hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミューラー管悪性腫瘍における癌幹細胞の同定と新たな治療戦略の確立

婦人科腫瘍において最も悪性度が高く予後不良な腫瘍の一つである悪性ミューラー管腫瘍(子宮癌肉腫)の生物学的特性については依然として不明な点が多い。我々は過去に樹立したヒト子宮癌肉腫株FU-MMT-1(Emoto M. Cancer 1992)を用いて同腫瘍の癌幹細胞集団を選別した。同幹細胞集団はCD133陽性でOCT4, NANOG, SOX2, C-MYC, BMI-1を有意に発現し、同時にミューラー管遺伝子であるPAX2とWNT-4遺伝子の発現を認めた。CD133陽性FU-MMT-1細胞は高度の血管新生能を有しており、血管新生阻害療法が新たな治療戦略の一つとして有望である可能性が示唆された。がん幹細胞の追求は、将来のがん治療を根本的に大きく変動させる可能性を秘めている。近年の知見から、現行の化学療法や放射線療法は分化したがん細胞に対しては殺細胞効果を認めるが、がん幹細胞に対してはほとんどその効果を認めないことが明らかになった。つまり、悪性腫瘍の中に少数存在するとされるがん幹細胞が腫瘍全体をコントロールしているという説が強く支持されるようになった。従って、現行の治療法では大幅な治癒率の向上は期待薄であり、がん幹細胞を標的とする新たながん治療戦略の開発が特別に注目されている。現在、あらゆる悪性腫瘍においてがん幹細胞を探索する研究が活発に行われ始めたが、婦人科領域ではがん幹細胞の同定はまだ明らかにされていない。本研究では婦人科悪性腫瘍の主体である子宮がんのがん幹細胞を追求し、新たな治療法を創案するのが目的である。我々は婦人科がんの中でも最も未分化であり且つ多分化能を有するミューラー管悪性腫瘍に注目し、がん幹細胞の追求を行ってきた(Emoto; Cancer 1993)。本腫瘍はがん肉腫であり、以前から幹細胞腫瘍(Stem Cell Tumor)ではないかと推察されていた極めて悪性度が高く予後不良な腫瘍である。平成23年度では、我々が過去において樹立した本腫瘍のFU-MMT-1細胞株(Emoto M, et al. Cancer 1992)を用いてCD133表面抗原をマーカー同腫瘍の幹細胞様集団の絞り込みに成功し、その性状分析を行い学術論文として報告した(Choijamts B, Emoto M, et al. Stem Cell 2011)。CD133+FU-MMT-1細胞はミューラー管分化関連遺伝子を著明発現する幹細胞モデルであり、今後更なる追求を行う予定である。特にがん幹細胞集団と非がん幹細胞集団との間のマイクロRNAの発現の違いについて現在、解析を行っている。我々は婦人科がんの中でも最も未分化であり且つ多分化能を有するミューラー管悪性腫瘍に注目し、がん幹細胞の追求を行ってきた(Emoto; Cancer 1993, Virchow arch 1997)。本腫瘍はがん肉腫であり、以前から幹細胞腫瘍(Stem Cell Malignancy)ではないかと推察されていた極めて悪性度が高く予後不良な腫瘍である。また、我々は本腫瘍の血管新生が他の婦人科がんと比較して極めて高度であることも初めて報告し新たな治療戦略を提案してきた(Emoto; Hum Pathol 1999, Gynecol Oncol 2003, Cancer Sci 2007, Cancer Sci 2010)。従って、本腫瘍の幹細胞研究において新たな知見を2013年英国にて開催されたIGCS国際学会において報告した(Emoto, M, Batsuren C)。CD133は幹細胞マーカーの一つと考えられており、神経幹細胞に発現が認められている表面抗原である。我々が樹立したミューラー管悪性腫瘍株であるFU-MMT-1(Emoto; Cancer 1992)におけるCD133陽性細胞集団の性状について解析した結果、CD133陰性細胞集団と比較して有意に高い細胞塊形成能、増殖能、コロニー形成能、異種移植能を認めた。FU-MMT-1-CD133陽性集団は子宮癌肉腫において、初めての癌幹細胞である可能性が極めて高いことが判明し、本年度はその血管新生能について更に追求した。その結果、本細胞集団は高度のVEGF産生能や血管新生能を有することが確認され、現在mRNAの解析を行っている。

従って、現行の治療法では大幅な治癒率の向上は期待薄であり、がん幹細胞を標的とする新たながん治療戦略の開発が特別に注目されている。現在、あらゆる悪性腫瘍においてがん幹細胞を探索する研究が活発に行われ始めたが、婦人科領域ではがん幹細胞の同定はまだ明らかにされていない。本研究では婦人科悪性腫瘍の主体である子宮がん(ミューラー管がん)のがん幹細胞を追求し、新たな治療法を創案するのが目的である。我々は婦人科がんの中でも最も未分化であり且つ多分化能を有するミューラー管悪性腫瘍に注目し、がん幹細胞の追求を行ってきた(Emoto; Cancer 1993, Virchow arch 1997)。本腫瘍はがん肉腫であり、以前から幹細胞腫瘍(Stem Cell Tumor)ではないかと推察されていた極めて悪性度が高く予後不良な腫瘍である。平成23年度では、我々が過去において樹立した本腫瘍のFU-MMT-1細胞株(Emoto M, et al. Cancer 1992)を用いてCD133表面抗原をマーカー同腫瘍の幹細胞様集団の絞り込みに成功し、その性状分析を行い学術論文として報告した(Choijamts B, Emoto M, et al. Stem Cell 2011)。CD133+FU-MMT-1細胞はミューラー管分化関連遺伝子を著明発現する幹細胞モデルであり、今後更なる追求を行う予定である。ミューラー管に発生する悪性腫瘍は悪性度が極めて高く予後不良な疾患であるが、その代表的腫瘍である子宮癌肉腫の組織発生は依然として不明であり病態もまだ十分に解明されていない。近年、がん幹細胞の研究が発展し、数種の悪性腫瘍でがん幹細胞が同定されてきた。我々は婦人科系腫瘍の中でも最も悪性度が高く多分化能を有する子宮癌肉腫はがん幹細胞腫瘍であるとの仮説をたて、本課題において研究を行った。その結果、我々が過去に樹立したヒト子宮癌肉腫株FU-MMT-1に対してCD133抗体をがん幹細胞のマーカーとして用いることにより、子宮癌肉腫のがん幹細胞集団の選別に成功した。CD133陽性FU-MMT-1細胞はCD133陰性細胞と比較して、高い細胞塊形成能、増殖能、コロニー形成能、異種移植能を認めた。がん幹細胞遺伝子と考えられているOCT4, NANOG, SOX2, C-MYC, BMI-1の遺伝子発現も高度であり、CD133陽性FU-MMT-1細胞は子宮癌肉腫のがん幹細胞集団であることが示唆された。またCD133陽性細胞はCD44, CD29, CD90等の間葉系マーカーの発現も高度であった。さらに同細胞集団はホルモンセレプター及び、ミューラー管遺伝子であるPAX2, WNT4の発現も高度であり、ミューラー管起源であることが示唆された。加えて、同細胞集団はVEGFの発現も高度で、高い血管新生能が示唆された。従って、同細胞集団を用いることにより、悪性度の高い子宮癌肉腫に対する新たな治療戦略の構築が可能となる可能性が示唆された。婦人科腫瘍、癌幹細胞平成23年度に新たに判明した研究データをまとめることにより、まずは最初の学術論文を報告した(Choijamts B, Emoto M, et al. Stem Cell 9:1485-1495, 2011)。平成24年度の成果を元に、現在、それに続く第二論文を執筆中である。
セラミックスの超高温引圧熱疲労試験装置の試作及び強度評価法の開発に関する研究

1.機械・構造物における熱疲労は、一般に熱ひずみの拘束によって生じるから、ひずみ制御のもとに正・負の繰返し荷重を受ける。セラミックス材料についても引張・圧縮の両振荷重が負荷できるように、従来の金属材料用の疲労試験機にくらべてはるかに軸芯のずれの少ない引圧疲労試験装置を試作した。(大谷)2.この試作装置と本体の構造、加熱方法、変位計等が異なるが、同じく引圧形の疲労試験機によるセラミックスの高温疲労試験が行われ、同じ結果が得られることがわかった。(新田)3.セラミックスの高温における衝撃破壊強度は、静的破壊強度と比較して決して劣るものではないことが明らかにされた。また、破壊強度の統一的評価法と信頼性設計手法が開発された。(村松)4.セラミックスの破壊に対する微小欠陥の役割を明らかにするために、金属材料と同様な考え方および方法によって評価し、ばらつきの小さい、信頼性の高い「破壊応力-欠陥寸法」関係を得た。(宇佐美)5.走査型電子顕微鏡内にて高温下でセラミックスのき裂伝ぱ試験を行い、き裂のその場観察によって安定成長の挙動を明らかにした。(北川)6.セラミックスと同様に塑性変形やクリープ変形の生じにくい高強度低延性ニッケル基超合金の熱疲労試験を実施し、素材およびガスタービン部品の破損強度評価を行った。(佐近)。7.クリープ疲労における微小き裂の発生と成長に関するモンテカルロシミュレーションを行い、確率論的アプローチの方法を示した。また、高温クリープ・キャビティのランダムな分布を考慮した損傷量の定義を試み、確率損傷力学の基礎を立てた。(大谷、北村)1.機械・構造物における熱疲労は、一般に熱ひずみの拘束によって生じるから、ひずみ制御のもとに正・負の繰返し荷重を受ける。(佐近)。(大谷、北村)1.セラミックス材料についても引張・圧縮の両振荷重が負荷できるように、従来の金属材料用の疲労試験機にくらべてはるかに軸芯のずれの少ない引圧疲労試験装置を試作し、それにレーザー走査形変位計を設置して非接触ひずみ測定を行った(大谷)。2.この試作装置と本体の構造、加熱方法、変位計等が異なるが、同じく引圧形の疲労試験機によるセラミックスの高温疲労試験が行われ、同じ結果が得られることがわかった(新田)。3.セラミックスの衝撃破壊強度は、静的破壊強度と比較して劣るものではないことが室温および高温の曲げ荷重による破壊試験の結果によって明らかにされた(村松)。4.セラミックスの破壊に対する微小欠陥の役割を明らかにするために、金属材料と同様な考え方および方法によってばらつきの小さい、信頼性の高い「破壊応力ー欠陥寸法」関係を得た(宇佐美)。5.走査型電子顕微鏡内にて高温下でセラミックスのき裂伝ぱ試験を行い、き裂のその場観察によって安定成長の挙動を明らかにした(北川)。6.セラミックスと同様に塑性変形やクリープ変形の生じにくい高強度・低延性ニッケル基超合金の熱疲労試験を実施し、破損強度評価を行った(佐近)。また、高温クリープ・キャビティのランダムな分布を考慮した損傷量の定義を試み、確率損傷力学の基礎を立てた(大谷,北村)。
学級活動の中の「比べ合う」話合いの研究――文字を使って話し考える手法の追究

原案方式、A or B方式、(仮称)オーソドックス方式(『楽しく豊かな学級・学校生活をつくる特別活動(小学校編)』(国立教育政策研究所、2014年)をモデルとしていると思われる方式、大阪市で実践されてきた方式等の実践者に研究会に参加していただき、それらの特徴について情報提供をしてただいた。そして、これらの特徴ある話合い活動の中で、「出し合う」「比べ合う」「まとめる(決める)」がどのように扱われているかを検討した。その結果、研究対象の中心となる45分間の話合い活動を分析するためには、「事前指導と教師の指導観」、「学級会の流れと構成要素」、「思考ツールの活用と板書」という、3つの観点が不可欠であることが明らかとなった。そこで、これらの観点別にワーキンググループを設置した。「事前指導と教師の指導観」では、「学級会に至るまでの計画委員会の指導や、それに伴う教師の指導観が異なるのではないか」という視点から、主に、学級会から準備、実践、振り返りに至るまでの一連の過程を総体的に分析することにした。また、「学級会の流れと構成要素」では、「様々な学級会の形式を考えると、三段階討議法以外の流れも考えられるのではないか」という視点から分析を行い、また、同じ「出し合う」でも何を「出し合う」話合い活動なのか、「比べる」は何を比べる話合い活動なのかを分析することによって、学級会の流れの構成要素を詳細に分析していくことにした。そして、「思考ツールの活用と板書」では「学級会の中でも用いることができる思考ツール、または学級会の中で用いることによって、他の教科、領域でも用いることができるような思考ツールがあるのではないか」という視点から分析を行うことにした。4月15日(日)、6月10日(日)、8月2日(木)、10月27日(土)、1月27日(日)の5回の研究会を開催した。「研究倫理申合せ」を作成し、関係研究者全員から「研究倫理誓約書」を提出してもらった。大阪市、横浜市、東京都の計6小学校において訪問調査を行った。うち、3つの実践についてビデオ集録を行い、うち、2授業について文字起こしを行い、うち1授業について授業分析を行った。当初は、2つの類型の話合いの実践1クラスずつをビデオ録画して分析を行う予定であったが、研究対象の中心となる45分間の話合い活動を分析するためには、「事前指導と教師の指導観」、「学級会の流れと構成要素」、「思考ツールの活用と板書」という、3つの観点が不可欠であることが明らかとなった。そこで、遠回りのようであるが、まずは、1つの授業に限定し、この3つの観点から分析を試行してみることが全体計画の効率上不可欠であると判断した。なお、2019年度はその分析結果の妥当性を検討した上で、妥当と判断された段階で、他の授業の分析に展開させる予定である。また、「研究倫理申合せ」を作成過程において、想定される協力校関係者と連絡をとり、この作業をていねいに行ったために時間がかかった。その結果、授業のビデオ収録の予定が相対的に先送りになった。しかし、「研究倫理申合せ」と「研究倫理誓約書」の仕組みは、今後の研究推進の基盤となるはずであり、この段階の遅延はむしろ必要であったと認識している。複数の類型による学級会の話合い活動の授業を、教室の前方・後方の2カメラでビデオ録画し、それを「事前指導と教師の指導観」「学級会の流れと構成要素」「思考ツールの活用と板書」の3つ視点から分析する。とくに「比べ合う」の段階で具体的にどのような種類の話合いが行われているかを分析し、その局面において、音声による話合い活動が、児童のノート、ワークシート、黒板、短冊、ハンドサインなどによってどのように促進されているかを分析する。2019年9月に行われる日本特別活動学会第28回大会において「課題研究」の分科会を本研究会で主催し、2018年度にビデオ授業分析を行った授業の考察結果の発表を行う。また、2020年2月に日本特別活動学会2019年度第2回研究会を玉川大学で開催し、2019年度の分析結果を踏まえ、全国の会員に向けてシンポジウムを行う。

また、「学級会の流れと構成要素」では、「様々な学級会の形式を考えると、三段階討議法以外の流れも考えられるのではないか」という視点から分析を行い、また、同じ「出し合う」でも何を「出し合う」話合い活動なのか、「比べる」は何を比べる話合い活動なのかを分析することによって、学級会の流れの構成要素を詳細に分析していくことにした。そして、「思考ツールの活用と板書」では「学級会の中でも用いることができる思考ツール、または学級会の中で用いることによって、他の教科、領域でも用いることができるような思考ツールがあるのではないか」という視点から分析を行うことにした。4月15日(日)、6月10日(日)、8月2日(木)、10月27日(土)、1月27日(日)の5回の研究会を開催した。「研究倫理申合せ」を作成し、関係研究者全員から「研究倫理誓約書」を提出してもらった。大阪市、横浜市、東京都の計6小学校において訪問調査を行った。うち、3つの実践についてビデオ集録を行い、うち、2授業について文字起こしを行い、うち1授業について授業分析を行った。当初は、2つの類型の話合いの実践1クラスずつをビデオ録画して分析を行う予定であったが、研究対象の中心となる45分間の話合い活動を分析するためには、「事前指導と教師の指導観」、「学級会の流れと構成要素」、「思考ツールの活用と板書」という、3つの観点が不可欠であることが明らかとなった。そこで、遠回りのようであるが、まずは、1つの授業に限定し、この3つの観点から分析を試行してみることが全体計画の効率上不可欠であると判断した。なお、2019年度はその分析結果の妥当性を検討した上で、妥当と判断された段階で、他の授業の分析に展開させる予定である。また、「研究倫理申合せ」を作成過程において、想定される協力校関係者と連絡をとり、この作業をていねいに行ったために時間がかかった。その結果、授業のビデオ収録の予定が相対的に先送りになった。しかし、「研究倫理申合せ」と「研究倫理誓約書」の仕組みは、今後の研究推進の基盤となるはずであり、この段階の遅延はむしろ必要であったと認識している。複数の類型による学級会の話合い活動の授業を、教室の前方・後方の2カメラでビデオ録画し、それを「事前指導と教師の指導観」「学級会の流れと構成要素」「思考ツールの活用と板書」の3つ視点から分析する。とくに「比べ合う」の段階で具体的にどのような種類の話合いが行われているかを分析し、その局面において、音声による話合い活動が、児童のノート、ワークシート、黒板、短冊、ハンドサインなどによってどのように促進されているかを分析する。2019年9月に行われる日本特別活動学会第28回大会において「課題研究」の分科会を本研究会で主催し、2018年度にビデオ授業分析を行った授業の考察結果の発表を行う。また、2020年2月に日本特別活動学会2019年度第2回研究会を玉川大学で開催し、2019年度の分析結果を踏まえ、全国の会員に向けてシンポジウムを行う。録画した授業分析を文字化する作業の一部を次年度に延期したことなどにより、経費の一部を2019年に支出することになった。幸い基金の制度が利用できたので、2019年に遅らせての支出が可能となった。研究分担者のうち1名による支出がなかったが、5回開催した研究会のうち4回はその分担者の所属機関施設で行っており、2018年度の研究活動の実態はある。むしろ、会議費等を他の資金で補填していただくなど、本研究の経費の節約に協力していただいている。2019年度に、延期分の経費を支出する予定である。
海馬皮質における局所回路の解析

GABAは海馬における主要な抑制性伝達物質であり、特異的GABA合成酵素であるグルタミン酸脱炭酸酵素GADに対する抗体を用いた免疫組織化学により、GABAニューロンについての形態学的研究が進められてきた。これらGABAニューロンはその形態上いわゆる非錐体細胞と一括されている。近年多数のペプチド含有細胞が中枢神経系で発見され、海馬でもいくつかのペプチド含有細胞が報告され、これらも形態上は非錐体細胞であることが報告されていた。このような形態学的類似から、ペプチド含有ニューロンがGABAニューロンでもあるのではないかとの仮定で、ペプチドの一種であるCCKに対する抗体とGADに対する抗体を用いて免疫組織化学的手法で両者の共存について検索した。その結果、CCK含有ニューロンはすべてGABAニューロンであり、前者は後者の約10%を占めるという結果を得た。一方、特異的カルシウム結合蛋白parvalbumin(PV)は、中枢神経系ではごく特定のニューロンにしか含まれず、あるニューロン群の特異的マーカーと考えられていた。海馬においてはPV含有ニューロンはやはり非錐体細胞に属し、やはりGABAニューロンの一部であろうと予想された。PVに対する抗体とGADに対する抗体による免疫組織化学により、PV含有ニューロンはすべてGABAニューロンであり、海馬におけるGABAニューロンの約20%を占めることが明らかにできた。更に、PV含有GABAニューロンはその終末の分布から、basket cell及びaxo-axonic cellを含むことが示唆された。また、CCK含有ニューロンとPV含有ニューロンとは全く異なったニューロン群であることが明確となり、GABAニューロンが化学的性質の異なるいくつかのsubpopulationsから成るということが明らかにできた。更に同様のGABA系の構成が、大脳皮質や嗅球でも成立していることを明らかにした。
『超マリオネット』論－再考　演劇改革、舞踊革命、人形劇ルネサンスの接点

本研究の目的は、身体史の観点から、エドワード・ゴードン・クレイグの「超マリオネット」の構想を、演劇改革、舞踊革命、人形劇ルネサンスという三つのパラダイム転換の接点として読み解くことであった。「超マリオネット」の構想に関連する資料の分析から、クレイグの構想が、特に20世紀初頭のドイツ語圏の身体文化や舞踊、人形劇と密接な関連を持つことが明らかになった。研究成果は、学術誌に論文として発表した。また、他の研究テーマと関連する形で、ヴァルター・ベンヤミンにおける人形的身体についての論考も執筆し、共著の論文集として出版することができた。また未公開資料も含む貴重な資料を入手し、今後の研究に生かす予定である。24年度の予定は、Rood (ed.): Gordon Craig on Movement and Danceの論考及び関連する研究文献を検討し、「超マリオネット」の構想を共時的な身体文化との関連で考察することであった。この関連で、引き続き、クレイグ、シュレンマー、人形劇等に関する文献やDVDを収集した。また当初予定していた日本近代文学館以外に、国立国会図書館でも調査を行い、貴重な文献を入手することができた。大阪大谷大学の「ゴードン・クレイグ・コレクション」は、時間の関係で直接調査することができなかったが、図書館を通じて幾つかの貴重な資料を入手した。資料館の調査は、今年度中にもう一度行う予定である。各資料の調査結果から、「超マリオネット」の構想が胚胎したのは、クレイグのドイツ語圏滞在の時期であり、そこにハリー・ケスラー伯を中心とした芸術家のネットワークが深く関わっていることがわかってきた。ケスラー伯は、クレイグの構想を、モダンダンスの創始者のロイ・フラーや川上貞奴による舞台の革新の延長上に捉えており、演劇改革と舞踊革命のいわばミッシングリングが明らかになりつつある。もう一つの極めて重要な発見は、この「超マリオネット」の構想に、日本文化が意外なほど深く関わっていると思われることである。この点に関しては、フランス国立図書館と連絡を取りつつ、現在資料収集に努めているところである。本研究では、エドワード・ゴードン・クレイグの「超マリオネット」の思想を、演劇改革、舞踊革命、人形劇ルネサンス、という三つのパラダイム変換の接点として身体史の観点から再考することが目的であった。具体的には、I)「超マリオネット」論圏内のテクストの綿密な読解により、クレイグの構想及びその身体史的位置を明らかにする。II)同時代舞踊の評論を検討し、「超マリオネット」と舞踊の身体の関連を考察する。III)人形制作・人形劇への関与を調査する、という三点に焦点を当てていた。I)に関しては、クレイグの演劇論を中心に読解を行った。その過程でバロック演劇や象徴主義演劇の重要性、カンディンスキーなど同時代の演劇との共通点・相違点、クライストやシュレンマーとの接点が明らかになってきた。II)未公開資料も含む各資料の調査結果から、「超マリオネット」の構想が胚胎したのは、クレイグが20世紀初めにドイツ語圏に滞在した時期であり、クレイグの演劇改革と、イサドラ・ダンカンら当時の舞踊や身体文化との密接な関連がわかってきた。III)人形劇に関しては、内外の資料調査を精力的に行い、クレイグの人形劇への傾倒は一時的なものではなく、当初から演劇・人形劇・ダンスを一体のものとして考えていたことがわかってきた。以上I)II)III)の研究結果をまとめ、学術誌に論文として発表した。さらに、他の研究テーマと関連する形で、ヴァルター・ベンヤミンの人形的身体についての論考も執筆し、共著の形で出版することができた。The Acter and the Uebermarionetteを含むCraig, Edward Gordon: On the Art of the Theatre"(1905)を中心に「人間」「生命」「機械」「死」などをキーワードとして読解を行った。併せてGrund, Uta: Zwischen den Kuensten. Edward Godon Craigund das Bildertheater um 1900 (2004)等の文献を検討した。その過程で、自然主義的舞台に対する反モデルとしてのバロック演劇や象徴主義演劇の重要性、フックス、カンディンスキーなど同時代の演劇との共通点・相違点、クライストやシュレンマーとの接点が明らかになってきた。人形劇に資料の収集に関しては、大阪大谷大学にある「ゴードン・クレイグ・コレクション」の資料調査を行い、貴重な文献を入手した。クレイグの人形劇への傾倒は一時的なものではなく、当初から演劇・人形劇・ダンスを一体のものとして考えていたこと、また模型舞台用のフィギュとの関連等もわかってきた。このコレクションについては、次年度も調査を続ける予定である。

さらに、予定外ではあるが、他の研究テーマ(「同時性」)と関連する形で、ヴァルター・ベンヤミンの人形的身体についての論考"Puppen, Wachsfiguren, Micky-Maus: Raeume der leblosen Leiber als Denkbilder der Simultaneitaet im Werk von Walter Benjamin"を執筆した。(現在印刷中)この論文を通して、バロック劇の影響、時間の空間化/空間の時間化、身体のオブジェクト化、など、ベンヤミンとクレイグに共通する幾つかの主題が明らかになり、今後の研究に生かす予定である。今年度の成果発表はまだないが、当初の計画より最初の二年間に集中して資料調査と文献の読解を行う予定にしている。今年度の非常に大きな成果としては、同時代の身体文化との関連が具体的に明らかになりつつあること、また、フランス国立図書館に日本文化の大きな影響を示す資料が存在することを発見したことであり、今後、新しい視点からの研究が期待できる。また24年度は、23年度に行ったモダニズム演劇における人形的身体についての調査結果を整理し、原稿の形で書き下ろした。また、24年度の調査結果についても、別の論文としてまとめつつある。今後の調査結果を踏まえて改稿し、25年度中に学会誌に投稿する予定である。今年度の成果発表はないが、当初より最初の二年間に集中して資料調査と文献の読解を行う予定にしている。23年度はThe Acter and the Uebermarionetteが収められたCraig, Edward Gordon: On the Art of the Theatre"(1905)を中心に読解を行い、Franko,Grund等の文献を検討した。その過程で、「超マリオネット」の理論における人間学的な演劇観への反発、舞台と俳優のテクノロジー化、視覚化などについての検討を行うことができた。また、大阪大谷大学にある「ゴードン・クレイグ・コレクション」の資料調査を行い、膨大な資料が所蔵されていることを確認した。また、ヴァルター・ベンヤミンの人形的身体についての上記の論考において、ベンヤミンの「同時性」の概念と人形的身体との関連を初めて明らかにするととともに、これまで論じられることのなかった、ベンヤミンとクレイグのに共通する幾つかの主題を浮き彫りにすることができた。今年度の研究の重点は三つある。1)今年度は、クレイグと人形劇についての関連を調査することであり、まず同時代における「人形劇ルネサンス」の概要を記述した上で、クレイグの「超マリオネット」の構想を、ドイツ語圏モダニズムにおける抽象人形劇の系譜として辿ってみたい。2)また先述のようにフランス国立図書館に、「超マリオネット」の関連資料が存在すること、それが人形劇と関連を持つと思われることが分かった。資料は大量で、しかもその大半は手書きのメモであると思われるので、すべてを分析することはできないが、まず資料を入手し、どのような内容であるのかを確認したい。3)今年度は成果発表の年度と位置付けているので、調査結果について、複数の学会誌に投稿する予定である。
大規模離島インフルエンザ発症登録システムの活用による学童の流行期生活行動変容効果

本研究は,(1)学区内の地域住民のインフルエンザ発症率と学童の発症率は強い正の相関を示すこと,(2)児のワクチン接種及び「こまめな手洗い」には発症予防効果が認められるが,「マスク着用」は発症リスクを増加させること,(3)情報提供シートのみの行動変容介入は十分ではないことを明らかにした。学童の発症予防は地域の流行制御対策の核であり,予防行動の実施促進に向けたより効果的な介入方法が必要と考えられた。なお,3日以上の学級閉鎖(学年・学校閉鎖を含む)は当該学区における閉鎖後の学童の発症率抑制効果が認められたが,地域住民の発症率抑制効果は認められなかった。本研究のResearch Questionは「学童を核とする予防対策は地域のインフルエンザ流行伝播を抑止するか?」である。具体的には学級閉鎖時の外出,手洗い,うがい等の実践,予防接種,受療などの児のインフルエンザシーズンの生活行動パターン解析により,流行阻止に効果的な生活行動変容を検討し,それらの行動変容介入が地域の流行伝播に及ぼす効果を,semi-closed環境の離島における独自の発症登録システムを活用して明らかにすることを目的としている。平成22年度は,対象を学童のみから園児・学童に拡大し,2009-2010の新型インフルエンザパンデミックにおける児のワクチン接種,手洗い,学級閉鎖時の外出抑制等の予防行動実施状況とその発症予防効果を明らかにすることを試みた。研究方法は,佐渡市内にある幼稚園・保育園,小学校に通園・通学中の全園児・学童計4,853人の保護者を記載者とする無記名調査票である。インフルエンザ発症の有無,型,ワクチン接種の有無,主な予防行動実施状況,学級閉鎖の有無,閉鎖時の外出状況等を含む調査票を各児1部ずつ保護者に配布し,回収(回収率91%),集計解析した。その結果,新型インフルエンザワクチンは有効であり,ワクチン接種により発症リスクが35割低下すること,「こまめな手洗い」には発症予防効果が認められるが,ワクチン非接種の場合の有効性は明らかではなく,ワクチン接種と組み合わせると効果が得られる可能性が示唆された。また学級閉鎖時にも児の3割がショッピングセンターや塾などの外出を行っている実態が明らかとなり,閉鎖中の外出抑制に関する指導の徹底が重要と考えられた。本研究成果は,行動変容介入実践ツールの開発及び改良に向けて貴重な基礎資料となった。また発症登録による発症マップのWeb公開システムをより効果的な情報提供が可能となるよう改良した。本研究は,Semi-closed環境の離島(佐渡)における独自の発症登録システムおよび全学童を対象とした罹患・予防行動調査(以下,学童調査)の活用により,学童に対するインフルエンザ流行期の予防行動介入効果を解析し,「学童を核とする予防対策(学校・学級閉鎖,ワクチン接種,行動変容)が地域の流行伝播を抑止するかを明らかにするとともに地域における有効な流行防止対策を検討することを目的としている。平成23年度は,2010-11シーズンにおける発症登録システムと学童調査による発症状況を比較し,情報の精度評価を行うとともに,インフルエンザ流行状況のデータ蓄積およびインフルエンザワクチンの発症予防効果の検討を行った。まず学童調査の回収率は92%と高く,本調査から把握した発症数と医療機関による発症登録システムにより把握された学童の発症数の差はわずか11例(1.7%)であったことから,我々の発症情報把握は精度が高く,地域の流行対策を十分検討しうると評価した。発症登録システムによる流行状況(全世代含む)は,第3週第17週までA型が50例/週以上発症し続け,第15週以降B型の中規模流行が起こるというものであった。学童のワクチン効果に関しては,A型のみ個人の発症予防効果が認められた(相対危険度0.79,95%信頼区間0.66-0.93)。さらに前年度の研究で明らかとなった学童における効果的な予防行動をもとに,行動変容介入の第1段階として佐渡市教育委員会,佐渡市福祉保健部,および佐渡市内の中核医療機関との連携により作成した情報提供シートを2011-12シーズン直前に全学童の保護者に配布した。本介入効果は2011-12シーズン終了後(平成24年5月以降)に評価を実施する計画である。また最終年度に予定している経年データに基づく地域における流行防止対策の検討に向けて基礎データの蓄積も実施した。平成24年度は,2011-12シーズン開始直前に行った予防行動介入の効果及び学校・学級閉鎖効果について,発症登録システムデータとシーズン終了後に実施した学童調査を用いて解析した。2011-12シーズンの年齢別患者数及び人口当たりの発症率はともに7-12歳が最も高く,また各小学校区内の学童の発症率と学童を除く地域住民の発症率には強い正の相関を認めたことから,地域の流行拡大防止にはやはり学童に対する対策が重要と考えられた。

学童のワクチン接種率は61%であったが,有意な発症予防効果は認められなかった。学童の予防行動は調査した7項目全てで新型インフルエンザが流行した2009-10シーズンの調査に比べ実施率が減少しており,特に「マスク着用」については半減と大きく減少していた。「マスク着用」については2009-10シーズンの検討にて発症リスク上昇の結果を得ており,予防行動介入として「適切な使用法が十分実施できていない可能性やマスクを介した接触感染の可能性」を含めた情報提供を行ったことが,実施率減少に繋がる行動変容を促したと考える。なお予防行動効果の解析では,統計学的に有意な個人の発症防止効果を認めた行動はなく,「マスク着用」は今回も有意な発症リスク上昇を示した。また学童の予防行動による地域の流行抑止効果も認められなかった。学校・学級閉鎖の効果については,連続3日以上の学校・学級閉鎖を実施した小学校を対象とした検討にて閉鎖実施後の学校内発症率が低下する傾向を認めたが,小学校区の地域住民の発症率に有意差はなく,学校・学級閉鎖の地域流行抑止に対する明らかな効果は認められなかった。平成24年度内開始の2012-13シーズンは発症登録システムのWeb公開情報を大幅改変し,住民が流行状況を把握しやすい情報提供介入を行っている。シーズン終了後に複数シーズンの蓄積データによる更なる検討を行う。現在インターネット上のWeb Pageにて公開している発症登録システムを携帯電話でも簡単に閲覧できるよう改良し,予防行動介入のデジタルツールとして活用する予定であったが,スマートフォンの予想以上の普及によりスマートフォン対応を考慮する必要がでてきたことから,2011-2012シーズンまでに実現に至らず,当該シーズンは紙媒体による介入にとどまったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は2010年度に開始されたが,2010年の抗インフルエンザ剤新薬(ラニナビル:商品名「イナビル」およびベラミビル:商品名「ラピアクタ」)発売により,本研究の重要な検討課題である受療行動および欠席日数等の児童の日常生活行動がこの2シーズシで大きく異なってきた可能性が高く,予防行動介入による行動変容効果を解析する上で強く影響することが予測される。従って今後の研究推進に向けて,医療機関における薬剤の使用実態や学童の行動変容と薬剤との関連を十分考慮する必要がある。その対策として2011-2012シーズンの発症登録調査(医療機関調査)では使用薬剤データの収集を開始している。また平成24年度の学童調査ではこの点に焦点をあてた質問項目を追加して調査を行う予定である。
少数核子系から探る中間子原子核の新しい描像

本研究では、中間子が原子核に束縛された中間子原子核を対象とし、将来の中間子原子核研究を見据えて、10年後に得られるであろう実験の系統性と実験データの精密化を考慮した中間子原子核の理論的探求を行うことを目的としている。今年度は核子と反D中間子、反K中間子の束縛状態(KbarDbarN)が存在するのかどうかということを中心に理論計算を行った。反K中間子と核子はΛ(1405)粒子、反K中間子と反D中間子はD_{s0}粒子を形成するという理論計算があり、また、反D中間子と核子も弱く束縛するという理論予言もなされている。それぞれの2体の相互作用を考慮し、波動関数をガウス展開法を用いることによってシュレディンガー方程式より束縛状態を調べた。その結果、KbarDbarN系は束縛することを示した。さらに、2体間のアイソスピンの寄与を調べることで、今回計算した3体系はアイソスピン0のKbarDbar系に陽子が弱く束縛した状態であることを示した。このような3体系は、B中間子の崩壊過程で現れることが期待できる。上記の研究成果は、第5回日米物理学会合同核分科会で口頭発表を行い、また、学術論文として投稿中である。中間子原子核の中でもKbarDbarN状態について調べた。研究成果は、第5回日米物理学会合同核分科会で口頭発表を行い、また、学術論文として投稿中であり、概ね順調に研究が進展していると言える。今後もさらに少数多体系に対して新しい中間子原子核状態の束縛可能性を探っていく。J-PARCなどの実験における観測可能性を示すこと、また、系統性を見いだすための理論計算を進める必要がある。
Cell sortingを応用した.食道癌生検材料のP53癌抑制遺伝子変異の検索

本研究課題は癌抑制遺伝子p53の変異と、食道癌患者の生命予後の関連を明らかにするとともに、内視鏡生検組織からcell sortingを応用し、腫瘍細胞を分離・採取して、患者の治療方針に役立てることを目的として施行した。3年間の研究成績により、以下の成果を得た。1.p53癌抑制遺伝子の異常は、食道偏平上皮癌の約40%で検出され、患者の生命予後と関連する可能性が示された。しかし、この遺伝子異常のみの検索では、患者の生命予後を予測し、治療方針を立てることは不可能であった。2.そこでさらに、Rb,MCC,APC,DCCの4つの癌抑制遺伝子の異常を検索したが、いずれも30-50%程度の度の異常であり、臨床病理学的事項との間に有意の関連はなかった。3.さらに複数にマイクロサテライトマーカーを示標にして、LOHと生命予後の関連について検討したところ、3p25領域のLOHがリンパ節転移や筋層浸潤と有意の関連を持ち、予後予測因子として有用な指標となり得る可能性が示唆された。4.cell sortingを用いた遺伝子異常の解析は、微量な内視鏡生検材料からでも、検出感度を上げ遺伝子異常を解析することが可能であり、今後の遺伝子解析に有用と考えられた。これらの結果より、食道癌の治療方針の決定に遺伝子異常の解析結果を役立てるためには、複数の異常を解析し、これらを組み合わせて決定を下す必要があると思われた。本年度40例あまりの食道癌組織の解析よりp53癌抑制遺伝子の変異は、stage3の進行癌や、DNAaneuploidyを示す症例で有意に高頻度に認められた。また、有意差はないものの早期の再発例で高頻度であることが明らかとなった。このことよりp53癌抑制遺伝子の変異と欠失にもとずく不活化が、食道癌の発生・進展の過程でprogressionに深く関与し、食道癌の生物学的悪性度評価のパラメーターとなる可能性が示された(Tamura et al.Jpn.J.Cancer Res.,1992)。以上の二つの研究実績より、食道癌においてp53癌抑制遺伝子の変異をcell sorting-combined PCR-SSCP解析により内視鏡生検材料から検索することは、食道癌患者の治療方針を決定する上で極めて有用なこととおもわれた。平成5年度までの研究成果から、当所の目的であったp53癌抑制遺伝子の不活性が食道癌の予後予測因子のひとつになり得ることを明らかにできた。1.p53癌抑制遺伝子の変異と欠失は高頻度に同時に生じていた。2.p53癌抑制遺伝子の変異はstageIIIやDNA aneuploidyを示した症例で高頻度に生じていた。3.p53癌抑制遺伝子に変異と欠失による不活化の生じている例では早期の再発例が高頻度であった。(1-3の内容はInt.J.Cancer,1994に掲載)4.p53癌抑制遺伝子の変異を検索するにあたって、迅速かつ確実に変異を解析することのできるcell sorting combined PCR-SSCP法を開発した。(Jpn.J.Cancer Res.,1992)しかし、p53癌抑制遺伝子の異常だけでは食道癌の予後予測は不可能でありさらに多くのparameterとなり得る遺伝子異常の解析が必要と思われた。そこで、4つの癌抑制遺伝子(APC,MCC,Rb,DCC)と3つの癌遺伝子(int-2,hst-1,cyclin D)の異常を解析し多変量解析による予後予測を試みている。APC,MCC,Rbに関してはいずれの異常も約半数の症例で異常が認められている。(Int.J.Cancer,1994に掲載)また、DCC遺伝子の欠失は高頻度にp53,Rbの異常を随伴し予後予測に有用なparameterと思われた(論文作成中)。平成6年度はこれら8の遺伝子異常を同一検体で解析し何らかの遺伝子診断情報による治療法の選択について検討したい。

これまでの研究成果により以下の結論を得た。1.p53癌抑制遺伝子の不活化は食道扁平上皮癌の予後と密接な関連を持つが、この遺伝子異常の検索のみでは患者の生命予後を予測するには不十分あった。2.食道癌患者の生命予後に関連する癌抑制遺伝子異常として、apc,mcc,DCC,Rbを検索したが、いずれも有意の関連はなかった。4.cell sortingを併用した遺伝子解析は、異常の検出感度を約10%ほど向上させ、有効な方法と考えられた。以上より、食道癌患者生命予後を、生検材料から解析した複数の遺伝子異常によって予測することは可能であり、今後期待される分野であると思われた。
グローバリゼーションと植民地主義の観点からの主権と空間の歴史的分析

2013年度には5回、2014年度には2回の研究会を開催している。2015年度には国内外から8人の研究者を招いて5回にわたって研究会を開催した。そのなかで研究代表者の高橋秀寿は「「空間論的転回」以後の空間とナショナリズムー現代ドイツの極右主義を題材にー」を報告した。また年度末にはシンポジウム「沖縄に織り込まれた複数の空間性」を開催し、高橋秀寿はそこで司会と同時に、趣旨説明を行った。2015年度に田野・柳原編『教養のドイツ現代史』(ミネルヴァ書房)に「過去の克服」など五つのテーマで執筆を行い、同年度に単著『記憶と国民形成』(岩波書店)に原稿を提出し、現在編集中である。今年度は7月20日に佐藤成基氏(法政大学)を招き、麓慎一氏(新潟大学)をコメンテーターにして「領土の喪失/故郷の喪失ー戦後ドイツにおける被追放者たちの政治」と題して、10月12日には麓慎一氏を招き、水谷智氏(同志社大学)をコメンテーターにして「帝政ロシアによる露領アメリカ経営と環太平洋における海洋秩序の変容について」と題して、10月15日には番匠健一氏(立命館大学)を招いて、藤原辰史氏(京都大学)をコメンテーターとして「近代日本における内国植民論の位相ー北海道、ドイツ、アメリカとの思想史連関から」と題して研究会を開催した。さらに、12月21日には長志珠絵著『占領期・占領空間と戦争の記憶』(有志舎2013年)の書評会を本人(神戸大学)を招き、戸邉秀明氏(東京経済大学)と福間良明氏(立命館大学)を書評者として行った。さらに3月24日には水谷智氏を招き、山下範久氏(立命館大学)をコメンテーターとして「英領インドにおける植民地的遭遇と女性たちー法・道徳・境界」と題して研究会を行い、書くそれぞr活発な議論を展開し、意見を交換し合うことができた。この研究会の準備のために私は主権論を研究し、ヴァルター・ベンヤミンやカール・シュミット、ジョルジュ・アガンベン、シャルタン・ムフなどの著作を検討し、自らの研究課題であるホロコーストの記憶と主権国家の変化との関係を分析した。その成果は2014年度中に刊行予定である自著において展開するつもりである。今年度は「グローバリゼーションと植民地主義の観点からの主権と空間の歴史的分析研究会」(略して「主権と空間研究会」)を組織し、二回の研究会を開催した。第一回目は6月21日に早稲田大学から鵜飼健史氏を招き、コメンテーターに大阪産業大学の水嶋一憲氏を立てて、「現代福祉国家における「主権と領域」ー-主体と共生の共時的な構成」の研究報告と議論を展開した。第二回目は1月17日に第1部「ナショナリズムと宗教」として早稲田大学の斉藤正樹氏が研究報告「世紀転換期ドイツにおけるナショナリズムと宗教ーフェルキッシュ運動(Volkische Bewegung)を例としてー」と題して研究報告を行い、南山大学の永岡崇氏がコメンテーターの役を担った。第二部は「植村和秀著『ナショナリズム入門』(講談社現代新書)書評会」で、筆者を交えて、大澤真幸氏が評者となって、議論を展開した。研究代表者の高橋秀寿は3月末に著作『記憶と国民形成ー戦後ドイツの時間/空間』の原稿を書き上げ、岩波書店に提出した。現在は編集部にて編集作業が行われている。目次は以下のとおりである。「序論目的と方法」、「第一章「零時」の記憶と表象」、「第二章復興期の国民形成」、「第三章高度成長期における国民の形成と編成」、「第四章時間/空間の構造転換」、「第五章構造転換における記憶と国民形成」、「終わりにー記憶と「日々の国民闘争」2015年度には研究会を5回行い、シンポジウムを一回開催した。5月29日には韓国成均館大学校の玄大松氏が「韓国領土ナショナリズムの構造」に関して研究報告を行い、コメンテーターとして徳島大学の樋口直人氏、立命館大学の庵逧由香氏を招いた。また、8月1日には研究代表者の高橋秀寿が「「空間論的転回」以降の空間とナショナリズムー現代ドイツの極右主義を題材にー」を、徳島大学の樋口直人氏が「日本の極右と国境問題ー極右業界のマッピングと八重山地域紛争の分析ー」の研究報告を行った。さらに10月5日にはベルリン在住のジャーナリストのふくもとまさお氏を招いて研究会「戦後70年ー戦争加害国ドイツの話をしよう」を開催した。そして12月12日には北海道大学から山崎幹根氏をお招きして「連合王国の統治システム変容ースコットランドの領域政治を中心に」に関する研究報告を行っていただき、立命館大学の大村和正氏がコメンテーターを勤めた。最後に翌年1月27日に同志社大学の内藤正典氏が「内戦・難民・テロから考える領域国民国家体制の限界」と題する報告をおこなった。2月27日には沖縄県の沖縄大学で沖縄大学地域研究所の協力を得てシンポジウム「沖縄に折り畳まれた複数の空間性いま、なぜ、どのように沖縄現代史を書くかー櫻澤誠『沖縄現代史米国統治、本土復帰から「オール沖縄」まで(中公新書2015年)をめぐってー」を開催した。このシンポジウムは研究会の主要メンバーである立命館大学の櫻澤誠氏の近著『沖縄現代史』をめぐって、これまでの研究会の成果を沖縄という現代史の舞台において行い、沖縄の研究者および市民と交流することを目的とした。

司会を兼ねて、研究代表者の高橋秀寿がシンポジウムの趣旨説明を行い、報告者として沖縄タイムス編集委員の謝花直美氏、神戸学院大学の松田ヒロ子氏、大阪大学の大野光明氏がパネラーを務めた。2013年度には5回、2014年度には2回の研究会を開催している。2015年度には国内外から8人の研究者を招いて5回にわたって研究会を開催した。そのなかで研究代表者の高橋秀寿は「「空間論的転回」以後の空間とナショナリズムー現代ドイツの極右主義を題材にー」を報告した。また年度末にはシンポジウム「沖縄に織り込まれた複数の空間性」を開催し、高橋秀寿はそこで司会と同時に、趣旨説明を行った。2015年度に田野・柳原編『教養のドイツ現代史』(ミネルヴァ書房)に「過去の克服」など五つのテーマで執筆を行い、同年度に単著『記憶と国民形成』(岩波書店)に原稿を提出し、現在編集中である。現在、研究代表者の高橋秀寿は立命館大学内の研究所「国際言語文化研究所」の所長を務めており、研究所機構を支え、多くの企画にかかわっている。とくに昨年度は連続講座「西川長夫ー業績とその批判的検討」を10月に5回にわたって行ったため、本来の研究活動のエネルギーの多くがこの連続講座に吸い取られてしまった。したがって、研究所所長としての責務に忙殺されてしまったために、「主権と空間研究会」を二度しか実施することができなかった。しかし昨年度は著作の執筆を終えることができ、研究会でも議論を活発に行うことができたため、今年度に研究実績を継承できる素地はできた。史学一般今年度も「国際言語文化研究所」の所長の職務を全うしなければならないが、「主権と空間研究会」を秋か冬に行う予定のシンポジウムを成功させるために、充実して研究会活動を行っていく。今後は現在のところ問題になっている領土をめぐるナショナリズムの高揚や、国内のマイノリティ(移民や在日外国人)にたいする排外主義にとくに注目して研究会を行い、空間と主権の関係に関して研究を推し進めていく予定である。すでに韓国の領土ナショナリズムを研究している韓国人研究者を5月に招聘して、研究会を行うことになっている。シンポジウムもこのテーマに関して深める内容となる予定である。そのシンポジウムの成果は学内紀要『立命館国際言語文化研究』に公表することになっている。初年度の2013年度は多くの研究会を開くことができ、意見交換を盛んに行うことができた。とくに植民地主義論に関しては興味深い研究会を開くことができた。また、自らの研究も大きく前進し、著作の刊行に目星がついてきた。他の研究活動と学内業務に忙殺され、研究会活動が十分にできなかったが、次年度に大きなシンポジウムを計画しているので、予算を次年度に残す必要も生じた。植民地論と空間論に関しては多くの議論を展開することができたが、研究会に関していえば、主権論に関しては全く手付かずの状態だった。そこで今後は主権論を中心に研究会を進めていくことにするが、すでに『人民主権について』を法政大学出版局から出版している早稲田大学の鵜飼健史氏を、さらに『<帝国>』で世界的に有名になったアントニオ・ネグリ/マイケル・ハートの著作の翻訳者として知られている大阪産業大学の水嶋一憲氏を招いて研究会を行う計画になっている。個人研究としては空間論を時間論と結合させることで、研究を発展させていくつもりである。今年に多くの研究会を催し、年度末に大きな国際シンポジウムを予定している。適正な研究費執行を行っていった結果、端数残が生じた。残額は雑費として使用し、次年度には計画通り研究会活動を中心として使用していく。
ユビキタスネットワークによる多点式多段階型土砂災害監視システムの開発

ユビキタス技術を応用し、国内交通の大動脈である高速道路沿の予防保全を目的としたのり面健全度監視システムを開発した。この特長は、高速道路のり面を管理する上で必要となる斜面崩壊・地すべりの危険性、アンカー工・盛土の健全度をリアルタイムに監視できる点である。また、のり面に設置される観測機器は小型電池で自律的にネットワークを構築し、データをWebサーバーへ送信する機能を有する。研究目的とH24年度の成果国内、アジア諸国で頻発する自然災害による土砂災害を高精度に監視するための、多点式多段階型土砂災害監視システムを開発する。1)集中豪雨による表層崩壊発生メカニズムの解明目的:降雨パターンを考慮した、降雨浸透挙動を実測と実験・解析から明らかにする。これにより、ある区間を事例に現状の降雨規則、規則解除の判断基準の妥当性を検証する。成果:対象のり面(2箇所)において、土壌水分センサを多点、多深度に設置し、体積含水率の変動を計測するための観測システムを構築した。2)地すべり地の観測手法の検討目的:地すべりを監視するための観測手法の開発。成果:LIPIと共同で、インドネシア・ジャワ島で発生している膨張性粘土による地すべりの現状調査を行った。その結果、地すべり挙動を観測する必要性に加え、膨張性粘土の風化の進展を予測することの重要性を確認した。3)多点式多段階型アラートシステムの開発目的:「注意」、「変形」、「崩壊」のような多段階型の警報システムを検討する。降雨による浸透挙動と変形挙動のメカニズムを解明することで、降雨に伴う通行規制、規制解除、変状の発生などを知らせるための閾値の設定手法を検討する。成果:降雨による変形挙動を、現地の土試料を用いた模型斜面実験により評価し、崩壊を未然に予測するための観測手法を提案した。実験レベルにおいて、傾斜センサにより、微小変形時と大変形時の傾斜角速度の違い、大変形が発生する直前の変形角を明らかにし、大変形の発生時期を概ね予測できることを確認した。4)ユビキタスネットワークの構築目的:現行の一斜面に一監視システムを構築するのではなく、複数ののり面を1つのネットワークで管理することができるユビキタスネットワークの通信実験を行い、その有効性を検証する。成果:無線通信モジュールの改良およびバッテリーの長寿命化に関する研究を行った。国内、アジア諸国で頻発する自然災害による土砂災害を高精度に監視するための、多点式多段階型土砂災害監視システムを開発する。1)集中豪雨による表層崩壊発生メカニズムの解明:降雨パターンを考慮した、降雨浸透挙動を実測と実験・解析から明らかにする。これにより、ある区間を事例に、現状の降雨規制、規制解除の判断基準の妥当性を検証する。成果:現地計測データを基に、実験、解析により表層崩壊のプロセスに関する仮説を立て、その仮説を立証するための基礎的研究を行った。また、監視システムのテストサイトにおいて、降雨による現行の通行止、通行止め解除基準と新たに提案する規制基準の比較検討を行った。2)地すべり地の観測手法の検討:無線センサネットによる地すべり監視のための観測手法の検討を行う。成果:無線センサネットワークによる亀裂変位観測と比抵抗探査を融合した地すべり監視手法の検討を行った。3)多点式多段階型アラートシステムの開発:「注意」、「警告」、「崩壊」のような多段階型の警報システムを検討する。成果:表層崩壊のプロセスに関する仮説を立て、その仮説を基に閾値の設定手法を提案した。4)ユビキタスネットワークの構築:現行の一斜面に一監視システムを構築するのではなく、複数ののり面を1つのネットワークで管理することができる監視システムを開発する。成果:複数の表層崩壊および地すべり対象地をユビキタスネットワークにより管理できる監視システムのプロトタイプを開発した。国内、アジア諸国で頻発する土砂災害を高精度に監視するための多点式多段階型土砂災害監視システムを開発する。1)集中豪雨による表層崩壊発生プロセスの解明:H25年度の成果を基に、模型斜面を用いて、擬似飽和からの体積含水率の再上昇に再現性があるかどうかを検証し、変形との関連性を考察した。その結果、同条件で行った4回の実験ケースにおいて、ほぼ同一の疑似飽和体積含水率からの再上昇が確認された。また変形との関係については、擬似飽和体積含水率に達するまでは殆ど変形が生じないが、擬似飽和体積含水率から再上昇がみられるのとほぼ同時に斜面下方向への変形が始まり、崩壊へと繋がることが確認された。このことから、模型スケールではあるが、擬似飽和からの体積含水率の再上昇あるいは下降が、豪雨時の通行止め、および通行止め解除基準の指標となる可能性を明らかにした。またこの基準値を用いることで表層崩壊を未然に予測できる可能性を明らかにした。