hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害に対する科学的根拠に基づいた薬物早期介入療法開発の基礎的研究

妊娠後期出産時まで糖質コルチコイドを投与された母親から生まれたオスの子供において、成長後に不安様行動が引き起こされることが判り、行動異変に先行したセロトニン神経系の異常も観察されたが、生後3週間の間にセロトニン選択的再取り込み阻害薬やセロトニン1A受容体作動薬を処置すると行動変化の改善が認められた。ラットにおいて妊娠後期に母体にストレスを加えたのと同様の効果を持つと考えられる糖質コルチコイド投与が、オスの子供において、発達段階では脳内でセロトニン受容体や脳由来神経栄養因子の減少を引き起こし、成長後には不安様行動を引き起こすことが判った。この状況は生後の3週間にセロトニン選択的再取り込み阻害薬を処置することによって改善されることが明らかになった。発達段階にある神経系の異常はやはり発達段階において早期に対処することが後々の異常を未然に防ぐ一つの有効な手段であることが判明した。また、この妊娠後期の母体への糖質コルチコイド投与はメスの子供においてはオスの子供と異なり成長後にうつ様の行動を引き起こすことも判った。この雌雄差を生み出す分子基盤の解析は異なる疾患発症の分子基盤の解明につながる可能性があると考えている。哺乳類において、胎児期および生後間もない時期は脳神経系の発達にとって重要な時期である。妊娠後期のラットを用い、母体に負荷したストレスが子の脳神経系の発達に与える影響を解析するために、ストレス負荷と同様の効果を持つと考えられる糖質コルチコイド投与を行った。妊娠後期出産時まで糖質コルチコイドを投与された母親から生まれたオスの子供において、成長後に不安様行動が引き起こされることが判った。この成長後の不安様行動が出現する前の段階において、不安病態誘導に関与すると考えられる脳内分子変化を観察したところ、セロトニンの1A受容体のmRNAが前頭前野で生後4、10、13週において、脳由来神経栄養因子(BDNF)のタンパク質は前頭前野と海馬で生後4週において減少が観察された。一方、セロトニン2A受容体のmRNAは前頭前野において変化しないことが判った。これらの分子的および行動的な変化は生後の3週間にわたるセロトニン選択的再取り込み阻害薬を処置することによって改善されることが明らかになった。発達段階にある神経系の異常は、やはり発達段階において早期に対処することが後々の異常を未然に防ぐ一つの有効な手段であることが判明した。生後発達段階におけるセロトニン1A受容体とBDNFが不安症状を引き起こすのに重要な役割を果たす分子であることが示唆されたが、発症におけるそれらの分子機構には不明な点が多く、それらを明らかにすべく、研究を続けている。この成長後の不安様行動が出現する前の段階において、不安病態誘導に関与すると考えられる脳内分子変化を観察したところ、セロトニン1A受容体のmRNAが前頭前野で生後4、10、13週において、脳由来神経栄養因子(BDNF)のタンパク質は前頭前野と海馬で生後4週において減少が観察された。また、セロトニンそのものの濃度も海馬では生後3、4週で減少し、前頭前野では生後12週で増加するという変化が観察された。これらの分子的および行動的な変化は生後の3週間にわたるセロトニン選択的再取り込み阻害薬(SSRI)を処置することによって改善された。また、同じ期間セロトニン1A受容体作動薬を処置すると行動変化の改善が認められ、SSRIによる改善作用がセロトニン1A受容体を介していることが示唆された。
脱落歯のウルトラファインバブル水浸漬による治癒促進効果

今日の歯科治療において、外傷歯を遅発性の歯髄壊死や歯根吸収などの合併症から回避させる手立てはなく、治療法の発展が望まれる。申請者は、外傷歯の合併症の原因が損傷部位の循環障害と考えられていることと、気泡径1μm未満のウルトラファインバブルを含有したUFB水が生理的作用を持つことに着目した。本研究では脱落・再植歯に遅発性の歯髄変性と歯根吸収が生じる病態モデルにUFB水を作用させ、その治療効果の検証を行なう。外傷歯の正常な治癒を促す治療の実現に貢献する。
並列及び分散計算とその応用

群馬大学では,並列・分散アルゴリズムの設計と解析、大規模計算を対象とした並列化手法を研究している。一方、シティ大学ではスケーラブルな並列計算機、および並列オペレーテイングシステムを研究している。そこで両研究機関の得意分野をもとに相互に研究を補完し、並列及び分散計算の実用化に向けて研究成果を挙げる目的で国際学術研究を実施した。その結果、(1)から(4)の目的に対して、(5)から(8)の実績を達成した。目的(1)半導体チップ上に部品を配置し、それらの部品間を配線する問題は超大規模組合せ最適化問題として定式化される。最近の半導体チップ(特にマイクロプロセッサなどの論理VLSIチップ)の集積度増大は非常に急激で、問題の規模は一段と増大している。例えば、一度に数十万個の部品の配置を決定し、更に数十万本の配線経路を求めなければならない。これを逐次処理で行うと最低限数百時間が必要になり、現実的ではなくなる。そこで、並列処理が必要となり、並列処理の実現が目的となる。(2)デバイスシミュレータとは、半導体チップ上に搭載する特定の機能を持った微細な素子の振る舞いを計算機を用いてシミュレーションするためのものである。実際には複雑な微分方程式を高速に解くことが必要で、多大な計算時間を要する。素子が微細化するに従って考慮すべき要素が増大するために、最近では計算時間が急激に増大し、並列処理による高速化が必須のものとなる。並列処理の実現を目的とする。(3)ネットワークで結合された複数のプロセッサからなる並列処理環境では、プロセッサ間で情報交換が非常に重要になり、並列処理の速度、信頼性を左右する。この問題に対しては理論に基づく解析と実験とが必要である。目的は、ネットワークをグラフで表現して並列処理で現れる様々な問題を定式化し、解析することである。(4)(1)(2)の実システムを開発するためには、様々なソフトウェアツールの充実が必要である。並列プログラミングは非常に複雑なため、これらのツールの性能如何によって全体のシステムの性能が左右される。シティ大学で開発しているオペレーティングシステムを使用して、基本的なソフトウェアツールを開発することを目的とする。実績(5)半導体チップ上に部品を配置し、それらの間を配線するシステムは、複数のサブシステムからなる。それらサブシステムの逐次版のアルゴリズムを開発して実験し、並列化によってもアルゴリズムの性能が大きく落ちることなく実用レベルまでの高速化が可能である見通しを得た。また、配置領域を4分割し部品の集合を4分割して4集合を4領域配置する処理を階層的に繰り返すアルゴリズムを開発し、キューを使用した並列処理を前提としてシミュレートして、並列処理による高速化の見通し得るとともに、配置処理の性能を落とさないためにはどうすればよいかに関する問題点を抽出した。(6)データ分散法と線形連立方程式の解法を取り入れたデバイスシミュレータを開発する目的のもとで、部分的にその要素技術を確認するプロトタイププログラムを開発して、小規模データに対して解の精度の評価と、更に並列処理による高速化の予測、及びシステムを開発する上での問題点を抽出した。(7)ネットワークの形状を種々のグラフとしてモデル化し、その頂点である計算機間で通信による情報の交換を行う際の耐故障性、ブロードキャステイング、同期、について理論的に解析し、オペレーティングシステムを開発する際の指針を与えた。更に超並列計算機の設計、複数ネットワークを結合して新たなネットワークを構成するための手法を理論的観点から考察した。そしてこれらの結果をシティ大学のグループにフィードバックしてオペレーティングシステム開発の際に考慮して貰うこととした。(8)シティ大学のグループとの連携により、Angelと呼ぶオペレーティングシステムを実際に群馬大学の計算機に移植して、実験的に動作させる環境を構築した。Angelを使用して並列処理を実施する上で重要な排他制御をAngelにあらかじめ用意されている基本的な関数を使用して開発し、実験的のその機能を確認するとともに、その他の必要な機能を実現する上での問題点を抽出した。

この問題に対しては理論に基づく解析と実験とが必要である。目的は、ネットワークをグラフで表現して並列処理で現れる様々な問題を定式化し、解析することである。(4)(1)(2)の実システムを開発するためには、様々なソフトウェアツールの充実が必要である。並列プログラミングは非常に複雑なため、これらのツールの性能如何によって全体のシステムの性能が左右される。シティ大学で開発しているオペレーティングシステムを使用して、基本的なソフトウェアツールを開発することを目的とする。実績(5)半導体チップ上に部品を配置し、それらの間を配線するシステムは、複数のサブシステムからなる。それらサブシステムの逐次版のアルゴリズムを開発して実験し、並列化によってもアルゴリズムの性能が大きく落ちることなく実用レベルまでの高速化が可能である見通しを得た。また、配置領域を4分割し部品の集合を4分割して4集合を4領域配置する処理を階層的に繰り返すアルゴリズムを開発し、キューを使用した並列処理を前提としてシミュレートして、並列処理による高速化の見通し得るとともに、配置処理の性能を落とさないためにはどうすればよいかに関する問題点を抽出した。(6)データ分散法と線形連立方程式の解法を取り入れたデバイスシミュレータを開発する目的のもとで、部分的にその要素技術を確認するプロトタイププログラムを開発して、小規模データに対して解の精度の評価と、更に並列処理による高速化の予測、及びシステムを開発する上での問題点を抽出した。(7)ネットワークの形状を種々のグラフとしてモデル化し、その頂点である計算機間で通信による情報の交換を行う際の耐故障性、ブロードキャステイング、同期、について理論的に解析し、オペレーティングシステムを開発する際の指針を与えた。更に超並列計算機の設計、複数ネットワークを結合して新たなネットワークを構成するための手法を理論的観点から考察した。そしてこれらの結果をシティ大学のグループにフィードバックしてオペレーティングシステム開発の際に考慮して貰うこととした。(8)シティ大学のグループとの連携により、Angelと呼ぶオペレーティングシステムを実際に群馬大学の計算機に移植して、実験的に動作させる環境を構築した。Angelを使用して並列処理を実施する上で重要な排他制御をAngelにあらかじめ用意されている基本的な関数を使用して開発し、実験的のその機能を確認するとともに、その他の必要な機能を実現する上での問題点を抽出した。インターネットを利用した両機関の研究成果の相互参照については,双方でWWWサーバを立ち上げ,相互参照を可能にするとともに研究成果の集積が図られている。
培養ヒト歯根膜細胞中においてリガメントの形成に関わる細胞に富む分画の探索

歯根膜組織中には、セメント質や歯槽骨などの硬組織を形成する骨芽細胞様細胞と、腱や靭帯と類似した構造・機能を有する歯根膜線維を形成する線維芽細胞様細胞が存在すると考えられているが、これらを識別・分取することが可能な特徴的なマーカー分子は明らかにされていない。そこで本研究では、骨マーカーであるAlkaline phosphatase (ALP)を指標として、ヘテロな培養ヒト歯根膜細胞(HPL cells)からフローサイトメトリーで蛍光(Allophycocyanin)強度が著しく強いALP陽性の細胞集団[ALP (+) HPL cells]と蛍光強度が著しく弱いALP陰性の細胞集団[ALP (-) HPL cells]を分取し、これら2つの細胞集団の特徴、特に細胞増殖能、骨芽細胞様分化能および、コラーゲン線維の形成、骨形成、骨芽細胞分化・石灰化への関与が指摘されているBiglycanとDecorinの発現を比較検討した。その結果、ALP (+) HPL cellsを骨分化誘導培地(ODM)で培養すると明確なALP活性の上昇と石灰化の誘導ならびに骨マーカー遺伝子(ALP, osterix, osteopontin)発現の増加が認められたことから、この細胞集団は骨芽細胞様の細胞集団であり、一方、ALP (-) HPL cellsは細胞増殖能が高く、骨芽細胞様の分化能が乏しい線維芽細胞様の細胞集団であることが明らかになった。また、BiglycanはALP (+) HPL cellsで、DecorinはALP(-)HPL cellsでより強く発現しており、精製ヒトBiglycanは特にALP(+)HPL cellsにおいてODMが誘導する骨芽細胞様分化を有意に亢進した。さらに、両細胞集団をODMで培養すると、Decorinの発現は促進されたが、Biglycanの発現は変化しなかった。したがって、Biglycanは特にALP(+)HPL cellsにおける骨芽細胞様分化を促進的に制御しており、一方Decorinは骨芽細胞様分化の誘導過程で発現が増加し、両細胞集団における石灰化を抑制的に制御していると考えられる。本研究では培養ヒト歯根膜細胞中においてリガメントの形成に関わる細胞に富む分画を明確にすることを目的として、本年度は培養ヒト歯根膜細胞からFACS Vantage (R)でALPLowの細胞集団とALPHighの細胞集団を分取し,以下の検討を行った。1.骨芽細胞・脂肪細胞・軟骨細胞への分化能の検討分取した両細胞集団を骨分化誘導培地、脂肪分化誘導培地で単層培養、あるいは軟骨分化誘導培地でペレット培養し、各分化誘導後、骨芽細胞、脂肪細胞、軟骨細胞への分化能を両細胞集団で比較検討した。その結果、(1)ALPHighの細胞集団はALPLowの細胞集団と比較して、骨芽細胞(高いALP活性、石灰化能)への高い分化能を示した。(2)脂肪細胞(oil red陽性細胞)への分化能は両細胞集団で差がなかった。(3)両細胞集団共、軟骨形成(Type II collagenを含む軟骨様基質形成)は認められなかった。2.腱・靱帯マーカー遺伝子の発現の検討培養ヒト歯根

膜細胞中においてリガメントの形成に関わる細胞に富む分画を明確にすることを最終目標として、本年度は、培養ヒト歯根膜細胞(HPL cells)からフローサイトメトリーで蛍光強度が著しく強いAlkaline phosphatase(ALP)陽性の細胞集団[ALP(+)HPL cells]と蛍光強度が著しく弱いALP陰性の細胞集団[ALP(-)HPLcells]を分取し、これら2つの細胞集団において、コラーゲン線維の形成、骨形成、骨芽細胞分化・石灰化への関与が指摘されているBiglycanとDecorinの発現を比較検討した。その結果、(1)Biglycanは骨芽細胞様の細胞集団であるALP(+)HPL cellsで、Decorinは線維芽細胞様の細胞集団であるALP(-)HPL cellsでより強く発現していた。(2)精製ヒトBiglycanは特にALP(+)HPLcellsにおいてODMが誘導する骨芽細胞様分化を有意に亢進した。(3)両細胞集団をODMで培養すると、Decorinの発現は促進されたが、Biglycanの発現は変化しなかった。これらの結果から、Biglycanは特にALP(+)HPL cellsにおける骨芽細胞様分化を促進的に制御しており、一方Decorinは骨芽細胞様分化の誘導過程で発現が増加し、両細胞集団における石灰化を抑制的に制御していることが示された。
メタバースを活用したマルチモーダルコンテンツ対応型汎用英語自律学習システムの構築

研究2年目となる本年度は、研究代表者の山下がユヴァスキュラ応用科学大学(Jamk)を訪問し、健康社会学部(School of Health and Social Studies)とラハティ応用科学大学(Lamk)を訪問し、ウェブ学習空間を活用したインタラクションができるeラーニング環境を構築するために詳細打ち合わせを実施した。実際に、上記2大学とのパイロットスタディを10月1日から1月末日までの約4か月間にわたり実施し、研究代表者所属校からは7名の学生が参加した。また、11月下旬には、山下と分担者の淺間が上記2大学を訪問し、e-ラーニングの進捗状況やそれまでの反省点や改善点などを話し合った。その結果、3大学の学生間で、共通課題を確認するとともに、テーマに関する共通理解を得ることができた。このeラーニング学習に参加した7名の学生に対して、Jamk側から『Gerontechnology for Nursing』の受講修了証と3 ECTS(ヨーロッパ単位)が授与された。教育立国、そしてまたIT立国としても知られるフィンランドは、1990年代前半から始まった情報化の進行とともにeラーニングの環境整備に乗り出した。早期の段階から教育にサイバー空間を応用したフィンランドにおけるeラーニングは先進的で、さまざまな背景を持つ学習者間の「つながり」を創出し、相互に刺激し合えるウェブ空間上の学習コミュニティをベースとした学習が中心となる。Jamk、Lamkとウェブを介して学習の場を共有することで、学ぶ者同士が国籍を超えて英語を駆使してネットワークを形成しつつ、学びを深めてゆける自律学習の場を構築することが可能となってくる。おおむね予定した通りに研究が進んでいる。今のところは大きな支障は出ていない。事後実施した学生アンケート結果からは、「専門的な英語の表現力不足により、フィンランドの学生と対等な立場でディスカッションができず悔しい思いをした」、「高齢者看護の知識においては引けを取らなかったが、英語による展開に追い付てゆけなかった」など、自身の語学運用力不足を嘆く声が多く上がった。またタスク設定の不備など、洗練さを欠いていた点も判明した。そこで、こういった改善余地を踏まえ、本研究に位置付ける本格交流では、e-ラーニング・コンテンツとなる予習用課題論文や拡散型タスクを含んだサンプルモジュールを共同作成する。これと並行して、両大学の学生による電子掲示板機能を活用した同期・非同期型ディスカッションが可能なウェブ学習空間をLMS上に設置する。その際、日本人学生の英語力を補完しスムーズな反応を引き出せるようLMS上で作動する専門語彙を日英・英日に自動翻訳するチャットボットを開発・設置し、日本人学生のCSCL(Computer Supported Collaborative Learning)形式のインタラクションをサポートしてゆく。その際、ウェブ上で交わされる学生対学生間、メンター対学生間のインタラクションや対面授業のクラスルーム・ディスコースをMoskowitzにより開発されたフリントシステム(Flint System)や構造化内容分析(structuring content analysis)を用いて分析し、スパイラル学習が円滑に進行しているかどうか、英語科と看護科教員の役割分担が明確化されているかどうか等を検証する。また実施前後にScraw(1998)が考案したアンケートを用いて受講学生のメタ認知能力の変化や、L2義務自己(ought-to L2 self)とL2理想自己(ideal L2 self)の変化を調査して本モデルの効果を評価する。山下と研究分担者の淺間は、本研究の概要を異文化間情報ネクサス学会で発表し、その意義を他の研究者らと共有するとともに社会に問うた。同じく山下と淺間は、本研究のエッセンスを活用し、「グローバル時代への対応」「グローバル人材の育成」「グローバルコミュニケーション」を「グローバルの本質とは何か?」に視線を注ぎ、敢えて身近な現象・場面・環境の中から意外性あるヒントを抽出し、問題意識の先鋭化を通して意識改革を提言する今日的指南書の編集・出版計画を具体化し、すでに10数名の執筆者を集め、各々執筆テーマを絞り5月末までには原稿提出、7月には出版の運びとなる段階にたどりついている。また同じく山下と研究分担者の淺間は、3D立体カメラを使って、研究代表者所属大学近くにある「韮山反射炉」(世界遺産に認定)の撮影を行い、PCに取り込んだ後、今一人の研究分担者の西岡がVR空間作成ソフトウェア、オメガスペース(ソリッドレイ研究所)とそのオーサリング機能を用いて、取り込んだ画像を加工しブラウザー出力を試みている。目下、3D写真のゆがみがうまく修正できず思ったようなVR空間を創出できず苦慮しているが、ブラウザー上に載せて20名の学生を登録し動作を確認するまでには至っている。

教育立国、そしてまたIT立国としても知られるフィンランドは、1990年代前半から始まった情報化の進行とともにeラーニングの環境整備に乗り出した。早期の段階から教育にサイバー空間を応用したフィンランドにおけるeラーニングは先進的で、さまざまな背景を持つ学習者間の「つながり」を創出し、相互に刺激し合えるウェブ空間上の学習コミュニティをベースとした学習が中心となる。Jamk、Lamkとウェブを介して学習の場を共有することで、学ぶ者同士が国籍を超えて英語を駆使してネットワークを形成しつつ、学びを深めてゆける自律学習の場を構築することが可能となってくる。おおむね予定した通りに研究が進んでいる。今のところは大きな支障は出ていない。次年度は、本学部での「英語コミュニケーションI」の授業とJamkでの授業とをOptimaProを用いて、実際の授業を志向する。その際、先述のゆがみがうまく取れず、十分な効果が期待できなかった場合には、その対応策として、音声のみのチャットあるいは、Skype等を用いてJamkの学生とのコミュニケーションを図り、その効果を検証してゆきたい。加えて、スマートフォン対応型の自律学習用演習問題を作成し(プログラム作成を西岡がコンテンツの作成を山下・淺間が担当)、汎用英語自律学習システムプロトタイプを完成させる。またコミュニケーションIIの授業で10月中旬から約一月間に亘り、今回構築したシステムを本格的に実践し計画通りに機能しているかどうかを検証する。さらに同クラスの受講学生を対象に、D&ouml;rnyei and Taguchi (2010)により開発された学習アンケートを実施しL2理想自己、L2義務自己の発達を調査する。またSchraw(2008)によるMeta-cognition Awareness Inventoryを利用して、メタ認知スキルに関する調査を実施しPromax回転による因子抽出・分析を行い、システムの学習効果を検証してゆく予定である。事後実施した学生アンケート結果からは、「専門的な英語の表現力不足により、フィンランドの学生と対等な立場でディスカッションができず悔しい思いをした」、「高齢者看護の知識においては引けを取らなかったが、英語による展開に追い付てゆけなかった」など、自身の語学運用力不足を嘆く声が多く上がった。またタスク設定の不備など、洗練さを欠いていた点も判明した。そこで、こういった改善余地を踏まえ、本研究に位置付ける本格交流では、e-ラーニング・コンテンツとなる予習用課題論文や拡散型タスクを含んだサンプルモジュールを共同作成する。これと並行して、両大学の学生による電子掲示板機能を活用した同期・非同期型ディスカッションが可能なウェブ学習空間をLMS上に設置する。
睡眠時無呼吸症候群による時計遺伝子を介した分子生物学的影響に関する研究

睡眠時無呼吸症候群(SAS)は睡眠中に無呼吸と低呼吸を繰り返し,生体に多彩な生理学的影響を及ぼす重要な疾患である.我々は,SASが時計遺伝子で構成された分子生物学的な概日時計(circadian clock)に影響を及ぼすことを明らかにしてきた.本研究で遺伝子上流にcis-elementとしてE-box, D-box, RREなどの塩基配列をもつ遺伝子を複数同定した.これらの遺伝子は時計遺伝子群で構成された概日時計に支配される時計被制御遺伝子と推測される.概日時計と時計被制御遺伝子群を包括したシステムにより,臨床疾患の増悪メカニズムの新しい機序を検討することが可能になるかもしれない.本年度も時計遺伝子が構成する分子時計(概日時計)の機序と睡眠関連呼吸障害の代表的な疾患である閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)の時計遺伝子に対する影響を検討した.ヒト末梢時計遺伝子,PERIOD1, PERIOD2, PERIOD3, BMAL1, CLOCKの生体におけるmRNA発現の日内変動を調べる手段として末梢血白血球からtotal RNAを抽出してmRNA発現を調べてきた.一方,齧歯類では肝臓,腎臓,肺などの臓器自体の時計遺伝子発現を直接調べて報告されている.OSASが生体の臓器における末梢時計遺伝子に分子生物学的影響を直接及ぼすかを調べるため,基礎検討として手術切除された臓器の切除時刻の違いによる末梢時計遺伝子のmRNA発現の日内変動を検討した.研究は鳥取大学医学部の倫理委員会の審査を受け患者からは文書による同意書を得た.対象者は肺疾患の手術を受けた15例である.切除された肺非癌組織からtotal RNAを抽出してReal-time PCR法でヒト末梢時計遺伝子,PERIOD1, PERIOD2, PERIOD3, BMAL1, CLOCKのmRNA発現を調べた.内部コントロールとしてbeta-ACTINを用いた.午前に切除した症例は6例,午後切除した症例は9例であった.結果として,調べた各々の時計遺伝子mRNA発現には午前,午後の間に有意差を認めなかった.さらに切除時刻ーmRNA発現量に有意の相関関係を認めなかった.例数が少ないこともあるが,麻酔など前処置の影響も大きいと考えられた.今回の準備的研究ではOSAS患者は含まれていないが,手術による切除肺組織を用いてのmRNA発現の日内変動解析は難しいと思われた.しかし,mRNA発現の日内変動以外で分子時計(概日時計)の分子生物学的機序解析には有用な可能性があると考えられた.本年度は,重要な臨床疾患に閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)を合併した状態を想定して分子生物学的影響を考えた.気管支喘息患者がOSASを合併すると症状が悪化し,持続気道陽圧装置で治療すると改善する臨床的現象が確認されている.従来,OSAS患者の閉塞性無呼吸による間歇的低酸素血症が酸化ストレスを生じたり,IL-6, TNF-alfaなどの炎症性サイトカインを誘導して全身性炎症を生じ気管支喘息の増悪させたり,胸腔内陰圧の急激な増減が逆流性食道炎を生じて喘息症状悪化に寄与していると推測されてきた.一方,時計遺伝子群への分子生物学的影響も気管支喘息増悪に関与する可能性がある.複数の時計遺伝子の組み合わせによる転写・翻訳の周期が約24時間であり,この分子生物学的機序は分子時計(molecular clock)あるいは概日時計(circadian clock)と記述されることが多くなった.概日時計の仕組みは中枢も末梢も同じである.概日時計の下流で時計遺伝子によって直接発現制御を受ける遺伝子群は時計被制御遺伝子(Clock-controlled gene: Ccg)と呼ばれる.狭義にはCcg上流に特定塩基配列のE-box,D-box,ROREのいずれかが存在するため概日時計の影響を受ける.この仕組みによって各臓器の機能維持に“視交叉上核の中枢時計遺伝子による概日時計"ー“末梢時計遺伝子による概日時計"ー“Ccg"の連鎖が形成される.OSASのCcgへの影響が様々な悪影響を及ぼす可能性がある.これらを考慮してヒト気管支平滑筋に関与する遺伝子の中で上流にE-box,D-box,ROREのいずれかが存在する遺伝子をin silicoで複数同定した.分子生物学的影響が明らかになればOSASが概日時計システムの機能不全を介して気管支喘息の症状増悪に関与する傍証を初めて得ることができる.睡眠時無呼吸症候群(SAS)は睡眠中に無呼吸と低呼吸を繰り返し,生体に多彩な生理学的影響を及ぼす重要な疾患である.我々は,SASが時計遺伝子で構成された分子生物学的な概日時計(circadian clock)に影響を及ぼすことを明らかにしてきた.本研究で遺伝子上流にcis-elementとしてE-box, D-box, RREなどの塩基配列をもつ遺伝子を複数同定した.これらの遺伝子は時計遺伝子群で構成された概日時計に支配される時計被制御遺伝子と推測される.概日時計と時計被制御遺伝子群を包括したシステムにより,臨床疾患の増悪メカニズムの新しい機序を検討することが可能になるかもしれない.閉塞性睡眠時無呼吸症候群(OSAS)は,睡眠中の間歇的低酸素血症(IH),交感神経活動亢進,胸腔内・陰圧変動など明確な生理学的影響を与える疾患である.結果,全身炎症,過眠症,うつ状態,高血圧,動脈硬化,夜間頻尿などが生じる.これまでに以下を明らかにしてきた.(1)OSAS患者に交感神経活動亢進があり血漿ノルアドレナリンが上昇する症例が多い.

齧歯類を用いた実験で慢性ノルアドレナリン上昇状態が中枢時計遺伝子(視交叉上核)には影響を及ぼさないが,海馬,大脳皮質などの末梢時計遺伝子の正常日内変動パターンを変調させ,いわゆる"時差ぼけ(時差症候群)"に近い状態となり過眠症,うつ状態に関係する可能性も想定される.(2)OSASは睡眠中にIHを生じる.培養細胞実験のIH状態で転写因子NF-κBシグナル経路が活性化され炎症性サイトカインIL-6 mRNA発現は亢進した.しかし,IH状態は時計遺伝子のPeriod1, Period2, Cry1, Rev-erbα, Clock mRNA発現に影響しなかった.血清IL-6濃度はIHを認めるOSAS患者群で上昇したが持続気道陽圧(CPAP)療法で低下した.IH状態は,これら時計遺伝子の発現に影響を与えないがIL-6産生に関与しOSAS患者の全身炎症の一因となる.平成23年度は,これらの知見を元に研究を継続した.ヒト時計遺伝子の発現を直接調べるため,肺手術患者の正常肺および腫瘍組織部におけるPeriod1, Period2, Clock, Bmal1のmRNAの発現をReal-time PCRで調べる方法を確立した.OSASを合併した患者との違いを明らかにできる可能性もあるため平成24年度もin vitroの実験を含めて検討していく予定である.睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome:SAS)は睡眠呼吸障害(sleep- disordered breathing:SDB)の一つで,睡眠中の低酸素血症が特徴である.SDBのうち,最も頻度の多い疾患は閉塞性睡眠時無呼吸症候群(obstructive sleep apnea syndrome: OSAS)である.OSASは睡眠中に上気道の完全部分的閉塞をきたし無呼吸と低呼吸を繰り返す.その結果,間歇的低酸素血症,交感神経活動亢進などを認め,全身性炎症や高血圧症,耐糖能障害,動脈硬化の原因となり虚血性心疾患,脳血管障害を引き起こす重要な疾患である.これまで,OSASが時計遺伝子を構成する分子生物学的な概日時計(circadian clock)に影響を及ぼすことを明らかにしてきた.本年度は概日時計が管理している時計被制御遺伝子(clock-controlled gene: CCG)をモチーフ検索で複数明らかにした.本年度は臨床疾患との関係で考えた.OSASが気管支喘息に合併すると喘息症状が悪化し,持続気道陽圧(CPAP)療法を行うと喘息症状がよくなる症例の存在が報告されている.今回,調べた遺伝子の中で,遺伝子上流にcis-elementとしてE-box, D-box, RREなどの塩基配列をもつ,ヒト気道平滑筋に関係する遺伝子を複数同定した.これらの遺伝子は末梢時計遺伝子群で構成された概日時計に支配される時計被制御遺伝子と推測される.概日時計と時計被制御遺伝子群を包括したシステムにより,臨床疾患の増悪メカニズムの新しい機序を検討することが可能になるかもしれない.呼吸器内科学本年度はOSASによって生じる生理学変化がヒト生体臓器における末梢時計
長周期イジングスピン系ErーYーLa系合金単結晶の高磁場下中性子回折と磁化測定

1)一部本科学研究費補助金を利用して設置した超伝導磁石を組み込んだ中性子回折システムについて、本部局(京都大学原子炉実験所)に設置されているその他の中性子散乱設備と併せて、それらの設備の有用性を明らかにした(日本物理学会誌、46巻、1991年に公表)。2)イジングスピン系と考えられるTbRu_2Si_2について高磁場下で中性子回折を測定し、メタ磁性相の構造を確定すると共に、この相の二次元的長周期構造の安定性をwaveーlike molecular fieldモデルで論じた(第26回京大原子炉学術講演会、1992年、2月にて公表)。3)さらに、TbRu_2Si_2において臨界磁場の温度依存性を測定し、温度ー磁場で表される磁気状態図を確定した(中性子散乱国際会議、ICNS'91,Oxford,UK(1991)にて公表)。4)同じくイジングスピン系と考えられるDyRu_2Si_2についても、高磁場下中性子回折により、温度ー磁場で表される磁気状態図を決定した(日本物理学会1991年春の公科会にて公表)。5)イジングスピン系と考えられるPrCo_2Si_2、NdCo_2Si_2の一次元的長周期構造や高磁場下でのメタ磁性相の構造と磁化を希土類金属Ho、Erに見られるspin slipモデルで考察した(磁気国際会議、ICM'91,Edinburgh,UK(1991)にて公表)。6)三角格子スピン系RbMnBr_3の高磁場下中性子回折の測定から、磁場誘起磁気相転移により、不整合相から他の不整合相へ移ることを示した(磁気国際会議、ICM'91,Edinburgh,UK(1991)にて公表)。1.装置についてまず、昨年までに製作していた中性子回折用超伝導磁石一式に、本科研費で購入したSI社製精密温度制御器を組み合わせて、測定システムを完成し、その特性の測定を完了した。結果の概要は以下の通りである。磁場強度5tesla有効ヘリウム量15リットル磁場方向鉛直方向(散乱ベクトルに垂直)測定継続時間35hr at 4.2K磁場均一度中心から±5mmで0.8%測定温度域4.2K77K測定部分体積20mm高さ×20mmφ温度精度±0.03K装置の詳しい構成、特性、測定例などについては、本実験所1989年度学術講演会で、すでに公表した。2.課題について(1)希土類金属を購入して、Er-Y-La合金の各組成の単結晶をいくつか育成した。(2)希土類合金単結晶Er_<90>Y_5La_5について磁場下で中性子回折を測定した。結果は、以下の通りである。4.2Kにおいて、磁場を散乱ベクトルに垂直な<100>方向にかけて、b^*-c^*逆格子平面で測定した。この結晶は無磁場では、c面内helical成分、c軸正弦波成分、なおかつc軸ferro成分をもち、全体では反位相型coneとなる。磁場と共に、まず面内helical成分がfan構造を経て強磁性に変化する。H=3Tで完全にhelical成分は消える。c軸正弦波成分は、徐々に強磁性に変化して行くが、H=5Tでは正弦波成分は残ったままでc軸強磁性と共存している。この結果は、1990年度物理学会春の年会において口頭発表の予定である。1)ErーY合金の内、Er_<0.8>Y_<0.2>合金についてH=40kOeまでの高磁場下中性子回折の実験を行った。H//

cー軸の条件で(110)±の磁場依存性をT=4.2Kで測定した。その結果、H=7kOeでcycloidal→cー軸強磁性の転移を見いだした。また、磁気波動ベクトルの磁場依存性はなかった。(1990年度Risφ報告書に公表)3)イジングスピン系と考えられるTbRu_2Si_2の高磁場下中性子回折の測定を行い、T=4.2K、H=2030kOeにおいてメタ磁性的な相転移のあることを確認した。また、H=33kOeでは全モ-メントが磁場方向を向く強磁性になることを明らかにした。(Ann.Rep.R.R.I.K.U.,(1990)に公表)4)イジングスピン系と考えられるDyRu_2Si_2の高磁場下中性子回折の測定を行い、T=4.2K、H=11kOeにおいてメタ磁性的相転移を示し、H=17kOeでは磁場方向に全モ-メントが揃う強磁性になることを明らかにした。(第25回京大原子炉学術講演会にて公表)5)二次元三角格子スピン系RbMnBr_3について、高磁場下中性子回折の測定を行った。その結果、T=4.2K、無磁場ではimcommensurate成分を持つ三角格子スピン構造が高磁場では、imcommensurateを示す120°からのずれが、急激に大きくなることを見いだした。また、磁場中でspinーflop相が現われることを示し,この化合物の大ざっぱな磁気状態図を推定した(Ann.Rep.R.R.I.K.U.,(1990)に公表)1)一部本科学研究費補助金を利用して設置した超伝導磁石を組み込んだ中性子回析システムについて、本部局(京都大学原子炉実験所)に設置されているその他の中性子散乱設備と併せて、それらの設備の有用性を明らかにした(日本物理学会誌、46巻、1991年に公表)。2)イジングスピン系と考えられるTbRu_2Si_2について高磁場下で中性子回析を測定し、メタ磁性相の構造を確定すると共に、この相の二次元的長周期構造の安定性をwaveーlike molecular fieldモデルで論じた(第26回京大原子炉学術講演会、1992年、2月にて公表)。3)さらに、TbRu_2Si_2において臨界磁場の温度依存性を測定し、温度ー磁場で表される磁気状態図を確定した(中性子散乱国際会議、ICNS'91,Oxford,UK(1991)にて公表)。4)同じくイジングスピン系と考えられるDyRu_2Si_2についても、高磁場下中性子回析により、温度ー磁場で表される磁気状態図を決定した(日本物理学会1991年春の分科会にて公表)。5)イジングスピン系と考えられるPrCo_2Si_2、NdCo_2Si_2の一次元的長周期構造や高磁場下でのメタ磁性相の構造と磁化を希土類金属Ho、Erに見られるspin slipモデルで考察した(磁気国際会議、ICM'91,Edinburgh,UK(1991)にて公表)。6)三角格子スピン系RbMnBr_3の高磁場下中性子回析の測定から、磁場誘起磁気相転移により、不整合相から他の不整合相へ移ることを示した(磁気国際会議、ICM'91,Edinburgh,UK(1991)にて公表)。
英語授業で求められる英語教師の異文化能力に関する研究

英語授業を通じ生徒の異文化間能力(IC)を促す上で教師に求められる授業力の可視化を目指して研究を始めた。国内外のICに関する枠組みの研究を通じ,その概念や授業で扱えるIC要素の抽出を試みた。加えて,日本のIC指導の現状理解のため,教員の意識調査(JACET教育問題研究会,2012)の再分析や,中学校検定教科書に出現するIC要素の分析を行った。結果,異文化間教育の実践において海外経験が有用であることや,検定教科書が表層文化中心の構成であることが判明した。一方,優れた実践の収集・分析の結果,使用する教材よりも教師の異文化授業力の重要性が示唆された。本研究の目的は,JACET教育問題研究会(以降、教問研)が開発中の「言語教師のためのポートフォリオ(J-POSTL)」の異文化間教育に関する記述文を日本の英語教育環境に合わせて文脈化することを通じ、英語教員の「異文化授業力」の枠組みと教育方法を明らかにすることである。25年度は、現職英語教員の異文化に対する意識と実践の現状の理解、また、海外の異文化間教育のさらなる理解、の2点を中心に研究を進めた。教問研(2012)の実施した全国調査によると、多くの英語教員が「異文化」の教材を用いて、異文化間理解を生徒に促すことに比較的自信を持っている一方で、「クラスの多様性の価値」の活用、「行動の規範」への気づきといった、より深いレベルの異文化間スキル育成においては、比較的平均値が低かった。その原因としては、「行動の規範」といった用語やそれらの能力を育成する指導法が教員間に浸透していないことが窺われた。そこで、欧州評議会による「言語と文化の複元的アプローチ参照枠(FREPA)」とNZの「異文化間コミュニカティブ言語教育(iCLT)の6原則」を活用して、これらの用語や概念に解説を付した。また、日本の公立中高の英語授業で行われている異文化間理解を深めるための優れた指導例3件を収集し、それらが生徒の異文化間能力の育成に及ぼす影響をFREPAに基づき検討した。結果、異文化間教育は動機づけに影響を及ぼすことや、生徒の異文化間能力の促進には、異文化に対する知識、態度、技能を体系的に育成する指導が求められることが分かった。最後に、iCLTの進展するNZへ訪問し、原則の開発者Newton教授をはじめとする複数の研究者達との懇談や、授業見学を通じ、NZの異文化間授業力に当たるこの原則の開発過程、授業実践(高大)や、教員研修への応用についての理解を深められた。前年度に行った英語教師の異文化間教育力に対する自信と海外経験の関係性についての分析結果を、AILA World Congress(8月)にて報告した。調査結果からは、主に以下の2点が明らかになった:(1)教員にとって、生徒の異文化間能力(IC)を育成する方法の内もっとも授業に取り入れやすいと感じているのは教材を通じてである(2)海外経験の有無と勤務年数の長さは異文化教育力に対する教員の肯定的意識形成において重要。この結果を踏まえ、26年度は、教科書を通じ涵養できるICとその実践方法について調査を実施した。その手法としては、国内外の異文化間教育力の指標(主に、FREPAやJ-POSTL)を参考に、授業を通じ育成される重要なIC要素を特定する枠組みを作成し、それを活用することで中学校英語検定教科書を分析した。結果、文化に関する記述は表層的なものにとどまり、自文化を意識させ相対化したり、異文化と自文化と関連付けたりする内容は限定的であった。一方、学習者のIC育成に深く取り組むことが可能であると思われる箇所も一部見られた。ここから、中学校の限られた言語材料という制約の中でも、本文の内容や質問を工夫することによって深層文化の存在に対する気づきを促すことも可能であることが明らかになった。この結果は、論文にまとめると共に、JACET講演会(1月)でも報告した。更に教科書執筆者への意識調査を行ってきた研究者や、IC教育の実践者の先生と共に、教科書にみられるICと実践の現状理解を深めるため、2度のシンポジウム(9月と3月)を実施した。この交流を通じ、現職教員のみならず、教科書執筆者間においてもICという概念と育成の方法論が未だ不明瞭であることが課題の一つとして浮上した。これを受け、2015年度は、ICという概念の啓蒙と、授業での実践方法への理解を深める研究を中心に進めたいと考えている。最終年度には,英語教員が授業を通じて生徒の異文化間能力(IC)を育成する方法に注目した。前年度に,優れたIC教育を実践する英語教員に聞き取り調査をした結果,IC授業の実践には,教員自身によるICの概念やその指導法に対する理解が重要になることが示唆された。そこで,英語授業で扱えるIC要素を教員にとって理解しやすくなるよう文脈化を試みた。その方法としては, J-POSTL(『言語教師のポートフォリオ』:JACET教育問題研究会, 2014)に収録されているIC授業に関する項目に含まれる難解な用語や概念を取り上げ,FREPA(『言語と文化の複元的アプローチ参照枠』:ECML, 2012)等の諸文献を用い解釈を付したり,教科書調査の結果(中山・栗原,2015)を利用し,同様のIC要素が促されると判断される活動やトピックを例示した。また,IC指導の計画・実施法を検討するため,追加で2校に聞き取り調査を実施したり,IC指導の研究者達とのラウンドテーブルを開催したりした。

結果,体系的なIC指導の計画・実践には,J-POSTLに加え,より具体的な授業実践に関する枠組みがあると効果的であることが示唆された。得られた成果は、現職教員対象のワークショップにて報告すると共に,指導法の更なる改善のためのフィードバックも頂いた。3年間の研究を通じ,中学校段階を中心に,現状で扱われている,もしくは扱うことができるIC要素に対する理解が深まった。また,種々のICに関する枠組みの研究を通じて,その概念や指導法に対する理解が得られた。今後の方向性としては,本研究で十分に掘り下げられなかった学校種(小学・高校)に注目し,学習者の発達段階に沿ったIC要素や指導法の研究を推進することで,小中高と一貫した視点にたった異文化指導法の開発・普及へと繋げたい。英語授業を通じ生徒の異文化間能力(IC)を促す上で教師に求められる授業力の可視化を目指して研究を始めた。国内外のICに関する枠組みの研究を通じ,その概念や授業で扱えるIC要素の抽出を試みた。加えて,日本のIC指導の現状理解のため,教員の意識調査(JACET教育問題研究会,2012)の再分析や,中学校検定教科書に出現するIC要素の分析を行った。結果,異文化間教育の実践において海外経験が有用であることや,検定教科書が表層文化中心の構成であることが判明した。一方,優れた実践の収集・分析の結果,使用する教材よりも教師の異文化授業力の重要性が示唆された。異文化間教育力基準の開発に際し、昨年度、ほとんど手が付けられなかった文献研究(検定教科書調査)を中心に研究を進めた。まず、国内外の異文化間授業力の指標を参考に、英語の授業を通じ育成される重要なICの要素を特定する枠組みを作成し、それを活用し、英語検定教科書分析を実施した。しかし、ICを促すための授業の在り方を検討する実践例の収集については、予定していたほど進まなかった。その原因としては、教科書分析に予定よりも時間がかかったこと、また同様の関心を持った研究者達との交流を通じ、現状の検定教科書及びその活用に対する理解を深める機会が得られたが、その分、予定より時間を要してしまったことが挙げられる。しかし、「異文化間能力」育成という観点からの検定教科書の理解、及び、今後の教材開発や教員研修への示唆が得られた。異文化アプローチによる言語教育英語教員がそなえるべき「異文化間教育力」を明らかにするため、J-POSTLの文化の項目に注目し研究を進めてきた。しかし、これらの項目を用いた全国調査の結果からは、現職教員の多くがICという概念や育成の方法論について、課題を抱えていることが明らかになった(JACET教育問題研究会、2012)。英語授業を通じたIC育成のためには、教員がJ-POSTLに含まれるICを理解し、授業において実践する方法を理解することが求められる。そこで27年度は、今までの研究成果を基に、教師の自信が見られなかった項目に注目し、その項目で扱われているICを育成するために実践可能な指導について調査することで、文脈化を進める。その方法としては、(1)教科書にある活動を基に例示化する。また、(2)異文化指導を実践している教員対象にアンケートと授業見学を通じて指導法を収集する。このように文脈化を進めることで、日本の文脈に合った異文化間教育力を明らかにし、授業において育成する方法を提示する。
自律運航船のための衝突リスクを考慮した計画航路選定の自動化

自律運航船の研究の中で衝突回避は重要な課題の一つである。避航操船には他船の動向予測など不確定な事象に対する判断が含まれており、避航技術が確立した場合でも危険な見合い状態が発生しやすい海域を避けて航行することは安全性の向上に効果がある。そこで本研究では、航海計画立案時にそのような海域を避けた計画航路を自動的に選定するシステムを検討する。具体的には、危険な見合い状態が発生しやすい海域は衝突リスクが高いと考え、衝突及びニアミスの発生点の分析から衝突リスクをもとめる。そして、2点間を航行するルートを、遭遇する衝突リスクができるだけ小さく、かつ出発(到着)時刻、航行距離等が最適となるよう決定する。
教員の海外派遣・選奨政策に関する歴史的研究-1905年から1945年まで

(1).日清戦争後(1895)、日本人は韓国や清国に出稼ぎ等で多数進出し、定住するものは「居留民」として条約上の特権も得て学校をつくった。必然的に教員を、特に有資格教員を日本内地から招聰する要望が生れ、日本政府に対するその運動は20世紀初頭から始まった(2).外務省を介して文部省が、韓国への小学校教員派遣について、具体的措置を講じたのは、1902年(明治35)のことであった。それは、小学校令施行規則の特例として無期限の「休職」を認めたことであった。この措置は1906年には他の外国にも適用されるようになった。(3).外国政府からの官吏招聰については、1900年(明治33)の勅令(9号)においてそれを「定員外」とする形で認めていた。1904年(明治37)には、それを「待遇官吏」(公立学校教員)にも適用することとした。(4).「休職」という便宜措置は、退隠料等における「在職年数」上の不利益があり、そこで文部省は在外国の日本人学校中、国内法令に準じて整備された学校を「在外指定学校」として、教員の処遇において国内の学校と同様に扱うことにした。(5).第1次世界大戦後、日本は南洋群島を委任統治化したこともあって、「海外発展」論が教員世界にも拡がった。海外日本人学校へ赴任を希望する教員のために、文部省は『文部時報』に教員招聘広告を、外務省は『官報』に教員公募広告を載せた。(6).1930年代、満洲国に成立、日中戦争から「大東亜共栄圏」へと言う戦時下において、文部省に「外地派遣教職員選考委員」(1940)が設置された。各府県にはアジア諸地域に派遣すべき教員員数が割り当てられた。それは「教員動員」と言うべき事態であった。1.日清戦争後、韓国、清国への日本人の進出に伴い、日本人学校の設立が進んだ.彼等は「居留民」として条約上一定の特権を持って、事実として相手国の許認可を得ることなく学校を作った.必然的に教員を必要とし、規模が大きくなるに従い有資格教員を日本国内から招恥する必要が生じた.2.それを、制度.政策課題として彼等が日本政府に要請するようになったのは、19世紀末がら今世紀の初頭であった.1902年(明治35)10月、文部省は田内法規の拡大解釈によって居留地からの小字校教員招聘に対して、「休職」をもって派遣することを認めた.これは極めて重要な新事例であった.3.また、当初は対象国が韓国に限られていたが、1906年(明治39)にはその制限もなくなった.統治権の及ぶ植民地においては、国内法親との関係では同種の問題は起きようがなかった.外国政府からの招聘官吏の場合は、1900年(明治33)の勅令9号によってその者を「定員外」として外国に派遣することを可能にした.4.しかし、「休職」は在職年数として算定されない待遇上の不利益があり、それを在外子弟教育を行う日本人学校に限って解消したのが1905年(明治38)の「在外指定字校」制度であった.しかし、これは相手国の教育主権に抵触するおそれがあり、在留する日本人とその学校すべてに適用することはできなかった.人移民国の場合がそれであり、し.たがって「休職」による派遣はその後も意義があったのである.

5.海外からの要請ではなく、日本政府主導の積極的な教員の海外派遣は、1940年(昭和15)の「大東亜共栄圏構想」による、占領地等への日本語教員の派遣であった.翌々年には文部省に初めて渉外課という専任セクションが設置された.1.教員の海外派遣が政策課題となるのは、明治後期清国政府が日本人教習の招聘を始めてからである。日本政府は1900(明治33)年「外国政府ノ招聘ニ応スル官吏ニ関スル件」(勅令9号)で、その者を「定員外ト為スコトヲ得」とした。この措置は1904(明治37)には「待遇官吏」つまり公立学校教員等にも準用されることにした。2.しかし、この措置は当該者の退隠料等の待遇を考慮したものではなかった。そこで文部省は1902年(明治35)、韓国居留民からの教員招聘要求に対して、市町村立小学校教員がその招聘応じる場合は、「求職」扱いとする新しい方針を打ち出した。さらに1905年(明治38)には「在外指定学校」教員として招聘に応じた場合は、その退隠料等に於いて不利益にならないような仕組みを作った。3.こうして、教員の海外派遣の便宜が図られたが、海外からの教員招聘は依然として私的関係に頼らざるを得なかった。海外から教員招聘依頼があった場合広く人材を集めるために、外務省は『官報』に公募広告を載せ(1926)、また1929(昭和4)年には「在外邦人小学校教育功績状規程」(省令8号)を定めて海外教員選奨政策を進めた。4.その後、1930年代後半以後「満洲国」と大東亜共栄圏への大量の教員派遣期を迎え、1940(昭和15)年には文部省が外地派遣教職員銓衡委員規程(訓令)を定め、翌年4月には銓衡窓口は文部省一本とされた。この期は日本語教育要員の派遣も課題であった。
ヒトスギ花粉症治療に関する血中タンパク質の検索

我々はこれまでに、スギ花粉症患者200名を対象に2年間の舌下免疫療法を試み、70%の患者に症状の完治・緩和を認めた。しかしながら治療効果の可否は患者血清中のスギ花粉特異的IgE量には依存しなかった。ヒトマスト細胞と末梢血を用いたin vitroの検討においては、IgE量に関わらず治療著効群は無効群と比較してマスト細胞の脱顆粒の程度が有意に低いことを見出した。よって本研究目的はヒト舌下免疫療法によって誘導される新たな脱顆粒抑制因子を同定し、新規アレルギー薬の開発や治療効果に関わるバイオマーカーの開発を行うことである。具体的な手法としては、治療著効群血清中に存在する脱顆粒抑制因子の部分精製と同定を行った。部分精製はイオン交換クロマトグラフィー等により行い、脱顆粒抑制反応が認められた画分を二次元電気泳動法と免疫沈降法により解析し、チロシンリン酸化が著しく亢進するタンパク質をターゲットに質量分析法による同定を行った。また、マウスを用いた鼻炎モデルを作成した。即ちin vitroで培養したTh2細胞を移入したBalb/cマウスに、抗原をチャレンジして病態の解析を行った。脱顆粒抑制因子の同定の結果、以前から報告されているタンパク質のほかにAnnexin Iなどがマスト細胞の活性化に伴いチロシンリン酸化していることを見出した。Annexin Iは抗炎症タンパク質として知られていることからも、脱顆粒抑制因子となりうる可能性が示唆された。マウスモデルを用いた研究では、Th2細胞移入モデルで有意に多くのくしゃみ発作が観察され、鼻腔洗浄液中には好中球・好酸球等の炎症細胞が確認された。この鼻炎様症状をよく反映したマウモデルは、今後の薬剤投与実験等において強力なツールとなることが期待される。