hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幼児の共感性・行動制御力獲得と学校適応力育成のためのアクション・リサーチの試み

幼児期の遊びと発達の関連性について、Go/No-go装置と質問紙調査により検討した。調査結果より4歳から5歳にかけて行動制御力が発達することが確かめられた。4歳時点では遊び活動によりGo/No-go結果が不活発型からその他の型になる子の割合が高かった。5歳時点では日ごろから活発な身体活動をしている子どもに遊びの効果が多く表れた。入学後の適応については、3年間追跡調査できた例数が少なかったものの、5歳時点で活発型を示していた子どもで入学後測定でも活発型もしくはおっとり型を示す子ども幼児期の遊びと発達の関連性について、Go/No-go装置と質問紙調査により検討した。入学後の適応については、3年間追跡調査できた例数が少なかったものの、5歳時点で活発型を示していた子どもで入学後測定でも活発型もしくはおっとり型を示す子ども(1)対象群の類型化とベースラインデータの収集世田谷区、町田市、横浜市の4箇所の保育園、幼稚園に調査を依頼した。日頃の保育の実態を参与観察により把握し、4箇所がいずれも、幼児の遊び活動に充分配慮し、環境整備に意欲的な施設であることを確認した。3園で遊びの実践プログラムを行い、残りの1園では対照群としてデータを収集するため、非活動的な室内系のプログラムを実施した。保護者はリサーチへの参加が難しいため、質問紙調査により育児方針、子どもの力の評価等について把握した。さらに、保育者へのインタビューを行い、保護者との異同を把握した。(2)アクション・リサーチの実践3箇所の園で遊びのアクション・リサーチを各2回実施した。リサーチはNPOコドモ・ワカモノまちingと協働で行い、園のスタッフも参加した。プログラム中に子どもの意見を聞きながら、遊びの内容を展開し、終了直後に子どもと保育者から意見を聴取し、改善点等を把握、2回目のアクション・リサーチに反映させた。対照群の園では、インプロの手法を導入した演劇プログラムを実施した。(3)共感性と行動制御力の測定ベースラインデータとして4歳時点での共感性の水準を紙芝居をもとにしたストーリー中の人物への共感度より把握した。遊びプログラム前後でGONOGO装置を用いて、行動制御力を測定し、前後のデータや園間比較を行った。対照群では、通常の保育を実施し測定を行い、プログラム実施の場合との比較を行った。(1)行動制御力に関するフォローアップの測定及びデータ解析昨年度4歳時点でGONOGO測定を実施した保育園において、5歳時点の状態を測定した。測定に際しては、3園を対象に、ちびここ遊びプログラムを実施する日と実施しない日を設定した。実施する日はプログラムの前後、実施しない日は間に1時間半ほど時間を置いて2回の測定をそれぞれ実施した。データ解析については、本対象児の特徴(GONOGO測定時にGO指令とNOGO指令を比較的よく理解しているのに、間の無駄押し/NO TASKが多い)を考慮して、型判定の方法を寺沢らの方法で実施した。その結果、プログラム実施日で明らかに不活発型の減少を見た。単発的なプログラムであっても「わくわくドキドキする体験」が幼児の当該日の行動制御や刺激反応を向上させ、集中力や活力の改善につながる可能性が示唆された。(2)共感力に関するフォローアップ調査共感力の4歳時点からの変化については、保護者および保育者からの「子どもの強さと困難さ」に関する尺度への回答結果から把握した。4歳から5歳にかけて、思いやる心、我慢する心が大きく成長している様がとらえられ、そうした変化は(1)の行動制御や刺激反応性とも関連していることがうかがえた。(3)アクション・リサーチ結果の解釈ちびここプログラムは子どもたちの反応や遊び内容への感想をもとに、内容に改変を加えながら進行した。その結果、子どもたちは多様な外的な刺激に満ちたまちでの遊びでは、新規性のある「五感を駆使した遊び」に強い関心を示すが、体育館などの室内環境では、平衡感覚、伸展性、対人接触など、感覚統合につながるような動きを含む身体活動に重点を置いた遊びを楽しむことがわかった。遊び内容についてはさらに解析を継続する予定である。(1)入学後の適応に関する質問紙調査とGONOGO結果夏に入学後3カ月を経過したところで、学校適応を中心に質問紙を用いて、2年間フォローした子どもと保護者を対象に調査した。子どもの適応はおおむね良好で、唯一「学校の行き帰りで疲れることがある」という項目についての回答が高い傾向がみられた。保護者については「嫌なことをされた時」や「ちょっかいを出された時」うまく対処できるか、と「安全に通学できるか」についての心配が強いことが分かった。また入学前後での育児についての変化を尋ねたところ、「登校準備」「安全についての不安」「ひとり行動」「自立」が増え、「子どもの一日の情報」「他の保護者との交流」が減ったことが分かった。秋に結果報告のワークショップを開催し、再び遊びのワークを実施。活動後にGONOGO測定を行った。データの得られた19名のうち、不活発型のままであったものは1例(5.3%)、不活発型からその他の型に移行したもの

6例(31.6%)、その他の型のままだったのは11例(57.9%)、その他の型から不活発に移行した者は1例(5.3%)だった。全体として、不活発型は7例から2例に減少し、興奮型が4例から12例に増加した。さらに、抑制型が6例から2例に減少し、おっとり型が0例から2例となった。(2)入学後の適応とGONOGOで測定した反応の型の関連性入学後の測定がワークショップと言う特殊な状況の中で実施されたこともあって、明確な関連性を見出すことは難しかった。5歳時の測定において活動前に活発型を示していた子どもで、かつ入学後の測定で活発型もしくはおっとり型を示した例は入学後適応でほとんど問題を見出さなかった。しかし例数が少ないので、今後さらに事例ごとに詳細に検討する必要がある。計画では図版を用いて「共感性」の測定を行う予定であったが、図版の説明を子どもたちが理解できているかが不確かであったため、保護者と保育者からの質問紙およびインタビューによる把握に切り替えた。途中までの成果を第58回日本学校保健学会にて口頭発表し、優秀発表賞を授与された。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は入学後のフォローアップを実施する。すでに、対象の保育園には、依頼を終了しており、各園で卒園児を集めた同窓会や祭りを実施する際に、フォローアップ調査の依頼とデータ回収を行うことになっている。また、アクション・リサーチとしての成果を達成するために、保育園関係者と研究実施者、研究協力者でワークショップを行い、成果の共有と意見交換、今後の保育活動への活かし方について、検討して、成果に反映させる予定である。その際には、対象児と保護者にも参加を呼び掛け、ちびここプログラムを再度実施する計画である。
間葉系幹細胞とナノテクノロジック3次元マトリックスを用いた骨再生療法の開発

現在、自己細胞を用いて低侵襲で免疫拒絶のない再生医療が移植医療に変わり注目されてきている。再生医療は細胞(cell)、足場(scaffold)、生理活性物質(growth factor)という3要素により組織再生を行う医療であり、特に骨再生において生体親和性の高い人工材料を足場とした再生療法が盛んに行われてきた。本研究はナノテクノロジック3次元マトリックスを足場として用いた骨再生療法を検討し優れた骨形成を認めた。従って本マトリックスによる3次元構造は組織工学的手法による骨再生法において足場として有用であり、効果的な骨代替材料として機能することが示唆された。ナノテクノロジーを応用した新規3次元マトリックスを用いるため、移植部での反応、吸収期間、細胞増殖、骨形成に要する期間等に関して不明な点が多い。本年度では、これらの点を解明するために、すでに申請者が骨強度実験において行った,確立したプロトコールを用いて、3次元マトリックスの骨形成能を含めた特性についてin vitro、in vivoにおいて検討を行った。本年は吸着したMSCsの骨形成能の有無およびマトリックスの安全性について検討を行った。マトリックスのみの培地中での安定性やMSCsをローディングしたときの骨形成能をalkarine phosphatase活性などの骨関連遺伝子により評価した。次にin vivoで、実際のマトリックスの有効性、安全性を骨欠損モデルを用いて検討した。具体的にはイヌ腸骨稜より採取した骨髄液より、未分化間葉系幹細胞(MSCs)を選択的に培養し、トレフィンバーにて形成した骨欠損部に注入し、継時的に骨形成能を評価した。ナノテクノロジーを応用した3次元構造を、人工的に構築することで、細胞の足場としての機能を付加させ、患者負担を軽減する目的がある。さらに、本研究では3次元構造を持つマトリックスの骨形成能を検討し、場合によっては患者に余分な侵襲を加えることなく新規人工材料のみにて骨再生できる可能性を秘めており、より汎用性の高い材料の開発を目指す点も特色であると言える。可能となれば、歯科医療界における貢献は大きく、産業化、実用化への産業界への貢献も期待できる点では意義深いものとなるものと考えている。本年度では、これらの点を解明するために、すでに申請者が骨強度実験において行った、確立したプロトコールを用いて、3次元マトリックスの骨形成能を含めた特性についてin vitro、in vivoにおいて検討を行った。本年度では、これらの点を解明するために、すでに、申請者が骨強度実験において行った、確立したプロトコールを用いて、3次元マトリックスの骨形成能を含めた特性についてin vitro、in vivoにおいて検討を行った。本年は吸着した未分化間葉系幹細胞(MSCs)の骨形成能の有無およびマトリックスの安全性について検討を行った。マトリックスのみの倍地中での安定性やMSCsをローディングしたときの骨形成能をalkarine phosphatase活性などの骨関連遺伝子により評価した。具体的にはイヌ腸骨稜より採取した骨髄液より、MSCsを選択的に培養し、トレフィンバーにて形成した骨欠損部に注入し、継時的に骨形成能を評価した。

さらに、本研究では3次元構造を持つマトリックスの骨形成能を検討し、場合によっては患者に余分な侵襲を加えることなく新規人工材料のみにて骨再生できる可能性を秘めており、より汎用性の高い材料の開発を目指す点も特色であると言える。結果として従来の骨代替材料と同等な骨形成を確認することができた、今後さらに検討をすすめ実用化が可能となれば、歯科医療界における貢献は大きく、産業界への貢献も期待できる点では意義深いものとなるものと考えている。
明治期国語教育とヘルバルト派教育学

「ヘルバルト派教育学」の導入が積極的に進められた北海道教育界においては、同教育学が、北海道師範学校を中核として急速に道内の教育現場に浸透し、それが明治40年代まで続いたことが明らかとなった。幼児言語教育においては、同教育学の目指す「美感の形成による人格の陶冶」への理解はあるものの、教育現場での実践までには至らなかった。また、「国語科」成立自体に同教育学からの直截な影響があることが明らかとなった。本研究は、明治三十年代から四十年代にかけて、「国語科」における文学教材の導入過程を、「ヘルバルト派教育学」との関わりから明らかにし、明治期国語教育(就学前教育も含む)が国民意識の形成に与えた影響について検証することを目的としている。本年度は以下の系列A、系列Bについて研究を推進した。ヘルバルト派教育学の受容と展開に関する研究(系列A)については、同教育学受容のプロセスについての先行研究を整理するとともに、同教育学展開の実際について、同教育学の導入が積極的に進められた北海道教育界を中心に実証調査することで、東京師範学校を頂点とする教育ヒエラルキーのもと、体系的に同教育学が導入・展開されるプロセスを明らかにするとともに、小学校教育現場のみならず、小学校教員養成段階においても同教育学による実践が強く推奨されていった、その実態を明らかにした。また、就学前の幼児期言語教育に関しては、同教育学を意図的に除外する力学が形成されていることを明らかにし、今後その内実についてより詳細に調査検討を進めることとなった。国語教育の成立と展開に関する研究(系列B)については、「国語科」成立の背景および、「国語教科書」の編纂方針および採択教材の傾向等について先行研究の整理を行うとともに、採択教材に対する児童の受容実態について実証調査を行い、文学教材への傾斜の傾向を析出した。また、明治三十年代の就学前の子供に対する教育における「談話」の取り扱いや童話観から、当時の幼児に対する言語教育観形成に関する基本調査を行った。本研究は、明治三十年代から四十年代にかけて、「国語科」における文学教材の導入過程を、美的経験による品性の陶冶を目指した「ヘルバルト派教育学」との関わりから明らかにし、そのようにして成立・展開した明治期国語教育(就学前教育も含む)が国民意識の形成に与えた影響について検証することを目的としている。本年度は以下の系列A、系列B、および系列Cについて研究を推進した。ヘルバルト派教育学の受容と展開に関する研究(系列A)については、昨年度に引き続き、同教育学受容のプロセスについて、その導入が積極的に進められた北海道教育界を中心に実地調査を行い、同教育学が、札幌師範学校および北海道教育会によって積極的に推進・展開されていった様相を明らかにした。就学前の幼児期言語教育では、同教育学ではなく、フレーベルの教育思想が用いられていたが、そこにおいても同教育学同様に、童話・談話によって、美的感性や品性の陶冶を目指すという方向性が見られることを明らかにした。国語教育の成立と展開に関する研究(系列B)については、「国語科」成立の中心を担った沢柳政太郎の教育観にヘルバルト派教育学が色濃く反映していることを捉え、「国語科」成立の原点に同教育学の直截な影響が見られることを明らかにした。また、就学前の子供に対する言語教育観に関しては、一次文献の収集を行った。明治の言語文化に関する研究(系列C)では、「美文」に対する青年の嗜好、戦争が子供に与えた影響について調査を行い、一次文献を収集し、さらに先行研究について取り纏めを行った。ヘルバルト派教育学の受容と展開に関する研究(系列A)については、昨年度に引き続き、同教育学受容のプロセスについて、その導入が積極的に進められた北海道教育界を中心に実地調査を行った。特に、その中核を担った、北海道師範学校校長槇山栄治による同教育学の導入プロセスの詳細を捉えることで、道内での同教育学展開の実相を明らかにした。就学前の子供に対する教育観に対する同教育学の影響については、北海道師範学校での幼稚園教員養成においては同教育学の影響がみられるものの、幼児教育現場ではそれが断絶していることが明らかになった。国語教育の成立と展開に関する研究(系列B)については、大正期の「国語教科書」における文学教材についての調査を進めるとともに、「国語科」成立に直截にヘルバルト派教育学が関わっていたことを明らかにした。また、就学前の子供に対する言語教育観に関しては、「童話」を媒介として、小学校国語教育との連続性が見られ、そこに同教育学が関わっていたことも明らかにした。

明治の言語文化に関する研究(系列C)では、昨年度に引き続き、文学作品、特に「美文」に対する青年の嗜好を明らかにするとともに、国定教科書所収文学教材の子どもの嗜好調査分析を通して、「情」に対する意識形成の様態を明らかにした。
衛星による地球環境の変動解明ー気圏・地圏との相互作用

NOAAのグロ-バル植生指標デ-タの前処理済みデ-タおよび気象デ-タと地形デ-タを利用して,熱帯林,常緑樹林,落葉樹林,草地,ツンドラ,半砂漠,高原砂漠および砂漠の8植生区分の定義を定量的に定めた上で,最小距離法により世界初の世界植生図が作成した。これは毎日新聞にも取り上げられた。これにより,世界の森林,草地,砂漠の分布とその面積が明らかにされた。アマゾンおよびモンゴリアにおいて精度検証がなされた。また大陸別および全世界の植生指標の総和とその変動が求められた。その結果,1983年と1984年が異常年であり,1985,1986,1987年の3ケ年はきわめて安定した植生活動であったことが明らかにされた。アマゾンの熱帯林の植生活動の変動とハワイでのCO_2の測定値の変動が0.7の逆相関があることが明らかにされ,エルニ-ニョ現象の翌年および翌々年(1983年と1984年)における異常干ばつによる植生活動の低下とCO_2の関係があることが明らかにされた。これはCO_2の異常変動に熱帯林が大きく寄与することを示したもので大きな発見といえる。地球全体を類似した生態気候特性で区分するためのエコクライメ-トマップ(生態気候区分図)の概念についてワ-キンググル-プを通じて討議し,予備的に生態気候区分図のテストマップを作成した。しかし生態的,気候的さらに農業的に植生分布に関する臨界条件についてさらに検討する必要が明らかになった。月別降雨および気温の面的分布についてのデ-タベ-スが完成したので,上記臨界条件については次年度さらに詳細な検討をすることが可能である。平成2年度の成果を要約すれば,定量的な形で世界の植生図が完成したことと,その変動と二酸化炭素の変動とに相関があることが明らかにされたことである。生態気候区分図は中間成果の段階である。
多因子疾患としてのインスリン依存糖尿病の遺伝学的解析

環境因子と複数の遺伝因子が発症に関与する多因子疾患であるインスリン依存糖尿病(IDDM)の発症遺伝子を解明し、一旦発症すると良好な血糖コントロールを得ることが困難であり慢性合併症が避け難いIDDMの予知・予防戦略を立てることを目的として、IDDM患者及び健常対照者を対照として遺伝解析を行った。強力な疾患感受性遺伝子であるIDDM1が存在するHLA遺伝子領域を解析した結果、免疫機能に関与する新たな候補遺伝子MHC class I chain-related gene AとIDDM発症年齢との間に有意の関連を見出し、同遺伝子がIDDMの臨床像に影響を及ぼしうることを示した。非HLA遺伝子については第2染色体を中心に解析した。他人種で同染色体に存在するとされた疾患感受性遺伝子IDDM7、IDDM12、IDDM13を解析した結果、日本人ではIDDM13がIDDM発症に関与することを示した。またIDDMの自己抗原であるIA-2の遺伝子がIDDM13の近傍に存在することから同遺伝子を解析した結果、IA-2遺伝子はIDDMの発症には関与しないことを示した。多因子疾患を遺伝学的に解析する場合、多くのDNA多型について検索する必要があるため、限られたDNA検体を有効に利用する必要がある。このためDNA検体を全ゲノム領域にわたって増幅するPrimer extension preamplification(PEP)法に着目した。DNA検体をPEP法で増幅した者をtemplate DNAとして4個のマイクロサテライトマーカーについてPCRを行い、PEP法で増幅を行わなかったDNA検体をtemplate DNAとした場合と比較した結果、PCRにおける増幅効率や遺伝子型タイピングにおける正確性に問題を認めず、またPEP処理により約50倍のDNA多型解析に供することが可能であることを見出し、PEP法が多因子疾患の遺伝学的解析に有用であることを明らかにした。PEPで処理したDNA検体を用いて、第二染色体長腕上のインスリン依存糖尿病発症遺伝子である。IDDM7(D2S152)・IDDM12(CTLA4)・IDDM13(D2S137)について同一のデータセットで相関解析を行った結果、D2S137で疾患との相関が最も強いことから、上記3発症遺伝子のうちIDDM13が日本人のインスリン依存糖尿病に最も強く関与することを明らかにした。またD2S137の周辺の遺伝子マーカーを解析した結果、IDDM13がD2S143からD2S2382までのD2S137を含む約4cMの領域に存在することを明らかにした。
近・現代英語期における英語表現の構文化に関する研究

本研究課題は、特に近代英語期から現代英語に至る期間に焦点を当て、英語表現が構文(変)化していくプロセスを観察し、ことばの変化を扱う諸理論、とりわけ認知言語学に対する実証的・理論的な貢献を図ることを目的としている。研究期間中においては、現代英語でしばしば議論の対象となる自動詞・他動詞交替や所格交替の歴史的発達を考察し、通時的構文文法理論の専門書や概要の解説も行った。本研究に関連する成果を、国際学会1件の研究発表(単独)と2冊の図書(ともに共著)、および2編の学術論文(ともに単著、うち1編は書評論文)として公表した。本研究課題の目的は、大規模な英語文献データベースや電子言語コーパス、英語辞書・英文法書等を用いて、特に初期近代英語期から現代にいたるまでの英語表現の構文化、とりわけ語彙化について、その実態を明らかにすること、および、近年着実に進展を見せている、認知言語学・構文文法理論を通時的構文変化の説明に応用するという試みに対して、その研究手法の妥当性を検証し、有効な方法論を構築・提案することである。本研究は、意味の競合や交替現象を起こす英語表現の初期近代英語期以降における発達に関する実証研究と、用法基盤モデルに基づく方法論の開発と説明にかかる理論的研究、に大別される。今年度は理論の構築と、climbを事例とした自他交替動詞の発達を中心に考察を進めた。理論構築としては、構文文法理論に基づく歴史研究を展開する図書・論文を調査し、その最も主要な研究書の1つである『Constructionalization and Constructional Change』(Traugott and Trousdale (2013))に対する書評論文を執筆した。その内容は、『IVY』48号(名古屋大学英文学会)に掲載されている。また、構文文法理論に基づく語義の歴史的発達を分かりやすく解説した教科書(中野弘三編『語はなぜ多義になるのか』第6章「語義の歴歴史的変化ー事例研究」)の執筆を担当し、同書は、朝倉書店より2016年中に出版される予定である。実証研究としては、英語文献データベースや電子コーパスを利用して動詞climbのの用例を収集し、その調査結果に基づき、認知言語学の観点からclimbの自他交替の歴史的発達の実態についての論考を執筆した。その内容は、現在編集中の論文集(『言語変異と文法理論』(開拓社))に掲載される予定である。当初の予定として、全研究期間の前半は(i)先行研究の検証を通して通時的構文化に関する方法論の開発を行うこと、および(ii)競合や交替現象を起こす英語語彙の発達を調査すること、の2点を行うことを考えていた。(i)については、現在のところ新たな方法論を開発するには至っていないものの、それに必要な先行研究の検証・整理や、多種多様な電子版言語資料それぞれの長所や短所について、一定の理解を深めることができた。(ii)については、自他交替現象の1つの事例として動詞climbの通時的発達状況を取り上げるにとどまったものの、通時的な使用の実態を考察することがでできた。以上のことから、現時点では、本研究はおおむね順調に進展しているということができる。本研究課題の目的は、大規模な英語文献データベースや電子言語コーパス、英語辞書・英文法書などを用いて、特に初期近代英語期から現代英語に至るまでの英語表現の構文化、とりわけ語彙化について、その実態を明らかにすること、および、近年着実な進展を見せている、認知言語学・構文文法理論から言語表現の通時的変化を説明するという試みに対して、その研究手法の妥当性を検証し、有効な方法論を構築・提案することである。本研究は、自他交替や所格交替に代表される交替現象を起こす英語表現の初期近代英語期以降における発達を調査・記述する実証研究と、認知言語学において標準的に採用されている用法基盤モデルに基づく方法論の開発と説明にかかる理論的研究、に大別される。2年目となる今年度は、昨年度に引き続き、理論構築に取り組むことに加えて、自他交替動詞climbの発達を論文にまとめ、田中智之他編(2016)『文法変化と言語理論』(開拓社)の中で発表した。また、構文文法理論に基づく語義の歴史的発達の研究とはどのようなものなのか、について、事例とともにわかりやすく説明した。その内容は、中野弘三編(2016)『語はなぜ多義になるのか』の第6章(語義の歴史的変化とその事例)として公表されている。さらに、大規模データベースや電子コーパスを用いて、sprayやloadに代表される交替動詞の初期近代英語期における使用の実態を調査し、特にloadの通時的発達の状況を調査した。当初の予定として、全研究の前半は(i)先行研究の検証を通して通時的構文化に関する方法論を開発すること、および(ii)所格交替現象を起こす英語語彙の発達を調査すること、の2点を行うことを考えていた。2年目となる今年度は、所格交替を行うさまざまな動詞の歴史的な使用の実態を調査することを予定でいたが、データ収集と分析に時間がかかったこともあり、所格交替を伴う多様な動詞にまで調査を広げることができなかった。他方、loadとsprayという所格交替における主要な動詞については、その通時的発達の過程が明らかになりつつあることから、現時点では、本研究はおおむね順調に進展しているということができる。

本研究課題の目的は、大規模な英語文献データベースや電子言語コーパス、英語辞書・英文法書などを用いて、特に初期近代英語期から現代英語に至るまでの英語表現の構文化、とりわけ語彙化について、その実態を明らかにすること、および、近年着実な進展を見せている、認知言語学・構文文法理論から言語表現の通時的変化を説明するという試みに対して、その研究手法の妥当性を検証し、有効な方法論を構築・提案することである。本研究は、自動詞他動詞交替や所格交替に代表される交替現象を起こす英語表現の初期近代英語期以降における発達を調査・記述する実証研究と、認知言語学において標準的に採用されている用法基盤モデルに基づく方法論の開発と説明にかかる理論的研究、に大別される。研究の最終年度となる今年度は、これまでと同様、理論構築のための研究書の調査・分析を行った。所格交替については、スウェーデンのウプサラで開催された第6回後期近代英語における国際学会(The Sixth International Conference on Late Modern English、LMEC6)にて口頭発表し、その研究成果の一部が南山大学短期大学部紀要終刊号に掲載されている。さらに、大規模データベースや電子コーパスを用いて、sprayやloadに代表される交替動詞の初期近代英語期における使用の実態を調査し、特にloadの通時的発達の状況を調査し、その内容を論文の形にまとめる予定である。本研究課題は、特に近代英語期から現代英語に至る期間に焦点を当て、英語表現が構文(変)化していくプロセスを観察し、ことばの変化を扱う諸理論、とりわけ認知言語学に対する実証的・理論的な貢献を図ることを目的としている。研究期間中においては、現代英語でしばしば議論の対象となる自動詞・他動詞交替や所格交替の歴史的発達を考察し、通時的構文文法理論の専門書や概要の解説も行った。本研究に関連する成果を、国際学会1件の研究発表(単独)と2冊の図書(ともに共著)、および2編の学術論文(ともに単著、うち1編は書評論文)として公表した。平成28年度は、今年度に引き続き、通時的構文文法理論の構築を目指すとともに、事例研究として動詞climb以外の自他交替動詞、および、所格交替動詞の通時的な使用の実態にも範囲を広げてを調査を行う。その際、近代英語期に書かれた様々なジャンルの言語資料が電子化されている近年の研究動向を踏まえ、裁判記録や日記、および私的な書簡集といった、より口語体に近いテキストタイプを選びながら用例の収集やその使用文脈に対する調査を進め、用法基盤モデルの理念に可能な限り沿った形での調査を進めていく予定である。最終年度となる平成29年度は、それまでの研究結果をまとめ、その内容を学会発表や論文の形で発表していきたいと考えている。2017年度は研究期間の最終年度となることから、理論的・実証的研究を継続しつつ、これまでの研究で明らかになりつつあることについて、口頭および論文としてまとめていきたいと考えている。具体的には、2017年8月にスウェーデンで開催される6th International Conference on Late Modern Englishでの口頭発表を予定しており、近代英語期を専門とする研究者と意見交換を通して研究内容の深化を図り、論文につながていきたいと考えている。英語史今年度は理論の構築に重きを置いたこともあり、研究図書や論文の調査を優先させ、その結果、論文執筆が遅れたという背景がある。
近衛家煕考訂本『大唐六典』の研究

近衛家煕は江戸中期の公家として摂政、関白、太政大臣を歴任したが、その落髪後の号、予楽院でもって高からしめたのは茶道と書であった。また、有職故実に対する関心も深く、礼典儀式を究めるために『大唐六典』の欠陥を校訂することを致仕後の業としてこれを完成、薨後に刊本として出版された。新井白石が近衛家煕に贈った、白石書写の『大唐六典』が、『折たく柴の記』に、元禄末の大地震の際の模様を書き記しVいた「手づから抄録せしものども」の中に、白石が江戸から取寄せて家煕に献上した『大唐六典』が含まれていた。「白石の-異聞に就て」と題する講演で、内藤湖南が確かめられなかった『大唐六典』の写本が、京都大学附属図書館の棚から忽然と姿を現した。この今回の発見によって、家煕は白石から贈られた嘉靖本(1544年刊)の写本に跋文を清書した上で考訂を書きつづけたことが判明した。今回、科学研究費を与えられたので、およそ600葉の全文をマイクロ複写するとともに、家煕自身の手によって正史や社佑撰の『通典』などと対校され、朱と墨のみならず、藍色などの多色の筆づかいがなされている部分や、張り継ぎの箇所など160枚については、特にカラー撮影することができ、泥で汚れた部分を目の当たりにするという幸運にめぐり逢えた。平成11年度と12年度の両年度においては、新井白石が書写した『大唐六典』稿本の欄外に家煕自身の手によって書き加えられたり挟み込まれている文献を、一つずつ原典に当たりつつ、家煕考訂本の成立過程を追跡した。稿本のうち、巻1から巻5までと、巻30を重点的に調査してきた。本研究は、『大唐六典』全30巻の最良のテキストである、太政大臣の近衛家煕が校訂出版した、いわゆる〈近衛本〉の成立過程を綿密に跡付けるのを目的として開始された。その切っかけは、大正末年に内藤湖南によって紹介されながら、杳として行方不明であった近衛家煕自筆の稿本が、京都大学附属図書館の棚から70年ぶりに再発見され、私自身が確認して、京都大学附属図書館の近衛文庫に加えて貴重書扱いにしていただいたことにある。その稿本は、かの新井白石から贈られた写本に書き加えつづけたもので、近衛家煕自身の手によって、正史や通典などと対校され、朱と墨のみならず青色などの多色の筆づかいがなされている。そこで、多色による注記や張り継ぎの箇所など160枚については、特にカラーポジ撮影をするとともに、全巻をマイクロ複写し、焼き付けを完了することができた。刊本の家煕考訂本『大唐六典』全巻に対して句読・訓点および書き入れをした広池千九郎の成果は、内田智雄による補訂をともなって、広池学園事業部より出版されて(広池本と呼ばれている)、その影印本が西安の三秦出版社から出されている。ところが句読や書き入れに妥当でない箇所が散見される。そこで、本年度においては、京都大学文学部や内閣文庫に所蔵される政書などを参照しつつ、広池本における疑問点を一つずつ吟味する作業を続けた。諸本との校合に際しては、京都大学大学院文学研究科博士後期課程の米田健志君に協力していただいた。
カシノナガキクイムシの飛翔行動と寄主への反応

病原菌を運搬することでナラ枯れを引き起こすカシノナガキクイムシについて、羽化脱出直後の飛翔方向を野外で確認する方法を開発した。フライトミルを利用した室内実験で、カシノナガキクイムシには20km以上飛翔する能力があること、集合フェロモン存在下では飛翔速度は変わらないものの飛翔距離が雄でも雌でも長くなることを明らかにした。また、飛翔前と比べて飛翔後にはカシノナガキクイムシの正の走光性が低下することが明らかになった。カシノナガキクイムシは寄主の健全葉からの揮発性物質には誘引されるが、乾燥葉からの揮発性物質は忌避すること、飛翔の前後でこれらの反応は変化しその様式は雄と雌で異なることを明らかにした。カシノナガキクイムシの飛翔行動と寄主への反応について、以下の3点を明らかにする目的で研究を行った。【1】羽化脱出後の飛翔方向と光環境との関係【2】飛翔行動にみられる性差と個体差【3】飛翔前後での光と寄主木に対する反応の変化【1】については野外で粘着トラップを前年度枯死木の周辺に立体的に配置し、羽化脱出個体の捕獲を試みた。2015年7月から9月にかけて、3本の前年枯死木の穿入孔に767個の蛍光付着管を設置し、前年枯死木と周辺木を幹の上部でワイヤーで繋いで、そこから垂らしたロープに96個の粘着トラップを設置した。その結果、相対照度が高い方向で羽化脱出個体が捕獲できたものの、その総数はわずか2頭で、飛翔方向と光環境との関係を考察するまでには至らなかった。【2】についてはフライトミルを利用して室内実験を行い、カシノナガキクイムシの飛翔速度と飛翔時間には体長や性別による差がみられないことが明らかとなった。飛翔距離には個体によって大きなばらつきが認められ、最大値は27.3kmだった。【3】についても60頭のカシノナガキクイムシを用いて室内実験を行い、フライトミルに取り付けて飛翔させる前と後で光に対する反応を比較した。その結果、飛翔前と比べて飛翔後にはカシノナガキクイムシの正の走光性が低下することが明らかとなった。【2】と【3】の結果については、2016年3月の学会で発表した。当初計画時に設定していた3つの目的のうち、【2】については室内実験によって検証を終え、【3】のうち光に対する反応の変化についても検証を終えた。【1】については検証するのに充分なデータを取得できなかったものの、当初の仮説を支持するような結果が得られている。【1】羽化脱出後の飛翔方向と光環境との関係【2】飛翔行動にみられる性差と集合フェロモンの影響【3】飛翔前後での光と寄主木に対する反応の変化【1】については野外で粘着トラップを前年度枯死木の周辺に立体的に配置し、羽化脱出個体の捕獲を試みた。この結果は2017年3月の学会で発表した。【2】についてはフライトミルを利用して室内実験を行ったところ、飛翔距離は最大で27.3km、個体間のばらつきが大きく、メスの方がオスよりも長かった。また、集合フェロモン存在下ではカシノナガキクイムシの飛翔速度は変わらないものの飛翔距離がオスでもメスでも長くなることを明らかにし、2016年3月の学会と2017年3月の学会で発表した。【3】についても室内実験を行い、フライトミルに取り付けて飛翔させる前と後で光に対する反応を比較した。その結果、飛翔前と比べて飛翔後にはカシノナガキクイムシの正の走光性が低下することが明らかとなり、2016年3月の学会で発表した後に論文を発表した。また、カシノナガキクイムシをフライトミルに取り付けて飛翔させる前と後で寄主であるミズナラの葉からの揮発性物質に対する反応をオルファクトメーターで比較した。比較は様々な乾燥状態の葉(新鮮な葉と採取してから19日経過した葉)間でも行った。その結果、カシノナガキクイムシは新鮮な葉からの揮発性物質には誘引されるものの枯れて乾燥し始めた葉からの揮発性物質は忌避すること、飛翔の前後で葉からの揮発性物質に対する反応は変化しその様式はオスとメスで異なることが明らかとなった。【1】について、ワイヤーを利用した方法では粘着トラップの設置場所が限定されてしまい、羽化脱出木の直近への設置が難しいという問題があった。これを改善するため、羽化脱出木に直接取り付けるようなトラップを検討する。

【2】については当初の目的を発展させて、フェロモンの存在が飛翔行動に及ぼす影響についても調査する予定である。【3】については、飛翔前後で寄主木に対する反応が変化するかどうかを室内実験で検証する。森林昆虫学【1】を明らかにするために当初はバルーンで粘着トラップを配置する計画だったが、林内での設置やヘリウムボンベの運搬が困難であることから、ワイヤーを利用した設置方法に変更した。その結果、当初の計画よりは資材費が低下した。ワイヤーを利用した設置では粘着トラップの設置場所に制限があったので、これを改善するようなトラップの設置方法の開発とその資材に未使用予算を充てる。
神経障害性疼痛に対するフリーラジカル消去薬の鎮痛作用および予防効果に関する研究

ラットの坐骨神経を結紮し神経障害性疼痛モデルを作製した。フリーラジカル消去薬の5,5-dimethyl-1-pyrroline N-oxide(DMPO)、phenyl N-tert-butylnitrone(PBN)、ビタミンEは神経障害性疼痛モデルで発現した機械的痛覚過敏、冷的痛覚過敏を腹腔内投与と髄腔内投与で用量依存性に抑制した。しかし、脳室内投与ではいずれも抑制しなかった。このことから抗痛覚過敏作用には脊髄が関与していることが示唆された。一方、神経結紮直後に腹腔内に単回投与したビタミンCとビタミンEは痛覚過敏の発現を抑制できなかった。坐骨神経絞扼による神経障害性疼痛モデル(CCI)を作製した。Bennett and Xieの方法により、雄Sprague-Dawley(SD)ラットをペントバルビタール麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し片側の坐骨神経を4.0-silk糸で4箇所緩く結紮すると処置から7日目に患肢に機械的痛覚過敏、熱的痛覚過敏、冷的痛覚過敏が発現した。薬物を髄腔内に投与するため、Yaksh and Rudyの方法によりラットの大槽から尾側に向かってクモ膜下カテーテル(PE-10)を挿入した。4種類のフリーラジカル消去薬edaravone, PBN, DMPO, Vitamin Eを髄腔内と脳室内に単回投与し、CCIモデルにおける抗侵害作用を調べるため、1Plantartest (熱的痛覚過敏試験)2Cold plate test (冷的痛覚過敏試験)3electronic von Freytest (機械的痛覚過敏試験)を行った。対照として生理食塩水またはDMSOを用いた。edaravoneの0.5mgと1.5mgの髄腔内投与ではいずれのテストでも対照群との差を認めなかった。今後脳室内投与による抗痛覚過敏作用を調べる。Vitamin Eは1mgと2mgの髄腔内投与で用量依存性に機械的痛覚過敏と冷的痛覚過敏を抑制した。脳室内投与でも同様に鎮痛作用が発現するか更に検討する。一方DMPOの髄腔内投与では2mgで機械的痛覚過敏と冷的痛覚過敏を抑制したが脳室内投与では2mgと4mgともに全てのテストで対照群との差を認めなかった。PBNも同様に髄腔内投与で認めた鎮痛作用は脳室内投与では認められなかった。DMPOやPBNの鎮痛作用には脊髄で侵害受容伝達を調節している受容体への作用が関係していると考えられる。今後各種受容体アンタゴニストを前処置して鎮痛作用に影響を与えるか検討する。4種類のフリーラジカル消去薬edaravone, PBN, DMPO, Vitamin Eを腹腔内と髄腔内に単回投与し、CCIモデルにおける抗侵害作用を調べるため以下のテストを行った。1Plantartest (熱的痛覚過敏試験)2Cold plate test (冷的痛覚過敏試験)3electronic von Freytest (機械的痛覚過敏試験)edaravoneは3mg/kgと6 mg/kgの腹腔内投与でいずれのテストでも対照群と差は無かった。今後髄腔内投与を行う予定である。PBNは50mg/kgと100mg/kgの腹腔内投与で用量依存性に機械的痛覚過敏と冷的痛覚過敏を抑制した。しかし熱的痛覚過敏では作用を認めなかった。一方、1mgと2mgの髄腔内投与でも用量依存性に機械的痛覚過敏と冷的痛覚過敏を抑制した。DMPOの髄腔内投与では2mgで機械的痛覚過敏と冷的痛覚過敏を抑制した。Vitamin Eはこれまで腹腔内投与のみ行っている。1g/kgと5g/kgで用量依存性に機械的痛覚過敏と冷的痛覚過敏を抑制した。5g/kgでは熱的痛覚過敏を抑制した。薬物の作用部位を調べるため今後、髄腔内投与に加えて脳室内投与が必要と考えている。坐骨神経絞扼により神経障害性疼痛モデル(CCI)を作製した。

Bennett and Xieの方法により、雄Sprague-Dawleyラットをペントバルビタール麻酔下に大腿骨上の皮膚を切開し片側の坐骨神経を4.0-silk糸で4箇所緩く結紮すると処置後4日目から患肢に機械的・熱的・冷的痛覚過敏が発現した。対照には坐骨神経の剥離・露出のみを行うSham手術を施した。1週間後にUgo Basile社製の圧刺激疼痛閾値測定装置を用いて痛覚過敏が認められたラットのみを実験に用いた。薬物を髄腔内に投与するため大槽から尾側に向かってポリエチレンカテーテル(PE-10)を8.5 cm挿入した。また脳室内に投与するためラット右側脳室に22Gのステンレス製ガイドカニューレを頭頂骨より4.0 mm挿入し、頭部に固定した。脳室内投与には29Gの注入用カニューレ、髄腔内投与には30Gハミルトンシリンジでedaravoneとvitamin Eを0.5-2.0mg/10μL投与し、30分後に1)Plantartest 2) Cold platetest 3) electronic von Freytestを行った。edaravoneとvitamine Eはともに高用量でも機械的・熱的・冷的痛覚過敏を抑制しなかった。既に行っているDMPOとPBNの結果と合わせてCCIモデルにおいてフリーラジカル消去薬の脳内での鎮痛作用はほとんどないことが示唆された。続いて髄腔内投与で機械的・冷的痛覚過敏に対する抑制作用を認めたvitamin Eに神経障害性疼痛の発現を予防する効果があるか調べるため、坐骨神経結紮後にvitamin Eとvitamin Cをそれぞれ50mgと100mg腹腔内投与し、1週間後の機械的痛覚過敏の程度に生理食塩水を投与したラットと差が生じるか検討した。その結果、神経損傷後に単回投与したvitamin Eとvitamin Cには神経障害性疼痛の予防効果が無いことが示唆された。麻酔科学薬物の髄腔内投与及び脳室内投与を行い多くの結果を得ることができた。初年度に予定していた実験計画の多くを行うことができた。研究計画を遂行する上でこれまで環境面と技術面での問題は生じていない。研究計画の変更はない。フリーラジカル消去薬の脳室内投与を行い脳内の作用を検討する。更に、髄腔内投与や脳室内投与で抗痛覚過敏作用を認めた薬物に関して作用機序を解明するため侵害受容伝達に関与してる受容体アンタゴニストで前処置した後薬物を投与し、作用に影響が出るか調べる。当初の研究計画を遂行する上でこれまで環境面と技術面で問題は生じていない。研究計画の変更は行わない。初年度に行っていないフリーラジカル消去薬の髄腔内および脳室内投与を中心に行い脳内の作用を検討する。腹腔内投与で効果を認めなかったedaravoneについては髄腔内投与で効果を認めた場合に限り、脳室内投与を行う。機械的痛覚過敏の測定装置の修理や一部試薬の購入、実験動物の飼育を大学の研究費で行ったため予定していたよりも費用が掛からなかった。機械的痛覚過敏の評価に必要なフォンフライ装置が老朽化しており新規購入を予定している。
網膜グリア細胞の形質制御による糖尿病網膜症の予防と治療法の基礎研究

血液網膜関門(BRB)や血液脳関門(BBB)の本体は、血管内皮細胞のタイト結合である。そこでこれらの細胞のタイト結合に発現しているclaudin-1とclaudin-5に着目して、テトラサイクリン依存性転写因子(tet-on system)を導入した血管内皮細胞株(RLE)を用いて、claudin-1とclaudin-5の発現調節によるタイト結合機能制御機構を検討した。1.野生型またはMAPキナーゼ(MAPK)の標的部位と想定されるThr203をAlaに置換したclaudin-1遺伝子を導入し、それらの発現を随時誘導できるRLE細胞株を樹立した。この血管内皮細胞にclaudin-1の発現を誘導すると、野生型、変異型claudinの両者とも、機能的なタイト結合を再構成した。さらにThr203をAlaに置換したclaudin-1を発現誘導しMAPK阻害剤を作用させた実験から、MAPKがclaudin-1タンパクを標的分子としてタイト結合のバリア機能を増強すること、claudin-1配列内のThr^<203>がTriton-X100非可溶性claudin-1の量やタイト結合のバリア機能に関与していることが明らかになった。2.野生型またはPKAの標的部位と想定されるThr207をAlaに置換したclaudin-5遺伝子を導入し、それらの発現を随時誘導できるRLE細胞株を樹立した。この細胞株にこれらのclaudin-5を発現させて解析したところ、野生型、変異型claudinの両者とも内皮細胞のタイト結合を再構成すること、claudin-5のThr207がPKAによるリン酸化部位であること、そのリン酸化が内皮細胞のバリア機能の制御に重要な役割を果たすことが明らかになった。血液網膜関門(BRB)や血液脳関門(BBB)は,血管内皮細胞とアストロサイトからなる生体機能ユニットである.これまでの研究から,BBBやBRBの血管透過性が,アストロサイトによって制御されている可能性が示唆された.そこで本研究では,1,BBBやBRBの血管透過性が,アストロサイトによって制御されているか,2,高血糖状態で形成される終末糖化産物(AGE)に対する血管内皮細胞とアストロサイトの反応性を検討した.培養ブタ脳血管内皮細胞に,7種のAGEを投与してtrans-endothelial electrical resistance (TER)を計測したが,24時間後のTERは,コントロールの値と有意差がなかった.一方,ヒト脳アストロサイトに,7種のAGEを8時間作用させ,RT-PCR法でGDNFとVEGF mRNAの発現を調べると,7種のAGEのうち,glyceroaldehydeを付加したAGE2がGDNFの発現を46%に低下させ,VEGF165の発現を140%と有意に亢進させた.AGEは,臍帯静脈や大動脈といったバリア機能の低い内皮細胞に対しては血管透過性を亢進させると報告されているが,バリア機能の高い脳毛細血管内皮細胞の透過性に対して,影響を及ぼさないことが明らかになった.しかし,グリア細胞はAGEに感受性が高く,GDNFの発現を低下させるとともに,VEGFの発現を亢進させた.以上から,BBBやBRBという血管内皮細胞とグリア細胞からなる生体機能ユニットにおけるAGEの標的細胞はグリア細胞であり,高血糖で生じたAGEがアストロサイトに作用し,血管透過性を制御するGDNFとVEGFの分泌が変化することが示唆された.血液網膜関門(BRB)や血液脳関門(BBB)の本体は、血管内皮細胞のタイト結合である。
看護職員の離職に関する研究

本研究で明らかになったことは主に5点ある。1点目は、日本の医師は絶対的不足が生じていること。2点目は、日本の看護師も絶対的不足が生じていること。3点目は、医師の健康状態を改善するためには、毎日の通常業務に伴う労働時間を減少させることが有効であること。4点目は、医師の離職意識を改善させるためには、宿直回数を減少させることが有効であること。5点目は、看護師の働きやすい環境を作るためにはストレスの軽減が必要不可欠であること。本研究が医師や看護師の職場環境の改善に役立つことを期待したい。本研究の目的は、看護職員の離職の原因は何か、統計的手法を用いて数量的に明らかにした上で、離職防止に有効な政策的インプリケーションを提言することである。看護職員の離職の原因を分析する前に、本年度は、医療従事者の不足の現状、特に看護職員および医師の不足の現状をOECDデータを用いて分析した。OECDデータには、経済水準や医療需要の大きさなどが考慮されていないなどの欠点がある。そこで、先行研究を踏まえたうえで、GDPと医療費、高齢化率の3つによるクラスター分析を行い、OECD加盟国を分類した。看護職員の不足の現状に関しては、OECD Health Data 2012における就業看護師数と新卒看護師数を比較した。クラスター分析の結果、日本を含むクラスターIに分類されたには21カ国であった。この21カ国を対象に再度、就業看護師数を比較するとOECD平均を下回っており、就業看護師数がOECD加盟21カ国の平均に達するためには、5万人以上の新たな看護師が必要であることが明らかとなった。また、新卒看護師数がOECD加盟18カ国(データ未掲載の3カ国は除外)の平均に達するためには、1万人以上の新卒看護師の増加が必要であることも明らかとなった。医師不足の現状に関しては、OECD Health Data 2012における臨床医数および新卒医師数を比較した。クラスター分析によって分類されたOECD加盟21カ国を対象に臨床医数を比較すると、日本の臨床医は韓国に次いで少なく、OECD平均を大きく下回っており、日本の臨床医数がOECD加盟21カ国の平均に達するためには、12万人以上の新たな臨床医が必要であることが明らかとなった。また、日本の新卒医師数がOECD加盟21カ国の平均に達するためには、6,000以上の新卒医師の増加が必要であることも明らかとなった。近年、医師不足が深刻な問題となっているが、長い間政府は絶対的医師不足については認めず、医師は十分にいるが地域や診療科によって偏りがあるために医師不足が生じているという相対的医師不足の見解であった。しかしながら、2008年2月、政府はようやく絶対的医師不足を認めた。絶対的医師不足に対する政府の対策として、医学部定員の増加が挙げられる。確かに医学部の定員は2007年度と比べると1,436人も増加しているが、医師不足が解消したとは言い難い。現在も医師不足から生じる医師の長時間労働などが問題となっており、当直を担う勤務医の8割は32時間以上の連続勤務を強いられている現状などが報告されている。それを踏まえ、本研究で分析した内容は4点ある。1点目は医師不足の現状である。OECD加盟国を分類したうえで、比較検討した結果、日本の医師は絶対的不足が生じていることが明らかとなった。2点目は看護師不足の現状である。分類したOECD加盟国を対象に比較検討した結果、日本の看護師も医師同様、絶対的に不足していることが明らかとなった。3点目は医師が健康を害する要因についての分析である。「勤務医労働実態調査2012」によって得られた個票データを統計的手法を用いて分析した結果、医師の健康状態を改善するためには、時間外労働を減らすことや休暇を増やすことよりも、毎日の通常業務に伴う労働時間を減少させることが有効であることが明らかとなった。4点目は医師の離職意識を高める要因についての分析である。「勤務医労働実態調査2012」によって得られた個票データを統計的手法を用いて分析した結果、医師の離職意識を改善するためには、1日の労働時間や時間外労働を減らすことや休暇を増やすことよりも、宿直回数を減少させることが有効であることが明らかとなった。本研究が医師や看護師の職場環境の改善の一助となることを期待したい。本年度は統計的手法を用いて分析するためのデータの収集・整理を行った。

入手できたデータは、1.日本医療労働組合連合会が2000年に行った「看護職員の労働実態調査」(サンプル数34433)、2.日本医療労働組合連合会が2005年に行った「看護職員の労働実態調査」(サンプル数31147)、3.日本医療労働組合連合会が2010年に行った「看護職員の労働実態調査」(サンプル数27545)、4.全日本民主医療機関連合会が2008年に行った「看護職員の実態調査」(サンプル数11042)の4種類である。日本医療労働組合連合会が実施した「看護職員の労働実態調査」はサンプル数が約30000あり、看護に関するミクロデータでは最大規模である。また、全日本民主医療機関連合会が行った「看護職員の実態調査」もサンプル10000以上と大規模なものである。また、日本医療労働組合連合会が実施した「看護職員の労働実態調査」の2000年、2005年、2010年それぞれのデータを入手できたことで、2000年から2010年までの変化を見ることも可能となった。ただし、これらのデータの設問項目は完全に一致していないうえ、パネルデータではない点には注意する必要がある。入手できた4種類のデータを検討し、分析に使用できる設問と使用できない設問を整理した。また、回答に欠損があるサンプルを除外するなどの整理も行い、分析するための準備作業を行った。また、看護職員の離職に関する先行研究のサーベイを行った。同時に、統計的手法について再確認するため統計学や計量経済学の文献を精読した。さらに、分析に使用する統計ソフトSPSSの使用方法についても文献を通して学習した。日本医療労働組合連合会が行った「看護職員の労働実態調査」における2010年のデータの入手が遅れたため、本年度中に統計的手法を用いた分析を行うことができなかった。それを補うため、OECDデータを用いた医療従事者の不足に関する分析では、看護職員だけではなく、医師に関する分析も行った。日本医療労働組合連合会が行った「看護職員の労働実態調査」における2010年のデータを入手できたのは、年度が替わった2012年4月であった。そのため、このデータの整理が遅れている。これまでに入手した個票データ、特に日本医療労働組合連合会が行った「看護職員の労働実態調査」の最新データである2010年のデータ(サンプル数27545)を用いて、因子分析や回帰分析などの統計的手法により離職の原因を分析する。また、日本医師ユニオンが2012年に行った「勤務医労働実態調査」(サンプル数2109)の個票データを入手した。データの使用許可を取り、データを整理したうえで、医師の離職の原因や労働環境等についても統計的手法を用いて分析する。遅れている日本医療労働組合連合会が2010年に行った「看護職員の労働実態調査」のデータの整理を優先する。データが整理できたものから順次分析・考察を行う。またデータ間の比較も行う。同時に、先行研究を踏まえたうえで、日本の看護職員の不足の現状を最新のOECDデータを使用し、分析・考察を行う。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。外部での打ち合わせ(データ提供先等)や学会・研究会等で使用するためノートパソコンを購入する。また、各種打ち合わせや関連学会・研究会への参加のための交通費として使用する。基本的な統計処理はSPSSにより行うが、より高度な統計処理のため、統計解析ソフト「stata」の購入も検討している。