hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋音を用いた無侵襲計測による筋収縮機能の発育期における年齢変容の検討

本研究は筋力増大の著しい児童期から成人に至る健常男子について、発育期を通した筋収縮機能の年齢変容を検討することを目的としたが、比較的新しい信号である筋音図(Mechanomyogram:MMG)の測定においては、安定した信号を得るための計測方法を検討する必要があった。MMGは、加速度センサーにより筋の振動を計測するので、体幹の動きや椅子の動きなどのアーティファクトが混入するとMUの活動様式の推定が困難となる。特に本研究では対象年齢域が広いので、体格に合わせて肢位を規定しやすい上下左右前後方向に調節可能なトルクセンサー取付け台を考案した。Kanehisaらの報告によると、10-12歳の最大筋力(MVC)は16-18歳の2/5で、筋断面積(CSA)の差異より顕著であることが報告されている。本研究では思春期前の12歳男児と思春期後の18歳でMVCを比較したところ、12歳のMVCは1/3程度であり、先行研究よりさらに低めであった。これは、座高の低い年少被験者においてMVC発揮時の肩関節のシート背部への固定の仕方に問題があると考えられ、シートの改良を行った。また、10-12歳のMMG応答は18歳の1/3から1/5となり、よりノイズの少ない安定した信号を得る必要がある。そこで、さらにトルクセンサー取り付け台に変更を加え、上下左右前後方向に移動可能のシートをセンサー取り付け台と一体化させた。今回はシートおよびセンサーの取り付け台の考案・制作に重点を起き、ランプ負荷による測定は終了しなかったが、MVCおよび50%MVCにおけるMMG応答はCSAの差以上に思春期前後で顕著であり、運動単位の動員様式など、筋の質的特性は思春期前後で変容することが推測された。筋音図(Mechanomyogram : MMG)は、筋線維が収縮する際にその径が側方に拡大・変形するために発生した一種の圧力波を起源とする信号で、筋の電気的活動を記録した筋電図(Electromyogram : EMG)と、筋収縮が関節を介してout putされる力を測定した筋力の中間に位置すると考えられている。また、最近の高齢被験者の研究で、MMGは運動単位(MU)の活動様式を無侵襲にEMGよりも詳細に分析できることがわかってきたが、EMGに比べ新しい信号であり、センサーその他計測方法が確立していないことがネックとなっている。本研究は筋力増大の著しい児童期から成人に至る健常男子について、運動単位の動員様式から発育期を通した筋収縮機能の年齢変容を詳細に検討することを目的としているが、本年度は追加採択で研究期間も短いことから安定した信号を得るための計測方法の確立を主眼とした。計測システムの概要は歪みゲージを内蔵したトルクセンサーを特注してパーソナルコンピュータで制御する580%MVCのランプ負荷(10%MVC/秒)に追従した持続的な等尺性筋収縮を行ない、MMG信号は上腕二頭筋筋腹上に圧電型加速度センサーを貼付し体表面上で導出、EMGは加速度センサーを挟んで表面電極を貼付して体表面上で導出した。MMG・EMG信号ともに短時間周波数解析法を用いてパワースペクトルの推定を行い、パワースペクトルから収縮力に伴うパワーの推移と周波数成分の変化を定量的に解析した。MMGは加速度センサーにより筋線維の振動を計測するので、体幹の動きや椅子の動きなどのアーティファクトが混入するとMUの活動様式の推定が困難である。特に本研究では対象年齢域が広いので、体格に合わせて肢位を規定した上で体幹や上腕を固定することが重要となるため、上下左右方向に調節可能なトルクセンサー取付け台を作成した。
新技術"超音波励起"フェライトメッキによる磁性膜の作製

19.5kHz、600Wの低周波超音波だけでなく、1.6MHz、20Wの高周波超音波を同時に印加することによって作製したマグネタイト(Fe_3O_4)膜は、低周波超音波のみの場合と比較して表面平滑性が向上したが、膜堆積速度が2nm/minと低かった。そこで、FeCl_2水溶液の供給を間欠的から連続的方法に変え、19.5kHz、600Wの低周波超音波のみを印加しながらマグネタイト膜を作製したところ、平滑性を保ったまま、その膜堆積速度が4nm/minと2倍に増加していた。さらに、反応槽を150mlから15mlに小型化し超音波のエネルギー密度を増加させることにより、膜堆積速度を20nm/minに向上させることができた。反応液としてFeCl_2+NiCl_2+ZnCl_2、酸化液としてNaNO_2+CH_3COONH_4を連続的に供給し、低周波強力超音波(19.5kHz)のみ、あるいは高周波超音波(1.6MHz、20W)をも同時に印加することにより、水溶液温度75°CでFe_<3-x-y>Ni_xZn_yO_4のメッキを行った。これによって超音波を印加しない方法でのNiの固溶限界(x=0.35)を向上させることができた。さらに低・高周波超音波を同時に印加することにより固溶量をx=0.48まで高めることに成功した。以上のとおり本年度は、反応槽への水溶液の連続的供給によって膜堆積速度が向上し、また超音波の印加によりNi-Znフェライト膜においてNiの固溶量が増加することを明らかにした。FeCl_2水溶液(500ml)中に直径0.25μmおよび4.5μmポリスチレン微小球を分散させ、強力超音波(19.8KHz,600W)を印加しながら、マグネタイト(Fe_3O_4)のフェライトメッキを行った。超音波を印加しないと、直径0.25μm上の球上には、島状もしくは部分的にしかフェライトコートできなかったが、超音波印加により、球の表面全域をフェライトでおおいカプセル化することに成功した。透過型電子顕微鏡による観測の結果、超音波印加して得られたフェライトコートの結晶粒は単結晶であるが、印加しないで得られた場合には多結晶粒界に分かれており、従って超音波によって結晶性が改善されたことが明らかにされた。直径4.5μmの球上には、超音波を印加しなくても表面全域をフェライトカプセル化することができたが、メッキの初期過程を走査型電子顕微鏡で観測した結果、超音波を照射したときには、表面全体を覆うようにフェライト粒子が成長し融合していくが、照射しないときには、表面上にまばらに成長していくことがわかった。ガラス基盤を上記の実験に用いた装置内でFe_3O_4のメッキを行ったところ、膜堆積速度は2nm/minと非常に遅かったが、容器の容積を1/50の10mlにして、同じ出力(600W)の超音波を用いたところ、膜堆積速度は10倍の20nm/secとなった。さらに、このガラス基板自体をウィンド-とし、外部からキセノランプ光を照射したところ、堆積速度が5倍程度増加することが確かめられた。以上のとおり本年度は、超音波励起により、フェライト膜の結晶性が向上し、また光励起による局所加熱効果で膜堆積速度が向上することを明らかにすることができた。

そこで、FeCI_2水溶液の供給を間欠的から連続的方法に変え、19.5kHz、600Wの低周波超音波のみを印加しながらマグネタイト膜を作製したところ、平滑性を保ったまま、その膜堆積速度が4nm/minと2倍に増加していた。さらに、反応槽を150mlから15mlに小型化し超音波のエネルギー密度を増加させることにより、膜堆積速度を20nm/minに向上させることができた。反応液としてFeCl_2+NiCl_2+ZnCl_2、酸化液としてNaNO_2+CH_3COONH_4を連続的に供給し、低周波強力超音波(19.5kHz)のみ、あるいは高周波超音波(1.6MHz、20W)をも同時に印加することにより、水溶液温度75°CでFe_<3-x-y>Ni_xZn_yO_4のメッキを行った。これによって超音波を印加しない方法でのNiの固溶限界(x=0.35)を向上させることができた。さらに低・高周波超音波を同時に印加することにより固溶量をx=0.48まで高めることに成功した。以上のとおり本年度は、反応槽への水溶液の連続的供給によって膜堆積速度が向上し、また超音波の印加によりNi-Znフェライト膜においてNiの固溶量が増加することを明らかにした。
ゲノムワイド解析で解き明かす浅海性魚類の系統地理仮説―大東諸島回廊仮説の検証

本研究は南日本の浅海性魚類相の形成メカニズムを明らかにすることを目的として,「大東諸島回廊仮説」をゲノムワイド解析によって検証しようとするものである.ユウゼンを材料とした次世代シーケンサーによる一塩基多型(SNP)の探索とジェノタイピングをおこなった.その結果,ゲノムの広範囲に分布する2278 SNPsのジェノタイプが決定された.これらのSNPsに基づき遺伝的集団構造を解析したところ,大東諸島と小笠原諸島の間で遺伝的交流の存在が示唆され,仮説が支持された.また、本研究によって生物系統地理における小規模な研究プロジェクトでも実施可能なゲノムワイド解析の基盤が整った.沖縄県南大東島沿岸において7月2日から7月10日までの9日間にわたり,浅海性魚類の採集調査をおこなった.その結果,本研究課題のメインターゲットであるユウゼン,コガネヤッコ,トンプソンチョウチョウウオ,アカツキハギを含む180種以上の浅海性魚類の採集に成功した.このうちユウゼンについて南大東島で採集した標本と,これまでの調査で採集した伊豆・小笠原諸島の標本と合わせてミトコンドリアDNAのサイトクロームb遺伝子領域の塩基配列およびマイクロサテライト11遺伝子座の遺伝子型を決定した.また,ゲノムの広範囲に分布する一塩基多型(SNPs)を検出するためDouble-digest Restriction-Site Associated DNA sequencing(ddRAD-seq)を実施した.その結果,ゲノムの広範囲から約3000座位のSNPsを単離し,各個体の遺伝子型を決定した.現在はこれらのデータに基づいて,個体群の起源と固有化や移住率などの集団遺伝学的パラメーターの推定や個体群に働いた選択圧の検出などを進めている.また,南大東島で採集した標本のうちハゼ科の1種とハタ科の1種が,これまで国内からの報告がない種であることが判明したので,それぞれ標本に基づき日本初記録として報告した.本研究では非モデル生物を対象として,費用対効果の高いゲノムワイド解析によって詳細に集団構造を推定するものである.この方法が広く普及することによって,生物相の形成史などといった生物多様性の謎を解き明かす研究の加速が期待される.本年度に得られた研究成果の一部を,11月29日高知大学において「公開シンポジウム:黒潮と南日本の魚たち-黒潮はベルトコンベヤーか障壁か?」を開催・講演し,他の講演者や一般の参加者と意見交換をおこなった.本研究では南日本の浅海性魚類相の形成史を明らかにすることを目的とし,「大東諸島回廊仮説」をゲノムワイド解析によって検証しようとするものである.昨年度の大東諸島での調査に続き,今年度は小笠原諸島沿岸において浅海性魚類の採集調査をおこない,146種の浅海性魚類の採集に成功した.本研究課題のメインターゲットであるユウゼンとコガネヤッコについて,解析に必要な数の標本を小笠原諸島と大東諸島から得ることができた.これまでの採集調査によって,ユウゼンは分布域のほぼ全域から,コガネヤッコは国内の分布域ほぼ全域から標本を収集することができた.これらの標本からDNAを抽出し,ddRADライブラリを作製して次世代シーケンサーによるSNP探索と遺伝子型の決定をおこなった.デスクトップ型次世代シーケンサーによる一回の解析によって,ユウゼン93個体のライブラリから約1960万リードのシーケンスが得られた.個体あたり6万リード以下,または平均Depth8以下の個体を除いたところ,個体あたり17.9万リード,平均Depth 15.2で,81個体2278SNPsの遺伝子型を決定することに成功した.コガネヤッコのライブラリも,これまでに行った予備的な解析の結果からおおむね順調に完成している.以上のことから,浅海性魚類においてデスクトップ型シーケンサーをもちいた多個体のゲノムワイド解析の実験条件が明確になり,小規模な研究室でも実施可能な系統地理研究におけるゲノムワイド解析の基盤が整った.これまでに得られたユウゼンのSNPデータセットに基づき集団遺伝学的解析をおこなったところ,ユウゼンの分布域全体での高度な遺伝子流動が検出され,大東諸島と伊豆・小笠原諸島の間で分散が生じていることが示唆された.今後,他の魚種でも同様の解析を実施し「大東諸島回廊仮説」の検証をおこないたい.本研究は南日本の浅海性魚類相の形成メカニズムを明らかにすることを目的として,「大東諸島回廊仮説」をゲノムワイド解析によって検証しようとするものである.ユウゼンを材料とした次世代シーケンサーによる一塩基多型(SNP)の探索とジェノタイピングをおこなった.その結果,ゲノムの広範囲に分布する2278 SNPsのジェノタイプが決定された.これらのSNPsに基づき遺伝的集団構造を解析したところ,大東諸島と小笠原諸島の間で遺伝的交流の存在が示唆され,仮説が支持された.また、本研究によって生物系統地理における小規模な研究プロジェクトでも実施可能なゲノムワイド解析の基盤が整った.概ね当初の計画通り進んでいるが,南大東島での採集期間中に台風が接近したことによる影響で採集ができる日数が減り,採集を予定していた魚種のうち数種が採集できなかった.しかし,採集に成功した魚種をより詳細に解析することで,本研究の目的は概ね達成出来る見込みである.

生物系統地理当初の計画通り,平成27年度は小笠原諸島で採集調査をおこなう.南大東島で採集した標本と合わせて,ゲノムの広範囲からSNPsの検出と遺伝子型の同定をおこない,各種の集団遺伝学的パラメーターを推定し,大東諸島回廊仮説の検証をおこなう.台風の影響によって当該年度に実施した南大東島での調査におけるダイビングボートの傭船の日数が予定していたよりも少なかったこと,当該年度は次世代シーケンサーを所有する研究者による研究協力が得られたことで次世代シーケンサーの利用にかかる費用が大幅に抑えられたことによる.繰り越した助成金は,平成27年度に実施する小笠原諸島での採集調査の傭船回数の追加と,次世代シーケンサーの使用回数を増やしddRAD-seqによるゲノムカバレッジの拡充をはかる.
CT-fluoroscopyによる咀嚼運動の動態解析に関する研究

1999年度は、(1)昨年に引き続き、開口障害を主訴とする症例の動態撮影を行い、加えて(2)健常ボランティアによる嚥下運動の動態観察を行った。CT撮影装置は昨年同様であり、東芝製Xvigor Realを使用し、CT透視(CT-fluoroscopy)の機能を利用した。管電流30mA・管電圧120kV、FOV180mm、スライス厚2mmとした。マトリクスは256×256で6コマ/秒の動態撮影を行った。開口障害を主訴とする症例への応用では、両側性筋突起過形成症例に対しては、開閉口運動を患者に指示しつつ撮影を行った。開口時に両側の肥厚した筋突起と肥厚した頬骨弓内側面とがわずかな簿い軟組織を介して衝突し開口障害を呈していることが明瞭に観察された。しかし、通常の断面画像を越える情報は得られなかった。(2)右顎関節の非復位性関節円板前方転位症例では、開口初期は左右とも下顎頭が同等に動き始めるが、右側が先に前方滑走が制限され左側は引き続き前方への滑走を続けること、また軟組織条件では下顎頭の前方滑走を抑制する転位した関節円板を指摘可能であり、後部組織の過剰な伸展が観察された。しかし、いずれも早い動きに対しては時間分解能が不足し画像が二重化したり、画像のコントラストが低下し関節円板や後部組織などの軟組織の詳細を評価するには不十分であった。健常ボランティアの嚥下運動の動態観察への応用では、ボランティア3名に対し仰臥位で唾液の嚥下を可能な限り早く繰り返し行うように指示しつつ撮影を行った。咽頭腔の横断面における形態変化は評価可能であったが、喉頭の上下的な動きについては指標となる解剖構造を同一断面で追跡するのは不可能であり、上体を起こした状態で嚥下運動を撮影できない点からも、嚥下動態評価の基本とされるvideofluoroscopyとの照合は困難であることが示唆された。今回の研究の要旨の一部は、第40回日本歯科放射線学会総会(1999年10月29日,横須賀市)にて発表した。1998年度は顎関節の動態撮影を行い、撮影条件を検討した。CTは東芝製Xvigor Realを使用し、同機が保有するCT透視(CT-fluoroscopy)の機能を使用した。被曝線量低減のためエックス線管電流を30mAとし、管電圧を120kV、FOVを180mm、スライス厚を2mmとした。顎関節に症状を有する顎関節内障症例3例、顎関節に症状のないボランティア2名の撮像データを検討した。(1)撮像方法と基準面の検討:開閉口運動を1往復に10秒程度かけて滑らかに行えるよう被験者に指導した後、CT-fluoroscopyの機能により開閉口運動45回分の連続撮影を行った。頭位は仰臥位で顎を引き気味にすると開口時に頭がのけぞり頭蓋に対する撮像角度が変化してしまうので、顎をあげ気味に設定する必要があった。開閉口運動時の左右の協調性を正確に評価するために、左右の断面のズレを事前に試験的に撮影し頭位を修正しておく必要もあった。撮影基準面は再現性を考慮しフランクフルト平面と咬合平面とを比較したが、下顎頭が連続して観察が容易なのは後者であった。断層面の高さは下顎頭が最大断面積となるよう位置決め画像上で設定したが、その決定までに数回の試行錯誤が必要であった。(2)顎関節に症状のないボランティアと顎関節内障症例との比較:ボランティアでは、下顎頭の前方への移動は左右とも同等の速度やタイミングであった。片側性の非復位性関節円板前方転位症例では、ロック症状を生じる開口量に達するまでは、開口初期には円板転位側の方が非転位側より早く前方移動を開始する現象が認められた。また軟組織表示では関節後部組織の伸縮が確認でき、非復位性転位の関節では後部組織の過度の伸展が確認できた。なお、欠点として6コマ/秒と時間分解能が高くないため、開閉口の途中の速い動きに対しては二重化したような偽画像が認められた。

(2)右顎関節の非復位性関節円板前方転位症例では、開口初期は左右とも下顎頭が同等に動き始めるが、右側が先に前方滑走が制限され左側は引き続き前方への滑走を続けること、また軟組織条件では下顎頭の前方滑走を抑制する転位した関節円板を指摘可能であり、後部組織の過剰な伸展が観察された。しかし、いずれも早い動きに対しては時間分解能が不足し画像が二重化したり、画像のコントラストが低下し関節円板や後部組織などの軟組織の詳細を評価するには不十分であった。健常ボランティアの嚥下運動の動態観察への応用では、ボランティア3名に対し仰臥位で唾液の嚥下を可能な限り早く繰り返し行うように指示しつつ撮影を行った。咽頭腔の横断面における形態変化は評価可能であったが、喉頭の上下的な動きについては指標となる解剖構造を同一断面で追跡するのは不可能であり、上体を起こした状態で嚥下運動を撮影できない点からも、嚥下動態評価の基本とされるvideofluoroscopyとの照合は困難であることが示唆された。今回の研究の要旨の一部は、第40回日本歯科放射線学会総会(1999年10月29日,横須賀市)にて発表した。
農産物のブランド管理をめぐる日・韓比較

本研究の成果を以下の三つに整理した。第一に、小売主導型の農産物流通システムの下では、産地自らがブランド化を図ることが、価格低下の圧力を回避する主要な手段となりうる。第二に、ブランドアイデンティティを保証する製品の品質管理をめぐっては、圃場段階からの営農指導やモニターリングが欠かせない。第三に、ブランド・マネジメントにおいては、ブランド要素と製品ラインの組合せに配慮したブランドの階層化のあり方が問われる。本年度(平成21年度)は、日韓両国における農産物ブランドの開発・管理の実態を探るべく、研究分担者による現地実態調査が行われた。日本においては、鹿児島県南九州市の緑茶ブランド(知覧茶)を事例に、韓国については扶余群の青果物ブランド(グットレ)を取り上げた。実態調査により、以下の3点が確認でき、次年度の研究に生かしうる重要な研究の視点が得られた。1.農産物のブランド、とりわけ地域ブランドの開発・管理にさいしては、地域内の複数の生産主体に統一的にブランド基準を示す必要があり、当該基準を出荷に適用するにあたっては、ブランド価値を意識した厳格な管理が求められる。2.農産物ブランドは、規格や内部品質の出現率が一定ではないために、多様な品質を反映した製品ミックスが必要である。3.地域ブランドを付する品目や製品が複数に渡る時には、上位ブランド(例えば地名を生かしたブランド要素)、カテゴリブランド(品目名)、下位ブランド(製品ブランド)を階層化することが望ましく、そのブランド階層化には上位ブランドの有するブランドアイデンティティが下位ブランドを保証しうる体系になっていることが重要である。本年度(2010年度)は、分担者らのフィールド研究のほかに、韓国の研究者を交えた共同研究会の開催とともに、中国の農産物および食品のブランド化の動向調査が行なわれた。このような研究活動によって得られた研究成果を以下に概略する。青果物に限っていえば、韓国は個別ブランドから地域ブランドへの移行が急激に進んでいるほか、出荷ロットの確保や取引交渉力強化のために、共通の品目を複数の農協が連合して出荷する「共同ブランド」による産地の統合が見られつつある。これに対して、日本の場合は、すでに農協の広域合併が一段落している中で、ブランドの階層化やマーケティングチャネル管理を中心とするブランド資産管理体制の強化に、多くの産地出荷組織が関心を示していることが分かった。また、ブランド農産物の出荷体制に関連しては、量販店・生協などの小売サイドとの関係性が取引主体間の協力関係となっている日本に対して、韓国では、大手チェーン型小売企業のバイイングパワーへの対抗手段が系統共販の役割として考えられているということである。一方、中国の調査では、地理的表示制や品質認証制度といったブランドの法的保護制度をテコ入れした、農産物および食品のブランド化が積極的に推し進められていることが確認できた。また、22年度は、地域ブランドと食料産業クラスターを結びつけた研究が行われ、その一連の成果をフードシステム学会誌に掲載することができた。当初、本研究は次の五つの課題を設けた。(1)日韓の農業生産および農産物流通構の解明、(2)農産物ブランド化に係わる諸制度の比較、(3)農産物ブランド開発・管理の主体とブランド管理の関係解明、(4)ブランド資産評価と評価手法の開発、(5)競争環境を考慮したブランド・マネジメント手法の開発である。本年度(最終年度)は、これらの当初課題に合わせて、研究メンバーの研究成果を摺り合わせる時間を持ったほか、韓国の連携研究者の研究成果と照らし合わせることにより、研究成果の完成度を高めた。その結果、(1)に関しては、(1)農協系統出荷体制の違いがブランドの開発や管理のあり方を大きく規定している。(2)地理的表示制(韓国)や地域団体商標権(日本)は農産物の地域ブランド化をテコ入れする制度であるものの、品質基準を求めないことが制度的欠陥である。(3)農産物のブランド管理主体は、日韓いずれの国において農協が多数を占めているが、韓国の農協のブランド農産物の集荷範囲の広がりには大きな特徴がある(4)ブランド効果や資産としての価値を評価することは大変難しく、認知度の確認やWTP分析以外の測定手法の開発が急がれている。(5)競争を意識したブランド・マネジメントのあり方については、品質基準の設定、ブランドの階層化、断場段階からの営農指導やモニターリングが有効であることが確認できた。
近世村落における自然環境と資源利用の史的対比研究

本研究は、市場経済形成期の英国と日本という、時期も社会構造も異にする二つの社会を取り上げ、特に中世以来村落生活を支えてきた農民の耕地と「共同地=コモンズ(入り会い)」の利用形態の歴史的変化について地域環境史的な視点から対比分析を試みるものであり、従来不分明であった市場経済形成期の村落社会における自然環境共生構造の実態と歴史的性格を分明にし、同時に日英両国間の環境共生構造の社会的位相を明らかにしつつある。本年度は最終年度であるために、昨年度見つかった大量の史料データ群(佐藤善右衛門家文書工学院大学上塩尻建築史データ群)からの情報も広範に取り入れながら、(1)古文書分析によるデータベースとして、まず二百年近くにわたる対象期間中の村落構成員の所有耕地およびその変遷にかかわる「耕地利用データベース」を沼沢地や山林灌漑施設の利用組織とその変遷にかかわる「共同地利用データベース」をほぼ完成させ、目下自然環境との共生構造とその変化を定量的に分析している。さらに、(2)耕地共同地利用状況の地図情報的再現:最新のデジタル写真測定技術と最近の空中写真を利用して、絵地図に記載された過去の耕地共同地の利用状況を現在の地理情報空間として再現した。(3)環境情報の蒐集と検証のための現地実態調査の実施を繰り返した結果、新史料を大量に見出している(馬場直次郎家文書)。さらに、研究成果公表として、研究チームのメンバーによるシンポジウム学会報告を日本国内(社会経済史学会比較家族史学会)および国際学会(ESSHC:ヨーロッパ社会科学史学会)において実施した。それらの場でおこなった議論をも取り入れ、現在イギリスにおける研究チームとの共同で英文モノグラフを3巻分の著作シリーズとして公刊する準備をしている。この著作シリーズは、やはり準備中である日本語における著作シリーズと連動するものである。本研究は、村落における自然環境と資源利用を対比的に解明しようとするものであり、日英の英国村落における地域環境史の観点から、農民の耕地と共同地(コモンズ)の利用形態が近代初期から産業革命ないし工業化期にいたるまでの時期に市場経済の進展とともにいかに変質・変容していったかを、その原点となる状況をそこの人々の自然との共生関係をテーマに遡行する試みである。本年度は日本では上塩尻村および近隣地域、英国ではケンブリッジ州北西部ウィリンガム教区およびその近隣教区地域について、自然環境・資源利用関係資料および現在までの研究成果を集積し、現時点における研究水準を総括した。来日したM・スパフォド教授チームと共同で上塩尻現地調査、それと平行して既に完成している社会経済史情報データベースを前提に「耕地利用」および「共同地利用」データベース生成のため古文書分析を進めた。さらに本研究の重要な基礎となる耕地・共同地利用状況の地図情報的再現のために大縮尺の地図データ生成を実施している。とくに日本の場合、終戦直後広域にわたって撮影された空中写真を用いてデジタル写真測量技術により直接地図データを生成している。他方、渡英しM・スパフォード教授チームと共同で現地聴聞会を開いた。またウィリンガム近辺において大縮尺地図データ生成のための実地調査を実施した。さらに近世近代地域史資料が豊富でかつ研究蓄積の豊かなケンブリッジ・エセックス等の公文書館・史料館等で関連史料の調査をおこなった結果、現在進行しつつあるイースト・アングリア環境・景観史ビジュアルデータベース・インターネットプロジェクト(EESOP)担当スタッフからソフト・ハード両面において詳細な情報提供を受けたのは大きな収穫であった。今後の共同研究公開にむけての足がかりとしたい。

本研究は、村落における自然環境と資源利用を対比的に解明しようとするものであり、日英の英国村落における地域環境史の観点から、農民の耕地と共同地(コモンズ)の利用形態が近代初期から産業革命ないし工業化期にいたるまでの時期に市場経済の進展とともにいかに変質・変容していったかを、その原点となる状況をそこの人々の自然との共生関係をテーマに遡行する試みである。本年度は昨年度に引き続き日本では上塩尻村および近隣地域、英国ではケンブリッジ州北西部ウィリンガム教区およびその近隣教区地域について、社会経済史情報データベースを前提に耕地利用および共同地利用データベース生成のため古文書分析を進めた。とくに本年度初頭(4月)の現地調査では、その存在さえも未確認であった上塩尻村佐藤善右衛門家資料を新たに発見した。蔵一つ分の資料群であり今後の研究を大きく進展させることは必定である。この新資料群により現在生成中の耕地・共同地利用状況大縮尺地図データもより精度を増すことになる。また工学院大学山崎教授班による上塩尻村蚕紙関係建築物調査の膨大でありながらほぼ未公開であった調査結果報告書・図面群を入手することができた。これらのデータを現在データベース化をすすめている耕地・共同地利用と組み合わせることで経済生活について内外から立体的な分析をすすめることが可能となっている。他方、研究成果を国際学会(IIS世界社会学学会・北京)および国際セミナー(ケンブリッジ大学地理学部人口と社会構造史研究のためのケンブリッジ・グループ公開セミナー)にて報告した。後者セミナーで知遇を得たケンブリッジ大学地理学部のスタッフの示唆により、ウィリンガム教区共同地に関する未利用の資料群(同大学ジーザス・カレッジ文書館所蔵)にアクセスし写真撮影することができたことも実績にかぞえるものである本研究は、市場経済形成期の英国と日本という、時期も社会構造も異にする二つの社会を取り上げ、特に中世以来村落生活を支えてきた農民の耕地と「共同地=コモンズ(入り会い)」の利用形態の歴史的変化について地域環境史的な視点から対比分析を試みるものであり、従来不分明であった市場経済形成期の村落社会における自然環境共生構造の実態と歴史的性格を分明にし、同時に日英両国間の環境共生構造の社会的位相を明らかにしつつある。本年度は最終年度であるために、昨年度見つかった大量の史料・データ群(佐藤善右衛門家文書・工学院大学上塩尻建築史データ群)からの情報も広範に取り入れながら、(1)古文書分析によるデータベースとして、まず二百年近くにわたる対象期間中の村落構成員の所有耕地およびその変遷にかかわる「耕地利用データベース」を沼沢地や山林・潅漑施設の利用組織とその変遷にかかわる「共同地利用データペース」をほぼ完成させ、目下自然環境との共生構造とその変化を定量的に分析している。さらに、(2)耕地・共同地利用状況の地図情報的再現:最新のデジタル写真測定技術と最近の空中写真を利用して、絵地図に記載された過去の耕地・共同地の利用状況を現在の地理情報空間として再現した。(3)環境情報の蒐集と検証のための現地実態調査の実施を繰り返した結果、新史料を大量に見出している(馬場直次郎家文書)。
女性のライフコース形成に関する長期的パネル研究-女子学生ライフコース展望調査-

本研究は,女性のライフコース形成のメカニズムを把握することを目的とした,長期的パネル研究の一環である。今年度はまず,女子学生3年生とその父母を対象の第1時点調査データをさらに詳細に分析した。その結果、女子学生は,職業キャリア,家族キャリアの両方に対して強いアスピレーションをもつものの,将来の「子育ては母親で」という育児に対する強い責任感をもつ者が多く,この家族責任に関する価値観が,将来生じうる制約しだいでは,職業キャリアより家族キャリアを優先するといったライフコース展望の選択の変動性をもたらしていることが明らかになった。このことから,女子学生は,ライフコース展望を彼女たちの選好によってだけでなく,将来の制約とも既に考え合わせており,変わりやすいものであるといえる。さらに,女子学生の父母は,娘に対して職業キャリアにも,家族キャリアにも強い期待をもっており,父母のもつ価値観はアンビヴァレントなものであることも明らかになっている。女子学生のライフコース展望や価値観と,父母が娘に対する期待や父母の価値観の関連を分析した結果、女子学生のライフコース展望には,父母の娘に対する期待や父母の価値観が強く影響していることが明らかになった(研究成果としては,村松幹子「女子学生のライフコース展望とその変動」『教育社会学研究』第66集を参照)。また今年度は,就職活動を経て,女子学生の職業生活や家庭生活に関する意識が変化したのかどうか把握し,その変化が女子学生のライフコース展望にどのように影響しているか,父母の期待との関連はどのようなものかを検討するため,第2時点調査を実施した。今後は,第2時点調査の分析をさらにすすめ,女性のライフコース形成における「就職活動」のインパクトを明らかにする予定である。本年度(1998年8月)には,女子学生3年生とその父母を対象として,第1時点調査を実施した。その結果,就職活動開始以前における女子学生の将来展望と,その父母の娘に対する希望等について知見を得ている。女子学生の約8割が大学卒業後に正社員・正職員として就職を希望している。その理由としては,「経済的自立」「生きがいを得るため」が上位を占めている。就職情報は,大学の就職担当部署,メディアが重視されており,父母から情報を得る者は少ない。ただし「出産・結婚と就業継続について」だけは,母親の意見を参考にする者が多い。仕事観としては,給与や企業規模よりも仕事のやりがいを重視している一方,仕事よりも自由時間や家庭生活を充実させたいと回答している者が多い。さらに,仕事を続けながら出産・育児よりも育児後再参入を望む者の方が多い。また,女子学生の仕事と家庭生活の関係は,外的な条件に依存する事が予測できる。例えば,親と同居する場合には勤続を選択し,結婚相手の条件(高収入転勤,仕事への反対)によっては,退職を選択する者が多い。また「本当にやりたい仕事が何かわからない」者が相当数存在していることも注目に値する。女子学生とその両親の希望は,単純集計結果を見る限り,同様の傾向を示している。ただし,親の意識では,娘の仕事に高い期待と理解が示されている一方,一般的な価値観では「女性は家庭,子育ては母親」といった伝統的性別役割分業観をもつ傾向があり,2つの意見の間にギャップがみられる。とくに父親にこの傾向が強い。今後はこれらの結果をより詳細に検討し,第2時点調査につなげていきたい。来年度は女子学生の就職活動後に調査を実施し,就職活動の結果や,仕事と家庭の関わりについての意識等の変化を明らかにする予定である。
ラット脊髄後角における痛覚伝達機構の加齢による変化

1、電気生理学的記録による変化1) in vivoパッチクランプ記録:脊髄後角第二層神経細胞からホールセルパッチクランプ記録を行い、自発性活動や後肢刺激にて誘起される反応を観察した。若年成熟ラット(Adult)では膜電位を-70mVに固定すると自発性の興奮性シナプス電流(EPSC)が観察された。後肢をピンセットでつまむ機械刺激すると刺激強度に比例してEPSC振幅と頻度の増加が観察された。老齢ラット(Aged)では、Adultのそれに比して弱い力でEPSC振幅と頻度増加が認められた。2) in vitroパッチクランプ記録:Adultでは、ホールセルパッチクランプ法で記録したところ、膜電位-70mV固定下に自発性EPSCが観察された。in vivoで後肢の機械刺激に相当する電気刺激を脊髄後根に付加すると、末梢神経Aδ線維興奮に相当する刺激で、EPSCが誘起された。電気刺激強度を漸増すると、そのEPSC振幅と持続時間が増加した。一方、Agedでは、末梢神経Aδ線維興奮閾値より弱い刺激で、刺激誘起EPSCが発生した。電気刺激強度を漸増すると、刺激誘起EPSC振幅と持続時間が増加したが、Adultでの反応との比較では、反応閾値の低下と刺激反応相関がAgedの場合はAdultに比べ急激である可能性が推測された。2、膜興奮の光学的記録による変化脊髄内での興奮伝搬の空間的解析を行うため、電位感受性色素で染色した脊髄横断スライス標本を使用し、痛覚刺激に相当する高頻度電気刺激を脊髄後根に付加したときに誘起される興奮性応答を検討した。Adultでは、数秒間継続する膜興奮が脊髄後角浅層に惹起された。これはNMDA受容体拮抗薬やNKI受容体拮抗薬で抑制された。Agedでも、Adultと同様な膜興奮が惹起されたが、NMDA受容体拮抗薬やNKI受容体拮抗薬での抑制作用が減弱していた。全身麻酔下に人工呼吸しながら、腰仙部の椎弓切除を行った後ラットを定位固定装置に固定し、脊髄硬膜を切開し、くも膜と軟膜に記録電極刺入用の孔をあけ、脊髄表面を酸素化加温人工脳脊髄液で灌流した。実体顕微鏡下に脊髄へ記録電極を刺入し、脊髄後角第二層神経細胞(SGニューロン)からホールセルパッチクランプ(WPC)記録を行い、自発性活動や後肢刺激にて誘起される反応を観察した。後肢の非侵害刺激および侵害刺激でEPSCの頻度と振幅が増加した。老齢ラット(Aged)では、自発性の興奮性シナプス電流(EPSC)が観察されるが、その発生頻度がAdultのそれに比べ頻度が多い傾向であった。また後肢刺激によるEPSCの促進反応もAdultのそれに比べ大きい傾向であった。それぞれ記録細胞数がまだ少ないため統計的有意差を出すに至っていない。全身麻酔下にラット腰部脊髄を摘出し、後根付脊髄スライス標本を作成する。SGニューロンよりWPC法にて興奮性・抑制性シナプス後電流(EPSC・IPSC)を記録した。Adultでは静止膜電位は-64.5±6.1mVであり自発性EPSC・IPSCの電流量は14.1±2.3・17.3±2.4pAで、発生頻度は24.2±3.5・6.3±1.3Hzであった。また、後根を刺激して誘発されるEPSCを記録して反応の刺激閾値と潜時よりAβ、Aδ、C線維由来のものに分離した。また、刺激誘起EPSCを単シナプス性と多シナプス性に分類し解析した。その結果、刺激閾値はAβは15±1μA、0.05ms、Aδは26±1μA、0.05ms、Cは262±23μA、0.5msであり、伝導速度はAβは25.8±1.2m/s、Aδは7.9±0.3m/s、Cは0.8±0.1m/sであった。83細胞中Aβ線維由来の単シナプス性EPSCが3%、Aβ線維由来の多シナプス性EPSCが25%、Aδ由来の単シナプス性EPSCが35%、Aδ由来の多シナプス性EPSCが8%、C線維由来の単シナプス性EPSCが31%の割合で記録された。一方、Agedは脊髄スライス標本からの記録が困難のためデータ数が少数であるが、前述の各計測値においてはAdultと同様な傾向であると思われた。電気生理学的記録による痛覚伝達の加齢による変化。脊髄後角第二層神経細胞からホールセルパッチクランプ記録を行い、自発性活動や後肢刺激にて誘起される反応を観察した。後肢をピンセットでつまむ機械刺激するとつまんだ力に比例してEPSC振幅と頻度の増加が観察された。老齢ラット(Aged)では、後肢機械刺激によるEPSC発生頻度が、Adultのそれに比して弱い力でEPSC振幅と頻度増加が認められた。すなわち、機械刺激の刺激閾値がAgedの群で低下している可能性が考えられた。

それぞれ記録細胞数がまだ少ないため統計的有意差を出すに至っていない。上記により観察された老齢ラットでの機械刺激反応閾値低下が、どのような脊髄内での感覚伝達機構の変化により惹起されたものかを解析するため、若年成熟ラット(Adult)および老齢ラット(Aged)から、末梢からの刺激に相当する脊髄への入力を目的として、後根付き脊髄横断スライス標本を作成した。後根に付加する電気刺激強度を変化させることにより、非侵害性刺激から侵害刺激に相当する電気刺激を、記録細胞に付加する様にした。Adultでは、ホールセルパッチクランプ法で記録したところ、膜電位-70mV固定下に自発性EPSCが観察された。in vivoで後肢をピンセットでつまむ機械刺激に相当する電気刺激を脊髄後根に付加すると、末梢神経Aδ線維が興奮すると思われる刺激で、刺激誘起EPSC発生が観察された。電気刺激強度を漸増すると、刺激誘起EPSC振幅と持続時間の増加が観察された。一方、Agedでは、末梢神経Aδ線維興奮閾値より弱い刺激で、刺激誘起EPSCの発生が観察された。電気刺激強度を漸増すると、刺激誘起EPSC振幅と持続時間の増加が観察されたが、Adultでの反応との比較では、反応閾値の低下と刺激反応相関がAgedの場合はAdultに比べ急激である可能性が想定された。1、電気生理学的記録による変化1) in vivoパッチクランプ記録:脊髄後角第二層神経細胞からホールセルパッチクランプ記録を行い、自発性活動や後肢刺激にて誘起される反応を観察した。若年成熟ラット(Adult)では膜電位を-70mVに固定すると自発性の興奮性シナプス電流(EPSC)が観察された。後肢をピンセットでつまむ機械刺激すると刺激強度に比例してEPSC振幅と頻度の増加が観察された。老齢ラット(Aged)では、Adultのそれに比して弱い力でEPSC振幅と頻度増加が認められた。2) in vitroパッチクランプ記録:Adultでは、ホールセルパッチクランプ法で記録したところ、膜電位-70mV固定下に自発性EPSCが観察された。in vivoで後肢の機械刺激に相当する電気刺激を脊髄後根に付加すると、末梢神経Aδ線維興奮に相当する刺激で、EPSCが誘起された。電気刺激強度を漸増すると、そのEPSC振幅と持続時間が増加した。一方、Agedでは、末梢神経Aδ線維興奮閾値より弱い刺激で、刺激誘起EPSCが発生した。電気刺激強度を漸増すると、刺激誘起EPSC振幅と持続時間が増加したが、Adultでの反応との比較では、反応閾値の低下と刺激反応相関がAgedの場合はAdultに比べ急激である可能性が推測された。2、膜興奮の光学的記録による変化脊髄内での興奮伝搬の空間的解析を行うため、電位感受性色素で染色した脊髄横断スライス標本を使用し、痛覚刺激に相当する高頻度電気刺激を脊髄後根に付加したときに誘起される興奮性応答を検討した。Adultでは、数秒間継続する膜興奮が脊髄後角浅層に惹起された。これはNMDA受容体拮抗薬やNKI受容体拮抗薬で抑制された。Agedでも、Adultと同様な膜興奮が惹起されたが、NMDA受容体拮抗薬やNKI受容体拮抗薬での抑制作用が減弱していた。
活性酸素酸性酵素の関わる精神障害.その病態と標的分子の同定

精神障害への活性酸素種(ROS)の関与が示唆されているが、その産生源および制御機構については未だ明らかとなっていない。ROSの主要な産生酵素であるNADPHオキシダーゼの中で触媒アイソフォームNOX1に着目し、精神障害におけるNOX1/NADPHオキシダーゼの役割について解析した。その結果、NOX1/NADPHオキシダーゼは不安様・うつ様行動の発現に寄与することが明らかになり、その機序としてHPA axisの活性化やBDNFの減少が関与することを明らかにした。拘束ストレス負荷による不安増強がNox1欠損マウス(Nox1^<-/Y>)で減弱したことを見いだしたので、NOX1による制御機構の解析を行った。まず脳におけるNox1 mRNA発現レベルを解析したところ、視床下部、海馬、扁桃体において発現の高い傾向が認められた。しかし、他のNOXアイソフォームであるNox2, Nox4 mRNAの発現は野生型(Nox1^<+/Y>)およびNox1^<-/Y>で同程度であることを確認した。拘束ストレス負荷により視床下部でROSの産生増加とc-fos、CRH、AVP mRNA発現上昇が認められたが、これらはNox1^<-/Y>において有意に抑制されていた。これらの結果はNOX1が視床下部で神経活動を制御する可能性が示唆された。先行研究において、視床下部の室傍核ニューロンの活性をKCC2が制御していること、KCC2はROSにより機能抑制が生じることが報告されている。そこでKCC2の機能制御にNOX1由来のROSが寄与するとの作業仮説を立て、以下に示す予備検討を行った。KCC2を過剰発現させたHEK293細胞に過酸化水素処置を行い、Cl^- indicatorのMQAEを用い、細胞内Cl^-変動を指標にKCC2の機能を解析した。その結果、過酸化水素処置ではKCC2の機能は亢進し、仮説とは反対の結果となった。来年度は視床下部ニューロン由来のGT1-7細胞を用いて、ROSによるKCC2の調節作用を、視床下部切片培養系を用いてNOX1によるCRH発現調節機構を解析する予定である。さらに社会的敗北ストレス負荷により惹起されるうつ行動について解析を行った。本ストレス負荷によりNox1^<+/Y>において他のマウスとの接触が減少したこと、さらに副腎重量の増大が認められたが、Nox1^<-/Y>ではこれらの変化が抑制された。来年度はうつ行動におけるNOX1の制御機構についても解析する予定である。前年度、拘束ストレスにより視床下部でのCRH mRNA発現増加がNOX1欠損マウス(NOX1-KO)で抑制することを見出したので、NOX1によるCRH mRNA発現制御を視床下部スライスカルチャーを用いて解析した。Forskolin(10μM,6時間)刺激によるCRH mRNAの発現上昇はNOX1-KOで有意に抑制された。この結果よりNOX1はストレス下においてCRHの発現制御を行うことで不安様行動の増加を抑制することが示唆された。昨年度、社会敗北ストレスによるうつ様行動の増加がNOX1-KOで抑制されることを見出したので、他のストレスモデルであるコルチコステロン(CORT)長期投与によるうつ様行動におけるNOX1の寄与について解析した。CORTの長期投与(35mg/ml in water、21日間)によりうつ様行動(social interaction試験、スクロース嗜好性試験にて確認)の増加と、不安様行動の増加(明暗試験、高架式十字迷路試験にて確認)がWTで認められたが、これらはNOX1-KOで有意に抑制された。うつ様行動の発現に重要な脳部位を両遺伝子群から摘出し、ROS産生量をL-012を用いて比較した結果、CORTによりprefrontal cortex(PFC)においてNOX1依存的なROS増加が認められた。またCORTによりPFC、Nucleus Accambens(NAc)でBDNF mRNAの減少がWTで認められたが、NOX1-KOで認められなかった。新規採択研究課題(基盤研究C)において不安様・うつ様行動発現におけるNOX1/NADPHオキシダーゼの制御機構を明らかにする予定である。
数学研究における実験的手法の開発と応用

主として数式処理のソフトウェアを用いて,数論・代数幾何学・保型関数・リーマン面・暗号理論の基本計算を実行するプログラムの作成を行った.とくに実効速度が要求されるものについてはC言語によるプログラムも作成した.それらのプログラムを用いて多くの数学実験を行い,いくつかの非常に興味ある結果が得られた.1.代数的整数論に関して:(1)代数体の類数及び単数の計算(2)実二次体に関して,イデアル類群の特定のイデアル類で生成される部分群による剰余群と虚二次体の類群との類似(3)実二次体のクロネッカーの極限公式の数値計算(4)有理数体上の二面体群をガロワ群にもつ拡大体の単数群の構成,など.実二次体上の極限公式の精密な数値的計算により,ゼータ関数の特殊値による基本単数の決定・類体の構成などの問題がかなり具体的に実験できるようになった.2.楕円曲線の整数論に関して:有理数体上定義される楕円曲線に対して,標準的なべき級数解の存在を示した.谷山-志村予想が成り立つ場合,そのべき級数により,楕円曲線が保型関数により一意化される.標準的べき級数は構成的アルゴリズムにより与えられる副作用として,合同ゼータ関数の計算なしに,楕円曲線のゼータ関数が得られる.これは,Wilesの方法以外で谷山-志村予想の解決の可能性を示唆している.さらに,標準的べき級数は楕円曲線における自然な整数論的構造をもつことが観察されている.3.数式処理における複素関数の表示の実現と応用に関して:すでにMathematicaやMapleで実現されていた複素関数の表現は,一般にあまり注目されていなかったが,グラフを用いて,リーマン面の具体的表示,複素べき級数や各種の複素関数の幾何学的性質(例えば,周期性)の研究が具体的に行えるようになった.その応用として,楕円曲線について上記の標準的べき級数解のみたすべき保型性が実験的に予測できるようになった.主として数式処理のソフトウェアを用いて,数論・代数幾何学・保型関数・リーマン面・暗号理論の基本計算を実行するプログラムの作成を行った.とくに実効速度が要求されるものについてはC言語によるプログラムも作成した.それらのプログラムを用いて多くの数学実験を行い,いくつかの非常に興味ある結果が得られた.1.代数的整数論に関して:(1)代数体の類数及び単数の計算(2)実二次体に関して,イデアル類群の特定のイデアル類で生成される部分群による剰余群と虚二次体の類群との類似(3)実二次体のクロネッカーの極限公式の数値計算(4)有理数体上の二面体群をガロワ群にもつ拡大体の単数群の構成,など.実二次体上の極限公式の精密な数値的計算により,ゼータ関数の特殊値による基本単数の決定・類体の構成などの問題がかなり具体的に実験できるようになった.2.楕円曲線の整数論に関して:有理数体上定義される楕円曲線に対して,標準的なべき級数解の存在を示した.谷山-志村予想が成り立つ場合,そのべき級数により,楕円曲線が保型関数により一意化される.標準的べき級数は構成的アルゴリズムにより与えられる副作用として,合同ゼータ関数の計算なしに,楕円曲線のゼータ関数が得られる.これは,Wilesの方法以外で谷山-志村予想の解決の可能性を示唆している.さらに,標準的べき級数は楕円曲線における自然な整数論的構造をもつことが観察されている.3.数式処理における複素関数の表示の実現と応用に関して:すでにMathematicaやMapleで実現されていた複素関数の表現は,一般にあまり注目されていなかったが,グラフを用いて,リーマン面の具体的表示,複素べき級数や各種の複素関数の幾何学的性質(例えば,周期性)の研究が具体的に行えるようになった.その応用として,楕円曲線について上記の標準的べき級数解のみたすべき保型性が実験的に予測できるようになった.研究実績の概要主に数式処理のソフトウェアを利用して,数論・代数幾何学・保形関数の基本的計算を実行するプログラムの作成を中心に行った.それらを用いて,いくつかの数学実験を行い興味ある結果を得ることができた.1.代数的整数論に関して,(1)実および虚の二次体の類数,(2)実二次体の基本単数の計算,(3)複素数のモジュラー変換に関する同値類の計算(4)実二次無理数の連分数展開,などの基本的計算を数式処理ソフトMathematicaおよびMapleによるプログラムを作成した.それらを組み合わせて,ある与えられた素点が完全分解するような虚二次体において,分解イデアルで生成されるイデアル類群の全イデアル類に対する指数がの振る舞いが,実二次体の類数の振る舞いとよく似ていることが観察された.今後は,この事実を用いて,類数が1の実二次体が無数にあるというガウスの予想の解析の糸口を見つけたい.2.楕円関数について,楕円モジュラー関数の特殊値の精密な計算により,虚二次体の類多項式の計算が容易になり,虚数乗法論に関して具体的な値を用いて数値実験が可能となった.また,代数体上定義される楕円曲線の加法公式のプログラムを用いて,いくつかの等分方程式が計算できた.さらに,リーマン・ロッホの定理を利用して,等分方程式を微分方程式の形で表すことができた.

3.代数幾何に関して,種数2の代数曲線のヤコビ多様体の加法公式を,線形系の基底の計算を通して,具体的に計算するMathematicaプログラムが完成した.定義体としては,標数が0の体が適用できる.有限体上の場合については,連分数展開を利用するREDUCEプログラムが完成した.応用として,虚数乗法をもつ2次元アーベル多様体の11等分点の座標を具体的に求めることができた.主として数式処理のソフトウェア:Mathematica,Maple,Macsymaを用いて,数論・代数幾何学・保型関数・リーマン面・暗号理論の基本計算を実行するプログラムの作成を行った.とくに実効速度が要求されるものについてはC言語によるプログラムも作成した.それらを用いて多くの数学実験を行い,いくつかの非常に興味ある結果が得られた.1.代数的整数論に関して:(1)実二次体に関するクロネッカーの極限公式の数値的計算と類体の基本単数の決定.(2)有理数体上の二面体群をガロワ群にもつ拡大体の単数群の構成,など.実二次体上の極限公式の精密な数値的計算により,ゼータ関数の特殊値による基本単数の決定・類体の構成などの問題がかなり具体的に実験できるようになった.2.楕円曲線の整数論に関して:有理数体上定義される楕円曲線に対して,標準的なべき級数解の存在を示した.谷山-志村予想が成り立つ場合,そのべき級数により,楕円曲線が保型関数により一意化される.標準的べき級数は構成的アルゴリズムにより与えられる.副作用として,合同ゼータ関数の計算なしに,楕円曲線のゼータ関数が得られる.これは,Wilesの方法以外の谷山-志村予想の解決の可能性を示唆している.さらに,標準的べき級数は楕円曲線における自然な整数論的性質を与えることが観察されている.このことは,将来,楕円曲線のグローバルなゼータ関数の定義の可能性を秘めていると期待される.3.数式処理における複素関数の表示の実現と応用に関して:すでにMathematicaやMapleで実現されていた複素関数の表現は,一般にあまり注目されていなかったが,グラフを用いて,リーマン面の具体的表示,複素べき級数や各種の複素関数の幾何学的性質,例えば保型性,の研究が具体的に行えるようになった.その応用として,上記の標準的べき級数解のみたすべき保型性が実験的に予想できるようになった.