hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Pr充填スクッテルダイト化合物における純良単結晶育成と重い電子超伝導の研究

化合物RT_4X_<12>(R=希土類、T=Fe, Ru, Os、X=P, As, Sb)で見られる種々の異常物性について、純良単結晶を用い研究を行いました。それらを整理すると以下のようになります。1.重い電子超伝導PrOs_4Sb_<12>の磁性と超伝導2.PrFe_4P_<12>の異常な秩序状態と重い電子状態。3.重い電子半金属CeRu_4Sb_<12>の電子輸送特性4.近藤半導体CeOs_4Sb_<12>の電子輸送特性と熱特性5.PrRu_4P_<12>の大型純良単結晶育成と電子輸送特性特に、最も興味が持たれているPrOs_4Sb_<12>について本研究で明らかになったことは以下の通りです。(1)低温高磁場で見いだされた秩序相を異方性を含め、磁気抵抗、中性子散乱、磁化、強磁場中比熱測定により調べた。その結果、Pr^<3+>イオンの結晶場はΓ_1-Γ_4モデルでうまく説明できることが明らかとなった。(2)最も興味深いのはこの物質が持つ異常な超伝導状態です。本研究では新たに磁場中熱伝導度の測定から、超伝導の磁場-温度相図において、超伝導のギャップ構造が2回(低磁場相)と4回(高磁場相)の対称性を持つ2つ領域があることが明らかとなった。また、磁場侵入長の測定からも低磁場相はポイントノードを示唆する結果を得た。さらにはゼロ磁場μSRの測定からは、超伝導状態において内部磁場の発生をとらえ、この超伝導状態は時間反転対称性の破れを伴う異常な超伝導状態であることが明らかとなった。充填スクッテルダイト型構造を持つ希土類化合物RT_4X_<12>(R=希土類、T=Fe,Ru,Os、X=P,As,Sb)で見られる種々の異常物性について、純良単結晶を用い研究を行いました。おもなものを整理すると以下のようになります。1.重い電子超伝導PrOs_4Sb_<12>の磁性と超伝導2.PrFe_4P_<12>の新しい高磁場秩序相の発見と高圧下での金属-絶縁体転移の発見3.SmOs_4Sb_<12>のにおける特異な重い電子状態の発見1.PrOs_4Sb_<12>については弾性定数の磁場依存性や非弾性中性子散乱実験等からPr^<3+>イオンの結晶場基底状態はΓ_11重項であることがほほ確定されました。また、このことから、従来から考えられていたΓ_32重項基底状態を基にした四極子近藤効果ではなく励起状態を考慮した重い電子状態形成機構を考える必要があることを示しました。一方、超伝導状態に関しては非弾性中性子散乱実験から超伝導状態でブロードな磁気励起ピークを観測し、この励起エネルギーが高磁場秩序状態で観測された反強四極子秩序に伴う磁気励起エネルギーに対応していることから、四極子揺らぎが超伝導に関与していることを示唆しました。また、中性子小角散乱実験から磁束格子が通常の三角格子からひずんでいることが明らかとなり、超伝導ギャップの異方性を示唆する新たな結果を得ました。2.PrFe_4P_<12>に関しては<111>方向において新たな高磁場秩序相を発見し、このことから、これ迄、結晶場はΓ_32重項基底状態と考えられてきましたが、この物質についてもΓ_11重項基底状態の可能性が指摘されました。また、高圧下での電気抵抗測定からは金属-絶縁体転移を示すことが新たに明らかとなました。3.SmOs_4Sb_<12>については新たに強磁性を示す重い電子系物質であることが明らかとなりました。興味あるのは、この重い電子状態はこれまでのCe化合物で見られる重い電子状態と異なり、磁場に鈍感であるということです。このことから、この物質の重い電子状態には軌道の縮重度が重要であることが示唆されました。上記以外に、PrRu_4P_<12>やSmRu_4P_<12>の
「労働力の女性化」再考―バングラデシュとインドにおける縫製女性労働者の事例から

本研究の目的は、バングラデシュ(首都ダッカ)とインド(西ベンガル州コルカタとタミル・ナドゥ州ティルプール)の縫製(工場および家内)労働者を事例として「労働力の女性化」について再考するものである。研究計画調書に明記した通り、2018年度には、第1に「労働力の女性化」に関する理論および実証研究の整理とその議論の精緻化を試みるとともに、第2にインド西ベンガル州コルカタで縫製産業調査を実施した。研究代表者(長田華子)は、2018年度に(2018年4月1日2019年3月31日)茨城大学のサバティカル制度を利用して英国・ロンドン大学経済政治学院の南アジアセンターに在籍し研究を遂行した。前述した第1の点、すなわち「労働力の女性化」に関する理論および実証研究の整理、議論の精緻化については、そのロンドン大学の資源を最大限に活用し、関連図書や論文を収集し、講読することに努めた。論文の講読、議論の整理については、2019年度も継続する予定である。また、インド西ベンガル州コルカタでの調査については、調査協力者の尽力により、西ベンガル州の子供服および下着の生産・労働過程調査を実施することが出来た。二つの品目の生産、下請け構造や労働者の実態(特に家内労働者)を工場経営者や労働者にインタビューすることにより明らかにした点は大きな意義があると考える。2019年度には、この調査で明らかにした点を考察し、論文を執筆する予定である。また、2018年度には、国際学会、セミナーでバングラデシュの縫製産業に関する研究報告を2回、また関連の論文を執筆した。2018年度は、研究計画調書に明記した通りの計画で研究を進めることが出来ている。特に、ロンドン大学に在籍し、「労働力の女性化」に関する理論や実証研究を多数収集し講読することが出来た点は研究を進めるうえで重要であったと考える。またインド西ベンガル州での調査については、当初予定していた子供服に加えて下着の生産・労働過程を明らかにすることが出来た。以上の理由から「おおむね順調に進展している」と判断する。2019年度は、2018年度に収集した「労働力の女性化」に関する論文の講読を引き続き行うとともに、その議論を整理する。また2018年度に実施したインド西ベンガル州の調査結果を考察し論文を執筆する。加えて、2018年度に行った西ベンガル調査をベースに、2019年8月に再度、西ベンガル州にて縫製産業に関する調査を実施する予定である。2018年度の当初の支払い請求額は60万円だったが、当初の予定よりも研究が順調に進んだことから30万円を前倒し請求した。しかし、2018年度に所属していたロンドン大学では、図書館等の設備が充実しており、本の購入に資金をあてる必要がほとんどなかったため、次年度使用額163,364円が発生した。この次年度使用額は、翌年度分として請求した助成金とともに、2019年度に実施する予定の現地調査や文献購入費として支出する計画である。
映像コミュニケーションによる社員の働き方改革と組織変革に関する研究

平成30年度の研究では、企業における組織変革と働き方改革に対して、企業内外の知識コミュニティがいかなる特質を有し、これらの知識コミュニティがいかなる戦略的および組織的文脈でICTをどのような形態で活用していくかについての経営要素を明らかにすることに集中した。このためには企業における知識コミュニティの特質に関して、先行研究から明らかにした上で、これらコミュニティにおける各種ICTの活用形態を分析する必要がある。本研究では知識コミュニティの特質と類型化について先行研究より明らかにする。類型化へのアプローチとして、(1)企業活動における新事業の開発(例えば、新商品の開発)と、(2)既存事業の推進(既存商品の改良・改善・バージョンアップ)という2パターンの業務形態とプロセスの中で、これら知識コミュニティがVCTをどのように活用しているかを分析した。しかし、これまでのVCTに関する情報システム研究では、これら2パターンの業務プロセスから生成された知識コミュニティの側面からの実証研究や事例研究はほとんどない。さらに業務内容の詳細に踏み込んだ活用形態や異なる業務内容に焦点を当てたICTツール活用との関係性の研究は未開拓である。本研究ではこれら2パターンの業務プロセスに関係する組織形態である知識コミュニティは異なるという仮説を有している。同時に、リサーチクエスチョンと分析フレームワークを踏まえ、IT、通信、エレクトロニクス、電機、工作機械、自動車(部品メーカ含む)、半導体、化学製品、医薬品等の各企業(日本企業:28社、海外企業:22社)を対象に、「新商品・新事業開発」と「既存商品・既存事業」という2パターンの業務内容とプロセスに対応したICTツールの種別と活用実態について、半構造化インタビューが実施された。企業へのインタビューが順調に行われたことによりリッチなデータが収集できた。インタビューは各企業の商品企画部門、事業企画部門、情報システム部門、支社・支店、営業部門・工場などのマネジャー(エグゼクティブも含む)に対し、各企業に対して複数回にわたり約12時間行われた。また必要に応じて社外への公開資料や入手可能な社内資料も、インタビューデータの補完情報として活用が可能であった。ICTツールの種別は、電話、電子メール、音声会議システム、ビジネスチャットシステム、データ会議、社内SNSツール、そして、Web会議システムやビデオ会議システム、UC、クラウド型ビジネスアプリといったビデオ通信機能のあるICTに分類した。ICTの戦略的及び組織的文脈に対応した活用形態に関する研究は、先行研究の蓄積が少ない。従って、本論文では既存の理論から導き出せなかった新たな理論的カテゴリーの生成を容易にするために必要とするデータをインタビューから取得し、グランディッド・セオリー(e.g., Glaser and Strauss, 1967)による定性的な研究方法論が採用された。現在、膨大な質的データの分析を行っている。本研究はICTを活用した組織改革や社員の働き方改革をメインのテーマとしているが、インタビュー調査から本研究テーマに関連した新たな研究課題も発見されこれも含めた包括的な研究の推進を予定している。例えば、企業が商品開発業務の状況や内容に対応してICTツールの種別や機能を使い分け、新製品開発という「不確実性のマネジメント(exploration)」と既存製品バージョンアップという「既存事業のマネジメント(exploitation)」の両立(Kodama and Shibata, 2014)という「Ambidextrous ICT management(両利きのICT経営)」をどのように実行していくかのミクロな解明にある。2点目は「場」の形成を基礎とした知識コミュニティやネットワーク化された知識コミュニティ群の構築力の源泉である「ICT能力」(Kodama, 2013)の解明にある。ICT能力は顧客を含めた企業内外の知識を創造(統合)し、新たな「バウンダリー・イノベーション」を生み出し、企業が長期的に持続的競争優位性を獲得していく上で重要な経営力となる。このようなICT能力は企業における組織能力と密接な関係にあり、組織改革や社員のモチベーションの高揚(結果として、働き方改革を実現するという仮説)と推察される。従って、今後のICT能力に関する分析アプローチとして、昨今注目されている組織や企業の「ダイナミック・ケイパビリティ」や「オーディナリイ・ケイパビリティ」の文脈(e.g., Teece, 2014)からの分析がなされる必要があると考えられる。

同時に、リサーチクエスチョンと分析フレームワークを踏まえ、IT、通信、エレクトロニクス、電機、工作機械、自動車(部品メーカ含む)、半導体、化学製品、医薬品等の各企業(日本企業:28社、海外企業:22社)を対象に、「新商品・新事業開発」と「既存商品・既存事業」という2パターンの業務内容とプロセスに対応したICTツールの種別と活用実態について、半構造化インタビューが実施された。企業へのインタビューが順調に行われたことによりリッチなデータが収集できた。インタビューは各企業の商品企画部門、事業企画部門、情報システム部門、支社・支店、営業部門・工場などのマネジャー(エグゼクティブも含む)に対し、各企業に対して複数回にわたり約12時間行われた。また必要に応じて社外への公開資料や入手可能な社内資料も、インタビューデータの補完情報として活用が可能であった。ICTツールの種別は、電話、電子メール、音声会議システム、ビジネスチャットシステム、データ会議、社内SNSツール、そして、Web会議システムやビデオ会議システム、UC、クラウド型ビジネスアプリといったビデオ通信機能のあるICTに分類した。ICTの戦略的及び組織的文脈に対応した活用形態に関する研究は、先行研究の蓄積が少ない。従って、本論文では既存の理論から導き出せなかった新たな理論的カテゴリーの生成を容易にするために必要とするデータをインタビューから取得し、グランディッド・セオリー(e.g., Glaser and Strauss, 1967)による定性的な研究方法論が採用された。現在、膨大な質的データの分析を行っている。本研究はICTを活用した組織改革や社員の働き方改革をメインのテーマとしているが、インタビュー調査から本研究テーマに関連した新たな研究課題も発見されこれも含めた包括的な研究の推進を予定している。例えば、企業が商品開発業務の状況や内容に対応してICTツールの種別や機能を使い分け、新製品開発という「不確実性のマネジメント(exploration)」と既存製品バージョンアップという「既存事業のマネジメント(exploitation)」の両立(Kodama and Shibata, 2014)という「Ambidextrous ICT management(両利きのICT経営)」をどのように実行していくかのミクロな解明にある。2点目は「場」の形成を基礎とした知識コミュニティやネットワーク化された知識コミュニティ群の構築力の源泉である「ICT能力」(Kodama, 2013)の解明にある。ICT能力は顧客を含めた企業内外の知識を創造(統合)し、新たな「バウンダリー・イノベーション」を生み出し、企業が長期的に持続的競争優位性を獲得していく上で重要な経営力となる。このようなICT能力は企業における組織能力と密接な関係にあり、組織改革や社員のモチベーションの高揚(結果として、働き方改革を実現するという仮説)と推察される。
口腔細菌が引き起こす糖尿病性腎症の発症機序とその予防に関するスタートアップ研究

糖尿病の体内環境にある腎糸球体がtoll-like receptor (TLR)を発現すること、歯周病原菌物質を定期的投与した糖尿病マウスが腎症になること、健康マウスは投与しても腎症にならないことを見出しました。TLRは主に白血球が発現して免疫を担う分子で、細菌を認識して炎症を起こします。血管は通常は発現しません。重い歯周病では菌が歯磨きで容易に血中に入るため、血中に入った菌が腎に辿り着き、糖尿病の糸球体が発現するTLRと結合して腎症が起こることが考えられました。従って、糖尿病の方が歯周病を治療・予防することは、腎症を予防するのに大変重要であると結論されました。私たちはこれまでに、糖尿病患者の腎糸球体が自然免疫受容体であるtoll-like receptor(TLR)2と4を発現することを見出しました。糖尿病患者で発生している終末糖化産物(AGE)は、免疫細胞や血管内皮細胞にAGE受容体で認識され炎症反応を起こします。私たちは、AGEは糸球体に蓄積することで、TLRの発現が起こると考えました。糖尿病患者が歯周病を合併すると、口腔で体循環に入った病原因子は腎に入り、糸球体にTLRで認識され、炎症とその修復反応が引き起こされた結果、腎組織に糸球体硬化による糖尿病性腎症が発症すると考えました。本研究の初年度では、糖尿病マウス腎糸球体におけるTLRの発現と歯周病原菌由来TLRリガンドによる糖尿病マウスの腎症の発症を検討ました。ICRマウスにストレプトゾトシンを投与した1型糖尿病マウスに歯周病原菌Porphyromonas gingivalis由来LPSを投与するとTLR2/4の発現が見られ、対照マウス全数生存期間に全数死亡し、その尿タンパク・尿糖は高値で、腎糸球体では1型コラーゲンの増生と顕著な基質増生が観察されました。歯周病原菌LPSが糖尿病マウスの生存期間を縮小し糸球体硬化に特徴的な基質の増生の発現が見られたことから、Porphyromonas gingivalis由来LPSがTLRを介して糸球体内皮を活性化させたため、糸球体血管に隣接するメサンギウムも活性化し、1型コラーゲンの増生による糸球体硬化を発症させたのではないかと考えています。当初研究計画通りに進行しています。TLRリガンドによる糖尿病性腎症の誘発に関する糖尿病モデルマウスを応用した解析では、血中に入ったPorphyromonas gingivalis TLRリガンドは1型コラーゲン産生を促進させることを明らかにしました。また、終末糖化産物AGEの一種であるCMLを腹腔に投与したマウス生存率が低下することを見出しました。詳細は、Porphyromonas gingivalis TLRリガンド投与糖尿病マウスの尿・血清のタンパク、糖、血中クレアチニンと尿素窒素の値はTLRリガンドを非投与糖尿病マウスより有意に高く、Porphyromonas gingivalis LPSで腎症を発症した糖尿病マウスは組織修復で重要な抗炎症性サイトカインTGF-βの産生と、その糸球体周囲のメサンギウムにおけるコラーゲンの増生が起こっていることを、免疫染色によるレーザー顕微鏡分析、ならびに染色領域のスキャンとImageJによる面積定量で証明しました。以上のことから、Porphyromonas gingivalis TLRリガンドTLRリガンドは糖尿病性腎症の発症を発症させる可能性が強く示唆され、当初研究計画通りに進行していると評価しました。本研究では、臨床サンプル、およびstreptozotocin誘発性の膵ランゲルハンス島破壊型I型糖尿病マウスとKK/Ta-Jclマウスを高カロリー餌で飼育したII型糖尿病マウスについて、糖尿病腎糸球体毛細血管内皮細胞がtoll-like receptor (TLR)2とTLR4を発現することを報告した。TLRは主に貪食細胞が発現する自然免疫受容体で、一般組織血管では通常は発現しない。ところが、糸球体は病原因子や免疫複合体が沈着し易く、糖尿病環境で発生した免疫原性のある終末糖化産物が糸球体血管に沈着し慢性的に刺激することで内皮細胞にTLRの発現をもたらすと考えられた。TLR2はグラム陽性菌成分を、TLR4はグラム陰性菌成分lipopolysaccharide (LPS)を認識してサイトカイン産生を誘導する。本研究では、歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis由来LPSを定期的に微量投与した糖尿病マウスが、同様に投与した健常マウスの全生存期間内に、全マウスが腎症で生活活性がhumane endpointに達した。腎症合併糖尿病マウスは、糸球体における炎症性サイトカインIL-1β,IL-6とTNF-αの産生およびメサンギウム細胞にコラーゲン産生を促すTGF-βの産生、またメサンギウムにおける大量のtype1コラーゲンの蓄積、強い蛋白尿、血清検査でのクレアチニンと尿素窒素異常が観察された。これらは同様のLPS投与を行った健常マウスでは見られなかった。重度の歯周疾患ではブラッシングで容易に菌血症が起こるため、血中に入った口腔微生物が腎に辿り着き、終末糖化産物蓄積など長期的酸化ストレス環境下でTLRの発現が起こった糸球体毛細血管においてTLRと結合して糖尿病性腎症が惹起されるかもしれない。

糖尿病の体内環境にある腎糸球体がtoll-like receptor (TLR)を発現すること、歯周病原菌物質を定期的投与した糖尿病マウスが腎症になること、健康マウスは投与しても腎症にならないことを見出しました。TLRは主に白血球が発現して免疫を担う分子で、細菌を認識して炎症を起こします。血管は通常は発現しません。重い歯周病では菌が歯磨きで容易に血中に入るため、血中に入った菌が腎に辿り着き、糖尿病の糸球体が発現するTLRと結合して腎症が起こることが考えられました。従って、糖尿病の方が歯周病を治療・予防することは、腎症を予防するのに大変重要であると結論されました。歯周疾患を有する糖尿病患者の腎症合併率を疫学的に解析するため、アンケート調査の依頼を開始します。慢性辺縁性歯周炎を有する糖尿病患者は腎症を合併する危険性が有意に高いことが報告されており、本学医科歯科総合病院と全国の透析センターとの連携により、初めに後ろ向きコホート調査にて、糖尿病患者の歯周疾患の程度と腎症合併率を非浸襲性に調べ、多重変量解析・ロジスティック解析を行います。また、口腔微生物成分誘導性の糖尿病性腎症モデルの証明とこれに対するTLR拮抗剤の予防効果が認められれば、歯周疾患の治療と予防が腎症の予防に貢献することを間接的に証明したことになります。そこで、培養細胞による解析を開始しました。抗TLR抗体によるブロッキング効果を証明しています。また、Porphyromonas gingivalis TLRリガンド投与糖尿病マウスに対するTLR阻害薬エリトラン(Eisai)による腎症予防効果の解析を開始、統計学的生命予後解析によって検討します。28年度が最終年度であるため、記入しない。矯正歯科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
高等学校国語（現代文）における詩教育の新たな展開

詩を読解する際、詩的感覚や詩的想像力に拠る面が大きいことは否めない。詩教育においてこの点を重視することは十分あり得ることである。ただし本研究は、そのような方向ではなく、あくまでも詩の読解の認知的側面を重視し、認知的プロセスにおいて詩を理解する方法の構築を目指すものとなる。その一環として、明治30年代を代表する詩集と言える土井晩翠『天地有情』に注目し、昼夜の循環が四季の循環に包摂され、さらにその上位に宇宙的時間が組み込まれるという時間の三層構成を明らかにした上で、人間的な叙情が自然的・宇宙的叙情に浄化されることを作品のテーマとして導いた。この試みは、時間や自然等に関わる豊かな表現効果やテーマを語彙のつながりやイメージの連鎖において捉え、個々の詩篇を越えた詩集全体のコンテクストを再構築する実践だったと言える。さらに近代詩史的考察を加え、同時代の詩集となる島崎藤村『若菜集』と比較しながら、『若菜集』に比べ必ずしも評価が高いとは言えない『天地有情』の再評価を試みた。また、コンクリートポエトリー研究では、新国誠一の作品「位置」と草野心平の作品「冬眠」との共通点と相違点を証した上で、草野「冬眠」のさらなる読解を試みた。草野の「冬眠」は黒丸記号「●」のみを書き記す作品であるが、単なる記号に過ぎない「●」が詩作品として成立し、読解可能となるためのコンテクストを捉え、それを認知するプロセスを新たな詩教育の具体的な方法の一つとして位置づけた。これらの点については、単著論文「草野心平「冬眠」の詩作品/詩教材としての可能性ーコンクリートポエトリーと詩的記号、あるいは相互テクスト的関係をめぐってー」にまとめた。詩の読解において感性的・情緒的側面に拠るのではなく、認知的プロセスに立脚する読解法の構築のために、言語学的観点に基づくコンテクストの機能を重視しながら具体的な詩作品の読解に取り組み、その一端を詩教育の方法、及び詩教材の開発につなげた点で進展があった。具体的には、土井晩翠『天地有情』や草野心平「冬眠」、新国誠一「位置」の読解を試み、詩読解におけるコンテクストの機能、及びそれを認知するプロセスの重要性を明らかにできたこと、さらには単著論文の中で草野「冬眠」の新たな読解の方法を具体的に示し、「冬眠」の詩教材としての可能性を再評価できたことが成果と言える。ただし、言語の意味生成におけるコンテクストの機能は一様ではあり得ず、コンテクスト以外の要因も多面的に関わる。また、言うまでもなく詩表現自体も多様である。これらの点を踏まえ、詩を認知的プロセスにおいて理解する具体的な方法論のさらなる精緻化が今後の課題となる。詩における比喩表現や象徴表現は幅広い広がりを持ち、理論的にも、文学研究にとどまらず多様なアプローチが試みられている。詩の読解とコンテクストとの関係をさらに明確にするために、言語理論的研究を進める。また、文学史的な研究を進めるための観点として、例えば大正期を代表する詩人で象徴主義的傾向をもつ大手拓次を取り上げ、拓次の具体的な比喩・象徴表現の可能性を探究し、明治から大正にかけての表現史的流れのなかで再評価を試みることが有効である。コンクリートポエトリー研究では、言語の物質性を活字・印刷技術と関連させる必要がある。それはコンクリートポエトリーをタイポグラフィとして捉え直す可能性を具体化することにもなる。そのための文献・資料収集等の基礎的作業に取りかかる。さらにその試みは、日本を代表する前衛詩人萩原恭次郎の詩読解にも有効である。一読難解な萩原作品もタイポグラフィとして読解すれば理解可能となり、そのプロセスを明らかにすることは、詩教育において多面的で柔軟な思考を養成することにも寄与する。この点を「主体的・対話的で深い学び」に結びつけ、文学教育に留まらない学際的で総合的な学習に向けた実践として方法化することも有意義な試みとなる。加えて、免許更新講習の機会を通じて、本研究の成果を還元しながら現職の先生方の日々の実践と結びつけることも有効である。

草野の「冬眠」は黒丸記号「●」のみを書き記す作品であるが、単なる記号に過ぎない「●」が詩作品として成立し、読解可能となるためのコンテクストを捉え、それを認知するプロセスを新たな詩教育の具体的な方法の一つとして位置づけた。これらの点については、単著論文「草野心平「冬眠」の詩作品/詩教材としての可能性ーコンクリートポエトリーと詩的記号、あるいは相互テクスト的関係をめぐってー」にまとめた。詩の読解において感性的・情緒的側面に拠るのではなく、認知的プロセスに立脚する読解法の構築のために、言語学的観点に基づくコンテクストの機能を重視しながら具体的な詩作品の読解に取り組み、その一端を詩教育の方法、及び詩教材の開発につなげた点で進展があった。具体的には、土井晩翠『天地有情』や草野心平「冬眠」、新国誠一「位置」の読解を試み、詩読解におけるコンテクストの機能、及びそれを認知するプロセスの重要性を明らかにできたこと、さらには単著論文の中で草野「冬眠」の新たな読解の方法を具体的に示し、「冬眠」の詩教材としての可能性を再評価できたことが成果と言える。ただし、言語の意味生成におけるコンテクストの機能は一様ではあり得ず、コンテクスト以外の要因も多面的に関わる。また、言うまでもなく詩表現自体も多様である。これらの点を踏まえ、詩を認知的プロセスにおいて理解する具体的な方法論のさらなる精緻化が今後の課題となる。詩における比喩表現や象徴表現は幅広い広がりを持ち、理論的にも、文学研究にとどまらず多様なアプローチが試みられている。詩の読解とコンテクストとの関係をさらに明確にするために、言語理論的研究を進める。また、文学史的な研究を進めるための観点として、例えば大正期を代表する詩人で象徴主義的傾向をもつ大手拓次を取り上げ、拓次の具体的な比喩・象徴表現の可能性を探究し、明治から大正にかけての表現史的流れのなかで再評価を試みることが有効である。コンクリートポエトリー研究では、言語の物質性を活字・印刷技術と関連させる必要がある。それはコンクリートポエトリーをタイポグラフィとして捉え直す可能性を具体化することにもなる。そのための文献・資料収集等の基礎的作業に取りかかる。さらにその試みは、日本を代表する前衛詩人萩原恭次郎の詩読解にも有効である。一読難解な萩原作品もタイポグラフィとして読解すれば理解可能となり、そのプロセスを明らかにすることは、詩教育において多面的で柔軟な思考を養成することにも寄与する。この点を「主体的・対話的で深い学び」に結びつけ、文学教育に留まらない学際的で総合的な学習に向けた実践として方法化することも有意義な試みとなる。加えて、免許更新講習の機会を通じて、本研究の成果を還元しながら現職の先生方の日々の実践と結びつけることも有効である。次年度は文献・資料収集のための旅費を主とし、詩研究に関する図書の追加購入等も行う。
高分子電解質準希薄溶液の動的性質

希薄から準希薄領域にわたる高分子電解質溶液の動的性質を明らかにするために、実施計画に従って研究を行った。その結果を各項目毎に述べる。1.試料の調製ポリアクリル酸ナトリウム(PNaA)の調製法については既に確立しているので、ここではポリ2-ビニルピリジンの四級化によりポリN-メチル2-ビニルピリジニウムクロライド(PM2VPCl)を得る反応条件を、種々の四級化試薬を用いて検討した。その結果、DMF中でジメチル硫酸を用い、室温で10日間反応させると、80%以上の高い四級化度で、しかも分子量の低下や着色のないPM2VPCl試料が得られることがわかった。2.粘度測定反応条件の検討に時間がかかり、予定していたPM2VPCl試料が調製出来なかったため予備実験として分子量62万の市販のポリスチレンスルホン酸ナトリウムを試料として、そのNaCl溶液の粘度をウベローデ型及びMKS型粘度計で測定した。その結果、添加塩濃度が0.1Mと高い場合には、その希薄から準希薄溶液の粘度の挙動は良溶媒中の非電解質高分子と同様であるが、0.01Mと低い場合には同じ重なり度合でも準希薄溶液の挙動を示さない。この結果は静電反撥力により鎖の絡み合いがおきにくいことを示している。今後分子量の異なるPM2VPCl試料を用いて詳しく検討したい3.準弾性光散乱測定光源として購入したモードセレクタ付きのアルゴンイオンレーザを用い、高分子電解質希薄溶液の準弾性光散乱を先ず測定した。試料としては、高分子量(79万,278万,910万)のPNaAを用い、中和度及び添加塩であるNaBr濃度を変えて行った。その結果、添加塩濃度が0.1Mと高い場合、相関関数は単一の緩和時間を持ち、それより得た拡散係数も良溶媒中の非電解質高分子とほぼ同様な挙動を示すが、0.01Mと低い場合には、少なくとも二つの緩和時間を持つことがわかった。今後PM2VPCl試料を用いて更に詳しく検討したい。
アメリカにおける対日自動車政策の形成（1979～1981年）

アメリカが日本に対して対米自動車輸出の自主規制(1981年)を要求するに至るまでのプロセスについて、一次資料に基づき、分析を行った。まずカーター政権については、その対日自動車政策が日本からの自動車輸入の規制を否定する立場からその実現を目指す立場へと移行したこと、しかし法的な枠組みに拘泥したため、成功しなかったことを明らかにした。続くレーガン政権については、その内部で自由貿易主義を堅持する立場と輸入規制の実現を追求する立場が対立していたが、日本に輸出自主規制を要求することで両者の妥協が成立したことを示した。本研究は、日本による対米輸出自主規制(1981年)に帰結した、アメリカの対日自動車政策の形成プロセス(19791981年)の解明を目的としている。そのためには、1J・カーター政権の対日自動車政策の展開(19791980年)、21980年大統領選挙における各候補者の自動車産業政策構想(1980年)、3R・レーガン政権における輸出自主規制の対日要求の形成(1981年)の3点について分析を進める必要がある。本年度は、上記の研究課題の内、主として12の点に関する研究を進めた。研究実績は以下のとおりである。まず1の課題に関連して、カーター大統領図書館(ジョージア州)及びアメリカ国立公文書館(メリーランド州)において、カーター政権の対日自動車政策関連の資料収集を行った。特に国家安全保障会議(NSC)、大統領経済諮問委員会(CEA)、国務省関連資料を中心に調査を実行した。帰国後、その分析を進めた。その成果の一部をとりまとめ、2016年6月11日に開催される社会経済史学会第85回全国大会での自由論題報告に応募し、審査を通過した。2の課題については、上記カーター大統領図書館にて関連する資料の収集を進めると共に、1978年にレーガンが日本を訪問した際に構想された対日経済政策構想の分析も進めた。特に構想を立案する際に参考としていた資料及び日米経済関係に関する認識に焦点を当てた。当該構想は、1980年大統領選挙時の対日経済政策構想の基礎ともなっている。また研究実績に関する情報公開を進めるため、自身のウェブサイト内に、本研究課題に関するページを作成し、関連する論稿(オープンアクセスのもの)を掲載した。研究代表者は、カーター大統領図書館及び連邦議会図書館において、予定されていたカーター政権期の対日自動車政策に関する資料収集を順調に遂行することができた。また収集した資料の分析結果の一部について、第85回社会経済史学会全国大会(2016年6月1112日)における自由論題報告に申し込みを行い、審査の結果、受理された。本研究は、日本による対米自動車輸出自主規制に至るまでのアメリカの対日自動車政策の形成プロセス(19791981年)の解明を目的としている。解明すべき課題は、1カーター政権期の対日自動車政策の展開、21980年大統領選挙時における自動車産業政策構想、3レーガン政権における輸出自主規制をめぐる対日要求、である。本年度は、まず1に関しては、カーター大統領図書館(ジョージア州)にて資料調査を行った。主としてホワイトハウス内において国内問題を担当するスタッフが作成・使用した文書の収集を行った。カーター政権の自動車政策が国内政治の文脈で、どのように考えられていたかを明らかにするためである。その成果の一部については、第86回社会経済史学会全国大会(2017年)の自由論題報告にて発表する予定である。また1979年1980年3月に至るまでのカーター政権の対日自動車政策に関する論考を公表し、その時点までは日本に対して輸出自主規制を要求していなかったことを示した。2の課題については、レーガンが大統領選挙期間中に、日本に輸出規制を要求することを示唆したことに対抗し、カーター政権が鈴木首相との首脳会談を実施する予定であるとのアナウンスを計画・実行したことを明らかにした。3の課題については、議会図書館(ワシントンD.C.)及び国立公文書館(メリーランド州)において、関連する文書の調査を行った。また2017年度に海外から研究者を招聘し、実施する予定の国際セミナー2件に関して、具体的なセミナーの開催日程・内容に関して、調整を行い、これを確定させた。本研究課題に関連して構築したホームページも適宜更新した。研究代表者は、カーター大統領図書館及び議会図書館、国立公文書館において、カーター及びレーガン政権期に関して予定されていた資料収集を順調に行うことができた。またカーター政権の対日自動車政策に関する論考を公表し、第86回社会経済史学会学会全国大会(2017年)における自由論題報告も受理されている。本研究は、アメリカの対日自動車政策の形成プロセス(19791981年)の分析を課題としている。特に日本による対米輸出自主規制の導入(1981年)をめぐる問題に焦点を当てる。この問題の解明のためには、1J・カーター政権期(19791980年)、21980年大統領選挙期、3R・レーガン政権期(1981年)の3つの時期における対日自動車政策をめぐる動向を考察する必要がある。本年度は、まずアメリカ議会図書館、国立公文書館において1と3の課題をめぐる資料調査を行った。特にカーター政権期の国内政策担当大統領補佐官であったS・アイゼンシュタット氏の個人文書の閲覧許可を得ることができたため、その精査を集中的に行った。そこから1980年7月8月におけるインフォマールなルートを通じた日米交渉の存在と、それが妥結しなかった背景について検討を深めることができた。

その成果の一部は、2017年4月及び2018年1月に海外から研究者を招聘し、実施した、国際セミナーにおいて公表した。前者の国際セミナーにおいては、3の課題と関わるレーガン政権とトランプ政権の貿易政策の比較及び、12の課題に関連して執筆した論文草稿の検討を行った。当日の議論から論文草稿の改定に関する有益なコメントを海外研究者から得ることができた。後者の国際セミナーでは、本研究課題の時期における日米関係と現在の米中関係を比較する観点から海外の研究者のプレゼンテーションにコメントを行うとともに、その内容を基礎とした論考を執筆し、2018年中に公表する予定である。また、こうした一連の研究成果を反映させた最新の欧米経済史の教科書を編集・出版した。アメリカが日本に対して対米自動車輸出の自主規制(1981年)を要求するに至るまでのプロセスについて、一次資料に基づき、分析を行った。まずカーター政権については、その対日自動車政策が日本からの自動車輸入の規制を否定する立場からその実現を目指す立場へと移行したこと、しかし法的な枠組みに拘泥したため、成功しなかったことを明らかにした。続くレーガン政権については、その内部で自由貿易主義を堅持する立場と輸入規制の実現を追求する立場が対立していたが、日本に輸出自主規制を要求することで両者の妥協が成立したことを示した。前年度に引き続き、1J・カーター政権の対日自動車政策の展開、21980年大統領選挙における自動車産業政策構想、3R・レーガン政権における輸出自主規制の対日要求の形成の3点について分析を進める必要がある。2016年度については、以下の諸点に関する研究を推進する予定である。まず1の点に関わる学会報告を行う。そこでの討論を踏まえた上で、その内容を論文化し、査読誌への投稿を目指す。また報告・討論の中で不足している資料が判明した場合、カーター大統領図書館にて追加の資料収集を行う。次に2のテーマについては、論文化を進め、年度内に公表できるように研究を推進していく。また3の点については、レーガン大統領図書館(カリフォルニア州)、アメリカ国立公文書館(メリーランド州)、アメリカ議会図書館(ワシントンD.C.)において関連する資料の収集を進めると同時に、その分析を行う。これらの研究成果に関する情報公開を進めるため、昨年度作成したウェブサイトに関連する記事の掲載を行い、充実を図る。前年度に引き続き、1カーター政権期の対日自動車政策の展開、21980年大統領選挙時における自動車産業政策構想、3レーガン政権における輸出自主規制をめぐる対日要求、に関する研究を進めていく。1については、学会報告を行う。そこでの討論を踏まえて、論文化を目指す。また12の双方に関わる英語論文の作成を進めていき、海外雑誌への投稿を行う予定である。3に関しては、レーガン大統領図書館や国立公文書館、議会図書館における調査及び資料収集を進めていく。また資料の分析も平行して進め、学会報告への応募を行う予定である。アメリカ経済史アメリカで収集した資料の分析を進め、学会での自由論題報告へと応募し、採用された。平成28年度に必要となる経費がかさむことを想定し、当該学会への参加に使用するために、必要部分を翌年度へと繰り越した。
高速サーマルカメラによるプール火災での放射熱のフィードバック機構についての研究

三種類の燃料(ヘプタン、灯油、原油)と2.7mの正方形タンクを使って、プール火災実験を行い、サーマルカメラによる0.1秒間隔で撮影し、熱画像データを蓄積した。熱画像データの解析にあたって、最初に、サーマルカメラで得た、みかけの温度から放射熱への変換式を導出した。次に、複数データ(各燃料70枚の熱画像データ)の統計解析により求めた、平均放射強度、標準偏差、変動係数の各分布図を得て、以下のことが明かとなった。1.最大放射強度を示す位置が、ヘプタン、灯油、原油の順に、タンク上面より約0.5D,0.2D,0.2Dの高さであること(Dはタンク直径)、2.火炎と空気とが渦を作りながら流れる火炎端の位置を標準偏差の分布図上に示すことのできること、3.火炎の安定燃焼域や燃焼域から間欠的に大きな火炎の固まりが時々通過するプリューム域下端の位置を変動係数の分布図上に示すことのできること、4.3の標準偏差の分布図の考察から、燃焼、間欠、プリュームの各領域を確定できること。これらの結果を、従来法による火炎構造の検討法と比較検討することで、本手法の妥当性を確かめた。次に、従来法では、高さ方向のみの考察した出来なかった燃焼域について、半径方向の広がりについても、変動係数の分布図から考慮して、渦域の領域を除いた、純然たる燃焼安定域を求めた。そこから射出される放射熱についての解析を進めた結果、この領域からの放射熱は、ほぼ一定の値であり、その割合は、三種の燃料共に、全体の放射熱の約25%であることがわかった。最後に、渦域の領域の変動が燃焼域での主な変動の原因であり、この渦域での変動が燃料蒸発速度に変化をもたらしているものと、推測できた。この結果、燃料の蒸発→空気との混合→燃焼→放射熱の発生→液面への放射熱の供給→燃料の蒸発というプール火災火炎での放射熱のフィードバック機構において、渦域の変動が重要であることが明かになった。
睡眠・覚醒の制御機構におけるオレキシンの役割とその作用機構の解明

バソプレッシン、ニューロテンシン、TRHによってオレキシン産生神経が活性化されることを明らかにした。また、オーファン受容体BRS-3によっても制御されている可能性を示した。それぞれの生理的意義に関しては、バソプレッシンによるオレキシン産生神経の活性化は絶水などにより、体内の水が不足したときに惹起される飲水行動や、水を探すための探索行動における覚醒を維持する役割を持っていることが明らかになった。一方、TRHによるオレキシン産生神経の活性化は、交感神経系の活性化を介する全身の基礎代謝の亢進に関わっており、体重の恒常性にも影響を与えることが明らかになった。また、オレキシン産生神経特異的にGABAB1受容体を欠損させたマウスは、睡眠・覚醒状態の顕著な分断化が起こっていた。このことから、睡眠・覚醒の制御におけるオレキシン産生神経上のGABAB受容体の重要性が示唆された。睡眠・覚醒の制御機構におけるオレキシンの生理的役割を解明するため以下の研究を遂行する。(1)オレキシンのもつ睡眠・覚醒の制御、摂食行動の制御にかかわる機構を解明する。とくに二つの受容体サブタイプが睡眠・覚醒の制御、およびエネルギー恒常性の制御に果たす役割と神経機構を明らかにする。(2)オレキシン産生神経(オレキシン神経)の活性に影響をあたえる因子を網羅的に調べ、その作用機序も明らかにすることにより、オレキシン神経が生体内でどのように制御されているかを解明する一助にする。(3)オレキシン産生神経の活動様式をin vivoの系で明らかにし、睡眠・覚醒や、行動との相関を明らかにする。(5)オレキシン神経の制御機構の生理的重要性をin vivoで明らかにする。オレキシン神経細胞特異的に逆行性トレーサー(GFP::TTC:無毒化破傷風毒素C末断片とGFPの融合タンパク質)を発現させたトランスジェニックマウス(orexin/GFP::TTCマウス)を作成し、オレキシン神経細胞に入力する神経を組織化学的に解析したところ、免疫組織化学的解析によって、分界条床核や扁桃体中心核などの情動制御に関係することが知られる神経細胞群がオレキシン神経細胞へ密に神経軸索を投射していることが明らかになった。この神経回路は、情動による覚醒の制御に深く関連していると思われ、情動による睡眠覚醒調節に関わっていると考えられる。そこで、オレキシン神経が欠損したマウスの左経動脈にカテーテルを入れて血圧と心拍数をモニターした状態で、エア・パフによる情動刺激を加えて自律神経系への影響を観察した。その結果、オレキシン神経が欠損したマウスでは、野生型の同胞でみられるエアジェットによる心拍数・血圧の上昇がきわめて減弱していることが明らかになった。このことから、辺縁系からオレキシン神経への入力は、情動にともなう交感神経系への出力系に関与していることがわかった。また、われわれはオレキシン神経がα2受容体を介してノルアドレナリンによって抑制されることを見いだしているが、本年度は、直接の抑制のみではなく、興奮性および抑制性の介在ニューロンを介して、ノルアドレナリンがオレキシン神経を抑制する機構を明らかにした。オレキシン産生ニューロンに特異的にGFPを発現させたマウスから調整した視床下部のスライス標本をもちいて、オレキシン産生ニューロンのパッチクランプ実験を行い、どのような分子がオレキシン産生神経の活性化、あるいは抑制に関与しているかを解明してきた。今年度は、ヴァソプレッシンやコリン作動性アゴニストによって活性化することを見いだした。この活性化機構に関し、ヴァソプレッシンとアセチルコリンによる活性化の細胞内機構を明らかにし、それぞれV1a受容体とM3受容体の活性化、および非選択性カチオンチャネルの活性化を介していることを見いだした。また、オレキシン産生ニューロンは絶水時に水場を探索するために必要な活動レベルや覚醒レベルの維持に必要であることが明らかとなり、またこの系にヴァソプレッシンによるオレキシンニューロンの活性化が関与していることを明らかにした。一方、オレキシン産生ニューロンにおける各種受容体の生理的役割を明らかにするためにCre recombinaseがオレキシン神経特異的に発現するマウスを作成した。このマウスをもちいて様々な受容体がオレキシンニューロン特異的に欠損するマウスを作製し、その表現型を解析する予定である。

本年度は、GABAB1受容体をオレキシン産生神経特異的に欠損させたマウスを作製した。このマウスでは、睡眠・覚醒ステージの顕著な分断化が起こっていた。またこのマウスでは、オレキシン神経に対するGABAA受容体を介したIPSCが亢進していた。コントロールではオレキシン投与によりオレキシン神経へのIPSCが亢進すること、逆に、GABAB1 cKOマウスでは、OX1受容体拮抗薬によりコントロールと同程度まで抑制性入力が減少することから、オレキシン神経末端では、オレキシン分泌の亢進が起こっており、介在神経による反回抑制系が亢進していることが示唆された。オレキシンは視床下部外側野に局在し、睡眠・覚醒の制御に非常に重要な役割をしている神経ペプチドである。今年度は、睡眠・覚醒の制御機構を明らかにするため、オレキシン産生細胞の制御機構について研究を進め、オレキシン産生神経の電気生理学的解析により、ムスカリン様受容体(M3受容体)を介して約30%のオレキシン産生神経が活性化されること、Vla受容体を介して、バソプレ・ッシンにより活性化されること、TRH-1受容体を介してTRHにより活性化されることを明らかにした。これらの活性化には、非選択的カチオンチャネルの活性化が関与していた。一方、ノシセプチンによって抑制されることを明らかにした。またVla受容体を介した活性化は水分不足にともなう覚醒レベルの制御に関与することやTRHによる活性化は視床下部にTRHを投与した時の行動量の増加に関与していることが、オレキシン神経欠損マウスをもちいた実験から明らかになった。また、GABAb受容体によるオレキシン産生神経の制御が睡眠の安定性に非常に重要な役割をしていることを、GABAb1受容体のオレキシン神経特異的欠損マウスをもちいた実験により明らかにした。これらの実験により、オレキシン神経の制御機構および、その生理的意義の解明が進んだ。一方、オレキシン2受容体の活性化がレプチン感受性を制御していることをオレキシン過剰発現マウスとオレキシン2受容体欠損マウスをもちいた実験により明らかにした。このことによりオレキシンを介するエネルギー恒常性制御機構の一端が明らかになった。オレキシン神経に特異的にCre recombinaseを発現させたマウスを作製し、GABAb受容体遺伝子がオレキシン神経に特異的に欠損したマウスを作製した。このマウスのオレキシン神経は、GABAa入力が増加し、その結果膜抵抗の低下を招いて興奮性入力と抑制性入力の双方がブロックされていた。このマウスは睡眠・覚醒状態が極度に分断化しており、オレキシン神経へのGABAb入力が覚醒・睡眠の安定性に重要であることが示された。さらに、5HT1A受容体のオレキシン神経特異的欠損マウスを完成して、解析した結果、やはり睡眠・覚醒の分断化をもたらすことを明らかにした。また、オレキシン神経を欠損させたマウスモデルにおいて、主な作用部位であるモノアミン神経系の慢性的変化を検討した。オレキシン産生神経の欠損がモノアミン系神経へのGABA入力の低下をもたらし、代償的にこれらの神経の活動を増加させることが明らかになった。このことにより、慢性のオレキシン欠損であるナルコレプシーの病態生理を明らかにした。ナルコレプシーはオレキシン産生神経の欠損によっておこるが、どの程度の欠損により症状が顕在化するのか、また、どの程度の欠損がどのような症状を引き起こすのかが明らかになっていない。
サクラを加害する侵略的外来種カミキリムシの樹木非侵襲的検出手法の確立

侵略的外来種であるクビアカツヤカミキリのものと疑われるフラスを7地点で採集し、複数の抽出キットを用いてDNAを抽出した。抽出したDNAを鋳型にユニバーサルプライマーを用いてミトコンドリアDNA CO1領域を増幅した。DNA抽出キットによっては鋳型として不良となることが判明した。適切に抽出すると95%のサンプルで同領域が増幅できた。未被害地のサンプルも解析できクビアカツヤカミキリのものではなくゴマダラカミキリのものであった。本手法を用いることで、侵入が警戒されていた地域で未侵入であるという確認ができた。増幅箇所の内部に対象種に特異的なプライマーを設計して、フラスによる他種との識別を可能にした。埼玉県にてクビアカツヤカミキリAromia bungiiのフラスを、サクラの開花時期直後(4月)と成虫脱出時期(6月)に採集した。4月のフラスは、排糞孔付近にまだ目立たない量しかなかったので、鮮度の違うフラスは採集せず、研究計画で予定した1)鮮度の高いフラス、2)排糞孔付近のフラス、3)地面に堆積したフラスの鮮度ごとの採集は6月のみ行った。また、伐倒した被害木から、6-8月に脱出した本種成虫を用いてDNAサンプルを抽出した。コスカシバの成虫の採集を試みたが、採集できず、採集したオオスカシバ等の近縁種からDNAサンプルを抽出した。東京、埼玉、茨城からコスカシバの幼虫の排出したフラスを採集した。冬に樹皮下に生息していたコスカシバと推定される幼虫(形態からは未同定)を採集し、DNAサンプルを抽出した。本種の新被害地が栃木、東京、大阪、徳島の各都府県で発見された。新規被害地の自治体と連絡をとり、被害状況の情報を収集した。前者の3都府県はサクラ・ウメの被害、徳島はモモの果樹被害だった。栃木の被害地(館林市)で、被害状況の調査をした。その結果、栃木の被害地では既知の被害地に比較して被害範囲が広く、侵入直後の状況ではないことが判明した。多くの被害木が認められたが、完全に枯死した木はなく、そのことが行政をはじめ被害の検知の遅れにつながったものと考えられる。栃木の被害と東京の被害をとりまとめ、防疫の研究者と実務担当者の読者の多い、「植物防疫」誌に発表した。DNA解析に遅れが見られるが、本種被害の探索や情報収集については予想を超えて進展したため、やや遅れていると考えた。その場所にもともといなかった生き物は外来種と呼ばれ、外来種は在来種を加害することがある。クビアカツヤカミキリAromia bungiiはユーラシア大陸等原産のカミキリムシで、2012年に日本への侵入が確認され、サクラなどのバラ科樹木を加害して、大変な問題となっている。現在、関東、東海、関西、四国で生息が確認されている。幼虫は樹皮下に穿孔し、たくさんの幼虫が食害すると、枯死することがある。被害の拡散を阻止するためには、早期の発見法を確立することが必要なため、本課題では樹幹から排出されるフラスを用いて本種被害を検出する方法の開発に取り組んでいる。群馬県、埼玉県の3市1町にてクビアカツヤカミキリの発生調査を実施し、本種の被害域の拡大が認められた。それらの被害地で、フラスを採取した。群馬県館林市では、隣接する明和町まで拡散が認められた。埼玉県草加市の被害地は分布の拡大はあったものの、密度の低下が認められ、成虫発生は当初発見された葛西用水沿いでは減少していると考えられた。試験に供する試料を得るために、夏と冬に同地にて伐倒された被害木を網室内に輸送した。その被害木から排出されたフラスから良好な昆虫DNAを得る方法を考案した。また、被害情報収集のための連絡体制を整備し、各地の被害状況の情報を得た。最終年度である2017年度は被害地間での遺伝的変異についても研究して、侵入・拡散過程を推定することを計画している。本種被害の深刻化により、遺伝子実験よりも実際の防除法開発の検討等へ研究エフォートを割いたため課題の進捗に遅れが認められるが、3年間で開発が可能な技術整理はできたため、やや遅れているとした。侵略的外来種であるクビアカツヤカミキリAromia bungiiのものと疑われるフラスを日本国内の7地点で採集し、複数の抽出キットを用いてDNAを抽出した。抽出したDNAを鋳型に、ユニバーサルプライマーを用いてミトコンドリアDNA CO1領域を増幅した。DNA抽出キットによってはその抽出が不良となることが判明した。適切に抽出すると95%のサンプルで同領域が増幅でき、フラスからの遺伝子抽出を効率的に行う手法が確立できた。未被害地のフラスサンプルも解析でき、ともにクビアカツヤカミキリのものではなくゴマダラカミキリのものであることが、塩基配列によるバーコーディングにより判明した。本手法を用いることで、クビアカツヤカミキリの侵入が警戒されていた地域で未侵入であるという確認ができ、現場での防除活動に科学的知見を還元できた。サクラの樹幹を加害する昆虫種の成虫について、調査対象の領域の塩基配列を決定し、クビアカツヤカミキリと他種の識別が可能なことが判明した。そこで、遺伝子の増幅箇所の内部に対象種に特異的なプライマーを設計して、サクラ等の樹木から排出されたフラスによる他種との識別を可能にした。

また、本研究から被害情報の共有の重要性を改めて認識し、即座に被害情報を記録できる方法を模索し、インターネットを用いた情報収集法を考案した。その収集の基礎となるシステムを本研究成果として試作した。今後、研究成果のアウトリーチ活動で利用できるよう活用体制の構築が必要となる。侵略的外来種であるクビアカツヤカミキリのものと疑われるフラスを7地点で採集し、複数の抽出キットを用いてDNAを抽出した。抽出したDNAを鋳型にユニバーサルプライマーを用いてミトコンドリアDNA CO1領域を増幅した。DNA抽出キットによっては鋳型として不良となることが判明した。適切に抽出すると95%のサンプルで同領域が増幅できた。未被害地のサンプルも解析できクビアカツヤカミキリのものではなくゴマダラカミキリのものであった。本手法を用いることで、侵入が警戒されていた地域で未侵入であるという確認ができた。増幅箇所の内部に対象種に特異的なプライマーを設計して、フラスによる他種との識別を可能にした。安定してフラスから遺伝子を抽出できるように、抽出条件の最適化を進め、また、コスカシバの個体間の変異も解析できるように、採集地点数を増やすことを計画している。サクラ等バラ科樹木から排出されるフラスを用いて遺伝子解析から種を同定するバーコーディング技術を確立し、被害の早期検出法の現場での適用を図る。森林科学遺伝子実験の本格的な着手に至らなかったため、解析を実施する予算が未使用となった。また、他の職務での出張とかねて採集を進めたため、本課題で計上した旅費が未使用となった。遺伝子解析の本格的な着手が次年度となったため。前年度に実施できなかったDNA解析を行った上で、H28年度の計画を遂行する。旅費については、新規被害地の調査を含め使用する。研究補助員の雇用も含め計画を効率化し、研究進行を早める。