hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
防已黄耆湯のメタボリックシンドロームに対する効果の解析

【目的】本研究では水太りタイプの肥満症に効果を認める防巳黄耆湯を使用した。肥満症モデルに対する防已黄耆湯の肥満予防効果、血中サイトカインの変動および脂肪細胞への作用を検討することを目的とした。【方法】SD系雌性ラットに卵巣摘出手術を施行し肥満を誘導した。治療群は3群とし、実験開始3カ月後に採血し、体重および各臓器の重量を測定した。また摘出した脂肪細胞像を観察した。血清マーカーにはT-chol、TG、Glu、血中インスリン(IRI)、アディポネクチン、TNF-α、INF-γ、IL-10、IL-6、IL-4、IL-2、IL-1α、IL-1β、GM-CSFを測定した。子宮傍脂肪組織よりリアルタイムRT-PCRにてmRNAの発現量を測定した。測定項目は(1)アディポネクチン(2)PPAR-γ(3)レジスチン(4)TNF-αの4項目とした。【成績】摂食量に関しては各群で有意な変化を認めない。体重変化は1%治療群で有意な体重増加抑制を6週後(20週令)で認めた。子宮傍脂肪組織重量において有意差を認めた。脂肪組織の染色像においてコントロール群と比較し1%治療群で脂肪細胞の肥大が抑制されていることを認めた。血清TNF-αは3カ月後において対照群と比較し濃度依存的に有意な上昇を認めた。脂肪組織のmRNA発現量はTNF-α以外では有意差を認めなかった。【総括および結論】防巳黄耆湯はエストロゲンの消退による肥満症モデルラットに対して体重増加抑制作用と脂肪細胞の肥大化抑制を認めた。その作用機序として変動を示したTNF-α産生増加が関与していることが推察される。防巳黄耆湯を投与すると、脂肪細胞の肥大化が抑制されているにもかかわらず脂肪細胞中のmRNA発現量および血清TNF-α産生量が充進していた。通常増加した血清TNF-αによりアポトーシスが誘発されるが今回の実験ではこのことは確認していない。防巳黄耆湯は脂肪細胞の肥大を抑制するために細胞分裂抑制因子のTNF-αを分泌させ肥満を予防したことが推察される。しかしこの作用機序を証明するには脂質代謝すべての解析が必要でありこの研究からは結論付けれない。多くの報告が示すとおりTNF-αの増加は生体にとって有益なものは少なく再検討する必要がある。今回の報告から、直ちに臨床現揚で応用することは危険であり十分な安全性と有効性の検討が必要である。防已黄耆湯のメタボリックシンドロームに対する効果の解析基礎検討:本研究では防已黄耆湯を投与し、同時に体重減少による抗高血圧作用、インスリン抵抗性の改善、各種アディポサイトの改善度、抗動脈硬化作用、脂肪代謝の改善度を実験動物で解析する。実験方法:1.実験動物:SDラットを用い生後7週後に卵巣摘出を行い肥満モデルとした。

生後14週まで一般固形試料を与え、体重を測定し平均化させ、1群を6匹の4群とし、対照群と薬物治療群(3群)とし実験に用いた。2.漢方用法・用量:対照群には一般固形飼料を与え、治療群は防已黄耆湯エキスを1%、0.5%、0.25%を一般飼料に混入させ投与した。3.実験試料採取1)血液:実験開始時、1ヶ月後3ヶ月後に採取した。採取24時間前に絶食とした。採取方法はラット勁静脈瘤より2ml採取し、遠心分離後血清約1mlを500μlの2本に分注し凍結保存した。2)生体試料:実験開始3ヶ月後に体重測定後、エーテル麻酔下開腹し心臓、肝臓、脾臓、腹部大動脈、腹部脂肪(白色脂肪)を摂取し、重量測定後3分割し2検体を凍結、1検体をホルマリン固定し試料とした。生体試料:ホルマリン固定試料は一部HE染色し残りはブロック保存した。結果:現在、防已黄耆湯エキスの治療群は体重、血液検査で、体重は投与開始6週後に対照群との間に多重比較検定で有意差を認めた。内臓脂肪含有量においても対照群との間に多重比較検定で有意差を認めた。血液検査ではTNF-αに関して3ヵ月後に対照群との間に多重比較検定で有意差を認めた。防已黄耆湯のメタボリックシンドロームに対する効果の解析基礎検討:本研究では防已黄耆湯を投与し、同時に体重減少による抗高血圧作用、インスリン抵抗性の改善、各種アディポサイトの改善度、抗動脈硬化作用、脂肪代謝の改善度を実験動物で解析する。実験方法:1.実験動物:SDラットを用い生後7週後に卵巣摘出を行い肥満モデルとした。採取方法はラット勤静脈瘤より2ml採取し、遠心分離後血清約1mlを500μlの2本に分注し凍結保存した。遺伝子発現変動解析:腹部脂肪(白色脂肪)にてtotalRNAを抽出しDNAマイクロアレイにハイブリダイゼーションさせmRNAを測定した。結果:(1)実験動物(SDラット)を用いた実験において防已黄耆湯エキスの治療群は、体重は投与開始6週後に対照群との間に多重比較検定で有意差を認めた。(2)血液検査ではTNF-αに関して3ヵ月後に対照群との間に多重比較検定で有意差を認めた。(3)子宮傍脂肪細胞(白色脂肪)のTNF-α遺伝子発現量にて防已黄耆湯エキスの治療群は対照群との間に多重比較検定で有意差を認めた。
「ファージが守る食の安全」に寄与する学術基盤の構築

本研究では、食中毒細菌によるリスク低減のため、バクテリオファージ(以降ファージ)およびファージの効果を促進させる安全性の高い天然成分を併用した効果的な食中毒細菌制御に寄与する学術的基盤を確立する。このため、腸管出血性大腸菌、サルモネラ、カンピロバクター、黄色ブドウ球菌、リステリアに対する溶菌ファージを単離してその性質を明らかにする。また、細菌の持つ免疫システム以外の溶菌ファージに対する耐性化に関与するシステムを解明し、ファージ耐性化を阻害する天然成分を植物抽出物などから見出してファージとの併用効果のメカニズムを解明する。
精神科外来を拠点とした地域医療－入院医療に対するシームレスケアガイドライン

本研究は、精神科において看護師が多職種との連携や入院部門と外来部門との連携について、どのような視点をもって調整し、シームレスケアを実践しているのかを明らかにすること、さらには精神科外来を拠点とした地域医療ー入院医療に対するシームレスケアガイドラインを作成することを目的としている。平成30年度はインタビュー調査および地域移行に向けた看護実践の内容を分析したものから精神科看護師が在宅部門(外来、訪問看護、デイケアなど)への移行に向けて展開しているケアを抽出した。精神科看護師が外来部門及び入院部門において連携を図る状況のなかでは、【必要度に応じてそれぞれの専門職種につなぐ】【知り得た情報を多職種につなぐ】【各職種の“生きた情報"をつなぎ共有する】【共同目標を明確にする】などがみられた。また、連携が必要な患者の状況としては服薬や外来通院など、治療を自己中断し再発再燃を繰り返す事例や家族を含めて支援が必要であった事例などがみられた。治療の自己中断が課題であったケースでは、入院中に医療者との関係性を築くことにも時間を要し、それらを外来でも継続していくことが困難であったため、入院中からできるだけ早期に外来看護師も含めたチームカンファレンスを実施し、また患者と外来部門のスタッフが関わりを持つ場を積極的に取り入れることで退院後につながれるよう支援していることが明らかとなり、【ケアの継続性】【安心感の継続性】が重視されていた。家族への関わりとしては病棟内で行っているケアを伝え、【家族に担って欲しいことを具体的に提示すること】や【家族の不安を拾い上げる仕組みづくり】を取り入れていた。入院期間中から退院し、外来部門に橋渡しされるなかで、治療の場や関わる医療者は変化するが、ケアが継続的に提供され、獲得された安心感が継続していけるよう支援者が相互に連携している様子が明らかとなった。本研究は、精神科外来において看護師が多職種や入院部門とどのような連携や視点をもってシームレスケアを実践しているのかを明らかにすること、さらには精神科外来を拠点とした地域医療ー入院医療に対するシームレスケアガイドラインを作成することを目的としている。平成27年度は精神科外来の看護師がシームレスケアを実践するうえで、どのようなスキルを用いているのかを明らかにするために、インタビュー調査を行うこととした。インタビュー調査実施に当たり、本年度は主に文献検討に取り組んだ。文献検討では、連携先の選定内容に関するもの、対象患者や連携先とのマッチング及び連携機関や自部署内の状況や力量等に関するアセスメントと判断、連携後の患者や組織の変化の確認に関する評価への視点が重視されることが分かった。また、精神看護学領域以外の専門領域にも文献検討を拡げ、更に看護学における他の専門領域の教員・専門看護師にも確認を行い、インタビューガイドの作成及び洗練化を行った。これらの成果をまとめ、高知県立大学看護研究倫理審査委員会の承認を得ることができた。平成27年度は文献検討を実施後、インタビュー調査を行い、精神科外来看護師に求められる役割や機能についてデータ収集をし、分析を行う予定であった。より研究内容の焦点化をはかり、インタビュー内容を洗練化するために、文献検討を集中的に行ったため、インタビュー調査の実施まで展開することができなかった。しかし、文献検討により、精神科医療の外来部門における現状について検討すると共に、精神科看護における看護師の連携時の視点について抽出され、インタビューガイドに反映することができた。作成したインタビューガイドも含め、既に所属施設における看護研究倫理審査委員会の承認を受けており、平成28年度からはインタビュー調査を実施できる状況にある。平成28年度は前年度の文献検討をもとに作成したインタビューガイドを用いて、精神科外来の看護師がシームレスケアを実践するうえで、どのようなスキルを用いているのかを明らかにするために、インタビュー調査を実施した。個別のインタビューは専門看護師に対して行い、病棟部門と外来部門との両方の視点から連携に必要なスキルについての抽出を試みた。また、部署間の連携のみならず、スタッフの育成を含め、専門看護師がどのような視点で外来と病棟との連携に関する実践を展開しているのかという視点での語りを得ることができた。現時点では精神看護専門看護師によるインタビューのみを実施しており、今後は精神科の一般看護師に対するインタビュー、他職種に対するインタビューを行うことや、対象患者の状況(例:入退院を繰り返す患者、入院が長期化している患者など)のヴァリエーションを拡げ、より幅広くシームレスケアに向けた実践内容が抽出されるよう、インタビュー調査・分析を重ねていくことが必要である。平成28年度はインタビュー調査を行い、部署を越えた連携や調整について実践で展開されているスキルや能力を抽出することで、『精神科外来を拠点とした地域医療ー入院医療に対するシームレスケアガイドライン』の第一案を作成することを目標としていた。所属施設における看護研究倫理審査委員会の承認を受けたが、対象者との日程調整が難航し、ガイドラインを作成するためには十分なデータが抽出されていない。今後は更にインタビュー調査および分析作業を重ね、ガイドラインの信頼性と妥当性を高めていくことが求められる。平成29年度は看護実践フィールドを更に拡大できる見込みであり、より多方面からのデータ収集が可能な状況となったため、今後も継続的にインタビューを重ねていく方針である。

本研究は、精神科外来において看護師が多職種や入院部門とどのような連携や視点をもってシームレスケアを実践しているのかを明らかにすること、さらには精神科外来を拠点とした地域医療ー入院医療に対するシームレスケアガイドラインを作成することを目的としている。平成29年度は精神科外来の看護師がシームレスケアを実践するうえで、どのようなスキルを用いているのかを明らかにするために、精神科病棟と外来部門に所属する看護師それぞれにインタビュー調査を実施する予定であり、フィールドの開拓を行った。そのなかで、研究者自身が地域生活に移行するにあたり、様々な職種との連携が必要な事例に対する実践を行う機会があり、シームレスケアを展開するうえでの病棟内での課題の抽出、多職種・他部門との連携を図るうえでの課題の抽出を行った。そのなかでは、病棟で行う看護実践が外来部門につながっていない、あるいは外来部門での実践内容を病棟側が把握していない現状も見られた。双方が行っている看護実践を共有する場や仕組みづくりが必要であることが再確認できた。また、病棟から外来部門に移行していくうえで、特に対人緊張の強いケースではスムーズな移行が難しく、情報は伝達できたとしても、信頼関係を新たに構築すること、関係性を移行することは多くの課題があるものと考えられた。それらも踏まえて、シームレスなケアを実現するためには、生活の場の移行、情報の移行、関係性の移行など、それぞれの変化を踏まえたシームレスケアガイドラインを作成することの重要性が示唆された。平成30年度はこれらの示唆をもとに、更に精神科病棟あるいは外来看護師に対するインタビュー、他職種に対するインタビューを行い、より幅広くシームレスケアに向けた実践内容が抽出されるよう、インタビュー調査・分析を重ねていく。平成29年度はインタビュー調査を継続的に行い、部署を越えた連携や調整について実践で展開されているスキルや能力を抽出することで、『精神科外来を拠点とした地域医療ー入院医療に対するシームレスケアガイドライン』を作成することを目標としていた。これらに先立ち、実践事例の分析を行いシームレスケア実践に向けた課題の抽出を試みたため、時間を要することとなった。また、研究者自身の所属が変わり、研究環境が一変した状況もあり、インタビューによる十分なデータの抽出を図ることができなかった。平成30年度は更にインタビュー調査および分析作業を重ね、ガイドラインの信頼性と妥当性を高めていく方針である。本研究は、精神科において看護師が多職種との連携や入院部門と外来部門との連携について、どのような視点をもって調整し、シームレスケアを実践しているのかを明らかにすること、さらには精神科外来を拠点とした地域医療ー入院医療に対するシームレスケアガイドラインを作成することを目的としている。平成30年度はインタビュー調査および地域移行に向けた看護実践の内容を分析したものから精神科看護師が在宅部門(外来、訪問看護、デイケアなど)への移行に向けて展開しているケアを抽出した。
Batten病発症の分子機構

遅発性幼児型Batten病(late infantile ceroid lipofuscinosis、以下LINCL)におけるF_0F_1-APT合成酵素サブユニットc蓄積の機構を明らかにするために、原因遺伝子CLN2産物cln2pに対する抗体を調整し、この蛋白質の挙動についての検討を行った。Pulse-chase実験の結果cln2pは67kDaの前駆体として合成された後46kDaの成熟型に変換された。Immunoblottingの結果コントロール細胞で認められる46kDaの蛋白質はLINCL患者の細胞では検出されなかったが、RT-PCRを用いた定量ではコントロールと患者細胞でCLN2をコードするRNA量に差が認められず、LINCL患者細胞ではmRNAからの翻訳効率が極めて悪いが、生合成後すぐに分解されることが考えられる。Cln2pの細胞内局在についてはPercoll density gradientを用いた細胞分画およびImmunoblottingによって調べた結果、この蛋白質はリソソーム画分に認められた。蛍光抗体法による観察でも、カテプシンDと同じ顆粒(リソソーム)に認められ、Cln2pのリソソーム画分から除去するとサブユニットc分解活性は低下した。最近Cln2pの本体がTripeptidyl aminopeptidase(TPP-1)であることが明らかとなった。このことを受けてLINCL患者およびコントロール細胞におけるTPP-I活性を比較したところ、患者細胞におけるTPP-I活性の特異的な欠損が認められた。Cln2p/TPP-Iの性質について検討を行ったところ、この酵素はpH3.0に至適pHを示すendopeptidase活性とpH4.5に至適pHを示すtriptidyl aminopeptidase活性をともに持ち、Ala-Ala-Phe-CH_2Clのみによって阻害された。この阻害剤によるF_0F_1-APT合成酵素サブユニットc分解抑制効果が培養細胞及びin vitroの系を用いた実験で確認されたとからLINCL患者細胞で欠損しているCLN2の産物TPP-I/Cln2pがサブユニットcの分解に直接関わっていることが示唆された。1.遅発性幼児型のBatten病(Late infantile neuronal ceroid lipofuscinosis、以下LINCL)の原因遺伝子として考えられているCLN2(human)の一部をGST融合蛋白質として大腸菌で発現し、これを用いて抗Cln2p(CLN2産物)家兎抗体を調製した。この抗体によるWestern blottingの結果、コントロール線維芽細胞で認められる分子量46kDaのCln2pが患者の細胞では検出されず、LINCL患者の線維芽細胞ではCln2pが欠損あるいは不足していることが示唆された。しかし、RT-PCRを用いた定量では、コントロールと患者の細胞ではCLN2をコードするRNA量に差が認められず、mRNAからの翻訳効率が極めて悪いか、生合成後すぐに分解されることが考えられる。2. Cln2pの細胞内局在についてPercoll density gradientを用いた細胞分画およびWestern blottingによって調べた結果、この蛋白質はリソソーム画分に存在していることが判明した。蛍光抗体法による観察でも、Cln2pがコントロール線維芽細胞においてカテプシンDと同じ画分(リソソーム画分)に局在しているという結果が得られた。3. [S^<35>]-Metを用いたpulse-chase実験では、Cln2pが67kDaの前駆体として合成され、その後46kDaの成熟型に変換されることが判明した。

4.ミトコンドリア画分をリソソーム内容物画分と共にpH5でインキュベーションするとF_0F_1-ATP合成酵素のサブユニットcの分解が認められるが、Cln2pをリソソーム内容物から抗体カラムによって除去すると、サブユニットcの分解が阻害された。このことから、Cln2pはLINCLの特徴であるサブユニットcの蓄積に直接関与していることが示唆される。2.Cln2pはendopeptidase活性を持つことが予想されていたことから、この活性に対する特異的な基質およびtripeptidyl aminopeptidase活性に対する基質を用いて、ラット脾臓より精製したTPP-Iの性質についての検討を行った。その結果、この酵素はpH3.0に示適pHを示すendopeptidase活性とpH4.5に示適pHを示すtripeptidyl aminopeptidase活性を共に持つことが判明した。これらの活性はAla-Ala-Phe-CH_2Clにより阻害されたが、pepstatinやtyrostatinによる阻害は受けなかった。4.ミトコンドリア-リソソーム画分をin vitroの系(pH5,37°C)でインキュベーションすると、ミトコンドリアF_0F_1-ATP合成酵素のサブユニットcの分解が認められるが、この系にAla-Ala-Phe-CH_2Clを添加するとサブユニットcの分解が阻害された。
スズ及び周辺元素化合物の異常原子価と新反応性

テトラアルキル鉛は炭素・鉛結合の平均結合エネルギ-が155KJmol^<ー1>と炭素ースズの234KJmol^<ー1>より小さく、更に反応性が高いと予想できる。しかも14族テトラアルキル体の特徴である水や空気に対して安定という性質を持っているので、単純なアルキル化剤としては今までにない特質を備えたものになりうる。実際ルイス酸と組み合わせることでアルキル化が高収率・高選択性で進行することを見いだした。1アルデヒドに対する不斉誘導2 αーエトキツカルバマ-トに対する1,2ー不斉誘導3 αーアルコキシ有機鉛化合物を用いる1,2ージオ-ル誘導体の立体分岐合成。近年、αーアルコキシ有機金属化合物(M=Sn,Li,MgXCuX)は有機合成上有用な反応剤として注目されているが<35>___ーのRが1級あるいは2級のアルキル基の場合それほど高いものではなかった(scheme4)。我々は官能基化されたアルキル基を高立体選択的にトランスファ-する目的でαーアルコキシ有機鉛(<35>___ー:M=Pb)を合成しアルデヒドとの縮合反応を検討した結果ルイス酸を変えるだけでシン体<37>___ーとアンチ体<38>___ーのジオ-ル誘導体を立体分岐合成することに成功した。更にこの反応を用いて28ーNorbrassinolide誘導体の立体選択的な測鎖の導入を行った。アルデヒド<49>___ーとキラルなdーメトキシ有機鉛化合物<50>___ーをTicl_4存在下反応させると天然型の立体を持つ<51>___ーが単一つのジアスラレオマ-として得られた。
紫外線及び電離放射線応答性遺伝子の発現制御における転写調節エレメントの検出

放射線による亜致死的なDNA損傷は、様々な遺伝子の発現を誘導し、細胞、組織レベルで種々の放射線適応応答機構の発現をもたらす。我々はそれまでヒトのユビキチン遺伝子UbCが紫外線誘導性であることを見い出し、これが転写因子AP1の活性化を介する経路によって制御されている可能性を示唆してきた。そしてこの可能性を確かめる目的で本助成(平成6年度科学研究費奨励研究(A))を受け、以下の事柄を明らかにした。(1)HeLa細胞のゲノムライブラリーからUbC遺伝子を単離し、5′上流領域の塩基配列を決定したところ、遠隔調節領域に2個のAP1認識配列を見い出した。(2)チャイニーズハムスターの培養細胞(V79)ではユビキチン遺伝子の紫外線による誘導は顕著に観察されないが、UbC遺伝子と進化的に等価と考えられる遺伝子CHUB2クローニングして5′調節領域の塩基期配列を決定したところAP1配列は1個も存在しなかった。(3)高感度、高分解能インビボフットプリント法(LMPCR)を用いてUbC遺伝子上流調節領域のDNA-タンパク質相互作用の動態を解析したところ、2個のAP1認識配列に明瞭なフットプリントが観察された。しかしこれらのフットプリントは紫外線によるUbC遺伝子の誘導に先立って既に出現しており、AP1配列におけるAP1の結合そのものによる遺伝子の誘導という機構は働いていないことがわかった。最近いくつかの遺伝子で報告されているようにDNAに前もって結合しているタンパク質因子がタンパク質-タンパク質相互作用等によって修飾を受けて遺伝子の転写を活性化する機構が働いている可能性が考えられる。一方AP1の近傍に存在するCEBP配列にフットプリントが見い出され、紫外線の照射前後でそのパターンが変化することが観察された。CEBPを介した遺伝子の放射線応答機構はこれまで報告されておらず、新たな誘導機構の可能性として注目に価すると考えられる。
鳥海山吹浦修験の宗教民俗学的研究

本報告は鳥海山周辺に居住していた修験宗団の内、山形県遊佐町吹浦地区の修験者を鳥海山吹浦修験と規定して、調査・分析した成果である。鳥海山は古代より噴火を繰り返し、それは大物忌神が神意を表す印であるとして、古代には朝廷から位階・勲等などが贈られてきた。吹浦修験は中世には羽黒山と緩やかな関係を結び、近世には神宮寺を中心に「25坊、3社家、1巫女家」からなる組織が確立し、独自の活動を行っていた。近代以降は神仏分離令を経て、神道となり、今に至っている。本報告では鳥海山吹浦修験の宗教生活、宗教活動、組織の実態、位階を受けるプロセス、神道との関わり、地域の伝承、地域社会に及ぼした文化的な影響力の解明を目指した。その結果以下のことが見えてきた。(1)吹浦修験は、近世期に神道の色合いを強めた。(2)鳥海山周辺の修験宗団と鳥海山上を巡る領有権争いを繰り返し、そのしこりが今に残っている。(3)明治の神仏分離令以降、早々と神道化し、吹浦口の宮が一手に鳥海山の権益を得た。(4)そのために鳥海山の他の地域との軋轢を生み、訴訟問題を起こし、それが未だに地域間の禍根を残す結果となっている。(5)現在行われている神社の祭札が鳥海山修験の位階を受けるプロセスと密接に結びついている、などである。本報告では神仏分解令以降の動向を把握できるように、明治27年に書かれた大物忌神社の『社務日誌』の翻刻を全文載せた。また鳥海山吹浦地区及び周辺に残る修験道関連文献目録2075点をデータベースとして掲載した。本研究は山形県遊佐町の鳥海山吹浦地区に残る、今まで未解決だった鳥海山修験と宗徒の宗教生活、宗教活動とその組織の実態、位階を受けるための儀礼のプロセス、修験道と神道の関わり、地域の人々の記憶に残る伝承などを探り、地域社会での位置付けと周辺地域に及ぼした文化的影響力の解明を目指すものである。そのために本年度は、鳥海山大物忌神社吹浦口の宮を中心として、文書の収集作業、そしてそれに伴う聞き書きを行った。その結果、神社に残る資料が膨大であり、本年度だけでは収集作業を終えることができなかった。それゆえ次年度も引き続き作業を継続して行う。なお今までに収集し終えた資料は、現在整理中であり、順次まとめてゆきたい。また近世期に「吹浦二五坊、社家三家、巫女家一家」と総称されていた、吹浦神宮寺に所属していた宗徒の家々の資料収集のための予備調査も開始した。これについては次年度に収集作業が開始できるめどが立った。さらに地元吹浦だけではなく、周辺地域との関連も見えてきた。これはまだ予備調査の段階なので、詳しくは次年度の活動になる予定である。本年度は研究の開始が遅かったために実際の儀礼の調査ができず、資料収集に終始した。そのため次年度は地域の儀礼の調査を行ってゆくことにしたい。本研究は山形県遊佐町鳥海山吹浦地区に残る、鳥海山修験と宗徒の宗教生活、宗教活動とその組織の実態、位階を受けるための儀礼のプロセス、修験道と神道の関わり、地域の人々の記憶に残る伝承などを探り、地域社会での位置付けと周辺地域に及ぼした文化的影響力の解明を目指している。本年度は鳥海山大物忌神社吹浦口の宮に残る文書の収集作業を行った。その結果、現在文書目録としてデータベース化できた神社資料は1770点を数える。しかしこの作業は未だ継続中であり、平成12年度も継続して作業を行う予定でいる。

また近世期に「吹浦二五坊、社家三家、巫女家一家」と総称されていた、吹浦神宮寺に所属していた宗徒の家々、地元吹浦だけではなく、周辺地域における資料収集と聞き書き調査も行っている。これも平成12年度の継続作業となる。さらに酒田市松丘文庫に残る鳥海山関連資料の調査も開始した。現在調査を継続中であるが、近世期に鳥海山大物忌神社吹浦口の宮の社人であった進藤重記の書き記した文書がほぼすべてこの文庫に所蔵されていることが判明した。平成12年度にはこれらの文書すべてをコピーし、データとしてそろえたいと考えている。本研究は山形県遊佐町鳥海山吹浦地区に残る鳥海山修験と衆徒の宗教生活、宗教活動とその組織の実体、位階を受けるプロセス、修験道と神道の関わり、地域の伝承を探り、地域社会での位置づけと周辺地域に及ぼした文化的影響力の解明を目指している。本年度は前年度に引き続き鳥海山大物忌神社吹浦口の宮に残る文書の収集作業を行い、全体の8割程度のデータベース化(1770点を超す神社資料)ができた。現在その資料整理を行っており、これは次年度も続く予定である。また周辺資料を探すための作業として、山形県立博物館、山形大学附属博物館、鶴岡市致道博物館、そして酒田市光丘文庫に残る鳥海山関連資料の調査を行った。これは今データベース化の作業を継続中である。こうした作業を通して、現在確認できたのは、鳥海山大物忌神社を中心とした吹浦口の宮所属の修験及び衆徒は、他の鳥海山修験に比べ、近世期に神道の色合いを濃くしていったこと、鳥海山頂の領有権争いが激化していたこと、明治の神仏分離令に伴い、鳥海山周辺の他の地域との軋轢が激化し、訴訟問題を起こしており、それが未だに禍根を残す結果となっていたこと、そして現在行われている神社の祭礼が鳥海山修験及び衆徒の位階を受けるプロセスと密接に結びついていたことなどである。平成13年度は本研究の最終年度に当たるので、上記の事柄を資料を通して確認する作業を行い、それを報告書として提出する計画である。本研究は山形県遊佐町鳥海山吹浦地区に残る鳥海山修験と衆徒の宗教生活、宗教活動とその組織の実体、位階を受けるプロセス、修験道と神道との関わり、地域の伝承などを探り、地域社会での位置づけと周辺地域に及ぼした文化的影響力の解明を目指した。本年度は平成10年度から始まった研究計画の最終年度に当たる。そこでいままでに資料収集を行ってデータベース化した1770点の文書目録、明治の神仏分離令以降、吹浦修験の拠点であった大物忌神杜の『社務日記』の翻刻を資料として報告書に掲載する。近世期に「吹浦二五坊、社家三家、巫女家一家」と総称されてきた、吹浦神宮寺に所属していた修験及び衆徒の家々、及び周辺地域からの聞き書きから得た成果は以下のような概要である。鳥海山大物忌神社を中心とした吹浦口の宮所属の修験及び衆徒は、他の鳥海山修験に比べ、近世期に神道の色合いを濃くしていったこと、鳥海山頂の領有権争いが激化していたこと、明治の神仏分離令に伴い、鳥海山周辺の他の地域との軋轢が激化し、訴訟問題を起こしており、それが未だに禍根を残す結果となっていたこと、そして現在行われている神社の祭礼が鳥海山修験及び衆徒の位階を受けるプロセスと密接に結びついていたことである。上記の分析結果、データベース化した文献目録、翻刻した大物忌神杜の『社務日記』を報告書として提出する。
国内地域間コミュニケーション・ギャップの研究-関西方言と他方言の対照研究-

移住先の言葉をどう感じているか等を中心的な内容とする半構造化インタビューを、関西方言と他方言とを対照する形で実施した。また、上記のインタビュー調査において、移住先の言葉として繰り返し指摘された表現や言語行動が、当該地域において現在どの程度用いられているかを数量的に把握するためのアンケート調査を実施した。特定の観点から両調査のデータを分析した結果については学会で口頭発表した。また、アンケート調査の研究成果については冊子体の報告書としてまとめた。本研究は、言語や言語使用が他の地域と異なる面が多いと言われる関西方言に焦点をあて、首都圏および関西周辺のおもだった地域での言語使用と比較対照し、言語使用や言語意識に関する地域差や、その違いから生じうる地域間コミュニケーション・ギャップの実態を明らかにすることを目的とする。この目的ために、面接調査と多人数アンケート調査により、次の2点を明らかにする。(1)特定の表現や言語行動を、それぞれの地域では、誰がどのような状況で用いる傾向があるか。(2)関西的な言語行動や言葉の用法に接した場合、どのように受け止める傾向があるか。8月上旬に行なった研究チームによる検討会で得た基本的方針を受け、11月以降、関西圏・首都圏・名古屋市・広島市・福岡市において順次インタビュー調査を進めた。対象者は、関西圏での調査では本年度は主として名古屋市からの移住者、それ以外の地域での調査では関西圏からの移住者であった。インタビューの内容は、移住先の言葉や言語行動をどのように感じているかを中心とするものであり、基本的に2人前後のグループ単位により自由談話に近い形で行なった。インタビューは全体を録音し、事後に概要をアルバイタに文字化させ、今後の分析のための備えとした。本年度インタビューした人数は41人(22グループ)であった(関西圏7人、首都圏9人、名古屋市3人、広島市11人、福岡市11人)。このほか、代表者と所属が異なる研究分担者は、それぞれの担当地域を中心に、上記と別の角度からの個別的な調査を分担金により進めた。また、本研究終了後に対象地域を拡大するための備えとして、上記以外の地域でも試行的な調査をすることとしたが、本年度は長野市において小規模な調査を研究代表者が行なった。前年度と同様の枠組みによる移住者対象のインタビュー調査を継続した。また、これまで実施したインタビュー調査において回答者からコミュニケーション・ギャップとして指摘されることの多い表現については、移住先の人々の実際の使用と評価意識を量的に把握するためにアンケート調査(多人数調査)を実施した。インタビュー調査の中心的な質問内容は、移住先の言葉についてどう感じているか、自分の言ったことが意図とずれて受け取られたことはないか等である。調査は基本的に回答者23人によるグループ単位により自由談話に近い形式で行った。我々の想定外の反応も得られるよう、基本的にオープンクエスチョンの形で進めたが、コミュニケーション・ギャップとして意識されることが予想される主要な項目については手控えとしてのメモを作成し、それらについてどう感じているかを積極的に質問することもした。インタビューの回答者は移住者であるが、言葉について内省力が高くさまざまな情報が得られることが期待できる新聞記者やアナウンサー等の職種の人々、子供の保育園や学校のつながりで地元の人と接することの多い主婦をおもな対象とした。今年度は94人から回答を得た。「出身地→移住先」の形式により内訳を示すと次のとおりである。関西→名古屋市:32人名古屋市→関西:4人関西→広島市:15人広島市→関西:3人関西→福岡市:22人福岡市→関西:2人関西→首都圏:0人首都圏→関西:16人一方、アンケート調査については、今年度は名古屋市と福岡市で実施した。回答者は無作為に選ばれた20歳79歳の市民各200人(計400人)である。実査は民間の調査会社に委託した。次年度は東京都、広島市、大阪市において同様の調査をする。前年度と同様の枠組みによる移住者対象のインタビュー調査を継続し終了した。また、これまで実施したインタビュー調査において回答者からコミュニケーション・ギャップとして指摘されることの多い表現については、移住先の人々の実際の使用と評価意識を量的に把握するためにアンケート調査(多人数調査)を継続し終了した。インタビューの回答者は移住者であるが、言葉について内省力が高くさまざまな情報が得られることが期待できる新聞記者やアナウンサー等の職種の人々、言葉についての内省力が高い日本語コース

専攻の大学生、地元の人と接することの多い主婦をおもな対象とした。今年度は50人から回答を得た。「出身地→移住先」の形式により内訳を示すと次のとおりである。関西→名古屋市:0人名古屋市→関西:0人関西→広島市:0人広島市→関西:7人関西→福岡市:0人福岡市→関西:19人関西→首都圏:19人首都圏→関西:5人一方、アンケート調査については、昨年度の名古屋市・広島市に引き続き、今年度は東京都(区部)・大阪市・広島市で実施した。回答者は無作為に選ばれた20歳79歳の市民各200人(計600人)である。実査は民間の調査会社に委託した。本年度は研究の最終年度であり、また予定していた調査も昨年度で完了したことから、本年度は収集したデータの資料化およびその分析を中心に行った。東京都(区部)・名古屋市・大阪市・広島市・福岡市において無作為に抽出された各200人から得たアンケートのデータについては、集計資料を元に全てグラフ化し、視覚的に分析しやすい形に整えた。カラーグラフを作成・印刷して製本し、内部資料とした。その資料およびインタビュー調査で収集したデータの一部を分析した結果を、第27回社会言語科学会大会(2011年3月19日20日;桜美林大学)において、「関西への移住者は関西の言葉をどう感じているか?-半構造化インタビュー調査とアンケート調査から-」という発表題目で研究チームで研究発表(口頭発表)を行った(東日本大震災の影響により実際には中止となったが、学会の判断により、大会発表論文集に掲載されたことで発表を行ったものと同等とみなされることとなった)。アンケート調査のグラフ資料については、多くの研究者に参照してもらうことを考え、非売品の冊子体の資料を作成した。この資料には、調査と研究の概要を記すとともに、上記の学会での発表原稿も掲載した。今後広く頒布する予定である。
ADH(アルコール脱水素酵素)アイソザイム遺伝子重複は適応的分化に寄与するか

同じ触媒反応をするアイソザイムは,pH環境や最適温度などによって発現のパターンが異なっている。時には局在器官特異性や発生過程での発現時期特異性などを示すものもあり,適応的な分化が生じている可能性が考えられる。これまでの研究から,これらのアイソザイムは,遺伝子の機能分化を促進する重要な分子進化の機構である遺伝子重複によって生じたことが示唆されてきた。しかし種分化レベルにおいて,アイソザイムの遺伝子の重複が適応的に分子進化しているかどうかを確かめた研究は数少ない。そこで本研究では,嫌気的条件と密接に関係しているアルコール脱水素酵素(ADH)に的を絞り,ADHのアイソザイムが重複している植物種を近縁分類群間で比較し,系統をもとにその発現パターンにおいてちがいがあるかどうかを検討し,適応的な分子進化がみられるかどうかを検討している。キク科8連18属22種の粗抽出液を酵素タンパク電気泳動を行い,ADHの活性染色を行った。その結果,1から3以上のアイソザイムが各分類群で見つかった。系統樹から推定すると,キク科の中で複数回,ADHアイソザイムの遺伝子重複が生じ,同じく消失が起きたと考えられる。さらに発現パターンを比較したところ,組織特異性を示す重複のパターンや,嫌気条件によって誘導される重複パターンもあり,さまざまな変異が認められた。このことから重複した遺伝子が消失せずに機能を維持した場合,かなり速い速度で分類群特異的に分化している可能性が考えられる。これら重複したADHの分子進化速度から適応的進化が認められるかどうか,またADHアイソザイムの生理的機能の分化と生息地などの生態的環境などの関連が考えられるかどうか検討中である。遺伝子重複は遺伝子の機能分化を促進する重要な分子進化の機構である。幾つかのアイソザイムはpH環境や温度などにより発現の仕方が異なっていたり,局在器官が限定されていたり,適応的な分化を遂げていると考えられている。これまでの研究では,それらアイソザイムが遺伝子重複に起源していることが多くの事例に見られることを明らかにしてきた。しかし種分化のレベルで見られるアイソザイムの遺伝子重複が適応的に分子進化しているかどうかは確かめられていない。そこで本研究では嫌気的条件と密接に関係しているアルコール脱水素酵素(ADH)のアイソザイムが重複している植物を比較し,適応的な分子進化が見られるかどうかを検討している。これまで植物の粗抽出液からの酵素タンパクを電気泳動した結果,キク科の幾つかの分類群でADHの遺伝子重複が見つかった。非常に近縁な分類群の間で重複しているアイソザイムの数に違いが見られるため,キク科においてADHアイソザイムは重複を数度繰り返し,サイレンシングなどが頻繁に起きていることが予想される。また発現のパターンに組織特異性を示すもの,嫌気条件によって誘導されるものなど発現の仕方に幾つかの変異が見られる。重複した遺伝子が分類群ごとに特異的に進化していることも考えられ,生理的機能に直接的に働くADHのような遺伝子重複の進化が種分化に影響を与えるかどうか興味深い。現在,重複しているADH遺伝子の配列を決定し,重複の起源を明らかにするところである。また分子進化の速度などから適応的進化が認められるかどうか検討を加えていく予定である。
電場による物性制御に対する界面構造物性

物性の外部制御のメカニズムを理解するために,外部から電場を印加した際の表面付近での構造変化を非接触で測定する実験を,様々な物質群に対して行った。強磁性転移温度が大きく変わるコバルト超薄膜では,電場印加に伴う構造変化が無い事がわかった。一方で有機デバイスの接触抵抗を決める電極表面に形成した自己組織化単分子膜の構造は外部電場によって制御されうることが実証できた。この研究の過程で情報科学に基づく新しい表面構造解析手法の開発にも成功した。近年,物性物理分野で大きく進展している分野に,外部電場によるキャリア注入がある。様々な物性はキャリア数によって制御されるが,従来キャリア数は自由に制御できるものではなく,化学的にドーピングを行なって制御するのが標準的な手法であった。それに対し,外場によるキャリア注入では連続的にキャリア数を制御でき,物性の細かな制御が可能となるのみならず,化学ドーピングで必然的に生じていた結晶の歪なども生じない,新しい物性制御法として注目されている。本研究はこのような電場による物性制御をよりよく理解するために,電場中での界面での物質構造変化を観測することを目的としている。コバルトの超薄膜に電場を印加することで,強磁性から常磁性に,あるいはその逆に,磁性を制御できることが最近報告された。これは極低消費電力の磁気記憶デバイス等につながる大きな発見であるが,その機構はおろか,超薄膜の構造すらはっきりわかっていない。そこで我々は表面X線回折法を用いて,電場印加の効果を微視的に観測する事を企画した。大型放射光施設SPring-8及びPhoton Factoryを用いて高感度の測定を行った結果,実験精度の範囲で構造やCoの価数に変化は検出されなかった。電場印加によるCo膜厚変化は0.01nm以下であった。これは元々期待されていた「電場による電子密度変化に起因する磁性変化」のシナリオと矛盾しない結果である。並行して金表面に作製した自己組織化単分子膜に対する電場効果の測定も試み,いくらかの電圧効果が見えているようである。今後,測定法を工夫して定量的な解析ができる高精度なデータの取得を目指す。有機エレクトロニクスで頻繁に使われる金-有機半導体接合で,電極と半導体の仕事関数が異なると,それが大きな接触抵抗を生み出し,また場合によっては一方向にしか電流が流れない整流特性を作ってしまったりする。電極の仕事関数を調整するために金の表面を自己組織化単分子膜で修飾することが広く行われている。この手法は,化学的な処理によるため,一旦作製した電極の特性を後から調整することができないと思われていたが,低密度に作製した単分子膜に大きな電場をかけることで仕事関数を大きく変化できることが近年報告された。この自己組織化単分子膜に関するX線反射率測定を行い,電圧の印加によって分子が10度程度傾いていることを示す結果を得た。初年度のスクリーニングであまり良い結果が得られなかった試料については,到達できる範囲の結果で27年度に論文をまとめた。スクリーニングを通過した自己組織化単分子膜の試料については定量的な解析に成功し,27年度末に開催された日本物理学会で報告した。また,次の目標も現段階ではっきりしており,概ね予定通り進行していると判断できる。28年度は固液界面に電場を印加した際に,どのような構造変化が生じるかを調べた。特に固液界面の液体側の情報に着目した測定を行い,有望な試料をいくつか発見した。一方で,このような測定は,試料が不定形であるために外乱の影響を受けやすく,再現性の確認が非常に重要である。そのため,一度の測定では何らかの結論に至る事ができない。継続的に測定を続けることとした。平行して,表面回折の実験結果を解析するためのソフトウェア開発にも取り組んでいる。情報科学の助けを得て,実験データから最大限の情報を引き出す手法を探っている。現段階で,ペロブスカイト型酸化物の表面構造についてかなりの確度で構造を決める事ができるソフトウェアが完成している。この新開発の解析ソフトの力を発揮できる試料での測定を今後計画している。固液界面に対する測定で,有望な試料を発見したのが一番の収穫である。

液体依存性を測定する事で今後,物理的な理解が進むと期待できる。さらに,解析ソフトウェアの開発では大きな進歩が得られており,情報科学を利用した固液界面の構造観測が進められる段階になった。近年,物性物理分野で大きく進展している分野に,外部電場によるキャリア注入がある。様々な物性はキャリア数によって制御されるが,従来キャリア数は自由に制御できるものではなく,化学的にドーピングを行なって制御するのが標準的な手法であった。それに対し,外場によるキャリア注入では連続的にキャリア数を制御でき,物性の細かな制御が可能となるのみならず,化学ドーピングで必然的に生じていた結晶の歪なども生じない,新しい物性制御法として注目されている。本研究はこのような電場による物性制御をよりよく理解するために,電場中での界面での物質構造変化を観測することを目的としている。29年度は最終年度であり,成果公開に力を傾けた。一番の成果は,情報科学の助けを得た表面X線回折データ解析ソフトウェアの開発である。最大事後確率推定法による解析手法をJ.Appl.Cryst.に報告し,新聞や世界各国のニュースサイトなどで取り上げられた。これを利用した解析による成果は29年度中には出版に至らなかったが,現在投稿中の段階である。外部電場印加による界面構造変化の観測結果もe-J.Surf.Nanotech.に掲載され,当初計画通りに研究を遂行した。さらに,表面X線回折に関するレビュー論文,及び構造観測による物性研究に関する書籍を刊行し,広く成果を発信した。今後の発展に向けて新しい研究にも着手しており,固液界面での時分割X線反射率測定を本格的に進めている。現時点で20ミリ秒分解能での測定ができている。電場による微妙な構造変化を見るためには統計精度がやや不足しているが,それでも1秒以下の時間分解能での測定が充分にできる事は確認しており,本課題終了後の道筋を作る事ができた。物性の外部制御のメカニズムを理解するために,外部から電場を印加した際の表面付近での構造変化を非接触で測定する実験を,様々な物質群に対して行った。強磁性転移温度が大きく変わるコバルト超薄膜では,電場印加に伴う構造変化が無い事がわかった。一方で有機デバイスの接触抵抗を決める電極表面に形成した自己組織化単分子膜の構造は外部電場によって制御されうることが実証できた。この研究の過程で情報科学に基づく新しい表面構造解析手法の開発にも成功した。初年度の主目的は試料のスクリーニングであった。現段階で,スパッタ法で作成した金属薄膜は原子分解能の観測がほぼ不可能であるという結論に達している。その一方で金表面に作成した自己組織化単分子膜については充分に測定できると判断できる信号を得ており,今後こちらについて注力していくと決定した。26年度に二次元検出器の導入,試料のスクリーニング,及び測定法の検討を行った。二次元検出器は放射光施設に持ち込んで表面X線回折測定に利用できる状態まで整備を行った。試料のスクリーニングの結果,自己組織化単分子膜は測定できる見込みが立ったが,スパッタ法による金属超薄膜は平滑性が不足し,原子分解能の測定が不可能であることが分かった。
ディスレクシア児の音韻表象障害とアクセス障害の検討：プライミング課題を通して

発達性ディスレクシア(以下ディスレクシア)は、視覚や聴覚といった感覚障害や知的発達障害、学習機会が十分に与えられなかった等の理由がないのも関わらず、読みの習得・利用に困難を示す学習障害である。ディスレクシアの「音韻障害仮説」では,その困難の原因が音韻表象(音のイメージ)の「曖昧さ」や「質の低さ」があるとされる。本研究では日本語でのディスレクシアにおける音韻表象に関して検証するため,クロスモーダルプライミングを用いた検討を行ってきた。昨年度までに,プロソディに関してはディスレクシア児とディスレクシアのない年齢統制群では有意な際を認めないという結果が得れらた。そこで,今年度は日本語の基本的分節単位であるモーラの表象について検討した。対象はディスレクシアのある小学校35年生で,プライムとターゲットの語頭モーラの一致性を操作した語彙判断課題を実施した。その結果,不一致条件と比較して一致条件の判断時間が有意に短く,プライミング効果が認められた。ディスレクシア群で一致条件による顕著なプライミング効果が認められたことは,少なくとも小学校中学年までに音韻表象は確立していることを示唆する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。<音韻表象の障害>を検討するため、モーラとアクセント情報の一致度を操作した語彙判断課題を作成した。その結果、読み書きに困難のない成人において、モーラ情報に加えて高低アクセントが一致する場合、後続の語彙判断時間が有意に短縮することが示された。成人での予備調査を経て、ディスレクシアのある児童での調査を行った。まず語彙の難易度を改定するために通常学級に在籍する小学校2、3年生各80名以上に対して三件法による語彙親密度の調査を行った。小学校2年生において95%以上が知っていると評価した語彙のみを使用した。このように児童向けに改定した課題を発達性ディスレクシアのある小学校3年生13名に行った。その結果、反応時間の全体的な遅延が見られたものの、読みに困難のない成人と同様に、モーラ情報に加えて高低アクセントの一致性によって語彙の判断時間が短縮したことが示された。<音韻表象へのアクセス障害>を検討するため、語彙同定課題を作成し、成人での検討を行った。その結果、<音韻表象へのアクセス障害>を検討するための課題の反応時間と非言語性知能に高い正の相関が認められたが、従来の音韻課題(削除課題、逆唱、スプーナリズム)や音読速度(ひらがな、カタカナ)とは相関が認められなかった。このことから、アクセス障害を評価するための課題は、意図した能力を検討することができていないことが明らかになった。そのため、平成29年度に更なる改定を行い、再び成人での予備調査を行ったのち、児童での調査へ進む予定である。発達性ディスレクシアのある小学生に対する課題の作成と予備調査が、研究計画よりも早く進展している。当初は平成29年度に予定していたディスレクシアのある小学生への調査が平成28年度に終了し、重要なデータが収集できた。一方で、表象への意識的なアクセスを検討する課題、実験パラダイムが確立しておらず、予備調査が終了していない。なお、読み書きに問題のない児童を対象にした表象の脆弱性に関する調査の協力依頼・説明を学校など関係機関に実施しており、総合するとおおむね順調に進展していると見なした。日本語における読み能力の発達と障害(発達性ディスレクシア)における音韻表象障害の関連性について明らかにするために,2017年度はプロソディについての検討を行った。具体的には,読みに困難のない小学校1年生から6年生を対象とした読みとプロソディ処理の発達的変化と読みの関連性に関する調査と,発達性ディスレクシアのある小学生を対象にした読みとプロソディの関連性を研究した。まず読みに困難のない小学校1年生から小学校6年生を対象に,語彙プロソディの一致性によるプライミング効果の有無とその出現時期の発達的変化を調査した。プロソディの一致性によるプライミング効果を検証するために用いた手法は,前年度の成人調査で確立させたものを使用した。しかし小学生での調査にあたって,語彙の親密度に関する質問紙調査を小学校2年生に実施し(本調査には不参加),小学生に適切な刺激に再選定した。その結果,日本語では小学校1年生の段階からプロソディ一致性によるプライミング効果が認められ,語彙のプロソディが正しく表象されていることが示された。さらに,プロソディに対する音韻表象の質と,その音韻表象への意識的なアクセス(利用),読み,音韻意識との調査も実施し,ディスレクシア群と比較するためのデータを得た。さらに,発達性ディスレクシアのある小学生にと同一の調査を実施した。その結果,英語など強勢リズム言語とは異なる結果が得られた。プロソディ情報と読み発達の関係性は言語リズムによって異なる可能性が示された。成人のおける検証を経て,小学校16年生におけるプロソディと読みの発達に関する調査を実施した。これに加えて,読みに特異的な困難を示す発達性ディスレクシアのある子どもでの調査も実施し,重要なデータを集計することができた。

ディスレクシアの「音韻障害仮説」では,その困難の原因が音韻表象(音のイメージ)の「曖昧さ」や「質の低さ」があるとされる。本研究では日本語でのディスレクシアにおける音韻表象に関して検証するため,クロスモーダルプライミングを用いた検討を行ってきた。昨年度までに,プロソディに関してはディスレクシア児とディスレクシアのない年齢統制群では有意な際を認めないという結果が得れらた。そこで,今年度は日本語の基本的分節単位であるモーラの表象について検討した。対象はディスレクシアのある小学校35年生で,プライムとターゲットの語頭モーラの一致性を操作した語彙判断課題を実施した。その結果,不一致条件と比較して一致条件の判断時間が有意に短く,プライミング効果が認められた。ディスレクシア群で一致条件による顕著なプライミング効果が認められたことは,少なくとも小学校中学年までに音韻表象は確立していることを示唆する。読み書きに問題のない児童における調査を行う。意識的なアクセス障害を検討する課題に関しては、平成28年度の研究成果に基づいて更なる予備調査を重ね、評価方法を確定し、指導における調査を行う。この際は、副次的な評価項目(全般的知能発達、読み速度、語彙、音韻意識)も収集する。それらを通じて発達性ディスレクシアのある児童における音韻障害の特性とそれに適した支援方法を確立する。日本語における読み能力の発達と障害(発達性ディスレクシア)における音韻表象障害の検討を進めるために,プロソディのような超分節情報ではなくモーラなど分節情報に対する検討を同様の手法を用いて検討する。調査の対象は読みに困難のない小学生と,読みが困難である発達性ディスレクシアのある小学生である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。