hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン・分極空間創発による複合酸化物の電気・磁気・光機能開拓

[4]熱電変換材料の設計上、重要なパラメータの1つである物質の熱伝導度を定量的に評価するため、6方晶BaTiO3単結晶の熱伝導度を2つの方向で測定・比較し、酸化物における熱伝導度の設計指針を得た。[5]量子臨界点近傍の変位型強誘電体の誘電性に関する全く新しい解釈を提案した。[6]強磁性体と強誘電体のヘテロ接合界面を利用した磁気ドメインの電気制御に成功した。本年度は、(1)ペロブスカイト薄膜の成長と構造、誘電特性(2)遷移金属ドープBaTiO3薄膜の強磁性の確認(3)遷移金属・希土類ドープ複合酸化物薄膜の発光特性(4)全酸化物EL・LED発光デバイスの構造最適化を計画に従って進行させた。(1)に関しては、BaTiO3薄膜を方位の異なるSrTiO3基板上に成膜し、(100)と(110)上で成長した薄膜の構造を詳細に検討した。(100)基板上では単ドメインのBaTiO3膜が成長し、Tcが800K程度であることを確認し、(110)基板上ではTcが500K程度であり、これらの差が、基板の原子配列の差に起因する応力の次元の差に起因することを確認した。また、準安定相物質であるGaFeO3型のAlFeO3薄膜を世界ではじめて安定化し、本物質の強誘電性をPFMを用いて確認した。なお、得られた薄膜の結果を、固相反応法で得られる、セラミックスの結果と比較し、非平衡真空プロセスであるPLD法で得られた薄膜の構造とそれに関連する物性の特異性を評価した。(2)に関しては、CoをドープしたBaTiO3ナノ粒子を溶液法で作製し、加熱温度変化に伴う磁性と構造の変化を対応させて議論した。その結果、Co-ドープBaTiO3で発現する強磁性は、加熱過程で生成・消滅する酸素空孔と水酸基OH-と密接な関連があり、Co-ドープBaTiO3における強磁性は、Aサイト空孔、酸素空孔、水酸基OH-を媒介とするCoイオン間の相互作用が支配することを確認した。また、この結果を、第1原理計算で妥当性を確認した。(3)に関しては前年に引き続いてK2NiF4型の発光体を探索し、赤と緑の発光体を得ることに成功した。(4)に関してはin situアニール用のPLD基板加熱装置を設計・作製し、基板-ターゲット間距離を25mm程度まで縮めることで、より多彩な材料と電極の堆積を可能とした。予備的な実験から、PLD法が非平衡プロセスとしての格子の大きさの制御が可能であるという経験則に加えて、還元反応場としての新たな利用法を見いだすことができた。本研究費で新たに導入した装置を使用して、従来、研究者が漠然とした経験則として抱いていた物質合成のイメージを実証することができた。また、同じく、経験的に認識されていた薄膜プロセスによる高圧相の安定化に関しても、圧力範囲を20GPa程度まで拡張して様々な物質を合成することができ、薄膜プロセスの反応性という観点からも従来の実験の枠組みを拡げることができた。以上の理由により、本研究は予想以上に進展したといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、当初想定した新物質探索が、極めて順調に進展しており、特に、非中心対称の準安定相(GaFeO3型、LiNbO3型)を薄膜で安定化することが極めて意義深い。これまで、準安定相の安定化はこれまで、急冷、超高圧法を用いて行われてきたが、本研究では、基板と膜との化学親和性、原子配列、格子サイズを制御することで20GPaに相当する準安定状態を薄膜単結晶で得ることができることを確認した。また、新しいマルチフェロイックも得ることができた。さらに、4配位系強誘電体の設計指針を構築することが出来た。これまで、4配位系の強誘電体の可能性について、ほとんど議論されてこなかったが、本研究では、第1原理計算も併用して、極めて明確な設計指針を構築中であり、次世代につながる、物質研究が拓ける可能性がある。
足の構造と足底圧分布の関係からみたヒトの二足歩行の進化と成長の実験的研究

本研究の目的は、ヒトが進化の過程でどのようにして二足歩行という運動様式を獲得し、発達させたかということを解明するために、足部の形態、機能に注目し、実験的手法によって基礎的な歩行データを収集、解析することにあった。そのため、歩行中の足の裏の圧力分布(足底圧分布)を測定するための触覚画像システム、床反力を測定するための三次元床反力計、体の運動を計測するビデオシステムを組み合わせ、時間的な同期を完全にとり、成人について歩行実験を行なったところ、現時点までに次のような点が明らかになった。人類学において歩行中の立脚期における着力点軌跡は外測に凸となるということが常識とされていたが、正常な歩行ではそうではなく、直線に近いことが本実験によって確かめられた。ただし、立脚期末期には、この軌跡は親指側に向かうという傾向が認められた。着地開始期において、まだ踵のみが接地している時、その圧力は衝撃力のため一時的にかなり高まる。全身の質量の力を初めて支える時期は、それより少し遅れ、踵から中足骨頭部までの時期に着力点の移動速度は一時低下するが、しばしば報告されてきたように停滞はしない。全身の質量を支えながら、推進に寄与する力が作用する時は、中足骨頭部から指頭部が接地する時期である。この時、中足骨頭部の圧力はかなり高くなり、着力点の移動速度もかなり低下し、停滞する。ただし、ときどき報告されるような、着力点の踵方向への逆行はないことがわかった。立脚期末期では、指頭部によるけり出しのため、その圧力は大きくなるが、特に親指のものが大きい。しかしこの時すでに力の大きさは減少しはじめており、この後急速に減少し、消滅する。詳細な解析に予想外の時間を要し、まだ解析作業を続行している。本研究の最終目標は,ヒトが進化の過程でどのようにして二足歩行という運動様式を獲得し発達させたかということを足部の形態,機能に注目し,実験的手法によって解明することである.まず始めにアウストラロピテクスの足骨の模型及び足跡を数値化したが,機能的意味については現代人の歩行測定データと対比し考察する予定である.一方,本研究の中心な歩行中の足の裏の圧力分布(足底圧分布)を触覚画像システムで測定し,同時に測定する三次元的な床反力と合わせて,これらと歩客の関少を明らかにすることである.本年度はこれまでに発表されていない様々な工夫による歩行の多現象同時測定システム完成に力を注ぎ,基礎的測定実験をくり返した.このため主要機器の他に数種類もの測定・記録・検定機器を製作し,主要機器に接続した.これらの機器によって得られた数値データの解析は未だ進行中で終了していないため,ここではこの測定システムに関する知見を記す.触覚画像システムの感圧部の感圧導電ゴムの特性を,ストレインゲージ型圧力センサを用いて,各ピクセル(64×64個)毎に検定した.各ピクセルの特性には若干のばらつきがみられたが,パーソナルコンピューターを用いてソフトウェアによって補正した.シネカメラを触覚画像システムに同期させることはできないため,歩行動作の記録,計測にはビデオカメラを用いた.他の計測器の出力信号もすべて同期させており,この同期信号は床反力を記録するデータ口が一に入力されている.データ口が一には,自作した歩行周期,歩幅の自動測定値,ビデオのフィールド番号も入力される.次年度では,幼児から成人にいたる各年齢の多くの被験者について測定を行なう.本年度は、幼児から成人にいたるまでの被験者の歩行実験を行ったが、データ解析が予想外に時間を要し、今だに作業中のため、現時点では成人の結果について述べる。

被験者には実験用着衣を着させ、耳孔、肩峰、肘、手首、腸骨稜、大腿、膝、外果、内果、踵、中足骨遠位端側面にマークシールを貼り、さまざまな歩行速度で約7mの歩行路を数十回歩かせた。歩行運動は全身像と下腿から下の足の部分の拡大とを別々の1000分の1秒のシャッター付きのビデオカメラで撮影してVTRに記録し、足底圧分布は触覚画像センサーによりVRTに記録した。床反力計の出力と自作の自動歩幅・歩調測定装置の出力はデータロガーで記録した。また被験者には、人類学的な生体計測を行なった。全身像と足の部分を拡大して撮影したビデオテープは1フィールド毎に再生し、各マークシールの(x,y)座標をパーソナルコンピューターに入力した。足底圧分布を記録したビデオテープも1フィールド毎に再生し、画像濃度から圧力値に変換し、スキャンによる時間的ずれを補正した後、等圧線図を描かせた。データロガーに記録したデータはパーソナルコンピューターに転送し、歩速、歩調を計算させるとともに、床反力計のデータからは着力点の位置を計算し、プロッターに描かせた。これらのデータからさらに各フィールドの等圧線図にその時の着力点位置を記した合成図を製作した。これらの処理は、データ量が膨大なため、パーソナルコンピューターによる計算は時間がかかり過ぎた。従って、幼児におけるデータの解析は現在のところ完了していない。今後は、この幼児におけるデータの解析を進めるとともに、成人におけるデータもさらに詳細に解析する予定である。また、この触覚画像システムについては、扁平足の研究にも十分利用できることがわかったので、さらにそのような被験者においても歩行実験を行なっていくつもりである。
有機共役π電子系を用いた新規ナノ構造の構築

近年、ナノスケールの構造体に関する研究がマテリアルサイエンスの分野において注目を集めている。ナノ構造体の創出法の一つに、水素結合、配位結合、π-π相互作用、ファンデルワールス相互作用などの非共有結合性の分子間相互作用を用いて、複数の分子を秩序だって集合させるボトムアップ型の超分子化学的な手法が挙げられる。高次構造と機能性を有するナノ集積体は大きな比表面積、小さなサイズ、および規則正しく並んだ分子配列を有しているので、分子単体では示されないような新しい物性の発現や分子デバイスへの応用も期待される。本研究では長鎖アルコキシ基と各種官能基を導入したC_<2v>対称トリフェニレン誘導体を設計・合成し、「分子の構造と電子的性質が超分子構造体のモルフォロジーおよび物性にどのように反映されるか」という事柄について実験的な調査を行った。合成に成功したトリフェニレン誘導体の自己集積能について調べたところ、リボンやリング、チューブといった多様な形状を示すナノ構造体を形成することを明らかにした。また、理論計算や熱分析により、分子の構造や電子的性質が自己集積能に与える影響についての評価も合わせて行った。そして、有機π共役系化合物は通常、固体状態ではπ-π相互作用などの分子間相互作用によって蛍光が消光してしまうが、シアノ基を有するトリフェニレン誘導体がナノ構造体は溶液状態よりも強い発光挙動を示すことを明らかにした。電子スペクトルやX線回折による測定を行うことで固体での増強発光挙動が誘起されるメカニズムについて考察を行い、アルキル鎖同士の相互作用により振動失活が抑制されることが考えられた。近年、ナノスケールの構造体に関する研究がマテリアルサイエンスの分野において広く展開されている。ナノ構造体の創出法として、水素結合、配位結合、π-π相互作用、ファンデルワールス相互作用などの非共有結合性の分子間相互作用を用いて複数の分子を秩序だって集合させる超分子化学的な手法が注目を集めている。本研究ではトリフェニレンの高い安定性や優れた発光特性、そして一次元配向性を示す平面構造に着目し、長鎖アルコキシ基を導入したC_<2v>対称を有するトリフェニレン誘導体がリボンやリングといったナノ集積体を形成することをこれまでに明らかとしてきた。平成21年度の研究では、これまでよりも大きな極性を有する、シアノ基を導入したトリフェニレン誘導体を設計・合成し、その自己集積能について調査を行った。その結果、大きな極性を有するトリフェニレン誘導体がナノチューブを構築することを見出し、顕微鏡観察からナノチューブの壁面の厚みは100-200nm、空孔の直径は70-100nmと見積もられた。また、この分子が棒状の分子にもかかわらずヘキサゴナルカラムナー液晶相を形成することを明らかにした。
合成梁の変形能力を反映した鋼構造骨組の耐震性評価

鋼構造骨組の終局耐震信頼性を、構造材料特性(鋼及びコンクリート)のばらつきを考慮してモンテカルロシミュレーションにより調べた。まず、既往の研究データより、鋼及びコンクリートの材料特性のばらつきをモデル化した。具体的には、鋼材の最大応力度及び降伏比をLog Normal分布、コンクリートの圧縮強度を同じくLog Normal分布で仮定した。モデル化した材料特性を、前年度までの研究で確立した鋼構造骨組の梁の変形能力を求める式に代入し、梁の変形能力を各サンプルについて決定し、骨組全体の地震応答解析を行うことで、解析対象骨組のフラジリティー曲線(Fragility Curve)を得た。解析では、Latin Hypercube Sampling Method (LHS法)を用いることで、解析の効率化を図った。解析に用いた地震動は、Kobe、Hachinohe及びE1 Centroの3種類である。終局状態に到達したか否かを判断するためのDamage Measure (DM)、として、梁端フランジにおけるひずみの骨格曲線の最大値を採用した。終局状態に到達した時点のエネルギー吸収量、すなわち終局耐震性能の分布を調べたところ、この分布が地震動の特性によって大きく異なることが明らかになった。例えば、兵庫県南部地震の地震波を用いた場合、構造ランクIの部材を用いて設計された解析建物は、およそ70%の確率で梁端フランジのいずれかが破断に至るという結果となった。その一方で、同じだけの入力エネルギーが入力された場合でも、E1 Centro波の場合は、破断に至る確率は5%以下であった。研究課題である合成梁の変形能力を調べるため,4体の実大部分架構試験体(片持ち梁形式)を用いた破壊実験を実施した。この実験では,柱梁接合部の継手効率(モーメント伝達能力)を実験変数として,その変形能力に及ぼす影響に着目した。その結果,柱に角形鋼管を用いたり,梁ウェブにスカラップによる断面欠損があることなどで継手効率が低下している場合,合成梁の変形能力が低下することを明らかにした。特に,日本の中層鋼構造骨組で一般的な角形鋼管を柱に用いることについて検討した結果,H形鋼を柱とすれば合成梁の塑性中立軸位置がウェブ内に存在する場合でも,角形鋼管柱を用いた場合には上フランジ位置まで上昇し,下フランジのひずみが増大し易くなることを明らかにした。これは,梁のウェブが接合される角形鋼管柱のスキンプレートが面外変形し易いことにより,梁ウェブ部分で抵抗力が殆ど発揮されず,下フランジと床スラブだけでモーメント伝達機構を形成する形になるためである。続いて,実験結果を詳細に検証し,継手効率の低下が変形能力を低下させるメカニズムを解明し,合成梁の変形能力を評価する手法を考案した。以上の成果をまとめて論文を執筆し,日本建築学会構造系論文集に投稿し,採用され,2004年11月号に掲載された。また,科研費補助金により購入したコンピューターを用いて,数値解析プログラムを作成し,実験では再現できなかった通常の骨組内における合成梁の挙動を追跡し,片持ち梁形式の実験結果に比較して,骨組内で考える場合は3割ほどの変形能力の割り増しが期待できることを明らかにした。
熱帯と温帯での汽水域河川の干潟で生じている水域環境保持についての比較研究

過去数年間のインドネシア、スラバヤ工科大学との共同研究の中の一つの研究項目が干潟の調査研究であり、まず東洋大学の海外研究費での研究が進められ、干潟の現象の基礎的な問題を把握できた。さらに2005年から2008年まで本研究費の支給を得て共同研究が進めることができた。干潟における海水浄化機能について物理条件、生物条件との関連で重要な連鎖機能が保持されないといけないことを明確にすることが出来た。国内の研究では荻原が東京湾三番瀬干潟で、上原が蒲生干潟での観測を行った。海外ではインドネシア、スラバヤ海岸のLamong湾での観測を、スラバヤ工科大学(ITS)のチームと合同で行った。それぞれの成果は11.研究成果のリストに挙げてある。荻原の観測は2005年度から水質に関する観測に重点を置いて行っている。当日の水質とサンプリングした水の5日後の水質の変化を比較することによって、干潟の水質環境を判定しようとするものである。水質の観測項目はDO, COD, NH_4, NO_2, NO_3, PO_3である。干潟の海水と、干潟土中の水との間には顕著な違いがあり、土中ではNH_4が多く、海水中ではNO_3が多くなっていることが判り、干潟での海水浄化作用がわかった。この成果は土木学会年次学術講演会、IAHRに発表している。上原は蒲生干潟での水位、海水、土中の水質まで測定して成果を6編に渡って土木学会年次学術講演会と土木学会東北支部の技術研究発表会で報告している。海外研究ではインドネシアLamong湾で観測を12月3日にITSのメンバーと共同で、水質関係に重点を置いて行った。水質については当日と5日後の水質の分析を行った。結果から淡水域の河川、汽水域の河口部と湾の中央の海水域での水質には、前者ではNH_4が、後者ではNO_3が多くなっていることが判り、5日後の測定から河川部のNH_4が減り、NO_3が増えるなどの変化を捉えた。濁度はかなり高いが、水質環境としては良好ではないかと推定している。2006年度には今回の観測方法を発展させて、固定点を含めてより長期間にわたる観測を行う予定にしている。またITSのチームに5日後の水質分析とリモートセンシングの画像解析を行ってもらうことにしている。この成果をまとめて2006年度のAPD-IAHRに投稿し採用が決定し、また2006年の土木学会年次学術講演会にも成果を発表する。2005年度に引き続き国内の研究では荻原が東京湾三番瀬干潟、谷津干潟での観測を、上原が蒲生干潟での観測を継続して行った。海外ではインドネシア、スラバヤ海岸のLamong湾での観測をインドネシア、スラバヤ工科大学のチームと合同で行った。荻原は当日の水質とサンプリングした水の5日後の水質の変化を比較することによって、干潟の水質環境を判定しようとした。5日間の変化に注目したのはBODがそのような判定の仕方になっているので、それにあわせた方が良いと考えたからである。水質の観測項目はDO, COD, NH_4,NO_2,NO_3,PO_3である。干潟の海水と、干潟土中の水との間には顕著な違いがあり、土中ではNH_4が多く、海水中ではNO_3が多くなっていることが判った。2006年度から細菌数の測定も行い、水質との関連を求めようとした。上原は蒲生干潟で水質から、水位、土中の水質まで測定して成果を8編に渡って土木学会年次学術講演会と同東北支部技術研究発表会で報告している。海外研究はインドネシアLamong湾での観測を12月9日にインドネシア、スラバヤ工科大学のメンバーと共同で、水質関係に重点を置いて行った。結果は淡水域の河川、汽水域の河口部と湾の中央の海水域での水質には、特徴的な変化があり、前者ではNH_4が、後者ではNO_3が多くなっていることが判り、5日後の測定から河川部のNH_4が減り、NO_3が増えるなどの変化が生じている。濁度は高いが、水質環境としては良好ではないかと推定している。2007年度は今回の観測方法を発展させ、固定観測点を含めてより長期間に渡る観測を行う予定である。滞在期間を5日後の水質分析が可能な日程を組むことにする。成果をまとめて2007年度のIAHRに投稿し採用が決定している。また2007年の土木学会年次学術講演会にも成果を発表する。2007年度も国内の研究では荻原が東京湾三番瀬干潟、谷津干潟、葛西海浜公園での観測を、上原が蒲生干潟での観測を継続して行った。

5日間の変化に注目したのはBODがそのような判定の方法をとっているので、それにあわせた方が良いと考えたからである。水質の観測項目はDO,COD,NH_4,NO_2,NO_3,PO_3である。干潟の海水と、干潟土中の水との間には顕著な違いがあり、土中ではNH_4が多く、海水中ではNO_3が多くなっていることが判った。2006年度から細菌数、2007年度から微生物数の測定も行い、5日後の変化を求めて、水質との関連を求めた。上原は蒲生干潟で水質から、水位、土中の水質まで測定して成果を土木学会年次学術講演会と同東北支部技術研究発表会で報告している。海外研究はインドネシアLamong湾での観測を12月13日にインドネシア、スラバヤ工科大学のメンバーと共同で、水質関係に重点を置いて行った。水質、細菌数、微生物数については当日と5日後の水質の分析を行った。結果は淡水域の河川、汽水域の河口部と干潟の土壌中での水質には、特徴的な変化があった。5日後の測定から河川部ではNH_4が減り、NO_3が増えるなどの変化が生じている。濁度は高いが、生物的な水質環境としては良好であり、土壌中にも多くの生物が観測された。2008年度は今回の観測方法を発展させ、濁度とDO、GPSによる位置情報とともに同時に測定できるシステムを作り船に載せてLamong湾内の多くの点での観測を実施する計画を建てている。このため滞在期間を5日後の水質、生物数の分析が可能な日程を組むことと、船による移動観測が出来るようにする。成果をまとめて2008年度のAPD-IAHRに投稿し採用が決定している。また2008年の土木学会年次学術講演会にも成果を発表する。荻原が東京湾三番瀬干潟、葛西海浜公園での観測を、上原が蒲生干潟での観測を継続して行った。またインドネシア、Lamong湾での観測をスラバヤ工科大学のチームと合同で行った。荻原は当日の水質とサンプリングした水の5日後の水質の変化を比較することによって、干潟の水質環境を判定しようとした。水質の観測項目はDO, COD, NH_4, NO_2, NO_3, PO_3である。上原はラモング湾の干潟について、塩分、DO,水温、干潟面積、干潟の底質、底生生物の調査を行い、蒲生ラグーンの干潟と比較した。干潟の水環境は汚染物質の流入があるにもかかわらず、生物生息にとって良好に保たれていると考えられた。しかし、これまで、埋め立てが継続されてきたこと、継続的な調査が行われていないこと、またこれから湾を横断する橋や人工島の築造が計画されており、環境の大幅な悪化が懸念される。蒲生ラグーンの干潟生態系の調査は、七北田川河口部の流入水の塩分、入り口部導流堤の流量、ラグーン内の塩分、DO,水容積、セジメント、および奥部の水理について調査し経年変化も含めて明らかにした。環境の悪化が徐々に進行しており、現在進行中の自然再生事業の中で修復していく必要がある。海外研究はインドネシアLamong湾での観測を12月13日にスラバヤ工科大学のメンバーと共同で行った。2008年度に行った濁度とDO、GPSによる位置情報とともに同時に測定できるシステムを船に載せてLamong湾内の多くの点での観測は有効であった。
試験薬の直接的ベネフィットがない早期探索的臨床試験の倫理に関する研究

我々は、薬により多大な恩恵を受けているが、未承認薬を健康なヒトに投与して安全かどうかを検討する試験について、一般には広く周知されていないこと、試験実施の倫理性や許可する過程について、少数であるが疑問を感じる者がいることがわかった。臨床試験への参加動機については、健康人では医学貢献や患者さんの助けになるなどの意見が少数ながらみられたこと、がん患者では将来同じ病気の方の治療に役立ててほしいとする意見も多かったことから、人間の利他主義的な考えが臨床試験にも垣間見られたと推測した。新規医薬品開発のイノベーションが叫ばれる中、これらの結果をどのように臨床試験の現場で反映させていくかが、次に問われる。健康人または患者を対象とし、第I相試験(早期探索的臨床試験)の中でも特に世界で初めて新規薬剤を投与するFirst in manについて、試験薬使用の直接的なベネフィットがない臨床試験の倫理を問うアンケートを作成し、倫理委員会承認後実施中である。アンケートには、健康人として被験者になる場合と、がん患者として抗がん剤の被験者になる場合が含まれる。一部解析中であるが、非医療者では、「早期探索的臨床試験」の認知度は極めて低く、その重要性および倫理的な問題については、アンケートに答えることで初めて認識したとする意見がみられた。一方、医療者においても、決して認知度が高いわけではなく、倫理的側面も様々な意見が記載されており、今後の解析が待たれる。当該研究では、海外の倫理審査委員会委員が多く出席する海外の学会に出席し、意見交換を行う機会を得ることができた。また、海外の有識者へのインタビューを平成26年度の研究実施計画に一部先行して実施した。こうした経験から、臨床試験を実施する環境に海外と日本では違いがあり、文化的背景についても検討する必要性があると考えている。First in manの必要性とその倫理性をどのように考えるかという点について、研究前に想定したとおり日本人の(さらに人間の)思想・宗教観・人生観・生命観について検討する必要性があり、その結果まだみたことのない一面を垣間見ることに繋がるのではないかと考えている。健康人または患者を被験者とする第I相試験(早期探索的臨床試験)、特に世界で初めて新規薬剤を投与するFirst in man(First in human)試験についてのアンケートの実施および解析を行った。対象は、ボランティア、一般の方、がん患者、学生(医学部、薬学部)、医師研究者、倫理委員会委員などである。新薬の開発には、ひとを対象とする臨床試験が必要であるという認識は、医療関係者以外では必ずしも十分ではなく、今後の教育や広報活動を考える必要がある。また、抗がん剤とそれ以外の新薬との考え方の違いについても現在さらに実施解析中である。アンケート内容の確認およびアンケートだけではわからない部分や本音を聞きだすために、当該研究においては、実際に健康被験者として登録されているボランティア数名に面談している。こうして得られた被験者の生の声や被験者像をまとめることにより、First in man試験を被験者側からの視点でも検討している。さらに、異分野の有識者に面談し、First in man試験についての意見を求めている。今まで、海外の2専門家を含む生命倫理、哲学、法学、宗教学の専門家から貴重な意見をいただいている。こうして現場(被験者、医師研究者)と各分野の専門家の意見を総合的に検討し、First in man試験を多角的に解析することにより、日本人(さらに人間の)の宗教観、人生観、生命観、社会観などについて、新たな側面を垣間見ることにつながると考えている。当該研究の対象は、健康人ボランティア、医師、倫理審査委員会委員、CRC等医療スタッフ、一般人、医学部・薬学部学生、がん患者等であり、多様な立場からの意見を解析した。我々は、新規医薬品の開発により多大な恩恵を受けているが、未承認の薬を健康なヒトに投与して安全かどうかを検討するための試験で健康人ボランティアが必要であることは、一般には広く周知されていないことがわかった。こうした試験を倫理的観点からすべきでないとする意見や、その実施には倫理審査委員会で審査され、被験者の自由意思での参加が求められるが、その過程に少数であるが疑問を感じる者がいることも明らかになった。First in man試験参加のリスクについて、臨床試験に被験者として参加する立場の健康人ボランティアと臨床試験を実施する立場の医師は、低いと考える一方、臨床試験を支援する立場でありかつ臨床試験をよく知っているCRC等医療スタッフはより高いと考えていることがわかった。健康人の参加報酬については、危険度に見合った金額を支持する意見が最も多かった。金銭による誘導はすべきではないと倫理審査委員会では考えられているが、一般的にはそのように考えられていない。健康人対象First in man試験参加動機について、金銭が最も高い割合を示したが、医学貢献や患者さんの助けになるなどの意見が少数ながらみられた。がん患者を対象としたFirst in man試験参加動機については、自分の治療につながると考える意見が多かったが、がん患者・家族からは、将来、わたしと同じ病気の方の治療に役立ててほしいからとする意見も多く聞かれた。これらの結果は、人間の利他主義的な考えが臨床試験にも垣間見られたのではないかと推測した。新規医薬品開発のイノベーションが叫ばれる中、これらの結果をどのように臨床試験の現場で反映させていくかが、次に問われることになる。

我々は、薬により多大な恩恵を受けているが、未承認薬を健康なヒトに投与して安全かどうかを検討する試験について、一般には広く周知されていないこと、試験実施の倫理性や許可する過程について、少数であるが疑問を感じる者がいることがわかった。臨床試験への参加動機については、健康人では医学貢献や患者さんの助けになるなどの意見が少数ながらみられたこと、がん患者では将来同じ病気の方の治療に役立ててほしいとする意見も多かったことから、人間の利他主義的な考えが臨床試験にも垣間見られたと推測した。新規医薬品開発のイノベーションが叫ばれる中、これらの結果をどのように臨床試験の現場で反映させていくかが、次に問われる。有識者へのインタヴューは予定より先行してすすんでいるが、アンケートの回収が一部悪く遅れているものがある。論文発表後掲載予定である。研究倫理月ごとに目標をたて、進捗を確認し実施していく予定である。学会発表については、シンポジウム形式にとらわれず、広く研究成果を公開し討論できる場をつくる方向で検討する。アンケートを作成し、現在実施中である。また、海外の有識者のインタビューについては、一部予定を先行して実施されている。少額につき、問題ないと考えます。月ごとに目標をたてて、進捗を確認し実施していく予定である。消耗品として使用させていただきます。
放射性セシウムの土壌沈着深さがわかるガンマ線カメラの開発

本研究では、福島原発事故で飛散した137-Cs分布の3次元可視化技術を新たに開拓した。具体的には(1)土壌中で散乱した2次ガンマ線と直接ガンマ線の比率(2)散乱ガンマ線画像の広がりの両方を用いることで、2次元ガンマ線画像の縮退を解くことができる。シミュレーション及び実験室環境での詳細検証を経て、福島県浪江の森林部においてフィールド試験を行った。137-Csが深度方向に指数関数分布をしていると仮定し、緩衝深度β=2.22±0.05 cmを得た。これはスクレーパープレートによる直接調査の結果と良く一致している。今後はSPECTなどで散乱ガンマ線を用いることで、新たな医療応用も期待できる。Geant4シミュレータを用いて、様々な素材・厚みの散乱物質が存在する場合に、137Csからの直接ガンマ線(662keV)、散乱ガンマ線の寄与を詳細なデータ・テーブルに纏めた。これまで、直接ガンマ線から僅かに低いエネルギー(光電ピークとコンプトンエッジの境界500 keV付近)を散乱成分として用いた研究は知られている。本研究では、これより遥かに低い50-150 keVのほうが、散乱成分の検知に感度が高いことを発見し、これを実験とシミュレーションから検証した。続いて、厚みの異なる土壌やコンクリート中に線源を埋め込んだ場合、散乱ガンマ線の画像が広がる様子(分散の値)をシミュレーションで求め、直接ガンマ線による広がりと比較した。いずれも非破壊かつ独立な手法であり、。二つの異なる手法でガンマ線源の位置(深さ)を5ミリ程度の精度で特定できることが示せた。実際に福島・浪江の森林部で取得したスペクトルに対して上記手法を適用し、指数関数的分布(∝exp[-z/β])を仮定した場合のbuffer depthとしてβ=2.2±0.5 cmを得た。これは、スクレーパープレートによる直接的調査で求めた値である約3cmと概ね良く一致している。さらに、実験室で厚みの異なるコンクリート板(0cm, 3cm, 6cm)で線源を挟み、Ce:GAGGシンチレータとMPPCアレイを用いたピンホールカメラを用いて上方から撮影した。この実験から、実際にガンマ線の空間分布がコンクリートの厚みとともに増加する結果を示した。散乱体を置いた場合、実測による散乱ガンマ線のスペクトル変化はシミュレーション通りであり、非常に高精度で深さが推測できることが分かった。また、福島実地のスペクトルもシミュレーションからほぼ完璧に再現され、本研究の手法の有用性が示された。散乱ガンマ線のイメージングについて、既存のコンプトンカメラは200keV以下に感度が無く、新たな装置開発が必要である。そこで、0.5mm角42x42アレイの高精細シンチレータとピンホールコリメータからなるカメラを新たに製作し、実験室環境でイメージを取ることに成功した。これらは一年目の計画範囲を既に超えているが、一方で散乱物質はコンクリート、水、土壌を細かく網羅できているわけではないため、全体として「おおむね順調に進展している」と自己評価した。ヘビーメタル製の各種ピンホールカメラを各種製作し、100keV領域以下をターゲットにしたイメージング実験を行った。センサーとしてはCe;GAGGシンチレータの高精細アレイ(0.5mmピッチ)を用い、これとマルチアノードPMTないしはMPPCアレイを接合し、新規開発の64chアナログデータ処理システムで読み出した。レートが高い状況(10 kcps以上)で画像が歪むなど細かい問題は生じたが、パルスのDC成分をカットすることにより対処した。厚みの異なる土壌やコンクリート中に線源を配置し、これらの2次元位置と深さ方向の同定を行った。約5mmの精度で3次元位置同定に成功している。並行して、詳細なGeant-4シミュレーションを用いた福島フィールド実験の再現も継続し、測定で得られたスペクトル分布を概ね正確に再現することに成功した。震災から6年を経た現在、福島では137-Csの線量寄与のみが顕著であり、比較的空間分布の再現はたやすい。今後は多数の線種が空間的にも入り混じる、より複雑な状況を想定した試験を継続して行い、本手法の有用性を高めていきたい。また、60-Co照射施設などでは散乱ガンマ線が支配的なため、やはり同手法が有効になる可能性がある。一方で、レートの問題からパルス読み出しが出来ず、電流読み出しで「色づけ」(エネルギー分け)をする必要が生ずる。今回、3色シンチレータの発光比率を用いることで、線種をおおまかに決定する、新しい手法も開発した。平成27年度については、基本的に点線源のみを仮定したシミュレーションと実測を行ってきた。

しかしながら、実際のフィールドでは様々な深さに強さと広がりが異なる放射性核種が分布していることも珍しくなく、平成28年度はこのような複雑な状況についても考察と検証を始める。詳細なシミュレーションと実験検証が不可欠であり、まずは実験室で強度の異なる複数線源を様々な深さに埋め込んだ場合を想定し、その結果をチューニングしたうえで、福島・浪江等の実測データへと応用展開したい。また、ガンマ線カメラについても平成27年度はコンプトンカメラ(直接成分:662keV)とピンホールカメラ(散乱成分:50-150keV)の直接的な画像比較には至っていない。平成28年度はこれら二つを加味したフュージョン画像を作成するなど、スペクトルと画像解析の両面から迅速かつ正確に、線源深さを決定する手法を確立したい。放射線イメージング
無修飾フラーレンを用いた塗布型有機薄膜太陽電池の開発

経済的及び環境的コストの低い塗布型有機太陽電池を実現するため,無修飾フラーレンと非ハロゲン系溶媒を用いる検討を行ってきた。1,2,4-トリメチルベンゼンを溶媒として作製したPTB7-Th:C70太陽電池において,1 sun下で5%のパワー変換効率を得た。無修飾のC70を用いた素子は,C70-PCBMを用いた素子に比べてパワー変換効率が低いが,耐熱性という点において優れている。また,低照射光下ではパワー変換効率が上昇することも分かった。低コストで環境にやさしい新型太陽電池の一種として注目を集めている,導電性高分子/フラーレン複合体を用いた塗布型バルクヘテロジャンクション有機薄膜太陽電池において,本課題では,従来の常識を覆す,研究期間内に10%程度のパワー変換効率を達成することで「無修飾フラーレンを用いた塗布型有機薄膜太陽電池」が画期的な低環境負荷・低コスト型太陽電池となりうることを示すとともに,有機薄膜太陽電池におけるフラーレン類の「真の原点」の樹立に資することを目指して研究を進めている。本年度は初年度ということもあり,本科研費で購入した原子間力顕微鏡と分光感度特性測定装置をはじめとする諸機器のセットアップと測定用プログラムの作製に大きな時間が取られたが,具体的な研究成果として,以下の事項について論文発表を行った。1科研費交付前に発表した研究成果として,低エネルギーギャップ高分子であるPTB7と無修飾フラーレンであるC70とのバルクヘテロジャンクション太陽電池において,エネルギー変換効率が3.0%という結果を得ていたが,この系に新たに共役電解質高分子であるPFN層を陰極側に挿入することで,4%以上のエネルギー変換効率を得ることができた。2さらに,上記の素子を化学修飾したフラーレンC70-PCBMとPTB7から成る素子と比較したところ,C70-PCBMを用いたものではわずか80°Cという温度の熱アニーリングで性能が急速に劣化したのに対し,無修飾フラーレンを用いたものでは,160°Cまでの熱アニーリングにより特性が向上し,耐熱性が極めて高いことが分かった。3材料のバラつきの抑制や精製などに有利ではあるものの,製膜性に劣ると考えられる低分子ドナー材料(p-DTS(FBTTh2)2)が,無修飾フラーレン(C70)と組み合わせてバルクヘテロジャンクション太陽電池とできることを,初めて実証した。低コストで環境にやさしい新型太陽電池の一種として,導電性高分子/フラーレン複合体を用いた塗布型有機薄膜太陽電池が注目を集めている。本研究分野では「フラーレンに可溶性を付与する化学修飾を施さないと太陽電池には使用できない」,「高効率を得るためにハロゲン系溶媒を用いる」という二大「常識」が存在する。これに対し,申請者は近年,ある種の非ハロゲン系溶媒を用いれば,無修飾のフラーレンを導電性高分子に高濃度に分散させることができることを見出した。本研究では,従来の常識を覆す,研究期間内に10%程度のパワー変換効率を達成することで「無修飾フラーレンを用いた塗布型有機薄膜太陽電池」が画期的な低環境負荷・低コスト型太陽電池となりうることを示すとともに,有機薄膜太陽電池におけるフラーレン類の「真の原点」の樹立に資することを目指して研究を進めている。本年度は,以下のような研究成果が得られ,論文発表に至った。1S字カーブを描く太陽電池の電流ー電圧特性のモデル化に関して,ダイオードの理想性因子について従来主張されていた「それらしいが物理的解釈が困難」な値を採らずとも,フィッティング精度にそれほど大きな影響は無い反面,従来は無視可能とされていた直列抵抗がフィッティング精度に大きな影響を与えることを示した。2PTB7-Th:C70系において,AM1.5G 1sunの擬似太陽光照射下で5%を上回るパワー変換効率を得た。3PTB7:C70系の低照射時の特性を測定したところ,室内光と同レベルの0.001sun照射下で7%程度のパワー変換効率を得た。この系に対して1ダイオードモデルによる解析を行った。4無修飾フラーレンを用いた太陽電池では,熱アニーリングの影響が顕著であることから,グローブボックス内で分光感度特性が調べられるような簡易的な装置を試作した。低コストで環境にやさしい新型太陽電池の一種として,導電性高分子とフラーレンの複合体を用いた塗布型有機薄膜太陽電池が注目を集めている。

本研究分野では「フラーレンに可溶性を付与する化学修飾を施さないと太陽電池には使用できない」,「高効率を得るためにはハロゲン系溶媒を用いる必要がある」という二大「常識」が存在する。これに対し,筆者は近年,ある市の非ハロゲン系溶媒を用いることで,無修飾のフラーレンを導電性高分子に高濃度に分散させることができることを見出した。本研究では研究期間内に10%程度のパワー変換効率を達成することで,従来の常識を覆し,「無修飾フラーレンを用いた塗布型有機薄膜太陽電池」が画期的な低環境負荷・低コスト型太陽電池となりうることを示すとともに,有機薄膜太陽電池におけるフラーレン類の「真の原点」の樹立に資することを目指して研究を進めてきた。本年度は,以下のような研究成果が得られ,論文発表に至った。1疑似太陽光(AM1.5G 1 sun)照射下でS字型の電流ー電圧特性を示す有機薄膜太陽電池について,低照射光における素子評価を行ったところ,室内光レベル(0.001 sun以下)ではS字型ではなく,パワー変換効率も比較的高いことが分かった。2上記の結果に対して対向2ダイオードモデルによるフィッティングを行い,当該モデルの妥当性を検証した。3PTB7-Th:C70複合体を用いた有機薄膜太陽電池の低照射光特性を調べ,室内光レベルで約9%のパワー変換効率を示すことを見出した。経済的及び環境的コストの低い塗布型有機太陽電池を実現するため,無修飾フラーレンと非ハロゲン系溶媒を用いる検討を行ってきた。1,2,4-トリメチルベンゼンを溶媒として作製したPTB7-Th:C70太陽電池において,1 sun下で5%のパワー変換効率を得た。無修飾のC70を用いた素子は,C70-PCBMを用いた素子に比べてパワー変換効率が低いが,耐熱性という点において優れている。また,低照射光下ではパワー変換効率が上昇することも分かった。本年度は初年度ということもあり,本科研費で購入した原子間力顕微鏡と分光感度特性測定装置をはじめとする諸機器のセットアップと測定用プログラムの作製に大きな時間が取られた。特に予想外であったのは,これらの機器の発注から納品まで約半年を要したことである。しかしながら,具体的な研究成果として,エネルギー変換効率の大幅な引き上げを含む3件の論文発表を行うことができ,さらに2件の論文が掲載予定となっている。後者の内の1件は,機器の納品などを待っている間に作成した,少し変わった形状(S字カーブ)太陽電池の電流ー電圧特性のフィッティングを行うプログラムを活用したもので,当該プログラム(Excelマクロ)は誰にでも利用できるように,論文誌のAdditional Informationとして公開されることになっている。1PTB7-Th:C70系における低照射光特性や,耐熱性について調べるとともに,これ以外の高分子の導入によって,さらなるパワー変換効率の上昇を試みる。2グローブボックス内での熱アニーリング特性変化のin-situ測定ができるように,作製した簡易的な分光感度特性測定装置の更なる小型化とインテリジェンス化を図る。28年度が最終年度であるため、記入しない。有機エレクトロニクス今後の方針としては,PTB7よりも大きなエネルギー変換効率をもたらすと考えられる,PTB7-Thと称する導電性高分子の活用による,変換効率向上を目指す。また,低照度下の特性についても調べていきたいと考えている。
都市における迷惑施設の「創発的環境条件」に関する研究

1.迷惑施設の定義と分類:名古屋市内の5地区で、各4種類の住民意識調査を実施し、以下の知見を得た。(1)『迷惑に関する自由記述調査』:住民が「どのようなことを迷惑と感じているか」を、自由記述形式で調査したところ、「路上駐車」「押売り販売」「犬猫の糞害」「暴走族の騒音」が4大迷惑であることが分かった。(2)『迷惑に関する意識調査』:公害・苦情などの迷惑項目を46項目提示し、各項目について迷惑体験ならびに迷惑情報の有無をたずねたところ、地域蔓延型の迷惑項目としては「犬猫の糞害」「空缶・タバコのポイ捨て」「路上駐車」、地区限定型の迷惑項目として「水質汚濁」「大気汚染」「ピンクチラシの配布」「日照障害」などがあった。(3)『施設・空間の有効性に関するアンケート』:「シンボル」「無駄」「迷惑」「要望」施設・空間をたずねたところ、迷惑施設の回答率は名古屋市対象では33%、住居周辺対象では31%であった。(4)『迷惑施設に関する意識調査』:88種類の都市施設に対する迷惑体験ならびに迷惑情報の有無をたずねたところ、迷惑体験型の施設としては12施設が、迷惑情報型の施設としては16施設が特定化された。2.「迷惑施設」周辺住民に対する住民意識分析:「迷惑施設」としてゴミ焼却施設を3地区、競馬場・パチンコ店など娯楽競技場を7地区選定し、さらに迷惑電話など「迷惑情報」に関する調査地区を3地区選定し、施設周辺の住民に対して意識調査を実施した。その結果は現在分析中であるが、公共性の高い都市施設に対する迷惑度は比較的低く、施設に関する情報公開度が高く、施設利用度が高い場合、迷惑意識が軽減されることがわかった。3.都市施設の「創発的環境条件」説明モデルの開発:身近な都市施設として、街区公園ならびに道路空間を対象として、施設利用の活性化、問題点の解決を目指した「創発的環境条件」説明モデルの事例開発を行った。名古屋市の小学校区別生活環境指標をデータとした因子分析により地区分類を行い、都心商業地区、都心近傍住居地区、工業・住居混在地区、郊外住居専用地区、郊外農業地区の5類型を得た。各類型から調査地区を選定し、次の4種類の住民意識調査を行い、以下の知見を得た。(1),『迷惑に関する自由記述調査』:住民が「どのようなことを迷惑と感じているか」を自由に記述する形式の調査を行ったところ、「路上駐車」、「押し売り販売」、「犬猫の糞害」、「暴走族の騒音」が4大迷惑であり、地区間の差違は余り見られないが、住宅の種類により迷惑感に差があることが分かった。(2),『迷惑に関する意識調査』:公害・苦情などの迷惑項目を46項目提示し、各項目について迷惑体験ならびに迷惑情報(新聞・テレビなどからの知識)の有無をたずねたところ、地区に関係なく高い迷惑項目にあげられたものは「犬猫の糞害」、「空缶・タバコのポイ捨て」、「路上駐車」であり、地区ごとで差違が大きな迷惑項目は工場地区での「水質汚濁」、「大気汚染」、都市地区での「ピンクチラシの配布」、住宅地区での「日照障害」などであった。また、迷惑体験率の平均は約40%であり、迷惑情報率の平均は約60%であった。(3),『設置・空間の有効性に関するアンケート』:自宅周辺ならびに名古屋市全域を想定し、「シンボル」、「無駄な」、「迷惑な」、「あったら良い」設置・空間をたずねたところ、迷惑な施設の回答率は名古屋市全域では33%、自宅周辺では31%であった。

自宅周辺での施設の評価では、「パチンコ店」が無駄で迷惑な施設の筆頭にあげられ、一方通行の道路ならびに駐車施設のない店舗など違法路上駐車の原因となる施設に対する問題点が指摘された。(4)『迷惑施設に関する意識調査』:88種類の都市施設に対する迷惑体験ならびに迷惑情報の有無をたずねたところ、迷惑体験型の施設としては「バスターミナル」、「飲食店」など交通混雑や違法駐車に起因する施設を筆頭に12施設が特定化できた。さらに、迷惑情報型の施設として、「産業廃棄物処理場」など16施設を特定化した。1.迷惑施設の定義と分類:名古屋市内の5地区で、各4種類の住民意識調査を実施し、以下の知見を得た。(1)『迷惑に関する自由記述調査』:住民が「どのようなことを迷惑と感じているか」を、自由記述形式で調査したところ、「路上駐車」「押売り販売」「犬猫の糞害」「暴走族の騒音」が4大迷惑であることが分かった。(2)『迷惑に関する意識調査』:公害・苦情などの迷惑項目を46項目提示し、各項目について迷惑体験ならびに迷惑情報の有無をたずねたところ、地域蔓延型の迷惑項目としては「犬猫の糞害」「空缶・タバコのポイ捨て」「路上駐車」、地区限定型の迷惑項目として「水質汚濁」「大気汚染」「ピンクチラシの配布」「日照障害」などがあった。(3)『施設・空間の有効性に関するアンケート』:「シンボル」「無駄」「迷惑」「要望」施設・空間をたずねたところ、迷惑施設の回答率は名古屋市対象では33%、住居周辺対象では31%であった。(4)『迷惑施設に関する意識調査』:88種類の都市施設に対する迷惑体験ならびに迷惑情報の有無をたずねたところ、迷惑体験型の施設としては12施設が、迷惑情報型の施設としては16施設が特定化された。2.「迷惑施設」周辺住民に対する住民意識分析:「迷惑施設」としてゴミ焼却施設を3地区、競馬場・パチンコ店など娯楽競技場を7地区選定し、さらに迷惑電話など「迷惑情報」に関する調査地区を3地区選定し、施設周辺の住民に対して意識調査を実施した。その結果は現在分析中であるが、公共性の高い都市施設に対する迷惑度は比較的低く、施設に関する情報公開度が高く、施設利用度が高い場合、迷惑意識が軽減されることがわかった。3.都市施設の「創発的環境条件」説明モデルの開発:身近な都市施設として、街区公園ならびに道路空間を対象として、施設利用の活性化、問題点の解決を目指した「創発的環境条件」説明モデルの事例開発を行った。
地域マーケティングにおけるサービス・エコシステムアプローチの研究

従来の視点である取引から関係へのシフトはマーケティングの領域においては一つの研究課題となっている。サービス・ドミナント・ロジックは取引の対象である商品ではなく、関係者間のサービスの交換に焦点を当てることによって、ズーミングアウトを可能としている。本研究では、サービス・ドミナント・ロジックにおけるサービス概念を用い、これらが複数のアクターで交換されているサービス・エコシステムとしての地域とそのマーケティングについて検討している。サービス・エコシステムでは、アクターのサービス交換と資源統合および制度・制度配列が重要となってくる。制度とサービス交換の関係が重視されることになる。サービス交換を促進したり、あるいはサービス交換を阻害したりする制度を明らかにすることによって、サービス・エコシステムの活性化が図られることになる。本研究では、地域におけるサービス・エコシステムに関連する制度に焦点を当て、その有効性について考察を行っている。地域マーケティングでは地域ブランドの視点から議論されることが多いが、従来の地域マーケティングの研究ではこのようなマクロ的な視点からのアプローチがほとんど無いため、制度およびエコシステムと地域マーケティングの関係に関して、一定の有効性があると考えられる。特に相互が複雑に関連する地域は、エコシステムとしての特性を備えているため、それぞれのアクターが最適化できるような制度を設ける必要があると考えられる。本年度は、地域におけるサービス・エコシステムについてデザイン的手法に基づいた概念的研究を行った。サービス・エコシステムの視点は研究が始まったばかりであり、先行研究がほとんどない。そのため、既存研究を整理し、サービス・エコシステムの基盤となるサービス・ドミナント・ロジックの諸概念や関連領域の諸概念について検討を行った。サービス・ドミナント・ロジックの視点からはサービス交換の視点について注目を行った。個々でのサービスは無形財もしくは取引の対象としてのサービスではなく、必要性に応じて相手に提供されるナレッジやスキルと定義される。従来のマーケティングでは、取引の対象としての有形財や無形財の交換に注目することになるが、取引の場面だけでは十分に説明が出来ず、結果として交換が発生したことだけが解明されることになる。一方、サービス交換の視点からは、取引に関わらず、対象となる企業や組織、顧客、その他の利害関係者とのインタラクションを分析する視点を提供することが出来る。サービス交換の様相を理解することがエコシステムの動態を確認する上でも必要になる。関連領域としては、顧客エンゲージメントとコンステレーションの視点からの分析枠組みの妥当性について考察した。顧客エンゲージメントの研究に注目し、サービス交換を発生させるための消費者からの働き掛けについて検討を行い、サービス・エコシステムにおける妥当性について考察した。また、エコシステムのデザインアプローチとしては、十分に確立していない。そこで、本年度は、地域デザインの分野で用いられているコンステレーションに注目し、デザイン手法のエコシステム研究への転換について議論を行った。調査のための枠組みが十分に確定することが出来なかったので、アンケート調査の実施が遅れている。先行研究とこれまでに行った研究を精査し、初年痔に予定していた内容を次年度に実施することを予定している。価値共創の多様性を説明する理論的装置としてのサービスエコシステムの妥当性を検討することが本研究の目的である。サービスエコシステムは、マーケティング分野での市場メカニズムやサービス交換の解明を目指すサービスドミナントロジックを前提としている。したがって、サービス交換が何であり、その範囲としてエコシステムがどのように形成され、制度によってどのように統制されるのかについて解明することが必要となる。特に本研究では、地域をサービスエコシステムの研究対象とすることによって、直接的な製品交換がない中で、制度によって地域の価値が向上していくプロセスについて解明することを目的としている。本年度は、地域キャラクターや地域による条例(制度)によって、エコシステムの範囲とその役割について検討を行った。「地域の価値共創:サービス・エコシステムの観点から」はその中でも地域キャラクターに注目し、これを利用することによって、それぞれのサービス(資源)が統合されるとともに、一つのエコシステムを形成することになる。さらに、「地域資源とトポスの関係:S-Dロジックにおける資源統合と地域デザイン」では、地域デザインの視点とサービスエコシステムの関係から資源発見による価値創造のプロセスについて、エピソードに関連した歴史性からエコシステムの制度に関する検討を行った。研究テーマに関連するフレームワークの構築が順調に進んでいるため。サービス・エコシステムの研究枠組みの妥当性に関する調査を実施する。

地域における多様性を求めることで、多様なアクターの存在とそれを基盤とするエコシステム内でのサービス交換の状態を分析するものである。特にマクロ、メゾ、ミクロの3つのレベルからのアプローチの確立を目指すものとなる。継続的なインタビュー調査を行い、理論的・実証的な考察を行う。予備調査のためのフレームワークの確定が2ヶ月遅れ、年度末となったので、実施を見送ったため。調査の実施のタイミングを変更し、3年目に行うことにしたため。29年度の前期に予備調査を実施する際に使用することを計画している。