hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子設計の立場からみた分子磁性金属の磁性と伝導

磁性アニオンを含むBETS系などのπd系有機導体において、πd相互作用の大きさを分子軌道計算によって見積もり、平均場理論に基づいて解析を行なった。λ-(BETS)_2FeCl_4のJπdの大きさは磁場誘起超伝導相の中心磁場からも求められ、18K程度となって分子軌道計算の結果とよく一致する。平均場的にネール温度を計算すると、λ相では直接相互作用と間接相互作用の寄与が似たような大きさとなって、π系上に誘起されるスピンは14%程度と見積もられる。これに対しκ-(BETS)_2FeX_4ではπスピンの大きさは1-2%程度となり、ネール温度はほとんど直接相互作用で決まっていることになる。この他のπd系についても同様の計算を行なった結果、λ塩以外のπd系では転移温度は大部分直接相互作用で決まっているが、第3方向の相互作用をπd相互作用が担っているため、πd相互作用がない系は低次元的磁性を示すことが明らかになった。また、アニオンを合金にした(TTM-TTP)M_<1-x>M'_xCl_4といったテトラチアペンタレン(TTP)系伝導を開発した。2価の金属M'を混ぜることによってバンドフィリングをコントロールすることができ、伝導性はハーフフィリングからゼロフィリングに行くに従って金属から半導体へと変化した。TTP系有機導体では、中心のリジッドなコアー部分がかなり大きいため、従来よりもバルキーな長鎖の置換基をつけたC_2TET-TTPなどのドナーを合成し、金属的伝導性が安定化することを見い出した。両側に4本の長鎖アルキル基をつけたTTC_n-TTPの中性結晶は、分子ファスナー効果が議論されているTTC_n-TTFよりもおおむね3桁ほど高い伝導性を示し、金属を含まない中性の有機物としては、他に例を見ない高伝導性であると思われる。有機伝導体BEDT-TTF塩の統一的理解として、金属-半導体転移するθ塩の研究から、金属-半導体転移温度は平行でない分子間の二面角でスケールされること、分子軌道の重なりが分子面が90°Cに近づくと急激に大きくなることがこのような統一的相図の原因であることを明らかにした。また有機伝導体の絶縁相として、バンド絶縁体的に非磁性のものと、モット絶縁体的に常磁性のままのものとがあるが、電子を二量体上に局在させたとして、構造上スピンが対を作れば非磁性となり、対を作らなければ常磁性になるという一般則を導いた。超伝導体をこれに従って分類することによって、潜在的に非磁性的な超伝導体はいずれも二量体がさらに二量化したような構造をもつこと、相図の上では常/非磁性超伝導相はそれぞれ常/非磁性絶縁相と接しており、超伝導の対形成に関しても何らかの違いがある可能性も考えられることを明らかにした。さらに(DTM-TTP)(TCNQ)、(TCE)、(TMET-TTP)_2(TCNQ)などのTTP系伝導体のESRの測定を行い、g値の温度依存性から磁化率をドナーとTCNQの寄与に分離することによって、一次元性の強い前者のような錯体は非磁性絶縁相をとり、二次元性の強い後者は常磁性絶縁相になることを明らかにした。また磁性アニオンを含む有機伝導体のd-π相互作用の理論的研究から、d-π相互作用の強さがをアニオン上のd軌道とドナー上の軌道との重なりから計算する方法を確立した。有機導体における電荷整列を統一的に理解するために、BEDT-TTF分子間のオフサイトクーロン積分Vを分子の相対的配置をさまざまに変えて計算した。θ相におけるVの二面角θ依存性より、通常のθ相では電荷が水平方向にストライプをつくるパターンが安定であり、非常に二面角が小さくなったときのみ垂直方向のストライプが現れることが予想される。またθ塩における統一的相図の考え方を拡張して、テトラチアペンタレン(TTP)系のドナーの統一的相図について議論した。一般にTTP塩では大きな二面角を持つにもかかわらずBEDT-TTF塩よりも転移温度が低いのは、分子が大きくなっている分だけクーロン相互作用が小さくなっているためと考えられる。一方末端部を大きくしたエチルチオ基やさらに長いアルキル基で置換したTTP分子を合成した。エチルチオ基をもつC_2TET-TTPはユニフォームなスタック(β)構造をもち低温まで金属的な(C_2TET-TTP)_2ClO_4という組成の塩をつくる。足の長さを延ばすことによって、ドナーがface-to-faceでスタックしようとする傾向が増し、アニオンの含量が増えるという傾向がみられた。FeCl^4^-などの磁性アニオンを含み、1:1組成をもつにもかかわらず金属的伝導性をもつ塩を得ることに成功した。アニオンを混ぜて電解すると(TTM-TTP)FeBr_<1.8>Cl_<2.2>といった塩が得られ、これはユニフォームスタックをもつ構造をもち、室温で1000Scm^<-1>という高い伝導度を示し、160K付近まで金属である。磁気的にはFeのスピンに由来するキュリー・ワイス則に従う常磁性を示し、ワイス温度は3K以下で磁性イオン間の相互作用は小さく、磁気相転移のようなものはこれまでのところみつかっていない。

磁性アニオンを含むBETS系などのπd系有機導体において、πd相互作用の大きさを分子軌道計算によって見積もり、平均場理論に基づいて解析を行なった。λ-(BETS)_2FeCl_4のJπdの大きさは磁場誘起超伝導相の中心磁場からも求められ、18K程度となって分子軌道計算の結果とよく一致する。平均場的にネール温度を計算すると、λ相では直接相互作用と間接相互作用の寄与が似たような大きさとなって、π系上に誘起されるスピンは14%程度と見積もられる。これに対しκ-(BETS)_2FeX_4ではπスピンの大きさは1-2%程度となり、ネール温度はほとんど直接相互作用で決まっていることになる。この他のπd系についても同様の計算を行なった結果、λ塩以外のπd系では転移温度は大部分直接相互作用で決まっているが、第3方向の相互作用をπd相互作用が担っているため、πd相互作用がない系は低次元的磁性を示すことが明らかになった。また、アニオンを合金にした(TTM-TTP)M_<1-x>M'_xCl_4といったテトラチアペンタレン(TTP)系伝導を開発した。2価の金属M'を混ぜることによってバンドフィリングをコントロールすることができ、伝導性はハーフフィリングからゼロフィリングに行くに従って金属から半導体へと変化した。TTP系有機導体では、中心のリジッドなコアー部分がかなり大きいため、従来よりもバルキーな長鎖の置換基をつけたC_2TET-TTPなどのドナーを合成し、金属的伝導性が安定化することを見い出した。両側に4本の長鎖アルキル基をつけたTTC_n-TTPの中性結晶は、分子ファスナー効果が議論されているTTC_n-TTFよりもおおむね3桁ほど高い伝導性を示し、金属を含まない中性の有機物としては、他に例を見ない高伝導性であると思われる。
さび粉末のコールドスプレー溶射による球状黒鉛鋳鉄への耐候性安定さび皮膜の形成

本研究では,超音波反応場を用いて合成した金属ナノ粒子を鉄さび粉末上に防食効果促進バインダーとして担持させ,コールドスプレー装置を用いて球状黒鉛鋳鉄材に溶射し,景観を損なわない緻密な耐候性安定さび皮膜を短時間に形成させることを目標とする。そのために,1ナノ粒子を担持したさび粉末の調整,2コールドスプレー法による施工条件の最適化,3球状黒鉛鋳鉄へのさび皮膜形成効果について研究・開発・評価し,球状黒鉛鋳鉄をミニマムメンテナンスで数百年さびない製品にすることが最終目的である。28年度は,27年度と同様に,主にナノ粒子の合成とさび粉末へのナノ粒子の担持に関して研究・開発を実施した。コールドスプレーで作製される皮膜は,出発材料として使用される粉末の状態により,溶射条件が変わるほか,歩留まりなどの皮膜形成状態にも影響が生じる。故に供給するさび粉末の調合の良否が,本研究開発プロセスにおいて最重要課題になる。昨年度までに,周波数20kHzの超音波を利用した粉末の粉砕および還元反応により,Agナノ粒子の合成およびさび粉末への担持に成功した。本年度も継続してAgナノ粒子をさび粉末上に担持していく過程で,透過型電子顕微鏡(TEM)観察結果から,マグネタイトに比べてゲーサイトにAgナノ粒子が担持しやすいことがわかった。また,超音波反応装置について,キャビテーション効果の溶媒中でのムラを抑制するために,28kHzと75kHzの2周波を同一振動子から同時に発振できるDM方式を新たに採用し運用を開始した。本装置を用いて,Agナノ粒子の他に,Al,Zn,Zn/Cなどのナノ粒子の合成に成功しており,ナノ粒子の収率も改善した。また,派生した研究成果として,合成した粉末粒子と高分子を撹拌機で混錬することにより,各種ペーストを作製することにも成功している。本研究では,1ナノ粒子を担持したさび粉末の調整,2コールドスプレー装置の改造,3球状黒鉛鋳鉄へのさび皮膜形成効果の検証の各プロセスを総合的に実施し,研究成果を考察することにしている。平成28年度も昨年度に引き続き,特に1ナノ粒子を担持したさび粉末の調整に力を入れて研究を推進した。大きな進展として,これまで共同研究先にて合成してきたナノ粒子を,本学でも合成できるように超音波反応装置の設計・設置に取り組み,実際に運用可能な状態に完成させた。結果,コールドスプレーに必要な原料粉末の設計から合成・調合までを単独で実施することが可能になった。また,昨年度までは,Agナノ粒子の合成およびさび粉末への担持までに留まっていたが,新たにAl, Zn,Zn/Cなどの各種ナノ粒子の合成にも成功している。一方で,防食性の改善に有効と考えられるTiナノ粒子の合成にまだ成功していない。Tiナノ粒子の合成およびさび粉末への担持について早急に対応を図る必要がある。本来であれば,各種粉末を合成する都度,球状黒鉛鋳鉄へのコールドスプレーを実施すべきであるが,1回の溶射に必要とされる粉末量が1kgと多く,また使用するガスのコストも懸案事項にあり,まだ実施できていない。コールドスプレー装置および分析機器などの研究を遂行するうえで必要なものはすでに準備できているので,良い粉末をより効率よく合成していくこと,および溶射条件の熟考が必要である。なお,さびペーストを利用した皮膜作製が可能になっているので,コールドスプレーの実施に先立って,各種さび粉末の耐食性評価に関して粉末の良否傾向を見出せる可能性がある。平成29年度についても引き続き,超音波を用いた各種金属ナノ粒子の合成を実施するほか,ゲーサイトまたはマグネタイト粉末(粒径数十μm)表面へのナノ粒子担持を試みる。これまでの研究によりAg,Al,Znナノ粒子の超音波合成に成功しているが,防食性の改善に有効と考えられるTiナノ粒子の合成に成功していない。Tiナノ粒子の合成およびさび粉末への担持について早急に対応を図る予定である。対策の一案として,Ti酸化物ナノ粒子の利用でも防食効果が得られないか検証したい。一方,さび粉末皮膜の作製に関して,コールドスプレー装置を稼働させるために1回の実験に1kgの粉末を必要とする。そのため,これまではコールドスプレーによる基材への施工を実施することが困難であったが,本年度からはナノ粒子を担持したさび粉末の調整を本機関単独でも実施できるうえ,ナノ粒子担持さび粉末を必要量安定供給する目途が立っている。まずは合成が可能になっているAg,Al,Znナノ粒子のピュアまたはハイブリッド担持さび粉末を用いて,研究協力先にてコールドスプレーを実施する。溶射時の歩留まり,溶射後の形状および物性について粉末時と比較・評価する。また,超音波合成により作製したナノ粒子は,曲率半径が非常に小さくなっているほか,結晶構造がアモルファスに近いと考えられる。そのため,接合や再結晶化に要する温度がバルク材のときよりも大きく下がっていると考えられる。粉末および皮膜の組織変化について電子顕微鏡(SEM, TEMなど)で観察するほか,熱分析装置(DSC,TG-DTAなど)により物性の変化を評価する。さらに,防食性能について,皮膜中のガス透過性を測定した結果から評価し,複合サイクル試験および防食サイクル試験(CCT試験)との比較・検討を行う。本研究では,マイクロ波および超音波反応場を用いて合成した金属ナノ粒子を鉄さび粉末上に防食効果促進

バインダーとして担持させ,空気を作動ガスとするコールドスプレー装置を用いて球状黒鉛鋳鉄材に溶射し,景観を損なわない緻密な耐候性安定さび皮膜を短時間に形成することを目標とする。そのために,1ナノ粒子を担持したさび粉末の調整,2コールドスプレー装置の改造,3球状黒鉛鋳鉄へのさび皮膜形成効果についての各プロセスを,総合的に研究・開発・評価し,ミニマムメンテナンスで数百年さびないモノづくり環境を構築することが求められる。27年度については,主にナノ粒子の合成と,さび粉末へのナノ粒子の担持に関して研究・開発を実施した。コールドスプレーで作製される皮膜は,出発材料として使用される粉末の状態により,溶射条件が変わる他,歩留まりなどの皮膜形成状態にも影響が生じる。そのため供給するさび粉末の調合は,本研究開発プロセスにおいて最重要課題として位置づけられる。そこで,まずは申請者らがこれまでに超音波(周波数2.45GHz)を用いて合成に成功しており,酸化等の影響が少なく,低環境負荷で扱いやすいAgナノ粒子を用いて,ゲーサイトおよびマグネタイト粉末(粒径数十μm)の表面にAgナノ粒子を超音波により担持させることを試みた。その結果,超音波のキャビテーションを利用して,さび粉末にAgナノ粒子の担持が可能であることが確認された。しかし,現合成条件では,母体であるゲーサイトおよびマグネタイト粉末そのものもキャビテーションで細粒化しており,ペースト状態での使用に適した微粉末に仕上がっている。コールドスプレー用の粉末として使用するためには,今後,超音波の照射条件の調整・最適化を図る必要がある他に,生成物のチクソスラリー化または造粒を検討する必要がある。平成27年度は,研究代表者の所属機関変更があり,研究実施環境の整備のために当初の計画に比べてやや遅れを生じた。研究環境は変わったが,研究の推進方法や研究体制への影響は少なく,今後も当初の計画に沿ったかたちでの研究の継続を計画している。本研究では,1ナノ粒子を担持したさび粉末の調整,2コールドスプレー装置の改造,3球状黒鉛鋳鉄へのさび皮膜形成効果の検証の各プロセスを総合的に実施し,研究成果を考察することにしている。平成27年度においては,特に1ナノ粒子を担持したさび粉末の調整に力を入れて研究しており,Agナノ粒子の合成と,さび粉末へのAgナノ粒子の担持を実施した。Agナノ粒子の合成には,エタノール中に分散させた酸化銀粉末に20kHzの超音波を照射し,キャビテーション効果による粉末の粉砕および還元反応を用いた。次に,合成したAgナノ粒子粉末をさび粉末であるゲーサイト(黄色)およびマグネタイト(黒色)粉末(粒径数十μm)表面上に担持させるため,Agナノ粒子合成法と同様の方法を用い,超音波による各種粉末の混合・分散を試みた。Agナノ粒子の担持処理後,作製した粉末はすべて黒色に変色しており,顕微鏡観察においても非常に粒度の細かいものが合成できていることが確認された。金属ナノ粒子の合成・担持方法として,超音波のキャビテーションを利用して粉砕していくトップダウン方式が有効であることが示された。Agナノ粒子の合成・担持は,試作での成功であるが,今後の一連の研究を推進する上で重要な知見が本試料の観察結果より得られている。今後は,耐候性を考慮し,たたら鉄および耐候性鋼の組成を参考にして,Cu,Cr,Ni,Ti,Mo,Pなど耐候性への寄与が大きいと考えられる金属ナノ粒子の合成および担持を検討している。
破壊力学に基づく歯科用レジンセメントの辺縁封鎖特性の評価

本研究では歯科用レジンセメントの力学特性について,接着強度および辺縁封鎖性を破壊力学に基づいて検討することを目的として研究を行い以下の結果を得た.1.接着の劣化はレジンセメント自体の劣化と接着界面に生じる.そこでレジンに対する機械的,および環境的劣化要因の効果について検討するために水中の試験片に一定引張荷重を負荷することのできる治具を製作し,アクリルレジンの試験片を用いて耐久試験を行った.その結果,水中で無負荷の場合や水分が無い状態での負荷の場合には劣化は生じず,水中で引張荷重を負荷とした場合のみに経時的な強度劣化が見られた.2.上記試験片の強度試験破断面では特徴的な破面は観察できず,劣化は経時的なマトリックスの劣化に基づくようである.すなわち応力と環境の効果によりレジンマトリックスの劣化が加速される.3.破壊力学的な接着試験片として荷重一定のDCB試験片とき裂開口変位一定のWOL試験片を試作した.被着材にはステンレス鋼,レジンセメントにはパナビアとス-パ-ボンドを用いた.DCB試験片には変位計,WOL試験片には荷重計が取り付けられており,水中浸漬された試験片の経時変化が計測できる.4.ス-パ-ボンド試験片においては経時的な開口変位の増大が観察され,経時的なき裂の進展もしくはマトリックスの延伸により破壊に至ることが分かった.一方,パナビア試験片では開口変位の増大はわずかであり,一旦き裂が進展しはじめる瞬時に破断した.5.強度試験後の破断面の観察においては,界面破壊と凝集破壊の両者が見られた.いずれにしても劣化は界面とレジンセメント内の両者において生じ,セメントの物性が破壊挙動に大きな影響を持つことが分かった.本研究では歯科用レジンセメントの力学特性について,接着強度および辺縁封鎖性を破壊力学に基づいて検討することを目的として研究を行い以下の結果を得た.1.接着の劣化はレジンセメント自体の劣化と接着界面に生じる.そこでレジンに対する機械的,および環境的劣化要因の効果について検討するために水中の試験片に一定引張荷重を負荷することのできる治具を製作し,アクリルレジンの試験片を用いて耐久試験を行った.その結果,水中で無負荷の場合や水分が無い状態での負荷の場合には劣化は生じず,水中で引張荷重を負荷とした場合のみに経時的な強度劣化が見られた.2.上記試験片の強度試験破断面では特徴的な破面は観察できず,劣化は経時的なマトリックスの劣化に基づくようである.すなわち応力と環境の効果によりレジンマトリックスの劣化が加速される.3.破壊力学的な接着試験片として荷重一定のDCB試験片とき裂開口変位一定のWOL試験片を試作した.被着材にはステンレス鋼,レジンセメントにはパナビアとス-パ-ボンドを用いた.DCB試験片には変位計,WOL試験片には荷重計が取り付けられており,水中浸漬された試験片の経時変化が計測できる.4.ス-パ-ボンド試験片においては経時的な開口変位の増大が観察され,経時的なき裂の進展もしくはマトリックスの延伸により破壊に至ることが分かった.一方,パナビア試験片では開口変位の増大はわずかであり,一旦き裂が進展しはじめる瞬時に破断した.5.強度試験後の破断面の観察においては,界面破壊と凝集破壊の両者が見られた.いずれにしても劣化は界面とレジンセメント内の両者において生じ,セメントの物性が破壊挙動に大きな影響を持つことが分かった.本研究では歯科用レジンセメントの力学特性について、接着強度および辺縁封鎖性を破壊力学に基づいて検討することを目的としており、本年度は以下の結果を得た。(1)劣化により接着界面においてき裂が進展するような試験片を利用すれば、封鎖性の劣化におよぼす力学的な要因の関連が解析でき、機械的負荷が材料の劣化に及ぼす影響を調べることができる。そこで歯科用接着材の試験に適した試験片として、くさびによるき裂の開口を利用したWOL試験片を作製した。製作の便宜上、素材としてはステンレス鋼を用いた。そしてこの試験片を使用して、恒温漕浸漬による接着劣化試験として37°C一定温度の水中に試験片を浸漬し、接着層に劣化を生じさせる耐久性試験を行った。(2)WOL試験片を用いる試験においては、接着材の力学特性として時門ーき裂進展速度線図が得られることが望ましい。しかし本実験のように水中で実験を行う場合にはき裂長さの測定は困難であるため試験片に生じるき裂開口変位を求めてき裂長さを推定することにし、変位計を利用して耐久性試験の最中に亀裂の開口変位を経時的に測定する実験装置を組み立てた。実験系がほぼ完成したので、今後実験デ-タを収集していく予定である。(3)一方、動荷重のもとでの耐久性試験を行うため、作製したWOL試験片を現有の疲労試験機に装着して予備試験を行ったが、試験片の早期破断が生じた。これは試験機の容量が5tonと比較的大きく、本実験のような小荷重のもとでは設計誤差範囲の荷重でも試験片が破断するためと考えられる。本装置と試作した試験片の組み合わせでは動荷重における耐久性試験の実施は困難であると判断されるので、歯科用接着材専用の疲労試験機を試作することとし、現在製作中である。本研究では歯科用レジンセメントの力学特性について,接着強度および辺縁封鎖性について破壊力学に基づいて検討することを目的としており,本年度は以下の結果を得た。

1.レジン単体に対する機械的劣化要因と環境劣化要因の複合効果について検討するためにアクリルレジンにて試験片を作製し,引張荷重を負荷しつつ水中に浸漬した。その結果、水中で引張負荷しない場合や大気中で引張負荷する場合には強度の劣化は生じないが,水中で引張荷重を負荷した試験片では経時的に強度が劣化した。2.強度試験後の破断面の光顕および走査電顕観察においては,クレイジング,環境割れ,PMMA粒子とマトリックスの界面での破壊などは確認できず,経時的にマトリックスの劣化が進行していくようであった。このことより,応力と環境の複合劣化効果はレジンマトリックスの劣化の加速にあるものと推定された。3.予き裂を持つ接着試験片を水中浸漬し引張荷重を負荷してき裂開口変位を測定した。被着材にはステンレス鋼,レジンセメントにはパナビアとス-パ-ボンドを用いた.後者においては経時的に開口変位の増大が観察され,経時的にき裂が進展して破壊に至るかマトリックスが延伸して破壊に至ることが分かった。一方,前者では開口変位の増大はわずかであり,一旦き裂が進展しはじめる瞬時に破断した。4.強度試験後の破断面の観察においては,界面破壊と凝集破壊の両者が見られたがき裂の進展状況については明瞭な痕跡は観察できなかった。いずれにしても,劣化は界面とレジンセメント内の両者において生じ,セメントの物性が破壊挙動に大きな影響を持つことが分かった。
液体をコアとする光ファイバ光伝達特性の検討と吸光光度法への応用に関する研究

内経250450μmのキャピラリー内に、キャピラリー材質より高屈折率の液体を通じて、ウェーブガイド型光伝達特性を調べた。キャピラリーとしては溶融石英製ポリイミド樹脂被覆のものに、さらに黒色ポリエチレンチューブをかぶせ、強度の補強と迷光の遮断をした。なおキャピラリー内部への光の導入に当って、半紡錘型のパイレックス製集光器を取り付けた。キャピラリーの保持及び入光用出光用窓材は、ステンレス製丁字管を用いてグラファイトパッキングにより固定した。なお送液には液体クロマトグラフィー用プランジャーポンプを用いた。キャビラリー材質として屈折率の関係からテフロンも検討したが、光伝導性は無視できる程小さかった。これはテフロン管壁面の粗さ及び管が白色に着色しているための伝達光の吸収が原因と考えられる。キャピラリーへの導入用溶媒として、粘性・屈折率の点から二硫化炭素を用いた。二硫化炭素は350nm以下の波長に吸収があるが、キャピラリレ長が25m程度では400nmまでの波長の光が透過できる事を確認した。ただしキャピラリーが50mに達すると透過光波長は450500nm以長に限定される。溶媒としては四塩化エチレンの方が低波長への拡張という点では優れており、現在の装置で330nmまでの光が伝達できた。液体をコアとする光ファイバの吸光光度法への応用では、分析種を二硫化炭素へ抽出してキャピラリー(ファイバ)への導入を計った。ただし透過光レベルの安定性を維持するため、測定種の発色はフローインジェクション分析計を用い、溶液ライン内での二硫化炭素/水相間溶媒抽出及びテフロン膜による自動的分相,二硫化炭素相のキャピラリーへの導入システムを作製した。本システムにより銅(【II】)イオンのジエチルジチオカルバミン酸による吸光光度定量を行い、検出限界0.1μgCu/mlを得た。なお本研究の前半部は東京大学で行い、銅イオンの定量法への応用については広島大学でも検討した。
固体酸化物形燃料電池用材料の疲労破壊に関する研究

文献調査および予備試験により,本研究では,固体酸化物形燃料電池の空気極材料などに使用されるランタン系ペロブスカイト型酸化物の機械的特性に関する研究を行うこととなった.まず,主に緻密質なランタン系ペロブスカイト型酸化物(La0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3-d, LaCoO3, LaAlO3, LaGaO3など)の作製を行い,X線回折による結晶構造同定,走査型電子顕微鏡観察による結晶粒構造観察,LCR・ケミカルインピーダンスメータによる伝導率の温度依存性の測定,熱機械分析による線膨張係数の温度依存性の測定,材料試験機を用いた一軸圧縮試験による機械的挙動の温度依存性の測定などを行った.作製した試料の強弾性ドメイン構造や機械的な強弾性挙動を明らかにした.次に,上記の緻密質材料の研究に加え,多孔質材料の研究に取り組んだ.特にLa0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3-dを対象として,様々な種類(形状・大きさ)の多孔質形成材を用い,050%程度の多孔質材を作製した.密度や粒構造評価と一軸圧縮試験を行い,多孔構造と強弾性特性パラメータ(初期・負荷・除荷弾性率や臨界応力など)・圧縮強度との関係を調べた.さらに,上記の緻密質・多孔質材料の実験を並行して行いつつ,成果をまとめるべく論文の執筆や学会発表を行った.さらに,より高温で圧縮試験を行うための試験機・冶具の改良に取り組むとともに,帰国後も共同研究が進められるよう,本国で容易に入手可能な食物由来の多孔形成材を用いた試験片の作製・評価にも取り組んだ.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,研究対象材料と内容詳細を決定するため,文献調査と予備試験を行った.その結果,電極材料として期待されるランタン系ペロブスカイト型酸化物の研究を行うことが決定した.予備試験として,試験片の作製方法および添加元素の検討,X線回折による結晶構造分析,一軸圧縮試験による機械的特性の評価,高温試験のための試験機および冶具製作の検討,インピーダンス法による電気特性評価の評価を行った.来日してから4か月で,研究方針も早々に定まり,速やかに実験に着手できたことから,当初の計画以上の成果が得られている.得られた成果は,既に来年度の国際学会で発表を予定している.前年度の文献調査および予備試験により,今年度は,固体酸化物形燃料電池の空気極材料などに使用されるランタン系ペロブスカイト型酸化物の機械的特性に関する研究を行うこととなった.まず,主に緻密質なランタン系ペロブスカイト型酸化物(La0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3-d, LaCoO3, LaAlO3, LaGaO3など)の作製を行い,X線回折による結晶構造同定,走査型電子顕微鏡観察による結晶粒構造観察,LCR・ケミカルインピーダンスメータによる伝導率の温度依存性の測定,熱機械分析による線膨張係数の温度依存性の測定,材料試験機を用いた一軸圧縮試験による機械的挙動の温度依存性の測定などを行った.また,上記の緻密質材料の研究に加え,多孔質材料の研究に取り組んだ.様々な多孔構造を有する材料を作製するために,様々な多孔形成材料(カーボン,グラファイト,ポリビニルアルコール,アクリル樹脂,コーンスターチなど)の使用を検討した.作製した多孔質材料について,構造解析を行った.緻密質材料については,作製・評価がほぼ終わり,多孔質材料についても様々な材料の作製を行うことができたため.文献調査および予備試験により,本研究では,固体酸化物形燃料電池の空気極材料などに使用されるランタン系ペロブスカイト型酸化物の機械的特性に関する研究を行うこととなった.まず,主に緻密質なランタン系ペロブスカイト型酸化物(La0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3-d, LaCoO3, LaAlO3, LaGaO3など)の作製を行い,X線回折による結晶構造同定,走査型電子顕微鏡観察による結晶粒構造観察,LCR・ケミカルインピーダンスメータによる伝導率の温度依存性の測定,熱機械分析による線膨張係数の温度依存性の測定,材料試験機を用いた一軸圧縮試験による機械的挙動の温度依存性の測定などを行った.作製した試料の強弾性ドメイン構造や機械的な強弾性挙動を明らかにした.次に,上記の緻密質材料の研究に加え,多孔質材料の研究に取り組んだ.特にLa0.6Sr0.4Co0.2Fe0.8O3-dを対象として,様々な種類(形状・大きさ)の多孔質形成材を用い,050%程度の多孔質材を作製した.密度や粒構造評価と一軸圧縮試験を行い,多孔構造と強弾性特性パラメータ(初期・負荷・除荷弾性率や臨界応力など)・圧縮強度との関係を調べた.さらに,上記の緻密質・多孔質材料の実験を並行して行いつつ,成果をまとめるべく論文の執筆や学会発表を行った.さらに,より高温で圧縮試験を行うための試験機・冶具の改良に取り組むとともに,帰国後も共同研究が進められるよう,本国で容易に入手可能な食物由来の多孔形成材を用いた試験片の作製・評価にも取り組んだ.ランタン系ペロブスカイト型酸化物の機械的特性(特に,強弾性挙動,破壊特性,できれば疲労に関する特性)について,ひずみ速度および温度依存性の詳細を明らかにする.

添加元素の影響についても考察を行っていく.作製した緻密質・多孔質材料について,機械的特性をはじめとした各種試験を行い,特性評価を行う.また,得られた成果を学会・論文で発表する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
脊損に対する骨髄幹細胞移植における介在ニューロンにより再構築される神経回路の解析

「脊髄介在ニューロン」は、脊髄に存在する全ニューロンの約90%を占め、脊髄損傷後に神経回路ネットワークの再構築に関与することがわかっている。骨髄間葉系幹細胞(MSC)移植後では、皮質脊髄路の再生よりも早期に運動機能の回復が観察されることから、「脊髄介在ニューロン」が関わる神経回路ネットワークが機能的に再構築されることで、運動機能の回復に関与している可能性が高い。本研究では、この「脊髄介在ニューロン」が関与する神経回路ネットワークに対するMSCの治療効果を詳細に解明し、新たな治療法の開発へ展開することを目的としている。ラット(SD、オス)を全身麻酔下に、第9胸椎高位脊髄を圧挫することで脊髄損傷モデルラットを作成する。作製後1日目にラットから採集・培養したMSC(コントロール群にはMSCなしの培養液のみ)を経静脈的に投与し、コントロール群との間で行動解析を行っている。さらに、大脳に神経トレーサーを局所注入し、順行性に神経回路をトレースし、共焦点顕微鏡による観察およびneurolucidaソフトウェア(MBF)により、神経回路の高精度比較解析を行っている。脊髄損傷モデルにおいて、MSC投与群とコントロール群では優位に下肢の運動機能に差があることが確認された。また、神経トレーサーを用いた解析の結果、各下行伝導路において、神経回路の再構築が誘導される傾向があることを確認している。今後、神経トレーサーを用いて、再構築される神経回路の詳細な検討を共焦点顕微鏡による観察およびneurolucidaソフトウェア(MBF)により、神経解剖学的高精度比較解析を行う予定である。当初予定していた通りの物品を購入したが、料金の低下があったため7635円の差額が出現した。差額分について来年度に持ち越して、使用することとする。
特異的ＮＫ細胞受容体・リガンドを標的としたクローン病新規治療法の開発

申請者らがこれまでに得られた知見を基盤として独自に研究を展開してきたナチュラルキラー(NK)細胞による特異的受容体/リガンドを介したその細胞傷害活性に着目し、本研究では炎症性腸疾患の病態における特異的な免疫学的異常に対する新規治療法の開発基盤樹立を目標とした研究を展開している。その結果、当該研究期間に得られた成果から、あるNK細胞サブセットの機能解析を行うことに成功した。そして炎症性腸疾患の病態において誘導される獲得免疫反応に対し、このNK細胞サブセットがその新規治療法に繋がる可能性が暗示された。本研究では申請者らがこれまでに得られた知見を基盤として独自に研究を展開してきたナチュラルキラー(NK)細胞による特異的受容体/リガンドを介したその細胞傷害活性に着目し、炎症性腸疾患の病態における特異的な免疫学的異常に対する新規治療法の開発基盤樹立を目標とした研究を展開している。その結果、本研究では当該研究期間に以下のような成果が得られた。1)マウスの脾臓からNK細胞を単離し、つづいてAsialoGM1陽性亜集団をFACS soringによって単離したのちにIL-2などのリコンビナントサイトカインの添加など適切な条件下で培養した結果、このサブセットはエフェクター・メモリーT細胞の分化や増殖を抑制する機能がある可能性を見出した。2)マウスの脾臓から単離したナイーブT細胞をRag欠損マウスに移入し、兆円惹起性のエフェクター・メモリーT細胞が誘導されていく過程を経時的に観察し、適切な時点このマウスから単離した各分化段階のT細胞とともに、上記のNK細胞サブセットを共培養した結果、特定の分化段階にあるT細胞に対して特異的な細胞傷害活性がある可能性を見出すことに成功した。これらの成果はこれまで不明確であった各NK細胞サブセットの機能解析を行う上で大きく貢献できるものと思われる。とくに炎症性腸疾患の病態において誘導される獲得免疫反応に対する、あるNK細胞サブセットの細胞傷害活性をこれから詳細に解析する上において重要な実験系の確立に寄与するものと示唆され、今後の研究成果が期待されるものと思われる。1)マウスの骨髄、脾臓、および腸管、その他の臓器からNK1.1陽性細胞を単離し、AsialoGM1、IL-7R、NKG2D、Ly49C+I、Ly49G2、Ly49F、CD94、KLRG1、CD43、CD44、CD66a、CD122、CD244、CD11b、Dx5、CD3といったNKレセプター、および分化・活性化マーカーによる各NK細胞亜集団の分類化を行った。2)またこれらのサブセットをFACSsoringによって単離し、それぞれのIFN-γ、Granzyme B、Perfolinの発現量や産生能をRT-PCRもしくはELISAで確認し、Fas-L、TRAILなどの発現をFACSで解析することによって、これらの集団のプロファイル構築を行った。3)こうして同定された各NK細胞サブセットをFACS sortingによって単離し、IL-2などのリコンビナントサイトカインの添加を行うなどして、各々のサブセットに対して高いviabilityが維持できる培養系を樹立させることに成功した。とくに炎症性腸疾患の病態において誘導される獲得免疫反応に対する各サブセットの細胞傷害活性をこれから詳細に解析する上で重要な実験系の確立に寄与するものと示唆され、今後の研究成果が期待されるものと思われる。1)マウスの脾臓からNK細胞を単離し、さらにこのうちAsialoGM1陽性亜集団をFACS soringによって単離しIL-2などのリコンビナントサイトカインの添加など適切な条件下で培養したサブセットを、最終的にエフェクター・メモリーT細胞と混合培養した。その結果、この集団がT細胞の分化や増殖を抑制する機能がある可能性をex vivoの実験系で実証した。

2)マウスの脾臓から単離したナイーブT細胞をRag欠損マウスに移入し、腸炎惹起性のエフェクター・メモリーT細胞が誘導されていく過程において、適切な時点で上記のNK細胞サブセットをT細胞集団が再構築されたマウスにさらに移入した結果、実際にin vivoでT細胞の分化・増殖を抑制し腸炎の発症を抑制させることに成功した。これらの成果はこれまで不明確であった各NK細胞サブセットの機能解析を行う上で大きく貢献できるものと思われる。そして炎症性腸疾患の病態において誘導される獲得免疫反応に対し、このNK細胞サブセットがその新規治療法に繋がる可能性を示唆すると考えられ、その開発基盤の樹立に大きく寄与すると期待される。消化器内科学NK細胞の前駆細胞や分化マーカーに関する情報が最近報告されてきており、その機能の違いが示唆されている。本研究を遂行する上において、あるNK細胞サブセットの機能を具体的に明示できたことは大きな成果であるといえる。NK細胞の前駆細胞や分化マーカーに関する情報が最近報告されてきており、その機能の違いが示唆されている。本研究を遂行する上でこれらを明確に識別できたことは大きな成果であるといえる。あるNK細胞サブセットの機能が同定できたことを受けて、今後は炎症性腸疾患における異常な免疫応答において、このNK細胞がエフェクター・メモリーT細胞の分化・増殖に対していかに影響を及ぼしうるのかを詳細に解析する予定である。NK細胞の各サブセットを同定・分離・培養できたことを受けて、今後はそれぞれの機能を解析するとともに、炎症性腸疾患における異常な免疫応答に対してどのサブセットが影響を及ぼしうるかを解析する予定である。平成25年度末時点で、当該年度の機器保守契約費用の支払が完了していないため。また、試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。次年度はさらに詳細な分子メカニズムを解析するために、フローサイトメトリー、細胞傷害活性測定に関連する培養、分子生物学関連試薬、放射性同位元素、抗体、および遺伝子改変動物の交配、維持に必要な経費に使用する予定である。
過敏性腸症候群患者の心理的異常を改善するための心理療法の開発

対象者27名のデータ解析の主な結果として、ABMの実施回数が増すごとに反応時間が短縮することが明らかになった。さらに、コルチゾールデータの分析においては、ABM介入の開始前に比べて、終了後のコルチゾールの値が有意に低下することが明らかになった。コルチゾールが介入により低下したことから、ABM介入がいくつかの生物学的なストレスマーカーを減弱する可能性が示唆された。昨年度の開始から現時点までに,過敏性腸症候群(Irritable bowel syndrome : IBS)の対象者に対するベースライン試験ついては9割方終了した。具体的に,昨年度は対象者の脳波測定,血行動態検査,認知機能検査,ストレスホルモン検査を分担研究者らと共に実施することができた。ベースライン試験後の心理療法についても,7割のIBS患者が完遂することができた。なお,得られた各種データについての解析も検査と平行して実施しており,検査データのデータベース化に関しても5割方終了した。その他,昨年度の実績としては,本研究の副次的評価項目に設定している心理テスト(消化管症状に特化した不安を評価するテスト(The Japanese version of the Visceral Sensitivity Index : VSI))に関して,その信頼性と妥当性の検討を行ったところ,信頼性と妥当性共に十分であったことが確認できた。これについては,VSIの信頼性・妥当性についての論文として論文執筆を行い,英文誌に投稿したところ昨年度の末に受理に至っている。また,現在のところ,データベースが不十分ではあるものの,データの探索的分析を実施している。その結果,本研究で行っている心理療法の効果については,心理・生物・社会の3側面で認められた。本研究では,過敏性腸症候群(Irritable bowel syndrome:IBS)に有効な新しい心理学的介入方法について検討をおこなっている。これまでの研究により,IBSの特徴として,1高不安を主とする心理的異常を示すこと,2高不安は脳機能異常を基盤とすること,3脳機能異常と消化管運動機能異常は相互作用すること,4薬物療法により脳機能異常および消化管運動機能異常が改善することをそれぞれ確認している。しかしながら,不安緩衝を目的とした心理学的介入は発展しておらず,その効果についても詳しく知られていない。本研究では,不安緩衝を目的とした心理療法をIBS患者に実施し,その有効性を複数の心理指標および生理指標を用いて検討を始めている。昨年度の研究では,対象者のリクルート,検査機器の準備と調節,アンケートの準備がメインであった。対象のリクルートについては,臨床群を厳選するため,対象者の心理的側面である神経症傾向,消化器症状の重症度をアセスメントした。その結果,神経症傾向が下痢型IBSの消化器症状の重症度と正の相関関係にあることが明らかになったことから,この関係を取り上げまとめて英文誌に投稿し受理されている。機器の調整については,脳波の測定する装置の調整については,分担研究者からのサポートを受ける形で順調に進めることができた。現時点において,今年度進める予定である介入と介入時の脳波を中心とする生理的検査等の準備は整っている状態である。平成26年度は、対象者27名の唾液中のストレスマーカー検査(コルチゾール)、EEG, ERP,閾値検査(感覚・痛覚)、心理検査を行うと共に介入を終了した。平成26年度末までには、集積されたデータのうち、脳波マッピング以外の探索的データ解析を終了した。主な結果として、対象全体のデータ分析において、ABMの実施回数が増すごとに反応時間が短縮することが明らかになった。また、痛覚閾値・感覚閾値については、検査前後で有意な変化は見られなかった。コルチゾールが介入により低下したことから、ABM介入が生物学的なストレスマーカーを減弱する可能性が示唆された。行動医学、臨床心理学分担研究者が各者の責任を十分に果たしながら研究が進んでいる状態である。分担研究者との共同作業がうまくいっているため,機器のトラブルなどもなく,調査票の準備などがとてもスムーズにできた。そのため,研究遂行上,発生しているトラブルなどはない。今年度前半は,脳波,ストレスホルモン,痛覚閾値等の生理検査データの解析を実施する。後半では,得られた結果をまとめ,社会貢献のため,これを英文誌に投稿する。今年度は,研究の肝である心理療法による介入および、介入中と介入前後の脳波を主とする生理検査を実施する。この介入が終了すると,本研究の全データがそろう。平成26年度には,このデータをまとめ,解析を行い,社会貢献のため英文誌に投稿する。昨年度,対象者のリクルートが僅かであるが不足しているため,検査にかかる消耗品及び対象者への謝金が未使用であった。今年度,新たに対象者を若干名募ることにより,消耗品購入費と対象者への謝金が発生するので,使用額が消化する。次年度の研究費については,主に学会発表に関するものとして計上している。
胎児付属物由来間葉系幹細胞を用いた周産期脳障害の新しい治療戦略

周産期医療の進歩は著しいが、胎児仮死や新生児仮死による周産期脳障害は未だ大きな問題点として残されている。これを減少させることは、周産期医療における大きな課題である。今回、周産期脳障害を軽減させるべく胎児付属物由来間葉系幹細胞を用いた脳障害治療を検討し、脳障害時に発生するCRPが脳障害を増悪させることや、β-ラクタム抗生剤でのプレコンディショニングによる新生児脳障害予防させることを明らかにした。われわれは、新生児脳障害に対して、神経細胞の再生を促すといった神経幹細胞に着目して研究し、内在性の神経幹細胞だけでは十分でなく、幹細胞を移植する有効な手段として模索し、その移植源として胎児付属物(胎盤、臍帯、羊膜)おける間葉系幹細胞の利用を試みた。今年は、臍帯血管内皮細胞の利用を試みた。その検討では、新生児脳障害の原因として知られる妊娠高血圧症候群の血清下では発育が阻害されることが分かった。また、これらは抗炎症物質であるニコチンにてそれらが予防できる可能性を見いだした。また、これらはIL-6により制御されていることが分かった(論文投稿中)。また、新生児脳障害でも関与が指摘されているNF-кBも関与しているか否かについて、現在検討中である。また、新生児心疾患において、出生前に心疾患を見いだすことは、のちの心疾患に伴う低酸素から引き起こされる脳障害を予防可能なものとする。これらについて、Spatio-Temporal Image Correlation(STIC)法が有用であることを論文報告した。それに加え、新生児脳障害と関連される染色体異常を含めた新生児疾患の出生前診断の鑑別に超音波計測における鼻骨の計測の有用性を学会で発表した。新生児脳障害の有効な治療としては、過去にわれわれが報告したような低体温療法しかなかった。しかし、これは脳障害の進行を抑えるための治療法であって、一旦完成してしまった脳障害に対しては無力であった。そこで、われわれは新しい治療法として、神経再生による脳障害治療法を模索した。その神経再生の中核をなす神経幹細胞の源として胎児付属物(胎盤、臍帯、羊膜)における間葉系幹細胞の利用を試みた。本年は、臍帯血管内皮細胞(HUVEC)が幹細胞源として有効利用するために必要な増殖因子についてさらなる検討を行った。その検討では、新生児脳障害の原因として知られる妊娠高血圧症候群とHUVECの発育に関し、抗炎症物質であるニコチンによって、HUVECの発育阻害を減弱できる可能性を見いだした。また、このメカニズムはIL-6を介してや炎症の中心的な役割をなすNF-κBが、胎児脳障害において、また、臍帯血管内皮細胞の増殖効果において関与していた。また、可溶性fms様チロシンキナーゼ(sFltl)や可溶性エンドグリン(sEng)もこれらの制御に関与していることを報告した。他に、脳障害予防の観点からも今回は新たに検討した。すなわち、β-ラクタム抗生剤によって前治療された新生仔ラット群および、そうでない群(コントロール)に分けて、低酸素虚血性脳障害モデルを作成した。結果は、β-ラクタム抗生剤によって前治療された新生仔ラット群の方が脳障害が減少した。これは、β-ラクタム抗生剤により、脳障害の軽減に必要なグルタミン酸トランスポーターが誘導されためであることを解明し、この点について学会で報告した。新生児脳障害の有効な治療としては、われわれは新しい治療戦略を模索し、神経再生による脳障害治療法を模索した。その神経再生の中核をなす神経幹細胞の源として胎児付属物(胎盤、臍帯、羊膜)おける間葉系幹細胞の利用を試みた。本年は、脳障害の際に生じる炎症マーカーであるCRPが、さらに新生児脳障害を助長することを見出した。昨年に引き続き、臍帯血管内皮細胞(HUVEC)が幹細胞源として有効利用するために必要な増殖因子について検討した。これ以外に、脳障害に際に発生する炎症マーカーであるCRPが脳障害に与える影響について検討した。これは、低酸素虚血性モデルにCRPを腹腔内投与した場合、CRPの投与量に依存して、脳障害の範囲が拡大していた。このことは、炎症の程度が大きいほど、さらに脳障害が増悪することを意味する。これについて、論文として報告した。また、臍帯血管内皮細胞(HUVEC)が幹細胞源として有効利用するために必要な増殖因子について検討した。その検討では、新生児脳、障害の原因として知られる妊娠高血圧症候群とHUVECの発育に関し、抗炎症物質であるニコチンによって、HUVECの発育阻害を減弱できる可能性を見いだした。また、β-ラクタム抗生剤によって前治療された新生仔ラット群および、そうでない群(コントロール)に分けて、低酸素虚血性脳障害モデルを作成した。

これは、β-ラクタム抗生剤により、脳障害の軽減に必要なグルタミン酸トランスポーターが誘導されためであることを解明し、この点について論文で報告した。
教育支援センター（適応指導教室）における不登校児への支援プログラムの開発

本研究では、適応指導教室の現状について調査し、特に、適応指導教室のスタッフの不足や通室している児童生徒に対する利用可能なスタディーサポートと適応指導教室の規模の確認をした。また児童生徒の意見も回収された。その結果48.1%の児童生徒が1年以上も適応指導教室に通い続けていた。支援計画に個別のカウンセリングだけでなく、描画療法、箱庭療法、グループアプローチも含めることは、不登校児への抑うつ感を取り除く支援を行うときに有用であると提言している。アプローチを効果的に使うために、児童生徒の事前のアセスメントを行うことは非常に重要である。本報告書を全国各地の適応指導教室(約1300ヶ所)に配布された。(1)先行研究を分析し、本調査研究に当たっての課題や新たな研究の視点を整理した。また、教育支援センター(適応指導教室)で、すぐれた実践的カリュキュラムで実施している機関をリストアップし情報の収集をした。さらに、研究協力者と質問紙(指導目標、活動プログラム、体験活動、学校との連携、他機関との連携等の視点から)を作成し一部調査を実施した。不登校児童生徒の教育支援センター(適応指導教室)に関する文献を再度読みなおし、この間の不登校の支援の現状と課題についてまとめた。また、各機関から入手したカリュキュラム内容や調査を踏まえて得た文献を、指導目標、活動プログラム、体験活動、学校との連携、他機関との連携等の視点から分析した。また、連携研究者等と共同で、課題や新たな研究の視点を整理し質問紙を作成した。(2)不登校児童生徒に関する外国調査の支援プログラムを現地研究協力者が調査し翻訳した。不登校支援で成果をあげているアメリカ合衆国を中心に、その施設のカリキュラム、指導目標、活動プログラム、体験活動、学校との連携、他機関との連携等の入手し情報を整理し翻訳した。1.全国の教育支援センター(適応指導教室)及びそこに勤務する職員を対象とした質問紙調査を行った。(1)教室を対象としたもの:調査時期:2010年、分析対象:211ヵ所(北海道10ヵ所、東北15ヵ所、関東62ヵ所、信越・北陸30ヵ所、東海22ヵ所、近畿19ヵ所、中国14ヵ所、四国14ヵ所、九州・沖縄25ヵ所)、調査内容:(1)在籍児童生徒数、(2)学校復帰数、(3)職員の体制、(4)活動内容、(5)援助目標、(6)成果、(7)運営上の課題、(2)職員を対象としたもの:調査時期:2009年2010年、分析対象:648名(北海道19名、東北39名、関東252名、信越・北陸69名、東海65名、近畿48名、中国75名、四国30名、九州・沖縄51名)、調査内容:(1)職種、(2)常勤・非常勤の別、(3)勤務年数、(4)援助目標、(5)成果、(6)運営上の課題(3)結果・考察:教育支援センター(適応指導教室)の体制として、(1)教室の規模(在籍生徒数)、(2)心理職系職員の配置状況、(3)職員の職種、(4)職員の勤務形態(常勤・非常勤)、(5)職員の勤務年数の5つの視点を取り上げ、それらの状況により活動目標、活動内容、成果、課題にどのような相違が生じているのかを明らかにした。2.結果と考察を踏まえ先進的な教育支援センター(適応指導教室)でプログラム開発を実施した。本研究は、不登校児童生徒の学びの場である教育支援センター(適応指導教室)で、不登校児童生徒の「生きる力を育む」支援プログラムを開発するものである。この間の教室を対象とした調査を踏まえ、(1)在籍児童生徒数、(2)学校復帰数、(3)職員の体制、(4)活動内容、(5)援助目標、(6)成果、(7)運営上の課題を明らかにした。また、職員を対象とした調査では、(1)職種、(2)常勤・非常勤の別、(3)勤務年数、(4)援助目標、(5)成果、(6)運営上の課題を明らかにした平成23年度は、教室に在籍している児童生徒を対象とし、調査機関2011年12月から2011年3月、分析対象者:約700名のデータを収集できた。調査内容:(1)不登校になった理由と状態、(2)教室に来ることによって変わった点、(3)学校に対する思い、(4)現在の状態、(5)将来への展望などについて明らかにした。今後、上記の結果と考察を踏まえ教育支援センター(適応指導教室)での支援プログラムの開発を実施していきたい。本研究は、適応指導教室の現状について明らかにした。

スタッフの不足、通室している児童生徒に対する学力の補償、適応指導教室の規模について考察した。また、適応指導教室に通室している児童生徒の声を取り上げることが出来た。不登校児童生徒の多様化・複合化があり、1年以上も適応指導教室に通室している児童生徒が48.1%もいた。また、不登校児への抑うつ感を取り除くための支援として、描画療法を取り入れた支援、箱庭療法を取り入れた支援、グループアプローチを取り入れた支援を紹介した。これらのプログラムは、子どもたちのアセスメントを十分に取り入れての実施が必要であり、グループ活動の後には、一人ひとりに対する個別のカウンセリングを組めるような体制が望まれる。学習を取り入れた支援として、小プログラム学習を取り入れた支援、コミュニケーション学習を取り入れた支援、ストレスマネージメント学習を取り入れた支援をまとめた。適応指導教室に留まりすぎることを防ぐためにも、学習を積極的に取り入れる方法について実践的に明らかにした。また、指導員等の得意とする内容を工夫して、学習を積極的に取り入れるためにも、指導員の専任化が望まれる。現状の適応指導教室では、指導体制と施設設備等で限界がある。こうした限界に積極的に取り組んでいたのが先進的な取り組みとしてみられる。兵庫県立但馬やまびこの郷(不登校児童生徒の体験活動の取り組み)、京都市立洛風中学校(不登校生徒対象の市立中学校)、福岡市立えがお館(相談機関の統合。福祉、警察等との日常的な連携)等の実践を紹介した。先進的な取り組みは、より効果的な支援の一助になるものと期待している。報告書を全国各地の適応指導教室(約1300ヶ所)に、配布し、本プログラムを参考にしての創意工夫した実践を望むことと今後の連携をさらに期待するものである。所在が確認できた全国1,183カ所の教育支援センター(適応指導教室)に在籍している児童生徒の現状と課題について調査をした。295ヶ所(回収率24.9%)から回答を得て、適応指導教室のスタッフが調査可能と判断した不登校児童生徒802名を対象とした。主な結果として、適応指導教室に通級している児童生徒のうち、小学生から中学にかけて学年が進むにつれて抑うつ感(DSRS-C日本語版)が高く、とりわけ女子に高い値を示した(平均抑うつ感小学5年男子9.13女子13.38、小学6年男子11.40女子14.05、中学1年男子10.93女子15.36、中学2年男子13.37女子16.07、中学3年男子14.09女子15.66)。また、ニーズにおいては、学習を手助けしてくれるところ(45.1%)や進路に関する相談を受けられるところ(35.7%)が高かった。不登校児童生徒802名のニーズとして、1適応指導教室での友人関係、2スタッフとの関係、3設備面の要望、4活動内容の要望、5体制・環境面への要望に分類し考察した。不登校生徒対応の公立中学校の京都市立洛風中学校、不登校児童生徒対応の体験活動の場としての兵庫県立但馬やまびこの郷を視察し、実践に役立つカリキュラムを収集した。本研究の一部は、日本臨床心理学会、日本カウンセリング学会、日本生徒指導学会等で発表した。今年度、中間報告として「教育支援センター(適応指導教室)における不登校児への支援プログラム開発」の小冊子を全国1200か所の適応指導教室に配布した。内容は、各教室や職員のデータから教育支援センター(適応指導教室)の現状について明らかにした。また、先駆的な取り組みをしている3カ所の教育支援センター(適応指導教室)の実践内容を紹介した。