hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心房細動の発症に及ぼす炎症の役割とスタチンの抗炎症作用による心房細動の予防効果

また、心房筋の病理学的変化は、持続性心房細動の方が非持続性心房細動より、炎症細胞浸潤および線維化が著明に認められた。このように、炎症は心房細動持続のために必須であるリエントリーに必要な電気生理学的基質の形成に重要な役割を果たしていると考えられた。炎症が心房細動持続のために必須であるリエントリーに必要な電気生理学的基質の形成に重要な役割を果たしていることが前回の実験で明らかとなったため、次に抗炎症作用薬が心房細動の予防に有効か否かを検討した。我々は無菌性心膜炎心房細動モデルで、抗炎症作用を持つスタチンが心房の電気生理学的・病理学的変化に及ぼす影響を検討した。ビーグル犬20頭を用いて、ランダムに対照群10頭とスタチン(Atorvastatin)投与群10頭の2群に分けた。Atorvastatinは10mg/kg/dayの経口投与を手術1週間前より開始し、試験終了まで継続投与した。まず、心房細動誘発率、心房細動の持続時間、心房有効不応期、心房内伝導速度を測定し、検査終了後、心膜炎を作成した。術前、術後2日目に血液・生化学検査及び電気生理学的検査を行った。対照群とAtorvastatin投与群の2群間でパラメータを比較した。術後2日後、スタチン群の方が、対照群より有意にCRPが低く(7.6±0.5 vs 11.7±1.3mg/dL, P<0.0001)、心房細動持続時間が短く(177±57 vs 534±189sec, P<0.0001)、不応期が長く(138±6 vs 130±6ms, P<0.01)、心房内伝導時間が短かった(46±3 vs 51±5ms, P<0.01)。このように、スタチンは心膜炎モデルにおいて、抗炎症作用により心房細動の持続を予防しうると考えられた。我々は無菌性心膜炎心房細動モデルで、心房細動中には不安定リエントリーが形成されることを報告した。スタチンは抗炎症作用を持つため、本モデルにおいて抗細動効果が期待される。そこで、スタチンの心房電気生理学的・構造学的リモデリングに及ぼす影響を検討した。術後2日後、スタチン群の方が、対照群より有意にCRPが低く、不応期が長く、心房内伝導時問が短かった。また、スタチン群の方が、対照群より有意に心房細動の持続を予防した。さらに、心房の病理学的検索では、スタチン群の方が有意に炎症細胞浸潤や線維化が抑制された。このように、スタチンは主にその抗炎症作用により、リエントリーの形成に必須な心房基質の進行を予防し、心房細動のリモデリングを予防したと考えられた。
硫酸転位酵素遺伝子導入による異種糖鎖抗原の改変

細胞表面全体のヒトに対する抗原性の変化をヒト血清を反応させ、またα-galactosy1抗原の変化をGSIB4レクチンで染色し、FACSで調べた。ヒト血清に対しては、naiveなMYP30にたいし、B4は50%B12は34%、またSTは24%、GSIB4レクチンに対してはB4は66%、B12は50%、またSTは24%と抗原性が下がっていた。また、ヒト血清にたいする細胞傷害率を検討した。結果はB4が70%程度が下がっていた。さらに、糖蛋白に関しては、ヒト血清を反応させたwestern、blotおよびGSIB4レクチン染色でB4,B12,STとも66Kda以下の蛋白の抗原の減少を確認した。糖脂質に関しては、同じくヒト血清とGSIB4を用いた薄層クロマトグラフィー免疫染色で解析し、5糖以上の中性糖で、B4,B12,またSTにも明らかな抗原性の低下を認めた。次に、ブタの血管内皮のcell line(MYP30)を用い、GP3STを遺伝子導入し、いくつかの安定株を樹立し、高い酵素活性が確認された2line、B4とB12、について以下の検討をした。また、コントロールとして、α2,6 sialyltransferaseを用意し、同じくブタの血管内皮を用い高活性発現株を樹立した。細胞表面全体のヒトに対する抗原性の変化をヒト血清(normal human serum)を反応させ、2次抗体として抗ヒトIg抗体で染色し、α-galactosyl抗原の変化をGSIB4レクチンで染色し、FACSで調べた。結果:酵素活性はB4=1993±143, B12=2330±75、またα2,6 sialyltransferaseのlineは2056±395であった。20%NHSに関しては。Parentalのブタの血管内皮が52.9に対し、B4は26.0,B12は18.2、またα2, 6 sialyltransferaseは12.9と抗原性が下がっていた。GSIB4レクチンに関しては、ブタの血管内皮が161.7に対し、B4は106.9, B12は81.7、またα2,6 sialyltransferaseは38.8と抗原性が下がっていた。また、細胞全体のヒト血清にたいする細胞傷害率の変化を調べた。Parentalのブタの血管内皮に対し、B4が70%程度細胞傷害率が下がっていることを確認した。
東南アジアの途上国への適用を目的とした住宅のライフサイクルアセスメント指針の開発

本研究の目的は,インドネシアのジャカルタとバンドンを主な対象としたケーススタディを通じて途上国においても適用可能な汎用性の高い住宅のLCA指針を提案することにある。ケーススタディでは,合計494世帯の一般住宅を対象に現地調査を実施し,(a)建築資材のインベントリと(b)運用時のエネルギー消費量に関するデータベースを構築した。両都市の住宅の世帯当たりの建築資材のマテリアルフローを明らかにし,さらに住宅内の年間のエネルギー消費量を算出し,その影響要因をパス解析によって分析した。これらの調査結果を基に,世帯当たりのライフサイクルエネルギーとCO2排出量を推計した。(1)2011年に,バンドンの一般住宅を対象として,建築資材とエネルギー消費に関する大規模な調査を2度実施している。2012年4月以降もこれらの調査結果の解析を進め,住宅のライフサイクルエネルギー及び二酸化炭素排出量に影響を与える要因を明らかにした。同年5月に京都大学で開催された国際会議(IBPC)において1回目調査の結果を発表するとともに,同年11月にペルーで開催された国際会議(PLEA)おいて2回目調査の結果を発表した。さらに,2回目調査の結果については,さらなる解析を行い,同年12月に中国の武漢で行われた国際会議(GBTM2012)において発表したところ,査読を経て,国際ジャーナル「Advanced Materials」に採用された。(2)2012年910月に,ジャカルタの一般住宅300世帯を対象として,上記の調査と同様の大規模調査を実施した。調査では,住宅一棟一棟の図面を書き上げ,それぞれで使用される建築資材量を詳細に算出した。一方で,住宅内で使用される家電の使用台数や使用時間を調査し,世帯当たりのエネルギー消費量を算出した。以上を基に,住宅のライフサイクルエネルギーおよび二酸化炭素排出量を推計し,それらに影響を与える要因を分析している。調査結果は,2013年8月に北海道大学において行われる日本建築学会大会において発表予定であり,また現在,国際ジャーナル「Energy for Sustainable Development」への投稿準備を進めているところである。(1)2011年に,バンドンの一般住宅約250世帯を対象として,建物資材とエネルギー消費に関する現地調査を2度実施している。同年5月に京都大学で開催された国際会議(IBPC)において1回目調査の結果を発表するとともに,同年11月にペルーで開催された国際会議(PLEA)において2回目調査の結果を発表した。さらに,2回目調査の結果については,さらなる解析を行い,同年12月に中国の武漢で行われた国際会議(GBTM2012)において発表し,その後,査読を経て,国際ジャーナル「Advanced Materials」に採用された。(2)2012年9月10月に,ジャカルタの一般住宅約300世帯を対象として,上記と同様の調査を実施した。一方で,住宅内で使用される家電の使用台数や使用時間を調査し,世帯あたりのエネルギー消費量を算出した。以上を基に,住宅のライフサイクルエネルギー及び二酸化炭素排出量を推計し,それらに影響を与える要因を分析した。(3)2013年9月にジャカルタの調査結果を日本建築学会大会(北海道)において発表した。さらに結果の解析を進め,同年に国際ジャーナル「Energy for Sustainable Development」に投稿した(現在,査読中)。また,同年9月には,国際ジャーナル「Journal of Asian Urbanism」にこれまでの成果の一部が掲載された。ジャカルタとバンドンの調査結果をまとめて考察した論文を12月にインドにおいて実施される国際会議(PLEA)において2報発表予定である(アブストラクトは採用済)。また,同様の趣旨でまとめた論文2報を国際ジャーナルに投稿する予定である。(1)2011年3月に,インドネシアのバンドンにおいてパイロット調査を実施した。市内の一般住宅11世帯を対象にLCAを試行し,データ整備の不十分な途上国においても適用可能なLCA手法を開発した。現地調査によって建物図面を自ら書き上げ,使用される建築材料を調査したところ,延べ床面積等によって住宅のライフサイクル・エネルギーやCO2排出量を比較的高い精度で推計できることが分かった。途上国の一般住宅の建物図面は未整備な場合が多いが,上記の結果は,そうした状況にあっても簡便に推計することを可能とするものであり非常に重要である。これらの結果は,日本建築学会中国支部研究発表会(2012年3月)において口頭発表し,同学会発行の日本建築学会技術報告集に投稿し,採用された。また,2012年5月に京都大学で開催予定の国際会議において発表予定である(論文は採用済)。(2)同年8月に,マレーシアのジョホールバルにおいて現地調査を実施し,LCAに必要となるデータの収集を行った。

これに関連した住宅内のエネルギー消費量に関する調査結果を広島大学の紀要「国際協力研究誌」に投稿し,採用された。現在,得られたデータを基に,住宅のライフサイクルを通じたエネルギー消費量,CO2排出量を分析している。(3)同年910月に,バンドンにおいて一般住宅250世帯を対象とした大規模な調査を実施した。上記のパイロット調査と同様に,建物一棟一棟の図面を書き上げ,それぞれで使用される建物資材量を詳細に算出した。一方で,住宅内で使用される家電の使用台数や使用時間を調査し,世帯当たりのエネルギー消費量を算出した。以上を基に,住宅のライフサイクル・エネルギー消費量やCO2排出量に影響を与える要因を分析している。この結果は2012年11月にペルーで開催予定の国際会議(PLEA2012)において発表予定である(アブストラクトは採用済)。(1)ジョホールバルにおける2012年度の目標は,住宅内のエネルギー消費量の推計モデルや計算シートを構築することにあったが,この点については概ね順調に開発を進めることができた。(2)ジャカルタにおける目標は,データを収集するとともに,LCAを行い,ライフサイクルエネルギーおよび二酸化炭素排出量を推計することにあったが,この点については調査を当初の計画どおりに完了させるとともに,十分な解析を進めることができた。(3)2012年度だけで,国際ジャーナルに1編が採用され,2編の国際会議論文を発表しており,概ね順調な進展が行われていると考えている。(1)ジョホールバルにおける2011年度の目標は,LCAに必要なデータの整備を完了することであったが,上述の現地調査によって概ね達成された。(2)バンドンにおける目標は,データの整備を行い,それを用いてLCAを試行することにあったが,上述のパイロット調査によって達成された。さらに,250世帯を対象とした大規模な調査を実施し,一層のデータの蓄積を行い,提案するLCA手法の向上を図っているので,この点で当初の計画以上の成果が得られたと考えている。(3)2011年度だけで,国内の査読付論文2編が採用され,2編の国際会議論文を提出し,さらに国内の学会でも発表しており,この点でも当初の計画以上の成果が得られたと考えている。(1)バンドン,ジャカルタとジョホールバルにおける調査結果を横断的に比較し,これにより,住宅のライフサイクルエネルギーおよび二酸化炭素排出量に影響を与える要因に関する地域特性を考察する。(2)海外研究協力者を招いたセミナーを実施し,各都市の成果を発表し,意見を収集する。(3)最終的に,各都市ごとに異なるLCA手法とそれに必要なデータベースの構築を行う。(1)ジャカルタにおいて,昨年度と同様の大規模調査を実施する予定である(910月)。また,ジョホールバルのケーススタディでは,収集したデータを精査しLCAを実施する。さらに,バンドンにおいて行ったような手法の簡易化を検討する予定である。
ミヤコタナゴの産卵機構の解明と人工産卵基質の開発

タナゴ類は生きている二枚貝類の出水管から鰓の鰓葉腔もしくは鰓上腔に雌が産卵管を挿入して産卵し,雄が入水管から精子を吸い込ませ受精.そのために繁殖には二枚貝が不可欠であるが長期飼育は困難である.一方で二枚貝を使わず人工媒精する場合には,親を人為的に選択してしまう.そこで,本研究では,人工媒精ではなく,二枚貝を用いず自然産卵させるために人工産卵基質を開発し繁殖させる方法を検討する.そのために,現在東海大学で継代飼育中の国の種指定天然記念物であるミヤコタナゴを用いて二枚貝への産卵機構を明らかにし,その知見から安定して産卵する人工産卵基質の開発と,その後の育成システムを開発する.タナゴ類は生きている二枚貝類の出水管から鰓の鰓葉腔もしくは鰓上腔に雌が産卵管を挿入して産卵し,雄が入水管から精子を吸い込ませ受精.そのために繁殖には二枚貝が不可欠であるが長期飼育は困難である.一方で二枚貝を使わず人工媒精する場合には,親を人為的に選択してしまう.そこで,本研究では,人工媒精ではなく,二枚貝を用いず自然産卵させるために人工産卵基質を開発し繁殖させる方法を検討する.そのために,現在東海大学で継代飼育中の国の種指定天然記念物であるミヤコタナゴを用いて二枚貝への産卵機構を明らかにし,その知見から安定して産卵する人工産卵基質の開発と,その後の育成システムを開発する.
化学発光・蛍光イメージング技法を用いた昆虫体内時計リズム形成プロセスの解明

昨年度においては、第一に、本研究の予備実験として行ってきた、キイロショウジョウバエ前胸線細胞の時計遺伝子/タンパク質発現および細胞内Ca^<2+>スパイク頻度リズムにおけるシナプス性調節についての研究成果を、Nature Communications誌に投稿し、4名の査読者からのコメントを受け、これに対し追加実験を行った。現在、リバイズ原稿を再投稿し、プレアクセプトされたところである。本研究は、キイロショウジョウバエの体内時計ペースメーカーニューロンの振動機構について、培養技術と化学発光・蛍光イメージング技法を駆使して、まだ詳細が明らかとなっていないキイロショウジョウバエの時計細胞の機能解析を試み、その全容を明らかにすることを目的とする。本年度には、まず、蛍光Ca^<2+>センサーYellow cameleon2.1(YC2.1)がペースメーカーニューロンを含む体内時計細胞に特異的に発現する系統を作出した。この系統の中枢神経系の組織培養を用いて、72時間にわたり単一ニューロンレベルでの慢性的Ca^<2+>イメージングを行った。その結果、キイロショウジョウバエの蛹の体内時計ニューロン(LNs)においては、哺乳動物の体内時計ニューロンと同様の概日性細胞内Ca^<2+>濃度リズムは観察されないことが明らかとなった。しかし、興味深いことに、YC2.1の2波長蛍光強度が並行して約24時間周期で変動することが明らかとなった。一般的に、GFPファミリーは酸性pH条件では輝度が低下することが知られており、YC2.1もその例外ではないことが報告されている(Miyawaki et al.,1999PNAS)。よって、この結果は、LNsの細胞内pHが約24時間周期で変動しているという可能性を示している。この仮説を検証するために、本年度より、新たにpH感受性蛍光センサー(deGFP4)を発現するトランスジェニックバエの作出に取り組んでいる。本研究は、培養技術と化学発光・蛍光イメージング技法を駆使して、まだ詳細が明らかとなっていないキイロショウジョウバエの時計細胞の機能解析を試み、その全容を明らかにすることを目的としている。初年度の蛍光Ca^<2+>センサーYellow cameleon 2.1を用いたCa^<2+>イメージング実験結果から、キイロショウジョウバエ体内時計ペースメーカーニューロン(LNs)の細胞内pHが約24時間周期で変動しているという可能性が示唆された。この仮説を検証するために、本年度には、まず、pH感受性蛍光センサーdeGFP4を発現するトランスジェニックバエ作出に取り組み、LNs特異的にdeGFP4を発現する概日光受容器変異体(cry^b)バックグラウンド系統(Pdf-gal4;USA-deGFP4;cry^b)の作出に成功した。次に、作出した系統を用いて、高カリウム・ナイジェリシン法による細胞内pHキャリブレーションを行った結果、細胞内pH変化に伴う465nmおよび510nm蛍光輝度の逆方向への変化が観察され、作出した系統において、deGFP4がpHセンサーとして正常に機能していることが確認された。そこで次に、この系統の中枢神経系を用いて組織培養を作成し、長期にわたるpHイメージング実験を行った。その結果、LNsの細胞内pHに、pH値6.5-7.7の範囲における、振幅約0.5の概日振動が存在することが示された。これは、体内時計細胞に概日性細胞内pH振動が存在することを明らかにした初めての研究成果である。現在、このLNsにおけるpH振動が、活動リズムとどのような関連性を持つのかを調べるために、LNs特異的に細胞内pHホメオスタシスが欠損した変異体の概日行動に変化が生じるかどうかの検証に取り組んでいる。
幼児のソースモニタリングにおける帰属過程の解明と発達的変化

ソースモニタリングとは情報源の記憶の想起に関する認知プロセスである。ソースモニタリング研究は、目撃者証言研究の一端として、欧米を中心に子どもを対象にした研究が行われている。しかし、子どもを対象にした研究はまだ少なく、発達的メカニズムの解明に向けた基礎的研究の蓄積が急務とされている。また、日本においては成人や高齢者を対象にした研究は増えつつあものの、子どもを対象とした研究はほとんどなされていないのが現状である。本研究は「ソースモニタリング」をキーワードに、幼児のソースモニタリングにおける帰属過程の解明と発達的変化を明らかにすることを目的として以下の研究を実施する。これまでの特に子どもを対象にした研究では、理由づけを問い、得られたデータを分類している研究はない。しかし、子どもがどのような推論のもと情報源を特定してくのかを調べることは発達的メカニズムを解明していく上でも重要と考えられる。計画は2つである。1)幼児のソースモニタリングに理由づけが及ぼす影響と帰属過程の分類では、成人に適した課題を用いて成人の傾向を明らかにし(1ー1)、幼児を対象に刺激の選定、課題の難易度、理解等を調べるために予備調査の実施する(1ー2)。その後、4、5、6歳児を対象とした調査を行う(1ー3)。2)共同学習場面における帰属の誤りの生起要因と発達的変化においては、幼児の刺激の選定、課題の難易度、理解等を調べるために予備調査の実施(2ー1)したのち、4、5、6歳児を対象に調査を実施する(2ー2)。なお、平成30年度は、時間的確保が難しく計画が思うように進まなかった。実験刺激作成および予備調査を経て少しずつ成人の実験を実施している段階である。今後、1ー3以降が実現できるよう準備を進める予定である。平成30年度も学科での仕事や子育てに追われて思うように計画が進まなかった。時間と人員の確保により研究実施が可能な段階にあるため、予定通り実験を進めていく。成人の実験を前学期中に行い、夏休みなどのまとまった時間が取れる際に、幼児を対象とした実験を実施する。今年度中にデータの分析および論文の形になるように努めたい。平成27年度は,9月まで育児休業を取得していたため,交付申請書に記載した研究の実施が困難であった。よって,当該年度の研究の成果としては,研究実施に必要な文献の入手および最近のソースモニタリング研究の動向の把握にとどまっている。育児休業を取得していたため。平成28年度は、4月から3月までの1年間、産前産後休業および、育児休業を取得していたため、交付申請書に記載した研究の実施が困難であった。よって、当該年度の研究成果としては、論文の入手にとどまっている。平成29年度は、産前産後休業および育児休業から復帰し思うように時間の確保が難しく、学内の生命倫理委員会に向けた書類を作成し、承認されること、および、論文の入手や実験計画の細かな修正にとどまっている。平成30年度に実験実施が可能になるように準備を整えた1年であった。平成29年度は、産前産後休業および育児休業から復帰し、思うように時間の確保が難しかったため。計画は2つである。平成28年度も産前産後休業および育児休業により1年間実施が困難である。平成29年度より,交付申請書に記載したとおり研究を進めていく予定である。29年度より、交付申請書に記載した通りの研究を実施していく予定である。実験実施準備は整っているため、予定通り実験を進めていく。

成人の実験を前学期中に行い、夏休みなどのまとまった時間が取れる際に、幼児を対象とした実験を実施する。今年度中にデータの分析および論文の形になるように努めたい。9月まで育児休業を取得していたため実施が困難であった。育児休業を取得していたため。交付申請書の研究計画に従って実施し、その際に必要になる経費に配当する。交付申請の研究計画に従って実施し、その際に必要になる経費に配当する。交付申請書の研究計画に従って実施し,その際に必要になる経費に配当する。
口唇閉鎖力の向上と睡眠障害に関する研究

第一に睡眠状態に関するアンケートにより睡眠状態の評価。第二に口唇閉鎖力と舌挙上力として評価し睡眠状態と口腔周囲筋の一連の動きの中で、閉塞型睡眠時無呼吸症候群(OSAS)だと口唇閉鎖力と舌挙上力が弱いという相関を得た。第三に口腔周囲筋のトレーニングをトレーニング器具(パタカラ)を用いて行った。口腔周囲筋の強化により舌挙上力と口唇閉鎖力が向上するとOSASが回復傾向になると示唆された。これまでの実験を引き続き継続して行う。研究には様々なトラブルがつきもので,その都度対応が必要となる。本研究でもっとも考えられるのが被験者としての協力が得られない場合である。この場合はやむを得ないが,新東京病院睡眠・呼吸センターには毎日多数の患者様が来院され,そのうちスリープスプリントの必要な患者様は応募者である私のところに紹介していただいているため,十分な協力は得られるものと思われる。またアンケートについては本学学生を対象として行うため,十分に可能な計画であると思われる。仮に患者様の協力が必要な研究が十分にできなくとも,いびきや睡眠時無呼吸症候群の予防を考えた場合,アンケートの研究だけでも十分に意義深いものと考えている。さらに協力を快諾していただいている新東京病院睡眠呼吸センター北村英之医師,虎ノ門病院睡眠呼吸クリニック成井浩司医師,池松歯科医院池松武直歯科医師は睡眠臨床,睡眠研究の第一線で活躍しており,不足の事態にも十分に対応できると確信している。日本大学松戸歯学部内科教授坂巻達夫医師には学生アンケートの集計結果から見えてくる医科的疾患との関わり合いについてアドバイスを受ける。その後,データを収集し,International Association for Dental ResearchとInternational Association for Disability and Oral Healthにて学会発表を行った。これまでの実験を引き続き継続して行った。睡眠に対する社会の認識が進み、研究が進む中、健康や老化との関係が注目されている。一方、口腔機能も生理的、病的老化の進行と共に機能低下が見られ、これが身体健康状態に影響を与えていると報告されている。しかしながら口腔機能の変化と睡眠時無呼吸症候群(OSAS)に関する報告はあまり見ない。そこで本研究はOSAS患者と正常者の口唇閉鎖力(LCF)と舌挙上力(TUF)について比較し、睡眠呼吸状態との関係について検討するとともに、対応策として行なっている口腔周囲筋の筋力トレーニング(OMFT)の結果について報告した。結果について睡眠時無呼吸症候群の患者は口唇閉鎖力、舌挙上力が有意に低かった。OSAS群の被験者に行った口腔周囲筋筋力トレーニングは睡眠呼吸状態を改善し、OSAS改善に有効であることが示唆された。このように低下した、あるいはバランスが崩れた口腔機能の中でLCFとTUFの動向は重要であり、早い時期からのOMFTは、OSASや老化へのリスク回避ができるものと考えられた。そこで当外来ではOSAS患者に対し、Oral Applianceの製作だけでなく、低下した筋力への対策として口腔周囲筋の筋力トレーニング(OMFT)をPatakara air fitを用いて実施している。LCF(特にLCFmin)を強化することでAHI, SpO2の改善を見ている。その後,データを収集し,日本睡眠歯科学会、日本大学口腔科学会での発表や論文投稿を行った。アンケートの実施:事前に研究の内容を説明し同意の得られた学生被験者100名を対象に睡眠に関するアンケートを実施する。アンケート結果から睡眠状況により3群に分け,A正常群,B予備群,C障害群に分類をする。また分類された被験者の身体的特徴等をふまえ,群間の比較検討を行う。口唇閉鎖力の測定:口呼吸やいびきをかくヒトは一般的に口唇閉鎖力が弱いという報告がある。そこで,各群の被験者に対し口唇閉鎖力をコスモ計器社製LIP de CUMを用いて測定する。口唇引っ張り強さの測定:摂食・嚥下障害の原因の一つとされる口唇閉鎖機能障害に対して用いられるボタン訓練法を睡眠障害予防に応用し,口輪筋活動と引っ張り力の変化について検討する。分析は画像同調解析分析ソフトPowerLab (ADInstrument社)にて解析した。睡眠時の咀嚼筋筋活動状況の測定:得られた結果の中から数人を抽出し,睡眠検査を実施する。このPSG検査では脳波,心電図,酸素飽和度,四肢の筋電図等がリアルタイムに計測され,いびきや無呼吸の状態が測定されるだけでなく,睡眠の質等も分析することができる。この際咀嚼筋にも筋電を貼付し測定することで睡眠状態と顎口腔系の動態を比較検討することができる。また,併せてfMRIを撮影する。口腔周囲筋の継続的筋力トレーニングが脳機能に及ぼす影響を検討する。筋機能訓練:得られたデータを参考にボタン引っ張りやパタカラ等を用いた口輪筋筋機能訓練を実施あるいは睡眠に関するコンサルテーションを実施すると同時に定期的に睡眠検査も実施し経過観察を行う。数値の改善だけでなくいびき,睡眠時無呼吸という実際の症状経過を判定しなくてはいけない。改善が見られない場合その都度熟考しフィードバックを行う。

ここまで得られた内容を分析し,日本補綴歯科学会で発表した。これまでの実験を引き続き継続して行った。研究には様々なトラブルがつきもので,その都度対応が必要となる。本研究でもっとも考えられるのが被験者としての協力が得られない場合である。この場合はやむを得ないが,新東京病院睡眠・呼吸センターには毎日多数の患者様が来院され,そのうちスリープスプリントの必要な患者様は応募者である私のところに紹介していただいているため,十分な協力は得られた。またアンケートについては本学学生を対象として行うため,十分に可能であった。仮に患者様の協力が必要な研究が十分にできなくとも,いびきや睡眠時無呼吸症候群の予防を考えた場合,アンケートの研究だけでも十分に意義深いものと考えている。さらに協力を快諾していただいている新東京病院睡眠呼吸センター北村英之医師,虎ノ門病院睡眠呼吸クリニック成井浩司医師,池松歯科医院池松武直歯科医師は睡眠臨床,睡眠研究の第一線で活躍しており,不足の事態にも十分に対応できると確信した。日本大学松戸歯学部内科教授坂巻達夫医師には学生アンケートの集計結果から見え、医科的疾患との関わり合いについてアドバイスを受けた。1,アンケートの実施:事前に研究の内容を説明し同意の得られた学生被験者100名を対象に睡眠に関するアンケートを実施する。アンケート結果から睡眠状況により3群に分け,A正常群,B予備群,C障害群に分類をする。また分類された被験者の身体的特徴等をふまえ,群間の比較検討を行った。2,口唇閉鎖力の測定:口呼吸やいびきをかくヒトは一般的に口唇閉鎖力が弱いという報告がある。そこで,各群の被験者に対し口唇閉鎖力をコスモ計器社製LIP de CUMを用いて測定した。3,口唇引っ張り強さの測定:摂食・嚥下障害の原因の一つとされる口唇閉鎖機能障害に対して用いられるボタン訓練法を睡眠障害予防に応用し,口輪筋活動と引っ張り力の変化について検討した。分析は画像同調解析分析ソフトPowerLab (ADInstrument社)にて解析した。4,睡眠時の咀嚼筋筋活動状況の測定:得られた結果の中から数人を抽出し,睡眠検査を実施した。このPSG検査では脳波,心電図,酸素飽和度,四肢の筋電図等がリアルタイムに計測され,いびきや無呼吸の状態が測定されるだけでなく,睡眠の質等も分析することができる。この際咀嚼筋にも筋電を貼付し測定することで睡眠状態と顎口腔系の動態を比較検討することができる。また,併せてfMRIを撮影した。口腔周囲筋の継続的筋力トレーニングが脳機能に及ぼす影響を検討した。5,筋機能訓練:得られたデータを参考にボタン引っ張りやパタカラ等を用いた口輪筋筋機能訓練を実施あるいは睡眠に関するコンサルテーションを実施すると同時に定期的に睡眠検査も実施し経過観察を行った。数値の改善だけでなくいびき,睡眠時無呼吸という実際の症状経過を判定しなくてはいけない。
祭礼における「暴力」の発生と解決の民俗学的研究

日本の都市祭礼を対象に、祭礼の中で起こる事故や暴力の解決法とその変化について、8つの祭礼を例に研究した。以前は祭礼における暴力が当然視され、当事者によって解決する慣例が存在したが、戦後は警察と行政の関与を招いた。このため多くの祭礼は暴力を抑制する方向に変化したが、一部の祭礼は、高度成長期以後、場所と時間とルールを決めて対戦する「競技化」の方向に変化したことが明らかになった。平成24年度は、前年度に調査を開始した祭礼、福野夜高祭、伏木けんか山、砺波夜高祭、築地だんじり祭りについて研究代表者および連携研究者が分担して、調査を行った。また、補足調査を行って祭礼の全体像を把握することに努めるとともに、現地の祭礼関係者、行政、地元研究者等と交流を深めた。そして次年度以降の調査計画を立案した。さらに、関連する祭礼として、津沢夜高祭、祈念穀祭(富山県南砺市、高祖神社)、六郷のカマクラ(秋田県美郷町)についても初調査を行った。それとともに、研究代表者および連携研究者がこれまで研究を重ねてきた青森ねぶた祭、角館のお祭り、森の祭り、見付天神祭、くらやみ祭(府中大國魂神社)について、「暴力」に焦点を絞った調査を継続した。また、東日本大震災の影響を受け、一昨年度はくらやみ祭をはじめとする東京の祭りが中止になったことから、暴力の裏返しともいえる「自粛」についても資料を収集した。さらに、こうした成果を共有するための研究会を3回開催した。また、日本民俗学会年会に参加し、最先端の研究動向を収集して、理論的考察の開始に備えた。これらの調査の成果として、個別の祭礼における「暴力」とそれを制御する仕組みについて、理解を深めることができた。また、調査地域の周辺には類似した祭礼がさらに存在することが判明したため、次年度の調査に組み込むことにした。このことは、研究の広がりとさらなる知見を得られる可能性をもたらすものである。成果として、連携研究者の中里亮平が、平成23年のくらやみ祭が東日本大震災の影響で中止になったことを中心に、首都圏において「自粛」と「暴力の抑制」が拡大していった状況を発表した。平成25年度は、初年度から調査を継続している祭礼である福野夜高祭、伏木けんか山、砺波夜高祭、築地だんじり祭りについて研究代表者および連携研究者が分担して調査を行った。さらに24年度に調査を開始した祭礼である、津沢夜高祭、六郷のカマクラ(秋田県美郷町)についても引き続き調査を行った。また、古川祭、庄川観光祭について初めて調査を行った。いずれも祭礼の全体像を把握することに努めるとともに、現地の祭礼関係者、行政、地元研究者等と交流を深めた。そして特に「暴力」に関係する部分の資料収集と聞き書きを行った。それとともに、研究代表者および連携研究者がこれまで研究を重ねてきた青森ねぶた祭、角館のお祭り、森の祭り、見付天神祭、くらやみ祭(府中大國魂神社)について、「暴力」に焦点を絞った調査を継続し、資料収集につとめた。また、日本民俗学会年会に参加し、最先端の研究動向を収集して理論的考察の開始に備えるとともに、最終年度の調査計画を立案した。そして、最終年度における研究総括にむけて、残された問題点をまとめた。成果として、阿南が砺波夜高祭に関する論文を発表した。また連携研究者の中里亮平が、角館の祭りに関する研究を日本民俗学会年会で発表した。平成23年度は、研究代表者および連携研究者が分担して、福野夜高祭、伏木けんか山、砺波夜高祭、築地だんじり祭りについて初調査を行った。それとともに、研究代表者および連携研究者がこれまで研究を重ねてきた青森ねぶた祭、角館のお祭り、森の祭り、見付天神裸祭、くらやみ祭(府中大國魂神社)について、「暴力」に焦点を絞った調査を継続した。また、東日本大震災の影響を受け、くらやみ祭をはじめとする東京の祭りが中止になったことから、暴力の裏返しともいえる「自粛」についても資料を収集し、調査を行った。また、日本民俗学会第63回年会に参加し、最先端の研究動向を収集して、理論的考察の開始に備えた。また、調査地域の周辺には類似した祭礼がさらに存在することが判明したため、次年度以降の調査に組み込むことにした。

成果として、連携研究者の中里亮平が、平成23年のくらやみ祭が東日本大震災の影響で中止になったことを中心に、首都圏において「自粛」と「暴力の抑制」が拡大していった状況を、日本民俗学会第63回年会において発表した。また連携研究者の谷部真吾が、見付天神裸祭の「暴力」の変化を扱った論考を発表した。本研究は、祭礼において見られるさまざまな「暴力」とその解決法を明らかにすることで、現代日本における祭礼の持つ意味を明らかにするものである。最終年度である今年度は、特に山車をぶつけることで著名な祭礼を重点的に研究した。全体の研究成果は次の通りである。今回調査した祭礼の中には、場所・時間・ぶつける相手、ぶつける方法を事前に決めてルール化する、「競技化」の方向へ変化した祭礼があった。福野夜高祭、伏木けんか山、砺波夜高祭、築地だんじり祭りなどである。変化の要因として196070年代頃に、事故をきっかけとした警察の関与があり、事故防止策と道路使用許可をめぐる交渉で祭礼の方向性が決まっていった。その一方で、角館のお祭りは、こうした方向に至らず、競技化しない祭礼として存続した。参加者の小競り合いや群集の騒乱が目立つ祭礼の中では、青森ねぶた祭が、条例を制定して騒乱を抑えることに成功したものの、参加者と観客の減少を招き、観光という観点からは新たな問題が生じることとなった。一方、森の祭り、見付天神祭、くらやみ祭などは、関係者による交渉で問題が解決していた。このように、暴力とその解決法という観点から祭礼を比較すると、警察や行政といった外部の介入により解決を図る祭礼の存在が目立った。そこでは死亡事故などの大規模な事故が転機となっており、その転機は196070年代にあったことが明らかになった。このことは、祭礼における暴力がもはや特別のものとして許容されるのではなく、日常の論理に従い、日常性の枠内に取り込まれたことを示すものである。この点を踏まえ、次は暴力を統御しながらも興奮を誘発する手段としての「競技化」に焦点を絞り、祭礼研究を継続する予定である。民俗学これまで研究を重ねてきた祭礼はもちろんであるが、23年度から調査を開始した祭礼についても、関係者との信頼関係を構築し、祭礼の全体像を把握するなど、事前に予定したとおりの成果を上げることができた。そして、当該の祭礼を「暴力」という観点から分析するために必要な資料をある程度収集することができた。また、平成23年は東日本大震災によって各地の祭礼が「自粛」したが、この現象を、「暴力」の裏返しの現象ととらえることで、「暴力」の在り方を浮き彫りにするという視点を得ることが出来た。さらに、周辺地域に関連した祭礼を発見することができ、研究のさらなる広がりを見いだすことができた。これまで研究を重ねてきた祭礼はもちろんであるが、23、24年度から調査を開始した祭礼についても、関係者との信頼関係を構築し、祭礼の全体像を把握するとともに「暴力」に関するできごとの実態を明らかにするなど、事前に予定したとおりの成果を上げることができた。そして、当該の祭礼を「暴力」という観点から分析するために必要な資料をかなりの程度収集することができた。さらに、周辺地域にある関連した祭礼についても調査することができ、比較によって研究のさらなる広がりを見いだすことができた。最終年度の総括に向けて、理論的考察を開始する準備が整った。
手動で駆動可能なハンドFSW技術の開発と集合組織の制御手法の確立

手動で制御可能なFSW装置を設計・試作し、「ハンドFSW技術」を確立した。対象を3mm厚までのAl合金およびMg合金とし、Mg合金に対しては、加工に伴う<0001>方向への配向性(集合組織の形成)の問題を解決する手法を確立した。これらの目的を達成するために、荷重・トルク相殺ダブルツール設計を行った。通常数百kgf以上必要なツール押し付け力、接合方向並びにそれらに垂直な方向への力のいずれもが10kgf以内と収めることに成功した。これに加えて、予熱システムを用いて更に必要な力を低減させるとともに、作業者が接合方向を意図的に決定できる仕組みを構築した。手動で(人力で)制御可能なFSW(摩擦攪拌接合)装置を設計・試作した。装置の大きさは、予定通りの280mm×440mm×570mmとし、通常数百kgf以上必要なツール押し付け力、接合方向並びにそれらに垂直な方向への力のいずれもが10kgf以内とに収めることができた。荷重・トルク相殺ダブルツールの開発および接合装置の試作を行い、ツールの押しつけ方向、接合方向、これらに垂直な方向のいずれの方向においても、10kgf以下の力で駆動できる機構を作製し、「ハンドFSW装置」の開発に繋げた。また、本新規接合法によって得られた継手の欠陥の発生の有無、微細構造および機械的特性の変化を解析し、継手の健全性を確認した。来年度以降に予定していたMg合金に対しても、大型のFSW装置を用いて、加工に伴う<0001>方向への配向性(集合組織の形成)の問題を解決する手法について取り組んだ。これらの目的を達成するために、凹凸ダブルツールの設計を行い、装置を試作した。接合方向自動制御のための予熱装置の開発を行った。Al合金の機械的特性が、200°C程度で急激に低下することを利用して、FSWツールの前方に加熱装置を配置し、ツールの駆動荷重をさらに低下させることを試みた。加熱方法には、(1)通電による加熱、(2)マイクロアークによる加熱、(3)レーザによる加熱、(4)高周波誘導加熱などのいくつかの方法が考えられたが、装置の大型化を避け、コストの大幅な増加を抑制し、できるだけ局所的な加熱とするため、(1)通電による加熱あるいは(2)マイクロアークによる加熱の手法を検討した。その結果、(1)通電による加熱が、本プロセスにより適していることが分かった。平成26年度で確立した機構により、接合方向およびそれに垂直な2方向のいずれにおいても10kgf以下の拘束力で接合可能な手法を確立したが、予熱装置によって、さらなる荷重の低減が可能となり、上述ののいずれにおいても7kgf以下の拘束力で接合可能となった。また、この手法は、ツールの移動方向(接合方向)を自動的に決定する機構ともなる。すなわち回転ツールの近傍で、特定の方向のみの被接合材の強度が低下すれば、ツールは自動的にそちらへ移動しようとするため、手押し力の低減が可能となるとともに、作業者の意図によって接合方向を決定できるようになる。また、プロセス条件の最適化を併せて行い、ツール回転速度、移動速度(接合速度)、荷重などの接合条件のパラメータに加え、ショルダとプローブの比率などのツール形状や加熱条件の最適化に取り組んだ。その結果、本研究で掲げる目標を達成するとともに、下側ツールより、プローブを備えた上側ツールの方を低速回転とするのが望ましいことを明らかにした。得られた継手の微細組織や欠陥発生状況、硬度分布、引張強度などの機械的特性に関して調査し、健全性を確認した。予定を順調にこなすとともに、平成28年度に予定しているマグネシウム合金の接合に対しても、凹凸ツールの開発など、一部先行して研究を進めているから。荷重・トルク相殺ダブルツールの開発および接合装置の試作を行い、ツールの押しつけ方向、接合方向、これらに垂直な方向のいずれの方向においても、10kgf以下の力で駆動できる摩擦攪拌接合装置を開発した。得られた継手を調査することにより、欠陥の発生はなく、従来の摩擦攪拌と同様な微細構造および機械的特性が得られ、継手の健全性が確認された。また、ツールのショルダ部とプローブ部を別駆動可能な装置を用いて、攪拌部の流動に及ぼす各部位の影響を明確にし、流動の制御を容易に行えるようにした。また、試料の前方をAl合金の軟化する200°C付近まで加熱するシステムを開発し、ツールの押しつけ方向、接合方向、これらに垂直な方向のいずれの方向においてもへの力をさらに低下させるとともに、作業者の意思によって接合方向を決定できる手法を確立することができた。Mg合金は、Al合金と同様に融点が低く、Al合金に引き続き、実用化が考えられる合金であるが、hcp構造を有するため、加工方向に垂直な面に対してc軸が配向することが知られている。したがって、FSWを施した場合にも、極めて強い集合組織が得、攪拌部(接合部)の組織は母材より微細化されるが、集合組織によって、接合部において破断が生じてしまう。本研究では、塑性流動のランダム化によりこれを解決した。具体的には、上下非対称の形状のツールを配置し、異なる回転数を用いることで、塑性流動を強制的に複雑化させ、結果として集合組織も弱まることを明らかにした。

対象を3mm厚までのAl合金およびMg合金とし、Mg合金に対しては、加工に伴う<0001>方向への配向性(集合組織の形成)の問題を解決する手法を確立した。これらの目的を達成するために、荷重・トルク相殺ダブルツール設計を行った。通常数百kgf以上必要なツール押し付け力、接合方向並びにそれらに垂直な方向への力のいずれもが10kgf以内と収めることに成功した。これに加えて、予熱システムを用いて更に必要な力を低減させるとともに、作業者が接合方向を意図的に決定できる仕組みを構築した。来年度以降に予定していたMg合金に対しても、大型のFSW装置を用いて、加工に伴う<0001>方向への配向性(集合組織の形成)の問題を解決する手法について取り組んだ。これらの目的を達成するために、凹凸ダブルツールの設計を行い、装置を試作した。Mg合金は、Al合金と同様に融点が低く、Al合金に引き続き、実用化が考えられる合金であるが、hcp構造を有するため、加工方向に垂直な面に対してc軸が配向することが知られている。したがって、FSWを施した場合にも、極めて強い集合組織が形成することが予測され、攪拌部(接合部)の組織は母材より微細化されるが、集合組織によって、接合部において破断が生じてしまう。本研究では、塑性流動のランダム化によりこれを解決する。具体的には、下部ツールに凹部を、上部ツールに凸部をつけることで、ツールの回転方向だけでなく、上下方向への塑性流動を強制的に生じさせる。これにより塑性流動が複雑化し、結果として集合組織も弱まると考えらえる。また、この際、上部ツールに突起があっても継手表面が健全(平ら)であるのと同様に、下部ツールに凹みがあっても、健全(平ら)な継手表面が得られる。接合科学接合中の負荷をさらに低減するため、試料の前方をAl合金の軟化する200°C付近まで加熱するシステムを開発し、上記3方向への力をさらに低下させるとともに、作業者の意思によって接合方向を決定できる手法を確立する。また、Mg合金のFSWに関しては、hcp結晶構造に起因する、加工に伴う集合組織の形成が問題となっているが、凹凸ダブルツールや字上下ツールの不均一性の導入により、組織形成に及ぼす塑性流動およびひずみ付与形態の影響について明確にし、集合組織の問題を解決する。
二酸化チタン光触媒の歯科領域への応用 -防汚・抗菌レジンの開発-

本研究は、より実用性の高い二酸化チタン添加レジンの開発を目指し、半永久的な抗菌・セルフクリーニング作用を持つ義歯床用材料を開発することを目的にしている。1.義歯床用レジンの物性評価と有効配合濃度試料片に対する理工学的性質の検討を行うために、0.520%の異なった濃度のアパタイト被覆二酸化チタン配合レジン、およびアナターゼ型二酸化チタン配合レジン試験片をそれぞれ作製し、JIS規格に定められた物性試験を行った。その結果、5%アパタイト被覆二酸化チタン配合レジン、および5%アナターゼ型二酸化チタン配合レジンについては、曲げたわみ試験においてJIS規格範囲内であることが明らかになった。またこの配合濃度の試験片は、Escherichia coliに対して持続的な抗菌効果を発揮することが明らかとなった。2.口腔内微生物への抗菌効果試験培養したCandida albicansをアナターゼ型二酸化チタンならびにアパタイト被覆二酸化チタンを添加した義歯用レジンに塗布し、ブラックライト照射により検体とした床用レジンの抗菌効果を定量判定したところ、二酸化チタン無添加の試料に比べ、その有効性が示唆された。3.軟性裏装材への応用歯科補綴臨床において現在広く使用されている軟性裏装材に二酸化チタンを添加することは、より有効な義歯床の抗菌・セルフクリーニング作用が期待できると考えられる。軟性裏装材である加熱重合型粘弾性レジンに120%の異なった濃度のアナターゼ型二酸化チタンを配合した試験片を作製し、Escherichia coliを用いた抗菌性についての検討を行った。その結果、義歯床用レジンと同様に粘弾性レジンにおいても抗菌作用を示す傾向が得られた。またその効果は配合濃度の高い試料片ほどより大きな抗菌性を示すことから、軟性裏装材における二酸化チクン光触媒の有用性が示唆された。我々はこの研究内容を、第112回日本補綴歯科学会学術大会ならびに神奈川歯科大学学会第39回総会において発表した。本研究は、有効性の高い光触媒として注目されているアパタイト被覆二酸化チタンを義歯用樹脂に配合し、半永久的な抗菌・セルフクリーニング作用を持つ義歯床用材料を開発することを目的にしている。1.二酸化チタン光触媒の抗菌性試験アパタイトを被覆していないアナターゼ型二酸化チタンとの有効性の違いを確認するために、0.520%の異なった濃度のアパタイト被覆二酸化チタン配合レジン、およびアナターゼ型二酸化チタン配合レジン試験片をそれぞれ作製し、大腸菌を用いた抗菌性についての検討を行った。その結果、アパタイト被覆二酸化チタンはアナターゼ型二酸化チタンに比べ同等もしくはそれ以上の効果を示すことがわかった。またその効果は、配合濃度の高い試料片ほどより大きな抗菌性を示すことが明らかになった。我々はこの研究内容を、第110回日本補綴歯科学会学術大会ならびに神奈川歯科大学学会第38回総会において発表した。2.義歯用レジンの物性評価試料片に対する理工学的性質の検討を行うために、JIS規格に定められた物性試験を行った。その結果、20%アパタイト被覆二酸化チタン配合レジン、および20%アナターゼ型二酸化チタン配合レジンについては、曲げたわみ試験においてJIS規格に満たないことが明らかになった。また試料の表面性状観察によって、アナターゼ型二酸化チタン配合レジンでは、二酸化チタン粒子周囲でのレジンの破壊が示唆された。我々はこの研究内容を、日本補綴歯科学会西関東支部学術大会において発表した。
軟口蓋発生における分子メカニズムの解明

軟口蓋裂に対する新しい治療法を模索する目的で、軟口蓋発生メカニズムを解析した。胎生期の硬口蓋と軟口蓋に発現している遺伝子をマイクロアレイにて網羅的に比較し、軟口蓋において発現が高かったType I collagen, Periostinに着目した。これら蛋白の発現局在を免疫組織化学染色法にて経時的に観察した。Periostinは、軟口蓋間葉に広く、強く発現すること、Type I collagenと共に口蓋腱膜に発現することが明らかとなった。また、器官培養を用いて外因性にTGF-beta作用させると、口蓋間葉にTypeI collagen, Periostin発現が促進され、TGF-betaは、Type I collagen, Periostinを共に発現させる働きがあることがわかった。口蓋の発生において、その殆どの間葉組織は、神経堤細胞で構成されている。我々は、これまでにWnt1-Cre ; R26Rマウスを用いて、軟口蓋・口蓋腱膜は、神経堤細胞が帯状に凝集して形成されることを組織学的に観察し、その領域には、Type I collagen遺伝子・蛋白の強い発現が見られることを報告した。Periostinは、骨と連続する結合組織、心臓などに特徴的に発現する細胞外基質蛋白であり、コラーゲン繊維のクロスリンクを促進し、コラーゲン繊維形成に重要な働きがあるとされている。また、同じく細胞外基質蛋白であるTenascin Cもコラーゲン繊維形成への関与が示唆されており、Periostinとの相互作用が着目されている。従って、この二つの蛋白について胎生期口蓋組織における発現を免疫組織化学染色法にて経時的に観察した。興味深いことにPeriostin、Tenascin C蛋白ともに、胎生13.5日齢および14.5日齢の軟口蓋間葉組織に強い発現を認め、硬口蓋組織では、その発現が上皮直下の間葉組織に限られていた。胎生16.5日齢になると、Tenascin Cの発現は減弱するものの、Periostinは、口蓋腱膜でType I collagenと共発現しており口蓋腱膜における繊維形成への関与が示唆された。この二つの因子の発現調節についてさらに解析するため、器官培養を用いて、外因性にTGFβ蛋白を口蓋間葉に作用させたところ、Periostin発現には促進的効果が観察されたものの、Tenascin Cについては変化を認めなかった。これまでの結果より、口蓋発生において、PeriostinとTenascinCは、硬口蓋と軟口蓋領域を決定する重要な細胞外基質因子であることが明らかとなった。口蓋裂発症メカニズムを解明すると同時に、軟口蓋裂治療における組織再生や組織工学的手法を加えた新たなアプローチの開発を視野にいれて、研究を計画・解析を行ってきた。胎生15日齢のマウスから口蓋組織を採取し、硬口蓋予定、軟口蓋予定領域とでマイクロアレイ解析を施行、それらを比較することで軟口蓋発生時に特徴的に現れる遺伝子を抽出した。軟口蓋での発現が高かった遺伝子のうち、細胞外基質蛋白に焦点をしぼり、Type I collagen,Periostinの2つの蛋白を抽出。それらの発現局在を免疫組織化学染色法にて経時的に観察した。Periostinは、軟口蓋間葉に広く、強く発現すること、Type I collagenと共に、口蓋腱膜に発現することが明らかとなり、さらに、口蓋腱膜を境として、Type I collagenは鼻腔側に発現が強く、Periostinは、口腔側で発現が強いという特徴をもっていることがわかった。これは、両者が単独で発現していることと、共発現している場合での組織の機能に違いがあるということを示唆していると考えられた。TGF-betaシグナルは、顔面発生において重要な役割を担っており、受容体の上皮、または神経堤細胞でのコンディショナルノックアウトマウスは、口蓋裂を発症する。そこでリガンドであるTGF-beta2と3について、口蓋発生時期での免疫組織化学染色を行ったところ、Type I collagen,Periostinと同じく、軟口蓋・口蓋腱膜に強い発現を示した。また、器官培養を用いて外因性にTGF-beta作用させると、口蓋間葉にTypeI collagen,Periostin発現が促進され、TGF-betaは、Type I collagen,Periostinを共に発現させる働きがあることがわかった。
神経芽細胞腫で発現するポリシアル酸の機能解析

平成10年度はまず12症例の神経芽腫群腫瘍(神経芽腫7例,神経節芽腫4例,神経節腫1例)におけるポリシアル酸の発現パターンをポリシアル酸に対する特異抗体,12F8を用いて免疫組織学的に解析し,ポリシアル酸は神経節腫や神経節芽腫にくらべ悪性度の高い神経芽腫で強く発現していることを明らかにした.次に神経芽細胞腫培養細胞,SK-N-SHで発現するポリシアル酸は2種類のポリシアル酸合成酵素,PSTとSTXによって合成されていることをRT-PCR法により明らかにした.さらに,ポリシアル酸の発現レベルと神経芽腫の悪性度との相関を実験的転移アッセイにより解析するため,SK-N-SHにPST cDNAとSTX,cDNAを導入することでポリシアル酸をより強く発現する安定樹立株の単離を試みたが不成功に終わった.そこで,ポリシアル酸,N-CAMのいずれも発現していない低転移性マウス悪性黒色腫細胞,B16-F0にポリシアル酸転移酵素(PST,STX)cDNAとN-CAM cDNAを同時に,あるいはN-CAM cDNAのみを導入してポリシアル化N-CAMやN-CAMを発現するB16-F0を樹立し,これらの遺伝子導入細胞をC57BL/6マウスの皮下に注入して造腫瘍能の検討を行った.その結果,造腫瘍能は確認できたものの,ポリシアル化N-CAMやN-CAMの発現レベルはマウスの皮下組織内では著しく低下しており,これらの細胞を用いて実験的転移アッセイを行うことは困難となった.現在,マウスに注入してもポリシアル酸の発現レベルが低下しないような新たな遺伝子導入株を作製しており,今後はこれらの細胞を用いて実験的転移アッセイを行う予定である.平成10年度はまず12症例の神経芽腫群腫瘍(神経芽腫7例,神経節芽腫4例,神経節腫1例)におけるポリシアル酸の発現パターンをポリシアル酸に対する特異抗体,12F8を用いて免疫組織学的に解析し,ポリシアル酸は神経節腫や神経節芽腫にくらべ悪性度の高い神経芽腫で強く発現していることを明らかにした.次に神経芽細胞腫培養細胞,SK-N-SHで発現するポリシアル酸は2種類のポリシアル酸合成酵素,PSTとSTXによって合成されていることをRT-PCR法により明らかにした.さらに,ポリシアル酸の発現レベルと神経芽腫の悪性度との相関を実験的転移アッセイにより解析するため,SK-N-SHにPST cDNAとSTX,cDNAを導入することでポリシアル酸をより強く発現する安定樹立株の単離を試みたが不成功に終わった.そこで,ポリシアル酸,N-CAMのいずれも発現していない低転移性マウス悪性黒色腫細胞,B16-F0にポリシアル酸転移酵素(PST,STX)cDNAとN-CAM cDNAを同時に,あるいはN-CAM cDNAのみを導入してポリシアル化N-CAMやN-CAMを発現するB16-F0を樹立し,これらの遺伝子導入細胞をC57BL/6マウスの皮下に注入して造腫瘍能の検討を行った.その結果,造腫瘍能は確認できたものの,ポリシアル化N-CAMやN-CAMの発現レベルはマウスの皮下組織内では著しく低下しており,これらの細胞を用いて実験的転移アッセイを行うことは困難となった.現在,マウスに注入してもポリシアル酸の発現レベルが低下しないような新たな遺伝子導入株を作製しており,今後はこれらの細胞を用いて実験的転移アッセイを行う予定である.