hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン自由度を持つボース凝縮体の諸物性及び量子渦の研究

昨年度(H14年度)に我々は、2本のレーザービームを直角に交差させる光双極子力トラップ(OT)の開発を行い。^<87>Rb原子のボース・アインシュタィン凝縮体(BEC)をこのトラップに捕獲する事に成功した。本年度は、トラップ用レーザーの強度安定化を行い、トラップ寿命を昨年度に達成した2秒から4秒に伸ばした。次に本研究のテーマである、スピン自由度を持つBECの磁気的性質や、多成分BECのダイナミクスを研究するために、^<87>Rb原子を様々な磁気副準位に遷移させる実験を行った。適当な磁場(20G)を、OT中に捕獲した^<87>Rb BECに印加し、遷移周波数付近の周波数を持ったラジオ波を照射する事で実現した。実験では、微小な外部磁場の変動があっても再現性よく遷移を生じさせるために、ラジオ波を共鳴周波数付近で掃引した。ラジオ波の強度、掃引範囲、掃引時間を適度に調整し、目的の磁気副準位に原子を遷移させる事に成功した。我々の目的である、スピン自由度が2(原子の全角運動量F=2)の^<87>Rb BECの磁気的性質を研究するために、全原子がF=2,m_F=0(ここでm_Fは磁気量子数)にあるBECをOT中に用意し、様々な外部磁場環境下におけるスピン緩和過程を観測した。理論的研究によって、スピン2の^<87>Rb BECは反強磁性的な性質を持つ可能性が高いとされているが、スピン2のBECのみが持つ磁気的特性である、"cyclic state"とよばれるスピン一重項状態が実現される可能性も指摘されている。前述した実験を行うことでスピン2の^<87>Rb BECがどちらの性質を持つかが判別できる。実験及び解析の結果、スピン2の^<87>Rb BECは、反強磁性的な性質を持つ可能性が高い事が判った。この成果は現在、論文として学術雑誌に投稿中である。本年度は、気体原子のボース・アインシュタイン凝縮(BEC)体の一般的生成方法である、原子の磁気的性質を利用した磁気トラップ内で、気体ルビジウム原子のBECを生成した後、光のみの力によってそれを捕獲する光双極子力トラップに成功した。長時間の捕獲を実現するために、ルビジウム原子の光吸収周波数から大きく周波数のずれたレーザーを2台使用して交差型光トラップを構成した。交差型光トラップでは、2本のレーザーを互いに交差させた領域にBECが捕獲される。原子集団は高密度になると、非弾性3体衝突によりBEC状態を壊してしまう。我々が対象としているルビジウム原子は、特にこの非弾性3体衝突による崩壊率が大きなことが判っている。そのため、捕獲領域をなるべく大きくし非弾性3体衝突の影響が極力小さくなるようにした。また、磁気トラップから光双極子力トラップへBECを移す時BECが擾乱を受けないよう、レーザー強度を徐々に大きくしていく等の工夫をした。原子数として、磁気トラップ内で生成されたBEC内原子の約半数を光双極子力トラップ内に移行できた。また、光双極子力トラップ内でのBECの寿命は約2秒であった。これは磁気トラップ内でのBECの寿命より4倍程度短いが、我々の目標である、スピン自由度をもったルビジウム原子のBECの研究や、磁場反転による量子渦の生成実験には十分な寿命である。さらに、スピン自由度をもったBECの研究をする上で基礎となる技術である、原子の内部状態の操作に成功した。具体的にはラジオ波を光双極子力トラップ内に捕獲されたBECに照射し、磁気副準位が異なる状態のBECの生成を行った。現在、光双極子力トラップに捕獲された、スピン自由度のあるBECの均一磁場内での振る舞いについて実験を進めている。

理論的研究によって、スピン2の^<87>Rb BECは反強磁性的な性質を持つ可能性が高いとされているが、スピン2のBECのみが持つ磁気的特性である、"cyclic state"とよばれるスピン一重項状態が実現される可能性も指摘されている。前述した実験を行うことでスピン2の^<87>Rb BECがどちらの性質を持つかが判別できる。実験及び解析の結果、スピン2の^<87>Rb BECは、反強磁性的な性質を持つ可能性が高い事が判った。この成果は現在、論文として学術雑誌に投稿中である。
水生植物の繁茂する閉鎖性水域における流動－水質予測モデルの構築

本研究では,閉鎖性水域における水生植物を用いた水質浄化法において,適切な水生植物の管理手法を確立するための基礎的データとなる実水域における水質挙動を現地観測を基に検討した.その結果,DOの測定結果に関しては植生の繁茂によって日中の光合成によりDO量増加が抑制されること,またその抑制効果は植生の密生度が増加すると大きくなることがわかった.そして日射の無い夜間では植生部と水面部で値がほぼ同程度になることから,日サイクルの流体交換が行われていることが示唆された.また,水生植物の繁茂率と水質項目との関係を検討した結果,水質濃度は植生繁茂率と負の相関を持つことがわかった.ため池では流入流出が少ないため水の循環率が悪く,とくに夏季においては水温成層の形成により池内の循環がさらに抑制され,底層の貧酸素化といった水質問題が起きやすい.また近年生活雑排水の流入による富栄養化が進行し,藍藻の増加によるアオコの発生などの水質悪化が問題となっている.安定した水温成層場の形成は,藍藻に優位な生息環境となりアオコの発生・維持が増進されることが既往の研究により報告されており,アオコ発生の制御を行う上で水温成層の形成・消失過程と藍藻の挙動の関係を解明することは重要な課題である.既往の研究により長期的な水質変動と藍藻の挙動について検討した事例はいくつかあるものの,日サイクルのような短期間での水質変動と藍藻の挙動について検討した事例は少ない.そこで本研究では,アオコの発生が見られるため池を対象池とし,水温成層化の進んだ夏季において短期間での水質変動と藍藻の挙動について検討するために,水温・DOの鉛直分布および藍藻の挙動について現地観測を行った.藍藻個体数のピーク値水深の移動距離から求めた藍藻の移動速度の変化について検討した結果,沈降速度・浮上速度ともに既往の研究よりも低い値を示した.安定した水温成層が形成されると,藍藻の沈降速度は減少し,その結果藍藻の移動範囲が狭まることで,高い位置での沈降・浮上を繰り返すことができる.これが継続されることで他の競合する植物プランクトンよりも優位に立つことができるためアオコの発生につながりやすいことが示された.近年生活雑排水などによる水質汚濁は環境問題として指摘され,大都市圏のみならず農村地域の河川・農業用水路やため池の水の有機汚濁も進行している状況であり,早期解決が望ましい状態である.様々提案されている水質改善法の一つとして挙げられるのが水生植物による自然浄化である.本研究では実際に農業用池のような小規模な水域を対象として水生植物の繁茂が流域内の流れや水質にどのような関係を持つのかを考察することを目的として現地観測を行った.岩手大学農学部内に位置する北水の池を対象に,気象項目を1時間間隔で,DO,水温は5地点,10分間隔で測定し,TOC・TN・TPの水質項目は週に1度各地点で採水を行い,それぞれ分析を行った.植生の繁茂は6月8月末にかけて増加し続け,9月12月にかけて減少していくことが確認された.DOと水温の測定結果を月ごとに考察したところ,DO値は植生繁茂の見られない箇所で最も大きく,その変動値も他の地点よりも大きいことが分かった.また,水温に関しては植生部および水面部でほとんど差異が無いと分かった.一方,DOに関しては植生のない地点では日射量の増加に伴い大きく増加しているのに対し,植生のある地点ではあまり変化しておらず,植生の繁茂がDO値の変動に大きく変動を及ぼすことがわかった.また,日射の無い夜間ではDO値は同程度になっており,このことより植生部と水面部で夜間に流体交換が行われていると考えられる.植生の繁茂状況がDOの値に影響を与えることを考慮し,水域全体に対し植生繁茂の割合を示す繁茂率を月ごとに求めた.繁茂率が増加すると栄養塩類は減少し,繁茂率が下がると栄養塩類は上昇した.夏季の最盛期には栄養塩類が吸収・吸着され減少するが,冬季に繁茂率が減少すると再び栄養塩類濃度が上昇することがわかった.本研究では,閉鎖性水域における水生植物を用いた水質浄化法において,適切な水生植物の管理手法を確立するための基礎的データとなる実水域における水質挙動を現地観測を基に検討した.その結果,DOの測定結果に関しては植生の繁茂によって日中の光合成によりDO量増加が抑制されること,またその抑制効果は植生の密生度が増加すると大きくなることがわかった.そして日射の無い夜間では植生部と水面部で値がほぼ同程度になることから,日サイクルの流体交換が行われていることが示唆された.また,水生植物の繁茂率と水質項目との関係を検討した結果,水質濃度は植生繁茂率と負の相関を持つことがわかった.水温成層化したため池における藍藻類の挙動について検討するため,水温成層場における溶存酸素の挙動を解析し,夏季における底層の貧酸素状態を示した.また,藍藻個体数のピーク値水深の移動距離から求めた藍藻の移動速度の変化について検討した結果,沈降速度・浮上速度ともに既往の研究よりも低い値を示した.目標とする解析モデルのキャリブレーションデータを現地観測から順調に取得できている.農業工学昨年の研究においては,藍藻類の挙動について調べるにあたり,蛍光光度計のキャリブレーションを適切に行えていなかったため,藍藻類とその他の藻類の分離が曖昧なままであった.そこで本年度では蛍光光度計のキャリブレーション作業を詳細に行う.具体的には藻類を購入し,濃度を調整してキャリブレーションを行う.
ミトコンドリア蛋白質の輸送、膜透過の分子機構

これまで我々はラット肝ミトコンドリア膜より、ミトコンドリア蛋白質前駆体のプレシークエンスに親和性を持つ分子量29、52kDa蛋白質及びそれらと複合体を形成していると考えられる42kDa蛋白質の単離に成功し、特異的な抗体を用いて解析した結果、これら三種の蛋白質いずれもいわゆるプレシークエンスを持つミトコンドリア蛋白質前駆体の輸送反応に関与していることを明らかにした。さらにいくつかの実験を行った結果、以下の知見を得る事ができた。ミトコンドリアを前述の三種の因子に対する抗体であらかじめ処理し輸送反応を行うとミトコンドリアへの前駆体蛋白質の輸入が阻害される事はすでに報告しているが、抗体処理後、ミトコンドリアを低張処理し外膜のみを破壊すると阻害の回復がみられた。従ってこれらの抗体は内膜に存在する膜透過装置に何らの影響を及ぼさないと考えられる。ADP/ATP交換輸送体(AAC)はプレシークエンスを持たず、そのミトコンドリア到達のためのシグナルはプレシークエンス型と明らかに異なる。そこでAACのミトコンドリアへの輸送反応に我々が見い出した因子が関与するかどうかを調べるためそれらの抗体の影響をみたところ、いずれの因子に対する抗体もAACの輸送反応を著しく阻害した。以上及びこれまでに得られた結果より、我々の見い出した因子はミトコンドリア外膜上で機能しており、多くのミトコンドリア蛋白質に共通な膜透過装置の成分と考えられる。
日本の家庭用テレビゲーム業界におけるマーケティング戦略と企業間関係に関する研究

本年度の研究成果は,一昨年度において取り組んだプラットフォームの競争優位性がどのようなマーケティング戦略と企業間関係によって支えられてきたのかという点に関する検討内容と昨年度内に海外の一流専門誌(International Small Business Journal)にアクセプトされたBook Reviewでの取り組みをもとに,日本の家庭用テレビゲーム業界での事実上の業界標準のハードウェアを供給する企業とそのポジションを狙う市場参入企業との企業間競争について事例研究を行った.そこでは,そうした企業間競争について,各ハードウェア企業によるハードウェアの品質選択や補完的なソフトウェアを巡る各ハードウェア企業によるプラットフォーム戦略,各企業のビジネスモデルを実現する流通戦略の観点などから考察を行った.具体的には,事実上の業界標準のハードウェアを供給する企業は,自社ではコントロールできないようなビジネス環境の変化に直面するまでは自社の供給する現行ハードウェアと後継ハードウェア間の共食いのみを考慮するだけで後継ハードウェアの発売時期を自社に有利に決定できるのに対して,そのようなビジネス環境の変化に直面してからは,一定の期間はそれまでの実績を背景に事前アナウンスメントの効果を発揮することができるものの,後継ハードウェアの開発およびソフトウェア開発環境の整備が遅れれば遅れるほど,それまでのような効果を発揮できなくなり,主要な市場参入企業に自社のユーザーベースを奪われ,販売実績のあるゲームソフトを供給するソフトウェア企業によるプラットフォーム選択の選択肢からも除外されることなどについて考察を行うことができた.こうした考察が最終的な研究成果として海外の専門誌にアクセプトされるよう,粘り強く取り組んでまいりたい.本年度の研究成果は,次の3点である.(1)まず,プラットフォームの競争優位性をめぐるマクロ・ネットワーク特性やプラットフォーム(ゲーム機)特性,ソフトウェア開発者特性などに着目した日本の家庭用テレビゲーム業界におけるソフトメーカーによるプラットフォーム選択という意思決定行動に関する最終的な研究成果については,海外の専門誌(Journal of the Japanese and International Economies, Elsevier)にアクセプト・公刊された.(3)さらに,これまでの伝統的なアジアのアントレプレナーシップ研究をもとにした補完製品企業の企業間関係に関する研究成果については,論文としてとりまとめたもとで,海外の学会(Administrative Sciences Association of Canada (ASAC))に投稿し,Business History Divisionの6人のレビュアーからのコメントを得るとともにアクセプトされたが,研究報告のための渡航を断念した.ただし,そこでの有益なコメントをもとに,さらなる改訂を行い,改めて海外の学会あるいは海外の専門誌に論文を投稿したい.2つの研究成果がそれぞれ海外の専門誌にアクセプトされるとともに,もう1つの研究成果については論文としてとりまとめ,海外の学会に投稿し,アクセプトされたため.ただし,研究報告のための渡航について今回は断念した.本年度の研究成果は,次の2点である.(1)昨年度の研究実績の概要で挙げたこれまでの伝統的なアジアのアントレプレナーシップ研究をもとにした補完製品企業の企業間関係に関する研究成果として海外の学会(Administrative Sciences Association of Canada (ASAC))に投稿した論文について,自身としては渡航を断念したが,代わりに共著者が渡航し研究報告を行ったあと,事前に得られたBusiness History Divisionの6人のレビュアーからのコメントに加えて,研究報告時に得られた追加的なコメントをもとに,さらなる改訂を行い,海外の専門誌に投稿した.(2)プラットフォームの競争優位性がどのようなマーケティング戦略と企業間関係によって支えられてきたのか,ビジネスモデルやプラットフォーム戦略の観点から既存研究を中心にこれまで提示されてきた概念を整理・検討した.1つの研究成果を海外の専門誌に投稿したため.本年度の研究成果は,次の2点である.(1)これまでの伝統的なアジアのアントレプレナーシップ研究にも留意して取り組んできた補完製品企業の企業間関係に関する研究成果については,海外の専門誌(International Journal of Entrepreneurship and Small Business)にアクセプトされた.なお,当該ジャーナルの編集長との共同論文のため,海外の一流専門誌(International Journal of Technology Management)のDr. M.A. Dorgham編集長がHandling Editorを担当されたという点を強調しておきたい.(2)また,上記(1)の研究成果が,これまでの伝統的なアジアのアントレプレナーシップ研究を95本収録した5巻セットのAsian Entrepreneurship(Sage)のBook Reviewを海外の専門誌(International Journal of Business and Globalisation)に寄稿する機会に恵まれたことから得られたという側面もあるため,積極的にBook Reviewにも取り組みたいと考えていたところ,ちょうどEntrepreneurship in Western Europe(World Scientific)の出版の機会があることを知り,そのBook Reviewを海外の一流専門誌(International Small Business Journal)に投稿した結果,アクセプトの連絡をいただくことができた.本年度の研究成果は,一昨年度において取り組んだプラットフォームの競争優位性がどのようなマーケティング戦略と企業間関係によって支えられてきたのかという点に関する検討内容と昨年度内に海外の一流専門誌(International Small Business Journal)にアクセプトされたBook Reviewでの取り組みをもとに,日本の家庭用テレビゲーム業界での事実上の業界標準のハードウェアを供給する企業とそのポジションを狙う市場参入企業との企業間競争について事例研究を行った.そこでは,そうした企業間競争について,各ハードウェア企業によるハードウェアの品質選択や補完的なソフトウェアを巡る各ハードウェア企業によるプラットフォーム戦略,各企業のビジネスモデルを実現する流通戦略の観点などから考察を行った.

具体的には,事実上の業界標準のハードウェアを供給する企業は,自社ではコントロールできないようなビジネス環境の変化に直面するまでは自社の供給する現行ハードウェアと後継ハードウェア間の共食いのみを考慮するだけで後継ハードウェアの発売時期を自社に有利に決定できるのに対して,そのようなビジネス環境の変化に直面してからは,一定の期間はそれまでの実績を背景に事前アナウンスメントの効果を発揮することができるものの,後継ハードウェアの開発およびソフトウェア開発環境の整備が遅れれば遅れるほど,それまでのような効果を発揮できなくなり,主要な市場参入企業に自社のユーザーベースを奪われ,販売実績のあるゲームソフトを供給するソフトウェア企業によるプラットフォーム選択の選択肢からも除外されることなどについて考察を行うことができた.こうした考察が最終的な研究成果として海外の専門誌にアクセプトされるよう,粘り強く取り組んでまいりたい.これまでの伝統的なアジアのアントレプレナーシップ研究をもとにした補完製品企業の企業間関係に関する研究成果について,さらなる改訂を行い,改めて海外の学会あるいは海外の専門誌に論文を投稿したい.引き続き,プラットフォームの競争優位性がどのようなマーケティング戦略と企業間関係によって支えられてきたのか,ビジネスモデルやプラットフォーム戦略の観点から既存研究を中心にこれまで提示されてきた概念を整理・検討したもとで,研究成果を海外の専門誌に投稿したい.最終年度の2018年度中に,さらなる研究成果として単著論文がアクセプトされるよう取り組んでまいりたい.研究の進捗に応じて,少額の文献調査のための出張経費を次年度に持ち越したため.次年度早々に,文献調査のための出張経費として使用する.
左室逆リモデリングの予測因子の検討

非虚血性拡張型心筋症は左室内腔の拡大と左室収縮力低下を特徴とする特発性・遺伝性心筋症であり、適切な薬物療法や心室再同期療法は一定の成果を挙げたが、適切な治療開始後12年で左室逆リモデリング(left ventricular reverse remodeling: LVRR)が得られない症例は極めて予後不良であり、心臓移植を行うしかないのが現状である。臓器移植法の改定後も心移植待機患者数は徐々に増加しており、待機期間もこれらを踏まえて、本研究ではLVRRの予測因子の検討を行い、治療介入を強化すべき症例を検出するとともに、抵抗性症例に対する包括的介入を早期に図ることで、医師・患者ともに薬物療法に対して積極的に取り組むことができ、良好な予後へと繋がる可能性があり昨年度は(1)症例登録、(2)症例への適切な薬物療法、(3)治療後の評価、を行なった。(1)症例登録:当院の心不全入院患者を対象に症例登録を行い、心臓超音波検査,心臓MRI, MIBGシンチグラフィー,心筋生検、血液検査などのデータを抽出した。3月31日時点で86例を登録した。(2)日本循環器学会の心不全治療ガイドラインに準拠し、外来にて適切な薬物療法を継続した。(3)リバースリモデリングの有無の評価として半年から1年後に心臓超音波検査で心機能評価を行なった。心血管イベントとして死亡及び心不全・不整脈による再入院を選択し、イベント発生の有無を追跡している。症例登録数は徐々に増加している点は順調に経過しているが、評価項目であるリバースリモデリングの有無の確認は半年1年後の心臓超音波検査が必要であり、3月31日の時点では26例にとどまっている。その中でリバースリモデリングを得られている症例は6例であり、統計学的に検定するには症例数が不足しており、今後も症例の登録・フォローアップが必要である。今年度も症例登録を行いつつ、フォローアップの心臓超音波検査も行っていき、データベースを構築していく。徐々に症例数は増えていくことが見込めるため、データベースを元に解析も行ない、リバースリモデリング達成の規定因子を検討するとともに、心血管イベント(死亡及び心不全・不整脈による再入院)回避率は、Kaplan-Meier曲線、Log-rank検定によって検討する。さらに、LVEF及びiLVDdの1年間の変化量を目的変数に置き、重回帰分析を用いて1年後のLVRRを予測する。また心筋生検のサンプルから、心筋細胞におけるmTORC1活性化レベルを定量評価する。心筋mTORC1活性レベルを全体の中央値で高値群と低値群に分類し、mTORC1活性レベルとLVRR、心筋交感神経機能、心筋間質の変化及び心筋細胞変性、との関連を解析する。昨年度はデータベースの作成のため、個別のコンビュータを購入し作成にあたった。研究成果の発表

ならびに最新の知見を得るための学会参加費として予算を立てていたが、報告の通り昨年度は登録症例数が少なく、新たな知見が得られるほどのデータの解析は行えず、学会発表に至ることができなかったこともあり使用額が減ることとなった。今年度はデータ解析のためのソフトの更新など解析のためにも費用を使用し、解析結果の発表のため学会参加のための旅費も使用していく予定。
ヒューマンファクターから見た医療事故発生原因の究明研究

近年、同じような事故を繰り返す医療スタッフ、すなわちリピーターの存在が明らかになってきた。このため、医療事故防止の研究において、組織の改善だけでなく、医療スタッフ個々人の特性に応じた安全対策のサポート体制の研究も必要になってきた。本研究の目的は、そうした医療現場の傾向をもとにリスクマネジメントマニュアルの把握状況や医療スタッフの安全に対する意識などモチベーションに関わる事柄、そしてパーソナリティーの個人特性に着目し、それらが医療事故とどのように結びついているのか、その発生因を明らかにして予防策を提案することである。本研究は、インシデント(医療ミス、ヒヤリ・ハット)を未然に防ぐための有効なアプローチを医療スタッフに提供するものである。病院で実施された調査結果は、病院全体の報告書と併せて、個人の資料がフィードバックされる。調査に参加し、パスワードとなるハンドルネームを調査用紙に記載することで、自己の結果を知り、自己認知を深めることができる。このリスクマネジメントのためのフィードバックシステムを完成させることが、本研究のゴールである。今回、平成17年から平成18年にかけて、5つの総合病院リスクマネジャーの協力を受け、質問用紙法により医師145名、薬剤師51名、看護師1538名、各種技師280名、事務官(栄養士を含む)198名の回答を得た。そこで、各対象群の性格特性・気分状態と各種診療業務マニュアルの把握が、医療ミスやヒヤリ・ハットの発生にどのような関連性があるかをEgogramとPOMSの分析方法と多変量解析により明確にすることを試みた。その結果、看護師では、医療ミス、EgogramとPOMSの関係において、「リピータ群」は「安全実践群」に比してEgogramのAC(従順・協調)値が高く、POMSではT-A(緊張・不安)、D(抑うつ・落ち込み)、F(疲労)、C(混乱)の各値が高いこと等がわかった。
持続可能な社会の形成に向けた国際公共財供給に関する研究－国際連帯税を中心として－

持続可能な社会の形成に必要な国際公共財の供給は国際間の課題でありガバナンスの検討が必要である。広く薄く負担可能な課税項目を選び出し国際公共財供給の資金源として国際連帯税に注目する動きがみられる。しかし,税にかかわる当事者は多様である。多様な主体の参加による意思形成,意思決定を考慮に入れるために「国際公共財供給のガバナンス」のあるべき姿を吟味した。持続可能な社会構築に向けて環境経済学,公共経済学の枠組みを用い手検討し,当事者間のコンフリクト解決への取り組みとして,国家間の調整,国内の調整などに国際機関,NGOなどがどのような役割を果たせるのかについて,目的・手段の対応関係を整理した。本研究の目的は,持続可能な社会の形成に必要な国際公共財(グローバルコモンズ)の維持管理に注目し,その供給に関して国際課税の可能性を検討することである。国境を越えた国際間の問題に関してはガバナンスのあり方の検討が必要である。具体的にはトービン税に端を発する国際連帯税を国際公共財供給の資金として活用するためのシステムを示すことを目的とする。初年度は本研究の中核となる「公共財」の分析と「国際公共財供給のガバナンス」について重点的に研究し,先行研究をサーベイした。2年度目となる平成24年度は初年度に分析した公共哲学を踏まえた意思形成ー意思決定に関する研究(木村が担当し堀江が協力)および持続可能な社会構築の観点からの分析(木村が担当し萩原が協力する)を行った。前年度実施した「公共財」,「公共哲学」の観点からの考察を踏まえて多基準分析,特に参加問題について事例研究を中心に検討し,意思形成ー意思決定における参加の観点からの分析枠組み構築を検討した。また,持続可能な社会構築の観点から,環境経済学,公共経済学の枠組みを用いて,「社会的企業」について考察した。社会的企業は,社会的課題の解決のみならず雇用の創出,就労支援,経済原則以外も重視する新しい価値観の醸成による社会の変化(自発・自立・互酬)をもたらす主体である。組織の持続可能性の面では,寄付・ボランティアの仲介や資金調達など社会的企業を支援する仕組みが重要であると考え,課題解決に向けた取り組みに必要な支援にはどのようなものがあるのか,また,中間支援組織や支援活動が有効に機能するために必要な条件は何かを明らかにした。さらに,参加型による多様性の反映の構造を,参加場面(段階)の多様性、参加形態の多様性,参加主体の多様性として整理した。持続可能な社会の形成に必要な国際公共財の維持管理に注目し,その供給に関して国際課税の可能性を検討した。国際間の問題ではガバナンスのあり方の検討が必要である。国際公共財の供給とその財源の確保は一国では対応が困難な問題であり新しい公共の枠組みが必要であり,当事者には個人,企業,NGO,各国政府,国際機関などが考えられ,制度設計には,当事者主権の観点からも多様な主体の参加が必要であり,誰が,どのように参加することが望ましいのか,可能なのかを含めた議論が必要となる。ガバナンスを「目標と手段を主体的に選び目標を達成すること」とすると,参加者間で目標の設定,実行過程の公開,意思決定における情報共有,合意形成の仕組みなど,当事者主権・合意形成・参加などの制度設計が重要な課題となる。国際公共財の維持・管理の制度設計には当事者主権の観点から,多様な主体の参加が望ましい。ICTの活用による問題提起・現状認識・代替案の提示・評価・検討・行動などのサイクルタイムの短縮と多対多のコミュニケーションの連鎖による影響は計り知れず,多様な主体間のコミュニケーションの役割は大きい。小さな政府においては公共財供給が不足しがちとなり,公共財供給の新たな担い手として社会的企業が注目を集めている。東日本大震災からの復興の観点からも,福祉と雇用の連携(就労支援)が大きな課題となる。個人や法人の多様な関心をベースとした支援(寄付,ボランティア,プロボノ活動など)は,意志を適切に反映する支援の受け皿を求めている。社会的企業には社会の諸資源を動員し社会的諸課題の解決を図る力が必要とされる。個々の社会構成員は社会的企業への支援を通じて,社会的課題の解決を支援する。社会的企業の活動に必要な資金調達の面では,認定NPO法人などへの寄付優遇税制の変更など,制度により意志ある資金が社会的課題の解決への工夫も始まった。初年度は本研究の中核となる「公共財」の分析と「国際公共財供給のガバナンス」について重点的に研究した。

「市民社会」が注目され,公共財と私的財のギャップを埋める面で企業の社会的責任が求められており,「公共性」をどのように考えるのかという問題意識から「公共哲学」に注目が集まっており,この点からも先行研究をサーベイした。グローバルコモンズの持続可能性における課題について,特にマイナス面に注目して整理し,世界全体の共有資源の有効活用に関して,その課題と今後の展望を示した。コモンズ,公共財などについて概念を整理し,地球全体の共有資源としてのグローバルコモンズの特徴を検討し,グローバルコモンズが持続可能であるためのガバナンスのあり方について,その類型とガバナンスの対応を検討した。グローバルコモンズを維持・管理するための制度設計には,当事者主権の観点からも多様な主体の参加が望ましい。誰が,どのように参加することが望ましいのか,可能なのかを含めた議論が必要となり,課題の提案・設定,課題ごとの参加者はどのように参加し,参加者間での目標の設定・共有,実行過程の透明化・公開,意思決定における情報共有,合意形成の仕組みなど,当事者主権・合意形成・参加などの制度の枠組みをどうするかが重要な課題となる。様々な属性をもつ多様な意思決定主体を分類・整理し,環境,通貨,情報の3分野に関して,グローバルコモンズの維持・管理の枠組み構築に関する課題を検討した。初年度のコモンズ,公共財などについて概念整理,地球全体の共有資源としてのグローバルコモンズの特徴の検討,持続可能であるためのガバナンスのあり方についての検討を踏まえて,グローバルコモンズの類型とガバナンスの対応を検討した。「公共哲学」の観点からの考察を踏まえて多基準分析,特に参加問題について事例研究を中心に検討し,意思形成ー意思決定における参加の観点からの分析枠組みを構築した。また,「市民社会」が注目され,公共財と私的財のギャップを埋める面で企業の社会的責任が求められており,「公共性」をどのように考えるのかという問題意識から「公共哲学」に注目が集まっており,この点からも先行研究をサーベイし,「新しい公共の担い手」として,社会的企業の事業活動について分析した。さらに「公共財」の評価に関して,脆弱性の観点からの評価に関し,不確実性下の選択に基づく社会資本整備の構成評価に関しても考察した。以上の研究成果について,3件の学会発表を行うとともに,学術雑誌に3件の論文を投稿し公開している。さらに,現在審査中の投稿論文が3件あり,こちらも審査後には公開の予定である。コモンズ,公共財などについて概念を整理し,地球全体の共有資源としてのグローバルコモンズの特徴を検討した。また,持続可能であるためのガバナンスのあり方について,グローバルコモンズの類型とガバナンスの対応を検討した。これらの成果を学術雑誌に投稿し公開している。初年度は本研究の中核となる「公共財」の分析と「国際公共財供給のガバナンス」について重点的に研究し,当初の予定通り進展している。また,「市民社会」が注目され,公共財と私的財のギャップを埋める面で企業の社会的責任が求められており,「公共性」をどのように考えるのかという問題意識から「公共哲学」に注目が集まっており,この点からも先行研究をサーベイした。
屋久島における狩猟コンフリクト解消と狩猟文化の再生

本研究では、屋久島の狩猟活動の変遷を具体的に明らかにし、今後の展望を開きたい。まず、狩猟活動の変遷を、島外からの政治経済的な需要や島内からの文化的な需要の影響をふまえながら分析する。次に、2010年ごろから猟師のあいだで深刻化しつつあるコンフリクトや、近年若い世代の猟師が開始したジビエ販売やお土産物の商品化、非営利のジビエレストランの運営、屋久犬の保存会といった新たな動きを明らかにする。そして、環境政策やジビエブームなどと併存しながら、屋久島の人々が世界遺産と狩猟文化を維持していけるような方策を検討する。
ＤＮＡ損傷シグナルによる概日リズム制御機構の解明

概日リズムは、生物の代謝や睡眠/覚醒といった生命現象に日周変動を与えその位相を外環境の明暗周期に同調させることにより生体の恒常性を維持する。この生体リズムは生物に内在する分子時計に形成される。疫学的な解析や分子時計制御因子の変異マウスの生理学・解剖学的解析により概日リズムと発癌といった疾患の関連が報告されている。本研究は、分子時計と発癌に関連するDNA損傷応答の関連の分子メカニズムの解明を目的に行い、ストレス応答性のMKK7-JNKシグナルが分子時計制御を担うことを見出した。概日リズムは光や温度変化といった外界からのシグナルに応答し多様な生理現象の周期を外環境に適応させ維持する生命現象であり、分子時計と呼ばれる細胞自律的な機構により制御されている。概日リズムを制御する分子時計は転写活性化因子CLOCK,BMALI及び転写抑制因子CRY;PERの4種類の時計蛋白質により構成される約24時間の周期性をもつフィードバックループである。分子時計とDNA損傷応答について、(1)CRYが進化的にDNA修復酵素と相関があること,(2)PERがDNA損傷因子chk2やATMと結合しアポトーシスや細胞周期を制御すること,(3)PER2やBMALIのノックアウトマウスが発癌や老化の表現型を示すことが報告されている。これらの知見は分子時計とDNA損傷応答の相互関連の可能性を強く示唆するが、これまでにDNA損傷応答と分子時計の関係に注目しその分子機構を明らかにした研究は国内外においでほとんど報告されていない。ストレス応答性キナーゼMitogen-activated protein Kinase Kinase 7(MKK7)は、細胞分裂、分化、細胞死等の様々な細胞機能を制御する。本研究は、(1)MKK7が哺乳動物培養細胞の分子時計の周期調節に関与すること、(2)MKK7が時計蛋白質の機能調節をすること、を見出した(J Biol Chem. in press)。本研究の成果には、生体のストレス応答に関与するMKK7の概日リズム制御因子としての新規機能の同定及び概日リズムを制御する分子時計の調節機構の理解への貢献が期待される。概日リズムは、多様な生理機能に日周性を与え外環境に同調させることで生体の恒常性を維持する機構であり、細胞自律的な分子時計により形成される。放射線や活性酸素種によるストレスはこの概日リズムによる恒常性維持機構に影響を与えるが、その分子機構は解明されていない。脊椎動物の分子時計はCLOCK, BMAL, CRY, PERの時計蛋白質により構成される。CLOCK:BMAL二量体は、CryおよびPer遺伝子の転写を活性化し、CRYとPERはCLOCK:BMAL二量体に結合しその転写を抑制する。この転写の活性化と抑制は約24時間の周期で自律的に繰り返されるため、分子時計の標的遺伝子の発現ならびに標的遺伝子の制御する行動、代謝、体温などの生理機能には日周性が与えられる。本研究は細胞レベルの解析から、定常状態の細胞においてMKK7シグナルが時計蛋白質のリン酸化修飾を介し分子時計の周期制御を担うというモデルを提唱した。行動リズムといった個体レベルの概日リズムは脳の視交叉上核に存在する分子時計(中枢時計)により制御される。本研究は、神経細胞特異的にMkk7を欠損するマウスを作出した。このマウスの行動解析を行った結果、野生型マウスと異なる行動リズムを示すことを見出し、MKK7シグナルが個体レベルの概日リズム制御に関わることが強く示唆された。近年、様々なストレス因子が概日リズムの乱れを引き起こすことが明らかとなっているが、放射線や酸化ストレスにより概日リズム障害が誘発される機構に関しては不明な点が多く存在する。今後の研究は、「ストレス応答性シグナル経路による分子時計制御」という本研究の知見を基盤に、放射線や酸化ストレスが概日リズムの乱れを生じさせる分子機構の解明を目指していきたいと考えている。概日リズムとは、遺伝子発現、細胞のエネルギー代謝、動物の行動といった分子、細胞、および個体レベルの生命現象に観察される約24時間周期の変動であり、分子時計と呼ばれる機構により細胞自律的に制御される。特に哺乳動物の分子時計は、転写活性化因子CLOCK、BMALおよび転写抑制因子CRY、PER (PER1, 2,及び3)の時計蛋白質により構成される。CLOCKはBMALと二量体を形成しCry及びPer遺伝子の転写を活性化する。一方、CRYとPERはCLOCK:BMAL1二量体に直接結合しその転写活性を抑制する。分子時計の転写の活性化と抑制の周期は約24時間になるように調節されており、従ってその標的遺伝子の発現および標的遺伝子の制御する生理機能には日周性が与えられる。MKK7-JNKシグナル経路は物理化学的ストレスや炎症性サイトカインなどの様々な刺激に応答し細胞死や細胞分化、サイトカイン産生など細胞機能を制御する。

現在までの研究により、培養細胞において、1) MKK7-JNKシグナルがPER2をリン酸化し安定化させること、2) Mkk7の遺伝的機能阻害により分子時計標的遺伝子発現の周期が伸長することを見出し、MKK7-JNKシグナルがPER2のリン酸化修飾を介して分子時計の周期を制御すること見出した。哺乳動物において、脳の視交叉上核に存在する分子時計(中枢時計)が行動周期といった個体レベルの概日リズム制御の中核である。本研究は、中枢時計のMKK7-JNKシグナル経路を機能阻害するために神経細胞特異的Mkk7-KOマウスを作出した。興味深いことに、このKOマウスでは、恒暗条件下における行動リズムの周期性の顕著な低下が観察された。今後、この行動リズムの周期性異常の背景にある分子機構の解析し、個体レベルでMKK7-JNKシグナルの概日リズム制御における役割の解明を目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの研究は、培養細胞を用いた生化学的解析より、放射線や紫外線等のストレスに応答し活性化されるMKK7-JNKシグナル経路が主要な概日リズム制御因子であるPER2の機能制御を担うこと、さらにこの制御が分子時計の周期制御に関与することを見出し原著論文いて報告した(Uchida Y et al. J. Biol. Chem. 2012)。さらに、この知見を発展的に展開するために、神経細胞特異的Mkk7-KOマウスを作出し、行動リズムを解析したところ、このマウスが概日リズム異常を呈することを見出した。本研究は、生体のDNA損傷応答と概日リズムの関連の分子機構を生化学的解析ならびマウス個体レベルで理解することを目的としているが、上記の成果はこの目標をおおむね達成していると考えられる。生化学的な解析により見出したMKK7-JNKシグナル経路による時計蛋白質の機能制御並び分子時計制御という知見に関して、マウス個体を用いてさらに解析する。今後の解析は、本研究期間中に作出した神経細胞特異的Mkk7-KOマウスの呈する行動リズム異常の背景にある分子メカニズムに注目し研究を進め論文作成を目指す。MKK7-KOマウスの解析の知見を、培養細胞系の成果と合わせ、MKK7-JNKシグナル経路を介した分子時計のDNA損傷応答における役割の体系的な理解を目指す。
構造格子上での多次元平面波分解に基づく風上型有限体積法の構築

1.構造格子上の多次元風上法構築では、非構造格子用と同様に、セル境界を挟んで隣合うセル間の状態量差を多次元平面波群で分解して、射影多次元流束を構成したが、構造格子を用いることから高次精度化の処理部分等でアルゴリズムの簡略化を計り、計算量の大幅削減を達成した。多次元法は一次元的スキームと比べて、格子の向きに関係なく構造格子上でも滑り面を鋭く捕らえること等を示した。2.最新の低数値粘性型風上法では、強い衝撃波に対して衝撃面が著しく変形する不安定性が顕著に現れる場合があり、強い衝撃波を含む極超音速流れの解析結果の信頼性を損ねている。この不安定性の除去には通常相当量の数値的な粘性を線形場に加えるが、その大きさは用いる格子間隔や計算条件に左右される。一方、多次元風上差分法がこのような数値的な衝撃波面不安定性に対して本質的に耐性があり、現在までに報告されている多くの衝撃波数値不安定性な問題を実際に解いたところ、全ての場合に衝撃波面が安定であることを示した。3.多次元数値流束関数の定式化では、セル平均状態量差分とその平均勾配を直接関係付けたために、前処理(MUSCL)型の有限体積法に必要な任意の状態量の平面波分解が与えられなかった。これに対して、本研究では任意の状態量分解を可能とする多次元流束導出法に関して提案を行った。4.勾配に基づく波動モデルは現象の解釈で非常に優れているが、数値的には正値性を満たさず必ずしも安定ではないのに対して、任意の流束差分分解では正値性を満たすが、波動の解釈に難がある。従って、両者の中間的なモデル構築を進める必要があり、現在この方針で研究を進めている。モデルの完成次第、区切りを付けてこれまでに得られた成果を論文に纏め、投稿する予定である。
リハビリテーション看護介入は外来血液透析者の睡眠覚醒リズム改善に貢献するか

血液透析者の睡眠の質について客観的指標を用いて明らかにするとともに、睡眠覚醒リズムと活動性の関連について検討した。血液透析者と年齢および体格をマッチさせた一般健常者の睡眠時間に差はなかったが、入眠潜時、中途覚醒時間、睡眠効率は血液透析者で悪化していた。また、睡眠覚醒周期に差はなかったが、周期性の強さを表す周期性分散ピーク値は血液透析者で有意に低値であった。周期性分散ピーク値は睡眠効率と有意な正の関連を示し、入眠潜時および中途覚醒時間と負の関連が認められた。血液透析者の睡眠の質の向上には、24時間周期に生活リズムを整えることが必要であることが示唆された。平成24年度は、まず血液透析者の睡眠・覚醒リズムの実態について解析し、日常身体活動量と睡眠覚醒周期について検討した。対象者は、本研究への参加の同意が得られた外来血液透析者24名(透析群:年齢66.0±8.2歳、透析歴10.4±9.1年)と、年齢および体格をマッチさせた一般健常者24名(対照群:年齢70.3±6.8歳)であった。対象者に生活習慣記録機(ライフコーダ)を2週間装着させ、日常身体活動量を算出するとともに睡眠覚醒周期についてペリオドグラム解析を行った。また、睡眠に関するアンケート調査を実施し、7項目への回答を睡眠点として評価した。その結果、透析群の歩数(4,774±2,845歩)および睡眠点(23.7±3.7点)は対照群(8,696±3,047歩、26.1±4.2点)に比べ、有意に低値であった。また、両群の睡眠覚醒周期に差は認められなかったが、周期性の強さを表す分散ピーク値は透析群で有意に低かった。この周期性分散ピーク値に日常身体活動量が関連するかどうか回帰分析を行ったところ、歩数および睡眠点との間に有意な正の関連が認められ(r=0.375, p<0.05)た。これらのことから、日常身体活動量の多少というよりはむしろ、睡眠覚醒周期性の強さが睡眠感に影響を与えている可能性が示唆された。また、1例に対し、看護師による透析中の運動介入を実施した。運動療法としてではなく、透析中のNAP予防の観点から強度・時間を設定し、週3回6週間の介入を行った。前後2週間はライフコーダの装着と睡眠に関するアンケートを実施した。主観的には、日常生活の中で体力(筋持久力)の変化を実感し、そのことが自信につながっていた。今後は、睡眠・覚醒リズムや睡眠指標の観点から分析をすする。そのうえで、生体リズムを整える看護介入が必要な透析者のクライテリアを検討し、その対象者に対する効果の検証を行う。本研究への参加の同意を得た外来血液透析者24名(男13、女11、平均年齢66.0±8.2歳)を透析群とし、年齢,身長および体重をマッチさせた一般健常者24名(男14、女10、平均年齢70.3±6.8歳)を対照群とし、睡眠変数の比較を行った。両群の総睡眠時間(透析群7:03 ±1:33 vs対照群7:04 ±0:59)に差は認められなかったが、透析群の入眠潜時(0:29 ±0:20)および中途覚醒時間(2:21 ±1:00)は対照群(入眠潜時0:16 ±0:13、中途覚醒時間1:35 ±0:41)に比べ有意に延長し(p<0.05)、睡眠効率(透析群:67.1 ±13.6 vs対照群:77.5 ±9.7)は有意に低値であった(p<0.01)。また、両群の睡眠覚醒周期の平均値を比較したところ、透析群(24:06 ±0:27)と対照群(24:00 ±0:03)の間に有意な差は認められなかった(t=1.02, NS)。しかし、周期性の強さを表す分散ピーク値は、対照群(0.068 ±0.019)に比べ、透析群(0.050 ±0.028)で有意に低値(t=2.49, p<0.05)であった。周期性分散ピーク値は、睡眠効率と有意な正の関連が認められ(r=0.532, p<0.01)、入眠潜時(r=ー0.501, p<0.01)および中途覚醒時間(r=ー0.436, p<0.01)と有意な負の関連が見られた。歩数と睡眠変数は、睡眠効率(r=0.230, NS)および入眠潜時(r=-0.253, NS)との間に有意な関連はなく、中途覚醒時間にのみ弱い負の関連が認められた(r=ー0.308, p<0.05)。血液透析者の睡眠の質の向上には、歩数など活動量を増加させるというよりはむしろ24周期に生活リズムを整えることが必要であることが示唆された。

また、睡眠覚醒周期に差はなかったが、周期性の強さを表す周期性分散ピーク値は血液透析者で有意に低値であった。周期性分散ピーク値は睡眠効率と有意な正の関連を示し、入眠潜時および中途覚醒時間と負の関連が認められた。血液透析者の睡眠の質の向上には、24時間周期に生活リズムを整えることが必要であることが示唆された。本研究における平成23年度内の目標は、外来血液透析者の身体活動量および睡眠・覚醒リズムの全体像を加速度センサーデータから客観的指標を用いて明らかにすることであった。外来血液透析者24名(平均66.0±8.2歳、透析歴10.4±9.1年、以下透析群とする)を対象に生活習慣記録機(ライフコーダ)を2週間装着して透析日と非透析日別に身体活動量を算出し、また睡眠に関するアンケート調査を実施した。睡眠調査は、入眠や中途覚醒など睡眠に関わることや、日中の眠気などに関する7つの項目で構成され、それを得点化した。また、透析群と年齢に差のない対照群(平均年齢70.3±6.8歳)に対して同様の調査を行った。両群の年齢、身長、体重に差はなかったが、歩数および睡眠点については、透析群(約4800歩および23.7点)のほうが、対照群(約8700および26.1点)に比べてそれぞれ有意に低値を示した。また、透析群の歩数は、透析日(約3800歩)のほうが非透析日(約5700歩)より有意に低値であった。これらの結果は、外来血液透析者は身体活動量が一般高齢者より有意に低値であり、特に約45時間の時間を要する血液透析日での活動量が著しく低いことが示された。また、睡眠点は透析群で低値であることが示され、約8割が透析中に居眠りをしていると回答していることから、透析中の過ごし方が生体リズムに影響を及ぼし、睡眠の室を損ねている可能性が示唆された。今後、やや解析が遅れている睡眠変数および生体リズム指標について分析を行い、透析中の援助具体的検討に用いる予定である。平成24年度は、生体リズムを整える看護介入が必要な透析者のクライテリアについての検討であった。平成23年度に収集したデータの解析を行う中で、クライテリアを設けて対象者をリクルートすることには困難があり、その必要性を含めた再検討を要することがわかった。よって、平成25年度の対象者について再検討の必要はあるが、研究遂行に支障をきたすものではないと考える。平成23年度の測定については順調に進展しており、夜間睡眠変数についてのみやや分析が遅れているが、3年間の研究遂行に支障をきたすものではないと考える。平成25年度の目標は看護師による透析中の運動介入とその効果の検証である。・研究対象者確保のため、現有の施設のほかに対象施設を追加する(5月中旬)。・睡眠への影響を考慮し、データ収集は冷暖房具の使用期間を念頭に設定する(67月)。上記以外については計画通りで遂行可能と考える。平成23年度計画で終了していない睡眠変数および生体リズム指標の分析をすすめる(6月)。平成24年度の目標は、生体リズムを整える看護介入が必要な透析者のクライテリアを明らかにすることである。昨年度の研究参加者のうち、同意の得られた外来透析者を対象に、透析中の体温を体温データロガーを用いて収集し、血液透析中の体温変化と睡眠・覚醒リズムおよび睡眠効率の関連の検討を行う予定である。該当なし昨年度使用しなかった26万円は、効率的なデータ収集のために、体温データロガー、鼓膜温プローブ等の購入にあてる予定である。
高次元時空理論の弦理論的理解及び現象論への応用

平成14年度研究発表リスト一番目の論文において、われわれはNelson-Strassler模型に基づいた大統一理論を考察した。彼らは、近年、フレーバー問題の新しい解決法として、あるエネルギースケールM_cより上で超共形場理論と結合する現象論的模型を提案した。強結合理論には赤外固定点が存在すると仮定すると、スフェルミオン質量は、エネルギーが下がるにつれ指数関数的に抑制され、それに従って、スフェルミオン質量間の差が小さくなり、FCNC問題が解決される。この模型の問題点は、U(1)_Yのチャージしかもたない粒子では十分な縮退が得られないということであった。これを解決すべく、われわれは強結合理論と結合したSU(5)大統一理論を考察した。しかし、実際には、SU(5)模型では縮退度はより悪くなることがわかった。更に、われわれは、flipped SU(5)大統一理論と結合した模型を調べた。余分に存在するU(1)チャージが縮退度を上げるであろうという期待からである。その結果、flipped SU(5)模型ではFCNC問題を回避できるパラメータ領域があることがわかった。同リスト二番目の論文において、スフェルミオン質量の縮退と湯川結合定数の階層性を同時に実現する余剰次元模型を提案した。スフェルミオン質量縮退はfamily-independentなsuperconfomal fixed pointsによって決定される。また、湯川階層性はコンパクト化半径の違いによって生ずる。われわれの提案したモデルは、これら二つの機構がうまく働いて現象論的に望ましい模型を構成している。