hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
喘息増悪の予防及び治療を目指す研究

緒言:喘息はコントロール良好な疾患となったが、喘息増悪は今でもしばしば見られ、増悪の予防及び治療法の確立は重要と考えられる。Cadherin-relatedfamily member 3(CDHR3)は、cadherin superfamilyに属する膜貫通の糖蛋白で、気道上皮細胞に発現するが、その機能はよくわかっていない。近年、CDHR3の遺伝子変異は、小児喘息における重度な増悪と関連することが報告された。さらにCDHR3は、ライノウィルスの中で重篤病態を引き起こすとされる、C型ライノウィルスの受容体であることが判明し、喘息増悪に関与する可能性が示唆されている。昨年CDHR3が好酸球の接着を直接誘導することを報告したが、今年度はCDHR3が、好酸球の他のエフェクター機能(活性酸素産生、脱顆粒など)を活性化するかにつき検討した。結果: CDHR3は好酸球からの活性酸素産生を誘導し、脱顆粒を誘導した。考察:今研究から、CDHR3は好酸球のエフェクター機能を活性化することが明らかとなった。CDHR3による好酸球活性化が、喘息増悪に関連する可能性が考えられた。今後CDHR3遺伝子変異の好酸球機能に与える影響について、変異蛋白の使用や変異遺伝子のtransfectionによって、検討する予定である。喘息増悪の誘因で、最も頻度の高いものとして、ライノウィルス(rhino virus; RV)感染があげられる。また重症喘息では「治療下でもしばしば増悪」するが、その過程で好中球性炎症が発動し、治療抵抗性を獲得する。本研究は、RV感染及び好中球性炎症の制御に重点をおき、喘息増悪の予防及び治療戦略を立てることを目的とする。今年度は、重症喘息患者の好中球と健常人好中球の好酸球基底膜通過反応の誘導能の違いを検討した。方法:重症喘息患者及び健常人の末梢血好中球・好酸球を使用した。好中球・好酸球は、デキストラン、Percoll液、及びimmunomagnetic beadsによるnegative selectionにて分離した。好酸球基底膜通過反応(trans-basement membrane migration; TBM)は、Boyden chamber変法を用い、下室にLPS及び好中球を配置し、好酸球の上室からの遊走反応を測定した。結果:健常人末梢血の好中球それ自身は、好酸球TBMを誘導しないが、LPSで刺激すると、好酸球TBMを誘導した。また重症喘息患者の末梢血好中球は、それ自身で、好酸球TBMを誘導した。またLPS刺激で、好中球による好酸球TBMは亢進し、健常人と比べ、より低濃度のLPS刺激で好酸球TBMを増強した。考察:今回の研究で、好中球機能は、重症喘息患者と健常人で異なることが明らかとなった。すなわち、健常人末梢血の好中球それ自身は、好酸球TBMを誘導しなかったが、重症喘息の好中球は、単独で好酸球TBMを誘導した。さらに健常者好中球と比べ、LPSに対する反応性も亢進していた。従って、重症喘息では健常人と比較して好中球機能が活性化しており、これらの機序が重症喘息における好中球性及び好酸球性炎症の連動に関与している可能性が示唆された。前述の研究実績だけでなく、現在以下のプロジェクトが進行中である1好酸球性炎症及び好中球性炎症がRV感染に与える影響(RV感染の重症化を規定する要因の解明): RV感染の系で、副鼻腔炎の種類(好中球優位、好酸球優位)で、ウィルス複製能や炎症惹起能力などに差があるか検討する。好酸球性副鼻腔炎及び好中球性副鼻腔炎から得られた副鼻腔上皮細胞を、air-liquid interfaceで培養し、完全に分化させたあと、臨床株RV(RV-A16, B52, C15)を感染させ、上皮細胞におけるウィルス量及び培養液のサイトカイン・ケモカイン濃度を、RT-PCRまたはELISAで測定する。3抗コリン薬や糖尿病薬の好中球性気道炎症に対する効果:喫煙や肥満は、重症喘息における好中球性炎症に関与する可能性が指摘されている。実地臨床では、喫煙の伴うCOPDには抗コリン薬が、肥満に伴う糖尿病には糖尿病薬が使用される。これらの薬のマウス好中球性気道炎症に対する効果を検討する。重症喘息では「治療下でもしばしば増悪」するが、その過程で好酸球性炎症と好中球性炎症が連動し、治療抵抗性を獲得する。今年度は、好酸球性炎症のバイオマーカーとされているペリオスチンが、好酸球機能を活性化させるかについて検討した。方法:健常人及びアレルギー患者の末梢血好酸球を使用した。好酸球は、デキストラン、Percoll液、及びimmunomagnetic beadsによるnegative selectionにて分離した。好酸球接着反応は、残存好酸球ペルオキシダーゼ測定法で測定した。好酸球の活性酸素産生は、チトクロームC還元法により測定した。培養上清におけるeosinophil-derived neurotoxin (EDN)濃度とサイトカイン濃度を測定し、前者を好酸球脱顆粒の指標とした。

結果:ペリオスリンは、好酸球の接着を誘導し、活性酸素産生及びEDN放出を亢進させた。これらの反応は抗αM integrin抗体及び抗β2 integrin抗体の前処置で抑制された。ペリオスチンは、好酸球からのtransforming growthfactor (TGF)-β1産生を亢進させた。考察:今研究からは、ペリオスチンが好酸球性炎症のバイオマーカーであるだけでなく、好酸球機能を直接活性化させることが明らかとなった。またペリオスチンは、好酸球からのTGF-β産生を亢進させ、気道リモデリングを悪化させることが示唆された。好酸球性炎症が存在すると喘息は増悪しやすいことが報告されており、ペリオスチンによる好酸球機能の活性化が喘息増悪に関与する可能性が考えられた。前述の研究実績だけでなく、現在以下のプロジェクトが進行中であり、研究全体ではやや遅れていると思われる。1好酸球性炎症及び好中球性炎症がライノウィルス(RV)感染に与える影響(RV感染の重症化を規定する要因の解明): RV感染の系で、副鼻腔炎の種類(好中球優位、好酸球優位)で、ウィルス複製能や炎症惹起能力などに差があるか検討する。好酸球性副鼻腔炎及び好中球性副鼻腔炎から得られた副鼻腔上皮細胞を、air-liquid interfaceで培養し、完全に分化させたあと、臨床株RV(RV-A16, B52, C15)を感染させ、上皮細胞におけるウィルス量及び培養液のサイトカイン・ケモカイン濃度を、RT-PCRまたはELISAで測定する。3抗コリン薬や糖尿病薬の好中球性気道炎症に対する効果:喫煙や肥満は、重症喘息における好中球性炎症に関与する可能性が指摘されている。実地臨床では、喫煙の伴う慢性閉塞性肺疾患(COPD)には抗コリン薬が、肥満に伴う糖尿病には糖尿病薬が使用される。これらの薬のマウス好中球性気道炎症に対する効果を検討する。緒言:喘息はコントロール良好な疾患となったが、喘息増悪は今でもしばしば見られ、増悪の予防及び治療法の確立は重要と考えられる。Cadherin-relatedfamily member 3(CDHR3)は、cadherin superfamilyに属する膜貫通の糖蛋白で、気道上皮細胞に発現するが、その機能はよくわかっていない。近年、CDHR3の遺伝子変異は、小児喘息における重度な増悪と関連することが報告された。さらにCDHR3は、ライノウィルスの中で重篤病態を引き起こすとされる、C型ライノウィルスの受容体であることが判明し、喘息増悪に関与する可能性が示唆されている。今回、CDHR3が直接的に好酸球の接着を誘導するかについて検討した。方法:健常人の末梢血好酸球を使用した。好酸球は、デキストラン、Percoll液、及びimmunomagnetic beadsによるnegative selectionにて分離した。好酸球をCDHR3でcoatしたplateとincubateし、残存好酸球ペルオキシダーゼ測定法で接着反応を測定した。結果: CDHR3は好酸球の接着を誘導し、IL-5は好酸球のCDHR3への接着を増強した。考察:今研究から、CDHR3は好酸球接着を誘導することが明らかとなった。CDHR3による好酸球接着が、喘息増悪に関連する可能性が考えられた。
市場形成過程と商業の国際比較

日本における清酒の需要低迷と、中小零細企業が多い清酒メーカーの流通戦略についてのケーススタディ論文を完成させた。また、海外の2つのワイン学会で報告をおこなった。海外には多数の社会科学系のワイン研究者が存在し、学会も複数ある。アメリカ、ヨーロッパ、オーストラリア、南アフリカから、実務関係者、政府機関関係者など数多く参加し活発な議論が交わされているが、日本は世界最大のワイン消費国のひとつであるにもかかわらず、研究者は皆無であることを残念に感じ、今後日本の酒類市場や勃興しつつある日本のワインについても、国際学会等で紹介したいと感じた。日本はさまざまな酒類を受け入れ輸入してきた国であるし、清酒も焼酎も現在海外輸出が少しずつ軌道に乗り始めている。過去GATTで日本国内の酒税率が問題とされており、常に他国の主張を受け入れる受動的な立場で、その議論に参加しているとは言い難い。海外(特に欧米)の酒類産業をめぐる動向を知るためにも海外の研究者との意見交換は欠かせないと考えている。また実態調査を進めるうちに、この業界は、商業者と中小生産者とのネットワークの問題とともに、農業(原材料の調達を通して)、市場に対する規制のあり方(税制)、日本の食文化、など、様々な問題を内包している重要な研究対象であることが分かってきた。近年、ビオワインが世界的ブームであり、日本市場がそのブームを牽引している。農業と商業とふたつの領域にまたがる研究課題である。ビオワインの実態についての共同研究を推進していきたいと考えている。本年度は初年度であるため,酒類産業生販3層と異なる酒類(種級)のメーカーへの聞き取り調査をおこない,本調査を敢行するために必要な人的ネットワークを形成することができた。上半期には,福岡の複数の酒販店,卸売業者,蔵元(清酒,焼酎),佐賀の蔵元(清酒のみ)には複数回の訪問を通じて,東京の酒類卸,千葉の酒販店,インポーターなどを紹介してもらった。さまざまな場所で開かれる展示会にも積極的に参加し,多くの業界関係者に知己をえることができた。上記の活動の結果,9月にフランスへ行った際には,ワイナリー,政府機関(SOPEXA),小売店への聞き取り調査が実現した。また下半期には,熊本県卸売組合,人吉酒造組合,鹿児島県卸売組合,酒造組合の紹介で,焼酎の蔵元にも聞き取り調査をすることができた。さらに,当該分野に関係する研究者との交流も実現した(専修大学見目洋子氏,鹿児島大学鮫島吉廣氏)。酒類流通をめぐって重要なのは「消費者との良好な関係を構築する仕組み作り」であり,酒類だけをとりあげて分析するだけでは不十分で,酒類を提供するレストラン,外食産業との関係が重要であることがわかってきた。初年度であり,新規の調査先開拓を優先させたが,来年度は成果発表にも力を注ぎたい。平成20年度、7月に日本商業学会で、本研究の成果の一部の報告をおこなった。11月、パリとロワールで引き続きヒアリング調査をおこない、ワイン流通の研究対象を「有機ブドウを栽培してなるべく自然な製法で醸造する」ビオ・ワインを巡る状況に焦点を絞るということに決定した。またそれと同時に、日本の酒類も、伝統的な製法を維持しながら醸造を続けている醸造場と流通について研究することに決定した。今後、本格的に酒類流通における国際比較をおこなうためにも協力してもらえる共同研究者を探したいと考えていた。幸運なことに、京都大学で在外研究をおこなっていたボルドー・マネジメント・スクール(BEM)のタチアナ・シャミーヴァ教授と知り合うことができた。まず、滋賀県の蔵元へ一緒に行きヒアリング調査を実施し、共同でケース・スタディを執筆することとなり、それについてワインの国際学会で報告する機会が与えられた。3月にはその打ち合わせをおこなった。3月には私がボルドーへ訪問し、ワイン経営大学院をもつBEMで他の研究者も紹介してもらった。また、ワインの中でも、ビオ・ワインの動向について共同研究をおこなうことでも意見が一致し、ボルドーではまだ珍しいビオ・ワインを醸造しているワイナリーをヒアリング調査した。研究実施計画にも書いている通り、今後、本格的に共同研究を推進する予定としている。
間欠的高周波重畳荷重を受ける溶接継手疲労寿命評価法の開発

波浪中でホイッピングおよびスプリンギングを生じる6500TEUコンテナ船の非線形流力弾性解析を実施し,過渡船体弾性振動の大きさ・発現頻度の統計モデルを開発した.提案統計モデルと荒天避航を考慮した航海シミュレーションに基づき,溶接継手の疲労試験で負荷すべき代表応力波形を選択した.選択した応力波形を高速・正確に負荷できる動電型起震装置を使用した振動板曲げ(EE-PBV)疲労試験装置を開発した.開発装置と従来型装置の同等性は先行研究の疲労試験結果と比較して確認した.開発装置を利用して,非線形流力弾性・航海シミュレーションにより決定した,各種の重畳・間欠ホイッピング重畳応力波形を負荷した疲労試験を実施した.本研究で得られた主な知見は以下に要約できる:(1)荒天避航に従う大型コンテナ船に生じるホイッピング振動が,海象によらず概ね同じ波数ごとに生じること,スラミング衝撃応力範囲と波浪外力応力範囲の比が概ね一定になることが分った.(2)ホイッピング重畳が生じる海象を代表する応力波形と,非重畳海象で負荷する応力波形・負荷回数の決定法を提案した.開発したEE-PVB試験装置により提案応力波形を負荷した疲労試験を精度よく実施できることを確認した.(3)提案応力波形を使用した定常ホイッピング重畳疲労試験を実施し,rainflow応力計数と修正Miner則を適用すると,異なる統計的性質をもつ応力波形の疲労試験結果を適切に推定できることがわかった.(4)提案応力波形を使用した,重畳波形・非重畳波形の組合せが異なる間欠ホイッピング重畳疲労試験を実施し,rainflow応力計数と修正Miner則を適用すると,疲労試験結果より安全側の寿命推定を与えること,および非重畳期間の応力振幅を低下させると,間欠重畳試験結果が定常重畳試験結果に近づく傾向があることがわかった.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。北太平洋を航行する6000TEUコンテナ船中の溶接継手の疲労強度評価を行った.解析対象船の航路として,大圏航路と最短時間航路の2ケースを解析した.疲労強度は線形船体応答解析に基づく疲労被害度解析と,き裂開閉口を考慮した疲労き裂伝播解析で実施した.その結果,本研究の解析条件では大圏航路を想定した場合の疲労寿命は,最短時間航路を推定した場合より平均で約25%短くなること,および荒天避航を考慮した場合も従来と同様の手順で嵐モデルを構築できることがわかった.一方,荒天避航あり・なしの短期海象履歴(各1航海)について非線形船体応答シミュレーションプログラムTSLAMを用いた応力履歴解析を実施したところ,荒天回避を行わないと疲労被害度が1.75倍に増大することがわかった.非重畳期間の応力振幅を重畳波形の1次波と同じに設定した間欠高周波重畳疲労試験を実施した.その結果,本年度の実験条件でも間欠重畳時の疲労寿命が定常重畳時より延伸する傾向が確認されたが,寿命延伸の程度は,既報の等価応力振幅を一定に保った場合より小さい傾向がみられた.また,間欠重畳試験中に等価応力振幅を変化させると,き裂発生寿命に複雑な荷重履歴影響が生じた.既報で開発した回転偏心錘と回転ハンマを用いた板曲げ振動疲労試験装置では発生できない,ホイッピングの衝撃発生頻度と衝撃力を独立に制御でき,スプリンギングの1次波・2次波振幅比・周波数比を連続制御できる動電式板曲げ振動疲労試験装置を開発し,実働ホイッピング重畳荷重波形の特徴を再現した高速負荷が可能なことが確認された.この試運転中に,板曲げ試験体・駆動機構が共振して,起振機荷重波形と溶接継手部歪波形の相似性が損なわれる場合があることが分かったので,歪信号による直接制御,加振周波数の調整,駆動機構の改造等の対策を実施中である.平成28年度の目標として,a)荒天避航と海象発現順序を考慮した間欠重畳荷重履歴の数値シミュレーションと間欠重畳疲労試験における荷重波形選択方法の開発,b)ホイッピングの衝撃発生頻度と衝撃力を独立に制御でき,スプリンギングの1次波・2次波振幅比・周波数比を連続制御できる板曲げ振動型(PBV)疲労試験装置の開発を設定した.a)については,荒天避航を考慮した遭遇海象発現時刻歴データベースの構築と,荒天避航を考慮した海象発現順序モデル(嵐モデル)の構築を達成した.また,非線形船体応答解析に基づく間欠重畳荷重履歴シミュレーションを実施するための解析システムの構築が完了し,荒天避航あり・なしの各1航海について応力履歴生成を実現した.しかし,非線形船体応答解析の計算工数が予想外に大きかったため,短期海象中のホイッピング衝撃荷重の最大応力・発生頻度・発生間隔の確率分布を決定するためのシリーズ計算を平成28年度中に完了することはできなかった.b)については,年度当初は回転偏心錘り起振機の改造を計画した.しかし,仕様設計にあたり市場調査を行ったところ,動電型振動試験機の価格性能比が研究計画調書執筆時から向上して,本研究で要求する起振性能を達成できることがわかった.そこで,最高4kHの超高周波数でデジタル制御により任意波形を負荷できる起振機を使用して試験装置を開発した.

これにより,ホイッピングの衝撃発生頻度と衝撃力の独立制御,スプリンギングの1次波・2次波振幅比・周波数比の連続制御が達成された.装置の試運転中に,板曲げ試験体・駆動機構が共振して,起振機荷重波形と溶接継手部歪波形の相似性が損なわれる場合が現れた.この問題を開発するため,光ファイバセンサで計測した歪波形を制御に使用するための技術開発を行っている.波浪中でホイッピングおよびスプリンギングを生じる6500TEUコンテナ船の非線形流力弾性解析を実施し,過渡船体弾性振動の大きさ・発現頻度の統計モデルを開発した.提案統計モデルと荒天避航を考慮した航海シミュレーションに基づき,溶接継手の疲労試験で負荷すべき代表応力波形を選択した.選択した応力波形を高速・正確に負荷できる動電型起震装置を使用した振動板曲げ(EE-PBV)疲労試験装置を開発した.開発装置と従来型装置の同等性は先行研究の疲労試験結果と比較して確認した.開発装置を利用して,非線形流力弾性・航海シミュレーションにより決定した,各種の重畳・間欠ホイッピング重畳応力波形を負荷した疲労試験を実施した.本研究で得られた主な知見は以下に要約できる:(1)荒天避航に従う大型コンテナ船に生じるホイッピング振動が,海象によらず概ね同じ波数ごとに生じること,スラミング衝撃応力範囲と波浪外力応力範囲の比が概ね一定になることが分った.(2)ホイッピング重畳が生じる海象を代表する応力波形と,非重畳海象で負荷する応力波形・負荷回数の決定法を提案した.開発したEE-PVB試験装置により提案応力波形を負荷した疲労試験を精度よく実施できることを確認した.(3)提案応力波形を使用した定常ホイッピング重畳疲労試験を実施し,rainflow応力計数と修正Miner則を適用すると,異なる統計的性質をもつ応力波形の疲労試験結果を適切に推定できることがわかった.(4)提案応力波形を使用した,重畳波形・非重畳波形の組合せが異なる間欠ホイッピング重畳疲労試験を実施し,rainflow応力計数と修正Miner則を適用すると,疲労試験結果より安全側の寿命推定を与えること,および非重畳期間の応力振幅を低下させると,間欠重畳試験結果が定常重畳試験結果に近づく傾向があることがわかった.(1)平成28年度に開発した,荒天避航を考慮した海象発現順序シミュレーション手法により生成された短期海象列に対して,波浪中でホイッピングおよびスプリンギングを生じる6500TEUコンテナ船の非線形流力弾性解析を実施する解析システムを構築した.開発システムで計算した応力波形から,スラミング衝撃の発生間隔・衝撃応力範囲・弾性振動応力と波浪変動応力の比を計算するデータ処理システムを開発した.(2)平成28年度に開発した動電型フルデジタル制御PBV疲労試験装置の,起振波形と歪波形の線形性が失われるとの問題点が,制御信号に光ファイバ歪センサ出力または加振装置ロードセル出力を使用することで解決できることを示した.この知見に基づき試験装置を改造し,前項で選択した代表応力波形による溶接継手の定常・間欠ホイッピング重畳疲労試験の実施を可能にした.(3)(1)で開発した非線形流力弾性モンテカルロシミュレーション・応力波形データ処理システムを使用して,過渡船体弾性振動の大きさ・発現頻度の統計モデルを開発した.さらに,その結果から溶接継手の疲労試験で負荷すべき代表応力波形を選択した.(4)(2)で改造した動電型フルデジタル制御PBV疲労試験装置を使用した定振幅疲労試験および定常重畳疲労試験を実施した.研究計画調書では,平成29年度に油圧疲労試験機による検証実験も予定していたが,実験棟の耐震改修で平成29年度中の疲労試験機の運転が不可能になったので,油圧疲労試験は平成30年度に延期した.
軟X線分光法の新しい応用による超微細コンタクト形成

初年度では,まずマルチチャンネルディテクタ(MCD)を用いた放射軟X線分光(SXES)測定を可能にするための計画の机上案を立案した.そして,申請の設備備品費により購入した備品を用いて,従来法ではある一点(hν_1)のフォトン・エネルギーの計測からエネルギースペクトルを測定していたものを,一定のエネルギー範囲(hν_1hν_2)にわたって同時測定を可能とし,その装置がエネルギー分解能的のみても従来器あるいはそれ以上の性能をもつものであることを明らかにした.平成6年度では,前年度の研究で準備した放射軟X線分光(SXES)装置を用いて,入射角変化(IAV)法,入射エネルギー変化(IEV)法の薄膜接合系の非破壊分析法としての有用性を示した.超微細コンタクト形成の基礎研究では遷移金属,例えばFe,を用いたSiとの接合について低温固相反応による遷移金属シリサイド膜形成過程を調べた.その結果,Fe(薄膜)-Si(基板)接合系では,熱処理温度とともにFeリッチなシリサイドからFeSi_2へと変化すること,また,2相のシリサイドの混在する温度領域のあることなどが明かとなった.このような熱処理温度とシリサイド形成機構との相関関係から,シャロ-な超微細コンタクト形成のための基礎知識が得られたものと考える.また,Pd,Ni,Ptといういずれも価電子が10個ある遷移金属のモノシリサイド(PdSi,NiSi,PtSi)の構造と電子状態の関係をSXESにより調べた.これらは同じ結晶系に属しているが,3つのシリサイドの価電子帯構造は,金属(M)-Si,Si-Si原子間距離と密接な関係のあることが明かとなった.つまり,何等かの工夫により,シリサイドの価電子帯構造,即ち電気特性を制御できる可能性のあることが示された.これは,今後超微細コンタクトを形成する上で重要な情報を与えるものとなるであろう.初年度では,まずマルチチャンネルディテクタ(MCD)を用いた放射軟X線分光(SXES)測定を可能にするための計画の机上案を立案した.そして,申請の設備備品費により購入した備品を用いて,従来法ではある一点(hν_1)のフォトン・エネルギーの計測からエネルギースペクトルを測定していたものを,一定のエネルギー範囲(hν_1hν_2)にわたって同時測定を可能とし,その装置がエネルギー分解能的のみても従来器あるいはそれ以上の性能をもつものであることを明らかにした.平成6年度では,前年度の研究で準備した放射軟X線分光(SXES)装置を用いて,入射角変化(IAV)法,入射エネルギー変化(IEV)法の薄膜接合系の非破壊分析法としての有用性を示した.超微細コンタクト形成の基礎研究では遷移金属,例えばFe,を用いたSiとの接合について低温固相反応による遷移金属シリサイド膜形成過程を調べた.その結果,Fe(薄膜)-Si(基板)接合系では,熱処理温度とともにFeリッチなシリサイドからFeSi_2へと変化すること,また,2相のシリサイドの混在する温度領域のあることなどが明かとなった.このような熱処理温度とシリサイド形成機構との相関関係から,シャロ-な超微細コンタクト形成のための基礎知識が得られたものと考える.また,Pd,Ni,Ptといういずれも価電子が10個ある遷移金属のモノシリサイド(PdSi,NiSi,PtSi)の構造と電子状態の関係をSXESにより調べた.これらは同じ結晶系に属しているが,3つのシリサイドの価電子帯構造は,金属(M)-Si,Si-Si原子間距離と密接な関係のあることが明かとなった.つまり,何等かの工夫により,シリサイドの価電子帯構造,即ち電気特性を制御できる可能性のあることが示された.これは,今後超微細コンタクトを形成する上で重要な情報を与えるものとなるであろう.本研究では電子線励起による軟X線分光法の薄膜-基板接合の非破壊評価法としての、この手法の新しい応用による半導体基板への超微細コンタクト形成をその初期段階から解明することを目指し、研究を進め以下の成果を上げた。1.電子線励起軟X線分光の表面研究への応用計画の立案・実施:補助金により購入したマルチチャンネル検出器、マルチチャンネル検出器用コントローラを用い電子線の侵入深さや軟X線の脱出深さを応用した軟X線分光の表面分析装置への応用の机上案を立案し、作製した。また、その装置のパーソナル・コンピュータによるデータ取り込み、データ処理等のコントロールシステム、ソフトウェアを完成させた。2.超微細コンタクト形成のための基礎実験:消耗品費で購入した半導体基板、反応ガス等を用いて超微細コンタクト形成のための予備的実験を行った。3.電子線励起による軟X線分光測定の新しい応用による超微細コンタクト形成:金属(超薄膜)-Si(基板)接合をCVD法などにより作製し、新しい軟X線分光装置による半導体基板へのコンタクト形成過程の研究を行い、測定の高速化の所期の目的が達成されていることを明らかにした。4.超微細コンタクト形成については、初期的な成果を上げつつあり、次年度において、目的の実現を目指す。平成6年度の研究成果は以下のようである。まず,前年度の研究で準備した放射軟X線分光(SXES)装置を用いて,入射電子の試料表面となす角(θ)を表面に平行(90°)に近付けることにより,試料表面分析に応用できること,また,適当なθを選ぶことにより任意の深さにある界面からの情報が得られること(IAV法)を,Au(薄膜)-Si(基板)接合等の研究から明らかにした。

また、薄膜接合系の非破壊分深さ分析が入射電子エネルギーを変化させることによっても可能である(IEV法)ことを示した。超微細コンタクト形成の基礎研究では遷移金属,例えばFe,を用いたSiとの接合について低温固相反応による遷移金属シリサイド膜形成過程を調べた。その結果,Fe(薄膜)-Si(基板)接合系では,熱処理温度とともにFeリッチなシリサイドからFeSi_2へと変化すること,また,2相のシリサイドの混在する温度領域のあることなどが明かとなった。このよう熱処理温度とシリサイド形成機構との相関関係から,シャロ-な超微細コンタクト形成のための基礎知識が得られたものと考える。また,Pd,Ni,Ptといういずれも価電子が10個ある遷移金属のモノシリサイド(PdSi,NiSi,PtSi)の構造と電子状態の関係をSXESにより調べた。これらは同じ結晶系に属しているが,3つのシリサイドの価電子帯構造は,金属(M)-Si,Si-Si原子間距離と密接な関係のあることが明かとなった。つまり,何等かの工夫により,シリサイドの価電子帯構造,即ち電気特性を制御できる可能性のあることが示された。これは,今後超微細コンタクトを形成する上で重要な情報を与えるものとなるであろう。
事象関連電位による日本語母語話者の英語母音知覚

本研究は、日本語話者と英語話者が同じ音声を知覚する際の識別、弁別能力を行動実験のみならず、脳波(事象関連電位)分析を用いて評価することを目的としている。初年度は子音の知覚能力を日本語話者と英語話者の間で比較した。二年目は、子音の実験を継続しながら、母音の知覚実験の準備をし、予備実験を行った。最終年度である2018年度(本年度)は、母音の知覚実験を日本語話者と英語話者に対して実施した。行動実験と脳波計測実験の両面から音声知覚能力を評価した。本年度の行動実験では、それぞれの言語話者(日本語、英語)の母音体系を調査するため、まず連続刺激音を作成し、両言語話者に対して母音の識別テストを行った。日本語話者に対する実験は早稲田大学にて実施し、英語話者に対する実験は米国デラウェア大学にて実施した。そのテスト結果をもとに、実際に弁別テストで使用する刺激音を選出した。両言語話者が同一の刺激音を知覚する弁別テストを用いることで、それぞれの母音体系により弁別能力がどのように異なっているか調査した。その後、行動実験の結果と同様の脳波反応が得られるか研究するため、脳波計測実験も実施した。それらの成果は、国際学会や研究会で発表し、論文にもまとめている。実験は日本とアメリカの両国で実施したため、本研究はデラウェア大学との共同研究として遂行した。今後も継続的に実験を行い、その成果は国際ジャーナルへ投稿する予定である。本研究では、日本語母語話者が英語の音声を知覚する際の脳波(事象関連電位)を測定し、行動的評価によって構築された第二言語音声知覚に関する理論を脳科学的に検証する。平成28年度は、先行研究の整理、物品の購入、予備実験の3点を主に行った。まず、アメリカで開催されたInterspeech2016やAcoustical Society of America等の学会へ出席し、自ら発表を行うとともに、他の研究者による発表を聞くことで、これまでにどのような研究が行われ、音声知覚に関する理論の検証がなされてきたのか、調査した。また、他の研究者と本研究の実験方法を話し合うことで、その実験方法を改善することができた。帰国後、先行研究から得た知識に基づき、改めて研究計画書を作成した。その後、実験に必要となる材料の購入や器具の調整を行った。本研究は、日本語話者による英語の母音に対する知覚能力を脳科学的アプローチによって評価することが最終目的であるが、本年度はその予備実験として、英語の子音に対する知覚能力を評価する実験を行った。先行研究では、英語話者を対象に実験を行っていたため、本研究では日本語話者に対して同様の実験を行い、英語話者と日本語話者の知覚能力の差を検証した。39名の日本語話者に対し、行動的評価による音声知覚実験と脳波測定による実験を行った。統計分析を行うためには、実験参加者数を増やす必要がある。そのため、平成29年度も同様の実験を継続して実施する。交付申請書に記載した研究内容及び計画に沿って、研究を遂行している。予定していた通り、平成28年度には、先行研究の文献整理や必要物品の購入を行った。母音を対象とした実験のプログラム作成には至っていないが、その代わりに子音の知覚を対象とした実験を行った。国際学会にも2度出席し、関連する研究の専門知識を十分高められた。本研究は、日本語話者による音声の知覚能力を行動的評価だけでなく脳波の観点から評価することを目的としている。昨年度(平成28年度)は、子音に対する知覚能力を行動実験及び脳波測定実験を用いて調査した。本年度(平成29年度)は、その実験を継続して行い、より多くのデータを収集し、その分析を終えた。我々はその成果を国際学会(Society for the Neurobiology of Language 2017)にて発表した。子音の知覚能力に加え、本題である母音の知覚能力の調査も開始した。本研究は、日本語話者にとって第一言語である日本語の母音体系が、外国語/第二言語である英語の母音を知覚する際にどのような影響を及ぼすのか調査することを狙いとしている。そのため、まずは基本となる英語話者による母音知覚能力を調査する必要がある。米国デラウェア大学を訪問し、そこで予備実験として、アメリカ英語話者が母音をどのように識別するか調査した。帰国後、早稲田大学で日本語話者を対象とした同様の実験を実施した。英語話者に使用したのと同じ刺激音を用いて、日本語話者に対しては、日本語の母音としてどのように識別するか調査した。同じ刺激音を用いてそれぞれの言語の母音識別能力を調査できたため、英語の母音体系と日本語の母音体系を比較することに成功した。今後は、その結果をもとに3種の英語母音を刺激音として選定し、日本語話者が英語母音を知覚している際の脳波を測定する実験を行う。予定通り、初年度は子音の知覚能力を測定し、二年目となる本年度には、母音の予備実験を行った。来年度は被験者数を増やして、行動的評価と脳波測定の両方を実施する予定である。以上のことから、概ね順調に進展しているといえる。

本年度の行動実験では、それぞれの言語話者(日本語、英語)の母音体系を調査するため、まず連続刺激音を作成し、両言語話者に対して母音の識別テストを行った。日本語話者に対する実験は早稲田大学にて実施し、英語話者に対する実験は米国デラウェア大学にて実施した。そのテスト結果をもとに、実際に弁別テストで使用する刺激音を選出した。両言語話者が同一の刺激音を知覚する弁別テストを用いることで、それぞれの母音体系により弁別能力がどのように異なっているか調査した。その後、行動実験の結果と同様の脳波反応が得られるか研究するため、脳波計測実験も実施した。それらの成果は、国際学会や研究会で発表し、論文にもまとめている。実験は日本とアメリカの両国で実施したため、本研究はデラウェア大学との共同研究として遂行した。今後も継続的に実験を行い、その成果は国際ジャーナルへ投稿する予定である。平成29年度は、英語の母音を対象とした知覚実験の準備を行う。音声やテストプログラムの作成を終え、参加者数名に対し予備実験を行う予定である。本研究は、行動的評価及び脳波測定によって成り立つ。そのため、29年度は数名のデータを収集し、その結果を分析する。その後、必要があれば実験方法の改善を行う。また、上記実験の遂行に加え、平成28年度に行った子音の知覚実験を継続的に実施する。その結果をまとめ、国際学会にて発表を行う。さらに、国際ジャーナルへ投稿する論文を執筆する予定である。平成30年度には、英語母音知覚に関する実験を完了させる。一年を通して実験参加者数を徐々に増やし、結果を分析する。その後、学会での発表準備を行う。今後は、まず本年度(平成29年度)に行った行動実験への参加者を増やし、再度実験を遂行する。早稲田大学では日本語話者を対象として、日本語母音の知覚能力を計測する。デラウェア大学では英語話者を対象として、英語母音の知覚能力を計測する。その後、その結果に基づき、脳波計測で使用する3種類の英語母音の刺激音を選定し、テストプログラムを作成する。脳波計測についても、英語話者に関してはデラウェア大学で、日本語話者に関しては早稲田大学でデータを収集し、それぞれ英語母音3種を知覚している際の脳波を測定、分析する。日本語の母音体系が、英語の母音知覚に与える影響を調査し、これまで行動的評価により構築されてきた第二言語音声知覚の理論を検証する。その後、その結果を国際学会で発表し、論文にまとめて国際ジャーナルへ投稿する予定である。当初の計画では、平成28年度にロンドン大学(University College London)を訪問し、脳波測定の実験方法について他の研究者の意見をうかがう予定であった。しかしながら、学会でお会いすることができ、そこで実験について話し合うことができた。そのため、平成28年度の予算として未使用の旅費が生じた。本年度(平成29年度)3月に渡英し、ロンドン大学の研究者と本実験に関する打ち合わせを計画したため、前倒し請求を行った。
パルス状ミュオンを用いた固体物性の研究

当科学研究費の助成を受けて、東京大学理学部中間子科学研究センター高エネルギー物理学研究所分室のパルス状ミュオンファシリティを用いたμSR法による固体物性に関する実験研究に関して、次のような成果があがった。1.重い電子系について2.フラストレーション磁性体について目方(福井大)グループはFeI_2について、田中(お茶水大)グループはLuFeMgO_4について、伊藤(お茶水大)グループは、Mn_<0.55>Ag_<0.45>TiO_3,Fe_<0.25>Mg_<0.75>TiO_3についてスピンダイナミックスを調べた。3.固体水素中のミュオン分子についてスピンのないパラ固体水素中の正ミュオンが2つの水素原子と結合してできる分子の特性を調べる実験が、西田(東工大)グループによって、H_2とD_2について行われ、特異な温度依存性を示すことが判った。4.半金属中のミュオン状態について鳥養(山梨大)グループによって半金属Sb中の正ミュオンのスピン緩和が系統的に調べられ、特異な常磁性体状態をとることが判った。5.光照射下の半導体中のミュオン状態についてGe中の反磁性ミュオン状態が光励起伝導電子との相互作用によってスピン減偏極する様子が、門野(理研)グループによって詳細に測定された。6.超低速正ミュオンの発生と利用一次陽子ライン上に置かれた常温タングステン表面から発生する熱エネルギーミュオニウムをレーザーで共鳴解離させることにより超低温ミュオンを発生させる実験が、永嶺(東大中間子)グループによって進展した。すでに、100A厚の金に超低速ミュオンをとめ、ミュエスアール信号を見る実験が成功を見た。今後、表面科学への展開が期待される。当科研費の助成を受けて、高エネルギー物理学研究所にある東京大学理学部中間子科学研究センターのパルス状ミュオンファシリティを用いたμSR法による固体物性に関する実験研究に関して次のような成果があがった。西田(東工大).グループは、固体水素のオルソ/パラ状態比を変えながら、ミュオンスピン緩和を1K以下の極低温まで測定し、正ミュオンと水素核との間に生ずる多体スピン系の描像をとらえることに成功した。田中(お茶大)グループは、FeMnTiO_3三角格子反磁性体に関して、大きな異方性をもつ転移点がみられるなど、他のプローブとは異なる磁気転移の様子が正ミュオンスピン緩和でとらえられた。鳥養(山梨大)では、Sb基板上のMnSb磁性超格子について、表面磁性のスピンダイナミックスを、正ミュオンの零磁場縦緩和でとらえることに成功した。山田(電通大)グループは、Y系の高温超伝導体の本質に関係するPr系の磁性の発現と超伝導とを関連づける情報をμSR法で得る実験を行っている。村山(室蘭工大)グループは、重い電子系CeRu_2Si_2に関して、Ruの一部をRhにかえた系の磁性の出現を正ミュオンスピン緩和を使って調べた。門野(理研)グループは、光照射下の半導体中で、ミュオニウムの状態が変化することを初めて検知することに成功した。永嶺(東大・理)等は、超低速正ミュオンの発生に成功し、次年度での利用について展望が開けた。当科学研究費の助成を受けて、東京大学理学部中間子科学研究センターの高エネルギー物理学研究所分室のパルス状ミュオンファシリティを用いたμSR法による固体物性に関する実験研究に関して、次のような成果があがった。1.重い電子系について村山(室蘭工大)グループは、単結晶Ce(Ru_<0.85>Rh_<0.15>)_2Si_2を用いて、反強磁性相におるSWD(スピン密度波)の存在を確かめた。都(大阪大)グループは、Ce_<1-x

>La_xRu_2Si_2についてSWDを観測した。2.フラストレーション磁性体について目方(福井大)グループはFeI_2について、田中(お茶水大)グループはLuFeMgO_4にいて、3番格子磁性体のスピンダイナミックスを調べた。伊藤(お茶水大)グループは、Mn_<0.55>Ag_<0.45>TiO_3,Fe_<0.25>Mg_<0.75>TiO_3についてクラスタースピングラス系のスピンダイナミックスを調べた。固体水素中のミュオン分子についてスピンのないパラ固体水素中の正ミュオンが2つの水素原子と結合してできる分子の特性を調べる実験が、西田(東工大)グループによって、H_2とD_2について行われ、特異な温度依存性を示すことが判った。4.半金属中のミュオン状態について鳥養(山梨大)グループによって半金属Sb中の正ミュオンのスピン緩和が系統的に調べられ、特異な常磁性体状態をとることが判った。光照射下の半導体中のミュオン状態についてGe中の反磁性ミュオン状態が光励起伝導電子との相互作用によってスピン減偏極する様子が、門野(理研)グループによって詳細に測定された。超低速正ミュオンの発生と利用一次陽子ライン上に置かれた常温タングステン表面から発生する熱エネルギーミュオニウムをレーザーで共鳴解離させることにより超低速ミュオンを発生させる実験が、永嶺(東大中間子)グループによって進展した。すでに、100A厚の金にミュオンをとめ、ミュエスアール信号を見る実験が成功を見た。今後、表面科学への展開が期待される。
細菌リポ蛋白質の選別・輸送・膜組み込みの分子機構

細菌表層構造の形成には、リポ蛋白質を正しく外膜に局在化することが必須である。細菌リポ蛋白質を内膜から外膜に選別して輸送するLolシステムについて、以下を明らかにした。(1)膜蛋白質LolCとLolEの機能の解明。(2)内膜LolCDE複合体、ペリプラズムLolA、外膜LolBが関与するリポ蛋白質選別輸送機構の詳細の解明。(3)リポ蛋白質輸送の欠陥が、ストレス応答系を発動することの発見。(4)膜へのターゲッティングに重要なLolBの部分構造の解明。(5)LolCとLolEを標的とする薬剤の開発。リポ蛋白質の外膜への輸送は、5種類のLo1因子がバケツリレーのように協調してリポ蛋白質を受け渡す反応であり、ATPなどのエネルギーは内膜からの遊離時にのみ必要となる。Lo1因子間の相互作用が、因子に結合したリポ蛋白質によってどの様に影響を受け輸送反応が効率良く進むかを調べた。方法はLo1AとLo1B間の相互作用が「口移し」であることを明らかにした光架橋法を採用した。リポ蛋白質は、Lo1CDEによって内膜から遊離する時はLo1Eとのみ結合していること、一方Lo1Cは、Lo1Aとの相互作用部位であることを光架橋性アミノ酸アナログをLo1Aだけでなく、リポ蛋白質pa1に導入して確定した。Lo1CとLo1Eの構造は似ているが、Lo1Cがリポ蛋白質と相互作用することは無かった。また、Lo1AとLo1Eの相互作用は調べた条件下では観察されなかった。Lo1CとLo1Eの役割が分担されていることを示すものである。Lo1CとLo1Aは、Lo1AがPa1を結合するとまったく相互作用しなくなった。すなわちリポ蛋白質の内膜からの遊離反応は一方向的であることが相互作用の解析から明らかになった。pa1のアミノ末端の約10アミノ酸残基がLo1Eと相互作用する領域であった。Lo1AとLo1B間の相互作用は、Lo1Aにpa1が結合しているかどうかで影響されることはなかった。ペリプラズムのLo1Aと外膜にアンカーしたLo1B間の相互作用は強く、pa1はより安定な結合が形成されるLo1B側に移動しやすいと考えられる。内膜上で成熟体となったリポ蛋白質を、その選別シグナルを認識してペリプラズムに遊離するのが、ABCトランスポーターLo1CDE複合体である。これは、膜サブユニットLo1CとLo1E各1分子とATPaseサブユニットLo1D2分子からなる。Lo1CとLo1Eはどちらも膜を2回貫通し、ペリプラズム側にLo1AやLo1Bに似た大きさの領域を露出している。Lo1CとLo1Eのアミノ酸配列は全体で26%同一であり、構造がよく似たサブユニットであるため、これらの膜サブユニットがどの様に機能を連携させてリポ蛋白質の遊離を触媒するかに興味が持たれていた。光架橋性のアミノ酸アナログをLo1Aに導入して調べたこれ迄の研究により、Lo1Aと相互作用するのはLo1CでLo1Eとは相互作用が見られなかった。そこで、外膜リポ蛋白質Palに光架橋性アミノ酸アナログを導入してLolC、Lo1Eとの相互作用を解析した。その結果、Lo1EはPalとの架橋産物を生成したが、Lo1CはPa1と相互作用することは無かった。内膜からの遊離は、ATPのエネルギーに依存し、ペリプラズム側に存在するLo1Aが必須である。ATPとLoLAの両方が存在する条件下でも、Pa1とLo1C間には架橋産物は形成されなかった。これらの結果は、構造のよく似た膜サブユニットは、機能を明確に分担してリポ蛋白質の遊離に関わっていることを示している。さらに、Pa1との架橋産物の解析から、Lo1Eに結合したPalはATPの加水分解によりLo1Eから解離し、この時にLolAがLo1C上に存在すればリポ蛋白質がLo1Aに受け渡されて、内膜から遊離するという反応の詳細が明らかになった。細菌に広く存在するリポ蛋白質は、グラム陰性細菌ではLolシステムと呼ばれる機構により選別的に外膜に定着する。この機構の初めは、内膜(細胞質膜)上で成熟体になったリポ蛋白質をATPのエネルギーを利用して膜から遊離するABCトランスポーターLolCDEである。LolCとLolEは、構造がよく似た膜サブユニットであるが、機能分担があることを初めて明らかにした。すなわち、LolCはペリプラズムの分子シャペロンLolAとの相互作用に働き、一方LolEはリポ蛋白質の結合サブユニットであった。

この結果LolA-リポ蛋白質複合体が形成され、ペリプラズムを経由して外膜に運ばれる。外膜には、それ自身がリポ蛋白質であるLolBが存在し、LolAからリポ蛋白質を受け取ったあと、外膜に定着させる。これまでLolBの機能の詳細についてはあまり分かっていなかった。そこで変異体の分離によって、外膜定着にLolBの構造の何が重要かを調べた。その結果、結晶構造解析から既に明らかになっていたLolBに特徴的なループ構造中のロイシンが極めて重要な働きをしていることを見いだした。このループはLolB分子から溶媒中に突出した親水的な構造であり、ここに存在する疎水的ロイシンが膜との相互作用の開始に重要であることが考えられた。これまでに推測だけであったロイシンの役割を初めて明らかにした。膜蛋白質の挿入や、内膜を越えて蛋白質を輸送する反応に必須の因子MPIaseは、膜透過因子SecGが反応時に示す大きな構造変化に無くてはならないことを明らかにした。内膜上で成熟体となったリポ蛋白質は、LolCDE複合体の作用により内膜から遊離する。この時、ペリプラズムに存在するリポ蛋白質特異的分子シャペロンLolAとの可溶性複合体が形成され、親水性のペリプラズム空間を横断して外膜に到達できるようになる。これまでに、極めて強い優性欠損変異体LolA(I93C/F140C)を分離している。この変異体は、還元剤が無いとシステイン間のジスルフィド結合によりLolAの疎水性キャビティーを閉じてしまうため、リポ蛋白質を結合できない。一方、LoCDEと相互作用する機能は保持しているため、強い優性欠損変異体となり、その結果リポ蛋白質の外膜輸送は強く阻害される。この変異体をプラスミドから発現すると、染色体上のlolA遺伝子の発現が大きく促進されることを見いだした。この機構を明らかにするため、lolA遺伝子の発現ができない変異体を分離して解析したところ、Rcsリン酸リレーシステムが直接lolA遺伝子の発現制御に関わっていることが明らかになった。Rcsシステムの構成因子の一つであるRcsFは、外膜リポ蛋白質であり、この発現制御に必須であった。また、RcsFを内膜局在型に変えた変異体では、Rcsシステムが構成的に活性化された。これらのことを総合すると、外膜へのリポ蛋白質の運搬ができなくなると、RcsFがこれをストレスとして感知し、lolA遺伝子の発現を誘導すると考えられる。これまでリポ蛋白質輸送の欠損が細胞にとってストレスとなることは知られて無く、本研究によって始めたリポ蛋白質輸送がRcs系によってモニターされていることが分かった。リポ蛋白質を外膜に輸送する機構には、5種類のLol因子が関与している。Lolシステムはグラム陰性細菌特有の機構であり動物細胞には類似の機構は存在しないので、以前から薬剤開発の有力なターゲットであることが指摘されていた。しかし、これまでの研究からはLolAを対象とする薬剤開発の可能性が示唆されていたに過ぎない。今年度の研究によって、ABCトランスポーターLolCDE複合体を構成する膜サブユニットLolCとLolEをターゲットとする薬剤について、その作用機構の概略を明らかにした。この研究成果は、LolCDE複合体の作用によってリポ蛋白質を細胞質膜から遊離する過程が、反応の律速段階にあることを示すものである。また、今後LolCとLolEの機能を詳細に解析する際に極めて有用な阻害剤が得られたと考えている。LolCとLolEは互いに全体構造がよく似た膜蛋白質である。しかし、LolCはLolAの結合サブユニット、LolEはリポ蛋白質の結合
麻酔薬の腎機能保護作用の解析-ラット腎培養メサンギウム細胞を用いた検討-

最近腎機能の低下している患者の手術件数が増加し周術期において残存する腎機能をいかにして保護するかが重大な問題となる。最近の病理学的、免疫学的研究により、in vivoにおける腎炎モデルが開発されつつある現在そのなかでもメサンギウム細胞の障害と腎機能の関係が注目されており、周術期に使用される麻酔薬がどのようにメサンギウム細胞の機能に作用するか注目されている。今回我々はメサンギウム細胞を用いた研究において、静脈性麻酔薬ケタミンの細胞増殖に対する作用を検討し以下の結果を得た。1.ケタミン(10^<-7>10^<-4>M)は、[^3H]-thymidineの取り込みと細胞数の増加を濃度依存性に抑制した。2.フォルスコリン(10^<-6>M)は[^3H]-thymidineの取り込みを抑制したが、ケタミン(10^<-4>M)とフォルスコリン(10^<-6>M)で同時に刺激しても相加作用はなかった。3.ケタミンは細胞内のcAMP濃度を濃度依存性に増加させた。以上の結果より、ケタミンはフォルスコリンと同様に細胞内cAMP濃度を上昇させることにより、メサンギウム細胞への[^3H]-thymidineの取り込みと、細胞増殖を抑制することが示唆された。(これらの結果は平成7年日本麻酔学会総会(浜松)において発表している)さらに、われわれは最近臨床に使用され始めたプロポフォールがどのようにメサンギウム細胞の増殖に作用するかも検討しこれらは[^3H]-thymidineの取り込みおよび細胞数の増加には影響しないことも確認して(Minami et al.,Naunyn-Schmiedeberg's Archives of Pharmacology,In Press)ケタミンは細胞増殖に対して特異的な作用あることを示唆する結果を確認している。さらに我々は、麻酔薬に限らず、慢性の神経痛に効果のあるカルママゼピンがカテコールアミンを介してメサンギウム細胞の増殖に作用する可能性を現在検討している。現在は生体内の循環作動蛋白であるアドレノメデュリンやTNFに関してもメサンギウム細胞の増殖抑制作用があることを確認し、薬剤としての可能性を検討している(Segawa et al.,Nephron,In press,1996)。今後はこれらの結果をふまえ、メサンギウム細胞の生理活性物質の産生能にどのように影響するかをELISAを用いて測定し、さらに立体光学顕微鏡を用いて収縮能にどのように影響するかも検討する。また将来的にはラットの腎炎モデルを用いて、in vivoにて上記の麻酔薬のケタミン、プロポフォールを長期に投与し、病理学的な検討を行い、in vitroで得られた結果を確認したいと考えている。