hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大型超高硬度ナノ多結晶ダイヤモンドの高圧合成と特性評価

当該等年度には、グラファイトを高温高圧下でダイヤモンドに直接変換することで得られるナノ多結晶ダイヤモンドの微細組織制御に関する研究を行った。様々なグラファイト原料について検討し、高結晶性かつ高配向性を有するグラファイトを原料としてダイヤモンド直接変換を行った。愛媛大学地球深部ダイナミクス研究センター設置のマルチアンビル装置を用いて、様々な温度圧力条件で合成実験を行った結果、15万気圧2300°C以上で透光性を示す十分に変換した高純度ダイヤモンド焼結体が合成できることが分かった。得られたダイヤモンドの微細組織を収束イオンビーム加工機と透過型電顕を組み合わせて評価した結果、高結晶性グラファイトからのダイヤモンド相転移はマルテンサイト型の相転移を主体として進行し、最終的に、層状の形態を示すナノグレインが111方位に配向した特異な組織を有するダイヤモンド焼結体が生成することが分かった。ダイヤモンドの耐摩耗特性は面方位によって異方性があり、111面は最も耐摩耗性の高い面として知られている。本研究で得られたダイヤモンド焼結体は、111方位の配向性により、ダイヤモンドの最高耐摩耗面である111面で試料表面が終端されており、従来の多結晶グラファイトを原料とした結晶方位がランダムなナノ多結晶ダイヤモンドよりも耐摩耗特性において優れている可能性が高い。また、共同研究者の協力のもと、得られた試料の硬度測定試験を行った結果、単結晶ダイヤモンドと同等程度の高硬度を有することが明らかになり、新しい耐摩耗工具用材料として応用が期待できる材料であることが分かった。本年度の研究成果は、国内の学会で発表した他、雑誌論文へ投稿し、掲載されることが決定している。本研究課題の目的は、高温高圧下でグラファイトをバインダレスでダイヤモンドに焼結して得られるナノ多結晶ダイヤモンド(NPD)の大型化と微細組織制御や特性評価に基づいた高品質化である。大型化に関しては、初年度に1cm級の超大型のNPD合成に成功し、当初の目的は達成できたと言える。また、微細組織制御に基づいて従来よりも耐摩耗特性に特化したNPDの合成が可能になり、当初の目標はおおむね達成したと言える。本研究課題は本年度で終了である。当該年度には、グラファイトからの直接変換法により得られるナノ多結晶ダイヤモンド(NPD)の1cm級の大型化に取り組んだ。NPDは数十nmオーダーの微細なダイヤモンド結晶から成り、単結晶ダイヤモンドの最も硬い面方位と同等以上の硬さを有する。このような特性から、工業用用途を始め、高圧発生用のアンビル材としても優れた性能が期待できる。1cm程度のNPDが安定供給できれば、様々な高圧装置のアンビル材としての利用が可能になり、NPDの特性を活かした新たな高圧技術の開発につながる。本課題の研究代表者は、愛媛大設置の6000tonf駆動6-8型マルチアンビル装置を用いて、これまでに、4000tonfの装置荷重下で直径、高さ8mmのNPD合成に成功していたが、当該年度には実用装置荷重をさらに拡大し、5000tonf級の荷重を使って、NPD合成用のセル開発に取り組んだ。具体的には一辺が75mmの立方体超硬アンビルを装置の第二段目アンビルとして用い、NPDが生成する15万気圧、2400°C程度の温度高圧発生を、より大容量の試料に安定しで発生できるように実験を重ねた。その結果、アンビル先端サイズ22mm、圧媒体一辺長38mmの組み合わせた合成用セルで、そのような温度圧力条件を発生できることがわかった。従って、このセルを使って直径、高さ共に1cmの高品質なNPDの合成が可能になった。本研究で用いた出発試料の体積は最大で1.6cm^3に至り、15万気圧程度の超高圧合成で用いた試料体積としては、従来用いることができたそれよりも大幅に大容量である。また、6-8型マルチアンビル装置自体も、3000tonfよりも高荷重領域で、このような物質合成に本格的に実用された例はなく、本研究により10万気圧以上の超高圧下での大容量物質合成装置としての有用性が示された。当該年度には、ナノ多結晶ダイヤモンド(NPD)の微細組織のコントロールに取り組んだ。NPDは微細な等粒状組織とラメラ状組織か混在した、特徴的な微細組織を有するか、これらの粒径やラメラ状組織の量比等はこれまで、制御することが難しかった。これらを制御することはNPDの機械的性質の向上や光学的性質を理解する上でも重要である。より最近になってNPDの粒径やラメラ状組織の量比が出発物質の結晶性に強く依存することが分かってきたが、それらを系統的に調べた実験データは少ない。様々なグラファイト出発物質について検討し、それらの出発試料からNPDの合成を試みた結果、高結晶性のグラファイトを用いることにより、従来得られなかったラメラ状組織単相から成るダイヤモンド焼結体の合成に成功した。透過型電顕を用いてこの焼結体を分析した結果、合成条件によってはナノメートルオーダーの層状のダイヤモンドが特定の方位に配向した特異的な組織を有していることが分かった。大型の川井型装置を用いることで、各特性評価を行うために十分なサイズの焼結体が得られており、現在、得られた試料の機械的性質を硬度測定試験等により評価を行っている。この焼結体では、新たな特性か期待できる他、NPDの高硬度の原因を明らかにする上で重要な研究になると期待される。

これらの研究は周囲の関係者とも議論の上、独自の実験技術開発をおこないつつすすめている。その成果は国内外の学会で発表をおこなうとともに、一部は論文として取り纏めつつある。当該等年度には、グラファイトを高温高圧下でダイヤモンドに直接変換することで得られるナノ多結晶ダイヤモンドの微細組織制御に関する研究を行った。様々なグラファイト原料について検討し、高結晶性かつ高配向性を有するグラファイトを原料としてダイヤモンド直接変換を行った。愛媛大学地球深部ダイナミクス研究センター設置のマルチアンビル装置を用いて、様々な温度圧力条件で合成実験を行った結果、15万気圧2300°C以上で透光性を示す十分に変換した高純度ダイヤモンド焼結体が合成できることが分かった。得られたダイヤモンドの微細組織を収束イオンビーム加工機と透過型電顕を組み合わせて評価した結果、高結晶性グラファイトからのダイヤモンド相転移はマルテンサイト型の相転移を主体として進行し、最終的に、層状の形態を示すナノグレインが111方位に配向した特異な組織を有するダイヤモンド焼結体が生成することが分かった。ダイヤモンドの耐摩耗特性は面方位によって異方性があり、111面は最も耐摩耗性の高い面として知られている。本研究で得られたダイヤモンド焼結体は、111方位の配向性により、ダイヤモンドの最高耐摩耗面である111面で試料表面が終端されており、従来の多結晶グラファイトを原料とした結晶方位がランダムなナノ多結晶ダイヤモンドよりも耐摩耗特性において優れている可能性が高い。また、共同研究者の協力のもと、得られた試料の硬度測定試験を行った結果、単結晶ダイヤモンドと同等程度の高硬度を有することが明らかになり、新しい耐摩耗工具用材料として応用が期待できる材料であることが分かった。本年度の研究成果は、国内の学会で発表した他、雑誌論文へ投稿し、掲載されることが決定している。本課題、申請当初の第1の目標であった、ナノ多結晶ダイヤモンドの1cm級の大型化開発は1年目に達成でき、学会でのポスター賞の受賞や、各新聞で取り上げられる等、予定していた通り研究が進んだ。本年度には、NPDの組織コントロールにおいて重要な成果が得られ、大型化技術開発以外の新たな視点での研究においても順調に研究が遂行できている。本研究課題の目的は、高温高圧下でグラファイトをバインダレスでダイヤモンドに焼結して得られるナノ多結晶ダイヤモンド(NPD)の大型化と微細組織制御や特性評価に基づいた高品質化である。大型化に関しては、初年度に1cm級の超大型のNPD合成に成功し、当初の目的は達成できたと言える。また、微細組織制御に基づいて従来よりも耐摩耗特性に特化したNPDの合成が可能になり、当初の目標はおおむね達成したと言える。これまで得られた研究成果について、国内外の学会においては積極的に発表を行ってきたが、得られたデータの雑誌論文への取りまとめについてはやや進行が遅れている。今後、論文の執筆を精力的に行っていく予定である。本研究課題は本年度で終了である。
変形性手関節症の発生率と高齢者のQOLに及ぼす影響の解明：一般住民コホートの追跡

手の変形性関節症(osteoarthritis, OA)の有病率、発生率、危険因子を解明するために、地域住民を対象としたコホート研究ROADにおいて、手のX線写真を撮影し、機能評価を実施した後、縦断的に追跡している。平成30年度は、ROADスタディ10年目、手OA検診としては3年目の追跡調査結果を用いて、画像読影を実施した。対象は、2015-16年に実施したROADスタディ第四回調査参加者1903人(山村コホート854人、漁村コホート1049人、平均年齢64.9歳)、3806手である。これら対象者の両手X線正面像を、DICOMファイル形式でKL分類、OARSI atlasに基づいて読影した。読影した関節は、両手指の遠位指節間関節、近位指節間関節、中手指節関節、母指の手根中手関節である。すでに読影は終了し、問診調査から抽出した既往歴等のデータ、手の機能評価としてのquick DASH、握力などのデータリンケージを実施し、手のOAと機能低下との関連を解析中である。これにより、手OAの有病が手の機能低下に影響を及ぼすかどうかを解明する予定である。加えて、平成30年度は、ROADスタディ第5回調査、手の調査としては第3回調査(6年目)が開始され、和歌山県日高川町の山村コホートにおける手のOA追跡調査が終了した。ROADスタディでは、各関節のX線検査(両手、両膝、両股、全脊椎)、200項目以上の問診調査、手の機能評価(quick DASH)し、握力を含む身体運動機能検査、血液尿検査、骨密度検査、手指の関節の診察を実施した。829人(男性277人、女性552人)の参加を得て、検診は終了した。平成30年度中に目標としていた3年目の追跡調査の両手X線の読影は終了した。今後解析に進む予定である。さらに、本年度予定の大きな柱である、山村コホートにおける6年目の追跡調査についても、予定通り終了することができた。総数829人もの地域住民の参加を得て、X線を含む膨大なデータの収集が完了した。いずれも予定通りに進んでいる。平成31年度は、ROADスタディ漁村コホートにおける5回目の追跡調査、手のOA検診としては6年目の追跡調査を実施予定である。調査項目は、平成30年度山村コホート同様、各関節のX線検査(両手、両膝、両股、全脊椎)、200項目以上の問診調査、手の機能評価(quick DASH)し、握力を含む身体運動機能検査、血液尿検査、骨密度検査である。さらに、申請者(整形外科医師)による手指の関節の診察を実施する。平成32年度は、追跡調査(手のOA検診としては3、6年目)のX線画像の解析を実施する予定である。これにより、3年目、6年目のX線画像データセットが完成する。このデータセットと、ROADスタディにおいて蓄積してきた対象者の生活歴、既往歴、職業などを含めた詳細な問診や、運動機能検査、骨密度検査、血液尿検査などの膨大なデータとをデータリンケージし、手OA追跡データセットを完成する。平成33年度は、平成32年に完成した手OA追跡データセットを用いて、6年間での手OAの発生率、増悪率を明らかにし、それらに影響を及ぼす要因を解明する。さらに、ROADスタディの膨大なデータから、他関節のX線(膝、股、脊椎)のデータとのリンケージを行う。これにより、手OAの有病が他関節のOAにどのような影響を及ぼしているのかを明らかにする。また、OAの合併が予後やQOLに及ぼす影響を評価する。また、申請者はベースライン調査で、抗シトルリン化ペプチド抗体、リウマトイド因子、マトリックスメタロプロテイナーゼ-3、C反応性タンパクを解析している。ベースライン時にこれらのバイオマーカーが高値だった者が6年間で手OAを発生したか、または増悪したかを評価し、血清学的に手OAを予測することが可能かどうかを明らかにする。

加えて、平成30年度は、ROADスタディ第5回調査、手の調査としては第3回調査(6年目)が開始され、和歌山県日高川町の山村コホートにおける手のOA追跡調査が終了した。ROADスタディでは、各関節のX線検査(両手、両膝、両股、全脊椎)、200項目以上の問診調査、手の機能評価(quick DASH)し、握力を含む身体運動機能検査、血液尿検査、骨密度検査、手指の関節の診察を実施した。829人(男性277人、女性552人)の参加を得て、検診は終了した。平成30年度中に目標としていた3年目の追跡調査の両手X線の読影は終了した。今後解析に進む予定である。さらに、本年度予定の大きな柱である、山村コホートにおける6年目の追跡調査についても、予定通り終了することができた。総数829人もの地域住民の参加を得て、X線を含む膨大なデータの収集が完了した。いずれも予定通りに進んでいる。平成31年度は、ROADスタディ漁村コホートにおける5回目の追跡調査、手のOA検診としては6年目の追跡調査を実施予定である。調査項目は、平成30年度山村コホート同様、各関節のX線検査(両手、両膝、両股、全脊椎)、200項目以上の問診調査、手の機能評価(quick DASH)し、握力を含む身体運動機能検査、血液尿検査、骨密度検査である。さらに、申請者(整形外科医師)による手指の関節の診察を実施する。平成32年度は、追跡調査(手のOA検診としては3、6年目)のX線画像の解析を実施する予定である。これにより、3年目、6年目のX線画像データセットが完成する。このデータセットと、ROADスタディにおいて蓄積してきた対象者の生活歴、既往歴、職業などを含めた詳細な問診や、運動機能検査、骨密度検査、血液尿検査などの膨大なデータとをデータリンケージし、手OA追跡データセットを完成する。平成33年度は、平成32年に完成した手OA追跡データセットを用いて、6年間での手OAの発生率、増悪率を明らかにし、それらに影響を及ぼす要因を解明する。さらに、ROADスタディの膨大なデータから、他関節のX線(膝、股、脊椎)のデータとのリンケージを行う。これにより、手OAの有病が他関節のOAにどのような影響を及ぼしているのかを明らかにする。また、OAの合併が予後やQOLに及ぼす影響を評価する。また、申請者はベースライン調査で、抗シトルリン化ペプチド抗体、リウマトイド因子、マトリックスメタロプロテイナーゼ-3、C反応性タンパクを解析している。ベースライン時にこれらのバイオマーカーが高値だった者が6年間で手OAを発生したか、または増悪したかを評価し、血清学的に手OAを予測することが可能かどうかを明らかにする。追跡調査の際に、物品費として450000円を計上していたが、前回調査の際に使用した物品で使用可能な物が多くあったため、そちらを使用したため、物品費を安く抑えることができたため、差額が発生した。平成31年度は漁村での追跡調査を実施予定であり、漁村での調査の方が人数も多く費用が発生するため、そちらに差額を合わせて使用する予定である。
MicroRNAを用いた新規大腸癌治療戦略の開発

❶凍結組織を利用可能であった68例のStageIV大腸癌患者に対しGroup A miRNAの発現検討を行い,後方視的に予後解析を行ったところ,当初の仮説通り,Group A miRNAの高発現群は統計的有意差を持って予後不良であることが示された。❷大腸癌Cell lineに対し,Group B miRNAの発現をRT-qPCRで評価を行い,今後の研究対象の選別を行った。HT29(BRAF変異+Non-MSI)とHCT116(KARS変異+MSI)を対象に今後の検討を行う方針とした。まず,Group B miRNA群は両Cell lineで発現は有意に低下していることを確かめた後に,Group B miRNA群5種類を用いてトランスフェクションを行い,その導入されたmiRNA群の発現持続がいつまで続くのかを測定を行い,間欠投与によるCell viabilityの変化の確認を行った。まずCell viabilityの変化の確認に先立ち,導入されたmiRNA群の発現量の経時的変化の測定,発現量が増加している時期の蛋白を抽出し,それらmiRNA群のターゲットと考えられている転写因子ZEBsの発現量の検討,およびそのZEBsのターゲットであるEーCadherinの発現量の変化も併せてWestern Blottingにて確認を行い,現在までに仮説通りの結果を得ている。おおむね予定通りに進んだ。特に,2) Group B miRNAを用いた新規核酸医薬開発の基礎的検討に関しては予定よりもかなり順調に進んでいると考えられる。1)凍結組織と予後情報を入手できた68例のStage IV大腸癌患者のGroup A miRNAを解析し、後方視的に予後解析を行ったところGroup A miRNA高発現群は統計的有意差を持って予後不良であることが示された。2)大腸癌細胞株にてGroup B miRNAの発現をRT-qPCRで評価し、HT29(BRAF変異+Non-MSI癌)とHCT116(KRAS変異+MSI癌)を対象に検討を行った。まずmiRNAを導入して発現量の経時的な変化を確認、発現量が増加している時期の蛋白を抽出し、それらmiRNA群の標的である転写因子ZEBsの発現量、ZEBsの標的であるE-Cadherinの発現量をWestern Blotで確認し、仮説通りの結果を得た。さらにHCT116, HT29も用いてscratch assayおよびmigration assayでmiRNA導入による遊走能・浸潤能の抑制効果を確認した。おおむね予定通りに進んでいる。特に,❷Group B miRNAを用いた新規核酸医薬開発の基礎的検討に関しては予定よりもかなり順調に進んでいると考えられる。1)凍結組織を利用可能であった68例のStageIV大腸癌患者に対しGroup A miRNAの発現検討を行い,後方視的に予後解析を行ったところ,当初の仮説通り,Group A miRNAの高発現群は統計的有意差を持って予後不良であることが示された。この結果は非常に重要な知見であるため,結果の一部を2016年American Association for Cancer research学会で発表し,海外の研究者らともdiscussionを行った。現在,論文化を進めている。平成28年度内に投稿を行う予定とする。2) Group B miRNAを用いた新規核酸医薬開発の基礎的検討に関しては,5種類のGroup B miRNA単独,または数種類を組み合わせて間欠的にてトランスフェクションを行い,腫瘍細胞の遊走能・浸潤能抑制の変化が確認できた。したがって今後の新規核酸医薬としての臨床応用の可能性が広がった。大腸癌❶凍結組織を利用可能であった68例のStageIV大腸癌患者に対しGroup A miRNAの発現検討を行い,後方視的に予後解析を行ったところ,当初の仮説通り,Group A miRNAの高発現群は統計的有意差を持って予後不良であることが示された。この結果は非常に重要な知見であるため,現在,論文化を進めている。平成27年までに投稿を行う予定とする。❷Group B miRNAを用いた新規核酸医薬開発の基礎的検討に関しては,5種類のGroup B miRNA単独,または数種類を組み合わせて間欠的にてトランスフェクションを行い,Cell viabilityの変化の確認を行う予定である。Cell viabilityの変化が認められた場合は,新規核酸医薬としての臨床応用の可能性が広がるものと期待している。予定よりも安価に必要試薬や実験消耗品を購入できたため。26年度に要した試薬が予定よりも低価格で購入できたため。繰り越しとなった金額は主に確認実験に必要な実験消耗品購入費として使用する予定である。来年度の試薬購入費に充てる。
生体膜脂質の恒常性維持機構の解析

物質輸送や情報伝達、細胞分裂など生体膜を場とする細胞機能の多くは生体膜の脂質組成の変化の影響を強く受ける。このため、細胞機能を維持するために、生体膜の脂質組成は積極的に制御されていると考えられている。例えば、リン脂質を構成する脂肪酸に含まれる二重結合の数は生体膜の物性を変化させるため、脂肪酸に二重結合を導入することで不飽和脂肪酸を生合成する脂肪酸不飽和化酵素の発現や活性は厳密に制御される必要がある。しかしながら、生物がどのように生体膜の脂質組成の変化を感知し、その変化に適応しているのかはよくわかっていない。これまで生体膜脂質の研究に主に用いられてきた哺乳動物には二重結合の導入部位が異なる複数の脂肪酸不飽和化酵素が存在する。一方、ショウジョウバエには⊿9位に二重結合を導入する⊿9脂肪酸不飽和化酵素しか存在していない。また、ショウジョウバエには生体膜の物性に影響を与える多価不飽和脂肪酸やステロールがほとんど存在しないため、ショウジョウバエにおける生体膜脂質の制御は比較的シンプルであると想定される。このため、ショウジョウバエは生体膜の脂質組成の変化を感知し、適応する機構の解析に適した生物である。そこで本研究では、ショウジョウバエを用いて生体膜脂質の制御機構の解析を行うことにより、生物が生体膜脂質の恒常性を維持する機構の解明を目指す。これまでに、⊿9脂肪酸不飽和化酵素を欠損したショウジョウバエ培養細胞を樹立することにより、生体膜の脂質組成を改変したモデル細胞を作製した。この細胞株を用いた解析により、⊿9脂肪酸不飽和化酵素の欠損により発現変動する遺伝子群や影響を受ける細胞内小器官を同定した。また、培養細胞のみならず、ショウジョウバエ個体における⊿9脂肪酸不飽和化酵素の機能解析を進めている。⊿9脂肪酸不飽和化酵素欠損細胞において発現変動する遺伝子を数多く同定した。また、⊿9脂肪酸不飽和化酵素の欠損により影響を受ける細胞内小器官を同定した。さらに、脂肪酸不飽和化酵素の欠損により引き起こされる不飽和脂肪酸に対する栄養要求性を回復させる脂質分子の構造的特徴を見出した。また、培養細胞のみならず、ショウジョウバエ個体においても⊿9脂肪酸不飽和化酵素の発現を組織特異的に制御することにより、脂肪酸組成を改変することに成功した。⊿9脂肪酸不飽和化酵素欠損細胞において発現変動した遺伝子の制御機構を明らかにするために、エネルギー代謝や膜脂質流動性を⊿9脂肪酸不飽和化酵素の欠損以外の方法により改変した場合の遺伝子発現量を評価する。また、⊿9脂肪酸不飽和化酵素の欠損が細胞内小器官の機能へ与える影響の分子機構を評価する。脂肪酸不飽和化酵素欠損細胞において興味深い遺伝子の発現変動が当初の予想以上に観察された。
シンクロトロン放射光蛍光X線分析によるBIFの化学的イメージング

BIFの研究では、縞模様に対応する微量成分の分析や縞を構成する元素の化学状態分析により、縞が生成した環境に環する情報を得ることが期待される。そこで本研究では高感度2次元分析、マイクロビームによる微小小領域の分析が可能な放射光蛍光X線分析法をBIFに適用し、縞模様の解析をこころみた。測定は、高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設PFのBL-4Aで行った。試料は板状に成形されたBIF3点(Cleaverville area 2点とHamersley area 2点)とチャート(Cleaverville area)1点である。各試料の特徴的な成分元素について2次元イメージングを行い、試料各点のFe K-XANESスペクトルを測定した。本測定には、10kgの大型試料の5x5cm^2の領域を、大気中で蛍光X線分析できる分析システムを用い、本科研費をその購入に充当した。Cleaverville areaのBIFのイメージングの結果、鉄の濃度は白色層→黒色層→赤色層の順に高くなっていた。また、FeとMn,Ti,Crの分布は類似のパターンを示したのに対して、CaとSrは鉄が風化作用によって再移動したと考えられている領域において、試料の色や鉄の分布とは別のパターンを示した。またHamsley areaの試料では、生物起源と考えられている層と他の層との境界領域において、Ca,Sr,Zrに富む領域が確認された。一方、XANESスペクトルにより試料各点における鉄の存在状態の特性化を行った。その結果を結晶層と対応づけるため、X線回折法による研究を現在すすめている。なお本研究成果は、1998年5月に開催される地球惑星科学関連合同大会で口頭発表を行う予定である。
山谷の「社会空間」分析-都市空間/野宿/ジェンダー-

本研究の目的は、当時の共同研究の主な課題であったポスト・フォーディズム以降の都市空間のフロー化(生産/消費)の進展のなか、(1)「都市」と野宿者との空間関係(生産/消費/所有)を明らかにすること、(2)その過程をとおして山谷の「社会空間」分析を試みることをめざしたものである。本研究で取り上げる「社会空間」とは、都市・地域社会を特定の地理的属性や空間概念で捉えるものではない。ポスト・フォーディズム以降の都市空間内部に生成される社会的な営み(公的領域/私的領域)が分節化するなかで浮上する社会的な葛藤が個々の行為主体の空間的な"葛藤"へ変換される過程、あるいはその個々の行為主体の"抵抗"が「都市」を多元的・多層的に創出する過程、その動的な過程そのものが決定する「影響場としての空間」をしめす〔Harvey1979〕。本研究では、そのような「社会空間」分析の射程から都市の野宿者を対象とした実証的な研究をおこなった。そこで、具体的な調査研究として、山谷周辺の女性野宿者を対象とした事例研究・調査および山谷周辺に設立された女性野宿者のグループホームでの参与観察をおこなった。それらの調査研究をとおして、「都市」の労働/消費/所有をめぐる「ジェンダー化された空間」〔渋谷1996〕の切断面に位置する女性野宿者をめぐる重層的な権力関係や空間的な配置(「労働力の女性化」「貧困の女性化」など)に対抗する女性野宿者の"小さな戦い"への応答をめざした。本研究の目的は、(1)「都市」と野宿労働者との関係性を明らかにすること、(2)その野宿労働者の空間関係(生産・消費・政治)から山谷の「社会空間」分析を試みるものである。研究初年度の成果としては,まず,本研究の対象地域,山谷で活動する諸団体(ボランティア・支援団体など)と連携をとりながら、調査協力関係の構築にむけての会議、具体的な調査として「野宿者アンケート調査」(12月ー1月、8月)を実施(量的なデータの収集)、また日常的な支援場面に参加してきた(質的データの収集)。具体的な内容としては、東京・隅田川沿いの野宿層の実態把握と、ボランティア団体の共同リビング活動(野宿者自立支援事業など)での参与観察を通して、以下の知見を得られた。1、都市空間のフォーマルな「生産と消費」の関係からはみ出たような野宿者をめぐるインフォーマルセクターの実態把握(「都市雑業」とセルフサポートシステムの構築)。2、野宿者の「生活戦略」(福祉行政・ボランティアネットワークをめぐる問題)。3、野宿者をめぐる権力分析(労働市場・福祉市場の変化)。今後の研究課題としては、さらに対象地域での調査データの分析と参与観察を通して、上記の内容を深化していくことと、よりマクロな分析枠組みとして、「労働市場」の構造的な変化とそれにともなう山谷の空間編成の問題(ビジネスホテルの生存戦略、ボランティア団体、地元町内会などの対抗戦略)を射程におさめた山谷の「社会空間」分析をおこなう予定である。本研究の目的は、(1)「都市」と野宿者との関係性を明らかにすること、(2)その野宿者の空間関係(生産・消費・政治)から山谷の「社会空間」分析を試みるものである。具体的に本研究で取り上げる「社会空間」とは、都市・地域社会を特定の地理的属性や空間概念で捉えるものではない。それは、社会的な営み(公的領域/私的領域)のなかで浮上する社会的葛藤が個々の行為主体の空間的な"葛藤"へ変換される過程、あるいはその個々の行為主体の"抵抗"が都市・地域社会を多元的・多層的な空間として創出する過程、その動的な過程そのものから捉えなおせるものといえる。

本研究では、そのような「社会空間」分析の射程から都市の野宿者を対象とした実証的な研究をおこなうことをめざしており、今年度は、野宿者の権力分析への取り組みとして、主にジェンダー論からのアプローチを試みた。山谷周辺の女性野宿者を対象とした実態調査の実施(2000年5-6月の期間、上野公園内、東武線浅草駅・仲町商店街、隅田川テラス公園)。また、現在進行中の研究としては、実態調査後の追跡調査および女性野宿者のグループホームでのヒアリング作業などがあげられる。これらの研究のなかで得られた知見としては、(1)「貧困の女性化」(女性の労働市場における階層問題)、(2)女性野宿者のアンペイドワークの問題(男性野宿労働者のインフォーマルセクターでの「労働」問題に対して)である。今後、さらにこれらの調査研究を深めることで、都市底辺階層の切断面に位置する女性野宿者をめぐる権力関係の重層性に注目しながら、女性野宿者の"抵抗"戦略から創造される山谷の「社会空間」の分析をおこなう予定である。本研究で取り上げる「社会空間」とは、都市・地域社会を特定の地理的属性や空間概念で捉えるものではない。ポスト・フォーディズム以降の都市空間内部に生成される社会的な営み(公的領域/私的領域)が分節化するなかで浮上する社会的な葛藤が個々の行為主体の空間的な"葛藤"へ変換される過程、あるいはその個々の行為主体の"抵抗"が「都市」を多元的・多層的に創出する過程、その動的な過程そのものが決定する「影響場としての空間」をしめす。本研究ではそのような「社会空間」分析の射程から都市の野宿者を対象とした実証的な研究をおこなった。そこで、具体的な調査研究として、山谷周辺の女性野宿者を対象とした事例研究・調査および山谷周辺に設立された女性野宿者のグループホームでの参与観察をおこなった。これら、一連の調査研究をとおして、「都市」の労働/消費/所有をめぐる「ジェンダー化された空間」の切断面に位置する女性野宿者をめぐる重層的な権力関係や空間的な配置(「労働力の女性化」「貧困の女性化」など)に対抗する女性野宿者の"小さな戦い"への応答をめざした。具体的な研究実績としては、学会発表として、「都市/野宿/ジェンダー-女性野宿者の<小さな戦い>について-」(第74回日本社会学会大会・一般研究報告(3)、2001年11月25日・一橋大学)をおこなった。また、本研究をまとめる報告書の作成にあたっては、第1部で、「社会空間」分析の射程について論じ、第II部では、山谷周辺の女性野宿者を対象とした調査内容、調査結果の分析と山谷地域に設立されたグループホームでのヒアリング調査、参与観察の整理をおこなっている。
聴覚－視覚音声処理の脳内機序とその病理・可塑的変化の解明

時間分解能に優れた脳磁図を用いて、音声の視聴覚統合処理の脳内メカニズムを検討し、(1)視覚刺激の提示により、聴性誘発脳磁界反応P50m、N100mの潜時短縮、振幅減少を認めたが、その効果は、P50mのレベルでは両半球で有意に観察されるが、N100mレベルになると左半球優位傾向が認められこと、(2)左半球N100mの視覚効果には、心理音響学的“時間窓"と同様、同質の"時間窓“が存在することを、明らかにした。本研究では、難聴者の聴覚リハビリーテーションの体系化に必要不可欠な「聴覚-視覚音声処理」の脳内機序とその可塑的変化や病理を解明する目的で、(1)正常被験者を対象にした模擬難聴実験(モデル実験)と(2)実際の難聴者(感音難聴者と聴覚情報処理障害の疑い症例)を対象にした検討を予定しているが、平成24年度は正常被験者を対象にした検討を行う目的で、当初の研究計画で予定していた(a)人工内耳模擬音声として汎用されるNVSS(noise vocoded speech sound)を用いた刺激音声、視覚刺激の作成と心理音響学的検討(坂本)、(b)正常人を対象にした予備的脳磁図計測、解析:(菅野、川瀬、中里、)、(c)脳磁図の計測、解析結果に基づく刺激の修正(坂本)、に加え、視覚-聴覚刺激の相互関係の時間窓に関する検討を行う目的で(d)マガーク刺激を用いた刺激音声、視覚刺激の作成と心理音響学的検討(坂本)を行った。その結果、一般的に、言語処理は左半球優位で処理され、雑音などの非言語音の処理は、原則刺激耳と対側半球優位で処理されることはよく知られた事実であるが、劣化程度が大きい一見雑音に近い状態まで処理された音声聴取時には、当初は、非言語処理に近い処理がなされるが、発話顔画像の同時提示により、左半球優位に、すなわち言語処理として処理される傾向が生じることが明らかになった。すなわち、同じ音情報でも視覚情報の同時提示により聴覚処理過程がmodulateされる可能性が示唆された。本研究では、難聴者の聴覚リハビリーテーションの体系化に必要不可欠な「聴覚-視覚音声処理」の脳内機序とその可塑的変化や病理を解明する。本年度は、まず、正常被験者12名を対象、単音節知覚における発話画像の同時提示の影響を、脳磁図(magnetoencephalography: MEG)の聴性誘発脳磁界反応を用いて、解析、検討を行った。脳磁図は時々刻々と変化する時間軸上の脳活動を観察するのに有用な方法であるが、従来の解析方法(反応の加算波形の振幅を指標とする解析)に加え、従来の解析方法では解析に限界があるとされた音声認知に関する潜時の遅い反応を、近年、導入された、周波数解析法により、検討を行った。その結果、画像提示を行った場合、音声のみに対する反応に比較して以下のことが明らかになった。(1)P50m:発話画像提示によりP50m反応の潜時の短縮が認められること、(2)N100m反応:発話画像提示により、N100m反応の潜時の有意な短縮に加え、振幅の有意な低下が生じること、(3)潜時200-500msの脳反応:従来の脳波の加算波形では有意な変化は観察されなかったが、周波数解析を行うと、顔画像提示により反応時間の遷延が生じることが示された。これらの結果は、音声認知における視覚提示の影響が、P50の聴覚情報処理レベルで認められることを示唆する。P50は聴覚中間潜時反応で聴皮質に起源を有する聴性誘発脳磁界反応の中でも最も潜時の早い反応であることを考慮すると、視覚ー聴覚の相互作用の作用メカニズム考察において興味深い結果であると思われる。平成26年度は、音声(聴覚)刺激に対する顔画像(視覚刺激)の影響について、聴性誘発脳磁界のN100反応を指標に、a)音声と一致した発話顔画像(通常の読話条件)を提示した場合と音声と異なる語音の発話顔画像(マガーク刺激)を提示した場合でその影響が異なるか否か、ならびにb)聴覚ー視覚刺激間の刺激の提示に時間ずれを与えたときにどのような影響が認められるか(視聴覚統合処理の時間窓)、に焦点をあて検討を加えた。その結果1)音声に対する聴性誘発脳磁界反応N100mは、顔画像の提示により振幅の低下と潜時の短縮を認めること、2)N100mの振幅低下、潜時短縮は、左右いずれの半球でも認められるが、左半球優位の傾向を認めること、3)また、同反応は音声と一致した顔画像でも、異なる顔画像(マガーク刺激)でも同様に認められるが、マガーク刺激のほうが左右の半球差が大きい傾向があること、4)さらに、同反応を指標とした時間窓の検討では、視覚提示と聴覚提示の提示時間にdelayを生じさせると減弱すること、すなわち、心理音響学的に報告されている"時間窓"に相当する時間窓が存在すること5)またN100mで認められる視覚刺激提示の効果に関する時間窓は、心理音響学的に報告されている"時間窓“とほぼ類似の"長さ"を有するものであることが明らかとなった。

今回の研究では、視覚ー聴覚統合処理の脳内メカニズムを明らかにすることを大きな目的の一つとしていたが、今年度得られた成果は、ヒトの音声聴取(特に、難聴耳や雑音下などの劣化音声聴取の環境)において重要な役割を有している聴覚ー視覚統合による読話効果が、潜時100msという比較的早期(音韻処理のレベルと考えられている)の聴覚処理段階から認められることを示すもので、視聴覚統合脳内メカニズムの解明において重要な知見を提示するものと考える。我々は、聴覚リハビリテーション過程の効率化を目的に、音声を音響工学的に処理した人工内耳模擬音声を用いた検討を行ってきたが、聴覚情報と同時に提示される視覚情報(話者の発話顔画像)に、提示音声の情報伝達量が改善する古典的な読話(lip reading)効果に加え、聴覚リハビリテーション過程の促進効果があることを報告した。しかし、そのメカニズムや効果の個人差の原因については不明であり、現象の背景メカニズムの解明が、問題解決のブレークスルーのため、今回、視覚提示の脳内音声処理に与える影響について、検討を行った。また、lip-reading効果などの視覚ー聴覚情報統合処理過程には、聴覚刺激と関連する視覚刺激が、一定時間内に提示される必要があることが知られているが(視聴覚統合の「時間窓」、その脳内機序の詳細についてはほとんど検討されていない。本研究では、この時間窓の生成機序についても検討を加えた。H27年度は研究の最終年度として、H26年度までの研究で明らかになった、聴覚野における視覚効果の時間窓の詳細を明らかにすべく、検討を行った。その結果、視覚提示によるN100m潜時短縮、振幅減少効果に、心理音響学的な視聴覚統合現象や同時性判断で認められる時間窓と同等の時間窓が存在することが、今回初めて示された。視聴覚統合現象では左の上側頭回の重要性が示されているが、N100mが聴覚情報処理では上側頭回より早期の、末梢(入力)側に位置する聴覚野由来の反応であることを考慮すると、視覚系と聴覚系の相互作用のメカニズム解明の上で、重要かつ興味深い知見であると考察した。時間分解能に優れた脳磁図を用いて、音声の視聴覚統合処理の脳内メカニズムを検討し、(1)視覚刺激の提示により、聴性誘発脳磁界反応P50m、N100mの潜時短縮、振幅減少を認めたが、その効果は、P50mのレベルでは両半球で有意に観察されるが、N100mレベルになると左半球優位傾向が認められこと、(2)左半球N100mの視覚効果には、心理音響学的“時間窓"と同様、同質の"時間窓“が存在することを、明らかにした。視覚ー聴覚統合処理に関する脳内メカニズムについて、1)視聴覚統合の影響が潜時100msのN100m反応レベルで、左半球優位で観察されること、2)心理音響学的に示されて起きた視聴覚統合の時間窓と特性的にも同等の時間窓がN100mレベルで観察されること、という、これまでに未報告の新規性のある重要な知見を得ることができた。また、これらの成果は、平成26年度の日本聴覚医学会、日本音声言語医学会でも報告したが、現在は、世界の一流誌への投稿にむけて英文論文を作成中であり、研究は、概ね順調に進んでいるものと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。耳鼻咽喉科平成27年度は、本研究の最終年度であり、平成26年度までの研究に加え、さらに聴覚情報の劣化の影響を模擬難聴耳において検討を行い、さらにその後、実際の難聴者での検証を計画している。さらに、本年度は本研究の最終年度であるので、年度末には、聴覚ー視覚情報処理の脳内メカニズムとその病理についての成果を総括する予定である。当初の研究計画に加え、新たに、マガーク刺激を用いた検討を追加するなど、研究遂行過程で生じた新たな問題点の解決も順調にすすめることができている。視覚ー聴覚刺激を用いた聴性誘発脳磁界反応の記録を行い、視覚提示による聴覚反応のmodulationを明確に描出することに成功した。得られた所見も、過去に報告されていない新規性のある結果を含むものである。
データベースを利用したNMR創薬支援パイプラインの開発

ゲノム配列にコードされ実験的に解明されている立体構造は全体の約10%程度であり、近年では構造予測モデルを使った創薬研究事例が増加する傾向がある。本研究課題では核磁気共鳴(NMR)研究のターゲットとなりうるモデル構造データベースをNMR実験データのデータベースであるBMRBなどの複数の外部生命科学系データベースとリンクをさせる創薬支援データベースを構築した。平成2829年度においてはデータベースを活用し、深層学習を基盤とした自動解析パイプラインを設計し、創薬研究に必要となるNMRシグナル帰属と溶液立体構造決定を従来の4分の1程度のNMRデータを用いた自動解析により半日程度まで短縮可能にした。ゲノム配列情報がコードしているタンパク質について、実験的に解明されている立体構造は全体の約10%程度であり、多くの創薬ターゲットの機能構造が不明なままである。近年技術的進歩が著しい構造予測法を用いることによりモデル構造を複数のターゲットとして立体構造ベースによる創薬研究を行う場合、期待される構造情報の精度が十分でないため膨大な費用と時間がかかってしまう。本研究においてはNMR創薬研究のターゲットとなりうるモデル構造の2次データベースを構築し、NMR実験データのデータベースであるBMRBに登録されている化学シフトデータのうち配列相同性が60%以上のデータを持つものをリンクさせる。またUniprot、OMIM、IntActなどの外部のデータベースとのリンクを作成し、機能情報、一塩基置換情報、疾患情報、相互作用情報などをリンクさせた創薬支援データベースをとして完成させる。このデータベースより得られる創薬ターゲットのモデル構造と化学シフト情報を元に、実験的に得られる化学シフトと溶液構造の解析を高精度に自動実行するためのNMR分子置換システムの開発と自動化パイプラインに用いるパラメータ群の最適化を行う。このシステムによる精度の高いNMR分子置換法をリガンド複合体解析と組み合わせることでコストパフォーマンスに優れ、ラボスケールで運用可能かつハイスループットな創薬支援パイプラインを開発し、実際の創薬研究への応用が可能な解析精度の実現を目指す。平成27年度においてはNMR創薬研究のターゲットとなりうるモデル構造の2次データベースを構築することを目標としていた。構築手順としてはまず、SAHGデータベースに登録されているモデル構造のうち、4090%の配列相同性を持つものを選別する。これらは高精度に予測された構造であり、NMRシグナルの自動帰属と立体構造計算を高精度に実現するために利用される。また、これらのモデル構造についてNMR実験データのデータベースであるBMRBに登録されている化学シフトデータのうち配列相同性が60%以上のデータを持つものをリンクさせる。またUniprot、OMIM、IntActなどの外部のデータベースとのリンクを作成し、機能情報、一塩基置換情報、疾患情報、相互作用情報などをリンクさせた創薬支援データベースを構築した。化学シフトと溶液構造の解析を高精度に自動実行するためのNMR分子置換システムの自動化パイプラインを開発した。パイプラインではモデル構造と既知の化学シフトデータを用い、実験的に測定されたNMRスペクトルデータを入力させる。研究代表者が開発した統合的NMRデータ解析システムであるMagROと外部プログラムであるFLYAを連携させ、NMRシグナルの自動自動解析を実行するシステムとして構築された。本研究においてはモデル構造データベースのサンプルについて安定同位体を用いた大腸菌による大量発現、精製、サンプル調整を行う。2次データベースより選ばれたターゲットのタンパク質サンプルについてNMRスペクトルを測定し、MagRO/FLYAによる自動的な解析を行う。連携研究者である児嶋らのグループによって小さなタンパク質についてほぼ全自動的な解析が実行されたことを確認した。ゲノム配列情報がコードしているタンパク質について、実験的に解明されている立体構造は総ゲノム配列全体の約10%程度であり、多くの創薬ターゲットの機能構造が不明なままである。近年技術的進歩が著しい構造予測法を用いることによりモデル構造を複数のターゲットとして立体構造ベースによる創薬研究事例が増加する一方、期待される構造情報の精度が十分でないため膨大な費用と時間がかかってしまう。本研究課題においてはNMR創薬研究のターゲットとなりうるモデル構造の2次データベースを構築し、NMR実験データのデータベースであるBMRBに登録されている化学シフトデータのうち配列相同性が60%以上のデータを持つものをリンクさせる。またUniprot、OMIM、IntActなどの外部の生命化学系データベースとのリンクを作成し、タンパク質機能情報、一塩基置換情報、疾患情報、タンパク質-タンパク質相互作用情報などをリンクさせた創薬支援データベースを構築する。平成28年度においては構築されたNMR創薬研究支援データベースより4090%の配列相同性を持つものを選別し、複数の研究拠点との共同研究により、試験的なNMR解析を行った。既存のデータベース上の存在する立体構造を元に高精度に予測されたモデル構造と、BMRBに登録されている化学シフト情報を基にしたNMRシグナルの自動帰属と立体構造計算を高精度に実現するため、深層学習によるピーク・ノイズ判別器の開発に着手した。この試みにより従来では解析が放棄されるほど難易度の極めて高いNMRサンプルに関しても深層学習によるノイピーク・ノイズ判別器によりその連鎖帰属精度は著しく向上した。

残念ながら2010年以降にPDBへ登録された構造を元にしたモデル構造構築およびNMR実験データのデータベースであるBMRBに登録されている化学シフトデータのうち配列相同性が60%以上のデータを持つものをUniprot、OMIM、IntActなどの機能情報、一塩基置換情報、疾患情報、相互作用情報などを持つ外部の生命化学系データベースとのリンクを進める作業は遅れをとっている状況であるが、この深層学習による解析精度向上の優先度を高めることでより現実的かつ革新的な解析システムへの進展の方向性が示された。連携研究者である児嶋らのグループによって小さなタンパク質についてほぼ全自動的な解析が実行され、その他複数のグループとの共同研究により多数のタンパク質構造解析が本研究課題によって開発されたシステムによっていくつかの国際誌に掲載される研究成果として結実した。ゲノム配列情報は多数の蛋白質をコードしている一方、それらの実験的に解明されている立体構造は総ゲノム全体の約10%程度である。多くの創薬ターゲットの機能構造が不明なままであるため、近年技術的進歩が著しい構造予測法を用いることによりモデル構造を構築し、立体構造ベースによる創薬研究事例が増加する傾向があるしかしながらこれら技術の予測精度が十分でないため、現実的な創薬設計上膨大な費用と時間がかかってしまう。本研究課題の初年度(平成27年度)においては核磁気共鳴(NMR)創薬研究のターゲットとなりうるモデル構造の2次データベースを構築し、NMR実験データのデータベースであるBMRBに登録されている化学シフトデータのうち配列相同性が60%以上のデータを持つものをリンクさせた。またUniprot、OMIM、IntActなどの外部の生命化学系データベースとのリンクを作成し、タンパク質機能情報、一塩基置換情報、疾患情報、蛋白質-蛋白質相互作用情報などをリンクさせた創薬支援データベースを構築した。平成28年度においてはこれら蓄積されたNMR実験情報を基にした深層学習を基盤とした自動解析パイプラインを設計し、創薬研究に必要となるNMRシグナル自動帰属と溶液立体構造をごく短時間に達成させるシステムとして構築した。NMR解析においては通常1週間程度かかる主鎖シグナル解析は従来法の半分のスペクトル情報をもとに数十分数時間程度のオーダーで達成できる事を示し、国際学会(Gordon Research Conference 2017)において口頭発表を実現した。平成29年度においてはこのシステムを拡張し、深層学習による強力なノイズシグナル判別器を開発し、従来の半分あるいは4分の一程度のNMRスペクトルデータを用いた自動解析により全シグナルの帰属と立体構造決定までの解析時間を半日程度まで短縮可能にした。
DNA損傷に対する汗孔角化症細胞の反応性の研究(p53発現誘導の検討)

遺伝性皮膚疾患である汗孔角化症には皮膚癌が続発するが,現時点でこの皮膚癌続発の分子機構は不明である.この発癌機構の一端を知る目的で,病変部における癌抑制遺伝子p53の発現を調べたところ,汗孔角化症患者10例中9例の病変部表皮でp53の過剰発現が認められた.p53過剰発現の機序には,(1)p53遺伝子突然変異によるp53蛋白の半減期延長(2)DNA損傷などによる正常p53蛋白の誘導などが考えられるが,いずれにしてもp53過剰発現と皮膚癌続発に何らかの関係が示唆されていた.p53過剰発現の機序を知るため,まず汗孔角化症病変部におけるp53遺伝子変異の有無について検討した.これまでに報告されたp53遺伝子変異のほとんどはエクソン5-10に存在しているため本研究でもPCR-SSCP法を用いてエクソン5-10をスクリーニングした.9症例から得られた17標本(うち14標本でp53過剰発現があり)のいずれにもp53変異は検出できなかった.一方,この9症例中2例に発生した有棘細胞癌(1例は多発)6標本中2標本にp53変異がみつかった.この結果より,汗孔角化症病変部のp53過剰発現は遺伝子変異が原因ではなく,なんらかの機序により正常蛋白が誘導されている可能性が強く示唆された.また,p53変異は汗孔角化症から皮膚癌へのconversionに関与していると考えられた.次に,汗孔角化症患者(癌が多発した1例)の無疹部由来の表皮細胞は正常人由来のものと同じように56代程度継代可能であったが,病変部よりの表皮細胞は継代1代目で分裂しなくなった.これは,正常p53蛋白の過剰発現により病変部表皮細胞はアポトーシスに陥り易くなっている可能性が示唆された.そしてこのアポトーシスへの経路が何らかの理由により障害されたとき癌化が起こるのではないかと推測される.遺伝性皮膚疾患である汗孔角化症には皮膚癌が続発するが,現時点でこの皮膚癌続発の分子機構は不明である.この発癌機構の一端を知る目的で,病変部における癌抑制遺伝子p53の発現を調べたところ,汗孔角化症患者10例中9例の病変部表皮でp53の過剰発現が認められた.p53過剰発現の機序には,(1)p53遺伝子突然変異によるp53蛋白の半減期延長(2)DNA損傷などによる正常p53蛋白の誘導などが考えられるが,いずれにしてもp53過剰発現と皮膚癌続発に何らかの関係が示唆されていた.p53過剰発現の機序を知るため,まず汗孔角化症病変部におけるp53遺伝子変異の有無について検討した.これまでに報告されたp53遺伝子変異のほとんどはエクソン5-10に存在しているため本研究でもPCR-SSCP法を用いてエクソン5-10をスクリーニングした.9症例から得られた17標本(うち14標本でp53過剰発現があり)のいずれにもp53変異は検出できなかった.一方,この9症例中2例に発生した有棘細胞癌(1例は多発)6標本中2標本にp53変異がみつかった.この結果より,汗孔角化症病変部のp53過剰発現は遺伝子変異が原因ではなく,なんらかの機序により正常蛋白が誘導されている可能性が強く示唆された.また,p53変異は汗孔角化症から皮膚癌へのconversionに関与していると考えられた.次に,汗孔角化症患者(癌が多発した1例)の無疹部由来の表皮細胞は正常人由来のものと同じように56代程度継代可能であったが,病変部よりの表皮細胞は継代1代目で分裂しなくなった.これは,正常p53蛋白の過剰発現により病変部表皮細胞はアポトーシスに陥り易くなっている可能性が示唆された.そしてこのアポトーシスへの経路が何らかの理由により障害されたとき癌化が起こるのではないかと推測される.