hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
曲面，曲線と結び目の位相的性質

特にサイクルグラフから得られるコクセター絡み目や,特別な樹状絡み目について,アレクサンダー多項式の零点の配置に関する成果を上げた.また,与えられたアレクサンダー多項式について,その係数が直接現れるザイフェルト行列や最小種数ザイフェルト曲面を構成した.今年度は丁度中間の年度であり、前年度の成果をシンポジウムや海外の国際集会で発表した上で、さまざまな考察から研究を進めている。これにより、順調に進展していると評価した。数物系科学今年度が最終年度であり、研究成果を纏めると共に更に発展させてゆく。研究目的にあげた絡み目の位相的性質の研究に関し,曲面に注目してアレキサンダー多項式の零点に関する新たな知見を得る事ができ,その研究成果を国際集会で発表できた.残金となった1,526円について当初は旅費として使い切る予定であったが、年度末の最後の出張において見込みよりも若干少額で済んだため。今後も引き続き,曲面や絡み目の位相的性質を調べる.アレキサンダーの零点に関しては更に研究を深める.次年度の旅費に組み込み、速やかに使用する。
低温大気圧プラズマによるメラノーマ治療法の開発

低温大気圧プラズマ照射液(PSM)は、癌細胞を強く傷害する一方、正常細胞に影響を与えないため、副作用の少ない新規な癌治療ツールとして期待されている。しかし、その腫瘍選択的な細胞傷害作用のメカニズムについてはよくわかっていない。本研究では、ヒトメラノーマに対する抗がん効果のメカニズムについて調べた。その結果、PSMはミトコンドリア内の酸化ストレスや細胞膜電位およびカルシウム動態の変調を介したミトコンドリア形態異常を起すこと、がん細胞の方が正常細胞よりもPSMによる酸化ストレスを受けやすいことが、その腫瘍選択的な作用の要因であることを明らかにした。プラズマ活性メデイウム(PAM)のTRAIL耐性メラノーマ細胞に対する抗腫瘍効果とメカニズム:PAM中でヒトメラノーマ細胞を培養して細胞増殖に及ぼす影響を調べた。PAM中でTRAIL耐性メラノーマ細胞を培養すると24時間後から細胞死が認められ、72時間後にはほとんどの細胞が死滅した。この作用はプラズマの照射時間に依存した。この作用は正常メラノサイトや線維芽細胞ではみられず腫瘍特異的であった。TRAILと同様にPAMはアポトーシスを惹起したが、PAMによる細胞死はカスパーゼ全般の阻害剤z-VAD-FMK並びにカスパーゼ3/7特異的阻害剤z-DEVD-FMKによって抑制されなかった。これらの結果からPAMは主にカスパーゼ非依存的なアポトーシスを誘発すると考えられた。PAMによるミトコンドリア分裂の分子メカニズム:PAMは強いミトコンドリア(Mt)の分裂を惹起した。この反応は30分後から認められ、時間とともに顕著になった。高濃度PAM中ではMtは点状に分裂しさらに凝集した。Mt分裂を促進させるダイナミン関連タンパク質1(Drp1)の616番セリンのリン酸化は30分位から顕著に時間とともに増加したが、それを抑制する637番セリンのリン酸化は1時間後に最大となり、以後時間とともに減少し4時間後には未刺激レベルに戻った。このことは時間経過とともにMtの分裂が融合よりも優位となることを意味し実際の観察結果と一致している。またPAMは正常細胞ではMt形態にほとんど影響を与えず、Drp1のリン酸化も起こさなかった。さらにPAM中には過酸化物が産生され、過酸化水素投与により腫瘍特異的な細胞死、Mtの分裂と凝集、およびDrp1のリン酸化の変化が惹起された。以上からPAMによるMt分裂の分子メカニズムには過酸化水素産生とそれによるDrp1のリン酸化変化が関与することが明らかになった。今年度の主要な目標はPAMによるミトコンドリアの分裂と細胞死の関連性の検討、並びにそれに関与する活性酸素(ROS)の同定であったが、ミトコンドリア分裂並びにそれを制御するDrp1のリン酸化がアポトーシスと同様に腫瘍特異的に惹起されること、およびそのメデイエーターが過酸化水素であることを明らかにすることができたので当初の目標はおおむね達成されたと考えられるため。低温大気圧プラズマ(AGP)刺激培地(PAM)は、ミトコンドリアの分裂に必須なDrp-1, Ser616のリン酸化を腫瘍選択的に引き起こすことを見いだした。またPAM投与後のメラノーマおよび肺癌細胞のミトコンドリア内に活性酸素(ROS)の一種であるスーパーオキサイドの産生を認めた。また過酸化水素(H2O2)の添加により、Drp-1, Ser616のリン酸化、ミトコンドリア分裂ならびに細胞死が腫瘍選択的に誘発されることを見いだした。さらにPAMと同様にH2O2によるミトコンドリア分裂も抗酸化剤N-アセチルシスチン(NAC)で抑制された。加えてPAM刺激およびH2O2添加による細胞内ROS産生が、正常細胞に比較してがん細胞では有意に高いことを明らかにした。これらの結果から、(1)PAM刺激によってH2O2などを介して生じる酸化ストレスによりミトコンドリア分裂ならびに細胞死が誘発される。(2)がん細胞は正常細胞よりも酸化ストレスが起こりやすいために、このミトコンドリア分裂に起因する細胞死に脆弱であることが腫瘍選択性の要因となっている、と考えられた。しかしミトコンドリア分裂だけでは十分ながん細胞死は誘発されず、分裂ミトコンドリアの凝集が必要なこと、ならびにPAMでは高濃度ではミトコンドリアの分裂と凝集両方を、低濃度では分裂のみをそれぞれ誘発するが、これらの作用はすべてNACで強く抑制されたことからH2O2以外のROSまたは活性窒素がその凝集に関与していると考えられた。平成28年度以降の目標1)3)のうち、1)「ミトコンドリアの形態変化に関与するROS代謝ならびに下流シグナルのがん細胞と正常細胞の相違の検討」に関して、ROSがDrp-1リン酸化を抑制すること、ならびにがん細胞が正常細胞よりもPAM投与によるROS産生に対する感受性が高いことを明らかにできたことから、当初の目標はほぼ達成されたと考えられる。また2)「ミトコンドリアの形態への作用を指標とするAGP増感剤のスクリーニング」に関して、ミトコンドリアスーパーオキシドの産生発見に基づき、酸化的リン酸化阻害剤の作用を調べたところ、複合体III阻害剤アンチマイシンAとアンカップリング剤FCCPがAGPによるミトコンドリアダイナミクスの崩壊を促進して、増感剤として機能することを見いだしている。本研究の目的は、「ROSによるミトコンドリア形態変化が低温大気圧プラズマ(AGP)誘発細胞死に関与し、それに対する正常細胞とメラノーマ細胞の感受性の差が腫瘍選択性に寄与する」という仮説の立証であった。研究の結果

1)ミトコンドリア分裂は細胞死の誘発には不十分でミトコンドリアの断片化と凝集が必要。2) AGPによるミトコンドリア分裂はダイナミン関連タンパク質1(Drp1)の616番目と637番目セリン残基のリン酸化を介して制御されるが、細胞死に必要な断片化と凝集はDrp1非依存性。3) AGP照射液中にはmMレベルの過酸化水素(H2O2)が生成し、これを細胞に添加するとミトコンドリア内にスーパーオキシドが産生された。4) AGPとH2O2によるスーパーオキシド産生はがん細胞(メラノーマ、骨肉腫、肺がん細胞株)の方が正常細胞(メラノサイト、線維芽細胞)より有意に高かった。5) H2O2もAGP照射液と同様のDrp1依存性ミトコンドリア分裂を惹起した。その感受性はがん細胞の方が正常細胞よりも強く、がん細胞ではミトコンドリアの断片化と凝集が見られたが、正常細胞では軽度なミトコンドリア分裂のみが見られた。6)この反応の差はミトコンドリアの断片化と凝集に必要な細胞膜脱分極が一部ROSにより制御され、がん細胞でより強く惹起されることに起因する。7) AGP誘発細胞死の種類はどの媒体にAGPを照射するかで異なり、培地(DMEM)照射ではアポトーシスが誘発されたが、ナトリウム塩溶液照射ではカスパーゼ非依存性細胞死が誘発された。以上の知見から当初の仮説は立証され本研究の目的は達成された。本研究の成果は、ミトコンドリア形態変化がアポトーシスのみならず他の細胞死誘発にも大きな役割を果たすことを示唆し、これを標的とした細胞死誘発法はアポトーシス抵抗性メラノーマの治療に応用できると期待される。低温大気圧プラズマ照射液(PSM)は、癌細胞を強く傷害する一方、正常細胞に影響を与えないため、副作用の少ない新規な癌治療ツールとして期待されている。しかし、その腫瘍選択的な細胞傷害作用のメカニズムについてはよくわかっていない。本研究では、ヒトメラノーマに対する抗がん効果のメカニズムについて調べた。その結果、PSMはミトコンドリア内の酸化ストレスや細胞膜電位およびカルシウム動態の変調を介したミトコンドリア形態異常を起すこと、がん細胞の方が正常細胞よりもPSMによる酸化ストレスを受けやすいことが、その腫瘍選択的な作用の要因であることを明らかにした。過酸化水素がどのようにしてDrp1のリン酸化を変化させるか、その分子メカニズムの詳細を明らかにする。特に過酸化水素はメラノーマ細胞内で速やかにミトコンドリアの電子伝達系(OXPHOS)を介したスーパーオキシド産生を惹起するのでスーパーオキシド並びにOXPHOSの関与を調べる。他方、過酸化水素は一酸化窒素(NO)合成酵素の活性化を促進し、NOを産生させることも報告されている。最終的にはスーパーオキシドとNOから最も活性の高いペルオキソ亜硫酸が生成し、これによるDrp1のS-ニトロソ化が誘発されてDrp1のリン酸化に影響することも考えられるのでこの可能性を検討する。またTRAILもミトコンドリアを分裂させるが、基本的には凝集は余り起こさない。
動的活動時における筋機械振動(筋音)計測のための基礎的研究

本研究の究極の目的は動的筋活動時における筋音図の導出・分析技術を確立することにある。動的筋活動とは筋長の変化を伴う筋収縮を意味する。動的筋活動は普段行う運動に付随し,さらに障害者や高齢者の筋力トレーニングにも利用されるようになってきた。ここで,筋音図は筋収縮に伴って体表面で観察される微細振動をトランスデューサで導出記録したものであり,筋の機械的な活動を反映すると言われ,近年,筋電図と伴に筋の活動状態を記述するための非侵襲toolとして有用視されている。本研究ではまず筋長の変化が筋音図特性に及ぼす影響を取り上げた。足関節の角度で長さをコントロールでき,共働筋の少ない前脛骨筋を対象とした。足関節角を背屈50度から底屈60度の間の任意の角度とし,それぞれの関節角度において等尺性に580%MVCまで10%MVC/sで力を増加させるランプ状力発揮を行わせた。この時に前脛骨筋に設置した表面電極と加速度計によって,筋電図と筋音図を導出記録した。筋音図の振幅の変化傾向は中間位を標準とすると背屈,底屈において異なった様相を示し,それぞれの筋長における筋収縮の相違を反映すると考えられた。現在,時変時系列解析法を用いてさらに分析を続行している。一方で,動的筋収縮時にも的確に筋音を導出するためには,体表面のような柔軟な表面上の振動計測におけるトランスデューサの挙動を把握し,その性能を確実なものとする必要がある。本研究では震動源としてピエゾアクチュエータを採用し,シミュレータの開発を行った。レーザ変位計を用いて発生させた振動を検討した結果,1Hz100Hzの周波数範囲の110μmppの振幅を発生することができることを明らかにした。これは,筋音を変位として検出するトランスデューサを対象とする場合には充分な性能を持つことを意味する。さらに,シリコンゴムを利用したシミュレーションを継続している。動的筋活動は普段行う運動に付随し,さらに筋力トレーニングに利用されている。こうした筋力トレーニングは健常者やアスリートを中心に開発されてきた。一方,近年,術後のリハビリテーションや高齢者,障害者の健康維持のためのトレーニングが盛んに行われている。しかしながら,健常者を対象として発展してきたトレーニング方法を機能の低下した筋にそのまま適用することの問題点は明かにされておらず,動的筋収縮時における筋機能の詳細な探求方法の確立が求められている。筋音図は筋収縮に伴って体表面で観察される微細振動をトランスデューサで導出記録したものであり,筋の機械的な活動を反映すると言われている。そして,筋電図と伴に筋の活動状態を記述するための非侵襲toolとして有用視されている。しかしがなら,筋音計測法は未だ発展段階であり,導出方法の検討が不十分である。今年度は筋長の変化のみに着目して,筋活動の変化を追求することにした。研究対象は足関節の角度で長さをコントロールでき,共働筋の少ない前脛骨筋とした。足関節角を背屈50度から底屈60度の間の角度における等尺性最大背屈力(MVC)を計測した。

その結果,最大足背屈筋力は中間位で最大となり,底屈,背屈のいずれの方向にでも関節角度に伴って低下する傾向を示した。この減少傾向は背屈側でやや急峻であった。また,それぞれの関節角度において等尺性に580%MVCまで10%MVC/sで力を増加させるランプ状力発揮を行わせた。この時に前脛骨筋に設置した表面電極と加速度計によって,それぞれ筋電図と筋音図を導出記録した。筋音図の振幅の変化傾向は中間位を標準とすると背屈,底屈において異なった様相を示し,それぞれの筋長における筋収縮の相違を反映した。現在,更に分析を進めているところである。本研究の究極の目的は動的活動時における筋音図の導出・分析技術を確立することにある。動的筋活動とは筋長の変化を伴う筋収縮を意味する。動的筋活動は普段行う運動に付随し,さらに筋力トレーニングに利用されている。こうした筋力トレーニングは健常者やアスリートを中心に開発されてきた。一方,近年,術後のリハビリテーションや高齢者,障害者の健康維持のためのトレーニングが盛んに行われている。しかしながら,健常者を対象として発展してきたトレーニング方法を機能の低下した筋にそのまま適用することの問題点は明らかにされておらず,動的筋収縮時における筋機能の詳細な探求方法の確立が求められている。ここで,筋音図は筋収縮に伴って体表面で観察される微細振動をトランスデューサで導出記録したものであり,筋の機械的な活動を反映すると言われている。近年,筋電図と伴に筋の活動状態を記述するための非侵襲toolとして有用視されている。しかしながら,筋音計測法は未だ発展段階であり,導出方法の検討が不十分である。今年度は昨年度得た筋長の変化が筋音図特性に及ぼす影響に関する解析を時変時系列解析法を用いてさらに進めてきた。新たな統計モデルの確立が今後の課題である。一方で,動的筋収縮時にも的確に筋音を導出するためには,体表面のような柔軟な表面における振動計測時のトランスデューサの挙動を把握し,その性能を確実なものとする必要がある。そこで,本年は震動源としてピエゾアクチュエータを採用してシミュレータの開発を行った。レーザ変位計を用いて発生させた振動を検討した結果,1Hz100Hzの周波数範囲の110μmppの振幅を発生することができることを明らかにした。これは,筋音を変位として検出するトランスデューサを対象とする場合には充分な性能を持つことを意味する。さらに,シリコンゴムを利用したシミュレーションを継続している。
血管内皮細胞増殖因子（VEGF）が骨代謝の生理的多型性に及ぼす影響

長崎県五島市における既存の多施設多目的コホート研究のうち、2017年度の参加者1722名(男性611名、女性1111名)で、血清及びDNA採取を行った。うち1124名(男性373名、女性744名)について骨吸収マーカーであるTRACP-5bおよび骨形成マーカーである骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)及び、踵骨超音波法による骨量測定(BUA、SOS、Stiffness index)が完了している。全対象者について、VEGF遺伝子の-583C/T多型(rs3025020)を検討したところ、男性611名のうち、CCは345名(56.5%)、CTは214名(35.0%)、TTは52名(8.5%)であり、女性1111名のうち、CCは564名(50.8%)、CTは442名(39.8%)、TTは105名(9.5%)であった。骨量測定が行われた1124名において、男女別にCC群とCT/TT群の二群に分けて比較したところ、女性で、CT/TT群はCC群に比べ、年齢が若い傾向があり(p=0.97)身長が有意に高く(p=0.027)、体重が有意に重く(p=0.007)、BUAが高い傾向があった(p=0.067)。男性において、CT/TT群はCC群に比べ、BUAが高い傾向があった(p=0.075)。男女とも骨代謝マーカーに差は見られなかった。年齢で調整した重回帰分析の結果、女性において-583C/T多型はBUAと有意な関連は見られなかったが、男性において、583C/T多型でTアレルを有すると、BUAが低い傾向がみられた(p=0.067)男女とも、583C/T多型とSOS、Stiffness indexとの関連は見られなかった。超音波法によるBUAは骨質をより反映すると言われており、本遺伝子多型は、骨密度よりも、骨質に影響している可能性がある。VEGF遺伝子多型の検討がすすみ、骨量との関連も見出された点は順調と考えられる。一方、血清VEGF濃度の測定が完了していない点はやや遅れているといえるが、現在進めているところであり、期間内に、問題なく研究を終了することができると考えている。血清VEGF濃度の測定を完了し、他の生活習慣に関する情報、生化学的検査の結果などを総合的に加味して、血清VEGF濃度、VEGF遺伝子多型の骨量、骨質への影響を解明する。長崎県五島市における既存の多施設多目的コホート研究のうち、20142016年度の参加者1724名で、血清及びDNA採取が完了している。本対象者は、特定健康診査参加者のうち、同意を得られた40歳以上の男女であり、全対象者において臨床情報(既往症、生活習慣など)の取得、生化学的検査結果、血清副甲状腺ホルモン値の測定が、1124名について骨吸収マーカーであるTRACP-5bおよび骨形成マーカーである骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)及び、踵骨超音波法による骨量測定(stiffness index)が完了している。現在全対象者において、血清を用い、血清VEGF測定を進めているところであり、H30年度までの2年間で全対象者の測定を完了する予定である。今後、VEGF遺伝子多型の検討も行い、臨床的背景因子(生化学的検査結果、血清副甲状腺ホルモン値、既往症、飲酒、喫煙、運動習慣、骨折歴など)の情報と合わせて、データベース化し、血清VEGFレベルと骨量、骨代謝マーカーの関連を、多角的に検討することとする。使用可能な検体が、当初予定よりやや少なくなっているが、解析に影響はなく、また血清VEGF測定も問題なく進んでいるため。

年齢で調整した重回帰分析の結果、女性において-583C/T多型はBUAと有意な関連は見られなかったが、男性において、583C/T多型でTアレルを有すると、BUAが低い傾向がみられた(p=0.067)男女とも、583C/T多型とSOS、Stiffness indexとの関連は見られなかった。超音波法によるBUAは骨質をより反映すると言われており、本遺伝子多型は、骨密度よりも、骨質に影響している可能性がある。VEGF遺伝子多型の検討がすすみ、骨量との関連も見出された点は順調と考えられる。一方、血清VEGF濃度の測定が完了していない点はやや遅れているといえるが、現在進めているところであり、期間内に、問題なく研究を終了することができると考えている。今後は、平成30年度までに血清VEGF測定を完了し、さらにVEGF遺伝子多型の検討も加え、骨量、骨代謝マーカーとの関連の生理的多型性を、様々な背景因子について調整し明らかにしていく予定である。血清VEGF濃度の測定を完了し、他の生活習慣に関する情報、生化学的検査の結果などを総合的に加味して、血清VEGF濃度、VEGF遺伝子多型の骨量、骨質への影響を解明する。本年度中に必要なVEGF測定キット数が、当初計画より少なかったため。残金はH30年度に必要なVEGF測定キットの購入に充てる。当初計画の2年目までで終了予定であった、血清VEGF測定が進行中であり、次年度使用額が生じた。今年度、進行中のVEGF濃度測定に必要な測定キット、試薬等の購入に充てる予定である。
抵抗血管内皮細胞から自然放出される基礎一酸化窒素の遊離機構解明に関する研究

ウサギおよびラット大動脈内皮細胞に対するCa拮抗薬の効果について検討し、以下の結果を得た。尚この成果はLifeSciences誌に発表済である(Life Sciences,67,3163-3170,2000)。ウサギおよびラット大動脈内皮細胞に対するCa拮抗薬(ニフェジピンおよびニソルジピン)の作用について、単一血管内皮細胞標本と血管組織存在内皮細胞標本を用いて検討した。これまでの報告と同様、いずれのCa拮抗薬も単一血管内皮細胞には無効であった。一方血管組織存在内皮細胞標本において、内皮細胞から電位記録をおこなった条件下、α受容体作動薬を投与したところ、律動性の脱分極反応が観察された。この内皮の脱分極反応は、血管・内皮間ギャップ結合を阻害すると消失した。このことから、この律動性電位変化は、平滑筋細胞から内皮細胞に電位が伝播することにより生じると考えられる。さらに血管組織存在内皮細胞標本にニフェジピンやニソルジピンを投与したところ、この律動性電位変化は消失した。以上のことから、ギャップ結合を介して平滑筋の脱分極が内皮に伝播することが明らかとなった。またCa拮抗薬がこの脱分極反応を強く抑制することも明らかとなった。内皮細胞の脱分極は、一酸化窒素(NO)の遊離を抑制すると考えられている。このため、Ca拮抗薬により内皮細胞の脱分極が抑制されると、NO遊離の減少が抑制される。即ち、Ca拮抗薬は内皮細胞からのNO遊離を見かけ上促進している可能性が高い。この知見は、これまで内皮細胞には作用しないと考えられていたCa拮抗薬が、平滑筋への作用を介して間接的に内皮細胞に作用することを初めて示したものであり、Ca拮抗薬の臨床効果を考える上でも非常に重要である。抵抗血管の一つであるウサギ腸間膜動脈内皮細胞の電気生理学的性質について検討し以下の結果を得た。尚この成果は英国薬理学雑誌に発表済である(British Journal of Pharmacology,128巻,p1491-1496,1999)。ウサギ腸間膜動脈内皮細胞に対するKチャネル開口薬(レブクロマカリムやニコランジルなどのATP感受性Kチャネル開口薬)の作用について、単一血管内皮細胞標本と血管組織存在内皮細胞標本を用いて検討したところ、Kチャネル開口薬は単一血管内皮細胞には無効であるが、血管組織存在内皮細胞では、著名な過分極反応を惹起することが明らかとなった。さらにこの過分極反応は、血管平滑筋の過分極が、血管・内皮間のギャップ結合を介して内皮細胞に伝播することで生じることを明らかにした。本研究において、血管平滑筋の膜電位が内皮細胞の静止膜電位を調整し、内皮細胞からの一酸化窒素などの生理活性物質の遊離を制御している可能性を初めて示すことができた。以上の知見を基に平成12年度では、自然発生高血圧ラットや糖尿病ラット、あるいはコレルテロール負荷ウサギなどの病態モデル動物を用いて、抵抗血管内皮細胞の電気生理学的物質、特に血管平滑筋と内皮細胞との電気信号の伝播において、対照動物と差があるかどうか検討していく予定である。また抵抗血管内皮細胞に、ATP感受性KチャネルあるいはKチャネル開口薬のターゲットであるスルホニルウレア受容体が発現しているかどうか、分子生物学的手法を用いて検討する予定である。
細胞外への小胞分泌機構の解明

骨芽細胞が分泌するマトリックスベジクルと呼ばれる細胞外分泌小胞は、骨石灰化におけるハイドロキシアパタイトの結晶形成を行う重要な器官である。これまで、骨芽細胞膜から分泌されることがわかっていたが、マトリックスベジクルに特異的に局在する分子のターゲティングメカニズムおよび細胞外への小胞形成機構は不明であった。本研究では、マトリックスベジクルに局在する分子の多くが、カベオラ/脂質ラフトとよばれる細胞膜マイクロドメインに局在することから、カベオラ/脂質ラフトがマトリックスベジクルの形成に重要であると考え、細胞外への小胞形成におけるカベオラ/脂質ラフトの役割について検討を行った。その結果、マトリックスベジクルに局在する分子であるアルカリフォスファターゼ、アネキシンII、アネキシンIV、リン酸トランスポーター(NPT-III)が、細胞膜上のカベオラ/脂質ラフトに濃縮されていること、マトリックスベジクルとカベオラ/脂質ラフトのコレステロール・スフィンゴ脂質の割合が類似することから、マトリックスベジクルの形成にカベオラ・脂質ラフトが重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、マトリックスベジクルには、カベオラの構造蛋白であるカベオリン、特にカベオリン-2が多く存在することを見いだした。カベオリン-1とカベオリン-2の割合は、カベオラ/脂質ラフトでは、カベオリン-1が優位であるのに対して、マトリックスベジクルではカベオリン-2が優位であること、また、カベオリン-1の細胞膜滞留型ミュータントを過剰発現させ、細胞膜上のカベオリン-1を増加させると、生成するマトリックス中のカベオリン-2の割合が増加することから、マトリックスベジクルは、カベオリン-2を多く含むカベオラ/脂質ラフトドメインから出芽しているものと考えられた。骨の石灰化の第一ステップは、骨芽細胞が分泌するマトリックスベジクル(MV)におけるカルシウム・リン酸の結晶化である。MVには、III型無機リン酸トランスポーター(NPT-3)の他、カルシウムチャネルであるアネキシンVやアルカリフォスファターゼなどが存在し、カルシウム・リン酸の濃縮を行っているが、これらのタンパクがどのようにして濃縮されているのか、そのメカニズムは明らかでない。本研究では、アネキシンVやアルカリフォスファターゼがカベオラに局在することが知られていることから、MVへのこれらのタンパクの濃縮にカベオラが関与するのではないかと考え、その可能性を検討した。MVにカベオラの構造タンパクであるカベオリンが存在するかどうか検討したところ、MVにはカベオラとほぼ同レベルのカベオリンの存在が確認できた。また、TLC解析による脂質組成の解析を行ったところ、カベオラとMVでは、コレステロールおよびスプィンゴミエリンのリン脂質に対する割合が、共に形質膜に比べて2から3倍濃縮されており、脂質組成の面からもカベオラとMVの組成が類似することが示された。さらに、抗カベオリン-1モノクローナル抗体を用いて免疫電子顕微鏡解析を行ったところ、骨芽細胞から分泌しているMVに強い反応が見られた。以上のことから、MVへの特異的なタンパクの濃縮やその形成においてカベオラが重要な働きをしていること考えられる。また、本研究により、カベオリンは、MVという小胞に含まれるタンパクとして細胞外へ分泌されることが明らかとなった。
低応力繰り返し載荷を受けたコンクリートの細孔構造の変化と長期耐久性

(1)コンクリート・モルタルの疲労破壊限界まずコンクリート・モルタルの疲労限界を明らかにする必要があり、数段階の応力レベルでの疲労試験を行った。試験結果を基にゴンベルツ式を基とした疲労評価式を提案した。これにより応力レベルと繰り返し回数を統一的に取り扱うことを可能とした。(2)初期養生条件がモルタルの疲労破壊に及ぼす影響養生条件が疲労に及ぼす影響を水中1日、28日、3ヶ月のモルタル試験体を用いて調べた。その結果、不十分な養生の場合には耐疲労性が著しく低下することを明らかにした。(3)疲労の進行過程AE法により疲労の進行過程を調べた。その結果、破壊までの過程は3段階の過程を踏むこと、すなわち1回目の載荷による損傷過程、疲労が僅かづつ蓄積される過程、急激に疲労の進行する過程の存在を明らかにした。(4)疲労進行が細孔構造に及ぼす影響疲労の影響を受けた領域から試料を採取し、細孔の領域ごとに細孔量と疲労進行度との関係を調べた。その結果コンクリート・モルタルのいずれも疲労が進行するに伴い、細孔量は増加する傾向が見られるが、特に10-100nmの細孔量が増加しており、いわゆる毛細管領域での破壊が進行しているものと推定きれた。(5)疲労を受けた試験体の耐久性疲労を受けた試験体の耐久性を中性化速度を尺度として調べた。その結果疲労度の進行と共に中性化速度が上昇すること、この場合も養生の影響が大きく、不十分な試験体では中性化しやすいことを明らかにした。またそれらは毛細管領域の空隙の増加によると推定された。(1)コンクリート・モルタルの疲労破壊限界まずコンクリート・モルタルの、疲労破壊の限界を明らかにする必要があり、数段階の応力レベルでの疲労試験を行った。両材料ともσ/f=1-a(logN)bの疲労破壊曲線式で表すことができることを示した。(2)低応力繰り返しの評価試験体を破壊までには至らせずに疲労させることだけを目的とし、荷重レベルを数段階とし、繰り返し回数は、疲労破壊しない範囲になるように設定した低応力繰り返し試験を行った。この疲労を評価するために、次式で表す疲労進行度(Degree of fatigue)を提案した。D.F.=σ/f+a(logN)b。この式により応力レベルと繰り返し回数を統一的に取り扱うことを可能とした。(3)疲労進行が細孔構造に及ぼす影響疲労の影響を受けた領域から試料を採取し、細孔の領域ごとに細孔量と疲労進行度との関係を調べた。その結果コンクリート・モルタルのいずれも疲労が進行するに従い、細孔量は増加する傾向が見られるが、特に10-100nmの細孔量が増加しており、いわゆる毛細管空隙の小さい領域での破壊が進行しているものと推定された。(4)疲労進行が中性化に及ぼす影響疲労を受けた試験体の促進中性化試験を行った。疲労が進行しても載荷の影響の少ない領域での中性化深さはほとんど変化していないが、載荷領域での中性化深さは次第に深くなる傾向が見られる。中性化は毛細管空隙量に依存するといわれているが、これは前述の10-100nmの空隙量増加によると推定された。(1)初期養生条件がモルタルの疲労破壊に及ぼす影響養生条件が疲労に及ぼす影響を調べるために、水中1日、封緘7日、水中28日、水中3ヶ月養生のモルタル試験体について、疲労試験を行った。その結果不十分な養生の場合には耐疲労性が著しく低下することが明らかになった。(2)繰り返しによる疲労の評価試験体を破壊までには至らさせず、疲労だけさせることだけを目的とした繰り返し試験を行った。ついで疲労を評価するためにゴンペルツ式を基とした疲労度評価式を提案した。これにより高応力から低応力までの広範囲での疲労の定量的評価を可能とした。(3)疲労の進行過程

AE法により疲労の進行過程を調べた。その結果、破壊までの過程は3段階の過程を踏むこと、すなわち1回目の載荷による損傷過程、疲労が僅かずつ蓄積される過程、急激に疲労の進行する過程の存在が明らかになった。(4)疲労を受けた試験体の耐久性疲労を受けた試験体の耐久性を中性化速度を尺度として調べた。その結果疲労度の進行とともに中性化速度が上昇すること、その場合も養生の影響が大きく、不十分な試験体では中性化しやすいことが明らかになった。またそれらは毛細管領域の空隙の増加によると推定された。
π造形科学: 電子と構造のダイナミズム制御による新機能創出

平成30年度は、本領域最終年度として以下の取り組みを行った。計画班及び平成29年度から参画した第2期公募班の研究者との共同研究体制をさらに強固にし、研究打ち合わせ・取りまとめの機会を作る目的で、合宿形式の領域全体会議を2018年6月10日12日に新潟にて開催した。また、5年間の本領域研究で得られた研究成果を広く社会に発信するために、最終シンポジウムを2019年3月29日30日に大阪大学で開催した。これらの機会を通じ、本研究領域で推進してきた研究成果を発信するとともに、領域研究者に対して開かれた議論の場が提供されたことにより、領域終了後も多くの共同研究が継続的に推進されることとなった。また、上述したシンポジウムや領域会議では、その都度総括班会議を開催し、総括班メンバーの意識共有、領域成果取りまとめに向けた方向性を議論することで、明確な指針に基づく組織運営を図ることができた。平成29年度に引き続き、海外遠征形式の国際シンポジウムを2018年11月4日7日にクロアチアおよび2018年11月23日25日にスペインにて開催し、本領域のコンセプトや研究成果を国際的にも強く発信するとともに、海外の研究者および研究機関との活発な交流を促進することができた。2018年10月4日6日には、蒲郡(愛知)にて第5回若手研究会を開催し、若手研究者間の交流と情報共有を行なった。前年度に引き続き、研究者間交流・若手育成事業として、領域内研究者による「中長期滞在型共同研究」および領域外研究者を対象とした「π造形スクール」の募集・支援活動を実施した。広報活動として、本領域および若手会のウェブサイトを運営し、領域の研究成果を広く関連学会や社会に発信するとともに、月刊誌「現代化学」誌において、本領域研究の紹介記事を継続的に掲載した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度である平成26年度は、以下の取り組みを通じて、本領域研究推進のための基盤整備を集中的に行った。領域事務局を東北大学多元物質科学研究所(担当:A02班芥川)に設置した。また、大阪大学大学院工学研究科(担当:A01班櫻井)に、領域リサーチアドミニストレーターを1名雇用し、領域内の連絡・連携ならびに領域外へ向けた情報発信の体制を整えた。領域の組織体制については、学術水準向上と若手育成に関する評価と助言を行う評価グループを設置した。本領域研究の目的、内容、方向性を広く社会に発信するため、第一回公開シンポジウムを2014年9月56日に開催した。本シンポジウムには200名以上の研究者が参加したため、平成27年度以降の公募研究の申請を考えている研究者に対して、有用な情報提供の場となった。2014年11月2122日には、領域の若手研究会(担当:A02班矢貝)を開催し、若手研究者間の交流と情報共有を促進した。2014年9月6日に運営会議、12月2021日に領域全体会議を開催した。ここでは、領域研究者が各々の研究内容と方向性、ならびに領域協働研究の進展状況を発表した。開かれた議論の場を提供したことにより、一層多くの連携研究がスタートすることとなった。研究者間交流・若手育成として、領域内研究者による「中長期滞在型共同研究」を1件、領域外研究者を対象とした「π造形スクール」を1件支援した。広報活動として、本領域(http://pi-figuration.jp)および若手会(http://pi-figuration.jp/foryoung/index.php)のウェブサイトを設置し、領域の研究成果を広く関連学会や社会に発信する体制を整えるとともに、月刊誌「現代化学」誌において9月号から毎月、本領域研究の紹介記事を掲載している。さらに、計18回のπ造形コロキウムを開催し、情報交換および領域研究発信を行った。新たに公募研究者が26名参画し、新体制となった平成27年度は、以下の取り組みを通じて、本領域研究推進のための基盤整備を行った。本領域研究の目的、内容、方向性を広く社会に発信するため、第一回国際シンポジウムを2015年4月30日に開催し、第二回公開シンポジウムを2015年6月8日6月9日に開催した。また、第二回領域全体会議を2015年10月4日10月6日に開催し、領域内研究者間での綿密な情報共有および共同研究の促進を図った。これらの会において、開かれた議論の場を提供したことにより、一層多くの協働研究がスタートすることとなった。また、これらのシンポジウム・会議では、その都度運営会議を開催した。2015年11月2021日には、第二回若手研究会(担当:A02班矢貝)を開催し、若手研究者間の交流と情報共有を促進した。また、昨年度に引き続き、研究者間交流・若手育成として、領域内研究者による「中長期滞在型共同研究」、および領域外研究者を対象とした「π造形スクール」の募集・支援活動を行った。広報活動として、本領域(http://pi-figuration.jp)および若手会(http://pi-figuration.jp/foryoung/index.php)のウェブサイトを運営し、領域の研究成果を広く関連学会や社会に発信するとともに、月刊誌「現代化学」誌において毎月、本領域研究の紹介記事を掲載している。また、本年度は計22回のπ造形コロキウムを開催するとともに、計8件のシンポジウム協賛を行い、情報交換および領域研究発信を行った。

さらに、日本化学会第96春季年会において特別企画を開催し、領域研究成果を関連分野の研究者に発信した。公募研究者が参画した本年度は、早い段階での公開シンポジウムおよび国際シンポジウムを開催し、領域内研究者間での研究交流の機会をいち早く設けることで、効果的な協働研究体制を構築することができた。また、領域全体会議の開催を通じて、綿密な情報共有が図られた結果、領域内協働研究を一層促進することができた。シンポジウム協賛による領域内外への情報発信も順調に実施されている状況である。以上から、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断した。平成28年度は以下の取り組みにより、本領域を総括し、研究者間の発展的共同研究ネットワーク構築を通じた領域研究の一層の推進を図った。本領域研究の目的、方向性および研究成果を広く社会に発信するために、第2回国際シンポジウムを2016年4月14日4月15日(浦和)に、第3回国際シンポジウムを2017年1月27日1月28日(名古屋)に開催した他、第3回公開シンポジウムを2016年10月20日10月21日(仙台)に開催した。また、第3回領域全体会議を2016年7月10日7月12日(札幌)に合宿形式で開催し、領域内研究者間での綿密な情報共有と共同研究の促進を図った。これらの機会を通じて、開かれた議論の場を提供したことにより、既に推進している共同研究をさらに加速させるのみならず、一層多くの共同研究が多くの研究者間でスタートした。また、上述したシンポジウム・会議ではその都度運営会議を開催し、総括班メンバーの意識共有、領域運営計画の立案、第2期公募班を迎えての領域の方向性の議論などを行った。2016年11月11日11月12日には、第3回若手研究会(担当:A02班矢貝)を開催し、若手研究者間の交流と情報共有を促進した。また、平成27年度に引き続き、研究者間交流・若手育成として、領域内研究者による「中長期滞在型共同研究」、および領域外研究者を対象とした「π造形スクール」の募集・支援活動を行った。広報活動として、本領域(http://pi-figuration.jp)および若手会(http://pi-figuration.jp/foryoung/index.php)のウェブサイトを運営し、領域の研究成果を広く関連学会や社会に発信するとともに、月刊誌「現代化学」誌において、本領域研究の紹介記事を継続的に掲載した。本年度は、合宿形式の領域全体会議、二度の国際シンポジウム、公開シンポジウム、さらには若手研究会を開催し、領域内研究者間での交流、議論の場を数多く設けた結果、綿密な情報共有が図られ、効果的かつ多面的な共同研究体制が構築できた。その結果として、多数の顕著な共同研究成果が生まれ、国際的な超一流学術誌に本領域の研究成果が掲載されている。また、シンポジウム協賛による領域内外への情報発信も順調に実施されていることからも、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。平成29年度は、以下の取組みにより、領域研究基盤のさらなる充実を図った。平成29年度に新たに参画した第2期公募研究者との共同研究体制を迅速に構築する目的で、合宿形式の領域全体会議を2017年7月1日3日に鹿児島にて開催した。また、本領域研究の目的、方向性および研究成果を広く社会に発信するために、第4回公開シンポジウムを2017年10月19日20日に東京工業大学で開催した。
メダカに学ぶ脊椎動物ゲノム再編の分子基盤の総括

1.それぞれの年度に、班会議と合同の総括班会議を開催し、領域内研究の進捗具合を把握するとともに、領域外での関連研究の推移を注視し、必要な場合には助言した。4.平成15年12月末に、文科省久和学術調査官から、研究経費の追加配分の可能性について打診があり、重点的に推進するべき計画研究として浅川計画計画への追加配分を申請し、100万円の配分を受けることができた。特定領域研究(B)「メダカに学ぶ脊椎動物ゲノム再編の分子基盤」は、平成11年10月から5カ年間の研究期間で発足した。当総括班と10の計画研究からなる。昨年11月には東大キャンパスで第1回班会議を開き、総括班メンバーと研究組織のメンバーとの意見交換を行った。すなわち研究を開始するにあたって、各計画研究代表者から、従来からの研究成果の概要と研究の準備状況、さらには最終到達目標について説明を受けた。本領域ではメダカのゲノムの全塩基配列を読むのが目的ではなく、またそれが出来るような大きな組織でもない。いくつかの具体的な生命現象を取り上げ、それらに係わる遺伝子群の同定、構造と機能の解明を中心とした成果を、ヒト・マウス・ゼブラフィッシュ・フグでの成果と対比することにより、脊椎動物ゲノムの再編過程をメダカから学ばんとするものである。なぜメダカを使うのか、という点を常に意識し、鮮明にしながら、研究を進める必要がある。平成12年2月23日には、第1回公開シンポジュウムを東大・山上会館で開いた。当領域全般の紹介と6つの計画研究に関する講演に加え、総括班清水信義教授によるヒト22番染色体全塩基配列解読にいたる経緯についての特別講演、EMBLから招待したJ.Wittbrodt博士によるメダカの眼の発生に係わる分子細胞生物学に関する特別講演を公開した。国際的な協力を今後一層推進することと、領域内での1次情報の共有、設備の共同利用の必要性が痛感された。平成12年度には総括班会議を2回開いたが、それ以外にEメイルとファックスによる情報交換も頻繁に行った。第1回総括班会議では、発足して2年近くが経過した「メダカゲノム再編」領域における研究の進捗具合と問題の所在の有無を特に注意深く把握しようとした。その結果、研究の推進については特段の問題はないと判断した。今後、研究の進展に伴い、特許申請等「知的所有権」に関わる事項が発生する可能性があり、当領域構成員による予備的検討の必要性を指摘した。また、平成12年度から新設された特定領域Cには当領域と関係が深い「統合ゲノム」領域があり、さらにその中には「小型魚類」としてメダカを用いた研究組織が出来たとのことであったが、詳しい情報が無く、今後情報の収集を行うこととした。平成13年1月には、公開シンポジュウムと公開講座「メダカの学校2001」を東京神田の学士会館で開催し、その折りに、今年度2回目の総括班会議を開いた。総括班会議では、今年夏に予定されている「ヒアリング」に向けての対応と、当領域終了後のメダカ研究のあるべき姿について、種々意見が交わされた。公開シンポジュウムでは、領域班員によるホットな研究成果の報告と、関連研究分野のゲストによる特別講演があった。公開シンポジュウム終了後の午後5時から、公開講座「メダカの学校2001」を、市民一般を対象に午後7時過ぎまで開催した。この公開講座は、メダカ研究について、市民の方々にその基礎知識を啓蒙するとともに、当領域で得られた成果をわかりやすく解説すること、さらには市民からの質問に回答すること、を目的に今年から開催することにした。当日は週日であったにも関わらず、小学生1名、中学生6名、高校生9名、小学校教諭3名、中・高校教諭8名、一般市民3名が参加され、活発な質疑応答が行われた。今年度は、この813領域が発足して3年目に入った。従って、当初からのスケジュールによれば、2001年の秋頃には「研究開始3年目の中間ヒアリング」が行われるはずであり、2001年7月の班会議は、主としてこのヒアリングを念頭に置いて、問題点の指摘と対応策の検討を行った。実質2年半の研究期間に、各計画研究は、ほぼ当初の予定どおり進捗した。なかでもゲノムマッピング情報が充実し、高品質のBACライブラリーが作成され、大量のBAC末端配列解読を高い成功率(90%以上)とクオリティーで行うことが可能になった。このデーターはBACライブラリーを用いた物理地図作製において最も有効に活用することができるが、BACクローンのマッピングが当初の予測よりかなり簡便に進められることが判明した。

そこで、田中班は、BAC末端配列のメダカ染色体上への高密度マッピングを進めることで、物理地図と連鎖地図の橋渡しをする方向に焦点を絞り、研究課題名をこれまでの「メダカ高密度ゲノムマッピングのためのSSLPmarker単離」から「メダカBACクローン末端配列の高密度ゲノムマッピング」に変更し、領域内でのゲノムマッピングの重点化を図ることにした。上述のごとく本領域のこれまでの成果として、高品質のBACライブラリーが作成され、BACクローンの末端配列解読が既にはじまった現状を、今後のメダカ全ゲノム・シークエンシング戦略を策定する上で極めて具体的な基盤が芽生えている、と評価した。本領域の関係者が、これまでの領域内での研究経験と実績に基づき、組織内外と連携しつつ、次なるメダカゲノムプロジェクト実施案を策定することを強く勧めた。なお、「研究経過ヒアリング」(2001年9月18日MEXTで実施)の結果、妥当な評価を受けたことは特筆に値する。領域代表者である嶋昭紘がオーガナイザーを努めたEMBO Course on Molecular and Genetic Tools for the Analysis of Medaka and Zebrafish Developmentが、2002年7月21日から30日まで、ドイツ・ハイデルベルクのEuropean Molecular Biology Laboratory (EMBL)で開催された。本領域からは、野中勝と三谷啓志を講師として派遣した。また、当該コース終了直後の7月31日と8月1日の両日にわたり、本領域とメダカゲノム国際研究組織Medaka Genome Initiative (MGI)が、Symposium on Medaka Genomics 2002を共催し、50名を越える参加者があり、講演と活発な討論が展開された。本領域からは、領域代表者はじめ、総括班清水信義班員、計画班浅川修一班員、同佐々木貴史班員、同木下政人班員、同三谷啓志班員および野中勝班員が参加し、講演した。シンポジュウム終了後に、ドイツの研究者を加えた拡大班会議を開催し、国際共同研究体制の強化を確認した。これらの活動を通して、本領域においてメダカゲノムプロジェクトが順調に進捗していることを、海外の研究者に広く周知することが出来た。また、2002年8月12日から13日まで2日にわたり、名古屋大学に於いて定例班会議を開催し、昨年度の研究進捗と今年度の研究計画について議論し、確認した。今年度は、本領域の第5年度になり、最終年度に当たる。組織上の変更としては、領域代表者の嶋昭紘が2003年3月末で東京大学を勇退したことに伴い、これまでの嶋計画研究の代表者を、従来からの研究協力者である深町昌司助手に変更することが、文科省の御配慮により承認された。なお、総括班代表者と領域代表者は、嶋昭紘が引き続き務めることも、併せて承認された。各計画研究代表者から、年度始めに領域代表者へ提出された研究実施報告書から判断して、今年度は研究が予定通り進行することが予想されたので、班会議は、2004年3月の国際シンポジュウム前日に行うこととした。2003年12月に、久和茂・学術調査官から、研究経費の追加配分の可能性に関して打診があった。本領域としては、特に緊急に追加配分を申請するべき計画研究として、浅川計画研究を選定し、そこで行われているメダカ第22連鎖群(LG22)のゲノムシークエンスの解読を目指すべく申請した。その結果、100万円の追加配分を受けたことは、当該計画研究の推進にとって有り難いことであった。2004年3月2日の午後1時6時まで、東京大学理学部2号館講義室にて班会議兼総括班会議を行い、各計画研究の成果発表及び討論を行った。
セレン誘導体フィトケミカルによる糖尿病および高脂血症に対する予防効果の検討

ブロッコリーに豊富に含まれるスルフォラファンおよび微量元素セレンは抗酸化物質として知られている。我々は、これまでにセレン強化ブロッコリースプラウトを作成し、その抽出液が抗がん作用を示すことを明らかにした。本課題は、その抽出液の生活習慣病に対する発症予防効果を検証することを目的としている。H30年度は研究代表者の本研究課題以外の業務が多忙になり、本課題の遂行が困難になってしまったため。H30年度に予定していた培養細胞およびマウスを用いてスプラウト抽出液の安全性の検討を行う。当初のスケジュールより大幅に遅れているため、安全性や機能性評価については外注することも検討し、効率的に研究をすすめる。本課題は、その抽出液の新規機能の探索として生活習慣病に対する発症予防効果を検証することを目的としている。本年度はスプラウトの栽培条件の検討を行った。また、将来的にはマウスに長期間投与することを考えているため、ある程度の量の抽出液が必要となるが、スルフォラファンは安定性が低いためどのようにして安定したサンプルを作成するのが良いのか、またサンプルの品質管理はどのようにモニターすればよいのか、検討を行った。サンプルは抽出液をフリーズドライして冷凍保管し、使用するときに水溶液に懸濁させて投与することとした。また、品質管理はセレン、スルフォラファン、グルコラファニン(スルフォラファン前駆体)を測定することにした。H28年度は1)スプラウトの栽培条件の確立、および2)非がん細胞におけるスプラウト抽出液の安全性の検討を計画していた。しかし、抽出液の保存方法・品質管理の方法検討に時間がかかったため、2)については行うことができなかった。そのため、現在までの達成度は「やや遅れている」であると判断したが、長期的な観点からみると、本課題を遂行に重要なプロセスであったと考える。H29年度は、スプラウト抽出液中のスルフォラファン含有量の測定方法について検討を行った。スルフォラファンは安定性が低いため、抽出液を培養細胞やマウスに投与する実験を実施する前に、ロットや保管期間の影響を確認する必要があった。文献を参考にGC-MSおよびLC-MSを用いて検討を行い、LC-MSによる測定を用いることにした。培養細胞を用いて抽出液の安全性の検討も計画していたが、機器の故障などによりモニタリング方法の確立に時間を要してしまい、実施に至らなかった。本課題以外の仕事へのエフォートが増加し、研究にあてられる時間が少なくなってしまったことに加え、機器が故障し修理に時間を要したため、研究計画通りに進めることができなかった。H29年度は遅れをカバーできるよう最大限の効率化を図りつつ、研究を遂行する予定である。まず、H28年度に実施できなかったスプラウト抽出液の安全性の検討を行う。その後、当初の計画よりも遅れることにはなるが、研究計画に従い、マウスに対する安全性の検討を開始する予定である。また、積極的に学会参加などを通して最新の知見を得て、今後の研究に生かしていく。培養細胞およびマウスを用いてスプラウト抽出液の安全性の検討を行う。予定の研究内容を遂行するため、研究期間を1年延長することを希望したい。H28年度に計画していた培養細胞を用いたスプラウト抽出液の安全性の検討を行うことができなかったため、予定していた培養用培地、培養プレート等消耗品の購入がなかった。予想外の機器の故障などにより研究を計画通りに進めることができなかったため次年度使用額が生じた。未実施だった実験を計画に沿って進めるために必要な各種消耗品を購入予定である。効率的な研究の遂行のため、実験の一部を外注することを検討する。研究費は研究の進捗状況に応じて、慎重かつ適切に使用する。未実施だった研究計画に沿って必要な各種消耗品を購入予定である。研究の進捗状況に応じて、慎重かつ適切に使用する。H29年度は、まず、培養細胞を用いたスプラウト抽出液の安全性の検討を行う。