hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質におけるミニコラムに対応する機能構築の解明

本研究は大脳皮質神経回路の機能的構造を解明することを目的としている。大脳皮質内局所神経回路には、解剖学的な単位構造であるミニコラムが存在する。本研究では大脳皮質の層構造に対し垂直な方向の機能的構造に着目し、このミニコラムが機能的最小単位である可能性について調べてきた。しかし、研究を進める中で大脳皮質の層構造に対し水平な方向の情報表現に着目するようになった。過去の研究からネコやサルの大脳皮質視覚野では機能コラム構造が存在することがわかっている。このような機能コラム構造を持つ動物において、どのような情報表現がなされているか、どのような機能的単位構造が存在するかについては、まだよく知られていない部分が多い。in vivo二光子カルシウムイメージング法は、単一神経細胞の応答特性がわかる空間解像度で大脳皮質の広範囲を調べることができる。本研究では、この手法を用いて情報表現の詳細や機能的単位構造について明らかにする。現在得られた実験結果では、複数の個体において大脳皮質視覚野の広範囲(1mm四方程度)にわたり単一細胞の視覚応答がわかるデータが取得でき、機能的構造の評価を行うことができた。一次視覚野において、神経細胞の視覚特性の一つである一定方位の傾きを持つ線分に特異的に応答する方位選択性の機能的構造について調べたところ、最適刺激方位の類似する神経細胞が皮質水平方向に集積し、コラム状の構造を形成しているマップ構造が見られた。一方で、線分の動く方向に特異的に応答する方向選択性については、機能的構造は同様には表現されていなかった。この方向選択性のマップ構造についてはまだよく知られておらず、本研究は方向選択性の情報表現に新しい知見を与えるものとなる。現在、引き続きマップ構造や個々の神経細胞の特性について解析を行っている。解析が終了次第、学術論文としてまとめる予定としている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では研究課題を「大脳皮質におけるミニコラムに対応する機能構築の解明」とし研究を開始したが、研究を進める中で解明する対象について変更を行った。当初の課題について概要を述べる。サルやネコの大脳皮質一次視覚野の神経細胞は、光刺激の傾きや動く方向といった様々な図形特徴に対する選択的応答性をもっており、水平方向には類似した選択性を持っ神経細胞が規則的に並び、機能マップ構造を示している。一方、げっ歯類の大脳皮質一次視覚野の神経細胞も上記のような選択性を持っているが、水平方向には様々な選択性をもつ細胞が入り混じり、サルやネコのような機能マップ構造が存在しないとわかっている。本研究では大脳皮質の垂直方向における機能的構造に着目し、ミニコラムと呼ばれる解剖学的構造(大脳皮質の垂直方向に見られる、解剖学的に非常に強い結合がみられる構造)が機能的な最小単位構造である可能性を考えて、類似した選択性を持つかどうか調べることを意図し研究課題への取り組みを始めた。この研究課題の目的は大脳皮質の神経回路の機能的構造を解明することにあり、大脳皮質垂直方向の機能的構造に着目したこともミニコラムが機能的最小単位である可能性について調べる狙いがあったためであった。しかし研究を進める中で、大脳皮質の水平方向に着目しコラム構造を持つ動物の機能的マップ構造についての詳細に調べることが、より大脳皮質における情報処理についての理解が進むと考えられた。そのため、実験動物をマウスからネコに変更し、解析する対象を大脳皮質水平方向の機能的マップ構造に変更した。現在は実験条件の検討などの準備段階を経て、確実にネコ大脳皮質から二光子カルシウムイメージングにより記録が得られるようになっている。調べている視覚特徴に対する選択性は方向選択性、方位選択性、空間周波数選択性である。この研究で大脳皮質の機能的構造について新たな知見が得られる見込みである。

現在、引き続きマップ構造や個々の神経細胞の特性について解析を行っている。解析が終了次第、学術論文としてまとめる予定としている。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初は実験器具の改良などに時間を要したが、現在では、器具の改良と手技の習熟により二光子カルシウムイメージング法でネコ17野、18野からどちらも確実に神経細胞の活動記録が取れるようになっている。また、得られた機能的構造についてのデータは従来の研究より空間解像度が高く、細胞一つ一つの応答選択性がわかるものとなっていた。大きな問題はなく順調に進展しているものと考えられる。今後の解析により大脳皮質の機能的構造についての新しい知見が発表できるものと考えている.実験の遂行が軌道に乗っている現在、平成26年度はデータの追加取得と解析を行い、新たな知見といえるものを国内の学会において発表し、年内には学術論文としてまとめる予定としている。
大規模空間骨組構造の最終耐力問題に対する高速・有限要素解析法の開発

海洋作業台などに代表される大規模空間骨組構造物の最終耐力問題を理論的に扱おうとすれば、有限要素法の利用が不可避である。その際、部材のせん断変形を考慮する場合には線形チモシェンコはり要素、無視する場合にはベルヌーイ・オイラーの仮定に基づく3次はり要素がよく用いられる。本研究代表者はすでに、これらの要素による塑性崩壊解析において、計算精度および計算効率の点で有効なShifted lntegration法と称する新手法を提案しているが、本研究ではこれをアダプティブ化し、より一層の高精度化・高効率化を計るとともに、弾塑性座屈問題にその応用範囲を拡大し、他に例を見ないほど、精密でかつ計算コストの低い、骨組構造・最終耐力解析法を確立した。すなわち、空間骨組構造の塑性崩壊問題を対象として、Shifted Integration法のアダプティブ化アルゴリズムを構成し、数値例によりその有効性を確認した。このアダプティブ化アルゴリズムにおいては、弾性変形時の有限要素積分点は線形解析最適点(線形要素では要素中央点、3次要素ではガウス積分点)に設け、塑性関節発生直後に順応的に積分点のShiftingを行なっている。このようなアルゴリズムにより、最少限の要素数(1部材に対し線形要素2分割あるいは3次要素1分割)による大規模空間骨組構造の塑性崩壊解析が可能となった。さらに、空間骨組構造の座屈崩壊問題を対象として、Shifted Integration法のアダプティブ化アルゴリズムを構成し、数値例によりその有効性を確認した。ここでは、塑性崩壊問題の場合と同様の順応的な要素積分点のShiftingとともに、座屈部材のみの順応的な要素細分化が行なわれている。この結果、最少限の計算コストによる大規模空間骨組構造の座屈崩壊解析が可能となった。
分子イメージングを用いたcPLA2欠損マウスにおける骨代謝異常解析

cPLA2に関しては、炎症反応において破骨細胞の形成と活性を促進させるという報告(J Exp Med 197:1303-1310; 2003)がある一方で、破骨細胞形成に関しては抑制的に機能するという報告(PLEFA 90:117-123;2014)もある。したがって、破骨細胞の形成およびその活性におけるcPLA2の役割についてはいまだに議論の余地がある。昨年度は、cPLA2欠損マウス(cPLA2KOマウス)を用いcPLA2が破骨細胞の形成に関与するのではないかということを報告した。本年度は、昨年度と同様に理化学研究所との共同研究により作製したcPLA2コンディショナルノックアウトマウス(cPLA2KOマウス)およびcPLA2が正常なマウス(cPLA2WTマウス)を用い実験を行った。大腿骨の骨髄から前駆細胞を分離し、M-CSF、RANKL存在下で破骨細胞に分化させ破骨細胞を作製し、放射線照射、低酸素刺激および紫外線照射を行い、その後の細胞の活性を比較検討した。その結果は、放射線照射ではcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞は、cPLA2WTマウスから得られた破骨細胞と比較して細胞死が多くみられるようであった。これに対して、低酸素刺激ではcPLA2WTマウスから得られた破骨細胞の方がcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞より細胞死が多くみられた。さらにこれらの細胞死はアポトーシスであることを確認した。また、紫外線照射ではcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞とcPLA2WTマウスから得られた破骨細胞の間に細胞死に関しては差はみられなかった。これらの結果は、破骨細胞の活性にcPLA2が関与してることを示唆するものであると考える。平成28年度は、分子イメージングを用いたcPLA2欠損マウスにおける骨代謝異常を解析する前段階として、in vitroの実験をおこなった。よって平成28年度は、cPLA2欠損マウスを用いcPLA2が破骨細胞の形成とその活性にどのような役割を担っているかをin vitroで検討した。理化学研究所との共同研究により作製したcPLA2コンディショナルノックアウトマウス(cPLA2KOマウス)を用い、大腿骨の骨髄から前駆細胞を分離し、M-CSF、RANKL存在下で破骨細胞に分化させた。この際の破骨細胞形成ならびにその活性をcPLA2が正常なマウス(cPLA2WTマウス)と比較した。TRAP染色の観察によりcPLA2WTマウスのほうが大きな細胞が多くみられたが、破骨細胞の数はcPLA2KOマウスの方が多いことが確認された。これは、破骨細胞の分化・融合にcPLA2が関与することを示す結果であると考える。またcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞は、cPLA2WTマウスから得られた破骨細胞と比較してactin-ringを形成しているものは少ないが、骨吸収窩の面積は広いことがわかった。このことは、actin-ringの形成(=破骨細胞の分化)や細胞の移動による骨吸収に、cPLA2が関与してることを示唆するものである。さらに、actin-ringの形成過程において不完全なactin-ringに細胞の核が存在することを見出した。以上のことから、actin-ringの形成、細胞の移動による骨吸収に核内のcPLA2が関与し、破骨細胞形成ならびにその活性を制御しているのではないかと考えている。平成28年度は、cPLA2 KOマウスにおける破骨細胞形成と活性についてcPLA2WTマウスと違いがあることをin vitroで示した。このことは、当初に予想したcPLA2 KOマウスに骨代謝異常があるのではないかということを裏付けるものである。しかしながら、cPLA2 KOマウスの確保にやや時間を取られてしまい分子イメージングを用いた実験には至らなかった。結果は、まだ解析の途中ではあるが、放射線照射ではcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞は、cPLA2WTマウスから得られた破骨細胞と比較して細胞死が多くみられるようであった。

これに対して、低酸素刺激ではcPLA2WTマウスから得られた破骨細胞の方がcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞より細胞死が多くみられた。この細胞死はアポトーシスであることを確認した。また、紫外線照射ではcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞とcPLA2WTマウスから得られた破骨細胞の間に細胞死に関しては差はみられなかった。これらの結果は、破骨細胞の活性にcPLA2が関与してるのではないかということを示唆するものであると考える。平成29年度は、昨年度の引き続きcPLA2 KOマウスにおける破骨細胞の活性が、cPLA2WTマウスと違いがあることをin vitroで示した。このことは、当初に予想したcPLA2 KOマウスに骨代謝異常があるのではないかということを裏付けるものである。しかしながら、まだ分子イメージングを用いた実験には至っていない。cPLA2に関しては、炎症反応において破骨細胞の形成と活性を促進させるという報告(J Exp Med 197:1303-1310; 2003)がある一方で、破骨細胞形成に関しては抑制的に機能するという報告(PLEFA 90:117-123;2014)もある。したがって、破骨細胞の形成およびその活性におけるcPLA2の役割についてはいまだに議論の余地がある。昨年度は、cPLA2欠損マウス(cPLA2KOマウス)を用いcPLA2が破骨細胞の形成に関与するのではないかということを報告した。本年度は、昨年度と同様に理化学研究所との共同研究により作製したcPLA2コンディショナルノックアウトマウス(cPLA2KOマウス)およびcPLA2が正常なマウス(cPLA2WTマウス)を用い実験を行った。大腿骨の骨髄から前駆細胞を分離し、M-CSF、RANKL存在下で破骨細胞に分化させ破骨細胞を作製し、放射線照射、低酸素刺激および紫外線照射を行い、その後の細胞の活性を比較検討した。その結果は、放射線照射ではcPLA2KOマウスから得られた破骨細胞は、cPLA2WTマウスから得られた破骨細胞と比較して細胞死が多くみられるようであった。さらにこれらの細胞死はアポトーシスであることを確認した。これらの結果は、破骨細胞の活性にcPLA2が関与してることを示唆するものであると考える。平成28年度のin vitroの結果で、PLA2 KOマウスに骨代謝異常があることがで示唆された。よって、今後は当初の計画通りcPLA2 KOマウスの骨代謝異常を分子イメージングを用い個体レベルで解析していく予定である。平成28、29年度のin vitroの結果で、PLA2 KOマウスに骨代謝異常があることが示唆された。平成28年度中に分子イメージングを用いた個体レベルでの解析まで実験を進める予定であったが、in vitroの実験までしか進展しなかったため。
逆方向多層的オミックス解析による手足症候群の発症機序の解明と予測系の構築

最も表現系に近く強い相関が期待される生体内低分子代謝物(メタボローム)情報を主とし、上流に遡る逆方向の多層的オミックス解析を、手足症候群を対象に行った。培養細胞を用いたメタボローム解析で、陰性対照に比して、手足症候群を起こしやすいソラフェニブ、スニチニブで同方向に有意にレベルが変化し、起こしにくいイマチニブ、ゲフィチニブで変化が見られない脂質として、ジアシルグリセロールが認められた。従って、発症へのPKCの関与が示唆された。またヒト試料を用いた遺伝子多型解析は、対象とする8遺伝子11多型に関し、36症例の解析が終了した。ヒト試料の解析については、継続する予定である。手足症候群を引き起こす医薬品のうち、細胞傷害性のものについては多くの細胞内分子変化が認められやすく、手足症候群に特化したメタボロームの相違を見いだすことが困難であることから、平成25年度は分子標的薬に絞った解析を行った。まず医薬品選択のため、重篤な手足症候群の自発報告件数を調査したところ、2008年から2013年の6年間で、ソラフェニブが計301件と最も多く、次いでラパチニブ、レゴラフェ二ブ、スニチニブであった。また、年平均報告数ではレゴラフェニブが99件で最も多く、次いでソラフェニブ、ラパチニブ、スニチニブの順であった。この結果に基づき、試薬が調達可能であった、ソラフェニブとスニチニブを「手足症候群を起こしやすい医薬品群」、イマチニブ(年平均0.5件)、ゲフィチニブおよびボルテゾミブ(共に発症報告なし)を「起こしにくい医薬品群」として、ヒト上皮様細胞癌由来細胞株A431をそれぞれで18時間処理し、メタノール抽出後、メタボローム解析に供した。酸化脂肪酸では、PGE2や5-HETE等の炎症性アラキドン酸代謝物が見いだされており、またホスファチジルコリンに加え、多くのホスファチジルイノシトールやセラミド分子種等が検出されており、現在、ソラフェニブとスニチニブで特異的な変化が認められる分子種の探索を進めている。また、ソラフェニブ投与患者からのゲノムDNAと血漿、および副作用情報を含む臨床情報の収集を継続した。平成26年3月末日までに累計で19症例(平成25年度として11例)を収集し、外国人においてソラフェニブによる手足症候群発現との関連報告がある計11多型に関してタイピングを行った。また血漿を用いたメタボローム解析も継続した。「手足症候群」は、ソラフェニブを始めとする多くの抗がん剤で用量制限毒性となっているが、その発症機序は明確でなく、その発症と重篤性を予測することは、現在不可能である。本研究は、1)主として培養細胞を用いた逆方向多層的オミックス解析により、手足症候群を発現する抗がん剤群と発現しない抗がん剤群で異なる代謝変化を示す経路を明らかにし、その発症機序を解明すると共に、発症の個人差の機序を明らかにすること、2)ソラフェニブ投与患者血液を用いたゲノム・メタボローム解析により、1)で見出された発症と相関するバイオマーカーを検証し、発症予測を可能とすることを目的とする。三年計画の初年度である平成24年度は、ヒト培養角化細胞株を用いて、手足症候群を発現しやすいソラフェニブ、カペシタビン、または発現しにくいゲフィチニブ、イリノテカンの各抗がん剤に関し、最高血中濃度を目安として細胞に添加した。これらの細胞の抽出物およびRNA画分を用いて、メタボローム解析およびトランスクリプトーム解析を行った。また、臨床研究のための倫理承認を取得後、ソラフェニブ投与患者からのゲノムDNA(投与前1回採取)、血漿(投与前1回、治療開始後最大4回採取)および副作用情報を含む臨床情報の収集を開始した。平成25年3月末日までに8症例を収集し、これまでに外国人においてソラフェニブによる手足症候群発現との関連報告があるVEGFA,FLT4, UGT1A9の各2多型、TNFA, HIF1A,CYP3A4,CYP3A5, ABCB11の各1多型、合計11多型に関してタイピングを行った。また血漿を用いたメタボローム解析を開始した。昨年度からの,手足症候群を起こしやすいソラフェニブ,スニチニブと,起こしにくいイマチニブ,ゲフィチニブを添加したA431細胞の抽出液の解析を継続した.脂質の抽出として,Bligh&Dyer法で有機層画分及び親水性画分を分取し,有機層はUPLC-TOFMSによる一般脂質解析に,親水性画分は固相抽出後にUPLC-MS/MSによる酸化脂肪酸解析に供した.

陰性対照であるDMSO処理細胞に比して,ソラフェニブ,スニチニブで同方向に有意にレベルが変化し,イマチニブ,ゲフィチニブで変化が見られなかった一般脂質が2種,認められた.このうち,同定が可能であった1種は,ジアシルグリセロール(DG, 33:1)であった.また統計学的に有意ではないものの,他のジアシルグリセロール分子種でも同様の傾向が認められた.なお,酸化脂肪酸代謝物で同様の傾向が見られる分子種は検出されなかった.以上の結果から,手足症候群発症に関連する可能性のある脂質分子種が探索されたが,当該分子種はジアシルグリセロールであったことから, Protein kinase Cの関与が示唆された.また,ヒト試料を用いた遺伝子多型解析は,8遺伝子11多型の解析を継続し,36症例の解析が終了した.ヒト試料の解析については,これまでの収集試料数が42症例と予定より遅延しているため,継続する予定である.医薬品安全性学平成25年度は、抗がん剤の種類を増やして、ヒト培養細胞を対象にした手足症候群関連代謝経路の探索・検証(主としてメタボローム解析)を行うこと、臨床試料を用いた解析については、ソラフェニブ投与患者試料および臨床情報の収集、これを用いた遺伝子多型解析およびメタボローム解析を継続することを目標とした。培養細胞の解析については、昨年度の経験に基づき、分子標的薬に解析対象を絞り、ヒト培養上皮細胞株を用いたメタボローム解析を行った。炎症および抗炎症作用を有する分子を含め、非常に多くの分子種が測定されており、現在、手足症候群を発症しやすい医薬品群で特異的に変化が認められる代謝物の探索を行っており、目標からは若干の遅れが認められるものの、研究は順調に進行している。また、ソラフェニブ投与患者試料も昨年度以上の症例数が収集され、さらにこれまでに手足症候群発現との関連報告がある遺伝子多型の解析、およびメタボローム解析も問題なく遂行されていることから、総合的に、概ね順調に研究は進展していると考えられる。平成24年度は、ヒト角化培養細胞株を対象にしたメタボローム解析およびトランスクリプトーム解析を行い、手足症候群発症に関連する代謝経路の解明を行うこと、またソラフィニブ投与患者試料(ゲノムDNAおよび血漿)の収集開始を目標とした。ヒト角化培養細胞株を対象にした解析では、手足症候群を発現しやすい抗がん剤で特異的に変化する細胞内代謝経路の絞り込みにさらなる検討が必要であり、若干研究は遅延している。一方、ソラフェニブ投与患者試料の収集は既に開始されており、さらにこれまでに手足症候群発現との関連報告がある遺伝子多型の解析、およびメタボローム解析を開始するなど、臨床試料を用いた解析は予定以上に進んでいる。従って、総合的には、概ね順調に研究は進展していると考えられる。三年度となる平成26年度は、ヒト培養皮膚細胞を用いた手足症候群を起こしやすい医薬品群で特異的に変化する分子群(主としてメタボローム解析による)の同定とその情報を基にした「手足症候群関連代謝経路」の同定を行い、発症機序を考察する。臨床試料を用いる解析では、ソラフェニブ投与患者試料および臨床情報の収集を行うと共に、既に関連が報告された候補遺伝子多型の解析およびメタボローム解析を継続する。さらに培養細胞を用いた結果から関与が推定された代謝経路上の酵素(群)の遺伝子多型解析を行う。これらの解析から発症と関連が認められる多型・分子群を同定し、発症を予測するバイオマーカーとしての有用性を考察することを目標とする。二年度となる平成25年度は、抗がん剤の種類を増やして、ヒト培養角化細胞を対象にした手足症候群関連代謝経路の検証(主としてメタボローム解析)を行う。
AT(アタキシア・テランジェクタシア)の原因遺伝子の特性解析とその単離

リンパ網内系の悪性腫瘍の好発を特徴とするヒト劣性遺伝病のアタキシア・テランジェクタシア(AT)の原因遺伝子の単離を目的とし、AT遺伝子の染色体マッピングとAT遺伝子座近傍からのDNAの分離を試み、以下の成果が得られた1.AT患者由来の永代細胞株AT2KYSVを受容細胞とし、ヒト第11番染色体あるいは種々のX/11転座染色体をもつマウス細胞株を供与細胞とする染色体移入とAT細胞の放射線高感受性を指標とした解析から、AT遺伝子座位を11q23領域に同定した。2.染色体移入実験の過程で、AT座位を消失すると同時に11q23領域に微小欠失をもつヒト細胞クロ-ン2859/4ー1を得た。2859/4ー1からマウスA9細胞への微小核融合を行ない、欠失X/11転座染色体を単一に保有する1クロ-ンA9(A9(2859/4ー1)ー2)ー1を得た。3.マウス細胞内でのヒト染色体のDNAを調べるためAluーPCRによる解析を行なった。Aluプライマ-TC65を用い、第11番染色体、X染色体、X/11転座染色体を保有するA9細胞、今回作成したA9(A9(2859/4ー1)ー2)ー1、および親株A9細胞のDNA間で比較したところ、DNA増幅はヒト染色体に特異的であり、各染色体に特有のPCR産物が認められた。さらにPCR産物相互でのサザン解析からA9(A9(2859/4ー1)ー2)ー1で特異的に消失しているPCR産物がいくつか確認された。これらマ-カ-を手がかりにAT遺伝子座近傍をさらに詳細に解析中である。
工学的評価基準による離散アルゴリズムの高品質化に関する研究

離散アルゴリズムの良さの評価基準として、長期間に渡って、漸近的な計算時間がほとんど唯一のものとされてきた。しかし、この漸近的計算時間が評価尺度として適切でない場合が多いこともしばしば指摘され、様々な角度からアルゴリズムを評価する動きが高まってきた。たとえば、困難な組合せ問題を近似アルゴリズムで解く時の近似率や、将来の入力が分からないオンライン問題を解く時の競合比などである。我々は、このような新しい各種尺度を「工学的評価基準」としてとらえ、この視点のもとで高性能なアルゴリズムを開発する方法論について研究を行った。結婚安定問題は多項式時間で解くことができると知られていたが、これを一般化し、希望リストに同順位を許した場合や希望リストを完全に指定しない場合にも多項式時間アルゴリズムを示した。同順位と不完全指定を同時に許した場合にはNP困難となるが、この場合に自明な近似率2を切る初めてのアルゴリズムを示した。充足可能性問題では、局所探索系とバックトラック系の2つのアルゴリズムを相補的に組み合わせることにより、3-SATを1.324^n時間で解くアルゴリズムを構築した。また、与えられた論理式の充足可能性を保存したまま解の密度を濃縮した論理式を求める、論理式の濃縮問題に取り組んだ。他に、オンラインアルゴリズム、ネットワークアルゴリズム、量子アルゴリズムの各テーマにおいて、アルゴリズムの高品質化に取り組んだ。離散アルゴリズムの良さの評価基準としては,長期間に渡って,漸近的な計算時間がほとんど唯一のものとされて来た.しかし,この漸近的計算時間が評価尺度として適切でない場合が多いこともしばしば指摘され,様々な角度からアルゴリズムを評価する動きが高まって来た.例えば,困難な組合せ問題を近似アルゴリズムで解く時の近似度や,将来の入力が分からないオンライン問題に対するアルゴリズムの良さをオフラインアルゴリズムの性能との比較で議論する競合比は,現在最も重要視されている尺度である.本研究の目的は,このような新しい各種尺度を,「工学的評価基準」としてとらえ,そのような基準の基で高性能なアルゴリズムを開発することである.今年度の具体的テーマは,ネットワークルーティングおよび安定マッチング問題である.ルーティングにおいて,パケットの移動距離の最適値からの比(伸張係数と呼ぶ)と、ルータに置かれたルーティングテーブルのサイズとは一般にトレードオフの関係にある.一般の網の場合は,伸張係数を3-εまで許しても,ルーティングテーブルのサイズを自明なO(nlogn)からほんの少ししか減らせないことが分かっている.本研究では,実用性を失わない範囲内で網に制限を加えることにより,ルーティングテーブルのサイズを小さくすることに成功した.具体的には,「平坦」な網(例えば格子状ネットワーク)に対して,テーブルサイズを√<nlogn>まで減らせることを示した.同順位リストと不完全リストが認められた安定結婚問題において,最大サイズの安定マッチングを求めることはNP困難である.これまで最良の近似アルゴリズムは,自明な近似度2を与えるものであった.本研究では,確率を用いることにより,10/7の近似アルゴリズムを開発し,初めて近似度2を切るアルゴリズムを示した.また,そのアルゴリズムを基にして,決定性でも近似度2を切るアルゴリズムを開発した.離散アルゴリズムの良さの評価基準としては、長期間に渡って、漸近的な計算時間がほとんど唯一のものとされてきた。たとえば、困難な組合せ問題を近似アルゴリズムで解く時の近似度や、,将来の入力が分からないオンライン問題に対するアルゴリズムの良さをオフラインアルゴリズムの性能との比較で議論する競合比は、現在最も重要視されている尺度である。本研究の目的は、このような新しい各種尺度を、「工学的評価基準」としてとらえ、そのような基準のもとで高性能なアルゴリズムを開発することである。今年度の主なテーマは、ネットワークルーティングおよびオンラインアルゴリズムである。ネットワーク上のある経路リンクで輻輳が発生した場合、それを迂回するようにパケットの経路を変更することは、自然な解決法の一つである。これは、輻輳したリンクのコストを上げることで容易に実現可能である。

しかし、この方法ではしばしば一時的な通信経路のループが生じ、パケットの到達を保障できなくなる。本研究では、コストを段階的に引き上げることでループを避ける手法を提案したさらに、コストの引き上げ回数を少なくするには、各ステップでループが生じない最大値まで上げる、いわば欲張り法にもとづく戦略が最適であることを示した。オンライン問題における競合比の解析は、通常最悪の場合に対して行われている。本研究では、レンタルスキー問題などの問題に対して平均的競合比による解析を提案した。たとえば、スキーに行く回数に指数分布を仮定したモデルを考え、平均の場合の解析を進めた。この結果として、従来の最悪競合比による解析よりも直感に近い解を最適解として与えられることを示した。離散アルゴリズムの良さの評価基準としては、長期間に渡って、漸近的な計算時間がほとんど唯一のものとされてきた。しかし、この漸近的計算時間が評価尺度として適切でない場合が多いこともしばしば指摘され、様々な角度からアルゴリズムを評価する動きが高まってきた。たとえば、困難な組合せ問題を近似アルゴリズムで解く時の近似度や、将来の入力が分からないオンライン問題に対するアルゴリズムの良さをオフラインアルゴリズムの性能との比較で議論する競合比は、現在最も重要視されている尺度である。本研究の目的は、このような新しい各種尺度を、「工学的評価基準」としてとらえ、そのような基準のもとで高性能なアルゴリズムを開発することである。今年度の主なテーマは、安定結婚問題における近似アルゴリズムとおよび充足可能性問題(SAT)における解探索アルゴリズムである。安定結婚問題は、2グループのメンバー各自が相手グループのメンバーの好み順をリストとして提示した時に、互いに不満がないようにしたうえで出来るだけ多くのペアを作る問題である。各自が提示する希望リストに同順位を認め、希望しない相手をリストから除外することを認めた場合には、NP困難となることが知られている。本研究では、自明な近似度2を切る初めての近似アルゴリズムを発表した。また、近似度の下界が21/19であることを証明した。充足可能性問題は、CNF論理式が与えられた時に、すべての節を真にする、つまり式全体を真にするような変数への真理値割り当てが存在するかを問う問題であり、重要なNP完全問題の1つである。各節に含まれるリテラルの数が高々k個であるCNF論理式の充足可能性問題はk-SATと呼ばれる。本研究では、局所探索系とバックトラック系の2つのアルゴリズムを相補的に組み合わせることにより、3-SATが1.324^n時間で判定可能であることを証明した。
新しい腹腔内化学療法の治療開発

胃癌腹膜播種への新規治療として腹膜播種への光線力学療法(PDT)併用の腹腔内化学療法を試みた。抗癌剤としてドセタキセルをPDTの光線感受性物質としてTalaporfin sodiumを用いた。マウスの胃癌腹膜播種モデルを作製しPDT併用腹腔内化学療法群と腹腔内化学療法単独群PDT単独群の治療効果を比較した。治療後の腫瘍量評価ではPDT併用腹腔内化学療法群で腫瘍量の短期的な減少を認めたが長期的にはマウスの全身状態悪化を引き起こし治療効果の改善は認めなかった。PDTの腹腔内への施行は短期的には抗腫瘍効果を認める可能性があるが正常臓器への障害が強く長期的な治療法とすることは困難であると考えられた。胃癌腹膜播種に対する新規腹腔内化学療法を開発することを目的とした。まず、ヌードマウス(BALB/c nu/nu)に胃癌細胞株MKN45ルシフェラーゼ発現株を腹腔内投与しマウスの胃癌腹膜播種モデルを作成した。腹膜播種の生着確認や、腫瘍増殖の経時的な評価はIVIS imaging systemを用いて評価した。次に、MKN45ルシフェラーゼ株による腹膜播種モデルマウスに対してタキサン系抗癌剤であるドセタキセルを用いて、ドセタキセルの腹腔内投与と経静脈投与による抗腫瘍効果の比較を行った。腹腔内投与群は経静脈投与群と比較して、生存期間が延長する傾向を認めた。これにより抗癌剤腹腔内投与の実験系の確立を行った。新規腹腔内化学療法として、ドセタキセル腹腔内投与と光線力学療法(PDT)の併用療法を行うこととした。PDTにおける光感受性物質はTalaporfin sodium(レザフィリン)を使用した。まずMKN45ルシフェラーゼ株によるBALB/c nu/nuマウス腹膜播種モデルを用いてPDTのvalidation実験を行った。1レーザー照射のタイミング、2レーザー照射量、3治療スケジュールの決定を行った。1レーザー照射のタイミングについて、MKN45ルシフェラーゼ株のレザフィリン取り込み実験と、マウス腹膜播種モデルの腹膜播種組織のレザフィリン取り込みを、蛍光顕微鏡を用いて観察を行うことにより、レザフィリンを10mg/kgで経静脈投与した24時間後が適正と考えられた。2レーザー照射量については、MKN45胃癌細胞株に対してレザフィリン投与後24時間後にレーザー照射し、細胞増殖実験を行うことにより、4J/cm2が適正であると考えた。3治療スケジュールは腹膜播種モデルマウスにPDTを行い、2週間に1回の治療が適正と考えた。BALB/c nu/nuマウスに胃癌細胞株MKN45ルシフェラーゼ発現株を腹腔内投与しマウスの胃癌腹膜播種モデルを作成した。腹膜播種の生着確認や、腫瘍増殖の経時的な評価はIVIS imaging systemを用いて評価できた。MKN45ルシフェラーゼ株による腹膜播種モデルマウスに対してタキサン系抗癌剤であるドセタキセルを用いて、ドセタキセルの腹腔内投与を経静脈投与による抗腫瘍効果の比較を行った。経時的な抗腫瘍効果はIVISを用いて比較できた。また、ドセタキセルの腹腔内投与を行ったマウス群は、経静脈投与群と比べて、生存期間が延長する傾向を認めた。これによりマウス胃癌腹膜播種モデルに対する腹腔内治療の実験系の確立を行った。新規腹腔内化学療法として、Talaporfin sodium(レザフィリン)を用いた光線力学療法(PDT)と抗癌剤腹腔内投与の併用療法による抗腫瘍効果の評価を行うこととした。現在まで胃癌腹膜播種に対するPDTの治療効果を検討した研究はほとんど行われておらず、まずMKN45ルシフェラーゼ株によるBALB/c nu/nuマウス腹膜播種モデルを用いて光線力学療法のvalidation実験を行う必要があった。Validation研究を行った結果、マウス腹膜播種モデルに対する光線力学療法はレザフィリンを10mg/kgで経静脈投与もしくは腹腔内投与した後、24時間後にレーザー照射を4J/cm2行うことが適正であると考えられた。また照射の頻度については2週間に1回が適正であるという結果が得られた。またPDTを施行したマウスの腹膜播種組織を摘出し、組織学的な評価をしたところ、腫瘍細胞の変形、核の脱核、線維化を起こした壊死部を確認できた。ヌードマウス(BALBc nu/nu)に胃癌細胞株MKN45ルシフェラーゼ発現株を腹腔内投与しマウスの胃癌腹膜播種モデルを作成した。PDTにおける光感受性物質としてTalaporfinsodium(レザフィリン)を使用した。腹膜播種モデルを用いてPDTのvalidation実験を行った。レーザー照射はレザフィリンを10mg/kgで腹腔内投与した24時間後に照射を4J/cm2行うこととした。照射の頻度は2週間に1回が適正であるという結果が得られた。

胃癌腹膜播種モデルを用いて1ドセタキセル腹腔内投与単独群、2PDT単独群、3PDT+ドセタキセル腹腔内投与併用群の3群を作成し、決定した治療スケジュールで治療効果の比較を行った。治療開始後2週間目のIVIS imagingsystemによる光量比較では3群で光量が他の2群と比較して低下する傾向を認めたが、4週間後の光量比較では、2群と3群では光量が上昇し、1群で最も光量が低下する結果となった。PDT施行後のマウスの解剖では照射範囲の小腸の発赤・浮腫を認めた。レザフィリンの腸管への集積の残存により消化管障害を起こし、経口摂取の低下と体重減少を起こし治療効果の低下となったと考えられた。PDTの腹腔内への施行は短期的には抗腫瘍効果を認める可能性があるが、正常臓器への障害のため長期的な治療法とすることは困難と考え、本研究を終了とした。胃癌腹膜播種への新規治療として腹膜播種への光線力学療法(PDT)併用の腹腔内化学療法を試みた。抗癌剤としてドセタキセルをPDTの光線感受性物質としてTalaporfin sodiumを用いた。マウスの胃癌腹膜播種モデルを作製しPDT併用腹腔内化学療法群と腹腔内化学療法単独群PDT単独群の治療効果を比較した。治療後の腫瘍量評価ではPDT併用腹腔内化学療法群で腫瘍量の短期的な減少を認めたが長期的にはマウスの全身状態悪化を引き起こし治療効果の改善は認めなかった。PDTの腹腔内への施行は短期的には抗腫瘍効果を認める可能性があるが正常臓器への障害が強く長期的な治療法とすることは困難であると考えられた。本研究課題の今後の推進方策については、Talaporfin sodium(レザフィリン)を用いた光線力学療法(PDT)と抗癌剤腹腔内投与の併用療法による抗腫瘍効果の評価を行っていく予定である。MKN45ルシフェラーゼ発現株による胃癌腹膜播種マウスモデルを使用して、PDT単独群、ドセタキセル腹腔内投与単独群、PDT+ドセタキセル腹腔内投与併用群の3群を作成し、抗腫瘍効果の比較を行う予定である。Validation実験により、レーザー照射タイミング、照射量、治療スケジュールを決定しているため、この実験系を用いる。抗腫瘍効果の評価としてはIVIS imagingsystemを用いて経時的な腫瘍量変化と治療後の腫瘍重量の比較を行い、さらに組織学的な抗腫瘍効果の評価として、HE染色による壊死組織の評価とTUNEL染色によるアポトーシスの評価を行う予定である。胃癌腹膜播種に対するPDTと抗癌剤腹腔内投与併用療法の今後の臨床応用を考慮すると、治療後2週間後の抗腫瘍効果の比較のみでは、長期的な治療法の評価としては不十分であると考えられる。したがって、さらに治療スケジュールやレーザー照射量の見直しを行い、長期的な抗腫瘍効果の検討を行う必要があると考えている。また、胃癌腹膜播種に対する分子標的薬による新規腹腔内化学療法の開発を行うため、HER2陽性胃癌細胞株の腹膜播種モデルを用いて、トラスツズマブの腹腔内投与による抗腫瘍効果を比較する予定である。治療による抗腫瘍効果の評価はIVIS光量変化や腫瘍量を比較して行う。また、トラスツズマブ以外の分子標的薬の腹腔内投与による治療効果の評価も行う予定である。胃癌腹膜播種マウス胃癌腹膜播種モデルに対する腹腔内治療の実験系の確立を行うための物品を全て購入したため。Talaporfin
口臭抑制と歯周病減弱能を備えた、新たな硫化物吸着セラミックス多孔体の開発

MgをZnに置換したZnHDT(Zn-Al LDH)は口腔内に近い条件下において吸着能に優れたセラミックス多孔体である.前年度,我々は偏性嫌気性菌の歯周病関連菌を用いて,供試菌培養下における硫化水素濃度をガスクロマトグラフで測定し,硫化水素産生量を抑制する効果と供試菌に対する増殖度からZnHDTに抗菌作用を有することを明らかにした.今年度は,臨床応用に有用であるかどうか,マウスピース材料のEVAシートにZnHDTを40wt%含有させたマウスガードを作製し,口腔内に2時間装着し,ヒトの口臭抑制効果を示すかどうか臨床試験を行った結果,被験者13名中12名がマウスガード装着2時間後に硫化水素濃度が低下しており,マウスガード装着前後で有意差を認めた.また、ZnHDTとEVA樹脂シートにZnHDTを40wt%含有させたものからMilli-Q水とヒト唾液中に溶出するZnの溶出量を測定した.その結果、Milli-Q水とヒト唾液に浸漬すると経時的にZn溶出量は増加したが,Milli-Q水に比べてヒト唾液では著しく少なかった.さらに、ZnHDT粉末を40wt%添加したEVA樹脂シートをMilli-Q水とヒト唾液に浸漬した場合のZn溶出量はMilli-Q水とヒト唾液に浸漬してもZnHDT粉末に比べると非常に少なく,Milli-Q水では経時的に増加したが,ヒト唾液では浸漬1,3,6時間後で変化はなかった.本研究の進捗状況であるが、昨年度においてMgをZnに置換したZnHDTは口腔内に近い条件下において吸着能に優れたセラミックス多孔体であることをin vitroにおいて,偏性嫌気性菌の歯周病関連菌を用いて,供試菌培養下における硫化水素濃度をガスクロマトグラフで測定し,硫化水素産生量を抑制する効果と供試菌に対する増殖度からZnHDTに抗菌作用を有することを明らかにした.今年度は,臨床応用に有用であるかどうか,マウスピース材料のEVAシートにZnHDTを40wt%含有させたマウスガードを作製し,口腔内に2時間装着し,ヒトの口臭抑制効果を示すかどうかin vivoにおいて臨床試験を行った結果,被験者13名中12名がマウスガード装着2時間後に硫化水素濃度が低下しており,マウスガード装着前後で有意差を認め,ZnHDTが有用であることを確認した.また, ZnHDTとEVA樹脂シートにZnHDTを40wt%含有させたものからMilli-Q水とヒト唾液中に溶出するZnの溶出量を測定した結果、Milli-Q水とヒト唾液に浸漬すると経時的にZn溶出量は増加したが,Milli-Q水に比べてヒト唾液では著しく少なかった.さらに、ZnHDT粉末を40wt%添加したEVA樹脂シートをMilli-Q水とヒト唾液に浸漬した場合のZn溶出量はMilli-Q水とヒト唾液に浸漬してもZnHDT粉末に比べると非常に少なかったが,溶出していた.今後の研究の推進方策は,歯周病関連菌に対するZnの抗菌性についてZnの量との関係について詳細に検討することとZnに対する細胞応答を詳細に検討すことが必要であると考えている.しかし, ZnHDTの揮発性硫黄化合物に対する優れた吸着性, Zn溶出による抗菌性が明らかになったことから, 29年度, 30年度で得られた結果を31年度にはまとめて,論文にすることを考えている.さらに, ZnHDTをEVAシートに混入して,マウスガードを作製し,ヒトの口臭抑制に効果があったことから,臨床応用するためには企業との連携が必須であり,共同研究できる企業との提携等も視野に入れ,ホームページ等で世界に発信する必要があると考えている.セラミック多孔体であるMgHDTのMgをZnに置換したZnHDTを合成し,Fusobacterium nucleatum ATCC25586(F.nucleatum)を用いて,供試菌培養下にZnHDTを混入した場合の硫化水素濃度を測定し,硫化水素産生量を抑制する効果と供試菌に対する増殖度を検討した.硫化水素測定にはF.nucleatumを培養した密閉容器にMgHDT, ZnHDT試料をそれぞれ加えたものとHDTなしのものを試料とし,密閉容器内の硫化水素を測定した.測定時間は2時間おきに8時間行い,合計3回実施した.細菌増殖試験は培養した密閉容器に4mlずつ分注後, MgHDT, ZnHDTを別々に加え, 37°Cで嫌気培養を行った.菌液を接種後,培養液のOD値を分光光度計にて経時的な増殖曲線を求めた.また,細菌増殖曲線にてOD値が1.0に到達した時間における生菌数をColony FormingUnit(CFU)にて算出した.得られた値は,一元配置分散分析(ANOVA)と多重比較検定Fisher's PLSD test(α=0.05)にて有意差検定を行った.その結果,F.nucleatumに各種HDTを混入した試料の硫化水素濃度はZnHDTが2時間後で硫化水素は検出されなかった.MgHDTは4時間後まではHDTなしの場合と同程度の硫化水素濃度であったが,8時間後にはHDTなしの硫化水素濃度に比べて低下した. F.nucleatum発育に与える影響はMgHDTの発育曲線は菌への発育の影響はなかった. ZnHDTは4時間後から発育の影響を認めた.

また, ZnHDTはCFUにおいてもコロニー数の低下を認めた.F.nucleatumが産生した硫化水素濃度の低下はZnHDTの硫化物に対する吸着性によるものと細菌の増殖を抑制する作用によることが示唆された.平成29年度はほとんど計画どおりの進行であった。以下にその概要について述べると1ZnHDTの形態制御は共沈法によりZnHDTを合成し, ZnHDTであることをX線回折(XRD),フーリエ変換赤外分光分析, FE-SEM観察, EDS分析して確認した。2ZnHTDのZn溶出および硫化物吸着評価は硫化水素水中でのZnHDTからのZn溶出量をキレート滴定により求め, ZnHDT1.0gの150mL milli-Q水への溶出量は0.82mgであった.気液共存での硫化水素吸着実験の結果, 2時間後にはZnHDTを投入した密閉容器中の全硫化水素量5.45μmolは0μmol(100%減少)となった.3歯周病原因菌による硫化物吸着評価においては細菌由来の硫化水素濃度を測定するために,歯周病関連細菌のFusobacterium nucleatum ATCC25586 (F. nucleatum),Porphyromonas gingivalis ATCC33277, Prevotella intermedia ATCC25611,齲蝕病原性菌のStreptococcus mutans ATCC25175を用いたところ, F. nucleatumが最も硫化水素を産生したので.F.nucleatum培養下にZnHDTを混入した場合の硫化水素を測定し,硫化水素産生量を抑制する効果と供試菌に対する増殖度を検討した.その結果, 2時間後には硫化水素は0となり,検出されなかった.また, F. nucleatumの発育に与える影響を培養液のOD値と生菌数(CFU)で評価し,菌の増殖を抑制していた.当初は金銀パラジウム合金の黒化現象の低減によりZnHDTの硫化物吸着性を評価するとしていたが,直接,培養液中の気液共存での密閉容器中の硫化水素産生量の抑制効果を評価することとした. 4ZnとFeに対する細胞応答評価については現在,細胞の炎症応答について検討中である.MgをZnに置換したZnHDT(Zn-Al LDH)は口腔内に近い条件下において吸着能に優れたセラミックス多孔体である.前年度,我々は偏性嫌気性菌の歯周病関連菌を用いて,供試菌培養下における硫化水素濃度をガスクロマトグラフで測定し,硫化水素産生量を抑制する効果と供試菌に対する増殖度からZnHDTに抗菌作用を有することを明らかにした.今年度は,臨床応用に有用であるかどうか,マウスピース材料のEVAシートにZnHDTを40wt%含有させたマウスガードを作製し,口腔内に2時間装着し,ヒトの口臭抑制効果を示すかどうか臨床試験を行った結果,被験者13名中12名がマウスガード装着2時間後に硫化水素濃度が低下しており,マウスガード装着前後で有意差を認めた.また、ZnHDTとEVA樹脂シートにZnHDTを40wt%含有させたものからMilli-Q水とヒト唾液中に溶出するZnの溶出量を測定した.その結果、Milli-Q水とヒト唾液に浸漬すると経時的にZn溶出量は増加したが,Milli-Q水に比べてヒト唾液では著しく少なかった.さらに、ZnHDT粉末を40wt%添加したEVA樹脂シートをMilli-Q水とヒト唾液に浸漬した場合のZn溶出量はMilli-Q水とヒト唾液に浸漬してもZnHDT粉末に比べると非常に少なく,Milli-Q水では経時的に増加したが,ヒト唾液では浸漬1,3,6時間後で変化はなかった.
日米企業間における非裁量保守主義の相違に対する一考察

限界効果(the Marginal Effects)はこの影響要因相互間における関連性を究明するために採用された研究方法である。今までの検証方法では交差項が有意ではない場合、それが従属変数に影響するかどうか、わからないとしてきた。この場合、Margin effectを使うと、交差項が有意でなくとも、独立変数が一単位変化するごとに、その他の独立変数及び従属変数に与える影響を検出することができる。本研究ではさらにこの限界効果という手法を分位点回帰と結合させ、各決定要因が企業それぞれ採用した保守主義に与える影響を評価している。検証の結果、(1)債務契約が依然として最も顕著な決定要因となるが、日本においては企業をめぐるステーク・ホルダー間の利害対立が弱い(例えば、安定株主比率が高い)企業においては、たとえ負債比率が上昇する場合でも、保守性の程度が低下する傾向にあることを発見した。(2)一方、安定株主比率が高い企業においても、会計基準が持つ拘束力、即ち非裁量保守主義が保守性の低下をある程度抑制することができると確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。保守主義に関する先行研究では、債務契約を最も重要な決定要因とするものが多い。一方、最近の研究成果では、債務契約よりも会計基準の拘束力こそ保守主義における最も重要な決定要因となっていることがわかり、それが非裁量保守主義と呼ばれている。今年度は、、国際比較の視点より非裁量保守主義を含めた会計上の保守主義(accounting conservatism)の決定要因を考察し、その成果を博士論文として発表した。本研究はまず会計基準が持つ拘束力、即ち非裁量保守主義に注目し、情報環境が保守主義、ひいては会計品質に与える影響を実証的に証明した。その上、非裁量的保守主義に加え、債務契約及び株主構造を中心に会計上の保守主義の決定要因とその経済的帰結を確認している。本研究の貢献点は第1に保守主義は既に、多くの研究が存在している中、新たな分析手法を提示し、従来の結論の妥当性を確認し、その上に追加する形で証拠を提示した。第2に本研究の分析結果では会計基準自体の変更だけでは必ずしも高品質の会計情報が導かれるわけではないことと示唆される証拠を掴めたと考えられる。第3に本研究は国際会計基準へのコンバージェンスをはじめ、将来の基準設定の参考にも有益な示唆を与える。研究課題は順調に進展している。以前の研究では日本において会計基準による拘束力が米国ほど強くないことがわかっており、債務契約が企業の会計処理に与える影響は一様ではない証拠も得られた。現段階では、分位点回帰とLASSOと分位点回帰を使って米国のデータで再現し、最小二乗回帰を使った米国の先行研究とほぼ同一の検証結果が得られ、改めて日本における会計環境の独自性を確認できた。研究課題には含まれていないが、中国も検証対象に加え、同一の分析を行った。検証の結果、最も損失計上が必要とされる領域ではアメリカの結果と異なことが確認された。言い換えれば、日本と中国の上場企業においては、損失がある時は大きく、ある時は適度に、ある意味では経営者の意図に合わせさせられると解釈することができる。更に、日本と中国では負債比率の大きさがより保守的な会計手続きの実施と密接に関連していることがわかり、債務契約が最も顕著な決定要因となることを発見している。次に、日米間における保守主義的な会計処理に生じた差異について、株主構造を中心に日本が置かれている独特な経営環境が会計上の保守主義に与える影響を検証した。日本においては、取引する金融機関と密接な関係を保つ慣行があり、金融機関自体が安定株主になっている可能性もある。また、株主の構成も米国とは異なり、企業間取引を強化させるべく、長期的協力関係を重要視する株主が多い。分析の結果、安定株主持株率が高い企業ほど、保守性の程度が低いことが判明された。また、その他保守主義の決定要因を分析に加えても、安定株主持株率が高い企業における保守性の程度が必ずしも向上するとは限らないことがわかっている。言い換えれば、日本において企業をめぐるステーク・ホルダー間の利害対立が米国ほど強くなく、それが会計基準の拘束力の低下につながり、日米企業間相違の一因となっていることが推測される。現段階では会計基準の国際的収斂が進んでいるとはいえ、同じ会計取引を記録する場合でも採用される保守主義の程度、ひいては会計情報の品質が異なるとの知見を得ている。

今後の研究ではこの研究成果を踏まえ、引き続き非裁量保守主義に焦点を絞り、日米両国における保守主義の差異及びその決定要因を追跡していく。研究方法について現在応用している分位点回帰とLASSOに加え、限界効果(Marginal Effect)を応用する予定である。重回帰分析において決定要因相互の作用により、分析対象が受ける影響が異なるとされてきた。それを検出するために、交差項(interaction term)を分析に加えるのが一般的である。しかし、その交差項が統計的に有意な結果が得られない場合、因果関係が成立するかどうか、あるいは決定要因間における相互作用がわからないとしてきた。ただし、限界効果を応用すると、それぞれの効果を定量的に検出することができる。さらに、限界効果を採用するメリットとして、それぞれの決定要因が一単位変化するごとに、分析対象に与える影響を測定し、より正確に評価することができると考えられる。また、日米企業を検証対象とし、それぞれの会計領域における保守主義の実態及びその決定要因を比較する横断的研究に加え、中国及びヨーロッパをサンプルに追加し、各国の情報環境が会計品質に与える影響を明らかにし、決定要因を統合的に抽出することを目指す。中国及び米国に関する基礎データは既に整理済みであり、今年度はヨーロッパ各国のデータを入手し、論文作成に取り組む予定である。さらに、外国ジャーナル及び学会にに投稿し、国内と米国だけではなく、アジアやヨーロッパの学会で論文の発表を行うことによって、研究をさらに加速させると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
コミュニティ・オーガナイジングの理論と実践に関する基礎研究

本研究では理論研究を通して、1コミュニティ・オーガナイジング研究のための枠組みを示し、実証研究を通して、2日本国内におけるコミュニティ・オーガナイジングの実態を明らかにし、海外の養成プログラム調査を通して、3環太平洋圏域におけるコミュニティ・オーガナイジング養成の拡散と日本における養成プログラムのあり方を明らかにする。