hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射菌の生産するコラゲナーゼに関する研究

最近我々の分離した好気性・非病原性の放線菌の1株StreptomycesC-51の生産するコラゲナーゼは、非特異的蛋白分解酵素の混在が少なく精製も比較的容易である。そこで近年その需要が増大している生化学(細胞分散剤等)および臨床(椎間板ヘルニアの治療等)領域で利用するための基礎的研究とし、高純度・定品質のコラゲナーゼを多量に得ることを検討すると共に、酵素化学的諸性質をさらに解明することを目的としている。本年度の成果1.酵素化学的諸性質の検討-本菌は抗原特異性、アミノ酸組成、種々の酵素化学的諸性質は一致または類似するが、分子量、基質特異性および電気泳動的性質は異なる2種のコラゲナーゼ(【I】および【II】)を生産した。これら2種のコラゲナーゼの関連性を検討した結果、天然基質により高い比活性を示す主成分であるコラゲナーゼ【I】が菌体より溶出されたのち、培養液中でコラゲナーゼ【II】に修飾されることが明かになった。2.各種臓器および組織からの細胞分離・分散活性の比較-本菌の阻コラゲナーゼ標品(硫安塩析物)とClostridiumコラゲナーゼ(Sigma社製タイプ【II】S)の間でこれらの活性を比較した結果、本標品は一般的に細胞分散が困難とされるマウス由来のLevis肺ガン、ぼうこうガン、ヒト由来の乳ガン、肺ガンなどのシュヨウ組織に対して特に高い分散性と生存率を示した。3.臨床利用のための高純度標品の量産-MonoQ HR5/5カラムを用いることによりコラゲナーゼ【I】と【II】を分離・精製することができた。また培養条件、変異株の分離により、コラゲナーゼ【I】のみを生成することも現在検討中である。
閉リーマン面上の特殊線形系の研究

閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究した.(2)F_qをq元から成る有限体,C⊂F^n_qを線形[n,k,d]_q符号とする.最小距離dを固定したとき,符号長nの最小値n_q(k,d)の評価のひとつとしてGriesmer限界が知られている.本研究において,ある範囲のdについてn_q(k,d)がGriesmer限界から1を減じたものになることを証明した.閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究した.(2)F_qをq元から成る有限体,C⊂F^n_qを線形[n,k,d]_q符号とする.最小距離dを固定したとき,符号長nの最小値n_q(k,d)の評価のひとつとしてGriesmer限界が知られている.本研究において,ある範囲のdについてn_q(k,d)がGriesmer限界から1を減じたものになることを証明した.閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究する.(2)誤り訂正符号理論のうちの代数幾何符号に関連して,射影空間内の点の配列に関して研究した.位数qの体上の射影空間内に点集合を与え,さらにその集合と超平面との交点の個数に条件を付してその集合が2つの部分空間の合併であることを示した.これは重み多項式に関連した問題でHomma-Kim-Yooの結果の拡張になっている.閉リーマン面の研究における中心的課題のひとつである,その上の有理型函数の存在性および等角不変量を介してのリーマン面の分類問題を研究した。(2)誤り訂正符号理論のうちの代数幾何符号に関連した研究を行った.与えられた(Hamming)距離dに対して符号長nの最大値を求めることは符号理論の基本的な問題の1つであるが,本研究においては,ある範囲のdに対してその最大値を求めることができた.その値は一般的な限界(Griesmer限界)より1だけ小さいものである.
超新星爆発起源の宇宙物理シナリオに対する原子核実験からの定量化と発展

Weak s-過程による元素合成で重要な役割を果たす、^<22>Ne(α, n)^<25>Mg、^<22>Ne(α, γ)^<26>Mg反応の共鳴を調べる実験を、原子力機構のタンデム加速器で行った。本研究では、星の中での重要な共鳴反応である、^<22>Ne+α反応で生成されると考えられる^<26Mg>の励起エネルギーE_x11.3MeV付近の共鳴エネルギーを高精度に求める事を目指した。110MeVの^<22>Neビームを^6Li標的に照射、α粒子移行反応により^<26>Mg励起状態を生成する逆運動学的手法を採用した。本年度は、実験用チェンバーの開発を完了させ、3日間のビーム照射を行った。実験の結果、dとMgの同時検出に成功し、製作したチェンバーで計画通り実験を行えることを確認し、昨年度の試験測定の結果同様に、逆運動学による本手法で本実験が成立することを証明することができた。取得した^<26>Mg共鳴スペクトルを、期待されるスペクトルと比較した結果、予想を超えるエネルギー範囲のdが測定されたこと(予想では8-10MeV,本実験では7-10MeV)、期待された収量の4560%しか得られていないことなどが確認された。この為、本実験手法にはまだ幾つかの改良が必要な点があり、元素合成の理解に必要な共鳴のE_x決定や、Γ_γ/Γ_nなどの決定には不十分な点を残していることがわかった。現在、エネルギー分解能を改善し、より詳細な解析結果の検討を目指している。r過程で重要となる中性子過剰核の直接中性子捕獲反応の研究を目指し、分光学的因子決定に重要な役割を果たす理論モデル(ADWA等)の改良を行うべく、^<95>Mo (d, pγ)^<96>Mo反応による陽子角度分布の測定を行った。^<96>Moの核構造は、(n, γ)反応などを用いてよく知られており、各準位のスピンやE_xなどは高い精度で測定されている。この為、本実験で得る(d, p)反応による陽子の角度分布を再現できる、理論モデルを構築することが、研究目標である。各準位における陽子の微分散乱断面積の測定に成功し、DWBAによる計算と比較した結果、測定されているスピンと一致する結果が得られ、理論研究者との議論を進めている。(抄録なし)質量数60-100の核種の大半は、大質量星(太陽質量の10倍以上の質量を持つ星)中の遅い中性子捕獲反応であるWeak s過程で生成されたと考えられている。Weak s過程は、恒星中のHe燃焼過程で起こり、^22Ne(α,n)^<25>Mgで生成された中性子によって発生すると考えられている。一方で競合過程として^<22>Ne(α,γ)^<26>Mg反応も起こる事からα粒子と^<22>Neが消費され、恒星内部の中性子量については不明確である。^<22>Ne(α,n)^<25>Mgと^<22>Ne(α,γ)^<26>Mgの分岐比を正確に決定する事が、weak s過程による重元素生成量の決定につながる。特に、weak s過程での中性子供給に重要な役割を果たす、^<26>Mgの励起エネルギーE_x11.3MeVでの共鳴反応は、実験グループによってE_xの値が異なり、議論となっている。本研究は、この共鳴のE_x決定と、^<22>Ne(α,n)^<25>Mg/^<22>Ne(α,γ)^<26>Mgの分岐比の決定に焦点を当てている。実験は、^6Li(^<22>Ne,^<26>Mg)d反応によるα粒子移行反応を利用して行った。^4Heと^<22>Neを用いた直接測定では、ビームのエネルギーに対しクーロン障壁が大きすぎる為、実験が困難である為である。^<22>Neビームを日本原子力研究開発機構(原子力機構)のタンデム加速器で110MeVに加速し、Li_2CO_3標的に照射した。本実験を遂行するには、(1)実験室系で前方3°で出射するMgを検出する為、ビームを直径1mm程度に絞り込み、弾性散乱の寄与を防ぐ事と、(2)検出器が^<26>Mgと^<25>Mg、及びp,d,tに対する十分な弁別能を持つ事、が要求される。今年度の実験結果からは、Taのダブルスリットを用いる事で、ビーム直径1mmを実現できる事を確認した。一方、dのエネルギー分解能が十分な精度で得られない事がわかり、課題となった。この為、次回実験では、エネルギー分解能の改善を目標としている。また、統計精度を上げる事も目指している。Weaks-過程による元素合成で重要な役割を果たす、^<22>Ne(α,n)^<25>Mg、^<22>Ne(eqγ)^<26>Mg反応の共鳴を調べる実験を、原子力機構のタンデム加速器で行った。本研究では、特に重要な共鳴反応である、^<22>Ne+α反応で生成された^<26>Mgの励起エネルギーE_x11.3MeV共鳴のエネルギーを高精度に求める事を目指した。

110MeVの^<22>Neビームを^6Li標的に照射、α粒子移行反応により^<26>Mg励起状態を生成する手法を採用した。今年度の試験測定では、イオン注入型のPINフォトダイオード検出器等を使用することで、d粒子のエネルギー分解能が60keVで得られる事がわかったが、d粒子の散乱角度を十分に抑えて測定する事ができず、隣接する共鳴から分離してE_xを精密に決定出来なかった。実験ジオメトリを再検討した結果、検出器の配置を重心系で20°から40°に変更、スリットを配置してd粒子の散乱角度を絞る、等で現状のエネルギー分解能のまま共鳴を分離できる見込みであることがわかり、必要なチェンバーの開発を行った。r過程で重要となる中性子過剰核の直接中性子捕獲反応の研究を目指し、中性子魔法数をもつ安定核である^<88>Srの中性子捕獲反応に着目し、J-PARCの高強度中性子ビームと中性子核反応測定装置を利用し、捕獲γ線分布の測定を行った。飛行時間法による幅広いエネルギーの中性子ビームと、高エネルギー分解能のGe検出器を用いて捕獲状態から^<89>Srの各準位へのγ遷移を観測した。γ線スペクトルの測定に成功したものの、観測を目標としていたγ遷移は、試料周辺の構造物に用いられているAl等からのバックグラウンドγ線から大きな影響を受けることがわかり、十分な精度で測定が困難という結論を得た。^<79>Se,^<85>Krの中性子捕獲反応については、代理反応による測定を目指していたが、今年度、受入研究室の進める^<18>Oビームと^<155,157>Gd標的などを用いた代理反応の試験測定に参加した結果、必要となるエネルギー領域で、中性子ビームによる捕獲反応断面積を十分な精度で再現することが難しいことがわかった。Weak s-過程による元素合成で重要な役割を果たす、^<22>Ne(α, n)^<25>Mg、^<22>Ne(α, γ)^<26>Mg反応の共鳴を調べる実験を、原子力機構のタンデム加速器で行った。本研究では、星の中での重要な共鳴反応である、^<22>Ne+α反応で生成されると考えられる^<26Mg>の励起エネルギーE_x11.3MeV付近の共鳴エネルギーを高精度に求める事を目指した。110MeVの^<22>Neビームを^6Li標的に照射、α粒子移行反応により^<26>Mg励起状態を生成する逆運動学的手法を採用した。本年度は、実験用チェンバーの開発を完了させ、3日間のビーム照射を行った。実験の結果、dとMgの同時検出に成功し、製作したチェンバーで計画通り実験を行えることを確認し、昨年度の試験測定の結果同様に、逆運動学による本手法で本実験が成立することを証明することができた。取得した^<26>Mg共鳴スペクトルを、期待されるスペクトルと比較した結果、予想を超えるエネルギー範囲のdが測定されたこと(予想では8-10MeV,本実験では7-10MeV)、期待された収量の4560%しか得られていないことなどが確認された。この為、本実験手法にはまだ幾つかの改良が必要な点があり、元素合成の理解に必要な共鳴のE_x決定や、Γ_γ/Γ_nなどの決定には不十分な点を残していることがわかった。現在、エネルギー分解能を改善し、より詳細な解析結果の検討を目指している。r過程で重要となる中性子過剰核の直接中性子捕獲反応の研究を目指し、分光学的因子決定に重要な役割を果たす理論モデル(ADWA等)の改良を行うべく、^<95>Mo (d, pγ)^<96>Mo反応による陽子角度分布の測定を行った。^<96>Moの核構造は、(n, γ)反応などを用いてよく知られており、各準位のスピンやE_xなどは高い精度で測定されている。この為、本実験で得る(d, p)反応による陽子の角度分布を再現できる、理論モデルを構築することが、研究目標である。各準位における陽子の微分
古代インド説話を通じた東西比較説話研究

初年度2003年2004年においては、今まで発表してきた論文の中から本研究に直接関わる単独論文のいくつかについて推敲を重ねたり、新たに入手した文献からの追加をも考慮して再編集を行い、本研究の骨子となる論述を進めていった。この間に同時にインド説話の十分な知識を補うために『ジャータカ』などを中心とするいわば原典説話の研究にも多くの時間を費やした。二年度2004年2005年にはフランス出張を通じて図書館閲覧、書店での文献収集を行い、未読の文献の入手に没頭した。基本的には初年度と同じ方向で研究活動を続行し、西欧とインド、インドと日本を繋ぐ新たな接点の発掘に留意し、この点ではこの年度中の研究活動は充実した成果を上げることができた。また、全体の章分け構想に関しても、当初考えていた枠組みに多少の修正を加えるに至った。最終年度2005年2006年では過去二年間の研究作業を総括する方向で研究を進め、第三章を占める予定となる「インド経由西と東」という段階に特に焦点を当てた。この領域に関して日本でも過去に若干の考察は見られるものの、より体系的な視点から西と東を結び合わせた研究としての新味はある程度示しえたと自負している。研究成果報告書においては、主に紙面の関係で第一章相当部分「インドと西欧」に関して公にするに留めたが、実際には第三章に至るまでの草稿は準備できており、現在これに推敲を加え全体を近い未来に上梓する予定である。本年度は本研究『古代インド説話を東西比較説話研究』に着手した第一年度であり、基本的にはこの研究に関わる周辺の資料収集に専念した。これと同時に従来から行っているインドにおける説話関係の研究に多くの時間を当てた。この分野においては、いままで主にサンスクリットで書かれた『パンチャタントラ』や仏教関係では『マハーヴァストゥ』を中心に説話研究に日を向けてきたが、本年度はパーリ語によろ『ジャータカ』研究に没頭した。勿論内容的には『マハーヴァストゥ』と同様に仏教経典ではあるが、インド説話研究では『ジャータカ』研究はどうしても見過ごすことができない資料である。この方面においても今回収集した参考文献は一部役立たせることができた。言語的にはパーリ語はサンスクリットと比べると口語的であり、慣れると比較的容易ではあるがとにかく『ジャータカ』には膨大な数の説話(430)が含まれており、一気に全体像を見るのは困難であり、この段階での研究はこの先も続行する必要がある。ただ、日本では『ジャータカ全集』や『南伝大蔵経』などの日本語訳でも内容を知ることが勿論可能ではあるが、説話の技法や文体を検討するには原典を一つ一つ読むことがどうしても必要となる。テキストや辞書ではPTS出版のものに拠ったが、『ジャータカ』の文体研究といった分野ではいまだ日本では本格的な研究があまり見られず、英独仏の場合と比べこの分野では立ち遅れている感がする。まだこの作業は前述のごとく完成してはいないし、全体の1/3程度ほどしか進んでいないとはいえ、すでにいくつかの有益な観察を得ることができたと思う。本年度においては、昨年度開始年度において入手した説話関係およびその他の文献、資料の検討や整理を主に行った。また、これと平行して本研究の中軸となる『ジャータカ』や『マハー・ヴァストゥ』などを中心とするインド関係の文献の再読や精読に時間を費やした。さらに、本年度は前年度に入手できなかった文献の収集にも精力的にこれを続行した。出張などを通じて他大学の研究者との意見交換や情報交換を行い、他大学内の図書館や資料室の利用を経てより広範な文献・資料の閲覧や転写を試み、研究年度2年目として初年度よりも一層充実した研究活動を実施することができた。

昨年秋から日本学術振興会に出版助成金申請のための準備として、過去数十年にわたる西欧および日本の説話関係の論文(いずれもインド説話を通しての比較研究)業績を整理・加筆し、一貫とした書籍の形態に再構成させるための作業に数カ月間時間を当てた。申請書類を提出後においても細部の調整や推敲などの作業は現時点においても続行中てある。最後に、最終期間の3月には二週間のフランスへの研究渡航を行い、現在まで入手が果たせなかった文献・資料の探索を行った。パリでは国立図書館をはじめ大学図書館および古書店などを通じて閲覧や購入の活動に従事した。この最後の計画の局面が無事達成でき、本年度の研究計画は自分にとっては十分充実したものとなったことを確信する。3年間の最終年度にあたる本年度においては、過去3年間にわたって入手した諸資料の点検・整理作業を行い、従来から蓄積してきた諸文献との比較・対象の上、研究題目に沿っての執筆活動に多くの時間を費やした。この時点でもさらに補充や追加を必要とする文献調査については、05年度8月9月に実施したフランス出張時に収集した資料をこれに利用することができた。また、課題論文の成果発表に向けての、論文全体の構成に関して、新たな資料の入手や新たな考察の導入を経て再検討や推敲を余儀なくされ、より一貫した論旨を構築する作業に従事した。この結果、現時点ではこの課題論文において概ね以下の如き章分けに到達した:第一章インドと西欧第二章インドと日本第三章西欧とインドと日本これら3章構成の枠組みの上で全体として大部分の内容に関して原稿はすでに用意できる段階に至っている。このうち内容的に完成に近い第一章に関して、別に本研究課題の実績報告書として作成することとした。このあとできるだけ早い時期に残りの章についても推敲を計り、全体を纏めて書籍の形で出版を実現したいと考えている。インドを中心にすえ西欧と日本との説話比較研究というスケールを有した比較的総合的な叙述があまり見られない現状で、一刻も早期の公刊に期するところがあるものと思われる。
鳥類の歌制御の報酬機構と外発的・内発的動機づけ

鳴禽類において動機づけが脳内でどのように生成され、自発的な発声行動につながるかを明らかにするために、中脳ドパミン神経系の神経活動計測を継続した。昨年度(平成29年度)に見出した発声に先行して一過的な活動変化を示す「発声の開始」に関わると考えられる細胞が再現性高く見られることを確認した。鳴禽の発声は頭部や体の運動を伴うことから、この発声開始時に見られる一過的な活動が発声以外の運動にも関わる可能性がある。そこで、加速度センサーを頭部に搭載することで神経活動と頭部運動の同時計測をおこない、神経活動が発声時以外の頭部の動きにも相関するか否かを検討した。その結果、腹側被蓋野VTAと黒質SNには発声の有無によらず頭部を動かした際に活動を上昇させる一群の運動関連ニューロンが見つかった。これに対し、運動の開始時には神経活動の変化を示さないが、発声に数十ミリ秒先行して神経活動の上昇を示すニューロンも見出した。これらより、VTA/SNには頭部の動きに関わる細胞と発声開始に関わると考えられる細胞の両者が混在することが明らかになった。鳴禽類の大脳基底核Area Xは中脳ドパミン神経系から密な投射を受けることから、基底核Area Xは、VTA/SNから発声開始信号を受け、自発的な発声行動の生成につながる可能性がある。そこで、内発的動機づけに基づいて「無志向歌」を発声する際のArea Xニューロンの神経活動を計測し、VTA/SNにおいて見られた発声関連活動と比較した。その結果、発声開始の数秒前から緩やかな発火頻度の上昇を示す一群のArea Xニューロンを見出した。このArea Xにおける発声関連活動はVTA/SNの発声関連活動と時間経過が顕著に異なり、数秒にわたって発火頻度の上昇を示すことから、発声に関わる内発的動機づけの緩やかな高まりに相関した活動と考えられる。VTA/SNの神経活動を発声開始に関連した活動と運動に相関した活動に分離できた。いっぽう、VTAとSNの間で明瞭な機能的差異は、現時点では見つかっていない。しかしながら、ドパミン神経の主な投射先である基底核Area Xにおける発声関連活動が、VTA/SNにおける活動と明瞭な違いを示すことを見出すことができた。また、VTA/SNにおける神経活動に対するドパミン作動薬apomorphineの影響を検証した結果、ドパミン細胞と非ドパミン細胞を薬理学的に分離できることも確認した。さらに、歌学習臨界期中のキンカチョウ若鳥の自発的な発声練習量が、運動学習臨界期前の感覚学習期における歌モデルを提示する時期によって変動することを見つけた。感覚学習期の早期に歌モデル提示を行うことで710日に歌モデルを提示した場合よりも、運動学習期の日内の歌練習量が増え、歌学習が早く進む。感覚学習期の歌刺激提示タイミングにより、その後の運動学習期での学習進捗に影響を与えることを示唆する。以上の成果から、本研究は順調に進展しているといえる。本研究では、中脳ドパミン神経系と大脳基底核に着目し、主に電気生理学的手法により発声の内発的動機づけに関わる神経機構の一端を明らかにしつつある。成鳥ではメス鳥の姿など外的強化により志向歌が誘起され、その仕組みは内発的動機づけに基づく発声とは異なると考えられる。この外発的動機づけに基づく発声制御に対して性行動や社会行動に関わる脳領域が関与する可能性も含めて引き続き検討することにより、歌行動における動機づけ機構の実体を解明をすることをめざす。本研究の目的は、動機づけの実体を脳神経活動の側面から明らかにすることである。このために鳴禽類(キンカチョウ、ジュウシマツ、ブンチョウ)の発声行動に着目し、中脳ドパミン神経系が発声の動機づけに関わる可能性を検証した。平成29年度は、行動中の小鳥において中脳の腹側被蓋野VTAと黒質SNの神経活動計測の技術をまず確立した。麻酔下において神経活動計測と色素注入をおこない、チロシン水酸化酵素(TH)免疫組織化学と組み合わせることでVTAとSNに対して精度高く電極を刺入することができる座標を決定した。次に、この座標を用いて16本のワイヤ電極を慢性的に埋め込み、自由行動中の幼鳥のVTA/SNから同時に複数の単一ニューロン活動を長時間安定に記録する技術を確立した。この手法により、幼鳥が内発的動機づけに基づいて自発的に「無志向歌」を発声する際の神経活動を計測した。その結果、幼鳥の発声開始に先行して一過的な活動の上昇を示す一群のニューロンを見出した。このニューロンは最初の歌要素に約50ミリ秒先行して活動を上昇させるが、2番目以降の歌要素が生成され始めると発火頻度は自発発火レベルへ急速に低下した。自発発火が顕著に高い別のニューロン群においては、発声開始時点で一過的に活動を停止するニューロンも見つかった。これらより、VTA/SNが自発的な歌の開始信号を生成することを示唆する生理学的証拠を得た。運動学習期に幼鳥が歌を練習する際、幼鳥は外部からの刺激を受けることなく自発的に無志向歌を開始する。発声の内発的動機づけ生成過程の最終段階で、中脳ドパミン神経が運動系に対して開始信号を送ることで発声が誘起されることを示唆する知見が得られた。

当初の研究計画通り、腹側被蓋野VTAと黒質SNに電極を精度良く埋め込むための座標を最初に決定した。これに基づきVTA/SNからニューロン活動を自由行動下において記録する方法も確立し、実際に発声開始に関わると考えられるニューロンの同定に成功した。従って、本研究は当初の計画通り順調に進展しているといえる。鳴禽類において動機づけが脳内でどのように生成され、自発的な発声行動につながるかを明らかにするために、中脳ドパミン神経系の神経活動計測を継続した。昨年度(平成29年度)に見出した発声に先行して一過的な活動変化を示す「発声の開始」に関わると考えられる細胞が再現性高く見られることを確認した。鳴禽の発声は頭部や体の運動を伴うことから、この発声開始時に見られる一過的な活動が発声以外の運動にも関わる可能性がある。そこで、加速度センサーを頭部に搭載することで神経活動と頭部運動の同時計測をおこない、神経活動が発声時以外の頭部の動きにも相関するか否かを検討した。その結果、腹側被蓋野VTAと黒質SNには発声の有無によらず頭部を動かした際に活動を上昇させる一群の運動関連ニューロンが見つかった。これに対し、運動の開始時には神経活動の変化を示さないが、発声に数十ミリ秒先行して神経活動の上昇を示すニューロンも見出した。これらより、VTA/SNには頭部の動きに関わる細胞と発声開始に関わると考えられる細胞の両者が混在することが明らかになった。鳴禽類の大脳基底核Area Xは中脳ドパミン神経系から密な投射を受けることから、基底核Area Xは、VTA/SNから発声開始信号を受け、自発的な発声行動の生成につながる可能性がある。そこで、内発的動機づけに基づいて「無志向歌」を発声する際のArea Xニューロンの神経活動を計測し、VTA/SNにおいて見られた発声関連活動と比較した。その結果、発声開始の数秒前から緩やかな発火頻度の上昇を示す一群のArea Xニューロンを見出した。このArea Xにおける発声関連活動はVTA/SNの発声関連活動と時間経過が顕著に異なり、数秒にわたって発火頻度の上昇を示すことから、発声に関わる内発的動機づけの緩やかな高まりに相関した活動と考えられる。VTA/SNの神経活動を発声開始に関連した活動と運動に相関した活動に分離できた。いっぽう、VTAとSNの間で明瞭な機能的差異は、現時点では見つかっていない。しかしながら、ドパミン神経の主な投射先である基底核Area Xにおける発声関連活動が、VTA/SNにおける活動と明瞭な違いを示すことを見出すことができた。また、VTA/SNにおける神経活動に対するドパミン作動薬apomorphineの影響を検証した結果、ドパミン細胞と非ドパミン細胞を薬理学的に分離できることも確認した。さらに、歌学習臨界期中のキンカチョウ若鳥の自発的な発声練習量が、運動学習臨界期前の感覚学習期における歌モデルを提示する時期によって変動することを見つけた。感覚学習期の早期に歌モデル提示を行うことで710日に歌モデルを提示した場合よりも、運動学習期の日内の歌練習量が増え、歌学習が早く進む。感覚学習期の歌刺激提示タイミングにより、その後の運動学習期での学習進捗に影響を与えることを示唆する。以上の成果から、本研究は順調に進展しているといえる。平成30年度以降は、引き続きVTA/SNの神経活動計測を続け、上記現象の再現性を確認する。さらに、大脳基底核や運動野に刺激電極を埋め込み、逆行性電気刺激によって発声開始に関わると考えられるVTA/SNニューロンの投射先の同定を試みる。
At-211標識アミノ酸誘導体によるLAT1を標的とした新規RI内用療法の開発

本研究では、L型アミノ酸トランスポーター1(LAT1)を狙ったがんのRI内用療法薬として、2-[211At]astato-α-methyl-L-phenylalanine (2-AAMP)を合成し、その有用性を検討した。酸化剤存在下、前駆体と211Atを反応させることで高収率、高純度の2-AAMPを得た。2-AAMPはがん細胞に対し、LAT1を介して取り込まれ、DNA二重鎖切断を誘導し、細胞死を誘導した。2-AAMPは生体内で安定に存在し、腫瘍集積性、滞溜性を示した。一方、2-AAMPは正常臓器から速やかに消失した。これらの結果より、2-AAMPのがん治療薬として有用である可能性が見出された。申請者は、多くのがんにおいて高発現し、がんの独立した予後不良因子であるL型アミノ酸トランスポーター1(LAT1)を標的とした新規RI内用療法薬2-[211At]astato-α-methyl-L-phenylalanine (2-AAMP)を開発するため、平成28年度は2-AAMPの合成・分取精製条件、血漿中における安定性、LAT1発現がん細胞株における細胞内取込み、及び細胞障害活性について検討した。2-AAMPの合成・分取精製条件の検討では、酸化剤としてN-chlorosuccinimide存在下、標識前駆体と211Atを反応させ、アルカリ条件下にて脱保護を行うことによって2-AAMPを合成した。高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分析の結果、放射化学的収率90.4%、放射化学的純度90%以上の2-AAMPを得ることができた。合成した2-AAMPをヒト血漿と混合し37°Cで培養したところ、2-AAMPの分解は殆ど認められなかったため、2-AAMPは血中で安定に存在すると推察された。LAT1発現がん細胞に対する2-AAMPの細胞内取込みを検討した結果、2-AAMPはLAT1を介した輸送に特徴的なナトリウム非依存的な細胞内取込みを示し、さらにLAT1選択的阻害薬によって顕著に取込みが抑制された。この結果から、2-AAMPはLAT1を介して細胞内に取り込まれていることが示唆された。さらに、2-AAMPによる細胞障害活性について検討したところ、2-AAMPの放射能濃度依存的に細胞生存率を低下させ、細胞死を誘導した。これらの結果から、2-AAMPはLAT1依存的にがん細胞内へ取り込まれ、細胞障害を誘導したことが示唆された。本研究課題は研究計画調書に記載した年度計画に従って進められており、研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると考えられる。2-AAMPの合成・分取精製条件に関する検討において、研究開始当初はHPLCによる分取後の濃縮・溶媒置換において2-AAMP分解が認められ、2-AAMPの安定性確保並びに生物実験に適切な溶媒への置換方法の確立に時間を要した。この点について、2-AAMP分取時の有機溶媒を減圧留去する際、放射能濃度が上昇することで放射線分解が起こっている可能性を考慮し、抗酸化・ラジカル除去活性を有するアスコルビン酸を添加することによって改善を図った。その結果、2-AAMP分解を抑制することができた。また、試料中に残存するアスコルビン酸については、Sep-Pak精製を行うことによって除去することが可能であった。以上の結果から、アスコルビン酸の添加、Sep-Pak精製を実験操作に加えることによって、2-AAMPの安定性を確保しつつ、生物実験に適当な溶媒に置換することができ、以降の細胞実験を順調に進めることができた。申請者は、多くのがんにおいて高発現し、がんの独立した予後不良因子であるL型アミノ酸トランスポーター1(LAT1)を標的とした新規RI内用療法薬2-[211At]astato-α-methyl-L-phenylalanine (2-AAMP)を開発するため、平成28年度までに、2-AAMP合成法を樹立し、2-AAMPの血漿中安定性、細胞内取込み及び細胞障害活性を明らかにした。特に2-AAMP合成では、酸化剤存在下で標識前駆体と211Atを反応させ、アルカリ条件下にて脱保護を行うことで放射化学的収率90.4%、放射化学的純度90%以上の2-AAMPを得た。また、がん細胞に対する2-AAMP取込みは、LAT1選択的阻害剤によって顕著に抑制されたため、2-AAMPのLAT1を介した取込みが示唆された。さらに、2-AAMPは放射能濃度依存的に細胞生存率を低下させ、細胞死を誘導した。そこで、平成29年度は2-AAMPによる細胞障害メカニズム及び体内分布を検討した。2-AAMP処置後に放射線障害に特徴的なDNA二重鎖切断が認められたため、α線によるDNA損傷が2-AAMPよる細胞障害に関与することが示唆された。また、2-AAMPの体内分布について、正常臓器への集積性は腎臓及び膵臓を除いて低く、時間経過と共に速やかに消失した。腫瘍集積性は正常組織に比べ高く、滞溜性を示したが、既報の211At標識抗体等に比べ2-AAMPの総集積量は低かったため、治療に用いるためには大量合成が今後必要である。211At標識体が体内で分解すると、脾臓、胃、肺に放射能が集積・滞留する。2-AAMP投与後にこのような現象は認められなかったため、2-AAMPは体内で安定に存在したことが示唆される。

211At標識体の大きな課題として体内安定性の低さが挙げられるが、AAMPを標識に利用することで今後改善が期待できる。本研究では、L型アミノ酸トランスポーター1(LAT1)を狙ったがんのRI内用療法薬として、2-[211At]astato-α-methyl-L-phenylalanine (2-AAMP)を合成し、その有用性を検討した。酸化剤存在下、前駆体と211Atを反応させることで高収率、高純度の2-AAMPを得た。2-AAMPはがん細胞に対し、LAT1を介して取り込まれ、DNA二重鎖切断を誘導し、細胞死を誘導した。2-AAMPは生体内で安定に存在し、腫瘍集積性、滞溜性を示した。一方、2-AAMPは正常臓器から速やかに消失した。これらの結果より、2-AAMPのがん治療薬として有用である可能性が見出された。本研究課題の今後の推進方策としては、研究計画調書の年度計画に従い、LAT1発現細胞を用いて2-AAMP処置後のDNA二重鎖切断や細胞周期停止、アポトーシス等の誘導といった観点から細胞傷害メカニズムを検討する。これらと並行して、LAT1発現がん細胞を移植した担がんモデルマウスを作製し、2-AAMPの体内分布及び生体内安定性を明らかにする。また、体内分布の検討結果から、各臓器及びがんに対して付与される吸収線量を明らかにする。さらには2-AAMPによるがん治療実験を実施し、2-AAMPによる細胞致死的ながん治療効果が認められるかどうかを明らかにする。放射線生物学、放射性医薬品研究費申請額に比べ研究費交付額が減額されたため、H29年度の必要消耗品への予算配分を考慮した結果、購入予定としていた設備備品の購入を断念したため、次年度使用額が生じた。平成29年度は2-AAMPの細胞傷害メカニズム及び担がんモデルマウスにおける2-AAMPの体内分布、がん治療効果について検討する。そのため、2-AAMP合成のための試薬、DNA二重鎖切断やアポトーシス検出用試薬を購入する。さらに、担がんマウス作製のためのヌードマウスを購入する。その他、細胞培養や実験動物の飼養に必要な消耗品の購入に使用する。本研究成果については学会発表および英文誌への投稿を予定しており、その参加費、旅費、雑誌投稿のための英文校閲費、雑誌投稿料に次年度研究費を充当する予定である。
スタビライザ効果の理解に基づくスタビレス無人ヘリコプタと飛行制御系の開発

推力の大幅な向上,効率・運動性の向上を目的として,スタビライザを有さない機体にする=スタビレス化に関する研究開発を行った.このために,ロータブレード,スタビライザのフラップ角運動を含んだ水平運動運動モデルを構築し,スタビライザの役割を力学的に明らかにした.また,スタビレス機特有の運動であるカップリング応答には誘起速度の非一様分布が大きな影響をもつことを明らかにした.ロータブレードフラップ角の制御を含んだ逆ダイナミクス変換法により飛行制御系を構築する方法を提案した.数値シミュレーションや飛行実験により,スタビライザを搭載した機体と比較して,安定性,操縦容易性,運動性いずれも超越することができた.これまでに広く行われてきたヘリコプタの運動解析では,一般にHohenemserの仮定によりロータフラッピング運動を無視する.このため,ロータブレード挙動と機体運動との相互作用を表すことができない.本研究では,ロータフラッピングを含んだ機体運動方程式を導出した.ベル・ヒラー型およびベル型スタビライザ付きの機体の運動方程式を導出した結果,それぞれのスタビライザの力学モデルおよび機体特性に与える影響は同一であることを確認した.ベル・ヒラー型スタビライザ付きの機体を用いて,飛行実験を実施し,収集した飛行データと導出モデルの検討を行ったところ,応答初期に小さなモデル化が原因と思われる誤差が確認されたが,それ以外は十分な精度を持つことが検証できた.また,従来機をスタビレス化した機体を試作し,飛行実験を実施し,収集した飛行データと導出モデルの検討を行ったところ,スタビ有り機と同様に応答初期における誤差が確認された.スタビ有り機ではこの誤差は小さかったが,スタビ機ではその誤差が大きくなったため,その要因の検討を進めた.さらに,ロータブレードフラッピング運動の検証方法に関する検討や予備実験を行った.その結果,フラップ角の変化を捉える方式を確立した.サブテーマ「ロータブレードのフラッピングと機体運動モデルの構築」において,フラップ角測定システムの構築に取り組んでいる.フラップ角の測定をするには複数視点より高解像度の高速度撮影をする必要があるが,飛行場における適用可能性や費用の面からあきらめざるを得ないと判断した.このため,単一視点による高解像度撮影に切り替えた.これにより研究の遅れが少し発生した.この遅れが,他のサブテーマに与える影響は小さいと考えている.サブテーマ(1)「ロータブレードのフラッピングと機体運動モデルの構築」において,スタビレス化した機体にパルス操舵を加える飛行実験を行った結果,極めて大きく時定数の早いカップリング応答が存在することが明らかにした.スタビレス機の飛行制御系にはブレードフラッピング運動と機体運動の相互作用のモデル化が重要となるため,ブレード翼素理論によりブレードフラップ角を含んだ機体の運動方程式を導出した.飛行実験結果とモデルの挙動を比較することにより,スタビレス機の挙動には誘起速度の非一様分布が大きな影響をもつことを明らかにした.導出した運動方程式の低次元化にはフラッピング運動の高周波成分を無視あるいは特異摂動法が有効であることを示した.サブテーマ(2)「ダイナミクスベース航法システムによるロータフラッピング運動の推定」では,低次元化したモデルに基づいて,無風時におけるブレードフラップ角の推定機構を構築した.さらに,サブテーマ(3)「スタビライザを超越する知的ロバスト適応飛行制御の実現」では,低次元化モデルを用いて,逆ダイナミクス変換法により飛行制御系を構築した.飛行実験により,構築した飛行制御系は適切に機能することを明らかにした.サブテーマ(1)「ロータブレードのフラッピングと機体運動モデルの構築」において,飛行制御系構築を目的としたために,ブレード翼素理論を用いてブレードフラッピングの運動方程式とスタビレス機の運動方程式を構築することができたために,スタビレス機の飛行制御系を構築し,その飛行制御実験もすでに実施し,スタビライザ付きよりも操舵追従速度が大きく,かつカップリング応答も少ない,極めて操作性の高い制御系が構築できた.サブテーマ(2)「ダイナミクスベース航法システムによるロータフラッピング運動の推定」についても検討をすすめ,低次元化したモデルを用いて推定器を構築した.推定機構を用いた飛行制御を現在行っている.サブテーマ(1)「ロータブレードのフラッピングと機体運動モデルの構築」において,スタビレス機の挙動には誘起速度の非一様分布が大きな影響をもつことを明らかにしたが,さらに風の影響を組み込んだ機体運動モデルを構築した.これにより,不規則風や定在風など様々な環境条件を考慮した飛行シミュレーションが可能となっただけでなく,スタビレス機の飛行制御系の設計基盤としても活用できる.また,従来法のようにHohenemserの仮定を設けて,ロータブレードフラップ角運動を無視して制御系を構築すると,フラップ角の共振を引き起こすことを明らかにした.サブテーマ(2)「ダイナミクスベース航法システムによるロータフラッピング運動の推定」では,低次元化したモデルに基づいて,無風時におけるブレードフラップ角の推定機構を構築したが,ジャイロなど機体に搭載しているセンサのサンプリングレートからは十分な精度を得られないことが明らかになった.そこで,レーザ変位計を応用することにより,ロータフラップ角を直接計測し,それをもとに機体状態の推定を行うシステムの試作を行った.サブテーマ(3)「スタビライザを超越する知的ロバスト適応飛行制御の実現」では,ロータブレードフラップ角の制御を含んだ逆ダイナミクス変換法により飛行制御系を構築する方法を提案した.

しかし,元の運動モデルを元に設計した場合は理論的には動作するが,高階微分が必要であることおよびフラップ角目標値フィルタの応答速度が過大になることから,実機では動作しなかったため,低次元モデルに提案法を適用して飛行制御系を構築した.その飛行制御系の実機実験を行ったところ,適切に機能するだけでなく,スタビライザを搭載した機体と比較して,安定性,操縦容易性,運動性いずれも超越することができることを明らかにした.推力の大幅な向上,効率・運動性の向上を目的として,スタビライザを有さない機体にする=スタビレス化に関する研究開発を行った.このために,ロータブレード,スタビライザのフラップ角運動を含んだ水平運動運動モデルを構築し,スタビライザの役割を力学的に明らかにした.また,スタビレス機特有の運動であるカップリング応答には誘起速度の非一様分布が大きな影響をもつことを明らかにした.ロータブレードフラップ角の制御を含んだ逆ダイナミクス変換法により飛行制御系を構築する方法を提案した.数値シミュレーションや飛行実験により,スタビライザを搭載した機体と比較して,安定性,操縦容易性,運動性いずれも超越することができた.今後は,フラップ角の測定による直接的検証とモデル方程式と機体速度,姿勢角変化などに実験データによる間接的検証を同時に進める.また,得られた運動方程式に基づき,スタビレス機の飛行制御器の構築を行い,飛行実験によりその検証を実施する.研究成果によりロータフラッピング運動に対する対気速度が影響することが明らかになった.これには風が大きな影響を与える.このため,適応フィルタや外乱オブザーバなどの推定機構に関しても研究を実施する.29年度が最終年度であるため、記入しない。システム制御工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
筋肉分化過程における核膜孔複合体の動態解析

1.)全ての核-細胞質間物質輸送の通路である核膜孔複合体(以下、NPC)は、分子量80-125MDaからなる巨大なタンパク質複合体であり、約30種類のヌクレオポリンと呼ばれる構成因子からなる。NPCは特徴的な3次元立体構造をもち、その立体的特徴は生物種を越えてよく保存されている。その一方で、NPC構成が細胞株によって異なる可能性が近年示唆されており、注目を集めている。マウス筋芽細胞C2C12を用いて、これまで同定されている全てのヌクレオポリンについて、Real-Time PCRにより筋肉分化前後での発現量の解析を行った結果、ヌクレオポリン間での相対的発現量関係が、筋肉分化に伴って変化する事が分かった。この事より、筋肉分化にともなってNPCの構成が変化する可能性が示唆された。また、免疫染色法により、NPCの細胞質側の構造が変化する可能性を見出した。2.)細胞質から核へのタンパク質輸送において、importinαは核内移行タンパク質と輸送担体importinβとのアダプター因子として働く。importinαには大きく分けて3種類のサブファミリーが存在するが、それら3種類のimportinαの発現の切り替えが、神経分化の引き金となる事が示された。importinαが単なる核-細胞質間輸送のアダプター因子であるだけではなく、分化制御に深く関わる因子である事が初めて明らかとなった。(Yasuhara et al.,2007)1.)全ての核-細胞質間物質輸送の通路である核膜孔複合体(以下、NPC)は、分子量80-125MDaからなる巨大なタンパク質複合体であり、約30種類のヌクレオポリンと呼ばれる構成因子からなる。(Yasuhara et al.,2007)
超微粒子ハイブリッド触媒を用いる石炭の低温クリーン燃焼に関する研究

本研究は、燃焼時にSO_X,NO_Xに転化する石炭中の硫黄や窒素を2種類の超微粒子触媒存在下で同時除去する新しい燃焼プロセスを開発するための基礎研究として行った。特に燃焼前段で起こる熱分解過程における石炭中の窒素や硫黄の挙動を詳細に調べた。研究実績の概要を以下にまとめた。(1)石炭を混合した塩化鉄水溶液に水酸化カルシウムの粉末を加えて、鉄-カルシウム超微粒子を石炭に担持した。この際の溶液濃度、pHなどの条件と金属担持量の関係を検討し、最適条件を決定した。(2)熱分解時の窒素、硫黄の行方を検討するため、流動床反応器を用いて、超微粒子添加石炭の熱分解を行った。その結果、鉄触媒による石炭中窒素のN_2への転化作用とカルシウムによる脱硫作用に共存する他の超微粒子が悪影響を及ぼさず、効果的に働いていることが分かった。X線回折の結果から、これは鉄-カルシウムはいずれも超微粒子の状態であり、熱分解後も高い分散性を保っていることが分かった。従って、このような脱硫脱窒素作用を示す超微粒子同士は互いに影響し合わず、分散性に変化を与えない事が明らかとなった。また、このような作用は燃焼時にも発揮されるものと期待される。以上のように、本法は石炭燃焼時のNO_X,SO_Xの同時除去に有効であると考えられる。
性暴力被害者に対する急性期看護ケアに関する教育プログラムの開発と検証

2018年10月、被害直後からの産婦人科医療、相談・カウンセリングなどの心理的支援、捜査関連の支援、法的支援などの総合的な支援を可能な限り一か所で提供する性暴力被害者のためのワンストップ支援センターが47都道府県すべてに設置された。産婦人科医療機関が被害直後の性暴力被害者に対して果たす役割は大きく、適切にケア提供できる看護職養成は喫緊の課題となっている。研究代表者は看護職養成のための教育プログラムの開発を目指しているところ、2018年度は二つの研究実績がある。一つは、若手研究B(2014-2016年度)で得られた看護職15名を対象とした面接調査データをもとに検討した「産婦人科医療機関を初診で受診した性暴力被害女性に対する看護職の対応の実態」について学会発表をし、論文掲載が決定したことである。もう一つは、前回調査の課題を踏まえた研究計画を立案し、所属大学の研究倫理委員会に承認を得、再調査を開始していることである。後者については、前回調査は、データ収集期間(2014年12月2015年3月)がワンストップ支援センター設置拡大の萌芽期であったことから、研究協力者15名の中にワンストップ支援センターと連携する産婦人科医療機関における対応経験が「ある看護職3名」と「ない看護職12名」が混在したという限界があった。しかし、再調査では、研究協力者となる看護職をワンストップ支援センターと連携する医療機関に勤務する看護職とし、混在を解消した。また前回調査では、「看護職が行ったこと」という対応の実態を明らかにすることに主眼を置いたため、「なぜそのケアを行ったのか」というケアの意図性を十分に検討できていないという限界もあった。したがって再調査では、看護職のケアの意図性を含めたケア内容をより丁寧に検討することを目指し、実施している。当初2018年度は、2017年度に分析を終えた面接調査データをもとに教育プログラム開発を行う予定であった。しかし、教育プログラムで提示する看護ケア内容の質を高めるためには、看護職のケアの意図性を含めたケア内容をより丁寧に検討する必要があると考え、再度面接調査を実施することにしたため。最終年度となる2019年度は、2018年12月に開始した面接調査を終え、看護職の性暴力被害女性へのケアの意図性を含めたケア内容を丁寧に検討する。被害直後からの産婦人科医療、相談・カウンセリングなどの心理的支援、捜査関連の支援、法的支援などの総合的な支援を可能な限り一か所で提供する性暴力被害者のためのワンストップ支援センター設置が国の後押しを受けて全国規模で急速に進んでいる。本研究の目的は、これまでほとんど明らかにされていない被害直後に医療機関を受診した性暴力被害者に必要とされる看護ケア内容を明らかにし、得られた資料をもとに教育プログラムを開発することである。平成29年度の計画は、若手研究B(H26-28)で得られた看護職15名の面接調査データから看護職のケア内容を具体的に抽出することであった。分析の結果、看護ケア内容として10カテゴリが抽出された。≪病院に受け入れる準備をする≫≪安心できる空間をつくる≫≪今置かれている状況を把握する≫≪主体は本人であるという姿勢を示す≫≪傷つきに配慮する≫≪円滑に診察できるよう動く≫≪診察の介助をする≫≪安全に内診を受けることができるようサポートする≫≪健康被害を最小限にする≫≪ケアをつなぐ≫であった。本研究結果は性暴力被害者に実際に臨床で提供されている看護ケア内容を具体的に明らかにした点で意義がある。しかし、データ収集期間が2014年12月2015年3月とワンストップ支援センター設置拡大の萌芽期であったことから、研究協力者である看護職15名の中にワンストップ支援センターと連携する産婦人科医療機関における対応経験が「ある看護職3名」と「ない看護職12名」が混在した。2017年11月1日現在、行政が関与するワンストップ支援センターは41都道府県41箇所であるが、そこで提供されている看護ケアはほとんど検討されていない。看護職をワンストップ支援センターと連携する医療機関での対応経験がある者に限定し、再度面接調査をする必要があると考える。平成29年度の計画は、若手研究B(H26-28)で既に得られた面接調査データを分析する計画であったこと、研究代表者は、2017年10月2018年3月の半年間、兵庫県立大学看護学部客員研究員となり研究に専念することができたことから、当初の予定通り研究を進めることができた。

もう一つは、前回調査の課題を踏まえた研究計画を立案し、所属大学の研究倫理委員会に承認を得、再調査を開始していることである。後者については、前回調査は、データ収集期間(2014年12月2015年3月)がワンストップ支援センター設置拡大の萌芽期であったことから、研究協力者15名の中にワンストップ支援センターと連携する産婦人科医療機関における対応経験が「ある看護職3名」と「ない看護職12名」が混在したという限界があった。しかし、再調査では、研究協力者となる看護職をワンストップ支援センターと連携する医療機関に勤務する看護職とし、混在を解消した。また前回調査では、「看護職が行ったこと」という対応の実態を明らかにすることに主眼を置いたため、「なぜそのケアを行ったのか」というケアの意図性を十分に検討できていないという限界もあった。したがって再調査では、看護職のケアの意図性を含めたケア内容をより丁寧に検討することを目指し、実施している。当初2018年度は、2017年度に分析を終えた面接調査データをもとに教育プログラム開発を行う予定であった。しかし、教育プログラムで提示する看護ケア内容の質を高めるためには、看護職のケアの意図性を含めたケア内容をより丁寧に検討する必要があると考え、再度面接調査を実施することにしたため。平成30年度は、平成29年度に分析を終えた面接調査結果について学会発表および論文投稿を行う予定である。そして研究実績の概要でも述べたように、性暴力被害者のためのワンストップ支援センター設置が国の後押しを受けて全国規模で急速に進んでいる状況を鑑みると、看護ケアの質向上のため、そこで提供されている看護ケア内容を具体的に明らかにする必要があると考える。したがって、再調査のための研究計画を立案し、研究倫理委員会に研究の申請を行い承認を得た上で、再度面接調査を実施する予定である。最終年度となる2019年度は、2018年12月に開始した面接調査を終え、看護職の性暴力被害女性へのケアの意図性を含めたケア内容を丁寧に検討する。次年度使用額が生じた理由は、研究成果を公表するための旅費の支出を要しなかったためである。平成30年度は成果発表を2件および論文投稿を予定しており、学会参加費・旅費・論文投稿に必要な諸経費が必要となる。さらに、再調査実施のための旅費、会議費、謝金などの諸経費が必要となる。次年度使用が生じた理由は、当初2018年度は教育プログラム開発を行う予定であったことからSPSS等を購入のために予算を計上していたが、再度面接調査を実施することとなりSPSS等を購入する必要性がなくなったためである。2019年度は引き続き面接調査を行うが、調査実施のための旅費、謝金、会議費等の諸経費が必要となる。