hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波ミリ波帯波動情報直接処理による簡易送受信アンテナモジュールの研究

極めて簡易なマイクロ波ミリ波帯送受信機能モジュール技術の開拓を目的として、その核となる発振器については、「マイクロ波一体複合化」の技術コンセプトに基づいて、第8次高調波Push-Push発振器を世界に先駆けて実証した。これと並行して、直交偏波切り替え機能並びに直交偏波識別機能を有する平面アレーアンテナを実現した。これらの成果に基づいた送受信アンテナモジュールを実現して、直交偏波を用いたワイヤレスデータ伝送基礎実験に初めて成功した。ユビキタス社会の多様なワイヤレス技術に対応するための簡易なマイクロ波ミリ波帯送受信機能モジュール技術の開拓を目的とした検討を以下の様に進めた。送受信モジュールのコアとなる高周波発振器については、マイクロ波一体複合化の技術コンセプトに基づいた第4次8次の高調波Push-Push発振器について、特に高次の発振技術の開拓を目指した。その結果、X帯HEMTとマイクロストリップリング共振器で構成したV帯第8次高調波Push-Push発振器を世界に先駆けて実現した。これと並行して、RF帯PSK変調器ならびにRF位相同期検波機能を有する直交偏波共用アレーアンテナについても、同じくマイクロ波一体複合化の基本コンセプトに基づいて基礎検討を進めた。その中で送受信モジュール簡易化のポイントとなるRF直接PSK変調器については、一重平衡型構成を採用してK帯での検討を行い、BPSK変調の基本機能を実験によって実証した。直交偏波励振アレーアンテナについては、その構成法と設計試作検討を進めて2層構造および一層構造の特性確認を行うと共に、RFスイッチング回と併せて、直交偏波切換え機能アレーアンテナの実現性を実証した。さらには、π/2ハイブリッド回路の検討と併せて、直交円偏波共用アレーアンテナ、直交円偏波切換え機能アレーアンテナ等の実現に向けて、それぞれの基本動作を検証して次年度における機能高度化アレーアンテナの検討に備えた。さらに、直交偏波励振アレーアンテナで構成した偏波検出機能や送受信号乗算機能、あるいはレクテナ機能を実現する構成法の基礎検討を進あて、次年度の研究に備えた。前年度に引き続いて、ユビキタス社会の多様なワイヤレス技術に向けた簡易なマイクロ波ミリ波帯送受信機能モジュール技術の開拓を目的として、以下の様に進めた。送受信モジュールのコアとなる高周波発振器については、第8次高調波Push-Push発振器を世界に先駆けて実現し、学術論文により紹介した。これは、マイクロストリップリング共振器の高次高調波の良好なコヒーレント性に着目して積極的に活用したものであり、第8次高調波を選択的に出力させることが出来る。従って、これをモノリシック化することによって、短ミリ波からテラヘルツ帯に至る超高周波信号発振の基礎技術としても有効である。また、低価格な低周波帯の半導体デバイスによって、電力合成効果を伴うミリ波帯発振源実現にも効果的な新技術である。これと並行して、今期は直交偏波機能アンテナの研究を重点化して進めた。即ち、前年度に引き続いて、直交直線偏波アレーアンテナと直交円偏波アレーアンテナについて、それらの構成法ならびに設計技術を検討すると共に、RF帯スイッチ回路(SPDTスイッチ)やハイブリッド回路について構成法を検討した。その研究成果の一部については、学術論文にまとめて紹介した。同時に、受信モジュール系については、偏波識別機能を持つ直交直線偏波受信アレーアンテナの構成法ならびに設計法の検討を進めて、RF検波識別の基本動作を確認した。今後は、直交円偏波を含めた送信系ならびに受信系モジュール構成の検討をさらに進めると共に、両者を組み合わせた総合評価検討も行う予定である。多様なワイヤレス技術のニーズに向けた簡易なマイクロ波ミリ波帯送受信機能モジュール技術の開拓を目的として、昨年度に引き続いて研究を進めた。今年度は最終年度でもあるので、送受信モジュールの構成要素の特性検証、さらにはそれらで構成する送受信モジュールを用いたデータ伝送基礎実験の実施を目指した。高周波発振器については、前年度までに第8次高調波Push-Push発振器を世界に先駆けて実現しているので、今年度は送信系の直交直線偏波切り替え機能平面アレーアンテナ、及び受信系は直交偏波検波機能平面アレーアンテナに重点化してその実証を行った。先ず直交直線偏波アレーアンテナについては、一層誘電体基板で実現するために、エアブリッジとSPDTスイッチを一体化した両平面マイクロ波回路構成のアレーアンテナを設計試作し、良好な特性を確認した。これと並行して、受信モジュール系は偏波識別機能を持つ直交直線偏波受信アレーアンテナの構成法ならびに設計法の検討を進めて、良好なRF直接検波識別動作を確認した。さらに、送信系と受信系を用いたデータ伝送基礎実験を行い、その基本動作を初めて実証することができた。今後の課題としては、(1)高速データ伝送のための伝送システム基本設計とその実証、(2)直交円偏波によるデータ伝送技術の確立、(3)平面アレーアンテナと集積回路の一体複合化によるモジュール構成法とその実装技術の検討、(4)応用展開領域の開拓などである。
寒冷地衣服への芯地の有効利用

△芯地は表地との重ね布や接着布として使われるため,事実上重ね着に準じた効果をもち,被覆の快適性に果たす役割が大きいと考えられる.そこで芯地を含めた各種布の透湿性や消費性能を検討した.1.透湿抵抗Rをカップを用いて蒸発法で測定した.布を順次重ねてRを測定する方法で, Rを布全体の構造性質に基づく内部抵抗値R_1と表面の形態に主として関係する外部抵抗値R_2に分離した.(1)単層の織物では粗い表面と疎な構造をもつものほど, R_1, R_2が大きい結果が得られた.(2)表地と接着芯地から重ね布を接着すると, R_1, R_2が重ね布のそれよりも必ず減少した.この重ね布では表地と芯地の接触面に空気層が保持され,この空気層が重ね布,接着布のR_1, R_2に重要な役割を果たしていると推察された.(3)表地と非接着芯地からなる重ね布について,表地と芯地の間に0.5cmの厚さの空気層を挿入し,ゆとりに伴った間隙の影響を検討した.挿入によりRは増加するが,その量は0.5cmより必ず小さかった.R_1も必ず増加したが,この量は密な構造の表地を用いるほど大きかった.(4)表地を想定した織物20種類について,乱気流0.9m/secと0.3m/sec下のRを比較した.風速が大きいと例外なくRは減少した.また風速が大きいと布の被覆度の差によるRの相違は小さくなり,通気度とともにRの減少する傾向が強まった.2.市販の27種類の芯地について, 10回繰返しの家庭洗たくによる消費性能の変化を,単に水に浸せきしたものと比較した.平均地の差の検定の結果,変化量は水,洗たくのいずれの場合も有意なものであり,単縮小率,強伸度,曲げかたさ当に有意差がみられた.接着芯地が非接着芯地よりも変化量が小さい傾向があった.3.表面の凹凸の大きい織物ほど,有風下では保温率Hの低下が著しい傾向があった. Hの減少の割合は2m/secまでの風速で大きい傾向があった.△芯地は表地との重ね布や接着布として使われるため,事実上重ね着に準じた効果をもち,被覆の快適性に果たす役割が大きいと考えられる.そこで芯地を含めた各種布の透湿性や消費性能を検討した.1.透湿抵抗Rをカップを用いて蒸発法で測定した.布を順次重ねてRを測定する方法で, Rを布全体の構造性質に基づく内部抵抗値R_1と表面の形態に主として関係する外部抵抗値R_2に分離した.(1)単層の織物では粗い表面と疎な構造をもつものほど, R_1, R_2が大きい結果が得られた.(2)表地と接着芯地から重ね布を接着すると, R_1, R_2が重ね布のそれよりも必ず減少した.この重ね布では表地と芯地の接触面に空気層が保持され,この空気層が重ね布,接着布のR_1, R_2に重要な役割を果たしていると推察された.(3)表地と非接着芯地からなる重ね布について,表地と芯地の間に0.5cmの厚さの空気層を挿入し,ゆとりに伴った間隙の影響を検討した.挿入によりRは増加するが,その量は0.5cmより必ず小さかった.R_1も必ず増加したが,この量は密な構造の表地を用いるほど大きかった.(4)表地を想定した織物20種類について,乱気流0.9m/secと0.3m/sec下のRを比較した.風速が大きいと例外なくRは減少した.また風速が大きいと布の被覆度の差によるRの相違は小さくなり,通気度とともにRの減少する傾向が強まった.2.市販の27種類の芯地について, 10回繰返しの家庭洗たくによる消費性能の変化を,単に水に浸せきしたものと比較した.平均地の差の検定の結果,変化量は水,洗たくのいずれの場合も有意なものであり,単縮小率,強伸度,曲げかたさ当に有意差がみられた.接着芯地が非接着芯地よりも変化量が小さい傾向があった.3.表面の凹凸の大きい織物ほど,有風下では保温率Hの低下が著しい傾向があった. Hの減少の割合は2m/secまでの風速で大きい傾向があった.芯地などについて、カップ法により全透湿抵抗値Rを、冷却法により保温率Hをそれぞれ測定し、以下の結果を得た。なお測定は、温湿度センサ,恒温恒湿機(蒸留水を使用)によって標準状態に制御された環境下に行い、透湿に伴った重量変化を電子天秤に付属したプリンタにより読みとった。環境内の風速は定電圧装置を用いて電圧一定とし、制御を厳密にした。○織物のR:内部抵抗値【R_1】は構造が疎で通気性のよいものほど小さく、外部抵抗値【R_2】は【R_1】の逆の傾向となった。○表地と芯地からなる二層の重ね布のR:【R_1】について、実測値の理論値に対する比は、構造の疎な表地を用いるほど小さく、【R_2】の場合は逆に大きい。○表地のみを用いた重ね布のR:布間に空気層を付与した場合、密な織物を用いるほどRの増大効果が大きい。Rの増大量は例外なく、付与した空気層の厚さよりも小さく観察された。

○接着芯地と表地からなる重ね布の接着に伴ったRの変化と表地の構成要素との関係:表地の種類に関係なく、Rと【R_2】が減少する。【R_1】は表地によっては接着に伴って増大するものもあるが、その場合でも【R_2】の減少が大きく、全体としてRは減少する。○有風下におけるR:密な組織の織物の方が0.6m/secでは大きく、1.4m/secでは逆に小さかった。風速の増大に伴ったR値の減少の大きさにも、布地の特性が大きく関係する。重ね布の布間に空気層を付与した場合のRの変化は有風下では認めにくくなる。○有風下における織物のH:表面の凹凸の大きい織物ほど、有風下ではHの低下が著しい傾向がある。Hの減少の割合は2m/secまでの風速で大きい。○芯地の洗たくによる消費性能の変化:11種類の芯地について、10回の普通洗たく後の変化を検討した。全体として収縮率,耐摩耗性,保温率,伸度は増大の傾向がある。逆に曲げかたさ,通気度,強度,セング率は減少の傾向がある。単に水に浸せきしただけでも、曲げかたさ,耐摩耗性などに変化がみられる。
マルチメディアネットワークにおけるサービス競合のモデル化と解決

マルチメディアネットワークにおけるサービス競合を拡張有限状態機械でモデル化し、下記の通りサービス競合の検出と解決について検討を行い、新しい方法を幾つか提案した。1.サービス競合の検出従来のサービス競合検出法は、(1)サービス競合を必要十分条件で検出するもの。(2)サービス競合が存在しない場合は正しく判定するが、サービス競合が存在する場合はサービス競合でない冗長な部分を含めてサービス競合と判定してしまう可能性があるものの2つに分けることができる。本研究では、(1)の状態爆発問題を緩和するため、システム状態の対称性を利用し検出に不必要なシステム状態を列挙しない方法、各サービス毎に実行可能な状態遷移を展開する方法を提案した。これらは、いずれも必要十分条件のサービス競合の検出を保証している。これに対して、(2)の必要条件で高速にサービス競合を検出する方法として、P-インバリアントを利用してサービス競合を効率良く求める方法を提案した。割込、転送、三者、着信拒否等を含む高度電話サービスのあるクラスに対してサービス競合の検出実験を行なった結果、ユーザ数、サービス数に関してほぼ線形時間で正しくサービス競合を検出できることを示している。2.サービス競合の解決本研究では、サービスに関わる全てのユーザの状態を各エージェントが収集することにより、サービス実行段階で異常状態の出現というサービス競合を解決する次の2つの方法を考案した。(1)正常状態を定期的に保持し、異常状態が出現するとその最も新しい正常状態に復帰させる方法。(2)異常状態が出現しないための十分条件を設定し、状態遷移が実行可能でもその十分条件を満たさない場合には状態遷移を実行させない方法。(1)の方法はサービス実行時に正常状態を保持するというオーバヘッドがあり、(2)の方法は実行可能な状態遷移の実行を制限させるという欠点があり、(1)と(2)の方法間には、トレードオフの関係がある。本研究では,通信サービスにおけるフィーチャーインタラクション(追加あるいは変更した新しいサービスと既存のサービスとの間で発生する機能競合)のうち非決定性フィーチャーインタラクションの自動検出について新しい方法の提示と実験による有効性の実証を行った.従来の検出法は,サービスユーザの状態のうち実行可能なイベントで到達可能なものを全て列挙するものであったため,列挙すべき状態数の爆発という問題が指摘されていた.これに対し,ペトリネットの解析手法であるP-インバリアントを用いて,状態を列挙することなく非決定性フィーチャーインタラクションを検出する方法を提案した.この方法では,まず論理規則の集合として与えられた通信サービス仕様をペトリネットモデルを用いて記述する.次に,非決定性が生じるペトリネット上の状態を求め,その状態への到達可能性をP-インバリアントを用いて判定する.このP-インバリアントによる判定は従来法での状態列挙を回避しているため非常に効率が良い.しかし,この検出では必要条件についてだけ判定しているため,実際には発生しないフィーチャーインタラクションまで検出してしまう可能性が残っている.従って,提案法の有効性を調べるために実際の通信サービスに対する適用実験を行った.適用実験は5種類の実用通信サービスに対して,任意のサービスの組合せについてフィーチャーインタラクションの検出を試みた.実験の評価が検出精度とスケーラビリティという2つの観点から行った.まず,精度に関する実験1から従来法で検出できたフィーチャーインタラクションを全て検出できることおよび従来法に比べて検出時間が大幅に短縮できることが分かった.スケーラビリティに関する実験から,サービスを利用するユーザの数およびサービスの種類が増加しても従来法では状態爆発のため検出できなかったフィーチャーインタラクションが検出可能となることが分かった.マルチメディアネットワークにおけるサービス競合を拡張有限状態機械でモデル化し、下記の通りサービス競合の検出と解決について検討を行った。1.サービス競合の検出従来のサービス競合検出法は、次の2つに分かれる。(1)サービス競合を必要

十分条件で検出するが、その検出時間はサービス数、ユーザ数に関する指数関数時間を要するもの。(2)サービス競合が存在しない場合は正しく判定するが、サービス競合が存在する場合はサービス競合でない冗長な部分を含めてサービス競合と判定してしまう可能性があるもの。しかし、その検出時間はサービス数、ユーザ数に関する多項式時間しか要しないもの。本研究では、(1)の検出時間の問題を緩和し、(2)の必要十分条件でサービス競合を検出できない問題を克服するため、各サービス毎に実行可能な状態遷移を展開させる「サービス対応展開法」を提案した。本手法は、展開中の状態に対してその状態に到達するためには少なくとも到達しておかなければならない他のサービスの状態のみをシステム状態として保持するので、その量が少なくて済み、サービス競合に至る展開系列を把握できるので、サービス競合の解消が容易という特長がある。2.サービス競合の解決本研究では、サービスに関わる全てのユーザの状態を収集することにより、サービス実行段階で異常状態の出現というサービス競合を解決する次の2つの方法を考案した。(1)正常状態を定期的に保持し、異常状態が出現するとその最も新しい正常状態に復帰させる方法(2)異常状態が出現しないための十分条件を設定し、状態遷移が実行可能でもその十分条件を満たさない場合には状態遷移を実行させない方法(1)の方法はサービス実行時に正常状態を保持するというオーバヘッドがあり、(2)の方法は実行可能な状態遷移の実行を制限させるという欠点がある。(1)と(2)の方法の間には、トレードオフの関係がある。更に、本研究では(2)の方法の実行制限を緩めた方法も考案した。
中性エンドペプチダーゼー24．11の血管壁細胞での発現と動脈硬化症への影響の検討

Neutral Endopeptidase24.11(NEP)は、Na利尿ペプチドを初めとする内因性の種々の生理活性・血管作動性ペプチドを分解することにより、体液・電解質調節や血管トーヌスの調節などに関与している。今回、動脈硬化等の心血管疾患の病態におけるNEPの役割を明らかにするために、基礎的及び臨床的な研究を遂行中である。以下に、現在までの研究実績の概要を報告する。粥状動脈硬化病変部に存在し、動脈硬化の発症・進展に重要な役割を果たしている変性低比重リポ蛋白(変性LDL)が、NEP活性に与える影響を培養ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(HUVEC)を用いて検討した。変性LDL及びその中に豊富に存在するLysophosphatidylcholine(LysoPC)は、HUVECにおけるNEP活性を有意に増加させた(合成基質法を用いて測定した)。また、Nothern blot法にて検討したHUVECでのNEP mRNA発現レベル及びNEP/CD10に対するモノクローナル抗体を用いて検討したNEPの細胞膜表面への発現の双方において、変性LDL、LysoPCはこれを亢進させた。以上のことより動脈硬化病変部において、変性LDLがNEP活性あるいは発現を調節することにより、血管壁に対する血管作動性ペプチドの作用に影響を与えている可能性が示された。臨床的には、急性心筋梗塞症例を対象とし、これら患者の好中球表面上のNEP活性を経時的に測定した。急性期に一過性に上昇しその後速やかに減少する群に比して、急性期から慢性期にかけて高いNEP活性を有する群においては、再梗塞や心不全への進展などの心事故を有意に高く認めた。このことは、NEPが心筋梗塞の病態に関与している可能性を示唆するものである。
マイクロ流体デバイスを用いたアプタマーの1分子スクリーニングシステムの開発

前年度に分子ソーターによる蛍光標識DNAの分離に成功した。本年度では分子ソーターの分離性能の評価を行い、問題点を検討し、アプタマーのスクリーニングに向けて分子ソーターの実験系を発展させた。分離前に10%程度の存在量であったDNAが分離後に30%程度まで濃縮されていることを確認した。分離システムのより詳細な性能評価を行う過程で、DNAの拡散とDNAの流路表面への吸着が、分離性能に悪い影響を与えていることが判明した。そのため、アプタマーのスクリーニングに取り組む前に、分子ソーターの実験系の改良に取り組んだ。流路形状を検討し、流路表面の化学修飾を施すことにより、改良前は30%程度までしか濃縮されなかったDNAが60%程度まで濃縮されるようになった[投稿準備中]。目的のアプタマーを探索するには、分離したサンプルをチップから回収して再び分離するというサイクルを繰り返すため、今回達成した1回あたりの分離性能の向上は、サイクル数の大幅な短縮につながり、アプタマーのスクリーニングを行う際のスループット向上につながる。結果として、分子ソーターの実験系の改良を行うことで、より実用性の高いDNAの分離システムが完成し、目的であるアプタマーのスクリーニングの現実性が増した。また、前年度に開発した多分岐型分離システムが論文に掲載された[雑誌論文1]。この分離システムはタンパク質のスクリーニングを行う実験系に応用する予定である。一方、多分岐型の分離システムを今まで取り組んできた並列型の分離システムに応用することで、並列型の性能向上にも成功した(投稿準備中)。この並列型分離システムは、将来、アプタマースクリーニングのスループット向上の取り組みの基礎技術となると考えている。蛍光標識DNAを、分子ソーターにより分離することに成功した。まず、ビオチンとストレプトアビジンとの結合を利用し、ビオチン化したβ-ACTINおよびGAPDHの遺伝子を、ストレプトアビジンをコーティングした2種類の量子ドット(Em.655nm、Em.565nm)で標識した。β-ACTINをマイクロ流体チップに流し、655nmの蛍光波長を指標にβ-ACTIN遺伝子を蛍光検出できることを確認した。各DNAを混合してマイクロ流体チップに流し、β-ACTIN遺伝子DNAのソーティングを行った。分離後、回収した試料溶液に含まれるβ-ACTINおよびGAPDH遺伝子の割合を定量PCR法により調べた結果、β-ACTINの遺伝子の割合が分離前に比べて増加したことが確認された。この実験により、量子ドットで標識したDNAが分子ソーターにより分離可能であることが示された。この成果は、標的タンパク質と相互作用するアプタマーを1分子レベルでスクリーニングための基礎技術が完成したことを意味する。現在は、標的タンパク質を分離する際に、そのタンパク質と結合するアプタマー配列のRNAも同時に分離するためにシステム構築に取り組んでいる。また、マイクロ流体チップ内を流れる複数種類の標的を、各標的を標識した蛍光タンパク質のスペクトル特性の違いから区別し、チップ内の異なる分岐へと分離する技術を開発した(Lab on a Chip誌に掲載予定)。この分離技術により、4種類の蛍光ビーズおよび3種類の大腸菌をソーティングすることに成功した。この技術が持つ特定の蛍光スペクトルを区別できる特性を利用し、蛍光タンパク質をチップ内で分子進化させるオンチップシステムを開発する予定である。
DNAマイクロアレイを用いた植物エストロゲンの作用メカニズムの解明

内分泌撹乱物質としては、植物エストロゲンなど白然界に存在する物質や合成化合物が存在して、ヒトに対してホルモンに似た作用を示す。本研究の目的は、トキシコゲノム分野において有力な手法のひとつであるDNAマイクロァレイ法を用いて植物エストロゲンや合成化合物の中からエストロゲン活性を有する物質を探索し、さらに、それらをマーカーとして用いて、未知の化合物やエストロゲン活性評価がされていない化合物について遺伝子レベルでの解析を行うことにある。本研究では、catechin類、フタル酸エステル類、及び、Zearalenone類について解析を行った。まず、DNAマイクロアレイ実験を行うための化合物の濃度条件(EC50)をSRBアッセイにより決定した。カテキン類に関してはいずれも細胞増殖活性は認められなかったが、9個のフタル酸エステル(及びフタル酸塩)についてSRBを行ったところ、いくつかの化合物は強い細胞増殖活性を示した。これらの化合物についてDNAマイクロアレイ解析を行ない、得られた遺伝子発現プロファイルをそれぞれの化合物の間で比較した。化合物間の比較は、統計的な相関解析を用いて行い、結果はエストロゲンに対する相関係数で表示した。さらに、DNAマイクロアレイ解析に用いた遺伝子の機能による解析も行った。GenBankデータベースのアノテーションによって6つの機能グループにまとめて相関解析を行ったところ、化合物の間でそれぞれ異なる機能グループの遺伝子について異なる応答が見られた。これらの相違は化合物の性質を分けるのに有用であると考えられる。さらに、Zearalenone類についてもDNAマイクロアレイ解析を行ったところ、いずれの化合物もエストロゲンに対して非常に高い相関を示した。以上の結果、DNAマイクロアレイ解析は様々な化合物に適用でき、エストロゲン活性の評価に有効であることが分った。本研究の目的は、女性ホルモンの一つであるエストロゲンと同じ活性を有する化学物質がどのように生体/細胞に影響を与えるのか正確に評価するために、DNAマイクロアレイの技術をタンパク質の機能解析法と組み合わせることにより新しい植物由来のエストロゲン活性化合物の探索とその効果的な活用法を確立することである。本年度は、次の研究を行った。(1)ポリフェノールの中からCatechin化合物(合計4種類)、マイコトキシンの中からZearalenone類(合計4種類)、エステル類からフタル酸エステル(合計9種類)など合計17種類を選択し、まず、細胞増殖試験(Sulphorhodamine Bアッセイ)を行い、EC_<50>あるいはIC_<50>を決定した。(2)上記17種類の化合物に関して、DNAマイクロアレイを用いて遺伝子発現プロファイリングを行った。(3)細胞に関しては、本年度はMCF-7細胞を用いたアッセイ(細胞増殖試験とDNAマイクロアレイアッセイ)を行ったが、エストロゲンに関してはT-47D細胞など他の細胞を用いたデータを取得したので、引き続き平成18年度に上記の化学物質の一部に関しては、MCF-7細胞以外の細胞を用いたデータ取得を行う予定である。(3)上記化学物質に関しては、遺伝子機能別のプロファイリングを行い、それぞれの化学物質の遺伝子機能別の影響評価を行った。また、エストロゲンシグナル伝達系の遺伝子に関してそれぞれの化学物質に対する応答に関しても基礎的な情報を得た。
超重核弁別用の高性能固体飛跡検出器の開発と核反応断面積の高精度測定

重イオンの標的物質との核電荷変換断面積を測定するためには、優れた電荷分解能が要求される。現状では、入射粒子が超重核あるいは低エネルギー領域の場合CR-39固体飛跡検出器の信号は飽和してしまい、十分な電荷分解能が得られていない。本研究では、CR-39にDAP樹脂を共重合させた新素材の開発やアルコールを添加した新しいエッチング手法の開発等の検出器の改良と、重イオン飛跡を3次元的に測定できる深さ顕微鏡系の検討による測定系の改良を行い、超重核あるいは低エネルギー重イオンを高精度に検出できるようになった。重イオンの標的物質との核変換断面積を測定するためには、優れた粒子識別能力が要求される。現状では、CR-39固体飛跡検出器は非常に優れた粒子識別能力を有するが、入射粒子が超重核あるいは低エネルギーになると信号が飽和してしまい粒子識別が困難となる欠点があった。そこで本年度は、検出電荷閾値を上昇させるべくCR-39にDAP樹脂を共重合させた新素材の開発及びBP-1ガラスの組成の最適化を行い、各々の重イオンに対する応答関数を詳しく調べた。均一性・粒子識別能力が共に優れているCR-39(BARYOTRAK)を基材に、DAP樹脂を一定間隔割合で重合させた検出器を製作した。HIMAC重イオン加速器を用いて様々な重イオンビーム(SiXe)を照射した。照射後に7規定のNaOH溶液及びPEW-65溶液(15wt%KOH+20wt%H2O+65wt%C2H5OH)を用いエッチング処理を行った。NaOH溶液でエッチングした結果、DAP樹脂の重合比率の上昇と共に応答関数を系統的に高電荷側にシフトさせることが出来た。更にPEW-65溶液を用いることによって、表面状態を大幅に改善したうえに検出電荷閾値を60まで上昇させることに成功した。BP-1ガラスについても同様に重イオンビーム照射を行い,固体飛跡検出器としての性能を確認した。更に一様性を高めたBP-1ガラスの製法について,オハラ(株)と議論しながら進めており,BP-1を超える感度を有する超高感度ガラスについても検討を始めている。CR-39を用いた核変換断面積の測定に着手した。まず、0.31GeV/uに加速された鉄イオンと水素との核変換断面積の測定実験を行った。全断面積は従来の結果と誤差範囲内で一致した。これまでデータのなかった0.3Gev/u以下の断面積測定を行い、断面積のエネルギー依存性を確認した。現在、測定法に伴う系統誤差を評価している。本研究では、(1)高性能固体飛跡検出器の開発、(2)高精度深さ顕微鏡系の開発、そして(3)核反応断面積の精密測定の予備実験を行った。(1)高性能固体飛跡検出器の開発:電荷検出闇値がZ/β>3040程度で且つ電荷分解能が0.2cu程度を有する必要がある。CR-39にDAP樹脂を共重合させた新素材の開発及びBP-1ガラスの開発を進め、検出閾値としてCR-39+DAPがZ/β30、BP-1がZ/β50を達成した。また、KOH溶液にエタノールを混合したエッチング溶液(PEW)を新たに適用したことにより、CR-39の検出閾値はZ/β40程度で且つKrに対する電荷分解能0.21cuを達成した。優れた粒子識別能力を持つ検出器及び新しいエッチング技術の開発に成功した。(2)高精度深さ顕微鏡系の開発:エッチピットの深さ方向への断層画像を撮像し、画像処理によってエッチピット深さを自動測定する顕微鏡系の開発を行った。Feの低エネルギー領域の隣り合う電荷を十分に弁別できていなかった従来のエッチピット開口部測定に対して、深さ測定では各電荷を明確に弁別できることを確認した。技術的に困難であったエッチピットの深さ測定を自動化したことにより統計精度も飛躍的に向上した。(3)核反応断面積の精密測定の予備実験:0.31GeV/uのFeと水素との核変換断面積の測定実験を行い、全断面積は従来の結果と誤差範囲内で一致した。またPEWを用いたKrと水素との断面積の測定テストを行い、従来の結果は存在しないが、PHITSコードによる全断面積の結果とは矛盾しないことを確認した。以上のように研究計画は順調に進み、その結果として本研究の目的は十分に達成された。
結び目・三次元多様体と位相的場の理論

物理学者Wittenによって提唱された,三次元多様体の量子不変量のうち,特殊ユニタリー群に対応する不変量に関しては,三次元多様体の絡み目表示を用いた,Turaev-Wenzl,Kohno-Takata,Yokota等による,数学的定式化が知られています.この不変量は,レベルと呼ばれる正の整数とある1の巾根tによってきまり,その値はtの平方根の有理関数として表わされます.ところが計算機実験は,不変量がtの多項式環に値をとることを暗示しており,少なくともホモロジー球面とよばれる三次元多様体族に関しては,不変量はtの多項式環に値をとるであろう,と予想されてきました.二次の特殊ユニタリー群に関しては,まずMurakamiによってこの事実が示されましたが,証明は複雑な計算を必要とするため,それを一般の特殊ユニタリー群の場合にそのまま適用するのは,不可能と思われてきました.ところが最近になってMasubaum-Robertsが,Temperley-Lieb代数の表現論を用いて,Murakamiの結果の簡単な別証明をあたえました.この研究では,Masubaum-Robertsをヒントに上の予想,つまり一般の特殊ユニタリー群に対応する不変量が,tの多項式環に値をとることの証明に成功しました.基本的な流れはMasubaum-Robertsと同様で,与えられた三次元多様体とその鏡像の連結和の不変量を,Hecke環の表現論を用いて解析し,それがtの多項式環に値をとることを示します.あとはいくつかの数論的な議論を経由して,もとの三次元多様体の不変量もtの多項式環に値をとることがわかります.この研究の最初の目標は,三次元多様体の,特殊ユニタリー群に対応する量子不変量の性質を調べることでした.以上がその成果ですが,不変量のもつ,ある重要な代数的性質を導いたことになります.物理学者Wittenによって提唱された,三次元多様体の量子不変量のうち,特殊ユニタリー群に対応する不変量に関しては,三次元多様体の絡み目表示を用いた,Turaev-Wenzl,Kohno-Takata,Yokota等による,数学的定式化が知られています.この不変量は,レベルと呼ばれる正の整数とある1の巾根tによってきまり,その値はtの平方根の有理関数として表わされます.ところが計算機実験は,不変量がtの多項式環に値をとることを暗示しており,少なくともホモロジー球面とよばれる三次元多様体族に関しては,不変量はtの多項式環に値をとるであろう,と予想されてきました.二次の特殊ユニタリー群に関しては,まずMurakamiによってこの事実が示されましたが,証明は複雑な計算を必要とするため,それを一般の特殊ユニタリー群の場合にそのまま適用するのは,不可能と思われてきました.ところが最近になってMasubaum-Robertsが,Temperley-Lieb代数の表現論を用いて,Murakamiの結果の簡単な別証明をあたえました.この研究では,Masubaum-Robertsをヒントに上の予想,つまり一般の特殊ユニタリー群に対応する不変量が,tの多項式環に値をとることの証明に成功しました.基本的な流れはMasubaum-Robertsと同様で,与えられた三次元多様体とその鏡像の連結和の不変量を,Hecke環の表現論を用いて解析し,それがtの多項式環に値をとることを示します.あとはいくつかの数論的な議論を経由して,もとの三次元多様体の不変量もtの多項式環に値をとることがわかります.この研究の最初の目標は,三次元多様体の,特殊ユニタリー群に対応する量子不変量の性質を調べることでした.以上がその成果ですが,不変量のもつ,ある重要な代数的性質を導いたことになります.
純CrとCr-Cr_2B共晶合金の組織と高温強度

Cr-13.5mol%B共晶鋳造材を30mm/hと80mm/hの凝固速度で一方向凝固した。その結果、凝固方向にCr_2B相が配向した一方向Cr-Cr_2B共晶複合材料の育成に成功した。得られたCr相とCr_2B相の相間隔はそれぞれ約3μmと1μmである。また、異相界面を透過電子顕微鏡で観察した結果、Cr相とCr_2B相にはある特定の方位関係が存在することが明らかとなった。作製した共晶複合材料を温度10001400°Cの温度範囲、ひずみ速度5×10^<-5>s^<-1>1×10^<-3>s^<-1>の範囲で圧縮試験を行い、降伏応力の温度依存性とひずみ速度依存性を明らかにした。本複合材料の高温強度は温度1200°Cで400MPa程度であり、Ni基超合金並みの高温強度を有することが明らかになった。また、ひずみ速度の応力指数は約15であった。この応力指数の値は積層複合材料で見られる傾向と一致している。さらに、降伏応力の温度依存性より、変形の活性化エネルギーを求めた結果、約1000kJ/molであり、Crの自己格子拡散の活性化エネルギーより極めて大きな値であった。変形後の組織を透過電子顕微鏡観察した結果、変形層であるCr相には高温変形で特徴的な回復組織が観察された。また、Cr_2B相には多数の双晶が観察され、強化相であるCr_2B相が変形していることが明らかとなった。以上のことより、Cr-Cr_2B一方向積層複合材料の育成と高温強度の発現機構についての基礎的知見は得られた。以上の知見を総合することにより、本積層複合材料の高温強度をさらに向上させるために、Cr_2B相の強化が重要である。鉄基やニッケル基に変わる耐熱温度の新しい耐熱構造材料を開発するために、クロム基のCr-B共晶合金の作成と高温における力学的性質を測定し、以下の結果が得られている。高周波溶解して共晶組成のCr-B合金の作製に成功した。その組織を光学顕微鏡で観察した結果、Cr-Cr_2B相が積層した共晶組織であり、相間隔は約2μmであった。しかし、積層組織には異方性があり、約50μmのコロニー境界が観察された。(2)高温強度本研究で作製したCr-B共晶合金を温度1000°C、ひずみ速度5×10^<-4>s^<-1>で圧縮試験した結果、変形応力は477MPaであった。この値は従来報告されている、Ni基合金の変形応力よりも大きく、本共晶合金が耐熱材料として期待できることが明らかとなった。Cr-135mol%B共晶鋳造材を30mm/hと80mm/hの凝固速度で一方向凝固した。

本複合材料の高温強度は温度1200°Cで400MPa程度であり、Ni基超合金並みの高温強度を有することが明らかになった。また、ひずみ速度の応力指数は約15であった。この応力指数の値は積層複合材料で見られる傾向と一致している。さらに、降伏応力の温度依存性より、変形の活性化エネルギーを求めた結果、約1000kJ/molであり、Crの自己格子拡散の活性化エネルギーより極めて大きな値であった。変形後の組織を透過電子顕微鏡観察した結果、変形層であるCr相には高温変形で特徴的な回復組織が観察された。また、Cr_2B相には多数の双晶が観察され、強化相であるCr_2B相が変形していることが明らかとなった。以上のことより、Cr-Cr_2B一方向積層複合材料の育成と高温強度の発現機構についての基礎的知見は得られた。以上の知見を総合することにより、本積層複合材料の高温強度をさらに向上させるために、Cr_2B相の強化が重要である。
慢性掻痒時の脊髄後角における新規痒み伝達物質の探索

候補分子の頸部髄腔内投与により、濃度依存的に痒み行動が増加した(以下因子Xとする)。この因子はGRPR欠損マウスに対しても同様に痒み行動を誘発した。因子Xの発現を免疫染色法で検討したところ、脊髄後角の神経細胞に発現が認められた。因子Xのプロモーター活性依存的に標識タンパク質を発現するマウスを作成し、脊髄の免疫染色を行ったところ、脊髄後角神経細胞に標識タンパク質の発現が見られた。しかしながら、因子Xの欠損マウスでは生理的な痒み及び慢性的な痒みは抑制されなかった。そこで因子X陽性細胞の役割を明らかにするため、因子Xのプロモーター活性依存的にジフテリア毒素の受容体を発現するマウスを作成し、ジフテリア毒素を髄腔内投与し因子X陽性細胞の除去を試みた。その結果、因子X陽性細胞の除去によりGRPR欠損マウスでは痒み行動がほとんど抑制されなかった慢性掻痒モデルを含む複数の掻痒モデルで痒み行動が著しく減弱した。また、DREADDシステムを用いて脊髄後角の因子X陽性細胞のみを人工的に活性化させたところ、痒み行動が誘発された。このことから、因子X陽性細胞は脊髄においてGRPRシグナル非依存的に脊髄痒み情報伝達に重要な役割を果たすことが示唆された。過去の報告で、GRPR陽性神経細胞の除去により生理的及び慢性的な痒みが大きく抑制されることが示されていたことから(Nature, 2007)、因子X陽性細胞とGRPR陽性細胞の関係性を検討した。因子X陽性細胞とGRPR陽性細胞をそれぞれ別の標識タンパク質で標識できるマウスを作成し、脊髄の免疫染色を行ったところ、どちらの陽性細胞も脊髄後角表層での発現が見られた。また、両者は同じ神経細胞ではなく、それぞれ別の神経細胞に発現していることも分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。候補分子を頸部髄腔内投与した結果、濃度依存的にかゆみ行動が増加した(以下因子Xとする)。この因子はGRPR欠損マウスに対しても同様にかゆみ行動を誘発し、GRPR非依存的なかゆみ物質であることがわかった。因子Xの受容体のsiRNA処置により、X依存的なかゆみ行動及び慢性掻痒初期のかゆみ行動が抑制された。因子Xの発現様式を複数の慢性掻痒モデルマウスで検討したところ、慢性掻痒初期から進行維持期にかけて脊髄で継続的に発現増加していることが分かった。免疫染色法によりその発現細胞が脊髄後角の神経細胞であることも分かった。さらに、GRPR陽性神経細胞を脱落させるボンベシンサポリンを投与したのちX及びX受容体の発現を検討したところとどちらも変化が見られなかったことから、GRPR陽性神経細胞とX受容体発現細胞は異なることも明らかとなった。計画通り、GRPR非依存的候補因子およびその受容体を特定し慢性掻痒初期における関与を明らかにでき、さらに双方の欠損マウスやレポーターマウスを購入および作成できたため。また、GRPR陽性神経との関係性も明らかにできたため。前年度に候補を絞った脊髄新規痒み物質の発現細胞を特定するために、痒み物質のプロモーター依存的に標識タンパク質を発現するマウスを作成し、脊髄の免疫染色を行った。その結果、脊髄の後角に発現が見られることがわかった。神経細胞マーカーとの共局在が認められたことから、神経細胞に発現していることも分かった。さらに、同マウスを用いて慢性掻痒モデルを作成し、脊髄後角の神経の活動を評価したところ、痒み物質陽性神経で活動が亢進していることが分かった。また、痒み物質プロモーター依存的にジフテリア毒素の受容体を発現するマウスを作成し、ジフテリア毒素を髄腔内投与したところ、物質の発現が抑制され陽性細胞の除去を確認できた。このマウスにおいて既知の痒み伝達物質及び受容体であり、脊髄後角神経に発現しているGRP及びGRPRの発現を検討したところ、通常マウスと比べて変化が見られなかったことから、GRP及びGRPRを発現している神経細胞とは異なる細胞に新規痒み物質が発現していることが示唆された。以上平成29年度の結果から、新規痒み伝達物質は脊髄後角神経細胞に発現しており、その陽性細胞はGRP及びGRPR発現神経細胞とは異なる細胞であること、また慢性掻痒時には新規痒み物質陽性細胞の活動が亢進していることが示唆された。これらの結果は新規痒み物質が脊髄においてGRP-GRPRシグナル非依存的に痒みを誘発し、慢性掻痒に寄与する可能性を高めると考えられる。目的の遺伝子改変マウスの作成が順調に進んだため。

その結果、因子X陽性細胞の除去によりGRPR欠損マウスでは痒み行動がほとんど抑制されなかった慢性掻痒モデルを含む複数の掻痒モデルで痒み行動が著しく減弱した。また、DREADDシステムを用いて脊髄後角の因子X陽性細胞のみを人工的に活性化させたところ、痒み行動が誘発された。このことから、因子X陽性細胞は脊髄においてGRPRシグナル非依存的に脊髄痒み情報伝達に重要な役割を果たすことが示唆された。過去の報告で、GRPR陽性神経細胞の除去により生理的及び慢性的な痒みが大きく抑制されることが示されていたことから(Nature, 2007)、因子X陽性細胞とGRPR陽性細胞の関係性を検討した。因子X陽性細胞とGRPR陽性細胞をそれぞれ別の標識タンパク質で標識できるマウスを作成し、脊髄の免疫染色を行ったところ、どちらの陽性細胞も脊髄後角表層での発現が見られた。また、両者は同じ神経細胞ではなく、それぞれ別の神経細胞に発現していることも分かった。今後は購入および作成した欠損およびその他の遺伝子改変マウスの解析を進め、因子と受容体の関与の詳細や発現細胞の位置関係を明確にすると共に、細胞腫(神経細胞)特異的な受容体の発現抑制も行う。さらに、慢性掻痒時における因子X発現増加メカニズムやX受容体活性化以降の詳細なメカニズムの解明を進めていく。引き続き新規痒み物質プロモーター依存的にジフテリア毒素受容体やhM3Dq、hM4Di、標識タンパク質を発現させたマウスを作成し、ジフテリア毒素やCNOの投与を行い、慢性掻痒モデルや急性掻痒モデルの行動評価を行う。また、新規痒み物質の欠損マウスを用いて各種痒み行動の評価を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト型抗扁平上皮癌モノクローナル抗体の臨床応用に対する基礎研究

重症免疫不全マウスを用いて作成したヒト型抗ヒト扁平上皮肺癌モノクローナル抗体の特異性について以下の検討を行った。1)喀痰細胞による検討塗沫標本で喀痰中に癌細胞の認められている患者の喀痰を採取して蛍光抗体法によって喀痰中の癌細胞の検出を試みたところ、扁平上皮癌および小細胞癌の患者の検体中に反応細胞を認めたが、肺腺癌患者、非癌患者の検体には反応細胞を認めなかった。厳密にはこの方法では反応を認めた細胞が癌細胞かどうかを確認することが困難ではあるが、喀痰細胞診への応用の可能性が示唆された。フローサイトメーターによる判定も少数試みたが、粘稠な喀痰をどのように処理すればよいかが今後の課題である。2)免疫組織学的検討本抗体によるパラフィン包埋標本の免疫染色は抗原の失活と考えられる理由で特異性を検討するには不適当と判断し、原発性肺癌の手術例の新鮮凍結標本についてその検討をおこなった。標本の数が限られているため本年度には結論にまで至らなかったが、やはり肺癌の組織では扁平上皮癌組織に反応する傾向があった。
地域における更年期女性のヘルスプロモーションの実践

本研究は、地域における更年期女性のヘルスプロモーションの実践を目指し、単一地域における更年期女性を対象とした健康教育システムの開発と継続評価を行い、その効果と健康支援の課題を明らかにすることである.単一地域における中高年女性の健康政策及び生活実態、ニーズを把握し、健康教室の内容として女性特有の生活習慣病対策、ストレス解消法、美容対策などを行った結果、更年期症状の改善、生活習慣の改善、更年期に対するイメージの変化がみられた.本研究の全体構想は、地域における更年期女性のヘルスプロモーションの実践を目指し、地域の特性や更年期女性のニーズに対する健康支援体制の構築に向けて、PRECEDE-PROCEEDモデルを活用した健康教育システムを開発・実践し、継続評価を行うことである.本研究の目的は、単一地域における更年期女性を対象とした健康教育システムの開発と継続評価を行い、その効果と健康支援の課題を明らかにすることである.(1)研究フィールド(鳥取県日野町)の健康政策及び、30-59歳女性を対象とした生活実態調査(2)地域特性、生活実態調査結果を踏まえた健康教育計画の立案、実施、評価(3)健康教育計画の修正、実施、評価本研究は、地域における更年期女性のヘルスプロモーションの実践を目指し、単一地域における更年期女性を対象とした健康教育システムの開発と継続評価を行い、その効果と健康支援の課題を明らかにすることである.単一地域における中高年女性の健康政策及び生活実態、ニーズを把握し、健康教室の内容として女性特有の生活習慣病対策、ストレス解消法、美容対策などを行った結果、更年期症状の改善、生活習慣の改善、更年期に対するイメージの変化がみられた.本研究の目的は地域の特性や更年期女性のニーズに対する健康支援体制の構築に向けてPRECEDE-PROCEEDモデルを活用した健康教育システムを開発実践し、継続評価を行なうことである。1.具体的な内容(1)単一地域の研究フィールド(鳥取県日野町)の確保、地域特性の把握(2)鳥取県における更年期女性を対象とした健康政策の実態把握(3)研究フィールド(鳥取県日野町)に在住する更年期周辺期(30-59歳)の女性を対象とした生活実態調査実施2.意義健康政策の実態をヒアリングした結果、主に相談指導、健康教育セミナーの実施をしているが、参加率、利用率は低い実態が明らかとなった。その要因として、鳥取県は女性の就労率が高く(50.3%、全国6位,平成17年度)、健康教育セミナーに参加する時間がない、PR活動の不足、更年期女性達は各個人が民間レベルで問題解決を図っているのではないかと認識していることがあげられた。このことを踏まえ、更年期周辺期女性の実態調査を実施した結果、対象は加齢に基づく自己の心身及び生活状況に対する客観的評価を求めており、評価に基づく自分にあった生活習慣改善方法を模索していることが示された。また何らかの医療介入の必要性も示唆された。以上の実態調査結果をもとに、平成20年度では健康教育計画シートを作成し、健康教育プログラムの計画立案、実施、評価を行っていく。3.重要性平成19年4月に新健康フロンティア戦略が策定され、健康寿命の延伸に向け、人生の節目として位置づけられる更年期は健康力強化の上で重要な時期である。健康支援方法として相談指導や健康教育セミナーなど医学モデルに基づく地域の提供だけでなく、更年期女性が自らの加齢に伴う変化を実感し、自己表現や自己評価をする機会を持ちながら、自分にあった健康管理方法を探索し、実施評価できるような健康教育方法の戦略を実践する必要がある。本研究の目的は地域の特性や更年期女性のニースに対する健康支援体制の構築に向けてPRECEDE-PROCEEDモデルを活用した健康教育システムを開発実践し、継続評価を行なうことである。1.具体的な内容(1)研究フィールド(鳥取県日野町)において40-59歳女性を対象とした健康教室の開催(2)健康教室介入評価2.意義地域で開催する健康教室には、対象年齢の約1割が参加していた。健康教室参加者のうち、更年期症状に対する要介入者は約6割であり、軽度うつ、抑うつが疑われる人は約半数を占めていた。骨密度は40代で要精検が12.5%であり、50代では異常なしが53.8%に留まっていた。4ヶ月にわたる健康教室の結果、生活習慣が改善し、更年期症状の要介入者では更年期症状が軽快していた。また運動習慣に関する自己効力感の増加がみられた。健康教室を開催した結果、更年期症状の改善、生活習慣の改善、更年期に対するイメージの変化がみられ、生活習慣病予防に対する介入効果が示唆された。更年期症状は不定愁訴といつ形で現われる特徴があるため,健康教室に参加し、加齢に伴う心身の変化や女性ホルモンの働きを知り、体調不良の原因がわかり、気持ちが楽になったという意見が聞かれた。3.重要性女性の健康寿命の延伸に向け、卵巣機能低下による骨粗鬆症、動脈硬化性疾患などの生活習慣病を予防医学的立場から捉えた長期健康管理システムの確立が必要である。本研究では更年期女性を対象とした健康教室として、加齢に伴う心身の変化や女性ホルモンの働き、生活習慣病対処万法などの情報提供と同時に不定愁訴として現われる心身の不調を客観的に自分で把握する機会をもったことは自分で自分の体の変化を実感するきっかけ作りとなったと考えられる。そして生活習慣及び更年期症状の程度の改善傾向が示された。

更年期の時期における生活習慣の改善は閉経以後のQOLに多大な影響を及ぼすため、今後生活習慣改善が継続できる支援のあり方や地域特性を踏まえた支援方法を検討していく必要があると考える。本研究の目的は、地域における更年期女性のヘルスプロモーションの実践を目指し、地域の特性や更年期女性のニーズを踏まえた健康教育システムの開発と継続評価を行い、その効果と健康支援の課題を明らかにすることである.1.具体的な内容(1)研究フィールド(鳥取県日野町)において40-59歳女性を対象とした健康教室を昨年に引き続き、開催する.(2)健康教室介入評価(3)検診時の健康相談、啓蒙活動2.意義健康教室の参加者は32名であり、そのうち、更年期症状SMI26以上は50.0%であった.骨密度で要精検が疑われた人は10.5%であり、女性ホルモン低下や加齢に伴う心身の変化による健康支援の必要性が示唆された.平成20年度の健康教室では、女性特有の生活習慣病対策、ストレス解消法、美容対策を行なった結果、参加者の生活習慣は、1年前に比べ、健康度及び精神的健康度が上昇していたが、食習慣は有意な低下を示した.本研究対象の健康管理の実践内容は、食事に関することが最も高く、8割以上であったが、実際の食事内容を検討すると、摂取過多、不足、アンバランスである傾向がみられた.更年期の健康支援では、生活習慣改善のために、女性ホルモンの低下や加齢に伴う変化を自分自身で客観的に把握する機会を持ち、体の変化を自覚することが動機付けにつながりやすいと考える.また自分自身で実際の生活習慣の状況を確認する機会をもつことにより、行動変容のきっかけとなりやすい.健康教室などでの同世代との交流は、生活背景が類似していることから、ピアカウンセリング効果が起こりやすく、更年期や加齢による変化の受容の促進や、身近な健康問題、生活習慣に対する関心の向上、教育内容の理解の促進などに影響していた.3.重要性更年期の時期における生活習慣の改善は、閉経後のQOLに影響を及ぼす可能性がある.今後は、生活改善の支援に加え、行動変容が継続できる支援のあり方を検討していく必要がある.本研究の目的は、地域における更年期女性のヘルスプロモーションの実践を目指し、地域の特性や更年期女性のニーズを踏まえた健康教育システムの開発と継続評価を行い、その効果と健康支援の課題を明らかにすることである.1.具体的な内容(1)研究フィールド(鳥取県日野町)で平成20年度、21年度に40-59歳女性を対象とした健康教室の介入効果の評価及び健康支援の課題の検討(2)健康教室参加者へのフォローアップ教室の開催(3)検診時の健康相談、啓蒙活動2.意義、重要性平成20年度、21年度共、当該年齢の約1割が健康教室への参加した.更年期症状で要介入が疑われる人(SMI26以上)は約半数を占めており、骨密度で要精検が疑われる人は40代で1割、50代では4割であり、更年期の時期に生活習慣を見直し、改善する必要があると考える.更年期症状の対策には、食事、運動、ストレス緩和などの生活習慣の適性化が重要であるとされているため、本研究では更年期症状と健康度及び運動、食事、休養の生活習慣との関係を検討した結果、更年期症状と直接的な関係であったものは休養であり、健康度と運動は間接的な関係であった.食事は健康度と関係しており、更年期症状との関係はみられなかった.
担癌患者樹状細胞を用いた膀胱腫瘍特異的細胞障害性T細胞誘導の試み

1.平成10年度の研究実績の概要(1)樹状細胞分化誘導手技の確立ヒト末梢血単球成分に各種サイトカインを加えて培養し、大量の樹状細胞を分化誘導させることができた。(2)膀胱腫瘍における樹状細胞の存在の確認免疫染色等種々の染色法を用いて、膀胱腫瘍組織、尿沈渣成分の染色を行い、そこに見られる細胞成分の同定を行った。2.平成11年度の研究実績の概要(1)BCG膀胱内注入後の尿中細胞成分変化の検討BCG膀胱内注入後の尿中にはマクロファージ、好中球など通常では見られない細胞成分が増加することがあり、またある種のサイトカインの出現を認めた。今後患者の予後を長期にfollowし、BCGの腫瘍再発予防効果との関係を検討することが最も興味ある課題である。(2)腫瘍細胞と混合培養された樹状細胞の細胞障害性T細胞誘導能力の検討腫瘍細胞と樹状細胞の混合培養を行い、フローサイトメトリーにて樹状細胞の特性の変化を検討した。(3)樹状細胞分化におけるBCGの影響1.(1)の手技にて樹状細胞を分化させる際に、培養液中にBCGを加えたところ、成熟樹状細胞の特異的表面マーカーであるCD83の発現が上昇した。以上の結果より、BCGは、樹状細胞のみならず、多くの腫瘍免疫系に少なからぬ影響を与えていることが判明した。1.平成10年度の研究実績の概要(1)樹状細胞分化誘導手技の確立末梢血から得られた単球成分のうち接着性を有する細胞のみ選択し、サイトカイン(GM-CSF,IL-4)の存在下に培養したところ、7-10日までに、樹状突起を持つ大型細胞に変化した。DABを用いた免疫染色において、それらの細胞は、成熟樹状細胞の表面マーカーであるCD83に陽性であり、また、HLA分子の発現も強力であったことから、強い抗原提示能を持つ樹状細胞であると同定された。40mlの末梢血より、1-10×10^6個の樹状細胞が得られた。(2)膀胱腫瘍における樹状細胞の存在膀胱腫瘍患者の尿中および、手術で得られた検体中における樹状細胞の存在を各種染色法を用いて検討した。膀胱腫瘍患者の尿枕渣成分の染色(サイトスピン標本。免疫染色、HE、ライトギムザ、PAS染色)においては、好中球、マクロファージ、リンパ球、好酸球などが認められたが、樹状細胞と同定できる細胞は認められなかった。また、腫瘍組織染色(凍結切片標本、免疫染色。パラフィン包埋標本、HE染色)においても、腫瘍内あるいは腫瘍近傍に樹状細胞の存在は認められなかった。2.平成11年度の検討項目(1) BCG膀胱内注入後の尿中細胞成分変化の検討(2)腫瘍細胞と混合培養された樹状細胞のCTL誘導能力の検討(3)樹状細胞分化におけるBCGの影響以上を検討し、膀胱腫瘍治療における樹状細胞の有用性を明らかにする予定である。