hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臓器内「癌」治療用マイクロ波アンテナの開発

マイクロ波を用いた癌の温熱療法では,臓器の損傷を極力抑えて初期の球状癌を死滅させる有効なアンテナが必要である。本研究では,肝臓と乳癌治療用の新しいアンテナを設計する。アンテナの針先端部は,熱伝達を抑えるため導体に挟まれたセラミックから成る。加温特性はファントム実験のそれらと良く一致した。また,そのアンテナを改良したチョーク埋込み型アンテナを提案している。それらの数値結果は癌患部のみを選択的に加温することを示している。当年度の主な目的は,本提案アンテナの他の臓器(乳癌)への適用であった。しかし,球状に近い加温分布を示すアンテナの放射効率は65%ほどであったためその改善を試行し,新たに埋込みチョーク構造を提案した。このとき,適切な加温分布と放射効率はトレードオフとなった。癌治療用アンテナとしては前者が重要であり,その視点からチョークサイズの適切な選択によって新たに本提案アンテナよりも,さらに球状に近い加温分布をもつアンテナを実現することができた(ただし,放射効率は僅かに劣化する)。さらに,そのアンテナを用いて,血流を考慮した肝臓癌の加温特性を求めている(学会発表は次年度)。結果として,血流の冷却効果による加温分布が定量的に明らかになった。以上は電磁界・熱解析ツール(CST MW-Studio)による数値計算である。つぎに,再提案アンテナによる乳癌の加温特性の数値計算を行った。乳癌は,肝臓癌のような1組織(高含水)でなく,2組織(低含水(乳房)と高含水(癌))で表される。その結果,加温分布は肝臓癌のそれには劣るが実用可能性を明らかにできた(学会発表は次年度)。また,乳癌ファントムを作成し,提案アンテナによる加温実験(計測:サーモグラフィ法)を行った。しかし,癌患部のみの十分な選択的加温ができなかった。理由の1つには,乳房ファントム作成の難しさがある。文献を参考に作成したが固形化しなかったからである。本提案アンテナの最適な設計(球状に近い加温分布と高放射効率)をコンピュータシミュレーションによって行い,それを実験によって確認することが,当年度の主な目的と実施計画であった。市販の電磁界・熱解析ツール(CST MW-Studio)を用いて,適切な肝臓内加温分布を示すアンテナ構造が決定できた。外注の作成アンテナを用いて肝臓ファントムの加温実験(計測:サーモグラフィ法)を行った結果,計算のそれと比較的良く一致した。適切な加温分布を示すアンテナの放射効率(インピーダンス特性から試算)は65%ほどであり,改善する必要があった。そのため,コンピュータシミュレーションによって,アンテナのスロット(放射部)近傍における外導体(従来法)・内導体・埋込チョーク(導体の分岐)付与の3種の構造を検討した。その結果,外導体と内導体チョークにはそれぞれ構造上短所(チョーク部:太い)と機能上短所(放射効率制御不能)があることがわかり,短所のない埋込チョーク構造を採用することに決めた。この構造は新しく,学問的にも価値があると考えている。当年度(最終年度)の主な目的は,本提案アンテナによる動物実験であった。しかし,それに用いるファイバ温度計の予算(約130万円)が下りず,動物実験を先延ばしせざるを得なかった。したがって,昨年度不十分であった本提案アンテナによる乳癌ファントム実験に力を注いだ。乳癌ファントムは乳房(低含水)と癌(高含水)の2種から成る。昨年度は前者が固形化しなかったため失敗したが,今回は筆者らの提案する固形化可能なドライファントムで作成した。その結果,数値計算に近い加温分布が得られた。なお副産物として,温熱療法用RF(8MHz)複数電極板型アプリケータを考案し,SAR(比吸収率)のモデル解析を行っている。研究期間全体における目的は,新しい針型先端構造(導体-セラミック-導体)のマイクロ波同軸スロットアンテナについて,1臓器内癌の適切な加温特性の設計と,実用化を目指すため2動物実験を行うことであった。1については,目的以上の成果を得ている。すなわち,本提案アンテナよりも優れた加温特性をもつチョーク埋込み型構造を新たに提案し,血流の有無を含む加温特性とインピーダンス特性を詳細に数値解析した。2については,予算の面から実行できなかった。ただし,先延ばしになったが,平成27年度にはファイバ温度計を確実に購入できるため動物実験(対象:肝臓癌)を行う予定である。比較用の数値結果(血流考慮の加温特性)は得ることができた。マイクロ波工学生体医工学本提案アンテナの放射効率を改善するため,埋込みチョーク構造を取り入れた。そして放射効率でなく一層の加温分布の改善にチョークを利用し,新たなアンテナを提案することができた(追加の期間:4ヶ月)。これは当初の予定にはなく,副産物である。

そのため本来の目的,乳癌への適用には,以前(チョーク無)と新たな提案(チョーク有)の2種のアンテナを検討した。数値計算の結果,加温分布は従来(先端全導体)のアンテナのそれよりも共に優れていることを明らかにした。さらに,血流を考慮した肝臓癌と乳癌の加温特性を明らかにした(期間:8ヶ月)。前者の特性は次年度(最終年度)予定の動物実験に役立つ。数値計算と並行して行っている低含水ファントムの研究では,肝臓の実現に近づいている。具体的には,ファントム(主体:シリコーンオイル)の硬化剤あるいはグラファイトの混入比によって複素誘電率(電気定数)を調整した。結果として,その実部が公称値とやや離れている。新たに提案したアンテナの解析のため,血流を考慮した肝臓ファントムの作成と実験(25年度の実施計画,ただし余裕のある場合)は行えなかった。しかし現段階において,研究の目的1「本提案アンテナの加温特性の設計」は,ほぼ達成できている(「論文」発表を予定している)。当年度の1つ目の目的は,コンピュータシミュレーションによって本提案アンテナの最適な加温特性(球状の加温分布)を探索し,実験によっても検証することであった。先ず,シミュレーション用の自作電磁界・熱解析プログラムの妥当性を検証するため,市販のそれ(CST MW-Studio)と比較した(もちろん,厳密解の知られている球状モデルとも比較している)。その結果,部分的に僅かな差異は生じたが,コンピュータ上でのアンテナ作成の容易さから後者を用いることに決めた。結果として,予定の期間(3ヶ月)で最適なアンテナ構造(各部サイズ)を得ることができた。2つ目の目的は,ファントム実験を行うことであった(アンテナは微細構造のため作成を外注した)。治療対象は肝臓であり,過去の文献によって知られている混合材料(イオン交換水を含む6種類)で作成した。その使用周波数(2.45GHz)におけるファントムの電気定数(複素誘電率)は公称のそれと比較し最大,15%ほどの差異があった。サーモグラフィ法によって計測した加温分布はシミュレーションのそれとほぼ一致した(ただし,加温によって電気定数は変化するため,それを考慮していないシミュレーション値との比較であり,より詳細な検討が必要である)。実験も予定期間(5ヶ月)で終了している。最後の3つ目の目的は,最適な加温特性をもつ本提案アンテナの放射効率を検討することであった。シミュレーションによって,それは65%ほどであった(これは外注したアンテナによる実験でも確認している)。改良のため,種々検討した結果,チョーク(分岐導体)埋込アンテナ構造で,放射効率を約100%にすることができた。ただし,この構造決定までに予定期間(4ヶ月)を要してしまい,発振源の連続波のみしか検討できなかった。しかし,この波源が本質的であり,今後への支障は少ない。次年度(最終年度)には,実用化を目指したアンテナを設計する。すなわち,本提案アンテナをカテーテル構造として再設計する(期間:4ヶ月)。ただし,当初予定のファントム実験の実施は進展状況によって判断する。生きた動物実験には,準備を含めると長い期間を要すると考えているからである。
計量魚群探知機を用いた日本海におけるスルメイカの資源量推定の高精度化に関する研究

本研究課題である"計量魚群探知機を用いた日本海におけるスルメイカの資源量推定の高精度化に関する研究"の2段階目として,平成15年4月から平成16年3月までの研究進行状況および概要を以下に述べる。1.2003年6月,北海道の南西海域である奥尻島周辺において,北海道大学練習船うしお丸搭載の38,120,200kHzセンサーにより,スルメイカの音響データを収集した。3周波数で得たデータは,周波数別のスルメイカの音響散乱特性を基準として,エコーグラム中でスルメイカのみを抽出するために,2周波数間の体積散乱強度差法を利用して,分析用である。2.2003年7月,北海道大学野外実験場において,18個体の生きたスルメイカを利用して,27時間,自由遊泳状態の遊泳角度を測定した。この測定結果は,スルメイカのTS算出および現場での音響データ解析における重要なパラメータとして適用可能であろう。また,外套長15-19cmの生きたスルメイカのTSを,70,120kHzのセンサーを用いて,姿勢角と共に測定した。3.2003年11月,"time of flight method"によりスルメイカ体内の音速を,重量と体積から密度を測定した。また,超音波カメラを利用して,スルメイカ体内の構造を観察した。この実験結果は,スルメイカTS推定のための音響散乱モデルにおける重要なパラメータとして利用可能である。4.2003年12月,韓国麗水大学の海水水槽において,麻酔したスルメイカを用いて,姿勢角変化に伴うTSの変化を,38,120kHzのセンサーにより測定した。生きている状態での実験はTS備に偏りがあるため,任意の角度でスルメイカを固定して得た正確なTSは,自由遊泳状態のTS実験結果を補充できる。全般的に事前に計画した実験は実施したが,生きたスルメイカを扱わなければならないため,海上実験において多くの資料を得るのが困難であった。平成16年には1,2年目に得られた資料の不足分を補充し,得られた資料から研究結果報告書および論文を作成する予定である。本研究は日・韓両国が共有する日本海/東海に生息し、かつ産業的重要種であるスルメイカ(Todarodes pacifica)の生態の解明と、資源量推定、予測手法の開発を目的として、生体標本の入手が容易な両国の研究施設を用いて、スルメイカおよびその餌料生物の音響ターゲットストレングスの特性を明らかにし、音響による資源量推定手法の高度化を目指すものである。本研究は平成1416年度までの3段階に分かれている。初年度の14年度には、本研究のための予備調査段階として、スルメイカ、動物プランクトン、マイクロネクトンに関する既存研究の資料収集のために文献調査(論文、報告書)を行った。この文献調査は、主としてスルメイカ、動物プランクトン、マイクロネクトンの音響実験、生理、形態測定(体長、体重、比重、音速、形態、x線写真)および行動計測調査を対象とした。また、日本海/東海、東シナ海、北海道周辺で記録された音響エコーグラムおよび音響実験データを用いて、魚とプランクトンを分離し、動物プランクトンによる音響特性を把握した。本研究の予備実験の対象魚種であるスルメイカの音響特性および行動計測をするために、2002年12月に韓国の麗水大学校に設置された海水水槽で、3周波数(38、120、200kHz)を用して音響散乱強度を測定し、同時に2台の水中カメラを設置して遊泳行動特性を観測した。生きたスルメイカを対象に得られた音響データおよび水中映像のデータを用いて散乱強度の特性と遊泳行動特性を分析した。さらに、平成15年度に計画されている北海道周辺、日本海/東海、東シナ海のスルメイカおよびプランクトンの音響調査のために、北海道大学の練習船(おしょろ丸)に搭載された科学魚群探知機の機能点検およびキャリブレーションを行った。

生きている状態での実験はTS備に偏りがあるため,任意の角度でスルメイカを固定して得た正確なTSは,自由遊泳状態のTS実験結果を補充できる。全般的に事前に計画した実験は実施したが,生きたスルメイカを扱わなければならないため,海上実験において多くの資料を得るのが困難であった。平成16年には1,2年目に得られた資料の不足分を補充し,得られた資料から研究結果報告書および論文を作成する予定である。
小児ネフローゼ症候群における血小板活性化因子と分解酵素遺伝子変異の解析

【背景】PAFは血管透過性亢進作用を有し、ネフローゼ症候群の発症進展に関与することが明らかにされてきた。血中PAF濃度はPAF分解酵素(PAF acethylhydrolase)により厳密に規定されている。最近、PAF分解酵素遺伝子の点変異(G994T)が日本人に発見され、変異を持つ人は酵素活性が低下していることが報告された。遺伝子変異のある人ではPAFが蓄積し、ネフローゼ症候群を発症、再発しやすい状態にあると考えられる。そこで今回、SRNSの発症・再発に、PAF分解酵素遺伝子の変異が関与しているか否かを検討した。【対象と方法】小児SRNS患者101例と健常コントロール100例を対象に、末梢血白血球からDNAを抽出し、PCR法にてPAF分解酵素遺伝子変異(G994T)の検索を行なった。【結果】遺伝子変異(G994T)はSRNS患者の26%、正常コントロールの31%に認め、変異の頻度に差はなかった。変異のあるSRNS患者と変異のない患者の発症年齢、男女比に差は認めなかったが、変異のある患者は変異のない患者に比し、PAF分解酵素活性は有意に低下していた(P<0.001).変異のある患者は変異のない患者に比し、発症後1年間の再発回数が有意に多かった(2.61±1.98回vs1.33±1.35回,P=0.0019)。また、変異のない75例中50例(66%)の発症後1年間の再発回数は0または1回で、再発4回以上の症例は6例(8%)にすぎなかったが、変異のある26例中9例(35%)では4回以上の再発を認め、0または1回の再発は8例(30%)にすぎなかった。【結論】PAF分解酵素遺伝子の点変異(G994T)はSRNSの再発に関与し、変異の有無はネフローゼ症候群の再発を予測するうえで有用な指標となる。変異のあるSRNS患者と変異のない患者の発症年齢、男女比に差は認めなかったが、変異のある患者は変異のない患者に比し、発症後一年間の再発回数が有意に多かった(2.61±1.98回VS1.33±1.35回,P=0.0019)。

また下表のように、変異のない75例中50例(66%)の発症後一年間の再発回数は0または1回で、再発4回以上の症例は6例(8%)にすぎなかったが、変異のある26例中9例(35%)では4回以上の再発を認め、0または1回の再発は8例(30%)にすぎなかった。【結論】PAF分解酵素遺伝子の点異変(G994T)はSRNSの再発に関与し、変異の有無はネフローゼ症候群の再発を予測するうえで有用な指標となる。【背景】PAFは血管透過性亢進作用を有し、ネフローゼ症候群の発症進展に関与することが明らかにされてきた。血中PAF濃度はPAF分解酵素(PAF acethylhydrolase)により厳密に規定されている。最近、PAF分解酵素遺伝子の点変異(G994T)が日本人に発見され、変異を持つ人は酵素活性が低下していることが報告された。遺伝子変異のある人ではPAFが蓄積し、ネフローゼ症候群を発症、再発しやすい状態にあると考えられる。そこで今回、SRNSの発症・再発に、PAF分解酵素遺伝子の変異が関与しているか否かを検討した。【対象と方法】小児SRNS患者101例と健常コントロール100例を対象に、末梢血白血球からDNAを抽出し、PCR法にてPAF分解酵素遺伝子変異(G994T)の検索を行なった。【結果】遺伝子変異(G994T)はSRNS患者の26%、正常コントロールの31%に認め、変異の頻度に差はなかった。変異のあるSRNS患者と変異のない患者の発症年齢、男女比に差は認めなかったが、変異のある患者は変異のない患者に比し、PAF分解酵素活性は有意に低下していた(p<0.001).変異のある患者は変異のない患者に比し、発症後1年間の再発回数が有意に多かった(2.61±1.98回vs 1.33±1.35回,p=0.0019)。また、変異のない75例中50例(66%)の発症後1年間の再発回数は0または1回で、再発4回以上の症例は6例(8%)にすぎなかったが、変異のある26例中9例(35%)では4回以上の再発を認め、0または1回の再発は8例(30%)にすぎなかった。【結論】PAF分解酵素遺伝子の点変異(G994T)はSRNSの再発に関与し、変異の有無はネフローゼ症候群の再発を予測するうえで有用な指標となる。
マイクロアレイデータベースを利用した乳児期における魚油の新規機能解析

本課題は、ドコサヘキサエン酸(DHA)およびエイコサペンタエン酸(EPA)が乳児の生育に与える影響を、動物実験とマイクロアレイデータベースの解析を通して明らかにし、魚油の新たな健康機能を証明することを目的とし実施した。その結果、脳は他の臓器くらべ変動は少ないものの、母親のn-3系脂肪酸の不足の影響をうけることが示された。さらに、腎臓はn-3系脂肪酸が不足した状態で上昇するn-6系ドコサペンタエン酸の増加が大きいことから、今後、腎臓とLC-PUFA機能の関係をより詳細に検討していく必要があることが明らかになった。また、乳児期にはn-3系脂肪酸が不足した状態では、α-リノレン酸はn-3系脂肪酸源としての効果が弱く、乳幼児においては魚油などに多く含まれるDHAが有効であることが示された。マイクロアレイデータのメタ解析は統一されたデータ数がそろわず、時期尚早であったが、今後さらなる掲載数の増加が予想されるため、データの収載状況を見極め、さらなる検討をつづけていきたい。本課題は、ドコサヘキサエン酸(DHA)およびエイコサペンタエン酸(EPA)が乳児の生育に与える影響を、マイクロアレイデータベースの解析を通して明らかにし、魚油の新たな健康機能を証明することを目的としている。本年度は、n-3系脂肪酸欠食で飼育した妊娠ラットの仔に、授乳期に魚油(EPAを含むn-3系長鎖不飽和脂肪酸源)または微細藻類油(EPAを含まないn-3系長鎖不飽和脂肪酸源)を経口投与し、離乳後に臓器の脂肪酸組成を測定した。母獣が妊娠・授乳期にn-3系脂肪酸欠食を摂取することで、各組織中のn-3系脂肪酸含量は低下したが、脳は他の組織より減少率が小さかった。n-3系長鎖不飽和脂肪酸の投与により、組織のn-3系脂肪酸含量は回復し、特にDHAの回復率が顕著であった。すなわち脳はn-3系脂肪酸含量が高い一方で、飼料のn-3系脂肪酸含量の変動による影響が小さかった。腎臓は飼料のn-3系脂肪酸含量の低下で、n-3系長鎖不飽和脂肪酸含量が減少するが、n-3系脂肪酸欠乏の指標であるn-6系ドコサペンタエン酸含量の増加が特に顕著で、飼料のn-3系脂肪酸欠乏の影響を受けやすい臓器である可能性が示唆された。Gene Expression Omnibusに収載されたn-3系LC-PUFAの投与実験に関するマイクロアレイ分析結果の再解析では、Kothapalliら(2007)、Bordoniら(2007)、Bergerら(2002)のデータを精査したところ、Bordoniら(2007)とBergerら(2002)が、再解析に不適当なデータであることが明らかになった。一方、KnochB(2008)とDeVogel-van den Bosch HMら(2008)のデータが新たに収載され、現在、これらのデータを利用し、再解析を行っている。本年度は魚油(リノレン酸をn-3系脂肪酸源としない)を植物油(リノレン酸をn-3系脂肪酸源とする)と比較し、魚油のn-3系長鎖不飽和脂肪酸欠乏の改善効果の植物油に対する優位性を明らかにすることを目的とした。妊娠期をn-3系脂肪酸欠乏食で飼育したSDラットの仔(雄性)を3群にわけ、このうち2群にはほ乳期離乳までの間、魚油(リノレン酸をn-3系LC-PUFA源としない)または植物油(リノレン酸をn-3系LC-PUFA源とする)を経口投与し、離乳後に組織を採集した。血漿および赤血球の脂肪酸組成をガスクロマトグラフィー法により測定したところ、DHA含量は、魚油群では対照(大豆油を油資源とする飼料で飼育した母の仔)なみに回復したが、植物油群ではDHA含量の回復はみられなかった。よって、DHAの前駆体であるαリノレン酸は授乳期のn-3系脂肪酸の不足を解消するには適しているとはいえず、n-3系脂肪酸源としての、魚油の優位性が示唆された。

また、昨年に引き続き、n-3系LC-PUFAの投与実験に関するマイクロアレイ分析結果の再解析については、Kothapalliら(2007)、Knoch B(2008)、De Vogel-van den Bosch HMら(2008)が使用しているプラットホームが異なるため、現在、データを統合する処理方法を検討中である。本課題は、ドコサヘキサエン酸(DHA)およびエイコサペンタエン酸(EPA)が乳児の生育に与える影響を、マイクロアレイデータベースの解析を通して明らかにし、魚油の新たな健康機能を証明することを目的とした。投与実験に関するマイクロアレイ分析結果の統合を検討したが、共通する遺伝子が得られなかった。これは、マイクロアレイデータのメタ解析に使用するには、データベースにおける齧歯類を用いたn-3LCPUFAに関する栄養実験のデータが少ないこと、さらに収載されている個々の実験の実験条件、特に脂質含量や脂肪酸組成が大きく異なることが原因だったと考えられる。したがって、メタ解析による新規機能の探索には条件の近いデータを収集する必要がある。また動物実験では、魚油および植物油投与前の新生児期ラットの脳・赤血球・肝臓・心臓の脂肪酸組成について、n-3系脂肪酸欠乏食群と大豆油食群の比較を行った。この結果、新生児期では離乳期に比べ、n-3系脂肪酸の欠乏の程度が少ないことが明らかになった。したがって、母親の妊娠期のn-3系脂肪酸欠乏食の影響は胎児期や出産直後では比較的小さく、飼育期間の延長および、個体の体重の増加に伴い、徐々に欠乏状態が進行していくことが示唆された。昨年度の結果から、授乳期の魚油の摂取が有効であることが明らかになっている。よって、妊娠期にn-3系脂肪酸が十分に摂取できない場合にも、授乳期の摂取でn-3系脂肪酸の状態が回復できることが期待できるが、このときのn-3系脂肪酸源としては、リノレン酸の豊富な植物油より魚油の方が高い効果が得られると推察される。
地域開発、福祉政策に関する政令指定都市の比較研究

地域開発・福祉政策に関して、12政令指定都市と、東京都区部、埼玉県大宮市・浦和市・川口市などを比較分析した結果、次の各点が明らかとなった。(1)政令指定都市、通常の道府県と市町村、東京都と区部、といった行政組織の違いに伴う、大きな政策内容上の差異は見られない。(2)また、相対的に地方分権が進んでいると考えられる(相対的に多くの権限と財源が与えられている)政令指定都市間にも、大きな政策内容上の違いが見られない。(1)(2)の点はいずれも、現行の政策内容が中央レベルで強く統括されていることの現れであり、またそれは、一般市民から現行の地方分権論が行政組織内部の権限争いであるという低い関心しか集められないでいる理由でもある。しかし、行政組織の相違や政令指定都市間の政策内容上の相違が見られるのも事実であり、(3)皮肉にも分権の対象とされがちな、行政規模の大きい東京都区部と横浜市に先進的な施策が比較的多く見られる。(4)当初から政令指定都市であった横浜市・名古屋市・京都市・大阪市・神戸市の間に、それ以後漸次昇格した政令指定都市間よりも多くの政策内容上の相違点を見いだしうる。さらに、(5)福祉政策よりも地域開発のあり方に関して、自治体間の差異が大きく、そして(6)特に、高度成長期から積極的に地域開発を進めてきた自治体(都市経営を進めてきた自治体)と、そうではない自治体との間の差がさらに開きつつある、というのも事実である。こうした事実は、中央官庁による厳しい縛りのもとにありながら、地域間格差の拡大という形で徐々に各自治体の個性が現れつつあることを示している。
直翅類昆虫コオロギの卵産下とプロスタグランジン

昆虫での卵産下の機構については、その"ひき金"が何かについて、ホルモンに依るとする立場と、卵巣の成熟に伴う体内機械感覚に依る立場との二つが従来考えられていた。本研究は、交尾の後、雌の血リンパ液中に著るしい増加のあるプロスタグランジン(PG)のあることに着目し、この物質、PGE2と、PGF2αの消長に特に注目してすすめてきた。前者の体内注入(総輸卵管中への注入)により、凡そ20±5分の間に亘って卵産下の促進が現われてくることが処女雌で観測されたこと、これと共に産卵弁の運動が処女雌型から交尾雌型に一時的に変ったこと、E2の効果が顕著であるのに対してF2αの効果が極めて弱い事などを明らかにしたので、このE2の体内(雌の)に於ける動きを追うことから始めた。E2の体内合成に必要とされる前駆体のアラキドン酸を求めたところ、雌交尾のうちSpermathecaの中に時間経過と共に著るしく貯留してくることを発見した。交尾により雄から送りこまれる精子を、その運動性の変化から追ってみると、交尾のう内の精子は、交尾直後一時的に運動性を示すが、直ちに消失。再度現われるのは交尾後10時間以上の経過があってからであり、時間の経過に伴って運動性の10倍以上の増加、これに伴う受精卵の増加。また、雄から送り込まれる生殖附属腺分泌物の中にPGE2合成酵素が含まれていること、それを分泌する腺が黄色の長い細い管であることなどをすべて知ることができた。雄からの合成酵素の移送で、交尾のう内の前駆物質に仂きかけ時間経過に伴ってE2の合成があり、精子の運動性増大、受精卵の増加。さらに、産卵弁の運動が処女雌型から交尾雌型に変る。しかし、交尾の回数を一回に限定してみるとこれらすべての変化は、10日から14日に亘ってのみ現われてくること、従って、雌に現われてくる卵の産下の"ひき金"は、雄がもっていると云うメカニズムを明らかにすることが出来た。
慣習排水権の実証的研究-瀬戸内海を中心として-

1.公有水面埋立法第5条4号にいう「慣習=依り公有水面=排水ヲ為す者」(「慣習排水者)」とは主として干拓地における農地耕作者のことではないかとの仮説を得た。古干括地耕作者は新干括地に対して新干拓耕作者は河川・海面等の公有水面に対して慣習排水者を地位にあったといえるということである。2.ゼロメ-トル地帯をる干拓地にとって排水秩序。機能の確保は死活的な問題であって、関係地方自治体や関係住民、干拓地に進出する企業がこの問題に如何に意を用いているかが判明した。進出企業と自治体(あるいはその首長)の間で締結させる契約の中に「排水機能配慮条項」ともいうべき条項が挿入される例がかなり見られることが判明した。3.排水胞設(とくに樋門)の支配・管理が公法人としての市町村に移行してきているが、それが形式的な移行にとどまり実質的には依然として地元地域住民の管理になる事例が少なくない。実質的に自治体と移行したと見られる場合でも、それが干拓地任民の慣習排水権の社会的、承認の意味をもつものと理解すべき場合のあることを明らかにした。4.慣習排水権成立の社会的基礎を次の4点に整理した。即ち、(1)排水が長期にわたって反復継続され、かつそれが排他的なものであること、(2)排水の利益の享受者が地域的に限定され特定人習あると、(3)光有水面への排水の正当性の社会的承認を得ていること、および(4)埋立によって排水機能に影響を受けるおそれがあること、の4点である。5.干拓地の用途の変換-農耕的利用から都市的利用への-は、それ自体として排水権の消滅を来すものではないが、共用体的権利から個別的権利へ、また農業生産のための財産権から干拓地住民の生命・身体・財産保護のための生存(生活)権へ、と権利の性格に変化をもたらすものであることを解明できたように思う。1帝国議会資料や埋立て・干拓・土木関係の資料の検討により、公有水面埋立法第5条4号にいう「慣習ニ依リ公有水面ニ排水ヲ為ス者」とは、主として干拓地における農地耕作者のことではないかとの仮説を得た。同様に「慣習ニ依リ公有水面ヨリ引水ヲ為ス者」は、主として干拓地における製塩業者のことを念頭において置かれた規定ではないかという知見を得た。これらの仮説を一部実証した。2広島県海田湾埋立免許取消訴訟の訴訟記録を検討することにより、干拓地の排水の秩序・機能の確保について、関係地方自治体、関係住民ならびに干拓地に進出してくる企業がいかに意を用いているかが判明した。自治体あるいはその首長と進出企業との間で結ばれる契約の中に「排水秩序配慮条項」とも性格づけるべき条項がかなり挿入されていることがその一例である。3排水施設の支配・管理が公法人としての市町村に形式的には移行しているが、実質的には以前として地元地域住民にゆだねられている-これが多くの排水区の管理秩序の実体ではないかという認識を得つつあるところである。上記1・2・3の継続により、慣習排水権の権利としての性格、それが権利として成立する社会経済的基礎、権利の類型、地盤所有権との関係の問題などを解明していく計画である。前年度に引き続き、瀬戸内海各地の干拓値の現地視察・調査により、干拓地における治水・排水の施設および管理秩序にかかわる契約書・古文書・習慣の収集を行い、干拓地の排水秩序の現実的規構造を解明していた上で重要と思われる知見のいくつかを得た。次の諸点である。

1.ゼロメ-トル地帯であって潮堤や潮廻し、排水樋などの排水施設による排水機能の確保を存立の絶対条件としている干拓地-これが公有水面埋立法5条4号の「習慣排水者」規定の自然的基礎であった。2.「習慣排水者」もしくは習慣排水権が成立する社会的基礎としては、(1)排水が長期にわたって反復継続され、かつ排他的排水であること、(2)排水の利益の享受者が地域的に限定でき特定人であること、(3)公有水面への排水の正当性に対する社会的承認を獲得していること、および(4)当該埋立によって排水に影響を受けるおそれがあることの4点をあげることができる。3.習慣排水権の性格について。(1)干拓地の用途が新田・塩田から都市的土地利用に変換したとしても、その事実は習慣排水権の存否に影響を与えるものではない。(2)しかし、それは習慣権水権の権利主体や権利としての性格に与える影響は相当大きいものがある。権利主体に対する用途変化の影響は、干拓地内居住者の共同体的権利からその個別的権利への変化として現れる。権利の性格に対する影響としては、農業生産のための財産権という性格から、洪水等から干拓地住民の生命・身体・財産を確保するという、いわば生存権的性格への変化を指摘できる。以上の知見を得たが、今後の研究の展開との関係で必要な埋立て・干拓の環境に及ぼす影響についての調査「瀬戸内法の現実的機能についての学術調査」を実施した。平成二年二分析する計画である。
「日韓相互認識」研究の新展開

1.研究項目班それぞれが、計画に応じて史料調査・収集を行った。2.研究分担者・研究協力者が集う研究会議第30回「日韓相互認識研究会」を開催した(2019年3月31日)。金誠明(一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程)が「解放後の国籍をめぐる在日朝鮮人運動」、米津篤八(一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程)が「朝鮮戦争における米軍の言論統制」というタイトルで研究報告を行うとともに、2019年夏にソウル大学で開催予定のシンポジウムについて議論した。3.韓国の歴史研究者と連携して第1回日韓歴史共同研究シンポジウム・共同踏査(通算21回)を、8月1922日の日程で開催した。シンポジウム(8月20日、会場一橋大学インテリジェントホール)では、日韓両国の歴史研究の現状と課題に関して相互に認識を深めるため、日本史、朝鮮史、日朝関係上の重要な論点を取り上げて、率直に議論していくことを課題とし、日本側2本・韓国側3本の報告を準備した。日本側が準備した報告は次の通りである。木村直也「明治維新と日朝関係」、石居人也「東京西郊地域の近代」。8月2122日には、北関東をフィールドに日光東照宮と足尾鉱毒事件をテーマに踏査した。主な踏査先を列挙すれば次の通りである。朝鮮通信使今市客館跡、日光街道杉並木、日光東照宮、輪王寺、二荒山神社、足尾銅山、田中霊祠、渡良瀬遊水、等々。4.第1回シンポジウムの報告及び討論を収載した報告書を作成すべく、テープ起こしを行った。あわせて、第19、20回シンポジウムの報告及び討論を収載して『日韓歴史共同研究プロジェクト第19・20回シンポジウム報告書』を印刷した。5.雑誌『日韓相互認識』第9号を刊行し、一橋大学機関リポジトリで公開した。本研究は、東アジア世界のなかの日本・朝鮮関係に焦点を合わせて、日本における朝鮮認識がどのようにして歴史的に形成されたのかという問いを、朝鮮における日本認識の形成と関連させながら、実証的に明らかにしようとするものである。このような研究を私たちは「日韓相互認識」研究と呼び、これを、日本の研究機関に属する研究者だけではなく、韓国の歴史研究者との研究交流を通して行うところが、本研究の最大のメリットであり、これまで20年に渡って研究交流を続け、多くの成果をうみだしてきたが、これからの20年先を見通すときに、あらたなメンバーによる研究交流の体制を作り上げていく必要があった。2018年度は、韓国の研究者と相談しつつ、新たな研究交流体制を築くことができた。2019年度には韓国のソウル大学においてシンポジウムを開催できることになり、あわせてこれまで行われなかった若手研究者による国際シンポジウムも開催できることになり、当初の計画以上に進展しているといえる。現時点では、各研究項目班、それぞれの研究も順調に進んでおり、それを発表する場として日韓相互認識研究会も機能している。また、シンポジウム報告集と研究会雑誌『日韓相互認識』も予定通り順調に刊行できている。万一、事情により、2019年度に研究が十分に進捗しないことがあったときには、翌年度、重点的に研究を行うことにしたい。2019年度も、予定通り、次の6つの研究計画を行うこととする。現時点で、特に研究計画を変更する予定はない。1.A班G班までの7つの研究項目班で、共同研究の課題に取り組む。2.班の研究成果を持ち寄って、本研究参加者による「日韓相互認識」研究会を開催するとともに、研究打合せを行う。3.第2回(通算第22回)日韓歴史共同研究シンポジウムを韓国のソウル大学を会場に行う。4.日韓歴史共同研究シンポジウム後の日程をつかって、韓国側の研究者と日朝関係史跡を共同踏査する等、日本・韓国でフィールド調査を行う。ソウル周辺の近現代日朝関係史跡を巡る予定である。5.第1回・第2回(通算第21・第22回)シンポジウムの成果集を編集し印刷する。6『日韓相互認識』第10号を編集・印刷する。刊行したものを各所に寄贈するとともに、一橋大学機関リポジトリを通してインターネットで発信する。

8月2122日には、北関東をフィールドに日光東照宮と足尾鉱毒事件をテーマに踏査した。主な踏査先を列挙すれば次の通りである。朝鮮通信使今市客館跡、日光街道杉並木、日光東照宮、輪王寺、二荒山神社、足尾銅山、田中霊祠、渡良瀬遊水、等々。4.第1回シンポジウムの報告及び討論を収載した報告書を作成すべく、テープ起こしを行った。あわせて、第19、20回シンポジウムの報告及び討論を収載して『日韓歴史共同研究プロジェクト第19・20回シンポジウム報告書』を印刷した。5.雑誌『日韓相互認識』第9号を刊行し、一橋大学機関リポジトリで公開した。本研究は、東アジア世界のなかの日本・朝鮮関係に焦点を合わせて、日本における朝鮮認識がどのようにして歴史的に形成されたのかという問いを、朝鮮における日本認識の形成と関連させながら、実証的に明らかにしようとするものである。このような研究を私たちは「日韓相互認識」研究と呼び、これを、日本の研究機関に属する研究者だけではなく、韓国の歴史研究者との研究交流を通して行うところが、本研究の最大のメリットであり、これまで20年に渡って研究交流を続け、多くの成果をうみだしてきたが、これからの20年先を見通すときに、あらたなメンバーによる研究交流の体制を作り上げていく必要があった。2018年度は、韓国の研究者と相談しつつ、新たな研究交流体制を築くことができた。2019年度には韓国のソウル大学においてシンポジウムを開催できることになり、あわせてこれまで行われなかった若手研究者による国際シンポジウムも開催できることになり、当初の計画以上に進展しているといえる。現時点では、各研究項目班、それぞれの研究も順調に進んでおり、それを発表する場として日韓相互認識研究会も機能している。また、シンポジウム報告集と研究会雑誌『日韓相互認識』も予定通り順調に刊行できている。万一、事情により、2019年度に研究が十分に進捗しないことがあったときには、翌年度、重点的に研究を行うことにしたい。2019年度も、予定通り、次の6つの研究計画を行うこととする。現時点で、特に研究計画を変更する予定はない。1.A班G班までの7つの研究項目班で、共同研究の課題に取り組む。2.班の研究成果を持ち寄って、本研究参加者による「日韓相互認識」研究会を開催するとともに、研究打合せを行う。3.第2回(通算第22回)日韓歴史共同研究シンポジウムを韓国のソウル大学を会場に行う。4.日韓歴史共同研究シンポジウム後の日程をつかって、韓国側の研究者と日朝関係史跡を共同踏査する等、日本・韓国でフィールド調査を行う。ソウル周辺の近現代日朝関係史跡を巡る予定である。5.第1回・第2回(通算第21・第22回)シンポジウムの成果集を編集し印刷する。6『日韓相互認識』第10号を編集・印刷する。刊行したものを各所に寄贈するとともに、一橋大学機関リポジトリを通してインターネットで発信する。
メラノソームの色素細胞内輸送における低分子量GTP結合蛋白質の機能解析

まづ、マウスおよびヒト培養色素細胞の抽出物から、超遠心分離器を用いた数段階の遠心とショ糖密度勾配法を用いてサブセルラーフラクショネーションを行い、メラノソーム画分を分離・精製した(Seiji et al,1963)。このメラソノーム画分を含む全角分に対して、抗Rab2、Rab3A、Rab5、Rab7、Rab8、Rab10抗体によるイムノブロットを施行し各蛋白質の細胞内局在を検討したところ、特にRab3Aがメラノソーム画分にのみ限局して存在することが明らかとなった。また、神経細胞のシナプス小胞から精製され(Shirataki et al,1992)、Rab3Aの標的蛋白質と考えられているRabphilin-3Aや、Rab3Aの細胞質内チャペロンと考えられているRabGDIに関しても同様にイムノブロット法にてメラノソーム画分にのみ限局して存在することが明らかとなった。そこでさらに電子顕微鏡を用いた金コロイド免疫法でRab3Aの細胞内分布を検討したところメラノソームの膜上に金コロイドの集積を認めた。培養した色素細胞に対し、メラノソームを特異的に認識するMel-5抗体と抗Rab3A抗体による二重染色を行い、Rab3Aならびにメラノソームの局在をコンフォーカル免疫蛍光法で解析したところ両者の局在に一致がみられた。元来、Rab3Aは神経シナプスにおいて、シナプス小胞がシナプス膜に輸送され融合した後に神経伝達物質を放出する過程に関与していると考えられているため、私共の結果からRab3Aがメラノソームの細胞内輸送機構にも神経系と同様に関与している可能性があると考えられるため、今後もさらなる研究を展開したいと考えている。まず゙、マウスおよびヒト培養色素細胞の抽出物から、超遠心分離器を用いた数段階の遠心とショ糖密度勾配法を用いてサブセルラーフラクショネーションを行い、メラノソーム画分を分離・精製した(Seiji et al,1963)。このメラノソーム画分を含む全画分に対して、抗Rab2、Rab3A、Rab5、Rab7、Rab8、Rab10抗体によるイムノブロットを施行し各蛋白質の細胞内局在を検討したところ、特にRab3Aがメラノソーム画分にのみ限局して存在することが明らかとなった。また、神経細胞のシナプス小胞から精製され(Shiratakiet al,1992)、Rab3Aの標的蛋白質と考えられているRabphilin-3Aや、Rab3Aの細胞質内チャペロンと考えられているRabGDIに関しても同様にイムノブロット法にてメラノソーム画分にのみ限局して存在することが明らかとなった。培養した色素細胞に対し、メラノソームを特異的に認識するMel-5抗体と抗Rab3A抗体による二重染色を行い、Rab3Aならびにメラノソームの局在をコンフオーカル免疫蛍光法で解析したところ両者の局在に一致がみられた。元来、Rab3Aば神経シナプスにおいて、シナプス小胞がシナプス膜に輸送され融合した後に神経伝達物質を放出する過程に関与していると考えられているため、私共の結果からRab3Aがメラノソームの細胞内輸送機構にも神経系と同様に関与している可能性があると考えられるため、今後もさらなる研究を展開したいと考えている。
歯根膜の有する咬合衝撃吸収能とその加齢変化−特に歯根吸収現象との関連性に着目して

咬合力は、断続的に歯に加わる。しかも、それを動的にみた場合、歯と歯の接触により衝撃力が生じていると捉えられる。そこで今回、マルチブラケット装置を用いた場合の臼歯部に加わる衝撃力が、装置を介して前歯部に伝わるかどうか、測定を行った。方法としては、マルチブラケット装置を上顎前歯部(両側中切歯、側切歯)と上顎臼歯部(両側犬歯、第1、2小臼歯、第1大臼歯)に接着した。前歯部には超小型ロードセルを角形ワイヤーにて装着した。また、両側臼歯部には、角形ワイヤーを装着した。このワイヤーは両側臼歯部と前歯の前方を通るよう調整した。しかも、前歯部では超小型ロードセルと接するようにし、ワイヤーを伝わる衝撃力を計測した。計測は、X-Yレコーダーを用い、経時的に行った。すなわち、横軸を時間、縦軸を荷重として計測した。計測条件としては、最大噛み締め時、チューイングガム右噛み時、左噛み時である。その際、臼歯部にロールワッテを噛むことで、咬合を挙上した。これにより上下顎前歯部の接触を断ち、前歯部への咬合力の影響を無くした。その結果、最大噛み締め時では、臼歯部咬合と同時に前歯部に最大荷重が生じ、その直後、荷重は急激に減少した。しかも、荷重はゼロとはならず一定荷重へと収束した。また、右噛み、左噛みにおいては、荷重は急激な上昇と下降の繰り返しであった。以上のことより、臼歯部に加わった咬合力は、マルチブラケット装置を介し、前歯部へ衝撃力として関与する事が示唆された。今後この衝撃力の歯根膜での吸収状態と、歯根吸収との連関を検討する予定である。
化学修飾されたゲル膜の光分解による機能性薄膜の作製と特性評価

ゾル-ゲル法において金属アルコキシドをβ-ジケトンで化学修飾すると、加水分解反応が抑制されると同時に、生成するゲル膜が光感応性を示すようになり、薄膜の微細加工が可能となる。本研究は、化学修飾されたゲル膜の光分解を利用した薄膜の作製と微細加工、および生成する薄膜の特性評価を目的として行ったものであり、以下の成果を得た。(1)^<27>Al NMRから、Al-ブトキシドをアセト酢酸エチルEAcAcで化学修飾すると、Alが6配位された構造単位が生成し、前駆体の大部分は4配位された1個のAlと6配位された2個のAlから成る三量体を形成していることが明らかとなった。また、AlブトキシドのAlは、イソプロピルアルコール中では4配位であるが、ジアセトンアルコール中では5配位をとっていた。(2)アセチルアセトンAcAcまたはベンゾイルアセトンBzAcで化学修飾されたZr-、Ti、またはAl-ブトキシドから生成スルゲル膜に紫外線を照射すると、ゲル膜中のキレート環が分解され、同時に酸やアルコールに対する溶解度が変化することを見いだした。化学修飾されたゲル膜への紫外線照射によって生じる、ゲル膜の溶解度の変化を利用して、ZrO_2、TiO_2、およびAl_2O_3薄膜の微細パタ-ニングプロセスを開発した。AcAcで化学修飾したZr-およびTi-ブトキシド、ならびに酢酸鉛三水和物、および硝酸ランタンを原料として、PZTおよびPLZT強誘電体薄膜を作製した。Pt基板上に形成したゲル膜を700°Cで熱処理することにより、組成ずれのないペロブスカイト単一相の薄膜が得られた。BzAcで化学修飾されたZr-およびTi-ブトキシド、ならびに酢酸鉛三水和物を原料として得られるゲル膜に紫外線を照射すると、ゲル膜のアルコールに対する溶解度が減少し、この現象を利用してPZT強誘電体のような多成分系薄膜もパタ-ニングできることを実証した。金属アルコキシドを原料とするゾル-ゲル法は、薄膜の作製法として高いポテンシャルを有しているが、金属アルコキシドの反応性が高い、微細加工が困難であるなどの問題点がある。これに対して、金属アルコキシドをbeta-ジケトンで化学修飾すると、プロセスが簡便になると共に、生成するゲル膜の光分解を利用して微細加工できる可能性があることを見いだしている。本研究は、beta-ジケトンによる金属アルコキシドの安定化と、これらから得られるゲル膜への紫外線照射の効果を明らかにし、新しい微細加工法を開発することを目的として行ったものであり、以下のような知見を得た。(1)アセト酢酸エチルで化学修飾したAl-アルコキシドの構造を^<27>Al NMRで調べ、大部分のAlが6配位状態で存在していることを明らかにした。また、UV測定から、アセト酢酸エチルはゲル化過程ではほとんど加水分解されないことを示した。(2)アセチルアセトン(AcAc)で修飾したZr-アルコキシド、およびベンゾイルアセトン(BzAc)で修飾したTi-アルコキシドから、それぞれ300nmと350nm付近にpi-pi遷移に起因する吸収を有するげる膜が得られた。これらの吸収に対応する紫外線を照射すると、ゲル膜中のbeta-ジケトンが分解されることを明らかにした。

(3)紫外線照射により、AcAcで修飾したZrO_2ゲル膜では酸に対する、またBZAcで修飾したTiO_2ゲル膜ではアルコールに対する溶解度が減少した。これらは、紫外線照射によってゲル膜の構造が大きく変化していることを示している。(4)紫外線照射によるゲル膜の特性変化とエッチング処理を組み合わせると、ガラス、金属、シリコンなどの各種基板上に、サブミクロンオーダーの微細パターンを有するZrO_2やTiO_2薄膜を形成できることを明らかにした。金属アルコキシドを原料とするゾル-ゲル法は、薄膜の作製法として高いポテンシャルを有しているが、金属アルコキシドの反応性が高い、微細加工が困難であるなどの問題点がある。これに対して、金属アルコキシドをβ-ジケトンで化学修飾すると、プロセスが簡便になるとともに、生成する光感応性ゲル膜の光分解を利用して、薄膜の微細加工が可能となる。本研究は、β-ジケトンによる金属アルコキシドの安定化過程と、生成するゲル膜への紫外線照射効果を明らかにし、新しい微細加工法を開発することを目的として行ったものであり、以下のような知見を得た。(1)アセト酢酸エチルで化学修飾したA1-アルコキシドから生成するAl_2O_3ゲル膜は、270nm付近にキレート結合による吸収バンドを有するが、ベンゾイルアセトンで化学修飾した場合は325nm付近にシフトし、高圧水銀灯による励起効率が向上することを見いだした。(2)化学修飾したZrO_2、TiO_2、およびAl_2O_3ゲル膜について、光分解の速度過程を熱分解過程と比較し、いずれの場合もキレートの分解過程は一次反応で、最終的なゲル膜の構造も同じであるが、光分解の反応速度は熱分解の場合に比べて極めて速いことを見いだした。(3)化学修飾法により生成するPbZrO_3-PbTiO_3系(PZT)ゲル膜に対する紫外線照射効果を検討した結果、ZrO_2やTiO_2薄膜と同様に紫外線照射により特性が変化することを見いだし、多成分系のPZT強誘電体薄膜でも微細加工が可能であることを明らかにした。(4)化学修飾したゲル膜への紫外線照射により、染料を含むSiO_2ゾルに対する漏れ性が変化することを見いだし、この現象を利用すると選択的着色コーティングが可能となることを明らかにした。
トーラスプラズマのファジィ論理制御

本研究ではファジィ論理アルゴリズムをプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界を明らかにし、将来の核融合炉の動特性制御への展望を探ろうとするものである。環状磁場閉じ込めプラズマのフィードバック制御対象としては、プラズマ電流、プラズマ位置、プラズマ断面形状、プラズマ密度、加熱パワー等があり、将来の核融合炉では、中性子発生量や核融合熱出力が重要なフィードバックの対象である。これまでは古典的なPID(比例・積分・微分)制御が用いられてきたが、装置システムが複雑化するに伴い、より柔軟性のある信頼できる制御概念が求められていた。筆者は、トカマク・ヘリカルの両方式でのプラズマ制御法の研究を続けており、プラズマモデリングに関する種々の解析コードを発展させてきている。ファジィ制御に関しては、三角形メンバーシップ関数を用いたMax-Min-重心法によるファジィ推論をヘリカルプラズマに適用しプラズマ電流制御を行う解析を進めてきている。最終年度である平成6年度には、LHD用プラズマ制御開発装置にファジィ制御アルゴリズムを組み入れた。今後、この制御法を核融合実験装置や核融合動力炉に適用し、核融合制御学の体系化に寄与したいと考えている。当初計画では、ファジィ制御のみを研究対象としてきたが、ニューラルネットとの結合や他の新しい考え方(カオス工学、遺伝的アルゴリズム等)との関連も視野に入れて、幅広い知的制御の基礎的検討も平成6年度から開始した。本研究では近年話題となっているファジィ論理制御をプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界を明らかにし、将来の核融合炉の動特性制御への展望を探ろうとするものである。筆者は、トカマク・ヘリカルの両方式でのプラズマ制御法の研究を続けており、プラズマモデリングに関する種々の解析コードを発展させている。平成4年度には、ファジィ制御の各種適用例のサーベイを行い、プラズマ制御特有の諸問題への適用を試みた。特に環状プラズマの電流・磁場制御にファジィ制御を用いた場合の例として、ヘリカル装置での制御性の検討、ファジィ推論の柔軟性の確認を試み、古典的なPID制御との比較をおこなってきた。この制御法を核融合実験装置や核融合動力炉に適用し、核融合制御学の体系化に寄与したいと考えている。当初計画では、ファジィ制御のみを研究対称としてきたが、ニューラルネットとの結合や他の新しい考え方(カオス工学等)との関連も視野に入れてファジィ制御研究を行っていく基礎的研究も開始している。平成5年度には、ファジィ制御の各種適用例のサーベイを行い、プラズマ制御特有の諸問題への適用を試みた。

特に環状プラズマの電流・磁場制御にファジィ制御を用いた場合の例として、LHD装置での制御性の検討、ファジィ推論の柔軟性の確認を試み、古典的なPID制御との比較を行ってLHD制御設計に反映させてきている。この制御法を核融合実験装置や核融合動力炉に適用し、核融合制御学の体系化に寄与したいと考えている。当初計画では、ファジィ制御のみを研究対称としてきたが、ニューラルネットとの結合や他の新しい考え方(カオス工学等)との関連も視野に入れてファジィ制御研究を行っていく基礎的研究も開始している。本研究ではファジィ論理アルゴリズムをプラズマ閉じ込め制御に適用し、その有効性と限界を明らかにし、将来の核融合炉の動特性制御への展望を探ろうとするものである。環状磁場閉じ込めプラズマのフィードバック制御対象としては、プラズマ電流、プラズマ位置、プラズマ断面形状、プラズマ密度、加熱パワー等があり、将来の核融合炉では、中性子発生量や核融合熱出力が重要なフィードバックの対象である。これまでは古典的なPID(比例・積分・微分)制御が用いられてきたが、装置システムが複雑化するに伴い、より柔軟性のある信頼できる制御概念が求められていた。筆者は、トカマク・ヘリカルの両方式でのプラズマ制御法の研究を続けており、プラズマモデリングに関する種々の解析コードを発展させてきている。ファジィ制御に関しては、三角形メンバーシップ関数を用いたMax-Min-重心法によるファジィ推論をヘリカルプラズマに適用しプラズマ電流制御を行う解析を進めてきている。最終年度である平成6年度には、LHD用プラズマ制御開発装置にファジィ制御アルゴリズムを組み入れた。今後、この制御法を核融合実験装置や核融合動力炉に適用し、核融合制御学の体系化に寄与したいと考えている。当初計画では、ファジィ制御のみを研究対象としてきたが、ニューラルネットとの結合や他の新しい考え方(カオス工学、遺伝的アルゴリズム等)との関連も視野に入れて、幅広い知的制御の基礎的検討も平成6年度から開始した。
著者所属の多様性に着目した学術誌の評価指標の算出方法開発と検証

本研究は、科学技術振興機構のJ-STAGE所収の学術誌のメタデータを活用して、著者所属の多様性に着目した学術誌の評価指標であるiMD(index for Measuring Diversity)の算出方法開発と検証を行う。電子化されたメタデータからiMDを算出する過程を可能な限り自動化しつつ、iMDの計算式そのものを検証・改善することが本研究の直接的な目的であるが、それを通して、被引用数にもとづく定量的評価が難しかった学術誌についても新たな観点から定量的に評価することが可能で、それが個人や組織の研究力をより多面的、総合的に把握する一助となることを提示する。