進行した。ジフェニルシランやトリフェニルシランでも反応が進行し、それぞれシランジオール、シラントリオールが収率よく得られた。触媒としてパラジウムを用いると、ビニルシランやアルキニルシランの反応では、発生する水素によりそれら不飽和結合が還元されてしまうが、本反応ではそのような副反応は進行しなかった。触媒は反応終了後にピンセットで取り出すことができるため、ろ過や遠心分離などの煩雑な操作を必要としない。また回収した触媒は再利用が可能であり、少なくとも5回の繰り返し実験では触媒活性の変化は全く見られないなど、ナノポーラス金が本反応の優れた触媒として機能することを明らかにした。
酸素原子を多量に含む非平衡高速プラズマ流の研究

2年にわたる研究の主な成果は次のとおりである。(1)豊富な酸素原子を含む空気プラズマ噴流発生装置を試作した。プラズマト-チは,酸素による電極の損傷を軽減するためにハフニウム陰極を用いた。予備実験から,プラズマ芯の長さは26cm,温度は40009000Kで非平衡プラズマ流と物質の干渉実験が可能であると判った。(2)詳細な非平衡反応と放射理論を適用し,強い空気衝撃波背後の熱流体の挙動を数値計算した。約30以上のマッハ数では,電子の温度と密度の挙動に乖離が生じ,その放射特性はピ-ク状の非平衡領域を含む特徴的な分布を示した。この現象は他者により実験的に確かめられた。(3)低密度岐点衝撃層において,非平衡解離速度,振動緩和の断面積,振動ソ-ス項などが熱流体パラメ-タや熱移動に及ぼす影響を数値的に検討した。それらは放射加熱関連の流れ変数には重大な影響をもつが,岐点対流熱伝達率にはあまり影響を及ぼさないことが判った。(4)O_2,N_2,NO及びC_2分子の解離に対して,最近の有効結合エネルギ-モデルに基づき,高層大気中の飛翔体周りに発生する極度の熱化学的非平衡状態においても適用可能な解離反応速度との有効解離エネルギを計算し,簡単な表式で表現した。(5)超音速噴流にモアレシュリ-レン法を適用し,その可視化と構造の研究を行なった。軸対称円形ノズルと正方形ノズルからの不足膨張流を測定し,筆者らの変換法を適用して三次元的構造まで明らかにした。(6)Maecker型プラズマ発生装置で空気プラズマからの非平衡放射の予備的研究を行なった。本装置では圧力と放電電流に依存して,温度が600010000Kの非平衡空気プラズマが生成されること,比較的低温度ではN_2の分子バンドが,高温ではNとOの放射が卓越していることが判った。二年にわたる研究計画の初年度における主な実績は次の4点である。(1)衝撃マッハ数20以上の強い空気衝撃波において、詳細な反応過程と非平衡反応速度、最新の非平衡放射理論などを適用して非平衡緩和流中の熱的流体的挙動の数値計算を行った。高マッハ数では、酸素の存在と非平衡解離速度の影響で電子温度と電子密度の挙動に時間的乖離が生じ、衝撃波背後の放射強度は非平衡過程による鋭いピ-ク放射を含む大変特徴的な分布を示すことが判明した。マッハ数が30以上では、ピ-ク放射は相対的に弱くなり、従来の予測ほど非平衡放射の寄与度は大きくないことが判った。(2)高層大気中の飛翔体衝撃層は熱的化学的に非平衡であるが、このような状態では従来の単温度反応速度は適用できない。そこで空気プラズマ流中で重要なO_2、N_2、NOと炭素質アブレ-ション層で重要なC_2の解離に対して、最近提案された有効結合エネルギ-モデルに基づいて解離反応速度と有効解離エネルギ-を計算し、簡単な表式を与えた。また空気プラズマ中の交換反応に対しても同じ反応モデルの適用を試みた。(3)Maecker型プラズマ発生装置で空気プラズマからの非平衡放射の予備的研究を行った。

その結果、本装置では温度6000-10000Kの非平衡空気プラズマが生成されること、また部分的な放射測定と理論的分析から比較的低温度においてはN_2分子のバンド放射が、高温になるとO、Nの放射が卓越すると判明した。(4)超音速噴流に対してモアレシュリ-レン法を適用して噴流の可視化とその構造の研究を行った。軸対称円形ノズルと正方形ノズルからの自由噴流を対象としたが、とくに後者に対しては筆者等の変換法を適用して3次元的構造まで明らかにすることができた。本方法は複雑な構造の噴流に対して比較的簡単に適用可能であると判った。(1)空気、0_2、N_2を作動流体とする非平衡プラズマ発生装置を試作した。プラズマト-チは銅陽極とハフニウム(Hf)陰極を持つ。Hf電極により従来と比較して酸化反応による電極の損傷と不純物が大幅に減少した。プラズマ噴流のコアの長さは26cm、温度は圧力と放電電流に依存して40009000Kであった。コアの分光測定から、O_2と空気の場合は、多くのO原子線とO原子起因の連続放射が観測され、O原子が豊富に含まれていることが確認できた。物質と非平衡プラズマ流の代表的干渉問題として空気プラズマ中でポリエチレンとタングステンの有効アブレ-ション熱を測定した。ポリエチレンのそれは4250kJ/kgとなり、従来の希ガスの値より10%程度低くなった。これは活性な酸素の存在による発熱酸化反応のためである推定している。(2)鈍頭物体前方の低密度岐点衝撃層において、非平衡解離速度係数、分子振動緩和の断面積、振動ソ-ス項、ショックスリップなどの、熱流体パラメ-タと岐点熱伝達に対する影響を数値的に検討した。空気に対する近似として純窒素を仮定し、反応は物体の曲率半径が小さく電離反応が無視できるとして解離反応のみを考慮した。これらのパラメ-タは、衝撃層内の放射加熱関連の流れ変数には大きい影響を及ぼすが、岐点熱伝達係数にはあまり影響を持たないことが判った。(3)モアレ・シュリ-レン法を非対称ノズルからの空気超音速不足膨張流の密度測定に応用し、三次元流れ場の構造、モアレ法の円形、非円形軸対称膨張流への適用性について検討した。圧力比413に対してモアレの可視化デ-タを画像処理し、筆者らのフ-リエ級数を基礎とする変換式により実空間分解を行った。実験結果から円形・正方形ノズルからの不足膨張流の基本的構造が明になるとともに、本方法は非対称性のある噴流の構造を知るには大変有効であることが判った。
伝熱面上のナノバブルに関する実験的研究

固体と液体との間に存在する非常に薄い気相である固液界面ナノバブルについて、原子間力顕微鏡を用いて調査した。沸騰初期の気泡形成に寄与する可能性がある固液界面ナノバブルであるが、その安定性などにおいては未だ不明な点が多い。本研究ではFOPA単分子膜あるいはテフロンAF薄膜などの高撥水面よりも、接触角90°程度のHOPG表面に多くのナノバブルが生成した。したがって、ナノバブル生成は表面の撥水性によってのみ決まるのではないことがわかる。殊にHOPG表面には親水性ステップが多く存在し、ナノバブル生成に寄与していると考えられる。この結果は撥水-親水複合面によるナノバブル制御の可能性を示唆するものである。本研究では固液界面のナノバブルを調査することによる発泡メカニズムの解明を目指すものであり、初年度は液中AFMによるナノバブル計測を正確に行うことを主な目的として研究に取り組んできた。まずは研究実施計画にて述べたとおり、新しいAFMの計測モードであるピークフォースタッピングという手法を用いて固液界面の観察を行った。表面構造と撥水性とを切り分けて評価するために、実験に用いる固体面としては極平坦で撥水性を有する面を用意する必要があり、シリコンウェハーの研磨面にFOPA単分子膜を形成することとした。FOPAとはホスホン酸誘導体の一種であり、酸化物上に撥水性の自己組織化単分子膜を形成する物質である。酸素プラズマ処理を施した基板をFOPAのエタノール溶液に浸漬し、その後ホットプレートで焼成した。得られた単分子膜の純水に対する接触角は110°程度であり、従来のテフロン系薄膜と同等の撥水性を確認している。FOPA表面と水との界面をピークフォースタッピングAFMにて計測した結果、厚さ10-30nm、直径100-300nmのサイズのナノバブル計測に成功した。加えて、高配向性熱分解グラファイト(HOPG)の表面と水との界面についても計測を行い、こちらでも同様にナノバブルの存在を確認することができた。これらの結果より、ピークフォースタッピングAFMが撥水性の固体表面(FOPA単分子膜およびHOPG)と水との界面に存在するナノバブルの計測に有用であることが確認できた。25年度にはナノバブル計測に適したピークフォースタッピングという、原子間力顕微鏡(AFM)の新しい計測モードを習得することができた。今年度はさらにソルベントエクスチェンジ法(最初にサンプルをエタノールに浸漬し、数分後に水と置換する方法。空気の溶解度がエタノールと水とで大きく異なることを利用して、局所的な過飽和状態を生じさせる。)を採用することで多くのナノバブル生成に成功した。計測技術も向上し、より確実な計測が可能となった。また、粗面化した銅の伝熱面上にFOPA単分子膜を作製し沸騰実験を行った結果、従来用いられているテフロン系の撥水面以上の発泡開始温度低減効果が見られたが、それと同時に沸騰に耐えるほどの密着性は備えていないことも判明した。そこで他の材料を用いた実験にも取り組んでいる。主に用いたものはHOPG(高配向性グラファイト)というグラフェンが層状に重なった物質であり、原子レベルの平坦面を容易に得ることができ、水との接触角が80-90°というある程度の撥水性を有していることからナノバブル計測に適した材料である。HOPGを用いた実験により、生成するナノバブルはHOPG表面のステップ(高さがナノメートルオーダーの段差)を避けていることがわかった。そもそもAFMとは探針とサンプル表面との相互作用によって表面の幾何形状を計測するものであり、計測対象の物質を特定するには不向きな計測方法である。ただ、今回の実験結果については、HOPGのステップ部分は親水性であることが知られているため、AFMによって計測されるナノバブルが真に気相であることを示す根拠のひとつと成り得る。また、AFMの探針による走査の影響でナノバブルの形状変化や合体が起こり、それらは半球状ではない形状となっても長時間安定に存在することがわかった。マイクロバブル・ナノバブルといった微小な気泡は、近年ではファインバブルとも呼ばれ、すでに食品・バイオ等の分野において実用化が進められている。それに対して本研究で対象とするナノバブルは、撥水性の固体表面と液体との界面に存在する非常に薄い気相である。本研究では、現時点での固液界面ナノバブル計測において最適な手法であると考えられる「ピークフォースタッピング」という計測モードを採用した。また、サンプルの表面形状のみでなく機械的特性も同時に得られるPF-QNMとよばれる計測も活用して研究を行った。伝熱効率の向上において重要なのは「低い過熱度での沸騰開始」と「高い限界熱流束」であり、撥水性表面には過熱度を低減する効果があることが知られている。ナノバブルが伝熱面と液体との界面に存在するのであれば、それが過熱度低減の要因であることや、沸騰伝熱における初期気泡の形成に影響していることも考えられる。本研究では未解明な発泡現象の基礎として、固液界面ナノバブルの生成および成長過程についての調査を行った。液中でのPF-QNM計測により、高配向性グラファイト(HOPG)表面と純水との固液界面において、直径100-700 nmのナノバブルが観察された。また、それらがHOPG表面の親水性ステップ部分を避けて生成すること、AFM計測によってナノバブル同士の合体が促進されること、合体時にもステップ部分を避けていることが明らかとなった。

また、撥水性の高いTeflonAF薄膜表面の計測結果と、撥水面上に親水性ドメインを作製した場合の計測結果との比較により、ナノバブル生成には固体面の撥水性のみではなく親水部分の存在も影響していることがわかった。これらの実験結果は、撥水-親水複合面によるナノバブル制御の可能性を示唆するものであり、初期気泡の形成に関する重要な知見が得られた。固体と液体との間に存在する非常に薄い気相である固液界面ナノバブルについて、原子間力顕微鏡を用いて調査した。沸騰初期の気泡形成に寄与する可能性がある固液界面ナノバブルであるが、その安定性などにおいては未だ不明な点が多い。本研究ではFOPA単分子膜あるいはテフロンAF薄膜などの高撥水面よりも、接触角90°程度のHOPG表面に多くのナノバブルが生成した。したがって、ナノバブル生成は表面の撥水性によってのみ決まるのではないことがわかる。殊にHOPG表面には親水性ステップが多く存在し、ナノバブル生成に寄与していると考えられる。この結果は撥水-親水複合面によるナノバブル制御の可能性を示唆するものである。銅の粗面とFOPA単分子膜を用いた沸騰実験の結果、発泡開始温度低減効果は持っているが耐久性は十分でないことがわかった。また、HOPG表面におけるナノバブル計測によりナノバブル生成および安定性に関するデータも得られており、概ね順調に進展している。熱物理学、ナノバブル前年度の実験を引き続き行うとともに、新たにMEMS技術を積極的に用いてナノバブルの数密度を制御する実験を行う。パターニングによって撥水部分と親水部分を形成することができ、これらの組み合わせによって界面に生じるナノバブルの状態をコントロールできると考えている。さらに、より撥水性および耐久性に優れた材料の探求も合わせて行っていく予定である。初年度の目標は液中AFMによるナノバブル計測を正確に行うことであり、撥水性のFOPA表面およびHOPG表面を用いた実験において固液界面ナノバブルの計測に成功しており、研究の進展は順調である。本研究における主な支出はAFMカンチレバー購入費とAFM使用料であるが、26年度については他の研究経費も合わせて使用できたため、本研究費からの支出が予定よりも低く抑えられた。これが次年度使用額が生じた主な理由である。平成26年度には、ナノバブルを有する伝熱面を用いた沸騰実験を行うことにより、ナノバブルの存在が沸騰開始時の発泡に対してどのような影響を及ぼすのかを調査する。具体的には、新たにMEMS技術を積極的に用いてFOPA単分子膜表面をパターニングしてナノバブルの数密度を制御し、それぞれにおいて沸騰現象を観察する。沸騰実験については連携研究者の協力を得て、従来用いられている沸騰実験装置を活用して行う。伝熱面近傍の温度計測や現有の高速度カメラによる動的観測により、ナノバブルが発泡に及ぼす効果を詳細に調査する。加えて、ピークフォースタッピング法のもう一つの特徴であるナノスケールでの機械特性計測(弾性率・吸着力など)を用いて、ナノバブルの形成過程の調査も行う予定である。高額消耗品であるAFM用カンチレバー購入費用および共同利用のAFM使用料として使用する予定である。また、新規撥水性材料の購入費用および国際会議の参加費・旅費としても使用する。
Ideational Analysis of Decentralization in Developed Democracies

本研究では日本、英国とスウェーデンの主要政党が地方分権改革に対してどのような言説や政策アイディアを選挙マニフェストなどを通して公的に示してきたのかを比較検証した。3ヵ国ともに、右派・左派主要政党の分権に対する政策位置また公的な言説は1980年代以降から変遷しており、各国内政党間での言説の収束が見られた。また、地域政党・極右政党などの登場により、分権や地域格差に対する関心また言説内容の変化も確認できた。政治制度や社会経済環境の違いを超え、新自由主義や地域主義のアイディアが3ヵ国の政党の分権に対する理解と政策位置を同じ様に影響することを確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。
静磁場勾配による凝固プロセスの溶湯制御

電磁力は非接触で金属・半導体に力学的に作用させる手段の一つであり、電磁力の凝固プロセスの応用が試みられている。電気伝導性流体が磁場中を運動するときに働く電磁力により流体の運動を制御する目的で磁場が印加され、成果が報告されているが、凝固プロセスでは静磁場印加による溶湯流動の抑制や交流磁場による溶湯攪拌などが行われているが、磁場勾配を積極的に利用した技術はほとんどない。この静磁場・磁場勾配により発生する電磁力を利用した凝固プロセスにおける溶湯制御が溶湯流動、凝固界面形状、凝固組織に与える影響を明らかにすることを目的として研究を行った。実験では、強磁性体BiMnのキュリー温度が共晶温度より高く、強磁性体である初晶が晶出する系で主に行った。初晶として晶出したBiMn化合物は磁場により整列することが確認され、結晶方位制御に利用できる。また、強磁性BiMn粒同士は液相中で凝集することが分かった。磁場勾配に液相よりも密度が小さいにも関わらず、浮上を抑えることも確認された。したがって、このような磁場・磁場勾配により磁気力を利用した結晶方位制御を目的とした凝固プロセスに関する知見が得られた。
ローカルニュースの現状と役割に関する研究：内容分析と送り手調査から

本研究は、地方局とローカルニュースを研究対象とし、地域ジャーナリズムの意義を探ったものである。本研究では、全国の28局対象のアンケート調査、6局のニュース映像の内容分析、10局の報道責任者・ニュースキャスター計31人の聞き取り調査を行った。それにより、ローカルニュースの現況と報道の担い手の意識を分析し、ローカルニュースの全体的傾向や局ごとの特徴、住民本位を重視する報道姿勢、重要性を増すキャスターの役割が明らかになった。平成25年度は、3年間のローカルニュース研究において、地方局の報道体制や放送しているニュースの概要、方針などの基礎資料を得ることを目的に、アンケート調査を行った。それと同時に、各放送局に出向いて2年目以降の調査(内容分析、インタビュー調査)への協力を依頼した。まず、アンケートについては、全国の地方局のうち、地域バランスなどを考慮して60局程度を抽出して事前に電話で接触を試みた。このうち、調査協力の承諾を得た局に調査票を郵送あるいはメールで送付して回答をお願いした。調査票は夏休みに作成して、9月、10月に各局に配布し、最終の締切を11月末に設定してアンケートを行った。その結果、テレビ東京系を除く、日本テレビ、TBS、テレビ朝日、フジテレビ系列の全28局からアンケートの回答を得た。なお、アンケートは全40問で構成されていて、1報道体制、2ローカルニュースの構成、3地域報道のあり方、4ニュースの出演者、5スタジオセットのコンセプト、6インターネットの活用、7ニュース素材の保存・活用、8ローカルニュースのあり方の以上8つのテーマについて聞いた。また、2月から3月にかけては、アンケートに協力してくれた局のうち、数局に実際に出向いて今後の協力を要請した。具体的には、2年目(平成26年度)のニュース番組の内容分析に向けた映像提供と、3年目(平成27年度)の報道責任者やデスク、ニュースキャスターに対してのインタビュー調査に対しての協力であり、数局から協力に前向きな回答を得ている。以上のように、平成25年度については、ローカルニュースの現状を知るためのアンケート調査を実施するとともに、積極的に放送局を訪問して、次年度以降の内容分析、聞き取り調査への協力を要請した。なお、現在、アンケートを集計しており、本年度前半までに結果をとりまとめ、各局に送付する予定である。平成26年度は、25年度に行った地方局アンケートを集計し、その結果を協力してくれた28社に送付した。さらには、映像協力に了承していただいた地方局5社から9月に放送された夕方のニュース映像1か月分を提供してもらい、内容分析に取り組んだ。また、上述のアンケート結果に考察を加え、大学の紀要で論文を発表した。このうち、地方局アンケートからの知見を以下にまとめる。まず、地域報道の意義について聞いた項目については、ジャーナリズムで重視される「権力監視」や「客観性」に加えて、「地域の問題の掘り起こし」や「弱者・少数者の視点」が重要視されており、住民に寄り添う「当事者ジャーナリズム」を志向している点が明らかになった。また、ニュースキャスターについては、男女一組で伝える形式が一般的であり、年齢は男性の平均が42.6歳、女性が30歳と男女で12歳以上の開きがあった。キャスターに求められる資質としては、「アナウンスの基本技術」に加えて、「バランス感覚」や「幅広い教養」が重視されていた。さらには、視聴者に与える印象として、「安定感」「安心感」「親しみやすさ」が求められ、ローカルニュースのキャスターとは、権力を監視する役割というよりも、視聴者にとって身近で信頼される存在として位置づけられていた。女性キャスターについては、「やさしさ」や「生活感」など視聴者に愛される存在であることが求められていた。「今後のローカルニュースのあり方」については、「ローカルであること」を強く意識した回答が目立った。「地域に根差した報道」「地域とともに悩み、考え、行動するニュース」など、市民と直接向き合うローカル局ならではの回答が寄せられた。以上を踏まえ、平成27年度は提供してもらった映像の内容分析と並行してインタビュー調査を進め、地域報道の意義について探るつもりである。本研究は、ローカルニュースの現状とキャスターの意識について探り、地域ジャーナリズムのあり方を考察するものである。平成27年度は地方局を回って聞き取り調査を行うとともに、前年度に収集したローカルニュースの映像分析を行ってその結果を論文にまとめた。なお、当初の予定では平成27年度が最終年度であったが、調査結果のまとめに時間を要しており平成28年度まで研究を延長することとした。研究実績について、まず映像分析の結果についてまとめる。分析対象は地方局6社において2014年9月に放送されたニュース映像20日分であり、この映像を視聴して内容分析を行った。具体的には、毎日のニュースを項目別にジャンル分けしてハードニュースとソフトニュースの項目数や所要時間、比率を明らかにしたほか、キャスターの「語りかけ」の傾向を分析した。その結果、局によってばらつきがあるものの、項目数や所要時間においてソフトニュースが占める割合が5割から6割程度であることが分かった。また、キャスターの「語りかけ」については、頻繁に用いられている局とストレートニュース中心の局に分かれる傾向があった。全体の項目数に対する比率が最も小さい局は7.4%であったが、50.2%とニュース項目の半分以上で「語りかけ」が確認できた局もあった。ただし、キャスターが語る内容については、感想や情報付加が多く、キー局のキャスターに見られるような「自己主張」をし、政治的なトピックについてコメントする例は見られず、よりバランスを重視している姿勢がみて取れた。聞き取り調査については、5社の計17人に調査を行い、地域ジャーナリズムのあるべき姿を聞いた。