hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝臓X受容体を介した非アルコール性脂肪性肝炎と心臓血管疾患をつなぐ臓器連関の解明

非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)では、肝臓が担う脂質や糖などの栄養代謝の異常を介して、動脈硬化を悪化させ、心臓や血管にまで重篤な悪影響を及ぼす。本研究では、肝臓疾患であるNASHと心臓・血管疾患をつなぐ「臓器連関」を解明し、効果的な先制的治療法を見出すため、肝臓や血管などに発現している肝臓X受容体(LXR)に着目した。このLXR活性は一度形成されたアテローム性脂肪沈着巣からコレステロールを引き抜き、動脈硬化を退縮させる革新的な効果が期待されているが、脂質合成系遺伝子(SREBP1c)も誘導して、肝臓の脂質沈着をさらに悪化させる欠点がある。本研究では、この欠点を克服するため、目的1:胆汁酸によるSREBP1c活性の抑制効果と目的2:SREBP1cを活性させないLXR活性の新規リガンド候補であるウアバゲニンの効用について、申請者らが所有する特殊なNASH-心筋梗塞発症モデル(SHRSP5/Dmcrラット)を使用して検討する。H30年度は、本研究で使用しているSHRSP5ラットの胆汁酸基礎代謝について調べ、血中および肝臓中の胆汁酸上昇にともなって、肝線維化、動脈の脂質沈着、心筋梗塞が悪化することを証明し、Int J Exp pathに掲載された。H31年度は、名古屋大学と共同で詳細な胆汁酸のLC-MS/MS分析に加えて、東北大学よりウアバゲニンの提供を受け、計画通り実験を開始する予定である。当初の研究仮説と概ね同様の実験結果が得られ、研究計画を変更する必要がなかったため。当初の予定を早め、LXRの新規リガンドの候補であるウアバゲニンを同様に低用量、高用量投与し、そのリガンド活性がSREBP1cを活性化させず、動脈硬化を退縮、心筋梗塞を改善し、かつ肝臓の脂肪蓄積を悪化させないことを確認する。予定よりも実験が順調に進み、追加実験の必要がなくなり、余剰金額が生じた。しかしながら、次年度は、名古屋大学との共同研究で、LC-MS/MSを使用した詳細な胆汁酸分析ができるようになったため、その費用に充てる予定である。
減災のための「やさしい日本語」使い手育成カリキュラム構築のための基礎的研究

減災のためのコミュニケーションを支える「やさしい日本語」の使い手を育成するカリキュラムの改善・更新を行う。第一に、適切な学習リソースを整備・提供する。場面、媒体、コミュニケーションの参加者等に即した調整を行う力を養うために十分な質・量を備えたリソースをめざす。これには、学習者が学習に投じられる期間等に応じた教材を含む。第二に、リソースを活用して、自律的に学習を継続・深化させる方略を獲得できるカリキュラムをデザインする。第三に、カリキュラムの質の向上のために、参加者の学習プロセスと学習成果を記述し、カリキュラムの有効性・妥当性を検証し、さらなる改善点を見出すことをめざす。
新しいバイオマーカーを用いた食道癌照射野の個別化

本研究では,食道癌の切除標本を対象に,バイオマーカー発現とリンパ節転移の関連を検討することで,リンパ節転移の起こりやすさにあわせた照射野の個別化を可能にしようとした.検討の結果,LOXまたはCD44の発現上昇がある場合にはリンパ節転移のリスクが高いことがわかった.まだ予防域の設定についての結論はでていないが,LOXの発現上昇がなく,さらにCD44の発現上昇がない場合には,リンパ節転移の可能性が低く,予防域を安全に省略できる可能性が高いことがわかった.今後は,内視鏡下の生検検体でも同様の結果が得られるかどうかの検討を行い,個別化照射野を用いた前向き試験を目指していく予定である.化学放射線療法の導入により食道癌の放射線治療成績はめざましく改善している。一方で放射線治療に際して最も重要な問題である、どの範囲を照射すべきか?に関しての研究は立ち後れており、特に予防的なリンパ節領域照射の必要性はほとんど研究されていない。広範な照射野は高率に晩期有害事象を来す一方、小さな照射野を用いると無視できない頻度でリンパ節再発が生じ、その救済治療成績も不良である。実際の臨床ではリンパ節転移の可能性が小さく局所照射野で良い症例と、リンパ節転移が高率に発生するため広範囲の照射野が必要な症例が混在していると考えられる。食道癌の(化学)放射線療法に際して、リンパ節転移のリスクを判別し、それに対応した個別の照射野設定が可能となれば、副作用を減らしつつ領域再発を減少させることができ、放射線治療成績が大きく改善することが期待される。この研究では現在まで過去の食道癌手術例の切除標本(リンパ節郭清例)を対象に、そのバイオマーカー発現を免疫組織学的な手法を用いて解析し、リンパ節転移の部位や範囲との関連を検討することにより、リンパ節転移を来しやすく広い照射野が必要な群と、リンパ節転移が起きにくく限局照射野で十分な群の判別を試みる。現時点で40例以上の手術例の標本の切り出しを完了しており、予定している5種類の抗体のうち、2種類の抗体にての染色が終了している。予定したすべての免疫染色が終了後、染色結果と転移リンパ節部位との相関の解析を行う。近年、化学放射線療法の導入により食道癌の治療成績は大きく改善してきている。一方で、放射線治療に際して最も重要な問題である、どの範囲を照射すべきか?に関しての研究は立ち後れており、特に予防的なリンパ節領域照射の必要性はほとんど研究されていない。そこで、食道癌に対する放射線治療の照射野の最適化を進める必要があるが、実際にはリンパ節転移の可能性が小さく局所照射野で良い症例と、リンパ節転移が高率に発生するため広範囲の照射野が必要な症例が混在していると考えられる。本研究では、最近他のがん種でリンパ節転移に関連していることが判明したバイオマーカーCOX-2、LOX、VEGF-C、Twist protein、さらに放射線治療の反応性に関連している各種バイオマーカーを免疫組織学に検討し、放射線治療に際して、広い照射野が必要な群と局所のみの照射で十分な群の判別を試みる。今年度は20例の食道癌症例の原発巣の病理標本を用いて、Cox-2, CD44, VEGF-C, LOX, E-cad, P53, CD117(c-kit)の7種類の免疫染色を完了した。また、予後やリンパ節転移の状況と比較するために、患者の詳細なデータを収集、完了した。本研究では,食道癌の切除標本を対象に,バイオマーカー発現とリンパ節転移の関連を検討することで,リンパ節転移の起こりやすさにあわせた照射野の個別化を可能にしようとした.検討の結果,LOXまたはCD44の発現上昇がある場合にはリンパ節転移のリスクが高いことがわかった.まだ予防域の設定についての結論はでていないが,LOXの発現上昇がなく,さらにCD44の発現上昇がない場合には,リンパ節転移の可能性が低く,予防域を安全に省略できる可能性が高いことがわかった.今後は,内視鏡下の生検検体でも同様の結果が得られるかどうかの検討を行い,個別化照射野を用いた前向き試験を目指していく予定である.食道癌に対する放射線治療成績は治療機器、画像診断技術、化学放射線療法の導入などにより飛躍的に進歩しており、手術に匹敵する治療成績が得られるようになってきている。しかしながら、長期生存例が増えるに伴い、心、肺の合併症を来す患者も増えている。これは手術時のリンパ節郭清に準じて広範な照射野が用いられていることが原因である。小さな照射野が望ましいかもしれないが、食道癌では粘膜下層以深に病変が及ぶ場合には高率にリンパ節転移が起きていることがわかっており、安易に小さな照射野も用いにくい。本研究では食道癌の(化学)放射線療法に際して、リンパ節転移のリスクを判別し、それに対応した個別の照射野設定を目的とする。具体的にはバイオマーカーの発現を免疫組織学的に検討し、広い照射野が必要な群と狭い照射野で十分な群の判別を試みる。目標が達成されれば、リンパ節転移のリスクに応じて小さな照射野で十分なグループが特定でき、放射線治療後の晩期合併症を大幅に減らすことが可能となる。

また、大きな照射野が必要が群も特定できることから、適切な治療により、リンパ節再発を減らし、治療成績の改善が期待される。研究1年目の本年度は、本学倫理委員会にて研究の推進に関する承認を取り付けた後、食道癌の手術標本20例分について原発巣、リンパ節の標本の切り出しを行い、各種バイオマーカーの免疫染色を開始した。次年度以降も、件対数を増やして免疫染色を継続し、バイオマーカーの発現とリンパ節転移の数、転移部位との関連の検討を行う。化学放射線療法の導入によって放射線治療の成績がめざましく改善した一方で,予防的なリンパ節領域照射のための広範な照射野によって引き起こされる晩期障害が問題となっている.その一方で,小さな照射野では無視できない頻度でリンパ節再発が生じ,その救済治療は困難となる.現状では,このリンパ節転移の可能性が小さく局所照射野で良い症例と,リンパ節転移が高率に発生するため広範な照射野が必要な症例が十分には分別できていない.本研究は,過去の食道癌手術例の切除標本を対象に,バイオマーカー発現を免疫組織学的な手法を用いて解析し,リンパ節転移の部位や範囲,再発形式との関連を検討することにより,リンパ節転移を来しやすく広い照射野が必要な群と,リンパ節転移が起きにくく限局照射野で十分な群の判別を可能とすることを目指すものである.平成26年度には,食道癌切除例18症例の切除可能食道癌標本のCOX-2,VEGF-C,CD44,twist,LOXの5種類のバイオマーカーの染色を終了して,病理学的なリンパ節転移,予後,再発形式との相関を調査開始した.現時点で,LOXの発現上昇がある場合はリンパ節転移が存在する可能性が高いこと,CD44の発現上昇がある場合はリンパ節再発のリスクが高いことの2つの相関が認められている.この2つの相関からは,LOXの発現上昇がなく,さらにCD44の発現上昇がない場合には,リンパ節転移の可能性が低く,広範な照射野をとらなくてもいい可能性があるといえる.この成果は平成27年度中に国内学会・国際学会での発表,論文化を予定している.今後は,この相関が内視鏡下の生検でも切除食道癌標本と同様に得られるかの検討を行い,個別化照射野による化学放射線療法の前向き試験を目指していく.放射線治療本研究では、はじめに食道癌の手術例の切除標本の切り出しを行い、その後COX-2,VEGF-C,CD44,twist,LOXという5つのバイオマーカー(抗体)を用いて外科切除された食道がん組織を免疫組織染色し,その染色パターンと,リンパ節転移や予後など臨床的所見との相関を調査する予定である。計画では平成医24年度中に染色を終了する予定であったが、現時点では2種類の抗体の染色が終了している。しかし、切り出しは終了しており、抗体ごとに最適な染色条件を探っている段階で、平成25年度の前半には染色が終了する見込みである。患者の予後との相関をしらべる予定であるが、40症例の予後の調査は終了しており、こちらは予定通りの進捗状況である。今年度は20例の食道癌症例の原発巣の病理標本を用いて、Cox-2, CD44, VEGF-C, LOX, E-cad, P53, CD117(c-kit)の7種類の免疫染色を完了した。用いた抗体数は、当初予定より多くの種類で完了することができた。また、予後やリンパ節転移の状況と比較するために、患者の詳細なデータを収集、完了した。
ASEANにおける日系自動車サプライチェーンのグローバル化と現地化のダイナミズム

本研究は、ASEANにおける自動車サプライチェーンのグローバル化と現地化のダイナミズムについて考察することを目的としている。自動車サプライチェーンの現状やその変化を理解し、自動車メーカーごとの競争力のちがいや自動車部品メーカーの視点に基づく分析、さらには、今後のサプライチェーンに関する有効なマネジメントについて考察することが可能となる。平成30年度は研究期間の3年目であるが、タイを中心としたASEANの自動車メーカーや自動車部品メーカーの事例研究に基づいて、以下の内容について研究を進めた。第一に、1年目から実施していた研究の成果を英文の書籍としてまとめた。具体的には、ASEANにおける自動車産業の現状、日系自動車メーカーにおけるASEANでの調達戦略、日系自動車部品メーカーにおけるASEANと日本の調達戦略の比較、日系自動車メーカーの中国とタイにおける調達戦略の比較などである。このように、自動車メーカーのグローバル化やサプライチェーン戦略について英文で公表することができたことは、今年度の大きな実績のひとつである。第二に、自動車部品メーカーの視点に立った研究を進めたことである。自動車部品メーカーの顧客拡大戦略について詳細な分析を行った。さらに、自動車メーカーに直接部品を納入するティア1サプライヤーだけでなく、ティア1サプライヤーに部品の納入するティア2サプライヤーの実態について、さらに詳細な分析を行った。3年目は、タイとインドネシアにおいて、現地企業のインタビュー調査を予定していたが、企業の都合によって、インドネシアの調査を実施することができなかった。その代りに、タイにおいてより詳細な調査を実施することができた。また、インドネシアにおけるデータ分析については、データ入力が完了し、今後の具体的な分析に向けての準備が整った。最終年度である今年度は、引き続きタイを中心とした調査を進める。また、インドネシアにおける現地調査についても一定の目途が立ったので、実行に移したい。さらに、タイ、およびインドネシアにおけるデータ分析を行い、ケーススタディを中心とした定性的分析だけでなく、定量的な分析を行う予定である。本研究は、ASEANにおける自動車サプライチェーンのグローバル化と現地化について考察することによって、サプライチェーンの競争優位性を分析するとともに、今後の有効なマネジメントを検討することを目的としている。当該年度に実施した研究成果について、先進的な取り組みを行っている日系自動車メーカーや自動車部品メーカーのケーススタディをまとめることができた。具体的には、トヨタ自動車とデンソーにおけるサプライチェーンの現地化プロセスについて明らかにすることができた。トヨタについては、ASEAN独自の組織を設置することによって、見かけの現地化ではなく、真の現地化を進めていることがわかった。デンソーについても、日本の取引先に対するサプライヤー・デベロップメントをタイにおいてもさまざまなアプローチによって実践していた。このように、ASEAN独自のサプライチェーン・マネジメントについて、競争力があって実績を残している企業の調査協力を得ることによって、事例研究としてまとめることができたことはたいへん意義があるといえる。また、サプライチェーン・マネジメントに関連する議論、例えば、企業間連携、企業間協業、外部連携、ネットワーク、ビジネスシステムなどについても調査を進め、研究成果としてまとめることができた。これらの研究成果は、今後のサプライチェーン研究に対して理論的な考察を進める上では重要な意味があると考えている。今後はトヨタやデンソーのケースをより詳細に分析し、書籍としてまとめる予定である。当初計画していたすべての企業へのインタビューは実施されていないが、その代わりに工業団地などの関係団体への調査を行うことができた。今後は、予定していた企業に対するインタビュー調査を行えるように準備をしたい。平成29年度は研究期間の2年目であったが、タイを中心としたASEANの日系自動車メーカー、および自動車部品メーカーの現状をケーススタディによって明らかにすることができた。具体的には、以下の3つの研究についてまとめることができた。第一に、データ分析に基づいて、ASEANにおける日系自動車部品メーカーの特徴を明らかにした。ASEANで成長している自動車部品メーカーは、マルチサプライヤー化していることがわかった。マルチサプライヤー化とは、複数の保有技術に基づいて、部品の納入先を拡大している自動車部品メーカーのことである。第二に、ASEANにおけるトヨタグループのサプライチェーン、特に、サプライヤー・デベロップメントについて精緻化することができた。トヨタグループの調査については、先行して1年目から実施していた。昨年も調査報告書やディスカッションペーパーとしてまとめていたが、今年度は書籍の一部としてまとめることができた。第三に、トヨタグループ以外の日系自動車メーカーのサプライチェーンの特徴をまとめることができた。具体的には、日産、ホンダ、マツダ、三菱自動車である。これらの自動車メーカーは、トヨタグループとは異なる特徴があり、今後は自動車メーカーの分類を行う予定である。ASEANの日系自動車メーカーのサプライチェーンと一言で言っても、ASEAN各国や日系自動車メーカーによって、その特徴が異なることを指摘することができたことは、今後の研究を進める意味でも、大きな意義があったと考える。2年目は、タイとインドネシアにおいて、現地企業のインタビュー調査を計画していた。しかし、企業の都合などによって、実際はタイのみの調査しか実施することができなかった。その代りに、タイにおいて、当初予定していなかった企業のインタビュー調査を実施することができたので、インドネシアの未実施分をカバーすることはできたのではないかと考える。

平成30年度は研究期間の3年目であるが、タイを中心としたASEANの自動車メーカーや自動車部品メーカーの事例研究に基づいて、以下の内容について研究を進めた。第一に、1年目から実施していた研究の成果を英文の書籍としてまとめた。具体的には、ASEANにおける自動車産業の現状、日系自動車メーカーにおけるASEANでの調達戦略、日系自動車部品メーカーにおけるASEANと日本の調達戦略の比較、日系自動車メーカーの中国とタイにおける調達戦略の比較などである。このように、自動車メーカーのグローバル化やサプライチェーン戦略について英文で公表することができたことは、今年度の大きな実績のひとつである。第二に、自動車部品メーカーの視点に立った研究を進めたことである。自動車部品メーカーの顧客拡大戦略について詳細な分析を行った。さらに、自動車メーカーに直接部品を納入するティア1サプライヤーだけでなく、ティア1サプライヤーに部品の納入するティア2サプライヤーの実態について、さらに詳細な分析を行った。3年目は、タイとインドネシアにおいて、現地企業のインタビュー調査を予定していたが、企業の都合によって、インドネシアの調査を実施することができなかった。その代りに、タイにおいてより詳細な調査を実施することができた。また、インドネシアにおけるデータ分析については、データ入力が完了し、今後の具体的な分析に向けての準備が整った。今年度は昨年度に引き続いてタイを中心に調査を進める。基本的には、研究計画に従って調査を進めていく。ただし、昨年訪問できなかった企業が数社あるために、それらへの再調査について検討を加える。具体的には、昨年度訪問した企業への再調査、昨年度訪問できなかった企業への調査、今年度新たに調査対象として加える企業への訪問を検討し、8月、9月、3月を中心に現地調査を行う予定である。3年目となる今年度は、引き続きタイを中心とした調査を進める。具体的には、新規の調査先を開拓するというよりも、これまでの調査対象企業の継続的な調査を行う。さらに、タイ以外のASEAN諸国、インドネシアやインドなどを中心に、現地企業のインタビュー調査を行い、タイとの比較などを実施する予定である。
テトラヒメナの分裂停止突然変異株を利用した細胞分裂の分子機構の解析

細胞分裂の分子機構を解明するため,繊毛虫テトラヒメナの温度感受性分裂停止突然変異株(cda遺伝子座)を用いて研究を行ってきた.本研究では,これまで我々が研究を深めてきたcdaAとcdaCの変異遺伝子産物の分裂における役割を明らかにすることに主眠をおいて研究を行ったので概要を報告する.1.cdaC突然変異株の変異遺伝子産物の解析cdaCは分裂構造である収縮環の微小繊維を束ねる構造(LSと仮称)に欠陥がある. LSは収縮環で生じた収縮力を表層に伝える構造でアクチン結合蛋白質と推察された.しかし,テトラヒメナにはこれ迄アクチンの存在が証明されていなかった.そこで,遺伝子の面から追跡し,テトラヒメナ・アクチン遺伝子のクローニングとシークエンシングに成功した.推定されるアミノ酸配列からN未15残基のペプチドを人工合成し,その抗体をとり,免疫ブロット法でアクチンを同定した.このアクチンは既知のアクチンとは異るユニークなものであったが,蛍光抗体法からは通常なアクチンと同様な生物学的機能を持つことが判った.更に,我々はテトラヒメナ・アクチンの単離に始めて成功した.精製アクチンは生化学的にも極めてユニークな性質を示した.cdaCの変異遺伝子産物を追跡するため,アクチン結合蛋白質の検出と分離を現在試みている.2.cdaA突然変異株の変異遺伝子産物の解析cdaAは分裂面決定因子の変異をもつ.我々はすでに変異遺伝子産物(p85)を電気泳動と遺伝解析で同定した.本研究では, p85の精製に成功し,その抗体も調製し,蛍光抗体法から, p85は分裂直前期に赤道面の分裂予定部に配列するという注目すべき結果を得た.一方,変異株で温度処理するとp85の局在も分裂も起こらなかった. p85の分布は収縮環形成に時間も位置も密接に関連するので分裂溝形成核の可能性が示唆された.細胞分裂の分子機構を解明するため,繊毛虫テトラヒメナの温度感受性分裂停止突然変異株(cda遺伝子座)を用いて研究を行ってきた.本研究では,これまで我々が研究を深めてきたcdaAとcdaCの変異遺伝子産物の分裂における役割を明らかにすることに主眠をおいて研究を行ったので概要を報告する.1.cdaC突然変異株の変異遺伝子産物の解析cdaCは分裂構造である収縮環の微小繊維を束ねる構造(LSと仮称)に欠陥がある. LSは収縮環で生じた収縮力を表層に伝える構造でアクチン結合蛋白質と推察された.しかし,テトラヒメナにはこれ迄アクチンの存在が証明されていなかった.そこで,遺伝子の面から追跡し,テトラヒメナ・アクチン遺伝子のクローニングとシークエンシングに成功した.推定されるアミノ酸配列からN未15残基のペプチドを人工合成し,その抗体をとり,免疫ブロット法でアクチンを同定した.このアクチンは既知のアクチンとは異るユニークなものであったが,蛍光抗体法からは通常なアクチンと同様な生物学的機能を持つことが判った.更に,我々はテトラヒメナ・アクチンの単離に始めて成功した.精製アクチンは生化学的にも極めてユニークな性質を示した.cdaCの変異遺伝子産物を追跡するため,アクチン結合蛋白質の検出と分離を現在試みている.2.cdaA突然変異株の変異遺伝子産物の解析cdaAは分裂面決定因子の変異をもつ.我々はすでに変異遺伝子産物(p85)を電気泳動と遺伝解析で同定した.本研究では, p85の精製に成功し,その抗体も調製し,蛍光抗体法から, p85は分裂直前期に赤道面の分裂予定部に配列するという注目すべき結果を得た.一方,変異株で温度処理するとp85の局在も分裂も起こらなかった. p85の分布は収縮環形成に時間も位置も密接に関連するので分裂溝形成核の可能性が示唆された.我々は動物細胞の分裂機構を知るため、繊毛虫テトラヒメナを用い、分裂停止突然変異体の解析を中心に研究を進めてきた。本年度の成果を以下に述べる。1.分裂停止突然変異株cdaA1は分裂面の位置決定に関する温度感受性突然変異体である。我々は、野生株との蛋白質の比較で分子量85K,等電点4.7の蛋白質(P85)に差を認めた。本年度ではp85を精製し、モルモットで抗体を調製し、さらにこの抗体を用いて分裂周期に伴うp85の局在を蛍光抗体法で観察した。その結果、p85は分裂溝陷入直前に赤道面に局在することが分かり、局在直後に分裂帯(fissiox zone)の形成が起り、やがてこれらは後方娘細胞の先端にある"apical ring"になっていくことが分った。一方、限界温度條件下では、赤道面への局在が観察されず、その後の分裂帯形成や分裂も全く起らないことが分かり、p85が分裂面決定主要因子であることが判明した。現在p85の生物学的機能を検討中である。2.分裂停止突然変異株cdaC6は分裂溝直下にある収縮環微小繊維を束ね、収縮環の収縮を表層に伝達する構造(LS)に温度感受性の欠陥を持つことを以前に報告した。我々はLSの分離の前提としてテトラヒメナ・アクチンの同定・精製する必要があった。しかし、テトラヒメナではアクチンの存在に関して長期間の論争が継いていた。

そこで、細胞性粘菌のアクチン遺伝子をプローブにしてアクチン遺伝子をクローニングし、配列決定を行った。この遺伝子は活発に転写されていることが判明したので、遺伝子から推定されるアミノ酸配列のN未15残基を合成し、その抗体を調製し、免疫ブロット法で二次元電気泳動上でのアクチンを同定した。テトラヒメナアクチンは分子量・等電点共既知のアクチンのそれらと異る特有なものであるが、分裂溝等に局在しアクチンとしての生物学的機能を持っている。今後テトラヒメナ・アクチンを精製し、性状を調べると共に、LSのような結合蛋白質の検出も行う予定である。
算数問題解決過程の下位分析と解決方略の支援に関する実証的研究

本研究課題の成果は以下の5項目であり、研究報告書としてまとめた。1線分図による文章題解決の促進効果を吟味するために、小学5年生に線分図の提示方法を操作した実験を実施した。その結果、問題文と子どもの知識を統合することがなければ効果的でないこと、及び線分図に基づいて適切な文章題を構成したとしても、子どもの解ける問題は限られること、が明確になった。2算数割合文章題をコンピュータ提示し、小学5年生と6年生に文章題の読解後、文章題の解決に先立って、文章解決の下位過程に対応する問題をコンピュータ提示して解かせた。その後、文章題を解かせたところ、下位過程に対応する問題の中で、関係図を解いた子どもの条件群が最も多くの問題を正しく解くことが分かった。3算数割合文章題の下位過程の分析結果をまとめ、情報の統合段階が文章題解決にとって重要であることを指摘した。また、関係図を理解方略として利用することにより、情報統含が容易になることを示した。4割合文章題の下位過程の解決を支援するコンピュータ・ソフトを開発し、小学5年生にその教授効果を吟味した。その結果、コンピュータ・ソフトを利用することで、ある種の文章題の解決を促進することが示された。5今回の研究で、情報統合の段階が問題解決にとって重要であること、及びその学習が問題解決の促進につながることが解明された。今後は、子どもが容易に情報を統合できる方略、例えば本研究の関係図学習のような方略、を開発することが必要であろう。また、そのような方略の教授が多様な問題の解決に有効であるのか(問題解決の転移)、あるいは問題解決だけでなく問題発見にまで結びつくのか、等を吟味することが必要である。今年度(平成8年度)に行った研究によって、以下の知見が新たに得られた。1算数文章題の理解過程と解決過程の下位分析において、理解過程を測定するテスト課題として構成された線分図課題の効果を明確にした。即ち、先行研究の多鹿(1995)や多鹿他(1994)で得られた算数文章題の理解過程の下位分析の結果、学習方略として線分図を完成する条件群は、線分図のような学習方略を与えられない統制群と類似の成績を示した。本年度の研究の結果、統制群と類似の成績を示したのは、文章題解決の成績上位群の遂行結果によることが明確にされた。2線分図に加えて、関係図を文章題解決の学習方略として処理した条件群は、他の条件群に比べて算数文章題解決において良い成績を示した。関係図は、算数文章題の割合関係を図にしてコンピュータで提示したものである。児童はコンピュータのキーボードを操作することによって、様々な割合を生成することが出来る。コンピュータとのインターラクティブな関係を通して、児童は文章題のメンタルモデルを適切に構成したと思われる。なお、本研究の結果は、現在分析中である。今後は、関係図-線分図提示群、関係図提示群、線分図提示群、及び統制群、の4つの条件群の解決結果を分析することにより、どのような学習方略が文章題解決を支援するのにより適切であるかを吟味する。昨年度(平成8年度)の研究によって得られた知見は、(1)算数文章題の理解過程と解決過程の下位分析において、理解過程を測定するテスト課題として構成された線分図課題の効果を明確にしたこと、及び(2)線分図に加えて、関係図を文章題解決の学習方略として処理した条件群は、他の条件群に比べて算数文章題解決において良い成績を示したこと、の2点であった。

これらは、算数文章題解決の下位過程において、子ども自身が有する算数の知識と問題文に含まれる情報とを統合することが、算数問題解決には重要であることを示すものであった。今年度(平成9年度)は、割合文章題の下位過程の解決を支援するコンピュータ・ソフトを開発し、小学5年生にその教授効果を吟味した研究を行った。その結果、下位過程の解決を支援するコンピュータ・ソフトが、ある種の算数文章題の解決を促進することが見られた。
C型レクチンを介した肥満脂肪組織慢性炎症の機序の解明および治療応用についての検討

C型レクチンの1つである、macrophage-inducible C-type lectin(Mincle)は、主にマクロファージ発現を誘導するC型レクチンであるが、Mincleをノックアウトしたマウスでは、高脂肪食負荷により肥満となっても、野生型マウスと比較して脂肪組織のcrown-like structure形成とそれに伴う組織の線維化が少なく、脂肪蓄積能が保たれるとともに、肝臓への脂肪の蓄積や糖代謝異常が軽減されることが研究協力者の小川らより報告されている。しかし、C型レクチンと肥満脂肪組織慢性炎症の関連については未だ不明な点が多く包括的な理解が必要であった。今後、さらに検討をすすめ、マイクロアレイ、プロテオソーム、メタボローム等の網羅的解析を行うことで、C型レクチンと肥満脂肪組織慢性炎症の関連について明らかにしたいと考えている。
光反応中心タンパク質複合体における電子およびエネルギー伝達機構の研究

4種の紅色光合成細菌の光反応中心タンパク質複合体から得られたL,M両サブユニットのアミノ酸配列を我々の作成したCLUSMOL/Sシステムを用いて比較し、完全に保存された残基および物理化学的性質が保存された残基を抽出した。R.viridisの3次元構造から色素および上記の保存された残基部分を抽出し、拡張ヒュッケル法により電子状態を計算するための基礎的なモデルとした。実際の分子軌道計算においては、電子伝達前後の色素双方から6Å以内の距離にある非脂肪族側鎖を持つ残基を対象に含めた。色素間の交換、超交換相互作用による電子的カップリングの強さ、ならびに最低空軌道の色素間、残基側鎖の間での広がりを調べたところ、残基側鎖の役割に関して以下のような知見が得られた。(1)L181-PheおよびM208-Tyrの残基はH_M,B_M,P_L,B_LならびにH_L色素間での電子的カップリングの程度、ひいてはP→H_L間の電子移動速度に影響を与える。(2)M250-TrpはH_L→Q_A間の電子移動を起こすために決定的に重要な役割を果たしているが、対応するL216-PheはH_M→Q_B間の電子移動には不充分である。(3)Fe^<2+>イオンとそれに配位しているHisはQ_A→Q_B間の電子移動を起こすために重要である。(4)L162-TyrはHeme→P間で電子が移動するために必要である。これらの知見は、これ自体が光反応中心におけるエネルギー生成機構を解明するために大きな意味を有し、今後遺伝子改変によるタンパク質設計において重要な指針を与えるものである。また、本研究で確立された方法論は、今後生体高分子の電子状態研究において広く活用されると期待される。研究初年度では以下に記す点について、成果が得られた。1.4種類の光合成系の配列データに対して、Clusmol/Sシステムにる知識処理を行い、光合成機能に特徴的なアミノ酸部分配列を抽出できた。ついで、R.viridisの立体構造から特徴的な残基の側鎖を抽出し、光反応中心全体の電子伝達系のモデル分子を構成することができた。2.このモデル分子中の色素対および近接するアミノ酸残基側鎖を対象として、分子軌道法(Extended H〓ckel法)計算を実行し、色素間および色素と側鎖の間でのLUMO-LUMO軌道間の電子的カップリングの強さを計算するとともに、それらの軌道の広がりをグラフィックスワークステーション上で視覚化した。3.現在までの段階では、Bpheからキノンへ電子が移動する際に、LサブユニットではTrp残基をブリッジとした超交換相互作用により電子が移動できるが、Mサブユニットでは対応するPhe残基の空間配置が不適切であるため、電子が移動できないことが明らかになった。またキノン間の電子移動においては、非ヘム鉄とその周囲の配位Hisがブリッジとして重要な役割を果たしていることが明らかになった。今後、スペシャルペアからBPhe、およびチトクロームサブユニットからスペシャルペアの間での電子移動と、3重項エネルギー移動における残基側鎖の役割を明らかにする予定である。研究最終年度である本年は以下に記す点について成果が得られた。1.Rhodopseudomonas viridis内でのMサブユニットにおけるcarotenoidへの3重項励起エネルギー伝達系の立体構造モデルを作成、分子軌道法計算を実行することにより、色素と側鎖間のHOMO-HOMO軌道間の重なりが大きく、エネルギー伝達に寄与していることが判明した。

2.ほぼ対象なL,M両サブユニットにおける電子伝達とエネルギー伝達機能の選択性の原因を、電子状態理論の立場から明確にすることができた。また、この選択性の原因となる構造差は主としてLサブユニットにおけるB_Lの平面性からのずれであることが明らかとなった。3.Lサブユニットにおける周辺の残基配置、特に芳香族側鎖を有する残元が多いこと、またL121-Pheの存在が電子伝達を起こす上で非常に重要であることが明らかになった。4.チトクロームサブユニットからスペシャルペアの間での電子移動に関し、L162-Tyrの重要性を明らかにできた。
酸化物材料で構成される白色無機薄膜ＥＬ照明の開発

低電圧駆動の白色発光酸化物ELデバイスの実現を目指して,青色発光薄膜ELデバイスと青色光を黄色に波長変換できる高発光効率な酸化物蛍光体の開発を行った。コンビナトリアル・ディップコート法を用いて,高輝度青色ELを実現可能なBiもしくはEu付活酸化物蛍光体材料を多数見出した。また,作製方法および条件を最適化することにより,YAG:Ce蛍光体薄膜およびナノ粒子蛍光体からの黄色PLの高発光効率化に成功した。(1)直流駆動の青色発光無機薄膜ELデバイスの開発前年度に引き続き、直流駆動の青色無機ELデバイス用の酸化物透明導電膜および青色酸化物蛍光体について検討した。透明導電膜についてはスプレー法によるAbドープSnO2(ATO)膜において、透明性に優れ、かつ低抵抗な膜を作製するための作製技術を確立した。また、酸化物蛍光体については、BiまたはEu付活酸化物蛍光体薄膜において有望な材料をいくつか見出すことができた。具体的には、LaInO3:Bi薄膜において、適切な添加物と適量のBiを使用した原料溶液を用いることにより、LaInO3の結晶化と波長約425[nm]をピークとする強い青色発光を実現した。また、CaAl2O4:Eu薄膜において、高温炭素熱還元処理を施し、かつEu濃度を最適化することで、波長約420[nm]をピークとする強い青色PLが実現された。しかし、これらの蛍光体薄膜を用いた直流駆動による青色ELはまだ実現されておらず、今後も検討が必要である。(2)青色光励起対応の黄色酸化物蛍光体薄膜の開発前年度に引き続き、Y3Al5O12:Ce(YAG:Ce)蛍光体薄膜における黄色発光の高効率化について検討した。具体的には、コンビナトリアル・ディップコート法を用い、{(Y2O3)1-x-(Al2O3)x}:Ce蛍光体において強い発光を得るための詳細なAl組成(x)について検討した。その結果、x=約0.58(Yがやや過剰)において最も強い発光が得られることを明らかにした。さらに均一沈殿法を用いてYAG:Ceナノ蛍光体を作製し、作製条件と得られた蛍光体の結晶学的特性や発光特性との関係について詳細に検討した。その結果、生成される結晶粒子の凝集を抑え、かつ高いPL強度を実現するためには、原料溶液中の原料の濃度とpHの制御、ならびに沈殿物生成時の加熱温度の制御が重要であることを明らかにした。平成24年度に実施された研究内容および得られた成果は以下の通りである。(1)直流駆動型の青色発光無機薄膜ELデバイスの開発直流・低電圧駆動を実現できる青色無機ELデバイス(p-nもしくはp-i-n接合を有するデバイス構造)に適用する透明導電酸化物半導体(n層)、青色発光酸化物蛍光体(i層)、およびp型酸化物半導体について検討した。具体的には、透明導電酸化物半導体としてZnO系ならびにSnO2系薄膜、青色酸化物蛍光体としてBi付活La2O3もしくはY2O3ベース多元系酸化物薄膜、およびp型酸化物半導体としてCu2Oを作製した。n層とp層については材料選定を含め、今後も継続的な検討が必要であるが、酸化物蛍光体についてはLaInO3:Biをはじめとする強い青色発光を呈するいくつかの酸化物材料を見出した。なお、これらの材料開発には、今年度の研究費で導入した“集光照射式赤外線真空炉"によるラピッドサーマルアニール処理技術を用いて実施された。さらに、新規材料の高速探索のための新しいコンビナトリアル手法を開発した。これは、基板の引き上げ速度を厳密に制御したディップコーティング法を用いた簡便なコンビナトリアル成膜技術である。この手法を用いることにより、新規な多元(複合)系酸化物材料の開発効率を飛躍的に高めることが可能となった。(2)青色光励起対応の黄色酸化物蛍光体材料の開発ディップコート法により作製されたY3Al5O12:Ce(YAG:Ce)薄膜において、青色光励起による強い黄色発光を呈するための成膜条件および熱処理条件を明らかにした。また、共沈法もしくは錯体重合法などの合成方法を適用することにより、低温プロセスによる高発光効率YAG:Ce蛍光体粉末を得ることに成功した。(1)直流駆動の青色発光無機薄膜ELデバイスの開発本研究課題で開発したコンビナトリアル・ディップコート法を用いてEuまたはBi付活多元系酸化物蛍光体薄膜を作製した結果、近紫外領域で強い発光を呈する次の2つの材料を見出すことができた。Eu2+付活(SrO)-(Al2O3)系材料において、母体構成元素の化学的組成の制御により、波長約380[nm]をピークとする強い近紫外PLが得られることを明らかにした。さらに、Y3Ga5O12:Bi蛍光体において、Bi含有量の最適化により波長約314[nm]の非常に強い紫外PLを呈することを明らかにした。

一方、市販のZnS系蛍光体を使用した交流駆動の青緑色フレキシブル分散型ELにおいて、デバイス構造および使用する各層の膜厚や作製条件を最適化した結果、従来のデバイスと比較して発光開始電圧を約20[V]低減させることに成功した。さらに、薄膜化と膜表面の平坦性を同時に満たした酸化物薄膜を実現するための新たな成膜技術の開発の一環として、超音波噴霧を利用した成膜装置を作製し、かつこの装置を使用して成膜条件を最適化した結果、表面平坦性と結晶性に優れた膜厚約80[nm]以下のZnO薄膜の形成に成功した。(2)青色光励起対応の黄色発光酸化物蛍光体薄膜の開発黄色発光YAG:Ce蛍光体において、結晶内の欠陥や非発光中心の低減による発光効率の向上を目指した。まず結晶内の欠陥や非発光中心を定量化するために光音響/PL同時測定システムを立ち上げ、蛍光体中のCe濃度の増加に伴う非発光過程の定量化とそれを低減するための作製条件について検討した。(3)白色発光無機薄膜ELデバイスの試作とその照明用光源としての実用化の検証目標とする白色無機薄膜ELはまだ実現されていないが、上記の黄色蛍光体と青色発光LEDを組み合わせることで白色照明が実現可能であることを確認している。光物性,蛍光体,発光デバイス,結晶成長直流・低電圧駆動による青色薄膜ELデバイスがまだ実現されていない。しかしながら、酸化物透明導電膜および青色酸化物蛍光体薄膜の開発は十分に進んでおり、これらを用いた青色ELデバイスを実現するためのデバイス構造の開発を集中的に行う必要があると思われる。直流駆動を実現できる青色ELデバイスに適用する各層の材料およびプロセス技術については未だ確立されておらず、今後も継続的な検討が必要である。しかしながら、今年度に開発した“コンビナトリアル・ディップコート法"は、多元(複合)系酸化物材料の高速探索に極めて有効な手法であり、本研究課題の目的を達成するための新規材料を短期間で見出すことが可能となった。また、青色光励起対応の黄色酸化物蛍光体材料については当初は平成25年度より研究を推進する予定であったが、平成24年度に前倒しして検討を行った。その結果、YAG:Ce蛍光体(薄膜および粉末)において高発光効率を得るための基礎的な知見を多く得ることができた。(1)直流駆動の青色発光無機薄膜ELデバイスの開発青色ELデバイスを実現するための積層薄膜形成技術および高温ラピッドサーマルアニール処理技術を確立する。また、青色ELを実現可能な透明導電膜酸化物半導体材料(n層)、青色酸化物蛍光体材料(i層)、およびp型酸化物半導体材料について継続的に検討する。酸化物材料のみで青色ELデバイスの実現が困難な場合には、有機半導体や硫化物系材料を積極的に使用する。また、直流駆動による青色ELの実現が困難な場合には、交流駆動によるELデバイスについても検討する。(2)青色光励起対応の黄色酸化物蛍光体薄膜の開発YAG:Ce蛍光体の粒子形状および粒子径(サブミクロンからナノサイズの粒子径)を制御するための作製方法について検討する。(3)白色発光無機薄膜ELデバイスの試作上記の青色無機ELデバイスと黄色蛍光体薄膜(もしくは黄色蛍光体を有機樹脂に分散させた蛍光体層)を組み合わせたELデバイスを作製する。さらに、黄色蛍光体層の厚さを調整し、平均演色評価数(Ra)が約60以上の白色発光を呈するELデバイスを完成させる。(1)直流駆動型の青色発光無機薄膜ELデバイスの開発
芳香族導電性高分子液晶に基づく分子系超構造の構築と機能制御

本研究では芳香族系共役系高分子の側鎖に液晶基を導入し、導電性と液晶性を併せ持つ芳香族導電性高分子液晶を開発した。液晶がもつ自律配向能および外力応答性を利用して、モノドメインの分子系超構造を構築して、電気的及び光学的性質とその異方性を制御した。合成したポリマーは具体的には、一置換ポリパラフェニレン(PPP)誘導体、二置換ポリパラビフェニレン(PPB)誘導体,二置換ポリパラフェニレンビニレン(PPV)誘導体、一置換ポリチフェン(PT)誘導体、一置換ポリチエニレンビニレン(PTV)誘導体である。偏光顕微鏡観察、示差走査熱量、および温度可変のX線回折の測定により、すべてのポリマーはネマテイックあるいはスメクテイック液晶性を示すことを確認した。また、これらのポリマーは有機溶媒に可溶で、キャストフィルムなどへの成膜性が認められた。ポリアリーレン誘導体(PPP,PBP,PT)においては、かさ高い液晶側鎖のため主鎖の共平面性は低下し、低い導電率(ヨウ素ド-ピング後の伝導度;10^<-6>10^<-5>S/cm)であったが、ポリアリーレンビニレン誘導体(PPV,PTV)では、主鎖のアリール部位間にビニレン部位を導入することにより、共平面性の低下を軽減することができ、導電率は最大3桁向上した(ヨウ素ド-ピング後の伝導度;10^<-4>10^<-3>S/cm)。外部応力してせん断応力を用いてポリマーを配向化させることで、電気伝導度の異方性(配向方向に平行と垂直方向での伝導度の比;最大で400倍)や、蛍光強度のおける光学的二色性を見いだした。偏光赤外吸収スペクトルの測定を通じて、赤外二色比を算出し、これにより統計平均した配向角とオーダーパラメター(配向秩序度)を評価した。
プロバイオティクスを用いた小児肥満対策の検討

肥満群の便では健常児と比較してビフィズス菌の有意な減少と便中酢酸濃度の明らかな低下が認められた。肥満群は、観察期間の前半6ヶ月を食事・運動療法のみ、後半6ヶ月は乳酸菌シロタ株含有飲料を飲用させたところ、飲用1ヶ月後に有意な体重減少が得られた。また、飲用3カ月後に中性脂肪値の有意な低下、1カ月後にHDLコレステロール値の上昇傾向、飲用3カ月後に便中ビフィズス菌の有意な増加と酢酸濃度の有意な上昇が認められた。以上より、シロタ株には肥満抑制効果があることが示唆され、その効果は、シロタ株が腸内のビフィズス菌の増殖を促進して、その代謝産物である酢酸などが脂質代謝に影響している可能性が考えられた。当該検討は、16SリボゾーマルRNAをターゲットとした定量的RT-PCRを行うことにより肥満児と健常児の腸内細菌叢を比較して、肥満児では、ビフィズス菌が減少していることを示し、エネルギー・コントロール食による食事治療下で、ビフィズス菌の生菌製剤であるプロバイオティクスを投与して、肥満および高脂血症、耐糖能異常の改善効果があるか否かを明らかにすることを目的としている。当初の平成22年度の計画では、平成22年5月から同年12月まで、順天堂医院小児科思春期科の肥満外来において、小児肥満群と、年齢的に差のない正常対照群をそれぞれ抽出し、平成23年1月より、対象児の便検体を外来受診時に採取し、16SリボゾーマルRNAを抽出し、ビフィズス菌、バクテロイデスを含む主要腸内細菌に対するプライマーを用いて、高感度定量的RT-PCR法による腸内細菌叢解析のシュミレーションを進め、肥満患者と対照の腸内細菌叢の比較検討を行う予定であった。平成22年4月からの研究代表者の順天堂大学医学部附属静岡病院小児科への職場異動に伴い、同年l2月まで、シュミレーションに必要な小児肥満患者と正常対照を同病院小児科外来において十分に確保できなかったことと、信頼性のあるデータ取得のための研究代表者の検査技術の体得が遅れ、計画に約3か月遅延をきたしている。現在登録している肥満患者に対しは、それぞれの児の身長から計算した標準体重をもとに目標カロリーを算出したエネルギー・コントロール食による食事療法を行い、食事療法による治療前、治療後1ヶ月毎に、体重・身長・腹囲・血圧測定、便回数・性状の確認、血液検査(血清コレステロール、中性脂肪、尿酸、血糖、HbA1cの各測定)、検尿(尿糖、尿酸値)などを検索中である。また、正常対照群については1回、肥満群においては、食事療法による治療前、治療後1ヶ月毎に便検体を採取しており、来年度に計画的に腸内細菌叢のデータを取得していける見込みが十分ある。○平成23年度の成果の具体的内容研究代表者の所属施設の小児科外来において、肥満度20%以上の小児10例と肥満のない同年齢の健常児20名の初診時の腸内細菌叢および便中有機酸を、それぞれ16SリボゾーマルRNAをターゲットとした定量的RT-PCRとHPLC分析により解析を行ったところ、肥満群の便ではLactobacillus caseiの有意な減少が認められた。対象肥満児におけるエネルギー・コントロール食による3か月の食事治療下の腸内細菌叢・便中有機酸については現在検索中である。また、Lactobacillus caseiシロタ株含有飲料の飲用が、腸内細菌叢をLactobacillus casei優位にできるか否かを検索するために、正常対照児に同飲料を飲用させた1か月目の腸内細菌叢・便中有機酸についても解析中である。対象肥満児および正常対照児の体重・身長・腹囲・血圧測定、便回数・性状の確認、血液検査(血清コレステロール、中性脂肪、尿酸、血糖、HbA1cの各測定)、検尿(尿糖、尿酸値)などを経時的に記録し、腸内細菌叢および便中有機酸の解析結果と比較検討中である。○意義Lactobacillus caseiシロタ株には、動物実験において、耐糖能の是正や高脂血症の改善効果が報告されていることから、肥満児の腸内細菌叢において同菌が不足していることは、肥満の合併症である耐糖能異常や高脂血症の増悪に関連している可能性がある。同菌を外来的に補給することにより、肥満そのものの解消や合併症予防に役立つことが証明できれば、生活習慣病の発症に歯止めをかけることができ、有意義と思われる。○重要性肥満成人の腸内細菌では、Firmicutesの割合が低下し、Bacteroidetesの増加が見られたとの報告があるが、小児においては、Lactobacillusの割合が低下していることが証明されたことについては学問的な重要性があろうと思われる。

肥満小児(n=9;平均年齢10歳9ヶ月;男:女=8:1;平均肥満度28.1%)と肥満のない健常児(n=22;平均年齢8歳6ヶ月;男:女=13:9;平均肥満度-3.6%)の初診時の腸内細菌叢および便中有機酸を、それぞれ16SリボゾーマルRNAをターゲットとした定量的RT-PCRとHPLC分析により解析を行った。肥満群は、観察期間の前半6ヶ月を食事・運動療法のみ、後半6ヶ月はLactobacillus caseiシロタ株含有飲料(1本中シロタ株400億個含有)を1日1本飲用させ、体重、末梢血各脂質値等を測定したところ、飲用1ヶ月後に飲用前に比較して有意な体重減少が得られた(飲用前-0.25±1.8% vs飲用中-3.2±1.6%; p<0.05%)。また、同飲用3カ月後に中性脂肪値の有意な低下(p<0.01%)、1カ月後にHDLコレステロール値の上昇傾向がそれぞれ認められた。腸内細菌叢分析においては、飲用3カ月後にBifidobacteriumの有意な増加が認められた(p<0.05)。便中Bacteroides fragilis group等の菌数に有意な変化は認められなかった。便中有機酸分析では、酢酸濃度の有意な上昇(p<0.05)が認められた。以上より、シロタ株には肥満抑制効果があることが示唆され、その効果は、シロタ株による腸内のBifidobacteriumの増殖促進とその代謝産物である酢酸などの腸内有機酸の増加が関与している可能性が考えられた。研究代表者の所属施設の小児科外来において、肥満小児8例と同年齢の健常児24名の初診時の腸内細菌叢および便中有機酸を、それぞれ16SリボゾーマルRNAをターゲットとした定量的RT-PCRとHPLC分析により解析を行ったところ、肥満群の便ではBifidobacteriumの著明な減少(肥満群7.7±1.6;健常群9.8±0.5 Log10cells/g;以下単位略)が認められる一方で, Enterococcusの明らかな増加(肥満群6.1±0.9;健常群5.3±0.9)が認められた。また、肥満群で便中酢酸濃度の明らかな低下が認められた(肥満群32.5±3.5;健常群58.1.3±17.3μmol/g)。Lactobacillus caseiシロタ株含有飲料の飲用が、腸内細菌叢をBifidobacterium優位にできるか否かを検索するために、健常群に同飲料を飲用させたところ3か月目から同菌の有意な増加が認められた(10.0±0.3,p<0.05)。肥満児におけるエネルギー・コントロール食による6ヶ月目の食事治療下の腸内細菌叢は、Bifidobacteriumの増加は辛うじて認めらたが(8.2±1.3, p<0.05)、Enterococcusの減少は認められず、臨床的にも肥満は解消していなかったため、肥満群においても、シロタ株含有飲料を開始した。Bifidobacteriumは、抗炎症効果を持ち、脂肪細胞由来の炎症性サイトカインに拮抗して肥満に抑制的に働く可能性があるが、胃酸等に弱く、外来的に補給することが困難である。一方、シロタ株には、Bifidobacteriumの増殖を促す働きがあり、同時に、耐糖能の是正や高脂血症の改善効果が報告されていることから、同菌が肥満解消や合併症予防に役立つことが証明できれば、生活習慣病の発症に歯止めをかけることができよう。対象となる肥満児と正常対照である健常児のリクルートが意外にスムーズに進み、便検体の解析結果が予定通りに得られた。今後は、食事療法を行っている児の脱落がないように努める必要がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。
国立大学の財政資源配分に関する実証的研究

本研究の目的は、戦後における国立大学の財政資源配分の構造的特質と現在の状況の位置づけを行うことであった。平成12年度は、まず、国立大学の財政資源配分システムの構造を分析するための枠組みを検討するために、国内外の高等教育財政の文献をレビューするとともに、国立大学財政の歴史的な分析のための資料収集を行った。具体的には戦後国立大学財政に関する学術論文、エッセイ、実態調査研究、官公庁出版物、国会の議事録等を収集し、整理した。さらに国立大学の資源配分の現状については、これまで行われた国立大学財政に関する調査、特に90年前前半に行われた大学の研究環境に関するいくつかの実態調査、国立大学教官への調査等について可能な限りデータを入手し、予算関係の資料を収集した。平成13年度は、必要に応じて、資料の収集と整理を継続して行うとともに、まず、国立大学の財政資源配分を分析するための視点や枠組みの整理検討を行った。教育研究サービスやそのための財政資源を巡って行われる多様な交換関係を調整する(すなわち、教育研究の需要の量や質を発見し、供給すべき教育研究の量や質を決定し、その生産活動のための資源の獲得や配分を決定するのに必要な調整)方法に、「市場」的調整と「組織(制度、政策を含む)」的調整があるという観点から、国立大学の財政資源配分を検討した。次に、この枠組みに沿って、具体的に戦後の国立大学財政の歴史的展開を分析した。国立大学の財政資源配分は戦後になっていかなる構造を有し、それがどのように変化してきたか、その背景は何か、といったことを分析し、市場的調整の拡大をたどった。さらに、国立大学財政に関する調査研究を再分析し、現状の把握を試みた。本年度の課題は、第一に、国立大学の財政資源配分システムの構造と機能を分析するための枠組みを検討するために国内外の高等教育財政の文献をレビューすること、第二に、国立大学財政の歴史的な分析のための資料収集を行うこと、第三に現在の国立大学の資源配分に関する分析のためのデータの収集につとめることであった。第一の課題については、文献の収集と整理を通じて、自主性原理と効率性原理、目的や使途の限定性、配分における主導性の所在などの観点から、大学の資源配分システムの枠組みの検討を行った。第二については、戦後の国立大学財政に関する学術論文、エッセイ、実態調査研究、官公庁出版物、国会の議事録等を収集し、整理した。国立学校特別会計制度の成立についても調べた。第三については、国立大学財政に関する調査、特に90年前前半に行われた大学の研究環境に関するいくつかの実態調査、国立大学教官への調査等については、可能な限りデータを入手し、データーベース化した。また、『国の予算』、『科学技術研究調査報告』などのデータを入力し、マクロな動向を分析した。また、幾つかの大学で大学内の財政配分の現状を調べた。次年度にはこれらの検討を基礎に、さらにミクロな資源配分に関する実態の把握に努め、国立大学の財政資源配分の全体像を明らかにする。