hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
層状構造を有するメタロシリケート材料の合成と機能

層状ケイ酸塩であるカネマイトのシリカ層にA1あるいはTiをSiと同型置換することにより、層状メタロシリケートを合成し,その構造と物性について検討した。まずカネマイトの合成法を確立し,基礎物性について明らかにした。また,層間を有効に利用するために,Si(OC_2H_5)_4を用いてカネマイト層間にシリカのピラーリングを形成させる方法を確立した次にシリカ源としての粉末ケイ酸ソーダあるいは水ガラスにAl添加の場合は硝酸アルミニウム,Ti添加の場合はTi(OC_4H_9)_4を添加し,AlあるいはTi含有カネマイトの合成を試みた。この時Si/Al比を100、50、20、10,5、2.5,Si/Ti比を80、40、20と変化させた。Si/A1>10の試料とTi添加のすべての試料について,カネマイト固有の層状構造の保持が粉末X線回折にて確認され、添加したA1,Tiに由来したγ-アルミナ,アナターゼなどの結晶性酸化物の生成は認められなかった。さらに_<27>Al-MAS-NMR,_<29>Si-MAS-NMR, UV-visスペクトルの測定から添加したAl, Tiは4配位で存在することを確認した。これらの試料について層間へのシリカのピラーリングを行った結果,X線回折に底面反射ピークが観測されることから,層状構造の維持が認められた。窒素吸着によりAl添加試料で比表面積600-1000m^2/g、細孔径1.4-1.5nm, Ti添加試料で比表面積340-610m^2/g、細孔径0.7-1.0nmの多孔材料を得ることができた。触媒特性の検討の結果,Al添加試料にはBronsted、Lewis酸点の存在が確認され,Ti添加試料ではフェノールレッドの臭素化反応により、触媒活性が確認された。シリカ源として粉末ケイ酸ソーダに硝酸アルミニウムを添加し、Al含有カネマイトの合成を試みた。この時Si/Al比を100、50、20、10,5、2.5と変化させた。Si/Al比が100、50、20、10の試料については、カネマイト固有の層状構造の保持が粉末X線回折にて確認され、さらに^<27>Al-MAS-NMRの測定により添加したAlは4配位であることを確認した。一方Al含量の多いSi/Al比が5、2.5の試料では層状構造が崩壊した。これらの試料について層間へのピラーリングを行うために、カネマイト層間のナトリウムイオンをジアルキルアンモニウムイオンでイオン交換し、層間の拡大をはかった。Al含有カネマイトもカネマイトと同様にイオン交換により層間の拡大を達成することができた。試料の調製にあたって、従来のろ過法では洗浄-固液分離が難しい試料については、遠心分離器(新規購入)の使用により調製が可能となった。ジアルキルアンモニウムイオンで層間の拡大をはかった試料をテトラエチルシランとの反応によってシリカのピラーリングを行った後、ジアルキルアンモニウムイオンを焼成により除去した。これらの試料に対して、窒素吸着等温線の測定を行った結果、比表面積600-1000m^2/g、細孔径1.4-1.5nmの多孔材料を得ることができた。さらに、触媒活性サイトを検討するために、ピリジン吸着のIRスペクトル、n-ブチルアミンによる昇温脱離スペクトル(新規購入:データ収集ユニット使用)から検討した結果、試料表面にBrφnsted、Lewis酸点の存在が確認された。

表面活性サイト検討において分子ターボポンプ(新規購入)の使用により、清浄な表面について検討が可能となった。今後、触媒反応生成物の同定(GC、新規購入:変換器使用)を行う予定である。ゼオライト構造を有するチタノシリケートであるTS-1は,過酸化水素を酸化剤とした各種有機化合物の酸化反応にすぐれた触媒として注目されている。本年度は,層状構造を有するチタノシリケートの作製と触媒特性について検討した。シリカ源としての水ガラスにTi(OC_4H_9)_4を添加し,Ti含有カネマイトの合成を試みた。この時Si/Ti比を80、40、20と変化させた。すべての試料について,カネマイト固有の層状構造の保持が粉末X線回折にて確認され、アナターゼなどの結晶性酸化チタンの生成は認められなかった。さらにUV-visスペクトル,^<29>Si-MAS-NMRの測定により,添加したTiは4配位であり,シリカ骨格内に取り込まれていることを確認した。これらの試料について層間へのピラーリングを行うために、カネマイト層間のナトリウムイオンをジアルキルアンモニウムイオンでイオン交換し、層間の拡大をはかった。Ti含有カネマイトもカネマイトと同様にイオン交換により層間の拡大を達成することができた。ジアルキルアンモニウムイオンで層間の拡大をはかった試料をテトラエチルシランとの反応によってシリカのピラーリングを行った後、ジアルキルアンモニウムイオンを焼成により除去した。これらの試料に対して、窒素吸着等温線の測定を行った結果、比表面積340-610m^2/g、細孔径0.7-1.0nmの多孔材料を得ることができた。さらに、触媒活性サイトを検討するために、フェノールレッドの臭素化反応を行った結果、触媒活性が確認された。
パーキンソン病の心血管自律神経障害のグレリンとレプチンの関与の解明と治療への展望

パーキンソン病におけるレプチン、グレリンの自律神経障害の関与を検討した。ヘッドアップティルト試験での血圧低下とレプチン基礎値、活性型グレリン基礎値には有意な相関があり、低レプチンや高グレリンによる交感神経活動低下、末梢血管拡張が起立性低血圧と関与している可能性がある。ブドウ糖負荷ではグレリン濃度は有意に低下した。その変化率はブドウ糖負荷時の血圧変化と弱い負の相関がある傾向があり、血圧低下とグレリン変化率高値との関連性が示唆された。グレリンは食欲増進ホルモンで、ブドウ負荷でその分泌が低下すると考えられるが、食事性低血圧例では低下が乏しく、血管拡張作用が働いている可能性があることが判明した。25年度までにパーキンソン病患者31名について検査を行った。コントロールについては、11例のデータ収集を行った。これらの症例に対して、起立性低血圧の評価のためにヘッドアップティルト試験を行い、ティルト前後での血圧、脈拍変化、心拍出量、末梢血管抵抗測定などデータ収集を行い、さらにグレリン、レプチン採血を行った。また食事性低血圧の評価のためにブドウ糖負荷も行い、1時間後に同様にデータを収集した。なお、血中グレリン、レプチン濃度測定は検体が一定数に達した際に測定を行うため、現時点ではパーキンソン病患者12例、コントロール5例については未分析の状態である。パーキンソン病についてはさらにUPDRS、ヤール重症度分類、罹病期間、OSIT-Jによる嗅覚機能、MIBG心筋シンチといった一般臨床データの収集は予定通り行った。パーキンソン病群における収縮期血圧の変化はヘッドアップティルト試験では0.6 ±10.3mm Hg、ブドウ糖負荷1時間後では-2.0 ±13.4mm Hgであった。ヘッドアップティルト試験における血圧低下は、血中レプチン濃度のティルト前の低基礎値、ティルト後のレプチン濃度の低変化率、血中グレリン濃度の基礎値の低下と関連があった。またブドウ糖負荷1時間後の収縮期血圧の低下についても、レプチン濃度の低基礎値、ブドウ糖負荷後のグレリン濃度の低変化率との関連がみられた。このことからレプチン基礎値、グレリン基礎値の低値やそのティルト時やブドウ糖負荷時の低変化率と起立性低血圧や食事性低血圧といった自律神経障害に関連性があることが示唆された。なお、その他UPDRSや重症度、OSIT-Jによる嗅覚機能などの各種臨床スコアとこれらホルモンとの関連性については現在分析を進めている段階であるが、現在のところ明確な関連性は見出していない。24年度はパーキンソン病患者18名について検査を行った。コントロールについては、数例のデータ収集を行った。これらの症例に対して、予定通り起立性低血圧の評価のためにヘッドアップティルト試験を行い、ティルト前後での血圧、脈拍変化、心拍出量、末梢血管抵抗測定などデータ収集を行い、さらにグレリン、レプチン採血を行った。今回の研究においてはパーキンソン病における起立性低血圧、食事性低血圧とグレリン、レプチンとの関連を検討する予定であり、一般にパーキンソン病では20-30%程度に起立性低血圧が出現するとされるが、現在のところヘッドアップティルト試験で起立性低血圧を来たしたのは1例にとどまっている。さらにブドウ糖負荷にて血圧低下をきたした例も1例のみとなっており、自律神経障害をあまり来たしていない症例が多い状況にある。またグレリン、レプチンの解析であるが、現在グレリンについて8例で測定を試みたが、多数例で予定よりグレリン濃度が低値となり、設定した検量線ではあまり正確なデータが得られていないことが判明した。この濃度低値が疾患特異性の異常であるのかどうかを検討中なこともあり、レプチン濃度測定は今後の予定である。パーキンソン病PD58名、コントロール18名でレプチン、グレリンの自律神経障害の関与を検討した。レプチンはもともと女性が高値のため男女に分け解析した。3SDを超える高度肥満男3人、女1人は除外し、PD55名で解析した。レプチン基礎値はPD群男性1.8±1.0ng/ml、女性2.8±4.0ng/ml、コントロール群男性2.2±1.2ng/ml、女性5.1±5.2ng/mlで差はなかった。

ヘッドアップティルト前後でレプチン濃度に有意な変化はなかったが、PD群で血圧変化とレプチン基礎値に有意に相関があった(男性;r = 0.5, p = 0.009、女性;r = 0.39, p = 0.03)。コントロール群では相関はなかった。ブドウ糖負荷ではレプチン濃度の有意な変化は両群ともなく、その血圧変化との関連もなかった。レプチンは交感神経活動亢進作用があるとされ、PDにおいて低レプチンによる交感神経活動低下が起立性低血圧と関与している可能性がある。活性型グレリン基礎値はPD群85±50pg/ml、コントロール群71±55pg/mlで差はく、ティルト試験でグレリン濃度はコントロール群-2%で変化はなかったが、PD群で15%の有意な上昇があった(p=0.04)。しかしティルト試験での血圧低下とグレリン基礎値やその変化率には関連はなかった。ブドウ糖負荷ではグレリン濃度はPD群-25%で有意な変化であった(p=0.007)。コントロールは変化なかった。ブドウ糖負荷におけるグレリン変化率はその血圧変化と有意に相関があり(r = 0.41, p = 0.03)、血圧低下とグレリン高値の関連性が示唆された。グレリンは食欲増進ホルモンで、交感神経抑制作用、血管拡張作用があるとされ、ブドウ負荷でその分泌が低下すると考えられるが、食事性低血圧例では低下が乏しく、血管拡張作用が働いている可能性がある。神経内科学現在までの達成度としてはやや遅れている状況である。その理由としては、症例設定数が当初の予定ではパーキンソン病患者は50例、コントロールが20例であった。しかしながら現在までのところパーキンソン病31例の実施、またコントロールについても、現在11例の実施となっているためである。しかしながら、現段階においてパーキンソン病19例について血中グレリン濃度やレプチン濃度測定を行い、起立性低血圧や食事性低血圧との関連性を見出しつつあり、これに関しては順調に進んでいると考えている。しかしコントロールについてはまだ実際にこれらのホルモン濃度の測定数が6例しかないため、まだ統計学的解析を行っていない状況である。またこれらのホルモン濃度やその変化率とUPDRS、ヤール重症度分類、罹病期間、OSIT-Jによる嗅覚機能、MIBG心筋シンチといった一般臨床データとの関連については明確な関連性は見出していないため、さらに症例数を蓄積してデータを解析していく必要があり、現段階ではやや遅れている状況と考えている。パーキンソン病患者は目標25例に対して18例の実施であり、まずまず順調な症例数であるが、コントロールについて目標に届いていない。またグレリン濃度の分析に関して、検量線の設定に問題があった可能性もあり、現在様々な角度からその原因を検索している。従ってレプチンに関しても現在はグレリン測定が安定したデータを得られるような状況になるまでは測定を見合わせているため、全体的には遅れていると判断した。しかし検体自体は着実に増加しており、測定自体に問題がなければ、順調に研究が進んでいくものと判断している。26年度の計画としてさらに症例の蓄積を行い、それにより詳細に病態解明に務める。また25年度までの症例では起立性低血圧や食事性低血圧を来す例が少なかった。
産業クラスターの創出・育成による地域企業の経営革新と新規創業の促進に関する研究

本研究の成果は,大きく4つの成果に分類することができる。1.産業クラスターの理論について,主に文献研究に基づき整理し,実証研究の基盤を構築した。ここでは,主にポーターのクラスター理論を中心に考察している。2.近年注目されている地域産業に対するいくつかの分析視点をサーベイし,産業クラスター理論との相補性,差異性,関連性などについて考察している。3.地域における産業発展を成し遂げるための特に重要な視点は,企業家精神の発揚によるイノベーションの実現であるとの基本的な考えのもと,イノベーションと企業家精神について,主な研究成果をまとめると共に,その担い手たるベンチャー企業にスポットを当て,地域におけるベンチャー創造の条件について考察している。4.地域における企業成長と事業創造について,近年の産業政策を取り上げ,北海道における取組みとその成果について検討している。その上で,北海道の地域企業における注目すべき動向や競争力の源泉を探ることで,地域の繁栄に向けた産業ネットワークとしてのクラスター創造について,その方向性と実現に向けた取組みを考察している。今回の研究成果によって,地域企業の経営革新や新規創業が促進するためには,特に地域の中核的な企業群が連携し,地域のドメインともいえる地域産業の方向性を提示し,そこに向かって地域資源を集中することが効果的であるとの考え方が導出された。今後は,このような取組みが現実問題として実現できるのか,そして,所期の目的が達成できるのかという観点から,事例研究やフィールド調査を中心に研究を進めると共に,実際の企業戦略や地域産業政策の立案に関与していくことにしたい。本研究は,2ヵ年にわたって推進するため,その初年度となる17年度においては,18年度で達成する研究成果の創出に向けて,主に研究基盤を確立するための活動を行った。それは,現在の地域産業や産業クラスターをめぐる具体的な展開などの現状把握や先進事例の調査などである。加えて,産業クラスターの中核的な存在となり,地域経済に対して大きな影響力を持つ地域の中核的な企業群(=地域中核企業)に焦点をあて,地域の有力企業に対する訪問調査などを推進した。調査にあたっては,最先端の情報技術を活用し,地域企業の実態を把握するためのビジュアルなデータの蓄積や高度なデータ解析,リアルタイムなデータのやり取りや現場での情報共有などを積極的に推進した。具体的な研究実績の概要は,以下の通りである。1)現状把握現在の地域産業,特に北海道の産業について,主に統計データや報告書,関連文献などにより明らかにした。加えて,構造改革特区構想,産業クラスター計画,知的クラスター創生事業など,国や地方自治体などを中心に進められている産業政策について,現在の状況を関連機関へのインタビューやセミナーへの出席などにより整理した。2)主な研究成果のサーベイ企業活動,特に企業の戦略行動と地域との関係に関する先行研究を,主に文献のサーベイを中心に推進した。特に,産業クラスターや産業集積,地域産業ネットワークなどに関する既存研究については,近年,わが国においても注目する研究成果が発表されているため,その成果を網羅するとともに,ポーター(Porter, M.E.)のクラスター理論をはじめとする諸外国の研究についても,積極的に情報収集を行った。3)実態調査関東・東海地域(夏期),北海道地域(通期)の地域産業を中心に、産業支援機関や地域中核企業に対してインタビュー形式で調査活動を推進した。この調査においては,従来のフィールド調査に無いデジタル技術を積極的に取り入れ,密度の濃い調査結果を導き出した。本研究は,平成17年度と平成18年度の2ヵ年にわたって推進してきた。このうち,最終年度となる平成18年度は,前年度の基盤的な研究成果に基づいた実証研究を中心に推進し,地域産業の成長・繁栄に資する具体的な事業モデルの構築を目的とした。その内容は,国内・海外の先進事例の実態調査,北海道の地域産業の実態調査,ヒヤリングやアンケートのデータ分析と考察,産業クラスターの創出・育成によりちいき企業の経営革新や新規創業を促進するための事業モデルの立案である。

1.昨年度の研究成果のとりまとめ:平成17年度の研究成果をとりまとめ,実態調査に関する調査方法,調査項目,調査対象などを決定した。2.海外実態調査:中国大連=開発区政策などにより地域産業の育成を図っている大連地域の地域産業にスポットをあて,海外直接投資による経済成長や,新規事業創出や新規創業の状況などについて,現地の政策責任者,現地企業の経営者,日系進出企業の経営者などへのインタビュー調査を行った。3.国内実態調査:関東・中部地域=日本や世界を代表する起業家の理念などについての研究を進めるため,企業家サミットやフォーラムに参加するとともに,日本の産業クラスター政策について,関東・中部地域の企業家,政策担当者などへのインタビュー調査を実施した。4.北海道の地域産業調査:北海道の産業クラスター創出や新規創業促進などに関するセミナーやシンポジウムなどに参加し,現在の取り組み状況や成果を把握するとともに,旭川,釧路,室蘭などの企業家,政策担当者へのインタビュー調査を行った。5.事業モデルの立案:既存の事例研究や実態調査の分析などから,産業クラスターを育成することにより地域企業の経営革新や新規創業が促進され,地域産業が繁栄するための現実的な事業モデルの構築を目指した。6.成果の公表:以上の成果は,学術論文としてまとめ公表するとともに,各種学会において報告した。
19世紀後半における物理化学の形成について

昭和60年度の継続として今年度に得られた研究実績は以下のとおりである。1.解離現象の研究は、化学と熱力学・分子運動論との相互連関を認識する上での当時における主要な環の一つであった。この熱力学的取扱いに関して、ヨーロッパでは独立していくつかの等価なレベルの成果ーJ.ムティエ,ペスラン,C.M.グルベル,A.ホルストマン等のーが生み出されていた。これらは、不均一系の解離反応に関して蒸発過程との実験上の類似性の発見ードブレ,ホルストマンによるーを直接の契機としていた。2.解離過程と蒸発過程との分子運動論的アナロジーは、均一系(気体)の解離について平衡状態の動的な分子論的解釈に有効に機能した(プファウンドラー)。3.ホルストマンの1873年における解離平衡論はそれらの成果を踏まえ、かつエントロピー増大の原理に基礎づけられた名実ともに化学熱力学成立の端緒を築いたものである、と評価される。4.化学親和力の研究は、質量作用の法則の発見(グルベル,ヴォーゲ)等の成果につながったが、それ自体は化学熱力学の成立の事後に熱力学的基礎づけを受けとった。5.化学熱力学の成立は、熱力学の発展としてのその解析化の進展として現われ、化学熱力学における解析的方法ー熱力学的関数の利用ーの確立に結びついた。一方ファント・ホフは希薄溶液の熱力学的考察に循環過程(サイクル)の方法を適用し、化学熱力学の方法に豊かな内容をもたらすことによって化学熱力学の成立に重要な寄与をなした。6.以上の成果は、ド・ドンデによる化学反応の非可逆性の熱力学的取扱いのうちに利用され(1922年)、非可逆過程の熱力学の成立の端緒を与えるものとなった。なお、化学熱力学成立の技術的基礎に関する具体的資料の調査・検討、ギッブス理論の受容過程、電気化学の位置づけ等は、引続き本研究の課題として対象とされる予定である。
歯髄由来細胞の多能性を誘導するリプログラミング因子に関する基礎的研究

多能性を誘導するリプログラミング因子へのポリ(ADP-リボース)代謝の関与を調べた。ポリ(ADP-リボース)代謝は、ポリADP-リボースの合成系と分解系から成る。合成系を担うParp1と分解系を担うPargのホモ欠損マウス細胞を用いて、miRNAによるリプログラミングへのParp1およびParg欠損の効果を調べた。Parp1欠損およびParg欠損細胞において、リプログラミングに関わる遺伝子の発現を調べた。リプログラミングにポリ(ADP-リボース)代謝が関与することを示すと共に、Parp1とPargの発現バランスがリプログラミング因子の発現にどのように影響するか検討した。体細胞のリプログラミングの初期に、多能性遺伝子座にあるNanogとEsrrbの転写が誘導されるが、その際にエピジェネティクス修飾因子であるParp1とTet2がその遺伝子座へ働く。すなわち、ヒストンを修飾することでクロマチンを活性化し、多能性遺伝子座領域にある遺伝子の転写を誘導できる。Parp1が担う翻訳後修飾であるpoly(ADP-ribosy)lation (PARylation)は、クロマチン再構築とエピネティックス修飾を介して、リブログラミング過程を制御する可能性がある。翻訳後修飾のリプログラミングへの関与を明らかにすることは、リプログラミング因子の解明につながるため意義がある。内在性の多能性マーカーの発現は、Parp1遺伝子型により影響を受ける可能性があるため、Parp1ホモ欠損型とParp1野生型のマウスES細胞株を用いたアレイ解析データの詳細な分析を行った。Parp1ホモ欠損型の2クローン株(210-58, 226-47)とParp1野生型(J1)のES細胞株は、研究代表者らがジーンターゲティングにより作製したものを用いた。各クローンは3つのindependentなアレイ解析を行い、平均を算出し、Parp1ホモ欠損型とParp1野生型を比較した。Oct3/4の発現は、210-58と226-47で各々、1.4倍、1.3倍に上昇した。Sox2の発現は、210-58と226-47で各々、0.86倍、0.67倍に減少した。この解析から、ES細胞で、Parp1遺伝子型により多能性のポテンシャルに影響する可能性が示唆された。リプログラミングを促進する因子を明らかにすることは、体細胞から多能性を有する細胞を効率よく誘導するために必要であり、再生医療を支える基礎的研究として意義がある。多能性を誘導するリプログラミングを促進する因子として、Parp1による効果を調べるため、研究代表者らが作製した遺伝子改変マウスの細胞を用いた。miRNA-302bcad/367のクラスターを含むparental plasmidをE.coli ZYCY10P3S2T株でクローン化した。Arabinoseを添加し、φC31インテグラーゼを介した分子内組換えを誘導して、miRNA-302bcad/367のクラスターを発現する非ウイルス性のReprogramming MinicircleDNA Vectorを作製した。この発現ベクターを電気穿孔法とカチオン脂質導入法を組み合わせてマウス由来細胞に導入し、GFPの発現を指標にリプログラミングを誘導する系の条件検討を行った。導入4週間後に、ES細胞様のコロニーを形成した。GFPの発現を蛍光顕微鏡で観察すると、形成したコロニーではGFPの発現が減少していた。ミニサークルの発現ベクターは宿主細胞のゲノムに組み込まれないため、細胞分裂によりGFP発現が徐々に減衰すると考えられた。ベクターを導入後、シーケンシャルなGFP発現の観察とコロニー形態により、リプログラミングが誘導された細胞を確認できた。Parp1遺伝子型によるリプログラミング効率を評価するため、Parp1-/-とParp1+/+マウス胎児線維芽細胞株への導入を行った。今後、ベクター導入後の内在性Oct3/4,Sox2の発現レベルの上昇を定量的に調べて、リプログラミング効率を評価する。合成系を担うParp1は、Oct3/4とSox2の制御を介してゲノムのリプログラミングに関わる。また、Parp1は、Sox2と複合体を形成して多能性を制御している。これまで、Parp1ホモ欠損ES細胞株の2つのクローンに共通して、Sox2の発現が低下していることを見出した。Parp1遺伝子型のみならず、分解系を担うParg遺伝子型は、ポリADP-リボシル化のターゲットとなるリプログラム因子に対して影響する可能性がある。前年度までに得られた結果を基にして、Parg遺伝子型について解析を進めた。ある種のmicroRNAを細胞に導入することで、リプログラミングを誘導できるため、リプログラミング因子としてmicroRNAの関与が示唆されている。また、microRNA結合タンパク質であるAgoはポリADP-リボシル化により翻訳後修飾される。

これらの事実は、リプログラミング過程においてmicroRNAを介した遺伝子発現の制御に、ポリ(ADP-リボース)代謝が関与する根拠となる。グループが独自に作製したPargホモ欠損型マウスのES細胞株(D122)と野生型マウスのES細胞株(J1)よりRNAを調製し、アレイを用いて、microRNAの網羅的発現解析を行った。LIF存在下、野生型の発現と比較してPargホモ欠損型で2倍以上に発現増加していたのは、多能性誘導に関与するmiR-294、miR-295などを含む15個であった。一方、同様に0.5倍以下に発現低下していたのは、DNAメチル化調節に関わるmiR-370などを含む14個であった。ポリ(ADP-リボース)代謝は、microRNA発現制御を介して、多能性と広範なメチル化パターンの維持に関与することが示唆された。得られた結果を総括し、学術誌に報告する予定である。再生医学Parp1は、リプログラミング因子であるOct3/4の転写を促進するという報告がある。内在性の多能性マーカーの発現は、Parp1遺伝子型に影響を受ける可能性が示唆されるため、Parp1ホモ欠損型と野生型細胞から抽出したRNAを用いて行ったアレイ解析データの詳細な解析を計画した。計画に従って研究を遂行した。研究実施計画に従って研究を遂行した。リプログラミングを誘導するためのミニサークルの発現ベクターを調製した。このベクターを用いて、細胞に導入する条件検討を行い、リプログラミングを誘導する系を構築した。内在性の多能性マーカーの発現変動など、客観的指標を用いてリプログラミング効率を評価することが今後の課題である。翻訳後修飾のリプログラミングへの関与が注目されているが、明らかでない点が多い。ポリ(ADP-リボース)代謝は、Oct3/4とSox2の制御を介して、ゲノムのリプログラミングに関わっていることが報告された(Chiou, SH et al., 2013)。すなわち、ポリ(ADP-リボース)代謝は、Oct3/4の転写結合部位へのアクセスを制御する。また、Parp1は、Sox2と複合体を形成して多能性を制御している。これらの新しい知見は今後の研究の推進方策を考える上で重要な指針である。ポリ(ADP-リボース)代謝は、ポリ(ADP-リボース)の合成系と分解系に分けられる。合成系のParp1を阻害するとDNAの高メチル化が見られ、Parp1を過剰発現させると低メチル化がゲノムの広範囲に起こる。ポリ(ADP-リボース)代謝は広範なDNAメチル化パターンの維持に関与していると言える。一方、分解系のPargを強制発現させるとParp1活性は阻害される。また、PARylationのターゲットとなっているリプログラミング因子とADP-riboseの相互作用を介して、Parg遺伝子型がリプログラミング過程に影響する可能性が示唆される。リプログラミング因子としてmicroRNAの関与が報告されている。
性染色体ヘテロクロマチンが規定する性スペクトラム

哺乳類では、X染色体の数がオスでは1本、メスでは2本となっており、X染色体連鎖遺伝子の遺伝子量が雌雄の間で異なっている。哺乳類には性染色体の遺伝子量を保証するため、X染色体不活性化という巧妙な遺伝子量補償機構が存在し、2本のX染色体のうち一方は、不活性化X染色体という巨大なヘテロクロマチン構造(バー小体と呼ばれる)として体細胞では核内に保持される。我々は、不活性化X染色体の凝縮構造が、不活性化X染色体構築のマスターレギュレーターである非コードRNA XISTの下流で働くSMCHD1-HBiX1複合体によって作られることを、これまで報告してきた。またSMCHD1-HBiX1は、常染色体上にもドメインを形成して局在する。本研究課題では、SMCHD1-HBiX1の機能を明らかにしていきながら、不活性化X染色体自身が常染色体上の遺伝子発現に影響を与える様式を明らかにし、性スペクトラム上の位置を定位させる遺伝的基盤を明らかにする。そこで、SMCHD1-HBiX1を欠損した場合、どのような遺伝子発現異常が見られるか、ヒストン修飾などのエピジェネティクス状態が、どのように変化するかを解析した。Smchd野生型、及びSmchd1ホモ変異由来の雌のマウス繊維芽細胞を比較したところ、Smchd1欠損下ではX染色体連鎖遺伝子のうち約半数がX染色体不活性化以上を示し、さらにこれらの遺伝子領域内では抑制型のヒストン修飾H3K27me3が失われていた。興味深いことに、Smchd1欠損によって影響を受ける遺伝子は通常のX染色体不活性化の過程の初期には、あまりH3K27me3修飾を受けない遺伝子であった。このことから、Smchd1は遺伝子発現抑制を維持するために、抑制型のヒストン修飾の導入を促進する働きがあると考えられた。この点について論文を発表した。Smchd1の機能が不活性化X染色体によって影響されるかどうかを、遺伝学的に調べることができる系を作ることができた。またChIP-seq法の実験的、情報処理的なプロトコールを改良し、これまでの10倍の解像度でChIP-seq解析することができるようになった。確立できた遺伝学的に不活性化X染色体の有無とSmchd1機能との関連を調べることのできる系を使い、ChIP-seq, RNA-seqによるデータを蓄積しながら、不活性化X染色体がSmchd1-Hbix1挙動にどのような影響を与えるのか、それによって遺伝子発現がどのように制御されているのかを見いだしていく。本研究課題では、SMCHD1-HBiX1の機能を明らかにしていきながら、不活性化X染色体自身と常染色体上の遺伝子発現との関連を明らかにし、性スペクトラム上の位置を定位させる遺伝的基盤を明らかにする。そこで、SMCHD1-HBiX1を欠損した場合、どのような遺伝子発現異常が見られるか、ヒストン修飾などのエピジェネティクス状態が、どのように変化するかをSmchd1変異マウス由来の繊維芽細胞を用いて解析した。その結果X染色体上の遺伝子でも、あらゆる遺伝子がSmchd1によって制御されているのではなく、ある一群の遺伝子が影響を受けること、さらにそれら遺伝子に共通する特徴を見いだした。常染色体上のモデル領域に対しては、DNA-FISHによってSMCHD1, HBiX1依存的な高次クロマチン構造を解析する系を立ち上げた。また、Xist変異マウスのX染色体不活性化異常を、アリル特異的RNA-seq法によってゲノムワイドに解析し、X染色体上の遺伝子には脱抑制されやすいものと、されにくいものがあるということを見いだし、論文として発表した。Smchd1欠損細胞で発現異常を起こすX染色体の遺伝子群の解析から、Smchd1を必要とする遺伝子の特徴を見いだすことができたことは、常染色体上のSMCHD1-HBiX1の標的となる遺伝子を考える上で大きな進展であった。

本研究課題では、SMCHD1-HBiX1の機能を明らかにしていきながら、不活性化X染色体自身が常染色体上の遺伝子発現に影響を与える様式を明らかにし、性スペクトラム上の位置を定位させる遺伝的基盤を明らかにする。そこで、SMCHD1-HBiX1を欠損した場合、どのような遺伝子発現異常が見られるか、ヒストン修飾などのエピジェネティクス状態が、どのように変化するかを解析した。Smchd野生型、及びSmchd1ホモ変異由来の雌のマウス繊維芽細胞を比較したところ、Smchd1欠損下ではX染色体連鎖遺伝子のうち約半数がX染色体不活性化以上を示し、さらにこれらの遺伝子領域内では抑制型のヒストン修飾H3K27me3が失われていた。興味深いことに、Smchd1欠損によって影響を受ける遺伝子は通常のX染色体不活性化の過程の初期には、あまりH3K27me3修飾を受けない遺伝子であった。このことから、Smchd1は遺伝子発現抑制を維持するために、抑制型のヒストン修飾の導入を促進する働きがあると考えられた。この点について論文を発表した。Smchd1の機能が不活性化X染色体によって影響されるかどうかを、遺伝学的に調べることができる系を作ることができた。またChIP-seq法の実験的、情報処理的なプロトコールを改良し、これまでの10倍の解像度でChIP-seq解析することができるようになった。引き続きChIP-seq, RNA-seqによるデータを蓄積しながら、これらを比較解析できるように組み合わせて、SMCHD1-HBiX1によって制御される遺伝子を見いだしていく。また、DNA複製時期の異常というゲノムワイドな解析が可能なSMCHD1, HBiX1欠損時に見られる表現型にも着目していく。確立できた遺伝学的に不活性化X染色体の有無とSmchd1機能との関連を調べることのできる系を使い、ChIP-seq, RNA-seqによるデータを蓄積しながら、不活性化X染色体がSmchd1-Hbix1挙動にどのような影響を与えるのか、それによって遺伝子発現がどのように制御されているのかを見いだしていく。
ストレス応答タンパク質A170による新規摂食調節機構

A170はタンパク質分解経路であるオートファジーや自然免疫、様々なシグナル伝達を調節することが報告されている。我々はA170欠損(KO)マウスを作製したところ、加齢とともに過食に起因する肥満症、メタボリックシンドロームを呈することを発見した。本研究は、KOマウスが肥満を引き起こすメカニズムを解析することを目的とした。その結果、A170は摂食抑制ホルモンであるレプチンの作用に関与した新規な因子であり、その欠損によりレプチン抵抗性による過食が引き起こされることが明らかになった。申請者らは、A170の生体内における機能を明らかにするために、ジーンターゲッティング法によりA170遺伝子欠損マウス(KOマウス)を作製し表現型を解析した。その結果驚くことに、A170 KOマウスは加齢とともに著しく体重が増加し、重度の肥満症を呈した。病態は肥満症にとどまらず、脂肪肝、2型糖尿病、高インスリン血症などの生活習慣病を併発していることが明らかになった。同マウスの食餌量は野生型マウスと比べ著しく増加しており、またそれを制限することで病態発症が抑制されることから、過食によるエネルギーの過剰摂取が病態を引き起こす原因であることを突き止めた。さらに、摂食調節において中心的な役割を担う中枢における発現を解析したところ、A170は視床下部において特に強く発現している領域があることを見出した。そこで本研究は、A170の中枢における機能に着目し、「ストレス応答タンパク質A170が摂食行動を調節する分子メカニズム」を明らかにすることを目的とした。まず、脳特異的にA170を欠損させた(コンディショナルノックアウト)マウスの解析をするために、A170遺伝子のエクソン領域にLoxP配列を挿入したマウスを作成した。現在このマウスの解析に取りかかっている。また、中枢における摂食調節遺伝子の発現をリアルタイムPCRにより解析した。その結果、主要な摂食調節遺伝子発現量に顕著な差異は認められなかったが、摂食調節因子の脳室内投与による薬理学的な実験により、レプチンに対する感受性が低下していることが明らかとなった。実際、血中のレプチン値も高値となっており、いわゆるレプチン抵抗性がA170欠損マウスが呈する肥満の原因であることが解明された。A170(別名Sequestosomel, p62, ZIP)は、酸化ストレスにより発現誘導される遺伝子として見出されたものである。近年、A170はタンパク質分解経路であるオートファジーや自然免疫、また様々なシグナル伝達を調節する細胞内アダプタータンパク質として機能すると考えられている。我々は独自にA170欠損(KO)マウスを作製したところ、KOマウスは加齢とともに過食に起因する著しい肥満症、メタボリックシンドロームを呈することを見出した。本研究では、KOマウスの病態の解析、および肥満を引き起こすメカニズムを解析することでA170の生理的機能を明らかにすることを目的とした。A170 KOマウスは過食を引き起こしているため、まず摂食調節に重要な中枢神経、とくに、視床下部領域におけるA170の発現パターンを解析した。これには摂食調節に重要であることが知られているPOMC神経、NPY神経でGFPを発現するマウスを用いることでより詳細な解析を試みた。その結果、A170はほとんど全てのPOMC神経に発現していることが明らかになり、この神経において何らかの重要な役割を持っていることが予想された。そこでPOMC神経に作用することが知られている摂食抑制ホルモンであるレブチンの薬理的作用を調べた。その結果、KOマウスでは、レプチンの脳室内投与による摂食抑制効果がほとんど見られず、レプチン抵抗性となっていることが明らかになった。これらのことから、A170はレプチンの生理的作用に必要な新規な因子であり、その欠損によりレプチン作用低下による過食症が引き起こされ、それに伴う肥満、メタボリックシンドロームを発症することが明らかになった。
原始的補体系の解析に基づく円口類の系統発生的位置づけに関する研究

セリンプロテアーゼ・ドメインのアミノ酸配列を元にPCRプライマーを作成し、メクラウナギの一種、ヌタウナギ(Eptatretus burgeri)の肝臓mRNAから同ドメイン様のcDNA断片(240bp)をRT-PCR法により増幅した。同断片をプローブとして用い、ヌタウナギ肝臓cDNAライブラリーをスクリーニングし、5'RACE法を併用することにより同種セリンプロテアーゼ(補体成分)の全一構造をコードする完全長cDNAクローン(2,290bp)を単離した。このcDNAローンは713残基のアミノ酸をコードする翻訳領域を含んでいた。翻訳直後の分子量が80.4kDaと予想される推定アミノ酸配列は、ヒト補体成分の一つであるマンノース結合レクチン関連セリンプロテアーゼー1(MASP-1)と最も高い類似性(40.7%)を示した。また、活性中心セリンのコドンはTCNで、セリンプロテアーゼ・ドメインは分断エキソンによってコードされていた。これらの結果は、推定アミノ酸配列がヌタウナギMASP-1をコードするものであることを強く支持している。ヌタウナギMASP-1は、アミノ末端側に位置するレクチン認識部位のH鎖部分と、カルボキシル末端側のトリプシン様セリンプロテアーゼ・ドメインからなるL鎖部分とで構成されていた。当該分子と既知のMASP、C1r、C1s、B因子との系統関係をClustal-Xを用いた解析により調べた結果、H鎖で作成された系統樹では、本種MASP-1は、ヤツメウナギMASP分子群と同一系統群を形成し、一方、L鎖では、ナメクジウオ及び脊椎動物各綱の動物のMASP-1の間で同一系統群を形成した。近年の免疫機構に関する系統発生的研究により、全ての有顎脊椎動物が哺乳類の獲得免疫と基本的に同一の反応系を備えていることが明らかになってきた。これとは対照的に、円口類では獲得免疫が未発達の状態にあり、原始的な補体系が生体防御の主要な部分を担っていることが明らかになってきた。そこで、本研究では、本邦産メクラウナギの1種ヌタウナギ(Eptatretus burgeri)を研究材料にして、その原始的補体系成分の遺伝子や機能の解析を通して、同動物群の系統発生的位置づけに関する基礎的資料の獲得を目指した。1哺乳類補体B因子と同第2成分(C2)の、セリンプロテアーゼ・ドメイン中に完全に保存されている2領域に注目し、同ドメインに相同の、ヌタウナギの遺伝子断片をPCR法により増幅した。クローニングされた遺伝子断片(230bp)の塩基配列を参考にして遺伝子特異的プライマーを設計し、同領域から上領域の増幅を5'RACE法により試みた。現在、同増幅産物のクローニングと解析を開始している。2哺乳類のC3a(アナフィラトキシンの一つ)に相同と予想される、ヌタウナギC3由来フラグメントの解析用プローブを得るため、同フラグメントに対する特異的抗体の作製を、合成ペプチド免疫法により試みた。得られたウサギ抗血清の特異性をELISAやイムノブロット法により解析した。その結果、同抗血清は、ヌタウナギC3のサブユニットであるα鎖のN末端領域のみを認識する、極めて高い特異性を示した。現在、同抗体を利用した当該フラグメントの単離や性状の解析を開始している。円口類に分類されているメクラウナ(hagfish)やヤツメウナギ(lamprey)では,抗体非依存的に活性化されオプソニン活性を発現する原始的な補体系が存在し,生体防御の主要な部分を担っている。メクラウナギ類では,限定分解を受けてオプソニン活性を発現する補体第3成分(C3)の性状が既に明らかになっている。しかし,この限定分解反応に関与するセリンプロテアーゼの情報は得られていない。そこで,セリンプロテアーゼ(相当成分)をコードするcDNAを単離し,同成分の1次構造の解明を試みた。

最初に,哺乳類B因子およびC2のセリンプロテアーゼ・ドメインのアミノ酸配列を元にPCRプライマーを作成し,メクラウナギの一種,ヌタウナギ(Eptatrerus burgeri)の肝臓mRNAから同ドメイン様のcDNA断片(230bp)をRT-PCR法により増幅した。次ぎに同断片をプローブとして用い,ヌタウナギ肝臓cDNAライブラリーをスクリーニングし,同種セリンプロテアーゼ(補体成分)の全1次構造をコードする完全長dDNAクローン(2,290bp)を単離した。このcDNAクローンは712残基のアミノ酸をコードする翻訳領域を含んでいた。推定アミノ酸配列は,補体成分の一つであるマンノース結合レクチン関連セリンプロテアーゼ(MASP)と高い相同性が認められ,推定されるドメイン構造は有顎脊椎動物のMASP-1に一致していた。また,活性中心セリンがTCNでコードされていること,セリンプロテアーゼ・ドメインが分断エキソンによってコードされていることが明らかになった。これらの結果は,推定アミノ酸配列がヌタウナギMASP-1をコードするものであることを強く支持している。本研究成果は円口類におけるMASPの存在様式やMASPファミリー分子群の分子進化を理解する上で極めて重要な知見である。円口類に分類されているメクラウナギ(hagfish)やヤツメウナギ(lamprey)では,抗体非依存的に活性化されオプソニン活性を発現する原始的な補体系が存在し,生体防御の主要な部分を担っている。メクラウナギ類では,限定分解を受けてオプソニン活性を発現する補体第3成分(C3)の性状が既に明らかになっている。また,本研究により,この限定分解反応に関与することが予想される同種セリンプロテアーゼ(補体成分)の全1次構造をコードする完全長cDNAクローン(2,290bp)を単離した。翻訳直後の分子量が80,269Daと予想される推定アミノ酸配列は,ヒト補体成分の一つであるマンノース結合レクチン関連セリンプロテアーゼ1(MASP-1)と最も高い類似性(42.1%)を示した。また,ヒトMASP-1のCa^<2+>結合EGF様ドメインに対応する部域では,64.6%の類似性を示した。また,活性中心セリンがTCNでコードされていること,セリンプロテアーゼ・ドメインが分断エキソンによってコードされていることも,推定アミノ酸配列分子がヌタウナギMASP-1であることを強く示唆している。次に,当該分子と既知のMASP,C1r,C1s,B因子との系統関係を,Clustal-Xを用いた解析により調べた。その結果,レクチン認識部位であるH鎖で作成された系統樹では,本種MASP-1は,ヤツメウナギMASP分子群と同一系統群を形成した。一方,トリプシン様セリンプロテアーゼ・ドメインからなるL鎖では,ナメクジウオ及び脊椎動物各綱の動物のMASP-1との間で同一系統群を形成することがわかった。現在,本研究成果に基づいて作成された,抗ヌタウナギMASP-1抗体を活用した当該分子に関する研究が進行中である。円口類に分類されているメクラウナギ(hagfish)やヤツメウナギ(lamprey)では、抗体非依存的に活性化されオプソニン活性を
歯科用X線撮影における実践的臨床評価方法とその確立

目的:歯科における放射線医学教育ひいては歯科医療教育を効果的に行うために、問題基盤型学習(problem-based learning, PBLと略す)の導入が適切かどうかを判定することである。方法:第一にPBLを導入した複数の歯学部を訪問し、卒前教育担当者との話し合いによってPBLの内容と運営を知ること、テュートリアルに学生とともに参加して、その実際を学ぶこととした。訪問した歯学部はアデレード大学・シドニー大学・リバプール大学・マンチェスター大学・ハーバード大学であった。第二に歯学部4年次の「歯科放射線学」の授業および6年次の臨床実習中の学生用にPBLのパッケージを作成し、実際に施行することであった。同時にPBLにおける評価と他の評価との相関についても検討した。結果と考察:PBLを導入した歯学部はすでに従来の専門領域別の授業はなく、学期ないし学年ごとに統合型となっていること、アデレードを除く4歯学部の最初の2年間は医学部との同一プログラムをその約半分の時間に導入し、からだの構造・機能と疾患についてPBLを通じて有機的に学んでいること、とくにアデレードでは歯科特有のPBLを開発し、シナリオの書き方についてのガイドブックやファシリテータガイドが充実していた。PBL導入は学生が受ける利益に対してそこに関わるコスト(人的資源を含む)が高いとする考え方や、歯学部自体の構造的な改革との深く関わるという立場から、その導入に慎重な教員がいるが、学生の賛同は得られていた。本学で歯科放射線学の授業等に導入したものについては、専門領域に限定した関係上、PBLの効果は減じるが、半数以上の学生には好意的に受け止められた。また講堂でのPBLの実施について、アデレード大学Townsend教授との検討ではテュートリアルに限度があるという難点があるものの、学生主導型の学習、臨床推論の修練、グループでの協働など、PBLの意義を生かすことができると考えられた。PBLの成績は概ね、論理性や知識量などと相関した。PBLの導入について必要な前提条件をクリアーすれば、歯学教育に有意義であると思われた。少人数学生を対象とした自己学習型のチュートリアル教育における学習テーマの設定、チューターとしての姿勢・指導方法、学生の評価等を検討するために、12月から2月までの間、歯学部5年生を対象として本教育法を試行した。4グループ、28名の学生に実行した時点で、これまでの結果を研究者代表者がすでに本研究支援に合意していたTownsend教授(オーストラリア・アデレード大学)に報告・検討するととも、アデレード大学において施行されているPBL教育に参加して、これを参考としてその改善を行った。学習テーマは2グループ各々別にし、1)歯科診療におけるX線検査の役割は何か、2)口内法撮影における問題点は何か、その克服法は何か、であった。10日間の臨床放射線実習の2日目にグループ作業、4日目に各30分の発表・討論、7日目に再度のグループ作業と発表とした。学生たちは図書館やインターネットを通じて情報を取得し、これを整理して発表した。問題点は論文の多くが英文のため吟味する余裕がないこ,と、教科書などの記述を批判的に考察する能力が不足していることなどであった。一方、学生たちの学生間の討論や他グループの発表に対する討論は活発で、彼らの潜在能力を生かすべき学習法の改善が改めて認識された。さらに学生たちのアンケートでの反応であり、その多くがこうした学習法の利点を強調していた。

Townsend教授との検討や当地で学習から、テーマの設定、チューターの役割の明確さや均質な指導、学生評価について多くの改善点が見いだされた。なお、学生の臨床能力を評価するためにOSCEを継続しており、その結果はすでにいくつかの学会で発表し、論文として提出した。医療面接におけるX線検査の最近の知見についてもさらに報告予定である。本年度の主たる目標は歯学部4年次の「歯科放射線学」の授業中に行うPBLパッケ-ジを作成し、それを施行すること、その結果をアデレード大学のTownsend教授と検討すること、すでに継続中の臨床実習で施行したPBLと実習の評価法(観察記録とOSCE)を検討することであった。授業に導入したPBLシナリオは4種で、各3ない4回のコアタイム(教員が直接、学生の学習に関わる時間)とした。シナリオおよび教室内でのPBLについての客観的な評価はできないが、学生・教員の評価はいずれも好意的であった。Adelaide大学Townsend教授との協議によれば、1)教室でグループ分けして行うことは可能である、2)テユーターが3-4人であっても廻りながら学生を援助できる、3)グループの報告はサマリーとして、2ページを最大とする、key pointを5-6個示し、出典を明示する、学生個々の関与を追加する、4)試験はPBL全体で1回、DLPでの学習と同様な様式とする、5)グループ討論の内容を日誌で確認する、6)評価はグループ作業と発表、日誌などを総合して行う、とのことで、今後の改善点が明らかになった。また本年度もAdelaide大学のPBLテユートリアルに参加したところ、カリキュラムの中でPBLが効果的に機能しているといえた。シナリオの執筆については同大学Tracey Winning氏から数々の示唆を頂いたが、今後はその点での系統的な学習が必要といえた。一方、臨床実習中に施行したPBLはテユートリアル形式にて行われ、学生の評価は高かった。また臨床実習の日常評価(SCOT)による評価では新たに評価シートを開発し、それを用いた結果、OSCEによる評価との相関が高く、今後、臨床実習の評価に使用できるといえた。
非漢字圏学習者の漢字語彙学習の成功に影響する要因の解明：効果的な学習支援のために

本年度は,前年度までの実験データから得られた結果に基づき,主に(1)非漢字圏学習者による漢字1文字の書字認知に対する語彙知識の影響,(2)日本語学習者による二字漢字語の正誤判断の認知メカニズム,(3)非漢字圏学習者の漢字学習ストラテジーの使用傾向と書字認知能力との関連について分析・考察を行った。(1)については,漢字および疑似漢字の正誤判断においては,日本語の語彙知識の影響が強く見られることが確認された。日本語の語彙知識が高い学習者は一般に日本語の漢字との接触頻度も高く,その経験が漢字の書字の正誤の判断に役になっているものと推察される。また,疑似漢字を正しくないと判断する際に誤認しやすい文字は,学習者の日本語の語彙知識の上位群も下位群も似通っていることが分かった。(2)については,本研究では日本語の学習がある程度進んだ学習者(漢字圏学習者・非漢字圏学習者)を対象に分析したが,日本語の学習がある程度進み,かつ日本語の語彙知識は同等である場合においても,漢字圏学習者は非漢字圏学習者より有意に正しく二字漢字語の正誤判断ができることが分かった。また,誤認しやすい二字漢字語の傾向も漢字圏学習者と非漢字圏学習者では大きく異なることが分かった。前年度までに本研究で実施した漢字1文字の正誤判断においては,学習者の母語の書字形態は正誤を予測する主たる要因とは言えなかったが,二字漢字語については,異なる結果が得られたことになる。(3)については,日本語の漢字学習ストラテジーを調べるSILKの結果を漢字1文字の認知処理能力で分けた上位群・下位群で比較した。その結果,下位群は上位群より多様なストラテジーを使っていること,下位群は意識的な漢字学習をしている一方で,上位群は漢字を日常でできるだけ使用するストラテジーを多用していることが分かった。既に本研究で実施予定の実験・調査は全て終了し,その大半の結果は学会等で発表している。ただ,実験の結果の分析の過程で,非漢字圏学習者と漢字圏学習者の漢字(語彙)の誤認に関して,母語の書字形態によって大きく特徴が異なったため,その点をより詳細に分析する必要が出てきた。また,一部の研究結果については,学術論文にまとめている途中の段階であるため,「やや遅れている」とした。漢字圏学習者と漢字圏学習者の漢字(語彙)の誤認についてより詳細に分析することにより,各学習者グループの漢字認知の特徴を別の角度から分析できると考える。さらに,本研究で行った正誤判断課題では,語彙および文字の正誤判断の迅速さと正確さから認知処理を分析しようとしたが,この方法による限界も明らかになった。今後は,学習者の眼球運動の測定などを通して,より詳しく学習者の漢字の捉え方を分析していく必要がある。本年度は,主に非漢字圏学習者に対する漢字習得の先行研究の検討,具体的な実験デザインの構築,及び実験刺激の作成等を行った。まず,漢字実験を行うにあたり,被験者の選定に用いる語彙テストの開発を行った。次に,試行テストをフィリピンで実施してその有用性を検討した。結果,開発した語彙テストは概ね信頼性を保証できるものであること,また出題された品詞・語種により正答率に影響するものではないことが確認できた。漢字実験刺激は,漢字文字正誤判断課題と漢字語彙性判断課題の二種を作成し,パイロット調査後,本調査を実施した。調査に先立ち,被験者の日本語の語彙知識を測定するために,開発した語彙テストを行った。また,調査では,二種の実験の他,紙媒体で漢字学習ストラテジー調査も行った。なお,漢字学習ストラテジー測定には,Bourke (2006)のSTRATEGY INVENTORY FOR LEARNING KANJI (SILK)を使用した。本調査には,日本国内在住の非漢字圏学習者47名,漢字圏学習者17名が参加した。漢字圏学習者は当初の実験デザインでは調査対象としていなかったが,非漢字圏学習者の漢字処理を明らかにするためには漢字圏学習者との比較が不可欠だと考え,実験デザインを一部変更し,漢字圏学習者との比較も行った。現在,実験結果をまとめ,単漢字の漢字処理の非漢字圏学習者と漢字圏学習者の分析を進めている。この実験の他に,非漢字圏学習者の漢字の読み書き能力を測るテストを作成し,日本語語彙知識と漢字の読み取り能力,漢字の書き取り能力の因果関係を明らかにした。調査対象者は,韓国在住の日本語学習者31名であった(日常的に漢字に触れる機会がほとんどないことから非漢字圏日本語学習者に準ずると考えた)。その結果,語彙知識は漢字の読み取りに影響し,それがさらに漢字の書き取りを促進するという因果関係が見いだされた。当初計画していた漢字処理実験はほぼ終了しており,2017年度に予定していた分析についても一部を既に終えている。それに加え,当初予定していなかった比較対象としての漢字圏学習者への実験ができたこと,韓国人学習者を対象とした漢字の読み書き能力と語彙知識の因果関係の検討へと研究を進めることができたことから,おおむね順調に進展していると判断した。本年度は,主に実験によって得られたデータの分析を行い,その結果の一部を学会等で報告した。まず,非漢字圏学習者と漢字圏学習者の漢字1文字の書字的認知処理を比較するために,語彙テストによって同等だと認められた両グループの日本語学習者の単漢字の正誤判断課題を行った。