hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
柔軟性を重視した財務政策に関する実証分析

本研究課題の成果の一つとして、2018年12月に鈴木健嗣・芹田敏夫・花枝英樹「企業のペイアウト政策:再サーベイ調査による分析」が日本経営財務研究学会『経営財務研究』に掲載・刊行された。本稿では2006年と2017年に行ったペイアウトに関するサーベイ調査をもとに、日本企業のペイアウト政策に対する認識の変化の有無を検証した。主な検証結果としては、(1)配当に対する認識は概ね変わっていないが、自社株買いの意思決定については大きく変化した、(2)自社株買いを通じたROEの改善についての意識は高い、(3)機関投資家・外国人投資家を惹きつけるためにペイアウトを用いる意識は高い、(4)ペイアウトの手段間での代替性は強く認識されていない、等のことがわかった。また、2018年8月に「企業文化に関する企業の意識調査」という題目で、全上場企業を対象に質問票郵送によるサーベイ調査を行った。質問票では、回答企業の企業文化の中身、企業文化の重要性、企業文化形成に影響を及ぼした主体、企業文化の有効性に影響を及ぼしている要因、逆に企業文化によって影響を及ぼされている項目等について質問を行った。回答企業数は385社で、回収データをもとに、集計結果の単純集計、クロス分析、回答企業の財務データを取り組んだ分析を進行中である。まだ分析の途中段階であるが、同じような質問内容で行われた米国におけるサーベイ調査結果と比較すると、(1)企業における企業文化の重要性は日米とも高く違いはない、(2)企業文化が及ぼす影響についても日米で違いがない、(3)しかし、企業文化の形成過程や企業文化の行動規範が異なり、その理由は日本型雇用制度が影響を及ぼしている可能性があるなどの所見を得た。本研究課題の共同研究の一つが、論文(鈴木健嗣・芹田敏夫・花枝英樹「企業のペイアウト政策:再サーベイ調査による分析」)として日本経営財務研究学会『経営財務研究』に掲載された。また、「企業文化に関する企業の意識調査」を2018年8月に実施し、回収データをもとにワーキングペーパーを作成中であり、おおむね計画どおり進展している。昨年8月に行った「企業文化に関する企業の意識調査」の回収データをもとにした分析結果をワーキングペーパーの形で纏めることを計画している。また、今年度が本研究課題の最終年度になるので、われわれ研究グループが科研費で過去に10回に渡って行った企業財務に関するサーベイ調査にもとづく調査結果を一冊の本の形に纏めることを計画している。そのために、研究グループ全員が参加する研究会を2ヶ月に1回のペースで行う予定である。2013年に実施した日本企業へのアンケート調査データを用いた分析結果が、「企業の資金制約ーアンケート調査による分析ー」『証券アナリストジャーナル』2016年、11月号に掲載された。本論文では、(1)企業規模は外部資金制約,特に社債発行に関する資金制約と関連している,(2)現金保有の多さは市場からの資金調達制約の強さを反映している一方,投資資金の逼迫感を緩和している,(3)銀行借入依存企業は市場からの資金調達制約が厳しく,相対的に金融制約が強い,(4)機関投資家による株式所有や社外取締役導入は、大企業では資本市場へのアクセスを改善させる,などの知見を得た.「Bank Soundness and Cash Holdings: Evidence froma Bank-Centered Financial Market」では、銀行中心型の市場で銀行の健全性が貸出先企業の現金保有に与える影響を検証し、銀行の健全性の悪化は企業の現金保有額を増やすことが示された。またこのような現金保有の増加は企業の過少投資問題を緩和し、投資家からも高く評価されることが示された。これらの結果は予備的動機による現金保有を示唆している。配当政策と自社株買いに対する意識、考え方を明らかにするために、われわれは2006年に上場企業を対象にしたサーベイ調査を実施したが、その後10年を経過し、リーマンショックや日本版スチュワードシップ・コード、コーポレートガバナンス・コード策定など日本企業を取り巻く環境も大きく変化した。このような状況下で、果たして日本企業のペイアウト政策に対する意識、考え方は大きく変化したのであろうか。この点を明らかにするために、われわれは2017年1月に上場企業を対象に再度、サーベイ調査を実施した。回答企業は357社で、回収率は9.6%であった。基本集計結果をまとめ、回答企業に郵送した。アンケート調査に対する回答企業数も概ね予想していた数を確保でき、今後に行われる回答データに基づいた分析においても、企業の意識や考え方について有益な結果を得ることができると期待される。また、各分担者が進めている資金調達、ペイアウト政策、現金保有政策に関する実証分析もワーキングペーパーの形でまとめられ、国内、国外の学会で発表する成果をあげている。2017年1月に行った全上場企業を対象としたペイアウト政策に対するアンケート調査の結果を分析し論文にまとめた。(鈴木健嗣・芹田敏夫・花枝英樹『企業のペイアウト政策:再サーベイ調査による分析』)検証結果は以下の通りである。配当に関しては、2006年と2017年の両サーベイ調査において大きな違いはみられなかった。唯一違う点は、配当の将来利益や投資機会の情報効果に対する認識は、肯定的であるが前回と比べ弱まっている点である。それに対して、自社株買いについては、自社株買いに対する意識や考え方に大きな変化が見られた。特に、(1)余剰資金の株主還元としての役割、(2)時期や金額の面で柔軟性、

(3)自社の現在の株価が割安であるとの情報を伝える効果等、前回に比べて全体的に自社株買いの教科書的な役割の理解が進んでいる印象がある。一方、敵対的買収防止策としての役割については、配当、自社株買い共に重視する割合が低下している。持ち合い解消の受け皿としての自社株買いの役割は、まだ持ち合いを行っている企業でその役割を認識している結果が得られた。2006年のサーベイ調査では行わなかった新たな質問については、(1)配当、自社株買いの意思決定においてROEの改善が重要と考えている企業は多く、特に自社株買いにおいて強くみられた。また、自社株買いにおいて最も目標となる指標を尋ねたところ、ROEは2006年時と比べ10%以上増加し、自社株買いの意思決定の際に最も重要視する指標となっていることがわかった。(2)配当・自社株買いともに機関投資家や外国人投資家を惹きつけるために行うという質問に賛同する企業は多かった。特に配当は自社株買いより点数が高かった。(3)配当と自社株買い、配当と株主優待のいずれにおいても代替的な関係にないという意見が大半を占めた。2017年1月に行った全上場企業を対象にしたサーベイ調査に基づく論文(鈴木健嗣・芹田敏夫・花枝英樹『企業のペイアウト政策:再サーベイ調査による分析』)が日本経営財務研究学会『経営財務研究』に掲載が決まり、本科研費による共同研究としての成果が得られた。また、各分担者が進めている資金調達、ペイアウト政策、現金保有政策に関する実証分析もワーキングペーパーの形でまとめられ、国内、国外の学会で発表するなど一定の成果を上げている。本研究課題の成果の一つとして、2018年12月に鈴木健嗣・芹田敏夫・花枝英樹「企業のペイアウト政策:再サーベイ調査による分析」が日本経営財務研究学会『経営財務研究』に掲載・刊行された。本稿では2006年と2017年に行ったペイアウトに関するサーベイ調査をもとに、日本企業のペイアウト政策に対する認識の変化の有無を検証した。主な検証結果としては、(1)配当に対する認識は概ね変わっていないが、自社株買いの意思決定については大きく変化した、(2)自社株買いを通じたROEの改善についての意識は高い、(3)機関投資家・外国人投資家を惹きつけるためにペイアウトを用いる意識は高い、(4)ペイアウトの手段間での代替性は強く認識されていない、等のことがわかった。また、2018年8月に「企業文化に関する企業の意識調査」という題目で、全上場企業を対象に質問票郵送によるサーベイ調査を行った。質問票では、回答企業の企業文化の中身、企業文化の重要性、企業文化形成に影響を及ぼした主体、企業文化の有効性に影響を及ぼしている要因、逆に企業文化によって影響を及ぼされている項目等について質問を行った。回答企業数は385社で、回収データをもとに、集計結果の単純集計、クロス分析、回答企業の財務データを取り組んだ分析を進行中である。
自閉症の対人認知過程での場面情報処理における弱い中枢性統合の影響

本研究は,自閉症スペクトラム障害(ASD)の表情認知の非定型について,先行情報(文脈)の利用という側面から研究を行っている。また自閉症の認知特性が自閉症者から定型発達者の間で連続的につながっているという"自閉症スペクトラム"の考えにのっとり,自閉症スペクトラム指数(AQ)を用いたアナログ研究を行っている。本年度は,表情認知に関与する2つの属性である静的情報と動的情報のうち,動的情報に焦点を当てて検討した。場面情報を手掛かりに表情知覚を行うためには,表情変化という動的情報への感度も重要であると考えられる。事象関連電位(ERP)を用いた実験を行い,顔選択的に増大するERP成分N170を指標に検討した。N170は表情変化に伴って,陰性方向に増大することが知られている(Miyoshi et al., 2004)。変化前後におけるN170の増大分を,中立顔からhappy顔変化条件とanger顔変化条件で比較し,ASD特性との関連を調べた。結果,ASD傾向の高群は,低群に比べ,anger表情へ変化した際に表情変化に伴うN170の増大が生じていないことが明らかになった。一方,中立顔からhappy表情へ変化した際のN170の増大は,ASD傾向の高群においても保たれていた。以上の結果は,ASD特性が高いほどanger表情への変化に対する運動情報の符号化処理が減衰していることを意味し,ASDは表情変化認知においてanger特異的に変化検出が困難である可能性を示唆した。またこれらの成果は現在学術雑誌への投稿準備中である。自閉症スペクトラム障害における表情認知研究において,これまで焦点のあたって来なかった表情の運動知覚について検討したものである。本年度の結果は,日本臨床神経生理学会第42回大会において成果報告を行った際,座長推薦をうけて,International Federation of Clinical Neurophysiologyが刊行する学会誌Clinical NeurophysiologyのSociety Proceedingsへ投稿中である。従来のASDにおける表情認知研究は,表情から他者の情動を読み取る際の一瞬を切り取った静的表情認知を中心に扱ってきた。しかし,自閉症スペクトラムの概念にあるように,高いASD傾向があっても診断閾下である人もいれば,低いASD傾向でも診断が必要な人もいる。従って静的表情認知の検討は,ASDにおける社会的コミュニケーションの障害の一部しか扱っておらず,表情認知,ひいては他者の情動理解における発達的視点が欠けているといえる。今後は,表情認知の手掛かりとなる文脈情報,および他者情動が表出される運動情報を処理する低次の視覚情報処理過程に焦点をあてて検討する必要がある。本研究は,自閉症スペクトラム障害(ASD)の表情認知の非定型について,先行する対人関係上の情報(文脈)の利用という側面から研究を行っている。本年度は,自閉症の認知特性が自閉症者から定型発達者の間で連続的につながっているという"自閉症スペクトラム"の考えにのっとり,自閉症スペクトラム指数(AQ)を用いたアナログ研究を行った。本年度は対人場面を文章で呈示することで,言語による意味プライミングを表情認知課題に組み合わせた。事象関連電位(ERP)を用いた研究で,言語的な文脈からの意味逸脱を反映するN400というERP成分を指標にした。本年度の研究で明らかになった点は3点である。1.言語による意味プライミングの効果が表情認知課題で見られた。N400という指標が,評価すべき表情と異なるモダリティによる文脈の利用を計測することが可能である事を示した。2.ASD傾向の高い定型発達者は,低い定型発達者と比べ,N400の電位が有意に小さくなった。文脈がもつ意味からの逸脱の程度が小さい場合にN400が減衰する事が知られている。従って,ASD傾向の高い定型発達者は先行する文脈と表情の間の意味の逸脱に対する感度が低い可能性が示唆された。3.対人場面における状況認知や適応的行動についてASD傾向が高い定型発達者は,低い定型発達者と比べ,N400の減衰が見られた。対人場面における状況認知能力が高い場合,言語による文脈について適切な意味処理が行うことができ,文脈を適切に利用した表情認知が行われると考えられた。従って,ASDにおける文脈を用いた表情認知の問題の背景に,状況が示す意味を理解し,適応的な行動を獲得する学習することに困難さがある可能性が示唆された。事象関連電位(Event-related potential:ERP)を用い,文脈に対する表情の適合性を判断している際の脳活動を時間軸に沿って測定した。ERPを用いた研究では,言語的な文脈からの意味逸脱を反映するN400というERP成分が知られている。本年度もN400を1つの指標に検討した。具体的には,対人場面を文章で呈示することで生じた意味プライミングを,表情認知課題に組み合わせた。プライミングは,先行するプライム刺激が処理された時,その意味と関連する概念が活性化し,後続する標的刺激の処理が促進される,という意味ネットワークの活性化拡散という理論で説明される。期待される意味から逸脱の程度が大きいほど,N400振幅は増大することが知られている。そのため,先行刺激と標的刺激間でプライミング効果が見られた場合,N400振幅は減少する。昨年度の研究では,自閉症スペクトラム傾向が高い被験者ほどN400振幅が減少した。

従って,自閉症スペクトラム傾向が高い被験者ほど,社会的状況から期待される表情・情動価と逸脱表情の間にプライミング効果が起きていると考えられる。本年度は,文脈から予期される表情に対するプライミング効果について,時系列的・半球的に検討を行った。自閉症スペクトラム傾向におけるコミュニケーションの苦手さが高い被験者ほど,文脈刺激から逸脱表情が出現するまでの時間が長い場合でも,N400振幅が減少した。自閉症スペクトラム傾向のある定型発達成人は,逸脱表情に対してプライミング効果が長く持続したことを示す。自閉症スペクトラム傾向が高い場合,制御的予期段階における意味的期待に沿った促進・抑制処理が機能不全である可能性が考えられる。文脈を利用した表情処理過程において,自閉症スペクトラムは過去の経験に基づいた文脈の学習やその適用に困難があると考えられる。本研究は,自閉症スペクトラム障害(ASD)の表情認知の非定型について,先行情報(文脈)の利用という側面から研究を行っている。また自閉症の認知特性が自閉症者から定型発達者の間で連続的につながっているという"自閉症スペクトラム"の考えにのっとり,自閉症スペクトラム指数(AQ)を用いたアナログ研究を行っている。本年度は,表情認知に関与する2つの属性である静的情報と動的情報のうち,動的情報に焦点を当てて検討した。場面情報を手掛かりに表情知覚を行うためには,表情変化という動的情報への感度も重要であると考えられる。事象関連電位(ERP)を用いた実験を行い,顔選択的に増大するERP成分N170を指標に検討した。N170は表情変化に伴って,陰性方向に増大することが知られている(Miyoshi et al., 2004)。変化前後におけるN170の増大分を,中立顔からhappy顔変化条件とanger顔変化条件で比較し,ASD特性との関連を調べた。結果,ASD傾向の高群は,低群に比べ,anger表情へ変化した際に表情変化に伴うN170の増大が生じていないことが明らかになった。一方,中立顔からhappy表情へ変化した際のN170の増大は,ASD傾向の高群においても保たれていた。以上の結果は,ASD特性が高いほどanger表情への変化に対する運動情報の符号化処理が減衰していることを意味し,ASDは表情変化認知においてanger特異的に変化検出が困難である可能性を示唆した。またこれらの成果は現在学術雑誌への投稿準備中である。交付申請書では,感情価をもつ視覚的場面情報を用いた文脈効果を検討する予定であった。しかし,視覚的場面情報はそこに含まれる情報が複雑であり,実験上の統制が困難であった。そのため,本年度では昨年度に引き続き,場面情報のもつ感覚モダリティを廃し,社会的場面に関する概念,経験に関する検討を行った。自閉症スペクトラム障害における表情認知研究において,これまで焦点のあたって来なかった表情の運動知覚について検討したものである。
高輝度X線時分割測定による液晶相構造の動的挙動評価

本研究の目的は(1)これまでに構築したX線システムにコンフォーカルミラーを導入してビームの極小化、高輝度化を計り、実現の難しかった層内秩序測定を可能にし新規液晶相の構造を決定すること、(2)更に高速CCDとイメージインテンシファイア(以下1.1と略す)を導入し、放射光でしか難しかった数ミリ秒オーダーの時分割X線測定を市販装置で行い、スメクティック液晶の動的挙動を評価することである。初年度はコンフォーカルミラーを導入してビームの極小化、高輝度化を計った。次年度は1.1とCCDを導入し、動的挙動の測定を可能にするシステムを構築を目指したが、納入に時間がかかってしまい、本年度になり測定が可能となった。最終年度は二量体屈曲型液晶の末端炭素鎖を変化させた時の相構造の変化について測定を行った。末端炭素数が増加するにつれ、分子長の半分が交互にインターカレートしたシングルレイヤー構造(炭素数6)から二次元的な周期構造をもつフラストレイヤー構造(炭素数8以上)に変化することがわかり、従来ダブルレイヤー構造を有すると考えられていた炭素数14以上の分子もフラストレイヤー構造であることがわかった。また(101)反射の(002)反射に対する強度比が炭素数の増加につれて増加していくことから、フラストレイトレイヤー構造は徐々にダブルレイヤー構造へと変わりつつあることもわかった。これについてはPhys.Rev.Eに投稿した。一方SmBPiso相という光学的等方相を有するキラル液晶化合物に関して、レーザー照射により選択反射色が変化することがわかっている。この変化における構造変化を見るため、パルスレーザーを照射し、そのパルスと同期させて時分割X線を測定して相構造変化の応答に関する測定を試みた。結果、反射色の応答時間は数msecということであったが、層間隔に対応すると思われるブロードな反射は数100msecの変化と遅いことがわかった。本研究の目的は(1)これまでに構築したX線システムにコンフォーカルミラーを導入してビームの極小化、高輝度化を計り、現システムで実現の難しかった層内の秩序測定を可能にし、新規液晶相の構造を決定すること、(2)更に高速CCDとイメージインテンシファイア(以下I.Iと略す)を導入し、放射光でしか難しかった数ミリ秒オーダーの時分割X線測定を市販装置で可能とし、スメクティック液晶の動的挙動を評価することである。所が当初市販X線装置の会社から聞いていた話とはかなり異なり、ミラー導入にはこちらで治具を自作する必要などがあり、最終的な選定にかなりの時間を要してしまった。そこで昨年度までに構築したシステムでバナナ型液晶のB2,B3,B4相の層構造解析を行い、テラヘルツ分光での結果と照らし合わせ、B3相がX線的には結晶に非常に近いものの、テラヘルツ領域ではスメクティック液晶相であるB2相と非常によく似た運動性を持つことを明らかにし、Phys, Rev.Eに投稿、印刷中である。また、バナナ型液晶とアキラルな棒状液晶5CBの混合物でB4相が非常に広い混合比範囲で、非常に広い温度範囲を示すことを見いだし、その構造がは混合比を変えても変化しないことを見出した。この結果も現在Phys, Rev.Er apid com.に投稿中である。来年度はI.IとCCDを導入し、動的挙動の測定を可能にするシステムを構築する予定でいる。

本研究の目的は(1)これまでに構築したX線システムにコンフォーカルミラーを導入してビームの極小化、高精度化を計り、現システムで実現の難しかった層内の秩序測定を可能にし、新規液晶相の構造を決定すること、(2)更に高速CCDとイメージインテンシファイア(以下I.Iと略す)を導入し、放射光でしか難しかった数ミリ秒オーダーの時分割X線測定を市販装置で可能とし、スメクティック液晶の動的挙動を評価することである。初年度はコンフォーカルミラーを導入してビームの極小化、高輝度化を計った。本年度はI.IとCCDを導入し、動的挙動の測定を可能にするシステムを構築を目指したが、納入に時間がかかってしまい、ようやく最近になって測定が可能となった。そこで昨年度までに構築したシステムを用いてバナナ型液晶とアキラルな棒状液晶5CBの混合物でB4相が非常に広い混合比範囲で、非常に広い温度範囲を示すことを見いだし、その構造がは混合比を変えても変化しないことを見出した。この結果はJ.Mater.Chem.に投稿した。また、バナナ型液晶のB1相の構造についても従来の構造とは異なる結果を得、論文投稿している。来年度は納入されたI.IとCCD、動的挙動の測定を可能にするシステムを構築し、リラクサーとよばれる動的挙動を示す液晶と、光応答する液晶相の層構造ダイナミクスに関して検討する。本研究の目的は(1)これまでに構築したX線システムにコンフォーカルミラーを導入してビームの極小化、高輝度化を計り、実現の難しかった層内秩序測定を可能にし新規液晶相の構造を決定すること、(2)更に高速CCDとイメージインテンシファイア(以下I.Iと略す)を導入し、放射光でしか難しかった数ミリ秒オーダーの時分割X線測定を市販装置で行い、スメクティック液晶の動的挙動を評価することである。次年度はI.IとCCDを導入し、動的挙動の測定を可能にするシステムを構築を目指したが、納入に時間がかかってしまい、本年度になり測定が可能となった。最終年度は二量体屈曲型液晶の末端炭素鎖を変化させた時の相構造の変化について測定を行った。末端炭素数が増加するにつれ、分子長の半分が交互にインターカレートしたシングルレイヤー構造(炭素数6)から二次元的な周期構造をもつフラストレイヤー構造(炭素数8以上)に変化することがわかり、従来ダブルレイヤー構造を有すると考えられていた炭素数14以上の分子もフラストレイヤー構造であることがわかった。また(101)反射の(002)反射に対する強度比が炭素数の増加につれて増加していくことから、フラストレイトレイヤー構造は徐々にダブルレイヤー構造へと変わりつつあることもわかった。これについてはPhys.Rev.Eに投稿した。一方SmBPiso相という光学的等方相を有するキラル液晶化合物に関して、レーザー照射により選択反射色が変化することがわかっている。この変化における構造変化を見るため、パルスレーザーを照射し、そのパルスと同期させて時分割X線を測定して相構造変化の応答に関する測定を試みた。結果、反射色の応答時間は数msecということであったが、層間隔に対応すると思われるブロードな反射は数100msecの変化と遅いことがわかった。
その場重合界面活性剤で被覆したカーボンナノチューブを架橋剤とするヒドロゲルの開発

重合官能基を有する界面活性剤を新たに設計・合成し、これと単層カーボンナノチューブが水中で形成する集合体の鋳型重合により、新規ヒドロゲル複合材料を開発した。重合性界面活性剤で被覆した単層カーボンナノチューブミセルを、コモノマー存在下にて重合を行った場合、初期の分散状態を完全に保持したまま重合が進行し、目的のヒドロゲル複合体が得られることを見出した。また、重合途中での外部磁場の印加によって、カーボンナノチューブの異方的配向を極めて高精度に制御することができた。本申請課題では、カーボンナノチューブの表面構造を重合性界面活性剤で巧みに制御することで新規なゲル化架橋剤を創製し、それらを骨格とした高強度なヒドロゲルの開発を目指す。具体的には、イオン性界面活性剤に重合官能基を導入し、水中でカーボンナノチューブを鋳型としてその場重合することで、孤立分散・水溶化した重合ナノファイバーを構築する。本ナノファイバー構造体は、鋳型としたカーボンナノチューブに由来する高いアスペクト比と広い表面積を有し、その表面をイオン性の置換基で覆われた構造となるため、非常に多くの架橋点を形成し得るゲル化架橋剤として機能することが期待できる。また、骨格のナノチューブに由来する高い機械的強度も持ち合わせている。本研究計画が達成されれば、その不溶性・凝集性のため取り扱いが困難であったカーボンナノチューブを、溶液プロセスでの加工・成形が容易に可能となり、その応用範囲が飛躍的に広がると期待される。本年度は研究の第1段階として、重合官能基を導入したイオン性界面活性剤の合成を行った。その基本骨格として、(1)水中でナノチューブ表面と相互作用可能な疎水部、(2)水溶化に必要な親水部、(3)ゲル化架橋点となり得るイオン性部位、(4)界面活性剤同士をつなぐ重合官能基、以上の4つの部位から構成されるイオン性界面活性剤を合成した。実際に合成した新規重合性界面活性剤は、カーボンナノチューブの孤立分散化・水溶化に有効な高いミセル形成能を示した。またナノチューブを鋳型とした重合反応により、水溶性高分子で被覆されたカーボンナノチューブ複合体を得ることに成功した。本申請課題では、カーボンナノチューブ(CNT)の表面構造を重合性界面活性剤で巧みに制御することで新規なゲル化架橋剤を創製し、それらを骨格とした高強度なヒドロゲルの開発を目指す。具体的には、イオン性界面活性剤に重合官能基を導入し、水中でCNTを鋳型としてその場重合することで、孤立分散・水溶化した重合ナノファイバーを構築する。本ナノファイバー構造体は、鋳型としたCNTに由来する高いアスペクト比と広い表面積を有し、その表面を複数の界面活性剤で覆われた構造となるため、非常に多くの架橋点を形成し得るゲル化架橋剤として機能することが期待できる。また、骨格のCNTに由来する高い機械的強度も持ち合わせている。本研究計画が達成されれば、その不溶性・凝集性のため取り扱いが困難であったCNTを、本来の性質を損なうことなく容易に分散可能な高分子ナノファイバーとして取り扱うことが可能となり、その応用範囲が飛躍的に広がると期待される。今年度は本研究課題の最終段階として、CNTを鋳型とした高分子複合材料の構築とゲル化について検討した。昨年度新たに開発した重合性界面活性剤を用いてCNTを孤立分散化・可溶化した後、鋳型重合によりCNT表面をポリマーで被覆することで、CNT内包重合ナノファイバーを構築することに成功した。得られたナノファイバーの構造・光学特性は電子顕微鏡、各種分光測定によって詳細に解析した。また、系中にアクリル系モノマーを共存させて重合を行うと、溶液中での分散状態・光学特性を完全に保持したまま瞬時にゲルとして固定化することができた。さらに、ゲル化反応中の試料に外部磁場を印加すると、顕著な構造・光学異方性を示すCNT配向ゲルが得られた。一連の結果は、異方的な電気・熱伝導性、光学特性を有する機能性ソフトマテリアルの開発へと繋がるものである。
Dual-energy CT画像を用いたCOPD患者における肺血流定量化法の確立

COPD(慢性閉塞性肺疾患)患者の評価には主に呼吸機能検査やCT検査が使われてきたが、重症度や予後についてはあまり相関しないと言われており、新しいモダリティが必要と考えられている。Dual-energy CTは肺内のヨード造影剤の分布を可視化、定量化することが可能であり、血流との相関があると言われている。後ろ向きに62名(COPD 14人、非COPD 48人)について、Dual-energy CTを使用し、定量的に評価すると、COPD患者20.1±5.5、非CUPD患者30.6±7.6(p<0.0001)と有意にCOPD患者で低値を示し、COPD患者で肺内の血流低下が起こっていると考えられた。COPDについては結果を論文として発表することができ、もうひとつの肺高血圧症全体についても、患者数も概ね予定通りデータをとれている。後ろ向き研究であり、またDual-energy CT自体の検査数が増加している。論文でも有用性が報告されており、病院内での特に肺血栓症が疑われる患者にはほぼ必ずと言っていいほど撮影されるため、データは取りやすい傾向がある。肺高血圧症全体として、肺血栓塞栓症に対する肺血管拡張術の前後でのDual-Energy CTを用いたlung PBVの定量的評価も出来つつあり、よりDual-Energy CTの有用性を証明できると考えている。放射線科学COPD患者にfocusすると検査数は少ない。非造影検査でも、ある程度COPDを評価できるため、造影剤を使用するDual-energy CTの検査数が増えない。ただし、やはり血流の評価をするためには、造影剤を使用するDual-energy CTでの検査が必要であり、各科に働きかけていく必要があると思われる。予定していたCTのワークステーションのバージョンアップの費用を放射線科の支出として計上し、科研費を使用しなかったため。結果の論文発表に伴う校正費等が引き続き必要である。また、新たな結果についても海外学会等での発表が引き続き必要となるため。当初考えていたファントムによる基礎実験を行わなかったこと。新しく導入するCT(新しいワークステーション)についての費用が、科研費からではなく、当科から費用でまかなわれたこと。論文校正費や出張費に主に使用する予定である。これまで検討してきたデータの正当性についての評価のため、ファントムによる基礎実験が必要と考える。また、引き続き学会への出席、論文の作成に伴う支出を計上する。
C*環のK理論とその記号力学系への応用

今年度は、本研究計画(3年間)の初年度であり、まず記号力学系の間のfactor写像を対応するC^*環の包含関係、K群の包含間を通して調べた。その結果、記号力学系間のfactor写像の存在と対応するC^*環とその上のゲージ作用の間の包含関係が等価であることが明らかになり、論文「Factor maps of lambda-graph systems and inclusions of C^*-algebras」にまとめ、現在投稿中である。またこの結果は研究集会「記号力学系の分類と作用素環への応用」(2002年9月6日9月8日九州大学)に於て発表した。またW. Krieger教授(ドイツ、ハイデルベルグ大学)が9月に来学し、記号力学系を表現する具体的なλ-graph systemsとそのC^*-環について研究討論を行い、共同論文「W. Krieger & K. Matsumoto, A lambda-graph system for the Dyok shift and its K-groups」を完成し、現在投稿中である。さらにW. Krieger教授と、Cuntz-Krieger環等のC^*-環から定義される記号力学系のクラスを提案し、そのクラスに属す記号力学系の同型類を判定する新しい位相共役不変量を発見した。結果は共同論文として現在作成中である。この新しい位相共役不変量の研究は次年度にも継続して研究する予定である。今年度は本研究計画(3年間)の2年目であり,昨年度の研究継続に加え,新たに,記号力学系の上の自己同型の研究と記号力学系のC^*環への一般化の研究を行なった。記号力学系の自己同型の研究として,那須正和氏(広島大学)が位相的マルコフシフトの自己同型に対して定義したテキスタイル・システムを一般の記号力学系の自己同型に対してラムダグラフシステムを使って一般化した。その結果,サブシフトの自己同型の中で拡大的なものについて,「subshift-identification」をすることが可能であることが証明された。結果は論文「Textile systems on lambda-graph D system」にまとめられ,現在投稿中である。この論文は研究集会「記号力学系の作用素環への応用」(2003年8月30日九州大学)でも発表した。またW.Krieger教授(ドイツ,ハイデルベルグ大学)が9月に来学し、共同研究を行い,記号力学系を表現するラムダグラフシステムからサブシフトの不変量を構成することに成功し,結果は論文「A class of invariants of topological cungigacy of subshifts」にまとめた。さらにKrieger氏とは局所コンパクトな一般化された位相的マルコフシフトについても共同研究が継続中である。
細胞間接着蛋白質と細胞の増殖・転移機構

細胞間接着の制御機構とシグナル伝達機構を明らかにする目的で単離AJ(adherens junction)を用いた解析を進めた。Radixinは単離AJの裏打ち構造に局在するアクチンフィラメントのbarbed-end capping蛋白質として我々が同定したものであり、すでにcDNAの単離に成功している。得られたcDNAはezrin、moesinと高いホモロジーを示し、ERMファミリーの存在が示された。本年度は、radixinが結合する膜蛋白質の同定を目指して、種々の実験を行った。その過程で、白血球で発現している膜蛋白質CD43が、ERMとともに分裂構や微絨毛に濃縮することを見い出した。遺伝子工学的検討の結果、CD43はその細胞質の一部でERMと何らかの相互作用をしていることが明らかになった。次に、昨年我々は、カドヘリン結合蛋白質であるαカテニンを単離AJより精製し、そのcDNAの単離に成功したが、本年度は、ヒトのαカテニンに反応するモノクローナル抗体を作製し、ヒトの癌細胞におけるαカテニンの発現を調べた。その結果、PC9と呼ばれるヒト肺癌由来の細胞では、カドヘリンは充分量発現しているのに、αカテニンの発現がないために細胞が接着出来ないことが明らかになった。さらに、昨年我々は、カドヘリンを直接細胞骨格に結合させている可能性のある蛋白質として220kD蛋白質を同定したが、本年度は、この蛋白質をコードするcDNAの単離を行った。塩基配列を決定したところ、驚いたことに、この蛋白質は、これまでタイトジャンクションにのみ局在すると考えられていたZ0-1と同一であることが明らかになった。詳細な電顕レベルの分布の解析により、220kD蛋白質(Z0-1)は、もともとはカドヘリンと関係の深い蛋白質で、上皮でのみ、タイトジャンクションに局在するという、興味深い結果が得られた。
耐熱・耐食プラスチック溶射技術の開発研究

高速ガス炎溶射装置(半溶融の溶射粒子を超高速で飛来させ、素材に衝突させた後皮膜を形成させる装置)を用い、ポリフェニレンサルファイド(PPS)やポリエーテルエーテルケトン(PEEK)などの耐熱耐食性プラスチックスの溶射技術を確立することを目的として本研究を実施した。溶射材料開発、溶射装置改良、溶射施工条件の検討、皮膜性能の調査及び実装置への適用性などの検討を行ない、化学プラント、エネルギー関連装置及び環境装置などに適用可能な高性能耐熱耐食性プラスチック溶射皮膜の製作を試みた。PPSとPEEKではほぼ同様な傾向を示し、以下に主要な結果を述べる。(1)実験室での腐食試験の結果、溶射装置において、50mmのノズルを用いて作製した皮膜にはふくれ及びはく離現象が発生したが、100mmのノズルを用いて作製した皮膜には皮膜欠陥は発生せず、良好な耐食性が確認された。また、溶射時の圧縮空気圧が低い場合、皮膜の耐食性はやや向上した。(2)付着性試験の結果、50mmのノズルより100mmのノズルを用いた皮膜の方が付着性は向上することが確認された。また、ハステロイの下地溶射による付着性の向上は認められなかった。(3)分子構造の解析結果より、溶射条件によって、分子構造が異なる皮膜が作製されることが確認された。また、溶射中に溶射粒子が多少酸化しても、溶射粒子が溶融する溶射条件で皮膜を作製した時、耐食性のある溶射皮膜が得られることも確認された。(4)実験室での腐食試験では、PPS皮膜およびPEEK皮膜ともに良好な耐食性を示したが、12か月の実機試験では両皮膜ともに皮膜欠陥が発生し、十分な耐食性を示さなかった。今後、より緻密な溶射皮膜を作製するため、溶射材料や溶射条件を検討する必要があると考えられる。また、皮膜はくりも発生していることから、皮膜の付着性向上も検討する必要があると考えられる。ポリフェニレンサルファイド(以下PPSと略す)およびポリフェニルエーテルエーテルケトン(以下PEEKと略す)の溶射皮膜を鋼板上に超高速ガス炎溶射装置で作製し、それらの皮膜の評価を行ない、以下の結果が得られた。(1)FT-IRによる分子構造解析の結果、溶射により分子構造がわずかに変化するが、完全溶融せずに皮膜が形成することが確認された。(2)光学顕微鏡による皮膜断面観察の結果、下地に金属溶射を実施した場合、皮膜の付着性が向上することが確認された。しかし、PEEK皮膜には気孔が観察された。(3)塩酸に対する耐食性試験の結果、PPS皮膜では皮膜の膨潤が観察され、PEEK皮膜では素材の腐食が観察された。すなわち、まだ、十分な性能の皮膜は得られていないと考えられる。以上のように、超高速ガス炎溶射装置を用いれば、これまで得られなかったPPS皮膜およびPEEK皮膜を作製することができた。しかし、塩酸に対する耐食性試験の結果、まだ、十分な性能の皮膜は得られていないことが確認された。したがって、さらに溶射材料開発、溶射装置改良および溶射施工条件の検討を行ない、皮膜性能の向上を計る必要がある。

また、光学顕微鏡による皮膜断面観察の結果、下地に金属溶射を実施した場合、皮膜の付着性が向上することが確認されたことから、複合皮膜についてさらに検討する必要がある。HVAF溶射装置を用いて高融点プラスチックスであるポリフェニレンサルファイド(PPS)とポリフェニルエーテルエーテルケトン(PEEK)の溶射皮膜を種々の条件で作製し、これらの皮膜に対して、耐食性、付着性の検討及び断面組織の観察、分子構造の解析を行った。また、耐食性金属であるハステロイを下地溶射皮膜とした場合の効果も調査した。PPSとPEEKではほぼ同様な傾向を示し、以下に主要な結果を述べる(1)腐食試験の結果、50mmのノズルを用いて作製した皮膜にはふくれ及びはく離現象が発生したが、100mmのノズルを用いて作製した皮膜には皮膜欠陥は発生せず、良好な耐食性が確認された。また、溶射時の圧縮空気圧が低い場合、皮膜の耐食性はやや向上した。(2)付着性試験の結果、50mmのノズルより100mmのノズルを用いた皮膜の方が付着性は向上することが確認された。また、下地溶射による付着性の向上は認められなかった。(3)分子構造の解析結果より、PPSとPEEK粉末は溶射によって分子構造が変化することが認められた。PPSは融点以上に加熱されて溶射された場合、多少酸化されるが、耐食性及び付着性の高い皮膜が得られることが確認された。PEEKは融点以下に加熱されて溶射されるが、分子構造と皮膜性能の関係は明確にできなかった。
薬毒物が骨リモデリングに与える影響―骨形成と骨吸収の両側面からの検討―

今年度は前年度から継続して、薬毒物の骨リモデリングへの影響を骨形成過程に焦点を絞って研究を進めた。法医学で最も深刻な依存性薬物の一つであり長期的に使用されるコカインを選び、分化指標の確認と石灰化に伴うコカインの細胞内蓄積を調べた。MC3T3-E1細胞を前培養後、分化促進剤10 mM beta-glycerophosphate及び50 microg/mL ascorbic acid存在下又は非存在(未分化群)下で、コカイン0-100 microMを曝露し、12日間培養を行った。培養終了後、洗浄した細胞を溶解し、遠心後の上清を試料とした。分化の確認はアルカリフォスファターゼ(ALP)の活性増加とCa沈着により行った。細胞への蓄積は、コカイン及びその主代謝物であるベンゾイルエクゴニン(BE)をLC-MS/MSを用いて測定した。その結果、細胞プレート一穴当たりのコカイン及び代謝物であるベンゾイルエクゴニン濃度は、曝露したコカイン濃度依存的な増加が認められた。コカインは分化条件下で培養した群の方が未分化群に比較し高濃度を示した。しかし、主代謝物BEの蓄積は、分化条件、未分化条件間で差が認められなかった。以上の結果より、コカインの蓄積量の差は細胞内への蓄積でなく、細胞の表面への接着の可能性も考えられる。前年度行った、骨芽細胞の細胞増殖、ALP活性の増加、石灰化結節数の増加、及びCa沈着の増加の結果、及び今年度の蓄積の結果より、コカインの慢性的な曝露が骨リモデリングのバランスを阻害する可能性が示された。今年度は骨リモデリングの骨形成部分に焦点を当て研究を進めている。最初に、分化に伴い石灰化を誘導するマウス骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞が、骨形成を行う培養条件の検討を行った。既報の論文を参考にし、分化の指標であるアルカリフォスファターゼ(ALP)活性の値を元に培養条件の検討を行った。その結果、beta-glycerophasphateとestradiolを添加し培養するとALPの値が増加する傾向があった。そこで、法医学で最も深刻な依存性薬物で長期的に使用される覚せい剤であるメタンフェタミン(MAP)を選び、分化に伴うMAPの細胞内蓄積と分化指標への影響を調べた。MAP曝露による細胞生存率実験を行い、生存率に影響を与えない濃度である20及び100 microMを実験に用いた。MC3T3-E1を分化又は未分化条件下、MAP曝露下で10日間培養した。細胞中のMAP及びアンフェタミン(AP)の定量は、LC-MS/MSを用いて行った。分化の指標としてアルカリフォスファターゼ(ALP)の活性測定、及びALPと骨芽細胞分化に関わる転写因子であるRUNX2のmRNA発現量をRT-PCR法により解析した。その結果、分化条件下の培養では、未分化細胞に比べALPの活性が増加し、MAPによりその活性は抑制された。一方、分化に伴いALPとRUNX2のmRNA発現量は増加したが、MAP曝露による大きな変化は見られなかった。細胞内MAP及び代謝物であるAP濃度はMAPの曝露濃度依存的に増加が見られた。MAPの骨への蓄積が報告されているため、分化による石灰化に伴い細胞内MAP濃度の増加が推定されたが、分化細胞は未分化細胞に比べ、MAP及びAP濃度共に減少した。MAP曝露による分化抑制機構に関してはさらに詳細な実験を進めているが、ALP活性が減少したことより骨形成を阻害する可能性が示された。MC3T3-E1細胞の分化条件とメタンフェタミンの曝露条件の検討と影響を調べた。ALPの活性測定や分化に伴って変化するたんぱく質のmRNA量の測定、石灰化の染色など行った。まだ第一段階であるが、現在得られた結果は今年度の法医学会にて報告する予定である。これらの理由から研究はおおむね順調に進展していると判断した。今年度は骨リモデリングの骨形成に焦点を当て研究を進めている。昨年度の課題であった石灰化の条件は、既報の論文を参考に培養液交換の頻度などを改良し、1521日間の培養で確実に石灰化が観察できるようになった。しかし、石灰化誘導に必須であるアルカリフォスファターゼ(ALP)の活性が安定せず、実験を繰り返し行ったため、時間がかかった。今年度は、法医学で最も深刻な依存性薬物の一つであり長期的に使用されるコカインを選び、石灰化に伴うコカインの細胞内蓄積と分化指標への影響を調べた。細胞増殖能は、MC3T3-E1細胞を前培養後、コカイン0-1 mMを2日間曝露しAlamarBlueにて調べた。また分化への影響を調べるために、分化促進剤10 mM beta-glycerophosphate及び50 microg/mL ascorbic acid存在下、又は非存在(未分化群)下で、コカイン20-100 microMを曝露し、21日間培養を行った。ALPの活性測定、カルシウムの沈着(Von Kossa staining)、石灰化骨様結節数計測、及びオステオカルシン(OCN)と骨芽細胞分化に関わる転写因子であるRUNX2のmRNA発現量をRT-PCR法により解析した。

その結果、コカイン曝露により、骨芽細胞の細胞増殖、ALP活性の増加、石灰化結節数の増加、及びCa沈着の増加が認められたことより、骨芽細胞の分化が促進されることが示唆された。また石灰化結節数へのコカインの影響は、培養初期で顕著であったことよりコカインが分化初期段階に関わっている可能性が示唆された。MC3T3-E1細胞の分化条件とコカインの曝露条件の検討と影響を調べた。ALPの活性測定や分化に伴って変化するたんぱく質のmRNA量の測定、石灰化の染色など行った。これらの結果は今年度の日本法中毒学会第37年会で発表予定である。MC3T3-E1細胞の分化が不安定であったため、条件検討に時間がかかった。そのため、本課題の目的の一つである破骨細胞への影響を調べる実験はまだ行っていない。これらの理由から当初も計画より、少し遅れていると判断した。今年度は前年度から継続して、薬毒物の骨リモデリングへの影響を骨形成過程に焦点を絞って研究を進めた。法医学で最も深刻な依存性薬物の一つであり長期的に使用されるコカインを選び、分化指標の確認と石灰化に伴うコカインの細胞内蓄積を調べた。MC3T3-E1細胞を前培養後、分化促進剤10 mM beta-glycerophosphate及び50 microg/mL ascorbic acid存在下又は非存在(未分化群)下で、コカイン0-100 microMを曝露し、12日間培養を行った。培養終了後、洗浄した細胞を溶解し、遠心後の上清を試料とした。分化の確認はアルカリフォスファターゼ(ALP)の活性増加とCa沈着により行った。細胞への蓄積は、コカイン及びその主代謝物であるベンゾイルエクゴニン(BE)をLC-MS/MSを用いて測定した。その結果、細胞プレート一穴当たりのコカイン及び代謝物であるベンゾイルエクゴニン濃度は、曝露したコカイン濃度依存的な増加が認められた。コカインは分化条件下で培養した群の方が未分化群に比較し高濃度を示した。しかし、主代謝物BEの蓄積は、分化条件、未分化条件間で差が認められなかった。以上の結果より、コカインの蓄積量の差は細胞内への蓄積でなく、細胞の表面への接着の可能性も考えられる。前年度行った、骨芽細胞の細胞増殖、ALP活性の増加、石灰化結節数の増加、及びCa沈着の増加の結果、及び今年度の蓄積の結果より、コカインの慢性的な曝露が骨リモデリングのバランスを阻害する可能性が示された。分化条件を検討したが、現時点ではALPがわずかに増加したのみであり顕著な石灰化が見られないことより、更なる分化条件の検討を行う予定である。今後は良い条件の実験系を用いて、覚せい剤を含めた薬毒物の骨形成への影響を明らかにする予定である。骨形成に影響を与える薬毒物が見いだされれば、骨芽細胞に特異的に発現するタンパク質の発現量などから骨分化過程のどこを変化させるか調べる予定である。その後、骨吸収への影響を破骨細胞を用いて調べる。コカインによる骨芽細胞の増殖が観察されたので、増殖の機構および分化機構への影響を発現量を調べることにより、さらに詳細に調べる予定である。また、慢性的に使用される依存性薬物の石灰化に伴う蓄積変化を明らかにする。そのために、LC-MS/MSによる分析条件を検討する必要もある。破骨細胞による骨吸収への薬物の影響も、条件検討から始めていく予定である。
アブハズ語テキストの分析と基礎語彙集の作成

本研究は,北西カフカース諸語に属するアブハズ語のテキストの分析と基礎語彙集の作成である。この作業にあたってはアブハズ語母語話者の協力を得た。特に基礎語彙集の動詞活用変化は,アブハズ語母語話者より蒐集した資料に全面的に基づいて記述・分析したものである。本研究報告書は二部より成っている。第1部は「アブハズ語テキストの分析」であり,神話テキスト1編と民話テキスト4編を分析・翻訳した。テキストのキリル文字表記に続いて,それを音韻表記で転写し,その各語にグロスを附け,文法分析を行っている。さらにテキストに現れる動詞複合体を詳細に分析した註も附し,全テキストを英語に翻訳している。また民話テキストにしばしば見られる小辞の働きを分析した論文も附した。第2部は「アブハズ語基礎語彙集」であり,これまでの科学研究費補助金によって行われた6回に亘る現地調査によって蒐集した資料を基にして,基本動詞の活用を中心に辞書形式に纏めたものである。特に動詞は、アクセントや母音シュワーの出没とともに現在形、アオリスト形,命令形(それらの三つの形は全てそれぞれの否定形も含む)の三つの形が必ず記述されている。特に重要語においては様々な派生形を含めて,その活用を網羅的にインフォーマント調査し、体系的に記述するよう試みた。また動詞接頭辞のスロット配置構造を記述し,各動詞の接頭辞がどのスロットに充填できるかを記述している。このような動詞の体系的な記述やスロット配置構造の記述は,斯学において初めての試みであろうと思われる。また補遺として、この語彙集に含まれるほぼ全ての動詞を語幹部分からアルファベット順に配列した「アブハズ語動詞の逆引き辞書」を附した。グルジア共和国においてアブハズ語話者から実地調査を行い、テキストの収集と分析を8月上旬より9月中旬にかけて行った。国内においては実地調査によって得られた資料のデータベース化、文法事項の分析、及び文構造の理論化の試みを行った。具体的には以下の通りである。1)実地調査地域:グルジア共和国トビリシ市。2)調査対象者:アブハズ語母語話者Ana Tsvinariaさん。3)調査時期:8月上旬より9月中旬まで。4)調査項目:アブハズ語話者から収集したテキストを記述し、これに文法的分析を行うとともに、翻訳(ロシア語と日本語への翻訳)を行った。テキストに現れた文法事項(使役、関係詞化接辞、小辞、語順、version、場所・位置を表す表現、動詞の活用型、等)に焦点を絞り、インフォーマント調査を行った。5)語彙集作成:テキストに現れた語彙をデータベース化する作業を行った。名詞についてはその複数形を、動詞については活用型を調査し、これをデータベース化した。またテキストに現れた典型的な例文もその翻訳を行い、全て形態素に分析した形でアクセントを付けてこれをデータベース化した。6)文構造の理論化:上の資料を基にして、できる限り内外の言語理論を参考にして調査事項の理論化を試みた。グルジア共和国にてアブハズ語母語話者から実地調査を行い、テキストの収集と分析、及び文法構造の調査を8月より9月上旬にかけて行った。調査場所は、前年度と同様にトビリシ市のカフカースドームにて行った。インフォーマントはアブジュイ方言話者のAna Tsvinariaさんにお願いした。国内においては今年度の調査資料と昨年度の調査資料を用いて以下の三点について研究を行った:(1)テキストの分析、(2)語彙のデータベース化、及び(3)文法構造の理論化。これらを報告書、及び論文三点として纏めた。

まず(1)に関して、アブハズ語の神話テキストと民話テキストの本文、その音韻表記、文法分析(全ての語を形態素に分析しグロスで表記)、翻訳及び言語学的な註を付け、これを報告書として纏めた。(2)に関しては、テキストに現れる語彙を中心にインフォーマントより調査した語彙項目をデータベース化し、語彙集を作成し、これを報告書に附した。具体的には、名詞はその複数形を必ず表記した。他方、動詞に関しては、現在形、アオリスト形、及び命令形をほぼ全ての動詞に表記した。特に基礎語彙に関しては、全ての時制の形態と様々な文法範疇をとる動詞複合体の形を表記した。またこの語彙種にはテキストやインフォーマントから得た例文を出来る限り含めた。(3)に関しては、民話テキストにしばしば現れる小辞をテキストを用いて分析し、論文"Prefixal Particles in Abkhaz"として発表した。さらに統語構造に関しては(1)のテキスト分析の註の中で検討した。アブハズ語の母音シュワーの問題は今まで収集した資料を用いて検討し、学術論文"Schwa in Abkhaz"として発表した。またアブハズ語のアクセントの問題をシュワーの問題との関係で論じ、論文「アブハズ語アクセントとschwaについて(1)」として発表した。
熱方程式の解を保つ変換の研究

本研究の目的は、熱方程式の解を保つ(熱方程式の解を再び熱方程式の解に写す)変換を、「変換の形を具体的に決定する」をキーワードにして調べることである。本研究では、多様体の場合に大きな進展があった。得られた新たな知見は次の通りである。多様体の間の熱方程式の解を保つ変換について、1.半リーマン多様体の間の熱方程式の解を保つ変換の特徴付けを、リーマン多様体の場合を含む形で与えた。2.半リーマン多様体の場合に、時間変数の変換と空間的拡大率が空間変数に依存する例を発見した。3.半リーマン多様体の場合に、時間変数の向きが逆転する例を発見した。4.13の結果により、熱方程式の解を保つ変換の性質の中で、「時間変数の変換と空間的拡大率が空間変数に依存しない」ということと、「時間変数の向きが保たれる」とは、多様体のラプラシアンが楕円型であることによることが分った。5.多様体の張力場との関係を調べ、重み付き張力場を考えれば、熱方程式の解を保つ変換の特徴付けの方程式が、張力場による熱方程式と同じであることが分った。6.Appell変換を、半ユークリッド空間の場合にも拡張した。7.次元が等しい半ユークリッド空間の間の、熱方程式の解を保つ変換の形を、具体的に完全に決定した。結果は、双方の空間の計量の型が同じまたは反対でなければならず、変換は全て、相似変換と、Appell変換と、反転との合成で書ける、というものである。8.リーマン多様体の具体的な場合として、原点を除いたユークリッド空間の動径方向リーマン計量の場合には、次元が3以上ならば平行移動を含む変換が存在する計量は3種類のみであることが分り、その具体的な表示も得られた。これは一般の回転不変なリーマン計量に関する熱方程式を保つ変換を決定する際の重要なステップとなる。9.半リーマン多様体の具体的な場合として、原点を除いた半ユークリッド空間の動径方向リーマン計量に関する熱方程式を保つ変換を調べ、Appell変換の直接の拡張の場合に、ほぼ形を決定することが出来た。これも一般の場合の手掛かりになると期待される。今年度は、多様体の場合に大きな進展があった。

5.多様体の張力場との関係を調べ、重み付き張力場を考えれば、熱方程式の解を保つ変換の特徴付けの方程式が、張力場による熱方程式と同じであることが分った。6.Appell変換を、半ユークリッド空間の場合にも拡張した。7.次元が等しい半ユークリッド空間の間の、熱方程式の解を保つ変換の形を、具体的に完全に決定した。結果は、双方の空間の計量の型が同じまたは反対でなければならず、変換は全て、相似変換と、Appell変換と、反転との合成で書ける、というものである。本研究の目的は、熱方程式の解を保つ(熱方程式の解を再び熱方程式の解に写す)変換を、「変換の形を具体的に決定する」をキーワードにして調べることである。本研究では、多様体の場合に大きな進展があった。得られた新たな知見は次の通りである。多様体の間の熱方程式の解を保つ変換について、1.半リーマン多様体の間の熱方程式の解を保つ変換の特徴付けを、リーマン多様体の場合を含む形で与えた。2.半リーマン多様体の場合に、時間変数の変換と空間的拡大率が空間変数に依存する例を発見した。3.半リーマン多様体の場合に、時間変数の向きが逆転する例を発見した。4.13の結果により、熱方程式の解を保つ変換の性質の中で、「時間変数の変換と空間的拡大率が空間変数に依存しない」ということと、「時間変数の向きが保たれる」とは、多様体のラプラシアンが楕円型であることによることが分った。8.リーマン多様体の具体的な場合として、原点を除いたユークリッド空間の動径方向リーマン計量の場合には、次元が3以上ならば平行移動を含む変換が存在する計量は3種類のみであることが分り、その具体的な表示も得られた。これは一般の回転不変なリーマン計量に間する熱方程式を保つ変換を決定する際の重要なステップとなる。9.半リーマン多様体の具体的な場合として、原点を除いた半ユークリッド空間の動径方向リーマン計量に関する熱方程式を保つ変換を調べ、Appell変換の直接の拡張の場合に、ほぼ形を決定することが出来た。これも一般の場合の手掛かりになると期待される。