hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規核蛋白H2RSPの機能解析と消化管粘膜上皮の再生修復における役割

In situ hybridization法においても、H2RSP mRNAは正常消化管上皮では、主にCryptの増殖帯の細胞に局在しているのに対し、癌組織では部位に関係なく不規則に局在していた。以上のことから、H2RSPは消化管上皮細胞の増殖分化に関連するシグナルの一部を担っているではないかと推測され、癌組織ではそのシグナル伝達が乱されていることが考えられた。次年度は、核移行後のH2RSPの機能について、GSTとの癒合蛋白や免疫沈降法を利用し、H2RSPにAssociateする蛋白を検討する。また、マウスH2RSP遺伝子をクローニングしたので(BBRC 302:345-353(2003))、H2RSPノックアウトマウスの作製も並行して進めていく。Hepatocyte growthfactor activator inhibitor (HAI)type 2-Related Small Peptide (H2RSP)は、肝細胞増殖因子(HGF)の特異的活性化因子HGF activator (HGFA)の調節因子であるHAI-2のSplicing variantを検索する過程で我々が発見したアミノ酸106個からなる新規ペプチドで、EGFP癒合蛋白によるin vitroの解析で核移行シグナルを持っていることをこれまで報告してきた。今年度は昨年度に引き続いて、H2RSP遺伝子の消化管上皮細胞における発現を免疫組織学的、およびIn situ hybridization法によって検討した。正常消化管上皮細胞ではH2RSP蛋白はCryptでは主に細胞質に染色されるのに対し、Foveolarでは核のみに染色された。炎症性腸疾患である潰瘍性大腸炎や胃潰瘍の症例では、潰瘍辺縁の再生粘膜で、まさに上皮細胞が増殖、遊走している部位ではH2RSP蛋白は核ではなく細胞質に留まったまま高発現していた。大腸癌組織ではこのような部位による局在の変化は認められず細胞質に不規則な発現をしていた。In situ hybridization法においては、H2RSP mRNAは正常消化管上皮では部位に関係なく一定の発現をしていたが、再生組織では正常粘膜にくらべて明らかに高発現しており、癌組織では不規則に局在していた。また、昨年度マウスH2RSP遺伝子をクローニングしたので、マウス大腸炎モデルを用いて、炎症の前後での消化管粘膜でのH2RSP遺伝子の発現をMicrodissection法を用いて検討し、上記と同様の所見が得られた。In vitroの解析では、H2RSP遺伝子をCHO細胞に強制発現させると増殖能が優位に低下し、H2RSPが細胞質から核内へ移動していることが確認できた。
風土適合型住宅における住まい方と住環境に関する研究

冬季の寒冷と夏季の高温多湿気候を兼ね備えた地方の風土適合型住宅は、どのような機能を備えるべきか、またそのような住宅で人々はどのように住まい、住居を管理し、どのような問題点を抱えているのか。これを近年急速に秋田県内に普及しはじめた高断熱高気密住宅によって明らかにした。伝統的工法の住宅に住んできた人々は、寒さを炬燵やストーブなどの部分暖房に頼ってしのいできた。それ以外の寒さ対策はもっぱら厚着であった。新しい性能を備えた住宅は従来とは異なる管理を必要とする。そして性能の維持には電気、ガス、灯油などのエネルギー消費を必然化する。これらについて室内環境の理学的計測(温湿度やカビ結露等の発生状況、微生物採取等)と、人々の行動・住まい方(着装や清掃管理)及び住まい手側の評価、性能維持に関わる経済的負担状況について調査し考察した。結果はこの種の住宅居住が人々の暮らし方を急激に変えたこと、冬でも家の中が何処でも暖かいことを高く評価し、かつてのような冬季の厚着は姿を消した。ただし、着装は単に温度調節機能だけではない文化的価値表現も含む。そのため高齢者ほど季節ごとの着装に差を示す結果となった。また理学的観察と住まい方の関係では、室内での洗濯物干しや動植物の存在、及び清掃行為と相関を示し、この種の住宅における管理の大切さを示した。しかし青少年の住環境管理への関与は薄く、清掃行為も毎日行うものではなくなっている。光熱費等エネルギー消費支出は、全国的な傾向よりも絶対額では多いものの、住居面積の単位当たりではそれほど掛かり増しはない。ただし住居面積そのものが拡大しているため、負担額は大きい。また、開発間もない住宅であるため、性能にムラが多く、居住者は加湿器や除湿器、補助暖房機に冷房用機器等を多様に購入し、対応している。初発商品である住宅の持つリスクのほとんどは購入者の負担でカバーされているのが現状である。ただし居住者は、冬の暖かさを筆頭にこの種の住宅の性能に高い評価を与えている。寒冷地に急速に増大しつつある高断熱・高気密住宅は、伝統的家屋とは異なる住まい方を必要とする。この住宅の住まい方をケアハウスと一般住宅房住者について次の3側面において明らかにした。(1)季節別運動量と着衣の変化、(2)住まい方と室内空気汚染、(3)住宅の性能維持に必要な住まい方の制約と実生活の適合性である。(1)高齢者の着衣内容について下着の着衣枚数が秋から上衣、冬に下衣の着衣枚数が増加する。起床時の着衣状態が室温の変化にも関わらず継続する。また、寒冷地の冬には歩行による外出が少なく運動量が少ない傾向は今後考慮されなければならない。(2)空気汚染度合が高温多湿の夏、通風、池や川の傍といった立地条件、ペットや観葉植物の多い家、長期不在等が室内空気汚染と関連している。(3)洗濯物の屋内干し、積極的な窓開けの有無等が住宅性能維持に重要であることが分かった。また、構造上の宿命でもある音の響き対策が様々に工夫されている。総じてこの種の住宅は、結露や黴の発生が少なく、厳しい冬季にも家中が温かく概して居住者にとって好評であった。

調査中も採取空気中の微生物出現等を調査対象に還元することにより、掃除の仕方や住まい方の改善が見られるなど、実践的な利用が進んだ。寒冷地における高断熱・高気密住宅の住まい方には、家族の共有空間と個人の居住空間とによって相違が見られた。本年度は世帯主の子供世代(1群・小学生、2群・中学生、3群・高校生、4群・大学生)に着目し、その個人的居住空間の自己管理状況について調査し、その自室管理状況を空気中の微生物検定により観察した。子供世代の自室保有率は小学生群でも9割と高いが、発達段階ごとにさらに高まり、きょうだいとの共有は減少し、個室化する傾向が高い。この傾向は自室管理関与にもあてはまり、清掃を行う動機やきっかけは「友だちが来る」や「親に言われて」が多く、定期的な生活行為として定着していない等生活習慣化や主体的な管理態度の欠如も見られた。また、小学生群にとって清掃とは「机の上の整理」や「ゴミ捨て」「室内整頓」などの掃除行為そのものの前段階の行為と認識され、「掃除機をかける」等が清掃槻念に入ってくるのは中学生群以降である。また、中学生の自室内の微生物検定においては、住居内の個室の位置や開口部などの構造的要因と、管理行為等の因子が複合的に関与するため、掃除回数や仕方など管理面のみの一元的因子との関連での把握は難しいことが分かった。高齢女子の運勤量を四季にわたって観察し消費エネルギー量や着衣量との関連を見た結果、衣生活行動から寒冷刺激への身体保護指向、食行動から特に冬季のエネルギー摂取不足が見られ、寒冷期の熱源不足がとりわけ高齢女子の着装行動に影響していることが分かった。同じく高齢女子の歩行量とエネルギー消費量の関連を見ると、何れも冬季に最低となった。したがって寒冷期の運動量の低下が摂取エネルギーと着装行動に影響していることが分かった。3年計画の最終年に当たる本年は、過去2年間の主たる研究目標であった、風土適合住宅居住と衣服着装行動、及び家族の生活行動と住居管理の各側面について補足調査を行った。前者では四季における室内環境の変遷を高齢者の着装行動との関連で確認し、後者では住居管理の実態を主に青少年の自室管理に着目して追加的観察を試みた。高齢者は過去の伝統的住宅と違い室内温湿度等は四季を通じて平準であるにもかかわらず、季節ごとの着装行動を強く示し、これをあまり示さない青少年とは異なっていた。青少年の清掃行動は不活発で、清掃関与に男女差はなく、清掃が日常的行為でなくなっていることを示した。本年の主課題は、室内環境のうちの温湿度と微生物発生状況を結露、カビの四季ごとの追跡と、居住者の乾燥と湿気の感じ方、住居内の各部屋や一階と二階の違い等についてのヒアリングである。その結果、住居内環境のムラとそれを調整するための各種機器の導入実態が明らかになった。また、高断熱高気密住宅の環境維持と調整に欠かせない光熱費の使用実態を、全国勤労者世帯と秋田市の光熱費支出との比較でみることにより(「家計調査報告」)、調査世帯の光熱費支出の季節別パターンと比較した。結果は調査世帯の方が絶対額で月額約1,000円程度の支出増と、冬季だけでなく夏季の消費電力が大きいことが明らかになった。住宅性能が夏季の冷房費用を増大させているためである。本研究の対象が極めて初発的な住宅商品であるため、その不具合も多様であること、開発途上商品としてのリスクは居住者持ちで、多様の補助器具を用いつつ調整していること、しかし総体としては居住者の満足度は高いことが明らかになった。
リチウム二次電池用二酸化マンガンの合成とキャラクタリゼ-ション

二酸化マンガンは、古くからルクランシェ型乾電池などの水溶液系電池の正極活物質として用いられてきた。従って二酸化マンガンの結晶構造変化及びその電気化学的な挙動は、プロトンーエレクトロン反応系に限定して考察されてきた。一方、電池活物質一般に要求される機能(広義の減極能)に関しては、水を媒体とするプロトンーエレクトロン反応系に限定する必要はなく、リチウムイオンーエレクトロン反応系への拡張も十分考えられる。本研究では、これらの思考上の進展に伴う二酸化マンガンの基本的な考え方を吟味し、無機構造化学、電気化学的な立場を加味してリチウム二次電池用二酸化マンガンの構造を予測し、合成することを試みた。以下にその研究成果を述べる。(1)NiAs型二酸化マンガンーこの新規物質は、六方密充填酸素配列をもち、マンガンイオン及びリチウムイオンは、共に六配位サイトに位置している複合酸化物である。この物質の酸化・還元時には、マンガンイオンの固相内レドックス反応と連動してリチウムイオンが可逆的に出入りする。従って、このものを用いて3V級リチウム二次電池とすることができる。現時点での充放電容量は、活物質1g当たり120ー160mAhである。(2)岩塩型二酸化マンガンーこの新規活物質は、立方密充填酸素配列を持ち二酸化マンガンで、スピネル類結晶と呼ぶこともできる。このものは、マンガンイオンが、低スピン状態で存在し、NiAs型二酸化マンガンの高スピン状態とは異なるため、このものの作動電位は、4Vと高い。この物質も固相レドックス反応を結晶構造を乱すことなく起こすことが可能である。従って、このものを用いて4V級リチウム二次電池とすることができる。現時点での充放電容量は、活物質1g当たり100ー120mAh程度である。本研究の成果は、J.Electrochemical Society誌他に投稿あるいは掲載済である。
顎顔面先天奇形動物形態形成の三次元解析

平成9年度は、前年度において確立した手法を用いて、前年度とは異なる催奇形物質を用いて奇形発現の機構について解析を行った。薬物として長時間作用型のサルファ剤の一種である2,4・dimethoxy-6-sulfanilamido-1,3-diazine(SDM)を用いた。予備実験において、胎仔に小下顎を発現刷る臨界期について検索したところ、妊娠10日に投与した場合に最も高頻度で胎仔に小下顎が見られた。そこで妊娠10日のマウス母獣に3,000mg/kgのSDMを経投与し、胎齢11,12,13,14,15および18日で胎仔を摘出して頭部の前頭断連続切片を作製して組織学的観察を行うとともに、顎顔面頭蓋の諸器官のトレースを行って矢状面、水平面の重ね合わせを行い、小下顎が形成される過程を3時限的に観察した。その結果、SDMの効果は比較的マイルドで、投与後組織中に細胞の変性像や死細胞は観察されなず、上顎においては、鼻中隔軟骨、鼻胞軟骨とも、生涯の程度は比較的軽度であった。これに対して、下顎においては、メッケル軟骨の前方部に形成不全が認められ、左右メッケル軟骨が融合する時点において、S字状の屈曲が観察され、これらがメッケル軟骨に相応した小型の下顎骨が形成され、ために小下顎を呈するようになるものと考えられた。実際、正中矢状断切片を用いて胎生期における上顎、下顎の前後径を計測した所、対照群においては、胎齢13日以降成長量が増加し、上顎に追いつくような成長を示すのに対し、SDM投与群では、同時期に下顎の成長の増加は認められず、下顎は小さいままであった。このような、SDMによる小下顎発現の機構は、前年度におこなったDMPTによって誘導される小下顎と異なり、小下顎の発現機構は多様であることが推察された。平成8年度は、実施計画に基づきマウス母獣に催奇形物質を投与することにより、出生時小下顎を発現する動物モデルを作製し、頭部の連続切片を用いて胎生期における顎顔面頭蓋諸器官の形成および成長発育の過程について観察を行い、奇形発現の機構について考察を加えた。妊娠10.5日のC57/BL系マウス母獣にアルキル化剤であるDimethyle phenyltriazeneを投与し妊娠11,12,13,15,18日にそれぞれ胎仔を摘出し、透明標本と頭部連続切片を作製して観察を行った。頭部前頭断連続切片の作製にあたっては、同時に包埋した毛髪を基準軸として矢状面方向への再構築を行い、顎顔面頭蓋諸器官の経時的な成長発育の様相を観察し形態異常の発現する機構について検討した。その結果(1)胎齢11日において、上下顎突起を構成する間葉細胞にアポトーシスによる細胞死が多数認められた。また、胎齢13日では、障害された細胞は一掃され、組織像は正常に戻っていたが、メッケル軟骨および鼻中隔軟骨に形成不全が認められた。(2)胎齢15日おいて、下顎では、前後径の短いメッケル軟骨に相応した小型の下顎骨の形成が認められた。これに対して、上顎においては鼻胞軟骨の形成が見られたが、鼻中隔軟骨やメッケル軟骨に比べて障害は軽度であった。

以上より、本実験系における小下顎の発現の機構として、催奇形物質投与によりメッケル軟骨と鼻中隔軟骨が形成障害を起こし、下顎においては下顎骨がこの短いメッケル軟骨に相応した大きさで形成されるのに対して、上顎においては、やや遅れて形成される鼻胞の軟骨が、上顎の成長発育を補い、結果として出生時において小下顎を発現するものと考えられた。また、頭部連続切片から3次元的な構築像を作製して観察する方法は、奇形発現の機構を検討する上で極めて有用な手法である事が示された。アルキル化剤の一種である3,3-dimethyl-1-phenyltriazine(DMPT),およびサルファ剤に属する2,4-dimethoxy-6-sulfanilamido-1,3-diazone(SDM)は催奇形性を有し、マウス胎仔に小下顎を誘発させる事が報告されている。本研究は、これら2種類の薬物を用いてマウス胎仔に小下顎が発現する様相を観察し、小下顎の発現機構について解析する事を目的とした。まず、奇形発現に関わる臨界期、薬用量について検討し、経時的に胎仔の連続切片を作製して組織学的観察を行った。また、各切片について顎顔面諸器官のトレースを行い、矢状面、水平面における再構築像を作製して胎生期における形態形成の様相を3次元的に把握することにより、それぞれの薬物により誘導される小下顎の発現機構の解析を行った。その結果、両薬物とも上下顎突起の形成期である胎齢10日前後に臨界期が認められ、ともに胎齢15日以降、小下顎の様相が著明となるなど共通した事象も見られたが、小下顎の発現機構については相違が認められた。即ち、DMPTにおいては、鼻中隔軟骨、メッケル軟骨の前方部に形成障害が起こるが、上顎では鼻胞軟骨が上顎前方部の成長を補うのに対して、下顎では短小化したメッケル軟骨に相応して小型の下顎骨が形成されるため、小下顎が発現するものと考えられた。他方、SDM投与では、鼻中隔軟骨、鼻胞軟骨ともに比較的障害が少なかったのに対して、メッケル軟骨前方部における形成障害とS字状屈曲が下顎の前後的成長を強く抑制し、小下顎を発現するように観察された。このように、薬理作用の異なる薬物の投与により、それぞれ胎仔に小下顎が誘導されたが、その発現の機構は異なっていることが明らかとなった。また、小下顎のような顎顔面諸器官の相対的大きさの不調和に基づく奇形の発現機構や異常な成長発育について検索する際には、本研究で用いた手法は極めて有用であることが確認された。
フランク時代における教会アジール

『広辞苑』によればアジールとは、「世俗の世界から遮断された不可侵の聖なる場所、平和領域、またその人と集団。自然の中の森・山・巨樹や奴隷・犯罪者などが庇護される自治都市・教会堂・駈込寺など」である。西洋中世においては宗教施設である教会がアジールとして重要な役割を果たしていた。西洋中世初期フランク時代における教会アジールの特徴とその歴史的な変遷を王権との関係から明らかにすることが本研究の主たる内容である。
景観材料の肌理評価及び意匠形態に対する基礎的研究

本研究では、コンクリートを含む建設材料が景観材料として適用される基礎的資料を得るため、これら材料テクスチュアにおける表面特性の把握を行った。つまり、材料表面の濡れによる影響の把握を行うとともに、屋外での「見え」に及ぼす濡れ及び光源の影響の検討を行うものである。市販されている建設材料12種類(コンクリート系4種類、石材系3種類、レンガ系4種類、木材系1種類)を供試体として選定した。紙面の都合上ここでは、コンクリート:はつり大、石材:花崗岩(滑)、レンガ:レンガ、木材:ヒノキの4試料の検討とする。濡れた景観材料の明度L^*の経時的変化により、コンクリート及び石材表面は木材に比し早期に乾燥し、木材表面は水分を長期に保持することが理解できた。レンガは若干明度が下がるものの、濡れと乾燥ではあまり明度変化がないことが理解できた。材料表面の乾燥状態、湿潤状態より、コンクリート、石材及び木材それぞれの湿潤状態は乾燥状態に比し、彩度及び色相の変化は見られないものの明度が2程度低下することが理解できた。しかし、レンガは、色相、明度及び彩度においてほとんど変化しないことが理解できた。昼光下における材料表面の乾燥、湿潤状態から、色相において、石材は濡れると青系から赤系に変化し、他の3材料は変化しないことが理解できた。濡れの明度への影響において、木材及び石材は1程度、コンクリートは3程度低下するのに対し、レンガは1程度上昇することが理解できた。濡れの彩度への影響において、コンクリートとレンガは2程度、木材は4程度上昇するのに対し、石材は5程度低下することが理解できた。材料が屋外環境下で見られるときは、明度・彩度ともにその値が大きく評価される傾向にあった。特に石材は色相にも影響することが理解できた。以上の結果、構造物表面の材料選定において、濡れ特性、光源による見え特性の理解が重要となる。
細胞内RNAイメージングのための小分子蛍光プローブの創製

本研究で開発した蛍光プローブは、ペプチド核酸を基本骨格とするもので、siRNAに特有な3'末端の2塩基オーバーハング構造に高選択的に結合し、siRNAの細胞内への取り込み過程やキャリアからの放出といった一連の細胞内デリバリー過程を可視化することができる。本手法では、siRNAの蛍光色素修飾が不要なため、本来のsiRNA活性・機能をより反映した動態解析が可能であり、siRNA関連研究において有用な解析手法になると期待できる。ここ10年程の間に、RNAが関与する新規な生命現象の発見が相次ぎ、RNAはポストゲノム時代の生命科学研究における重要な研究対象となっている。本研究では、細胞内RNA可視化のためのバイオプローブとして、RNA結合性の低分子蛍光プローブを設計・合成、これに基づく細胞内RNAイメージング法の開発を試みる。本年度は、特にsiRNAを標的とする蛍光プローブの開発を重点的に進めた。siRNAは約20塩基対からなる短鎖二重鎖RNAであり、細胞内へ導入することで遺伝子発現を制御しうる。このため、がんやウイルス感染症に対する画期的な治療薬として注目されており、現在、siRNA機能の向上を目指した研究が活発に行われている。このようなsiRNA医薬の開発研究において、細胞内のsiRNA挙動を分子レベルで解析することは不可欠であるが、専ら共有結合を介した蛍光色素修飾に基づく手法に頼っているため、本来のsiRNA活性・機能を保持したsiRNAの動態評価とは異なってしまうことが問題となる。本研究では、siRNAに特有な3'末端オーバーハング構造をsiRNA認識のための「マーカー」として着目し、siRNA結合能を有する蛍光プローブを開発した。具体的には、ペプチド核酸を基本骨格としたプローブで、この部位が相補的塩基対を形成することで、オーバーハング構造に可逆的に結合する。さらに蛍光色素としてチアゾールオレンジを連結することで、siRNAとの結合を蛍光シグナル変化として検出することができる。実際、開発したプローブを用いることで、siRNAの細胞内への取り込みやキャリアからの放出といった一連の細胞内デリバリー過程を可視化することに成功した。本手法では、共有結合による核酸(siRNA)の化学修飾が不要なため、本来のsiRNA活性・機能をより反映した動態解析が可能になるものと期待できる。本研究では、細胞内RNA可視化のためのバイオプローブとして、有機合成化学に立脚した低分子蛍光化合物を開発することを目標とする。すなわち、RNA結合性の低分子蛍光プローブを開発、これに基づく細胞内RNAイメージング法の開発を試みる。昨年度に引き続き、特にsiRNA(small interfering RNA)を標的とする蛍光プローブの開発に焦点を絞って研究を進めた。本研究で開発を進めた蛍光プローブは、ペプチド核酸(PNA)を基本骨格とするもので、siRNAに特有な3'末端の2塩基オーバーハング構造に着目することで、可逆的かつ高選択的なsiRNA結合能を有する蛍光プローブを設計・合成した。具体的には、オーバーハング2塩基の認識のためにPNAを用い、そのPNA骨格C末端側に蛍光色素チアゾールオレンジを連結したもので、昨年度の時点において、siRNAに対するlight-up型の蛍光プローブとして機能しうることを見出している。本年度は、その機能改良を重点的に進めた結果、プローブPNA骨格のN末端側にピレンを連結することで、siRNAに対する結合選択性を飛躍的に改良できることを見出した。さらに、開発したプローブを用いることで、細胞へ導入したキャリア-siRNA複合体を選択的に可視化し、その細胞内取り込み過程と機構、細胞内局在・輸送、及びsiRNAの放出挙動を正確に評価できることを明らかにした。本手法では、共有結合による核酸(siRNA)の化学修飾が不要なため、本来のsiRNA活性・機能をより反映した動態解析が可能であり、siRNA関連研究において、有用な解析手法になると期待できる。分析化学「研究実績の概要」で述べたように、本研究で主要な標的とするsiRNAに対する蛍光プローブ(第1世代)の合成を既に完了するとともに、細胞内におけるsiRNAの可視化に成功している。今後、さらに結合機能(結合力、結合選択性)や膜透過性、蛍光応答特性の改良を進めることで、より定量的な解析や、より多様な細胞内siRNA挙動解析が可能になると期待できる。以上のように、本研究は、おおむね順調に進展していると自己評価している。概ね当初の研究計画に従って研究を進める。まず、平成25年度に得た研究成果に基づいて、siRNA検出プローブの機能改良を進める。具体的には、プローブ骨格に正電荷性部位等を導入(連結)することで結合力の強化を図るとともに、蛍光応答特性に関して、より細胞内イメージングに適した2波長検出型(レシオ検出型)への改良を試みる。また、プローブの膜透過性や細胞毒性など、生細胞に適用する際にしばしば問題となる物性に関して、改良すべき課題があれば、速やかにプローブ合成にフィードバックする。以上のように研究を遂行し、RNA結合性の低分子蛍光プローブに基づく細胞内RNAイメージング法の有用性を実証、新規な分析方法論としての技術基盤の確立を目指す。
マイクロ波電力伝送システムにおける送受電能動アンテナの試験研究

本研究では,研究代表者などによって国有財産化されている特許を利用し,宇宙太陽発電衛星に代表されるマイクロ波電力伝送システムにおける送受電能動アンテナを開発することを目的として検討を行い,以下に示す新しい知見と成果を得た.送電能動アンテナについて送電アンテナ素子,ビーム走査を実現するための位相制御アルゴリズムおよび送電能動アンテナシステムを構成するための2.45GHz帯マイクロ波回路の設計を行うための概念「仮想実験環境」を提案した.送電アンテナ素子としてキャビティ付スロットアンテナの使用を提案した.次に,送電アンテナ素子の理論的設計にFDTD法を適用することを提案した.FDTD法によるアンテナ素子の解析手法を示し,解析結果と測定結果の比較から,両者の特性は良く一致しており,実験結果の妥当性および解析手法の有効性を確認した.さらに,単純化した給電構造を有する送電アンテナ素子の開発を行った.仮想実験環境の概念に基づいて,送電能動アンテナシステム用マイクロ波回路の設計を行った.これらのマイクロ波回路はすべてシリコン半導体デバイスを使用している.受電アンテナ素子として研究代表者らが提案している円形マイクロストリップパッチアンテナについて新しくスロット給合マイクロストリップ給電によるアンテナの設計法を明らかにした.さらに,整流回路で発生する2.45GHzの奇高調波成分の再放射を抑圧するために,従来提案を行っていたスリット入CMSAの手法を発展させ,これまで以上の高調波成分の再放射抑圧を可能にするスリットの設計法を提案し,解析および実験によりその有効性を明らかにした.本研究では,研究代表者などによって国有財産化されている特許を利用し,宇宙太陽発電衛星に代表されるマイクロ波電力伝送システムにおける送受電能動アンテナを開発することを目的として検討を行い,以下に示す新しい知見と成果を得た.送電能動アンテナについて送電アンテナ素子,ビーム走査を実現するための位相制御アルゴリズムおよび送電能動アンテナシステムを構成するための2.45GHz帯マイクロ波回路の設計を行うための概念「仮想実験環境」を提案した.送電アンテナ素子としてキャビティ付スロットアンテナの使用を提案した.次に,送電アンテナ素子の理論的設計にFDTD法を適用することを提案した.FDTD法によるアンテナ素子の解析手法を示し,解析結果と測定結果の比較から,両者の特性は良く一致しており,実験結果の妥当性および解析手法の有効性を確認した.さらに,単純化した給電構造を有する送電アンテナ素子の開発を行った.仮想実験環境の概念に基づいて,送電能動アンテナシステム用マイクロ波回路の設計を行った.これらのマイクロ波回路はすべてシリコン半導体デバイスを使用している.受電アンテナ素子として研究代表者らが提案している円形マイクロストリップパッチアンテナについて新しくスロット給合マイクロストリップ給電によるアンテナの設計法を明らかにした.さらに,整流回路で発生する2.45GHzの奇高調波成分の再放射を抑圧するために,従来提案を行っていたスリット入CMSAの手法を発展させ,これまで以上の高調波成分の再放射抑圧を可能にするスリットの設計法を提案し,解析および実験によりその有効性を明らかにした.本試験研究はマイクロ波による電力伝送システムにおける送受電能動アンテナの技術的検討,低コスト・高効率なシステムの開発を目的としている.本年度は送電アンテナ素子および位相制御用マイクロ波回路の設計・試作に関して以下に示す新しい知見と成果を得た.まず始めに,送電アンテナ素子としてキャビティ付スロットアンテナの使用を提案した.高さが低く.単純化した給電構造を有する素子について実験的設計を行い,反射損20dB,最大放射利得5.75dBiの特性を実現した.さらに,アンテナ素子の理論的設計手法を確立することを目的として有限差分時間領域(FDTD)法を上記アンテナ素子解析に適用することを提案した.FDTD法によるアンテナ素子の解析手法の定式化を示し,解析ツール(計算機ソフトウエア)の構築を行った.解析結果と測定結果の比較から,両者の特性は良く一致しており,実験結果の妥当性および解析ツールの有効性を確認した.次に,マイクロ波回路の設計を本年度備品費により購入した高周波回路解析システムを用いて行った.これら回路素子は送電アンテナアレーのビーム走査に必要な2.45GHz発振器,増幅器,電力分配器,帯域通過フィルタ,ハイブリッド,整合回路,移相器および位相検出器である.回路素子設計を行いながら,解析システムの利用法を修得した.今後,回路の試作を行うことなしにあらゆる回路およびそれらから構成されるシステムの特性評価が計算機上で実現できる仮想実験環境(virtual experiment environment)の構築を目指す.本年度試作を行ったマイクロ波回路素子は来年度実験を予定している送電アンテナアレーに使用する.以上報告したように,本年度予定していた研究課題はすべて明らかになった.本試験研究はマイクロ波電力伝送システムにおける送受電能動アンテナの技術的検討,低コスト・高効率なシステムの開発を目的としている.本年度はシステム機能モデルの製作等を行い,以下に示す新しい知見と成果を得た.1.送電アンテナは4チャンネルの位相制御系と昨年度設計が行われたキャビティ付スロットアンテナ8素子からなるアンテナアレーである.アレー構造における素子間相互結合を考慮した実験的設計を明らかにした.さらに,位相制御系を構成するマイクロ波回路について最適設計および特性解析を行い,試作において所望の特性を実現しつつある.2.受電アンテナ(レクテナ)素子の設計および特性解析,さらにマイクロ波から直流に変換するための整流回路の試作実験を行った.マイクロパッチアンテナの受電アンテナ素子について基本波を受信し,奇高調波の再放射を抑圧するスリットの新しい設計法を提案した.また,整流回路について70%程度の効率を実現している.3.送電アンテナのパイロット信号受信アンテナ

素子位置のずれによる方向検知誤差の影響を計算機シミュレーションにより明らかにした.これら成果は基礎的資料として重要である.以上のように,研究実施計画は順調に進んでおり,本試験研究で構築を目指している仮想実験環境の構築が予定通り行われている.今後,送電アンテナについてビーム制御実験を行う.さらに,受電アンテナのアレー化および整流特性の効率向上について検討を行う.本基盤研究はマイクロ波電力伝送システムにおける送受電能動アンテナの技術的検討,低コスト・高効率なシステムの開発を目的としている.本年度はシステム機能モデル実験等を行い,以下に示す新しい知見と成果を得た.1.送電能動アンテナである太陽発電衛星システム機能モデルに関して,ビーム制御アルゴリズムを明らかにした.ビーム走査に関する実験的検討から,アンテナ相互結合の走査特性に及ぼす影響を明らかにし,その対策としてアイソレータを使用することとした.その結果,良好なビーム走査特性を実現できることを示した.2.上記送電アンテナにおいてチャネル当たり35Wの高出力を実現するシリコン半導体増幅器の試作を行い,高出力電力システム機能モデルの設計を行った.試作を行ったシリコン半導体増幅器の効率は3040%であり,システム機能モデル全体の効率は18%となった.3.送電アンテナ素子であるキャビティ付スロットアンテナのFDTD法を適用した解析手法を完成した.さらに,送電アンテナ素子の寸法条件を満足するアンテナ素子を開発した.それらアンテナについてFDTD法を適用した解析および実験的な検討によりアンテナ特性を明らかにした.4.受電アンテナ素子の高調波の再放射抑圧について研究代表者により提案が行われているスリット入円形マイクロストリップパッチアンテナ(CMSA)を改良することにより,再放射抑圧特性を向上する設計法を導出し,解析および実験によりその有効性を確認した.また,受電アンテナ用整流回路のRF-DC変換効率について検討し,整流ダイオードおよび出力フィルタ用コンデンサの高周波特性を改善することにより高効率を実現できることを明らかにした.
抗酸化ジペプチド、カルノシン・アンセリンの脳老化抑制機能の解析

抗酸化能を持つジペプチド、カルノシンは動物筋肉などに20mMの高濃度含まれ、抗酸化能、疲労抑制、pH変動抑制、傷口のコラーゲン産生促進など多くの生理機能が知られている。高齢化社会の中で脳機能の劣化は生活QOLの低下が著しいことから、抗酸化能を示す食品成分で脳機能の老化、劣化を抑制することを検討しており、本プロジェクトではカルノシンの脳機能の老化抑制効果を検討した。1、カルノシンをラットに8ヶ月間投与したところ、脳組織の過酸化脂質量、老人色素、リポフスチン含量は低下し、脳組織の細胞機能の生化学マーカーであるタウ・タンパクのリン酸化程度は減少した。以上より、カルノシンの長期摂取により、脳の活性酸素発生が抑制され脳細胞の正常性がより維持されている、即ち、脳の老化が抑制されていることが示唆された。2、モデル神経細胞PC12を培養し、過酸化水素を添加すると活性酸素を細胞内に生じてアポトーシスを誘発するが、事前にカルノシン処理しておくと、この活性酸素の産生が抑制され、アポトーシス誘導が抑制される。3、PC12細胞を培養時にβアミロイドを添加すると、活性酸素を細胞内に生じてアポトーシスを誘発するが、事前にカルノシン処理しておくと、この活性酸素の産生が抑制され、アポトーシス誘導が抑制される。4、カルノシンを経口投与すると、血中への吸収・移行は投与後1時間をピークとし、その後は減少する。投与したカルノシンは、ほとんどがジペプチドのままで血中に出現した。5、カルノシンを経口投与し、脳内のカルノシン含量への効果を検討したが、脳内のカルノシン含量の変動は検出できなかった。6、ラット頭部にドリルで穴を開け、海馬にβアミロイドを注入したラットを用いて、電撃刺激に対する記憶能を検討した。カルノシン投与による改善効果を検討したが、今回の実験では、記憶の成立が確認できなかった。抗酸化性を持つジペプチド、カルノシンは筋肉など動物組織に20mMの高濃度に含まれ、抗酸化能、疲労抑制、pH変動抑制、コラーゲン産生促進などの多くの生理機能が知られている。高齢化社会の中で脳機能の劣化は生活のQOLの低下が著しいことから、抗酸化能を示す食品成分で脳機能の老化・劣化を抑制することを検討している。1、カルノシンをラットに8ヶ月間投与したところ、脳組織の過酸化脂質量、老人色素、リポフスチン含量は低下し、細胞機能の生化学マーカーであるタウ・タンパクのリン酸化程度は減少した。これらのことより、カルノシンの長期摂取により、脳の活性酸素量の発生が抑制され脳細胞の正常性がより維持されている、すなわち脳の老化が抑制されていることが示唆された。2、予備実験でモデル神経細胞PC12を培養し、過酸化水素を添加すると活性酸素を細胞内に生じてアポトーシスを誘発するが、あらかじめカルノシンで前処理しておくと、この活性酸素の産生が抑制され、アポトーシス誘導が抑制されることが明らかとなった。3、カルノシンを経口投与すると、血中への吸収・移行は投与後1時間をピークとなり、その後は減少することが明らかとなった。4、また投与したカルノシンはほとんどが分解されることなく、そのままの形(ジペプチドのまま)血中に出現し、分解されヒスチジンとなるものは少量であった。5、カルノシンを経口投与し、脳内のカルノシン含量への効果を検討したが、脳内のカルノシン含量に関してははっきりとした変動は検出できなかった。

抗酸化能を持つジペプチド、カルノシンは動物筋肉などに20mMの高濃度含まれ、抗酸化能、疲労抑制、pH変動抑制、傷口のコラーゲン産生促進など多くの生理機能が知られている。高齢化社会の中で脳機能の劣化は生活QOLの低下が著しいことから、抗酸化能を示す食品成分で脳機能の老化、劣化を抑制することを検討しており、本プロジェクトではカルノシンの脳機能の老化抑制効果を検討した。1、カルノシンをラットに8ヶ月間投与したところ、脳組織の過酸化脂質量、老人色素、リポフスチン含量は低下し、脳組織の細胞機能の生化学マーカーであるタウ・タンパクのリン酸化程度は減少した。以上より、カルノシンの長期摂取により、脳の活性酸素発生が抑制され脳細胞の正常性がより維持されている、即ち、脳の老化が抑制されていることが示唆された。2、モデル神経細胞PC12を培養し、過酸化水素を添加すると活性酸素を細胞内に生じてアポトーシスを誘発するが、事前にカルノシン処理しておくと、この活性酸素の産生が抑制され、アポトーシス誘導が抑制される。3、PC12細胞を培養時にβアミロイドを添加すると、活性酸素を細胞内に生じてアポトーシスを誘発するが、事前にカルノシン処理しておくと、この活性酸素の産生が抑制され、アポトーシス誘導が抑制される。4、カルノシンを経口投与すると、血中への吸収・移行は投与後1時間をピークとし、その後は減少する。投与したカルノシンは、ほとんどがジペプチドのままで血中に出現した。5、カルノシンを経口投与し、脳内のカルノシン含量への効果を検討したが、脳内のカルノシン含量の変動は検出できなかった。6、ラット頭部にドリルで穴を開け、海馬にβアミロイドを注入したラットを用いて、電撃刺激に対する記憶能を検討した。カルノシン投与による改善効果を検討したが、今回の実験では、記憶の成立が確認できなかった。
低成長下における我が国の世帯構造と家計行動ーミクロデータを用いた実証研究

本研究では、バブル崩壊後における低成長や少子・高齢化に着目しつつ、家計行動に関するミクロ・データを活用した定量的分析を行う。具体的には、10年間に亘る新たな長期パネルデータの構築・活用により退職(引退)前後で支出水準は低下するか、低下する場合その要因はなにか(「消費の退職パズル」)を検証したほか、新卒時の景況が個々人のその後の就業状態に及ぼす効果、遺産・相続についてその実態及び世代間移転と資産格差の関係等を検証した。1.データベース作成作業総務省「家計調査」のパネルデータ化及び旧貯蓄動向調査についても個票レベルでのマッチング作業を実施した上で、資産データ等の精査を行った。2.実証的研究1)退職消費パズルの検証:前年度に引き続き恒常所得ーライフサイクル仮説の検証の一環として、相当規模程度の予期した所得の変動事例として、退職時における所得低下が消費に及ぼす影響(retirement consumption puzzle)の検証を行い、日本経済学会で発表した後、ディスカッションペーパーとして公表した。本研究は、農業経営統計(退職一時金や資産の情報も含有)を用い、第2種兼業農家に着目することにより中長期に及ぶパネル・データを用いて行った点に特徴がある。分析の結果、1Unayama & Stephen(2012)による先行研究と異なり、退職時の所得の大幅減により消費は減少し、かつ所得減が大きいと消費減少が大きくなる傾向がみられる、2しかし、その内容はWakabayashi(2008)が強調していた世帯員構成の変化のみでは十分説明できない、3資産蓄積の少ない世帯で消費減少が大きくなる傾向があり、その背景として、少なくとも一部は、予期せぬ退職に起因する可能性がある、という新たな貢献が得られた。2)我が国世帯における世代間移転と資産格差:内閣府経済社会総合研究所において2010年に実施したアンケート調査の個票を用いて、資産移転の受取額と受取世帯の経済力の関係を定量的に推定し、英文雑誌より公表した。世帯主の年間収入の大きい世帯ほど親からより多くの資産移転を受けており,世代間移転により格差は拡大の恐れがある。しかし、世帯の経済力をライフサイクル資産額で測ると、格差拡大の量的効果は限定的であることが示唆された。また、本課題と関連して引き続き遺産・相続に関する実証研究を進めた。1.データベース作成作業:農林水産省「農業経営統計(1996年2003年)」の個票により年次データ及び月次データを統合したパネル・データを新たに構築した。当初受け取った個票には世帯特定に用いる情報(ID変数)に重複等の問題も見られたことから、同省の統計担当者とも情報交換を行いつつデータを整理・精査した上で、原データをもとにパネル・データを作成するプログラムも作成した。2.実証研究:作成したデータベースを用いて、恒常所得ーライフサイクル仮説の検証の一環として、相当規模程度の予期した所得の変動事例として、退職時における所得低下が消費に及ぼす影響(retirement saving puzzle)についての検証を行った。日本の家計を対象とした退職時における消費・貯蓄変動に関する先行研究としては、Wakabayashi (2008)及びUnayama&Stephan (2012)が存在するが、本研究は、農業経営統計という新たなデータ(退職一時金や資産の情報も含有)を用い、兼業農家に着目することにより数年間に及ぶより長期のパネル・データを用いて行った点に特徴がある。分析の結果、1Unayama & Stephanと異なり、退職による所得の大幅な減少により消費は減少する、2しかし、その内容はWakabayashi(2008)が強調していた世帯員構成の変化のみでは十分説明できない、という新たな貢献が得られた。その他研究課題についても、基礎データの確認、文献検索などの準備を進めた。1.データベース作成等:農業経営統計」(19952003年)」個票によりパネルデータを新たに構築した。当初受領した個票には世帯特定に用いる情報(ID変数)に重複等の問題もみられたことから、同省の統計担当者とも情報交換をしつつデータを整理・精査し、原データをもとにパネル・データを作成するプログラムも作成した。2.実証的研究1)退職-消費パズルの検証:恒常所得ーライフサイクル仮説検証の一環として、相当規模程度の予期した所得の変動事例として、退職時における所得減が消費に及ぼす影響(retirement consumption puzzle)の検証を行い、各種学会で報告した後ディッションペーパーで公表した。分析の結果、1Stephen and Unayama (2012)と異なり、退職時の所得の大幅減により消費支出は減少し、かつ所得減が大きいと支出減少が大きくなる傾向がみられる、2その内容はWakabayashi(2008)が強調していた世帯員構成の変化では十分説明できない、3資産蓄積の少ない世帯で消費減少が大きくなる傾向があり、その背景として少なくとも一部は予期せぬ退職に起因する可能性がある。その後得られたコメント等を踏まえ改訂作業を行った。2)我が国世帯における世代間移転と資産格差:内閣府経済社会総合研究所において実施したアンケート調査の個票を用いて、資産移転の受取額と受領世帯の経済力の関係を定量的に測定し、学術雑誌で公表した。

世帯主の年間収入の大きい世帯ほど親からより多くの資産移転を受けており、世代間移転により格差は拡大の恐れがあるがその規模は大きくない。また、本課題と関連して遺産・相続に関する実証研究を進め、学会で報告した。3)我が国世帯の資産保有の実態:「家計調査」をベースに世帯保有資産額等を推計するプロジェクトに参画し、80年代半ば以降の各年の資産保有実態を公表した。日本経済に関する実証的研究1.退職消費パズルの研究については、当初予定通り昨年度の成果を踏まえさらに検討を行った上、学会発表の後ディスカッションペーパーとして公表した。2.世代間移転と資産格差の研究成果の一部が学術雑誌に掲載されたほか、本課題と関連して遺産・相続に関する実証研究を進めた。3.並行して、その他研究課題についても準備を進めた。1.24年度は農林水産省「農業経営統計(1996年2003年)」の個票による、年次データ及び月次データをマッチングしたパネル・データの構築に尽力、作業は当初予定以上に進めることができた。2.そこで、データベース作成後、さらに25年度に行う予定であった実証分析も行い、セミナー等で途中結果を報告したほか、論文を国際学会で報告した。3.並行して、その他分析についても来年度における実証研究に向けデータベース作成、文献検索等の準備を進めた。1.退職消費パズルの研究については、論文を学術雑誌に投稿し、必要な場合はさらなる検討を行う。2.遺産・相続について引き続き研究を進める。3.並行して、その他研究課題についても分析を進める。1.24年度に作業した退職消費パズルの論文については、退職世帯の選定や推計方法についてさらに精査・改訂をおこなった上で、セミナー、学会等で報告・議論した後学術雑誌に投稿する。2.その他分析課題については、データ確認作業の後、実証研究作業に移行する。研究打ち合わせや意見交換、学会発表などを東京近郊で行うことが可能となったこと、英文校閲などを共著者の予算等で拠出可能となったこと等により旅費、人件費、謝金などが節約できたため。研究成果を高めるためのソフトウエア等物品の購入、学会発表や打ち合わせの旅費、人件費などに充当する予定である。実証研究のため、パソコン及び周辺機器などの設備備品、ソフトウエアなど消耗品、関連図書などを購入する。学会参加のための旅費、研究補助のための人件費などに支出する。24年度にマイクロデータ分析のためのパソコン購入及び調査・意見交換のための海外出張を予定していたが25年度以降に延期した。
新規に開発した炭素-ホウ素結合法の展開とそれによる有機ホウ素類の簡便合成

既にハロゲン化アリールとピナコールボランなどのヒドロホウ素化合物との反応において、適当なパラジウム触媒と塩基の存在下、ホウ素原子がハロゲンを選択的に置換することを見いだしているが、本研究ではこのホウ素化反応の適用範囲の拡張を目的とし、種々の有機求電子剤のホウ素化について検討を行った。その結果、アルケニルトリフラート(1mmol)とピナコールボラン(1.5mmol)をジクロロ(ビスジフェニルホスフィノフェロセン)パラジウム(0.03mmol)、トリフェニルアルシン(0.12mmol)、トリエチルアミン(3mmol)の存在下、ジオキサン(4ml)中80°Cで16時間撹拌すると、目的のホウ素化が進行し対応するアルケニルホウ素化合物を立体選択的に与えることを見いだした。これまで環状のアルケニルホウ素化合物の有効な合成法はあまり知られていない。本反応において出発物となるアルケニルトリフラートは対応するケトンエノラートから得られるが、本手法を用いることにより、環状ケトンより環状のアルケニルホウ素化合物が簡便に得られる。また、ハロゲン化ベンジルを基質として用いた場合も、ほぼ同様の条件下でホウ素化が進行する。しかしながら、ハロゲン化アリルを基質として用いた場合、パラジウム触媒を用いてもホウ素化体が全く得られなかった。種々の遷移金属触媒を検討したところ、(ビスジベンジリデンアセトン)白金(0.03mmol)とトリフェニルアルシン(0.12mmol)から調製した錯体を用いると、目的のホウ素化が進行し対応するアリルホウ素化合物を与えることを見いだした。本反応の位置および立体選択性は非常に高く、塩化クロチル(E/Z=87/13)のホウ素化では、(E)体のクロチルボランのみが生成し、(Z)体は認められない。また、3-クロロ-1-ブテンからも塩化クロチルと同様の生成物が得られた。その結果、アルケニルトリフラート(1 mmol)とピナコールボラン(1.5 mmol)をジクロロ(ビスジフェニルホスフィノフェロセン)パラジウム(0.03 mmol)、トリフェニルアルシン(0.12 mmol)、トリエチルアミン(3 mmol)の存在下、ジオキサン(4ml)中80°Cで16時間撹拌すると、目的のホウ素化が進行し対応するアルケニルホウ素化合物を立体選択的に与えることを見いだした。また、ハロゲン化ベンジルを基質として用いた場合、ジクロロ(ビストリフェニルホスフィン)パラジウム、ジイソプロピルエチルアミンの存在下、ジオキサン中80°Cで6時間撹拌すると、ベンジルホウ素化合物を与えることも見いだした。

既にハロゲン化アリールとピナコールボランなどのヒドロホウ素化合物との反応において、適当なパラジウム触媒と塩基の存在下、ホウ素原子がハロゲンを選択的に置換することを見いだしているが、本研究ではこのホウ素化反応の適用範囲の拡張を目的とし、種々の有機求電子剤のホウ素化について検討を行った。昨年度は、アルケニルトリフラートやハロゲン化ベンジルに対してほぼ同様の条件下でホウ素化が進行することを見いだした。そこで今年度はハロゲン化アリルを基質として検討を行ったが、パラジウム触媒を用いてもホウ素化体が全く得られなかった。種々の遷移金属触媒を検討したところ、ハロゲン化アリル(1mmol)とピナコールボラン(1.5mmol)を(ビスジベンジリデンアセトン)白金(0.03mmol)、トリフェニルアルシン(0.12mmol)、トリエチルアミン(3mmol)の存在下、トルエン(4ml)中50°Cで16時間撹拌すると、目的のホウ素化が進行し対応するアリルホウ素化合物を与えることを見いだした。本反応の位置および立体選択性は非常に高く、塩化クロチル(E/Z=87/13)のホウ素化では、(E)体のクロチルボランのみが生成し、(Z)体は認められない。また、3-クロロ-1-ブテンからも塩化クロチルと同様の生成物が得られた。
自己免疫病変発症における抗血管内皮細胞抗体と血管外遊走性T細胞の役割

1)慢性関節リウマチの間接滑膜へ浸潤し慢性炎症持続に重要な役割を担っているのは末梢血液中のCD26高発現LFA-1中等度発現のT細胞亜群である、慢性関節リウマチ患者末梢血T細胞の血管外遊走能を、in vitroの血管外遊走モデル実験系にて測定し、(1)リウマチ活動性が高い患者で末梢血T細胞血管外遊走能が低く、血管外遊走性T細胞が滑膜組織へ浸潤したことを反映したと考えられた。(2)金療法により寛解に達した患者でもT細胞血管外遊走能が低下し、金療法により血管外遊走性T細胞の出現が抑制された可能性が示唆された。そこで、患者末梢血リンパ球のin vitro活性化に及ぼす抗リウマチ薬添加の影響を血管外遊走性T細胞亜群出現の抑制で調べたところ、臨床的に有効群では無効群に比して有意に抑制率が高い結果が得られ、抗リウマチ薬の臨床効果を予測できる可能性が考えられた。2)全身性エリテマトーデス(SLE)患者血清中に検出される抗血管内皮細胞抗体の対応抗原の一つがribosomal P_0蛋白であり、血管内皮細胞表面に発現していることを示した。さらにrecombinant fusion蛋白を抗原として抗ribosomal P_0蛋白抗体P_0抗体)を測定する測定系を確立した。血清抗P_0抗体はSLEのみで検出され、SLEの臓器障害との関連性では血清IgGおよびIgM抗P_0抗体は中枢神経系ループスと有意の相関を示した。SLE患者髄液中の抗P_0抗体も精神症状を除く中枢神経系ループスで高値を示した。また、中枢神経系ループス発症時にみられる肝酵素とくにLDHの上昇にも抗P_0抗体が関与することが示された。1)慢性関節リウマチにおる関節炎症の慢性化に末梢血液から関節滑膜への持続的T細胞浸潤が重要な役割を担っていると考えられる。われわれは既に末梢血液中のCD26高発現LFA-1中等度発現のT細胞亜群が選択的に血管外へ遊走することを確認している。今年度は慢性関節リウマチ患者末梢血T細胞の血管外遊走能を、in vitroでコラーゲンゲル上に単層培養したヒト臍帯静脈由来血管内皮細胞に末梢血単核細胞を重層し一定時間培養後コラーゲンゲル内に遊走したT細胞を算定することにより測定し、疾患活動性と金剤治療との関係を調べた。その結果、(1)リウマチ活動性が高い患者で末梢血T細胞血管外遊走能が低く、血管外遊走性T細胞が滑膜組織へ浸潤したことを反映するものと考えられた。(2)金療法により寛解に達した患者でもT細胞血管外遊走能が低下し、これは金療法により血管外遊走性T細胞の出現が抑制されたことを反映すると考えられた。2)全身性エリテマトーデス(SLE)患者血清中に検出される抗血管内皮細胞抗体の対応抗原の一つがイムノブロット法および塩基配列分析によりribosomal P_0蛋白であり、血管内皮細胞表面に表出していることを示した。さらにrecombinant fusion蛋白を抗原として抗ribosomal P_0蛋白抗体(抗P_0抗体)をELISAにて測定する測定系を確立した。血清抗P_0抗体はSLEのみで検出され、他の疾患では検出されなかった。SLEの臓器障害との関連性では血清IgGおよびIgMクラスの抗P_0抗体は精神症状を除く中枢神経系ループスと有意の相関を示した。

1)慢性関節リウマチの関節滑膜へ浸潤し慢性炎症持続に重要な役割を担っているのは末梢血液中のCD26高発現LFA-1中等度発現のT細胞亜群である。慢性関節リウマチ患者末梢血T細胞の血管外遊走能を、in vitro血管外遊走モデル実験系にて測定し、(1)リウマチ活動性が高い患者で末梢血T細胞血管外遊走能が低く、血管外遊走性T細胞が滑膜組織へ浸潤したことを反映したと考えられた。(2)金療法により寛解に達した患者でもT細胞血管外遊走能が低下し、金療法により血管外遊走性T細胞の出現が抑制された可能性が示唆された。そこで、患者末梢血リンパ球のin vitro活性化に及ぼす抗リウマチ薬添加の影響を血管外遊走性T細胞亜群出現の抑制で調べたところ、臨床的に有効群では無効群に比して有意に抑制率が高い結果が得られ、抗リウマチ薬の臨床効果を予測できる可能性が考えられた。2)全身性エリテマトーデス(SLE)患者血清中に検出される抗血管内皮細胞抗体の対応抗原の一つがribosomal P_0蛋白であり、血管内皮細胞表面に発現していることを示した。さらにrecombinant fusion蛋白を抗原として抗ribosomal P_0蛋白抗体(抗P_0抗体)を測定する測定系を確立した。血清抗P_0抗体はSLEのみで検出され、SLEの臓器障害との関連性では血清IgGおよびIgM抗P_0抗体は中枢神経系ループスと有意の相関を示した。SLE患者髄液中の抗P_0抗体も精神症状を除く中枢神経系ループスで高値を示した。また、中枢神経系ループス発症時にみられる肝酵素とくにLDHの上昇にも抗P_0抗体が関与することが示された。