hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金融資産の収益率過程に従属性がある場合の最適ポートフォリオの統計的推定

当年度は、昨年度提案したtail riskを最適化するポートフォリオの推定量の漸近的挙動を調べた。収益率が非正規な時変ARCHモデルに従う場合に、重み付けした正規対数尤度を使って時変パラメータを推定し、この推定量を使って残差を求める。この残差を複製して、疑似的な(定常)ARCHモデルを複製し、tail riskを評価し、最適ポートフォリオ推定量を提案した。この推定量の一致性は、時変パラメータの推定量の一致性に連動し、時変パラメータの推定量の一致性のオーダーが、√bnであることから最適ポートフォリオ推定量の一致性のオーダーも√bnであることが分かった。また、収益率が線形長期記憶過程に従う場合も、ブートストラップにより残差を複製して、収益率を複製し、最適ポートフォリオ推定量が構成できることを示した。この推定量も一致性があることが分かった。当年度までの結果で、幾つかの手法により、正規・非正規・非定常な従属過程の下で、一致性のある(さまざまな)ポートフォリオ推定量が構成できることが分かった。ただし、有効性の議論は、パラメトリックな手法における平均分散最適ポートフォリオに対してのみ構築されている。したがって、来年度は当研究のまとめとして〓パラメトリックな手法におけるtail risk最適化ポートフォリオ推定量の漸近有効性〓セミパラメトリックな手法における平均分散およびtail risk最適化ポートフォリオ推定量の漸近有効性を考えたい。当年度は、本研究の総括として、1.各種最適ポートフォリオ推定量の調査2.その漸近理論の調査ならびに漸近有効な推定量の調査についてのまとめを行った。まず1.については、従来の平均分散最適ポートフォリオの中にも、平均または分散を固定して分散または平均を最適化するモデル、シャープ比を最適化するモデル、市場価格指数等を利用したCAPMやファクターモデルを最適化するモデルがあることが分かった。また、それ以外にも、期待効用最大化問題として、HARA、CARA、CRRA最適化モデル、平均分散歪度最適化モデル、平均絶対偏差最適化モデルおよび近年注目されているαリスク最適化モデルなど多数のモデルが存在することが分かった。また、これらの全てのモデルは、ある関数の期待値を最適化することで解を得る事ができ、これらの最適ポートフォリオ推定量は、"Z-estimator"または"M-estimator"のクラスに該当することが分かった。具体的には、ポートフォリオ係数をパラメータとして各種効用関数の期待値を考え、それを最大化(M-estimator)またはその導関数を0(Z-estimator)にする解を最適ポートフォリオ係数とし、そのサンプルバージョンを推定量とすればよいと考えられる。
分光計測用システム開発

電気通信大学で建設された電子ビーム形多価イオン発生・閉じ込め装置(EBIT)の運転を制御するソフトウェアを開発・製作した。そして、多価イオンの分光研究を行うための計測制御システムを開発した。この運転制御システムを用いて電子ビームの発生と、それによる多価イオン生成の実験を行い、このシステムの有用性を確認した。大電流密度の電子ビームの重心位置を計測する、新しい着想に基づく非接触型ビームモニターを製作した。これを用いて電子ビームの位置を100μmの精度で測定できることを確認した。多価イオン閉じ込め部のドリフトチューブ電極を4分割し、それらにRF電場を印加し、磁場中でのイオンのサイクロトロン運動を各電極に誘起される信号を用いて観測し、イオンの電荷/質量比を計測するシステムを開発した。これらは全て、現時点での世界再考の性能を有するシステムとなっている。
森林生態資源の地域固有性とグローバルドメスティケーション化に関する研究

森林生態資源利用のバナキュラリティーについて南アジアから東南アジアに掛けた納豆の地域固有性を解明した。REDD+のセーフガードにおける地域住民の伝統的知識と生物多様性保全では、食養後、発酵茶を利用して山茶と二次林の持続的利用を明らかにした。森林生態資源のグローバルドメスティケーション資源利用の実態をペッカリーの狩猟が商業的活動になっていた。地域住民の生存基盤の安全保障のための森林生態資源の持続的利用・管理において森林生態資源が地域の住民の生活に必須であること、持続的に資源の維持が出来るかが問題であることが解った。1.森林生態資源利用のバナキュラリティ森林生態資源に関して、非木材林産物の利用はバナキュラリティーを藤倉達郎はネパール・カトマンズ、チャリコットで調査をした。竹田晋也はラオス・ルアンババパン郊外で、カイガラムシ染色を中心とした調査を行った。横山智は東南アジア北西部で納豆の調査調査を行った。データの解析を行っている。2.REDD+のセーフガードにおける地域住民の伝統的知識と生物多様性保全:ブータンにおける森林生態資源の利用に際して、先住民族や地域住民の伝統的知識がどのように生かされているかを安藤和夫は調査した。片岡樹は、タイ・チェンマイ北西部において、社会林業における利害関係者の完全で効果的な参加等の調査を行った。3.森林生態資源のグローバルドメスティケーション:グローバル経済の浸透による域外への森林生態資源の流通に伴うグローバルドメスティケーションの実態は明らかに野菜等に現れている。しかし、ローカルな野菜等のグローバル化は、限られている。生産物とその方法のグローバル化が地域住民の生活や文化に与えている影響についても検討を行う。特に、動物に関しては、ペッカリーなどのドメスティケーション化はすすでいない。4.地域住民の生存基盤の安全保障のための森林生態資源の持続的利用・管理:森林生態資源の持続的利用・管理、また、人間の安全保障について、サブテーマ(1)、(2)(3)の結果を検討すると新たな非木材林産物のグローバルドメスティケーション化は非常に限られている。南米からの新たな果実(例えばアサイなど)に限られている。地域住民と自然との共生のキャリングキャパシティーについての新たなパラダイムの創出をデータの集積において、さらなる検討を行う。当初計画通り調査は順調に進捗している。各参画研究者はそれぞれの地域に入り、データの集積に尽くしている。しかし、まだ、バナキュクラリティーな非木材林産物とグローバルドメスティケーション化された非木材林産物の選択が出来ていない。今後は、この方向で研究を進める。ただし、アフリカの情報が不足している。各サブテーマに関しては、1.森林生態資源利用のバナキュラリティ:森林生態資源に関して、非木材林産物の利用はバナキュラリティーを藤倉達郎はネパール・カトマンズ、チャリコットで調査をした。竹田晋也はラオス・サイヤブリ県で、サトウヤシの調査、北部では山茶の調査を行った。横山智は中国雲南省、ベトナム・ソンラー省で納豆の調査調査を行った。2.REDD+のセーフガードにおける地域住民の伝統的知識と生物多様性保全:安藤和夫はブータン・タシガン県とバングラデシュにおける森林生態資源の利用に際して、先住民族や地域住民の伝統的知識がどのように生かされているかを調査した。片岡樹は、ラオス北部において、自生チャの利用と中国資本進出に伴う商品化について調査した。3.森林生態資源のグローメスティケーション:池谷和信はエクアドル・アマゾンでペッカリーと人とのかかわり:主稜・飼いならし・皮利用について調査した。4.地域住民の生存基盤の安全保障のための森林生態資源の持続的利用・管理:森林生態資源の持続的利用・管理:小林繁男はネパール・チャリコットとタイ・カンチャナブリで、Social / Community Forestryについての調査した。共同研究者の小坂康之は、ラオスのシエンクワン県、ファパ県、ルアンババパン県、サイニャブリー県で森林生態資源の流通・販売・移植・栽培化に関する調査を行った。森林生態資源利用のバナキュラリティーではこれまで不明なブータンの納豆利用について、伝統的に納豆の生産が行われているとされる東ブータンのタシガンを拠点にして、納豆生産者に対する調査をした。森林資源の利用と伝統食品の製造との関係は強くないことが明らかになった。ネパールのカトマンドゥ及びドラカ郡とシンドウパルチョーク郡において、コミュニティ・フォーレストリーと非木材林産物の活用についての調査を行った。地域住民の伝統的知識と生物多様性保全に関しては東南アジア大陸部における山茶の野生化、栽培化、およびその利用法の諸相を明らかにすべく、ラオス北部山地(ルアンパバン県、ウドムサイ県)の主にモン族村落で調査を行った。また、東ブータンにおける土地利用、特に、集落に隣接するソクシンとよばれるクヌギ属の林の分布とその利用と作物栽培との関係を調査する目的で、タシガン県ラディ村で調査をした。落葉を厩肥化して畑に使われ、現在でも重要な地力維持のための技術となっていた。森林生態資源のグローバルドメスティケーションに関しては、アマゾンの非木材資源利用の実態を把握するために、米国・ニューオーリンズのTulane UniversityのW. Balee教授(ブラジルアマゾン研究)と研究についての議論の結果、これまでおこなってきたアマゾン先住民によるペッカリーの利用の特性を把握できた。森林生態資源の持続的利用・管理に関しては、ラオス北部ルアンパバン県ナムバーク郡で、村の林地に自生するチャノキの調査を行った。同地域のモンの人々は、中国人の仲買人が買いに来はじめ、野生で無農薬の高級茶として高く販売利用されるようになった。

森林生態資源の利用における地域固有性を調べるために、インドネシア・スマトラ、リアウ州の泥炭湿地地域のローカルマーケットを調べた。淡水魚類類が最も重要な資源であることが分かった。当初計画とおり研究は順調に進捗している。森林生態資源利用のバナキュラリティーでは中国雲南省、ベトナムソンラー省での納豆の生産利用の調査に加えて、東ブータンのタシガンを拠点にして、納豆生産者に対する調査を行い、森林資源の利用と伝統食品の製造との関係は強くないことを明らかにした。ネパールのカトマンドゥとチャリコットに加え、ドラカ郡とシンドウパルチョーク郡で社会林業と非木材林産物の利活用が明らかになった。地域住民の伝統的知識と生物多様性保全に関してはタイチェンマイの社会林業の調査に加え、ラオス、ルアンパバン県、ウドムサイ県のモン族村落でチャ栽培の調査を行った。また、ブータンにおいて、森林生態資源の伝統的知識による利用に加え、東ブータン・タシガン県ラディ村で堆肥を用いた土地利用を明らかにした。森林生態資源のグローバルドメスティケーションに関しては、ペルーとエクアドル・アマゾンのペッカリーの利用実態を明らかにしてきたが、米国・ニューオーリンズのツレーン大学のW.バリー教授との議論の結果、アマゾン先住民によるペッカリーの利用の特性を把握できた。アブラヤシが支える生物・農業多様性について、西アフリカ・ギニア共和国南部森林地域と西部沿岸地域を比較すると、両地域において、アブラヤシが焼畑休閑林に生育することは共通していたが、前者では、樹木バイオマスにおけるアブラヤシの相対的比率が小さく、後者では、相対的比率が大きかった。森林生態資源の持続的利用・管理に関しては、ネパール、チャリコットやタイ・カンチャナブリでの社会林業の実態に加え、インドネシア・スマトラ、リアウ州の泥炭湿地地域の淡水魚類類が最も重要な生態資源であった。ラオスのシエンクワン県、ファバ県、ルアンババン県、サイニャブリー県の森林生態資源の利用事態に加え、ルアンパバン県ナムバーク郡で、林地に自生するチャノキの利用が明らかになった。東南アジアやヒマラヤにおいても納豆の手工業的なつくり方は、電気の供給、機械化の進展によって、大量生産を指向するようになっている。植物を入れない発酵のさせかたなどの簡易化も同時に進んでいた。タイにおいてサトウヤシは農耕不適地に生育し、一回結実性という特徴が過剰採取を防いでいた。カトマンズから約2時間の山間部のAshapuri農場は、有機産物としての国際認証により、海外への輸出も大幅に拡大することが予想された。コナラ、クヌギの類の落葉広葉樹などの利用はブータンに特有ではなく、インドのアルナチャル・プラデーシュ州のモンパの人々においても農耕地への利用が広く認められた。しかし、モンパの人々は厩肥を作らない。タイ国の調査から、食用後発酵茶を生産してきたモン・クメール系山地焼畑民が先住者としてヤマチャの利用を行い、その二次林を引き継いだラフやアカがそれを飲用茶に転用してきた。
Ｓｒｃ－ｐ１３０　Ａｘｉｓによる破骨細胞の機能発現機構の解明

破骨細胞特異的p130Cas遺伝子欠損マウスでは破骨細胞は増加するが骨量は顕著に増加し、大理石骨病様の表現型を呈していた。同マウス由来破骨細胞はアクチンリングを持つTRAP陽性の破骨細胞の割合が著明に減少し、吸収窩の形成が抑制されていた。また、アクチン重合に関わるRac1活性の減少や、関連分子の細胞内局在の変化、Rac1の活性調節因子Dock5のc-Src, Pyk2との会合の喪失が生じていることが確認された。以上の結果からp130Casはc-Src、Pyk2さらにDock5と複合体を形成し、Rac1-Arp3シグナルを活性化させることにより破骨細胞の骨吸収能を制御していると考えられた。細胞骨格の再構成に重要な因子であるp130Casは、破骨細胞の骨吸収に必須の分子c-Srcの下流分子として骨吸収能を制御すると考えられているが、その詳細な分子メカニズムは不明である。本研究の目的は、破骨細胞の骨吸収におけるSrc-p130Cas axisの役割について個体レベルで検証し、分子レベルで解明することである。本年度はまず、1破骨細胞特異的p130Cas遺伝子欠損(p130Cas cKO)マウスの表現型を解析し、2上記のマウス由来骨髄細胞を破骨細胞へと分化させ、破骨細胞への分化能および骨吸収能について解析した。1野生型マウスおよびp130CascKOマウスの大腿骨と脛骨を摘出し、骨形態計測および組織学的解析を行ったところ、p130Cas cKOマウスでは野生型マウスと比較して、破骨細胞数が増加しているにも関わらず、著しく骨量が増加していることから、破骨細胞の骨吸収障害による大理石骨病を呈すると考えられた。2各マウスの骨髄細胞を調製し、破骨細胞を誘導して、抗p130Cas抗体を用いたウェスタンブロッティングおよび免疫染色を行ったところ、p130Cas cKOマウス由来の破骨細胞ではp130 Casの発現が減少していることを確認した。さらに各マウス由来の破骨細胞に酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ(TRAP)染色および骨吸収の指標となるアクチンリングを染めるファロイジン染色を行ったところ、p130Cas cKOマウス由来の破骨細胞ではアクチンリングを持つTRAP陽性破骨細胞の割合が著しく減少し、吸収窩の形成も抑制された。本年度は、1野生型(WT)および破骨細胞特異的p130Cas遺伝子欠損(p130Cas cKO)マウス由来の骨髄細胞から破骨細胞を誘導し、p130Casの下流分子について検討を行った。また、2p130Casと相同性の高いCasLの遺伝子欠損マウスとp130Cas cKOマウスとを交配し、表現型の解析を行った。1p130Cas cKO由来破骨細胞では骨吸収能の指標となるアクチンリング形成の抑制、細胞あたりの核数の減少、波状縁の形成不全が認められた。また、各マウス由来破骨細胞をプレート上に播種し、ベータ3インテグリンのリン酸化、およびインテグリン下流のシグナル因子として重要なc-SrcおよびPyk2のリン酸化について検討したが両群に差はなかった。G-LISAアッセイの結果からp130Cas cKOではアクチン重合に関わるRac1の活性が減少している事が明らかになったため、各マウス由来破骨細胞の蛍光免疫染色を行ったところ、Rac1とその下流分子Arp3の細胞内局在が、WTではアクチンリングと共局在するのに対し、p130Cas cKOでは細胞内全体に分布していた。次に各マウス由来破骨細胞における各分子の相互作用について検討したところ、Rac1の活性調節因子Dock5は、WTではc-SrcやPyk2と会合するが、p130Cas cKOでは会合せず、c-SrcとPyk2との会合も減弱していた。さらに、p130Cas cKO由来破骨細胞に野生型Casを発現させると、c-SrcとPyk2の会合と骨吸収能が回復した。一方、同様の実験でPyk2との会合ができないSH3ドメイン欠失型Casを発現させてもDock5はCasと会合せず、骨吸収能は回復しなかった。以上の事からp130Casはc-Src、Pyk2さらにDock5と複合体を形成し、Rac1-Arp3シグナルを活性化させることにより破骨細胞の骨吸収能を制御していると考えられた。交付申請書に記載した実験が当初計画したとおりのスケジュールで進んでおり、仮説に合致した結果が得られている。25年度が最終年度であるため、記入しない。

今年度は主にp130Cas cKOマウスの骨形態解析が中心であったが、来年度はこのマウス由来の細胞を用いてp130Casの下流分子など、骨吸収能が抑制されるメカニズムについて詳細に検討する予定である。また研究計画調書に記載したように、p130Casと相同性の高いCasLの遺伝子欠損マウスとp130Cas cKOマウスとを交配し、表現型について現在解析を行っているところである。25年度が最終年度であるため、記入しない。
PCR増幅パターンに変化のある牛ウイルス性下痢粘膜病ウイルスの遺伝子解析

近年、牛ウイルス性下痢粘膜病(BVD-MD)ウイルスのgp25をコードする遺伝子が正常より約300bp大きく、gp48をコードする遺伝子が正常より約300bp小さいウイルス遺伝子が、PCR検査により野外発症牛から検出された。このPCR増幅パターンに変化のあったBVD-MDウイルス(変異ウイルス)も、既報のウイルス株と同様の発症機序を有していることが接種試験において確認されたことを平成6年度本研究(課題番号06760287)において示した。そこで今回、この変異ウイルスの遺伝子変異様式を追究するために種々検討した。まず、変異ウイルスおよびBVD-MDウイルスの標準株であるNADL株のPCR増幅遺伝子を制限酵素BspEIで処理した。この酵素の認識部位はgp48遺伝子中に1ヵ所存在するので、NADL株のgp48PCR増幅遺伝子は2本に切断された。しかし、変異ウイルスのgp25およびgp48領域のPCR増幅遺伝子はどちらもBspEIにより消化されなかった。また、NADL株のそれぞれのPCR増幅遺伝子内の任意の2530塩基を認識するプローブを用いサザンブロット解析を行ったところ、変異ウイルスのPCR増幅遺伝子はどちらもこれらのプローブと反応しなかった。したがって変異ウイルスのPCR増幅パターンの変化は、gp25およびgp48遺伝子相互の置換ではない可能性が示唆された。次に、本研究で使用しているPCR用プライマーについて他のウイルス株に関する報告およびコンピューター解析に基づき検討したところ、gp48遺伝子を増幅するプライマーはp20およびp14領域を認識していることが判明した。p14遺伝子はウイルス遺伝子内で再配列を生じやすい遺伝子であるとの報告がある。したがって本研究で対象とした変異ウイルスでも再配列が生じ、そのためまったく別の領域が増幅されている可能性も考えられた。現在この変異遺伝子のシークエンス解析を実施中であり、まもなくその本態が明らかになる。
施肥溝切り機を用いた新型作業技術が長ネギ栽培の作業性と生育に与える影響の解析

開発した施肥同時溝切り機を用いた実験では、作溝チゼルを施工し土壌硬度が減少した区で根長と根長密度が増加する傾向にあった。施肥位置については、苗の近傍に側条施肥した区で根が早期に肥料に達することができることになり、根長分布割合が減少した。作溝チゼルを施工した区では下層への根長分布が増加したが、施肥オープナを施工して肥料を落下させなかった位置では、整形板による埋戻しの際に空隙率に変動が生じて発根量の偏差を大きくした。開発した施肥溝切り機での植え溝切りは,作業能率が1.311.76h/10a,溝幅5052cm,溝深さ1619cm,溝底幅1920cm,側条施肥を溝底中央から水平に6cm,深さ23cm,作溝チゼルを深さ11cmで施工した。植え溝底中央部の矩形板沈下量は作溝チゼル施工区と無施工区との間に有意差を示した。定植作業は各試験区間に作業能率の差がなく,正常植えの割合が作溝チゼル・両側施肥区で86%と最も多くなった。植え付け姿勢は,作溝チゼルと簡易移植器による側条施肥の攪乱が溝底浅層の土壌膨軟化を誘引して改善した。栽培した長ネギの草丈と分岐長は,生育初期での両側側条施肥区(A区)が他区より良好であった。葉鞘径は定植から49日後の片側側条施肥・作溝チゼル区(B区)と片側側条施肥区(C区)の間に差があった。窒素吸収量は生育初期で側条施肥区が全層施肥区(E区)より多く,生育後半で土壌膨軟化範囲の広い区で少なくなった。A区は他区と比較して商品収量が156669kg/10a,軟白長が0.41.1cm,Lサイズ以上が3.912.7%増加した。ネギの新型作業技術では根を早期に施肥部位に到達させるため,両側側条施肥が有効である。生育初期での長ネギの根数,総根長及び生育量を調査した。夏どり・秋冬どり作型で試験を行い,試験区はA区(作溝チゼル+施肥チゼル1本),B区(施肥チゼル1本),C区(作溝チゼル+施肥チゼル2本)を設けた。根長密度は夏どり作型で1.01.3mm/cm3,秋冬どり作型で0.50.8mm/cm3であった。ネギ根の縦方向の伸長は作溝チゼルにより増加するが,横方向の伸長に対する施肥チゼルと側条施肥の影響は判然としなかった。本研究では施肥同時溝切り機を用いた作業技術が長ネギの生育に与える影響を特定し、最も効果的な作業法の確立を目標に実験を行った。実験は「Ar区:施肥オープナ1本、作溝チゼル、片側側条施肥」、「Br区:施肥オープナ1本、片側側条施肥」、「Cr区:施肥オープナ2本、作溝チゼル、片側側条施肥」、「全層区:施肥オープナ2本、作溝チゼル、全層施肥」、「無施肥区:施肥オープナ2本、作溝チゼル、無施肥」の計6区を設け、各試験区での土壌物理性・根の伸長・ネギ苗の生育を調査した。生育と収量はAr区、Br区、Cr区と同様の設定の別な試験区で調査した。供試品種には夏扇パワーを用い、夏どり作型と秋冬どり作型で実験した。作溝チゼルの施工は作溝時の植え溝底下層の土壌硬度を小さくしたが、土質の違いによってその後の土壌硬度に影響を与えた。総根長(mm)は施肥体系別で比較すると全層施肥が最も長くなった。側条施肥を行った試験区の比較ではAr区が最も長くなった。根の分布は全層区で植え溝表層全体に根が分布し、側条施肥区で植え溝下層の作溝チゼルを配置した区画への分布が増加するなど、全層区と側条施肥区で異なるパターンを示した。なお、無施肥区は側条施肥区と同様に分布した。根を調査した時点でのネギ苗の生育は草丈(cm)と分岐長(cm)でAr区が大きく、全層区で一本重(g)が重くなった。無施肥区を除いた収穫時での生育は草丈(cm)、分岐長(cm)、葉鞘径(mm)、一本重(g)、窒素吸収量(kgN/10a)で各試験区間に有意差がなかった。商品収量(kg/10a)はAr区かCr区がBr区よりも多い傾向にあったが、有意差がなかった。なお、2014年度に作付した全層区(チゼル無施工)の商品収量はBr区と同等以上であるが、Cr区より少なかった。施肥溝切り機を用いた長ネギの側条施肥栽培での生育特性を根の分布から把握し、有効な作業法を提案できた。長ネギ栽培では省力・低コスト型作業技術の開発が望まれており、その技術として施肥同時溝切り機や肥効調節型肥料を利用した全量基肥施肥技術の導入がある。そこで、本研究では長ネギの生産性を改善して生産者の粗収益を増加させることを目的に、生産現地の実態調査、施肥同時溝切り機を用いた栽培試験を行なった。

長ネギ生産現地4地点で定植作業の実態調査を行った。ほ場状態は一部のほ場で溝底幅が狭かったが、それ以外は定植に適した条件であった。各作業工程の作業時間と一定時間での作業時間割合は組作業人数によって差が生じる。長ネギの定植では長いチェーンポットで直進作業の割合を高め、組作業人数を多くして苗の運搬効率を高めることで作業時間を改善できる。栽培試験では作溝チゼルと施肥オープナおよび施肥体系を組み合わせた5試験区を設け、生育初期のネギ根の伸長とほ場状態、生育期間をとおして生育調査を行った。作溝チゼルを施工した区では植え溝底の土壌硬度が減少し、根の伸長が増加した。施肥オープナを施工して肥料を落下しない区は、土壌の空隙に変動が生じて発根量の偏差が大きくなった。生育初期におけるネギ苗の生育量は、作溝チゼルを配置して片側側条施肥とした区では土壌の膨軟化部に根が誘引され、施肥オープナのみ配置した区と比較して生育量が劣った。一方、作溝チゼルを配置し両側側条施肥とした区では、片側側条施肥区と同様に膨軟化部に根が誘引されるが、根の近傍に高濃度で肥料が配置されたため、肥料利用効率が高まり最も生育が良好であった。生育中期から収穫期にかけての生育量は在ほ期間が短く生育適温からはずれやすい夏どり作型で作溝チゼルと施肥オープナ2本を配置し両側側条施肥とした区と全層施肥区が良好であった。しかし、秋冬どり作型は在ほ期間が長く、生育後期になるにつれて各処理の効果よりも栽植密度の影響が強くなった。開発した施肥同時溝切り機を用いた実験では、作溝チゼルを施工し土壌硬度が減少した区で根長と根長密度が増加する傾向にあった。施肥位置については、苗の近傍に側条施肥した区で根が早期に肥料に達することができることになり、根長分布割合が減少した。作溝チゼルを施工した区では下層への根長分布が増加したが、施肥オープナを施工して肥料を落下させなかった位置では、整形板による埋戻しの際に空隙率に変動が生じて発根量の偏差を大きくした。植え溝切りについては、施肥溝切り機で作成された植え溝に対する作溝チゼルと施肥チゼルの配置の違いが植え溝作成時の作業能率に与える影響、簡易移植器を用いた定植作業時の作業能率に与える影響について検証できた。土壌槽を用いたモデル試験で作溝チゼルによる土壌破砕範囲を歪みゲージを用いて解析し、有限要素解析を実施した。また、施肥溝切り機をほ場での栽培実験に供試し、長ネギの作業能率と定植精度を調査できた。長ネギの生育・収量は、施肥チゼルを用いた側条施肥位置をネギ定植位置の両側と片側に設定し、土壌の膨軟化と併せて長ネギの根の伸長と地上部の生育量、窒素吸収量の変化を経時的に解析できた。以上から平成26年に実施を予定した計画はおおむね順調に達成できた。1.施肥同時溝切り機の生産現地での適応性を評価する。農業機械学(1)作溝チゼルによる植え溝底同時作溝技術の確立:施肥溝切り機については、平成26年度に得られた知見を基に最適な作業機のセッティングを確定し、ほ場での作業精度と機械の効率的な運用に対する反復試験を行う。また、作溝チゼルに加えて施肥チゼルを配置したことによる土壌の破砕現象の数値解析を行い、新型作業技術がほ場に与える影響を明確にすると同時に、ほ場レベルで数値モデルとの比較検証を実施する。(2)施肥位置と植え溝底の膨軟化が生育に与える影響の解明:施肥技術については、前年度に引き続きほ場での栽培実験を行い、異なる気象条件の下で施肥法と作溝の違いが生育と収量、発根量、窒素吸収量に与える影響を解析する。(3)長ネギの新型作業技術の総合評価:新型作業技術の性能評価は平成26年の(1)と(2)の課題で得られた知見を基に、共同研究機関と協力して長ネギ生産現地での実証実験を行う。旅費の支出にあたり、見積もりとの差額が発生したため1069円の次年度使用額が生じた。人件費の支出にあたり、単価の差額が発生したため、846円の次年度使用額が生じた。次年度の物品費の支出にあわせて使用する。今年度の人件費の支出に併せて使用する。
方言調査法の信頼性検討を目的とした調査研究

方言調査において用いられる調査法(面接質問法,自記式質問紙法,インタビュー法)は,インフォーマントの方言実態をどの程度適切かつ安定的に測定できているのか。本研究ではさまざまな方言調査法を用いた実験的な調査を,同一のインフォーマントに対して複数回実施する。その結果の異同を比較し,それぞれの調査法の安定度(一致の度合い)に関する実証的なデータを収集する。その分析を通して方言調査法の信頼性を定量的に把握することを目的とする。本年度は2010年度川俣町山木屋地区において行なった面接質問法調査の再調査(第2回目の調査)と南相馬市小高区における第1回目のインタビュー法調査の実施を予定していたが,東京電力福島第一原子力発電所事故にともなう両地域の避難指示が年度内には解除されず,実査を行なうことはできなかった。2011年度は山木屋地区調査データをはじめとする既収集データの整理,分析に力を傾注。連携研究者,研究協力者らとともに研究成果中間報告会を8月と3月に2度,福島市で開催した。蛇足ながらこのような研究会を積極的に福島県内で実施することは,原発事故の風評被害によって観光客の入り込み減少等に苦しむ福島県に対して(微々たる貢献ではあるものの)人文系の研究者ができる数少ない実質的な被災地支援となるものと考える。同時に山木屋地区および南相馬市小高区を対象とした調査の継続が難しくなったことを踏まえ,次年度以降の研究計画の再構築を行い,「東日本大震災の影響を受けた研究代表者の重複応募制限の特例」を利用して2012年度科研費に応募,採択された。次年度以降他地域において,当初の研究目的を実現するための新たな実験的調査に取りかかる。方言調査において用いられる調査法(面接質問法,自記式質問紙法,インタビュー法)は,インフォーマントの方言実態をどの程度適切かつ安定的に測定できているのだろうか。本研究ではさまざまな方言調査法を用いた実験的な調査を複数実施し,実証的なデータを収集する。その分析を通して各調査法の信頼性を定量的に把握することを目的とする。2010年度は「面接質問法の信頼性検討」のための調査・分析を中心に実施した。昨年度までに実施した南相馬市小高区における2回の同一項目調査データの分析を進め,音声項目,YN式項目の回答の一致度合いを比較した。音声項目(鼻音化現象,有声化現象)の場合,2回の回答の一致はおおよそ60%80%程度であった。YN式項目の場合,「言う」(Yes)という回答の一致は75%90%であった。これらの数値の評価についてはさらに検討が必要だが,質問法による方言調査データの信頼性は比較的高いといえそうである。この小高区調査の結果と比較するために,2010年度は川俣町山木屋地区において,新たな多人数面接調査を実施した。2011年度に,同一のインフォーマントに対して同一の調査項目を用いた面接調査を実施し,2回の回答の一致を見る予定である。また小高区においてはあらたに「インタビュー法」の信頼性検討調査を計画し,機材購入,実施法の検討など準備作業を進めた。本研究に協力をいただいている南相馬市小高区,川俣町山木屋地区がいずれも東京電力の原子力発電所事故により避難区域に指定されたため,2011年度の調査はその解除を待って実施することになる。両地域の皆様が平穏を取り戻し,故郷へ戻られるよう,一日も早い事故の収束を願っている。
摂食タイミングが、伸張刺激による筋萎縮抑制効果を高めるか?

周期的伸張刺激によって筋萎縮は抑制される。この効果は、食事時間を加味すると、高まる可能性がある。本研究では、伸張刺激に近い時間に食事をすると、伸張刺激による筋萎縮抑制効果が高まるかどうかを検討した。その結果、伸張刺激の直後に摂食した方が、4時間後に摂食するより筋萎縮抑制効果が大きいことがわかった。これらのことから、萎縮抑制のための運動は、食事時間も考慮した上で行うとさらに効果的であることが示唆された。スポーツ選手などが筋カトレーニングの効果を高めるために、トレーニング直後に蛋白質などの栄養素を摂食することは一般的である。理学療法では、廃用や老化などによる筋萎縮に対して運動療法が処方されることが多いが、筋萎縮に対する運動療法に効果的な食事タイミングや栄養素などの検討はされていない。ラットの除神経したヒラメ筋に、除神経翌日から周期的な伸張刺激を加えると、筋萎縮は軽減する。今年度は、食事のタイミングが、この周期的伸張刺激による筋萎縮軽減効果を変えるかどうかを調べた。坐骨神経を切除した翌日から、左ヒラメ筋に1日15分間の周期的伸張刺激を13日間与えた。食事の回数は1日2回とし、食事時間はそれぞれ1時間と限定した。1回目の食事は、伸張刺激の直後(直後群)と伸張刺激4時間後(4H群)に与える群に分け、2回目の食事はどちらの群も伸張刺激の12時間後に与えた。周期的伸張刺激は、エタノール麻酔下で、徒手にて最終域までラットの足関節背屈運動を繰り返すことにより行った。エタノール麻酔はすぐ覚醒し、摂食することが可能である。その結果、直後群と4H群では、体重や食事の摂食量に差がなかったにもかかわらず、ヒラメ筋の筋線維断面積は、直後群の方が、4H群より有意に大きかった。以上のことより伸張刺激後すぐに摂食することは、伸張刺激から時間をおいて摂食するより筋萎縮軽減効果が大きいことがわかった。今後は、効果的な栄養素の検討を行う予定である。除神経筋に、1日15分の伸張刺激を与えると、筋萎縮は抑制される(Agata N, 2009)。本研究は、その伸張刺激による筋萎縮抑制効果を高める食事条件とそのメカニズムを明らかにすることを目的とした。平成19年度は、Wistar系ラットを対象に、1日の食餌量の90%量に食餌を制限し、食餌回数を1日2回に分け、そのうち1回目の食餌時間を、徒手を用いた伸張刺激の直後と4時間後の2群に設定した。2回目の食餌時間は、両群とも伸張刺激の12時間後の同じ時間にした。その結果、伸張刺激による筋萎縮抑制効果は、伸張刺激4時間後に摂食するより、伸張刺激直後に摂食した方が高いことを明らかにした。しかし、食餌量を制限しているため、体重が少なくなることが課題であった。そこで、20年度は、19年度の問題点や、運動トレーニングのときは、運動直後より直前の摂食が効果的であることなどを踏まえて、伸張刺激による筋萎縮抑制効果において、さらに効果的な摂食条件やタイミングを検討した。食餌は、1日2回1時間、量の制限を設けないでラットに摂食させることにした。支配神経を切除後、伸張刺激を2週間行い、その期間中、1回目の食餌を、伸張刺激の直前に行う直前群、直後に行う直後群、4時間後に行う4時間後群、伸張刺激を加えない除神経群に振り分けた。2回目の食餌は、すべての群において伸張刺激の12時間後に与えた。伸張刺激は、小動物用足関節トルクマシンを用いて、すでに筋萎縮抑制効果があることが分かっている足関節背屈トルク0m・Nと6m・Nを繰り返す周期的伸張刺激を1日15分間加えた。その結果、群内のばらつきが大きく、すべての群間において有意な筋萎縮抑制効果は見られず、また、摂食量や体重が少なかった。食事時間の管理だけでなく、麻酔方法や、食事環境整備、睡眠時間の設定を厳密に行う必要があることがわかった。
光ファイバライフサイクルモニタリングによる低コスト高信頼性複合材品質保証保守技術

本研究では熱可塑・低圧成形複合材料および接着接合技術の低コスト・高機能性と光ファイバライフサイクルモニタリングによる高信頼化技術を融合させることにより実現可能となる、革新知的複合材構造コンセプトを世界に先駆けて提案・実証することを目的とした。産業界の要望に応えつつも、その中から学問的重要なエッセンスを抽出し集中研究を行うことにより、次世代複合材の品質保証・保守技術を確立することを目指したものである。本研究を包含するより広い研究分野を対象とする基盤研究Sが採択されたため、本研究は年度途中にて辞退することとなったが、これまでの成果は以下のとおりである。熱可塑CFRPの成形プロセスにおいては、高温高圧下で熱可塑CFRPプリプレグシートを一度溶融させて所望の形状に固めたのちに冷却する手法が用いられるが、冷却速度に依存して熱可塑性樹脂の結晶度が変化し機械的特性に大きな影響を与えることが知られている。これらの影響をモニタ可能にするべく、冷却条件を複数変化させた成形試験を行い埋め込み光ファイバによる内部ひずみ計測を実施した。また、内部ひずみや結晶化度が力学的特性に及ぼす効果について検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。
糖尿病性腎症とアポE2遺伝子に関する研究

【目的】脂質代謝異常は大血管障害だけではなく、腎障害とも関連する。アポE2遺伝型は3型高脂血症、高レムナント血症、高トリグリセライド(TG)血症と関連し、一方、アポE4遺伝型は高LDL血症、動脈硬化症やアルツハイマー病と関連する。われわれは以前アポE2遺伝子が糖尿病性腎症と関連することを初めて報告した(Atherosderosis 107:203-211,1994,Clin Genet 48:288-292,1995)。1998年以降、英国、ドイツ、韓国糖尿病患者においてもアポE2遺伝子が糖尿病性腎症の危険因子であることが報告され、われわれの見解が支持されてきた。今回、アポE遺伝型と糖尿病性腎症との関連をアポE4を含めて検討した。さらに機序を明らかにする目的で、アポE2含有TG-richリポ蛋白のヒトメサンギウム細胞に対する影響を検討した。【方法】糖尿病歴10年以上の糖尿病患者158名を対象とした。アポE3/3遺伝型102名、アポE遺伝型22名、アポE4遺伝型34名に分類した。さらに糖尿病患者を尿微量アルブミンによりnormoal buminuria(腎症(-))群、microalbuminuria群、overt proteinuria群の3群に病期分類した。患者血漿から超遠心法により分離したTG-richリポ蛋白(d<1.019)を培養ヒトメサンギウム細胞に添加し、その取り込み能をOramの方法により検討した。また、PKC活性を測定した。【結果】腎症(-)群、microalbuminuria群、overt proteinuria群の頻度は、アポE3/3遺伝型患者ではそれぞれ34.3,31.4,34.3%であり、アポE2遺伝型患者ではそれぞれ4.5,36.4,59.1^*%であり、アポE4遺伝型患者ではそれぞれ67.6^<**>23.6,8.8%であった(^*P<0.05,^<**>P<0.001vsアポE3/3)。各アポE群間に高血圧の頻度や血糖コントロールに差はなかったが、アポE2群の血中TG, RLP-C値はアポE3/3,アポE4群に比べて有意に高値であった。アポE4群のRLP-CはアポE3/3に比べて有意に低値であった。アポE2TG-richリポ蛋白のヒトメサンウム細胞への取り込み能はアポE3/3TG-richリポ蛋白に比べて有意に亢進していた。アポE2TG-richリポ蛋白はヒトメサンギウム細胞のPKC活性を有意に亢進させた。【結論】アポE2およびE4遺伝子はそれぞれ腎症の促進、抑制に関与する因子である。アポE2レムナントリポ蛋白はメサンギウム細胞へ取り込まれやすく、PKC活性を亢進させることにより腎糸球体硬化、腎障害を惹起する可能性が明らかになった。レムナントリポ蛋白が糖尿病性腎症のキー物質である可能性が強く示唆された。

各アポE群間に高血圧の頻度や血糖コントロールに差はなかったが、アポE2群の血中TG, RLP-C値はアポE3/3,アポE4群に比べて有意に高値であった。アポE4群のRLP-CはアポE3/3に比べて有意に低値であった。アポE2TG-richリポ蛋白のヒトメサンウム細胞への取り込み能はアポE3/3TG-richリポ蛋白に比べて有意に亢進していた。アポE2TG-richリポ蛋白はヒトメサンギウム細胞のPKC活性を有意に亢進させた。【結論】アポE2およびE4遺伝子はそれぞれ腎症の促進、抑制に関与する因子である。アポE2レムナントリポ蛋白はメサンギウム細胞へ取り込まれやすく、PKC活性を亢進させることにより腎糸球体硬化、腎障害を惹起する可能性が明らかになった。レムナントリポ蛋白が糖尿病性腎症のキー物質である可能性が強く示唆された。【目的】脂質代謝異常は大血管障害だけではなく、腎障害とも関連することが報告されている。アポE2遺伝型は3型高脂血症、高レムナント血症、高TG血症と関連し、アポE4遺伝型は高LDL血症、動脈硬化症やアルツハイマー病と関連する。われわれは以前アポE2遺伝子が糖尿病性腎症と関連することを初めて報告した(A therosclerosis 107:203-211,1994,Clin Genet 48:288-292,1995)。最近、英国、ドイツ、韓国糖尿病病患者においてもアポE2遺伝子が糖尿病性腎症の危険因子であることが報告され(Diabetes 47:278-280,1998,DiabetesCare 21:994-998、1998)、われわれの見解が支持された。今回、アポE遺伝型と糖尿病性腎症との関連をアポE4遺伝子を含めて検討した。さらに機序を明らかにする目的で、アポE2含有TG-richリポ蛋白のヒトメサンギウム細胞に対する影響を検討した。【方法】糖尿病歴10年以上の糖尿病患者106名を対象とした。アポE3/3遺伝型73名、アポE2遺伝型(E3/2,E2/2)12名、アポE4遺伝型(E4/3,E4/4)21名に分類した。アポE4/2遺伝型は除外した。さらに糖尿病患者を尿微量アルブミン、尿蛋白、血清クレアチニン測定によりnormoalbuminuria(腎症(-))群、microalbuminuria群、overt proteinuria群の3群に病期分類した。患者血しょうから超遠心法により分離したTG-richリポ蛋白(d<1.019)を培養ヒトメサンギウム細胞に添加し、その取り込み能をOramの方法により検討した。【結果】腎症(-)群、microalbuminuria群、overt proteinuria群の頻度は、アポE3/3遺伝型患者ではそれぞれ32.9,32.9,34.2%であり、アポE2遺伝型患者ではそれぞれ0,33.3,66.7*%であり、アポE4遺伝型患者ではそれぞれ61.9,23.8,14.3**%であった(*p<0.05vsアポE3/3,**p<0.01vsアポE2)。アポE2は腎症を促進し,アポE4は抑制した。各アポE群間に高血圧の頻度や血糖コントロールに差はなかったが、アポE2群の血中TG,RLP-C値はアポE3/3,アポE4群に比べて有意に高値であった。アポE2 TG-richリポ蛋白のヒトメサンギウム細胞への取り込み能はアポE3/3 TG-richリポ蛋白に比べて有意に亢進していた。【結論】アポE2およびE4遺伝子は腎症の促進、抑制に関与する因子である。アポE2 TG-richリポ蛋白のメサンギウム細胞への取り込み能は亢進し、腎症への関連が示唆された。【目的】脂質代謝異常は大血管障害だけではなく、腎障害とも関連する。
『古小説鉤沈』本文研究

『古小説鉤沈』校本(志怪部分)の完成を目指した本研究は,予定通り魯迅原輯の各小説の本文を『北堂書鈔』『芸文類聚』『初学記』『法苑珠林』『太平御覧』『太平広記』等唐宋の類書を初めとする各種雑多な資料と対照し,洗い直すことによって,ほぼ所期の目的を達成した。三年度に渉る作業によって,魯迅が定本とするに至らなかった『古小説鉤沈』所輯の志怪部分の全文を,収録もとの原典にあたり,できる限りの善本をもとに再吟味,再調査をするとともに,彼が逸した資料を広範囲に読査して,より確実な本文を確定することができ,若干の佚文を増補することができたと考える.校訂に用いた書は唐宋を主とし,明初に及ぶ。関連貸料は清代,現代のものまで記録したが,特別な例を除いて校訂には用いていない。本研究が逸した貸料も若干はあるかと思うが,本文確定に決定的な影響を与えるものはほとんどなく,その数も決して多くはないであろう。この『古小説鉤沈』校本(志怪部分)は六朝期小説研究に対してより確実な基礎的資料を提供することができると考える。なお予定した『談薮』『続斉諧記』等『古小説鉤沈』続編ともいうべき部分についても基本的な校訂作業は終了しているが,印刷には及ばなかった。後の作業を俟ちたいと思う。研究作業の経過報告『古小説鈎沈』の主要源である唐宋類書からのデータ整理;『芸文類聚』『初学記』及び『太平広記』の資料としての整理は基本的に完了した。資料の分析・校訂・校勘;『古小説鈎沈』所収の各小説の信頼できる本文の提供、つまり定本の作成が本研究の主目的であるが、志怪のうち『列異伝』『述異記』『斉諧記』等については、すでに説話一条毎の本文校訂、前後継承関係、類話の分布などの調査を終え、原稿の作成を完了した。その結果いくつかの小説については佚文を新たに発見することができた。『幽明録』についても同様の作業に着手した。と同時に完成した原稿をパソコンに打ち込む作業にも着手した。副産物として梁の任炳撰『述異記』の整理を完了、その考証と校本を完成させた。これは京都大学人文科学研究所『東方学報』2000年度に発表の予定。資料の収集;『太平御覧』は六朝古小説の最も豊富な宝庫であるが、宋刊本をはじめ魯迅が使用した清の鮑氏刊本等がある。今回すでに稀覯となった明の倪氏刊本を入手することができた。無論宋刊ほどの重要性はないけれども、宋刊から『古小説鈎沈』の直接の取材源となった鮑氏刊本までの流伝の過程がある程度明らかにできるのではないかと期待される。研究作業の経過報告『古小説鈎沈』の採収源である唐宋類書からのデータ整理;昨年度の『芸文類聚』『初学記』『太平広記』に引き続き、今年度は『北堂書鈔』の中の資料整理を完了し、これで現存する唐代類書については仏教系のものを除いてすべてそこに保存された資料の収集を終えた。なお『法苑珠林』『太平御覧』については『四庫全書』『四部叢刊』等の電子版の利用が可能となったので、今後それを使うことにした。資料の分析・校訂・校勘;『幽明録』までの本文校訂を終え、完全原稿を作成した。現在は『漢武故事』に着手している。作業全体のほぼ五分の三を終えたことになる。作業の進捗にやや遅れがあるが、それは電子版によってこれまでの全作業をフォローし直したためである。来年度には『冥祥記』を初め残りの部分を完成させたい。

同時にパソコンへの入力を行ない『幽明録』以前を完了、現在は『幽明録』の入力が進行中である。なお昨年度の報告で予告した関連する作業である、梁の任〓の撰と伝えられる『述異記』校本と「『述異記』考」を京都大学人文科学研究所『東方学報』2001年度に公表した。本年度は『古小説鉤沈』志怪部分のうち,前年度までに仕残した『冥祥記』を初めとする,主に仏教関係,また『漢武故事』『玄中記』など道教思想の範疇にはいる志怪についての本文の校訂を終了し,『古小説鉤沈』校本(志怪部分)を完成させた。本年度作業の内容は,『御覧』『広記』等一般類書はむろんのこと,『法苑珠林』(大正新修大蔵本,四部叢刊本),また日本にのみ残存する『釈氏六帖』即ち『義楚六帖』等の仏教関係書を精査することで,魯迅原輯の本文に相当量の補訂を加え,また各小説について若干数の佚文を補った。また道教的小説では,殊に『漢武故事』について,魯迅の逸した資料『明鈔説郛』また日本残存の『天地瑞祥志』等によってかなり大幅な改訂増補を加えることができた。更に電脳化された『四庫全書』の活用によって,前年度までにすでに校訂を終えていた部分についても再調査し,若干の補訂を加えることができた。かくして『古小説鉤沈』(志怪部分)については,学界に対して従前よりはより確定的なテキストを提供することができたと考える。
免疫系におけるプロラクチンN端16Kフラグメントの生理的、病的役割の解明

脳下垂体ホルモンであるプロラクチン(PRL)は妊娠時に増加して乳汁分泌を刺激するが、種々の修飾を受けてその作用が変化する。PRL N端ペプチドである16kDa PRLが脳内で生成される可能性があること、アルツハイマー病でアミロイドβ蛋白が蓄積する海馬神経細胞には脳下垂体自己受容体に早々する発現があることが明らかとなった。免疫系および神経系において16kDa PRLは細胞増殖抑制作用を示した。申請者は、PRL分子の多様性に関する研究において、今回、マクロプロラクチン血症の病態、生理について1)マクロプロラクチン血症は健常成人のおよそ30人に1人と非常に高頻度に見られる疾患である事、2)男女差はなく、加齢とともに頻度が増加する事、3)マクロプロラクチンの割合と血中PRL値が正に相関し、マクロプロラクチンが高PRL血症の原因である事、4)マクロプロラクチンのすべてにIgG-PRL複合体が検出され、その75%にPRL自己抗体が陽性である事が明らかとなった(Clinical Endocrinology 2009, in press)。PRL分子の多様性の研究において、自己抗体やリン酸化以外に、PRLがペプチダーゼ(cathepsin Dやmatrix metalloproteinase)によって切断されて生じる16kDa PRL N端フラグメントが最近注目されている。最近の研究により、16kフラグメントは、もとの全長PRLとは極めて異なった生物作用を有する事が明らかとなっている。免疫系において、全長PRLはTh1、Th2サイトカイン分泌を刺激し、IL-2受容体発現を促進する事が知られているが、免疫系における16Kフラグメントの作用、分泌調節などは明らかにされていない。今回、免疫細胞における16kフラグメントの存在及び分泌調節を検討する目的で16kフラグメント特異的抗体の作製を試みた。16Kフラグメント特異的生物作用に関与するとされるペプチド配列は疎水性が高く、外部委託で合成ができなかった。そのため、ペプチド合成を他の外部機関に委託すると同時に、大腸菌での合成を試みた。ラット脳下垂体からRNAを抽出し、RT-PCRにより全長PRL cDNAを得た。PRL蛋白をpGEXシステムにて合成し、cathepsin Dにて分解して16K PRLを得る実験が進行中であるプロラクチン(PRL)分子の多様性の研究において、PRLがペプチダーゼによって切断されて生じる16kDaPRLN端フラグメントが最近注目されている。全長PRLが血管内皮細胞増殖抑制に作用するのに対し、16K PRLは血管内皮細胞増殖を抑制する。本研究では、免疫系における16Kフラグメントの作用、分泌調節、受容体の構造、細胞内情報伝達機構を明らかにし、この生理活性ペプチドが免疫不全症や自己免疫疾患に対する薬物療法の標的と成るかどうかを検討する。I.具体的内容1)16Kプロラクチン(16K PRL)フラグメント特異抗体の作製前年度疎水性が強く合成出来なかったtilted peptide部の合成が出来た。また、PRLのN端、C端ペプチドを合成してウサギアルブミンとconjugateを作製、ウサギに免疫してヒトPRLに対するN端、C端抗体を作製した。抗体は感度、特異性とも満足出来るものが得られた。また、大腸菌を用いてGST-16K PRL融合蛋白を作製出来た。ヒトおよびラットPRLを酸性条件下(pH5)にてcathepsin Dと反応させ、Western blotで確認した。ヒトPRLはcathepsin D消化に抵抗性であったが、ラットPRLは部分消化され、16K PRLが生成した。また、脳下垂体由来PRLのwestern blotにおいて通常でも少量の16K PRLの存在が確認された。3)培養ラット海馬神経細胞を用いた細胞毒性試験(WSTアッセイ、LDHアッセイ)において、tilted PRLは容量依存性に細胞毒性を示した。GST-16K PRL融合蛋白も同様に細胞毒性を示した。II.意義、重要性今回ヒトPRLのtilted peptideが合成出来、その細胞毒性が明らかになった。16K PRLには全長PRLと全く反対の神経細胞増殖抑制作用が見られた。このメカニズムは免疫系、神経系の病態に関与している可能性があり、今後検討すべき重要な課題と考えられる。プロラクチン(PRL)分子の多様性の研究において、PRL、がペプチダーゼによって切断されて生じる16kDa PRL N端フラグメントが最近注目されている。pGEX 6P-1システムを用いて大腸菌でGST癒合ヒト

PRL 16kDaフラグメントを作製し、Precision proteaseで消化して16kDa PRLのみを得た。収量は1回400mLの大腸菌の培養で約100μgのペプチドが得られた。3、16kDa PRLのNb2細胞増殖に対する作用の検討16kDa PRLは1nM-10nMの濃度でPRL(1.0ng/mL)に対するNb2細胞増殖に対して抑制作用は示さなかった。また、Nb2細胞のPRL(-)時の生存率にも効果は認められなかった。
道路橋のモニタリング・維持・管理および安全性に関する国際会議の企画調査

現在我が国において供用中の数多くの橋梁は,これから本格的な架け替え時期を一斉に迎えようとするが,一方では公共事業費抑制の中,現実には,スムーズな架け替えは困難といわれている.このような情勢の中,既存橋梁の現状をモニタリングにより把握し,橋梁の劣化を防止または遅延するために維持・管理する技術は,益々重要性を増してきている.申請者らは,我が国における橋梁(特に道路橋)のモニタリング技術,維持・管理技術ならびに安全性評価手法の現状を調査すると同時に,これらの世界各国との連携の強化,また我が国の幅広い研究者へのアピールを狙って,橋梁の維持管理と安全性に関する国際学会International Association for Bridge Maintenance and Safety(IABMAS)の第2回大会の日本開催に向けて誘致活動をおこなってきたが,幸い,第1回大会において,2004年秋に京都にて開催されることが正式決定した.そこで,2004年秋におこなわれるIABMAS'04の開催を契機として,本研究組織を核とした各種調査研究活動により,多くの橋梁技術者・研究者の関心を集め,一人でも多くの研究者が本分野に参入を図るための機会にすると同時に、この分野において国際的に立ち後れている我が国の橋梁のインフラの蘇生を図る企画をたてることを究極の目的とした準備・活動をおこなった。特に、本国際会議の組織委員会のコアメンバーを本研究組織メンバーと一致させ、数回の企画会議を持つことで、会議の具体的な内容に関する検討をおこなった。実際、本企画の多大なる貢献により、当初予測をはるかに超える、500編以上のアブストラクトを受領し、本国際会議の成功、ひいては、我が国における橋梁の維持管理・モニタリング技術の発展と社会における認知に役立つものと思われる。