hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドパミン神経伝達の観点から、難治性うつ病の生物学的基盤をｆMRIを用いて検討する

初年度の1.5TMRI装置での検討では、健常者11名、未服薬大うつ病患者11名の検討で、患者群は健常者と比較して右腹側線条体の高額報酬に対する活動亢進が欠如していた。一方で、ストレス、気質等の特徴と腹側線条体の活動の相関は認めなかった。その後新規に導入された3TMRI装置での検討では、健常者で高報酬予告時の腹側線条体の有意な活動の亢進を確認した。また、健常者において腹側線条体の活動は、非喫煙者でより高値である他、TEMPSの不安器質と正、循環気質と負の相関を示した。今後、健常者、うつ病患者とも被験者数を増やし、腹側線条体機能とうつ病、難治性うつ病、ストレス、気質との関連を明らかにしていきたい。平成25年度末までの間に、健常者11名(女性3名)、未服薬の大うつ病患者11名(女性6名)の撮像を行った。両群とも20代前半の被験者が中心であり、特に大うつ病患者群は全例が当大学保健センターを初診した大うつ病患者のうち、研究に同意が得られた者であった。うつ病患者群の重症度は中程度の者が主であった。両群で報酬予測課題遂行時の脳活動をfMRIを用いて計測したところ、未治療の大うつ病患者群と健常者群の比較において、右腹側線状態において患者群は健常者群と比較して賦活が弱かった。また健常者ではより強い報酬の予告に対して腹側線状態がより強く反応するが、大うつ病患者ではこのような報酬の高まりに対する腹側線状態の賦活の高まりを認めないことが明らかとなった。報酬予測に対する腹側線状態の賦活の高まりはドパミン神経系に担われており、この事は未治療の大うつ病患者においてドパミン神経系の活動の異常があることを示唆する所見と考えられる。一方で、臨床症状、気質、幼少期ストレスと腹側線状態の賦活の間に相関は認められず、これらの因子とドパミン機能の関係は現時点では不明であった。平成25年度末までに、健常者11名(女性3名)未服薬の大うつ病患者11名(女性6名)の撮像を行った。この検討では、未服薬のうつ病患者は健常者と比較して右腹側線条体の活動が低下していた。また健常者では高報酬に対して腹側線条体がより強く活動するが、うつ病患者ではこのような活動の高まりが欠如していた。(repeated ANOVA, p=0.03)一方で、ストレス、気質、人口統計学的特徴と腹側線条体の活動の相関は認められなかった。平成25年度末から平成26年度始めにかけて、撮像を行っていた当大学医歯学中央研究棟の1.5TMRI装置が老朽化にともない3TMRI装置と入れ替えが行われた。再稼働後の平成26年度に撮像した健常者37名での解析において、高報酬予告時の腹側線条体の有意な活動の亢進を確認した。(FWEp<0.01)また、ストレス、気質、人口統計学的特徴に関するデータが同時に得られた健常者18名の解析において、腹側線条体活動は、肯定的成人期ライフイベントの体験(評価)と正に相関した。(r=0.49)我々の別の研究から一般成人において、肯定的成人期ライフイベントは気質による抑うつ症状の増強を抑制する効果があることが分かっている。このことから、腹側線条体の活動が高いと、抑うつ症状が増強しづらくなることが間接的に示唆された。一方で、腹側線条体の活動は不安気質(r=0.55)、抑うつ症状(ほぼ全例で閾値下)(r=0.51)とも正の相関を示しており、この点は我々の予想とは異なる結果となった。ただいずれも健常者の結果であり、特にストレス、気質、人口統計学的特徴については被験者数も充分でないことから、今後さらに被験者数を増やすことが必要である。また今後は新規装置でのうつ病患者の撮像を行い、当初の目的である腹側線条体機能とうつ病、難治性うつ病、ストレス、気質との関連を明らかにしていきたい。認知神経科学横断研究の結果は上記の通りであり、22名の撮像を行い一定の所見を得た。一方で上記11名の患者群のうちsertralineの内服を2週間以上継続でき、縦断の撮像ができたものは2名であった。このこともあり、臨床症状、気質、幼少期ストレス、難治性の有無と腹側線条体の賦活の関連性を平成25年度中に確認することはできなかった。

被験者の大部分は当院保健センターを初診したうつ病患者であり、当大学の学生であった。中断理由は加療開始後の自己判断での中断が主であった。また撮像に用いた当大学医歯学中央研究棟の1.5TMRI装置が老朽化にともない急遽入れ替えとなり、途中から撮像ができなくなったことも理由の1つであった。医歯学中央研究棟のMRI装置は3Tの装置に入れ替えとなり、平成26年4月より撮像可能な状況となった。従来撮像にもちいた課題は新規装置でも従来通りに使用可能であることを既に確認している。今後は数回の予備実験で新しい装置での結果を確認し、各種パラメーターを調整の上で、5月より実験を再開する。ただ、当院のうつ病初診患者は大多数が他院での加療を経た症例であり未治療の症例のリクルートは保健センターの症例に頼らざるを得ない状況である。上述の通り、平成25年度の研究の遅延については、リクルートした症例が早期に研究から脱落してしまったことが主要な原因の1つであり、保健センターからのリクルートに依存する方法では同様の結果となる懸念が強い。また幼少期ストレスや性格傾向と腹側線条体の賦活の間には有意な相関をみとめなかったが、この事には症例数の不足が原因の1つと考えられた。我々の主たる目的は難治性うつ病におけるドパミン系の関与をfMRIを用いて評価することであり、そのためには残り1年でできるだけ多数の症例数が必要である。このため当初の計画を変更し、平成26年度は当科感情障害患者および健常者を新規3TMRIを用いて横断的に評価する。評価項目は当初計画通りとする。その後に報酬予測課題遂行時の腹側線条体のβ値をfMRIの結果の代表値として、各種臨床評価との関係を共分散構造解析を用いて評価する。この結果として、幼少期ストレス、気質、うつ病の症状、と脳内のドパミン機能の関係を評価する事ができる。また難知性うつ病であるかどうかを因子の1つに加える事により、難知性うつ病にける、脳内ドパミン系の機能の関与を明らかにしたい。本研究の研究費については大部分がMRI装置の使用料と被験者に対する謝金である。これらについては平成26年度も平成25年度と同様に必要であり、また被験者数の増加を考えると被験者謝金については平成25年度よりも必要な額が増加する可能性がある。これらのことから平成26年度分の使用額が生じている。MRI装置については他財源からの支出とあわせ、通年で週2日、全日の使用枠の確保をする予定である。被験者は上述の共分散構造解析のために各群100例を目標に被験者をリクルートする。これらの撮像枠の確保(半年、半日で40万円程度)と被験者謝金(1例4000円)に使用する予定である。
高品質高温超伝導積層ジョセフソン接合の作製プロセスの確立とその回路化研究

昨年度に目標を前倒しする形で高温超伝導体を用いたサブテラヘルツ動作実証に成功した(論文1)。本年度では、主に作製プロセスの信頼性の向上と回路の歩留まりの向上に努め、それらを改善した後テラヘルツでの動作実証を目標とした。上記の目標の結果テラヘルツでの回路の動作実証には至らなかったものの、これまでにNb回路の出力アンプ部として用いる二重接合を用いた回路に必要となる配線層を独立して作製できる方法を提案したこと、複数回の高温プロセスを経ても電極の酸素抜けを防ぐために酸素透過性の高い層間絶縁材用の適用などを進めてプロセスの信頼性の向上が達成できた(学会発表4など)。それらについて以下に詳しく述べる。昨年度までのプロセスでは積層型接合の小規模回路応用を優先させたため、層間絶縁層には実績があり高温超伝導体と格子ミスマッチが少ないPrGaO3を用いた。しかし、層間絶縁層に用いているPrGaO3は酸素透過性が低いという欠点があり、その後の高温プロセスにおいて下部電極の超伝導性が劣化してしまうといった問題が存在した。また、上部電極をそのまま配線層として用いる方法においても、小規模回路では問題とならないものの、我々の提案している二重接合が作製できない、大規模回路には向かないなどの問題があった。これらの問題を解決するために、これまで人工障壁層として用いられてきたGa0.1doped-PrBaCuO(GaPBCO)を層間絶縁層として採用した。これにより、高温プロセス中においての電極の劣化を抑えられることをX線回折や抵抗-温度特性で確認し、接合が安定して作製できることを確認した。さらに、配線層を増やした下部電極/層間絶縁層/上部電極/層間絶縁層/配線層の5層のプロセスの基本プロセスについても報告した(学会発表4)。これらの結果は昨年までの研究成果と併せて今後の高温超伝導体を用いた積層接合回路化プロセスの基盤技術の確立に貢献する結果であると考えている。本年度の研究実績としては、積層型ジョセフソン接合の特性向上のため、障壁層作製時のプラズマ源の検討を行ったこと、また.高温超伝導体を用いた積層型接合としては初めてとなる小規模回路応用を実現し、トグルフリップフロップ回路において本材料では世界最速となる500GHzでの動作実証に成功したことが挙げられる。それぞれの研究実施状況について具体的に述べる。障壁層作製時のプラズマ源については、計画でも述べていたように、従来用いられてきたECRプラズマに代えて表面波プラズマを用いた。その結果、障壁層形成時の下部電極の表面組成、Cu/Yの比が接合特性に大きく影響を与えていることを突き止めた。また、小規模回路応用について積層型接合では回路を作製することが初めてであるため、インダクタンス測定、回路シミュレーション、絶縁層の選択、配線層を含む多層化プロセスの実現を行う必要があった。小規模回路を実現するために、高温超伝導体の薄膜のシートインダクタンスを測定し、その結果を利用して回路シミュレーションを行った。その際には、ばらつきが大きい高温超伝導体ジョセフソン接合の特性を考慮して臨界電流値の変化に対して動作マージンが最大になるように設計を行った。また、絶縁体にはいくつかの候補を提案し、その中で高温超伝導体と格子ミスマッチが少なく、これまでに実績のあるPrGaO_3を用いた。さらに、多層化時において、接合作製後の高温プロセス時における接合特性の劣化をふせぐため、上部電極層をそのまま配線層として用いる方法で回路を作製した。これらの結果、高温超伝導体を用いた積層型接合によって作製したトグルフリップフロップによって500GHzまでの動作実証に世界で初めて成功した。今後条件を最適化することにより、世界最速の論理動作となる800GHz以上での動作実証を目指す。

これらの結果は昨年までの研究成果と併せて今後の高温超伝導体を用いた積層接合回路化プロセスの基盤技術の確立に貢献する結果であると考えている。
IL-3の支配下にあってアポトーシスを制御する転写調節因子の単離

造血調節因子依存性にアポトーシスを制御する転写調節因子の単離を試みた。プローブとして用いたのは、HLF/PAR結合配列(TTACGTAA)で、17;19転座型白血病の転座切断点よりわれわれが単離したE2A-HLF融合転写調節因子が、IL-3依存性細胞のアポトーシスを抑制する実験結果に基づいている。二つの候補因子が同定され、一方(E4BP4)は詳細な検討を終えて結果を公表した。もう一方は現在なお詳細を検討中である。E4BP4は1992年に英国のグループによって単離されたロイシンジッパー型の転写調節因子で、機能不明とされてきたものである。E4BP4はIL-3依存性細胞をIL-3存在下で培養した際には強く発現しているが、IL-3の除去によって発現量は速やかに減少する。また強制発現させることによって、これらの細胞がIL-3非存在下で起こすアポトーシスを抑制することが明らかとなった。この際、細胞周期には変化は認められなかったことから、本転写因子はIL-3がアポトーシスを抑制する信号伝達経路にのみ関与するものと考えられた。なお本因子の発現はIL-3受容体からrasを介した経路(主経路と考えられる)とrasを介さない経路の少なくとも二経路によって制御されていることが判明した。後者は細胞周期の影響を受けるようである。もう一方の転写因子はCREB/ATF転写因子群に属するもので、細胞周期がG0/G1期に停止している細胞特異的にアポトーシスを誘導するようであるが、詳細はなお検討中である。
骨軟骨移植術および関節軟骨損傷のリハビリテーションに関する基礎的研究

本研究では、骨軟骨移植術および関節軟骨損傷に行われているリハビリテーションの科学的根拠を明確にすることを目指した。ヒトでは、骨軟骨移植術後1年で正常の膝機能を回復することが明らかとなった。家兎では、同手術後1年で正常の関節軟骨の組織所見が得られた。(1)家兎の膝関節に骨軟骨移植術を実施するモデル、およびラットの前十字靭帯を切離して膝関節軟骨損傷・変形性関節症を惹起させるモデルを作成し、それらの関節軟骨の超音波解析、FTIR(フーリエ変換赤外分光光度計)解析、力学的特性解析、および組織学的・免疫組織学的評価を実施する。(2)またヒトの骨軟骨移植術や膝関節全置換術などにおける超音波解析等を実施する。骨軟骨移植術の動物実験においては、現在まで、術後荷重と運動が移植された骨軟骨プラグの軟骨に及ぼす影響についての報告がなされていない。そこで家兎モデルを作製して骨軟骨移植術において術後の荷重と運動開始が骨軟骨プラグの軟骨の超音波硬度指標、および関節可動域に及ぼす影響等を調べることを目的とした。加えて超音波硬度指標等を用いて関節軟骨損傷のリハビリテーションに関する研究を実施した。具体的には、所属大学の動物実験委員会の承認を得て家兎の膝関節に骨軟骨移植術を施した。骨軟骨移植術では、OATS (Arthrex, USA)と呼ばれる器具を用い家兎の左膝蓋大腿関節の大腿骨側の関節面中央部に直径5mmのレシピエントホールを作った。右膝蓋大腿関節の大腿側の同部位から直径6mmの骨軟骨プラグを採取し、これをレシピエントホールに移植した。移植術後は荷重および非荷重の2種類の条件下で飼育した。一定期間経過後に家兎を安楽死させて膝関節標本を採取した。この標本の肉眼的観察を行った。そして標本の超音波解析、FTIR(フーリエ変換赤外分光光度計)解析およびMR画像解析を実施した。力学的解析はまだ実施していない。未解析の標本は冷凍庫で保存している。超音波解析では移植した骨軟骨プラグの軟骨の硬度指標、表面粗さ指標、厚さ指標を測定した。MR画像解析ではT2マッピングという方法で分析を行った。FTIR解析では関節軟骨のコラーゲンとプロテオグリカンの構造的マッピングを調べた。またこの標本を肉眼的に観察した後に、中性フォルマリン固定して脱灰、脱水し、パラフィン包埋して薄切した。通常の脱パラフィン後、染色して組織学的所見を観察した。その他、ヒトの骨軟骨移植術や変形性膝関節症の超音波硬度指標とリハビリテーションについて調べた。平成21年度には家兎の膝関節軟骨に骨軟骨移植モデルを作り、移植軟骨の術後の経過を、肉眼的に、組織学的に、および免疫組織学的に観察した。また超音波解析とFTIR解析によって調べた。力学的解析はまだ実施できていない。具体的には、動物実験委員会の承認を得て家兎30羽に骨軟骨移植術を施した。現有のOATS(Arthrex,USA)を用い家兎の左膝蓋大腿関節の大腿関節面側に直径5mmのレシピエントホールを作った。右膝蓋大腿関節の大腿面側から直径6mmの骨軟骨プラグを採取してレシピエントホールに移植した。術後は家兎を荷重/非荷重の2種類の条件下で飼育した。術後一定期間経過後に家兎を安楽死させて膝関節標本を採取し、超音波装置を用いて採取した骨軟骨移植術後の骨軟骨プラグの軟骨の硬度指標、表面粗さ指標、厚さ指標を測定した。また採取標本を肉眼的および組織学的所見、ならびに免疫組織学的に比較検討した。加えてFTIR解析を行った。また国内外の学会等に出席して研究に必要な最新で最先端の情報・研究資料を収集した。平成22年度には家兎の膝関節軟骨に骨軟骨移植モデルを作り、移植軟骨の術後の経過を、肉眼的に、組織学的に、および免疫組織学的に観察した。また超音波解析とFTIR解析を行った。力学的解析は実施できていない。

術後一定期間経過後に家兎を安楽死させて膝関節標本を採取し、超音波装置を用いて採取した骨軟骨移植術後の骨軟骨プラグの軟骨の硬度指標、表面粗さ指標、厚さ指標を測定した。また採取標本を肉眼的および組織学的所見、ならびに免疫組織学的に比較検討した。加えてFTIR解析を行った。また国内外の学会等に出席して研究に必要な最新で最先端の情報・研究資料を収集した。骨軟骨移植術の動物実験においては、現在まで、術後荷重と運動が移植された骨軟骨プラグの軟骨に及ぼす影響についての報告がなされていない。そこで家兎モデルを作製して骨軟骨移植術において術後の荷重と運動開始が骨軟骨プラグの軟骨の超音波硬度指標、および関節可動域に及ぼす影響等を調べることを目的とした。平成22年度には家兎の膝関節軟骨に骨軟骨移植モデルを作り、移植軟骨の術後の経過を、肉眼的に、組織学的に、および免疫組織学的に観察した。また超音波解析とFTIR解析を行った。力学的解析は実施できていない。具体的には、動物実験委員会の承認を得て家兎30羽に骨軟骨移植術を施した。現有のOATS(Arthrex,USA)を用い家兎の左膝蓋大腿関節の大腿関節面側に直径5mmのレシピエントホールを作った。右膝蓋大腿関節の大腿面側から直径6mmめ骨軟骨プラグを採取してレシピエントホールに移植した。術後は家兎を荷重/非荷重の2種類の条件下で飼育した。関連学会等において成果の一部を発表した。そこで家兎モデルを作製して骨軟骨移植術において術後の荷重と運動開始が骨軟骨プラグの軟骨の超音波硬度指標、および関節可動域に及ぼす影響等を調べた。移植軟骨の術後の経過を、肉眼的に、組織学的に、および免疫組織学的に観察した。またヒトの骨軟骨移植術後のリハビリテーションを研究し第18回欧州リハビリテーション医学会で発表した。またラットの前十字靭帯を切離することにより変形性関節症モデルをつくり、トレッドミル走行を負荷して軟骨変性、具体的には、軟骨の組織学的変化を調べた。また血液を採取してコラーゲンのバイオマーカーを調べた。この成果は2013年3月にJournal of Orthopaedic Researchに受理された。ほかにもラット膝関節から軟骨細胞を採取し、これを培養後に低出力超音波パルス療法を与え、超音波が軟骨細胞代謝に与える即時的影響を調べた。この成果はOARSI 2012で発表するとともにUltrasound Medicine and Biologyに2012年に掲載された。またラットの膝関節を固定し、関節軟骨に及ぼす影響を調べ、その成果をOARSI 2013で発表した。加えて温熱療法が軟骨細胞代謝に及ぼす影響についても検討し、同様にOARSI 2013で発表した。
子ども期の大規模災害経験を乗り越え心的外傷後成長（PTG）へつながる要因の検討

子どもと成人のための心的外傷後成長尺度(PTCI-C-R, PTGI-X)をネパール語へ翻訳し、文化的照合および妥当性検証を実施した。実施したグループインタビューでは多くの対象者が地震後に大きな心理的変化を経験したと報告し、尺度項目の殆どに関する理解を示した。一方、特に「精神性」への理解において、米国で開発された本尺度の使用に関し、ネパールの文化的背景を踏まえた配慮が必要である可能性が示唆された。地震、津波等の自然災害による苛烈な出来事は、人々の生命と健康に対する重大な脅威である。中でも次代を担う子どものメンタルヘルスへ及ぼす影響は深刻であり、その対策は公衆衛生上の大きな課題の1つである。これを踏まえて、本研究は、子ども期に甚大な災害を経験した対象者とその保護者のPosttrauamtic Growth (PTG)の実態や関連要因を明らかにする目的で開始された。【初年度(H28年度)】はじめに文献レビュー、調査地の情報収集を行い、最終的な調査対象地域として、2015年に地震に被災したネパールを設定した。次に、ネパールにおける研究協力先・研究拠点開拓のため、現地コミュニティを複数回訪問し、ネパールの国立大学医学部精神医学領域との共同研究を照会、協議を経て最終的に合意を得た。さらに調査実施のカウンターパートとして現地のNPOを開拓、協議を重ね、こちらも研究協力の合意を得た。その後の経過として、H28年10月頃、現地協力先の組織内事情により一時的に調整を見合わせるべき事案が発生したため、年度内に予定していたインフォーマルインタビューの計画・準備・インタビュー実施にかかる役割分担などの各種調整をやむなく一度延期せざるをえなくなった。このため、H28年度に予定されていた研究内容の一部を次年度まで延長し、並行して行う必要性が生じ、同内容による延長を依頼し、受理された。現地状況が回復した後に、保留となっていた一部の初年度予定の遂行を再開した。大学関係者、NPO関係者を中心とした、インフォーマルインタビュー調査を企画・実施し、次年度予定である尺度翻訳過程への準備を推進した。H28年10月頃、現地協力先の組織内事情により一時的に調整を見合わせるべき期間が発生したため、年度内に予定していたインフォーマルインタビューの計画・インタビュー実施にかかる役割分担などの調整をやむなく延期せざるをえなくなった。このためH28年度の予定の一部を次年度に延長し並行して行う必要性が生じ、同内容を依頼し受理された。【尺度翻訳】複数の翻訳者(n=2)により英語版をネパール語に翻訳、バイリンガル研究者(n=4)により社会文化的背景を考慮して統合した。ネパール語版が対象者に理解しやすいか検討するため、背景の異なる集団を対象にFocus Group Discussion (FGD)で検証した。(n=132:成人86名/10FGD・子ども46名/6FGD)次に最初の翻訳過程に携わらず、かつ元の英語版を知らない別の翻訳者によりネパール語版を英語へ逆翻訳し、得られた英語版とオリジナルの英語版を照合して最終版とした。【妥当性検証】Purposive Samplingでサンプリングした対象者に対し、ネパール語版を用いた質問紙調査を実施した。(成人n=200,子どもn=201)回答者はKavrepalanchowk (50.0%)とSindhupalchowk(50.0%)に居住、男女比は成人(男58.0%・女42.0%)子ども(男37.8%・女62.2%)だった。PTGIのクロンバックのαは0.89で、探索的因子分析では7因子(factor loadings>.4)が抽出された。英語版(5因子)とは異なる構造を持つ可能性が示唆されたため、確証的因子分析による解析中である。現地協力先の組織事情の状況回復を待ちながら、メール、Skype会議などを中心に担当者とのコンタクトを積極的に継続する。状況回復後、ただちに現地を再訪、初年度の一部予定の運用を再開し、大学・NPO関係者を中心にインフォーマルインタビュー調査を企画・実施し、次年度計画である尺度翻訳過程への準備を完了する。29年度が最終年度であるため、記入しない。社会疫学、公衆衛生29年度が最終年度であるため、記入しない。
エリザベス朝文学にみられるイタリア受容の変遷と終焉

本研究の目的は、エリザベス朝後期のイングランドで高まりを見せたイタリア文化・文学の受容ブームの全体像を明らかにすることである。本年度はトマス・ワトソンのペトラルカ風恋愛詩集Hekatompathia (1582)の分析を手掛かりに、1580年代におけるイタリア受容の状況を捉えることを目標に据えた。まず本作の後半部において描かれる、恋愛の神キューピッドへの糾弾とその死の場面がペトラルカの恋愛詩の系譜において極めて例外的なものであることに着目し、このモチーフの出処、そして意味合いを探るため、時代や地域を限らず文学作品や図像等の調査を行った。その結果、サー・フィリップ・シドニーのCertain Sonnetsの一編にワトソンと同じ「キューピッドの死」を描いた作品が存在することが判明した。この詩においてシドニーは、キューピッドの葬送のシーンをカトリック式の葬儀として描写しており、ワトソンがこのモチーフを踏襲して自身の詩集のクライマックスに位置づけたと捉えるならば、カトリックとの決別、そしてシドニーとの親密さをアピールしようとするねらいをそこに読み取ることができる。ワトソンがカトリックとの決別を髣髴とさせるこのような結末を選んだ背景には、自身のパトロンで当時カトリック信仰者として取り沙汰されていたオックスフォード伯の政敵であり、エリザベスの宮廷においてプロテスタント勢力の中核を成していたシドニー、そしてフランシス・ウォルシンガムとの関係をも深めようとするワトソンの意図が見え隠れする。20代後半という文人としてのキャリアの駆け出しの時期に執筆された本作は、ワトソンが職業詩人としての自らの立場を確固たるものにすべく出版した意欲的なイタリア受容の試みであったと結論づけられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、エリザベス朝後期イタリア受容ブームの全体像を明らかにすることである。ブームの変遷を辿るために選定した5点の文学作品の中で、平成25年度はその最初期の例としてトマス・ワトソンのべトラルカ風恋愛詩集Hekatompathia (1582)の分析を行った。その具体的内容を以下に挙げる。1. Hekatompathiaの精読:ワトソンが本作に付した典拠等から、彼がペトラルカのみならずその模倣詩人達の詩作にも関心を抱き、ペトラルカを材料に自由な詩作をしていたことがわかった。そして一見ペトラルカに極めて忠実な体裁の恋愛詩を異質な主義主張の媒体としている可能性を考察した。2.キューピッド表象の調査:本作における作者の真の主張を探るため、頻繁に描かれるキューピッドへの執拗な非難に着目した。調査の結果、エリザベス朝の文献においてキューピッドはカトリック攻撃の文脈で描写されることがあり、それ故本作も反カトリック言説と捉えうることを示唆した。3.オックスフォード伯に関する調査:ワトソンが本作でカトリックに告別する姿勢を打ち出した理由をHekatompathiaの献呈先であるオックスフォード伯に求めた。オックスフォード伯にはカトリック信仰の疑いがかけられており、本作が彼のカトリックとの決別を示唆することで、その政治的立場を擁護する役割を果たしたと結論付けた。4. HekatompathiaとHarley MS 3277の比較:大英図書館にてワトソンの手による本作の手稿本の調査を行った結果、当該の資料にはカトリック非難を匂わせる表現が印刷版のHekatompathiaと比べ明らかに少ないことがわかった。結論として、Hekatompathiaはペトラルカ模倣の恋愛詩集という体裁を取りつつ、その詩の内容はカトリックへの批判的態度を明示した作品と言える。物質的で肉欲的な恋愛の媒体としてカトリック信仰を助長する存在と認識されることもあったペトラルカのソネットを逆に反カトリックの文脈で利用する試みは、ワトソンが編み出した極めて実験的な新しいイタリア受容の方策であった。

平成25年度の成果をもって、本研究の入り口となる議論の骨子を組み立てることができたため、おおむね当初の計画通りに研究が進行しているものと考えている。本研究の一番の目的である、シェイクスピア以外の同時代作家の作品を用いて多角的に当時のイタリア受容の様相を解明するという点に関しても、これまでそのような文脈で扱われることのなかったHakatompathiaの考察を通して、当該分野の研究に新たな視点を与えられつつあるのではないかと自負している。今後は、イタリア受容が進展していく様子ついてさらに考察を進めるため、特にアレティーノ受容に関して研究を進める。エリザベス朝期に盛んに受容されたQuattro Comedieなどの狽雑な劇作、及び詩作品を英訳もしくはイタリア語の原典で読み進める一方で、アレティーノをダイレクトに受容したThe Unfortunate Traveller等のトマス・ナッシュの作品の分析も行う。それと同時にジョン・ウルフによるイタリア語出版に関しても論じる必要性があるため、ウルフが匿名で出版したマキアヴェリもしくはアレティーノの初期刊本を入手し、その解析結果を研究に反映させたいと考えている。最終的には本研究の成果を来年のEnglish Literary Renaissanceに発表することを目標に据える。
子育て支援に向けた「幼児期の親子関係アセスメントツール」の開発

本研究の目的は1歳6か月児健康診査で,親子関係にひずみを生じ始めている可能性のある親子をスクリーニングするための,親子関係アセスメントツールを開発し,その信頼性と妥当性について検討することである。調査票を作成するうえで,専門家審査のための質問紙調査を実施し,39項目からなる調査票を作成した。スケール全体の内容妥当性を示すScale-CVIは0.90であった。この調査票を用いて健診に従事する保健師に,郵送法による質問紙調査を実施した。これらの項目の因子分析を行った結果,親子関係アセスメントツールは3因子13項目から成り,Cronbachのα係数は0.90で信頼性が高いことが示された。本研究の目的は、親子関係にひずみを生じ始めていると考えられる子育て支援が必要な親子を、幼児健康診査で抽出するための「幼児期の親子関係アセスメントツール」を開発することである。平成24年度は、研究者間で親子関係アセスメントツール調査票の項目について、先行研究および文献から【親の特性】、【子どもの特性】、【親子の相互作用】、【家族としての特性】の4領域から構成を考えた。しかし、平成25年度に親子関係アセスメントツール調査票(試案)を作成するうえで、再度、研究者間で再考した結果、健康診査場面で使用することを踏まえて【家族としての特性】を除外した。さらに、【親子の相互作用】の項目を踏まえるとこの領域名を【親子関係】にした方がわかりやすいため、表現を変更し3領域からなる調査票を作成した。その後、保健師経験のある14名の大学教員を対象に、親子関係アセスメントツール調査票(試案)の内容妥当性について調査した。その結果、Item-CVIが0.78に満たなかった項目は9項目で、これら9項目を除外した37項目からなる調査票を作成した。Scale-CVIは89.6%でほぼ妥当性のあることが示された。また、14名の専門家の自由回答とともに10年以上の経験をもつ5名の保健師に調査票の回答し易さについて尋ね、これらの結果を踏まえて親子関係アセスメントツール調査票(本調査)を作成した。本研究の目的は、親子関係にひずみを生じ始めていると考えられる子育ての支援が必要な親子を、幼児健康診査で抽出するための「幼児期の親子関係アセスメントツール」を開発することである。平成24年度は「幼児期の親子関係アセスメントツール」(試案)の項目について、研究者間で検討した。検討する際にはBowlbyにおける愛着理論、Barnardの親-子相互作用を参考とした。また、研究者らの先行研究において、専門職が捉えた親の子どもに対する「不適切な関わり」、保健師が捉えた親の「不適切な養育行動」から抽出された項目を基盤とし、先行研究における親子関係について測定するための尺度やアセスメント項目を参考にした。その結果、親子関係をアセスメントするためには、【親の特性】【子どもの特性】【親子の相互作用】【家族としての特性】の4領域から総合的に判断していく必要性が示された。また、領域内の項目には、健康診査の面接場面で保健師が確認できる項目と、問診票などを使って親の認識を確認する項目が示されていた。そのため、実際にアセスメントツールとして幼児健康診査で活用するには、更に現場の保健師数名に利用しやすさの確認作業を実施し、親子関係アセスメントツール(試案)を精選する必要が示された。よって、今後は親子関係アセスメントツール(試案)を、実際の幼児健康診査で活用し易い形式に整理しなおし、幼児健康診査に携わっている保健師を対象として、デルファイ法を用いた調査を実施し、内容の妥当性について検証していく。本研究の目的は、子育て支援が必要な親子関係にひずみを生じ始めていると考えられる親子を、1歳6か月時健康診査で抽出するための「親子関係アセスメントツール」を開発することである。平成25年度に、【親子関係】17項目【親の特性】15項目【子どもの特性】14項目の合計46項目からなる親子関係アセスメントツール調査票を作成し、平成26年度には本調査を実施した。対象は研究同意の得られた1歳6か月児健康診査に従事する81名の保健師で、郵送による親子関係アセスメントツールの質問紙調査を実施し、ツールの信頼性と妥当性を確認した。その結果、天井効果のあった6項目と相関係数0.75以上の6項目を除外した合計34項目について、ツールの構成概念妥当性を確認するために探索的因子分析を行った。分析方法は、プロマックス回転、最尤法、因子負荷量0.35以上かつ他の因子に0.35以上を示す数値がないことを基準として分析を行った。

その結果、3因子13項目(第1因子:親の心理社会面の脆弱さ、第2因子:子どもの発育発達上の問題、第3因子:親の希薄な子どもへの関わり)からなる親子関係アセスメントツールを作成した。また、尺度全体の信頼性の検討を行ったところ、Cronbachα係数=0.90であった。第1因子は0.90、第2因子は0.85、第3因子は0.75で高い整合性が示された。また、下位尺度間の相関係数は、Pearsonの相関係数γ=0.370.89で相関が認められた。今後の課題は、1歳6か月児健康診査で親子関係アセスメントツールを実際に活用し、ツールの有用性について検証していくことが必要である。医歯薬学地域・老年看護学当初、デルファイ法を用いて幼児期の親子関係アセスメントツール(試案)を作成し、その内容妥当性について検討する予定であった。しかし、デルファイ法を用いて調査するには、現場の状況および期間を踏まえて困難化する可能性が高かったため、対象者に対して前後2回の継続的比較法を用いて調査する方法に変更した。進捗状況がやや遅れている理由は、研究を行ううえで2回の倫理審査を受ける必要があり、これに約6ヶ月を要したため、本調査を年度内に行うことができなかった。また、年度末年度初めにかけて調査依頼を10数か所に行っているが、時期的に研究参加者の内諾を得ることが難しく、時間を要している状況にあり遅れている。平成24年度は、幼児期の親子関係アセスメントツール(試案)を研究者らの先行研究および既存の研究結果を参考に作成し、その内容妥当性を検討するための第1回調査を実施し、幼児期の親子関係アセスメントツール(原案)を作成する予定であった。しかし、幼児期の親子関係アセスメントツール(試案)の項目を検討するうえで、実際に幼児健康診査の現場で使用しにくい現状が認められたため、質問項目を検討するうえで時間を要したため、やや進捗が遅れている。現在、幼児期の親子関係アセスメントツール(本調査)において効果を検証するために、10数か所の保健センターに研究協力の依頼を行いデータ収集段階にあり、現在、3分の1程度の研究参加内諾を得てデータ収集中である。今後、対象者が100人以上になるよう継続して研究依頼を行い、研究参加者の確保に努めたい。また、随時データ収集、分析を行っていく予定である。平成25年度には、親子関係アセスメントツール(試案)を、現場の幼児健康診査で使用し易い形式に修正する作業を実施する。その際、研究協力の得られた数か所の保健センターにおいて保健師の意見を求め、親子関係アセスメントツール(原案)を作成する。その後、デルファイ法を用いた自己記入式の質問紙調査を、市町村保健センターで幼児健康診査に従事している保健師を対象に郵送によって実施し、内容妥当性について検討する予定である。当初、パーソナルコンピュータを購入予定であったが、以前から使用しているものが現在もなお使用可能であるため購入していないこと、さらに調査票の作成に対して業者発注および郵送作業にアルバイトを雇用する予定であったが、研究者自身で調査票作成、郵送作業を行ったために予算が繰り越しとなっている。今後の使用計画は、不足人数分の研究参加依頼および対象者に対する説明会における交通費等に予算執行する予定である。さらに、分析するために統計解析ソフトSPSSのバージョンアップ、研修会に参加するための参加費および交通費に使用する予定である。
エビデンスに基づいた匿名化の実証

個体情報が保護されていることの法的定義は、個体識別が出来ない状態である。しかしこの定義は技術的に曖昧なので、個票データは過剰に匿名化されたりする。このような社会的損失を正すには、個体識別可能性を明確化しなければならない。本研究は個体識別ができない状態を統計的推定の対象として明確化することを目的とし、細部まで詰めた理論を構築した。また本研究はこの理論を実証するため、既公開の匿名データが個体識別可能性の情報を持っていることに着目し、平成15年の住宅・土地統計調査匿名データの個体識別可能性を計測した。本年度は住宅・土地統計調査(平成15年)を先行して分析し、結果をまとめる予定であった。実際に匿名化水準の測度を計測して数値を得て、統計関連学会連合大会等で結果を報告した。ここで使用した匿名化水準の測度は理論モデルを背景に持つ。そしてこの理論モデルは匿名化実務と整合的に構築されており、その理論の一部は情報処理学会論文誌で発表した。なお理論の全体についての論文は執筆中で、平成27年度初頭に投稿する予定である。それから招待講演において、情報保護という社会的要請を技術的問題に「翻訳」する理論を紹介し、ビッグデータの社会的利用においても適切な翻訳が問われるという問題提起を行った。このように理論研究は進展し、特に、いわゆるキー変数の選択方法という「未解決問題」を解決したと考えている。既存研究はキー変数を選択できないが、それはキー変数に依存する匿名化水準の測度の使い方を主観に委ねるからである。本研究では匿名化水準の測度の使い方を客観的に定めるので、初めてキー変数も合目的的に選択されることになる。ただ、計測したい量(リスクの最大値)と出来る量(リスクの分位点)は異なる。実務的には大半の攻撃者が知る変数をキーとしているが、それはリスクの分位点として正当化される。他方、理論研究に時間を費やしたため、平成26年度初頭に予定していた匿名データの利用申請は年度末にずれこんだ。そのため、総務省所管の匿名データ分析については、ワークステーションにデータセットを展開する段階までしか進んでいない。本年度も匿名化水準を決定する理論の精緻化に努めた。特に、分割表のモデルとして独自な疑似多項分布について、分布族としての性質の解明が進んだ。多項分布は多くの良い性質を持つが、平均ベクトルと分散共分散行列の構造が固定的で、平均より分散が大きい(過分散)構造を記述できない。本年度はそれが可能となるように多項分布を一般化したConditional Compound Poisson (CCP)分布族について、二次モメントを明らかにした。CCP分布族は多項=ディリクレ混合分布(負の超幾何分布)や疑似多項分布を含む。得られた結果からCCP分布族の相関係数行列が即座に導かれるが、それは過分散の母数に依存せず、多項分布のそれと一致することが分かる。また二次モメントの式を見ると、セル平均の母数と他の母数から算出される係数を分離出来ることが分かる。疑似多項分布の周辺分布を第二種の疑似二項分布と呼ぶが、その分散についてそのような表現を結果として得た。その表現はこれまで知られていなかったと思われる。他方、理論研究に時間を費やしたため、匿名データを用いた実証分析は、総務省所管の四調査(全国消費実態調査、社会生活基本調査、就業構造基本調査、住宅・土地統計調査)についてほぼリスク評価を終えた段階にとどまった。なおこれらの四調査は匿名データ制度の開始時から提供されているため利用が比較的多く、他の調査より統計的証拠として重要と考える。匿名化水準の許容範囲を定めるための統計モデル構築において、理論研究に時間を費やしたため。本年度の実績は招待講演一件、論文公刊一件である。それぞれについて概要を説明した後、研究期間全体としての成果を述べる。まず招待講演では、コルチンモデルという確率分割族について、周辺分布を求める方法を二つ示した。一つはコルチンモデルの条件付き分布としての性質を用い、もう一つは周辺モメントの反転を用いる。それぞれ周辺分布の異なる表現を得るが、それらが同値であることは直接的にも示すことができる。また講演では、コルチンモデルの例として有名なピットマン分布について数値評価例を示し、特殊ケースのユーエンス分布と比較した。それらの違いは漸近的には知られているが、小標本での挙動の違いは報告されていないと思われる。論文の方は本プロジェクトで開発した個体識別リスクの許容限界を統計的証拠に基づいて定める理論をまとめた上、現実の匿名データ審査体制に関する含意を考察し、具体的改善点を指摘することが出来た。そして平成15年の住宅・土地統計調査匿名データについての実証結果については併せて公刊した。しかしその他の匿名データの実証分析については、総務省所管の四調査(全国消費実態調査、社会生活基本調査、就業構造基本調査、住宅・土地統計調査)について昨年度の評価を再検討するにとどまった。研究期間を通して、エビデンスに基づく匿名化の理論は十分に精緻化することができた。これにより、法の下での匿名化について、細部までの考察に基づいた判断が出来る。しかし実証面では憾みを残す。労働力調査や国民生活基礎調査の実証分析も行う予定であったが、多忙を極めたため十分な検討は出来なかった。分析を継続するつもりである。

このような社会的損失を正すには、個体識別可能性を明確化しなければならない。本研究は個体識別ができない状態を統計的推定の対象として明確化することを目的とし、細部まで詰めた理論を構築した。また本研究はこの理論を実証するため、既公開の匿名データが個体識別可能性の情報を持っていることに着目し、平成15年の住宅・土地統計調査匿名データの個体識別可能性を計測した。匿名化水準の許容範囲を定めるための統計モデル構築において、理論発展に時間を費やしたため。理論の出版作業は最終段階にこぎつけたので、実データ分析に軸足を移す。経済統計学匿名化水準の許容範囲を定めるための統計モデルは完成したので、理論を先に論文化する。その後、データ分析に移る。厚生労働省が匿名データ提供依頼のメールを紛失したため、匿名データの提供を受ける時期が遅れた。そのため匿名データの利用手数料の算出が遅れ、その間予算執行を見合わさざるを得なかった。データ利用の遅れを取り戻すため、人件費として利用する予定。
日本語の普遍性と個別性に関する理論的及び実証的研究

1.理論:生成文法理論、一般句構造文法、言語類型論に基づき、Voice(態)の問題を幅広く研究し、主語に対する意味役割付与、統語的派生と語彙的派生の相対的関係、主題から主語への文法化の問題を中心に日本語の普遍性と個別性を説明する理論的枠組みを設定した。さらに構造認可条件に関する普遍的原理、空範疇的原理と疑問詞、数量詞移動の問題、受動文、使役文など代表的構文にたいするプロトタイプ理論など、各理論の充実に向けた研究も実った。これらの成果を基に語用論をも含めた包括的言語理論を構築し、日本語研究を基に新しい言語理論開発の可能性がでてきた。2.資料収集と分析:(1)誤用研究の文献資料からの誤用例約4000(国立国語研究所)、(2)中国人、韓国人の日本語学習者の発話資料(東京都立大学)、(3)外国人学習者の作文の誤用例(大阪大学)および言語行動様式に関するビデオ資料(名古屋大学)など、多量の資料を収集し、データベース化して、カッコ内に示した研究機関のコンピュータに入力済み。キーワードの索引作成のためのプログラムも完了しており、今後多方面での活用が可能である。上記(1)では従来の誤用研究に偏りがあること、(2)では日本人の応答形式との対照、(3)では従来の日本語研究を越えた多くの問題点の存在、(4)では談話文法と言語行動の関連づけの必要性などを明かにした、日本語の個別性の記述によって理論的研究にも資するところが大きかった。3.公開シンポジウム:言語学者、日本語研究者、日本語教育者を対象に、3回シンポジウムを開いた。理論的研究と語学教育の現場の問題とのずれが初めは大きかったが回を重ねるにつれ、両者の相互活性化が可能になり、今後も此の方向での研究協力が望まれている。4.実験:日本語学習歴ゼロの学習者に対する実験授業生成文法理論に基づく文法獲得の実験、外国人学習者にたいする言語行動実験を行い、所期の目的を達すると共に、新しい方法論をも開発した。1.データベース:(1)統率束縛理論(井上)(【i】)基底構造と語順(【ii】)形態論と主題関係(【iii】)輝応表現(【iv】)論理形式(【v】)日本語の格標示の五テーマに関して約750件の文献を入力し、キーワード作成中。(2)心理言語学(大津)日本語文法、英文法の習得に関する文献約1500件を入力。英文法習得に関する発語資料、Waleoプロジェクトの報告の一部を入力。(3)類型論(柴谷)基本文献を入力、(4)誤用例(野元)約500件の論文・単行本からデータを収集し、約半数を入力。(5)作文資料(奥津)中国人、韓国人、台湾人留学生の作文を入力。2.理論的研究、(1)現在仮定されている言語の普遍性に照らして、日本語の複雑述語の項構造を分析し、日本語の個別性を扱うパラメータを設定。(井上)(2)複合語形成に関する形態論、統語論、音話論の相互関係。(柴谷)3.分析(1)外国人留学生の日本語の発音データの収集とスペクトログラフによる分析。(村木)(2)留学生の作文資料の予備分析を終り、次のテーマにしぼった。(【i】)助詞・接続詞(【ii】)アスペクト(【iii】)格助詞・とりたて詞(【iv】)授受表現(【v】)連体修飾。

(奥津)(3)セブアノ語のフィールド調査を行い、類型論の観点から分析。(柴谷)4.実験(1)表現された文字資料によらず、話しことばから誤用研究を行うために、(【i】)調査場面の選定(【ii】)調査方法の確定(【iii】)予備調査を実施し、(【iii】)では様々な問題に出会ったが、従来の誤用研究では得られなかった事実が発見された。(水谷)5.方法論開発(1)誤用分析方法の基礎として、誤用の判断と誤用の質的分類の基準設定を提案。(井上)(2)誤用例のデータベース作成と、誤用データベースの理想システム開発のためのパイロット、スタディ。(野元)(3)文法習得に関する情報を子どもの言語外の知識を利用して収集する方法の開発(大津)(4)分担者の作成したデータベースに互換性を持たせるためのプログラム開発。(山田)6.研究報告書作成(約200頁)(井上編)本研究の実績の大部分は62年2月2日の「大学と科学」の公開シンポジウムにおいて発表した。その内容は理論面では、GB理論(井上)一般句構造文法(村木)、言語類型論(柴谷)、実証面では、心理言語学(大津)初級日本語実験クラス(野元)言語行動と話しことばに関する実験(水谷)からの成果であった。1.理論:(1)GB理論をもとに日本語の主語と諸構造の関係を主語にたいする主題役割(意味役割)付与と格付与に関する一般原則に照らして分析し、日本語の普遍性と個別性に関する具体的知見を得た。(井上)(2)GPSGによる「たい」「「がる」の分析・比較の「より」逆説の「が」対照の「は」の統語的・意味的分析を行った。(村木)(3)主としてフィリピン諸語の主語とヴォイスに関する類型論的研究。(柴谷)(4)誤用分析に関する「学習の方策」の仮説を実験によって検討し、理論の新しい展開を見た。(野元)2.実験:(1)場面と言語および言語行動との関係に関する実験(水谷)(2)心理言語学による実験:(【i】)照応的「自分」の発達(【ii】)英語の代名詞と先行詞の構造条件と英文法(大津)(3)初級日本語の実験クラスにおける観察と実験(野元)3資料収集とデータベース化:(1)作文における誤用の文法事項による分数とカード化(井上)(2)言語行動に関する実験の録音とビデオ化(水谷)(3)日本語の鼻音、鼻母音の発音に関する外国人の誤りのスペクトログラム収集(村木)(4)文献に現われた誤用例のデータベース化(野元)(5)心理言語学関連の文献をコンピュータに入力、welloプロジェクトの発話資料をコンピュータに入力(大津)(5)中国語・朝鮮語を母語とする初級学習者の一年間にわたる追跡調査資料の収集、文字化、コンピュータへの入力(奥津)(6)作分資料の収集と分析(寺村)4.コンピュータプログラム開発:分担者の作成したデータベースの互換性を持たせるためのデータベース応用プログラムの開発(山田)1.理論:(1)GB理論:昨年のIncorporationの仮説を用いた,主語と主題役割付与に関する研究結果をふまえて,主語の主題役割とアスペクトとの関係の研究に着手し,アスペクトとテンスをもとに主題役割をも組みこんだ動詞の分類試案を作成.文の接続に関して「-し」「-て」「と」
ケイ素ー炭素三重結合化学種シリンの合成

本研究では、ケイ素ー炭素三重結合化学種「シリン」の合成に挑戦した。かさ高い縮環型立体保護基(Rind基)をケイ素と炭素に導入することで、安定なケイ素ー炭素三重結合の構築にアプローチした。ケイ素側の反応基質として、ジブロモジシシレンとN-へテロ環状カルベン(NHC)との反応により「ブロモシリレン・NHC付加体」を合成した。炭素側の基質として、「ハーフペアレント型ジアゾメタン」を合成し、分子構造をX線結晶構造解析により決定した。ジアゾメタンの光反応を調査した結果、従来にないニトリル化合物が生成することを見いだした。ジアゾメタンとリチウム試薬との反応について調査した。ジシリンの合成研究も行った。本研究では、ケイ素ー炭素三重結合化学種である「シリン」の合成に挑戦している。シリンは、多くの化学者が物性や反応性に興味をもちながらも、これまで仮想分子のままであった。本研究では、独自に開発したかさ高い「縮環型立体保護基(Rind基)」を導入し、合成法を工夫することで、シリンを安定な化合物として合成・単離することを目的とする。シリンの分子構造や化学結合について解明するとともに、特異な結合電子に由来する反応性を探究することを目標とする。平成26年度は、Rind基を有するアルデヒドをトシルヒドラゾン化した後、塩基を作用させることで、Rind基をもつ「ジアゾメタン」の合成を行った。合成した「ジアゾメタン」はかさ高いRind基によって安定化されているために単離可能であり、分子構造をX線結晶構造解析によって明らかにした。なお、アルデヒド体とトシルヒドラゾン体の分子構造もX線によって解明した。また、平成26年度は、Rind基を有するトリブロモシランの還元縮合反応により「ジブロモジシレン」を合成し、これと強いルイス塩基であるN-ヘテロ環状カルベン(NHC)との反応により「ブロモシリレン・NHC付加体」を合成した。分光学的手法に基づき同定した。シリンは、多くの化学者が物性や反応性に興味をもちながらも、これまで仮想分子であった。本研究では、独自に開発した嵩高い「縮環型立体保護基(Rind基)」を導入し、合成法を工夫することで、シリンを安定な化合物として合成・単離することを目的とする。平成27年度は、平成26年度に引き続き、Rind基が置換したハーフペアレント型の「ジアゾメタン」の反応性について調査した。ジアゾメタンとブチルリチウムとの反応により、「ジアゾメチルリチウム」が生成することを捕捉実験により確認した。また、ジアゾメタンの光反応について調査した。捕捉剤無しの条件では、脱窒素に伴い生成する「三重項カルベン」がRind基の側鎖のC-H結合を分子内で活性化して対応する環化体を与えた。また、N-へテロ環状カルベン(NHC)の存在下では、三重項カルベンとNHCが結合したアルケンが安定に生成することを見いだした。また平成27年度は、従来よりも嵩高いRind基をケイ素上に導入し、ケイ素ーケイ素三重結合化学種である「ジシリン」の合成研究を行った。未踏のケイ素ー炭素三重結合化学種である「シリン」の合成に向けて、「ジアゾメチルリチウム」の発生法を確立した。ケイ素試薬による捕捉実験について調査中である。ルイス塩基で安定化された「ブロモシリレン」の反応性に関する共同研究も進行中であり、炭素化学とケイ素化学の先駆的知見の融合による今後の研究展開が大変楽しみな状況である。嵩高いRind基の導入により、ケイ素ーケイ素三重結合化学種である「ジシリン」の合成にも成功している。一方、Rind基を置換した嵩高いアルキンの合成は道半ばである。平成28年度は、平成27年度に引き続き、比較的かさの小さなEMind基が置換したハーフペアレント型の「ジアゾメタン」とn-ブチルリチウムとの反応について調査した。その結果、目的とするジアゾメチルリチウムではなく、ジアゾメチル基の末端窒素にn-ブチル基が結合したリチウム化合物の二量体が生成することを単結晶X線構造解析により明らかにした。ジアゾメタンとリチウムジイソピルアミド(LDA)などの他のリチウム試薬との反応および捕捉実験についても調査を行った。ジアゾメチルリチウムの効率的な発生を見いだすには至っておらず、引き続きリチオ化の反応条件を精査する必要がある。また平成28年度は、平成27年度に引き続き、ジアゾメタンの光反応について調査した。その結果、脱窒素により三重項カルベンが発生するだけでなく、水素原子の移動に伴い窒素ー窒素結合が切断したニトリル化合物が生成することを見いだした。ジアゾメタンの新しい反応性である。