hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雪氷圏における吹雪昇華が大気に与える影響

本研究では、野外観測及び低温風洞実験を実施して吹雪モデルを構築し、吹雪からの昇華が大気に対してどれくらい影響があるのか、長期再解析の気候データセットを用いて全球スケールで調べた。吹雪発生の地域特性、吹雪昇華の季節変動及び年々変動を明らかにし,近年の気候変化に伴う吹雪昇華の応答性が示された。吹雪は,地域によってその発生条件や規模が大きく異なることが知られている.そこでグローバルスケールモデルに妥当な吹雪モデルを組み込むためには,気候帯の異なる地域における吹雪の特徴を適切に取り込む必要がある.吹雪は国内でも発生するが,積雪の南限域かつ半乾燥域であるモンゴル北部での吹雪は,日本と気候帯が大きく異なるために発生条件や規模に大きな相違がみられる.そこで初年度は,吹雪粒子のナンバーフラックスを粒径毎に非接触でカウントする装置(スノーパーティクルカウンター,SPC)を入手した.通常,SPCは短期間の計測用として開発されたものであるが,冬季の長期間にわたる野外での無人計測用に改良して,これをモンゴル北部トーレ川流域に設置することができた.また,現有の吹雪モデルの妥当性を検討するために,地表面や気象条件を自由にコントロールできる低温風洞実験装置(防災科学技術研究所雪氷防災実験棟)を用いて,積雪面の堆積・削剥・昇華に関する室内実験を開始した.野外で採取した雪を低温風洞内の床に敷き詰め,均一な積雪面を作成した.そして風下端の鉛直トラバース装置に取り付けられたSPCと温湿度計により,吹雪量と温湿度の時間変化を計測した.さらに,グローバルスケールモデルへの吹雪過程の組み込みを念頭にして,吹雪モデルを陸面モデルに組み込む際の問題点の抽出や,各種地表面に対応したモデルへと汎用性を高めるためのモデル改良を開始した.吹雪とは,雪粒子が空中を舞う現象であり,地域によってその発生条件や規模が大きく異なることが知られている.そこでグローバルスケールモデルに妥当な吹雪モデルを組み込むためには,気候帯の異なる地域における吹雪の特徴を適切に取り込む必要がある.そこで初年度は,吹雪粒子のナンバーフラックスを粒径毎に非接触でカウントする装置(スノーパーティクルカウンター,SPC)を改良して,積雪の南限域でありステップ気候に相当するモンゴル北東部Tuul川流域に設置したが,今年度の冬期にもスノーパーティクルカウンターを設置して,吹雪観測を継続することができた.加えて,ツンドラ気候に相当するアメリカアラスカ州Toolik湖周辺域にも同様のスノーパーティクルカウンターを設置することができた。また,現有の吹雪モデルで再現される吹雪による昇華量の妥当性を検討するために,地表面や気象条件を自由にコントロールできる低温風洞実験装置(防災科学技術研究所雪氷防災実験棟)を用いて,積雪面の堆積・削剥・昇華に関する吹雪の再現実験を継続することができた.特に,吹雪時の雪粒子と風との相対速度,雪粒子の大きさ,気温,湿度との関係の解明に取り組んだ.さらに,グローバルスケールモデルへの吹雪過程の組み込みを念頭にして,吹雪モデルを陸面モデルに組み込む際の問題点の抽出や,各種地表面に対応したモデルへと汎用性を高めるためのモデル改良を引き続き継続した.吹雪とは,雪粒子が空中を舞う現象であり,地域によってその発生条件や規模が大きく異なることが知られている.そこでグローバルスケールモデルに妥当な吹雪モデルを組み込むためには,気候帯の異なる地域における吹雪の特徴を適切に取り込む必要がある.そこで本年度は,空中を舞う雪粒子のナンバーフラックスを粒径毎に非接触で自動カウントする装置(スノーパーティクルカウンター,SPC)を,ステップ気候に相当するモンゴルの北東部Tuul川流域,ツンドラ気候に相当するアメリカのアラスカ州Toolik湖域,さらに国内の札幌と芽室に設置して,冬季に長期間にわたって野外観測を継続することができた.また,低温風洞実験装置(防災科学技術研究所雪氷防災実験棟)によるこれまでの吹雪再現実験で得られたデータの解析を進めた.さらに吹雪時の昇華蒸発量を見積もるために,風速,気温,地表面温度,積雪深,海氷の有無を関数とした数値モデルを構築した.そして,1979年1月から2004年12月まで26年間のJRA25再解析データセットを用いて,全球で吹雪粒子から大気への昇華蒸発量を6時間毎に求めた.吹雪発生の有無に関するパラメタリゼーションをさらに高精度化する必要があるものの,吹雪粒子からの昇華蒸発は南半球に比べて北半球で広範囲に生じていること,緯度と共に単調増加せずに特に極域沿岸と山岳部で増加している様子が確認できた.気候値を求めたところ,経年変化が確認できた.本研究課題の目的は,低温風洞実験,野外観測,吹雪モデルを駆使することによって多角的に解明することが大きな特徴である.これらはおおむね順調に実施されていることから,区分(2)に相当すると思われる.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,特に吹雪モデルを活用して得られる結果の解釈に力を注ぐ予定である.そのために,低温風洞実験や野外観測によって得られた結果と,吹雪モデルにより得られる結果との整合性を確認する予定である.これにより,大気に対してどれくらい吹雪における昇華が影響を及ぼすのか,多角的に解明していくことが可能となると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ソルボサーマル法による高機能希土類複合酸化物触媒の創製

希土類複合酸化物は、炭化水素の燃焼反応や脱硝反応に対する環境触媒として高い活性を有することが認められている。本研究ではソルボサーマル法による希土類複合酸化物の結晶構造・形態の制御法の確立と、本法を活用して高い活性を有する燃焼触媒の開発を行った。希土類ー鉄複合酸化物には斜方晶系と六方晶系の結晶構造が存在するが、ソルボサーマル反応時の出発物質や溶媒を変化させることで、斜方晶および六方晶YbFeO_3の作り分けに成功した。さらに、ソルボサーマル合成した高結晶性六方晶YbFeO_3にRuを担持した触媒が高いプロパン燃焼活性を示すことも見出した。本研究期間では、主として希土類元素をイッテルビウム(Yb)に遷移金属を鉄に固定し、ソルボサーマル反応によるYbFeO_3の結晶構造および形態の制御法について検討した。Yb酢酸塩と鉄アセチルアセトナートを1, 4-ブタンジオール中でソルボサーマル反応させると、準安定相である六方晶YbFeO_3が得られた。一方、Yb塩化物と鉄アセチルアセトナートをヘキサメチレンジアミン共存下1, 4-ブタンジオール中でソルボサーマル反応させると、斜方晶YbFeO_3が得られた。また、出発物質や溶媒を変化させることで、六方晶および斜方晶YbFeO_3の粒子径が制御できた。ソルボサーマル合成した結晶相の異なるYbFeO_3を用いてメタン燃焼反応を行ったところ、六方晶系の複合酸化物が斜方晶系のものに比べ高い活性を示すことも見出した。イオン半径の大きな希土類元素であるLaの場合において、上述の処方ではLaFeO_3は得られなかった。しかし、La酢酸塩と鉄アセチルアセトナートをヘキサメチレンジアミン共存下1, 4-ブタンジオール中の反応でソルボサーマル反応させるとLaFeO_3が得られることを見出した。以上のように、グリコール中でのソルボサーマル法では従来まで困難であると考えられていたYbFeO_3の結晶構造の作り分けやLaFeO_3の合成がアミン共存下でのソルボサーマル法により達成できたことは、本処方の適用範囲が広くなったことを意味している。また、ソルボサーマル合成した準安定相である六方晶YbFeO_3がメタン燃焼反応に高い活性を示したことは触媒調製化学の分野において意義深いものと考えている。希土類複合酸化物は、高い熱安定性・原子価や酸素欠陥量の制御による活性の増加・活性金属種の共存による相乗効果などから、炭化水素の燃焼反応や脱硝反応に対する環境触媒として高い活性を有することが認められている。本研究の目的はソルボサーマル法による希土類複合酸化物の結晶構造・形態・欠陥状態の制御法の確立と、本法を活用して極めて高い活性を有する燃焼触媒の開発である。そこで、本年度は常法では合成困難とされているソルボサーマル合成した六方晶YbFeO_3に貴金属を担持した触媒による炭化水素の燃焼反応を検討した。さらに、担体調製法の影響を検討するために、錯体重合法で合成した六方晶YbFeO_3と斜方晶LaFeO_3を担体に用いた触媒においても触媒特性の評価を行った。六方晶YbFeO_3に貴金属を担持した触媒は、六方晶YbFeO_3のみの触媒に比べ極めて高いプロパン燃焼活性を示した。貴金属の中でも、Ruを担持した触媒が最も高い活性を示した。本触媒は、斜方晶LaFeO_3にRuを担持した触媒や高表面積を有するRu/Al_2O_3触媒より高い活性を示した。また、錯体重合法で合成した六方晶YbFeO_3およびソルボサーマル合成した六方晶YbFeO_3にRuを担持した触媒の表面積は同程度であったが、それらの燃焼活性は大きく異なり、ソルボサーマル法で合成した高結晶性六方晶YbFeO_3を担体に用いたものの方が高い活性を示した。この結果は六方晶YbFeO_3の結晶性が活性に影響を及ぼしていることを示唆している。以上の結果から、ソルボサーマル合成した高結晶性六方晶YbFeO_3にRuを担持した触媒が高いプロパン燃焼活性を示すことを明らかにした。常法では合成困難とされている六方晶YbFeO_3が炭化水素の燃焼反応に高い活性を示したことは、触媒調製化学の分野において意義深いものと考えられる。
英雄の条件-近現代ヨーロッパにおける軍事英雄観の展開

一般兵士総体を英雄として顕彰する傾向が強い近現代日本に較べると、フランスにおいては、高級将軍に英雄性を見る傾向が強く、イギリスにおいては、特定の人物ないし勢力を軍事英雄として称揚する傾向がもともと弱いことが確認された。また、ヨーロッパ全体を視野に入れると、第一次世界大戦以降の戦没者慰霊の儀礼方法には共通性が多々見られ、そのこと自体が、顕彰には政治的意図が込められていることを物語っていると考えられる一般兵士総体を英雄として顕彰する傾向が強い近現代日本に較べると、フランスにおいては、高級将軍に英雄性を見る傾向が強く、イギリスにおいては、特定の人物ないし勢力を軍事英雄として称揚する傾向がもともと弱いことが確認された。また、ヨーロッパ全体を視野に入れると、第一次世界大戦以降の戦没者慰霊の儀礼方法には共通性が多々見られ、そのこと自体が、顕彰には政治的意図が込められていることを物語っていると考えられる杉本淑彦は、これまで取り組んできたナポレオン観研究を発展させ、軍事英雄イメージと、イスラームとの共生を図った大政治家というイメージとの相克・変遷を解明し、それを、紀平英作編『グローバル化時代の人文学下巻:共生への問い』所収論文「ターバンをかぶったナポレオン」において公表した。原田一美は、「ヒトラー崇拝」につながる近代ドイツにおける英雄観の変遷を明らかにするために、ワイマル期における「指導者待望」の拡がりについて考察した。とくに第一次世界大戦の軍事的英雄から共和国大統領となったヒンデンブルクに焦点を当てて、ヒンデンブルクに寄せられたドイツ国民の期待はどのようなものだったのか、またそれは、彼の「ヒトラー崇拝」にどのような役割を果たすことになるのかといった問題について検討した。川本真浩はBritishLibraryで史料調査をおこない、その結果、歴史パジェント(ページェント)で描かれた「英雄」はイングランド史に現れる王や宮廷人など全国的著名人物だけでなく、地域の歴史に根ざした聖職者や著名人もしばしば大きく扱われたことなどを確認した。歴史パジェントの登場によって、それまでとは異なる「英雄」の描かれ方や表象がイギリス社会に出現したということができるだろう。長井伸仁は、パンテオンの現地調査を中心におこない、設置の経緯および思想的背景、以後こんにちまでに移葬された人物のプロフィール、移葬をめぐる政界内外での議論などについて、新聞など一次史料も利用しつつ検証した。杉本淑彦は、ナポレオン観について、軍事英雄イメージと、イスラームとの共生を図った大政治家というイメージとの相克・変遷を解明し、それを、北京大学歴史学部で開催された国際シンポジュームにおいて発表した。さらに、軍事英雄観と密接に関わるモニュメントについての研究史を整理し、学術雑誌『史林』において「モニュメント研究の新地平」と題して公表した。原田一美は、第一次世界大戦におけるタンネンベルクの戦いで一躍国民的英雄となったヒンデンブルクが、ワイマル共和国においてもその人気を持続させたこと、そしてヒトラーたちナチスが、政権掌握後に権力を盤石のものとするためにヒンデンブルクの人気や権威を巧みに利用したことを解明し、その成果を『大阪産業大学人間環境論集』第7号所収論文「『ヒンデンブルク崇拝』から『ヒトラー崇拝』へ」として脱稿した((2008年6月発行予定)川本真浩は、第一次世界大戦直前の10年間にイギリス各地で流行した野外歴史劇「パジェント」における「英雄」を攻究し、その成果を、『人文科学研究』(高知大学人文学部人間文化学科)第14号所収論文「地域イヴェントとしての「パジェント」の流行-20世紀初頭イングランドの事例から」として公表した。長井伸仁は、パンテオンと軍人墓地に関する研究を深め、その成果の一端を、『歴史がつくった偉人たち-近代フランスとパンテオン』(山川出版社)として公表した。本年度は、研究の最終年度であり、研究成果を取りまとめ、成果報告書を2009年3月に発行した。杉本淑彦は、ナポレオン観研究を継続する一方で、現代における靖国神社信仰の実態調査もおこない、フランスと日本の比較検討を進めた。フランスにおいては、特定の高級将軍に「英雄性」を見ようとする傾向が強いのに対して、日本においては、無名の一般兵士総体を「英雄」として顕彰する傾向が強いことを確認した。戦争の敗者なのか勝者なのか、そして戦争責任をどこに帰するのかという国民心性の違いが、そのような差違を生んでいると考えられる。原田一美は、ヒンデンブルクに焦点を当てて、ワイマル共和国反対派がその軍事神話化に成功する他方で、共和国擁護勢力がそれに対抗しうる「神話」をつくり出すことに結局は成功しなかったことを明らかにした。川本真浩はイギリスで史料調査をおこない、その結果、20世紀初頭のイギリスにおいては、特定の人物ないし勢力を軍事英雄として称揚する傾向はさほど強くなかったことを、地方都市で開催される歴史パジェント(ページェント)を分析することで明らかにした。軍事英雄観の育成による「国民意識」の形成という、従来の支配的見解への修正を迫る知見である。長井伸仁は、ヨーロッパ全体を視野に入れ、第一次世界大戦以降の諸戦争の戦没者慰霊の儀礼方法には共通性が多々見られることと、共通性があること自体が、顕彰には政治的意図がこめられていることを物語っているとの考察を深めた。
次世代シークエンサーを用いた遅発型発達緑内障多発家系におけるエクソーム解析

発達緑内障は隅角の発育異常により眼圧が上昇し、視神経に障害をきたす難治性疾患である。本研究では、遅発型発達緑内障(主に1020歳代で発症)が多発する複数家系を対象にエクソーム解析を行った。本研究のエクソーム解析により、遅発型発達緑内障発症の原因となる遺伝子変異を複数同定した。同定した全ての遺伝子変異は位置する遺伝子の機能に重大な影響を与えるものであり、発達緑内障の発症において重要な役割を担っていることが示唆された。放置すると視野狭窄が進行し、失明に至ることもあり、重篤な視覚障害の原因となる。発達緑内障の治療の基本は進行予防、進行抑制であり、早期発見、早期治療が極めて重要である。発達緑内障の発症には、特定の遺伝的要因が重要な役割を果たしていると考えられ、その遺伝的要因の解明は発達緑内障の早期発見・早期治療に繋がる。本研究では、遅発型発達緑内障(主に1020歳代で発症)が多発する複数家系を対象に、全遺伝子上のエクソン領域の全塩基配列を決定(エクソーム解析)することにより、遅発型発達緑内障の発症要因となる疾患責任遺伝子を特定する。本研究は、発達緑内障の早期発見、早期治療に繋がるだけでなく、疾患の根治治療を目的とした新規治療薬の開発を可能にする。平成26年度までに遅発型発達緑内障を多発する家系(3世代以上に渡って遅発型発達緑内障を多発する大家系)を対象に、次世代シークエンサーを用いたエクソーム解析を実行し、遅発型発達緑内障の原因となる候補遺伝子を複数検出している。本エクソーム解析の実験では、次世代シークエンサーHiSeq 2500(Illumina社)を用いて、シークエンシングを行った。本実験はIllumina社のプロトコールに準拠して行った。今後継続して本研究を遂行することで、遅発型発達緑内障の責任遺伝子の同定が期待される。本研究では、遅発型発達緑内障の多発家系を対象にエクソーム解析を実行し、遅発型発達緑内障の責任遺伝子の同定を行う。現在までに、遅発型発達緑内障を多発する大家系を対象としたエクソーム解析を実行し、遅発型発達緑内障の責任因子となり得る候補遺伝子を複数検出している。以上より、本研究は当初の研究計画のとおり、「おおむね順調に進展している。」といえる。今後引き続き研究を進めることで、当初の目標を達成できると考えている。これまでに遅発型発達緑内障を多発する複数の家系を対象としたエクソーム解析を完了し、遅発型発達緑内障の原因となる遺伝子を同定している。今後継続して本研究を遂行することで、遅発型発達緑内障の責任遺伝子が介する疾患発症メカニズムの解明が期待される。現在までに、遅発型発達緑内障を多発する複数の家系を対象としたエクソーム解析を完了し、遅発型発達緑内障の責任遺伝子を同定している。」といえる。

同定した全ての遺伝子変異は位置する遺伝子の機能に重大な影響を与えるものであり、発達緑内障の発症において重要な役割を担っていることが示唆された。今後本研究成果を継続して検討・評価することで、発達緑内障の原因遺伝子が介する疾患発症メカニズムの解明が期待される。発達緑内障は隅角の発育異常により眼圧が上昇し、視神経に障害をきたす難治性疾患である。本研究では、遅発型発達緑内障(主に1020歳代で発症)が多発する複数家系を対象にエクソーム解析を行った。本研究のエクソーム解析により、遅発型発達緑内障発症の原因となる遺伝子変異を複数同定した。今後、遅発型発達緑内障大家系の新たな検体および新たな遅発型発達緑内障家系の検体のエクソーム解析を実行し、遅発型発達緑内障の責任遺伝子の同定を行う。その後、同定した疾患責任遺伝子が孤発症例においても疾患発症の原因となるかの検討を行うとともに、同定した疾患責任遺伝子変異の情報をもとに、疾患責任遺伝子の機能解析を進め、疾患責任遺伝子の介する遅発型発達緑内障の発症機序の解明を行う。今後、同定した疾患責任遺伝子が、遅発型発達緑内障の孤発症例においても疾患発症の原因となるかを検討する。さらに、同定した疾患責任遺伝子変異の情報をもとに、疾患責任遺伝子の機能解析を進め、疾患責任遺伝子の介する遅発型発達緑内障の発症機序の解明を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。眼科学、分子遺伝学エクソーム解析を遂行するにあたり、信頼性の高いデータを得るための実験の条件検討に時間を要し、平成26年度に予定していた分の実験量に達しなかったため、当初使用する予定であった試薬・消耗品類の費用に未使用分が生じた。遅発型発達緑内障家系の未解析検体を対象としたエクソーム解析において用いる試薬・消耗品類の費用に使用する。
神経活動依存的に分泌し、シナプス機能を制御するプロテアーゼの同定と作用機序の解析

研究代表者(以下代表者)は、シナプス間隙において蛋白質分解酵素(プロテアーゼ)活性がシナプス伝達を制御するのではないかとの仮説に取り組んだ。田口研究室ではこれまでに、電気生理学的手法により、ニワトリ胚終脳神経細胞培養系においてシナプス伝達を制御するプロテアーゼの存在を証明し、同培養上清から生化学的手法によりプロテアーゼ活性の高い分画を回収し、その分画について電気泳動後蛍光性のプロテアーゼ基質を用いたザイモグラフィーを行い、標的プロテアーゼ蛋白質の同定に成功している。そこで代表者は、まず標的プロテアーゼ候補が既知のものであるか解析した。高速液体クロマトグラフィー(HPLC)とエレクトロスプレーイオントラップ質量分析計(ESI-IT/MS)による超微量蛋白質同定システムを用いて、上述のザイモグラフィー陽性バンド中に含まれる標的プロテアーゼの部分アミノ酸配列を決定した。その結果、標的プロテアーゼがヒトで既知な分泌型プロテアーゼ(以下ヒトプロテアーゼX)と高い相同性を示すことが明らかとなった。ニワトリにおいてプロテアーゼX(以下ニワトリプロテアーゼX)は単離されておらず、遺伝子の部分配列のみ報告されているに過ぎない。そこでニワトリの終脳からmRNAを回収し、ニワトリプロテアーゼXの遺伝子配列について解析した。その結果、5'領域の一部を除いてニワトリプロテアーゼXの遺伝子配列を決定した。また、以前代表者が取り組んでいた脳由来神経栄養因子によるシナプス伝達制御メカニズムへのプロテアーゼXの関与を検討した。まず、様々な培養ニューロンに脳由来神経栄養因子を投与し、プロテアーゼXの発現への影響を検討したが、顕著な作用は観られなかった。
液液界面ナノ領域の未開拓化学機能の開発

平成1315年度に実施された特定領域研究「液液界面ナノ領域の化学」(略称:液液界面ナノ化学)の成果をとりまとめるとを目的とし、以下の活動を行った。1、平成16年10月18日に終了ヒアリングを受け、Aの評価をいただいた。5、平成17年3月6-7日に、成果とりまとめ会を関西にて開催した。終了ヒアリングの結果の吟味と、終了後の成果の公表状況、成果報告書(冊子体)の作成計画等について議論した。また、今後も、本特定領域研究を継続的に発展させる必要性が要望され、そのための方策について意見の交換を行った。10月6日に大阪大学において第1回総括班会議を開催し、全体の研究方針及び各研究項目の研究計画の確認を行った。11月25日に、熊本大学における日本分析化学会第50年会にて研究報告会(講演会)を開催し、本特定領域研究の計画の概要と目指すものを公表すると共に、研究代表グルーブの準備研究及び進捗状況を報告した。第一回公開シンポジウム及び第一回総括班研究班合同会議を、12月14-15日に大阪大学大学院理学研究科において開催した。特別講演の講師に、京都大学化学研究所の中原勝教授、大阪大学基礎工学研究科の駒沢勲教授を迎え、各研究グループの研究の実施状況、課題について討論した。主に、液液界面自体の物理化学的理解と、界面反応の新たな展開の可能性に絞って議論がなされた。研究代表者及び研究分担者は、積極的に海外の研究者との交流に努め、研究討論を行った。公開シンポジウム等の案内は、日本化学会機関誌「化学と工業」、日本分析化学会会員誌「ぶんせき」等を通じて広く関連分野の研究者に公表した。またホームページ、ニューズレターにおいてもその開催と成果について公表した。本年度の研究費は、公開シンポジウム、2回の総括班会議、研究報告会及びそれらの準備、連絡のための経費に支出した。各研究の代表者のグルーブの研究を進めるための経費は、各研究代表者の研究費、及び既設の設備・備品を用いて行った。平成14年7月29、30日に東北大学工学部青葉記念会館において第2回公開シンポジウム及び第2回総括班研究班合同会議を開催した。特別講演の講師に、東北大学多元研究所の栗原和枝教授、東北大学大学院工学研究科の宮本明教授を迎え、8件の口頭発表と23件のポスター発表を行った。各研究グループの研究の実施状況、課題について討論した。また、平成14年12月5、6日に大阪の千里ライフサイエンスセンターにおいて第3回公開シンポジウム及び第3回総括班研究班合同会議を行った。北海道大学大学院理学研究科の喜多村昇教授と京都大学大学院工学研究科の垣内隆教授に特別講演をいただき、他に9件の口頭発表と21件のポスター発表を行った。この2回のシンポジウムにより、特に界面の溶媒構造の不安定性と、ナノメータ領域の計測法の開発について、さらなる研究が必要であることが認識された。平成15年度は、第4回の公開シンポジウムを7月24日、25日に日本化学会化学会館(東京)で開催し、第5回の公開シンポジウムを、12月3日、4日に大阪国際会議場(大阪)で開催した。第4回の公開シンポジウムには、来日中のProf.Unwin(Warwick大学)の界面のナノ電気化学計測の特別講演、と中林誠一郎先生の「極微極限反応場としての単泡性超音波発光気泡」の特別講演、及び、研究班から7件の講演と26件のポスター発表が行われた。第5回の公開シンポジウムでは、中村収先生、井上康志先生の「マイクロ/ナノ領域における新しい分光イメージング」と辻井薫先生の「二分子膜固定化ゲルの液/液界面機構」の特別講演、及び7件の講演と32件のポスター発表が行われた。それぞれの公開シンポジウムでは、要旨集No4、No5の発行があり、両会とも約80名の参加者が討論に参加した。これらの公開シンポジウムは、日本化学会、日本分析化学会及び日本溶媒抽出学会の協賛を得て行われ、日本化学会の「化学と工業」、日本分析化学会の「ぶんせき」等にプログラムが掲載された。両シンポジウムの際に、研究班の合同会議も開催され、共同研究の進捗状況、Anal.Sci.特集号の刊行、Kluwer社からの単行本"Interfacial Nanochemistry"の出版の企画準備について了承された。
社会的に構成される「老い」の研究-ハンセン病者のライフ・ヒストリーをてがかりに-

本研究では、要援護老人を自明のごとく援助対象として把握する従来の研究を批判的に検証し、「老い」の自明性を根底から疑い、ライフヒストリー(Narrative life history)をてがかりにして、「老い」というものがはじめから自明に存在するのではなく、社会的に構成されていく過程に焦点をあてるという一つの視点を提示することができた。その結果、援助介入方法であるソーシャルワークにも抜本的な価値変革が求められることが明らかにした。特に、ソーシャルワークにおける社会構成主義的方法論は、この問題を解決する有力な援助法として可能性を有していることがわかった。しかしながら北米ではポスト・システム論として最近、社会構成主義的ソーシャルワークモデルが出現し、注目されているが、日本では一部の論者を除いてソーシャルワークにおける社会構成主義研究は等閑視されている。これらを踏まえ、今回の研究においてソーシャルワークにおける社会構成主義理論に関する国内外の文献を収集し、レヴューし、整理することができた。今後これら詳細な分析を通して、社会構成主義理論に基づく高齢者福祉論の援助介入方法に具体的な新たな視点を提示できることが期待される。また日本とカナダという高齢者自身による意味づけという国際比較の視点をもったこれらの調査研究は、これまでにない独創的な研究の一つであるといえ、今後更に発展させていくことが期待される。ハンセン病者のライフヒストリー(Narrarive life history)をてがかりにして、「老い」というものがはじめから自明に存在するのではなく、社会的に構成されていくという過程を明らかにしていく研究の前段階とした。特に、多摩全生園、長島愛生園のハンセン病者の療養所に赴いて実際にそこにすむ高齢者の方々からライフヒストリーをとることができたことは研究の視点を明確にする一つの成果となった。また国内外の関連文献(ライフヒストリーに関する文献、ソーシャルワークにおける社会構成主義、物語モデルに関する文献、ハンセン病に関する文献、その他)を収集、レヴュ-していくことを通して、問題意識をより鮮明にさせることができた。これにより、特に、ハンセン病と社会構成主義的枠組みにかんする自分なりの構想が生まれてきた。またそれらにかんする国際的な比較の視点をもたせることができたが、例えば北米のネイティヴ・アメリカンの問題も同種の枠組みで捉えることが出来るのではないかという仮説をもつことができた。次年度はこれらの資料・仮説などをベースにして、具体的な研究成果を挙げていきたいが、その際、本年度の研究で明らかになったことの一つに、当初計画していたことのほかに、ハンセン病者とそれをとりまく社会そのものの歴史をもう少し研究する必要を感じた。なぜならこの領域は余りに未開拓であり、そのことを明らかにしなければ、それに付随する「老い」の構成も明らかにならないと考えるに至った。したがって、次年度はハンセン病史を更に社会関係のなかで明確にし、これを踏まえ、「老い」の社会的構成という過程を明らかにしていくことを計画している。
存在論及び因果論をめぐる仏教徒とジャイナ教徒の対論

今年度は、主に1アルチャタ作『論証因一滴論注』の所説を引用するジャイナ教文献の考察と、2その他の仏教論書に紹介されるジャイナ教学説とその批判との比較を行った。1については、『論証因一滴論注』の当該箇所が引用される後代のジャイナ教文献について、すでに知られているものを含めて網羅的に調査し、そこに見られる平行箇所を『論証因一滴論注』の本文と比較し、異読を収集・記録した。『論証因一滴論注』からの引用がすでに知られているものとしては、『論理の決定注解』『相対論の宝蔵』『生起等の確立』『ダルマに関する集成注』等があるが、これらの文献の当該箇所の洗い出しと内容の精査を行った。また上記のジャイナ教文献を読解し、アルチャタの見解が後代のジャイナ教徒によってどのように再批判されているかを考察した。その際、ジャイナ教徒の再批判がジャイナ教の思想的立場とどのように関係するのかについても明らかにした。2については、仏教文献のうち、ジャイナ教の多面的実在論が紹介及び批判されている文献の解読を進めた。特に、アルチャタやジターリとの関連も指摘されているシャーンタラクシタによる『真理綱要』とその弟子カマラシーラによる『真理綱要注』の中の「相対論の考察」章を読解し、『論証因一滴論注』のテキストと比較した。また、アルチャタ、シャーンタラクシタ、カマラシーラ、ジターリといった仏教論理学者がいかなるジャイナ教文献を情報ソースとしていたか、また特定のジャイナ教徒が反論者として想定されていたとするとそれは誰であったのか等の問題の解明に取り組んだ。さらに、ジャイナ教思想を紹介・批判する仏教論理学者間の思想的影響関係についても考察した。以上の研究の成果については、大谷大学にて開催されたジャイナ教研究会において口頭発表を行った。平成27年度の研究テーマは、『論証因一滴論』及び『論証因一滴論注』に見られるジャイナ教学説とそれに対する批判を考察することであった。研究は、原典研究と思想研究の両面から進めた。具体的には、まず『論証因一滴論注』の注釈対象である『論証因一滴論』に見られるジャイナ教徒の見解とそれに対するダルマキールティの答論の内容を精査した。この研究の成果については、2015年9月に高野山大学にて行われた日本印度学仏教学会第66回学術大会において、「Hetubinduに見られるジャイナ教徒の見解」というタイトルで口頭発表を行った。同発表においては、アルチャタによるジャイナ教徒批判の前提となるHetubinduにおける議論の内容を明らかにすると共に、実際にジャイナ教徒がHetubinduに見られる見解を保持していたかどうかを確認した。また、Hetubinduの当該箇所とダルマキールティの他の著作における記述の関係性についても検討した。この研究の結果、Hetubinduにおいてジャイナ教徒に帰せられる見解と一致するものを、ジャイナ教文献においては見出すことができなかったものの、ダルマキールティの他の著作を参照することにより、むしろサーンキヤ学派に帰せられる見解に近いことが判明した。『論証因一滴論注』に紹介されるジャイナ教学説とそれに対するアルチャタの批判部分のテキストの読解にも着手した。同箇所は、アルチャタによる批判の後、その内容を要約する45の偈頌が続くという他の箇所には見られない構成となっているが、サンスクリット語写本とチベット語訳等を参照しながら、45の要約偈を含めたテキストの校訂作業及び翻訳作業を開始した。さらに上記の原典研究によって得られた知見をベースとして、ジャイナ教徒の見解の中に見られる因果論と存在論を抽出し、多面的実在論との関連を念頭に置きつつその内容分析を試みた。これまでのところ研究は当初の計画通り順調に進んでおり、特に研究を進めるにあたっての問題は発生していない。今後も当初の研究計画に即して進めていきたい。平成28年度は,アルチャタ著『論証因一滴論』に紹介されるジャイナ教学説とそれに対するアルチャタの批判部分についてテキスト校訂と読解を進めた。同箇所は,アルチャタによるジャイナ教徒の批判の後に45偈の要約偈が続くという構成となっているが,サンスクリット語写本とチベット訳,またジャイナ教文献に見られる並行箇所等を参照しながら,要約偈を含めたテキストの校訂作業を進めた。さらにその校訂テキストを元に現代語訳(英訳)を作成した。同研究の成果については,2017年3月にオーストリア科学アカデミー・アジア文化・思想史研究所において開催されたワークショップにおいて参加者と共に検討・議論する機会を得た。また同ワークショップの前に行われた講演会では,報告者がこれまでの研究成果をまとめ,"Arcata's description and criticism of the Jaina theory of manifoldness (anekantavada)"(アルチャタによるジャイナ教思想[多面的実在論]の描写とそれに対する批判)というタイトルの口頭発表を行った。同講演会においても,発表後のディスカッションの際に参加者から有益なコメント及びフィードバックを得ることができた。また,2016年9月に東京大学で行われた日本印度学佛教学会第67回学術大会においては,「Aptamimamsa第59偈をめぐる諸問題」という標題の口頭発表を行った。

本発表では主に仏教徒がジャイナ教学説を紹介する際頻繁に引用される一連の偈について考察したが,その際他の文献(Slokavarttika等)に見られる類似の記述との比較も行った。上記の発表は,"Problems Concerning Aptamimamsa 59"というタイトルの下,『印度学仏教学研究』第65巻第3号(2017年3月出版)に掲載された。当初立てていた研究計画はおおむね順調に進展していると言える。上記の通り,平成28年度は主に,アルチャタ著『論証因一滴論注』に見られるジャイナ教学説とそれに対するアルチャタの批判部分のうち,特にその末尾に位置する45偈にわたる要約偈についてテキスト校訂と翻訳の作業を行った。当初の研究計画では,当該年度は「ドゥルヴェーカミシュラによる『論証因一滴論注』に対する復注の調査」という研究テーマで研究を進める予定であった。ドゥルヴェーカミシュラによる復注の名称は『論証因一滴論注の光』(Hetubindutikaloka)であるが,『論証因一滴論注』に見られる45の要約偈を読解・解釈するにあたっては,同テキストを常に参照した。同復注を参照することにより,『論証因一滴論注』の記述をより正確にまた包括的に理解することが可能となった。しかしながら新発見の復注の写本については,判読が困難な筆跡で書かれていることもあり,現在のところ該当箇所の文字起こしを開始したにとどまっている。このような事情から,同写本のテキスト研究は若干遅れ気味であるため,平成29年度以降精力的に進めていきたい。思想研究については,ドゥルヴェーカミシュラとその師匠にあたるジターリの記述を比較することにより,両者がジャイナ教思想をどのように提示・批判しているかについて調査を進めた。思想研究については,当初の計画を上回るペースで進展している。研究計画には盛り込んでいなかったものの,ジャイナ教文献(Aptamimamsa他)とミーマーンサー学派の文献(Slokavarttika他)に見られる類似の記述を比較検討し,その調査結果を発表することができたのは研究課題全体から見ても大きな前進であった。以上から,トータルで見れば「おおむね順調に進展している」と言えるだろう。平成29年度の研究テーマは,アルチャタ作『論証因一滴論注』の所説を引用するジャイナ教文献について調査を進めることであった。具体的には,『論証因一滴論注』のパッセージが引用されるジャイナ教文献について,すでに知られているものを含めて調査を進め,そこに見られる平行箇所を『論証因一滴論注』の本文と比較し,異読を記録した。『論証因一滴論注』からの引用が知られているジャイナ教文献としては,『相対論の宝蔵(スヤードヴァーダ・ラトナーカラ)』,『生起等の確立』などがあるが,今年度はこのうち『相対論の宝蔵』における引用について主に考察した。同テキストにおいてアルチャタの見解は,当然ながら,仏教徒による前主張すなわちジャイナ教徒にとっては反論者の見解として紹介されている。アルチャタは,『論証因一滴論注』の中でジャイナ教学説の批判を展開しているのであるが,それがジャイナ教徒の立場から再批判されていることになる。両派の対話を追うことによって,「多面的実在論」に関する論争の後代における展開を一定程度跡づけることができたと考える。この成果については未発表であるが,来年度のジャイナ教研究会の場で発表するべく準備している。
算数授業観察力向上のためのICT授業記録分析支援システムの開発

タブレット端末を用いた授業記録ツールLessonNoteを活用して,授業観察記録のデジタル化および共有化を実現し,ICTを活用した授業記録分析方法の開発,ならびに授業記録の効率的な比較検討の方法を検討した.さらに,これらを教員養成系大学の協力を得て実際の授業観察ならびにその後の討議で試用しその成果を吟味した.またデジタル化によって蓄積された授業記録データの分析を通して,授業観察力の分析評価を試み,授業観察力向上プログラムの作成に向けた基礎研究を行った.タブレット端末を用いた授業記録ツールLessonNoteを活用して授業観察記録の共有化を実現し,ICT授業記録分析支援システムを開発することによって授業記録の効率的な比較検討を行い,教師の授業観察力の向上をはかることを目的とした研究の第一年目として、1) LessonNoteによる授業記録データを集積するためのクラウド・データベースLessonNote Proの追加機能の開発、2)東京学芸大学附属世田谷小学校におけるLessonNoteおよびLessonNote Proの試用を実施した。1)については、a) LessonNoteで収集したデータを蓄積し、PDFおよびCSVによる収集データの出力,画像データの取り出し,ならびにグループ内の複数のユーザによるデータの共有を行うためのデータベースの借り上げ、b) LessonNoteによって収集したデータに,データの統計的分析のための新たなデータフィールドの追加,データ表示のインタフェースなど,本研究のための機能(ユーザーグループの構成員に関するデータ、記録した授業に関するデータ)の追加、c) LessonNoteによって収集したデータに,データの分析のための新たな機能を追加、を行った。2)については、a)教育実施期間中4学級において授業参観に使用、b)教育実習生並びに指導教官によって収集されたデータをLessonNote Proにアップロードし、今後の開発・分析のためのデータとして保存、c)附属学校教官によるLessonNoteおよびLessonNote Proの使用に関するレポートをもとに、今後の機能改善にむけた資料収集を行った。本年の実績により、教育実習におけるLessonNoteの活用ならびに授業記録データの集積が効率的に行えるようになり、複数大学における教育実習での試用が可能となった。タブレット端末を用いた授業記録ツールLessonNoteを活用して授業観察記録の共有化を実現し,ICT授業記録分析支援システムを開発することによって授業記録の効率的な比較検討を行い,教師の授業観察力の向上をはかることを目的とした研究の第二年目として、1) LessonNoteによる授業記録データを集積するためのクラウド・データベースLessonNote Proの授業記録共有機能の試用とインターフェースの改善、2)東京学芸大学附属世田谷小学校、山梨大学教職大学院、ならびに弘前大学附属学校等におけるLessonNoteおよびLessonNote Proの試用を実施した。1)については、a) LessonNoteで収集したデータを蓄積し、PDFおよびCSVによる収集データの出力,画像データの取り出し,ならびにグループ内の複数のユーザによるデータの共有を行うためのデータベースの借り上げを継続し、b) LessonNoteによって収集したデータに,データの効率的な分析のためのデータフィールド,データ表示のインタフェースなど,本研究のための機能の実践現場における試用、を行った。2)については、昨年東京学芸大学附属学校1校で行った試用を、他の2大学の附属学校および教職大学院に対象を広げ、実践を通してLessonNoteの機能を検証した。具体的には、a) 3大学合計74ユーザ(学芸大52、山梨大5、弘前大17)の協力を得て授業記録データを収集、b)教育実習生並びに指導教諭によって収集されたデータをLessonNote Proにアップロードし、今後の開発・分析のためのデータとして保存、c)附属学校教諭によるLessonNoteおよびLessonNote Proの使用に関するレポートをもとに、今後の機能改善にむけた資料収集を行った。LessonNoteによる授業記録データを集積するためのクラウド・データベースLessonNote Proを借り上げ、データの効率的な分析のために、1)改良したデータフィールドの実践における試用,2)データ表示のインタフェースのいっそうの改良など、本研究のための機能をより使いやすいものに改善を行った。データフィールドの追加にあたっては、既存のデータベースの構造を一部修正するとともに、以下を新たに加えた。1)ユーザーグループの構成員によるデータの共有機能2)記録した授業に関するデータ(教科,対象児童生徒の学年,題材)昨年度に開発した、データの分析のための新たな機能1)検索機能(教師・児童生徒・所属グループなどによって授業記録内容を検索、および、複数の授業間で,特定の教師・児童・グループなどに関する授業記録を検索する機能)2)検索のための新しいウェブ・インターフェースの実践における試用と、安定性、利便性の向上を行い、教育実習、教職大学院での授業参観に基づく、授業記録の作成、共有、提出機能の実用性を確認した。3)本年度までの実践研究の成果を、日本数学教育学会秋期研究大会に於いて東京学芸大学附属小学校、永山、稲垣、越後、栗田が論文発表を行った。また、関連する研究成果を研究代表者が国際授業研究学会(World Association of Lesson Studies 2015 annual conference)にて発表した。タブレット端末を用いた授業記録ツールLessonNoteを活用して授業観察記録の共有化を実現し,ICT授業記録分析支援システムを開発することによって授業記録の効率的な比較検討を行い,教師の授業観察力の向上をはかることを目的とした研究の第三年目として、1) LessonNoteによる授業記録データを集積するためのクラウド・データベースLessonNote Proの授業記録共有機能の試用とインターフェースの改善、2)授業観察力向上を目指した、LessonNoteの入力機能の向上、3)東京学芸大学附属世田谷小学校、山梨大学教職大学院、ならびに弘前大学附属学校等におけるLessonNoteおよびLessonNote Proの試用を実施した。

1)については、a) LessonNoteで収集したデータを蓄積し、PDFおよびCSVによる収集データの出力,画像データの取り出し,ならびにグループ内の複数のユーザによるデータの共有を行うためのデータベースの借り上げを継続し、b) LessonNoteによって収集したデータに,データの効率的な分析のためのデータフィールド,データ表示のインタフェースなど,本研究のための機能の実践現場における試用、を行った。2)については、LessonNoteの記録画面に、アラン・ションフェルド博士(カリフォルニア大学バークレー校)の提唱する良い数学授業の五つの観点(TRU-Math)によるタグ付け機能を追加し、授業観察の視点を明確化することを試みた。さらに3)については、昨年附属学校1校で行った試用を、他の2大学の附属学校および教職大学院に対象を広げ、実践を通してLessonNoteの機能を検証した。LessonNoteによる授業記録データを集積するためのクラウド・データベースLessonNote Proを借り上げ、データの効率的な分析のために、1)改良したデータフィールドの実践における試用,2)データ表示のインタフェースのいっそうの改良など、本研究のための機能をより使いやすいものに改善を行った。データフィールドの追加にあたっては、既存のデータベースの構造を一部修正を行った。また、LessonNoteのインターフェースにTUR-Mathの5つの観点のタグ付け機能を追加し、教育実習における使用を継続した。ただ、年度途中における連携研究者の一人である山梨大学中村享史教授の死去にともない、山梨大学における試用の継続がままならない結果となり、次年度以降は、これまで三校で行ってきた実践を東京学芸大学ならびに弘前大学の二校に絞ることとした。3)本年度までの実践研究の成果を、日本数学教育学会春期研究大会に於いて創成型課題研究を設定し、3大学による実践研究の途中経過を論文発表することができたのは、大きな成果である。また、関連する研究成果を研究代表者がドイツにおいて行われた国際授業研究学会(13th International Congress on Mathematical Education 2016)にて発表した。タブレット端末を用いた授業記録ツールLessonNoteを活用して授業観察記録のデジタル化および共有化を実現し,ICTを活用した授業記録分析方法の開発,ならびに授業記録の効率的な比較検討の方法を検討した.
シェーグレン症候群の特異的制御へのアプローチ(自己反応性T細胞と自己抗原の解析)

シェーグレン症候群(SS)の口唇唾液腺には、T細胞を中心とした著明な細胞浸潤が認められ自己免疫発症に重要な役割を果している。浸潤T細胞のT細胞レセプター(TCR)解析から、それらが抗原刺激により誘導されていることが判明してきた。本研究では、唾液腺に浸潤したT細胞を認識する対応抗原を明らかにし、アナログペプチドを用いた特異的制御を目的とした。現在、自己反応性T細胞をアンジーに誘導し不活化するアナログベプチドをin vitroで選別中である。将来、抗原のアナログペプチドあるいは調節性ペプチドそのものをワクチネーションすることにより、SSの特異的制御が期待される。
新しいタイプの癌抑制遺伝子であるFHIT遺伝子の機能解析と癌遺伝子治療への展開

本遺伝子に関する研究のため2年間にわたり基盤研究(B)の科学研究費をいただき、以下のことを明らかにした。特記すべき実績は、癌におけるFHIT遺伝子のゲノム構造破綻に関する解析結果(Proc Natl Acad Sci 1999, Proc Natl Acad Sci, 2001)、食道癌においてFHITが喫煙・飲酒に高い感受性を示したこと(Cancer Res 2000)、発癌機構のひとつしてFHIT変異が大腸癌ではヒト修復酵素MSH2異常に関連しているが、食道癌では直接的関連がないこと報告してきた(Cancer Res 2001、Oncology 2003 (in press))ことである。一方、研究費申請時の目的(1)として、FHIT上流または下流にて機能する新たな遺伝子群を同定しFHITの機能あるいは不活化機構を明らかにすることを挙げたが、我々はアデノウイルス-FHITベクター(Ad-FHIT)による抗腫瘍効果を解析した結果、FHIT導入食道癌株マウス移植腫瘍の増殖は非導入株に比べ有意に小さく、FHITがcaspase 6を介したアポトーシスに関与していることを報告した(Cancer Res 2001)。caspase以外にもAd-FHITと親株との間でマクロアレイを施行した結果、すでにいくつかの興味深い遺伝子を同定し終えており機能解析の結果を含め近日中に報告の予定である。また、研究目的(2)Ad-FHITを用いた遺伝子治療の可能性を示すことに関しては、遺伝子治療の臨床応用にむけて準備中であるが、現在世界的に問題となっているadenovirusベクター自体の安全性の確立が待たれる。さらに研究目的(3)として、FHITの発癌抑制、造腫瘍能あるいは転移能に対する抗腫瘍効果についての検索をあげたが、これについても現在継続して解析中である。cDNAMicroarrayを用いたFHIT機能解析:癌抑制遺伝子Fhit発現に伴い経時的に変化する遺伝子、すなわちFhit下流で発現変異のみられる遺伝子群をcDNAマイクロアレイ法を用い包括的に解析して、Fhitによる癌抑制機構を解明する。Fhit発現量に応じた発現遺伝子の変化を明らかにするために、Ponastercm Aによるプロモーターにおける発現量調節機構を用いた。具体的には、Fhit発現がない肺癌細胞株にPonasteron A誘導性Fhit発現ベクターを導入した。FHIT導入株のstable Ponasteron A誘導系をクローニングし、mRNAを抽出したのちにcDNAマイクロアレイ法(TaKaRa Cancer Chip2.1およびGene Springシリコンジェネティック社)によりFhitの発現に伴い変化する遺伝子群を同定したところ、87個の遺伝子が正の相関を認め、逆にFHIT発現に逆相関する4個の遺伝子を同定し得た。現在Nothern blottingあるいはWestern blottingで確認し機能解析を行っている。FHIT癌抑制遺伝子不活化機構の解明:FongらはFHITのノックアウトマウスがヒトのMuir-Tour like syndromeという病態を表現型として示すことを明らかにした。この症候群はMSH2修復酵素異常時にみられる病態であり、したがってFHIT遺伝子もこの修復酵素異常がFHIT不活化機構の一つの機序と考えられた。さらに、我々はヒトとマウスの塩基配列は高いhomologyを有するが、Matrix Attachment Regionsと呼ばれる領域はヒトとマウスで異なる部位に存在することを明らかにした。この配列がFHIT不活化機構解明の鍵を握っていると考えられ、今後の研究を重ねたい。特記すべき実績は、癌におけるFHIT遺伝子のゲノム構造破綻に関する解析結果(Proc Natl Acad Sci 1999,Proc Natl Acad Sci,2001)、食道癌においてFHITが喫煙・飲酒に高い感受性を示したこと(Cancer Res 2000)、発癌機構のひとつしてFHIT変異が大腸癌ではヒト修復酵素MSH

2異常に関連しているが、食道癌では直接的関連がないこと報告してきた(Cancer Res 2001、Oncology 2003(in press))ことである。一方、研究費申請時の目的(1)として、FHIT上流または下流にて機能する新たな遺伝子群を同定しFHITの機能あるいは不活化機構を明らかにすることを挙げたが、我々はアデノウイルス-FHITベクター(Ad-FHIT)による抗腫瘍効果を解析した結果、FHIT導入食道癌株マウス移植腫瘍の増殖は非導入株に比べ有意に小さく、FHITがcaspase6を介したアポトーシスに関与していることを報告した(Cancer Res 2001)。caspase以外にもAd-FHITと親株との間でマクロアレイを施行した結果、すでにいくつかの興味深い遺伝子を同定し終えており機能解析の結果を含め近日中に報告の予定である。また、研究目的(2)Ad-FHITを用いた遺伝子治療の可能性を示すことに関しては、遺伝子治療の臨床応用にむけて準備中であるが、現在世界的に問題となっているadenovirusベクター自体の安全性の確立が待たれる。さらに研究目的(3)として、FHITの発癌抑制、造腫瘍能あるいは転移能に対する抗腫瘍効果についての検索をあげたが、これについても現在継続して解析中である。