hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
思春期における不適応行動の出現と家族ダイナミズムとの関連に関する縦断的研究

本年度は、児童期に実施した行動観察資料の詳細な会話および行動分析を実施した。その結果、ビデオ録画された家族のコミュニケーション(68家族)に関して、父親・母親・子どもの3者場面、夫婦2者場面、父子2者場面、母子2者場面の各場面ごとに発話内容および微笑やアイコンタクト等の行動指標と、質問紙調査によって測定された個々の家族メンバーの家族関係認知との間には関連があることを見出した。成果については平成11年度の日本発達心理学会で報告する予定である(3月29日、東京女子大学)。また、思春期における追跡調査(出産後16年目、対象児童は中学1年生3年生)を開始した。現在(2000年3月現在)妊娠時より追跡を継続している約400家族に対して、父親・母親・子どもそれぞれを対象とした質問票を作成し、郵送によって配布・回収中である。内容は家族関係と、思春期に達した子どもの精神的健康や社会的適応に関する変数が中心となっており、今後児童期までのデータと結合し、最終的な結論を得る予定である。本年度は、対象児童(小学校5年生および6年生)とその両親に対して以下の様な方法を用いて必要な変数測定を実施した:1)質問紙調査・・・約300家族に対して次のような内容のアンケートを郵送により配布・回収した:1)父親用アンケート→当該児童との親子関係、夫婦関係、家族関係、父親自身の精神的健康度と既往歴、パーソナリティ、家庭内の役割分業と性役割観、ライフスタイル等2)母親用アンケート→父親と同様の内容に加えて、子どもの不適応行動および行動特徴のチェックリスト3)子ども用アンケート→親子関係、子どもから見た両親の関係、家族関係、パーソナリティ、自己評価、悩み事、精神的健康度等。2)行動観察・・・親子(父子および母子)、夫婦,家族(父+母+対象児)それぞれの2者間および3者間の相互作用場面を実験室内で設定し、ビデオ録画をおこなった。質問紙に回答した家族のうち68家族が対象となった。質問紙調査について基礎的な分析を実施し、児童期後期にある対象児童における様々な不適応行動(問題行動、精神的健康)の実施を把握した。さらに、子どもの抑うつ傾向に夫婦関係を中心とした家族関係が大きく影響していることも明らかにされた。今後、ビデオ録画された家族の相互作用場面の解析や、対象児が新生児期より繰り返し測定してきた縦断的な資料を含め、子どもの不適応発現に関わる家族要因について本格的な解析を実施していく予定である。本年度は、昨年度に実施した対象児童(小学校5年生および6年生)とその両親に対する質問紙調査(313家族について次のような内容のアンケートを郵送により配布・回収した:1)父親用アンケート→当該児童との親子関係、夫婦関係、家族関係、父親自身の精神的健康度と既往歴、パーソナリティ、家庭内の役割分業と性役割観、ライフスタイル等2)母親用アシケート→父親と同様の内容に加えて、子どもの不適応行動および行動特徴のチェックリスト3)子ども用アンケート→親子関係、子どもから見た両親の関係、家族関係、パーソナリティ、自己評価、悩み事、精神的健康度等)の全てについての入力を完了し、総合的な解析を開始した。また、同時に実施した行動観察資料(親子(父子および母子)、夫婦、家族(父+母十対象児)それぞれの2者間および3者間の相互作用場面を実験室内で設定し、ビデオ録画をおこなったもの)の一次的なビデオ分析を実施した。父母子3者の′′家族の団檗′′でのコミュニケーション全体の雰囲気に影響を及ぼしているのは親子2者の雰囲気ではなく、夫婦間のものであること、また3者のコミュニケーションの在り方は、この時期の子どもの問題行動傾向と関連することなど、多くの知見を得た。今年度の成果については、日本心理学会および発達心理学会で発表をおこなった。
昆虫の摂食及び成長阻害物質であるアザジラクチンの合成研究

本年度は、アザジラクチン1__の右側部分及び左側部分について、以下の様な合成を行なった。まず、右側部分についてであるが、2__のパン酵母還元で得られる3__より4__を経由して、5__へ導いた。このものは1__の合成において左側部分と連結する重要中間体である。また5__からは、6__,7__,8__を合成した。現在6__8__が、これだけの部分構造でも果して摂食阻害活性を有するかどうかの生物試験を行っている。また左側部分については、より簡単なモデルとして9__から出発して10__を経由して、11__を得た。11__は、加熱によりアザジラクチン1__の左側の環に相当する部分を持った12__に変換された。現在12__と5__の連結及び、もう1つの環形成反応について検討中である。
各種炎症性疾患患者における高比重リポタンパク(HDL)の構造変化の解析

【背景】炎症性疾患患者の血液中には、肝臓から分泌された血清アミロイドA(Serum Amyloid A : SAA)が高濃度に存在し、90%以上が高比重リポ蛋白(HDL)の構成アポ蛋白として存在している。さらにSAAがHDLに取り込まれる際、HDLの抗動脈硬化作用の中心を担っているapoA-Iが離脱することが知られている。従って、SAA濃度が健常者の数百倍にも増加する炎症性疾患においては、分泌されたSAAはHDLの構造や機能に何らかの影響を与えていることが推測されるが、炎症の種類や時期によってHDLにどのような変化が認められるか詳細に解析された報告はない。したがって、各種炎症性疾患患者におけるHDLの構造変化を解析し、粥状動脈硬化形成の前段階でもある炎症とHDLの関連を明らかにすることを目的とし研究を行った。【方法】本学医学部倫理審査委員会で承認を受けた計画に基づき、炎症の程度(SAAの測定値)の異なる患者の検査終了後の残血漿検体を対象とした。超遠心を用いて血漿からHDLを回収し、Native-PAGEで分離、CBB染色およびapoA-I抗体、SAA抗体によるウエスタンブロッティング法を実施し、各粒子サイズのHDLにおけるSAAの分布について解析した。また,分子排除カラムを用いた高速液体クロマトグラフィーにて各HDLの粒子サイズを評価した。【結果】本研究により炎症の程度(SAAの測定値)によってSAAのHDLにおける分布が変化し、それに伴いHDLの粒子サイズが変動することが明らかになった。しかしながら炎症の過程において分泌されたSAAが粒子サイズの異なるHDLにどのように関わるか、また粒子サイズの異なる各HDL亜分画の機能に対する影響については更に症例数を重ねるとともに解析する必要性があると思われる。
皮弁血管周囲の神経網に関する基礎的研究

我々は実験計画に従って、H12年度およびH13年度に実験をおこなった。そして、皮弁血管周囲の神経血管網としてラットの鼡径部皮弁の栄養血管として頻用されている大腿動脈周囲の血管拡張機能を持つ知覚運動神経であるCGRP陽性神経線維網の起源と進入経路について切断実験と神経トレーサーによる追跡実験をおこない以下のような知見を得た。CGRP陽性神経線維網の大腿動脈周囲への分布形態においては、脊髄後根神経節にその端を発していた。さらに経由神経として大腿動脈の遠位および中間位に分布する大腿神経、大腿動脈の近位に分布する陰部大腿神経、そしてわずかだが大腿動脈近位を中心に分布し腰部交感神経幹を経由する神経線維が存在していた。大腿動脈周囲へ神経線維束として伴走してからは動静脈間の交通しつつ、大腿動脈全周へネットワークを形成していた。このことによって、少なくとも皮弁の栄養血管に対して剥離操作や、交感神経幹などへの損傷によって、血管の拡張機能を障害する可能性が示唆された。精査を行い、進入経路がであることを確認した。さらに、今回の研究において腰部交感神経幹を経由する神経線維は他の神経線維とは異る働きを持つ可能性が示唆されたが、これらについては現在研究中である。また、有茎ラット鼠径皮弁を用いて、その茎の剥離法を変化させての皮弁血流機能の恒常性の変化については、現在も実験を進めているが、サーモグラフィー等を用いる際、ラットの環境因子を一定化が難しく、データーの条件が変化するため最適条件を探索中である。H12年度我々は実験計画に従って、ラットを用いて大腿動脈周囲のCGRP陽性神経線維網の分布と進入経路を検討した。検討には肉眼解剖を検討した上で、予想進入経路(交感神経系、伴走神経系)切断実験をおこない、切断後の大動脈上のCGRP陽性神経を免疫学的染色法および画像解析装置により検討した。この結果については既にH12年の第105回日本解剖学会全国学術集会で報告した。これらの結果から、その後さらに予想進入経路切断後に逆行性にトレーサー(WGA-HRP)を大腿動脈に投与し、脊椎後根神経節のCGRP陽性神経細胞への取り込みを二重染色を用いて確認する実験をおこなった。その結果、CGRP陽性神経線維網の分布形態においては、脊髄後根神経節にその端を発して複数の進入経路をたどり、動静脈間を交通しつつ、大腿動脈全周へネットワークを形成していることが示唆された。H13年度では、この結果を基にして、有茎ラット鼠径皮弁を用いて、その茎の剥離法を変えることにより、皮弁血流機能の恒常性の変化をサーモグラフィー等を用いて検討する予定である。H13年度我々は実験計画に従って、H12年度の実験の追加実験をおこなった。追加実験はラットの大腿動脈周囲のカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)陽性神経線維網の複数の進入経路についてさらに詳しく神経経路切断およびニューロトレーサー投与を用い、免疫学的手法を用いて調査を行い、補助金によって購入した画像解析システムによりデーター解析をおこない、進入経路として大腿動脈の遠位および中間位に分布する神経線維は主に大腿神経を経由し、さらに大腿動脈の近位に分布する神経線維は主に陰部大腿神経を経由、そしてわずかだが大腿動脈近位を中心に分布する神経線維の一部は腰部交感神経幹を経由することを確認した。さらに、この腰部交感神経幹を経由するCGRP陽性神経線維は他のCGRP陽性神経線維とは異る働きを持つ可能性が示唆されたが、これらについては現在研究中である。さらにH13年度の実験計画に基づいて実験をおこなった。

この実験はラット有茎鼠径部皮弁を、挙上しその血管茎である大腿動静脈周囲の剥離法を変化させたものと交感神経幹の切除をおこなったものとの皮弁血流機能の恒常性の変化を手術後の時間経過とともにサーモグラフィーにより測定するものであったが、サーモグラフィー等を用いる際のラットの環境因子の一定化が難しく、データーの分散が見られるため、保温チャンバーの作成やラットの麻酔方法の改善をおこない、現在も最適条件を探索中である。
特発性拡張型心筋症における樹状細胞の心筋浸潤および成熟化の臨床的意義

DCM患者182例に対し、免疫染色で炎症細胞浸潤を同定した。心筋浸潤したCD3、CD68、CD163陽性細胞はそれぞれ中央値で8.1/mm2, 22.3/mm2, 6.5/mm2であった。細胞浸潤が高度な患者では有意に予後が悪く(それぞれp=0.007、p=0.011、p=0.022)、CD163陽性(M2マクロファージ)細胞浸潤は膠原線維沈着と相関し(p<0.001)、独立した予後規定因子であった(ハザード比1.77、p=0.004)。マクロファージのM2への極性変化のDCM予後との関連が示唆された。当センターで診断したDCMデータベースを用い、2005年2007年に右室心筋生検を行った連続108例で、免疫染色によるテネイシンC(TNC)発現を解析した。全体の心筋に対するTNC陽性面積をTNC領域(%)として算出し、TNC領域1.5%以上をTNC陽性群(n=25)、TNC領域1.5%未満をTNC陰性群(n = 83)とした。半年1年半経過後の心エコー検査で、TNC陽性群は陰性群に比して左室拡張末期径、収縮末期径が有意に大きかった(p= 0.02、p= 0.048)。重回帰分析で糖尿病は独立してTNC領域と関連した(p = 0.03)。さらにTNC陽性群は陰性群に比して予後不良であった(p = 0.03)。また、同組織に対し、免疫細胞マーカーであるCD3(T細胞)、CD68(M1マクロファージ)、CD163(M2マクロファージ)を染色し、単位面積あたりのカウントを行った。T細胞(41±55 vs. 19±11/mm3, p以上より、DCMにおいて、心筋におけるTNC発現は左室リモデリングと予後に相関し、心筋内の炎症、とくにT細胞およびM1マクロファージの浸潤と関与するものと考えられた。M1マクロファージとM2マクロファージではTNC発現の程度に差があり、リモデリング過程におけるM1/M2 skewingが関与しているものと考えられた。以上の知見は、2014米国心臓協会学術集会(AHA)および2015米国心臓学会(ACC)に発表した。「特発性拡張型心筋症における樹状細胞の心筋浸潤および成熟化の臨床的意義」の研究課題に関し、平成27年度、研究代表者らは当施設の拡張型心筋症データベースを用い、横断的後ろ向き解析を行った。その結果、まず、炎症細胞浸潤や樹状細胞と密接な関係があると考えられる細胞外マトリックス蛋白の一つ、テネイシンCの発現が心筋リモデリングおよび予後と密接な関わりを持つことを明らかにした。具体的には、心筋生検で得られた組織をテネイシンC抗体で染色し、全体における陽性面積を算出し予後解析を行った。ROC曲線を用いて規定された2.3%以上のテネイシンC高発現群では、低発現群と比較し、有意に予後が悪く、Coxハザードモデルを用いた解析では、テネイシンC高発現は死亡に関する独立した規定因子であった。さらに、9カ月後の心エコーで評価された左室リモデリングが増悪していることが判明した。また、糖尿病の存在が発現するテネイシンC領域の規定因子であることが明らかになり、糖尿病性心筋症の発症要因としてテネイシンCが挙げられる可能性が示唆された。テネイシンCは樹状細胞に端を発する免疫応答との関わりがあることが知られ、本研究の基礎的データとして重要な発見と考えられた。以上の報告はEuropean Journal of Heart Failure誌に掲載された(2016 Jan 13.doi: 10.1002/ejhf.464. [Epub ahead of print])。拡張型心筋症データベースを利用した横断的後ろ向き研究に関しては、海外雑誌の掲載もあり、概ね良好な進捗であったが、心臓MRIの解析が進んでいないなど問題も多い。一方、免疫組織染色と臨床データを用いた単施設前向き研究に関しては、現在38例の症例登録を行たが、目標の50例/年には至らず、やや進捗が遅れている。平成28年度、「特発性拡張型心筋症における樹状細胞の心筋浸潤および成熟化の臨床的意義」の研究課題に関し、研究代表者らは当施設の拡張型心筋症データベースおよび採取された心筋生検組織標本を用いて、横断的解析を行った。平成27年度にテネイシンC発現が拡張型心筋症の予後の規定因子となることを解明したが(Eur J Heart Fail. 18:375-85, 2016)、平成28年度はテネイシンC発現と強く関連する心筋への炎症細胞浸潤と、間質線維化や予後との関連について解析を進めた。解析の結果、拡張型心筋症と診断された182症例の検討にて、心筋生検標本をTリンパ球(CD3)、M1(CD68)およびM2(CD163)マクロファージの特異的マーカーで染色した浸潤細胞数は、それぞれ死亡または心移植をエンドポイントとする長期予後の悪化と関連することを解明した。なかでもM2マクロファージはCox比例ハザード解析にて予後のに影響を与える因子であることを明らかにし、また間質線維化(Collagen Area Fraction)の独立した規定因子であることを発見した。

同解析では樹状細胞と予後の直接的な関連を示すことはできなかったが、過去の検討でM2マクロファージと樹状細胞の相関が示されていることから、樹状細胞に端を発す抗原提示の亢進が一連の免疫応答と関連する可能性が考えられた。拡張型心筋症データベースを用いた後ろ向き横断的解析は、複数本の海外雑誌掲載もあり、概ね良好な進捗であるが、心臓MRIを用いた解析が遅れているなど課題も多い。単施設前向き研究に関しては、現在70例の症例登録を行ったが、やや進捗が遅れている。「特発性拡張型心筋症における樹状細胞および成熟化の臨床的意義」の研究課題に関し、最終年度である平成29年度に研究代表者らは、引き続き当施設の拡張型心筋症データベースよび採取された心筋生検組織標本を用いて、病理学的検討を継続した。平成27年度に細胞外マトリックスを構成する糖蛋白、テネイシンC発現が拡張型心筋症の予後規定因子となることを解明(Eur J Heart Fail. 18:375-85, 2016)、平成28年度には浸潤する炎症性細胞、特にCD163で標識されるM2マクロファージが長期予後の悪化と関連することを明らかにした(Eur J Heart Fail. 19:490-498)が、樹状細胞の活性化に端を発する抗原提示の亢進の拡張型心筋症における病態的意義を掘り下げるべく、多施設での全国的レジストリーを組み、検体を集積した。本年度で約200例の研究データの登録および組織切片の集積を行い、CD3、CD68、CD163、CD209等の免疫染色を行った。現在集積したデータの解析を行っている。DCM患者182例に対し、免疫染色で炎症細胞浸潤を同定した。心筋浸潤したCD3、CD68、CD163陽性細胞はそれぞれ中央値で8.1/mm2, 22.3/mm2, 6.5/mm2であった。細胞浸潤が高度な患者では有意に予後が悪く(それぞれp=0.007、p=0.011、p=0.022)、CD163陽性(M2マクロファージ)細胞浸潤は膠原線維沈着と相関し(p<0.001)、独立した予後規定因子であった(ハザード比1.77、p=0.004)。マクロファージのM2への極性変化のDCM予後との関連が示唆された。臨床データの収集および心筋病理組織の染色は、目的となる細胞や組織に対しては概ね問題なく進んでいる。成熟樹状細胞のマーカーとして期待していたCD83に関しては、染色性が不良であった。引き続き、後ろ向き研究の継続を継続し、研究成果の報告を行う。また、免疫組織染色と臨床データを用いた単施設前向き研究は症例登録を増やし、大規模な解析を行う。可能であれば、他施設の協力も得、多施設研究を行い情報を蓄積し、新たな発見を目指す。MRIを用いた解析は現在進行中である。前向き研究に関しても引き続き症例登録を継続している。症例数を増やすため多施設研究での情報蓄積を行っている。また、解析のための協力者の確保に努め、引き続き研究をすすめていく。循環器内科CD83抗体は、条件を変えて免疫染色を試みたが、陽性細胞をほとんど確認できなかった。他にCD80やCD86の抗体を用いて成熟樹状細胞の染色を試みているが、困難なようであれば、MHC class IIに対する抗体を用いて染色することを検討中である。また、DCMに対する前向き登録研究に関しては、現在、順調に進行中である。研究計画に遅延が生じており、本年度に予定していた切片の免疫染色や各種処理、ウィルスゲノムの定量検査などを次年度に行う必要があるため。また、学会発表や論文作成も同時にすすめており、次年度使用額が生じた。平成29年度(次年度)は、心筋組織を用いた大規模な解析を予定している。
自己免疫性末梢神経炎の抗原となる末梢神経特異的蛋白に関する分子生物学的研究

研究者らは、末梢神経障害を合併した悪性リンパ腫の患者血清中に、末梢性ミエリンとのみ反応する抗体を見いだした。ウェスタンブロットによる解析では、この抗体に認識される抗原は推定分子量36kdで、今までに報告のない新しいミエリン蛋白であることが予想された。そこで、ヒト末梢神経cDNAライブラリーを作成し、この未知のミエリン蛋白のcDNAクローニングを試みた。まず、ヒト坐骨神経から精製したmRNAを用いてcDNAを合成し、ラムダgt11ファージベクターへ組み込んで末梢神経特異的ライブラリーを作成した。このライブラリー200万クローンを、患者血清より精製したIgGを用いてスクリーニングした結果、この抗体に認識される陽性クローンを1クローン同定し得た。この陽性クローンのcDNAフラグメントを発現ベクターにサブクローニングして組み換え蛋白の検討をするとともに、このcDNAフラグメントの塩基配列を解析した。その結果、このクローンの持つcDNAは880bpsの塩基長を持ち、その配列内に終止コドンが含まれていないことから、open reading frameの一部であることが推察された。また、GenBankデータベースによるこのcDNAのhomology検索の結果は、今までに報告のない新しい塩基配列であることが判明した。多くの自己免疫性末梢神経障害では、ミエリンや末梢神経軸索などに存する様々な抗原に対する自己抗体が末梢血中に証明されている。本研究の対象患者の剖検例において、末梢神経内に著しい細胞浸潤を認めたことから、今回クローニングしたミエリン蛋白が自己免疫性末梢神経障害の新しい抗原になりうることが示唆されており、自己免疫性末梢神経障害の免疫学的、分子生物学的研究を進める上で重要な意味を持つと考えられた。ヒト座骨神経よりacid-guanidine-phenol-chloroform法にて総RNAを抽出し、oligo(dT)cellulose column chromatographyにてpoly(A)+RNAを得、これを鋳型としてlinker-primer法を用いてdouble strand cDNAを合成した。このcDNAをλgt11 phagevectorのmulti-cloning siteに組み込んだ後、phage粒子内へin vitro packagingを行い末梢神経特異的cDNAライブラリーを作成した。一方、末梢性ミエリン特異的抗体を持つParaneoplastic peripheralneuropathyの患者血清から、protein G column chromatographyを用いてIgG分画のみを精製した。この精製したIgGを用いて、今回作成した末梢神経cDNAライブラリー約40万クローンをimmuno-screeningし、強い免疫反応性を示す陽性クローンを1クローン得た。cycle-sequencing法によるinsert cDNAのdirect sequenceの結果、このinsert cDNAは約100bpsの長さを持ち、またsequence内に開始コドンや終止コドンを持たないことから、目的とするcDNAのopen reading frameの一部分であることが判明した。更にこのinsert cDNAの塩基配列を、GenBankデータベース上で検索した結果、今回クローニングし得たcDNAは既知のミエリン蛋白とは異なる新しいものであることが示唆された。このライブラリー200万クローンを、患者血清より精製したlgGを用いてスクリーニングした結果、この抗体に認識される陽せいクローンを1クローン同定し得た。この陽性クローンのcDNAフラグメントを発現ベクターにサブクローニングして組換え蛋白の検討をするとともに、このcDNAフラグメントの塩基配列を解析した。

その結果、このクローンの持つcDNAは880bpsの塩基長を持ち、その配列内に終止コドンが含まれていないことから、open reading frameの一部であることが推察された。また、GenBankデータベースによるこのcDNAのhomology検索の結果は、今までに報告のない新しい塩基配列であることが判明した。多くの自己免疫性末梢神経障害では、ミエリンや末梢神経軸索などに存する様々な抗原に対する自己抗体が末梢血内に証明されている。本研究の対象患者の剖検例において、末梢神経内に著しい細胞浸潤を認めたことから、今回クローニングしたミエリン蛋白が自己免疫性末梢神経障害の新しい抗原になりうることが示唆されており、自己免疫性末梢神経障害の免疫学的、分子生物学的研究を進める上で重要な意味を持つと考えられた。
Two-hitヒト白血病発症モデルを用いた悪性形質転換機構の解明

白血病の発症あるいは悪性形質転換に関与する因子を同定するため、白血病由来樹立培養細胞から、免疫不全NOGマウス皮下での造腫瘍性を指標に白血病幹細胞様細胞亜株を分画、樹立した。マイクロアレイ、RNA-Seq解析により、樹立した細胞ではCADM1、CA9という細胞表面分子をコードする遺伝子の発現が変動していることが明らかになった。これら分子の機能解析から、造腫瘍性に関してこれまで報告されていなかった分子機構の存在が示唆された。この結果は、白血病の悪性形質転換に関する理解に資するとともに、新規治療標的同定の可能性を示している。申請者は現在超免疫不全NOGマウスを用いた2つのモデル系を用いて白血病の発症機構解明を目指している。一つはNOGマウスへのヒト造血幹細胞移植を要件とする発がんモデル系で、これまでに白血病発症に複数の遺伝子変異が必要であることを明らかにし、報告してきた。25年度はさらに既知のがん関連遺伝子の組み合わせで白血病が発症するか検討したが、既に報告したMLL-AF10融合遺伝子と変異K-RasG12V遺伝子以外の組み合わせでは、白血病発症までには至らなかった。今後は導入するがん関連遺伝子の範囲を広げる、あるいは遺伝子導入の対象細胞を変更し、さらに検討を進める。もう一つは樹立白血病細胞株の高造腫瘍能細胞集団をNOGマウスで選別する系で、本年度は造腫瘍能の亢進にJAK/STATシグナル伝達系の活性化が関与することを明らかにした。そこでJAK3の活性化変異体をATL由来培養細胞に導入したところ、増殖におけるIL-2依存性を低下させることが明らかになった。今後はさらにIL-2非依存性増殖を付与する遺伝子の同定を目指す。また、新たな白血病関連遺伝子のスクリーニングのため、AML等の検体よりRNAを調製し、cDNA発現ライブラリーを作製した。よりインサート長の長いライブラリー作成を行うため、検体の収集に務めている。白血病の悪性形質転換に関与する遺伝子を同定するため、NOGマウスにおける造腫瘍能を指標に複数の株化白血病細胞株より高造腫瘍能細胞集団を分画した。この細胞集団は細胞数10個以下でも腫瘍を形成することから、白血病幹細胞として悪性形質の維持に関与するものと推測された。この細胞集団で発現が変動している遺伝子をマイクロアレイにより網羅的に調べ、さらに変動が顕著であった遺伝子に関して、その過剰発現/発現抑制が造腫瘍能に対して与える影響を調べた。これまでに2つの遺伝子(CADM1、CA9)が造腫瘍能に関与する遺伝子としてリストアップされた。このうちCADM1に関しては低発現細胞集団で造腫瘍能が高い。その原因としてJAK/STAT系が異常亢進している事が考えられた。CA9に関しては高発現細胞集団で造腫瘍能が高い。その臨床的意義を確認するため、ATL患者末梢血検体を対象に血清中の遊離CA9をELISAで測定したところ、正常血清に比べ遊離CA9濃度が有意に上昇している事が示された。また、一部のATL浸潤症例ではATL細胞でCA9発現が上昇していることが認められた。これまでにATL由来樹立細胞株を免疫不全NOGマウスに皮下移植し、造腫瘍性をアッセイする系を確立してきた。前年度までにATL由来TL-Om1細胞ではCADM1、ST1細胞ではCA9という細胞表面マーカーにより、造腫瘍性の異なる細胞集団が分画できることを明らかにした。27年度は以下を明らかにした。2)一方CADM1の過剰発現あるいは発現抑制では造腫瘍性に変化が認められなかったことから、CADM1が直接造腫瘍性に関与していない可能性が高い。3)CA9の過剰発現により造腫瘍性が亢進し、逆に発現抑制で造腫瘍性が低下したことから、CA9が直接造腫瘍性に関与していることが示唆された。また酵素活性部位に変異を導入すると造腫瘍性亢進が認められないことから、造腫瘍性に酵素活性が重要であることが示唆された。白血病の悪性形質に関与する遺伝子として、2つの候補遺伝子(CADM1、CA9)を同定することができ、これらの機能解析を通して悪性形質転換機構の解明を進めることが可能と考えている。またCA9の発現異常に関しては今年度の研究から臨床的意義が強く示唆された。阻害剤を用いてCA9を標的とした治療が可能であるか、今後の臨床応用研究展開への足がかりが得られたものと考えている。一方でライブラリースクリーニングによる悪性形質関連遺伝子の同定は十分な結果が得られておらず、研究方法の再考が必要と考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。血液腫瘍1)今年度同定された2つの遺伝子の悪性形質転換/維持における機能を解明する。標的となるシグナル伝達系を過剰発現/発現抑制により同定する。2)これら遺伝子の発現調節機構を明らかにする。

転写調節に関与するプロモーター領域、転写後調節に働くmicroRNAの同定とその調節機構を解明する。3)悪性形質転換関連遺伝子の同定のため、トランスポゾンあるいはCRISPR/Cas9のrandom integrationを応用したスクリーニング系を構築する。平成25年度の実験計画のうち1)白血病検体由来cDNA発現ライブラリーの作成、2)がん幹細胞を含むと考えられる高造腫瘍能細胞集団の分画に関しては引き続き検討を要する部分(より高品質のライブラリー作成、あるいは癌幹細胞としての性状解析など)も残されているが、所期の目的を達成することができた。3)two-hit悪性形質転換細胞の作成とその性状解析に関しては、新たな発がん遺伝子の同定には至らなかった。以上から一部遅れは有るもののおおむね順調に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。ライブラリースクリーニングによる新規白血病モデル細胞の作出に至らず、その性状解析のために計上した予算を使用しなかった。1)two-hitヒト白血病発症機構の解析:引き続きがん関連遺伝子の組み合わせによる白血病発症モデル系の確立を目指す。正常幹細胞以外に、悪性度の低い樹立細胞株に遺伝子導入を行い、悪性形質転換の原因となる遺伝子を同定する。悪性形質転換した細胞に関しては、MLL-AF10とK-RasG12V遺伝子の導入により形質転換したモデル白血病細胞とともにそのシグナル伝達系を解析する。2)今年度作製した白血病検体由来cDNA発現ライブラリーをMLL-AF10融合遺伝子あるいは変異K-RasG12V遺伝子とともに細胞に導入し、白血病発症を指標としたスクリーニングを行い、新たな白血病関連遺伝子の同定を目指す。ライブラリースクリーニングに代わり、トランスポゾンまたはCRISPR/Cas9システムを応用したrandom integrationによるスクリーニング系を構築するために使用する。新規白血病モデル細胞の作出に至らず、その性状解析のために計上した予算を使用しなかったため。新規白血病モデル細胞の作出のための各種発現ベクターの作製とモデル細胞の性状解析のための試薬と消耗品購入
OSAS用口腔内装置に関する顎口腔機能および睡眠・呼吸機能からの検討

本研究課題は,OSASに対する口腔内装置(OA)を用いた治療法をより効果的にかつ確実なものとするため,下顎位およびオトガイ舌筋(GG筋)・咀嚼筋筋電図等の顎口腔機能と終夜ポリグラフ(PSG)検査による睡眠・呼吸機能を検索し,顎口腔機能および睡眠・呼吸機能という2つの観点から,OAに付与すべき下顎位の指標を確立しようとするものである.被験者は健常成人男性4名で、実験用OAはGG筋筋電図記録用電極の設置および下顎を任意の位置へ固定するため、被験者毎に上下顎歯列を被覆するOAを製作した.GG筋記録用電極は自作の銀ボール電極(直径2mm)を用い,舌側床縁を舌運動を妨げない範囲で可能な限り延長した下顎OAの犬歯小臼歯部付近の床縁に設置した(電極間距離7mm)。呼吸状態は、ディスポーザブル・エアフローセンサー(株式会社ミユキ技研製)を用い記録した.(1)GG筋筋活動と呼吸動作:GG筋筋活動量は座位・仰臥位ともに呼気時に比べ呼気時において大きくなる傾向が認められたものの有意な差は認められなかった.(2)下顎位を前方に変化させた際:50%下顎前方位でのGG筋筋活動量は(下顎最大前方位における筋活動に対する割合)、座位で55.2%、仰臥位で65.2%と仰臥位で高い値を示した.(3)咬合高径を変化させた際:咬合高径を高くするにつれGG筋筋活動は上昇し、特に開口量12mmは座位で50.5%、仰臥位で71.7%と両体位ともに著しい筋活動量の上昇を認めた.以上の結果から、GG筋活動は体位および下顎位に関連し、下顎位の前方への移動および咬合高径の挙上に伴い活動が大きくなることが示唆された。また座位に比べ仰臥位においてGG筋活動は下顎位の影響を受けやすいことが推察された。本研究課題は,OSASに対する口腔内装置(OA)を用いた治療法をより効果的にかつ確実なものとするため,睡眠中の下顎運動,オトガイ舌筋・咀嚼筋筋電図等の顎口腔機能と終夜ポリグラフ(PSG)検査による睡眠・呼吸機能を検索し,顎口腔機能および睡眠・呼吸機能という2つの観点から,OAに付与すべき下顎位の指標を確立しようとするものである.H18年度は,実験用OAの製作,筋電図記録装置の設計・製作,PSG検査(正常者群・コントロール)の記録および顎運動記録装置の検討について行った.まず実験用OAについては,上下顎の歯列を覆うOA間に下顎前方移動量を自由に調節できるスクリューを組み込み,また下顎の舌側床縁を延長しオトガイ舌筋記録用電極が設置可能なものを製作した.筋電図記録については,オトガイ舌筋記録は直径2mmの銀ボール電極を自作し,咬筋・側頭筋・顎二腹筋については既製の表面電極を用いて,各筋とも双極導出した.実験用OAを用いた予備実験では,各筋とも良好な記録が可能なことを確認した.下顎位との関連については現在分析中である.また,正常者群(コントロール)のPSG検査は被験者8名にて行い(仙台睡眠呼吸センター),AI値(無呼吸指数)は0.95回/時,AHI(無呼吸低呼吸指数)は3.13回/時という結果を得た.顎運動記録については,完成までには至っていないが,睡眠中に三次元的な記録が可能なワイヤレス型の装置を設計し,製作中である.H19年度は,筋電図・下顎運動とPSG検査との同時記録また正常者群とOSAS群の比較を行っていく予定である.本研究課題は,OSASに対する口腔内装置(OA)を用いた治療法をより効果的にかつ確実なものとするため,下顎位およびオトガイ舌筋(GG筋)・咀嚼筋筋電図等の顎口腔機能と終夜ポリグラフ(PSG)検査による睡眠・呼吸機能を検索し,顎口腔機能および睡眠・呼吸機能という2つの観点から,OAに付与すべき下顎位の指標を確立しようとするものである.被験者は健常成人男性4名で、実験用OAはGG筋筋電図記録用電極の設置および下顎を任意の位置へ固定するため、被験者毎に上下顎歯列を被覆するOAを製作した.GG筋記録用電極は自作の銀ボール電極(直径2mm)を用い,舌側床縁を舌運動を妨げない範囲で可能な限り延長した下顎OAの犬歯小臼歯部付近の床縁に設置した(電極間距離7mm)。呼吸状態は、ディスポーザブル・エアフローセンサー(株式会社ミユキ技研製)を用い記録した.(1)GG筋筋活動と呼吸動作:GG筋筋活動量は座位・仰臥位ともに呼気時に比べ呼気時において大きくなる傾向が認められたものの有意な差は認められなかった.(2)下顎位を前方に変化させた際:50%下顎前方位でのGG筋筋活動量は(下顎最大前方位における筋活動に対する割合)、座位で55.2%、仰臥位で65.2%と仰臥位で高い値を示した.(3)咬合

高径を変化させた際:咬合高径を高くするにつれGG筋筋活動は上昇し、特に開口量12mmは座位で50.5%、仰臥位で71.7%と両体位ともに著しい筋活動量の上昇を認めた.以上の結果から、GG筋活動は体位および下顎位に関連し、下顎位の前方への移動および咬合高径の挙上に伴い活動が大きくなることが示唆された。また座位に比べ仰臥位においてGG筋活動は下顎位の影響を受けやすいことが推察された。
高品質サービス保証型オーバレイネットワークの設計・制御・構成法

本研究課題では,オーバレイ網上で高度な通信品質保証を提供するためのネットワーク構成法とトポロジー制御法について研究を行った.研究成果として,ノードの物理的な接続環境と論理的なネットワーク構成が動画品質に与える効果を定量的に明らかにし,また,ピア・ツウ・ピア型通信における動画配信法について高品質な動画を提供するデータ配信方式を提案してその効果を理論的評価と計算機シミュレーションにより確認した.本研究課題では,オーバレイ網上で高度な通信品質保証を提供するためのネットワーク構成法とトポロジー制御法について研究を行った.研究成果として,ノードの物理的な接続環境と論理的なネットワーク構成が動画品質に与える効果を定量的に明らかにし,また,ピア・ツウ・ピア型通信における動画配信法について高品質な動画を提供するデータ配信方式を提案してその効果を理論的評価と計算機シミュレーションにより確認した.本年度は,オーバレイトポロジーと物理網の性質がP2P動画配信サービスの通信品質に与える影響について,シミュレーションによる評価を行った.P2Pストリーミングシステムをオーバレイ構造で大別すると,ツリー型システムとメッシュ型システムの2つに分類できる.ツリー型は,通信品質を考慮した配信木を事前に構成して動画配信を行うため,映像パケットの遅延やジッタを抑制できる一方,ピアノードの参加離脱が頻繁に発生する環境だと,配信木の再構築をその都度行う必要があるため,スケーラビリティに問題がある.メッシュ型では,各ノードはツリー型のような親子関係を構成することなく複数のピアから映像データを受信する.そのため,ピアノードの参加離脱や故障に対する回復性能が高く,少ない帯域しか利用できないノードでもシステムに貢献できるという利点がある.このような利点のため,現在研究または実用化されているP2Pストリーミングシステムの多くはメッシュ型である.しかしながら,インターネットの高速大容量化が進んだ近年では,ツリー型でもより多くのノードがシステムに貢献でき,その利点を生かせると考えられる.ここでは各ノードの帯域幅を考慮し,ツリー型,メッシュ型それぞれの優位性をシミュレーション実験を通して定量的に比較実験を行った.評価指標として,ネットワークに対する負荷の測度として物理層ネットワークにおけるリンクストレスを,スケーラビリティの測度としてストリーミング配信可能なクライアントノード数について検討を行った.数値例より,FTTHノードが全体の6割を超えると,ツリー型でもスケーラビリティにおいてメッシュ型と同等の性能を示すことが判明した.本年度はオーバレイ網上の実時間通信アプリケーションとしてストリーミングサービスに着目し,前方誤り訂正符号(FEC)によるフレーム品質改善効果について基礎的検討を行った.FECでは,送信端末はデータを送信する際に,データパケットから冗長パケットを生成し,元のパケットと同時にネットワークに送出する.受信端末でロスパケット数が許容範囲内であれば,元データを復元することができる.FECで旨はロスパケットを再送しないため,遅延に敏感な実時間アプリケーションに対して有効な手法である.しかし,過剰な冗長パケットはネットワークに負荷をかけることになるため,ネットワークの状況や所望の通信品質に応じた適切な冗長度を設定することが極めて重要である.従来の研究ではフレーム廃棄率に対するFECの効果の検討が中心であり,フレームが連続的に廃棄される状況でFECがどの程度効果があるのかという点については未だ十分な検討がなされていなかった.そこで本研究では,ボトルネックルータで発生するバースト的なフレームロス現象について理論的な検討を行った.具体的にはボトルネックルータを二種類の到着過程を持つ単一サーバ待ち行列GI+M/M/1/Kでモデル化し,ブロックが連続してロスする連続ブロックロス長分布を導出した.性能評価量として連続ブロックロス長の平均と分散を考え,ボトルネックルータのバッファサイズ,FEC冗長度,バックグラウンドトラヒックの負荷がこれらの量に与える影響について評価を行った.その結果,フレームのバーストロスはFECにより大幅に低減されること,またFECによるバーストロス低減効果はルータのバッファを増強するよりも大きいことが判明した.今年度はまずオーバレイネットワーク上の実時間通信サービスについて,実時間データグラムの棄却率や遅延揺らぎを低減し,将来的には高精細動画像ストリーミングをサポートできるような,オーバレイレベルのトラヒック制御法について,特にP2Pライブストリーミングシステムに着目して研究を行った.P2Pライブストリーミングはオーバレイトポロジーに依存して配信の安定性やスケーラビリティが変化する.ここではストリーミングを安定させ,かつスケーラビリティを向上させる動的オーバレイトポロジー再構築法を検討した.具体的には,接続ピアからのデータ受信量を定期的に測定し,動画が安定しているかどうかを判断する.その上で接続ピアに対し,相手の遅延と帯域に基づく評価値の計算を行い,評価値を基に不適当な接続ピアを確率的に切断する.提案メカニズムでは,配信が不安定とピアが判断すると遅延を重視して接続相手を変更し,安定と判断すると帯域を重視して接続相手を変更する.結果的に,配信が不安定なときは配信の安定化を進め,安定しているときはスケーラビリティを向上させることが期待できる.シミュレーション実験により,スケーラビリティの点でCoolstreamingより優位性があることが判明した.次にP2P型オーバレイネットワークにおけるSkypeやストリーミング等の実時間サービスに着目し,ノードの参加離脱を考慮したエンドユーザレベルの通信品質評価モデルの構築とその妥当性について検討を行った.ここでは特にCoolstreamingにおけるフレーム再構成用バッファ同期機構に対し,フレームの再構成間隔を連続時間マルコフ連鎖による理論解析を行い,ノードの参加離脱の頻度と再構成間隔の関係を定量的に明らかにした.
刑事裁判における性別規範の機能の研究―裁判員制度の会話分析

本年度に達成された研究作業および成果は以下のとおりである(1)一本の論文が国内学会誌に採択された。模擬評議における発言順番の交代について分析し、評議において裁判員が意見表明をしやすい会話的環境の一部をあきらかにした論文が、日本法社会学会の学会誌である『法社会学』77号に掲載された。裁判員裁判の会話分析研究の意義が、法の社会学研究の領域で認知されたことの意義は大きい。(2)二本の国内学会報告、一本の招待講演をおこなった。模擬評議における裁判員のアイデンティティと意見表明の形式の関係に注目した考察を日本法社会学会学術大会においておこなった。また本研究が取り組んでいる、人びとのアイデンティティが相互行為に与える影響についての考察について、日本社会学会から招待されて講演をおこなうなど、本研究の視点の重要性が関連学会でも認められるようになってきている。(3)昨年度出版した単著『実践の中のジェンダー』がジェンダー法学会より学術奨励賞を受賞した。判決文の分析によって法システムの中での性別規範の働きを描いた点について、ジェンダー法学会より高い評価を得られたことは本研究の大きな成果である。本年度の研究実績は以下のとおりである。第一に、博士論文を出版するための修正・執筆作業を進めた。全体の文章を平易にするとともに、新たに一つの章を追加して全体の研究意義が伝わりやすくなるよう修正をおこなった。結果として加筆・修正作業はほぼ終了し、今年度前半中には出版できる目処が立った。第二に、模擬裁判研究を進めるにあたって重要となる方法論的枠組みについて、新たに論文を一本執筆した。この論文は2011年3月に首都大学都市教養学部人文・社会系/東京都立大学人文学部が編集・発行する『人文学報』に掲載された。第三に、計画どおりのデータ収集をおこなった。模擬裁判の録画については、東洋学園大学の宮園久栄教授の協力のもと、新たに二例の模擬裁判について、録画データの収集をおこなうことができた。また、判決文の収集に関しても、データベースの利用を中心に、およそ50の事例について収集をおこなった。第四に、上記のとおり収集したデータについて分析を開始し、研究会等での報告をおこなってきた。その結果得られた知見の一部については、2011年7月にスイスのブリブールで開催される国際EMCA学会での報告を申し込み、審査を経てアクセプトされている。本年度に遂行した研究作業は以下のとおりである。第一に、博士論文に新たに二本の論文を書き下ろして加え、新曜社より『実践の中のジェンダー-法システムの社会学的記述』として出版した。本書は社会学者、ジェンダー論研究者のみならず、法学者や分析哲学者からも一定の関心を集め、出版後はいくつもの研究会で合評会が企画された。第二に、計画どおりのデータ収集をおこなった。模擬裁判の録画については、昨年に引き続き東洋学園大学の宮園久栄教授の協力のもと、新たに一例の模擬裁判について、録画データの収集をおこなうことができた。また、判決文の収集に関しても、データベースの利用を中心に、およそ20の関連事例について収集をおこなった。第三に、収集したデータにもとづいて分析をすすめ、二つの学会で成果を報告した。一つは7月にスイス・ブリブール大学で開催された国際EMCA学会にて、法的推論における常識的知識が果たす役割について考察した報告をおこなった。もう一つは、9月に関西大学で開催された日本社会学会大会にて、評議における裁判員がどのように発言順番を取るかについて考察した報告をおこなった。いずれの報告も現在論文のかたちにまとめており、ひとつは既に投稿中である。データの収集については当初の計画どおり進んでおり、その分析についても着実に成果を出し始めている。博士論文の出版も無事に終え、現在はその成果にもとづいて、分析結果を論文化する作業に集中している今後は引き続きデータの分析をおこなうととも、得られた知見を学会報告および投稿論文として公表していくことに集中する。研究計画を遂行する上で特別の支障は無く、全力で取り組むことができる。
手部骨成熟度による全身成長評価と下顎骨成長の関連性について

目的:反対咬合者は要因により骨格型、機能型、中間型に大別される。骨格型とは、上顎複合体劣成長または下顎骨過成長、ないし両者を有するもので、機能型は下顎前方偏位を意味している。しかし骨格型と判断される症例には、下顎過成長というより、幼若的形態の下顎骨も存在する。不正咬合者全体の下顎骨については、過成長、劣成長、非対称成長が考えられるが、この成因は遺伝的なものと、発達期のfunctional matrix不全によるものがあると思われる。このように、反対咬合者の下顎骨は、遺伝的要因による真性の過成長と、咀嚼筋機能低下による成長不全の両者の混在が考えられるが、矯正臨床ではこれらに対して区別した治療は行われていない。本研究は、TW2法による骨年齢測定で全身的な成熟の遅延/過熟傾向を評価し、下顎骨における真性過成長と成長不全を臨床的に診断し、夫々の傾向を有する反対咬合に適切な治療法を確立することを目的としている。資料・方法:本学矯正歯科で管理中の不正咬合患者のうち、成長期にあり顎整形力を適用しなかった女子16名、男子14名(平均年齢11.6y,12.5y)を対象とし、頭部X線規格写真、手部X線写真、身長計測、初経年齢の記録を半年間隔で採取して資料とした。以上の対象を咬合別分類せずに下顎枝長と下顎骨体長の比率より、下顎枝の成長良好群、不全群に分け統計処理した。結果・考察:男子の骨年齢と暦齢の差は、不全群が良好群よりも0.50.6年遅延していた。良好群では、身長と下顎枝長に有意の相関があり、下顎骨体長に相関が無く、不全群では逆の結果を得た。良好群では下顎枝長、骨体長と骨年齢の相関が高く、不全群にはその傾向を認めなかった。以上より下顎枝発育不全の症例は骨年齢が遅延していることが示唆された。女子では対象の骨年齢評価が困難な例が多く、明瞭な結果を得られなかった。
信頼性理論に基づく降雨時の斜面崩壊予知法

本研究では、まず、降雨浸透による不飽和土のサクションの変化を考慮した降雨時の斜面安定解析法を有限要素法による飽和-不飽和浸透解析と円弧すべり面法とに基づいて定式化した。そして、この解析法の降雨時斜面崩壊予知法に対する適用性を検討するために、高知池田間の国道32号における斜面崩壊に対する事例解析を実施した。それには、崩壊現場から採取した不飽和土の浸透および強度特性を知る必要があり、それらに関する詳細な室内実験を実施した。特に、不飽和土の強度特性については、三軸圧縮試験のにおける排気および排水条件によって得られる強度がかなり異なるので、これらの試験条件を(1)排気・排水、(2)排気・非排水および(3)非排気・非排水とした詳細な実験をした。これらの試験では排気・排水条件にかかかわらず、せん断抵抗角φよりも粘着力cの方が飽和度の上昇に伴って顕著に減少する傾向が見られた。また、(1)および(3)から得られる強度にはあまり差がないことも判明した。そして、上記で得られた不飽和土の強度係数とpF試験から得られた水分保持曲線およびvan-Genuchten法から推定した不飽和透水係数を用いて国道32号の崩壊現場に対する事例解析を行った。その結果、降雨時の斜面安定解析法に用いるべき強度試験法としては、排気・非排水条件とすべきこと、ひずみレベルによる不飽和土の強度差は解析結果にあまり影響しないことなども明らかとした。さらに、この降雨時の斜面安定解析法では、のり面保護、風化、湧水などの影響を考慮することができないので、崩壊事例に基づいてそれらの要因の影響を評価できる豪雨時の斜面崩壊予知法をベイズ線形回帰モデルに基づいて開発した。そして、この方法による数値計算と事例解析を示し、その有用性を明らかにした。
オプトジェネティクスを用いた光による痛み制御 ~実験動物の開発と疼痛機序の解明~

神経障害性疼痛の発生や進行には脊髄後根神経節に発現している電位依存性ナトリウムチャネル(特に末梢神経のみに発現しているNav1.7、Nav1.8、Nav1.9)が深く関与している。脊髄後根神経は古典的にはその形態により分類され、ナトリウムチャネルのそれぞれのサブタイプの発現にも特徴があることが判明している。しかし、今までは脊髄後根神経を機能の面で分類するのは難しかった。本研究は、Cre-loxPシステムを用いたダブルトランスジェニックマウスを作製することで、ナトリウムチャネルのそれぞれのサブタイプが発現する神経細胞特異的に光感受性チャネル(興奮系:ChR2など、抑制系:Archなど)を発現させ、オプトジェネティクス技術により、その特定の神経(細胞)のみを興奮あるいは抑制することができる実験モデル動物を作製することを目的としている。この新しい実験モデル動物の発明により、痛みの発生と維持・進行において、特定のナトリウムチャネルのサブタイプが発現した神経細胞がどのような働きを担っているのかを探ることができるようになる。CreマウスとしてNav1.7-Creマウス、Nav1.8-Creマウス、Nav1.9-Creマウスを、floxマウスとしてAi32マウスとAi35マウスあるいはこれらと同等のマウスを導入する計画である。平成30年度はNav1.7-Creマウスを作製・導入、Ai32マウス(興奮系の光感受性チャネルChR2を組み込んだfloxマウス)を購入・導入することができた。現時点で、まだ、交配させるには至っていないが、それぞれのマウスを繁殖させ、交配させることで目的とするダブルトランスジェニックマウスをまず1系統得ることができる。当初の計画ではトランスジェニックラットを作製する予定であったが、作製期間やすでに作製されているlineがあるという利便性から、マウスを使用することとした。平成30年度は、遺伝子組換え実験を行う上での申請書等を作製するのに時間を費やした。現在までに導入できたマウスはNav1.7-CreマウスとAi32マウス(floxマウス)である。次のトランスジェニックマウスの導入予定も立っているので、進行状況は概ね順調と言える。Nav1.7-CreマウスとAi32マウス(floxマウス)で、次の世代の誕生を待って、ダブルトランスジェニックマウスを作製する予定である。また、Nav1.8-CreマウスとAi35マウス(もしくはこれと同等のfloxマウス)を購入し、導入する予定である。Nav1.9-Creマウスは新しく作製する予定である。ほぼ予定通り使用しましたが、単独では必要な物品が購入できないほどの少額の残高が生じてしまいました。繰り越して、次年度使用額と合わせ、必要物品を購入する予定です。