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医療面接及び身体診察に貢献する模擬患者養成に関する研究

【SP(模擬患者)養成】昨年度に引き続き同様に下記の諸活動を行い、毎回振り返りを記録した。1)定例イベント(1)SPトレーニング(2)SP参加型医療面接セミナー(学生・研修医対象)2)OSCE3回、研修医対象医療面接実習、接遇教育、4年生対象医療面接実習3回、インフォームドコンセント実習2回、看護部医療面接実習、看護学生対象看護診断学3回、その他。【SP活動・養成及び身体診察に関する意識調査】日本の調査結果は現在投稿中。また、平成17年、米国にてSP意識調査を実施した。対象者は全米570名で回収率は45%であった。この結果については第5回米国模擬患者教育者学会で発表予定である。日米の調査結果を比較した結果以下のことが明らかになった。1)日本のSPは満足度50%、負担感60%であるのに対し、米国のSPは満足度96%、負担感7%であった。2)日本はSP養成者指導による練習が少なく、SPグループにより練習量と意識に差が見られた。米国は豊富なSP養成者と充実したトレーニングプログラムにより練習が行われていた。3)日本では約半数がボランティアであるが、米国はパート採用など雇用体制が整っているためSP活動は仕事ととして位置づけられている。4)日本はSPが身体診察に参加することの必要性に対して高い認識が示された。また年令が高い方が、男性の方が、身体診察の許容が拡大し導入への可能性が高いことが明らかになった。事前説明をすることでSPが頭頸部・上肢・下肢の診察に参加することは十分可能であることが示唆された。【名古屋大学SPシンポジウム】3月19日、Debra Roter氏とSP養成者Marian Rubach氏を招聘し、また国内からはLPCの福井みどり氏、岡山研究会の前田純子氏、医学教育者の藤崎和彦氏を招き日米SP養成の現状と問題点、今後の課題について討論を行った。【SP(模擬患者)養成】下記の諸活動を行い、そのつど振り返りを行い記録し、模擬患者養成プロセスを記録した。・定例(×1/月):1.SPトレーニング,2.SP参加型医療面接セミナー(学生・研修医対象)・OSCE3回、研修医オリエンテーションでのSP参加型医療面接実習、4年生対象医療面接実習3回、その他、依頼を受けた外部の医大、看護大での医療面接実習。【身体診察に協力することに関する意識調査:パイロット研究】「SPさんの持つ身体診察に対するイメージ」を明らかにするために、40代、60代の年代別2グループ(各4名、女性)にグループインタビューを行い、逐語録を作成し質的に分析した。(結果)「身体診察の演習は必要」、「身体診察中の言葉がけが重要」、の意見が両グループよりあった。60代の身体診察に対する"姿勢"は「肯定的」、"抵抗感"は「あまりない」、40代ではそれぞれ「否定的」、「ある」であった。"許容部位"では40代は頭頸部、上肢、下腿は許容で背部は条件付き許容で、60代の方は範囲が広がり、頭頸部、上肢、下腿、背部は許容、胸部、腹部は条件付き許容であった。"学習者の性別"の影響は60代「ない」、40代「ある」であった。以上より、個々のSPに配慮すればSPが身体診察を含む面接場面に参加する事は可能であることが示唆された。【SP養成及び身体診察に関する意識調査のための調査票を作成】先の質的分析から得られた概念を元に、「SP養成及び身体診察に関する意識調査」のためのアンケートのたたき台を10月に作成し、その後、医学教育学会SP養成委員会の協力を得て調査票の改訂を進めている。今年度中に最終版が作成できる予定である。【その他】医療面接及び身体診察トレーニング用の診察室とビデオカメラ等の設備を完備した。【SP(模擬患者)養成】昨年度に引き続き、同様に下記の諸活動を行い、そのつど振り返りを行い記録し、模擬患者養成プロセスを記録した。【模擬患者の協力を得た身体診察を含む医療面接実習(PEP)の試み:パイロット研究】SP9名及び医学生10名を対象に、PEPを15分とフィードバックを15分間実施した。実習の前後でグループ討論を行い、SPの協力を得たPEPの今後の方向性と教育的意義について検討した。(結果)医学生は診察中のマナー、言葉がけが重要と認識し、臨床に出る前の自信にもつながると感じた。一方、SPは身体を直接触ることの重要性の他に、事前準備を十分に行う必要性と学生の前向きな態度を重要視した。このことから、SPの協力を得たPEPはマナー、言葉がけなど、尊重すべき人間に対する接し方を学ぶ教育的意義があることが示唆された。また、PEPが今後発展していくためには、十分に配慮された事前準備が必要であると考える。【SP活動・養成及び身体診察に関する意識調査】全国SP532名、及びSP養成に関わる59施設を対象に「SP活動・養成及び身体診察に関する意識調査」を実施した。その結果、62%のSP及び61%のSP養成者から回答が得られた。

結果については現在分析中である。【SP(模擬患者)養成】昨年度に引き続き同様に下記の諸活動を行い、毎回振り返りを記録した。1)定例イベント(1)SPトレーニング(2)SP参加型医療面接セミナー(学生・研修医対象)2)OSCE3回、研修医対象医療面接実習、接遇教育、4年生対象医療面接実習3回、インフォームドコンセント実習2回、看護部医療面接実習、看護学生対象看護診断学3回、その他。【SP活動・養成及び身体診察に関する意識調査】日本の調査結果は現在投稿中。また、平成17年、米国にてSP意識調査を実施した。対象者は全米570名で回収率は45%であった。この結果については第5回米国模擬患者教育者学会で発表予定である。日米の調査結果を比較した結果以下のことが明らかになった。1)日本のSPは満足度50%、負担感60%であるのに対し、米国のSPは満足度96%、負担感7%であった。2)日本はSP養成者指導による練習が少なく、SPグループにより練習量と意識に差が見られた。米国は豊富なSP養成者と充実したトレーニングプログラムにより練習が行われていた。3)日本では約半数がボランティアであるが、米国はパート採用など雇用体制が整っているためSP活動は仕事ととして位置づけられている。4)日本はSPが身体診察に参加することの必要性に対して高い認識が示された。また年令が高い方が、男性の方が、身体診察の許容が拡大し導入への可能性が高いことが明らかになった。事前説明をすることでSPが頭頸部・上肢・下肢の診察に参加することは十分可能であることが示唆された。【名古屋大学SPシンポジウム】3月19日、Debra Roter氏とSP養成者Marian Rubach氏を招聘し、また国内からはLPCの福井みどり氏、岡山研究会の前田純子氏、医学教育者の藤崎和彦氏を招き日米SP養成の現状と問題点、今後の課題について討論を行った。
膜分離活性汚泥法における膜閉塞発生機構の解明に向けた膜閉塞成分の特性解析

膜分離活性汚泥法(MBR)において膜閉塞を引き起こす糖及びタンパク質の解析を実施した。糖については、レクチンアフィニティークロマトグラフィーを用いて回収した糖に対して、温和な酸性条件下における部分加水分解を実施し、MALDI-TOF/MS分析を行うことで、膜閉塞に関与する糖の糖鎖構造を解析できることを明らかにした。タンパク質については、閉塞膜より抽出したタンパク質を限外濃縮及びTCA沈殿によって濃縮後、2D-PAGEを用いて分離することで膜閉塞に関与するタンパク質のうち2種類について、Pseudomonas属の細菌に由来する外膜タンパク質であると同定することができた。膜閉塞に関与しているタンパク質の構造解析については、プロテオーム解析の第一段階に相当するタンパク質の分離に、タンパク質を等電点と分子量の2つの特性に基づいて分離することができる2D-PAGEを適用したことによって、膜閉塞成分中に含まれるタンパク質の分離能が飛躍的に向上した。その結果、後段のエドマン分解法を用いたN末端アミノ酸配列解析に供することができるタンパク質の種類も、タンパク質の分離にSDS-PAGE(タンパク質を分離量のみに基づいて分離)を適用していた昨年度までの検討と比較して大幅に増加した。本年度の検討では、運転条件の異なる2台のパイロットスケールMBRにおいて膜閉塞を引き起こしていたタンパク質の分析を実施したところ、N末端アミノ酸配列解析に供することができたタンパク質(合計で32種類)のうち、3種類のタンパク質を同定することに成功した。これらはいずれもバレルタンパク質と呼ばれるグラム陰性細菌の外膜タンパク質であり、これらのタンパク質及びこれらのタンパク質と特性が類似しているタンパク質が、運転条件の際にかかわらず膜閉塞に寄与している可能性を推定した。糖の解析については、レクチンカラム内に捕捉されていた成分の構造解析を実施した。レクチンと結合していた成分を、塩酸を用いて溶出させ、温和な条件下において部分加水分解を実施することでマトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間質量分析計(MALDI TOF-MS)を用いたマススペクトル分析が可能となることを見出した。膜閉塞に関与するタンパク質の解析については、前年度までに2D-PAGEとN末端アミノ酸配列解析を実施することで、Pseudomonas属に属する細菌に由来するOprFとOprDという2種類のタンパク質を同定することに成功していた。しかし、前年度終了時においては、特定のMBRより採取した膜閉塞成分中のタンパク質しか同定することができておらず、結果の一般性が乏しかった。そこで、本年度は、これまで実験に使用していた浸漬型MBRとは膜ろ過方式が大きく異なる槽外型MBRにおいて膜閉塞を引き起こしていたタンパク質の同定を試みたが、槽外型MBRにおける膜閉塞成分中においても前年度と全く同じOprF及びOprDが検出された。本年度得られた結果は、これらのタンパク質がMBRの運転条件にかかわらず広く膜閉塞に関与している可能性を示唆するものである。膜閉塞多糖の解析については、前年度までに糖を比較的温和な酸性条件下において部分的に加水分解し、糖鎖構造を部分的に保持した断片を生成させたうえでマトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間質量分析器(MALDI-TOF/MS)分析に供することによって膜閉塞を引き起こしている多糖の構造に関する情報を取得できる感触を得ていた。前年度終了時点において、本研究で検討対象としている膜閉塞多糖に対する適切な部分加水分解条件については明らかとなっていなかったことから、本年度は試行錯誤的に最適な部分加水分解条件を探索することを目的とした。本実験では、添加する酸の濃度、加水分解時の温度、及び加水分解時間の影響を検討したが、これらはいずれも加水分解結果に重大な影響を及ぼす因子であることが明らかとなり、膜閉塞多糖の構造解析にMALDI-TOF/MS分析を適用するには、一定以上濃度の酸で、一定以上の時間反応させて部分加水分解を行う必要があることが明らかとなった。また、反応温度についても、最適な範囲が存在することが示唆された。
細胞外熱ショックタンパク質70-酸性脂質複合体の構造と生理学的役割の解明

本研究の目的はHsp70オリゴマーと酸性脂質複合体の機能と生物学的意義の解明であった。まず、Hsp70-酸性脂質複合体を生体内の細胞外環境から単離することに取り組んだ。今年度はその生体系としてブタ精子に着目した。Hsp70がブタ精子をはじめ種々の雄性生殖器官に存在することを見出し、特に精子の成熟が起こる精巣上体に多量に検出された。精子Hsp70は他の組織由来のHsp70よりも小さく、異なる抗原性をもっていた。また、精子Hsp70をATPアガロースクロマトグラフィーで精製した。さらにHsp70は主として細胞膜画分およびエキソソームと呼ばれる膜小胞画分に局在することをみいだした。これらの知見から、現在、精子のHsp70について二つの仮説を提唱する。ひとつは、オリゴマー化したHsp70は卵-精子相互作用を補助すること、もうひとつは、Hsp70の複合体形成は精子膜において起こり、精子の受精能獲得と深く関わること、である。そこで、Hsp70が精子の受精能獲得に関わる可能性を追求することとし、次に、今年度は、試験管内での受精能獲得の反応を最適化し、その過程におけるHsp70の局在変化を調べることにしたが、この研究においては、新しく精子の受精能獲得を判定するマーカーを確立することが必要であり、まずは、その課題にも取り組んだ。その結果、精子の生体膜マイクロドメイン(ラフト)に局在する小麦胚芽アグルチニンWGAエピトープをもつ糖タンパク質がマーカー候補になることを突き止めた。すなわち、受精能獲得後、WGAエピトープは減少した。中でもWGA16と命名した糖タンパク質に着目し、一定の成果を挙げることができた。まず、糖タンパク質を精製子、部分アミノ酸配列を決定し、その配列をもとにクローニングに成功した。一方、特異的抗体を産生し、その抗体によってWGA16が精漿成分として前立腺で生合成され、精子に結合する分子であることが判明した。現在、このタンパク質とHsp70との関係を解明する方向の研究を進めている。近年、細胞外Hsp70の役割が注目されている。我々は最近、マウスHsp70が酸性脂質と結合して高分子量複合体を形成することを見出し、この性質が細胞外Hsp70の生理機能の鍵構造となると考えるに至った。そこで本研究は、Hsp70-酸性脂質複合体の構造と機能の解明を目的として、細胞外Hsp70-酸性脂質複合体の実証、性質と構造-活性相関の理解を目指した。今年度は第一に、Hsp70複合体が酸性脂質以外の化合物でも形成されるか否かについて検討した。酸性高分子多糖であるグリコサミノグリカン(GAG)に着目し、Hsp70が複合体形成するか否かをゲル濾過法によって調べたところ、ヘパリンの他、ヘパラン硫酸、ヒアルロン酸などとも結合する一方、Hsp70高分子複合体形成は起こらないことが判明した。このことからGAGも細胞外Hsp70と相互作用して機能する可能性を指摘することができた。第二に、Hsp70-酸性脂質高分子複合体が、細胞外環境に存在するか否か検証した。まず、細胞表面Hsp70の存在報告があるマウスのマクロファージ系細胞RAW264を用いて、その分泌膜構造エキソソームに着目した。エキソソームを単離しHsp70の検出を試みたが、量的な問題と思われて検出することができなかった。次に、Hsp70-酸性脂質複合体の可能性としてブタの精液成分に着目した。ブタ精子には主要酸性脂質である硫酸化ガラクトース含有脂質SGGに加えてHsp70の存在が知られている。そこで精液中にHsp70-SGG複合体の有無を検索した。Hsp70のN-およびC-末端を特異的に区別する抗体を用いて調べたところ、Hsp70は精子だけでなくその他の雄性生殖器官にも存在するものの、精子Hsp70のC-末端側構造は他の器官のHsp70と異なることがわかった。今後、SGGとの複合体形成能の違いなどを調べる予定である。

そこで、Hsp70が精子の受精能獲得に関わる可能性を追求することとし、次に、今年度は、試験管内での受精能獲得の反応を最適化し、その過程におけるHsp70の局在変化を調べることにしたが、この研究においては、新しく精子の受精能獲得を判定するマーカーを確立することが必要であり、まずは、その課題にも取り組んだ。その結果、精子の生体膜マイクロドメイン(ラフト)に局在する小麦胚芽アグルチニンWGAエピトープをもつ糖タンパク質がマーカー候補になることを突き止めた。すなわち、受精能獲得後、WGAエピトープは減少した。中でもWGA16と命名した糖タンパク質に着目し、一定の成果を挙げることができた。まず、糖タンパク質を精製子、部分アミノ酸配列を決定し、その配列をもとにクローニングに成功した。一方、特異的抗体を産生し、その抗体によってWGA16が精漿成分として前立腺で生合成され、精子に結合する分子であることが判明した。現在、このタンパク質とHsp70との関係を解明する方向の研究を進めている。
高速液体クロマトグラフィー/質量分析法による向精神薬の分析

本研究では27種類のベンゾジアゼピン系薬物、17種類のフェノチアジン系薬物、6種類のブチロフェノン系薬物について、キャピラリー高速液体クロマトグラフィー(HPLC)/高速原子衝撃(FAB)-質量分析法(MS)による分析を行った。まず、正イオンモードで標品の分析を行ったところ、ベンゾジアゼピン1種類で擬分子イオンが検出されなかった以外、すべての薬物で主要なピークとなる擬分子イオンと、適当量のフラグメントイオンを同時に含む良好なマススペクトルが得られた。検出限界は大部分の薬物で10ng以下を示し、治療レベルで分析可能なことが示唆された。次に、負イオンモードで同様の分析を試みたが、現段階では1μg程度の検出限界を示しており、血中治療レベルの低い薬物では大量の試料が必要と判断される。各薬物について固相抽出法の確立を試みたところ、ベンゾジアゼピンはC_<18>が、フェノチアジンとブチロフェノンはC_2が一般に有効であった。向精神薬を服用中の患者から採取した血清の提供を受け、この方法で抽出後、正イオンモードで分析したところ、ベンゾジアゼピンとフェノチアジンの一部について未変化体が確実に同定されたほか、酸化体やデスメチル体などの代謝物も同時に検出された。以上の結果の一部をJ.Chromatogr.A,674巻に報告した。なお、剖検例の試料については、まだ分析例が少なくものの、ほぼ同様の結果を得ている。定量に関しては重水素ラベルした安定同位体を内部標準とし、選択的イオンモニタリングで分析する方法と、キャピラリーHPLCでUV分析する方法を平成8年4月の第80次日本法医学会総会で発表する予定である。その他、他の向精神薬のMS分析や固相抽出法について各専門雑誌に発表した。今後、負イオンモードの分析法の改善、実際例の例数の増加、定量法の確立などを目差すことにより本研究を完成、発展させていきたい。これまでに27種類のベンゾジアゼピン系薬物,17種類のフェノチアジン系薬物,6種類のブチロフェノン系薬物について,高速液体クロマトグラフィー/高速原子衝撃質量分析法により,まず,ポジティブモードで標品の分析を行った。その結果,1種類のベンゾジアゼピンで擬分子イオンが検出されなかった以外,他のすべての薬物で主要なピークとなる擬分子イオンと適当量のフラグメントイオンを含む良好なマススペクトルが得られた。マススペクトルの検出限界は大部分の薬物で10ng以下となり,治療レベルで分析可能なことが示唆された。高速原子衝撃質量分析法は安定同位体を内部標準としない限り半定量の域を脱しえなかったが,本研究で用いているキャピラリー高速液体クロマトグラフィーによるUV分析が向精神薬の定量に有用なことが示唆された。各薬物の抽出法について,ベンゾジアゼピンはボンドエルートC^<18>,フェノチアジンとブチロフェノンはボンドエルートC^2による固相抽出が一般に有効であったが,薬物や試料によって溶出溶媒の組成を調整する必要があり,場合によっては揮発性の低い溶媒を用いざるをえなかった。しかし,真空ポンプで引く冷却トラップを接続させた遠心式濃縮機を用いることにより,揮発性の低い溶出溶媒でも比較的短時間で蒸発可能であった。向精神薬を服用中の患者から採取した血清の提供を受け,上記方法により抽出,分析したところ,ベンゾジアゼピンとフェノチアジンの一部について未変化体が確実に同定されたほか,代謝物も同時に検出された。

代謝物の同時測定により薬物の服用が確実に証明されるだけでなく,服用時期の推定も可能となることが期待される。今後,ネガティブモードの分析,各薬物の抽出法の確立,患者血清の例数の増加,剖検例の試料の分析,キャピラリー高速液体クロマトグラフィーによる定量分析の確立などを目差すことにより本研究を完成させたい。本年度は27種類のベンゾジアゼピン系薬物、17種類のフェノチアジン系薬物、6種類のブチロフェノン系薬物について、キャピラリー高速液体クロマトグラフィー(HPLC)/高速原子衝撃(FAB)-質量分析法(MS)により、ネガティブモードで標品の分析を行った。まず、ポジティブモードで良好な結果が得られたグリセリンをマトリックスとして用いたが、擬分子イオンの得られない薬物が多種類あった。そこで、数種類の代表的なマトリックスを用いて直接導入法でネガティブモードの測定を行ったところ、ジエタノールアミンが比較的有用なことが分った。ジエタノールアミンをマトリックスとしてHPLC/FAB-MS分析を行ったところ、明瞭な擬分子イオンと適当量のフラグメントイオンを含む比較的良好なマススペクトルが得られた。しかし、マススペクトルの検出限界は現段階では1μg程度を示しており、血中治療レベルの低い薬物では大量の試料が必要と考えられる。今後、感度の改善を試みる予定であるが、現段階でも來雑物の多い試料の分析は有用と思われる。定量に関してはベンゾジアゼピンの一種ミダゾラムを重水素ラベルして得た安定同位体を内部標準としてFAB-MSの選択的イオンモニタリング(SIM)による分析を試みた。その結果、極めて良好な直線性と再現性があることが分った。また、キャピラリーHPLCによるUV分析でベンゾジアゼピンの定量を試みたところ、FAB-MSのSIMほどの感度は得られなかったものの、簡便な定量が可能なことが示唆された。その他、他の向精神薬のMS分析や固相抽出法について検討し、各専門雑誌に発表した。今後、ネガティブモードの分析法の改善、実際例の分析例の増加、定量法の確立などを目差すことにより本研究を完成、発展させていきたい。
微小カラーコードとIOTを応用した手術用機器の完全自動化トレースシステムの開発

最初に微小QRコードを貼付した手術用器具の滅菌耐性について、貼付方法の検討を行った。当初識別子を手術器具に貼付するために市販の医療機器専用接着剤(Loctite&reg;)を識別子を被覆する形で使用したが、通常の滅菌条件138°C、18分では、多くの個体で剥離することが確認された。また、剥離を免れた識別子においても、白濁のためプロトタイプの識別子読み取り装置での認識は全く行うことができず、この段階で手術器具用接着剤使用は断念した。代替貼付剤として、ポリマー樹脂を使用する方針としたが、それと並行して手術器具の認識精度を高めるために、手術器具認識システムの改良の取り組みを開始した。識別子読み取り装置は8年前に作成されたため、最初はWindows SE、その後Windows 7をベースにしてソフトウェアが組み立てられていた。また、予備実験においては鋼製小物のCADデータを独自に作成していたが、複雑な構造の鋼製小物には対応できず、今回新たに本格的なCADデータを外注にて作成した。作成されたCADデータは精細であるために、これまでのものと比較して容量も大きく、これまでの個体識別子読み取り装置のメモリで6個まで記憶可能であったものが、2個までしか記憶できないこととなった。この問題を克服するため、Windows 7をWindows 10に更新する方針としたが、Windows 10ではこれまでのPCが対応不能で、個体識別子読み取り装置の操作のために使用していたPCそのものを交換することとなった。交換にはソフトウェア移動のための専用ソフトを使用し、装置自体の更新を行うことができた。一方の新たなポリマー樹脂については、貼付の付着力は良好で、透明性も保たれ2回の洗浄、滅菌操作においても十分に耐性が保たれていることが確認された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。改良型エポキシ樹脂を使用してUDI(個体識別子)を各種手術器具に貼付し,通常の臨床現場で使用される条件(138°C,20分)で洗浄・滅菌操作を10回行った。従来のエポキシ樹脂を用いたものでは90%以上のUDI脱落を認め,樹脂自体も全てが混濁したが,改良型エポキシ樹脂においては,10%の脱落に留まり,樹脂自体の透明性についても良好に保たれていた。また,改良型エポキシ樹脂により貼付されたUDIに対する器械識別については,比較的良好で,エポキシ樹脂を使用しないUDI(洗浄・滅菌は行わない)と同等の認識率でUDIの読み取りが行われた。これとは別に行われた手術器具の識別能力を改善するためのプロトタイプ自動読み取り装置の改良では,読み取り装置に装備する3D-CADデータを別途追加で作成して手術器具の認識能力が向上するかどうかを確認した。3D-CADデータはデータ容量と画像構成の違う3種類をハサミ,鉗子で作製した。手術器具の読み取り能力の比較では,ハサミ,鉗子の読み取りでは,新たに作成した3D-CADにおいて明らかに読み取り精度が向上したが,データ容量の大きな場合認識時間が明らかに延長した。また,ハサミなどの蝶番を起点として作成した3D-CADデータでは他の2種類の3D-CADデータを用いた場合と同等の読み取り精度の向上が確認された。ただし,本方法は蝶番など支点を有する手術器具のみに適応されるため,今後セッシ,ヘラなど特殊な形状に関しては3D-CADデータの作成方法を工夫する必要があると考えられた。エポキシ樹脂の不良からUDIを貼付した手術用器具自体の準備,UDIの滅菌耐性の検討は遅れたものの,大動物を用いての検討は一部終了している。このため,研究費を繰り越した後の研究については,当初の予定通りに進行していると考えられる。

微小QRコードを市販の医療機器専用接着剤(Loctite&reg;)で貼付した手術用器具をブタ2頭の手術(胃亜全摘術)にて使用し、接着剤の滅菌耐性について検討を行った。手術器具に貼付した識別子は、通常の滅菌条件138°C、18分では、多くの個体で剥離することが確認された。また、剥離を免れた識別子においても、白濁のためプロトタイプの識別子読み取り装置での認識は全く行うことができず、この段階で手術器具用接着剤使用は断念した。ただし、残存した識別子に関しては貼付位置、貼付による隆起も手術手技を傷害するものではなく、代替貼付剤を選択すれば、手術器具認識システムとの併用で手術器具の自動トレースシステムの完成は可能であることが確認された。以上の結果を受けて、識別子の貼付材料には、ポリマー樹脂を使用する方針とし、それと並行して手術器具の認識精度を高めるために、手術器具認識システムの改良の取り組みを開始した。ポリマー樹脂は、メーカー特注製のものとしたが、作成後前実験と同様の滅菌条件、138°C、18分の処理を行い、透明度、滅菌耐性の検討を行った。結果は透明度、滅菌耐性ともに良好な結果が得られ、プロトタイプの識別子読み取り装置によっても良好な読み取りが可能であった。ただし、微小QRコードは微小カラーコードに比して読み取り精度が不良で、識別子自体の問題であるのか、ポリマー樹脂使用の影響であるのかの検討を行う必要があったが、限られた個体数であるため、十分な検討を行うことはできなかった。また、ポリマー樹脂による識別子貼付の手術器具を、大型動物の手術にて使用する検討も必要と考えられたが、限られた期間での検討は行うことができなかった。識別子を手術器具に貼付するためのポリマー樹脂を見つけることができ、併せてその樹脂の性能が当初要求した水準を満たすものであったため。エポキシ樹脂の改良,鋼製小物のCADデータ作成が比較的順調に進んだため,今後は再度鋼製小物を大刀物で使用して検証する予定である。また,プロトタイプのUDI読み取り装置で入手した情報について,データを分析するソフトの開発はまだ行われていない。今後はその2点についての検証と装置の作り込みを行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。以上の結果を受けて、今後は個体識別子の違いによる自動識別装置の読み取り精度の比較を行う予定である。また、大型動物に実際の手術器具を用いることで、その操作性を検証する必要があるが、その前に自動読み取り装置自体の性能を向上させる必要がある。今後は読み取り装置のソフトウェアー改良も行う予定である。
金融取引と犯罪

本研究は、金融取引と犯罪について、金融取引にかかる不正行為の実態を調査するとともに、内外の資料・文献を収集・分析し、わが国の金融取引をめぐる刑事法上の問題について解釈論的・立法論的研究を行ったものである。実態調査については、銀行実務家、弁護士、検察官等の専門家から金融取引の実態及び不正行為の実例について聞き取り調査を行い、その法律上の問題点について意見交換を行った。外国法の研究については、伝統的な銀行犯罪について研究を行うとともに、特に、マネーローンダリングやインサイダー取引等の新しい犯罪類型に力を入れて研究を行った。また、処罰の面では、没収・追徴に関する研究も行った。研究の具体的進め方においては、研究代表者及び研究分担者において、各自の分担を定めて研究を進めて、年数回の全体の研究会において各自報告を行い、全員で問題点について議論を行った。これらの研究に基づいて、主に次の5つの分野において、研究成果のとりまとめを行った。第1に、伝統的な金融犯罪としては、金融取引における横領・背任の問題について研究成果をまとめた。第2に、浮き貸し等の罪に関する研究をまとめた。第3に、近時金融不祥事との関連で注目されている、銀行の経営内容のディスクロージャーとの関係での研究をまとめた。第4に、マネーローンダリングに関する研究をまとめた。第5に、インサイダー取引に関する研究をまとめた。以上の成果は、順次、論文の形で公表した。1、金融犯罪に関連した刑法及び特別法の刑罰法規について研究を行った。すなわち、詐欺罪、横領罪、背任罪等の刑法犯と、商法、銀行法、出資法、貸金業法、金融先物取引法、証券取引法等々の特別法の規定に関する学説・判例について、各自分担を定めて提起的な研究会を行った。また、銀行界、法曹界の実務家の方々に研究会で金融制度の実際及び金融犯罪の実体について話していただき、法律の解釈、金融犯罪の防止策等についての議論を行った。2、比較法的研究として、アメリカ及びドイツにおける金融犯罪の規制についての研究を各自で分担して行った。特に、近時問題となっている金融犯罪として、犯罪から得た利益を銀行を通じて浄化するいわゆるマネー・ローンダリング罪があり、わが国でも麻薬新法によって新しく規定されたところである。わが国の不法収益隠匿罪及び不法収益収受罪は薬物犯罪から得た収益に限定されているが、アメリカ合衆国ではマネー・ローンダリング罪の対象となる犯罪が薬物犯罪に限定されていない。また、マネー・ローンダリング罪に対しては、通常の刑罰の他に、刑事没収、民事没収などが規定され、さらに、最近の改正で、銀行の免許の取消等も裁判所が科すことができるようになっている。より一般的にも、アメリカ合衆国では、金融取引に対する刑罰を使用した規制がわが国に比べて強いように思われる。これに対して、わが国では、行政当局による金融業界の指導・監督が重要な役割をはたしているという事情があり、この点も視野にいれた研究をさらに進めていく予定である。平成4年度に引に継き、金融取引にかかる不正行為の実態調査を行うとともに、内外の資料・文献を収集して、金融犯罪の研究分析を進めた。実態調査については、銀行、弁護士、検察官等の実務家から金融取引の実態及び不正行為の事例などについて聞き取り調査を行い、法律上の問題点について意見を交換した。外国法の研究については、ドイツ法とアメリカ法を中心にして、金融犯罪に対する取り組み方を比較法的に研究した。特に重点をおいて研究した点として、第1に、ドイツにおいてもアメリカにおいても、金融取引の電算化オンライン化に伴い、金融取引に関連したコンピュータ犯罪が問題となっており、これらの実態と刑事法による対処の仕方を研究するとともに、併せて、わが国で新たに立法されたコンピュータ犯罪を解釈論的、立法論的に研究した。その際には、コンピュタ犯罪の実際についての検察官に対する聞き取り調査を行うとともに、判決例をできるだけ収集して検討した。第2に、近時国際的に問題となっている金融犯罪としてマネーローンダリングがあり、わが国でも薬物犯罪に関連して立法が行なわれたので、この点についての比較法的、解釈論的研究を行った。

第3に、各種行政法則による規制については、法律ごとの分担を定めて定期的研究会において報告・討議を行った。以上の実証的、理論的研究を基に、わが国の金融取引における刑事法上の諸問題についての提言をまとめるための、研究会を行なった。
若年女性の食事摂取過不足による健康リスク回避のための実践型食育のモデル化

若年女性の食事摂取過不足による健康リスク回避のための実践型食育のモデル化を図るために2013年に若年女性の現状調査を実施し、BMI,エネルギー及び栄養素摂取不足による健康リスク人口(%)の存在が示唆され、その結果を踏まえ食育スキームの策定、食育プログラム(PDLE)プログラム、研究プロトコルを確定し、研究仮説、主要評価指標、副次的評価指標を明記した。その後、食育の介入試験を実施し、その結果PDLEプログラムを実施することにより、朝食、食物繊維の摂取量が有意に高値を示し、有リスク人口(%)を増加させることがなく、PDLEプログラムの有効性がわずかながら明らかとなった。本研究は、若年女性の食事摂取過不足による健康リスク回避のための実践型食育の科学的評価を目的とし、平成25年度研究を下記のように実施したことを報告する。1.若年女性の食に関する現状調査:2013年、首都圏女子学生400名の調査結果は、BMI(X±SD)20.7±2.4、エネルギー摂取量/日1480±153.4kcalであり、特に朝食347±16(kcal)、昼食480±98(kcal)の摂取不足による健康リスク人口の存在が示唆された。そこで、2.食育スキームの策定を行い、適正体重確保・生活習慣病予防を目標に、食事・生活習慣の改善を培う食事摂取の実践力食育の介入を行うこととした。次に、3.食育プログラム(PDLE: Practical Dietary Lifestyle Education for Young Women, Arashi,2014)を確定。要点はEBNの観点から1食育前・後の科学的評価を行い、2朝食(昼・間食)3適量の理解4油脂・野菜摂取とする。4.食育方法は、介入期間を前期(57月)・後期(1012月)の各3カ月間に、セッションを6回(50分/1回)実施、これに連動したホームワークを4回実施。対象は、各セッションに対応した改善目標を設定、自己評価・記録を促す。担当管理栄養士は、食育の均質化を図ることとした。6.研究デザイン:クラスター無作為化比較試験。7.研究対象:2014,5月現在、同意を得られた10クラス(女子学生840名(1824歳))。除外基準は調査に同意しない者、介入前調査結果のない者、治療中疾患ある者、投薬中の者とした。8.ベースライン調査を実施し、不足のリスク人口(人%)の抽出。8.評価指標:主要評価指標はBMI、副次的評価指標は、エネルギー及び栄養素摂取量等とする。本研究は、若年女性の食事摂取過不足による健康リスク回避のための実践型教育の科学的評価を目的とし、平成26年度研究を以下のように実施したことを報告する。1.食育介入試験:若年女性の食に関する現状調査(2013)を実施し、BMI及びE(エネルギー)及び栄養素摂取不足による健康リスク人口の存在(約70%)が示唆され、その後食育スキームの策定、食育プログラム(PDLE:Practical Dietary Lifestyle Education for young women,Arashi2014)、研究プロトコルを確定、研究仮説、主要評価指標をBMとし、副次的評価項目をE及び栄養素等摂取量とした。食育介入期間は前期(47月)・後期(912月)の各4ヶ月間、セッションを6回(50分/回)実施。その後、クラスタ無作為化比較試験により介入試験を実施。2.研究方法:クラスター無作為化比較試験3.調査対象:ベースライン調査2014年首都圏女子大生779名この対象を介入群449名(6クラス)、対照群326名(6クラス)に割り付けた。4ヶ月後に介入前・後の調査を受けたものは介入群354名、対照群297名4.介入結果:ベースライン調査では介入群年齢19.3±1.1歳、対照群19.0±1.0歳、BMI<18.5は介入群21.1%、対照群18.5%、食事量は介入群1483kcal、対照群1485kcalであった。4か月後の調査の後、ベースライン時と4か月後を比較したところ介入群では朝食摂取量は104.4kcal増加したのに対し対照群では-43.4kcalと減少し有意に高値を示した。(P=0.005)(Baseline Adjusted P=0.006)、同様に、一日食事量、昼食、夕食、Ca、Mg、鉄、食物繊維においても介入群が対照群に比べ高値を示し、本プログラム(PDLE)による栄養状態の改善が示唆された。5.開発した食育プログラム(PDLE)は、若年女性の食事摂取量を改善することが示唆された。本研究は、若年女性の食事摂取過不足による健康リスク回避のための実践型食育の科学的評価を目的とし,平成25年度から平成27年度迄に実施した研究を以下の如く報告する。1.若年女性の食に関する現状調査(2013年)を実施し、BMI,エネルギー及び栄養素摂取不足による健康リスク人口の存在(70%)が示唆された。この現状を受け、食育スキームの策定、食育プログラム(PDLE:Practical Dietary Lifestyle Education for young women,Arashi2014)、研究プロトコルを確定し、研究仮説、主要評価項目をBMIとし、副次的評価項目をE及び栄養素摂取量とした。2.研究方法・調査対象:平成26年クラスター無作為化比較

試験を実施、ベースライン調査では女子大生介入群449名(6クラス)対照群326名(6クラス)に割り付けた。4ヶ月間の介入、セッションを6回(50分)実施した。4ヶ月後に介入前・後の調査を受けたものは介入群354名、対照群297名であった。3.介入結果:ベースライン調査と4ヶ月の介入後を比較したところ、朝食摂取量は介入群104kcal増加したのに対し、対照群は-43.4kcalと減少し、介入群が有意に高値を示し(p=0.005)(Baseline Adjusted P=0.006)PDLEプログラムによる栄養状態の改善が示唆され、開発した食育プログラム(PDLE)プログラムの有効性が示唆された。4.平成25年度に実施した現状調査における愁訴の分析を実施し、愁訴の出現状況の把握、食事摂取と愁訴との関連性を検討した結果、朝食摂取量の改善が愁訴の軽減に繋ることが明らかとなり、朝食摂取方法を踏まえた女子大学生のライフスタイル教育の必要性がみられ、女子大学生の食事摂取と愁訴との関連性が示唆された。若年女性の食事摂取過不足による健康リスク回避のための実践型食育のモデル化を図るために2013年に若年女性の現状調査を実施し、BMI,エネルギー及び栄養素摂取不足による健康リスク人口(%)の存在が示唆され、その結果を踏まえ食育スキームの策定、食育プログラム(PDLE)プログラム、研究プロトコルを確定し、研究仮説、主要評価指標、副次的評価指標を明記した。その後、食育の介入試験を実施し、その結果PDLEプログラムを実施することにより、朝食、食物繊維の摂取量が有意に高値を示し、有リスク人口(%)を増加させることがなく、PDLEプログラムの有効性がわずかながら明らかとなった。2013年に若年女性の現状調査を実施し、BMI及びエネルギー及び栄養素摂取不足による健康リスク人口の存在が示唆された。その後、食育スキームの策定、食育プログラム(PDLE)、研究プロトコルを確定し、研究仮説、主要評価指標、副次的評価指標を明記した。その後法を確立し、クラスター無作為化比較試験における研究対象に対し2014年、食育の介入試験を実施した。2014年5月にACN(Asian Congress of Nutrition)にて成果報告を行った。生活科学食生活学1.2015年度実施の介入群、対照群の分析をし、2014年に実施した研究に加え解析する。2.2013、2014、2015に実施した研究結果をまとめ、研究成果を報告する。3.本研究は若年女性のBMIの改善を図ることを目的に取り組んだが、今回、介入期間を十分に得ることができなかったため、今後介入期間を少なくとも1年間をかけてBMIの推移を検討することとした。若年女性の食に関する現状調査(2013年)を実施し、BMI及びエネルギー及び栄養素摂取不足による健康リスク人口の存在が示唆された。食育スキームの策定、食育プログラム(PDLE)、研究プロトコルを確定し、研究仮説、主要評価指標、副次的評価指標を明記した。食育の介入期間・介入方法を確定し、食育担当者を決定し、食育の均質化を図った。今後、クラスター無作為化比較試験における研究対象に対し、食育の介入試験を実施し、介入効果の評価を可能にする研究の準備が整ったところである。当初予定していた調査代金より、業者が値引きがあった為差が生じた。1.介入前調査結果の分析、フィードバックシートの作成2.食育プログラムに基づきクラスター無作為化比較試験を順次推進する。
多核巨細胞形成に関与する新しいインテグリンの構造と機能に関する研究

我々はウイルス感染細胞にたいして細胞融合を誘導することのできる宿主細胞因子に対するモノクロナール抗体を得ることに成功した。この因子をFusion Regulation Protein(FRP-1,-2)と命名し、そのモノクロナール抗体を用いてFRPの諸性質を検討してきた。本研究の目的としては:(1)FRP-1の大量精製、(2)アミノ酸部分配列の決定、(3)遺伝子クローニングによる全構造の決定、(4)細胞におけるFRPの調節機構、以上の点をあきらかにし、多核球形成の分子機構を解明する。以上の目的に対し、平成5年度は1.FRP-1の大量精製に成功した。2.アミノ酸配列分析を進めた。3.抗体を使用したエクスプレッションクローニング(1gt 11,pCDM8の両者の系)にて候補クローンをいくつか得た。4.このFRPシステムを介する膜融合機構に関与する分子についても検討したところ、タンパク質リン酸化酵素阻害剤がこの膜融合系を阻害することを見出した。平成6年度に入り、アミノ酸シークエンスより、FRP-1は4F2 antigenn(CD98)とのホモロジーが示唆され、CD98の抗体がウイルス感染細胞の細胞融合においてFRP抗体と同様な効果を持つことが明らかとなり、さらにCD98を発現させた細胞に膜融合を誘導することに成功し、FRP-1の本体はCD98であるとの結論にいたった。現在のところ、CD98の生理的役割は未解明であるのでCD98のインテグリン様の特性の発見は興味深い。さらにFRPはいくつかの分子(Fusion Reguration Protein Related Molecule:FRM)と複合体を形成していることが示唆されているが、このFRMに対するモノクロナール抗体を用いて解析したところ、ビメンチン、デスミン等の中間径フィラメントとインターラクションしていることが明らかとなった。上記したように目的の大半が達成され、さらに進めた研究を行う予定である。我々はウイルス感染細胞にたいして細胞融合を誘導することのできる宿主細胞因子に対するモノクローナル抗体を得ることに成功した。以上の目的に対し、平成5年度は、1.FRP-1の大量精製に成功した。2.アミノ酸配列分析が進行中である。3.抗体を使用したエクスプレッションクローニング(1gt 11,pCDM8の両者の系)についても進行中でどちらも候補クローンをいくつか得ている。4.このFRPシステムを介する膜融合機構に関与する分子についても検討中で各種阻害剤を用いて検討した結果、タンパク質リン酸化酵素阻害剤がこの膜融合系を阻害することを見出した。5.FRPはいくつかの分子(Fusion Reguration Protein Related Molecule:FRM)と複合体を形成していることが示唆されているが、このFRMに対するモノクロナール抗体を用いた解析も進行中である。上記したように目的達成のため順調に進行中である。FRP-1は2次元電気泳動上heterogeneityがあような結果が得られ、アミノ酸配列では決定的な配列が得られない可能性があるので、エクスプレッションクローニングを重点的に進めて行きたいと考えている。

この因子をFusion Regulation Protein(FRP-1,-2)と命名し、そのモノクロナール抗体を用いてFRPの諸性質を検討してきた。本研究の目的としては:(1)FRP-1の大量精製、(2)アミノ酸部分配列の決定、(3)遺伝子クローニングによる全構造の決定、(4)細胞におけるFRPの調節機構、以上の点をあきらかにし、多核球形成の分子機構を解明する。以上の目的に対し、平成6年度に入り、アミノ酸シークエンスより、FRP-1は4F2 antigenn(CD98)とのホモロジーが示唆され、CD98の抗体がウイルス感染細胞の細胞融合においてFRP抗体と同様な効果を持つことが明らかとなり、さらにCD98を発現させた細胞に膜融合を誘導することに成功し、FRP-1の本体はCD98であるとの結論にいたった。現在のところ、CD98の生理的役割は未解明であるのでCD98のインテグリン様の特性の発見は興味深い。さらにFRPはいくつかの分子(Fusion Reguration Protein Related Molecule:FRM)と複合体を形成していることが示唆されているが、このFRMに対するモノクロナール抗体を用いて解析したところ、ビメンチン、デスミン等の中間径フィラメントとインターラクションしていることが明らかとなった。上記したように目的の大半が達成され、さらに進めた研究を行う予定である。
ＥＵにおけるソーシャル・ツーリズムの現代的展開と政策的支援に関する研究

本研究では、ソーシャル・ツーリズム(SC)、すなわち観光を享受できない社会的弱者が支援措置により参加する観光旅行について、史料調査、事例調査、専門家招聘を通じ分析を進めた。日本の従来の支援措置は公的宿泊施設の整備に偏重し、対象も労働者や国民全般とした点で、所得や障がいなど旅行者の属性とインセンティブを重視した西欧とは性格を異にした。近年、ベルギーでは福祉部門と観光部門が連携し、観光業界が自主的に低廉なソーシャル・レートを設定して低所得者の旅行を促進しており、イギリスでは民間資金の拠出を受けた団体が低所得層の家族旅行を支援するなど、日本における今後のSC振興に活かすべき先行事例の知見が得られた。本年度に実施した研究実績の概要は以下のとおりである。第一に、初年度に実施した、欧州連合(European Union;EU)において国際連携により進められているソーシャル・ツーリズムの現状及びそれを担保する制度的枠組みの概要等に関する情報収集をさらに進め、学術著書、各種論文等参考文献についての入手及び分析を引き続き着実に行うとともに、とりわけ先行研究を対象とする広範なサーベイを深化させ、主にフランス・スペイン・ベルギー・イギリス等におけるソーシャル・ツーリズムの現代的意義、政策的な広域連携の意義についての解明を深め、政策的支援等を受けて進められている個々の具体的取組みにおける特徴と課題について抽出した。第二に、ソーシャル・ツーリズム推進のための政府プログラムに関する費用便益分析(B/C)の実施事例として、スペインにおける高齢者を主たるターゲットとして観光・旅行を推進することにより観光がもたらす社会的、経済的効果の向上を目指すプログラムにおける費用便益分析の試算を把握し、研究分担者とともにその検証を進めた。第三に、初年度において実施した情報収集、文献調査及びに英国グリニッジ大学教員からの聞き取り調査により得られた知見と本年度に特定のプログラムを対象として深化させた研究成果について、国内共同研究者との研究会議を設け、中間年次までの段階における中間成果としてとりまとめた上で、研究者を対象とした会議において報告するとともに査読付論文を執筆し、日本とヨーロッパ諸国における包括的な意味合いでのソーシャル・ツーリズムの変遷を明らかにしつつ、日本におけるソーシャル・ツーリズムの今後の展開に向けた課題についてヨーロッパ諸国との対比的視点から考察を深めた。第一に、欧州連合(European Union;EU)において進められているソーシャル・ツーリズム、アクセシブル・ツーリズムをはじめとするオルタナティブな観光の諸形態について、国際的連携も含めた多様な推進の現状と、主に欧州諸国における観光政策・プランニングの基本的発想として見受けられる観光をめぐる権利性及び倫理に関する理念・哲学及びそれを担保する制度的枠組みについて、主に海外の先行研究を対象とする広範なサーベイを行い、本研究の基盤に係る構築と研究を段階的に進めるに当たっての理論的な補強を行った。並行して、EU諸国が近年、密接に連携しながら実践的な調査研究を進めている観光プロジェクトの概要、背景、進捗状況及び現時点で得られる成果について、海外の研究協力者からの示唆を得ながら情報収集を進め、主にソーシャル・ツーリズムに関するそれぞれの国毎の背景、課題等に関する主要な論点を抽出した。第三に、海外事例の把握を進めるため、英国グリニッジ大学ビジネススクール上級講師(観光・地域再生専門)兼同大学経済発展資源センター所長を務めるジェームズ・ケンネル博士(Director, Economic Development Resource Centre; Senior Lecturer in Tourism and Regeneration, University of Greenwich Business School)の協力を得て、主に英国及びフランスにおけるソーシャル・ツーリズムの推進状況、推進団体及び今後の課題に関する聞き取り調査を実施した。最終年度に実施した研究の概要は以下のとおりである。第一に、初年度に実施した、欧州連合(EU)の主な加盟国におけるソーシャル・ツーリズムの現状及び制度的枠組みの概要等に関する文献資料調査をさらに進め、学術著書・論文その他の参考文献についての分析を引き続き行うとともに、ソーシャル・ツーリズムの推進についてとりわけ特徴性を有すると思われるベルギーとイギリスの事例を対象として、両国のソーシャル・ツーリズムに関する推進団体及び各種支援制度の特徴と課題を抽出した。第二に、文献調査と海外協力者からの専門的知見の提供を踏まえ、ソーシャル・ツーリズム推進団体の責任者、担当者及び両国のソーシャル・ツーリズムに詳しい海外の研究者に対するインタビュー調査を実施することで支援の背景や課題等に関する分析を深めた。第三に、これらの調査研究がケーススタディを伴う実践的意義を有しており行政関係者や観光関連の事業者にとっての有益性が高いと考えられることを踏まえ、観光関連の事業者及び行政関係者を主たる聴衆ないし読み手として想定し、公開の場における研究成果発表会及び一般財団法人の機関誌における論文掲載の機会を設けた。第四に、ベルギー及びイギリスの現地調査により把握した制度運営上の特徴と課題について考察を深めつつ、論点をもとに研究成果を深化させるべく、ソーシャル・ツーリズム研究の世界的権威である海外協力者を招聘し、2日間に及ぶ研究会を開催(2015年2月1920日)することにより、一連の文献調査、インタビュー調査等により得られた研究成果を補完・補強した。

今後も本研究の成果を発展させ、ソーシャル・ツーリズムに関して支援すべきターゲット層を絞り込み、その効果について産官学連携による検証も含めた調査研究を進めることを通じ、日本のソーシャル・ツーリズムの支援制度の再構築に向けた研究成果の社会還元を目指す。(招待講演)岡達哉「EUにおけるソーシャル・ツーリズムの発展にみる観光ビジネスの可能性と課題」和歌山観光セミナー、2014年9月22日、ホテルアバローム紀の国(報道発表)和歌山放送「日本の観光に必要なものは?和歌山県観光セミナー開催」2014年09月22日、わかやま新報「海外の先進事例学ぶ県観光セミナー」2014年9月27日、テレビ和歌山ニュース「和歌山市で観光セミナー」2014年10月10日観光学研究計画の「年次計画」において本年度の作業予定として定めたとおり、研究者間の適切な役割分担のもと、研究課題に関連した海外文献を中心とする各種の史料分析調査を初年度に引き続きさらに進め、EUにおけるソーシャル・ツーリズムの現代的意義、政策的な広域連携の意義及びそこにみられるB/C算定手法についての検討、考察を深めた。さらには中間成果物としての発表及び論文執筆を行っており、最終年度に予定していた成果発表の一部を前倒しする形で進捗している。したがって、文献調査及び情報収集については所期の目的が達成されるとともに、成果発表については予定を上回る成果を挙げている。研究計画の「年次計画」において本年度の作業予定として定めたとおり、研究者間の適切な役割分担のもと、研究課題に関連した主として海外文献を中心とする各種の史料分析調査を進めると同時に、研究目的に係る現地調査を主にエリート・インタビューの手法により実施しており、初年度の文献調査、情報収集及び海外現地調査については所期の目的が達成されている。研究計画に従い、初年度・本年度に調査・研究を進めた成果を統合して考察を深めるとともに、観光政策の広域連携に関するインプリケーションを得る観点から進める本研究の成果として、日本の観光において深い関わりを有するアジア太平洋地域をターゲットとした成果発表を目指しており、米国ハワイ大学所属の海外協力者と日程等について調整を進めている。また、国内での成果発表については、企業・行政・市民等にも開かれた公開の場における講演を9月に予定しているほか、研究計画に沿い、ホームページにおける公表を目指すこととしている。
利用実態調査に基づく農村公園整備のあり方の研究

1.農村公園の整備状況の高い福島県中島村、ここと近接し農村公園の整備はほとんど行われていない福島県矢吹町、また、調査の便を考慮して盛岡近隣である程度農村公園整備を行っている岩手県紫波町を調査地区に選んだ。農村部にはモデル事業などで整備される農村公園だけでなく、公園と名付けられてはいないけれども公園相当の機能を果たしている寺社の境内や集会所の広場や集落で整備したゲートボール場などが存在する。しかし、これらの農村部の公園整備状況は未整理であるので、いわゆる農村公園以外の施設も含めて公園台帳を整理しその全体像を把握する必要がある。公園の整備状況は町村により様々だが、いわゆる農村公園が整備されていない集落でも35割程度の集落には遊具を備えた広場やゲートボール場がある。乳幼児は身近な公園を比較的頻繁に利用し、高齢者によるゲートボール場利用も盛んである。公園の立地条件や施設内容によっては小学生の利用も割合ある。盆踊りや運動会などの集落行事や集落対抗競技の練習などの盛んな集落では、中学生から一般成人も利用している。農村部の公園配置について、乳幼児向けの遊具は集会施設の前庭や広場の片隅など適当な場所を見つけて各集落に整備し、小学生向けの遊具やゲートボールや地区行事にも利用できる広場を備えた公園は、集落行事の開催頻度、集落の世帯数、小学校の校庭開放などを勘案しながら、13集落ごと、場合によっては旧村ごとに1箇所程度の整備でよいと考えられる。