hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GPS仮想基準点方式に基づく地殻変動実時間監視システムの開発

VRS(仮想基準点方式)によるGPS観測が地殻変動研究にどこまで利用可能か,また他の方式(RTK)なども併用し,高頻度サンプリングによる解析が地殻変動研究にどのように役立てるか,などについて検討した.VRSについては平成14年度にGPS受信機を購入し,VRS実験を静岡大学において実施した.実験は各年度1回ずつ行い,VRSの後処理解析を行った.最終の平成16年度にはそれまでの予備的な調査でキネマティック処理により数mm程度の精度が得られることが判明したため,本格的に東海地域にリアルタイムGPS観測網を敷設し,リアルタイム処理ができる体制を構築することとした.観測網については別途敷設された観測網を用い,この観測点にLINUXをベースとした小型計算機(Linux Box)を装着し,GPS受信機からのデータをリアルタイムに1秒サンプリングで収録する方式を取ることとした(なお,設置当初は30秒サンプリング).但し,リアルタイムでの実運用は将来の課題として残された.以上の結果,VRS方式で12cm程度の測位精度が得られることが確認された.しかしながら,現在商用に用いられているVRS方式を流用すると携帯電話を使用しなければならず,連続・長期のデータ監視には不適であることが判明した.今後VRS方式を地殻変動監視用に用いるためには安価で確実なデータ通信インフラの整備が必要であると考えられる.比較として実施したオフラインキネマティック解析では数mm程度の測位精度が得られ,現時点ではVRSよりも精度がよい可能性があることが指摘された。2003年十勝沖地震の際に得られた1秒サンプリングデータを解析し,地震波形を明瞭に捕らえることに成功した.また,高知県室戸岬沖に設置されたGPSブイを用いたRTK-GPS観測では2004年9月に発生した波高役10cmの津波を捕らえることに成功した.VRS(仮想基準点方式)によるGPS観測が地殻変動研究にどこまで利用可能か,また他の方式(RTK)なども併用し,高頻度サンプリングによる解析が地殻変動研究にどのように役立てるか,などについて検討した.VRSについては平成14年度にGPS受信機を購入し,VRS実験を静岡大学において実施した.実験は各年度1回ずつ行い,VRSの後処理解析を行った.最終の平成16年度にはそれまでの予備的な調査でキネマティック処理により数mm程度の精度が得られることが判明したため,本格的に東海地域にリアルタイムGPS観測網を敷設し,リアルタイム処理ができる体制を構築することとした.観測網については別途敷設された観測網を用い,この観測点にLINUXをベースとした小型計算機(Linux Box)を装着し,GPS受信機からのデータをリアルタイムに1秒サンプリングで収録する方式を取ることとした(なお,設置当初は30秒サンプリング).但し,リアルタイムでの実運用は将来の課題として残された.以上の結果,VRS方式で12cm程度の測位精度が得られることが確認された.しかしながら,現在商用に用いられているVRS方式を流用すると携帯電話を使用しなければならず,連続・長期のデータ監視には不適であることが判明した.今後VRS方式を地殻変動監視用に用いるためには安価で確実なデータ通信インフラの整備が必要であると考えられる.比較として実施したオフラインキネマティック解析では数mm程度の測位精度が得られ,現時点ではVRSよりも精度がよい可能性があることが指摘された。2003年十勝沖地震の際に得られた1秒サンプリングデータを解析し,地震波形を明瞭に捕らえることに成功した.また,高知県室戸岬沖に設置されたGPSブイを用いたRTK-GPS観測では2004年9月に発生した波高役10cmの津波を捕らえることに成功した.最近GPS測位の分野では特にキネマティック測位技術の向上がめざましく,様々な方法が提案されている.これらの技術は一般的には土地の測量などの産業分野での応用が主たる目的であるが,利用の方法によっては地球科学への応用も可能と考えられる.特に地殻変動分野においてはリアルタイムで地殻変動を監視する技術の向上が図られており,キネマティックGPSの手法の導入が強く期待されている.そこで,本研究では,いくつかのキネマテイツク測位の手法のうち手軽に高精度測位が可能と考えられる「仮想基準点方式」(VRS)とよばれる手法の地殻変動研究への応用可能性を調査することとした.本年度は3年計画の初年度であり,まず,測位に必須のGPS受信機を購入した.次に,購入したGPS受信機を用い,VRS実験を実施した.VRS方式というのは,周囲のGPS基準点において取得される位相データから,内挿によって測位点近傍での位相を求め,'仮想的な位相データを基準として測位点の位置を推定しようとする方式である.平成14年度より国土地理院はGEONET観測点のリアルタイムデータの試験的配信を開始した.そこで,我々は購入したGPS受信機を,地殻変動研究に重要であると考えられる静岡県に設置し,連続的に48時間1秒サンプリングVRS測位データ取得を行った.しかしながら,VRS解析ができたのはそのうち7時間程度にとどまった.この原因を現在調査中であるが,主な原因としてはサーバ側からの補正情報の送信システムに問題があって補正情報が送信できなくなった時点でデータ受信用に用いられている携帯電話を切断してしまう,という技術的な問題が考えられた.また,衛星配置がそれほと悪くないにもかかわらず補正情報生成ができない場合もあり,サーバ側のソフトウェアの設定などの問題が考えられた.得られたデータの精度等については現在調査中である.

昨年に引き続きVRSの実験を実施した.昨年度の観測では2日間の実験に対して約7時間程度のデータしか取得できなかったことをふまえ,サーバ側の調整を実施し,データの取得率の向上を図った.実験は2003年9月29日から10月4日(UT)に実施した.但し,この際,リアルタイム用1秒サンプリングでほぼ2日間,後処理用に30秒サンプリングで4日間程度データを取得した.リアルタイムでのVRSでは,ほぼ2日間,時折データの欠測が発生したものの順調にデータを取得することが出来た.続いて,比較のために,いわゆる通常のRTK解析を実施して比較するために,RTKソフトウェアを購入して,後処理を行った,購入したソフトウェアは日本GPSソリューションズ社製3D-Trackerである.基準点として距離の異なる7点を選んだ.最短で5.5km,最長で102.5kmである.このソフトウェアではKalmanフィルターを使用しており,収束するまでに若干の時間がかかる.収束後の7680エポックで見ると3成分とも内部誤差で水平約1mm,上下3mm程度の誤差を得た.特に水平では誤差は距離にそれほど依存しないが,上下成分では距離と共に誤差が増大する傾向が見られた.こうした中,2003年9月26日には北海道十勝沖でM8級地震が発生したため,国土地理院の協力を得て1秒サンプリングのデータを北海道各地の観測点から収集し,現在3D-Trackerや日立造船(株)と共同開発を行ったPVDソフトウェアを用いて解析を実施している.予備的な解析結果では,地震波形がとらえられており,近くの地震観測点における地震波形とよい調和を示している.前年度までに予備的な調査でキネマティック処理により数mm程度の精度が得られることが判明したため、本格的に東海地域にリアルタイムGPS観測網を敷設し、リアルタイム処理ができる体制を構築することとした。観測網については別途敷設された観測網を用い、この観測点にLINUXをベースとした小型計算機(Linux Box)を装着し、GPS受信機からのデータをリアルタイムに1秒サンプリングで収録する方式をとった。但し、リアルタイムでの実運用は将来の課題として残された。現在のところ、現地収録方式として時折現地でデータをダウンロードしている。ホスト側計算機においても、ソフトウェアを含むシステムの開発が進められた。ここでは解析ソフトウェアとしてGIPSYソフトウェアを用い、精密単独測位解析によって各観測点での座標を準自動的に得る方式とした。この方式を用いると基線を作る必要がないため、あとからデータを付け加えてもそれだけで解を得ることができ、再解析の必要がないことなどの利点がある。この方式による試験解析が実施されつつある。以上、3年間にわたって実施してきた本研究による成果と課題を取りまとめると以下のようになる;(1)VRS方式では12cm程度の精度が得られることが確認された。しかしながら、現在の商用VRSでは携帯電話を使用しなければならず、連続・長期のデータ監視には不適であることが判明した。(2)比較として実施したオフラインキネマティック解析では数mm程度の繰り返し精度が得られ、現時点ではVRSよりも精度がよい可能性があることが指摘された。(3)2003年十勝沖地震の際に得られた1秒サンプリングデータを解析し、地震波形を明瞭に捕らえることに成功した。(4)2004年9月
近世の啓蒙的和算書の書誌的研究とその例題の分析による商取引慣行の解明

今年度は研究3年目であり、昨年度の実施状況報告書で計画していたように、塵劫記等啓蒙的和算書の書誌的検索と研究を継続するとともに、和算書の出版動向について分析を進めた。その結果、18世紀には上方から江戸への出版の拡大や地方都市での出版により和算書の多様化や専門化がみられ、塵劫記の影響を脱していくことが確認された。1全国の大学・自治体図書館等に所蔵されている和算書の所在調査を図書目録やHPのデータベースで実施し、エクセルでデータベース化した。2 1のデータベースの啓蒙的和算書の出版事情を明らかにするため、大阪本屋仲間と京都本屋仲間については板木目録や仲間記録などの江戸時代の出版関係の史料や文献を昨年度に引き続き調査・収集した。同時に江戸時代の書誌的研究の成果により不備を整えた。その結果を、1のリストに反映させ、昨年できなかった国文学研究資料館の国書総目録のデータベースとの対応関係も検討し、出版人である本屋株の移動や異本の系統化も検討した。3筑波大学図書館乙武文庫および東京都立中央図書館加賀文庫等の和算書の撮影を行い、例題の分析をすすめた。以上をまとめて昨年度に引き続き啓蒙的和算書のデータベースを充実させた。今年度は東京都立中央図書館の加賀文庫等の撮影を完了させ、昨年度できなかった西日本の広島・福岡・岡山、日本海沿岸の金沢・富山などの図書館・博物館等における和算書調査を行い、データベースを充実させて、その全容を明らかにする計画である。平成30年度も遠隔地にいる家族の介護のため、図書館や大学などに所蔵されている啓蒙的和算書の調査を充分に行うことが困難であった。今年は研究実績の概要にも書いたように、西日本から日本海側沿岸各地の和算書の調査を進める必要がある。ただ主要な史料諸機関のHPや図書目録などでの所在調査はほぼ完了したので、おおむね計画通り研究を進めることができていると考える。平成31年度は平成30年度に完了できなかった自治体史等の検索による啓蒙的和算書の所在調査や、西日本・日本海沿岸地域の金沢・富山・広島・福岡等の拠点的図書館・大学・文書館等の調査を実施して、啓蒙的和算書のデータベースを完成する。また調査と併行して、写真撮影・複写などにより和算書例題の収集と年代順の整理を進行させ、論文を作成する。その上で最終年度の報告書の作成について計画を立てる。今年度は研究初年度であり、計画していたように、塵劫記等啓蒙的和算書の書誌的研究を実施した。1全国の図書館等に所蔵されている和算書の所在調査を図書目録やHPのデータベースで実施した。特に和算書を多数所蔵する早稲田大学・東北大学・広島大学の各図書館、日本学士院については、HPのデータベースから啓蒙的和算書を抽出して年代順にリストを作成した。東京都立中央図書館で調査を実施し、啓蒙的和算書のうち活字になっているものの複写を行った。また同図書館に所蔵される全国の図書館・博物館・公文書館などの図書目録から啓蒙的和算書の検索を行い、その所在について確認した。ただし当初予定していた自治体史の検索については調査が完了しなかったため、平成29年度以降も調査を継続する必要がある。2 1のデータベースの啓蒙的和算書の出版事情を明らかにするため、大阪本屋仲間と京都本屋仲間については板木目録や仲間記録などの江戸時代の出版関係の史料や文献を調査・収集した。その結果を、1のリストに反映させ、和算書の初版・重版・類版などの区別や出版社や編纂者の基礎的調査、相互の関係性について検討した。国文学研究資料館の国書総目録のデータベースとの対応関係も検討したが、これについては次年度以降も継続する。3日本学士院については史料調査を実施した。他機関にない和算書を中心に、調査と写真撮影を行った。以上をまとめて啓蒙的和算書のリストをエクセルで作成し、データベース化した。これをもとに平成29年度の調査計画を立てデータベースを充実させる計画である。平成28年度は大学での公務と家族の介護のため、年度前半に遠隔地において図書館や大学などに所蔵されている啓蒙的和算書の調査を行うことができなかった。年度後半に東京都立図書館・日本学士院での調査を実施したが、この他の地域の拠点的な史料所蔵機関での和算書の所在調査ができなかったので、平成29年度以降に調査を継続する予定である。ただ主要な史料諸機関のHPや図書目録などでの所在調査は6割ほど完了したので、おおむね計画通り研究を進めることができていると考える。今年度は研究2年目であり、昨年度の実施状況報告書で計画していたように、塵劫記等啓蒙的和算書の書誌的検索と研究を継続し、和算研究が盛んで出版活動もある地域の調査をも実施した。1全国の大学・自治体図書館等に所蔵されている和算書の所在調査を図書目録やHPのデータベースで実施した。特に今年度は広島・金沢・仙台といった城下町の和算書について研究し、あわせて地域的出版活動の概要について把握して、和算書データベースにこれらの地域の和算書のデータを若干追加することができた。2 1のデータベースの啓蒙的和算書の出版事情を明らかにするため、大阪本屋仲間と京都本屋仲間については板木目録や仲間記録などの江戸時代の出版関係の史料や文献を昨年度に引き続き、調査・収集した。

国文学研究資料館の国書総目録のデータベースとの対応関係も検討したが、これについては次年度以降も継続する。3福島県仙台市、岩手県一関市、京都市の和算書所蔵機関を調査し、撮影と分析をすすめた。以上をまとめて啓蒙的和算書のデータベースを充実させたが、啓蒙的和算書についてはこれまでのところ三都の出版が中心であることがわかった。今後は平成30年度の調査計画を立て、特に西日本ないし日本海沿岸における和算書調査を行い、データベースを充実させて、その全容を明らかにする計画である。平成29年度も遠隔地にいる家族の介護のため、図書館や大学などに所蔵されている啓蒙的和算書の調査を充分に行うことが困難であった。今後は研究実績の概要にも書いたように、西日本から日本海側沿岸各地の和算書の調査を進める必要がある。ただ主要な史料諸機関のHPや図書目録などでの所在調査は8割ほど完了したので、おおむね計画通り研究を進めることができていると考える。今年度は研究3年目であり、昨年度の実施状況報告書で計画していたように、塵劫記等啓蒙的和算書の書誌的検索と研究を継続するとともに、和算書の出版動向について分析を進めた。その結果、18世紀には上方から江戸への出版の拡大や地方都市での出版により和算書の多様化や専門化がみられ、塵劫記の影響を脱していくことが確認された。1全国の大学・自治体図書館等に所蔵されている和算書の所在調査を図書目録やHPのデータベースで実施し、エクセルでデータベース化した。2 1のデータベースの啓蒙的和算書の出版事情を明らかにするため、大阪本屋仲間と京都本屋仲間については板木目録や仲間記録などの江戸時代の出版関係の史料や文献を昨年度に引き続き調査・収集した。同時に江戸時代の書誌的研究の成果により不備を整えた。その結果を、1のリストに反映させ、昨年できなかった国文学研究資料館の国書総目録のデータベースとの対応関係も検討し、出版人である本屋株の移動や異本の系統化も検討した。3筑波大学図書館乙武文庫および東京都立中央図書館加賀文庫等の和算書の撮影を行い、例題の分析をすすめた。以上をまとめて昨年度に引き続き啓蒙的和算書のデータベースを充実させた。今年度は東京都立中央図書館の加賀文庫等の撮影を完了させ、昨年度できなかった西日本の広島・福岡・岡山、日本海沿岸の金沢・富山などの図書館・博物館等における和算書調査を行い、データベースを充実させて、その全容を明らかにする計画である。平成30年度も遠隔地にいる家族の介護のため、図書館や大学などに所蔵されている啓蒙的和算書の調査を充分に行うことが困難であった。今年は研究実績の概要にも書いたように、西日本から日本海側沿岸各地の和算書の調査を進める必要がある。ただ主要な史料諸機関のHPや図書目録などでの所在調査はほぼ完了したので、おおむね計画通り研究を進めることができていると考える。平成29・30年度は平成28年度に完了できなかった自治体史等の検索による啓蒙的和算書の所在調査や、地域の拠点的図書館・大学・文書館等の調査を実施して、啓蒙的和算書のデータベースを完成する。また江戸や金沢・仙台等の和算書の刊行等についても調査する予定である。また調査と同時に写真撮影・複写などにより和算書例題の収集と年代順の整理を進行させる。
距離形状情報および周囲状況を実時間伝達する視覚機能代行触覚ディスプレイ

今回の期間に行った研究内容と得られた知見を列記すると1.直接操作感を考慮した触覚刺激デバイスTDGの開発(刺激デバイス配置を変えたTDGを5種作成)触覚デバイスとして各指第三間接部位に取り付けるタイプ二種類と前腕部に取り付けるライン状に配置したタイプ(振動子数20搭載)三種類を作成した。距離分解能ユーザからの奥行き方向0.5mから5mにおいて分解の5段階(絶対認識度0.5m)を前腕部に取り付けたR-TDIにより2倍以上、また、静的な2点弁別閾は数cmであるが動的に刺激を与えることでその検出分解能、周波数特性の向上を確認した2.空間認知のためのステレオカメラおよび画像キャプチャ装置の高速化アルゴリズム開発3.拡張Hebb学習方式を提案し、周囲状況の特徴抽出平均確度(72%)と向上(従来Hebb学習平均精度30%程度)4.空間認識用シートによるデバイス使用による空間認識評価(脳内での周囲マップの可視化)5.特定部位刺激型および線形配置型併用触覚インターフェースの高速優位性と動環境の認識率優位性の立証6.国際会議2回および著書出版による直感性を考慮した触覚信号伝達設計の指針について研究成果公開今回の期間に行った研究内容と得られた知見を列記すると1.直接操作感を考慮した触覚刺激デバイスTDGの開発(刺激デバイス配置を変えたTDGを5種作成)触覚デバイスとして各指第三間接部位に取り付けるタイプ二種類と前腕部に取り付けるライン状に配置したタイプ(振動子数20搭載)三種類を作成した。距離分解能ユーザからの奥行き方向0.5mから5mにおいて分解の5段階(絶対認識度0.5m)を前腕部に取り付けたR-TDIにより2倍以上、また、静的な2点弁別閾は数cmであるが動的に刺激を与えることでその検出分解能、周波数特性の向上を確認した2.空間認知のためのステレオカメラおよび画像キャプチャ装置の高速化アルゴリズム開発3.拡張Hebb学習方式を提案し、周囲状況の特徴抽出平均確度(72%)と向上(従来Hebb学習平均精度30%程度)4.空間認識用シートによるデバイス使用による空間認識評価(脳内での周囲マップの可視化)5.特定部位刺激型および線形配置型併用触覚インターフェースの高速優位性と動環境の認識率優位性の立証6.国際会議2回および著書出版による直感性を考慮した触覚信号伝達設計の指針について研究成果公開平成17年度計画では以下の5項目を挙げており、以下それぞれについて進展度と成果について記載する。1.TDGの改良(距離認識分解能の向上と実時間認識特性の同時確立を目的とする)触覚デバイスとして各指第三間接部位に取り付けるタイプ二種類と前腕部に取り付けるライン状に配置したタイプ(振動子数20搭載)三種類を作成した。距離分解能ユーザからの奥行き方向0.5mから5mにおいて分解の5段階(絶対認識度0.5m)を前腕部に取り付けたR-TDIにより2倍以上、また、静的な2点弁別閾は数cmであるが動的に刺激を与えることでその検出分解能、周波数特性の向上を確認した.2.空間認識アルゴリズムの状況認識精度の向上ステレオ視を併用し、従来の単点距離に加えて距離マップと障害物の検出を行い、ヒト、椅子その他の障害物、階段などの歩行上障害環境を認識するソフトウエアを開発した.3.周囲情報の効率的な伝達方法の検討(空間解像度、認識精度、実時間性)ユーザからの奥行き方向の距離伝達としてはA-TDG利用と前腕部に取り付けたR-TDIの併用が、空間解像度および認識速度の向上に効果的である。繰り返し精度および絶対値の認識にはA-TDGはほぼ100%の伝達確度を示し有効であるが、この反応域は0.2から0.5(s)であり実時間での使用に必ずしも答えられない.これに対しR-TDIは従来静的な二点弁別閾が数cmである筈の前腕部においてもより精細な弁別域で早い反応を示す可能性を示し、A-TDGとR-TDI併用の空間解像度および実時間認識の向上を確認した.4.周囲情報からの有意情報抽出およびその歩行動作に与える効果について成果を公開今年度は、VSMM2005(GENT)における国際会議、ISR2005(東京経団連会館)における国際(国内)会議でその成果について公開している。また、学生による機会学会地方大会での発表を行っている.5.色情報の伝達(色知覚部位付近を活性化)(色情報の代替情報の伝達)による伝達装置作成色情報を与えた場合の脳波測定を行い、反応を検証中。今後は脳波のみではなく脳磁図解析や光トポグラフィ装置の利用による解析を行いたいと計画中。従来困難であった周囲状況を触覚器で伝達する際の問題であった問題を解決するには3次元周囲深度マップを非常に粗い解像度しか有せずしかも幾何的感度分布が非線形である対表面に投影する方法と面情報だけでなく奥行き方向を加味して認知させる効率的な方法を見つけることが不可欠である。筆者の方法では直面している方向の震度を前腕および手の甲に取り付けた触覚デバイスで部位割り当て刺激により、従来の周波数や静圧で実現できなかった再現確度90%以上で高速(探査歩行に対応可)に改善した。

また、3次元深度を体表面に次元を落としてマッピングする方法(すなわち画像の差分計算により輪郭提示を行う方法や距離を各刺激デバイスの振動数や電気刺激強度などで伝達する方法)が認識率が低く再現性も確保できないため実用できないことを確認し、新たに周囲状況から人物、危険障害物、段差などの特徴を抽出し皮膚上に割り当てた部位を刺激することで伝達するユーザにとって必要な危険度重視型の周囲状況伝達を行うシステムを開発した。このシステムは学習が容易でユーザビリティにすぐれ周囲の状況の中から歩行に必要な情報のうち重要なものを示し高速化を図る利点を有している。閉眼周囲探査歩行を20名以上で行い本開発デバイスの評価を行った。障害物回避行動は全員がクリアした。周囲の物体の配置すなわち周囲状況の相対的配置情報の認識確度は70%程度で、従来より2倍以上向上したがより向上させるには自分が動いて情報を得る知覚行動の知識獲得行動における自分の絶対位置および方向の提示が必要かつ有意義になる次の研究課題の指針を得た。1.直接操作感を考慮した触覚刺激デバイスTDGの開発2.空間認知のためのステレオカメラおよび画像キャプチャ装置の高速化アルゴリズム開発3.空間認識用シートの導入とデバイス使用による認識した空間情報の評価(脳内での周囲マップの可視化)4.2次元マップ型触覚デバイスに対するTDGの高速優位性と動環境の認識率優位性の立証5.改良Hebb学習方式を提案し、周囲状況の特徴抽出精度を向上6.国際会議2回および著書出版による研究成果公開
大型低温干渉計型重力波観測機ＫＡＧＲＡの開発

重力波検出機KAGRAは日本で建設中の干渉計型重力波検出機である。KAGRAは、Michelson干渉計を利用し、重力波による二点間の距離変動を測定することで重力波の観測を行う。重力波によって起きる相互作用は非常に小さく、重力波検出機では10^-20 mと言う微小な距離変動を測定する必要がある。そのため、微小な外乱が雑音源になり得る。雑音源の1つに干渉計に使われるレーザー源がもつ雑音があげられる。したがって、レーザー光源の周波数や強度などの安定化システム(入射光学系)は重力波の検出に必須となる。重力波信号は、干渉計の腕の長さに比例して大きくなるため、KAGRAは3kmの長さの腕を持つ。また、実行的な腕の長さを伸ばすためにFabry-Perot共振器が両腕に組み込まれ、重力波に対する感度を向上させている。このような構成をFabry-Perot Michelson干渉計(FPMI)と呼んでいる。また、KAGRAには腕共振器に加えPower Recycling Cavity (PRC), Signal Recycling Cavity (SRC)と呼ばれる共振器が組み込まれている。このように、KAGRAは数多くの共振器から構成されており、観測のためには、それぞれの共振器長が制御され、共振点に保持される必要がある。このような状態を維持することを「干渉計をロックする」と言うが、干渉計ロックのためには、4つの共振器長とMichelson干渉計部分の全ての自由度を、同時に制御することが必要になる。申請者は、上記の入射光学系の開発とインストール、および、干渉計制御実験に従事してきた。レーザー光源の安定化システムはインストールが完了し、干渉計の制御実験に置いては十分な安定度を達成している。また、干渉計制御実験においても、1つ目のマイルストーンである1つの腕共振器のロックに成功している。現在KAGRAプロジェクトとして提示されたスケジュールに対し、申請者が従事してきた、入射光学系インストール作業や干渉計制御実験などの作業は遅れることなく進んでいる。一方で、腕共振器を用いた入射光学系の性能評価に関しては十分な解析ができていない。また、令和1年度に予定されている強度安定化システムの準備に関しても遅れている部分もあり、なお一層の努力も必要である。KAGRAでは、干渉計の制御実験(重力波業界ではこの作業を干渉計コミッショニングと呼ぶ)が進んでおり、上記の通り2018年12月に腕共振器の一方がロックされた。今後もう一方の腕共振器や、PRCやSRCの制御を行い、干渉計のフルロックを目指す。現在世界の重力波観測機(LIGO、Virgo)からなる重力波検出機ネットワークは3回目となる観測運転期間(O3)にある。O3は2020年3月まで行われる予定であるが、このO3への参入が求められている。重力波検出機で雑音が問題になることは上記の通りである。したがって、重力波検出を達成するためには様々な雑音源の特定と対策が必要となる。干渉計のフルロックを達成した後には、様々な環境モニタリングシステムを駆使し、雑音を下げ、重力波検出に必要な感度を達成し、O3への参入を目指す。重力波観測機では強度や周波数の安定化されたレーザー光が必要不可欠であるが、当該年度は特に周波数安定化について、インストール、インテグレーションを行い、その性能評価まで完了した。KAGRAの周波数安定化システムは全部で3つの周波数参照を使った3stageの階層制御で行う。このうち、第一階層の周波数参照共振器であるReference cavity (RC)と第二階層の周波数参照共振器であるIMCは入射光学系の管轄である。PSL上に置かれるRCを使った1st loopでは、レーザー結晶に取り付けられたPZTやbroadband EOMにフィードバックし、レーザー周波数を制御し安定化する。RCの制御帯域は500kHz程度である。second loopではRCより大きく、共振器長も安定なIMCを周波数参照とし、さらなる安定化を行う。また、RCの方が安定な1Hz以下の低周波帯ではIMCの共振器長を制御する。IMCの制御帯域は20kHz程度である。Reference cavity(RC)とIMCの制御は非常にロバストで、調整することなく1週間以上ロックし続けることができることは実証されている。また、現状では2kHz以上で要求値を達成していないが、達成のためのサーボフィルタの改善設計などを行い、要求値達成可能性を示した。2018年度初期に予定されていた試験観測に必要な安定なシステムのインストールついて達成したと同時に、重力波観測に必要な周波数安定度達成のための指針を示すことに成功したため。

また、実行的な腕の長さを伸ばすためにFabry-Perot共振器が両腕に組み込まれ、重力波に対する感度を向上させている。このような構成をFabry-Perot Michelson干渉計(FPMI)と呼んでいる。また、KAGRAには腕共振器に加えPower Recycling Cavity (PRC), Signal Recycling Cavity (SRC)と呼ばれる共振器が組み込まれている。このように、KAGRAは数多くの共振器から構成されており、観測のためには、それぞれの共振器長が制御され、共振点に保持される必要がある。このような状態を維持することを「干渉計をロックする」と言うが、干渉計ロックのためには、4つの共振器長とMichelson干渉計部分の全ての自由度を、同時に制御することが必要になる。申請者は、上記の入射光学系の開発とインストール、および、干渉計制御実験に従事してきた。レーザー光源の安定化システムはインストールが完了し、干渉計の制御実験に置いては十分な安定度を達成している。また、干渉計制御実験においても、1つ目のマイルストーンである1つの腕共振器のロックに成功している。現在KAGRAプロジェクトとして提示されたスケジュールに対し、申請者が従事してきた、入射光学系インストール作業や干渉計制御実験などの作業は遅れることなく進んでいる。一方で、腕共振器を用いた入射光学系の性能評価に関しては十分な解析ができていない。また、令和1年度に予定されている強度安定化システムの準備に関しても遅れている部分もあり、なお一層の努力も必要である。周波数安定化に関しては最適化のシミュレーションができたので、最適なサーボの作成や、PDに入射するパワーを上げ、シミュレーション通りのconfigurationを実現することが急務である。それと同時に、現在安定度をリミットしている残留強度変調雑音の原因特定と低減を行う。まず考えられるのはEOMでの結晶軸と偏光方向の不一致や散乱光なので、それらを調べ対処する。またもう一つの雑音減であるIMCループでの周波数制御に使っている、Voltage controlable oscillator(VCO)についてもアメリカの検出器であるLIGOと情報交換をしつつ、必要であればさらなる改良を施す。また、入射光学系としてのインストール作業はまだまだ残っており、強度安定化システムの構築、Pre-mode cleaner(PMC)のインストールなどがある。また、今夏には40Wのハイパワーレーザーのインストールが予定されている。また、これまでIMCの長さの制御のみについて触れてきたが、共振器の制御にはアライメントの制御も必要となる。現在のプランでは重力波観測機における雑音減の一つであるビームジッターはPMCとIMCによるパッシブフィルタリングしか予定されていない。しかし、同様なconfigurationであるLIGOでは現在ビームジッターが問題となっており、新たにビームジッター低減のための光共振器のインストールが検討されている。したがって、KAGRAでも問題になる可能性があり、要不要の議論や対策案の議論が必要となる。
中国中世の道家・道教典籍の形成

本研究の題目は「中国中世の道家・道教典籍の形成」である。研究の具体的対象として取り上げるのは、唐の皇帝玄宗の自著『道徳真経注』(『老子玄宗注』)である。本書を取りあげる理由の一は、古典籍の形成に政治性がしばしば関わって来るという、歴史上、少なからぬ事例を我々は知っており、これを諸文化の中において、それぞれに検証してゆくこと、及びその成果を積み重ねてゆくことが、我々の現今の課題である。そして『老子玄宗注』の研究は、政治的な事情が関与しつつ古典籍やその解釈が作成され、しかもその典籍(およびその解釈)が、一時代の標準的原典および解釈として受容されたという特別な事例である。『老子玄宗注』を取り上げる理由の二は、中国中世において、道家資料と道教資料との両方にまたがる領域を覆う資料として、それが適切なものであることである。すなわち、『老子玄宗注』は、中国中世の道家・道教の立場と国家権力ないし皇帝権力との絡み合いの中から、どのようにして典籍が形成されてきたのかについて、よくトレースすることが可能な資料なのである。さて玄宗の『老子』注釈の意図は、玄宗という皇帝が、現実における支配者・統治者・政治的至高者であるみずからの立場を、永遠に確立することをはかり、現実の政治上のみならず、さらに理念面においても、すなわち宗教的な方面からも、至高の位置に到達せんことを意図してのものだったといえるが、これら点について、「妙本」という概念を中核において分析したのが本研究である。結論的には、「妙本」の提起は、玄宗のそうした意図を見事に体現したものであったが、一方またその、またその企図の挫折をもたらす概念でもあったことを論じた。唐代の老子解釈書として中心的位置をもった唐玄宗の手になる『道徳真経注』および玄宗の注をさらに疏解した『道徳真経疏』の成立に関して、その思想的・政治的背景から分析することが本研究の目的であるが、本年度は原資料の解読、関連資料の収集、整理が作業の中心となり、論文化された形での成果は未だない。現在一年目の成果として、最初の2つの論文にとりかかっており、玄宗注疏中の「妙本」の概念の成立を政治的背景Kら分析する作業にとりかかっている。前提的論文として「妙本の論理」を構想し、哲学的概念としての「妙本」がもっている一種の矛盾的内容に注目し、この矛盾的実態が、何ゆえに生じたのか、すなわち形而上的概念と捉えることによる主高性の位置づけと、その位置付けにもかかわらず内容的に従来の「道」概念以上に出ていないのはなぜかということを問うた。そしてその答えとして、「妙本の形成」という仮題の第2論文を構想し、前述したごとく「妙本」の要請は玄宗の置かれた政治的立場と密接に関連していたことを明らかにする。その後、玄宗の老子注における政治論である「理身理国」論に関する論文を予定しており、本特定領域研究の古典論の一環として貢献する予定である。
米澱粉の分子構造と物性を制御するメカニズムの解明

これまでの研究から、Granule-bound starch synthase I (GBSSI)がアミロース含量を、Starch synthase IIa (SSIIa)がアミロペクチン分岐鎖の長短を制御し、炊飯米の食感や、調理・利用特性といった物性に大きな影響を与えることが明らかになってきた。GBSSIまたはSSIIa活性の強弱や有無が変わると、酵素間相互作用および澱粉構造や物性が変化し、これまでにない食感の米になることが予想される。本研究ではSSIIaとGBSSIの強弱や有無が異なる組合せの新規変異体をもちいて、澱粉生合成関連酵素の酵素間相互作用と澱粉構造や物性の関係を明確にすることを目的とした。平成30年度は、GBSSIが低発現でSSIIaが高活性型・低活性型・欠失型のイネ系統のアミロペクチン構造とアミロース含量および澱粉生合成関連酵素複合体の形成を明らかにした。その結果、SSIIaの活性が低くなるほどアミロペクチン短鎖が増加し、澱粉の糊化温度も低下した(高活性型系統が71°C、低活性型系統は52°C、欠失系統が47°C)。糊化ピーク温度が50°Cを下回る品種は非常に稀であり、SSIIaが欠失すると既存の品種よりもさらに糊化温度が低い米になることが明らかになった。一方、アミロース含量はSSIlaの活性が低くなるほど増加し、高活性型系統は13.7%、低活性型系統は20.7%、完全欠損系統は24.1%であった。さらに、これらの系統の登熟種子から可溶性タンパク質を抽出し、ゲル癒過法をもちいて澱粉生合成関連酵素の複合体の変化を調べたところ、SSIIaが欠損した系統はモノマーに溶出するSSIの割合が減少し、200-300 kDaに溶出する割合が増加した。従って、SSIIaが欠失するとSSIが酵素複合体の形成の一部を相補することが推察された。GBSSIが低活性型で、SSIIaが高活性型・低活性型・欠失型の各イネ変異体のアミロペクチン構造や糊化温度、澱粉生合成関連酵素の酵素間相互作用を明らかにし、論文として発表することができたから。ジャポニカ種モチ米(Granule-bound starch synthase I:GBSSI欠損)のSSIIaを高活性型にするとアミロペクチン分岐鎖が長くなり、硬いモチになるか?逆に、SSIIa活性を低下または欠損させるとアミロペクチンの短鎖が増え、軟らかいモチになるか?を明確にするため、Starch synthase IIa (SSIIa)が高活性・低活性・欠損した場合の澱粉構造・物性を明らかにする。そのため、餅の粘弾性や硬化速度を測定するための条件(餅を作る際の加水量・冷却時間・粘弾性の測定条件)を確定する。また、SSIIaが完全に欠損した糯米を単離する。さらに、キャピラリー電気泳動法によりアミロペクチンの鎖長分布を明確にし、示唆走査熱量計により澱粉の糊化温度を明確にする。

ジャポニカ種モチ米(Granule-bound starch synthase I:GBSSI欠損)のSSIIaを高活性型にするとアミロペクチン分岐鎖が長くなり、硬いモチになるか?逆に、SSIIa活性を低下または欠損させるとアミロペクチンの短鎖が増え、軟らかいモチになるか?を明確にするため、Starch synthase IIa (SSIIa)が高活性・低活性・欠損した場合の澱粉構造・物性を明らかにする。そのため、餅の粘弾性や硬化速度を測定するための条件(餅を作る際の加水量・冷却時間・粘弾性の測定条件)を確定する。また、SSIIaが完全に欠損した糯米を単離する。さらに、キャピラリー電気泳動法によりアミロペクチンの鎖長分布を明確にし、示唆走査熱量計により澱粉の糊化温度を明確にする。
非免疫系抗腫瘍性因子の構造と機能

本年度の計画は、非免疫系抗腫瘍性因子をほぼ純品にまで精製することでった。この点に関しては概ね目標は達成できたと思われる。すなわち、軟骨細胞の増殖と分化を制御するコンドロモジュリンー1(ChMー1)、センチニクバエ蛹化時に起きる自己組織の崩壊機構に関連するタンパク質性因子、新生期脳由来抗癌因子、グリア細胞成長因子、グリア細胞増殖抑制因子(GGIF)の一つであるグリオスタチンなどは高度精製が可能となり、一部については遺伝子のクロ-ニングにも成功した。また、ウサギ血清中に存在する増殖抑制因子、腫瘍変性因子についても精製が進み、アミノ酸配列も近い将来決定されるところまで来ている。この中で、ChMー1は2kgのウシ胎児軟骨を出発材料として、アセトン分画、SephacrylSー200カラム・クロマト、ヘパリン・アフィニティ-・クロマト、逆相HPLCなどにより、完全精製することに成功した。ChMー1は、25kdの糖タンパク質で、N末端の28残基とリジルエンドペプチダ-ゼ消化断片の21残基のアミノ酸配列を基にしてウシ胎児骨端軟骨cDNAライブラリ-からChMー1前駆体cDNAをクロ-ニングした。その結果、mRNAは1.7kbであることがわかった。ChMー1前駆体は335残基のアミノ酸からなり、そのC末端部分の121残基が成熟型に相当することも明らかになった。グリオスタチンについては、神経線維腫抽出物を、ブル-トヨパ-ル、DEAEセファセル、ブチルトヨパ-ル、ハイドロキシルアパタイト、MonoQカラムで精製した結果、SDSーPAGEで分子量50kdの単一バンドとして得られた。ゲル濾過法で100kdであったことから、通常ホモダイマ-構造を取っているものと思われた。このようにいくつかの因子について精製はうまくいった。一方、生物学的作用の発現機構については、血管内皮細胞に対する作用、いくつかのシグナル伝達系などについて解析を行ってきた。
頸下浸水時のヒトの口渇・飲水抑制に及ぼす液性因子及び圧受容器の関与

この研究の目的は脱水(体重の約4%、血漿浸透圧約10mosmol/kg上昇)により強い口渇を誘発させた被験者を頚下浸水させ血漿浸透圧および液性因子(アンギオテンシン,ADH,ANP等)等のいわゆる"細胞性の因子"と血漿量や圧受容器へのインプット(いわゆる"細胞外性の因子")を経時的に測定し,これらのパラメーターと飲水量及び口渇の消失との相互関係を解析し、ヒトの飲水行動に関与する因子の度合を解明することであった。その結果この実験方法は安全で当初の予想どうり、浸水する事により、ヒトの口渇感が減退する事が確認された。体重の3-4%の減少および血漿浸透圧を10mosmol/kg上昇させるような脱水条件では、ヒトは著しい口渇感を覚える。飲水をさせずに頚下浸水を続けた脱水状態の被験者でも口渇感は消失したことから、飲水行動に伴う咽頭反射(咽頭受容器)や、胃の膨満感(胃内受容器)はこの実験系から除外することが出来、これらがヒトの口渇感の軽減には大きな役割を果たしていないことは明確になった。脱水状態の被験者の頚下浸水中には口渇感は減弱するにもかかわらず、血漿浸透は高値(^+10mosmol/kg)を保っていた。したがって浸透圧が高いままでも中枢は口渇感を減弱させることになる。つまり細胞性の因子はここでは関与していないことになる。さらに脱水時には頚下浸水中も血漿量が高値を保ったままであった。これは脱水状態では尿量が増加しないにもかかわらず、頚下浸水による体液の移動は有効に作用していたことを意味する。その結果脱水状態での頚下浸水中は容積受容器がより多く刺激されていたことが推察される。つまり細胞外性の因子が口渇感の減弱および飲水量の低減を惹起させる主な因子であることが判明した。結論として頚下浸水中に見られる口渇感および飲水行動を減弱させる機序としては、細胞外性の因子が大きな役割を果たしていることが判明した。この研究の目的は脱水により強い口渇が誘発されている被験者を頚下浸水させてADH、アルドステロン、ANP、心拍出量をび血液量と、飲水量及び口渇の消失との相互関係を解析し、ヒトの飲水行動を解明することであった.実施した実験は次の通りである.即ち健康な男子被験者8名を使い65%最大運動量(自転車エルゴメ-タ)を2時間負荷して脱水状態を作成した.被験者を1時間安静(コントロ-ル期)にした後頚浸下水を3時間行った.再び1時間安静(回復期)を保った.被験者には水を自由に摂取させ飲水量と口渇度を記録した。結果は次の通りでる.1.飲水量と口渇度は頚下浸水によって明らかに域少した.2.血液の電解質濃度及び浸透圧は脱水によって明らかに上昇するが、頚下浸水によって口渇感が消失しても高値のままであった.3.循環血液量は浸水中増加するが正常群では、直ちに回復した.脱水群では頚下浸水中増加したままであった.血液量の変化は尿量に反比例し、浸水時に利尿が起こらないと循環血漿量が増加したままである事が判明した.

4.血液のADHは脱水群では非常に高値であり、飲水によっても浸水によっても直ちに低下した.アルドステロンは頚下浸水中低下し脱水状態とは無関係であった.ANPは頚下浸水中全群上昇した.心拍出量も頚下浸水中は上昇する事から、中心血液量は脱水状態に関わらず、頚下浸水によって増加する事が判明した.以上に結果から脱水時のヒトの飲水行動を制御する因子は血液の浸透圧ではなく、それ以外の因子、血液量や圧受容器、及びAVP,ANP等の可能性が強い事を示した.今後腎機能との関連において研究を進める予定である.ヒトを頸まで水中に浸漬させると(頸下浸水)動脈血圧や血漿浸透圧を変化させずに心房伸展受容器を刺激することが出来る。頸下浸水によるこのような反応の特徴を利用してヒトの口渇及び飲水行動に対する血漿浸透圧、ADH、及び低圧系受容器の中枢への関与の度合を研究することを計画した。プロトコール:健康な男子被験者10名を使い、実験前日夕方(夕食後)35°Cの人工気候室で65%最大運動量(自転車エルゴメータ)を2時間負荷し翌朝水温34.5°C(中性水温)のタンクにて頸下浸水を3時間行う。浸水期及び回復期には飲水を制限せず、口渇の程度と飲水量をを測定する。実験実施方法:血液サンプルを各期共に30分間隔で採取して次の項目の測定を行う。(1)循環血液量測定、(2)血液の電解質濃度及び浸透圧、(3)血液のADH、アルドステロン及びANP、(4)心拍出量、(5)腎機能の変化(尿量,GFR,クリアランス、及び電解質排泄量)研究成果:体重の約4%に相当する脱水後の頸下浸水実験が実施された。この結果この実験方法は安全であり、浸水する事により、ヒトの口渇感が減退し、飲水量も減少する事が確認された。1.対照群では頸下浸水によって尿量が著しく増加したのに対し脱水群では尿量が増加しなかった。2.心拍出量は頸下浸水によって、脱水群、対照群ともに上昇するが、脱水群の方が、浸水中高値を保った。血液量も頸下浸水によって増加する。しかし対照者ではこの上昇は一過性(約20分間の持続)であるのに対し、脱水群では、浸水中高値が持続した。以上を要約すると対照群では頸下浸水によって大きな利尿があるのに対し、脱水群では尿量が増加しない事が血液量を高値に保たせる原因であろうと考えられた。要約:頚下浸水による、脱水時の口渇および、飲水量の減少は、血漿の浸透圧より容積の役割が大きいことが判明した。最近の研究により我々はヒトを中性温度にて頸まで浸水(頸下浸水)させると尿量が増加し、また脱水状態のヒトでは口渇感が消失することを明きらかにしてきた。この研究の目的は脱水により強い口渇を誘発させた被験者を頸下浸水させた時の口渇の消失の機序を解明することによりヒトの飲水行動に関与する因子を解明することにあった。方法:健康な男子被験者10名を使い35°Cの人工気候室で65%最大運動量(自転車エルゴメータ)を2時間負荷して脱水状態を再現した(体重4%減少、血漿浸透圧10mOsmol/kg上昇)。水温34.5°C(中性水温)のタンクにて頸下浸水を3時間行いアナログスケール法によって、口渇の程度を測定した。この間循環血液量、血漿浸透圧、血液のAVP、アルドステロン及びANPの変動を測定した。また腎機能の変化を推定するために、尿量,GFR、クリアランス、及び電解質排泄量を測定した。結果:頸下浸水により脱水時の口渇は軽減するが、血症浸透圧は上昇したままで低下しなかった。頸下浸水時の生理的な反応として必ず観察される尿量の増加が脱水時には消失した。しかしANPの増加AVPおよびアルドステロンの低下は見られた。この時循環血液量が上昇し頸下浸水中高値が維持された。
磁気力顕微鏡における探針磁気特性の研究

磁気力顕微鏡(MFM)の測定データを解釈をするためのMFM探針磁気特性について、標準磁気ヘッドの漏洩磁界の測定、ハードディスク用のメディアの記録ビット構造の測定結果より検討を行った。また、探針の磁気構造および磁気異方性、磁気モーメントの大きさを見積もるためにSQUIDおよび透過型電子顕微鏡を用いた評価を試みた。標準磁気ヘッドは本研究においてMFM探針評価を行うために設計・作製したものである。探針にはシリコンマイクロカンチレバ-上にコバルトをおよそ100nm蒸着したものを用いた。約8000Gauss磁場中で探針の軸方向と探針軸方向に垂直な方向に対してそれぞれ磁化し測定・評価を行った。1.標準磁気ヘッドの測定では、二つの異なる磁化方向の探針ではそれぞれ違ったMFM観察像が得られ、漏洩磁場が大きくなるとこの磁場による磁化反転が起きることが確認された。また、探針に垂直に磁化した探針では理論的に予想される磁場勾配分布とは異なる測定データが得られた。2.探針方向に磁化したものでは、理論的に予想される実験結果が得られた。一方、垂直に磁化を試みた探針では、得られる像が探針を磁化する度に異なり、探針方向磁化のものと同じデータが得られることもあった。これらの測定は磁化の大きさを変えた実験も行った。3.SQUIDの測定では、探針垂直方向は探針方向より磁化しにくいことが分かったが、探針方向に磁化容易磁区があるという決定的な証拠を得ることはできなかった。4.透過電子顕微鏡による探針先端部分の観察より、コバルトの結晶軸は探針に垂直な方向にあることが確認された。またデフォーカスに設定にし、ローレンツ顕微鏡モードの観察ではいくつかの磁区が観察した。以上の実験結果より、MFM探針の探針に垂直な磁気特性および探針方向の磁気特性を総合的に評価することができ、これよりMFM像を解釈するための新たな指針が得られた。
木質系平面異種混構造の耐震設計に関わる技術的課題への方策

環境負荷の低い木造建築の大規模化にむけて、耐震性能や防耐火の理由から、建物の一部を鉄筋コンクリート造でコア化した「平面異種混構造」が注目を浴びている。本研究では、平面異種混構造の振動特性を説明できる新しい動力学モデルを導入し、その理論解析により地震力分布の評価式を提案した。また、1/3縮小模型の振動台実験、および数値解析モデルによるパラメトリック解析を実施し、小から大加振での動的挙動を把握し、提案した評価式の適用性を検証した。木質系平面異種混構造の動的挙動の解明、および実用的な耐震設計法の確立に向け、本年度は平成27年度に実施する振動台実験の前段階としての要素実験を行った。実験を行った要素は、耐力壁、水平構面、柱梁接合部であり、振動台実験と同様に1/3縮尺試験体とした。耐力壁試験体は合板を釘打ちしたもので、層数(1層または2層)と1層あたりの壁枚数(2枚または4枚)を変動要因とした。水平構面試験体も合板を釘打ちしたものであり、釘間隔を変動要因とした。接合部試験体は引きボルト仕様のもので、柱脚部には柱に対して偏心無く接合可能な定着金物を使用した。試験体の加工・施工に不具合が無く、その静的載荷実験による挙動も実大のものと大差が無いことを確認した。また、耐力壁の1層試験体と2層試験体の比較により、本仕様では試験体の曲げ変形(ロッキング)成分が比較的小さいこと、および2層部分では合板が床勝ちとなったことで、1層部分に比べて多少剛性と耐力が低下することが明らかとなった。また、これらの結果は、接合部実験や釘要素の実験結果からも解析的に推定可能であると考えられる。以上の結果に基づいて、振動台実験試験体の設計を開始した。また、簡便な振動解析モデルに基づく理論解析も並行して行い、耐震設計に関わる重要な知見を得た。すなわち、地震力の大きさ、および地震力分布に関し、既往の重層構造を対象とした理論とは明らかに傾向が異なることを示し、それを修正する簡便な評価式を導出することができた。2010年に「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が施行され、国内では環境負荷の低い木造建築を推進していくことでCO2削減を目指している。低層で平面的に大きい建物の場合、構造計画上や防耐火の理由から、建物の一部を鉄筋コンクリート造でコア化した「平面異種混構造」が有効である。しかし、その耐震設計の煩雑さと真の耐震性能が未だ検証されていないことから、普及には至っていない。昨年度は主に理論的アプローチにより、平面異種混構造における特徴的な地震力分布の評価式を導出し、本年度に実施する振動台実験の準備も行ってきた。本年度は、片側が剛強なコアに接続された3層3スパン木質構造の試験体の振動台実験を行い、その動的挙動を把握した。試験体は1/3縮尺で製作した木質耐力壁構造であり、片側を鉄筋コンクリート造コアを模擬した鉄骨治具に接続した。加振は一方向とし、加振波はBCJ-L2波の時間軸を√3倍した模擬地震動を用い、最大加速度(PGA)が0.1g, 0.2g, 0.4g, 0.6g, 0.8gになるように基準化して順に入力した。試験体は、壁配置・床の釘ピッチを変動要因とした3体とした。計測項目は、各構面のせん断変形、加速度、壁・床のせん断力、合板ひずみ、ボルト軸力、接合部変形であり、大小様々な入力に対する地震力・変位・抵抗力の分布を得ることができた。本年度に実施した振動台実験において、壁を均等に配置した試験体では、概ね既往の理論通り、変位モードが正弦波形を示した。一方、中間壁が無い試験体では、中間部が膨らむような変位モードを示した。各階の木造部分およびコア部分における地震力の負担割合の比較においては、いずれの試験体も地震力の約60%をコア部分により負担できていた。壁を端部に集中配置した試験体では、他の試験体より壁枚数が少なくても、同程度の力がコアに伝達された。しかし、PGA0.8gのような大加振時には、壁が少ないことにより水平耐力が低く、塑性化の進行が早かったため、非線形化の影響を適切に考慮した評価法の必要性が示唆された。i階より上の階に作用する地震力総和を、i階より上の木造部分重量で除して1階で基準化したせん断力係数(Ai分布)で比較したところ、全体的に最上階でも1.2程度までしか増幅しなかった。また、PGA0.4g入力時のベースシア係数は、5%減衰の一質点系では1.0になるところ、試験体No.1で0.65,No.2で0.92,No.3で0.75となった。試験体は概ね弾性挙動を示したものの、応答スペクトル値が示すほどベースシア係数は上昇しなかった。以上の傾向は、既提案の理論解とも整合しており、平面異種混構造特有の振動特性が実験的にも観察されたものと考えられる。