hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学生の算数メタ認知能力評価法の開発及び応用可能なメタ認知を育成する指導法の開発

担任教員によるメタ認知評価基準の開発:前年度、クラス担任が算数授業の中で児童のメタ認知能力を評価する「メタ認知能力評価基準」(9項目)を作成し,妥当性を検証した。小学校5年生2クラスの担任教師による児童の評価は、上記の算数文章題調査の問題解決得点やメタ認知得点と比較的高く相関しており、基準関連妥当性が認められた。その一方で、両クラスのメタ認知評価点の平均値には約3点もの違いがあり、評価が担任の判断基準に大きく左右されるという問題点が明らかとなった。そこで本研究では,評価項目を再検討し7項目に精選するとともに,各評価項目の評価基準をより具体的にすることで,絶対的な評価を行いやすくなるよう修正を行った。また,2クラスの担任による自クラス児童の評価に加え,両クラスの授業補助にあたった2名の学生ボランティアが同じ児童の評価を行うことにより,再度妥当性の検討を行った。妥当性検証のための外的基準は、前年度の研究と同一の算数文章題である(問題解決得点(11点満点)と、「なぜそのように考えたか」への記述をメタ認知得点(15点満点)として得点化)。2名の学生ボランティア間、また、クラス担任と学生ボランティアの間で、子どものメタ認知の評価は一貫していた(比較的強い相関)。一方、担任評価は、クラス間で平均値に約4点もの違いがあり,今回も担任教師によって評定の判断基準が異なっていたと言わざるを得ない。担任のメタ認知評価点と算数文章題の問題解決得点並びにメタ認知得点との間には,比較的強い相関が見られ,前研究と同様に基準関連妥当性はある程度高いことが確認された。修正版の本評価基準は,全体としてはメタ認知の指標として妥当であり,同じ児童の年度当初と年度末の得点を比較したり,授業での指導に生かすことは十分に可能である。一方,異なる評価者による児童のメタ認知評価を比較することは適切とは言えないであろう。研究自体は、1「メタ認知的支援を伴う算数指導法」による実験授業、2担任教員によるメタ認知評価基準の開発、の2つとも実施することができた。しかし、1の実験授業の効果については現在分析中であり、2のメタ認知評価基準の開発については、予想されるような結果が得られていないため、評価項目や評価方法などをさらに検討していく必要がある。1「メタ認知的支援を伴う算数指導法」の開発まず、今年度末に行なった介入授業・事前事後テストのデータの分析を行う。現段階の分析では、メタ認知の介入授業を行なったクラスで想定通りにメタ認知が伸びていることがわかったが、個人単位での変化について検討を行い、介入授業後に成績が伸びた児童にはどのような特徴があるのかを明らかにしたい。その上で、オリエンテーション授業の方法を改善し、また、事前事後調査も改善した上で、再度実験授業・調査を行いたい。特に、現在行なっている事前事後テストは、子どもの問題解決の伸びをうまく測定できていないと考えられるため、大幅な改善を行いたい。2メタ認知評価基準の作成:問題点をふまえて評価項目を再検討・精選するとともに、各評価項目の評価基準をより具体的にすることで、絶対的な評価を行いやすくなるよう修正を行う。学年当初のメタ認知評価と学年末でのメタ認知評価を行い、長期的な伸びがみられるかどうかについても検討を行いたい。1平成27年度に実施した「メタ認知的支援を伴う算数指導法」を修正し、公立小学校5年生の算数授業で介入実験授業を行った。主な修正点は、オリエンテーション授業でメタ認知を意識づけるためのビデオ説明を行ったこと、児童がノートに書いたメタ認知的思考に対する指導と賞賛をより強化したことなどである。オリエンテーション授業。a)メタ認知の例示:ビデオの中で、小学生(大学生が演じている)が算数の文章題を解くが、間違ってしまう。そこに「もう1人の自分(頭の中の先生)が現れ、自分自身にアドバイスを行うことで最終的に問題を解くことができる。b)ノート例の配布:目標としてほしいノートの記述例を記載したプリントを配布した。介入授業:例題を解きながらノートに頭の中の先生の言葉を書く訓練を行った(ノート指導)。介入授業後にノートを回収し,授業者が評価コメント(メタ認知を促す)を書いて返却すると共に、質が良い児童のノートのコピーを「ノート通信」という形で全員に配布した。効果の検証。介入授業の前後に事前調査と事後調査を行った。調査課題は、「過剰情報問題」であり、立式や解答などを問題解決得点として得点化すると共に、解決中の思考を吹き出しに答えさせ、メタ認知得点として分析した。実験授業の前後で得点は変化せず、指導の効果は認められなかった。2担任教員によるメタ認知評価基準の開発:クラス担任が普段の算数授業の中で児童のメタ認知能力を評価する「メタ認知能力評価基準」(9評価項目からなる)を作成し,妥当性を検証した。小学校5年生2クラスの担任教師による自クラスの児童の評価は、上記の算数文章題調査の問題解決得点やメタ認知得点と比較的高く相関しており、基準関連妥当性が認められた。研究自体は、1「メタ認知的支援を伴う算数指導法」による実験授業、2担任教員によるメタ認知評価基準の開発、の2つとも予定通り実施することができた。しかし、1の実験授業の効果が全く見られなかったため、その原因を分析し、再度実験授業を行う必要がある。

担任教員によるメタ認知評価基準の開発:前年度、クラス担任が算数授業の中で児童のメタ認知能力を評価する「メタ認知能力評価基準」(9項目)を作成し,妥当性を検証した。小学校5年生2クラスの担任教師による児童の評価は、上記の算数文章題調査の問題解決得点やメタ認知得点と比較的高く相関しており、基準関連妥当性が認められた。その一方で、両クラスのメタ認知評価点の平均値には約3点もの違いがあり、評価が担任の判断基準に大きく左右されるという問題点が明らかとなった。そこで本研究では,評価項目を再検討し7項目に精選するとともに,各評価項目の評価基準をより具体的にすることで,絶対的な評価を行いやすくなるよう修正を行った。また,2クラスの担任による自クラス児童の評価に加え,両クラスの授業補助にあたった2名の学生ボランティアが同じ児童の評価を行うことにより,再度妥当性の検討を行った。妥当性検証のための外的基準は、前年度の研究と同一の算数文章題である(問題解決得点(11点満点)と、「なぜそのように考えたか」への記述をメタ認知得点(15点満点)として得点化)。2名の学生ボランティア間、また、クラス担任と学生ボランティアの間で、子どものメタ認知の評価は一貫していた(比較的強い相関)。一方、担任評価は、クラス間で平均値に約4点もの違いがあり,今回も担任教師によって評定の判断基準が異なっていたと言わざるを得ない。担任のメタ認知評価点と算数文章題の問題解決得点並びにメタ認知得点との間には,比較的強い相関が見られ,前研究と同様に基準関連妥当性はある程度高いことが確認された。修正版の本評価基準は,全体としてはメタ認知の指標として妥当であり,同じ児童の年度当初と年度末の得点を比較したり,授業での指導に生かすことは十分に可能である。一方,異なる評価者による児童のメタ認知評価を比較することは適切とは言えないであろう。研究自体は、1「メタ認知的支援を伴う算数指導法」による実験授業、2担任教員によるメタ認知評価基準の開発、の2つとも実施することができた。しかし、1の実験授業の効果については現在分析中であり、2のメタ認知評価基準の開発については、予想されるような結果が得られていないため、評価項目や評価方法などをさらに検討していく必要がある。1「メタ認知的支援を伴う算数指導法」の開発:まず、昨年度の介入授業・事前事後テストのデータの再分析を行う。クラス単位では、群間差や介入授業前後の差が見られなかったが、個人単位での変化について検討を行い、介入授業後に成績が伸びた児童にはどのような特徴があるのかを明らかにしたい。その上で、オリエンテーション授業の方法を改善し、また、事前事後調査も改善した上で、再度実験授業・調査を行いたい。2メタ認知評価基準の作成:問題点をふまえて評価項目を再検討・精選するとともに、各評価項目の評価基準をより具体的にすることで、対的な評価を行いやすくなるよう修正を行う。また、クラスの担任による自クラス児童の評価に加え、学生ボランティアが同じ児童の評価を行うことにより、評価者間の一致度・妥当性の検討を行いたい。1「メタ認知的支援を伴う算数指導法」の開発まず、今年度末に行なった介入授業・事前事後テストのデータの分析を行う。
大気環境における潮解性物質表面の原子単位局所溶解制御

大気環境に曝した固体表面には、大気中に存在する水分子が吸着し、厚さがナノメートル単位の極めて薄い水膜が形成される。本研究の目的は、このような水薄膜下の固液界面で生じる、固体の溶解・析出過程の解明である。そのために、加湿した大気中で、潮解性物質KBrを試料とした周波数変調原子間力顕微鏡(FMAFM)計測を行い、KBr-水界面の特性を解析した。探針試料間距離を掃引して取得したKBr面直方向への力分布計測から、RH45%程度を境に吸着水膜の厚みが増大した。RH30%-45%では、KBr(001)面テラス上に水膜は検出できなかった。RH50%-60%では、KBr-探針間に厚さ約3nmの水膜が生じた。水膜の構成は、4層の水和層(厚さ約1nm)と液体的な水の層(厚さ約2nm)であった。液体的な水が存在する表面状態で、AFM探針を用いてKBr結晶表面に力を印加すると、探針直下の微小領域でイオン溶解を誘起できることを明らかにした。力に誘起された結晶溶解を面内方向の二次元走査に応用し、最表面よりも深い領域のKBr(001)面を原子分解能で観察できることを実証した。RH30%-45%で取得したマイクロメートル単位の二次元走査では、KBr(001)面ステップテラス構造に加えて、ステップ端から探針走査方向に延びた帯状の構造を検出した。帯状構造のサイズは湿度の上昇に伴い増大したため吸着水由来といえる。原子フラットなテラス面は水分子1つないし2つの均一な水膜で覆われていること、余剰な吸着水はステップ端に蓄えられること、水アイランドとしてはテラス上に安定に存在しないことを明らかにした。そのために、加湿した大気中で、潮解性物質KBrを試料とした周波数変調原子間力顕微鏡(FM-AFM)計測を行い、KBrー水界面の特性を解析する。今年度は、まず再現性良く原子分解能計測が行えるよう装置を改良した後、異なる湿度でのKBr(100)ー水界面の水和構造観察を行った。装置改良は以下のように行った。高湿度で計測回路が動作不良を起こすことを防ぐために、装置全体に防湿処理を施した。表面観察に用いる力の検出感度を向上させるために、力センサー変位検出回路の低雑音化を行った。外部振動が計測データに与える影響を低減するために、除震機構を見直した。表面走査時に生じる装置全体の共振を抑制するために、フレーム剛性を向上させた。これらによって原子分解能が再現性良く得られるようになった。これまでにKBr(100)表面の観察は相対湿度(RH)20%から80%の大気中で行った。マイクロメートル単位の二次元走査の結果、RH30%では鮮明なステップテラス構造の観察像が得られたが、RH40%を超えると徐々にステップ端が不安定化した。また、ナノメートル単位の境域走査と面直方向の力分布計測から、RH40%以上では固液界面に複数層の水和構造が形成されており、RH60%以上では水和構造の上に流動的な水の層が形成されていることが分かった。これらの結果は、RHが約40%の時に、KBr(100)ー水界面特性に大きな変化が生じていることを示している。潮解性物質表面および固液界面の水和構造の原子単位解析は本研究によって切り開かれている。本研究では高湿度大気環境でFM-AFM計測を行うために装置改良に取り組み、湿度制御しながら再現性良く原子単位の相互作用計測を行えるようにした。湿度を制御しながらKBr(100)を試料としたFM-AFM計測を行い、ステップテラス構造を対象とした広域走査では鮮明さが湿度に依存して変化することを明らかにした。異なる湿度で試料面直方向の力分布計測を行い、RHが40%を超えるとKBr表面に複数層の水和構造が形成され、KBr結晶のいわゆる溶け易さが急激に変化することを明らかにした。これらはおおよそ研究計画通りの進捗状況であり、本研究課題はおおむね順調に進展している。

液体的な水が存在する表面状態で、AFM探針を用いてKBr結晶表面に力を印加すると、探針直下の微小領域でイオン溶解を誘起できることを明らかにした。力に誘起された結晶溶解を面内方向の二次元走査に応用し、最表面よりも深い領域のKBr(001)面を原子分解能で観察できることを実証した。RH30%-45%で取得したマイクロメートル単位の二次元走査では、KBr(001)面ステップテラス構造に加えて、ステップ端から探針走査方向に延びた帯状の構造を検出した。帯状構造のサイズは湿度の上昇に伴い増大したため吸着水由来といえる。原子フラットなテラス面は水分子1つないし2つの均一な水膜で覆われていること、余剰な吸着水はステップ端に蓄えられること、水アイランドとしてはテラス上に安定に存在しないことを明らかにした。次年度は、湿度変化に伴うKBrー水界面特性の詳細解析を進める。その際、およそRH40%で生じる固液界面の特性変化に特に注目する。また、解析結果をもとに、KBrおよび水和水分子に印加する力を精密に制御し、潮解性物質KBrの溶解/析出過程の力学的制御を試みる。年度末に購入したセラミック材の最小ロット価格が想定より高く、残額が学内工作施設での工作費用に不足した。そのため、加工依頼を翌年度に延期し、残額が生じた。
末梢神経と免疫細胞のクロストーク　「皮膚掻痒のメカニズム解析を目指して」

アトピー性皮膚炎(AD)の増悪時、皮膚常在細菌叢の菌の種類が著しく減少し、黄色ブドウ球菌が過半数を占めると近年報告されている。また、好塩基球はTヘルパー2型炎症において、炎症のイニシエーターとして働くことが報告されている。しかしながら、黄色ブドウ球菌が増加したようなアトピー性皮膚炎の増悪時における好塩基球の役割についてはわかっていない。そこで、我々は黄色ブドウ球菌の死菌を塗布し慢性皮膚炎を誘発し、末梢神経と好塩基球の役割について検証した。これまでに、好塩基球除去マウスや薬剤的除神経モデルマウスを用いると、黄色ブドウ球菌誘発皮膚炎に伴う耳介腫脹が減弱していた。また、薬剤的除神経モデルマウスでは、好塩基球の浸潤が低下していることが分かった。さらに、これら好塩基球の活性化マーカーを調べると活性が低下していた。in vitroの実験においても黄色ブドウ球菌の死菌で刺激した脊髄後根神経節細胞(DRG)の初代培養と骨髄細胞中の好塩基球を共培養することで、好塩基球の活性化に変化があることを見出した。また、実際のアトピー性皮膚炎のサンプルを用いた免疫染色において、好塩基球は皮膚末梢神経の近傍に浸潤しており、黄色ブドウ球菌皮膚炎モデルにおいても同様の結果を認めた。以上より、好塩基球と末梢神経が共同して、黄色ブドウ球菌誘発皮膚炎モデルの形成に寄与していることがわかった。分子メカニズムの詳細については、現在検討中である。同じく皮膚常在菌の一つであるカンジダ菌による皮膚炎では、皮膚末梢神経が直接カンジダ菌を認識し、ある種の神経ペプチドを介して、真皮樹状細胞に働き感染防御に働くと報告された。しかし、ADで浸潤する好塩基球と末梢神経の関係については明らかになっていない。そこで、我々は黄色ブドウ球菌を塗布し慢性皮膚炎を誘発し、末梢神経と好塩基球の役割について検証した。まず、好塩基球の役割を検討するため、好塩基球除去マウスを用いた。ジフテリアトキシン投与により、好塩基球を特異的に除去できるマウスを使用した。好塩基球除去マウスでは黄色ブドウ球菌誘発の皮膚炎モデルにおける、耳介腫脹が減弱した。次に、末梢神経の役割を明らかにするため、薬剤による除神経を実施した。薬剤的除神経モデルでは、耳介腫脹が減弱し,皮膚への好塩基球浸潤数も低下した。このことから、黄色ブドウ球菌誘発皮膚炎モデルで、末梢神経が好塩基球の皮膚への浸潤に関与する可能性が示唆された。続いて黄色ブドウ球菌の末梢神経に対する作用を検討するために、in vitroで脊髄後根神経節細胞を培養し、黄色ブドウ球菌で刺激した。刺激した脊髄後根神経節細胞の培養上清中にケモカインの産生を認めた。このことから、皮膚炎症時に好塩基球と末梢神経が相互作用し、炎症増悪に寄与している可能性が示唆され、今後さらに詳細に検討していく予定である。好塩基球と末梢神経の関係性につき、まずはin vitroでの研究をすすめており、おおむね順調に進展していると考える。前年度までに、好塩基球除去マウスを用いると、黄色ブドウ球菌誘発皮膚炎における耳介腫脹の減弱を認めた。薬剤的除神経モデルにおいて、同様の皮膚炎を誘発すると耳介腫脹が減弱し、好塩基球の皮膚絵の浸潤も低下していることが分かった。今年度に入りさらに、薬剤的除神経モデルの皮膚局所におけるケモカイン産生を測定したところ、好塩基球の遊走にかかわると知られているCCL5/RANTESやCCL2/MCP-1の産生が低下していることがわかった。また、脊髄後根神経節(DRG)を採取し培養したのちに、黄色ブドウ球菌の死菌や、黄色ブドウ球菌の壁構成成分であるリポテイコ酸で刺激すると、DRGからのCCL5やCCL2の産生が濃度依存性に増加することが分かった。またリボテイコ酸で刺激したDRGの培養上清を用いることでin vitroにおいて好塩基球の走化性が増加することがわかった。マウスモデルを用いた証明と、脊髄後根神経節細胞を培養した実験を組み合わせることで、さまざまな角度から証明できているため。

これまでに、好塩基球除去マウスや薬剤的除神経モデルマウスを用いると、黄色ブドウ球菌誘発皮膚炎に伴う耳介腫脹が減弱していた。また、薬剤的除神経モデルマウスでは、好塩基球の浸潤が低下していることが分かった。さらに、これら好塩基球の活性化マーカーを調べると活性が低下していた。in vitroの実験においても黄色ブドウ球菌の死菌で刺激した脊髄後根神経節細胞(DRG)の初代培養と骨髄細胞中の好塩基球を共培養することで、好塩基球の活性化に変化があることを見出した。また、実際のアトピー性皮膚炎のサンプルを用いた免疫染色において、好塩基球は皮膚末梢神経の近傍に浸潤しており、黄色ブドウ球菌皮膚炎モデルにおいても同様の結果を認めた。以上より、好塩基球と末梢神経が共同して、黄色ブドウ球菌誘発皮膚炎モデルの形成に寄与していることがわかった。分子メカニズムの詳細については、現在検討中である。生体における反応を中心に、末梢神経と好塩基球の関係性をさらに明らかにしていく予定である。具体的には、アトピー性皮膚炎を模倣した動物モデルを用い、末梢神経と好塩基球の関係性を明らかにしたい。神経特異的に蛍光色素を有するマウスを用い、好塩基球の皮膚への浸潤と皮膚末梢神経との位置関係を明らかにするため、二光子励起顕微鏡などを用い、解析を進める予定である。このような知見から得られたものが、ヒトのアトピー性皮膚炎では認められるのか、という点についても検討をすすめる予定である。黄色ブドウ球菌が末梢神経を活性化するメカニズムや、好塩基球の皮膚掻痒における役割をより詳細に明らかにしていきたいと考える。またこれまで分かった知見に関しては、広く世間に発表し、積極的に論文発表を行う。
リアルタイムマグマトモグラフィに向けた震源と解析法の研究

活動的火山におけるマグマの動きを、精密に制御された震源装置を連続で稼働させることにより検出するための基礎研究を実施した。桜島火山に於ける構造探査データを用いた解析により、現在稼働中の震源装置で火山モニタリングが現実的に可能であることが明らかになった。また構造不均質の大きな火山で有効と考えられる直線加振型低周波震源の稼働実験を行うことにより、その有用性も確認することができた。本研究は、課題の目的を達成するため、(1)火山における低周波震源の効果の検証、(2)直線震源の高精度化および火山における実用化の課題解明、(3)低周波信号を用いた波形インバージョン法の研究の3点について研究を実施することとしている。平成20年度は、(1)については、淡路島のアクロス震源装置室に鹿島建設より借用した直線加振機を設置し、8日間にわたる実験を行った。実験では消費電力、操作性、発生は形上の問題点を明らかにするため、各種の計測を行った。計測記録は現時点で解析中であるが、消費電膂力、操作性、波形等の運転上の課題については、実用上の問題はほとんど無いことが判明した。(2)については、(1)の実験の際に、震源周辺に加速度計を設置して信号精度の検証のための計測を行った。データは現在解析中である。(3)については、3次元の差分法による波動計算をおこない、火山の地下の火道にマグマが上昇してきた際の物性変化および振動波形の変化についてシミュレーション計算をおこなった。また物性変化に対応した伝達関数変化の計算と、その変化を用いた簡単なシミュレーションを行い、能動震源によるインバージョンが可能であることを、定性的に確かめた。平成21年度は、火山において、能動震源を用いたリアルタイムマグマモニタリングの可能性の検討のために、以下の3つの研究を実施した。(1)火山地域における低周波信号の伝達効率の確認初年度に実施した淡路島と異なる地質の場所である栃木県の大谷地域(凝灰岩地質)において、10日間にわたる低周波震源の実験を行った。実験は110Hzまでの周波数帯域で、直交2方向に加振を行った。周辺に密に配置された126点の観測網を用いて信号を連続取得した。信号の取得効率を調べた結果、30分のスタッキングにより3km程度離れた地点でも十分なSN比で信号が捉えられることを確認した。(2)低周波震源信号の高精度化(山岡・渡辺)前年度淡路における実験で取得したデータの解析を進め、単振動時の信号安定性と、複数信号発生時の信号安定性について、実用上問題がないことを確認した。(3)低周波震源による火山の構造変化インバージョンの手法開発(渡辺・中道)具体的な火山として、桜島火山を想定することにした。まず桜島で行われた構造探査データを入手し、観測波形がMATLABにて表示可能になるようなデータフォーマット変換を行った。また桜島で行われた地震波構造探査の解析結果を利用して、桜島における構造モデルを作成した。平成22年度は、火山において、能動震源を用いたリアルタイムマグマモニタリングの可能性の検討のために、以下の3つの研究を実施した。(1)火山地域における低周波信号の伝達効率の確認大谷において実施した実験において、周辺に設置された120点余りの地震計で記録されたデータを用い、場所による見かけ速度分布を求めた。その結果、地質構造と相関の良い結果が得られ、本手法による地下構造モニタリングの可能性が確認された。(2)低周波震源信号の高精度化(山岡・渡辺)本年度大谷地域で得たデータを用いて、地下構造情報を取得するための解析を行った。信号の伝達関数を取得するための手法の開発、および取得された伝達関数から観測点間の相関を調べ、自然地震の解析記録と比較することにより、地下構造の違いが見かけ速度に反映されることを確認した。(3)低周波震源による火山の構造変化インバージョンの手法開発(渡辺・中道)桜島において実施された人工地震の記録を用いて、火山体における減衰散乱効果を推定した。その結果から桜島に能動震源を設置した場合の、観測機関と信号のSN比の関係を得た。また桜島の地形データと、構造探査によって得られた構造を用い、地下構造変化に対するインバージョン可能性を検討した。数ヶ月の計測時間によりマグマの移動から期待される変動が捉えられることがわかった。
公共図書館における郷土資料活動の歴史研究:オーラル・ヒストリー・アーカイブの構築

本研究では、戦後日本の公共図書館における郷土資料活動の歴史を記述することを目的に、東京・三多摩と新潟県の図書館を調査した。前者は戦後に図書館が開館し、今日まで継続的に郷土資料活動を行っている地域、後者は戦前から図書館があり、かつ積極的に郷土資料活動を行っていた地域である。具体的には、文献調査、インタビュー調査、現地調査を行ってデータを整理し、それぞれの地域の郷土資料活動についての記録をまとめた。次年度以降もフォローアップ調査を行い、オーラル・ヒストリー・アーカイブを完成させる予定である。本研究の最終目標は次の2点である。(1)戦後日本の公共図書館における郷土資料活動の歴史を記述すること。(2)郷土資料の収集・整理・保存・提供に対してどのような取り組みが行われてきたのか,未着手なものがあればその要因は何であるかを調査して,現在の公共図書館が解決しなくてはならない郷土資料問題の全体像を明らかにすること。これまでに研究代表者が行った研究から,郷土資料活動には,東京・三多摩地域と新潟・新津市(現新潟市)の図書館および図書館員が大きな貢献をしていることが明らかになった。本研究2年間の具体的な目的は,この2つの地域に限定して,文献調査とアンケート調査,インタビュー調査を行い,当該地域の郷土資料活動の歴史に関するオーラル・ヒストリー・アーカイブを構築することである。今年度は,オーラル・ヒストリーや社会調査に関する文献を収集して手法を学び,東京・三多摩地域の図書館30館を対象にアンケート調査,現地調査,インタビュー調査を行った。調査結果をもとに各館が所蔵する郷土資料の収集方針と収集内容,過去の郷土資料担当者から現在の担当者に至るまでの業務内容とその変遷を明らかにし,全館共通の事項と各館固有の事項が通覧できるアーカイブ作成のためのデータを整理した。並行して,両地域における郷土資料活動の重要人物である青木一良について調査し,青木が戦前勤務した台湾総督府図書館時代に影響を受けたと推察される山中樵館長との関係など,詳しい人物像の記述を行った。研究代表者が行ってきた過去の研究から,郷土資料活動には,東京・三多摩地域と新潟・新津市(現新潟市)の図書館および図書館員が大きな貢献をしていることが明らかになった。今年度は,昨年度に引き続き,オーラル・ヒストリーや社会調査に関する文献を収集し,調査研究に役立てた。2011年3月11日に発生した東日本大震災による被害が本研究に与えた影響は大きく,震災以前までの研究で位置づけていた図書館の郷土資料や地域図書館の役割を改めて捉え直す必要性が生じた。当初の研究計画どおり,新潟の図書館への訪問調査およびインタビュー調査を進めつつ,岩手県沿岸部の被災地図書館を訪問し,当該図書館の郷土資料の被害状況を調査した。東北での現地調査の結果は,今後の研究に役立てていきたい。新潟で行った調査の結果,新潟県立図書館が県内市立図書館を支援してきた歴史は明治・大正期まで遡り,図書館支援の一環に郷土資料活動が含まれていたことが分かった。また,地震被害という共通体験を持っていることこそが,新潟県全域に共通する地域性であり,各図書館の郷土資料に対する意識の高さへと通ずることが明らかになった。
CD40L抑制による肺胞毛細血管再生効果の研究-線維化肺における呼吸機能再生-

1.特発性肺線維症患者の外科的肺生検標本から連続組織切片を作成し、抗CD34抗体と抗vWF抗体による2重免疫組織染色にelastica-Masson染色の重染色をしたうえで、肺線維化に伴う肺胞毛細血管の構築変化を、3次元コンピューター画像解析装置によって立体再構築したうえで解析をおこなった。この結果、肺胞毛細血管は線維化病変においてCD34産生能を失いvWF陽性となり、肺静脈へ連結することを確認した。線維化していない肺胞毛細血管の増殖は核内のKi67陽性を証明することによってさらに確実化した(Am J Respir Med Crit Care Med, in press)。2.マウス・ブレオマイシン肺における骨髄由来幹細胞による肺組織修復を、GFPトランスジェニックマウスからの骨髄移植をした上で観察した、その結果、肺胞細胞に加えて肺胞毛細血管にも骨髄由来細胞が存在することを、蛍光免疫染色を用いることによって示した。smooth muscle antibodyを産生するGFP陽性肺線維芽細胞は示されなかった。3.MAA-PEIを用いたHGF遺伝子導入によって、導入遺伝子が肺胞上皮細胞と肺胞毛細血管に効果的に発現していることを示し、また、ブレオマイシン肺傷害後の線維化を効果的に抑制することを示した。その直接的な効果としては、抗アポトーシス作用によるもので、その結果、アポトーシスから誘導される炎症、さらに線維化過程を効果的に抑制していることを示した。4.MAA-PEIを用いたHGF遺伝子導入による骨髄由来幹細胞への影響を観察した。その結果、HGFによる抗アポトーシス作用によって、骨髄由来幹細胞による組織修復が著明に抑制されることを示した。(2-4に関して投稿中)1.特発性肺線維症患者の外科的肺生検標本から連続組織切片を作成し、抗CD34抗体と抗vWF抗体による2重免疫組織染色にelastica-Masson染色の重染色をしたうえで、肺線維化に伴う肺胞毛細血管の構築変化を、3次元コンピューター画像解析装置によって立体再構築したうえで解析をおこなった。(2-4に関して投稿中)1.MAA-PEI+plasmid hHGF-cDNAの合成とマウスブレオマイシン肺に対する影響の検討プラスミドpCAGGSにhuman HGF cDNAを組み込み、さらにMAA-PEIの結合体に結合させたMAA-PEI/pCAGGS-hHGFをC57/BL6マウスの尾静脈から注入し、その肺内での発現を、hHGF発現プラスミド(pCAGGS-hHGF)による効果と比較した。その結果、プラスミド単独投与に比べて、MAA-PEIに結合させたプラスミドのほうが肺内での発現効率が高まり、1μgで10μgに相当するhHGFを発現させた。また発現する期間もプラスミド単独投与によるhHGF発現が3日後がピークで、5日目には消退するのに対し、MAA-PEIに結合させたプラスミドでは4日後にピークとなり、その後発現は減退するものの、10日間以上の弱い発現が継続した。MAA-PEI/pCAGGS-hHGFをC57/BL6マウスの尾静脈から注入した3日後の肺内の血管内皮細胞、肺胞上皮細胞、肺胞マクロファージなどの免疫細胞へのhHGF遺伝子導入をin situ RT-PCRによって顕微鏡下に確認した。C57/BL6の気道内にブレオマイシンを注入して生じるブレオマイシン肺傷害後の肺線維化に対して、pCAGGS-hHGF(10μg)単独でもMAA-PEI/pCAGGS-hHGF(1μg)でも抑制効果が認められることを示した。2.GFP産生マウスの幹細胞による新生血管の確認ブレオマイシンによる肺線維症モデルマウスに対してGFP発現マウスの骨髄細胞を静注することによって、肺胞毛細血管内皮細胞の血管新生を確認した。今後は血管内皮細胞以外にも肺胞上皮細胞、間葉系細胞、炎症細胞の再生に際してどのような組織内分布を行うのかを顕微鏡下に観察をさらに継続していく予定である。

1.特発性肺線維症患者の外科的肺生検標本から連続組織切片を作成し、抗CD34抗体と抗vWF抗体による2重免疫組織染色にelastica-Masson染色の重染色をしたうえで、肺線維化に伴う肺胞毛細血管の構築変化を3次元コンピューター画像解析装置によって立体再構築したうえで解析をおこなった。この結果、肺胞毛細血管は線維化病変においてCD34産生能を失いvWF陽性となり、肺静脈へ連結することを確認した。線維化していない肺胞毛細血管の増殖は核内のKi67陽性を証明することによってさらに確実化した(Am J Respir Med Crit Care Med, in press)。2.マウス・ブレオマイシン肺における骨髄由来幹細胞による肺組織修復を、GFPトランスジェニックマウスからの骨髄移植をした上で観察した。その結果、肺胞細胞に加えて肺胞毛細血管にも骨髄由来細胞が存在することを、蛍光免疫色を用いることによって示した。smooth muscle antibodyを産生するGFP陽性肺線維芽細胞は示されなかった。3.MAA-PEIを用いたHGF遺伝子導入によって、導入遺伝子が肺胞上皮細胞と肺胞毛細血管に効果的に発現していることを示し、また、ブレオマイシン肺傷害後の線維化を効果的に抑制することを示した。その直接的な効果としては、抗アポトーシス作用によるもので、その結果、アポトーシスから誘導される炎症、さらに線維化過程を劫果的に抑制していることを示した。4.MAA-PEIを用いたHGF遺伝子導入による骨髄由来幹細胞への影響を観察した。その結果、HGFによる抗アポトーシス作用によって、骨髄由来幹細胞による組織修復が著明に抑制されることを示した。(2-4に関して投稿中)
日本人のインスリン非依存性糖尿病発症遺伝子に関する研究

現在我が国における糖尿病は600万人とされている。そのうち95%以上をインスリン非依存性型糖尿病(NIDDM)が占めている。NIDDMの発症には遺伝因子が強く関与する。日本人NIDDMの多くはグルコースに対してのインスリン分泌が選択的に障害されていることにより、膵β細胞で発現し、インスリン分泌に関与する遺伝子の異常がNIDDMの発症に寄与する可能性がある。膵β細胞の刺激・分泌関連に関わる重要な因子の遺伝子に焦点をあて、その遺伝子の単離・構造・機能解析を行った。1)膵β細胞に発現するATP感受性K^+チャネル(K_<ATP>チャネル)の単離と構造決定.K_<ATP>チャネルはグルコースの感知及びその代謝と膵β細胞膜の電気活動と結び付ける重要な分子である。NIDDMの発症遺伝子として、また、血糖降下剤(スルホニール尿素剤)の作用点として重要である。膵β細胞のK_<ATP>チャネルが内向き整流性K^+チャネルのファミリーに属するスルホニール尿素受容体であるKir6.2とATP-binding casette(ABC)トランスポータのスーパーファミリーに属するSUR1の2つのサブユニットから構成されることを初めて明らかにした。2)膵β細胞の電位依存性カルシウムチャネル(VDCC)はK_<ATP>チャネルが閉鎖することにより細胞膜が脱分極をきたした後、細胞内へのカルシウム流入を調節する重要な分子である。膵β細胞のVDCCのcDNAを単離、機能を解析した。また、遺伝子構造の決定を行った。そしてNIDDMにおけるVDCC遺伝子異常の検索を行い、2症例に変異を見い出した。3)膵β細胞には様々なG蛋白質共役受容体が存在し、インスリン分泌を調節している。G蛋白質共役受容体のうち、インスリン分泌増強因子として重要であるPACAP/VIPやgastric inhibitory polypeptide(GIP)の受容体cDNAのクローニングと機能解析を行なった。さらに、ヒトGIP受容体遺伝子の構造を決定した。インスリン非依存性糖尿病(NIDDM)の発症には遺伝因子が強く関与することは周知の事実である。日本人NIDDMの特徴としてインスリン作用障害よりむしろインスリン分泌障害が認められるものが圧倒的に多いことより、膵β細胞で発現しインスリン分泌に関わる遺伝子に何らの異常が存在するものと考えられる。本年度ではインスリン分泌の重要なシグナルであるカルシウムシグナルを調節するイオンチャネルの遺伝子とG蛋白質と共役する受容体遺伝子に焦点をあて、cDNAの単離、機能解析、そして一部のチャネルについてはNIDDMにおける遺伝子異常の検索を行なった。まず電位依存性カルシウムチャネルα1サブユニットcDNAとチャネル活性を調節するβ2サブユニットcDNAを哺乳動物やアフリカツメガエル卵母細胞の系で発現させ、電気生理学的手法により解析した。その結果、単離したカルシウムチャネルはL型カルシウムチャネルであることが確認され、インスリン分泌に重要であることが示唆された。膵β細胞で発現するL型VDCC(CACN4)のα1サブユニットとβ(β3)サブユニットの遺伝子構造を決定した。α1サブユニット遺伝子は全長が約155kbpにおよび49のエクソンから構成されていた。一方、β3サブユニットは約8kbにおよび13のexonから構成されていた。CACN4遺伝子変異を検索したところ、89例のNIDDM患者(178 alleles)中1例(1 allele)にexon1におけるATGのinsertionよるmethionineのinsertionがN端に認められた。さらに別の1例ではexon42のGAAのdeletionによるGluのdeletionがC端領域に認められた。

これらの変異は48例の正常者(96alleles)には認められなかった。また、リガンド作働性イオンチャネルであるイオン作働性グルタミン酸受容体が膵β細胞で機能発現していることを世界で初めて発見し、インスリン分泌の調節に関与していることを明らかにした。さらにインスリン分泌増強因子として重要なG蛋白質共役受容体であるGastric inhibitorypolypeptide(GIP)受容体cDNAのクローニングと機能解析を行なった。日本人インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)では、グルコースに対するインスリン分泌障害が認められものの圧倒的に多いことより、膵β細胞で発現し、インスリン分泌調節の鍵となる因子の遺伝子はNIDDM発症の有力な候補遺伝子となり得る。本年度ではグルコースによるインスリン分泌の鍵となるATP感受性K^+チャネルに焦点をあて、その分子構造、遺伝子構造、機能解析を行なった。まず、殆どすべての組織に発現する内向き整流性K^+チャネルuK_<ATP>-1をクローニングした。これをプローブとして新たな内向き整製流性K^+チャネルサブユニットBIRをクローニングした。また、ノザン法により経口糖尿病薬スルホニール尿素の受容体(SUR)mRNAとBIRmRNAの組織発現を検討したところ、いずれも膵β細胞で発現が認められた。次に、このBIRとSURをCOS-1細胞で共発現させて機能解析を行なった。得られたK^+チャネルは単一チャネルコンダタンス、内向き製流性ATP感受性、スルホニール尿素剤感受性など、いずれも膵β細胞で認められるATP感受性K^+チャネルの特性をすべて備えていることより、ATP感受性K^+チャネルはBIRとSURの2つのサブユニットから構成されることを初めて明らかにした(Science 270:1166,1995)。これは、これまで不明であったK_<ATP>チャネルの分子的基盤を解明した初めての研究である。さらに、このヒトSURとBIRの遺伝子は第11染色体短腕p15.1に隣接して存在することを明らかにした。従って、このSURとBIRの遺伝子は日本人糖尿病発症の候補遺伝子として極めて有力な遺伝子と考えられる。また、グルコース依存性にインスリン分泌を増強させるGastric inhibitory polypeptide(GIP)受容体の遺伝子の構造も明らかにした。日本人インスリン非依存型糖尿病(NIDDM)では、グルコースに対するインスリン分泌障害が認められる者が圧倒的に多いことより、膵β細胞で発現し、インスリン分泌調節の鍵となる因子の遺伝子はNIDDM発症の有力な候補遺伝子となり得る。平成7年度ではグルコースによるインスリン分泌の鍵となるATP感受性K^+
生活環境における人工的変動磁場による遺伝子発現への影響

本研究では、人体に曝される可能性の最も高い極低周波変動磁場(ELFMFと略す)の細胞に与える影響として、遺伝子発現の誘導に関して研究を発展させ、その作用機構を明らかにすることを目的とした。三相交流トランスを一部改造し、周波数50Hz、最大出力500mTの実験用ELFMF曝露装置を使用した。磁石の磁場空間には細胞培養可能なアクリル製CO_2培養器を内蔵した。培養器内環境は5%CO_2と95%空気で、さらに、温度を37±0.5°Cに保つためサーモコントローラーからの温水を還流している。これらの条件で、最大400mTの磁場曝露が一定温度のもとで可能なことを確認した。遺伝子発現については、まず、ベータガラクトシダーゼ遺伝子の発現プラスミド(pVIPGAL1)をラット褐色細胞腫由来のPC12細胞に導入して、ネオマイシン(G418)で選択した後、ベータガラクトシダーゼの発現系を持つ形質転換細胞(PCVG細胞)を得た。PCVG細胞を非刺激またはforskolin(2μM)で刺激し、4時間磁場曝露またはインキュベータにて培養した。PCVG細胞は非刺激状態ではほとんどベータガラクトシダーゼの活性を示さない。forskolinで4時間刺激した場合、ベータカラクトシダーゼの活性は著しく上昇した。この刺激をELFMF(200mTおよび400mT)曝露下で行うとベータガラクトシダーゼ活性は磁場密度依存的にさらに上昇した。forskolinにTPA(25ng/ml)を加えて磁場曝露の影響を検討した。forskolinにTPAを加えた場合、ベータガラクトシダーゼ活性は非曝磁下でforskolin単独に比べ約2.5倍の上昇が見られた。この刺激を400mTELFMF曝露下で行った場合、ベータガラクトシダーゼ活性はさらに上昇した。以上の結果、高磁場密度の極低周波変動磁場はサイクリックAMPやプロテインカイネースC(PKC)を介した細胞のシグナル伝達系に影響を及ぼし、ベータガラクトシダーゼの遺伝子発現を誘導している可能性が示唆された。
使用痕分析と製作技術からみたナイフ形石器群～細石刃石器群への文化変容に関する研究

本研究は、ナイフ形石器終末期石器群から細石刃石器群へ移行する文化変容過程について、石器製作技術と使用痕分析の観点から検討を行うことを目的とする。九州内の細石刃石器群については、使用痕レベルでの地域差があることが判明してきているが、ナイフ形石器から細石刃石器文化への転換期における各石器群の使用状況や製作技術の様相を比較検討し、九州各地の地域性や集団関係をより具体的に明らかにし、転換期の様相を概観する。小型台形石器については、南九州地域と西北九州地域(主に百花台遺跡資料)について、使用痕分析と石器技術学分析を行っている。分析の結果、ナイフ形石器文化終末期の小型台形石器については、南九州では多様な用途が想定される一方、西北九州地域では狩猟用に機能がある程度限定されていたと想定され、両地域において使用痕レベルでの地域差、すなわち機能差が認められる可能性が高い。西北九州では、南九州に比べ石器機能が分化していたとも考えられる。なお、南九州の小型台形石器については、日本考古学協会第84回総会研究発表において「南九州における後期旧石器時代ナイフ形石器文化終末期の小型台形石器の製作技術と使用痕分析」と題してポスター発表を行っている。そして使用痕分析の結果をもとに、石器投射実験・使用実験を行っており、今後も継続してデータを蓄積していく計画である。また、動作連鎖の概念に基づく石器技術学分析も行っているが、南九州における小型台形石器は、一定の規則性を有しつつも、原石の形状や剥離の進行、石材の特徴や製作者の技量等により臨機的にメトードを変化させる、いわば固定度の低い動作連鎖であることが読み取れた。製作技術についても使用痕と同様、南九州と他地域においては、石材環境を背景とした動作連鎖の相違、地域差が認められる可能性がある。本研究課題では、九州内出土のナイフ形石器終末期の石器群(小型台形・小型ナイフ形石器)の使用痕分析と製作技術の観察と、石器製作使用実験から得られた結果をもとに、後続する細石刃石器群へと文化変容する様相について比較検討を行うことを目的とする。現在までの進捗状況としては、主に南九州・西北九州地域を中心に当該石器群の使用痕分析・製作技術の検討を行っている。具体的な方法としては、使用痕分析については、顕微鏡を用いた高倍率・低倍率法による使用痕分析を行い、また製作技術については、実際の資料を観察し、素材として選択された石材を用いて石器製作を行い、実際の出土資料と比較検証を行った。その結果、南九州・西北九州地域における小型台形・小型ナイフ形石器の使用痕・製作技術の特徴についてはほぼ把握しつつある。使用痕分析の結果、後続する細石刃石器群と同様に、ナイフ形石器終末期の石器群においても、石器機能の点で南九州に強い地域性が存在していたと現時点では想定している。それを裏付けるため、西北九州地域・南九州地域それぞれの小型台形石器の機能を想定し、投射実験等の使用実験を行っている。今後はさらに九州内出土資料の資料調査を行い観察データを増やし、使用実験も行い、それらを併せて検証をしながら、製作技術も含めた南九州と他地域との比較検討を行う。今後も引き続き、特に南九州と西北九州の小型台形石器を中心に観察データを蓄積しつつ、東九州地域のナイフ形石器文化終末期の資料についても資料調査を行い、九州内における地域差の比較検討を行う。小型ナイフ形石器・小型台形石器の機能については、後出する細石刃の先駆的形態の石器として近似性が指摘されることがあるが、ナイフ形石器から細石刃文化への転換期には、九州各地において多様な様相を呈している可能性がある。その背景として石材環境も踏まえ、小型台形・小型ナイフ形石器群と細石刃石器群の技術学的比較・検討が必要である。また、南九州の小型台形石器の具体的な機能については、まだ十分な検討ができていないため、製作された石器を用いての使用実験を引き続き行い、データを蓄積し検証する。後出する細石刃では、その一部に南九州に特徴的な広範囲に密集する線状痕が確認されている。現段階では、使用痕や製作技術の点でも九州内において地域差が存在すると想定しているが、細石刃と小型台形石器の具体的な機能を比較検討するため、条件(着柄・作業内容・対象物・作業方向など)を細かく設定して刺突・使用実験を行い、小型台形・小型ナイフ形石器に認められる使用痕がどのような作業・対象物によって生じるか、ナイフ形石器終末期の石器群と後続する細石刃石器群とでどのような類似点または相違点があるのかを明らかにするため、実際の石器群との比較検討を行う。本研究は、ナイフ形石器終末期石器群から細石刃石器群へ移行する文化変容過程について、石器製作技術と使用痕の観点から検討を行うことを目的とする。ナイフ形石器から細石刃文化への転換期には、九州各地において多様な様相を示している可能性があるが、従来行われてきた層位学的検証や型式学的研究に加え、製作技術・使用痕の様相を併せて全体を概観することで、より具体的な該期の地域性や集団領域を示すことができると思われる。小型台形石器の使用痕については、南九州地域(鹿児島・宮崎)と西北九州地域(長崎)の一部資料について分析を行っている。

分析の結果、ナイフ形石器文化終末期の小型台形石器については、南九州では多様な用途が想定される一方、西北九州地域ではある程度限定された機能が想定され、両地域において使用痕レベルでの地域差、すなわち機能差が認められる可能性が高い。今後、引き続き他地域の資料調査も行い、九州内における地域差についてさらに検討を行う。また、鹿児島県内出土小型台形石器資料を対象とし、動作連鎖の概念に基づく石器技術学分析(資料の観察から導き出された仮説をもとに、石器製作を行い実際の資料と比較し検証)を行った。桐木耳取遺跡第II文化層資料は、原礫のサイズという制限のため、小型台形石器の形状を意識した作業面の整形、単設・平坦打面の石核が認められ、製作者の本来意図する製作工程をうかがうことができる。従来より指摘されていた、残核形態が一見多様なあり方を示すのは、原石の形状や剥離の進行、石材の特徴や製作者の技量等により変化するためである。すなわち、南九州における小型台形石器は、一定の規則性を有しつつも臨機的にメトードを変化させる、いわば固定度の低い動作連鎖であったと言える。製作技術についても使用痕と同様、南九州と他地域においては、石材環境を背景とした動作連鎖の相違、地域差が認められる可能性が高い。本研究課題では、九州内出土のナイフ形石器終末期の石器群(小型台形・小型ナイフ形石器)の使用痕分析と製作技術の観察、製作使用実験から得られた結果をもとに、後続する細石刃石器群へと文化変容する様相について比較検討を行うことを目的とする。現在までの進捗状況としては、主に南九州地域における当該石器群の使用痕分析・製作技術の検討を行っている。具体的な方法としては、使用痕分析については、顕微鏡を用いた高倍率・低倍率法による使用痕分析を行い、また製作技術については、実際の資料を観察し、観察結果から導き出された仮説をもとに、実際に素材として選択された石材を用いて石器製作を行い、実際の出土資料と比較検証を行った。その結果、南九州における使用痕・製作技術の特徴をほぼ把握しつつある。また、使用痕分析については西北九州や東南部九州の様相をも把握しつつあり、現時点では後続する細石刃石器群と同様に、ナイフ形石器終末期の石器群においても石器機能の点で南九州に強い地域性が存在していたと想定している。今後は南九州地域以外の九州内出土資料の資料調査を行い観察データを増やし、製作技術も含めた南九州と他地域との比較検討を行う。本研究は、ナイフ形石器終末期石器群から細石刃石器群へ移行する文化変容過程について、石器製作技術と使用痕分析の観点から検討を行うことを目的とする。九州内の細石刃石器群については、使用痕レベルでの地域差があることが判明してきているが、ナイフ形石器から細石刃石器文化への転換期における各石器群の使用状況や製作技術の様相を比較検討し、九州各地の地域性や集団関係をより具体的に明らかにし、転換期の様相を概観する。小型台形石器については、南九州地域と西北九州地域(主に百花台遺跡資料)について、使用痕分析と石器技術学分析を行っている。分析の結果、ナイフ形石器文化終末期の小型台形石器については、南九州では多様な用途が想定される一方、西北九州地域では狩猟用に機能がある程度限定されていたと想定され、両地域において使用痕レベルでの地域差、すなわち機能差が認められる可能性が高い。西北九州では、南九州に比べ石器機能が分化していたとも考えられる。なお、南九州の小型台形石器については、日本考古学協会第84回総会研究発表において「南九州における後期旧石器時代ナイフ形石器文化終末期の小型台形石器の製作技術と使用痕分析」と題してポスター発表を行っている。
真核生物に遍在するプロテアソ-ム(多成分プロテア-ゼ復合体)の遺伝子構造解析

(1):ラットプロテアソ-ムのcDNAクロ-ニングと一次構造の解析ラット肝プロテアソ-ムを構成する複数のサブユニット成分を逆相高速液体クロマトグラフイ-で分離し、その溶出順にRC1からRC10と命名した。各成分の部分構造を基に合成したヌクレオチドをプロ-ブとしてラット肝のcDNAライブラリ-をスクリ-ニングして、プロテアソ-ムをコ-ドするcDNAクロ-ンを分離した。そのヌクレオチド配列から現在RC2,RC3,RC5,RC8,RC9の5種の成分の一次構造を決定した。これら全てのサブユニットは独立した遺伝子にコ-ドされていたが、これらの成分と構造類似性を示す既知の蛋白質は存在しなかった。しかしプロテアソ-ムのサブユニット間では高いホモロジ-が認められたので、プロテアソ-ムは一群のファミリ-を構成する遺伝子産物が集合した新種の複合体であると結論された。(2):ヒトプロテアソ-ムのcDNAクロ-ニングと一次構造の解析ラットプロテアソ-ムの成分RC2とRC8のcDNAをプロ-ブとしてヒト肝癌細胞のcDNAライブラリ-をスクリ-ニングし、ヒトプロテアソ-ムの成分HC2とHC8をコ-ドするcDNAクロ-ンを単離し、そのヌクレオチド配列より一次構造を決定した。このヒトHC2,HC8とラットRC2,RC8の一次構造は95%以上同一であり、これらが同種の機能を保持している可能性が示唆された。(3):イ-ストプロテアソ-ムのcDNAクロ-ニングと一次構造の解析イ-ストプロテアソ-ムの抗体をプロ-ブとしてイ-ストcDNAの発現系ライブラリ-をスクリ-ニングし、二種の成分YC1とYC7-αのcDNAを単離しその一次構造を決定した。これらの成分はラット及びヒト成分と互いに高い構造類似性があり、プロテアソ-ムの成分群は進化的に保存された共通の遺伝子が生じてきたことが示唆された。
酸による遺伝子発現誘導システムの開発

微生物を利用した有用物質生産、バイオレメディエーション等にはタンパク質の人為的な過剰発現がしばしば必要となる.しかし、既存の方法の多くは高価なタンパク質発現誘導剤が必要となっている.本研究では、安価で簡便な酸を用いたタンパク質発現系の構築を目的に、合成生物学的手法を用いて、大腸菌の酸誘導メカニズムを解明し、応用利用可能性を検証する.微生物を利用した有用物質生産、バイオレメディエーション等にはタンパク質の人為的な過剰発現がしばしば必要となる.しかし、既存の方法の多くは高価なタンパク質発現誘導剤が必要となっている.本研究では、安価で簡便な酸を用いたタンパク質発現系の構築を目的に、合成生物学的手法を用いて、大腸菌の酸誘導メカニズムを解明し、応用利用可能性を検証する.