hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超小型姿勢センサと生体情報センサを統合した手術手技評価システムの開発

本研究では,術者の動作を運動学および生物力学的に解析し,手術のスキル評価をするために,どこでも容易に使用することができる,装着型電源内蔵式人間計測システムの開発を目指した.小型化したMEMSモーションセンサとEMG(筋電計)センサおよびワイヤレス通信技術を用いることにより,高い装着性・携帯性を実現し,トレーニングルームや手術室だけでなく屋外でも使用することができた.総合的な手術手技評価の実験を行った.プロジェクトを進めていくにあたり、研究活動の円滑な進行を実現した。このプロジェクトから提案した平成24年度研究計画の実施ため、各研究分野(筋電計測技術・エネルギー抽出・貯蔵・管理等)における主要な専門知識に関しての調査を行った。この調査においては,各研究分野の知見に基づく検証実験,実験装置,実行タスク,収集データ,データの収集方法の明確、研究費用や発表方法に関しても正確で効果的なマネージメントを行った。1、研究成果を公表するため、国際会議(7回)と国内会議(1回)で発表、ジャーナル論文(1本)を発表した。2、外科医の動作を運動学および生物力学的に解析し、総合的な手術手技評価を目指すため、本研究では1年目と2年目それぞれにおいて開発した姿勢センサと筋電EMGセンサ統合したシステムのプロトタイプを改善した。このプロトタイプはMEMS技術を利用することで小型化・軽量化を実現して、高い装着性をあった。開発したEMG計測システムは大きさ30x17x11mm、重量5gであり、現在市場に出回っている他のセンサに比べ、装着性が高く、計測環境の制約も少ない。ここでは、動作計測において,各種センサの計測値から姿勢角度を推定するための計測アルゴリズムを開発した。EMG計測ノイズの抵抗するため、ハードウェアフィルターを実現した。開発したプロトタイプの性能を検証するため、評価実験を行った。角度精度は2度以下、動作計測のサンプリング周波数は500Hzを実現し、EMG計測のサンプリング周波数は1000Hzを実現し、これらの性能は市販のシステムに匹敵するものであった。3、各センサモジュールのデータを取得・解析するためのソフトウェアおよびファームウェアを開発した。われわれが提案したシステムは異なる研究分野の融合プロジェクトであるため、各研究分野(センシング技術・筋電計測技術・エネルギー抽出技術等)における主要な専門知識に関してこれまでに調査を行った。この調査においては,各研究分野の知見に基づく研究手法の仮説考案・検証に加え、研究費用や発表方法に関しても正確で効果的なマネージメントを行った。1、研究成果を公表するため、国際会議(9回)と国内会議(1回)で発表、ジャーナル論文(2本)を投稿した。2、外科医の動作を運動学および生物力学的に解析し、総合的な手術手技評価を目指すため、本研究では姿勢センサ・筋電センサモジュール(以下、セントラルユニット)のプロトタイプを開発した。このプロトタイプは3軸加速度センサ、3軸角速度センサ、3軸地磁気センサ、圧力センサ、筋電センサ(1箇所)の5種類のセンサから構成され、PCとの通信はBluetoothを利用したことで無線化を実現した。ここでは、動作計測において,各種センサの計測値から姿勢角度を推定するための計測アルゴリズムの開発、および評価実験と考察を行った。従来手法では、動的な運動計測における加速度センサは慣性力の影響を受け、計測値に誤差が生じる欠点があったが、拡張カルマンフィルタを用いることで、誤差を減少させ、計測精度の向上を実現した。また、四元数により状態表現を拡張することで、モジュールの姿勢角度計算の効率向上と特異点回避を実現した。開発したプロトタイプと考案した計測アルゴリズムを検証するため、評価実験を行った。角度精度は2度以下、サンプリング周波数は400Hzを実現し、これらの性能は市販の姿勢センサに匹敵するものであった。研究活動の円滑な進行によりプロジェクトを進めた結果、研究計画初年度の到達度は90パーセントであった。残りの10パーセントに関しては、姿勢センサと筋電センサの統合により達成する。筋電センサに関しては2種類のプロトタイプを開発し、性能評価を既に行った。しかし、筋電センサのノイズが多いため、実装するフィルタ設計を見直す必要がある。姿勢センサと筋電センサを統合させるため、筋電センサに様々なディジタルフィルタとアナログフィルタを応用させ、計測精度の向上を目指す。その後、姿勢センサと筋電センサの統合を行う。プロジェクトは第2フェーズに移行する。第2フェーズで取り組む主な内容を、以下に示す。1、エネルギー抽出・貯蔵・管理モジュールを含む、エネルギーサブシステムのプロトタイプを開発する。エネルギー抽出モジュールには、セントラルユニット全体に電力を供給するため、様々な抽出技術を検討し、応用する。また、エネルギーサブシステムは、最大250[mW]までサポートできるようにする。2、初年度開発した筋電センサの性能を様々なフィルタ技術を応用させることで改良し、姿勢センサと統合、セントラルユニットのプロトタイプを開発する。このプロトタイプは、重量30[g]以下、サイズ30×30×20[mm]、電力消費量150[mW]を目指す。

3、当初の目的に関して、開発した全システムの性能評価を行う。まず、検証実験、実験装置、収集データ、データの収集方法の明確な目標を定義する。同時に、姿勢計測と筋電計測の結果の関連性を数理モデルを検討し、手術手技評価関数も考案する。
皮膚炎におけるケラチノサイトの機能におよぼす血小板の役割に関する研究

本研究者は今までにアレルギー性皮膚炎の病態において血小板が重要な役割を果たしていることを解明した。皮膚炎では表皮を構成するケラチノサイトはさまざまな接着分子やサイトカインを発現することにより皮膚炎の病態に深く関与しているが、皮膚炎におけるケラチノサイトにおよぼす血小板の役割についてはまだ明らかにされておらず、本研究では皮膚炎におけるケラチノサイトの機能におよぼす血小板の役割に関する実験を行った。その結果、血小板はケラチノサイトの増殖能などの機能を促進する傾向がみられたが、ややデータにばらつきが多く、現在のところでは有意差のある結果が得られていない。血小板は多くの生理活性物質を有し、止血だけでなく炎症を含むさまざまな生体反応に深くかかわっていることが近年知られるようになった。活性化血小板は白血球と結合し、炎症巣や組織損傷部位に到達し、さまざまな生理活性物質を放出することによって、炎症反応に関与していることが報告されている。しかし、皮膚を反応の場とする免疫・炎症反応における血小板の役割に関する研究報告はこれまでにほとんどみられていない。アトピー性皮膚炎や接触皮膚炎などのアレルギー性皮膚炎の患者では掻破による出血と凝血がしばしばみられ、血小板の活性化がおこっていると考えられ、この現象は表皮レベルで生じるため、血小板とケラチノサイトとの間に相互作用がおこっている可能性が推測される。そこで、本研究者はケラチノサイトの機能におよぼすin vitroでの血小板の役割について検討するために、ヒト表皮ケラチノサイト培養系であるHaCaT細胞を活性化血小板およびその上清存在下で培養し、そのケラチノサイトの増殖について解析した。ヒト表皮ケラチノサイトHaCaT細胞をヒト血小板存在下で培養し、その培地に血小板刺激物質を加えて、活性化血小板存在下で培養した場合にはHaCaT細胞の増殖は有意に増加し、また、培地外で活性化させた血小板の上清のみをHaCaT細胞の培地に加えて培養して、血小板由来の可溶性物質存在下で培養した場合にも同様にHaCaT細胞の増殖は有意に増加することを見いだした。この現象は、活性化血小板由来の何らかの因子がケラチノサイトの増殖に関与していることを示唆している。本研究者は今までにアレルギー性皮膚炎の病態において血小板が重要な役割を果たしていることを解明しており、その機序として血中から皮膚炎組織への白血球の遊走において血小板が深く関与していることを見出した。皮膚炎では表皮を構成するケラチノサイトもさまざまな接着分子やサイトカインを発現することにより皮膚炎の病態に深く関与しているが、皮膚炎におけるケラチノサイトにおよぼす血小板の役割についてはまだ明らかにされておらず、本研究課題は炎症の機序の解明に大変重要と思われる。実験内容としては、ヒト表皮ケラチノサイト培養系であるHaCaT細胞をヒト血小板存在下で培養し、その培地にトロンビンなどの血小板刺激物質を加えて血小板を活性化させることにより、活性化血小板存在下でケラチノサイトを培養し、そのケラチノサイトの増殖および分化、表面マーカー、サイトカイン産生能について検討を行った。実験結果についてはデータにばらつきが多く、現在のところ再現性のある結果が得られていない。血液から血小板を分離する操作の際に、軽微な機械的刺激のみで血小板は容易に活性化してしまうことが、データのばらつきが多い原因と考えている。
カテゴリカルデータ解析における新たなモデル及び統計量の開発

本研究では,治療効果が「有効」「不変」「悪化」や「生存」「死亡」のようなカテゴリカルな結果として表されるデータ解析において,既存手法よりも有用なアプローチについて研究を行った.上述のようなカテゴリカルデータは分割表,もしくはクロス集計表と呼ばれる形式でまとめられることが多く,たとえば2つの薬剤間で効果が異なるのか,3つの地域で視力に差はあるのか,などを仮説としてデータ解析を行う.具体的には,既存手法によるデータ解析よりもより詳細な,もしくはより正確な解析が行える新たな統計モデルの開発を行うなど,応用面でも貢献できる研究を行った.順序カテゴリ正方分割表において,累積確率に基づくモデル(以下,累積モデル)による解析は有用である.しかしながら,解析した際に既存の累積モデルの当てはまりが悪いことは起こり得ることであり,その場合にはさらなる詳細な解析が必要となる.そこで,既存の累積モデルの直交分解を考えることで,当てはまりの悪い原因を探ることや,当てはまりのよいモデルを見つけることで新たな解釈を得ることを目標に本年度は研究を行った.アプローチとして(1)直交補空間の考えに基づくモデル考案と分解定理導出,または(2)既存の累積モデルを拡張したモデル導入による直交分解定理導出,を考えたが,アプローチ(1)ではうまく空間を定義できなかったため,本年度はアプローチ(2)で目標達成を試みた.具体的には,Tomizawa et al. (2007)で提案された累積モデルに対し,それを拡張した新たなモデルを導入し,分解定理を考案した.しかし,直交分解定理の導出までは至らなかった.完全な目標達成には至らなかったが,ある程度の研究成果は得られたため,当該研究成果を学会にて発表した.また,当初の研究目的自体とは少し異なるが,順序カテゴリ正方分割表におけるカテゴリ併合を行うことによる新たなモデル提案が最近行われたため,そのモデルに基づく新たな解析アプローチを試みた.具体的にはカテゴリ併合に基づくモデルに対する尺度開発を行い,従来の解析では得られなかったより詳細な解析を行うことが可能となり,新たな知見を得ることができた.順序カテゴリ正方分割表の解析において,有用な統計モデルを提案することは理論的にも応用的にも重要である.今年度は昨年度からの課題であった統計モデルの分解について,実際の視力データを用いた例とともに一定の研究成果を得ることができ,これを学術誌へ発表した.さらに新たな統計モデルを開発し,これはカテゴリの順序情報を用いており,順序カテゴリ正方分割表の解析において有用と考えられるモデルとなった.また今年度は上記のような正方分割表解析におけるアプローチを用いて,さらに応用可能な課題を発見した.これは診断研究において診断能を測ることが目的,さらに言えばその診断能を比較することが目的であるような研究において,分割表解析のアプローチを用いることで,既存のアプローチよりも効率的なものを開発できる可能性を見出した.昨年度および今年度で達成すべき目標については一定の成果を得ることができたが,現在は上述の新たな課題に対して取り組んでいる.もちろん翌年度取り組むべき課題もあるが,上記の新たな課題解決は非常に大きな意義を持っており,本研究を通して掲げている「開発した新手法などで実際の現場に恩恵をもたらすこと」に対して大きく貢献できると考え,またこの開発にあたってはこれまでの研究成果を活かせる可能性があり,これらのことから,まずはこちらの課題に対して取り組むこととした.翌年度取り組むべき課題は目線がまた異なることもあるが,こちらに対しても当初の予定通り課題を解決すべく尽力する.当初掲げていた目標に対して,分解モデルを考案しそれを実際のデータに応用するという点では一定の成果が得られたが,さらなる研究は必要であるため,今年度もそれらに取り組む予定である.また,今年度およびこれまでの研究に対して新たな課題が見つかり,それに対しても解決することが重要であることから,こちらの課題に対しても本研究内で成果を出す予定である.本年度は昨年度に引き続き,順序カテゴリ正方分割表解析において,カテゴリ情報を用いた新たな統計モデルを構築し,理論的にそのモデルに対する分解定理を与えた.また,昨年提案したモデルに対してその隔たりの程度を測る尺度を提案することで,応用面で違ったアプローチを用いたデータ解釈を行えることを示した.また,昨年度新たに設定した課題である診断研究における診断能の比較に対する研究では,まずはシミュレーションベースによる既存手法の性能の検証を行い,既存手法の中でどの手法が汎用性が高く,推奨される解析方法かの検討を行った.次いで,既存手法はすべて漸近論を用いており,とくにアカデミアなどで行われる臨床研究ではサンプルサイズが少ないことがままあるので,そのような場合に適用可能な正確な検定手法の開発を行った.こちらに関しては一定の成果(検定手法と既存方法との比較結果など)を得ることができ,現在論文を執筆中である.さらに,名義カテゴリ変数に対する経時データ解析のためのモデル構築については,推移確率を導入した統計モデルを構築し,これにより適切な解析が行えると考えられることを,シミュレーションベースではあるが示した.こちらについても現在論文を執筆中である.研究期間全体を通じて,当初の目的である順序カテゴリ正方分割表解析における順序情報を利用した適切なモデル提案とそれに対する分解定理の提示,名義カテゴリ変数に対する経時データ解析のためのモデル構築,については一定の成果が得られた.さらに,新たに設定した課題としての診断研究における診断能比較における既存手法の検証と,小標本の際にも用いることのできる正確な検定手法の開発も行った.

これらの研究を通じて,実際のデータ解析の有用性を示し,またそれらが実臨床の場に役立つことをある程度示せたと考えられる.本研究では,治療効果が「有効」「不変」「悪化」や「生存」「死亡」のようなカテゴリカルな結果として表されるデータ解析において,既存手法よりも有用なアプローチについて研究を行った.上述のようなカテゴリカルデータは分割表,もしくはクロス集計表と呼ばれる形式でまとめられることが多く,たとえば2つの薬剤間で効果が異なるのか,3つの地域で視力に差はあるのか,などを仮説としてデータ解析を行う.具体的には,既存手法によるデータ解析よりもより詳細な,もしくはより正確な解析が行える新たな統計モデルの開発を行うなど,応用面でも貢献できる研究を行った.本年度の研究成果としてある程度の成果は得られたものの,当初目標としていたところまでは到達できなかった.しかし,現段階で得られている研究成果をもとに,次年度に当初目標を達成する予定である.今年度は,当初の研究課題に加え,これまでの研究成果に関連する新たな課題を設定したことから,当初の予定は少し早めながら研究成果発表まで行えるよう研究を行っていく.カテゴリカルデータ解析最新の研究結果により,もともとの目標とは異なるものの,計画当初には予定していなかったアプローチにより当初目標に近い研究成果を得られる可能性が出てきたため,こちらのアプローチによる研究も次年度に追加して行う予定である.また,本年度に予定している統計量開発に関しては引き続き研究を行っていく予定である.当初予定していたよりも旅費がかなり少なくすんだため次年度使用額が生じた.交付額に応じて当初予定していた物品購入の金額を下げたため,次年度使用額が生じた.今年度の研究成果を翌年度の国際会議で発表する予定であり,すでに演題の採択の連絡が来ている.当初の予定よりもこれらの旅費がかかることになるため,次年度交付額にプラスすることで賄う予定である.今年度の研究成果を次年度国際会議で発表する予定としており,次年度使用額は,次年度交付額の旅費分にプラスすることで賄う予定である.
降雪地域の特性を生かした２型糖尿病患者の運動療法継続に向けた支援方法の検討

降雪地域の糖尿病患者を対象に、歩数、生活活動、運動への意欲、治療への満足度を測定した。結果、生活活動は、各季節とも厚生労働省が推奨する値を上回っていた。歩数と生活活動は、十分な人と不十分な人との間に幅がみられた。冬は、歩数は減少するが生活活動の減少はなかった。夏は、歩数、生活活動、運動への意欲が減少していた。看護師には、患者の運動療法実行の程度に合わせた個別の支援や、夏の運動療法支援が求められる。本研究の目的は、1降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の季節ごとの運動療法の実施状況を明らかにすること。2降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の運動療法実行の実態、治療満足度、自己効力感の関係を明らかにすること。3降雪地域の特徴を生かした2型糖尿病患者の運動療法継続に向けた支援方法を検討することである。研究目的1、2について、平成25年2月、5月、8月、10月の実態調査が終了し、4回とも協力していただいた87人を分析対象者として、年間を通しての運動療法実行の実態と治療満足度、自己効力感の関係を分析している段階である。2月の実態調査で得られたデータから、冬季の運動療法実行の実態と気象状況の関連について、同意が得られた88名(95.6%)を分析対象とし分析を行った.運動療法実行を示す,歩数、METs・時を従属変数、気象状況を示す,平均気温,気温較差(最高気温と最低気温の差),日照時間,平均積雪量を独立変数として重回帰分析を行った.結果,歩数には気象状況の影響はなく,METs・時には日照時間,平均積雪量が正に影響し,気温較差が,負に影響していた.さらに、2月の実態調査から,冬季の歩数が平均4551.8±4199.0歩と標準偏差に幅があり,対象者によって生活活動の一部として歩行している人から運動として実施している人の差がある傾向がみられた.そこで,歩数が全国平均より少なかった75人(85%)を分析対象として,冬季の歩数に影響する要因を分析したところ,気温較差が正に影響していた.つまり日中の気温が上昇し,朝晩気温が低下する状況においては,より日中の暖かさを感じやすい状況であるといえる.このような気象状況の場合は,歩数の少ない対象者においても歩数の増加に繋がりやすいことが示唆された.降雪地域の糖尿病患者を対象に、歩数、生活活動、運動への意欲、治療への満足度を測定した。本研究の目的は、1降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の季節ごとの運動療法の実態を明らかにすること。A地域在住の2型糖尿病患者に年間4回(2月、5月、8月、10月)の身体活動量の測定(10日間)を依頼することと、質問紙(糖尿病治療満足度質問表・運動セルフエフィカシー尺度)による実態調査に御協力いただくというものであった。平成24年12月に所属施設と対象者が通院している3施設の倫理審査委員会で承認を得た。施設からご紹介をいただいた患者様に文書と口頭で同意を得たうえで調査を開始した。平成25年1月18日から3月10日の期間に2月の実態調査を行った。結果、92人の対象者に協力が得られた。対象者の概要は、年齢4050歳が9人(10%)、5160歳が24人(26%)、6170歳が37人(40%)、7180歳が18人(20%)、81歳以上4人(4%)であった。性別は男性が56人(61%)、女性が36人(39%)であった。職業の有無は、有が44人(48%)、無が48人(52%)であった。血糖コントロールの状態についてHbA1c値(国際基準値)6.2未満が11人(12%)、6.26.9%が31人(34%)、6.97.4%が19人(21%)、7.48.4%が23人(25%)、8.5%以上が2人(2%)であった。活動消費量は平均518kcal/日、歩数は平均4485歩/日、エクササイズは平均32/1週間であった。治療満足度は26点(36点満点)、運動セルフエフィカシーは13点(最高24点)であった。

本研究の目的は,降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の各季節の運動療法実行の程度と治療満足度,自己効力感の程度を明らかにし,降雪地域における運動療法への看護の示唆を得るものであった.外来通院する糖尿病患者で研究に同意・協力の得られた92人に身体活動量計により,METs・時/日(生活活動量を示す)と,歩数/日を10日間測定してもらい,後半7日間をデータとした.測定は,冬(12月),春(56月),夏(78月),秋(911月)に行った.METs・時/日は7日間の合計を,歩数/日は,7日間の平均値を分析した.治療満足度は糖尿病治療満足度質問票を,自己効力感は運動セルフエフィカシー尺度を,各季節の測定開始時に記入してもらい,使用方法に従い点数を集計しデータとした.結果,分析対象は,継続協力が得られた57人(回収率65%)で,年齢は64±10.HbA1c(NGSP)は6.9±0.7%であった.METs・時は,冬33±30,春39±38,夏28±23,秋38±30であった.歩数は,冬4982±4579,春6446±5875,夏5216±4730,秋6359±6164であった.治療満足度は,冬26±6,春24±7,夏25±6,秋25±5であった.自己効力感は,冬13±4,春13±4,夏12±4,秋13±4であった.各季節のMETs・時,歩数,治療満足度,自己効力感についてBonferroniの多重比較を行ったところ,METs・時は,夏は春・秋より有意に少なく(p<.05),歩数は,冬・夏は,春・秋より有意に少なかった(p<.05).治療満足度は,冬は,春より有意に高く(p<.05),自己効力感は,夏は,秋より有意に低かった(p<.05).降雪地域においては,生活活動は各季節とも厚生労働省の推奨値(10METs・時/週)を上回り,十分行えていた.夏の運動療法支援の必要性も示唆された.成人看護学本研究の目的は、1降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の季節ごとの運動療法の実施状況を明らかにすること。2降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の運動療法実行の実態、治療満足度、自己効力感の関係を明らかにすること。3降雪地域の特徴を生かした2型糖尿病患者の運動療法継続に向けた支援方法を検討することである。研究目的1、2について、平成25年2月、5月、8月、10月の実態調査が終了し、4回とも協力していただいた87人を分析対象者として、分析している段階である。この分析により、目的1、2は達成されると思われる。また、2月調査で得られた結果については、学会誌への投稿、学会発表の予定である。研究目的3については、2、5、8、10月の実態調査の結果を基に検討する予定である。以上のことよりおおむね順調に進んでいると考えている。本研究の目的は、1降雪地域に暮らす2型糖尿病患者の季節ごとの運動療法の実態を明らかにすること。研究目的1について対象者92人に2月調査を行い、対象者の概要(年齢、性別、職業、血糖コントロールの状態)と運動療法実行の実態(活動消費量、歩数、エクササイズ)が明らかとなった。平成25年度は同じ対象者の5月、8月、10月の活動量の実態を把握することが必要である。これらにより、目的1は達成されるものと考えている。研究目的2については、2月調査での、対象者92人の治療満足度と運動セルフエフィカシーの実態を明らかにすることができた。平成25年度は、同じ対象者の5月、8月、10月の治療満足度と運動セルフエフィカシーの実態を質問紙により把握し、運動療法実行の実態(活動消費量、歩数、エクササイズ)と合わせて分析をすすめていく必要がある。これらにより、目的2は達成されるものと考えている。研究目的3については、目的1、2の結果をもとに検討していく予定であるため現在はっ取り組んでいない。平成25年度は5月、8月、10月の調査を進め、データを分析する必要がある。また、2型糖尿病患者に対しての運動療法の支援方法について現在どのようなことが行われているのか文献検討をすすめる必要がある。
Siナノドットの非線形光学特性変化に対する動力学的解析

物質にレーザー光のような非常に強い光が照射されると、光電場に非線形に応答する分極が観測される。この非線形光学応答特性に優れた材料は、超高速スイッチや大容量記憶装置等の光デバイスに利用される基盤物質として大変重要である。一方、現代の高度情報化社会を支える基盤物質の一つはシリコンであり、その微細化技術の進展により、ナノサイズのシリコンを合成できるようになってきた。その中でも半導体の超微粒子であるナノ結晶は、光学的・電気的・磁気的物性がサイズによって著しく変化し、分子や固体とは異なる挙動を示すため、新しい機能性材料として注目されている。本申請課題では、光応答メモリの実現に向けた基礎研究を行う。25年度は低次元周期系RSDFTおよびRS-CPMDのプログラム開発を行った。特に後者のRS-CPMDの研究開発に関しては、京コンピュータにおいて有機溶媒1600原子系のベンチマークを行い、1024CPU(8192cores)を用いて、1ステップ6秒程度、64CPUに対して30%のストロングスケーリングを達成した。これらの低次元周期系RSDFTおよびRS-CPMDに関しては、現在、論文をまとめている所である。また、光学材料の研究に関して、ジラジカル系の光吸収スペクトルを計算し、スピン平均を取ることで実験のスペクトルを再現することに成功し、その業績に関してはMolecularPhysics誌に掲載予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。特に後者のRS-CPMDの研究開発に関しては、京コンピュータにおいてシリコン1000原子系のベンチマークを行い、1024CPU(8192 cores)を用いて、1ステップ2.5秒程度、64CPUに対して40%のストロングスケーリングを達成した。また、材料開発の観点の研究としては、光機能性材料の中でもフォトクロミック分子は2つの異性体間を光照射によって相互変換する分子群を研究した。多くのフォトクロミック分子の中でも、ジアリールエテン誘導体は他のフォトクロミック分子に比べて、両異性体の熱的安定性や繰り返し耐久性が著しく高いため、光電子デバイスへの展開に特に有利な化合物である。このジアリールエテンの光化学反応をスイッチとする非線形光学デバイスの提案を行い、Journal of Physical Chmistry Letter誌に掲載された。本研究では、光応答メモリの実現に向けた理論研究および解析手法開発に主眼をおいた研究を行っている。H25年度は主に解析手法開発に力点を置いており、低次元周期系実空間密度汎関数法および実空間密度汎関数法に基づくCar-Parrinello分子動力学法(RS-CPMD)のプログラム開発を行った。RS-CPMDの開発においては、京コンピュータにおいてシリコン1000原子系のベンチマークを行い、1024CPU(8192 cores)を用いて、1ステップ2.5秒程度、64CPUに対して40%のストロングスケーリングを達成した。また、領域内の共同研究として横浜市立大学の立川教授と共に、核酸塩基対の陽電子親和力の共同研究を行い、その成果はChemPhysChem誌に掲載されている。

また、大阪大学の鷹野助教とともに、タンパク質の折れ畳み等を効率的にサンプリングする手法開発の共同研究を行い、Journal of Chemical Physics誌に掲載が決まっている。以上のように、本申請課題の達成は言うに及ばず、領域内の共同研究を通して本新学術領域研究の推進に大きく寄与している。近年、自己組織化によって並べられたシリコンナノ結晶を電荷保持ノードとした室温・低電圧動作する多値メモリデバイスの実現が期待されている。nmサイズのSi量子ドットにおいては、荷電エネルギーに対応する量子準位が室温の熱エネルギーより大きいため、離散化した帯電状態となりうる。名古屋大学の宮崎らは、サイズ均一なSi量子ドットを高密度で集積させ、ゲート電圧によりSi量子ドットへ注入する電荷量を数電子レベルで段階的に制御し、MOSFETのしきい値電圧を離散的にシフトさせることに成功している。従って、シリコン結晶へ電子や正孔を自在に注入する事が現実に可能となってきている。一方我々は、MONOS型メモリである窒化シリコンの欠陥構造への電荷注入・掃引がメモリ劣化の一因となりうるメカニズムを、第一原理計算により明らかにしてきた。本研究では、シリコン結晶の非線形光学応答量に関して、同様の考察を行う。26年度は、前年度において行った欠陥導入における光学応答量変化の知見を活かし、電荷やホールを注入する事によるシリコン結晶の非線形光学応答量変化のダイナミクスを明らかにする。つまり、シリコン結晶に電荷(正孔)注入直後は、中性状態の構造を保ったまま、電子数が異なる系での非線形光学応答特性を示す。その後、系が有限時間の寿命を伴って構造緩和した状態でその荷電状態での定常となる。さらに、その状態から電荷(正孔)を掃引すると、同様の過程を経て中性状態に戻る。高速光応答の実現の為には、構造緩和の緩和時間の知見を必要とする。特に25年度に開発した実空間密度汎関数法に基づくCar-Parrinello分子動力学法を用いて、電荷注入後の構造緩和と非線形光学応答特性の変化の実時間解析を行う。
現代エジプトにおけるタリーカ(スーフィー教団)の考察

約1年間にわたる現地調査を通じて、現代エジプトにおいて活動している約30の教団の実態を調査した。その結果、従来明らかにされていないスーフィー教団の組織構成や活動状況について明らかにすることができた。また、調査の過程でスーフィー教団に関する映像資料や文献資料を多数収集した。これらも、従来の研究では入手・使用されていない資料であり、スーフィー教団の研究上、非常に貴重なものである。2004年6月13日から2005年3月20日まで、エジプトにおいてタリーカの実態調査をおこなった。カイロに拠点をもつ約30のタリーカの実態を把握することができた。また、タリーカに関するアラビア語、英語文献を500冊以上入手することができた。研究成果の発表に関しては、以下である。論文1.「タリーカにおける組織的革新性と宗教的感情の発露-現代エジプトにおけるジャーズーリーヤ・シャーズィリーヤ教団の事例を通じて-」(『中東学会年報』2004年20巻1号)。発表2.「タリーカにおける組織形態とシャイフの存在様式の関係についての考察-現代エジプトにおけるティジャーニーヤ教団の事例を中心として-」(2004年日本中東学会第20回大会)1では、修士課程から持続的に調査をおこなっていたジャーズーリーヤ教団の実態を紹介した。この事例の分析結果から、近年注目されているタリーカの組織的革新性とタリーカにおける宗教的感情の関係を考察した。その結果、発展段階的・単線的な近代化論では、タリーカを十分に分析できないことを明らかにした。宗教的感情は、発展段階的・単線的な近代化論の観点からは、「前近代的」なものとして処理されるため、タリーカの重要な構成要素である両者の複合関係を考察することができない。2ではその考察を、ティジャーニーヤ教団を対象として試みた。その結果、両者の関係が、ジャーズーリーヤ教団と異なる事がわかった。2については現在『イスラム世界』に論文を投稿し査読中である。3では主に1の成果を英語で発表した。3については、英語論文を作成済みで今月中に投稿する予定である。
環状共役シリレン類の合成と二量化

最近、新規な環状シリレン、シラシクロペンタジエニリデン1を生成させ、その反応性が単純シリレンと同様、その電子系は反芳香族4p電子系であることを示した。今回、芳香族性が期待される環内p-電子が2個多いシラシクロヘプタトリエニリデン2を発生させ、その構造等を非経験的分子軌道計算を用いて検討した。計算結果は1に比較して二重結合と単結合間の結合交替の度合いが小さいく環内炭素上のp-電子は2配位ケイ素電子上の空p軌道を通した相互作用、すなわち非局在化を示唆している。また、7員環の内角の和は899.2°とほぼ平面に近い。このような分子構造は2が芳香族性を有するとして合理的に理解できる。2の母体化合物1,1-ジメチル-1-シラシクロヘプタ-2,4,6-トリエン(シレピン)ではケイ素原子を通したp電子系の相互作用はなく、安定コンホーメションは舟形である。つぎに、2の前駆体を2,3-ジメチルブタジエンおよびヒドロシランを存在下光分解し、2を発生させた。その結果、対応する環化付加物および挿入生成物がそれぞれ良好な収率で得られた。このことは2で2配位ケイ素原子上の電子対がn-軌道を占めるという上記の電子配置と一致する。次いで前駆体を3-メチルペンタン中、77Kでマトリックス中で光照射したところ、2に由来するUVスペクトル(極大:610nm,450nmおよび474nm)が観測された。
先行詞への話し手の視点と聞き手の記憶：日本語が持つ特殊性を用いた挑戦的な検証

平成30年度は、計画書にある通り、本研究の核となる日本語の先行詞と指示語、また視点にまつわる先行研究を精読し、バックグラウンドとなる知識を補強した。これによって、研究計画や研究目的、そして研究の仮説に齟齬がないかを確認した。また、実験の準備段階として、実験で使う刺激文の妥当性を確認した。本研究は既にパイロットスタディを実施済みであり、基本的にはその実験デザインを踏襲して実施する予定であるが、先行研究を参照した結果、パイロットスタディに用いた刺激文の中に修正するべき箇所が発見された。具体的内容としては、清水(1995)は、下の例文のように1事象叙述文→2属性叙述文が連続する場合、2属性叙述文の主題「は」(下の例文の「鈴木さんは」にあたる)は省略することができないと指摘しているが、パイロットスタディで用いた刺激文を精査してみたところ、下のb.不自然な文に該当する可能性がある文がいくつか発見された。a.自然な文:1鈴木さんは昨日釣りに出かけていった。2鈴木さんは釣同好会の会員である。b.不自然な文:1鈴木さんは昨日釣りに出かけていった。2釣同好会の会員である。本研究で用いる刺激文は、上の2に当たる文の主語は省略可能であることが必要であるため、上記により不自然であると判断される可能性のある文を修正した。参考文献:清水佳子(1995)「「NPハ」と「φ(NPは)」ー文連続における主題の省略と顕現ー」宮島達夫・仁田義男編『日本語類義表現の文法(下)複文・連文編』くろしお出版,647-654)研究実施計画にある事項(先行論文研究・本研究の準備)を順調に進めている。研究実施計画どおり、平成31年度10月までに実験を実施し、結果を分析し、学会において発表する。平成32年度に本研究を論文にまとめ、学術誌に投稿する。
豪雨と地震によるヒマラヤ水系の総合防災研究と戦略的防災教育展開

本研究より得られた主な成果として, 1)ネパール国カトマンズ盆地における微動観測による地震時地盤の応答解析と2)中央ネパール低ヒマラヤ地域における地すべりマッピングとハザード解析が挙げられる。また,研究期間中に3回のセミナーを通してヒマラヤン地域を代表するネパール国の小中学校における防災教育の展開について様々な議論を行い,昨年5月にネパール政府文部省と教育局との会談を実施し,今後ネパールの小中学校における防災教育のカリキュラム化と学校を中心とした地域社会における防災教育の展開について十分に認識されてきました。防災教育と地域協力に関しても,ヒマラヤ地域を代表する南アジア地域協力連合(SAARC)を通して活動展開する目的で,各国の防災研究者や関係機関,特にSAARC防災センター(SDMC)との連携も進めており,近い将来豪雨や地震等による自然災害に対する共同研究活動や防災教育の実施が期待できる。今年度に実施した現地調査を主とした研究内容と成果は次のようである。・ネパール国とバングラデシュの水土砂災害関係の現地調査、資料収集、資料解析・ヒマラヤ流域河川の水循環解析のための必要データ収集森林状況、降雨状況、河川流量など)・カトマンズ盆地の水資源賦存量解析のための必要データ収集(降雨状況、各河川流量、地下水のくみ上げと地下水位の経日変化など)・カトマンズ盆地の電子地盤図作成(常時微動観測、土の動的性質把握、必要に応じPS検層)(地盤情報活用協議会を通して千本を超えるボーリング柱状図により作成、カトマンズ盆地の水資源賦存量解析にも水理地盤図を使用)・カトマンズ盆地での地震加速度波形観測開始(市内数カ所での地震加速度波形の観測を通して、地震動解析の妥当性検討の基礎資料)・ネパール国とバングラデシュ国の防災教育の実情調査(政府機関と大学からの情報収集、アンケート調査による実態把握)・ネパール国とバングラデシュ国の国家防災計画の内容検討・ヒマラヤ地域地すべり・環境学会(仮称)の設立のための各種準備これらの成果として、カトマンズ盆地の地震動解析のための電子地盤図は、ほぼ完成しつつある。また、平成21年11月には、ネパールの地震防災に関する国際シンポジウムをカトマンズで開催し、多くのデータ集積をはかるとともに、現地の研究者ネットワークを構築した。ただ、ネパールは電気事情が悪く、停電時間が長く現地観測データの収集に課題が残っている。・昨年度に続きネパール国とバングラデシュの水土砂災害関係の現地調査、資料収集、資料解析を継続・昨年度に続きヒマラヤ流城河川の水循環解析のための必要データ収集(森林状況、降雨状況、河川流量など)・昨年度に続きカトマンズ盆地の水資源賦存量解析のための必要データ収集、水理地質図の作成を継続(降雨状況、各河川流量、地下水のくみ上げと地下水位の経日変化など)・昨年度に続きカトマンズ盆地の電子地盤図作成(常時微動観測、土の動的性質把握、必要に応じPS検層)(地盤情報活用協議会を通して千本を超えるボーリング柱状図により作成、カトマンズ盆地の水資源賦存量解析にも水理地盤図を使用)・昨年度に続きカトマンズ盆地での地震加速度波形観測と解析の続行(市内数カ所での地震加速度波形の観測を通して、地震動解析の妥当性検討の基礎資料)・昨年度に続きネパール国とバングラデシュ国の防災教育の実情調査を続行(政府機関と大学からの情報収集、アンケート調査による実態把握)・昨年度に続きネパール国とバングラデシュ国の国家防災計画の内容検討を実施・昨年度に続きヒマラヤ地域地すべり・環境学会(仮称)の設立のための各種準備継続これらの成果として、カトマンズ盆地の地震動解析のための電子地盤図はほぼ完成し、地震動解析を開始した。また、平成22年12月には、ネパールの気象災害と地震防災に関する国際シンポジウムをカトマンズで開催し、多くのデータ集積をはかるとともに、現地の研究者ネットワークを構築した。防災教育に関しては、ネパール政府文部省と協議を開始し、防災教育の実施に関して覚え書きを交わす段階までこぎ着けている今年度に実施した研究内容と成果は次のようである。・昨年度に続きネパール国とバングラデシュの水土砂災害関係の資料解析を実施・昨年度までに得た水理データを元にカトマンズ平野の水循環解析を実施・昨年度までに得たカトマンズ盆地の常時微動観測や土の動的性質把握により得たデータを元にカトマンズ盆地の電子地盤図を構築した。・昨年度に続きカトマンズ盆地での地震加速度波形観測と解析を実行(市内数カ所での地震加速度疲形の観測を通して、地震動解析の妥当性検討の基礎資料)・昨年度に続きネパール国とバングラデシュ国の防災教育の実情調査を行ない、ネパール政府文部省と防災教育実施について実施案を検討・昨年度に続きネパール国内務省危機管理センター国家防災計画の内容を検討

・ヒマラヤ地域地すべり・環境学会を設立し、各種調査を実施・最終年度であり、防災に関する国際シンポジウムなどをカトマンズ市と愛媛大学で開催し、得られた成果を公開・南アジア地域協力連合(SAARC)の防災管理センター(SDMC)と防災に関する学術交流協定調印準備これらの成果として、カトマシズ盆地の電子地盤図を完成、カトマンズ盆地の地震動解析を実施、ネパールの気象災害と地震防災に関する国際シンポジウムをカトマンズで開催、ネパール政府文部省と協議を開始し、学校防災教育の実施に関して覚え書きを交わした。また、これらの研究成果をSAARCのSDMCと連携することにより南アジア諸国に展開している。
大規模ブログデータを用いた流行・普及現象の網羅的定量研究―新語時系列解析の応用―

単語の書き込み件数の時系列の十分安定した含まれる記憶について米国物理学会のPhysical review E誌に論文として発表した。論文成果の概要は以下の通りである。(1)十分定着した語の使用頻度は,対数関数的に変化していることを明らかにした。具体的には,Ultraslow diffusionと呼ばれる拡散現象とよく類似することを示した。Ultraslow diffusionは,物理学において主に数学モデルとして研究・予言されてきたものだが,現実世界での観測例はほとんど知られていなかった。そのような珍しい現象が社会現象として観測できることを示した点に意義があると考えられる。(2)この拡散現象は,ブログ、新聞、英語・フランス語・中国語・日本語のwikipedia page viewなど、単語・媒体・言語の種類等の系の詳細によらず広く観測できることを示した。(3)この拡散現象は,「べき乗的な忘却をもつランダムウォークモデル」でよく説明できることを示した。特に,現実の現象は,モデルにおいて特別な忘却速度のパラメータで説明されることを示した。そのパラメータは、「定常と非定常の境界」,また,「ランダムウォークと定常のホワイトノイズとのちょうど中間の確率過程」に対応する忘却スピードとして特徴づけられる。これは社会の「記憶」と「安定性」の関係を示唆する成果である。この成果は応用的には,時間付きテキスト解析の基礎技術であるノイズ除去などに役立つと考えられる。また,基礎科学的には,人間社会の時間的な安定性と社会的な記憶の関係の一つの事例を示した可能性がある。本成果は,研究計画のうち基礎的研究にあたる。新語の「普及後」の時間変化の性質を量的・数理的に明らかにしたものである。この知見は,今後,新語の「普及前」の性質を調べるときに活用できると考えられる。前年度は論文として一部を論文成果をまとめられた。また,その論文成果化の過程で,当初の成果の予想を超え,本研究の中心データの検証データである日本語のブログデータだけでなく,新聞のような伝統的メディアや英語や中国語などの外国語のWikipediaの表示ページ数の時間変化など,一般性のある成果であることが確認できた。しかし,その成果の一般性の検証に時間がかかり,研究課題の中心である「新語」の普及については,成果化できなかった。来年度は,研究課題の中心である「新語」の普及について研究・成果化を進めていく。まず,基礎研究では,新語の件数の指数関数的増加の性質をデータ解析により明確にする。応用については,単語の共起語の時間的変化の性質についてまずいくつかの例で研究を進める。所属の異動のための遅れもあり,研究期間の1年延長も検討している。本研究はブログのキーワード時系列についてその性質の基礎研究を行うことが一つ目的である.基礎研究としては「十分定着した語」→「新語」の解析という手順で研究を進める予定であり,今年度はそのうち「十分定着した語」について研究を進めた.具体的には,主に論文化とそれに伴う性質のより詳細な研究や日本語ブログ以外でのデータでの研究の適応可能性を調べた.結果,(1)非整数微積分学との関連や解析的な近似解などブログのキーワード時系列の数学的な性質がより明確になった(これまでは主に数値的に性質がわかっていたが今年度の研究により解析的な性質がより明らかになった).(2)「十分定着した語」の対数拡散やそのほかの解析結果について,これまで研究していた日本語ブログ以外のデーター新聞やWikipediaなどのデータセット,および,英語や中国語など日本語以外の言語ーでも成立することがわかった.特に(2)により,本研究が「日本語ブログ」という限られたデータだけでなく,「時間付きのテキストデータ」というより広い範囲への適応可能なことを示せた.これらの成果について,論文2本をプレプリントサーバーに投稿し,現在,そのうち一本について投稿論文として査読をすすめている.加えて,計算社会科学ワークショップ,計量言語学会,統計学連合大会で関連成果を発表することで,これまでの主に発表してきた物理学以外の分野との研究の交流を行った.さらに,経済社会物理と計算社会科学分野の2つの国際学会でも学会発表を行った.本研究は「十分定着した語」→「新語」の解析という手順で研究を進める予定であり,今年度は新語に着手する予定であった.しかし,今年度は,「十分定着した語」にとどまった.理由は,論文成果化のための査読等の対応のため,予定外に日本語ブログ以外のデータセットを解析を必要としため,その追加研究のデータ取得と解析に時間がかかっためである.ただし,この解析により,「十分定着した語」の対数拡散について,ブログ以外の新聞やWikipediaなどのデータセット,および,英語や中国語など日本語以外の言語でも成立することがわかり,研究の適用範囲を広くすることができた.単語の書き込み件数の時系列の十分安定した含まれる記憶について米国物理学会のPhysical review E誌に論文として発表した。

(3)この拡散現象は,「べき乗的な忘却をもつランダムウォークモデル」でよく説明できることを示した。特に,現実の現象は,モデルにおいて特別な忘却速度のパラメータで説明されることを示した。そのパラメータは、「定常と非定常の境界」,また,「ランダムウォークと定常のホワイトノイズとのちょうど中間の確率過程」に対応する忘却スピードとして特徴づけられる。これは社会の「記憶」と「安定性」の関係を示唆する成果である。この成果は応用的には,時間付きテキスト解析の基礎技術であるノイズ除去などに役立つと考えられる。また,基礎科学的には,人間社会の時間的な安定性と社会的な記憶の関係の一つの事例を示した可能性がある。本成果は,研究計画のうち基礎的研究にあたる。新語の「普及後」の時間変化の性質を量的・数理的に明らかにしたものである。この知見は,今後,新語の「普及前」の性質を調べるときに活用できると考えられる。前年度は論文として一部を論文成果をまとめられた。また,その論文成果化の過程で,当初の成果の予想を超え,本研究の中心データの検証データである日本語のブログデータだけでなく,新聞のような伝統的メディアや英語や中国語などの外国語のWikipediaの表示ページ数の時間変化など,一般性のある成果であることが確認できた。しかし,その成果の一般性の検証に時間がかかり,研究課題の中心である「新語」の普及については,成果化できなかった。まず,既存の成果の「十分定着した語」について査読の対応を完了し,年度の早いうちに論文として公表することを目指す.さらに,その関連成果として年度の前半に「ゆらぎのスケーリング」に関してもう一つの論文の原稿作成と投稿を行う.同時に,新語のデータの取得などの準備・予備解析に着手し,年度後半より本格的に解析研究に着手したい.また,今年度の研究でブログ以外の新たなデータセットでの研究適応可能性もわかったので,それらのデータの研究への使用も検討する.来年度は,研究課題の中心である「新語」の普及について研究・成果化を進めていく。まず,基礎研究では,新語の件数の指数関数的増加の性質をデータ解析により明確にする。応用については,単語の共起語の時間的変化の性質についてまずいくつかの例で研究を進める。所属の異動のための遅れもあり,研究期間の1年延長も検討している。勤務先の異動があったため予算執行等に遅れが生じたため。
口腔内バイオフィルムの除去が小児糖尿病病態因子に及ぼす影響

1型糖尿病キャンプ参加の小児を対象とした経年的調査を行った。2005年と2011年の比較ではBOP+が、96. 4%から60%に減少していた(p<0. 05)。また2011年では2005年に比べ一人あたりBOP数は低い値を示し、HbA1c値の増加に伴いBOP数が増加する傾向を示した。歯周病原細菌であるA. a, P. g, P. i, T. d, T. fの口腔内の細菌検出率には大きな違いはなく、1型糖尿病患児は歯周病の危険因子であるT. f(検出率約95%)が健常児(検出率80%)に比べ多く定着していた。以上より小児1型糖尿病児への口腔ケアの重要性が示唆された。成人病などの全身疾患と口腔内の感染性疾患との間に密接な関係があることは,これまでいくつかの病態で明らかにされてきた。糖尿病、特に成人の2型糖尿病と歯周病に関しては相互に関与し、それぞれが互いの憎悪因子、あるいは改善因子となることが示されている。1型糖尿病は幼少期の早期に発症し、成人後は2型糖尿病同様の状況を示すことが報告されている。小児歯科では口腔内管理を行うことで糖尿病を発症している患児に対し、全身状態の改善、将来の口腔状態の悪化予防などを目的に早期に介入することが可能である。今回の研究では1型糖尿病キャンプに参加した小・中学生を対象としたパイロットスタディにより、糖尿病患児群(以下DM群)と健常児群とを比較した。DM群はう蝕に関してはdft,DMFTともに健常児群に比較し低めであったが、歯周の状態としては骨吸収を認めないもののBOP+率、CPI≧1に関して健常児群より高く、この時期に視覚的変異は認めないものの、将来の歯周疾患憎悪危険因子を持っていることが確認された。今後はこれらの結果をもとに、本年はDM患児のBOP、CPI高値の原因探索を目指し、口腔内の歯周病原性菌の分布、宿主因子として白血球の走化能、貪食能など調べ、また出血素因に関与する因子についても探索を行うことで、DM患児の歯周の特徴を明らかにする。他方、成人に続く時期としての思春期、青年期の特徴、並びにこの時期の重度歯周病と全身とのかかわりについて動物実験で明らかにする。小児歯科では口腔内管理を行うことで糖尿病を発症している患児に対し、全身状態の改善と将来の口腔状態の悪化予防などを目的に早期に介入することが可能である。前年に引き続き行われた1型糖尿病キャンプに参加した小・中学生を対象とした調査より、歯周の状態としては前年と同様に骨吸収を認めないもののBOP+率、CPI≧1に関して健常児群より高く、この時期に視覚的変異は認めないものの、将来の歯周疾患憎悪危険因子を持っていることが再度確認され、また各参加者より採取したプラークサンプルのPCR結果よりほとんどの参加者が口腔内にTannerella forsythia(以下Tf)を持っていることが明らかとなった。これらの結果をもとに、本年はDM患児のBOP、CPI高値の原因探索を目指し、歯周病原因菌としてTfが、宿主因子として白血球の走化能、貪食能などにどのような影響を及ぼしているか、また出血素因に関与する因子についても探索を行うことで、DM患児の歯周の特徴を明らかにする。他方、成人に続く時期としての思春期、青年期の特徴、並びにこの時期の重度歯周病と全身とのかかわりについて動物実験にて探索する。さらに、TfをはじめAggregatibacter Actinomycetemcomitansなどの歯周病原因菌をもつ小児の家族を調べ、家族内伝播の経路についても探索してみたいと考えている。

さらに2005年と2011年の1型糖尿病患児の口腔内診査項目を比較したところ、BOP+患児の割合が、96.4%から60%に減少していた(P<0.05)。また2011年DM群は2005DM群に比べ一人あたりBOP数は低い値を示し、HbA1c値の増加に伴いBOP数が増加する傾向を示した。歯周病原細菌であるA.a,P.g,P.i,T.d,T.fの口腔内の細菌検出率には大きな違いはないが、1型糖尿病患児は歯周病のリスクファクターであるT.f(検出率約95%)が健常児(検出率80%)に比べ多く定着することが示された。本研究を臨床および口腔保健の観点から考察すると,小児1型糖尿病に対する口腔ケアによって口腔内の炎症状態は改善を示したことから,有病児への口腔ケアの重要性が示唆された。
語彙獲得過程における言語の影響-英語・日本語・中国語を対象に

語彙記憶過程の言語差を探るため、日本語話者15人、中国語話者11人、英語話者12人を被験者として、有意味語(各母国語と日本語話者の外国語としての英語)と無意味語(cv型とcvc型)の単語リストを記憶再生させ、以下の結果を得た。有意味語・無意味語、及び、視覚提示・聴覚提示の差違有意味語において、英語話者と中国語話者は、聴覚優位を示した。日本語話者は、母国語においては提示法による差はなく、外国語としての英語においては視覚優位を示した。このことは英語話者の母国語としての英語が聴覚優位を示したことと対照をなしている。無意味語においては、どの言語も両提示法でほぼ同じか、または視覚優位を示し、聴覚優位を示したものはなかった。3)無意味語の記憶における音節構造の影響視覚優位を示したのは、日本語話者と中国語話者においてはCVC型であり、英語話者においてはCV型であった。母国語の基本的な音節構造とは異なる語の記憶の場合に視覚優位を示す傾向があるようにおもわれる。以上から、記憶する語彙の精通度(familiarity)が高くなるにつれて、視覚的記憶優位から聴覚的記憶優位へと移行するのでは、という可能性が示唆される。ただし、日本語話者の日本語(漢字単語)の記憶についてはこのようではなく、日本語の特殊性についての更なる考察が必要である(例えば、漢字・かなの問題、視覚中心の(外)国語教育等)。さらに、本研究から、日本語の漢字単語と中国語の漢字単語の知覚・記憶様式がかなり異なることが示唆された。これは中国語の漢字は日本語の漢字に比べて表音性が高いことが関係しているかもしれない。