hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気化学的手法を用いた化学修飾酵素によるC-H活性化法の開発

一原子酸素添加酵素・ドーパミンβ-ヒドロキシラーゼ(DBH)の特異な活性を用いて、化学的に反応性の乏しいC-H結合を活性化し光学活性アルコールを効率的に合成するため、DBHを電極上に固定化し電極・メディエーター・酵素システムを構築し、phenylalkylamine類のヒドロキシル化を試みた。さらに、本酵素の合成化学的な利用の範囲を知るためその基質特異性についても調べた。1.DBHの基質特異性DBH・電極反応システムを用いたアルコール合成の適用範囲を知るため、DBHの基質特異性を調べた。本酵素は天然基質であるdopamineの他に長鎖アルキル基を有するphenylalkylamineやphenylalkyl-alcohol、複素環式化合物などのベンジル位を酸化し対応するアルコールまたはアルデヒド誘導体を生成した。この広い基質許容性は本酵素の効率的かつ連続的な活性発現条件を見いだすことができた場合は、本システムの有機合成への利用の有用性を示すものである。また、少数の例で調べた限りでは、その生成物はR体のみであった。2.ナフィオンによる酵素固定化電極によるヒドロキシル化ポリエチレングリコール修飾DBHをメディエーターと伴にナフィオンを用いてグラファイト電極上に固定化した酵素電極を作成しtyramineのヒドロキシル化によるoctopamineの合成を行った。2-aminoethylferroceneをメディエーターとして用いた場合、数時間にわたって酵素の触媒反応を維持することができた。3.スチレン-マレイン酸無水物コポリマーを用いた酵素電極によるヒドロキシル化酵素とメディエーターを電極表面にスチレン-マレイン酸無水物コポリマーを用いて共有結合により固定化した酵素電極を作成し、tyramineのヒドロキシル化を試みた。12-aminodecanoylferroceneをメディエーターとして用いた場合に酵素活性を発現することができた。本酵素電極は非常に安定であり、一ケ月以上の保存が可能であった。
日本の農村における人口の質的変化とルーラル・ジェントリフィケーションの進展

都市からの人口流入の過程と流入者が農村に与える影響を"ルーラル・ジェントリフィケーション"の概念を用いて明らかにすることを目的とした。東京大都市圏縁辺部における農村リゾートである軽井沢において、移住者は観光客として軽井沢を体験し、インターネットを通した情報収集を通して軽井沢に移住した。軽井沢の景観、環境に惹かれて移住した彼らの軽井沢における行動が、軽井沢の景観、環境の維持に貢献する、すなわちルーラル・ジェントリフィケーションが進展している可能性がある。研究初年度における本年度においては、ドイツを中心とするヨーロッパにおける都市・農村間人口移動の実態とそれに関する研究動向を把握することに取り組んだ。ドイツにおいては、都市から農村への人口移動が顕著にみられるのみならず、多様な都市機能が農村地域へ移動していること、また農村への移住者により、商業活動などの非農業的機能が農村で存続できること、空き農家が改修されて良好な集落景観も造り出されていることが明らかとなった。また、従来と異なる都市・農村関係の枠組みで、こうした農村変化を把握しようとする試みが地理学を始めとして行われている。こうしたドイツにおける農村人口変動の実態とそれへのアプローチを参考として、日本における農村人口の変動とその影響を評価する試みを始めた。最初に、東京大都市圏における人口動態を把握した。その結果、都心回帰による都心周辺における人口増加と周辺農山村における人口減少が明らかとなった。しかしながら、周辺農山村においても、那須や軽井沢、富士五湖周辺などリゾート地において人口増加がみられる地域が存在した。良好な農山村景観、リゾート化に伴う観光施設の存在、観光客としての現地における滞在経験、東京へのアクセスなどが人口流入の要因と考えられた。続いて、人口増加を示す農山村地域として長野県軽井沢町、減少を示す埼玉県秩父市を取り上げ、それぞれの地域において、都市からの流入者の生活行動とその地域への影響を把握することを試みた。日本における農村居住とルーラルジェントリフィケーションを理解する上で有効であることから、ヨーロッパ、とりわけドイツにおけるその動向を把握することを行った。ドイツにおいては、農村から都市への人口移動と共に、農村集落中心部から集落の外への人口移動が進展し、農村中心部の人口減少と廃屋の増加が問題となる地域があることが明らかとなった。そこでは、都市からの新規流入者に対する改築・新築への助成策がとられ、実際に助成を受けて流入する若年層がいるなど成果が上がっている。これらは都市へ通勤可能な農村地帯にみられる現象であるが、一方で、大都市圏から離れた周辺的な、とりわけ風光明媚な観光地である農山村で人口の流入がみられる。これは、都市郊外とは異なる理由により、異なる集団によって生じていると考えられ、アメニティ・マイグレーションとして理解されていることがわかった。ヨーロッパにおけるこうした都市近郊と周辺部との人口動向を踏まえた上で、埼玉県、長野県、石川県を例として、農村の人口変動とその影響を評価することを試みた。ヨーロッパのケースと同様に、都市近郊の通勤可能な農村地域と、周辺農山村地域において、同様に人口流入がみられる地域においても、農村を居住地域として選択しているとはいえ、その選択の理由や人口の質において差違がみられ、したがって、それぞれの地域において、流入人口が農村地域に与えるインパクトも異なることが考えられた。本年度は、遠隔地農村における人口流入とその影響を、北海道富良野周辺を取り上げ、大都市縁辺部農村と事例と比較しつつ評価することを試みた。北海道富良野周辺地区には、ヨーロッパの田園に類似した景観が広がっており、こうした景観に惹きつけられて、観光客としてこの地を経験した都市住民が流入している。流入層には、定年退職後の高齢層ばかりでなく、途中退社による壮年層もみられ、東日本からのみならず西日本からも移住者がある。壮年層においては、ペンションや喫茶店、レストランなどを経営する例も多い。彼らの住居や店舗は、周辺の景観にマッチした、すなわちヨーロッパ風民家のデザインを踏襲しており、当地の田園景観の一部として、見るものをしてヨーロッパを強くイメージすることに貢献している。遠隔地とはいえ、旭川空港に比較的近く、交通アクセスが良好なことも、居住選択の一因になっているといえ、大都市縁辺部における場合と類似の要因が、人口流入を促進していると考えられた。加えて、イギリス及び日本において、ルーラル・ジェントリフィケーションをテーマとする研究者と、ルーラル・ジェントリフィケーションの定義、イギリスと日本におけるその実態や差異について議論する機会をもった。そこでは、ルーラル・ジェントリフィケーションという概念を用いて、現代のヨーロッパ、そして日本の農村における人口流入とその影響を把握することが有効であることが明らかとなった。研究の概念的枠組みについて既存研究に基づいて整理し、かつ基本的なデータを入手することができたが、そのデータの分析と現地における調査がまだ十分に行われていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。入手困難な人口移動データが利用可能となったので、その分析をすることで、農村人口移動の実態解明をさらにすすめ、また、それにもとづく現地での事例調査を行う予定である。
帯状疱疹後神経痛モデルにおける疼痛機序の解明および治療法の開発

当初の目標として我々は帯状疱疹後神経痛モデルにおける難治性疼痛の機序解明を目指した。Kuraishiらの報告したマウスにおける単純ヘルペスウイルス接種による帯状疱疹様皮疹モデルを作成、使用しようとしたが、単純ヘルペス感染であり帯状疱疹モデルとは言い難いとの批判を数名の研究者より受けた。また、より実験を効率的に施行しようとマウスよりラットに同ウイルスを接種することを考慮したが、短時間の疼痛モデルしか作製できないことが判明した。次の手段として文献的に一つだけ認められるラットにおける帯状疱疹後神経痛モデルの作成を考えたが、この帯状疱疹ウイルス種の入手が困難であることが判明した。そこで新たな難治性疼痛モデルとして坐骨神経損傷モデルおよび脊髄神経結紮モデルを完成さした。帯状疱疹後神経痛と同様に神経因性疼痛を生ずるこれらのモデルを使用し、その疼痛機序の解明ならびに治療を脊髄の遺伝子レベルで行ってきた。脊髄神経結紮モデルにおいて、NMDA受容体が関与していることが示唆されているが詳細は明らかではない。我々はこのモデルにおいて、まず脊髄レベルで疼痛関連遺伝子の量的変化をRT-PCR法を用いて極めて微量の検体でも測定できる技術を修得した。その結果、一個の後根神経節より各種疼痛関連遺物質のmRNAの変化を測定可能とした。また、同時にin situ hybridization法も取り入れ、局在も脊髄レベルで確認できるようになった。その上で、治療として脊髄くも膜下にNMDA拮抗薬を微量持続注入したときの変化を観察した。さらに、神経栄養因子の働きが神経因性疼痛の成立ならびに抑制に大きく関わっていることが示唆されている現状を受けて、神経栄養因子のsiRNA療法を現在実験中である。特にBDNFのサブタイプのプライマー作成に成功し、より選択的な阻害を可能とすることで機序の解明にもいっそうの貢献が期待される。難治性疼痛の代表である帯状疱疹後神経痛は未だ治療法が確立されていないのが現状である。その一つの原因として動物モデルを用いた基礎研究がなされていないことが挙げられる。近年、マウスに単純ヘルペスウイルスを接種することでヒトの帯状疱疹痛と同様な病変を作成でき、帯状疱疹後神経を再現できることが報告された。本研究では、このモデルの完成をめざし、帯状疱疹後神経痛の機を探るとともに治療法の確立を目指すことを目的としている。2年計画の初年度の今年は、基礎段階としてラットを用い、帯状疱疹後神経痛と同様な神経因性疼痛モデルである脊髄結紮モデルを作成し、脊髄レベルでどのような遺伝子発現がなされているかを観察した。同時に急性痛の代表である術後痛モデルラットも作成し、行動および脊髄での遺伝子発現を察した。PCR法にて痛み関連物質である神経栄養因子群のNGF、BDNF、GDNFやc-Fosなどのプローベを作成し、in situ hybridizationの手法を用い、脊髄レベルでの各物質の発現を検討している。特に難治性疼痛に関連があるといわれるNMDA受容体の関連に注目し、脊髄神経結紮モデルラットにNMDA受容体拮抗薬であるケタミンを脊髄内投与することで疼痛にいかなる変化が生じるかを検討するため、ラットの脊髄内にカテーテルを挿入し、微量注入ボンプで薬剤を注入する手技を確立した。これにより、将来実施予定である帯状疱疹後神経痛に対する痛みの遺伝子治療の実現に向けた足がかりを得た。本題であるマウスでの帯状疱疹後

神経痛モデルに関しては、手技を現在習得中であり、帯状疱疹痛から帯状疱疹後神経痛へ移行させる問題などが課題となっている。当初の目標として我々は帯状疱疹後神経痛モデルにおける難治性疼痛の機序解明を目指した。Kuraishiらの報告したマウスにおける単純ヘルペスウイルス接種による帯状疱疹様皮疹モデルを作成、使用しようとしたが、単純ヘルペス感染であり帯状疱疹モデルとは言い難いとの批判を数名の研究者より受けた。また、より実験を効率的に施行しようとマウスよりラットに同ウイルスを接種することを考慮したが、短時間の疼痛モデルしか作製できないことが判明した。次の手段として文献的に一つだけ認められるラットにおける帯状疱疹後神経痛モデルの作成を考えたが、この帯状疱疹ウイルス種の入手が困難であることが判明した。そこで新たな難治性疼痛モデルとして坐骨神経損傷モデルおよび脊髄神経結紮モデルを完成させた。帯状疱疹後神経痛と同様に神経因性疼痛を生ずるこれらのモデルを使用し、その疼痛機序の解明ならびに治療を脊髄の遺伝子レベルで行ってきた。脊髄神経結紮モデルにおいて、NMDA受容体が関与していることが示唆されているが詳細は明らかではない。我々はこのモデルにおいて、まず脊髄レベルで疼痛関連遺伝子の量的変化をRT-PCR法を用いて極めて微量の検体でも測定できる技術を修得した。その結果、一個の後根神経節より各種疼痛関連遺物質のmRNAの変化を測定可能とした。また、同時にin situ hybridization法も取り入れ、局在も脊髄レベルで確認できるようになった。その上で、治療として脊髄くも膜下にNMDA拮抗薬を微量持続注入したときの変化を観察した。さらに、神経栄養因子の働きが神経因性疼痛の成立ならびに抑制に大きく関わっていることが示唆されている現状を受けて、神経栄養因子のsiRNA療法を現在実験中である。特にBDNFのサブタイプのプライマー作成に成功し、より選択的な阻害を可能とすることで機序の解明にもいっそうの貢献が期待される。
酸応力環境下におけるGFRP織物積層板の下限界特性

本研究ではこれまでに酸応力環境下におけるEガラス系FRP,Cガラス系FRPにより試験を行うことで,FRPの応力腐食割れは強化繊維の耐食性に大きく依存することが示唆された.そこで,一方向FRPによりこれまでと同様の応力腐食割れ試験を行い,き裂進展に対して0°方向の繊維が進展挙動,下限界特性に及ぼす影響を調査した.また,単繊維モデル試験による樹脂内部繊維の強度劣化と拡散現象の関係を,長期期間に渡り調査した.さらに,き裂先端における微視的損傷観察を行うモデル試験を実施し,環境劣化による破壊過程の変化を調査した.一方向材による応力腐食割れ試験では,Cガラス繊維を強化材とし,き裂進展挙動を調査した.K_1-da/dt線図より,下限界応力拡大係数の存在が確認された.き裂先端の観察より,き裂面間における繊維架橋現象が確認され,これが下限界特性を支配すると考えられる.また,フラクトグラフィにより純水中での試験では繊維/樹脂界面における破壊が主き裂となる樹脂部に先行することが予測され,界面の先行破壊が繊維架橋を生じさせると考えられた.そこで有限要素解析により,繊維架橋現象を考慮した破壊モデルによりき裂進展方向に対し0°に埋蔵された繊維束が,下限界特性におよぼす影響を調査した.単繊維モデル試験では,これまでよりもさらに長時間浸漬における劣化挙動の調査を行った.この劣化現象を評価する上で,これまでは応力評価であったが,本年度は界面はく離エネルギによる評価を行った.この結果,吸水飽和以後も界面はく離エネルギは低下するが,一定時間を超えると一定の値に収束することが確認された.き裂進展を抑制する主因子と考えられる進展方向に垂直に埋蔵された繊維については,より詳細な調査を行った.き裂進展とともに生ずる微小損傷である繊維破断と界面はく離を観察するために,DCDC試験を実施し,界面の状態とき裂進展を抑制する繊維架橋の関係を調査した.本研究ではこれまでに酸応力環境下におけるEガラス系FRP,Cガラス系FRPにより試験を行うことで,FRPの応力腐食割れは強化繊維の耐食性に大きく依存することが示唆された.そこで,一方向FRPによりこれまでと同様の応力腐食割れ試験を行い,き裂進展に対して0°方向の繊維が進展挙動,下限界特性に及ぼす影響を調査した.また,単繊維モデル試験による樹脂内部繊維の強度劣化と拡散現象の関係を,長期期間に渡り調査した.さらに,き裂先端における微視的損傷観察を行うモデル試験を実施し,環境劣化による破壊過程の変化を調査した.一方向材による応力腐食割れ試験では,Cガラス繊維を強化材とし,き裂進展挙動を調査した.K_1-da/dt線図より,下限界応力拡大係数の存在が確認された.き裂先端の観察より,き裂面間における繊維架橋現象が確認され,これが下限界特性を支配すると考えられる.また,フラクトグラフィにより純水中での試験では繊維/樹脂界面における破壊が主き裂となる樹脂部に先行することが予測され,界面の先行破壊が繊維架橋を生じさせると考えられた.そこで有限要素解析により,繊維架橋現象を考慮した破壊モデルによりき裂進展方向に対し0°に埋蔵された繊維束が,下限界特性におよぼす影響を調査した.単繊維モデル試験では,これまでよりもさらに長時間浸漬における劣化挙動の調査を行った.この劣化現象を評価する上で,これまでは応力評価であったが,本年度は界面はく離エネルギによる評価を行った.この結果,吸水飽和以後も界面はく離エネルギは低下するが,一定時間を超えると一定の値に収束することが確認された.き裂進展を抑制する主因子と考えられる進展方向に垂直に埋蔵された繊維については,より詳細な調査を行った.き裂進展とともに生ずる微小損傷である繊維破断と界面はく離を観察するために,DCDC試験を実施し,界面の状態とき裂進展を抑制する繊維架橋の関係を調査した.横方向繊維の一方向材(90°材)を供試材として応力腐食割れ試験を行った.その結果,クロス材と同様にda/dt-K_I線図は低応力拡大係数域と定常き裂進展域に分類され,下限界値の存在も確認された.また,低応力拡大係数域においてはK_I値の変動幅が大きく,き裂成長に伴いK_I値が上昇していることがわかった.一般に,一方向材で繊維方向に沿い開口型き裂が進展する場合,繊維の架橋現象により閉口応力が作用するとされている.K_I値上昇はこの架橋繊維の本数増加が原因であると考えられる.さらに水環境,大気中で試験を行った試験片破面を観察したところ,水環境では大気中に比べ繊維の露出率が高く架橋繊維が形成されやすい状況であり,特に水環境の低応力拡大係数域においては界面先行型の破壊形態であることがわかった.また,架橋繊維を円柱両端固定はりと仮定し算出した閉口応力を用いFEM解析により,各環境下におけるき裂成長に伴うき裂進展抵抗の上昇を再現した.また,微視的観点から劣化メカニズムを評価するため,純水中に浸漬させた単繊維モデル試験片を用いたフラグメンテーション試験を行った.界面はく離,クリープの影響に着目し,これらが繊維強度・界面強度に及ぼす影響について調査し,これらの強度評価モデルについてより厳密な考察を行った.浸漬に伴う試験片の物性変化の影響を正確に評価するため,吸水膨張ひずみ,クリープひずみによるプリテンション応力を算出し,繊維強度に対して評価の補正を行った結果,強度低下の負荷応力依存性は無いことが明らかとなった.

また,フラグメント過程で発生する界面はく離を考慮したモデルにより界面せん断応力の分布を検討した結果,界面はく離は界面強度に大きく影響を及ぼすことが明らかとなり,最大界面せん断応力ではなく系全体のエネルギバランスモデルを用いた界面強度の評価方法の有効性を示した.これまで酸応力環境下におけるGFRPのき裂進展挙動および下限界特性の解明に取り組んできた.その結果,Cガラス系FRPは,Eガラス系に比べ,耐食性に優れることが確認された.Eガラス系は酸拡散によるガラス繊維腐食により,Cガラス系は水拡散による繊維荷重分担率の増加もしくは界面強度の低下によりき裂進展に影響を与えることが示唆された.そこで巨視的視点からの考察を行ってきた従来の積層板に加え,モデル試験を導入することにより,微視的視点からの内部強度劣化,界面劣化を考慮した耐食性FRPのき裂進展機構解明を試みた.これまでの単繊維モデル試験により界面劣化は水拡散の影響が支配的であることが示されてきたが,フラグメンテーション試験において界面はく離,樹脂部降伏が観察されたことから,これらを考慮するために界面はく離エネルギによる評価を行った.この結果,浸漬直後において界面劣化が生じ,一定時間経過後は界面はく離エネルギが一定値に収束することが示された.また,浸漬させた後,乾燥させることで界面はく離エネルギの回復が見られ,界面接着の可逆性が確認された.一方向材を用いて水拡散により生じる下限界応力拡大係数近傍でのき裂進展挙動の変化を調査した.き裂進展に対し90°方向繊維について架橋現象が観察され,界面劣化により架橋によるき裂進展を抑制する効果は大きくなることが示唆された.これは界面はく離が発生しやすいほど繊維の破断が抑制される傾向にあるためと考えられる.0°方向繊維についても架橋現象が確認されたことから,この方向の繊維も織物積層板中においてき裂進展抑制に寄与すると考えられる.また,破面観察より水拡散の影響を受けた界面劣化により繊維/樹脂界面に沿った先行き裂進展が確認された.以上より,耐食性FRPにおいては水拡散によりき裂進展形態の変化が予測され,この影響の重要性が示唆された.
間質性肺炎の新たな血清マーカーの開発と治療戦略の確立

特発性間質性肺炎は新たな診断法と治療法の開発は急務である.本研究では,特発性間質性肺炎と診断した12症例の肺生検組織を用いてマイクロアレイ解析を行い,健常人の肺組織と比較して特発性間質性肺炎症例の肺組織における発現レベルが発現上昇している新規血清バイオマーカーの候補分子を多数同定した.一方で,マイクロアレイ解析により正常肺と比較してIIPsの肺組織における発現レベルの変動している遺伝子群を抽出し,Ingenuity Pathway Analysisを用いた解析を行ったところ,IIPsのマイクロアレイ解析の発現プロフィールは,悪性腫瘍の発現プロフィールと非常に類似していることを見出した.申請者は現在までに,肺癌のゲノムワイドな遺伝子発現情報解析からバイオインフォマティックス解析,迅速血清診断システム,siRNAを用いた発現阻害実験などを駆使して効率的にスクリーニングする探索戦略を確立し,臨床応用が可能な新たな血清診断法の開発に至ることが可能であることを示してきた.本研究の目的は,完成度を高めた探索戦略をとることによって,間質性肺炎の新たな血清マーカーを開発すること,及びsiRNAを用いた間質性肺炎に対する新たな治療法を臨床応用するための基盤研究を行うことである.次にこれらのパスウェイに対する特異抗体を用いて,外科的に採取された間質性肺炎,COPD,コントロール症例の肺組織における発現レベルをMorphometry解析により検討した.また,バイオインフォマティックス解析でその局在が膜・分泌タンパクをコードすると予想され,血中に遊離されると考えられる分子に対して血清診断法の構築を試みた.具体的には,間質性肺炎患者血清,健常人患者血清を用いて,一次抗体ならびに二次抗体の濃度に関する検討を行い,最も感度・特異度が高くなると思われる測定条件を設定した.特発性間質性肺炎(IIPs: idiopathicinterstitial pneumonias)は早期発見がいまだ困難であり,なおかつ有効な治療の選択肢が限られているために,新たな診断法と治療法の開発は急務である.新規バイオマーカーならびに治療法を開発するために,私たちは外科的肺生検を施行し,IIPsと診断した症例の肺生検組織を用いてマイクロアレイ解析を行った.IIPsの肺組織において発現上昇を認め,なおかつその局在が膜・分泌タンパクをコードすると予想される分子は,血清バイオマーカーのみならず抗体医薬の有用な標的分子とも考えられる.本研究ではマイクロアレイを用いた網羅的発現解析を起点として,バイオインフォマティクスを駆使した探索戦略を確立することにより,健常人の肺組織と比較してIIPs症例の肺組織における発現レベルが発現上昇している膜・分泌タンパクをコードすると予想される分子を多数同定した.現在,これらの新規血清バイオマーカーの候補分子については臨床応用に向けて多数症例における検討を行っているところである.一方で,マイクロアレイ解析により正常肺と比較してIIPsの肺組織における発現レベルの変動している遺伝子群を抽出し,Ingenuity Pathway Analysisを用いた解析を行ったところ,IIPsのマイクロアレイ解析の発現プロフィールは,悪性腫瘍の発現プロフィールと非常に類似していることを見出した.私たちが治療の標的分子として抽出したいくつかの分子は既存の分子標的治療薬により抑制されることが報告されている.悪性腫瘍に対してすでに臨床応用されており,その有用性と安全性が確認されている新規の分子標的治療薬を間質性肺炎に応用することは,新規に薬剤を開発する場合に比較して時間的にも経済的にも有用性が高いものと思われる.現在,ブレオマイシン肺線維症モデルにおいて,分子標的治療薬を投与することにより,病態の進行を抑制しうるかを検討しているところである.特発性間質性肺炎は新たな診断法と治療法の開発は急務である.本研究では,特発性間質性肺炎と診断した12症例の肺生検組織を用いてマイクロアレイ解析を行い,健常人の肺組織と比較して特発性間質性肺炎症例の肺組織における発現レベルが発現上昇している新規血清バイオマーカーの候補分子を多数同定した.一方で,マイクロアレイ解析により正常肺と比較してIIPsの肺組織における発現レベルの変動している遺伝子群を抽出し,Ingenuity Pathway Analysisを用いた解析を行ったところ,IIPsのマイクロアレイ解析の発現プロフィールは,悪性腫瘍の発現プロフィールと非常に類似していることを見出した.申請者は現在までに,肺癌のゲノムワイドな遺伝子発現情報解析からバイオインフォマティックス解析,迅速血清診断システム,siRNAを用いた発現阻害実験などを駆使して効率的にスクリーニングする探索戦略を確立し,臨床応用が可能な新たな血清診断法の開発に至ることが可能であることを示してきた.本研究の目的は,完成度を高めた探索戦略をとることによって,間質性肺炎の新たな血清マーカーを開発すること,及びsiRNAを用いた間質性肺炎に対する新たな治療法を臨床応用するための基盤研究を行うことである.本年度は特発性肺線維症7症例,NSIP 5症例,慢性過敏性肺炎10症例の肺組織を用いてゲノムワイドな遺伝子発現情報解析を行ったが,特発性肺線維症とNSIPの発現プロファイルは非常に似通っていた.特発性間質性肺炎の発現プロファイルはcell cycle, ABC transpoters, p53 signalingpathwaysなどのパスウェイが関与していた.慢性過敏性肺炎の発現プロファイルでは,focal adhesion, ECM-receptor interaction, purine metabolism, complement and coagulation cascadesなどのパスウェイが関与していた.次に,間質性肺炎組織でコントロール肺組織と比較して,50%以上の症例で5倍以上の発現上昇を認め,なおかつ

バイオインフォマティックス解析でその局在が膜・分泌タンパクをコードすると予想され,血中に遊離されると考えられる分子を複数抽出した.同時に,血清診断マーカーの欧州人における有用性の検討を通じて,血清SP-A値には人種的な相違を認めないが,血清SP-D値ならびにKL-6値は日欧で人種的な相違を存在し,その原因として遺伝子多型が関与していることを明らかにした.平成23年度は現在までに収集している多数の日本人の呼吸器疾患ならびにコントロール症例の血清中のKL-6, SP-A, SP-Dなどの既存のバイオマーカー値の測定し,収集した検体の妥当性について検討をした.平成24年度は多数のドイツ人の呼吸器疾患ならびにコントロール症例についても同様の検討を行った.その結果,わが国において開発されたKL-6, SP-A, SP-Dはドイツ人においても日本人と同様に,間質性肺炎の診断に有用であることを明らかにした.ドイツ人と日本人における遺伝子多型の分布の違いにより,血清バイオマーカー値は日本人とドイツ人で異なるカットオフ値を設定する必要がある可能性が示唆された.平成24年度は外科的肺生検で採取された間質性肺炎の肺組織を用いた網羅的発現解析プロファイルから抽出した候補分子のスクリーニングを行った.その結果,いくつかの有望な新規バイオマーカーならびに新規治療標的分子の候補分子を複数同定した.さらに,これらの分子に対する血清診断法の測定条件を設定することができた.平成25年度は臨床診断を統一し,さらに臨床情報がデーターベース化された日本人ならびに欧米人の多数の症例を用いた国際的な血清マーカーの開発を行いたい.一方で,細胞株におけるsiRNAを用いた発現阻害実験は年度内に達成することができなかった.しかし,私たちが新規治療標的分子として抽出したいくつかの分子はそれぞれ既存の悪性腫瘍に対する分子標的治療薬により抑制されることが報告されている.そこで,平成25年度以降は分子標的治療薬を用いた基礎実験を行うことにより,当初の予定通りに研究成果を達成する予定である.平成23年度は外科的肺生検で採取された間質性肺炎の肺組織を用いた網羅的発現解析プロファイルからの候補分子の抽出に予想以上に時間を要した.また,現在までに収集している多数の呼吸器疾患ならびにコントロール症例の血清中のKL-6, SP-A, SP-Dなどの既存のバイオマーカー値の測定し,収集した検体の妥当性について検討をした.同時に,間質性肺炎の病型,呼吸機能検査などの臨床病理学的因子をデーターベース化するのに時間を要した.来年度以降は,臨床診断を統一しさらに臨床情報がデーターベース化された日本人ならびに欧米人の多数の症例を用いた国際的な血清マーカーの開発を行いたい.以上のように,当初は平成23年度に予定していた候補分子に対する特異抗体を用いた組織免疫染色・Morphometry解析,迅速血清診断法の確立,血清マーカー発現機序の検討,細胞株におけるsiRNAを用いた発現阻害実験は年度内に達成することができなかった.
１９世紀後半プロイセンにおける公立国民学校の授業料存廃問題

プロイセンでは,1850年憲法で公的国民学校の授業料徴収の廃止が明確に定められたが,その実施までにおよそ40年を要した。これには,その代替財源の確保の困難という事情もあったが,実はこの授業料の存廃問題が大きな問題を内包していたからでもあった。本研究では,授業料廃止を定めた法律の審議過程をたどることにより,その問題の広がりを究明し,教育史上のその意義についてまとめた。先ず,公的国民学校の授業料の存廃問題の拡がりを再度検討するため,関連領域をも視野に入れて先行研究を更に集め読み込んだ。それにより,この問題が単なる経費の負担関係の問題であるだけでなく,広く国民学校教育及びそれを担う教職の公的性格の明確化,義務教育の実質化,教育条件・環境の改善,プロイセン国家の初等教育の一元化などの問題に通底し,近代公教育の成立定着にかかわる重要問題であることを再確認した。特に,授業料廃止,教員給与への定額の国庫補助を定めた「国民学校の負担軽減に関する法律」(1888年)は,1885年の国民学校教員の年金関連法と連動し,それまでの教員処遇の改善策の一翼を担う面も持っていることが明らかとなり,これにより初等教育教員の社会的認知が図られたことを確認した。次に,文部省官報掲載の通達及びそれらを蒐集した教育関係法令集に拠りながら,授業料存廃問題に関する政府の政策を辿り,70年代Falk文政の時代よりその徴収の容認姿勢から抑制への方向性が明らかとなり,80年代にはいってその政策が各種通達を通して具体化されることになり,これが上記「軽減法」の制定に連なっていることを確認した。これらの究明に取り組んでいる中で,その政策変更の背後に,初等教育の充実により,産業資本の成長とともに,一定のリテラシーと宗教的情操に裏打ちされたロイヤリティを備えた大量の労働力が必要とされる状況に応えようとする政策的意図があったのではないかとの示唆が得られた。これらの知見は,10月に論文としてまとめ,学部紀要に掲載した。19世紀後半のプロイセン公的国民学校での授業料徴収の廃止を定めた「負担軽減法」の成立過程を解明するため以下の作業に取り組んだ。1.1888年1月のプロイセン下院の第一読会での法案の審議過程をその速記録により,またその委託を受けてけてつぶさに法案を検討した特別委員会の検討状況をその報告書により辿った。その結果,双方において授業料廃止の是非そのものは殆ど議論されず,専ら財政政策全般の中での国庫補助の是非をめぐる議論と例外的に授業料を徴収する場合の要件・手続に関する議論とが中心であったことが判明した。これは,授業料廃止が政府の基本方針として既定のものとして確定していたからであった。2.授業料廃止は政府の方針として既に確定していたが,その問題は既に「使途法」に関して下院本会議で審議されていた。そこで,急遽,「使途法案」の審議過程に注目し,その速記録を入手した。「使途法案」とは帝国税制の改革により各邦に公布されることになった資金の使途に関する法律案である。そこでは地方の貧困層の税負担を軽減すること,そのための税源の減少をカバーするために地方公共団体に対する国庫負担を行うことを定めているが,その審議過程で貧困層の事実上の公課となっている国民学校の授業料を廃止し,就学を促進すること,また,授業料が事実上教員の給料なっている場合には,教員は不安定な境遇に甘んじることを余儀なくされるが,授業料を廃止し,国庫負担により定額の給与を保証することにより教職に人材を集めることができるなど,政府が授業料廃止のメリットを縷々述べていたことが判明し,授業料廃止が政府の方針として既に確定していたことが明らかとなった。3.以上の知見を仙台市での東北教育学会で発表し,同学の聴衆から有益な意見いただき,以後の研究の方向性を確認できた。平成23年度は,先ず関係資料の収集に取り組んだ。19世紀後半のプロイセン公立国民学校の授業料存廃問題は,何よりも先ず財政政策上の問題であるが故に,その究明を目指すうえで議会資料,行政布達資料,統計資料は不可欠である。そのうち,議会資料については,授業料の原則廃止と,教員人件費への国庫支出を定めた「負担軽減法」(1888年)の提案理由書,上院及び下院での審議過程を示す議事録,法案関連添付資料を,九州大学附属図書館,東京大学附属図書館に赴き入手した。また,行政布達資料はその時々の政府の意向を示し,問題の帰趨に大きな影響力をもつものとして重要であるが,プロイセン文部省官報は,個々の地方への布達(個別的問題への回答・指示・通達)を国の政策・意向を示すものとして掲載している。その中には,公立国民学校の授業料に関するものも含まれるが,同官報の関係部分はWEB上で電子情報化し,公開しているサイトから入手した。国及び国民学校経費の負担義務を負うゲマインデの財政事情,さらに教育の諸指標を明らかにするための統計資料として,プロイセン国家統計局発行の統計誌及び「プロイセン統計」(Preussische Statistik)の公教育

特集号があるが,それらの一部をWEB上で入手し,他の部分を京都大学附属図書館に赴き,入手した。これらを読み進めた結果,授業料存廃問題が,国民学校教育への国庫負担問題と教員処遇の改善策の延長線上にあり,それらが交差する地点に位置付くことが確認でき,問題の全体構造の把握において新たな視点を獲得できた。従って,今後は,国民教育への国庫支出の動向,教員処遇の改善動向をも視野に入れて,授業料存廃問題の究明が必要であることに気づいた。公的国民学校の授業料不徴収を定めた「負担軽減法」(1888年)の審議過程をたどることにより,それは,直接的には国家の財政事情の好況を背景とし,憲法上の経費負担義務者の負担を軽減することを志向するものであったが,よりマクロな視野でそれを見ると,教育におけるプロイセン国家の一元化と民衆対象の教育の実質化過程という大きな趨勢に位置づくことが確認できた。前者については,各州の都市と農村に多様に存在していた庶民対象の学校の中で,授業料不徴収の学校はどれか,という論点で審議が行われた。そのカテゴリーに属さない学校は,その後,次第に淘汰されることになる。これは「国民学校」(Volksschule)が,一つの学校カテゴリーとして,国家の一元的な統制を受ける,全国民対象の国民教育制度の基幹に位置づいていく上で重要な節目であった。後者については,この「負担軽減法」が,19世紀後半に相次いで発せられた国民学校教育の実質化・改善を志向する法規の一翼を担うものと確認できた。すなわち70年代以降,国民学校について,カリキュラム・組織編成,教員の養成・採用,教員の待遇改善(給与,年金,寡婦・遺児手当)などに関する法規が成立施行されたが,この「負担軽減法」により,教員に国庫から定額の現金による給料が支給されることになり,教員は授業料の徴収業務,不安定な収入を補うための副業から解放され,教職に専念できる基盤が形成された。また,これは教職が公費によって賄われる職として社会的に認知されたことを意味し,その職への人材の吸引力が高まったことが推認される。ただ,授業料不徴収は保護者の負担感を軽減し,「出席率」の向上をもたらしたものと推測されるが,官製統計資料では,それは確認できなかった。いずれにせよ,この研究により,民衆教育の実質化・改善をもたらす,社会的要因とは何かという課題が浮かび上がった。教育学1.授業料廃止に至る政策動向を時系列的に把握することによりこの問題が近代公教育の成立定着にかかわることが確認でき,それらを論文にまとめることができ,中間総括とすることができた。2.この中間総括により新たな論究課題が明確となった。当面は,負担軽減法の審議過程を辿り,そこで問題となったことを整理することにより,その政策が社会に与えたインパクトを明らかにし,問題の全体像を把握する。3.この問題が内包する諸問題を明らかにするための資料となる,政府官報,議会議事録,統計資料,初等教育担当教員対象の新聞・雑誌などをほぼ入手できた。公的国民学校での授業料廃止を定めた「負担軽減法」の成立過程がおおよそ判明しつつある。今年度は当初の計画とは異なる作業をしたが,これは研究が進んだからである。暫定的な知見ではあるが,その研究成果を外部に発表し,批判的な意見をいただくことができた。
中性子回折によるTi-Zr系水素吸蔵合金の水素原子位置の解明

本研究では、中性子零散乱合金であるTi_<0.6756>Zr_<0.3244>組成粉末を重水素雰囲気中でミリングすることにより、アモルファス及び結晶(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_xを作製し、それらの原子構造ならびに水素原子の存在位置を中性子回折実験により調べた。Ti(99.99%,#100)及びZr(98%,#100)を高純度Ar(5N)で数回置換し、1.3×10^<-2>Pa以下まで真空引きした後、遊星型ボールミル(フリッチュP-5)により0.08MPa及び2MPaの重水素雰囲気中で720ksミリングし、アモルファス(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<0.31>及び結晶(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<1.54>をそれぞれ作製した。中性子回折実験は高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所に設置されているHIT-II回折装置を用いて行われた。Zr原子の中性子に対する干渉性核散乱振幅は正の値であるのに対し、Ti原子のそれは負の値であるので、中性子回折で得られたRDF(r)のTi-Zr相関は負のピークとして観測される。アモルファスTi_<0.6756>Zr_<0.3244>D_<0.31>のRDF(r)にはTi-Zr相関に相当する負のピークが観測された。これはミリングによりTiとZrが原子レベルで混合していることを示している。また、S(Q)のピーク位置から、アモルファス相ではTi-Zr系の高温相であるBCC構造が残っていることがわかった。一方、結晶Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>D_<1.54>のRDF(r)には、Ti-Zr相関に相当する負のピークは観測されなかった。また、S(Q)のピーク位置がTi及びZrの水素化物のそれと一致することから、ミリングによりTiとZrの原子レベルの混合がおこなわれず、それぞれの水素化物が形成されたものと考えられる。更に、アモルファス(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<0.31>における水素原子の存在サイトに関する詳細な情報を得るため、中性子回折実験により得られたデータについてリバースモンテカルロ計算を行った。その結果、98%の水素原子が4面体サイトに存在していることが明らかになった。TiとZrは全率固溶体であり、かつ、Zr原子の中性子に対する干渉性核散乱振幅は正の値(b=0.7163×10^<-14>m)であるのに対し、Ti原子のそれは負の値(b=-0.3438×10^<-14>m)であるので、Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>組成は平均の干渉性核散乱振幅が0となり、中性子零散乱合金が形成される。本研究では、Ti及びZrの零散乱合金組成粉末を重水素雰囲気中でミリングすることにより、アモルファス及び結晶(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_X、を作製し、それらの原子構造ならびに水素原子の存在位置を中性子回折実験により調べた。Ti(99.99%,#100)及びZr(98%,#100)を高純度Ar(5N)で数回置換し、1.3×10^<-2>Pa以下まで真空引きした後、遊星型ボールミルにより0.08MPa及び2MPaの重水素雰囲気中で720ksミリングし、アモルファス(Ti_<0.6756>Zr_0.3244>)D_<0.31>及び結晶(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<1.54>をそれぞれ作製した。得られた散乱強度のデータを吸収や多重散乱等の補正及び規格化を行い構造因子S(Q)を得、そのS(Q)をフーリエ変換することにより実空間の情報である動径分布関数RDF(r)を求めた。方、結晶Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>D_<1.54>のRDF(r)には、Ti-Zr相関に相当する負のピークは観測されなかった。

また、S(Q)のピーク位置がTi及びZrの水素化物のそれと一致することから、ミリングによりTiとZrの原子レベルの混合がおこなわれず、それぞれの水素化物が形成されたものと考えられる。本研究では、中性子零散乱合金であるTi_<0.6756>Zr_<0.3244>組成粉末を重水素雰囲気中でミリングすることにより、アモルファス及び結晶(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_xを作製し、それらの原子構造ならびに水素原子の存在位置を中性子回折実験により調べた。Ti(99.99%,#100)及びZr(98%,#100)を高純度Ar(5N)で数回置換し、1.3×10^<-2>Pa以下まで真空引きした後、遊星型ボールミル(フリッチュP-5)により0.08MPa及び2MPaの重水素雰囲気中で720ksミリングし、アモルファス(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<0.31>及び結晶(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<1.54>をそれぞれ作製した。中性子回折実験は高エネルギー加速器研究機構・物質構造科学研究所に設置されているHIT-II回折装置を用いて行われた。Zr原子の中性子に対する干渉性核散乱振幅は正の値であるのに対し、Ti原子のそれは負の値であるので、中性子回折で得られたRDF(r)のTi-Zr相関は負のピークとして観測される。アモルファスTi_<0.6756>Zr_<0.3244>D_<0.31>のRDF(r)にはTi-Zr相関に相当する負のピークが観測された。これはミリングによりTiとZrが原子レベルで混合していることを示している。また、S(Q)のピーク位置から、アモルファス相ではTi-Zr系の高温相であるBCC構造が残っていることがわかった。一方、結晶Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>D_<1.54>のRDF(r)には、Ti-Zr相関に相当する負のピークは観測されなかった。更に、アモルファス(Ti_<0.6756>Zr_<0.3244>)D_<0.31>における水素原子の存在サイトに関する詳細な情報を得るため、中性子回折実験により得られたデータについてリバースモンテカルロ計算を行った。その結果、98%の水素原子が4面体サイトに存在していることが明らかになった。
レクチン経路補体活性化に影響を及ぼす因子の検索;易感染性および炎症との関係

MBLが血清IgAと結合しレクチン経路を活性化するという報告に基づき、種々のミエローマIgAならびに各種免疫グロブリンとMBLとの結合性を検討した。MBLは、ある特殊なIgAとのみ強く結合し、他の免疫グロブリンとは殆ど結合しなかったことより、一般的にMBLは正常免疫グロブリンとは結合しがたいと考えた。結合性がない、あるいは弱い免疫グロブリンも、酵素処理によりシアル酸とガラクトースを除去したり、あるいは酸処理により立体構造を変化させるとMBLとの結合性が増すことより、それはマンノースやNアセチルグルコサミンなどの糖鎖が露出することによるものと考えられた。ごく最近、血清中のIgDやIgEは、変性しない限りはMBLと結合出来ないことが報告されたことより、「血清IgAには果たしてMBLとの結合性が本当に有るのか」を、血清IgAを正常ヒト血清から調製し、検討した。血清IgAは、その分子量の大きさに関わらずMBLとは全く結合しなかったが、酵素処理、さらに引き続く酸処理により結合性が増強した。同様に血清中C4の固相化血清IgAへの沈着も、無処理では全く見られなかったが、酵素処理、さらに引き続く酸処理により沈着が増強した。これらの結果より、(1)血清IgAは他の正常免疫グロブリンと同様にMBLとは結合しないこと、(2)その結合も、酵素処理によるシアル酸とガラクトースの除去や酸処理による立体構造の変化と共に増強し、それに伴ってレクチン経路も活性化するようになることが考えられた。MBLは血清中の自己成分である正常免疫グロブリンとは結合しないが、変性免疫グロブリンとは結合し、レクチン経路を介してそれらの排除に働いている可能性が示唆された。種々のミエローマのIgA1、IgA2、各種免疫グロブリン、およびヒト血清から精製して得られたIgA、IgG、IgM、ならびにヒト初乳から得られたsIgAとのヒトMBLの結合性を検討した。MBLは、ある特殊なIgA(IgA2m(2) dimer(Kur))と結合性が強いがその他の免疫グロブリンの結合性は低かった。その結合はマンノース、Nアセチルグルコサミンなどの糖により阻害され、その結合は糖鎖を介するものであると考えられた。また、その結合へのカルシウムによる影響を見ると、EDTAの濃度が高くなると結合の解離がみられたことより、C型レクチンであるMBLはIgAの糖鎖とカルシウムイオン依存性に結合していると解釈された。結合性がない、あるいは弱い免疫グロブリンも、シアル酸とガラクトースを除去すると、あるいは酸処理により立体構造が変化すると、マンノースやNアセルグルコサミンなどの糖鎖が露出することにより、MBLとの結合性を増すようになることがわかった。MBLの関与するIgA腎症では特定の糖鎖が露出した特殊なIgAがその発症に関与している可能性が示唆された。同じ血清濃度の各遺伝子型MBLとIgA2m(2) dimer(Kur)との結合を比較検討すると、MBLの野生型(A/A)、変異型ヘテロ(A/B)とのIgAとの結合性はこの順に低くなり、ホモ(B/B)では全く結合が見られなかった。このことより、MBLの変異型ホモ(B/B)はIgA腎症の発症に関与せず、遺伝子変異を有するヒトは本症の発生率が低くなることが推測された。

結合性がない、あるいは弱い免疫グロブリンも、酵素処理によりシアル酸とガラクトースを除去したり、あるいは酸処理により立体構造を変化させるとMBLとの結合性が増すことより、それはマンノースやNアセチルグルコサミンなどの糖鎖が露出することによるものと考えられた。ごく最近、血清中のIgDやIgEは、変性しない限りはMBLと結合出来ないことが報告されたことより、「血清IgAには果たしてMBLとの結合性が本当に有るのか」を、血清IgAを正常ヒト血清から調製し、検討した。血清IgAは、その分子量の大きさに関わらずMBLとは全く結合しなかったが、酵素処理、さらに引き続く酸処理により結合性が増強した。同様に血清中C4の固相化血清IgAへの沈着も、無処理では全く見られなかったが、酵素処理、さらに引き続く酸処理により沈着が増強した。これらの結果より、(1)血清IgAは他の正常免疫グロブリンと同様にMBLとは結合しないこと、(2)その結合も、酵素処理によるシアル酸とガラクトースの除去や酸処理による立体構造の変化と共に増強し、それに伴ってレクチン経路も活性化するようになることが考えられた。MBLは血清中の自己成分である正常免疫グロブリンとは結合しないが、変性免疫グロブリンとは結合し、レクチン経路を介してそれらの排除に働いている可能性が示唆された。
日本人の英語とのバイリンガル、外国人の日本語とのバイリンガルに関する理論的研究

国際化社会の進展に伴い、日本人の英語とのバイリンガル、外国人の日本語とのバイリンガルが求められている。世界では各種のバイリンガル教育が行われているが、その教育成果の客観的な評価法が確立されていないばかりか、その理論も十分には構築されていない。そこで、まず、海外におけるバイリンガル・イマージョン教育の現状を分析するため海外の研究者と共に実際に教育を行っている学校を訪問し、できるかぎり言語力テストを実施し、客観的評価結果を日常の指導に利用できるようにした。さらに、内外の外国語教育の開始年齢とその成果や日本人の英語とのバイリンガル、外国人の日本語とのバイリンガルについて広範囲の調査を実施した。その結果、バイリンガル教育やイマージョン教育の成功例はしかるべき条件がそろった場合のみに限られることがわかった。重要な要素として、(1)言語間の距離、(2)学習開始年齢、(3)学習言語として使用したか、単なる外国語としての学習か、(4)学校以外での接触時間が十分とれる言語環境か、(5)良い教員と良いプログラムがあるか、(6)家族が援助できるか、などであることがわかった。また、本研究の研究成果の報告として、ソウル、ホノルル、シドニー、ロンドンで大学や日本人学校・補習授業校の教員、父兄を対象に講演を行った。また、国内の大学、学校等でも多くの講演を行い、啓蒙に努めた。さらに、本研究の成果報告の1つとして、共同研究者ばかりでなく、英語教育やバイリンガル教育に関心のある研究者と共に今回の研究成果を含めた、日本人のバイリンガル、外国人の日本語とのバイリンガルに関する出版を準備中である。従来、日本語・外国語力(英語・中国語・韓国語)の調査を行った約3,000人の小・中・高校生の中から(1)海外の補習校で学ぶ日本人子女、(2)中国帰国子女について両言語力の追跡調査を実施し、その分析を進め、臨床面から母国語習得とその保持・第2言語習得に関するルールの検証を行った。その結果、2言語習得における(1)年齢の役割、(2)学習言語を含めた言語環境の役割、(3)学習目的や両親の学習時における援助の役割が大きいことがわかった。次に日本人のバイリンガルに関し、客観的な評価を行なっている論文の収集を行い、理論構築の際の補強的資料とした。また、海外におけるバイリンガルに関連する論文の収集や、海外の大学や学校への訪問時に、外国語教育の時期やバイリンガルに関する聞き取り調査を実施した。その結果、英国、仏国では1960年代の研究を受けて、小学校での外国語教育は盛んではなく、カナダに於いても英語圏では、英語、仏語のイマージョン教育熱は子どもでの成果が低いことから低下していた。更に、日本人のバイリンガルに関し、言語学、外国語教育学、帰国子女・外国人子女教育など非常に広い学問的背景を持つ研究者約40人を集め、「英語教育における高校と大学の役割」に関する研究家を開催し、意見交換等を行った。その結果、(1)小学校からの英語教育には良い指導者の育成が不可欠であり、現状ではその成果は期待できない。(2)中・高におけるオーラルコミュニケーションの導入後、大学入学者の読解力、語彙力の低下が著しい。これらの現状を受け、中・高では基礎を、大学で海外における集中外国語学習を実施することにより、卒業時にバランス良い英語力の学生の育成が可能であるとの強い意見が出され、平成10年度に具体的な提言を作成することとした。
ミトコンドリアPTPの卵胞閉鎖への役割

ミトコンドリアのPermeability Transition Pore (PTP)が卵胞の閉鎖に重要な役割を果たすことを、PTPのインヒビターであるトリフルオロペラジン(trifluoperazine)をツールにしてインビトロならびにインビボで検討した。インビトロ:顆粒膜細胞の死にPTPが介在するか。ブタ顆粒膜細胞は分化したあとネクローシスのかたちの自然死をおこす。また、過酸化水素処理でも類似のネクローシスをおこす。ところがPTPの閉鎖化合物であるトリフルオロペラジンを前処置するとそうしたネクローシスを防止できた。したがって、この死はPTPの不可逆的な開口が介在しているわけである。PTPの不可逆的な開口に細胞質のミトコンドリアでのラジカル性成とCa^<2+>がどのような影響をあたえているのか、蛍光標識物質Fluo-3をプローブに細胞質のCa^<2+>濃度を、またミトコンドリアでのラジカル生成をdihydrorohodamine123をプローブにして共焦点レーザー顕微鏡を使ってモニターした。するとPTPの開口に先立ってCa^<2+>とラジカルが増加することがわかった。こうした増加はトリフルオロペラジンによって抑制された。したがって、酸化ストレスにより細胞質Ca^<2+>ならびにラジカル制御に異常を来し、PTPが不可逆的な開口しネクローシスが引き起こされることがあきらかとなった。インビボ:ラットの卵胞閉鎖モデルにトリフルオロペラジン投与する。そして、培養細胞を使って得られた上記の所見が生理的な現象か検討した。22日令の幼弱ラットにゴナドトロピンのPMSを投与した。57時間後に、12時間おきに2-3回トリフルオロペラジン(合計300-500マイクログラム)を腹腔内に2-3日続けて投与したコントロールとして生食を投与した。投与終了後18時間後に開腹し、卵巣を摘出して組織標本(ヘマトキシリンエオジン染色)を作成した。パイロット実験を4回行ったが、トリフルオロペラジンで卵胞閉鎖が一部改善する傾向が認められたものの有意ではなかった。以上をまとめると顆粒膜細胞の死にPTPが介在することを明かとしたが、卵胞閉鎖への関与については今後さらなる検討が必要である。