hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアの高山性コケ植物の種分化に関する研究

1.野外調査以下の地域で野外調査を実施した。祖母山、屋久島、剣山(13年度);白山、中国哀牢山(14年度);北海道、八ヶ岳(15年度);北海道、台湾東部(16年度)。生育状況と生育環境を記録し、資料を収集した。資料は乾燥標本として、また一部は冷凍保存した。2.研究成果(1)高山性コケ植物相東ヒマラヤと雲南省のハイゴケ科の新しい分布情報を確認した。東アジアの生物相の中心をなす日華区系区の西端にあたるパキスタン産蘇類のチェックリストを作成し、植物地理学的解析を行った。東アジアの高山域に分布の中心をもつナンジャモンジャゴケを栃木県において、高山性の稀産種であるイシヅチゴケを北海道東部で確認した。台湾と日本の蘇類全種の記録を比較検討した結果、両地域の高山域には周北極要素のほか、中国西南部との共通要素が特徴的に見られることが明らかになった。(2)高山性コケ植物の種分化中国雲南省の高地で得られた資料がラッコゴケ属の新種であることを見出した。中国西南部が本属の種分化の中心であることを確認した。分子系統解析の結果、エゾノヒラツボゴケ属はサナダゴケ科に所属し、サナダゴケ科はサナダゴケ属と本属の2属からなること、中国と台湾の高地に分布する蘇類の単型属Giraldiellaは、ハイゴケ科に属し、キヌゴケ属のPylaisia falcataと近縁であること、ブータン、中国西南部、台湾の高地に知られ、最近日本から報告した単型属Neodolichomitraは、イワダレゴケ科に属することなどが支持された。ナンジャモンジャゴケを台湾から新たに発見し、日本、台湾、ボルネオの集団間には遺伝的差異が見られないことを確認した。さらに、他の薩類では喪失したと考えられる葉緑体ゲノムを本種から確認した。これはコケ植物の古いタイプが東アジアの高山帯に遺存していることを意味し、東アジアの高山帯フロラの特異性を示している。平成13年度は、まず8月に九州の祖母山において野外調査を実施した。ここではとくに、ヒマラヤから日本までの高地に産する蘇類のシノブヒバゴケを確認することができた。次に9月には四国の剣山において野外調査を実施した。ここでは周北極要素のイワダレゴケやタチハイゴケなどをはじめとする多くの高山性コケ植物を調査することができた。また、平成14年3月には九州の屋久島において野外調査を行う予定である。これらの調査では、現地で見られた高山性コケ植物の生育状況とその生育環境を記録するとともに、資料を収集した。資料はこれまでに入手した外国産の資料とともに、研究室で詳細な外部形態の観察を行った。その結果、いくつかの新知見を得た。例えば、中国雲南省の3800mの高地で得られた資料が蘇類のラッコゴケ属の新種であることを見出した。本種は植物体の大きさや葉の形などで、インド北西部からネパール、ブータン、中国(陜西省、四川省)にかけて分布するG.schensianaに似るが、本種は葉が下方に曲がり、葉縁には鋸歯があり、葉身細胞の細胞壁は比較的厚く、中肋を欠くことなどの点でG.schensianaと区別される(Higuchi,2001)。

また、東ヒマラヤと雲南省の資料から、蘇類のハイゴケ科の新しい分布情報が確認された。なお、得られた資料は分子系統解析を行うために、ディープフリーザーで冷凍保存した。今までに得られた資料の中では、剣山及びその周辺地域は国内での亜高山性針葉樹林の南限にあたるため、本地域の高山性コケ植物の遺伝的解析に興味が持たれる。平成14年度は、8月に北陸の白山において、10月に中国雲南省の哀牢山において野外調査を実施した。両地域において、多くの周北極要素と東アジア要素の高山性コケ植物を調査することができた。中でも、中国雲南省の哀牢山においては、東ヒマラヤ及び中国西南部とメキシコからボリビアにかけての中南米に隔離分布する蘚類Pylaisia falcataの資料を入手することができた。これらの調査では、現地で見られた高山性コケ植物の生育状況とその生育環境を記録するとともに、資料を収集した。資料はこれまでに入手した資料とともに、研究室で詳細な外部形態の観察を行うとともに分子系統解析を行った。その結果、いくつかの新知見を得た。例えば、蘚類のエゾノヒラツボゴケ属は周北極要素の高山性の種からなるが、これまでその所属について、サナダゴケ科とハイゴケ科に置く異なる見解があった。今回の分子系統解析の結果は、本属はサナダゴケ科に所属し、サナダゴケ科はサナダゴケ属と本属の2属からなることを支持した(Arikawa & Higuchi 2002)。また、東アジアの生物相の中心をなす日華区系区の西端にあたるパキスタンの蘚類について、これまでの記録を網羅するチェックリストを作成し、本地域の蘚類相の植物地理学的解析を行った。その結果、本地域には30タクサの東アジア要素が分布することが明らかになった(Higuchi & Nishimura 2003)。なお、得られた資料は標本として保管するほか分子系統解析を行うために、ディープフリーザーで冷凍保存した。今回得られた資料の中では、中国雲南省の哀牢山は世界で最も生物多様性の高い地域の一つである中国西南部の横断山脈の南端に位置するため、本地域の高山性コケ植物の遺伝的解析に興味が持たれる。平成15年度は当初中国西南部での調査を予定していたが、重症急性呼吸器症候群(SARS)の流行による渡航自粛勧告が出されたため、国内での調査に切り替えた。国内では、8月に北海道東部、9月に北海道西部、10月に本州中部の八ヶ岳において野外調査を実施した。これらの地域において、周北極要素と東アジア要素の高山性コケ植物を調査することができた。現地調査では、確認された高山性コケ植物の生育状況とその生育環境を記録するとともに、資料を収集した。また、得られた資料の一部は標本として保管するほか分子系統解析を行うために、ディープフリーザーで冷凍保存した。これまでの研究の結果、いくつかの新知見を得た。例えば、中国西南部と台湾の高地に分布する蘚類の単型属Giraldiellaは、これまでツヤゴケ科、ハシボソゴケ科、ハイゴケ科に置く異なる見解があった。今回の分子系統解析の結果は、本属はハイゴケ科に属し、キヌゴケ属のPylaisia falcataと近縁であることを示唆した(Arikawa & Higuchi 2003)。また、ブータン、中国西南部、台湾の高地に知られ、最近日本から報告した蘚類の単型属Neodolichomitraについても、その所属について異なる見解があった。
産褥期深部静脈血栓症の発症機序に関する検討

本研究は、VTEの発症機序解明にむけて、1)産褥早期におけるプロテインC(PC)ならびにプロテインS(PS)の抗原、活性、PIVKAの生理的動態を探るとともに、危険因子とされる帝王切開分娩および肥満との関連性、血中エストラジオール(E2)動態との関連性、そしてAPC抵抗性との関連性について評価した。対象は、血栓症の家族歴・既往歴を有さず、母体合併症をともなわない健康産褥婦例33例である。本研究は院内倫理委員会の了承のもと、患者の同意を得て実施した。一方、2)培養細胞実験で、E2動態にともなうPIVKAの変動について検討した。今回の検討で以下のことが明らかとなった。1)VTE好発時期に相当する産褥早期において、PIVKA-PC、PIVKA-PSが高率に存在すること(各々15%以上、35%以上)、同時期におけるPIVKA-IIは第II因子の約0.1%程度を占めるに過ぎないことを考慮すると、この結果は明らかに高値である。2)PIVKA-PC比率と疫学的危険因子とされる帝切分娩ならびに肥満との相関がみられること、さらに、PIVKAが高比率の場合には活性にも影響がでる可能性があること、そして3)PIVKA上昇の背景には産褥期のE2動態が絡んでいる可能性が示唆される結果を得た。なお、APC抵抗性との関連については有意な相関が得られなかったため、今後の追加評価が必要である。4)周分娩期の生理的な濃度変動に基づいたE2刺激によるHUVEC細胞株におけるPC産生量を評価したが、E2減衰率と産生量との間に変化はみられなかった。PIVKA-PC、-PSが高率に存在していることは世界で初めての発見である。産褥期におけるVTEの発症機序は未だ解明されておらず、今回の結果は、PIVKAの存在がVTEの発症機序に何かしらの役割を果たしている可能性を示唆するものである。現在もサンプリング中であるが、これまでに得られた成績は以下の通りである。1.産褥婦におけるPIVKA-II値の推移(1)正常産褥婦(n=30):PIVKA-II値(mAU/ml)は、分娩当日43.3±17.8、第1日49.0±20.3、第34日41.6±17.3と推移し、産褥第1日の上昇傾向(p=0.07)ならびに産褥第3日における有意な低下(p<0.05)が観察された。尚、分娩様式によっての差はみられなかった。(2)無症候性DVT症例:術後スクリーニングで2例の無症候性DVT症例(帝王切開後)を得た。その産褥期におけるPIVKA-II値は32ならびに19mAU/mlで、この2症例においてはPIVKA-II値の有意な上昇はみられなかった。産褥0日および第1日におけるPC抗原量、活性、ならびにPIVKA-PC(total PCに占める割合)は、各々(産褥0日)118.5±20.4%、73±22.1%、20.6±13.7%、(産褥1日)95±17.8%、94.5±19.5%、31.8±11.0%であった。

PC抗原量は産褥第1日にかけて低下するとともにPIVKA-PCの占める割合が増加する傾向がみられた。特に、産褥0日の時点でPIVKA-PCが40%を越えていた症例においては、PC活性の低下(70%)が観察された。E2ならびにP値とPIVKA-II値との相関係数は、各々、0.24、0.14であり、これまでの検討では両者間に有意な相関はみられていない。尚、細胞培養実験は現在進行中である。院内倫理委員会での承認を得て、これまで正常産褥婦18症例(経膣分娩16例、帝切分娩2例)について採血をおこない、測定した。PC抗原、活性ならびにPIVKA-PCの経時的推移は、産褥0日:117.7(SD21.6)%,85.9(7.7)%,13.6(9.7)%,第1日:113.8(25.0)%,90.5(17.4)%,13.4(11.4)%,産褥3-4日:124.0819.6)%,106.5(20.8)%,23.5(15.2)%であった。PIVKA-PCのtotalPC中に占める割合は、12.5%,13.3%,19.5%(平均値)と経時的に増加することが観察されたが、これはPIVKA-IIの推移とは異なるものである。PC抗原量は産褥第1日にかけて低下するとともに、PIVKA-PCは増加する傾向が観察され、特に、産褥0日の時点でPIVKA-PCが40%を凌駕していたケース(n=1)でPC活性の低下(<70%)がみられた。一方、total PS中に占めるPIVKA-PSは、37.6%,31.2%,そして40.2%と推移し、PIVKA-PCと比較してその割合は高く、また、経時的に増加する傾向が確認された。2.産褥期ホルモン変動との関連(E2)(n=13)E2値の変化率(対数評価)とPIVKA-PC抗原量との相関をみたが、相関係数は産褥第1日で0.416であり、有意な相関はみられていない。3.細胞培養実験PC産生臓器は肝臓ならびに血管内皮細胞であり、それに相当するHepG2細胞株およびHUVEC(血管内皮細胞株)を用いて刺激実験を行った。尚、正常妊婦の分娩時血中E2濃度が0.03μM<であることを考慮し、正常産褥経過に類似した刺激系を設定した。刺激実験は終了しており、現在PCならびにPIVKA-PCの測定中である。E2 0.1μM 48時間刺激後E2 0.01,0.001,0.0001μM 24時間刺激後E2 0.01μM 48時間刺激後E2 0.001,0.0001μM 24時間刺激1.平成18年度までに、計33例の正常産褥婦を対象に、産褥期におけるプロテインC(PC)およびプロテインS(PS)の動態について検討した。a) PCの推移:産褥0日、第一日、および第23日におけるPC抗原量は、各々、123.2(SD25.4)、115.1(26.0),120.2(22.5)%、PC活性は、89.3(13.8),91.7(19.6),104.8(20.5)%であった。その変動に有意差はなかった。一方、PIVKA-PCは16.5(13.7)%,16.4(12.9),19.6(12.2)と推移、産褥経過とともに上昇する傾向が確認された。b) PSの推移:産褥0日、第一日、および第23日におけるPS抗原量は52.1(5.9),55.5(8.9),63.3(11.2)%と推移した。その値は正常値より低いものであった。一方、PIVKA-PSに関しては、各々、38.6(19.3)%,37.2(15.0),41.8(14.0)と推移、これはPIVKA-PCと同様の傾向を示したが、その値はPIVKA-PCと比較して有意に高値を呈した。c)分娩様式との関連:c/s例(13例)と経膣例(20例)との比較の結果、c/s例において産褥第一日のPC抗原量の低下、PIVKA-PCの上昇が確認された。(U検定;p<0.01)e)肥満との関連(BMI>30):肥満例(n=2)において、PIVKA-
北太平洋亜熱帯循環から熱帯循環への表層・中層水の流入およびその時間変動の解明

本研究は,亜熱帯循環・熱帯循環境界域における主要水塊の流動・変質およびその時間変動,とくに海水特性偏差をもった亜熱帯循環起源水の熱帯循環への流入の解明をめざすものだった。i)気象庁・海上保安庁による西部太平洋域の定線観測資料,ii)西部熱帯北太平洋における独自の船舶集中観測資料,iii)それらを補完する既存資料(WOCE/WHPを含む)の解析を行い,以下のような新しい知見を得た。1.(i),(iii)の資料を等密度面上で平均することにより,北赤道反流域の北緯5度,200300m,ポテンシャル密度26.5σ_θ付近を中心に,西岸境界を経由して熱帯域に流入した中緯度起源と考えられる低塩分水が存在することを示した。また,熱帯域東部に起源をもつ中層の高塩分・低酸素水(北太平洋熱帯中層水)が熱帯循環を西向きに運ばれ,隣接する亜熱帯循環の海水と活発に混合して,流下方向へ低塩分化・高酸素化することを示した。2.(ii)のCTD,ADCPデータから,亜熟帯循環東部に起源をもつ低塩分水が,北赤道海流によって西に移流され,西岸境界を経て,北赤道反流によって東に運ばれることを支持するスナップショットを捉えることができた。また,1との比較から,北太平洋熱帯中層水は時間変動が小さいこと,東向きに移流される低塩分水は北赤道反流の変動に伴い変化することなどが示唆された。3.(i)の資料から,亜熱帯循環中央部起源で北赤道海流に運ばれる北太平洋回帰線水に,顕著な10年スケール変動が存在することを明らかにした。変動の要因を分析し,形成域における熱塩的な強制の変動だけでなく,風の場,すなわち力学的な強制の変動による水塊形成率およぴ循環の強さの変化が重要であること示した。亜熱帯循環から熱帯循環への表層・中層水の流入を解明するために、次のとおり研究を実施した。1.気象庁および海上保安庁水路部による定線データ(130゚E、137゚E、144゚E、155゚E)を鉛直・水平方向に格子化し、北太平洋西部における北赤道海流域および北赤道反流域の水温、塩分、溶存酸素、渦位、地衡流速度の時系列データセットを構築した。2.ポテンシャル密度座標を用いて1のデータセットを平均化することにより、北赤道海流、北赤道反流を構成する各主要水塊の密度範囲、空間分布、海水特性についての長期平均的特徴を把握した。とくに、北赤道反流域の北緯5度、200300m、ポテンシャル密度26.5σ_θを中心に塩分の鉛直・水平極小が強固に存在することをはじめて明らかにした。この低塩分コアの水は、その塩分、密度の値から判断して、北赤道海流から西岸境界を経て北赤道反流に流入したものと推測される。この水およびその周囲の水の特性分布や、関連する流速場を吟味することにより、亜熱帯循環から熱帯循環への海水流入の解明が進むものと期待される。3.東京大学海洋研究所白鳳丸KH-99-1次研究航海により、北赤道海流・北赤道反流域の集中観測を実施し、CTD(水温・塩分・水深計)、XCTD(投棄式CTD)、溶存酸素、栄養塩、フロン等のデータを取得した。この航海では、とくに2の低塩分コアの詳細な構造の把握を重視して測点・採水層を配置した。平成11年度には、2の低塩分コアに着目した3のデータの解析と、1のデータによる時間変動の解析を進める予定である。

亜熱帯循環と熱帯循環との表層・中層水の交換過程を解明するために、次のとおり研究を実施した。1.平成11年度に作成した,定線データ(130°E、137°E、144°E、155°E)に基づく格子化時系列データを解析し,北赤道海流域および北赤道反流域の海水分布・流速場の変動を調べた。その結果,とくに北太平洋回帰線水(NPTW)に顕著な10年スケール変動が存在することが明らかになった。変動の要因を分析し,形成域(回帰線沿いの日付変更線付近)における熱塩的な強制の変動だけでなく,風の場,すなわち力学的な強制の変動によるNPTWの形成率および循環の強さの変化が重要であることを示した。2.平成11年度に実施した東京大学海洋研究所白鳳丸KH-99-1次研究航海で取得したCTD,ADCPデータ等を解析した。その結果,亜熱帯循環北東部に起源をもつ低塩分水が,北赤道海流によって西に移流され,西岸境界を経て,北赤道反流によって東に移流されることをスナップショットとしてとらえることができた。また,熱帯循環東部に起源をもつ中層の高塩分・低酸素水(北太平洋熱帯中層水,NPTIW)が,熱帯循環内を西向きに運ばれている様子をとらえた。NPTIWは,これと隣接して西向きに流れる低塩分水と主に等密度面上で混合し、流下方向に低塩分化・高酸素化する。同海域を異なる時期に観測したWOCE/WHPのデータとの比較から,NPTIWは,時間的変動が小さいこと,東向きに輸送される低塩分水は北赤道反流の変動にともない変化することが示唆された。NPTWと低塩分水はともに亜熱帯循環から熱帯循環に流入し,それらの変動が熱帯域の表層水温・塩分の変動と関連している可能性が示唆された。今後は,熱帯域表層の変動と,その熱帯大気,さらに中緯度大気への影響を調査し,北太平洋における大気・海洋系の10年スケール変動のメカニズムを検討したい。
宇宙初代星誕生から銀河系形成期における恒星進化と物質循環

宇宙で最初の星の誕生から、その後の星形成・銀河形成にわたる元素合成・物質循環を探るために、銀河系やその周辺の矮小銀河に生き残る初期世代星を多数観測し、データベース構築を行いました。超新星爆発による元素合成の理論研究を進め、観測結果と比較することにより、宇宙初代の大質量星の質量や超新星の特徴を明らかにしました。また、超新星で作られるダストを含んだガス雲からの次世代星の形成、矮小銀河の星の化学組成分布をもとにした重元素の起源の研究を進めました。本研究の中心課題のひとつである、すばる望遠鏡HDSの多天体同時観測を可能にする装置搭載にむけて、ファイバーを利用した光学系と搭載・制御方法の詳細検討を行い、2012年度の最終設計と製作にむけた準備を完了した。すばる望遠鏡HDSによる銀河系ハロー天体の観測データの解析を完了し、報告論文の準備を進めた。追観測の計画を作成し、観測時間の申請を行っている。金属欠乏星のデータベースの拡充を進めるとともに、これに集積された金属欠乏星の組成の分析を通して、銀河系ハローの恒星に刻まれた元素の分布の詳細な解析を行った。これを通して、銀河系の初期化学進化の特性、とりわけ、初期質量関数の変遷過程についての制約を導いた。本研究の理論的な課題のひとつである超新星爆発については、多次元流体元素合成計算コードの調整およびテスト計算を行い、超新星爆発における元素合成をパラメータ化する際にジェット状爆発、楕円状爆発の二種類のモデルを用いることが最適であることを明らかにした。また、大質量星を起源とするガンマ線バーストに付随する相対論的ジェットの長期にわたる進化でこれまで考えられていなかった段階があることを指摘し、その半解析解を提示した。炭素爆燃型超新星における核燃焼波の伝播速度が白色矮星中心付近で磁場によって数分の1になることを示した。ダスト形成の解明については、Ia型超新星でのダスト形成・進化計算を行い、Ia型超新星はダストの主要な供給源でないことを明らかにした。また、炭素過多AGB星でのダスト形成モデルを構築し、形成されるSiCダストのサイズ分布を明らかにした。一方、超新星でのダスト形成・進化モデルで得られた破壊効率、サイズ分布の進化とダスト表面上での水素分子形成を採り入れた銀河形成進化モデルを構築し、ダストのサイズ分布が星形成率および初期宇宙の銀河進化に多大な影響を与えることを示した。これまで推進してきた銀河系ハローの金属欠乏星の探査・組成解析を拡充する新たな観測計画を立案し、観測時間の確保を進めた。一方、銀河系ハローを形成する種と想定されている小さな星の集団の生き残りである可能性が指摘されている、星の数の少ない超低光度矮小銀河の観測研究に取り組み、その一つである「うしかい座I」が全体としては均一な化学組成比をもつことを確認し、銀河系ハローの素材としての特性を備えていることを明らかにした。矮小銀河の星の効率的な観測のために進めているすばる望遠鏡高分散分光器への多天体分光機能の追加にむけ、ファイバーの入射・出射光学系の製作を行った。金属欠乏星データベースを矮小銀河の星にも拡張し、天体の同定についての統一的な扱いを定義し、銀河ごとに化学組成その他の情報を取り扱えるシステムを構築した。観測で調べられたそれぞれの金属欠乏星の元素組成を再現する重力崩壊型超新星の爆発モデルを構築し、宇宙初期に起こった初代星の超新星爆発の性質についてその統計的な性質を初めて制限した。その中で、金属欠乏星の元素組成の分布から超新星爆発の性質の分布を明らかにすることができる式を与えた。また、10太陽質量前後の星の進化と爆発を系統的に調べることにより、電子捕獲型超新星を起こす星の質量範囲を精密に求め、その爆発が暗い超新星に対応することを明らかにした。ダスト形成については、形成時の化学反応を考慮した非定常ダスト形成過程の定式化を行い、様々なタイプの超新星爆発時でのダスト形成の是非、形成されるダスト量とサイズ分布のより精緻な計算とそれを用いたダスト進化研究を実施できる体制を整えた。化学進化の研究においては、矮小銀河の星の重元素の系統的な測定がr-プロセスの起源についての仮説の検証になることを示した。これを実際にすばる望遠鏡による観測で検証する提案を行っている。本研究の中心課題のひとつである、すばる望遠鏡HDSの多天体同時観測を可能にする装置の製作を開始した。すばる望遠鏡HDSによるこれまでの銀河系ハロー天体の観測データの解析を完了し、論文公表するとともに、より低金属の星を探査するためのすばる望遠鏡による新たな観測を開始した。金属欠乏星データベースの拡充を進め、そこに収録された銀河系ハローの恒星について、表面組成と空間分布の系統的な解析を行った。その結果、ハローの恒星が、4つの金属組成の型、空間分布の異なる種族から構成されることを見出し、ハロー形成時の初期質量関数や星形成率を評価した。さらに、データベースを矮小銀河中の恒星に拡張するための開発とデータ登録作業を行った。超新星爆発の理論研究については、これまで多数発見されている金属欠乏星のうち特に[Fe/H]<-3.5の星に注目し、それぞれの金属欠乏星について超新星爆発モデルを構築した。これにより、宇宙初期の超新星爆発についてその爆発の性質がどのように分布しているのかを明らかにした。また、白色矮星同士の激しい合体によるIa型超新星モデルにもとづいた元素合成計算から、Ia型超新星の多様性について調査し、矮小銀河の化学進化との関連を検討した。銀河系初期のダスト形成の解明については、金属量が太陽の10万分の一程度のガス雲でも、収縮ガス中でのダスト成長により、低質量星の形成が可能であることを示した。

また、超新星爆発時のダスト形成の効率およびダストのサイズ分布をより精緻に明らかにするために、クラスター形成を考慮した非定常ダスト形成過程の定式化と計算コードの構築を行った。これまで推進してきた銀河系ハローの金属欠乏星のなかに、100太陽質量を超える巨大質量をもつ初代星のつくり出した元素組成をとどめている可能性のある星を見出すことに成功した。新たな金属欠乏星の探査にもとづく組成の測定計画を開始し、順調にデータ取得が進んだ。一方、矮小銀河に属する生まれた時期が異なる星をすばる望遠鏡で観測し、r-process元素であるEuの水素に対する組成比から、この銀河では過去に中性子星合体が一度だけ起きてその時に合成されたr-process元素が含まれたガスからできた比較的若い星とそれ以前に生まれた年老いた星に二分されることが示された。矮小銀河や星団の星を効率的に観測するために進めているすばる望遠鏡高分散分光器への多天体分光機能の追加のための装置製作を進めた。矮小銀河の星へと拡張したデータベースを用いて、各々の銀河までの距離の情報を元に、星の表面重力などの観測の精度を検証し、星の質量から推定される銀河の星形成史を評価した。理論的研究では、宇宙論的シミュレーションにもとづく初代星形成シミュレーションを高解像度で行うことにより、初代星を生み出すガス雲の分裂を取り扱うことを可能にした。これにより初代星の質量分布を求め、さらに超新星モデルを適用することで宇宙初期の元素組成に理論的示唆を与えた。また、スペクトル中に鉄の吸収線が観測されなかった金属欠乏星の元素組成が、特異な超新星爆発モデルで説明できることを明らかにした。また、初期金属量が0.0001以下、初期質量が2ー5太陽質量の恒星進化計算で得られたAGB進化段階での光度、有効温度、表面元素組成の時間進化にもとづいて、ダスト形成とそれに伴う質量放出が起こる必要条件および形成されるダスト量と質量放出量の時間進化を明らかにした。探査望遠鏡LAMOSTで見つかった金属欠乏星候補天体をすばる望遠鏡で詳細に観測するプログラムを本格化し、鉄組成の極めて低い天体と、r過程元素の過剰を示す星の化学組成を報告するという初期成果を得た。矮小銀河の星の化学組成データベースの整備を継続し、矮小銀河ごとの化学進化を特徴付ける組成比や炭素過剰星の割合を調査して論文執筆を進めるとともに、データベース公開準備をほぼ完了した。また、矮小銀河の星のr過程元素Euの組成を観測し、鉄組成によらずEuの組成がほぼ一定になることを示すデータを新たに得て、r過程が超新星よりも稀にしか起こらない中性子星合体であるという主張をより強固なものにした。低金属量での元素組成に大きな影響を与えたと考えられる極超新星やガンマ線バーストの起源としてマグネターが提案されていることをふまえ、マグネターで合成される鉄の量を理論的に調べ、極超新星の明るさを説明するためにはそれだけでは不足で、別の機構が必要であることを明らかにした。超新星放出物質中でのAl2O3粒子形成を理論的に調べ、超新星起源と考えられるプレソーラー粒子のサイズを再現するには、放出物質は大きな密度コントラストをもつ必要があることを明らかにした。
ヒト・DLST遺伝子の発現抑制タンパク質の単離・精製とそのタンパク化学的解析

本研究は生体のエネルギー代謝のなかで重要な役割を果たすα-ケトグルタル酸脱水素酵素複合体の一成分酵素であるジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素(DLST)の遺伝子発現調節の機能解析を行ったものである。既に、私どもは、DLST遺伝子をヒトより単離、その全構造を明らかにしているが、この遺伝子の発現調節領域にはTATAボックスは認められず、数ケの連続したGCボックスが存在する。典型的なハウスキーピング遺伝子である。現在、TATAボックスを持たず、GCボックスを持つ遺伝子の発現では、GCボックスに結合する転写因子Sp1あるいはその関連因子が主として働く。且つ、それらの遺伝子の発現では、GCボックスを使用せず、他の転写配列を用いる例は知られていない。私どもは、本遺伝子は数ケのGCボックスは所持するが、この部位は全転写活性の10%ほどしか転写には関与しないことを見出した。CAT活性測定法より、転写開始点より-35から-12の領域がDLST遺伝子の主たる転写活性部位であることが判明した。多くのハウスキーピング・ジーンはその転写活性にSp1あるいはSp1 familyが関与するが、DLSTはハウスキーピング・ジーンに属するにもかかわらず、その転写にSp1あるいはSp1 familyが関与しないことがゲルシフト解析より示された。更に、第二イントロンの+796から+964の領域には強力な転写抑制部位があることが明らかとなった。-35から-12の転写活性部位と+796から+964の領域の転写抑制部位によってDLSTの遺伝子発現は調節されているものと思われた。本研究は、ヒト・ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素の遺伝子の発現調節機構を解明することが目的である。ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素はミトコンドリアに存在する。最近、私共は、組織によってはこの遺伝子にはオルタネイティブ・スプライシングがあり、複数ケのタンパクが合成され、それぞれ細胞内の局在が異なることを見出している。ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素の遺伝子をヒトより単離し、その全構造を明らかにしたが、この遺伝子の発現調節領域にはTATAボックスは認められず、数ケの連続したGCボックスが存在する。現在、TATAボックスを持たず、GCボックスを持つ遺伝子の発現では、GCボックスに結合する転写因子SP1あるいはその関連因子が主として働く。私共は、本遺伝子は数ケのGCボックスは所持するが、この部位は全転写活性の10%ほどしか転写には関与しないことを見出した。CAT活性測定法より、転写開始点より約60塩基上流にある塩基配列がジヒドロリポアミド・サクシニル転写酵素の遺伝子の主たる転写活性部位であることが判明した。現在のところ、この塩基配列に類似のものは報告されていない。次年度で、この部位をプローブにして、ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素の遺伝子のこの配列部位に結合するタンパクのcDNAを単離し、その構造を調べる予定であるが、この転写因子の組織分布の差がジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素の発現の差に起因するか否かも次年度の検討課題である。本研究は、ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素(DLST)の遺伝子の発現調節機構を解明することが目的である。ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素は典型的なハウスキーピング遺伝子である。

私どもは、本遺伝子は3ケのGCボックスは所持するが、この部位は全転写活性の10%ほどしか転写には関与しないことを見出だした。CAT活性測定法の結果から、転移開始点より-35から-12にある領域がジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素遺伝子の主たる転写活性部位であることが判明した。現在のところ、この塩基配列に類似のものは報告されていない。更に、第二イントロンの+796から+964の領域には強力な転写抑制部位があることが明らかとなった。-35から-12の転写活性部位と+796から+964の領域の転写抑制部位によってジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素の遺伝子発現は調節されているものと思われた。
国際環境法理論の再構成

1.国際環境保護法(International Law of the Environment)上の、伝統的又は台頭しつつある諸原則及び原理(例えば、1972年のストックホルム諸原則、1992年のリオ諸原則、並びに環境損害予防原則(Precautionary Principle))等を指す。)に対する、詳細な再検討をおこないつつ、それとの関連で、「(多辺的)国際制度」([Multilateral] International Institutions)又は「国際レジーム」(International Regimes)という国際法上の新たな分析的・実質的な法概念が、いかなる意義と特質を有するのか、という諸問題について、前年の成果を引き継ぎ、研究を遂行した。その際、実証研究上の「素材」として特に重要視した、個別のイシューとして挙げられるのは、いわゆるGlobal Atmosphereにかかる法規制を設ける、成層圏オゾン層の保護、及び地球温暖化のための国際慣習法規・多数国間国際条約(1987年の「モントリオール議定書」、1997年の「京都議定書」等を指す。)・関連の非拘束的な諸決議(SoftLaws)の実行である。加えて、国際環境保護法規にかかる理論的枠組みの特質は、先行する他の伝統的な国際法学領域に対する実証分析を通じても明らかとなることから、国際人権保障法、及び軍縮国際法の遵守確保の仕組み、国際人道法上の義務の性格等も、あわせて、検討した。2.なお、項目11「研究発表」の記載には間に合わなかったが、特に英文論文により、研究成果を複数、1-2年以内に公表する予定である。1.「研究計画調書」の「研究目的」でも述べたように、世界的にみても、これまでの国際環境法についての研究は、個別分野ごとに成立する条約(Vereinbarung)の独自性や割拠性を過度に重視するあまり、法学説上は理論的な体系化が充分には行われてこなかった(狭義の解釈学説にとどまる)。本所究では、国際法体系全体のなかで国際環境法の本質を捉え直すことが、主目的として、設定されている。2.本年は、同調書の「研究計画・方法」の項に記載した事項(国際判例の再険討、理論学説の構造の考察等)について、詳細な研究を展開した。3.この結果、国際環境法に対し、体系的な説明をする上で、「研究目的」の(2)において言及した、「多辺的国際制度」(以下、「国際レジーム」と称する。)が、「総論的(マクロ)概念」として、非常に重要な地位を与えられる、ということが明らかとなった。4.このこと自体、本研究から得られた成果ではあるが、くわえて、「新たな知見」として、とくに以下の四つのものが、あげられる。(1)国際組織(国際連合等)による「国際環境立法過程」における、「国際レジーム」の意義・役割。(2)「国際レジーム」の概念・実質的判断基準、すなわち、「拘束性」・「継続性」・「実効性」・「自律性」。(3)「国際環境法秩序」の構築・維持における、「行為規範」としての「国際環境レジーム」の機能(規範形成等)。(4)「平時法」としての「国際環境レジーム」と「戦時国際法」との関係(とくに国際海洋法の領域)。5.4.で掲げた事項は、翌年以降に公表する論文・報告等で明らかする予定である。
電荷移動型自己組織化単分子膜の開発と新奇機能性の創出

有機半導体を用いた有機電界効果トランジスタ(OFET)は,有機エレクトロニクス実用化のために重要な素子の一つである.このOFETでは,有機半導体と絶縁体界面の伝導チャンネルにおけるトラップなど外因的要因が有機半導体本来の優れた伝導性を阻害していることが報告されている.そのトラップを電荷移動によって予め埋めることのできる電荷移動型の絶縁体の構築を目的に新しい電子受容性分子の合成をおこなった.また,自己組織化単分子膜処理のための初期検討や新たな自己組織化単分子膜分子の合成など,絶縁体を変調することによって有機トランジスタの性能の向上を試みた.本研究では,トラップや接触抵抗の低減および新奇機能性の創出を目的とし,異種接合界面に電荷移動型自己組織化単分子膜の導入を図る。これにより,界面に存在する単分子膜からの電荷注入を行うため,素子特性の劇的な改善・変調が期待されるだけではなく,電荷移動と電界効果の協創する新奇な界面が構築され,新しい伝導機構で動作するエレクトロニクス素子の開発を最終目的としている。平成26年度は、最初の電荷移動型自己組織化単分子膜(CT型SAMs)の官能基としてテトラシアノキノジメタン(TCNQ)に焦点をあて誘導化を行った。SAM分子の合成には至っていないものの、参考文献に詳しい記述のない反応に関しても条件も確立し、TCNQ前駆体の合成は順調に行われている。また、水分量を制御するためにグローブボックスを用いて行われる溶液法を用いた自己組織化単分子膜の作製を、実験室系において再現性よく製膜する条件を確立した。現在は、官能基を基板上で反応させる条件の検討を始めている。さらに、ジフェニルアミノSAM分子の検討も行った。アミノ基を有するSAMsは分子内ダイポールによって電荷を注入するSAMsであるが、親水性のアミノ基を官能基としているため、基板表面への電荷伝導を阻害する水分子の吸着及び有機溶媒への低いぬれ性のための塗布法による有機半導体層の構築を困難にしていた。そこで末端基をジフェニルアミノ基とすることでこれらの問題を克服することに成功している。研究室の立ち上げとしては、嫌気雰囲気下での合成を行うガスラインや自己組織化単分子膜(SAMs)による表面修飾を比較測定するための接触角計の導入を行い、上記の成果を上げることができた。まだ多少の不足はあるものの、一通りの合成実験及びSAMs製膜実験を行う環境はほぼ整ったと言える。本研究は,電荷移動と電界効果の協奏する新奇界面の構築を目的として,大気中で安定なp型有機半導体に正孔を注入することができる電子求引性自己組織化単分子膜(Self-Assembled Monolayers, SAMs)の構築を目標に合成実験を行った.本年は昨年度から継続しているTCNQ末端を有するSAM分子に加え,LUMO準位が異なり正孔注入量が変化すると考えられるPTCDI末端を有するSAM分子の合成も行った.TCNQについては,ジメチルTCNQのメチル基のブロモ化を行った.AIBNやPBOをラジカル開始剤として,臭素の導入を行った.NMRにおいて,原料のピークが消失し芳香族領域にキノイド骨格に由来するピークが得られることから,メチル基上にブロモが導入されていると考えている.しかしながら,化合物の単離に成功できていない.PTCDIについては,SAM分子の構築がNMRにより示唆されているが,溶解性が低く,またSAM分子が大気中の水分子を基点として,脱水反応の高分子化が促進されてしまうことから,単離に至っていない.そこで,電荷移動と電界効果の協奏する新奇界面の構築のために,高分子絶縁体に電子求引性分子を混ぜた絶縁膜の構築を試みた.電子求引性分子としてTCNQよりもLUMOが深いF4TCNQをもちいた.PMMA溶液にF4TCNQを飽和させ,スピンコートにより製膜した.まず,絶縁体膜表面をAFMで観察し,F4TCNQが析出していないことを確認した.その上で,物理蒸気輸送法によって作製したRubrene単結晶をもちいてトランジスタ特性を測定した.結果,F4TCNQの密度が極めて薄いために,十分な電荷移動が行われていないことがわかった.現在,長いアルキル鎖を導入したTCNQを合成中であり,より高い密度で電荷注入が行える分子の構築を目標としている.有機半導体を用いた有機電界効果トランジスタ(OFET)は,有機エレクトロニクス実用化のために重要な素子の一つである.このOFETでは,有機半導体と絶縁体界面の伝導チャンネルにおけるトラップなど外因的要因が有機半導体本来の優れた伝導性を阻害していることが報告されている.そのトラップを電荷移動によって予め埋めることのできる電荷移動型の絶縁体の構築を目的に新しい電子受容性分子の合成をおこなった.また,自己組織化単分子膜処理のための初期検討や新たな自己組織化単分子膜分子の合成など,絶縁体を変調することによって有機トランジスタの性能の向上を試みた.電荷移動型自己組織化単分子膜に関して、現段階でTCNQ前駆体の合成まで完了している。基板表面上での官能基導入に関しては現在検討中である。当初の予定では、平成26年度中にTCNQ-SAM分子の合成及び基板表面上の官能基導入の検討を行う予定であったが、申請者所属機関の嫌気雰囲気下合成やSAM製膜条件検討のための真空ラインにつかうポンプやガラス器具に不備があったため、その手配の必要があったため少し遅れていると評価している。しかし、その間にジフェニルアミノSAMsの実験を行い、予想以上の成果を得ており、現在論文を執筆中である。

このことから、全体としてはおおむね順調に進展していると考えている。さらに、遅れているTCNQ-SAM分子の合成であるが、合成環境がほぼ整ったことにより、平成27年度の早い段階で少しの不足器具を準備することで、SAM分子の合成が完了できる段階に至っている。申請者の以前所属していた機関との打ち合わせも完了しており、TCNQ-SAM分子の合成が完了すれば、すぐに装置を借りて特性評価を行えることになっている。他の電子吸引性官能基の合成に関しても、ほぼ文献調査を済ませており、合成を本格化させる段階にある。市販のSAM分子を用いて製膜条件を確立しているため、TCNQ-SAMsの特性評価及び他の官能基の誘導化の間に基板表面上での合成条件検討を始めている。各実験がこのような状態にあるため、申請書にある計画を遂行するには、少しの予定変更で対応できると考えられることからも、おおむね順調に進展していると自己評価するに至る。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機半導体デバイス平成27年度は、早い段階でTCNQ-SAMsの構築と実際のトランジスタに導入しての特性評価を行う。伝導を阻害するトラップの影響低減の他にも、メモリー現象も期待できるため併せて評価を行う。トランジスタ素子の作製及び測定に、必要な器具に関しては申請者の所属機関にはないため、以前所属していた研究室に借りて行えることになっている。他の電子吸引性官能基の誘導化に関しても、ほぼ文献調査を完了しており、合成を本格化させる。基板上でのSAMsテンプレートへの官能基導入に関しては現在検討中であるが、平成26年度中の文献調査で当初のルートよりも有望な合成ルートを見つけているので、そちらの検討も行う予定である。TCNQ-SAMsの特性評価が最優先であると考えているが、電荷移動に関しては電子吸引性官能基の分子軌道レベルが大きな影響を与えるため、他の官能基の合成も不可欠である。また、様々な官能基をもつSAM分子を合成し、製膜条件をそのたび検討するよりも、SAMsテンプレートに直接導入することで、電荷移動型自己組織化単分子膜の研究が促進される。新しい研究として領域を確立するためには、基板表面の検討も進める必要がある。成果の発信に関しては、現在論文を一報執筆中であるので、平成27年度の早い段階で発表する。また、電荷移動型自己組織化単分子膜の成果に関しては、今年度中に学会発表を行い、結果次第では特許申請を行う。また、最終的には学術論文として社会に発信する予定である。
密着吸水性マルチングによる持続的熱帯砂漠農業確立に関する研究

乾燥地潅漑農業の宿命である土壌塩類集積問題対策として、省水・省資源的除塩技術を室内実験レベルで完成した。降下浸透で土壌中の集積塩類を洗流する現在主流のLeaching法が数千mmの用水を要するのに対し、新開発の除塩法は毛管上昇現象を利用するもので、数百mmの用水で効果的に土壌集積塩類の除去が可能となる見込みである。その概要は次のとおりである。1.除塩後の潅漑方式を、塩類集積の原因となる用水浪費型の畦間潅漑に代わり、用水節減型の地中点滴潅漑を導入することを前提とする。対象塩類集積土壌の毛管上昇特性と当該農地で行われる農作業を考慮し、点滴潅漑チューブの埋設深を決定する。2.地中点滴潅漑では潅水の70%程度が降下浸透となり、強力な毛管上昇が得難いため、点滴潅漑チューブ直下に生分解性プラスチックシートを凹型に敷き、水受けとする。3.点滴潅漑水の毛管上昇により土中の塩類が表層部に移動、予め土壌面に敷いておいたネット上に霜柱状に析出する。析出塩類はネットと共に除去でき、ネットは再利用する。本手法適用に当たっては、土壌の毛管力が常時蒸発力を上回っている必要があり、土壌の毛管特性によっては施工が蒸発力の弱い季節に限定されることがある。農業機械分野の協力を得て、点滴潅漑チューブ・生分解性シート埋設用機械の開発が今後必要である。その上で、現地実証試験により実用化技術開発への展開を図ってゆきたい。1.本研究は、乾燥地潅漑農地の荒地化をもたらす最大の要因である土壌塩類集積を、節水的・低コストで復旧する技術の開発を目指すものである。その原理は、従来の下降浸透水により集積塩類を洗い流し、暗渠排水により耕地外に排除するリーチング法に代わり、毛管上昇により土壌塩類を耕土表面に敷いたマルチング材に移動させ、除去するものである。2.一旦、0.5%NaCl溶液を飽和したシルト質土壌柱を乾燥し、塩類が表層1cm以内に集中的に集積することを確認した。3.地中への注水法として2タイプを考案した。(1)Jタイプ:マルチング材上部から、塩類集積部位を浸し下降浸透を生じない程度に注水した水量を、マルチング表面から蒸発させることにより、土壌集積塩類をマルチング材に移動させ除去するもの、(2)Iタイプ:地中点滴潅漑などにより土中に直接注水し、毛管上昇を発生させ塩類をマルチング材に移動させるもの、の2タイプである。4.室内実験の結果、両タイプとも良好な除塩機能を示した。但しJタイプでは降下浸透が発生すると表層の塩類を下層へ移動させので、厳密な水量管理が必要である。しかし現地での厳密な水量管理は困難と考えられるので、Iタイプが実用向きの注水法と判明した。5. 12cm高のカラムによる室内実験でさえ、0.5g NaCl/cm^2の除塩用水量はIタイプでは約60mm、リーチング法では180mmで、大幅な節水が可能となることが判明した。
プレストされたジオテキスタイル補強土工法の開発

ジオテキスタイル補強土工法による擁壁・橋台は、従来の杭基礎で支持された鉄筋コンクリート(RC)構造に比べてコストパフォーマンスが優れている場合が多く、1980年代後半から鉄道・高速道路などの重要構造物として普及した。しかし、より広く標準工法として普及するには、補強土構造物の鉛直方向の剛性を飛躍的に改善し、長期・短期荷重に対する高い安定性と剛性を、RC構造物並に実現する必要がある。そのために「プレロ-ディド・プレストレスト(PLPS)補強土工法」を考案した。この工法では、粒度分布の良い磔材をよく締固めた補強土構造物の補強領域に、複数の鉛直アンカー材を用いて鉛直圧縮荷重を与える。設計荷重の2倍程度の先行荷重(プレロード)で盛土にクリープ変形させ、次に設計荷重程度に除荷してアンカー頭端を固定する(プレストレス)。この状態で橋台・橋脚等として供用する。本研究では、PLPS工法による実物大盛土模型と実施工の鉄道高架橋の橋脚で、載荷実験と詳細な計測を行い、また、盛土材(粒度調整採石)の大型三軸試験を行った。本工法の実現可能性と下記の機構を確認し、PLPS補強土構造物の定量的変形予測法と設計法を確立した。a)補強されているので大きなプレロードがかけられる。これにより土が弾性状態になり圧縮剛性が増す。また土への鉛直プレロードにより、水平方向に配置したジオテキスタイルにも引張りプレストレスが導入され、これが盛土を水平方向に拘束する。b)鉛直プレストレスにより盛土内の鉛直圧縮応力が増加するため、土の鉛直方向の圧縮剛性が増す。c)プレロード時の変形により、プレロード荷重以下の鉛直供用荷重に対する盛土のクリープ変形量と、アンカー材の張力の緩和量を、ともに減らせる。d)盛土上端のアンカー反応板への鉛直圧縮荷重に対し、盛土の圧縮に伴ってアンカーの張力が減少し、その分、盛土自身への鉛直荷重の増加量が減少する。本研究で開発・実用化を目指すプレロ-ディド・プレストレスト補強土工法は、以下の4つのメカニズムによって、その効果を発揮することを確認した。(1)無補強盛土よりも大き鉛直プレロードを破壊させずに加えられる。また、除荷により盛土は準弾性状態になり、変形は小さくなる。(2)プレストレスにより盛土に大きな鉛直応力が作用するため、盛土の鉛直方向の剛性が大きくなる。(3)プレストレスとして存在するタイロッドの引張力等によって、新たに盛土に加わる荷重の何割かはTの減少により分担されるため盛土自身に新たに加わる荷重は小さくなる。また、引張にも耐えうる盛土となる。(4)補強材にもプレストレスが導入されるため、水平方向の盛土変形は拘束される。上記(2)(3)はタイロッドに引張力として作用するプレストレスが長期的に維持されて実現される。そこで、本年は実物大の補強盛土にプレロードをかけ、除荷後に上下載荷盤を拘束し、タイロッドに作用するプレストレスの長期観測を行った。プレストレスは時間に伴い緩和してゆくものの、その緩和速度は徐々に小さくなってゆく。また、プレロード時に十分時間をかけ盛土をクリープ変形させた場合は、その緩和率は非常に小さくなった。以上のことから、プレストレスは非常に高い割合で維持でき、本工法の実用化の可能性が非常に高いことが判明した。

また、実物大試験により、盛土の磔材料のリラクゼーション特性は本工法にとり重要な要因であることが判明したので、盛土と同じ磔材料を用いて、室内大型三軸試験により各種クリープ・リラクゼーション試験を行い、磔のレオロジー特性について詳細な検討を行った。その結果、十分なプレロードによりクリープ変形を起こさせた後、除荷してプレストレス状態に入ることで、プレストレスは長期的に十分維持できることが要素試験においても証明できた。ジオテキスタイル補強土工法による擁壁・橋台は、従来の杭基礎で支持された鉄筋コンクリート(RC)構造に比べてコストパフォーマンスが優れている場合が多く、1980年代後半から鉄道・高速道路などの重要構造物として普及した。しかし、より広く標準工法として普及するには、補強土構造物の鉛直方向の剛性を飛躍的に改善し、長期・短期荷重に対する高い安定性と剛性を、RC構造物並に実現する必要がある。そのため「プレロ-ディド・プレストレスト(PLPS)補強土工法」を考案した。この工法では、粒度分布の良い礫材をよく締固めた補強土構造物の補強領域に、複数の鉛直アンカー材を用いて鉛直圧縮荷重を与える。設計荷重の2倍程度の先行荷重(プレロード)で盛土にクリープ変形させ、次に設計荷重程度に除荷してアンカー頭端を固定する(プレストレス)。この状態で橋台・橋脚等として供用する。本研究では、PLPS工法による実物大盛土模型と実施工の鉄道高架橋の橋脚で、載荷実験と詳細な計測を行い、また、盛土材(粒度調整採石)の大型三軸試験を行った。本工法の実現可能性と下記の機構を確認し、PLPS補強土構造物の定量的変形予測法と設計法を確立した。a)補強されているので大きなプレロードがかけられる。これにより土が弾性状態になり圧縮剛性が増す。また土への鉛直プレロードにより、水平方向に配置したジオテキスタイルにも引張りプレストレスが導入され、これが盛土を水平方向に拘束する。b)鉛直プレストレスにより盛土内の鉛直圧縮応力が増加するため、土の鉛直方向の圧縮剛性が増す。c)プレロード時の変形により、プレロード荷重以下の鉛直供用荷重に対する盛土のクリープ変形量と、アンカー材の張力の緩和量を、ともに減らせる。d)盛土上端のアンカー反力板への鉛直圧縮荷重に対し、盛土の圧縮に伴ってアンカーの張力が減少し、その分、盛土自身への鉛直荷重の増加量が減少する。
企業パラダイムの変革と情報システムの変化過程に関する実証研究

本研究は,標記の研究課題について,個別の企業を調査対象として,企業パラダイムと情報システムとの相互関係を研究することを課題とした。本研究を推進する過程で,企業パラダイムと情報システムとの相互的影響の関係に対し,次の三つの仮説を設定し,それらを実証的に検証することに本研究の狙いがおかれたのである。〔1〕型仮説:規約先行型革新コンピュ-タの新たな導入または既存システムから新規システムへの移行に伴って,コンピュ-タのもつ情報処理機能の特性によって,管理システムや管理コンセプリ自体までも変えてしまい,それによって新たな企業パラダイム実現の一層の拡大をもたらすような革新〔2〕型仮説:パラダイム先行型革新新たな企業パラダイムの成熟や経営戦略の転換によって,既存のシステムではそれに十分適応できないことに伴い,新たな情報システムの転換を試みることによってなされる革新〔3〕型革新:スタッフ・アップ・ダウン型革新業務組織の拡大と広域化に伴い,情報資源を管理調整するための情報統轄室を組織に組み込み,その役割行動が一方で企業パラダイムの変革に働きかけ,他方で情報システムの機能的改革をもたらすような革新また,本研究では,パラダイムには,一企業全体についてのパラダイム(全体パラダイム)の他に,企業内におけるサブの性格をもつ各業務領域におけるパラダイム(部分パラダイム)の成立することが明らかになった。これらの部分パラダイムは,比較的短い期間内に並行的な流れとして現れるところに特徴がある。なお,パラダイムの衰退曲線と成熟曲線にはいくつかのパタ-ンのあることが明らかになった。実際の企業の調査を通じて,次に示す3類型の存在を特定した。(1)パラダイム一体的連続型シフト・モデル(2)パラダイム継時的連続型シフト・モデル(3)パラダイム非連続型シフト・モデル我々の調査によると,上記の規範的4類型内で,実務上の一般的なパタ-ンとなるものは,パラダイム継時的連続型シフト・モデルといわれるもので,されにその現実的モデルとしてのパラダイム衰退曲線は個人心理と組織心理との関わり合いでs字型の経過を辿ることから,それをs型効果と名付けた。平成元年度の研究実績の概要は、次の通りである。1.企業パラダイムと情報システムとの関連を問う視座について、企業パラダイムを単なる文化的理念として、情報システムを単なる技術的体系として把握するのではなくて、(1)パラダイム(共通の価値規範)、(2)システム、および、(3)マネジメントの三つから構成される、経営コンステレ-ション(business constellation)という動的な均衡関係を示したうえで、その空間的・時間的秩序体系のなかに、これら三者の関わり合いを示すという視座を新たに構築したことである。