hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス初期胚における遺伝子発現プログラムの解明

現在までに受精卵での遺伝子発現制御機構が未解明である最大の原因は、受精卵には大量の母性由来mRNAが蓄積されており、これが受精卵で新しく転写される遺伝子を解析することを困難なものとし、受精卵で発現する遺伝子がほとんど明らかにされていなかったことが挙げられる。本研究では受精卵で新生されるRNAのみを単離し、同定することで受精卵での遺伝子発現制御について考察することを試みた。新生されるRNAのみを単離するため、以下のような手法を考案した。(1)受精後の初期胚にBrUTPを加え、(2)合成途中のmRNAに取り込ませることにより新生mRNAをBrUで標識する。(3)初期胚から全RNAを回収後、(4)抗BrU抗体を用いた免疫沈降法によって新生されたmRNAのみを単離し、(5)それを解析することにより受精後の遺伝子発現プロファイルを決定する(図4a)。以上の手法を用いて受精卵で新生される遺伝子を単離し、マイクロアレイを用いて同定し、新たに54の遺伝子が受精卵で発現されることが確認された。次にここで同定された遺伝子の発現制御領域について解析した結果、Pax,Etsファミリーに属する転写因子により発現が制御される領域が多く確認できた(図4b)。特にEtsファミリー転写因子は先の実験により受精卵で発現が増大することが確認された転写因子でありこの時期の遺伝子発現に関わることが強く示唆された。最後にRNAiによる遺伝子発現抑制実験を行い実際にこれらの転写因子が受精卵で重要な役割を担っていることを明らかにした。本研究の目的は、初期胚での遺伝子発現プログラムを明らかにするために受精後に新しく合成されているmRNAの解析を可能にする手法を確立することである。現在までに用いられている遺伝子発現解析法は蓄積されたmRNA量を確認するものがほとんどであり、発生各時期の遺伝子の転写量を正確に把握する事はできない。つまり、初期発生のように大量の母性由来の蓄積mRNAが存在し、mRNA分解系が活発に働いている中で、遺伝子発現プログラムを明らかにするためには、蓄積されたmRNAに影響をうけずに各時期に転写されているRNAを同定する手法が不可欠である。このために以下のような手法を考案した。受精後の初期胚にBrUTPを加え、合成途中のmRNAに取り込ませることにより新生mRNAをBrUで標識する。抗BrU抗体を用いた免疫沈降法によって標識されたmRNAのみを単離し、それを解析することにより受精後の遺伝子発現プロファイルを作成する。この手法について先ず始めにBrUTPの胚導入法並びに抗BrU抗体を用いた免疫沈降法についての検討を行った。また、これらの操作が、初期胚の発生率、遺伝子発現に影響を与えないことを確認した。次にその最適条件を用いた実験により、今までに初期胚で発現することが知られている遺伝子であるeIF-4CのmRNAについてその合成量の変化を明らかにすることができた。さらにこの手法により媒精後、22.5時間のマウス初期胚においてMuERVとcyclin A2の二つの遺伝子がmRNA蓄積量の変化は共に変わらないが、mRNAの合成量が大きく異なるという事実を明らかにした。このように、mRNA蓄積量の変化が新生されたmRNAの合成量を反映するものではないことから、いつ、どのような遺伝子が発現しているかを正確に把握するためには本手法のように新生されたRNA量を調べることが必須であることが確認された。哺乳類の卵はその成熟過程で活発にmRNAを合成した後、遺伝子発現を停止する。その後、受精により刺激を受け一連のプログラムに従い遺伝子発現が開始され胚発生を進行する。しかし、大量に蓄積された母性由来のmRNAにより従来の方法では新生されたmRNAの解析は困難であり、現在までこの遺伝子発現プログラムについてはほとんど知見が得られていない。そこで本研究では、新生されるRNAのみを単離することのできる手法を確立し、まず受精後の遺伝子発現プロファイルを明らかにすることを目的として実験を行った。抗BrU抗体を用いた免疫沈降法によって新生されたmRNAのみを単離し、それを解析することにより受精後の遺伝子発現プロファイルを作成する。次にその最適条件を用いた実験により、今までに初期胚に存在することが知られている遺伝子であるeIF-1A、cyclin A2、MuERVのmRNAについてその蓄積量、並びに合成量の変化を明らかにすることができた。その結果、蓄積されたmRNA量とその時期に合成されるRNA量の間には大きな差があることが確認され、本手法の有効性が示された。

(1)受精後の初期胚にBrUTPを加え、(2)合成途中のmRNAに取り込ませることにより新生mRNAをBrUで標識する。(3)初期胚から全RNAを回収後、(4)抗BrU抗体を用いた免疫沈降法によって新生されたmRNAのみを単離し、(5)それを解析することにより受精後の遺伝子発現プロファイルを決定する(図4a)。以上の手法を用いて受精卵で新生される遺伝子を単離し、マイクロアレイを用いて同定し、新たに54の遺伝子が受精卵で発現されることが確認された。次にここで同定された遺伝子の発現制御領域について解析した結果、Pax,Etsファミリーに属する転写因子により発現が制御される領域が多く確認できた(図4b)。特にEtsファミリー転写因子は先の実験により受精卵で発現が増大することが確認された転写因子でありこの時期の遺伝子発現に関わることが強く示唆された。最後にRNAiによる遺伝子発現抑制実験を行い実際にこれらの転写因子が受精卵で重要な役割を担っていることを明らかにした。
子どもの性暴力被害の影響と加害少年への教育的取り組み

性暴力被害を受けた子どもへの支援と、性加害など性的な問題行動を有する子どもへの教育的取り組みを行うため、児童相談所や支援学校等と連携をしながら実践研究を行った。被害を受けた子ども向けの教材として、『はなしてくれてありがとう』と題する心理教育用リーフレットを開発し、子どもの保護者や教職員向けの心理教育教材として『子どもを支えるためにできること』を開発した。また、性的な問題行動を有する子どもへの教育的支援として、研究協力校である支援学校をモデル校とし、性問題行動をもつ生徒への個別プログラムの実施および学校全体での性教育の体制づくりを行った。月1回程度の研究会議でケース検討を重ねたほか、年に2回程度の教職員研修を行い、教職員が性加害と性被害へ対応する際のスキル構築を目ざした。年度ごとに取り組みを報告書にまとめ、「知的障がいのある生徒のための性教育研究『問題となる性行動を有する生徒への支援に関する取り組み』報告書IIII」の3巻を発刊した。実践に役立てるために、米国CARES institute等においてTF-CBT(トラウマ焦点化認知行動療法)に関する研修の受講および資料収集を行い、またカナダで開催された第30回治療教育学会へ参加するなど、国内外の研究者との情報交換等を行った。子どもの性暴力被害の問題は、かねてから心理臨床や児童福祉の現場において地道な取り組みがなされており、民間や行政のレベルで、支援や実態調査が進められてきたが、性暴力は社会の偏見や無理解も大きく、被害にあった子どもや保護者を責めるというような二次被害も依然、頻繁に起きているのが実情である。さらに、性暴力に関する取り組みとして、被害者への支援以上に立ち遅れている分野が、性暴力を含む性問題行動をとった子どもへの治療教育的な取り組みである。加害少年への対処は、有効な臨床的介入がされていないどころか、しばしば子どもの行動であるからと綾小化され、適切な対応がされないままであることが多い。こうした不適切な対応は、社会のジェンダー規範を強く反映しており、まさに社会の価値観を問うことなしに、教育や治療の有効性を検討することは不可欠である。本研究では、海外で実施されエビデンスが証明されているプログラムを参照しつつ、日本の文化や状況にあわせたプログラム開発を行うことを目的として行われた。初年度の成果として、まず、被害者支援のための具体的なツールを開発した。被害児童の支援に関わる支援者とのネットワーキングを行い、「はなしてくれてありがとう」という心理教育リーフレットを作成し、児童相談所等への配布・研修を実施した。また、性加害行動への治療教育として、ある支援高等学校をモデル校とし、性問題行動をもつ生徒への個別プログラム実施のための体制作りを行った。結果、5名の男女生徒に対して継続的なプログラムを開発・施行した。プログラムを実施する教職員とのカンファレンスを定期的に開催し、地域資源との連携をはかった。また、実践例を文書化した。子どもの性暴力被害は、心的な外傷のみならず発達全般に大きな影響を及ぼしうる問題であり、早期の適切な介入支援が求められる。また、被害者と加害者がともに子どもの場合、学校や地域は双方への対応と両者の回復のための効果的な介入を行う必要がある。昨年度に開発した被害児童のための心理教育用教材『はなしてくれてありがとう』を用いた学校教員および児童福祉施設職員向け研修を行い、教職員の性暴力対応に関する認識の質問紙調査を実施した。高等学校の教員64名を対象とした質問紙調査の結果から、教員が関与した生徒の性問題行動は、男子生徒については性的接触を伴う性加害行動が多く、女子生徒は性暴力やデートDVなどの性被害が多いことが示された。また、指導において困難さを感じる教員が多い一方で、学校での対応の必要性が強く認識されていることが明らかになり、性問題行動の研修等のニーズの高さが示された。また、昨年度に引き続き、ある支援学校高等部をモデル校として性問題行動をもつ生徒への個別プログラムの実施および全体への性教育の体制づくりを行った。月1回程度のケース会議のほか、年に2回の教職員研修を行い、性加害と性被害へ対応する際のスキル構築を目ざした。

1年間の取り組みについては、「知的障がいのある生徒のための性教育研究『問題となる性行動を有する生徒への支援に関する取り組み』報告書II」にまとめ、全国の支援施設に配布し、学校からの問い合わせや相談に応じた。日本ではまだ性問題行動からの回復支援に関する研究が十分ではないため、11月にアメリカ合衆国アリゾナ州ツーソンにある治療共同体アミティへの視察研修を受け、さまざまな問題からの回復のための支援スキルおよび教材に関する聞き取り調査を行った。これらの結果は今後の研究に反映させていく予定である。子どもの性暴力被害は、心的な外傷のみならず発達全般に大きな影響を及ぼしうる問題であり、早期の適切な介入支援が求められる。また、被害者と加害者がともに子どもの場合、学校や地域は双方への対応と両者の回復のための効果的な介入を行う必要がある。これまでに開発した被害児童のための心理教育用教材『はなしてくれてありがとう』に続き、被害児童の保護者や教職員向けの心理教育教材『子どもを支えるためにできること』を作成し、それらを使った教職員、児童福祉施設等の職員等を対象とした研修を行った。また、調査協力校である支援学校をモデル校として、性問題行動をもつ生徒への個別プログラムの実施および全体への性教育の体制づくりを行った。月1回程度のケース会議のほか、年に2回の教職員研修を行い、性加害と性被害へ対応する際のスキル構築を目ざした。1年間の取り組みについては、「知的障がいのある生徒のための性教育研究『問題となる性行動を有する生徒への支援に関する取り組み』報告書III」にまとめ、全国の支援施設に配布し、学校からの問い合わせや相談に応じた。また、フィールドワークをもとに、校内体制づくりや学校現場における性教育の実践の留意点等について論文化を行った。日本ではまだ性暴力によるトラウマへの専門的支援や性問題行動からの回復支援に関する研究が十分ではないため、7月に米国CARE Sinstitute等においてTF-CBT(トラウマ焦点化認知行動療法)に関する研修の受講および資料収集に行き、11月にカナダで開催された第30回治療教育学会へ参加し、新たな知見を得るとともに諸外国の研究者との情報交換等を行った。
学校選択制度メカニズムのゲーム理論分析及び実験研究

公立校において通学域を越えた入学を認める学校選択制に関して理論・実験研究を実施した。まず、いじめ等の理由で不利な立場にある生徒を優先的に入学させる場合の帰結を理論的に予測し、実験的検証を行った。また、東京都で採用されている方式を分析し、米国で採用されている他の方式と実験的に比較した。いずれの実験もおおむね理論的予想を裏付けるものであったが、生徒が希望する学校の順位を提出する際に真の選好を偽るという不合理な選択をする場合があり、そのために実現した生徒の割り当てにおいて他の生徒への妬みが発生するという事態が観測された。これらの成果について国際会議で発表を行い、現在ジャーナル誌に投稿準備中である。本研究では、学校選択制度メカニズムのデザインについて、マッチング理論と実験経済学による研究を行っている。公立小中学校における学校選択制度に関して、わが国でも東京都を始めとして導入が進んでいるが、導入されているメカニズムでは生徒に真の選好を偽る誘因があり、効率的な配分をもたらさないため、そうした欠陥を改善するメカニズムを理論と実験の双方から検討を行った。受け入れ保留方式やボストン方式など、従来から用いられている学校選択制度メカニズムの諸方式についての研究をふまえて、東京都で採用されている東京方式の問題点を洗い出し、その欠陥を改善した新東京方式を提案し、その性質を理論的に分析してきた。さらに、この分析をもとに、東京方式やそれを改善した新東京方式について、被験者を募集して予備的な実験を実施した。その成果は実験経済学の専門学会Economic Science Associationにおいて発表したまた、この実験に先立ち、マッチング理論に基づいた均衡を計算する計算プログラムを開発した。なお、計算プログラムは実験における均衡計算だけではなく、実験後、実験データをブートストラップ法でシミュレーションしていくためにも用いることができる。昨年度におけるこうした準備の下、本年度は研究論文としてまとめていくために、本格的な実験を行う。その際、実験で得られたデータをもとにコンピュータによる数値計算を行い、参加人数・生徒の選好や学校側の優先順位などのパラメータ・実験の繰り返し回数などの要因を適切なものに同定した上で、東京方式やそれを改善する新東京方式について基礎的な法則性を見出していく予定である。学校選択制のデザインに関して、理論と実験の両面で成果が得られた。まず理論面では、マジョリティとマイノリティが混在する環境において、マジョリティの入学定員に上限を設けることは、マイノリティの厚生を低める可能性があるという先行研究を、もう少し弱い条件でも成り立つことを明らかにした。次に、実験においては、マジョリティの入学定員に上限を設ける場合と、マイノリティの一部が確実に入学できる枠を設定する場合とを比較した。理論的には、後者における方がマイノリティの厚生が高くなる場合がある。そこで、実験では上記2つのメカニズムについて、両者ともに同じマッチングを導く場合と、後者においてマイノリティの厚生が高くなる場合の2つの環境を用意し、実験室実験によって比較検証した。実験結果によれば、実現したマッチングにおける平均利得はおおむね理論予測通りであった。しかし、約半数の被験者が支配戦略を選択しなかったため、実現したマッチングに不満をもつプレーヤーが存在した。具体的には、割り当てられた学校以外で選好上もっと好まれる学校に自分よりも優先順位が低い学生が割り当てられるという事態が発生した。しかもこうした事態は、理論上優れているはずのマイノリティの一部に確実に入学できる枠を設定する場合の方が多かった。また、フレーミング効果についても、アファーマティブ・アクションを「入学定員」という言葉で説明した場合よりも「優先順位」という言葉で説明した場合の方がよりマイノリティにとって好ましいマッチングが得られることが分かった。これらは理論だけからは予測のできないことであり、より効果的なアファーマティブ・アクション導入の手掛かりが得られたと考えられる。こうした成果は国内外の諸学会で発表された。現在、それらの学会でのコメントを反映して論文を改訂中である。準備ができ次第、国際的な学術雑誌に投稿する予定である。公立小中学校における学校選択制度に関して、わが国でも東京都を始めとして導入が進んでいるが、特に、いじめや障害を理由として、生徒に入学に際し特別な配慮を行うアファーマティブ・アクション(積極的差別是正処置, AA)を導入する場合、どのような方法が適切であるかを、理論と実験の双方から検討を行っている。平成24年度は、真の選好を表明することが支配戦略になっており、かつ安定なマッチングを生み出す受け入れ保留方式をベースにして、2種類のアファーマティブ・アクションについて検討した。特別な配慮が必要な生徒をマイノリティ、通常の生徒をマジョリティと呼ぶことにすると、マジョリティの席数に上限を設ける場合と、マイノリティの最低入学者数を確保する場合を検討した。

理論的には、前者では生徒全体の厚生はおろか、マイノリティの厚生さえも下げる可能性があるが、後者にはそうした問題がないことがわかっている。この両方式と、それと同値だが表現の仕方だけが異なる方式、合計4つについて実験室実験によって比較した。実験に先立ち、マッチングを計算する計算プログラムを開発した。なお、計算プログラムは実験における均衡計算だけではなく、実験後、実験データをブートストラップ法でシミュレーションしていくためにも用いることができる。こうした準備の下、実験を行ったところ、同値な方式でも表現が違えば、その相対的な結果が異なること(フレーミング効果)、席数に制限を置くよりも、優先順位において優遇する方が理解されやすいことなど、理論では予想できないような発見もあった。その成果は、実験経済学の専門学会Economic Science Association他において発表された。現在その成果を論文としてまとめているところである。研究計画で予定した東京都の学校選択制度について、ゲーム理論によるモデル化に成功し、重要ないくつかの性質を導けていると共に、マッチング計算のプログラムも完成し、予備的実験の結果もおおむね理論の予想を支持しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画で予定していた通り、学校選択制度にアファーマティブ・アクション(積極的差別是正処置, AA)を導入した場合について、ゲーム理論によるモデル化を行い、実験室実験を通じて、いくつかの重要な結果を導けていると共に、マッチング計算のプログラムも完成し、その成果については国際会議でもよい評価を得ている。実験で発見されたフレーミング効果や、真実表明の割合が比較的低いなどの問題については、実験計画を見直し、その原因をさらに究明する必要性が出てきたため、本年度も継続して実験を実施しなければならなくなったものの、総合的に見れば、研究は順調に進んでいると言える。昨年度の成果を踏まえ、本年度は研究論文としてまとめていくために、本格的な実験を行う。その際、実験で得られたデータをもとにコンピュータによる数値計算を行い、参加人数・生徒の選好や学校側の優先順位などのパラメータ・実験の繰り返し回数などの要因を適切なものに同定した上で、東京方式やそれを改善する新東京方式について基礎的な法則性を見出していく予定である。実験自体は研究代表者と研究分担者の大学でそれぞれ分担して実施する。その上で、理論研究として、特別な入学枠を設置するといった積極的差別是正処置を導入した場合の効果についても検討を行い、生徒全体の厚生を下げることなく、特別な配慮が必要な生徒を優先的に入学させることが可能になる条件を同定することを目指す。昨年度の成果を踏まえ、本年度は研究論文としてまとめていく努力を行う。
リチウム電池における電極/電解液界面の構造設計に関する研究

1.リチウム電極の反応速度に及ぼす界面構造の影響エチレンカーボネート(EC)を主溶媒とする混合溶媒にLiPF_6,LiCF_3SO_3などを溶解させた電解液中で,黒鉛質炭素繊維,BC_2N,およびニッケル基板上に析出したリチウム電極を用いたときの充放電反応の速度,可逆性,などの特性について検討した。またBC_2Nを基体とするリチウム負極でもリチウムのインターカレーションと脱インターカレーションによって充放電が可能であることを明らかにした。次いで,石炭コークス系黒鉛質炭素繊維に対して比較的安定なエチレンカーボネートをベース溶媒とする混合溶媒にLiPF_6あるいはLiCF_3SO_3などを溶解させた電解液について検討したところ,ECとジメチルカーボネートの混合溶媒に1mol dm^<-3>のLiCF_3SO_3を溶解させた電解液が最も充放電効率が高く,第1回目の放電容量は200mA hg^<-1>以上で最も優れた電解液であった。このような実験結果から炭素電極の構造の違いが,それに適する電解液の種類に大きな影響を与えていることが推定された。2.リチウム電極/添加物を含む有機電解液界面構造のキャラクタリゼーションMg,In,Ga,Biなどの金属イオンや2-メチルフランなどの不飽和複素環化合物あるいはベンゼンなどの芳香族化合物を微少量含む有機電解液中では,リチウム金属の充放電の電流効率が向上した。更に,リチウム二次電池の電解液にAlI_3と2-メチルフラン(2MeF)を添加すると,リチウム金属負極の充放電の電流効率が向上し,充放電をくり返しても効率の低下がほとんど認められないことを明らかにした。これはリチウム電極の上にLi^+導電性のLiIのほかに,Li-Al合金,2MeFとLiの反応による導電性の皮膜などが生成し,リチウムと電解液の副反応が抑制されたためであると考えられた。1.リチウム電極の反応速度に及ぼす界面構造の影響プロピレンカーボネート(PC),エチレンカーボネート(EC),スルホラン(SL)などの単独または混合溶媒にLiPF_6,LiClO_4,LiBF_4,LiCF_3SO_3などを溶解させた電解液中で,黒鉛質炭素繊維,BC_2N,およびニッケル基板上に析出したリチウム電極を用いたときの充放電反応の速度,可逆性,などの特性について検討した。黒鉛質炭素繊維へのLi^+のインターカレーション-脱インターカレーションについてはPCにLiClO_4を溶解させた電解液中で220Ah・kg^<-1>-炭素の容量が示され,100%近い電流効率が示された。また,ニッケル基板上のリチウムの充放電過程の経過については走査型振動電極装置を用いて観察した。この現象について主として交流インピーダンス法とサイクリックボルタムメトリー,ならびに走査型振動電極装置を用いて電極/電解液の界面構造を考察し,これらの有機電解液中での添加物の個々の挙動について検討した。次年度には更に詳細に解明する予定である。1.リチウム電極の反応速度に及ぼす界面構造の影響石炭コークス系

黒鉛質炭素繊維に対して比較的安定なエチレンカーボネート(EC)をベース溶媒とする混合溶媒にLiPF_6あるいはLiCF_3SO_3などを溶解させた電解液について検討したところ,ECとジメチルカーボネートの混合溶媒に1mol・dm^<-3>のLiCF_3SO_3を溶解させた電解液が最も充放電効率が高く,第1回目の放電容量は200mAhg^<-1>以上で最も優れた電解液であった。このような実験結果から炭素電極の構造の違いが,それに適する電解液の種類に大きな影響を与えていることが推定された。更に炭素電極の炭素源にサッカロースを用い,これにLiOHやAlCl_3などを添加した後焼成して作製した炭素極が充放電容量が高くなることを明らかにした。また,黒鉛類似構造のBC_2Nのほかに,BC_4Nの調製条件とその充放電特性についても調べ,リチウム負極材料としての可能性を明らかにした。また正極については,ポリアニリン-ポリスチレンスルホン酸複合膜正極の充放電特性とその可能性について検討した。2.リチウム電極/添加物を含む有機電解液界面構造のキャラクタリゼーションリチウム二次電池の電解液に(AlI_3)とメチルフラン(2MeF)を添加すると,リチウム金属負極の充放電の電流効率が向上し,充放電をくり返しても効率の低下がほとんど認められないことを明らかにした。これはリチウム電極の上にLi^+導電性のLiIのほかに,Li-Al合金,2MeFとLiの反応による導電性の皮膜などが生成し,リチウムと電解液の副反応が抑制されたためであると考えられた。このことについて,平成4年度に購入した走査型振動電極装置による測定,ならびに既存の交流インピーダンス測定装置を用いて,これらの添加物の作用機構などを解明した。
NPOの戦略的社会性と組織成果に関する経営学的実証研究

科学研究費が交付された平成12年度から14年度にわたる3年間、NPO(非営利組織)の理論的研究とともにアクションリサーチを中心とする実証研究を実施してきた、本研究では、NPOを「場」と捉えて、このような「場」がベンチャー創造という戦略的社会性に対してどのように貢献できるかについて、実際に非公式のNPOに相当する研究会(ベンチャー創造のための実践的研究会)を立ち上げて、アクションリサーチという我が国においてはあまり試みられていない研究方法をベースにして実証研究を行ってきた。その結果、次のような知見が得られた。1地域産業活性化のためのベンチャー創造という戦略的社会性を実現していくためには、地域における主要な行為主体者が共通のアジェンダのもとに密接な相互作用を行う「場」が必要である。このような「場」の具体的形態としてNPOは一つの有効な組織である。2このような「場」には適切な参加者の確保が必要であり、その適切性とは「貢献意欲」「能力」の両面から捉える必要がある。多くのNPOにおいて、成果の点で問題が生じているのはこのような点からも見ることができる。3「場」が有効に機能するためには、参加者相互の信頼が重要な要件であり、その信頼性は貢献意欲、能力とともにパーソナリティにも依存している。4ベンチャー創造のような多様な能力を要求される局面では「場」をベースにした相互作用が重要な要件となる。本年度の活動としては関連文献のサーベイや資料の収集を中心におくという基本方針のもと、各人でNPO、戦略的社会性、研究方法論(特に、アクション・リサーチや参加観察)に関する文献や各種の資料を集めるとともにこれらの文献、資料の検討を精力的に行った。具体的には、戦略的社会性の概念、NPOと企業の戦略的社会性の差異、アクションリサーチの展開の方法についての検討がその中心的トピックスとなった。その成果の一部としては、後記の金井「ベンチャー創造の「場」の形成と展開:地域におけるアクション・リサーチの試み」としてオフィス・オートメーション学会で招聘講演を行ったり、谷口「ステイクホルダー理論再考」として公表される予定である。さらに、NPOに関する参加観察とアクションリサーチの候補対象組織の検討とその候補の一つとして考えている、札幌のIT企業の経営者がボランティアでつくった「ビズカフェ」についての予備調査を行った。その成果の一部は、昨年の10月にバンダービルト大学のオーエン・ビジネススクール(アメリカテネシー州ナッシュビル)で開催された国際カンファレンスにおいてKanai and Ishida"Accum ulation Process of Regional Industry and Entrepreneurship:Case Study of Sapporo Valley,"というタイトルで発表を行った(本論文については国際カンファレンスのプロシーディングとしてオーエンスクールのHPに掲載されている)。また、海外のNPOの研究動向と現状を把握するためにテキサス大学(アメリカ)や延世大学(韓国)において海外の研究者と調査に関する意見の交換と簡単な調査を実施した。本年度は、アクション・リサーチとしてサッポロバレー(IT産業の産業集積)にあるNPO的組織であるBizCafeの関連で非公式のNPO組織に相当するIT研究会(別称:金井ベンチャークリニック)を産学官の連携のもとで立ち上げた。この組織は、地域産業の活性化のためベンチャー創造に貢献することを目的(戦略的社会性)として発足したものである。2001年8月から毎月1回のペースでベンチャー診断とアドバイスを行った。この成果は、後日IT研究会の活動の記録としてまとめられる。また、この間3度、次のようなオープンセッションを行った。1パソナ代表・南部靖之氏と学生の参加による「学生ベンチャークリニックin BizCafe」:インターネットラジオにて当日のセッションの様子を全て公開している。2企業家との討論会「企業の復活:企業はこうして生まれ変わった」3早稲田大学・松田修一教授を交えてのベンチャー企業の飛躍を考える経営セミナーなお、アクション・リサーチには研究代表者の金井と研究分担者の石田が参加した。また、サッポロバレーの形成と展開とNPO的「場」の関係についてはベンチャーフォーラム掲載の金井の論文(2002)としてまとめている。いずれにおいても、地域産業の活性化のためにベンチャー創造を有効に行うためには、地域における主要な行為主体者が共通のアジェンダのもとに密接な相互作用を行う「場」が必要である。

IT研究会はこのような「場」に相当し、このような組織を設立しアクションリサーチを行うことによってNPOの戦略的社会性と組織成果についても多くの知見を獲得することが可能となることが判明した。科学研究費が交付された平成12年度から14年度にわたる3年間、NPO(非営利組織)の理論的研究とともにアクションリサーチを中心とする実証研究を実施してきた、本研究では、NPOを「場」と捉えて、このような「場」がベンチャー創造という戦略的社会性に対してどのように貢献できるかについて、実際に非公式のNPOに相当する研究会(ベンチャー創造のための実践的研究会)を立ち上げて、アクションリサーチという我が国においてはあまり試みられていない研究方法をベースにして実証研究を行ってきた。その結果、次のような知見が得られた。1地域産業活性化のためベンチャー創造という戦略的社会性を実現していくためには、地域における主要な行為主体者が共通のアジェンダのもとに密接な相互作用を行う「場」が必要である。このような「場」の具体的形態としてNPOは一つの有効な組織である。2このような「場」には適切な参加者の確保が必要であり、その適切性とは「貢献意欲」「能力」の両面から捉える必要がある。多くのNPOにおいて、成果の点で問題が生じているのはこのような点からも見ることができる。3「場」が有効に機能するためには、参加者相互の信頼が重要な要件であり、その信頼性は貢献意欲、能力とともにパーソナリティにも依存している。4ベンチャー創造のような多様な能力を要求される局面では「場」をベースにした相互作用が重要な要件となる。
色素を用いない構造発色体の作製

本研究の目的は、色素を用いないで構造色による発色膜を作ることである。その際、自然界の構造発色体(モルフォ蝶の翅など)に匹敵する特性を実現すること(高い反射率、干渉色ながらその常識に反して虹色でない擬単色性、スペックル様のきらめき)、また最終的にはその光学特性を解析して理論を検証すること、が必要である。初年度に準備段階で、モルフォ蝶の鱗粉を走査型電子顕微鏡で精緻に観察し、生物学上興味深い事実(ミクロな擬態)を発見した。その後、肝心の表題の目的について、発色体の試作品製作を試みていた。今年度になって試作品が完成した結果、当初の理論的予想にかなり近い状態で、光学特性が再現されていることがわかった。具体的には以下の通りである。作製にあたり、はじめに多層膜形成の前の基板として、300nm程度のランダムな粗さ(ただしモルフォ蝶の実物と同様、1次元異方性をもつ乱雑さ)をもつ石英研磨面を用意する。これが虹色干渉を抑制し、スペックルを生じ、かつ有限角度で反射率を高める条件になる。つぎに、異なる屈折率2種で構成される誘電体多層膜を、膜厚を制御しつつ蒸着する。ここで1つの工夫は、最終工程でパターニング加工により1次元溝を作製する、という困難な作業を行うのでなく、当初の基板加工の段階で、乱雑さを含めながら「溝加工を制御して」作りこむことである。この結果得られた基板は、本文冒頭に記したような、一見矛盾する要素を兼ね備えた光学特性をもつことがわかった。さらに溝加工の条件を変えて比べた結果、理論的な予想どおり、蒸着前の下加工パラメータと蒸着膜の双方が特性に効いており、それが100nmオーダーで影響することがわかった。今後この成果をもとに、より精繊な光学測定を行い、理論的な検証を詰めてゆく必要がある。さらに、社会に役立つ製品化へ向けてのコストダウン、大量生産への工夫、さまざまな波長の発色体への応用、などをこれからの課題として進めてゆく予定である。その際、自然界の構造発色体(モルフォ蝶の翅など)に匹敵する特性を実現すること(高い反射率、虹色や混色でない擬単色性、スペックル様のきらめき)、また最終的にはその光学特性を解析して理論の正しさを検証すること、が必要である。研究代表者はまず、準備の段階で確認のため、自然界の発色体、モルフォ蝶の鱗粉を走査型電子顕微鏡で精緻に観察した。その結果、初期の段階において当初の目的とは別に、生物学上興味深いことが発見された。それは、擬態の微細構造である。つまり蝶の擬態種間において、マクロな形態だけでなくミクロにも擬態が見られること、さらに擬態者はモデルだけでなく種の本性(同種の異性-非擬態種-)と両方の特徴を持つこと、である。次に当初の目的については、以下の手順で発色体の試作品ができあがりつつある状態にある。作製にあたり、まず始めに多層膜形成用の基板として、30400nm程度のランダムな粗さ(ただしモルフォ蝶の実物と同様に、1次元の異方性をもった乱雑さ)を持った研磨面を用意する。これがスペックルを生じる条件になる。つぎに、異なる屈折率2種類で構成される多層膜を蒸着により作製する。ここで誘電体膜の材質は、屈折率比が大きくなるよう2種類を選び(高反射率のため)、所定の膜厚に制御する。さらに上記の多層膜と基板の間に光吸収体(金属膜)を形成し、特定波長の光のみを吸収させて色あいを変化させる。次の過程(パターニング加工による1次元溝の作製)が存外に難しいため時間がかかっており、現在この段階である。対象が有機薄膜でなく無機酸化膜であるため、電子ビームでなくイオンビームを用いる計画であったが、アスペクト比に問題が生じるためエッチングで行っている。試作品の光学特性(散乱光のスペクトル、角度依存性)については現在、シミュレーションを同時に進行している。

ここで1つの工夫は、最終工程でパターニング加工により1次元溝を作製する、という困難な作業を行うのでなく、当初の基板加工の段階で、乱雑さを含めながら「溝加工を制御して」作りこむことである。この結果得られた基板は、本文冒頭に記したような、一見矛盾する要素を兼ね備えた光学特性をもつことがわかった。さらに溝加工の条件を変えて比べた結果、理論的な予想どおり、蒸着前の下加工パラメータと蒸着膜の双方が特性に効いており、それが100nmオーダーで影響することがわかった。今後この成果をもとに、より精繊な光学測定を行い、理論的な検証を詰めてゆく必要がある。さらに、社会に役立つ製品化へ向けてのコストダウン、大量生産への工夫、さまざまな波長の発色体への応用、などをこれからの課題として進めてゆく予定である。
ジャンボタニシのグリコシダ-ゼの分離・精整とその性質

1.各種グリコシダ-ゼの分離・精製タニシ内臓からの抽出はIM食塩含有酢酸緩衝液(pH4)で行い、粗酵素は硫安1/2飽和沈殿を酢酸緩衝液(pH4)に溶解後、4M食塩を加えた可溶性画分として得た。粗酵素をまずブチルトヨパ-ル疎水クロマトにより3つの画分に分画し、画分1からβーキシロシダ-ゼ(Xase)、βーマンノシダ-ゼ(Mase)及びβーNーアセチルグルコサミニダ-ゼ(NAGase)を、画分3からαーフコシダ-ゼ(Fase)を分離した。それぞれの酵素を含む画分をセファクリルSー300ゲル濾過及びQーセファロ-スカラムクロマトで分離し、さらにmono QーFPLCにより精製した。また、混入するNAGaseの除去には65°C、3分間の処理が効果的であることがわかった.2.各種グリコシダ-ゼの性質及び作用精製したXase,Fase及びNAGaseの分子量は、SDSーPAGEでそれぞれ81,54、150及び55KDa、Superoseゲル濾過でそれぞれ140、300、440及び340KDaと測定され、それぞれ2、6、3及び6量体を形成することがわかった。それらの作用至適pHはそれぞれPH36、pH3.5、pH5及びpH3ー6であり、pH37ではいずれも安定で、3分間熱した場合、それぞれ60°C,70°C,48°C及び48°Cまでは殆んど活性の低下はみられなかった。金属イオンは活性に影響なかったが、PCMBによりFase,Mase及びNAGーaseの活性は低下した。Xase及びFaseの複合型オリゴ糖MX,MFX及びM3FXに対する作用を調べた結果、それぞれキシロ-ス及びフコ-スのみを特異的に水解し、他のグリコシド結合は水解しなかった。また、Xaseは(NAG)_2M3FX及び(NAG)_2M3Xのキシロ-スには作用しなかった。以上の結果、ジャンボタニシからのXase及びFaseは複合型糖鎖の構造研究に有効であることがわかった。
熱帯対流圏界層クロック・トレーサー濃度変動と成層圏大気年齢についての研究

地球の大気は層構造を成しており地表面に近い方から対流圏,成層圏と呼ばれている。対流圏で排出された温室効果ガスやオゾン層破壊物質は地球規模の大気循環によって成層圏まで運ばれ様々な問題を引き起こしている。成層圏内の輸送の速さを表す指標としてクロック・トレーサーと呼ばれる物質の濃度から成層圏大気の年齢を推定する手法がある。この手法で推定された成層圏内の輸送速度と別の手法で推定される速度に矛盾が生じており,未解決の謎となっている。本研究では流跡線解析と呼ばれる手法を用いて成層圏内の輸送を調査した結果,両者の矛盾のうち20%程度は熱帯対流圏界層における大気混合過程の長期変動に起因していることを示した。成層圏大気が対流圏を離れてからの経過時間は「成層圏大気の年齢」として定義されており、二酸化炭素や六フッ化硫黄などクロック・トレーサーの濃度により評価される。化学輸送モデルや化学気候モデルを用いた計算では近年の温室効果気体の増加に伴う成層圏子午面循環の強化によって成層圏大気の年齢が減少することが予測されているが、実際に観測されている成層圏のクロック・トレーサー濃度データからは成層圏大気の年齢の減少は否定されている。対流圏から成層圏へ流入する大気は、対流活動により対流圏から熱帯対流圏界層(TTL)まで持ち上げられ、その後TTL内を準水平的に循環しながら成層圏へ流入していくため、成層圏大気の年齢は成層圏内の輸送速度だけでなくこのように成層圏へ流入していく大気のクロック・トレーサー濃度にも影響されると考えられる。そこで本研究では客観解析再解析データを用いた流跡線解析により、対流圏とTTLにおける大気輸送場の変動とそのクロック・トレーサー濃度への影響を評価する。まず、対流圏において流跡線解析結果と二酸化炭素濃度との関係性を明らかにするために、熱帯域における気球観測により得られた二酸化炭素鉛直プロファイルに対して後方流跡線解析を実施した。その結果、二酸化炭素濃度はその空気塊の起源となる緯度にある程度依存していることが示された。次に、対流圏からTTL上端までの輸送過程についてその季節的および長期的な変動を評価するためにTTL上端として定義した緯度30度以内の400 K温位面上の格子点から1980年1月から2014年12月までの期間について90日間の後方流跡解析を実施した。その結果からTTL上端大気の起源は明瞭な季節変動を持つことが示され、さらに長期変化傾向があることも示された。TTLにおけるクロック・トレーサー濃度の見積もりに関して、当初の研究計画では上部対流圏で航空機観測された空気塊からの前方流跡線解析により行う計画であった。しかし航空機観測データの観測地点は北半球の特にアジア域に偏在しているため前方流跡線解析により見積もられたTTLクロック・トレーサー濃度もアジア域に偏った値になってしまう問題が生じた。この問題を回避するため、上に述べたように400 K面上の均一な格子点から後方流跡線を計算する手法に変更し流跡線解析を再度実施した。この変更に伴い研究計画に遅れが生じたが、変更後の結果はすでに得られており現在はその解析を進めている段階である。成層圏大気が対流圏を離れてからの経過時間すなわち「成層圏大気の年齢」は二酸化炭素、六フッ化硫黄などのクロック・トレーサーの濃度により評価される。多くの全球モデルは地球温暖化に伴い「成層圏大気の年齢」が“若年化"していると予想しているが、これに反しクロック・トレーサーの観測結果はその“高齢化"を示している。本研究では成層圏の入り口である熱帯対流圏界層における大気組成についての長期的な変質傾向を全球客観再解析場を用いた流跡線解析から推定することで、上記のような成層圏大気の年齢に関する矛盾について吟味することを目的としている。当該年度においては前年度の計算設定(緯度30度より赤道側の400 K温位面からの90日間の後方流跡線計算)に加えて、1980年1月から2015年12月までの期間について同じ緯度範囲の熱帯下部成層圏に位置する440 K温位面から180日間の後方流跡線解析を新たに行った。これにより熱帯対流圏界層よりも上層において中緯度下部成層圏から混入してくる大気の効果も含めて成層圏へ流入していく大気の組成の変動について推定することが可能になった。成層圏へ流入していく大気の組成を推定する手段として大気の起源(すなわち、対流圏起源か成層圏起源か)を個々の流跡線について判定した後、各起源について存在比を見積もったところ、これまでに実施されてきた航空機観測から見積もられている結果とほぼ一致することが確認された。さらにこのような起源別大気の存在比について年々変動を抽出したところ中緯度成層圏において気球により観測されている成層圏大気の年齢の年々変動に類似した変動パターンが示されることが明らかになった。異なる2つの計算設定を用いて見積もられた熱帯対流圏界層及び熱帯下部成層圏における大気の起源別の存在比が航空機観測とほぼ一致すること、さらにその存在比の長期変動には気球による観測結果との類似性が示されたことなどの進展が認められている。これまでに得られた結果を精査・取捨選択して論文としてまとめる作業に入っており、概ね順調に進展していると考えられる。平均子午面循環の観点から熱帯対流圏界層(TTL)は成層圏の最上流部であるため、TTLにおける大気質の変動は、成層圏全体の環境に影響を与える。

本研究では、中高緯度最下部成層圏(ExUTLS)からTTLへの大気輸送に注目し、TTLにおけるExUTLS大気混合比率の季節変動および経年変動を後方流跡線解析により推定した。本年度においては、先行研究による推定値と比較するために本研究による推定値の誤差評価に注力した。その結果、誤差の範囲内で先行研究と整合する結果が得られていることが明らかになった。さらに推定された混合比率の結果の妥当性を検証するために、混合比率の時系列を基にTTL上部における水蒸気混合比の時間変動を構築したところ、衛星観測データや既存の観測的研究による報告とよく一致する値が得られた。このような検証を経たTTLにおけるExUTLS大気混合比率を用いて、本研究の主目的たる、その混合比率の変動が「成層圏大気の年齢」の長期変動に与えている影響を評価するために、成層圏内の子午面輸送に要する時間の推定を後方流跡線による追加解析として実施した。これらの結果、中緯度成層圏で観測されている「成層圏大気の年齢」の絶対値うちExUTLSからTTLへの大気輸送過程による「aging」効果は0.2-0.7年(3-14%)程度と推定された。経年変動における寄与はより大きくなり、「成層圏大気の年齢」の長期変動のうち2割程度以上に寄与している可能性が示された。また対流圏内においても南北半球間でクロックトレーサーの背景濃度が異なるため、両半球から赤道域への大気輸送とクロックトレーサー濃度の関係を把握しておくことも重要である。この点について赤道対流圏における二酸化炭素分布が大気の長距離輸送に依存していることを流跡線解析により明らかにした。地球の大気は層構造を成しており地表面に近い方から対流圏,成層圏と呼ばれている。対流圏で排出された温室効果ガスやオゾン層破壊物質は地球規模の大気循環によって成層圏まで運ばれ様々な問題を引き起こしている。成層圏内の輸送の速さを表す指標としてクロック・トレーサーと呼ばれる物質の濃度から成層圏大気の年齢を推定する手法がある。この手法で推定された成層圏内の輸送速度と別の手法で推定される速度に矛盾が生じており,未解決の謎となっている。本研究では流跡線解析と呼ばれる手法を用いて成層圏内の輸送を調査した結果,両者の矛盾のうち20%程度は熱帯対流圏界層における大気混合過程の長期変動に起因していることを示した。これまでの流跡線解析結果により得られたTTL上端大気の起源の長期変化傾向についてその結果の検証と原因の解明を行う。具体的には、より高分解能な全球気象データを用いた解析を行うことでこれまでの結果を検証、補強しつつ、衛星観測データを用いて広域かつ長期間の対流活動を調査することで赤道から中緯度までの対流圏における鉛直輸送を把握しその長期変動を推定する。そのように見積もられた対流圏内の鉛直輸送の変動をこれまでに得られている結果と比較し、TTL上端大気の起源の長期変動の原因を特定する。熱帯対流圏界層及び熱帯下部成層圏における大気の起源別の存在比の長期変動の原因についてはまだ十分に言及できているとは言えない。これまでの結果から定性的にはエルニーニョが関わっていることが予想されているが、より定量的な議論に深めていく予定である。
Th17/Th1/Th2細胞優位発現マウスを用いた免疫複合体腎炎の病態解析

本研究は、免疫複合体腎炎におけるヘルパーT細胞の役割を解明することを目的に、研究代表者がすでに作製したTh1細胞優位発現マウス、Th2細胞優位発現マウスと新たに作製したTh17細胞優位発現マウスを用いて免疫複合体腎炎を誘導し検討した。免疫複合体腎炎モデルのbovineserum albumin腎炎をそれぞれのマウスに誘導した結果、Th17細胞優位発現マウスは他のマウスと比較し、重篤な腎炎所見を呈し、免疫複合体腎炎に病態形成におけるTh17細胞の重要性が示唆された。本研究は、免疫複合体腎炎におけるTh17/Th1/Th2細胞の役割を解明することを目的としている。研究代表者はTh17、Th1、Th2細胞優位発現マウスを独自に開発し、本研究ではこれらのマウスを用いて、1、実験腎炎系(BSA免疫複合体腎炎)による解析、2、自己免疫腎炎Nrf2KOマウス遺伝背景Th17/Th1/Th2細胞優位発現マウスの解析、3、Balb/c遺伝背景Th17細胞優位発現マウスにおけるIgA高値と腎炎発症の解析の3項目を行い、ヘルパーT細胞の分化制御と免疫複合体腎炎の関係を明らかにする。平成22年度では実験腎炎系であるBSA免疫複合体腎炎による解析を行った。10週齢のTh1/Th2/Th17細胞が優位発現するT-bet過剰発現マウス(Th1優位)、GATA-3過剰発現マウス(Th2優位)、RORγt過剰発現(Th17優位)マウス、および野生型(WT)にBSA腎炎を誘導し、腎機能および腎組織を評価し、腎炎の発症進展を検討した。BSA腎炎を誘導したところ、糸球体肥大、メサンギウム増殖、半月体形成などの所見はRORγtマウス、WTマウスの順で強く、GATA-3では軽度のメサンギウム増殖所見を認め、T-betではほとんど変化はなかった。蛍光抗体法ではRORγt、WT、GATA-3でIgG、IgM、C3のメサンギウム領域および係締壁への顆粒状沈着を認めた。実験終了時(22週齢)尿蛋白はRORγt、WTで増加を認めた。これらの結果より、BSA腎炎はRORγtで最も強く誘導され、BSA腎炎の増悪には、Th17細胞が関与している可能性が示唆された。今後はその機序の解明についてさらに検討する予定である。研究代表者はTh17、Th1、Th2細胞優位発現マウスを独自に開発し、本研究ではこれらのマウスを用いて、1、実験腎炎系(BSA免疫複合体腎炎)による解析、2、自己免疫腎炎Nrf2KOマウス遺伝背景Th17/Th1/Th2細胞優位発現マウスの解析、3、Balb/c遺伝背景Thl7細胞優位発現マウスにおけるIgA高値と腎炎発症の解析の3項目を行い、ヘルパーT細胞の分化制御と免疫複合体腎炎の関係を明らかにする。平成23年度では実験腎炎系であるBSA免疫複合体腎炎の解析、およびTh17優位細胞発現の個体解析を行った。Th1/Th2/Th17細胞が優位発現するT-bet過剰発現マウス(Th1優位)、GATA-3過剰発現マウス(Th2優位)、RORγt過剰発現(Th17優位)マウス、および野生型(WT)にBSA腎炎を誘導した結果、RORγt過剰発現マウスは他のマウスと比較し、尿蛋白の増加が多く、糸球体肥大、メサンギウム増殖、半月体形成などの腎炎所見が重篤であった。BSA腎炎の発症、増悪には、Th17細胞が関与している可能性が示唆されたため、Th17細胞の関与機序をサイトカイン、ケモカインにて検討した。腎臓におけるIL-18、IFN-γ、IL-4、MCP-1、RANTES、CCL20、MIP1a、MIP1bの発現検討では、CCL20がRORγt過剰発現マウスにて腎炎発症時に著しい増加が確認された。CCL20はさまざまな炎症細胞の誘導に関わっていることが知られており、今後は誘導された炎症細胞の特定および発症との関連性の解明を引き続き行う予定である。また、RORγt過剰発現マウスの個体解析では、多クローン性の高ガンマグロブリン血症を呈することが明らかになった。Th17細胞優位発現による高ガンマブロルリン血症がBSA腎炎の発症に関与していることも考えられるため、高ガンマグロブリン血症の発症機序の解明も同時に進める予定である。

研究代表者はTh17、Th1、Th2細胞優位発現マウスを独自に開発し、本研究ではこれらのマウスを用いて、ヘルパーT細胞の分化制御と免疫複合体腎炎の関係の解明を試みた。免疫複合体腎炎モデルのbovine serum albumin (BSA)腎炎をそれぞれのマウスに誘導し、腎炎を解析した。Th1/Th2/Th17細胞が優位発現するT-bet過剰発現マウス(Th1優位)、GATA-3過剰発現マウス(Th2優位)、RORγt過剰発現(Th17優位)マウス、および野生型(WT)にBSA腎炎を誘導した結果、RORγt過剰発現マウスは他のマウスと比較し、尿蛋白の増加が多く、糸球体肥大、メサンギウム増殖、半月体形成などの腎炎所見が重篤であった。BSA腎炎の発症、増悪には、Th17細胞が関与している可能性が示唆されたため、Th17細胞の関与する機序をさらに解明するため、サイトカイン、ケモカインにて検討した。その結果、腎臓組織のCCR6がRORγt過剰発現マウスにて腎炎発症時に増加が確認された。さらに、腎組織のFACS解析を行ったところ、WTマウスの腎臓と比べRORγt過剰発現マウスではCCR6+IL-17+細胞の割合がBSA腎炎誘導により増加していた。以上の結果よりCCR6陽性細胞が、本実験系において病態形成に関与していることが推測された。なお、CCR6陽性細胞はTh17細胞以外も存在しているため、Th17細胞以外のCCR6陽性細胞の関わりについても、今後さらに検討が必要と考えられる。平成23年度までにBSA腎炎におけるTh17細胞の関与を明らかにしており、また関与ケモカインの特定を明らかにした。当初の予定に照らし合わせ、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は当初予定通りおおむね進んでいる。平成24年度中に論文発表を目指し、追加検討を進めている。また、自己免疫腎炎Nrf2KOマウス遺伝背景Th17/Th1/Th2細胞優位発現マウスおよびBalb/c遺伝背景Th17細胞優位発現マウスの解析も行っており、平成24年度中での完了を目標に引き続き研究を進める。
看護師のバーンアウトと離職低減に向けたCBTによるスタッフトレーニングの効果

本研究の目的は、看護師の離職率を低減すべく、バーンアウトに焦点を当て、認知行動療法に基づくスタッフトレーニングプログラムを開発しその有効性を確認することである。<研究1>として、認知行動療法に関する知識習熟度レベルを測定するチェックリストを作成し信頼性・妥当性を検証した。<研究2>として、臨床経験10年以上の看護師を対象に認知行動療法に基づくスタッフトレーニングを実施し有効性を確認した。平成26年度は、看護師の認知行動療法に関する知識獲得の程度を測定するためのチェックリストの作成と、スタッフトレーニング用テキスト&DVDの作成を行なう実施計画を上げていた。現在、、看護師の認知行動療法に関する知識獲得の程度を測定するためのチェックリストの作成が終了している。このチェックリストは、看護師の認知行動療法に関する知識獲得の程度を測定するためのチェックリストを作成する。このチェックリストは、教師用応用行動分析チェックリストを参考にし、看護師用の認知行動療法に関する知識面を測定するチェックリストである。このチェックリストを作成することで、今年度、実施予定のスタッフトレーニングの効果を測定する際に重要となる。本研究では、看護師のバーンアウトと離職の意思低減に有効性が示されている、認知行動療法プログラムを、臨床の看護師に対して、認知行動療法に基づくスタッフトレーニングプログラムを実施し、効果を検証することであった。平成27年度では、主に、中堅看護師を対象として、スタッフトレーニングを実施した。平成28年度は、継続してスタッフトレーニングを実施するとともに、スタッフトレーニングを受けた看護師が実際に認知行動療法を実施する。計画では、平成27年度でスタッフトレーニングを全て実施し、平成28年度では、スタッフトレーニングを受けた看護師が認知行動療法を実施する計画であった。しかしながら、平成27年度で、十分なサンプル数が得られなかったため、本年度も継続してスタッフトレーニングを行う。本研究の目的は、看護師の離職率を低減すべく、バーンアウトに焦点を当て、認知行動療法に基づくスタッフトレーニングプログラムを開発することである。まず、<研究1>として、認知行動療法に関する知識習熟度レベルを測定するチェックリストを作成し、臨床経験10年以上の看護師を対象にスタッフトレーニングを実施し、コミュニケーションスキル尺度等に基づく評価を行い、そのトレーニングプログラムの有効性を検証する。次に、<研究2>として、トレーニングを受けた臨床経験10年以上の看護師により、集団認知行動療法を臨床経験3年目の看護師に対し実施し、バーンアウトや離職の意思が低下するか否かを検証することである。まず、看護師の認知行動療法に関する知識獲得の程度を測定するためのチェックリストを作成する。このチェックリストは、教師用応用行動分析チェックリストを参考にし、看護師用の認知行動療法に関する知識面を測定するチェックリストを作成した。また、認知行動療法をもとにスタッフトレーニングプログラムを作成し、3回のプログラムを実施した。その際、作成した認知行動療法チェックリストや、ALAS質問紙調査票20項目短縮版コミュニケーション・スキル尺度(「自己統制」「解読力」「他者受容」「関係調整」)多次元共感性尺度(「被影響性」「視点取得」「自己指向的反応」「他者指向的反応」)Maslach Burnout Inventory (MBI)で効果を測定し、スタッフトレーニングの有効性が確認された。看護師を対象とした認知行動療法プログラムを実施し、認知行動療法のトレーニングを受けた看護師が、後輩看護師に認知行動療法を実施している。まず、<研究1>認知行動療法に関する知識習熟度レベルを測定するチェックリストを作成し、臨床経験10年以上の看護師を対象にスタッフトレーニングを実施し、コミュニケーションスキル尺度等に基づく評価を行い、そのトレーニングプログラムの有効性を検証する。<研究3>として、スタッフトレーニングを受けた看護師が認知行動療法を1から3年目の看護師に実施した。実施者自身の満足度が高く、うまくファシリテートができたという結果を得た。その認知行動療法を受けた1から3年目の看護師においても、認知行動療法を、先輩看護師から受けることができたことによる効果があったと考えられる。