hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境化学物質によるドーパミン神経系疾患のDOHaD仮説検証

本研究課題は化学物質のDOHaD仮説を検証するにあたり、昨年度は化学物質のラット新生仔曝露影響評価を実施し、本年度は化学物質のラット成熟期曝露影響評価を実施する研究計画である。ドーパミン作動性化学物質のラット成熟期曝露はドーパミン神経変性をきたし、寡動の行動異常をきたす。従来より報告されてきている実験モデル系ではあるが、化学物質によるドーパミン神経変性を免疫組織法とTUNEL法で確認した。更に、DNAアレイ法を実施したところ、MHC遺伝子の発現が亢進しその遺伝子産物も黒質に発現亢進することを新たに見出した。また、Bio-Plex法により様々なサイトカインのタンパク量を定量した。その結果、調べたサイトカイン(IL-2, IL-4, IL6, IL-10, IL-17, IL-18, TNFα)の発現量は全体的に減少傾向を示したが、TNF-αの発現減少は統計学的に有意であった。これまでの実績に立脚した研究計画を立案したためと考えられる。1.ロテノン(03mg/kg)の生後5日齢曝露のほかに、生後2週齢或いは4週齢で曝露し、Supermexによる自発運動量の測定を上記の要領で実施する。多動から寡動への変曲する曝露時期を推定する。もし、変曲点が見出せないようならば、生後5日齢の曝露に加えて更なる曝露、すなわち多段階曝露を同じ要領で行う。2.各実験系の各モデルから得られた中脳組織のDNAアレイ法を実施する。摘出した中脳は液体窒素の中で急冷凍する。全RNAを市販のRNeasy等のキットを用いて抽出する。分解していないRNAを用いてcDNAを作成後、ビオチン標識cRNAを作成する。この標識cRNAを断片化後GeneChip Rat Genome 230 (Affymetrix社)とハイウリダイズする。得られたChipで遺伝子発現変動の有無を定量化する。更に、得られた各トランスクリプトームデータをたとえばパスウェイ・スタジオ(Aradne Genomics社)を用いてパスウェイ解析に供し、その分子機序を推定する。また、各モデル間の遺伝子発現変動に相関があるかどうかは、Rなどの統計ソフトを利用し回帰分析、主成分分析などの解析を実施しる。本研究では、これまでに明らかにされてきた環境化学物質によるドーパミン神経系に起因する2つの行動毒性の関連性をDOHaD仮説に基づき検証する。すなわち、環境化学物質によるドーパミン神経系の発達障害の結果としての多動性障害とドーパミン神経変性疾患の結果としての寡動症であるパーキンソン病との関連性をラットモデルを用いて調べる。また、時系列的に両者の変曲点を明らかにし、その分子機序をトランスクリプトーム法により明らかにすることを目標にしている。平成29年度はドーパミン神経毒性化学物質の新生期曝露による多動性障害モデルラットの作成と長期影響モニタリングの開始した。具体的には、下記を実施した。市販の妊娠Wistarラットを購入し、ドーパミン神経毒である農薬ロテノン(03 mg/kg)はオリーブオイルに懸濁した。生後5日齢に体重を約10gの仔ラットを選別して、全量30μLを経口投与した。投与後、母親に戻し、3週齢で離乳した。5週齢からSupermex(室町機械(株))を用いて自発運動量の測定を開始した。防音箱の明暗は12時間サイクルに設定した。若年期の多動性障害を確認できたラットを選別し、長期モニターに供した(約72週齢を目処とする。)ドーパミン神経系の発達障害は、カテコールアミン合成酵素に対する抗体を用いて確認した。摘出した脳組織を10%ホルムアルデヒド溶液に浸漬し、固定した。固定した脳組織はパラフィンブロックにした。5μm程度の脳切片を得、脱パラフィン後、通常の免疫染色工程を実施する。1次抗原抗体反応は低温で16時間以上行う。中脳黒質のカテコールアミン合成酵素の染色が低下していることを確認した。今後は下記を重点的に実施し、目標を達成する。

多動から寡動への変曲する曝露時期を推定する。もし、変曲点が見出せないようならば、生後5日齢の曝露に加えて更なる曝露、すなわち多段階曝露を同じ要領で行う。2.各実験系の各モデルから得られた中脳組織のDNAアレイ法を実施する。摘出した中脳は液体窒素の中で急冷凍する。全RNAを市販のRNeasy等のキットを用いて抽出する。分解していないRNAを用いてcDNAを作成後、ビオチン標識cRNAを作成する。この標識cRNAを断片化後GeneChip Rat Genome 230 (Affymetrix社)とハイウリダイズする。得られたChipで遺伝子発現変動の有無を定量化する。更に、得られた各トランスクリプトームデータをたとえばパスウェイ・スタジオ(Aradne Genomics社)を用いてパスウェイ解析に供し、その分子機序を推定する。また、各モデル間の遺伝子発現変動に相関があるかどうかは、Rなどの統計ソフトを利用し回帰分析、主成分分析などの解析を実施しる。1.ロテノン(03mg/kg)の生後5日齢曝露のほかに、生後2週齢或いは4週齢で曝露し、Supermexによる自発運動量の測定を上記の要領で実施する。文部科学省新学術領域研究、先端モデル動物支援プラットフォームによる支援や、順調な実験推移による材料購入費が当初より大幅に減額できたことによる。これらは次年度予定されている高額な実験(浸透圧ポンプの購入やトランスクリプトーム解析)に充填する予定である。これらは次年度予定されている高額な実験(トランスクリプトーム解析やパスウィ解析)に重点する予定である。
都市ゴミ焼却灰溶融固化体の材料特性におよぼす冷却処理条件の影響

都市ゴミ焼却灰の溶融固化処理において,一定速度の冷却条件を取上げ,固化体の鉛溶出特性に与える影響を検討した。試料には実固化体の組成を基にした模擬試料を使用した。冷却により結晶相が生成し,冷却速度が遅くなるにつれて結晶粒の粗大化が認められた。また,残留した非晶質部分に鉛が濃化する傾向が認められた。冷却速度により鉛溶出挙動が異なり,冷却速度は固化体組織だけでなく鉛溶出特性にも影響することが認められた。都市ごみ焼却灰の溶融固化処理において,一定速度で冷却する場合を取り上げ,それが固化体の材料特性に与える影響を検討することを目的として,本年度は,組成選定と模擬試料の作製および一定速度冷却実験を行い,以下の知見を得た。まず,都市ごみ焼却灰をモデルとして模擬試料を作製した。都市ごみ焼却灰の主成分はSiO_2,CaO,Al_2O_3で構成されており,有害重金属はPbが溶出の可能性が高く,また,実際の溶融処理において溶融温度や流動性の指標とされている塩基度(=(%CaO)/(%SiO_2))は,概ね0.3から1.2の間に点在し,Al_2O_3の割合は1030%の間となっていた。したがって,模擬焼却灰の主成分組成はこれらの範囲から代表的な組成を何点か選定し,その他の成分としてNa_2O,K_2O,MgO,Fe_2O_3,PbOを適宜配合させた。所定の組成に配合した模擬試料を,溶融させ急冷することで初期試料とした。作製した模擬試料は種々の粒度に調整し,成分組成,組織等の性状分析を行い,結晶相の無いガラス質であることを確認した。また,JIS-K-0058-1準拠の溶出試験も実施し,粒径が細かいほどPb溶出量が増加する傾向が見られた。これは,Pbの溶出が表面積に依存しているためである。次に,作製した模擬試料を用いて,種々の冷却速度にて結晶化挙動を調査した。冷却速度が遅い12K/minでは表面から内部まで非常に大きい40μm程度の結晶粒が分布していた。冷却速度が比較的速くなってくると,内部と表層部で結晶粒の大きさにばらつきが見え始め,4K/minでは内部に15μm程度の細かい結晶組織,8K/minに至っては表層部から内部までさらに細かい組織が分布しており,非晶質の部分も残っていた。非晶質部残存の理由として,結晶化が表層部から内部まで進行するのに十分な時間が足りなかったためだと考えられる。都市ごみ焼却灰の溶融固化処理において,一定速度で冷却する場合を取上げ,それが固化体の材料特性に与える影響を検討することを目的とし,作製した模擬試料を用いて,結晶相および非晶質相中の各成分の挙動調査及び鉛の溶出特性調査を行い,以下の知見を得た。2K/minで冷却した試料に対し,主成分のSi, Ca, AlおよびPbについてEPMA分析したところ, Siがより多く存在する部分, Alがより多く存在する部分に分かれており, PbはSiが多い部分に存在することが分かった。Alが多い部分の組成は,初期組成に比べてAl濃度が高くなっているので, XRDでも確認されたGehlenite(Ca_2Al_2SiO_7)相と考えられる結晶相であり, Siが多い部分は残留した非晶質部であると考えられる。なお, Pbの濃化が進んでいる相は,他の降温速度で冷却した場合についても同様に非晶質部であった。次に, 2K/minで冷却中に種々の温度で急冷した試料に対し, JIS-K-0058-1準拠のPb溶出試験を実施したところ, Pbの溶出濃度は試料中のPbO濃度を意図的に多めに設定してあるため,基準値の10倍に近い0.1mg/kg前後であった。取出温度ごとの溶出濃度には傾向が認められ, 1523Kにおいては低い溶出濃度であったが, 1498Kでは急激に上がり,その後は約0.1mg/kgとなった。これは, 1523Kから1473Kは初晶が試料全体に晶出し始める温度域であるため,結晶化が進むとともにPbの非晶質部への濃化が始まる。すなわち, 1498Kでは一部のPbは新しくできた結晶相と非晶質相の界面に不安定に存在し,水に浸出しやすい状態であったため溶出濃度が高くなったと考えられる。1473K以下の温度になると急激な結晶化は終了し, Pbの非晶質相中での拡散も進むため,溶出濃度は変わらずほぼ一定値を示したと考えられる。
亜硝酸塩と新規代用血漿剤を用いた出血性ショックに対する新たな治療戦略の開発

麻酔や手術手技の進歩により、周術期の安全性は飛躍的に高まってきた。一方、手術中における予期せぬ出血は術後の臓器障害や生存率に大きな影響を与えるため、出血後にどのように輸液や輸血で蘇生を行うかは重要である。本研究では、動物出血性モデルを用いて、様々な輸液製剤の効果を比較するとともに、臓器障害を軽減し、より良好な予後を達成するための輸液戦略について検討を行った。その結果、新規代用血漿剤である130kDヒドロキシエチルデンプンは、出血による低血圧を速やかに是正し、臓器保護効果を示すことが明らかとなった。同時に、臓器保護効果を有する亜硝酸塩との併用を行なったが、相乗効果は限定的であった。亜硝酸塩と代用血漿剤を用いた出血性ショックに対する新たな治療戦略の開発を目的とし,今年度は亜硝酸塩の適正濃度の検討と代用血漿剤の有用性の検討を行った。まず、計画したプロトコールを調整し、再現性のあるラット出血性モデルを作成することに成功した。亜硝酸塩の適正投与量について,0-10mg/kgの安全性評価を行い,いずれの濃度においても非出血性ショックにおいて血圧低下やメトヘモグロビン血症などの有害事象が発生しないことを確認した。先行研究においてショックに対する亜硝酸塩の臓器保護効果は確認できているため今後詳細な適正濃度について検討する予定である。新規代用血漿剤130kDaヒドロキシルエチルデンプンによる出血性ショックに対する治療薬としての有用性も同時に検討を行い、生理食塩水に代表される晶質輸液よりも蘇生効果が高く血行動態安定に有利であり、出血性ショックによる乳酸値の上昇やアシドーシスの進行を軽減できた。また、本製剤に関する従来の報告では、腎機能障害が危惧されていたため腎臓ミトコンドリアを抽出しミトコンドリア機能評価を行った。腎ミトコンドリア機能は新規代用血漿製剤投与においても機能が維持され、アルブミン製剤と同等の保護効果が示された。また本製剤では血液凝固障害の危険性が指摘されているため同時に検討を行った。新規代用血漿剤は血液希釈による凝固機能の延長を認めたが、アルブミン製剤と同等であり新規代用血漿製剤自体による血液凝固機能障害ではないことが示唆された。亜硝酸塩濃度として1mg/kgの投与が臓器保護効果に有効である一方、0.1mg/kgや10mg/kgでは効果を示さないことを確認した。新規代用血漿剤はアルブミンと同等に出血性ショックに対する蘇生補液効果を示したが、今回、2剤の効果の違いについても検討を行った。ショックや感染など生体にストレスが加わると、血液は濃縮し流動性が低下することが知られている。新規代用血漿材とアルブミンで蘇生補液を行った後の血液流動性を比較したところ、新規代用血漿剤では流動性が保たれており、ショック時の微小循環維持により効果的である可能性が示唆された。ソノクロットを用いて血小板機能を評価したところ、新規代用血漿剤はアルブミンよりも血小板機能が保たれていたことから、2つの膠質液における血液流動性の違いは、血小板機能の違いに起因すると考えられた。亜硝酸塩の効果的濃度を設定した。また、新規代用血症剤とアルブミン製剤は出血に対する蘇生補液効果は同程度であった一方、効果の違い血液流動性について違いを認め、その背景が血小板への作用に違いに起因している可能性が示唆された。本知見は当初想定していなかった新たな知見である。現在、亜硝酸塩と代用血漿剤を組み合わせて、蘇生輸液効果の検討を進めており、概ね順調に経過している。これまでの研究において臓器保護効果を有する亜硝酸塩濃度の検討を行い、1mg/kgが有用であることを確認した。この濃度は、出血性ショックのみならず、敗血症性ショックにおいても有効であった。本濃度は、臨床使用濃度であり有害な作用がないことから、臨床への応用が期待される。新規代用血漿材である中分子HES製剤の出血性ショックに対する臓器保護効果を確認し、近年、HES製剤において問題となっている腎機能障害が急性出血性ショックモデルにおいてほとんど生じていないことをミトコンドリア解析により明らかにした。HES製剤は敗血症ショックにおいては腎機能障害を危惧し、その有用性が疑問視され、出血性ショックにおいても同様の解釈がなされることが多い。本研究は、敗血症性ショックと出血性ショックの病態及びHES製剤の効果が異なることを示し、ショックでも病態に応じた治療戦略が必要であることを示唆しており今後の臨床研究が期待される。さらに代用血漿材として広く使用されているアルブミン製剤との比較において、中分子HES製剤はアルブミンと比較して非劣性であることに加え、アルブミンよりも蘇生後の血液流動性が維持され出血性ショックではより有用である可能性を示した。上記について論文作成を行い現在投稿中である。現在、臓器保護効果を有する亜硝酸塩と中分子HES製剤の組み合わせによるより効果的な蘇生補液について研究を継続しており概ね良好な結果を得ている。研究計画では、亜硝酸塩とHES製剤の組み合わせによる新たな蘇生補液効果について2017年度内に報告する予定であったが、HES製剤とアルブミンの比較に関する研究論文において追加実験などが必要となり、予定よりもやや遅れている。これまで、臓器保護効果を示す亜硝酸塩濃度の検討を行い、ショックモデルにおいて1mg/kgが有効であることを確認した。

また、新規代用血漿剤である中分子HES製剤の出血性ショックに対する保護効果に関する検討を行い、晶質液と比較して血行動態維持効果が著明であること、出血性ショックによるTNF-α、IL-6, IL-1βなどの炎症性サイトカインの上昇を抑制すること、乳酸値の上昇やBase Excessの低下を抑制することを明らかにした。また、膠質液として広く用いられているアルブミンとの比較では、同等の血行動態維持効果を示すだけでなく、末梢臓器における臓器保護効果を示し、血液流動性については、代用血漿剤がより効果的であることを明らかにし、札幌医学雑誌に原著論文として発表した。臓器保護効果を示した亜硝酸塩を含有した新規代用血漿剤と新規代用血漿材単独が出血性ショックに対し与える影響について比較検討を行なった。代用血漿剤単独よりも亜硝酸塩を添加した場合は、出血性ショックにおける炎症反応をさらに制御した。毛細血管から血漿成分漏出の指標となる血管内皮細胞増殖因子(Vascular Endothelial Growth Factor;VEGF)の変化を比較検討したところ、亜硝酸塩含有血漿剤ではVEGFの上昇が抑制されたことから、血漿製剤単独よりもより効果的な蘇生輸液が可能となることが示唆された。現在、本研究を継続するとともに、論文作成を同時進行している。麻酔や手術手技の進歩により、周術期の安全性は飛躍的に高まってきた。一方、手術中における予期せぬ出血は術後の臓器障害や生存率に大きな影響を与えるため、出血後にどのように輸液や輸血で蘇生を行うかは重要である。本研究では、動物出血性モデルを用いて、様々な輸液製剤の効果を比較するとともに、臓器障害を軽減し、より良好な予後を達成するための輸液戦略について検討を行った。その結果、新規代用血漿剤である130kDヒドロキシエチルデンプンは、出血による低血圧を速やかに是正し、臓器保護効果を示すことが明らかとなった。同時に、臓器保護効果を有する亜硝酸塩との併用を行なったが、相乗効果は限定的であった。亜硝酸塩プレコンディショニング効果は先行研究で確認できていたため、新規代用血漿剤の検討を同時に開始した。その結果、新規代用血漿剤の有用性を認める結果が得られた。亜硝酸塩適正濃度は現在も検討中であり、効果的な濃度の検討については計画から遅れているものの、代用血漿剤についての研究が計画より進行している。また、ミトコンドリア機能評価、血液凝固機能評価についても計画よりも早く結果を得られたため概ね順調に進展していると考えている。亜硝酸塩と新規代用血漿剤を組み合わせた新たな蘇生補液方法を提言できるように、亜硝酸塩の濃度による効果の違い、および投与のタイミング(プレコンディショニングか蘇生時のポストコンディショニング)による効果の相違を明らかにし臨床的有用性を示していきたい。現在行っている、亜硝酸塩とHES製剤を組み合わせた新たな蘇生補液の臓器保護について研究を継続する。今年度初頭には完遂できる予定である。すでに行った亜硝酸塩、及びHES製剤、それぞれの出血性ショックに対する有用性に関する報告と合わせて、学会発表、論文投稿を行う。麻酔科学ラット出血性モデルに対する亜硝酸塩プレコンディショニングが効果的である亜硝酸塩濃度を詳細に検討していく。
「グローバル・パートナーシップ」を育成する多文化間イシュー教材の日米協働開発

2018年度は、大きく次の5点の研究実績をあげることができた。第1に、「グローバル・パートナーシップ」を育成するアクティブ・ラーニング型の新たな多文化理解学習に関する理論仮説とそれ基づく教材開発のためのフレームワークを、日米協働で構築することができた。第2に、構築した理論仮説に基づいて、多文化理解学習のための教材として有効と考えられる3種類の「多文化間イシュー教材」の一つである「相互交流型教材」の実例として、単元「幕末の日米交流物語ジョン万次郎とラナルド・マクドナルド」を日米での現地調査に基づいて開発した。第3に、開発した教材を用いた研究授業を、日米両国の中学校第8学年のクラスの生徒に対して実施(日本は5月下旬に広島大学附属三原中学校、米国は9月下旬にノースカロライナ州グリーンビル市のC.M.エッペス中学校)し、その結果の吟味に基づいて教材の修正・改善を図った。また、日米両国の大学生に対しても実施(日本は9月中旬に広島修道大学の地理歴史科教育のクラス、米国は9月下旬にイーストカロライナ大学の歴史クラス)し、学習者が新聞記者となって歴史上の人物を時空を超えて取材し、その成果を「はがき新聞」形式で表現するというアクティブ・ラーニング型授業の有効性を検討した。第4に、米国側の研究協力者を11月に招聘し、研究授業の分析・評価のための評価会議を開催するとともに、理論仮説および教材の修正・改善と次年度の研究計画の作成を行った。そして第5に、2018年度の研究成果を、2018年10月20・21日に福山大学で開催された日本教材学会第30回研究発表大会において、「『グローバル・パートナーシップ』を育成する多文化間交流教材の日米協働開発ジョン万次郎とラナルド・マクドナルドの日米交流物語」というテーマで自由研究発表を行い、理論仮説および教材の吟味に基づく再修正を図った。2018年度に予定していた研究の手順は、下記の5点であった。1インターネット等を用いて日米の協働チーム間で情報交換を行うとともに、「グローバル・パートナーシップ」を育成するための多文化理解学習の理論仮説と、それ基づく教材開発のためのフレームワーク(スコープとシークエンス、単元の授業デザインなど)を構築する。2理論仮説と教材開発のためのフレームワークに基づいて、「多文化間イシュー教材」としての「相互交流型教材」を日米協働で開発する。3開発した教材を用いた研究授業を日米両国において実施し、その結果の分析・評価に基づいて教材の修正・改善を図る。4日本において米国側の研究協力者や研究授業協力校の関係者を招請した教材開発のためのワークショップを、また米国において研究授業の分析・評価のための評価会議を開催し、理論仮説および教材の修正・改善を図る。5年度の研究成果を「広島大学グローバル・パートナーシップ・スクール・プロジェクト研究センター」のウェブサイトに掲載するとともに、全国社会科教育学会、日本NIE学会、日本教材学会等で発表する。2018年度には、このような手順に基づいて研究を進めていった。5の研究成果の発信という点では、日本教材学会での発表にとどまったが、「多文化間イシュー教材」の三番目のタイプと考えられる「希望創造型教材」として、瀬戸内の里山・里海創生をテーマに教材調査を行い、日本NIE学会において「瀬戸内の里山・里海創生をテーマとした大学におけるNIE授業の開発『新聞記者になる』の実践化」を発表し、その内容を福山大学大学教育センターの機関紙である『大学教育論叢』第5号に「大学地理教育におけるNIE授業の開発(2)地域創生をテーマとした単元『新聞記者になる』の実践化」として掲載した。これらの点から、全体としては研究はおおむね順調に進展したと自己評価することができる。2018年度の研究のリフレクションの基づきながら、今後の研究の推進方策として、2019年度には、特に下記の5点を重視しながら研究を加速させていきたい。第1に、2018年度に実施した研究授業の分析・評価に基づいて、多文化理解学習の理論仮説とそれ基づく教材開発のためのフレームワークの修正・改善を図っていきたい。第2に、2019年度に再構築した多文化理解学習の理論仮説と教材開発のためのフレームワークに基づいて、新たに「対立・葛藤型教材」を開発していきたい。具体的には、「戦争と平和の課題パールハーバーとヒロシマ」に関連する佐々木禎子さんや楮山ヒロ子さんの歴史物語を取り上げた教材の開発を考えている。第3に、開発した教材を用いた研究授業の実施を、日本では広島大学附属三原小学校および公立の東広島市立西条小学校の5年あるいは6年生のクラスで、米国ではノースカロライナ州グリーンビル市にあるエルムファースト小学校あるいはウオールコーツ小学校の5年生のクラスで実施し、その結果の分析・評価に基づいて教材の修正・改善を図りたい。第4に、日本において米国側の研究協力者や研究授業協力校の関係者を招聘した教材開発のためのワークショップを、また米国において研究授業の分析・評価のための評価会議を2019年度も開催し、理論仮説および教材の修正・改善を図りたい。最後に第5として、研究成果の公開と普及に関しては、全国社会科教育学会,日本NIE学会、日本教材学会等での発表および機関誌への投稿を考えていきたい。

第2に、構築した理論仮説に基づいて、多文化理解学習のための教材として有効と考えられる3種類の「多文化間イシュー教材」の一つである「相互交流型教材」の実例として、単元「幕末の日米交流物語ジョン万次郎とラナルド・マクドナルド」を日米での現地調査に基づいて開発した。第3に、開発した教材を用いた研究授業を、日米両国の中学校第8学年のクラスの生徒に対して実施(日本は5月下旬に広島大学附属三原中学校、米国は9月下旬にノースカロライナ州グリーンビル市のC.M.エッペス中学校)し、その結果の吟味に基づいて教材の修正・改善を図った。また、日米両国の大学生に対しても実施(日本は9月中旬に広島修道大学の地理歴史科教育のクラス、米国は9月下旬にイーストカロライナ大学の歴史クラス)し、学習者が新聞記者となって歴史上の人物を時空を超えて取材し、その成果を「はがき新聞」形式で表現するというアクティブ・ラーニング型授業の有効性を検討した。第4に、米国側の研究協力者を11月に招聘し、研究授業の分析・評価のための評価会議を開催するとともに、理論仮説および教材の修正・改善と次年度の研究計画の作成を行った。そして第5に、2018年度の研究成果を、2018年10月20・21日に福山大学で開催された日本教材学会第30回研究発表大会において、「『グローバル・パートナーシップ』を育成する多文化間交流教材の日米協働開発ジョン万次郎とラナルド・マクドナルドの日米交流物語」というテーマで自由研究発表を行い、理論仮説および教材の吟味に基づく再修正を図った。2018年度に予定していた研究の手順は、下記の5点であった。1インターネット等を用いて日米の協働チーム間で情報交換を行うとともに、「グローバル・パートナーシップ」を育成するための多文化理解学習の理論仮説と、それ基づく教材開発のためのフレームワーク(スコープとシークエンス、単元の授業デザインなど)を構築する。2理論仮説と教材開発のためのフレームワークに基づいて、「多文化間イシュー教材」としての「相互交流型教材」を日米協働で開発する。3開発した教材を用いた研究授業を日米両国において実施し、その結果の分析・評価に基づいて教材の修正・改善を図る。4日本において米国側の研究協力者や研究授業協力校の関係者を招請した教材開発のためのワークショップを、また米国において研究授業の分析・評価のための評価会議を開催し、理論仮説および教材の修正・改善を図る。5年度の研究成果を「広島大学グローバル・パートナーシップ・スクール・プロジェクト研究センター」のウェブサイトに掲載するとともに、全国社会科教育学会、日本NIE学会、日本教材学会等で発表する。2018年度には、このような手順に基づいて研究を進めていった。5の研究成果の発信という点では、日本教材学会での発表にとどまったが、「多文化間イシュー教材」の三番目のタイプと考えられる「希望創造型教材」として、瀬戸内の里山・里海創生をテーマに教材調査を行い、日本NIE学会において「瀬戸内の里山・里海創生をテーマとした大学におけるNIE授業の開発『新聞記者になる』の実践化」を発表し、その内容を福山大学大学教育センターの機関紙である『大学教育論叢』第5号に「大学地理教育におけるNIE授業の開発(2)地域創生をテーマとした単元『新聞記者になる』の実践化」として掲載した。
日本人英語学習者の語用論的能力:ロールプレイの会話分析研究

第1章会話分析理論と第二言語習得(カイト由利子)会話分析理論は、最近第二言語習得に応用され始め、急速に関心が高まっている。会話分析理論研究による第二言語習得過程の概要と、最近発表された研究について述べる。第2章第二言語習得研究における研究方法としてのロールプレイ(カスパー・ギャブリエル)社会科学の領域におけるロールプレイの使用とタイプ、評価について述べた後、第二言語習得研究、特に中間言語語用論におけるデータ収集手順について、ロールプレイの役割を吟味する。最後に、言語学習評価における妥当性と研究方法について議論を進める。第3章ロールプレイにおけるメタ語用的エラーの検証(ロス・J.スティーブン)スピーキングテストでなされた2つのロールプレイ(同じ被験者によるもので、面接者は異なる)を取り上げる。面接者がロールプレイを構築していく方法と、被験者がそれにどのように対応しているかを、マイクロ分析により実証する。社会で英語を実践的に駆使している日本人の英語能力はどのようなものか。日本人とネイティブスピーカー(英語)の対話に見られる日本人成人学習者の言語コミュニケーション能力を、主に会話分析理論の枠付けで分析する。本研究の焦点は、文法能力(文法、語彙、発音などの知識)ではなく、語用能力(実際の場面で、いかにコミュニケーションを達成させるかの運用能力)を解明することにある。今回の研究では、実際の面接データの中から、ロールプレイだけを取り上げ、マイクロな分析方法で実証していく。さらに、それらの分析を通して、「ロールプレイ」が語用言語能力の測定・記述方法としてどの位置を占めるか理論的裏付けをも行う。平成16年度は、以下の研究・作業を行った。1.オーディオテープに収録された面接データより、ロールプレイの部分を引き出し、それぞれ面接とロールプレイのCD-ROMに収録。2.データを文字起こしし、詳細なトランスクリプトを作成するためには、高度の英語能力と会話分析方法知識が求められる。よって、この領域で世界的な有識者である南デンマーク大学教授ワグナー・ヨハネス氏を招聘し、1週間に渡る研修を開催。3.ロールプレイの文字起こしによる詳細なトランスクリプト作成(共同研究者と研究補助員による)4.ロールプレイ、会話分析方法などに関する図書収集作業。5.ロールプレイ分析:マイクロ的(会話分析方法)は分析が始まったばかりである。日本人成人学習者が、高度の(あるいは限られた)英語言語能力を最大限に利用し、ネイティブスピーカーと対話し、ロールプレイを保持していこうとする能力、語用能力の一部、が多く見られた。6.「ロールプレイに見られる繰り返し質問」、「対話参加者のオリエンデーション」、「語用論的発達を促すインプット」、「言語能力測定の影響」などについて研究論文を発表。今回の研究では、実際の面接データの中から、ロールプレイだけを取り上げ、ミクロな分析方法で実証していく。さらに、それらの分析を通して、「ロールプレイ」が語用言語能力の測定・記述方法としてどの位置を占めるか理論的裏付けを行う。平成17年度は、以下の研究・作業を行った。1.ロールプレイの文字起こしによる詳細なトランスクリプト作成(共同研究者と研究補助員による)2.ロールプレイ、会話分析方法などに関する図書収集作業。3.ロールプレイ分析:ミクロ的(会話分析方法)分析。日本人成人学習者が、高度の(あるいは限られた)英語言語能力を最大限に利用し、ネイティブスピーカーと対話し、ロールプレイを保持していこうとする能力-語用能力-が見られた。4.語用言語能力測定として「ロールプレイ」の妥当性を検証する。中間言語語用論の先行研究を吟味。5.「会話における修正」、「依頼表現におけるポライトネス」、「外国語教育に於ける言語能力測定の」などについて研究論文を発表。
腫瘍移植鶏卵モデルによるin vivo活性を指標とした多機能性放射線増感剤の創製

現在のマウスやラットを用いた動物実験系に比べて簡便かつ大量の候補薬剤のスクリーニング実験が可能な次世代動物実験系を構築することを目的とし,マウス乳腺がん由来EMT6/KU細胞を発育鶏卵の漿尿膜血管に移植し,形成した固形腫瘍に対する放射線増感剤エタニダゾールの放射線増感活性評価系の構築に成功した.また,この腫瘍移植鶏卵を用いてエタニダゾールの薬物動態解析にも成功した.現在のマウスやラットを用いた動物実験系に比べて簡便かつ大量の候補薬剤のスクリーニング実験が可能な次世代動物実験系を構築することを目的とし,マウス乳腺がん由来EMT6/KU細胞を発育鶏卵の漿尿膜血管に移植し,形成した固形腫瘍に対する放射線増感剤エタニダゾールの放射線増感活性評価系の構築に成功した.また,この腫瘍移植鶏卵を用いてエタニダゾールの薬物動態解析にも成功した.本研究の目的は,腫瘍移植鶏卵モデルによるin vivo活性を指標とした多機能性放射線増感剤の創製である.具体的には,安価でジェネティック制御下にあるため個体差が小さく,実験誤差が小さく,倫理的問題の少なくて済み,動物舎等の特別な施設を必要としない発育鶏卵(発生中の受精鶏卵のこと)を用いて漿尿膜血管上に固形腫瘍を形成させた腫瘍移植鶏卵モデルを作成し,in vivo放射線増感活性を指標として臨床応用を目指した低酸素細胞放射線増感剤の開発を試みるものである.平成21年度に実施して得られた成果は,発育鶏卵に対する最適な腫瘍移植条件として,自動転卵した11日目の発育鶏卵にマウス乳腺癌由来細胞EMT6を5×10^5個/鶏卵で移植することにより安定した固形腫瘍の成長と高い鶏胎児の生存率を得ることが可能であることを見出した.また,低酸素細胞放射線増感剤として臨床試験が実施されたエタニダゾールを用いて15日目の発育鶏卵に静脈注射することで,鶏胎児毒性を示すことなく高い腫瘍集積性・滞留性を示すことが分かった.放射線の照射方法については,150kVの実験用X線照射装置と6MeVの治療用照射装置を用いて鶏胎児に対する耐線量を調べたところ,両者とも12Gy付近でLD_<50>を示し,8Gy以下では目立った毒性を示さないことが分かった.低酸素細胞放射線増感剤の増感効果を評価する方法として,自動転卵した15日目の発育鶏卵13mgのエタニダゾールを静脈投与し,その10分後に28GyのX線を照射後72時間後の腫瘍を単離して重量を測定し,コントロール群と比較して得られる固形腫瘍の成長阻害率からin vivo放射線増感効果を求める方法が確立できた.以上の結果より,腫瘍移植鶏卵モデルによるin vivo活性を指標とした多機能性放射線増感剤の創製についての第一段階の構築が完了した.本研究の目的は,腫瘍移植鶏卵モデルによるin vivo活性を指標とした多機能性放射線増感剤の創製である.具体的には,安価でジェネティック制御下にあるため個体差が小さく,実験誤差が小さく,倫理的問題の少なくて済み,動物舎等の特別な施設を必要としない発育鶏卵を用いて漿尿膜血管上に固形腫瘍を形成させた腫瘍移植鶏卵モデルを作成し,in vivo放射線増感活性を指標として臨床応用を目指した低酸素細胞放射線増感剤の開発を試みるものである.平成22年度は,平成21年度に構築した評価系を用いてエタニダゾールおよび我々が分子設計した糖ハイブリッド放射線増感剤TX-2141およびTX-2244のin vivo放射線増感活性を評価した.エタニダゾールと4Gy照射の併用群は,コントロールや増感剤単独もしくは放射線照射単独群に比べて有意な腫瘍重量の減少は見られなかった.一方,エタニダゾールと8Gy照射の併用群は,コントロールや増感剤単独群もしくは放射線照射単独群に比べて有意な腫瘍重量の減少が見られ(p=0.043vs. control ; p=0.015 vs.drug ; p=0.0029vs. 8Gy),コントロール群に対して35%の腫瘍成長阻害率を示した.TX-2141に関しては,TX-2141と8Gy照射の併用群においてコントロールに比べて有意な腫瘍重量の減少が見られたが(p=0.031vs.control),8Gy照射群と同程度の腫瘍成長阻害率(25%)でありTX-2141の相加的・相乗的効果は見られなかった.TX-2141は腫瘍移植鶏卵モデルにおいてエタニダゾールと同程度の腫瘍集積性を有するにも関わらずin vivo放射線増感活性を示さなかったことから,腫瘍中の低酸素がん細胞移行性の差が影響していると思われる.また,TX-2244もTX-2141と同様in vivo放射線増感活性を示さなかった.
てんかん欠神発作における細胞内情報伝達系および転写調節の検討

本研究においては、てんかん欠神発作に伴う細胞内情報伝達系の変化を転写調節因子であるcyclic AMP responsive element binding protein(CREB)および関連因子の動態を中心に2種の欠神発作モデルマウスにおいて検討した。薬物誘発モデルであるγ-ヒドロキシ酪酸(GHB)モデルマウスおよび遺伝的モデルであるlethargic(lh/lh)マウス大脳皮質および視床における核内cyclic AMP responsiveelement(CRE)結合活性は、各々のコントロールマウスに比較し部位特異的な上昇が認められた。モデルマウス脳各部位におけるCREBの発現量はコントロールマウスとの間に差がなかったがリン酸化CREBは増加していた。Lethargic(lh/lh)マウス大脳皮質および視床においてはCRE結合活性に関与するCREB binding Protein(CBP)の増加傾向も認められた。また、lethargic(lh/lh)マウス視床においてCREB/activating transcription factor(ATF)ファミリーの一因子で小胞体ストレスに関連しているATF6の減少傾向が認められ、ATF6とともに小胞体ストレスの指標であるglucose-regulated protein 78(GRP78)の有意な減少も認められたが、小胞体量には変化が認められなかった。GHBモデルマウスにおいては脳のいずれの部位においてもCBP、ATF6およびGRP78の変化は認められなかった。以上の結果よりてんかん欠神発作に伴うCRE結合活性の上昇にはリン酸化CREBが関与していることが明らかとなった。また、lethargicマウスにおいてはCBPの増加も関与しているものと推察された。さらに常に発作を発現しているlethargic(lh/lh)マウスでは発作発現により小胞体ストレスが負荷されている可能性が示唆された。今年度は、薬物誘発および遺伝的欠神発作モデルマウスにおいて共通に認められた大脳皮質および視床における部位特異的なcyclic AMP responsiveelement (CRE)結合活性の上昇に関連して発現する遺伝子についての検討を中心に行った。まず、遺伝的な欠神発作モデルマウスであるlethargic(lh/lh)マウス脳各部位(大脳皮質、視床、海馬、小脳)におけるCRE binding protein (CREB)およびリン酸化CREB(pCREB)の発現量についてWestern blot法により調べ、コントロールマウスと比較した。Lethargic(lh/lh)マウスおけるCREBの発現量は、いずれもコントロールマウスとの間に差は認められなかったが、pCREBは、大脳皮質および視床において上昇が認められた。しかし、海馬および小脳においては、差が認められなかった。これらの結果より、lethargic(lh/lh)マウス大脳皮質および視床においてCREBの発現量はコントロールマウスと変わらないが、リン酸化されたCREBの割合が高いためにCRE結合活性が上昇していることが明らかとなった。次に、転写調節因子であるCREBの活性上昇がlethargic(lh/lh)マウスにおいてどのような遺伝子を調節するかを調べるため、BDNFの発現量についてWestern blot法調べたところ、lethargic(lh/lh)マウスの大脳皮質および視床においてBDNFの発現量がコントロールマウスより高い傾向が示され、CRE結合活性の上昇がBDNF遺伝子を調節している可能性が考えられた。今後、lethargic(lh/lh)マウスにおけるBDNFの遺伝子レベルについてPCR法、Southern blot法を用いコントロールマウスと比較検討する予定である。昨年度に引き続き、cyclic AMP responsiveelement binding protein(CREB)関連遺伝子の動態を詳細に検討するため、薬物誘発(γ-ブチロラクトン、GBL投与)および遺伝的欠神発作モデル(lethargic(lh/lh))マウス脳各部位において、CREB binding protein(CBP)およびCREB/activating transcription factor(ATF)ファミリーのメンバーで小胞体ストレスに関連しているATF6の核内の発現量を調べた。

CBPは、lethargicマウス視床において発作を生じないコントロール(+/+)マウスより有意に上昇していたが、他の部位では変化がみられなかった。また、GBL投与マウスにおいてはどの部位でもコントロールマウスとの間に変化が観察されなかった。Lethargicマウス視床においては、CRE結合活性が顕著に上昇することをすでに示しているが、この結果より、lethargicマウス視床におけるCRE結合活性の上昇にはリン酸化CREBの上昇のみではなくCBPの上昇が関与するものと推察された。ATF6は、lethargicマウス視床において有意な減少が認められたが、他の部位やGBL投与マウスにおいては変化が認められなかった。ATF6の減少が認められたため、小胞体ストレスとの関連を考え、分子シャペロンの一つであるglucose-regulated protein 78(GRP78)の細胞内の発現量を調べたところ、ATF6と同様にlethargicマウス視床においてコントロールマウスより減少していた。GRP78の変化は、lethargicマウスの他の部位やGBL投与マウスでは認められなかった。Sarcaplasmic/endoplasmic reticulum calcium ATPase 3の発現量を指標に調べた小胞体量は、lethargicマウスとコントロールマウスとの間にどの部位においても差が認められなかったことからlethargicマウスでは、発作発現により小胞体ストレスが負荷されている可能性が示唆された。一方、薬物投与により一過性に発作を誘発したモデルではリン酸化CREBの部位特異的な上昇は、遺伝的モデルと同様に認められるものの小胞体ストレスはかかりにくいものと考えられた。以上より、両モデルにおいて発作発現に伴う細胞内の変化は少なくとも一部異なることが明らかとなった。
界面科学的な歯質接着システムの化学的接着機構の解明

界面科学的な歯質接着システムの化学的接着機構の解明の研究として,歯質接着システムの歯質処理面およびその界面科学的性質がコンポジットレジンとの接着強さに及ぼす影響を検討した。その結果,歯質処理面の表面自由エネルギーは未処理面と比較して低い値を示し,製品の違いにより異なる値を示した。また,アドヒーシブ表層の低重合層における電子供与性は,いずれの製品においてもこれを除去したものと比較して高い値を示した。これらの界面科学的性質はコンポジットレジンとの接着強さと相関を示した。このように,歯質接着システムの化学的接着機構の評価にあたっては,界面科学的観点からの検討が重要であることが示された。界面科学的な歯質接着システムの化学的接着機構の解明の一環として,シングルステップアドヒーシブの接着強さおよび歯質に対するアドヒーシブ処理面の表面自由エネルギーを指標として検討を行った。その結果,シングルステップアドヒーシブの初期接着強さおよび接着耐久性は,製品のおよび含有される機能性モノマーの違いにより異なった。シングルステップアドヒーシブの接着の獲得には機能性モノマーの存在が重要であり,これがコラーゲン線維およびハイドロキシアパタイトと化学的に反応することによって,耐久性に優れた接着界面を形成すると考えられている。また,機能性モノマーと歯質との化学的反応性は,機能性モノマーの種類によって異なることが知られている。そのため,シングルステップアドヒーシブに含有される機能性モノマーの歯質に対する化学的接着能を,アドヒーシブ処理面の表面自由エネルギーを指標として検討した。その結果,シングルステップアドヒーシブ処理面の表面自由エネルギーは,未処理面と比較して低い値を示し,製品の違いにより異なる値を示した。シングルステップアドヒーシブの機能性モノマーは,歯質表層の水酸基と化学的に結合し,疎水性の塩を形成するとされている。このことから,シングルステップアドヒーシブ処理面においては,歯質表層に機能性モノマーによる化学的接着系が形成されたことにより,表面自由エネルギーが低下し,その値はその化学的結合の強さの違いに影響を受けた可能性が考えられた。このように,シングルステップアドヒーシブの接着性は,歯質と機能性モノマーとの化学的相互作用に影響を受けることが判明した。また,シングルステップアドヒーシブの歯質との化学的接着機構について,界面科学的手法である表面自由エネルギーを指標とした検討も重要であることが示唆された。界面科学的な歯質接着システムの化学的接着機構の解明の一環として,アドヒーシブの表層低重合層がコンポジットレジンとの接着性に及ぼす影響の検討を行った。その結果,歯質接着システムの接着強さは,表層低重合層の有無,接着システムおよびコンポジットレジンの種類に影響を受けた。歯質接着システムの接着の獲得に表層低重合層は必須とされるものの,そこに残留する機能性モノマーの多寡によってはその後に填塞されるコンポジットレジンとの接着性に影響を及ぼすとされている。そのため,歯質接着システムの表層低重合層における残留機能性モノマーの多寡を,界面科学的な観点からアドヒーシブ表面の電子供与性を指標として検討した。その結果,アドヒーシブの表層低重合層における電子供与性は,いずれの接着システムにおいてもこれを除去したものと比較して有意に高い値を示した。このように,アドヒーシブ表層の低重合層は電子供与性が高いことに加えて,界面拡散層として機能することで,コンポジットレジンとの接着性を向上させるものと考えられた。一方,歯質接着システムの電子供与性は,製品の違いにより異なり,接着システムの種類によってはコンポジットレジンとの接着性に影響を及ぼすとされている。そこで,歯質接着システムの違いがコンポジットレジンとの接着性に及ぼす影響について検討し,化学重合型レジンとの接着において,アドヒーシブの電子供与性は影響を及ぼすことが明らかとなった。これは酸性機能性モノマー由来の水素イオンがレジンペースト中の重合開始材の一つであるアミンと反応することによって電荷イオン錯体が形成され,重合硬化反応を阻害した可能性が考えられた。このように,界面科学的な歯質接着システムの化学的接着機構の検討は,機能性モノマー由来の還元剤成分を電子供与性を指標として評価することが可能であり,これらの接着機構の評価において重要であることが示された。保存修復学平成25年度の研究計画であるシングルステップアドヒーシブの歯質との化学的接着機構を表面自由エネルギーを指標として検討し,機能性モノマーの有する歯質に対する化学的接着能の違いについて十分な結果が得られている。また,シングルステップアドヒーシブの歯質接着性について界面科学的手法を用いた検討と,従来から用いられている接着強さ試験との相関性も判明しており,これらの検討による歯質接着機構の評価の重要性も明らかとなった。

当初予定していた実験が予想より順調に遂行されており,これらの検討とともに,口腔内環境において接着界面に加わる疲労ストレスを想定した動的荷重破壊試験を行うことで,シングルステップアドヒーシブの接着耐久性についても検討し、結果が得られているため、当初の計画以上に研究は進展している。平成25年度に実施した研究結果に基づいて,シングルステップアドヒーシブとコンポジットレジンとの化学的接着機構について表面自由エネルギーを指標として界面科学的な観点から検討を行う。すなわち,アドヒーシブ表層の低重合層がシングルステップアドヒーシブの歯質接着性におよぼす影響について検討し,アドヒーシブとコンポジットレジンとの界面における化学的接着機構について,検討を加える。これらの検討と,平成25年度の研究結果を合わせて検討し,シングルステップアドヒーシブの接着界面を構成する各部材間の化学的相互作用について考察する。これらの検討から歯質接着システムの化学的接着機構について界面科学的な観点から新たな知見を加える。消耗品の調達方法の工夫などにより、当初計画より経費の節約ができたため。平成26年度に使用予定であった消耗品費に追加して,接着試験および表面自由エネルギー測定の実施による消耗品費(ウシ歯)として使用する。すなわち,シングルステップアドヒーシブとコンポジットレジンとの界面における化学的接着機構を解明する研究のデータ収集のため,接着強さ試験および表面自由エネルギー測定に使用するウシ歯の試料数の増加に使用する。
妊娠中毒症合併妊婦および胎児における循環動態適応機序とその限界の生化学的解析

(1)妊娠中毒症妊婦の血中ET濃度妊娠中毒症妊婦の血中ET濃度は軽症でも正常妊婦より有意に高く、重症群ではさらに高値を示した。分泌が亢進したETは血管を一層収縮させ妊娠中毒症の病態をより増幅、悪化させることも考えられ、妊娠中毒症の病態と母体血中ETが密接に関係していることが示唆された。一方、慢性高血圧合併妊婦では血中ET濃度は上昇しておらず、また高血圧を伴わないDIC例でも血中ET濃度の上昇が認められた。したがって妊娠中毒症における母体血中ET濃度の上昇は高血圧以外に血管内皮の損傷や凝固異常とも関連があると考えられた。(2)妊娠中毒症妊婦の血中ANP、BNP濃度および血中cGMP濃度軽症妊娠中毒症妊婦の血中ANP、BNP値は正常妊婦より有意に高値を示し、重症群ではさらに上昇した。ANP、BNPの細胞内second messengerであるcGMPの血中濃度は、軽症群では正常妊婦より有意に上昇していたが、重症群では軽症群と異なり、上昇していなかった。軽症妊娠中毒症では血中ANP、BNPが上昇しcGMPを増加させて血管を弛緩させるという代償機構が作動しているが、重症妊娠中毒症ではその代償機構が破綻していると考えられた。母体循環におけるEDCFであるET系とANP、BNPにEDRFであるCNP、NOを含めたcGMP系という2つの系のバランスを見ると、妊娠中毒症妊婦、特に重症群では収縮を司るET系が弛緩を司るcGMP系に比べて優位になっていると考えられた。(3)臍帯血中BNP、ANPおよび胎児仮死症例における変動胎児仮死症例における臍帯静脈血BNP、ANP濃度は正常新生児より有意に高値を示していた。胎児仮死症例では低酸素状態という負荷により胎児の心臓から代償性にANP、BNPが分泌されていると考えられ、胎児循環においてもANP、BNPが重要な調節因子であることが示唆された。また、胎児循環では重症妊娠中毒症妊婦の母体循環において見られたようなcGMPの産生障害はないと思われた。1.妊娠中毒症合併妊婦では母体血中のET濃度が正常妊婦に比して有意に高値を示した。血中ET濃度は高血圧重症例では高値を示した。一方、HELLPなど血液凝固機能異常が著しい症例では、高血圧がさほど著明でなくても高値を示す傾向にあった。すなわち、ETの産生亢進が血管内皮細胞の障害と密接に関与していることを示している。2.妊娠中毒症合併妊婦血中のANPおよびBNP濃度は、正常妊婦血中値の数倍高値を示した。これらの上昇度は収縮期圧、拡張期圧いずれとも正の相関を示し、ANP、BNPが心臓への負荷にたいして反応性に分泌増加しているものと推測された。3.胎児仮死例では、ET、BNP、ANPいずれもその血中濃度が著しく上昇していた。特に、pulsed Doppler法で胎児下行大動脈血流の逆流が生じているような症例、すなわち、胎児が心不全の状態にある場合にはANP、BNPの分泌が正常時の5-20倍に亢進していた。すなわち、妊娠末期のヒト胎児では、低酸素症などスストレスに反応してANPやBNPを分泌し自らのの循環動態の恒常性を維持する機能が存在すると推測された。

5.培養ヒト羊膜細胞におけるET、BNPの産生分泌を確認し、さらにこれらのペプチドの産生調節機序を検討した。ET産生はTNF、TGF、IL-1の添加で促進された。また、BNP産生はTGFで促進されたが、妊娠末期に羊水中に増加するcortisol、EGFの添加により抑制された。1.妊娠中毒症妊婦の血中ANP、BNP濃度は正常妊婦より有意に高値を示した。また重症妊娠中毒症群では軽症群よりさらに高く、血中ANP、BNP濃度は妊娠中毒症の重症化とともに上昇していた。2.次にANP、BNPの細胞内second messengerであるcGMPの濃度を測定した。妊娠中毒症妊婦の血中cGMP濃度は軽症妊娠中毒症妊婦では正常妊婦より有意に上昇していた。しかし重症妊娠中毒症妊婦では軽症群とは異なり、血中cGMP濃度は上昇していなかった。すなわち軽症群では血中ANP、BNP、血中cGMP濃度が全て上昇していたが、重症群では血中ANP、BNPは上昇しているが血中cGMP濃度は上昇しないという解離現象が認められた。軽症妊娠中毒症では血中ANP、BNPが上昇しcGMPを増加させて血管の弛緩をもたらすという代償機構がうまく作動しているが、重症妊娠中毒症ではその代償機構が破綻していると考えられた。3.胎児仮死症例では、臍帯血中のANP、BNP、血中cGMP濃度が正常新生児に比べて全て有意に上昇していた。胎児循環においてもANP、BNPが重要な調節因子であることが示唆され、また重症妊娠中毒症妊婦で見られたようなcGMPの産生障害はないと思われた。4.ヒト羊水中にはTGF様活性が存在した。ヒト培養羊膜細胞のBNP産成はTGFで促進された。一方、BNP産成は胎児由来でかつ妊娠末期に羊水中に増加する物質であるcortisol、EGFで抑制された。5.ヒト羊膜、絨毛膜、脱落膜、胎盤、妊娠子宮筋の各組織をもちいて、ANP、BNPのbiologically active receptorであるANP-AC受容体(GC-A受容体)の発現をNorthern法を用いて検討した。羊膜組織以外のすべての組織にGC-A受容体mRNAのバンドが検出された。以上のことから、BNPは羊膜細胞から分泌されて羊膜周辺の各組織に作用して、子宮収縮の抑制などを通して妊娠の維持に関与していると考えられた。