hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血球貧食症候群におけるインターロイキンの役割に関する研究

平成6年度、7年度を通じて、血球貧食症候群(HPS)43症例について、研究計画にあるフローサイトメーター及び免疫組織化学による細胞表面形質の解析、T細胞レセプター・免疫グロブロン遺伝子の再構成の有無の解析、およびEBVの関与の有無をの解析をおこない、発症時あるいは増悪期の血清中サイトカイン(IFNγ、IL-6、sIL-2R、IL12)の測定を行った。その結果、EBVの関与が証明されたのは16例(38%)で、そのうち明らかにT細胞性腫瘍と判定されたのが2例、NK細胞性と判定されたのが6例、NKともT細胞性とも断定され得ないものが1例、染色体異常などでClonalityが証明されかつ臨床経過から悪性腫瘍と考えらたが、得られたサンプル量がわずかであったためT細胞性かNK細胞性か判定不能な症例が4例、であった。これらEBVの関与しclonalityが証明された16例中11例(69%)が死亡しており、EBVの関与したHPSは極めて予後不良であることがわかった。また、HPS症例の血清サイトカインについてはEBVの関与の有無に関わらず、LFNγ、IL-6、sIL-2Rの値が著しく高く、特にIFNγはEBVの関与したHPSで著しく高いことがわかった(9,2-330U/ml)(normal<0.IU/ml)。しかしながらEBVの初感染による伝染性単核球症(IM)では、IFNγは3.0U/m以下で、ごく軽度のIFNγの上昇は見られるものの、HPSとは比すべくもなく低値であった。血清IL-12値については、ELISA法を確立し、HPS29例、IM4例について測定したところ、HPSの5例で1.4-22.5ng/mlの値を取ったが、他のHPSでIL2の上昇する症例が見られるもののEBVとの関連やIFNγとのあいだに相関は認められなかった。本研究は、腫瘍性あるいは反応性に増殖・活性化したT細胞・NK細胞から放出される大量のサイトカインが病態形成に重要な役割を担っている血球貪食症候群(Hemophagocytic syndrome:HPS)について、1)HPSの病態形成にIL-12が関与しているかどうか、2)HPS発症におけるEBVの関与とIL-12の誘導に関連が見られるかどうか、3)HPS発症における高IFNγ血症、T細胞・NK細胞の役割、および、これらとIL-12のかかわりを2年間の研究期間をもって明かにすることを目的とする。平成6年度においては、HPS20症例について、研究計画にあるフローサイトメーター及び免疫組織化学による細胞表面形質の解析、T細胞レセプター・免疫グロブリン遺伝子の再構成の有無の解析、およびEBVの関与の有無をの解析をおこなった。また、発症時あるいは増悪期の血清中サイトカイン(IFNγ、IL-6、sIL-2R)の測定を行った。その結果、EBVの関与が証明されたのは9例(45%)で、そのうち明らかにT細胞性腫瘍と判定されたのが1例、NK細胞性と判定されたのが4例、NKともT細胞性とも断定され得ないものが2例、染色対異常などでclonalityが証明されかつ臨床経過から悪性腫瘍と考えられたが、得られたサンプル量がわずかであったためT細胞性かNK細胞性か判定不能な症例が1例、非腫瘍性のHPSが1例であった。また、血清サイトカインについてはEBVの関与の有無に関わらず著しく高いことがわかってきたが、現在データを集積中である。

血清IL-12測定用のELISAシステムについては現在ほぼ安定した測定が可能となりつつある。当初計画していたとうり、ほぼ研究成果が上がりつつあると考えられる。検討症例は今のところ20例あまりであるが、現在もなお症例が集積しつつあることから次年度には30以上の症例についての解析結果が得られると期待される。平成6年度、7年度を通じて、血球貧食症候群(HPS)43症例について、研究計画にあるフローサイトメーター及び免疫組織化学による細胞表面形質の解析、T細胞レセプター・免疫グロブリン遺伝子の再構成の有無の解析、およびEBVの関与の有無をの解析をおこない、発症時あるいは増悪期の血清中サイトカイン(IFN γ、IL-6、sIL-2R、IL12)の測定を行った。その結果、EBVの関与が証明されたのは16例(38%)で、そのうち明らかにT細胞性腫瘍と判定されたのが2例、NK細胞性と判定されたのが6例、NKともT細胞性とも判定され得ないものが4例、染色体異常などでclonalityが証明されかつ臨床経過から悪性腫瘍と考えられたが、得られたサンプル量がわずかであったためT細胞性かNK細胞性か判定不能な症例が4例、非腫瘍性のHPSが1例であった。これらEBVの関与しclonalityが証明された16例中11例(69%)が死亡しており、EBVの関与したHPSは極めて予後不良であることがわかった。また、HPS症例の血清サイトカインについてはEBVの関与の有無に関係わらずIFN γ、IL-6、sIL-2Rの値が著しく高く、特にIFN γはEBVの関与したHPSで著しく高いことがわかった(9.2-330U/ml)(normal<0.1U/ml)。しかしながらEBVの初感染による伝染性単核球症(IM)では、IFN γは3.0U/ml以下で、ごく軽度のIFN γの上昇は見られるものの、HPSとは比すべくもなく低値であった。血清IL-12値については、FLISA法を確立し、HPS29例、IM4例について測定したところ、HPSの5例で1.4-22.5ng/mlの値を取ったが、他のHPSおよびIMの症例ではいずれも測定感度以下であったことから、一部のHPSでIL12の上昇する症例が見られるもののEBVとの関連やIFN γとのあいだに相関は認められなかった
海洋ビブリオ菌ナトリウム駆動型鞭毛モーター遺伝子の解析

細菌鞭毛モーターは、細胞膜の外から内へのH^+またはNa^+の流入と共役して鞭毛を回転させる分子機械である。Na^+駆動型モーターは生体エネルギー論的解析には有利だが、遺伝学的・生化学的解析はあまり進んでいなかった。昨年度までの研究で、私は、海洋ビブリオ菌Vibrio alginolyticusから、Na^+駆動型である極毛の形成能、回転能または走化性応答能の欠損した突然変異体を多数単離し、それらの性質を解析した。また、この菌を用いたエレクトロポレーション法を確立し、極毛形成に必須な遺伝子(rpoN)と回転に必須な遺伝子(motY)のクローン化に成功した。本年度は、(1)motYおよび新たにクローン化された回転に必須な遺伝子の塩基配列を決定し,それらの発現を制御する系を開発した.また,(2)一本の極毛モーターの出力の精密測定も行った.さらに,極毛は運動器官であるばかりでなく,粘性の変化に伴う細胞分化に際して粘性センサーとして機能する.そこで,(3)このユニークな性質について,ナトリウム駆動型モーターの阻害剤を用いて解析した.(1)の結果,極毛モーター回転に必須な膜貫通型コンポーネントが4つ(PomA,PomB,MotX,MotY)同定された.とくに,それらのうち2つ(PomAとPomB)は大腸菌のH^+駆動型モーターにおいてイオンチャネル部分を形成するMotA,MotBと相同性があることから,イオン特異性の異なるモーター同士の比較解析が可能になった.(2)は具体的には,最近開発されたレーザー暗視野顕微測光システムを用いて極毛回転を高い時間分解能で測定した.その結果,毎秒1000回転以上もの高速で回転することや,駆動力を下げたり阻害剤を与えたりして回転速度を下げても,かなり安定に回転すること(熱揺らぎの影響は受けるが)などを明らかにした.(3)の解析の結果,ビブリオ菌は極毛にかかる力や極毛の変形を感じているのではなく,極毛モーターの回転速度または極毛モーターを通るNa^+イオンの流入量の変化を刺激として感じていることが明かとなった.これらの成果については、すでに発表済みまたは投稿準備中である。
嫌気性膜分離リアクターによる排水からのバイオエネルギー回収と汚泥低減

膜分離リアクターおよび高次処理工程から発生する難分解性の汚泥や植物、藻類バイオマスをエネルギー化するために、電気分解と嫌気性処理を組み合わせた微生物電気分解槽(MEC)や混合メタン発酵等を検討した。MECでは、TiRuO2電極を使用して、異なる電圧印加条件の下でメタン生成量や安定性を評価した。沈水植物を原料とした連続実験において、メタン収率と固形物可溶化が通電下で明らかに改善した。1V下で最も高いメタン生成速度である248.2±21.0 mL/L/dを記録した。また、藻類バイオマスに対して生ごみを混合したメタン発酵では、混合比が藻類:生ごみ=2:8のVS比で最高のメタン収率639.8±1.3 mL/g VSaddedを記録した。これは単独で藻類を原料とした場合の5倍程度の数値であり、エネルギー回収性の改善に役立つことが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。嫌気性膜分離法は、曝気が不要かつ汚泥発生量も好気性処理よりも小さく、また好気性処理に匹敵するBODとSS濃度が得られるので、活性汚泥法に代わる有望な技術として期待されている。しかし、嫌気性処理は窒素リンの除去機能がない点、鉄・コバルト・ニッケル等重金属の要求性が高いこと等から、流出液は豊富な栄養を含んでいる。本研究は、後処理の派生バイオマス(活性汚泥法の余剰汚泥および植栽浄化の余剰バイオマス)の再資源化および消化液および消化ガス後処理としての微生物電気分解法(Microbial Electrolysis Cell(MEC))の検討を行った。まず水質浄化植物の刈り取り残渣との混合発酵の検討を行った。最適な混合比率は汚泥:植物が7: 3で、その条件の下で汚泥単独で発酵する場合よりも20%のメタン収率の増大が確認された。また、植物の混合は有機酸の蓄積やフリーアンモニアの抑制等の運転の安定化にも寄与することが明らかとなった。次に、MECの基礎的な検討を行った。バイオガスに見立てCO2を陰極気相に封入しリアクターの陰陽極槽間の電位差を0.5から1.2Vまで変動させて実験を行い、0.9Vの下で最適なファラデー効率(24%)でのメタンへの変換が行われることがわかった。関連する論文がすでに2報掲載できたことから、十分進展していると判断した。まずはMECの処理効率化のための電極への微生物付着量の増大を試みる。また、より実際に近い実験系でMECの性能を評価するため、栄養源として実際の消化液を、CO2源としてメタンを含むバイオガスを使用する。一方、メタン発酵自体の効率化にも焦点を当て、Ti/RuO2 mesh electrodesおよび電圧印加能を備えたメタン発酵槽を作成し、難分解性のバイオマス(余剰汚泥、植物残渣)の分解性の向上を図る。
正常線維芽細胞の強固な方向持続的遊走を可能にする分子基盤

正常線維芽細胞(以後、正常細胞)は一度遊走方向が決まると長時間にわたってその方向を維持することができる。遊走が停止していると考えられていたコンフルエント状態においてもこの性質は維持され、正常細胞は巧みにすれ違いながら動き続けられる。本研究では、正常細胞のこの強固な方向持続的遊走を可能にする分子メカニズムを明らかにすることを目的とし、今年度は以下の結果を得ることができた。(1)正常細胞としてヒト胎児肺由来のWI-38細胞を用いた。Wound healing assayにおいて、スクラッチ面に対して平行に配向したWI-38細胞集団は元の遊走方向を維持し続けスクラッチ面に侵入しなかった。同状態の細胞にY-27632( Rho-kinaseの阻害剤)を添加しミオシンIIの調節軽鎖(RLC)のリン酸化(活性化)を阻害すると、スクラッチ面に向かって遊走し始めることがわかった。この時、2P-RLC(Ser19に加えてThr18もリン酸化された状態)が完全に消失していたことから、正常細胞の方向持続的遊走における2P-RLCの重要性が示唆された。(2)WI-38細胞と、その不死化細胞株のWI-38 VA13細胞の細胞骨格画分をそれぞれ分画し、LC/MS/MS解析によってタンパク質の同定・比較定量を行なった結果、細胞骨格と細胞接着にかかわるタンパク質は不死化によって減少することがわかった。その中で、LIM domain only protein 7 (LMO7)とTalin-1に注目し、WI-38細胞を用いてそれらの特異的siRNAによるノックダウン実験を行ったところ、継代数の多い比較的細胞老化が進んだ細胞で、WI-38 VA13細胞に似た丸みを帯びた形態に変化することがわかった。LMO7とTalin-1が正常細胞に特有の線維状の形態形成に重要である可能性が示唆された。正常線維芽細胞(正常細胞)の強固な方向持続的遊走には、細胞骨格や細胞接着にかかわるタンパク質が関与すると予想される。今年度、正常細胞(WI-38)と不死化線維芽細胞(WI-38 VA13)の間で存在量の異なる細胞骨格因子を、プロテオーム解析によって同定・比較定量を行い、いくつかの興味深いタンパク質(正常細胞において10倍以上存在量の多かったタンパク質が14個)を同定した。その中で著しく存在量の差が大きい(WI-38細胞の方が77倍多い)タンパク質として同定したLIM domain only protein 7 (LMO7)のsiRNAによるノックダウンは、WI-38細胞の形態をWI-38 VA13細胞に似た丸みを帯びた形態に変化させた。興味深いことに、この変化は継代を繰り返し細胞老化が進んだ細胞において顕著に見られた。LMO7はアクチン骨格と細胞間接着因子を結びつける機能が報告されている。また、ヒトの肺腺癌において発現量が減少していることも報告され、LMO7は正常細胞において特異的な機能を持つ可能性が期待できる。Talin-1とTalin-2がWI-38細胞でどちらも約10倍多いタンパク質として同定された。WI-38細胞のTalin-1をsiRNAによりノックダウンすると、細胞老化が進んだ細胞において少し丸みを帯びた形態に変化したことから、その正常細胞の形態形成における機能が示唆された。Dictyosteliumにおいて、2種類のアイソフォームのTalin AとTalin Bが遊走時にそれぞれ後方と前方に局在することが報告されている。それらのホモログであるTalin-1とTalin-2が正常細胞の方向持続的遊走において重要な役割をしている可能性が考えられる。細胞老化と不死化における形態変化という新たな視点も見出せており、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。今年度の結果を踏まえて、今後は以下のように研究を進めていく予定である。(1) LMO7、Talin-1、Talin-2の正常線維芽細胞(正常細胞)の形態形成と遊走における役割を明らかにする。1正常細胞の遊走時におけるそれらの局在を蛍光抗体染色およびEGFP等を融合したタンパク質の発現により解析する。2単独時とコンフルエント時におけるそれらのノックダウン細胞の遊走挙動をタイムラプス観察により解析する。3それらのノックダウン細胞のアクチン骨格、微小管、接着斑の状態を解析する。4細胞老化過程におけるそれらの発現量の変化を解析する。(2)正常細胞の形態形成と遊走における非筋細胞ミオシンII (NMII)の役割を明らかにする。特にNMIIの活性化状態(調節軽鎖(RLC)のリン酸化状態)とアイソフォームの違い(NMIIAとNMIIB)に注目する。1RLCの擬似リン酸化や非リン酸化変異体を正常細胞に発現させ、単独時とコンフルエント時におけるそれらの遊走挙動をタイムラプス観察により解析する。2同様の解析をNMIIAとNMIIBのノックダウン細胞についても行う。コンフルエント時の遊走挙動を解析するためには、コンフルエント状態の細胞集団内にノックダウン等を行った細胞(変異細胞)を混合して観察する必要がある。今年度も少し試みてはみたがうまくいかなかった。対象とする細胞が正常細胞なのでstable発現株を作ることができないという不利な点があるが、今後、正常細胞と変異細胞の細胞数の割合、混合するタイミング等を検討し、その培養条件を確立したい。また、正常細胞と不死化細胞の混合培養を行い、コンフルエント時の正常細胞の挙動が正常細胞同士の細胞間の接触によるものなのかを検討する。

さらに、WI-38以外の正常細胞を用いて上記と同様の実験を行い、得られた結果の一般性を確かめたい。正常線維芽細胞(以後、正常細胞)は一度遊走方向が決まると長時間にわたってその方向を維持することができる。遊走が停止していると考えられていたコンフルエント状態においてもこの性質は維持され、正常細胞は巧みにすれ違いながら動き続けられる。本研究では、正常細胞のこの強固な方向持続的遊走を可能にする分子メカニズムを明らかにすることを目的とし、今年度は以下の結果を得ることができた。(1)正常細胞としてヒト胎児肺由来のWI-38細胞を用いた。Wound healing assayにおいて、スクラッチ面に対して平行に配向したWI-38細胞集団は元の遊走方向を維持し続けスクラッチ面に侵入しなかった。同状態の細胞にY-27632( Rho-kinaseの阻害剤)を添加しミオシンIIの調節軽鎖(RLC)のリン酸化(活性化)を阻害すると、スクラッチ面に向かって遊走し始めることがわかった。この時、2P-RLC(Ser19に加えてThr18もリン酸化された状態)が完全に消失していたことから、正常細胞の方向持続的遊走における2P-RLCの重要性が示唆された。(2)WI-38細胞と、その不死化細胞株のWI-38 VA13細胞の細胞骨格画分をそれぞれ分画し、LC/MS/MS解析によってタンパク質の同定・比較定量を行なった結果、細胞骨格と細胞接着にかかわるタンパク質は不死化によって減少することがわかった。その中で、LIM domain only protein 7 (LMO7)とTalin-1に注目し、WI-38細胞を用いてそれらの特異的siRNAによるノックダウン実験を行ったところ、継代数の多い比較的細胞老化が進んだ細胞で、WI-38 VA13細胞に似た丸みを帯びた形態に変化することがわかった。LMO7とTalin-1が正常細胞に特有の線維状の形態形成に重要である可能性が示唆された。正常線維芽細胞(正常細胞)の強固な方向持続的遊走には、細胞骨格や細胞接着にかかわるタンパク質が関与すると予想される。今年度、正常細胞(WI-38)と不死化線維芽細胞(WI-38 VA13)の間で存在量の異なる細胞骨格因子を、プロテオーム解析によって同定・比較定量を行い、いくつかの興味深いタンパク質(正常細胞において10倍以上存在量の多かったタンパク質が14個)を同定した。その中で著しく存在量の差が大きい(WI-38細胞の方が77倍多い)タンパク質として同定したLIM domain only protein 7 (LMO7)のsiRNAによるノックダウンは、WI-38細胞の形態をWI-38 VA13細胞に似た丸みを帯びた形態に変化させた。興味深いことに、この変化は継代を繰り返し細胞老化が進んだ細胞において顕著に見られた。LMO7はアクチン骨格と細胞間接着因子を結びつける機能が報告されている。また、ヒトの肺腺癌において発現量が減少していることも報告され、LMO7は正常細胞において特異的な機能を持つ可能性が期待できる。Talin-
分子触媒による人工光合成

1・研究目的水素などの高エネルギー物質を効率よく合成するための光化学的方法を確立するために、光エネルギーの捕集から高エネルギー物質生産にいたる各過程に必要な機能性化合物とその組織体の探索と最適化を行った。2.研究成果の概要(1)光捕集系の構成についてはカルバゾリル基を側鎖に持つポリマーについて6000ステップに及ぶ励起エネルギー移動を見出すと共に、ポルフィリンを吸着したベシクル(二分子膜小胞体)を用いて分子配列と光捕集機能の関係を検討した。(2)光反応中心の構成については、テトラフェニルポルフィリン金属錯体の軸配位子が光誘起電子移動の効率を向上させること、またポルフィリン金属錯体やカルバゾリル基などの電子供与体にビオローゲンをはじめとする電子受容体を連結した系について電子供与体と受容体間のスペーサ長および両者の相対角度の調整によって逆電子移動速度を大幅に制御できることを明かにした。(3)電荷分離と電荷輸送については、ルテニウム錯体を用いてイオン対の静電的相互作用が均一系中の電荷分離効率を支配する主要因子であることを明かにし、カルバゾリル基を配列したポリマーおよび二分子膜系では隣接基間のホッピング型正孔輸送が電荷分離に有用であることを示した。また、二分子膜を介する電荷分離がエネルギー蓄積型光反応の逆反応阻止にきわめて有効であることを示した。(4)高エネルギー物質生産用暗反応触媒の開発については、四価セリウムを用いる酸素発生系で水中に分散した不均一系マンガン二核錯体が有効であることを見出したほか、ポルフィリン金属錯体とN-メチルイミダゾールなどの軸配位性化合物の組合せが炭酸ガスの捕捉と活性化に有用であることを明かにした。
粘表皮癌に関連した変異遺伝子の分子病理学的解析と新病理診断基準構築への検討

粘表皮癌は唾液腺悪性腫瘍の中で最も頻度の高い腫瘍である。我々はこれまでに、新規遺伝子異常CRTC1-MAML2およびCRTC3-MAML2キメラ遺伝子が、この腫瘍に特異的であり、予後良好と関連する重要な分子生物学的マーカーであることを世界に先駆けて報告した。本キメラ遺伝子による腫瘍発生機序を明らかにし、キメラ遺伝子を利用した新しい粘表皮癌悪性度評価法の構築と、世界標準となる新診断基準の制定を目指して以下の研究を行った:1)これまで報告されているMAML2関連と考えられる遺伝子異常以外の遺伝子異常を検索するため、3'RACE,5'RACE法を用いて未知の'MAML2遺伝子と融合している遺伝子検索'を行ったが結果はnegativeであった。パラフィン切片から抽出したmRNA試料を用いていることからRACE法に反応していない可能性が考えられたため、その他の検索法として、MAML2 break apart FISH probeを用いて、当研究チームが有している120例の粘表皮癌について検索を行ったが、同様に新規遺伝子異常は検出されなかった。現在新たな遺伝子異常検索方法をすでに策定し、すでにpreliminaryなデータを蓄積しているため、今後順次報告予定である。2)本キメラ遺伝子の臨床病理学的意義の確定を目的とした多施設共同前方視的研究として、当研究チームの所在する名古屋医療圏に於ける大規模唾液腺腫瘍治療施設から、唾液腺腫瘍症例をこれまでの粘表皮癌120例に加え20例の計140例、およびその他の唾液腺腫瘍も約80例について症例収集を行った。臨床情報、パラフィンブロック薄切標本その他はすでに収集予定であり、今後順次論文として経過、内容を報告予定である。粘表皮癌は唾液腺悪性腫瘍の中でもっとも頻度の高い腫瘍である。我々はこれまで、新規遺伝子異常CRTC1-MAML2キメラ遺伝子およびCRTC3-MAML2キメラ遺伝子が、この腫瘍に特異的であり、予後良好と関連する重要な分子生物学的マーカーであることを世界に先駆けて報告した。キメラ遺伝子による腫瘍発生機序としてcAMP response-element binding proteinシグナル経路を異常化することが想定されているが、その詳細は明らかではない。申請者はCRTC1-MAML2、CRTC3-MAML2キメラ遺伝子による腫瘍発生機序、想定されるその他の遺伝子異常、現在用いられている分子標的治療剤の応用の可能性を明らかにするために以下の研究を中心に行っている。また2)腫瘍発生および腫瘍進展に関連する遺伝子DNAメチル化異常の検索についてはパラフィンから抽出したDNAを用いた後方視野的解析を行い、各癌抑制遺伝子の臨床病理学的特徴をまとめ、論文化を急いでいる。申請者はCRTC1-MAML2、CRTC3-MAML2キメラ遺伝子による腫瘍発生機序、想定されるその他の遺伝子異常、現在用いられている分子標的治療剤の応用の可能性を明らかにするために、以下5つの研究を2年間の研究対象として、研究計画を立てた。1)CRTC1-MAML2、CRTC3-MAML2キメラ遺伝子導入およびサイレンシングによる遺伝子発現プロファイル変化と表現型変化を明らかにする、2)粘表皮癌およびキメラ遺伝子特異的に関与するmicroRNAの解析、3)腫瘍発生および腫瘍進展に関連する遺伝子DNAメチル化異常の検索、4)EGFR、HER2、VEGFなど分子標的治療剤の応用に関する解析、5)その他のMAML2関連遺伝子異常のスクリーニングおよび同定。研究実績の概要に示した通り、5)および3)について優先的に研究を進めており、5)の内容の論文化を含め、一定の成果を得ている。今後残りの項目について、順次研究成果を蓄積し、順次報告する予定である。5つの研究を2年間の研究対象として、研究計画を立てた。現在までの達成度で示した通り、上記1)2)4)について当初に予定した方法に基づいて研究を進める。そのうち研究成果のまとまっていない1)CRTC1-MAML2、CRTC3-MAML2キメラ遺伝子導入およびサイレンシングによる遺伝子発現プロファイル変化と表現型変化を明らかにする、2)粘表皮癌およびキメラ遺伝子特異的に関与するmicroRNAの解析、4)EGFR、HER2、VEGFなど分子標的治療剤の応用に関する解析、について、今後研究をまとめていく。具体的には1)CRTC1-MAML2、CRTC3-MAML2キメラ遺伝子導入およびサイレンシングによる遺伝子発現プロファイル変化と表現型変化を明らかにする研究においては、RKEおよびRK3E細胞、キメラ遺伝子陽性粘表皮癌細胞株H292およびH3118を購入して行う。この際、総額約40万円の物品費用となる予定である。また2)粘表皮癌およびキメラ遺伝子特異的に関与するmicroRNAの解析、4)EGFR、HER2、VEGFなど分子標的治療剤の応用に関する解析、などの研究で使用する各種プローベ、研究試薬の購入の為必要な物品費は約35万円になる予定である。
ラウス肉腫ウイルスによる細胞癌化初期過程の解析

我々は抗ホスフォチロシン抗体を用いて、p60^<vーsrc>による細胞癌化初期過程とりわけ形態変化の分子機構について研究を行ってきた。我々は癌遺伝子蛋白質p60^<vーsrc>が細胞骨格と反応すること、その結合が細胞癌化と一致することを明らかにした。また高品位の抗ホスフォチロシン抗体を作製し、ラウス肉腫ウイルス癌化細胞における、リン酸化の全体像を初めて明らかにした。更にp60^<vーsrc>変異株を用いて、主要標的蛋白質のうち数種が癌化と密接な関係を有することをあきらかにした。また我々の研究から、主要標的蛋白質の大半が細胞骨格と結合していることが明らかとなり、細胞癌化初期反応の場としてmembraneーmatrixの重要性を提唱している。以上のような結果を基に、本年度は癌細胞の転移、浸潤の分子機構を解析することを主眼として、細胞間認識に主要な役割をはたすカドヘリンに注目して実験を行った。研究成果の主要な点は以下のとうりである。1)RSV癌化細胞では。正常細胞に比べ多量のカドヘリンが合成されているにも拘らず、カドヘリン依存性の細胞凝集能は著明に低下していた。2)抗カドヘリン抗体と、抗ホスフォチロシン抗体を用いて解析すると、RSV癌化細胞では、カドヘリン及びカドヘリン結合タンパク質(カテニン)が、チロシンのリン酸化を受けていた。3)チロシンキナ-ゼは活性だが、癌化能をうしなったsrc変異株を用いて同様の実験を行うと、カドヘリンおよびカテニンのリン酸化は認められなっかた。従って、上記2)の結果は癌化に特有の現象と結論された。
ファンデアワールス・エピタキシ-法によるフラーレン超薄膜の作製とその物性の解明

フラレン薄膜の成長初期過程としての単分子膜の状態について、従来は原子間力顕微鏡(AFM)による観察によって研究を進めてきたが、本年度はそれに加えて高分解能エネルギー損失分光法(HREELS)法による解明を試みた。1.MoS_2劈開面上のC_<60>単分子膜のHREELS測定C_<60>のIR活性モードは、単分子膜試料と厚膜試料でほとんど同じであり、C_<60>分子とMoS_2基板の間に結合あるいは電荷移動などの強い相互作用はないことを示している。これはMoS_2表面にダングリングボンドが存在しないことに由来すると考えられる。しかし、鏡面反射条件下で観測される158meVのピークは本来のC_<60>の対称性からは禁制なピークであり、単分子膜でのみこのピークが観測されることは、MoS_2表面上の局所電場がC_<60>分子を分極させるなどの相互作用の存在を示唆している。2.Si(111)7x7上のC_<60>エピタキシャル成長初期過程のHREELS測定Si(111)7x7再構成表面上に成長したC_<60>薄膜のHREELSスペクトルから、被覆率の違いによる吸着構造の違いが明らかになった。0.2分子層の低被覆度の場合には分子はSi表面のダングリングボンドに結合しているが、被覆率が0.6に増加するとC_<60>分子が大きいために吸着サイトの奪い合が起きてSiとの結合は弱化する。さらに被覆率が1になると、17x17構造が安定化することを見い出した。3.C_<60>分子とSi基板の反応性Si(100)および(111)基板上に成長した単分子膜について基板温度を上げて基板との反応性を調べた結果、(100)面上では350Kで化学吸着した後、850Kまでは分解せずに残るが、(111)面上では850Kではじめて基板と反応することがわかった。
虚弱高齢者の運動機能性及び自律経活動を高める下肢受動運機器の開発

1.前年度高齢者への運動を目的として作成し、若年者に対して十分な検討を行った受動運動機器(Passive Leg Cycle Exercise, PLE)を主たる目的である高齢者へ実際に適応するため、PLEの改良を行った。2.虚弱高齢者5名に対して、十分な安静時間の後、5分ずつの安静時・受動運動(PLE)時における循環動態を支配する自律神経活動を比較検討した。解析はトノメトリ方式の非侵襲的連続血圧測定から得られた心拍および血圧変動のスペクトル解析により行い、モデル次数20の自己回帰モデルを適応した。前年度実施した若年者同様、PLE期では心拍・血圧の過度な上昇および循環動態を支配する自律神経活動の過度な興奮が見られず、PLEは若年者同様、高齢者に対して安全な運動となりうる可能性が示唆された。3.虚弱高齢者5名に対して、5分間の受動運動(PLE)を連続5日間実施し、下肢受動運動の長期効果を検討した。評価項目は、循環動態を支配する自律神経活動および歩行速度とし、さらに主観的な効果を対象に直接インタビューした。5日間のPLE実施は自律神経活動に対して顕著な効果は見られなかったが、歩行リズムおよび歩行速度の改善が示唆された。また、「足が軽くなる」「入院中のいい運動」など、主観的な効果が聞かれ、運動量が減少し不活動状態にある入院中の高齢者に対して有効な運動となりうることが示唆された。1.高齢者への運動として適応できると考えられる受動運動機器(PLE)の作成を行った。2.高齢者への適応の前段階として若年者に対する影響を検討した。健康な若年女性9名に対して、十分な安静時間の後、6分づつの安静時・受動運動(PLE)時・能動運動(DLE)時における循環動態を支配する自律神経活動を比較検討した。解析はトノメトリ方式の非侵襲的連続血圧測定からえられた心拍および血圧変動のスペクトル解析により行い、モデル次数20の自己回帰モデルを適応した。DLE期では過度な自律神経活動の抗進が見られたがPLE期では見られず、PLEはより安全な運動となりうる可能性が示唆された。3.運動中の圧受容器反射感受性(BRS)の評価法に関する検討を行った。若年者に対して安静時及びPLE期・DLE期の比較を行ったところ、従来のSequence法では運動中のBRSを評価できなかったが、本研究で開発した2次元自己回帰モデルではBRSの評価が可能となりうる可能性が示唆された。4.現在、自律神経活動を評価する際には長時間の校正時間が必要な非侵襲的な測定法が用いられている。しかし、高齢者の測定を行う場合により簡便な測定器の開発が望まれている。そこで自己回帰モデルを用いた自律神経活動の評価では正確な血圧値ではなく、その変動成分のみが必要なことに注目して、長時間の校正時間を必要としない新しい自律神経活動評価用測定機器を作成し、従来の測定法と比較したところ、正確な血圧値を反映することはできないものの、今回開発した測定器は自律神経活動の評価が可能であることが示唆された。以上より安全性が高い運動であることが示唆されたPLEを本年度は高齢者に適応していく予定である。1.前年度試作開発した高齢者が適応可能と考えた受動運動機器(Passive Leg Cylcle Exercise,PLE)を高齢者へ適応できるよう、PLEの改良を行った。また前年度用いた自律神経活動の評価のための自己回帰モデルでは正確な血圧値ではなく、その変動成分のみが必要なことが判明し、この点に注目して、長時間の校正時間を必要としない新しい自律神経活動評価用測定機器を作成し、本年度は高齢者に適応可能なように、改良を行った。

2.健康な高齢者9名に対して、十分な安静時間の後、6分ずつの安静時・受動運動(PLE)時における循環動態を支配する自律神経活動を比較検討した。解析はトノメトリ方式の非侵襲的連続血圧測定から得られた心拍および血圧変動のスペクトル解析により行い、モデル次数20の自己回帰モデルを適応した。前年度実施した若年者同様、PLE期では過度な自律神経の亢進が見られず、PLEは高齢者に対して安全な運動となりうる可能性が示唆された。3.高齢者を対象としてこれまで検討した項目は、いずれも受動運動機器(PLE)を実施したことによる短期効果であり、主として運動の安全性に関する検討である。PLEは本来高齢者を対象としたリハビリテーション機器として開発された運動機器である。従って、PLEの評価を行う場合、長期的な実施による効果を検討し、その有用性が示唆された。
不確実性下におけるマーケターの意思決定の分析

本研究の目的は、不確実性の高い市場環境に直面したマーケターが、いかに課題解決を行うのかを分析し、近年アントレプレナーシップ研究を中心に注目されている「エフェクチュエーション」(Sarasvathy 2001, 2008)の論理のマーケティング課題に対する適用可能性を明らかにすることにある。具体的には、経験あるマーケターを対象に、新市場創造プロセスにおける意思決定課題から構成される実験を行い、どのように対処するのかを、シンクアラウド法による発話プロトコルデータとして収集・分析を行う。初年度の2018年度には、8名の経験あるマーケターに意思決定実験の協力をしていただき、収集したデータを整理・分析した。そうした成果は、マーケティング学会のカンファレンスで発表し、フィードバックを得ながら分析を進めている。また、10月26日には、提唱者であるヴァージニア大学ダーデンスクールのSaras Sarasvathy教授を招聘してのワークショップを立命館大学大阪いばらきキャンパスで開催し、本研究の内容についてもSarasvathy教授との打ち合わせを行った。さらに、定期的に企業の新規事業創出の現場に関わっている実務者の方と、研究会などの形で情報交換を行う機会を持っており、経験に即して妥当性の高い形で、研究を進めることが可能になっている。引き続き、エキスパートの・マーケターの実践知を明らかにすることによって、第一に、従来のマーケティング研究を補完する理論開発に寄与すること、第二に、起業家の論理としてのエフェクチュエーションを、大企業におけるマーケティングや新規事業開発にも有用な知識として精緻化すること、を目指していきたい。当初の計画通り、初年度から経験あるマーケターを対象に、新市場創造プロセスにおける意思決定課題から構成される実験を実施し、その結果の分析を進めることができた。ただし、学務負担が申請時の予定よりも大きい年度であったため、出張を行うことがほとんどできず、予定していたEffectuation Conference(ヴァージニア大学ダーデンスクールで開催)への参加は実現できなかった。また、調査対象であるマーケターも東京勤務の方が多く、当初の計画では20名分の実施を計画し費用を計上していたが、予定の数に至らなかった。ただし、海外学会に参加できなかった代わりに、エフェクチュエーションの理論の提唱者であるSaras Sarasvathy教授が来日中の10月26日に、立命館大学大阪いばらきキャンパスにてエフェクチュエーションワークショップを開催し、本研究の内容についても打ち合わせを行うことができた。経験あるマーケターを対象に、新市場創造プロセスにおける意思決定課題から構成される実験を行い、どのように対処するのかを、シンクアラウド法による発話プロトコルデータとして収集・分析を行う。昨年度、十分な調査の時間が取れなかった分、今年度のデータ収集に力を入れたいと考える。分析においては、とりわけコーゼーション(伝統的なマーケティング・マネジメント)とエフェクチュエーションとが、どのような関係にあるのかに関する検討を中心に、伝統的なマーケティングに対するエフェクチュエーションの位置付け、起業家の論理としてのエフェクチュエーションがマーケティングや新規事業開発にどのような意味で有用であるのか、の理解を深めていきたいと考える。2019年度は、昨年度参加できなかったEffectuation Conference(ベルリンで開催予定)での発表を計画している。さらに、提唱者のSarasvathy教授も訪問し、研究打ち合わせを継続していく予定である。

ただし、海外学会に参加できなかった代わりに、エフェクチュエーションの理論の提唱者であるSaras Sarasvathy教授が来日中の10月26日に、立命館大学大阪いばらきキャンパスにてエフェクチュエーションワークショップを開催し、本研究の内容についても打ち合わせを行うことができた。経験あるマーケターを対象に、新市場創造プロセスにおける意思決定課題から構成される実験を行い、どのように対処するのかを、シンクアラウド法による発話プロトコルデータとして収集・分析を行う。昨年度、十分な調査の時間が取れなかった分、今年度のデータ収集に力を入れたいと考える。分析においては、とりわけコーゼーション(伝統的なマーケティング・マネジメント)とエフェクチュエーションとが、どのような関係にあるのかに関する検討を中心に、伝統的なマーケティングに対するエフェクチュエーションの位置付け、起業家の論理としてのエフェクチュエーションがマーケティングや新規事業開発にどのような意味で有用であるのか、の理解を深めていきたいと考える。2019年度は、昨年度参加できなかったEffectuation Conference(ベルリンで開催予定)での発表を計画している。さらに、提唱者のSarasvathy教授も訪問し、研究打ち合わせを継続していく予定である。2018年度、本務校における学務負担が大きく、当初計画していたよりも出張を実施することが難しい状況になった。そのため、当初の計画で予定していたマーケターに対する意思決定実験の実施件数が、計画よりも少なくなってしまったことが差額が生じた大きな理由である。できなかった調査は、今年度以降に実施することとし、繰越させていただいた差額を調査費として、計画どおり研究を進めていく。
生体内シグナル伝達分子を標的とした蛍光バイオセンサーの創製

(1)二種類の標的分子を同時計測できるデュアルバイオセンサーの構築異なった波長で応答する二種類のバイオセンサーを使用する事により、二元同時センサーを作製した。Cy5をN末端に導入したペプチドを用いて作製した光応答性ATPリセプターライブラリーから、効率よく光応答する蛍光性センサーを得た。GTPに対しても同様に、フルオレセインを導入した光応答性GTPリセプターライブラリーから光応答するセンサーを選出した。得られたリボヌクレオペプチドセンサーのRNAサブユニット3'末端を参加し、蛍光性RevペプチドのC末端に導入したヒドラジド基と反応させることにより、共有結合で連結された蛍光性RNPセンサーを合成した。異なった波長で応答するATPセンサーとGTPセンサーを同時に用いることにより、ATPとGTPを同時に計測できる二元同時センサーの作製に成功した。異なった波長で応答する二種類のバイオセンサーを使用する事により、二元同時センサーを作製した。(2)細胞抽出液中でのセンシング上記(2)で合成した共有結合性ATPセンサーとGTPセンサーは、ヌクレアーゼ耐性が向上した。それぞれのセンサーは、細胞抽出液中でも効率よくATPもしくはGTPを検出・定量する事が可能であった。(3)細胞内イノシトール四リン酸動態のリアルタイム計測天然タンパク質を基にIP4に対する蛍光性センサーを構築し、試験管内および細胞内においてIP4濃度変化の検出に成功した。また、IP4センサーとカルシウムセンサーfura-2を同時に用いて、IP4とCa2+挙動の単一細胞内リアルタイム検出に成功した。特定のリン酸化チロシン配列を蛍光により計測するセンサーの構築RNPペプチド複合体(リボヌクレオペプチド)を用いたテーラーメイドリセプター作製法により、EBNA2コアクチベーターの二箇所のリン酸化されるチロシン(pTyr)、Gly-pTyr-Ser-Arg部位を標的とし、周辺アミノ酸配列に特異的なチロシンリン酸化に対するテーラーメイドRNPリセプターを作製した。得られたRNPはリン酸化チロシンとチロシンまたはリン酸化セリンを識別するだけでなく、Gly-pTyr-Ser-Arg部位とGlu-pTyr-Gly-Met部位とを識別可能であった。フルオレセイン、7-メチルクマリン、ピレン等の蛍光分子をN末端に導入したペプチドを合成し、得られたリボヌクレオペプチド・テーラーメイドリセプターのRNAサブユニットと複合体を形成させて、光応答性リセプタープール(fluorescent RNP Pools)を作製した。蛍光測定によって、光応答性リセプタープールから、Gly-pTyr-Ser-Arg配列のリン酸化チロシンに対して最も効率よく応答するフルオレセインを有する蛍光性センサーを選出した。このセンサーは周辺アミノ酸配列を535nmの蛍光により識別可能であり、解離定数は4μMであった。
アルメニア共和国における中世の集中形式宗教建築の保存対策

本研究は平成10年度から平成12年度にかけて、アルメニア共和国に残る6世紀から13世紀にわたる教会遺構に対して保存・修復のプログラムを作成するため、現地での調査、及び日本における調査データの解析と研究を行ったものである。最終年度にあたる平成12年度は、アルメニア共和国南部の遺構28棟とナゴルノ・カラバフの遺構8棟の36棟の調査を実施した。過去の調査地域を加えると、アルメニア共和国に残る主要な遺構を悉皆的に把握したことになる。特に本年度は、これらの遺構を総合的に検討し、アルメニア建築の様式的な発展、構造解析、材料特性、基準寸法の検討、および細部意匠の歴史的系譜について仮説を提起し、これらの分析結果を用いて、アルメニア側研究者と共に、アルメニア建築の里程標として重要な7世紀創建のアルウチ教会堂について、写真測量から作成した高精度の3次元座標の立面図・平面図・断面図を合成し、蓋然性の高い復元案を作成した。とりわけ、様式的な発展においては、従来の西欧の研究に見られるアルメニア建築の史的位置づけとは異なる観点でアルメニア建築を評価したこと、構造解析におけるアルメニア建築のドーム特性を明らかにしたこと、また従来不明であったアルメニア建築のモジュールの存在可能性を指摘したこと等、新たな知見を提出した。こうした成果は本年度の建築学会関東支部研究報告会において、公表されている。また、アルメニア側の研究者を招聘し、日本における保存技術の実態を把握させ、将来の修復保全における日本の技術の活用に関して検討した。平成10年度は当該研究の初年度に当たり、アルメニア側研究者と現地で今後の研究の展開について綿密に討議したほか、首都イェレヴァンを基点に北西部及び西部の遺構17棟について調査を実施した。これらは、研究主題の「中世の集中形式宗教建築」に相当するもの、また建築形式の系譜を検討する上で必要となる遺構で、現地でのアルメニア側の研究者と相談の上で選ばれ、残存状況が比較的良好な遺構である。このうち、中世の集中形式宗教建築を考究するうえで、特に重要と考えうる遺構5棟について写真測量および平面実測を実施した。これらは、帰国後日本において図化が行われた。具体的には、Elvard,Salmosavank,Ta'lin,Haricavank,Arutjの5棟の教会堂について、現状を正確に記録した平面図及び立面図を作成した。これらの実測図をもとに、今後は構造解析や保存対策を検討する。特に、アルメニア建築においては修復経緯等が明らかにされておらず、これらの正確な現状図をもとに、それぞれの時代の修復箇所を特定する必要がある。同時に、アルメニア建築の系譜を明らかにするため、調査を実施した17棟について、装飾形式の時系列的分析を行った。その結果、アルメニア宗教建築においては、窓周りの意匠の形式に系統的な発展形式が認められることが判った。すなわち、アルメニア宗教建築においては、基本となる窓形式や意匠が7世紀前後に成立している可能性と、この基本的な形式の系統的な展開を遺構に認めることが出来る点を、収集した資料の限りにおいて指摘できた。今後、平成10年度の調査で得た実績としてのこの意匠系譜の初期的な仮説を、調査対象を増やすことで検証する必要がある。このように、平成10年度の研究実績を踏まえ、次年度(平成11年度)はアルメニア共和国の北東部の遺構について、調査を実施する予定である。一方、文献史料の収集については、アルメニア古文書館等を訪ね、関連する史料の探索を行った。また、海外においても収集不能であった一部の研究資料について、アルメニア共和国で収集を行うことができた。昨年(98年)度に実施した調査・研究から、アルメニア共和国の7世紀創建の建築が、本研究の主要課題であるドーム架構において重要であることが確認された。そのため、本年(99年)度は、主としてアルメニア共和国の北部と中部において、7世紀創建のドーム架構をされた遺構を中心に調査を実施した。具体的には、アルーチ、オジュン、デドマシェン、マスタラの遺構について、写真測量を実施し、図化をおこなった。

同時に、これらのドーム架構の特質を相対化するため、幾つかの中世紀の教会堂との比較検討を行った。その結果、アルメニア建築における架構の特性として、柱構成に注目すると、従来のアルメニアの建築の平面類型とは異なる、新たな普遍性を持った視点が導入されえることが判明した。すなわち、アルメニア建築で柱構成に注目すると、全ての建築を平面類型に関わり無く比較検討しえることが分かり、さらに、11世紀において、アルメニア建築は画期を迎える点が明らかになった。そのため、昨年度の窓構成に引き続き、この柱構成もアルメニア建築における編年指標として使用できることを確認した。さらに、第1次のアルメニア建築研究の最終年度に相当する来年度の調査研究に対して、アルメニア側の強い希望で、報告書のアルメニア語への翻訳、及びアルメニア共和国での研究会実施に向けて、アルメニア側の調査組織の拡充化をはかった。特に、アルメニア文化庁、日本の建設省に相当する省庁で、長期的な研究への保証を得ることができた。また、98年度の研究成果の一部を、建築学会に公表し、科研の助成による調査の概要について「アサヒグラフ」に公表した。本研究は平成10年度から平成12年度にかけて、アルメニア共和国に残る6世紀から13世紀にわたる教会遺構に対して保存・修復のプログラムを作成するため、現地での調査、及び日本における調査データの解析と研究を行ったものである。最終年度にあたる平成12年度は、アルメニア共和国南部の遺構28棟とナゴルノ・カラバフの遺構8棟の36棟の調査を実施した。過去の調査地域を加えると、アルメニア共和国に残る主要な遺構を悉皆的に把握したことになる。特に本年度は、これらの遺構を総合的に検討し、アルメニア建築の様式的な発展、構造解析、材料特性、基準寸法の検討、および細部意匠の歴史的系譜について仮説を提起し、これらの分析結果を用いて、アルメニア側研究者と共に、アルメニア建築の里程標として重要な7世紀創建のアルウチ教会堂について、写真測量から作成した高精度の3次元座標の立面図・平面図・断面図を合成し、蓋然性の高い復元案を作成した。とりわけ、様式的な発展においては、従来の西欧の研究に見られるアルメニア建築の史的位置づけとは異なる観点でアルメニア建築を評価したこと、構造解析におけるアルメニア建築のドーム特性を明らかにしたこと、また従来不明であったアルメニア建築のモジュールの存在可能性を指摘したこと等、新たな知見を提出した。こうした成果は本年度の建築学会関東支部研究報告会において、公表されている。また、アルメニア側の研究者を招聘し、日本における保存技術の実態を把握させ、将来の修復保全における日本の技術の活用に関して検討した。
嗅結節のアデノシンA_2A受容体睡眠調節機構

睡眠覚醒調節における嗅結節(OT)でのアデノシンA_2A受容体(A_2AR)の役割を明らかにするため、ラットOTの両側に、選択的A_2AR作動薬であるCGS21680をマイクロインジェクション法により投与し、脳波および筋電図の測定により睡眠量の変化を調べた。CGS21680は対照群に比べ、用量依存的にノンレム睡眠およびレム睡眠を増加させ、覚醒を減少させた。自発的睡眠覚醒における、イボテン酸投与によるOT損傷の効果を調べた。イボテン酸の投与はノンレム睡眠およびレム睡眠を減少させた。これらの結果は、OTにおけるA2_ARがラットの睡眠調節において重要な役割を果たすことを示している睡眠覚醒調節における嗅結節(OT)でのアデノシンA_2A受容体(A_2AR)の役割を明らかにするため、ラットOTの両側に、選択的A_2AR作動薬であるCGS21680をマイクロインジェクション法により投与し、脳波および筋電図の測定により睡眠量の変化を調べた。これらの結果は、OTにおけるA2_ARがラットの睡眠調節において重要な役割を果たすことを示しているアデノシンは長期覚醒に関わる睡眠調節因子である。アデノシンA_<2A>受容体(A_<2A>R)作動薬は、同時に睡眠中枢の一つである腹側外側視索前野(VLPO)および嗅結節(OT)内側を活性化する。しかしながら、VLPOにA_<2A>Rの発現は認められない。一方、OTにはA_<2A>Rは高発現しており、OTとVLPOは解剖学的に連結している。このことは、OTがA_<2A>Rを介する睡眠覚醒調節において重要な役割を果たしている可能性を示唆している。睡眠覚醒調節におけるOTでのA_<2A>Rの役割を明らかにするため、我々は22:00にラットOTにおいてCGS21680(A_<2A>R作動薬)を投与(0.5nmol/半球)し、脳波測定により睡眠・覚醒の変化を調べた。その結果、対照群に比べ、投与後4時間までの累積量において、ノンレム睡眠が2倍、レム睡眠が2.8倍増加し、覚醒時間が36%減少した。続いて、自発的睡眠覚醒における、イボテン酸投与によるOT破壊の効果を調べた。イボテン酸投与による破壊は投与後1日後および2日後においてノンレム睡眠およびレム睡眠を減少させた。これらの結果は、OTにおけるA_<2A>Rがラットの睡眠調節において重要な役割を果たしていることを示している。アデノシンは長期覚醒に関わる睡眠調節因子である。アデノシンA_<2A>受容体(A_<2A>R)作動薬は睡眠を誘発し、同時に睡眠中枢の一つである腹側外側視索前野(VLPO)および嗅結節(OT)内側を活性化する。しかし、VLPOにA_<2A>Rの発現は認められない。一方、OTにA_<2A>Rは高発現し、さらにOTとVLPOは解剖学的に連結しており、OTがA_<2A>Rを介する睡眠覚醒調節において重要な役割を果たす可能性を示唆している。睡眠覚醒調節におけるOTでのA_<2A>Rの役割を明らかにするため、我々は22:00にラットOT前内側の両側に、選択的A_<2A>R作動薬であるCGS21680をマイクロインジェクション法により投与し、脳波および筋電図の測定により睡眠量の変化を調べた。0.5,1nmol/半球のCGS21680は対照群に比べ、用量依存的にノンレム睡眠およびレム睡眠を増加させ、覚醒を減少させた。0.25nmol/半球のCGS21680は睡眠覚醒プロファイルに影響しなかった。これらの結果は、OTにおけるA_<2A>Rがラットの睡眠調節において重要な役割を果たすことを示している。
合成オリゴペプチド抗体を用いたCキナ-ゼ電顕免疫組織化学に関する試験的研究

ホルモンや神経伝達物質による生体情報の伝達機構の中でプロテインキナ-ゼCは主な細胞内情報系としてその普遍的な重要性が確立され、広汎な医学領域において病態解析への新しい方向を与えるものとして注目されている。プロテインキナ-ゼCは生化学的、分子生物学的解析により多数の遺伝子に由来する分子複合体であることが明らかになった。これらのプロテインキナ-ゼC群はそれぞれの活性化様式基質特異性に特徴があり、またこれらのサブタイプは明らかに組織細胞内局在を異にする発現特異性を示すことから、細胞はそれぞれ固有のプロテインキナ-ゼCを有し独自の情報伝達に関与する可能性がある。本研究ではプロテインキナ-ゼCを介する細胞内情報伝達系に焦点をあて、次の試験的研究を行うことを目的とした。プロテインキナ-ゼCの極めて類似する7種のサブタイプについて得その全構造を決定し、それらのアミノ酸構造を手がかりにオリゴペプチドを合成し、サブタイプ特異抗体を作製した。これらのサブタイプの脳内分布を免疫組織化学的手法を用いて検討すると各サブタイプは各々異なった分布を示した。又、このサブタイプの分布はいかなる神経伝達物質、あるいは受容体の分布とも完全には一致しなかった。さらに、電顕免疫組織化学的方法で各サブタイプの細胞内局在を脳の各部位で検討した。γタイプは細胞質、核、細胞膜、樹状突起、および神経終末に存在していた。β1タイプはニュ-ロンの細胞膜直下に分布し、β11サブタイプはニュ-ロンのゴルジ体周辺と樹状突起に存在した。海馬では、γーPKCは細胞体から樹状突起棘にわたり、広く細胞質に分布しているのに対して、β11ーPKCは、ゴルジ体周辺と樹状突起棘をのぞく樹状突起全体に存在していた。またγーPKC,β11ーPKCともに神経終末には認められなかった。これらの結果はプロテインキナ-ゼCの各サブタイプが、特定のニュ-ロン内での独自の情報伝達機構に関与し、海馬の長期増強においてはγーPKC,β11ーPKCが後シナプス性に関与していることを示唆している。ホルモンや神経伝達物質による生体情報の伝達の仕組みの中でプロテイキナーゼCは主軸をなす細胞内情報系としてその普遍的な重要性が確立され、広汎な医学領域において病態解析への新しい方向を与えるものとして注目されている。プロテインキナーゼCは生化学的、分子生物学的解析により、多数の遺伝子に由来する分子複合体であることが明らかになった。これらのプロテインキナーゼC群はそれぞれの活性化様式基質特異性に特徴がある。そのうち特定のサブタイプの特異抗体を用いて検索の結果、これらのサブタイプは明らかに組織組胞局在を異にする発現特異性を示し細胞はそれぞれ固有のプロテインキナーゼCを有し独自の情報伝達に関与する可能性が生じてきた。本研究ではプロテインキナーゼCを介する細胞内情報伝達系に焦点をあて次の試験的研究を行なうことを目的とした。プロテインキナーゼCの極めて類似する7種のサブタイプについてそのcDNAを得その全構造を決定した。そのうち重要な4種のアミノ酸構造を手掛かりにオリゴペプチドを合成し、サブタイプ特異抗体を作製した。これらのサブタイプの脳内分布と免疫組織化学的手法を用いて検討すると各サブタイプはニューロンに主に存在し各々異なった分布を示した。このサブタイプの分布はいかなる神経伝達物質、あるいは受容体の分布とも一致しなかった。