hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工酸素運搬体を用いた酸素療法に関する研究

A)リポソーム封入ヘモグロビン(LEH)A-1脳梗塞における効果を検討したところ、(1)梗塞範囲を縮小する効果ラット(PIT)及びサル(PET)が見られたので、(3)長期効果サル(PET)で検討し(4)酸素親和性の影響ラット(PIT)で検討した。A-2創傷治癒における効果を検討したところ、(1)創傷治癒を促進する効果ラット(PIT)が見られたので、A-3虚血肢の保護効果を核磁気共鳴装置(NMR)で検討すると、(1)虚血肢保護効果ラット(PIT)が見られたので、A-4安全性についてヒト免疫系再構築マウス(NOG)および通常マウス(VAL)において検討した(1)LEH単独投与の効果は、NOGでもVALでも問題は見られなかった。(2)LEH存在下での第3抗原認識はNOGでもVALでも問題は見られなかった。(3)LEH大量投与に対する反応はNOGでもVALでも問題は見られなかった。B-1脳梗塞における効果を検討したところ、(1)梗塞範囲を縮小する効果ラット(PIT)及びサル(PET)が見られたので、C-1脳梗塞における効果を検討したところ、(1)梗塞範囲を縮小する効果ラット(PIT)有意な効果は見られなかった。1)三種類の人工酵素運搬体の比較リポゾーム封入ヘモグロビン(LEH)が有効であった、A)脳梗塞、B)心筋梗塞、C)創傷治癒(*)において、一酸化窒素ヘモグロビン(SNO-PEG-Hb)や過フッ化炭素化合物(PFC)の効果を検討している。2)大動物での検討サル脳梗塞モデルにおいてPETで検討した結果、LEHは大脳皮質の酸素消費量の改善をもたらした。3)他の循環不全での有用性の検討上記病態以外の疾患モデルにおいてLEHの効果を検討している。D)がん放射線療法増感マウス担癌モデルで腫瘍抑制効果の機序を放射性同位元素で検討している。E)局所性循環不全ラット下肢を外部から緊迫しLEHを投与して核磁気共鳴装置(NMR)で観察したところ、投与直後から高エネルギー燐酸の増加と細胞内pH上昇などの改善が見られた。F)不整脈抑制効果イヌ虚血心筋において心室頻拍・細動の誘導闘値を検討したところ、LEHは空リポゾームに比べて不整脈の誘導闘値を明らかに上昇させ、虚血心筋の心室頻拍を抑制した。4)酸素療法としての有用性の検討人工酸素運搬体を用いた「酸素療法」としての用量効果関係をLEHを段階希釈して検討したところ、A)創傷治癒(*)とC)脳梗塞においては、0.2%(5倍希釈)、0.04%(25倍希釈)で1%の場合と変わらない効果が認められ、0.008%(125倍希釈)では生理食塩水との有意差はなかったことから、LEHは体重当たり0.04%(50kg成人では20ml)で有効と推測された。5)生体安全性についての検討動物において安全でも人体における安全性は確定できない。東海大学免疫学研究室と共同でヒト免疫系を持つ特殊マウスを作成し、そのマウスにLEHを投与して免疫機能への影響を検討したところ、一回投与後2日および7日では、末梢血リンパ球や肝・脾・リンパ節に特段の変化を認めなかった。6)LEHを創傷治癒促進剤(*)として特許申請した(2004年12月)A)リポソーム封入ヘモグロビン(LEH)に関して、A-1脳虚血・再還流での効果を酸素親和性の異なるLEHを用いて行ったところ、LEHの酸素親和性は脳保護に影響しないことが判明した。次に段階希釈して検討し、体重当たり2ml/kgでも有効なことが判明した。この結果を受けて、サルで中大脳動脈閉塞3時間・再還流3時間をPETで観察したところ、ラット実と同様にLEHの酸素親和性は脳保護に影響せず体重当たり2ml/kgが最も有効であることが分かった。

サルで脳保護の程度を比較すると、大脳基底核では保護効果がほとんど見られなかったが、大脳皮質では酸素消費量が有意に保たれ神経細胞が多数生存していることが判明した。ヒトヘモグロビンを特殊染色することでこの時点のLEHの所在を検討すると、組織的にも酸素消費量でも障害のあった大脳基底核に集中して沈着していた。一方、神経細胞樹状突起にみられるMAP2蛋白は大脳皮質に存在し大脳基底核には欠如するという逆の染色パターンを示したため、虚血障害→脳血管内膜機能の低下→LEH漏出・・という因果関係が想定された。LEHの脳保護効果は、虚血部位を側福還流して酸素運搬することによるものと言う仮説を間接的に裏付けるものと考えられた。A-2創傷治癒促進効果も段階希釈して検討し、体重当たり2ml/kgでも有効なことが判明した。A-3虚血肢の保護効果をNMR<核磁気共鳴装置>で検討すると、虚血肢のpHは変化させないものの、再還流後の細胞内エネルギー代謝を改善することが分かってきた。A-4ヒト免疫系再構築マウスにおいてLEH投与の免疫反応を観察したが有意な変化は認めなかった。B)過酸化フッ素化合物(PFC)について脳虚血・再還流での効果をPFC(10ml/kg)+80%酸素吸入後24時間を用いて行ったところ、酸素吸入のみでは逆効果があり、PFC投与(10ml/kg)+80%酸素吸入群は有意な保護効果が見られなかった。体重当たりSNO-PEG-Hb(10ml/kg)は上記ラットモデルで脳保護効果が全く認められなかった。A)リボソーム封入ヘモグロビン(LEH)A-1脳梗塞モデルにおいて酸素親和性を変化させ段階希釈して検討したところ、低親和性LEH(1-LEH)は2ml/kgまで、高親和性LEH (h-LEH)は0.08mL/kgまで有効であったため、α)高親和性の方が脳保護に有効であること、β)LEHによる酸素供給が保護効果の原因と推測された。サルで中大脳動脈閉塞3時間・再還流モデルでのPETでの観察期間を3時間(0日目)と8日目までとすると、1-LEH(2ml/kg)投与群は生食対照群に比較して、(1)高次神経機能が保護され(1日目)、(2)大脳皮質の酸素およびブドウ糖消費量が有意に高く(0,8日目)、(3)組織学的な梗塞範囲も有意に抑制(0,8日目)される顕著な保護効果が判明した。ヒトヘモグロビンを免疫組織化学染色してLEHの所在を検討すると、組織的にも酸素消費量でも障害のあった大脳基底核に集中して沈着していた。一方、神経細胞樹状突起にみられるMAP2蛋白は大脳皮質に存在し大脳基底核には欠如するという逆の局在パターンを示したため、LEHが虚血部位を還流して酸素供給することで保護効果を発揮し、基底核の虚血障害→脳血管内膜機能の低下→LEH漏出・・という上記仮説(β)が間接的に裏付けられた。A-2創傷治癒促進効果も段階希釈して検討し、h-LEHは0.4ml/kgでも有効なことが判明した。A-3虚血肢の保護効果を核磁気共鳴装置で検討すると、虚血肢の細胞内アシドーシスや再還流後の細胞内エネルギー代謝を改善し、組織学的にも筋組織が温存されることが分かってきた。A-4ヒト免疫系再構築マウスおよび通常マウスにおいてLEH大量投与・反復投与の免疫学的反応を観察したが、LEHに起因すると思われる有意な変化は認めなかった。B)過フッ化炭素(PFC)80%酸素を用いてPFCの効果をラット脳梗塞モデルで検討したが、有意な効果は見られなかった。
イネを用いた単子葉植物の維管束形成機構の研究

高等植物が持つ維管束組織は体全体に連続した語りで分布する通道器官であり、植物の生長に不可欠な物質輸送を担う基盤である。欲に光合成機関である葉での維管束は効率的な物質輸送を行うために秩序だったパターン形成を示す。我々は葉脈パターン形成に関わる分子基盤に迫るべく、「平行脈とそれらを結ぶ連絡脈からなるあみだくじ状の葉脈パターン」を形成するイネに着目し、その解析を進めている。我々は連絡脈の過剰形成という表現型を示すcommissural veinexcessivel(以下coel)を単離して解析を進めてきたが、2008年度、その原因遺伝子がcomplementation testからLRR-RLKの一つであることを明らかにした。これはCOE1遺伝子が受容体コンポーネントの一つであり、その表現型から連絡脈の形成において過剰な形成を抑制する機構が存在することを意味する。このような葉脈パターン形成における側方抑制機構的な制御機構はこれまであまり報告はなかった。これまで双子葉植物のモデル植物であるシロイヌナズナの解析から植物ホルモンであるオーキシンが葉脈形成に重要な働きを示すことが明らかにされており、イネでもオーキシンが連絡脈形成に関与することが示された。しかし、オーキシンはcoelが示すような連絡脈の過剰形成を抑制しないことから、側方抑制機構には関与しないことが明らかとなった。一方でcoelは植物ホルモンの一種であるブラシノステロイド(以下BR)応答に寄与することが明らかとなり、従来知られているBRシグナル伝達経路とは異なるものがイネに存在する可能性が示唆された。イネは平行脈を基本とする一次元的な葉脈パターンを持ち・その展開は主に基部領域での細胞分裂の際に決定されるため・展開中の葉の基部領域を用いることで時間的・空間的な連続性を維持した状態での観察が可能であることから・本研究ではより単純な葉脈パターンを持つイネを用いることで維管束パターン形成の制御機構に迫るものである。イネの葉脈パターン形成の変異体探索から我々は平行脈を結ぶ連絡脈として形成される横走維管束の過剰形成を示すcommissural vein excessive1(coe1)変異体を単離し、解析を進めてきた。coe1は横走維管束の形成間隔の低下と横走維管束自体の過剰形成を示し、その原因遺伝子がLRR-RLKをコードすることを確認し、全部で3つのアリルを得ている。COE1はイネではユニークな遺伝子であるが、相同性検索からシロイヌナズナ中に5つホモログが見出された。これらの発現解析では葉脈および根の維管束での発現が観察された。最も相同性の高いAtCOE1、AtCOE2のKO変異体では根の伸長が野生型と比較して低下する一方、側根形成数の増進という表現型を見出した。しかし残り3つのホモログではこの表現型を示すものはなかった。特にAtCOE2の発現解析では側根の形成された領域において強い発現が観察された。このことからCOE遺伝子ファミリーは新たな維管束形成時における側方抑制機構を担う受容体であると考えており、本研究は植物のパターン形成における制御機構を紐解く上での重要な突破口となると考えている。
ケモカインレセプター発現パターンを指標とした炎症性骨吸収病態の解明と診断への応用

破骨細胞が担う骨吸収過程において、破骨細胞前駆細胞の遊走とRANKLによる成熟した破骨細胞への分化が必須である。しかし、破骨細胞前駆細胞が骨吸収の場に供給されるメカニズムは未だ不明な点が多い。我々は骨吸収の場に遊走されてくる破骨細胞前駆細胞にはある種のケモカインレセプター発現パターンがあり、その発現パターンによって骨芽細胞周囲へのホーミングが制御されている、という仮説を立て研究を行って来た。マウス骨髄間質由来細胞株のST2細胞をIL-1、VitaminD3で刺激し、ケモカインの遺伝子発現を検討すると、CCL7およびCCL25遺伝子発現の上昇が認められた。また、マウスマクロファージ由来細胞株のRAW264.7細胞をRANKLで刺激すると、CCL7の受容体であるCCR1、CCR2、並びにCCL25の受容体であるCCR9遺伝子の発現が認められた。CCL7抗体、CCL25抗体はそれぞれRANKLが誘導する破骨細胞の数を有意に減少し、CCL7、CCL25リコンビナント蛋白はRANKLが誘導する破骨細胞形成を有意に増加した。さらにRANKLで前処理されたRAW264.7細胞は、CCL7に対し有意な走化性能を示した事から、CCL7が破骨細胞形成に重要なケモカインと考えられた。また、RANKLによって誘導される破骨細胞形成関連遺伝子の中で、CCL7によって、RANK、NFATc1の遺伝子発現が有意に増強した。このメカニズムを解明するため転写因子の活性化を検討したところ、NF-kBとNFATの転写活性はCCL7処理により有意に増加した。これらの結果から、特にCCL7-CCR2(あるいはCCR1)、さらにNF-kBとNFATへ伝わるシグナル伝達経路が破骨細胞形成に強く関与していることが示唆され、CCR1やCCR2を発現している破骨細胞前駆細胞が骨吸収の場へホーミングする可能性が示唆された。破骨細胞前駆細胞が骨吸収の場に供給されるメカニズムは未だ不明な点が多い。我々はMIP-1 gammaが破骨細胞機能発現に関与している事を見出し、さらに近年骨芽細胞様細胞であるST2細胞がCCL7およびCCL25を産生し、これらケモカインの抗体が破骨細胞形成を抑制する事を報告した。以上の事から、我々は骨吸収の場に遊走されてくる破骨細胞前駆細胞にはある種のケモカインレセプター発現パターンがあり、その発現パターンによって骨芽細胞周囲へのホ-ミングが制御されている、という仮説を立て研究を行って来たところ、以下のような結果を得た。1) ST2細胞をIL-1、VitaminD3で刺激し、各種ケモカイン遺伝子の発現をマイクロアレイにて解析したところ、CCL7、およびCCL25遺伝子発現の上昇がみられた。2) RANKLによって刺激したRAW264.7細胞における各種ケモカインレセプター遺伝子発現の確認をしたところ、CCL7の受容体であるCCR1、CCR2、並びにCCL25の受容体であるCCR9遺伝子の発現が認められた。4) CCL7、CCL25リコンビナント蛋白をRANKLが誘導する破骨細胞形成系に添加すると、無添加群と比較し、TRAP陽性多核細胞の数を有意に増加した。5) RANKLによって処理されたRAW264.7細胞はCCL7に反応し、その走化性能は有意に増強された。今回の結果から、CCL7が破骨細胞形成に強く関与していることが示唆された。

找々は骨教収の場に遊走されてくる破骨細胞前駆細胞にはある種のケモカインレセプター発現パターンがあり、その発現パターンによって骨芽細胞周囲へのホ-ミングが制御されている、という仮説を立て研究を行って来た。ST2細胞をIL-1、VitaminD3で刺激し、ケモカインの遺伝子発現を検討すると、CCL7、およびCCL25遺伝子発現の上昇が認められた。またRANKLで刺激したRAW264.7細胞は、CCL7の受容体であるCCR1、CCR2、並びにCCL25の受容体であるCCR9遺伝子の発現が認められた。CCL7抗体、CCL25抗体はそれぞれRANKLが誘導する破骨細胞の数を有意に減少し、CCL7、CCL25リコンビナント蛋白はRANKLが誘導する破骨細胞形成を有意に増加した。以上の平成21年度の結果から、CCL7とCCL25が破骨細胞形成に重要なケモカインと考えられた。本年度はさらに、1) RANKLによって処理されたRAW264.7細胞はCCL7に反応し、その走化性能は有意に増強された。3)上記のメカニズムを解明するため、転写因子の活性化を検討したところ、NF-kBとNFATの転写活性はCCL7処理により有意に増加した本年度の結果から、特にCCL7-CCR1あるいはCCR2、さらにNF-kBとNFATへ伝わるシグナル伝達経路が破骨細胞形成に強く関与していることが示唆され、CCR1やCCR2を発現している破骨細胞前駆細胞が骨吸収の場へホーミングする可能性が考えられた。破骨細胞が担う骨吸収過程において,破骨細胞前駆細胞の遊走とRANKLによる成熟した破骨細胞への分化が必須である。しかし、破骨細胞前駆細胞が骨吸収の場に供給されるメカニズムは未だ不明な点が多い。我々は骨吸収の場に遊走されてくる破骨細胞前駆細胞にはある種のケモカインレセプター発現パターンがあり、その発現パターンによって骨芽細胞周囲へのホーミングが制御されている、という仮説を立て研究を行って来た。マウス骨髄間質由来細胞株のST2細胞をIL-1、VitaminD3で刺激し、ケモカインの遺伝子発現を検討すると、CCL7、およびCCL25遺伝子発現の上昇が認められた。また、マウスマクロファージ由来細胞株のRAW264.7細胞をRANKLで刺激すると、CCL7の受容体であるCCR1、CCR2、並びにCCL25の受容体であるCCR9遺伝子の発現が認められた。さらにRANKLで前処理されたRAW264.7細胞は、CCL7に対し有意な走化性能を示した事から、CCL7が破骨細胞形成に重要なケモカインと考えられた。また、RANKLによって誘導される破骨細胞形成関連遺伝子の中で、CCL7によって、RANK、NFATc1の遺伝子発現が有意に増強した。このメカニズムを解明するため転写因子の活性化を検討したところ、NF-kBとNFATの転写活性はCCL7処理により有意に増加したこれらの結果から、特にCCL7-CCR1あるいはCCR2、さらにNF-kBとNFATへ伝わるシグナル伝達経路が破骨細胞形成に強く関与していることが示唆され、CCR1やCCR2を発現している破骨細胞前駆細胞が骨吸収の場へホーミングする可能性が示唆された。
Helicobacter pylori接着抑制因子の究明とその作用機構の解明

1981年以来、がんは我が国で死因の第1位を占め、特に胃がんは長年にわたり死因の第1位を占めていた。近年では、減少傾向にはあるものの、胃がんの死亡率は依然として高く男女ともに第2位である。一方で、胃がんの原因と考えられるHelicobacter pylori(HP)の胃粘膜上皮への接着メカニズムは十分に解明されていない。近年、HPの全タンパク質の約10%を占めるウレアーゼが胃上皮細胞のCD74と結合することが報告された。既知のHPレセプターと異なり、CD74への結合は炎症反応を誘導することも指摘されている。そこで、本研究ではCD74の発現を制御する物質の探索を試み、その接着抑制効果およびCD74発現抑制機構の検討を行った。その主な内容は以下の通りである。現在までに、Aurapteneの標的としてERK1/2を見いだし、それを介してCD74の発現低下、H.pyloriの接着とIL-8産生を抑制したことを明らかにした。また、CD74の発現低下によって、H.pyloriの接着が減少する一方で、IL-8産生は逆に増強したが、これはバイパス経路であるEGFR/MEK/ERKの活性化に起因するというユニークなメカニズムを提唱した。本年度は、H.pylori感染C57BL/6マウスを用いて、接着及び炎症関連因子の発現や産生に対するaurapteneの抑制効果を検討した。H.pylori感染C57BL/6マウスにおいて、感染前auraptene投与群では、低用量群でも生菌数の減少を認め、胃炎や潰瘍の形成を抑制した。また、感染マウスにおいて、CD74 mRNA発現は増加したが、aurapteneはそれを抑制し、生菌数の減少への寄与が推察された。同時に、種々の炎症性サイトカインの発現や産生の低下も認めた。これまで、ヒト胃がんNCI-N87細胞を用いて、CD74発現抑制因子を短期で多量に探索するため親和性を指標とした新規ELISA系を構築した。次に、上記アッセイ系を用いて抗炎症作用を有する食品因子のスクリーニングを行った。その結果、aurapteneなどのカンキツ類成分に活性を見出した。本年度は、aurapteneが、HPの細胞接着と炎症細胞の遊走に重要なIL-8の産生を有意に減少させるという興味深い知見を得ている。MEK阻害剤を用いた検討から、CD74の発現にはMEK/ERK経路が関与していることが示唆され、aurapteneはこれを抑制した。一方、siRNAによりCD74の発現を低下させた結果、aurapteneと同等のHP接着抑制効果を認めたが、IL-8の産生は逆に増強した。CD74の発現にはMIFの分泌の関与が示唆されているが、近年、MIFはEGFRとも結合することが報告されている。MEK及びEGFR阻害剤を用いて検討した結果、本細胞におけるIL-8の産生にはEGFRを介したバイパス経路の存在が示唆され、またEGFRの下流にERK1/2が存在することも推察された。以上、本研究では新たなCD74の発現抑制食品因子を見出し、HPの接着やケモカイン産生を制御する新規の作用機構を明らかにした。

H.pylori感染C57BL/6マウスにおいて、感染前auraptene投与群では、低用量群でも生菌数の減少を認め、胃炎や潰瘍の形成を抑制した。また、感染マウスにおいて、CD74 mRNA発現は増加したが、aurapteneはそれを抑制し、生菌数の減少への寄与が推察された。同時に、種々の炎症性サイトカインの発現や産生の低下も認めた。
日本鉄鋼業の現場管理システムの形成史-口述記録を用いた現代史研究

本研究では、日本鉄鋼業における1960年代前後の生産現場の管理諸制度の変化を、大手高炉メーカーの事例分析を通じて明らかにした。第一に、職務の設計においては、下級管理職までが機能的な観点が導入され、原価や品質に関わる管理職能が付与された。さらに、第二に、そうした柔軟な働き方を評価する職能ランク制度が導入された。第三に、目標管理制度による部門業績の管理が導入され、各級管理者はより主体的な努力を求められるようになった。こうした相互補完性を持つ諸制度の構築が、現代日本鉄鋼業の現場管理システムへの直接的な契機となっていると考えられる。平成21年度は、鉄鋼業の部門業績管理を明らかにすることに重点を置いた。新日本製鐵の管理職のOBに対するオーラル・ヒストリーを行い、業績管理の制度体系およびその運用実態を明らかにした。その成果は、「鉄鋼業における部門業績の目標管理制度」(東大社研『社会科学研究』第61巻第5,6号)にまとめられた。本稿では、鉄鋼業の部門業績管理が目標管理制度として運用されている点に注目し、(1)大手鉄鋼メーカーの戦後の業績管理の制度的変遷、および(2)釜石製鉄所の業績管理制度の運用実態を明らかにした。本稿の結論は下記の通りである。第一に、八幡製鉄をはじめとするいくつかの大手鉄鋼メーカーにおいては、コストセンターとして主体的に目標を設定する権限を工場に与えると同時に、それを全体の利益計画と密接に連動させ、組織内での密度の濃いすり合わせを行うという部門業績の目標管理制度が1960年代後半期には形成されていたと考えられる。第二に、この制度形成の前提となったのは、スタッフ部門の作成した各種の「標準」との差異で現場の業績を管理するという発想からの脱却であった。鉄鋼業における目標管理制度の普及は、こうした組織内分業のドラスティックな変化と連動していたのである。第三に、釜石製鉄所の事例分析からは、部門業績の目標管理において、経営参加と企業内競争という2つの要素が動機付けの機能を果たしていることがわかった。事業所間の競合関係を業績向上へのインセンティブとして利用し、各級従業員の主体的貢献を誘引していた。こうした目標管理が、1970年代から80年代の減産体制のもとで、コスト低減に広い範囲の従業員を動員し、釜石製鉄所の生産性向上に寄与したと考えられる。平成22年度は、鉄鋼業における1960年代前後の人事制度の変化についての研究を行った。日本の大手鉄鋼メーカーは、いずれもこの時期に資格制度を導入している。本研究では、F製鉄において1967年から実施された「職能制度」と呼ばれる資格制度の形成過程を明らかにするために、同社から提供された社内資料や労使の団体交渉資料の分析を行った。資格制度は、日本の雇用システムの中において重要な役割を果たしており、長期雇用の下で知的熟練や企業特殊熟練を長期的に評価・促進するという意味での制度補完性を持っている。しかし、近年の成果主義の導入を契機に日本的雇用システムにおける制度補完関係の「変化」に関心が高まっている。本研究は、資格制度の形成期にさかのぼり、発生メカニズムを明らにすることを通じて、制度変化のダイナミズムについての理解を深めることをねらいとしている。本研究の発見の一つは、資格制度導入の前提には、ブルーカラーの職務内容の質的変化があったということである。技術革新や生産管理の考え方の変化を通じて、従来よりもブルーカラーが大きな管理職能を担うようになっていた。そうした技能を評価するために資格制度が導入されていたのである。これは、先行研究において多様な側面から指摘されてきた日本におけるブルーカラーのホワイトカラー化という論点と深く関わっている。こうした働き方の大きな変化との関連を意識して、高度成長期における人事制度改革を理解する必要がある。平成22年度は、予定通り以上の研究を完了することができた。基本的には執筆を終えており、平成23年度の早い時期に『賃金・人事制度改革の軌跡(仮)』の中に所収するかたちでミネルヴァ書房から出版される予定である。平成23年度は、主に2つの課題に取り組んだ。第一に、人事制度についての研究である。この研究については前年度中に大部分の研究を終えており、今年度は出版に向けた編集・調整作業が中心であった。第二に、オーラル・ヒストリーを活用した労働史研究についての方法論的研究を行なった。オーラル・ヒストリーの研究への利用については、近年、政治学や民衆史などの分野で活発な議論が行なわれており、労働史の分野においてもその可能性が模索されている。本研究では、労政、労働組合関係者、技術者、労働者などのオーラル・ヒストリーを作成し、それを研究に活用してきた。オーラル・ヒストリーを利用することのメリットと留意すべき点などを整理することは、こうした研究動向に寄与するものと考えられる。

そこで、社会政策学会での発表、同学会誌における論文投稿を行なった。この論文では、次の点を指摘した。筆者がこれまで行なってきた労政・労働組合関係者、技術者、労働者のオーラルからは、企業の管理制度の運用実態、技術開発のプロセス、経営合理化をめぐる組織内力学、組織文化,さらにそれらと関わる従業員の意識を明らかにすることができた。そうした発見は、制度や組織を形成する背景的要因の解明につながり、制度や組織のダイナミズムを明らかにする可能性を広げる。本研究の事例に即していえば、新日鉄には製鉄所間の競争メカニズムがあり、釜石製鉄所の経営合理化の局面においては、それは組織の存続を求める行動へと結びついた。また、釜石における従業員と地域社会との密接な関係は、従業員の製鉄所単位の利害意識を強めていた。こうした従業員の意識と行動が戦後の釜石製鉄所の経営合理化に影響を与え、釜石製鉄所の存続へとつながっていた。このような具体的事例からオーラル・ヒストリーの労働史研究への貢献の可能性を指摘した。
魚類の性決定機構における環境的制御に関する研究

本研究では温度依存型性決定機構(Temperature-Dependent Sex Determination, TSD)の実験対象としていた3種類のうち、ペヘレイを中心に研究を進めた。ペヘレイOdontesthesbonariensisは魚類でTSDの影響が最も高い種類として報告されており、稚魚が性決定時期に高水温を経験した場合は雄に、低水温には雌に偏ることが知られている。本種の性分化メカニズムをより詳細に調べるため、まず1近縁種O. hatcheriで発見された雄性決定遺伝子amhyの存在と遺伝型性決定機構への関与に着目した。その結果、雌雄が混在する25°Cではamhy遺伝子を保持するものは全てamhyとamhaを発現させ雄へ分化することが明らかとなり、雄性決定機構に重要な役割を果たすことが示唆された。そのため、TSDしか持たないと考えられてきたペヘレイでも性決定遺伝子amhyによるGSDが存在することが示唆された。次に2ペヘレイの性分化時期における生殖腺内amh遺伝子の発現勾配に注目した。本種の生殖腺分化は左側の頭部から開始されることが報告されているが、amh遺伝子の免疫組織学的解析を行った結果、ペヘレイの精巣分化は頭部から後部、左から右への分化勾配と一致していることが示唆された。精巣の分化勾配と右側最頭部に見られるアポトーシスが本種のTSDと深く関わっていることが考えられた。最後に3超オス(YY)個体の作出に関わる研究を行った。XY個体同士を交配させ、ゲノムDNAを用いたPCR法およびリアルタイムPCR法によりスクリーニングを行った結果約、25%のYY個体が得られ、ペヘレイにおいても超雄が生存可能であることが明かにされた。以上の結果はペヘレイに関わらず魚類のTSDとGSDメカニズムの生理学的、進化的、および生態的な意義への解明に大きく貢献できると期待される。ペヘレイの性分化は魚類で最も温度の影響を受けやすいとして注目されてきた。そのため、性染色体や性決定遺伝子が存在しないと考えられていた。しかし、本研究でペヘレイにも性決定遺伝子amhyが存在し、中間水温で精巣分化に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。このことは本種では温度依存型性決定機構と遺伝型性決定機構が両立していることを支持し、性決定を研究テーマとする研究者に非常に大きなインパクトを与えた発見である。常染色体上のa加amhaに関してはコルチゾールに続いて温度依存型性決定機構の重要な鍵になることも本研究の注目する点となる。今後はペヘレイのXX、XYおよびYY個体においてamhyとamha遺伝子がどのように水温やコルチゾールに関わっているのかに着目し、低温による卵巣分化と高温による精巣分化のプロセスを詳細に調べる予定である。またamhy遺伝子をペヘレイやその近縁種の遺伝型性の指標として用い、天然集団でフィールド調査を行い、異常気象や環境ホルモンが性へもたらす影響を評価し、モニタリング技術の構築を目指している。当該年度には実験対象としていた3種類のうち、ペヘレイを中心に研究を進めた。ペヘレイOdontesthes bonarlensisは温度依存型性決定機構(TSD)の特徴を持ち、稚魚が性決定時期に経験した水温により性比が変動する。本種では雌雄の性比が安定して1:1となるような温度域が存在しないことから、性染色体の組み合わせにより性が決定する遺伝型性決定機構(GSD)は存在しないのではないかと考えられてきた。しかし近年、近縁種であるパタゴニアペヘレイのY-染色体上に雄性決定遺伝子amhyが発見され、GSDが存在することが明らかになった。そこで本研究では先ず、ペヘレイにおけるamhy遺伝子の存在を検証し、amhaとともに性分化過程における役割を調べた。本研究で検証した全ての親個体はamha遺伝子を保持していた。一方、amhy遺伝子は約50%の個体で保持しており、その殆どが雄であった。発現解析ではamhy mRNAは孵化直後から全てのamhy^<+/->個体で安定して発現していたのに対し、amha mRNAは全てのavahy^<+/->個体および一部のamhy^<-/->個体で発現が確認された。孵化後10週目のamhy^<-/->個体ではamh mRNAの局在をしらべた結果、発現していた個体の生殖腺では全て輸精管構造が認められ、雄へと分化開始していた。一方、発現が検出されなかった個体の生殖腺は卵巣に分化していた。以上、本研究の結果から、ペヘレイにおいてもamhyが存在し、雄性決定機構に重要な役割を果たすことが示唆された。そのため、GSDおよびTSDの特徴を併せ持つことが示唆された。今後は水温がどのようにamhy遺伝子の発現制御に注目し、ストレス軸を含むTSDとの関わりを調べる。また、amhyを用いて天然集団で性転換個体を特定し、本種を環境モニタリングの指標生物として用いることが期待される。

本種の性分化メカニズムをより詳細に調べるため、まず1近縁種O. hatcheriで発見された雄性決定遺伝子amhyの存在と遺伝型性決定機構への関与に着目した。その結果、雌雄が混在する25°Cではamhy遺伝子を保持するものは全てamhyとamhaを発現させ雄へ分化することが明らかとなり、雄性決定機構に重要な役割を果たすことが示唆された。そのため、TSDしか持たないと考えられてきたペヘレイでも性決定遺伝子amhyによるGSDが存在することが示唆された。次に2ペヘレイの性分化時期における生殖腺内amh遺伝子の発現勾配に注目した。本種の生殖腺分化は左側の頭部から開始されることが報告されているが、amh遺伝子の免疫組織学的解析を行った結果、ペヘレイの精巣分化は頭部から後部、左から右への分化勾配と一致していることが示唆された。精巣の分化勾配と右側最頭部に見られるアポトーシスが本種のTSDと深く関わっていることが考えられた。最後に3超オス(YY)個体の作出に関わる研究を行った。XY個体同士を交配させ、ゲノムDNAを用いたPCR法およびリアルタイムPCR法によりスクリーニングを行った結果約、25%のYY個体が得られ、ペヘレイにおいても超雄が生存可能であることが明かにされた。以上の結果はペヘレイに関わらず魚類のTSDとGSDメカニズムの生理学的、進化的、および生態的な意義への解明に大きく貢献できると期待される。ペヘレイの性分化は魚類で最も温度の影響を受けやすい種として注目されてきた。そのため、性染色体や性決定遺伝子が存在しないと思われていた。しかし、本研究で性決定遺伝子が存在し、雄化に重要な役割を果たしていることが明らかとなり、本種は温度依存型性決定機構と遺伝型性決定機構を併せ持つことを判明した。また、ストレスホルモンを含んだ水温と性決定遺伝子の関連、また遺伝子の発現制御機構を解明しつつある。このような結果を元に、水温感受性に関する分子生物学的な基礎知見の構築に繋がることが期待される。ペヘレイの性分化は魚類で最も温度の影響を受けやすいとして注目されてきた。そのため、性染色体や性決定遺伝子が存在しないと考えられていた。しかし、本研究でペヘレイにも性決定遺伝子amhyが存在し、中間水温で精巣分化に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。このことは本種では温度依存型性決定機構と遺伝型性決定機構が両立していることを支持し、性決定を研究テーマとする研究者に非常に大きなインパクトを与えた発見である。常染色体上のa加amhaに関してはコルチゾールに続いて温度依存型性決定機構の重要な鍵になることも本研究の注目する点となる。今後は引き続きペヘレイでの解析を進めるとともにパタゴニアペヘレイおよびメダカの温度感受性などを含む実験を行っていく予定である。今後はペヘレイのXX、XYおよびYY個体においてamhyとamha遺伝子がどのように水温やコルチゾールに関わっているのかに着目し、低温による卵巣分化と高温による精巣分化のプロセスを詳細に調べる予定である。またamhy遺伝子をペヘレイやその近縁種の遺伝型性の指標として用い、天然集団でフィールド調査を行い、異常気象や環境ホルモンが性へもたらす影響を評価し、モニタリング技術の構築を目指している。
ナノギャップアレイ構造のプラズモン電場増強効果を利用した高感度センサーの実現

数nmの幅を持つギャップ構造を有する金二重ナノピラー構造を、ナノコーティングリソグラフィーという微細加工技術によって、数センチ四方の大面積基板上に作製した。金二重ナノピラー配列構造は、可視から近赤領域においてプラズモン共鳴に起因するピークを示した。周囲の屈折率を変化させたところ、プラズモン共鳴波長が長波長側へシフトし、屈折率センサーとしての機能を確認した。1075 nm/1屈折率という、非常に高感度であることを見いだした。本研究は,ナノ構造体のサイズと形状を1nmの精度で制御しながら、そのコピー構造体配列を一度の処理かつ数センチ単位の大面積で作製できる新規微細加工技術を用いて、高感度プラズモンセンサーの実現を目指している。本年度はギャップ幅9nmという非常に微小なギャップ構造を有する、金二重ナノピラーアレイのウェハースケールにおける作製を実証し、プラズモンセンサーとしての機能を確認した。この技術は、従来の代表的な微細加工技術である電子線リソグラフィー法の代替技術として提案できる。さらに作製した二重ナノピラーアレイのセンサー感度を算出したところ、従来の金属ナノ構造体のプラズモンセンサーの感度に対し、本センサーチップは10倍以上の感度を示し、世界トップレベルの感度であることも実証できた。構造体は固定基板のみならず、フレキシブルなポリマー基板上にも作製できることから、従来の表面プラズモン共鳴センサーに必要な反射型光学系を必要としない、簡易型フレキシブルセンサーとして非常に注目を集め、記者配付資料のほか数社の新聞記事など、少なくとも8件の広報資料にも採用された。さらに、同じ表面積を有しながら、ギャップ構造を持たない比較構造体とのスペクトル比較を行ったところ、ギャップの形成によってより強いプラズモン電場増強効果が生じ、その結果プラズモンセンサーの感度向上の実現を見出した。この結果は、今度プラズモンセンサーを開発する際、金属ナノ構造体を設計・制御する上で非常に重要な知見になる。本研究は、形と大きさを適切に設計した金属ナノ構造体を作製し、人工的にプラズモン増強電場効果を誘起して、高感度センサーを実現することを目的にしている。数nmから数十nm程度の幅をもつギャップ構造を持つ金属ナノ構造体を作製すると、そのギャップ間にはプラズモンに誘起される増強電場が生じる。そのような増強電場周辺で周囲の屈折率が変化すると、鋭敏にプラズモン共鳴波長が変化する。その変化から周囲の屈折率変化を捕らえるプラズモンセンサーとして機能する。本研究では、nm単位で距離を制御したギャップ構造配列を数センチの大面積で集積化し、実用的なプラズモンセンサーとしての機能の確認を行った。本年度は、実際にギャップ間の電場増強効果を確認するために、金属ギャップ構造体を作製とその光学特性の評価を行った。具体的には、金-フッ化マグネシウム-金で形成される金属ギャップ構造(MIM構造)を作製した。塗布する鋳型構造にはインプリントで準備した矩形構造体を利用し、金とフッ化マグネシウムを均一に蒸着法によって塗布した。矩形鋳型であるため、均一な塗布方法には最適化のための多大な時間を要した。フッ化マグネシウムの蒸着時間を厳密に制御すると、nmオーダーでギャップ幅が制御されたギャップ構造の作製でき、ギャップ幅を変化させた一連のサンプルの作製に成功した。スペクトルを測定すると、ギャップ幅を変化させるにつれてピーク位置がシフトする様子を確認した。ギャップ幅がギャップ構造体の共鳴波長に対して何らかの影響を持っていることが示唆されたといえる。
糸球体内皮細胞に発現するカベオラのアルブミン透過性に関する研究

糸球体内皮細胞上に発現するカベオラがアルブミンの細胞内取り込みに関与することを証明するため、標識したアルブミンが細胞上でカベオラマーカーであるカベオリン-1と二重染色されること、カベオラ阻害効果のある薬剤(methyl beta cholecystdextrin, nystatin)やカベオリン-1 siRNAによる遺伝子操作にてカベオラの発現を抑制するとアルブミンの細胞内への取り込みが低下することを示した。これらの研究によりカベオラはアルブミンの透過に関与し、新たなアルブミン尿の一因となる可能性を示した。本研究は、糸球体内皮細胞上に存在するカベオラがアルブミンの細胞の通過に関与し、新たなアルブミン尿の機序となる可能性を明確にすることを目的としていた。ヒト培養糸球体内皮細胞に緑色標識したBSAを加え、カベオラのマーカーであるカベオリン-1で染色したところ、高率に共染色された。また、カベオラ阻害効果のある薬剤であるMethyl beta cyclodextorin (MBCD)もしくはnystatinで処理後にアルブミンを付加し、western blotting、免疫染色法で観察したところ、薬剤処理後の細胞において、カベオリン-1の発現の低下とともにアルブミンの発現も低下していた。さらに、カベオリン-1 siRNAを行い、カベオリン-1の発現を低下させた細胞においても同様にアルブミンの発現が低下することが確認された。これらの結果より、カベオラを通じる糸球体内皮細胞内へのアルブミンエンドサイトーシスが明確となり、これまでのphenestraeを通じて自由に糸球体内皮細胞を通過すると考えられていたアルブミンの新たな通過経路である可能性が考えられた。さらに、細胞内のトランスサイトーシス、エクソサイトーシスを証明しするため、細胞内のゴルジ体、小胞体、ライソソームなどのオルガネラやアクチンや微細管などと二重染色を行い、金標識したアルブミンを用い細胞内を透過型電子顕微鏡で観察し、アルブミンの輸送経路を確認する研究を進めている。糸球体内皮細胞(GEnC)におけるアルブミンの透過に関しては不明な点が多く、近年血管内皮細胞においてアルブミン透過に関与すると報告されているカベオラがGEnCにおいてもアルブミンの透過に関与する可能性に関して研究を進めた。time course studyにてAlexa Fluor 488標識アルブミンはGEnC表面上に約15分で発現し6時間目までその発現は経時的に増加し続け、6時間目をピークに低下した。またカベオラの構成蛋白であるcaveolin-1と共染色したところ、co-localization rateは0.5時間から8時間目まで50%前後と上昇し、8時間目以降低下したことから、アルブミンは15分でGEnC上に発現しカベオラを経て68時間程度まで細胞内に取り込まれると考えられた。更にGEnCを無血清培地で24時間静置後、カベオラ阻害薬であるnystatinもしくはmethyl-β-cyclodextorinで1時間処理した後、アルブミンを加え更に6時間培養し細胞を回収した。未処理のcontrol GEnCと比較し、処理後のGEnCではアルブミンの取り込みが容量依存性に低下することをwestern blot及び免疫染色にて確認した。この結果からアルブミンはカベオラを経てGEnCに進入することが示唆された。これらの研究によって、従来蛋白尿の出現には関与しない、アルブミンの透過性には関与しないと考えられてきた糸球体内皮細胞がカベオラを通じアルブミンの透過に関わる可能性が示唆され、蛋白尿出現の新機序につながる重要な研究であると思われた。平成24年度の予定はまず、培養・継代が比較的困難とされる糸球体内皮細胞の適切な培養・継代・保存条件を確認すること、time course studyを行いアルブミンの糸球体内皮細胞内への進入の経時的変化を確かめ、最適なアルブミンとincubationする時間を明確にしたうえで、カベオラ阻害薬やSiRNAを行い、カベオラを経たアルブミンのエンドサイトーシスを証明する予定でした。細胞の培養・継代・保存条件や経時的変化の確認及びカベオラ阻害薬を用いた実験までは順調に進んでおりますが、SiRNAに難渋したためやや遅れております。SiRNAの試薬の濃度や反応時間などをいくつか試しておりますが、再現性に欠けており、ひきつづきカベオリン-1をknock downする最適なSiRNAの条件を確立したうえでアルブミン透過の実験に移る必要がある。まず引き続きカベオリン-1 SiRNAの適切な条件を確立した上でアルブミン透過性の実験をwestern blot及び免疫染色で確認する。さらに細胞内のアルブミンの輸送経路として予想される微小管、ライソソーム、小胞体、ゴルジ体などを確認する。

微小管は微小管阻害薬(Nocodasole, Colcemide)などを用い細胞内進入が度外されるかを標識アルブミンを用い免疫染色で確認する。また、ライソソーム、小胞体、ゴルジ体などは各オルガネラマーカーを用い、標識アルブミンと二重染色されるかどうか経時的に観察する。アルブミンのエンドサイトーシス、トランスサイトーシス、エクソサイトーシスの確認として、免疫電顕を行い免疫金染色をアルブミンに施し、経時的な変化を観察する。最終的には新規薬剤の発見や従来使用されてきた薬剤の作用機序の解明を目的とし、カベオラを阻害する可能性のある脂質治療薬(HMG-CoA還元酵素阻害薬、Fish Oil、フィブラート系薬)、エンドセリン受容体拮抗薬、レニンアンギオテンシン系阻害薬、Paclitaxelなどを使用し、アルブミンのエンドサイトーシスが抑制されるかどうか確認する。細胞の培養継代に使用する専用のmediumやファイブロネクチンコートの培養皿やフラスコ、カベオリン-1 SiRNAに使用するSiRNA reagentや専用medium、微小管阻害薬、オルガネラマーカー、免疫電顕用の試薬、抗体、カベオラを阻害する可能性のある各種薬剤など、プラスチック器具、ガラス器具などの消耗品が必要である。
相同染色体認識における非コードＤＮＡの役割

本申請研究では、相同染色体の相互認識機構の解明を目指し、分裂酵母減数分裂期における相同組換え非依存的相同染色体の対合機構の同定・解析を目的としている。これまでの研究で、分裂酵母第2染色体のsme2遺伝子座が対合のホットスポットであり、sme2遺伝子座から減数分裂期特異的に転写されるnon-coding RNA meiRNA-Lがsme2遺伝子座に集積し、相同染色体の認識に寄与することを明らかにしてきた。しかし、meiRNA-Lが作る対合サイトの分子メカニズムや類似サイトがほかにもあるかどうかなどの未知な問題が依然として残り、さらなる解明が必要とされている。今年度ではmeiRNA共局在因子を探すことを目標とした。前年度までに酵母スリーハイブリッドシステムを用いて、meiRNAに結合するタンパク質を減数分裂特異的cDNAライブラリからスクリーニングする試みをしたが、Bait依存的のポジティブな相互作用を示す遺伝子の同定には至らなかった。今年において発表された分裂酵母GFPライブラリ及びYFP融合ライブラリのデータベースから、核内蛍光ドットを示すものを検索し、sme2ローカスと共局在を示すタンパク質が複数同定できた。同定したタンパク質のうち、生育に必須でない遺伝子について破壊を行い、sme2サイトの対合活性を検討した。また、生育に必須のタンパク質について、条件的シャットオフできるAuxin-inducible degron (AID)システムを用いて破壊することにした。現在の時点で、sme2サイトの対合活性に影響を与えるタンパク質を3つ同定した。これからは完成していない遺伝子破壊を続けて行い、また、同定できた対合に寄与する遺伝子の機能を詳しく解析する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度までの研究で、分裂酵母第2染色体のsme2遺伝子座が対合のホットスポットであり、sme2遺伝子座から減数分裂期特異的に転写されるnon-coding RNA meiRNA-Lがsme2遺伝子座に集積し、相同染色体の認識に寄与することを明らかにした。今年度にこれまでの研究成果をまとめた論文が「サイエンス」誌に発表した。sme2対合ホットスポット形成に必須の機能分子を同定するために、酵母スリーハイブリッドシステムを用いて、meiRNAに結合するタンパク質を減数分裂特異的cDNAライブラリから検索した。予備実験では既知のmeiRNA結合因子Mmi1との相互作用がこのシステム検出できることを確認した。しかし、減数分裂特異的cDNAライブラリをスクリーニングした結果、Bait依存的ポジティブな相互作用を示す遺伝子の同定に至らなかった。今後RNAタグを変えて試みる必要があると考えられる。rDNA領域の対合も調べた。分裂酵母の第3染色体の両端に数百キロのrDNAリピートがある。ショウジョウバエでは性染色体の対合にrDNA領域にある非コードDNAリピートが重要であることから、第3染色体の対合ホットスポットはrDNAの非コードrDNAインターメアにあるかどうかを調べた。rDNAの内側にlacOを挿入し、対合頻度を調べた結果、一般的な染色体腕部と同じ程度の対合頻度を示すが、一般的な染色体腕部の対合が相同組換えに依存することに対し、rDNAの対合が相同組換えに依存しない。また、rDNAの生細胞での可視化も成功し、減数分裂期前期のrDNAが非常にダイナミックに伸び縮むことが分かった。今後rDNA対合とコヒーシンの関係を明らかにしたい。酵母スリーハイブリッドシステムを用いて、meiRNAに結合するタンパク質を減数分裂特異的cDNAライブラリから検索したが、想定していたBait依存的な結合因子の発見に至らなかった。

しかし、既知のmeiRNA結合因子と1対1でスリーハイブリッドの反応が検出できるので、この系を応用して直接な相互作用の検出に利用できる。既知のmeiRNA共局在因子は全部RNA結合モチーフを有するため、meiRNAのダイナミクスを制御する因子もRNA結合モチーフを持っていると想定し、網羅的に分裂酵母のすべてのRNA結合モチーフタンパク質に蛍光タグを付着させ、meiRNAと共局在するタンパク質を検索する。該当因子が見つけた場合、遺伝子破壊などを通じて対合への影響を調べ、作用メカニズムを探る。25年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジア圏における地域活性化のための対消費者電子商取引

企業と消費者間の電子商取引(B2C)に関し,「地域活性化」の観点から,「都市部」と「地方」間,日本とアジア圏の国との比較検討を通じて,B2Cに対する具体的な活用策を導きだすことを目的とした。B2C利用者の消費者行動を明らかにするために行ったアンケート調査では、世代間、男女、利用経験の有無、都市部と地方、日本とベトナムの比較・検討を行った。さらにコンジョイント分析を用いて評判や送料などの複数の要素について消費者の優先度を導出し、それらをもとにB2Cの経営について提言を行った。企業と消費者間の電子商取引(B2C)に関し、「地域活性化」の観点から、「都市部」と「地方」間、日本とアジア圏の諸国間との比較検討を通じて、B2Cの類型化と具体的な活用策を導き出すことを目的としている。特に地域活性化につながるB2Cのビジネスモデル、消費者行動の調査、大学の役割、諸外国間の差異などを、アンケート調査やヒアリング調査を基礎として明らかにすることを目的としている1.先行研究のサーベイ:B2C市場についての先行研究、特に国内、アジア圏および世界各地を対象とした研究、あるいはアンケートに基づくB2Cの消費者行動の研究などを中心にサーベイした。電子商取引の技術選択行動、B2Cに関わる消費者行動、コンジョイント分析およびそのB2Cへの適用などについて、外国文献を中心にサーベイを行った。2.東アジアおよび東南アジア諸国の現状把握:東アジアおよび東南アジアにおけるB2Cの特徴の把握に努めた。同諸国の研究者からの情報提供、先行研究の把握を行った。B2Cの消費者行動についてのアンケート調査および分析のサーベイを行った。3.消費者行動のアンケート調査:B2C利用者の消費者行動を明らかにするためのアンケート調査を行った。大学生を対象とし、「地方」の学生を調査対象とし、性差、利用経験や過去のトラブル経験の有無が及ぼす影響、セキュリティへの態度など、様々な特徴を導出した。この成果は、国内外での学会報告および論文として公表した。また、学生に限定しないで、20歳以上のインターネット利用者を対象としたB2Cの消費者行動についてのアンケート調査および分析も行った。以上のように、B2Cに関するデータおよび研究を一定数蓄積できたので、次年度の研究の基礎を作ることができた。これらをふまえ、次年度の調査設計を再検討し、さらに精緻な調査をすることができる。企業と消費者間の電子商取引(B2C)に関し、「地域活性化」の観点から、日本の様々な「地方」間、「都市部」と「地方」間、日本と東アジア圏の諸国間との比較検討を通じて、B2Cの類型化と具体的な活用策を導き出すことを目的としている。特に地域活性化につながるB2Cのビジネスモデル、自治体や各種経済団体の戦略、さらには消費者行動の調査、大学の役割、諸外国間の差異などを、アンケート調査やヒアリング調査を基礎として明らかにすることを目的としている。1.先行研究のサーベイ:B2C市場についての先行研究、特に国内およびアジア圏の事例あるいはアンケートに基づくB2Cの消費者行動の研究などを中心にサーベイした。加えて、ヒアリング調査やアンケート調査の実証的研究の手法などについてサーベイした。2.東アジアおよび東南アジア諸国の現状把握:東アジアおよび東南アジアの諸国におけるB2Cの特徴的な事例の把握に努めた。アジア諸国におけるB2Cの消費者行動についてのアンケート調査および分析でいくつか特徴的なものを得ることができた。大学生を対象とし、首都圏の「都市部」の学生と「地方」の学生を調査対象とし、行動の地域差、性差、利用経験の有無が及ぼす影響、セキュリティへの態度など、様々な特徴を導出した。この成果は、国際学会報告および論文として公表した。以上のように、B2Cに関するアジア諸国の情報を一定数蓄積できたので、次年度の研究の基礎を作ることができた。B2Cに関する消費者行動の調査は実際に行うことができ、分析により特徴を抽出することもできた。企業と消費者間の電子商取引(B2C)に関し,「地域活性化」の観点から,「都市部」と「地方」間,日本とアジア圏の国との比較検討を通じて,B2Cに対する具体的な活用策を導きだすことを目的としている。特に消費者行動の調査,大学の役割,諸外国間の差異などを,アンケート調査やインタビューを基礎として明らかにすることを目的としている。1.先行研究のサーベイ:国内やアジア圏および世界各地を対象としたB2C市場に関する研究、コンジョイント分析およびその応用に関する研究、B2Cの消費者行動およびICT利用態度の研究、アンケート調査についての研究、ベトナム経済と同国のB2C市場の現状などについてサーベイを行った。

2.東アジアおよび東南アジア諸国の現状把握:特に日本およびベトナムにおけるB2C市場の現状の把握に努めた。マクロデータおよび政府・調査機関などの報告書、研究論文などを元に比較・分析を行った。3.消費者行動のアンケート調査:B2C利用者の消費者行動を明らかにするためのアンケート調査および結果の分析を行った。具体的には、品揃え、知名度、評判、送料、価格の5つの要素について消費者の優先度を導出した。日本については、知名度を最も重視すること、送料に大きな負担感があること、B2C利用経験者は未経験者よりも送料に対し負担感があること、B2Cでのトラブル経験者は未経験者よりも価格に寛容であることなどが明らかになった。これらをもとにB2Cの経営について提言を行った。同様にベトナムについては、口コミなどの評判が重視されること、利用経験者は価格をより厳しく評価することなどが明らかになった。これらの成果は、国内外での学会報告および論文として公表した。経営学先行研究のサーベイは、電子商取引、B2C、B2Cに関わる消費者行動、コンジョイント分析などについて、外国文献を中心に行った。これらは執筆した論文のサーベイ部分に反映され、一定の成果があったと考えている。国内大学生のB2Cに対する態度と意識についてのアンケート調査は、地方において行うことができた。加えて20から70歳代の消費者1200名以上についてのデータも収集し、分析も行った。これは当初の計画を上回る成果と考えている。これらの成果については、英文論文1編、国際学会報告1件、国内学会研究会報告1件で発表を行うとともに、海外学術ジャーナルに英文論文1編を投稿中である。発表や議論を通じて、研究の進捗に有意義な示唆を得ることができた。また2014年度に開催される、国際学会1件、国内研究会1件での報告を申し込んでいる。また国際学会などの際に、国内外の研究者から、主に東アジアや東南アジアのB2Cの現状について情報を得ることができた。得られた情報を手がかりにさらなる情報収集に努めている。また2014年度に、ベトナムで調査をする方向で調整中である。以上より、おおむね順調に研究が進展していると考えている。先行研究のサーベイは、特にアジア諸国のひとたちのB2Cに対する態度と意識の研究成果および調査手法の把握が歩い程度進んだと評価している。これは次年度の研究および調査の設計に寄与するといえる。国内大学生のB2Cに対する態度と意識についてのアンケート調査は、都市部と地方で行うことができ、データの分析も行った。これらの成果については、英文論文1編、日本語論文1編、国際学会報告1件、国際研究会1件で発表を行った。また2013年度に開催される、国際学会1件、国内研究会1件での報告を申し込んでいる。また2013年度に、台湾およびタイで調査をする方向で調整中である。