hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフェンを凌ぐナノレイヤ層状半導体の開拓

単層から数層の層状半導体について分光学的測定を行い,層数毎に格子振動や電子物性に関する知見が得られた.これにより層間相互作用と誘電的相互作用の競合関係,ならびに層間相互作用が電子状態に与える影響が明らかとなり,ナノエレクトロニクスに直結した新しい基礎研究領域の発展に貢献した.単層のMoS2については電界効果トランジスタの作成に成功し,バックゲート型としては世界最高レベルの移動度を達成した.引き続きこれらの研究を続ければ,グラフェンを凌ぐ層状半導体デバイス材料を見出せる可能性がある.本年度の研究計画に従って、下記の(1)-(3)を進めた。(1)結晶作成: WSe2,MoSe2,WS2の結晶作成に成功した.擬一次元性の強いZrS3やZrSe3についても微結晶が得られた.(2)ナノレイヤ層状半導体の物性研究:層状半導体を機械的剥離法でへき開し,AFMで層数の決められた薄片についてラマンスペクトルから格子振動を,発光スペクトルから電子状態を特定した.4種類の遷移金属ダイカルコゲナイド(TX2)では,長距離のCoulomb力の遮蔽の相違により面内振動のE2g1モードがMoX2では低波数シフト,WX2では高波数シフトすること,1層から2層の間で直接半導体から間接半導体への転移することが示された.ZrS3やGaSeではバルクでは見られない数層特有の格子振動モードや発光帯が観測されたが,ZrSe3では観測されなかった.産総研,物材研の装置を用いて単層MoS2のFETを作製する技術は向上したが,電極でのショットキー障壁が未だに解消できず,キャリアの移動度を見積もるまでには至らなかった.(3)デバイス応用の可能性の検討:以上の結果から,各々の層状半導体についてレイヤ毎の格子振動や電子物性について知見が得られ,層内相互作用と層間相互作用,或いはその競合関係が明らかとなった.しかしながら,GaSeやZrS3,ZrSe3では数層の大きな薄片を得るのは困難でデバイス作成が難しいことが分かった.また,最も薄片の得やすいMoS2でもOhmic接合のFET構造が得られず電気的特性を検討できなかったが,当初予想したようにMoSe2, WSe2が有力と考えられるので今後もFET作成を試みる.これらが達成できれば,本研究で得られた光学的性質と併せて,FET,発光素子,受光素子,太陽電池などの用途に応じて,どの層状半導体の,何層位のレイヤが適しているか候補を提案できると考えられる.以上の成果については,ナノ学会,IVC-19,ACSIN-12,日本物理学会,応用物理学会で6件の発表を行い,論文を1編投稿準備中である.単層から数層の層状半導体について分光学的測定を行い,層数毎に格子振動や電子物性に関する知見が得られた.これにより層間相互作用と誘電的相互作用の競合関係,ならびに層間相互作用が電子状態に与える影響が明らかとなり,ナノエレクトロニクスに直結した新しい基礎研究領域の発展に貢献した.単層のMoS2については電界効果トランジスタの作成に成功し,バックゲート型としては世界最高レベルの移動度を達成した.引き続きこれらの研究を続ければ,グラフェンを凌ぐ層状半導体デバイス材料を見出せる可能性がある.本年度の研究計画に従って、下記の(1),(2)を進めた。1.結晶作成化学気相輸送法による単結晶成長を行うため,まず,原料粉末と輸送ガスを入れた石英管を冷却しながら高真空領域まで排気して封じきるための装置を組み立てた.次に,高温部の最高温度が1000°C程度で低温部に200°C位の温度差をつけられる電気炉,±1°C程度で温度を制御できる回路,及び温度制御プログラムを作成した.遷移金属カルコゲナイドの物性を詳細に文献調査した結果,MoS2よりもバンドギャップが小さい遷移金属ダイカルコゲナイドであるMoSe2, WSe2を候補とし,結晶作成を試みた.2.ナノレイヤ層状半導体の物性測定スコッチテープを用いて層状半導体の結晶を機械的にへき開して270nmの酸化膜で被覆されたSi(001)基板に転写した.顕微ラマン分光装置(横浜国大機器分析評価センター(YNU-IAC))の光学顕微鏡を用いて10μm四方程度の大きさの単層から数層の領域をそれぞれ選定し,ラマン散乱スペクトルと発光スペクトルを測定した.最後に,原子間力顕微鏡(AFM)(防衛大)を用いて測定領域のAFM像とその高さを測定し,測定領域の層数を決定した.測定したのは,天然のMoS2結晶,試作したMoSe2, WSe2の微結晶,他研究室から提供されたGaSe結晶である.さらに,MoS2については産業技術総合研究所,物質・材料研究機構において電子線リソグラフィーによって測定領域に電極を作製してFETを作成し,ドレイン電流ー電圧特性などの電気的特性を測定した.以上の結果に基づいて,日本物理学会,応用物理学会で3件の発表を行った.第一に,初年度にもかかわらず多様な試料が入手できたことである.当初は現有の天然MoS2結晶の測定だけを試みる予定であったが,これに加えて試作で得られたMoSe2, WSe2微結晶と他研究室から入手したGaSe結晶が利用できたため,測定結果を相互に比較することで見通しよく研究を進めることができた.第二に,FET作製に関して産総研,物材研の装置が利用できたことが挙げられる.

電気的性質の研究は当初横浜国大で行う予定であったが,産総研,物財機構の装置の方が格段に性能も良く効率的であったため,初年度のうちにFET作成プロセスを確立し動作確認を行うまでに至った.プロセス確立の過程で,電極材料の選択,アッシングによるコンタクト特性の改善が必要であったが,これらの課題を横浜国大だけで解決することは不可能であった.平成24年度に得られた結果を踏まえて,(1)(3)を行う.(1)結晶作成:引き続きグラフェンを凌ぐ特性を目指してMoSe2, WSe2の結晶作成を行うとともに,これらの物質と比較するためにMoS2,WS2の結晶,さらにナノリボンの形成を期待して擬一次元性の強いZrS3やZrSe3の結晶の作成を試みる.(2)ナノレイヤ層状半導体の物性研究:結晶作成した層状半導体を機械的剥離法でへき開し,平成24年度で試行した光学的性質,電気的性質の測定を行う.AFMで層数の決められた領域についてラマン散乱スペクトルからナノレイヤ層状半導体の格子振動を,発光スペクトルから電子状態や緩和過程を特定する.格子振動や電子状態ならびに緩和過程の層数への依存性,レーザパワー依存性,温度依存性を詳細に調べ,それらの起源,機構を推定する.間接半導体から直接半導体への転換,量子効果の発現などが期待される.産総研,物材研の装置を用いて作製されたFETの電気的特性を測定し,ドレイン電流ー電圧特性からキャリアの移動度を見積もる.(3)デバイス応用の可能性の検討:以上の測定結果から,それぞれの層状半導体についてレイヤ毎の格子振動や電子物性について知見が得られ,層内の相互作用と層間の相互作用,或いはその競合関係が明らかとなる.そして,FET,発光素子,受光素子,太陽電池などの用途に応じて,どの層状半導体の,何層位のレイヤが適しているかを検討し,それぞれの候補を提案する.以上の成果については,ナノ学会,IVC-19(Paris)をはじめ日本物理学会,応用物理学会など各種学会にて発表する予定である.防衛大学校への分担金は,大部分を旅費関係に,残りを物品費に使用する予定だった.しかし,防衛大での物品調達は時間がかかるので,24年度は実験装置構築の際に必要な物品が発生するたびに横浜国大から持参して使用した.このため,物品費に相当する額だけ残額を生じてしまった.25年度は,必要な物品がほぼ特定できて事前に発注できる体制になったので,防衛大でも物品費としても執行する予定である.
美的かつ機動的な超多自由度アーティスティックヒューマノイドの体幹構成と制御

本研究の目的は,美的かつ機動的なアーティスティックヒューマノイドの実現に向け,極めて自由度の高い体幹を構成し,その効率的な制御法と,美しく動かすための評価器を築く手法を明らかにすることである.ロボットの新たな魅力を開拓するため,芸術性の高い美しいヒューマノイドの実現に向けて,ダンサーの身体構造と動作を分析し,表現力の高い身体の構成法と制御法を明らかにしたい.最終年度の計画は,試作機に対して仕上げを施し,ものとしての完成度を高めるとともに,ダンサーの美的感覚を動作に反映するための学習と評価のモデルを構築し,それらの成果をまとめて発表することであった.昨年度までに開発した試験機の不具合を改善し,脊椎機構部を新たに7本開発した.しなやかで機敏なダンサーの体幹を念頭に,超多自由度の体幹の構成において中核となる脊椎機構部の芯材について,炭素繊維を固めた細い棒状の弾性体で構成し,全ての機構が軽量(4本が質量5gを下回る)で弾性に富み曲線的な形状を成すという特徴を持つ.開発に伴い,軽量な身体を構成する上で鍵を握る先進複合材料のCFRP(炭素繊維強化プラスチック)について,成形・加工の全工程を自前で行える体系的でコンパクトな工房を構築した.四畳半ほどの空間に,プリプレグ用の加圧・加温釜を自作し,NC加工機を配したことで,精度の必要な細かい形状のCFRP部品の制作までカバーし,研究者の設計思想を直接作りこめる環境にした.CFRP製の試験機自体については,成果をまとめて5月に国内で発表した.制御法については,連続体ロボットの理論を応用する方向で考察を進めており,ダンサーの美的感覚の学習と評価については,ハードの開発遅れを受け3年で実装に至ることができなかったが,数年来の取材から数値で定量的に評価できる項目も少なくないと感じ,対象項目を検討している.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、美的かつ機動的なアーティスティックヒューマノイドの実現に向け、極めて自由度の高い体幹を構成し、その効率的な制御法と、美しく動かすための評価器を築く手法を明らかにすることである。ロボットの新たな魅力を開拓するため、芸術性の高い、美しいヒューマノイドの実現に向けて、ダンサーの身体構造と動作を分析し、表現力の高い身体の構成法と制御法を明らかにする。初年度の計画は、ハードウェアの基礎的な設計を進めるとともに、FRP(繊維強化プラスチック)成形による試作を行うことであった。設計に先立ち、先ず根本的な方針を与えるコンセプトを、ダンサーを含む複数の専門家と議論を深めながら慎重に決定した。本研究で開発するヒューマノイドには芸術作品としての性格もあり、コンセプトの錬成には予定より時間を要した。このコンセプトから技術目標を導き、9個のアクチュエータで制御可能な、3つのアーチを有する脊椎の設計を行った。加えて、任意の目標動作に対し、必要な関節トルクと筋力を計算し、限定個数のアクチュエータの効率的な配置を与えるアルゴリズムを考案した。FRP成形による試作については、作業に先立ち本格的な開発を支える特殊な設備環境を構築する必要があった。必要な材料や機材を調査して設備全体の設計・開発を行い、必要な工事を施して、満足な開発環境を構築することが出来た。現在、複数のFRP成形試作用部品の設計を進めている。本研究の目的は,美的かつ機動的なアーティスティックヒューマノイドの実現に向け,極めて自由度の高い体幹を構成し,その効率的な制御法と,美しく動かすための評価器を築く手法を明らかにすることである.ロボットの新たな魅力を開拓するため,芸術性の高い,美しいヒューマノイドの実現に向けて,ダンサーの身体構造と動作を分析し,表現力の高い身体の構成法と制御法を明らかにする.本年度の計画は,FRP(繊維強化プラスチック)成形による試作品を用いて試験用の体幹を開発し,並行して制御システムの構築や目標動作であるダンスの型の運動生成および評価を行うことであった.初年度に煮詰めたコンセプトおよび技術目標に基づき,本年度は小型のFRP部品および一本の弾性体から,しなやかで曲線的なラインを有する体幹の実現に向けた,超多自由度腱駆動脊椎ロボットと前段階の試作機の2台を開発した.これは脊椎特有のS字ラインを有し,軽量で,シンプルな構成の脊椎機構の検証を行うためのものであり,理論上は9個のアクチュエータで制御可能と考えているが,実際には動作不良もあり,不具合部品の改良を急いでいる.FRP部品について,初年度に構築した特殊な設備環境を活用した小型で複雑な部品の製作ノウハウが確立されてきており,体幹部の開発と並行して今後はFRP部品の大型化を進め,シンプルな全身骨格モデルを開発して運動生成および評価試験につなげたいと考えている.本研究の目的は,美的かつ機動的なアーティスティックヒューマノイドの実現に向け,極めて自由度の高い体幹を構成し,その効率的な制御法と,美しく動かすための評価器を築く手法を明らかにすることである.

ロボットの新たな魅力を開拓するため,芸術性の高い美しいヒューマノイドの実現に向けて,ダンサーの身体構造と動作を分析し,表現力の高い身体の構成法と制御法を明らかにしたい.最終年度の計画は,試作機に対して仕上げを施し,ものとしての完成度を高めるとともに,ダンサーの美的感覚を動作に反映するための学習と評価のモデルを構築し,それらの成果をまとめて発表することであった.昨年度までに開発した試験機の不具合を改善し,脊椎機構部を新たに7本開発した.しなやかで機敏なダンサーの体幹を念頭に,超多自由度の体幹の構成において中核となる脊椎機構部の芯材について,炭素繊維を固めた細い棒状の弾性体で構成し,全ての機構が軽量(4本が質量5gを下回る)で弾性に富み曲線的な形状を成すという特徴を持つ.開発に伴い,軽量な身体を構成する上で鍵を握る先進複合材料のCFRP(炭素繊維強化プラスチック)について,成形・加工の全工程を自前で行える体系的でコンパクトな工房を構築した.四畳半ほどの空間に,プリプレグ用の加圧・加温釜を自作し,NC加工機を配したことで,精度の必要な細かい形状のCFRP部品の制作までカバーし,研究者の設計思想を直接作りこめる環境にした.CFRP製の試験機自体については,成果をまとめて5月に国内で発表した.制御法については,連続体ロボットの理論を応用する方向で考察を進めており,ダンサーの美的感覚の学習と評価については,ハードの開発遅れを受け3年で実装に至ることができなかったが,数年来の取材から数値で定量的に評価できる項目も少なくないと感じ,対象項目を検討している.初年度に定めたコンセプトと技術目標に沿って,最も重要な体幹部の試作機を開発しており,CFRP(炭素繊維強化プラスチック)成形の技術も確立されてきてたが,動作試験に必要な脊椎以外の骨格成形について,必要な技術の一つであるCFRP部品の大型化がやや遅れているため.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は試験用の体幹に仕上げを施し,四肢と統合して物としての完成度を高めるとともに,複数の専門家やダンサーと意見交換し,ダンスの型の動作生成や,動きの質を判定してより美的な動作を修得していくための評価器の構築を目指す.ハードウェアの基礎的な設計を進めFRP成形による試作を行うという年間目標に対し、コンセプトを練り上げて技術目標に落とし込み、脊椎部分を設計し、試作環境を構築して試作段階まで進んでおり、おおむね順調と言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。FRP成形による試作に基づいて、四肢、体幹の順に検証機を開発し、並行して制御システムを構築する。ダンスの型を目標動作として、運動生成と動作判定及び評価、応用動作の生成を目指す。
顎機能異常者における咀嚼筋群の強調活動様式に関する研究

本研究の目的は、顎機能異常患者に認められる咀嚼筋活動の特徴を、正常被験者の強調活動様式との比較において明らかにすることである。平成6、7年度において、正常有歯顎者における咀嚼筋群の活動様式を、三次元咬合力を指標として解明した。その結果、咬筋、側頭筋は咬合力方向の調節において、相反的な活動様式を示すこととともに、これまで明らかではなかった外側翼突筋と内側翼突筋の咬合力の3次元的調節機能における機能的役割を解明した。内側翼突筋は咬合力方向の調節において、咬筋、外側翼突筋と一部共働的に働き、側頭筋とは拮抗すること、前方および反対側方への咬合力発揮時に筋活動が大きいこと,また何れの咬合力方向においても咬合力に伴い活動量が増加することが特徴である。これに対し外側翼突筋活動は、咬合力方向の前方および反対側方への調節、ならびに咬合時の下顎頭の安定化に寄与していることが示された。一方、下顎位の前後的な偏位により咀嚼筋活動は明らかな影響を受けることが明らかになった。同一咬合力発揮時の各筋の筋活動量は下顎位により異なり、咬筋の活動は下顎前方位で、側頭筋前部、後部の活動は後方位において増大した。しかしながら咬合力方向の変化に伴う咬筋と側頭筋の相反的活動様式は下顎位に係わらず認められた。さらに下顎位の変化に伴う側頭筋活動の変化量は、中心咬合位から後方で著明であった。咬合時の下顎偏位は、顎機能異常患者においてしばしば認められる所見であり、今回の結果は、顎機能異常の発症機序の一端を示したものと考えられる。さらに、咀嚼筋群の協調活動様式の正常像を含めた今回の研究結果は、咀嚼筋活動を指標とした顎機能異常の診断、ならびに下顎位の診断にとってきわめて有意義な知見である。顎機能異常者では、咬筋や外側翼突筋などの運動痛や圧痛が高頻度で観察される。しかしながら顎機能異常者における咀嚼筋群の活動様式が正常者とどのように異なっているのか、特に症状を呈している筋の活動様式に関しては未だ不明であり、そのため咀嚼筋筋電図を用いた顎機能異常の診断方法は確立されるに至っていない。そこで本研究では、被験者の発揮する咬合力の大きさ、方向を3次元に規定した条件下で咀嚼筋筋電図を記録し、顎機能異常者の咀嚼筋活動様式を正常者との比較において明らかにすることを目的とした。平成6年度は、正常有歯顎者5名を被験者とし、左右側の咬筋、側頭筋、顎二腹筋前腹から表面電極にて、内側および外側翼突筋からワイヤ電極にて筋電図を導出した。被検動作は3次元咬合力計により規定した。これらの結果、咬合力方向の調節における咬筋と側頭筋の相反的作用の知見に加え、内側翼突筋と外側翼突筋は、前方および反対側への咬合力方向の調節に関与していることが明らかとなった。このとき、それぞれの筋は、前方方向では咬筋活動と、側方方向への調節においては反対側側頭筋活動と協調した活動様式を示した。

しかし外側翼突筋では、他筋に観察される筋活動量と咬合力との比例関係は認められなかったことから、外側翼突筋活動は直接的な咬合力発現には関与せず、咬合力方向の調節ならびに咬合力発揮時の関節頭の安定に寄与していることが示唆された。一方、内側翼突筋活動はいずれの被験者においても咬合力の大きさ、方向の調節に関してきわめて高い規則性を示した。これは内側翼突筋の形態的特徴、特に付着部位や走行と咬合点との関係における被験者間で差違が小さいという生体力学的観点に基づくことが考えられた。次年度は顎機能異常者での同様の実験を行い、その筋活動様式の特徴を明らかにする。本研究の目的は、顎機能異常患者に認められる咀嚼筋活動の特徴を、正常被験者の協調活動様式との比較において明らかにすることである。平成7年度においては、正常有歯顎者5名を被験者として、咬合力の3次元的調節機構における内側翼突筋の活動様式、ならびに他の咀嚼筋群との協調活動様式について検索した。さらに、三次元咬合力測定装置を介在させ咬合させる際の下顎位を、前後的に変化させ、下顎の変位が咀嚼筋活動様式に及ぼす影響について詳細に検索した。内側翼突筋活動の導出には、テフロン被覆のスチールワイヤ(直径0.045inch)を電極として用い、単極導出した。導出した筋電図は300Hzから1.5kHzで帯域濾過し、皮膚上に貼付した不関電極からの信号を遮断することにより、ワイヤ電極先端周囲の限局した筋活動を記録した。内側翼突筋の活動は、規定したすべての咬合力方向において咬合力の大きさの増大に伴い、有意な増加を示した。また内側翼突筋は、咬合力方向が前方および反対側方向に向かう際に、最も大きな活動量を示し、咬合力方向が前方から後方、反対側から同側に傾くにつれて、その活動量は有意な減少を示した。すなわち、内側翼突筋の活動は咬合力の大きさと方向の調節にきわめて密接に関与していることが明らかになった。また下顎位の前後的偏位に伴い、咀嚼筋の活動様式が変化することが示された。咬合力方向の変化に伴う咬筋と側頭筋前部、後部の相反的な活動様式は、下顎位に関わらず認められた。しかし同一咬合力を発揮する際の各筋の筋活動量は下顎位によって異なり、咬筋では下顎前方位において増加し、側頭筋前部、側頭筋後部では後方位において増大した。側頭筋活動量の変化は後方位において、より大きいことが示された。
救急医療情報システムの構築と推進に関する研究

今回の研究においては,地域住民,医療機関(医師),システム関係者,システム開発者,行政のシステム担当者およびセンター職員,等の救急医療情報システムにかかわる関係者や学術研究者(学会出席者等)の多くから,救急医療情報システムに対するヒアリング調査,アンケート調査,意見交換,情報交換を行い.システムを様々な見地から総合的に分析を行った.とくに,医師への意識実態分析および意見交換を行うことにより,医療機関(医師)の立場からの救急医療情報システムの見方・考え方が把握できた.さらに,学術研究者から様々な意見交換をすることにより,総合医療情報システムからみた救急医療情報システムのあり方,および,救急医療システム(体制)の支援情報システムである救急医療情報システムの理想形態等を考察することができた.これらに基づいて,救急医療情報システムの総合的な構築案および推進案の設計を行った.今回の調査・研究で,とくに,はっきりしたことは,現在の救急医療情報システムは地域住民の多くに高い評価を得て,高いニーズがあるものの,医療機関(医師)にとって必ずしもメリットのあるシステムだと言えない事である.そのため,医療機関(医師)の協力がなかなか得られず,運営にも支障をきたしているシステムもある.現在の日本では,医療の体制,構造および制度等にも,ざまざまな問題を抱えているため,今後の医療体制の変化と同時に,法的な規制等により,まず救急医療システム体系整備だけでなく情報支援を行っていく救急医療情報システムの配備・充実に努めていく必要がある.それとともに,救急医療情報システムを中心として,地域社会の医療情報化を積極的に進めていくことが大きな課題といえよう.今後は,継続的な分析に加え,救急医療情報システムを中心とする医療情報システムの設計および改良の提案を行っていく計画である.今回の研究においては,地域住民,医療機関(医師),システム関係者,システム開発者,行政のシステム担当者およびセンター職員,等の救急医療情報システムにかかわる関係者や学術研究者(学会出席者等)の多くから,救急医療情報システムに対するヒアリング調査,アンケート調査,意見交換,情報交換を行い.システムを様々な見地から総合的に分析を行った.とくに,医師への意識実態分析および意見交換を行うことにより,医療機関(医師)の立場からの救急医療情報システムの見方・考え方が把握できた.さらに,学術研究者から様々な意見交換をすることにより,総合医療情報システムからみた救急医療情報システムのあり方,および,救急医療システム(体制)の支援情報システムである救急医療情報システムの理想形態等を考察することができた.これらに基づいて,救急医療情報システムの総合的な構築案および推進案の設計を行った.今回の調査・研究で,とくに,はっきりしたことは,現在の救急医療情報システムは地域住民の多くに高い評価を得て,高いニーズがあるものの,医療機関(医師)にとって必ずしもメリットのあるシステムだと言えない事である.そのため,医療機関(医師)の協力がなかなか得られず,運営にも支障をきたしているシステムもある.現在の日本では,医療の体制,構造および制度等にも,ざまざまな問題を抱えているため,今後の医療体制の変化と同時に,法的な規制等により,まず救急医療システム体系整備だけでなく情報支援を行っていく救急医療情報システムの配備・充実に努めていく必要がある.それとともに,救急医療情報システムを中心として,地域社会の医療情報化を積極的に進めていくことが大きな課題といえよう.今後は,継続的な分析に加え,救急医療情報システムを中心とする医療情報システムの設計および改良の提案を行っていく計画である.
Kempf複体の超判別式への応用

平成14年度:A partialorder on thesymmetric groups defined by 3-cycles (3-サイクルで定義される対称群の半順序):n次対称群の元は自然な積表示(最短表示)をもつが、交代群に対してこの事実に相当するものがないか、つまり、n次交代群の一般の元の、n-2個の3-サイクル(123),...,(n-2,n-1,n)による自然な積表示は何か。1つの試みとして、対称群のBruhatorderとは異なる半順序を新たに定義した(これは一般のコクセター群でも同じように定義可能)。交代群の元がこの半順序で、最短表示が可能であるための1つの十分条件を得た。また、最短表示が不可能な元は「殆ど不分解な元」から得られることを示し、8次以下の「殆ど不分解な元」をすべて具体的に構成した。平成14年度:A partial order on thesymmetric groups defined by 3-cycles (3-サイクルで定義される対称群の半順序):n次対称群の元は自然な積表示(最短表示)をもつが、交代群に対してこの事実に相当するものがないか、つまり、n次交代群の一般の元の、n-2個の3-サイクル(123),...,(n-2,n-1,n)による自然な積表示は何か。1.グラスマン多様体の射影埋め込みの双対多様体が超曲面のとき、定義方程式が行列式で表現できるための必要十分条件を得た。また、射影空間内の直線全体のなすグラスマン多様体の双対多様体がPffafianで定義されるという事実を踏まえて、一般にグラスマン多様体のプリュッカー埋め込みの双対多様体をhyper-pffafianと定義した(hyper-determinantの特別な場合)。その座標環は殆どの場合、整閉でないので、余次元1の特異点集合について調べた(2つの成分がある)。2.研究課題の内容とは異なるが、次の研究も行った。n次対称群はn-1個の互換(12),...,(n-1,n)で生成され、n次対称群の元はこれらの互換による自然な積表示(最短表示)をもつことから、対称群にBruhat orderという半順序が定義される。交代群に対してこの事実に相当するものがないか、つまり、n次交代群はn-2個の3-サイクル(123),...,(n-2,n-1,n)で生成されるが、n次交代群の一般の元のこれら3-サイクルによる自然な積表示は何か。1つの試みとして、対称群のBruhatorderとは異なる半順序を新たに定義した(これは一般のコクセター群でも同じように定義できる)。また、最短表示が不可能な元は「殆ど不分解な元」から得られること、8次以下の「殆ど不分解な元」をすべて具体的に構成した。(1)S(λ,(1^k),μ)はいくつかのScubert cellの和集合、X(λ,(1,^k),μ)はSchubert多様体である。(2)(V, f)の自己同型群A(V, f)に関してS(λ,ν,μ)は等質空間でないので非特異性、有理性は明らかでないが、S(λ,(1^k),μ)の等質性と自己同型群A(V, f)の構造からS(λ,ν,μ)は非特異有理多様体であることがわかる。(3)X(λ,ν,μ)は、分割のdominance半順序〓に関してv^^-〓ν,μ^^-〓μなるものに関するS(λ,ν^^-,μ^^-)の和集合に含まれる。(4)generic vectorsを定義して、これを具体的に構成するアルゴリズムを与えた。これによりX_Tの生成点が具体的に構成できて、νの列の大きさが小さいときはX_T⊂X(λ,ν,μ)の定義方程式が容易に記述できる。(5)X_Tの特異点集合がS_<T^^->の和集合でない例の構成。(6)(3)に関する半順序〓に関して、shape T^^-〓shape T,content T^^- = contant Tであるにもかかわらず、X_<T^^->がX_Tに含まれない例の構成。(7)余次元2の特異点集合をもつあるX_Tのアフィン座標環(超曲面)を具体的に記述した。
グローバル化が加速する現代日常生活の保健衛生・安全に関する実験・実習教材の開発

平成30年度は、1現職教員を対象とした保健衛生・安全に関する意識や指導の実態と課題に関する調査と研修の実施、2日常生活における保健衛生・安全に関する現代的課題を見通した教育内容・教育方法の創出に向けた実験授業の実施を行った。研究テーマ「グローバル化が加速する現代日常生活における保健衛生・安全に関する実験・実習教材の開発」に向けて、現代的課題となりつつある「パンデミック」と日常生活における「手洗い」を結びつけた教育内容・教育方法の基本的方向および授業プログラムの基本的骨格と全体構造がおよそ定まった。平成29・30年度の成果をもとに、教員養成大学における教員養成プログラム、現職教員向けの各種研修プログラム等に結びつけ、具体的な提案ができる見通しが立った。1に関わって、現職教員を対象とした各種研修において研修プログラムを実施した。また2に関わって、教員養成大学に在籍する学生を対象とした授業において実験授業を実施した。いずれも、保健衛生・安全に関する認識と技能の形成・向上において有効であることが確認できた。以上のことから、「おおむね順調に進展している」とした。平成29・30年度において得られた成果をもとに、教員養成大学における授業の実施、および各種の教員研修における実施を行い、教材を洗練するとともに、諸成果の公表等をすすめる。日常生活における保健衛生・安全に関する現代的課題を見通した教育内容・教育方法を創出するにあたり、平成29年度は、1先行研究や保健衛生・安全に関する最新の研究成果の検討と考察、2現職教員を対象とした保健衛生・安全に関する意識や指導の実態と課題に関する調査の実施、3日常生活における保健衛生・安全に関する現代的課題を見通した教育内容・教育方法の創出に向けた予備実験授業の実施、に取り組んだ。1については、検討を行った結果、「パンデミック」に関する研究成果の検討を行い、教育内容について考察を行った。また、教育方法を検討するにあたりCDCガイドライン(CDC:疾病予防管理センター;Centers for Disease Control and Prevention、アメリカ)を活用することとし、「手洗い」に着目し、手洗いに関する内容について検討を行った。2については、調査を実施し、結果について考察を進めた。3については予備実験授業を実施(2回)し、予備実験授業の結果をもとに実験授業の修正に向けた検討を行った。研究テーマ「グローバル化が加速する現代日常生活における保健衛生・安全に関する実験・実習教材の開発」に向けて、現代的課題となりつつある「パンデミック」と日常生活における「手洗い」を結びつけた教育内容・教育方法の基本的方向が定まるとともに、授業プログラムの基本的骨格と全体構造が定まった。平成29年度の成果をもとに、教員養成大学における教員養成プログラム、現職教員向けの各種研修プログラムなどに反映していく見通しが立った。平成29年度は、1先行研究や保健衛生・安全に関する最新の研究成果の検討と考察、2現職教員を対象とした保健衛生・安全に関する意識や指導の実態と課題に関する調査の実施、3日常生活における保健衛生・安全に関する現代的課題を見通した教育内容・教育方法の創出に向けた予備実験授業の実施、に取り組んだ。1については「パンデミック」「手洗い」に関する最新の研究成果の検討と考察を行った。2については調査を実施し、調査結果について考察を行った。3については予備実験授業を実施(2回)し、実験授業の修正に向けた検討を行った。平成30年度は1から3の成果をもとに、研究計画を進めていく予定である。平成30年度は、1現職教員を対象とした保健衛生・安全に関する意識や指導の実態と課題に関する調査の結果と考察を公表(発表・論文)、2日常生活における保健衛生・安全に関する現代的課題を見通した教育内容・教育方法の創出に向けた実験授業に関する考察(発表・論文)を行う。物品費については、予定していた価格よりも安価であったため差額が生じた。

生じた差額分については、平成30年度に予定している実験授業で用いる物品費として使用する予定である。旅費については、学会などが近郊であったことによる。生じた差額分については、平成30年度の学会や研究打ち合わせのための旅費として使用する予定である。物品の購入を平成31年度に変更したことによる。平成31年度に物品の購入等に当てる予定である。
マウスT細胞が認識するトキソプラスマの系統特異的およびステージ特異的抗原の検討

トキソプラスマ特異的CD8陽性T細胞がトキソプラスマ感染細胞を認識する際の感染細胞内トキソプラスマの転帰を調べる目的で以下の実験を行った。放射線照射処理RH株で免疫したBalb/cマウスの所属リンパ節細胞を同系統のRH株感染腫瘍細胞で刺激し、自己MHC-classl拘束性にトキソプラスマ感染細胞に対して細胞傷害性を示すトキソプラスマ感染細胞特異的CD8陽性T細胞株を樹立した。感染標的細胞内のトキソプラスマ原虫数はPCR法によるトキソプラスマ由来SAG1遺伝子数の計測により算定した。腫瘍細胞をRH株トキソプラスマtachyzoiteと共に2時間培養後非感染tachyzoiteを除いた。この時点を感染直後とし、一万個の感染細胞を単独あるいはトキソプラスマ感染細胞特異的CD8陽性T細胞、マクロファージ等と24時間共培養した。トキソプラスマ感染細胞特異的CD8陽性細胞との共培養24時間後、標的細胞の約80%が傷害される条件下でもトキソプラスマ原虫数は感染直後と比較して減少しなかった。ところが、IFN-_γ処理(100/ml)骨髄由来マクロファージの存在下でトキソプラスマ感染細胞特異的CD8陽性細胞と感染標的細胞を共培養すると標的細胞内のトキソプラスマ原虫数は感染直後と比較して90%減少した。この減少はCD8陽性T細胞の抗原特異性には依存しなかった。IFN-_γ処理(100/ml)骨髄由来マクロファージの存在下で、H-2^<bxd>ハイブリドーマであるLBを感染標的細胞として抗H-2^bCD8陽性T細胞を共培養したときにも標的細胞内トキソプラスマ原虫数が感染直後と比較して95%減少した。一方、IFN-_γ処理骨髄由来マクロファージにトキソプラスマを感染させると、トキソプラスマの増殖は顕著に抑制されるが感染24時間後のトキソプラスマ数は感染直後のトキソプラスマ数より減少することはなかった。以上の結果は、標的細胞内のトキソプラスマは細胞傷害性T細胞によるホスト細胞の破壊後も死なないこと、しかし破壊されたホスト細胞内のトキソプラスマの大部分が活性化マクロファージ内で死滅することが示唆する。現在破壊されたホスト細胞内のトキソプラスマが活性化マクロファージ内で死滅する機構についての解析を進めている。トキソプラズマ深谷株による慢性感染は放射線照射処理したトキソプラズマRH株で感作されたマウスでも成立する。それは、免疫によって誘導されるT細胞がトキソプラズマの系統の違いによる抗原性の差異、あるいはtachyzoiteとbradyzoiteとの間の分化ステージの差に基づく抗原性の差異を認識できなかったからではないかと想定し、以下の実験を行った。1)深谷株cyctをヌードマウスに投与して得た深谷株tachyzoiteはBALB/cマウスに対して強毒性を示し、そのLD50は約1,000parasitesであった。

2)トキソプラズマの系統差が予防免疫に及ぼす影響を検討する目的でRH株あるいは深谷株のtachyzoiteを放射線照射処理してマウスを感作し、RH株あるいは深谷株のtachyzoiteの致死的感染に対する抵抗性を検討した。tachyzoiteに対する抵抗性は系統差に関わりなく誘導された。3)放射線放射処理した深谷株のtachyzoiteで一回感作したマウス深谷株cystを経口感染させ、脳内のcyst数を測定したところ、未感作のマウスに比べてcyst数が約98%減少した。また放射線照射処理したRH株のtachyzoiteで感作したマウスの結果との間に有意差は認められなかった。4)放射線照射処理した深谷株のbradyzoiteを経口あるいは皮内にて一回感作したマウスに深谷株cystを経口感染させ、脳内cyst数を測定した。未感作のマウスに比べて感作マウスのcyst数は約90%減少した。5)放射線照射処理した深谷株のbradyzoiteを初回に、放射線照射処理した深谷株のtachyzoiteを2回目に感作しても慢性感染の成立そのものは阻止できず、防御効果に相乗効果は認められなかった。これまでのin vivo実験からは我々の仮説を支持するような結果は得られていない。しかし深谷株の脳内cyst数を顕著に減少させる点において放射線照射処理トキソプラズマ原虫が有効な免疫原性を有することは確実である。cystの形成の場を提供する主要な脳内細胞が主要組織適合抗原を発現しない神経細胞であると報告されていることを考慮すると、トキソプラズマによる慢性感染を阻止するためにはcystの経口感染後トキソプラズマが全身に伝播する経路を解析し、全身伝播を完全に抑制する予防免疫を誘導することが重要であると考えられる。放射線照射処理RH株で感作されたマウスにおいてRH株とは異系統の深谷株による慢性感染が成立した理由をトキソプラスマの系統の違いによる抗原性の差異、あるいはtachyzoiteとbradyzoiteとの間の分化ステージの差に基ずく抗原性の差異を免疫によって誘導されるT細胞が認識できなかったからではないかと想定したが、これまでのin vivo実験からはこれらの仮説を支持するような結果は得られなかった。そこでトキソプラスマ特異的CD8陽性T細胞がトキソプラスマ感染細胞を認識する際の細胞内トキソプラスマの転帰を調べる目的で以下の実験を行った。放射線照射処理RH株で感作したマウスの所属リンパ節リンパ節細胞をRH株で感染した同系統の腫瘍細胞にてin vitroで刺激し、トキソプラスマ感染細胞特異的CD8陽性T細胞を樹立した。これらの細胞は自己MHC拘束性にトキソプラスマ感染細胞に対して細胞傷害性を示した。CD8陽性細胞との共培養後24時間後の標的細胞内のトキソプラスマ原虫数をトキソプラスマ由来SAG1遺伝子数のPCR法を用いた定量により算定したところ、感染標的細胞の約80%が破壊されているにも関わらずトキソプラスマ原虫数の減少は認められなかった。ところが、CD8陽性細胞との共培養をIFN-γで刺激した骨髄由来マクロファージの存在下で行うと標的細胞内のトキソプラスマ原虫数は培養前の10%に減少した。
クラウド仮想環境に基づく社会的マルチモーダル概念学習基盤

本研究では,大規模な人とロボットのインタラクションによるマルチモーダル情報に基づく物体・場所概念の学習を可能とするクラウド仮想環境:SIGVerse+Lを構築した.まず,被験者の音声、視線、身体動作を仮想環境のアバターに反映する機能を構築した.次に,仮想環境のロボットが被験者の音声,環境の画像,地図上の位置などのマルチモーダル情報を収集する機能をROSにより実装した.最後に,SIGVerse+Lを用いたヒューマンロボットインタラクションに基づく場所概念学習をマルチモーダル情報に基づくベイズ生成モデルにより達成した.社会的マルチモーダル概念の学習を可能とするクラウド仮想環境(SIGVerse+L)の基本機能を構築した.具体的には,没入型デバイス(HTC Vive)を用いて実世界の被験者の仮想世界への没入と視線計測,アバターの歩行制御を行う機能を社会的知能発生学シミュレータSIGVerseに実装した.また,ROS(Robot Operating System)上で動作する音声認識合成エンジン(rospeex)を介した実世界の被験者の音声のテキストデータとしての収集をSIGVerseと統合して実施できる機能を構築した.これにより,被験者の仮想空間内での自由な移動と観測に基づく音声によるロボットへの概念の教示がオンラインで可能となった.実際に構築したクラウド仮想環境(SIGVerse+L)を用いて三名の被験者の教示に基づく仮想ロボットによるマルチモーダル場所概念形成の実験を実施した.このとき,概念形成の計算論モデルとしては,画像,位置,言語のマルチモーダル情報からベイズ生成モデルによりボトムアップに場所概念を形成するマルチモーダル場所概念形成手法を使用した.同手法の提案も本研究実績の一部である.この結果,アバターを介して仮想世界に没入した被験者の発話と仮想世界でロボットが観測した画像,位置情報から人の認知に類似する場所の概念を形成し得る事を確認した.研究の目的である“物体や場所についてのマルチモーダル概念を仮想世界で統合的に学習するための基盤技術の創成"に向けて28年度の研究計画を概ね順調に進めている状況である.28年度前半は,“没入型インタフェースを伴うクラウド仮想環境(SIGVerse+L)の構築"を実施する計画であった.進捗状況として,実世界の被験者の音声,視線,移動動作を仮想世界のアバターに反映する没入型インタフェース(HTC Vive)とマルチモーダル情報に基づく人からの概念学習を可能とする対話機能(ropeex)のSIGVerseへの実装を行った.一部で予定していたデバイスと異なるデバイスを使用する変更はあったが,研究計画への影響はなく,計画通りにクラウド仮想環境(SIGVerse+L)の構築を終えた.28年度後半は,“社会的マルチモーダル概念の形成"を実施する計画であった.進捗状況として,構築したシステムを用いて三名の被験者からの教示に基づくマルチモーダル場所概念を形成し,異なるユーザからの教示によるマルチモーダル概念の知識統合を行った.使用した計算論モデルは,Multimodal LDAを場所概念の形成に応用したものであり,仮想環境の構築と並行して計算論モデルの推敲も進んでいる.28年度は,全体として概ね順調に進展している.“仮想空間と実空間の間の知識転移のインタフェースの構築",“社会的マルチモーダル概念学習におけるSIGVerse+Lの有用性の検証実験"を実施した.知識転移のインタフェースは,SIGVerseと実世界のロボットで共通に利用されるミドルウェアであるROSによって構築した.具体的には,仮想空間で得られた視覚,音声,位置情報をROSのノードを通じてCNNによる画像認識,rospeexによる音声認識,AMCLによる位置認識と接続し,これらのマルチモーダル情報を前年度に構築した場所概念の転移学習モデルの観測として与え,Gibbs samplingによる潜在変数の推定を行う事で仮想世界と実世界の間で転移可能な概念を構築した.また,2017年5月に実施されたRoboCup Japan Open @Home Simulation LeagueのFinalsにおいて当該研究課題のデモンストレーションを行い,SIGVerse+Lの有用性を国内外のロボティクス研究者に示し,3位入賞の結果を残した.この取り組みを通じて,国立情報学研究所,岡山県立大学をはじめとする複数の教育研究機関との共同研究が開始され,本研究課題はさらなる広がりを見せている.研究計画を遂行する上での課題であった,SIGVerseのバージョンアップについては,既に新バージョンへのソースコードの移行を終えている.現在は,仮想空間に構築した100種類の家庭環境を用いて実世界では困難な規模での場所概念の転移学習実験を実施しており,論文投稿に向けて準備を進めている.今後は,2018年5月に実施される経済産業省主催のWorld Robot Summit Partner Robot Challengeの事前イベントにおいて,当該研究課題の成果を発表すると共に,国立情報学研究所や岡山県立大学との連携を強めて当該研究領域の発展に貢献していきたい.本研究では,大規模な人とロボットのインタラクションによるマルチモーダル情報に基づく物体・場所概念の学習を可能とするクラウド仮想環境:SIGVerse+Lを構築した.まず,被験者の音声、視線、身体動作を仮想環境のアバターに反映する機能を構築した.次に,仮想環境のロボットが被験者の音声,環境の画像,地図上の位置などのマルチモーダル情報を収集する機能をROSにより実装した.最後に,SIGVerse+Lを用いたヒューマンロボットインタラクションに基づく場所概念学習をマルチモーダル情報に基づくベイズ生成モデルにより達成した.29年度は予定通り,“仮想空間と実空間の間の知識転移のインタフェースの構築",“社会的マルチモーダル概念学習におけるSIGVerse+Lの有用性の検証

実験"を実施する予定である.知識転移のインタフェースは,SIGVerseと実世界ロボットで共有に利用されるミドルウェアであるROSによって実施する予定である.既に知識転移の計算論モデルの基礎部分は形成済みであるので,これに基づいてROSノードを設計する事で達成可能である.また,SIGVerse+Lの有用性の検証実験は,本年5月に実施されるRoboCup Japan Open @Home Simulation Leagueの参加機関の協力を得て実施する.同リーグでは,SIGVerseがシミュレーションプラットフォームとして使用されており,参加機関との協力体制が確立されている.研究計画を遂行する上での課題としては,本システムの基礎となるシミュレータであるSIGVerseのバージョンアップによる開発環境の変化があったが,28年度にバージョンアップ後のSIGVerseへのソースコードの移行を概ね終えており,対応済みである.(1)場所概念転移学習の実証実験を実施するRoboCup@HomeのチームWebページ(2)研究者個人のWebサイトでの本研究の紹介ページ知能ロボティクス執行予定の動画編集ソフトの執行を行わなかったため。動画編集ソフトの購入費として執行する。(1)場所概念転移学習の実証実験を実施するRoboCup@HomeのチームWebページ(2)研究者個人のWebサイトでの本研究の紹介ページ
市場制度の分析と設計

市場班では,実験により市場が理論どおり機能しないことを明らかにしている.たとえば,排出権取引において,投資の不確実性,投資のタイムラグがあると,効率性は達成できない.また,コメ市場においても,制度設計の失敗により,取引量が減少してしまうことを確認している.さらには,ノイズ・トレイダーによるバブル発生のメカニズムも明らかにしている.一方で,市場を公共財として捉え,そのような公共財が効率的に供給できる新たな仕組みのデザインに成功している.外部性や不確実性がない場合には,市場は機能する,というのが20世紀後半から現在に至るまで研究者の間で共有されている知識である.ところが,「市場」そのものが市場の参加者に共有されている一種の「公共財」である.このような制度がどのように出現してきたのか,どのような環境ならば維持されるのか,などに関する市場の根源そのものを問うのが市場班の基礎研究である.市場の起源を問う研究の背後には公共財そのものの供給にかかわる理論と実験研究が必要となる.市場が機能するとはいうものの,金融市場における不安定性,非効率性,実物市場における投資などの不確実性,公共調達のように少数者が競う入札などでは,市場がほんとうに機能するのかどうは定かでない.これらの分野では,理論が未発達であると共に,たどえ理論があっても理論通りに機能するのかどうかが不明であるのが現状である.実際の金融市場ではバブルが起こることが観察されているが,バブルに関しては実験研究者の間で合意はない.金融市場における解消しがたい不確実性がバブルの根本的な要因になっている,とする研究が存在するものの,ほんとうのところは何か,はまだ見えていない.一方,実物市場における投資の役割に関しては,例外的に,大阪大学における一連の温室効果ガス排出権取引実験があるものの,投資の投資たるゆえんをきちんと織り込めてはいない.少数者の競争であるオークション(入札)においても,理論どおり機、能するようなケースは稀である.さらには,複数単位の同一財や複数財の同時取引に関する研究は未だ未開発である.一方,相手を出し抜くというスパイト行為が実験結果に重要な影響を与えることを明らかにしているものの研究は途上である.市場班では,実験により市場が理論どおり機能しないことを明らかにしている.たとえば,排出権取引において,投資の不確実性,投資のタイムラグがあると,効率性は達成できない.また,コメ市場においても,制度設計の失敗により,取引量が減少してしまうことを確認している.さらには,ノイズ・トレイダーによるバブル発生のメカニズムも明らかにしている.一方で,市場を公共財として捉え,そのような公共財が効率的に供給できる新たな仕組みのデザインに成功している.西條チームは,公共調達オークションにおける最低価格の決定メカニズムに着目している.公共調達においては,入札者のほぼ全員があらかじめ決められた最低価格そのもので入札を行う結果,抽選で勝者が決まることが多い.これでは各社の本来の技術力などが入札に反映されない.そこで,例えば,入札価格の低い順に5社選び,その平均価格の8割以上のみの札が有効で,その中での最低価格の入札者を落札者とする手法が用いられるようになってきた.この入札の理論的な性能や実験での性能は未知なので,理論分析を行い実験を開始している.理論的にはこの内生的最低価格入札方式が必ずしも機能しないこと,さらにはそれを実験結果がサポートしていることを確認し始めている.西村チームは,米の入札方式に関する理論および実験研究を開始している.米のオークションでは,銘柄ごとに売り手が指し値(最低価格)を入札し,買い手はそれ以上の札を入札したもののみが入札した価格で購入できる制度を取っていた.この入札は売り手の価格および数量維持を狙ったものと思われるが,プロパー均衡を用いると,その均衡は競争均衡と一致する.ただ,制度を設計した者が指し値制限を用いており,このため,長期価格低落傾向が観測されている.実験室でもほぼ理論をサポートする結果が得られ始めている.広田チームは,取引におけるノイズトレイダーの存在がバブルを引き起こすのかどうかに関する理論および実験研究を開始している.ファンダメンタルズを完全に知っているトレイダーとそうでないノイズトレイダーを準備し,どのような環境でバブルが起こるのかを解明しつつある.市場班では,東工大にて3月8日にワークショップを開催した.市場のみに着目するのではなく,他班の中丸氏(東工大,進化生物学),品田氏(北大,社会心理学),西畑氏(国土交逼省,土地バブルの研究),濱口氏(経済学,乗っ取り研究)などもお招きし市場との関わり合いの中でどのような研究が最前線でなされているのかを知ると共に共同研究の可能性を含めて交流をした.繰越金額については、実験を実施するためのソフトウェア、およびサーバー購入に充当し公共調達オークションにおける最低価格の決定メカニズムの実験デザインおよび実験の実施に用いた.早稲田チームは,前年度からの不動産バブル実験の続行に加えて,株式市場バブルの実験を行った.まず,不動産バブル実験に関しては,賃貸の空室率を開示した実験を行った.予想としては,空室率を開示すると不動産バブルはおきにくくなるというものであったが,実験結果はその予想に反して依然として不動産バブルが同程度観察された.次に,株式市場バブルの実験として,「合理的バブル」の理論を検証する実験をした.バブルが観察されるものの,それは合理的バブルの条件を満たさない.こめ実験結果は現在分析中であるが,現実の株式市場で観察されるバブルが,合理的バブルではない可能性を示唆している.

信州チームは,昨年度に引き続き,自主流通米入札市場で過去に実施されたオークションルールを分析対象とし,実験を実施している.本年度は各買い手が2単位の需要を持つ場合の実験を実施し,買い手の2単位目の入札値が売り手による指値を大幅に下回り,他タイプのオークション実験で報告されている。「Demand Reduction」現象が,予想に反して観察されたことであった.今後は観察された行動と整合的な理論化の作業を進めたい.被験者の鼓動基準が,個人的な利得だけでなく,それ以外社会的側面の可能性がある.関連して,互恵性的な買い手が存在する他のオークション理論・実験分析についても検討を開始した.大阪チームは,公共財供給における自発的寄与メカニズムの性能を引き続き探っている.従来の研究では,ナッシュ均衡よりも低いデータを観測し,その要因を自己の利得を削ってでも他者の利得を大幅に削りたいという「スパイト」行為にあるとしたが,均衡が一意でない場合,かつ相手の利得構造がわかっている場合には,社会的に望ましい状態,つまり,協力を目指す被験者が観測された.さらには,数理生物における進化ゲームシミュレーションも開始している.早稲田チームは、これまでに行った株式市場実験、テークオーバー実験、そして不動産取引実験を論文にまとめる作業と、今後に向けて株式市場実験の新たなプログラムの作成に当たった。まず、株式市場実験に関しては、これまでの実験の成果に照らしあわせながら、バブルに関する理論のサーベイ論文を執筆した(証券アナリストジャーナル論文)。さらに、ノイズトレーダーの実験の論文の改訂作業を行った。テークオーバー実験に関しても、前回投稿時のコメントを生かす形で論文の改訂作業を継続した。不動産取引実験に関しては、北海道大学、市場班ワークショップで報告した。さらに、株式市場実験のプログラムの作成は、1年間を通じて行い、その結果、プログラムのテストができる段階まで達することができた。信州チームは、昨年度に引き続き,同じ財を複数単位取引する,売り手が1人のオークションに関して,理論・実験分析を実施した。自主流通米入札市場で過去に実施されたオークションルールを分析対象としている。昨年度末の実験で「Demand Reduction」の現象が観察されたが,今年度はコメ市場における「Demand Reduction」の存在を統計分析的に確認し,この現象は既存理論が想定する効用を持つ個人では説明できないことを示した。また,この現象と売り手による指値の存在の関連性が浮上した。この結果は,2010年1月29日の市場班ワークショップで報告した。大阪チームは、フリーライダーを防ぐ制度設計の不可能性を理論的に示すと同時に、実験では理論値よりも多くの公共財が供給されている点に着目する研究を継続している。非線形の利得関数を用い、ナッシュ行動、パレートを達成する協力行動、利他行動などが区別できるモデルビルディングを行い、かなりのデータがナッシュ行動で説明可能であることを発見すると共に意図的な協力行動も観測している。しかし、利他行動はほぼないことも発見している。