hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下水汚泥焼却灰からの重金属類のクローズド型バイオリーチングシステムの開発

本研究では、下水処理場から生じる汚泥焼却灰の安全性を高め、再資源化を促進するために、焼却灰に含まれる重金属類の除去・回収システムの開発を目的とし、栄養塩類を含む下水二次処理水、並びに汚泥消化ガスの脱硫廃棄物を用いた硫黄酸化細菌による焼却灰の生物学的酸性化とそれに伴う重金属類のリーチングについて実験的に検討を行った。以下に本研究から得られた結果を示す。(1)元素硫黄を基質とし、蒸留水、硫黄酸化細菌の合成培地及び下水処理水のそれぞれを溶媒として下水汚泥から分離した硫黄酸化細菌を用いた焼却灰の生物学的酸性化を回分実験により検討した結果、下水処理水は硫黄酸化細菌の栄養塩源として利用でき、元素硫黄濃度が10g/l、焼却灰の濃度が20g/lの場合、下水汚泥から分離した硫黄酸化細菌の利用により焼却灰のpHを6前後から1以下に低下できることが分かった。(2)硫黄酸化細菌の基質としての脱硫廃棄物の利用可能性を検討した。その結果、乾式及び湿式の脱硫廃棄物は、硫黄酸化細菌の基質として利用できることが分かった。特に、湿式の脱硫廃棄物を用いた場合では、焼却灰濃度が20g/l、廃棄物濃度が10g/lの時、硫黄酸化細菌の利用により焼却灰のpHが1.5まで低下し、市販の硫酸を用いた場合と同程度の重金属溶出率が得られた。(3)湿式脱硫廃棄物と下水二次処理水を用いた下水汚泥焼却灰からの重金属の溶出に及ぼす灰滞留時間の影響について滞留時間を4、10、20及び30日にそれぞれ設定して半連続実験を行った。その結果、各滞留時問でのpHは、4日で2前後、10日以上で1程度に維持することができた。焼却灰からの重金属の溶出は、10日の滞留時間で十分であることが分かった。以上の結果より、下水処理場から入手可能な硫黄酸化細菌、下水二次処理水及び脱硫廃棄物を組み合わせて利用することにより、下水汚泥焼却灰から重金属類を効率的かつ経済的に除去できる可能性が示された。本研究では、下水処理場から生じる汚泥焼却灰の安全性を高め、再資源化を促進するために、焼却灰に含まれる重金属類の除去・回収システムの開発を目的とした。焼却灰中の重金属類はpHの低下により溶出し、除去できることが分かっているが、その際には多量の酸が消費される。一方、硫黄酸化細菌は、窒素やリン等の栄養塩類と元素硫黄が存在する好気的な環境において硫酸を生じ、その生息環境のpHを1程度まで低下させる独立栄養細菌であり、焼却灰の酸性化に利用できると考えられる。また、この細菌は下水汚泥中に生息することが報告されている。そこで、栄養塩類を含む下水二次処理水、並びに汚泥消化ガスの脱硫廃棄物を用いた硫黄酸化細菌による焼却灰の生物学的酸性化とそれに伴う重金属類のリーチングについて実験的に検討した。(1)下水汚泥焼却灰の生物学的酸性化に及ぼす溶媒の影響硫黄酸化細菌の栄養塩源としての下水二次処理水の利用可能性を明らかにするために、元素硫黄を基質とし、蒸留水、合成培地及び下水処理水のそれぞれを溶媒とし、下水汚泥から分離した硫黄酸化細菌を用いた焼却灰の生物学的酸性化を回分実験により検討した。その結果、下水処理水は硫黄酸化細菌の栄養塩源として利用でき、元素硫黄濃度が10g/l、焼却灰の濃度が20g/lの場合、下水汚泥から分離した硫黄酸化細菌の利用により焼却灰のpHを6前後から1以下に低下できることが分かった。(2)脱硫廃棄物を利用した下水汚泥焼却灰からの重金属のバイオリーチング汚泥消化ガスの脱硫後に生じる残留物は廃棄処分されているが、この廃棄物は元素硫黄を含むことから、硫黄酸化細菌の基質として利用できると考えられる。現在、我が国では、消化ガスの脱硫方法として乾式と湿式が採用されており、入手した脱硫廃棄物の硫黄含有率は固形物換算で乾式が19%、湿式が95%であった。そこで、硫黄酸化細菌の基質として脱硫廃棄物の利用可能性を明らかにするために、乾式と湿式の脱硫廃棄物と下水二次処理水を用いて、硫黄酸化細菌による焼却灰の酸性化とそれに伴う重金属類のリーチングを回分実験により検討した。

(1)元素硫黄を基質とし、蒸留水、硫黄酸化細菌の合成培地及び下水処理水のそれぞれを溶媒として下水汚泥から分離した硫黄酸化細菌を用いた焼却灰の生物学的酸性化を回分実験により検討した結果、下水処理水は硫黄酸化細菌の栄養塩源として利用でき、元素硫黄濃度が10g/l、焼却灰の濃度が20g/lの場合、下水汚泥から分離した硫黄酸化細菌の利用により焼却灰のpHを6前後から1以下に低下できることが分かった。(2)硫黄酸化細菌の基質としての脱硫廃棄物の利用可能性を検討した。その結果、乾式及び湿式の脱硫廃棄物は、硫黄酸化細菌の基質として利用できることが分かった。特に、湿式の脱硫廃棄物を用いた場合では、焼却灰濃度が20g/l、廃棄物濃度が10g/lの時、硫黄酸化細菌の利用により焼却灰のpHが1.5まで低下し、市販の硫酸を用いた場合と同程度の重金属溶出率が得られた。(3)湿式脱硫廃棄物と下水二次処理水を用いた下水汚泥焼却灰からの重金属の溶出に及ぼす灰滞留時間の影響について滞留時間を4、10、20及び30日にそれぞれ設定して半連続実験を行った。その結果、各滞留時問でのpHは、4日で2前後、10日以上で1程度に維持することができた。焼却灰からの重金属の溶出は、10日の滞留時間で十分であることが分かった。以上の結果より、下水処理場から入手可能な硫黄酸化細菌、下水二次処理水及び脱硫廃棄物を組み合わせて利用することにより、下水汚泥焼却灰から重金属類を効率的かつ経済的に除去できる可能性が示された。
介形虫類の背甲形質にみられる異時性の認定と発生からみた系統復元の試み

Podocopina亜目介形虫類のhinge構造は、基本構造をほとんど変化させずに成長するものと、成体になる最後の脱皮段階でその構造を複雑で頑丈なものへと大きく変化させるものとの2つのモードが認められた(前者を漸移型、後者を跳躍型と呼ぶ)。多くの分類群について成体と幼体のhingeを比較観察した結果、近縁分類群の間で、跳躍型分類群の幼体のhingeの形態が、漸移型分類群の成体のhingeに現れる場合が認められた。このような関係にあるペアは、海域汽水域に生息するポピュラーな5科中に、計11組が認められた。更に、漸移型の成体のhingeが跳躍型の幼体のhingeに完全に一致するペア(同亜科異属間にみられる)と、その関係がやや不完全なペア(おもに同属異種間にみられる)とがあることが確認された(前者を完全ペア、後者を不完全ペアと呼ぶ)。層位学的な関係を検討してみると、1つのペアのなかで跳躍型は常に漸移型よりも古い化石記録をもつことが明らかになり、ここに取り上げた全ての漸移型分類群は跳躍型分類群からpaedomorphosisによって派生していることが示唆される。更に完全ペアの7組中5組までが中新世に派生しているのに対し、不完全ペアはすべて更新世以降に派生した新しい組み合わせであることが明らかとなった。この結果以下のことが明かとなった。・脱皮成長する介形虫類では、hingeの形態が異時的進化により中間形を欠いて形成されることが、多くの分類群で普遍的に起きている。従って、この形質を系統分類学上の指標とするためには、幼体の形質をも考慮する必要がある。・異時的なペアのうち、中新世に生じたペアは、一方の成体形質が他方の幼体形質に完全に一致するレベルにまで達しているが、更新世に生じたペアはこの関係がやや不完全である場合が多い。このことは異時性ペアの完成度は時間経過に準じていることを示唆する。
Ntn-hydrolaseファミリーを標的とする新しい阻害剤の基本分子構造の開発-γ-Glutamyltranspeptidaseをテストケースとした阻害剤設計-

本研究は、酵素のN末端にある求核性のアミノ酸残基(Ser, ThrおよびCys)を活性中心し、N-terminal nucleophilehydrolase(Ntn-hydrolase)ファミリーと呼ばれる特徴的な一群のペプチド加水分解酵素について、その反応機構および構造上の特徴を足がかりに、本酵素ファミリーに特異的な阻害剤の新しい基本構造を開発することを目的としたものである。そこで、典型的なNtn-hydrolaseの一員である、γ-glutamyltranspeptidase(GGT)を用いて、遷移状態アナログ阻害剤となるホスホン酸誘導体を合成した。すなわち、基質であるグルタミン酸γアミドの加水分解の遷移状態を想定し、γカルボキシ基がホスホン酸基で置換された骨格(2-amino-4-phosphonobutanoic acid)をもとに、リン酸モノフェニルエステル、および、p-位に電子吸引性の置換基X(CF_3,Ac,CN)をもつ一連のリン酸モノ(p-置換フェニル)エステルを合成した。これらの化合物は求電子的なリン原子を有し、酵素自身のもつ触媒作用により、GGTの触媒残基(N末端求核性残基)と反応し、安定な共有結合を形成することによって、GGTを不可逆的に失活させる強い阻害活性が見られた(mechanism-based enzyme inactivation)。酵素の失活の二次反応速度定数(k_<on>)を測定したところ、k_<on>=0.26(X=H),190(CF_3),1344(Ac)および2700(CN)M^<-1>sec^<-1>となり、酵素の失活速度から見積もった阻害剤の強さは、電子吸引性の置換基をもつモノフェニルホスホン酸エステルほど大きいことがわかった。すなわち、酵素と阻害剤との反応速度は、脱離基(p-置換フェノール)の脱離能に大きく依存していた。そこで、酵素の失活速度k_<on>の対数を、脱離基である置換フェノールのpK_aに対してプロットしたところ(Broensted plot)、傾き-2の良好な直線関係が得られた(β_<lg>=-2)。このことから、酵素と阻害剤との反応はlate transition stateの反応であり、置換フェノールの脱離過程が重要であることがわかった。また、阻害剤による失活速度による違いが、γ-グルタミル受容サイトにリガンドが結合することにより引き起こされる酵素の活性化と関連していることが示唆された。
小胞体分子シヤペロンの細胞内輸送の障害による病態の解析

新生分泌蛋白、膜蛋白は小胞体で、高次構造の形成、複合体形成などを受け機能的に成熟し、細胞内の適切な場所に輸送されて機能を発現する。異常蛋白は小胞体において、分子シャペロンによるquality controlを受け分解除去される。異常蛋白が小胞体に集積すると、分子シャペロンの産生増加、蛋白合成抑制、異常蛋白の分解促進などの小胞体ストレス反応が起るが、同時に分泌系に関与する蛋白の遺伝子発現も促進される。可溶性小胞体分子シャペロンのカルボキシ末端にはKDELアミノ酸配列があり、小胞体から分泌されてもゴルジ体でKDEL receptorによってKDEL配列が認識され小胞体に逆輸送される。そこで、このKDELレセプターによる蛋白輸送の小胞体ストレス反応への関与を培養細胞で検討した。小胞体ストレス下に増大した異常蛋白と小胞体分子シャペロンの一部は小胞体のquality controlを逃れて、小胞体から分泌され、KDEL receptorによって再び小胞体へ逆輸送されることが示唆された。変異KDEL receptorを発現する細胞株を作製した所、HeLa細胞株では小胞体ストレスへの感受性が増大したが、Neuro-2a細胞株では小胞体ストレスに対して抵抗性を示し、KDEL receptorの機能は細胞種によって異なる事が示唆された。そこで個体レベルでのKDEL receptorの機能を解析中ために野生型あるいは変異KDEL receptorを発現するトランスジェニックマウスを作製した。変異KDEL receptorを発現するトランスジェニックマウスでは心筋症の発症が見られた。現在神経系、呼吸器系、内分泌系、腎臓などその他の病変について解析中である。そこで現在マウスを用いて、個体レベルでのKDEL receptorの機能を解析中である。

小胞体ストレス下に増大した異常蛋白と小胞体分子シヤペロンの一部は小胞体のquality controlを逃れて、小胞体から分泌され、KDEL receptorによって再び小胞体へ逆輸送されることが示唆された。変異KDEL receptorを発現する細胞株を作製した所、HeLa細胞株では小胞体ストレスへの感受性が増大したが、Neuro-2a細胞株では小胞体ストレスに対して抵抗性を示し、KDEL receptorの機能は細胞種によって異なる事が示唆された。そこで個体レベルでのKDEL receptorの機能を解析中ために野生型あるいは変異KDEL receptorを発現するトランスジェニックマウスを作製した。変異KDEL receptorを発現するトランスジェニックマウスでは心筋症の発症が見られた。現在その他の病変について解析中である。新生分泌蛋白、膜蛋白は小胞体で、高次構造の形成、複合体形成などを受け機能的に成熟し、細胞内の適切な場所に輸送されて機能を発現する。異常蛋白は小胞体において、分子シャペロンによるquality controlを受け分解除去される。異常蛋白が小胞体に集積すると、分子シャペロンの産生増加、蛋白合成抑制、異常蛋白の分解促進などの小胞体ストレス反応が起るが、同時に分泌系に関与する蛋白の遺伝子発現も促進される。可溶性小胞体分子シャペロンのカルボキシ末端にはKDELアミノ酸配列があり、小胞体から分泌されてもゴルジ体でKDEL receptorによってKDEL配列が認識され小胞体に逆輸送される。そこで、このKDELレセプターによる蛋白輸送の小胞体ストレス反応への関与を培養細胞で検討した。小胞体ストレス下に増大した異常蛋白と小胞体分子シャペロンの一部は小胞体のquality controlを逃れて、小胞体から分泌され、KDEL receptorによって再び小胞体へ逆輸送されることが示唆された。現在神経系、呼吸器系、内分泌系、腎臓などその他の病変について解析中である。
大学の授業改善と活性化を支援する「授業改善支援システム」の開発と実践

大学教育の改革という大きな流れの中で、「授業改善」が求められている。本研究の目的は、授業の改善と活性化を支援する「授業改善支援システム」の開発をするための教育工学的・教育心理学的基礎研究を行なうことである。この目的を達成するにために、次の3つの観点からの研究が進められた。すなわち、I)「学生による授業評価」の導入が授業担当者や学習者に及ぼす効果、II)「大福帳(出席カ-ド)」の開発とその教育心理学的効果、および、III)「ビデオ・リポ-ト」導入による授業の活性化効果の3つの観点から検討された。具体的には、次のような研究が行なわれた。I)「学生による授業評価」の授業担当者や学生に及ぼす効果に関する研究(1)「学生による授業評価」の開発:「記憶に残る授業」における教授行動(自由記述)」の分析(2)大学教官(20名)の教授行動類型化の試み(3)学生が授業の評価者になることの意義(「学生による授業評価」の意義)II)大福帳の開発と授業導入の教育心理学的効果の研究(4)大福帳の開発と大福効果の研究:大福帳を導入した授業を実践し、大福帳導入が受講生に及ぼす効果分析III)「ビデオ・リポ-ト」の実践とその教育心理学的効果教本研究((1)(4))の成果は、平成2年度と3年度の日本教育大学協会研究集会、育工学会、科学教育学会の年次大会で口頭発表(計4回)され、また、三重大学教育学部紀要と三重大学教育実践研究指導センタ-紀要に報告(4編)された。1."大福帳"(受講カ-ド)を導入した授業を実践し、大福帳導入の学生に及ぼす効果を分析し、日本教育工学会年次大会(会場:千葉大学)でその効果(大福帳効果)を発表するとともに、その成果を三重大学教育学部紀要(第41巻)に投稿した(表題:大福帳による授業改善の試み、投稿日:1990・10・20)。すなわち、大福帳には次のような5つの効果の存在が、学生の提出したリポ-ト分析から明らかにされた。(1)欠席防止効果・授業促進効果(2)積極的な受講態度形成効果(3)教師・学生の信頼関係形成・促進効果(4)授業内容定着促進効果(5)授業改善促進効果。2.申請者担当の授業に対する調査「学生のよる授業評価」(学期末に実施)の分析から、「学生による授業評価」や「大福帳」を導入した申請者担当の授業に対する学生の評価は高く、「大学で受講した講義のなかで記憶に残るよい授業の一つである」と学生から評価されていることが分かった。「学生による授業評価」や「大福帳」を導入しようとする授業担当者の決意が、授業改善を促す大きな原動力になるとの結論に達した。3.大学の授業を"感動のある授業"にする目的で、ビデオ・リポ-ト課題(授業「教育心理学」で最も関心をもった授業内容を6コマ・ビデオ台本にまとめよ)を与え、学年末に申請者が開発した「ビデオ接写システム」を使って6コマ・ビデオ台本をビデオ化し、その視聴会を開催した。このビデオ・リポ-トに対する学生の感想の分析を含む教育実践成果を(1)日本科学教育学会14年会(愛知教育大学)で発表するとともに、(2)三重大学教育実践研究指導センタ-紀要に発表した(表題:授業に導入したビデオ・リポ-トに対する学生の評価、印刷中)。大学教育の改革という大きな流れの中で、授業改善が強く求められている。本研究の目的は、授業の改善と活性化をうながす「学生による授業評価」、「大福帳(授業出席カ-ド)」、「ビデオ・リポ-ト」の効果を検討することである。

具体的には、次の観点から研究が行われた。I「学生による授業評価票」の開発と授業導入に及ぼす効果の研究(1)「学生による授業評価票」(三重大版)の開発:「記憶に残るよい授業担当者の教授行動(自由記述)」の分析による評価票の開発。(2)大学教官(20名)の教授行動の類型化の試み(3)学生からみた「学生による授業評価」導入の意義・意見の収集・分析II大福帳の開発と授業への導入効果の研究(4)大福帳の開発と大福帳効果の分析:授業に大福帳を導入した実践を行い、大福帳の導入が受講生に及ぼす効果の分析と大福帳導入に対する学生の意見が収集・分析された。IIIビデオ・リポ-トの実践とその効果の検討学生が提出するリポ-トを「先生が読むもの」から「仲間(受講生が読むもの」と意識変化を生じさせることによる授業の活性化が試みられ、その効果が分析された。以上の研究成果は、平成2年度と3年度の日本教育大学協会研究集会(岐阜大学、兵庫教育大学)、教育工学会、科学教育学会の年次大学で口頭発表(4回)され、また、三重大学教育学部紀要と三重大学教育実践研究指導センタ-紀要に投稿・出版(4編)された。
重症虚血後の部分的再潅流時に発生する致死的心室性不整脈の発生機序

[目的]異型狭心症の冠動脈攣縮改善時、あるいは心筋梗塞急性期の自然ないし血栓溶解療法による再潅流時に、心室頻拍や心室細動といった致死的心室性不整脈がしばしば発生する。本実験では雑種成犬を用い、側副血行の影響の少ないretrograde flow法による25分間の重症心筋虚血後に、controlの冠血流の約2%を虚血域に流す部分的再潅流を行なった。この時発生する致死的心室不整脈について、多電極心電図記録マッピング(心外膜、中層、心内膜層の3層に48×3=144点)で心筋層内の興奮の伝播様式を解析した。不整脈の機序の診断基準は、1.reentry:マップエリア内に最早期興奮部位があり、その隣接点に拡張期最遅延興奮部位を認める、2.non-reentry:マップエリア内に最早期興奮部位があるが、その隣接点に拡張期最遅延興奮部位を認めない、3.判定不能:マップエリア内に最早期興奮部位を認めない、とした。[結果]31頭で部分的再潅流を行ない、9頭に持続性心室頻拍(SuVT)が、11頭に心室細動(VF)が発生した。SuVT中、診断基準1を満たしたものが3頭、2を満たしたものはなく、3となったものが6頭であった。診断基準3の6頭中2頭でreset,entrainment等のreentryを示唆する所見を得た。診断基準1を満たした3頭の特徴は、VTの最遅延部と最早期部は心内膜層、中層、心外膜層の2層以上にわたり、そのgap periodは2933msec程度であった。[総括]重症心筋虚血後の部分的再潅流時に発生するSuVTの機序としてreentryの関与が大きいことが示唆された。また、VFの機序に関しては、multipleなreentrant circnitの存在が予想された。
活火山直下における地殻内不均質構造スペクトルの推定

深さ8kmから15kmにわたって顕著なS波反射面の存在が確認されている日光・足尾地域においてテレメータ観測網と稠密な地震計アレイ観測を行った.得られたデータを,対象とする波長帯域の異なる2つの解析法によって解析した.第一にテレメータ観測網における直達P波およびS波の走時を用いて3次元地震速度トモグラフィーを行った.この結果,深さ約5km以深に日光白根山と男体山を含む直径15km程度の広がりのP波低速域が存在することが明らかになった.この低速度域は西北西に向かって徐々に深くなり,最上部マントルへと続いているように見える.速度低下は6%を越えており,その広がりはQ構造インバージョンによって得られた低Q域に一致する.また,顕著な反射面の下は低速度域ではないことが明らかになった.つぎに火山フロントを挟んで設置した2ヶ所のアレイ観測で得られたPコーダ波を解析した.その結果,火山フロントより前弧側に位置するアレイで観測されたPコーダ波は,P波によって構成され,直達P波方向と同じ方向から到来することが明らかになった.一方,背弧側に設置されたアレイでは,8Hz以上のの地震波の到来方向がばらつく結果が得られた.一次等方散乱モデルに基づき,シミュレーションを行い利根アレイ直下では少なくとも散乱係数が0.1km^<-1>よりも大きいことが示唆された.また,より短周期の地震波に対して散乱が強いことが明らかになった.さらに,近地地震のSコーダ波の解析から,背弧側が前弧側より不均質の強度が強いことが示された.これらのことから,火山地域では1km程度以下の空間スケールの不均質強度が強いと推定される.以上のように2つの異なる波長帯域(10km,1km百メートル程度)で構造を求めた結果,長波長では活火山を中心とした構造が顕著であり,短波長では火山フロントの東西での構造の違いがあることがわかった.深さ8kmから15kmにわたって顕著なS波反射面の存在が確認されている日光・足尾地域においてテレメータ観測網と稠密な地震計アレイ観測を行った.得られたデータを,対象とする波長帯域の異なる2つの解析法によって解析した.第一にテレメータ観測網における直達P波およびS波の走時を用いて3次元地震速度トモグラフィーを行った.この結果,深さ約5km以深に日光白根山と男体山を含む直径15km程度の広がりのP波低速域が存在することが明らかになった.この低速度域は西北西に向かって徐々に深くなり,最上部マントルへと続いているように見える.速度低下は6%を越えており,その広がりはQ構造インバージョンによって得られた低Q域に一致する.また,顕著な反射面の下は低速度域ではないことが明らかになった.つぎに火山フロントを挟んで設置した2ヶ所のアレイ観測で得られたPコーダ波を解析した.その結果,火山フロントより前弧側に位置するアレイで観測されたPコーダ波は,P波によって構成され,直達P波方向と同じ方向から到来することが明らかになった.一方,背弧側に設置されたアレイでは,8Hz以上のの地震波の到来方向がばらつく結果が得られた.一次等方散乱モデルに基づき,シミュレーションを行い利根アレイ直下では少なくとも散乱係数が0.1km^<-1>よりも大きいことが示唆された.また,より短周期の地震波に対して散乱が強いことが明らかになった.さらに,近地地震のSコーダ波の解析から,背弧側が前弧側より不均質の強度が強いことが示された.これらのことから,火山地域では1km程度以下の空間スケールの不均質強度が強いと推定される.以上のように2つの異なる波長帯域(10km,1km百メートル程度)で構造を求めた結果,長波長では活火山を中心とした構造が顕著であり,短波長では火山フロントの東西での構造の違いがあることがわかった.
中国における音楽興行の空間演出に関する研究

日本と比較して中国国内におけるロックミュージックの浸透具合と観衆のライブ空間に対する印象と要求の違いが明らかになった。公演の機会が増えることで観衆の空間表現に対する意識は活性化しつつあり、より音楽的、感性的な表現方法への要求が高まることが予想される。観衆意識の発展は音楽表現と空間表現双方を複合化した総合演出としての熟成を設備と観衆共に進める必要があり、今回の研究はその演出方法の方向性を示すものとなった。21年度の研究調査は(1)近年増加している音楽興行とその会場であるライブハウスについて、現地音楽興行に詳しい専門家(興行会社マネージャー、音楽ポータルサイト編集長)を招聘したヒヤリング会議の実施。(2)中国北京の音楽興行の現状とその設備、活用についての現地調査。の2点について行った。ヒヤリング会議では、これまでの中国における西洋音楽の歴史、発展、若者の音楽趣向の推移、興行会場の現状について意見交換が行われ、中国における西洋音楽浸透の現状が明らかになった。このヒヤリング会議の結果をもとに現地調査の対象を選定。音楽興行会場が集中している北京市東城区のライブハウスを中心に、会場規模、設備、活用方法について調査を行った。会場の規模、設備については日本と大きな差は見られなかったが、日本と比べて会場数が圧倒的に少なく、その運用方法に若干の違いが見受けられた。視覚的な演出については、コンテンツの不足から映像効果などは活発ではなく、旧来の音楽主体のスタイルによるライブがほとんどであった。この映像演出については今後大きく需要が見込める分野としての可能性が見られた。これらの調査結果として道具学会研究フォーラムにおいて「中国・北京におけるハコモノとしてのライブハウスの現状」として研究発表を行ない、これまで未知であった中国の音楽興行の現状、その進展と今後の可能性についての方向を示した。研究実施計画にある調査協力交渉については、興行関係代表者への協力依頼の打診、承諾は得たが、調査実施にあたっての対象者の選定については、現在も継続中である。22年度の研究調査は(1)芸術空間における映像表現について、日本と中国で映像投射に上る技術的検証。(2)中国と日本の若者を対象としたライブ空間における演出についての意識調査。映像演出の技術的検証では、日本を代表する映像アーティスト長谷川章氏とともに、プロジェクター複数台を用いて抽象的な映像を建築物に投射。空間を構成する映像演出の技術的立証を得た。上海万博展示会場では日本と比べて不安定な電力設備、機材、空間等の環境での映像投射を行い十分な技術的立証を得た。意識調査では、中国でのアンケート調査は最大のロック専門の音楽学校「MIDI音楽学校」の協力を得て約50名の音楽愛好者を対象にライブでの演出に関するアンケートを行った。このアンケートではライブに求めるものや、表現手法についてどのように思うかを5段階評価で回答してもらう方式とした。また同じアンケートを本学学生に対しても行い、日本と中国でライブに対する若者の考え方の共通点と相違点を明らかにした。7月には前年度からの研究調査結果を日本デザイン学会第57回研究発表大会において「中国・北京における音楽興行会場の現状」として中国でのロック興行の歴史的背景からそれに伴う会場の現状と今後の方向について口頭発表を行った。この発表では中国における興行の現状が明らかになり、日本とのシステムおよび文化的考え方の違いを明らかにした。研究実施計画にある研究協力と実施については、興行関係代表者への協力承諾は得たが、日中関係の動向をふまえて継続調査実施については検討を行った。23年度の研究は「芸術空間における映像について、日本での映像投射による表現検証」「中国と日本の若者を対象としたライブ空間における演出についての継続意識調査と分析」「中国における大規模コンサート会場での演出参加と現状調査」の3点について行った。映像演出の表現検証では、前年度から継続してプロジェクター複数台を用いて抽象的な映像を投射。観客の反応等の結果から空間を構成する映像演出の感性的立証を得た6継続意識調査では、中国・杭州の浙江大学の協力を得て約50名の音楽愛好者を対象にライブでの演出に関するアンケートを行った。このアンケートでは昨年度の音楽学校へ通う学生とは異なり、一般大学に通う若者を対象とし、ライブに求めるものや、表現手法についてどのように思うかを5段階評価で回答してもらう方式とした。中国でライブに対する一般の若者と音楽学校に通う若者の考え方の共通点と相違点を明らかにし、中国におけるライブ演出の方向性を明らかにした。9月には北京・工人体育館で行われた大型コンサートイベントに参加し、空間の演出方法について実践を行なうと同時に現在の中国での空間演出の現状を調査した。1月には前年度からの研究調査結果を道具学会研究発表フォーラムにおいて「ライブハウスでの演出:中国と日本の鑑賞者の意識の違い」として日本と中国の若者における音楽ライブに対する意識の違いについて口頭発表を行った。この発表では日本と中国の若者が求めるライブ演出についての相違点、共通点を明らかにし、双方に求められる演出の方向性を明らかにした。

研究実施計画にある研究協力と実施については、東日本大震災の影響で研究室機材の破損、復旧や社会情勢により縮小したが、演出実践や調査分析により日中双方の空間演出に対する需要や方向性を明らかにできたことは、今後の音楽興行に関わる表現分野での方向性を示す良い例となると考える。
ニューヨーク知識人とアファーマティヴ・アクション

合衆国におけるアファーマティヴ・アクションの現状について、実証的な研究をおこなった。合衆国において特に人種・エスニシティの多様なニューヨークの各大学のアファーマティヴ・アクションの実施状況を、各大学発行の資料、およびインタビュー調査委によって明らかにしてきた。導入当初から激しいイデオロギー対立に晒されたアファーマティヴ・アクションは、いくつかの重要な最高裁判決が出される中で、次第に制度化されてきた。現在では、アファーマティヴ・アクション自体を絶対的に否定する大学は、見受けられず、「機会の平等」と「結果の平等」との狭間で、両者のバランスを保ちながら、柔軟に運用されている現状が明らかになった。また本研究では、実際の制の実施状況と対照させながら、アファーマティヴ・アクションをめぐるイデオロギー対立の変遷を考察した。一般にリベラルは、アファーマティヴ・アクションを支持し、保守派(新保守主義者)は、「逆差別」として批判するという構図で捉えられてきた。しかし実際に「新保守主義者」とよばれる知識人たちの言説を分析すれば、「割当quota」を「機会の平等」の侵害という観点から批判しているのみであって、1970年代からより柔軟な制度の運用を主張していたのであった。具体的には、ダニエル・ベル、ネイサン・グレイザー、ダニエル・P・モイニハンの言説を中心に考察した。さらに彼らに「新保守主義者」ピーター・L・バーガーを加え、「新保守主義者」の人種間経済格差問題への言説を分析した結果、格差是正のためには、各コミュニティにおける自発的な援助集団の活性化が必要であるという、「社会関係資本」論へとつながる視点を析出した。本研究は、まず合衆国におけるアファーマティヴ・アクションの制定過程を歴史的に分析し、それを成立せしめた経済的・政治的・社会的要因を探った。次にこうしたアファーマティヴ・アクションの制度化に関する知識人の言説分析をおこなった。ここで扱った知識人とは、反アファーマティヴ・アクションの急先鋒と理解されているネイサン・グレイザー、ジョンソン政権内において福祉政策を推進しようとしたダニエル・P・モイニハン、新保守主義の理論的先駆者とみなされてきたダニエル・ベル、さらに公衆にイデオロギー的問題の分析を提示し続けたS・M・リプセット、I・クリストル、D・リースマンといったニューヨークを拠点に活躍した知識人たちである。言説分析の結果、反アファーマティヴ・アクション派とみられた知識人も含めて、アメリカ社会の理念である「機会の平等」とエスニック・マイノリティの救済という「結果の平等」との微妙なバランスを確保する方策を数多く提示していることが明らかとなった。さらに公刊資料には現れない彼らのエスニック・アイデンティティに基づいた公正観を考察すべく、合衆国に渡航し、彼らの残した未公刊資料を収集・解析した。特にダニエル・ベルとその息子のデイヴィッド・ベルにインタビューをおこなうことに成功し、アファーマティヴ・アクション評価について、貴重な証言を得た。こうした成果を日本社会学会において「ダニエル・ベルの社会理論と現代アメリカ社会」という論題で口頭報告し、さらにWASPの知識人、タルコット・パーソンズとベルとのアファーマティヴ・アクションを含むアメリカ社会認識にかんする比較を試み、「ダニエル・ベルの『資本主義の文化的矛盾』論と現代アメリカ社会--パーソンズ社会学との比較を通して」という論稿を日本社会学史学会機関誌『社会学史研究』に投稿中である。合衆国における現在のアファーマティヴ・アクションの実施状況を実証的に明らかにした。合衆国のなかでも特にエスニシティの多様性に満ちているカリフォルニア州、ニューヨーク州を対象として、前者ではカリフニォルニア大学、後者ではコロンビア大学を具体的な事例として、制度の運用状況を分析した。その結果、最高裁、立法府、連邦政府、州政府など様々な領域での賛否両論に翻弄されながらも、アファーマティヴ・アクションの制度化が図られていることが明らかとなった。すなわち割当制は、バッキ判決以降、採用されなくなっているとはいえ、エスニシティを合否判定基準の一要素として加え、しかもその要素が合否の決定的要素とならないように柔軟に判定することが考慮されている。こうした現状と対照させて1970年代の導入当初からアファーマティヴ・アクション論争に積極的に加わっていったユダヤ系社会学者の理論的業績を考察した。彼らの残した公刊・未公刊資料、往復書簡、存命中の知識人へのインタビューに基づいて、ユダヤ系の「集合的記憶」との関連で、言説分析をおこなった。ここでいう「集合的記憶」とは、ベル、グレイザー、リプセット、クリストルなどが参加したラディカリズムへのコミットとその批判的継承である。彼らは、そうした視点から上記のようなアフリカ系中産階級の階層上昇を援護する柔軟なアファーマティヴ・アクションの運用を肯定的に評価した。さらに大学進学のアスピレーションすらもてない「アンダークラス」に対する貧困救済策が同時並行的に必要である、と主張した。本年度の研究によって、アファーマティヴ・アクションの一定の実質的効果と、その対象から外れる貧困層の問題とが明らかとなった。

また本研究では、実際の制の実施状況と対照させながら、アファーマティヴ・アクションをめぐるイデオロギー対立の変遷を考察した。一般にリベラルは、アファーマティヴ・アクションを支持し、保守派(新保守主義者)は、「逆差別」として批判するという構図で捉えられてきた。しかし実際に「新保守主義者」とよばれる知識人たちの言説を分析すれば、「割当quota」を「機会の平等」の侵害という観点から批判しているのみであって、1970年代からより柔軟な制度の運用を主張していたのであった。具体的には、ダニエル・ベル、ネイサン・グレイザー、ダニエル・P・モイニハンの言説を中心に考察した。さらに彼らに「新保守主義者」ピーター・L・バーガーを加え、「新保守主義者」の人種間経済格差問題への言説を分析した結果、格差是正のためには、各コミュニティにおける自発的な援助集団の活性化が必要であるという、「社会関係資本」論へとつながる視点を析出した。
微小変化型ネフローゼ症候群における再発頻度やステロイド剤抵抗性の予測

小児ネフローゼ症候群における再発頻度やステロイド剤反応性をT細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性から予測因子の検討を行った。CD8陽性T細胞のVβ領域のレパートワ解析とCDR3領域のスペクトラタイピング解析(波形解析)より得られたComplexity Score(CS)による評価では、CS<5.0の多様性が失われている症例において、より難治である事が予測された。この結果を基に、病初期から免疫抑制剤を使用する新たな臨床試験プロトコールを作製し始動する予定である。なお、TCR構造の多様性が失われているクローン解析も行ったが、病因を示唆するような共通なクローンは確認できなかった。小児ネフローゼ症候群における再発頻度やステロイドの反応性を病初期から予測できる因子に関して検討することを目的とし、T細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性について解析した。平成24年度は、年度当初に論文化した結果(Clinical Nephrology 77(4): 296-304,2012)を受けて、対象を、特発性ネフローゼ症候群(微小変化型)の患者で、ステロイド剤反応性の患児のみとし検索を進めていった。更に、おなじく同論文の結果から、解析法もCD8陽性T細胞のCDR3領域のスペクトラタイピング(波形解析)に絞って解析した。このように、今年度は、ステロイド抵抗性の患児は対象から除外し、CD4陽性T細胞を解析対象から外した。なお、解析するタイミングは、変更なく以下の4ステージとした。(1)初発時、(2)再発時、(3)ステロイド剤内服中の寛解時、(4)無投薬での寛解時。解析対象者数は、10名あまりだったが、CD8陽性T細胞では、解析結果から「多様性が失われている」患者ではやはり再発しやすい傾向にあった。以上の結果から、予測は、CD8陽性T細胞のCDR3領域のスペクトラタイピング(波形解析)だけで十分予測できると判断できた。この結果をうけて、現在「多様性が失われている」患者を対象に病初期から、(1)普通にステロイド剤のみで、(2)免疫抑制剤のミゾリビンを併用、(3)免疫抑制剤のシクロスポリンを併用、といった3群に分けて初期治療を行い、予後を変えることが出来るかどうか検討する臨床試験プロトコールを作製している段階である。小児ネフローゼ症候群における再発頻度やステロイド剤の反応性を病初期から予測できる因子に関して検討することを目的とし、T細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性に関して解析してきた。平成25年度は、前年度同様に、解析方法をCD8陽性T細胞のCDR3領域のスペクトラタイピング解析(波形解析)のみに解析方法を絞ったうえで、対象患者数を増やして検討していった。T細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性の解析結果と臨床経過を前方視的に検討できたのは、計16症例であった。今回の解析法における、頻回再発型、ステロイド依存性さらにステロイド抵抗性となる予測精度は、ほぼ当初の成績と同じ結果であった。ただ、難治である事の予測に関する特異性は75-80%であったものの、感度が60%と若干低い事が問題かと思われた。しかし、逆に考えれば、難治が予測される患者の約1/22/3を病初期から予測できるわけで、これらの患者さんに対して、病初期から積極的な治療を加えればネフローゼ症候群における予後改善に大きく寄与するものと思われた。現在、CD8陽性T細胞のCDR3領域のスペクトラタイピング解析(波形解析)から得られた予後の予測結果を基に、予後不良と予測される患者さんに対して、病初期から積極的に免疫抑制剤を使用する(ただし、保険適応内)新たなプロトコールを作製中である。プロトコール作製にあたって、院内の治験管理委員会の方々にも相談し作製しているが、倫理上の問題など解決すべき事項が多くプロトコール作製に時間がかかっているのが現状である。平成26年度中には完成させ新たなプロトコールにて臨床試験を発足させる予定である。小児期ネフローゼ症候群患者における再発頻度やステロイド反応性を病初期から予測できる因子に関して検討することを目的とし、T細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性について解析した。対象は、金沢医療センター、金沢大附属病院および関連病院に通院する特発性ネフローゼ症候群患者で、各患者の(1)初発時、(2)再発時、(3)ステロイド剤内服にて寛解時、(4)ステロイド剤フリーとなった寛解時、(5)ステロイド剤抵抗性の場合はステロイド内服中の非寛解時、といった各時期において以下のような方法で解析を行った。方法(1)TCR Vβ領域のレパートワ解析方法(2)TCRの各Vβ領域に対応するCRDR

3領域のスペクトラタイピング(波形解析)。本年度で新たに解析できた症例数は10例あまりだが、それ以前に解析した結果と併せて以下のような結果が得られた。(1)頻回再発型やステロイド依存例では、TCR構造の多様性が失われていた。(2)TCR構造の多様性の消失は、CD4よりCD8にて顕著であった。(3)客観的指標には、CDR3領域の波形解析の結果をスコア化したCS値を用いるのが良かった。以上の結果より、ネフローゼ患者のCD8陽性T細胞のCDR3領域の波形解析にてCS値を算出し、それを用いることでネフローゼ証拠群の予後を予測できる可能性が示唆された。これらの結果は、外国雑誌Cinical Nephrology (Apr;77(4):296-304,2012)に投稿し掲載された。小児ネフローゼ症候群における再発頻度やステロイド剤の反応性を病初期から予測できないかどうか?もし、出来るとすればどのような予測因子があるのか?といった事を、T細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性から予測因子を検討してきた。平成26年度(最終年度)は、前年度同様に、解析方法をCD8陽性T細胞のCDR3領域のスペクトラタイピング解析(波形解析)のみに絞ったうえで対象患者数を更に増やして検討していった。T細胞抗原受容体(TCR)構造の多様性の解析結果と臨床経過を前方視的に検討できたのは、最終的に20症例であった。今回の解析法における、頻回再発型、ステロイド依存性さらにステロイド抵抗性となる予測精度は、当初の結果とほぼ同じ結果で、難治である予測の特異性は80%前後、感度が60%前後であった。感度が若干低めである事が問題かと思われた。現在、この結果を基に、予後不良とされる患者さんに対して病初期から積極的に免疫抑制剤を使用する(ただし、保険適応範囲内)新たな臨床試験プロトコールを作製したので、院内倫理委員会に申請中である。それが認められれば本格的に始動する予定である。なお、TCRのVβ領域ののレパートワ解析とCDR3領域のスペクトラタイピングの両者の解析結果を併せて解析し、ネフローゼ症候群において、異常にTCR構造の多様性が失われているクローンの解析も行った。この結果は、患者一人一人に多様性が失われている特徴的なクローンは存在しているものの、この疾患(微小変化型ネフローゼ症候群)に共通したクローンは、発見できなかった。今後の課題としては、症例数を増やして解析すれば、共通の異常クローンが発見できる可能性もあるものと思われた。医歯薬学内科系臨床医学小児科学(小児腎・泌尿器科学)基礎データーを論文化し、更にその事実の再確認までは順調に進んでいたが、臨床試験プロトコールの作製がなかなか進んでいないのが現状である。被験者が十分に納得できる臨床試験プロトコール作製に難渋している。ネフローゼ症候群の予後予測因子の確立に関する基礎実験は、ほぼ順調に進行していった。既に、論文化し、更に論文内容を更に確証すべき追試験もほぼ終了した。ところが、そのデーターを元に開始する予定であった臨床試験のプロトコール作製がなかなか順調に進んでいないのが現状である。
潜在的対称形を解析するツールの開発

人の顔のように、その形自体は非対称であるが、対称という視点でとらえた方が合理的な形が存在する。そのような形を潜在的対称形と呼ぶ。潜在的対称形を解析する手法に関する研究は、これまで行われていない。本研究では、洗剤的対称形から対称という潜在的特徴を抽出し、その形を解析する手法の開発を行った。まず、潜在的対称形の対称基準(潜在的対称軸や潜在的対称面など)の設定法を開発した。この手法では、もとの形とその鏡映対称形とを、ある評価関数が最小になるように、鏡映対称形に回転と平行移動を加えながら重ね合わせる。最小となったときのもとの形の重心と、鏡映対称形の重心の垂直2等分線(垂直2等分面)を潜在的対称軸(潜在的対称面)とする。最小化法として、勾配法および遺伝アルゴリズムを採用した。評価関数としては面積差、濃度差、x軸方向およびY軸方向の分散の和の3つの指標について検討した。次に、求められた対称基準に対し、非対称部位の抽出法と非対称の程度の数量化法を開発した。提案法の有効性は、建築物などの実画像に基づく実験によって確かめられた。また、提案法によって求められる潜在的対称軸(面)の精度について検討し、軸の精度が1/4画素であることを示した。さらに、それらの対称基準が、潜在的対称形のどの程度の非対称性を許容するのか、すなわち、非対称の程度と対称基準の不変性(安定性)との関係についての解析をいくつかの事例について行い、軸方向に対する非対称部位の広がりや非対称部位の面積が、安定性に寄与することを確かめた。
水疱性角膜症に対する新しい角膜内皮移植術(nDSAEK)の開発と包括的視機能解析

本年度は、レーザー共焦点顕微鏡を用いたDSAEK/nDSAEK後角膜の2次元構造の解析を行った。対象はそれぞれ20人のnDSAEK後患者とDSAEK後患者である。HRT II RCMを用いて、角膜中央の生体観察を角膜上皮、実質、ホストードナー層間、ドナー角膜実質、ドナー内皮の各レベルにおいて広範囲に行った。得られた多数のイメージをコンピュータプログラム(Adobe Photoshop;Adobe Systems,San Jose,CA,USA)を用いて結合し、広範囲モンタージュを作成中である。更にコンピュータプログラム(Adobe Photoshop)を用いて画像データの電子トレース像を作成し、2次元構造の解析に取りかかっている。また、コンピュータプログラム(Image-Pro Express)を用いてホスト、ドナーそれぞれの実質、内皮、点状層間高輝度沈着物、巨大層間高輝度沈着物の密度を計算した。来年度は、これらの結果を解析して、結論を出す予定である。さらに、DSAEKとnDSAEK後角膜における術後眼圧値の違いについて検討した。本年は、DSAEK/nDSAEK後の他覚的視機能の解析をおもな目的として、研究を進めた。nDSAEK後において、術中術後合併症の有無や種類、術後視力と角膜内皮細胞密度(術後3ヶ月、6ヶ月、1年)について検討したところ、平均角膜内皮細胞密度(/mm2)は、術前ドナー2886、術後3ヶ月2197(24%減少)、術後6ヶ月2126(26%減少)、術後1年1957(32%減少)との結果が得られた。平均矯正視力は、0.13(術前)、0.54(術後3ヶ月)、0.69(術後6ヶ月)、0.78(術後1年)と良好であり、日本人眼における水疱性角膜症に対してnDSAEKは非常に有効な外科的治療法であることが示された。さらに、DSAEK/nDSAEK後の自覚的視機能の解析も施行した。The National Eye Institute Visual Function-25 (VFQ-25)日本語版を用いて術後の視覚関連QOLを検討した。DSAEKまたはnDSAEKを施行し3か月以上経過した12例13眼(男性3例、女性9例、71.1±11.1歳)で、水疱性角膜症の原因はレーザー虹彩切開術後7眼、Fuchsジストロフィ3眼、内皮炎2眼、落屑症候群1眼であり、11眼がnDSAEK後、2眼がDSAEK後であった。すべて、術後視力が他眼視力よりも良好である症例、あるいは両眼症例であった。VFQ25日本語版アンケートを行い、VFQ25スコアを算出した。その結果、術後視力は平均0.87(0.41.2)で、他眼視力は平均0.45(0.011.2)であった。VFQ25の総合スコアは72.1±15.0で、全体的見え方のスコアは68.3±15.9であった。このことから、過去の報告と比較して、DSAEKやnDSAEK後の視覚関連QOLは比較的良好と思われた。現在データの解析中であるが、既に1本目の論文の掲載が決定しており、2本目以降の論文作成を開始している。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで通り実験を進めるが、来年度からはより論文作成に重点を置いて、研究を進めていく予定である。
発がん抑制に機能するDNA修復タンパクにおける相同組換え活性ドメイン

高頻度の悪性腫瘍発症や放射線高感受性、S期チェックポイント異常を示す遺伝病、ナイミーヘン症候群(NBS)の原因タンパクNbs1は、Rad50/Mre11と複合体を形成し、その局在や活性を制御してDNA二重鎖切断(dsb)修復において重要な役割を有している。代表者は、NBS1がdsb修復過程のうちでも正確に損傷を修復する機構である相同組換え修復に必須であることを明らかにし、その機能がどのようにして発現されているのかを解明することを目指している。本研究では、Nbs1タンパクにおいて相同組換え修復に重要なドメインを明らかにするため、NBS患者由来細胞株に相同組換えを検出するレポーター遺伝子SCneoを導入して解析を進めた。SCneoレポーターは特定の箇所にdsbを導入し、細胞の薬剤耐性からその後の修復が相同組換えであるかどうかが判定できるシステムである。今年度における研究の結果、SCneo導入NBS患者細胞では、Nbs1ノックアウト細胞と同様に相同組換え頻度が顕著に低下する一方で、その組換え頻度の低下は、全長NBS1タンパクを発現させることで正常ヒト細胞と同等のレベルにまで回復した。さらに、いくつかの変異NBS1タンパクの発現下で相同組換え頻度がどのように変化するかを調べたところC末のMre11結合ドメインが相同組換え活性に必須であることが明らかとなった。このことからヒト細胞においてもNbs1は相同組換えに重要であり、Mre11/Rad50複合体の相同組換え機能を制御していることが示唆された。
AFMとSTMのハイブリッド液中原子分解能計測技術の開発

本研究は、原子間力顕微鏡(AFM)と走査型トンネル顕微鏡(STM)を液中で同時に動作させ、原子分解能をもつAFM像とSTM像を同時に取得する技術を開発するものである。そのためには、力とトンネル電流を同時に検出できるセンサが必要となる。本研究では、音叉型水晶振動子を利用して、そのようなセンサを実現する。このセンサでは、音叉型水晶振動子の片方の梁を固定し、もう片方の梁を、その共振周波数で機械的に振動させる。その際、圧電効果で流れる電流を検出することで、梁の変位を検出し、そこから、梁にとりつけた金属探針と試料の間に働く力を検出する。また、金属探針と試料の間に流れるトンネル電流も検出する。そこで、水晶振動子を固定し、かつ変位検出用電流とトンネル電流を検出するための電極を備えた、固定基板を試作した。それを用いて水晶振動子を固定し、先端部以外を絶縁コーティングした探針を取り付け、固定基板のそれぞれの電極と接続することで、同時検出用センサの作製を実現した。これを用いて、大気中でイメージングし、力とトンネル電流を同時検出できることを確認した。また、液中STM測定に向けて、試料の電位を電気化学的に制御できるシステムを構築した。液中でのAFM・STM同時測定に必要な力とトンネル電流を同時に検出できるセンサ(qPlusセンサ)の試作を行い、その作製手順を確立した。また、イメージングにも応用できる性能を有することを確認した。また、液中STM測定に必要な周辺装置を揃え、従来通りの液中STMイメージングができることを確認した。以上のことから、当初の計画通り、研究を推進できているといえる。作製した力・トンネル電流同時検出センサを用いて、液中でAFMとSTMの同時原子分解能イメージングを実現できるように、高配向性グラファイトなどのテストサンプルを使って、最適な測定条件を検討する。また、最終年度に向けて、力とトンネル電流の3次元空間分布計測を実施できるハードウェアの構築とソフトウェアの作製に取り組む。本研究費は主に水晶振動子や水晶振動子取付基板(特注)の購入に使用する予定であったが、代表者の別の予算でまかなうことができたため、次年度使用額が生じた。次年度は、これらで構成されるセンサの試作と実験を日々繰り返していくことになるため、水晶振動子や水晶振動子固定基板の大量消費が見込まる。そのため、次年度に予定しているこれらの購入費用に上乗せして使用する。またセンサの固定に必要な冶具も、より使いやすいように改良の必要性を感じているため、次年度に予定している部品試作に上乗せして使用する。
想起と忘却による共有知識の生成――記憶概念の導入による知識論の展開

本年度行った作業は3つに分けられる。まず第一に、昨年度からの継続でアルフレート・シュッツの学説・理論の検討を行った。彼が掲げる「社会科学の哲学的基礎づけ」というプロジェクトがいかなる試みであるのか、シュッツが何を意図して何を意図しなかったのかを、初期から前期にかけての著作を検討することで詳らかにした。これについては、「日本社会学史学会」にて報告を行った。第二に、文化社会学を題材に、シュッツ理論を経験的現象に適用するための方法論的検討を行った。シュッツの「類型化」という概念(およびそれと密接に関係する現象学の諸概念)は、人々による経験の分節化がどのように生じているか、人々がどのようなカテゴリーの下で社会的世界を理解しているかを記述するために、有用である。このことについては国際学会で報告した。加えて、シュッツの多元的現実論が経験的現象の探究にとって持つ意義を検討する作業も行ったが、こちらについては報告準備中である。第三に、シュッツ現象学と解釈学の接点について検討した。両者は「理解」というキーワードを共にしており、前科学的な次元を主題化しているなど、理論的に重なる部分も多い。しかし、「自然的態度の構成的現象学」として構想されるシュッツの立場と、「解釈学的循環」に基づく解釈学者の立場では、科学の論じ方は同じではない。2018年10月から12月まで、スイスのザンクト・ガレン(St.Gallen)大学に滞在し、この論点について文献収集や専門家との議論を行った。以上の研究内容の中で一貫しているのは、シュッツ理論の社会学的意義を探るという試みである。本研究は2018年度が最終年度であるが、当初想定していたよりも幅広い方面でシュッツ理論の展開可能性が見いだされた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、アルフレート・シュッツを中心に、現象学ならびに現象学的社会学に関連する古典的著作の読解にあたった。シュッツの著作に関しては、1920年代に書かれた草稿Lebensformen und Sinnstruktur、1932年に書かれた主著Der sinnhafte Aufbau der sozialen Welt、1940年代末から50年代にかけて書かれた草稿Reflections on the Problem of Relevanceを中心に検討し、彼の「生成」「意味」「類型」といった概念の内実を明らかにした。その上で、自己と他者の間で現実が共有される(共有されているという確証が打ち立てられる)メカニズムを、シュッツの概念に基づいて分析した。以上の内容は、本年度の論文・学会報告の中で発表した。類型化の理論については、次年度の初めに開催されるInternational Alfred Schutz Circleでの報告の準備として、概念整理などの基礎的な作業を行った。また、後期シュッツの生活世界論の論理構成が彼の前期における論理構成からどのように変化したか、という点の解明にも着手した。この点を学説史研究として綿密に調べ上げ精緻な理論的分析へと展開させるには時間を要するため、次年度も引き続き検討する。このほかに行った作業としては、フッサール、ベルクソン、ハイデガー、メルロ=ポンティといった哲学者の著作の読解が挙げられる。彼らの著作を参照することで、「生きられる時間」や「記憶」などの概念が社会的現実の構成過程を明らかにする上で持ちうる意義や、それらの概念が現象学的アプローチと社会学的アプローチとの蝶番となる可能性について、検討した。本年度の計画は、シュッツを中心に現象学(的社会学)の古典を検討し、基礎概念の整理を行うことであった。その意味で、本年度の進捗状況は概ね予定通りである。また、「類型化」「地平」といった後期シュッツの概念の検討に関しては、当初の計画よりも進展した。その結果、前期から後期にかけてのシュッツの思考の展開を追うという、学史研究としても理論研究としても重要な作業に着手することができた。しかし他方で、記憶と忘却に関する概念・理論の整理に十分に取り組むことはできなかった。