hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「共走」概念を基盤とした義務教育期の長い距離を走る運動のカリキュラム開発

持久走・長距離走は子どもに不人気な運動の一つである。現状を改善するため、「共走」概念に注目した実践を3年間継続した。対象は小学5年から中学1年までの3年間、同じ学習集団の子どもであった。毎単元において、開始前と終了後に社会心理学において用いられる「態度」の質問紙調査を実施した。その結果、小学校では向上するものの、小学校6年生の単元終了後と中学1年の単元開始前の好意的態度の数値は大きく低下した。つまり、持久走から長距離走へ、ねらいの異なる学習への移行により、子どもに心理的プレッシャーが生じたと考えられた。長い距離を走る運動の新たなカリキュラム開発の必要性が示唆され、試案を作成した。24年度は、2つの小学校5,6年生に対して、「共走」をベースとした実践を行った。また中学校1,2年生に対しても25年度の実践を見据えて先行実践を行った。その結果、児童・生徒の「態度」と全身持久力、及び長距離走の記録が向上することが分かった。この研究成果を踏まえ、25年度は、24年度に調査した小学校5,6年生が進級、進学した1年後の実践と、新たに5年生の実践について質問紙調査と20mシャトルラン、中学1年生に対しては長距離走の結果を事前事後で比較した。その結果、小学生については「態度」が向上することが分かった。特に2年間継続して実践した6年生の「態度」は大きく向上した。先行研究によると、小学校高学年から長い距離を走る運動に対する児童・生徒の「態度」は低下傾向にあるが、「共走」をベースとした実践を継続することで、児童は好意的な「態度」で長い距離を走る運動に取り組み、さらに全身持久力も向上することが分かった。中学校1年生の実践では、長距離走の記録が大きく向上した。「態度」には有意な変化は見られなかった。しかし、先ほど述べた先行研究との比較から、生徒の「態度」が低下しなかったということは、「共走」をベースとした実践が一定の成果を上げているとも考えられる。この点については、26年度に中学校での実践を通して、詳細に検討したい。なお、新たに1つの中学校で長距離走ではなく、ジョギングの実践を1年生を対象に実施した。その結果、「態度」は向上し、全身持久力の向上も見られた。中学校において陸上競技(長距離走)ではなく、「共走」をベースとしたジョギングを実践することの価値も見えてきたと言える。これらの研究成果の一端は、雑誌論文や学会誌での報告書、さらに8月の日本体育学会(立命館大学)、3月の日本発育発達学会(大阪成蹊大学)、同じく3月のランニング学会(大阪体育大学)にて発表した。初等・中等教育期の長い距離を走る運動は、小学校では体つくり運動領域の「持久走」として、中学校・高等学校では陸上競技領域の「長距離走」として実践されている。そのため主たるねらいは異なっており、その接続にカリキュラム上の問題があると考えられる。文部科学省では初等・中等教育期を6・3・3制としてではなく、4年間3つの括りで体育カリキュラム系列を考えており、12年間を見通したカリキュラムを考える必要がある。そこで本研究では、生涯スポーツを志向した「共走」概念を基盤とした長い距離を走る運動のカリキュラムを作成することを目的とした。特に小学校体育授業から中学校保健体育授業の接続に焦点を絞って研究を進めることとし、いわゆる「探求の時期」の長い距離を走る運動のあり方を検討することとした。初年度は、小学校3校の高学年において「共走」概念を基盤とした長い距離を走る運動の実践を行い、さらに評価・測定を実施した。その結果、分析が終了した2校のいずれの学級においても、児童の好意的態度が有意に向上した。さらに全身持久力も1学級をのぞくすべての学級で有意に向上し、その1学級の向上にも有意傾向がみられた。また、中学校1,2年生おいても、先行実践を実施した。こちらも「共走」概念を基盤とした実践を依頼し、さらに質問紙調査と長距離走の記録を測定した。3月まで実践していたこともあり、まだ分析は十分ではないが、授業者にからは成果が上がったと報告を受けている。これらのことから、「探求の時期」にある児童(小学校)には体力つくりを、生徒(中学校)には競争をというねらいが異なった学習を展開するのではなく、「共走」概念を用いた実践を共通して行うことは、児童・生徒にとって意味があることが確認されつつある。なお、研究の一端は、3月のランニング学会(東京学芸大学)で報告した。義務教育期の長い距離を走る運動は、小学校では体つくり運動領域の「持久走」として、中学校では陸上競技領域の「長距離走」として実践されている。26年度は、24,25年度の成果を踏まえ、継続して研究対象としていた2つの小学校から進学した中学1,2年生を対象に実践・研究を進めた。

現在分析中であり、結果は8月に開催される第66回日本体育学会(国士舘大学)で発表する予定である。そこでは3年間継続して実践・研究した縦断的な成果を発表する。これまでの研究により、「探求の時期」にある児童(小学校)には体力つくりを、生徒(中学校)には競争をというねらいが異なった学習を展開するのではなく、「共走」概念を用いた実践を共通して行うことは、児童・生徒にとって意味があることが確認されつつある。なお研究の一端をまとめた論文を、ランニング学会の学会誌「ランニング学研究」に投稿済みである。長い距離を走る運動は、小学校では体つくり運動領域の「持久走」として、中学校では陸上競技領域の「長距離走」として実践されているのが現状である。それぞれの主たるねらいは異なっており、その接続にカリキュラム上の問題があると考えられる。そのため、12年間を見通した「子どもの学び」が連続した「長い距離を走る運動」のカリキュラムを検討する必要がある。本研究では、生涯スポーツを志向した「共走」概念を基盤とした長い距離を走る運動のカリキュラムを作成することを目的とした。特に小学校と中学校の接続に焦点を絞って研究を進めることとした。1年目は小学校5年を対象に「ジョギング」の実践を進め、好意的態度と全身持久力が向上する成果を得た。2年目は前年5年生だった6年生児童の好意的態度と全身持久力が大きく伸びたことにより、継続した実践の必要性が明らかとなった。3年目には、その6年生が中学1年生となり「長距離走」の実践を行った。しかし、実践をする前の調査で、好意的態度が大きく低下することが分かった。つまり、「長距離走」の前に生徒はネガティブな態度になったのである。ここには「競争しなくてはいけない」「記録を伸ばさなくてはいけない」という無形のプレッシャーの存在があるものと考えられる。持久走と長距離走の接続には大きな問題があり、ねらいの異なる学習では、子どもの連続した学びを生み出さない危険性が生じることが明らかとなった。これらのことから、それぞれの子どもがめあてをもって挑戦していく「長い距離を走る運動」としての学習の可能性が示唆された。なお、本研究の成果はこれまでに学会誌に2つの論文として発表した。まとめの年である4年目の27年度は日本体育学会、ランニング学会で口頭発表した。また、ランニング学会セミナーを実施し、広く現場の先生方に成果を発表した。28年度にまとめの論文を作成する予定である。持久走・長距離走は子どもに不人気な運動の一つである。現状を改善するため、「共走」概念に注目した実践を3年間継続した。対象は小学5年から中学1年までの3年間、同じ学習集団の子どもであった。毎単元において、開始前と終了後に社会心理学において用いられる「態度」の質問紙調査を実施した。その結果、小学校では向上するものの、小学校6年生の単元終了後と中学1年の単元開始前の好意的態度の数値は大きく低下した。つまり、持久走から長距離走へ、ねらいの異なる学習への移行により、子どもに心理的プレッシャーが生じたと考えられた。長い距離を走る運動の新たなカリキュラム開発の必要性が示唆され、試案を作成した。実践校の協力により、3年間継続したデータを収集することができた。
GDNF(グリア細胞株由来栄養因子)によるヒト筋疾患治療の基礎的研究

神経線維が損傷された場合、末梢神経系では局所の修復機構が働き、高い再生能力を示すのに対し、中枢神経系では再生しないか、あるいは異所性に神経回路が形成される.これらの中枢神経系と末梢神経系の修復機構の違いについてはまだ明らかでない.顔面神経は橋に起始する非交差性の運動神経であり、顔面神経切断実験モデルは末梢神経再生の分子機構の解析に最も適している.本年度は成体ラットを用いて片側の顔面神経を切断し、切断側とコントロール(非切断)側の顔面神経核との間でGDNF受容体遺伝子の発現に差があるかをノーザン・ブロット法、in situハイブリダイゼーション法を用いて検討した.顔面神経切断後24時間経過すると、顔面神経核におけるGFRα-1、c-Retの発現が上昇する.この上昇は切断側で7日まで続くことが分かった.このとき、顔面神経切断局所にGDNFをゲルフォームにしみこませた場合に受容体の発現が変化するかを同様に調べた。その結果、リガンドであるGDNFが神経切断部位から供給されることによって、(1)GFRα-1の発現は上昇しないこと、(2)c-Retの発現が単独で上昇することが明らかになった。これは、顔面神経切断によって運動神経のターゲットである骨格筋からの栄養因子(GDNFを含む)の供給が絶たれたために、運動神経の受容体発現が上昇していることを反映していると考えられる。特にGFRα-1はGDNFと直接結合することによって、受容体型チロシン・キナーゼであるc-Retを活性化する事が知られている.すなわち、リガンドの欠乏を補おうとしてGFRα-1が上昇していることが明らかになった。GDNF(Glial cell line-derivedneurotrophic factor)はラット・グリア細胞様B49培養上清中の神経栄養因子として1993年、Linらによって単離・同定された。GDNFはin vitroでラット黒質線条体ドパミン作動性ニューロンに対して強力な生存活性を有し、同時にドパミンの取り込みを促進することが報告された。さらに、GDNFは中枢神経系のみならず、ラット胎児の脊髄前根、幼弱な骨格筋、末梢神経にも発現していることが明らかになり、末梢神経における生理作用が注目されている。我々は、ヒト骨格筋を用いてGDNFの発現を検索し、さらにGDNF受容体の一つであるGFRα1の発現解析を行った。Northern blot及びRT-PCRを用いて調べたところ、GDNF mRNAは成人ヒト骨格筋及び心筋で高い発現をしていることが明らかになった。そこで、我々は抗GDNFポリクローナル抗体を用いて免役組織学的にGDNFの局在を検討した。その結果、すべての骨格筋線維内にGDNFの免疫反応が強く認められた。免役反応は特に筋形質膜直下に強く、筋線維の中心部に近づくほど弱くなる傾向を示した。また、細胞外部分である筋線維間の内鞘部分にも免疫反応を認めた。数多くのヒト検体を検索した結果、神経・筋接合部にGDNFが強く集積していることが明らかになった。これは、運動ニューロンに対する標的組織である筋線維がGDNFを産生し、神経・筋接合部において運動ニューロンに取り込まれていることを示唆する初めてのデータであり、注目される。現在、受容体であるGFRα-1の発現を解析している。神経線維が損傷された場合、末梢神経系では局所の修復機構が働き、高い再生能力を示すのに対し、中枢神経系では再生しないか、あるいは異所性に神経回路が形成される。これらの中枢神経系と末梢神経系の修復機構の違いについてはまだ明らかでない。顔面神経は橋に起始する非交差性の運動神経であり、顔面神経切断実験モデルは末梢神経再生の分子機構の解析に最も適している。

本年度は成体ラットを用いて片側の顔面神経を切断し、切断側とコントロール(非切断)側の顔面神経核との間でGDNF受容体遺伝子の発現に差があるかをノーザン・ブロット法、in situハイブリダイゼーション法を用いて検討した。顔面神経切断後24時間経過すると、顔面神経核におけるGFRα-1、c-Retの発現が上昇する。この上昇は切断側で7日まで続くことが分かった。このとき、顔面神経切断局所にGDNFをゲルフォームにしみこませた場合に受容体の発現が変化するかを同様に調べた。その結果、リガンドであるGDNFが神経切断部位から供給されることによって、(1)GFRα-1の発現は上昇しないこと、(2)c-Retの発現が単独で上昇することが明らかになった。これは、顔面神経切断によって運動神経のターゲットである骨格筋からの栄養因子(GDNFを含む)の供給が絶たれたために、運動神経の受容体発現が上昇していることを反映していると考えられる。特にGFRα-1はGDNFと直接結合するとによって、受容体型チロシン・キナーゼであるc-Retを活性化する事が知られている。すなわち、リガンドの欠乏を補おうとしてGFRα-1が上昇していることが明らかになった。
高等植物のクロロフィル分解機構に関する研究

我々は,クロロフィル分解系を調節する新規活性化合物の研究を行ってきた。その過程で,タバコ培養細胞を用いて合成化合物の活性を検討した。その結果,タバコ培養細胞中に13^2-hydroxychlorophyll aの蓄積を誘導する新規化合物(RWH-21)を見出した。植物に13^2-hydroxychlorophyll aの形成は,植物ホルモンであるエチレンや化学物質を植物処理した時に形成されるが,通常な条件下においては,クロロフィル分解物質は極めて微量で存在し,その多くはポルフィリン骨格を有している。このことから,ポルフィリンの光増感作用により,ラジカル反応を関与した分解反応が極めて迅速に進み,クロロフィルの分解物質が極めて検出・精製しにくい。本研究で見出したRWH-21は,タバコ培養細胞中に大量な13^2-hydroxychlorophyll aの蓄積を誘導することから,クロロフィルの分解物を精製する可能性が示された。本年度においては,まず,RWH-21で処理したタバコ培養細胞と無処理区と比較し,逆相HPLCでクロロフィル分解物の分離・精製を行った。RWH-21処理区においては,同定された13^2-hydroxychlorophyll aのほかに,新たに3種類の蛍光物質の蓄積が判明された。これらの蛍光物質の蛍光スペクトルには,420nmおよび665nm付近にポルフィリン環に特有な蛍光ピークが示され,また,これらの蛍光物質は,RWH-21処理により誘導され,13^2-hydroxychlorophyll aの蓄積と共に蓄積されることから,クロロフィルの分解物である可能性が示唆された。しかしながら,これらの蛍光物質の量は,タバコ培養細胞中に蓄積される13^2-hydroxychlorophyll a量の約百分の一しか存在しないことが判明された。現在,これらのクロロフィル分解物質の構造を解明するために,LCMS測定法を検討中である。クロロフィルは,光合成エネルギー転換において中心的な役割を果たしている。その生合成や分解機構は,植物生理に関与していることから注目される。クロロフィルの分解経路は,クロロフィリドを関与した分解経路とクロロフィルのC-13^2位を酸化された物質である13^2-hydroxychlorophyll aを関与した分解経路が知られている。13^2-hydroxychlorophyll aは,植物をエチレンで処理した時に検出されたが,その形成機構とその分解経路については,ほとんど解明されていない。本研究は,高等植物クロロフィルの分解系を調節する新規化合物(RWH-21)を用いて,クロロフィルの分解機構を研究している。今年度において,タバコ培養細胞を用いた実験系とホウレンソウの無傷葉緑体画分を用いた実験系を用いて検討を行った。タバコ培養細胞を用いた実験では,RWH-21で処理したタバコ培養細胞中に蓄積したポルフィリン物質を蛍光検出器を備えた逆相HPLCで分析した。RWH-21で処理したタバコ培養細胞中には,13^2-hydroxychlorophyll aの他に,幾つかの蛍光物質の蓄積を検出した。これらの蛍光物質は,13^2-hydroxychlorophyll aより高い水溶性を示し,13^2-hydroxychlorophyll aと類似した蛍光スペクトルを示した。暗条件下でのポルフィリン合成系中間体の蛍光特徴を考慮すると,これらの蛍光物質は,13^2-hydroxychlorophyll aの代謝物質である可能性が高いと考えられる。これらのポリフィリン物質の化学構造を明らかにするために,幾つかの可能な構造を想定し,これら化合物の化学合成を行っている。ホウレンソウの葉緑体画分を用いた実験では,処理区を無処理区と比べ,明瞭な差が示さなかった。即ち,葉緑体画分を用いた場合には,RWH-21処理区において,13^2-hydroxychlorophyll aの蓄積が示さなかった。その原因としては,葉緑体が壊れやすく,阻害剤の効果を調べるための実験系として,改良する必要があると考えられる。現在,チラコイド膜画分を用いて,検討を行っている。

しかしながら,これらの蛍光物質の量は,タバコ培養細胞中に蓄積される13^2-hydroxychlorophyll a量の約百分の一しか存在しないことが判明された。現在,これらのクロロフィル分解物質の構造を解明するために,LCMS測定法を検討中である。
国際教育協力活動のアウトカムを高めるための評価研究

1)PELITAのデータ分析:プロジェクト対象校は過去に、様々な時期にREDIPやIMSTEP/SISTEMSの介入を行った学校も含んでいるため、数回の調査であっても、介入後の様々な時系列的変化を知るに好都合である。PELITAは学校建設、実験器具の供与など単品を供与するプロジェクトとは異なり、中央政府、州政府、県政府などの行政官の能力向上、学校の運営改善、授業改善など、教育のソフト・コンポーネントを総合的に支援するプロジェクトであるため、その成果の評価にも工夫が要る。単なるインプット-アウトプットの関連を見る分析ではなく、プロセスの変化、アウトカムの分析、さらにはインパクトの測定などの方法論の改善も必要である。このため、多階層データの分析に用いられるHLMモデルによる分析を試み、一定の成果を見た。2)既存の評価報告書の2次的内容分析:教育プロジェクト評価では評価者が(達成した-達成していない)などの判断を5段階で行うといった、主観的判断が避けられない場合が多い。主観的判断には個人差がつきものである。判断する対象についての知識や体験の違いだけではなく、立場、価値観、その場の気分によっても異なる。そうであれば評価結果はあまり信用ならない事になる。評価の質を高め、結果の信頼性を大きくするため、様々な工夫が必要となる。そこでまず一次評価の事例を幅広く収集した。収集した一次評価結果を基に、あらかじめ作成した評価観点に基づいて2次評価を行った。この2次評価である評価報告書の内容分析を通じて、評価の質を高めるためにはどの評価観点がより重要か、評価観点間やマクロ指標との関連はどうかを明らかにできる。マクロ指標として世界銀行のガバナンス指標を用い分析した。
情報通信技術の進展が交通行動及びプロジェクト評価に与える影響

本研究は,業務目的の交通時間節約価値を包括的かつ理論的に分析することを通じて,情報通信技術の進展が交通行動及びプロジェクト評価に与える影響を検討することを目的とする.まず,業務交通を分析する上では,交通の意思決定者,交通時間節約に支払意思を持つ主体,移動中の労働の有無,業務交通のスケジュール,労働時間外の賃金支払いの有無が,留意すべき点であることを示す.その上で,被雇用者,雇用者,および両者の共同意思決定を含めた10の時間配分モデルを定式化し,それらから交通時間節約価値を導出する.最後に,以上の分析から得られる示唆を整理した.今年度は,業務目的の交通時間節約価値を包括的かつ理論的に分析した.まず,既往研究のレビューより,業務目的の交通時間節約価値の導出には,費用節約アプローチとHensherアプローチとがあることを示した.次に,業務交通を分析する上では,交通の意思決定者,交通時間節約に支払意思を持つ主体,移動中の労働の有無,業務交通のスケジュール,労働時間外の賃金支払いの有無が,留意すべき点であることを示した.その上で,被雇用者,雇用者,および両者の共同意思決定を含めた10の時間配分モデルを定式化し,それらから交通時間節約価値を導出した.さらに,これらのモデルを拡張することにより,賃金率プラス公式とHensher公式を導出した.その結果,第一に,費用節約アプローチのうち,他国の研究者により主張される賃金率プラスアプローチは,被雇用者自身により業務交通に関する意思決定ができ,かつ労働時間外の業務交通に対して賃金が支払われない場合に成立することが明らかとなった.第二に,費用節約アプローチのうち,賃金率アプローチは,雇用者が業務交通に関する意思決定をする状況で成立するものであることが明らかとなった.第三に,輸送そのものを業務とし,かつそれが雇用者により管理される交通(例えば,鉄道やバスの運転手による業務交通)の交通時間節約価値は,賃金率よりも低くなることが明らかとなった.第四に,ブリーフケーストラベラーのように,移動中に労働が行われる場合の交通時間節約価値は,移動中に労働が行われない場合よりも低くなることが明らかとなった.今後,高度情報通信端末が普及していけば,ブリーフケーストラベラーは確実に増加することが期待される.そして,ブリーフケーストラベラーの増加は,業務目的の交通時間節約価値の減少につながる可能性がある.本研究は,業務目的の交通時間節約価値を包括的かつ理論的に分析することを通じて,情報通信技術の進展が交通行動及びプロジェクト評価に与える影響を検討することを目的とする.まず,業務交通を分析する上では,交通の意思決定者,交通時間節約に支払意思を持つ主体,移動中の労働の有無,業務交通のスケジュール,労働時間外の賃金支払いの有無が,留意すべき点であることを示す.その上で,被雇用者,雇用者,および両者の共同意思決定を含めた10の時間配分モデルを定式化し,それらから交通時間節約価値を導出する.最後に,以上の分析から得られる示唆を整理した.今年度は,(1)SP調査による交通行動の実証的分析,ならびに(2)移動中の活動が交通行動に与える影響に関する理論的分析を実施した.まず,SP調査による交通行動分析では,ODペアが所与の条件下で,一般道路利用経路と高速道路利用経路とを選択する仮想的な状況を複数ケース想定し,被験者に選択してもらった調査データを用いて,交通時間価値の分布の推定を行った.時間価値推定にあたっては,ミックストロジットを用いたパラメトリックな手法に加えて,ノンパラメトリックな手法についても検討を行った.その結果,両者で概ね類似した傾向が見られるものの,事前に時間価値に関する分布形を仮定するパラメトリックな手法では,分析結果にバイアスが生じるリスクのあることが明らかとなった.次に,移動中の活動が交通行動に与える影響については,業務交通を対象として理論的な時間価値導出を行った.ここでは,業務交通を分析する際に留意すべき点の1つとして,移動中の労働の有無が重要であることを示した.この背景には,近年の情報通信技術の急激な発展に伴い,スマートフォンやタブレットPCが普及し,移動中であってもさまざまな活動を行える環境が整いつつあり,こうした情報通信端末の普及は,業務に携わる者にとっても,職場における業務だけでなく,移動中の業務をも可能としつつある点が挙げられる.第三に,被雇用者,雇用者,および両者の共同意思決定を含めた10の時間配分モデルを定式化し,それらから交通時間節約価値を導出した.また,これらのモデルを拡張することにより,賃金率プラス公式とHensher公式を導出した.以上より,移動中に生産的な活動を行うブリーフケーストラベラーの場合においても交通行動の分析手法が開発され,交通時間価値に与える影響についても理論的分析に成功した.今年度は,我が国におけるデータを用いて,交通時間価値の分布をノンパラメトリックアプローチにより分析した.分析に先立って,既存の研究をレビューし,Local Linear Regressionによる推定方法を採用することとした.データとしては,平成22年に実施された調査において,仮想の交通料金と交通時間が与えられたとき,回答者が高速道経路と一般道経路のどちらを選択するかという二者択一の経路選択データ(SP調査データ)を用いた.分析結果より,交通時間価値がゼロの割合が,限りなくゼロに近いことが判明した.

これは,スウェーデンの研究とは異なる傾向である.一部の研究において,交通時間価値は0(Richardson,2003)あるいは負の価値(Redmond and Mokhtarian,2001)を持ちうることが指摘されている.Mackie et al.(2001)が指摘する「ブリーフケーストラベラー」(車内で情報通信機器を活用した生産的活動を行うビジネスマン)の影響も考えられることからさらなる原因究明が必要である.また,交通時間価値の確率密度分布は単峰型とはならないことがわかった.この点は,既往研究の分析結果からは得られておらず,今回のデータに固有の特性である可能性がある.このように確率密度分布が単純な形とならないことは,交通時間節約価値の分布をノンパラメトリックに推定することの必要性を示唆していると言える.土木計画学業務交通の時間価値に関する理論上の問題を解決する上で,モデル化のブレークスルーに成功したため,予想していたよりも,作業が進捗した.そこで,今年度は,交通時間価値の新たな推定方法として,最近注目を浴びており,今後我が国でも導入の可能性が考えられるノンパラメトリック手法を用いた時間価値の推定を試みることとする.すでに,アンケート調査によって収集した自動車利用者の経路選択に関するSPデータを用いて,Fosgerau(2006)によって提案された手法を活用し,交通時間価値を推定する.今年度は,情報通信技術が交通行動に与える影響を分析する上で,基礎となる理論と分析手法の基礎となるSP調査データを用いた交通行動モデルの推定を実施した.まず,基礎となる理論については,移動中の活動を明示的に考慮できるHensherモデルの理論的導出におそらく世界で始めて成功した.また,業務目的に特化して,交通時間節約価値を包括的に論じることにも成功した.これらは,いずれも学術的にも貢献度が大きいだけでなく,本研究の目標を達成する上でも,重要なステップを達成したと考えられる.一方で,分析技法に関して,Hensherモデルを用いた時間価値推定の基礎となる方法の確認を行った.これは,我が国では,SP調査データを用いた交通時間推定の経験に乏しいことから,必要なステップであったと考えられる.以上より,本研究に関して現在までの達成度は高いものと判断できる.まず,既存の研究手法についてレビューを行う.必要に応じて,海外の研究者にノンパラメトリックアプローチを用いた分析の手法に関して問い合わせを行う.その上で,交通時間価値の分布に関して分析を行う予定である.次年度は,Hensherモデルの活用を我が国の文脈で検討するための基礎データを収集する.Hensherモデルによれば,式中のパラメータも含めて,実証データに基づいて業務目的の交通時間節約価値を推定することが必要である.この場合,英国や北欧諸国の研究において試みられているような統合化アプローチによって推定することが必要となる.ここで,統合化アプローチとは,SP調査等によって,Hensherモデル内の未知パラメータを個別に被験者から直接得ることで,それらを組み合わせることにより,間接的に交通時間節約価値を得ようとする方法である.我が国ではまだ試みられたことがないことから,今年度のSP調査データの分析実績も考慮しながら,我が国の実証データを用いた推計を行うための基礎データを収集する.前年度からすでに未使用額が生じていたが,今年度は,ほぼ予定通りに予算を使用したために,前年度の未使用額が一部残ってしまった.
生死を分けるリスクファクターの加齢による変化

生死を分けるリスクファクターを見極めるために,死亡率の高い疾患としてALS,心肺停止救急患者を取り上げた.血漿を解析するとコエンザイムQ10の酸化型の割合(%CoQ10)や遊離脂肪酸量とその組成は健常人に比べ有意に変化しており,酸化ストレスの亢進が確認された.経時変化をみると,1週間で退院できた患者では%CoQ10が順調に減少したのに対し,死亡例では減少しなかった.コエンザイムQ10の結合輸送タンパク質であるプロサポシンは有意に上昇しており,緊急時にはコエンザイムQ10を必要とすることが明らかになった.また興味深いことに,健常人では加齢による有意な増加も認められた.本研究の目的は生死を分けるリスクファクターの見極めと,それの加齢による変化を明らかにすることである.リスクファクターとして血管内の酸化ストレスマーカーである血漿コエンザイムQ10の酸化型の割合(%CoQ10)と細胞組織の酸化傷害マーカーである遊離脂肪酸量(FFA),遊離脂肪酸中のパルミトレイン酸やオレイン酸の割合(それぞれ%16:1と%18:1)に注目している.死に直面している疾患として心肺停止救急患者に注目し,データを順調に蓄積しているが,限定的であるため,解析結果は次年度に報告する.死に直面している別の疾患に,筋萎縮性側索硬化症(ALS)がある.現在のところ満足できる治療法はなく,発症後48ヶ月で死亡する神経難病である.ALS患者に対しフリーラジカル消去薬エダラボンを投与しその効果を吉野英医師と共同で検証した.投与により6ヶ月間病状の進行が抑制された患者は13人中6人で,非投与では19人中0人なので明らかに投与効果が認められた.%CoQ10は健常人よりも優位に高いが,FFA量,%16:1,%18:1は大差なかった.%CoQ10の低下は認められなかったが,経過良好群では一過性のFFA量,%16:1,%18:1の上昇は抑制された.したがって,CoQ10の投与などで%CoQ10の低下が実現できれば,さらに治療効果があがることが期待できる.また,FFA量,%16:1,%18:1は症状悪化の指標であり,すなわち生死を分けるリスクファクターとして有望であると考えられる.本研究の目的は生死を分けるリスクファクターの見極めと,それの加齢による変化をあきらかにすることである.リスクファクターとして血管内の酸化ストレスマーカーである血漿コエンザイムQ10の酸化型の割合(%CoQ10)と細胞組織の酸化傷害マーカーである遊離脂肪酸量(FFA),遊離脂肪酸中のパルミトレイン酸やオレイン酸の割合(それぞれ%16:1と%18:1)に注目している.死に直面している疾患として筋萎縮性側索硬化症(ALS)がある.ALS患者に対しフリーラジカル消去薬エダラボンを投与しその効果を吉野英医師と共同で検証した.投与により6ヶ月間病状の進行が抑制された患者は13人中6人で,非投与では19人中0人なので明らかに投与効果が認められた.%CoQ10は健常人よりも優位に高いが,FFA量,%16:1,%18:1は大差なかった.%CoQ10の低下は認められなかったが,経過良好群では一過性のFFA量,%16:1,%18:1の上昇は抑制された.さらに注目すべきは血漿尿酸レベルである.健常人よりも有意に低いばかりでなく,エダラボン投与でそのレベルは顕著に上昇した.エダラボン非投与では尿酸レベルが経時的に低下していくこと,エダラボン投与で脳脊髄液中の3-ニトロチロシンが減少するとの報告から,ALSのエダラボン投与効果はエダラボンがペルオキシナイトライトを消去することと推定した(Nagase M, Yamamoto Y, Miyazaki Y, Yoshino H, Redox Report, in press).さらにエダラボンが尿酸よりも30倍速くペルオキシナイトライトと反応し,非ラジカル生成物である4-ニトロソエダラボンを与えることを明らかにした(Fujisawa A, Yamamoto Y, Redox Report, in press).ALS治療に対してエダラボンが2015年認可承認されたことは喜ばしい.死に直面している別の疾患である筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者に対するフリーラジカル消去薬エダラボンの投与効果を検証する機会を得て,以下の酸化ストレスマーカーの測定を行った.%CoQ10は健常人よりも優位に高いが,FFA量,%16:1,%18:1は大差なかった.%CoQ10の低下は認められなかったが,経過良好群では一過性のFFA量,%16:1,%18:1の上昇は抑制された.したがって,CoQ10の投与などで%CoQ10の低下が実現できれば,さらに治療効果があがることが期待できる.また,FFA量,%16:1,%18:1は症状悪化の指標であり,すなわち生死を分けるリスクファクターとして有望であると考えられる.さらに,尿酸レベルがエダラボン投与により上昇することを認め,エダラボンの作用機序としてペルオキシナイトライトの消去が有力であることが分かった.これらの結果を論文にまとめ投稿したところ受理され,最近印刷された.以上はっきりとした成果が得られたので,当初の計画以上に進展している.本研究の目的は生死を分けるリスクファクターの見極めと,それの加齢による変化をあきらかにすることである.

これまでの研究から生死を分けるリスクファクターとして血漿中酸化型コエンザイムQ10の割合(%CoQ10),遊離脂肪酸(FFA)量とその組成に注目してきた.そこで,平成28年度はこれらの指標を死に直面している心肺停止救急患者に適用してみた.まず入院時の値を同年齢の健常人と比較すると,%CoQ10,FFA量は有意に高く,FFAに対する高度不飽和脂肪酸の割合(%PUFA)は有意に低かった.これらの結果から,予想通り心肺停止救急患者で酸化ストレスが亢進していることが明確になった.つぎに,これら経時変化を最終転帰別に比較した.1週間で退院できた患者では%CoQ10が順調に減少したのに対し,死亡例では減少しなかった.早期死亡例ではFFA量や%PUFAの急激な減少が認められた.1週間で退院できた患者では血漿総コレステロール値は安定していたのに対し,死亡例では有意に減少していた.特にエステル型コレステロールの減少が顕著であり,その生成反応を触媒するレシチンコレステロールアシルトランスフェラーゼ(LCAT)活性の減少が原因と考えられた.LCATは肝臓から分泌されるため肝機能の低下を抑制できれば救命率の上昇が期待できることが明らかになった.またコエンザイムQ10が血中に分泌されることを見出し,その結合輸送タンパク質であるプロサポシンも増加することを認めた.以上の結果はJ Clin Biochem Nutr誌に受理され印刷中である.敗血症患者でも同様の検討を行ない,酸化ストレスの亢進と血漿尿酸の経時的な減少を認めた(投稿準備中).健常人血漿プロサポシンレベルが加齢により増加することも認めた(投稿準備中).生死を分けるリスクファクターを見極めるために,死亡率の高い疾患としてALS,心肺停止救急患者を取り上げた.血漿を解析するとコエンザイムQ10の酸化型の割合(%CoQ10)や遊離脂肪酸量とその組成は健常人に比べ有意に変化しており,酸化ストレスの亢進が確認された.経時変化をみると,1週間で退院できた患者では%CoQ10が順調に減少したのに対し,死亡例では減少しなかった.コエンザイムQ10の結合輸送タンパク質であるプロサポシンは有意に上昇しており,緊急時にはコエンザイムQ10を必要とすることが明らかになった.また興味深いことに,健常人では加齢による有意な増加も認められた.心肺停止救急患者の入院後の血漿を経時的に採取し,血管内の酸化ストレスマーカーである血漿コエンザイムQ10の酸化型の割合(%CoQ10)と細胞組織の酸化傷害マーカーである遊離脂肪酸量(FFA),遊離脂肪酸中のパルミトレイン酸やオレイン酸の割合(それぞれ%16:1と%18:1)の測定を順調に進めている.死に直面している別の疾患である筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者に対するフリーラジカル消去薬エダラボンの投与効果を検証する機会を得て,上記マーカーの測定を行った.%CoQ10は健常人よりも優位に高いが,FFA量,%16:1,%18:1は大差なかった.%CoQ10の低下は認められなかったが,経過良好群では一過性のFFA量,%16:1,%18:1の上昇は抑制された.したがって,CoQ10の投与などで%CoQ10の低下が実現できれば,さらに治療効果があがることが期待できる.また,FFA量,%16:1,%18:1は症状悪化の指標であり,すなわち生死を分けるリスクファクターとして有望であると考えられる.この結果を論文にまとめ,現在投稿中である.
非特定多様有害物質の毒性低減化に向けた新評価法の開発

10種のハロゲン化有機物質によるL-929細胞のコロニー形成能に及ぼす影響を調べ、既に行ったHL-60細胞の生存率、マクロファージの貧食能、肝実質細胞のLDH遊離及びグルカゴン応答能への影響と比較した。フェノール誘導体(2,4,6-トリブロモフェノール、2,4,6-トリクロロフェノール)は全ての哺乳動物細胞に顕著な障害を与えた。しかし、ベンゼン誘導体(1,3,5-トリクロロベンゼン、1,3,5-トリブロモベンゼン)およびプロパノール誘導体(1,3-ジクロロ-2-プロパノール、3-クロロ-1-プロパノール)では、たとえ基本構造が同じでも細胞によっては毒性の発現する程度が大きく異なり、化学物質の構造とその毒性との間には必ずしも相関性は認められなかった。L-929細胞のコロニー形成能が比較的多くの物質に対して高い感受性を示したため、この細胞のDNA合成能およびタンパク質合成能への化学物質による障害性を放射性前駆物質(^3H-チミジン、^<14>C-メチオニン)取り込み阻害試験により検討した。コロニー形成を阻害した1,3,5-トリクロロベンゼン、2,4,6-トリブロモフェノールおよび2,4,6-トリクロロフェノールはDNA合成、タンパク質合成のいずれも著しく低下させ、細胞の基本的機能が障害を受けること、およびその障害が非可逆的で修復されないことが示唆された。一方、4-クロロレゾルシノール、1,3-ジクロロ-2-プロパノールおよびトリクロロ酢酸ではコロニー形成が阻害されたにもかかわらず、DNA合成能、タンパク質合成能への障害は比較的少なく、細胞の分裂段階における障害が推定される。今後、他の細胞機能障害性をより詳細に調べ、毒性パターンを比較することにより、化学物質の毒性の特徴が理解されれば、細胞毒性試験が水環境保全への包括的指標として適用できるものと期待される。
生体計測ESR法におけるスピンクリアランスの機構解明

アンモニアと[^<14>C]アセトンを出発原料として、[^<14>C]carbamoyl-PROXYLおよび[^<14>C]methoxycarbonyl-PROXYL([^<14>C]MC-PROXYL)を合成した。これらを用いたラット全身オートラジオグラフィーの結果、[^<14>C]MC-PROXYLは血液脳関門を通って速やかに脳内に移行するが、対照的に[^<14>C]carbamoyl-PROXYは血液脳関門を通過せず脳内には移行しないことが明確に示された。[^<14>C]MC-PROXYLは肝臓に最も多量に分布しており、脳への分布は多いものの、肝臓に比べると低かった。MC-PROXYLあるいはcarbamoyl-PROXYを用いて、ラット頭部の三次元ESRイメージングを行なった結果、MC-PROXYLで脳のイメージが得られていることが推定された。CH3マウス(10週齢、雄)にMC-PROXYLを腹腔内投与して放射線防護作用を検討した。MC-PROXYLを600mg/kgを投与して急性毒性による死を免れたマウスについては放射線照射に対する延命効果が認められ、8.7Gyのγ線全身照射で20%が生き残った。この結果は、MC-PROXYL MC-PROXYLと放射線により生じたラジカルの相互作用の存在を示唆しており、in vivo ESRで観察されるスピンクリアランスの原因の一つとしてスピンプローブと体内で生じるラジカルの相互作用が考えられる。アンモニアと[^<14>C]アセトンを出発原料として、3分子のアセトンと1分子のアンモニアの縮合反応により[^<14>C]トリアセトンアミンを合成した。この化合物は種々のスピンプローブ合成の出発原料となる重要な中間体である。これを原料にして、[^<14>C]carbamoyl-PROXYLを合成した。さらに、[^<14>C]carbamoyl-PROXYLを原料にして[^<14>C]methoxycarbonyl-PROXYL([^<14>C]MC-PROXYL)を合成した。得られた標識化合物の非放射能は10.4μCi/mmolであり、オートラジオグラフイーの実験に十分使用可能であることが確認された。得られた[^<14>C]carbamoyl-PROXYおよび[^<14>C]MC-PROXYLをラット尾静脈から投与し、ラットを一定時間後に凍結することにより全身オートラジオグラフィーを行なった。画像化および解析は定量的な測定が可能なイメージングプレートを用いてBAS2000にて行なった。その結果、[^<14>C]MC-PROXYLは血液脳関門を通って速やかに脳内に移行するが、対照的に[^<14>C]carbamoyl-PROXYは血液脳関門を通過せず脳内には移行しないことが明確に示された。MC-PROXYLあるいはcarbamoyl-PROXYを投与することにより、新たに開発された三次元ESRイメージング装置を用いてラット頭部のイメージングを行なった。その結果、両者の画像に差が認められ、ここは脳部分に対応しているので、MC-PROXYLで脳のイメージが得られていることが推定された。合成した[^<14>C]スピンプローブをマウスに投与して一定時間ごとの全身オートラジオグラフィーを行うことにより、スピンプローブの体内分布に関する情報を得た。その結果、[^<14>C]methoxycarbonyl-PROXYLは肝臓に最も多量に分布していた。脳への分布は多いものの肝臓に比べると低かった。Methoxycarbonyl-PROXYLの薬理作用および放射線防護作用について調べた。多量に投与した場合、マウス脳へ移行したmethoxycarbonyl-PROXYLは急性の神経障害を引き起こした。

マウスは一過的な興奮状態および酩酊状態のあと沈静化し、多量に投与した場合はそのまま死亡した。腹腔内投与のLD50は、およそ600mg/kgと推定された。CH3マウス(10週齢、雄)にmethoxycarbonyl-PROXYLを腹腔内投与して510分後にγ線を8.7Gy全身照射することにより放射線防護作用を検討した。この線量は致死線量であり、コントロールとして生理食塩水を投与した場合は30日以内に100%死亡した。一方、600mg/kgを投与して急性毒性による死を免れたマウスについては、8.7Gyのγ線全身照射でも生き残ったものが20%存在した。また、死亡したものについても延命効果が認められた。この結果は、methoxycarbonyl-PROXYLに放射線防護作用があることを示している。この作用は、methoxycarbonyl-PROXYLと放射線により生じたラジカルの相互作用による可能性がある。すなわち、in vivo ESRで観察されるスピンクリアランスの原因の一つとしてスピンプローブと体内で生じるラジカルの相互作用があることが予想される。
ミズゴケ湿原の水質と保全

ミズゴケ湿原の水質とミズゴケの消長の関係を調べるために、京都市深泥池浮島高層湿原に生育するハリミズゴケとオオミズゴケの成長実験をpH緩衝液と深泥池の水とで行った。緩衝液で培養すると両種ともに水のpHが5.9を越えると枯死した。カルシウムイオンは従来言われているようなpHの中性化と相乗したミズゴケ類への阻害作用はなく、逆にpH上昇による枯死作用を緩和した。pHの上昇以外にリン酸イオンがミズゴケに有害であった。深泥池集水域っからの降水時の様々な流入水で培養した場合はpHが6前後でも電気伝導度が50(μS/cm,25C)より小さいとミズゴケは健全に生育し、大きいと枯死した。ミズゴケ自体は周りの水を酸性にする働きをもっているので、同じpH6の水でも電気伝導度が大きくて緩衝能が高い水だと枯死し、電気伝導度が小さくて緩衝能が低い水だと生育が可能になる。ただ水質の安定した静水と違って流入水の場合は採水後に可溶化してイオンになる物質が多く含まれており、流入後に電気伝導度とpHが高くなることに注意する必要がある。都市域にある深泥池でも降水はもちろん降水が二次林林床からの地表水やチャート基岩からの湧水として集水域の低山から流入する水はpHが5台で、電気伝導度が30より小さく、ミズゴケの生育に十分な水質であった。一方、開発された集水域や自動車道路からの流入水はpHが6以上、電気伝導度が50以上でミズゴケを枯死させる水質であった。以上のことから、ミズゴケ湿原は直接の降水および自然度の高い集水域からの降水によって涵養されている限り健全に発達するが、火開発された集水域からの汚染水や地下水、河川水などpHと電気伝導度が高い富栄養化した水が集水域から流入すると衰退し、消滅していくことが明らかになった。ミズゴケ湿原の水質とミズゴケ類の消長の関係を調べるために、京都市深泥池浮島高層湿原に生育するハリミズゴケとオオミズゴケの成長実験を水耕培養で行った。半水生でシュレンケに生えるハリミズゴケと陸生でビュルテを形成するオオミズゴケの両種ともに水のpHが6以上になると伸長せず、枯死に至ることが判明した。また、カルシウムイオンは従来言われていたようなpHの中性化と相乗したミズゴケ類への阻害作用はなく、逆に中性のpHの枯死作用を緩和し、0.25mMのカルシウムイオンに他の無機イオンが微量共存すると中性でも正常にミズゴケが伸長することが判明した。この伸長には5μMのリン酸イオンの共存が不可欠であった。水質の富栄養化で増大する無機イオン類のミズゴケ類の成長への効果を調べると、リン酸が20μMの濃度で伸長を阻害し、枯死させることが分かった。深泥池浮島の水質として、pH・電気伝導度とイオンクロマトアナライザを用いて各種イオン濃度を測定した。浮島の周囲の池の水はpHが6以上で、カルシウムイオン濃度は0.25mMに満たなかった。夏季は浮島の大部分がpHが6以下だが、冬季の沈下時は6をこえる部分が広がった。リン酸イオンは生活排水の流入が一部にあるにもかかわらず、夏季はほぼ全域で検出できなかった。

しかし、冬季は植物の利用低下に植物体の分解が加わって、部分的に濃度が上昇した。これらの結果から、深泥池浮島でのミズゴケ湿原の退行は冬季の沈下時に中性の池の水が浮島に浸入して主として進行することが分かった。冬季にリン酸イオン濃度が高まる部分では浮島の水のpHが低くてもミズゴケ類は退行する思われる。ミズゴケ湿原を保全するためにはミズゴケの働きで酸性になる緩衝能の小さい貧栄養な水を供給することが大切であり、リン酸を高濃度に含む生活排水は一切流入させてはならない。ミズゴケ湿原の水質とミズゴケ類の消息の関係を調べるために、京都市深泥池浮島高層湿原において生育するハリミズゴケの過去1年間の生育面積の拡大・縮小とその生育場所の水質を測定した。浮島全体が冠水する冬から春にかけて、シュレンケに広がるハリミズゴケのマットはその生育場所の水のpHが5.5以下の地域で拡大と新生が見られ、pHが6以上の地域では縮小と消滅が生じていた。pHが5.5から6の地域では拡大と縮小が混在した。この結果はミズゴケの培養実験で、pHが6以上になると伸長せず、枯死に至った結果とよく対応した。またハリミズゴケとオオミズゴケのpH依存の水中での光合成を測定すると、pH5前後酸性条件に比べて7前後の中性条件では、半水性のハリミズゴケではほぼかわりのない光合成能を示したが、陸生型のオオミズゴケでは極端に光合成能が低下した。陸生型のオオミズゴケは中性の水中に多く存在する重炭酸イオン形態の二酸化炭素を光合成に利用できないため中性で光合成能が低下したと考えられる。これは、高等動物の水草で見つかっている二酸化炭素の形態の違いによる光合成の差がミズゴケにも存在することを初めて見つけたものである。深泥池と浮島の雨と流入水の水質を週1回通年測定した結果、深泥池を富栄養化させる負荷は下水と水道水漏水の流入によるものであった。乾性降下物を含めた、酸性雨といわれる雨水は直接の降雨と周辺の二次林からの流入水ともに現時点では十分に深泥池を富栄養化させる水質であった。このことは、人工的な流入水を排除し、集水域の二次林を保護し雨水だけで涵養する状態を取り戻すと、深泥池浮島にミズゴケ湿原が保全・回復されることを意味する。京都市深泥地浮島のミズゴケ湿原を涵養する池への流入水を集水域のいろいろな場所で採水し、その水でミズゴケを培養実験し、その水質を測定した。10mM Tris-MES緩衝液でミズゴケを培養した場合、pHが5.9を越えるとミズゴケが枯死したが、降水由来の流入水で培養した場合はpHが6前後でも電気伝導度が50μS/cm,25Cを境にそれより大きいと枯死し、小さいと健全に成長した。ミズゴケ自身は周りの水を酸性にする働きをもっているので、同じpH6の水でも電気伝導度が大きくて緩衝能が高い水だと枯死し、電気伝導度が小さくて緩衝能が低い水だと生育すると考えられる。ただ、水質の安定した静水と違って流入水の場合は採水して放置すると可溶化するイオンが増えて流入時よりも電気伝導度とpHが高くなることに留意する必要がある。深泥池では降水はもちろん降水が周辺山地の土壌に浸透してチャート基岩から湧水した流入水や二次林の林床からの地表水としての流入水はpHが5台で、電気伝導度が30より小さく、ミズゴケの生育に十分に適した水であった。一方、建物のある集水域や自動車道路からの流入水はpHが6以上、電気伝導度が50以上でミズゴケを枯死させる水質であった。ミズゴケ湿原の保全のために人工的に水を導入する場合も水質が大切である。例えば和歌山県新宮市蘭沢浮島で地下水を導入して池の水を浄化しようとしているが、その地下水はpH6.5、電気伝導度126であり、辛うじて生残しているオオミズゴケを枯死させる水質で、効果を上げていない。自然水なら良いというわでなく、ミズゴケ湿原を保全する水は降水および降水由来の自然水で電気伝導度の小さい貧栄養な水質の水に限られる。
英語聴解モデルの提唱とそれに基づく英語字幕・日本語字幕の最適提示タイミングの提案

英語のビデオに字幕を付加した場合、言語情報は音と文字によって提示される。このように情報を異なるモダリティによって提示した場合には、ワーキングメモリ内の異なるサブシステムによって、それぞれ言語音声情報と言語文字情報が処理されるために、記憶や理解にプラスの影響をもつものとされている。吉野・野嶋(1996)は4つの情報量の異なるビデオにそれぞれ字幕を付加し、聴解に与える字幕の効果を検証した。その結果、字幕の付加は確かに英語聴解に効果があったが、その効果は提示される情報量が多くなると相対的に減少していた。情報を受ける人間が一定時間内に処理できる情報量には限界があることから、字幕を提示する場合にも、視聴者の情報処理容量を超えないような提示方法が望ましいと思われた。そこで、発話間の音声情報のない時間帯(「間」;ポーズ)を利用して字幕を提示し、情報量を操作するとともに、字幕特性による聴解への影響(字幕が視聴者の注意をひきつけてしまい、英語音声に注意が向かなくなること)を少なくし、字幕の効果を高めることを考えた。実験の結果、英語字幕では字幕を音声よりも先に提示した場合に、英語聴解が促進されたが、日本語字幕では、字幕の提示タイミングによる差は認められなかった。また、視聴中の注意について被験者に主観的に評価してもらった結果、字幕が英語であっても日本語であっても、約半数以上の被験者が字幕に注意を向けており、視聴者の視線をひきつける字幕特性は提示タイミングを工夫しても崩れないと考えられた。このことから、字幕の提示タイミングを操作することによって、字幕を同時に提示するよりも、情報量を適正に抑えることができ、字幕効果を高めることができること、ただし、提示タイミングの操作による情報量の軽減は、日本語字幕のように異なる言語間の情報を処理するような高い認知的負荷をも軽減するほどには生じないこと、さらに、字幕特性が解消されないことから、字幕は音声よりも先に提示するほうがよいことが示唆された。今後は以上の結果を先行研究に照らし合わせ、字幕が提示された際の聴解の仕組みを考えていく。言語学習の場面においては、字幕を付加した条件で視聴を行ったほうが、字幕を付加しない条件で視聴するよりも、聴解を促進することが実験によって確認されている。しかし、字幕を付加した場面では、視覚情報である映像と字幕を同時に処理しなければならず、また、言語情報である音声と字幕も並行処理しなければならない。人間が一定時間内に処理できる情報には限界がある。そこで、字幕提示のタイミングを意図的にずらし、ポーズを利用することにより、同時に提示される情報量の軽減を図り、字幕の効果を高めることを考え、実験を行った。その結果、英語字幕は音声よりもポーズ分早く提示した場合、日本人学習者の英語聴解を最も促進することがわかった。このことから、英語字幕が音声と同じ発話スピードで提示された場合、日本人学習者は音声と字幕という2つの情報を処理できない可能性があること、また、ポーズの利用により英語字幕と英語音声という2つの情報の処理が容易になり、字幕の効果が高くなることが示唆された。一方、日本語字幕の場合、提示タイミングを操作しても、英語聴解に変化は現れなかった。日本語字幕は、英語字幕と異なり、音声とは異なる言語での情報の提示である。日本語字幕が英語聴解に効果的に作用するためには、学習者が視聴中に日本語字幕から内容を理解し(その情報を翻訳して)英語音声を推量または認識することが必要だと思われる。よって、英語字幕よりも字幕提示タイミングの効果が大きいと予想された。しかし、今回の実験で字幕提示タイミングによる英語聴解の変化が認められなかったことから、母国語の字幕は、英語の音声と同時に提示されても、学習者の情報処理容量を越えず、処理されることが示唆された。今後は、この実験で得られた結果を確認し、かつ、聴解の過程を考えていく上でも、視聴中の学習者の視線などについてより詳しく分析を行う必要があるだろう。

このことから、字幕の提示タイミングを操作することによって、字幕を同時に提示するよりも、情報量を適正に抑えることができ、字幕効果を高めることができること、ただし、提示タイミングの操作による情報量の軽減は、日本語字幕のように異なる言語間の情報を処理するような高い認知的負荷をも軽減するほどには生じないこと、さらに、字幕特性が解消されないことから、字幕は音声よりも先に提示するほうがよいことが示唆された。今後は以上の結果を先行研究に照らし合わせ、字幕が提示された際の聴解の仕組みを考えていく。
新規不斉助剤、置換フルオレノールの合成と共役付加、芳香族求核置換反応への応用

1.キラルな1, 8置換フルオレノールの合成2, 6ジメトキシ安息香酸エステルへのGrignard試薬の芳香族求核置換反応を、試薬の等量を制御して二段階で行うことにより、3, 3', 5',-置換ブフェニル-2-カルボン酸エステル類を高収率で合成できた。エステル基を加水分解後、分子内Friedel-Craftsアシル化反応、カルボニル基の還元を経て、キラルな1, 3, 8-置換フルオレノールが合成できた。2.不斉反応への応用合成したキラルなフルオレノールの不斉助剤としての評価を行った。ベンゾイルギ酸のフルオレニルエステルへのメチルGrignard試薬の1, 2-付加反応では、最高85%deの選択性が達成された。また、1-メトキシ-2-ナフトエ酸フルオレニルへの2-メトキシ-1-ナフチルGrignard試薬の芳香族求核置換反応では、65%deの選択性で軸不斉が誘導できた。3.キラルな7-置換-2, 2-ジメチルインダノールの合成合成したフルオレノールのエステル類は、Grignard試薬に対しては安定であるが、アルカリにより容易にラセミ化することがわかった。そこで、ラセミ化に強い不斉助剤として、新たにキラルな7-置換-2, 2-ジメチルインダノールを設計し、1.と同様の方法で合成した。また、2.と同様に不斉助剤としての性能を評価したところ、フルオレノール類と同程度の不斉選択性を示し、またラセミ化にも強いことがわかった。