hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
赤白血病モデルにおける白血病幹細胞形成・維持機構の解明

71陰性の未分化な細胞分画に存在すること、さらにCD71陽性分画の中でもTer119陰性分画に白血病幹細胞が存在することを明らかにしている。そのため、本研究目的の前半部分がほぼ達成できていると考えられ、さらに後半部分に関しても次年度の実現が期待される。また、本マウスモデルにおいてCD71陽性分画およびMac-1陰性・CD71陰性分画の異なる2つの分画に白血病幹細胞が存在し、それらの白血病発症に至る経過が異なることを見出したことは特筆に値する成果である。なぜなら、これまでもマウス白血病モデルにおいて白血病幹細胞分画を同定し、その解析により白血病幹細胞の形成・維持機構を報告している報告は散見されるが、本マウスモデルのように性質の異なる2つの白血病幹細胞分画を同定した報告はない。この結果は、骨髄増殖性腫瘍などの前白血病状態から白血病に移行した場合に、直接に急性白血病を引き起こすことが可能な分画と骨髄増殖性腫瘍を経て白血病を引き起こすことが可能な分画が存在することを示しており、この2分画を比較することにより、骨髄増殖性腫瘍が白血化する分子機序を解明できることが期待される。25年度が最終年度であるため、記入しない。まず、本マウスモデルにおいて白血病幹細胞分画として同定されたMac-1陰性・CD71陰性の未分化な細胞分画の細分化を試みる。具体的には、その他のlineageマーカーの有無、c-kitやSca-1などの造血幹細胞マーカーなどを組み合わせる。さらに、複数の分画に白血病幹細胞が存在することが明らかとなったため、各分画においてlimiting dilution法を用いて白血病発症能を評価する。具体的にはその白血病幹細胞分画を1050000個程度の範囲で細胞分離し、2次移植を行い急性白血病を再現可能か検討し、その分画における白血病発症可能な細胞(leukemia-initiating cell)の割合を求める。次に本白血病モデルが赤白血病を発症した際に、同腹仔である野生型マウスの骨髄細胞にJAK2 V617F変異遺伝子を導入した真性多血症モデルマウスを同時に解析し、同定した白血病幹細胞分画で機能を比較する。具体的には、液体培地や半固形培地における培養による増殖能や分化能の評価、Ki67染色を用いた細胞周期の測定、Annexin V染色を用いたアポトーシスの解析、γH2AXを用いたDNA損傷に対する感受性の評価やCM-H2DCFDAを用いた活性酸素レベルの評価、リアルタイムPCRまたはマイクロアレイによる遺伝子発現の解析を行う。さらに、本モデルおよび得られた白血病幹細胞に関する知見を臨床に生かすために、本モデルにおいて薬剤感受性評価を行う。具体的にはJAK2陽性骨髄増殖性腫瘍に有効であることが知られているJAK2阻害剤やHSP90阻害剤などの効果を幹細胞分画と非幹細胞分画に分けて評価する。それらを組み合わせることにより、本白血病マウスモデルの有用性を確認する。
高性能大面積X線エネルギー識別画像検出器の開発

有機金属気相成長法によりSi基板上に成長した単結晶CdTe厚膜層を用いて製作した、p-likeCdTe/n-CdTe/n+-Si構造のヘテロ接合型ダイオード構造の放射線検出器の検出性能の高性能化を検討した。さらにその検出器を8×8に2次元配列したアレイ型画像検出器を製作し、その検出器アレイよって入射X線の光子エネルギー識別画像を検出できることを確認した。さらに検出器アレイの検出性能向上と高集積大面積化を検討し、24.5x24.5mm2の大面積CdTe層を用いた20x20の高集積2次元検出器アレイを実現した。有機金属気相成長法によりSi基板上に成長した単結晶CdTe厚膜層を用いた、p-like CdTe/n-CdTe/n^+-Si構造のヘテロ接合型ダイオード検出器について、1.検出器性能の改善と、2.この検出器による8×8の2次元アレイ型画像検出器の製作と特性評価を実施した。1.に関しては常温動作時における検出器暗電流の低減が最大の課題であり、Si基板とCdTe層との格子不整合に起因する、n-CdTe層中の転位密度の低減が必要である。本年度はn-CdTe層成長時に実施する、n-CdTe層アニール方法とその条件を検討し最適化を行った。その結果従来と比較して大幅な暗電流の低減を達成できた。またアニール条件の最適化により成長層の結晶性と面内均一性の向上や、成長層の基板からの剥離防止も達成でき、検出器アレイの実現に向けて大きな進展が得られた。2.に関しては、1.で述べたアニールを用いて成長したCdTe層をダイシングにより素子分離してアレイを製作し、その電気特性及び検出特性の評価を行った。アレイ製作技術として、CdTe成長層のSi基板からの剥離や、検出器電気特性の劣化を防止できるダイシング方法と条件を確立した。さらに製作したアレイと、信号取り出し回路及び検出特性評価用セラミックパッケージとの実装技術も確立した。これら開発した技術を用いて8x8の検出器アレイを試作しその電気特性評価を実施した。以上の結果、上記の製作技術がアレイ製作に十分な実用性を有することが確認できた。1.及び2.によって製作したアレイ型検出器を、本年度導入した温度可変プローバー装置及び測定システムを用いて、暗電流の成長面内分布とその温度依存性を評価した。その結果、暗電流は成長時における成長表面での原料分解比率に依存することを見いだした。この結果は今後の検出特性の改善に極めて重要な知見であり、次年度以降の特性改善に活用する。有機金属気相成長法によりSi基板上に成長した単結晶CdTe厚膜層を用いた、p-like CdTe/n-CdTe/n^+-Si構造のヘテロ接合型ダイオード検出器について、前年度の検討に引き続き1.検出器性能の改善と、2.この検出器による8×8の2次元アレイ型画像検出器の検出特性向上を検討した。1.に関しては前年度に引き続き検出器暗電流の低減を検討した。具体的にはSi基板とCdTe層との格子不整合に起因するn-CdTe層中の転位密度の低減と、検出素子製作条件の改善を検討した。その結果暗電流の低減により検出器に200V以上の高いバイアス電圧を印加可能となった。またアレイ上の個別検出素子の暗電流分布を詳細に検討した結果、暗電流の主要原因である活性化エネルギー約0.6eVの深い準位の密度は、CdTe層成長表面での原料TeとCdの比率に依存すること。またアレイ上の検出素子値暗電流を低減すると共に、暗電流特性の均一性を確保するとためには、成長表面におけるTe/Cd比率の精密制御と均一化が必要であることがわかった。今後はこの知見を基に検出器アレイ暗電流特性の均一化とさらなる暗電流の低減を目指す。2.に関しては前年度に開発したアレイ製作技術と検出器実装技術をさらに洗練し、検出器アレイの製作とその特性向上を検討した。その結果、本研究の最重要課題である、8x8検出器アレイによる入射X線光子エネルギー識別画像の検出に世界に先駆け成功し、本方法によるSi基板上のCdTe層によって検出器アレイを実現できることを実証した。今後はさらに検出特性の高性能化(検出感度の高感度化、エネルギー分解能の向上)をはかる。また、今後は製作した検出器アレイの特性評価を通じて、大面積高集積の検出器アレイに適合する信号読みだし処理回路の設計データを収得する。有機金属気相成長法によりSi基板上に成長した単結晶CdTe厚膜層を用いた、p-like CdTe/n-CdTe/

n+-Si構造のヘテロ接合型ダイオード検出器について、前年度に引き続き、1.検出器性能の改善と成長層大面積化、2.この検出器による8×8の2次元アレイ型画像検出器の検出特性向上と高集積大面積アレイ化を検討した。1.に関しては検出器暗電流の低減を検討した。具体的にはSi基板とCdTe層との格子不整合に起因するn-CdTe層中の転位密度の低減と、検出素子製作条件の改善について検討を行った。従来からSi基板上にn-CdTe層成長した後、アニール処理を行い、その後再成長した場合、成長層のひび割れや剥離を防止すると共に成長層結晶性を改善できること。またその成長層による検出器では暗電流を低減できることを確認していた。しかし最適なアニール条件やアニールが成長層に及ぼす具体的影響は未解明であった。このアニール条件を検討した結果、最適なアニール条件を確立した。また、成長層大面積化を検討し、基板面積は25.4x25.4mm2の大型基板上で均一な結晶性と膜厚分布を持つCdTe層の成長条件を確立した。2.に関しては前年度に開発したアレイ製作技術と検出器実装技術をさらに洗練し、検出器アレイの製作とその特性向上を検討した。その結果、昨年度実現した8x8検出器アレイによる入射X線光子エネルギー識別画像の検出特性を向上した。具体的成果としてアレイの個別検出素子感度の均一化、アレイ製作技術の向上を達成した。また、1)で述べた大面積成長層を用いて、20x20の検出器アレイを製作した。その検出器アレイの暗電流分布を評価した結果、均一かつ低い暗電流分布が実現できていることが確認できた。以上の成果を踏まえ本研究による検出器アレイに適合する信号処理回路の開発し、早急な検出器実用化を図りたい。本年度の検討により、本研究の最重要課題である8x8検出器アレイによる入射X線光子エネルギー識別画像の検出に世界に先駆け成功し、本方法によるSi基板上のCdTe層によって検出器アレイを実現できることを実証したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究を基礎として、検出特性の飛躍的向上が期待できるCdTe-APD実現に向けた研究を開始する。また当初、本研究は研究成果の利用分野として主として医療診断や検査への応用を想定していたが、今後は原発事故による環境汚染対策や、生活必要物質の安全管理や検査、事故収束に向けた作業環境の安全確保や保安管理等の分野における利用も想定して開発を進めたい。.24年度が最終年度であるため、記入しない。
フラーレン類の光化学的分子変換

本研究はフラーレン類の光化学的変換による含ケイ素炭素クラスターの合成及びそれらの機能材料への応用を目的とし、C_<60>やC_<70>の官能基化に、光化学的に発生させた有機ケイ素活性種であるシリレンやジシレン等との付加反応やポリシラン類の光誘起電子移動反応を用いたシリル化による異原子クラスターを合成し、新しい機能性クラスター化合物群の創製を試みた。ジシラン、トリシラン等のシクロポリシランやポリシラン類との光誘起電子移動を経由する光シリル化反応を検討した。ポリシラン類のケイ素-ケイ素単結合のイオン化ポテンシャルの低さ及びC_<60>やC_<70>の電子授与能から判断して、容易に相互作用することが予想され、シクロポリシランとの光誘起電子移動反応によりケイ素-ケイ素単結合ユニットにより連結されたフラーレンの合成を試みた。特に、電子供与能の高いSi-Si結合を有するジシラシクロプロパンをターゲット分子として用いる光反応を試み、付加体の合成に成功した。この反応の興味深い点は、付加体の構造、即ち、付加するジシラシクロプロパンの数及びその位置(5,6-付加か6,6-付加か)であり、核磁気共鳴スペクトルの解析により、6,6-付加体であることを明らかにした。さらに付加の位置、数及び付加体の構造に関する情報を得るために理論計算グループとの共同研究を行なった。
リモートセンシング観測による里山林の代表的な樹種の判別と分布域の地図化手法の開発

昨年度に引き続き、千葉大学関連施設「みほの森」(里山、東金市)・海洋研究開発機構「横浜研究所」(横浜市)・玉川大学キャンパス(里山、町田市)・京都大学周辺「吉田山」(社寺林、京都市)において、スダジイ(コジイ)・コナラ・クヌギ等の植物季節画像を撮影した。より多地点において植物季節画像が得られるように、筑波大学植物見本園や国立科学博物館附属自然教育園(自然林、港区)等にタイムラプスカメラを増設した。横浜研究所では、コナラやクヌギ等の目視観察を開葉/開花期にほぼ毎日行った。上述で得られた植物季節画像は、観測年数が少ないため、国立科学博物館附属自然教育園において長期的に観測されたスダジイの満開日のデータを利用して(同園ウェブサイト上で毎週更新公開されている開花季節情報は、2009年から2018年)、満開日と日平均気温の対応関係を調査した。その結果、2018年のスダジイの開花は例年と比べて2週間程度早かったが、その原因として春先の高温状態が示唆された。千葉大学環境リモートセンシング研究センター平成30年度共同利用研究「里地里山におけるリモートセンシングによる植物季節観測の高精度化II」(研究代表者:永井信)と関連し、「みほの森」では1-2ヶ月ごと、玉川大学キャンパスでは6月と11月に、ドローンによる空中写真の撮影を行った。上述の地上観測地点周辺を対象に、SENTINEL-2衛星(空間分解能:10m、観測頻度:5日ごと)により観測された分光反射率データを収集し、RGB画像の季節変化を調査した。その結果、スダジイ(コジイ)が分布するピクセルでは、開花前の緑色から開花期の明るい緑色、そして開花後の緑色への変化が検出された。これらの変化は、開花期に樹冠一面が緑色からクリーム色に変化するスダジイの植物季節の特徴をよくとらえていると示唆された。本年度の本研究の当初計画は、みほの森・横浜研究所・玉川大学キャンパス・吉田山における植物季節画像の継続的取得と、スダジイ・コナラ・クヌギの開花日やモウソウチクの開葉日の予測モデルの開発である。本年度は、コナラ・クヌギの開花日やモウソウチクの開葉日の予測モデルの構築には至らなかった一方、(1)筑波大学植物見本園や国立科学博物館附属自然教育園、高知大学へタイムラプスカメラを増設できたこと、(2)自然教育園において長期的に観測されたスダジイの開花季節情報と日平均気温の対応関係の調査ができたこと、(3)他の研究プロジェクトと関連し、3年目で計画するドローンによる空中写真の撮影が2地点でできたこと、(4)4年目で計画する高空間分解能を持つ衛星観測データと地上観測値の対応関係を調査できたことを理由として、概ね順調に進展していると自己評価する。今後は、次の6項目を重点的に行う。すなわち、(1)継続的に、みほの森・横浜研究所・玉川大学キャンパス・吉田山・筑波大学植物見本園・国立科学博物館附属自然教育園・高知大学において、スダジイ(コジイ)・コナラ・クヌギ等の植物季節画像を取得する。(2)横浜研究所において、コナラやクヌギ等の目視観察を開葉/開花期にほぼ毎日行う。(3)コナラ・クヌギの開花日やモウソウチクの開葉日の予測モデルを開発する。(4)スダジイ(コジイ)の開花日の予測モデルを高精度化する。(5)当初の計画と比べて1年前倒しで、高空間分解能を持つ衛星観測データの解析によりスダジイ(コジイ)の樹種判別の手法を開発する。(6)他の研究プロジェクトと関連し、みほの森等においてドローンによる空中写真の撮影を行う。ドローン観測に関しては、開花日や開葉日の予測にあわせた関係者の日程調整や天候予測が困難であるため、できる限り、植物季節の変化の特徴を検出しやすい日時を対象とする。リモートセンシング観測による常緑樹であるスダジイ(コジイ)の樹種判別は、落葉性の樹種(コナラ・クヌギ)と比べて、当該分野研究における科学的インパクトがより大きい。このため、今後は、スダジイ(コジイ)により力点をおいた研究を推進する。平成29年度は、スダジイ・コナラ・クヌギ・モウソウチクの開花日や開葉日を推定するモデルの作成(平成30年度)のために、千葉大学関連施設「みほの森」(東金市)・海洋研究開発機構「横浜研究所」(横浜市)・玉川大学「農学部キャンパス」(横浜市)・京都大学周辺「吉田山」(京都市)(植物季節検証サイト)において、タイムラプスカメラによるスダジイ・ツブラジイ・コナラ・クヌギ・モウソウチクなどの植物季節観測を開始・継続した。あわせて植物季節検証サイトにおける林分の状況を調査した。また、平成31年度に行うドローン観測サイト(「みほの森」・「玉川大学農学部キャンパス」・「京都市東山地区」)におけるドローン観測の事前調査として、他の研究プロジェクトと関連し、「みほの森」と「玉川大学農学部キャンパス」においてドローン観測を行い、空中写真を取得した。横浜市における里山林は、当初計画の横浜市寺家町ではなく、近隣の「玉川大学農学部キャンパス」に決定した。

以上の成果は、スダジイ・コナラ・クヌギ・モウソウチクの特徴的な植物季節(開花や開葉)を適切な時期にリモートセンシング観測することにより、里山林の樹種を広域的かつ詳細に判別するアルゴリズムの開発を目指した本研究の目的に対して、重要な基盤情報を提供する。とりわけ、常緑植物の植物季節は、落葉林と比べて観測データが少ない。このため、連続的な植物季節画像は、貴重な観測データとして特筆される。平成29年度の研究実績は、当初の研究計画に沿った内容である。また、平成31年度に予定するドローン観測の事前調査(他の研究プロジェクトと関連)・植物季節検証サイト以外におけるタイムラプスカメラの多地点設置に関する検討・植物季節や土地利用土地被覆検証に関する事前調査(現場踏破など)は、平成30年度以降の本研究を効率的に進める上で有意義であった。これらの実績を考慮し、本研究は概ね順調に進展していると自己評価した。昨年度に引き続き、千葉大学関連施設「みほの森」(里山、東金市)・海洋研究開発機構「横浜研究所」(横浜市)・玉川大学キャンパス(里山、町田市)・京都大学周辺「吉田山」(社寺林、京都市)において、スダジイ(コジイ)・コナラ・クヌギ等の植物季節画像を撮影した。より多地点において植物季節画像が得られるように、筑波大学植物見本園や国立科学博物館附属自然教育園(自然林、港区)等にタイムラプスカメラを増設した。横浜研究所では、コナラやクヌギ等の目視観察を開葉/開花期にほぼ毎日行った。上述で得られた植物季節画像は、観測年数が少ないため、国立科学博物館附属自然教育園において長期的に観測されたスダジイの満開日のデータを利用して(同園ウェブサイト上で毎週更新公開されている開花季節情報は、2009年から2018年)、満開日と日平均気温の対応関係を調査した。その結果、2018年のスダジイの開花は例年と比べて2週間程度早かったが、その原因として春先の高温状態が示唆された。千葉大学環境リモートセンシング研究センター平成30年度共同利用研究「里地里山におけるリモートセンシングによる植物季節観測の高精度化II」(研究代表者:永井信)と関連し、「みほの森」では1-2ヶ月ごと、玉川大学キャンパスでは6月と11月に、ドローンによる空中写真の撮影を行った。上述の地上観測地点周辺を対象に、SENTINEL-2衛星(空間分解能:10m、観測頻度:5日ごと)により観測された分光反射率データを収集し、RGB画像の季節変化を調査した。その結果、スダジイ(コジイ)が分布するピクセルでは、開花前の緑色から開花期の明るい緑色、そして開花後の緑色への変化が検出された。これらの変化は、開花期に樹冠一面が緑色からクリーム色に変化するスダジイの植物季節の特徴をよくとらえていると示唆された。本年度の本研究の当初計画は、みほの森・横浜研究所・玉川大学キャンパス・吉田山における植物季節画像の継続的取得と、スダジイ・コナラ・クヌギの開花日やモウソウチクの開葉日の予測モデルの開発である。本年度は、コナラ・クヌギの開花日やモウソウチクの開葉日の予測モデルの構築には至らなかった一方、(1)筑波大学植物見本園や国立科学博物館附属自然教育園、高知大学へタイムラプスカメラを増設できたこと、(2)自然教育園において長期的に観測されたスダジイの開花季節情報と日平均気温の対応関係の調査ができたこと、(3)他の研究プロジェクトと関連し、3年目で計画するドローンによる空中写真の撮影が2地点でできたこと、(4)4年目で計画する高空間分解能を持つ衛星観測データと地上観測値の対応関係を調査できたことを理由として、概ね順調に進展していると自己評価する。
組成およびポア構造傾斜高温セラミックフィルターの作製

次世代の高効率複合発電のひとつとして、高温の燃焼ガスを用いて直接タービンを回すシステムが検討されている。このシステムにおいては、高温の燃焼ガス中の含まれている微粒子をきわめて高い効率で捕捉するためのフィルターが不可欠である。このフィルター材に対しては厳しい高温特性が要求され、現存する耐熱性材料の中ではコ-ジェライトセラミックスが最適と考えられている。しかしながら、耐久性に乏しく、まだ信頼性の高いフィルターは得られていない。本研究では、高強度化とより高温での使用が可能なフィルターとして、コ-ジェライトームライト傾斜機能材料の作製を目的とした。またこの場合、高温フィルターとして基本的に具備すべき優れた耐熱衝撃抵抗特性を低下させないように、ポア構造の傾斜化も必要である。これらの目的に対して、本研究では新たにスプレー法による作製を試みた。まず、採用したノズルのスプレーパターンを調べ、最適なスプレー距離、スプレー圧力等の条件を明確にした。スプレー用原料としては、シリカゾルとアルミナゾルをベースにして調製した混合ゾルと、それらのゾルを一度仮焼後粉砕・分散して調製した二種類の懸濁液を用いた。本年度はそれぞれコ-ジェライトとムライト組成を有する懸濁液を、別々のノズルからムライト基板上に噴霧する複スプレー法により傾斜層の形成を行った。まだスプレープロセスによる作製法を確立するまでには至っていないが、焼成体(1450°C12時間)のXRD分析の結果、混合ゾルを用いることにより、組成傾斜層が得られることが明らかになった。ただし、乾燥時の収縮・変形が大きな問題として残されており、今後さらにノズルの選択、最適な懸濁液の調製、またより実際的な材料を作製するためのフィルター全体の構造について検討を行う。
難民と移住先の地元民の間の軋轢と共生に関する研究：ウガンダ北西部アジュマニの事例

2017年度には、1ウガンダ共和国北西部での現地調査、2国内外の学会とワークショップでの口頭発表、3投稿論文等の執筆を行なった。以下にそれぞれ詳細を記す。1アジュマニ県はじめウェスト・ナイル地方9県(2018年3月末時点)における調査で、難民と地元民への聞き取りを行なった。また、これまでウガンダ現地や英国で収集してきた資料の精査が進んだ。調査地に現存する資料から、1980年代2000年代のウェスト・ナイル地方の詳しい治安状況が明らかになった。そこには、この地方から周辺国へ難民が流出する背景となった緒事件について記述があり、当時の地方政府や地域住民らがどう対応したのかが伺える。また、1990年代以降の帰還民への支援についても報告されていた。これらの資料から、先行研究で言及されてきた大きな事件だけでなく、地域の人びとによって記録され記憶されている出来事について知見を得たことは意義深く、難民と地元民の社会関係を考えるうえでも参考になるものが多かった。2日本アフリカ学会での口頭発表1件(2017年5月に信州大学)、国際ワークショップでの口頭発表2件(2017年8月にウガンダのカンパラ市、9月にロンドン)である。さらに、全国の高等学校からの依頼を受けて出前授業を行なうなど、課題であったアウトリーチ活動は実現した。3最終年度内に学術雑誌に掲載された論文はない。現地調査のなかで得た聞き取りや参与観察のデータを整理し分析すること、撮影した映像や録音記録を書き起こし翻訳する作業を経て、各データを意味づけ、議論のなかに位置づけるために時間がかかっていることが大きな一因である。それらを投稿論文として結実させることは今後の重大な課題である。その他の成果としては、『アフリカ研究』に書評1本、『アジア・アフリカ地域研究』に短報1本などが掲載された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、ウガンダ共和国北西部に暮らす「難民」とかれらを受け入れる「地元民」が、国家の政策や国際社会の支援などの影響を受けながらも主体的に社会関係を築く実践を明らかにすることである。平成27年度は、ひろくサハラ以南アフリカを中心とした先行研究を精読して研究の潮流を整理し、難民を保護し支援する体制の確立と変遷のなかで、「上」や「外」からのさまざまなアクターが地域に対してどのようにかかわってきたのかを分析する作業を通して本研究の位置づけをより明確にした。日本国内や英国のロンドン大学東洋アフリカ研究学院などにおいて文献と資料を収集したほか英国で研究者ネットワークの拡大も行なった。平成26年度から実施した現地調査にもとづいて執筆した、難民と支援機関職員のあいだの支援物資配給時のやりとりにかんする短報1本が本年度中に刊行された。2016年度には、約6ヶ月間にわたる現地調査をウガンダ共和国のアジュマニをはじめとする北西部の各県で行なった。2016年現在、ウガンダ北部のウェスト・ナイル地方(West Nile Sub-Region)には8県が含まれているが、そのうち5県で新旧の難民定住地が運営されている。今回の調査では、この5県すべてをまわった。現地では、難民の受け入れ体制が既に整いつつある地域と、そうでない地域との違いや、地元民の難民受け入れに対する意識の違いについて、ウガンダで難民にかんする諸事項を管轄する首相府やUNHCR、国際人道機関の職員にインタビューするとともに、難民および受け入れ地域の地元民への聞き取り調査を重点的に行なった。とくに今回の調査では、隣国に暮らす親族や知人を訪ねて頻繁に国境を越えている人たちに焦点をあてた結果、難民と地元民といった区別は非常にあいまいであることが明らかになった。これは、交易や親族訪問などの日常的な移動に加えて、ウガンダ独立前後の出稼ぎのための移住(おもに他県への労働力流出)や、1970年代末以降から2000年代まで断続的に続いた内紛などと連鎖して人びとが移動を繰り返してきたためである。なお、上記の紛争時には、北西部で保管されていた多くの行政資料が焼失してしまったといわれているが、教会関係の施設が保存している当該地域の歴史資料の保管状態は悪くなく、それらを閲覧することができたのも収獲であった。2015年度に収集した文献を整理し、本研究の対象となるウガンダ北西部の地域史についてまとめて分析する作業が進展した。現地調査の際には、同じくフィールドワークを実施していた海外の研究者や、帰省していた現地の研究者との交流が進展し、彼/彼女らとの定期的な研究交流の必要性と、日本語以外で研究成果を発信していく重要性を再認識した。今年度のフィールドワークにおける体験を関連する先行研究の読解とともにまとめた短報1本が学術雑誌に掲載予定であり、また、昨年度に提出した博士予備論文(修士論文に相当)を投稿論文とするために書き直す作業もおこなった。2017年度には、少なくとも2件の学会発表などを控え、アウトリーチ活動を行なっていく目途がたったことは昨年度よりの大きな進展である。

調査地に現存する資料から、1980年代2000年代のウェスト・ナイル地方の詳しい治安状況が明らかになった。そこには、この地方から周辺国へ難民が流出する背景となった緒事件について記述があり、当時の地方政府や地域住民らがどう対応したのかが伺える。また、1990年代以降の帰還民への支援についても報告されていた。これらの資料から、先行研究で言及されてきた大きな事件だけでなく、地域の人びとによって記録され記憶されている出来事について知見を得たことは意義深く、難民と地元民の社会関係を考えるうえでも参考になるものが多かった。2日本アフリカ学会での口頭発表1件(2017年5月に信州大学)、国際ワークショップでの口頭発表2件(2017年8月にウガンダのカンパラ市、9月にロンドン)である。さらに、全国の高等学校からの依頼を受けて出前授業を行なうなど、課題であったアウトリーチ活動は実現した。3最終年度内に学術雑誌に掲載された論文はない。現地調査のなかで得た聞き取りや参与観察のデータを整理し分析すること、撮影した映像や録音記録を書き起こし翻訳する作業を経て、各データを意味づけ、議論のなかに位置づけるために時間がかかっていることが大きな一因である。それらを投稿論文として結実させることは今後の重大な課題である。その他の成果としては、『アフリカ研究』に書評1本、『アジア・アフリカ地域研究』に短報1本などが掲載された。研究目的遂行を目指して現地調査を実施する。その際、現行の行政区分や国境線を越境する地理空間を行き来し、互いの言語や文化を理解することもある人びとが、避難生活中や帰還後にいかに多様な社会関係を形成しているのか、個々人の日常の営みに焦点をあてて調査する。当該地域における民族誌を読みすすめるとともに調査結果を分析して各学会や研究会で口頭発表を行なうほか、査読つき論文の執筆と投稿にひきつづき努める。2016年度の現地調査では、個別事例の収集に執着したあまり、定量的なデータを入手できていない点が反省される。国内外での日常的な移動をはじめ紛争を契機に避難生活を経験した人びとの体験を丁寧におっていくことは引き続き行なう。そのうえで2017年度に予定している現地調査では、現在あらたに難民を受け入れている人びとをフォローアップすることを第一の課題とする。また、アウトリーチをしっかりと行なう。29年度が最終年度であるため、記入しない。
不動点理論を介した非線形関数解析及び非線形問題の究明

本研究は「不動点理論を介した非線形関数解析及び非線形問題の究明」と題して、種々の不動点定理を介して、非線形問題の解の存在と、その近似に関する問題を究明することを目的として研究がなされた。まず、Banach空間での極大単調作用素に対する零点の存在、及び零点を求める研究では、新しい境界条件を発見し、極大単調作用素の零点が存在するための必要十分条件を得た。これを用いて、集合値写像に対する角谷の不動点定理をヒルベルト空間まで拡張した。零点を求める研究では、凸計画法でのアイデアを利用し、ハイブリッド法による強収束定理を得た。また、バナッハ空間に適合する準非拡大作用素を新しく定義し、それを用いて、Halpern型及びMann型の強収束及び弱収束定理を得た。この研究ではさらに、極大単調作用素に対する零点集合が距離射影と異なる射影の値域であることに注目し、零点集合列のMosco収束とそれらの射影の収束の関係を明らかにした。この射影の研究において、バナッハ空間での4つ目の新しい非線形射影の発見があった。非線形非拡大半群の研究では、バナッハ空間のコンパクト集合上で、非拡大半群の平均収束法、及び点列の凸結合をとるMann型及びHalpern型の収束法を研究し、Mann型及びHalpern型の収束定理をいくつか得た。これらの結果は一般のバナッハ空間で得られたことに意義がある。また、非線形非拡大半群の共通不動点集合がある一個の非拡大写像の不動点集合と一致することも証明した。非線形変分不等式問題や相補性問題の解の存在と近似法の研究では、非拡大写像を一般化している逆強単調作用素に関する強収束及び弱収束の研究を行い、点列の平均収束法、射影法、Mann型及びHalpern型の収束法に関する定理をいくつか得た。特に、点列の平均収束法で得られた結果は、Baillonの非線形エルゴード定理をかなり一般化するものであり、射影法でえられた結果は、世界的に有名なStampacchiaの変分不等式定理を広い意味でとらえたものである。これらの結果は内外の雑誌に公表され、非常に関心がもたれた。また最近諸外国でたくさん引用されはじめたことを報告しておきたい。,これらの成果は予想以上であった。これは科学研究費を使って大量の文献収集やその整理、ならびにこの問題に興味を持っている他大学の研究者との数多くの研究打ち合わせや討論が功を奏した結果であろうと思われる。

特に非線形発展方程式及び凸最適化問題では、コンパクトを仮定して、その解を求めることを非線形エルゴード理論の平均収束法、Mann型及びHalpern型の収束法の考え方を用いて研究し、Banach空間の条件をゆるくして多くの結果を得た。制約可能性問題の解への近似法の研究では、凸計画法のこれまでのアイデアを利用し、ハイブリッド法による強収束定理をBanach空間の場合でgeneralized Projectionsを用いて得た。ここで得られた可算個の制約可能性問題の解決は、可算個の制約式からなる凸計画問題に応用されるはずである。非線形変分不等式問題や相補性問題の解の存在と近似法の研究では、逆強単調性をもった非線形作用素の変分不等式問題をHilbert空間の場合で考察し、これまでの非拡大作用素の不動点近似法のアイデアを用いて、新しい結果を得た。特に2つの非線形作用素をミックスさせた変分不等式の解の近似法では、使いやすくかつ適用範囲の広い結果を得た。これまで未解決問題とされていたBanach空間での極大単調作用素に対する0点への近似法の研究では、Halpern型及びMann型の強収束及び弱収束定理を得た。またこれを非線形最適化問題の近接点法に応用した。これらの結果は内外の雑誌に公表され、非常に関心がもたれた。また最近諸外国でたくさん引用されはじめたことを報告しておきたい。これらの成果は予想以上であった。これは科学研究費を使って大量の文献収集やその整理、ならびにこの問題に興味を持っている他大学の研究者との数多くの研究打ち合わせや討論が功を奏した結果であろうと思われる。本研究は「不動点理論を介した非線形関数解析及び非線形問題の究明」と題して、種々の不動点定理を介して、非線形問題の解の存在と、その近似に関する問題を究明することを目的として研究がなされた。特に非線形非拡大半群の研究では、Banach空間のコンパクト集合上で、非線形エルゴード理論の平均収束法、Mann型及びHalpern型の収束法を研究し、Banach空間に条件を仮定することなしで、多くの結果を得た。制約可能性問題の解への近似法の研究では、新しく準非拡大作用素を定義し、凸計画法のこれまでのアイデアを利用し、ハイブリッド法による強収束定理をBanach空間の場合で得た。ここで得られた可算個の制約可能性問題の解決を使って、可算個の制約式からなる凸計画問題に応用した。非線形変分不等式問題や相補性問題の解の存在と近似法の研究では、単調かつリプシッツの非線形作用素の変分不等式問題をHilbert空間の場合で考察し、これまでの非拡大作用素の不動点近似法のアイデアを用いて、新しい結果を得た。これまで未解決問題とされていたBanach空間での極大単調作用素に対する零点への近似法の研究では、新しく定義された準非拡大作用素を用いて、Halpern型及びMann型の強収束及び弱収束定理を得た。
研修医による医療事故防止のための職場環境改善チェックリスト作成に関する研究

医療事故の防止と医療の質の向上のためには、医療事故のハイリスク者とされる研修医の、勤務状況や仕事に関連したストレスに対する適切な対策が重要と考えられる。そこで本研究では、研修医および指導医を対象に、研修医に多い仕事上でのトラブルならびにヒヤリ・ハットがおきやすい状況についてグループ討議を計5回開催し、情報の収集と検討を行った。この検討結果を基に、研修医の仕事上のストレス要因、ヒヤリ・ハット要因に関する質問票を作成し、5施設の研修医、指導医を対象に質問票を配布した。研修医調査では、週労働時間は施設により差があったものの平均75.8時間であり、研修医が過去6ケ月間に経験したインシデント/アクシデントは、処方箋の誤りが最も多く62.2%、次いで、情報管理46.4%であった。これらのインシデント/アクシデントと関連があると回答された事項では、確認不十分、観察不十分、知識不足・誤り、手技の未熟さ、自分の勉強不足と回答する者が多かった。研修医がストレスと感じる状況は、知識、技能の欠如の自覚に関するものが上位を占めた。また研修医の仕事の質的負担や身体的負担は高く、仕事のコントロール、技能活用度が低く、疲労、不安、抑うつ、身体愁訴得点が高かった。これらの結果より、指導医から研修医へ確認やコミュニケーションを促す医療事故防止を目的とした職場環境改善チェックリストを作成し、その効果を検証した。指導医がチェックリストを携帯して研修医を指導するという介入により、指導医の意識が高まり、医行為に際しての確認の度合いが高まった。研修医の医療事故防止を目的としたチェックリストを指導医が使用することは有用であり、医療事故防止に資する可能性がある。また、簡便に利用可能であることから、研修医のみならず他の医療職にも適用可能であり、病院内リスクマネージメントシステムへの導入できる点で意義がある。近年、医療現場における事故防止対策が喫緊の課題となっているが、医療事故の多くは知識不足や思い込みによる過誤という報告もあり、とりわけ医療行為に未熟な研修医は医療事故のハイリスク群とされている。一方、研修医自身の心身の疲労やストレスが医療事故につながるケースも報告されており、研修医を対象とした適切なストレス対策を行う必要があると考えられる。そこで本研究の初年度は、東京医科大学で卒後臨床研修の指導を行っている指導医を対象としたグループ討議を実施し、参加した指導医がこれまで関わった中で研修医が実際におこしたアクシデントやインシデント、あるいはアクシデントやインシデントに発展しそうと思われた状況等について、フリーディスカッションを行った。その結果、手技に関する問題、研修医が行う処方等の問題、研修医の勤務状況について、研修医のコミュニケーションスキルについて、研修医の行う医療の現状についての問題点等が指摘され、現場での状況や課題について情報収集し、把握することができた。さらに、新人看護師等の医療職を含む様々な職種を対象にした既存のストレス調査票についてレビューし、本グループ討議で挙げられた問題点とあわせて検討し、研修医ストレス調査票案を作成した。また、次年度に指導医を対象に実施予定の調査票案を作成した。これには、努力・報酬不均衡モデル調査票やソーシャルサポート等に関する調査票、グループ討議において指摘された事項、院内で使用している「医療安全管理のガイドライン」および「インシデント・アクシデントレポート」の書式を参考に作成され、主に指導医が指摘する研修医が起こしやすいヒヤリ・ハットやその状況、背景にあると考えられる原因および研修医と指導医やコメディカルスタッフとの関わりに関するものが含まれた。この調査票を数人の指導医を対象に実施し、質問項目の整備を行い、指導医ストレス調査票案を完成させた。

本年度は、研修医ストレス調査票および指導医調査票を完成し、これを用いた無記名調査を研修医及び指導医を対象に4医療機関において実施した。研修医調査では、275名に配布し133名より回収(回収率48.4%)、指導医調査では、556名に配布し312名より回収(回収率56.1%)した。研修医調査では、20歳代が78.9%、研修1年目38%、2年目が32.%を占め、週の平均労働時間は75.8±21.9時間、月の平均当直回数は4.5±1.7回であった。ただし、会議は除かれるがカンファレンスや自分の勉強を含んでおりすべてが動務・労働しているわけではないことを明記しておく。研修医が過去6ヶ月間に経験したアクシデントまたはインシデントは、処方箋の誤りが最も多く62.2%、次いで、情報管理46.4%、点滴46.0%、検査42.9%.処置30.8%であった。これらのアクシデントまたはインシデントと関連があると回答された事項では、確認不十分、観察不十分、知識不足・誤り、手技の未熟さ、自分の勉強不足と回答する者が多かった。研修医がストレスと感じる状況は、期待されている役割が果たせていないと感じる時、患者の治療にあたりミスしないかと感じる時、など知識・技能の欠如の自覚に関するものが上位を占めた。その他、職業性ストレス簡易調査票の結果では、仕事の質的負担、身体的負担が高く、仕事のコントロール、技能活用が低く、疲労、不安、抑うつ、身体愁訴得点が高かった。疲労蓄積度自己診断チェックリストの結果では、自覚症状と勤務状況の評価の結果、総合判定において負担度が非常に高いと判定される人数が14%と多かった。指導医調査では、自分の指導する研修医が経験したアクシデントまたはインシデントと関連があると回答された事項は、確認不十分、観察不十分、知識不足・誤り、手技の未熟さに加え、情報・情報伝達がシステム上不十分であったと回答する者が多かった。また本年度は、研修医ストレス調査票、指導医調査票の調査結果より、ヒヤリハット危険予測判定図及び職場環境改善のためのチェックリストの作成に着手した。前年度までに、ヒアリングによる情報収集等を経て、研修医仕事ストレス調査票を作成し、これとあわせて勤務状況、生活習慣、医療に特化しない職業性ストレスの調査票等を用いた質問紙調査を実施した。研修医の労働の実態とストレスについての検討を行うことによって、医療事故と密接に関連する研修医の仕事ストレス要因とストレス状態について明らかにした。また、研修医のインシデント・アクシデントの発生に関連する指導医の勤務状況や仕事のストレス等についても検討した。これらの結果より、本年度は、研修医による医療事故防止に資する職場環境改善を目的とした、指導医が使用する簡便なチェックリストを作成した。某大学病院において、医行為の実施がある診療科を単位として指導医を無作為に介入群(130名)と対照群(131名)に割付し、介入群にはチェックリストを携帯し指導にあたることを指示した。チェックリストの1ケ月の使用の前後で、両群に質問紙調査を実施しその効果を検証した(回収率69%)。
下水処理プロセスにおける薬剤耐性菌の不活性化：下水道は耐性遺伝子のプールなのか？

下水処理過程における薬剤耐性菌(ARB)と耐性遺伝子(ARGs)の挙動を明らかにするために,各処理槽におけるバンコマイシンに耐性従属栄養細菌と耐性遺伝子(vanA,vanB)の存在実態を調べた。塩素消毒水を含めたすべての下水および汚泥試料からバンコマイシン耐性従属栄養細菌および耐性遺伝子が検出された。バッチ式の塩素消毒実験においてバンコマイシン耐性腸球菌(VRE)の不活化実験を行った。塩素消毒によってVREは効果的に不活化できるものの,vanA遺伝子は処理水中に残存することがわかった。以上の結果から,下水処理場はARBとARGsのプールとなり,水環境へ放流されている可能性が強く示唆された。下水処理場の各処理過程における薬剤耐性菌とその耐性遺伝子の挙動と消長を明らかにするために,大分県内の下水処理場(標準活性汚泥法)を対象に,2015年6月から毎月1回の調査を継続して実施している。昨年度までに合計10回の調査を実施した。下水処理過程を経ることで,従属栄養細菌は3log以上の除去率を示したが,塩素消毒槽からも依然として105106 cfu/100 mLの濃度で検出された。一方で,ふん便汚染の指標細菌とされる大腸菌および腸球菌は効果的に削減されることを確認した(塩素消毒槽での濃度:10 cfu/100 mL程度)。各処理槽から単離・回収した従属栄養細菌株について,抗生物質バンコマイシン(VCM)を対象に,最小発育阻止濃度(MIC)試験を実施し,VCM濃度128 μg/mLに対して耐性を有する菌株が高頻度で検出されている。各水試料から抽出したDNAを用いて,リアルタイム定量PCRによるVCM耐性遺伝子vanA,vanB遺伝子を定量したところ,各耐性遺伝子は下水処理過程において削減される傾向を示さなかった。また,汚泥試料中からも高濃度で検出された。現在までにおいて合計10回の下水処理場における調査を実施しており,今年度も継続する。これまでに,各調査日の各下水および汚泥試料から従属栄養細菌株を単離・回収し,凍結保存している。また,各試料から抽出したDNAについても凍結保存し,耐性遺伝子の定量を実施している。調査は2016年6月まで合計13回実施した。昨年度は抗生物質であるバンコマイシンを対象とし,下水試料および汚泥試料から単離・回収した従属栄養細菌株について,最小発育阻止濃度(MIC)試験を実施したが,今年度は,その他の抗生物質として,バンコマイシンに加えてシプロフロキサシン,アンピシリン,およびテトラサイクリンに対するMIC試験を実施した。なお,MIC試験に供した従属栄養細菌株は,スクリーニング試験としてバンコマイシン8.0 μg/mLを含有させたミューラーヒントン倍地上で発育できた菌株のみである。シプロフロキサシンに耐性を示した菌株はそれほど多くなく,最も検出割合が高かった試料はエアレーションタンクであった。高濃度のシプロフロキサシン(>128 μg/mL)に耐性を示した菌株は2株のみであった。一方でアンピシリンに耐性を示す菌株は非常に多く検出され,約50%の菌株が128 μg/mLに対して耐性を示した。テトラサイクリンに対しては高濃度に耐性を示す菌株は少なかったものの,2.08.0 μg/mLの濃度に耐性を示す菌株がみられた。下水処理場における月1回の現地調査は終了し,合計13回の調査を実施した。各調査日の下水および汚泥試料から従属栄養細菌株を単離しており,引き続き各抗生物質(バンコマイシン,テトラサイクリン,アンピシリン,シプロフロキサシン)の対する感受性を明らかにしていく。また,耐性遺伝子の定量も順調に進んでいる。また,バンコマイシン耐性腸球菌の塩素消毒に対する消毒効果も明らかになりつつある。水環境における薬剤耐性菌(ARB)による水系汚染および感染が問題視されている.本研究では,水環境へのARBの主要な排出源の一つとして重要である下水処理場において,バンコマイシンに耐性を有する従属栄養細菌および耐性遺伝子であるvanAおよびvanBの存在実態を明らかにすることを目的とした.調査対象の下水処理場(標準活性汚泥法,分流式)から下水および汚泥試料を採取し,各細菌数を調査した.各試料から回収した従属栄養細菌はバンコマイシンに対する薬剤感受性試験を実施するとともに,リアルタイム定量PCR法によってvanAおよびvanB遺伝子を定量した.大腸菌および腸球菌の細菌数は下水処理過程を経ることで減少し,塩素消毒槽ではそれぞれ10 cfu/100 mL以下まで削減された.一方で,従属栄養細菌は塩素消毒槽においても105 cfu/100 mLオーダーで検出された.各下水および汚泥試料から回収した従属栄養細菌株のうち,VCM濃度8.0 μg/mLに耐性を示した菌株は,3992%の割合で存在した.これらの菌株についてMIC試験を行ったところ,70%以上の菌株がVCM濃度128 μg/mLに耐性を示した.VCMに耐性を示す従属栄養細菌は塩素消毒槽を含めたすべての下水処理過程に分布していることがわかった.いずれの耐性遺伝子もすべての下水および汚泥試料から検出された。

耐性遺伝子は処理過程を経ても濃度が減少する傾向を示さず,塩素消毒槽からも検出されたことから,耐性遺伝子が残存して放流されている可能性が示唆された.vanA遺伝子は下水試料よりも汚泥試料において高濃度で検出されており,vanB遺伝子も含めて,耐性遺伝子は返送汚泥を介して処理システム中に常に存在している可能性が考えられる.塩素によるバッチ式の消毒実験では,ARBは削減できても耐性遺伝子は削減できないことが明らかとなった.下水処理過程における薬剤耐性菌(ARB)と耐性遺伝子(ARGs)の挙動を明らかにするために,各処理槽におけるバンコマイシンに耐性従属栄養細菌と耐性遺伝子(vanA,vanB)の存在実態を調べた。塩素消毒水を含めたすべての下水および汚泥試料からバンコマイシン耐性従属栄養細菌および耐性遺伝子が検出された。バッチ式の塩素消毒実験においてバンコマイシン耐性腸球菌(VRE)の不活化実験を行った。塩素消毒によってVREは効果的に不活化できるものの,vanA遺伝子は処理水中に残存することがわかった。以上の結果から,下水処理場はARBとARGsのプールとなり,水環境へ放流されている可能性が強く示唆された。1年間の下水処理場における調査を継続する(2016年6月まで)。現在,凍結保存している従属栄養細菌株についてMIC試験を行い,薬剤感受性を明らかにしていく。対象とする抗生物質は,バンコマイシン,アンピシリン,テトラサイクリン,エリスロマイシン,シプロフロキサシンとする。また,すべての下水および汚泥から抽出したDNAを用いて,VCM耐性遺伝子の定量を行い,下水処理過程における薬剤耐性菌とその耐性遺伝子の挙動と消長を明らかにしていく。対象とする抗生物質は,バンコマイシン,アンピシリン,テトラサイクリン,およびシプロフロキサシンとする。水環境工学昨年度,論文投稿に関わる校閲および印刷費を計上していたが,投稿まで至らなかった。現在,論文投稿に向けて準備中であり,29年度の早い段階で論文投稿予定である。29年度の早い段階で論文投稿予定であるため,現在,校閲の準備を進めている。
メラノサイトが表皮分布するモデルマウスによる遺伝性対側性色素異常症の病態解明

(1)ADAR1のp150アイソフォーム特異的なノックアウトマウス(p150-Adar1-KOマウス)を作成し、ADAR1 p150 isoform +/-の表現型を検討した。(2)SCF-トランスジェニック(Tg)マウスとp150-Adar1-KOマウスの交配を行い、メラノサイトが表皮に存在するSCF-Tg/p150-Adar1-KOマウスの作製を行った。そのヘテロマウスの表現型を検討した。(3)遺伝性対側性色素異常症の病因となる8個の新規ADAR1変異遺伝子を同定した。本研究の対象疾患である遺伝性対側性色素異常症(DSH)は、ADAR1遺伝子が原因遺伝子であることが明らかになり、とくにp150 isoformが本疾患に関係していると、我々が行っている本疾患患者の遺伝子診断によるデータ集積より明らかになっている。そのため、ADAR1ノックアウト(KO)マウスは致死的であるとすでに報告があるため、ADAR1 p150特異的KOマウスを作製した。ヘテロマウスの繁殖と生育が予想以上に悪く、発育が予定通り進まなかったため、マウスの確保に時間がかかり、H21年度分の研究内容と予算を一部翌年に繰り越しておこなった。この途中で、予想に反して、ADAR1 p150特異的KOマウスもやはりADAR1 KOマウスと同じ時期に胎児致死になることが分かった。つまり、胎児致死になるにはp150 isoformも関与していることが明らかになった。また、ADAR1 p150特異的ヘテロマウス(成体)の四肢を形態学的に観察したが、肉眼的にヒトで起こるDSHを示唆するような色素異常は見られなかった。また、メラノサイトを免疫染色などが必要なしに観察できるようにするために、ADAR1 p150特異的ヘテロマウスをDct-LacZトランスジェニックマウスと交配し、メラノサイトの分布について更に現在検討を進めている。また、ADAR1 p150特異的ヘテロマウスを用いたDSHモデルマウスを作製するため、さらに交配を進め、現在、形態学的な観察を進めている。そのため、ADAR1ノックアウト(KO)マウスは致死的であるとすでに報告があるため、昨年度までに、ADAR1 p150特異的KOマウスの観察により、ADAR1 p150特異的KOマウスもやはりADAR1 KOマウスと同じ時期に胎児致死になり、胎児の正常な発育にはp150 isoformも関与していることが明らかになったが、KOマウスのヘテロマウスにはDSHに似た表現型は得られなかった。そこで、本年度(H22年度)は、さらに詳細に表現型を検討するため、ADAR1 p150特異的ヘテロマウスをDct-LacZトランスジェニックマウスと交配し、メラノサイトの分布を容易に可視化した。また、本疾患の表現型が得られやすいような試みとして、ADAR1 p150特異的KOヘテロマウスとK14-SCFトランスジェニックマウスを交配して、メラノサイトが表皮基底層に分布するようにした遺伝子改変マウスを作成した。この成体マウスの四肢を形態的に観察したが、肉眼的にヒトで起こるDSHを示唆するような色素異常は見られなかった。この遺伝子改変マウスの無毛の乳児で、色素沈着が明らかになる時期に、同様に四肢を形態学的に観察したが、ADAR1-p150 KOの有無には、やはり明らかな表現型の差異は認めなかった。この研究と平行として、本疾患患者の遺伝子診断を行い、新規変異を明らかにした。これによって更なる本疾患の解明につなげていきたい。本研究の対象疾患である遺伝性対側性色素異常症(DSH)は、ADAR1遺伝子が原因遺伝子であることが明らかになり、その後、とくにp150 isoformが本疾患に関係しているということが、本疾患患者の遺伝子診断による遺伝子変異データの集積より明らかになっている。また、ADAR1ノックアウト(KO)マウスは致死的であるとすでに報告がある。そのため、本研究ではADAR1 p150特異的KOマウスの表現型の検討を行ったがヘテロマウスにはDSHに類似した表現型は認めなかった。本疾患の表現型が得られやすいような試みとして、ADAR1 p150特異的KOヘテロ

マウスとK14-SCFトランスジェニックマウスを交配して、メラノサイトが表皮基底層に分布するようにした遺伝子改変マウスを用いて検討したが、形態学的には明らかな表現型の差異は認めなかった。そこで本年度は、この遺伝子改変マウスについてさらなる検討を計画した。まず、胎生期から出生後までの経時的な表現型の検討を行い、さらに病理組織学的な検討を行う。さらにp150 isoformの誘導による表現型の出現の有無について検討を行う。これまで、これらについて実験を進めてきたが、まだ結論が出ていない。研究期間は終了してしまったが今後も継続して本課題について検討していきたい。この研究と平行して本疾患患者の遺伝子診断を行い、本研究期間内に8つの新規変異を明らかにし、それらを学術誌に報告した。これによって更なる本疾患の解明につなげていきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。