hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集団的な細胞移動における方向検出・極性・運動の協同性

200文字程度普遍的な環境応答の仕組みである走化性運動に果たす細胞の集団的効果について、細胞性粘菌を材料に調べた。接着因子Tgrタンパク質の型が一致する細胞間でのみ細胞は協調的な集団的移動を行うことが明らかになり、細胞が極性を揃えたり運動を同調させたりする機構の存在が示唆された。また、動的な走化性誘因場を人工的に作り出す実験系を新規に構築し、その元で細胞が一方向運動することを示した。外敵を除外する役割をもつ免疫細胞やえさを求めて環境中を探索する場合など、細胞は環境中のシグナルを読み取って移動方向を決めている。運動性をもつ細胞はみなこのような走化性応答を示すが、多くが単独で移動するのみならず、例えば発生過程やがん細胞の浸潤など、複数の細胞で群れをつくって移動することが多い。複数の細胞が集まることで創発される振る舞いや集団による情報処理によって得られる利点があると思われるが、系が多細胞であるために解析がしづらいことが多い。本研究では、再現性の高い環境条件での実験と定量的な解析が可能である粘菌細胞を用いて、走化性応答における集団的な細胞移動のメカニズムや機能的意義を明らかにする。粘菌細胞は誘因物質であるcyclic AMP(cAMP)勾配を検知して移動する。環境のcAMPに細胞が応答すると新たにcAMPを産生することによって、時間空間的に振動するcAMPの進行波が形成されて伝播していく。cAWPに対する細胞の応答を生細胞観察によって調べてみると、cAMP波の振動周期によって細胞運動の効率が大きく変化することを見いだした。適切な時間スケールでの振動進行波のもとでの細胞の運動は弾道的な振る舞いを示す一方、そのような時間スケールから外れた刺激に対しては刺激方向への運動と逆方向への運動を繰り返す比較的乱雑な運動を行うことが明らかになった。また、cAMP環境の検出と応答が、単独で細胞移動する場合と集団的な細胞移動を行う場合でどのように変化するのかを理解するため、微小流路を用いて、動的に変動するcAMP刺激を与える計測系を構築することに成功した。今後はこの構築した計測系を用いて、単独また集団で細胞移動を行う際に行われる細胞の情報処理について明らかにしていく予定である。粘菌細胞が集合体を形成する際には、静的なcAMP勾配ではなく、細胞間のシグナルリレーによってcAMPの動的な進行波の場が形成される。細胞は、作り出されたcAMPの進行波に応答し、波がやってくる方向に向かって移動する。このような場合には、細胞が受ける空間的な勾配は常に一定ではなく、波が細胞を通過するごとに勾配の方向が反転してしまう。空間勾配を検知するだけでは、繰り返し反転する場に対して細胞は行ったり来たりしてしまい、一方向に進むことが難しいはずと考えられている。この問題を考えるために、前年度から引き続き微小流路を用いて進行波刺激を再現することに取り組み、進行波刺激系を構築することに成功した。これにより、進行波の時空間スケールを任意に変えるなどして、進行波に対する細胞応答を詳細に解析することが可能になった。本年度はこれを用いて、異なる進行速度のcAMP波に対する細胞応答の定量的計測をすすめた。その結果、細胞の移動方向は波の速度に依存して変わることがわかった。刺激の通過が速いと細胞は空間勾配を認識できずに止まり、逆に遅いと、波の通過に合わせて細胞もUターンし波を追いかけた。一方で、細胞は適切な時間スケールで細胞を通過するcAMP刺激に対してのみ、波がやってくる方向へ一方向移動した。つまり、細胞は刺激時間が細胞応答の時間スケールと一致する適切な範囲でのみ、刺激のやってくる方向への一方向運動が可能だとわかった。さらに理論モデルを構築して調べたところ、進行波に向かう一方向運動を説明するには、細胞は空間一様な刺激に対して、刺激強度によって応答強度が決まる持続的な応答ではなく、適応的な応答をすることが必要であると考えられた。集団運動を理解するために、本年度はcAMP刺激を動的に制御する計測系の構築に成功した。また、集団運動の様子を観察したところ、cAMP振動の周期依存的な細胞運動特性をとらえることに成功した。これらの結果から、本研究は順調に進行していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に引き続き、細胞移動の計測系の開発を進める。また、細胞接着領域を制御したチャンバを作製する。1次元的な領域や、数細胞のみ入れる程度のパッチ状微小領域に細胞を置くことで、細胞間相互作用や細胞移動の方向をコントロールする。前年度に構築した微小流体デバイス計測系を利用して集団的細胞移動とcAMP応答の関係を明らかにする。今年度に作成予定である計測系が確立しだい、そちらも順次利用して実験を進める。集団移動している場合と単独で移動している場合について、細胞移動の振る舞いを比較する。細胞の移動速度や方向転換頻度、仮足形成頻度等を定量化し、分子動態の解析と合わせて、集団形成がどのようにして勾配検出や細胞移動に影響を与えているのか、引き続き解析を進める。
トレッドミル歩行分析-リサージュ図形表現による分析法の開発と妥当性の検討-

臨床では三次元動作解析装置はほとんど活用されていない.その理由の一つに指標の有用性の問題がある.本研究の目的は,三次元動作解析を用いたトレッドミル歩行分析で描くことができるリサージュ図形を用いて,臨床指向性の高い分析法を開発することである.本研究の結果より,リサージュ図形を用いて年齢別及び速度別の健常者モデルを作成することができた.また,リサージュ図形の形状や図形間の相対的な位置関係から各種の異常歩行を判定できることが明らかとなった.さらに異常歩行を定量的に分析することができた.臨床では三次元動作解析装置はほとんど活用されていない.その理由の一つに指標の有用性の問題がある.本研究の目的は,三次元動作解析を用いたトレッドミル歩行分析で描くことができるリサージュ図形を用いて,臨床指向性の高い分析法を開発することである.本研究の結果より,リサージュ図形を用いて年齢別及び速度別の健常者モデルを作成することができた.また,リサージュ図形の形状や図形間の相対的な位置関係から各種の異常歩行を判定できることが明らかとなった.さらに異常歩行を定量的に分析することができた.平成21年度には,健常者を対象としたリサージュ図形の健常モデル(グランドアベレージ)作成および検討を実施した.健常者79名(男性:65名,女性:14名,体重:45.7±17.2,身長:166.1±7.2,体重:63.4±9.2)を対象として,三次元トレッドミル歩行分析を実施した.トレッドミル歩行速度は時速5Kmとした.使用機器は,KinemaTracer^(R)(キッセイコムテック株式会社製)とした,また,マーカは,対象者の耳垂,肩峰,腸骨稜,股関節,膝関節,足関節,第5中足骨骨頭とした.リサージュ図形の健常者グランドアベレージは,対象者を50歳未満(非高齢者群)と50歳以上(高齢者群)に群別し作成した.対象毎の各マーカの運動軌跡は歩行周期毎に切り出し,平均歩行周期時間にて時間軸の正規化を行い,加算平均処理を施した.これらを用いて,健常者2群の平均値を算出し,グランドアベレージのデータとした.また,各マーカの側方成分と前後成分のみ各群で算出した平均の重心位置からの相対的距離に換算した.考案した上記の手法によって,各リサージュ図形の運動パターンに限らず,リサージュ図形毎の相対的な関係性を表すことができ,歩行の全体像をイメージすることができた.2群のグランドアベレージを視診にて比較すると,高齢者群は非高齢者群に比べ,左右の足関節の距離が短く,膝・足関節,第5中足骨骨頭の矢状面上の運動が小さかった.これらは,先行研究で報告されている高齢者の歩行の特徴である歩隔の減少と下肢運動の減少(歩幅の減少,足部のクリアランス減少)と一致したものであった.今回,考案した健常者グランドアベレージは,高齢者の歩行パターンを表しており,今後歩行を概観する指標になるとともに,これまで存在しなかった歩行の「標準モデル」として,異常歩行分析の定量的分析の基盤になると考えられた.本研究では、平成21年度及び22年度に健常者100名のデータを用いて20・30・40・50・60歳の健常者モデルを作成する計画である。21年度、健常者79名の実験を行ったが、30・40歳代の被験者数が著しく少なかった。そこで、本年度では、不足している該当年代の被験者40名の実験が実施し、データ処理が終了している。また、健常者79名のうち10名を対象としてトレッドミル歩行分析で作成するリサージュ図形分析の信頼性を検討するとともに,トレッドミル歩行と平地歩行の比較によって妥当性を検討した。また解析パラメータは,身体10箇所に貼着した各マーカの運動軌跡の最大振幅値とした。2試行のトレッドミルの再現性は,ICC0.630.92と高かった。また,平地歩行との比較では,重心をはじめ他のパラメータの相関係数は0.5以上で高い相関を認めた。そして21年度の非高齢者と高齢者の歩行速度5km/hのデータ解析に加え、22年度は2km/hと4km/hのデータ解析を実施した。その結果、グランドアベレージは,高齢者群で矢状面上での膝関節,足関節,爪先の周期運動が小さくなり,前額面上での足関節,爪先の左右距離が広くなっていた。トレッドミル速度による影響をみると,低速度では矢状面上で膝関節,足関節,爪先の周期運動が小さくなり,前額面上で肩峰,重心,股関節の運動軌跡の側方成分は大きくなり,鉛直成分は小さくなっていた。さらに、実施計画の通り、23年度より開始する片麻痺患者・股関節患者の分析法応用の予測をたてるため、片麻痺者2名と変形性股関節症の患者1名の歩行分析を実施し、21年度及び22年度でグランドアベレージ作成にて考案した分析法を試行した。その結果、片麻痺者では、分回し歩行、遊脚期の骨盤挙上、前傾姿勢、爪先クリアランスの不良などの異常パターンを、変形性股関節症患者では、デュシャンヌ徴候の特徴を表現できており、異常歩行を有する患者への応用性が高いことが示唆された。本研究では,平成23および24年度にわたり,安定期の片麻痺患者に対するリサージュ図形分析の信頼性および妥当性の検討を予定している。

平成23年度は、予備的検討として健常者39名のデータで作成した各身体部位リサージュ図形の定量的指標をもとに,片麻痺者30名を対象に,片麻痺者の3つの典型的異常歩行(分回し歩行,遊脚期骨盤挙上,前足部接地)の重症度指標の妥当性を検討した。妥当性の検討には,作成した各症例の指標値と,理学療法士4名(臨床経験年数834年)の視診による異常歩行重症度(5段階)とを比較した。なお,評価の信頼性の確保は,片麻痺者の歩行訓練経験の多い理学療法士を選定し,各異常歩行の定義の解釈の統一を行った上で評価を実施した。指標値と視診所見の間には有意な相関(Spearman順位相関係数,分回し歩行:-0.70,遊脚期骨盤挙上:-0.83,前足部接地:-0.92,p<0.01)を認められた。また,各指標において,数例の乖離例も認めた。今回,リサージュ図形のデータを用いて作成した指標値は,臨床で活用している視診の手法を直接反映したものであり,異常歩行パターンを客観的かつ定量的指標になると期待できた。今回の研究では,健常者のデータが39名と少数であった。来年度は,平成2122年までに蓄積した健常者79名のデータを用いて指標値の標準値を作成するとともに,他の異常歩行パターン定量化の指標の作成に取り組む予定である。今年度はリサージュ図形の健常者モデルを年齢別、速度別に作成し、片麻痺者の異常パターンについて分析した。健常者モデルで使用するリサージュ図形は、肩峰、股関節、膝関節、足関節、爪先とそれらから合成して計算した重心の6種類とした。また各リサージュ図形とも水平面、前額面、矢状面とした。年齢別は年齢を20、30、40、50、60歳代に分け、速度は時速1、2、3、4、5kmの計5速度とした。時速5kmのリサージュ図形で年齢別に比較すると、6種類のリサージュ図形ともほぼ同一のパターンであったが、時速13kmのリサージュ図形では50、60歳代の矢状面における膝関節、足関節、爪先に特異的なパターンを呈することが明らかとなった。また、対象者の快適速度に近似していた時速5kmを快適歩行と想定し、年齢別に比較すると年齢が高くなると、前後方向の運動は小さくなり、側方方向の運動は大きくなる傾向を認めた。さらに理学療法士3名が片麻痺者114例の中から分回し歩行、骨盤挙上、爪先前足接地、内側ホイップ、体幹側屈の異常パターンを認める者を選出し、全リサージュ図形(左右の肩峰、股関節、膝関節、足関節、爪先と合成重心の計11個)からその特徴について分析した。50、60歳代の健常者の時速5kmのデータと比較すると、各異常パターンは個々のリサージュ図形の形状やリサージュ図形の相対的な位置関係から特徴を分析することができた。また、複数の異常パターンを認めるケースでは、その因果関係についても推察することができた。健常者の実験は終了している。片麻痺の計測件数が予定数に達していないが、現在の症例数でも検討を十分に進められている。今年度にかけて片麻痺者データを増加させ、分析を進める予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的であるリサージュ図形による分析法の開発を進めるため、片麻痺者の異常歩行パターンの定量化を推進させる。具体的には、計測データを異常歩行パターンにて分類し、視診による主観的な評価とリサージュ図形から定義する指標値との相関を検討する。23年度に3つの異常歩行パターンについて試行した結果、視診と相関の高い指標を作成することができたので、24年度は症例数を増やすとともに、他の異常歩行パターンも検討を進める。
位置と法線の離散測定に基づく高品質曲面モデルの自動構築システムに関する研究

本研究は,測定データ(離散的位置・単位法線ベクトル)から自由曲面物理モデルを高品質なソフトウェアモデルとして自動構築することを目的として遂行され,以下の実績が得られた。1.離散的多点位置・単位法線ベクトルによる物理モデル形状の表現技術の確立基本的幾何形状(平面,円筒面,球面,円錐面,円環面)と自由曲面形状により,物理モデル形状を表現する技術を確立した。(1)離散的多点位置・単位法線ベクトルよる基本幾何形状の認識方法の提案(a)平面上の任意の1点の位置・単位法線ベクトルにより,平面間距離を認識する。(b)円筒面上の任意の2点の位置・単位法線ベクトルにより,円筒面を認識する。(c)球面上の任意の2点の位置・単位法線ベクトルにより,球面を認識する。(d)円錐面の任意の3点の位置・単位法線ベクトルにより,円錐面を認識する。(e)円環面の任意の4点の位置・単位法線ベクトルにより,円環面を認識する。(2)離散的位置・単位法線ベクトルに基づくC2曲面パッチ式の提案独自の制御点要素を導入することにより,離散的多点位置・単位法線ベクトルからパラメータに関する2次微分値を連続とする曲面パッチ式(C2曲面)を提案した。2.離散的多点位置・単位法線ベクトルを基にした高品質曲面モデル自動構築システムの開発離散的位置・単位法線ベクトルデータからC2曲面モデルを自動構築するシステムを開発した。同システムは基本的機能しか有しておらず,今後,継続研究が望まれる。
構造化学的手法による光化学系IIの水分解反応の機構解明

光合成で働く光化学系II蛋白質(PSII)の水分解反応中心には、Mn4CaO5クラスター(Mnクラスター)が触媒中心として存在しており、5つの反応中間段階を経て水分解を行っている。この反応サイクルにおいて、各Mnの酸化還元の価数変化が起こり、Mnクラスターが触媒として働いている。本研究では、異常分散効果を利用した特殊な結晶構造解析法により、各反応段階にけるMnクラスターの価数変化とPSIIの構造変化を同時に明らかにする。MnのX線吸収端波長において、価数に応じて異常分散項の強度が変化するため、Mnクラスターの各Mnに対応する異常分散項の電子密度マップを解析することで、個々のMnの価数の特定を行う。MnクラスターのX線還元が最大の課題であったが、これまでの研究から、50kGy以下であればX線還元の影響が比較的に少ないため、価数情報を捉えることができることがわかった。また、測定温度を15Kの極低温にすることでX線還元が数倍低下することもX線吸収分光で確認できたため、これらの測定条件で実験を行った。また、各段階への遷移には、532nmのパルスレーザーを微小結晶に照射した直後に瞬間凍結することで、状態を固定できることをX線吸収分光で確認しており、各段階の測定ができていることを確認した。これまでの研究により、PSIIの微小結晶を効率よく励起させ各反応段階に遷移させる手法を確立し、結晶構造解析に持ち込むことができた。しかし、遷移効率は30-60%程度と再現が悪く、また分解能も2.7-3.2オングストロームと再現よく良好な実験結果を確立することがまだできていなかった。次年度に研究を延長することを決断し、測定手法や試料調製の改善を図るつもりである。ただ、これまでの結果から十分にPSIIの価数変化と構造変化の傾向を捉えているため、学術論文として成果をまとめるつもりである。構造解析の分解能や反応の遷移効率が理想的とは言えないが、構造変化を確認しており、各Mnの価数変化も確認することが出てきいることから、研究としては順調に進展している。延長年度において、現段階で可能な限り改善と再現性を確かめて、学術論文としてまとめる予定である。これまでの実験では、微小結晶の温度管理が完全でなかった可能性が考えられる。そのため、温度一定に保つ機構を結晶化、結晶のハンドリング、運搬、及びに測定治具への取り付け、全行程の温度管理を徹底する予定である。また、試料の品質を改善するため、より精製純度の高い画分のみの利用を検討する。本研究は光合成で働く光化学系II(PSII)による水分解・酸素発生の反応機構を解明するため、反応中間状態をレーザー光による閃光照射と低温トラップ法で固定ならびに集積させて、結晶構造解析(XRD)による3次元の立体構造と赤外振動分光(FT-IR)による精密な局所構造から検証を行う。XRDでは活性中心に存在する4つのMn金属の個々の電荷変化を調べるため、価数によるX線吸収能の差違を利用した独自の手法を用いて、立体構造と金属の電荷を同時に分析する。また、FT-IRではXRDでは捉えることができない活性中心内のMnと結合しているオキソ結合の酸素もしくは水分子の酸素との微細な構造変化を分析する。XRDとFT-IRの実験的結果をもとに、量子化学計算による反応過程のシミュレーション解析を行う。本研究は、相補的な2つの実験と計算化学を連携させて、PSIIで起こる水分解反応を構造化学的に理解することを目指すものである。初年度の本期では回折強度データが可能な0.1mm以下のPSIIの微小結晶を調製する事ができた。高輝度なマイクロビームX線が可能な放射光施設SPring8のBL41XUビームラインにて、多数の微小なPSII結晶を使ってMnの吸収端波長1.89Åで2.8Å分解能の回折強度データを得ることができた。活性中心のMn-Mn間の距離が2.7-2.8Åなので個々のMnについて分析が可能であった。また、PSIIの微小結晶に強力なQスイッチ型のNd:YAGレーザー(波長:532nm)を照射して励起させたところ、活性中心のMnの価数変化を蛍光X線吸収スペクトル分析(XAFS)で確認する事ができた。また、結晶のFT-IR測定に向けて12μm厚の箔状のPSII微小結晶を作製する事ができたことで、結晶状態の微細な構造変化についても検証を進めることができるようになった。PSIIは分子内に多数の色素分子クロロフィルを持つため最も濃縮された状態の結晶を励起させるためには100マイクロメートル以下の微小結晶に強力なQスイッチ型のパルスレーザーを照射する必要がある。研究成果として、微小結晶を使った回折強度測定に成功し、やや分解能が低いが異常分散項差フーリエマップの計算が可能なデータセットを得ることができた。また、Nd:YAGのパルスレーザーを用いてPSII微結晶を励起させたところ、活性中心のMnの価数が変わることが確認できた。これらのことから、本研究を進めるための結晶試料と測定条件を得ることができ、今後の実験で励起させた試料から回折強度データを得ることができるものと期待される。また、FT-IR測定に用いるフッ化カルシウムガラスのセル内に箔状のPSII結晶を作製することができたことから、PSII結晶のFT-IR測定が期待される。光合成の水分解・酸素発生を担う光

化学系II(PSII)蛋白質の活性中心にはIII価とIV価の混合原子価状態で存在するMn多核錯体であるMn4CaO5(Mnクラスター)が触媒として存在している。Mnクラスターを構成する4つのMnの価数および触媒反応における個々の価数変化を理解する事で、PSIIの水分解反応を構造化学的に解明することができる。本研究では、100μm程度の多数の微小なPSII結晶をメッシュ基盤に塗布し、波長532nmのNd:YAGパルスレーザー光で励起させてから、低温ガスのフラッシュで凍結固定することで反応中間状態の結晶試料を調製手法を用いた。また、MnのK-吸収端(6.555keV)のX線を使ったPSII結晶のX線結晶解析を行い、価数に応じたX線吸収特性を反映する異常分散項電子密度マップ(anoマップ)を分析することで、4つのMn原子の価数をそれぞれ特定する分析手法を用いた。そして、PSIIの反応過程の4段階の反応中間状態の結晶試料を調製し、各状態におけるMn原子の価数と構造変化を明らかにして、Mnクラスターの水分解反応の触媒作用の解明を目指した。本期間では、X線吸収スペクトル分析(XANES)からPSII微小結晶のMnがフラッシュ数に応じて励起され、3フラッシュ目で反応が完了し、励起状態が戻っていることが確認できた。ただし、遷移効率はおおよそ80,80,30,80%となり,2段階目以降の遷移が進み難い事がわかった。一方、多数の微小結晶を塗布したメッシュ基盤をそれぞれ20-30個用意して,それぞれから1600枚の回折像を収集して,40%程度の回折像から回折強度データ得られ、2.6Å分解能程度の構造解析をおこなうことができた。anoマップをそれぞれの中間状態で比較すると,1段階目で1つのMn原子の価数が大きく変化したことが確認された。Mnクラスターの金属間の原子間距離は2.8Åであるので、2.8Å以上の分解能であれば本手法により個々のMn原子の価数を評価することができる。本期間では、各状態の回折強度データは2.6Å分解能程度であったため、価数変化が予想された3つのMn原子の電子状態の変化を確認することができた。また、XANES分析により遷移効率を算出することができ、各データの存在割合を組み込むことで,各Mnの価数変化について分析できることが確認できた。本研究で用いた2つの手法の有効性について,確認することができ,有意なデータを得る事ができたことから、おおむね順調に進展していると思われる。光合成で働く光化学系II蛋白質(PSII)の水分解反応中心には、Mn4CaO5クラスター(Mnクラスター)が触媒中心として存在しており、5つの反応中間段階を経て水分解を行っている。この反応サイクルにおいて、各Mnの酸化還元の価数変化が起こり、Mnクラスターが触媒として働いている。本研究では、異常分散効果を利用した特殊な結晶構造解析法により、各反応段階にけるMnクラスターの価数変化とPSIIの構造変化を同時に明らかにする。MnのX線吸収端波長において、価数に応じて異常分散項の強度が変化するため、Mnクラスターの各Mnに対応する異常分散項の電子密度マップを解析することで、個々のMnの価数の特定を行う。MnクラスターのX線還元が最大の課題であったが、これまでの研究から、50kGy以下であればX線還元の影響が比較的に少ないため、価数情報を捉えることができることがわかった。
パラタクソノミスト育成のためのプログラム開発

申請者は,専門とする魚類分類学の知識と技術を活かし,東海大学海洋学部博物館(以下,博物館)で魚類標本の収集業務を補助する大学生ボランティアを運営している.本ボランティアが実施する作業は主に標本の作製,写真撮影,種同定などで,蓄積された標本は博物館の研究・教育活動に利用されている.すでに申請者はボランティア教育の一環として,前述の作業を正確かつ円滑に進めるためのプログラムを開発した.しかし,本プログラムは標本に基づく研究そのものの魅力を伝えることには配慮していない.近年,分類学に携わる研究者は世界的に減少しており,生物多様性の解明が著しく遅延することが危惧されている.その背景として,分類学の面白さや重要性が十分に理解されていないことが挙げられる.そこで,本研究ではボランティアの分類学に対する関心を高めるプログラムを開発し,パラタクソノミストとして育成することを目的とした.開発したプログラムは次の3つの内容で構成される.1分類学研究の基礎知識:分類階級,学名,種の定義,標本の重要性など,分類学を志す上での必須となる知識の講義.分類学が学問として成立するまでの経緯やその後の進展に関する歴史にも触れた.2形態の分析:複数種の複数個体から得た形態形質のデータを分析し,識別的特徴を見極めて,正しく分類する.丁寧なデータの比較によって類似種も識別できることを体験的に理解できる.なお,提供したデータは申請者による過去の研究および新たな標本分析によって入手した.3情報収集:研究に役立つFishBase等のオンラインデータベースや,文献・図書の検索に便利なウェブサイト等を紹介し,その利用方法について説明した.以上のプログラムは分類学の概要を理解し興味を抱く切っ掛けを提供するのみならず,通常行っているボランティア活動の意義を再認識し,より丁寧な作業を促す効果もあると考えられる.申請者は,専門とする魚類分類学の知識と技術を活かし,東海大学海洋学部博物館(以下,博物館)で魚類標本の収集業務を補助する大学生ボランティアを運営している.本ボランティアが実施する作業は主に標本の作製,写真撮影,種同定などで,蓄積された標本は博物館の研究・教育活動に利用されている.すでに申請者はボランティア教育の一環として,前述の作業を正確かつ円滑に進めるためのプログラムを開発した.しかし,本プログラムは標本に基づく研究そのものの魅力を伝えることには配慮していない.近年,分類学に携わる研究者は世界的に減少しており,生物多様性の解明が著しく遅延することが危惧されている.その背景として,分類学の面白さや重要性が十分に理解されていないことが挙げられる.そこで,本研究ではボランティアの分類学に対する関心を高めるプログラムを開発し,パラタクソノミストとして育成することを目的とした.開発したプログラムは次の3つの内容で構成される.1分類学研究の基礎知識:分類階級,学名,種の定義,標本の重要性など,分類学を志す上での必須となる知識の講義.分類学が学問として成立するまでの経緯やその後の進展に関する歴史にも触れた.2形態の分析:複数種の複数個体から得た形態形質のデータを分析し,識別的特徴を見極めて,正しく分類する.丁寧なデータの比較によって類似種も識別できることを体験的に理解できる.なお,提供したデータは申請者による過去の研究および新たな標本分析によって入手した.3情報収集:研究に役立つFishBase等のオンラインデータベースや,文献・図書の検索に便利なウェブサイト等を紹介し,その利用方法について説明した.以上のプログラムは分類学の概要を理解し興味を抱く切っ掛けを提供するのみならず,通常行っているボランティア活動の意義を再認識し,より丁寧な作業を促す効果もあると考えられる.
臨床応用を目的とした制がん剤含有小球体の化学的塞栓効果の増強に関する研究

以下に述べる4点、すなわち、(1)粘性油性製剤及びこれらのo/w型エマルション製剤の調製法、(2)油性製剤からの薬物の放出特性、(3)標的部位における油性製剤の塞栓効果、集積性、及び滞留性、(4)マイトマイシンC(MMC)及びアドリアマイシン(ADM)含有アルブミン小球体の臨床応用に関する今年度得られた研究実績概要について以下に示す。(1).制癌剤含有油性製剤は、オレイン酸に増粘剤であるステアリン酸アルミニウムを加え、加熱;攪拌した後、カルモフール(HCFU)またはセムスタチン(Me-CCNU)を加えて調製した。また、これに水、グリセリン、界面活性剤を添加、攪拌してo/w型エマルション製剤も調製した。(2).油性製剤からの薬物放出は持続的で、12時間後の放出率はHCFU,Me-CCNUともく10%だった。また、油性製剤の粘度を上げると放出速度は遅くなり、粘度を変えることで薬物放出の制御が可能であった。(3).ラット肝動注後の塞栓効果をAngiogramから検討したところ、粘度の高い油性製剤で動脈塞栓が観察された。O/W型エマルション製剤に関しては、このような効果は観察されなかった。油性製剤の標的部位への集積性・滞留性は、粘度の増加に伴い高くなり、投与2日後でも約70%が残存していた。o/w型エマルション製剤では、粒子径が小さい(3μm)と消失が粘性油性製剤に比べ早かったが、粒子径が大きい(10μm)とほぼ同様に残存していた。これらの結果は、油性製剤やo/w型エマルション製剤が、化学的塞栓療法に応用が可能であることを示唆している。(4).MMC含有アルブミン小球体を肝癌患者に投与し、その抗腫瘍効果を検討したところ、約7割にCEAや2-FP値の減少や腫瘍の縮少が観察され、特に転移性肝癌患者において顕著であった。また、副作用は、ほとんどなく一過性の腹痛が見られる程度であった。さらに、炎症性乳癌患者にADM含有アルブミン小球体を投与すると、著明な臨床・組織学的効果が得られ、臨床における有用性が示唆された。
行政組織における女性管理職の増加メカニズムに関する国際比較研究

今年度は、昨年度に引き続きジェンダーの視点から官僚制を見直す作業を続けた。昨年の報告書でも述べたように、現代日本の行政組織における女性管理職比率の少なさを説明する上で重要であると思われるのは、1980年代以降の行政改革の過程で、女性管理職比率の向上というアジェンダが明示的な形では浮上してこなかったことにある。これを欧米諸国と比較した場合に興味深いのは、NPM改革を進めたとされる国々において、こうした改革の一環として、同時に管理職における女性比率の向上が進められたことにある。この観点から日本を見た場合、その特徴はNPM改革自体が中心的なアジェンダとしては浮上せず、むしろ「内閣機能の強化」など、(男性の)首相の手に権力を集中する改革が進められたことであった。このような経緯を考える時、日本が欧米諸国における行政改革の方向から逸脱してきたという事実に改めて目を転じざるを得ない。そのような問題関心に基いて考える時、見逃すことができないのは「外圧」という要素である。日本では、男女雇用機会均等法の制定や男女共同参画会議の設置のように、国際社会における規範の圧力によってジェンダー平等への流れが生じることが、これまでしばしば見られた。これに対して、1980年代以降の行政改革で見られたのは、主としてアメリカからの「外圧」に対応するために、首相のリーダーシップを強化することをめざす試みである。行政組織におけるジェンダーの視点から見た代表性の欠如という明確な問題が存在したにもかかわらず、それがアジェンダとして浮上しなかったのは、それとは相性の悪い改革課題が行政改革の中心に浮上したからではないかと考えられる。女性管理職の比率を説明するという課題に取り組む上で、日本の行政改革におけるジェンダーの視点の不在を説明するという、より広い問題設定に切り替える必要性に直面している。そのため、思ったほどの速度で研究を進めることができていない。昨年度に比べると、理論的な見通しはやや明確になった。だが、「内閣主導」や「官邸主導」といった課題が重視されるようになった経緯自体を説明する上でも、何らかの形でジェンダーの視点を導入しなければならないように思われる。その関係から、2000年代以降の行政改革の経緯についても検討したいと考えている。本年度は、行政組織における男女の権力関係について考察した。日本の行政組織においては様々な局面で男女の権力関係が発生するにも拘らず、そうした事実は行政学の教科書等でほとんど取りあげられていない。しばしば指摘されるような行政機関の管理職に占める女性の割合の圧倒的な低さは、そうした現象の産物である。そこで、本年度は、まず基礎的な事実関係を明らかにするべく、日本の官僚組織の様々な側面における男女の不平等に関する基礎的なデータを収集し、そうした事実を説明するための行政学の体系のあり方を検討した。この問題に関する現段階での結論は、次の通りである。これまで行政学の取り上げてきた諸問題の中で、ジェンダーと関係のない問題は、一つもない。従って、この問題は行政学の教科書の中に「ジェンダー」という章を設ければ済むような性質のものではなく、事実上、全てのテーマにおける学説の見直しを要請する。従来、行政のあり方について行われてきた様々な議論は、一見するとジェンダー中立的な視点に基づいているように見えて、実は男性の視点から行われてきた可能性が高い。この状況に取り組むためには、行政学における「ジェンダーの主流化」が必要とされるであろう。その意味において、行政組織の女性管理職に焦点を絞った当初の研究計画には、大きな限界が存在することも明らかとなった。行政組織のあらゆる側面において男女の不平等が入り込むのであるとすれば、組織論的な考察を行うだけでは十分ではない。この問題に取り組むためには、行政組織の外部環境との相互作用を念頭に置き、より広い現代政治の文脈の中で、近代国家における男性支配が生じるメカニズムを明らかにしなければならないのである。行政組織における男女の不平等の原因を探る上で、公務員制度と女性管理職の割合の関係に的を絞った当初の研究計画の目的に限界があることが明らかとなったため。

行政組織におけるジェンダーの視点から見た代表性の欠如という明確な問題が存在したにもかかわらず、それがアジェンダとして浮上しなかったのは、それとは相性の悪い改革課題が行政改革の中心に浮上したからではないかと考えられる。女性管理職の比率を説明するという課題に取り組む上で、日本の行政改革におけるジェンダーの視点の不在を説明するという、より広い問題設定に切り替える必要性に直面している。そのため、思ったほどの速度で研究を進めることができていない。当初の単純な仮説が成り立たない以上、より広い政治的な文脈の中で行政組織における男女の不平等が解消されるメカニズムについて考えなければならない。現段階で注目しているのは、日本における行政改革において、「代表的官僚制」というアジェンダが最終的に浮上しなかったという事実である。戦後日本において、行政の民主化という課題は常に存在し続けたものの、その手段として注目を浴びたのは「内閣機能の強化」であった。こうした国際的に見ても特異な争点設定のあり方が、日本の行政組織における男性優位という問題から目を逸らす結果を生んだとも考えられないだろうか。この観点からの検討を進めていきたい。昨年度に比べると、理論的な見通しはやや明確になった。だが、「内閣主導」や「官邸主導」といった課題が重視されるようになった経緯自体を説明する上でも、何らかの形でジェンダーの視点を導入しなければならないように思われる。その関係から、2000年代以降の行政改革の経緯についても検討したいと考えている。予定していた書籍の購入が予定通りに進まなかったため。次年度は予定通りに購入したい。研究計画を組み直している関係上、予定していたペースで書籍を購入しなかったため。
ＤＰＰ－４阻害薬によるアデノシンの心血管保護を介した新しい心不全治療の開発

アデノシンは強力な心血管保護因子として知られている。2型糖尿病治療のDPP-4阻害薬はアデノシンデアミナーゼの作用を抑制、血中アデノシン濃度増加の可能性が報告され、心不全の病態改善の効果が見込まれる。本研究では、DPP-4阻害薬のアデノシンを介する心不全改善効果を複数の心不全モデルで検討、非虚血性および虚血性心不全モデルでDPP-4阻害薬の投与にて血中GLP-1濃度が増加、心不全の病態改善が明らかになった。また、そのメカニズムにアデノシンA1受容体-PKCα-CREBシグナル活性化の関与が明らかになった。これより、DPP-4阻害薬はアデノシンを介した新しい心不全治療薬になることが示唆された。DPP-4阻害薬が心不全改善効果を有するのか、またその効果に血中アデノシン増加が関係するのか、さらに血中アデノシン増加のメカニズムを明らかにしてDPP-4阻害薬による新しい包括的心不全治療法を開発するため、本年度は詳細な血行動態の評価が可能な大動物(ビーグル犬)急性心筋梗塞モデルを用いてDPP-4阻害薬の心筋梗塞サイズ縮小効果を検討した。ビーグル犬を麻酔開胸し、冠動脈左前下行枝(LAD)を頸動脈からの体外循環バイパスチューブで選択的に灌流し、90分間完全閉塞・6時間再灌流による心筋梗塞サイズを評価した。心筋梗塞サイズに影響を及ぼす可能性がある梗塞危険領域のサイズやマイクロスフェアー法で測定した側副血流量には差が認められなかったが、DPP-4阻害薬投与群は無投薬の対照群に比し有意に心筋梗塞サイズが縮小した。DPP-4阻害薬の梗塞サイズ縮小のメカニズムとして、体内に広く分布するDPP-4-ADA(アデノシン分解酵素)complexに対し、DPP-4阻害薬がADAに作用してADA酵素活性を低下あるいはアデノシン濃度の増加を惹起するか否かについてDPP-4-ADAcomplexを発現しているU937細胞にて検討した。U937細胞にアデノシンを添加し、DPP-4阻害薬を供投与した場合と供投与しなかった場合において細胞上清のアデノシン濃度をLC/MSを利用したアデノシンの高感度測定法により検討を行ったが差が認められなかった。これらの結果より、急性心筋梗塞モデルにおいてDPP-4阻害薬は梗塞サイズを縮小させるものの、そのメカニズムとして現時点では、アデノシンやADA(アデノシン分解酵素)の産生増加以外のメカニズムであることが考えられた。現在、急性心筋梗塞モデルで得られた心筋サンプルのDNAマイクロアレイ法による網羅的な遺伝子発現の解析を行っている。DPP-4阻害薬が心不全改善効果を有するのか、またその効果に血中アデノシン増加が関係するのか、さらに血中アデノシン増加のメカニズムを明らかにしてDPP-4阻害薬による新しい包括的心不全治療法を開発するため、本年度は詳細な血行動態の評価が可能な大動物による狭心症(虚血性心不全)モデルを用いてDPP-4阻害薬の虚血心筋における冠血流量増加作用を検討した。麻酔開胸犬にて冠動脈左前下行枝(LAD)を頸動脈からの体外循環バイパスチューブで選択的に灌流し、冠灌流圧(CPP)、冠血流量(CBF)を計測した。心血行動態の安定後、CBFを対照時の50%に低下させ、以後CPPを一定に保ち心筋虚血を作成した。CPP低下5分後、DPP-4阻害薬(アログリプチン)をバイパスチューブを介してLAD内に20分間持続投与した。アログリプチンの冠動脈内投与により、CBFに変化は認められなかった(49±10→41±2ml/100g/min)。昨年度の検討より、DPP-4阻害薬は心筋梗塞サイズを縮小させたが、そのメカニズムとしては、虚血心筋における冠血流量増加作用ではないことが明らかになった。そこで、急性心筋梗塞モデルで得られた壊死組織周辺の生存心筋サンプルのDNAマイクロアレイ法による網羅的な遺伝子発現の解析を行った。アログリプチン内服群3頭、対照群3頭で遺伝子発現の変化を検討したところ、全搭載遺伝子43035個の中で、発現が1.5倍以上に増加した遺伝子を314個、発現が67%以下に低下した遺伝子を92個同定した。得られた遺伝子群については、TaqManプローブを用いた定量PCRを行うことにより、発現の変動を確認した。DPP-4阻害薬が心不全改善効果を有するのか、またその効果に強力な心筋保護現象である虚血プレコンディショニングの主要因子であるアデノシンが関与するのかを明らかにし、DPP-4阻害薬による新しい包括的心不全治療法を開発するため、昨年度までに大動物急性心筋梗塞モデルおよび狭心症モデルを用いて検討した。

その結果、DPP-4阻害薬は心筋梗塞サイズを縮小させ心筋保護効果を有するが、そのメカニズムとして冠動脈血流増加作用を介するものではないことを明らかにした。本年度は、1) DPP-4阻害薬の心保護作用のメカニズムを明らかにし、2) DPP-4阻害薬が各種心不全モデルにおいて心不全の病態を改善させるか否かを検討した。その結果、DPP-4阻害薬は、1)血中glucagon-like peptide-1(GLP-1)濃度を増加させ、アデノシンA1受容体-PKCα-CREBシグナル活性化を介して心保護作用を惹起することが明らかとなり、2)虚血性(大動物陳旧性心筋梗塞モデル)および非虚血性心不全モデル(大動物高頻度ペーシングモデル)において心不全の病態を改善させることが明らかとなった。またDPP-4阻害薬は、マウス大動脈縮窄圧負荷心不全モデルにおいて血中GLP-1濃度を増加させ、心不全における耐糖能障害を改善し、心不全の病態を改善させ、Kaplan-Meier法による生存曲線において対照群に比し有意な改善効果を惹起した。これらのことより、DPP-4阻害薬はアデノシンを介した新しい心不全治療薬になることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。循環器内科学26年度が最終年度であるため、記入しない。先に提出した交付申請において、当該研究課題である「DPP-4阻害薬によるアデノシンの心血管保護を介した新しい心不全治療の開発」を遂行するために、平成24度は、大動物実験プロトコールとして、DPP-4阻害薬の心不全改善効果の検討を実施計画に掲げた。現在までに、前述の研究実績の概要に示すように、当初の計画通り、大動物(ビーグル犬)を用いた急性心筋梗塞モデルのプロトコールを実施し、DPP-4阻害薬による心筋梗塞サイズ縮小効果を明らかにしたことから、おおむね順調に進展していると評価した。「DPP-4阻害薬によるアデノシンの心血管保護を介した新しい心不全治療の開発」を遂行するために、平成24年度は大動物を用いた急性心筋梗塞モデルのプロトコールを実施し、DPP-4阻害薬による心筋梗塞サイズ縮小効果を明らかにし、平成25度は大動物を用いた狭心症モデルのプロトコールを実施し、DPP-4阻害薬は虚血心筋において冠血流増加作用はないことを明らかにしたことより、心筋梗塞サイズ縮小効果は冠血流量増加作用によるものではないことが明らかとなった。急性心筋梗塞モデルで得られた心筋サンプルのDNAマイクロアレイ法による網羅的な遺伝子発現の解析により発現変動の認められた遺伝子を同定したことから、おおむね順調に進展していると評価した。当該研究課題である「DPP-4阻害薬によるアデノシンの心血管保護を介した新しい心不全治療の開発」を遂行するために、今後、大動物(ビーグル犬)を用いた狭心症(虚血性心不全)モデルおよび右室高頻度ペーシング(非虚血性心不全)モデルの双方の心不全モデルにおいて、DPP-4阻害薬の心不全改善効果の検討を行う。得られた心筋サンプルのDNAマイクロアレイ法による網羅的な遺伝子発現の解析と特定遺伝子のプロファイリングを行い、特定遺伝子のin vitroとin vivoでの機能解析を行うことで、DPP-4阻害薬によるアデノシンの心血管保護を介した新しい心不全治療の開発をめざす。
正常プリオン蛋白質の銅イオン結合部位を介したプリオン病原性の決定メカニズムの解明

プリオン病では、病原体「プリオン」が感染すると、宿主蛋白質である正常型プリオン蛋白質が凝集性の異常型プリオン蛋白質へ構造変換する。しかし、この変換機構は不明である。本研究では、プリオン蛋白質の51-90番目のアミノ酸領域(OR部位)を欠損した遺伝子改変マウスでは、プリオンの種類によって感染しやすさに違いが存在することを明らかにした。これはプリオンによって構造変換の機構が異なる可能性を示唆している。また、OR部位には、銅イオンが結合することから、プリオンの種類と銅イオンがプリオン病の病態進行にどのように影響するのかを検討したが、銅イオンはプリオン病の病態進行には影響を及ぼさなかった。しかし、この変換メカニズムは不明である。51-90番目のアミノ酸領域(以下、OR部位)を欠損した正常型プリオン蛋白質には、あるプリオンの感染では変換しやすいが、他のプリオンの感染では感染しにくいという性質があり、これはプリオンによって構造変換のメカニズムが異なる可能性を示している。そこで本研究では、プリオン蛋白質の構造変換のメカニズムを解明することを目的とし、異なるプリオン感染時の構造変換におけるOR部位の役割を明らかにする。まず、OR部位を欠損した遺伝子改変(Tg)マウスと野生型マウス(C57BL/6マウス)にプリオン感染を行い、プリオンの種類とOR部位の有無がプリオン病の病態進行(異常型プリオンの動態や空胞形成などの病理学的特徴)にどのように影響するのかを明らかにした。この結果、野生型マウスと比べてOR部位欠損マウスでは感染しやすいプリオン(RML、22L)と感染しにくいプリオン(福岡-1、BSE)が存在することを決定出来た。また、OR部位には、銅イオンが特異的に結合することが知られていることから、脳内の銅イオン濃度を変化させたマウスにプリオン感染を行い、プリオンの種類と銅イオンがプリオン病の病態進行にどのように影響するのかを検討した。この結果、高銅食を与えたマウスではプリオンの潜伏期間が延長されることが明らかになった。プリオン蛋白質の51-90番目のアミノ酸領域(以下、OR部位)を欠損した正常型プリオン蛋白質には、あるプリオンの感染では変換しやすいが、他のプリオンの感染では感染しにくいという性質があり、これはプリオンによって構造変換のメカニズムが異なる可能性を示唆している。まず、OR部位を欠損した遺伝子改変(Tg)マウスと野生型マウス(C57BL/6)にプリオン感染を行い、プリオンの種類とOR部位の有無がプリオン病の病態進行(異常型プリオン蛋白質の動態や空胞形成などの病理学的特徴)にどのように影響するのはを明らかにした。この結果、野生型マウスと比べてOR部位欠損マウスでは、感染しやすいプリオン(RML、22L)と感染しにくいプリオン(福岡-1、BSE)が存在することを決定出来た。この結果、銅イオンはプリオン病の病態進行には影響を及ぼさないことが明らかになった。神経内科学4種類のプリオンを感染させたOR部位欠損マウスについてはプリオンの発症が確認され、各臓器の採材も終了した。また、脳内の銅イオン濃度を変化させたマウスへのプリオン感染実験については、ようやくプリオンの発症が確認され始めてたところである。4種類のプリオンを感染させたOR部位欠損マウスの臓器については採材が済んでいるので、今後はこれを用いて病理学的・生化学的解析を行う。また、脳内の銅イオン濃度を変化させたマウスへのプリオン感染実験については、ようやくプリオンの発症が確認され始めたところなので、今後は随時採材を行い、病理学的・生化学的解析を行う。研究試料(マウス・餌)費が当初見積もっていた額より安価に納入できたために、差額を翌年度に繰り越すこととした。既にサンプリング済及びこれからサンプリングする予定のプリオン感染マウスの各臓器について、当初の予定通りの解析を行う。
慢性疾患医療倫理の構築に向けた生命倫理学的考察：自律概念の再検討を通じて

本研究の目的は、自律概念をめぐる現代英語圏の生命倫理、及び道徳哲学、臨床倫理の議論や概念の再検討を通じて、慢性疾患に特有の倫理的課題を分析し検討するための生命倫理の枠組みを検討することである。とくに平成30年度は下記2点を達成した。1)生命倫理領域の研究として、自律に依拠した理論枠組みの限界について検討した。自律概念は、慢性疾患医療の領域だけでなく、医療や生命科学の研究と応用に関する様々な場面において引き合いに出される概念である。特に近年は、例えば慢性疾患医療における自己管理支援や終末期医療における意思決定支援、生殖関連医療における出生前検査提供体制の整備など、様々な場面において、「自律を促進する」「自律を高める」という表現が、そうした支援提供の正当化の根拠として引き合いに出される傾向が強く見られる。本研究では、この点に注目し、こうした正当化の背景にある自律に対する理解の変化を分析すると共に、このような理解が採用されることで引き起こされる問題を明確化することで、自律に依拠した枠組みの限界を指摘した。さらに、自律概念に代わる理論枠組みを提供しうる概念として、「義務」に着目し、O.オニールの義務概念に関する議論の吟味を行った。この吟味は現在も継続中である。2)臨床倫理領域の研究として、終末期医療における意思決定支援に関わる主要概念であるACP概念に着目し、ACPにまつわる近年の議論の動向を分析すると共に、ACPの背景にある思想を整理した。その結果明らかにされたのは、まず、ACPの背景にあるのは「共同の意思決定」という思想だという点、そして、この思想からすると、最終的に事前指示書が作成されるかどうか、指示書通りに看取りを行うかどうかといった問題とは別に、ACPのプロセスを踏むということはそれ自体で、患者の自由を尊重することの表れと捉えることができるという点である。2)のACP概念に関する検討については、研究成果を論文にまとめ、国内の学術誌に発表することができた。他方、1)の自律に依拠した理論枠組みの限界の検討については、研究成果を国内および国際会議において発表予定であったが、育児に伴う家庭内の事情から、遠出することが困難であったため、実施することができなかった。さらに、慢性疾患医療における自律概念の限界についての事例収集および意見交換のために、学外から研究者を招いて研究会を開催する予定であったが、日程の調整がつかず、開催することができなかった。2019年度は研究成果の発表を主として行う。1)の「自律に依拠した理論枠組みの限界の検討」についての研究成果を、2019年度中に国際会議(8月)および国内の学会(12月)において発表する予定である。いずれの発表についてもスケジュールを既に調整し終えている。何らかの理由で、これらが実施できなかった場合には、研究成果を英語論文にまとめ、年度内に国際学術誌に投稿する計画である。さらに、慢性疾患医療における自律概念の限界についての意見交換のために、学外から研究者を招いて研究会を開催する予定である。近年、慢性疾患罹患率の世界規模での増加、およびこれに起因する死亡率の国際的な増大が国内外において大きな社会問題となっており、それに応じて、この医療に関連する倫理的課題に高い関心が向けられるようになりつつある。他方で、生命倫理の領域では、慢性疾患が提起する倫理的課題について、十分な検討が行われていないという指摘がある。本研究は「自律概念をめぐる現代英語圏の生命倫理、および道徳哲学、臨床倫理の議論の再検討を通じて、慢性疾患に特有の倫理的課題を分析・検討するための生命倫理の枠組みを構築すること」を目的とする。慢性疾患は、治療に際して患者自身による自己管理を不可欠とする点で、他の疾患の医療とは異なる特徴を有する。本研究では、特に、そのような自己管理の支援にまつわる課題に焦点を絞り、「自己管理の支援に特有の倫理的課題とは何か」、「あえて自己管理を行わない患者を倫理的にいかに位置づけるか」、「自己管理の支援のあり方を考える上で、自律という倫理的概念は立脚するに足る基礎となりうるか」という問題を検討することを通じ、上記の目的を遂行する。平成28年度は、資料収集の基盤構築を中心に行った。具体的には、以下(1)(3)の三つ課題の遂行を計画し、特に(2)および(3)の課題遂行を中心に行った。(1)臨床倫理領域の研究として、慢性疾患のディレンマを多角的視点から記述した事例を収集するため、国内外の倫理事例検討会に定期的に参加すると共に、国内外のデータベースを通じ文献を収集し、分析を行うこと。(2)生命倫理領域の研究として、医療的ケア・支援の前提にある倫理的概念に関する先行研究の動向を把握するための文献研究を行うこと。(3)道徳哲学領域の研究として、自律、倫理原則等に関する研究動向を把握するための文献収集・吟味を行うこと。具体的には以下のことを行った。(1)については、東北大学大学院医学系研究科医療倫理学分野主催の事例検討会への定期的な参加、および国内のデータベースによる文献収集を通じ、以下のことが明らかにされた。慢性疾患医療の典型的ディレンマとされるいわゆる「患者が自己管理を行おうとしない事例」の中には、セルフ・ネグレクトの問題として把握されるべきケースが多く含まれること、そうしたケースに関して、「患者の最善利益促進を優先した支援」では限界があること等である。(2)の作業を通じて以下のことが明らかにされた。

近年、慢性疾患の課題に即して新たな自律概念を提唱しようとする議論が多数見られ、その多くに共通する傾向として、自律を、決定だけでなく行動に関わるものとして拡張しようとする点、(b)自律を「促進するべきもの」と捉える点が見られることである。(3)については、ディレンマ解決・解消のための検討の営みにおける倫理原則の役割を、道徳的ディレンマに関する議論の吟味を通じて明らかにし、原則アプローチの意義を検討した。報告者はこうした(3)の研究結果をまとめ、関連する学会誌に投稿した。他方、上記課題(1)の課題遂行にあたり、国内各地で定期的に開催される事例研究会・セミナー等への参加を予定していたが、妊娠に伴う体調不良のため十分に行うことができなかった。そのため、これらの研究課題の遂行は、出産育児に伴う休業期間の終了後に行うと共に、国内外のデーターベースを通じた文献収集によって補うことを予定している。また、課題(2)および(3)の研究成果の一部を国内の学会にて報告する予定であったが、同じ理由で、実施することができなかった。そのため、これらの研究結果の発表は、出産育児に伴う休業期間の終了後、主に報告者の所属先、東北大学での研究会開催を通じて、行うと共に、学会誌への投稿を通じて補う予定である。この研究では、自律概念をめぐる現代英語圏の生命倫理、及び道徳哲学、臨床倫理の議論や概念の再検討を通じて、慢性疾患に特有の倫理的課題を分析し検討するための生命倫理の枠組みを検討する。とくに平成29年度は下記の3点を達成した。1.生命倫理領域の研究として、倫理原則の再定式化を行った。自律原則は慢性疾患医療だけではなく、医療や生命科学にまつわる様々な場面に適用される基本的な原則であり、とくに近年、慢性疾患医療の分野では「自律を促進する」という観点から多様な支援が提案されている。本研究では、慢性疾患医療における自律概念の分析を行った上で、この概念の問題点として、1)将来の自律促進のためのパターナリスティックな介入への歯止めとなる原則が存在しない、2)尊重の対象となる者とそうでない者を二分することになる、という二点を明らかにした。尊重概念をめぐるカントの議論を、現代のカント研究を踏まえ改めて検討することを通じて、自律尊重に代わる原則として人格尊重原則を改めて擁護した。さらに、本研究の採用するカント理解に基づいて、人格尊重原則と与益原則の関係を検討し、臨床上での意義を明確化した。2.臨床倫理領域の研究として、慢性疾患のディレンマを多角的視点から記述した事例を収集するため、国内外のデーターベースを通じ、文献収集を行い、分析を行った。また慢性疾患の一つとして子宮内膜症に注目して、この疾患の患者の意思決定を支援するツールの開発を行った(図書1)。3.自律概念の医療における限界を検討するため、出生前診断の技術および選択的中絶にまつわる問題に注目し、国内外の先行研究の収集、分析を行い、論点を整理した。1.倫理原則の再定式化については、研究成果を論文にまとめ、関連する国際学術誌に投稿したが、出産・育児に伴う半年間の休業のため、論文執筆に時間がかかり、当初の予定より半年ほど投稿が遅れた。2.慢性疾患のディレンマの情報収集についても、同様の理由により、収集作業に遅れがある。