hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アレルギー疾患の傷害臓器を決定するT細胞腺上接着因子の発現とその制御機構の解析

1.ダニをアレルゲンとする気管支喘息患者を症状の強さによって2群に分け、ダニアレルゲン刺激によって末梢血T細胞上に誘導されるα4インテグリンの発現をフローサイトメトリーにて解析した。その結果、α4インテグリン発現の程度は喘息の活動性と相関していることが明らかとなった。すなわち、アレルゲンに反応するT細胞上のホーミングレセプター発現は疾患活動性に重要な因子であることが示唆された。2.牛乳または鶏卵アレルギーによるアトピー性皮膚炎患者の末梢血単核球をαSカゼインまたはオボアルブミンで刺激して7日後にCD3陽性T細胞上に発現するαEβ7インテグリンおよびCLAをフローサイトメトリーにより解析した。その結果、有症状の食物アレルギーによるアトピー性皮膚炎患者において食物アレルゲン刺激によるT細胞上CLA発現が認められたのに対し、食物アレルギーが寛解した患者では食物アレルゲン刺激によるT細胞上CLA発現は観察されなかった。すなわち、アレルゲン刺激T細胞上のCLA発現は食物アレルギーによるアトピー性皮膚炎の疾患活動性を反映していると考えられた。食物アレルゲン刺激によるαEβ7インテグリンの誘導は認められなかった。3.臍帯血T細胞を牛乳中の主要な蛋白であるαSカゼインで刺激するとすべての臍帯血T細胞は増殖したことから、出世時にほぼすべての乳児には牛乳抗原を認識するT細胞が存在すると考えられる。しかしながら、αSカゼイン刺激でT細胞上に表面にαEβ7インテグリンが誘導された乳児のみが、生後3-6ヶ月時に調製粉乳の摂取でアトピー性皮膚炎を発症していた。また、臍帯血T細胞上にCLAの発現は誘導されなかった。以上から、乳児期のアトピー性皮膚炎の発症にはCLAではなく、αEβ7インテグリンの関与が重要であり、また臍帯血を用いて食物アレルギー患者を予知・予防できる可能性が示された。食物アレルギーによる消化管アレルギーまたはアトピー性皮膚炎を有する患者を対象として、末梢血単核球を食物アレルゲンで刺激してT細胞上の接着因子発現をフローサイトメトリーにて解析した。接着因子として特に、消化管または皮膚への接着に重要と考えられるαEβ7インテグリンおよびcutaneous lymphocyte associated antigen(CLA)について検討した。その結果、1歳以上の幼児においてはアトピー性皮膚炎の原因アレルゲンで末梢血単核球を刺激すると、T細胞上にCLA発現が認められたが、乳児期のアトピー性皮膚炎患者では、CLAの誘導は見られず、インテグリンαE鎖の発現が認められた。一方、消化管アレルギー患者では年齢に関係なく、食物アレルゲン刺激によってCLAの誘導は見られず、インテグリンαE鎖の発現が認められた。以上から、(1)消化管アレルギーの発症には食物アレルゲン反応性T細胞上のαEβ7インテグリン発現が重要であること、(2)幼児期以後のアトピー性皮膚炎発症にはアレルゲン反応性T細胞上のCLA発現が主体であるのに対し、乳児期でのアトピー性皮膚炎の病態にはαEβ7インテグリン発現が重要であることが示唆された。また、ダニに感作されている気管支喘息患者の末梢血単核球をダニ抗原で刺激するとT細胞上にインテグリンα4鎖の発現が強く誘導されたのに対し、健康人ではその発現が弱いことから、喘息の病態におけるダニアレルゲン反応性T細胞上のα4β7インテグリン発現の重要性が示された。以上の研究から、アレルギー性炎症部位へのアレルゲン反応性T細胞の移動に、T細胞上のホーミングレセプター発現が重要であることが示唆される。

前年度の研究で、食物アレルギーによるアトピー性皮膚炎の発症にはアレルゲン反応性T細胞上のホーミングレセプター発現が重要であることを明らかとした。また、そのホーミングレセプターとしては幼児のアトピー性皮膚炎ではcutaneous lymphocyte associated antigen(CLA)が、乳児のアトピー性皮膚炎ではαEβ7インテグリンが重要であることを示した。そこで、本年度は、これらのホーミングレセプター発現を指標として食物アレルギーによるアトピー性皮膚炎の発症を予知できるか否かを解析した。インフォームドコンセントを得て臍帯血単核球を採取・分離後に凍結した乳児を追跡して、生後3-6ヶ月時での調整粉乳摂取によるアトピー性皮膚炎の発症を検討した。解凍した臍帯血T細胞を牛乳中の主要な蛋白であるαSカゼインで刺激するとすべての臍帯血T細胞は増殖した。すなわち、出生時にほぼすべての乳児には牛乳抗原を認識するT細胞が存在すると考えられる。しかしながら、αSカゼイン刺激でT細胞上に表面にαEβ7インテグリンが誘導された乳児のみが、生後3-6ヶ月時に調製粉乳の摂取でアトピー性皮膚炎を発症していた。また、αEβ7インテグリンが誘導された児も含めてすべての対象乳児の臍帯血T細胞上にはαSカゼイン刺激によるCLAの発現は誘導されなかった。以上の結果から、臍帯血を用いて食物アレルギー患者を予知・予防できる可能性が示された。
高輝度近赤外生物発光プローブを実現するホタルルシフェリン誘導体の開発

本研究では有機化学的アプローチにより、生体深部組織のイメージングを実現する生物発光基質の開発を目指す。高効率なホタル生物発光系に注目し、その発光基質を有機合成化学により改変する。有機蛍光色素の知見を取り入れ、生体組織応用に最適な近赤外領域で発光する人工ホタル発光基質を開発する。また、予め活性化させた基質を合成することで、一連のホタル発光系の高輝度化の可能性を評価する。
GVHRによる原発性胆汁肝硬変モデルにおける胆管細胞障害機序の解析

GVHRによる原発性胆汁性肝硬変動物モデルの胆管細胞障害機序を解明する目的で、本年度は以下の研究を行った。本年度の研究成果GVHR誘導マウスPBCモデルにおける胆管細胞のMHC class II、CD80、86、ICAM-1、PDH-E2の発現を各モノクローナル抗体を用いて免疫組織化学的に検討した。その結果、MHC class II、ICAM-1の発現はみられるものの、他の分子の発現はみられず、胆管細胞が抗原提示細胞として機能しているか明らかにはならなかった。2)抗機能分子抗体の投与による病変の抑制胆管細胞に発現がみられたICAM-1に対する抗体の投与によりPBC類似病変の誘導が抑制できるか検討したが明らかな抑制はみられず、胆管細胞障害へのICAM-1の関与の有無は明らかにならなかった。研究目的:GVHR誘導マウスPBCモデルの発症進展機序、特にホストのF1マウスにおける抗原特異的な免疫反応の活性化機序,および病巣への細胞浸潤機序について解析する。本年度の研究成果:MHCクラスIIの3ヵ所にアミノ酸変異を認めるB6のミュータントマウスbm12とB6マウスとのF1マウスに^<51>Crで標識したB6マウスのCD4細胞を隔週で2回移入し,移入細胞の体内分布を経時的に解析したところ,時間とともに脾、リンパ節、肝の順で分布が観察された.肝内浸潤T細胞をCD4とThy-1.1,Thy-1.2のthreecolor染色しFACSソーターにて分離し解析したところ約80%がホスト由来のCD4陽性細胞であることが確認された.また胆管周囲に浸潤しているホストT細胞を抗Thy-1.1抗体,抗Thy-1.2抗体で免疫染色したところその表面マーカーよりホスト由来のCD8陽性細胞であることが確認された.現在その活性化表面マーカー(HLA-DR、CD25、CD40Lなど)をin situ hybridization法により検索中である.また肝内浸潤ホストT細胞を分離、PDH-E_2ペプチドを添加培養し、細胞増殖能を解析したところPDH-E_2特異的にT細胞が活性化されている可能性が示唆された.今後,ホストT細胞の胆管周囲への浸潤機序を解析する予定である.GVHRによる原発性胆汁性肝硬変動物モデルの胆管細胞障害機序を解明する目的で、本年度は以下の研究を行った。
ゲノム編集をヒトとサルのiPS細胞に用いたがんに対するT細胞製剤の新規作製法開発

細胞傷害性T細胞は、がん細胞が特異的に発現するがん抗原をT細胞受容体で認識し、がん細胞を攻撃する。近年、がん抗原特異的なT細胞受容体の遺伝子を、細胞傷害性T細胞に導入するがん免疫細胞療法が開発されているが、安全性や治療効果など、まだ克服すべき問題が存在する。本研究計画では、安全性と治療効果が共に高い細胞傷害性T細胞を効率よく作製する、新しいがん免疫細胞療法の開発を推進する。
多変数保型形式と多変数超幾何函数に内在する数論的関係

2変数超幾何微分方程式のシュワルツ写像から2次元複素超球上の保系形式が得られ、その応用として、1)超幾何函数のシュワルツ写像に対する特殊値の、代数性判定定理2)2変数のガウス算術幾何平均定理3)2変数のヤコビのテータ回帰公式4)判別式6の志村曲線の明示的表示の諸結果が得られた。本プロジェクトで得た結果は以下の通りである。1)ガウスによる算術幾何平均定理を1989年K. Matsumotoが研究した種数3の超楕円曲線の場合に拡張した。これは、退化した場合にガウスの公式と一致する。これによって、ガウスの古典的定理が200年後にしてはじめて多変数化されたことになる。同時に、多変数の算術幾何平均、多変数保型形式、多変数超幾何函数の間に深い関連のあることが示された。2)楕円モジュラー函数は代数的変数に対して、それが虚2次の場合にのみ値が代数的になることが知られている。これは、超幾何微分方程式のシュワルツ写像において、代数的変数に対して、その値が代数的になるためには、対応する超幾何曲線のヤコビ多様体が虚数乗法を持つ必要があることを示唆する。われわれは、多変数超幾何微分方程式において同伴な(モノドロミ一群が等しい)族に対して、シュワルツ写像の値がどのような条件で代数的になるか、何個代数的になりうるかの一般的結果を得た。同時に、それらを示唆するさまざまな具体例を構成した。本年度の研究成果の概要は以下の通りである。1)古典的なJacobiのテータ函数と超幾何函数の関係を与える"Jacobiの公式"の多変数化を試み、Appellの超幾何函数を用いる2変数版の公式を得た。(北大、松本圭司氏との共同研究)3)千葉大学修士院生との共同研究によって、Gauss超幾何函数の関数等式から得られる1変数の算術幾何平均公式の変種を系統的に列挙することに成功した。(院生、豊田隆文、高原淳両氏との共同作業)4)早稲田大学院生、永野中行氏との共同研究によってK3曲面族の周期微分方程式の明示とそのモノドロミー群の解明を行い、平方根5を持つHilbert Modular群との関係が確定された。なお、1)は続編を投稿中、2)は投稿中、3)4)は院生の単著論文である。本プロジェクトは、多変数超幾何函数と多変数保型形式の関係を通じて、その数論的な意味を解明することを目的としていた。このような研究計画の背景には、19世紀における楕円函数論、ガウス超幾何函数の理論、虚数乗法論が一体となって発展したことを踏まえて、今日の代数幾何学、多様体論、微分方程式論を駆使して、上記の古典理論の拡大版を目指すという意図があり、本年度は、発表論文リストにある3つの結果を得た。これらも、前述の計画の中に位置づけられるものである。第一は、遠く19世紀のピカールに遡る2変数保型形式を用いて、ヤコビによる楕円積分とテータ函数との入れ子状の奇妙な公式が2変数の世界でも成立することを示した。第2は、第1のものと異なるピカール型保型形式を用いると、同様のヤコビ型公式が得られ、この場合には、古典的なガウスによる算術幾何平均定理の完全な2変数化を導くものであることが明らかにされた、第3は、2変数のアッペルの超幾何微分方程式を特別な超平面に制限すると、一般には複雑な定義式で与えられる志村曲線が、判別式6の場合に限ってであるが、簡単な定義式で与えられ、同時に対応するアーベル多様体(アーベル曲面)も可約な3次元アーベル多様体の既約成分として明瞭に指示しうることを明らかにした。今後は、2次元カラビ・ヤウ多様体(すなわちK3曲面)の周期写像によって導かれる保型形式の立場から同様の現象を追求してゆきたい。
水チャネル"アクアポリン"をターゲットとした新しい脳浮腫治療薬の開発

脳浮腫は頭部外傷、脳血管障害、脳腫瘍など様々な病態に随伴して発症し、しばしば致命的となるにもかかわらず、依然として治療法は浸透圧利尿薬の投与や外減圧術などの対症的なものに限られている。また、脳浮腫の発生機序でさえ十分には解明されていなかった。最近、水チャネルであるアクアポリン4(AQP4)が、脳浮腫の発生に関与しているとの報告がある。申請者は、初期実験により、AQP4の機能が低下すると細胞機能が維持できないことを最近見出した。そこで、本研究では、siRNAを用いてAQP4発現を低下させた(ノックダウン)培養細胞系を作成し、細胞機能維持に果たすAQP4の役割を詳細に検討する。また、上記のノックダウン細胞系を使用して多数の化合物をスクリーニングすることにより、AQP4発現阻害薬あるいはAQP4阻害薬を創出し、新しい脳浮腫治療薬開発を目指した。本年度の研究結果を以下に示す。(1)AQP4ノックダウン培養i細胞系における細胞脆弱性の検討17年度確立したisRNAによるAQP4ノックダウン培養系を用いて、AQP4発現の低下が細胞の機能にどのような影響を与えるか検討した。AQP4ノックダウンにより、アストロサイトの明らかな形態変化はなかった。低酸素負荷により、細胞障害の程度を通常のAstと比較して、細胞障害の程度が高度である可能性を得ている。今後、さらに検討を加えていく必要がある。(2)AQP4発現阻害薬あるいはAQP4阻害薬の探索(1)で確認できた障害に対する脆弱性を指標にAQP4発現阻害薬あるいはAQP4阻害薬を探索する予定であった。今後、モデルの完成を待ち、検討を行っていく予定である。阻害薬の候補を現在検討している。最近の研究により、水チャネルであるアクアポリン4(AQP4)の過剰発現が脳浮腫に関与している可能性が示唆され、発症機序解明へ大きな進歩となった。また、申請者はAQP4の機能が低下すると細胞機能が維持できないことを最近見出した。そこで、本研究では、siRNAを用いてAQP4発現を低下させた(ノックダウン)培養細胞系を作成し、細胞機能維持に果たすAQP4の役割を詳細に検討した。さらに、上記のノックダウン細胞系を使用して多数の化合物をスクリーニングすることにより、AQP4発現阻害薬あるいはAQP4阻害薬を創出し、新しい脳浮腫治療薬開発を目指した。平成17年度は、(1)siRNAを用いたAQP4ノックダウン培養細胞系の確立、(2)AQP4ノックダウン培養細胞系における細胞脆弱性の検討、以上2点を計画した。(1)siRNAを用いたAQP4ノックダウン培養細胞系の確立siRNAの技術を用いて、培養アストロサイト(以下Ast)におけるAQP4発現を低下(ノックダウン)させる系を確立した。AstにおけるAQP4発現の低下は、ウエスタンブロット法により確認できた。(2)AQP4ノックダウン培養細胞系における細胞脆弱性の検討(1)で作成されたAQP4ノックダウン培養系を用いて、AQP4発現の低下が細胞の機能にどのような影響を与えるか検討した。AQP4ノックダウンAstに、アンモニアによる障害を与えたところ、正常なAstと比較してLDH放出量増加、生細胞数低下等を確認した。このことから、AQP4は細胞障害に対して保護的に機能している可能性が示唆された。今後、低酸素など他の障害を与えた場合にも同様な現象が起こることを確認していく予定である。
マルチパスバイオマス水素化システムの学理構築と実証

本研究では、バイオマス大量導入と低中温産業廃熱の高質化・高度利用を同時に実現しなおかつ、用途に合わせて水素、メタノール、DMEといった多種の燃料製造を可能とする全く新規な多目的バイオマスガス化技術実現のため、その学理構築とシステム実現可能性を実証することを目的とする。研究代表者らの過去の研究によるバイオマス水素リッチガス化の課題は、ガス化により製造された水素の輸送・貯蔵であったが、ガス化システムによる生成ガスのH_2:COの調整により、これらの合成で得られるメタノールやDMEの形態で容易に輸送・貯蔵し、消費地に俯存する低中温廃熱により水素に改質することで、バイオマス水素リッチガス化の課題を解決するのみならず、低中温廃熱の高質化・高度利用、中間生成物としてのメタノール・DME供給という、従来独立に検討されてきた個々のシステム概念を高度に包含した新たなシステム概念の提示となる。研究では、初年度は、まず多目的ガス化の検証を可能とする実験系の構築を行い、1次元層流ガス化炉、加圧下での高速昇温が可能なイメージ炉を用いたシステムを構築し、基礎的なデータ取得準備に入った。次年度は、モデルバイオマス、ならびに一部実バイオマスについて、その熱分解特性を実験的に検討を行っている。また、低質廃熱の高質化再利用とのドッキングが期待できる炭化水素系燃料の水蒸気改質について諸特性を明らかにしている。さらに最終年度には、実バイオマス試料についてのガス化データ取得を完了し、実システムへの適用を意識したデータベース構築を行った。炭化水素系燃料の水蒸気改質についても引き続きデータベース構築を行い、さらに、システム解析を行うことで、このようなシステムの特性を明らかにし、本研究課題を完了している。実験系の構築と基礎実験の開始(岡崎・伏信・野崎)初年度は、まず多目的ガス化の検証を可能とする実験系の構築を行った。時系列でのガス化特性把握のための1次元層流ガス化炉を構築し、加圧下での高速昇温が可能なイメージ炉(現有)を用い、ガス化実験準備、ならびに基礎データ取得を開始している。既にデータを有するセルロースで実験系構築のための予備実験を行い、リグニンのデータ取得を行った。以上の検討により、バイオマスガス化の基礎的な反応データを得ると伴に、次年度以降の本格検討の準備を完了した。

研究代表者らの過去の研究によるバイオマス水素リッチガス化の課題は、ガス化により製造された水素の輸送・貯蔵であったが、ガス化システムによる生成ガスのH_2:COの調整により、これらの合成で得られるメタノールやDMEの形態で容易に輸送・貯蔵し、消費地に佑存する低中温廃熱により水素に改質することで、バイオマス水素リッチガス化の課題を解決するのみならず、低中温廃熱の高質化・高度利用、中間生成物としてのメタノール・DME供給という、従来独立に検討されてきた個々のシステム概念を高度に包含した新たなシステム概念の提示となる。昨年度の検討に引き続き、本年度は、セルロース、キシラン、リグニンそれぞれ単独ならびにこれらの混合によるモデルバイオマス、ならびにマツを用いた実バイオマスについて、その熱分解特性を実験的に検討を行っている。これらの結果より、特にセルロースとリグニンについては、熱分解特性の非線形性が認められることなどを明らかにしている。また、低質廃熱の高質化再利用とのドッキングが期待できる炭化水素系燃料の水蒸気改質については、S/C、W/Fの設定によるメタノール水蒸気改質の転化率向上を検討するとともに、メンブレンリアクターを用いることでメタノールとメタンの水蒸気改質については転化率向上を得られることを示した。本研究では、バイオマス大量導入と低中温産業廃熱の高質化・高度利用を同時に実現しなおかつ、用途に合わせて水素、メタノール、DMEといった多種の燃料製造を可能とする全く新規な多目的バイオマスガス化技術実現のため、その学理構築とシステム実現可能性を実証することを目的とする。研究代表者らの過去の研究によるバイオマス水素リッチガス化の課題は、ガス化により製造された水素の輸送・貯蔵であったが、ガス化システムによる生成ガスのH_2:COの調整により、これらの合成で得られるメタノールやDMEの形態で容易に輸送・貯蔵し、消費地に俯存する低中温廃熱により水素に改質することで、バイオマス水素リッチガス化の課題を解決するのみならず、低中温廃熱の高質化・高度利用、中間生成物としてのメタノール・DME供給という、従来独立に検討されてきた個々のシステム概念を高度に包含した新たなシステム概念の提示となる。昨年度までの検討に引き続き、本年度は各種バイオマス試料についてのガス化データ取得を完了し、圧力条件やバイオマス種類の影響などを明らかにすることで、実システムへの適用を意識したデータベース構築を行った。さらに、低質廃熱の高質化再利用とのドッキングが期待できる炭化水素系燃料の水蒸気改質についても引き続きデータベース構築を行い、メンブレンリアクターの効果を示すと伴に、プラズマ併用の可能性を示唆している。さらに、システム解析を行うことで、このようなシステムの特性について理論的な考察を加えることで、本研究課題を完了している。
錯視に対する初頭観察経験の差異が刺激図形の認知的把捉に及ぼす諸効果に関する研究

本年度は、「さらに観察経験を操作された被験者群」として、主として美術系大学生を対象に、初頭の反復観察経験に伴う「検査図形に対する図形把捉態度の変化」の検討を進めた。そこでは、明るさの同化・対比、とくに、同化をより容易に生じさせるために、白・黒の誘導領域と灰色の検査領域を有する「傾斜縞模様図形」において、"縞の数"を変化させる刺激パターンを取り上げ、当科研費によって購入できた「レーザープリンタ」や「ノート・パソコン」を使用して、印刷・呈示・反応集計等を行った。その結果、刺激パターンの制作や素材に関心が強く、色彩の効果についても知識を有する「美術系大学生の被験者」の初頭観察では、刺激図形の"錯視(同化・対比)の見え"において、「縞の数の変化に伴う同化から対比への変換」がすでに生じており、基本的な「錯視図形の見え(捉え方)」に、他専攻(一般大学生)の被験者とは差異のあることが見出された。そして、彼らの"錯視の見え"は、より複雑な方向(同化→対比;対比→同化)と程度(同化・対比量)に対する「教示された構え(観察態度)」によって、その教示に応ずるように"見えの傾向(方向と程度)"を変化させていた。すなわち、刺激図形に対する「さらに認知的な図形把捉の変換」が、初頭観察の経過の中で急速に形成されており、『錯視の"見え"への総体的な調整』が認められた。これらの結果は、研究論文の作成を進めるかたわら、第27回国際心理学会・第64回日本心理学会・第31回日本色彩学会等において発表され、有益な反応が得られており、今後も発表が予定されている。さらに、本研究を基礎に、より総合的・発展的な「視覚的対立現象における見えの転換への認知的調整」に関して、新たな研究が計画されている。本研究の成果は、「平成10年度12年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究成果報告書」としてまとめられた。本年度は、「明るさおよび色の同化・対比」を生じさせる「錯視図形」を取り上げ、白黒あるいは赤緑が並列配置されている誘導図形と灰色の検査図形を、現有の「カラープリンタ」、および、本年度購入の「レーザープリンタ」(キャノン,LBP-850)によって印刷し、多様な刺激図形から成る「刺激呈示用冊子」を作成した。そして、これらの冊子を、多数の大学生に配布して、観察経験の異なる彼らが『どのように刺激図形を見ているか』を検討し、「初頭観察の基礎資料」を集めた。この際、観察室での刺激図形の輝度を常時測定しておくために、本年度購入の「簡易型輝度計」(トプコン,BM-8)が有効に利用された。その結果、初頭の観察では、刺激図形の配置(検査領域と誘導領域の面積比)によって「明るさおよび色の同化・対比」が安定して生起せず、“錯視の見え"が大きく変動していた。しかし、そのような不安定な見えの中でも、誘導領域よりも小さい検査領域の見えが、誘導領域とは反対の明るさや色に変化する「対比」は生じており、“この現象がより感覚的(ボトムアップ的)な機構にもとづいていること"が認められた。一方、誘導領域に比べて検査領域がかなり大きい場合には、初頭観察での不安定な反応が目立っていたが、このような刺激条件での見え方が理解されると、検査領域が誘導領域の明るさや色味に近づいて見える「同化」が明瞭に生じるようになった。

これは、刺激図形に対する「図形把捉の変化」を物語っており、“この現象がより認知的(トップダウン的)な機構にもとづいていること"を示唆している。このように、明るさおよび色の錯視(同化・対比)において、初頭観察の効果が明瞭に得られており、これらの結果については、研究論文の作成を進めるかたわら、日本色彩学会や日本心理学会での発表を予定している。また、上記とは異なる「幾何学的錯視図形」に対する実験も進めており、錯視量の初頭観察による変化に、興味ある傾向を見出している。本年度は、「観察経験を操作された被験者群」に対して、初頭の反復観察に伴う「刺激図形に対する図形把捉態度の効果」の検討を進めた。そこでは、「明るさおよび色の同化・対比」を生じさせるために、白・黒および赤・緑の誘導領域を有する多様な刺激図形(傾斜縞模様図形)を、現有の「グラフィック・カラープリンタ」、および、昨年度の当科研費によって購入できた「レーザープリンタ」によって印刷し、これらの刺激図形を個別に呈示して反応を記録・集計するために、本年度購入の「ノート・パソコン」(NEC LaVie LW33H/73D6)を使用した。そして、これらの刺激図形を美術系および他専攻の大学生群に呈示して、初頭の反復観察の経過に伴って、『どのように刺激図形が見られているのか』について組織的に調べてみた。その結果、ごく初頭の観察では、それまでの観察経験に関わらず、刺激図形の"見え"は総じて不安定であったが、美術系の観察者には、「同化・対比」がすでに一部で生じており、基本的な「錯視図形の見え(捉え方)」に、他専攻の観察者とは差異のあることが認められた。そして、彼らの"見え"は、「同化・対比現象の説明」によって、これまでの他専攻の観察者と同様に安定し、その後の観察において両現象が明瞭に出現した。さらに、観察態度の教示によって、この"見え"が変化しており、刺激図形に対する認知的(トップダウン的)な「図形把捉の変換」によって、より同化的・より対比的な方向への「"見え"の移動」が生じていた。この移動は、観察の反復の中でも同様に生起しており、「初頭の観察経験によって、色および明るさの錯視(同化・対比)が方向を確定していく様相」に興味ある傾向が見出された。これらの結果については、研究論文の作成を進めるかたわら、国際心理学会・日本心理学会・日本色彩学会等において発表を予定している。本年度は、「さらに観察経験を操作された被験者群」として、主として美術系大学生を対象に、初頭の反復観察経験に伴う「検査図形に対する図形把捉態度の変化」の検討を進めた。そこでは、明るさの同化・対比、とくに、同化をより容易に生じさせるために、白・黒の誘導領域と灰色の検査領域を有する「傾斜縞模様図形」において、"縞の数"を変化させる刺激パターンを取り上げ、当科研費によって購入できた「レーザープリンタ」や「ノート・パソコン」を使用して、印刷・呈示・反応集計等を行った。その結果、刺激パターンの制作や素材に関心が強く、色彩の効果についても知識を有する「美術系大学生の被験者」の初頭観察では、刺激図形の"錯視(同化・対比)の見え"において、「縞の数の変化に伴う同化から対比への変換」がすでに生じており、基本的な「錯視図形の見え(捉え方)」に、他専攻(一般大学生)の被験者とは差異のあることが見出された。そして、彼らの"錯視の見え"は、より複雑な方向(同化→対比;対比→同化)と程度(同化・対比量)に対する「教示された構え(観察態度)」によって、その教示に応ずるように"見えの傾向(方向と程度)"を変化させていた。
国際理解へと広がるものづくり教材の開発～先住民の芸術性から学ぶ～

効果的に研究を進めるために、まずは日本を知ることから始めようと、北海道の先住民族であるアイヌの芸術を参考にした実践研究を行った。はじめに現地調査を行い国立民族学博物館のアウトリーチ教材「みんぱっく」を模して、実際のモノにふれ、感じ、アイヌの人々の暮らしを知るといった内容の授業を道徳で行った。とくに、アイヌ民族の自然観については児童にとっては意義のある学習となり、心の教育の面でも効果的であることがわかった。図画工作科では、現地でもワークショップ等で行われているアイヌ文様の切り絵と色画用紙で編んだ、彼らの伝統的な織り物を模した作品を仕上げた。ついで、琉球民族の芸術性に注目した研究を進めた。小学校における沖縄の学習は、5年生で伝統家屋を学ぶ以外は戦争や米軍基地のことが主体であり、悲観的なイメージだけが残る傾向が強い。そこで、反戦平和への意識を高めるためにも事前学習において、親近感を増しておくことが大切であると考え、ものづくり教材の開発を視野に入れて現地調査を行い、現地の人々の遊びである草編みや児童もよく知っているシーサーのペーパークラフト、愛情が込められた八重山ミンサーを色画用紙で織ることなどを教材化するに至った。ここでも道徳において、沖縄のモノを実際に見たり手にしたりできるようにし、琉球民族の自然観も学んだ。最後にカナダ・北西海岸先住民のトーテムシンボルを描く学習を行い実践を終えた。実践後の児童の意識調査から得られた結果から、ものづくりを行うことにより、現地の人々への親近感や文化的な興味が数段に増すことと、彼らの生活感から道徳的な学ぶべき事項が数多くあることが明らかとなり、教材化の可能性を大いに見い出すことができた。
ペプチド化学に応用可能な新規SH基選択的ジスルフィド結合形成試薬創製の基礎研究

平成30年度は、より有用な固相担持型ジスルフィド形成試薬を創製すべく、新たに導入するNpys誘導体の検討を行った。まず、システイン残基に対するNpys誘導体の反応性を液相にて確認した。これまでに合成した誘導体で検討した結果、良好な反応性を示した誘導体を幾つか見出すことができた。続いて、Chemmatrix樹脂を用いた誘導体の固相化を図ったが低収率であった。今後、固相試薬を効率的に得るために反応条件を最適化する必要がある。また、還元型ペプチドを用いたモデル反応を実施し、新規固相試薬の有用性を明らかにする予定である。一方で、他の固相担体や固相担体とNpys誘導体間のリンカーの検討を行うことで固相試薬の創製を進める予定である。ペプチド化学に応用可能な新規ジスルフィド形成試薬の創製を目指し、研究を行い、研究期間全体を通して以下の成果を得た。1)Npys-ORの効率的合成法確立に成功し、Npys-OMe誘導体を基盤に誘導化を行った。2)9残基の還元型オキシトシン用いたモデル実験では、複数の誘導体の中でもNpys-OMeが高収率で酸化体を生成すること、また分子内ジスルフィド結合形成が優先的に進行することがわかった。また、より構造の複雑な心房性ナトリウム利尿ペプチド(28残基)の合成においても、本誘導体は効率的に機能することが示された。3)ジスルフィド結合を2組有するコノトキシン(12残基)の合成では、本誘導体と既存の酸化法を段階的に用いることで、位置選択的なジスルフィド結合の構築が可能となった。4)反応溶液をろ過するだけで高純度の酸化型ペプチドが獲得できる固相試薬の創製にも成功した。以上のように、本研究では有用なジスルフィド形成試薬の創製および本試薬を用いた効率的なジスルフィドペプチド合成法の構築に至り、これら成果はペプチド化学に貢献できると考えられる。新規SH基選択的ジスルフィド結合形成試薬の創製に向けた候補化合物の獲得を目指し、平成28年度はニコチン酸誘導体のアルコキシチオならびにエステル構造に着目した誘導化を実施した。まず、アルコキシチオ構造の誘導においては、低級アルコールおよびフェノール誘導体などを導入した。一方でメチルエステル構造の誘導では、当該構造を除去し簡略化させた。また、この構造においても水酸基を有する化合物を導入し、合計16種の誘導体合成を行った。次に、モデルペプチドとしてアミノ酸9残基の還元型オキシトシンを用い、これら誘導体の酸化(ジスルフィド形成)能を評価した。その結果、メトキシチオ構造を有する誘導体において、HPLC収率92%にて効率的に酸化体を生成すること、分子間よりも分子内反応が優先的に進行することも確認した。ペプチド化学、タンパク質化学での応用に向け、無保護官能基(アミン、カルボン酸、水酸基、チオール)を有するペプチドに対する反応性を精査した。これら官能基が存在しても問題なくジスルフィド結合が構築可能であることが示された。また側鎖がt-ブチルおよびアセトアミドメチル基で保護されたシステインや、酸化、修飾され易いアミノ酸とは全く反応しないこともわかった。従って、本誘導体によるジスルフィド結合は、無保護SH基選択的であることが示唆された。本誘導体の安定性に関しても検証を行った。不活性ガスの置換等特別な処理することなく、室温にて少なくとも6ヶ月以上安定に保存可能であることが、NMR測定およびHPLC分析にて示唆された。平成28年度では、合成誘導体の数が当初計画より少なかったが、実施計画のほとんどを遂行することができた。そのため、平成29年度実施予定であるジスルフィド結合を含む生理活性ペプチドの合成に向け、準備することもできた。また、同様に29年度実施予定の固相試薬創製についても計画を繰り上げ、初期的な検討に着手した。更に本研究課題で得られた成果に関しては、特許出願を行った。従って、以上の事から本研究課題の進捗状況について、当初の計画以上に進展していると評価した。28年度において、メトキシチオ構造を有する誘導体1が、温和なジスルフィド形成能および高い安定性を有していることがわかった。従って、29年度では本誘導体を用い、オキシトシンより複雑なペプチドである心房性ナトリウム利尿ペプチド(2)とα-コノトキシンImI(3)の合成を検討した。ペプチド2の合成では、誘導体1を用いることで還元型ペプチドから効率的に酸化型ペプチド2へと導くことができた。また、ペプチド3の合成では、まずシステイン残基側鎖の直交型保護基を導入した直鎖ペプチドを調製した。誘導体1により、無保護システイン残基間を酸化し、次いで、ヨウ素酸化によりアセトアミドメチル(Acm)基間のジスルフィド結合を構築した。本合成で得られたペプチド3と標品をHPLCにて重ね打ちしたところ、ピークの一致を確認した。本結果から、誘導体1による酸化法と既存の酸化法の組み合わせにより、ジスルフィド結合の位置選択的な構築が可能であることが示された。また、29年度は誘導体の効率的合成法の確立にも成功し、28年度に引き続き、新規誘導体の合成を実施した。一方で、29年度は誘導体1を固相に担持させた試薬の検討も実施した。固相担体として、水系および有機溶媒の両方で膨潤するchemmatrix樹脂を選択した。

固相担持型試薬の合成は、まず、ニコチン酸誘導体をchemmatrix樹脂にアミド結合を介して担持させた。続いて、得られた樹脂をクロロ化した後、そのままメタノールと塩基の混合溶媒中で撹拌することで、メトキシチオ構造を構築した。実際に還元型オキシトシンと本合成樹脂を室温にて撹拌後、反応溶液をろ過するだけで効率的に高純度のオキシトシンが得られることがわかった。これより、固相担持型試薬についても同様のジスルフィド形成能を有することが示された。29年度は、メトキシチオ構造を有する誘導体1を用い、ジスルフィドペプチドの合成検討を実施することができた。更に、ペプチド中の2組のジスルフィド結合の位置選択的な構築についても検討を行い、誘導体1の有用性を示すことができた。また、29年度は固相担持型ジスルフィド形成試薬の合成およびその酸化能の評価も実施したことから、本研究課題の進捗状況について当初の計画以上にしていると評価した。平成30年度は、より有用な固相担持型ジスルフィド形成試薬を創製すべく、新たに導入するNpys誘導体の検討を行った。まず、システイン残基に対するNpys誘導体の反応性を液相にて確認した。これまでに合成した誘導体で検討した結果、良好な反応性を示した誘導体を幾つか見出すことができた。続いて、Chemmatrix樹脂を用いた誘導体の固相化を図ったが低収率であった。今後、固相試薬を効率的に得るために反応条件を最適化する必要がある。また、還元型ペプチドを用いたモデル反応を実施し、新規固相試薬の有用性を明らかにする予定である。一方で、他の固相担体や固相担体とNpys誘導体間のリンカーの検討を行うことで固相試薬の創製を進める予定である。ペプチド化学に応用可能な新規ジスルフィド形成試薬の創製を目指し、研究を行い、研究期間全体を通して以下の成果を得た。1)Npys-ORの効率的合成法確立に成功し、Npys-OMe誘導体を基盤に誘導化を行った。2)9残基の還元型オキシトシン用いたモデル実験では、複数の誘導体の中でもNpys-OMeが高収率で酸化体を生成すること、また分子内ジスルフィド結合形成が優先的に進行することがわかった。また、より構造の複雑な心房性ナトリウム利尿ペプチド(28残基)の合成においても、本誘導体は効率的に機能することが示された。3)ジスルフィド結合を2組有するコノトキシン(12残基)の合成では、本誘導体と既存の酸化法を段階的に用いることで、位置選択的なジスルフィド結合の構築が可能となった。4)反応溶液をろ過するだけで高純度の酸化型ペプチドが獲得できる固相試薬の創製にも成功した。以上のように、本研究では有用なジスルフィド形成試薬の創製および本試薬を用いた効率的なジスルフィドペプチド合成法の構築に至り、これら成果はペプチド化学に貢献できると考えられる。平成29年度についても新規誘導体合成およびそのジスルフィド形成能を継続的に評価する。一方で、ジスルフィド結合を含む生理活性ペプチドの合成研究により、新規ジスルフィド結合形成試薬を用いた効率的な当該結合の構築法を提供する。平成28年度得られた知見を基に、オキシトシン以外の生理活性ジスルフィドペプチドの合成を検討し、より複雑な分子においてもジスルフィド結合が構築可能であることを実証する。また、分子内に複数の当該結合を有する生理活性ペプチドの合成を実施する。
放射光による蛋白質結晶構造のミリ秒オーダーのダイナミックスの研究

本重点領域ではこれまで4年間放射光を利用して蛋白質結晶構造のダイナミックスの研究を、蛋白質が関与する反応及び調節などの機構を3次元構造を基礎にして理解するために必要な研究を勢力的に進めてきた。本年度の目的はこれまでの研究成果報告を行い評価することと、これまでの成果をまとめて報告書を出版することであった。この目的を達成するため、平成5年度平成8年度研究生果報告会を東京大学山上会館て7月16日から18日まで開催した。会議では実行班の計画研究代表者、分担者、公募研究代表者全員が成果を報告を行い、総括班の評価委員が座長を受け持った。出席者は142名と盛況で盛んな議論が展開された。そしてこの時点で研究グループが解散するのは大変残念であるとの声が多くの参加者から出た。これまでのすべての報告をもとに作られた小冊子が10月16日に文部省で行われた最終ヒアリングで提出された。ヒアリングの席でこのような研究をさらに広範な分野に広げることは出来ないかとの質問が出された。また、会議に先だってアブストラクト等を収録したNewsLetter5-1(108頁)を発行した。各研究者の会議報告うは4年間の研究成果報告書(630頁)に収録された。総括班会議は2回行った。初回は成果報告会中の7月17日、2回目は平成10年1月24日であった。会議の中心議題はこれまで盛り上げてきた学際的な研究態勢を今後どのようにして維持し、研究の活性を維持し、さらに広い領域に発展させるかということであった。最終的には今後発展が期待される時間分割ラウエ法利用研究において最高の成果を上げられた京大化研の小田順一教授が世話役になり広範な領域の研究者が参加した『動的構造研究会』を母体にして特定Aの申請がなされた。以前から懸案になっていた英文のモノグラフ発行については次期特定が認められた場合その成果も交えて出版することが認められた。X線結晶構造解析は静的構造研究にしか利用できないという従来の概念を切り崩し、ミリ秒オーダーで時々刻々と変化する蛋白質の反応過程をX線結晶解析により原子レベルで捕えこれに基ずいて反応機構を総合的に研究する。そのために本研究では放射光を利用したラウエ法により、ミリ秒オーダーでの蛋白質構造変化を捕えそれに基ずいて反応および調節機構を理解するため装置、解析法、利用の3要素について総合的且つ徹底的に研究する。今年度は4月に高エネルギー物理学研究所放射光実験施設において時分割ラウエ法ワークショップを2回に分けて実習もかねて実施した。また、11月には東京工業大学において第1回公開シンポジュウムまた2月には大阪大学蛋白研究所において第2回目の公開シンポジュウムを開催した。いずれも100名を超える参加者があり大変な盛況振りであった。この際に総括班会議を行なった。ワークショップの報告は独立した冊子としてまたは第1回公開シンポジュウのはNEWSLETTER特集号としてすでに出版している。第2回公開シンポジュウムの記録は、6年度に発行する予定である。さらに研究者間の情報交換のために班員名簿の作成、NEWSLETTERも4回発行した(内1号は特集)。さらに班員間の交流を盛んにするためコンピューターネットワークによる方法を盛んに取り入れた。これは予想以上の効果があり多くの情報交換が行われている。さらに班をまたぐ研究者間での共同研究の体制を作るように計った。

またBL18Bに坂部が科学研究費により開発したプロトタイプの時分割ラウエカメラを設置し、班員が各自結晶を持ち込んでデータ収集を行い様々な方面からの評価を行った。これらの結果は装置開発やプログラム開発に生かした。この研究は従来の構造解析と違い装置、解析法、利用法などの基盤的な開発研究と同時に良質な結晶を作成することが特に重要であることから関係する研究を援助したり発掘するためにアンケー調査を行った。総括班会議を公開シンポジュウムに併せて2回開催した。4月にPFで時間分割ラウエワークショップ、7月には東京大学で公開シンポジュウム、11月には国際公開シンポジュウムを福山で開催した。出席者はPFは29名、東京では101名、福山では86名であった。福山のシンポジュウムはInternational workshopの2部として行われた。この会議には招待講演者としてアメリカ2名、フランス、イギリス、ドイツから各1名、この分野の世界最高の方々が出席され、A01,A02,A03班から関係者の方々がこれまでの研究成果を発表し、高い評価を受けた。この会議には外国からの参加者が20名あり、盛んに討論が行なわれた。迅速な研究成果および情報交換のためにニュースレターを5回、国際シンポジュウムのアブストラクトおよび名簿を1回発行した。レターには研究成果、および時間分割ラウエ実験報告が順次掲載され、毎号80ページにも及んだ。また、BL18Bを使った時間分割ラウエ実験を9月26日から10月31日までと12月13日から24日まで行なった。グループ間での研究者を含めた打ち合わせは公開シンポジュウム、各学会、PFでのビームタイムを利用して盛んに行なわれた。時間分割ラウエ法は放射光利用を必須とするので、ESRFで行なわれたBSR95などの国際会議にメンバーの方々が参加され情報収集をおこなった。保留により頂いた補助金で分子サイズ測定装置および冷却水循環装置などの購入を行い、研究の促進を計った。総括班会議を公開シンポジュウムに合わせて2回開催した。今年度は本重点領域研究の最終年度であるため特に本重点領域研究を発展させるために次期の申請をどのようにするかについての議論を盛んにおこなった。また、班員の意見を聴くためにアンケート調査も実施した。6月には東京で12月には名古屋で公開シンポジュウムを開催した。出席者は東京では95名、名古屋では62名と大変盛況であった。公開シンポジュウムの成果は特集号としてNews Letterに収録された。迅速な研究成果および情報交換のためにニュースレターを5回と名簿の発行を1回行った。News Letterには研究成果、及時間分割ラウエ実験報告が記載された。本年は最終年度に係わらず毎号80ページを超えた。また、BL18BのA01で開発された時間分割ラウエ法のための蛋白結晶構造解析のためのデータ収集システムを使った本重点領域としての時間分割ラウエ実験は7月と11月中旬から12月にかけて行われた。最終実験では特に大きな成果が期待されるグループにたいしてビームタイムが重点的に配分された。その結果、京都大学の小田教授のグループでグルタチオン合成酵素により反応の中間体を捕えることに成功した。本領域研究においては主に技術的な面を確立し、今後本研究の成果を種々の蛋白質結晶に応用し蛋白質の時間軸を含めた
フォスファターゼ遺伝子DUSP6/MKP-3を用いた膵がんの遺伝子治療

本研究者は以前に膵騒癌組織では染色体領域12q21,12q22-q23.1に高頻度のヘテロ接合性の喪失を検出し、その領域の検索で12q22にDUSP6/MKP-3が局在することを見いだし、その発現が膵癌培養細胞株で高頻度に減弱、消失していることを明らかにした.DUSP6/MKP-3はMAP kinaseのひとつであるERKを特異的基質とするdual specificity phosphataseであり、ERKにより活性化されることからフィードバックループを作ってその機能を調節しているものと考えられている。膵癌ではKRAS2の機能亢進性変異が高頻度に認められ、それにDUSP6/MKP-3の発現減弱、消失による機能喪失があいまってERKの持続的活性化を来し、膵癌の増殖が促進されているものと仮定される.このフィードバック調節機能の喪失とそれが膵がん細胞の増殖に与える効果を解析し、新規の膵癌治療の標的としての有用性を検証するために、原発性膵癌組織におけるDUSP6/MKP-3の発現、膵がん培養細胞におけるMAPK, MKP分子群の動態の解析、アデノウイルスベクターによるDUSP6/MKP-3導入による膵がん細胞増殖、表現型の変化の解析、ヌードマウス皮下移植ヒト膵癌細胞腫瘍に対するアデノウィルスベクターを用いた実験的遺伝子治療を本研究において行った。結果、DUSP6/MKP-3の発現は膵管内異型上皮病変部では亢進しているが癌部では滅弱しており、特に低分化型癌部では特異的に発現が消失している例が有意に多かった.膵がん培養細胞における検討で内因性DUSP6/MKP-3の発現とリン酸化ERKの恒常的発現が逆相関する形で認められ、内因性DUSP6/MKP-3の発現喪失がERKの恒常的活性化を招いていることを示唆するものと考えられた。DUSP6/MKP-3導入により膵癌細胞の増殖の抑制、アポトーシスの誘導が認められ、その効果は内因性ERKの活性化の程度、DUSP6/MKP-3の発現に依存しており、特に低分化型膵がんにより効果的である可能性が示唆された。ヌードマウス皮下移植膵がん細胞腫瘍に対する局注による実験的遣伝子治療では腫瘍抑制効果が一過性に認められたが投与量、方法を改良する必要があった.以上より、DUSP6/MKP-3は膵がんにおいて腫瘍抑制遺伝子として機能しているものと考えられ、DUSP6/MKP-3は膵がん治療の直接的、間接的標的として極めて有望である。本研究においては膵臓がんにおけるヘテロ接合性喪失の集中領域である染色体領域12q21-q23.1に存在し、膵臓がん培養細胞において高頻度の発現消失あるいは減弱を認めるDUSP6/MKP-3の膵臓がん細胞に対する増殖抑制効果およびこれを用いた膵臓がんの遺伝子治療の可能性について検討することを目的とした。以下、研究実施計画に沿ってその成果を示す(1)DUSP

6/MKP-3挿入非増殖型アデノウイルスベクターの作製DUSP6/MKP-3の翻訳領域をV5HisタグをつけてアデノウイルスベクターpAdex1cwに挿入し、COS-TP法により非増殖型アデノウィルスAdDUSP6を作製した。同時にコントロールベクターであるLacZ導入非増殖型アデノウイルスAdLacZを作製した。得られたウイルスのtiterは1-5x10^9pfu/mlであった。複数の膵臓がん培養細胞株を用い、multiplicity of infection (MOl)10,50で作製したアデノウイルスベクターを感染させ、組み換え蛋白質の発現、標的であるMAPK活性の変化、MTT法による細胞増殖能、軟寒天培地中でのコロニー形成能、flowcytometryによる細胞周期の解析を行った。結果、感染細胞ではMOl依存的に組み換えDUSP6/MKP-3の発現およびその増強、MAPK活性の低下、細胞増殖の抑制コロニー形成の減少が認められた、細胞周期解析により感染細胞はapoptosisに陥っており、それが増殖抑制の主たる機序であることが明らかとなった。(3)ヌードマウス皮下移植ヒト膵がん腫瘍に対するin vivoでの腫瘍抑制効果の検討ヌードマウス皮下に膵臓がん培養細胞を移植し、腫瘍を形成させた後アデノウイルスベクターを注入してその腫瘍増殖抑制効果を検討した。腫瘍抑制効果が一過性に認められるものの投与量、方法に工夫が必要と考えられた。本研究においては膵臓がんにおけるヘテロ接合性の集中領域である染色体領域12q21-q23.1に存在し、膵臓がん培養細胞において高頻度の発現消失あるいは滅弱を認めるDUSP6/MKP-3の膵臓がん細胞に対する増殖抑制効果およびこれを用いた膵臓がんの遺伝子治療の可能性について検討することを目的とした。平成13年度の時点でDUSP6/MKP-3挿入非増殖型アデノウィルスベクターの作製およびin vitroでの膵がん細胞への感染実験を行い、感染細胞におけるMOI依存的な組み換えDUSP6/MKP-3の発現およびその増強、MAPK活性の低下、細胞増殖の抑制、コロニー形成の減少が認められ、FACS解析により感染細胞はapoptosisに陥っていたことを報告した。平成14年度において、膵がん培養細胞に対するDUSP6/MKP-3導入効果と内因性ERK, DUSP6/MKP-3の関係を詳細に解析し、内因性ERKの活性はMKPファミリー分子であるMKP-1,MKP-2よりも内因性DUSP6/MKP-3の発現に依存する傾向が認められ、さらに、内因性DUSP6/MKP-3発現細胞ではDUSP6/MKP-3導入による増殖抑制、細胞死誘導効果が減弱することが明かとなった。治療対象となりうるDUSP6/MKP-3不活化膵がんの臨床病理学的動態を知るために膵がん組織におけるDUSP6/MKP-3発現を解析したところ、膵がんの前がん病変と考えられている膵管内異形成病変においては発現は増強しており、逆にがん部では発現が減弱している例が多く、とくに、低分化型膵がんでは特異的に発現が消失している例が多かった。ヌードマウス皮下移植膵がん細胞腫瘍に対する局注による実験的遺伝子治療では腫瘍抑制効果が一過性に認められたが投与量、方法を改良する必要があった。以上より、DUSP6/MKP-3導入の効果は内因性ERKの活性化の程度、DUSP6/MKP-3の発現に依存しており、特に低分化型膵がんにより効果的である可能性が示唆された.DUSP
ディグナーガ論理学における伝統と革新―『集量論』の他学派批判を中心に

研究目的で挙げた二つの仮説を、以下の二つの方法によって検証する。[1]『廻諍論』『方便心論』『順中論』などの、ナーガールジュナおよび彼に近い人物の著した論書に見られる、推論に関する議論をディグナーガ説と比較する[2]『集量論』第3-4, 6章でのディグナーガによる他学派の推論説に対する批判を検討する本研究の遂行により、インド論理学におけるディグナーガの影響のみならず、インドから東アジアに至るまでの仏教史におけるディグナーガの思想的位置付けの再検討が可能となる。1.平成31年3月19-21日に筑波大学において、ディグナーガの『集量論』第6章およびそれに対するジネーンドラブッディの『集量論注』を対象とした研究会を行なった。その結果、『集量論』のサンスクリット語復元テキストを、〈可得相似〉(upalabdhisama)が説明される第20偈まで見直すことができた。2.同3月24日に東京学芸大学において、ディグナーガの『因明正理門論』に対する注釈である沙門宗の『因明正理門論注』に関する研究会を行なった。『因明正理門論注』を前者の議論と合わせて検討することによって、いくつかの過類(jati,誤った論難/詭弁的論難)について、インドと東アジアでの解釈の違いが明らかになった。3.同3月26-29日に筑波大学で開催された国際ワークショップにおいて、作者不詳の『如実論』で過類が論じられる箇所の読解を行なった。これにより、『如実論』からヴァスバンドゥの『論軌』そして『因明正理門論』に至る議論の変化が明らかになった。〈相似〉(jati,「詭弁的論難」)に対するディグナーガの見解を理解するにあたり、『論軌』などのヴァスバンドゥの著作だけでなく、ヴァスバンドゥ以前の伝統を再検討する必要が生じ、この点について検討を進めたため。また、所属機関の変更に伴って、研究環境を整備する必要があったため。1.『集量論』および『集量論注』第3-4章の他学派批判についてまとめる。その結果を国内誌へ投稿し、またそれを基に2020年8月末に韓国で開催される国際学会での発表原稿を作成する。2. 6月28日-7月2日にLeipzig大学で開催される国際ワークショップに参加し、校訂テキストなどについて諸氏と意見交換をし、出版の準備を行う。3.論駁についてのディグナーガの見解を、ナーガールジュナに帰せられる著作でのそれと比較する。