hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット全身麻酔後認知障害におけるシンバスタチンの治療効果

(内容)Wister Ratでの全身麻酔による認知機能評価を行うため、8方向放射状迷路課題を用いた実験モデルの確立を試みている。昨年までシンプルタスク、報酬位置固定型課題(4/8タスク)を試みたものの、感度が不十分と考えられたため、delayed Spatial Win-shift(SWSh)課題を始めた。delayed SWShは環境馴化-課題の訓練-課題の試験の順で進められ、1個体あたりに要する期間はおおむね3ヶ月であり、進行可能な個体数は現状では6が限度であった。さらに、訓練課題で一定の水準に到達しなければ本課題の試験を行うことができず、実験に使用したラットの総数に対して6割を超えるラットが本試験を行う前に脱落してしまっている状態で、評価に要する個体数を確保するために時間を要している状況である。しかし訓練課題を達成したラットにおいては、認知機能障害検出の感度が高ぐ、従来の動物研究では検出できなかった麻酔薬による認知機能障害を評価できた。(意義と重要性)脳神経系の評価を行うにあたり、臨床症状につながる行動評価はきわめて重要である。しかしながら、8方向放射状迷路を用いた実験において、課題の選択の如何が評価の可・不可に関わってくる可能性がある。delayed SWSh課題は実際の臨床症状から考えられる作業記憶に特化した課題であり、かつラットにとって非常に難度の高いものである。したがって認知機能の障害をより鋭敏に捕らえることができ、認知機構の解明につながる可能性がある。さらにこの認知障害モデルの確立は今後の麻酔・集中治療領域の動物実験に広く応用できるものと考えられる。初年度は、実験環境のセットアップ後にラット永久2VOモデルを検証し、続いて全身麻酔による認知機能への影響を検討した。ロータロッドにて運動知覚機能を評価、ラジアル迷路を用いて認知機能を評価した後、脳組織を採取、海馬CA1領域の細胞数を計測し組織学的障害度を定量化した。0日目に70%窒素・3%酸素・3%イソフルランにて全身麻酔導入、気管内挿管後70%窒素・3%酸素・1.5-1.8%イソフルランにて人工呼吸管理、平均動脈圧80-100mmHg、Pa02 150-180mmHg、PaC02 35-40mmHg、側頭筋温37°Cに調節する。尾動脈にカニュレーションし動脈圧を持続モニター、血液ガス用の採血に使用した。仰臥位にて頸部を消毒後0.25%ブピパカインにて局所麻酔、皮膚切開に続き筋層を鈍的に剥離し両側総頸動脈を愛護的に展開、2VO+GA群,2VO群では動脈を3-0絹糸にて結紮した後閉創し覚醒させた。GA群,control群では総頸動脈を展開するにとどめ実際の結葉は行わない(シャムオペレーション)。2VO+GA群,GA群では、7日目に0日目と同様に麻酔を導入、モニター装着し、同様の呼吸循環条件に調節、1.5-1.8%イソフルランにて8時間麻酔維持、その後覚醒させた。麻酔中は尾静脈にカニュレーションし2ml/kg/hrにて生理食塩水を輸液した。運動知覚機能の評価はロータロッドを用いた。術前3日間トレーニングを行ってからコントロール値を測定、術後は7・14・21・28・35日目に測定した。認知機能の評価は8方向ラジアル迷路試験を用いて行った。術前のトレーニングの後コントロール値を測定、術後は7・14・21・28・35日目に測定した。実験環境整備として、本学動物実験施設の防音室内に8方向迷路を設置。全身麻酔後の認知障害モデルに対しての最適なタスクを検証した。2VOモデルによる虚血効果が安定せず、トライアルに時間を要した。最終的に、各テストをより厳密なものとして感度を上げることで対応した。8方向迷路ではシンプルタスク、報酬位置固定型4/8課題を試行した。ポジティブコントロールとして、MK-801を投与することにより、報酬位置固定型4/8課題において有為に認知機能が障害されることを証明し、モデルの有用性が確立された。さらに、短術後35日目にイソフルラン深麻酔下にホルムアルデヒドにて灌流固定した後脳組織を摘出、パラフィン固定し保存した。切片を切り出しスライドを作成、H-E染色にて組織障害度を観察中である。

delayed SWSh課題は実際の臨床症状から考えられる作業記憶に特化した課題であり、かつラットにとって非常に難度の高いものである。したがって認知機能の障害をより鋭敏に捕らえることができ、認知機構の解明につながる可能性がある。さらにこの認知障害モデルの確立は今後の麻酔・集中治療領域の動物実験に広く応用できるものと考えられる。
大阪湾と外洋との物質交換に関する研究-紀伊水道で実測されたデータの検討-

大阪湾と外洋をつなぐ紀伊水道で1995年夏に実施した結果,大量の窒素やリンが大阪湾へ流入していることが分かった.その量は大阪湾へ陸域から流入する量に匹敵する.本研究の目的は,大阪湾・紀伊水道を対象に窒素やリンの収支を現地観測から明らかにする.さらに,3次元バロクリニック流れモデルを用いて紀淡海峡周辺の流動特性を明確にする.(1) 1997年8月23日に神戸-貝塚を結ぶ大阪湾断面と友ヶ島水道でADCP・STDによる流動調査と水質調査,ならびに明石海峡において水質調査を実施した.物質の輸送には残差流が卓越していることから,半日周期の残差流輸送を算出した.大阪湾に流入するリン,窒素の陸域からの負荷量は年平均して20トン/日,180トン/日と見積もられている.実測結果より,リン・窒素が明石海峡から68トン/日,24トン/日流入し,友ヶ島水道から1トン/日,35トン/日流出していることがわかった.つまり,リンは大阪湾へ67トン/日流入し,窒素は大阪湾から11トン/日流出していることになる.一方,大阪湾の中央断面では,リンが5トン/日,窒素が16トン/日湾奥へ流入している.このことは,窒素の流入負荷の大部分が湾奥部に蓄積していることを示唆する.また,リンの場合も,陸域からの負荷量より大きな量が明石海峡および友ヶ島水道を通って運ばれていることから,窒素の場合と同様,湾奥部に蓄積していると推定される.(2)播磨灘・紀伊水道を含む水平分解能1kmの大規模領域での3次元流れモデル計算で得た水位・流速の変動から半日周潮成分を求め,それを境界条件とした250m分解能の小規模領域の計算を行った.鉛直方向には10層位の分解能である.地形性の大規模渦の発生機構,残差流特性,流量収支,粒子追跡による流れの可視化,断面内の流動・密度構造を明らかにできた.大阪湾と外洋をつなぐ紀伊水道で1995年夏に実施した結果,大量の窒素やリンが大阪湾へ流入していることが分かった.その量は大阪湾へ陸域から流入する量に匹敵する.本研究の目的は,大阪湾・紀伊水道を対象に窒素やリンの収支を現地観測から明らかにする.さらに,3次元バロクリニック流れモデルを用いて紀淡海峡周辺の流動特性を明確にする.(1) 1997年8月23日に神戸-貝塚を結ぶ大阪湾断面と友ヶ島水道でADCP・STDによる流動調査と水質調査,ならびに明石海峡において水質調査を実施した.物質の輸送には残差流が卓越していることから,半日周期の残差流輸送を算出した.大阪湾に流入するリン,窒素の陸域からの負荷量は年平均して20トン/日,180トン/日と見積もられている.実測結果より,リン・窒素が明石海峡から68トン/日,24トン/日流入し,友ヶ島水道から1トン/日,35トン/日流出していることがわかった.つまり,リンは大阪湾へ67トン/日流入し,窒素は大阪湾から11トン/日流出していることになる.一方,大阪湾の中央断面では,リンが5トン/日,窒素が16トン/日湾奥へ流入している.このことは,窒素の流入負荷の大部分が湾奥部に蓄積していることを示唆する.また,リンの場合も,陸域からの負荷量より大きな量が明石海峡および友ヶ島水道を通って運ばれていることから,窒素の場合と同様,湾奥部に蓄積していると推定される.(2)播磨灘・紀伊水道を含む水平分解能1kmの大規模領域での3次元流れモデル計算で得た水位・流速の変動から半日周潮成分を求め,それを境界条件とした250m分解能の小規模領域の計算を行った.鉛直方向には10層位の分解能である.地形性の大規模渦の発生機構,残差流特性,流量収支,粒子追跡による流れの可視化,断面内の流動・密度構造を明らかにできた.大阪湾内の水質を議論する場合において、紀伊水道と接する紀淡海峡、播磨灘と接する明石海峡からの流入・流出フラックスを正確に見積もることが重要である。しかしながら、両海峡の水深は深く、流速も大きいことから、断面内流速の時間変動および一潮汐間積分した残差流分布、および水質を計測することは困難であった。近年、ADCP(音響ドップラー流速計)の開発により、海峡部での観測が可能となりつつある。1997年8月23日に別途のプロジェクト研究により、紀淡海峡での初めての13時間連続観測が実施された。その結果、(1)流速は鉛直方向に一様な分布を示している、(2)残差流分布から、断面平均として大阪湾から紀伊水道への流出が見られる、(3)窒素のフラックスは一潮汐あたり1トンの流出が認められた。この結果は、1995年夏に紀伊水道の断面計測で得られた1日あたりに200トンの窒素が大阪湾方向へ移流される結果とは大きく異なる。紀淡海峡での流動特性および海水塩分や水温による成層効果を早急に解明する必要がある。上記の観測結果が示すように大阪湾内の水質を議論する場合において問題になるのは、淀川等河川経由の陸域からの負荷量と、紀淡海峡と明石海峡からの負荷量である。とくに、両海峡での物質輸送過程は重要である。

数値予測モデルにおいても可能な限り、実現象を再現することを目指す必要がある、そのためには両海峡の影響が無いと考えられる範囲まで広げた計算領域を設定しなければならない。そのことが計算の格子間隔を広げ、分解能を悪くすることから、海峡部だけを細かい格子網で計算できるネスチング手法の適用を図る必要が生じる。鉛直方向の層の分割においても同様のことが言える。今まで大阪湾で用いてきた3次元バロクリニック流れおよび生態系モデルを改良中である。大阪湾と外洋をつなぐ紀伊水道で1995年夏に実施した結果,大量の窒素やリンが大阪湾へ流入していることが分かった.その量は大阪湾へ陸域から流入する量に匹敵する.本研究の目的は,大阪湾・紀伊水道を対象に窒素やリンの収支を現地観測から明らかにする.さらに,3次元バロクリニック流れモデルを用いて紀淡海峡周辺の流動特性を明確にする.(1) 1997年8月23日に神戸-貝塚を結ぶ大阪湾断面と友ケ島水道でADCP・STDによる流動調査と水質調査,ならびに明石海峡において水質調査を実施した.物質の輸送には残差流が卓越していることから,半日周期の残差流輸送を算出した.大阪湾に流入するリン,窒素の陸域からの負荷量は年平均して20トン/日,180トン/日と見積もられている.実測結果より,リン・窒素が明石海峡から68トン/日、24トン/日流入し,友ヶ島水道から1トン/日,35トン/日流出していることがわかった.つまり,リンは大阪湾へ67トン/日流入し,窒素は大阪湾から11トン/日流出していることになる.一方,大阪湾の中央断面では,リンが5トン/日,窒素が16トン/日湾奥へ流入している.このことは,窒素の流入負荷の大部分が湾奥部に蓄積していることを示唆する.また,リンの場合も,陸域からの負荷量より大きな量が明石海峡および友ケ島水道を通って運ばれていることから,窒素の場合と同様,湾奥部に蓄積していると推定される.(2)播磨灘・紀伊水道を含む水平分解能1kmの大規模領域での3次元流れモデル計算で得た水位・流速の変動から半日周潮成分を求め,それを境界条件とした250m分解能の小規模領域の計算を行った.鉛直方向には10層位の分解能である.地形性の大規模渦の発生機構,残差流特性,流量収支,粒子追跡による流れの可視化,断面内の流動・密度構造を明らかにできた.
脳髄鞘形成におけるMBP遺伝子の機能と脳画像解析

1)マウス用MRI装置のコイル作製マウスの頭部(大脳)MR画像を撮像するために、径22mmの新たなコイルを作製した。磁場の均一性と高い信号強度を得るために、円形コイルを2つ組み合わせた特殊な形態とし、動物用磁気共鳴装置(ブルカー社BIOSPEC BMT 24/40 2.4 tesla)を用いて撮像した。これにより野生型マウスの大脳皮質および白質の信号強度について、コントラスト良く撮像することに成功した。2)shivererマウスの病理学的検討3)ヒト18番染色体長腕欠失(18q-)症候群の病理学的検討ヒト18番染色体の長腕が欠失している環状18番染色体の剖検脳について、電子顕微鏡を用いて超微細構造について検討した。shivererマウスのヌル変異体(mbp -/-)のような周期線の形成障害はなく、周期間線と周期線が形成され、層状構造の髄鞘が認められた。次年度は、shivererマウスのヘミ接合変異体(mbp +/-)ヌル変異体(mbp -/-)についてMRI撮像を行い、電子顕微鏡を用いた超微細構造の検討を行い、髄鞘形成障害に関して明らかにする予定である。
光照射したポリマ-アロイに発現した自己組織化機能の解明と新規材料設計への利用

本研究の目的はミクロン領域の秩序性構造を有する多相系高分子材料の設計である。この目的を実現するため、二成分系ポリマ-ブレンドの相分離過程と分子鎖間の光架橋反応を利用した。光照射している間、ポリマ-ブレンドの熱力学的に解放系であるため、反応・拡散機構(反応が拡散過程と結合する)や対流などによる不安定性の発現する可能性が考えられる。本研究では、この問題を明らかにするため、上限臨界共溶温度(UCST)と下限臨界共溶温度(LCST)を有する3つのポリマ-ブレンド系を用い、X線小角散乱(SAXS)、光散乱および位相差光学顕微鏡の画像解析法により検討した。1)ポリスチレン/ポリ(2ークロロスチレン)(PSA/P2CS):PSA/P2CSブレンドはLCSTを有する混合系であり、170°C以上になると相分離する。組成PSA/PVME(40/60)の試料を一相(167°C)からスピノ-ダル領域(193°C)まで温度ジャンプさせ、スピノ-ダル分解過程が進行している最中に試料にXeFエキシマ-レ-ザ-光を照射した。照射効果を検討するため、すべての試料を同一の熱履歴(193°C)に保った。結果として、レ-ザ-光照射することによって誘発したPSA鎖間の架橋反応がスピノ-ダル分解過程の濃度ゆらぎを効率よく停止したことがわかった。しかしながら、条件によっては反応がスピノ-ダル構造を変化させてしまう場合も観測された。すなわち、浅い温度ジャンプさせて照射した場合(185°Cまで、5分間)、多重極大を示した光散乱強度の角度依存性が得られた。2)ポリスチレン/ポリ(ビニルメチルエ-テル)(PSA/PVME):反応に伴った不安定の時間発展は系の粘度に強く依存するため、ガラス転移温度のポリスチレン/ポリビニルメチルエ-テルの混合系を用いた。この場合、反応はPSA/P2CSブレンドと同様、PSA鎖同士の光架橋によって行われた。ここで、光源強度、熱処理、温度ジャンプ深さ、照射時間などの効果について検討した。結果として、同一の熱履歴に対してレ-ザ-光を短時間(10分)照射する場合とレンズでHg灯の光を集光して(4.4mJ/cm^2.s)照射する場合は、ほぼ同様なモルホロジ-が得られた。一方、温度ジャンプの深さや光照射した後、高温で熱処理などの実験結果から、本研究で用いた光架橋の方法では、かなり安定なモルホロジ-が得られることがわかった。3)ポリスチレン/ポリブタジエン(PS/PBおよびPSA/PB):今まで、スピノ-ダル領域内で過渡的な濃度揺らぎの発展の最中に光照射し、高分子鎖間の反応を誘発したが、PS/PBおよびPSA/PBブレンドでは、均一一相領域において光反応を起こした。PB/PS系の場合では、254nmの光によってPB鎖間の架橋反応は光酸化反応を経由して誘起された。PBの多い組成では、多重の特徴的長さ(MultiーLength Scale)を有する構造が得られた。PBの少ない組成は照射によって変調構造が得られた。一方、アントラセンの光二量化反応を通してPSA鎖を架橋する場合、相分離が見られず、SAXSの散乱強度より、求めた相関長は照射時間と共に増大するが、長時間にわたって照射すると、スピノ-ダル温度が一定値に収束する傾向が見られた。以上、光照射した二成分系ポリマ-ブレンドにおいて得られた結果を総括すると:a)レ-ザ-を光源として用いた場合、得られた構造は従来のスピノ-ダル構造とアントラセンの無輻射遷移による温度勾配から起源した対流が自己組織化発現の原因であると考えられる。b)水銀灯などの弱い光源では、スピノ-ダル構造が反応によって凍結され、ミクロン域の変調構造を有する高分子多相系が得られる。さらに、一相領域で反応させると、形成したNetworkの弾性エネルギ-が系を不安定な方向へ移動させ、相分離が誘発される。c)アントラセン間の光二量化反応は非線形反応であるため、光照射したポリマ-ブレンドにおいてTuring不安定性の発現が期待されるが、この問題を明らかにするためには、Polymer Networkの弾性項をGibbsの自由エネルギ-に導入し、反応項を含んだ連続方程式を立て、線形安定解析法によって、反応しつつあるポリマ-ブレンドの不安定性を解析する必要がある。これらの研究は現在進行中である。

組成PSA/PVME(40/60)の試料を一相(167°C)からスピノ-ダル領域(193°C)まで温度ジャンプさせ、スピノ-ダル分解過程が進行している最中に試料にXeFエキシマ-レ-ザ-光を照射した。照射効果を検討するため、すべての試料を同一の熱履歴(193°C)に保った。結果として、レ-ザ-光照射することによって誘発したPSA鎖間の架橋反応がスピノ-ダル分解過程の濃度ゆらぎを効率よく停止したことがわかった。しかしながら、条件によっては反応がスピノ-ダル構造を変化させてしまう場合も観測された。すなわち、浅い温度ジャンプさせて照射した場合(185°Cまで、5分間)、多重極大を示した光散乱強度の角度依存性が得られた。2)ポリスチレン/ポリ(ビニルメチルエ-テル)(PSA/PVME):反応に伴った不安定の時間発展は系の粘度に強く依存するため、ガラス転移温度のポリスチレン/ポリビニルメチルエ-テルの混合系を用いた。この場合、反応はPSA/P2CSブレンドと同様、PSA鎖同士の光架橋によって行われた。ここで、光源強度、熱処理、温度ジャンプ深さ、照射時間などの効果について検討した。結果として、同一の熱履歴に対してレ-ザ-光を短時間(10分)照射する場合とレンズでHg灯の光を集光して(4.4mJ/cm^2.s)照射する場合は、ほぼ同様なモルホロジ-が得られた。一方、温度ジャンプの深さや光照射した後、高温で熱処理などの実験結果から、本研究で用いた光架橋の方法では、かなり安定なモルホロジ-が得られることがわかった。3)ポリスチレン/ポリブタジエン(PS/PBおよびPSA/PB):今まで、スピノ-ダル領域内で過渡的な濃度揺らぎの発展の最中に光照射し、高分子鎖間の反応を誘発したが、PS/PBおよびPSA/PBブレンドでは、均一一相領域において光反応を起こした。PB/PS系の場合では、254nmの光によってPB鎖間の架橋反応は光酸化反応を経由して誘起された。PBの多い組成では、多重の特徴的長さ(MultiーLength Scale)を有する構造が得られた。PBの少ない組成は照射によって変調構造が得られた。一方、アントラセンの光二量化反応を通してPSA鎖を架橋する場合、相分離が見られず、SAXSの散乱強度より、求めた相関長は照射時間と共に増大するが、長時間にわたって照射すると、スピノ-ダル温度が一定値に収束する傾向が見られた。以上、光照射した二成分系ポリマ-ブレンドにおいて得られた結果を総括すると:a)レ-ザ-を光源として用いた場合、得られた構造は従来のスピノ-ダル構造とアントラセンの無輻射遷移による温度勾配から起源した対流が自己組織化発現の原因であると考えられる。b)水銀灯などの弱い光源では、スピノ-ダル構造が反応によって凍結され、ミクロン域の変調構造を有する高分子多相系が得られる。さらに、一相領域で反応させると、形成したNetworkの弾性エネルギ-が系を不安定な方向へ移動させ、相分離が誘発される。c)アントラセン間の光二量化反応は非線形反応であるため、光照射したポリマ-ブレンドにおいてTuring不安定性の発現が期待されるが、この問題を明らかにするためには、Polymer Networkの弾性項をGibbsの自由エネルギ-に導入し、反応項を含んだ連続方程式を立て、線形安定解析法によって、反応しつつあるポリマ-ブレンドの不安定性を解析する必要がある。これらの研究は現在進行中である。二成分系ポリマ-ブレンドとして、上限臨界共溶温度(LCST)型のポリスチレン/ポリ(2ークロロスチレン)(PS/P2CS)ブレンドを用いた。
フィリピン・ビサヤ地方・セブアノ語圏における商品作物の現況と持続性について

イスラム原理主義や様々なフィリピンの過激な活動の活発により、当初予定していたミンダナオ島などを含めたゼブアノ語圏の広域調査が不可能になった。そのため、投稿論文の方向性が農民の経済生活の基盤を支える言語だけでなく、生活のあり方へとシフトした。自然環境の改変だけでなく、社会変化や社会保障のあり方も商品作物栽培を行う農民にとって重要だと思えるからである。そのため、過激派の活動の影響を免れている筆者の従来の調査地の農村を中心に2ヶ月間のフィールドワークを行った。筆者の従来の調査地は始めて6年になるが、最近の12年の農村には大きな変化が見られた。もっとも大きな変化は、農民の中でミンダナオの移住という方向性は全く薄れていることである。その反面、山間地でも携帯電話など新たに出現した通信機器で、消息や市況の動向を探る動きが見られた。自家用バイクなどの個人的な移動手段も増えた。そのような消費志向が大きくなった反面、相変わらず病気などに対する社会保障が立ち後れている。それ故、家族が病気になった場合、大きな経済的負担となっている。そのため呪術やアンマ術などといった従来の、健康対策も廃れてはおらず、農村文化における非常に混交している。こういった、急速な近代化と近代化されていない部分の混交、もしくは混乱は今後ますます大きくなるであろう。ただ携帯電話やモータリゼンションの普及は、山間地の農村にまで救急車などの医療手段や消費手段、通信手段の普及を可能にした。それ故、今後は商品作物の変化のあり方だけでなく、従来見られなかった、このような農民の生活方法や思考形態の変化を定期的に観察し続ける必要が重要であると思われる。
北海道東・北部の細石刃石器群に関する比較研究

目的(1)既存の発掘資料であり、細石刃石器群の比較研究を行なううえで極めて重要な資料でありながら、未報告のままとなっている資料について、基礎的な整理作業、記載作業と図化作業を実施し、その成果を報告する。3年間の研究期間で、およそ16万点(159893点)の石製遺物の整理を進め、注記、全遺物の位置データのコンピュータ入力、分類など本研究の第1目的である報告書作成のための基礎的整理を終了した。さらに、遺物位置データを操作して39に及ぶ遺物集中地点とそれぞれの遺物組成の把握を完了し、それらを説明するために必要な石器1200点を抽出して実測図作成とトレース化とその個別記載、組成別・遺物集中地点ごとの分布図の作成も同時に完了した。その結果、ここに発掘報告書として学界に報告する準備を終了した。目的(2)細石刃石器群における細石刃の剥離方法の同定、ならびにその使用方法の推定の実施。細石刃の剥離方法の同定については、研究代表者が設計した「油圧式剥片剥離機」を試作し、実験を重ねた結果、本研究で対象とした遺物群にある3型式の細石刃技術のうち、2型式の剥片剥離を再現することができ、その加圧力を数値で捉えることに成功した。現在は残る1技術型式の再現を続行中である。細石刃の使用方法の推定については、26000点余の細石刃の顕微鏡観察を継続中である。既に同遺物の長さ・幅・厚さの3形質の計測は98%を終了しており、今後は観察結果と併せた総合的検討に進む計画である。研究目的-申請時の目的と研究の進捗状況-(1)既存の発掘資料であり、細石刃石器群の比較研究を行ううえできわめて重要な資料でありながら、未報告となっている資料について、基礎的な整理作業と記載報告をおこなう。現在、対応中の未報告の資料は、北海道美幌町本町3遺跡の16万点の旧石器時代遺物である。過去数年間で水洗・注記と位置データのPC入力は完了。今年度の研究費によって、遺物の図化を進めた。図化すべき資料を3000点と予定しているが、過去に1200点余を終了しているので、残りは1700点である。そのうち今期は400点を終了した。(2)細石刃の剥離技術と使用方法の復元。3年前に試作した油圧剥片剥離機の調整と事前実験を繰り返した。調整はほぼ完了し、今秋から本実験を開始する。この機械では、剥離時の圧力を測定できるが、さらに加圧方向の測定も可能にすべく試行している。細石刃の使用方法の復元に関しては、細石刃に残された使用痕分析が基本となる。今期は細石刃31000点の第1次観察とその結果のデータ入力を終了した。今後はこれらの統計的処理に進むことになる。なお、本研究が対象とする資料は未報告資料であるため、年度毎の研究成果の発表は差し控える。最終年度に資料報告書と研究報告書を同時に公にする予定である。研究目的-申請時の目的と研究の進捗状況-目的(1)既存の発掘資料であり、細石刃石器群の比較研究を行ううえできわめて重要な資料でありながら、未報告となっているしりょうについて、基礎的な整理作業と記載報告を行う。現在対応中の未報告の資料は、北海道美幌町本町3遺跡(もとまち3いせき)の16万点の旧石器時代異物である。当研究費申請以前に、水洗・注記と発掘位置データのPC入力が完了していた。一方、図化すべき資料3000点の内、1200点も、申請以前に終了していた。科研費初年度で、残り1700点のうち400点の図化を終了し、2年目では700点の図化を終了した。

したがって、最終年度には600点を残すことになる。同時に、個々の資料の記載については、2年分の1100点についてすべて終了している。目的(2)細石刃の剥離技術と使用方法の復元。4年前に試作した油圧式押圧剥片剥離機による実験を順調に重ねる一方、その改良を重ねている。また、直接・間接打撃による剥離のデータを得るために、打撃式剥片剥離機を新たに試作し本年度の本格稼動に向けて調整を続けている。最終年度は、蓄積されたデータの解析と文章化が行われる。細石刃の使用方法の復元は、細石刃に残された使用痕分析が基本となる。初年度は対象とする細石刃30000点の第1次観察とそのデータのPC入力を行い、2年度には第2次観察をじっしするとともに、統計処理の準備に進んだ。最終年度は、この統計処理と文章化が主体となる。なお、本研究が対象とする資料は未報告資料のため、年度毎の研究成果の発表は差し控えている。最終年度に資料報告書と研究報告書を同時に公にする計画である。研究目的-申請時の目的と研究の進捗状況-(1)既存の発掘資料であり、細石刃石器群の比較研究を行ううえできわめて重要な資料でありながら、未報告となっている資料について、基礎的な整理作業と記載報告をおこなう。10年前より対応していた北海道美幌町元町2遺跡の資料に関し、159、893点の全資料の注記・分類とPCへのデータ入力に引き続き、一昨年度より継続していた図化作業をほぼ予定通りに終了した。したがって、昨年度後半からは報告書作成のための図版作成、統計処理、分析作業を実施した。(2)細石刃の剥離技術と使用方法の復元1995年に試作し調整実験を重ねていた油圧式剥片剥離機の本格的稼動を18年度より開始した。研究対象とした元町2遺跡からは3型式の細石刃が出土しているが、そのうちの1型式の剥離は本機で可能であることを確認して具体的な当時の剥離方法の復元に近づくことができた。しかし、他の2型式に関してはいまだ解明できない状況である。その要因は機械の能力にあるのではなく、方法そのものにある可能性が高いと判断しており、今後思考方法の再検討が必要であると考えている。また、細石刃の使用方法の復元に関しては、細石刃に残された使用痕分析が基本となる。現在までに25、000点余の分析を経て、統計処理中である。
インクルーシブな社会を実現する学校の原理と構造に関する研究

本研究の目的は、インクルーシブな社会を実現する学校教育の原理と構造を明らかにすることである。とりわけ、インクルーシブを鍵概念とした先駆的な実践を展開しているドイツ・ブレーメン州における研究および実践動向に着目しながら、1ブレーメン州におけるインクルーシブ教育の実現に向けた教育制度改革の到達点と課題、2ブレーメン州におけるインクルーシブ教育を理論的かつ実践的に主導しているRoland zu Bremen Oberschule(ローランド上級学校;以下、RBOと略す)の教育課程の全体像、3RBOにおける授業と生活指導の理論的かつ実践的な到達点と課題、を明らかにすることを主たる目的とする。研究初年度である平成30年度においては、ドイツ・ブレーメン州におけるインクルーシブ教育の状況に関する資料ならびに、RBOにおける授業と生活指導に関する研究文献や資料を収集し、分析を行った。そのなかで始業前の時間に貧困家庭の子どもを対象とした朝食の提供を行ったり自治的活動に参加したりすることを通して、安全と安心が保障された学校空間を創造する主人公として子どもたちが立ち現われてくる仕掛けがなされていることが明らかとなった。また、「生徒起業」を中心とした学習プログラムを展開することで、地域で生きることを可能にする知恵とちからの形成ならびに他者との共同の経験を保障しようとすることが、RBOの教育課程において重要な位置を占めていることを明らかにした。加えて、言葉の指導の専門家やソーシャルワーカー、移民の背景がある子どもに対するドイツ語教授の専門家たちが教師とともに授業づくりに参加しており、教育における多職種協働が意識的に実践されていることを明らかにした。令和元年度においては、RBOにおける教育課程の全体像を明らかにすべく、現地調査を実施する予定である。RBOに関する研究文献や資料を分析した成果に基づき、「多職種協働実践の展開と課題ードイツ・ブレーメン市での実践から」(『よくわかるインクルーシブ教育』ミネルヴァ書房、2019年5月)にまとめることができた。また、ブレーメン州における教育制度改革に関わっては、ZuPやReBUZといった支援センターの位置と意味に関する研究文献を中心に資料収集を行うことができた。これらの研究成果に基づき、令和元年度に実施予定のブレーメン州およびRBOでの実地調査における調査項目を整理することができ、実地調査の見通しをつけることができた。平成30年度に検討した調査項目に基づき、令和元年11月頃にブレーメン州およびRBOに赴き、インタビュー調査や授業の参与観察ならびに意見交換等を含めた実地調査を行う予定である。また、引き続き研究文献や資料の収集・分析を続けつつ、ドイツでの実地調査の成果も踏まえながら、関連する学会や研究会等で報告・問題提起を行い、情報交換を行っていく。本研究では、ドイツ・ブレーメン州における教育制度改革の到達点と課題ならびにRBOにおける教育課程の全体像を明らかにすべく平成30年度中に現地調査をする予定で旅費を確保していたが、先方の都合により、令和元年11月に現地調査を実施することになった。

そのための旅費等を次年度に繰り越す必要が生じた。令和元年11月実施予定の現地調査では、ブレーメン州の教育行政関係者への聞き取り調査やRBOでの参与観察ならびに教職員への聞き取り調査を行う。そのための海外出張旅費として、繰り越ししたほとんどの経費を使用する予定である。
『源氏物語』古注釈資料のデータベース化に関する研究

本研究は、『源氏物語』の古注釈資料を本文の文字情報と画像によるデータベースにして、検索システムに乗せることによって、広範な検索・利用に供する形に作り上げることを目的として行ってきた。翻刻本文と当該ページの画像とを相互に往き来することができ、文字情報の検索機能はもとより、他系統の本文との異同や『源氏物語』本文との対応も容易に参照できるデータベースの作成と検索システムの構築に3年間にわたって取り組んだ。対象作品には、連歌師紹巴による注釈書『源氏物語抄(紹巴抄)』を取り上げた。54帖全巻にわたる大部な注釈書で、江戸時代初期に古活字本と整版本の2種の刊本が出て世に流布したものである。底本には広島大学図書館蔵の整版本20冊を用い、全文を文字情報としてデータベース化するとともに、全巻の版面をカラーデジタル画像として撮影した。さらに、広島平安文学研究会が刊行した写本による翻刻『永禄奥書源氏物語紹巴抄』の活字版面の画像も撮影し、見開きページごとに相互に往き来できるようにした。そして、行ごとに古活字本との本文異同を参照できるようにした。さらに、『源氏物語』中の所在情報を『源氏物語大成』によって示したほか、『絵入源氏物語』データベースの利用者には両者をリンクさせることも可能にした。これらのデータを、独自に開発した検索システムとともにDVD1枚に収めた。今回『源氏物語抄』を取り上げたのは、あくまでサンプルとしてである。注釈史上の重要性からは、例えば江戸時代に広く読まれた北村季吟著『源氏物語湖月抄』などのデータベース化がなされるとさらに有益であろうが、本研究で作成した検索システムを利用すれば、比較的容易にそれらのデータベース化と活用が可能になるはずである。なお、本研究の成果として得られたデータベースと検索システムを、書籍とDVD-ROMの形で出版して広く学界の利用に供するべく検討中である。第1年目である平成15年度には、まず『源氏物語』古注釈資料のデータベース化の対象資料として、広島大学附属図書館中央図書館蔵の刊本『源氏物語抄(紹巴抄)』全20冊を用いることを決定し、まず全冊の画像データ作成のために研究代表者が研究補助者の協力を得てデジタルカメラによる撮影を行った。そして、研究代表者と中村を除く研究分担者4名の5名で、20冊を4冊ずつ分担して本文データの入力作業を行うこととし、今年度はそのうちの各1冊の本文データを完成させることを目標とした。平成15年8月25日に国文学研究資料館研究情報部で第1回の研究打ち合わせ会を開き、本文データの作成方針について検討を行い、今後の作業スケジュールを確認した。研究代表者は、底本に関する書誌的調査を行い、伝本の分類や底本にある書入れの翻刻とその内容に関する考察を行い、勤務先の紀要にその成果を発表した。これにより、刊本『紹巴抄』には底本のような製版本とそれに先立つ古活字本の2種があることが判明し、両者の間には項目や注釈記事に多少の異同があることがわかった。平成15年11月24日に広島大学大学院文学研究科で第2回の研究打ち合わせ会を持ち、入力済みデータの持ち寄りと作業上の問題点に関する話し合いを行った。この時、製版本と古活字本との間の大きな異同を調査する必要があることで意見が一致し、平成15年12月から平成16年2月までの間に入力作業分担者5名が個別に国文学研究資料館へ出かけ、同館所蔵の紙焼き写真によって古活字本との間の異同調査を行った。この間、入力済みデータの点検を研究補助者の協力を得て行った。研究分担者の中村は、データベース化のためのプログラムの開発とデータ処理にあたった。

その結果、目標とした4冊分の本文データの作成を完了した。平成16年度も継続して本文データの入力作業と異同の調査を行い、本文と画像データのデータベース化の完成を目指して努力する予定である。本研究の第2年目である平成16年度には、研究代表者と、中村を除く研究分担者4名は、前年度に引き続いて、広島大学図書館蔵『源氏物語抄(紹巴抄)』全20冊の本文データの入力作業と、国文学研究資料館蔵のマイクロ資料の紙焼写真を用いて東洋文庫蔵の古活字本との本文異同箇所の調査を行った。本文データ入力作業は、各分担者の担当分4冊のうち、本年度において、第3冊目までがほぼ終了し、順調に進行している。平成16年12月から平成17年3月の間に、研究代表者と研究分担者の黒木・古瀬・森下の4名は国文学研究資料館への調査旅行を行い、古活字本との本文異同を調査した。この間、研究分担者の中村は、本文データと画像データの検索システムの開発研究を行った。平成16年12月22日には、国文学研究資料館において研究打ち合わせ会を開き、文字データの解析と検索プログラム開発に関する打ち合わせを行った。入力済み本文データと、本文異同箇所のデータは、研究補助者による確認・統一作業を経て、検索プログラムに乗せられる形に加工した。また、本文データとプログラム上でリンクさせる予定の『源氏物語紹巴抄』写本の本文を広島平安文学研究会刊行の「翻刻平安文学資料稿」から画像データ化するために全ページのスキャニング作業も行った。そして、年度末の平成17年3月27日には、広島大学大学院文学研究科において研究打ち合わせ会を開き、本年度の研究の総括をするとともに、次年度に向けての研究計画を立てた。次年度は最終年度でもあり、データベース完成後の公開・出版の方法についても可能性を議論した。本研究の最終年度である平成17年度には、研究の目的である刊本『源氏物語抄(紹巴抄)』の本文データベースの完成に向けて努力した。まず、研究代表者と、中村を除く研究分担者4名は、前年度までにやり残していた本文データの入力作業を引き続き行った。うち、黒木と古瀬の2名は、それぞれ国文学研究資料館への調査旅行を行い、同館所蔵の紙焼写真を用いて、東洋文庫蔵の古活字本との本文異同箇所を調査した。また、研究代表者も同館への調査旅行を行い、古活字本との項目異同について全巻にわたる調査を行った。その成果は、論文「『源氏物語抄(紹巴抄)』の古活字本から整版本へ-項目異同から見た改訂の様相-」にまとめて公刊した。研究分担者の中村は、本文データと画像データの検索システムの開発研究を前年度までに引き続いて行うとともに、研究補助者の協力を得て、古活字本との本文異同をデータベースに反映させる作業を行った。研究分担者のうち、西本と森下は、校務繁多のため予定されていた国文学研究資料館への調査旅行ができなかったが、その分の作業は研究補助者の協力を得て補い、旅費は補助者への謝金に振り替えることになった。平成18年2月までにほぼデータベース完成のめどがついたので、3月1日には、研究代表者が国文学研究資料館に出向いて、中村とともに研究成果報告書の作成に関して打ち合わせを行った。その結果、データベースと検索システムはDVD-Rに収めることとし、冊子には古活字本との項目異同の一覧と関連の論考を載せることとした。
未熟児・新生児における腸管粘膜バリヤー機能の検討

低出生体重児の粘膜バリヤー機能を向上させるため、n-3系PUFAおよびプロバイオティクスの投与が及ぼす影響を検討した。まず、授乳ラットおよび授乳婦に、DHA強化食あるいはDHAカプセルを投与し、児の脂肪酸組成に及ぼす影響を検討した。DHAの強化により母乳中DHA濃度および児の組織中n-3系PUFA値が有意に上昇することが認められ、これらによって未熟児・新生児における腸管粘膜バリヤー機能に影響を及ぼす可能性が示唆された。次に、出生直後の仔ラットにプロバイオティクスであるB.breveを投与した際の消化管粘膜における炎症性シグナル分子の発現をマイクロアレイを用いて検討した。出生直後から2週間、継続的にB.breveを投与した群においてlipoprotein lipase、glutathione peroxidase 2、lipopolysaccharide binding proteinなどのシグナル伝達分子の発現が抑制されることを確認し、プロバイオティクスが持つ抗炎症効果ならびにバリヤー機能保護作用を説明するものと思われた。最後に、bacterial translocationの的確な診断のため、血中および便中細菌検索を定量的RT-PCR法を用いて行い、微量のサンプルにて高感度に各種細菌の同定が可能である測定法を確立した。本法を用いて低出生体重児ではこれまで培養検査では同定されなかった腸内細菌群によって、容易に菌血症・敗血症を起こすことが明らかになり、消化管粘膜バリヤー機能の重要性が示唆された。まず、n-3系PUFAの投与方法として、DHA強化調整粉乳と授乳婦にDHAを投与し、DHA強化母乳の投与が児の脂肪酸組成に及ぼす影響を検討したところ、DHAの強化により児の組織中n-3系PUFA値が有意に上昇することが認められた。次に、プロバイオティクスの新生児期における役割を検討する目的で、出生直後の仔ラットにプロバイオティクスであるB.breveを投与した際の消化管粘膜における炎症性シグナル分子の発現を検討した。出生直後から2週間、継続的にB.breve投与した群と投与していない群において、腸管粘膜よりmRNAを抽出しcDNAを作成後microarrayを用い、その遺伝子発現を網羅的に検討した。その結果、matrix metallopeptidase10、prostaglandin-endoperoxide synthase2、aquaporin3、phospholipase A_2、lipopolysaccharide binding Protein、lipoprotein lipaseなどのシグナル伝達分子の発現が抑制されることを確認し、プロバイオティクスが持つ抗炎症効果との関連が示唆された。また、bacterial translocationの的確な診断のため、血中および便中細菌検索を定量的RT-PCR法を用いて行い、微量のサンプルにて高感度に各種細菌の同定が可能である測定法を確立した。N-3系PUFAの投与方法として、DHA強化調整粉乳と授乳婦にDHAを投与し、DHA強化母乳の投与が児の脂肪酸組成に及ぼす影響を検討したところ、DHAの強化により母乳中DHA濃度および児の組織中n-3系PUFA値が有意に上昇することが認められた。プロバイオティクスの新生児期における役割を検討する目的で、出生直後の仔ラットにプロバイオティクスであるB.breveを投与した際の消化管粘膜における炎症性シグナル分子の発現を検討した。出生直後から2週間、継続的にB.breveを投与した群においてmatrix metallopeptidase 10、prostaglandin-endoperoxide synthase 2、aquaporin 3、phospholipase A_2、lipopolysaccharide binding protein、lipoprotein lipaseなどのシグナル伝達分子の発現が抑制されることを確認し、プロバイオティクスが持つ抗炎症効果との関連が示唆された。Bacterial translocationの的確な診断のため、昨年度の本研究において血中および便中細菌検索を定量的RT-PCR法を用いて行い、微量のサンプルにて高感度に各種細菌の同定が可能である測定法を確立した。本法を用い、低出生体重児ではこれまで培養検査では同定されなかった腸内細菌群によって、容易に菌血症・敗血症を起こし得ることを証明した。

低出生体重児の粘膜バリヤー機能を向上させるため、n-3系PUFAおよびプロバイオティクスの投与が及ぼす影響を、平成20、21年度に得られた結果をさらに対象数を増やして検討した。DHA強化調整粉乳と授乳婦にDHAを投与し、DHA強化母乳の投与が児の脂肪酸組成に及ぼす影響を検討し、DHAの強化により母乳中DHA濃度および児の組織中n-3系PUFA値が有意に上昇することが認められ、これらによって未熟児・新生児における腸管粘膜バリヤー機能に影響を及ぼす可能性が示唆された。出生直後の仔ラットにプロバイオティクスであるB.breveを投与した際の消化管粘膜における炎症性シグナル分子の発現を検討し、出生直後から2週間、継続的にB.breveを投与した群においてmatrix metallopeptidase 10、prostaglandin-endoperoxide synthase 2、phospholipase A_2、lipopolysaccharide binding proteinなどのシグナル伝達分子の発現が抑制されることを確認し、プロバイオティクスが持つ抗炎症効果を説明するものと思われた。平成20年度の本研究において血中および便中細菌検索を定量的RT-PCR法を用いて行い微量のサンプルにて高感度に各種細菌の同定が可能である測定法を確立し、本法を用いて低出生体重児ではこれまで培養検査では同定されなかった腸内細菌群によって、容易に菌血症・敗血症を起こすことを明らかにした。
積層構造,高歪構造によるポルフィリンの機能開発と制御

本研究では導電性の期待される積層構造、光機能材料に適した光化学特性の期待される高歪構造を持つポルフィリンの開発を目的としている。本年度では過塩素酸コバルト(III)ポルフィリンと種々のポルフィリンフリ-ベ-ス(オクタエチルポルフィリン、テトラフェニルポルフィリン、そのNーメチル誘導体、(N,N')ービニレンビスポルフィリン等)とを高純度アセチレンガスの共存下で反応させることにより(N,Co)ービニレン結合が生成し、2層、3層、4層の積層構造を持つポルフィリンオリゴマ-が容易に合成できる事を見いだした。一般に、ポルフィリンのN,N'ージアルキル化反応では隣接したピロ-ル環の窒素がアルキル化されるが、本反応においても同様の位置選択性が見られた。この(N,Co)ービニレン結合は過塩素酸鉄(III)で酸化することにより,(N,N')ービニレン結合に変換する事ができた。これらのNー置換ポルフィリンオリゴマ-を適当な酸でプロトン化すると電荷を制御しながら種々のカチオン性誘導体を容易に得ることができる。次に、これらのポルフィリンのうち有機金属錯体について塩化メチレン中で酸化還元電位を測定した。その結果、最初の一電子酸化はコバルトポルフィリン部から起こるが、Nー置換ポルフィリン部がこの酸化還元電位に及ぼす影響としては、ポルフィリン周辺部の置換基の効果は殆どなく、窒素上の第二の置換基としてのNーメチル基やNHプロトンの効果が大きいことがわかった。一方、積層構造を有するポルフィリンとしてN(21),N(22)ーエテノ架橋ポルフィリンを取り上げ、800nm付近に吸収帯を持つフロリン誘導体に変換する反応についても検討を加えた。その結果、エテノ架橋部の置換基がポルフィリン環に及ぼす立体障害がこの型のポルフィリン環の反応を大きく左右する事を見いだした。
口腔ケアに関する看護技術教育プログラムの開発

口腔ケアは衛生管理だけでなく、口腔の持つあらゆる機能を整えることとしてとらえ、看護師は口腔アセスメントや生活指導、患者教育等を含むオーラルマネジメント力が必要と考える。そこで、平成28年度は、口腔ケアにおける看護教教育の研究動向および特に看護継続教育の内容を明らかにすること必要と考え文献検討を行った。看護継続教育に関する研究11件を対象として分析した。チームで行う口腔ケアの効果を上げるためには、看護師や介護職の知識や技術の向上に向けた継続教育プログラムの開発の必要性が示唆された。平成29年度は、前年度の文献検討をもとに日本病院会ホームページで公開されている会に所属する全国の病院2472施設を対象とした郵送法による質問紙調査を行った。915施設からの回答を得た(回収率37.0%)。口腔ケアチームの有無により口腔ケアに関する講習会の企画や講師として歯科関係者との連携に差がみられた。強化項目は口腔ケアの実施方法の習得やアセスメントが中心であり、口腔ケアを充実していくためには,治療やリハビリテーションについての関心を高めていくことの必要性が示唆された。平成30年度は、調査結果の自由記述内容の分析を行った。院内におけるオーラルマネジメントに関する研修は、1.口腔ケア/オーラルケア/全般の知識、2.口腔内に関する知識、3.症状/疾患/治療別の口腔ケア、4.食事介助、5.摂食・嚥下に関するケアと知識、6.口腔ケアに関するアセスメントツール、7.口腔ケアに関するチーム医療であった。体験学習では、474施設(51.9%)で企画され、体験学習を実施している施設は、261施設(26.1%)であった。体験内容は、基本的な口腔ケア技術やマニュアル通りのケアの実施から、機能的口腔ケアなどの高度なケア技術の体験や指導者育成用プログラムまで幅広かった。調査内容分析に時間を要しため、新しいプログラムの企画が遅れた。関係者の意見を聞き修正ができていない。実施評価することができなかった。平成28年度に実施予定であった口腔ケアに関する実態調査は、平成29年度に調査を終了し、調査結果を分析中である。学会発表および論文投稿に向け準備している。平成29年8月には、予定していたアメリカのメイヨークリニックおよび高齢者施設を訪問し、口腔ケアに関する現状を知ることができた。平成30年度は、調査内容の分析を行い、研修内容や体験学習の実態を明らかにした。さらに、看護部責任者が施設内口腔ケアに関する継続教育への要望と課題を明らかにした。調査結果から得られた記述内容から、口腔ケアの関する教育プログラムの試案を作成し、有識者からの意見聴取をもらい修正する。アンケート調査時、プログラム提供を希望された施設において試用を依頼し、評価する。口腔ケアは衛生管理だけでなく,口腔の持つあらゆる機能を整えることとしてとらえ,看護師は口腔アセスメントや生活指導,患者教育等を含むオーラルマネジメント力が必要と考える。そこで,平成28年度は,口腔ケアにおける看護教育の研究動向および特に看護継続教育の内容を明らかにすることが必要と考え文献検討を行った。医学中央雑誌Web版を用いて,「口腔ケア」「看護教育」をキーワード検索し,148件の文献が抽出された。そのうち,看護継続教育における教育内容を明らかにするため,分勉強会や学習会・教育プログラムの内容が示されてた研究11件を対象として分析した。学習会などの開催は,複数回実施している研究は4件,体験型学習会を取り入れている研究は4件であった。また口腔外科医師,歯科医師,歯科衛生士,言語聴覚士などの他職種の協力を得て実施している研究は5件みられた。学習会の内容では,解剖生理をはじめとする病態生理や口腔乾燥を招く薬剤の知識,誤嚥性肺炎の病態ならびにその予防方法,口腔内観察の重要性,口腔ケア用品の選択方法や口腔ケアの具体的援助方法などが教授されていた。そのうち体験を取り入れている研究では,シミュレーション教育を取り入れた体験型学習,歯科衛生士から指導を受けて実施するブラッシングがあった。調査した口腔ケアの継続教育の内容は,口腔衛生を主としたものであり,人々のQOLを向上させるためには広義の口腔ケアを理解し,オーラルマネジメント力の育成が必要である。チームで行う口腔ケアの効果を上げるためには,看護師や介護職の知識や技術の向上に向けた継続教育プログラム開発の必要性が示唆された。平成28年度は、看護基礎教育および認定看護師教育課程における口腔ケアに関する教育内容の実態調査を予定していたが、文献検討の結果、一般病院の看護継続教育における口腔ケアに関する看護継続教育内容の実態調査をしたほうが、目標としている教育プログラム作成の資料になると判断し、アンケート調査の準備をした。倫理委員会への書類提出が遅れたため、平成28年度には実施できなかったが、平成29年5月に倫理審査を受けた。6月にはアンケートを実施する。学習会の内容では、解剖生理をはじめとする病態生理や口腔乾燥を招く薬剤の知識、誤嚥性肺炎の病態ならびにその予防方法、口腔内観察の重要性、口腔ケア用品の選択方法や口腔ケアの具体的援助方法などが教授されていた。シミュレーション教育を取り入れた体験型学習、歯科衛生士から指導を受けて実施するブラッシングがあった。

チームで行う口腔ケアの効果を上げるためには、看護師や介護職の知識や技術の向上に向けた継続教育プログラムの開発の必要性が示唆された。平成29年度は、前年度の文献検討をもとに日本病院会ホームページで公開されている会に所属する全国の病院2472施設を対象とした郵送法による質問紙調査を行った。915施設からの回答を得た(回収率37.0%)。看護師を対象とした口腔ケアに関する講習会は、51.9%で企画され、口腔ケアチーム有では83.3%、無では43.2%であった。口腔ケアに関して強化すべき項目は、実施方法の習得86.1%、アセスメント85.8%、予防的ケア84.8%、リハビリテーション52.9%、治療の理解41.3%であった。口腔ケアチームの有無により口腔ケアに関する講習会の企画や講師として歯科関係者との連携に差がみられた。強化項目は口腔ケアの実施方法の習得やアセスメントが中心であり、口腔ケアを充実していくためには,治療やリハビリテーションについての関心を高めていくことの必要性が示唆された。平成28年度に実施予定であった口腔ケアに関する実態調査は、平成29年度に調査を終了し、調査結果を分析中である。学会発表および論文投稿に向け準備している。平成29年8月には、予定していたアメリカのメイヨークリニックおよび高齢者施設を訪問し、口腔ケアに関する現状を知ることができた。口腔ケアは衛生管理だけでなく、口腔の持つあらゆる機能を整えることとしてとらえ、看護師は口腔アセスメントや生活指導、患者教育等を含むオーラルマネジメント力が必要と考える。そこで、平成28年度は、口腔ケアにおける看護教教育の研究動向および特に看護継続教育の内容を明らかにすること必要と考え文献検討を行った。看護継続教育に関する研究11件を対象として分析した。平成30年度は、調査結果の自由記述内容の分析を行った。院内におけるオーラルマネジメントに関する研修は、1.口腔ケア/オーラルケア/全般の知識、2.口腔内に関する知識、3.症状/疾患/治療別の口腔ケア、4.食事介助、5.摂食・嚥下に関するケアと知識、6.口腔ケアに関するアセスメントツール、7.口腔ケアに関するチーム医療であった。体験学習では、474施設(51.9%)で企画され、体験学習を実施している施設は、261施設(26.1%)であった。