hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレス性精神障害の発症に関する神経栄養因子伝達機能の研究

従って、本併用投与法による神経細胞保護作用は、BDNF発現亢進による直接作用であり、受容体以降の情報伝達系の活性化による細胞骨格蛋白の変化などではない可能性が明らかになったと思われる。平成9年度の研究実績をまとめると、下記のような概要となる。これまでの研究結果をまとめて考察すると、シナプス部NA濃度亢進→cAMP濃度増大→proteinkinase A活性化→cAMP response element binding protein phosphorylation→BDNF発現増大(ストレスによってBDNF発現は低下しており、うつ状態ではBDNF発現低下が予想される)→trk受容体tyrosine,MAP kinase phoshorylation亢進という一連の情報伝達過程の変化が、抗うつ左往と密接な関連を持つことが分かった。同時に、PDE IV阻害薬と抗うつ薬の併用投与やwater-soluble forskolin dervativeであるNKH477は、遷延性うつ病や外傷後ストレス症候群などの治療に有望であることが示唆された。
イメージを伴う身体運動への同調と反復が気分の変動と顔面表情の認知に与える影響

1.目的本研究は、非言語的感情伝達の基礎的形態である「動作の模倣」が、模倣者の感情を強化し、他者の感情への認知を強化するという仮説の元に、運動の模倣に伴う模倣者の気分の変動と非言語的感情表出の一つである顔面表情に対する認知の変容の関連性を数量的に把握しようとしているものである。2.方法(1)被検者実験群:短大女子学生33名対象群:レクリエーションスポーツ(卓球・バドミントン)の授業に参加した短大女子学生109名(2)調査1:感情を喚起する運動の模倣による気分の変動:実験群が「悲」「喜」の基本的感情質をイメージ素材とした一連の運動を複数の実験補助者と伴に繰り返し実施した。運動を模倣する前後に、一過性の気分を測定する「POMS日本語版」を実施した。(3)調査2:顔面表情の評定:ドラマ、映画、報道映像などから抽出した15種類の表情標本を作成。被検者群は調査1の運動を模倣する前後に、紙面に印刷された刺激標本がどのような感情状態を表出しているかについて、基本的感情価評定用紙を用いて評定した。3.結果レク・スポーツ実施後と「喜」をテーマにした運動フレーズの模倣後では、運動者のよく鬱的気分、怒り、混乱が有意に低減し、気分の活動性が有意に強化された(p<.05)。「悲」をテーマにした運動フレーズの模倣および反復後、運動者のよく鬱的気分は有意に強化され、気分の活動性は低下し、気分の混乱が増した(p<.05)。レク・スポーツ、「悲」の模倣、「喜」の模倣という活動の種類によって表情評定の変化の仕方に差違があるようであるが、そのパターンについて目下、分析・検討中である。
水素ラジカルによる選択エッチングの研究

本研究は前年度に我々が見出した水素ラジカルの選択エッチングの特性を利用して、水素ラジカルのa-SiNx:H表面に対する改質効果を明らかにするとともに、膜中水素量の少ない高品位a-SiNx:H膜を形成することを目的とする。a-SiNx:H膜表面におけるエッチングの効果を明らかにするために、Hラジカル処理と23原子層のa-SiNx:H成膜を繰り返して薄膜を形成し、膜質の評価を行った。a-SiNx:H膜の形成はマイクロ波アフタ-グロー法を用いた。実験の結果、Siリッチな膜質の表面からSi原子が水素ラジカルによってSiH4として選択的に除去され、科学量論値的組成に近いN-Hを多く含むa-SiNx:H膜表面からはN原子がNH_3として水素ラジカルによって引き抜かれていることを実証した。また、本成膜法を用いることによって連続成膜法に比べて膜中水素量を30%程度まで低減することが可能になった。本研究によって示されたような表面反応は、通常のプラズマCVDでも生じていると考えられる。これまで通常のプラズマCVDで原料ガスを水素ガスで希釈することによって膜中水素量を低減できることは示されていたが、そのメカニズムは不明であった。今回の我々の示した結果によってそのメカニズムがはじめて明らかにされ、表面反応のモデルから高品位膜を得るための条件の方向ずけをすることができた。
保険監督・規制と財務報告の関係に関する研究

本研究の目的は,保険監督・規制と財務報告の関係を踏まえつつ,保険契約会計の特性や基礎概念との整合性を検討することである。第1に,保険契約負債について,引当金,退職給付負債,資産除去債務など他の負債と比較し,整合性をはかりつつ利益計算を重視していること明らかにした。第2に,利益の計算構造および表示に着目し,配分による純利益を維持していることを指摘した。第3に,利益計算のコアとなる「対応」がIFRS17でも反映されている一方,対応度を高める要素と低める要素が混在していることを論証した。本研究の目的は,保険監督・規制と財務報告の関係を検証することである。初年度である平成24年度は,保険契約に関する財務報告の特徴を明らかにするために,会計基準研究を行った。国際会計基準審議会(IASB)から提案されている保険契約会計(IFRS4フェーズII)の公開草案(ED(2013))が,国際財務報告基準(IFRS)および日本の既存の会計基準体系において,どのように位置づけられるのかを検討した。当該基準の中核をなす保険契約負債を取り上げ,引当金,資産除去債務,および退職給付負債との整合性を検証した。その結果,従来の期待将来支出前の期間に配分された費用により累積された負債ではなく,現在価値計算に基づく現在の債務を貸借対照表に計上し,また再評価を織り込んでいることを説明し,当該負債が他の負債と認識および測定において重要な共通点を有することを論証した。さらに,本成果を踏まえて,保険契約会計基準の適用前において,他の負債に係る会計情報を利用した,試験的な代理検証の可能性を指摘した。なお,当該研究は所属機関のディスカッションペーパーである『Nagoya City University Discussion Papers in Economics』No.585として公表している。そのほかに収益認識や利益概念など,関連するいくつかの会計基準や取引についてもさらに検討する必要がある。他方,保険監督・規制の特徴や財務報告との近似性・一貫性についての分析は,いまだ継続中である。保険監督者国際機構(IAIS)が公表する報告書や,保険系の学術誌を中心に検討を続けている。本研究では,保険監督・規制と財務報告の関係を踏まえながら,保険契約における利益計算や当該取引の認識,測定,および表示のあり方について検討することを目的としている。研究初年度である平成25年度に引き続き,今年度もおもに会計基準研究を進めた。平成25年度は保険契約負債について,引当金,退職給付負債,資産除去債務などの他の負債との比較を通じて,当該負債の特徴を明らかにした。そして平成26年度は,保険契約から生じる利益を対象として検討した。IASBが作成したIFRS4「保険契約」の改訂にかかる討議資料(DP, 2007),公開草案(ED, 2010)および再公開草案(ED, 2013)の変化を観察するとともに,利益計算および包括利益を含めた利益表示について,概念フレームワーク,収益認識会計基準,および金融商品会計基準と比較した。監督・規制との一貫性を前提になされた基準設定が,概念フレームワークや他の会計基準との整合性をはかりながら,財務報告とりわけ利益計算および表示を重視するように変化している現状とその問題点について言及した。これらは,保険契約の財務報告の特徴を明らかにするために,また企業行動を観察する際の仮説を構築するために不可欠の検証である。なお,当該成果については,平成27年度の日本会計研究学会および各種研究会にて報告することが決まっている。また,同年度中にいずれかの学術雑誌に投稿する予定である。本研究の目的は,保険監督・規制と財務報告の関係を踏まえながら,保険契約における利益計算や当該取引の認識,測定,および表示のあり方について検討することである。昨年度に続き,おもに会計基準研究を進めた。平成25年度は,保険契約負債について引当金,退職給付負債,資産除去債務などの他の負債との比較を通じて,当該負債の特徴や整合性を明らかにした。平成26年度は,保険契約から生じる利益を対象として検討した。IASBが作成したIFRS4「保険契約」の改訂にかかる各種報告書の変化を観察するとともに,利益計算および包括利益を含めた利益表示について,概念フレームワーク,収益認識会計基準,および金融商品会計基準と比較した。そして,平成27年度は,ED(2013)において提案されているキャッシュ・フローの配分と負債の評価の混合として計算される利益の意味ついてさらに検討を加えた。これらは,保険契約の財務報告のみならず,今日の会計基準全般の構造の特徴を明らかにするために,また企業行動を観察する際の仮説を構築するために不可欠の検討であった。今年度の研究成果として,まず平成27年9月に神戸大学で開催された日本会計研究学会にて自由論題セクションで報告した。次に同年12月に生命保険文化センター主催の保険学セミナー研究会にて報告した。各所にて指摘された点を反映し,修正・改善をはかっている。当初予定していた研究期間は3年間であったが,研究期間を1年間延長した。したがって,今年度で3年目が終了している。初年度は,保険契約会計において,貸借対照表上で最も検討が必要である負債を取り上げた。平成26年度は,前年度に課題として残していた,おもに損益計算書・包括利益計算書にかかわる保険契約における利益や収益認識について検討を加えた。監督・規制と財務報告の関係,保険契約の特殊性と一般性,利益計算における整合性など,各種の論点について一定の方向性が明らかとなった。平成27年度は,会計基準研究をさらに進めた。

とりわけ,保険契約会計の利益計算の構造や会計基準の整合性について検討した。経験的に検証可能な理論仮説および作業仮説を抽出するにはさらなる分析が必要であるが,当該研究の1つの柱である,会計基準についての記述的・規範的研究は,当初の研究計画にてらして順調に進展しているといえる。保険契約以外の会計基準,そして概念フレームワークも同時並行的に改訂作業が進んでおり,それらとの関係性は今後も継続して検討する必要がある。他方,特定企業の事例研究を含めた経験的な検証は,予定よりも遅滞している。その要因として,欧州における保険監督・規制であるソルベンシーIIが,度重なる延期をへて2016年1月に発効したことがあげられる。また,IASBによる基準設定も研究開始時の工程表と比較して遅延している。これらにより,経験的データである適用企業の財務数値の収集が不十分となっている。次年度は研究最終年度になるため,事例研究のみでも実施する予定である。平成28年度は,当該研究の最終年度であるため,保険契約に関する会計について,記述的・規範的な会計基準研究をさらに進展させ,また国内外の金融機関を対象として事例研究等を行うことを目標としていた。前者については,まず保険契約の利益に着目し,計算および表示を中心に検討した。政府ないし国際的な監督者による規制を強く受ける保険事業にとっては,金融監督・規制と会計基準の両者を念頭に置いた基準設定が求められる。監督・規制上はリスク開示が求められる一方,会計基準では利益が重視される。そこで,国際財務報告基準(IFRS)にかんする基準案の変遷や性質を詳細に観察した結果,貸借対照表において保険契約負債を現在価額で評価する一方,利益計算においては繰延処理を含めた稼得利益としての純利益を維持していることを論証した。次に,米国をはじめ世界的に収益と費用の対応関係が弱くなっていることが指摘されているなかで(ex. Dichev and Tang(2008),He and Shan(2016)),利益を中心とした会計情報がいかにあるべきなのかを検討した。IFRS17において,利益計算の核となる基礎概念である収益費用の対応が図られている程度を確認し,それが会計情報に及ぼす影響について検討した。IFRS17の収益と費用の発生状況,および再評価後の評価差額の会計手続きなどを詳細に分類・検討し,対応度を高める要素と低める要素が混在していることを論証した。他方,後者については,保険監督・規制の適用の遅延や,会計基準の設定時期の伸長により,適用前後で変化を観察するような分析を実施するに至らなかった。個別のケースとして観察できた事例もあるため,学術誌以外で公表することやさらなる分析の蓄積などが求められる。本研究の目的は,保険監督・規制と財務報告の関係を踏まえつつ,保険契約会計の特性や基礎概念との整合性を検討することである。第1に,保険契約負債について,引当金,退職給付負債,資産除去債務など他の負債と比較し,整合性をはかりつつ利益計算を重視していること明らかにした。
超対称統一理論におけるフレーバー構造の研究

超対称理論は、標準模型に内在するエネルギースケールの自然さの問題を解決するものとしてその存在が有望視されているものであるが、同時に他の標準模型の拡張と同様に大きなフレーバー対称性の破れを引き起こす可能性があり、フレーバーの破れをどのように制御するかということが大きな研究テーマとなっている。本研究では、超対称理論のフレーバーの破れについて広い観点から研究を進めた。本年度は,超対称大統一理論におけるレプトンセクターとハドロンセクターのフレーバーの破れの構造の比較の研究を行った。超対称大統一理論において,超対称性の破れの項がスクォークとスレプトンの間に関係が着く。これを利用すると,二つのセクターでのフレーバーを破る物理量の間の比較が可能である。特に右巻きと左巻きのスクォーク,スレプトンの世代混合が共にある場合において,こうした解析を世界で初めて行った。結果は超対称性の破れの項のパターン特にゲージーノの質量とスカラーの質量の関係によるが,ほとんどの場合において,レプトンフレーバーの破れすなわちミュー粒子が電子と光子に崩壊するような過程の実験的制限がハドロンセクターの実験的制限よりも感度が高いことが分かった。この結果は今年の夏の国際会議でPark氏によって報告された。現在論文にまとめており,発表する予定である。また,超弦理論から示唆される離散的なフレーバー対称性を持つ模型を考察し,その現象論的帰結について議論した。この結果は論文として発表済みである。本研究では、超対称理論のフレーバーの破れについて広い観点から研究を進める。本年度は、半年間の研究期間であったが、以下のような研究実績を得た。ヘテロ弦理論のあるクラスの低エネルギー有効理論の現象論敵帰結について研究した。この模型はD4という離散的な対称性といくつかのU(1)対称性を有する。これらの対称性はフレーバー対称性とみなされ、特定のパターンの超対称性を破る質量項を与えることになる。こうした項が誘起するフレーバーの破れについて本年度研究を進めてきた。また、最近Wボソンのレプトンへの崩壊が有意に普遍性を破っていることがLEP実験で報告されている。すなわち、LEP実験の4グループの実験が1996年から2000年までに得た結果を総合すると、Wボソンがタウレプトン対に崩壊する分岐比が他のレプトン対に崩壊する分岐比よりも2.8シグマ大きい事がわかったのである。現在これを説明する模型構築を進めている。実際これを説明しうる特走の模型について他の実験などと抵触せずにLEPでの実験結果を説明できるか研究している。これらの研究は、まとまり次第発表する。さらに、超対称粒子の質量項のフレーバーの破れが引き起こすB中間子系のCP対称性の破れについて総合的な立場から研究を進めてきている。この研究についても結果がまとまり次第論文として発表する予定である。本年度は、次のような研究を行った。Wボソンのレプトンへの崩壊が有意に普遍性を破っていることがLEP実験で報告されている。このLEPの実験結果はWボソンと同じ質量を持つ荷電ヒッグス場の存在を仮定することにより,他の実験などと抵触せずに説明できることを示した。この結果は既に論文として公表した。さらに、超対称大統一理論におけるレプトンセクターとハドロンセクターのフレーバーの破れについて総合的に比較する研究を行った。この結果は論文として公表する予定である。
顆粒球コロニー形成刺激因子(G-CSF)のインターフェロン療法に対する影響

マウスにマウスインターフェロン(mIFN)および顆粒球コロニー形成刺激因子(G-CSF)を投与し、その末梢血中の白血球数、白血球分画および脾細胞のNK活性を測定した。しかし、以上の実験に用いたmIFNの量では白血球減少の割合が少ないため、より多量のmIFN投与が必要であると思われた。しかし、mIFNは高価であり、実験を繰り返すことができなかった。
指の触覚による対象物の硬さ判定に関する感性工学的研究

本研究では,硬さ判定は指先の接触部分における物体と指先の皮膚の相対的な変形が重要な指標になると仮定し,試料を指先に押し込む深さ,速度等接触状態を変化させた時の指先にかかる力を測定し,その接触力と硬さ判断との関係を調べることを目的として2種類の実験を実施した.まず「硬さの判定実験」として2種類の硬さが異なる試料を指に押し込み,一対比較法によりどちらが硬いかを回答させ,その正答率と押し込む条件との関係を見た.次に「硬さの評価実験」として,シェッフェの一対比較法を用いて対象物の硬さに対する主観的な硬さ評価と押し込む条件との関係を調べた.これらの実験結果から次のことがわかった.1)試料の材質が硬くなるほど,接触力,硬さ評価ともに上昇する.2)試料の直径が大きくなるほど,接触力,硬さ評価ともに上昇する.3)押し込み深さが深くなるほど接触力は増加する.また,2種類の硬さを判定する正答率,硬さの主観的な評価ともに上昇する.4)押し込み速度が変化しても接触力は変わらず,また2種類の硬さを判定する正答率にも変化はない,しかし硬さの主観的な評価は速度が速くなると上昇する.5)2種類の硬さの違う試料の接触力の差と,硬さの違いを判別する正答率とは相関が無い.6)押し込みが深くなると硬さを判定する正答率が上昇する理由として,皮膚の深部に位置し,圧覚に深く関わりのあるSAII型の触覚受容器がより刺激された事が示唆された.これらの結果から,押し込み速度が遅い時と速い時では試料の硬さを感知する触覚受容器の種類が異なるために,硬さ評価が変化することが考えられる.押し込み速度が遅いときはSAI・II型の遅順応型受容器が,速度が速いときはRAI・II型の速順応型受容器の興奮性が優位になり,速度の違いによって硬さの評価に影響する触覚受容器の種類が異なるため,硬さ評価が変化すると思われる.以上より,硬さの判断には力覚だけでなく接触状態,特に接触速度が力覚とは独立して影響を及ぼしていることが示された.本研究では,硬さ判定は指先の接触部分における物体と指先の皮膚の相対的な変形が重要な指標になると仮定し,試料を指先に押し込む深さ,速度等接触状態を変化させた時の指先にかかる力を測定し,その接触力と硬さ判断との関係を調べることを目的として2種類の実験を実施した.まず「硬さの判定実験」として2種類の硬さが異なる試料を指に押し込み,一対比較法によりどちらが硬いかを回答させ,その正答率と押し込む条件との関係を見た.次に「硬さの評価実験」として,シェッフェの一対比較法を用いて対象物の硬さに対する主観的な硬さ評価と押し込む条件との関係を調べた.これらの実験結果から次のことがわかった.1)試料の材質が硬くなるほど,接触力,硬さ評価ともに上昇する.2)試料の直径が大きくなるほど,接触力,硬さ評価ともに上昇する.3)押し込み深さが深くなるほど接触力は増加する.また,2種類の硬さを判定する正答率,硬さの主観的な評価ともに上昇する.4)押し込み速度が変化しても接触力は変わらず,また2種類の硬さを判定する正答率にも変化はない,しかし硬さの主観的な評価は速度が速くなると上昇する.5)2種類の硬さの違う試料の接触力の差と,硬さの違いを判別する正答率とは相関が無い.6)押し込みが深くなると硬さを判定する正答率が上昇する理由として,皮膚の深部に位置し,圧覚に深く関わりのあるSAII型の触覚受容器がより刺激された事が示唆された.これらの結果から,押し込み速度が遅い時と速い時では試料の硬さを感知する触覚受容器の種類が異なるために,硬さ評価が変化することが考えられる.押し込み速度が遅いときはSAI・II型の遅順応型受容器が,速度が速いときはRAI・II型の速順応型受容器の興奮性が優位になり,速度の違いによって硬さの評価に影響する触覚受容器の種類が異なるため,硬さ評価が変化すると思われる.以上より,硬さの判断には力覚だけでなく接触状態,特に接触速度が力覚とは独立して影響を及ぼしていることが示された.本研究では,指が対象物に接触した場合の対象物が硬いのか軟らかいのかを判定する認知行動について,指の触覚による判定基準を検討し,その特性を明らかにすることを目的にした.そのために,指に対象物が接触する際の力学的パラメータを操作することにより,対象物の硬さ軟らかさの判定がどう変わるのかを調べ,触覚に影響を及ぼす要因について考察した.健常成人10名(男性6名,女性4名)を対象に,手指を固定するガイドと1軸精密位置決めテーブルから成る接触状態制御装置を用い,示指の末節骨部掌側に2種類のゴム弾性体を押しつけた.その際に押し込みの深さ(1,2,3mm),押しつける速度(5,10,20mm/s)を変化させた9種類の実験条件で,前後に押しつけたゴム弾性体でどちらが硬く感じたかを答えさせた.指と対象物の接触力を静電容量型圧力測定装置で計測し,その接触力を基準に硬さ判定の正答率を求めた.そして,接触力の差,力学的パラメータと正答率の関係を求めた.

その結果,(1)深さ1mmと2mm,2mmと3mmの間の正答率には有意な差が見られたが,接触力の差では有意な差が見られなかった.(2)正答率と接触力の差を速度間で比較したが,有意な差は見られなかった.(3)接触時間と正答率には関係が見られなかった.以上のことから,押し込み深さと接触力の差に関係が無くても,押し込みの深さが深くなり接触力が大きくなると触覚受容器の感度が向上し,硬さ判定に影響を及ぼしたことが示唆された.今後,指の弾性変形を考慮した接触状態と硬さ判定の関係を考察し,また,より多くの弾性体による実験例を増やすことで指の触覚による判定基準のモデル化を試み,触覚の力学的特性について解明する.本研究では,硬さ判定は指先の接触部分における物体と指先の皮膚の相対的な変形が重要な指標になると仮定し,試料を指先に押し込む深さ,スピード等接触状態を変化させた時の指先にかかる力を測定し,その接触力と硬さの判断との関係を調べることを目的とした.本年度は,接触条件によって実際の「主観的な硬さの感じ方」がどのように変化しているかを明らかにするため,指と試料の接触状態を,試料の材質,直径,押し込み深さ,押し込み速度を操作して変化させ,その接触条件が基準条件に対してシェッフェの一対比較による7段階の硬さ評価にどのように影響するかを調べた.実験方法は,被験者は右手示指に傷や障害の無い健常成人10名を対象に,軟質ゴムスポンジ,SBRゴムスポンジ,アクリル樹脂の3種類の試料を,試料直径を5mm,10mm,20mm,押し込む速度を1mm/s,10mm/s,100mm/s,押し込む深さを1mm,2mm,3mmの各3種類の組み合わせで,計81条件で指に接触させた際に,「1:最も軟らかい」の評価にあたる条件(軟質ゴムスポンジ・直径5mm・押し込み深さ3mm・押し込み速度1mm/sの組み合わせ)を基準の硬さとして,その後に示す試料が「1:最も軟らかい」から「7:最も硬い」までの7段階でどのくらいの硬さに感じるかを答えさせた.その結果,以下のことが得られた.・試料の材質が硬くなるほど,試料径が増すほど,また押し込み深さが深くなるほど試料と指の接触力と試料に対する硬さの評価は増加する.・接触力と硬さ評価の間には相関があるが低く,硬さ評価には接触力以外の要因が関与していることが示唆された.・押し込み速度が速くなると,接触力には変化がないが,硬さの評価はより硬い方にシフトする.これらのことから,速度が遅い時と速い時では試料の硬さを感知する触覚受容器の種類が異なるために,硬さ評価が変化したことが示された.
新しい食道癌の悪性度判定法に関する研究-Matrilysinの発現に注目して-

平成8年度1)現在われわれが樹立、継代しているヒト食道癌培養細胞8株とヌードマウス可移植性食道癌10株を用い、Matrilysinの検出をnorthern blotにて試みた。2)同一の材料を用いて、マトリゲル、トランスウエルを用いたinvasion assayを行った。浸潤率は高い方からSGF-7、8、3、11、9、12、4、5の順であった。3)SCIDおよびヌードマウスに経静脈的、腹腔内、睾丸内にこの食道癌細胞株8株を移植してみたが、浸潤能を比較できるほどの浸潤、転移は起こさなかった。4)患者より食道癌組織および転移巣の組織を採取し、新しい培養細胞株およびヌードマウス可移植性食道癌株を作製した。また、一部を凍結保存し今後の研究に備えた。5)1)で得られた結果を2)および3)の結果と比較検討したが、明らかな相関は得られなかった。
回転分子モーターF1-ATPaseの回転機構解明に向けた1分子熱力学

F1-ATPase(F1)は、ATP駆動の回転分子モーターである。それぞれ3つずつのα、βサブユニットが互い違いに並んで筒状の固定子(α3β3リング)を形成し、その中心に回転子のγサブユニットが深く突き刺さっている。βのATP活性部位では、ATPの結合、加水分解、分解産物(ADPと燐酸)の解離という化学反応が順に行われ、その化学反応サイクルの段階に応じたダイナミックなβの構造変化が、γを一方向へ回転させると考えられている。化学エネルギー(ATP加水分解)を、運動エネルギーへと変換する熱機関と見做し、一分子のF1の回転速度(エネルギー変換の速度)や回転トルク(運動エネルギーの出力)の温度依存性を調べることによって、熱力学的見地から、そのエネルギー変換の仕組みへの理解を試みた。好熱菌(至適温度65°C)由来のF1を用い、適当な大きさの目印をγに付けることによって、その回転運動を光学顕微鏡下で観察した。新規の温度制御装置の設計・作成と、従来のレーザー暗視野照明の改良によって、試料の温度制御(465°C)と高速度撮影(毎秒32,000駒)の両立が実現された。小さな金粒子(直径40nm)を目印にすると、回転の際に水から受ける粘性抵抗がほぼ無視でき、室温では160回転/秒、65°Cでは2000回転/秒、4°Cでは20回転/秒と、温度によりダイナミックに変化する事がわかった。特に10°C以下の回転速度の変化は顕著で、温度減少に伴い急激に減少した。回転トルクは、γに0.49μmのビーズを付け、そのビーズに働く粘性抵抗から求めた。450°Cの温度範囲で回転トルクの値にほとんど変化は見られなかった。これらの結果から、F1は、熱浴の温度変化によって反応サイクルの速度が100倍も変化するにも関わらず、サイクルあたり(1個のATP消費)の出力はほとんど変化しない熱機関であることがわかった。ATP駆動の回転分子モーター、F1-ATPase(F1)は、α、βサブユニットが交互に並んで形成された筒の中心に、回転軸であるγサブユニットが突き刺さった構造を持つ。3つのβは、それぞれATP活性部位を持ち、ATPの結合、ATPの加水分解、分解産物(ADPと燐酸)の解離、という化学反応が順に行われ、それがγの回転を引き起こす。化学反応がどのようなメカニズムで回転運動に変換されるのかを理解する事は、生物学的にも物理学的にも興味深い。幅広い温度範囲(4-70°C)において、光学顕微鏡下でγの回転運動を観察できれば、今まで得難かったそれぞれの化学反応過程の熱力学パラメーターを求める事ができる。蛋白質1分子の熱力学的側面から回転メカニズムに迫る事が本研究の目的である。その実現のためには、(1)サンプルの温度制御、(2)高速度撮影、(3)幅広い温度範囲で観察可能な試料調整の3つの課題を克服しなければならない。(1)と(2)を同時に実現させるために、レーザー暗視野照明を用い、新規に温度制御装置を設計・作成した。(3)、回転運動の観察には、F1分子のガラス基板上への固定と、γサブユニットへ目印を付ける事が不可欠である。従来ブロッキング剤として使用していた牛血清アルブミンをポリエチレングリコール(親水性高分子)に置き代えることによって、高温での試料の安定性を実現できた。現在、4-65°Cにおいて、直径40nmの金粒子をγの回転の目印とし(水からの粘性抵抗はほぼ無視できる)、毎秒32,000駒の高速撮影で回転観察が可能となった。この測定からF1の回転速度が室温では160回転1秒であるが、65°Cでは2000回転1秒、4°Cでは20回転/秒と、温度によりダイナミックに変化する事がわかった。また、10°Cを境に化学反応の律速過程が入れ替わる事が示唆される結果も得られた。19年度も、引き続き詳細な測定・解析を行う。

回転トルクは、γに0.49μmのビーズを付け、そのビーズに働く粘性抵抗から求めた。450°Cの温度範囲で回転トルクの値にほとんど変化は見られなかった。これらの結果から、F1は、熱浴の温度変化によって反応サイクルの速度が100倍も変化するにも関わらず、サイクルあたり(1個のATP消費)の出力はほとんど変化しない熱機関であることがわかった。
情報化の進展と経済理論

情報化の効果を再検討する一環として第一には、完全情報下の動学モデルにおいて合理的行動のもたらす帰結を吟味した。非線形動学モデルの検討により、完全情報完全予見の場合を含む広範囲の経済モデルにおいて、カオスに代表される多様な径路が出現し、一定の頑健性を持つことを示した。この結論からは、不確実性の存在しないモデルにおいて、通常ランダムであると認識される行動が最適な行動として導かれるうること、翻っては外部からの観察のみからは、完全情報のもとにおいてもノイズと受けとめられうる状況が可能であることを示した。第二には、ベイズ意思決定理論のもとでの情報の効果についての成果に立脚して、多数経済主体の意思決定と情報の関係を検証した。共有知識の概念に着目し、共有知識改善の効果を検討した。共有知識の精緻化という形での情報改善が進んだ場合においても、やはりその効果はプラスでもマイナスでもありうることを確認した。この他、情報処理能力改善として情報化をとらえ、限定合理性のもとで情報の効果を分析する枠組みを考察し、その効果が負なりうる可能性を示した。第三には、意思決定のモデルの産業分析、さらにはマクロ文背かの基礎への応用の上で、情報との関係を検討した。特に、市場メカニズム上の情報交換機能を担う要に位置する流通活動に焦点を当てて、流通チャンネルの諸局面での価格設定の分析を行い、消費者によるサーチ行動、流通側の価格長生行動などのモデル化を試みた。シミュレーション分析や実証分析を用い、その流通産業組織や、マクロ経済的な意味を検証した。以上の3ステップを通して確認された結論として、情報化の経済効果の不確定性が挙げられる。さらに、最適行動がもたらす「不確実性」的性質、限定合理性概念導入の必然性が挙げられ、さらなる理論体系拡大への方向性が示された。本年度は、情報と意思決定、不確実性、流通業分析のそれぞれについての、理論の深化を図り、その適用可能性についての見極めを行った。情報と意思決定の研究では、情報化の進展の結果として経済主体間でより多くの情報・知識が共有される状況を考察した。昨年度から研究、調査を継続しているベイジアンゲームのモデルにおいて情報・知識の共有構造を定式化し、経済主体の意思決定問題が共有構造に即して部分的な意思決定間題に分解できることを示した。その結果を利用して、情報・知識の共有が経済主体間の協調、協力関係の実現を容易にするかどうかを分析し、情報・知識の共有が協力の阻害要因の一つとなるのはどのような経済環境下であるかを調べた。不確実性の研究では、マクロ経済の動きを示す指標を作成するためにいかなる情報を用いたらよいか、どのような方法で集計変数を作成すべきかを検討した。さらに、使用される情報量が多いほど、マクロモデルが、実際の経済の動きを説明できることがいえた。国際貿易を含むモデルで、西村(Economic Theory,1993)が、一国経済モデルでは、西村(Economic Theory,掲載予定)が、マクロの情報とカオスについての成果をまとめている。流通の研究では、流通における企業間関係のもつ情報伝達の機能について、次の2つの側面から分析した。第一に、流通チャネル内での価格形成機能の計量分析を行った。クロス・セクション分析を、価格の需給反応度に対して行ったところ、流通チャネルの閉鎖性や市場集中度が高い程、価格が硬直的であり、小売市場での経済緩和が進んでいる業種程下方硬直的、上方伸縮的な反応を示しやすく、第二に、企業間関係の濃淡と企業間信用の相関を計量的に分析し、流通チャネル内での情報面での結合の濃淡が、金融的な結合の強弱と照合することがわかった。本年度は、情報と意思決定、不確実性と社会的意思決定、情報ネットワワークと流通業のそれぞれの分野において、応用的側面に重点をおいた研究に進展を見た。情報と意思決定の研究では、昨年度までの理論分析の改善および精密化のための研究を継続して行った。経済社会における情報化の進展の結果として経済主体間でより多くの情報・知識が共有されるとき、個々の経済主体の厚生や経済のシステムの効率性がどのような影響が受けるかを考察した。経済主体間での情報・知識の共有が果たして主体間の協力関係の実現を容易にし個々の主体の厚生を高めるかどうかは経済システムにおける経済主体間の利害関係の構造に強く依存し、外部性を伴う社会的ジレンマ状況では必ずしも情報の共有が経済主体の厚生を高めるとは言えないことを示した。さらに、より現実的な経済上の課題として企業モデル、産業分析、交渉問題について理論モデルの応用の可能性を検討した。不確実性と社会的意思決定の研究では、情報化社会の進展が出生率の変化や経済成長と産業構造に与える影響について、いくつかの論文にまとめつつある。途中の成果をアメリカ経済学会(1月ボストン)、経済成長に関する学会(1月イタリア)、理論計量経済学会(10月東京)等の内外における学会発表し、理論的な基礎をかため、各国の現状と比較することができた。流通の研究では、本年度は、前年度に引き続き流通業における価格形成の分析を通じて、流通業の情報的機能の研究を行った。理論面では、流通企業及び製造企業間の競争の強度や価格の戦略的側面の重要性に応じて、内生的価格分布が発生する仕組みを系統立ててサーベイした。一方、実証面では、上下流の需給シグナルがどのような速度と精度をもって価格シグナルに反映されるかを、価格変更の費用を含む流通企業の模型をもとに、計量モデルを推定した。

情報化の効果を再検討する一環として第一には、完全情報下の動学モデルにおいて合理的行動のもたらす帰結を吟味した。非線形動学モデルの検討により、完全情報完全予見の場合を含む広範囲の経済モデルにおいて、カオスに代表される多様な径路が出現し、一定の頑健性を持つことを示した。この結論からは、不確実性の存在しないモデルにおいて、通常ランダムであると認識される行動が最適な行動として導かれるうること、翻っては外部からの観察のみからは、完全情報のもとにおいてもノイズと受けとめられうる状況が可能であることを示した。第二には、ベイズ意思決定理論のもとでの情報の効果についての成果に立脚して、多数経済主体の意思決定と情報の関係を検証した。共有知識の概念に着目し、共有知識改善の効果を検討した。共有知識の精緻化という形での情報改善が進んだ場合においても、やはりその効果はプラスでもマイナスでもありうることを確認した。この他、情報処理能力改善として情報化をとらえ、限定合理性のもとで情報の効果を分析する枠組みを考察し、その効果が負なりうる可能性を示した。第三には、意思決定のモデルの産業分析、さらにはマクロ文背かの基礎への応用の上で、情報との関係を検討した。特に、市場メカニズム上の情報交換機能を担う要に位置する流通活動に焦点を当てて、流通チャンネルの諸局面での価格設定の分析を行い、消費者によるサーチ行動、流通側の価格長生行動などのモデル化を試みた。シミュレーション分析や実証分析を用い、その流通産業組織や、マクロ経済的な意味を検証した。以上の3ステップを通して確認された結論として、情報化の経済効果の不確定性が挙げられる。さらに、最適行動がもたらす「不確実性」的性質、限定合理性概念導入の必然性が挙げられ、さらなる理論体系拡大への方向性が示された。
強誘電体／強磁性体界面の電子状態と構造の深さ分解分析とそれを利用した磁性の制御

強誘電体と強磁性体の界面における電子状態と構造を,原子層レベルで深さ分解して観察するために,軟X線を試料に照射し,軟X線吸収に伴って放出される蛍光X線を角度分解して取り込むことで,様々な検出深度をもつ一連のX線吸収スペクトル群を測定する,蛍光収量深さ分解X線吸収分光法を開発した。この手法を,強誘電体であるBaTiO3と強磁性体であるFeの界面に適用し,界面にFe酸化物が存在することを明らかにするとともに,積極的に界面に酸化物を挿入することで,新しい電界効果が発現することを明らかにした。今年度の実績は、主に以下の3点からなる。(1)測定手法の高度化:これまで我々が磁性研究に用いてきた手法は、主にX線吸収に伴って放出される電子を検出するものであるが、本研究で対象とする試料は比較的深い位置の情報を得ることが必要であり、また、印加した電圧が放出された電子に影響を及ぼす恐れがある。そこで電子に比べて脱出深度が深く、電場の影響を受けない、蛍光X線を取り込むように検出器を含めた改良を行った。また、特に磁化曲線の測定において、電圧印加によって偽のシグナルが混ざることを防ぐために、円偏光のスイッチングを活用し、短時間で精度よく磁化曲線を測定できる手法を確立した。(2)薄膜作製およびin-situ電圧印加深さ分解測定システムの構築:我々が従来用いてきたシステムは,同じ真空チェンバー内で基板の清浄化,薄膜試料の作製,および深さ分解X線磁気円二色性の測定が連続して行えるユニークなものであるが、これにさらに改良を加え、真空を保ったままで試料作製から電圧印加,および測定までを一貫して行えるシステムを構築した。また、また,BaTiO3を始めとする酸化物薄膜の作製のために,従来我々が用いてきた電子衝撃加熱法に加えて,スパッタリング蒸着法を導入した。(3)強誘電体基板への電圧印加によるFeおよびFeCo薄膜の磁性変化の観察:改良したシステムを用いて、まずは最も基本的な強磁性体であるFe薄膜について磁化曲線およびX線磁気円二色性の測定を行い、電圧による変化を観察することに成功した。さらに、FeCo薄膜においても同様の測定を行い、おそらく磁気異方性の変化に起因する、より大きな磁化曲線の変化を発見した。今年度の研究実績は,主に以下の3点からなる。(1)深さ分解X線吸収分光法の高度化:昨年度に引き続き,界面の磁性を感度よく検出するための深さ分解X線吸収分光法の開発を行った。この手法は,様々な出射角のAuger電子を別々に取り込むことで,様々な検出深度を持ったX線吸収スペクトルが得られることを利用している。本課題で対象とするような埋もれた界面の観察のために,脱出深度がAuger電子の10倍以上ある蛍光X線を角度分解して取り込み,薄膜における埋もれた界面と内部の磁性を選別する手法を開発した。(2)界面における電子状態,結晶構造の変化と,それらの磁性への影響の解明:強誘電体が分極を起こすことによって,それと接している強磁性体にどのような電子状態,結晶状態および磁気モーメントの変化が引き起こされ,界面から内部にかけてどのように伝わっていくのかを,in-situ深さ分解X線吸収分光法によって観察した。主な測定対象としては,Fe/BaTiO3およびFeCo/BaTiO3である。(3)分析結果をもとにした薄膜の設計と製作:深さ分解X線吸収分光法によって得られた情報をもとに,どのような薄膜を作製すれば効率的な磁性の制御が実現できるのかを検討し,実際に設計・製作した薄膜に対して,in situで電子状態,磁気状態と結晶構造を観察した。特に,Fe/BaTiO3の界面にFe酸化物を挿入した試料を作製し,Fe酸化物の反強磁性的な性質を電界によって制御できる可能性を示した。これまでに開発した測定手法を活かして,様々な誘電体/強磁性体薄膜試料に対して,電圧印加による磁性の制御を行うとともに,界面の磁気状態の変化を観察した。主な研究内容は以下の通りである。(1) Fe/BaTiO3に対する電界印加の磁性と構造への影響の観察:電圧によって残留磁化と保磁力が変化する様子を観察するとともに,Fe-FeおよびFe-O結合の変化を観察し,電界効果における磁性と構造の相関を明らかにした。(2) FeCo/BaTiO3に対する電界印加の磁性への影響の観察:電圧によって磁化曲線が大きく変化する様子を観察するとともに,電子・磁気状態の変化を明らかにした。(3) Fe/BaTiO3への界面酸化物層の挿入における界面の化学状態・磁気状態の観察と電界効果:界面にFeOおよびFe3O4を組成と厚さを制御しながら挿入することによって,交換バイアス効果が生じるとともに,その大きさが電圧によって変化することを明らかにした。(4) NiO/Ni界面に対する電界印加の磁性への影響の観察:反応性蒸着法によるNiOの作製方法を確立し,界面における交換バイアス効果が,電圧によって変化することを明らかにした。

この手法を,強誘電体であるBaTiO3と強磁性体であるFeの界面に適用し,界面にFe酸化物が存在することを明らかにするとともに,積極的に界面に酸化物を挿入することで,新しい電界効果が発現することを明らかにした。本研究は,(1)深さ分解X線吸収分光法をはじめとする測定手法を高度化し,(2)それを用いて強誘電体/強磁性体界面における磁気的相互作用を解明するとともに,(3)得られた情報を用いて薄膜を設計し,電圧印加によって磁性を制御すること,を目的としている。以下,それぞれに対する達成度を示す。(1)測定手法の高度化:従来利用していたAuegr電子だけでなく,Auger電子と同時に放出される蛍光X線を角度分解して取り込み,薄膜における埋もれた界面と内部の磁性を選別する手法を開発したという意味で,おおむね順調である。(2)強誘電体/強磁性体界面における磁気的相互作用の解明:基本的な試料としてFe/BaTiO3およびFeCo/BaTiO3に対して,様々な手法による観察を進めた結果,界面におけるFe酸化物の存在,その構造の電圧による変化,などを明らかにすることができ,大きく進展した。(3)薄膜の設計と磁性の制御:得られた情報をもとに,Fe/BaTiO3の界面に意図的にFe酸化物を挿入することを提案し,実際に試料を作製したところ,電圧による変化を観察することに成功した。これは新たな設計に基づく磁性の制御への大きな一歩である。27年度が最終年度であるため、記入しない。測定手法の開発については,ほぼ完了したので,今後はそれを用いて強誘電体/強磁性体界面における磁気的相互作用の解明を進める。特に注目するのは,誘電体の分極によって生じる界面の電子状態の変化と,誘電体の構造変化に伴う薄膜の結晶構造の変化である。これらが,界面から薄膜内部に向かってどのように変化していくのかを,深さ分解X線吸収分光法や,偏極中性子反射率法によって明らかにする。また,こうして得られた情報をもとに,どのような薄膜を作製すれば効率的な磁性の制御が実現できるかを検討し,実際に薄膜を作製する。作製した薄膜に対してin situで電子状態,磁気状態および結晶構造を観察することで,予想通りの構造や電子状態を持った薄膜ができているかどうか,分極によってそれらが期待通りに変化しているかを確認する。さらにこの結果をフィードバックして再び薄膜の設計を行い,より効率的に磁性の制御ができる方法を提案する。本研究は、(1)深さ分解X線吸収法をはじめとする測定手法を高度化し、(2)それを用いて強誘電体/強雨磁性体界面における磁気的相互作用を解明するとともに、(3)得られた情報を用いて薄膜を設計し、電圧印加によって磁性を制御すること、を目的としている。25年度はこのうち(1)を行うとともに、(2)についての初期データを得ることを予定していた。以下、それぞれに対する達成度を示す。(1)測定手法の高度化:専用の試料ホルダーの製作、およびマイクロチャンネルプレート検出器の導入により、電子のみならず蛍光X線を用いた測定も可能になり、電圧印加状態でのX線吸収分光スペクトル測定を可能にしたという意味で、おおむね順調である。残された課題は蛍光X線検出による深さ分解X線吸収分光法の確立である。
バンコマイシン耐性菌に有効な新分子の創製と機能解析

感染症治療の現場において、耐性菌の問題が深刻さを増している。特に、多剤耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)には有効な抗生物質が限られ、バンコマイシンなどグリコペプチド系抗生物質に対する期待が大きい。バンコマイシンは、作用機序が特異であることから耐性の出現が遅く、「最後の切り札」とも言われたが、現在ではVRE,VRSAなどの耐性菌が存在する。私達は、バンコマイシンの化学修飾による抗菌性改善に取り組み、優れた治療効果を示す誘導体の創製に成果をあげた。さらに、作用機序解析を行なって、さらなる薬剤候補化合物の創製を目指した。まず、細菌の細胞膜画分を粗酵素とする、in vitroのペプチドグリカン合成系を確立し、感受性菌、耐性菌の細胞壁合成について分子レベルでの知見を集めた。私達が創製した化合物は、感受性菌に対する場合と、耐性菌に対する揚合で一部異なる作用機序を持つと示唆された。今後は、精製酵素系でのペプチドグリカン合成を評価できるよう検討を行なう計画である。これら、化合物設計から、活性測定、作用機序解析への一連の研究とは独立に、クロスカップリング反応によるバンコマイシンの新規化学修飾を検討した。これまで、製薬各社が行なってきた創薬研究は、少数の限られた反応に依存していた。私達は、難しかった塩化アリール部位に炭素置換基を導入することに成功し、全く新しい創薬展開を可能にした。フェノキサゾン環をリンカー構造に含む、バンコマイシン2量体の合成を進めた。糖部結合2量体について、マウスを用いたin vivoでの治療効果を評価した。リンカー鎖長の短い誘導体(D-08)は、PRSPによる肺感染モデルで優れた治療効果を示した。リンカー結合位置をバンコマイシンペプチド鎖C末端に変更した新規フェノキサゾン型2量体を合成し、上記の糖部結合2量体と生物活性を比較した。両者は何れもバクテリア(S.aureus, VRE)の細胞壁合成を阻害することがわかった。ところが、酵素レベルでの合成阻害の強さと、菌体レベルでの抗菌活性(MIC)の間に相関が見られないことが判明した。従来、2量体においては、エントロピー効果による薬剤と細胞壁中間体との強い相互作用が仮定されてきたが、今回の結果は従来の単純なモデルの限界を示唆するものと考えられる。いずれにしても、リンカー結合位置にかかわらず耐性菌に対する抗菌活性が見られるので、実際には両者に共通する活性配座がある可能性も考えられる。そこで、バンコマイシン2分子のバンコサミン末端間、C末端間にそれぞれ架橋した環状のバンコマイシン2量体を合成した。今後は、その抗菌活性や作用機序について解析する予定である。一方、バンコマイシン低感受性黄色ブドウ球菌に抗菌活性を有する天然物ケンドマイシンの合成を進めた。閉環メタセシス反応を基盤とする合成経路について、中間報告を論文発表した。今後は別経路による全合成と、作用点の解明を進めて行く予定である。
ｉＰＳ細胞を用いた尿道括約筋機能再生のための基盤的研究

人工多能性幹細胞(iPS)細胞に注目し,人工多能性(iPS)幹細胞による尿道括約筋機能再生を目指した基盤的研究を行なった。ヒトiPS細胞にレチノイン酸を添加することにより、平滑筋細胞への分化させる方法を確立した。RA添加後7日目目にはRT-PCRにて平滑筋に特異的に発現するマーカーであるSmooth Muscle Actin (SMA)の発現を安定的に確認することが可能となった。Myocardin,Myosin Heavy Chain (MHC)などのSMA以外の平滑筋マーカーを免疫組織的染色により確認することにより,ヒトiPS細胞の平滑筋への分化誘導の確実性を証明することが出来た。本申請研究の目的は、iPS細胞またはiPS細胞から派生する細胞を膀胱・尿道周囲への移植する新規尿失禁治療法を開発するために、その基盤となる知見を得ることである。具体的には、線維芽細胞、造血系骨髄幹細胞、骨髄間質細胞、末梢血単球細胞等のヒトまたはマウス由来細胞に初期化因子を導入してiPS細胞の樹立を行い、さらに、これらのiPS細胞に各種のサイトカインを添加し、また適宜、他の必要遺伝子を導入し、平滑筋細胞等の機能細胞の作製をはかるものである。本年度は、ヒトiPS細胞を樹立し,それらヒトiPS細胞にRetinoic acid(レチノイン酸)を添加することにより、平滑筋細胞への分化を試みる研究を行った。本年度の研究により、Retinoic acid添加後7日目にはRT-PCRにて平滑筋マーカーであるSMAの発現を確認し,16日目の平滑筋への分化誘導を示すSMA,Myocardin,Myosin-HCなどの細胞表面マーカーの発現を免疫染色で確認することができた。現在も、ヒトiPS細胞を用いた平滑筋細胞誘導実験を継続して実施している。また、我々が独自開発した遺伝子強力発現システムをiPS細胞誘導系に応用するための遺伝子コンストラクトの作製を現在行っており(myocardin promotor導入)、実際にこれらのプラスミドを用いてiPS細胞を誘導することにより、当該遺伝子発現システムの再生・細胞治療への有用性を検証することとしている。本年度は、ヒトiPS細胞にレチノイン酸(Retinoic acid:RA)を添加することにより、平滑筋細胞への分化させる方法を確立した。RA添加後7日目ー10日目にはにはRT-PCRにて平滑筋に特異的に発現するマーカーであるSmooth Muscle Actin (SMA)の発現を安定的に確認することが可能となった。しかしながら,iPS細胞を患部に直接移植する方法では,機能を回復させるだけの十分量の平滑筋細胞に分化させることができず,その効率性に問題がある。我々はiPS細胞から順行性に自律増殖能を有する尿路平滑筋幹細胞(平滑筋細胞再生に必要な,自律的自己増殖能を持つ幹細胞)の樹立を目指し,研究を遂行中である。具体的には、線維芽細胞、造血系骨髄幹細胞、骨髄間質細胞、末梢血単球細胞等のヒトまたはマウス由来細胞に初期化因子を導入してiPS細胞の樹立を行い、さらに、これらのiPS細胞に各種のサイトカインを添加し、また適宜、他の必要遺伝子を導入し、平滑筋細胞・骨格筋細胞等の機能細胞の作製をはかるものである。本年度は、マウスおよびヒトの種々の細胞からiPS細胞を作製・調整する技術を確立するための基盤的研究を実施した。さらに、ヒトiPS細胞に各種のサイトカインおよびサイトカイン様物質を添加、また適宜、他の必要遺伝子を導入し、平滑筋細胞への分化を試みる研究を行った。本年度の研究により、平滑筋に分化誘導された細胞をその固有の細胞表面マーカーの染色する技術が確立されるなど、ヒトおよびマウスiPS細胞を用いて実験を行う技術が確立されてきている。また、我々が独自開発した遺伝子強力発現システムをiPS細胞誘導系に応用するための遺伝子コンストラクトの作製を現在行っており、実際にこれらのプラスミドを用いてiPS細胞を誘導することにより、当該遺伝子発現システムの再生・細胞治療への有用性を検証することとしている。

本研究の遂行のためにヒトおよびマウスiPS細胞を取り扱う技術が確立され、実際にヒトiPS細胞にRetinoic acid(レチノイン酸)を添加することにより、平滑筋細胞への分化をRT-PCR,免疫染色で確認することができ,平滑筋細胞誘導実験が順調に進んでいると考えられるため。本研究の遂行のためにヒトおよびマウスiPS細胞を取り扱う技術が確立され、またヒトiPS細胞を用いた平滑筋細胞誘導実験が順調に進んでいるため。ヒトiPS細胞から、より効率的にヒト平滑筋細胞を誘導する技術を確立する。そのために我々が独自開発した遺伝子強力発現システムをiPS細胞誘導系に応用し,iPSを平滑筋細胞へ効率的に分化誘導するmyocardin geneを同システムに導入し,尿路平滑筋幹細胞株の樹立を目指したい。本年度はiPS細胞を平滑筋細胞に分化誘導する実験を中心に行い、349,594円の差額を生じた。次年度は引き続きヒトiPS細胞を平滑筋細胞に誘導する実験を行い,細胞調整費,免疫染色抗体購入費,さらに遺伝子強力発現システムのためのプラスミド作成費を必要とするため、本年度の差額と次年度の研究経費を合わせて使用する。ヒトiPS細胞を線維芽細胞等のヒト正常細胞より誘導する実験を次年度に行うこととしており、そのために電気的遺伝子導入機器を購入する予定であるため、当該金額を次年度に使用する研究費として計上した。