hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
MEMS筋音センサを用いた筋肉の定量的評価

筋力を向上させるためのトレーニング機器の一つとして、筋肉電気刺激デバイス(Electrical Muscle Stimulation (EMS) devices)がある。これは皮膚表面に電極を固定し電圧を印可することで、筋肉を強制的に収縮させるものである。近年、様々なEMSデバイスが市販されているが、メーカーへの聞き取り調査で、電極と皮膚との接触抵抗を下げるために導電性ゲルが必須であることと、電気刺激による筋肉収縮の様子をモニタリングする方法がないことがEMSデバイスの課題であることが分かった。導電性ゲル電極は、皮膚と密着して接触抵抗を下げるために粘着性を有する。しかし、導電性ゲルがべとつくため、電極の付け外しに手間がかかることや肌への不快感や湿疹が問題であった。また、繰り返し使用で導電性ゲルの粘着性が失われ、皮膚との接触抵抗が大きくなり、効果的に筋肉を電気刺激することができなくなるため、一定回数使用の後、交換が必要という問題があった。また、筋肉収縮の様子を知る方法としては筋電計測が一般的である。しかしEMSデバイスと併用し、筋肉電気刺激入力と筋収縮により発生した筋電を同時計測する場合、数十Vの筋肉電気刺激用の電圧と、数mVの筋電を同時に皮膚表面で計測する必要があり、最大で4桁も大きさが異なる信号の同時計測は困難である。そのため、筋肉電気刺激時の筋肉の収縮の様子を知ることが困難であった。これらの問題点を解決するために、本研究では、着用するだけで筋肉を電気刺激でき、かつその時の筋肉の収縮の様子をモニタリング可能なEMSスマートウェアを提案する。本デバイスは、ウェアの生地表面に直接形成された筋肉電気刺激用の起毛電極と、筋音を筋肉近傍の皮膚の表面の歪みとして計測するための極薄シリコンピエゾ抵抗素子で構成される。当初の研究計画では、筋音計測のためのMEMSセンサ単体の研究開発にとどまっていたが、今年度、筋肉電気刺激用のテキスタイル電極の研究開発に成功した。そこで、MEMS筋音センサとテキスタイル電極を組み合わせることで、筋肉電気刺激中の筋音を計測し筋肉の定量的な評価を行うことが可能なウェアラブルデバイスの試作を行った。本デバイスは、学会や展示会等で発表を行ったところ、新聞報道や多数の企業からの関心を集めた。次年度以降、筋肉電気刺激時の筋音計測データを蓄積し、筋肉の様々な状態が本手法で評価できることを確認していく予定である。筋肉の活動を定量的に評価することは、トレーニングやリハビリテーションの効果や、筋力や筋疲労を客観的に知るために重要である。筋活動を定量的に評価するための方法として、皮膚に貼りつけた電極で筋肉の活動電位を計測する筋電位法が盛んに研究されている。しかし、皮膚に貼りつけた電極の接触状態が変化することで信号にノイズが混入したり、発汗による皮膚と電極間のインピーダンスの変化が信号に影響を与えるなど、筋電位法は発汗を伴うような激しい運動時の筋活動評価には必ずしも適していない。また近年、筋力を向上させるためのトレーニング機器の一つとして、筋肉電気刺激デバイス(EMSデバイス)がある。EMSデバイスの課題として、電極と皮膚との接触抵抗を下げるために導電性ゲルが必要なことと、電気刺激による筋肉収縮の様子をモニタリングする方法がないことが挙げられる。特に、EMSデバイス使用時の筋収縮のモニタリングは、筋電計測との併用が困難なため実現が難しかった。そこで本研究では、筋肉収縮時の変形や振動によって生じるメカニカルな信号である筋音に着目し、筋肉電気刺激時の筋収縮によって発生した筋音を計測することで、EMSデバイス使用時の筋収縮の様子をモニタリングを実現した。初年度にあたる平成29年度は、MEMSを用いたフレキシブルで高感度な筋音センサの試作を行い、試作したMEMS筋音センサを用いて、筋肉電気刺激時の筋肉の収縮の様子を測定した。電気刺激の電圧と周波数を変えた際に、筋肉の収縮モードが変化することを筋音センサの出力から確認した。初年度にあたる平成29年度は、極薄シリコンピエゾ抵抗素子を用いた、MEMS筋音センサの試作を行った。また、試作したMEMS筋音センサを用いて、ヒトの上腕二頭筋の筋音の計測を行った。複数人の筋音を比較するためには、筋肉に定量的な負荷を与えた時の筋音を比較する必要がある。そこで、本研究では、筋肉への刺激を定量的に規定できる筋肉電気刺激デバイスを用いて、筋肉電気刺激時の筋音を計測した。この手法により、被験者間の筋音の比較が容易になり、筋肉の定量的な評価のための、土台整ったと考えている。本研究成果を通じて、知財2件出願、国内学会3件・国際学会2件の発表を行った。

また、繰り返し使用で導電性ゲルの粘着性が失われ、皮膚との接触抵抗が大きくなり、効果的に筋肉を電気刺激することができなくなるため、一定回数使用の後、交換が必要という問題があった。また、筋肉収縮の様子を知る方法としては筋電計測が一般的である。しかしEMSデバイスと併用し、筋肉電気刺激入力と筋収縮により発生した筋電を同時計測する場合、数十Vの筋肉電気刺激用の電圧と、数mVの筋電を同時に皮膚表面で計測する必要があり、最大で4桁も大きさが異なる信号の同時計測は困難である。そのため、筋肉電気刺激時の筋肉の収縮の様子を知ることが困難であった。これらの問題点を解決するために、本研究では、着用するだけで筋肉を電気刺激でき、かつその時の筋肉の収縮の様子をモニタリング可能なEMSスマートウェアを提案する。本デバイスは、ウェアの生地表面に直接形成された筋肉電気刺激用の起毛電極と、筋音を筋肉近傍の皮膚の表面の歪みとして計測するための極薄シリコンピエゾ抵抗素子で構成される。当初の研究計画では、筋音計測のためのMEMSセンサ単体の研究開発にとどまっていたが、今年度、筋肉電気刺激用のテキスタイル電極の研究開発に成功した。そこで、MEMS筋音センサとテキスタイル電極を組み合わせることで、筋肉電気刺激中の筋音を計測し筋肉の定量的な評価を行うことが可能なウェアラブルデバイスの試作を行った。本デバイスは、学会や展示会等で発表を行ったところ、新聞報道や多数の企業からの関心を集めた。次年度以降も、引き続き、筋肉電気刺激時の筋音の計測を行う。特に、被験者の数を増やし、性別や年齢、筋力などが異なる被験者間の筋音の比較を通じて、筋音に含まれる「筋肉に関する有益な情報」の解析に取り組む。次年度以降、筋肉電気刺激時の筋音計測データを蓄積し、筋肉の様々な状態が本手法で評価できることを確認していく予定である。
次世代DNAシークエンサーによるカンキツおよびその近縁植物の遺伝的分化過程の解析

最先端分析機器「次世代シーケンサー」を用いてDNAを分析することで、様々なカンキツの類縁関係を調べた。その結果、既知の知見をより厳密に再確認し、さらに、新規な発見をした。中でも特筆すべき発見は、新たに命名したヒマラヤンライムの発見である。ブータンで見つけたヒマラヤンライムは、世界中で知られているメキシカンライムと形態的に似ているが、DNAを調べるとメキシカンライムとは異なるものであった。次世代シークエンサーによるゲノム解析手法であるRAD-seqを用いて、カンキツの一つであるライムについて解析した結果を、Nature出版のScientific Reports誌に発表した。無性生殖するカンキツの遺伝的多様性獲得メカニズムは、これまで謎であった。本論文では、その主たるメカニズムがヘテロ接合性喪失(体細胞において染色体の一部がヘテロ接合からホモ接合に変化する現象)であることを提唱した。つまり、クローンと考えられていたものが遺伝的に変化することを示し、そのメカニズムも明らかにした。カンキツを含む果樹の研究においては、これは大きなブレークスルーである。ところで、異分野と考えられがちなヒト腫瘍学で、ヘテロ接合性喪失は盛んに研究されてきた。研究が極めて活発な腫瘍学の研究手法を園芸学の今後の研究に適用できることを示した点でも意義深い。さて、佐賀大学ではカンキツ及びその近縁属を多数保有している。このうちの約150種についてRAD-seqで解析を行った。具体的には、RAD-seqの中でも、安価に多検体を解析することができるdouble digest RAD-seqを用いた。その結果、カンキツ近縁属の系統関係、カンキツ属内における種間の遺伝的距離、および、カンキツの各々の種の染色体の混ざり方を知ることができた。得られた結果はあまりにも膨大であり、ここに詳細に書き記すことができないが、いくつか代表的な例を挙げれば、1)カンキツ近縁属の系統関係が初めて精密にわかった、2)ライムは単一の種ではなくシトロンとパペダが交雑したものとシトロンとポンカンが交雑したものに二分類できた、3)日本本土と琉球のタチバナは異なっていた、4)無性生殖するカンキツの種は、ライム以外でも、主にヘテロ接合性喪失で遺伝的分化を起こしていた、5)種内交雑で発生した考えられる別の種を新たに発見した、などがある。カンキツの祖先種は、パペダ、シトロン、ブンタン、マンダリンであり、これらから派生したものやこれらが交雑したものが、よく知られて様々なカンキツの種・系統であると考えられている。しかし、まだわかっていないことが多い。そこで、次世代シークエンサーによるゲノム解析手法であるRAD-Seqを用いて、カンキツの様々な系統の遺伝的類縁関係を調べた。この解析には、代表的な系統の他に、マイナーな系統、および、ブータンに自生している系統も加えた。この解析の過程でわかった重要な知見は、形態的分化と遺伝的分化が必ずしも一致しないことである。典型的な例は、我々がブータンで発見したヒマラヤン・ライムと名付けた系統である。ヒマラヤン・ライムは、メキシカン・ライムと形態が似る。しかし、メキシカンライムがシトロンとパペダが交雑したものであると推定されるのに対して、ヒマラヤン・ライムは、シトロンとマンダリンが交雑したものであると推定された。つまり、メキシカン・ライムと同じ種であり、種内変異によって少し形態が異なるヒマラヤン・ライムが生まれたと考えていたが、これは正しくなかった。他にもいくつか例を見つけたので、次に記す。1)ブータンで見つけたある系統は、形態的にはシトロンに似ているけれども、遺伝的にはレモンに近かった。2)メキシカン・ライムとlimon realは形態が異なるが、遺伝的には極めて近かった。3)スイート・レモンとベルガモットは、形態が異なるが、遺伝的には極めて近かった。このように、これまでの形態的分類は必ずしも正しくないことがわかった。祖先種であるシトロンとマンダリンの交雑で出来たもの、あるいは、パペダとマンダリンの交雑で出来たものが解明されていなかったが、それぞれ、ヒマラヤン・ライムおよびBiloloであることがわかった点も重要な知見である。平成27年度に行う予定の実験は、全て実施できた。また、研究実績の概要で記したように極めて重要な成果が得られた。しかし、投稿した論文がまだ受理されていないことが問題である。この成果以外にも膨大なデータを持っており、順次、結果を整理し、論文化を進めている。研究代表者らの研究グループは、RAD-Seqという部分ゲノム解析法を用いて、100系統以上のカンキツ類を解析した。この解析による主な発見は、以下の通りである。1カンキツ属に属するものの多く(しかし全てではない)は、シトロン、パペダ、ブンタン、マンダリンの基本4種の変種又は交雑種であるという最新の説を確認した。2メキシカンライムは、1本の木から無性的に増殖した植物であることを明確に示した。それにも関わらず、遺伝的に大きく異なる(より具体的にはヘテロ接合性喪失で遺伝的差異が生じた)2系統が存在することがわかった(Scientific Reports, 2014)。

3新たに命名したヒマラヤンライムは、形態的にメキシカンライムと似ているが、メキシカンライムがパペダとシトロンとの交雑種であるのに対して、ヒマラヤンライムはマンダリンとシトロンとの交雑種であった(Breeding Science, 2016)。後者は、これまで報告されていなかった種間交雑の組合せであった。4他にも、形態的には似るけれども遺伝的に異なるカンキツ、および、遺伝的には似るけれども形態的に異なるカンキツをいくつか発見した(Breeding Science, 2016)。5他にも、これまで報告されていなかった種間交雑の組合せをいくつか見つけた。例えば、ビロロは、マンダリンとパペダの種間交雑であった(Breeding Science, 2016)。6カンキツ近縁属の類縁関係を最も詳細に明らかにした(論文作成中)。7日本に自生するカンキツ(タチバナ、シークヮーサー、コウライタチバナ)は三群以上に別れ、各群は、1本の木から無性的に増殖していた(論文作成中)。7その他の重要な知見について、いくつかは既発表の論文(Breeding Science, 2016)に発表しており、いくつかは論文作成中である。最先端分析機器「次世代シーケンサー」を用いてDNAを分析することで、様々なカンキツの類縁関係を調べた。その結果、既知の知見をより厳密に再確認し、さらに、新規な発見をした。中でも特筆すべき発見は、新たに命名したヒマラヤンライムの発見である。ブータンで見つけたヒマラヤンライムは、世界中で知られているメキシカンライムと形態的に似ているが、DNAを調べるとメキシカンライムとは異なるものであった。平成26年度に行おうとしていた実験は、概ね、達成できた。また、平成27年度に行おうとしていた実験も既に多くを実施した。しかし、得られた結果はあまりにも膨大であったため、結果を論文化する作業が遅れている。投稿した論文のいくつかは、まだ受理されておらず、また、まだ執筆できていない研究内容も多い。そのため、おおむね順調に進展していると判断した。この研究でわかった特に重要な次の二点を論文にすることを優先して研究を行う。1)カンキツ近縁属の類縁関係が、これまでにない精度でわかった。特に、これまでの遺伝的分類や形態的分類の誤っていた点を解明したので、そのことを中心に報告する。2)ウンシュウミカンやタチバナに代表されるマンダリンの起源地を推定することができたので、このことについて報告する。また、香酸カンキツ等、いくつかの系統を追加して、実験屋コンピュータ解析を進め、さらに多くの知見を得ていく。ゲノミクス、果樹園芸学更に新しいサンプルをRAD-seq解析に供することで、さらに研究を推進する予定である。さて、前述のように、得られた結果はあまりにも膨大であったため、結果を論文化する作業が遅れている。これまで私は実験科学を中心に研究してきたため、これほどまでに膨大な量の実験結果に出会ったことがなかった。研究を推進するためには、実験を進めることも重要であるが、結果をコンピューターで詳細に分析し、論文を執筆する作業に重きを置く必要があると痛感している。得られたデータが膨大であったために、結果をコンピューターで分析することに多くの時間を費やした。また、投稿中の論文がまだ受理されていないために、その経費が必要なかった。
神経発達障害をめぐるスウェーデンの医学理論と保健・教育・福祉システムとの相互作用

神経発達症群(発達障害)のある子どもたちに対する気づきと支援について、各国でさまざまな提案や実践が見られる。本研究では、スウェーデンの医学理論と医療、保健、保育、教育との相互作用に着目した。C. Gillbergが提案したESSENCEに関わる研究論文から、幼児では診断よりも子どものニーズに合った支援を提供する重要性を示した。並行して、スウェーデンの保育・教育、保健・医療施設における調査(参与観察および専門職へのインタビュー)を行い、ESSENCE理論との連環について検討を行った。これらの結果から、日本における活用を考慮している。平成26年度は、ESSENCEを提唱したヨーテボリ大学教授児童精神科医C.ギルバーグ氏ならびに同教授小児神経科医E.ファネール氏が著された論文を中心に検討すると共に、スウェーデンでの現地調査を基に、その内容を中心にまとめる。ESSENCEは就学前児童において、診断を下すことよりも症状に焦点を当て、どのような支援が最適であるのかを、複数の専門家の意見をまとめながら検討していく方法を指す。子どもが持つ特性を十分把握して対応することで、インクルージョン教育あるいは個を大切にするダイバーシティー教育に通じる。2回のスウェーデン出張を通して、特に特別支援教育の立場から観察した。訪問先は、首都であるストックホルム、ストックホルムから電車で北へ約2時間のジェブレ、そして電車で南西へ約4時間のヨーテボリが中心であった。訪問施設は、教育委員会、病院、精神科クリニック、就学前施設・小学校・中学校そして特別支援学校であった。まずスウェーデンの教育理念について、ストックホルム大学特別支援教育部担当部署での聞き取り調査の結果、前述のダイバーシティー教育の実践ならびに2010年「改正学校教育法」による教育現場の変化が特徴的であった。今年度は主にジェブレにおける特別支援教育の実際、特にESSENCEの実践に関する調査を行った。この地方の学校医であるA.コグストローム医師は、ジェブレで20年前から「Bryggan(日本語訳で橋)」という組織を立ち上げられ、診断に関わらず支援を必要としている子どもたちに早く気づき支援することを目標とした。この組織こそがギルバーグ氏の提唱するESSENCEを体現していると考えられる。今後、小学校以降の特別支援教育のあり方や、ジェブレで取り組もうとしているESSENCEをベースにした教育のあり方について調査を続ける。その他、病弱教育におけるプレイセラピーやプリパレーションについても検討した。平成26年度に引き続き、Goteborgs大学教授児童精神科医C.Gillberg氏の論文検討、同教授小児神経科医E.Fernell氏の論文検討を中心に行った。さらにE.Fernell氏の指導より得られた神経発達症群のある子どもたちの支援理論に基づいてスウェーデン国内で行われている実践(支援・指導)について、医療・福祉ならびに教育施設における参与観察と専門職に対する面接調査を中心に研究をすすめた。今年度の視察は、Stockholm県、Gavle市、Sandviken市においてであり、学校(就学前学校、就学前クラス、基礎学校)、教育的医療施設、保健・医療施設、保護者支援の施設を含め17箇所であった。就学前学校においても、基礎学校(小・中学校)においても、教育の基本はインクルージョンであり、どのような障害であっても保護者が希望する場合はできうる限り受け入れる方針で臨んでいる。その場合に、子どものニーズに応じた特別支援教育を提供するための教育・医療・心理・福祉の専門職役割についても情報を得た。Gavle市およびSandviken市では、特に、ESSENCE理論に基づく活動組織Brygganを中心に、医療・教育・福祉ネットワークについて調査を行った。実践のなかでも、特に保護者との関わりや、ESSENCE理論で強調されている多職種の専門家のチームによるアセスメントや支援が行われており、各専門職のアプローチについて児童精神担当看護師を中心に、医師・心理士・言語聴覚士への聞き取りも行い、また最新の行政資料を得ることができたので、翻訳作業を次年度に行う予定である。研究の目的として四段階をあげている。第一段階の「世界的な影響を与えているスウェーデンの医学理論に関わる主要論文を時系列的に整理する」に関しては、Goteborg大学教授Gillberg氏およびFernell氏が著した50編以上の論文の要約が完成している。第二段階の「神経発達臨床所見を呈する発達障害のある子どもに対するスウェーデンの施策を整理する」に関しては、インクルーシブ教育やダイバーシティ教育といったスウェーデン教育の理念に通じる内容を、昨年度、インタビューや論文を通して入手した。さらに今年度行った参与観察を通して、これらの実践について情報を入手しまとめているところである。第三段階の「小児保健ならびに学校保健活動における医学理論の影響について明らかにする」に関しては、スウェーデンの教育現場で働く教員にインタビュー調査を行い、さまざまな医療的知見が、障害のある子どもへの指導に生かされていることを紹介した。最終段階としての「ギルバーグ理論の社会システムへの作用について」は、今年度の課題としてまとめていく方向である。神経発達症群をめぐるスウェーデンの医学理論と保育・教育・福祉システムとの相互作用についての文献研究と教育・保育現場での参与観察および専門職に対するインタビュー調査を進めた。文献研究としては、神経発達症群あるいはそれに類する状態に対する、幼児期の支援に大きく影響を与えると考えられるE. Fernellらが2010年2015年に発表した疫学研究論文を中心に整理して検討した。その中でも、ストックホルム地域の自閉スペクトラム症(ASD)が疑われる208名の幼児(調査開始時)についての経年的な前方視的研究を解析した。

それによると、ASDと診断が下されても、診断がついた年齢、ASDのタイプ、知的発達のレベルなどにより、予後が異なることや、神経発達症群のカテゴリーの中で診断が変更されることさえある、つまり幼児期の診断には、ある程度の不確実性が伴うことが分かった。現地視察としては、基礎学校(日本の小・中学校に相当)2校におけるディスレクシアへの対応および就学前学校7校における教育・保育的ニーズのある幼児への指導・支援について視察し、参与観察とともに特別支援教育担当教員ならびに教育委員会の特別支援教育コーディネーターにインタビュー調査を行った。調査の論点は、特別支援教育の理念と具体的な指導・支援法である。担当する就学前学校を定期的に巡回している特別支援教育コーディネーターの役割は、1教員への直接指導(スーパービジョン)、2神経発達症群などの基礎知識の教員研修であり、特別支援教育コーディネーター自身が、他領域とくに医療専門職からスーパーバイズを受け、医学的な知見を保育・教育の場に反映させ、それが一つの解決となっていることが明らかとなった。医学の知見をどのように保育や教育活動に活かすことができるのか、保育・教育の現場の専門職と協働しながら、日本においても研修などを通して模索している。神経発達症群(発達障害)のある子どもたちに対する気づきと支援について、各国でさまざまな提案や実践が見られる。本研究では、スウェーデンの医学理論と医療、保健、保育、教育との相互作用に着目した。C. Gillbergが提案したESSENCEに関わる研究論文から、幼児では診断よりも子どものニーズに合った支援を提供する重要性を示した。並行して、スウェーデンの保育・教育、保健・医療施設における調査(参与観察および専門職へのインタビュー)を行い、ESSENCE理論との連環について検討を行った。これらの結果から、日本における活用を考慮している。研究の目的として四段階をあげている。第一段階の「世界的な影響を与えているスウェーデンの医学理論に関わる主要論文を時系列的に整理する」に関しては、ヨーテボリ大学教授C.ギルバーグ氏ならびに同E.ファネール氏の二人が所属するヨーテボリ大学ギルバーグ神経精神センターのホームページから50編以上の論文をダウンロードして、既に要約は完成した。第二段階の「神経発達臨床所見を呈する発達障害のある子どもに対するスウェーデンの施策を整理する」に関しては、概要でも述べたように、インクルージョン教育やダイバーシティー教育といったスウェーデン教育の理念に通じる内容を、インタービューあるいは論文を通して得ている。具体的には、サンドビッケンモデルにも通じるジェブレでの実践を、地元の学校医であるコグストローム医師を今年度に2度訪問して、お話を聞くとともに教育の現場についても参与観察を行った。第三段階の「小児保健ならびに学校保健活動における医学理論の影響について明らかにする」に関しては、一部インタビューなども行っているが、これからの課題である。
18世紀、19世紀のイギリス式ピアノにおける止音装置の変遷と演奏法の関係について

ピアノ音楽演奏研究においてペダリングを含むアーティキュレーション、すなわち音のつなげ方や切り方は重要な課題であるが、その問題に直接関わる止音効果が、時代ごとにどのように変遷してきたかについては正確なことが分かっておらず、作曲家が意図した演奏指示を理解するための基盤がまだ整っていない状況である。本研究は、鍵盤音楽のためのレパートリーの大半が作曲された18世紀、19世紀のフォルテピアノのダンパーの変遷を文献調査、楽器調査、および修復家への聞き取りを通して明らかにすることを目的としている。時代ごとに止音効果が異なっていたことが明らかになれば、ピアノ音楽演奏に劇的な変化がもたらされると考えている。
３Ｄプリンターによる多階層性ポーラス材料の開拓

3次元積層造形プリンター(3Dプリンター)の発展によって、コンピュータ上の複雑な3Dオブジェクトがいとも簡単に卓上で造形されるようになり、ものづくりのあり方が変わりつつある。申請者は、これまで数々の構造・機能材料の構造価に携わり、近年はナノポーラス金属とその応用に注力してており、本挑戦研究として、3Dプリンターによる多階層性ポーラス構造の創製に努め、その制御法について確立し、さらに発展させることで革新的な構造・機能材料へ繋げていくのが目的である。金属焼結のできる3Dプリンターを所有している分担研究者(小泉雄一郎、東北大金研、野村直之、東北大材料システム工学専攻)と、より緊密に連携することで、今年度は以下の事について取り組んだ。溶融した金属にガスを噴霧し粉末にする工業的方法として知られるガスアトマイズ法によって、ナノポーラス構造になる金属前駆体粉末(Cu30Mn70)の作製を行った。そして、脱成分腐食をすることで、階層的ナノポーラス銅の作製に成功した。構造モデルには、フラクタル構造のMenger Spongeを採用した。そして、アルコール酸化特性を評価したところ、階層的ナノポーラス銅は、普通のナノポーラス銅よりも優れていることが明らかとなった。これには階層化することでイオン・電子の物質移動がよりスムーズになったからだと考えられる。また、より汎用的な3Dプリンター(3D Bioplotter)を導入し、高知工科大学で装置の立ち上げをおこなった。異動に伴い、装置の立ち上げを行ったので時間を要した。ただ、金属前駆体粉末(Cu30Mn70)から電子レーザによる金属粉末焼結の3Dプリンターによる手法がうまくいき、第一の目標であった、3Dプリンターによる階層的ナノポーラス銅が作製できて成果として報告できたことはよかった。汎用的な3Dプリンター(3D Bioplotter)は導入し、動作実施を終えて、いろいろな材料に適用していきたい。そして、新規の多階層性ポーラス構造や新奇ハイブリッド材料の創製へと繋げていく。(藤田)溶融した金属にガスを噴霧し粉末にする工業的方法として知られるガスアトマイズ法によって、ナノポーラス構造になる金属前駆体粉末(Cu30Mn70)の作製を行った。具体的には、粒度分布測定を行い、できるだけ小さく粒径のそろった粉末を作製することに成功した。また、金属焼結3Dプリンターは、保守コストが非常に高いために、より汎用的な3Dプリンター(3D Bioplotter)を導入した。(小泉)少量の微粉末(約1kgー数kg)が取り扱えるように、粉体貯蔵スペースの縮小、電子線ビームの照射領域の限定である。粉体プール部分を設計し、通常使用に交互に使用できるような利便性を確保できるようにするアタッチメントを新規に作製した。(野村)金属前駆体粉末(Cu30Mn70)から電子レーザーによる金属粉末焼結の3Dプリンターをつかって、3次元立体物が作製できるのか検討を行い、うまく造形することに成功した。金属前駆体粉末(Cu30Mn70)から電子レーザによる金属粉末焼結の3Dプリンターによる手法がうまくいった。また汎用的な3Dプリンター(3D Bioplotter)を導入し、来年度から活用できる見込みである。

ただ、金属前駆体粉末(Cu30Mn70)から電子レーザによる金属粉末焼結の3Dプリンターによる手法がうまくいき、第一の目標であった、3Dプリンターによる階層的ナノポーラス銅が作製できて成果として報告できたことはよかった。汎用的な3Dプリンター(3D Bioplotter)は導入したばかりであり、早期にこの装置を使った3D造形と多階層性ポーラス構造の創製へと繋げていきたい。汎用的な3Dプリンター(3D Bioplotter)は導入し、動作実施を終えて、いろいろな材料に適用していきたい。そして、新規の多階層性ポーラス構造や新奇ハイブリッド材料の創製へと繋げていく。
全超伝導発電機の設計と系統特性解析及び励磁方式に関する基礎研究

全超伝導発電機の設計法の関しては、概ね前年度までに概念的設計法の検討を終えたので、現在日本の国家プロジェクトで進められている界磁超伝導発電機の設計法確定に寄与することを目指してきた。回転子は二重ダンパ構造が一般的で、それらの補強のためさらに多層構造にする必要がある。昨年度まではこれらの多層構造ダンパの応力を考慮していない設計法の検討を行っているが、本年度にはこれらの三相突発事故時の応力を計算する式を求めて導入し、最適設計化の段階に入り、3つの評価指標を設定して50MW、200MW、1,000MW級パイロット機の最適化を図った。しかし,3つの指標は必ずしも同じに満たされず、トレードオフが求められる。従って、この設計機を電力系統内に設置した場合の事故過渡特性との突合せでトレードオフ関係を絞り込むことに成功した。また、これまで超伝導発電機の励磁・制御法として提案して来た定鎖交磁束励磁法と、従来の外部電源励磁法(定電流法)の特性に与える影響を、試作機を使って実験的にも理論的にも明確にでき、フラックスポンプの設計法確立にも発展させた。また、200MW級機のブラシレス励磁機の設計も行った。本年度の上述の成果は,本研究課題の締めの年として、内外の学会での発表や、電気学会論文誌上を借りて纏めることが出来た。平成9年度は、全超伝導発電機までの論究はしなかったが、30kVA実験機製作を対象とした界磁超伝導発電機の最適設計法の確立を行った。その場合、機械の体格並びに重量を評価関数として機械の寸法パラメータを変更する設計コードを作製し、種々の条件を加味した最適化を可能とした。この設計コードは200MVA及び1000MVA級機の設計にも条件の変更のみで可能なものである。次に、最適化はなされていないが200MVA及び1000MVA級全超伝導発電機の概略設計を行い、それらの2回線一機無限大母線系統中での3相短絡故障に対する全超伝導発電機の特性を、特に電機子巻線の故障電流に着目し検討した。その結果、電機子巻線の故障電流を減少するために限流器の必要性を確認し、限流器投入時の効果及びSDR制御方式の導入効果を計算機計算を実施した。更に、磁束ポンプを励磁器としたブラシレス励磁方式を超伝導発電機に適用した場合の200MVA及び1000MVA級機に対して、同様の系統故障特性を検討して、従来の励磁方式と比較し、本ブラシレス励磁方式の特徴を明かにした。この検討に加えて、動態安定度の限界出力特性を、従来の励磁方式とブラシレス励磁方式に対して比較調査し、ほとんど同じ特性を呈示することを確認した。更にまた、これまで製作した20kVA級機のブラシレス励磁形全超伝導発電機の出力限界曲線を遅れ及び進み力率領域まで検討し、従来の励磁方式と比較して進相領域が拡大される特長を明かにした。以上の成果の一部は、主に国際学会の場で発表した。多くの得られた他の成果は、公表のため準備中のものもある。尚、来年度は全超伝導発電機の最適設計法を系統シミュレーションと合わせて、論及予定である。在来の界時超伝導発電機については,その設計アルゴリズムを大幅に見直し,韓国電気研究所(KERI)で製作した30KVA機に適用した。30KVA機は試験中であるが,基本性能は設計段階で予測した通りであり,開発した設計アルゴリズムが実用に耐えることが示唆され,更にKERIの1MVA機設計にも適用し,設計支援を終了した。一方,界磁配線の特性を仕様に入れ,これを出発点とした設計アルゴリズムを開発し,50MW,200MW,1,000MV級機の設計を行った。これは未だ開発途上で,機械的応力,などを考慮した設計法へと展開中である。

全超伝導発電機の設計法は界磁超伝導機設計の延長であり,上記2つの設計アルゴリズムの適用を行い200MW級機の設計を行うとともに,系統的特性のシュミレーション解析を行った。更にまた全超伝導機に関する制御性能の向上の視点から,SDR(システム制御抵抗器)法を導入した安定性向上の研究を行い,良好な成果を得た。他方の動磁方式についてはパワーソードに動磁方式を従来より提案しているが,在来の直接励磁法との違いを実験的にも理論的にも明らかにした。以上,上記の成果は発表すべく整理中のものもあれば,本年度学会誌に投稿中のものもあり,予定通り研究は進行中である。全超伝導発電機の設計法に関しては、概ね前年度までに概念的設計法の検討を終えたので、現在日本の国家プロジェクトで進められている界磁超伝導発電機の設計法確定に寄与することを目指してきた。回転子は二重ダンパ構造が一般で、それらの補強のため更に多層構造にする必要がある。昨年度まではこれらの多層構造ダンパの応力を考慮していない設計法の検討を行っているが、本年度にはこれらの三相突発短絡事故時の応力を計算する式を求めて導入し、最適設計化の段階に入り、3つの評価指数を設定して50MW、200MW、1,000MW級機の最適化を図った。しかし、この3つの指数は必ずしも同時に満たされず、トレードオフが求められる。従って、この設計機を電力系統内に設置した場合の事故過渡特性との突き合わせでトレードオフ関係を絞り込むことに成功した。また、これまで超伝導発電機の励磁・制御法として提案してきた定鎖交磁束励磁法と、従来の外部電源励磁法(定電流法)の特性に与える影響を、試作機を使って実験的にも理論的にも明確にでき、フラックスポンプの設計法確立にも発展させた。また、200MW級機のブラシレス励磁機の設計も展開した。本年度の上述の成果は、本研究課題の締めの年として、内外の学会での発表や、電気学会論文誌上を借りてまとめることが出来た。なお、未だまとめきれていない成果もあり、近々に内外に発表する機会を得たい。
分析化学的手法による銃砲技術史の相関研究

各地の博物館等が所蔵する前近代の銃砲類の所在を追跡し、個々の資料の詳細情報を蒐集した。収集した情報から時代的あるいは地域的特徴を把握し、対象とする銃砲を選定して、それらの文献的研究および自然科学的調査を行い、銃砲類を科学技術史の資料としての意義付けを行った。具体的には下記の通りである。・伝来後、日本で独自に作られるようになった鉄炮は通常、口径1cm、全長1m20cm、銃身長65cm、有効射程200m、最大射程500mであった。しかし、戦国時代になると、まず最大射程数kmに達する大口径で長銃身の火縄式大鉄砲が、次いで火縄の日を手で直接、あるいは棒先につけて火門に点火させる指火式の大筒と石火矢が出現した。これらの出現と普及の状況を資料調査から明らかにすることで、これまではあまり知られていなかったこれらの存在について再評価を行い、また石火矢の系譜を追い、こうした大型砲の普及が城郭の構造に影響を与えた可能性を指摘した。・幕末維新期に洋式銃が知られるようになり、日本の銃もその影響を受けて発砲方式やそれに伴う各部構造の改良を余儀なくされたが、その技術の落差が大きく、すぐには自国の技術になり得なかったことを、小銃の発火機の移り変わりという、実資料の調査結果から明らかにした。・各所の資料調査から、特に岸和田硫秘伝書の諸本について集成をおこない、砲術流派について復元を行った。・鉄炮銃身の素材として使用された、きわめて低炭素で砂鉄由来の鉄-チタン酸化物鉱物の含まれていない包丁鉄(軟鉄)の製法として、現在技術伝承が途絶えてしまった「大鍛冶」の行程を復元することを目標に、過去の文献を参考に予備的な実験を試み、短時間の操業で高炭素の銑鉄からきわめて低炭素の鉄を作ることに成功した。・国立歴史民俗博物館が所蔵する和流砲術秘伝書について整理を行い、目録を作成した。本研究は、1)各地の博物館が所蔵する銃砲類について、文献資料と実物資料の調査とデータの集積を行い、そのうえで歴史的意義を抽出する。2)には銃砲の運用機能の検証として、火薬の化学組成と性能や腐食性との関連性、さらに銃砲の機関部である撃発装置に用いられる金属物質の化学組成と弾性力や機能との関連を調べることの2点を目的としている。さらに本研究の特徴としては、弾速測定装置、大型資料を分析できる電子線プローブマイクロアナライザーやエックス線分析装置など科学機器をもちいることにある。本年度の実積としては1)については、おおよそ東日本地域における銃砲、日本の古式銃砲と西洋の古式銃の所在情報を収集し、さらに銃砲の、それぞれの特徴を知るために実物資料の銃砲の詳細を分解して観察した。また銃砲の歴史的推移を知るために砲術秘伝書などの技術書の内容調査を行って、一部の銃砲についての特徴が確認できた。2)については、歴史時代にもちいられた口径のことなる幾種類かの古式銃砲に黒色火薬を装填して実弾を発射させて、弾速を計測できる弾丸測定用装置によって計測した。その結果、歴史時代に使用された黒色火薬が現在使用されている無煙火薬と爆発エネルギーとほとんど差異のないことがわかった。
高血圧家系における好中球機能および酸化ストレスの検討

これまで我々は、ヒト本態性高血圧症のモデル動物である高血圧自然発症ラットでは、老若に関わらず末梢血中の好中球機能が亢進しており、血管拡張薬であるベラプロストを投与することによってその機能を濃度依存的かつ用量依存的に抑制できることを明らかにした(Ohmori M et al.,Am J Hypertens 200;14:722-728)。薬物治療により臓器障害を抑制できる可能性を示す結果であった。また同様に、高血圧自然発症ラットにおいて、好中球の活性化が鍵となる肝臓の虚血再還流を惹起した場合、好中球の肝臓組織への浸潤の増加に伴って肝機能障害が増悪することを見出した。この結果は、血圧が高いことが好中球刺激を介して臓器障害を容易に発症する準備状態にあることを示唆する結果であった。さらに、高脂血症治療薬であるプラバスタチンはコレステロール低下作用と別に、好中球機能を抑制することが知られている。そこでラットの肝臓の虚血再還流障害に対する効果を検討したところ、プラバスタチンは濃度依存的かつ用量依存的に好中球機能を抑制し、かつ虚血再還流障害を軽減することを明らかにした(第107回日本薬理学会関東部会,山梨,10月3日,2002)。以上の動物を対象とした成績は、臓器障害の発症および進展を防止する治療法につながる成果であると考えられる。若年正常血圧者の好中球スーパーオキサイドアニオン産生能等の測定に関しては、課題名「高血圧家族歴と好中球機能亢進症および酸化ストレスとの関連に関する研究」として本大学の生命倫理審査委員会の承諾を取得後、本学の医学部学生の追加エントリーを行っているところである。これまで我々は、ヒト本態性高血圧症のモデルである高血圧自然発症ラット(SHR、16週齢)では好中球のスーパーオキサイドアニオン(O_2-)産生量が増加しており、このような好中球のO_2-産生量の増加は幼若(4週齢)のSHRでも既に認められることを報告した。更に新規に、SHRにプロスタサイクリンアナログであるベラプロストを一ヵ月間連日で経口投与することによって、SHRのO_2-産生量がベラプロストの濃度依存的に低下する事を報告した。この結果は、高血圧に伴う臓器障害をベラプロストが抑制する事を示唆する結果であった。若年正常血圧者の好中球O_2-産生能等の測定に関しては、課題名「高血圧家族歴と好中球機能亢進症および酸化ストレスとの関連に関する研究」として、平成13年8月14日付けで本大学の生命倫理委員会の承諾を取得し、症例のエントリーと一部の症例で測定を行っているところである。
ハイペロン核子相互作用の研究

この研究の目的は、1)Λ(1405)をはじめとするハイペロンの共鳴状態の構造および核物質との相互作用を明らかにすること2)ΛΛの共鳴状態の有無を調べ、Hダイバリオン共鳴の存否や2体のΛΛ相互作用を明らかにすること、を主な目標として全立体角飛跡検出器を製作し、より広くハドロン物理の新しい展開をはかることである。まずSPring-8のLaser Compton γ線を使って陽子および原子核標的からΛ(1405)を生成して、その崩壊モードをすべて捕らえてその生成率、A-dependence、質量スペクトルを求め、その構造の問題を明らかにするため、世界的にもユニークな標的内蔵型の3次元飛跡検出器であるTime Projection Chamber(TPC)を完成させた。宇宙線を使ってその性能評価を行ったところドリフト方向の分解能500μmそれと直行する方向が300μmの分解能で目標をみたしていることがわかった。そこでSPring-8のγ線ビームライン上に超伝導ソレノイド磁石とともにこのTPCを設置し、既設の前方spectrometerと組み合わせて複合4πspectrometerを作り、予定どおり実験を開始した。TPCは約50Hzのトリガーのもと順調に作動しており、オンライン解析で荷電粒子の飛跡が見事に捕らえられている。最近発見されたペンタクォークについても詳しく調べることができると考えられる。さらにこの研究で3次元飛跡検出器としてscintillting fiberを用いて^<12>C(K-,K+ΛΛ)反応の高統計高分解能の実験(E522)をKEKで行った。ΛΛの不変質量分布を求めたところ、その閾値近くにHダイバリオン共鳴状態の可能性のあるピークを発見した。これは以前に乏しい統計であるがわれわれが提起したものであるが、今回これをはっきりと確認することができた意義はきわめて大きい。この研究の主な目的はハイペロン核子相互作用の研究のさらなる進展のために、新しい方法と検出器を開発して、K中間子ビームだけでなくSpring-8のLaser-Comptonγ線を使って従来より質の高い実験を行うことである。このために今年度はハイペロンの新しい検出器としてTime Projection Chamber(TPC)を製作することとして、その詳細な仕様を決定するためにいくつかの計画中の実験についてcomputer simulationを行った。それに基づいて必要なパラメーターを求め、他の今までに建設されたTPCの各パラメーターとの比較検討を慎重に行いTPCの設計を行った。またそのための電場計算など必要な計算と各種のテストを行い、設計のパラメーターの確認を行って製作を開始した。一方Spring-8でのγ線でのテスト実験を行い、AやΣ粒子さらにそれらの励起状態の生成をきれいに捕らえることに成功した。研究会や国際会議でこのテスト実験の経過報告などが報告された。またこれらのテスト実験の結果をもとに実際の実験計画をつめることができたことは大きな成果といえる。また以前の実験データから今年度はΣp散乱断面積の値やγ線分光によるANのスピン依存相互作用の解明など、ハイペロン核子相互作用について多くの新しいデータをだし、ハイパー核の国際会議などでも注目される報告がなされかついくつかの論文に発表されたことも特筆すべき成果である。

このためにハイペロンの新しい検出器としてTime Projection Chamber(TPC)を設計・製作した、これは直径約50cm長さ約80cmのTPCで、pad読み出し方式で、3次元の飛跡検出を行うことができる。とりあえず、64channelのFADCを用いた読み出し回路を試作して、超伝導solenoid磁石の中にTPCをいれてその性能をしらべるために宇宙線によるテスト実験を行った。その結果、Drift方向の位置分解能は700μm、読み出し平面の位置分解能は400600μmという結果を得た。さらに粒子同定のためのエネルギー損失の分解能も求めた。これらの性能はまだ改良の余地があるが、当初の実験には十分なものである。一方Spring-8でのγ線での実験を行い、ΛやΣ粒子さらにそれらの励起状態の生成をきれいに捕らえることに成功し、このTPCをっかってΛ(1405)などのハイペロンの生成実験の提案を行い承認された。また今年度はγ線分光によるANのスピン軌道力の決定によるΛN相互作用の解明、およびハイブリソドエマルジョン実験での^6He(ΛΛ)(ラムファ)の発見とその質量の測定によるΛΛ相互作用の決定などの論文を発表し、ハイペロン核子相互作用について世界的・歴史的に重要な成果をあげた。これらは多くの国際会議で報告され大きな注目を浴びた。この研究の目的はphotonおよびhadronビームによるハイペロン核子相互作用の研究である。今年度はSpring8でのGeVガンマ線ビームによるハイペロン生成実験のためのTPCを完成させた。特にプリアンプ、アンプ、FlashADCなどの読み出し回路のそれぞれについて、試作とTPCに接続してのテストを重ねて目標性能を達成して約1200チャネルを製作した。これでTPCが完成し次年度から実験に使用できることになった。この性能などについてはPANIC国際会議などで報告しその特徴が注目された。さらにこのTPCを用いるΛ(1405)などのハイペロン光生成の実験提案が審査委員会で第一優先度で採択された。KEKでは閾値近辺でのHダイバリオン共鳴の探索実験を提案、採択され、短期間の集中的な準備期間を経て実験を行った(E522)。従来の実験でその存在可能性が示唆されていたものの統計が不十分だったが、その6倍の統計のデータを得た(次年度も実験を行う)。この実験では1.7GeV/cのK-ビームとscintillating fiber検出器を用いた。ΛΛ共鳴だけでなくΞN散乱断面積の測定やK原子核束縛状態の探索を行った。Spring8でのこれまでの実験データの解析から、K+nのチャネルに1540MeVに共鳴を見出した。これは5quark状態のはじめての明確な事象である。KEK-E522でもπビームを使ってこの共鳴を確認すべく磁気スペクトロメータとscintillating fibervisual検出器を用いて大量のデータを取得した。これらのほかハイパー核のガンマ線分光でも成果をあげ、全体として極めて生産的な1年であった。
知的障害児のバランス活動の制約とその支援方法に関する教育心理学研究

知的障害児・者(以下、知的障害児とする)に身体運動面、特にバランス面に制約が見られることは古くから知られているが、そのメカニズムや教育支援方法については十分明らかにされてはいない。本研究は、知的障害児のバランスについて動的バランス、性的バランス、物的バランスという3つの側面から分析し、その特性を明らかにして、支援方法の基本を考案するものである。本年度は、そうした3種のバランスのうち、保持する事物の安定性に関連する物的バランスについての検討を試みた。具体的には、二つのコップを用意して、一つのコップからもう一つのコップにこぼさず、かつ、できるだけ速やかに水を移し切るという課題を遂行し、その成績を評価した。その結果、知的障害児は、健常児・者と比較すると、確かに全般的に速度が遅い。しかし、こぼす水量については、多くこぼす者もいればほとんどこぼさない者もおり、ばらつきが大きく多様であることが分かった。その多様性を更に吟味したところ、ダウン症者は速度が遅いもののこぼさず移しきる者が多いことが明らかになった。以上から、物的バランスについてみれば、バランス運動そのものに関わる側面と物体安定的側面の両面からの検討が有用であり、前者については知的障害児は全体的に低いものの、後者については低くない成績を示すものが少なからず存在した。これは、近年のダウン症特性でいわれる速度と正確性のトレードオフメカニズムと重なる点も多く、示唆に富むものであった。支援の原則も、こうした視点に立つと、丁寧さ正確さという評価をもとに行なうことが重要であることが明らかになった。また、こうした視点でのLD等軽度発達障害児支援の可能性を考察した。本研究の目的は、知的障害児・者(以下、知的障害者と略す)のバランス活動の制約の実態を調べ、その原因を追究し、その制約への支援方法を考案することにある。本年度の目的は、知的障害児・者(以下、知的障害者と略す)のバランス活動の制約の実態を多面的、多角的に検討することである。その際、本研究では、バランス活動を2つに大別した。一つは、身体バランスで、これは運動する個人の内部にバランスをとるべき対象(すなわち自分の身体)があるバランス活動、一つは、物的バランスで、これは運動する個人の外部にバランスをとるべき対象(すなわち自分の身体)があるバランス活動である。知的障害児・者施設を利用する知的障害者約50名を対象に、身体バランスのアセスメントとして最大歩行速度と片足立ちを、物的バランスのアセスメントとして、水の入ったコップの運搬歩行(指標は歩行速度とこぼれた水の量)を行った。その結果、知的障害の臨床類型別に見ると興味深い結果を得ることができた。自閉症または自閉傾向のある知的障害者は、片足立ちの成績が著しく低い。ダウン症者の身体バランス機能は全般に低いとみなしうる結果である。一方で、物的バランスは、自閉症者は低いと見えるが、ダウン症者はこぼれる水の量から判断すれば。成績は高い。このダウン症者の結果は、一般に言われる彼らの運動特性とは明らかに異なるものである。この点に特に焦点を当てて、次年度はさらにその特性を検討したいと考えている。本年度の目的は、昨年度明らかにした実態をさらに丁寧に調べるとともに、支援方法の柱となる原則を考えることにある。昨年度(研究初年度)、歩行中に水の入ったコップを運搬させるという課題を設定して、バランス行為を見る視点として、運動速度と運動の正確性という2点が示唆されることを指摘した。すると、ダウン症者は運動速度でみると機能が低いと評価されるが、正確性で見ると必ずしもそのようには評価されないことがわかった。そこで、今年度は、手操作による物的バランスを検討するために、物体を手で移動させる課題を行った。右側の皿に入った複数の物体を左側の皿にできるだけ早くかつ落とさぬよう運搬するという課題である。健常者群と知的障害者群で、運動速度と正確性を比較してみると、運動速度は知的障害者群で著しく遅いが、正確性(落下の個数)で見ると、むしろ知的障害者群の方で成績が高い傾向にあった。このことを支援の原則に当てはめると、いくつかの重要なポイントがあぶりだされてくる。一つには、評価は運動速度だけではなく正確性にも注目すること。二つには、それぞれの評価の視点が「強い」のか「弱い」のかを明らかにすること、三つには、「強い」側面がある場合には、それをまず大切にして伸ばすこと、四つには、その「強い」点を損なうことなく、「弱い」側面の支援に当たること、であるさて、弱い側面の支援をする際、本人の機能を変えるということと、環境を変えるということがある。本研究では後者に重きを置いて支援をしたいと考えている。これは来年度の課題である。

本年度は、そうした3種のバランスのうち、保持する事物の安定性に関連する物的バランスについての検討を試みた。具体的には、二つのコップを用意して、一つのコップからもう一つのコップにこぼさず、かつ、できるだけ速やかに水を移し切るという課題を遂行し、その成績を評価した。その結果、知的障害児は、健常児・者と比較すると、確かに全般的に速度が遅い。しかし、こぼす水量については、多くこぼす者もいればほとんどこぼさない者もおり、ばらつきが大きく多様であることが分かった。その多様性を更に吟味したところ、ダウン症者は速度が遅いもののこぼさず移しきる者が多いことが明らかになった。以上から、物的バランスについてみれば、バランス運動そのものに関わる側面と物体安定的側面の両面からの検討が有用であり、前者については知的障害児は全体的に低いものの、後者については低くない成績を示すものが少なからず存在した。これは、近年のダウン症特性でいわれる速度と正確性のトレードオフメカニズムと重なる点も多く、示唆に富むものであった。支援の原則も、こうした視点に立つと、丁寧さ正確さという評価をもとに行なうことが重要であることが明らかになった。また、こうした視点でのLD等軽度発達障害児支援の可能性を考察した。
中華帝国の構造についての比較史的考察

本研究では、北魏に見られる内朝(非漢民族国家・北魏に存在した皇帝の側近官集団)と、元に見られるケシク(非漢民族国家・元に存在した皇帝の側近官集団)、遼に見られる著帳官(非漢族国家・遼に存在した側近官集団)、漢民族国家・漢に見られる郎官との同質性を解明し、そのもつ歴史的意義を解明した。また合せて古代日本においてもこうした内朝官に類したものが見出されるが、それと中国史上における内朝とがどのように関連するのか、こうした組織が何故中国史上に幾度かにわたり出現するのかという原因を探り、前近代中華帝国の核をどのようなものとして捉えることが出来るのかを解明した。代表者の川本は、本課題計画にかかわる成果として、「文献史から見た西南夷-中華帝国の構造との関連から見た」(宮本一夫編『東チベット先史社会ー四川省チベット自治区における日中共同発掘調査の記録』中国書店、2013年)、「北魏内朝再論」(『中国魏晋南北朝史学会第十届年会論文集』北京文芸出版、2012年)などを発表した。また、研究計画通り日本国家の構成にかかわる国内調査も行った。また、同じく招請講演とともに海外調査を行う予定であったが、これは尖閣問題との関係で、中国側から延期要請があり、断念した。分担者の福永善隆は「漢代における尚書と内朝」(『東洋史研究』第71巻第2号)とする研究成果を、同じく分担者の藤野月子は「和蕃公主の降嫁における婚儀の実態」(『東方学』、第124輯)、「北朝隋唐的和蕃公主降嫁」(『中国魏晋南北朝史学会第十届年会論文集』)、「唐代和蕃公主考ー降嫁に付随して移動したヒトとモノー」(『九州大学東洋史論集』第41号)とする研究成果を発表した。同じく分担者であった戸川貴行は、昨年度、学術振興会特別研究員に採択されたため、分担者から外れた。川本は漢代、および遼代の研究を深め、研究当初の見通しの正しいことを一層確信するに至った。また、今年の調査によって日本古代の宮城制度についての研究も進展した。また、福永の研究により、漢代武帝以降の内朝制度についての研究はほぼ所期の成果を上げた。また、藤野は皇室の婚姻という儀礼と東アジア世界の構造についての研究を進展させ、本研究の目的に沿う研究成果をあげつつある。尖閣の問題のため海外調査は実施することが出来なかったが、おおむね所期の目的にそう成果をあげることが出来た。本研究での代表者の当該年度の成果としては、北魏の内朝、元のケシクとの関連で、遼と漢における著帳官制および中朝(内朝)との関連を明らかに出来たことがあげられる。また、本研究は、所謂中華帝国の構造に関連して、華夷の構造の問題が重要な問題として存在するが、東北地方の実地調査を通じて中華帝国の構造についての具体的なイメージをつかむことが出来、それを反映した論考、及び学会発表を行うことができた。また、申請当初より、本研究の成果を取り込んだ著書の刊行について記述していたが、13年3月、その概略が完成し、現在、出版社との刊行の話をすすめている段階である。なお、分担者の藤野月子は、契丹における中原王朝との外交政策についての研究成果を公刊、学会発表し、従来の研究を進展させている。昨年度、代表者は一応の全体的見通しに基づく成果を上げた。また、代表者、分担者ともその成果を国際学会で報告した(於中国太原)。太原の学会で、代表者(川本)は、北魏の内朝についての再考察を行い、さらにそれと漢、倭国、元との比較を行った。またその成果を、京都大学が刊行する国際的学術誌『東洋史研究』に掲載した。また、国際学会である中国の魏晋南北朝史学会年会において「北魏内朝再論」として発表した(中国山西省太原開催、2011年10月)。分担者(福永)は、論文:「前漢における内朝の形成ー郎官・大夫の変遷を中心としてー」(『史学雑誌』第120編第8号、史学会)、「漢代的尚書与内朝」(『第五届中国中古史青年学者国際検討会会議論文集』(第五届中国中古史青年学者国国際検討会)とする二編の論文をそれぞれ著名な国際的学術誌に掲載した。なお後者は北京首都師範大学において2011年8月に開催された第五届中国中古史青年学者国際検討会において発表したものである。分担者(藤野)は、2012年3月、『王昭君から文成公主へー中国古代の国際結婚ー』、(九州大学出版会)と題する著書を刊行した。