hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズマデバイスを用いたチェレンコフEUV光源開発

本研究ではチェレンコフEUV光源のエミッター構造、電子ビーム条件を明らかにした。水の窓領域の波長では、スカンジウムが最も効率的なエミッターであることが分かった。更に高効率な光源のために表面に周期構造をもつエミッターを考案し、電子ビームの傾き温度とエミッターの構造の周期の最適条件、及びチェレンコフ光の光量を理論計算により導いた。これらの成果は、レーザー生成相対論電子ビームを用いたチェレンコフEUV光源開発の指針を明らかにするものである。本研究計画では、申請者が新たに考案した高エネルギー密度電子制御プラズマデバイスにより超高強度レーザー生成相対論電子ビームの伝播を制御し、それにより励起される、単色性、指向性、波長可変性を有する極端紫外光領域のチェレンコフ光(チェレンコフEUV光)の光源開発を目的とした研究を行い、チェレンコフEUV光源の実現を目指している。今年度は理論計算によりチェレンコフEUV光の特性評価を行った。超短パルスレーザーにより生成されたエネルギー拡がりを有する電子ビーム(slope temperature : 2MeV)の伝播をプラズマデバイスにより制御し、その電子ビームをアルミニウムの平板エミッターに伝播させた場合について計算を行った。計算結果から、チェレンコフEUV光の強度はその光子エネルギーと放射角度に強く依存することが明らかとなった。光子エネルギー72.2eVが発光のピークであり、そのバンド幅は1.7%という高い単色性を有していた。この72.2eVはアルミニウムのL吸収端よりもわずかに低エネルギーであるが、これはエミッター中の吸収の影響でシフトしたものである。また、放射角度分布は電子ビームの伝播軸から8度の方向がピークとなる円錐状であった。レーザーからチェレンコフEUV光への変換効率は6x10^<-4>であった。これまでのチェレンコフ光源の研究では電子ビーム源として加速器が用いられてきたが、よりコンパクトなテーブルトップの超短パルスレーザーを用いて生成されるエネルギー拡がりを持つ電子ビームでも高い単色性、指向性を有することが明らかとなり、レーザー生成電子ビーム励起のチェレンコフEUV光源の実現への指針を示すことができた。本研究計画では、申請者が新たに考案した高エネルギー密度電子制御プラズマデバイスにより超高強度レーザー生成相対論電子ビームの伝播を制御し、それにより励起される、単色性、指向性、波長可変性を有する極端紫外光領域のチェレンコフ光(チエレンコフEUV光)の光源開発を目的とした研究を行い、チェレンコフEUV光源の実現を目指している。今年度は、理論計算を用いてチェレンコフEUV光源の高効率化について検討を行い、高効率なエミッター構造が明らかにした。平板エミッターに垂直に電子ビームを入射する場合、非常に浅い領域(10nm)からしかチェレンコフEUV光は放射されない。これはエミッター内部におけるEUV光の吸収効果のためである。また、平板エミッター表面を電子ビームが伝搬した場合では吸収は減るもの、界面における全反射のため、チェレンコフEUV光はエミッター外部へ放射されない。このような問題を解決するためのエミッター構造として、表面に正弦波の構造をもった周期構造エミッターについて、検討を行った。この周期構造エミッターの表面に沿って電子ビームが通過する際にチェレンコフ光が放射され、界面が正弦波状のため全反射が抑制される。このエミッター構造を最適化することで、スカンジウムのL吸収端から放射されるチェレンコフEUV光(397eV)の変換効率は単純な平板エミッターに対して100倍以上向上するという計算結果が得られた。この場合の電子温度は15MeV、エミッターの正弦波構造の周期は1/3600mmである。本研究計画では、申請者が新たに考案した高エネルギー密度電子制御プラズマデバイスにより超高強度レーザー生成相対論電子ビームの伝播を制御し、それにより励起される、単色性、指向性、波長可変性を有する極端紫外光領域のチェレンコフ光(チェレンコフEUV光)の光源開発を目的とした研究を行った。本研究ではチェレンコフEUV光源の高効率化について検討を行い、高効率なエミッター構造を明らかにした。超短パルスレーザーにより生成された相対論電子ビームをエミッター中に伝搬させる場合、エミッター内部での吸収を抑制するためには、エミッターの表面に沿って電子ビームを伝搬させるのが良い。本研究では、界面における全反射をさせるために表面に正弦波状の構造をもった周期構造エミッターを考案した。このとき、超短パルスレーザーからチェレンコフ光へ効率よく変換するためには、電子ビームはチェレンコフ光のための閾値を超える電子数が多いほど良く、単色である必要はない。すなわち、エネルギー拡がりを持つ電子ビームから単色のEUV光が生成されることが明らかとなった。また、得られるEUV光の波長は放射角度に依存する。

理論計算ではスカンジウムをエミッターとすると、電子ビームの傾き温度15MeV、エミッターの正弦波構造の周期は1/3600mmの場合、1Jのレーザーで1.5x10^<20> photons/mm^2mrad^2 sec0.1%b.wのチェレンコフ光が得られるという結果が得られた。このとき、チェレンコフEUV光は396.9eVが最も強度が高く、4.0°の方向に放射される。これらの成果は、レーザー生成相対論電子ビームを用いたチェレンコフEUV光源開発の指針を明らかにするものである。
タイの信教の自由に与えたキリスト教の影響と課題：『宗教寛容令』成立過程をめぐって

本研究は、タイの歴史上最初に信教の自由を保障した『宗教寛容令』発布の経緯とキリスト教の影響を解明する。信教の自由に関するラーマ5世の勅書『宗教寛容令』の前文にはタイ北部でのキリスト教弾圧に対する宣教師の告訴が発布の要因であると記してある。この歴史的経緯を明らかにするために、第一に、タイにおけるキリスト教宣教師の働きとタイ北部での迫害状況を調査し、勅書発布に至る経緯を具体的に明らかにする。第二に、信教の自由は人権項目であるので、『宗教寛容令』成立をキリスト教人権思想の観点から思想史的に解明する。第三に、『宗教寛容令』成立後の歴史を通してタイにおける信教の自由の影響と課題を明らかにする。
透明プラスチックインプラントを用いた骨結合達成スピードの動的評価

本研究の目的は,老年性骨粗鬆症モデルおよび正常モデルにインプラント体を埋入し、その治癒過程を経時的に観察し、骨結合達成スピードを評価することであった.本研究では、老年性骨粗鬆症のモデルとして16週齢の雄性のSAM P6マウスを使用し、その対照群として16週齢の雄性のSAM R1マウスを使用した。長さ3.0mm、先端径0.9mm、末端径1.0mmのアクリル樹脂材を歯科用表面滑沢処理剤にてコーティングし、DCマグネトロンスパッタリング装置を用いて表面にチタンコーティングを行い、これを実験動物埋入用インプラントとした。インプラント体埋入28日後に実験動物を屠殺した。インプラント体が埋入されている左右脛骨を採取し、作製したインプラント体の骨結合の確認のために光学顕微鏡観察用の組織切片を作製した。インプラント体埋入5,7,14,21,28日後に実験動物を屠殺した。インプラント体を埋入した左右脛骨を採取し、1/2 karnovsky固定液に浸漬し固定した。これらの試料とボーンミネラル測定用のファントムをマイクロQCT装置によってスキャンして骨密度(BMD)を測定した。インプラント周囲組織の状態を形態学的に観察するために、撮影後のCTデータは3次元骨形態計測ソフトウェアを用いて3次元画像に再構築した。SAM P6とSAM R1に埋入された実験用インプラントは、埋入28日後の光学顕微鏡観察像において骨インプラント界面に新生骨が形成され、骨結合が認められた。マイクロQCTによるインプラント周囲の骨密度の観察では、インプラント表面から20μmの領域における皮質骨の骨密度に有意差は認められなかったが、海綿骨における同じ領域では埋入から14日後の実験群の骨密度は対照群と比較して有意に低かった。また、埋入14日後のインプラント周囲の海綿骨における骨密度はインプラント表面から100μmのすべての領域において骨粗鬆症モデルの骨密度は対照群と比較して有意に低かった.本研究の結果では骨粗鬆症モデルにおいてインプラントの骨結合は達成されたが、骨粗鬆症モデルのインプラント表面に最も近い領域の海綿骨の骨密度は対照群と比較して3040%程度低かった。すなわち、骨結合の達成において重要な時期において骨粗鬆モデルのインプラント周囲の骨密度が比較的広い領域で低かったことは、骨粗鬆症患者のインプラント治療の成績が正常者の成績と比較して不良とする臨床報告を補強するものであり、インプラント治療のリスクファクターとして考慮されるべきであることが示唆された。骨粗鬆症モデルにおけるインプラントに最も近い領域の骨密度および骨結合達成に重要な時期の骨密度が正常群と比較して低く、老年性骨粗鬆症がインプラント治療のリスクファクターであることが示唆された。現在主流となっている歯科インプラントは純チタンまたはチタン合金製であり,生体内でインプラント表面の酸化チタン層と骨組織が光学顕微鏡レベルで直接接触することが観察されている.このような現象は骨結合(オッセオインテグレーション)という言葉で表現され,インプラントの成功の前提となっている.オッセオインテグレーションの評価は動物または人体に埋入されたインプラントを周囲組織とともに摘出し,組織学的に評価されてきた.これらの組織学的評価では骨とインプラント表面の結合率を算出する方法が一般的であり,骨結合率の高いインプラントが優れているとされている.これらの研究の多くはインプラントの表面性状を評価するために行われ,表面の滑沢なインプラントより粗面のインプラントの方がオッセオインテグレーションの獲得に有利であることを明らかにした.これらの手法はインプラントが生体に埋入され,一定期間経過した時点でのオッセオインテグレーションの状態を評価するのに有効な方法であった.しかし,評価のための試料は別々の個体から採取する必要があるため同じ個体の変化を,経過時間を追って連続的に評価することはできない.そこで,本研究では我々の開発した透明プラスチックインプラントを応用して,生体内でオッセオインテグレーションが獲得される過程を連続的に観察し,インプラントの表面性状や骨再生誘導因子がオッセオインテグレーション獲得のスピードにおよぼす影響を検討する本研究の目的は,老年性骨粗鬆症モデルおよび正常モデルにインプラント体を埋入し、その治癒過程を経時的に観察し、骨結合達成スピードを評価することであった.本研究では、老年性骨粗鬆症のモデルとして16週齢の雄性のSAM P6マウスを使用し、その対照群として16週齢の雄性のSAM R1マウスを使用した。

インプラント周囲組織の状態を形態学的に観察するために、撮影後のCTデータは3次元骨形態計測ソフトウェアを用いて3次元画像に再構築した。SAM P6とSAM R1に埋入された実験用インプラントは、埋入28日後の光学顕微鏡観察像において骨インプラント界面に新生骨が形成され、骨結合が認められた。マイクロQCTによるインプラント周囲の骨密度の観察では、インプラント表面から20μmの領域における皮質骨の骨密度に有意差は認められなかったが、海綿骨における同じ領域では埋入から14日後の実験群の骨密度は対照群と比較して有意に低かった。また、埋入14日後のインプラント周囲の海綿骨における骨密度はインプラント表面から100μmのすべての領域において骨粗鬆症モデルの骨密度は対照群と比較して有意に低かった.本研究の結果では骨粗鬆症モデルにおいてインプラントの骨結合は達成されたが、骨粗鬆症モデルのインプラント表面に最も近い領域の海綿骨の骨密度は対照群と比較して3040%程度低かった。すなわち、骨結合の達成において重要な時期において骨粗鬆モデルのインプラント周囲の骨密度が比較的広い領域で低かったことは、骨粗鬆症患者のインプラント治療の成績が正常者の成績と比較して不良とする臨床報告を補強するものであり、インプラント治療のリスクファクターとして考慮されるべきであることが示唆された。骨粗鬆症モデルにおけるインプラントに最も近い領域の骨密度および骨結合達成に重要な時期の骨密度が正常群と比較して低く、老年性骨粗鬆症がインプラント治療のリスクファクターであることが示唆された。近年のインプラント治療におけるテーマの一つは治療期間を短縮させることであり,よりオッセオインテグレーションを達成できるように表面性状の改良や骨再生誘導物質の応用が試みられている.このような新しい表面性状や骨再生誘導物質の効果を正確に評価するためには同じ個体で連続的にオッセオインテグレーシヨシの課程を観察する必要がある.本研究では透明プラスチックインプラントを応用して生体内でオッセオインテグレーションが獲得される課程をインプラントの内面から観察し,インプラントの表面性状や骨再生誘導因子がオッセオインテグレーションの獲得スピードにおよぼす影響を検討する。今年度は生きた骨内でチタン「骨界面を観察するため,チアンコーティング透明プラスチックを応用してインプラント内面から骨結合を看観察するための実験用チャンバーおよびチタン-骨界面を観察するためのチャンバーを試作した.また,観察に必要な専用光源として発光ダイオードを検討した.その結果,オッセオインテグレーションを観察するためには観察する方向を再検討する必要があり試作チャンバーによる観察には限界があることが分からた.そこでチタンコーティンダインプラントを使用してマイロによるオッセオインテグレーションの観察を試みたところ金属アーチファクトのない良好な観察が行えることが分かった。今後,4作チャンバーの改良とマイクロCTによる経時的観察の2つの方法について検討する予定である。【透明プラスチックインプラントの粗面加工および骨結合の確認】本研究では透明プラスチック表面にスパッタリング法によってチタンの薄膜をコーティングすることでチタンと骨界面の微細構造を観察することを特徴としている.これまでに表面の滑沢な実験用インプラントについて検討してきたが,市販インプラントの多くは粗面性状を有している.そこで,プラスチックにコーティングしたチタンの粗面加工を検討した.
先天性銅代謝異常症の病態および発症機構に関する研究,銅輸送P-type ATPaseの構造と機能の解析

1.ATP7Aおよび7B蛋白の細胞内銅輸送機構に関する検討ATP7A・7B蛋白の銅結合部位対する抗体を作成した.これらを用いてATP7A・7B蛋白の細胞内局在と,銅負荷による変化を検討した.ヒト由来の培養細胞において,ATP7A・7B蛋白はともにGolgiからendosomeかけて局在,trans-Golgi network (TGN),に認められた.また銅負荷によってその局在はTGNからpost Golgi vesicular compartmentに変化していた.また,その後の銅除去により,再びTGNに戻ることが認められた.これらの結果より,ATP7A・7B蛋白は通常TGNに存在し,銅が細胞外より入ってきた場合それと結合して輸送小胞をつくり,細胞内銅輸送を行うことが推察された.2.Wilson病症例における遺伝子構造異常と臨床症状・病態との関連に関する検討Wilson病の原因遺伝子(ATP-7B)の構造解析を行い,変異を有する遺伝子より合成される蛋白の形態・機能と,臨床病型との関連を検討した.各病型の本症患者におけるATP-7Bの変異を解析・検討した.その結果,肝型Wilson病においては1塩基欠失が,特に劇症型など肝障害の強い症例にて認められた.これに対し,神経症状を呈した症例においては,点突然変異が多くみられた.1塩基欠失はフレームシフトを生じ,truncated proteinが産生される.蛋白の構造としては著しく障害されており,ほとんどその機能を失っていると推測される.しかし,点突然変異においては蛋白がある程度その機能を有する可能性が考えられる.ATP-7B蛋白の機能障害の程度により臨床病型が規定されている可能性が示唆された.特にフレームシフトを生じる変異,すなわちtruncated proteinの産生は強い肝障害を引き起こす可能性が推測された.1.ATP7Aおよび7B蛋白の細胞内銅輸送機構に関する検討ATP7A・7B蛋白の銅結合部位対する抗体を作成した.これらを用いてATP7A・7B蛋白の細胞内局在と,銅負荷による変化を検討した.ヒト由来の培養細胞において,ATP7A・7B蛋白はともにGolgiからendosomeかけて局在,trans-Golgi network (TGN),に認められた.また銅負荷によってその局在はTGNからpost Golgi vesicular compartmentに変化していた.また,その後の銅除去により,再びTGNに戻ることが認められた.これらの結果より,ATP7A・7B蛋白は通常TGNに存在し,銅が細胞外より入ってきた場合それと結合して輸送小胞をつくり,細胞内銅輸送を行うことが推察された.2.Wilson病症例における遺伝子構造異常と臨床症状・病態との関連に関する検討Wilson病の原因遺伝子(ATP-7B)の構造解析を行い,変異を有する遺伝子より合成される蛋白の形態・機能と,臨床病型との関連を検討した.各病型の本症患者におけるATP-7Bの変異を解析・検討した.その結果,肝型Wilson病においては1塩基欠失が,特に劇症型など肝障害の強い症例にて認められた.これに対し,神経症状を呈した症例においては,点突然変異が多くみられた.1塩基欠失はフレームシフトを生じ,truncated proteinが産生される.蛋白の構造としては著しく障害されており,ほとんどその機能を失っていると推測される.しかし,点突然変異においては蛋白がある程度その機能を有する可能性が考えられる.ATP-7B蛋白の機能障害の程度により臨床病型が規定されている可能性が示唆された.特にフレームシフトを生じる変異,すなわちtruncated proteinの産生は強い肝障害を引き起こす可能性が推測された.1.Wilson病患者における遺伝子変異の解析と蛋白機能,臨床病型との関連に対する検討Wilson病の原因遺伝子(ATP-7B)の構造解析を行い,変異を有する遺伝子より合成される蛋白の形態・機能と,臨床病型との関連を検討した.各病型の本症患者の肝cDNAあるいはgenomic DNAをPCR法にて増幅し,最終的に塩基配列を決定して変異を同定した.肝型症例においては,2例が2874delCのhomozygoteであり,もう1例が2874delCと2662 delGのcompound heterozygoteであった.神経型・肝神経型の症例はexon5のskippingが1例,そしてArg779Leu変異が2例であり,すべてhomozygoteの症例であった.劇症型を含む肝型Wilson病症例の遺伝子変異は,全例1塩基欠失であった.その結果フレームシフトが生じ,変異より数アミノ酸下流にストップ・コドンが出現する.合成される蛋白はtruncated proteinであり,ほとんどその活性はないと考えられた.これに対し,神経型・肝神経型症例は点突然変異によるアミノ酸置換およびexon skippingであった.これらの遺伝子より産生される蛋白は,ある程度その機能を有すると推測された.これらの結果より,Wilson病蛋白の機能障害の程度により,発症病型が規定されている可能性が示唆された.2.Wilson病およびMenkes病における細胞内銅輸送蛋白に関する検討Wilson病原因遺伝子およびMenkes病原因遺伝子(ATP7A)より合成される蛋白の,各疾患患者における構造および機能異常を解析する目的にて,それぞれの蛋白に対する抗体を作製している.ATP-7A・7Bの銅結合部位およびATP-7BにおけるATP結合部位と反応するモノクロナールおよびポリクロナール抗体を,現在作製している.1.ATP7Aおよび7B蛋白の細胞内銅輸送機構に関する検討ATP7A・7B蛋白対する抗体を用いてヒト由来の培養細胞におけるATP7A・7B蛋白の細胞内局在を検討した.

ATP7A・7B蛋白は,ともに細胞内においてGolgiからendosomeかけての局在,trans-Golgi network(TGN),に認められた.また銅負荷によってその局在はTGNからpost Golgi vesicular compartmentに変化していた.また,その後の銅除去により,再びTGNに戻ることが認められた.通常TGNに存在するATP7A・7B蛋白は,細胞外より入ってきた銅と結合し輸送小胞をつくって銅を輸送するのではないかと推察した.2.Wilson病症例における遺伝子構造異常と臨床症状・病態との関連に関する検討臨床病型および経過が明らかなWilson病症例14例(劇症型2例を含む肝型6例,神経型3例,肝神経型1例および発症前型4例)におけるATP7B遺伝子の構造解析を行った.その結果,肝型Wilson病においては1塩基欠失が,特に劇症型など肝障害の強い症例にて認められた.また同様の変異を同胞に劇症型患者を有する発症前型症例にて認めた.これに対し,神経症状を呈した症例においては,missense mutationが多くみられた.1塩基欠失はフレームシフトを生じ,truncated proteinが産生される.蛋白の構造としては著しく障害されており,ほとんどその機能を失っていると推測される.1塩基欠失のhomozygoteおよび1塩基欠失どうしのcompound heterozygoteの症例が全例劇症型および肝障害の強い肝型症例であった事より,フレームシフトを生じる変異,すなわちtruncated proteinの産生は強い肝障害を引き起こす可能性が推測された.
術中運動機能モニタリング法の適切な選択基準の検討

脳神経外科手術中に用いられる運動領野温存のための様々な術中神経生理学的手法の長所と短所を比較し、適切な使用方法をまとめた。また皮質下線維の刺激によるマッピングの方法について検討し、単極刺激-脊髄硬膜外記録の利点を報告した。運動機能温存のためのモニタリング・マッピング法は、刺激法として経頭蓋刺激と直接大脳皮質刺激に、記録法としては誘発筋電図記録と脊髄硬膜外記録に大別できる。各々の刺激法に2通りの記録法を選択しうるので、全体としては4つのパターンに運動誘発電位は大別できる。これらの方法を併用し、その利点・欠点を比較検討した。本年度の研究から以下の点が明らかとなった。(1)経頭蓋刺激の刺激点について:経頭蓋的に脳を刺激し運動反応を誘発した場合には大脳皮質直接刺激法とは異なった部位が刺激される。刺激強度により多少は変化するが、2点から求めた伝導速度より逆算すると主に脳幹周囲が刺激されると考えられた。(2)高次運動野の同定と損傷後の機能回復について:補足運動野や運動前野といった高次運動野摘出後の神経脱落症状は、一次運動野の場合と大きく異なり、旺盛な機能回復が期待でき、巧緻運動以外は充分な回復が期待できる。(3)筋電図記録を指標としたマッピング法の信頼性について:誘発筋電図出現の有無を指標としてマッピングを行い一次運動野と高次運動野を区別する場合には最も閾値の低い部位を求め一次運動野と同定する必要がある。(4)適切な皮質下のマッピング法について:皮質下マッピングでは遠隔部位より皮質脊髄路の位置が予測できるモノポーラー刺激が有用と考えられた。ただし、筋電図記録は上述の理由にて信頼性が低く、脊髄硬膜外よりD-waveを導出しこの振幅を指標とする方法が有望と考えられた。以上の点をふまえることで運動機能モニタリングはより有用性と信頼性を増すと考えられる。本年度は主に過去に行った様々な方法による運動誘発電位の結果をまとめその信頼性を比較検討した。対象は経頭蓋刺激-筋電図記録(46症例)、皮質直接刺激-筋電図記録(23症例)、皮質直接刺激-脊髄硬膜外記録(42症例)である。それぞれの運動誘発電位におけるFalse positiveとFalse negativeの割合を検討した。経頭蓋刺激-筋電図記録は16.3%とFalse positiveの症例が多く、またFalse negativeの症例も1例(2.0%)に認めた。検討した三つの方法ではD-waveの信頼性が高かった。筋電図記録ではFalse positiveが多く、これは麻酔や体温変化による影響と考えられた。さらに経頭蓋刺激・筋電図記録ではFalse negativeの症例も認められ、これは経頭蓋刺激時の刺激点が不明確であることと関連していると考えられたた。そこで、この点を明確にするため、経頭蓋刺激時に脊髄硬膜外より誘発される誘発電位を3症例において皮質直接刺激と同時記録しD-waveと比較した。結果として、潜時はD-waveと比較すると経頭蓋刺激で短く、とくに刺激強度を上げていくと短縮する傾向がみられた。また、経頭蓋刺激ではD-waveよりも約5倍の振幅を持つ電位が記録された。さらに異なる2点で記録した電位の潜時から求めたRegression lineを比較すると、皮質刺激の刺激点がC2下端よりも約130mm上方であるのに対し経頭蓋刺激では約60mm上方であり、経頭蓋刺激時の刺激点は脳幹近傍(大孔周辺)であると考えられた。以上より、経頭蓋刺激-筋電図記録は脊髄手術時の運動機能モニタリングとして用いるのには適しているものの、頭蓋内の手術を行う際の運動機能モニタリングとして用いるには不適切であると考えられた。本年度は今までのデータを整理し論文を作成し発表した。とくに皮質下刺激による運動誘発電位について得られた知見についてまとめた。これまで報告してきたように、一次運動野を刺激し、脊髄硬膜外に留置したカテーテル型の電極から記録されるD-waveはシナプスを介さない電位であり、一次運動野が刺激された時のみ誘発され全身麻酔の影響を受けないため、術中の運動機能のモニタリングには非常に適している。この事実は本年度に記録を行った症例においても矛盾のない結果であった。さらに本年度は皮質下白質線維刺激によるD-waveの誘発を試み、その性質を明らかにすることに重点をおいた。一次運動領野を同定後、腫瘍摘出中に摘出腔内にて皮質脊髄路の刺激を行った。刺激はバイポーラ、モノポーラ両方を用いたが、バイポーラでの刺激ではモノポーラに比べD-waveを導出するのは非常に困難であった。記録された皮質脊髄路刺激によるD-waveの波形と伝導速度は、皮質刺激のものとほぼ同一であった。潜時はわずかに短い傾向があったが、皮質と皮質下の刺激点の距離の差から算出された潜時短縮として矛盾のないものであった。モノポーラを用いた刺激は刺激強度に依存して刺激範囲が拡大し、バイポーラでは刺激をアップしても電極間での電荷密度のみが上がる傾向があった。

このため、モノポーラを用いて刺激を徐々にアップしていくと刺激部位から遠隔に存在する皮質脊髄路の存在を推測することが可能であった。また、刺激強度を25mAと一定にして様々な部位を刺激すると、皮質脊髄路までの距離に依存してD-waveの振幅が変化することがわかった。この結果から皮質下刺激のD-waveの振幅の変化を観察することにより、刺激点から皮質脊髄路までの距離が類推できるものと考えられた。以上の研究内容は、J Clin Neurophysiol 28:297-301,2011にすでに発表した。
難治性メニエール病めまい発作に対する新規治療法の開発

メニエール病患者での難治性めまい発作制御の治療選択肢の一つとして、経鼓膜換気チューブ留置術の有効性を検討した。まず基礎実験としてメニエール病モデルモルモットの系の確立を試みたが困難であったため、主に臨床研究を行った。メニエール病確実例12例に経鼓膜換気チューブ留置術を行い、めまい発作制御率を検討した。めまい発作制御率は著明改善または改善が10例(83.3%)、また純音聴力閾値は6例(50.0%)で不変であった。これらは内リンパ嚢開放術によるめまい発作制御率と同程度の治療効果であった。今回の検討から、メニエール病患者での難治性めまい発作に対する経鼓膜換気チューブ留置術の有効性が確認された。メニエール病は激しい回転性めまい発作を反復し、徐々に難聴が進行する難治性疾患であり、反復するめまい発作により、患者のQOLは著しく低下する。保存的治療でめまい発作の制御が難しい場合には、ゲンタマイシン鼓室内投与による化学的前庭破壊術や、内リンパ嚢開放術、前庭神経切断術などの侵襲的治療が選択される。しかし近年、この難治性めまい発作の制御について、簡便かつ低侵襲な経鼓膜換気チューブ留置の有効性が注目され、2011年メニエール病診療ガイドラインにもその有効性が記述された。その機序として、大気への開放により中耳腔の陽圧が解消されて内外リンパ圧が調整されること、および中耳腔の大気圧化により酸素分圧が上昇し、内耳の酸素分圧も上昇して血管条機能が改善することなどが推察されているが、未だよくわかっていない。本研究の目的は、経鼓膜換気チューブ留置でめまい発作が制御される機序について、メニエール病モデルモルモットでの組織学的検討、平衡機能評価を含めた基礎および実際の患者での臨床研究の両面から検討を行い、メニエール病による難治性反復性めまい発作に対する新しい治療法を確立することである。平成25年度の研究結果では、経鼓膜換気チューブ留置によってメニエール病めまい発作が改善する機序は未だ明らかではないが、本研究により、難治性反復性めまい発作に悩むメニエール病患者に大きな福音がもたらされることが予想され、本研究を推進する意義は非常に大きいと考えられる。メニエール病は難聴、耳鳴を伴う激しい回転性めまい発作を繰り返しながら、徐々に難聴が進行する難治性疾患である。激しいめまい発作の反復により、休職や退職を余儀なくされる場合もしばしば見られ、めまい発作の軽減が患者のQOLに直結する。メニエール病患者でのめまい発作軽減の一手段として、2011年メニエール病治療ガイドラインに経鼓膜換気チューブ留置の有効性が記述されたが、その作用機序は未だよく分かっていない。本研究は、動物を用いた基礎研究、患者さんでの臨床研究の両面から、メニエール病のめまい発作に経鼓膜換気チューブ留置が有効となる理由を探るものである。本研究計画では、まずメニエール病モデルモルモットの系を作成予定であったが、この系の確立が困難であった。動物を用いての基礎研究の進展が難しかったため、患者での臨床研究に進んだ。メニエール病確実例12例(男性7名、女性5名)に局所麻酔下に経鼓膜換気チューブ留置術を行い、その後のめまい発作の軽減率を観察した(平均年齢40.3歳、鼓膜換気チューブ留置までの平均観察期間11.1カ月)。めまい発作の頻度は著明改善または改善が10例(83.3%)、また聴力閾値は6例(50.0%)で不変であった。めまい発作の頻度が改善しなかった2例は、ゲンタマイシン鼓室内投与を行った。過去の報告、また保存的治療が奏効しない場合の次の治療として内リンパ嚢開放術と、今回の経鼓膜換気チューブ留置術を比較してみたが、めまい発作制御率には有意差は見られなかった。今回の検討から、難治性メニエール病のめまい発作軽減に対し、経鼓膜換気チューブ留置術の有効性が確認された。本実績の一部は2014年の福岡若手めまい研究会で報告した。耳鼻咽喉科学平成25年度の研究計画は、メニエール病モデルモルモットの作成と、その内耳での組織学的検討、平衡機能評価システムの確立を目指すものであったが、モデルモルモットの作成で時間を要している。具体的には、リポポリサッカライドの腹腔内投与、バゾプレッシンの鼓室内投与でメニエール病モデルモルモットを作成し、同モデルモルモットにエピネフリン鼓室内投与を行い、メニエール病めまい発作のモデル作成を行うものである。

これらのモデルについてはマウスでの報告があり、現在マウスを用いての手技の確認、モルモットへの応用条件を検討中である。1.メニエール病モルモットモデルの確立:申請した研究計画に則って、メニエール病モデルモルモット、めまい発作モデルの確立を目指す。2.モデル動物内耳の形態、機能の評価:前記モデルモルモットを3群(経鼓膜換気チューブ両耳留置、片耳留置、留置なし)に分け、その後、同モデルモルモット内耳で、免疫組織化学を含めた組織学的検討、Real Time RT-PCRによる内耳組織でのNKCCの発現量の検討を行い、経鼓膜換気チューブ留置の影響について検討する。3.メニエール病患者での検討:めまい発作の制御が難しいメニエール病患者について、文書による十分な説明と同意を得た上で、局所麻酔下に経鼓膜換気チューブ留置術を行う。換気チューブ留置前と留置1か月後で、めまいによる日常障害度、血漿バゾプレッシン値および標準純音聴力検査での閾値の測定を行い、結果について比較検討を行う。メニエール病モルモットモデルの作成条件確立に時間を要しており、初年度の研究計画が遅れている。前述の研究計画に則り、平成26年度の研究計画を遂行する予定である。前述研究計画の通り、1.メニエール病モルモットモデルの確立2.モデル動物内耳の形態、機能の評価3.メニエール病患者での検討、を行い、研究を遂行予定である。
琉球「通事書」写本群の本文校訂及び加点注釈の総合的研究

本研究では、日本国内に分蔵される琉球通事編纂の官話学習書(通事書)を広く調査収集し、その本文及び注文を解読し電子データ化するのが大きな柱であった。それを用いて通事書本文を分析した結果、琉球通事の中で鄭氏・蔡氏一族が官話学習上で重要な働きをしていたことが明らかとなり、現存テキストの中には彼らの官話学習の痕跡を残すものが存在することも判明した。また、琉球と長崎唐通事の通事書を比較した結果、両者は異なる言語アイデンティティを有し、実際に学んだ官話も異なる位相を示すことが明らかとなった。併せて、江戸時代の荻生徂徠が称した「崎陽之學」(長崎唐通事の唐話学)の実態を異言語習得の側面から分析した。昨年度の研究に基づき、京都大学文学研究科所蔵の琉球写本『人中畫』の調査を完成させ、『琉球写本『人中畫』四巻付『白姓』』を上梓した(京都、臨川書店)。また、法政大学沖縄文化研究所に所蔵される未完の稿本を調査し、欠落していた書名を『官話簡要揀選六條』と定め、その著者について考察、論文を作成した。この論文は、8月に開催された「第五回国際訳学書学会」にて口頭発表を行った(26年度出版予定)。また、共同研究者として招聘された中国復旦大学にて、琉球通事と「通事書」について複数回の講演を行った(8月30日“異域之眼:日本人對中國風景的想象與運用"、9月18日“寫本與官話ー談談《琉球王國漢文文獻集成》所收的官話課本"、9月25日“琉球通事的正統與長崎通事的忠誠ー從兩地官話課本的文本談起")。その内の一回は、昨年度に解題執筆の形で参画した『琉球王国漢文文献集成』全36冊(2013年8月出版)出版母体の復旦大学古籍研究所からの要請に応えたものであり、講演会の場で、当該研究所の編集責任者の陳正宏教授らと琉球写本について意見交換を行った。8月には福州市を訪問し、琉球「通事書」に記された清代の史跡の現状を調査した。また、北京の中華書局図書館にて、中国唯一の繁本系刊本『人中畫』を閲覧し、京大所蔵琉球写本『人中畫』との比較調査を行った。その調査結果については、現在論文を作成中である。12月には、日本に於ける漢籍受容と訓読の問題について、復旦大学においてワークショップ“日本「訓読」その歴史及び変化"を主催し、“訓讀"的轉變與擴展ー以江戸時代的“崎陽之學"和長崎唐通事為例」と題する研究報告を行った。当ワークショップは、復旦大学中文系戴燕教授との共同開催であり、京都大学文学研究科からは大槻信准教授にも基調講演を行っていただいた。琉球の官話(中国語)通事が18世紀前後に編纂した一連の官話教本について、綿密なテキストクリティークと、書き入れや本文の言語的特徴を元に、現存するテキストの系統分類を行った。主たる成果は下の二点である。(1)梁允治編『広応官話』について、現存する二種類のテキストである天理図書館蔵本と法政大学沖縄文化研究所蔵本とを比較し、そのテキストに反映される言語的特徴が『白姓』『人中画』に見える諸特徴と多くの共通点を有することを明らかにした。その事実に基づき、琉球や中国の歴史資料(公文書や家譜など)を調査し、編者の梁允治が『白姓』を成立させた鄭氏一門に連なる経歴を有する人物であることを突き止め、乾隆年間の琉球通事の学統の中で、鄭氏一門が占めた比重の大きさを端的に指摘することに成功した。この成果は、論文「『廣應官話』と乾隆年間の琉球通事」として公表した。(2)京都大学文学研究科所蔵琉球写本『人中画』四巻付『白姓』の本文及び注を、すべてデータ入力した。本文中については、その来歴を指示内容を分析し、本文の異体字・俗体字についても綿密に時代性や写本という媒体の特質を考証し、翻刻と影印の対照データを作成した。この成果は、平成25年度に公刊予定である。国内に分蔵される琉球通事編纂の官話学習書(通事書)の収集は、26年度、沖縄県立博物館蔵『白姓』の調査をもってほぼ終了した。現時点で、京都大学蔵本、東京大学蔵本、関西大学蔵本、法政大学蔵本、石垣市立八重山博物館蔵本、沖縄県立博物館蔵本の写本群の収集が完了し、本文及び注文の解読と電子データ化は、オフィスアシスタントの協力を得て、現在最終段階に至っている。計画の骨子であったデータの翻刻・出版は、平成25年度の『琉球写本《人中画》四巻付《白姓》』(単著、臨川書店)による京都大学蔵本の翻刻・影印出版に続き、26年度には、関西大学図書館長澤文庫所蔵の写本について、関西大学内田慶市・奥村佳代子両教授との共著の形で、研究解題と索引を付して『関西大学長澤文庫蔵琉球官話課本集』(関西大学出版会)として公刊した。

また、法政大学沖縄文化研究所に、書名未詳のまま所蔵されていた稿本(写本)について、内容を精査した結果、『官話簡要揀選六條』と名付けるべきことを解明し、論文「琉球稿本『官音簡要揀選六條』について」を発表した。これは、編集委員として刊行事業に加わった『高田時雄教授退職記念東方学研究論集』(臨川書店)に掲載され、26年6月に刊行済みである。さらに、琉球と同様の「通事書」を独自に有する長崎唐通事の著作(写本)を題材に、26年に『訓読から見直す東アジア』(共著、中村春作編、東京大学出版会)を上梓した。この長崎唐通事の写本については、琉球の通事書以上に中国白話小説の影響が色濃いのが特徴であるが、その問題の所在に関して、「長崎の外から見る唐通事資料ー本文の外から見る周辺資料」と題して、関西大学において研究発表を行った。本年度は、平成26年度までに調査を終了した琉球通事編纂の官話学習書(通事書)について、オフィスアシスタントの協力を得て、すべて解読と入力を完了し、それらを統合した電子データとして作成した。その電子データの翻刻出版の業績として、内田慶市との共著『関西大学長澤文庫蔵琉球官話課本集』(関西大学出版部)を平成27年4月に公刊したが、データを用いての研究成果としては、「琉球通事的正統與長崎通事的忠誠ー从兩地「通事書」的差別談起」『翻譯與跨文化流動:知識建構、文本與文體的傳播Translation and Transcultural Movement: Knowledge Construction and the Transmission of Texts and Literary Style』(台北:中央研究院中国文哲研究所)を10月に発表した。また、5月には、琉球通事書が用いる文体の特色を分析した「非漢語圏における中国白話文(Chinese Vernacular Writing in Non-Chinese-Speaking Regions)」と題する講演を行った。同じく5月に研究発表として行った「18世紀域外的「叙事」ー以唐通事和荻生徂徠為例」は、これら通事書の文体の特色である「叙事」に着目し、同時代の日本の儒者荻生徂徠の言語実践と理論とを比較検討し、それらの同時代的共通性を解明しようと企図したものである。10月に行った研究発表「クレオール文学の担い手としての唐通事(1)ー長崎諸寺をどう語るかー」は、テキスト分析により浮かび上がった通事書の特質を、一種の混交言語の書記形態と見なすことを提唱したもので、従来の通事書研究には見られない、新たな視点を提示したものである。本研究では、日本国内に分蔵される琉球通事編纂の官話学習書(通事書)を広く調査収集し、その本文及び注文を解読し電子データ化するのが大きな柱であった。それを用いて通事書本文を分析した結果、琉球通事の中で鄭氏・蔡氏一族が官話学習上で重要な働きをしていたことが明らかとなり、現存テキストの中には彼らの官話学習の痕跡を残すものが存在することも判明した。また、琉球と長崎唐通事の通事書を比較した結果、両者は異なる言語アイデンティティを有し、実際に学んだ官話も異なる位相を示すことが明らかとなった。併せて、江戸時代の荻生徂徠が称した「崎陽之學」(長崎唐通事の唐話学)の実態を異言語習得の側面から分析した。26年度の事業内容としては、収集した資料を整理の上でデータ入力し、写本データを翻刻公開するのが主な課題であった。完了済みの資料については、年度末に関西大学出版会より翻刻出版を行ったが、当該資料が1819世紀に成立した写本である為に、仮名書きや草書体、さらに訓点や琉球語表記も含まれる注文を、綿密に解読することに予想外の時間がかかった。その為、収集資料の一部のデータ入力が、未完了の状態である。
近代日本における女子体育書に関する歴史的研究 -目録と解題の作成を中心に-

本研究の目的は近代日本において出版された女子体育書を歴史的に研究することであった。その目的を達成するために「近代日本女子体育書目録」を作成した。今日まで「近代日本女子体育書目録」は存在せず,女性問題書目録や体育書目録等に分散して収録されており,「女子体育」を体系的に捉えることが困難であったが,本目録により歴史的に捉えることが可能となった。1.「体育」と「女子体育書」の範囲本研究での「体育」は最広義の体育でありスポーツ書も含んだ。「女子体育書」とは女子のための体育書,女子を対象とした体育書,女子体育の研究書等であるが,書名で明らかに「女子体育書」とわかる書のみでなく,女性問題書,教育書等広範囲にわたり,書の一部分に女子体育について述べている書も努めて収集した。2.「近代日本女子体育書目録」について(1)収録年と収録書数目録の収録年は1876(明治9)年から1996(平成8)年まで,明治,大正,昭和,平成と120年間にわたり,収録書数は1649冊に達した。一年あたりの発行数は平成時代が他の時代に比べて圧倒的に多い。(2)形式女子体育書の発行年月順に作成した。さらに,書名,著者名,発行者名,書の全体で女子体育について述べているのか部分的であるのか,書名の特色,解題に相当する書のキーワード,典拠目録を記載した。書名の特色では,書名に「女子」に相当する語を含む書名を記し,書名から女子体育書の発展過程が捉えられるようにした。本研究の目的は、近代日本において出版された女子体育書を歴史的に研究することである。女子体育書とは女子のための体育書、女子を対象とした体育書、女子体育の研究書等とした。女子体育書を体系的に整理し、年代別、項目別等の女子体育書目録を作成し、できるだけ現物にあたり、書の内容と著者の人物像についての解題を作成しようとするものである。本研究は二年間で実施するものであり、第一年目の本年度は以下の研究を実施した。第一に、女子体育書の調査、閲覧をした。国立国会図書館所蔵書を中心として、女子体育書の現物の調査を実施した。明治、大正期の書については、ほぼ把握することができたが、それ以後については次年度に行う。第二に、既に発行されている各種文献目録から女子体育書を抽出した。使用した目録は、女子教育関係、女性問題関係、体育・スポーツ関係、伝記、ノンフィクション関係等多岐にわたる分野別のものと、「日本出版年鑑」等の年代別のものである。本年度の研究により次のことが明かとなった。女子体育書は明治初期から出版され、女子の行う体育の拡大とともに次第にその出版は増大している。明治、大正期においては医学、教育、体育界からの出版が主であった。それに加えて、新聞社のスポーツ部門やスポーツ新聞社等のジャーナリズムが一貫して女子スポーツ書を出版してきたが、女子体育が教育現象から社会現象へと拡大するとともに、多様な立場から出版されるようになった。近年では、スポーツ書ではあるが、特に娯楽や、商業主義に立つ書の出版が増えている。女子プロレス関係書や有名女子スポーツ選手が書いたとしている伝記、エッセイ等がそれに該当する。このことは、体育を専門とする本研究者にとって、女子体育書を網羅する目録を作成することが非常に困難であることを意味する。最終年となる次年度は、今年度の研究成果を生かして、女子体育書を遺漏なく収集したうえで、初期の目的を果たしたい。

今日まで「近代日本女子体育書目録」は存在せず,女性問題書目録や体育書目録等に分散して収録されており,「女子体育」を体系的に捉えることが困難であったが,本目録により歴史的に捉えることが可能となった。1.「体育」と「女子体育書」の範囲本研究での「体育」は最広義の体育でありスポーツ書も含んだ。「女子体育書」とは女子のための体育書、女子を対象とした体育書、女子体育の研究書等であるが,書名で明らかに「女子体育書」とわかる書のみではなく,女性問題書,教育書等広範囲にわたり,書の一部分に女子体育について述べている書も努めて収集した。2.「近代日本女子体育書目録」について(1)収録年と収録書数目録の収録年は1876(明治9)年から1996(平成8)年まで,明治,大正,昭和,平成と120年間にわたり,収録書数は千数百冊に達した。一年あたりの発行数は平成時代が他の時代に比べて圧倒的に多い。(2)形式女子体育書の発行年月順に作成した。さらに、書名,著者名,発行者名,書の全体で女子体育について述べているのか部分的であるのか,書名の特色,解題に相当する書のキーワード,典拠目録を記載した。書名の特色では,書名に「女子」に相当する語を含む書名を記し,書名から女子体育書の発展過程が捉えられるようにした。
Vifのプロテアソーム分解によるHIV複製の制御

本研究は、HIV-1アクセサリー蛋白質Vifのプロテアソーム分解によるウイルス複製制御の本態解明を目的としている。具体的には(1)プロテアソーム分解のメカニズム、(2)プロテアソーム分解量の調節のメカニズム、(3)分解のウイルス増殖における意義を明らかにすることを目指し、以下の成果を得た。(1)Vifのプロテアソーム分解を、パルスチェイス実験を用いて生化学的に解析した。Vifには細胞質に存在するフラクションと細胞骨格に結合するフラクションがあることが知られるが、前者はプロテアソーム分解を受けるのに対し、後者は安定であり細胞に蓄積されることを示した。これらの分解は、許容細胞、非許容細胞どちらにおいても同様におきることもわかった。また、HIV-1アクセサリー蛋白質間における比較解析を行い、Vifが最もプロテアソーム分解を受けやすいことを明らかにした。さらにVifのユビキチン化を観察するための系を確立し、Vifのユビキチン化を示した。また免疫沈降実験によりVifとCullin蛋白質の結合を観察し、CullinがVifのユビキチン化に関わる可能性が示唆された。(2)Vif内推定β-ストランド上のアミノ酸の変異体は野生株に比べてさらに分解を受けやすく、かつウイルス増殖性付与能を持たないことがわかった。従ってβ-ストランドの形成が過剰なプロテアソーム分解を抑制し、ウイルス増殖性付与能を保つことを明らかにした。(3)Vifに存在する16個全てのリジンをアルギニンに変えたところ、発現レベルが野生株と比べて非常に高く、かつウイルス感染性付与能がないことがわかった。しかし、この機能の欠損は22および26番目の2つのリジンがウイルス感染性付与に必須であることに起因することがわかり、結局アルギニン変異体を用いて分解のウイルス増殖における意義を示すことはできないことがわかった。実際には(1)プロテアソーム分解のメカニズム(2)プロテアソーム分解量の調節のメカニズム(3)分解のウイルス増殖における意義を明らかにすることを目指し、本年度は以下の成果を得た。(3)ユビキチン化を受けない変異体の作製を目指し、Vif内のリジンをアルギニンに変えた変異体を何種類か作製した。いくつかの変異体はウイルス増殖性付与能を持たないことが明らかになり、ユビキチン化を受けていないのかどうか現在確認中である。具体的には(1)プロテアソーム分解のメカニズム

(2)プロテアソーム分解量の調節のメカニズム(3)分解のウイルス増殖における意義を明らかにすることを目指し、本年度は(1)と(3)において以下の成果を得た。(1)プロテアソーム分解に必要なユビキチン化にCullin蛋白質が関わるかどうか明らかにするために、まず免疫沈降実験を行った。その結果VifとCullinの結合が見られることがわかった。この結合のユビキチン化における役割を今後明らかにしたい。また、分解に関わるリジンを同定するためにリジンをアルギニンに変えた変異体を多数構築し(リジンがユビキチン化を受ける)、定常状態における発現レベルをウエスタンブロット法により調べた。その結果、全領域にわたるリジンが分解に関わり得るが、特にC末端に存在する179番目のリジンが分解に高い感受性を持つことが示唆された。また、N末端に位置する22、26、34、36番目のリジンが次に高い感受性を持つことも示された。(3)Vifに存在する16個全てのリジンをアルギニンに変えたところ、発現レベルが野生株と比べて非常に高く、かつウイルス感染性付与能がないことがわかった。この事実は、Vifのプロテアソーム分解がウイルス複製に必須であるということと一致する。本研究は、HIV-1アクセサリー蛋白質Vifのプロテアソーム分解によるウイルス複製制御の本態解明を目的としている。具体的には(1)プロテアソーム分解のメカニズム、(2)プロテアソーム分解量の調節のメカニズム、(3)分解のウイルス増殖における意義を明らかにすることを目指し、本年度は(3)において以下の成果を得た。前年度において、Vifに存在する16個全てのリジンをアルギニンに変えたところ(リジンがユビキチン化を受け、それが目印となってプロテアソーム分解を受ける)発現レベルが野生株と比べて非常に高く、かつH9細胞におけるウイルス感染性付与能がないことを示した。この変異体がウイルス感染性付与能をもたない原因として、(1)発現レベルが高いため、または(2)ウイルス感染性付与にリジンが必須であるためということが考えられる。この(2)の可能性を調べるために、まず16個のリジンの内、N末端6個のリジンおよびC末端10個のリジンをそれぞれアルギニンに変えた変異体を作製した。これらの変異体のH9細胞における増殖性を調べたところ、N末端6個のリジンのアルギニン変異体が感染性を持たなかった。そこで、N末端6個のリジンの内1個または2個をアルギニンに変えた一連の変異体を作製し、H9細胞における増殖性を調べた。その結果、22および26番目の2つのリジンがウイルス感染性付与に必須であることが示された。次に22および26番目のリジン以外の14個のリジン全てをアルギニンに変えたところ、発現レベルは野生株と比べてわずかに高く、かつH9細胞においてウイルス増殖が見られた。結局、アルギニン変異体の性質を調べることでVifの分解のウイルス増殖における意義を示すことはできないことがわかった。
接触免疫療法のウイルス性疣贅での奏効機序に関する研究

Contact immunotherapy(CI)の治癒機転モデルとされる扁平疣贅の自然消褪現象において、その炎症期の病変と、合せて非炎症期の扁平疣贅の病変について、組織学的、免疫組織学的検討を加えた。炎症期の病変は下腿から採取したもので、生検後約2週間で疣贅の自然消褪を認めた。非炎症期の病変は上腕から採取したもので、Diphenylcyclopropenone(DPCP)によるCIを施行し一部疣贅の扁平化を認めた。組織学的には炎症期では苔癬型反応を示し、リンパ球の表皮内、真皮への浸潤を認め、表皮の空胞細胞は消失していた。非炎症期では表皮空胞細胞は少数だが扁平疣贅の像を呈した。炎症期の病変の凍結材料にて、浸潤リンパ球の表面マーカーをモノクローナル抗体(Becton、Dickinson社のLeuシリーズ)を用いてABC法で染色したところ、真皮内にLeu 3a優位のリンパ球浸潤を認めた。表皮内への浸潤はLeu 3a,2aともわずかであった。HLA-DRはケラチノサイトの一部に発現を認めた。(非炎症期ではケラチノサイトでの発現はなし。)さらに、炎症期及び非炎症期の病変の凍結材料にて、以下のモノクローナル抗体を用いてABC法で染色した。炎症期;IL-1α,IL-1β,IFN-γ,TNF-α,ICAM-1,ELAM-1、非炎症期;IFN-γ,TNF-α。結果:IFN-γは炎症期、非炎症期とも表皮細胞間橋、血管内皮に陽性で、非炎症期でより強く染色された。TNF-αは炎症期、非炎症期とも表皮全層と血管内皮、炎症期では血管周囲のリンパ球にも陽性であった。尚、炎症期において、IL-1αは表皮基底層、真皮浸潤リンパ球に、IL-1βは表皮全層に、ICAM-1は血管内皮と血管周囲のリンパ球に、ELAM-1は血管内皮に陽性を認めた。IFN-γ,TNF-αが炎症期、非炎症期とも表皮に発現し、IFN-γではむしろ非炎症期の表皮に強く染色されていた点は興味深い。これらの染色態度の意義付けについては今後症例を集積し検討したいと考えている。