hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーキシンによるイネ科植物の伸長成長調節機構に関する研究

上で一本のバンドを与えた。また、N末アミノ酸を30個読むことができた。この酵素の基質特異性を調べたところ、(1)PNP-β-グルコシドを切断する、(2)ラミナリビオースに対して最も活性が強い、(3)セロビオースに対する活性はラミナリビオースの1/2である、(4)1、3:1、4-β-グルカンをラミナリンの約1/2の速度で切る、(5)多糖類の基質としては、ラミナリンを最もよく切る、ということが分かった。以上の結果より、本酵素は、エキソ型のβ-グルカナーゼであると考えられる。この酵素のアミノ酸配列から、プローブを作成し、cDNAライブラリーからポジティブクローンを4個得ることができた。イネ科植物であるオオムギ芽生え細胞壁から、複数のグルカナーゼを遊離した。分画精製の結果、エキソグルカナーゼ2種((1)、(2))、エンドグルカナーゼ3種((3)、(4)、(5))を得た。基質特異実験から、(1)(5)を次のように同定した。(1):エキソ-1,3-グルカナーゼ(3.2.1.58・66kD)、(2):エキソ-1,3-グルカナーゼ(3.2.1.58・68kD)、(3):エンド-1,3-グルカナーゼ(3.2.1.39・31kD)、(4):エンド-1,3-グルカナーゼ(3.2.1.39.31kD)、(5):エンド-1,3:1,4グルカナーゼ(3.2.1.73・31kD)、(括弧内は酵素番号とSDS-PAGEによる分子量)。5つのうち、1,3;1,4-グルカン分解活性をもつ(1)、(2)、(5)に注目した。(1)は(2)より、1,3:1,4-グルカン分解活性が強く、また、(1)の活性量は細胞壁由来のグルカナーゼ活性量の大半(60%)を占めていた((2)は3%程度)。(5)は、産物解析より、1,3:1,4-グルカンを内部から分離し、急激な分子量低下を引き起こすことを明らかにした。オオムギ芽生えの1,3,:1,4-グルカン分解は、主に(1)と(5)によることが示唆された。(1)と(5)のN末アミノ酸配列を決定し、イネゲノムcDNAのホモログの検索も行った。(1)(30配列決定)は、イネゲノムcDNA、D40610が酷似していた。(5)(5配列決定)は、イネ芽生え発現型エンド-1,3:1,4-グルカナーゼホモログ(D39445)と一致した。このうち、D39445(インサート:1.8kbp)をシークエンスし、配列の最初400bp、最後400bpを決定した。本プロジェクトでは、イネ科植物の伸長成長の調節因子である2つのグルカナーゼを同定した結果、ゲノムの遺伝子上流域配列と伸長成長支配因子の関連についての基盤的知見が得られた。
要援護高齢者を介護する家族の援助要請行動の特徴とその要因の解明

要援護高齢者を在宅で介護する家族の援助要請の実態とその関連要因を明らかにすることを目的とした。2011年および2012年に家族介護者を対象とする2度の質問紙調査を実施した。調査の結果、介護者の約23割が他者に対して援助要請をおこなっていること、援助要請には介護者の性別、パーソナリティ変数(自尊感情、Sense of Coherence)、ソーシャルネットワーク(男性介護者のみ)、介護上の問題の深刻さ(悩みの深刻度や介護負担感)、援助不安(女性介護者のみ)、援助要請に対する態度や行動統制感が関連することが明らかとなった。本研究は、要援護高齢者を介護する家族の援助要請行動の実態を把握するとともに、その心理社会的要因を明らかにすることで、高齢者福祉・介護分野において存在する、何らかの悩みや問題を抱えながらも専門家に相談を求めない、あるいは求められないといったサービス(サポート)・ギャップを解消するための示唆を得ることを目的としている。初年度は、次のことを実施した。第1に、国内外における援助要請に関する文献の検索と収集、レビューを行い、援助要請に関する概念の整理とその関連要因、測定方法等の検討を行った。援助要請に関して、高齢者保健福祉・介護分野での知見はほぼ皆無であったが、地域精神医学や心理カウンセリング分野においては知見の蓄積があり、それらは本研究の概念枠組みの構築とそれに基づく調査研究デザイン、質問紙を設計するうえで大いに参考になった。第2に、要援護高齢者家族介護者への質問紙調査を実施し、援助要請行動には介護者の年齢や暮らし向きといったデモグラフィック要因や要援護高齢者(被介護者)の心身の状況、介護者の悩みの種類や深刻さ、介護負担感が関連していることを明らかにした。また、ケアマネジャー等の相談援助職者に対する援助要請行動には、利得認知や呼応性の心配、相談場面への心配等の態度要因が関連していることを明らかにした。これらの結果は、近く論文としてまとめ発表していく予定である。次年度は、さらに詳細な検討をおこなうため、より大規模な調査を実施する予定である。本研究は、要援護高齢者を介護する家族の援助要請に関わる心理社会的要因を明らかにすることで、何らかの悩みや問題を抱えながらも専門家に相談を求めない、あるいは求められないといったサービス・ギャップ問題の解決の糸口を得ることをねらいとしている。最終年度にあたる平成23年度は、要援護高齢者の介護者を対象にカウンセラーへの援助要請に関する自記式質問紙調査を実施した。この調査では、主としてAjzenによる計画行動理論(Theory of Planned Behavior)に基づき、カウンセラーへの援助要請意思に影響を与えると思われる心理学的諸要因として、「行動に対する態度」「主観的規範」「知覚された行動統制感」を取り上げた。調査の結果、カウンセラーへ援助を求めることに対してネガティブな態度をもつ者ほど、カウンセリングを受けることを重要な他者が期待していない(望まない)と感じる者ほど、場所や時間、費用の点でカウンセラーへ援助を求めることに困難を感じている者ほど、カウンセラーへの援助要請意思が低い傾向がみられた。変容が期待できる上記の要因に働きかけることで、カウンセラーに対する援助要請意思の向上が図られる可能性が示唆された。以上、前年度と本年度の2度にわたる調査により、医療・福祉の専門家やカウンセラーなどに対する家族介護者の援助要請意思・態度・行動の実態およびそれらに関する諸要因が明らかとなり、サービス・ギャップ問題解決のための幾許かの手がかりを得ることができた。
心理データと学習行動データを統合した新たな自己調整学習モデルの構築

本研究は心理データと学習成果だけではなく、学習行動や位置情報も含めた自己調整学習モデルを構築することを目的としている。平成30年度は、3点のことを行った。(1)心理データ、学習成果、学習行動として授業において提示された資料に対する学習行動データを含めて分析した。(2)座席位置を取得するシステムデザインについて検討・開発を行った。(3)情報系科目において座席位置と成績との関係について分析を行った。(1)については自己調整学習意識尺度であるMotivational Survey for Learning Questionnaire (MSLQ)を使用し、学習成果はレポートの得点、学習行動としてデジタル教材に対して行われたアクションに関するログとコンセプトマップ作成のログとした。各変数間で相関分析を行ったところ、MSLQにおける授業内容に対する内的価値、認知的学習方略の利用意識、自己調整意識とコンセプトマップ作成におけるリンク数、自己調整学習意識とノード数の間に正の相関があることが示された。成績との有意な相関がある変数はなかった。(2)については、各学生の座席位置にBLEタグを設置し、そのタグより電波を発信し、スマートフォンで受信する。その電波で位置情報を特定することが可能となる。またそのスマートフォンとタグの電波強度によって位置の近似も取得できる。プログラミングの授業においてTAが学習支援するために利用させ、形成的評価を行った。具体的には巡回時間と対応時間の識別一致率について計測した。その結果、対応時間時間については一致率が低く、巡回時間については一致率が高くなることが示された。(3)については(2)を踏まえ、プログラミングの授業において、座席位置と成績の関係について分析を行った。座席位置については、教卓からの距離を変数とした。相関分析の結果、有意な正の弱い相関が見られた。自己調整学習理論、学習行動、位置情報に関する新たな自己調整学習に関するプロトタイプモデルの構築と学習者の位置情報収集システムの開発も計画通りできているため。実際の授業でデータ収集を行っていくが、教室規模によってシステムがうまく動作しない可能性があるため、代替案も用意しつつ、当初計画の遂行ができるようにする。システム開発においてBLEタグの購入費を削減できたことなど開発物品調達のコストダウンができたため。来年度は高機能カメラの購入、研究成果発表を積極的に行っていく。
低炭素鋼ラスマルテンサイトの大変形挙動解析

次世代の高強度鋼の開発が世界的に行われており、特に引張強度1.5GPa以上、破断伸び20%以上の性能を示す鋼の開発が強く望まれている。本研究はその様な鋼を実現するために不可欠となる、鋼のマルテンサイト相の大変形挙動の解析を、白色放射光を用いたマクロな応力分配解析とSEM-EBSPを用いたミクロな局所変形解析を実施することで、網羅的に明らかにしようとする試みである。本研究で得られた結果は、ラスマルテンサイトの持つ特異な変形機構を明らかにしており、今後新たなマルテンサイト組織の制御手法の確立に大きな影響を及ぼす結果となっている。現在高強度鋼の開発には、鋼中で最高強度を示すマルテンサイト相の利用が不可欠となっており、DP鋼やTRIP鋼などマルテンサイト相を含有する鋼が多数開発されている。しかし、これらの既往の高強度鋼では、マルテンサイト相自体の塑性変形能を利用する発想はなく、材料本来の力学特性を十分に利用しているとは言い切れない。そこで本研究では、マルテンサイト相自体が持つ塑性変形能の詳細を明らかにし、マルテンサイト相の塑性変形能を最大限に利用した次世代の高強度鋼の設計指針の構築に寄与することを目的とした。本年度はマルテンサイト鋼とオーステナイト鋼を積層化した複層型鋼板(複層鋼板)を用いることで、マルテンサイト相に一様にひずみ10%から20%に渡る塑性変形を与えることを可能にし、塑性変形中の加工硬化特性を明らかにすることを目的とした。その結果、マルテンサイト相はひずみ20%まで単調に加工硬化する事を明らかにすると共に、マルテンサイト相の加工硬化特性は固溶炭素量の増加と共に大幅に上昇することを示した。さらに、ひずみ速度依存性に関する解析から、マルテンサイト相は固溶炭素に起因する動的ひずみ時効から負のひずみ速度依存性を示すひずみ速度領域があることを明らかにした。この負のひずみ速度依存性を示すひずみ速度は付加ひずみ量に大きく依存し、固溶炭素量の増加とともに変化量は小さくなることを示した。これらの結果と、透過電子顕微鏡を用いた転位組織の解析から、固溶炭素量の増加に伴い転位セル組織の形成速度が低下することが加工硬化特性の改善に寄与していることが示唆された。以上の結果は、マルテンサイト相の塑性変形能を制御する上での固溶炭素量の重要性を示すもので、焼戻マルテンサイトを制御する上での重要な指針となると考えられる。現在次世代の高強度鋼の開発が広く行われおり、特に引張強度で1.5GPa以上、破断伸びで20%以上の性能を示す鋼の開発が強く望まれている。この様な高強度鋼の開発には鋼組織中で最大強度を示すマルテンサイト相の活用が不可欠であり、DP鋼やTRIP鋼と言った第1世代の高強度鋼でも広く用いられてきた組織である。しかし、従来の組織制御の考え方では、マルテンサイト相は極めて高い強度を示すものの、その塑性変形能は皆無と考えられ、積極的にマルテンサイト相自体が持つ塑性変形能を活用するという発想はなく、材料本来の力学特性を十分に活用しきれてるとは言いがたい状況であった。そこで本研究では、マルテンサイト相自体が持つ塑性変形能の詳細を明らかにし、マルテンサイト相の塑性変形能を最大限に活用した次世代の高強度鋼の設計指針の構築に寄与することを目的とした。初年度はマルテンサイト鋼とオーステナイト鋼を積層化した複層型鋼板を用いることで、マルテンサイト相に10-20%の一様ひずみを負荷し、マルテンサイト相の加工硬化特性を明らかにした。その結果、マルテンサイト相の加工硬化特性は固溶炭素の増加とともに大幅に上昇することを明らかにした。さらに、流動応力のひずみ速度依存性と透過型電子顕微鏡を用いた転位組織の解析から、固溶炭素量の増加に伴い転位セル組織の形成速度が低下することが、加工硬化特性の改善に寄与していることを明らかにした。第2年度はこの様なマルテンサイト相の組織制御手法を検討するため、駆動力勾配下でのマルテンサイト相の形成過程のin-situ観察を行った。その結果、駆動力勾配下ではマルテンサイトは特定のバリアントが優先的に選択されることが明らかになり、集合組織の制御が可能であることが明らかになった。以上の結果は、マルテンサイト相の塑性変形能を制御する上で重要な知見となると考えられる。材料力学本年度の目的は、マルテンサイト相の加工硬化特性とそれに及ぼす因子の解明であり、その目的はほぼ達成されたと判断する。今後は、本年度まで成果を踏まえ、マルテンサイト相の加工硬化特性と局所的な変形挙動の関連を明らかにする。当初予定より消耗品が低価格で購入できたため。消耗品費として利用する。
除負荷がIN VIOで誘導する腱線維芽細胞アポト-シスの発見と分子機序の解明

除負荷とアポト-シスとの関連をin vivoにおいて証明することが腱組織の萎縮や劣化の病態解明において最重要課題であり、この見地から我-が独自に開発した生体内で腱にかかる負荷を調整可能な膝蓋腱除負荷モデルを用いて研究を行なった。除負荷膝蓋腱の線維芽細胞においてTUNEL、caspase-3、JNKおよびp38陽性細胞は処置後24時間、2、4、日で有意に増加していた。除負荷による膝蓋腱線維芽細胞アポトーシスは処置後早期にMAPKシグナル経路を介して生じていることを証明した。負荷の減少(除負荷)は、腱・靭帯組織の力学特性の劣化を招くが、その機序は明らかになっていない。近年、変性した肩腱板の線維芽細胞に過剰なアポトーシスが認められたと報告や、in vitroにおいて力学刺激の減少とアポトーシスの関連を示唆する報告がある。本研究では、アポトーシスが除負荷膝蓋腱のマトリクス再構築現象に与えるin vivo効果に免疫組織学的に明らかにした。実験においては、日本白色家兎の右膝蓋腱に対して除負荷処置を行ない、左膝蓋腱には何も処置を施さず正常対照とした。無作為に2群に分け、I群は除負荷処置のまま新たな処置を加えず、II群では除負荷処置後すぐに除負荷ワイヤーを切断しSham手術とした。手術後1,2,4、7,14日で各群とも5羽ずつ屠殺し、免疫組織学的評価を行った。除負荷群において、TUNEL陽性細胞は術後1日目より認められ4日目まで増加し、正常対照やShamより有意に増加していた。7日目以降は、除負荷群においてもTUNEL陽性細胞は減少していた。caspase-3、p38およびJNKの発現はTUNEL陽性細胞と同様の動向を示した。本研究は、除負荷が膝蓋腱線維芽細胞に早期(1日)にアポトーシスを引き起こすことをin vivoで初めて明らかにした。この結果は、除負荷による膝蓋腱線維芽細胞のアポトーシスがMAPK pathwayを介して起こること示唆した。再構築現象による腱マトリクスの力学的特性の変化は非常に重要なため、引っ張り試験を行って、その結果を膝蓋腱内のアポトーシス現象と比較するために、特に腱微細構造への影響の評価のため、力学材料試験装置を用いて、除負荷された膝蓋腱全体の力学特性を評価した。実験には日本白色家兎20羽を用いた。右膝蓋腱に対して除負荷処置を行ない、左膝蓋腱には何も処置を施さず正常対照とした。手術後1、2週で各群とも5羽ずつ屠殺し、膝蓋腱の力学特性の評価を行った。術後1週では、腱全体の断面積の平均(mm^2)は、I群は17.2、II群は14.8、破断強度の平均(N)は、I群は603、II群は948であった。術後2週では、断面積の平均(mm^2)は、I群は22.5、II群は14.4、破断強度の平均(N)は、I群は422、II群は843であった。両群間には各時期において有意差を認めた(p<.05)。既に前年度の研究で除負荷が膝蓋腱線維芽細胞に早期(1日)にアポトーシスを引き起こすことが明らかになっており、アポトーシスと力学特性の変化に何らかの関与が示唆されたが、さらに早期の力学特性の変化とともに腱微細構造の力学的特性の変化を検討する必要がある。再構築現象による腱マトリクスの力学的特性の変化は非常に重要なため、引っ張り試験を行って、その結果を膝蓋腱内のアポトーシス現象と比較するために、特に腱微細構造への影響の評価のため、力学材料試験装置を用いて、除負荷された膝蓋腱全体およびfibrilの力学的材料特性を評価した。実験には日本白色家兎を用いた。術後3週で屠殺し各力学パラメータを計測した。正常膝蓋腱全体のTangentmodulus (MPa)は1290、Tensile strength (MPa)は72.0であった。一方、除負荷された膝蓋腱全体のTangent modulus (MPa)は97、Tensile strength (MPa)は3.9であり正常と比較し有意に低下していた。またfibrilの計測においても、Tangent modulusおよびTensile strengthは正常腱で227、16.5、除負荷腱で53、4.4と有意差をを認めた。今回の結果は、除負荷は微細構造レベルにおいても力学特性に変化を与えることを示し、前々年度の研究で除負荷が膝蓋腱線維芽

細胞に早期(1日)にアポトーシスを引き起こすことが微細構造レベルから影響を与えていることを示唆した。除負荷によるアポトーシスは膝蓋腱の構造特性だけでなく材料特性にも有意な影響を与える。
ウッドチャック肝癌培養株ゲノム関連Enhancer・elementの解析

教室で樹立しえたウッドチャック肝細胞癌培養株(WH257GE10:腫瘍倍加時間40時間)の150代目を用い、組み込まれた特異なclusterすなわちACrepeatsequenceおよびAT repeat sequenceと再編成なしに組み込まれていたウッドチャック肝炎ウィルスの約4分の1に相当するゲノムをサザン・トランスファー・モレキュラー・クローニングによって抽出し、プラーク培養により大量化した。このクローニングしえたDNAをスーパー・コイル状のプラスミッドDNAでトランスフェクトレ、クロランフェニコール・アセチールトランスフェラーゼ(CAT)システム内に挿入し、当該DNAがEnhancer・elementととしての性格を有するか否かを検定した。作製した当該DDAは前述の3つの領域すべてを含むプラスミッド109-2、AC clusterとWHVDNAの2つを含む107、AT clusterとWHVDNAを含む108-2、各々1つずつからなるプラスミッド123-8,124,125-4の計6つであった。すべてのプラスミッドがEnhancer活性を示したが、活性の強さはそれぞれ異なっており、もっとも強い活性を示したプラスミッドは107であり、以下124,123-8,125-4,108-2,109-2の順位であった。すなわち3つの領域すべてを含むプラスミッド109-2がもっとも弱い活性を示したが、このことは、ときにある部分がEnhancer活性に対して抑制的に働く場合もありうることを示したものであると思われる。さらにこれら活性を示したDNAプラスミッドが本来の培養株WH257GE10と子宮頸癌由来培養株HeLaのどちらにおいて、より強い活性を示すか否かをみた結果、むしろ後者の細胞においてより強いEnhancer活性を示した。Enhancer活性はときに種特異性を超えて作用するといわれてはいるが、さらに今後検討を要する課題である。
テロメアの解析に基づく果樹における幼若性の分子機構の吟味

果樹では幼若相の長さが数年になり、育種上の大きな障害となっている。果樹の実生を最適環境下で連続的に生育させる、あるいは実生の枝を接ぎ木するなどの、成長速度を高める処理によって開花期までの時間を短縮できることから、成長点における積算の細胞分裂回数が幼若相の決定要因ではないかと考えられている。一方、テロメアは染色体の末端部分の塩基配列のことであり、7塩基のくり返し配列からなっており、細胞分裂回数に従って短くなることが知られている。以上のように、果樹の幼若性は細胞分裂回数に関連しており、テロメアはその細胞分裂回数の指標となり得ることから、本研究を行った。本年度の成果として、まずエージングとテロメア長の関係について精査した点を上げることができる。昨年度の成果に引き続きリンゴおよび同じバラ科樹木であるサクラにおいて、数年から数十年間におよぶ細胞分裂の積算数において差のある組織間でも、テロメア長に差異がなく、したがって幼若性とテロメア長との関連も考えられないことが明らかとなった。その過程で、非常に長期間、テロメア長が維持されており、この点がヒトなどと大きく異なることが示された。次に、このテロメア長の維持機構やテロメアによる染色体末端防御機構を明らかにするために、形質転換が比較的容易でモデル園芸作物として利用可能なトマトから、テロメア結合タンパク質を単離し、その性質を明らかにした。恐らくテロメアは、通常の加齢に加えて環境ストレスによっても影響を受け、植物の正常な発育に関与することが予想される。したがって、並行して行われた切り花の老化や根粒の硝酸態窒素による老化、あるいは環境ストレスによる糖代謝への影響など、園芸学上、重要な現象と、テロメアおよびテロメア結合タンパク質との関連が予想される。果樹における幼若性、すなわち種子から数年にわたって花芽分化しない性質が、細胞分裂回数と関係するという仮説に基づいて、細胞分裂によって短くなると考えられるテロメア配列と幼若性との関連を調べた。本年度は、特に果樹の個体内の齢に沿ってテロメア配列の長さに変化があるか調べた。材料としてはリンゴを用い、これまでに明らかになっている植物の一般的なテロメア配列TTTAGGGをもとに、リンゴゲノムDNAからテロメア配列をクローニングしてシークエンス解析を行った。この際ポリメラーゼ連鎖反応を改良することで、比較的容易にクローニングを行うことができた。その結果、リンゴのテロメア配列は一般的なTTTAGGGの繰り返し配列であることが明らかとなった。次に、リンゴの接ぎ木個体および実生個体の各部位の成葉からゲノムDNAを抽出し、4塩基認識制限酵素で完全に消化した後、クローニングしたテロメア配列をプローブとしてサザンブロット解析を行うことで、染色体末端のテロメア長を決定した。その結果、材料として用いた6年生のリンゴ'ふじ'と'ひめかみ'の接ぎ木個体では、細胞分裂回数において数年の開きがあると考えれられる部位間でも、テロメア長に差がなかった。さらに実生個体の幼若相と成熟相にある成葉におけるテロメア長を比較したところ、ほとんど差がなかった。従って、リンゴにはテロメア長を長年にわたって維持する機構が存在しており、テロメア長の低下が必ずしも幼若性と結びつかないことが示唆された。
観光事業の側面から捉えた「音楽都市ウィーン」の生成に関する文化史的研究

本研究では、数あるヨーロッパの都市の中でなぜウィーンのみに「音楽都市」というイメージが具わり現代に至っているのかというテーマについて、観光事業を切り口として文化史的にアプローチした。とりわけ研究の最終年度にあたる今年度は、包括として次の4点を明らかにした。・ハプスブルク帝国は、統一ドイツの覇権を巡ってプロイセンと熾烈な競争を展開し、その際「ドイツ芸術の護り手」として自らの優位を広く知らしめるため、ドイツ美学の中でもとりわけ重んじられていた音楽に着目し、首都ウィーンを「音楽都市」としてアピールした。・この流れがオーストリア共和国にも受け継がれた。共和国は、国のアイデンティティを確保し、観光立国として繁栄させるために、「音楽都市ウィーン」のイメージを広め、数多くの観光客を誘致することを必須の課題とした。・特に第二次世界大戦以降、共和国が自治権を取り戻し、中立国として再出発するに及び、「音楽」による平和的文化交流の場として「音楽都市ウィーン」のイメージがクローズアップされるようになった。さらに1960年代以降における観光産業の隆盛により、「音楽都市ウィーン」のイメージはさらに強固なものとなった。・ただしマス・トゥーリズムヘの迎合一辺倒ではなく、利便性に富んだ資料館や図書館を作ったり、音楽をテーマにした企画展を開催したりと、専門家や音楽愛好家のニーズにも応える幅広い政策が、官民の協力によっておこなわれている。これは我が国の文化事業にとっても、重要な示唆となる状況に他ならない。「音楽都市ウィーン」に関する従来の取り上げられ方を俯瞰し、観光事業という側面からの取り組み方法について、多角的に検討をおこなった。また19世紀後半以降から現在に至るまでの、ウィーンの観光事業に関する調査を開始し、この街が「音楽都市」としていかにみずからを演出してきたかについて調査を進めた。とりわけ、2005年はウィーン国立歌劇場再建50周年、2006年はモーツァルトの生誕250周年と、ウィーンにとってはこの街が「音楽都市」であることを内外にアピールするに格好の機会となった。このような年を迎えるにあたり、観光と音楽という両方向からのアプローチを念頭に、次のような現地での資料収集やインタビューを実施した。一般的な資料に関しては、ウィーンの市立音楽院図書館において、同音楽院教授のゲアハルト・ゲレートシュレーガー教授の助言を受ける他、オーストリア国立図書館、オーストリア連邦資料室、ウィーン市立図書館、ウィーン大学図書館等で文献調査をおこなった。また観光事業の伝統ならびに音楽面に関しては、この街を代表する音楽機関であるウィーン楽友協会資料室長のオットー・ビーバ博士や、ウィーン・フィルハーモニー管弦楽団団員のイェルゲン・フォグ教授等の助力、助言を受けながら、文献や資料の調査を展開した。さらに国内においても、音楽之友社や集英社等、音楽関係ならびに芸術関係の一般誌を発行している出版社、ならびにクラブツーリズムをはじめとする旅行会社において、1991年ならびに2006年のモーツァルト・イヤーを中心とした記事やパンフレットを収集し、ウィーンに関するイメージがメディアと観光事業との接点において日本でいかに形成されたかというテーマについて調査を行った。2年目に入る本研究では、折しも2006年を通じウィーンで催された「モーツァルト生誕250年」のイヴェントに焦点を当て、現地での取材、資料収集を積極的におこなった。その結果、同様のイヴェントは世界各地で催されたものの、ウィーンにおける企画の特徴として、通常の演奏会やオペラ公演に加えて、次のような特徴が判明した。1ウィーン祝祭週間というイヴェントの枠の中で、有名無名を問わずモーツァルトの作品が演奏されたり、それにまつわる新作の初演やシンポジウムがおこなわれたりした。2数十年来ミュージカル劇場として使用されてきたモーツァルト縁のアン・デア・ウィーン劇場がオペラ用の劇場に改められ、モーツァルトのほぼ全てのオペラが上演された。3モーツァルトをテーマにした様々な展覧会が開催された。とりわけモーツァルトが住んでいた「フィガロ・ハウス」の大規模な改修工事が終了し、あらたに「ハウス・オブ・モーツァルト」として、常設展に加え、企画展もおこなえるスペースが誕生した。以上のような特徴のあるモーツァルト関係の企画が、(1)オーストリア連邦共和国、(2)ウィーン市、(3)公私の機関(ウィーン国立歌劇場、ウィーン楽友協会等)によっていかに維持運営されているのかについて都市論はもとより、観光学、社会学的見地を交えて研究を進めた結果、モーツァルト・フェスティヴァルを軸に官民の双方が「音楽都市ウィーン」のイメージを作り上げ、それに基づいた観光客誘致を展開していることが明らかになった。

・ただしマス・トゥーリズムヘの迎合一辺倒ではなく、利便性に富んだ資料館や図書館を作ったり、音楽をテーマにした企画展を開催したりと、専門家や音楽愛好家のニーズにも応える幅広い政策が、官民の協力によっておこなわれている。これは我が国の文化事業にとっても、重要な示唆となる状況に他ならない。
ユビキチン化を介する相同組み換え修復制御機構の解明

DNA2本鎖損傷は相同組換えもしくは非相同末端結合によって修復されることが知られている。DNA2本鎖損傷応答においては、ユビキチン化依存性のシグナル伝達の重要性が明らかにされてきている。本課題では、BRCA1非依存性HR機構の解明とユビキチン化依存性シグナリングによる相同組換え修復の制御機構の解明を目的として研究を行った。研究成果として、E3ユビキチンリガーゼのRNF8が53BP1非存在下でのBRCA1非依存性RAD51リクルートを制御していることを見いだした。また、脱ユビキチン化酵素OTUB2によるユビキチン化の精密制御が相同組換え修復に必要であることを見いだした。BRCA1はDNA損傷における相同組換え修復に必須と考えられてきたが,最近の研究でBRCA1と53BP1の両遺伝子が発現しないマウス線維芽細胞では相同組換えが行われることが示された.このことはBRCA1非依存性の相同組換え修復経路の存在を示唆している.私はまずsiRNAを用いてBRCA1と53BP1をヒト細胞でノックダウンし,その細胞に放射線を照射した後にRAD51特異抗体を用いた蛍光免疫染色を行い,ヒト細胞におけるBRCA1非依存的相同組換え修復機構の存在を確認した.RAD51のDNA損傷部位への集積(蛍光免疫染色でfocusとして観察される)は相同組換えに必須であり,BRCA1ノックダウン細胞ではRAD51のDNA損傷部位への集積は観察されなかった.これに対し,BRCA1および53BP1をともにノックダウンした細胞では,RAD51のfocus形成が回復した.このデータを基として,また,これまでの自分の研究データ(OTUB1によるクロマチンユビキチン化の抑制により相同組換え修復が抑制される)からDNA損傷依存性に起こるクロマチンユビキチン化の相同組換え修復への関与を考え,解析をすすめた.その結果,特定の遺伝子が関与するクロマチンユビキチン化はBRCA1と53BP1をノックダウンした細胞における相同組換え修復を制御することが判明した.一方,この機構はBRCA1依存性に起こる相同組換え修復には必要ないことも判明した.この他に,ユビキチンやE2ユビキチンリガーゼUBC13を293T細胞に発現させた上で免疫沈降を行い,その免疫沈降物をマススペクトロメトリーにより解析した.次年度以降,このデータを用いて解析をすすめる予定である.また,クロマチンユビキチン化に関わるUBC13以外のE2についてsiRNAスクリーニングを行ったが,これはoff target効果が強かった.OTUB2はDNA2本鎖損傷部位においてRNF8によるユビキチン化を抑制的に制御する脱ユビキチン化酵素である。OTUB2をノックダウンした細胞では、DNA損傷部位に相同組換え修復抑制因子である53BP1やRAP80が過剰に集積する。平成25年度は、OTUB2ノックダウン細胞における相同組換え修復制御について研究を行った。相同組換え修復にはDNA end resectionが必要であり、end resection後に露出する1本鎖DNAにはDNA結合蛋白RPAが結合し、さらにこれがRAD51に置き換えられる。OTUB2ノックダウン細胞では、DNA損傷後にRPAおよびRAD51のDNA損傷部位へのリクルートが低下していた。また、レポーターアッセイによりDNA修復効率を測定したところ、OTUB2ノックダウン細胞では相同組換え効率も低下していることが示された。OTUB2ノックダウン細胞から53BP1もしくはRAP80をノックダウンすると、RPAおよびRAD51のDNA損傷部位へのリクルートは回復した。このデータは、OTUB2ノックダウン細胞において53BP1およびRAP80依存性の相同組換え修復抑制が起こることを示している。本研究の成果により、RNF8およびOTUB2によるDNA損傷部位での適切なユビキチン化レベルの調節が相同組換えによるDNA修復を行うために重要であることが示された。DNA二本鎖損傷修復には非相同末端結合と相同組換え修復がある。PARP阻害剤によるDNA損傷はこのうち相同組換えによる修復を受けるため、相同組換え修復に異常を持つ細胞はPARP阻害剤に感受性を示す。BRCA1は相同組換え修復に必須の遺伝子であり、BRCA1に変異を持つ乳癌の治療としてPARP阻害剤による化学療法が期待されている。しかし、BRCA1が変異した細胞であっても、53BP1というDNA二本鎖損傷応答分子の発現が低下すると相同組換え修復が復活することが最近示された。このことは、難治性乳癌の薬剤耐性機構の一つを示している。私はDNA二本鎖損傷時に起こるクロマチンユビキチン化に着目し、ユビキチン化酵素RNF8がBRCA1-53BP1欠損細胞において果たす役割について機能解析を行った。

その結果、RNF8がBRCA1-53BP1欠損細胞における相同組換え修復に必須の分子であることを見いだした。BRCA1-53BP1欠損細胞では相同組換え配列の探索に必須となるRAD51のDNA損傷部位への集積が認められるが、RNF8をノックダウンすると、RAD51の集積が認められず、相同組換え修復効率も抑制された。ここで、RNF8再度発現させるとRAD51の集積は回復するのに対し、E3ユビキチン活性を欠くRNF8を発現させてもRAD51の集積は回復せず、RNF8のE3ユビキチンリガーゼ活性がBRCA1非存在下に相同組換え修復を制御していることが示された。また、BRCA1-53BP1-RNF8欠損細胞では、RPAのDNA損傷部位への集積が観察されることから、RNF8はDNA end resectionよりも下流でRAD51をDNA損傷部位へと局在させる過程で機能を果たしていることが示された。siRNAライブラリのスクリーニングを行い、その結果から相同組換えに関わる新規遺伝子を同定しつつある。23年度に計画していた実験に加え,平成24年度以降に行うよう計画していた実験の一部についても実施し,期待される成果を得られたため.25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定していたとおり、RNF8がBRCA1-53BP1欠損細胞においてRNF8がどのように相同組換え修復を制御する分子機構を解明することができた。予想では、DNA損傷部位におけるクロマチンのユビキチン化がクロマチンの構造変換をおこし、DNA end resectionを起こしやすくすると考えていた。しかし、実際には、RNF8はend resectionよりも下流を制御していることが示された。これは、クロマチンユビキチン化がRPAとRAD51の交換に役割を持つという新たな分子機構が存在することを示すものであり、相同組換え修復制御の分子機構解明において大きな意義を持つ発見である。また、新規の相同組換え制御分子を同定しつつあり、その成果は当初計画を上回っていると考えられる。癌治療への応用を視野に入れた薬剤感受性実験にはsiRNAノックダウンによる実験では不十分な可能性があるため,マウスのノックアウト細胞を入手するかあるいはDT40細胞を用いてノックアウト細胞を作成して,より実践的な研究としていきたい.siRNAを用いたスクリーニングでは強いoff target効果が解析を困難としたことを鑑み,よりoff target効果が低いとされるsiRNAを用いたスクリーニングに切り換えて今後の実験を行う.25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの結果を受け、RNF8によるクロマチンユビキチン化が相同組換え修復に与える影響が、なぜ、正常細胞とBRCA1発現抑制細胞とで異なるのか、その分子機構を明らかにしていく。また、クロマチンユビキチン化が過剰な状態(すなわち、RNF8ノックダウンと反対の状態)において、相同組換えにはどのような影響が起こるかについても検討を行っていく。このとき、RNF8の過剰発現を利用することもできるが、より生理的な状況での実験を行うため、クロマチンユビキチン化を負に制御する脱ユビキチン化酵素の抑制を利用して研究を進めていくことを計画している。
ラインX線ガンマ線を放射する元素の超新星による合成

1993年3月末に近傍の銀河M81に超新星SN1993Jが出現した。この超新星は詳しい観測がなされたので、超新星爆発によって合成される重元素量を決める格好の材料となると考え、その爆発モデルを構築した。観測された光度曲線との比較から、この超新星の親星の質量は爆発直前には太陽質量の3から4倍であることを示した。そして、水素の外層の質量がおよそ太陽質量の半分であることも示した。その結果、親星の主系列時の質量は太陽質量の10から15倍であったが、この星が連星系中にあったため超新星爆発を起こすまでに大量の質量放出をしたという結論に達した。宇宙科学研究所のX線天文観測衛星「あすか」によって観測されたSN1993JからのX線は爆発前に大量に放出されたガスと爆発によって吹き飛ばされた物質との衝突によって放射されたと考えられ、この結論と矛盾しない。また、新たに合成された鉄の量が太陽質量のおよそ8%であることも、光度曲線の解析からわかった。この量は銀河の化学進化を考える上で重要である。今までは、大マゼラン雲に1987年に出現した超新星SN1987Aで合成された鉄の量しか十分な精度では知られていなかった。
神経因性膀胱における温度受容体の機能に関する研究

脊髄損傷ラットと正常ラットを用い、寒冷受容体TRPM8の作動薬のメントール、熱受容体TRPV1の作動薬のカプサイシンと類似構造を持つラズベリーケトンと42°Cの温熱が排尿機能へ与える影響を調ベ、メントールが膀胱平滑筋の弛緩作用を持ち、メントールの膀胱内注入が脊髄損傷ラットの膀胱容量を増加させること、ラズベリーケトンと42°Cの温熱が膀胱平滑筋の弛緩作用を持つことを明らかにした。本研究は、正常ラットと脊髄損傷ラットを用い、膀胱における温度感受性TRPチャネルの発現とその機能を調べ、脊髄損傷後の神経因性膀胱の病態へのTRPチャネルの関与を明らかにすることを目的としている。本年度は正常ラットを用いた実験を行ない、以下の結果を得た。(1)収縮反応の測定深麻酔下に断頭後、膀胱を摘出し、10×2mmの排尿筋標本を作製。標本を37°Cに保温し95%O_2+5%CO_2で通気したKrebs-Ringer液で満たしたorgan bath内に懸垂し、アイソメトリックトランスデューサに接続しlgの静止張力をかけた状態で、Krebs-Ringer液の温度を変化させたときの収縮性の変化を検討した。その結果、温度を37°Cから5°Cまで下降させることにより排尿筋収縮が起こる一方、温度を37°Cから42°Cに上昇させると、排尿筋の弛緩が起こることを明らかにした。この結果は膀胱平滑筋上の温度受容体が膀胱の収縮性に影響を及ぼすことを示しており、その詳細な機序について現在検討中である。(2)シストメトリーシストメトリーは覚醒下にて実施する予定であったが、覚醒下では寒冷や温熱刺激が与える情動面へ作用が排尿反射へ大きく影響する可能性が考えられたため、無麻酔除脳ラットを用いたシストメトリーを実施することで排尿反射への温度受容体の関与が明確にできると考えられた。そこで、無麻酔除脳ラットの作製法についてこの分野の権威である研究者を招聘し技術指導を受けた。その結果、深麻酔下で気管切開の後、中脳上丘の上端レベルで除脳し、その後23時間後から安定した排尿反射が観察できるようになり、無麻酔除脳ラットを用いたシストメトリーのシステムを確立できた。本年度は、温度受容体が、ラット膀胱平滑筋の収縮反応へ及ぼす影響について以下の検討をおこなった。(1)排尿筋収縮に対するラズベリーケトンの作用の検討熱受容体TRPV1の活性薬であるカプサイシンと類似した構造を持つラズベリーケトン(以下RK)の摘出排尿筋の収縮反応への影響とその作用のメカニズムを等尺性張力実験により検討した。0.013mMのRKは40mM KClによる収縮反応を濃度依存性に抑制した。また0.3,1,3mMのRKは0.01mMカルバコールによる収縮反応を濃度依存性に抑制した。また細胞外からのCa流入を阻害した状態でのカルバコール収縮に対しては、0.3,1mMのRKは抑制作用を示さなかったが、3mMのRKは著明な抑制作用を示した。以上のことから、RKは細胞外Ca流入を抑制することにより平滑筋収縮を抑制するとともに高濃度のRKは細胞内Ca動態にも抑制作用を持つものと考えられた。(2)温熱刺激が排尿筋収縮に与える影響の検討温熱刺激が摘出排尿筋の収縮反応へ及ぼす影響を等尺性収縮実験により検討した。40mM KClによる収縮反応に対して4044°Cの温熱を加えると自発収縮の振幅の著明な低減がみられたが収縮反応の抑制はごくわずかであった。一方、0.01mMカルバコールによる収縮反応に対しては40°C、42°Cの温熱によりそれぞれ20%、30%の収縮抑制作用が認められた。この結果は、膀胱への温熱の適応により膀胱容量の増加、排尿筋過反射の抑制など、神経因性膀胱の治療における臨床上の効果が得られる可能性を示すものであり、現在、膀胱内への温熱の適用による排尿機能への影響についてシストメトリーにより検討中である。
18 ～20世紀の糸・布・衣の廉価化をめぐる世界史

最終年度である今年度は、国際的な学会での発信と成果発表公刊およびその準備に注力した。このプロジェクトの目的である、糸布衣の製品形態、毛絹綿麻の繊維を横断し、地域も横断した世界史研究というテーマを如実に反映した会議を運営することができた。4月、ベルファストでヨーロッパ社会科学史学会(ESSHC)でパネルを開催した。8月には世界経済史会議パネルを行った。11月にはTextile Historyの記念会議で研究代表者が発表した。3月に国際会議Textile and Materiality:Mixing Fibres East and Westをヴェニスにて開催した。一方、共同調査も海外を中心にすすめ、サブプロジェクトであるアフリカへの織物輸出について、9月イギリスとオランダで調査と研究会を行った。もう一つの衣の世界史を推進するプロジェクトでは、バニヤンと小袖について調査と研究会を9月と1月に、ミシン導入についての研究会を9月に、18、19世紀の衣における赤・青・白の色の取り入れについての会議を11月に、スポーツウェアのグローバリゼーションの会議について2月に行った。成果発表のまとめとしては、科研の初年度に行った会議の諸成果の英語論文集の編集を終え、今年度刊行することができた。一方、科研全体の成果として「糸布衣の世界史」の本のための編集ミーティングを二回行い、内容を詰めた。また2019年に刊行予定のDressing Global Bodies(Routledge), 2021年に刊行予定のGlobal History of Fashion(Cambridge UP)への単著・共著論文の寄稿に関して、ミーティングを行い調査執筆を進めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度開始後、研究分担者と研究協力者でまずは4月に顔合わせを行い、さらに7月に定例研究会として、ラリッサ・ザハロワ博士(EHESS)を招き「ソ連のファッション産業」を開催した。本年度の主眼は、プロジェクトに参加する国内・海外研究者が一堂に集まる、国際会議を東京大学の東洋文化研究所において、7月末に開催したことにある。ひきつづき、8月初旬には同趣旨のパネルセッションを国際学会において主催し、それらの成果を、数か月で論文集にまとめ、現在出版社に申請中であり、28年度中の出版を計画している。これらが実現できた点で、全体テーマの設定が明確になった。またサブプロジェクトを立てる上で、海外パートナーと打ち合わせができた。とりわけ「アフリカン・プリント」のプロジェクトでは、研究分担者の鈴木桂子氏のもつプロジェクトとの共同作業が進み、7名の研究者が積極的に推進するチームができあがり、研究計画を具体化させた。秋には、チューリッヒ大学の美術史家トムセン教授を囲む研究会を行い、また、京都女子大学の青木美保子教授を囲み、来年度のデパート調査を推進するための準備となるレクチャーセミナーを行った。研究協力者で、コアメンバーの井上直子氏を中心に、銘仙をめぐる技術を群馬・埼玉・八王子で調査し、発表した。一方、夏からさらにテーマを絞って糸・布・衣を区分を超えて扱おうという「トランスファイバー」のプロジェクトとして、パリのEHESSのスタンツィアーニ教授の主催するグローバルヒストリーセミナーで、ワークショップを開催した。イギリスの織物・衣服史をリードするジョン・スタイルズ氏との共同セミナーで、氏と打ち合わせを重ね多くを得た。その間にも、研究代表者や分担者は精力的に海外調査を行い、ドイツ・イギリス・フランス・オランダ・エジプトに足を運び、資料収集を行い情報共有をはかった。当初の計画以上に進展しているとした根拠は以下にある。1.予想以上に海外パートナーとの協力が推進できそうである。初年度に国際会議と国際学会があったことの影響と、GHC(GLOBAL HISTORY COLLABOLATIVE)と連携しあっている効果が大きく、研究に密接に結び付く海外研究者を新たに招くことができた。三月にセミナーを共同主催したJohn Styles氏があげられる。またすでに協力を仰いでいた研究者とも、会議を通じてより具体的な共同研究が推進できそうである。2.国際共同加速基金に採択された。1にも関連して、国際共同加速基金に代表者が選出されたため、海外研究者との共同研究が具体化し、それと連動して研究の方向性も明確になり、さらなる展開がみこめそうである。その一方で、予期せず実現できないこととしては、初年度にすべての核となるメンバーの海外調査を想定していたが、一部果たせず、次年度にまわす。また研究協力は単に広げるだけでなく、具体的に成果を出していけるよう、より一層注意する必要があるだろう。当初の計画では、本年度は、特定地域の変遷を俯瞰し分析枠組みをモデル化することを目標に、春・冬研究会を行い、大きな行事として夏に外部連携プラットフォームでもあるDressing Global Bodies(DGB)学会でテーマを絞り精力的に発表することを予定していた。実施上は、それを上回ることができた。まず6月に「20世紀日本ファッションの仲介者たち」として杉浦・竹田・角田・井上を含む9名が参加、発表する二日間の会議を鈴木の協力を得て立命館大学行った。これは7月の国際会議に向け内容強化を図ったものである。さらに6月には杉浦・井上がシンガポール大学の技術史学会において、「Fashion and Technology: Consumers, Democratization of Luxury, and New Technologies」というパネルで発表した。7月のDGB学会ではアフリカンプリント・奴隷衣布・伝統服の国際化とこの共同研究の核となるテーマについてパネルをたて大きな反響を呼んだ。その後井上が長期欧州調査を行った。

こうした活動の中で得られた繋がりを通じて年期後半にも精力的に研究会を行った。8月にはシンガポール服飾史家の「サロンクバヤ」、10月には「スイスと日本の絹のリンク」、「ベルギーファッション」、3月には「近世大阪古手・呉服のリサイクル構造」の研究会を行い、総勢50名ほどの参加を得た。3月には京都大学で井上・鈴木・杉浦・角田が参加発表し、シンポジウム「Textile Industry and Fashion Business in the 19th and 20thcenturies: International Comparison」でエラスムス大・阪大・京大の研究者と議論した。研究会の開催、学会発表、関連研究者とのネットワーク化の点では、当初の予想以上に進んでいる。春冬二回開催予定であった研究会は大小合わせて7回行い、そのうちの2つは多数の参加を得たシンポジウムとなり、また1つは海外学会であった。また当初より予定していた連携学会では、参加メンバーの個々の研究とともに、設定した共同テーマも高い評価を得て、自分たちの主題や枠組みが有意義であることが確認できた。こうした学会やメンバー個人個人の活動を通じて、関連研究者との輪が広がり、あらたにイギリス、イタリア、スイス、シンガポールに長期的な研究連携をはかっていける研究者を見出せたことは非常に大きな成果である。さらに、2018年度開催の国際学会WEHC(世界経済史会議)でのパネルを応募し、選考の末受諾された。これによって枠組みが強化された。これらを通じて研究内容が拡散していくわけではなく、今年度の目標である枠組みの構築が国際的な連環を大きくとらえながらでき、またサブテーマも核となる主題を共有できたことが大きかった。最終的なゴールにおいていた日本の位置づけも、この段階でかなり組み込むことができた。一方、研究業績の最後に書いたが、達成できなかった事柄としては、前年度シンポジウムの成果公刊と研究代表者の単著発行である。前者については、前年度中に最終原稿を集め、当初の予定をこえてe-book出版ではなく英米系出版社に出版打診をすることにした。しかし、担当者から10か月以上連絡がなくあきらめかけたところへ手続きを開始すると知らされた。この遅れは担当者がたびたび変更したためだそうで、不可抗力な部分があった。研究代表者単著については、代表者に責任があるが、単著予定内容の一部について国際ジャーナルへ投稿したり、全体の枠組みとなる布と衣のグローバルヒストリーについて、二本編著に論文を書いた。本年度は、プロジェクトの第三段階にあたる。これまで二年間で、核となるテーマを結晶化したので、前半には、それをメインとした(1)シンポジウムを複数遂行し、また共同調査を行った。その際常に意識したのは最終成果をどのように導きだすかである。
統合失調症型人格を軸とした、統合失調症の中間表現型探索

健常者の統合失調症型人格を対象として、認知機能や神経内分泌機能、出生季節を検討し、先行研究で明らかにされている統合失調症における異常と質的に類似した異常・傾向を見出した。それによって、統合失調症型人格と統合失調症との間に連続性があることを示すエビデンスを供給した。統合失調症の原因や病態生理は未解明だが、この疾患の重要な仮説に連続性モデルがある。これは、高血圧における血圧や糖尿病における血糖値のように、何らかの特性が連続的に分布し、それが一定のレベルを超えると統合失調症を顕在発症するのではないか、というモデルである。統合失調症においてこの特性にあたるものが、統合失調症型人格と考えられている。神経認知研究や神経画像研究により、統合失調症型人格は、統合失調症と類似した異常と関連することが示されている。今回、ストレス反応に重要な役割を担う神経内分泌系としての視床下部-下垂体-副腎系(HPA系)機能に焦点を当て、この連続性モデルの検証を試みた。すなわち、統合失調症ではストレス負荷時のコルチゾールの反応性が低下することが知られているため、健常者の統合失調症型人格でも同様のコルチゾール動態がみられるかを検討した。141名の健常成人に対し、統合失調症型人格傾向を測定する質問紙であるSchizotypal Personality Questionnaire(SPQ)と、HPA系機能を鋭敏に測定する薬物負荷検査であるdexamethasone/corticotropin releasing hormone(DEX/CRH)テストを施行した。DEX/CRHテストでは、検査前夜23時にDEX1.5mgを内服、当日15時に1回目の採血、その直後にCRH100μgを静注、16時に2回目の採血を行い、それぞれの血液サンプルにおいてコルチゾール値を測定した。コルチゾールの反応性により、以下の3つの抑制パターン群を定義した。すなわち、「非抑制」は1回目または2回目のコルチゾール値が5μg/dl以上、「過剰抑制」は2回目のコルチゾール値が1μg/dl以下、それ以外を「抑制」とした。年齢と性別を統制した共分散分析により、過剰抑制群では、他の2群に比べ、SPQの9項目中、統合失調症の陽性症状に対応する「関係念慮」「疑惑」の2項目において有意に得点が高かった。本研究により、健常者の統合失調症型人格はコルチゾール低反応(過剰抑制)と関連していることが明らかになり、HPA系機能からも統合失調症の連続性モデルが支持された。統合失調症は、人口の約1%が発症する、精神疾患の中でも最も重篤な疾患の一つであるにもかかわらず、発症の原因や病態生理は未解明である。しかし、この疾患の重要な仮説に連続性モデルがある。すなわち、高血圧における血圧や糖尿病における血糖値のように、何らかの特性が連続的に分布し、それが一定のレベルを超えると統合失調症を顕在発症するのではないか、というモデルである。統合失調症型人格は、健常者から統合失調症患者へと連続的に分布していると想定されており、遺伝子研究や神経画像研究によって統合失調症と類似した異常を呈することが示されていることから、連続性モデルが支持されてきた。こういった知見が増加することで、統合失調症の病態解明につながるものと期待されている。そこで本年度は、1)健常者の統合失調症型人格が、統合失調症で示されている冬生まれの多さと関連するかを検討し、2)健常者の統合失調症型人格と認知機能障害との関連を大規模なサンプルを用いて明らかにすることを目的とした。冬生まれの健常者は、それ以外の季節(とくに秋)に生まれた健常者に比べて統合失調症型人格傾向が高いことが見出され、統合失調症圏障害の発症は出生早期の要因に少なくとも一部規定されている可能性が示唆された。さらに、約400名の健常者を対象とした検討により、統合失調症型人格はWAIS-R (Wechsler Adult Intelligence Scale-Revised)で測定した知的機能の軽度の低下と関連することが明らかになった。これは、統合失調症患者で明らかにされている認知機能障害と質的に類似したものである。したがって、本研究により、統合失調症型人格と統合失調症の間には連続性があるという仮説を支持する新たなエビデンスが得られた。