hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
匿名化が誘発する濡れ衣現象のモデル化と最適化による解消法

個人の情報を保護したデータ開示法の一つにk-匿名化がある。k-匿名化されたデータを人間が閲覧した際に、データに含まれた人間に対して不利益を生ずるような推測がなされる場合がある。本研究ではこの現象をk-匿名化が誘発する濡れ衣と呼び、濡れ衣を発生させうる属性を持つ機微なレコードに着目し、濡れ衣の発生を軽減するk-匿名化法を提案する。滞在位置情報、およびカテゴリー情報も含む一般的な場合に対して、実データに対して濡れ衣を発生させうる機微属性を付与したデータセットを用いて実験を行い、提案手法を用いると濡れ衣を軽減したk-匿名化を実現出来ることを確認した。個人の滞在場所情報を精密な1地点ではなく、ある程度の面積を持つ領域で表わし、その領域内に少なくともk人存在するようにすることによって、場所に関するk-匿名化が実現できる。しかし、k人の中に、問題のある場所、例えば消費者金融ショップにいた人がいたとき、そこにいなかった人も場所としては領域の中央点にいたと見なされるため、消費者金融ショップにいたことが疑われる。この現象をk-匿名化における濡れ衣という。濡れ衣現象は好ましくないため、これを起こりにくくする数理モデルおよびk-匿名化アルゴリズムの拡張を行った。濡れ衣を疑うことは主観的確率による。よって、主観的確率が生じる原因を明確にしなければならない。例えば、企業の採用担当者が応募者がいた場所の近くに消費者金融ショップがあったとき、濡れ衣を疑うべきかどうかは以下のモデルによる。すなわち、(1)この応募者を採用したとき、その人が消費者金融ショップに出入りするような人物で企業に与える損害の期待値を計算する。この損害の期待値はその領域にいたk人中、消費者金融ショップにいた人の人数に比例して増大する。一方、(2)この応募者を採用しなかった場合には、別の応募者を探すなどの手間と予算がかかる。(1)の費用が(2)の費用を上回った場合には経済的にみて応募者を疑うほうが合理的である。よって、濡れ衣現象の発生を避けるためには、領域内のk人中、消費者金融ショップにいた人数ができるだけ少なくなるように領域を構成することが重要である。本年度は、この数理モデルを明らかにし、領域内で問題のある場所にいた人数が最少の1名になるようなk-匿名化アルゴリズムを考案した。インターネット上のデータや諸機関が収集したビッグデータ利用において個人特定をできることがプライバシー保護の観点から問題であることが指摘され、プライバシー保護データマイニングの分野で情報の精度をあえて落とすk-匿名化手法の研究が進んできた。一方、個人が自分自身が関与しないにもかかわらず否定的な事情を疑われること、すなわち濡れ衣の被疑はこれまでプライバシー保護データマイニング分野では見過ごされてきた問題である。本研究では、このような問題意識から匿名化による情報精度の低下が、当事者にとって否定的な事象の濡れ衣の被疑を誘発する現象の数理モデルを明らかにし、対策を確立した。まず、濡れ衣誘発のメカニズムに関して主観確率の非線形性に着目した。例えば、就職活動中の学生が応募している企業の採用担当者の立場で考えてみると、応募者が消費者金融店舗に出入りした場合は、就職後会社に与える損害額の主観的期待値が新たな応募者を調査する費用より高ければ、濡れ衣を疑うであろう。そこで、k-匿名化が誘発する濡れ衣を軽減する方法として、精度を粗くした疑似識別子が同一のk人のグループの中にできるだけ少ない人数が問題のある行動をしているようなアルゴリズムを構築した。これは、前年度構築した位置情報を対象にしたアルゴリズムを、カテゴリー属性を持つ情報にまで拡大した一般的なアルゴリズムである。アルゴリズムはk人のグループ内の問題のある人の数を最小化する最適化問題として定式化したため、目的関数が必要である。目的関数としては情報損失を用い、探索はトップダウン型とした。評価実験の結果、既存のモンドリアン手法に対して、情報損失の若干の低下はあったものの、濡れ衣を疑う主観確率を50%から80%程度減少させることができた。当初の予定に沿って、濡れ衣現象が発生する数理モデルを主観確率を用いて定式化することに成功した。k-匿名化については種々のアルゴリズムを比較し、モンドリアン法を採用することにした。モンドリアン法を直接適用すると、内部にk人存在する領域において、問題ある場所に存在した人数が1名以上存在することがあり、濡れ衣現象を誘発しやすい。そこで、モンドリアン法で1度k-匿名化を行ったうえで、問題ある場所にいる人数が1名以上の場合は、複数例えば3個の隣接する領域を併合し、これを3個に再分割して領域内の問題ある場所にいた人数が1名となるようにする。もし、問題ある場所にいた人数が多く、領域当たり1名以下にできない場合は分割数を減らし、例えば2個にする。

すると、問題ある場所にいた人数は同じだが、領域内の人数が1.5倍程度に増え、領域内である人が問題ある場所にいた確率は減少して、濡れ衣の発生確率を減らすことができる。このようなアルゴリズムの提案までできたので、おおむね計画通りに進行しているといえる。情報工学まず、26年度に提案したアルゴリズムを実装して実験的評価を行う。この場合、濡れ衣の発生確率と情報の価値の関係を明らかにする。実験に使うデータはこの分野の研究でよく用いられるAdultデータセットにする。濡れ衣は位置情報のk-匿名化以外の場合も発生する。特に応用範囲が広いのは、借金の金額などの数値データ、職業などのカテゴリー属性の場合である。26年度に開発した数理モデルとアルゴリズムをこれらの対象にも適用できるように拡張することを予定している。本年度は、研究発表における会議参加費、旅費、および書籍代に使用した。ただし、平成26年度における研究成果をまとめた査読論文掲載料、海外での国際会議参加などは平成27年度に行うことになったため、平成27年度に使用することになった。査読論文掲載料200,000円、英文校正費200,000円、国内および海外における学会会議の参加費ないし旅費1,200,000円、物品費250,000円に使用する予定である。
新規噴霧熱分解法によるナノ粒子の合成とポーラス構造体粒子の製造

(1)新規噴霧熱分解装置を開発し、シリカまたは酸化チタンバリウムなどナノ粒子合成に成功した。(2)合成されたナノ粒子の特性と合成条件との関連を実験的および理論的に検討した。(3)合成されたナノ粒子の特性に対してポリマーや界面活性剤または燃料などの添加材の影響を明らかにした。(4)粒子径とポーラス径が制御可能なポーラスシリカおよびポーラス酸化チタン微粒子を合成することができた。(5)自己組織化による微粒子の構造形成への最適操作条件を実験的および理論的に検討した。(6)合成された酸化チタンポーラス微粒子の光触媒特性を評価した。大きさが1ナノメートルから100ナノメートル範囲のナノ粒子材料は、セラミックス材料、電子材料、触媒材料、医薬品材料などとしてキーとなる材料であるが、大きさが揃っており、高純度で、組成および結晶構造がよく制御されている必要がある。さらに、ナノ粒子をナノ構造体として利用するには、ナノ粒子の自己組織化によるナノ構造体の形成技術が重要となる。本研究では、大きさが揃って、しかも、高結晶性で化学量論比の高いナノ粒子を高速で合成できる新規噴霧熱分解法を開発し、その合成されたナノ粒子を用い、今まで開発した噴霧乾燥法による規則的なポアを持つナノ粒子のポーラス構造体の微粒子の製造を行うことを目的とする。本年度の計画はフラックス塩、ポリマーのほかに、界面活性剤、燃料剤を用いた新規噴霧熱分解法によるナノ粒子の合成に関する研究であり、詳細を以下のように進めた。まず、温度分布が精密に制御できる噴霧熱分解装置を製作した。この装置で、噴霧装置として大容量の液滴が発生できる強力な二流体ノズルなどを用いた。その他にも減圧噴霧熱分解装置の開発も行った。次に、製造された噴霧熱分解装置を用いて、単純酸化物系(SiO_2)、複合酸化物系(ITOおよびBaTiO_3)のナノ粒子/塩の複合体微粒子の合成実験を行い、ナノ粒子捕集装置によりナノ粒子を捕集した。噴霧熱分解法を用いてナノ粒子を合成するため、一般的な液相または固相プロセスと比較して、不純物が少なく、結晶性が高く、高機能性材料を得ることができた。得られたナノ粒子のTEMもしくはSEMによるサイズ、分布および結晶性、化学組成などの特性がどのように、操作条件、添加物の種類、添加物の濃度、プリカーサーの種類により変化をするかを明らかにした。本研究では、大きさが揃って、しかも、高結晶性で化学量論比の高いナノ粒子を高速で合成できる新規噴霧熱分解法を開発し、その合成されたナノ粒子を用い、今まで開発した噴霧乾燥法による規則的なボアを持つナノ粒子のポーラス構造体の微粒子の製造を行うことを目的とした。本年度の計画は前年度に引き続き界面活性剤などを用いた新規噴霧熱分解法によるナノ粒子およびポーラス粒子の合成に関する研究を行い、詳細を次のように進めた。1)界面活性剤などを添加して、種々のナノ粒子を合成した。原料にポリマー、界面活性剤を添加することによって、ナノ粒子を合成した。合成した粒子を用いて、成型体を作成し、光学特性、蛍光特性などの特性を評価した。この結果から、特性が最適となるナノ粒子の特性を明らかにした。2)噴霧熱分解法によるナノ粒子の合成メカニズムを実験的に検討し、大きさの揃ったナノ粒子が合成できる条件を明らかにした。3)噴霧量を増加させて、ナノ粒子合成技術のスケールアップ化を検討した。4)噴霧熱分解法によるナノ粒子の生成過程に及ぼす、液滴のサイズおよび濃度、溶質濃度、温度分布を数値計算により明らかにした。5)粒子の種類を単純酸化物から、ZnO、ZrO_2、ITOに変化させて、それぞれのナノ粒子からなるマクロポーラス微粒子を製造し、電気および光散乱、光透過特性を検討した。6)マクロポーラス単純酸化物微粒子を界面活性剤の溶液に浮遊させて、粒子の流体抵抗を計測し、吸入薬剤への応用を検討した。
サル用ガイド管型ECoG電極の開発

本研究は、これまで独立して記録されていた微小針電極による単一神経細胞活動記録と、脳表上の皮質電図(ECoG)の同時記録を可能とするために、サル用ガイド管型ECoG電極の開発を目的として実施した。提案するECoG電極が実用に至れば、多領野間の広範囲な神経活動応答の収集が可能になると考えられる。さらに、このような記録手法と解析によって、大脳皮質の領野間や脳深部-大脳皮質間を横断する情報ネットワークの機序が明らかになる可能性があり、期待が高い。最終年度である平成24年度は、辞退する7月末までにおいて、申請者がこれまでに成功した神経電極の作製技術(半導体微細加工技術)を応用し、ガイド管の外周曲面上に薄膜状の記録電極を作製した。記録電極の形成は、硬膜を穿孔するために利用されているステンレスガイド管を主材料として行った。これにより、従来の計測条件を変更せずに、ガイド管内に留置された針電極と同時にECoG用電極からの記録を実現できる。前年度の結果を考慮し、電極や配線のパターニング条件、電極配線層を絶縁する感光性絶縁材料の固着条件、参照電極の配置などを調整し、ECoG用電極と参照電極の複数配置と加工工程の簡素化に成功した。1年と4カ月の研究期間全体を通して、電極材料の生体適合性の評価に関する報告については2件、電極の作製法に関する報告については1件、計3件国際誌への採択に至った。課題遂行中のサル大脳皮質からの記録とその評価には至らなかったが、さまざまな用途に応じて簡易に神経電極を作製する技術を確立した。今後、本研究で確立した技術をひろめ、サルに限らず様々な動物実験への利用を進めたい。本研究の目的は、これまで独立して記録されていた微小針電極による単一神経細胞活動記録と、脳表上の皮質電図(ECoG)の同時記録を可能とするために、サル用ガイド管型ECoG電極を開発することである。新たに提案するECoG電極が実用に至れば、多領野間の広範囲な神経活動応答の収集が可能になると考えられる。研究期間初年度である平成23年度は、申請者がこれまでに成功した神経電極の作製技術(半導体微細加工技術)を応用して、ガイド管の外周曲面上に薄膜状の記録電極を形成することと、これに利用する電極材料の生体適合性の評価を行った。記録電極の形成は、微細加工前にあらかじめ絶縁材料が固着されたステンレスガイド管を主材料として行った。これにより、電極や配線のパターニング条件、電極配線層を絶縁する感光性絶縁材料の固着条件、記録電極の寸法と配置などの再検討が要求されたが、結果、ECoG用電極と参照電極の複数配置と、一部の加工工程の簡素化に成功した。また、電極材料の生体適合性をin vitro実験で評価し、脳組織内への慢性留置に十分利用可能な生体適合性を有していることが分かった。これらの実験を通じて得られた成果の一部を論文としてまとめ、国際誌に投稿中である。現在、電極材料の生体適合性の評価に関する報告については2件の採択、電極の作製法に関する報告については改訂中(minor revision)に至っている。次年度は、記録電極の生化学評価、及び課題遂行中のニホンザル大脳皮質から神経活動を記録・解析・評価し、ECoG電極の実用性の検証を進める。東日本大震災の影響によって作製開始時期と工程に23カ月程度の遅れが生じたため、予定していたサル用ガイド管型ECoG電極の作製がやや遅れている。

ECoG電極作製の遅延によって平成23年度に進められなかったECoG電極の生化学評価と、課題遂行中のニホンザルを用いたECoG電極の機能評価を中心に行う。ECoG電極を複数本用いた機能評価を予定していたが、単本に絞って集中的に評価を行う。これら評価の結果から必要に応じて、ECoG電極の改良を行う。ECoG電極の改良費と、その評価に必要な物品等を購入する。また、研究成果発表に係る費用に使用する。
ジャンプ付確率過程のレゾルベントと満期ランダム化への応用

下向きジャンプ付のレヴィー過程およびその他のジャンプ付確率過程のレゾルベントの解析を行った。レゾルベントの満期ランダム化への応用として、refraction timeを含む多数回停止問題の解をphase-typeレヴィー過程のレゾルベントを用いることで近似した。また、(s,S)-戦略下での被制御過程と上側に屈折壁があり下側に反射壁があるレヴィー過程についてのレゾルベントを尺度関数で記述し、最適配当問題と最適在庫問題での最適解を得た。下向きジャンプを持つレヴィー過程(spectrally negative Levy process)の満期ランダム化の応用として、"An analytic recursive method for optimal multiple stopping: Canadization and phase-type fitting"(International Journal of Theoretical and Applied Financeに掲載予定)を執筆した。最適多数回停止問題において、停止後、次の停止までに一定期間(refraction time)をおかなくてはならない場合を考える。この場合の最適解の計算には定数時間後のレヴィー過程の分布が必要となるが、特別な場合を除いて分布は解析的な表現を持たない。そのため、本研究ではrefraction timeをアーラン分布で近似し(randomization)、さらにレヴィー過程を独立同分布のphase-typeジャンプを持つレヴィー過程で近似した。この場合、レゾルベントが(複素)指数関数の線形結合として表す事が出来る。そのため、レゾルベント測度で繰り返し積分する事により最適価値関数は閉じた形の解で近似ができ、またその媒介変数はアルゴリズムを用いて計算できる。数値実験を行い、このrandomizationとphase-type fittingによる手法が計算的コストが小さく、また近似誤差が微小であることを示した。(1)上側に屈折壁があり下側に反射壁があるレヴィー過程を研究した。下向きジャンプを持つレヴィー過程の場合を"On the Refracted-Reflected Spectrally NegativeLevy Processes"にまとめ、上向きジャンプを持つレヴィー過程の場合について、"Refraction-Reflection Strategies in the Dual Model"にまとめた。それぞれ、レゾルベントを含む変動理論を尺度関数で表し、後者では最適配当問題への応用も行った。平成27年度にもとめた、上側に屈折壁があり下側に反射壁があるレヴィー過程のレゾルベントを用い、満期ランダム化を行い、ファイナンス問題への応用を行う。また、反射壁下に一定時間滞在したときに反射する過程のレゾルベントを求め、保険数学および最適在庫問題への応用を行う。確率過程論、数理ファイナンス今後は下向きジャンプを持つレヴィー過程以外の確率過程について研究する予定である。より一般的なレヴィー過程およびアフィン過程などについて、レゾルベントの解析的な表現を得る。平成27年度からの繰り越し額(253,833円)があり、また年度をまたがった海外出張があったため。旅費が当初の予定よりも安かったため、使用額が当初予定したものよりも小さくなった。年度をまたがった海外出張の一部、及び国内・海外出張、図書費等に使用する。今年度に得られた研究を海外で発表するために用いる。
ANAMMOX微生物の迅速検出法の開発とその分布・生育条件の測定

本研究では最初にPlanctomycetales及びanammox微生物(Canidatus Brocadia anammoxidansとCanidatus Kuenenia stuttgartiensis)検出用の既存の遺伝子プローブPla46とAmx820をPCRプライマーに転用したときの増幅の特異性を明らかにした。すなわち、各種廃水での活性汚泥反応槽及び反応槽壁付着汚泥、廃棄物埋立地浸出水処理回転円盤、及び、し尿処理硝化脱窒反応槽からの汚泥試料を用いて、一段階目はPla46FとEUB-1387R、二段階目はPla46FとAmx820Rのプライマーセットとするnested PCRを行い、得られた増幅産物をPCR-DGGEに供し、さらに分離したDNA断片の塩基配列を解読し、DDBJのデータベースに登録すると同時に相同性検索を行った。その結果、Pla46FとAmx820Rのプライマーセットは、anammox微生物のほか、系統の異なる微生物群も増幅することが明らかになった。そのため、新たに、より高い特異性を持つフォワードプライマーAmx220(5'-ctcaaagaggggtcaatgtcc-3')とAmx606(5'-gaaagccttccgcttaacgg-3')を設計し、そのPCR条件を明らかにすると同時に有用性を検証した。また、anammox微生物のDNAの抽出効率を高める方法も示した。さらに、Amx606FとAmx820Rをプライマーセットと上記の汚泥試料15種で定量PCR(MPN-PCR)を行ったところ、anammox微生物は、懸濁系の反応装置では検出限界程度あるいはそれ以下であったが、回転円盤汚泥と反応槽壁付着汚泥で最大3.7×10^4MPN/mgSSを示していた。なお、後者の反応槽壁付着汚泥は、今回、初めて指摘できたanammox微生物の集積度の高い場である。Anammox微生物を迅速かつ特異的に検出する手法の確立とAnammox微生物の分布・生育のための環境条件を明らかにすることを目的として、PCR法によって各種運転方式の下水や工場廃水処理施設の活性汚泥からAnammox微生物の検出を試みるとともに、各種環境条件の測定を行った。続いて、し尿処理施設(標準脱窒素法、高負荷膜分離脱窒素法)、農業集落排水処理施設(オキシデーションディッチ法)、食肉廃水処理施設(活性汚泥法)、一般廃棄物埋立処分場浸出水処理施設(回転円板法)、下水終末処理施設(標準活性汚泥法)、河川底泥から試料を採取してAnammox微生物の検出を試み、併せて、水温、DO、pH、ORP、NH_4^+-N、NO_2^--N、NO_3^--N、PO_4^<3->-Pの各水質項自を測定した。Anammox微生物は、実験に供した多くの廃水処理施設の汚泥や生物膜中に存在している可能性が示され、比較的多様な環境中に分布しているものと考えられる。特に、NO_3^--Nが多いサンプルの付着汚泥や生物膜からは、PCRによる強い増幅が確認された。しかし、検出にはnested PCRを行う必要があり、その存在量はわずかであることが示唆された。また、今回検出されたAnammox微生物の多くは、本研究で設計したプライマーセットでは検出できず、Cadidatus 'Brocadia anammnoxidans'に類縁のものが広く分布している可能性が示唆された。最初にPlanctomycetales及びanammox微生物(Brocadia及びKuenenia)検出用の遺伝子プローブPla46とAmx820をプライマーに転用したPCRでの増幅特異性を明らかにした。

すなわち、各種廃水での活性汚泥反応槽及び反応槽壁付着汚泥、廃棄物埋立地浸出水処理回転円盤、及びし尿処理硝化脱窒反応槽より採集した汚泥試料を用いて、一段階目はPla46rcとEUBr-1387、二段階目はPla46rcとAmx820のプライマーセットとするネステッドPCRで得られた増幅産物をPCR-DGGEに供し、さらに分離したDNA断片の塩基配列をシークエンサで解読した。解読した塩基配列は、DDBJのデータベースに登録すると同時に相同性検索を行ったところ、Pla46rcとAmx820のプライマーセットは、anammox微生物以外にも系統の全く異なる微生物群を増幅することが明らかになった。そのため、新たにより高い特異性を持つフォワードプライマーAmx606(S^<-*->Amx-0606-a-A-20:5'-gaaagccttccgcttaacgg-3')を設計し、このプライマーとAmx820の組み合わせのもとでのPCR産物の塩基配列の解読およびDDNJへの相同性検索により、nammox微生物への特異性と高感度の増幅性を確認した。さらに、このプライマーセットを用いて上記の汚泥試料14種でMPN-PCRを行ったところ、anammox微生物は、懸濁系の反応装置では検出限界程度あるいはそれ以下であったが、回転円盤及び反応槽壁など生物膜構造のあるところでは最大6.9×10^4コピー/mg汚泥を示していた。このことより、anammox微生物の集積培養用の植種源は生物膜構造のある場に着目すべきことが明らかになった。
四置換アルケンの選択的自在合成を行うヨウ素ー臭素ーケイ素ビニルテンプレートの開発

四置換アルケンの自在な選択的合成を目指して、異種ジハロゲンのシリルエチニルアルキンへの高選択付加反応の達成と、それをベースにした異種炭素四置換アルケン合成の汎用経路の達成に取り組んだ。その結果、シリルエチニルアレンに対して系中発生型一臭化塩素が位置及び立体選択的に付加して、生成物を単一異性体として得る合成方法を見出した。また、このジハロビニルの2つあるハロゲンのうち片方だけを活性化する手法の探索を実施し、ビニルケイ素のビシナルアンチ位に位置する臭素原子を効果的に活性化する手法を、反応機構の理解とともに見出した。一方で、βハロゲン脱離やビニルメタル種の異性化という問題点を見出すに至った。市販の非対称な単純脂肪族内部アルキンであるフェニルエチルアルキンからわずか3工程で位置及び立体選択的な異種炭素四置換アルケンを単一異性体として合成することに成功した。第一に、ヨードトリメチルシランとN-ブロモスクシンイミドを用いて発生させたin situ一ヨウ化臭素に対して、市販のフェニルエチルアルキンを作用させて(E)-(1-bromo-2-iodobut-1-en-1-yl)benzeneをほとんど単一異性体としてグラムスケールで調製した。次に、この臭化ヨウ素体にシアン化銅試薬を量論量用いてRosenmund-von Braun反応を行うと、単離収率27%でヨウ素原子部位だけがシアノ化された目的物である(E)-2-(bromo(phenyl)methylene)butanenitrileが得られた。さらに続いて、この化合物の臭素部位を汎用なクロスカップリング反応を用いて様々な炭素置換基に簡単に変換し、結果として異種炭素四置換アルケンを単一異性体として6つ新規調製できた。一連の3工程の合計収率向上を目指してビニル位のヨウ素原子選択的なRosenmund-von Braun反応の改良に焦点を当てた実験を数多く行い、それら実験結果からこのRosenmund-von Braun反応の反応機構や反応経路の詳細を知ることができた。明らかになった反応機構とは、銅が炭素ーヨウ素原子間に酸化的付加してできるビニル銅中間体が還元的脱離して目的物を与える経路と、β脱離してフェニルエチルアルキンを与える経路との二通りの経路が存在するというものである。生じたフェニルエチルアルキンは、同時に付随して副生した一臭化ヨウ素と反応して異性体混合物(二種類のE体)を与える。ここが目的物の収率を低減させる主たる原因であることがわかった。我々が独自に開発した「ジハロビニル型四置換アルケンテンプレート」を足場として、ヨウ素および臭素の順に炭素置換基へと変換し、最終的に異種炭素四置換アルケンを三工程で新規に6サンプル合成することができた。これは、我々が当初目標としていた「高生産的なテンプレート型合成法による未踏な異種四置換アルケン合成」を達成した初めての成功例である。効率はまだまだ低く今後改善する余地が大変多く残されてはいるが、1年目である程度の成果を出すことができた。その視点で、おおむね順調に進展していると考えている。当初計画していた反応系中発生型のハロシアンはことごとくうまくいかず、また、NMR実験による観察においてもうまくいく形跡は認められなかった。そのため、手元にあるジハロビニルテンプレート分子を足場として、ハロゲン選択的な化学変換に焦点を当てた課題の達成、即ち、異種四置換アルケンの簡便な自在合成を目指すことにした。実践したヨウ素選択的な直接シアノ化(Rosenmund-von Braun反応)は異性体の発生によって効率は下がってしまったが、誘導体の単結晶X線結晶構造解析の成功によって異性体および目的物両方の分子構造が決定できたので、本直接シアノ化の分子基盤が確立された。したがって、我々の提唱する高生産的テンプレート法が異種四置換炭素オレフィン合成に対して効果を持つことを実証できたと考えている。また、新規合成した異種炭素四置換アルケンのうちの二つはピレン環をもつので、紫外可視光吸収域を調べる実験も行うことができた。これら化合物は特長のあるデータを示さず残念な結果ではあったが、新規調製した四置換アルケンの物性調査を通した材料開発という実験的道筋をつけることもできた。第一に臭素ー塩素ーケイ素ビニルテンプレートのケイ素基を活性化しようとフッ素試薬(テトラブチルアンモニウムフルオライドやテトラブチルアンモニウムトリフェニルシリケート)を添加したところ、臭素エチニル芳香族化合物が大量に生成した。このことは、ケイ素部位を活性化してビニルアニオンが発生しても瞬時にトランス位のβハロゲン元素が脱離してしまうことを意味している。ケイ素を第一に活性化することは異種炭素四置換アルケンを合成するにあたって得策ではないことがわかった。第二に臭素ー塩素ーケイ素テンプレートの臭素位をシアン化銅でシアノ化するRosenmund-von Braun反応に臨んだ。汎用される極性溶媒下における反応条件のもとでは、βハロゲン脱離ばかりが起きてしまったが、シアン化銅とホスフィンオキサイドの混合反応剤が効果的に臭素原子のみの変換反応を促進することがわかった。しかしながら、等量のβハロゲン脱離体(シリルエチニルナフタレン)も副生してしまい、分離が極めて煩雑であることも見出された。そこで、外部反応剤や他種類のホスフィンやホスフィンオキサイド等を反応系に添加し、副生成物の発生を抑えて目的物の収率向上を目指す実験を進めたところ、ある種の銅試薬が20%ほど効率を上げることがわかった。

また、3価のホスフィンよりも5価のホスフィンオキサイドの方が効果の高いこともわかった。140°Cという高い反応温度の低減は未だ達成されていないが、反応時間を48時間から24時間以内に短縮することができた。また、この反応系においてナフタレン誘導体ではない別の基質を複数用いて実験を進めたところ、βハロゲン脱離体のシリルエチニルアルキンは依然として多量に副生するが、臭素位がシアノ化された生成物だけではなく塩素位がシアノ化された化合物も生成することがわかった。ビスハロゲン・ケイ素ビニルテンプレートのハロゲン原子二つとケイ素原子の合計三つの元素のそれぞれが持つ基本的な性質、およびそれらの違いに関する知見を積み重ねて進捗を図っているという視点で、おおむね順調に進展している。ビニル位ケイ素の活性化実験を通して、トランス位に所在するビニル塩素原子が極めて外れやすいことが見出された。αビニル位臭素のRosenmund-von Braunシアノ化がいくつかの添加剤によって促進されることはわかったが、それでもなお140度程度の高い反応温度が必要であり、βハロゲン脱離反応を抑制することは難しいことが見出された。また、基質の種類によっては、ビニル位臭素だけではなくケイ素のアンチボンディングに所在するビニル位塩素まで活性化されることも見出された。これらのことから、どうもケイ素原子から見てβ位にある炭素ー塩素結合はかなり緩んでいるように見受けられる。また、ケイ素原子を先に活性化してもハロゲン脱離がどうしても起きてしまい、反応の効率が悪いだけでなく精製の手間も増えてしまう。したがって、基質の活性化の順序は、β位のハロゲン、α位のハロゲン、最後にケイ素位の置換、のとおりに炭素ー炭素結合形成を行う方が良いことが分かる。このように、それぞれのヘテロ元素とアルケン炭素との結合の強度、および活性化の順番に関して確かな実験情報を得ることができたので、元素の種類や元素の位置の違いに応じた化学選択的な活性化について見通しがついてきた。この見通しをベースにすれば、我々が独自に開発したビニル位ヘテロ元素テンプレートを用いた異種炭素四置換アルケンの選択的な自在合成が達成できる可能性が高まってきた。最終年度に実施した研究の成果として、臭素ー臭素ーケイ素ビニルテンプレートのベータ位臭素選択的な炭素ー炭素結合形成反応の実現があげられる。ケイ素原子のアンチパラレル結合が相当に緩んでいるのではないかという仮説を立て、これを検証する実験を経て2つの臭素のうちの片方だけを位置選択的に活性化することができた。このことは、当初の研究目的や研究実施計画として立てた内容を十分に補完するものであると考えている。即ち、炭素ー炭素三重結合に対して直截にハロシアノ化等はできなかったが、一旦系内臭素をアルキンにシン付加させてその上で片方の臭素だけをシアノ基に置換できた。低収率ではあるが、シアノ基のみならず他の炭素置換基も導入することが出来るため、当初の目的を十分に達成できたものと考える。
機能性ナノ2次構造フォールドマー分子の設計とその機能解析

機能性ナノ2次構造フォールドマー分子を設計し、その二次構造解析と機能を付加することを目的として才おり、付加する機能としては、項目1:アミロイド凝集阻害や抗菌活性などの生理活性を有するペプチド設計と、項目2:ナノ・ヘリックスによる不斉反応などのキラル分子認識の研究項目を行っている。研究計画は、[1]分子モデリング、[2]アミノ酸とオリゴーの合成、[3]ペプチド二次の解析、[4]キラル分子認識と生物活性の測定の4段階で進めている。最終年度となる本年度は、段階[3],[4]を中心に実験を行った。段階[3]に関しては、合成したペプチドの二次構造解析を行い、溶液状態ではNMR、CD、FT-IRにより結晶状態に関しては、X線結晶解析にてペプチドの精密解析を行ったところ、N末フリーなドデカペプチドの場合カルポニル化合物とのN末での水素結合が可能であることがわかった。またペプチド触媒とカルコンの滴定実験、およびエホキシ化反応のリアルタイム解析から、ペプチド(触媒)・カルコン(基質)・過酸化水素(反応斉)の相互作用が高い鏡像体過剰率のエポキシ化体を得るために必須であることを初めて実験的に証明した。段階[4]に関しては、項目2のキラル分子認識の反応として、Julia-Colonna不斉エポキシ化反応を選び、アキラルなAib、あるいはキラル環状アミノ酸を導入したα-ヘリカルなペプチドを不斉触媒として用いる反応を調べた。その結果、環状アミノ酸SS-OMを導入したノナペプチドを用いることで、96%e.e.と高いエナンチオ選択性を示すことが分かった。また從来知られるアキラルなAibを導入した報告と比較すると、キラル環状アミノ酸導入ペプチドは安定なα-ヘリックスを形成し、より優れたペプチド不斉触媒であることが示唆された。さらにこれらのヘリカルヘフチドを用いた新規な不斉認識反応の開発を行った。機能性ナノ2次構造フォールドマー分子を設計し、その二次構造解析と機能を付加することを目的としており、付加する機能としては、項目1:アミロイド凝集阻害や抗菌活性などの生理活性を有するペプチド設計と、項目2:ナノ・ヘリックスによる不斉反応などのキラル分子認識の研究項目を行っている。具体的な研究計画は、[1]分子モデリング、[2]アミノ酸とオリゴマーの合成、[3]ペプチドニ次構造の解析、[4]キラル分子認識と生物活性の測定の4段階で進めている。本年度は段階[2-4]を中心に実験を行った。段階[2]に関しては、天然のアミノ酸L-ロイシン・シークエンスにキラルな環状ジ置換アミノ酸を導入したヘテロペプチドを液相法にて効率に合成した。またコンビケム固相合成法の検討を行った。段階[3]に関しては、合成したペプチドの二次構造解析を行い、溶液状態ではNMR、CD、FT-IRにより、結晶状態に関しては、X線結晶解析にてペプチドの精密解析を行ったところ、ヘキサペプチド以上では高いヘリックス形成能を有していることが示唆された。得られた結果は、次年度に段階[1]の分子モデリングへとフィードバックし、理想構造の設計と精密化を行う。段階[4]に関しては、項目2のキラル分子認識の反応として、Julia-Colonna不斉エポキシ化反応を選び、環状アミノ酸を導入したα-ヘリカルなペプチドを不斉触媒として用いる反応を調べた。その結果、ノナペプチドを用いることで、82%e.e.と高いエナンチオ選択性を示すことが分かった。従来の鎖状ジ置換アミノ酸を導入した報告と比較し、均一系では最も短鎖なペプチドで最も良い結果が得られた。具体的な研究計画は、[1]分子モデリング、[2]アミノ酸とオリゴマーの合成、[3]ペプチド二次構造の解析、[4]キラル分子認識と生物活性の測定の4段階で進めている。キラル環状アミノ酸の比較対象としてアキラルなジメチルグリシン(Aib)を導入したペプチドも合成した。段階[3]に関しては、合成したペプチドの二次構造解析を行い、溶液状態ではNMR、CD、FT-IRにより、結晶状態に関しては、X線結晶解析にてペプチドの精密解析を行ったところ、N末フリーなドデカペプチドの場合カルボニル化合物とのN末での水素結合が可能であることがわかった。また従来知られるアキラルなAibをを導入した報告と比較すると、キラル環状アミノ酸導入ペプチドは安定なα-ヘリックスを形成し、より優れたペプチド不斉触媒であることが示唆された。

機能性ナノ2次構造フォールドマー分子を設計し、その二次構造解析と機能を付加することを目的として才おり、付加する機能としては、項目1:アミロイド凝集阻害や抗菌活性などの生理活性を有するペプチド設計と、項目2:ナノ・ヘリックスによる不斉反応などのキラル分子認識の研究項目を行っている。研究計画は、[1]分子モデリング、[2]アミノ酸とオリゴーの合成、[3]ペプチド二次の解析、[4]キラル分子認識と生物活性の測定の4段階で進めている。最終年度となる本年度は、段階[3],[4]を中心に実験を行った。段階[3]に関しては、合成したペプチドの二次構造解析を行い、溶液状態ではNMR、CD、FT-IRにより結晶状態に関しては、X線結晶解析にてペプチドの精密解析を行ったところ、N末フリーなドデカペプチドの場合カルポニル化合物とのN末での水素結合が可能であることがわかった。またペプチド触媒とカルコンの滴定実験、およびエホキシ化反応のリアルタイム解析から、ペプチド(触媒)・カルコン(基質)・過酸化水素(反応斉)の相互作用が高い鏡像体過剰率のエポキシ化体を得るために必須であることを初めて実験的に証明した。段階[4]に関しては、項目2のキラル分子認識の反応として、Julia-Colonna不斉エポキシ化反応を選び、アキラルなAib、あるいはキラル環状アミノ酸を導入したα-ヘリカルなペプチドを不斉触媒として用いる反応を調べた。その結果、環状アミノ酸SS-OMを導入したノナペプチドを用いることで、96%e.e.と高いエナンチオ選択性を示すことが分かった。また從来知られるアキラルなAibを導入した報告と比較すると、キラル環状アミノ酸導入ペプチドは安定なα-ヘリックスを形成し、より優れたペプチド不斉触媒であることが示唆された。さらにこれらのヘリカルヘフチドを用いた新規な不斉認識反応の開発を行った。
口腔癌における抗癌剤耐性・感受性発現に関連する遺伝子・タンパクの解析

口腔癌の治療において、抗癌剤に対する耐性獲得は、臨床上大きな問題であり、今後の重要な課題である。本研究では、耐性獲得に関係する遺伝子発現を解析することにより耐性克服法を含めた診断、治療法の開発を目的として行っている。口腔扁平上皮癌細胞株(H-1、Sa-3)にCDDPを添加した培養液を段階的に持続して接触させることで、新たにCDDP耐性口腔扁平上皮癌耐性株(H-1R、Sa-3R)を樹立した。MTT法により耐性度の測定を行ったところ、それぞれ約10倍の耐性度が獲得できた。これらのCDDP耐性細胞株とそれぞれの親株を対象に、千葉大学臨床分子生物学講座を中心とするグループにより開発された口腔疾患由来のcDNAをもとに構成されたin-house cDNA Microarrayを用いてCDDP耐性細胞株における遺伝子発現の変動をそれぞれ検討した。その結果、DNA修復や、アポトーシス、シグナル伝達に関連する遺伝子群の発現変動が確認された。発現亢進・減弱する遺伝子のうち、何種類かの遺伝子が感受性・耐性を規定する候補遺伝子としてリストアップされた。RT-PCRにてこれらの遺伝子の発現変動について検証実験を行ったところ、同様の結果を得た。候補遺伝子のうち耐性株で発現減弱がみられたCaveolin-1遺伝子についてCDDPを中心とした術前化学療法(CVP2経路動注化学療法)を行った口腔癌症例の生検時検体30例を用いて免疫組織学的検討を行った。その結果、非奏効(NC)群において7例中6例(85.7%)で発現低下がみられた。一方、奏効(CR)群では、20例中16例(80%)で発現を認めた。この結果より、CDDP感受性の予測因子としてのCaveolin-1の有用性が示唆された。現在は、Affymetrix社のGene chipを用い、さらに1種類の耐性株(KB-R)を追加して、より多数の遺伝子を対象とした詳細な遺伝子発現解析を進めている。その結果、3種類のCDDP耐性株に共通して発現が変動する遺伝子が約20種類絞り込まれた。そのうち5個の遺伝子について臨床検体での臨床効果と遺伝子発現の関連を検索したところ有意差がみとめられた。さらに詳細な解析を進めている。現在は、Affymetrix社のGene chipを用い、より多数の遺伝子を対象とした詳細な遺伝子発現解析を進めている。候補遺伝子のうち耐性株で発現減弱がみられたCaveolin-1遺伝子についてCDDPを中心とした術前化学療法(CVP2経路動

注化学療法)を行った口腔癌症例の生検時検体30例を用いて免疫組織学的検討を行った。その結果、非奏効(NC)群において7例中6例(85.7%)で発現低下がみられた。一方、奏効(CR)群では、20例中16例(80%)で発現を認めた。この結果より、CDDP感受性の予測因子としてのCaveolin-1の有用性が示唆された。現在は、Affymetrix社のGene chipを用い、さらに1種類の耐性株(KB-R)を追加して、より多数の遺伝子を対象とした詳細な遺伝子発現解析を進めている。その結果、3種類のCDDP耐性株に共通して発現が変動する遺伝子が約20種類絞り込まれた。そのうち5個の遺伝子について臨床検体での臨床効果と遺伝子発現の関連を検索したところ有意差がみとめられた。さらに詳細な解析を進めている。
介護老人保健施設における看護師の専門職的自律性向上モデルの開発

本研究の主目的は,介護老人保健施設(老健施設)における看護師の専門職性向上モデルの構築である.平成30年度は,次年度に実施予定である質問紙調査や教育システムの検討のために,老健施設における看護の専門職性について学術的な視点からの意見を得ることを目標とした.昨年度まで実施していた研究成果を基に看護職の専門職性の構成要素と考えられる項目,公共性(社会的奉仕),多職種との協働と自律性,専門職者としての成長や自己実現や自己実現への捉え方に加えて,施設内外の教育の現状,看護師の知識やスキルの現状についてのインタビューガイドを作成した.内容について、老人保健施設の看護管理者,老人看護を専門とする教員,老人専門看護師で検討した.また,全国の介護老人保健施設で管理者(施設長または副施設長とした)として勤務する看護師10名に参加協力依頼を送付.これまでに,調査協力の同意の得られた5名に面接調査を実施した.インタビューの内容を,随時逐語録に起こし質的記述的分析にて解析中である.年度当初本学の倫理審査の承認を得るのに時間を要し,面接調査のリクルートも協力者が得られず時間を要した.インタビューの内容の分析を継続するとともに,さらに面接調査への協力者のリクルートを行い.面接調査を継続する.本研究の主目的は,介護老人保健施設(老健施設)における看護師の専門職性向上モデルの構築である.平成30年度は,次年度に実施予定である質問紙調査や教育システムの検討のために,老健施設における看護の専門職性について学術的な視点からの意見を得ることを目標とした.昨年度まで実施していた研究成果を基に看護職の専門職性の構成要素と考えられる項目,公共性(社会的奉仕),多職種との協働と自律性,専門職者としての成長や自己実現や自己実現への捉え方に加えて,施設内外の教育の現状,看護師の知識やスキルの現状についてのインタビューガイドを作成した.内容について、老人保健施設の看護管理者,老人看護を専門とする教員,老人専門看護師で検討した.また,全国の介護老人保健施設で管理者(施設長または副施設長とした)として勤務する看護師10名に参加協力依頼を送付.これまでに,調査協力の同意の得られた5名に面接調査を実施した.インタビューの内容を,随時逐語録に起こし質的記述的分析にて解析中である.年度当初本学の倫理審査の承認を得るのに時間を要し,面接調査のリクルートも協力者が得られず時間を要した.インタビューの内容の分析を継続するとともに,さらに面接調査への協力者のリクルートを行い.面接調査を継続する.年度当初本学の倫理審査の承認を得るのに時間を要し,面接調査のリクルートも協力者が得られず計画書に記載した予定人数に達することができなかった.次年度使用額は,遅れている面接調査のために引き続き使用する.
戦後期タイの交通政策と物流構造の変容

本年度は本研究計画の最終年度となるが、これまでと同じく研究活動は海外での資料収集と国内での資料の分析および成果の取りまとめの2つに大分された。海外での資料収集は夏と春の2回を予定していたが、夏は他の研究計画の調査に付随したものであり、本研究関係の調査は1週間程度しか費やせなかった。春の調査は本研究の資金を用いて3月に約20日間の日程で行った。本年度の調査は主として物流構造の変容に関する資料収集の継続及びこれまで収集した資料の補足調査であり、限られた時間ではあったが当初予定していた資料収集活動はすべて完了させた。予定通り石油製品やセメントなど農産物以外の商品流通についての資料も収集し、最終的に地域間商品流通を解明するために必要最低限の資料は発見できたつもりである。一方、国内での資料の分析については前年度に引き続いて行っており、前年度に購入したマイクロ資料や文献などを活用しながらデータベースの作成を継続させた。また、昨年度発見した新聞(「サヤームニコーン」紙)のマイクロ版については、昨年度に引き続き3年分を購入し、これを入手しデータベース化を行ってきた。そして、これらのデータベースを元に図表を作成し、論文及び最終章酷暑執筆の準備を行った。研究成果のとりまとめについては、前年度に執筆した商品畑作物栽培に関する論文が印刷中であるほか、タイ南部の商品流通に関する論文が投稿中となっている。本年度は最終年度であることから、これまで執筆してきた論文をふまえて、さらに非農産物の商品流通及び地域間商品流通に関する論考を書き加えて約400ページの最終成果報告書を年度末に印刷し、本研究の取りまとめを行った。本年度は日本国内での資料収集と収集した資料の整理・分析を中心に研究を進める予定であったが、ほぼ予定通りに作業が進んだ。交通関係の図書の購入については、他国の交通研究に関する先行研究を中心に30冊程度の図書を購入し、先行研究の整理を行った。また、タイ統計集については当初想定した金額よりも安価に購入できることが判明したことから、当初計画の『タイ統計年鑑』、『タイ農業統計』以外に、『通関統計』、『中央銀行年次経済報告』のマイクロを追加し、主に物流面の変容に関するデータをこれらの統計を利用して作成した。また、京都大学東南アジア研究センターでの資料収集は、6月に同所で行われた研究会での発表の際に予備調査を行ったが、バートンコレクションにはそれほど重要な資料が存在しないことが判明したことと時間的な都合が付かなかったことから、本調査は来年度に延期した。代わりに、アジア経済研究所に新たな資料の存在を発見したことから、同所での資料収集も行った。これらの資料を用いてデータベースや図表を作成しており、そのためのソフトウェアも購入した。本年度の研究成果については、前年度までに収集した資料も使用しながら、「「開発」の時代のタイ鉄道1958-1973年-道路優先政策下での対応-」という論文1本が刊行されている。また、上述のタイ統計集を主要な資料として用いた研究成果を、「フレンドシップハイウェーと畑作物輸送(タイ語)」という題目にて京都大学東南アジア研究センターの「京大タイセミナー」にて発表している。なお、この他に国鉄の機関車調達に関する論文、道路整備と畑作物栽培の増加に関する論文、そして戦中から戦後にかけての鉄道による米輸送に関する論文の計3本が本年度中に完成しており、投稿中あるいは投稿準備中となっている。本年度の研究計画は、海外での資料収集と国内での資料の分析の2つに大分された。春の調査時には、予定通りタイ国鉄が所蔵する過去30年間の旅客貨物統計の収集を行い、試行錯誤を重ねながらも前年度に購入したノートパソコンとデジタルカメラを用いて、資料をデジタル化して入手することに成功した。他にも個別の貨物についての物流に関する資料を調査し、夏には石油、セメント関係の、春には天然ゴム、錫関係の資料を入手した。いずれも直接物流の状況を示す資料ではないものの、加工することである程度物流の状況を推計することが可能であると考えられる。次年度ではこれまで収集した資料を元に研究成果の取りまとめを行う必要があるが、その課程で新たに必要となった資料の補足調査を次年度の後半に行う予定である。また、本研究の対象期間でこれまで未見であった新聞(「サヤームニコーン」紙)のマイクロ版を発見したことから、これを入手しデータベース化を行ってきた。この新聞のマイクロ版は予算の都合で4年分しか購入できなかったことから、次年度も予算の許す範囲内で購入し、必要な情報をデータベース化する予定である。研究成果のとりまとめについては、本研究の前提となった戦前までの交通政策と物流構造の変容に関する研究の英訳が完成したほか、前年度に執筆した機関車調達に関する論文と米輸送に関する論文が本年度中に完成しており、今年度執筆した豚輸送に関する論文が印刷中となっている。

海外での資料収集は夏と春の2回を予定していたが、夏は他の研究計画の調査に付随したものであり、本研究関係の調査は1週間程度しか費やせなかった。春の調査は本研究の資金を用いて3月に約20日間の日程で行った。本年度の調査は主として物流構造の変容に関する資料収集の継続及びこれまで収集した資料の補足調査であり、限られた時間ではあったが当初予定していた資料収集活動はすべて完了させた。予定通り石油製品やセメントなど農産物以外の商品流通についての資料も収集し、最終的に地域間商品流通を解明するために必要最低限の資料は発見できたつもりである。一方、国内での資料の分析については前年度に引き続いて行っており、前年度に購入したマイクロ資料や文献などを活用しながらデータベースの作成を継続させた。また、昨年度発見した新聞(「サヤームニコーン」紙)のマイクロ版については、昨年度に引き続き3年分を購入し、これを入手しデータベース化を行ってきた。そして、これらのデータベースを元に図表を作成し、論文及び最終章酷暑執筆の準備を行った。研究成果のとりまとめについては、前年度に執筆した商品畑作物栽培に関する論文が印刷中であるほか、タイ南部の商品流通に関する論文が投稿中となっている。本年度は最終年度であることから、これまで執筆してきた論文をふまえて、さらに非農産物の商品流通及び地域間商品流通に関する論考を書き加えて約400ページの最終成果報告書を年度末に印刷し、本研究の取りまとめを行った。
臓器移植患者及び親のスピリチュアリティとスピリチュアリティを支えるための看護ケア

本研究は、臓器移植患者の体験からスピリチュアリティを引き出し、スピリチュアリティを支える看護ケアについて検討することである。臓器移植患者に非構造的面接法により印象に残っている出来事や体験について自由に語ってもらった。面接回数は1人24回、1回の面接時間は約12時間であった。データ分析は、人間存在を時間性を基盤にして解釈する立場に立つ解釈学的方法論を用いて分析した。解釈の妥当性は分析結果を研究参加者に確認してもらった。ここでは2事例について報告する。事例1(腎機能獲得と喪失を体験し再透析になった女性):患者は喪失体験による実存的な苦しみに苦悩しているとき、大きな木に出会った。その大木に生命力を感じ、木も自分も同じ「命」を共にする存在であることを知覚し、木が木のために生きているように「自分は自分のために生きればいい」ことに気づいた。その木によってその人のスピリチュアリティは解き放たれ、木が「命」を共にする存在として見いだされた。事例2(心臓移植後にクローン病を再発した男性):患者は心臓移植で与えられた命によって生きる力が喚起された。カテーテル検査、クローン再発、失職などが繰り返されるなかで、ボランティア活動、結婚、仕事探し、就職と前向きに行動していた。生きることを励ます妻や友人や親など他者とのつながりが生きる力を与えていた。他者が「生きる」という目的に向かって共に進む存在として見いだされた。それらの結果から、スピリチュアリティを支えるには、患者と何かを共にする存在が重要であることが明らかになった。臨床の場で病む人間のスピリチュアリティを支える看護ケアには、「何かを共にする存在」としての看護者の存在が必要であると思われる。そのために、看護者は患者の求めている何かを共有できるように、まずは患者の語りをじっくり聴きことであり、そこからケアが始まることが示された。本年度は、spiritualityについての文献検討および現象学的方法論の検討を行い、アメリカにおけるspiritual careの実際を参考にしながら、Spiritualityの捉え方と現象学的アプローチを確認した。肺移植や肝臓移植、心臓移植のように移植以外に助かる治療的手段がない患者や、患者を支える家族にとって臓器移植は命をつなぐ希望の星である。しかし、移植医療は臓器提供者の存在なくしては成り立たない。生体部分臓器移植では、健康な親や兄弟姉妹あるいは配偶者からの臓器提供が必要になるし、脳死による臓器移植では、他者の死によって患者の生命が助かり生かされるという特有な医療である。様々な問題を抱える移植医療にはSpiritualityの存在は大きいが、その捉え方は欧米人と日本人とでは大いに異なる。SpiritやSoulは、自己を超越した精神、魂、霊魂として捉えられる。Spiritualityは生きるための内的な力(inner power、inner strength、innner energy)として存在する、内的な自己存在としての魂のようなものである。Spiritualityから引き出された力は、その人が自ら苦悩や逆境に立ち向かっていくのを助けたり、平安や平静(inner peace)を保つことを助ける働きがある。先行研究では、spiritual well-beingは身体的あるいは精神的な健康を高めるのを手助けすることが明らかにされている。アメリカの移植医療の中で実施されている臓器移植患者のspiritual careは、牧師を中心にした宗教に根づいたものが多い。アニミズム(自然崇拝)や神仏習合などの伝統を持った日本人のあり方を考えたとき、日本人特有のspiritualityを明らかにすることが必要であり、それを引き出すためにどのような現象学的アプローチが適切かを検討した。そのために、意識の内在化としての経験世界を明らかにしたフッサール、世界内存在として人間の存在論を展開したハイデッガー、身体図式の獲得として身体論を展開したメルロー=ポンティの現象学を検討した。その結果、複雑な移植医療のなかにおかれている患者や家族の経験世界を知るために、現象学的還元に基づいて生活世界を明らかにすることが必要であると結論づけた。平成15年度における本研究は、臓器移植患者が体験しているスピリチュアリティの意味を明らかにすることを目的として実施した。研究方法は、人間存在の時間性を基盤としたHeidegger,M.の存在論を前提に解釈する立場である解釈学的方法論を用いることに決めた。研究者は、移植体験者とのかかわりの中から、臓器移植を受けたレシピエントがドナーからの臓器提供に言葉にならないほどに感謝し、新しい生を受けて第二の人生を前向きに生きていること、しかし一方では、不確かではあるが拒絶反応によっていずれ訪れるであろう死を意識して、今を精一杯生きていることを感じ取ったからである。それらは、臓器移植体験者が「死を先駆的に引き受け、今へと立ち帰り、過去の自分を否定せず、現在をまなざす」という先駆的決意性をもって生きていることを示すものであった。したがって、本研究は、臓器移植体験者のスピリチュアリティの意味(図)を背景(地)との関連のなかで浮きぼりにしていくために、Heideggerの解釈学的現象学を用い、ロングインタビューの内容から移植体験者の固有の生をスピリチュアリティの概念と平行させて解釈を行い、記述していくことである。本研究は、対象者の存在から臓器移植体験者のスピリチュアリティの体験世界を了解することであり、分析過程は研究者との共同作業でもある。その意味でインタビューに協力して下さった対象者を研究対象者ではなく研究参加者とよぶ。2名の研究参加者に対して、印象に残っている出来事や体験について話していただくことからDepth interviewを進めていった。