hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軸流型スパイラル粘性マイクロポンプの基礎的研究

粘性マイクロポンプはこれまで考案されている容積型マイクロポンプと比較して流体変動が小さく連続的に液体を輸送することができるという利点があることから,脈動を嫌う分野での応用が検討されている.ところが,吐出圧力はポンプ構造に大きく依存することが知られており,本研究では高い吐出圧力が期待できる軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを考案した.実験的研究では昨年度に引き続き相似モデル軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを用いて様々な性能試験を行った.横軸に流量係数φ,縦軸にψReをとった性能曲線では同一ポンプ形状のレイノルズ数の異なるポンプ性能を統一的に扱うことが可能であり,その性能曲線は右下がりの直線になること,潤滑理論から導出したポンプ性能式と数値シミュレーション結果を比較した結果,両者は定量的にはややズレが見られるものの,定性的には一致しており,理論解析によって本マイクロポンプの性能を十分に評価できること,羽根巻き数nが大きくなるほど,ゼロ圧力流量はやや小さくなるが,ゼロ流量圧力は飛躍的に大きくなることがわかった.また,ポンプ効率は理論的に計算すること可能で最大ポンプ効率は羽根巻き数nが大きくなるほど小さくなり,流路方向に垂直な壁面仕事はポンプ入口出口の圧力性能には影響しないこと,本研究における粘性マイクロポンプで低レイノルズ数近似が有効なのは,Reく1000程度であることが明らかとなった.粘性マイクロポンプはこれまで考案されている容積型マイクロポンプと比較して流体変動が小さく連続的に液体を輸送することができるという利点があることから,脈動を嫌う分野での応用が検討されている.ところが,吐出圧力はポンプ構造に大きく依存することが知られており,本研究では高い吐出圧力が期待できる軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを考案した.実験的研究では昨年度に引き続き相似モデル軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを用いて様々な性能試験を行った.横軸に流量係数φ,縦軸にψReをとった性能曲線では同一ポンプ形状のレイノルズ数の異なるポンプ性能を統一的に扱うことが可能であり,その性能曲線は右下がりの直線になること,潤滑理論から導出したポンプ性能式と数値シミュレーション結果を比較した結果,両者は定量的にはややズレが見られるものの,定性的には一致しており,理論解析によって本マイクロポンプの性能を十分に評価できること,羽根巻き数nが大きくなるほど,ゼロ圧力流量はやや小さくなるが,ゼロ流量圧力は飛躍的に大きくなることがわかった.また,ポンプ効率は理論的に計算すること可能で最大ポンプ効率は羽根巻き数nが大きくなるほど小さくなり,流路方向に垂直な壁面仕事はポンプ入口出口の圧力性能には影響しないこと,本研究における粘性マイクロポンプで低レイノルズ数近似が有効なのは,Reく1000程度であることが明らかとなった.非容積型マイクロポンプに関する研究は多くなく,これまでも回転円柱を用いた粘性マイクロポンプが考案され,数値解析を主とした報告がなされている.円柱粘性マイクロポンプは流体変動が小さく連続的に液体を輸送することができる上,ポンプの構造が単純であるためマイクロやナノといった小型化に向けた重要な要素を満たしていることから,脈動を嫌う分野での応用が検討されている.しかし,吐出圧力が低いという大きな欠点があり,その改善を念頭に置き軸流型スパイラル粘性マイクロポンプが考案された.平成18年度は実験的研究でローター直径10mmの相似モデル軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを設計し,光造型を用いて試作した・作動流体としてグリセリンを用い,濃度を調節することで,Re数の調整しながら圧力計測,流量計測実験を行なった.ポンプ入口-出口の圧力差については差圧計により計測し,流量については精密電子天秤で質量を求め算出した.さらに実験条件に対応する数値シミュレーションを行い実験結果と計算結果との比較検討を行った.得られた主な結果として,実験結果とシミュレーション結果は概ね一致すること,スパイラル粘性ポンプは円柱型粘性ポンプと比較して大きな吐出圧力が得られること,回転円柱型ポンプの多段化に相当する羽根巻数を容易にできること,性能曲線は右下がりの直線になること,羽根高さには最適条件が存在すること,入口・出口付近の昇圧に特殊性があること,異なるRe数に対してもψReにより統一的に取り扱うことができることなどが明らかとなった.粘性マイクロポンプはこれまで考案されている容積型マイクロポンプと比較して流体変動が小さく連続的に液体を輸送することができるという利点があることから,脈動を嫌う分野での応用が検討されている.ところが,吐出圧力はポンプ構造に大きく依存することが知られており,本研究では高い吐出圧力が期待できる軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを考案した.実験的研究では昨年度に引き続き相似モデル軸流型スパイラル粘性マイクロポンプを用いて様々な性能試験を行った.横軸に流量係数φ,縦軸にψReをとった性能曲線では同一ポンプ形状のレイノルズ数の異なるポンプ性能を統一的に扱うことが可能であり,その性能曲線は右下がりの直線になること,潤滑理論から導出したポンプ性能式と数値シミュレーション結果を比較した結果,両者は定量的にはややズレが見られるものの,定性的には一致しており,理論解析によって本マイクロポンプの性能を十分に評価できること,羽根巻き数nが大きくなるほど,ゼロ圧力流量はやや小さくなるが,ゼロ流量圧力は飛躍的に大きくなることがわかった.

また,ポンプ効率は理論的に計算すること可能で最大ポンプ効率は羽根巻き数nが大きくなるほど小さくなり,流路方向に垂直な壁面仕事はポンプ入口出口の圧力性能には影響しないこと,本研究における粘性マイクロポンプで低レイノルズ数近似が有効なのは,Re<1000程度であることが明らかとなった.
実際のライン上での準不燃合板の製造と安価な燃え止まり型木質耐火部材・接合部の開発

木材最大の需要先である新設住宅着工戸数の減少は確実で、非住宅分野への需要開拓が肝要である。期待できるのは、都市部の建築市場規模が大きい、高さ30m、階数47階くらいまでのボリュームゾーンである。それらの建築物は耐火構造となり、木材現わしの耐火構造では、燃え止まることが要求される。昨年木材高度加工研究所に東北初の大型耐火炉が設置され、これを活用して価格競争力のある木質系耐火部材が開発できれば、多種の木材産業基盤を生かした秋田地域の活性化が期待できる。本研究は、ロールプレスによる安価な準不燃合板を開発するとともに、価格競争のある燃え止まり型木質系耐火部材を開発し、秋田スギの需要開拓を促進する。
「味と香り」による空間のユニバーサルデザイン

ユニバーサルデザイン研究といえば、その多くはハード的な仕様に関するもの、あるいは視覚や聴覚に関するものが主であった。視覚・聴覚より曖昧とされる味覚・嗅覚を刺激することで、新たなユニバーサルデザインの提案ができないかと考え、本研究に至った。特に嗅覚は記憶と密接な関係にある。特別養護老人ホームの入居者を対象に、なつかしい記憶を想起させる「香りの空間」をつくることで気分の向上がみられた。一人ひとりの心地よい空間をつくることで、QOLが向上するものと期待できる。本研究では嗅覚と味覚による共同体の結びつきの在り方を解明し、味と香りによる新たな空間デザインの可能性を探る。味覚と嗅覚は、人間にとって根源的感覚であり、共同体の結びつきに重要な役割を果たしていると考えられる。現代社会において、人が集まる場所・集まりたくなる場所にはどのように味覚・嗅覚が関わっているかを調査によって抽出・分析する。またそれに加えて、こうした考察をもとに新しい人間の結びつきの在り方を可能にするような仕掛けや提言を、「味と香りによる空間デザイン」として提示したい。本研究では、特にユニバーサルデザインの方法を用い、従来、デザインやアートの現場で抜け落ちてきた味覚と嗅覚を使って、それらの潜在的な可能性を事例研究によって掘り起こす。またこれを基礎データとして体系化し、今後の有効な活用法として提示することを目指す。25年度には、大学近隣の特養ホームを事例とし、視覚と聴覚が衰えた高齢者に、味覚と嗅覚がどのような役割を果たしているかを、施設スタッフなどを通じて聞き取り調査を行った。その調査結果を分析し、どのようなデザインや空間創設が好ましいかについて仮説を立て、それらについて高齢者本人や施設スタッフとの討議を繰り返して仮説の実証方法を探っている。その考察を形にすることを目標として、「香りによるアート」と題し、特養ホーム内にて5月と11月の2回、また6月に外部ギャラリーにおいて作品展示を行った。11月には、パリ第一大学パンテオン・ソルボンヌのChantal Jaquet教授(嗅覚および香りによる芸術の研究)を招き、講演会「香りの現代アート誕生」を同志社大学(京都)にて開催した。本研究では嗅覚と味覚による共同体の結びつきの在り方を解明し、香りと味による新たな空間デザインの可能性を探る。嗅覚と味覚は、人間にとって根源的感覚であり、共同体の結びつきに重要な役割を果たしていると考えられる。現代社会において、人が集まる場所・集まりたくなる場所にはどのように嗅覚・味覚が関わっているかを調査によって抽出・分析する。またそれに加えて、こうした考察を元に新しい人間の結びつきの在り方を可能にするような仕掛けや提言を、「香りと味による空間デザイン」として提示したい。特にユニバーサルデザインの方法を用い、従来デザインやアートの現場で抜け落ちてきた嗅覚と味覚を使って、それらの潜在的な可能性を事例研究によって掘り起こす。平成26年度は前年度に実施した大学近隣の特養ホームの聞き取り調査を踏まえ、香りとアート、デザインの具体的なアウトプットに向けた基礎的研究と実際の作品制作を多数実施した。その中でも主だった研究活動として以下の5点を特に挙げる。1:京都市営地下鉄主催「駅ナカアート2014・2015」プロジェクトにて香りアート制作(山本・岩﨑)2:フランスのパリ第一大学のKODOプロジェクトにおける学会発表(岩崎)3.イタリア、フランスへの香り文化とアート・技術視察のために海外調査実施(山本・岩崎)4.特養ホームにおける「匂いによるユニバーサルデザイン」の作品制作(坂田・山本・岩崎)5. 2015年3月5月に開催された京都国際現代芸術祭PARASOPHIAにあわせて開催するPerfume Art Project「パリ・ボザール学生との香りアート交流」実施(山本・岩崎)本研究では嗅覚と味覚による共同体の結びつきの在り方を解明し、香りと味による新たな空間デザインの可能性を探る。嗅覚と味覚は人間にとって根源的感覚であり、共同体の結びつきに重要な役割を果たしていると考えられる。また、それに加えて、こうした考察をもとに新しい人間の結びつきの在り方を可能にするような仕掛けや提言を「香りと味による空間デザイン」として提示したい。特にユニバーサルデザインの方法を用い、従来、デザインやアートの現場で抜け落ちてきた嗅覚と味覚を使って、それらの潜在的な可能性を事例研究によって掘り起こす。平成27年度は、本研究の最終年度であり、これまで実施したプロジェクトの総まとめとして位置づけ、外部にもさまざまなかたちで成果報告することを目標とした。その中で主だった研究活動として以下の5点を挙げる。1:京都嵯峨芸術大学および短期大学部とパリ・ボザールの学生交流プロジェクトを京都とパリで開催(山本、岩崎)2:特養ホームにおける「匂いによるユニバーサルデザイン」の作品制作およびその効果についての検証(坂田、岩崎)3:学会における成果発表(坂田、岩崎)4:香りのアート展覧会の開催(岩崎)ユニバーサルデザイン研究といえば、その多くはハード的な仕様に関するもの、あるいは視覚や聴覚に関するものが主であった。

特別養護老人ホームの入居者を対象に、なつかしい記憶を想起させる「香りの空間」をつくることで気分の向上がみられた。一人ひとりの心地よい空間をつくることで、QOLが向上するものと期待できる。国内での香りアート、デザインがほとんど皆無の状況の中で暗中模索をしている際、2014年5月、フランスのパリ第一大学で開催された「嗅覚創造学会」にて、世界の嗅覚科学者、哲学者、嗅覚アーティストたちと知り合うことができ、多くの知見を得ることができた。彼らのアドバイスや助けを得ながら、その後、当該研究は世界的な広がりを持ち、基礎調査のためにイタリア、フランス南部で多くの香り文化の知見を得て、香り文化に関わる多くの人脈と繋がることとなった。またこの成果と人脈を生かして帰国後すぐに、特養ホーム健光園における「匂いによるユニバーサルデザイン」の作品制作に着手し(現在も継続中)、また2015年3月5月に開催された京都国際現代芸術祭PARASOPHIAにあわせてPerfume Art Project「パリ・ボザール学生との香りアート交流」を実施するなど、研究・制作は飛躍的な発展を遂げることができた。またその成果を精力的に学会発表や論文発表、作品展覧会などで提示することができている。デザイン平成27年度は当該研究の最終年度に当たっているが、昨年度に急速に発展・展開してきている研究状況を、今後は「香りと味のユニバーサルデザイン、アート」として一旦総括していく必要性がある。したがって、当年は主にこれまでの成果を学会発表で提示し、また論文としてまとめる作業に入る。また健光園における香りのアート制作も継続、完成させ、香りのユニバーサルデザイン理論を最終的に構築することを目指す。26年度の当初請求額を25年度に前倒し請求をしてお認めをいただいたこともあり、当初計画以上に進展した。1、味覚や嗅覚に関わるさまざまなことについて、現状をどのように改善すれば、快適な暮らしやスムーズなコミュニケーションが可能になるかを考え、おもにアート領域について検討・作品制作を行う。2、情報交換と研究成果の共有を目的とし、講演会を開催する。この2点について、当初、26年度に実施予定であったが、特養ホームの2回の展示発表と外部ギャラリーでの展示発表、および講演会「香りの現代アート誕生」を開催できたので、当初の計画以上に進展しているといえる。26年度も味覚や嗅覚に関わる研究を継続し、現状をどのように改善すれば、快適な暮らしやスムーズなコミュニケーションが可能になるかを考え、デザインやアートができる領域について検討・作品制作を行う。特に「匂いによるユニバーサルデザイン」の作品制作と理論構築に着手する予定である。また、パリ第一大学のKODO研究所との共同研究や、翻訳著出版による知見導入、パリでのアート作品展示などを企画中である。
音声に対する事象関連電位を予測する計算論的神経モデル

本研究の目的は,音声に対する事象関連電位(ERP)を音声信号のみから予測することである.音声の振幅包絡に着目し,音声に対するERPを予測する定量的モデルの作成を行った.その結果,トーンバーストに対するERPと音声の振幅包絡を用いて,音声に対するERPの特徴を予測できるという画期的な結果が得られた.本成果は,音声の意味的・統語的処理の理解へ向けた新たな脳研究の発展に貢献する道を拓くという点で重要である.本研究の目的は,音声に対する事象関連電位(ERP)を音声信号のみから予測することである.音声の振幅包絡に着目し,音声に対するERPを予測する定量的モデルの作成を行った.その結果,トーンバーストに対するERPと音声の振幅包絡を用いて,音声に対するERPの特徴を予測できるという画期的な結果が得られた.本成果は,音声の意味的・統語的処理の理解へ向けた新たな脳研究の発展に貢献する道を拓くという点で重要である.音声の意味的,統語的処理に関連した事象関連電位(ERP)として過去に様々な成分が観察されているが,音声信号のみから定量化にERPを予測する方法は発見されていない.そこで本研究では,音声の振幅包絡に依存したERPを音声信号のみから予測する定量的モデルの作成を試みた.本研究の仮定として,音の振幅信号Env(t)は,末梢聴覚フィルタのインパルス応答の包絡線Imp(t)によって積分され,次いで求心性神経経路で音の変化分を強調するように(微分的あるいは積分的に)符号化N[Imp(t)*Env(t)]されると考えた.さらに,このような処理過程が,聴覚フィルタのインパルス応答の包絡線に対する神経系での符号化演算後に音の振幅信号との間で畳み込み積分を行った波形N[Imp(t)]*Env(t)によって近似されるとした.これは,聴覚フィルタのインパルス応答に対する神経系での符号化演算を何らかの形で近似的に求めることによって,音声の振幅包絡に対するERPを予測できることを意味する.独立成分分析(ICA)により抽出したトーンバーストに対するERP成分を用いて上述の符号化演算を求めることによって,実際に音声に対するERPの予測を試みた.ICAによって得られたN1,P2a,P2b,N2成分を利用して音声の振幅包絡から脳波を予測した結果,前頭部,前頭-中心部,中心部において,実測波形と予測波形の有意な正の相関が示された.以上のように,これまでの研究では,トーンバーストに対するERPと音声の振幅包絡を用いて,音声に対するERPの特徴を予測できるという画期的な結果が得られている.本成果は,音声の意味的・統語的処理の理解へ向けた新たな脳研究の発展に貢献する道を拓くという点で重要であると考えられる.本研究の目的は,音声に対する事象関連電位(ERP)を,音声信号のみから予測することである.本研究では,音声の振幅包絡に着目し,音声に対するERPを予測する定量的モデルの作成を行った.本研究の仮定として,音の振幅信号Env(t)は,末梢聴覚フィルタのインパルス応答の包絡線Imp(t)によって積分され,次いで求心性神経経路で音の変化分を強調するように(微分的に)符号化される,すなわちN[Imp(t)^*Env(t)]と考えた.さらに,このような処理過程が,聴覚フィルタのインパルス応答の包絡線に対する神経系での符号化演算後に,音の振幅信号との間で畳み込み積分を行った波形によって近似されるN[Imp(t)]^*Env(t)とした.これは,聴覚フィルタのインパルス応答に対する神経系での符号化演算を何らかの形で近似的に求めることによって,音声の振幅包絡に対するERPを予測できることを意味する.独立成分分析(ICA)により抽出したトーンバーストに対するERP成分を用いて上述の符号化演算を求めることによって,実際に音声に対するERPの予測を試みた.ICAによって得られたN1,P2a,P2b,N2成分を利用して音声の振幅包絡から脳波を予測した結果,前頭部,前頭一中心部,中心部において,実測波形と予測波形の有意な正の相関が示された.本研究の成果は,トーンバーストに対するERPと音声の振幅包絡を用いて,音声に対するERPの特徴を予測できるという画期的な結果が得られたことである.さらに意味的(統語的)に負荷の高い文の呈示時に本モデルを適用し意味(統語)処理特有のERPの抽出を試みた.本成果は,音声の意味的・統語的処理の理解へ向けた新たな脳研究の発展に貢献する道を拓くという点で重要である.
遺伝性自己免疫疾患の原因遺伝子 AIRE の機能解析

Aireは遺伝性自己免疫疾患の原因遺伝子であり、その機能解析によって原因不明の難病である自己免疫疾患の原因究明に大きく寄与することが期待される。Aireがどのような機序によって自己寛容の成立機構に作用しているかを検討する目的で、Aire発現細胞の胸腺内での動態を解析するための実験系を構築した。その結果、Aireが胸腺髄質上皮細胞での発現に先立って、初期胚に発現することを見出した。さらに、Aireを発現する胸腺髄質上皮細胞の寿命が約1週間と、従来考えられていたよりも長いことが判明した。AIRE遺伝子の発現制御下に蛍光分子マーカーGFPを発現するAIRE/GFPノックインマウス(AIRE/GFP-KI)を作製し、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)のGFP陽性細胞を免疫組織染色によって同定したところ、AIRE/GFP-KI(gfp/gfpのGFP発現細胞は形態変化と分布異常を認めた。ことから、AIREが胸腺上皮細胞の分化やその細胞構築化に対しても重要なはたらきを持つことが明らかになった。この点をより明確する目的でAIRE発現細胞の系譜を解析できるfate-mappingの実験系の構築を進めたところ、意外にもAIREが初期胚にも発現していることを見出した。すなわち、AIREは発生初期と胸腺髄質上皮細胞という二相性発現を示すことが明らかになった。初期胚におけるAIRE発現の意義、およびその発現制御機構を解析する目的で、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)の両者からES細胞を樹立した。いずれのES細胞でもGFPの発現を認め、AIREがES細胞においても発現していることが明確になった。興味深いことに、AIRE/GFP-KI(+/gfp)およびAIRE/GFP-KI(gfp/gfp)由来のES細胞にはGFP発現集団とGFP陰性集団とが混在し、AIREの発現が確率論的(stochastic)もしくは振動性(oscillation)をもつことが示唆された。今後はこれらのES細胞を用いて、ES細胞におけるAIRE発現機構のエピジェネティックスに取り組む予定である。Aire遺伝子の発現制御下に蛍光分子マーカーGFPを発現するAire/GFPノックインマウスを用いた解析から、Aireが胸腺上皮細胞の分化やその細胞構築化に対しても重要なはたらきを持つことが明らかになった。この点をより明確する目的でAire発現細胞の系譜を解析できるfate-mappingの実験系の構築を進めたところ、意外にもAireが初期胚にも発現していることを見出した。すなわち、Aireは発生初期と胸腺髄質上皮細胞という二相性発現を示すことが明らかになった。そこで、Cer recombinaseに代わりCre recombinaseとヒトエストロゲン受容体リガンド結合領域の変異体との融合タンパク質(Cre-ER)を挿入したノックインマウスを作製する試みに取り組んでいる。Cre-ERは内在性のエストラジオールでは核内移行せず、合成エストロゲン製剤であ4-を水酸化タモキシフェン(tamoxifen)の投与によって核内移行しCre recombinase活性を発揮する。そのため、Aire/Cre-ERノックインマウスをGFPレポーターマウスと交配後の成体マウスにタモキシフェンを投与することでAire発現胸腺髄質上皮細胞を特異的に可視化できる。タモキシフェン投与後に異なるタイミングでGFP陽性細胞を検出することによって、Aire発現胸腺髄質上皮細胞が胸腺内に存在する時間を計測することも可能である。さらに、この実験をAire欠損状態(Aire欠損マウスとの交配によって樹立)で行うことによって、Aire欠損にともなうAire発現胸腺髄質上皮細胞の動態変化を調べることもできる。こうしたイメージング解析の結果をもとに、Aireを発現した後、Aire発現胸腺髄質上皮細胞がただちに死滅するか、あるいはAire発現が停止した時期を経て最終的に胸腺から消え去るのかを検討したい。Aire+ mTECの分化プロセスにおけるAireの必要性について、以下の検討を行った。Aire発現細胞をリアルタイムにモニターできるAire/GFPノックインマウス(Aire/GFP-KI)と、成体マウスにおいて任意のタイミングでAireの発現履歴を解析できるタモキシフェン誘導型Cre遺伝子を挿入したノックインマウス(Aire/CreER-KI)との交配によって、Aire発現mTECの分化過程をモニターする系を構築した。本実験系では、RFPレポーターマウス(ROSA-tdRFP)を使用するので、Aire発現mTECの分化プロセスを1GFP single-positive(GFP-SP)、2GFP/RFP double-positive(DP)、3RFP single-positive(RFP-SP)(この段階では、Aire発現のない、いわゆるpost-Aireステージ)の細胞集団として検出できる。

実際にタモキシフェン投与直後と投与10目における最終分化段階の細胞をRFP-SP/ RFP-SP + GFP-SP(%)によって算定してみると、投与10目にはpost-Aireステージの細胞が明らかに増加しており、本実験系によってAire発現mTECの分化プロセスが評価できることを確認した。この実験結果を踏まえ、mTECの分化におけAireの役割を解析したところ、Aire欠損状態ではmTECの分化に障害があることが判明した。24年度が最終年度であるため、記入しない。時期特異的fate-mappingマウスをAire欠損マウスと交配し、Aire欠損状態で行う実験も併行して開始する。複数の遺伝子導入マウスの複雑な交雑になるので、効率良くマウスを維持・管理する必要がある。
液状電極を用いる新規電気化学測定法

平成30年度は、前年度までに開発したドロップノッカー(電極の強制脱離装置)を用いて、微分パルスポーラログラフィーを行なった。この方法は、滴下水銀電極を用いるポーラログラフィーにおいてしばしば用いられた手法であり、電位パルス印加・電流サンプリングと電極滴の脱離のタイミングを同期させることにより、バックグラウンド電流の影響を差し引きながら測定を行なうものである。バックグラウンド信号が除去されることにより、とくに微量分析を行なう際に有効である。液状炭素電極について電位パルス印加、電流サンプリング、電極滴脱離の制御をすべてパソコン上で一元的に行なうため、新たにプログラムを作成した。本プログラムにより、微分形のポーラログラム(電流ー電位曲線)と積分形のポーラログラムを同時に測定することに成功した。フェロセンカルボン酸イオンという電極反応速度の速いモデル物質を分析対象とした場合、その検出下限は約0.4マイクロモル毎リットルであった。この値は、滴下水銀電極を用いる微分パルスポーラログラフィーで得られる検出下限と比較して1桁高いものの、微量分析の方法としてかなり高感度であることを示している。電極部分の抵抗がさらに低くできれば、さらに高感度に、水銀電極に匹敵する性能も期待できるが、現時点ではそこまでの開発には至っていない。以上の結果は、投稿論文としてまとめたが、さらに精緻なデータを得るためには追加の実験が必要と考えられる。液状炭素電極を用いる微分パルスポーラログラフィーが確立でき、投稿論文としてまとめている段階だが、さらなる実験が必要である。さらに精緻なデータを得るために追加の微分パルスポーラログラフィー実験を行なう。平成28年度は、液状炭素電極の組成およびキャピラリーを検討した。まず組成については、バインダー液体として低粘度流動パラフィンを用いることにより、細い流路中でも詰まらずに液状炭素を送液できるようになった。炭素粉末とバインダー液体の密度差が大きいので、時間がたつと炭素粉末の沈降が生じたが、液状炭素調製後すぐに測定すればその影響は無視できた。次にキャピラリーについては、ステンレススチール製のものを用いることにより、より炭素滴との電気的コンタクトが取りやすくなった。キャピラリーの外壁は、絶縁スプレーを用いてコーティングすることにより、ステンレススチール表面での電極反応を防ぐことができた。ここで調製した液状炭素の比重は1に近く、水溶液中で炭素滴を脱離させるのが困難であった。そこで飽和塩化セシウム水溶液(比重約1.9)を用い、炭素滴の浮力を大きくすることにより、再現性良く炭素滴をキャピラリーから脱離させることができるようになった。上記の電極、キャピラリー、電解質溶液を用いて、フェロセンカルボン酸のポーラログラフィーを行ったところ、明瞭な1電子酸化波を得ることができた。対数プロット解析を行ったところ、その傾きは67mVと、可逆波の理論値59mVに近い値を取った。また、限界電流の解析を行ったところ、その濃度依存性および電極流出速度依存性はイルコビッチ式におおむね従った。以上より、液状炭素電極を用いるポーラログラフィーを行ううえでの基本的な技術的問題が解決でき、本方法で初めてほぼ可逆とみなせるポーラログラムを得ることに成功した。液状炭素電極を用いるポーラログラフィーを行ううえでの基本的な技術的問題が解決でき、本方法で初めてほぼ可逆とみなせるポーラログラムを得ることに成功した。平成29年度は、作用電極である炭素滴を強制的に脱離させる装置(いわゆるドロップノッカー)の開発を行なった。種々の検討を行なった結果、炭素滴に水流を当てることによる方法が最も適していた。水流を周期的に発生させるため、微量ピペットにソレノイドアクチュエーターを取り付け、電気信号により炭素滴を脱離させることに成功した。従来は炭素滴の浮力をかせぐために試料溶液として高密度の電解質溶液(飽和塩化セシウム溶液など)を用いる必要があったが、今回このような電極の強制脱離装置を開発できたことから、希薄な電解質溶液でも炭素滴を脱離させることが可能となり、本電極を用いるポーラログラフィーの適用範囲が格段に広がった。以上の研究とは別に、炭素滴を電極として用い、Kenrick型の接触電位差測定(ボルタ電位測定)へも研究を展開した。Kenrick型の接触電位差測定は、電極と試料溶液の両方を流しながら測定するために、帯電の影響を極力除去しながら再現性の良い測定が可能という利点があるが、従来は水銀電極を用いた研究例しかなかった。本研究で初めて、水銀電極の代わりに液状の炭素電極を用いてKenrick型の接触電位差測定を行なうことに成功した。測定結果から水溶液中の塩化物イオンの実ポテンシャルを見積もったところ、過去の水銀電極による塩化物イオンの実ポテンシャルの測定結果と近い値が得られた。また、標準水素電極の絶対電極電位や純水の表面電位についても検討したところ、文献値と近い値が得られ、新規測定法の妥当性が示唆された。電極の強制脱離装置を開発でき、本電極を用いるポーラログラフィーの適用範囲が格段に広がった。

液状炭素電極について電位パルス印加、電流サンプリング、電極滴脱離の制御をすべてパソコン上で一元的に行なうため、新たにプログラムを作成した。本プログラムにより、微分形のポーラログラム(電流ー電位曲線)と積分形のポーラログラムを同時に測定することに成功した。フェロセンカルボン酸イオンという電極反応速度の速いモデル物質を分析対象とした場合、その検出下限は約0.4マイクロモル毎リットルであった。この値は、滴下水銀電極を用いる微分パルスポーラログラフィーで得られる検出下限と比較して1桁高いものの、微量分析の方法としてかなり高感度であることを示している。電極部分の抵抗がさらに低くできれば、さらに高感度に、水銀電極に匹敵する性能も期待できるが、現時点ではそこまでの開発には至っていない。以上の結果は、投稿論文としてまとめたが、さらに精緻なデータを得るためには追加の実験が必要と考えられる。液状炭素電極を用いる微分パルスポーラログラフィーが確立でき、投稿論文としてまとめている段階だが、さらなる実験が必要である。炭素滴を強制的に脱離させる機構(いわゆるドロップノッカー)の開発を行う。それを用いてパルスポーラログラフィーを行う。電極への電位パルス印加と電極の脱離を同期させることにより、微分パルスポーラログラフィーを行なう。さらに精緻なデータを得るために追加の微分パルスポーラログラフィー実験を行なう。購入予定だった試薬の納品が年度末までに間に合わなかったため、次年度に繰り越した。(理由)購入予定だった試薬の納品が年度末までに間に合わなかったため、次年度に繰り越した。(使用計画)次年度使用額は平成30年度請求額と合わせて試薬の購入費に使用する。(理由)投稿論文の完成度を上げるために追加実験が必要となったが、年度末までに間に合わなかった。(使用計画)次年度使用額は試薬の購入費に使用する。次年度使用額は平成29年度請求額と合わせて試薬の購入費に使用する。
プロトニクスの展開:プロトン透過膜と光触媒反応への応用

本研究課題では、プロトン移動反応に焦点を当て、ゆっくりとした周り原子の運動や早い電子の運動が、プロトン移動反応に及ぼす影響について研究を進めてきた。特に、上述の研究を基礎として、エレクトロニクスの次世代技術として期待されるプロトン工学(プロトニクス)への展開を目指し、基礎科学・工学的応用双方の面で注目されている燃料電池で用いられるプロトン透過膜におけるプロトン移動ダイナミクスの反応機構の解明をおこなった。その結果、強固な水素結合ネットワークがプロトンの移動度に大きく影響を及ぼすことを示し、具体的に置換基を導入することで効率アップが期待されることを提案した。具体的なターゲットとして、燃料電池に関しては固体酸化物型電解質と水の界面で起こるプロトン移動の反応機構の解明を目指して研究を進めた。本年度は、固体酸化物型電解質と水分子のみからなる系を取り上げ、プロトン伝導度と湿度の関係に注目して研究を行う。吸着水分子数の変化とイオン伝導度を決定する活性化エネルギーの変化を調べ、エネルギー論の観点から表面でのプロトン移動の反応機構を議論することを目標に研究を進めた。具体的には、X線構造解析の結果を基にスラブモデルを用いた固体酸化物の表面モデルを作成し、表面構造を最適化し作製した。作成した表面モデルに水分子を配置し、プロトン又はオキソニウムイオンが並進移動する場合と、水酸基・水間を順番にプロトンが飛び移りながら移動する場合とで、どちらの活性化エネルギーが小さいか、また、それを下げるにはどうしたら良いかを検討した。その結果、表面のリン酸基や水分子間の距離や電荷の分布がプロトンの移動エネルギーに影響を及ぼしていることが明らかになった。光触媒に関しては、今年度は主に表面モデル、及び、表面吸着分子の電子状態を記述する理論の開発に関して研究を進めた。本研究では、具体的なモデル触媒として金属酸化物である酸化チタンを取り上げ、少なくともイオン結晶である金属酸化物の表面電子状態をきちんと記述できる表面モデル、及び、理論の開発を目指し研究を行った。はじめに表面であることをきちんと反映するためにスラブモデルを用いた計算を実行し、結晶構造、表面構造、電荷分布を決定した。こうして決定された表面状態を再現するように、表面のクラスターモデル(マデリングポテンシャルモデル)を作成した。実験結果も参考にしつつ、表面らしさを出来る限り反映したクラスターモデルを完成させた。表面モデルの作成に思いのほか時間がかかったため、繰越申請を行ったが、3か月程度の遅れで無事モデルを作成することができた。昨年度に続き、具体的なターゲットとして、燃料電池に関しては固体酸化物型電解質と水の界面で起こるプロトン移動の反応機構の解明を目指して研究を進めた。プロトン導電膜の持つ酸性質がプロトン移動のバリアを下げることが昨年度の研究で分かったので、そのことを利用した新しい材料の提案を行った。具体的にはスルホン基を導入したり、官能基間の距離を変化させるような無機材料を提案したりして、より高いプロトン導電性を持つ新規材料を理論化学の立場から提案した。現在、実験研究者とともに新しい材料作成を行っており、高いプロトン伝導性を持つプロ論透過膜ができるのではないかと期待している。光触媒に関しては、今年度は昨年度構築した酸化チタンの表面モデルを用いて、その光物性を明らかにしていくことを目指した。密度汎関数法を用いて、モデル酸化チタン表面の励起状態を計算し、実験事実と比較しつつ、モデルの正当性や計算手法の妥当性を検討し、作製したモデルの妥当性を検討した。次に、表面での光化学反応に関して、量子化学レベルの検討を行った。その際、特に電子分布の変化に気をつけ、反応を理解を目指した。さらには、電子動力学法を上述の表面吸着系に適応するため、多次元化に向けた理論とプログラムの開発へと研究を展開している。現時点で電子ダイナミクスを実行できる分子はその大きさが限られてしまうことと、多くの計算時間が必要なために長時間の時間発展が行いにくいという点を克服する必要があったため、我々は電子波動関数の時間発展を行う際に必要になる波動関数を展開する電子配置関数を最低限必要な数に限定し、電子波動関数の核座標微分を数値微分に置き換えることで、計算手法の大規模系の長時間時間発展へ研究を展開したいと考え、プログラムの作成を行っている。来年度は、具体的な問題として最初にH2D+系へ適応して量子計算と比較し、計算精度やプログラムのチェックをしつつ、電子移動と化学反応の取り扱いについて検討したいと考えている。本研究課題では、第|原理動力学法や電子ダイナミクスの方法論の開発と、そうした方法を化学反応に応用する研究を行ってきた。特に我々はプロトン移動反応に焦点を当て、ゆっくりとした周り原子の運動や早い電子の運動が、プロトン移動反応に及ぼす影響について研究を進めてきた。

特に、上述の研究を基礎として、エレクトロニクスの次世代技術として期待されるプロトン工学(プロトニクス)への展開を目指し、基礎科学・工学的応用双方の面で注目されている燃料電池で用いられるプロトン透過膜におけるプロトン移動ダイナミクスの反応機構の解明をおこなった。その結果、強固な水素結合ネットワークがプロトンの移動度に大きく影響を及ぼすことを示し、具体的に置換基を導入することで効率アップが期待されることを提案した。また、電極触媒表面での反応機構の解明を目指して理論的側面から研究も進めた。具体的な材料として、窒化タンタルを取り上げ、表面酸化や表面欠陥の存在による触媒能力の違いや、物性の違いを詳しく調べた。その結果、表面の欠陥が反応を促進させることを明らかにした。さらには、現在利用されているプラチナとの比較を行うことにより、こうした不純物の存在を巧みに利用した新しい材料の提案を行った。こうした研究は、化学反応の基礎的な研究として重要なだけでなく、具体的な応用への橋渡しをしたものと位置づけられる。今後は、こうした研究を基礎に、マテリアルデザインという展開へとつながっていくものと信じている。
可逆ミセル転移型高分子による熱・運動量の移動過程の制御

非ニュートン流体におけるトムズ効果による流体抵抗の減少は従来より知られていたが,最近では界面活性剤による効果も報告されるようになった.このように,現在広く用いられているニュートン流体に代えてある種の流体を用いる,或は少量添加することで低損失で熱媒体を輸送することが可能になると考えられるが,実用上問題となるような乱流状態での流動状況は十分に把握されていない.そこで,界面活性剤に代表されるような可逆的なミセル構造に転移する高分子の乱流域での振る舞いを実験的に明らかにし,その種の流体を用いた熱流動現象の制御方法を確立することを目的とし,主に実験的研究を行った.昨年度開発したレーザ回折法によるミセルの流動状況の可視化システムに関して,棒状ミセルを模擬した粒子を用いた実験を行った.これは棒状ミセルの配向の検知が可能か否かを調べるためである.この結果,粒子は剪断に沿って配向した様子を散乱パターンで捉えることに成功した.熱輸送現象に関して,効果的にエネルギー輸送を行うためには適切な熱移動現象の制御方法を検討した.抵抗低減流体の伝熱促進法についてはすでにいくつかの試みがあるが、抵抗低減流れは強い安定性を持っており、伝熱プロモーターを設置するなど通常の流体に使用される方法が、抵抗増大に見合うだけの効果を持つかについては考慮の余地がある。そこで、抵抗低減流体の機能性に着目し、抵抗低減効果が消失する条件を与えて伝熱促進を行う方法について検討を行った。熱交換器入り口に相当する位置に界面活性剤ミセル構造を破壊する要素(金網等)を挿入すると、わずかな圧力損失にもかかわらず水と遜色ない熱伝達率を維持できることを示した、適用できるRe数や活性剤濃度の範囲に限界があることがわかった。現在広く用いられているニュートン性流体に代えて乱流抑制効果を持つ界面活性剤水溶液を熱媒体に用いることにより低損失で熱輸送することが可能になると考えられている。しかし乱流状態での流動状況は十分に把握されていないため、可逆的なミセル構造に転移する高分子の振る舞いを実験的に明らかにすることを試みた。界面活性剤としてセチルトリメチルアンモニウムクロリド(略称CTAC)を、カウンターイオンにはサリチル酸ナトリウムを用い、これらを等重量ずつ水に溶解させたものを試料とした。CTAC水溶液の非ニュートン特性を把握するため、濃度・温度・剪断速度を変化させ粘性測定を,さらに単純な剪断流れを平行回転円板により実現し、レーザ小角光散乱法によりミセルの状態の可視化を行った。粘性測定をの結果、ほとんどの濃度・温度条件において、剪断速度が小さい場合は時間経過とともに粘性が低下するチクソトロピー型変化を示した。また剪断速度が大きくなるに従いチクソトロピー性は小さくなり、定常状態における粘性は低下した。剪断速度が大きな場合、チクソトロピー性は消え、ある値を中心に振動(振動型)した。例外的に時間経過とともに粘性が上昇しある値に漸近するSIS型の変化を示す場合があり、これは剪断速度が小さな場合に生ずる。粘性測定で示された3つの変化型が顕著に現れる条件を再現し,レーザ光の偏向を利用した光散乱法基本とした可視化法を用いた。チクソトロピー型の場合、剪断がかかり始め構造の異方性を示す蝶型の散乱パターンが現れた。振動型の場合には大きな振動を示す条件では蝶型のパターンが繰り返し現れ,SIS型では,剪断がかかり始めるとともに蝶型のパターンが現れ始め、それを維持し続けた。以上の結果より、粘性の変化とミセル構造の異方性との相関から、光散乱法による詳細な解析によりミセル構造と流動特性の相互関係が明らかにされた。非ニュートン

流体におけるトムズ効果による流体抵抗の減少は従来より知られていたが,最近では界面活性剤による効果も報告されるようになった.このように,現在広く用いられているニュートン流体に代えてある種の流体を用いる,或は少量添加することで低損失で熱媒体を輸送することが可能になると考えられるが,実用上問題となるような乱流状態での流動状況は十分に把握されていない.そこで,界面活性剤に代表されるような可逆的なミセル構造に転移する高分子の乱流域での振る舞いを実験的に明らかにし,その種の流体を用いた熱流動現象の制御方法を確立することを目的とし,主に実験的研究を行った.昨年度開発したレーザ回折法によるミセルの流動状況の可視化システムに関して,棒状ミセルを模擬した粒子を用いた実験を行った.これは棒状ミセルの配向の検知が可能か否かを調べるためである.この結果,粒子は剪断に沿って配向した様子を散乱パターンで捉えることに成功した.熱輸送現象に関して,効果的にエネルギー輸送を行うためには適切な熱移動現象の制御方法を検討した.抵抗低減流体の伝熱促進法についてはすでにいくつかの試みがあるが、抵抗低減流れは強い安定性を持っており、伝熱プロモーターを設置するなど通常の流体に使用される方法が、抵抗増大に見合うだけの効果を持つかについては考慮の余地がある。そこで、抵抗低減流体の機能性に着目し、抵抗低減効果が消失する条件を与えて伝熱促進を行う方法について検討を行った。熱交換器入り口に相当する位置に界面活性剤ミセル構造を破壊する要素(金網等)を挿入すると、わずかな圧力損失にもかかわらず水と遜色ない熱伝達率を維持できることを示した、適用できるRe数や活性剤濃度の範囲に限界があることがわかった。
IL-33受容体発現好塩基球の関節リウマチ病態形成における役割の解明

IL-33は、炎症惹起、感染防御といった多彩な機能を有する。関節リウマチにおいても何らかの役割を果たすと考えられるが、詳細は不明である。我々は、好塩基球がIL-33受容体を強く発現し、IL-33刺激により炎症性サイトカインを産生することを見出した。この結果を背景に、IL-33受容体発現好塩基球の関節リウマチ病態形成における役割を明らかにすることを目的に、以下の研究を行う。(1) IL-33反応性好塩基球の生理的な機能の解明(2)ヒト関節リウマチにおける好塩基球の役割の解明(3)マウスモデルを用いてのメカニズムの解明。これらの結果は、関節リウマチ炎症の病態理解に大きく貢献すると考える。
ハイブリッド力覚提示による腕手リハビリテーションロボット

リハビリロボットに必要な運動の自由度を,肩・肘・前腕・手指で合わせて8自由度に低減し,低コストなハイブリッド力覚提示による腕手リハビリテーションVRロボットを開発する.肩・肘に対しては,過去に開発したリハビリロボットを転用することで,研究期間を短縮する.前腕と手指に対しては,機能性材料を活用したアクティブ・パッシブな力発生要素を兼ね備えたハイブリッド力覚提示デバイスを新たに開発する.リハビリロボットに必要な運動の自由度を,肩・肘・前腕・手指で合わせて8自由度に低減し,低コストなハイブリッド力覚提示による腕手リハビリテーションVRロボットを開発する.肩・肘に対しては,過去に開発したリハビリロボットを転用することで,研究期間を短縮する.前腕と手指に対しては,機能性材料を活用したアクティブ・パッシブな力発生要素を兼ね備えたハイブリッド力覚提示デバイスを新たに開発する.
農家女性の現状と政策に関する総合的研究

長野県農村生活マイスター制度は農村女性政策の一画期をなした。しかし現在は農業・農村・農家の置かれた状況が発足時(1992年)と大きく変わり、新しい対応が迫られている。それを農村生活マイスターを対象としたアンケート調査と松本地域の実態調査から明らかにする。1マイスター候補者の激減とともにメンバーの多様化が進んでいる。当初の制度目的は意欲的な女性農業者を地域リーダーとして育成することであった。しかし近年は高齢者(非リーダー後継者)・非農家・非農業者・グループ活動の非経験者などが加わるようになった。2マイスター活動の内容に変化がみられる。当初は地域の女性リーダーとして、社会参画や農村女性の地位向上を活動の重要な柱としていた。現在は「食育・食農教育」などの活動に積極的で、旧来の女性の役割を前面に出した活動が多い。3地域においてマイスターという称号(資格)の重みが薄れてきた。以前であればマイスターの経験者は農業委員や行政の各種審議会委員に登用されることが多く、マイスターの称号は社会参画の基盤となった。しかし現在はそれも弱くなり、地域社会における知名度すら低下した。4県の制度である農村生活マイスターは、地域社会という枠組みにおいては、疎外されつつある。例えば松本地域においては、松本市役所・JA松本ハイランド・JAあづみ・JA松本市と多様な農村女性の支援機関が競合している。農村生活マイスターは長野県の制度で、普及組織の縮小とともに支援体制も弱めてきた。さらに地域社会への参画ルートとして、従来の機関経由のほかに、新しく個人・地元タイプともいうべきものが現れた。優れた能力を発揮し、地元での活動が認められ、直ちに上部の意思決定機関に参加するというルートである。このように地域社会という枠組みでみると、社会参画の多様化によって、いわば脱農村生活マイスター化がうかがわれる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の研究実施計画で課題とした次の4点について、項目ごとに実績概要を記す。第1に、全体関連図の作成については、農林水産省・都道府県・市町村・地域社会・農家女性の各レベルで、サーベイ的な面接調査と資料収集を行った。農林水産省では経営局女性就農課の担当者から農業女子プロジェクト事業の説明を受けた。それは若い後継世代の農村女性を対象とし、これまでの農村女性政策とは異なることを得た。第2に、都道府県農政については、山口県、長野県、長崎県、福岡県、北海道、鹿児島県の担当部局を対象に面接調査と資料収集を行った。都道府県は従来のように全国で一律の政策を進めておらず、自らの農政方針に従った女性政策を実施していた。ただし女性政策の対象としての親世代と子世代(後継世代)の間のギャップは大きく、政策の転換については各都道府県で模索していた。第3に、農村女性政策の個別政策については、特に1女性起業と6次産業化の関連、2女性農業委員を検討した。16次産業化は女性起業からの展開という側面があるとともに、女性起業とは別の新しい要因がみられた。2女性農業委員については、農業委員に就任するルートとして選挙と推薦があり、就任ルートの相違がその後の活動に違いをもたらしていた。第4に、農家女性の基本データの整理については、都道府県を単位とした全国レベルのデータを収集し、その分析を行った。その結果によれば、女性起業・女性農業委員・家族経営協定の3項目間の相関は少なく、都道府県によって女性政策の重点項目が異なること、またそれらが組み合わされて系統的・総合的にに女性政策が行われているわけではないことを明らかにした。平成27年度の研究実施計画で課題とした項目にそって実績概要を記す。課題の1は農林水産省と都道府県の農村女性政策の対応である。これは両者の間に乖離が見られた。既存の農村女性政策(家族経営協定、農村女性起業、社会参画)は両者とも維持するが、政策の対象にはずれが生じている。農林水産省はより若い世代に重心を移し、農業女子プロジェクトを始めた。都道府県は上の世代を対象とし、若い世代については開始段階にある。課題の2は都道府県の類型化である。若い世代への政策に焦点を絞り、長野県と福岡県を比較した。福岡県は政策対象を個別化し、内容も経営に傾く。長野県は集団を対象とし、内容は生活や地域を中心としている。このため若い世代重視という点では、農林水産省が先行するが、両県のなかでは福岡県がそれに近い。この理由の解明が課題の5である。福岡県は都市近郊の農業県として、野菜や施設園芸を基幹とし、女性農業者への期待は高い。そのため行政主導で女性農業者を育成しようとしている。長野県の農業女子プロジェクトはこれに対して、首都圏の若い女性の就農や移住を促進するという側面もある。課題の3は農村女性政策の長野県内の地域間比較である。これは世代ごとに行う必要がある。上の世代については長野県農村生活マイスターの地域比較であり、若い世代については農業女子プロジェクトの比較である。とくに後者は地域差が大きく、北信地域が先行した。それでも同世代女性農業者のつながりという、最も基本的な活動が始動した段階である。他の地域は未着手の状態で、北信がモデルとされている。課題の4は農村女性の現状の解明である。これは農村女性の多様化によって、上と下という世代間の相違と、若い世代における地域間の相違がある。

世代間の断絶は顕著であるばかりでなく、若い世代においても福岡県の経営志向と、長野県のつながり志向という対比がみられた。平成27年度は2つの大きな課題があった。1つは長野県を中心とした都道府県間の比較であり、もう1つは長野県内の地域間の比較である。第1の都道府県間の比較については、長野県と福岡県を取り上げ、若い世代に焦点を当て検討した。さらに他の都道府県を比較の対象に加えれば完成度が高まろうが、長野県と福岡県の比較でも十分な成果を上げている。当初の計画通りの進展である。第2の長野県内の地域間の比較については、上の世代と下の世代という世代間でそれぞれ異なる動きがあり、当初の予想と異なる事態に直面した。下の世代については、長野農業女子プロジェクトの活動を中心に調査研究は順調に進んでいる。上の世代については、長野県農村生活マイスターを調査対象とし、平成27年度はマイスターの組織と北信地域の活動を調査した。しかし地域間比較という点では、やや遅れている。これは地域間比較を世代ごとに行うという新たな展開が生じたためである。平成28年度の研究実施計画にあげた3項目について実績概要を記す。第1に長野県農村生活マイスターを対象としたアンケート調査である。これは生活マイスター約800名を対象に、79月にかけて行い、50%ほどの回収率であった。郵送回収のため、調査票の記入内容をチェックし、データを入力した。単純集計と記述式回答の整理は終了した。これによれば、マイスターの年齢は60歳代がほぼ半数を占め、家族人数は12人が30%、「実家は非農家」が30%で、マイスターの多様な実態が明らかになった。マイスターは農村女性の社会参画の過程において、地域のリーダーから市町村のリーダーへといたる媒介の段階と想定されている。しかし市町村レベルのリーダーとなるマイスターは必ずしも多くない。第2に長野県内の新しい地域での調査である。これは高原レタスの産地である南佐久郡川上村でインタビュー調査を行った。川上村は、2015年農業センサスによれば、年間の農産物販売金額を3,000万円以上とする販売農家が45%、専業農家が70%を占める。しかし12名の農業委員のなかに女性農業委員は皆無で、農村女性の社会参画は進んでいない。第3に長野県・福岡県の農村女性政策とは異なる第3の類型を見出すことである。これは都道府県レベルでは行うことができず、市町村レベルになるが、宮崎県都城市で実施した。都城市は女性農業委員の登用に積極的で、全国的にも最先進地である。それは、市の農業委員会、地域農業集団、農村女性の3者の協力によって推進されていた。地域農業集団の積極的な関与が極めて特徴的である。第4に、これは当初の3項目にないが、全国農業会議所において農業委員会法の改正についてインタビュー調査を行った。農業委員の選出は公選制から任命制へと変わり、女性農業委員の割合が微増している。平成28年度の研究実施計画にあげた3項目については、すべて実施したが、研究の深化という点で、十分とは言えなかった。