hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
端末及びネットワーク機器の脆弱性自動監視・管理技術に関する研究開発

本研究課題では組織内の脆弱性管理オペレーションの自動化に関する研究開発を実施している。昨年度は、イントラネット上に存在するコンピュータのソフトウェア情報を収集し、それらのソフトウェアに関連する脆弱性がNVD脆弱性データベースに報告されていないかどうかを確認し、報告されていた際にはその情報をシステム管理者に自動的に発信する技術を構築してきた。本年度は、脆弱性が発見された際の対策の自動化を実現する技術についての検討を中心に実施してきた。具体的には、脆弱性が発見された際には、その脆弱性の深刻度を判断し、深刻な場合には事前に登録された通信先への通信のみを許可するよう、イントラネット上のスイッチに対して設定変更を実施する技術を構築した。ここでスイッチの設定変更を実施する際にはAnsible playbookを事前に準備しておくことで自動変更を実現した。また、既にマルウェアに感染している際には、その端末との通信を最寄りのスイッチにて遮断するよう、スイッチの設定を自動変更する技術を構築した。また、本技術のプロトタイプを構築し、実際に提案アルゴリズムが動作することを検証した。一方で、前年度に対象としていた脆弱性情報の対象範囲を拡大し、NVD脆弱性データベースのみならず、Exploit DBの情報も確認可能になるように機能拡充を実現した。さらには、本提案方式の概要と、本プロトタイプ構築を通じて発見した脆弱性対策の自動化を進めていくための課題について、CARIS workshopにて発表を実施した。本年度は、(1)脆弱性情報の評価に基づき、(2)初動対応の自動化を実施し、かつその際に参照する(3)脆弱性情報の拡充を実施することを当初の研究計画に記載している。これら3項目については、上述の研究実績の概要の通り、すべて完遂している。すなわち、NVDおよびExploit DBという2つの主要な脆弱性データベースを参照し、自組織のソフトウェア資産に関連する脆弱性情報が報告されていないかどうかを確認し、確認された際にはその脆弱性情報の深刻度に応じて、最寄りのスイッチのフィルタリングルールを自動的に変更する技術、及びそのプロトタイプを構築した。上記の通り、今年度は元々の研究計画に沿って研究を完遂しており、来年度に予定している研究開発の内容に遅延なく着手することができる状況にある。同時に、本プロトタイプ構築を通じて直面した課題について分析を実施し、今後の本格的な脆弱性対策自動化技術の構築に向けて越えなければならない技術的課題について、論文発表を実施することができた(課題のとりまとめは元来3年目に実施することを想定)。また、脆弱性の深刻度を機械学習を用いて自動的に評価する技術、並びに既存の脆弱性評価技術CVSSの問題点の分析なども実施することができ、当初の研究計画以上の成果を創出してきている。次年度は、本アルゴリズム、およびプロトタイプの作りこみを実施し、ソフトウェアIDの引当精度のさらなる向上およびスケーラビリティの担保を実現する。また、本ツールを実際のオペレーションの中でテスト運用することにより、より利用価値の高い技術へと仕上げていく。そして、結果として構築された改修版プロトタイプを用いて本技術の有効性を評価する。初年度である平成29年度は、必要なツール及び環境を構築し、知識ベースから必要な脆弱性情報を自動的に引き当てる技術の構築を目的として活動した。具体的には、管理ネットワーク内にあるIT資産情報を収集・蓄積するツールを構築し、これを用いてIT資産情報の識別子を自動的に割り当てる技術を構築した。また、本識別子を利用して関連する脆弱性情報を知識ベースから引き当て、警告を出す技術を構築した。特に、IT資産情報の識別子を自動的に割り当てる技術については、引当精度向上のために、official辞書, operational辞書, vendor辞書, private辞書の4種類の辞書を導入た。official辞書は正規に登録されたCPE情報を保持している。operational辞書は我々が作成したものであり、実際の脆弱性データベースなどに利用されているCPE識別子を収集して構成した辞書である。vendor辞書はoperational辞書の中に登場する主要vendor名について、表現の揺らぎを削除した対応表を作成したものであり、private辞書は手動でCPE識別子の対応を記載したものである。official辞書, operational辞書, vendor辞書を利用することにより、CPE情報の中のベンダー情報記述部位についての表現の揺らぎを最小化し、それにより最終的な引当率の向上を実現した。また、どうしても正しく引き当てられられないものについてはprivate dictionaryを用意することにより、実オペレーションで提案方式を利用する際に確実に正確な引き当てをできるようにする手法を用意した。また、本研究の基盤となる知識ベースについて、詳細に定義・実装・評価し、その結果を論文誌としてまとめて発行するに至った。本年度に実施する計画内容を、計画通り実施できているため、「おおむね順調に進展している」と評価した。研究計画では、「IT資産情報の収集・管理」、「識別子の割り当て」、「脆弱性情報の引当・警告の生成」を実施することとしていたが、そのそれぞれについて、下記の通り進捗している。「IT資産情報の収集・管理」については、agentソフトをインストールすることで、windows7, 8, 10の端末から情報を収集できており、収集した情報はasset managementサーバにて一元管理できる形になっている。また、agentソフトがインストールされていない端末についても、わかる情報を収集して同サーバ上に記録している。「識別子の割り当て」については前項目にて報告した通り、official辞書, operational辞書, vendor辞書, private dictionaryの4種類の辞書を導入することにより、実現している。

「脆弱性情報の引当・警告の生成」については、識別子の割り当てが正確にできているケースでは、特に問題なく脆弱性情報を引き当てることができ、警告を電子メールにて送信できるように実装している。論文成果も創出しており、本年度の活動において大きな問題点は見受けられず、進捗はおおむね順調であると考えている。本研究課題では組織内の脆弱性管理オペレーションの自動化に関する研究開発を実施している。昨年度は、イントラネット上に存在するコンピュータのソフトウェア情報を収集し、それらのソフトウェアに関連する脆弱性がNVD脆弱性データベースに報告されていないかどうかを確認し、報告されていた際にはその情報をシステム管理者に自動的に発信する技術を構築してきた。本年度は、脆弱性が発見された際の対策の自動化を実現する技術についての検討を中心に実施してきた。具体的には、脆弱性が発見された際には、その脆弱性の深刻度を判断し、深刻な場合には事前に登録された通信先への通信のみを許可するよう、イントラネット上のスイッチに対して設定変更を実施する技術を構築した。ここでスイッチの設定変更を実施する際にはAnsible playbookを事前に準備しておくことで自動変更を実現した。また、既にマルウェアに感染している際には、その端末との通信を最寄りのスイッチにて遮断するよう、スイッチの設定を自動変更する技術を構築した。また、本技術のプロトタイプを構築し、実際に提案アルゴリズムが動作することを検証した。一方で、前年度に対象としていた脆弱性情報の対象範囲を拡大し、NVD脆弱性データベースのみならず、Exploit DBの情報も確認可能になるように機能拡充を実現した。さらには、本提案方式の概要と、本プロトタイプ構築を通じて発見した脆弱性対策の自動化を進めていくための課題について、CARIS workshopにて発表を実施した。本年度は、(1)脆弱性情報の評価に基づき、(2)初動対応の自動化を実施し、かつその際に参照する(3)脆弱性情報の拡充を実施することを当初の研究計画に記載している。これら3項目については、上述の研究実績の概要の通り、すべて完遂している。すなわち、NVDおよびExploit DBという2つの主要な脆弱性データベースを参照し、自組織のソフトウェア資産に関連する脆弱性情報が報告されていないかどうかを確認し、確認された際にはその脆弱性情報の深刻度に応じて、最寄りのスイッチのフィルタリングルールを自動的に変更する技術、及びそのプロトタイプを構築した。上記の通り、今年度は元々の研究計画に沿って研究を完遂しており、来年度に予定している研究開発の内容に遅延なく着手することができる状況にある。同時に、本プロトタイプ構築を通じて直面した課題について分析を実施し、今後の本格的な脆弱性対策
熱帯アフリカにおける生産生態資源の時空間的不均一性とその農業利用に関する研究

熱帯アフリカにおける土壌・水環境等の生産生態資源分布の不均一性をもたらす要因は、広域的には土壌母材や気候の変異であり、より狭い範囲では土壌侵食、生態系の有機物動態などであった。これまで農耕民の農地選択は、タンザニアの広域レベルで、あるいはカメルーン東部州の森林/サバンナ移行帯において観察されたように、土壌肥沃度に対応した合理的なものであった。しかしながら、良好な耕地の開拓の余地が狭まりつつある熱帯アフリカでは、新たな農地管理技術-有機物、窒素、リンを意図的に集積させる-を考えていく必要がある。本研究の目的は,熱帯アフリカ東西に位置するタンザニア・カメルーン両国(周辺国を含む)において,「生産生態資源分布の不均一性および営農におけるその積極的利用」の例を複数抽出し,そこに含まれる生態学的プロセスを明示した上で,その一次生産面および環境科学的側面について,異なる階層-国,地域(生態区),村落,個人農等のレベル-において評価することである。研究初年度である平成21年度は,まず生産生態資源分布の不均一性に関する知見を地域ごとに抽出する作業を行った。具体的には,以下のような成果が得られた。1.東アフリカ・タンザニア国の砂質土壌において,乾燥条件下で土壌微生物が多く死滅することにより,作物に対する窒素の給源として重要な役割を担っていること,2.西アフリカ・カメルーンにおいて赤色度の強い土壌には遊離鉄が多く存在し,特に塩基の残存量が少ないこと等が明らかとなった。これらの成果により,乾季の作物生育における土壌微生物の重要性,赤色土壌(フェラルソル)における養分動態の精密な測定の必要性が明らかとなった。赤色土壌における養分動態を明らかにするため,広域的な生産生態資源分布調査を行った結果,カメルーン国東部ベルトゥア周辺,南西部エボロワ周辺に研究サイトを選定し,土壌気象および養分動態のモニタリングを開始した。本調査により,生産生態資源分布の不均一性が土壌の養分動態,さらに作物の生育に直接影響を及ぼす一連の生態学的プロセスが明らかになると考えられる。研究初年度(平成21年度)に行った上位階層の調査結果に基づき,平成22年度には両国より選択した2地域における詳細な農業生態系の調査を行った。1)東アフリカ・タンザニア国・モロゴロ州において,気候・地質条件を異にする調査地をウルグル山塊北東面および西面にそれぞれ設置し,環境モニタリングおよび農耕地における物質動態の解明を目的とする圃場実験を開始した。また農民の土地利用に関する調査を行った。2)カメルーン国東部ベルトゥア周辺(フェラルソル分布域)の森林・サバンナおよびこれらを開墾した農耕地,南西部エボロワ周辺(アクリソル分布域)の森林の計5地点に試験地を設定し,環境モニタリングおよび農耕地における物質動態の解明を目的とする圃場実験を開始した。3)両国の試験地を含む周辺地域で広域調査を行い,土壌資源,農民の土地利用等に関する情報を収集した。これらの調査により,生産生態資源分布の不均一性が土壌の養分動態,さらに作物の生育に直接影響を及ぼす一連の生態学的プロセスが明らかになると考えられる。本研究の目的は,熱帯アフリカ東西に位置するタンザニア・カメルーン両国(周辺国を含む)において,「生産生態資源分布の不均一性および営農におけるその積極的利用」の例を複数抽出し,そこに含まれる生態学的プロセスを検討することである。平成23年度には,両国における詳細な農業生態系の調査を行った。1)タンザニア国モロゴロ州において,気候・地質条件を異にする調査地をウルグル山塊周辺に4地点設置し,生産生態資源分布の不均一性をもたらす要因の一つである土壌侵食発生条件を検討した。その結果3地点において,降雨イベント内の総降雨量や降雨強度の大小関係によることなく,土壌水分が乾燥している時期(例えば雨季初期)には表面流去水発生は抑制されるが,土壌水分が湿潤である時期(例えば雨季中期以降)には表面流去水発生の危険度が高まることが示された。2)カメルーン国東部ベルトゥア周辺(フェラルソル分布域)の森林・サバンナおよびこれらを開墾した農耕地計4地点に試験地を設定し,環境モニタリングおよび農耕地における物質動態の解明を目的とする圃場実験を行った。その結果,特に窒素動態に関して興味深い知見が得られた。すなわち森林では高濃度のNO_3^-がK^+,Mg^<2+>,Ca^<2+>を下層へと溶脱させる駆動力となっているのに対し,サバンナでは有機酸が陽イオン累を溶脱させているがその量は森林の半分以下と小さかった。

土壌データともあわせて,森林およびこれを開墾した耕地では窒素が,サバンナおよびこれを開墾した耕地では炭素が,相対的に過剰となり陽イオン類の下方浸透に寄与していることが示された。3)両国の試験地を含む周辺地域で広域調査を行い,土壌資源,農民の土地利用等に関する情報を収集した。これらの結果に基づき,生産生態資源分布の不均一性が土壌の養分動態,さらに作物の生育に直接影響を及ぼす一連の生態学的プロセスを解析中である。
定量的尺度を用いたソフトウェア変更量予測に関する研究

本研究は,オブジェクト指向ソフトウェアを対象とし,そのバージョンアップに伴う変更量に関する予測判別モデルの提案と分析を行った.ここでいう予測判別とは,ソフトウェアのバージョンアップにおいて,その変更量が大きいものとなるか否かを事前に予測することを意味する.予測の材料としては,定量的尺度(メトリクス)によって測定されたソフトウェア品質特性データを使用した.まず,プログラム中での文の数(メトリクスStmtsによる測定値)を用いて,変更量が特に大きくなるものとそうでないものとを予測判別するモデルを考案し,実験によりその有効性を示した.この成果は平成17年6月に発行の電子情報通信学会英文論文誌Dに掲載された.次に,品質管理手法の一種であるマハラノビス-タグチ法を利用して予測判別モデルの改良を行った.具体的には,変更量が特に大きくなるソフトウェアの特徴をメトリクスによって見つけ出そうというものである.過去のデータから良質(変更量の小さい)ソフトウェアの特徴を見出し,未検査ソフトウェアが良質ソフトウェアとどれだけかけ離れた特徴を有しているかを評価することで変更量が大きくなりそうなものを予測するというモデルである.実験によりこの提案モデルの有効性を確認し,その成果を国内の研究集会で発表して高い評価を得た.その後,論文にまとめ,学術雑誌(電子情報通信学会英文論文誌D)へ投稿し,採録された.同論文は平成18年4月に掲載予定である.本研究ではオブジェクト指向ソフトウェアを対象とし,そのバージョンアップに伴う変更量に関して予測判別モデルの検討を行った.ここでいう予測判別とは,ソフトウェアのバージョンアップにおいて,その変更量が「特に多いもの」となるか否かを事前に予測することをさす.予測の材料には,ソフトウェア特性に対する定量的尺度(メトリクス)による測定値を使用した.これまでにソフトウェアのサイズに関するメトリクスStmts(プログラム中での「実行文と宣言文の数」)を用いた予測判別モデルを提案していたが,これについてのデータ収集を継続して実施し,そのモデルの有効性を実験によって確認した:Javaプログラムの場合,Stmts値が120程度(行数にして250400行程度)より大きなクラスにおいて,バージョンアップに伴う変更量が特に多くなる傾向にあることを示した.この成果を2004年8月にロシア連邦モスクワ市で開催された国際会議で発表し,有益なコメントと知見を得ることができた.その後,発表論文に加筆・修正を行って学術雑誌へ投稿し,採録された(2005年6月に掲載予定).また,提案モデルにおける予測判別精度の向上を目指し,多変量モデルへの拡張を試みた.これは,複数のメトリクスによる測定値を材料とし,それらを用いてソフトウェア変更量が特に大きくなりそうなものとそうでないものとを予測判別するモデルである.このモデルはマハラノビス距離による判別分析モデルの一種である.現在,このモデルに関してデータ収集並びに分析を行っているが,これまでの単一メトリクスによる予測判別モデルよりも高い予測精度が期待される.この内容の一部について,2004年9月に徳島市で開催された学会並びに2004年11月に三重県磯部町で開催されたワークショップで発表し,有益なコメントを得ることができた.本研究は,オブジェクト指向ソフトウェアを対象とし,そのバージョンアップに伴う変更量に関する予測判別モデルの提案と分析を行った.ここでいう予測判別とは,ソフトウェアのバージョンアップにおいて,その変更量が大きいものとなるか否かを事前に予測することを意味する.予測の材料としては,定量的尺度(メトリクス)によって測定されたソフトウェア品質特性データを使用した.まず,プログラム中での文の数(メトリクスStmtsによる測定値)を用いて,変更量が特に大きくなるものとそうでないものとを予測判別するモデルを考案し,実験によりその有効性を示した.この成果は平成17年6月に発行の電子情報通信学会英文論文誌Dに掲載された.次に,品質管理手法の一種であるマハラノビス-タグチ法を利用して予測判別モデルの改良を行った.具体的には,変更量が特に大きくなるソフトウェアの特徴をメトリクスによって見つけ出そうというものである.過去のデータから良質(変更量の小さい)ソフトウェアの特徴を見出し,未検査ソフトウェアが良質ソフトウェアとどれだけかけ離れた特徴を有しているかを評価することで変更量が大きくなりそうなものを予測するというモデルである.実験によりこの提案モデルの有効性を確認し,その成果を国内の研究集会で発表して高い評価を得た.その後,論文にまとめ,学術雑誌(電子情報通信学会英文論文誌D)へ投稿し,採録された.同論文は平成18年4月に掲載予定である.
自己関連付け効果の生起メカニズム(自伝想起の検索水準に着目した検討)

本研究の目的は,自伝想起課題を用いた自己関連付け効果の生起メカニズムを明らかにすることであり,この目的を達するためにH14年度は2つの実験を行った.一般的な自伝想起課題には,手がかり刺激から連想される行動を生成する処理と,生成された行動が各被験者の保持する自伝的記憶に適合するかを検索・再認する処理が包含されている.実験4では生成段階の処理として,行為生成(語から行為を連想させる)課題を設定し,自伝想起課題や意味課題の記憶成績と比較検討した.その結果,行為生成課題の再生成績は,自伝想起課題より低く,意味課題と同程度であった.この結果は,自伝想起課題を用いた自己関連付け効果は,行為生成以降の処理,すなわち,生成された行為を検索・再認する段階の処理によって生じる符号化に依存していることを示しており,平成13年度に行った実験13の結果と一致するものである.さらに,実験5では事象関連電位(ERP)を指標とし,自伝想起課題と意味課題の活性化部位を比較したところ,Fz, Cz, Pzなど全体的に自伝想起課題より意味課題のほうが,振幅が大きかった.振幅の大きさがある測定部位の活動量の指標であるとするならば,自己関連付け効果の存在を考慮すると,自伝想起課題のほうが意味課題よりも振幅が大きいことが予想される.予測に反する結果が得られた原因としては,2秒以内に自伝的記憶の有無を判断することが求められたため,自伝想起における生成や再認がうまくできず,自伝的記憶の有無をメタ水準で判断していたことが指摘される.この問題は,ブロックデザインのfMRIを適用することによって解消されると考えられる.平成13年度に行った実験3は「心理学研究」に投稿し,審査を受けているところである.現在,実験1,2,4をまとめて投稿する準備を進めている.また,日本心理学会などの内外の多くの学会で成果の発表を行った.本研究の目的は,自伝想起課題を用いた自己関連付け効果の生起メカニズムに関して検討することであり,この目的を達するために本年度は3つの実験を行った.自伝想起には,手がかり刺激から連想される行動を生成する段階と,生成された行動が各被験者の保持する自伝的記憶に適合するかを検索・再認する段階が包含されている.さらに,検索・再認を行う段階には,意識的な検索を行う場合と,熟知性に基づく自動的な検索が行われる場合がある.実験1では,検索・再認段階に焦点をあてて,自伝想起において意識的な検索を行わせる条件(意識的自伝想起)と熟知性に基づく自動的検索を行わせる条件(自伝メタ判断)を設定し,いずれの条件で自己関連付け効果が生起するのかを検証した.その結果,意識的自伝想起においてのみ自己関連付け効果が得られた.この結果は,自伝想起における意識的検索が自己関連付け効果の生起に重要な役割を果たすことを示している.また,実験2では,自伝的記憶の記憶痕跡の古さを要因として操作し,意識的検索の自己関連付け効果に対する十分性について検討した結果,自伝想起の記憶痕跡の古さにかかわらず自己関連付け効果が得られた.この結果は,自伝想起において意識的検索を行えば自己関連付け効果は生起することを示唆している.さらに,実験3では,自伝想起の検索結果を"記憶を思い出せた(Remember)","わかるだけ(Know)","思い出せない(No)"に分類させ,各判断を行った刺激語の再生率について比較を行った.その結果,"記憶を思い出せた(Remember)">"わかるだけ(Know)"であった.これは意識的検索を行った刺激語は熟知性による自動的判断より再生率が優れていることを示すものであり,意識的検索の自己関連付け効果の生起に対する重要性を示す傍証の一つであるとみなすことができる.本研究の目的は,自伝想起課題を用いた自己関連付け効果の生起メカニズムを明らかにすることであり,この目的を達するためにH14年度は2つの実験を行った.一般的な自伝想起課題には,手がかり刺激から連想される行動を生成する処理と,生成された行動が各被験者の保持する自伝的記憶に適合するかを検索・再認する処理が包含されている.実験4では生成段階の処理として,行為生成(語から行為を連想させる)課題を設定し,自伝想起課題や意味課題の記憶成績と比較検討した.その結果,行為生成課題の再生成績は,自伝想起課題より低く,意味課題と同程度であった.この結果は,自伝想起課題を用いた自己関連付け効果は,行為生成以降の処理,すなわち,生成された行為を検索・再認する段階の処理によって生じる符号化に依存していることを示しており,平成13年度に行った実験13の結果と一致するものである.さらに,実験5では事象関連電位(ERP)を指標とし,自伝想起課題と意味課題の活性化部位を比較したところ,Fz, Cz, Pzなど全体的に自伝想起課題より意味課題のほうが,振幅が大きかった.振幅の大きさがある測定部位の活動量の指標であるとするならば,自己関連付け効果の存在を考慮すると,自伝想起課題のほうが意味課題よりも振幅が大きいことが予想される.予測に反する結果が得られた原因としては,2秒以内に自伝的記憶の有無を判断することが求められたため,自伝想起における生成や再認がうまくできず,自伝的記憶の有無をメタ水準で判断していたことが指摘される.この問題は,ブロックデザインのfMRIを適用することによって解消されると考えられる.平成13年度に行った実験3は「心理学研究」に投稿し,審査を受けているところである.
医療制度と歴史背景から見たインフルエンザパンデミック―国際比較と二次元的実証研究

インフルエンザパンデミックの発生や重症化について、国際比較と歴史的背景からの二次元的検証を行った。スペインかぜ1919年の診療録より重症化因子は、聴診肺雑音、解熱後の体温の再上昇、入院中最高呼吸数、入院から6日以上持続の高熱であった。院内細菌感染、ウイルス性重症肺炎を示唆する。インフルエンザH1N1pdm09では、社会・経済レベルの低い国でより死亡者数が多く、診療総費用が少なかった。2009年のパンデミック発生国のメキシコでは、初期の急激な死亡者の多さは、同国の社会保障制度の質的な格差、医療提供の周知や理解不足等による、受診や治療の開始の遅れが重要因子であった。1.1918年スペインかぜの診療録からの症例検討:東京第一衛戍病院陸軍病院の診療録を再検証すべく、研究の始動体制を整えた。研究はスペインかぜによる重症化(死亡を含む)因子についての解析を行った。当時は本疾患の原因がインフルエンザウイルスによるものであることはわかっておらず、抗インフルエンザ薬も存在せず、我が国ではレントゲンも導入されてない中で、本診療録の記録は、疾患の自然経過を説明している貴重な資料である。本疾患の重症度を規定する肺炎の有無は、肺雑音の種類を解析するのが妥当で唯一可能な所見であった。また、温度板の熱型から病態の推量が可能と思われた。用紙の摩耗が進み、また記述が筆書きの為、全診療録を電子化し、臨床症状、理学的所見を収集した。熱型は6つのパターンに分類した。パターンは他の諸所見と付き合せ、レントゲンや今の医学的技術がない時代での肺炎の診断や重症度分類が可能なモデルを作成した。2.20世紀のインフルエンザパンデミックについての学術論文のレビュー:MEDLINE、医中誌などを用いて、スペインかぜ、アジアかぜ、香港かぜについての学術論文や記載の書籍などを抽出した。抽出した論文はキイワードで振り分け、メタアナリシスが可能であるか評価を行った。今後、解析論文等を策定を進める。又、20世紀のインフルエンザアウトブレイクの一つであるベトナムの鳥インフルエンザ(H5N1)のヒト感染(2003ー2014年)について、空間疫学的解析を行い、疾病の時間的、地理的集積性を明らかにし、論文化し投稿した。3.アジア・太平洋諸国の社会保障制度とインフルエンザの死亡への関わり調査:メキシコの社会保障制度とインフルエンザパンデミック発生時の影響についての文献調査を行った。4.インフルエンザパンデミック対策についての専門家インタビュー調査:インタビューの質を確保する為、質問紙を作成した。1.1918年スペインかぜの診療録からの症例検討(東京第一陸軍病院の診療録調査):診療録の摩耗が進んでいた為、先ず今後の保管用にすべて電子化した。研究はスペインかぜによる重症化(含、死亡)を、記録されていた臨床的理学所見を基に検討した。当時の医療水準を考慮すれば、インフルエンザウイルスそのものが不知であり、種々の介入方法も乏しかったが、ゆえにインフルエンザの自然経過を示す貴重な資料であった。現代の手法で統計解析したところ、肺炎の重症度の指標として、肺雑音の種々の解析、呼吸数、熱型パターン、入院日数が有用であることが示された。2009年インフルエンザH1N1pdm09パンデミック研究と照らし合わせるとウイルスの型によらず今後発生する新型インフルエンザの重症度判定する為の重要な資料となりえることが示唆された。100年前の記録が今後のパンデミック対策に生かせる貴重な結果が得られた。(英文誌投稿中)2.メキシコの社会保障制度とインフルエンザH1N1pdm09の重症患者の社会的背景の調査(現地医療従事者へのインタビュー調査):メキシコの医療制度を調査し、患者の重症化を社会経済的側面から検討した。メキシコの医療保険制度別にカテゴリー分類(民間医療保険、国民健康保険、無保険、通常の医療にアクセス出来ない)し、それぞれの罹患・発病者の受診行動を調査した。医療保険制度、患者の情報や知識、教育が疾患の重症度に影響していることが明らかになった。(英文誌投稿中)3.鳥インフルエンザ(H5N1)感染の発生・死亡の空間ー時間解析:将来のインフルエンザパンデミックの疾病モニタリング法の提案として、ベトナムにおけるH5N1ウイルス感染の時間的、空間的変遷を統計的に解析、その要因を検討した(英文論文発表)。同手法を用いて、今後のパンデミックへの危機管理に応用可能と思われた。国際的状況や環境、国際共同研究先の事情等で、当初予定していたのと異なる調査先を選定しなければならないところが出てきたが、その他は計画された調査研究が進行している。方法は、1918年スペインかぜ当時の実際の診療録、インフルエンザH1N1pdm09の文献レビュー、関係国の専門家インタビュー、空間ー時間解析等を用いた。スペインかぜによる肺炎の重症化因子は、聴診肺雑音、解熱後の体温の再上昇、入院中最高呼吸数、入院からの持続する6日以上の高熱が因子として抽出された。それぞれは、肺炎、入院後の細菌感染(院内感染)、重症肺炎、ウイルス性肺炎を示唆する。これらの臨床的所見は、現在でもインフルエンザパンデミック対策に生かせる貴重な結果である。インフルエンザH1N1pdm09では、社会・経済レベルの低い国ではより死亡者数が多く、診療総費用が少なかった。

2009年のパンデミック発生国のメキシコでは、初期の急激な死亡者の多さは、同国の社会保障制度の質的な格差、医療提供の周知や理解不足等による、受診や治療の開始の遅れが重要因子であった。メキシコ国民を社会保障制度等に基づいた4つの医療カテゴリー(A.民間健康保険、B.国民健康保険、C.無保険者、D.通常の医療にアクセスしない者)に分け、それぞれに属する専門家(医師等)へのインタビューから、低所得者層の理解不足や生活習慣が、適切な受診行動へと結びつかず、患者の重症化・死亡に影響していたことが分かった。将来、変異ウイルスによるパンデミックが危惧されている鳥インフルエンザでは、ウイルス要因以外にも、環境、貧困な農村地域などが感染者の時間的・空間的集積に寄与していた。インフルエンザパンデミックの発生や重症化に、国や地域の歴史・慣習などの社会的・経済的要因、政策、医療インフラなどの影響が確認された。国や地域の事情や経済・政策などの背景を考慮した国際的な視点でのインフルエンザパンデミック対策が必要である。インフルエンザパンデミックの発生や重症化について、国際比較と歴史的背景からの二次元的検証を行った。スペインかぜ1919年の診療録より重症化因子は、聴診肺雑音、解熱後の体温の再上昇、入院中最高呼吸数、入院から6日以上持続の高熱であった。院内細菌感染、ウイルス性重症肺炎を示唆する。インフルエンザH1N1pdm09では、社会・経済レベルの低い国でより死亡者数が多く、診療総費用が少なかった。研究は、これまでのネットワークや人的交流を基盤とし、当初の目的及び予定通りの進行を達成していると思われる。インタビュー調査、各国の医療制度の調査は10月を目処に終了させ整理する。20世紀のインフルエンザパンデミック(スペインがぜ、アジアかぜ、香港がぜ)の時代的背景と患者数(死亡者数)との照らし合わせを行い論文化も進める。これまでの研究成果での各小研究は英文科学誌に投稿し発表する。更にそれらを包括的に検討し、インフルエンザパンデミックを医療制度と歴史背景から国際比較と二次元的比較を行う。これを総括としてまとめ書籍化する。28年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器内科・呼吸器感染症初年度の研究成果の論文化を進める。インタビュー調査については、渡航費用との兼ね合いを検討しつつ、インタビュー実施の国や地域を選定することが必要と思われる。当該年度に購入予定の消耗品(文具)を購入しなかった為。消耗品(文具)の購入28年度が最終年度であるため、記入しない。消耗品(文具)の購入。
昆虫の羽化時刻の選択要因を探る

土中で蛹化するタマネギバエを材料に、砂温が羽化成虫の地上脱出成功率に及ぼす影響を調査した。蛹からでたばかりの成虫を地下1cmに埋めたところ、地上への脱出に成功した個体の割合が地温によって異なることが明らかになった。供試個体の50%が地上脱出に失敗する地温は42°C前後であった。農地では、地下1cmの地温はしばしば42°Cを超える。これらの事実は、日中の高い砂温が羽化直後の成虫の地上脱出を妨げることで本種の羽化時刻の進化に関わっている可能性を強く示唆している。タマネギバエが日中の羽化を避ける理由を探るために、新成虫の高温耐性の評価を行った。その結果、体温が42°Cを超えると歩けなくなること、体温が40°Cを超えると歩くことはできるが翅を伸ばすことが出来ないことが確認された。札幌に設置した実験圃場において微気象の測定を行い、羽化直後の成虫が曝される環境条件を検討した。その結果、夏季には北海道といえども快晴時の地表温度が50°C近くに達することが確認された。上記の結果とあわせて考えると、早朝羽化の意義のひとつとして日中の高い地温を避けることが想定される。タマネギバエは、地温の日較差を用いて羽化時刻の補正を行っている。地温の日較差が羽化時刻の補正において適切な信号となりうるのかどうか、実験圃場において異なる深さの地温の長期測定を行った。その結果、地温の日較差は深くなるほど日々のばらつきが小さくなること、同じ深さでみると季節変化が少ないことが明らかになった。このことは、地温の日較差が蛹化深度の補正においてノイズの少ない指標として利用できることを示している。圃場におけるタマネギバエの潜在的な捕食者を探るために、羽化直後の成虫を圃場にいるさまざまな捕食者に与え、その反応を観察した。その結果、圃場に生息するアリ類やクモ類の多くが与えたハエに対して捕食性を示した。タマネギバエの羽化時刻の位相前進において地温の温度レベルと温度較差,どちらが相対的に重要であるかを実験的に検討した.その結果,温度レベルとは無関係に温度較差それ自体が羽化時刻の位相前進を引き起こすことを確認した(Tanaka&Watari,2011).砂の温度がハエの羽化成功率に及ぼす影響を明らかにするために、さまざまな温度の砂のなか1cmに新成虫を埋め、その後の羽化成功率を調べた,その結果,砂温が43°Cを超えると地上に脱出できないことがわかった.この結果は,日中の高い砂温がタマネギバエの羽化時刻の決定に大きく影響することを示唆している,短期間ではあったが新成虫が曝される微気象を本種の自生地で計測した.得られた結果のうちで特筆すべきは,地下1cmであっても,地温がハエの高温耐性限界(42°C)に達することが確認できたことである.体が小さいため,ハエ類の体温はすぐに環境温度と同じになる.このことは昼間の高い地温がハエの地上への脱出の障害となっている可能性を示唆している。天敵類の日周期活動については,アリ類(クロヤマアリ)とクモ類(オオアシコモリグモ類)について予備的なデータが得られた.いずれも昼行性であり,タマネギバエの潜在的捕食者になりうることが示された.温度較差を用いた羽化時刻の補正(温度較差反応)の普遍性を確認するために,タマネギバエと同様に土中で蛹化するシリアカニクバエの羽化時刻を異なる温度較差条件下で調査した.その結果,シリアカニクバエも温度較差を用いて羽化時刻の補正を行うことが明らかになった(Miyazaki et al 2011),前年度にひきつづき、羽化直後のタマネギバエ成虫の高温耐性の解析をおこなった。今年度は、野外条件下で評価をおこなった。羽化直後の成虫を宮城学院女子大学構内に設置した簡易砂場の地下1cmにおき、それらの地上脱出成功率と砂温の関係をみた。地上脱出成功率は砂温の影響を強くうけた。砂温が42°Cを超えた場合、地上に脱出できた個体は皆無であった。砂温が38°C以下の場合、すべての個体が5分以内に地上に脱出した。これらの結果は、日中の高い砂温が新成虫の地上脱出の障害となっていることを示唆している。調査時の天候の関係で、予備実験時と同様、地下1cmの砂温が38°Cから42°Cの範囲についてはデータを得ることができなかった。この温度範囲における羽化データの収集は、今後の課題である。前年度にひきつづき、北海道農業研究センターの実験圃場を借用し、地表温度やさまざまな深さの地温測定をおこなった。

その分析はまだ途中であるが、ハエの地上脱出成功率に影響する地下1cmの温度が日中はしばしば42°Cを超えることが再度確認された。また、羽化直後の成虫をアリやクモに近くに置き、これら捕食者の行動を観察した。羽化成虫が近くにいる場合に限定されるものの、アリもクモも少なからず羽化成虫を捕食することが確認された。とはいえ、自然条件下における彼らによる捕食率を推定するにはさらなる観察が必要である。羽化直後の成虫を効率よく集めるための飼育条件を検討するなかで、背景の光の有無が温度周期下での羽化時刻に少なからず影響することを見出した。サイドプロジェクトとして、背景の光条件が温度周期下での羽化時刻におよぼす影響を検討した。その結果、全明下では、全暗下にくらべて羽化が数時間遅れておきること、温度周期と羽化リズムのカップリングが弱まることがあきらかになった。その結果はEntomological Science誌に報告した。東日本大天震災の影響で実験用の蛹のストックを一時的にその大半を失ったこと,震災の後始末や講義準備のため夏季休暇明けまで窪内実験や野外実験に割くことができる時間を確保できなかったことにある。特に高温ストレスが繁殖能力に及ぼす影響についてのデータ収集は恒温機の不調もあって遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、高温耐性が繁殖能力に及ぼす影響についてのデータ収集と羽化時刻と羽化成功率に関する野外実験に力を注ぐとともに、天敵類のタマネギバエに対する捕食能力の評価をすすめる予定である24年度が最終年度であるため、記入しない。
秋田県の民俗舞踊の動作特徴と伝承地の地理的・歴史的背景との関連性の定量的解析

本研究では、全国で最も多くの重要無形民俗文化財を有している秋田県の民俗舞踊に関して、その伝承地の地理的・歴史的背景との関連性を定量的に検討できる解析手法を開発することを目的として研究を進めている。平成30年度においては、民俗舞踊の動作特徴と伝承地の地理的配置の関連性を可視化する手法として,地域ごとの統計データを図式的に地理的情報と結びつけるアプローチである変形地図(カルトグラム)を用いた方法の開発を試みた。その結果、まず、カルトグラムのひとつである距離カルトグラムの技法を用い、モーションキャプチャデータ解析により得られた各地の盆踊りの動作特徴の類似度に基づいて伝承地間の距離を変化させて変形することにより、秋田県の変形地図の作成に成功した。その結果、近世の時代に主要な交通路として用いられていた街道と河川のネットワークが民俗舞踊の動作特徴の伝搬に大きく影響した可能性を明確に示す変形地図が得られた。さらに、各伝承地における民俗舞踊の動作特徴の多様性を示す円カルトグラムを距離カルトグラムと結合させてハイブリッド化することも試み、それにより、伝承地間の動作特徴の伝搬だけではなく、伝承地それぞれの内部における動作特徴の分布も同時に可視化することに成功した。上記のように、変形地図の技法を用いることによって、秋田県内の民俗舞踊の動作特徴と、それらの伝承地の地理的状況の関連性を可視化する手順の開発がある程度成功したと言える。平成30年度においては、本研究はおおむね順調に進展している。まず、民俗舞踊の動作特徴の抽出については、本研究の研究代表者が既に公表しているモーションキャプチャデータ解析法を秋田県の民俗舞踊の動作データに適用することにより、その動作特徴を適切に抽出することが可能になった。次に、得られた動作特徴と伝承地の地理的配置の関連性を可視化する変形地図の作成技法の開発についても、まず、伝承地間距離を動作特徴の類似度に合わせて変化させる距離カルトグラムの作成を実施し、さらに、各伝承地内の動作特徴の分布も可視化するために、距離カルトグラムと円カルトグラムを組み合わせる方法を新たに開発し、それにより、秋田県の民俗舞踊と、県内の道路や河川のネットワークといった地理的状況との関連性を可視化できるようになった。これらの成果は、国内学会1回の発表および学術論文誌掲載決定の論文(査読有)1編の形で公表されたか公表が決定されている。現在までの研究が概ね事前に設定した研究計画に沿って順調に進展しているので、今後の研究の推進も、基本的に当初の研究計画に沿った形で進めることとする。現段階では民俗舞踊の動作特徴と地理的背景の関連性の可視化まで実現できているので、今年度には、歴史的背景との関連性について、定量的に解析できる手法の開発に取り組む。具体的には、歴史的資料(伴奏音楽の譜面を含む)に関して、文献の文書データ解析によってその要点を示す情報を抽出し、民俗舞踊の動作特徴との関連性を示す図式的手法の開発を試みる。伴奏音楽の譜面についても音楽解析技法によってその特徴量を抽出し、動作特徴との関連性を示すための方法の検討を行う。上記の取り組みにおいて得られた成果を国内あるいは国際学会で発表し、また学術論文誌への論文(査読有)の投稿も目指す。

現在までの研究が概ね事前に設定した研究計画に沿って順調に進展しているので、今後の研究の推進も、基本的に当初の研究計画に沿った形で進めることとする。現段階では民俗舞踊の動作特徴と地理的背景の関連性の可視化まで実現できているので、今年度には、歴史的背景との関連性について、定量的に解析できる手法の開発に取り組む。具体的には、歴史的資料(伴奏音楽の譜面を含む)に関して、文献の文書データ解析によってその要点を示す情報を抽出し、民俗舞踊の動作特徴との関連性を示す図式的手法の開発を試みる。伴奏音楽の譜面についても音楽解析技法によってその特徴量を抽出し、動作特徴との関連性を示すための方法の検討を行う。上記の取り組みにおいて得られた成果を国内あるいは国際学会で発表し、また学術論文誌への論文(査読有)の投稿も目指す。平成30年度には学術論文誌に論文を1編投稿したが、その掲載料の支払時期が論文の査読期間に依存し、また査読期間の終了時期が不確定であったため、もし年度内に支払が生じた場合にそなえてその分を温存していた。実際には、掲載決定は年度内であったが、支払時期は次年度になったため、年度内の支払いは行われず、その分が残額となった。既に次年度における掲載料の支払いは確定しているので、次年度使用額はそちらに使用する計画である。
ネットワーク経路マイグレーションによるLSI配線破壊機構解析法の開発

次世代LSI開発において,電流や応力によって原子が輸送されるマイグレーション破壊防止がその信頼性確保の点から重要な問題であることが指摘されている.LSI配線におけるマイグレーションでは,原子は高速拡散路と呼ばれる配線内粒界や絶縁層との界面に沿って輸送される.したがって,その破壊機構は,粒界・界面ネットワークに強く依存する.本研究では,この機構について数値シミュレーションに基づいて解析することを目的としている.本研究により得られた成果は以下のようにまとめられる.(1)多結晶材料のエレクトロマイグレーションとストレスマイグレーション競合下の原子輸送解析に対する汎関数を導出した.また,それに基づく有限要素法的数値解析法について検討した.とくに,1粒界(界面)1要素モデルに適用し,競合マイグレーションの場合に有効であることを確認した.(2)無欠陥の多結晶配線のマイグレーション解析より,高密度電流に誘起される応力の分布を求めた.界面と粒界の会合部に大きな応力が発生することが判明した.(3)バンブー構造配線の解析より,キャビティからの原子の流出にはストレスマイグレーションが支配的であるが,その流出原子を遠方の流会に運ぶのはエレクトロマイグレーションである.(4)直線配線中のキャビティ周辺のマイグレーションについて解析し,ネットワークが成長速度を加減速することを明らかにした.(5)活発な界面拡散は周辺の粒界の原子流れを活発にするネットワーク効果を有している.界面にキャビティが発生した場合には,この効果によって成長が加速される.(6)屈曲部を有する多結晶配線の電流密度分布および応力分布について検討した.屈曲部では電流が集中するため,原子流束が乱れ,キャビティの成長が加速される.次世代LS1開発において,電流や応力によって原子が輸送されるマイグレーション破壊防止がその信頼性確保の点から重要な問題であることが指摘されている.LS1配線におけるマイグレーションでは,原子は高速拡散路と呼ばれる配線内粒界や絶縁層との界面に沿って輸送される.したがって,その破壊機構は,粒界・界面ネットワークに強く依存する.本研究では,この機構について数値シュミレーションに基づいて解析することを目的としている.本年度の研究により得られた成果は以下のようにまとめられる.(1)エレクトロマイグレーションによる多結晶配線の原子輸送解析プログラムを作成し,欠陥周辺の原子流を解析した.(2)エレクトロマイグレーションとストレスマイグレーション競合下の多結晶配線の原子輸送解析を行うため、汎関数の導出とそれに基づく数値解析法について検討した.とくに,1粒界(界面)1要素モデルに適用し,競合マイグレーションの場合に有効であることを確認した.(3)無欠陥の多結晶配線のマイグレーション解析より,高密度電流に誘起される応力の分布を求めた界面と粒界の会合部に大きな応力が発生することが判明した.(4)欠陥(キャビティ)を導入した多結晶配線について解析を行った.良好なシミュレーションが可能であり,競合マイグレーション下におけるキャビティの成長速度を算出することができた.(5)大規模計算に対応するため,並列計算のシステム構築した.現在,その効率等について検討中である.次世代LSI開発において,電流や応力によって原子が輸送されるマイグレーション破壊防止がその信頼性確保の点から重要な問題であることが指摘されている.LSI配線におけるマイグレーションでは,原子は高速拡散路と呼ばれる配線内粒界や絶縁層との界面に沿って輸送される.したがって,その破壊機構は,粒界・界面ネットワークに強く依存する.本研究では,この機構について数値シミュレーションに基づいて解析することを目的としている.本研究により得られた成果は以下のようにまとめられる.(1)多結晶材料のエレクトロマイグレーションとストレスマイグレーション競合下の原子輸送解析に対する汎関数を導出した.また,それに基づく有限要素法的数値解析法について検討した.とくに,1粒界(界面)1要素モデルに適用し,競合マイグレーションの場合に有効であることを確認した.(2)無欠陥の多結晶配線のマイグレーション解析より,高密度電流に誘起される応力の分布を求めた.界面と粒界の会合部に大きな応力が発生することが判明した.(3)バンブー構造配線の解析より,キャビティからの原子の流出にはストレスマイグレーションが支配的であるが,その流出原子を遠方の流会に運ぶのはエレクトロマイグレーションである.(4)直線配線中のキャビティ周辺のマイグレーションについて解析し,ネットワークが成長速度を加減速することを明らかにした.(5)活発な界面拡散は周辺の粒界の原子流れを活発にするネットワーク効果を有している.界面にキャビティが発生した場合には,この効果によって成長が加速される.(6)屈曲部を有する多結晶配線の電流密度分布および応力分布について検討した.屈曲部では電流が集中するため,原子流束が乱れ,キャビティの成長が加速される.次世代LSI開発において,電流や応力によって原子が輸送されるマイグレーション破壊防止がその信頼性確保の点から重要な問題であることが指摘されている.LSI配線におけるマイグレーションでは,原子は高速拡散路と呼ばれる配線内粒界や絶縁層との界面に沿って輸送される.したがって,その砿壊機構は,粒界・界面ネットワークに強く依存する.本研究では,この機構について数値シミュレーションに基づいて解析することを目的としている.本年度の研究により得られた成果は以下のようにまとまられる.(1)昨年度導出したエレクトロマイグレーションとストレスマイグレーション競合下の汎関数を基に,多結晶配線の原子輸送に関する有限要素法的解析法を提案した.

(2)バンブー構造配線の解析より,キャビティからの原子の流出にはストレスマイグレーションが支配的であるが,その流出原子を遠方の流会に運ぶのはエレクトロマイグレーションである.(3)直線配線中のキャビティ周辺のマイグレーションについて解析し,ネットワークが成長速度を加減速することを明らかにした.とくに,粒界三重点近傍において顕著に減速されることが判明した.(4)活発な界面拡散は周辺の粒界の原子流れを活発にするネットワーク効果を有している.界面にキャビティが発生した場合には,この効果によって成長が加速される.(5)屈曲部を有する多結晶配線の電流密度分布および応力分布について検討した.屈曲部では電流が集中するため,原子流束が乱れ,キャビティの成長が加速される.
樹状細胞に発現するレクチン型受容体ファミリーの機能解析と疾患との関与

患者や疾患モデル動物における遺伝学的研究から、II型膜蛋白に属するレクチン型受容体が密集している染色体領域NKC(ヒト染色体12p13マウス染色体6)が自己免疫疾患の発症に関与していると考えられている。同様に、免疫グロブリンスーパーファミリーに属するI型膜蛋白のSLAMファミリー受容体が密集している領域Sle1b(ヒト染色体1q23マウス染色体1)の関与も報告されている。樹状細胞は抗原提示細胞であり、自己免疫疾患においても重要な役割を果たしているが、上記の遺伝子座には樹状細胞に発現している受容体も多数存在しているが、それらの遺伝子の疾患発症における役割も不明である。本研究の目的は、自己免疫疾患感受性染色体領域に遺伝子があり、樹状細胞に発現している細胞膜受容体を解析することである。これらの細胞膜受容体遺伝子の解析により、多因子疾患である自己免疫疾患の発症機序にこれらの受容体がどう関わっているかを知ることができる。まず、これらの遺伝子の発現と、多型を自己免疫疾患モデルマウスと、健常マウスで比較し、候補遺伝子を絞り込んだ。加えて、レポータージーンアッセイ用いた方法でリガンドを同定するべく、樹状細胞の受容体の細胞外部分と膜貫通部分にCD3ζ鎖の細胞質部分を繋いだキメラ分子をコードするコンストラクトを作成した。これを用いてリガンド発現細胞をスクリーニングするために、NFATで働くレポーター細胞を作成した。また、樹状細胞の受容体に対するモノクローナル抗体を作成し、自己免疫疾患モデルマウスに投与することにより、これらの受容体の自己免疫疾患発症における役割を解析した。作成した抗体の投与はモデルマウスの発症に明らかな影響を及ぼさなかったが、さらに他の受容体に対する抗体も作成している。これまでの家族内発症の患者や疾患モデル動物における遺伝学的研究から、レクチン型受容体が密集している染色体領域NKC(Natural Killer gene Complex,ヒト染色体12p13マウス染色体6)が自己免疫疾患の発症や感染症に対する抵抗性や移植後の拒絶反応と関係していると考えられている。樹状細胞は抗原提示細胞であり、自己免疫疾患や感染症や移植において重要な役割を果たしているが、NKCには樹状細胞に発現している受容体も多数存在し、その多くは未だにリガンドも機能もほとんど知られていない。本研究の目的はまず樹状細胞の受容体のリガンドを同定する事であり、そしてそのリガンド認識の疾患に及ぼす影響を解明することである。従来は疾患感受性染色体領域にある遺伝子がコードする分子の機能の解析が行われてきたが、自己免疫疾患などの多因子疾患ではその分子の機能はリガンドによっても影響を受ける可能性があるので、このような方法をとっている。レクチンは極めて貼り付きやすい性質を持っているため、レポータージーンアッセイは従来の遺伝子組み替え型可溶性蛋白や細胞生物学的実験系を用いた方法よりも信頼性が高く、最適の方法である。NKCに遺伝子座を持つ樹状細胞の受容体の細胞外部分と膜貫通部分にCD3ζ鎖の細胞質部分を繋いだキメラ分子をコードするコンストラクトをRT-PCR法により作成している。NFATで働くLacZレポータージーンのトランスフェクトされているレポーター細胞を用いる予定であったが、LacZよりも感度のよいルシフェラーゼやより簡便なGFPを用いたレポーター細胞も作成中である。これらのレポーター細胞に上記のコンストラクトをトランスフェクトすることにより、エフェクター細胞を作成しているところである。
民刑分離の原則に関する法哲学的研究-プライヴァタイゼーションの可能性

司法制度の市場化や制裁としての損害賠償の重視といった、司法制度のプライヴァタイゼーションを主張する法構想の可能性と限界について考察を行い、さらに、司法制度のプライヴァタイゼーションの究極なかたちである私的制裁はなぜ認められないのかという点にまでさかのぼり国家刑罰権の正当性について問いなおした。これらの考察を通じて、民事と刑事を峻別せよとする民刑分離の原則に関して、法哲学的視座から批判的な考究を重ねた。本研究は、司法制度の市場化や制裁としての損害賠償の重視といった、司法制度のプライヴァタイゼーションを主張するリバタリアニズムの法構想を手がかりにして、民事と刑事の峻別を説く民刑分離の原則に関して法哲学的研究を行い、民事と刑事の融合の可能性について考究することを目的とする。研究実施期間1年目である平成20年度は、まず現行の刑罰制度が抱える問題点、刑務所の市場化の可能性、刑罰制度に代替する制裁のあり方について、法哲学、法制史、法と経済学、刑事政策などの領域の論文を収集し精読に努めた。その成果の一部を、「リバタリアニズムの法執行-刑罰の近代化とその限界」という小論として発表した。また、英国において法執行のプライヴァタイゼーションに関する資料収集を行った際には、刑罰制度の限界や刑務所の民営化に関する研究資料を包括的に収集することができただけでなく、刑務所問題に関して多角的な研究を行っている研究プロジェクトの充実した研究成果も入手することができた。本研究における司法制度のプライヴァタイゼーションは「司法制度の市場化)だけでなく「私法原理の重視」も意味しているが、後者に関しては、民法学や法哲学において損害賠償の機能がどのように位置づけられてきたのかを理解するために、主要文献を収集、解読する作業に着手した。以上のように平成20年度においては、民刑分離の原則に関して考察する際、刑事の領域からその限界を模索するアプローチに重点をおいて研究を行った。本研究におけるプライヴァタイゼーションとは、「司法の市場化」と「私法原理の重視」の二つを意味しているが、研究実施期間2年目(最終年度)である本年度は、まず「私法原理の重視」に着目し、なぜ損害賠償ではなく国家による刑罰の賦課でなければならないのかという問いを立て、国家刑罰権の正当性について考察を行い、民刑分離の原則の捉え直しを試みた。国家刑罰権の正当性について検討した成果の一部を、書評論文として発表した。また、司法制度のプライヴァタイゼーションの可能性を検討する際に根本的な問題として提起されるのは、私的制裁はなぜ認められないのかという問題である。私的制裁には、刑罰という公権制裁に吸収することのできないものが残されており、それがまさに国家刑罰権の正当性に疑問を呈するものであることを、「復讐と刑罰」で論じた。さらに、司法制度の市場化という意味でのプライヴァタイゼーションが、厳罰化などを求めるポピユリズム刑事政策という現象と密接に関係していることに着目し、刑罰制度の実践を左右する要因に関して考察を行い、その成果を論文や研究会報告として発表した。