hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊椎動物の脳の部域化決定における分子メカニズムの解析

脊椎動物の初期胚は、受精後様々な細胞内シグナリングの作用による体軸形成・三胚葉分化を経て胚の基本的なボディパターンが規定される。これまで、Wnt、FGF、RAなどのシグナリングの前後軸に沿った仮想的濃度勾配が脳や脊髄の部域を規定していることが示されてきたが、本課題では、特にどのような遺伝子の関与が脳、特に脳の部域既定に必要であるかを明らかにするため、以下の3点について解析を行った。(1)既存の脳マーカー遺伝子間の発現制御メカニズム解明を目指し、間脳特異的遺伝子Rx/Raxの、脳遺伝子Otx2と神経化因子Sox2による制御機構について研究を行った。その結果、Otx2蛋白とSox2蛋白は直接結合し、更にRx/Raxのプロモーター領域に結合して転写を制御することを見出した。(2)頭部で特異的に発現しかつWntシグナルに制御を受ける新規遺伝子をマイクロアレイ解析によって約50同定した。その中で、ツメガエルの神経器官の一つであるセメント腺のみで特異的に発現する遺伝子としてXgalectinVIa、Xnkx3.1などを見出し、Wntシグナリングによる制御などを明らかにした。また、RA代謝酵素XCyp26cがやはりWntシグナルに制御され、かつ一部のロンボメア特異的に発現することを見出した。更に、ヒストンメチルファラーゼをコードするPRDM12遺伝子が、口蓋プラコードで特異的に発現し、神経誘導能を有することを明らかにした。(3)予定神経外胚葉に存在する位置情報の根拠となる因子の同定を目指した。腹側割球由来の細胞と背側由来の細胞間で神経誘導能に差があることを見出した上で、これらの組織における遺伝子発現の差をマイクロアレイで解析した結果、いくつかの候補遺伝子を同定した。本研究課題では、主にツメガエル胚を用い、脊椎動物の脳の部域がどのように規定されるか、その分子メカニズムの解明を目指して研究を行っている。本年度は、主に以下の点について解析を行い、成果を得た。(1)間脳特異的な遺伝子Rx1(Rax)の発現調節機構の解明を目指し、同じく頭部領域特異的に発現するOtx2、神経領域特異的に発現するSox2との相互作用を調べた。その結果、Otx2とSox2は直接結合し、これらがRx1エンハンサー領域に結合することによって発現を正に調節していることを明らかにし、論文に公表した(Danno, et. al., 2008)。この結果は、間脳特異的に発現する遺伝子の新しい発現制御機構に迫るものであり、非常に重要であると考えられる。(2)マイクロアルイを用いて同定した頭部領域特異的に発現する新規因子の候補約100のうち、約40遺伝子(重なりを含む)について空間的な発現パターンを詳細に解析した結果、中脳や後脳の限定された領域で発現するなど、興味深い発現パターンを示すものを得ることが出来た。うち、セメント腺(神経器官)特異的に発現するGalectinVIaについては論文に公表した(Michiue, et. al., 2007)。更に、他の関連因子についても解析の進んだものに関して現在論文投稿を行っている(Tanibe, et. al., submitted)。(3)脳組織が誘導される側、すなわち前方神経外胚葉に備わる位置情報の有無についても解析を行っている。その結果、背側領域と腹側領域の境界面で終脳マーカーの発現が認められ、さらに興味深いのはBMP阻害による神経誘導の効率がこの境界を挟んで変化することを明らかにした。この知見は、この背腹境界になんらかの位置情報が存在することを示唆している。

以上のように、本年度は計画書記載の予定を大幅に超える成果を得ることが出来た。本研究課題では、主にツメガエル胚を用い、脊椎動物の脳の部域がどのように規定されるかについて、その分子メカニズムの解析を目指して研究を行っている。(1)マイクロアレイによって同定した頭部領域特異的な発現を示すいくつかの新規因子について、さらなる解析を行った。一つは、レチノイン酸代謝酵素xCyp26c1について、頭部領域の正しい規定に役割を果たしていることを確認し、得られた結果を論文に公表した(Tanibe et al., 2008)。また、レチノイン酸合成酵素xRa1DH2についても解析を行い、発現のWntシグナリング依存性を見出した。(2)SETドメインを有しヒストンメチルトランスフェラーゼをコードするPRDM12遺伝子について、過剰発現・発現欠損によるツメガエル胚での影響を調べた。興味深いことに、PRDM12は神経誘導能を有し、過剰発現により神経マーカーの上昇を認めた。(3)前方神経外胚葉に元来備わる位置龍の有無を調べるため、マイクロアレイにより背側外胚葉、腹側外胚葉、その境界部で発現に差がある遺伝子の同定を行った結果得られた新規遺伝子について解析を行った。ただ、現時点では過剰発現等による明確な脳部域の乱れは確認できなかった。そのため、解析すべき発生ステージを少し変えて再度マイクロアレイを行った。その結果、背腹領域で大きな差があるもの、背・腹境界領域のみで発現が上昇する膜タンパク質など新たな候補遺伝子を単離することが出来た。以上のように、今年度はおおむね計画通りの成果を得ることが出来たと考えている。
遺伝情報継承のメカニズム

遺伝情報の正確な継承を保証する細胞核構造を解析するために、独自に開発した蛍光タンパク質ライブラリーや、生細胞蛍光イメージング法、DNAマイクロアレイ、分子遺伝学的な手法を用いて、分裂酵母の減数分裂の過程を解析し、遺伝情報継承に関与する分子や仕組みを明らかにした。また、ヒト細胞を用いて核構造を解析し、遺伝情報の継承場として働く仕組みの一端を明らかにした。ヒト細胞を用いて核構造を解析し、核膜と染色体の相互作用が遺伝情報の継承に働く仕組みについて新しい知見を得た。真核生物のゲノムは染色体として細胞核に収納され継承される。体細胞分裂と減数分裂では細胞核内の染色体の空間配置が大きく異なる。このことから、遺伝情報を制御するダイナミックな時空間場を着想するに至った。本研究の目的は、遺伝情報の正確な継承を保証する時空間場の特性を明らかにし、継承のメカニズムを分子レベルで理解することにある。主に分裂酵母や動物培養細胞を用い、分子遺伝学的な手法と蛍光イメージングを併用して解析を進める。本研究の目的は、遺伝情報の正確な継承を保証する時空間「場」の特性を明らかにし、継承のメカニズムを分子レベルで理解することにある。本年度は、遺伝情報の継承に関わる蛋白質群および遺伝子群の検索を行った。まず、遺伝情報の継承に関わる蛋白質群を検索するために、分裂酵母の蛍光蛋白質ライブラリーを活用し、局在に基づいて細胞核の蛋白質を選出した(Hayashi et.al., 2009,Genes to Cells)。このライブラリーは、染色体上の本来の遺伝子に直接GFP遺伝子を融合させてあるので、蛍光蛋白質が生理的な条件で発現する。さらに、遺伝情報継承に関わる遺伝子群を同定するために、DNAマイクロアレイで網羅的に検索を行い、候補遺伝子の絞り込みを行った。候補遺伝子を既存の蛍光蛋白質ライブラリーの局在データに参照し、遺伝子産物の局在を確認し、核膜および染色体タンパク質を選別した。これらの遺伝子について、遺伝情報収納や継承における機能の解析を行った。これにより、テロメアを核膜につなぎとめるタンパク質群を同定し、論文を投稿中である(Chikashige et.al.,投稿中)。また、ヒト培養細胞を用いた研究においては、蛍光顕微鏡による生細胞イメージングと電子顕微鏡による高分解能解析を組み合わせることにより、分裂期における細胞核再構築の過程を解析した(Haraguchi et.al.,2008,J. Cell Sci.)。これまで、蛍光タンパク質ライブラリーによる局在解析やDNAマイクロアレイによる発現解析をもとに、遺伝情報の継承に関わる蛋白質群および遺伝子群の検索を行ってきた。本年度は、検索で得られた候補タンパク質について、分裂酵母において遺伝子破壊株を作成し、その遺伝子産物の機能を解析した。これらの遺伝子破壊株についてテロメアの局在を蛍光顕微鏡で解析し、その結果、テロメアを核膜につなぎとめるタンパク質群を同定した(Chikashige et al., 2009, J.Cell Biol.)。さらに、この結果に基づき、染色体の核内配置を決める普遍的な仕組みを提唱した(Hiraoka and Dernburg, 2009, Develop. Cell)。また、動物培養細胞を用いた研究においては、転写因子の細胞内局在制御による転写抑制の仕組みについて明らかにし、論文を発表した(Ogawa et al., 2009, Mol.Biol. Cell, 2009)。さらに、染色体構造に影響を与える遺伝子群を検索し、その染色体構造を蛍光顕微鏡で解析した。染色体構造を解析するには、染色体に沿った2点(もしくは2点以上)が光る染色体を持つ細胞株を作成し、この細胞株を用いて2点間距離を計測し、DNAの凝縮率を算定した。遺伝子破壊株で同じ計測を行い、野生型と比べて凝縮率が異なるものを検索し、染色体構造に関わるタンパク質を見つけた。このような細胞株で、DNAの一次元配列がクロマチン中でどのような3次元配置を持っているかを、大規模リアルタイムPCR装置を用いて詳細に解析し、予備的なデータを取得した。本年度は、蛍光タンパク質の発現を、生きている酵母の個々の細胞で計測し、染色体上での遺伝子発現制御をイメージングすることに成功した(Osborne et al., 2011, Pro.Natl.Acad.Sci.)。

酵母の細胞周期制御に関わるタンパク質としてWeelを解析し、このタンパク質が紡錘極体(spindle pole body)で働くことを明らかにした(Masuda et al., 2011, Mol.Biol.Cell)。また、染色体末端テロメアと核膜の相互作用について解析を行い、テロメアの核内配置と細胞機能の関係について新しい知見を得た(Chikashige et al., 2010, Nucleus ; Chen et al., Nat.Struct.Mol.Biol.)。動物培養細胞を用いた研究においては、転写因子の細胞内局在制御による転写抑制の仕組みについての解析を進め、新しい制御タンパク質を発見した(Tsuchiya et al.,未発表)。さらに、染色体構造に影響を与える遺伝子群を検索するために、染色体構造を蛍光顕微鏡で解析し、野生型と比べて凝縮率が異なる変異株をいくつか見いだした。このような細胞株で、クロマチン構造の解析を進めている。真核生物のゲノムは染色体として細胞核に収納され継承される。本研究の目的は、遺伝情報の正確な継承を保証する時空間「場」の特性を明らかにし、継承のメカニズムを分子レベルで理解することにある。これまで、蛍光タンパク質ライブラリーによる局在解析やDNAマイクロアレイによる発現解析をもとに、遺伝情報の継承に関わる蛋白質群および遺伝子群の検索を行ってきた。本年度は、分裂酵母の核膜タンパク質の検索を行った。このうち、3つの核内膜タンパク質Ima1,Lem2,Man1に注目して解析を行ったところ、これらのタンパク質が相互作用しながら核膜構造を維持することが明らかになった(Hiraoka et al., 2011, Genes Cells)。分裂酵母の減数分裂期においては、核膜や核膜孔の消失を伴わずに核細胞質問バリア機能を変化させる新奇な現象を発見した(Asakawa et al., 2011, Nucleus)。また、酵母の異数体細胞では、DNA損傷修復が低下しゲノムが不安定になることを報告した(Sheltzer et al.,2011,Science)。ヒト培養細胞を用いた研究においては、転写因子の細胞内局在制御による転写抑制の仕組みについての解析を行い、新しい制御タンパク質を発見した(Tsuchiya et al., 2011, PLos ONE)。さらに、染色体構造に影響を与える遺伝子群を検索するために、分裂酵母を用いて染色体構造を蛍光顕微鏡で解析し、野生型と比べて凝縮率が異なる変異株をいくつか見いだした。このような細胞株で、減数分裂の進行に伴うクロマチン構造変化とその制御について解析を進めている。この一環として、本年度は、ヒトの細胞核膜と染色体の相互作用について解析を行った。
気候変動の時代における開発援助の人類学的研究：ラオスにおけるインフラ整備を事例に

本研究の目的は、気候変動が危ぶまれるなかで、グローバルに普及する「持続可能性」や「低酸素社会」といった理念や概念がどのような形で途上国のインフラ整備事業の中に現れ、それが都市化のあり方や人々の認識、価値観に影響するのかを、ラオスで行われている開発援助の事例を通して明らかにすることである。2018年度は、日本文化人類学会第52回研究大会(弘前大学)で口頭発表を行ったほか、Society for Social Studies of Science(4S)の研究大会(シドニー)の展示企画“STS Across Borders"に国内外の研究者らと共同で参加した。これらの参加を通じて、本研究が対象とする実体を持った「インフラストラクチャー」も、「気候変動」や「エコ」といった概念も、様々な意味や象徴性と結びつき、それは現地で暮らす人々だけでなく、開発を進める当事者の間においてもみられるといえるが、意味や象徴性と物質の関係がいかなるものなのか、また、それを実証的に示すことの重要性が確認された。以上の課題を確認した上で、ラオス首都ヴィエンチャンと北部に位置するルアンパバーン県での実地調査を行った。ヴィエンチャンでは国立社会科学院を訪問し、近年のヴィエンチャンの都市化とインフラ整備について研究員らと意見交換を行ったほか、ラオスの社会主義革命(1975年)以前のインフラ計画の資料収集を行った。その結果、開発援助における革命以前と現在の間にある連続性と断続性をみる上で重要な調査を行うことができた。ルアンパバーンでの調査では、かつて先進国からラオスに対して開発援助によって導入された低炭素技術が、現在どのように用いられているのかを調査した。同事業に携わっていた関係者のほか、それを用いる現地住民へのインタビューを行い、人々が低酸素技術や自然環境に対して持つ意識についての理解を深めることができた。2018年度の調査では、ラオス国立社会科学院のスタッフの調査協力を得ることで、集中したインタビュー調査と文献調査ができ、2019年度の調査で獲得目標としていた革命以前の資料についても既に入手できている。また今後の調査にとって重要となる調査許可の手配についても同院の協力を得られることになったため、本研究は計画以上に進展していると言える。2019年度は引き続き現地調査と分析、理論的課題の検討を行っていく。また、当初の計画以上に進展していることから、今後は本研究の成果を何らかの形で対象社会に還元していく可能性について、ラオス国立社会科学院の研究者らと検討していく。
皮質骨の力学的リモデリングのin vivo実験モデル開発と生体力学的評価

本研究では,構造要素として重要な役割を果たしている皮質骨のリモデリングを定量的に評価するin vivo実験モデルの開発を目指し,実験技術開発を行った.そのために,負荷履歴が明らかな新生骨組織を生体内で誘導できるような実験システムの開発を行った.具体的には,フレーム型デバイス埋殖試験,骨延長術を応用した新生骨誘導実験を行った.まず,骨組織形成速度を観察するため,ラット右脛骨の一部に欠損を作り,その治癒過程を観察した.その結果,4週間後には外観上,欠損が塞がったが8週経過後でもその厚さは欠損部以外の領域や,未処置の左脛骨の対応する部位との比較においても薄かった,またwoven boneの痕跡と思われる空孔構造が残存した.次に基礎実験として実験領域を規定するための以下の3種類のフレームをラット右脛骨に埋入し,フレーム内に骨組織を誘導する実験を行った.手術後,ケージ内で特に運動の制限を与えずに飼育した.しかし,フレームの脱落や欠損部周辺での骨折のため,どのモデルによっても新生骨誘導ができなかった.さらにラット用創外固定器を開発し,それを用いた骨延長術を試みた.創外固定器を装着したラット大腿骨をマイクロサージカルソーにより切断し,ケージ内で抗生物質を適宜投与しながら飼育した.ケージ内での運動,食事に特に制限を与えず6日間経過した後,0.5mm/日の骨延長を4日間施した.さらに延長をせずに4日間飼育したのちに屠殺し,マイクロX線CTにより新生組織を観察した.その結果,断面像には骨折治癒過程初期に形成されるwoven boneに特徴的な編目構造が観察できたことから,新生骨組織形成が順調であることが示唆された.本実験により,骨延長術の応用により骨リモデリング実験のための新生骨誘導が可能であることが示された.本研究は,永年にわたって未解明である骨リモデリングに及ぼす力学的要因の影響を定量的に評価するため,皮質骨組織に作用する力学負荷環境を定量的に制御し,力学負荷と皮質骨リモデリング量の関係を定量的に評価できる実験系の開発を目指すものである.平成14年度はその第1段階としてリモデリング実験のために必要な負荷履歴を制御された骨組織を生体内に誘導する手法と骨組織に対する生体内負荷装置を試作した.ラット大腿骨に骨欠損を作成し,その治癒,再生能の基本的な特性を把握する実験を行った.これにより通常の環境下ならばある程度の大きさの骨欠損は数週間で完全に回復することが確かめられた.そこで,整形外科で臨床的に用いられている創外固定器を用いた骨延長術をラットに応用し,新生骨組織誘導実験を行った.その結果,骨延長後数日間静置すると欠損部仮骨内に網状骨組織の形成がマイクロCT観察により確かめられ,当初期待したような新生組織誘導が可能であることが示された.しかし,この実験は非常に高度な手技を要するため成功率が非常に低く,今後手技や手術デバイスの改良を要する.また,骨延長術用の創外固定器にカップリングを介してステッピングモータを取り付け,皮質骨組織に定量的負荷を与えるデバイスを開発した.ラットより摘出した大腿骨に創外固定器を取り付け,開発した装置で駆動することによりその動作評価を行った.その結果,大腿骨に軸方向ひずみを与えることはできたが,その大きさは設定値の1/10程度であった.またアクリル試験片に負荷を加える実験により,大きな曲げひずみの発生が観察された.これは創外固定器を駆動するネジ部のバックラッシュの影響や片持ち式の創外固定器の形態の影響が大きいものと考えられる.今後この試作機で得られた知見を基に,引き続き機構の改良を行う.本研究では,構造要素として重要な役割を果たしている皮質骨のリモデリングを定量的に評価するin vivo実験モデルの開発を目指し,実験技術開発を行った.そのために,負荷履歴が明らかな新生骨組織を生体内で誘導できるような実験システムの開発を行った.具体的には,フレーム型デバイス埋殖試験,骨延長術を応用した新生骨誘導実験を行った.まず,骨組織形成速度を観察するため,ラット右脛骨の一部に欠損を作り,その治癒過程を観察した.その結果,4週間後には外観上,欠損が塞がったが8週経過後でもその厚さは欠損部以外の領域や,未処置の左脛骨の対応する部位との比較においても薄かった,またwoven boneの痕跡と思われる空孔構造が残存した.次に基礎実験として実験領域を規定するための以下の3種類のフレームをラット右脛骨に埋入し,フレーム内に骨組織を誘導する実験を行った.手術後,ケージ内で特に運動の制限を与えずに飼育した.しかし,フレームの脱落や欠損部周辺での骨折のため,どのモデルによっても新生骨誘導ができなかった.さらにラット用創外固定器を開発し,それを用いた骨延長術を試みた.創外固定器を装着したラット大腿骨をマイクロサージカルソーにより切断し,ケージ内で抗生物質を適宜投与しながら飼育した.ケージ内での運動,食事に特に制限を与えず6日間経過した後,0.5mm/日の骨延長を4日間施した.さらに延長をせずに4日間飼育したのちに屠殺し,マイクロX線CTにより新生組織を観察した.その結果,断面像には骨折治癒過程初期に形成されるwoven boneに特徴的な編目構造が観察できたことから,新生骨組織形成が順調であることが示唆された.本実験により,骨延長術の応用により骨リモデリング実験のための新生骨誘導が可能であることが示された.
胎児,新生児の循環系成熟過程,様式の解明

心エコー法を用い,次の如き成果を得た.1.正常新生児の左心拍出量と臓器血流左心拍出量は,出生直後に2倍の増加を示すも,8時間以降漸減する.一方,腎血流量は不変であったが,脳,腸管への血流は漸増を示した.2.分娩様式の循環系に及ぼす影響成熟新生児においては,分娩様式による差はみられなかった/3.新生児の筋性中隔欠損の頻度と推移正常新生児の発生頻度は,約2%であり,1年以内にその78%が自然閉鎖することを示した.また,欠損孔の形態変化から,ヒトの筋性中隔欠損の発生に"Trabecula"の融合が主な機転であることを示唆した.4.胎児心不全の評価法三光弁逆流の半定量化,右室,左室の径,面積短縮率の評化が有用であることを示した.5.左,右肺動脈サイズの評価法胸骨左緑上部からの新しいアプローチを開発し,血管造影で良好な相関を示した.本方法は,肺動脈分枝狭窄の診断にも有用であり,種々の先天性心疾患に応用しうる.6.新生児の肺静脈血流の変化出生後早期に連続性の血流速波型を認めること,吸気時の"pooling effect"の少ないことを示した.7.胎児心エコー検査の役割先天性心疾患の診断のほか,不整脈,さらに卵円孔閉鎖,動脈管閉鎖などのまれな症例を報告した.心エコー法を用い,次の如き成果を得た.1.正常新生児の左心拍出量と臓器血流左心拍出量は,出生直後に2倍の増加を示すも,8時間以降漸減する.一方,腎血流量は不変であったが,脳,腸管への血流は漸増を示した.2.分娩様式の循環系に及ぼす影響成熟新生児においては,分娩様式による差はみられなかった/3.新生児の筋性中隔欠損の頻度と推移正常新生児の発生頻度は,約2%であり,1年以内にその78%が自然閉鎖することを示した.また,欠損孔の形態変化から,ヒトの筋性中隔欠損の発生に"Trabecula"の融合が主な機転であることを示唆した.4.胎児心不全の評価法三光弁逆流の半定量化,右室,左室の径,面積短縮率の評化が有用であることを示した.5.左,右肺動脈サイズの評価法胸骨左緑上部からの新しいアプローチを開発し,血管造影で良好な相関を示した.本方法は,肺動脈分枝狭窄の診断にも有用であり,種々の先天性心疾患に応用しうる.6.新生児の肺静脈血流の変化出生後早期に連続性の血流速波型を認めること,吸気時の"pooling effect"の少ないことを示した.7.胎児心エコー検査の役割先天性心疾患の診断のほか,不整脈,さらに卵円孔閉鎖,動脈管閉鎖などのまれな症例を報告した.今年度は,次の4項目について興味深い成果が得られた。1.チアノーゼ性の先天性疾患には,種々の肺動脈形態異常(低形成,狭窄,閉鎖)がみられるが,従来,その診断は心血管造影によってなされてきた。我々は,超音波検査法による新たな肺動脈形態評価法を考案した。本方法による診断と心血管造影所見に極めて良好な一致を認めた。(研究発表1)今後,正常新生児,未熟児,病児の肺動脈系の発達についての検討を予定している。(研究発表1)2.左心拍出量と脳,腎,腸管への血流量の推移を出生後早期より経時的に観察した。出生後1時間以内の左心拍出量は胎児の約2倍の増加を示したが,脳,腎,腸管への血流増加は明らかでなかった。むしろ,出生後24時間以降の左心拍出量が減少する時期に,脳,腸管血流の増加を認めた。今後,動脈管内血流の影響,皮膚,筋肉の表在性血流変化などについて検討が必要である。(研究発表3)3.新生児において,出生後早期より57日まで大動脈系(上行大動脈,弓部,左鎖骨下動脈と動脈管の間,下行大動脈)の径変化について検討した。この間,左鎖骨下動脈と動脈管の間の部分のみ,2472時間で一過性の狭小化がみられたが,他の部に明らかな変化はみられなかった。これらの成績は,新生児における大動脈縮窄の診断に有用な基礎データとなるうる。(研究4)新生児期の肺静脈血流速波形の出生後変化をドプラ法を用い検討し,出生後8時間以内では連続血流速波形がみられることを明らかにした(研究発表2)1.正常新生児における出生後の心拍出量、臓器血流量の推移とその機転に関する超音波法を用いた研究:心拍出量は出生後早期に最も高値(365±69ml/kg/min)であり、4-8時間後には減少し、96時間後には258±54ml/kg/minとなった。この間、腎動脈血流量は不変であったが、中大脳動脈、上腸管膜動脈の血流量は逆に漸増し、24時間後より有意な増加を示した。臓器血流の変化は主に拡張期血流の増加に依存した。これらの結果より、1)出生後の心拍出量と臓器血流の変化の間に正の相関はみられない、2)臓器血流の変化と動脈管の閉鎖時期の間に強い関連性がみられる。

しかし腎血流の制御に別の機転が存在することが示唆された。2.胎児心不全の発症機転-三光弁異形成症例の分析から-:三光弁異形成の症例において、胎児期より継時的に超音波検査を施行した。初回検査時、三光弁逆流が軽度であった時期に、すでに右室収縮率の短縮、右室拡大の所見を認めた。その後の検査で、三光弁逆流の進行、胎児水腫の存在を確認した。本症例では、右室機能障害が三光弁閉鎖不全に先行してみられることを示唆した興味深い症例である。3.肺動脈縮窄の発症機転に関する研究:肺動脈縮窄は、肺血流減少型疾患に合併する。新生児期早期より継時的に観察しえた26症例中7例に肺動脈縮窄の確定診断をえた。このうち6例は、出生後平均2,2日において、すでに縮窄を示す超音波所見を認めていた。この結果は、肺動脈縮窄症は胎児期にすでに発症していることを示唆するものである。1.胎児の心形態,機能評価に関する研究;本年度中に,胎児心不全2例,不整脈7例,先天性心疾患5例を診断しえた。心機能評価法として,臍帯静脈血流,三光弁逆流の定量化,右室,左室の駆出率,面積,径短縮率評価が胎児心不全の早期診断に有用であることを示した.2.分娩様式の循環系に及ぼす影響に関する研究:成熟新生児を対象とし,経膣分娩と帝王切開による分娩の間に,循環系指標に与える影響に差があるかを検討した。また,臍帯動脈血のepinephrine,norepinephrine濃度を測定した.カテコラミン濃度は,いずれも経膣分娩児において高値を示した。一方、左心拍出量,臓器血流には分娩様式による差を認めなかった.この結果は,分娩様式による循環系への影響に差がないことを示す.3.肺動脈絞扼術後の近位部挟窄の成因に関する研究:従来、本病態は絞扼部のバンドのづれ(Slipping)によっておこると考えられていた。我々は,肺動脈絞扼術前,後そして平均11.8カ月にわたり,経時的に心エコー検査を施行し,バンド部および左,右肺動脈近位部径を計測した.初回と最終検査時の挟窄部径/同側肺動脈遠位部径比は有意に減少し,本病態の進行性を示したが,挟窄部径はむしろ増大した.この結果は,本病態が術中のバンドの位置,特に左,右肺動脈分岐部に装着された場合,バンドに接触する肺動脈近位部の成長が遠位部に比し阻害されることが主な要因であることを示唆する.
ローレンツ多様体の基本群の有限性に関する研究

ローレンツ多様体,より一般の擬リーマン多様体に対して,曲率テンソルの正値性と測地的完備性から基本群の有限性が導かれるかについて考察した.これは,擬リーマン幾何におけるマイヤースの定理の類似があるかを研究することである.測地的完備なローレンツ多様体や擬リーマン多様体のあるクラスで曲率テンソルの正値性からある最大次元のリーマン部分多様体の基本群の有限性が導かれることがわかった.また,曲率テンソルの正値性を満たす測地的完備な擬リーマン等質空間の新しい例を構成した.本研究の目的は、マイヤースの定理(正曲率リーマン多様体の基本群は有限である)の大域的双曲型ローレンツ多様体のクラスで類似定理が存在するかどうかを明らかにし,さらに,精密に状況を明らかにすることである。この目的に沿って研究を行った。これまでの研究より、大域的時空のあるクラスであるローレンツパラメーター積においてAndersson--Howardの曲率条件の下で基本群が有限群になることを示した。今年度において、当証明のより簡略な証明を発見することができ、これにより、一般の不定値計量をもつ擬リーマン多様体のねじれ積のクラスに対して,曲率の条件と基本群構造を明らかにすることができた。また、今年度において一般の大域的双曲型ローレンツの場合での新しい一般化を得ることはできなかったが、この新しい別証明によって一般の大域的双曲型ローレンツ多様体に対する一般化についての新しい方針を立てることができた。擬リーマン多様体のあるクラスへの新しい一般化を得て、ローレンツ多様体への一般化については新しい方針を得ることができたが、具体的な成果を得るには至っていないため。本研究の目的は、完備Lorentz多様体がAndersson--Howardの曲率条件を満たしたとき、その多様体の基本群に関する精密な状況を明らかにすることである。この研究は、Lorentz幾何において、Riemann幾何におけるMyersの定理(下から正の定数で抑えられた曲率をもつRiemann多様体の基本群は有限である)の類似が存在するかという問いに関する研究である。本研究に関するこれまで得た結果の証明は、Penroseの特異点定理を使用したものである。Penroseの特異点定理を使わずに証明できるかは、今後、一般化を考える上で重要なステップの一つである。また、もしPenroseの特異点定理を使わなければ、より一般の不定値計量の擬Riemann多様体まで一般化できると考えられる。上記のことを目標にし、前年度まで、一般の不定値計量の擬Riemann捩れ積に対する結果を得ることができたことを報告した。今年度は、擬Riemann捩れ積を含む擬Riemann沈め込みの状況で考察を行った。その結果、ファイバーが閉Riemann多様体で、底空間の計量が負定値の計量を持ち、擬Riemann沈め込みで水平分布が可積分の場合に、ファイバーの基本群が有限群になることを示し、さらに、全空間の基本群は指数的に増大することを明らかにした。これは、Riemann幾何における正曲率の基本群の構造とは異なる現象である。また、証明には、Penroseの特異点定理を使っていない。さらに、自然な擬Riemann沈め込みの水平分布が可積分でないかつファイバーの基本群が有限群である擬Riemann等質空間の新しい例を発見することができた。当結果は、アーカイブに掲載し、公開している(arXiv:1704.04944)。当初の研究計画では、Lorentz幾何に限定した内容であったが、より一般の擬Riemann幾何に関する結果を得ることができた。一方で、当初の研究計画にある時間関数の存在問題の研究をなかなか進めることができていないため、やや遅れているとした。Riemann幾何において曲率が位相にいかに影響を及ぼすかという問題は重要な問題の一つである。一方、不定値計量の幾何である擬Riemann幾何においては、曲率と位相の関係は未解明な部分が多い。本研究の目的は、擬Riemann幾何の特別な場合であるLorentz幾何において、Andersson--Howardの曲率条件を満たすとき、位相、特に基本群の構造を明らかにすることである。特に、Riemann幾何におけるMyersの定理(下から正の定数で抑えられた曲率をもつRiemann多様体の基本群は有限である)の類似がLorentz幾何で成立するかについて研究してきた。当年度では、前年度で得た知見を参考に、研究計画で述べた大域的双曲型Lorentz多様体に対するMyersの定理の一般化について研究を行った。その結果、大域的双曲型ローレンツ多様体に一般化できることがわかり、研究計画に記述した予想を解くことができた。他に、前年度で得た擬Riemann等質空間とは別種のAndersson--Howardの曲率条件を満たす例を見つけた。当年度は論文にまとめることができなかったが、今後論文としてまとめていきたい。ローレンツ多様体,より一般の擬リーマン多様体に対して,曲率テンソルの正値性と測地的完備性から基本群の有限性が導かれるかについて考察した.これは,擬リーマン幾何におけるマイヤースの定理の類似があるかを研究することである.

測地的完備なローレンツ多様体や擬リーマン多様体のあるクラスで曲率テンソルの正値性からある最大次元のリーマン部分多様体の基本群の有限性が導かれることがわかった.また,曲率テンソルの正値性を満たす測地的完備な擬リーマン等質空間の新しい例を構成した.研究の中で、大域的双曲型ローレンツ多様体に対して新しい時間関数を構成することというアプローチは難しいことがわかった。そこで、今度は大域的双曲型ローレンツ多様体の計量がローレンツパラメーター積と共形同値であるという視点から研究を進めていきたいと考えている。新しく得た別証明と合わせて成果を上げれるようにしていきたい。本年度に新しく得た擬Riemann幾何での結果の証明を詳細に分析して、擬Riemann幾何、特にLorentz幾何での位相と完備性の関係の理解を深めていく。微分幾何学想定していたよりも旅費がかからなかったことと、今年度において書籍の購入を見送ったため。研究と論文執筆に集中したいと考えて、当初予定していた出張の一部を取りやめたため。次年度における研究集会の旅費、書籍や物品の購入に使用する予定である。書籍の購入に当てたい。また、関連する国内、国外の研究集会での成果報告の旅費に使うことで、研究をより活発にしていきたい。
石油根源岩評価のための花粉化石のカラー画像解析

加熱により人工的に有機熟成させた現生クロマツ花粉、及び5本の基礎試錐から採取した化石有翼型花粉を顕微鏡用カメラで撮影し、その色調をカラー画像解析した。得られたRGBの各強度と明度は加熱温度や試料の深度とよい相関を示し、さらに有機熟成指標であるビトリナイトの反射率とも強い逆相関を示す。これらの事実は化石花粉の色調が有機熟成指標となり得る可能性を示唆する。本研究は、加熱実験によって人工的に有機熟成させた現生花粉と天然の有機熟成を受けた化石有翼型花粉の色調(R、G、Bの各強度、色相、明度、彩度)を定量的に測定し、有機熟成にともなう花粉粒子の色調変化を解明することを目的とする。加熱実験ではクロマツ(Pinus thunbergii)の花粉を、63°Cから355°Cまで、24時間、窒素下で加熱した。化石花粉は、基礎試錐「小国」の中新統更新統泥質岩に含まれる有翼型花粉(マツ属、マキ族、モミ属、トウヒ属の花粉)を測定対象とした。色調測定は、生物顕微鏡下で同定した花粉粒子を、顕微鏡に接続したデジタルカメラで撮影し、デジタル画像としてコンピュータに取り込む。次に、コンピュータのディスプレイ上で測定範囲を指定し、画像解析ソフトウェアのWinROOFを用いて色調を測定する。色調測定の結果、現生クロマツ花粉のR、G、Bの各強度と明度は、加熱温度の上昇に伴い減少する傾向が認められ、色相はほぼ一定で赤黄色を示し、彩度は増加することが判明した。化石花粉に関しては、基礎試錐「小国」において、加熱花粉と同様にR、G、Bの各強度と明度が有機熟成の進行に伴い減少し、色相はほぼ一定で赤黄色を示し、彩度は増加することが判明した。しかし、有機熟成が進行し油生成帯を越える範囲では、系統的な傾向が認められない。有機熟成指標であるビトリナイト反射率(R_0)および統計的熱変質指標(stTAI)と比較すると、R、G、Bの各強度と明度は、それらの値と高い相関関係を示す。しかし、色相はR_0とstTAIに対して相関が低く、彩度はstTAIと高い相関を示すが、R_0との相関は低い。以上の事実から、花粉粒子のR、G、Bの各強度と明度は、有機熟成の進行とともに規則的に減少し、他の有機熟成指標との相関も高いことが判明した。今後、測定対象を年代的、地域的に増やしていけば、花粉粒子の色調は石油探鉱等で有効な有機熟成指標に成り得ると期待される。平成22年度に行った、加熱した現生クロマツ花粉および基礎試錐「小国」の有翼型化石花粉の色調測定に引き続いて、本年度は基礎試錐「由利沖中部」と「三陸沖」の白亜系から新第三系泥質岩に含まれる有翼型化石花粉の色調を測定した。測定方法は、生物顕微鏡下で有翼型花粉粒子を捜し出し、接続したカメラで撮影した花粉のデジタル画像をコンピュータ上に取り込み、花粉粒子の翼部を対象として、画像解析ソフトウェア、WinROOFを利用して色調の測定を行う。測定結果からは、化石花粉のR、G、Bの各強度と明度は有機熟成の進行に伴い減少し、色相はほぼ一定で赤黄色を示し、彩度は増加することが判明した。しかし、有機熟成が進行し油生成帯を越える範囲では、体系的な変化傾向は認められない。ビトリナイト反射率(R_o)および統計的熱変質指標(stTAI)と比較すると、R、G、Bの各強度と明度は、それらの値と高い相関関係を示す。相関係数は、R_oに対しては0.740.94、stTAIに対しては0.880.94である。しかし、色相はstTAIとの相関は高い(相関係数=0.82)が、R_oとの相関が低い(相関係数=0.61)。彩度はstTAIと高い相関(相関係数=0.91)を示すが、R_oとの相関はあまり高くない(相関係数=0.63)。石油生成の敷居点(R_o=0.5%)における化石花粉の色調の値を3本の基礎試錐で比較すると、基礎試錐「小国」と「由利沖中部」の値は極めてよく類似しているが、「三陸沖」の値はそれらの値より小さな値を示し、より高い熟成度を示している。この差は岩石の年代や堆積環境の相違を反映しているものと推定する。基礎試錐「新竹野町」及び「西頸城」の泥岩試料から分離したマツ属、マキ属、モミ属、トウヒ属の化石有翼型花粉を顕微鏡用デジタルカメラで撮影し、画像解析ソフトにより色調測定を行った。

色調測定で得られたRGBの各強度及び明度、彩度、色相の値と試料の深度との関係を調べると、RGBの各強度と明度は深度の増加に伴い直線的に減少する傾向を示す。有機熟成指標であるビトリナイトの反射率や統計的熱変質指標(statistical Thermal Alteration Index)と有翼型花粉の色調の各要素との相関を調べると、RGBの各強度と明度が高い相関を示す。また、石油の生成段階の初めである石油生成敷居点での有翼型花粉の色調の測定値は、両試錐においてR=147163、G=86109、B=2539、明度=89105となり、両試錐間で調和的な値を示す。さらに、閉鎖型加熱装置により現生クロマツ花粉を加熱して、有機熟成シミュレーション実験を行った結果、やはりRGBの各強度と明度は加熱温度の上昇に伴い、すなわち有機熟成の進行に伴い減少する事実が判明した。平成22年度に行った開放系加熱実験による現生クロマツ花粉の有機熟成シミュレーションでも同様の結果がでている。以上の研究結果を総合すると、有翼型花粉の色調のうちRGBの各強度と明度は有機熟成の進行に伴い規則的で不可逆的な変化を示し、有機熟成指標としての資質を持っていることが判明した。本研究結果は、石油探鉱における石油根源岩評価、特に石油生成段階の推定に有翼型花粉の色調が有効な方法であることを示している。化石花粉の色調測定は予定通り行われてきた。しかし、予想と違い基礎試錐「三陸沖」のデータが他の試錐のデータと調和していない。花粉を含む岩石の年代や堆積環境を考慮する必要が出てきた。24年度が最終年度であるため、記入しない。有機熟成にともなう有翼型花粉の色調の変化を解明するためには、測定対象の化石花粉の対象年代を広げ、地理的な範囲も広げる必要がある。さらに多くの試錐から化石花粉を取り出し、測定することがまず必要である。
海洋におけるBa-Si/N比ダイヤグラムの開発

1.深層大循環とバリウム(Ba)およびケイ酸塩/硝酸塩比(Si/N)の水平分布大洋(GEOSECSデータおよび既存の海洋観測結果を用いた)における深層水中(Sigma4=45.86等密度面;深度約4000mに相当)のBaおよびSi/Nの水平分布を明らかにした.深層水大循環の流れに沿って,大西洋の北部域から太平洋の北部域に向かって,Ba濃度は約3.5倍増加し,Si/Nは約9倍大きくなることが判った.北太平洋東部域の深層水が最もBa濃度が高いことが判った.海水中のBaとSi/Nの関係をBa-Si/Nダイヤグラムによって解析した.対象とした海域は,北太平洋北緯47度および30度東西横断海域(NP),東インド洋(EI),南西太平洋タスマニア海(TSM),東赤道太平洋湧昇域(EeqP),南太平洋亜寒帯海域(SAA)および南極海(AA)である.また縁辺海として,オホーツク海(OHT),日本海(JPN),南シナ海(SC),スールー海(SL)およびアンダマン海(ADM)においても調べた.いずれの海域においても,Ba-Si/Nダイヤグラムにおける両者のプロットは直線関係を示した.それらの結果を回帰式で示すと次のようである.結果として,海域ごとの直線の傾きは南極海において最小値を示し,北太平洋で最大値となった.このように,現在の海水中におけるBa対Si/Nの組成は大洋あるいは縁辺海においても海盆規模では一定となる関係が得られた.Ba-Si/Nダイヤグラムにおけるこのような海盆規模における直線関係は,過去の海水組成を復元する物差し(曲がっていない)として利用可能であることを強く示唆している.1.深層大循環とバリウム(Ba)およびケイ酸塩/硝酸塩比(Si/N)の水平分布大洋(GEOSECSデータおよび既存の海洋観測結果を用いた)における深層水中(Sigma4=45.86等密度面;深度約4000mに相当)のBaおよびSi/Nの水平分布を明らかにした.深層水大循環の流れに沿って,大西洋の北部域から太平洋の北部域に向かって,Ba濃度は約3.5倍増加し,Si/Nは約9倍大きくなることが判った.北太平洋東部域の深層水が最もBa濃度が高いことが判った.海水中のBaとSi/Nの関係をBa-Si/Nダイヤグラムによって解析した.対象とした海域は,北太平洋北緯47度および30度東西横断海域(NP),東インド洋(EI),南西太平洋タスマニア海(TSM),東赤道太平洋湧昇域(EeqP),南太平洋亜寒帯海域(SAA)および南極海(AA)である.また縁辺海として,オホーツク海(OHT),日本海(JPN),南シナ海(SC),スールー海(SL)およびアンダマン海(ADM)においても調べた.いずれの海域においても,Ba-Si/Nダイヤグラムにおける両者のプロットは直線関係を示した.それらの結果を回帰式で示すと次のようである.結果として,海域ごとの直線の傾きは南極海において最小値を示し,北太平洋で最大値となった.このように,現在の海水中におけるBa対Si/Nの組成は大洋あるいは縁辺海においても海盆規模では一定となる関係が得られた.Ba-Si/Nダイヤグラムにおけるこのような海盆規模における直線関係は,過去の海水組成を復元する物差し(曲がっていない)として利用可能であることを強く示唆している.海洋物質循環を解明するためには,海水中の元素毎の分布を知るとともに,それらの元素間における分布のシステマティズムを明らかにすることが重要である.最近筆者等による北太平洋亜寒帯域におけるバリウムの分布に関する研究によって,バリウムとケイ酸塩/硝酸塩比(Ba-Si/Nダイヤグラム)との間には直線関係が成り立つことが初めて見いだされた.そこで本研究においては,このようなバリウムと栄養塩類の分布におけるシステマティズムが海洋全体でも成立するか否かについて検証し,海洋の動的構造に依存するバリウムの循環を化学海洋学的に理解する方法を開発する.本年度における研究実績は平成14年度研究実施計画に沿ってほぼ達成された.(1)南太平洋西部海域東京大学海洋研究所「白鳳丸」航海によるメラネシア諸島域海盆群およびタスマニア海南北縦断測線において各層に採取された約150試料を分析した(1992年試料採取).この海域は,上層から深層に南極中層水,北太平洋深層水,それに南極底層水の重畳構造を成す.タスマニア海では深度2000-2500m層の上層に北太平洋深層水,下層に南極底層水が存在し,バリウムおよび栄養塩の鉛直分布はこの層を挟んで典型的な不連続面を示す.しかしながら,Ba-Si/Nダイヤグラム上では,両者は直線関係を示し,その直線の傾きは北太平洋亜寒帯域における値とほぼ同一であることがわかった.(2)本州南岸沿岸域から黒潮域東海大学海洋学部「望星丸」航海によって,駿河湾,伊勢湾,瀬戸内海,および四国海盆黒潮流域を含む亜熱帯海域から採取した表層水および各層海水試料の約200試料を分析した(2000-2003年試料採取).沿岸や内海海域では表層水中のバリウム濃度は外洋域のそれと較べて高濃度であった.これは岩石起源であるアルカリ土類元素としてのバリウムの特徴を反映している.伊勢湾および瀬戸内海の表層

水中のバリウムは塩分と逆相関で,かつケイ酸塩とは正の相関関係を示し,典型的な混合希釈の関係で表層水中に分布することがわかった.一方,黒潮流域から亜熱帯海域においては,深度に伴う漸次増加の分布を示した.また,Ba-Si/Nダイヤグラムを用いた解析では,バリウムは上層の北太平洋中層水と深層の太平洋深層水の混合によって分布が支配されていること,その直線の傾きは北太平洋亜寒帯域における値とほぼ同一であることがわかった.以上の結果と解析によって,外洋域におけるバリウムと栄養塩の分布間におけるシステマテイズム(Ba-Si/Nダイヤグラム上で両者プロットが直線関係を示す)は広く認められる事実であると考えられる.本研究は海洋物質循環の解明のために,海水中における元素毎の分布とそのシステマティズムを明らかにすることを重要な課題としている.特に,本研究グループによって明らかにされたバリウム-ケイ酸塩/硝酸塩比(Ba-si/Nダイヤグラム)における直線関係が海洋全体でも成立するか否かについて検証し,海洋の動的構造に依存するバリウムの循環を化学海洋学的に理解する方法を開発する.本年度には,平成15年度研究実施計画に沿って,次のような研究を実施した.(1)インド洋東部海域(加藤・成田)東京大学海洋研究所「白鳳丸」航海によってインド洋東部海域(1996-97年,東インド洋北緯10度から南緯40度の海域)において採取された約200試料を分析した.その結果,両成分はBa-Si/Nダイヤグラム上では直線関係が成立し,本海域ではBa=34+18.4(Si/N)であった(2)北太平洋亜熱帯海域東西横断測線(加藤)水産庁「開洋丸」航海によるWOCE-PO2T測線(1994年,北緯30度線における東経135度から西経120度の海域)において採取された約800試料を分析した.同様に,両成分間における直線関係はBa=2+32.5(Si/N)であった.(3)GEOSECSデータによる解析(加藤・成田)1970年代に実施されたGEOSECS計画では,広範囲の海洋におけいてバリウムの分布が明らかにされた.しかしながら,バリウムが測定された場所は,太平洋16測点,大西洋20測点,インド洋における8測点の合計44測点にすぎない.それでもデータを解析したところ,北大西洋北部から北太平洋北部域に向かう深層水循環の流れに沿って(深度4000m),深層水中のバリウム濃度は約3.5倍増加することが判った.それに対して,ケイ酸塩/硝酸塩比は約9倍の増加であった.この深層水はBa-Si/Nダイヤグラム上ではやはり組成は一定で,直線関係を示すことが判った.このように,バリウムとケイ酸塩/硝酸塩比の2つの成分は互いに関係し合って海洋中で分布していることが明らかになりつつある.現在の海洋におけるこのようなシステマティズムを古海洋環境変動の解析に応用することが,本研究のもう一つのねらいである.海水中の溶存バリウムは循環型の鉛直分布を示す.しかし,表層における粒子化と深層での再生のプロセスについては断片的にしかわかっていない.海洋中の元素分布間システマティズムを明らかにすることは国際GEOTRACES計画の重要な課題の一つである.本研究は,バリウム対ケイ酸塩/硝酸塩比の関係(Ba-Si/Nダイアグラム)に見られる直線的相関関係が,海洋全体で成り立つ関係であるか否かを検証することにある.
戦後日本における中国研究と中国認識

本プロジェクトは、第二次世界大戦後の日本でどのように中国が認識されたのかを、中国研究の動態を通じて考察する。新たな日中関係を構築するため、本プロジェクトは日本の対中認識の知的インフラの自己点検を目指した。具体的には参加者がそれぞれの分野における戦後の対中認識を分析した。同時に戦後の中国研究の第1世代の人文系の研究者に聞き取り調査を行った。最終年度には本プロジェクトの先行プロジェクトである台湾大学の石之瑜氏を招聘して国際ワークショップを開催した。戦前の中国研究を題材にして日本の中国認識を論じた業績はあるが、戦後については、世論調査を利用した研究をのぞけば、戦後の中国認識を包括的に扱った業績は思いの外少ない。中国認識を検討することは、日本社会が内包する問題点を検討することにもつながる。中国研究という「鏡」によって、自己を再照射することは、閉塞感のある日本の状況に対して、新たな可能性を示唆することにもなる。本年度は主に戦後直後から1970年代までに焦点をあてた。この時期は毛沢東時代と対応し、日中間では一部の民間交流をのぞけば、交流がほぼ断絶状態にあった。中国研究者は中国大陸の土地を踏むことはできず、アクセス可能な「中国」は台湾と香港であった。本プロジェクトメンバーは歴史・言語・文化芸術・思想哲学・社会・経済の各研究グループに分れた。研究会は年3回行われ、メンバーは各分野における研究と中国認識について分析を試みた。班研究と並行して、先行プロジェクトである台湾の石之瑜プロジェクトと同じく、戦後日本における中国研究について聞き取り調査を行った。調査の対象は、石プロジェクトでとりあげられなかった人文系が中心であり、中国古典文学の竹田晃氏と中国哲学の戸川芳郎氏、中国祭祀演劇研究の田仲一成氏に対して聞き取り調査を行った。インタビュー記録はすでに文章化され、校閲作業も進んだ。どのように中国研究を志すようになったかは、三者三様であったが、中国研究と中国認識のありようが戦後日本の社会と思想状況を色濃く反映していたことが確認された。なお、当初、招聘を予定していたクリスティーン・ラマール(フランス社会科学高等研究院)氏は学科主任としての業務多忙のため、来日を次年度に延期することとなった。1年目と同様に、台湾の石之喩による「世界における中国研究の知識社会学的研究」プロジェクトでとりあげられなかった研究者への聞き取り調査を引き続き行った。本年度はフランスからクリスティーン・ラマール氏、香港から林少陽氏を招聘した。両者への聞き取り調査により、日本の中国研究の特徴がうかびあがり、比較研究の可能性が示唆された。比較研究会は昨年度同様、年3回行い、相互に意見交換した。なお、研究協力者として伊藤博(東京大学院)と中津俊樹(現代中国学会員)が研究活動に参加した。台湾の石プロジェクトは、2011年6月に『インタビュー戦後日本の中国研究』を平凡社から上梓したが、研究協力者である村田雄二郎は編者のひとりとして成果をとりまとめた。研究代表である代田は2011年9月に浙江省紹興で行われた「魯迅生誕130周年シンポジウム」で、日本の魯迅研究に関わる報告を行い、本プロジェクトの成果の一部を中国で発表した。本プロジェクトでは、第二次世界大戦後の日本でどのように中国が認識されたのかを、中国研究の動態を通じて考察した。戦前の中国研究を題材にして日本の中国認識を論じた業績はあるが、戦後の中国認識を包括的に扱った業績は思いの外少ない。日中関係はもはや戦前期への反省の上に「友好」を語るという構図のみではとらえきれない。日中が対等の立場で新たな関係を構築するためには自らの対中認識の知的インフラを自己点検することは急務である。戦後期の中国研究を担った第一世代は続々と物故し、関係者の対中認識を直接確認する時間は限られている。言うまでもなく、中国認識を検討することは、日本社会が内包する問題点を検討することにもつながる。中国研究という「鏡」によって、自己を再照射することは、閉塞感のある日本の状況に対して、新たな可能性を示唆することにもつながる。平成23年度に海外から招聘したクリスティーン・ラマールと林少陽への聞き取りにより、海外の研究者から見た日本における中国研究の特徴が明らかになってきた。本年度はこれまで以上に比較の視角を重視した。

平成22年度と23年度の議論を踏まえて、歴史・言語・文化芸術・思想哲学・社会・政治・経済の各分野における日本の中国研究の特徴から、日本の中国認識の特徴を考察した。岩月は引き続きベトナムにおける中国研究の動向を紹介し、本プロジェクトメンバー内で比較の視角を提供した。本年度は2013年2月に、プロジェクトのまとめとして台湾から石之瑜(台湾大学)氏と邵軒磊(台湾師範大学)氏を招聘してワークショップを開催した。その後、谷垣と林少陽は石氏と香港城市大学の陳学然氏と香港における中国認識プロジェクトを始めることとなった。なお、3年間の議論を踏まえて、2013年10月に学術振興会の出版助成を申請できるように、参加者メンバーにより原稿の作成・編集作業をはじめた。研究会活動を予定どおり実施し、各班の研究活動も進展を見せた。クリスティーン・ラマールと林少陽両氏への聞き取り調査により、日本の中国研究の特徴がうかびあがり、比較研究の可能性が示唆された。これは次年度の国際ワークショップ開催の明るい展望となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね申請時の計画どおりに今後の研究を推進する。次年度に予定されている国際ワークショップについては、なるべく早めに台湾側と連絡をとり、事前に準備をすすめる。
癌の診断に有用なモノクローナル抗体の作成とその対応抗原の解析

本計画研究班の初年度の主たる研究成果は次の様である。1.ヒト腺癌関連抗原である各種糖鎖抗原に対するモノクローナル抗体を得ており血清診断への応用を試みている。今井は同一抗原分子を認識する2抗体YH-206,BM2,を組合せ感度の高いアッセイを開発している。又神奈木は6種の抗原(SSEA-1,シアリルSSBA-1,フコシルSSEA1,ポリフコース,ジシアリル【Le^a】ジシアリルLc4)に対する抗体を用い血中抗原を検出し、各抗原の臨床的意義を検討しつつある。一方益子はアストロサイトーマ関連抗原(糖脂質)に対するFR77抗体、膀胱癌関連抗原(糖蛋白)に対するIMb1,PMe抗体を得ており、後者を尿診断に応用しはじめている。造血器腫瘍に関しては、石井はT細胞白血病の固有抗原を検出する抗体を得ており、本抗原がヒトリンパ球抗原CD45の異常発現であることを明らかにしている。癌遺伝子産物に対する抗体作製は珠玖により進められており、Ki-ras産物に対する抗体を数種得ており、免疫病理学的検索が行われている。胃癌等の癌組織は強陽性に染色される症例が多いが、胃粘膜等の正常組織の一部の細胞も陽性であり、現在これらの細胞の性格を検討している。2.ヒトモノクローナル抗体の作製も試みられており、今井及び高橋は胃癌等に反応する抗体をヒト-マウスハイブリドーマ法により得ている。今井らの3B7抗体はIgG抗体であり胃粘膜等の正常組織には反応していない。3.対応抗原の染色体支配に関しては高橋はヒトリンパ球抗原であるCD7,CD45,CD18は各々に第17,第1,第21染色体に遺伝子がマッピングされることを雑種細胞形成により明らかにした。又遺伝子クローニングをめざし葛西はFT-1マウスT細胞白血病抗原を精製し、N端アミノ酸配列を決定しつつあり又高橋はCD7を発現する第4次マウスL細胞トランスフェクタントを樹立している。