hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核およびオルガネラDNA情報に基づくスギの系統地理学的研究

核DNAマーカーに加えてオルガネラDNAマーカーを用いてスギの系統地理学的分化の解明に取り組んだ。核DNAマーカーでは、ウラスギとオモテスギとの分化に関連していることが示唆される2マーカーを検出した。オルガネラのうち、葉緑体DNAマーカーでは、多くのSNP(Single Nucleotide Polymorphism)が見出され、ハプロタイプネットワークを構築した結果、大きく二つのハプロタイプに区分され、過去に大きく二つの集団に分化したと考えられた。核及びオルガネラゲノムにおける種内変異を明らかにするため、核については、HRM(High Resolution Melting)法を用いてESTにおける構造変異を明らかにした。388のプライマーで解析を行ったところ、325多型を検出した。この結果から、HRM法はSNP探索に極めて有効であり、スギのようにゲノム解析があまり進んでいない生物種でも効率的にSNP探索が出来ることを示した。また、これまで林木育種事業において選抜されてきた精英樹約2,000を対象に既存のSSRマーカーを適用した結果、九州地域の精英樹は他地域とは構造的に異なる可能性が示唆された。細胞内に存在する2つのオルガネラゲノムのうち、葉緑体ゲノムについてはすでに全塩基配列(約130,000bp)が決定されていたことから、このドラフトゲノムシーケンスに基づいて天然林から6個体(鰺ヶ沢・千頭・ハチロウ・ヤクスギ・タテヤマスギ・ヤナセスギ)の全塩基配列を決定した。その結果、33SNPを検出し、このうちcoding regionは5SNPであり、残りは全てnoncoding regionに認められた。葉緑体ゲノムの点突然変異率は5.0×10^<-5>であり、TS/TV ratioは0.67であった。一部のSNPは天然林集団に適用し、集団構造の有無を調べた結果、3つのメジャーなハプロタイプが地域に偏ることなく全国に分布しており、明確な集団構造は存在しないことが示唆された。本研究では、さらにGISを利用してスギ生育地の環境について詳細な解析を行った。そのため、林木育種センターでこれまで整備してきた遺伝資源パスポートデータに基づいて全スギ精英樹3700クローンをGISソフトウェア上で地図情報化した。また、気温や降水量など複数の環境要因で全国を区分し、スギ生育の好適環境を割り出した。スギの環境適応的遺伝子であるCC0539を全国の31の天然林集団について遺伝子型解析を行った。その結果、日本海側に分布するスギ天然林集団と太平洋側に分布する集団で保有している対立遺伝子頻度が大きく異なっていた。また中立性の検定(Tajima'D,Fu&Liテスト)でも有意な値を示した。また天然林集団の遺伝子頻度と各地点の降水量に高い相関関係が見られた。現時点ではこの遺伝子の機能は分からないが、この遺伝子または近傍の遺伝子が淘汰を受けた結果であることが示唆された。ミトコンドリアゲノムについては、シロイヌナズナ、イネ、トウモロコシ、ソテツのミトコンドリアゲノムをベースに13遺伝子領域をターゲットにしたユニバーサルプライマーを設計した。13遺伝子領域をPCR増幅した結果、7遺伝子領域で顕著な増幅が認められ、それらの領域についてはスギ精英樹6個体を用いてダイレクトシーケンスを行った。7遺伝子領域5,543bpの塩基配列を決定した結果、atp1遺伝子にトランスバージョンを伴うSNP(G-T)が検出でき、このSNPを利用して1家系48個体についてミトコンドリアゲノムの遺伝性について検証した。その結果、全ての個体で父親由来の多型を示したことから、スギミトコンドリアゲノムの遺伝性は葉緑体ゲノムと同様に父性遺伝することが分かった。また、GISを利用してスギ精英樹全てをマッピングしたデータベースを基に地理的・環境的・遺伝的観点から全体の8割をカバーするコアコレクションを策定した。今後はコアコレクションを評価することでスギ精英樹全体を評価できる可能性がある。スギの地域環境適応的遺伝子のために中立性の検定を行ったところ、4つの候補遺伝子が検出された。それらはCCO539,CCO300,CCO924とCC1176であった。これらの遺伝子が真に非中立であるかどうかの検定を行うためにスギの天然分布から広く環境の異なるスギ20個体について4遺伝子の塩基配列データの解読を行った。得られたデータをもとに中立性の検定(Tajima'D検定、Fu&Li検定、Fay and Wu検定)を行った。その結果、CCO539とCCO924はTajima'D検定、Fu&Li検定ともに有意な結果となった。またオモテスギとウラスギの集団での遺伝的分化が有意かどうかの検定(Ks検定、Z検定、Snn検定)を行ったところ、CCO300とCCO539が有意となった。これらの遺伝子はウラスギとオモテスギとの分化に関連していることが示唆された。スギ6個体を利用して葉緑体ゲノム全個体からSNPを探索したところ、33SNPが認められた。

このうち、22SNPはアジガサワスギ由来のため、11SNPを利用して全国28集団551個体のハプロタイプを決定した結果、スギは少なくとも20ハプロタイプを保有することが明らかとなった。ハプロタイプネットワークを構築した結果、大きく二つのハプロタイプに区分され、それらをつなぐためには、複数のSNPの突然変異を仮定する必要性があった。葉緑体ゲノムの突然変異率は2.31×10^<-9>/site/yearと極めて低いこと、突然変異がさらに生じにくいcoding領域でもこれら二つのハプロタイプ特異的であることを考慮すれば、過去にスギは大きく二つの集団に分化しており、それは最終氷期以前のイベントであると考えられる。
地方公共団体による海の管理条例・規則の運用に関する実証的・理論的研究

二年間の研究において、初年度は問題点の発見やデータの収集、次年度はそれらに基づく理論的分析を行うことができた。(1)まず、広島県において起こったハウスポート事件に関連して、広島の海の管理に関する条例について運用の実態や理論的問題点を考察した。また、同条例の後に制定された「愛媛県の海を管理する条例」(平成七年)および山口県の「一般海域の利用に関する条例」(平成一〇年)の法的意義を考察することができたが、これらの研究成果はまだわが国では行われていないと思われる。(2)また、現在とくに問題となっているプレジャーボートの係留規制に関する条例づくりが盛んに行われているが、とくに広島県条例の法的意義や兵庫県における条例制定に向けての答申案に基づいて、それぞれの特色を考察することができた。しかし現在港湾法の改正案が平成一二年二月に閣議決定され、改正法の具体的内容が明らかになってきた。これらの条例や条例案と港湾法改正案との比較検討はまだほとんど解明されていないと思われるので、本研究は大いに成果を上げたものと思われる。(3)さらに、関西国際空港第二期工事により閉鎖水域が発生する場合に、これを私用水域と捉える説と一般海域と捉える説があるが、一般海域とする説について積極的な理論的根拠づけを試みた。これらの研究はあまり進んでいないので、本研究は大きな成果をあげることができたと思う。(4)なお今日、地方分権一括法が成立し、国と地方公共団体は原則対等とされてきている中で、海の管理法制が大きく変わろうとしているとき、地方公共団体による海の管理について様々な実例を考察したが、この成果は、今後海の管理に関する地方自治権の進展に大いに貢献するものと思われる。研究成果は阪大法学に掲載の予定である。今年度は問題点の発見やデータの収集に努めた。(1)まず、広島県において起こった、いわゆるハウス・ポート事件に関連して、広島の海の管理に関する条例の運用について問題点を検討したが、代執行の適用は実際には大きな障害が発生することを認識した。(2)また、現在とくに問題となっているプレジャーボートの係留規制に関する条例や規則づくりが盛んに行われているが、とくに広島県条例、横浜市条例、大阪府要綱、岡山県要綱、千葉県要綱を分析した。さらに、兵庫県において、現在条例の制定に向けて条例案が準備されているが、そこにおける問題点を分析した。とくに広島県は代執行で対応しているので、実際の運用が困難ではないがと思われた。この点を考慮して、兵庫県の場合には、簡易な移動措置ができるよう考慮していること、および規制ばかりでなく、施設整備も企図していることが関心をひいた。また横浜市の場合には、訴訟が提起されていることにより、問題点が存することに気づいた。(3)さらに、現在関西国際空港第二期工事が計画されているが、そこで、空港施設に取り囲まれた閉鎖水域が発生する場合に、これを海と呼ぶことができるかどうかが議論されている。ここには海とはなにかの根本問題が存在することを認識した。(4)さらに海に接続する河川において、水上バイクの利用が増大したりして、管理の問題が大きくなっているが、淀川や四万十川等の管理がどのように行われているのか調査した。(5)なお今日、海岸法の改正がなされるなど、海の管理法制が大きく変わろうとしている。また地方分権推進法との関係で、機関委任事務もなくなろうとしている。海の管理に関し、地方公共団体の取り組み・仕組みが大きく変わろうとしている。次年度は、今年度の研究成果をふまえ、かつ海に関する法令の変化にも注意しつつ、問題点を理論的に整理し、成果を阪大法学に掲載する予定である。

今年度は昨年度においてなした問題点の発現やデータの収集に基づいて理論的分析を行った。(1)まず、広島県において起こったハウスポート事件に関連して、広島の海の管理に関する条例について理論的に考察した。また、同条例の後に制定された「愛媛県の海を管理する条例」(平成七年)および山口県の「一般海域の利用に関する条例」(平成一〇年)の法的意義を考察した。(2)また、現在とくに問題となっているプレジャーボートの係留規制に関する条例づくりが盛んに行われているが、とくに広島県条例の法的意義および問題点を考察した。さらに、兵庫県において、現在条例の制定に向けて条例案が準備されているが、規制と給付を織り交ぜ、かつ簡易な移動措置をも定める条例案の法的特色を考察した。しかし、平成一一年一二月の港湾審議会の答申およびそれを受けて港湾法の改正案が平成一二年二月に閣議決定され、改正法の具体的内容が明らかになってきた。改正案は、規制区域を定め、簡易な代執行を用意し、かつ罰則を強化している。兵庫県はこの新しい法律改正の動きの中で、実際には条例制定を控えているが、これらの状況を考察した。(3)さらに、関西国際空港第二期工事により閉鎖水域が発生する場合に、これを私用水域と捉える説と、一般海域と捉える説を考察し、一般海域とする説について積極的な理論的根拠づけを試みた。(4)なお今日、地方分権一括法が成立し、地方自治法自体も大幅に改正され、機関委任事務は廃止されるなど、海の管理法制が大きく変わろうとしている。本研究は、現在変化の真っ最中に行われたため、変化の結果を総体としてはいまだ把握できず、問題点の指摘に留まっているところが多いが、変化の方向性については呈示できたものと信じる。本研究の成果は阪大法学に掲載する予定である。
宿主不適合コドンを持つコリシン遺伝子の発現調節機構

大腸菌プラスミドColE2、ColE3のコリシンE2,E3遺伝子では、大腸菌適合コドンの使用頻度が極端に低いにもかかわらず、SOS誘発に伴ってコリシンは大量に発現し、逆にバックグラウンド(BG)蛋白合成が停止する。これは特に貧栄養条件で甚だしく、コリシンの翻訳過程そのものが希少tRNAを奪い取って、代謝系全体に及ぶ変化を誘起していると思われる。一方我々の分離した大腸菌のDEC変異株中では、コリシンとラクト-スプロモ-タ-(P_<COL>、P_<LAC>)が同時に抑えられ、逆にBG蛋白合成は続行する。P_<LAC>とP_<COL>は共に、“緊縮調節"時に例外的に活性化される共通点を持つ。我々は、コリシンは一旦SOS誘発を受けると、不適合コドンを多用することで一種の緊縮状態を作り出し、BG遺伝子の転写を抑える一方、P_<COL>自身(及びP_<LAC>)の転写を更に活性化するというモデルを立て、これを検証する鍵がDECの実体解明にあると考えて、以下の実験を行った。(1)コリシン発現とrelA:relA株中でも上記の現象は起こり、また野生株中でもDEC株中でも、コリシンの誘発に伴うpp(p)Gpp量に変化が見られないことから、通常のrelA依存の緊縮調節は関与していないと推定した。(2)DEC変異の性質:pUCプラスミドのP_<LAC>下流にCAT遺伝子を挿入し、Cmに対する感受性によりP_<LAC>の発現を調べた。DEC変異株では、対数増殖期のみでP_<LAC>の発現が抑えられるという、phase-dependentな表現型を示した。またpUC-CATのCm耐性を回復する復帰変異が10^<-7>の頻度で分離でき、これはコリシンの発現も同時に回復していた。一方ColE1の発現は、cAMF-CRP系で促進されるという報告があるため、△cya,△crp変異の影響を調べたが、コリシンの発現は正常であった。以上(1)、(2)の結果は、DEC変異が、未知の遺伝子調節系の点変異であることを示唆する。(3)dec遺伝子のクロ-ン化:DEC変異株中でpUC-CATのCm耐性を回復するものとしてdec^+遺伝子断片のクロ-ン化に成功し、現在解析中である。
救急領域におけるシスタチンCを腎機能マーカーとした抗菌薬投与設計に関する研究

【実施内容および結果】1).血清シスタチンC(sCys-C)から腎機能を推測する方法について対象の56例について24時間蓄尿によるクレアチニンクリアランス(24hCcr)とsCys-Cおよび血清クレアチニン(sCr)を測定し、Ccr値とsCys-C値およびCcr値とsCys-C値の相関関係を調べた。その結果、sCys-CはsCrと比べ24hCcrと良好な関が認められた(1/sCys-C vs 24hCcr:r=0.785;1/sCr vs 24hCcr:r=0.486)。得られたデータをもとにsCys-CからCcrへの変換式の確立に成功した(Ccr=83.865×sCys-C^<-1.283>)。対象の18例について上記変換式を用いてバンコマイシンのTDMに応用した。その結果、腎機能の指標としてsCys-C値を用いたほうがsCr値を用いた場合に比べて血中濃度の予測精度が向上することを見出した(sCys-C:実測値vs予測値:r=0.746;sCr:実測値vs予測値:r=0.47)。【本研究の意義および重要性】本研究の遂行により救急集中治療領域における腎機能マーカーとしてのsCys-Cの有用性を見出すことができた。この結果は、救急集中治療領域における薬物治療の発展および延命率の向上に多大に貢献することができると考える。なお、上記成果の一部は2009年にJournal of Pharmacy and Pharmacologyに投稿中である。現在は、急性腎障害マーカーを用い腎障害の度合いを考慮した新規TDM法の確立に着手している。
表面和周波発生(SFG)分光法による電極反応中間体の構造決定

振動分光測定は電極反応における反応生成物や中間体などの識別に重要な手段である。しかしながら、従来の振動分光測定は表面選択性をもっていなかった。本研究で用いる二次非線形光学の手法の一つである和周波発生法(Sum Frequency Generation,SFG)は、高い界面選択性と高感度に加え、固液界面における電子移動や構造変化のダイナミックスを解明することが可能とされている。平成10年から二年間にわたって、奨励研究(A)のご支援により、SFG分光システムを構築し、その場SFG測定を展開してきた。初年度において、SFG測定の第一歩として、固気界面を主な研究目標とし、原子レベルで水素終端化されたSi(111)表面のSi-H伸縮振動の観察に成功した。特に光照射下でSi-Hの安定性について調べ、1064nmに比べると、可視光の波長が532nmの場合は、Si-H種がより速く減衰することがわかった。平成11年度では、目標の固液界面のPFG測定の実現を目指し研究してきた結果、単分子レベルで固液界面の分子構造の観察に成功した。まず、自己組織化単分子層(SAM)で修飾された石英を試料として用い、電解質溶液中でSAMや界面水分子の構造について調べた。バルクにある水分子と比べると、界面における水分子は、より秩序的に配列することをSFG測定から明らかにした。アミノ基で終端化されたSAMの場合では、SFGスペクトルの強度は溶液のpHによって大きく影響され、特に酸性溶液中では強いSFGスペクトルが得られた。これはSAM末端のアミノがプロトン化され、界面に電気二重層の電場が形成されたため、SFG信号が増強されたことを意味する。さらに、石英表面に金の薄膜を蒸着し、その裏面から金/溶液界面へ光を入射させ、金/溶液界面のSFG測定に成功した。金表面にフェロセニルウンデカンチオールSAMを形成し、電極電位を制御しながら、固液界面におけるフェロセン部位の電子移動が起こる場合、SAM構造と界面水分子の構造を追跡し、非常に興味あるデータが得られた。これから、さらに高感度かつ超高速で界面における吸着分子の構造変化や電子移動のダイナミックスの研究の展開して行きたいと思う。「振動分光法」は電極反応における反応生成物や中間体などの識別に重要な手段であるが、従来の振動分光測定は表面のみ選択性をもつものはなかった。本研究では非線形光学の手法の一つである和周波発生法(Sum Frequency Generation,SFG)は、高い界面選択性と高感度に加え、電極/電解質溶液界面における電子移動や構造変化のダイナミックスを解明することが可能とされている。平成10年度で交付された奨励研究費により、SFG分光システムの構築をほぼ完成し、レーザーシステムはほぼ設計通りの出力が得た。化学反応へのSFG適用の第一歩として、シリコン単結晶Si(111)表面を水素で終端化させ、そのSi-H種の安定性についでSFG法によって調べた。電解質溶液中でも測定可能するため、赤外光は試料の裏から入射できるように工夫した。40%NH4F溶液でSi(111)をエッチングすることにより、2080cm^<-1>付近に一本強いピークが観測された。これはSi(111)表面に形成されたmonohydrideのSi-Hの伸縮振動に帰属され、Si(111)表面は原子レベルで平らかつ単原子層の水素で終端化させることが分かった。光照射下でSi-Hはあまり安定せず、照射時間とともにピーク強度が減少した。一次反応として仮定し、見かけ減衰速度定数を求めた。YAGの倍波(532nm)は基本波(1064nm)より十倍以上速い速度で減衰することがわかった。この減衰速度定数は入射光の光子数との間に指数関係が成立し、シリコンの多光子吸収が関与する可能性が示唆された。Si-Hは水に容易に酸化されるため、現在、電位を制御した条件下で電解質溶液中でのその場観察を努力しているところである。さらに、金属表面に構築した有機単分子層(SAM)の構造解析についてSFGにより調べた。金属基板との相互作用を定量的に分離した上、SAMの構造解析を行った。単分子の鎖長や末端官能基がSAMの構造配向に影響を及ぼすことを明らかにした。また、電解質溶液中でのそのば観察にも成功した。このようなSFGシステムを用い、高感度かつ超高速で固液界面における吸着分子の構造変化や電子移動のダイナミックスを調べる予定である。

平成11年度では、目標の固液界面のPFG測定の実現を目指し研究してきた結果、単分子レベルで固液界面の分子構造の観察に成功した。まず、自己組織化単分子層(SAM)で修飾された石英を試料として用い、電解質溶液中でSAMや界面水分子の構造について調べた。バルクにある水分子と比べると、界面における水分子は、より秩序的に配列することをSFG測定から明らかにした。アミノ基で終端化されたSAMの場合では、SFGスペクトルの強度は溶液のpHによって大きく影響され、特に酸性溶液中では強いSFGスペクトルが得られた。これはSAM末端のアミノがプロトン化され、界面に電気二重層の電場が形成されたため、SFG信号が増強されたことを意味する。さらに、石英表面に金の薄膜を蒸着し、その裏面から金/溶液界面へ光を入射させ、金/溶液界面のSFG測定に成功した。金表面にフェロセニルウンデカンチオールSAMを形成し、電極電位を制御しながら、固液界面におけるフェロセン部位の電子移動が起こる場合、SAM構造と界面水分子の構造を追跡し、非常に興味あるデータが得られた。これから、さらに高感度かつ超高速で界面における吸着分子の構造変化や電子移動のダイナミックスの研究の展開して行きたいと思う。
齲蝕細菌のソーターゼが支配する表層タンパク質のバイオフィルム感染への影響

齲蝕細菌(Streptococcus mutans)のソーターゼが支配する表層蛋白質のバイオフィルム感染への影響を調べる目的で、まず初めにS.mutans 109cのソーターゼ遺伝子(srtA)を解析後、S.mutans 109cのsrtA欠損変異株を作成し、ソーターゼが支配する表層蛋白質の同定(ウェスタンブロット解析による)とsrtA遺伝子の不活化によるプラークバイオフィルム形成への影響を調べた。研究初年度は、S.mutans 109cのsrtA遺伝子のクローニングとその全塩基配列を決定し、その配列をもとにsrtA欠損変異株を作成した。srtA遺伝子の塩基配列は遺伝子バンクに登録した(accession no. AB089932)。次年度(最終年度)はS.mutansの野生株(109c)とsrtA欠損変異株の表層蛋白質の局在性の変化を比較し、ソーターゼ支配する蛋白質を同定した。その結果、ソーターゼは少なくとも3つの齲蝕原性蛋白質、すなわち表層蛋白抗原(PAc : surface protein antigen),グルカン結合蛋白質(GbpC : glucan-binding protein),デキストラナーゼ(Dex : dextranase)の細胞壁への結合を支配していることを明らかにした。同時に、srtA欠損変異株ではPAc, GbpC, Dexの生理作用(歯面初期付着、グルカン依存性凝集、グルカンの性状変化)が消失し、プラークバイオフィルム形成が抑制されていることが明らかになった。これらの結果は、ソーターゼ遺伝子の不活化または活性阻害は、S.mutansのプラークバイオフィルム形成の抑制とその後の齲蝕予防に有用であることを示唆した。齲蝕細菌のソーターゼ(SrtA)が支配する表層蛋白質のバイオフィルム形成への関与を明らかにする目的で,本年度はソーターゼ遺伝子(srtA)の解析とSrtAが支配する表層蛋白質の検出を試みた.実験にはヒトの齲蝕細菌であるStreptococcus mutansを使用し,そのsrtA遺伝子の全塩基配列を決定した.その結果SrtAをコードする遺伝子のOpenreading frameは741bpで246アミノ酸からなり,その分子量は27,481で等電点は10.1であった.このsrtA遺伝子の全塩基配列はDDBJ(日本DNAデータバンク)に登録した(登録番号:AB089932).つぎに,この塩基配列情報をもとにSrtA欠損変異株をsrtA遺伝子の相同組換えによる挿入不活化法により作成した.このSrtA変異株と野生株の細胞表層および培養上清中の蛋白質のSDS-PAGEパターンを比較したところ,SrtA変異株の培養上清中に分子量200kDaと75kDaの2本のバンドが新たに検出された.この2つのバンドは特異抗体を用いたウェスタンブロット解析で,それぞれ表層蛋白抗原(PAc,200kDa)とグルカン結合蛋白質(GbpC)であることが明らかになり,srtA遺伝子の挿入不活化はPAcとGbpCの細胞壁への結合を阻害することがわかった.さらに,SrtA変異株はPAcとGbpCが触媒するショ糖非依存性の壁付着能とデキストラン依存性凝集能を消失していた.これらの結果は,PAcとGbpCのSrtAによる細胞壁への結合は,プラークバイオフィルム形成に重要な役割を果たしていることを示唆した.このことから,SrtAは齲蝕予防の新たな標的として有用な酵素であることが示唆された本年度はStreptococcus mutansのSortaseが支配する表層蛋白質の検出・同定を行うと同時に、Sortase欠損変異株のプラークバイオフィルム形成能を調べ、Sortaseが齲蝕予防の新たな標的となりうるかどうかを評価した。

S. mutansのSortase欠損株と野生株の比較実験では、初年度報告したPAc (Surface protein antigen)以外にグルカン結合蛋白質(Glucan-binding Protein C : GbpC)とデキストラナーゼ(Dextranase : Dex)の細胞壁結合がSortaseの支配下にあることを、それぞれの蛋白質の特異抗体を用いたウェスタンブロット解析から明らかにした。さらに齲蝕原性に関わる性質では、Sortase欠損株はGbpCが触媒するグルカン依存性凝集能を消失し、さらにDexが触媒する非水溶性粘着性グルカン形成能をも失っていることが明らかになった。この結果、S. mutansのSortaseはPAc, GbpC, Dexの少なくとも3つの表層蛋白質の膜局在性を触媒し、同時にそれらの表層蛋白質の生理機能(齲蝕誘発性バイオフルム形成能)を支配していることが明らかになった。この現象はSortase酵素の阻害によっても期待できることから、Sortaseが齲蝕予防の標的として魅力的な酵素であることが示唆された。
血液型糖鎖抗原に結合する新規ペプチドによるＡＢＯ不適合腎移植の拒絶抑制法の開発

血液型不適合移植では、ドナー臓器の血液型抗原とレシピエント血中の抗血液型抗体との抗体抗原反応を抑制するため、通常の腎移植よりも強力な免疫抑制により顕在化する感染症および移植後の長期成績の低下が問題となる。本研究では、ファージディスプレイ法によりA/B抗原標的ペプチド(BATP)を同定した。BATPは、細胞毒性が低く、赤血球、腎組織上のA/B抗原をブロックする。BATP還流後、血液型不適合血液を還流した腎臓では、糸球体毛細血管における抗血液型抗体を含むイムノグロブリンの沈着を抑制し、血栓形成予防効果を示した。ABO不適合腎移植の新規拒絶抑制法の開発につながる知見が得られた。血液型不適合移植では、ドナー臓器の血液型抗原とレシピエント血中の抗血液型抗体との抗体抗原反応を抑制するために、血漿交換、B細胞系免疫抑制剤との併用療法が行われているが、通常の腎移植よりも免疫抑制が強力なために顕在化する感染症および移植後の長期成績の若干の低下が問題となる。平成23年度、ファージディスプレイ法によりA/B型抗原に結合する7残基のペプチド配列(RPRNPNK)を同定し、ABO抗原標的ペプチド(Blood group antigen targeting peptide、BATP)と名付けた。BATPは、赤血球上および腎組織上のABO抗原を減弱化し、抗原抗体反応を抑制することが示された。これらの研究成果を第44回臨床腎移植学会、第99回日本泌尿器科学会、第84回日本生化学会など学会に発表し、臨床腎移植学会誌、腎移植症例集2011に発表した。本年度(平成24年度)は、BATPの生体外還流によるヒト腎血管における血栓予防効果、BATPの腎血管内皮細胞における結合安定性および細胞毒性の検証を行った。BATPの細胞毒性を検討するため、ヒト腎血管内皮細胞の初代培養細胞に対する細胞毒性を検討した結果、BATPによる腎血管内皮細胞への細胞毒性は、ほとんど認められなかった。また腎細胞癌患者から摘出した腎臓の正常部分を用いたABO不適合血液の再灌流モデルにより、BATP灌流による腎糸球体内の血栓形成阻害効果を検討した結果、BATP灌流により、腎糸球体毛細血管において抗血液型抗体IgGおよびIgMの沈着が効果的に抑制されたことから、血液型抗原をマスクすることで血液型抗原と抗体の抗原抗体反応を抑制することが明らかとなった。これらの成果は、第48回日本移植学会、第28回欧州泌尿器科学会、Transplantation 95, 418-425 2013に発表した。血液型不適合移植では、ドナー臓器の血液型抗原とレシピエント血中の抗血液型抗体との抗体抗原反応を抑制するために、血漿交換、B細胞系免疫抑制剤との併用療法が行われているが、通常の腎移植よりも免疫抑制が強力なために顕在化する感染症および移植後の長期成績の低下が問題となる。これらの研究成果を第99回日本泌尿器科学会など学会で発表し、臨床腎移植学会誌に発表した。平成24年度は、BATPの生体外還流によるヒト腎血管における血栓予防効果、BATPの腎血管内皮細胞における結合安定性および細胞毒性の検証を行った。BATPによる腎血管内皮細胞への細胞毒性は、ほとんど認められず、BATP灌流により、腎糸球体毛細血管において抗血液型抗体IgGおよびIgMの沈着が効果的に抑制されたことから、血液型抗原をマスクすることで血液型抗原と抗体の抗原抗体反応を抑制することを明らかとした。これらの成果は、第28回欧州泌尿器科学会およびTransplantation 95, 418-425 2013に発表した。平成25年度は、平成24年度の試験研究の一部である血流下における腎血管内皮細胞へのBATPのマスク効果の検討について検討するために、蛍光標識したBATPを作成した。また遺伝子導入によりA型およびB型血液型抗原を発現するヒト腎血管由来初代培養血管内皮細胞(HGMEC)の作製の作成を試みたが、現在のところ、A型およびB型血液型抗原を発現するHGMECを得ることができていない。

本研究では、移植腎の血液型抗原を減弱化することにより、拒絶反応を抑制する新たな治療法の開発を目的として、ファージディスプレイ法によりA/B型抗原に結合する7残基のペプチド配列(RPRNPNK)を同定し、ABO抗原標的ペプチド(Blood group antigen targeting peptide、BATP)と名付けた。ABO抗原に対するマスク効果を検討するため、BATPを用いたヒト赤血球凝集阻害試験、ELISAによる抗血液型抗体結合阻害試験を行った結果、BATPは、赤血球凝集および抗A/B型抗体の抗原ヘの結合を効果的に阻害した。またBATPの腎組織における阻害効果を検討するため免疫染色を行った結果、BATPによるブロッキングがヒトAおよびB型腎臓組織の腎糸球体、尿細管および腎毛細血管内皮上の血液型抗原への抗血液型抗体の結合を効果的に阻害した。これらの結果から、BATPが赤血球上および腎組織上のABO抗原を減弱化し、抗原抗体反応を抑制することが示された。これらの研究成果を第44回臨床腎移植学会、第99回日本泌尿器科学会、第84回日本生化学会など学会に発表し、臨床腎移植学会誌、腎移植症例集2011に発表した血液型不適合移植では、ドナー臓器の血液型抗原とレシピエント血中の抗血液型抗体との抗体抗原反応を抑制するため、通常の腎移植よりも強力な免疫抑制により顕在化する感染症および移植後の長期成績の低下が問題となる。平成23,24年度は、ファージディスプレイ法によりA/B抗原標的ペプチド(BATP)を同定した。BATPは、細胞毒性が低く、赤血球、腎組織上のA/B抗原をブロックした。これらの成果を第99回日本泌尿器科学会、臨床腎移植学会誌に発表した。さらにBATPを腎に灌流後、血液型不適合血液を灌流した腎臓では、糸球体毛細血管における抗血液型抗体を含むイムノグロブリンの沈着を抑制し、血栓形成予防効果を示すことを明らかにした。これらの成果を第28回欧州泌尿器科学会およびTransplantation 95, 418-425 2013に発表した。平成25年度は、平成23,24年度の成果を第12回国際異種移植学会に発表した。平成25,26年度は、血流下における腎血管内皮細胞へのBATPのマスク効果の検討、移植腎血管内皮上の血液型糖鎖抗原提示分子の同定および提示分子結合ペプチドの同定を試みたが、遺伝子導入によりAおよびB型抗原を発現するヒト初代培養腎血管内皮細胞を樹立することが困難であり、当初の計画である腎血管内皮上の血液型糖鎖抗原提示分子を同定することはできなかった。平成25年度以降の研究計画が達成できない場合の方策として血液中の抗血液型抗体を除去するペプチドをファージディスプレイ法にてスクリーニングし、抗Aおよび抗B抗体に結合するファージの増殖に成功した。現在増殖したファージが提示するペプチド配列調べている。BATPによる血液型抗原のマスクと抗血液型抗体結合ペプチドによる血液中からの抗血液型抗体除去を組み合わせることにより、今後、免疫抑制剤減量を目的としたABO不適合移植の新規拒絶抑制法の開発を目指す。
認知症を有するがん患者家族に対する看護支援の検討

本研究の目的は、認知症を有するがん患者家族の必要とする看護支援を明らかにすることである。平成30年度は、がんに関連した看護領域の専門看護師・認定看護師が捉える認知症を有するがん患者・家族に対する看護実践上の課題を明らかにした。所属施設の許可が得られた群馬県内のがん領域、認知症領域の専門看護師・認定看護師が所属する35施設に協力を依頼し、協力の得られた18施設59名に調査協力の依頼を行った。59名中32名より返信があり、うち11名に対し面接調査を行った。データ分析は、質的記述的研究手法を参考に行った。11名中6名の分析を行い、学会発表を行った。6名の分析結果は、看護実践上の課題として7カテゴリが形成された。がんに関連した専門看護師・認定看護師は、【認知症がん患者の意思を尊重したがん治療選択の支援】【認知症合併に影響されない最善のQOLを期待したがん診断・治療の実施】【がんに関連する治療や入院をきっかけにした認知症の発症や悪化防止】【認知症患者の個別性を踏まえた柔軟ながん看護実践】【認知症看護とがん看護の視点を併せ持った支援の提供】【認知症とがんを合併していても左右されない円滑な地域での療養環境調整】【がん看護と認知症看護を融合させた看護師教育】を課題として捉えていた。がんに関連した専門看護師・認定看護師は、認知症がん患者の意思やクオリティ・オブ・ライフを十分に尊重したがん治療・療養先選択の支援を課題と捉えていた。認知症がん患者の主観的な体験を想像した、がん看護と認知症看護の視点を併せ持った支援の重要性が示唆された。現在、残り5名の分析を行い、11名分を統合中である。今後、研究参加者によるメンバーチェッキングを行い、論文を投稿予定である。論文投稿を予定していたが、分析過程に時間を要したため、投稿に至らなかった。今後は、分析結果のメンバーチェッキングを予定している。その後、論文を投稿する予定である。さらに、看護師が行っている認知症がん患者家族に対する看護実践内容を明らかにし、看護実践上の課題を検討する。平成29年度は、2つの研究に取り組んだ。1つは、先行研究から認知症を有するがん患者やその家族の困難を明らかにすることである。過去10年間の国内外の研究論文から、認知症とがんを併せ持つ患者や家族の困難を表す文脈を抜き出し、質的帰納的に分析を行った。国内文献は医中誌web、国外文献は、MEDLINE、CINAHLを用いて検索を行った。分析対象となった論文は、国内約25件、国外約15件であった。現在、分析作業中であり、平成30年度の論文投稿を目指している。1つは、がん領域、認知症領域の専門看護師・認定看護師が捉える認知症を持つがん患者(療養者)と家族の看護上の課題を明らかにすることである。調査協力のあった32名中22名(約7割)が、最近1年間にがんと認知症を併せ持つ患者やその家族の看護実践、および医療者からのコンサルテーションを受けていた。現在、面接調査の分析作業中であり、平成30年度に学会発表および論文投稿予定である。当初、平成29年にがんと認知症を合併する患者の家族へ面接調査を計画していた。しかし、調査実施施設や対象者の選定に困難を要した。そのため、有識者と研究計画について意見を伺い、平成30年度に計画していた看護師を対象とした研究に切り替えて調査を行った。また、看護師を対象とした調査は質問票を用いる予定であったが、先行研究を概観すると認知症とがんを合併する患者およびその家族の看護支援に関する論文は少なかった。そのため、調査方法を面接調査に変更した。がんに関連した専門看護師・認定看護師は、【認知症がん患者の意思を尊重したがん治療選択の支援】【認知症合併に影響されない最善のQOLを期待したがん診断・治療の実施】【がんに関連する治療や入院をきっかけにした認知症の発症や悪化防止】【認知症患者の個別性を踏まえた柔軟ながん看護実践】【認知症看護とがん看護の視点を併せ持った支援の提供】

【認知症とがんを合併していても左右されない円滑な地域での療養環境調整】【がん看護と認知症看護を融合させた看護師教育】を課題として捉えていた。がんに関連した専門看護師・認定看護師は、認知症がん患者の意思やクオリティ・オブ・ライフを十分に尊重したがん治療・療養先選択の支援を課題と捉えていた。認知症がん患者の主観的な体験を想像した、がん看護と認知症看護の視点を併せ持った支援の重要性が示唆された。現在、残り5名の分析を行い、11名分を統合中である。今後、研究参加者によるメンバーチェッキングを行い、論文を投稿予定である。論文投稿を予定していたが、分析過程に時間を要したため、投稿に至らなかった。平成29年度に取り組んだ2つの研究成果について、学会発表および論文投稿を行う。また、平成30年度には、がんと認知症を合併した患者の家族を対象に面接調査を行う。十分な対象者の確保を目指し、調査施設を2施設とし、所属施設および調査施設の研究倫理審査の受審を行う予定である。今後は、分析結果のメンバーチェッキングを予定している。その後、論文を投稿する予定である。学会発表のための旅費、英文校正として予算を計上していたが、学会発表および論文投稿に至らなかったため、次年度使用額が生じた。次年度にメンバーチェッキングと論文投稿を行う予定である。そのため、研究参加者への謝礼および論文投稿のための英文校正費用として使用する。
Single cell応答に基づく原虫病研究の基盤構築と有用性の評価

現在、1細胞のトランスクリプトームを1万個以上同時に取得する技術が利用可能となっている。この新規技術は一般にガンや免疫応答の解析において先行して利用されているが、原虫そのものの応答や、原虫ー宿主細胞の応答をトランスクリプトームから解析する試みはまだ行われておらず、新規かつ特異的な知見が得られる可能性が期待できる。そこで本プロジェクトでは、この飛躍的な技術革新を原虫病研究に適用し有用性を評価するための実証試験を提案した。具体的には各種原虫(Trypanosoma, Toxoplasma, Plasmodium)、各種実験系(in vitro培養実験, in vivo感染実験)を対象とし、段階的に困難・複雑な系に挑戦することで着実にノウハウを蓄積し、当該分野での基盤形成を目的とする。初年度にあたるH29年度は、BioRad社のddSEQ Single-Cell Isolatorデモ機を調達し、トリパノソーマ原虫をモデルケースにシングルセルトランスクリプトーム系の確立を試みたが、ライブラリーの構築は失敗に終わった。本系は非常にシンプルである反面、失敗時にトラブルシュートを行う点が少ないことが問題であった。さらに、トラブルシュート自体にも大きなコストが生じるため、少なくとも線形かつ運動性を有するトリパノソーマ原虫には適さない系であることが示唆された。シングルセル用のライブラリー構築システムには、BioRad社ddSEQ Single-Cell Isolatorの他、10x genomics社製のChromiumが利用できる。今後はこれらの利用を視野に入れて研究を再構築する必要がある。BioRad社ddSEQ Single-Cell Isolatorのデモ機を用い、Trypanosoma bruceiを材料に、シングルセルシーケンスライブラリーの構築を行った。BioRad社Single-Cell Isolatorは、デイスポーザブルなマイクロ流路デバイスにより1細胞を含むドロップレットを作成することに特徴を有し、10x genomics社製のChromiumよりランニングコストが安いことを特徴とする。培養T bruceiを氷冷、ストレーナーで単細胞のみを取得し、機器インストラクションマニュアルに従ってライブラリーの構築を試みたがライブラリーの取得は達成できなかった。1回の実験に数十万円を要することから、コントロール実験にて系の動作確認をすることは断念した。一般に球状である一般の細胞に比べ、トリパノソーマ原虫は線形で、さらに、運動性を有することも失敗の一因であると考えられる、また、その他のトラブルシュートについても、機器内での進行が不可視なため段階的な進捗確認が行えない難点があり、これ以上の試行錯誤も断念した。H31年度は、運動性を有するトリパノソーマ原虫を一時凍結し、トキソプラズマ原虫の解析に移行する。また、ライブラリー構築システムは、現在主流の10x genomics社製のChromiumをメインに、インクジェットプリンターの原理で微細なバイオ材料の吐出を可能とするMicroJet社のマテリアルプリンターを利用した独自系の開発も視野に入れる。また、他研究者との共同研究により、標準的なマウスPBMCシングルセル解析を行うことで、系の習得を図る。加えて、公開されているシングルセルデーターを用い、後段のバイオインフォマティクス解析関連の技術取得を図る。以上のバックアップにより、初年度のつまずきのリカバーを図る。

一般に球状である一般の細胞に比べ、トリパノソーマ原虫は線形で、さらに、運動性を有することも失敗の一因であると考えられる、また、その他のトラブルシュートについても、機器内での進行が不可視なため段階的な進捗確認が行えない難点があり、これ以上の試行錯誤も断念した。H31年度は、運動性を有するトリパノソーマ原虫を一時凍結し、トキソプラズマ原虫の解析に移行する。また、ライブラリー構築システムは、現在主流の10x genomics社製のChromiumをメインに、インクジェットプリンターの原理で微細なバイオ材料の吐出を可能とするMicroJet社のマテリアルプリンターを利用した独自系の開発も視野に入れる。また、他研究者との共同研究により、標準的なマウスPBMCシングルセル解析を行うことで、系の習得を図る。加えて、公開されているシングルセルデーターを用い、後段のバイオインフォマティクス解析関連の技術取得を図る。以上のバックアップにより、初年度のつまずきのリカバーを図る。
大企業体制下における労働者意識のいわゆる「保守化」傾向に関する実証的研究-とくに労資協調的意識成立の条件, メカニズムをめぐって-

1.研究の目的・方法・対象-高度経済成長過程で確立した「大企業体制」下に編入・統合された勤労大衆の生活の「富裕化」と意義の「保守化」傾向を,企業の管理体制や企業内組合の体質に即してとらえ,今後の動向を明らかにするため,茨城県H市H工場の従業員311人つき個人面接法により調査を実施するほか,各種のデータを収集した.2.調査結果と若干の知見-(1)職業・職場生活をめぐっては, (a)高学歴・高地位・高収入者ほど仕事での自己実現・能力発揮を重視し,低学歴・低地位・低収入者ほど手段主義的労働志向が強いこと,(b)中高年・中等または義務教育終了者,事務および工員に企業への満足度や帰属意識が強いほか,(c)中高年・中学歴の事務および工員に組合活動への積極的参加が目立つこと,(2)くらしむきと階層意識については,(a)低学歴・若年層と高学歴・中高年層にくらしむき評価が高く,職員層内部では管理・専門と事務との間に落差がみられること,(b)階層帰属意識は中の上3割,中の下5割と中の下へ傾斜し,高学歴・高収入層は中の上,短大・高専卒・事務は中の下,低学歴・工員は下の上への帰属がいちじるしいこと,(3)政治とのかかわりに関しては,(a)社会党支持が圧倒的に多く(6割),しかも収入と地位が高くなるほどその傾向が強まり,富裕化は保守化をもたらさないこと,などが判明した.3.今後の課題-全般的印象としては,企業や組合への帰属意識ないし忠誠心が強い層は中高年・高校卒・事務および工員であって,この層が労資協調意識のにない手であり中流意識の浸透も受けているが,専門・管理層は現状肯定的・生活満足的で保守化の傾向が若干みられる.しかし,生活の富裕化,中流意識化,現状満足による生活保守主義への傾向との関連はなお定かではなく,この点の掘り下げた解明は今後の課題として残されている.1.研究の目的・方法・対象-高度経済成長過程で確立した「大企業体制」下に編入・統合された勤労大衆の生活の「富裕化」と意義の「保守化」傾向を,企業の管理体制や企業内組合の体質に即してとらえ,今後の動向を明らかにするため,茨城県H市H工場の従業員311人つき個人面接法により調査を実施するほか,各種のデータを収集した.2.調査結果と若干の知見-(1)職業・職場生活をめぐっては, (a)高学歴・高地位・高収入者ほど仕事での自己実現・能力発揮を重視し,低学歴・低地位・低収入者ほど手段主義的労働志向が強いこと,(b)中高年・中等または義務教育終了者,事務および工員に企業への満足度や帰属意識が強いほか,(c)中高年・中学歴の事務および工員に組合活動への積極的参加が目立つこと,(2)くらしむきと階層意識については,(a)低学歴・若年層と高学歴・中高年層にくらしむき評価が高く,職員層内部では管理・専門と事務との間に落差がみられること,(b)階層帰属意識は中の上3割,中の下5割と中の下へ傾斜し,高学歴・高収入層は中の上,短大・高専卒・事務は中の下,低学歴・工員は下の上への帰属がいちじるしいこと,(3)政治とのかかわりに関しては,(a)社会党支持が圧倒的に多く(6割),しかも収入と地位が高くなるほどその傾向が強まり,富裕化は保守化をもたらさないこと,などが判明した.3.今後の課題-全般的印象としては,企業や組合への帰属意識ないし忠誠心が強い層は中高年・高校卒・事務および工員であって,この層が労資協調意識のにない手であり中流意識の浸透も受けているが,専門・管理層は現状肯定的・生活満足的で保守化の傾向が若干みられる.しかし,生活の富裕化,中流意識化,現状満足による生活保守主義への傾向との関連はなお定かではなく,この点の掘り下げた解明は今後の課題として残されている.1.研究経過本年度は、上記研究課題に即して、労使関係が安定している日立電線KK日高工場を対象に選び、工場および組合や日立市の社会構造などについて、61年秋より各種資料収集に努め、62年2月下旬に同工場從業員の生活と意識(とくに会社・職場,組合,労使関係,家族,地域,政治などへの態度)に関する面接調査を実施し、目下鋭意整理・集計中である。2.サンプルの構成上記日高工場從業員400余名中311名(有効回収率76%)の構成は、年令別には20才台36%,30才台39%,40才以上25%と青壮年層が多く、学歴別には中卆10%,高卆41%,大卆36%とかなり高く、職種別には管理9%,専門・技術31%,事務9%,労務51%と、労職半半である。3.工場・職場をめぐる態度職場の人間関係や福利厚生政策への満足度はかなり高いが、賃金や労働時間についてはかなり低い。しかし、仕事にやりがいを感じる者は85%で、仕事観は生きがい志向と手段的労働志向に分極化する傾向がある。JKサークルへの参加はそれほど積極的ではなく、小集団活動にたいしてはかなり批判的な態度がみられる。但し、会社満足度は高い。

4.組合への態度組合への関心度や満足度はかなり高いが(8割台),組合活動への積極的参加はきわめて低い。労使関係は対立よりも協調すべしとする考えが多い(79%)にもかかわらず、会社への対決を容認し(78%),「会社あっての組合」という意識は弱い(30%)。労使関係の現状にはかなり批判的で、なれあいとみる者が多い(61%)。從業員の意識は必ずしも保守的ではない。5.そのほかの問題現在の生活への満足度は63%とかなり高いが、くらしむきの評価と展望はやや否定的で、社会のしくみへの不満が強く(73%),政治への関心は高い。社会党支持者は6割をこえる。今後の課題は、以上の意識の特質が何によって規定されているか、その原因とメカニズムをより掘り下げて解明することにおかれよう。
新規抗がん剤の開発を指向した抗腫瘍性アルカロイドGKK1032類の合成研究

初年度にGKK1032類のABC環部に相当するデカヒドロフルオレン骨格の立体選択的構築を達成した。次いで13員環部の構築を目指し、側鎖伸長の後、分子内光延反応を用いた13員環の構築、または、二級アルコールとフェノール誘導体の光延反応により側鎖部分を導入した後、分子内Reformatsky反応などによる13員環の構築を検討したが、いずれの経路においても目的とする13員環化合物を得るには至らなかった。糸状菌Penicilliumsp.GKK1032株の発酵培養液から単離されたGKK1032A_1、A_2及びBは、デカヒドロフルオレン骨格(ABC環部)及びフェノールエーテル結合を介した12及び13員環を構造上の特徴とする極めて複雑な多環性アルカロイドである。これらはヒト子宮頸癌由来上皮細胞Hela S3に対し、アドリアマイシンと同等の細胞増殖抑制活性を示すことが知られている。そこでこれら多環性アルカロイドの不斉全合成経路の確立、及び類縁体合成と続く構造活性相関研究による活性発現機構の解明を目的として本研究を行った。初めに、D-マンニトールより分子間Diels-Alder反応、Stillカップリング反応等を用いテトラエン化合物を合成した後、ルイス酸を用いた分子内Diels-Alder反応を行いGKK1032類のABC環部に相当するデカヒドロフルオレン骨格の立体選択的構築を達成した。さらにAldol反応により側鎖を伸長した後、分子内光延反応を用いた13員環の構築を試みたが、目的とする化合物を得ることは出来なかった。また、二級アルコールとフェノール誘導体の光延反応により側鎖部分を導入した後、分子内Reformatsky反応による13員環の構築を検討したが、反応は進行せず目的とする13員環化合物を得るには至らなかった。現在、閉環メタセシス反応を用いた13員環の構築を検討しているところである。そこで、昨年度に引き続き、これら多環性アルカロイドの不斉全合成経路の確立、及び類縁体合成と続く構造活性相関研究による活性発現機構の解明を目的として本研究を行った。昨年度は、GKK1032類のABC環部に相当するデカヒドロフルオレン骨格の立体選択的構築を達成した。さらにAldol反応により側鎖を伸長した後、分子内光延反応を用いた13員環の構築、または、二級アルコールとフェノール誘導体の光延反応により側鎖部分を導入した後、分子内Reformatsky反応による13員環の構築を検討したが、いずれの経路においても目的とする13員環化合物を得るには至らなかった。そこで本年度は、閉環メタセシス反応を用いた13員環の構築について検討を行った。デカヒドロフルオレン化合物をテトラエン化合物へと誘導後、閉環メタセシス反応を行ったが、複雑な混合物が得られるのみで、目的とする13員環化合物を得ることは出来なかった。また、二重結合の一つをヒドロホウ素化により、アルコールとしたトリエン化合物についても同様に検討を行ったが、目的とする閉環メタセシス反応は進行しなかった。現在、Friedel-Crafts反応、またはStillカップリング反応による13員環の構築を検討しているところである。糸状菌Penicilliumsp.GKK1032株の発酵培養液から単離されたGKK1032A1、A2及びBは、デカヒドロフルオレン骨格(ABC環部)及びフェノールエーテル結合を介した12及び13員環を構造上の特徴とする極めて複雑な多環性アルカロイドである。次いで昨年度13員環部の構築を目指し、aldol反応による側鎖伸長の後、分子内光延反応を用いた13員環の構築、または、二級アルコールとフェノール誘導体の光延反応により側鎖部分を導入した後、分子内Reformatsky反応による13員環の構築を検討したが、いずれの経路においても目的とする13員環化合物を得るには至らなかった。また、閉環メタセシス反応を用いた13員環の構築についても検討を行ったが、複雑な混合物が得られるのみで、目的とする13員環化合物を得ることは出来なかった。

また、二重結合の一つをヒドロホウ素化により、アルコールとしたトリエン化合物についても同様に検討を行ったが、目的とする閉環メタセシス反応は進行しなかった。さらにFriedel-Crafts反応、またはStillカップリング反応による13員環の構築を検討したが、ともに複雑な混合物が得られた。得られた混合物中には、分子間での反応が進行したものが得られているものの、目的とする分子内反応生成物を得るには至らなかった。