hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一塩基同定・一分子定量精度をもつゲノムワイド非コードRNAデジタル計数法の開発

分子バーコードの機能を拡張させ、非コードRNAも測定可能とし、一塩基の違いを区別して1分子の精度で定量する方法の開発を目的とした。また、本技術の世界的な標準化も目指した。同じバーコード配列を持つターゲット配列は同じ分子から増幅されたということを利用し、多数決の原理でエラーを同定し、一塩基の精度で配列を同定した。本方法は、核酸を対象にした様々な測定に利用されていくと考えられる。申請者らは、独自に開発した“分子バーコーディング"法の標準化を目標に、低コスト化と同時に測定分子数のダイナミックレンジの拡大を行ってきた。この方法は、polyAが付加しているRNAを対象に行ってきたが、本研究では、その測定対象の範囲をpolyAが付加していないRNAに拡張することを目的としている。この技術により、一塩基の精度で配列を同定でき、一分子の分解能で定量計測できる技術の世界標準化を目指している。polyAが付加していないRNAの最初の測定モデルとして、small RNAを対象にしている。small RNAは20塩基程度であり、polyAのように共通配列を持たないため、分子バーコードをligation反応で付加して、ターゲット配列と分子バーコード配列を1対1対応させる。その後増幅して、同じターゲット配列をもつ分子に対する分子バーコード配列の種類を計数する。これにより、バーコード配列が付加した増幅前の分子の絶対数を定量できる。この時、同じバーコード配列を持つ分子は同じ分子から増幅されたことを意味するので、ターゲット配列に増幅エラーやシークエンスエラーがあっても、増幅された複数の分子の配列から、多数決の原理で増幅前の配列を高精度に決定することができる。ここで重要なのは、分子バーコード配列をターゲット配列に結合させる効率である。まず、20塩基程度の合成RNAを購入し、その3'に一本鎖DNAを結合させることを試みた。特異的に結合させるために、一本鎖DNAの5'末端をアデニレート化し、アデニレーションに特異性を持つ酵素を用いてRNAの3'へライゲーションした。様々な条件で反応を行いゲルで確認したところ、安定して50%程度のRNAに一本鎖DNAを結合させることができた。この結果は、次の段階への大きな一歩となる。RNAに対する一本鎖DNAの付加について安定した結果を得るために時間を要したが、最終的によい結果を得られた。次のステップへ進むことができるという点では、よい進捗となっている。一方で、昨年度中に線形増幅反応にトライしたいと思っていたので、その点を考慮して「やや遅れている」とした。本研究では、分子バーコードの機能をより拡張させ、polyAが付加していないRNAも測定可能とすること、また、一塩基の違いを区別できる塩基同定精度を実現することを目的とした。この技術により、一塩基の精度で配列を同定すると同時に、一分子の分解能でハイスループットに定量計測できる技術の世界標準化を目指してきた。まず、たくさんの種類のバーコード配列を準備し、目的の分子(ターゲット配列)に確率的に付加した。これにより、統計的に、それぞれのターゲット配列は異なるバーコード配列をもつ。その後増幅して、同じターゲット配列をもつ分子に対する分子バーコード配列の種類を計数した。これにより、バーコード配列が付加した増幅前の分子の絶対数を定量できた。この時、ターゲット配列において、予想したようにシークエンシングエラーが原因と考えられるエラー配列がたくさん見つかった。そこで、まず得られた配列を同じ分子バーコード毎にクラスター化した。同じバーコード配列を持つ分子は同じ分子から増幅されたことを意味するので、同じクラスター内でのターゲット配列は、エラーがなければ同じ配列になるはずである。この情報を用いて多数決の原理でエラーを同定するため、解析ソフトウェアを構築した。その結果、増幅前の配列を一塩基の精度で同定することができた。1分子での定量精度と1塩基での配列同定精度を持つ本方法は、核酸を対象にした様々なハイスループット計測で利用されていくと考えられる。今後は、解析法のパイプライン化を実施し、世界に広めていきたいと考えている。・バーコードを付加したRNAの線形増幅を行う・cDNAを環状化して増幅する。もしくは、RNAの5'側にアダプターを付加して増幅する。・シークエンスを行う生物物理、定量ジェノミクス「現在までの進捗状況」に記したように、予定していた第二ステップの反応まで達成できなかったので、それに伴う試薬の購入などをしなかったため。第二ステップの反応をテストするための試薬の購入などに使用する。
フラックスを用いた還元脱燐による太陽電池用シリコンの精製に関する熱力学

目的:溶融シリコンのフラックス処理は、粗金属シリコンの太陽電池用シリコンをの精製において、とくに一方向凝固で取り除けない元素に対して、効果の期待されるプロセスの一つである。この報告ではフラックスによるシリコンからの脱燐に関して熱力学的検討を行うため、フラックス中の燐の価数とフラックス合金間の燐分配比を実験的に調査した。方法:高周波誘導加熱炉を用いてアルミナ坩堝中アルゴン雰囲気下においてシリコン+アルミ+カルシウム合金とカルシア+シリカ+アルミナ+5酸化リン系フラックスを溶解した。1873Kにて所定時間保持後、試料を坩堝ごと急冷した。合金およびフラックス試料はグローブボックスを用いた不活性雰囲気中にて採取・粉砕した。フラックス中の燐化物は臭素ガス吸収法をにより、また、合金のフラックス中の他の元素は通常の湿式化学分析により定量した。結果:フラックスの分析結果からフラックス中のリンは、ほぼ100%リン化物すなわちP^<5+>として存在する事がわかった。両液相関の平衡リン分配比はフラックス中のカルシアとシリカの比が上昇するとともに上昇し、最大2前後の値であった。このことは、シリコン合金中のリンがフラックス中へ還元されると言う事実と矛盾しない。一般に溶融塩中の酸素イオンによる還元反応は吸熱的に進行する。従って、燐分配の温度依存性は明らかではないが、処理温度の上昇とともに分配比が向上すると期待される。
流路内の擬似衝撃波の内部構造と振動メカニズムに関する研究

研究実施計画に従って研究を行い,以下に述べる成果を得た.1.擬似衡撃波を正方形管および円管内の上,中,下流部に発生させ,ピトー全圧管により,擬似衡撃波内の全圧分布を詳細に測定した.2.熱線流速計で擬似衡撃波内の低速領域の流速測定を行った.しかし,真の流速を得るための温度補正が難しく,現在のところ満足すべき結果は得られていない.この研究は今後さらに行う予定である.3.二重露光レーザホログラフィ干渉計写真で擬似衡撃波の内部構造を初めて観察した.4.以上の結果より,擬似衡撃波の構造に関し,次のような新たな知見を得た.(1)擬似衡撃波の発生位置が下流側へ移動するにつれ,擬似衡撃波の構造は入形からX形に変わる.(2)入形擬似衡撃波の場合,先頭衡撃波前枝付近で境界層ははく離する.(3)擬似衡撃波内で,壁面近くの低速流と中心部の高速流は混合し,流速,全圧分布は一様化してゆく.5.正方形管内の擬似衡撃波の振動現象に及ぼす擬似衡撃波発生位置の影響を,高速度シュリーレン写真と擬似衡撃波内の壁面圧力変動のスペクトル解析によって調べ,次のような新たな知見を得た.(1)管路の上流部に発生する入形擬似衡撃波は, 0.2Dの振幅と40Hz以下の周波数をもち振動する.ここにDは管幅である.(2)下流部に発生するX形擬似衡撃波は, 0.3Dの振幅と, 70Hz以下と150300Hzの周波数成分をもち振動する.(3)擬似衡撃波内の壁面圧力変動は擬似衡撃波の振動によって誘起される.(4)擬似衡撃波振動の基本周波数は,擬似衡撃波先頭部から管路出口端までの気柱の気柱振動基本周波数とほぼ一致する.6.後の11で述べる研究発表を行った.研究実施計画に従って研究を行い,以下に述べる成果を得た.1.擬似衡撃波を正方形管および円管内の上,中,下流部に発生させ,ピトー全圧管により,擬似衡撃波内の全圧分布を詳細に測定した.2.熱線流速計で擬似衡撃波内の低速領域の流速測定を行った.しかし,真の流速を得るための温度補正が難しく,現在のところ満足すべき結果は得られていない.この研究は今後さらに行う予定である.3.二重露光レーザホログラフィ干渉計写真で擬似衡撃波の内部構造を初めて観察した.4.以上の結果より,擬似衡撃波の構造に関し,次のような新たな知見を得た.(1)擬似衡撃波の発生位置が下流側へ移動するにつれ,擬似衡撃波の構造は入形からX形に変わる.(2)入形擬似衡撃波の場合,先頭衡撃波前枝付近で境界層ははく離する.(3)擬似衡撃波内で,壁面近くの低速流と中心部の高速流は混合し,流速,全圧分布は一様化してゆく.5.正方形管内の擬似衡撃波の振動現象に及ぼす擬似衡撃波発生位置の影響を,高速度シュリーレン写真と擬似衡撃波内の壁面圧力変動のスペクトル解析によって調べ,次のような新たな知見を得た.(1)管路の上流部に発生する入形擬似衡撃波は, 0.2Dの振幅と40Hz以下の周波数をもち振動する.ここにDは管幅である.(2)下流部に発生するX形擬似衡撃波は, 0.3Dの振幅と, 70Hz以下と150300Hzの周波数成分をもち振動する.(3)擬似衡撃波内の壁面圧力変動は擬似衡撃波の振動によって誘起される.(4)擬似衡撃波振動の基本周波数は,擬似衡撃波先頭部から管路出口端までの気柱の気柱振動基本周波数とほぼ一致する.6.後の11で述べる研究発表を行った.
社会福祉実習教育に求められる個人情報の活用と保護に関する研究

本研究の目的は、実習における利用者および実習生の個人情報が、教育機関と養成施設でどのように扱われているかの現状と課題を明らかにすることである。本年度は、2008年2月に実施した(1)実習施設の指導者と教育機関の実習教育担当者の結果を分析し、また、(2)2008年度の実習を終了した学生、(3)教育機関の実習担当者を対象としたフォーカス・グループインタビューを実施及びその結果を分析した。(1)については、教育機関と実習施設の意思疎通の不十分さから、実習プログラム立案や、指導で個人情報を活用することに困難が生じているため、実習指導時の個人情報の活用方法及びその範囲について、教育機関と実習施設との意思疎通が実習プログラム立案段階から積極的に図られる必要があること、(2)については、事前オリエンテーションの方法や内容には施設によってバラツキが大きく、利用者の個人情報の閲覧など、直接職員に申し出づらいという意識を強くもっていることが判明した。(3)については、利用者の個人情報にはどんな意味があるのか、何故専門職はそれを知る必要があるのか、実習生が知る意味は何か?というプロセスを、事前-事中-事後の指導の中で学生にどう理解させていくかが重要であること、学生の適性を見極めた上での自己覚知を促す「向き合った」指導のあり方、利用者第一ということを踏まえた上での「人材を育てる」ための共通認識をもてるように、お互いの歩み寄りによる協力体制を目指す必要があることが判った。本年度は、(1)実習施設における指導体制と個人情報の保護に対する取り組みの実態に視点をあて、実習施設対象のアンケート調査の結果を分析した。また、(2)研究会を開催し、保育及び看護の隣接領域の実習教育についてのレクチャーを受け、意見交換を行った。さらに(3)実習施設の実習指導者に対するヒアリング調査を実施し、2種類の「ガイドライン」に基づいた個人情報の取扱いの実態及び実習生への対応・指導に関する現状と課題について分析した。(3)については、まだ分析途中ではあるが、結果は以下の通りである。1.実習施設における利用者や実習生の個人情報の取扱についての実態との関係性の把握について現状では、利用者の個人情報に関しては、ガイドラインの作成及び研修・実習生のオリエンテーション等整備が進んでいるが、実習生の個人情報に関しての配慮は、十分ではないことが判った。また、(1)実習施設の特性,(2)実習指導体制,(3)実習指導方法,の3領域の関連についてχ2検定を行った結果、(2)において,実習指導者が無資格である場合や,SV実施体制がない場合は,実習生の利用者情報の閲覧等には制約が多いことが判明し、実習生の個人情報の適切な取扱いにおいては、実習施設のSV実施体制を含む実習指導体制が整備が必要であることが判った。2.個人情報保護の取扱に関するガイドライン分析について(1)実習施設の種別により、該当するガイドラインが異なり、実習生の立場も分かれることがわかった。(2)それにより、実習生が利用者の個人情報を得る行為が、「従業員と同様の立場で収集し取扱う」ものか、「第三者の立場で情報を得る」ものなのかの2通りの考え方ができることが判った。3.実習指導者からのヒアリング調査の実施→現在結果分析中である。
酸化ストロンチウム高圧相単結晶の未知物性

NaCl型(B1)構造のMO酸化物に10 GPa以上の高圧をかけて処理することによりCsCl型(B2)構造のMO酸化物に変態することが知られている。金属EDTA原料から出発したSrOを還元雰囲気中で焼成したところ、B2構造SrOが常圧で得られた。2at.%Euを添加したところ、紫外線励起により456 nmの高輝度な青色発光が高圧相から得られ、水中でもこの青色発光が30日間確認できた。高圧相SrO:Eu2+蛍光体は板状の10 nm程度のナノSrO結晶体からなっていた。このナノ結晶を成長させるために、大気開放型CVD法ならびにキレートフレーム法によりSrOの合成を試みたが、B1構造のみが得られた。高圧相SrO:Eu2+青色蛍光体の濃度消光について調査した。金属比Sr/Eu比の原料を用いて得られた蛍光体の励起波長325 nmにおけるフォトルミネセンススペクトルを得たところ、Eu濃度の増加に伴い、5at%以上で急激に濃度消光を示すことがわかった。次に300-50 Kにおける低温発光特性を調査した。常温300 Kにおいて456 nmの青色発光ピークを得た。発光ピークは温度低下に伴い強くなった。透過型電子顕微鏡法で高圧相SrO:Eu2+の格子像を加速電圧80 kVで観察したところ、板状の幅約14 nmのナノSrO結晶体がアモルファス相中に確認された。格子像中の格子縞の間隔は斜方晶系高圧相SrO結晶の(101)面の面間隔(d : 2.72Å)に一致した。従来のSrOと微細構造が異なっており,ナノ結晶構造体を有する蛍光材料であることがわかった。高圧相SrO:Ce3+蛍光体の合成を行った。励起波長325 nmにおける300Kでのフォトルミネセンススペクトルを得たところ、蛍光体は400 nmに発光ピークを有する紫外発光を示した。続いて得られた紫外発光材料をAr雰囲気下1000°Cでアニールすると、発光ピーク波長が393 nm一定で発光強度が低下し、3%H2+Ar雰囲気下1000°Cで再アニールしたところ、発光ピーク波長が393 nm一定で発光強度が再び上昇した。さらに大きな結晶を得るために、水素酸素炎によるSr-NTA錯体由来のSrO粉末の合成を試みた。得られた粒子はSrO、SrO2、SrCO3およびSr(OH)2の混相であるとわかった。高圧相は得られなかった。また、大気開放型化学気相析出法でSrOウイスカー合成した。得られたすべての堆積物は、<111>方向に優先配向したSrOウイスカーであることがわかった。残念ながら高圧相は得られなかった。高圧相SrOの合成を常圧の電気炉で実施した。常圧での合成方法を金属EDTA(エチレンジアミン四酢酸塩)錯体の分解過程と還元焼成過程にわけて説明する。まず、錯体の分解過程を調査するため、金属EDTA錯体として出発原料に粉末Sr-EDTAを選択した。これをマッフル炉で大気中800°Cで2時間加熱し分解したところ、粉末のアモルファス物質が得られた。アモルファス物質はSrOであると推測されるが、結晶構造解析ができなかった。合成後にマッフル炉中で冷却すると冷却後に大気中にて一部が結晶化し、それらは炭酸ストロンチウムあるいは水酸化ストロンチウムであることがわかった。還元焼成過程では、SrOアモルファス物質を主とする粉末試料をMgO板上に積載して、4%H2-96%Ar雰囲気にて還元焼成炉(現有)にて1300°Cで還元焼成した。2時間の還元焼成のあと、4%H2-96%Ar雰囲気にて徐冷した。その結果MgO板上にて粉末が溶融した固体が形成された。この固体の組成分析を行ったところ、表面ならびに断面においてエネルギー分散型X線法による元素マッピングを得たところ、Mgは検出されずSrとOからなる固体であることがわかった。さらに、X線回折の結果、この固体は結晶であり、SrOの8配位構造で指数付けできることがわかった。SrOの8配位構造は高圧でしか得られなかった立方晶系のCsCl型(B2)構造で、8配位構造が常圧で得られることがわかった。さらに、厳密にはこの構造は立方晶ではなく、正方晶であることがわかった。焼成温度を1000°Cー1300°Cまで100°C

きざみで変えて合成を行ったものの、高圧相は1300°Cより低い温度では形成されなかった。SrOの8配位構造を再現性よく得られる合成条件を明らかにすることができた。焼成温度を1000°Cー1300°Cまで100°Cきざみで変えて合成を行ったものの、高圧相は1300°Cより低い温度では形成されなかった。これまで高圧相としては立方晶系のCsCl型(B2)構造が報告されていたが、それに対して本研究で常圧で得られた相は、8配位構造であるものの、厳密にはこの構造は立方晶ではなく、正方晶であることがわかった。MgOの存在しない条件下ではSrOの8配位高圧相を得ることができず、エピタキシャル成長基板の選択の道が閉ざされた。しかしながら、MgOに対してSrOがエピタキシャル成長する可能性が残されており、MgO単結晶基板上のエピタキシャル成長を実現するための装置設計に入ったところである。当初、単結晶引上げ装置を製作し、現有の管状炉型還元焼成装置より小さな還元雰囲気MgO触媒式焼成装置一式を準備する予定であった。しかしながら、MgOと共存状態での単結晶引上げ方式の実現が難しくなったことから、MgOを基材として化学気相析出法とフレームでポジション法の2つを利用してSrOの合成を行い、単結晶SrOを得ることにした。単結晶SrOを得た後は、光学特性:結晶配向をX線回折法により、密度をX線反射率法で確認したあと、エリプソメータ(現有)にて屈折率や消光係数の計測、分光器により2次ならびに高次の非線形光学発光を確認する。電気特性:結晶に金を蒸着し、対向電極を形成する。その電極を利用して、抵抗率、誘電率、高周波特性、P-Eカーブを計測する。機械特性:現有のピコデンター(pmの単位で押込み深さが計測できる硬さ計)を利用して、硬さ、ヤング率、流動特性の計測を行う。現有の管状炉型還元焼成装置より小さな還元雰囲気MgO触媒式焼成装置一式は予定通りくみ上げるが、単結晶引上げ方式ではなく、CVD法あるいはフレームでポジション法を選択する。そのため、研究費の仕様計画には、装置製作にかかる部品において若干の変更がある。
高頻度データを用いた日本の証券市場の計量分析

Realized Volatility(RV)とRealized Covariance(RCOV)に関して、以下の研究を行った。(1) RVをARFIMAXモデルで定式化すると、ボラティリティの予測やオプション価格の導出で高いパフォーマンスが得られることを示した。(2)日次リターンと同時に定式化するモデルやARFIMA-GARCHモデルなどRVの新たなモデルを提案。(3)マイクロストラクチャ・ノイズの推定・検定方法を提案Realized Volatility(RV)とRealized Covariance(RCOV)に関して、以下の研究を行った。(3)マイクロストラクチャ・ノイズの推定・検定方法を提案資産収益率のボラティリティや共分散の精度の高い推定量として、近年、日中リターンを用いて計算するRealized Vblatility(RV)やRealized Covariance(RCOV)が注目を集めている。平成18年度は、当初の計画通り、こうしたRVやRCOVに関する研究を行った。RVやRCOVの計算には高頻度データが必要なので、日本の株価および円ドル、円ユーロの高頻度データを購入した。渡部は、大学院生と共に、日本の株価の高頻度データを用いてRVを計算し、それにいくつかの時系列モデルを当てはめてボラティリティの予測を行った結果、長期記憶性とボラティリティ変動の非対称性を考慮したARFIMAXモデルが最もパフォーマンスが高いことを明らかにした。渡部、大森は、大学院生と共に、RVと日次リターンを同時に定式化する新たなモデルの開発を行い、また渡部はRVの分散不均一性を考慮した新たなARFIMA-GARCHモデルを提案した。大屋は、大学院生と共に、複数の資産の取引が同時に行われない場合のRCOVの新たな計算方法を提案した。これらの研究は、渡部を中心に、国内の学会、研究会(日本統計学会75周年記念研究集会、京都大学計量経済学セミナー、下関市立大学FCSコンファレンス等)でも積極的に報告を行った。こうした研究はメンバー以外にも波及し、特にメンバーが指導する大学院生にも広がりを見せたため、年度末に、研究分担者のほぼ全員が出席する中、教員、大学院生、日本銀行職員など計9名にRV、RCOVを中心とした最新の計量ファイナンスの論文を報告してもらう研究会を催した。参加者(報告者を含む)は20名強で、特に、日本銀行金融研究所、ニッセイアセットマネジメント株式会社から実務家の参加もあったことで、実務的な観点からの議論も行われ、有意義であり、平成19年度以降の研究遂行に弾みをつけた格好となった。最終年度なので、これまでの研究成果のまとめと成果報告に努めた。また、統計学やファイナンスの国際的ジャーナルであるComputational Statistics & Data Analys isやJournal of Financial Econometricsをはじめとする査読付き学術誌や本に計14本の論文が掲載された(一部は掲載予定)。それ以外に、日本銀行金融研究所のディスカッションペーパーや大阪証券取引所『先物オプションレポート』で実務家向けにも研究成果を公表した。
He混合ガスを用いた短時間高気圧作業における減圧症の予防に関する実験的研究

研究1:ラットをヘリウム酸素混合ガスにより7絶対気圧(ATA)圧暴露し、大気圧まで急速減圧することにより麻痺型減圧症に罹患させた。これらを、3ATAまで酸素再圧したところ、血管内外の減圧性気泡は消失した。しかしながら、麻痺症状は十分に回復しなかった。この結果は、酸素再圧は気泡消失に有効であるが、ヘリウム混合ガス圧暴露による減圧症の症状を抑えるには不十分であることを示唆する。研究2:短時間潜水で減圧症に罹患したダイバーの潜水プロファイルを詳細に調べると共に、気泡の測定を行った。ダイビング・メモリー・レコーダーによる解析によって、いずれも比較的短時間の潜水であったことが確認された。また、超音波ドプラー法によって、これらのダイバーにはスペンサーの分類におけるグレード3以上の血管内気泡が検出された。潜水後、大気圧下において酸素投与を行うことで、3人において気泡は消失した。この結果は、減圧症の治療及び予防に大気圧下酸素投与は不完全であることを示す。以上の研究により、たとえ短時間の高圧作業であっても減圧症に罹患したさいの酸素投与は、予防・治療において完全なものではないことが明らかとなった。また、ヘリウム混合ガスは、しばしば重症型減圧症を起こすことが知られているが、酸素再圧を行っても予防・治療には不完全であり、ヘリウム混合ガスの使用には慎重であることが必要と思われる。体重が250-300gのラットを用いて、小型動物用高圧タンク内で、ヘリウムを80%含むヘリウム酸素混合ガスを中心に数種類の特殊混合ガスを用いた、5-8絶対気圧の極端に短時間の曝露(10-30分)を行った。そして、生体顕微鏡的手法によって血管内外における減圧性気泡形成状況と減圧症罹患状況を調べた。その結果、たとえ曝露時間が短くても減圧方法に問題があれば、血管内外の気泡形成のみならず、減圧症に罹患することが明らかとなった。また、ヘリウムの混合比が高いほどそのリスクが大きくなる傾向も知られた。これがヒトにも適応するか否かを調べるために、一般的に普及している減圧方法を無視した潜水を行った数例のダイビングプロファイルを詳細に解析し、短時間高気圧曝露における減圧症リスクを検討した。その結果、ヒトにおいても如何に短時間の高圧曝露であっても適正な減圧方法に従わなければ、減圧性気泡の形成は免れず、減圧症に罹患しうることが明らかとなった。もし、ヒトにおてもヘリウム混合比が減圧症罹患リスク影響を及ぼすならば、混合ガスの実用には更なる検討を要すると考えられる。本研究では、ヘリウム酸素混合ガス(He80%-O_220%)圧曝露によって症状の観察からも明確に減圧症と判断できるようなラットモデルを作製した。そして酸素再圧後の顕微鏡的な気泡観察と症候観察から、実験的に形成した体内気泡の消長を視覚的に明らかにするとともに、減圧症罹患後の酸素投与の有効性を明らかにした。次に、きわめて減圧症罹患リスクが高いとされている水中ハンティング(実潜水)の潜水プロファイルを解析し、その後の気泡出現状況と潜水後の酸素呼吸の有効性を調べた。そして動物実験で得られた結果と同様に、減圧性気泡の消失や減圧症罹患リスクの軽減に、圧暴露後の純酸素投与(呼吸)が有効であることを明らかにした。また、研究代表者らは一連の研究として、圧暴露あるいは気泡形成による循環動態の変化についても今後さらに検討する予定である。今回はその基礎的データを得るために、ラットに塩化第二水銀を腹腔内投与し、腎臓の組織障害を与えたり、または血行動態を変化させた際のEndothelin-(ET-1)の発現を免疫組織学的に調べたところ、正常のものに比して明らかに強い発現が確認された。減圧後に種々の臓器レベルでET-1の発現を調べることは、未だ明らかにされていない減圧性気泡の生体影響を解明するうえで有用な手段となりうると考えられる。
「環境問題解決」能力育成プログラムの実証的研究

ゴミの増加とゴミ処理による新たな環境問題が深刻化し、便利な生活を保障してきたこれまでの生産・消費や社会システムを見直す必要が指摘されている。また、ゴミ間題を生じない循環型社会にしていくためには、ゴミ間題を資源・エネルギー問題として包括的に扱うことが必要であり、問題の体系的な理解と実践能力を育成する教育が必要である。そこで、自然界の循環原理の理解、それに基づく社会システムつくりの一貫した方策、その実践参加能力の育成、までを包含する総合授業を、小・中・高等学校の各学校段階を通じて系統的・体系的に構想した。その構想の具体化を行い、問題に精通していない教師でも一定水準の教育効果が期待できる具体的な授業内容として提示してきた。分別回収しても資源化されない社会システムの問題から、循環システムの必要性をわからせる。循環システムをつくるためにはどのような政策が必要かについて、政策や企業の対応の実例として日本とEUを比較することにより、政策や企業の対応も3Rの原則に沿う必要があることを理解させている。これらをもとに、地域の違った複数校における「環境問題解決能力」を育成プログラムの実践を行った。解決策の見通しがついて具体的行動の優先順位がわかるチェックシートを使用し、また、授業方法の開発や理解度が測定できる評価テストを作成した。循環型社会を構築するために、問題の体系的な理解と実践能力を育成する教育が必要である。将来の新たな環境問題にも通用する問題解決能力を育成するために、これまで(1)自然界の循環原理の理解、(2)それに基づく社会システムつくりの一貫した方策、(3)その実践参加能力の育成、までを包含する総合授業を、小・中・高等学校の各学校段階を通じて系統的・体系的に構想し、さらにその構想の具体化を行い、問題に精通していない教師でも一定水準の教育効果が期待できる具体的な授業内容として提示してきた。地域の違った複数校における実践的研究により、解決策の見通しがついて具体的行動の優先順位がわかるチェックシート・授業方法の開発・理解度が測定できる評価テストの作成も行ってきた。(4)これまで行ってきた水問題やゴミ問題に関わる総合授業を環境問題解決能力育成プログラムとして整理し、政策システムや生活条件の違う国や地域でも実証し汎用化する。本年度は、系統性を重視した内容作りおよび各段階での目標をふまえた教材化、数時間のまとまりとしての授業実践研究を継続してきた。内容一例を挙げると、分別回収しても資源化されない社会システムの問題から、循環システムの必要性をわからせる。循環システムをつくるためにはどのような政策が必要かについて、ゴミ減量の3Rの原則に沿って、日本とドイツの廃棄物政策の内容とその効果を比較することにより、政策も3Rの原則に沿う必要があることを理解させている。また、ゴミ問題を生じない循環型社会にしていくためには、ゴミ問題を資源・エネルギー問題として包括的に扱うことが必要であり、問題の体系的な理解と実践能力を育成する教育が必要である。
痛みを伴う侵襲処置に幼児が向き合うための看護師のコミュニケーションスキルの開発

研究目的は、幼児期の子どもに対する医療処置場面への非参加観察を行い、医療者、親と子どものコミュニケーションの実態と親の付き添いが及ぼす影響を明らかにすることである。これは小児看護の質の向上、子どもの処置負担の軽減、そして子どもの健全な成長発達への一助となると考える。調査対象は、A大学病院小児科病棟において、医療的処置に参加する看護師、医師、幼児期の子ども、同席する家族とした。調査方法は、非参加観察法とし、ビデオ撮影を処置室で行った。処置室入室から退出までを撮影時間とし、研究者の存在が処置に影響を与えないように撮影した。結果、医療者、親と子どものコミュニケーションの実態として以下のことが明らかになった。看護師は【遊び・気そらし】【説明】【肯定】、医師や親は【肯定】が子どもに対するコミュニケーションとして多く、子どもの自立性や主体性を引き出し、処置に適応させるため行われている。【提案・相談】【確認】は看護師主体で行っているが、医師や親においても促す必要がある。また、子どものコミュニケーションは【否定】【確認】の順に多く、医療者にはこれらを受容する姿勢が求められる。また子どもが自発的に【遊び・気そらし】が行える環境を整えることが有効である。親の付き添いでは、【肯定】【遊び・気そらし】【要求・指示】【提案・相談】を親と協力体制で行うことが有効である。また、子どもと医療者の相互交渉の特徴を明らかにする目的で、11事例を対象に逐語録を作成し,処置に混乱している子どもと医療者の相互交渉の特徴を抽出した。結果,【子どもにとって重要な意向を正確に捉え,共感・尊重することで,納得が得られる】【子どもの興味に合った遊びを提供することで,落ち着きを取り戻し,気持ちが保てる】の2つの特徴が抽出された。医療者は処置に関する子どもの意向や,子どもの関心を把握した上で相互交渉する重要性が示唆された。第一研究として、処置時の発話内容を処置前、中、後の時期別に比較し、各時期の傾向と課題を明らかにした。対象は、2歳から9歳、調査方法は、処置室入室から退出までのビデオ撮影による非参加観察法で、処置内容は主に点滴ルート確保である。分析方法は、ビデオ映像から遂語録を作成し、1発言中の同一の意味内容を1発話として単位とし、発話数は単位分当たりで分析した。遂語録は妥当性を担保した。発話の意味する内容ごとにカテゴリーを作成し(9カテゴリー、23サブカテゴリー)、一分間あたりの発話数を算出した。結果は28事例を分析対象とした。総発話数は、医師は処置中に多く(p<0.05)、患児は処置前と中に多くみられた(p<0.01)。しかし、看護師の発話数は多く、時期による差はみられなかった。医師は要求・指示とその他が処置前に、肯定と説明が処置中に多かった(p<0.05、p<0.01)。看護師は否定、要求・指示が処置前に多く、肯定が処置中に、説明は処置後に多かった(p<0.05)。子どもは否定が処置前と中に多く、感情が処置中に多かった(p<0.01)。第二研究として、事例を通して処置中の患児と医療者の相互交渉の特徴を質的記述的に分析し明らかにした。抽出された特徴は妥当性の向上に努めた。結果は、対象12事例19場面を分析し、6つの特徴が見出された。【患児の希望を確認し、できる限り希望に応じて処置を進めることで拒否が少ない】【患児の言動に対し、誉め続けることで頑張る気持ちを持ち続けられる】【患児は処置に混乱しているとき、質問に答えることは難しい】【患児に合った気持ちを高める遊びの工夫を行うことで、処置に前向きになれる】【頑張ろうや大丈夫といった言葉だけの励ましでは、処置に前向きになれない】【様々な場面で患児は目と耳で処置の状況を把握しようとしている】が抽出された。26年度は2回の学会発表を行った。26年度に引き続きデータ分析を行い侵襲処置場面のビデオ映像を逐語録に起こした。逐語録に起こす際に、経時的な一人一人の言葉だけでなく、表情や動作、様子も含めて記述した。質的に分析を行い、まず事例ごとに、逐語録の中から処置を受ける中で子どもが言葉や態度、行動で混乱を示している場合に医療者が行ったコミュニケーションと、その結果として子どもが示す反応を含んだ相互交渉に着目し、看護師の望ましい対応から患児が処置を受け入れた場面と、看護師の望ましくない対応から患児が受け入れられない場面について、コミュニケーションのやり取りの具体的内容を提示し、研究者間で解釈について検討した。37事例のデータ収集を行い、その中で付き添いがなく採血もしくは点滴の処置を受ける子ども13名と処置に携わった医療者のべ44名(看護師23名、医師19名)を分析対象とした。その中の2事例は終始落ち着いた様子だったため、最終的に11事例から特徴的な12場面を選択して分析した。なお、調査施設では採血および点滴の処置については、基本的にプレパレーション等事前の介入は行っておらず、医師が穿刺を担当し、看護師が介助を行う体制であった。その結果、看護師の好ましい対応と好ましくない対応それぞれについて、4つの特徴

【子どもに合った遊びの工夫を行うことで、落ち着きを取り戻し、子どもの気持ちが保てる】【子どもにとって重要な意向を見つけ出し、共感・尊重することで、子どもが落ち着いていられる】【子どもの希望に応じられない場合、子どもにとって重要な点を使って交渉することで納得が得られる】【子どもの意向を汲んでいないと、子どもが混乱してしまう】が抽出された。現在、本内容の論文を執筆中であり、投稿予定である。さらに、現在は、行動分析を中心に、ビデオ映像から子どもと看護師の行動について、詳細に分析している。侵襲処置場面のビデオ映像を逐語録におこし、子どもにとって看護師の対応が好ましい対応であったか、好ましくない対応であったかを検討し、好ましい対応が見出せた。この対応について、4つの特徴があったため、現在論文を執筆中である。看護師のコミュニケーションスキルの開発には、行動分析の心理学の専門家の協力が必要であり、現在は、行動分析を中心に、ビデオ映像から子どもと看護師の行動について、心理学の専門家と共同で詳細に分析し、看護師の好ましい立ち位置、タッチング方法、タッチングの位置等についても検討している。来年度も引き続き、心理学専門家の協力を得て、看護師の好ましい対応を、特に行動面から導き出す予定である。本研究は、看護師、医師、保護者の発話について、患児が受け入れた発話と受け入れない発話、および患児の発話について看護師が対応した発話を明らかにし、痛みを伴う侵襲処置時の看護師のコミュニケーションスキルを明らかにすることを目的にした。対象は、処置に参加する看護師、医師、患児、同席する保護者で、患児は3歳から6歳とする。方法は、1.現在得られている点滴ルート確保35場面のビデオ映像から患児が受け入れている発話、看護師の対応した発話について分析・検討する。2.具体的なコミュニケーションスキルを心理学の専門家とともに検討する。現在の結果としては、大人の発話では、【肯定】【否定】【要求・指示】【提案・相談】【確認】【感情(ポジティブ)】【感情(ネガティブ)】【説明】【遊び・気そらし】【医療者同士・親の会話】【分類不可】の11カテゴリーが示された。一方、子どもの発話では、【肯定】【否定】【要求・指示】【確認】【感情(ポジティブ)】【感情(ネガティブ)】【説明】【遊び・気そらし】【分類不可】の9カテゴリーが示された。カテゴリー別の発話数では、処置場面の発話数は,看護師が最多で150.2±113.2回,次いで子ども,医師,親の順であった。1分あたりの総発話数も看護師が最多で8.48回,次いで子ども,親,医師の順であった。1分あたりの発話数で看護師・医師・親を比較すると,【総発話数】【肯定】【提案・相談】【確認】【説明】【遊び・気そらし】について,看護師に有意に最も多くの発話がみられた(p<0.05,0.01)。一方,子どもは,【否定】が最も多く,次いで【確認】【遊び・気そらし】の順に多かった。【否定】の中では<拒否>が最も多かった。現在、具体的なコミュニケーションスキルを心理学の専門家とともに検討し行動分析している。コミュニケーションスキルの開発には、発話分析および心理学的な行動分析が必要であると考えられる。発話分析は一部終了し、現在学会に論文投稿し査読中である。
中枢-末梢臓器間連関を介したエポックメイキングな脳梗塞治療戦略の開発

本研究では、視床下部を介して末梢組織での糖代謝を制御する神経ペプチドorexin-Aの迷走神経を介した虚血後高血糖ならびに神経障害発現に及ぼす影響について検討した。本研究から、脳虚血ストレス負荷後早期に、肝臓におけるinsulin感受性の低下を介した糖新生の亢進による血糖値上昇が、orexin-Aの視床下部内投与によって抑制されることが明らかとなった。さらに、これらの作用が、肝臓枝迷走神経の切除によって有意に消失したことから、それには延髄から投射している迷走神経が関与している可能性が示唆された。これまでに、脳虚血ストレス負荷が、全身性の血糖値制御機能の破綻を誘導し、それが先行してその後の神経障害を悪化させる可能性を考察してきた。すなわち、脳虚血ストレス負荷後の血糖値の変動が神経障害の発現・進行に影響を及ぼしていると示唆される。本研究では、近年中枢末梢臓器間連関により、視床下部を介して末梢組織での糖代謝を制御することが報告された神経ペプチドorexin-Aの虚血後高血糖ならびに神経障害発現に及ぼす影響について検討するために、肝機能を制御する神経の一つである迷走神経に着目し、orexin-Aの作用発現に対する迷走神経の役割について検討した。すなわち、視床下部におけるorexin-Aは末梢組織におけるインスリン感受性の改善に重要な役割を担っていると考えられる。さらに、これらの作用が、肝臓枝迷走神経の切除によって有意に消失したことから、orexin-Aによる中枢領域(視床下部)から末梢組織へのシグナル伝達に延髄から投射している迷走神経が関与している可能性が示唆された。以上、本研究結果は、上位中枢における内因性生理活性ペプチドの活性調節が、脳卒中治療に対して有用であることを示唆していると同時に、脳虚血ストレス負荷後の全身性の耐糖能亢進による脳保護という新たな概念を脳卒中治療に導入するものである。これまでに、脳虚血ストレス負荷後の糖代謝調節の破綻を誘導し、それがその後の神経障害を悪化させる可能性を考察してきた。本研究では、近年中枢末梢臓器間連関により、視床下部を介して末梢組織での糖代謝を制御することが報告された神経ペプチドorexin-Aの虚血後高血糖ならびに神経障害発現に及ぼす影響ついて、さらにその機序解明の一つとして迷走神経の関与について検討を行った。本研究により、orexin-Aの視床下部内局所投与によって、肝臓での脳虚血ストレス負荷後のinsulin受容体の減少に伴った糖新生の亢進を抑制することが示唆された。視床下部にorexin-Aを局所投与することによって、延髄弧束核領域における神経活性化マーカーであるc-Fosの有意な発現上昇が認められ、延髄から肝臓に投射している迷走神経の関与が、orexin-Aによる虚血性耐糖能異常の発現および神経障害の発現の抑制に関与している可能性が示唆された。さらに、肝臓枝迷走神経切除モデルおよび中枢移行性の無い抗コリン薬であるN-ブチルスコポラミンを用いた検討から、orexin-Aによるその抑制機序の一部に延髄から肝臓に投射している迷走神経の活性化が関与していることを明らかにした。中枢神経薬理平成25年度の計画の主軸としていた視床下部におけるorexin-Aが迷走神経を介して、肝臓に影響を及ぼしていることを明らかにした。その成果はPLos One誌に受理された。一方で、BDNFに関する研究がやや遅れているが、次年度中には達成する予定である。平成26年度の計画の沿って行う予定である。特に、視床下部内BDNF局所投与による脳虚血性耐糖能異常および神経障害抑制作用に対する迷走神経の関与および、Orexin-Aを視床下部内に局所投与することにより活性化する視床下部ー延髄間を支配する神経系の同定に関する検討を重点的に行う。
内圧と繰返し軸力あるいは曲げを受けるステンレスクラッド鋼管のラチェット変形挙動

内圧を受けるステンレスクラッド鋼管(SUS304/STPG38)に繰返し軸力あるいは曲げが重畳するときのメカニカルラチェット変形挙動について検討した。また、弾塑性FEM解析を実施し、実験結果との比較検討を行った。得られた主な結論は以下の通りである。(1)クラッド鋼管を構成する素材SUS304鋼とSTPG鋼の変形挙動を調べた。SUS304鋼の特徴として、内圧ー引張り圧縮ラチェット試験においては繰返し数の増加とともに、ラチェットひずみ速度のシェイクダウンがみられたが、内圧ー曲げラチェット試験においてはみられなかった。また、STPG鋼においてはいずれの試験でもシェイクダウンを示さず、急激なラチェットひずみの増加がみられた。(2)円周応力および繰返しひずみ幅が増加すればラチェットひずみも増加するという傾向が顕著にみられたが、ひずみ速度による影響は少さかった。また、単一管およびクラッド鋼管試験全般を通して、内圧ー曲げの方が内圧ー引張り圧縮の時よりも大きなラチェットひずみ速度が観察された。(3)クラッド鋼管のラチェットひずみ挙動は、SUS304鋼とSTPG鋼の中間の挙動を示し、STPG鋼による急激なラチェットひずみの増加を抑えることが出来た。また、クラッド比をSUS304/STPG38=0.5,1.0の2種類について実験を行ったが両者の間に顕著な差はみられなかった。(4)有限要素法を用いた行った解析結果は定性的には、実験結果とよく一致していたが、実験の傾向とは異なりSTPG鋼でもラチェット変形のシェイクダウンを示すなど、ラチェットひずみ進行速度の定量的予測にはまだ不十分な点が残った。これは用いた構成式の精度によるものと考えられ、この点での今後の検討が重要であろう。まずはじめに,ステンレス鋼(SUS304),炭素鋼(S25C)それぞれについての基本的変形挙動を把握するために,引張りおよびクリ-プ実験を実施した。その結果,ステンレス鋼は室温でも塑性流動応力のひずみ速度依存性が顕著であることがわかった。また,この挙動は超過応力概念に基づく粘塑性構成式によりよく表現できることがわかった。炭素鋼については,塑性流動応力のひずみ速度依存性はステンレスでみられるものと比べ小さいことも明らかとなった。ステンレス鋼と炭素鋼のそれぞれについて,内圧と引張・圧縮を組合せたラチェット実験を実施した。この結果より,それぞれの材料のラチェット変形挙動についてはおおむね特性が明らかとなった。ただし,いくつかの弾(粘)塑性構成式(塑性・クリ-プ単純重ね合せ型,Kremplモデル,Chabocheモデル)によるラチェット変形の数値シミュレ-ションも実施したが,いずれの構成式による結果もラチェットひずみ累積量の実験結果とは一致が不十分であった。ステンレスを内層,炭素鋼を外層とするステンレスクラッドパイプを作成し,その基本的特性について調査した。単軸引張りについては,おおむね,いわゆる複合則(ひずみ一定仮説)でその応力・ひずみ関係が表現できることがわかった。また,ラチェット実験についても一部着目したが,まとまった結果を得るには至っていない。今後,この点について実験を追加し,クラッドパイプのラチェット挙動についての数値シミュレ-ションと比較・検討を行う予定である。ステンレスクラッド鋼管(SUS304/STPG38)について、前年度(平成2年度)に実施した内圧と繰返し軸力が作用する場合のラチェット変形実験に引続き、今年度は内圧に繰返し曲げが重畳するときのメカニカルラチェット変形挙動について実験的検討を行った。また、また、この内圧一繰返し曲げラチェットの弾塑性FEM解析を実施し、実験結果との比較検討を行った。

得られた主な結論は以下の通りである。(1)SUS304鋼の特徴として、内圧ー引張り圧縮ラチェット試験においては繰返し数の増加とともに、ラチェットひずみ速度のシェイクダウンがみられたが、内圧ー曲げラチェット試験においてはみられなかった。また、STPG鋼においてはいずれの試験でもシェイクダウンを示さず、急激なラチェットひずみの増加がみられた。(2)円周応力および繰返しひずみ幅が増加すればラチェットひずみも増加するという傾向が顕著にみられたが、ひずみ速度による影響は小さかった。また、単一管およびクラッド鋼管試験全般を通して、内圧ー曲げの方が内圧ー引張り圧縮の時よりも大きなラチェットひずみ速度が観察された。(3)クラッド鋼管のラチェットひずみ挙動は、SUS304鋼の中間の挙動を示し、STPG鋼による急激なラチェットひずみの増加を抑えることが出来た。また、クラッド比をSUS304/STPG38=0.5,1.0の2種類について実験を行ったが両者の顕著な差はみられなかった。(4)有限要素法を用いて行った解析結果は定性的には、実験結果とよく一致していたが、実験の傾向とは異なりSTPG鋼でもラチェット変形のシェイクダウンを示すなど、ラチェットひずみ進行速度の定量的予測にはまだ不十分な点が残った。これは用いた構成式の精度によるものと考えられ、この点での今後の検討が重要であろう。
成層圈反応画像化装置の開発

交差分子線装置は、二つの分子線源と一つの散乱チャンバーから構成した。ピエゾ素子によって駆動されたパルスバルブから、100-800μmの細孔を通して約150μsのガスパルスを25Hzで噴出させた。逆拡散の比較的少ない油拡散ポンプによって排気し、さらに油拡散ポンプはメカニカルブースターポンプにてバックアップした。パルスバルブからのガス噴出時には、分子線源の圧力は10^<-6>-10^<-5>Torrであった。断熱膨張した気体をノズルから20mm下流で細孔(スキマー)を通し、直径約1mmの分子線として散乱チャンバーに送った。散乱チャンバーは、内面が電解研磨された、高真空型の角型チャンバーである。一片の長さは約80cmであり、従来の交差分子線装置よりも小型化した。ほとんどのフランジにガスケットシールを使用したが、実験の便宜のために大型フランジにはO-リングを使用した。ただし、O-リング使用個所については、バイトンとテフロンのO-リングを二重にし、その間をターボポンプで排気し二重に大気の流入を防いだ。その結果、分子線などの負荷をかけない場合、チャンバーの焼きだし無しで10^<-9>Torr以下に到達することが確認された。散乱チャンバーは、底部にあるICF305ポートから1500l/sのピボット型ターボ分子ポンプで排気した。このターボ分子ポンプは、500l/sのベアリング式ターボ分子ポンプと直結され、水素やヘリウムなどの軽い気体の排気能力を高めた。この500l/sポンプは、O-リング間の溝の排気にも使用されている。分子線を入射した場合の散乱チャンバーの圧力は10^<-8>Torr程度であった。散乱チャンバーの角2箇所に、レーザー光を通過させるためのライトバッフルを設置し、チャンバー中心で二つの分子線とレーザー光が交差した。共鳴多光子イオン化法によって生成したイオンを、新設計の2次元空間収束電極系で加速し、六極型偏向装置によりイオンの空間分布の中心が検出器の中心に来るように軌道を制御した。NO-Arの非弾性散乱の観測により、世界最高レベルの装置性能が確認された。今年度は、交差分子線-光イオン化画像観測装置を開発した。分子線源および原子線源用のソースチェンバーは、それぞれ2つの大排気量拡散ポンプ(4000l/s)とピエゾ素子を用いたパルスバルブから成る。散乱チェンバーは500l/sのターボポンプでバックアップされた1500l/sのターボ分子ポンプで排気されており、最高到達真空度は10^<-9>Torr以下になるよう設計されている。これまでに装置を組み上げ、真空テストを終了した。交差する2つの原子・分子線は散乱中心でそれぞれ2mmφになるよう設計されているが、2つのノズル-スキマ-を結ぶ線が、散乱中心位置で100ミクロン以内に重なり合うよう調整した。検出系には80mmφのMSPをイメージインテンシファイア付きのCCDカメラと組み合わせて用いる。

交差分子線により反応物の初期量子状態と衝突エネルギーを規定し、反応生成物の各終量子状態ごとの角度速度分布を光イオン化画像として観測する予定である。本研究では、励起酸素原子(O(^1D))が関連する素反応を研究するため、大強度励起酸素原子線を開発することが重要な課題の1つである。高背圧で動作可能なピエゾパルスバルブと高出力フッ素レーザー(157nm,40mJ/pulse)による励起酸素原子線(O_2+157nm→(O(^1D)+O(^3P))の診断のための装置を、交差分子線装置と独立に製作した。本研究の最終的な目的は、反応性散乱(e.g.H_2+O(^1D)→H+OH)の量子状態ごとの散乱分布観測であるが、分子の非弾性散乱の観測も同時に視野に入れ、その準備を進めている。新しい交差分子線装置を制作し、NO-Ar間の回転非弾性散乱を観測した。微分散乱断面積を画像化する新しい装置の性能を試験したところ、多重項保存および変化過程についての散乱断面積測定は、従来の実験手法に比べ、ほぼ1/20-1/30の時間に短縮されることが確認された。さらに、酸素分子のShumann-Runge帯の光解離によって励起酸素原子線を生成し、その原子線の強度を真空紫外レーザーによるレーザー誘起蛍光によって観測した。一酸化炭素の分子線との比較から、その強度を評価した。一方、塩化ビニル、臭化ビニルの紫外光解離によって生成するハロゲン原子を状態選択的に検出し、その散乱分布から解離機構を明らかにした。解離は、(π,π^*)状態から基底状態への電子緩和とC-X結合に反発型の電子状態への電子緩和という二つの経路から起こり、前者はピコ秒オーダー、後者はフェムト秒オーダーで起こっていることが明らかになった。解離過程においては、非断熱遷移が起こっている証拠が得られた。また、Rice-Ramsperger-Kassel-Marcus理論との比較から、非統計的な挙動が示唆された。解離水素原子の観測から、これら分子の光解離について報告されている実験結果には一部問題のあることが新たに見いだされ、現在さらに詳細な実験と解析を継続している。