hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線維芽細胞に由来する血管内皮前駆細胞の同定

血管形成(neovascularization)機序は既存血管の内皮細胞の増殖・遊走に基づく血管発芽(vascular sprout)による血管新生(angiogenesis)と多潜能間葉細胞が既存毛細血管周囲に索状に集積し、血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell : EPC)への分化を経て、血管内皮細胞として血管に編入する血管発生(vasculogenesis)に大別される。本研究は、成体の創傷治癒過程において組織局在性の線維芽細胞が脱分化して未分化間葉細胞となり、活発に増殖しながらEPCに分化して血管発生の様式で新生血管に編入することに着目し、ラット真皮組織から単離培養した線維芽細胞を種々の血管新生誘発因子の存在下でEPCに転化させ、増殖中の細胞(細胞周期がS期)に取り込まれるBromodeoxyuridine(BrdU)で標識したのち、創傷治癒過程の組織に自家移植し、新生血管にBrdU標識細胞が編入されることを形態学的手法により証明することを目的としている。昨年度までに、ラット実験的熱傷受傷モデルで、真皮組織の線維芽細胞に由来するEPCが活発に増殖する際にBrdUを取り込んでいることを確認した。また、ラット真皮組織から線維芽細胞を単離培養し、線維芽細胞増殖因子と血管内皮増殖因子を培地に添加したところ、当初、第VIII因子関連抗原を発現しなかった培養線維芽細胞が第VIII連抗原を発現することと、電顕観察でWeibel-Palade小体を含有することからEPCへの転化が確認できた。本年度は同培養細胞がBrdUを取り込むことに着目して、創傷治癒部にBrdU標識培養EPCを自家移植し、新生血管に同細胞が血管発生の様式で取り込まれる過程を免疫細胞化学的手法により証明すべく、現在も解析を続けている。血管形成(neovascularization)機序は血管新生(angiogenesis)と血管発生(vasculogenesis)に大別される。前者は既存血管内皮細胞の増殖・遊走に基づく血管発芽(vascular sprout)による血管形成過程を意味し、後者は多潜能間葉細胞が既存毛細血管周囲に索状に集積し、血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell)への分化を経て、血管内皮細胞として血管に編入する新生血管形成過程を指す。本研究は成体の創傷治癒過程において、組織局在性の線維芽細胞が脱分化して多潜能間葉細胞となり、活発に増殖しながら血管内皮前駆細胞に分化して血管発生の様式で新生血管に編入されるという仮説を証明することを目的としている。すなわち、ラット真皮組織から単離培養した線維芽細胞を種々の血管内皮増殖因子および成長因子の存在下で血管内皮前駆細胞に転化させ、増殖中の細胞に取り込まれるBrdUで標識したのち、創傷治癒過程の組織に添加し、新生血管にBrdU標識細胞が編入されることを形態学的手法により証明するために、1)平成15年度実験計画実施に先立ち、成体の創傷治癒過程で血管発生の様式で新生血管が形成されることが既に確認されているラット実験的熱傷受傷モデル(ラットの背部に100°Cに加熱した真鍮の金属円柱を1分間圧着して作成)を材料として、真皮組織の線維芽細胞に由来するBrdU標識細胞が血管内皮前駆細胞として新生血管に編入することを光顕ならびに電顕レベルの免疫組織化学により検索中である。2)平成15年度実験計画に基づき、ラット真皮組織から線維芽細胞を単離培養し、血管内皮前駆細胞への転化を誘発させるために、目下、種々の血管内皮増殖因子および成長因子と細胞外基質の添加による培養条件を設定中である。

血管形成(neovascularization)機序は既存血管の内皮細胞の増殖・遊走に基づく血管発芽(vascular sprout)による血管新生(angiogenesis)と多潜能間葉細胞が既存毛細血管周囲に索状に集積し、血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell)への分化を経て、血管内皮細胞として血管に編入する血管発生(vasculogenesis)に大別される。本研究は成体の創傷治癒過程において組織局在性の線維芽細胞が脱分化して未分化間葉細胞となり、活発に増殖しながら血管内皮前駆細胞に分化して血管発生の様式で新生血管に編入することに着目し、ラット真皮組織から単離培養した線維芽細胞を種々の血管新生誘発因子の存在下で血管内皮前駆細胞に転化させ、増殖中の細胞(細胞周期がS期)に取り込まれるBromodeoxyuridine(BrdU)で標識したのち、創傷治癒過程の組織に自家移植し、新生血管にBrdU標識細胞が編入されることを形態学的手法により証明するために、昨年度に引き続き、1)成体の創傷治癒過程で血管発生の様式で新生血管形成が起きることが確認されているラット実験的熱傷受傷モデル(ラットの背部に100°Cに熱した真鍮の金属円柱を1分間圧着して作成)を材料として、真皮組織の線維芽細胞に由来する血管内皮前駆細胞が活発に増殖する際にBrdUを取り込んでいることと、これらの細胞核が抗Proliferation Cell Nuclear Antigen免疫陽性反応を呈することを免疫織化学的手技により確認した。2)ラット真皮組織から線維芽細胞を単利培養し、血管内皮前駆細胞へ転化させるべく、種々の血管新生誘発因子と細胞外基質の添加による培養条件を設定中である。血管形成(neovascularization)機序は既存血管の内皮細胞の増殖・遊走に基づく血管発芽(vascular sprout)による血管新生(angiogenesis)と多潜能間葉細胞が既存毛細血管周囲に索状に集積し、血管内皮前駆細胞(endothelial progenitor cell : EPC)への分化を経て、血管内皮細胞として血管に編入する血管発生(vasculogenesis)に大別される。本研究は、成体の創傷治癒過程において組織局在性の線維芽細胞が脱分化して未分化間葉細胞となり、活発に増殖しながらEPCに分化して血管発生の様式で新生血管に編入することに着目し、ラット真皮組織から単離培養した線維芽細胞を種々の血管新生誘発因子の存在下でEPCに転化させ、増殖中の細胞(細胞周期がS期)に取り込まれるBromodeoxyuridine(BrdU)で標識したのち、創傷治癒過程の組織に自家移植し、新生血管にBrdU標識細胞が編入されることを形態学的手法により証明することを目的としている。昨年度までに、成体の創傷治癒過程で血管発生の様式で新生血管形成が起きるラット実験的熱傷受傷モデルで、真皮組織の線維芽細胞に由来するEPCが活発に増殖する際にBrdUを取り込んでいることを確認してきた。本年度は、ラット真皮組織から線維芽細胞を単離培養し、線維芽細胞増殖因子と血管内皮増殖因子を培地に添加してEPCへ転化するか否かを検討した。その結果、当初、第8因子関連抗原を発現しなかった培養線維芽細胞が第8因子関連抗原を発現するようになり、さらに、電顕観察でWeibel-Palade小体を含有するようになることが示された。また、これらの表現型がBrdUを取り込むことも確認できた。
ラットくも膜下出血後の脳血管攣縮、認知障害におけるインスリンの治療効果

くも膜下出血後の脳血管攣縮とその後の神経障害・認知障害に対しての治療法は非常に限られておりその効果も十分とはいえない。インスリンは血管内皮細胞の一酸化窒素を増加させ、血管拡張をもたらすとされる。本研究において、インスリンはラットくも膜下出血後の運動知覚障害を改善し、用量依存性に海馬神経細胞の酸化ストレスを軽減、長期認知障害を改善傾向に導いた。しかし高用量インスリン投与はおそらく低血糖による死亡率の増加を招いた。0日目に全身麻酔下に、大槽内に0.5mlの自己動脈血を注入した。コントロール群は大槽内に注射針を挿入するにとどめ実際の注入は行わなかった。術後2日目に同様の手順を繰り返した。運動知覚機能の評価はロータロッドを用いた。術前のトレーニング後にコントロール値を測定、術後は1・3・7日目に測定した。術後7日目に灌流固定、ゼラチンインクを灌流し脳組織を摘出した。コントロール群では術前術後にロータロッドの成績に有意な変化は認めなかったが、SAH群ではロータロッドの成績がday3をピークに急激に低下し(p<0.0001,vs.Control)、7日後も完全に回復することはなかった。術後7日目の内頚動脈径は、SAH群がコントロール群と比較して縮小傾向にあった(p=0.083)。以上の結果より、運動知覚機能の面からモデルの有用性が確認され、術後7日目にも脳血管連縮が継続していることが示唆された。Step2:上記ラットくも膜下自己血2回注入モデルを用いて、SAH後の運動知覚障害と脳血管攣縮に対するインスリンの短期治療効果を検証した[高用量インスリン群(10U/day、n=3)、低用量インスリン群(1U/day、n=3)、コントロール群(生食、n=3)]。初回手術終了後から各薬剤を埋め込み型ボンプを用いて連日皮下投与した。高容量インスリン群において、期間を通じてロータロッドの成績が改善傾向であった(p=0.098,vs.Control)。また術後7日目の内頚動脈径を拡大する傾向にあった(p=0.16,VS.Control)。サンプル数を増加させ追加検討を行う予定である。くも膜下出血(SAH)作成:0日目に全身麻酔下に、大槽内に0.5mlの自己動脈血を注入した。Step 3:ラットSAH後におけるインスリンの酸化ストレス抑制効果を免疫組織学的に検証した[高用量インスリン群(10U/day、n=5)、低用量インスリン群(1U/day、n=5)、コントロール群(生食、n=5)]。上記ラットくも膜下自己血2回注入モデルにてSAHを作成し、各薬剤は初回手術終了後から連日皮下投与した。術後3日目に灌流固定した後脳組織を摘出、保存した。免疫染色の一次抗体は抗8-0HdG抗体と抗HNE抗体を用いた。高用量インスリン群において、8-0HdG陽性細胞数とHNE陽性細胞数が減少傾向であった(各p=0.085、0.11対コントロール群)。Step 4:ラットSAH後の運動知覚障害と脳血管攣縮に対するインスリンの長期予後改善効果を検証した[高用量インスリン群(n=5)、低用量インスリン群(n=5)、コントロール群(n=5)]。術前,術後3,7,28日目にロータロッドにて運動知覚機能を測定した。術後28日から5日間、8方向ラジアル迷路シンプルタスクにて認知機能を評価した。SAH直後には各群ともロータロッドによる運動機能が50%前後低下したが、28日目にはインスリン投与群(高用量,低用量)で改善を認めた(p<0.1対コントロール群)。投与量による差は認めなかった。ラジアル迷路による認知機能評価では、試験最終日のエラー数が高用量インスリン群でやや減少しインスリンの認知障害長期予後改善効果の可能性が示された。しかし高用量インスリン群では平均血糖値が有意に低下し(p<0.01対コントロール群)、死亡率が高い傾向にあった。
糖ヌクレオチド輸送体を介する糖鎖リモデリングの基礎研究

DNA配列データベースの中に見いだされたUDP-ガラクトース輸送体関連ヒト遺伝子(hUGT rel7)の暗号配列領域を確定し、その産物を出芽酵母細胞のミクロソーム膜中で発現させることに成功した。酵母ミクロソームにはGDP-マンノース輸送体以外の糖ヌクレオチド輸送体が存在しない事実を利用して各種の糖ヌクレオチドに対する輸送活性を検討した結果、hUGT rel7タンパク質がUDP-N-アセチルガラクトサミンおよびUDP-グルクロン酸の両者を輸送する二重特異的輸送体であることが明らかになった。さらに、C-末端にHA-tagを付加したhUGT rel7 cDNAをCHO細胞中で発現させ、輸送体タンパク質の細胞内局在性について検討した結果、この輸送体は小胞体のマーカータンパク質Erp57と同一の領域に局在する小胞体タンパク質であることが明らかになった。糖ヌクレオチド輸送体の中で、小胞体に局在する分子種、2種類の基質を輸送する分子種が見いだされたのは、ともにhUGT rel7が最初の例であり、本年度の成果はその意味できわめて注目すべきものである。さらに、hUGT rel7 mRNAは全長7kbで3'-非翻訳領域がきわめて長く、その部分にmRNA不安定化配列であるAUUUAモチーフが多数存在することも明らかになった。基質特異性から見て、この輸送体がグルクロン酸抱合あるいはプロテオグリカンの合成に関与しているかどうか、また、それに関連してどのような制御を受けているかという点は、基質の供給を介する糖鎖合成および糖鎖特異性の制御という観点から興味深い課題であると考えられる。
質量分析法による金属結合タンパク質の構造解析

金属結合タンパク質の構造解析手法開発の基礎研究として、金属ーペプチド複合体の質量分析におけるフラグメンテーション過程について研究を行った。まずペプチドの電子移動解離タンデム質量分析法において金属塩添加により生成する金属ーペプチド複合体をプレッカーサーイオンとして用いることでアミノ酸配列を反映する良好なスペクトルが得られることを明らかにした。このメカニズムについて検討するために計算化学を用いて、遊離プロトンを含まない金属ーペプチド複合体を計算化学により設計し、メカニズムを明らかにした。さらにこのメカニズムを応用し、リン酸基と特異的に結合する金属錯体を用いリン酸化ペプチドの配列解析法を開発した。金属結合タンパク質の構造解析手法開発の基礎研究として、金属ーペプチド複合体のフラグメンテーションについて研究を行った。まず、金属ーペプチド複合体の構造解析には従来質量分析で用いられる衝突誘起解離法(Collision Induced Dissociation, CID)よりも電子移動解離(Electron Transfer Dissociation, ETD)が有効であることを明らかにした。加えて、ペプチドのETDタンデム質量分析による構造解析においては、通常エレクトロスプレーイオン化質量分析で生成する多価プロトン化分子よりも価数の大きい金属ーペプチド複合体をプリカーサーイオンとして用いることで、より良好な結果を得ることができるようになった。さらにETDにおけるフラグメントイオンの生成プロセスから、金属ーペプチド複合体における金属の結合位置の推測が可能であることを明らかにした。これらの成果は査読付き学術雑誌に2件の原著論文として発表している。(Asakawa, D., Takeuchi, T., Yamashita, A., Wada, Y., J. Am. Soc. Mass Spectrom. 25, 1029-1039, 2014およびAsakawa, D., Wada, Y., J. Phys. Chem. B 118, 12318-12325, 2014)さらに、金属ーペプチド複合体のETDタンデム質量分析において、フラグメンテーションの本質解明に繋がる重要な実験結果を得たため、計算化学などを用いてより詳細に解析を行っている。金属結合タンパク質の構造解析手法開発の基礎研究として、金属ーペプチド複合体のフラグメンテーションについて研究を行っている。昨年度までに、ペプチドの電子移動解離タンデム質量分析において金属塩添加により生成する金属ーペプチド複合体をプレッカーサーイオンとして用いることでアミノ酸配列を反映する良好なスペクトルが得られることがわかった。このメカニズムについて詳細に検討するために、分子内に遊離プロトンを含まない金属ーペプチド複合体を計算化学(密度汎関数理論)を用いて設計し、電子移動解離および電子捕獲解離タンデム質量分析による実験を行った。このモデル金属ーペプチド複合体の分解過程について詳細に検討をしJ. Phys. Chem. B, J. Am. Soc. Mass Spectrom.に論文報告を行った。さらに、金属結合タンパク質の構造解析に有用であるマトリックス支援レーザー脱離イオン化インソース分解についても分解効率の評価法を提案し、J. Mass Spectrom.に報告を行った。当該研究において、これまでに査読付学術雑誌に4件の原著論文を発表しており、おおむね順調に進展していると考えている。金属結合タンパク質の構造解析手法開発の基礎研究として、金属ーペプチド複合体のタンデム質量分析におけるフラグメンテーション過程について研究を行っている。昨年度までにペプチドの電子移動解離タンデム質量分析法において金属塩添加により生成する金属ーペプチド複合体をプレッカーサーイオンとして用いることでアミノ酸配列を反映する良好なスペクトルが得られることを明らかにした。さらにこのメカニズムについて検討するために計算化学を用いて、遊離プロトンを含まない金属ーペプチド複合体を設計し実験を行い、メカニズムを明らかにした。本年度は前年度までに明らかにしたメカニズムを応用し、リン酸基と特異的に結合する金属錯体を用いリン酸化ペプチドの配列解析法の開発を行った。当該金属錯体を添加することでリン酸化ペプチドを選択的にイオン化し、電子移動解離タンデム質量分析法によりアミノ酸配列解析を行うことが可能となった。さらに亜鉛の単一同位体から構成される錯体を用いることで、電子移動解離で生成したフラグメントイオン内に含まれるリン酸基の数の推定が容易となった。本分析手法は、生体中に存在するリン酸化ペプチドの分析への応用が期待される。この成果を著した論文はAnal Chem誌に掲載された。当該研究において、これまでに査読付学術雑誌に2件の原著論文を発表しており、おおむね順調に進展していると考えている。これまでに得られた基礎的な知見を応用した分析化学へのアプリケーションについて検討を行う。分析化学、質量分析金属ーペプチド複合体の電子移動解離において、フラグメンテーションの本質解明に繋がる重要な実験結果を得ているため、計算化学などを用いてより詳細に解析を行う。これらの基礎的な知見の構築により、金属結合タンパク質の電子移動解離質量分析法による構造解析技術の確立を目指す。タンデム質量分析におけるラジカル分解過程の本質解明のために、密度汎関数理論を用いた実験設計を行った。

このアプローチにより効率的に実験系を組み立てることが可能となり消耗品費などを削減できた。ETD質量分析計ではフィラメントを加熱し、反応イオンを生成させる。この際、フィラメントには熱負荷がかかり、しばしば断線するため、定期的に交換が必要であったが、フィラメント加熱を高純度の窒素雰囲気下で行うことでフィラメントの断線の頻度が著しく減少した。また、プロテオミクスの実験に用いる消化酵素の添加量を最適化したことで、消耗品の使用量が減少した。これらの理由により、予算計上額と使用額に差異が生じた。次年度は分析化学への応用研究を行うため、ペプチド試料や消化酵素、誘導体化試薬などが必要となる見込みであり、これらの購入費に充てる。初年度の研究において、ETD質量分析の本質解明に繋がる重要な実験的知見を得た。さらに詳細に検討を行うために、アミノ酸配列を指定したペプチドを購入し、実験を行う。ペプチドは特注で合成を依頼するため、高価であるため、次年度使用額を用いる。
磁気的方法による軽水炉被覆管のノジュラ耐食性評価法の実用化

本研究は、軽水炉被覆管のノジュラ耐食性とジルカロイ素材の熱処理条件の相関について、新しく磁気的方法により研究を行ったものである。第1部では、従来の金属組織学的研究ではジルカロイ材の微量添加成分がジルコニウムβ相では過飽和の固溶体として存在するものとされていたのが、磁気測定により数nmの粒径をもった超微粒子金属間化合物として析出していることが明らかとなった。即ち、ジルカロイー4においては、Zr(Fe、Cr)_2系の強磁性金属間化合物の超微粒子が分散析出している状態でいわゆる超常磁性状態にあることが判明した。他方、ジルカロイー2においても、Zr_2(Fe、Ni)系の金属間化合物が析出しているものと思われるが、これらの金属間化合物は非磁性であるので、本研究の磁気測定では検出されなかった。しかし、このことは逆にジルカロイ材への微量添加元素が過飽和の固溶体としてではなくて、金属間化合物の微粒子として析出していることの証であると考えられる。第2部では、種々の組成比をもつニオブ添加ジルカロイ材について第1部と同様磁気測定により、ZrーNbーFeーCr系の金属間化合物微粒子が約10nmの粒径をもつてβ熱処理(焼入れ)後のジルカロイ材中に析出していることを見い出した。ニオブ添加により粒径の大きくなることが一般に見い出されており、本結果もそれに対応しているものと思われる。第3部では、ジルカロイー4材について、ジルコニウムのβ相、β相+α相の種々の温度からの各種降温処理試料を実機に即した腐食試験に供し、重量増加、顕微鏡による表面観察等により耐食性を評価した。その結果、超微粒子金属間化合物が析出している状態にあるβー熱処理(焼入れ)材は耐食性に優れていることが明らかとなった。ジルカロイ被覆管のノジュラ-腐食についての知見を得る目的で、新しく磁気的方法により熱処理後のジルカロイの状態に関する研究を行った。磁化率と磁化の測定は液体N_2温度から室温まで磁場の強さ0.11テスラで行った。ジルカロイー2受入れ材の磁化率は純ジルコニウムと同様温度依存性のない常磁性であるが、ジルカロイー4受入れ材は恰も常磁性物質の如く温度の低下と共に増大する磁化率を示す。900°C以上の熱処理を行うとジルカロイー2とー4のこの挙動の相異は熱処理前よりも大きくなる。この現象の原因としては、両種のジルカロイへの微量添加元素に関連のあるものと考えられる。従来の金属組織学的観察によればジルカロイー2およびー4における析出物はそれぞれZr_2(Fe_<1-x>Ni_x)および、Zr(Fe_<1-x>Cr)_2であると報告されている。後者は強磁性であり、前者は非磁性である。そこでジルカロイー4の磁化曲線の解析から、ジルカロイー4が超常磁性状態にあることを見出した。また900°C以上の熱処理後の磁化の増加は、強磁性微粒子析出物の量の増加を意味することが明らかとなった。

金属組織学的手法によれば、900°C以上の相はFe、Cr、Ni等の微量添加元素の過飽和固溶体であると報告されているが、本磁気的研究によれば実はジルカロイー4のβ相は超常磁性状態にあって、従来法では検出可能なZr(Fe_<1-x>Cr_x)_2の微細粒子(φ【approximately equal】1020Å)が非磁性のジルコニウム中に均一に分布している状態にある。ジルカロイー2のβ相は析出微粒子が非磁性のため超常磁性状態にあると称することはできない。なお、ジルコニウムのβ相、β相+α相、β相+α相+Zr(Fe、Cr)_2、α相+Zr(Fe、Cr)_2の温度領域からの各種降温試料につき磁化曲線の解析から、析出物種別、粒径、分布状態等に関する情報を得た。ジルカイロ本の微量添加元素の存在状態については、従来の金属組織学的研究では微量添加元素の過飽和固溶体とみなされていたものが、本研究による磁気測定により、微量添加成分が強磁性金属間化合物としてジルコニウム中に分散しているいわゆる超常磁性状態にあることを見出した。そこでさらにジルカロイー4材にもとづくジルカロイ材にニオブを種々の割合で添加した9種類のNb添加ジルカロイ材を用い、同様の磁気測定を行った。その結果を次にまとめる。1)Nb添加ジルカロイ材は、ジルカロイー4材と同様に、超常磁性状態にあり、その原因となっている強磁性の微細な析出物は(Zrー_<1ーx> Nb_x)(Fe_<1ーy> Cr_y)_2の化学式を持った金属間化合物であると考えられる。2)受入れ材においては、(Zr_<1ーx> Nb_x)(Fe_<1ーy> Cr_y)_2の析出物の粒径はNbの添加量に関係しており、添加量の増加と共に析出粒は微細化する。これが、Nb添加によるジルカイロ材の耐食性向上の一因だと思われる。3)βークエンチ処理によって、金属間化合物の粒径は、Nbの添加量の少ない試料については110120A^^°程度に均一化する。またNb添加量の多い試料の析出粒の粒径は、これと比べて小さい値をとる。またNb/Fe比が0.10.3の範囲で析出物の析出が促進され、粒径が大きくなる代わりに析出粒の総量が多くなるという形で析出する。4)βークエンチに引き続いて行われたαークエンチ或はαーアニ-ルによって、Nb添加量の少ない試料については、粒径および試料の磁化が回復する傾向がみられる。
東アジア地域主義の法制度像-地域法秩序の多層的形成の比較分析

本研究は二ヵ年度にわたる。初年度である本年度の研究目的は、1990年代から生成してきた東アジア(ASEAN+日中韓)の地域主義について、欧州と米州の地域主義と比較して、普遍的な特徴と固有の特徴を分析することであった。次の方法により、東アジア地域主義の特徴を明らかにした。(1)国際会議EU、NAFTA・Mercosur、東アジアの三地域主義の比較は、2006年7月15、16日に国際会議を開催して集中的に行った。欧米アジアの三地域それぞれの地域主義の推進要素、制約要素、対象範囲、法制度化の度合いと形態という共通の切り口を設けて、国内の研究協力者と海外共同研究者の参加協力をえて行った。(2)月例研究会三地域比較を、法学、経済学、政治学、社会学の視座から進めるため、月例の研究会を本年度は9回開催した。法学関係では、日本企業の開発輸入契約や、WTOと地域貿易協定の間の紛争解決手続の交錯から生じる問題などを弁護士や研究者を招いて研究した。このほか経済学等の研究発表も得て研究を進めた。月例研究会の結果は、ホームページを設けて公表した。また、月例研究会の報告と討論要旨は、報告者が公表を断らない限り、Discussion Paperとして刊行し、ホームページにも公表した。本研究は二カ年度にわたる。第二年度である本年度の研究目的は,初年度の欧米と東アジアの地域主義の比較研究の成果をふまえて,東アジア諸国間の共同体制度を具体的に提案し,欧米,東アジアの研究者と討論することであった。この目的は次の方法ですべて達成された。(1)憲章起草班の研究会前年度の後半から今年度の前半まで,東アジア共同体憲章案の起草のために,中村民雄,須網隆夫,佐藤義明,臼井陽一郎の4名が10回にわたり研究会を開き,憲章案を起草した。骨子を2007年5月の月例セミナーで討論し,7月の国際会議で案を公表し,会議終了後に最終案をまとめた。最終案はDiscussion Paperとして刊行した。(2)月例セミナー,特別セミナー月例セミナーも3回開催した。今年度は,前年度までの月例セミナーで扱えなかった面を取り上げた。東アジア統合の思想史の面と東アジア通貨統合の面である。なお,国際会議後,ASEAN諸国が2007年11月にASEAN憲章を採択したので,それについて特別セミナーを1回開催した。月例研究会と特別セミナーの議事録はDiscussion Paperとして刊行し,ホームページにも掲載した。
デジタル解析学の構築

本研究グループは離散数学、非線形微分方程式、情報理論、数値計算を専門とするメンバーから成り立っている。デジタル数学に関する基本理論・アイデアの共有と共通の問題意識を養うために「デジタル解析学セミナー」を組織した。このセミナーに離散数学、数理モデリング、情報理論、数値計算などの分野の最前線において活躍中の16名の研究者を講師として招いた。活発な研球討論を行うなかでデジタル解析に対し共通の理解を得るという目的を達成することができた。デジタル解析学に関する本年度の研究成果は以下のとおりである.研究代表者の山田は生態系や反応拡散系に現れるいくつかの微分方程式モデルについて解の漸近挙動や大域解の存在を詳細に調べた.連続系の方程式に関するこれらの解析学的成果について,デジタル化するための可能性について主に数値計算の観点から検討を行った.分担者の柏木は精度保証付き数値計算法に関して,コンピュータへの実装を考慮した新たな数値計算手法の開発を行った.主な手法は,二重指数公式や複素解析を用いた高速精度保証付き自動積分法,および, affine arithmeticやpower series arithmeticを用いた初期値問題の解法である.分担者の高橋は,超離散化手法を中心にデジタルモデルと連続モデルとの関連について解析を行った.まず,微分方程式を用いた交通流モデルとして著名な最適速度モデルのデジタル化に成功し,得られたセルオートマトンモデルの有効性を検証した.さらに,ソリトン方程式について可積分性を保ったままのデジタル化を行い,解の数理構造について詳細に調査した.分担者の松嶋は,主に情報理論におけるデジタルアルゴリズムの理論解析と応用を行った.主要な成果として,複数のLDPC符号の交錯による有限状態マルコフ通信路に適した誤り訂正符号の構成法,外れ値データの発生を含む回帰モデルに対するベイズ予測アルゴリズム,拡張された有本-Blahutアルゴリズムの大域的収束性などについて,それぞれアルゴリズムの理論的限界や有効性について検討を加えた.研究代表者の山田は,化学反応や生態系に現れる数理現象をモデルとするいくつかの非線形微分方程式について,解の漸近挙動やプロファイルなどの性質を詳細に調べた.連続系の方程式に関するこれらの解析学的成果について,デジタル化するための可能性について主に数値計算の観点から引き続き検討を行った.分担者の柏木は精度保証付き数値計算法に関して,コンピュータへの実装を考慮した新たな数値計算手法の開発を前年に引き続き行った主な手法は,二重指数公式や複素解析を用いた高速精度保証付き自動積分法,および,affine arithmeticやpower series arithmeticを用いた初期値問題の解法である.分担者の高橋は,超離散化手法を中心にデジタルモデルと連続モデルとの関連について前年に引き続き解析を行った.まずソリトン理論の解構造の基盤となるプリュッカー関係式の超離散化を試み,条件付きであるが超離散化に成功した.次に,超離散ソリトン方程式の解の位相部分に周期項を導入し,新しいタイプの解表現を導いた.さらに,セルオートマトンと多粒子モデルとの関連を解析し,超離散方程式による多粒子デジタルモデルの一般化に成功した.分担者の松嶋は,符号,通信路,信頼性等に関するデジタルアルゴリズムの理論解析と応用を行った.主要な成果として,KL情報量を制約としたResolvability問題における達成可能条件の評価,多端子情報理論に基づくセンサネットワークのモデル化と信頼度評価,線形符号の復号化や相関のある情報源の符号化に関する理論解析,通信路状態が未知の選択再送ARQに関する理論解析などである.さらに当研究グループでは「デジタル解析セミナー」を5回開催し,関連分野で活躍する研究者10名を講師として招き,最新の研究情報の交換と研究交流をおこなった.デジタル解析学に関する本年度の研究実績の一つは,研究情報の収集,研究者交流の目的で前年度から引き続き,「デジタル解析学セミナー」を5回開催したことである.取り上げた話題はデジタル渋滞モデル,腫瘍の数理モデル,クラスタリング手法,量子誤り訂正符号,逆超離散化であり,これらのデジタル,アナログの数理モデルに関する議論が活発に行われた.また,個々のプロジェクトに関する研究は以下のとおりである.研究代表者の山田は,数理生態学における棲み分け現象を定式化した非線形反応拡散方程式の正値定常解の構造,生物の侵入モデルの自由境界問題に関する解の漸近挙動に対する初期値依存性などについて,研究を行い,一定の成果を得た.分担者の柏木は,精度保証付き数値計算法に関して,コンピュータへの実装を考慮した新たな数値計算手法の開発を前年に引き続き行った.研究対象とした手法は,二重指数公式や複素解析を用いた高速精度保証付き自動積分法,種々のarithmeticを用いた用いた初期値問題の解法などである.

分担者の高橋は,デジタル粒子モデルの初期値問題についてマックス・プラス表現を用いた一般解の導出と相転移現象の解明,超離散プリュッカー関係式を用いたソリトンセルオートマトンの解構造の解明を行った.分担者の松嶋は,情報源符号化における符号長の漸近評価やベイズ符号の学習理論等への応用研究,グラフやLPを用いた効率的事後確率計算法による通信路符号の復号法やストリーム暗号の攻撃法における理論および応用研究を行った.以上の研究によりデジタル解析学の個々の側面を支える重要な成果が得られた.また,最終年度にあたりそれら成果を総括してデジタル数理モデルに関する新数学理論を構築するには,多くの課題が残されていることも認識された.これら将来の課題を解決すべく今後も研究活動を継続して行う予定である.
彫刻および版画の物理モデル駆動に基づく対話的CG作成システムの実用化に関する研究

我々が開発している仮想彫刻・版画システムの機能・表現手法の改良を行うと共に,一般の人々に実際に使用してもらうことでシステムの検証・評価を行った.仮想彫刻および仮想木版画では切削,彩色,版画摺工という作品制作の各工程において,筆圧タブレットを利用して操作の強さを考慮した操作を実現した.三次元仮想彫刻に対する彩色では,筆圧と彫刻表面形状を考慮しながら色と水分量の情報を持つ絵の具を対話的に塗布することが可能となった.そして仮想版木表面に水分量を様々に変化させた絵の具を塗布することで,絵の具の色と水分量,版木形状,ばれんの操作具合の相互作用によって生み出される浮世絵などの多版多色摺り木版画を仮想空間内で忠実に再現することが可能となった.また筆圧タブレットに対応した仮想彫刻・木版画システムのプロトタイプを構築して,コンピュータやCGの専門家ではない人に実際にシステムを使用してもらって評価を行った.実験では,多くの被験者にとって筆圧タブレットによる仮想彫刻操作はマウスに比べて直感的な操作が可能で,操作感覚も実際の彫刻に近いと感じることがわかった.また操作力と変形量の関係を変化させることで,素材の固さの違いを感じ取ることができるという結果を得た.ただし,タブレットペンが滑りすぎることや,音や削り屑などが出ないなど,実際の彫刻との細かな違いが彫刻としての操作感覚を損ねているという意見もあり,これらの問題を解決する必要がある.仮想銅版画システムでは銅版画制作物理モデルの改良に加えて,様々な銅版画手法の濃淡の解析を行い,より実世界の銅版画に近い画像の合成を実現した.特に代表的な銅版画手法の一つであるメゾチントでは目立てた銅版をスクレッパーとバニッシャーで削ることで濃淡表現を行うが,それぞれの使用頻度に応じた中間表現方法を提案して,操作の違いによる銅版表面状況の変化とそれに基づく版画画像の濃淡の変化を実現した.これらの研究内容は,論文や国内外の会議で発表した.我々が開発してきた仮想彫刻・版画システムの機能・表現手法の改良を行った.まず,仮想彫刻に対して仮想筆を用いて対話的にインクを塗布できる機能を追加した.仮想筆の操作には筆圧感知式ペンタブレットを用いた.仮想筆を球の組み合わせでモデル化して,操作する筆圧に応じて球の半径などを変化させることにより,筆と仮想彫刻表面の細かい凹凸との接触関係をシミュレーションした.そして仮想筆と仮想彫刻が接触したと判定された場合には即座に仮想彫刻の三次元テクスチャを生成した.これにより筆圧を考慮した立体形状への対話的な色塗りを実現して,筆圧に応じて塗布範囲や細かい凹凸へのインクの入り込みの有無などを変化させることが可能となり,現実世界のインク塗布に近い操作を実現した.また生成した三次元テクスチャに基づく版画合成も実現して,浮世絵の技法として重要な版木形状,インクの塗布,ばれん操作の相互作用に基づくぼかし摺りを仮想版画でも可能とした.また,既存の浮世絵をモデル駆動に基づいてデジタル化するために,重ね摺りを考慮した浮世絵の色分解と版木推定を行う手法において,インク粒子モデルの改良や採用する色空間の再検討によって精度を向上させた.さらに仮想銅版画システムでは,従来のドライポイント手法に加えて,エングレービングやメゾチントなど他の銅版画手法も仮想版画で実現した.これらの研究内容は,論文や国内外の会議で発表した.我々が開発している仮想彫刻・版画システムの機能・表現手法の改良を行うと共に,一般の人々に実際に使用してもらうことでシステムの検証・評価を行った.仮想彫刻および仮想木版画では切削,彩色,版画摺工という作品制作の各工程において,筆圧タブレットを利用して操作の強さを考慮した操作を実現した.三次元仮想彫刻に対する彩色では,筆圧と彫刻表面形状を考慮しながら色と水分量の情報を持つ絵の具を対話的に塗布することが可能となった.そして仮想版木表面に水分量を様々に変化させた絵の具を塗布することで,絵の具の色と水分量,版木形状,ばれんの操作具合の相互作用によって生み出される浮世絵などの多版多色摺り木版画を仮想空間内で忠実に再現することが可能となった.また筆圧タブレットに対応した仮想彫刻・木版画システムのプロトタイプを構築して,コンピュータやCGの専門家ではない人に実際にシステムを使用してもらって評価を行った.実験では,多くの被験者にとって筆圧タブレットによる仮想彫刻操作はマウスに比べて直感的な操作が可能で,操作感覚も実際の彫刻に近いと感じることがわかった.また操作力と変形量の関係を変化させることで,素材の固さの違いを感じ取ることができるという結果を得た.ただし,タブレットペンが滑りすぎることや,音や削り屑などが出ないなど,実際の彫刻との細かな違いが彫刻としての操作感覚を損ねているという意見もあり,これらの問題を解決する必要がある.仮想銅版画システムでは銅版画制作物理モデルの改良に加えて,様々な銅版画手法の濃淡の解析を行い,より実世界の銅版画に近い画像の合成を実現した.特に代表的な銅版画手法の一つであるメゾチントでは目立てた銅版をスクレッパーとバニッシャーで削ることで濃淡表現を行うが,それぞれの使用頻度に応じた中間表現方法を提案して,操作の違いによる銅版表面状況の変化とそれに基づく版画画像の濃淡の変化を実現した.これらの研究内容は,論文や国内外の会議で発表した.
超音波画像による乳房マッサージ評価スケールの開発

助産師は、褥婦の授乳ケアに最も深く関わる職種であり、授乳支援のため多くの乳房トラブルに対応してきている。乳房マッサージの手技としては、基底部の乳房マッサージや乳管開通を促す乳輪・乳頭マッサージが行われ、病院や地域で母親の授乳支援に大きな役割をはたしてきたが、その技術評価は充分ではない。今回の研究により、乳房マッサージの評価として前後の乳房内の超音波の撮像から、変化を分析し、客観的評価スケールを作成することである。当該年度は、うっ積あるいはうつ乳にある乳房緊満状態の母親を対象に、乳房マッサージを行い、横断的に両乳房の撮像を実施した。結果、マッサージ前後では、うっ積あるいはうつ乳による乳房緊満が軽減し、乳房内の変化は超音波画像により、乳腺幅の縮小と間質(周囲間質と浮腫状間質)の見え方が明瞭となることが明らかとなった。乳房うっ積(血液の貯留)と乳房うっ滞(乳汁の貯留)の画像の見え方は、ほぼ同じで、全体的に間質が不明瞭であり、点状が混入する粗密画像であった。マッサージによる変化では、乳汁の流出により、乳房うっ積より乳房うっ滞の画像内変化が著明となった。現在、数的に解析することを試みている。乳管拡張像の減少は明らかに減少しているとは言えず、乳管開通本数頻度にも影響していることが考えられ、対象者を増やし、検討していくことが重要である。さらに、撮像した情報を精査し、マッサージ前後による画像の比較ポイントが他にないか検討する。その結果で、評価項目を整理していくこととしている。産後の乳房マッサージ前後の撮影を3月までに12例行い、現在、画像の分析を実施中である。従来の超音波機器では、画像が見えにくく写真上の解析の評価が実施できにくいことがわかり、超音波の準備が遅れた。また、倫理審査の結果が予定より遅れたため、研究開始に時間を要した。現在までの症例数が予定数まで到達していない為、引き続き横断研究を進めている。撮像は、両乳房で実施し、乳房マッサージ後の変化が乳房内観察できるため、対象者からの反応はよく、研究には協力的である。乳房緊満者へタイミングが合わず依頼ができない場合も多いので、マッサージが必要な症例に対しては、研究が実施できるよう、病棟への働きかけと病棟の研究協力者との情報共有を密に行うこと、連携が今後も必要となってくる。また、画像を分析するにあたって、写真からの分析を行っているが、動画からの分析も今後、検討していく。今後は、横断研究が予定数に達した後、分析期間をおいて、産後の入院期間中に数日間撮像を行う縦断研究に移行していく。令和元年6月までは横断研究を実施し、9月から縦断研究を開始する。5月からは研究補助員を雇用し、資料の収集と整理、解析の補助を依頼し、遅れている研究を計画通りに進むように、軌道修正を行う。また、病棟の研究協力員とのミーティングを何度か実施し、同意識で研究が進むように、研究協力者の足並みをそろえる。

また、画像を分析するにあたって、写真からの分析を行っているが、動画からの分析も今後、検討していく。今後は、横断研究が予定数に達した後、分析期間をおいて、産後の入院期間中に数日間撮像を行う縦断研究に移行していく。令和元年6月までは横断研究を実施し、9月から縦断研究を開始する。5月からは研究補助員を雇用し、資料の収集と整理、解析の補助を依頼し、遅れている研究を計画通りに進むように、軌道修正を行う。また、病棟の研究協力員とのミーティングを何度か実施し、同意識で研究が進むように、研究協力者の足並みをそろえる。研究実施が遅れたため、雇用が行われず、アルバイト代金の人件費等が今年度は実施できなかった。次年度は、5月より雇用を行い、研究の分析を進めていく。また、次年度は、パソコンを購入し、参考図書の購入と合わせて物品費を使用予定である。乳腺甲状腺学会、日本母乳哺育学会、日本母性衛生学会に参加し、発表と情報の収集を行う。乳房エコースクールへも参加し、専門的技術の取得を引き続き行う。結果については、国内だけではなく海外発表に向け、適宜英文校正を行う。
顎関節の緩衝機構と顎関節症発症のメカニズムに関する生体力学的研究

1)ストレインゲ-ジ法による下顎限界運動時におけるヒト顎関節の歪分布。下顎運動に伴って現われる顎関節下顎窩の力学的反応の特性を解明する目的で、新鮮ヒト遺体を対象に下顎運動を人為的に行わせて、下顎窩上壁を構成する側頭骨鱗部大脳面部に生ずるひずみを三軸ストレインゲ-ジ法で測定した。その結果、全主ひずみ量は、関節結節上壁および下顎窩上壁では最大開口位で、また下顎窩上壁上壁外側では右方移動時で最大であった。一方、関節結節上壁および下顎窩上壁では咬頭嵌后位で、また下顎窩上壁外側では噛みしめ運動時で最小であった。主ひずみの性質では、前突位、前突位からの開口運動、後方開閉運動および咬頭嵌合位においては、下顎窩上壁の全ひずみ量に対する圧縮いずみ量の占める割合が著しく大きくなり、蝶番軸運動および噛みしめ運動においては、下顎窩上壁の全主ひずみ量に対する伸展ひずみ量の占める割合が著しく大きくなった。また、前突位、前突位からの開口運動、最大開口位および右方移動においては下顎窩上壁外側の伸展ひずみ量の占める割合が大きくなり、後方開閉運動においては圧縮ひずみ量の占める割合が著しく大きくなった。以上の結果から考察すると、開口運動の程度に応じて下顎窩上壁外側の骨は外側にたわみ、下顎窩上壁は下方に沈下するように変形することが示唆された。したがって関節円板のみならず顎関節を構成している骨にも同部に加わる力を緩衝する仂きのあることが明らかになった。2)有限要素法による顎関節の応力解析。咬含異常時を想定して、前歯咬頭干渉あるいは臼歯咬頭干渉となるように2次元数値解析モデルの拘束条件を変化させて数値解析を行った。その結果、正常噛みしめ時と比較して関節円板の相当応力は高値となり、かつ応力集中部位が円板後方肥厚部から後部結合織に変化することが示唆された。
閉じこもり高齢者の死亡および状態悪化リスク要因の検討と応用

地域高齢者が要介護状態に移行するリスク要因について検討した。その結果、要支援・要介護認定の発生に関連する重要な要因には、年齢、視力の状況、家の中の役割数、外出頻度、家族構成などが上位に選ばれた。特に年齢は82歳以上で加齢とともに、家の中の役割数においては3個より少なくなればなるほど、要支援・要介護認定の発生が高くなることがわかった。外出頻度に関しては、少なくとも5日に1回は外出している者に対し、それより少ない者は約4倍要支援・要介護認定を受けやすいことが示唆された。本研究は、「閉じこもり状態にある高齢者」または「閉じこもりになりやすいリスクの高い高齢者」について、その発生要因を解明し、介護予防事業に貢献できるための基盤を確立することが目的である。計画している具体的な研究内容は以下のとおりである。(1)閉じこもり状態にある高齢者の死亡および状態悪化(要介護認定への移行)リスク要因の検討(2)閉じこもり状態になる高齢者の発生要因の検討(3)閉じこもり予防対策のための介護予防事業への検討地域高齢者が要介護状態に移行するリスク要因について検討した。本研究では,高齢者の閉じこもりによる死亡や状態悪化を解明するため,経時的な繰り返し調査を実施する.本研究の初年度である平成20年度は,福岡県大川市に在住する要介護認定をうけていない65歳以上の高齢者3, 054人を無作為に抽出し,ベースライン調査を実施した.現在は,対象に送付した調査票を回収中(2月26日現在.回収率は65. 5%)である.なお,平成20年度の具体的な研究実績は以下のとおりである.1.調査票の作成においては,調査地域の踏査を十分に行えたため,地域特性に沿った調査票の作成ができた.また,国内外の先行研究および文献などを参考に,研究協力自治体との協議の結果,洗練された調査項目の作成ができた.2.研究のプロセスで生じる倫理的な問題に関しては,本学の倫理委員会の審査を受け承認を得た.本研究の今後の展開として,平成21年度の計画は,調査に同意が得られた対象者のデータをあらゆる統計手法を駆使して,閉じこもり高齢者の生活習慣や生活環境,生活圏域などの特徴を確認することである.そして,日照時間や気温,湿度の違いによる高齢者の外出状況を検討するため,同意が得られた対象を無作為に2つのグループにわけて追跡調査を行う.平成21年度の調査は,平成21年10月と平成22年1月の別々の時期に調査を行う.さらに,平成22年度には,平成21年10月に調査したグループには平成23年1月に調査を行い22年1月に調査したグループには22年10月に調査を行い,比較検討を行う予定である.最終的には,対象者の死亡や要介護状態などを確認し,高齢者の閉じこもりによる死亡や状態悪化要因を解明して,介護予防事業に新たな知見を与えることである.平成21年度は,平成20年度のベースライン調査で得られた2,144人のうちベースライン解析に有用な1,944人(90.7%)のデータ解析を行った.解析では,最初にランダムフォレスト法によって閉じこもりに関連すると考えられる多くの要因の中から9つの要因を抽出し,その要因をもとに樹形モデルで特徴のあるサブグループに層別し,最終的にサブグループ間の関連性の強さを評価するためにロジスティックモデルを適用した.その結果,次のことが明らかになった.1.「年齢が80歳以上」,「家庭での役割が3個以上」の方と比較した場合,「年齢が80歳以上」,「家庭での役割が3個未満」の方では約4.6倍閉じこもりであることが示された.2.「年齢が80歳以上」,「家庭での役割が3個以上」の方と比較した場合,「年齢が80歳未満」,「抑うっ傾向がない」の方では約3.7倍閉じこもりでないことが示された.3.「年齢が80歳以上」,「家庭での役割が3個以上」の方と比較した場合,「年齢が80歳未満」,「家庭での役割が3個以上」,「抑うつ傾向がある」,「睡眠薬服用していない」の方では約2.5倍閉じこもりでないことが示された.4.「年齢が80歳未満」,「家庭での役割が3個以上」,「抑うつ傾向がある」,「睡眠楽服用している」の方と比較した場合,「年齢が80歳未満」,「家庭での役割が3個以上」,「抑うつ傾向がある」,「睡眠薬服用していない」の方では約3.4倍閉じこもりでないことが示された.また,平成21年度はベースライン調査で同意が得られた対象2,144人に追跡調査を実施した.

平成22年3月23日現在,調査票の回収割合は78.3%(1,678人)である.平成22年度は,平成23年2月に実施する最終調査にむけて,第2回調査の調査協力者より意見が出された調査内容について再検討を行った.また,第1-2回の調査結果より,「閉じこもりの発生状況が少ないこと」,「選択バイアスの調整が必要であること」,「時間依存性交絡因子の調整の必要性が生じたこと」,「ベースライン調査時の選択バイアスや追跡期間が短いことなどが影響し,調査対象者の要介護認定などの発生状況が想定よりも少ない状態が生じたこと」,「選択バイアスの混入や検出力の低下を最小限にするために,欠損値が存在するケースも最大限に活用し解析する必要」などが生じたため,データ解析の方針を再検討した.その結果,IPTW推定量,Doubly Robust Estimation Method,周辺構造モデルなどの手法を適用し,さらに,非線形効果や複雑な交互作用を比較的容易に扱うことができるデータマイニング手法を用いて,高齢者の閉じこもりに関連する要因を複合的に検討することになった.平成23年2月に行った最終調査は,第1-2回調査で同意が得られた対象者1,641人に実施し,1,439入(87.7%)から回答が得られた.現在,最終解析に向けて,要介護認定・死亡・転出状況,調査票データなどの入力を行っているところである.今後は,解析結果をうけて,「外出頻度で閉じこもりを定義する場合のカットオフ指標」,「調査時季が異なることによる外出頻度の違い」,「高齢者の閉じこもりによる死亡や状態悪化要因」,「高齢者の介護予防事業」などの検討を進めていく予定である.本研究では閉じこもりによる要支援・要介護認定リスクなどを探索するために、要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者1,919人を対象に2008年11月30日を起点に2011年1月31日までの792日間を追跡した。調査対象となった自治体は、九州地方にある総面積34km^2、標高海抜4mで管内の起伏はほとんどない平地の地域である。データ解析には、比例ハザードモデル、ランダムサバイバルフォレストなどを適用した。その結果、要支援・要介護認定の発生に関連する重要な要因には、年齢、視力の状況(人の顔がよく見えない)、家の中の役割数、外出頻度、家族構成などが上位に選ばれた。特に年齢は82歳以上で加齢とともに、家の中の役割数においては3個より少なくなればなるほど、要支援・要介護認定の発生が高くなることがわかった。外出頻度に関しては、少なくとも5日に1回は外出している者に対し、それより少ない者は4.19倍要支援・要介護認定を受けやすいことが示唆された。また、追跡日数が長くなるにつれて「5日に1回以上外出している者」のほうが「それより少ない者」よりも要支援・要介護認定を受けていない日数が長くなっていることが明らかになった。家族構成においては、1人暮らしの者のほうが、それ以外の者と比べて要支援・要介護認定を受けやすいことが示された。これは、前述した家の中の役割数と併せて考えると矛盾する結果になった。恐らく1人暮らしには、今回の調査では把握できていないもっと別の要支援・要介護認定を受ける要因があることが推察された。
LAN環境分散実行下における障害回復とデータ保護機能の研究

オフィスにおける各種作業手続きに対し、人間の判断が一部介在する処理の自動化を記述するための高級言語OPAL(office Procedure Automation Language)を設計しそれをLAN環境で並列的に実行するためのシステムOPAについて研究を行っている。OPALは電子メール機能を拡張し、計算機能とデータベース検索機能とを結合した高級並列プログラミング言語である。言語仕様については、実際のオフィス手続きを十分に検討し詳細設計を完了し、コンパイラ等の処理系についてはプロトタイプのインプリメントがほゞ完了している。本研究はOAにおけるオフィスの人間工学的知識工学的特性とオフィス手続の同時実行制御とデータ機密保持のテーマを取り上げ、それぞれの特殊性を利用して解決法を示した。1)オフィスの人間工学的側面知識工学的手法を用いてオフィス・インテリヤの情緒と天井・壁・床等の色彩が讓成するイメージをデザインする対話システムHULIS(Human LivingSystem)を作成した。227形容詞データをインテリア映像へ変換するソフトウエアシステム.発表論文(2),(4).2)同時実行制御,障害回復,デイジタル署名機能共有ファイルの一貫性保持にタイムスタンプとロックを最後の対話入力を機に切替える複合方式と公開鍵暗号方式によるデイジタル署名機能をOPALコンパイラに組込んだ.発表論文(1),(5),(6)3)その他グラフィック・ディスプレ上曲線のデイジタル化誤差の理論的評価を正確に行った.発表論文(3)オフィスにおける各種作業手続きに対し、人間の判断が一部介在する処理の自動化を記述するための高級言語OPAL(office Procedure Automation Language)を設計しそれをLAN環境で並列的に実行するためのシステムOPAについて研究を行っている。227形容詞データをインテリア映像へ変換するソフトウエアシステム.発表論文(2),(4).2)同時実行制御,障害回復,デイジタル署名機能共有ファイルの一貫性保持にタイムスタンプとロックを最後の対話入力を機に切替える複合方式と公開鍵暗号方式によるデイジタル署名機能をOPALコンパイラに組込んだ.発表論文(1),(5),(6)3)その他グラフィック・ディスプレ上曲線のデイジタル化誤差の理論的評価を正確に行った.発表論文(3)