hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多属性意思決定における情報の呈示様式の検討ー消費者支援に向けてー

本研究の目的は、多肢多属性意思決定状況での、情報呈示様式による意思決定プロセスへの影響を検討し、消費者の意思決定を支援する情報の呈示様式を提案することである。平成30年度は、多属性意思決定の代表的研究方法である情報モニタリング法を用いた実験の実施と、意思決定結果を評価するためにコンジョイント分析、そして意思決定方略の同定のためのシミュレーションを実施した。基礎実験から、属性値の表現方法と属性値の重要性の順序付けの困難さの程度によって意思決定結果が影響を受けることが示された。また、多属性意思決定状況での決定に至るまでの言語プロトコルデータを活用した、意思決定方略を導出するためのシミュレーションを実施した。シミュレーション結果から、特定の方略にみられる情報探索パターンと決定の正確性に関する指標の作成が可能であることが示された。実験とシミュレーションについて、学会発表を行った。また、属性値を白黒の2値で表現した多属性表を用い、属性と選択肢の配置様式を変数とした基礎実験結果と、上記シミュレーションとの対比から意思決定結果とその過程について評価するためのプラットフォームを作成し、現在投稿論文を作成中である。また、多属性意思決定過程に影響を与えると想定される諸要因の検討のために、同一対象への選択経験や、温かさなどの感覚情報、そして心理的反抗、権威などの要因を用いた実験・調査結果について、論文と書籍を公刊し、国際学会などで発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、多肢多属性意思決定状況での意思決定プロセスの研究方法である、情報モニタリング法を用いた実験を通し、特定の属性へのハイライトなどの情報呈示様式の影響を定量的に検討する。そして、コンジョイント分析、並びに、シミュレーションを実施し、実験結果との対比から、意思決定方略の分析方法と、意思決定方略の同定の指標の開発、そして消費者支援に向けた情報呈示様式の提案を行う。29年度では、基本的な呈示様式として、2値で属性を表示する呈示様式を用いて1)情報モニタリング法を用いた実験、2)コンジョイント分析、3)コンピュータシミュレーションを実施した。本実験結果をもとに、研究の成果は学会で発表を行い、学術誌への投稿準備をしている。また、多肢多属性情報下での、非合理的な意思決定の生起因に関しても検討を行い、学会で発表を行った。本研究は、情報モニタリング法を用いて、属性の呈示様式による意思決定方略の影響を検討し、消費者の意思決定のしやすい呈示様式の提案を行うことを目的としている。多肢多属性状況の表現形式の基本的な表現として、2値表現の多属性表を用いた実験、コンジョイント分析、コンピュータシミュレーションを実施した。また、カラーバリエーションなどを用いた呈示様式の実験の準備を進めている。研究計画全体としては、おおむね計画通りの進捗であると言える。今後、重要属性のハイライトなどを用いた表現様式を用いた実験を実施する予定である。本年度取得した、2値表現のデータと異なるバリエーションの多属性表を用いた実験結果を比較することにより、消費者の意思決定のしやすい情報呈示様式を提案する予定である。また、ハイライト以外の呈示様式の検討のために、非合理的な意思決定の規定因の検討を行っていく。
ぽすとFDGを担う腫瘍診断用ポジトロン放出核種標識人工アミノ酸製剤の探索

本課題研究では,腫瘍細胞で特異的に亢進しているアミノ酸膜輸送機能に親和性を有することで腫瘍組織への高い集積、滞留性と正常組織からの速やかな排泄性を示すポジトロン放出核種標識人エアミノ酸を開発する。また,臨床応用性を考慮し,これらの代謝安定性などを具備する既に開発してきた放射性人工アミノ酸に関して,種々の腫瘍細胞系への集積機序、代謝親和性を検討して腫瘍診断薬としての可能性を評価すると共に,個々の腫瘍系におけるアミノ酸トランスポーターの発現量と各アイソフォームに対する親和性を解析し,新たな人工アミノ酸開発の設計戦略を得ることを目的とする。これまでの経験より,生体内分解代謝系に対する安定性と尿排泄性を具備する人エアミノ酸誘導体の中から,アミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性を考慮して,腫瘍細胞への高い集積が期待されるポジトロン放出核種標識人エアミノ酸誘導体を検索した。ポジトロン放出核種には,半減期の点で他のサイクロトロン産生核種に優る放射性フッ素を利用し,生体内代謝安定性とアミノ酸トランスポーター親和性を有することに加え,光学活性を示さず不斉化を考慮しなくてよい1-aminocyclobutane-1-carboxylicacid(ACBC)をモデル化合物として選択した。ACBCの放射性フッ素標識には,普及性の面から,簡便な操作で短時間に終了する^<18>F^<->を利用した求核置換反応を応用した。高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法による精製後,放射化学的収率,放射化学的純度共に生物実験に必要なレベルのものが得られた。同時に,アミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性の評価を目的とし,マイクロアレイ法およびPCR法を用いて,種々のヒト腫瘍細胞系および正常細胞におけるアミノ酸トランスポーター遺伝子発現レベルの解析を実施した。特にマイクロアレイ法では,1色法を採用することですべての腫瘍細胞および一正常細胞の遺伝子発現レベルを直接比較することが可能となった。本課題研究では、尿排泄性、生体内代謝安定性を有する一方で、腫瘍細胞で特異的に亢進しているアミノ酸膜輸送機能に親和性を有することで腫瘍組織への高い集積・滞留性と正常組織からの速やかな排泄性を示すポジトロン放出核種標識人工アミノ酸を開発する。また、臨床応用性を考慮し、これらの尿排泄性、代謝安定性などを具備する既に開発してきた放射性人工アミノ酸に関して、種々の腫瘍細胞系への集積性・代謝親和性を検討し、それらの腫瘍診断薬としての可能性を評価すると共に、個々の腫瘍系におけるアミノ酸トランスポーターの発現量と各アイソフォームに対する親和性を解析し、新たな人工アミノ酸ドラッグデザインの基盤となる知見を得ることを目的とする。これまでの知見より、生体内分解代謝系に対する安定性、尿排泄性を具備する人工アミノ酸誘導体の中から、膜能動輸送機構を含めたアミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性を考慮して、腫瘍細胞への高い集積が期待されるポジトロン放出核種標識の可能な人工アミノ酸誘導体を検索した。ポジトロン放出核種には、半減期の点で他のサイクロトロン産生核種に優る放射性フッ素の利用を考え、生体内代謝安定性とアミノ酸トランスポーターを有する人工アミノ酸の中でも、光学活性を示さず標識合成による不斉化を考慮しなくてよい1-aminocyclobutane-1-carboxylic acid(ACBC)をモデル化合物として選択した。ACBCの放射性フッ素標識には、臨床への普及の面から、簡便な操作で短時間に終了する^<18>F^-を利用した求核置換反応による標識を検討した。精製には、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法を用いた。その結果、放射化学的収率、放射化学的純度共に生物実験に必要なレベルのものが得られた。同時に、アミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性の評価を目的とし、マイクロアレイ法およびPCR法を用いて、種々の腫瘍細胞系および正常細胞におけるアミノ酸トランスポーター遺伝子発現の解析を開始した。また、臨床応用性を考慮し、これらの尿排泄性、代謝安定性などを具備する既に開発してきた放射性人工アミノ酸に関してく種々の腫瘍細胞系への集積機序・代謝親和性を検討し、それらの腫瘍診断薬としての可能性を評価すると共に、個々の腫瘍系におけるアミノ酸トランスポーターの発現量と各アイソフォームに対する親和性を解析し・新たな人工アミノ醵ドラッグデザインの基盤となる知見を得ることを目的とする。これまでの知見より、生体内分解代謝系に対する安定性、尿排泄性を具備する人工アミノ酸誘導体の中から、膜能動輸送機構を含めたアミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性を考慮して、腫瘍細胞への高い集積が期待されるポジトロン放出核種標識人工アミノ酸誘導体を検索じた。ポジトロン放出核種には、半減期の点で他のサイクロトロン産生核種に優る放射性フッ素を利用し、生体内代謝安定性とアミノ酸トランスポーター親和性を有する人工アミノ酸の中でも、光学活性を示さず標識合成による不斉化を考慮しなくてよい1-aminocyclobutane-1-carboxylic acid(ACBC)をモデル化合物としZて選択した。ACBCの放射性フッ素標識には、臨床への普及の面から、簡便な操作で短時間に終了する^<18>Fを利用した求核置換反応を応用した。高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法による精製後、放射化学的収率、放射化学的純度共に生物実験に必要なレベルのものが得られた。

同時に、アミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性の評価を目的とし、マイクロアレイ法およびPCR法を用いて、種々のヒト腫瘍細胞系および正常細胞におけるアミノ酸トランスポーター遺伝子発現レベルを解析し、特にマイクロアレイ法では、常に同一ロットの遺伝子との比を得ることですべての腫瘍細胞および正常細胞の遺伝子発現レベルを直接比較することが可能となった。本課題研究では,腫瘍細胞で特異的に亢進しているアミノ酸膜輸送機能に親和性を有することで腫瘍組織への高い集積、滞留性と正常組織からの速やかな排泄性を示すポジトロン放出核種標識人エアミノ酸を開発する。また,臨床応用性を考慮し,これらの代謝安定性などを具備する既に開発してきた放射性人工アミノ酸に関して,種々の腫瘍細胞系への集積機序、代謝親和性を検討して腫瘍診断薬としての可能性を評価すると共に,個々の腫瘍系におけるアミノ酸トランスポーターの発現量と各アイソフォームに対する親和性を解析し,新たな人工アミノ酸開発の設計戦略を得ることを目的とする。これまでの経験より,生体内分解代謝系に対する安定性と尿排泄性を具備する人エアミノ酸誘導体の中から,アミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性を考慮して,腫瘍細胞への高い集積が期待されるポジトロン放出核種標識人エアミノ酸誘導体を検索した。ポジトロン放出核種には,半減期の点で他のサイクロトロン産生核種に優る放射性フッ素を利用し,生体内代謝安定性とアミノ酸トランスポーター親和性を有することに加え,光学活性を示さず不斉化を考慮しなくてよい1-aminocyclobutane-1-carboxylicacid(ACBC)をモデル化合物として選択した。ACBCの放射性フッ素標識には,普及性の面から,簡便な操作で短時間に終了する^<18>F^<->を利用した求核置換反応を応用した。高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法による精製後,放射化学的収率,放射化学的純度共に生物実験に必要なレベルのものが得られた。同時に,アミノ酸トランスポーターサブタイプごとの親和性の評価を目的とし,マイクロアレイ法およびPCR法を用いて,種々のヒト腫瘍細胞系および正常細胞におけるアミノ酸トランスポーター遺伝子発現レベルの解析を実施した。特にマイクロアレイ法では,1色法を採用することですべての腫瘍細胞および一正常細胞の遺伝子発現レベルを直接比較することが可能となった。
環境変化に適応可能なコンブ株の作出とバイオフレーバーを活用した種苗育成方法の開発

北海道産のコンブ産業6種について、配偶体の無菌保存株を作出し、選抜と交配により貧栄養条件下や高水温条件下で育てた8株について遊走子を単離・育成することができた。また、コンブ遊走子種苗の着生媒体としてセルロースを選定し、野外において種苗の散布実験を行ったところ、半年後調査において種苗由来と考えられる個体の生育が確認された。一方、コンブ葉体から抽出したバイオフレーバーの担持基材として、アルギン酸ナトリウムゲルを選定し、屋内実験において香気成分がウニの誘因にはたらくことを確かめた。野外においても香気成分を含ませた基材を用いて多数のウニが捕獲できたことから、種苗の育成に向けての活用が期待される。環境適応株の作出:北海道南西部沿岸のS. japonicaをはじめとする北海道沿岸に生育するコンブについて、代表者のもとで培養保存されている配偶体と、秋季に各地で採集した天然胞子体から得られた遊走子由来の配偶体ー一部はカルチャーコレクションのなかで管理ーを用いて、自殖と交配による作出株の培養観察を種々の水温条件(5.0°Cから20.0°Cまで2.5°C刻み)と栄養塩濃度(栄養強化海水(PES)をもとに、窒素濃度とリン濃度をそれぞれ0倍量、1/4倍量、1/2倍量、3/4倍量、1倍量に設定)のもとで行った。それぞれの条件下で得られた受精によって得られた幼胞子体、および未授精卵の発芽体は、順次、シャーレからファルコンチューブ、培養フラスコに移し、観察を継続している。芳香成分担持用基材の開発・種苗着生媒体の開発:検討の結果、バイオフレーバーの徐放性がよく、環境負荷がほとんどないことや、ゲル化の際に温度変化を伴わないこと、さらにはゲル化の際に熱を放出しないことからアルギン酸ナトリウムをベースとすることとした。水槽を用いたウニの行動実験により、コンブ葉体の有する揮発性化合物(バイオフレーバー)がウニの誘因に働くことを確認した。さらに、アルギン酸ナトリウムの濃度調整により揮発成分の放出速度を調整することが可能であることが示され、その濃度を1%以下にすることにより高い誘引効果のあるゲルが作製できると期待された。一方で、ゲル濃度の低下はゲル本体の耐久性の低下を招くことから実海域の物理環境に耐える強度を持たせることが必要であり、アルギン酸ゲルを基質に塗布して実海域に設置したところ、濃度1%のゲルは数日で流出する様子が観察された。検討の結果、ゲル中の揮発成分の放散能とゲル本体の耐久性から最適なゲル濃度は1.25%ゲルと見込まれた。環境適応株の作出:北海道沿岸のコンブについて、“マコンブグループ:Saccharina japonicaの4変種"と“ミツイシコンブグループ:ミツイシコンブとナガコンブ"について水温別、および栄養塩濃度別の培養を継続した。各グループにつき自殖と交配による“170通り"と“75通り"の組み合わせのなかで、22.5°Cと25.0°Cの条件下では何れも配偶体の成熟は認められなかった。しかしながら、20.0°Cを上限とする高水温条件下や、栄養強化海水(PES)をもとに窒素濃度とリン濃度をそれぞれ0倍量あるいは1/4倍量に調整した貧栄養条件下においても配偶体の成熟や受精が確認され、幼胞子体を得ることができた。その後、7か月間で30通りの組み合わせで得られた胞子体を子嚢班形成に向けて関係機関の大型水槽で培養を行うことができた。その結果、3か月の間に17.5°Cを上限とする高水温条件下や、上記1/4倍量の貧栄養条件下で育てた6通りの組み合わせで育てた胞子体から遊走子を単離することができ、形態培養を継続している。また、忍路産のS. japonica var. religiosa遊走子由来の配偶体から雌の単為発生体、および雄の無配生殖体を作出し、大型水槽による培養を継続している。北海道沿岸のコンブについて水温別、栄養塩濃度別の培養を継続した。室内培養庫で幼体を形成し、その後関係機関の大型水槽で子嚢班形成を試みた34株のなかで、12株が生残し、20°C培養株やNP濃度0培養株を含む7株について胞子嚢の形成が確認された。高温条件下の生残株についてはタンパク質のプロファイリングを行い、二次元電気泳動像においてvBPOの濃いスポットを検出した。単離した遊走子は発芽配偶体の成熟抑制を施し、2株について無菌状態で培養保存することができた。一方、貧栄養条件で幼体に生長したホソメコンブについて、貧栄養海域の生海水を用いたかけ流し培養を行い、健全な初期生長を確認した。天然コンブに含まれる11種類の揮発成化合物を含ませたアルギン酸ナトリウムゲル、更には類似する揮発成分を有するキュウリの破砕液を含ませたゲルをカニ籠に入れて、6月に稚内市西浜地区においてウニの捕獲実験を行った。3日間設置の結果、コンブ揮発成分実験区:0個体、キュウリ破砕液実験区:9個体、であった。一方、対象区は、生コンブ実験区:4個体、生キュウリ実験区:15個体、何も入れない実験区:0個体、のウニが捕獲され、ウニ除去にはキュウリやその破砕液が有用であることが示された(9月の追試においてもキュウリ破砕液の有用性が示された)。

なお、室内実験で有効性が認められたコンブの揮発成分についてはより高い濃度が求められると考えられる。一方、種苗の担持体としてセルロースを用いた稚内市宝来地区における胞子の散布実験の追跡調査を行った。実施8か月後の調査においては、胞子非散布区の16個体/m2に対して胞子散布区では192個体/m2が観察された。また、実施一年後調査においては、胞子非散布区でコンブは見られなかったのに対して胞子散布区では72個体/m2であった。これらのことから、コンブ種苗の着生媒体としてセルロースの有用性が示された。北海道産のコンブ産業6種について、配偶体の無菌保存株を作出し、選抜と交配により貧栄養条件下や高水温条件下で育てた8株について遊走子を単離・育成することができた。また、コンブ遊走子種苗の着生媒体としてセルロースを選定し、野外において種苗の散布実験を行ったところ、半年後調査において種苗由来と考えられる個体の生育が確認された。一方、コンブ葉体から抽出したバイオフレーバーの担持基材として、アルギン酸ナトリウムゲルを選定し、屋内実験において香気成分がウニの誘因にはたらくことを確かめた。野外においても香気成分を含ませた基材を用いて多数のウニが捕獲できたことから、種苗の育成に向けての活用が期待される。屋内培養株(胞子体)の成熟誘導には相当な時間を要するが、関連研究機関の屋内水槽を活用することにより計画に則って実施するよりも効率的に環境適応株の成熟体を得ることができた。また、芳香成分担持用基材の開発や種苗着生媒体の開発においては、前年度に得られた知見と合わせて次年度に行う種苗のフィールド展開に向けての基礎的な知見が得られた。また、昨年度、研究の推進方策として記した外国人協力者との連携も綿密に果たすことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。農学環境適応株の作出について、高水温条件や貧栄養条件で培養した株の成熟には時間を要し、また培養株の数も相当数に上ることが予想されるが、引き続き雇用する実験補助員や関連研究機関のサポートのもとで計画的・効率的に研究を推進する。芳香成分担持用基材のフィールド展開については海藻の持つ揮発性成分について豊富な知見を有するBoonprab Kangsadan博士(外国人協力者)と、種苗のフィールド展開については地域の海洋環境に詳しい漁業関係者と綿密に連携を取りながら効率よく実験が進められるようにする。天然株の成熟時期の遅れから、培養実験について開始時期が若干遅れることになったが、芳香成分担持用基材の開発と種苗着生媒体の開発において想定以上の成果を上げることができた。次年度に向けた外国人協力者との研究打ち合わせについて、研究者を招聘することなく、国際学会の際に果たすことができたため。環境適応株の作出について、高水温条件や貧栄養条件で培養した株の成熟には時間を要し、また培養株の数も相当数に上ることが予想されるが、雇用する実験補助員のサポートのもとで計画的に研究を推進する。芳香成分担持用基材の開発と種苗着生媒体の開発については、海藻の持つ揮発性成分について豊富な知見を有するBoonprab Kangsadan博士(外国人協力者)と綿密に連携を取りながら効率よく実験が進められるようにする。培養研究におけるサンプル数が相当数に上がることから、観察補助や換水補助を行うための補助員の雇用費に充てる。また、外国人協力者との連携に関わる費用に充てる予定である。サンプルの採取を依頼することができ、現地へ赴く機会が少なくなったため。
パーキンソン病の深部電極治療の作用機序及びターゲット決定に関する総合的検討

DBSの効果判定に用いられてきた眼球運動課題や各種手指運動課題に加えて、時間情報処理課題、注意分配課題(視線探索)課題などの認知機能課題を開発した。これらの課題を用いて、DBSの認知機能への影響およびその作用機序について検討した。また眼球運動課題を用いて淡蒼球内節の深部電極治療の作用機序を明らかにした。これらの知見はDBSの認知機能への影響判定や、刺激ターゲットの選択などにも役立つと思われる。今年度は深部電極治療(DBS)により眼球運動課題・手指の運動課題の施行能力がどのように改善するか検討するため、必要となる眼球運動課題・手指の運動課題の作成・解析方法の確立を行った。眼球運動課題については、基本的な眼球運動課題の他、被験者に一定時間提示し記憶させた画像をあとで思い出させて描かせる課題を作成した。記録のトレースから視線のパターンを抽出し、各サッカードの潜時、速度、振幅、サッカード自体の頻度、随意的なサッカードの抑制機能など眼球運動のパラメータについて解析を行うための方法を確立した。眼球運動、特に視線の自発的な動きは、大脳基底核の機能と密接に結びついていると考えられる。従ってこれらの解析は、眼球運動のDBSによる改善が、実際の生活でどのような効果があるかを見る上でも重要であると考えられる。手指の運動課題については、運動準備をみるためのprecued choice reaction timeの他、時間認知の課題を追加作成した。具体的にはスピーカーより提示される様々な音を聞き、例えば、第1提示音に対する第2提示音の長短を判断する、もしくは提示音と同じ長さの時間を再現する、あるいは一定の頻度で提示される音に合わせてボタン押しをするなどの時間認知や再生に関する課題を作成し、解析手法を確立した。これらの課題はパーキンソン病患者における運動の遅さ力弐内因性の時間感覚(internal clock)の遅れによるのか、それともinternal clockとは関係のない運動そのものの遅さによるのかを調べるためである。いずれも大脳基底核の機能を反映すると考えられるが、DBSがいずれの遅れを主として改善させるかを明らかにできると思われ、治療評価上も重要である。本研究はさまざまな基底核構造をターゲットとした深部電極治療(DBS)のon・offにより眼球運動課題・手指の運動課題の施行能力がどう変化するかについて検討し、DBSの作用機序について検討することを目的とする。近年運動の準備・発現において基底核が果たす役割の一つとして、時間の認知や再生が重要であることが次第に明らかになってきている。即ち基底核は時間的な情報処理を通じて運動発現のタイミングなどを正確に決定するのに重要な役割を果たしていると考えることができる。DBSによってこの基底核の機能がどのように変化するかを調べることは、Parkinson病の運動症状の改善の機序を明らかにする上で極めて重要と考えた。本年度はそのために必要となる時間認知や再生に関する課題の作成を主として行い、パーキンソン病の患者において、パイロット実験を行った。用いた課題は(1)異なる長さの音を2つ聞かせ、その後にどちらの音が長いか判断させる課題(時間認知課題)、(2)ある長さの音を聞かせたあと、それと同じ長さの音を再生させる課題(時間再生課題)、及び(3)ある一定の間隔で鳴る音にあわせてPCのキーボードをタッピングさせる課題(タッピング課題)の三種類である。これまでの実験において、パーキンソン病の患者では年齢を対照させた正常被験者と比較して、時間認知や再生の正確度が減少していることがわかった。また一塊の時間の長さを認識する能力である、時間的統合(temporal integration)の能力もパーキンソン病の患者において障害されている可能性があることが示唆された。今年度はさらに検討症例数を増やすとともに、DBSのon・offによって、上記の時間認知課題の遂行能力がどのように変わるかを、前年度に作成した眼球運動課題・手指の運動課題とあわせて検討していく予定である。当初計画していた眼球運動課題・手指の運動課題の検討の他にも時間認知・再生課題についても検討したほうがよいと思われたため、後者の課題の作成とパイロット実験のために、本年度を費やした。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで作成してきた眼球運動課題・手指の運動課題、時間認知・再生課題について、DBSをonにしたとき、offにしたときの遂行能力を比較していく予定である。必要となる課題もそろったので、今後順調に検討ができる見込みである。
ゲノムの多様性解析による表現型可塑性を有する野生植物集団の栽培化に関する研究

野生植物であるヤハズエンドウを実験モデルと位置付け、そのゲノム情報基盤を整備し、集団の遺伝的多様性を明らかにすることを目的として本研究を実施した。まず、ヤハズエンドウの野生集団が持つゲノムの多様性をDNAマーカー分析により明らかにした。次いで、全ゲノム概要配列を解読した。同時に、葉、茎、および根などの合計10器官の全転写産物配列情報を取得した。そして、日本国内外から収集したヤハズエンドウの多様性解明のための解析系を確立し、約1万の変異箇所を特定した。以上の成果から、ヤハズエンドウは自生地ごとに固有の遺伝的多様性を保持し、それぞれの環境に適応していることが明らかになった。ヤハズエンドウのゲノム概要配列の解読のために、ゲノムのほぼ全領域がホモ化した純系の標準株を確立した。この標準株から、次世代シークエンサーを利用して大量のゲノム配列データを取得した。この配列データを大型計算機を用いて配列を連結(アセンブル)し、ヤハズエンドウのゲノムサイズを反映するゲノム配列を得た。また、ヤハズエンドウの遺伝的多様性を表すハプロタイプ地図を構築するために、日本国内の11地点からそれぞれ96個体のヤハズエンドウを採取し、それらのゲノム配列データを次世代シークエンサーを利用して取得した。以上の分析の一部は、科研費新学術領域研究「生命科学系3分野支援活動」のうちの「ゲノム科学の総合的推進に向けた大規模ゲノム情報生産・高精度情報解析支援(ゲノム支援)」のサポートを受けて実施した。さらに、ゲノム配列データを染色体へ位置付けるために必要な高密度マーカー連鎖地図の構築に向けて、日本国内のヤハズエンドウ系統と海外の系統を複数の組み合わせで交雑し、連鎖解析用の雑種集団の素材となる雑種第一代の個体を得た。これと同時に、次世代シークエンサーを利用した高効率な連鎖地図作成法の一つであるRAD-seq (Restriction Site Associated DNA Sequence)法について、シロイヌナズナ、イネ、ミヤコグサ、およびトマトの公知のゲノム配列データを使用して、使用する制限酵素、期待される制限酵素断片長、および断片中の遺伝子密度の関係についてのシミュレーション解析を実施し、最適と考えられる実験条件を見出した。ヤハズエンドウの野生集団が持つゲノムの多様性を明らかにするために、まず日本国内、および海外の系統のSSRマーカー分析を行い、これを基にクラスタ解析した。その結果、各集団は固有のサブクラスタを形成した。次に、日本国内に自生する96個体の全ゲノムシークエンスを行った。HiSeq1000型DNAシークエンサで100塩基のリード長のペアエンド分析を行い、取得したリードを品質で精査した後に、大型計算機を用いて配列を連結した。その結果、147 Gb(1個体あたり1.5 Gb)のリードデータが得られ、これを連結することで全長3.3 Gb(重複度45倍)の配列を得た。この配列から、一定の基準を満たす約200万の一塩基多型候補と、約17万のマイクロサテライトマーカーを見出した。ヤハズエンドウの野生集団が持つゲノムの多様性を明らかにするために、千葉県内3地点から採取した野生集団と、ジーンバンクから取り寄せた海外系統(6カ国に由来する8系統)のSSRマーカー分析を行った。得られた分離データに基づいてクラスタリング解析を行った結果、各集団は固有のサブクラスタを形成した。野生集団の遺伝的な多様性を正確に評価するためにはゲノム配列情報が不可欠である。ヤハズエンドウゲノムの概要配列の解読のために、ヤハズエンドウの標準株を確立し、次世代シークエンサーを利用して標準株のゲノム配列分析を行った。なお、この配列分析の一部は「ゲノム支援」のサポートを受けて実施した。得られた配列データをアセンブルすることでヤハズエンドウゲノムの概要配列を得た。次いで、次世代シークエンサーを利用して標準株のトランスクリプトーム分析を行い、ゲノム概要配列中の遺伝子予測や遺伝子共発現ネットワーク解析のためのデータを得た。ゲノム概要配列を染色体へ位置付けるために必要な高密度連鎖地図の作成に向けて、ヤハズエンドウの交雑個体を作出した。また、ヤハズエンドウの野生集団の遺伝的な多様性を評価するための材料として、日本国内の12地点からそれぞれ96個体のヤハズエンドウを収集した。これらのサンプルの高効率なゲノムワイドなジェノタイピングのために、Restriction Site Associated DNA Sequencing法(RAD-Seq法)の実験条件を最適化し、プロトコルを確立した。以上の成果から、ヤハズエンドウのゲノム基盤が整い、野生集団の遺伝的な多様性を正確に評価するための道筋が得られた。植物遺伝育種学「ゲノム支援」のサポートにより、ヤハズエンドウの標準株と自生集団の大規模なゲノム配列データを蓄積することができた。

これにより得られる成果は、計画時当初の見込みを上回ると期待される。連鎖解析用の雑種集団の育成は順調に進んでいる。連鎖解析手法については、新しい技術を取り入れたことによる高効率化が見込まれる。ヤハズエンドウの野生集団が持つゲノムの多様性を明らかにするための手がかりとして、ゲノム配列解析を実施し、ここから一塩基多型やマイクロサテライトマーカーを見出すことができた。今年度、「ゲノム支援」のサポートを受けて標準株と自生集団のゲノム配列データを得たことから、全ての解析の基盤となるゲノム概要配列の解読完了と、ゲノムの多様性の解明を目指して研究を実施する。ゲノム概要配列が得られれば、高密度マーカー連鎖地図やハプロタイプ地図の構築が効率化できるだけでなく、他のマメ科植物のゲノム情報との比較解析や、ゲノムに含まれる全遺伝子を対象としたRNA発現解析や代謝経路解析などが可能になり、さらなる研究の発展が期待できる。今年度見出した一塩基多型やマイクロサテライトマーカーを利用して、ヤハズエンドウの染色体地図を作成し、これを利用してマメ科モデル植物との比較ゲノム解析を行うことで、ヤハズエンドウのゲノム構成を明らかにする。さらに、異なる野生集団のゲノム配列解析を行うことで、ヤハズエンドウが有するゲノムの多様性を明らかにする。本年度にアレイチップを使用したジェノタイピング分析を行う計画であったが、「ゲノム支援」のサポートによりゲノム概要配列が得られる見込みとなったため、次世代シークエンサーを利用したより高効率なジェノタイピング分析法を行うこととし、本年度はシミュレーション解析を実施した。未使用額は、次年度に実施する当該分析の経費に充てることにしたい。染色体地図の作製のためにSNP分析用試薬キットを購入する。また、野生集団のゲノム配列解析のために、シークエンス試薬キットを購入する。
全身反応時間および重心動揺による認知機能低下の予測に関する長期縦断疫学研究

本研究では、地域在住中高年者を対象とした縦断的検討により、認知機能の低下を早期に把握可能な身体機能を明らかにすることを目的としている。対象者は、年齢性別に層化無作為抽出された地域在住60歳以上の中高年男女557人を対象とした。MMSEの各cut-off point(23、26、27点)に関連している身体機能は性別に異なっており、その中全身反応時間は全てのMMSEのcut-off pointと関連が認められた。また、鬱との関連においても全身反応時間は有意な関連が認められた。このような結果から全身反応時間は男女を問わず認知機能低下や鬱の予測因子であることが明らかになった。高齢者における認知機能低下を簡便な検査を用いて予測するのは非常に重要である。昨年は、無作為抽出された地域在住中高年者を対象とした縦断的検討により、身体機能と認知機能との関連について検討を行った。対象者は、年齢性別に層化無作為抽出された地域在住40歳以上の中高年男女2,400人を対象とした「国立長寿医療研究センター・長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」のデータを用いた。多要因を考慮した縦断解析によりどの身体機能が認知機能低下の予測因子であるかについて検討を行ってきた。その結果、全身反応時間・脚伸展パワーは男女ともに認知機能との関連が認められ、全身反応時間・脚伸展パワーは認知機能の低下を予測できる有用なスクリーニングツールになる可能性が示唆された。しかし、身体機能は性差があること、認知機能低下の評価に用いるMMSEのcut-off pointが多様であることについては検討課題として残った。そのため、今年度は、性差による身体機能はMMSEの多様なcut-off pointにどのような影響を与えているかについて詳細な検討を行った。その結果、男性では、閉眼片足立ち、全身反応時間、脚伸展パワー、脚伸展筋力がMMSE23点以下への低下と関連が認められた。しかし、MMSE26点と27点以下への低下とは関連が認められなかった。女性においては全身反応時間と握力がMMSE23点と26点への低下と関連が認められた。特に、通常歩行および最大歩行の歩幅やスピードがMMSE23点および26点への低下と関連が認められたことは本研究の大きな特徴である。また、男女ともにMMSE23点への低下と関連している身体機能は全身反応時間のみであった。老年期の認知症は発症後の治療が非常に困難とされる。そのため認知機能が低下し始めた中高齢者をいち早く発見することが重要であり、認知機能低下の予測因子の解明が急がれている。本研究では、身体機能が将来の認知機能の低下を予測しうるかどうかを明らかにすることを目的とする。対象者は、2400人を対象としたNILS-LSAのデータを用いた。まず、第6次調査のデータを用いて身体機能(長座位前屈、閉眼片足立ち、全身反応時間、脚伸展パワー、膝伸展筋力、握力、10m歩行)と認知機能(MMSE得点)との関連について性、年齢を調整した相関解析を行ったが、ほとんどの項目において相関関係が認められた(r= 0.220.39、<0.0001)。また、第2次調査から第6次調査時MMSE得点の3点以上の低下の有無を目的変数とし、対象者を第2次調査時の体力(長座位前屈、閉眼片足立ち、全身反応時間、脚伸展パワー、膝伸展筋力、握力、10m速歩行)で3分位に分け、それぞれの影響について多重ロジスティック回帰分析を性別に行った。その結果、全身反応時間・脚伸展パワーは男女ともに認知機能との関連が認められた。しかし、残りの体力項目と認知機能との関連は認められなかった。また、認知症の二次予防の観点から、認知機能が低下し始めた中高齢者をいち早く発見することが重要であるが、全身反応時間・膝伸展パワーは認知機能低下の予測因子であることが明らかになった。身体機能は性差が認められるため、性差による身体機能はMMSEの多様なcut-off pointにどのような影響を与えているかについて詳細な検討を行った。

特に、通常歩行および最大歩行の歩幅やスピードがMMSE23点および26点への低下と関連が認められたことは本研究の大きな特徴であった。一方、うつは認知症の危険因子とされておりより早くうつ発症の予測が重要である。今年は、同対象者における身体機能とうつとの関連を検討し、どの身体機能がうつ(CESD>=15)と関連しているか検討を行った。その結果、認知機能と同様に全身反応時間が遅いほどうつになりやすいことがわかった(odds 1.46)。また、前年度と同様に男性では脚伸展筋力が、女性では握力が関連していた。老年学平成25年度の検討課題は、平成24年度の解析結果を踏まえて、全身反応時間を含めた身体機能と認知機能との関連について性別に分けて縦断的に検討することであった。ただし、認知機能には病歴や生活習慣、社会的要因など非常に多くの要因が強く関連していることが想定されるため、これらの解析にあたっては医師や心理学専門家の助言を得て、多要因を調整した縦断的解析を進めることであった。NILS-LSAでは運動以外に心理・医学・栄養など多方面からの学際的研究を行っているため様々な背景因子を調整した解析ができる。この縦断解析では、全身反応時間が男女ともに認知機能低下の予測因子であることが明らかになり、認知症や軽度認知機能障害(MCI)に至る前に、一次スクリーニングの簡便な方法として性別を問わず全身反応時間は有用である可能性が示唆された。しかし、ほかの身体機能と認知機能低下との関連においては性差が認められたため認知機能低下の予測因子として身体機能を用いる場合は性差を考慮した解析が必用であると考えられた。この結果については論文執筆を行っており6月中に海外の雑誌に投稿を予定している。これらの成果から、本年度の研究計画を十分満たしているものと考えられる。平成24年度研究計画は、縦断データベースの構築や横断解析により身体機能と認知機能との関連について明らかにすることであった。同年度の7月には第7次調査のデータベースの構築ができた。また、横断解析による身体機能と認知機能(MMSE)との関連について検討した結果、ほとんどの身体機能は認知機能と有意な相関関係があることを確認できた。これらの結果から当初計画していた今年度の研究計画は十分満たしていると考えられた。さらに、今年度構築したデータベースを加えた過去10年間の膨大なデータを使った身体機能と認知機能に関する縦断解析も行った。この結果を昨年9月に岐阜で開催された第67回日本体力医学会にて発表を行った。この研究内容は、次年度の研究計画で有り、当初の研究計画以上に進めてきているといえる。本研究は身体機能と認知機能との関連を調べ、身体機能により認知機能低下の予測が可能かどうかについて検討を行うものである。MMSEで計れるような認知機能項目と身体機能の間には性差が認められ、身体機能をスクリーニングのツールとして利用する場合は性差を考慮した解析が必用であることが示唆された。しかし、認知機能の評価項目として比較的精度が低いMMSEだけを用いた検討を行ったため、より客観的な評価指標による解析が必要であると考えられる。一方、先行研究では、認知機能の低下が身体機能の低下をもたらすという報告もあり、本研究においても検討課題として残る。NILS-LSAでは身体機能、認知機能障害スクリーニング検査、知能検査、さらに教育歴や生活習慣、血圧、頭部MRIなどの医学データが15年にわたる膨大なデータが蓄積されているため多方面からの検討が可能である。
高移動度を有する有機アモルファス材料を用いる有機光電変換素子の開発

高い正孔移動度を有する有機アモルファス材料をp型半導体材料として用いる有機光電変換素子を作製し、その性能を評価した。その結果、二層型素子において、1.52.2%、バルクヘテロ接合型素子において1.3%の変換効率を示すことを明らかにし、用いた材料が、有機光電変換素子用のp型半導体材料として有力な候補となることを示した。有機光電変換素子は、太陽電池あるいは光検出器としての応用が期待され、活発な研究が行われている。有機光電変換素子用材料には一般に高い電荷移動度が求められ、現在、結晶性材料が主な研究対象となっている。一方、アモルファス材料は、結晶性材料に比べて一般に電荷移動度が低いが、粒界がなく均質な薄膜を形成し、有機光電変換素子用材料として有望であると期待される。申請者らは、これまでに、新規正孔輸送性アモルファス分子材料、tris[4-(2-thieny1)pheny1]amine(TTPA)およびtris[4-(5-phenylthiophen-2-yl)phenyl]amine(TPTPA)、を設計・合成し、これらが、有機非晶固体としては最高レベルの正孔移動度(約10^<-2>cm^2V^<-1>s^<-1>)を示すことを明らかにしている。TTPAおよびTPTPAは、多結晶銅フタロシアニンに匹敵する移動度を有しており、優れた有機光電変換素子用材料となることが期待される。本年度は、TTPAおよびTPTPAをドナーとして用いる有機光電変換素子を作製し、その光電変換特性を評価した。PEDOT : PSSを塗布したITO基板上に、TTPA(30nm)あるいはTPTPA(30nm)およびC_60(40nm)を真空蒸着法により製膜し、その上に、LiFおよびA1電極を真空蒸着法により設け、素子を作製した。白色光(AM1.5G,100mWcm^<-2>)照射下における短絡光電流、開放端電圧、fill factorおよび変換効率は、それぞれ、2.5-2.6mAcm^<-2>、0.92-0.95V、0.62-0.71および1.5-1.7%であり、これらの素子は、これまでに報告されているアモルファス分子材料を用いる有機光電変換素子の中で最高レベルの性能を示すことを見出した。本年度は、変換効率の向上を目指して、C_<60>に比べて分光感度特性に優れるC_<70>をn型有機半導体として用いる有機光電変換素子の作製と評価を行った。また、将来の湿式法による製造プロセスへの可能性を検討するため、可溶性C_<60>誘導体とTTPAを用いるバルクヘテロ接合型素子の作製とその光電変換特性の評価を行った。TPTPA/C_<70>を用いる有機光電変換素子は、擬似太陽光照射下において、短絡光電流3.6mAcm^<-2>、開放端電圧0.90V、fill factor 0.60、変換効率2.2%を示し、C_<60>を用いる素子に比べて約1.3倍の性能向上を達成した。また、溶液からのスピンコート法により作製したTTPA/可溶性C_<60>誘導体を用いるバルクヘテロ接合型素子の変換効率は1.3%であり、アモルファス分子材料が、乾式製造プロセスのみならず、湿式製造プロセス用のp型半導体材料としても有望であることを示した。今年度は、研究代表者が開発した高移動度を有するアモルファス材料をp型半導体、可溶性フラーレン誘導体をn型半導体として用いるバルクヘテロ接合型素子について、作製条件の最適化とそれに基づく高性能有機薄膜太陽電池の開発に関する研究を行った。また、本課題を遂行する過程で、有機薄膜太陽電池の性能向上のための新しい方法論を偶然見いだし、その機構解明に関する研究を行った。(1)溶液プロセスで作製するバルクヘテロ接合型素子について、アクセプターの種類、濃度、加熱処理温度等の最適化を行い、変換効率3.8%を示す素子を開発し、高移動度を有するアモルファス材料が、有機薄膜太陽電池用のドナー材料として有望であることを示した。

(2)二層型有機薄膜太陽電池において、有機層/陰極界面にMoO_3を極薄く蒸着することにより、太陽電池の性能を約1%向上できることを見いだした。さらに、発光スペクトルやX線光電子スペクトルなどの手法を用いて性能向上のメカニズムを明らかにし、有機薄膜太陽電池の高性能化のための新しい指針を提示した。
施工と点検を容易にする高機能シートを用いたボルト接合部の合理的な防食技術の開発

これまでの研究期間において様々な塩分量を付着させた鋼板およびボルト接合部に,シリコーンをコーティングした試験体を用いて,複合サイクル試験機による環境促進試験と沖縄県名護市にての暴露試験を実施し,シリコーン内部の腐食状況について画像解析を用いて考察を行った.その結果,付着塩分量が200mg/m2程度であれば,シリコーンによりコーティングすることにより,防食効果があることを明らかにした.しかし,結果の再現性が確認できていないことや曝露試験の試験期間が短く長期的な防食性能を確認できていない課題があった.そこで,最終年度では新たに試験体を確認し,環境促進試験を行い,再現性の確認を行った.新たに作成した試験体ではシリコーンでコーティングする前に鋼板表面にわずかに腐食を発生させた試験体も作成した.その結果,わずかに腐食を発生した試験体では腐食が進行するものの防食効果が期待できること,コーティングする前に腐食のない試験体では,前回の促進試験と同様に腐食の発生が抑制されており,試験結果に再現性があることを確認した.さらに,シリコーンによるコーティングは腐食環境での使用を想定しているため,腐食の一因となっている結露を対象として腐食環境がより厳しいと考えられる山間部の橋梁を対象にして調査を行った.その結果,腐食環境は平地よりも厳しく,平地では観測されない,結露のメカニズムが観測された.これらの腐食環境の計測結果をもとに,現場に適したシリコーンによるコーティング手法について今後検討を行っていく予定である.また,シリコーンをボルト接合部に効率的にコーティングするための施工方法についても検討を行い,その施工方法に目途を立てることができた.これまでの研究において,腐食が発生いていない鋼板にシリコーンをコーティングし,サンシャインウェザーメーターで環境促進試験を実施したところ腐食の発生は確認できなかった.しかし,塩水噴霧によって腐食が発生した鋼板にシリコーンをコーティングし同様に環境促進試験を実施したところ,シリコーン内部において腐食が進行するという事例が確認された.これはシリコーン内部に残存する塩分が強く影響したためと考えられる.これより,シリコーン内部に塩分が多く残存する場合,腐食が進行する可能性があると考えられる.そこで様々な塩分量を鋼板に付着させた鋼板に,シリコーンをコーティングした試験体を用いて,複合サイクル試験機による環境促進試験と沖縄県名護市にての暴露試験を実施し,シリコーン内部の腐食状況について画像解析を用いて考察を行った.環境促進試験の結果より.150cycle終了時点でのシリコーン内部の付着塩分量が腐食に与える影響について,塩分量が180mg/m2程度の場合はシリコーン内部で腐食が発生しなかったことから,付着塩分量があたえる影響はほとんどないと予想される.環境促進試験の結果より,付着塩分量が約370 mg/m2以上付着している場合は,シリコーンをコーティングした場合でもシリコーン内部で鋼板の腐食が進行することが確認された.これより,付着塩分量が比較的多い場合,塩分の吸着効果が強くなるため鋼板の腐食に強い影響を与えると予想される.暴露試験の結果より,経過日数は僅かであるが促進試験と同様に,付着塩分量が比較的多く付着している鋼板に関して腐食の進行が確認された.これよりシリコーンをコーティングしても付着塩分量が370mg/m2以上付着している場合,腐食が進行することが促進試験と暴露試験の両方で確認することができた.また,実際の現場への適用性を検討するために,実橋梁において腐食環境調査も行った.研究計画に従い,鋼板に高性能被膜により防食を施した試験体を作成し,促進実験と暴露試験を行い,その性能とメカニズムを確かめることができたため.これまでの研究期間において様々な塩分量を付着させた鋼板およびボルト接合部に,シリコーンをコーティングした試験体を用いて,複合サイクル試験機による環境促進試験と沖縄県名護市にての暴露試験を実施し,シリコーン内部の腐食状況について画像解析を用いて考察を行った.その結果,付着塩分量が200mg/m2程度であれば,シリコーンによりコーティングすることにより,防食効果があることを明らかにした.しかし,結果の再現性が確認できていないことや曝露試験の試験期間が短く長期的な防食性能を確認できていない課題があった.そこで,最終年度では新たに試験体を確認し,環境促進試験を行い,再現性の確認を行った.新たに作成した試験体ではシリコーンでコーティングする前に鋼板表面にわずかに腐食を発生させた試験体も作成した.その結果,わずかに腐食を発生した試験体では腐食が進行するものの防食効果が期待できること,コーティングする前に腐食のない試験体では,前回の促進試験と同様に腐食の発生が抑制されており,試験結果に再現性があることを確認した.さらに,シリコーンによるコーティングは腐食環境での使用を想定しているため,腐食の一因となっている結露を対象として腐食環境がより厳しいと考えられる山間部の橋梁を対象にして調査を行った.その結果,腐食環境は平地よりも厳しく,平地では観測されない,結露のメカニズムが観測された.これらの腐食環境の計測結果をもとに,現場に適したシリコーンによるコーティング手法について今後検討を行っていく予定である.また,シリコーンをボルト接合部に効率的にコーティングするための施工方法についても検討を行い,その施工方法に目途を立てることができた.橋梁におけるボルト接合部を想定した供試体に高機能皮膜を貼付もしくは塗布し,防食効果の確認をすることを目的とした実験を行った.試験体はボルト接合部を想定した試験体と一般部(平滑部)を想定した試験体を用意した.

ボルト接合部を想定した平板+ボルトの供試体は,摩擦接合用六角高力ボルトのF10T,M20を用いた.合わせて性能確認のために一般部(平滑部)を想定した平板の供試体についても作成した.この試験体については裸鋼板にブラスト処理を行った後に塗装を施した.その後,試験体にクロスカットを入れるとともに部分的に素地を露出させ,塩水を噴霧し,腐食を発生させた.腐食が発生したのを確認した後,供試体に高機能皮膜を添付もしくは塗布した.これらの試験体の鋼種は一般的に橋梁等の鋼構造物でよく使用されるSS400とし高機能皮膜としてシート状の皮膜にはポリウレタン(基材層(防食層))とアクリル系ゲル(粘着層(接着層))から構成した.また,塗布後に硬化する皮膜にはシリコーン(SE4070M)を使用した.これらの供試体を用いて,環境促進試験を行い,防食もしくは腐食の抑制効果について確認を行った.その結果,平板試験体において高機能被膜が十分な防食性能を有していることを確認した.また,ボルト接合部を想定した実験では高機能被膜自体による防食性能を確認したが,シートを貼付した際のしわが生じた部分から塩水や酸素がシート内に進入しことによりボルト接合部に腐食が生じる結果となった.今後はシートを貼付する際の適切な方法について検討を行う予定である.また,シリコーンを塗布した試験体においては腐食と塩分を残留させた試験体において腐食が進行する結果となった.そのため,シリコーンを塗布する前の適切な腐食生成物と塩分の除去方法について検討する予定である.研究計画にしたがい,ボルト接合部に高機能被膜により防食を施した試験体を作成し,促進実験を行い,その性能を確かめることができたため.促進実験により明らかになった問題点について今後研究を進める予定である.鋼板において高性能被膜の防食性能とメカニズムを確認できたため,ボルト接合部を模擬した試験体を作成し,促進実験と暴露試験により実用性の確認と適用に向けて課題の抽出を行う予定である.ボルト接合部を想定した実験では高機能被膜自体による防食性能を確認したが,シートを貼付した際のしわが生じた部分から塩水や酸素がシート内に進入しことによりボルト接合部に腐食が生じる結果となった.今後はシートを貼付する際の適切な方法について検討を行う予定である.また,シリコーンを塗布した試験体においては腐食と塩分を残留させた試験体において腐食が進行する結果となった.そのため,シリコーンを塗布する前の適切な腐食生成物と塩分の除去方法について検討する予定である.これらの検討を行うことにより,施工と点検を容易にする高機能皮膜を用いたボルト接合部の合理的な防食技術の開発を推進する予定である.促進試験機の稼働スケジュールの関係により一部の実験を次年度に行うことになったため.促進試験機の稼働スケジュールに合わせて実験を行い,高機能皮膜を用いたボルト接合部の合理的な防食技術の開発を行う計画である.
係り結びを対象とした通時的文処理研究 －事象関連電位を指標として－

本研究の目的は、(1)現代琉球語における係り結びの理解過程や、(2)現代日本語において係り結びと類似した特性を持つと考えられる諸構文の理解過程の検討を通じ、(3)古典日本語における係り結びの理解過程を推測的に明らかにすることである1,その方法として、言語理解中の脳波の分析(特に、事象関連電位の分析)を採用している。(1)について:本年度は、現代琉球語係り結びの理解過程に関する脳波実験の準備として、琉球語実験文を4組計200文作成した。琉球語の実験文はこれまで一度も作成されたことがないことから、このこと自体、本研究の成果の一つであると言える.,(2)について:現代日本語諸構文の理解過程の検討のひとつとして、日本語のシカナイ構文を対象とする脳波実験を実施した。シカナイ構文は、「大輔は机しか運ばなかった。」のような文であるが、助詞「シカ」が否定の文末形態「ナイ」を要求するという特性を持っている。このような依存関係は、係助詞が特定の文末形態(連体形や已然形)を要求することと相似的である。シカナイ構文を理解する際の脳波を分析した結果、この構文の理解においては「認可の2段階処理モデル」が機能していることが示唆された。二段階処理モデルとは、助詞シカの入力後、文末形態を探索する第一プロセスを経て、文末の否定形態素が助詞シカを認可する第二プロセスに至ると考える文理解モデルである。シカナイ構文と同様の依存関係を古典日本語係り結びも持っていたとすれば、古典的係り結びも同様のプロセスを経て理解されていたと考えられる。(3)について:これまで、係り結びがどのように理解されていたのか、ということに関してはいかなる提案もなされていなかったが、本研究の実施により初めて具体的な理解モデルを提起することができたと言える。