hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポメランチューク冷凍法による超低温技術開発

本研究は市販の希釈冷凍機で到達可能な温度(50mK)より低温の超低温領域(1mK)まで強相関電子系研究を拡張するための技術開発を目的としている。今年度は以下のような進展があった。(1)小型ポメランチューク冷却セルの運転テスト:超低温実験の迅速化と簡易化を可能にするための小型ポメランチューク冷却セルの組み立てが完了し、その運転テストを行った。その結果、設計通りに低温でベローズが稼働することを確認することができた。一方、ヘリウム3の加圧に用いるヘリウム4の導入ラインを通じた熱流入が想定より大きかった事に加えて、冷却された液体ヘリウム3と実験空間との間の熱接触も想定より弱く、最低温度の確認をするまでには至らなかった。しかし、ヘリウム4ラインの熱流入を減少させるための熱アンカーの追加と、液体ヘリウム3との熱接触を改善させるための銀シンターの増強を行うことでこれらの問題を解決できる見通しが立っており、小型ポメランチューク冷却セルの開発はほぼ完成したと考えている。(2)CeCoIn5の超低温NMR測定:昨年度のCeCoIn5におけるNMR測定を異なる磁場下で行った。昨年度に行った熱接触の改良によってより高精度のNMR測定が可能になった。さらに、本年度導入したNMR測定装置によって測定の自動化が可能になり、広い温度磁場範囲におけるNMR測定を効率的に行うことが可能になった。その結果、より低磁場におけるNMR測定では縦磁気緩和率の温度依存性に相転移による臨界発散を示唆する結果を得ることに成功し、より高磁場におけるNMR測定ではスピンエコー信号強度の温度依存性を明瞭に確認することに成功した。現在、これらの研究成果の論文執筆を行っている。(1)ポメランチューク冷却セルの設計と組み立て:超低温実験の迅速化と簡易化を可能にするための小型ポメランチュークセルの設計と組み立てを行った。固液共存相にあるヘリウム3を加圧するために必要な可動ベローズの設計と入手に予想以上の時間がかかってしまい、進展が計画よりも遅れている。しかし、組み立てと低温でのリークテストなどを完了させることができた。(2)CeCoIn5の超低温NMR測定:我々の研究室で昨年度に行った超低温NMR測定では試料を液体ヘリウム3に漬けて冷却していたが、低温で大きくなる固体と液体の間のカピッツァ熱抵抗のために試料が十分冷却されていなかった。そこで、試料に銀線をインジウム半田で接着し、銀線を通じて冷却されるように改良した。その結果、試料と冷凍機の間の熱接触が大きく改善され、明瞭なNMR信号を観測できるようになった。その結果、NMR信号の温度変化から試料が温度計とともに冷却されていることが確認できた。これは超低温高磁場環境において核スピンのゼーマン分裂の大きさと熱揺らぎの大きさが同程度になることを利用した温度測定であるが、NMRのT2緩和率の温度依存性にも同様の変化が現れることがわかった。このようにNMR信号から試料温度を確認できたことで、縦磁気緩和率の温度依存性を精度良く観測することが可能になった。ポメランチューク冷却を実現するためには固液共存相にあるヘリウム3を希釈冷凍機で冷却した後に、低温で加圧する必要がある。極低温条件下での加圧のためには、絶対零度まで固化しない液体ヘリウム4を圧力媒体として可動ベローズによって加圧する。これまでに冷却と加圧に最適なヘリウム3空間と可動ベローズの設計と必要なリークテストを終えた。可動ベローズの仕様条件が厳しく、特注で生産する必要があったためにその入手に予想以上の時間を要してしまった。その影響で、動作テストまでには至らなかったが、現在は組み立ての最終段階にあり、次年度早々にポメランチューク冷却セルの動作テストを行うことを予定している。平行して、CeCoIn5の超低温NMR測定を行い、NMR信号強度の温度変化から試料温度の見積もりができることがわかった。試料温度が確認できてことで、縦磁気緩和率T1の温度依存性を精度良く決定することができた。その結果、先行研究とは異なる温度依存性を示していることがわかった。これらの研究をさらに展開するために、超低温下の磁場中で試料を回転させることのできるピエゾローテータを導入した。試料の軸と磁場の角度関係を変えながら量子振動、NMR測定を行うことが可能になった。

しかし、ヘリウム4ラインの熱流入を減少させるための熱アンカーの追加と、液体ヘリウム3との熱接触を改善させるための銀シンターの増強を行うことでこれらの問題を解決できる見通しが立っており、小型ポメランチューク冷却セルの開発はほぼ完成したと考えている。(2)CeCoIn5の超低温NMR測定:昨年度のCeCoIn5におけるNMR測定を異なる磁場下で行った。昨年度に行った熱接触の改良によってより高精度のNMR測定が可能になった。さらに、本年度導入したNMR測定装置によって測定の自動化が可能になり、広い温度磁場範囲におけるNMR測定を効率的に行うことが可能になった。その結果、より低磁場におけるNMR測定では縦磁気緩和率の温度依存性に相転移による臨界発散を示唆する結果を得ることに成功し、より高磁場におけるNMR測定ではスピンエコー信号強度の温度依存性を明瞭に確認することに成功した。現在、これらの研究成果の論文執筆を行っている。完成したポメランチュークセルの動作テストを行い、最低温度、冷却能力、超低温を連続的に保持できる時間の確認を行う。その後、キャパシタンスカンチレバーを用いた超低温領域における量子振動測定を行う。量子振動測定では、振幅の温度変化から試料の温度が直接評価可能であり、超低温領域まで試料の温度を確認しながらの実験が可能である。これを量子臨界点を持つと考えられている強相関電子系物質(例えば、CeCoIn5やYbRh2Si2)に適用して、超低温度までの量子振動測定から量子臨界点近傍に現れると期待されている有効質量の変化や未知の秩序相の探索を行う。さらに、新たに導入したピエゾローテータステージを用いて試料を磁場中で回転させながら量子振動・NMR測定を行う。特に、CeCoIn5においては面内磁場において超伝導相内に超伝導と磁性が共存した相が現れることが知られており、超低温度領域での共存相の相境界と、超伝導相外における磁気秩序相の探索を行う。ポメランチューク冷却に必要な可動ベローズの仕様が特殊な受注生産品となってしまったために、その入手に時間を要し、計画の実行が遅れた。その結果、他の設備備品や消耗品の発注計画が送れて次年度使用額が発生した。次年度は初年度の分も含めて計画通りに経費を利用して研究を進める予定である。
応力逆解析法の基本原理の検証

応力逆解析法は断層の方位から地殻応力を推定する手法である.この手法は,広域的な応力状態から予測される方向に断層が滑るという仮説に基づいている.本研究は数値シミュレーションによってこの仮説を検証した.その結果,従来想定されていたよりも断層の滑り方向がばらつくことを発見した.天然の断層群の方位を測定し比較すると,同様のばらつきが見られた.今後は,断層滑り方向のばらつきを十分に考慮した応力逆解析法の開発が必要である.応力逆解析法は断層の方位から地殻応力を推定する手法である.この手法は,広域的な応力状態から予測される方向に断層が滑るという仮説に基づいている.本研究は数値シミュレーションによってこの仮説を検証した.その結果,従来想定されていたよりも断層の滑り方向がばらつくことを発見した.天然の断層群の方位を測定し比較すると,同様のばらつきが見られた.今後は,断層滑り方向のばらつきを十分に考慮した応力逆解析法の開発が必要である.応力逆解析法は,多数の断層の方位を元に,それらが活動した当時の地質体内部の応力状態を推定する手法であり,構造地質学や地震学の分野で広く普及している.応力逆解析法の原理であるWallace-Bott仮説(断層の滑り方向が剪断応力と平行であるとの仮説)を検証することが本研究の目的である.その手段として,断層活動を再現する数値実験を行い,また天然の断層系との比較を通して数値実験の妥当性を確かめる.平成21年度は,数値実験のプログラムの開発・整備と,天然の断層系のデータ収集を行った.本研究の開始以前から開発を続けてきた3次元個別要素法プログラムに機能を加え,境界条件の応力値を制御しながら断層形成実験を進められるよう改良した.断層の抽出法については,歪行列の第二不変量に着目する方法を試みたが,判定に任意性が残り,今後の課題として残った.天然のデータとして,房総半島に分布する上総層群や,紀伊半島沖の南海付加体の地震波反射像に見られる断層系の方位を取得した.従来のモデル通りの単純な共役断層系(2方向に集中)の他,4つ以上の集中方向を持つ断層系の存在も確認された.また,応力逆解析法に関する理論的側面の研究も進め,Wallace-Bott仮説を偏差応力空間で表現した際の幾何学的特徴に着目した新たな解析法を開発した.この手法により,従来よりも高速に最適解が得られることを確認し,日本地球惑星科学連合大会において公表した.応力逆解析法は,多数の断層の方位を観測し,それらが活動した当時の地質体内部の応力状態を推定する手法である.1980年代以降,この手法は構造地質学や地震学の分野で広く普及してきた.応力逆解析法は,断層の滑り方向が剪断応力と平行であるとの仮説(Wallace-Bott仮説)に立脚しているが,その真偽は定かではない.Wallace-Bott仮説を検証することが本研究の目的である.その手段として,断層活動を再現する数値実験を行い,天然の断層系との比較を通じて数値実験の妥当性を確かめる.平成22年度は,21年度に引き続き,個別要素法数値実験の試行とプログラムの改良,天然の断層系のデータ収集を行った.数値実験の結果,実験領域全体の歪が小さい間はWallace-Bott仮説にほぼ従う方向の断層滑りが確認された.先行研究による数値実験では初期条件として断層破砕帯を置いていたが,本研究により等方均質な媒体の内部に発生した微小な断層群でも仮説がほぼ成立することが確かめられた.ただし,実験領域の縁辺や大きな断層の付近では仮説に反する剪断運動もあり,境界の影響の低減と擾乱の定量的評価が課題である.歪が大きい場合の有限回転による方位変化も考察する必要がある.一方,野外地質調査により中新世鮮新世の堆積岩中の断層群の方位データを取得した.平成23年度には,数値実験結果と天然の断層系との比較を行う.また,応力解析法に関する理論的側面の研究も進めた.解析の数値処理が原因で生じるバイアスや,応力の違いを測る指標の解釈について新知見が得られた.成果は,新たに開発した開口割れ目の解析法と合わせて学会・学術雑誌で公表した.応力逆解析法は多数の断層の方向から地質体の変形を支配する広域応力を推定する手法であり,構造地質学や地震学の分野で広く普及してきた.この手法は「断層の滑り方向は勢断応力と平行である」との仮説(Wallace-Bott仮説)に立脚している.本研究は数値シミュレーションと天然の断層系の観察により,この仮説の妥当性を検証した.その結果,断層の滑り方向はWallace-Bott仮説の予測よりも大きくばらつくことが示された.本研究の数値シミュレーションでは,球形粒子の集合体として地質体を表現する個別要素法を用いた.様々な条件で地質体を変形させ,内部に生じた応力と断層の方向を記録した.計算領域全体で平均した応力を広域応力とみなし,各断層面上の剪断応力方向を算出したところ,実際の滑り方向とはズレ(ミスフィット角)があった.Wallace-Bott仮説はミスフィット角が0°であると予測する.しかし,シミュレーション結果のミスフィット角の頻度分布には,半値幅40°程度のばらつきが見られた.また分布の裾が長く,90°を超える値もあった.次に,天然の断層系において大きなミスフィット角が認められるか検証した.千葉県に分布する鮮新統上総層群中の小断層群の方向を測定し,応力逆解析によって東西引張の正断層性応力を得た.

ただし,一部の断層のミスフィット角は大きく,90°を超えるものもあった.従来の応力逆解析研究では,慣習的にミスフィット角が30°を超える断層はその応力に合致しないと見なされ,別の応力が探索されてきた.しかし,本研究の数値シミュレーションは,一様な応力のもとでも大きなミスフィット角があってよいことを示した.上総層群の断層系は方向にばらつきがあるものの,一様応力のもとで形成された断層系と解釈できる.
概日リズム睡眠障害の光感受性と遺伝子異常

本研究では、若年層に多い概日リズム睡眠障害に対し入院治療をとり入れ高照度光療法を実施し経過及び治療に関する検討を行った。【方法】平成16年4月から平成17年12月の期間に、滋賀医科大学附属病院精神科病棟に入院した患者の内、退院時に概日リズム睡眠障害と診断された30名(睡眠相後退型18名、非24時間型5名、不規則型7名)を対象とした。治療は全例において高照度光療法、望ましい睡眠覚醒リズムを維持するための生活指導を行い、一部の症例には精神療法、薬物療法を付加した。診療録から性別、入院時年齢、発症年齢、羅病期間、平均睡眠時間、就学/就労の有無などを調査し、退院前1週間の自力起床の可否を治療効果の指標とした。さらに、睡眠相後退型については入院前の入眠時刻、起床時刻を評価項目に加えた。【結果】退院前1週間における自力起床の可否については、53%の患者が完全に自力起床が可能となった。また90%の患者にリズムの改善を認めた。次に、睡眠相後退型の患者における改善群、非改善群の比較を行った。改善群は退院前1週間に完全に自力起床できていたもの、非改善群は自力起床できない日があったものとした。その結果、改善群の入院時年齢は非改善群と比較して有意に高かった(改善群:平均23.1±8.4歳、非改善群:平均15.2±1.7歳、p<0.05)また、改善群の発症年齢は非改善群と比較して有意に高かった(改善群:平均18.8±6.6歳、非改善群:平均13.6±1.3歳、p<0.05)。【考察】リズム障害患者の多くは遅い入眠、遅い起床を繰り返すことで、自己での矯正が困難な悪循環に陥っている。入院治療により、この悪循環を脱することで望ましい睡眠覚醒リズムを取り戻すことができると考えられた。特に入院治療で毎朝の覚醒、その直後に光を浴びるという高照度光が重要であることが再確認された。さらにこれらの症例について時計関連遺伝子を検索する。睡眠相後退症候群(DSPS)における光過感受性に関する研究DSPSにおける覚醒度、眠気、作業能力の日内変動に関する研究DSPS患者は、強制的に睡眠相を前進させた場合だけでなく、習慣的な入眠覚醒スケジュールの下においても起床後数時間にわたる眠気を訴えることが多く、臨床的には光療法によって睡眠相の前進とともに自覚症状の改善がしばしばみられる。今回我々はDSPS患者の起床後の眠気の客観的評価を目的に、習慣的な睡眠スケジュール下での脳波検査後、起床後8時間にわたり、覚醒度、眠気、作業能力を経時的に測定した。具体的には覚醒度をNWT(覚醒維持検査)で、主観的な眠気をvisual analog scaleで、作業能力および客観的な眠気をchoice reactiontaskの反復試行における反応時間、エラー数で評価し、内因性リズム指標として深部体温で評価した。テストバッテリーを起床後毎時間実施した。研究は滋賀医科大学付属病院内において5名のDSPS患者について実施した。また、5名の結果からは評価指標毎のピークは一致しなかった。これらの結果より、DSPS患者の起床後の眠気は個人差が大きい可能性が示唆され、自覚的眠気は客観的眠気と必ずしも一致しない可能性が示唆された。

今後は脳波解析や起床後コルチゾール分泌量などの指標を用い、高照度光に対するDSPS患者の感受性を客観的に評価していく。引きこもりや不登校などの社会への適応困難となる若者のなかに、概日リズム睡眠障害でもこのような状態を伴うことが多く、治療をきっかけに社会復帰できることも珍しくない。患者に適した有効な治療法を明らかにするために、当院での入院治療例について経過及び治療を行った。今回の入院治療のポイントは高照度光療法と心理社会的アプローチであり、高照度光療法は慢性的にずれた体内時計の位相のずれを矯正するために用いた。心理社会的アプローチとしては、集団生活による緊張感、生活指導による具体的な日課の設定、精神療法による挫折感からの解放などにより、具体的かつ計画的に睡眠リズムの矯正と固定を図ることを目的とした。入院時の年齢は10代が最多である。発症年齢も、全て20歳代までに発症している。罹病期間はばらつきがあり、長い者では10年以上罹病しているものもいた。就学・就労は76%の患者ができているが、何年も留年を繰り返すものや出席日数不足ぎりぎりで追い込まれている患者が多かった。薬物療法については睡眠薬・抗うつ薬などの精神科薬の使用は比較的少なかった。概日リズム睡眠障害の入眠困難は睡眠薬が無効であることが多く、起床困難にもつながるので積極的には使用していない。外泊中を含む退院前1週間の目標時刻での自力起床の可否について検討した。53%の患者が退院前1週間に完全に自力起床が可能となった。睡眠相後退型の患者における改善群、非改善群の比較を行ったところ改善群の入院時年齢・発症年齢は非改善群と比較して有意に高かった。その他、入眠時刻や起床時刻、入院前の社会参加の状況、合併診断の有無については両群間に明らかな差をみとめなかった。リズム障害患者の多くは遅い入眠と遅い起床を繰り返すことで、自己での矯正が困難な悪循環に陥っている。入院治療による高照度光療法と心理治療の積極的受入れにより、この悪循環を脱することで登校や出勤が可能となると考えられた。
植物微生物間相互作用における環状トリテルペノイド生合成酵素の役割

高等植物は、生存に必須なステロールを含む、多様な環状トリテルペノイドを生成する。その中には薬理活性、アレロパシー活性を示すものが含まれ、植物の成長・分化、根圏微生物との相互作用への関与も期待されている。今回、環状トリテルペノイドの植物生理学的な役割の解明のため、ミヤコグサより単離した3種のオキシドスクアレン閉環酵素(OSC)(β-amyrin合成酵素、lupeol合成酵素、cycloartenol合成酵素)cDNAを用いた形質転換ミヤコグサを作出した。RT-PCRを行った結果、それぞれ5-10の形質転換体ラインの構築が確認できた。特に根粒菌との相互作用への影響が期待されるβ-amyrin合成酵素過剰発現体は、T1個体を用い、フローサイトメトリー、RT-PCRによる2倍体形質転換体選抜を行った。現在、無菌播種したT2個体に根粒菌接種実験を行っている。一方、ミヤコグサOSC遺伝子解析の過程で、真核生物ステロール生合成の常識を覆し、植物のlanosterol合成酵素(LAS)の存在を比較ゲノム学的手法にて初めて明らかにした。シロイヌナズナ、オタネニンジンでもLASが同定され、双子葉植物一般にLASが存在すると考えられる。LASはナス科植物が生成し、抗菌、毒性を持つステロイドアルカロイドサポニンといつた生態生理活性物質の生成への関与が期待される。今回、LAS過剰発現、発現抑制形質転換トマト作成用ベクターを構築した。LAS過剰発現ベクターは、ミヤコグサLAScDNAを用いて構築した。発現抑制には、トマトESTデータベースより見いだしたLASの部分長cDNA(120bp)を、トマト(マイクロトム)未成熟果実よりRT-PCRにより増幅してpGWB80に導入しRNAi用ベクターとした。作成したベクターはAgrobacterium tumefaciensに導入した。
多視点情報に基づくハイブリッド型波面計測システムの開発

水面反射光法(RLD法)は拡散面光源からの光が水面で鏡面反射することを利用し,水面にパターンを投影し,その反射像の変位から波高分布を再構成する手法である.本研究ではステレオカメラ法とRLD法の利点を兼ね備えたハイブリッド型波面計測システムを構築することを目的として,複数カメラに対応した波高分布再構成手法の開発ならびにONRタンブルホーム模型船の航走波計測に適用し検証を行った.平成24年度は、1)複数カメラに対応した波面再構成手法について検討、2)平成23年度にアイオワ大学波浪水槽にて実施したONRタンブルホーム模型船(ONRT)の航走波計測試験の画像解析と波高再構成を行った。まず、複数カメラに対応した再構成手法としてA)1領域目の再構成波高を2領域目の初期値として引き継ぐ方法、B)再構成前に全勾配データを全体座標系に変換し全体を一つの領域として再構成する手法、の二つを考案した。手法Aは、波高計のデータを与えるのは1領域目の一点のみでよくなり、これを静水面と仮定した場合、波高計に頼る必要がなくなる。手法Bは、手法Aと同様に波高計のデータが必要となるのは1領域目の一点のみで、全計測領域を一度に処理するため滑らかに連続した再構成波面が得られる利点がある。シミュレーション画像による検証結果から、手法Aは一度に処理する点数が少なく計算時間はわずかであるが、手法Bは点数が非常に多くなり、計算時間が増大した。また、手法Aは各領域での真値との差は僅かであっても次の領域へと計算を進めるに従い誤差が蓄積し、波高が小さい場合は良好な結果が得られないことがわかった。次に、ONRTの航走波計測試験の画像解析結果より、フルード数が小さく特徴点の移動量が小さい場合は特徴点の追跡と波面再構成が可能であり、フルード数が大きく特徴点の移動量が大きい場合は、撮影された反射像が不鮮明であるため解析が難しいことがわかった。これは反射像の変形を抑えるために超広角低歪レンズを使用したことによる影響であるが、より高感度で高フレームレートのカメラを使用することで改善は可能であると考えられる。また、今回は計測装置を定点に設置した計測であったため、画像のブレが大きくなったと考えられるが、計測装置が船とともに移動する場合は画像のブレは小さくなると考えられ、解析はより容易になると考えられる。水面反射光法(RLD法)は拡散面光源からの光が水面で鏡面反射することを利用し,水面にパターンを投影し,その反射像の変位から波高分布を再構成する手法である.本研究ではステレオカメラ法とRLD法の利点を兼ね備えたハイブリッド型波面計測システムを構築することを目的として,複数カメラに対応した波高分布再構成手法の開発ならびにONRタンブルホーム模型船の航走波計測に適用し検証を行った.本研究課題は、ステレオカメラ法と水面反射光法(RLD法)の利点を兼ね備えたハイブリッド型波面計測システムを構築し、船体周囲波浪場の全視野計測の実現を目指すものである。平成23年度は、1)カメラ校正の精度検証、2)仮想反射像シミュレータによる最適カメラ配置および照明条件に関する検討、3)複数台のカメラに対応した画像同期撮影システムの構築3)複数視点に対応したRLD法の定式化についての検討、4)アイオワ大学水理科学工学研究所波浪水槽での試計測と検証を実施した。まず、複数枚の校正用ボード画像を用いるZhangの方法で内部パラメータの推定結果が不安定となる問題について、校正用ボード仮想画像シミュレータを構築して、校正に必要な最適枚数について検討した。次に、仮想反射像シミュレータを用いて従来のRLD法で問題となっていた、反射像が大きく変形するケースにおいて、カメラを水面に対し90°に近づけることによって変形を大幅に低減できることがわかった。このカメラ配置を実現するため、新たに超広角低歪レンズを導入することで、反射像の品質が改善されることがわかった。つづいて、小型CCDカメラと汎用ノートパソコン、高速画像取得デバイスで構成された複数台のカメラに対応した画像同期撮影システムを構築し、アイオワ大学波浪水槽において、ONRタンブルホーム模型(全長L=3.147m)の定常航走波計測を実施した。この結果、上記新レンズを装着したカメラ配置の場合において反射像の変形が低減可能であることが示された。また、複数視点に対応したRLD法の定式化を行い、実現可能性についての検討を行った。本研究課題は、ハイブリッド型波面計測システムを構築することを目的とし、本年度は1)最適なカメラ配置と照明条件の検討、2)二台のカメラによる画像取得システムの構築、3)上記システムを用いた試計測と検証を実施した。本年度実施予定項目の約90%が完了できており、おおむね順調に進展しているといえる。平成24年度は、Wigley模型船(全長L=1m)を新たに製作する。模型船近傍までを計測対象とするため、模型船には周囲光の反射を低減する特殊な塗料を塗布する。次に、複数視点に対応したRLD法のアルゴリズムについて、シミュレーションならびに角水槽での試計測で検証を行う。この検証結果をふまえ、製作したWigley模型船を用いて航走波計測を実施する。新計測システムを曳航水槽に導入し、システムの有効性の確認、ならびに上記アルゴリズムの検証用の画像取得を行う。実験には大阪大学船舶海洋試験水槽を使用し、従来の波高計による検証データも合わせて計測する。また、既存の計測結果と本手法による計測結果とを比較検討し、精度検証を行う。

平成23年度に実施予定であった樹脂模型および角水槽を用いた試計測と検証を取りやめ、平成24年度に実施することとしたため、これにかかる資材費を繰り越し支出する。これに加えて、低反射型塗料を塗布した新しいWigley模型船の製作費、実験用治具材料費、データ保存用ストレージデバイス購入費、国内の学会、国際会議での研究成果報告のための旅費、および学術雑誌への投稿料として支出する予定である。
雲・放射エネルギーを介したモンスーンアジアの大気海洋相互作用

衛星観測データ、船舶観測データの解析、および雲解像モデルを用いて日本周辺海域から北太平洋を対象に、海面熱フラックスと雲微物理特性、雲のマクロ特性の関係を重点的に解析した。その結果、海面熱フラックスが大きいと凝結過程による雲粒の成長が卓越し、海面熱フラックスが小さい、あるいは負の場合には衝突併合過程で大きな雲粒が形成されることが示された。また、衛星搭載ライダー・雲レーダーの観測データ解析から、上層雲が下層雲の発達を抑制することが定量的に示された。雲観測衛星(ISCCP、MODIS、CloudSat、CALIPSO)のデータセットから、日本近海・北西太平洋域を対象に雲の光学的厚さ、雲水量、雲氷量、雲粒有効半径、水蒸気量のデータセットを収集、整備した。衛星搭載能動型センサーであるCloudsatとCALIPSOから2種類の氷雲、過冷却の水雲、通常の水雲に分けて雲粒子のタイプ識別を行なう手法を確立し、グローバルなデータセットに適用した。また、雲の光学的・幾何学的厚さ、雲頂高度め水平分布、放射収支の3次元分布を定量的に評価するための複合センサーを用いた解析手法の改良を行なった。特に、低層雲の雲粒数濃度および幾何学的厚さを推定する手法を改良した。次に、雲解像領域大気モデルを用いて雲の微物理過程(水滴と氷晶の区別や粒径分布等)のシミュレーシンを行うために放射過程を改良し、冬季の日本周辺の寒気の吹き出しに伴う雲の計算結果を衛星データと比較し、これらの雲についてはモデルによる計算結果の精度の妥当性を確認した。さらに、大気上端と地表面の放射収支について過去の船舶観測データや衛星観測のデータを用いて冬季の黒潮域及び黒潮続流域を対象に定量的な評価を行なった。その結果、冬季の黒潮域においては海面での短波・長波の放射収支はほぼバランスしており、顕熱と潜熱による海面から大気への熱の輸送が支配的であることが示された。その他、平成24年度の船舶集中観測に向けて、他の班と協力しつつシーロメーターや放射計の観測準備を進めた。今年度は、衛星データ解析に基づき、冬の日本周辺の海面熱フラックスと下層雲の関係、ならびに夏の北太平洋の下層雲の微物理特性と海面水温の関係について解析を実施した。冬の日本周辺海域については、公募研究(A03-公募6)と協力して解析を実施し、次のような結果を得た。(1)黒潮黒潮続流域(142E-150E, 35N-40N)の冬の海面乱流熱フラックスにはSSTが重要だが、海面で短波放射と長波放射がバランスしており、放射はSSTにはあまり影響していない。(2)CALIPSO/CloudSatの解析から、下層雲は30N付近以南では水、30N付近以北では過冷却水の雲粒子が主であり、氷粒子はあまり見られない。他方、夏の北太平洋の下層雲の微物理特性と海面水温(SST)、海上気温(SAT)の関係について得られた結果は次のとおり。(3)北太平洋を4分割して雲微物理特性の特徴を調べた結果、領域(170E-160W ,40N-50N)で有効半径の平均値が15.65μmとなり、他の領域よりも大きな値となった。また、雲粒数濃度は、平均値が37.23cm-3となり、他の領域よりも小さな値となった。この領域ではSST<SATという関係が顕著である。北太平洋全域の平均でも雲粒有効半径が14.53μmと大きいが、夏季下層雲を維持するメカニズムを微物理特性と関係づけて詳細に解析する必要がある。(4)三陸沖のヤマセ雲の海陸特性は風の収束の強弱や水蒸気の条件に依存している。SSTとSATの関係から、ヤマセ雲は移流霧という単純な捉え方は適切ではないと思われる。SST>SATの場合が多々見られるが、温度全体が低いと雲の成長は十分でなく、雲粒は小さく幾何学的厚さは薄い。(5)雲解像モデルCReSSによるヤマセ雲の数値計算結果から、放射による加熱・冷却が重要であることが示唆された。本年度は冬の日本周辺の下層雲と夏の北西太平洋の下層雲について、衛星データ解析を進めるとともに雲解像モデルCReSSによるシミュレーション結果との比較を行なった。得られた結果は次のとおりである。冬の日本周辺の下層雲の特性について、CReSSによるシミュレーション結果とCloudSatの衛星観測データ解析で得られた雲粒子タイプ特性を比較した。日本海北部では過冷却水も含めた雲水粒子、雪、霰がレーダー反射強度に良く対応することが示された。また、東シナ海では雲水粒子、降水粒子が主な雲構成粒子だが、北緯30度以南でも霰が存在する。雲の幾何学的厚さはCReSSとCloudSatで良く対応しているが雲頂高度はCReSSが若干低い。

夏の北西太平洋の下層雲を対象に、MODISによる衛星観測結果と客観解析データを用いて雲微物理特性と海面水温、海上気温および海面における顕熱、潜熱フラックスの関係を調べた。その結果、三陸沖の下層雲(ヤマセ雲)は比較的雲量が少ないこと、海面水温が海上気温よりも高い場合と低い場合の両方の条件が存在することが示された。また、2011年7月末のヤマセ雲の事例についてCReSSを用いて二種類の水平解像度(水平1kmおよび400m)のシミュレーションを行った。全体的な下層雲分布の広がりの表現が高解像度化(400m)で改善されることが示された。MODIS衛星観測データとの比較で、低層雲の雲水量がよく再現されていることが示された。他方、雲頂温度についてはバイアスがあり、MODIS衛星観測データの方が温度が低い結果が得られた。いくつかの事例についてシミュレーションと衛星観測結果を比較した結果、放射過程も含めた下層雲および下層雲を含む大気全体のエネルギーフローを定量的に評価することができた。特に上層雲が存在すると下層雲の雲頂における放射冷却が抑制されることが示された。前年度までの研究で、夏季北太平洋においては、中央から西の領域で上層雲の出現頻度が高いことが示された。本年度は、雲の多層構造が下層雲に及ぼす影響について、20062010年の7月の衛星データ(CALIPSO, CloudSat)を用いて定量的な解析を行なった。その結果、次のような結果が得られた。上層雲が存在すると、昼間は太陽放射が下層雲上部で吸収する効果が妨げられ、上層雲が存在しない場合と比べて下層雲の幾何学的厚さが大きくなる。一方、夜間では、上層雲が存在すると下層雲の雲頂から射出される長波放射による冷却が抑制され、雲の発達が進まないために下層雲の幾何学的厚さは小さくなる。昼間と夜間の違いを見ると、夜間で上層雲が存在しない場合に下層雲の幾何学的厚さが最も大きくなり、雲頂の放射冷却が抑制されるために雲が発達が抑えられる効果が、太陽放射の吸収で雲を維持する効果よりも大きいことが示された。また、雲の多層構造について、2012年7月に黒潮続流域で実施された船舶観測で観測された雲を雲解像モデルCReSSによる数値シミュレーションで概ね再現することができた。その結果、海面水温が大きく変化する場所の雲の特徴は、上層雲の有無よりも海面と大気の関係で決まる海面熱フラックスの影響が大きく、衛星データ解析に基づく上記の結果と合わせて考察すると、比較的大規模の雲の構造が多層構造や大気条件によって決まり、その中で下層雲の細かい構造が海面熱フラックスとの関係で特徴付けられるということができる。今年度は、夏季北太平洋の下層雲と海面熱フラックスの関係について、今まで得られた結果を精査し、より詳細な解析を行なった。MODISの2つの近赤外チャンネルを用いた2種類の雲粒有効半径を解析した結果、カリフォルニア沖の層積雲やヤマセ雲のように、海面から大気へ潜熱、顕熱が供給される条件下では雲粒有効半径は比較的小さく、また、雲粒有効半径の最大が雲頂付近となることが示された。一方、北太平洋中央部で特徴的な、海上気温が海面水温よりも高く、熱フラックスが大気から海面に供給される条件下では、雲粒有効半径が大きく、半径15ミクロン以上のドリズル粒子が多く観測された。また、このときには雲粒有効半径の最大は雲頂付近ではなく、雲内の、より下の層にあることが示された。これらの海域ごとの特徴は大気の大規模な気圧場と海面水温によって特徴付けられている。
膵嚢胞性腫瘍の病態予測における包括的ゲノム解析の応用

膵嚢胞性疾患であるIPMNには組織亜型が存在し、それぞれ悪性度及び発がん形態に違いがある。よって亜型を鑑別する遺伝子マーカーの確立は膵嚢胞性発がんの予防・早期発見に有用な情報をもたらす。本研究では膵がん細胞の包括的ゲノム解析により見出した染色体異常・コピーナンバー異常をIPMNにも応用する。癌細胞のゲノムでは、特定の遺伝子領域で増幅や欠失が起こることが知られている。近年、大規模SNPタイピングを目的として開発された高密度オリゴヌクレオチドアレイが、染色体コピー数変化およびLOHを同時に解析できるということがわかった。そこで、当研究室ではこのアレイを用いて膵癌細胞株25種類のゲノム異常の網羅的解析を行ってきた。本研究ではLaser Micro Dissection Systemを活用し、gastric typeとintestinal typeなどのIPMNの組織亜型に特有に関連する遺伝増幅および欠失、LOHの有無について明らかにする。これまで、25例のIPMNについてKras, Braf, PIK3CAの変異と、p16, smad4の欠失、p53蓄積などについて検討を行ってきた。Kras変異はgastric-typeに多く、PIK3CA変異がintestinalの一例のみに認められた。近年IPMNにてその異常が報告されたGNAS遺伝子についても検討を行っている。膵嚢胞性疾患である膵管内乳頭状腫瘍IPMNには組織亜型が存在し、それぞれ悪性度及び発がん形態に違いがある。臨床形態的にIPMNは主膵管型と分枝型に分類され、またIPMNの組織亜型は4種あり、大部分がgastric typeとintestinal typeに分類される。これまでの検討で、主膵管型IPMNを多く認めるMUC2陽性intestinal type IPMNでは、通常型膵癌と比較し、Kras変異が少ないことがわかっており、異なる発癌経路の関与が疑われる。我々はこのintestinal typeのIPMNでは、頻度は低いながら、通常型膵癌ではほとんど認めないPIK3CAの活性化変異を認めることを見出し、報告した(J. Gastroenterol. 2012 47(2):203-13)。さらに、膵がん細胞株およびヒト膵がん検体を用いた検討で、遺伝子増幅および欠失について報告した(Oncology. 2008;75(1-2):102-12.)。増幅が認められた遺伝子のうち、そのノックダウン実験の結果から膵がん細胞において上皮間葉転換を促進する分子を見出した。今後は、この分子をノックダウンした膵がん細胞を用いて上皮間葉転換を誘導する分子機構を明らかにし、膵がんの生物学的特性およびIPMNの悪性化進展における関与などについても臨床検体を用いて検討する予定である。その他の分子の異常については亜型によって有意に差を認められなかった。ただしsmad1/5/8のリン酸化がintestinal-typeで有意に認められる知見を得ている.上記のように、IPMN症例25例につき、Laser microdissectionを行い、DNAを抽出しえている。IPMNにて手術が行われた症例に対し、倫理委員会での承認を基に、血清、膵液、IPMN部・非癌部の組織、さらに存在すれば癌部の組織を取得してきた。さらにこれらの患者の臨床情報については個人情報保護を遵守しつつ詳細な情報を記録するデータベースを構築してきた。上記のように、IPMN症例25例につき、Laser microdissectionを行い、DNAを抽出しえている。IPMNにて手術が行われた症例に対し、倫理委員会ですでに承認の得られている同意説明文書にて十分に説明し、文書同意を得た後、血清、膵液、IPMN部・非癌部の組織、さらに存在すれば癌部の組織を取得してきた。これらの患者の臨床情報については個人情報保護を遵守しつつ詳細な情報を記録するデータベースを構築してきた。Laser Microdissection Systemを活用し、gastric typeとintestinal typeなどのIPMNの組織亜型に特有に関連する遺伝増幅および欠失、LOHの有無について検討してきた。今後さらに症例数を増やしていく予定である。

またさらにGNAS遺伝子の変異についても検討を行っており、他の遺伝子異常との相関についても解析中である。これまでに膵がんでの検討から得られた遺伝子領域増幅および欠失についての解析データを、IPMNの組織所見と対比させ関連性について検討する。この際にはIPMN間での検討にとどまらず、がん合併例については癌部のプロファイルとIPMN部とのプロファイルを比較することで、がんの由来がIPMNなのかあるいはde novoであるのかについても評価しうると考えている。高密度オリゴヌクレオチドアレイおよび定量的PCRなどによるDNAコピーナンバー解析を目的とした試薬購入を中心に使用する。
老化遅延作用のあるエネルギー制限の生理作用

エネルギー制限(ER)は哺乳動物で老化遅延作用が証明される唯一の方法であるが,そのメカニズムは十分解明されていない。我々はエネルギー制限がTorporを誘発する事から,エネルギー制限による老化遅延作用の一部はTorporによる低体温への適応によるものと考え検討して来た。1)ERの心機能への影響:ERは心静せ膜電位を低温状態でもよく保持する事が証明された。この静止膜電位の保持はNa-K-ATPのseの比活性及びKmによる変化では説明されなかった。2)ERの肝、脳Catalase,SOD,Lipid Peroxidarionへの影響:ERはすでに我々が報告している如く肝でのCatalase活性の土界を誘発していた。この方肝SODには影響を与えなかった。またLipid peroxidationは抑制されていた。肝で認められた変化は,脳では認められなかった。以上より心における低体温への順応現象が認められた。
言語研究のためのテキストデータベースの作成と利用に関する総合的研究

平成5年度の計画のうち:1.他大学・研究機関(外国を含む)とのテキストデータベースの相互利用に関しては、相当量のデータが得られ成果があったので順次発表していく。2.他大学等で作成されたテキストデータベースの利用法に関しては、英語、ドイツ語、日本語等については大きな問題が無いことがわかったが、その他についてはなお研究の余地がある。3.既存のテキストデータベース利用による語学、文法に関する資料の収集については、すでに論文による発表にみられるように次々に成果があがっている。4.既存のテキストデータベース利用による対照言語研究の可能性についての検討は計画よりもやヽ進展が少なかった。5.外国語教育への応用については、相当量のデータが入手できたので、今後順次これらを分析し、教育への応用を実現したい。6.テキストデータベースの新らたな作成に関しては3年計画が1年に短縮されたために十分習熟することができず、その作業は今後に持ち越された。その他、本研究において、他機関(特に外国の)とのテキストデータベースの交換利用を行なうための調査研究を行なう過程において、現在、アメリカ合衆国、英国、ヨーロッパ諸国を中心として一大情報ネットワークが構築中であることが明らかになった。従って、テキストデータベースの国際共同利用が将来大きな課題となることも明らかになった。
わが国の動脈硬化発拡基盤としての高レムナントリポ蛋白血症の病態とその診断法の開発

食後高脂血症はレムナントリポ蛋白(レムナント)の蓄積を介する動脈硬化易発症病態として近年注目されている。本研究では、新規に開発された界面活性剤であるレムナントリポ蛋白コレステロール(RemL-C)試薬を用い、健常者、IIa型およびIIb型高脂血症患者においてレムナント測定、分析を試みた。さらに、本試薬の測定意義を明確にするために脂肪負荷試験を行い、強力な血清総コレステロール(TC)低下作用とともに血清中性脂肪(TG)低下効果も有するatorvastatinの食後高脂血症に対する効果も併せて検討した。血清コレステロール測定系において、レムナントを界面活性剤にて選択的に可溶化し、レムナントに含まれるエステル型コレステロールおよび遊離型コレステロールの合計をレムナントコレステロール(RemL-C)として測定した。IIa型高脂血症(n=3)、IIb型高脂血症(n=6)患者においてatorvastatin 10 mg/日、4週間投与前後で30g/m^2の脂肪負荷試験を行った。健常人(n=39)における空腹時血清の平均(3.4mg/dL)+2SD値6.2mg/dLをRemL-Cの正常上限値とすると、IIa型高脂血症においては平均5.4mg/dLと正常範囲内であったがIIb型高脂血症では平均12.7mg/dLと空腹時においても著しい高値を示した。IIa型高脂血症では脂肪負荷により、TG値は3時間後にピークを迎え、一方、RemL-C値は4時間後にピークを示した。IIa型高脂血症においてatorvastatinはTC値、RemL-C値を強力に低下させたがTG値への効果は弱く、TG値、RemL-C値のピークの位置にも影響を及ぼさなかった。IIb型高脂血症においてはTC値、TG値、RemL-C値全てを強力に低下させ、TG値のピークはatorvastatin投与前は脂肪負荷後4時間であったが、atorvastatin投与により負荷後3時間に促進された。ゲル濾過による検討では、RemL-C値のピークはいわゆるlarge VLDLの位置に存在し、アポB-48に富んでおり、カイロミクロンレムナントと考えられた。脂肪負荷試験において、本試薬がレムナント測定、特にアポB-48を含有する外因性レムナントの測定に有用であることが示された。また、atorvastatinの食後高脂血症改善機序として、外因性リポ蛋白代謝の改善が重要であることが明らかとなった。近年、食後高トリグリセリド血症と動脈硬化症の関係が注目されている。食後高脂血症と動脈硬化性疾患発症との関連を検討するために、脂肪食負荷(30g)による血清脂質やリポ蛋白の変動を、正脂血を示す健常成人と高カイロミクロン血症患者において検討した。リポ蛋白の分析は、(1)超遠心法、(2)Superose 6HR 10/30カラム2本をFPLC装置にセットしたゲル濾過法、ならびに(3)TSKgel Lipopropak(東ソー)ゲル

濾過カラムを2本直列に連結し、TSKeluent LP-1(東ソー)の溶離液を用いたHPLC法によって行った。健常者Aでは、食後5時間のトリグリセリドの値が負荷前の値を下回っている。これは活性化されたトリグリセライドの処理能力に余裕があり、脂肪食負荷によって血中に出現したTG-richリポ蛋白を速やかに分解し、そのまま、空腹時に存在したTG-richリポ蛋白分画まで、分解されたものと思われる。一方、健常者Bでは、トリグリセリドの処理能力に余裕がなく、負荷後5時間でようやくTG-richリポ蛋白の処理を終了した状況を示すものと思われる。このように健常成人の間にも年齢や空腹時の血清脂質濃度の違いによって、脂肪食負荷後のカイロミクロン、VLDLの上昇の度合いや、負荷前の値に回帰するまでの時間に違いが見られた。そのため、脂肪食負荷後の脂質の変動を調べることは、動脈硬化症疾患と食後高脂血症の関係を調べる上で、重要であると思われる。また、今回用いたリポ蛋白分析法ではレムナントリポ蛋白の分析は一定の限界が認められた。現在、協和メデックス株式会社と共同して新たなレムナントリポ蛋白分析法の開発を進めており、本法を用いてレムナントリポ蛋白の意義の解明を進めている。食後高脂血症は、レムナントリポ蛋白(レムナント)の蓄積を介する動脈硬化易発症病態として近年注目されている。一方、血中レムナント量を正確に測定する標準法は未だに確立されていない。本研究では、協和メデックス(株)と共同開発中の界面活性剤を用いたレムナントコレステロール(R-C)測定試薬を使用し、高脂血症患者においてレムナント測定、分析を試みた。脂肪負荷(30g/m^2)時血清および血清をゲル濾過後の各フラクション中のR-Cを測定し、ピークフラクションの蛋白・脂質組成を検討した。さらに抗高脂血症剤であるアトルバスタチン(10mg/day,4週間内服)によるR-Cの変化も検討した。脂肪負荷により、R-Cは一旦減少し、再上昇現象を示した。アトルバスタチンはこの再上昇現象を抑制し、ピークフラクションの脂質含量を減少させた。現在、RLP-C測定法がレムナントリポ蛋白を反映する唯一の定量法とされている。しかし、この測定方法は免疫吸着法を利用しているため測定に手間がかかる。また、その測定結果は外因性のレムナントリポ蛋白を反映していると言われている。それに比べ、今回用いた試薬による測定は酵素法のため測定が簡便であった。さらに、内因性のレムナントリポ蛋白を測定することができた。界面活性剤を用いたレムナントコレステロール測定試薬は、レムナントリポ蛋白、特にVLDLレムナントの測定に有用であり、この試薬を用いることでレムナントリポ蛋白の詳細な検討・分析が可能であることが示唆された。今回、ゲル濾過後のピークフラクションの脂質、蛋白組成を検討したが、さらにアポ蛋白組成も検討する必要がある。特に、外因性と内因性レムナントの識別には最近確立されたアポB-48測定系が有用なツールとなるものと思われる。われわれは協和メデックス株式会社と共同研究を行い、界面活性剤と酵素の反応により、動脈硬化惹起性の高いCMRコレステロール(CMR-C)、VLDLRコレステロール(VLDLR-C)を前処理工程を加えることなく測定できるホモジニアス系レムナント様リポ蛋白コレステロール測定法を開発することにした。
頭頸部がん患者の問題解決スキルに焦点を当てた心理的介入プログラムの開発と効果検証

本研究の目的は、うつ症状を有する頭頸部がん患者に対し、問題解決スキルの獲得を目指したストレスマネジメントプログラムを実施し、無作為化比較試験により効果検証することであった。本研究は、2016年2月から2018年3月までの期間で施行された。リクルートされた83名のうち、うつ症状を有し、同意の得られた研究参加者は19名だった。同意の得られなかった者には、男性、高齢、無職の者が多いことが分かった。本研究では予定されていた統計学的検定を行うための十分なサンプルは得られなかったが、参考となる貴重なデータが収集された。今後はプログラムの実施時期や実施内容等を頭頸部がん患者に合わせて修正していく必要がある。本研究の目的は、うつ症状を有する頭頸部がん患者に対し、問題解決スキルの獲得を目指したストレスマネジメントプログラムを実施し、無作為化比較試験によりその効果を検証することである。特に平成27年度は初年度として、介入研究実施に向けた準備を進め、調査を開始する計画を立てていた。まず、準備としては先行研究の収集および共同研究者・臨床専門家とのミーティングを重ね、ストレスマネジメントプログラムを完成させるとともに、研究計画書をブラッシュアップし、確定を目指した。この研究計画書をもとに、平成27年9月に臨床試験登録を行って、研究実施を公表した。また平成27年10月に自主臨床研究審査委員会にて承認が得られ、研究が正式に開始された。その後、病棟や外来との手続きの調整、冊子準備などを行い、平成28年1月より調査を開始し、平成28年3月現在で7名のリクルートを達成している。これらの研究準備やリクルートの業務と並行して、当分野で以前調査実施していた観察研究のデータ公表も行った。第1に本研究の副次アウトカムとして用いる頭頸部がん患者のQOL評価尺度の日本語版開発の研究(Yamashita, 2015),第2に本研究の主要アウトカムであるうつ症状の入院中の変化に関する研究(Ichikura, 2016),第3に本研究の介入群で実施される心理療法を試行した事例研究(市倉,2015),について論文化を行った。また,学会発表も並行して行い、頭頸部がん患者の精神的支援について研究している他の研究者と議論を交わすよう努めた。研究計画時には、当分野で以前実施した調査の結果を参照し、1ヶ月に5名のペースでリクルートできることを予想していた。しかし、平成28年1月から3月までにリクルートできた患者は7名であり、予定よりデータ収集のペースが遅れている。平成28年度は、前年度に引き続き、調査対象者のリクルートを継続した。適格基準を満たす46名の患者のうち、研究参加に同意し、うつ症状の高かった12名を対象者として割り付けを行った。介入群へはストレスマネジメントプログラムおよびアンケートを、対照群へはアンケートのみを実施した。適格基準となる患者の減少や、非同意率の高さなどにより、リクルートが予定より遅れていることを懸念し、研究計画変更の必要性については研究チーム内で度々検討を行った。最終的には、大きな有害事象は出現していないことから、現状のままリクルートを継続し、再検討することとなった。また研究分担者や研究協力者の異動により、何度かチーム体制を変更する必要があったため、随時打ち合わせを行い、滞りなくリクルートが進むよう準備した。さらに、これらのリクルート活動と並行して、研究データの公表についても継続的に行ってきた。まず、これまでの研究成果を中間報告して公表する目的で、19th World Congress of Psycho-oncology and Psychosocial Academyでの学会発表に申請し、受理されている(Ichikura, 2017)。また本研究の予備調査として実施した、頭頸部がん患者のストレスマネジメントスキルに関する横断研究について、論文執筆を行った(Ichikura,投稿中)。各学会への参加を通して、頭頸部がん患者の精神的支援について、他施設の研究者とも議論を重ねている。申請時の研究計画書では、140名を目標症例数としており、3年間でリクルートを終了する予定である。しかし、15ヶ月のリクルート期間で研究参加した対象者は14名であり、現状のペースでは予定の目標症例数に達することは困難な状況である。本研究の目的は、うつ症状を有する頭頸部がん患者に対し、問題解決スキルの獲得を目指したストレスマネジメント・プログラム(退院時と外来の2回)を実施し、無作為化比較試験により効果検証することであった。平成29年度は、引き続き調査対象者をリクルートし、適格基準を満たす83名のうち、同意の得られた20名を対象に割り付けを行った。これらについて、中間解析を行った結果、うつ症状は両群ともに改善しており、介入群と対照群で差が見られなかった。またコーピングスキル得点からは、介入群で対照群と比べてサポート希求や感情表出ができるようになっていた。これらの成果については、国際サイコオンコロジー学会(2017年8月、ベルリン)および日本サイコオンコロジー学会(2017年10月、東京)にて公表した。しかし適格基準となる患者の減少や、非同意率の高さにより、リクルートは難航し、目標症例数の達成には至らなかった。研究代表者および担当者が退職したこと、本年度が科学研究費の終了年度であることを考慮し、本研究を中断することとした。

本研究で実施したストレスマネジメント・プログラムは、進行頭頸部がん患者に対して実施した数少ない心理療法のランダム化比較試験の1つであり、取り組み自体が貴重である。また頭頸部がん患者の特徴に合わせて、短期・個別面接型の心理療法プログラムとしたことで、参加した患者のコーピングスキルの向上に寄与する可能性を示すことができた。ただし本研究において、非同意率が50%を超えている点は慎重に考える必要がある。頭頸部がん患者は、ストレスが蓄積したときに喫煙や飲酒で気を紛らわせたり、解決を他者に委ねる傾向があることはこれまでの研究でも分かっており、2回のセッションであっても、心理療法に抵抗感を示してしまう可能性が考えられる。現在これらの成果を総合的にまとめ、国際誌の投稿を目指して論文執筆中である。本研究の目的は、うつ症状を有する頭頸部がん患者に対し、問題解決スキルの獲得を目指したストレスマネジメントプログラムを実施し、無作為化比較試験により効果検証することであった。本研究は、2016年2月から2018年3月までの期間で施行された。リクルートされた83名のうち、うつ症状を有し、同意の得られた研究参加者は19名だった。同意の得られなかった者には、男性、高齢、無職の者が多いことが分かった。本研究では予定されていた統計学的検定を行うための十分なサンプルは得られなかったが、参考となる貴重なデータが収集された。今後はプログラムの実施時期や実施内容等を頭頸部がん患者に合わせて修正していく必要がある。引き続き,対象者リクルートを行い,調査を継続していく。万一,リクルートが大幅に遅れ,研究継続が困難となる場合には,研究実施組織や適格基準の修正が必要かどうかを研究チームで話し合い,滞りなく遂行できるよう努める。引き続きランダム化比較試験のリクルートを継続していく。ただし上記の通り、リクルートに難渋しているため、研究チーム内でミーティングを重ね、今後の研究計画修正および期間延長について検討していく。また、国内での研究成果報告についても準備を行っていく。緩和医学予定よりリクルートに時間を要しており、平成27年度の参加者に支払い予定であった謝金ほか、参加者に関連した費用が平成28年度に繰り越されるため。研究計画当初の予定より、リクルートのペースが遅れており、平成28年度の参加者に支払い予定であった謝金ほか、研究実施に関連した費用が平成28年度には不要となった。またデータ入力や解析作業に対する人件費を支出予定であったが、これらの作業も次年度に移行したため、平成29年度への繰り越し手続きを行った。主に参加者への謝金、介入実施時の小冊子の増刷、に用いられる。研究参加者への謝金、データ解析等に関して、平成28年度に使用予定だった分を繰り越して使用される。また介入冊子の増刷、学会発表、英文校正などに使用される予定である。