hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市先住者の集落とエスニシティ　─「バタヴィア先住民」が示す現代的共同性

カンプン・ウタンの武術の教授・学習場面においては、教授者の「威光」を担保するのは動きの効果のみではなく、具体的で論理的な言葉による説明が提示できるかどうかということと、その論理(動きの効果)がその場で体感を通して納得できるかどうかということが重視されていることを明らかにした。加えて、「論理」と「体感」を通して理解するからこそ伝統実践の理解の「適切さ」が担保され、適切な理解に基づいた伝統の改変が、社会状況の変化に合わせて伝統を継続するために必要不可欠であると意識されていることを論じた。本研究は、集落への帰属意識からブタウィ人の民族意識を説明しようとするものである。平成30年度提出の博士論文では、集落先住者が中心となって運営する住民自治組織の活動から、これまでジャカルタの住民コミュニティ研究では実態が明らかにされてこなかった先住者ブタウィの集落(カンプン)への帰属意識を説明した。平成31年度は、8月、1月、2月の3度ジャカルタ周辺での現地調査を行い、集落先住者の親族関係の詳細を調査した。この調査が順調に進展すれば、社会組織と親族認識の両面からブタウィの先住者集落の実態を明らかにできることが見込まれる。本研究はまた、京都郊外の村落先住者としての自身の立場性を踏まえた上で調査経験を振り返ることで、京都周辺の村落とジャカルタ周辺の集落を比較の俎上に載せて論じる試みを開始している。この試みが順調に進展すれば、インドネシアの慣習村研究と都市研究、日本の村落研究を接合し、三者を新たな観点から捉え直す議論となることが期待できる。以上の点に鑑みて、本研究は期待通りに進展していると評価する。カンプン・ウタンでの親族関係の調査を継続するとともに、旧来の都市集落と隣接しながらそこからは空間的・階層的に隔離分断されるスクウォッター地区やゲーテッド・コミュニティの生活世界に着目し、インフォーマル領域で展開する経済活動(RS集落)と、行政村落を単位とした地域の活動(U集落)の実態を詳細に観察する。民族的にも階層的にも異なる先住者と外来住民が共同で参加するこれらの社会・経済活動を分析することで、隔離した生活世界の双方にどのような社会関係が構築され、連帯の契機がどのように現れるのかを解明し、そこで生起する排除と包摂のメカニズムを明らかにする。カンプン・ウタンに関する調査研究と並行して、9月以降は京都市西京区の樫原と呼ばれる村落とその周辺地域において、「桂ヴィレッジ・フェスティバル」、「樫原町家灯籠会」などの社会活動への参与観察を行なっている。平成31年度は、樫原周辺の調査研究を継続し、京都郊外とジャカルタ郊外を比較社会学的観点から論じることを目標とする。その成果の一端は、2019年10月に風響社から刊行予定のブックレットで公表する予定である。2018年6月専門社会調査士(第A-000591号)取得
地域特性や保護者の受容状況に応じた発達障害児の早期療育に向けた保健師による支援

平成30年度は、農村部・中山間地域への面接調査を行う予定であった。その中、2か所の農村部・中山間地域で聞き取り調査を行った。先方との調整の結果、電話による聞き取り調査となった。1ヵ所は、支援機関に配属されている保健師への聞き取りであり、支援機関につながるときに発達障害児と保護者に対して、どのように保健師が支援をしているかその実際を聞き取りできた。また、支援機関につながってからの保健師の支援について聞き取りができた。また、平成30年度は、平成24年採択された科学研究費若手Bや学内助成等のこれまでの面接調査結果の内容のまとめをJournal of Community & Public Health Nursingに「Public Health Nurses' Support for Children with Autism Spectrum Disorder (ASD) and their Parents, Tailored to the Levelof Parental Acceptance and Local Characteristicsにおいて報告した。地域特性を踏まえた発達障害児の保護者の受容状況に応じた保健師による支援方法についての論文であり、サンプルサイズは小さいが、地域特性に応じた支援についてまとめた。本研究計画でも挙げているこれまでの成果のまとめとして、Journal ofCommunity & Public Health Nursingの他、平成27年度全国調査結果も、発達障害児の保護者の受容状況に応じた保健師による支援としての多職種連携のあり方に関する研究としてまとめ、質問紙の妥当性・信頼性は今後の課題ではあるが、この結果について、因子分析を行い、発達障害児支援の全国調査における1つの成果をあげたと考える。面接調査の計画は、予定より少ないが、これまでの成果ももとに20件以上であり、ほぼ飽和となってきた。ここで、現在、質的調査結果を20件分まとめている段階であり、おおむね進んでいると考える。また、30年度の洋雑誌への投稿内容を1つの尺度として、2019年度には、すすめていける土台となったため、おおむね順調にすすんでいると考える。H29年度は、都市部への調査を実施する予定であった。全体で3件の面接調査を実施した。この中で、都市部2件と農村部1件への調査を行った。都市部では、これまで、多く調査を実施してきた農村部・中山間地域とは異なり、地域において家庭の様子が見えない状況がある。その中で、担当地区内で幼稚園から保健師に相談があり、療育につなげたケースについて詳細を伺うことができた。それぞれの家庭の顔が見えない都市部においては、保護者と子どもとの関わりが密である幼稚園教諭や保育士との連携を大事に支援が行われてきた。また、就学を1つのチャンスとして、就学に向け、保護者に療育の必要性を話し、つなげていくようにしていることは聞き取りできた。都市部においても家庭訪問や電話での教室や療育へのお誘いや幼稚園・保育所との連携の中で、児と保護者を支えていることは、農村部・中山間地域と同じであった。しかし、農村部・中山間地域とは異なり、家庭の中の様子まで見えない中での支援での限界として、療育機関へ通うことを拒否された場合は、そのまま様子を見るしかない実際が、今回の調査結果からは聞かれた。農村部・中山間地域においては、兄弟の健診や発達相談などの【会う機会を活かした関わり】が行われており、そのような「会う機会」がある場合がある。農村部・中山間地域においては、療育機関が少ないため、近隣市町村と共同で療育機関を使用することが多い。このような中、保育所には児は通うため、保育士が療育の視点をもって児と保護者を支援していた。しかし、都市部においては、このようなことはなく、各専門職や専門機関が揃っており、保育士や幼稚園教諭と連携し、支援につなぐことを行っていた。家庭の中が見えない大規模都市部における発達障害児の保護者の受容状況に応じた早期療育に向けた支援の一端が2件の面接調査より聞き取りできた。H29年度は都市部調査を予定しており、調査件数は、予定数より少ないが、今までの課題でもあった大規模都市での調査が実施でき、大規模としにおける支援の実際について聞き取ることができた。調査への協力承諾を頂いてから時間が経っており、当時了解をしてくださった方もい移動になっているなど、調査地との調整に多少時間がかかったこともあり、やや遅れている。しかし、今後の予定箇所であった、農村部・中山間地域においての調査も実施できており、調査方法については、調査地と調整しながら、これから調査件数を増やしていく予定である。また、継続して研究をすすめているが、研究を始めたころより発達障害児研究も多く行われるようになり、本研究をすすめる上でも、今一度、文献検索を大幅にやり直した。海外文献も含め、文献検討を重点的に実施したことも、やや遅れる要因となった。

また、平成30年度は、平成24年採択された科学研究費若手Bや学内助成等のこれまでの面接調査結果の内容のまとめをJournal of Community & Public Health Nursingに「Public Health Nurses' Support for Children with Autism Spectrum Disorder (ASD) and their Parents, Tailored to the Levelof Parental Acceptance and Local Characteristicsにおいて報告した。地域特性を踏まえた発達障害児の保護者の受容状況に応じた保健師による支援方法についての論文であり、サンプルサイズは小さいが、地域特性に応じた支援についてまとめた。本研究計画でも挙げているこれまでの成果のまとめとして、Journal ofCommunity & Public Health Nursingの他、平成27年度全国調査結果も、発達障害児の保護者の受容状況に応じた保健師による支援としての多職種連携のあり方に関する研究としてまとめ、質問紙の妥当性・信頼性は今後の課題ではあるが、この結果について、因子分析を行い、発達障害児支援の全国調査における1つの成果をあげたと考える。面接調査の計画は、予定より少ないが、これまでの成果ももとに20件以上であり、ほぼ飽和となってきた。ここで、現在、質的調査結果を20件分まとめている段階であり、おおむね進んでいると考える。また、30年度の洋雑誌への投稿内容を1つの尺度として、2019年度には、すすめていける土台となったため、おおむね順調にすすんでいると考える。調査地については、都市部、農村部・中山間地域など、人口や療育機関の有無などの社会資源も含めた支援体制の異なる地域におけるデータをバランスよくとれるよう、調査をすすめる。また、研究課題の中で、保護者の受容状況に応じた支援としており、子どもの障害を指摘された後の保護者の受容状況について、1事例、保護者への聞き取りを追加し、受容状況に応じた支援の経過を事例研究により明らかにしたいと考えている。成果報告において、洋雑誌への投稿のための英訳校正を予定し、準備をすすめていたが、年度内には難しい状況になった。このため、その分の英訳校正費が次年度への繰越金となった。質的研究を積み上げてきて、地域の偏りを感じた。そのため、これまでの調査結果をもとに全国調査を実施したいと考えた。その経費を前倒し請求をした。しかし、これまでの研究成果をもとにした質問紙作成に時間がかかり、結果、2019年度に持ち越しとなった。2019年度に実施する予定である。
環状糖類による機能性香気成分の包接特性の理論化に関する研究

本研究では、種々の機能性を有する香気成分を食品加工、貯蔵過程において安定且つ効率的にデリバリーシステムすることを目的として、環状構造を有する糖類を用いた包接安定化とその挙動解析を試みた。その結果、新規環状四糖・五糖に対するモデル香気成分の包接挙動を市販のシクロデキストリンとの比較により明らかにするとともに、包接挙動が疎水的相互作用と分子サイズにより解析可能であることを示した。本研究は、新規環状四糖(CNN)を含む種々の環状糖類を用いた機能性香気成分の安定且つ効率的なデリバリーシステムの構築を目的とする。本年度は、まず包接に関わる基礎的知見の獲得を目的として、CNN及び市販のシクロデキストリン(CD)による直鎖状アルデヒド類、アルコール類、・エステル類(炭素数6-10)の包接挙動の検討を行い、その包接特性を解析した。まず、CNNによる香気成分の包接方法を詳細に検討し、最適包接法・包接条件を決定した(CNN20mM、香気成分5mM)。本条件下でCNNの包接挙動を詳細に検討した結果、β-CDとは異なる特異的な包接挙動が認められた。すなわち、β-CDでは香気成分の炭素数の増加に伴い保持率が増加したのに対して、CNNではより低分子の香気成分ほど包接されやすいことが判明した。さらに、各香気成分のlog P値(1-オクタノール/水分配係数)を化学計算ソフトにより算出し包括挙動を解析した結果、β-CDでば包接率とlog P値との間に良好な正の相関(1>0.99)が認められたのに対して、CNNでは相関が得られなかったことから、CNNによる包接が疎水的相互作用に基づかないことが判明し、新たな包接挙動解析法の必要性が示唆された。また、CNNでは複数成分存在下においても低分子化合物を優先的に包接可能であること、すなわち食品マトリックス中の低分子化合物を分子選択的に粉末安定化することが可能であることが示唆された。以上本年度の研究では、新規環状糖であるCNNが、その分子特性を利用して低分子香気成分を選択的に包接すること、さらにその包接力がCDとは異なる新規の包接機構に基づくことを明らかにした。次年度、温度、pH等の影響を含めて詳細な包接挙動の検討を行うと共に、その解析法の確立を目指す。本研究では、機能性香気成分の安定且つ効率的なデリバリーシステムの構築を目的して、環状糖類による分子包接を試み、その包接特性の解析を試みた。昨年度に引き続き、新規環状四糖Cyclic nigerosyl-nigerose(CNN)とシクロデキストリン(CD)による包接挙動を検討するとともに、包接時間、温度等の包接関連因子の影響を明らかにした。さらに本年度は、新規環状四糖Cyclic maltosyl-maltose(CMM)及び新規環状五糖Isocyclo-maltopentaose(ICG5)の包接力の評価も併せて行った。まず、CNNの包接挙動に及ぼす温度、時間の影響を検討した。その結果、室温と5°C条件下では差が認められず、また包接時間の延長(20時間)によっても包接率の増加は認められなかった。次に、包接溶媒(エタノール)濃度の影響を検討した結果、芳香族化合物ではその影響が顕著に現れ、30%以上のエタノール存在下では包接が極めて困難であることが示された。さらに、香気成分のlog P値(1-オクタノール/水分配係数)と結合定数との間に相関が得られていることから、芳香族香気成分の包接ではCDの場合同様、疎水性相互作用、すなわちlog P値と溶媒疎水性のみで包接挙動の予測が可能であることが示された。一方低分子の直鎖状香気成分の場合には、より分子サイズが小さいほど包接されやすい傾向が認められたことから、分子サイズを主体とした解析法の確立が必要と願が得られた。続いて、CNN、CMM、ICG5、α-CD、β-CDの包接力比較を試みた。その結果、CNN、CMMの包接力は弱いものの、ICG5はβ-CDとほぼ同等の強い包接力を示すことが判明した。以上本年度の研究では、環状糖類の包接特性の理論化に必須な関連因子の影響を明らかにするとともに、ICG5が今後期待される有効な包接剤であることを示した。
内部電場を極限まで増強させたショットキー障壁型有機薄膜太陽電池の開発

亜鉛フタロシアニン(ZnPc)の薄膜を用いたショットキー障壁型太陽電池の内部電場を増大させ、光電変換特性を向上させることを目指して研究を行った。内部電場の著しい増大は実現できなかったものの、ZnPc膜と透明電極との間にバッファー層としてNTCDAを挿入することで、短絡電流を約6倍に増大させることができた。また、アクセプター材料のPTCBIをバッファー層として挿入した場合、PTCBI層中での光キャリヤ生成効率が異常に高いという興味深い現象を見出した。また、新しい測定手法である白色光照射下電場変調吸収分光法を開発し、作動中の太陽電池の内部電場測定を可能とした。平成24年度に,太陽電池の動作状態での内部電場測定が可能な「白色光照射下電場変調吸収分光法(EAWL)」という測定法を開発したが,平成25年度はまず,EAWLに関する実験を追加し,Applied Physics Letters誌に論文を投稿,出版した。次に,GZO/亜鉛フタロシアニン(ZnPc)/Auショットキー障壁型太陽電池について,接合部への挿入層挿入によるZnPc膜厚の低減に取り組んだ。研究の結果,ZnPc/Au界面にCuI層を挿むと,AuのZnPc層へのもぐり込みを防ぐことができZnPcの膜厚を100nm程度まで低減できること,そして,CuIを挿入した場合,挿入層として広く用いられているMoO3を挿入した場合に比べて,デバイスの長期安定性に優れていることを見出した。続いて,GZO/ZnPc界面にLiF, BCP, Bphen, NTCDAの薄膜を挿入したが,こちらはZnPc膜厚の低減には効果がなかった。その代わり,NTCDAを挿むと太陽電池の短絡電流が約6倍にまで増大し,BCPまたはBphenを挿むと解放電圧が約1.5倍にまで増大することを見出した。これらは大変興味深い現象であるため,年度途中から,この現象についての研究に重点を移した。EAWLによる内部電場測定の結果,BCPを挿むことにより内部電場が増大することが確認された。以上の結果は2014年春の応用物理学会で発表した。この他に,可溶性フタロシアニンを用いた塗布型太陽電池の効率向上を目指した研究も行った。塗布時の溶媒としてクロロホルムとクロロベンゼンの混合液を用いることにより,フタロシアニン膜の結晶性が向上し,それに伴って変換効率も向上することを明らかにした。この結果も2014年春の応用物理学会で発表した。a本研究では太陽電池の内部電場を測定する必要がある。内部電場は電場変調スペクトル法(EA法)で測定するが,これまで知られていたEA法では極めて弱い単色光を試料に照射して測定するため,測定できるのは暗状態での電場であった。しかし,本来知りたいのは白色光照射下で太陽電池が発電している状態での電場である。そこで,本研究ではまず,EA装置を改良して白色光照射下での内部電場測定を可能とした。測定した試料はフタロシアニン(H2Pc)を用いたショットキー障壁型有機薄膜太陽電池である。白色光照射下では,光生成キャリヤが薄膜界面にトラップされて,内部電場が著しく変化する様子が観測された。特に太陽電池に順方向のバイアス電圧をかけた状態では白色光照射により内部電場が著しく増大した。これにより,キャリヤトラップが内部電場に与える影響が極めて重要であることが明らかとなった。この結果は2013年春の応用物理学会で発表した。次に,陽極(ITO)と亜鉛フタロシアニン(ZnPc)膜の間にバッファー層(PEDOT:PSS, MoO3)あるいは自己組織化(SAM)膜(安息香酸類,塩化ベンゾイル類)を挿み,陽極の実効的な仕事関数を増大させることを試みた。達成した仕事関数の増大は最大で0.05 eVであり,SAM膜の分子双極子モーメントと仕事関数との間の相関は現時点では明確ではない。さらに,陰極(Al)とZnPc膜の間に挿むバッファー層として,我々がこれまで用いてきたInの代わりにLiF, CaF, Mgを用い,陰極の実効的な仕事関数を減少させることを試みた。しかし,これまでのところ仕事関数の減少は達成できていない。計画では可溶性2量体フタロシアニンの塗布膜を用いた太陽電池の試作も行う予定であったが,現時点では可溶性単量体フタロシアニン塗布膜を用いた太陽電池の試作を行うに止まっている。平成24年度は,有機薄膜太陽電池の動作状態での内部電場を測定するための新手法である白色光照射下電場変調吸収分光法(EAWL法)を開発した。

平成25年度は,GZO/亜鉛フタロシアニン(ZnPc)/CuI/Auショットキー障壁型太陽電池のGZO/ZnPc界面に種々のバッファー層を挿入し,内部電場を増強させると共に変換効率を向上させることを試みた。膜厚はZnPcが150nm,バッファー層が5nmである。バッファー層にNTCDAを用いると変換効率が0.012%にまで向上することを見出した(バッファー層なしでは0.004%)。最終年度の平成26年度は,バッファー層にアクセプター材料(C60及び3種類のペリレン誘導体PTCDA, Me-PTC, PTCBI)を用いて研究を行った。アクセプターを挿入すると,本質的にはショットキー障壁型ではなくヘテロ接合型となるが,アクセプター層の膜厚が5nmと極めて薄いため,擬ショットキー障壁型と捉えることができる。当然予想されたように,アクセプター層の挿入により変換効率は飛躍的に向上した。PTCBIを用いた場合が効率は最も高く,0.19%であった。光電流アクションスペクトルを測定したところ,PTCBI層を挿入した場合,PTCBI膜厚がわずか5nmであるにもかかわらず,分光感度は膜厚150nmのZnPcよりPTCBIの方が大きいことがわかった。次にEAWL法で素子の内部電場を測定したが,内部電場と変換効率との間に明確な相関は見られなかった。X線回折法によりZnPcの分子配向を調べたところ,PTCDA層を挿入した場合のみZnPcの電流容易軸が基板に対して立つ配向をしていた。このような配向はキャリヤ輸送に有利である。しかし,PTCDAを挿入した時の変換効率は0.04%しかなかった。以上の結果は,2015年3月に開催された応用物理学会で発表した。有機半導体以下のような成果が着実に出ている。1.平成24年度に開発した「白色光照射下電場変調吸収分光法(EAWL)」による測定をさらに進めて論文発表した。2.GZO/ZnPc/Auショットキー障壁型太陽電池において,ZnPc/Au界面へのCuI層挿入によりショートを防ぐことができること,及び、GZO/ZnPc界面にNTCDA層を挿入することで短絡電流が約6倍にまで増大することを見出した。3.フタロシアニン塗布膜を用いた太陽電池で,塗布膜の結晶性向上による変換効率の向上を実現した。白色光照射下のEA測定に成功し,内部電場がキャリヤトラップによって大きく変化する様子を観測できたことは,当初予想していた以上の成果である。バッファー層やSAM膜の挿入による電極の仕事関数への影響を調べる研究は,当初期待したほどの成果はなかったものの,ほぼ計画どおり実行した。2量体フタロシアニン塗布膜を用いた研究については当初の計画より遅れている。全体的に見れは,プラスとマイナスが相殺して「概ね計画どおり達成した」と言える。1.平成25年度の成果の内,NTCDA挿入による短絡電流増加は極めて興味深い現象であるため,この電流増加の機構を明らかにする。NTCDA挿入により空乏層の厚さが変化するかどうかを電気容量ー電圧特性で調べる。また,NTCDA膜の抵抗が小さいことが短絡電流増大の原因である可能性もあるので,NTCDA膜厚を大幅に変化させて特性にどのような影響があるかを調べる。同時にEAWL測定により内部電場がNTCDA膜厚にどのように依存するかを調べ,内部電場をいかにすれば増大させられるかを明らかにする。2.フタロシアニン塗布膜を用いた太陽電池については,塗布膜の結晶性をさらに高められる可能性があることが平成25年度の研究でわかっているので,それを実際に試みる。
Origoと視点によるダイクシス理論の研究

本研究は,現代ドイツ語のダイクシス的方向表現であるher-とhin-(話者への方向を表すher及び話者から離れる方向を表すhinを構成要素とし,且つ共通する空間的方向を表す対立語彙)の空間的用法を調査し,「どこから見るか」という際の「どこ」に相当する「視点」と主観的定位の中心である「原点Origo」の二つの概念により,ダイクシス理論を再構築することを目的とする。平成29年度までに本研究で考案したダイクシスのメカニズムは,まずダイクシスの定位の基準点である「原点Origo」を,言語記述の対象にはなりえない「言語外のOrigo」と言語記述の対象となる「言語内のOrigo」)に分け,これら二つのOrigoをそれぞれビューラーによる言語オルガノン・モデルの「送り手」と「対象と事態」に位置づけた上で,「言語外のOrigo」から「言語内のOrigo」をつなぐものとして「視点」を導入するものである。平成29年度までは,Langnackerの主観性における矛盾や問題点を解明し解決することができ,海外出張では,本研究が特に対象としているドイツ語の方向表現her-とhin-とLangackerの主観性との密接な関係を確認するとともに,Eichendorffの作品におけるher-とhin-の効果的な多用を指摘する学術研究にも触れることができた。平成30年度は,前年度までに得られた知見により,Eichendorffの作品におけるher-とhin-の例を検証し,本研究科のプロジェクト論文として発表した。その際先行研究が提唱するOrigoのみによる分析方法ではすべての用例を分析することができないことが明らかになった。さらに佐伯胖の視点論で提唱される「包囲型の視点活動」及び「湧き出し型の視点活動」や、Stanzelの物語理論についてもこのメカニズムを適用する試みを続行している。平成25年度は、まず研究実施計画に従い、her-とhin-(herauf-hinaufのようにherとhinが対立し、且つ共通の方向を示す語彙のペア)の具体的な用例の分析から開始した。引用文献としては、登場人物を中心に筋が展開するタイプの物語を選出したところ、三人称物語(登場人物が三人称に限られる物語)と一人称物語(語り手と同一とみなされる登場人物が現れる物語)との間には、文脈上および分布上違いがあることが判明した。上記の結果を受け、Origoを取り入れた物語理論、Hamburger(1977):Die Logik der Dichtungを検討したところ、その論の問題点が明らかになった。Hamburgerは、語り手は語る機能に過ぎず、作中人物が語ると述べる。したがって三人称物語は「(作中人物である)三人称が語る文学」とみなされる。しかし作中人物は描写の対象であり、語り手はその語る内容に対し、一人称であるはずである。このダイクシス上の矛盾を解消すべく、まず第一の研究論文において、Origoのみならず、視点を取り入れ、ダイクシスからみた物語構造を提示した。さらに第二の研究論文において、一人称物語のうち、特に自伝的要素が強いとされる文芸作品を対象にher-とhin-のデータを収集した。現在のところ、her-とhin-は、フィクションの本質ともいえる現象で、過去形がその時間的意味を失うという「現前化」に適用されていることが判明している。またその実現に関して、一人称物語においては、Origoの客体化への準備段階が必要であると考えられる。平成26年度は,平成25年度において得られた成果を発表し,さらに発展させた。まず学会発表においては,一人称物語に現れるher-とhin-が三人称物語に現れる場合に比べ,文脈上制限されていることを指摘し,Origoと視点及びフィクションにおける「現前化」の観点からその要因の解明を試みた。まず語り手と物語場面の中心(Origo)との間には,描写の主体と対象間の距離が必要である。語り手は,Origoを担う登場人物が三人称であれば,必然的に人称という隔たりがあるため,物語が過去形でつづられているとしても,目の前で起こっているものとして描写する(「現前化」)ことができる。一方,Origoを担うのが一人称の登場人物であれば,語り手は人称の隔たりがないため,自分自身の過去の体験を語るというスタンスを取らざるを得なくなる結果,「現前化」の実現が難しく,必然的に場面も制限が加わる。が可能であるしかしこの試みは困難を極めた。その原因は,「語り手=Origo」という一般的な固定観念が,非常に根強いものであったことに起因すると思われる。その後,既に調査済みの三人称物語をさらに吟味した結果,一人称物語ほど顕著ではないが,物語場面の中心を担うOrigoが語り手から隔てられる文脈において,her-とhin-はより多く用いられることが判明した。既存の三人称物語のデータの精度を高めるため,平成27年2月に同文献のデータベース化を謝金により開始した。以上のher-とhin-の調査結果に加え,平成27年3月以降,日本語の指示詞コソアの意味記述においても人称上の矛盾がみられることが判明した。その原因もやはり「話者=Origo」という固定観念にあることが,現在のところ明らかになりつつある。本研究は,現代ドイツ語のダイクシス表現her-とhin-の空間的用法を調査し,話者の「視点」と指示場の中心点である「原点Origo」との関係に基づいて,従来のダイクシス理論を再構築することを目的とする。

理論面については,25年度に,一人称物語のデータに基づく分析を行い,人称について検討した後,26年度に物語における「現前化」を検証した流れを受けつつ,27年度は,まず日本語のコソアに関する先行研究において,その解釈の多様性が,人称の問題と深くかかわることを確認した後,ビューラーの言語オルガノンモデルとの検証を行った。その結果,この問題は指示理論の根本に関するものであり,既に哲学の分野にもそれを示唆するものが見受けられた。ただし,この理解は本研究者の能力を超えるものであり,また言語表現の分析としては具体性を欠くため,暫定的に参考資料にとどめることにする。データ収集作業としては,26年度に引き続き27年度も,謝金による研究補助を導入し,これまで調査してきた物語をデータベース化を行い,完成することができた。その後,このデータベースを用いて,発話状況が明確な会話文を分析した結果,ダイクシス対象(指示対象とも呼ばれる)は,ジャッケンドフが指摘するように,いわゆる言語外現実ではなく,概念世界にあることが判明した。ダイクシスが直接外界の対象を指し示さないことは,哲学の分野においても既にラッセルの『哲学入門』やプラトンの『国家』で示唆されているが,ダイクシス理論においては,現場ダイクシスと想定上のダイクシス,照応などの指示の様式(モード)の区別に関わるため,本研究においても重要な課題であると判断する。データベース作成前の準備とその後のデータ収集作業には,想像以上に時間と労力を要したが,データベース作成作業そのものは順調であり完成に至ることができた。データ分析が間に合わず,学会発表に適当な内容をまとめることは困難ではあったが,ダイクシス理論における指示場の問題を,具体的な用例をもって明確にすることができた。本研究は,現代ドイツ語のダイクシス表現her-とhin-の空間的用法を調査し,「どこから見るか」という際の「どこ」に相当する「視点」と主観的定位の中心である「原点Origo」の二つの概念により,ダイクシス理論を再構築することを目的とする。28年度は,まず雑誌論文「ダイクシス対象の知覚像と非現場的要素の介入」において,27年度までに完成したデータベースにおける会話文のher-とhin-を分析し,その空間的方向が言語外現実として認められつつも,非現場的要素が介入により,抽象化された概念世界におかれること,そして概念世界は容易に現実として認識されることを示した。その後,雑誌論文「人称と言語オルガノン・モデル」では,ビューラーの言語オルガノンモデルと人称との関連を論じた。ヨーロッパ諸語の影響により,人称は一般的に,話し手を指す一人称と聞き手を指す二人称,それ以外を指す三人称に大別される。一方,日本語の指示詞コソアは,例えば,「これ」「それ」等は,本来人称区分から考えれば三人称であるにもかかわらず,「こちら」などのコ系列は話し手に,「そちら」などのソ系列は聞き手に密接に関連付けられ,しばしば話し手や聞き手そのものを指すこともある。この論文では,概念上の人称と実際の人称表現との矛盾が話し手(「送り手」)と言語記号の叙述内容(「対象と事態」)の違いに由来することを,言語の多面性に関する公理に基づく言語オルガノン・モデルによって明らかにした。
カルシウムセンサーＳＴＩＭ１の扁平上皮がん細胞増殖における機能解析

細胞内カルシウムイオン濃度制御による新たながん細胞増殖抑制法の確立を目標として、ストア作動性カルシウム流入機構のカルシウムセンサーであるstromal interaction molecule 1 (STIM1)のがん細胞増殖における役割を、ヒト扁平上皮がんA431細胞から樹立したSTIM1ノックダウン細胞株を用いて解析した。その結果、STIM1は、A431細胞の細胞増殖、DNA合成、細胞遊走およびin vivoでの腫瘍増生において重要な因子として機能していること、またSTIM1の機能発現に細胞膜カルシウム透過性CRACチャネルの活性化に関与するCAD領域が必要であることが実証された。細胞内カルシウム(Ca2+)イオン濃度制御による新たながん細胞増殖抑制法の確立を目標として、ストア作動性Ca2+流入機構のCa2+センサーであるstromal interaction molecule 1(STIM1)のがん細胞増殖における役割を解析した。まず、RNA干渉法によりヒト扁平上皮がん細胞A431のSTIM1ノックダウン細胞株を樹立した。STIM1ノックダウン細胞株では、細胞内Ca2+ストア枯渇刺激やG蛋白質共役受容体刺激で惹起されるストア作動性Ca2+流入(SOCE)がnegative control細胞株に比べて有意に低下した。STIM1ノックダウン細胞株にsiRNA-resistant STIM1を再発現させると、STIM1蛋白質発現レベルとストア作動性Ca2+流入の抑制が解除されることから、得られた細胞株がSTIM1蛋白質特異的ノックダウン細胞株であることが確認された。STIM1ノックダウン細胞の増殖、DNA合成能および細胞遊走能はnegativecontrol細胞株のそれらに比べて有意に低下した。さらに、上皮増殖因子(EGF)刺激によるEGF受容体チロシンリン酸化レベルは、STIM1ノックダウン細胞株で有意に低下した。また、STIM1ノックダウン細胞をヌードマウスへ皮下移植すると、その腫瘍増生はnegative control細胞株に比べて有意に遅延した。以上の結果から、STIM1はヒト扁平上皮がん細胞A431のストア作動性Ca2+流入機構ならびに腫瘍増殖に必須の分子として機能していることが明らかになった。このことは、STIM1が扁平上皮がん細胞増殖抑制のための新たな標的分子になる可能性を示唆している。これらの結果を、日本薬理学会年会および日本癌学会学術総会で発表すると共に原著論文として報告した。細胞内カルシウムイオン濃度制御による新たながん細胞増殖抑制法の確立を目標として、ストア作動性カルシウム流入機構のカルシウムセンサーであるstromal interaction molecule 1(STIM1)のがん細胞増殖における役割を解析した。まず、ヒト扁平上皮がん細胞A431に、STIM1-shRNA plasmidを安定的に導入し、STIM1蛋白質発現レベルとストア作動性カルシウム流入(SOCE)の大きさを指標としてSTIM1ノックダウン細胞株を樹立した。STIM1ノックダウン細胞の増殖、DNA合成能および細胞遊走能はnegative control細胞のそれに比べて有意に低下した。さらに、STIM1ノックダウン細胞をヌードマウスへ皮下移植すると、その腫瘍増生はnegative conrtol細胞に比べて有意に遅延した。STIM1ノックダウン細胞株にshRNA-resistant STIM1を再発現させると、STIM1の蛋白質発現レベルとSOCEが元のレベルに戻ったが、細胞膜のカルシウム放出活性化カルシウムチャネル(CRAC)を活性化させるために必要なCADドメインを欠くSTIM1 mutantを再発現させても、SOCE、細胞遊走能およびin vivo腫瘍増生能は回復しなかった。以上の結果から、STIM1はヒト扁平上皮がんA431細胞のSOCE、細胞遊走ならびに腫瘍増殖に必須の分子として機能していること、またその機能発現にSTIM1のCADドメインが必要であることが明らかになった。以上の結果は、日本薬理学会年会および日本癌学会学術総会で発表すると共に原著論文(Yoshida J et al, 2012)として報告した。細胞内カルシウム(Ca2+)イオン濃度制御による新たながん細胞増殖抑制法の確立を目標として、ストア作動性Ca2+流入機構のCa2+センサーであるstromal interaction molecule 1(STIM1)のがん細胞増殖や腫瘍増生における役割を解析した。細胞内Ca2+イメージング解析によって、細胞内Ca2+ストア枯渇刺激やG蛋白質共役受容体刺激で惹起されるストア作動性Ca2+流入は、negative control細胞株に比べてSTIM1ノックダウン細胞株で有意に低下することがわかった。STIM1ノックダウン細胞株にsiRNA-resistant STIM1を補充すると、STIM1蛋白質発現レベルとストア作動性Ca2+流入の抑制が元に戻ることから、得られた細胞株はSTIM1蛋白質特異的ノックダウン細胞株であることが確認された。STIM1ノックダウン細胞の増殖およびDNA合成能はnegative control細胞株やuntransfected A431

細胞に比べて有意に低下した。さらに、上皮増殖因子受容体(EGFR)の高発現がん細胞であるA431のEGF刺激によるEGFRの活性化(チロシンリン酸化レベル)は、STIM1ノックダウン細胞株で有意に低下した。STIM1ノックダウン細胞のヌードマウスへの皮下移植後腫瘍増生は、negative control細胞株に比べて有意に遅延した。以上の結果から、STIM1はヒト扁平上皮がん細胞A431のストア作動性Ca2+流入機構ならびに試験管内・生体内増殖に必要な分子として機能していることが明らかになった。このことは、STIM1が扁平上皮がん細胞増殖抑制のための新たな標的分子になる可能性を示唆している。カルシウムセンサーSTIM1のヒト扁平上皮がんA431の増殖における機能を解析するため、当初の計画であるSTIM1ノックダウン細胞株を樹立した。これらの細胞株を用いて、ストア作動性Ca2+流入(SOCE)の測定、細胞増殖、核酸合成能、上皮増殖因子受容体シグナリング、生体内腫瘍増生能などの機能解析が出来た。その結果、STIM1はヒト扁平上皮がん細胞のストア作動性Ca2+流入および試験管内、生体内がん増殖において必須のカルシウムシグナリング因子として機能していることが実証された。これらの成果は、日本薬理学会年会や日本癌学会学術総会にて発表し、原著論文として報告した。カルシムセンサーSTIM1のヒト扁平上皮がんA431細胞のストア作動性Ca2+流入とがん細胞増殖における機能を解析するため、最初の計画であるSTIM1ノックダウン細胞株を樹立した。これらの細胞株を用いて、ストア作動性Ca2+流入解析、細胞増殖、核酸合成能、上皮増殖因子受容体シグナリング、生体内腫瘍増生能などの機能解析が出来た。得られたSTIM1ノックダウン細胞株を用いて、細胞遊走や血管新生におけるSTIM1の機能を更に解析するとともに、細胞分裂シグナリングであるEGF受容体シグナリングとSTIM1が関わるストア作動性Ca2+流入機構との連関についても解析を加える。得られたSTIM1ノックダウン細胞株を用いて、細胞遊走、コロニー形成、血管新生におけるSTIM1の機能を更に解析するとともに、細胞膜にあるストア作動性Ca2+チャネルの構成分子Orai1とSTIM1との相互作用についても解析を加える。平成24年度の研究費残20,993円と次年度所要見込助成額
リン酸リレー情報伝達系を介した植物の環境応答とオルガネラ分化統御

研究計画にそって、当該年度は概日時計機構を中心に解析した。高等植物(シロイヌナズナ)のオルガネラ形成に重要な働きをしていると考えられる概日時計分子機構に関するモデルを提唱した。具体的にはPRR因子群(PRR9/7/5)に関する広範な遺伝解析を行い、これらの因子が時計中心振動体の一部として機能している証拠を示した。また、これらの時計遺伝子変異株においては光形態形成に関して顕著な表現型を示し、特に緑化(クロロプラストの分化)にも時計機構が深く関わっていることを示した。加えて、研究計画にそって、当該年度はリン酸リレー系に依存したホルモン応答情報伝達機構を中心に解析した。サイトカイニン受容初発情報伝達機能の基本フレームワークを明らかにした。特に、転写因子PRR1/10/12が中心的は働きをしてメインパスウエイを担っていることを遺伝学的に証明した。また、シロイヌナズナの11種類のセンサーHisキナーゼの内で最後まで機能が不明であったAHK5がABAとエチレンの情報伝達系に関与して根の伸長制御因子として働いていることを明らかにした。本年度は、植物ホルモンサイトカイニンによるオルガネラ分化の制御機構を解析する目的で、サイトカイニン受容体に依存した情報伝達機能の分子メカニズムの解析に焦点をあてた。特に、サイトカイニン応答性転写因子であるB型ARRに関する遺伝学的解析を行った。イロイヌナズナにはサイトカイニン応答性転写因子ARR遺伝子が少なくとも7種類有る(ARR1、ARR2、ARR10、ARR11、ARR12、ARR14、ARR18)。これらの遺伝子のうちでサイトカイニン情報伝達に最も重要な働きをしている遺伝子を遺伝学的に特定することを試みた。具体的には、これら遺伝子の機能欠損アリルを揃え、それらを色々組み合わせることにより各種の多重変異体を作成した。これらの変異植物体のうちでサイトカイニン情報伝達系が最も重篤に損なわれている変異体を検索した。その結果、ARR1、ARR10、ARR12の三種類に遺伝子を欠損させるだけでサイトカイニン情報伝達系が大きく損なわれることが明らかになった。以上の解析から、AHK2/3/4/→AHP1/2/3/5→ARR1/10/12からなるサイトカイニン情報伝達基本経路の存在が明らかになった。従って、他の4種類のARRは植物の発達段階あるいは器官特異的に働いていることか示唆された。以上の結果は、サイトカイニン情報伝達機構に依存したオルガネラ分化を解析する為の基盤知識となる。
セラミックス加工面の微小き裂評価

本研究は、セラミックス加工面の耐熱衝撃性、耐熱疲労性を評価する目的で、微小き裂を導入したセラミックス表面にCO_2レ-ザ-照射による局所的熱衝撃を与え、発生するAEを計測することにより、加工面の微小き裂状態を推定することを試みた。実験では表面に微小き裂を導入した窒化珪素試料の表面にCO_2レ-ザ-ビ-ムを照射し、この時AEの信号を計測した。AE計測の結果では、レ-ザ-照射開始直後の短時間を除き、有意なAE信号は検出されなかった。さらに照射時間を延長したが、AE信号を確認できたのは試料温度が上昇し、加工が開始された後であった。これら観測されたAE信号は熱応力や試料の熱分解、蒸発さらには表面に付着した反応生成物の剥離などが原因と考えられる。レ-ザ-照射時の試料内部の温度分布および熱応力分布の時間変化を知るために有限要素法による熱応力連成解析を行ったが、解析結果では、照射1秒後の表面温度は1600°Cに達し、導入したき裂先端では応力がき裂を進展させるのに十分な大きさ達したと予測された。したがって、レ-ザ-照射時のき裂進展に伴って発生するAE信号を検出できなかったの理由として、センサ-の周波数帯域や信号減衰などの測定系問題に加え、熱応力弾塑性解析上の問題も考えられた。
骨関節統計動態モデルを用いた高度関節機能診断・手術支援システム

人工関節を含めた骨関節の正確な3次元動態を把握することは、精密な関節機能や手術手技の評価、新しい人工関節開発のための基礎データの取得等に非常に重要である。特に、骨関節に対する治療(もしくは手術)の方針・意思決定の際には、関節の形態や解剖学的構造だけでなく運動・動態機能を正確に診断する必要がある。そこで本研究では、術後成績の不良な人工関節や疾患(病態)のある骨関節の統計動態モデル(病態統計動態モデル)を構築し、それらを従来の2次元/3次元画像位置合わせ技術に基づく3次元動態計測法に導入することにより、これまでの臨床になかった高度な関節機能診断・手術支援システムを開発した。骨関節統計動態モデル(正常・健常な統計動態モデルおよび病態統計動態モデル)を応用した高度な関節機能診断・手術支援システムの開発を最終目標として、本年度(平成26年度)は、(1)骨関節医用画像データベースの整備、(2)骨関節3次元動態解析と解析結果の分類、(3)病態統計動態モデルの構築、を試みた。骨関節医用画像データベースの整備については、特に、人工膝関節と膝関節を対象に、X線動画像による動態データ(スクワット動作など)、CT画像による形態データを取得し、人工膝関節と膝関節のそれぞれについて計60症例程度のデータを収集することができた。次にそれぞれの取得したデータを用いて、従来の2次元/3次元画像位置合わせ技術、および骨関節統計動態モデルに基づく自動計測・解析手法を併用しながら、人工膝関節、膝関節の精密な3次元動態解析と、解析結果の分類を行った。人工膝関節と膝関節の両関節において、人工膝関節は手術方式(人工関節の設置状態や靭帯切除の有無など)、膝関節は疾患(変形性関節症や靱帯損傷など)ごとに分類できるだけの十分なデータ数が得られていなかったため(例えば、膝関節の変形性関節症は6例)、本年度は2クラス(正常クラスと異常クラス)のみに大きく分類して研究を進めた。病態統計動態モデルの構築は、人工膝関節、膝関節の各々に対して前述の異常クラスの関節動態解析データを使用し、関節動態の多様性を効率よく記述する手法(平均動態とバラツキを推定するモデリング法)を開発した。本年度(平成27年度)は、前年度(平成26年度)に構築した人工膝関節および膝関節に対する病態統計動態モデルを、正常・健常な骨関節統計動態モデルとともに、2次元/3次元画像位置合わせ技術に導入・実装し、高度関節機能診断・手術支援システムのプロトタイプを開発した。特に、人工膝関節に関しては、症例数および動態解析データの大幅な増加により(計100症例以上)、様々なパターンの病態統計動態モデルの導入が可能となった。開発したプロトタイプシステムの性能評価を行ったところ、人工膝関節対象者に対しては、関節動態の異常の有無を識別でき、また、中・長期における関節機能の状態や再手術の必要性を予測できる可能性が示唆された。同様に、膝関節対象者に対しては、疾患の有無を識別できる可能性が示唆された。人工股関節に関しては、X線動画像による動態データベースの整備を進め、当初の予定であった30症例以上のデータを収集することができ、3次元動態解析および解析結果の分類(正常・異常のクラス分け)を行った。前年度(平成26年度)に開発した人工膝関節および膝関節に対する病態統計動態モデルの構築法を、人工股関節にも適用可能な手法に改良・拡張を行い、汎用的な関節統計動態モデルの構築法の開発を行った。また、様々な関節統計動態モデルに対応できるよう、対象関節部位に依存しない汎用的な動態計測・解析システムを組み込み、プラグイン型高度関節機能診断・手術支援システムの開発を進めている。人工膝関節および膝関節に対する、高度関節機能診断・手術支援システムのプロトタイプを開発し、その性能評価において有用性が確認されたため。また、人工股関節についても、予定の30症例以上のデータを収集、3次元動態解析および解析結果の分類(正常・異常のクラス分け)を行うことができたため。本年度(平成28年度)は、前年度(平成27年度)に開発した骨関節統計動態モデル(正常・健常な統計動態モデルおよび病態統計動態モデル)を応用した高度関節機能診断・手術支援システムのプロタイプを拡張、改良し、システムの性能評価を行った。具体的には、病態統計動態モデルの構築法(表現法や正規化法)にさらに改良を加え、汎用的な骨関節統計動態モデルの確立、およびそれらの関節統計動態モデルに対応した汎用的な3次元動態計測・解析システム(高度関節機能診断・手術支援システム)を開発した。また、人工膝関節および膝関節について、当初の予定よりも大幅な症例数の増加および動態解析データを得ることができたため、現在それらのデータの分類および統計動態モデルの再構築とともに、最終的なシステムの性能評価実験を進めている。現時点では、少なくとも人工膝関節対象者については、関節動態の異常の有無を高精度で識別でき、また、中・長期における関節機能の状態や再手術の必要性など、高い精度で予測できることが確認されている。同様に、膝関節対象者に対しても、疾患の識別や手術の必要性の有無など、ある程度の精度で予測できることが見込まれており、計測・解析症例数の増加にともない、より高度な関節機能診断・手術支援が期待できる。人工股関節の対象者については、現時点で症例、解析データ数が30例程度であったが、開発したシステムを用いて性能評価を行ったところ、人工膝関節と同様に、関節動態の異常の有無を識別でき、中・長期における関節機能の状態や再手術の必要性などある程度予測できることが示唆された。

骨関節統計動態モデル(正常・健常な統計動態モデルおよび病態統計動態モデル)を応用した高度関節機能診断・手術支援システムを開発し、現時点での性能評価において有用性が確認されたため。本年度(平成29年度)は、前年度(平成28年度)に引き続き、必要に応じて骨関節統計動態モデル(正常・健常な統計動態モデルおよび病態統計動態モデル)を応用した高度関節機能診断・手術支援システムの拡張、改良、性能評価を行った。具体的には、病態統計動態モデルの構築法(表現法や正規化法)にさらに改良を加え、汎用的な骨関節統計動態モデルの確立、およびそれらの関節統計動態モデルに対応した汎用的な3次元動態計測・解析システム(高度関節機能診断・手術支援システム)を開発した。また、人工膝関節および膝関節について、最終的に大幅な症例数の増加および動態解析データを得ることができたため、それらのデータの分類および統計動態モデルの再構築とともに、最終的なシステムの性能評価実験を行った。結果として、少なくとも人工膝関節対象者については、関節動態の異常の有無を高精度で識別でき、また、中・長期における関節機能の状態や再手術の必要性など、高い精度で予測できることが確認された。同様に、膝関節対象者に対しても、疾患の識別や手術の必要性の有無など、ある程度の精度で予測できる可能性があり、今後のさらなる計測・解析症例数の増加にともない、より高度な関節機能診断・手術支援が期待できる。人工股関節の対象者については、最終的に症例、解析データ数が30例程度にとどまったが、開発したシステムを用いた性能評価実験では、人工膝関節と同様に、関節動態の異常の有無を識別でき、中・長期における関節機能の状態や再手術の必要性などある程度予測できることが示唆された。人工関節を含めた骨関節の正確な3次元動態を把握することは、精密な関節機能や手術手技の評価、新しい人工関節開発のための基礎データの取得等に非常に重要である。特に、骨関節に対する治療(もしくは手術)の方針・意思決定の際には、関節の形態や解剖学的構造だけでなく運動・動態機能を正確に診断する必要がある。そこで本研究では、術後成績の不良な人工関節や疾患(病態)のある骨関節の統計動態モデル(病態統計動態モデル)を構築し、それらを従来の2次元/3次元画像位置合わせ技術に基づく3次元動態計測法に導入することにより、これまでの臨床になかった高度な関節機能診断・手術支援システムを開発した。人工膝関節および膝関節のX線動画像による動態データ、CT画像による形態データにおいて、最低目標の50例以上のデータを収集、解析することができたため。また、解析結果を正常クラスおよび異常クラスの2クラスに分類することができ、異常クラスの関節動態解析データを用いて、病態統計動態モデルの開発、構築に着手することができたため。様々な関節統計動態モデルに対応可能なプラグイン型高度関節機能診断・手術支援システムの開発を進める。また、必要に応じて骨関節統計動態モデルを応用した高度関節機能診断・手術支援システムの拡張、改良、評価を行い、システムの性能を向上させる。引き続き必要に応じて骨関節統計動態モデルを応用した高度関節機能診断・手術支援システムの拡張、改良、評価を行い、システムの性能を限界まで向上させる。
非小細胞肺癌ＣＴＯＳバンクを利用したＥＧＲＦ－ＴＫＩ効果予測と個別化治療

EGFRチロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)は、EGFR変異を有するNSCLCに著効を示すが、多くの症例では遺伝子変異(T790M)が生じて耐性を獲得する。本研究では、細胞球状培養法(CTOS)等のモデル細胞系を用いて耐性の評価解析系の確立を目指した。CTOS株の作成を行いNOGマウスに異種移植系を構築することができたが、増殖が緩徐であるため薬剤感受性の評価系については、K562細胞にEGFRを再構築した実験系を構築した。実際に、EGFR依存性に生存増殖する癌細胞は、EGFR-TKIによってアポトーシスした。細胞死には、オートファジーとBimEL誘導が関与することが明らかとなった。上皮成長因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)は、EGFR変異を有するNSCLCに著効を示すが、25-30%の症例では獲得耐性を生じ再燃することが臨床上大きな問題となってきた。耐性を起こした約半数では、EGFRに2次的遺伝子変異(T790M)が生じていることが判明した。本研究では、最近確立したがん細胞球状培養法であるCTOS法を導入した肺CTOSバンクを作ることで、NSCLC(耐性症例)検体をin vitro、in vivoにおいて培養することができる実験的評価解析系を確立する。一方、薬剤感受性/耐性予測を行うことで適切な薬剤/パスウェイ選択に情報を与え、肺癌克服向けた分子生物学的意義を解析する基盤を樹立する。H25年度は、CTOS株をさらに増やしバンク化を企図した。しかしながら適切な臨床検体が限られたため、マウスでのXenograftを用いた解析は困難となった。そのためEGFRーTKI耐性試験については第1にK562細胞株にEGFRを發現させた代替実験系の構築に取り組んだ。レトロウイルスベクターに野生型EGFRのほか、L858R, L858R/T790Mをクローニングし、各種EGFR発現細胞を作成しさらにソーティングを加えた。得られた細胞株はImatinib存在下でEGFRシグナル依存性に生存、増殖した。EGFR-TKIとして第一世代(Gefitinib)を用いたところ、T790M陽性細胞は耐性を示した。一方、第2世代TKIを用いたところ、部分的な感受性を示し、アポトーシスが誘導された。細胞死のメカニズムを解析するため、オートファジーとの関連を解析したところTKIによりオートファジーが誘導された。BimELについても有意な増加が認められており、これらのメカニズムにより細胞死が誘導されることが示唆された。我が国の肺癌死亡者数は年5万人を超え、化学療法抵抗性な難治性固形腫瘍の代表である。上皮成長因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害薬(EGFR-TKI)は、EGFR活性型遺伝子変異(EGFR変異)を有するNSCLCに著効を示すため、重要な分子標的薬である。しかしながら、EGFR変異を有するにもかかわらず25-30%の症例ではEGFR-TKIが奏効しない(自然耐性)ことや著効例においても獲得耐性を生じ再燃する(獲得耐性)ことが臨床上大きな問題となってきた。本研究では、最近確立したがん細胞球状培養法であるCTOS法を導入した肺CTOSバンクを作る。NSCLC(耐性症例)検体をin vitro、in vivoにおいて自在に培養することができる実験的評価解析系を確立することで、薬剤感受性/耐性予測を行うことで適切な薬剤/パスウェイ選択に情報を与え、肺癌克服向けた分子生物学的意義を解析する基盤を樹立する。今年度は、第1に肺癌検体を用いたCTOSの調整、及びNSCLC-CTOSバンクの作成を行った。扁平上皮癌と腺癌について、それぞれNOGマウスに異種移植し生着株を作成した。さらに、複数検体のCTOS作成を行った。第2にin vitro薬剤耐性感受性試験を行った。CTOSを用いた感受性試験の準備段階として、肺癌細胞株とEGFR発現K562株を用いて、1EGFR-TKI単独および、2EGFR-TKI+抗EGFR抗体の2種の試験を行った。その結果、1についてはEGFRの変異(野生型,Exon19del, L858R, T790M)と細胞殺傷効果がよく相関することが確認できた。一方、2については一部のEGFR-TKIを使用した場合に限り相乗効果が発揮されることが示された。当初計画通りにCTOSを作成している。さらに、複数の分子標的薬を用いた薬剤感受性試験を行い、計画に沿って結果が得られている。CTOS作成数を増やし、バンク化を図る。薬剤感受性試験については、さらにc-Met阻害約等の使用を行う。