hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節リウマチ滑膜A細胞特異的サブセットの機能解析と遺伝子発現プロファイリング

関節リウマチ(RA)は関節の変形と破壊をもたらす慢性炎症性疾患である。2つの補体レセプター、Z39IgとCD11cを共に発現する滑膜A細胞(Z39Ig+CD11c+細胞)はRA滑膜に特徴的に出現する。本研究により、当該細胞は、破骨細胞に分化しやすいこと、マクロファージの新規サブセットであること、抗原提示分子を強発現していることを明らかにした。したがって、当該細胞は、高い破骨細胞分化能及び抗原提示能を介してRA病態に関わる可能性が明らかとなった。2つの補体レセプター、Z39IgとCR4(CD11c)を共に発現する滑膜A細胞(Z39Ig+CD11c+細胞)はRA滑膜に特徴的に出現する。この細胞はRA病態にどのように関わるかを明らかにするため、当該細胞の、炎症性滑膜における検索、及び、性状解析を行った。まず、炎症性滑膜での検索として、変形性関節炎、乾癬性関節炎、early RAの滑膜切片に対し、抗Z39Ig抗体、抗CD11c抗体による免疫蛍光学的解析を行い、RAとの相違を検討した。その結果、当該細胞は、変形性関節炎及び乾癬性関節炎の滑膜ではほとんど検出されないのに対し、early RAではRAと同レベルに出現することを明らかにした。これは、当該細胞はRA病態に深く関わることを示すだけでなく、RAの病理学的診断にも有用であることを示す結果である。次に、性状解析として、まず、フローサイトメーターにより、Z39Ig+CD11c-及びZ39Ig+CD11c+細胞をソーティングし、電子顕微鏡学的解析を行った。その結果、Z39Ig+CD11c+細胞は、より多くの食胞様構造及び損傷ミトコンドリアを有することを明らかにした。さらに、マクロファージ及び樹状細胞の関連マーカーによる細胞表面形質の解析により、当該細胞は、樹状細胞ではなくマクロファージの新規サブセットであること、抗原提示分子を強発現していることを明らかにした。したがって、当該細胞は、高い貪食能と抗原提示能を介してRA病態に関わる可能性が示された。これらを関節炎誘発マウスで検討するため、ラット抗マウスZ39Ig単クローン抗体の作製に着手した。マウスZ39Ig遺伝子をクローニングし、ラットマストサイトーマRBL2H3に導入し、細胞株を樹立した。当該細胞株を用いてラットを免疫し、スクリーニングを行っている。2つの補体レセプター、Z39IgとCR4(CDllc)を共に発現する滑膜A細胞(Z39Ig+CDllc+細胞)はRA滑膜に特徴的に出現する。まず、炎症性滑膜での検索として、変形性関節炎、乾癬性関節炎、early RAの滑膜切片に対し、抗Z39Ig抗体、抗CDllc抗体による免疫蛍光学的解析を行い、RAとの相違を検討した。次に、性状解析として、フローサイトメーターにより、Z39Ig+CDllc-及びZ39Ig+CDllc+細胞の機能解析を行った。その結果、Z39Ig+CDllc+細胞は、破骨細胞に分化しやすい性状を有することを明らかにした。したがって、当該細胞は、高い破骨細胞分化能、及び、抗原提示能を介してRA病態に関わる可能性が明らかとなった。
薬物耐性および逆耐性現象とプリン、ベンゾジアゼ ピン、GABA性機能について

薬物の反復投与により、その薬物に対する反応性の低下(耐性現象)及び薬物反応性の増強(逆耐性現象)を生ずる場合がある。Dopamine(DA)拮抗剤の反復投与により前者、その興奮剤の反復投与により後者を生ずる。DA拮抗剤のhaloperidol(Halo)の反復投与からの離脱による痙攣誘発準備性の形成時に、痙攣発現機序の異なる誘発剤を投与した場合、benzodiazepine(BDZ)拮抗剤のβーDMCM(inverse agonist)およびadenosine拮抗剤のcaffeineによる痙攣の闘値が低下したが、GABAa拮抗剤による痙攣には影響しなかった。このβーDMCMによる痙攣闘値の低下はBDZ興奮剤のdiazepam、拮抗剤のRo15ー1788(partial agonist)によって対照群のレベルまでに回復した。この場合、Ro15ー1788はBDZの興奮剤、βーDMCMは拮抗剤として作用した。Halo離脱によるβーDMCM痙攣闘値低下に関して、BDZ系機構はDA性神経と直接相互作用するが、GABA性神経は直接関与しない。Halo反復投与によってHaloカタレプシ-反応は抑制され、後シナプスのDA Dー2受容体の感受性が亢進し、中枢の抑制性機構(プリン,DBZ,GABA性機構)はHaloに対する耐性現象に対して恒常性を維持する方向に作用した。この場合、Ro15ー1788はBDZの拮抗剤、βーDMCMは興奮剤として作用した。DA興奮剤のapomorphine(Apo)反復投与からの離脱により、大量のApoによって生ずる常同行動に対して、sniffingは増強(逆耐性)、licking,bitingは抑制(耐性)作用を示した。これらの現象に対して、抑制性機構、特にBDZ系は多様性の反応を呈し、行動発現部位あるいは発現経路が異なることが示唆された。Apoによるyawning反応、Haloカタレプシ-反応に対する実験結果から、Apo反復投与により前シナプスのDA受容体は抑制され、後シナプスのそれは変わからないが、Methamphetamine(MAP)では前シナプスのDー2受容体は興奮、後シナプスのそれは抑制された。したがって、遊離促進剤のMAPと直接受容体に作用するApoの異なる点である。Amphetamine(4mg/kg i.p.)によって自発運動およびrearing(立ち上がり運動)の増強が認められた。これらの作用に対してdopamine(DA)D-1 receptor拮抗剤のSCH23390(0.1mg/kg)は完全に抑制したがDA D-2 receptor拮抗剤の(±)-sulpiride(50mg/kg)はこれらの行動に対して影響を与えず、常同行動を発現した。一方、amphetamineによって抑制されたgroomingおよびpreaningはsulpirideによって回復されたが、SCH23390によっては回復されなかった。また、amphetamineによる自発運動およびsniffing反応の増強作用はadenosine A-1 receptor興奮剤N^6-cyclohexyl adenosine(CHA),diazepamおよびGABA興奮剤のbaclofen,muscimolによっていずれも抑制された。しかしながら、apomorphineによる常同行動、特にlicking(なめる反応)biting(おがくずを口の中に入れる反応)およびgnawing(かじる反応)を増強した。

Haloperidolによって生ずるカタレプシ-反応をbaclofenおよびCHAは増強した。以上の結果より、amphetamine投与による自発運動の増加は主にD-1 receptorの興奮、amphetamineによるgroomingやpreaning反応の抑制にはD-2 receptorの興奮がそれぞれ関与しているのかも知れない。また、GABA性薬物はnucleus accumbensのDA性神経の興奮による自発運動の増加を抑制したにも関わらず、nigro-striatalのDA性神経の興奮による常同行動の一部を増強させたことから、常同行動の発現には抑制性神経の興奮が関与していることが考えられる。DA性神経の抑制、choline性神経の興奮あるいは両者の関与によって発現すると言われているカタレプシ-反応にもまた抑制性のGABA性神経の興奮が関与していることが考えられる。Adenosine拮抗剤のcaffeineによる痙攣誘発にはbenzodiazepine系、GABA系も直接関与はしないが、NMDAにより増強、AP7により抑制されたことから、この痙攣誘発にはNMDA receptorの興奮が一部関与しているものと考える。Haloperidol(Halo)をマウスに反復投与した後離脱すると、ベンゾヂアゼピン(BDZ)拮抗剤のβーDMCM(inverse agonist)、caffeine(adenosine antagonist)によって生ずる強直性痙攣閾値を低下させたが、GABAa拮抗剤のbicuculline、Cl^-チャンネル阻害剤のpicrotoxinによるそれには影響を与えなかった。βーDMCM痙攣に対して、diazepam及びその拮抗剤のRo15ー1788(partial agonist)は生食水投与群のレベルまでに回復された。アルコ-ル離脱はこれらの痙攣閾値に対して影響を与えなかった。従って、Halo離脱によるβーDMCM誘発痙攣閾値低下に関して、BDZ系機構はDA性神経と相互作用するが、GABA性神経機構は直接関与しないこと、また、アルコ-ル禁断時はHaloと異なった機序を介して痙攣準備性の形成に関与することが示唆された。Halo反復投与によって、Haloによるカタレプシ-は抑制され、この抑制はdiazepam、βーDMCM、muscimol、adenosine興奮剤のCHAによって、対照群のレベルまでに回復された。これらの拮抗剤は影響しなかった。従って、Halo反復投与により中枢のDA性神経は一部亢進され、中枢の抑制性機構(プリン、BDZ、GABA性機構)はDA性神経に対して恒常性を維持するような制禦機能を有するのかも知れない。DA興奮剤のapomorphine(Apo)反復投与からの離脱群において、Apoの大量投与による常同行動に対して、sniffingは増強(逆耐性)、licking、bitingは抑制(耐性)材用を示した。これらの現象に対して、抑制性機構は異なった作用を示し、これら行動の発現する脳部位あるいは経路が異なることが示唆された。
ポリフェノールによる肺癌および悪性胸膜中皮腫細胞に対する抗腫瘍効果の解析

肺癌細胞に関しては前年度検討したため、本年度は悪性胸膜中皮腫につき検討した。悪性胸膜中皮腫の76歳患者胸水より細胞株TZR-1を新たに樹立した。ブドウ等に多く含まれる天然ポリフェノールであるレスベラトロールに着目し、その抗腫瘍効果を悪性胸膜中皮腫細胞株(TZR-1およびNCI-H28、MSTO211H)を用いて検討した。液体培養においてレスベラトロールは10-25μMの濃度でいずれの細胞株も50%増殖抑制を示したこ中でもMSTO211Hが最も抑制された。レスベラトロール(10μM)を用いて経時的効果を見たところ、2-3日の暴露にていずれの細胞株も50%の増殖抑制が得られた。この実験でもMSTO211Hが最も増殖抑制された。腫瘍抑制効果は濃度依存的に、また時間依存的に認められた。次に、レスベラトロールの抗腫瘍効果の作用機序として過去の実験でアポトーシスの関与が考えられたため、アポトーシスの誘導を形態、フローサイトメトリー、TUNEL法、Caspase-3アッセイにて検討した。レスベラトロール(10μM)を探与したところこれらのアッセイにてTZR-1,MSTO211Hについては有意なアポトーシスの誘導を確認できたが、NCI-H28についてはアポトーシスの誘導傾向がみられたものの有意差は認められなかった。ウエスタンブロット解析ではp21蛋白の発現増加が見られた。これらのことからレスベラトロールは悪性胸膜中皮腫においても抗腫瘍効果を示しその作用機序としてアポトーシスの誘導や細胞周期蛋白への影響が重要であると考えられた。次にin vivoでの抗腫瘍効果を見るためにMSTO211H細胞をヌードマウス皮下に移植し、レスベラトロールをcarboxymethylcellulose(1.5%)懸濁液のgavage法にて経口投与行い皮下腫瘍の形成抑制を検討した。1mg/kg,5mg/kgの2種類の濃度を用いて検討したがこれらの実験系では有意な増殖抑制を示すことはできなかった。量を増やし再検討する必要があると思われた。これらの結果は現在投稿中である。ブドウ等の果実に多く含まれるポリフェノールであるレスベラトロールに着目し、その抗腫瘍効果を肺癌細胞株(A549,EBC-1,Lu65)を用いて検討した。また肺癌治療の中心的薬剤であるパクリタキセルとの組合せも同時に検討した。液体培養においてレスベラトロールは5-10μMの濃度でいずれの細胞株も50%増殖抑制を示した。中でもEBC-1が最も抑制された。パクリタキセルもすぐれた抗腫瘍効果を示したがレスベラトロールとの同時投与では相加効果は得られなかった。ところがレスベラトロール(10μM)を加えあらかじめ3日間培養したのちパクリタキセルに曝露させるとパクリタキセル単独投与よりも増殖が抑制された。作用機序を検討する目的でアポトーシスの誘導を形態、フローサイトメトリー、TUNEL法、Caspase-3アッセイにて検討した。レスベラトロール(10μM)、パクリタキセル(10nM)、両者を投与したところ、これらのアッセイにおいてEBC-1とLu65細胞では有意な差をもってアポトーシスを証明できたがA549では証明できなかった。アポトーシスにおいても、レスベラトロールとパクリタキセルの同時投与では相加効果は得られなかったが、レスベラトロール(10μM)を加えあらかじめ培養した細胞ではパクリタキセルによるアポトーシスの誘導が同時投与よりも有意に増加した。Western blot解析ではp21の発現の増加が見られた。これらのことからレスベラトロールの作用機序としてアポトーシスの誘導や細胞周期蛋白への影響が重要であると思われたが、A549細胞の例からそれ以外にもあると思われた。また抗癌剤の増感剤としての臨床応用の可能性も示唆された。ここまでの結果をまとめて報告した。

ウエスタンブロット解析ではp21蛋白の発現増加が見られた。これらのことからレスベラトロールは悪性胸膜中皮腫においても抗腫瘍効果を示しその作用機序としてアポトーシスの誘導や細胞周期蛋白への影響が重要であると考えられた。次にin vivoでの抗腫瘍効果を見るためにMSTO211H細胞をヌードマウス皮下に移植し、レスベラトロールをcarboxymethylcellulose(1.5%)懸濁液のgavage法にて経口投与行い皮下腫瘍の形成抑制を検討した。1mg/kg,5mg/kgの2種類の濃度を用いて検討したがこれらの実験系では有意な増殖抑制を示すことはできなかった。量を増やし再検討する必要があると思われた。これらの結果は現在投稿中である。
人工知能による乳癌悪性度予測システムの開発

乳癌は近年の社会生活の変化によって女性の最も高い癌疾患になってきている。一方で乳癌は各種のホルモンあるいはドライバー遺伝子の発現以上により治療薬選択あるいは予後解析が行われているが、未だに化学療法の選択も含め、その予後判定は議論されている。従来の病理学的体系も分子レベルの情報と乖離が大きくなっているのが実情である。そこで本研究は、病理形態学情報を定量化かつ客観的情報としてデジタル病理学手法により計測収集したデータベースを構築し、さらに複数の人工知能手法(Deep Learningと機械学習であるSVM(Support Vector Machine)により、臨床情報と合わせた解析を行い、予後解析システム構築と高度な予後因子の解明を目指す。対象とするのは乳癌のNeoadjuvant chemothrapy(術前化学療法)を行った症例とする。治療期間は6ー8か月であり、治療後は手術療法によりその効果の判定が正確に行われること、また生存・無再発の解析に比べてフォローする期間が短いことが解析モデルの正確性を判断する上で適切であることによる。これらの手法は乳癌にとどまらず、他の癌においても応用可能である。対象とする乳癌の治療で補助化学療法を術前に行うNAC(Neoadjuvant chemotherapy)症例の収集は、現時点で山口大35症例コーネル大学125症例東京医科大学60症例を選択している。臨床情報を確認しながら多少これよりは多い症例を選択可能な状態になった。これらの症例の治療開始前の針生検の病理標本手術標本臨床情報の収集を実施中であるが、施設間あるいは日米の診療情報あるいは治療効果判定には差があり、症例データベース作成には基準化が必要である。これらの基準化を実施し、再度症例情報の収集を継続し、次年度の解析実施の構築を継続している。また33症例約9万個の細胞データを抽出し、パイロット解析を実施した。結果として治療前の標本からNAC療法の効果予測が可能となっているので、どのような情報を集積するかの目算が立った。また確立された手法が乳癌以外にも利用可能かを模索する意味で、前立腺癌を含めた泌尿器科癌などへの適応を実施し、応用可能であることを確認した。正確な癌細胞の細胞核を抽出し計測を行うには、細胞核同士が重積しているものを分離する必要があるが、これらを自動的に分離するため、人工知能のDeep Learning手法を用いたシステムの構築を終了し、乳癌・前立腺癌・膀胱癌・腎癌の画像を用いて精度を確認した。まず前半の半年で、残りの症例の病理標本の収集と画像化、計測作業を実施し、9月までには本解析可能な体制を構築する。これらの症例に対し、まず多変量解析と機械学習法であるSVM (Support Vector Machine)を実施し、治療効果の予測と治療抵抗性の症例の判断・予測に必要な病理形態学的特徴量を抽出する。当初予定していた解析対象症例は120症例であったが、200症例を超える症例に対し実施することとなり、細胞核の分離を自動で効率的に実施するためのツールを前年度までに構築した。これらの解析結果をベースにDeep Learning手法で用いる画像サイズ、病理画像の色調・輝度を含めた標準化などを決定する。また収集した臨床情報を検討し、臨床家との再評価を実施して各施設間・日米の評価における差を統一化する。

正確な癌細胞の細胞核を抽出し計測を行うには、細胞核同士が重積しているものを分離する必要があるが、これらを自動的に分離するため、人工知能のDeep Learning手法を用いたシステムの構築を終了し、乳癌・前立腺癌・膀胱癌・腎癌の画像を用いて精度を確認した。まず前半の半年で、残りの症例の病理標本の収集と画像化、計測作業を実施し、9月までには本解析可能な体制を構築する。これらの症例に対し、まず多変量解析と機械学習法であるSVM (Support Vector Machine)を実施し、治療効果の予測と治療抵抗性の症例の判断・予測に必要な病理形態学的特徴量を抽出する。当初予定していた解析対象症例は120症例であったが、200症例を超える症例に対し実施することとなり、細胞核の分離を自動で効率的に実施するためのツールを前年度までに構築した。これらの解析結果をベースにDeep Learning手法で用いる画像サイズ、病理画像の色調・輝度を含めた標準化などを決定する。また収集した臨床情報を検討し、臨床家との再評価を実施して各施設間・日米の評価における差を統一化する。米国での症例収集が倫理審査を通すなどの時間が予測以上にかかり、核抽出後のセグメンテーション作業に必要な人工知能を使用した重積した核の分離ツールなどの構築を膀胱癌・腎癌・前立腺癌などを利用して構築を実施した。これらの作業発注において一部検収時期との関係で差異が生じたが、会計年度との関係の問題であり、実質の作業進捗および次年度以降の計画における変更はない。
高分子系に最適な新しい計算機シミュレーションの方法と解析法の開発

(1)環状高分子の永久絡み合い系における局所結び目とその集団運動の計算機シミュレーションによる検証:非常に長時間にわたるこの系のシミュレーションを行い、以前に我々が理論的に予言したように、局所結び目が存在し高分子鎖に沿って集団していることシミュレーションによって確認した。この集団運動がレプテーション運動に対応し、その運動の拡散係数が理論計算値と良くした。また、局所結び目が激しい揺らぎ(プルーベ・フラクチュエーションと命名)を示すことや、有限寿命の局所結び目が存在することなど、局所結び目にはこれまで予測されていなかった新しい性質があることも見いだした。これらの結果やその理論的取扱いについて、第1、第2論文(次ページ)で報告した。(2)拘束条件下における高分子の平衡集団を効率的に生成する方法の開発:今回新たにスクランブル法の名付けた新しい方法を考案し、これまで我々が用いてきたグローバルジャンプ法より約100倍も拘束に絡み合った高分子系の平衡アンサンブルを得ることが出来ることを明らかにした。現在、この方法で生成したアンサンブルが真の平衡状態に度の程度接近しているの検定を行っている。(3)高分子の格子モデルにおける応力の計算法の開発:新たに、格子モデルのシミュレーションで応力を計算する方法を開発し、カテナ網目(環状高分子の絡み合いからなる網目)の巨視的変形と応力の関係を計算した。すでに、多数のシミュレーションの結果を得ており、それによってゴム弾性における絡み合いの役割に関するこれまでの論争に、明確な結論を下すことができる段階にある。
ゲノムインプリンティングドメインの構造・制御・進化

ゲノムインプリンティングを受ける哺乳類遺伝子がゲノムの特定の場所にクラスターを形成することは、それがインプリンティングの制御機構や進化に密接に関わることを示唆している。本研究ではインプリンティングドメインをモデルとして、今日の分子生物学の重要な課題である染色体の機能ドメインの構造、制御、進化についてゲノム解析を用いた総合的な研究を行う。本年度は、マウス第7染色体遠位部にあるインプリンティングドメイン(およそ1Mbに10個余のインプリンティング遺伝子がある)の全塩基配列を佐賀医大向井ら、理研服部らと共同で決定した。ヒトの当該領域(第11染色体短腕)と比較した結果、例えばKvLQT1のイントロン内に進化的に保存された配列があり、それらが制御配列である可能性が示された。さらに、H19周辺の保存された配列を実際にレポーター測定法やゲルシフト法により調べると、組織特異的エンハンサーやインプリンティングに関わるインスレーター蛋白質の結合配列であることが分かった。現在、このドメインの配列の特性などをコンピュータで詳しく解析中である。また、インプリンティングが哺乳類で進化した理由を探るため鳥類の研究を始め、上記のドメイン内にあるIGF2がニワトリでインプリンティングを受けないことを示した。当該ニワトリ領域をBACにクローン化し、現在その塩基配列の解析中である。鳥類も含めた比較ゲノム学的アプローチで、インプリンティングの進化についての手掛かりを得たい。
受容体直接結合性分子に着目した高血圧関連生活習慣病の病態解明と新規治療法の探索

研究代表者らが単離・同定に成功した1型アンジオテンシンII(Ang II)受容体(AT1受容体)結合性低分子蛋白(AT1 receptor-associatedprotein;ATRAP)は,『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に対する内在性抑制機序を担う受容体結合分子』である可能性がある.本研究では,この受容体結合分子ATRAPに焦点を当てて,高血圧関連生活習慣病における病態生理学的意義について検討し,また,組織局所においてATRAPを制御することによる,高血圧関連生活習慣病に対する新規分子標的治療法開発の可能性について検討した.本研究では,『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に対する内在性抑制機序を担う受容体結合分子』として機能している可能性があるATRAPに着目して,以下の多面的な検討を行う.(1) ATRAPの発現・活性制御機構の検討,(2)発生工学的手法を用いた臓器特異的ATRAP過剰発現モデルおよびATRAP欠損モデルでの高血圧関連生活習慣病の病態の検討,(3)高血圧関連生活習慣病の病態モデルにおけるATRAP調節機序の検討,(4)ヒト高血圧関連生活習慣病の病態における組織局所でのATRAP発現の検討高血圧関連生活習慣病の病態モデルにおけるATRAP調節機序の検討を行っている.今年度は,高血圧関連生活習慣病モデル動物(5/6腎摘出腎不全ラット,尿管結紮腎線維症マウス,db/db糖尿病マウス,高脂肪食負荷マウス,大動脈結紮圧負荷マウスなど)におけるATRAPの組織特異的発現調節について検討した.そして,予備的研究として高血圧モデル動物でのATRAP遺伝子発現調節異常についての検討を進め,ヒト本態性高血圧のモデル動物である自然発症高血圧ラット(SHR)やDahl食塩感受性高血圧ラットにおいて,高血圧にともなう組織特異的なATRAP発現抑制状態の存在と降圧薬による臓器障害の改善における組織特異的な内在性ATRAP発現回復効果の関与を明らかにした.これまでの研究成果から,ATRAPにはAT1受容体internalizationを促進することにより,定常的状態の同受容体情報伝達系活性には影響を与えずに病的刺激によるAT1受容体系情報伝達系の過剰活性化を抑制する作用が認められている.したがって,ATRAPは『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に対する内在性抑制機序を担う受容体結合分子』である可能性が示された.研究代表者らが単離・同定に成功した1型アンジオテンシンII(Ang II)受容体(AT1受容体)結合性低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)は,『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に対する内在性抑制機序を担う受容体結合分子』である可能性がある.本研究では,この受容体結合分子ATRAPに焦点を当てて,高血圧関連生活習慣病における病態生理学的意義について検討し,また,組織局所においてATRAPを制御することによる,高血圧関連生活習慣病に対する新規分子標的治療法開発の可能性について検討した.今年度は,(1) ATRAPの発現・活性制御機構の検討.培養細胞系での検討によりATRAP遺伝子発現調節における基本転写制御機構の意義について明らかにした.また,small interfering RNA (siRNA)ライブラリを用いてATRAP遺伝子発現に影響を与える因子の探索をゲノムワイドに解析した.さらに検討ではATRAP遺伝子が内在性に高発現している腎尿細管細胞の系において,ATRAP遺伝子の発現調節に重要な複数のプロモーター領域を同定し,細胞・組織の分化に関連するRunx-3などの転写調節因子に加えてUSF1, USF2の関与を明らかにした.(2)発生工学的手法を用いた臓器特異的ATRAP過剰発現モデルおよびATRAP欠損モデルでの高血圧関連生活習慣病の病態の検討.発生工学的ATRAP発現制御マウスを用いて,圧負荷,Ang II負荷,高食塩食負荷,高脂肪食負荷,カフによる血管障害負荷,尿管結紮負荷などの病的刺激を加え,高血圧関連生活習慣病の発症・進展に与える影響について明らかにした.組織局所でのレニン-アンジオテンシン系(R-A系)のAT1受容体系の過剰活性化は高血圧関連生活習慣病の発症・進展に深く関与している.したがって,高血圧関連生活習慣病の発症・進展において,Ang II=高血圧関連生活習慣病増悪因子,AT1受容体=高血圧関連生活習慣病増悪因子受容体として捉えることができる.研究代表者らが世界で初めて単離・同定に成功したAT1受容体結合性低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)は,細胞や組織表面に存在するAT1受容体の細胞内取り込み(internalization)を持続的に促進し,AT1受容体情報伝達系に対して抑制的に作用し高血圧関連生活習慣病を改善できる可能性がある.そこで,本研究では,ATRAPの発現・活性調節機構異常と高血圧関連生活習慣病との関連について多面的に検討し,ATRAPの高血圧関連生活習慣病における病態生理学的意義の解明,およびATRAPに着目した新規分子標的治療法の開発に向けた検討を行った.平成26年度は,ヒト高血圧関連生活習慣病の病態における組織局所でのATRAP発現の検討を主に行った.文書同意を得た患者の手術時あるいは残余検体として生検時に得られる高血圧関連生活習慣病のヒト組織検体を用いて,ヒトATRAP遺伝子の発現解析をおこない,ヒト高血圧関連生活習慣病の病態との関連性について比較検討する.具体的には,ヒト組織でのATRAP発現の免疫組織化学検査およびRT-PCR検査発現解析を行った.

循環器・腎臓内科学研究代表者らが世界で初めて単離・同定に成功したAT1受容体結合性低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)は,細胞や組織表面に存在するAT1受容体の細胞内取り込み(internalization)を持続的に促進し,AT1受容体情報伝達系に対して抑制的に作用し高血圧関連生活習慣病を改善できる可能性がある.本研究の結果,ATRAPの発現・活性調節機構異常と高血圧関連生活習慣病との関連について多面的に検討し,ATRAPの高血圧関連生活習慣病における病態生理学的意義の解明,およびATRAPに着目した新規分子標的治療法の開発に向けた検討が順調に進行している.今年度の研究成果として全身性ATRAP高発現マウス,心臓特異的ATRAP高発現マウス,腎遠位尿細管特異的ATRAP高発現マウス,血管平滑筋特異的ATRAP高発現マウス,および脂肪組織特異的ATRAP高発現マウスの作製に成功するなど,おおむね順調に研究が進展しており,その結果として,国内外の学術学会,および国内外の学術雑誌に研究成果を発表している.本研究は高血圧関連生活習慣病増悪因子受容体への直接結合分子による受容体活性制御機能に着目した独創性の高い研究であり,本研究の研究成果により,高血圧関連生活習慣病におけるATRAPの発現・活性制御機構と病態生理学的意義が詳細に明らかになると考えられる.また,全身性ATRAP欠損マウスは,新たな高血圧関連生活習慣病の病態モデル動物として今後の高血圧関連生活習慣病の病態生理の解析や新薬開発の研究に有用であると期待される.さらに,本研究成果が,受容体直接結合性機能制御因子ATRAPを創薬標的とした,高血圧関連生活習慣病に対する新規分子治療薬開発に結びつく可能性がある.研究代表者らが単離・同定に成功した1型アンジオテンシンII(Ang II)受容体(AT1受容体)結合性低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)は,『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に対する内在性抑制機序を担う受容体結合分子』である可能性がある.本研究では,この受容体結合分子ATRAPに焦点を当てて,高血圧関連生活習慣病における病態生理学的意義について検討し,また,組織局所においてATRAPを制御することによる,高血圧関連生活習慣病に対する新規分子標的治療法開発の可能性について検討する.当該助成金が生じた状況は,予定していATRAP遺伝子発現解析が実験機器の不調により1回分施行できなかったことに'由来する.よって次年度使用額4,794円はその予定していたATRAP遺伝子発現解析実験で行う試薬の購入費用とする予定である.本研究では,『AT1受容体情報伝達系の病的刺激による過剰活性化に対する内在性抑制機序を担う受容体結合分子』として機能している可能性があるATRAPに着目して,以下の多面的な検討を行う計画である.それらは,(1) ATRAPの発現・活性制御機構の検討,(2)発生工学的手法を用いた臓器特異的ATRAP過剰発現モデルおよびATRAP欠損モデルでの高血圧関連生活習慣病の病態の検討,
ショウジョウバエにおける異種由来ヌクレオポリンの組合せが引き起こす生殖的隔離

キイロショウジョウバエではオナジショウジョウバエ由来の核膜孔複合タンパク質によって生殖的隔離が引き起こされる。本研究では核膜孔複合の中核となる2つのヌクレオポリン(Nup160とNup96)の間に相互作用があること、この2つだけでは雑種致死を引き起こすのには不十分であること、Nup96はNup160と違って単独では雑種雌不妊を引き起こさないことを明らかにした。雑種不和合の遺伝的機構は単純ではない。オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子およびヌクレオポリン96遺伝子は、キイロショウジョウバエの遺伝的背景において雑種致死および雌不妊の原因となることが知られている。本研究の開始前にわれわれはオナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子に置換したキイロショウジョウバエの系統を得ていた。また本研究の初年度には、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子に置換したキイロショウジョウバエの系統を新たに確立することに成功した。本年度は確立した系統を用いて、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子と同ヌクレオポリン160遺伝子を組み合わせることで、何らかの表現型が現れるかを観察した。その結果、一方がホモ接合(あるいはヘミ接合)、他方がヘテロ接合である個体は問題なく生存することが判明した。このことはキイロショウジョウバエとオナジショウジョウバエの雑種第1代において、ヌクレオポリン160遺伝子あるいはヌクレオポリン96遺伝子がホモ接合(あるいはヘミ接合)になった場合に、致死となるという事実と対照的である。致死となる個体の遺伝子型と致死とならない個体の遺伝子型は、これら2つの遺伝子座に関する限り同じであることから、雑種致死を引き起こすためにはこれら以外の遺伝子が関わっていることが推測される。雑種第1代では全ゲノムが2種由来のヘテロ接合であるという点を考慮すると、オナジショウジョウバエがもっている第3の不和合遺伝子はキイロショウジョウバエに対して優性であることが推測できる。以下のような手順により、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子をキイロショウジョウバエに導入することに成功した。1オナジショウジョウバエのヌクレオポリン96遺伝子を含んだBACクローン(DSM1-010P23)をナショナルバイオリソースプロジェクト・ショウジョウバエより入手し、ゲノムの当該領域をサブクローニングした。さらにこれをpattBプラスミド(ミニwhiteを含んでいる)に導入した。2キイロショウジョウバエの系統y sc v P{y[+t7.7]=nos-phiC31/int.NLS}X; P{y[+t7.7]=CaryP}attP2の初期胚に上記のプラスミドをインジェクションし、形質転換体を作製した。この系統は、本来のキイロショウジョウバエ由来ヌクレオポリン96遺伝子に加えて、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子を持っている。3ヌクレオポリン96遺伝子の機能欠損変異体キイロショウジョウバエと上記の形質転換体とを交雑することにより、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子だけを持ったキイロショウジョウバエの系統を確立した。この系統は第3染色体のバランサーTM3とのヘテロ接合体として維持している。確立した系統を用いて、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子はキイロショウジョウバエの遺伝的背景において、ホモ接合で雌雄ともに生存し妊性を持つことが明らかになった。この点は、これまでに分かっているオナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子がキイロショウジョウバエの遺伝的背景において、ホモ接合で雌不妊を示すことと対照的である。本研究の開始前にわれわれはオナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子に置換したキイロショウジョウバエの系統を得ていた。次年度には確立した系統を用いて、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子と同ヌクレオポリン96遺伝子を組み合わせることに成功した。その結果、一方がホモ接合(あるいはヘミ接合)、他方がヘテロ接合である個体は生存することが判明し、オナジショウジョウバエがもっている第3の優性遺伝子が雑種致死に必須であることが示唆された。本年度はさらに、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子がヘミ接合、同ヌクレオポリン96遺伝子がホモ接合である個体を作出するのに必要なキイロショウジョウバエの系統を確立することに成功した。

その結果、当該遺伝子型の個体は致死であることが判明した。このことからヌクレオポリン160遺伝子とヌクレオポリン96遺伝子は同じ遺伝的不和合のメンバーであると推測され、オナジショウジョウバエ由来のこれらとキイロショウジョウバエ由来の因子(ヌクレオポリン75遺伝子やELYS遺伝子が候補と考えられる)との間の不和合によって雑種致死が引き起こされると考えられる。進化遺伝学当初の計画通り、キイロショウジョウバエの遺伝的背景において、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子およびヌクレオポリン96遺伝子に関して、一方がホモ接合(あるいはヘミ接合)、他方がヘテロ接合であるような遺伝子型の個体を得ることができた。当初の計画通り、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子をキイロショウジョウバエに導入することに成功した。さらに、確立した系統を用いて、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子がキイロショウジョウバエの遺伝的背景において、ホモ接合でどのような表現型を示すか調査することができた。キイロショウジョウバエの遺伝的背景において、オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子およびヌクレオポリン96遺伝子に関して、両方がホモ接合(あるいはヘミ接合)であるような遺伝子型の個体を得て、表現型を観察する。最終的にはこれらの成果をまとめ、学術論文を執筆する。オナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン160遺伝子とその近傍のゲノム領域をキイロショウジョウバエに導入した種間イントログレッション系統がすでに作製されている。これに今回確立したオナジショウジョウバエ由来のヌクレオポリン96遺伝子をキイロショウジョウバエに導入した系統と交配することにより、ヌクレオポリン160遺伝子とヌクレオポリン96遺伝子の両方を種間置換した系統を作製する。これらの遺伝子はバランサー染色体とのヘテロ接合として維持する。これらのいずれかあるいは両方がホモ接合となった個体の表現型を調査することにより、ヌクレオポリン160遺伝子とヌクレオポリン96遺伝子の相互作用を解析する。該当なし
米に関するフードシステムのマーケティング論的研究

米フードシステムはその構成主体の集荷・出荷、卸、小売の区別が明確でなく、また、「川上」、「川中」、「川下」における個々のマーケティング主体の結び付きも複線化して、単線的なシステムとしては捉えられない混台システムになっている。しかし、米フードシステムはシステムとしての成熟度は低いが、マーケティング主体を中心に(1)生産者直販システム、(2)JA直売システム、(3)大手卸系システム、(4)中小卸系システム、(5)商社系システム、(6)JAグループシステムの六つの複合システムとして捉えることができる。これら六つの米フードシステムは将来においてもシステム内外の熾烈な競争と提携による再編を繰り返しながら存続していくが、その中軸を形成していくのは大手卸系システム、商社系システム及びJAグループシステムである。現在のところ、JAグループはその組織力によって集荷体制を確立し、政府の様々な助成に支えられて米フードシステムのリーダーとしての地位を保持している。しかし、JAグループの組織力は農協の広域合併・連合会統合の進行に伴って低下し、政府の助成もいつまでも続くとは限らないので、JAグーループ全体の販売力強化を中軸に据えた共販システムが再構築されない限り、JAグループがマーケット・リーダーとしての地位を保持することは困難になる。今後、大手卸や商社が産地広域農協との直結・提携攻勢を進めてくることは必至だからである。いうまでもなく、このような米フードシステムの構造変動を惹起するのは川下で主座を占めてきている量販店・業務用業者のマーケティング戦略である。平成9年度(第1年目)はまず、業連関分析によって米のフードシステムの市場構造を明らかにする作業に着手した。この作業には、公表されている統計資料だけでは足りないので、業界や企業の内部資料の収集や聞き取り調査を行った。次いで、米のフードシステムを構成する生産者、農協、卸売業、小売業、加工業、の新食糧法下の市場構造とマーケティング・ビヘイビアについてのマクロ的検討を行った。この作業にあたっては、生産、集出荷、卸売、小売り、加工、消費等の各流通過程を分担し、文献・統計等の関係資料を収集し、整理・分析を行った。その結果得られた知見は以下の通りである。(1)計画外流通米は増加傾向にあるが、今後主要な流通ルートとして定着するとは限らない。(2)流通ルートの複線化が進行しているが、実態は流動的である。(3)卸売段階の中抜き現象が顕著になっている。(4)小売り段階では量販店のシェア上昇に伴って、価格等の独自のマーケティング戦略を展開しつつある。(5)上記に対応して、農業系統・商系ともにそのマーケティング戦略の革新が求められている。米フードシステムはその構成主体の集荷・出荷、卸、小売の区別が明確でなく、また、「川上」、「川中」、「川下」における個々のマーケティング主体の結び付きも複線化して、単線的なシステムとしては捉えられない混合システムになっている。
二酸化炭素のメタノールへの高効率変換

1.ギ酸脱水素酵素およびメタノール脱水素酵素を電極触媒に用いた二酸化炭素の電解還元反応メチルビオローゲン(MV^<2+>)ならびにピロロキノリンキノン(PQQ)を電子メディエータに用いることによって,ギ酸脱水素酵素(FDH)による二酸化炭素のギ酸への電解還元およびメタノール脱水素酵素(MDH)によるギ酸の電解還元反応を行えることを見出した。前者の反応は,電解セルを遮光することにより連続的に進行し,90%以上の高い電流効率が得られた。いっぽうMDHを用いたギ酸の電解還元場合,MV^<2+>を用いるとホルムアルデヒドが主生成物となり,それが蓄積するとメタノールが生成したのに対し,PQQを用いると,メタノールのみが選択的に生成した。その反応機構をPQQの電極への吸着挙動から明らかにした。以上の知見を基にして,FDHとMDHの両酵素および電子メディエータの存在する電解液を用いることにより,二酸化炭素のメタノールへの電解還元反応を行うことに成功した。PQQを用いた場合には生成物はメタノールのみであり,89%という極めて高い電流効率が得られた。2.ZnS半導体超微粒子とMDHを用いた二酸化炭素のメタノールへの光還元反応二酸化炭素を飽和したZnS超微粒子コロイドに,MDH,PQQ,および正孔捕捉剤として2-プロパノールを溶解し,高圧水銀-ランプ光により照射することによって,ZnS超微粒子による二酸化炭素のギ酸への還元と,MDHによるギ酸からメタノールへの還元反応が連続的に進行することによる,二酸化炭素のメタノールへの光還元反応を行うことに成功した。この場合,ZnS超微粒子内に生成する励起電子は,二酸化炭素の還元とPQQの還元に競争的に用いられるため,PQQの濃度が反応に大きく影響を及ぼす。二酸化炭素からメタノールへの変換の量子効率は5.9%であり,これまでに報告されている半導体粒子を用いた二酸化炭素のメタノールへの光還元反応の中で最も高いものであった。
口腔扁平上皮癌のPI3-Kinaseを会した浸潤・転移シグナルの解析

ヒト舌扁平上皮癌細胞SASから得られた浸潤性の異なるクローンを用いた浸潤メカニズムの検討から,浸潤性を規定する因子が癌細胞の運動能の差によることが明かとなった.そこで,この運動性シグナルの細胞内伝達経路を検討したところ以下の結果を得た.1)血清刺激による両細胞間のPI3K活性について,PI3Kのp85にたいする抗体の免疫沈降産物中のPI3K活性をTLCで検討したところ,高浸潤性クローンSAS-H1のみ血清刺激によりPI3K活性の上昇が認められた.2)血清刺激時のFAKのチロシンリン酸化について,抗FAK抗体による免疫沈降産物のチロシンリン酸化をウエスタンブロッテイングで検討したところ,低浸潤性クローンSAS-L1ではリン酸化に変化を認めなかったが,SAS-H1では刺激に対応して,チロシンリン酸化の亢進がみられた.3)PI3K阻害剤Wortmannin,LY294002を用いた検討から,FAKのチロシンリン酸化がこれら阻害剤で抑制を受けることから,FAKの上流にPI3Kが存在することが示唆された.4)両細胞におけるRhoファミリー蛋白の検討を特異抗体を用いたウェスタンブロッテイングの検討ではRho Aの発現がみられたが,血清刺激により,SAS-H1では細胞質からtranslocationすることが示唆された.さらに,RacやCdc42の発現を両細胞間で検討したが,発現はともに認められなかった.以上の結果から,運動性の差がその細胞内シグナルであるPI3K活性の異常によって生じていることが示唆され,RacやCdc42が正常上皮細胞では,カドヘリンを介する細胞接着をコントロールしていることから,癌細胞でその発現が無いことは浸潤形質の特徴であることが示された.以上の結果から,高浸潤性クローンSAS-H1ではPI3Kを介してFAKのチロシンリン酸化を分子スイッチとして,細胞接着とそれに引き続く細胞運動が誘発することが示唆された.さらに,浸潤の異なる細胞間でPI3Kを介するシグナル伝達の差異がみられた.ヒト舌扁平上皮癌細胞SASから得られた浸潤性の異なるクローンを用いた浸潤メカニズムの検討から,浸潤性を規定する因子が癌細胞の運動能の差によることが明かとなった.そこで,この運動性シグナルの細胞内伝達経路を検討したところ以下の結果を得た.1)血清刺激による両細胞間のPI3K活性について,PI3Kのp85にたいする抗体の免疫沈降産物中のPI3K活性をTLCで検討したところ,高浸潤性クローンSAS-H1のみ血清刺激によりPI3K活性の上昇が認められた.2)血清刺激時のFAKのチロシンリン酸化について,抗FAK抗体による免疫沈降産物のチロシンリン酸化をウエスタンブロッテイングで検討したところ,低浸潤性クローンSAS-L1ではリン酸化に変化を認めなかったが,SAS-H1では刺激に対応して,チロシンリン酸化の亢進がみられた.3)PI3K阻害剤Wortmannin,LY294002を用いた検討から,FAKのチロシンリン酸化がこれら阻害剤で抑制を受けることから,FAKの上流にPI3Kが存在することが示唆された.4)両細胞におけるRhoファミリー蛋白の検討を特異抗体を用いたウェスタンブロッテイングの検討ではRho Aの発現がみられたが,血清刺激により,SAS-H1では細胞質からtranslocationすることが示唆された.さらに,RacやCdc42の発現を両細胞間で検討したが,発現はともに認められなかった.以上の結果から,運動性の差がその細胞内シグナルであるPI3K活性の異常によって生じていることが示唆され,RacやCdc42が正常上皮細胞では,カドヘリンを介する細胞接着をコントロールしていることから,癌細胞でその発現が無いことは浸潤形質の特徴であることが示された.以上の結果から,高浸潤性クローンSAS-H1ではPI3Kを介してFAKのチロシンリン酸化を分子スイッチとして,細胞接着とそれに引き続く細胞運動が誘発することが示唆された.さらに,浸潤の異なる細胞間でPI3Kを介するシグナル伝達の差異がみられた.癌の転移機構の初期では、癌細胞が発現する接着因子と宿主細胞への接着性が重要な鍵となる.この接着性は、癌細胞が発現するFocal adhesion kinase(FAK)のリン酸化をきたし、引き続いて細胞運動が誘発されると考えられる.最近、細胞内セカンドメッセンジャーとして注目されるようになったphosphatidylinositol3-kinase(PI3-Kinase)が、FAKのエフェクターとして機能しうることが報告されたことから、PI3-Kinaseが癌細胞の接着性や運動性を制御しうるか否かを解析した.また,血清シグナル(10%FCS)により癌細胞が発現しているFAKのチロシンリン酸化にPI3-Kinaseが関与することを明らかにした.[方法と結果]ヒト舌原発巣より樹立した扁平上皮癌細胞SASから得られた浸潤性の異なる2つのクローンを用いた.その結果、高浸潤性クローンSAS-H1をWortmannin(WT)処理しPI3-Kinase活性の阻害を行ったところ、1)基底膜成分にたいする接着性の抑制がみられた.2)癌細胞の固有運動能の低下が観察された.3)再構成基底膜通過性の抑制が認められた.4)免疫沈降産物のウェスタンブロット解析によりFAKのチロシンリン酸化が抑制された.阻害を行っていないものでは一過性の上昇を示した.

一方、低浸潤性クローンSAS-L1ではWT処理による浸潤抑制は認められなかった.[結論]癌細胞はPI3-Kinaseを介してFAKのチロシンリン酸化に動き細胞運動を誘発することが示唆された.ヒト舌扁平上皮癌細胞SASから得られた浸潤性の異なるクローンを用いた浸潤メカニズムの検討から,浸潤性を規定する因子が癌細胞の運動能の差によることが明かとなった.そこで,この運動性シグナルの細胞内伝達経路を検討したところ,高浸潤性クローンSAS-H1ではPI3Kを介してFAKのチロシンリン酸化を分子スイッチとすることが示唆された.そこで,浸潤の異なる細胞間でPI3Kを介するシグナル伝達の差異を解析した.その結果,1)血清刺激による両細胞間のPI3K活性について,PI3Kのp85にたいする抗体の免疫沈降産物中のPI3K活性をTLCで検討したところ,高浸潤性クローンSAS-H1のみ血清刺激によりPI3K活性の上昇が認められた.2)血清刺激時のFAKのチロシンリン酸化について,抗FAK抗体による免疫沈降産物のチロシンリン酸化をウエスタンブロッティングで検討したところ,低浸潤性クローンSAS-L1ではリン酸化に変化を認めなかったが,SAS-H1では刺激に対応して,チロシンリン酸化の一過性の亢進がみとめられた.3)PI3K阻害剤Wortmannin,LY294002を用いた検討から,FAKのチロシンリン酸化がこれら阻害剤で抑制を受けることから,FAKの上流にPI3Kが存在することが示唆された.4)両細胞におけるRhoファミリー蛋白の検討を特異抗体を用いたウエスタンブロッティングの検討ではRho Aの発現がみられたが,血清刺激により,SAS-H1では細胞質からtranslocationすることが示唆された.さらに,RacやCdc42の発現を両細胞間で検討したが,発現はともに認められなかった.以上の結果から,運動性の差がその細胞内シグナルであるPI3K活性の異常によって生じていることが示唆され,RacやCdc42が正常上皮細胞では,カドヘリンを介する細胞接着をコントロールしていることから,癌細胞でその発現が無いことは浸潤形質の特徴であることが示された.
漁業協調に向けたリスクコミュニケーションへの研究機関の関わり方

本研究は、洋上風力発電事業を推進する上で、関係主体である漁業関係者と事業者がリスク認識を共有し、漁業協調の取り組みに主体的に関われるようにするためのリスクコミュニケーションのあり方について、主に研究機関の役割に着目して明らかにすることを目的としている。新潟県村上市の事例研究から、第一に、地元行政の関与と早期のコミュニケーションが漁業協調を行う上で重要であること、第二に、漁業関係者の発言を促す上で、漁業関係者が参加しやすいテーマを選択し、シミュレーションなど、ビジュアル化された情報提供を行うことが重要であることが明らかとなった。今年度は、ドイツの洋上風力発電事業と漁業協調に関する文献調査、研究者へのヒアリングを行った。その結果、研究プロジェクトのほとんどが実証事業Alpha Ventusで行われていること、研究開始当初はデータベース作成が目的で徐々に共同評価や多様な主体の共同を目指していること、生態系の研究者だけでなく社会科学者が関わることが増え、学際的研究が必要であることが示唆された。この成果を国内の学会で発表した。新潟県村上市の事例については、参与観察が困難となったため、長崎県五島市を事例対象として再選定した。五島市の浮体式洋上風力発電事業について文献調査、現地調査を行い、洋上風力発電事業の関連事業として行われている藻場造成において、研究者がどのような役割を果たしていたかについて調査し、国際学会で発表を行った。初年度は、当初の計画通り、新潟県村上市の国内事例調査を実施し、漁業者と事業者のリスクコミュニケーションの課題について整理することができた。二年目に研究者の体調不良により国外調査を見送ったことにより、大幅な遅れが生じた。今年度、国外調査を実施し、ドイツにおける漁業協調における研究者の関わり方についてヒアリングを実施することができた。国内において洋上風力発電事業の推進に漁業者が積極的に関わっている五島市の事例研究も進めることができたため、概ね順調に進んでいるが、多少の遅れが生じている。研究計画を基本とし、国内事例の調査については、引き続き事例研究を続ける予定である。平成28年度は、国内で洋上風力発電事業計画が進められている地域を対象に事例調査を実施し、その結果をまとめ研究発表を行った。事例調査に関しては、新潟県村上市を調査地として、関係者協議会の議事録分析に加え、村上市役所、漁業関係者、事業者への聞き取り調査を実施した。当初の計画に基づいて、国内事例の調査を実施し、概ね予定していた研究が遂行できたため。まず、国内で洋上風力発電事業計画が進められている新潟県村上市を対象に文献調査およびヒアリング調査を実施した。その結果、第一に、地元行政の関与と早期のコミュニケーションが漁業協調を行う上で重要であること、第二に、漁業関係者の発言を促す上で、漁業関係者が参加しやすいテーマを選択し、シミュレーションなど、ビジュアル化された情報提供を行うことが重要であることが明らかとなった。平成29年度は、ドイツにおいて洋上風力発電事業計画が進められている地域を対象に、研究者、行政、漁業関係者、その他関係主体に対し、ヒアリング調査を実施する予定であったが、研究代表者の体調不良により、海外における調査を次年度に繰り越すことになった。このため、国内外の事例について文献調査および参与観察を実施した。その中で、英国の情報整備の現状を整理した結果、漁業協調に関して興味深い資料が発見できた。地理的特徴が日本と類似していることから、平成30年度に現地調査を実施することとした。また、漁業協調に関わる海外の研究者から、フランスにおける一般的な漁業協調と研究者の役割について情報提供を受けた。研究代表者の体調不良により、海外での調査を遂行することができなかったため。

五島市の浮体式洋上風力発電事業について文献調査、現地調査を行い、洋上風力発電事業の関連事業として行われている藻場造成において、研究者がどのような役割を果たしていたかについて調査し、国際学会で発表を行った。初年度は、当初の計画通り、新潟県村上市の国内事例調査を実施し、漁業者と事業者のリスクコミュニケーションの課題について整理することができた。二年目に研究者の体調不良により国外調査を見送ったことにより、大幅な遅れが生じた。今年度、国外調査を実施し、ドイツにおける漁業協調における研究者の関わり方についてヒアリングを実施することができた。国内において洋上風力発電事業の推進に漁業者が積極的に関わっている五島市の事例研究も進めることができたため、概ね順調に進んでいるが、多少の遅れが生じている。研究計画を基本とし、海外事例におけるリスクコミュニケーションの調査を実施する。対象とする事例に関わる資料は入手しており、文献調査、現地調査ともに順調に進められる予定である。国内事例の調査については、引き続き参与観察を続ける予定である。研究計画を基本とし、国内事例の調査については、引き続き事例研究を続ける予定である。本研究費が使用できるまでに必要であった消耗品を別の研究費で支払ったため、次年度使用額が生じてしまった。平成29年度に研究者の体調不良により実施できなかった海外調査を平成30年度に実施する。昨年度の研究計画の遅れにより、海外出張が先延ばしになってしまったため、予定していた国際学会に参加できず次年度使用額が生じてしまった。今年度の海外調査、国際学会で使用する予定である。次年度も同様の消耗品が必要であるため、本年度生じた差額で補填する