hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球スケール電磁環境問題のための数値電磁界解析手法の確立

本研究では、地球スケールの電磁環境問題である自然電磁気現象の電磁界解析手法の確立を目的とした。まず、球座標系の一部で適用できる吸収境界条件であるPMLを開発した。数値計算から開発したPMLは効果的な吸収性能を示すことが分かった。次に、VLF大地ー電離圏導波管伝搬を用いた電離圏D層の電子密度同定問題を検討した。同定に用いるパラメタを適切に選べば十分に電子密度を近似できることが分かった。最後に、地殻内電磁波伝搬の数値解析法として重みつきラゲール多項式(WLP-)FDTD法を検討した。WLP-FDTD法はこの問題で極めて高い性能を示し、従来のFDTD法に比べ3000倍高速であることが分かった。FDTD法のサブグリッド法については、2007年にXiaoらが開発した有限積分法に基づく手法を適用し、これまでサブグリッド法に生じていたレイトタイム不安定性が生じないことを確認した。CIP法におけるサブグリッド法については、2次元問題に適用してその性能を検証した。通常、サブグリッド法ではメイングリッドとサブグリッドのグリッド比を大きくすると誤差が急速に増大するが、開発したサブグリッド法ではほとんど誤差が増大しないことが確認できた。したがって、不規則性が大きい地球電磁環境問題には適した手法と言える。CIP-BS法については、任意入射波を実現するTotal-field/scattered-field(TF/SF)境界技術を開発し、その誤差を検証した。誤差はTF/SF境界そのものによる誤差は極めて小さく、数値解法に固有の問題である数値分散の誤差の方が支配的であることがわかった。これらの検討により、計算精度、計算量から、広く用いられているFDTD法が比較的有利であることがわかった。しかし、FDTD法は数値分散による誤差が大きいことから、高次スキームを用いた手法が必要とも言える。Very Low Frequency (VLF)帯大地-電離層導波管伝搬の数値シミュレーション手法の確立、および、受信波を用いた電離圏電子密度の高度プロファイルの同定問題の確立を行った。同定問題においては、実際の観測で同定問題を解いたときに必要となる、(1)各電子密度状態における同定可能範囲、(2)適切なパラメタとしての高度方向および電子密度の離散化、観測点の設置密度について、数値計算による検証を行った。これによって、高度方向の離散化は10km程度で良いこと、雑音が存在する状況では50km以内毎に観測点の設置が必要なことを明らかとした。また、電子密度擾乱が存在するときの変動について、変動強度だけでなく変動が起きる受信領域まで着目して、多目的最適化問題を解く手法を確立した。これによって、現実の環境において観測可能性の高い擾乱を探索することが可能となった。ULF帯地圏内伝搬の数値解析については、CIP法に着目し、サブグリッド法を開発している。これにより、地圏内の構造を正確にモデル化しながら、低計算資源での計算を可能としている。3次元のアルゴリズムも既に完成しており、精度評価を残すのみとなっている。地球スケールの電磁環境問題を取り扱う、最も重要な点である下部電離圏の電子密度をVLF帯大地-電離層導波管伝搬を用いて調査する手法については、静穏時電離圏状態を調べる手法はほぼ確立できたと言える。また、擾乱が発生しているときに、確率的に擾乱位置を調べる手法も確立されつつある。ULF帯電磁波の計算手法についてはCIP法などの手法に着目して検討をすすめており、精度と効率の観点での比較検討ができつつあると言ってよい。地球スケールの電磁界解析で必須な技術である吸収境界条件の開発に成功した。吸収境界条件ではPerfectly Matched Layerが最も高性能かつ広く使われているが、球座標系のPMLは径方向のみ吸収性能を持つものしか存在せず、全方位に吸収するものはこれまで確立されていなかった。地球規模の電磁環境工学において中心となる周波数帯であるVLF/LF帯では、球座標系において全方位で計算領域を有限距離で打ち切る必要があり、PMLの確立が重要となる。本研究では、Complex stretched coordinateを用いた定式化で所望の性能を持つPMLの開発に成功、十分な吸収性能が得られることを確認した。またこの周波数帯では、電離圏を磁化プラズマとモデル化した空間を打ち切る必要があり、これも本研究で開発したPMLで実現が可能である。開発した吸収境界条件は計算機サーバ上で実装した。現在は最後のテーマである各種ケーススタディを進めているところである。ULF帯伝搬については、無条件安定となる数値解法を検討しているが、近年注目を集めているLaguerre多項式を時間積分に用いた無条件安定FDTD法の適用を検討している。この手法は吸収境界条件の性能がまだ不十分であるが、計算効率が従来法に比べて高いことが知られており、ULF帯伝搬の解析に適していると考えている。問題となるLaguerre型FDTD法の吸収境界条件であるが、複素周波数シフト型や補助微分方程式型といったPMLも各種開発されており、ULF帯に適した手法を検討しているところである。VLF/LF帯の計算においてネックとなっていた吸収境界条件が開発できたことで、汎用シミュレータの完成に近づいたと言える。計算をさらに高速にするにはメモリや計算負荷の効率化を図る技術を取り入れる必要があるが、現時点では時間をかければ計算が可能な段階に至っている。開発した計算技術を用いてケーススタディを進めることが残された課題である。

ULF帯ではまだ極めて効率的と言える解法は見つかってはいないが、現在開発された各種手法について、その特性を比較できるところまで進んでいる。VLF/LF帯大地-電離圏導波管伝搬の数値シミュレーション法を確立した。これまで2次元での解析が多かったVLF/LF帯大地-電離圏導波管伝搬の数値シミュレーションであったが、本研究期間中に開発した複素座標変換を用いる吸収境界条件であるPMLを適用することで、球座標系によるシミュレーションが確立できた。WLP-FDTD法と従来のFDTD法を用いて、地殻内に波源があるときの地表面での2次元シミュレーション波形を行い、WLP-FDTD法が同等の精度で計算できることを明らかにした。また、両手法の計算時間を比較したところ、Intel Core-i7 2700K(3.5GHz)を用いた計算において、従来のFDTD法では約1300秒以上の時間がかかったのに対し、WLP-FDTD法では0.4秒で計算を終えることができ、飛躍的に高速な地殻内電波伝搬シミュレーション法が確立したと言える。本研究では、地球スケールの電磁環境問題である自然電磁気現象の電磁界解析手法の確立を目的とした。まず、球座標系の一部で適用できる吸収境界条件であるPMLを開発した。数値計算から開発したPMLは効果的な吸収性能を示すことが分かった。次に、VLF大地ー電離圏導波管伝搬を用いた電離圏D層の電子密度同定問題を検討した。同定に用いるパラメタを適切に選べば十分に電子密度を近似できることが分かった。最後に、地殻内電磁波伝搬の数値解析法として重みつきラゲール多項式(WLP-)FDTD法を検討した。WLP-FDTD法はこの問題で極めて高い性能を示し、従来のFDTD法に比べ3000倍高速であることが分かった。計画書に記した、地球環境の持つ複雑性を考慮した数値解析手法の検討はほぼ行えている。ULF/ELF帯の解析手法として着目していたADI-FDTD法については、CIP-BS法の方が適した面も多くあることから、先にそちらの検討を行った。CIP-BS法の精度・効率の検証についても行えており、概ね計画通り進捗していると言える。VLF帯大地電離層導波管伝搬を用いた電子密度同定問題については、擾乱が存在する場合の同定手法の確立を行う。3次元シミュレーションをMPIを用いて確立し、送受信パス上に擾乱がない場合も含めて擾乱問題を解く予定である。ULF帯地圏内伝搬シミュレーション手法については、実際の地圏内構造を実装して、当初の目的通りケーススタディを行う予定である。開発した計算技術を用いてケーススタディを進める。VLF/LF帯伝搬では観測デバイスも開発して、実際の伝搬の計測を行う予定である。観測デバイスは、マイコンを利用して小型のものを多数準備することで、下部電離圏の状態などをモニタリングすることを考えている。また、ULF帯伝搬については、近年注目を浴びているLaguerre多項式を用いた無条件安定FDTD法の適用可能性について検討しており、こちらの吸収境界条件の検討を完成させ、各種手法の効率について比較検討する。計算電磁気学
APECにおける日本とオーストラリア

研究目的は、APECの結成の中心となった日本とオーストラリアがAPECの枠組みの中で、今後どのように協力してその発展に寄与できるかを考察し、政策的提言を行うことを目的とした。合同研究を通じて、アジア太平洋地域の貿易・通貨システムの現在および将来の基本的問題は貿易面においては2国間(あるいは少数の国家間)の自由貿易協定によるのがいいのか、それともAPECのような多国間協定に基づく自由貿易への道が適切なのかが問題となった。「オープン・リージョナリズム」と「二国間協定」の相互関連問題である。特に日本の通商政策は、従来多国間協定に力点を置いてきたと見られてきたが、その方針に変化が見られる現在、このことについて検討し、政策的提言を行う必要があることが判明した。今ひとつの問題は、東アジアの経済危機の引き金となった通貨・金融システムの再構築の問題である。日本も含めてアジア諸国の多くは、依然として通貨・金融システムの動揺を克服できていない。アジアにおける通貨・金融システムの再構築に対して日本はいかなる貢献が出来るかという問題である。われわれ共同研究グループはこの点を強く意識し、各国を代表する研究者や政策担当者も加えて第3回共同研究会を国際カンファレンス「アジア太平洋地域における貿易・通貨システム」のかたちで2001年2月3-4日、神戸大学で開催した。この成果は研究成果報告書「APECにおける日本とオーストラリア」にまとめられた。本研究グループは日本側とオーストラリア側の両者から構成されており、研究テーマ『AEPCにおける日豪関係』で与えられた役割分担に従って、各自が研究を進めた。その研究成果を持ち寄って、1999年1月19日に神戸大学経済経営研究所において共同研究会を開催した。オーストラリア側から研究分担者、および研究協力者7名が参加して、そして神戸側からも10名が参加して、報告、討論を行った。ドライスデール教授が「アジア危機後のAPEC」について、フィンドレー教授・タムス助手が「APECとサービス貿易アジェンダ」について、エリック博士が「APECと貿易ファシリテイション」について、ハーパー教授が「金融改革と国際金融市場:アジア地域について」、ウィリアム研究員が「外国投資、資本移動と地域協力」について、フウ研究員が「地域協力と環境」について、宮尾助教授が「総供給および総需要の撹乱的影響について;日本のケース」について報告をし、石垣、井川、阿部、片山、西島、永谷、ハーパー教授が各論文についてコメントをおこない、その後全体討論を行った。その中心論議は、今般のアジア通貨危機、金融危機、経済危機の中にあって、それ自身戦後最大の危機にある日本が何をなすべきか、そして日本とオーストラリアはアジア経済危機を救うために、APECの中でどのような協力が可能かについてであった。この成果を踏まえて、1999年9月にオーストラリアのキャンベラのオーストラリア国立大学で第2回めの共同研究会を開催することが決定した。本年度は1999年9月にオーストラリア国立大学でANU-KOBE共同セミナーを開催しました。われわれ神戸大学研究所グループから5本の論文を発表し、それに対してANUグループからさまざまなコメントをうけました。5つの論文の内容は以下の通りです。(1)日本経済の1990年代を通じる大不況はさまざまな経済政策が採用されたにもかかわらず、いぜん解決の道筋が見えてこないのはなぜかについて分析し、資本ストックの過剰が存在していることを指摘した。(石垣・永谷論文)(2)アジア経済危機に際して短期資本移動の果たした役割についての実証研究を行い、危機以前に流入した短期資本はsustainableであったことを明らかにした。(宮尾論文)(3)日本の金融分野における規制と生産性の関係を実証研究し、為替の自由化以後の段階では規制と生産性との間には負の関係があることを明らかにした。(片山論文)(4)日本経済の90年代を通じての不況はアジア経済にどのような影響を与えたかについて一般均衡モデル(CGE)を用いて実証研究し、日本経済の頑健な成長は東アジア諸国の全体的成長にとって必要条件でもないし、十分条件でもないことを明らかにした。(利論文)

(5)1990年代の日本経済の不況と国内の保護擁護グループの圧力のもとに、日本はAPECの中で、自由化推進の立場を明確に打ち出せない状況にあることを分析している。これらの研究成果は研究最終年度である平成12年の研究に生かされるであろう。平成12年度は研究計画の最終年度に当たるため、国際カンファレンス『アジア・太平洋地域における貿易・通貨システム』での報告を目指して、各自分担分野での研究を進めた。この国際カンファレンスを通じてアジア太平洋地域の貿易・通貨システムの現在および将来の基本的問題は貿易面においては2国間(あるいは少数の国家間)の自由貿易協定によるのがいいのか、それともAPECのような多国間協定に基づく自由貿易への道が適切なのかが問題となった。「オープン・リージョナリズム」と「二国間協定」の相互関連問題である。特に日本の通商政策は、従来多国間協定に力点を置いてきたと見られてきたが、その方針に変化が見られる現在、このことについて検討し、政策的提言を行う必要があることが判明した。今ひとつの問題は、東アジアの経済危機の引き金となった通貨・金融システムの再構築の問題である。日本も含めてアジア諸国の多くは、依然として通貨・金融システムの動揺を克服できていない。アジアにおける通貨・金融システムの再構築に対して日本はいかなる貢献が出来るかという問題である。われわれ共同研究グループはこの点を強く意識し、各国を代表する研究者や政策担当者も加えて第3回共同研究会を国際カンファレンス「アジア太平洋地域における貿易・通貨システム」のかたちで2001年2月3-4日、神戸大学で開催した。この成果は研究成果報告書「APECにおける日本とオーストラリア」にまとめられた。
冬生一年生雑草の生活環を制御する種子温度応答機構に関するエコ・デボ・エボ研究

真性冬生一年草(越年草)と可変性冬生一年草(一・越年草)の生活史の違いを決定づける生態現象は、高温発芽阻害と未発芽種子バーナリゼーションである。高温発芽阻害の生理機構モデルを提示し、一・越年草が春から夏にも発芽するしくみを考察した。また、未発芽種子バーナリゼーションを生態的、発生的に解析して、この現象が緑植物バーナリゼーションとは異なるシステムで花成誘導することを示し、その候補遺伝子を網羅的に単離した。1.冬生一年草の高温発芽阻害制御機構の解析:真性冬生一年草型(越年草型)と可変性冬生一年草型(一・越年草型)の生活環を決定付ける要因の一つとして、夏季に種子発芽が阻害されて発芽が秋に限定される高温発芽阻害がある。可変性冬生一年草であるコハコベ埋土種子は真性冬生一年草のミドリハコベ埋土種子に比べて、夏期間、アブシジン酸内生量を大きく低下させることで、高温発芽阻害の程度を緩やかに調節し、断続的に発芽することが判明した。アブシジン酸内生量の制御に関する遺伝子解析を行う予定であったが、ハコベ属の分布が少ない福井ではコハコベ埋土種子の死滅が著しく大であった。そこで、種子死滅の要因解析を先行して行うこととし、平成19年度にこの研究を継続する。2.未発芽種子バーナリゼーションを制御する遺伝子の探索:ヒメムカシヨモギの低温処理種子とコントロール種子のmRNAを用いてDNAマイクロビーズアレイによる遺伝子発現の網羅的解析を行い、発現が増大または減少する遺伝子群をカタログ化した。発現に変化のあったヒメムカシヨモギ遺伝子のオルソログ遺伝子にT-DNAが挿入されたシロイヌナズナ系統をABRCのDNAデータベースより検索した。平成19年度に、それらの系統の開花反応を調べ、未発芽種子バーナリゼーション候補遺伝子の機能を解析する。3.未発芽種子バーナリゼーションの生態的意義の確定:研究分担者・露崎浩博士がオオアレチノギク分布北限の秋田市において秋発芽個体の越冬性を調査した結果、未発芽種子バーナリゼーションの性質を持たないオオアレチノギクでは、わずかな地理的差異に基づく凍上害の相違によって越冬率が大きく左右されることが、寒冷地での狭域分布を決定していることが明らかになった。1.冬生1年草型生活環進化の生態学的研究1-1.可変性冬生1年草ヒメムカシヨモギ埋土種子における未発芽種子バーナリゼーションの季節的変化:ヒメムカシヨモギの未発芽種子バーナリゼーションが、土壌温度の季節変化に応じて、初冬の低温(10°C以下)で誘導、初夏の高温(20°C以上)で解除、初冬の低温で再誘導されていることが明らかになった。1-2.Conyza属2雑草種の分布要因の解析:真性冬生1年草オオアレチノギクは、ヒメムカシヨモギにくらべて種子発芽温度の制御が不十分であるために実生の越冬率が低いこと、未発芽種子バーナリゼーションの性質を獲得していないために春発芽個体の速やかな開花結実がおきないことで分布北限が制限されていることが判明した。1-3.可変性冬生一年草埋土種子の死滅要因の解析:平成18年度の種子高温発芽阻害機構の研究中に可変性冬生1年草コハコベの種子が土壌中で短期間のうちに死滅する現象を見出した。この現象は、北陸に特徴的な土壌化学的ストレスと微生物感染による生物的ストレスの相互作用によって起こることが判明した。2.冬生1年草型生活環進化の発生学的研究2-1.未発芽種子バーナリゼーション遺伝子の単離:DNAマイクロビーズアレイ解析によって、ヒメムカシヨモギの種子中で未発芽種子バーナリゼーションの誘導で発現が増大または減少する35遺伝子から、解除で発現が元にもどる1遺伝子を選抜した。この遺伝子オルソログは、NCBIのDNAデータベースでは検索されなかった。3.雑草環境適応力基礎知見の応用研究3-1.水湿地植生ミチゲーション研究:福井県坂井市の農業用ため池の底泥に堆積する埋土種子の種組成を調査した結果、福井県絶滅危惧のジュンサイ種子が高密度で存在し、在来水湿地植生の回復ポテンシャルがあることが判明した。真性冬生一年草と可変性冬生一年草の生活史進化の鍵となる環象が未発芽種子バーナリゼーション(PGSV)と高温発芽阻害である。本年度は、(1)PGSV候補遺伝子の単離と解析について研究を実施した。また、種子高温発芽阻害機構の知見を応用して、(2)作物の種子発芽時のストレス耐性を強化する種子処理技術創出を試みた。(1)PGSV候補遺伝子の単離と機能解析ヒメムカシヨモギの種子中でPGSVの誘導時に発現増加し、かつPGSVの解除時に発現減少する遺伝子(ILS1)を単離し、PGSV候補遺伝子とした。

可変性冬生一年草であるヒメムカシヨモギは、PGSVと緑植物バーナリゼーションの両方の性質をもつ。一方、本種に近縁な真性冬生一年草のオオアレチノギクは、緑植物バーナリゼーションの性質はもつが、PGSVの性質をもたない。したがって、ヒメムカシヨモギとオオアレチノギクの種子について低温による遺伝子発現を解析すれば、その遺伝子がPGSVに特異的かどうかを推定できる。そこでILS1の発現をリアルタイムPCRによって解析したところ、残念ながら、PGSV特異的遺伝子の推定発現パターンとは異なった。今後、ヒメムカシヨモギ種子から網羅的に単離した60遺伝子について、順次、上記の発現解析を実施する予定である。(2)種子温度応答機構の作物学への応用研究本研究の中で明らかになった種子発芽の温度応答性制御機構の知見を応用して、イネ種子の温湯消毒時の耐熱性を強化する技術の創出を試みた。その結果、イネ種子に適切な水ストレスと熱ストレスを与えて乾燥させることで、温湯消毒時の耐熱性を23°C強化することができた。水稲種子伝染性病害を完全に防除するためには、種子を浸漬する湯温度を現在の60°Cから63°Cに上げることが望ましい。本処理方法によってその耐熱性強化目標を達成できる可能性が見出された。
レトロウイルス感染症に随伴して新たに発見された心筋異常の正体

トリのグリオーマ誘発ウイルス(FGV)はトリ白血病ウイルスA亜群(ALV-A)に属し,鶏の脳に神経膠腫や非化膿性脳炎を誘発する。研究代表者はこれら罹患鶏に心筋異常を示す例を複数見出した。ヒトの特発性心筋症の発生にはヒトレトロウイルス感染症の関与が推察されているが,その詳細は明らかにされていない。本課題の目的はFGV感染と心筋異常との因果関係を解析しレトロウイルスがもつ心筋細胞に対する病原性を検証することである。得られた成績は以下の通りである。1.野外例18羽中10羽の脳にトリの神経膠腫が認められ,18羽全ての心臓にALVにより形成される筋形質内基質封入体と非化膿性心筋炎が認められた。また,18羽中7羽(39%)の心臓には巨大な異型核を持つ肥大心筋細胞が限局性または多病巣性に認められた。2.これら野外例の心筋病変からALV抗原が検出され,最も重度の心筋病変を示した鶏の脳からFGV変異株Km_5892が分離された。3.Km_5892株はFGV特異配列を持ち,envSUはFGVのそれと比較して82%の相同性を示す一方,polは内在性レトロウイルスev-1と高い相同性(97%)を示したことから,Km_5892はev-1とFGVに由来する組換えウイルスであると推察された。4.鶏の心筋炎はトリレオウイルスでも引き起こされる。そこで,PCRにより野外例4羽から本ウイルスの特異配列の検出を試みたが,いずれも陰性であった。5.分離した2株のALVを用いて感染実験を行った結果,両者とも高率(83%以上)に非化膿性心筋炎を誘発し,さらに頻度(1415%)は低いものの肥大心筋細胞や異型心筋の塊状増殖をも誘発することがわかった。以上の成績から,ALVは心筋炎のほか心筋細胞の形態異常をも誘発することが実験的に明らかになった。トリのグリオーマ誘発ウイルス(FGV)はトリ白血病ウイルスA亜群(ALV-A)に属し,鶏の脳に神経膠腫,非化膿性脳炎,小脳低形成や神経周膜腫を誘発する。本課題の目的はFGV感染と心筋異常との因果関係の究明を通してレトロウイルスがもつ心筋細胞に対する病原性を検証することである。今年度得られた成績は以下の通りである。1.免疫組織学的に野外例の心筋病変からALV抗原が検出された。2. PCRを用いて野外例4羽から七面鳥に心筋炎を起こすことが知られるトリレオウイルス特異配列の検出を試みたが,いずれからも検出されなかった。3.最も重度の心筋病変を示した例から分離されたALV, Km_5892のウイルスゲノムを解析した結果,本ウイルスはFGV特異配列を持ち,envSUはFGVのそれと比較して82%の相同性を示す一方,polは内在性レトロウイルスev-1と高い相同性(97%)を示した。この成績から,Km_5892はev-1とFGVに由来する組換えウイルスであると推察された。4. Km_5892とKm_5666を用いて感染実験を行った結果,両者とも高頻度に非化膿性心筋炎を誘発し,さらにKm_5666感染鶏の約1割に異型心筋の塊状増殖が誘発された。以上の成績から,ALVは異型心筋線維を誘発することが実験的に明らかになった。

5.分離した2株のALVを用いて感染実験を行った結果,両者とも高率(83%以上)に非化膿性心筋炎を誘発し,さらに頻度(1415%)は低いものの肥大心筋細胞や異型心筋の塊状増殖をも誘発することがわかった。以上の成績から,ALVは心筋炎のほか心筋細胞の形態異常をも誘発することが実験的に明らかになった。トリのグリオーマ誘発ウイルス(FGV)はトリ白血病ウイルスA亜群(ALV-A)に属し,鶏の脳に神経膠腫,非化膿性脳炎,小脳低形成や神経周膜腫を誘発する。研究代表者はこれら罹患鶏に心筋異常を示す例を複数見出した。ヒトの特発性心筋症の発生にはヒトレトロウイルス感染症の関与が推察されているが,その詳細は明らかにされていない。本課題の目的はFGV感染と心筋異常との因果関係の究明を通してレトロウイルスがもつ心筋細胞に対する病原性を検証することである。初年度は野外例の心筋病変の発生率を調査し,さらに病理学的解析を行った。症例は日本鶏18羽で,2羽に頭部反転,斜頸といった神経症状が認められた。また,4羽に産卵停止,3羽に削痩,1羽に貧血,1羽に肉冠の萎縮がみられた。これらの羽髄または脳はFGVまたはALV特異的PCRに陽性を示した。組織学的には18羽中10羽の脳にトリの神経膠腫が認められ,18羽全ての心臓にALVにより形成される筋形質内基質封入体と非化膿性心筋炎が認められた。基質封入体は心筋線維とプルキンエ線維に分布し,染色性により好塩基性封入体とヘマトキシリンにほとんど染まらない封入体に区別された。また,18羽中7羽(39%)の心臓には巨大な異型核を持つ肥大心筋線維が限局性または多病巣性に認められ,これら心筋線維にはときおり基質封入体や有糸分裂像が認められた。また,最も重度の心筋病変を示した1羽の脳からFGV変異株が分離された。以上の成績から,FGV変異株の感染に関連して心筋炎と心筋の形態異常が発生していることが示唆された。これまでにALVによって非化膿性心筋炎が誘発されることは報告されているが,心筋線維の肥大や成熟後再生能が失われる心筋線維に有糸分裂像が発生することは明らかにされていなかった。今年度得られた成績により,実験的にALVが心筋異常を誘発することが証明された。以上の成績から,順調に進展していると判断した。今年度得られた成績により,ALV感染鶏には高率に心筋異常が起こりうることが浮き彫りとなった。今後は異常心筋の病変性状とALVの分子生物学的特徴をより詳細に解析するとともに,感染実験成績の再現性を検証し,心筋異常の動物モデル化の可能性を検討する。来年度は免疫組織学的解析を実施して病変性状をより詳細に明らかにするとともに,基質封入体と心筋異常との関連性,罹患鶏から分離されたALVのゲノム解析,分離株の感染実験,他の病原体に関する検索を実施し,ALVと心筋異常がどのように関連しているか,明らかにする。上記計画のため,本課題では研究費を主に実験動物および試薬の購入などに充てる。次年度の実験計画を考慮し,経費節約により未使用額が発生した。上記未使用額は今年度の試薬・器具の購入費に充てる。
マクロ・メソ・マイクロ孔構造領域に秩序構造をもつ階層的多孔材料の新規作製と応用

多孔体は触媒、分離媒体、吸着剤、エネルギー貯蔵・変換などの様々な分野において広く研究されている。階層的な多孔構造を設計することは材料のさらなる機能化につながる。階層的多孔構造においてマクロ孔(>50 nm)構造のみならず、メソ孔(250nm)構造およびマイクロ孔(<2nm)構造領域においても構造を精密に制御することは、その材料のもつ多彩な性能を最大限引き出せる可能性をもち、一般的な作製手法の確立が求められている。本研究では金属有機構造体のマイクロ・メソ孔領域における多孔性結晶構造に注目し、その階層的な構造制御を試みることで幅広い細孔領域で精密制御可能な新規多孔体の合成設計を試みる。
生体分子間相互作用によるアミロイド線維形成反応系の速度論・熱力学解析

アミロイドは各種の前駆体蛋白質が重合した異常な線維であり、細胞外に蓄積し各種疾病の原因となる。われわれは、アルツハイマー病βアミロイド(Aβ)やβ2ミクログロブリン(β2-m)アミロイド等について、試験管内アミロイド線維形成反応系を構築し反応機構を解析した結果、線維形成・分解過程においてアミロイド線維・前駆体蛋白質と様々な生体分子・薬剤との分子間相互作用が重要な役割を果たすことを示してきた。この複雑な現象を理解するためには、個々の相互作用を解析した上で、統一的なシステムとして再構築する必要がある。この為に、アミロイド線維形成過程の反応速度論・熱力学的解析を行い、数値モデルを構築することを目標とする。本研究により下記の成果を得た。1.β2-mアミロイドの前駆体蛋白質のβ2-mは、天然構造のままでは核を添加しても線維伸長をせず、アミロイド原性の構造に変化させる因子が必要である。この機能を有する生体分子群を探索し、陰性荷電を有するリゾリン脂質および、遊離脂肪酸の一部が誘起効果を示すことを見出した。それぞれについて透析患者血液中の濃度測定などを行い、有効な成分の増加を検出した。2.フラボノイド類によるβアミロイド線維形成阻害機構を詳細に解析した。その結果、重合核形成過程および、線維、特にその伸長断端に対して結合することによる阻害機構が存在する可能性を示した。3.Aβおよびβ2-mアミロイドの核形成過程を解析する為に、チオフラビンT分光蛍光光度法を用いたアミロイド線維定量をハイスループット解析する反応系を構築した。核形成を促進・抑制する各種生体分子(細胞外マトリックス成分、プロテオグリカン、グリコサミノグリカン等)の探索を行った。本年度は下記の成果を得た。(1)β2-mアミロイドの前駆体蛋白質のβ2-mは、天然構造のままでは核を添加しても線維伸長をせず、アミロイド原性の構造に変化させる因子が必要である。この機能を有する生体分子群を探索し、遊離脂肪酸の一部が誘起効果を示すことを見出した。反応機構を反応速度論的に、また、β2-m立体構造変化を円二色性スペクトルにより解析した他、血液中での脂肪酸輸送蛋白質である血清アルブミンが及ぼす影響についても解析した。さらに、生体内でのβ2-mを初めとした生体分子間の相互作用を、より忠実に再現する実験系の開発を進めている。(2)フラボノイド類によるβアミロイド線維形成阻害機構を詳細に解析した。さらに、生体分子による重合核形成促進効果の探索を行っている。われわれは、アルツハイマー病βアミロイド(Aβ)やβ2ミクログロブリン(β2-m)

アミロイド等について、試験管内アミロイド線維形成反応系を構築し反応機構を解析した結果、線維形成・分解過程においてアミロイド線維・前駆体蛋白質と様々な生体分子・薬剤との分子間相互作用が重要な役割を果たすことを示してきた。この複雑な現象を理解するためには、個々の相互作用を解析した上で、統一的なシステムとして再構築する必要がある。この為に、アミロイド線維形成過程の反応速度論・熱力学的解析を行い、数値モデルを構築することを目標とする。本年度は下記の成果を得た。(1)Aβおよびβ2-mアミロイドの核形成過程を解析する為に、チオフラビンT分光蛍光光度法を用いたアミロイド線維定量をハイスループット解析する反応系を構築した。核形成を促進・抑制する各種生体分子(細胞外マトリックス成分、プロテオグリカン、グリコサミノグリカン等)の探索を行った。(2)β2-mアミロイドの前駆体蛋白質のβ2-mは、天然構造のままでは核を添加しても線維伸長をせず、アミロイド原性の構造に変化させる因子が必要である。この機能を有する生体分子群を探索し、陰性荷電を有するリゾリン脂質および、遊離脂肪酸の一部が誘起効果を示すことを見出している。本年度は、生体内での反応機構を検討するため、それぞれについて透析患者血液中の濃度測定などを行い、有効な成分の増加を検出した。
統合失調症者のリカバリーとスポーツ科学に関する研究

本研究の目的は,地域で暮らす統合失調症者のリカバリーと運動・スポーツによる身体活動量の関係性,及び関連要因を明らかにすることである。本研究の初年度(平成30年度)は,本研究に必要な国内外の文献検討を行い,質問紙調査票の調査項目や内容について研究分担者(慢性看護学領域)と研究協力者(健康運動学)と丁寧に検討した。身体活動量の調査手法として多くの場合,身体活動質問紙(PAQs:physical activity questionnaires)が用いられており,国内で使用されている身体活動質問票は様々であるが,統合失調症者における身体活動量の現状を把握し,同一の調査方法で比較可能性を高めること,本調査は介入研究ではないことを勘案し,WHOワーキンググループにより開発された国際標準化身体活動質問票(IPAQ:International Physical Activity Questionnaire Long版)を使用することにした。加えて,対象者に負担とならない簡便な客観的な指標となるデータを取り入れることとした。また,先行研究において,統合失調症者の身体活動量や運動実施者数の割合が少ないことを参考とし,統合失調症者のリカバリーレベルと身体活動量の比率をχ2検定法によって算出した結果,研究対象者数を120名とした。調査協力施設の代表者に対して研究の概要を説明し,内諾は得られており,今後は,具体的な日程と調査方法について打ち合わせを行いながら,アンケート調査を実施していく予定である。本年度は,質問紙調査票の項目内容の妥当性を検討し,質問紙調査票を作成した。交付申請書に記載した研究計画・実施スケジュールでは,作成した質問紙調査票でパイロットスタディを若干名に実施し,調査票の見直し・修正を行う予定としていたが,質問紙調査票の作成までとなったため,現在までの進捗状況を「やや遅れている」とした。今後は,地域で暮らす統合失調症者のリカバリーと運動・スポーツによる身体活動量との関連を多角的に捉えるために,病院を含む精神科関連施設(デイケア,就労支援事業所,地域活動支援センター,グループホーム等)を機縁法で選択しながら調査を進めていく予定である。地域で暮らす精神障害者のリカバリー支援に関する調査を継続的に実施していることで医療機関や各施設の協力が得やすく,研究代表者及び分担者が調査場所へ出向いて対面による丁寧な聞き取り調査の方法を行う予定である。【次年度使用額が生じた理由】本年度は,パイロットスタディと質問紙調査票の見直し・修正を実施することができなかったため,本研究を遂行する上での研究打ち合わせと調査の旅費及び,調査に必要な物品購入が減ったことにより,研究計画書で計上した予定額と実支出額に誤差が生じた。【使用計画】次年度は,研究計画で予定している就労継続支援事業所,地域活動支援センター,デイケア等,複数の施設から聞き取りによるアンケート調査を実施する予定である。そのため,対象施設との調査の打合せ及び調査旅費に加え,PPC用紙や文房具等の消耗品の補充を行う。また,アンケートの分析結果を学会で発表する予定であり,学会への参加費も必要となる。
現代米語に出没する受動ｔｏｕｇｈ不定詞節の意味的・統語的分析

規範文法ではThis book is easy to be read/to read.で前者は非文法的で、後者が正しいとされている。生成文法でも、tough移動という操作から後者のみが定義される。しかし特にアメリカ英語で、前者のpassive tough-infinitives(PTI)が許されるようになってきている。不定詞の主語が常に上昇できるわけではなく、必ず不定詞の態が受動態に限られる。本計画では、これはtough形容詞がもつ語彙的な受動性によると仮定した。その証拠にはtough形容詞以外でも、ready, fitなど語彙に受動的意味を含む形容詞にはPTIが可能である。平成25年度については、(1) Short love poems are easy to beread and understood.のような、補部が受け身で主語が繰り上げられた破格のtough構文について詳細な意味分析を施し一定の解決案を得た。Easyを代表とするtough類形容詞は多義であり、それぞれに応じた統語的具現があるという語彙意味論のアプローチをとった。(1)は、(2) Short love poems are easy toread and understand.のような標準的なtough構文に現れる形容詞とは意味が異なり、これが(1)のようなpassive tough-infinitiveを引き起こしていることを明らかにした。もっと言うと、tough類の態(voice)が重要にかかわっていることを突き止めた。例えば、(3) Your caris ready to bepicked up.でreadyは"made ready, ready to be used"という意味をもちvoice = passiveとなる(Fischer, et al. 2001: 231)。このような場合に不定詞補部は受け身となる。(1)にも同じメカニズムが働き、passive infinitiveを実現している。すなわち、passiveというvoice valueをもつ述語は、法助動詞と同様voice neutralの振る舞いを示すことができるようになり、受動従節の主語を主節主語位置に繰り上げることができるのである。動詞の構文交替現象は、この30年間にわたり語彙意味論研究の中心テーマで、これまで詳細に動詞意味の分析がなされ、意味の統語レベルの写像という観点から、交替現象に関して多くの成果が得られた(Bresnan and Kanerva 1989, Levin and Rappaport 1991, 1995, Hale and Keyser 2002, Reinhart 2002, Borer 2005)。他方、形容詞構文に見られる構文交替は動詞に比して研究が不十分で、動詞・形容詞にインバランスがある。本研究は、これを是正するという観点から、W類の形容詞の語彙意味を調べ、そのユニークな交替を説明しようとするものである。本年度は以下の評価形容詞構文の交替現象を扱った。Levin and Rappaport (1995)により提唱された語彙意味論仮説(動詞の意味が統語構造を決定するとする)に基づき、これを形容詞にも拡張して、形容詞の語彙意味から特有の形容詞構文を分析した。具体的には、This book is easy to beread.のような伝統文法からは破格のtough構文を取り上げ、この構文を導くeasy類の意味を明らかにした。これらの形容詞には、easy to read=readableの同義性から窺えるように受動態の意味が含まれており、それが不定詞句の受動態を引き起こしているということである。そうすると、tiugh類形容詞以外でも受動性を含む形容詞について、不定詞補文の態が受動である構文が予測できるが、予測通りnecessary, desirable, preferrableなどの形容詞でも受動不定詞が見られた。また、fit, ready(Your room is not fit to be seen.)などにもみられる。したがって、主となる述語の語彙的態が不定詞補文の態性を決定していると言える。動詞についての、This book nees to beread.のような文にも明らかである。本研究の大きな成果としては、従来、態(voice)は文法範疇の問題として論じられてきたが、語彙意味の一部を形成しているという、いわゆる語彙的態の観点から諸構文が分析できるという新たな視点を提示したことである。さらに英語の中間構文やI feel cold.<-->The air deels cold.など文法範疇としての態を含まない現象にも応用できるであろう。英語学Short love poems are easy to beread and understood.のような、補部が受け身で主語が繰り上げられた破格のtough構文について、従来は非ネイティブ話者の誤りであろうとする説もあったが、実際にはこの種の構文が特に現代米語で標準的に用いられるようになってきている。したがってなぜこのような現象が起こっているのかを合理的に説明する必要があった。本研究では、語彙的なvoice valueを仮定することにより、また語彙意味論の仮説を援用することにより、アドホックでない説明理論を得ることができた。また形容詞語彙意味論全体への波及効果も大きく、従来説を見直す重要な手がかりを提供できた。It is wise of John to sayso.はJohn is wise to sayso

.の態(voice)シフトにより派生するという仮説を立て、それを指示する証拠を通時的・共時的な資料から発見した。また、フランス語にも同様の構文交替があり、受動性により説明する研究もあり、本仮説を支持している。今後は、動詞に偏っていた語彙意味論から、形容詞語彙意味論への可能性をさらに探っていきたい。具体的には、語彙的なヴォイスを仮定することで、voice neutralな現象を包括的にとらえてみることができる。受け身文のvoice neutralityには段階があり、modalsがもっとも透明性が高く、次いでneedやdeserveのような動詞、ついでtoughやnecessaryのような形容詞が続く。本企画で扱うtough類は、他のクラスの形容詞と新たなグルーピングをなすことを示し、形容詞意味論の新たな地平を切り開きたい。英語と比較対照するため、フランス語に見られる対応する評価形容詞の構文交替を調べたい。また本研究と共通する仮説を立て分析しているフランス人研究者と意見交換を図りたい。昨年度は海外出張の予定が立たず繰り越しが生じた。今年度は海外出張(カナダ)を予定しており、外国旅費への支出にあてる。主に以下の用途に使いたい。1近代英語の文献を収集。2海外での研究打ち合わせ、資料収集。3ネイティブインフォーマントの雇用。
須恵器生産における古代から中世への変質過程の研究-近畿地方を主な検討材料として-

近畿地方における古代から中世への須恵器生産を考える上で、平安時代有数の生産地であった丹波の篠窯跡群は最も重要な存在である。その認識の下で、本研究では篠窯跡群を対象に調査・研究を進めてきたが、なかでも篠窯の変質期に操業した大谷3号窯に焦点を当てて、その発掘調査を行った。その結果、大谷3-2号窯が窖窯構造を持つ篠窯最古段階(9世紀末頃)の緑釉陶器・須恵器併焼窯であり、それに近接する大谷3-1号窯が全国的にみても当該期で最大級の窖窯であることを確認し、2基の窯の全貌を把握した。さらに、大谷3号窯とは別地点である緩傾斜面において、窯に伴うとみられる新たな灰原を確認するなど、窯場周辺における生産実態をより詳細に解明することもできた。これらによって、未解明であった須恵器窯における緑釉技術の導入過程や中世的な変容過程を鮮明化することができ、これまでの窯の変遷観における不整合を正すといった成果なども得た。また、今回の調査では良好な遺物群が出土しており、篠窯北部域のなかでは最も充実した内容となった。平安時代の「焼き物」研究に寄与する成果である。その成果の1つとして、大谷3号窯出土品の中には、貼り付け高台を持つ稜鋺など東海系とも評価できる緑釉陶器・緑釉陶器素地などが含まれていた。それらについて他地からの搬入品でないかを確かめるべく胎土分析を行った結果、大谷3号窯の他の出土品と同じ胎土であることが判明し、丹波では初めて東海と類似した緑釉陶器も生産していることが明らかになった。近畿地方と東海地方との技術交流史を考える上で貴重な資料である。これらの考古学的な検討とともに、自然科学の専門家との共同調査も進めた。採取された陶土にかかわる地質学的検討、窯床面の考古地磁気測定、出土遺物の胎土分析、緑釉陶器などの鉛同位体比分析、出土炭化材の樹種同定などであり、それぞれに篠窯に関する重要な知見を得た。本年度は、主に、(1)平安時代窯業生産にかかわる基礎的な資料の収集、(2)既知の須恵器窯跡群などに関する研究論文の再検討(3)主要窯跡群の測量調査、の3点を実施した。(1)については、平安時代の近畿地方において、須恵器を初めとする窯業生産地の一大中心地であった、京都府亀岡市の篠窯跡群を特に具体的なフィールドに定め、現地での踏査を試み、窯跡の存否の確認や須恵器などの表面採集を行って、基礎的データの収集に努めた。またそれとともに、亀岡市文化資料館や立命館大学で保管されている、篠窯跡群採集資料についても、実見調査した。今後は、篠窯跡群のデータを充実させるとともに、それ以外の窯業生産地についてもデータの収集を行う計画である。(2)に関しては、(1)の知見を踏まえ、特に篠窯跡群に関する既往の研究を再検討した。その結果、篠の窯業生産として大きな変質を示す緑釉陶器生産の開始時期が、従来よりも古くなることを明らかにした。また、操業の動態についても、単純な窯の選地移動を想定する旧説が再考されるべき点を指摘した。

さらに、篠窯跡群の須恵器編年については、平安期の近畿における窯業生産の機軸となる重要なものだが、これまでの諸説を検討し、妥当な編年序列を見出すとともに、特に既往編年案の実年代観に関しては問題がある点を明らかにし、新たな実年代の比定を試みた。(3)については、やはり主要なフィールドに定めた篠窯跡群のうち、これまで調査が手薄であった、鵜ノ川北岸の地域の測量調査を実施した。それにより、窯体の存在や立地を確認し、今後、発掘調査などを行う上での準備作業的な成果を挙げた。なお、この他、胎土分析にかかわる研究については、研究分担者が準備的な基礎検討を行った。ただし、本年度は当初より分析用のサンプルの収集に努める段階と計画しており、具体的な作業は次年度以降に行う予定である。前年度には、近畿地方において平安時代の一大窯業生産地であった、京都府亀岡市の篠窯跡群をフィールドに定め、分布調査などの基礎準備作業をした。それをふまえ、本年度は、篠窯の中でこれまでまったく調査が行き届いていなかった、鵜ノ川北岸の大谷地区において発掘調査を行い、以下のような新知見を含む、より詳細な考古学データを得た。(1)未解明であった鵜ノ川北岸地区の操業実態の把握。従来の認識よりも窯の分布が広範囲であることが判明し、規模や操業単位集団数の上でも、当該期における篠窯の重要さが一段と明確になった。(2)篠窯最古の緑釉陶器・須恵器併焼窯の検出。従来は10世紀以降に開始するとみられていた緑釉陶器の生産が、確実に9世紀後半に遡ることが、発掘調査に基づいて明らかになった(大谷3-1・2号窯)。またその窯では、須恵器を主体に生産しているが、篠窯では操業内容の不明確な時期の窯でもあり、篠の生産実態を明らかにする上でも貴重なデータが得られた。(3)篠窯における三叉トチンと呼ばれる窯道具の初出土。篠窯では、これまで粗雑な緑釉製品を焼くという位置付けがなされていたが、それは時期的な変化を示すものであって、9世紀代には、三叉トチンなどを用い、質の良い緑釉陶器の生産をしていたことが判明した。また発掘調査と併行して、分布調査も継続しており、やはり新知見として、8世紀初めの篠最古段階の窯を確認している。このように、篠窯の生産実態に関するこれまでの認識を一新させるデータを得たことになる。現在、出土・採集遺物の整理作業を鋭意進行中である。来年度は、大谷地区の発掘調査を継続するとともに、これらの新成果をふまえて平安時代の窯業生産像を再構築すべく、篠窯以外の近畿地方における平安時代須恵器窯との比較検討などを行っていく予定である。昨年度に引き続いて、平安時代の一大窯業生産地であった京都府亀岡市の篠窯跡群のうち、大谷地区を対象に発掘調査を行い、以下のような新知見を得た。(1)篠窯跡群初の窖窯構造を採る緑釉陶器窯の検出これまでに知られている篠の緑釉陶器窯は、いずれも小型三角窯あるいは小型楕円窯であったが、篠最古段階の緑釉陶器窯である大谷3-1・2号窯はどちらも窖窯であることが判明した。篠の緑釉陶器技術の導入過程についても再考を迫るデータであり、技術移転一般を考える上でも興味深い事例と言える。(2)9世紀末段階に篠窯最大級の窯の存在を確認大谷3-1号窯は残存全長が水平距離で9m以上と篠窯最大級であることが判明した。一般に、9世紀後半頃に窯の規模が縮小すると考えられていたが、9世紀代までは大型甕の生産などの必要に応じて大規模な窯も築かれていたことがわかり、生産拠点としての篠窯の重要性も導き出された。(3)大谷地区において断続的な窯業生産が判明窯周辺を調査した結果、上記の窯とは異なる10世紀後半頃の遺物を少量ながら確認したため、付近に別の窯が存在し、半世紀程度の間隔を置いて窯場が回帰している可能性が高くなった。篠窯では、鵜の川北岸の須恵器生産が過小評価されがちであったが、篠窯全体の操業を再考させる材料となった。
半側空間無視に対応した読書アプリケーションの開発研究

本研究の目的は,右半球損傷で最も多くみられる高次脳機能障害である左半側空間無視(USN)患者を対象にiPadを用いた読書アプリケーションの開発を試み,開発した読書アプリケーションの実用性を検証し,さらに読書アプリケーションの活用によるUSN症状の治療効果についても検証することである.USNの一因とされている「注意の右側偏倚により左側の探索が減ること」に着目し,「右側から読んだ行を消すことで左側への探索が可能となる」という仮説のもと,読書アプリケーションの開発を行った.開発した読書アプリケーションでは,読んだ行が一行ずつ消えるように表示されるため,通常のアプリケーション画面のページごとに文章が表示されるパターンとは異なる.この異なる提示方法が物語の理解度に影響を及ぼすのか,まず健常者において検証を行う実験計画を立案した.方法は,大学生と高齢者を対象にiPad上でウェクスラー記憶検査(WMS-R)の論理的記憶の物語AとBをそれぞれの文を削除せずに読むパターンと読み終えた文を一行ずつ消去するパターンで提示し,それぞれの音読直後に物語の内容について想起してもらう.想起した内容の採点は,WMS-Rの論理的記憶の採点に従うこととした.また読んだ行が一行ずつ消えるように表示されるパターンで長文の読書を行ってもらい,意見の集約を計画した.平成29年厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」の改正に伴い,倫理審査に係わる手続きが難航した.平成30年度に倫理審査の申請をしたが,研究登録がされていないことや研究協力者の倫理教育受講状況等から承認が得られず,研究登録の再手続きが必要となった.しかし,業務過多や体調の問題(通院加療中)から,研究倫理に関する知識の習得時間や研究準備のための時間を捻出することが困難な状況となった.このため,現在本研究の倫理審査が承認を得られていない状態であり,研究データの採取ができていない状況にある.研究時間の捻出に関する部分では,今年度の業務の一部変更により昨年度より負担が軽減されたこと,体調面についても現在内服治療にり安定しつつあるため,今年度の時間捻出の目処が付きつつある.研究を進めていく上で,倫理審査で承認を得ることが直近の課題である.臨床研究登録については登録先の目星をついたため,今後手続きを行い倫理審査の再申請をする予定である.また倫理審査で承認が得られ次第,検証実験を実施できるように評価票,対象者の募集などの準備を行い,89月を目標に臨床実験を行い,結果をまとめて論文投稿に向けた準備をする.本研究では左半側空間無視(USN)に対応した読書アプリケーションの開発を行うために,平成27年度平成30年度で1.読書アプリケーションの開発,2.検証実験1健常者における読書アプリケーション利用時の文章理解度の検証,3.検証実験2 USN患者における読書アプリケーションの実用性の検証,4.検証実験3 USN症状への治療効果の検証について研究を進める予定である.平成27年度計画では13を行う予定であった.1.読書アプリケーションの開発では,決まった文章にのみ対応していたものを10冊ほどの本を読み込めるアプリケーションに改良した.ページ送り,ページ戻り機能,一行ずつタッチペンでなぞりながら文章を読む機能を追加し,一行を読み終えてタッチペンを画面から放したら読んだ行が消えるようにした.なぞり読みにしたことで,左側への視覚探索時に上肢の運動機能が必要となる.左側を見るだけでなく,上肢を左空間内で動かし,それを見ることでUSN症状が改善するという報告もあるため,タッチペンでのなぞり読みにより,USN症状の改善効果がより期待できる可能性がある.さらに平成27年度の改良ではログ表示機能を追加した.このことで(4)検証実験3 USN症状への治療効果の検証の際に1回あたりの訓練時間を記録できるようになった.また一行毎の読み時間まで記録でき,画面の右側表示と左側表示の読む時間の違いや,繰り返し活用することでの読み時間の変化などの分析が可能となった.このような改良を重ねた結果,当初予定していたiPadでは容量が不十分であることが判明し,適当な容量を検討することが必要となり,検証実験で利用する予定であったiPadの購入が遅れた.このため,2,3の検証実験については準備のみの進捗となった.平成27年度に計画していた1.読書アプリケーションの開発については予定通りの進捗であるが,2.検証実験1健常者における読書アプリケーション利用時の文章理解度の検証と3.検証実験2 USN患者における読書アプリケーションの実用性の検証については,当初の計画では平成27年度から検証実験を開始する予定にしていたが,検証実験を進めることができず,実験準備までの進捗となった.この理由は,読書アプリケーションの開発に伴い,購入するiPadの容量の決定が計画当初の予定より遅れたためである.しかし平成27年度中にiPadの容量を決定することができ,iPadを必要台数購入することができたため,検証実験の準備は進めることができた.このため,平成28年度から検証実験を本格的にスタートする予定である.本研究の目的は,右半球損傷で最も多くみられる高次脳機能障害である左半側空間無視(USN)患者を対象に,iPadを用いた読書アプリケーションの開発を試み,開発した読書アプリケーションの実用性を検証し,さらに読書アプリケーションの活用によるUSN症状の治療効果についても検証することである.