hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世港湾都市遺跡の立地・環境に関する日韓比較研究

この地域の港湾は埋立が進んでいるものが多いが、地元の古老の話や古絵図などから、地形の復元をある程度行なうことができた。2005年5月24日から30日までの期間に、韓国西部において、港湾都市遺跡および沿海部に点在する高麗時代の倉庫址遺跡や倭寇関係遺跡を調査し、その結果、以下のような知見を得た。(1)倭寇への備えとして設置された鎮の遺跡を調査し、港湾との不可分の関係を確認するとともに、日本の中世城館と港湾との関係との類似性を認識した。(2)高麗・朝鮮時代の鎮や倉は、あくまで官僚制下の官衙である点や地形をそれほど改変せずに城壁を廻らしている点で日本の中世城館との相違があることを認識した。(3)高麗史に記された倭寇の移動ルートが内陸部にまで入りこんだ交通の主要ルートと一致することを見出した。11月23日から27日には、島根県の出雲半島と隠岐諸島で調査を実施し、その結果、以下の知見を得た。(1)出雲守護所の所在地であり隠岐への渡口でもある美保関、出雲大社門前の杵築、隠岐の政治的中心の西郷などをフィールドに、港町の内部構造について、城館・寺社・道路等の配置に注目しながら考察を試みた。(2)隠岐島前の文献史料として有力な焼火神社と村上家で史料調査を実施し、おもなものを写真撮影した。(3)江戸前期の文献を手がかりに、当時の海上交通ルートの要所であった港湾を視察し現在のルートとの相違を確認した。1.5月12日より18日まで、韓国における港町調査として、昨年度までに実施した西南部と西海岸の調査に引き続き、日本海に面した東海岸および鬱陵島で調査を実施した。半島東海岸では、江陵墨湖間のいくつかの港町を調査し、海岸線が比較的単調であり、干満の差が小さいため、港湾の立地もちょっとした湾入を利用しており、水深は比較的深いことを視認し、復元された伝統的漁村を見学した。鬱陵島では、島の中心的港湾である道洞と台霞里を中心に、海神信仰の祀堂などを含め、港町の立地を調査したほか、船で島を一周した。同島は火山島のため、周囲が切り立った地形が多く、港町の背後に平地が少ない。荒天の際には前近代では交通が途絶えることも多かったであろう。2.2月9日より12日まで、鹿児島県奄美市と喜界町で開かれた「鬼界が島」をテーマとするシンポジウムに参加し、代表者が基調講演を行った。喜界島では現在「城久遺跡」と呼ぶ古代中世の大規模な官衙遺跡が発掘中で、朝鮮半島につながる海の道の中でこの海域が果たした役割について、島民を含む多数の参加者と議論を交わした。3.鬱陵島調査と関連して、同島のあらわれる前近代の文献史料を集成した調査用資料を作成した。同島は江戸時代には日本側から「竹島」と呼ばれ、いわゆる「竹島問題」と深いかかわりをもつ。博物館に「対馬はわが領土」と大書した碑が立ち、日に何便も「独島」ツアー船が出航するという現実を見つつ、前近代の史料からこの領土問題をどう考えるかに資する材料となった。4.他のプロジェクトとの合同の形で、前近代の東アジア海域を知る材料となる文献史料(『朝鮮王朝実録』「笑雲入明記」等)の講読会に参加し、史料を視る眼を鍛えた。
大強度K中間子ビームで探るグザイハイパー核の束縛状態

J-PARC K1.8ビームラインでは、大強度・高純度のK中間子ビームと高分解能のビームスペクトロメータおよび散乱粒子スペクトロメータ(SKS)を用いたΞハイパー核分光実験(J-PARC E05)が予定されており、この実験ではΞ粒子と核子との相互作用に関する定量的な知見を初めて得ることを目指している。2009年度はK1.8ビームラインの建設が終了し、検出器・読み出し回路をJ-PARCに搬送し、それらの設置を行った。2009年10月後半からK1.8ビームラインへのビーム供給が始まり、計数率10^5-10^7/spillのπ中間子ビームを利用して各種機器(ビームライン磁石、検出器群を含むスペクトロメータ系)の調整を行った。また、反応標的としてポリエチレンや液体水素を置いて、0.5GeV/cのビームによる(π^-,p)弾性散乱や1.2GeV/cのビームでの(π^-,K^+)によるΣ^-生成反応を用いて、収量が見積もり通りであることやスペクトロメータ系の分解能が要求を満たしていることを確認した。一方、K中間子ビームに関しては、J-PARCは稼働したばかりであるためビームパワーが不足しており、E05実験に必要な強度の100分の1(10^4/spill)だったため実験開始には至らなかったが、K1.8ビームラインの特徴である2段の静電セパレータによるK中間子純度の向上が確認できた。J-PARC K1.8ビームラインでは、大強度のK中間子ビームと高分解能のスペクトロメーターを用いたグザイハイパー核分光実験(E05)が予定されており、グザイ粒子と核子間の相互作用に関する知見が得られると期待されている。2008年度は、検出器や信号読み出し回路、データ収集ソフトウェアの準備を行った。ビームスペクトロメーターで飛跡検出器として使用予定のワイヤーチェンバーに関して、東北大学原子核理学研究施設で高計数率の陽電子ビームを照射し、データ収集系も含めて動作確認を行った。また、このテスト実験では高エネルギー加速器研究機構で開発された2種類のASICを用いたプリアンプの比較を行った。J-PARCで想定されるビーム計数率の1/3以下ではあったが、得られた検出効率やクラスターサイズから2種類のプリアンプのうち時定数の短いほうは収集される電荷量が少なく、ワイヤーチェンバーの安定動作領域が狭いために、T-PARCで使用するためにはさらなる工夫が必要であることがわかった。このテスト実験に関して2008年秋の日本物理学会で報告し、実験全体の準備状況に関して国際会議PANIC08で発表した。2009年秋にはK1.8ビームラインの調整と、大強度のπ中間子ビームを用いるE19実験が予定されている。研究代表者が担当している検出器・信号読み出し回路・データ収集ソフトウェアはE19実験でも使用されるので、E19実験に関する発表を国際会議SENDAI08で行った。
ザンビア共和国の子どもたちの計算の意味・理解の改善に関する開発研究

研究の目的はザンビア共和国の初等段階に焦点を当てた数学教育に該当するものであり、計算概念の意味・理解の現状を解明し、教材・授業を開発・提示することであった。今年度は計算の中でも特に乗法に着目した。第一に、平成23年度においてカリキュラムを俯瞰し、教科書の計算部分(特に乗法部分)がどのように指導されるのかを文献調査した。その結果、ザンビアの教科書(Macmillan社)は日本のそれとは内容配列が違っており、例えば0や1の乗法についての説明がほとんどないことと、計算の意味・理解よりも計算技能が強調される構成となっていたことが判明した。第二に、予備調査で得たデータ分析の結果、第8学年の子どもたちはシラバス上では複数桁の乗法の筆算を学習済みであるにも関わらず、1桁×1桁の乗法に躓く生徒たちが非常に多かったことが明らかになった。これらの現状を踏まえながら、都市部にあたる中央州カブウェ郡のM基礎学校において第3学年から第8学年までの1桁の乗法の確認テストを実施して生徒の概念の定着について調査データを得ることができた。また筆記試験だけでは子どもの概念理解のプロセスが見えにくいため、1クラスから2-3名の子どもたちへ同様のインタビューを行い、指、棒などを用いて計算する過程を記録することができた。その結果、すべての学年においてシラバスで記載されている内容よりも技能や理解が進んでいないことが垣間見られた。現在、これらのデータ分析を鋭意継続中である。その他にも、教師へインタビューを行いどのように乗法を指導しているのかについて聞き取りを行ったり、1クラス分の乗法の授業を見学したりして、乗法学習に関わる情報を多角的に収集することができた。
外部加振力及び、変動回転トルクを受ける光磁気ディスクの振動特性解析

理論解析においては、光磁気ディスクを極異方性回転円板でモデル化し、応力分布と運動方程式を回転座標系から空間に固定した静止座標系にそれぞれ座標変換を行い解析を行った。応力分布については、回転する円板の角加速度の変化に伴う変動回転トルク成分を極異方性回転円板の内力の釣合方程式に取り入れ、スプラインの補間法を用いて応力分布を求めた。運動方程式は、系の減衰を考慮するため、複素ヤング率を用いた内部(構造)減衰を導入し、円板の空間に固定した任意の一点より調和起振される時の応答をガラーキン法を用いて解析した。数値計算には、北海道大学大型計算機センター、及び、北見工業大学情報処理センターの計算機を利用し、各種応答の計算を行い、今までに求められている一定角速度で回転する円板の応答や固有円振動数との比較を行った。また、上記の理論解析で得た式の収束性などについて検討し、良い結果が得られた。振幅の応答の計算から、固有円振動数で共振状態にある円板の振幅より、危険速度通過時における振幅の方が非常に大きな値として計算された。本科研費の設備備品費で購入した非接触変位計を用いた回転円板の振幅測定実験装置を製作した。これは、ACサーボモータで円板を回転させる回転部、電磁加振機による加振部、そして、非接触変位計から得た信号を収録、解析する測定部からなる。この実験装置で、一定角速度で回転する円板を打撃棒で加振する打撃実験と電磁加振機による加振実験を行い、供試円板の固有円振動数を振幅の応答より求めた。その結果、以前の数値計算結果とよく一致した値が得られ、理論の妥当性を裏付けることができた。今後の展開としては、非接触変位計を複数個取り付け、さらに詳細なデータを得ること、また、実験よりモードの可視化を行い、数値計算結果と共に考察し、特に、危険速度通過時における円板の特性を解析する予定である。
局所加熱型走査ゼーベック顕微鏡の開発と高性能有機熱電材料の探索

本研究課題では、カンチレバーを局所的に加熱できるレーザ照射系または通電加熱可能なカンチレバーを備えた原子間力顕微鏡(AFM)をベースに、局所熱電性能を評価できる走査ゼーベック顕微鏡(SSM)法を開発し、有機薄膜材料を対象に温度変化による電位変化とナノスケールの組成・構造との対応を評価した。青紫色レーザを探針直上に集光し、探針部の温度のみを選択的に上昇させられることを確認し、またカンチレバーに通電加熱することでさらに効率よく探針直下を加熱できることも確認した。これらの探針加熱方法を用いて、有機薄膜の局所電位評価を行い、局所的な熱電性能を評価できることを確認した。カンチレバーを局所的に加熱できるレーザ照射系および試料加熱冷却機構を備えた原子間力顕微鏡(AFM)をベースに、局所熱電性能を評価できる走査ゼーベック顕微鏡(SSM)法を開発し、熱電材料の標準的評価手法として確立することを目的として研究を進めている。SSMは従来からある同様の手法とは異なり、汎用のカンチレバーを使うことが可能であり、試料側にも制約がないため、有機/無機を問わず様々な熱電材料を対象にナノスケール熱電性能を評価することが可能であり、また熱電性能と組成・構造との相関を明らかにできる。本研究では、例として有機熱電材料を対象に選び、熱電変換の素過程を可視化し、ナノスケールの組成・構造との対応を明らかにしていく。本年度は、現有のAFM装置における強度変調レーザ照射系の集光系を最適化し、漏れ光による試料表面の温度上昇を避け、探針直下のみを効率よく加熱できるように改造した。これまでに、出力20mW程度の青紫色半導体レーザを長さ100μm・幅30μm程度のカンチレバーの先端に照射し、探針部の温度を最大で10°C程度まで上昇させることができることを確認した。また、現有の周波数変調方式(FM)AFM装置に、真空中で試料の温度を±100°C程度可変できるように加熱冷却機構を組み込み、FM-KFMにより有機薄膜試料の表面電位測定が行えることを確認した。本研究課題では、カンチレバーを局所的に加熱できるレーザ照射系および試料加熱冷却機構を備えた原子間力顕微鏡(AFM)をベースに、局所熱電性能を評価できる走査ゼーベック顕微鏡(SSM)法を開発することを目的とした。SSMを用いれば、有機/無機を問わず様々な熱電材料を対象にナノスケール熱電性能を評価することが可能であり、熱電性能と組成・構造との相関を明らかにできる。本研究では有機薄膜材料を対象とし、温度変化による電位変化とナノスケールの組成・構造との対応を評価した。まず、現有のAFM装置における強度変調レーザ照射系の集光系を最適化し、漏れ光による試料表面の温度上昇を避け、探針直下のみを効率よく加熱できるように改造し、探針部の温度のみを選択的に上昇させることができることを確認した。一方、カンチレバーに直接通電加熱した方がより効率よく探針直下を加熱することができることも判明した。これらの探針加熱方法を用いて、試料表面上の各点で有機薄膜の局所電位評価を行い、局所的な熱電性能を評価できることを確認した。一方、現有の周波数変調方式(FM)AFM装置において、有機薄膜トランジスタ試料を対象に、ケルビンプローブフォース顕微鏡(KPFM)により有機薄膜上の電位分布評価を行い、その温度依存性(-120°C50°C)を調べ、ここから局所活性化エネルギーを算出、2次元マッピングすることに成功した。ナノプローブ工学本研究は、おおむね順調に進展している。走査ゼーベック顕微鏡(SSM)の開発に向けて、試料温度制御技術やカンチレバー加熱技術、ナノスケール電気特性測定技術等の各要素技術について順調に開発が進められた。上記研究概要にも述べたように、本年度は、カンチレバー探針直下のみを効率よく加熱できることを確認し、また真空AFMにおいて試料全体を±100°C程度に可変できることを確認した。FM-AFMを用いたナノスケール電気測定技術については、走査インピーダンス顕微鏡(FM-SIM)やケルビンプローブ表面力顕微鏡(FM-KFM)の測定条件の最適化および測定結果の解析方法の開発に取り組んだ。これまでに、真空中で動作するFM-KFMを用いて、有機薄膜トランジスタにおける局所電位およびしきい値を測定することに成功している。PXIシステムを利用したSPMコントローラを導入し、真空中で動作する温度可変FM-AFM/KFMを用いて、試料表面上の各点で(Point-by-Point)、有機薄膜の局所電位およびしきい値を測定し、これらの2次元マップを取得する。また、その温度特性変化を計測する。

さらに、強度変調レーザ照射と組み合わせることで、局所的な熱電性能を評価する走査ゼーベック顕微鏡(SSM)法を完成させ、有機薄膜を対象に局所的熱電性能計測を行う。本年度当初は、PXIシステムを利用したSPMコントローラを導入する計画を立てていたが、実際には、本年度中に行った実験は、従来のSPMコントローラで十分であったため、PXIシステムを利用したSPMコントローラの導入は次年度へ延期することにした。次年度に、PXIシステムを利用したSPMコントローラを導入する予定である。
超分子の規則的配列を用いたイオン伝導パス構築とユビキタス金属イオン伝導体への展開

本研究では、ユビキタス元素を用いた全固体電池の実現に貢献することを目的として、マグネシウム塩と種々の有機基質からなる分子結晶に着目し、構成要素の自己集積化と規則的配列を利用したイオン伝導パスの構築とイオン伝導体としての展開を検討した。マグネシウムビス(トリフルオロメタンスルホニル)アミドと種々のエーテル化合物との反応から一連の新規分子結晶を得るとともに、生成物の結晶構造を明らかにすることに成功した。融点が比較的高い試料については結晶状態でのイオン伝導性の測定に成功した。また、ここで得られた知見を利用し、ナトリウム塩、リチウム塩、プロトン酸を利用した分子結晶イオン伝導体の開発も行った。安全、高容量、安価という要求を満たす次世代蓄電池の実現には海水中に豊富に含まれるナトリウムイオンやクラーク数が上位のマグネシウムイオンを高速かつ選択的に伝導させる固体電解質の開発が望まれるという観点から、本年度はこれらのイオン伝導性を示す超分子化合物の合成を主に検討した。具体的には(1)これらの金属イオンを含む超分子結晶の合成と、(2)固体電解質のマトリックスとなる新規有機イオン材料の開発の二項目を試みた。項目1ではマグネシウムビストリフルオロメタンスルホニルアミドを出発原料に、鎖長の異なるグライム(モノグライム、ジグライム、トリグライム)を作用させることにより、一連の超分子結晶化合物を単結晶として得た。この単結晶を用いてX線構造解析を行うことにより、生成物の分子構造を明らかにすることに成功した。この結晶構造はマグネシウム電池用電解液中でのマグネシウムイオンの溶媒和構造に相当するものでもあることから、固体電解質のみならず電解液の開発にも重要な知見を与える結果が得られたものと考えている。項目2では、塩を高濃度に溶解させることが可能であり、電位窓も広いイオン液体のアニオンをルイス酸で修飾することにより、広範な温度域で固体とした扱えイオン伝導性も示す有機イオン材料が得られることを見出した。こちらの試料についても、項目1と同様に単結晶X線構造解析からその分子構造を明らかにするとともに、アニオンがルイス酸で修飾されていることを確認した。また、得られた有機イオン材料にナトリウム塩をドープすることにより、固体状態でナトリウムイオン伝導性が発現することも確認した。本研究の目的はユビキタス金属イオンを固体状態で伝導させられる超分子化合物を開発することである。すでに、本研究課題では数種のマグネシウムやナトリウムイオン伝導性を示す化合物を得ることに成功しており、その結晶構造も明らかにしている。現時点では、このようにして明らかにした生成物の結晶構造から、特性向上に向けた分子構造制御に着手している段階にある。また、固体電解質の開発という目的で研究を進めてきたが、この研究を通して「電解液中でのマグネシウムイオンの溶媒和様式」に相当する構造を明らかにするという、マグネシウム電池向け電解液の開発にも有用な知見を得ることもできた。このようにして得られた研究成果は、国内、国外での学会発表、論文発表により公表しており、またサイエンスカフェでの講演や自身のウェブサイト開設を通じ社会への研究成果の発表も行っている。また開発したマグネシウム伝導体に関する成果は特許出願も行った。したがって、研究はおおむね順調に進展していると考えている。本研究では、ナトリウムやマグネシウムといったユビキタス元素を用いた次世代二次電池の実現を目的として、クラーク数が上位にあるこれらの金属イオン高速かつ選択的に伝導させる固体電解質の開発を希少元素に頼ることなく開発するための設計指針を得ること目的とした。具体的には、構成要素として構造多様性に富む分子に注目し、ユビキタス金属を含む塩と小分子との自己集積化と結晶化を利用した伝導パスの構築を試みた(項目1)。また、このような固体電解質のマトリックスとなる新規有機イオン材料の開発も合わせて検討した(項目2)。項目1では、マグネシウムビストリフルオロメタンスルホニルアミドを出発原料として用い、ここへTHF, 2-メチルTHF,シクロペンチルメチルエーテルといった種々のエーテル化合物を作用させることにより、一連の新規分子結晶を無色透明の単結晶として得た。また、この単結晶を用いてX線構造解析を行うことにより、結晶構造を明らかにした。一連の化合物の結晶構造を比較することにより、用いる有機基質の立体的なサイズが大きくなるにつれマグネシウム周りでの有機基質同士の立体反発が大きくなり、マグネシウムイオンへの対アニオンの配位が促進される傾向があることを見出した。また、得られた結晶性試料が固体状態でイオン伝導性を示すことも明らかした。また、新規マトリックス材料の開発としてはスルホニルアミドイオンを持つ金属塩の固溶体から、加熱条件下ではあるものの10-3 S cm-1程度と比較的高いイオン伝導性を固体状態で示す試料を得ることに成功した。また、この化合物の構造を参考に、中温無加湿条件下でイオン伝導性を示すプロトン伝導性有機イオン種を開発した。初年度に一定の成果が得られていることから、今後も当初の計画に沿って研究を進める。

具体的にはこれまでに得られてきたユビキタス金属イオン伝導性を示す超分子化合物の構造制御と特性向上に向けた材料設計指針の構築に取り組む。ナトリウムイオン伝導体に関しては、イオン伝導性の評価に加え、電位窓やナトリウムイオン輸率の測定も行い電解質としての特性を多角的に評価していく。マグネシウムイオン伝導体の開発については、イオン伝導性の大幅な向上を主眼に構造最適化を図る。研究期間の後半では、伝導性の高い試料を電解質としたマグネシウムの電気化学的な析出についても検討を行い、マグネシウム電池への適用可能性を探る予定である。材料化学
地方政府間における合意調達手法としての協議の研究

本研究では,まずは,都道府県から市町村に対する事務権限移譲に関する制度に関する制度形成時の資料分析を通じて,同制度の特性を明らかにした.次いで,複数の県及び基礎的自治体に対する聴き取り調査を通じて,同制度の運用状況及び,自治体内における意思決定及び庁内調整の機構の現状及びその各種改革動向の特性を明らかにした.以上を通じて,自治体間及び自治体内における協議制度の全国的動向及び個別自治体内の運用特性の把握とともに,本研究の目的である地方政府間での協議の一般的な形態の把握に向けた,研究基礎を築くことができた.本研究では,まずは,都道府県から市町村に対する事務権限移譲に関する制度に関する制度形成時の資料分析を通じて,同制度の特性を明らかにした.次いで,複数の県及び基礎的自治体に対する聴き取り調査を通じて,同制度の運用状況及び,自治体内における意思決定及び庁内調整の機構の現状及びその各種改革動向の特性を明らかにした.以上を通じて,自治体間及び自治体内における協議制度の全国的動向及び個別自治体内の運用特性の把握とともに,本研究の目的である地方政府間での協議の一般的な形態の把握に向けた,研究基礎を築くことができた.本年度は,当初の研究計画における初年度に想定した以下の3つの分野について,研究・分析に取り組んだ.第一に,本研究の研究・分析対象である「条例による事務処理特例」制度に関して,その創設に関する審議過程の分析を行った。具体的には,同制度を創設した地方分権推進委員会において提出された関連資料及び議事要録等をもとに,同制度の形成時の審議過程を追跡した。当該研究・分析を通じて,「条例による事務処理特例」制度の運営時に行われる「協議」導入の背景や目的等を把握することができた.第二に,各都道府県における「条例による事務処理特例」制度上の協議に関する特性を明らかにするために,全都道府県における移譲事務に関する各資料(各都道府県の事務処理特例に関する条例及び各都道府県作成による事務移譲計画又はリスト等)の収集と整理に努めた.当該研究・分析を通じて,全国的な都道府県から市町村への事務権限移譲の動向の把握を行うことができた.第三に,都道府県と市町村間の「協議」の特性を明らかにするために,各都道府県において「条例による事務処理特例」制度を所管する部署の担当者に対して現地聴き取り調査を行った.具体的には,本年度は,鳥取県,富山県,静岡県,栃木県,埼玉県,佐賀県,愛知県,岐阜県,三重県,福島県,山形県の11県への現地聴き取り調査を行った.当該研究・分析を通じて,制度上は想定されていない「同意」に基づき「協議」が進められている実態を把握することができた.以上3つの分野の研究・分析を通じて,本研究の目的である,地方政府間での協議の一般的な形態の把握の端緒になり,次年度以降の研究・分析を進める上での方針となるであろうことを確認できた。本年度は,当初の研究計画の初年度に想定した3分野のうち,前年度の研究実績を踏まえつつ,各都道府県における「条例による事務処理特例」制度に基づく協議制度及びその運用に関する特性の把握に努めた.具体的には,前年度に引き続き,都道府県から市町村に対する事務権限移譲に関する各資料(各都道府県の事務処理特例に関する条例及び各都道府県作成による事務移譲計画,各種メディア報道記事,国レベルにおける審議状況等)の収集とその整理に努めた.また,前年度に実施した複数の県に対する聴き取り調査の結果を踏まえて,協議主体のもう一方である基礎的自治体における意思決定機構及び庁内調整機構の現況把握の必要性を痛感したことから,本年度は,主に基礎的自治体における意思決定機構及び庁内調整機構の現状及びその各種改革動向の特性に関して,その理論面及び実態面の把握を主眼におき研究を実施した.同研究により,全国動向に関する調査の分析及び,個別自治体に対する調査結果を利用し,その特性を明らかにすることができた.本年度は,同研究に注力したこともあり,当初の予定で示した都道府県における現地聞き取り調査の実施には及ばなかったものの,各府県レベルでの資料面での確認作業を通じて,最終年度における実態調査にむけて調整を進めることができた.本年度の作業を通じて,本研究の目的である地方政府間での協議の一般的な形態の把握の端緒になり,最終年度の研究・分析の実施及び取りまとめの上での研究基礎を築くことが可能となった.本研究の最終年度である本年度は,当初の研究計画の初年度に想定した3分野のうち,前2年間の研究実績を踏まえつつ,各都道府県における「条例による事務処理特例」制度に基づく協議制度及びその運用に関する特性の把握に努めた.具体的には,前年度に引き続き,都道府県から市町村に対する事務権限移譲に関する各資料(各都道府県の事務処理特例に関する条例及び各都道府県作成による事務移譲計画,各種メディア報道記事,国レベルにおける審議状況等)の収集とその整理に努めた.また,初年度に実施した複数の県に対する聴き取り調査結果から,前年度の研究では,協議主体のもう一方である基礎的自治体における意思決定機構及び庁内調整機構の現況把握の必要性を痛感したことを踏まえて,本年度は,前年度に引き続き,主に基礎的自治体における意思決定機構及び庁内調整機構の現状及びその各種改革動向の特性に関して,実態面の把握を主眼におき研究を実施した.本年度は,同研究に注力したこともあり,当初の予定で示した都道府県における現地聞き取り調査の実施には及ばなかったものの,各府県レベルでの資料面での確認作業により,これを補完した.同研究を通じて,自治体間及び自治体内における協議制度の,全国的動向及び個別自治体内での同制度の運用特性を明らかにすることができた.これらの研究を通じて,本研究の目的である地方政府間での協議の一般的な形態の把握に向けた,研究基礎を築くことができた.
対相関芯核励起を伴った軽い極度中性子過剰核の励起共鳴状態の研究

本研究の目的は「^9Liコア核の中性子対相関励起と外殻中性子との結合による^<11>11Li核の新たな励起共鳴状態の存在を解明する」ことである。そのために、以下の課題について研究を行った。(1)^<11>Li核のコア励起共鳴状態の研究;[^9Li+n+n]+[^9Li^*+n+n]チャンネル結合模型計算を行い、^9Liの2p-2h励起成分の混合により^<11>Liの結合エネルギーが約1MeV下がることを示した。さらに、^9Liの2p-2h励起成分を主成分とするような状態がどのような励起エネルギー領域に現われるか分析するため、^<10>Li核に戻って結合機構を考慮した^9Li-nポテンシャル特徴を詳細に分析することとから始めた。(2)^<10>He核と^<11>Li核における同質性と異質性;^<10>Liの実験データを説明する^9Li-n相互作用と同じ^8He-n相互作用を用いて^9Heの共鳴基底状態を分析し、実験データを再現する^8He-nポテンシャルを求めた。そのポテンシャルを用いて^<10>Heの共鳴基底状態を求め、実験データとよく対応することを確かめた。その結果はPhys.Rev.Cから発表される予定である。(4)^<10>N核における共鳴レベル構造;^<10>Li核の共鳴レベル構造についての情報は、^9Li-n相互作用を通じて^<11>Liのハロ-構造の研究にとって非常に重要であるが、巾が広い低角運動量共鳴状態の実験は困難である。そこで、クーロン障壁が加わった^9C+pでそれらの構造を観測することの可能性を分析した。
閉じゆく家、開きゆく家：マレーシア多民族社会における家構造の通時的多元的比較研究

本研究では、マレーシアにおける複数の民族集団の「家」の特徴の通時的・多元的な比較研究を行った。「家」を、家族の成員に限らないさまざまな人々が多様な人間関係を実践する現場として捉え、そこに内包される人間関係の発展に応じてそれ自体の形態と構造が変化する動態的なものとして分析を行った。そこから、「家」においては、容器(建築物としての家屋)とその中身(家財とその配置)、これら二つを構成する力学(そこで実践される人間関係)の三者の交互関係に、各民族集団の特徴が現出することが明らかにされた。また、「家」における実践のうち、特に食に関わる実践が社会関係のダイナミクスに大きく影響していることが明らかになった。本研究では、マレーシアの複数の民族集団の「家」の特徴を明らかにすることを目的としている。本研究の第2年度にあたる平成25年度においては、昨年度の研究成果を踏まえ、研究代表者・三浦は同国サバ州の先住民ドゥスン族について、分担者・益田は同国クランタン州のマレー人について、分担者・櫻田は同国ジョホール州の華人について、現地調査を行った。この現地調査では、それぞれ、社会組織としての「家」の特徴を多角的に析出するため、「家」をめぐる社会過程、「家」と生業の関わり、コミュニティの中での「家」の位置づけと機能などについて資料収集を行った。さらに、「家」の空間利用、構成員や関係の変化などについて、可能な限り通時的なデータの収集にも努めた。本研究では、マレーシアの複数の民族集団の「家」の特徴を現地調査から明らかにすることを目的としている。本研究の初年度に当たる平成24年度においては、まず8月に2日間に渡る研究集会(於・筑波大)によって全体での先行研究の検討・対象となる社会の情報共有・調査項目と手法の確認をおこなった。それにもとづき、研究代表者・三浦は同国サバ州の先住民ドゥスン族について、分担者・櫻田は同国ジョホール州の華人についての現地調査を実施した。この現地調査では、社会組織/空間としての「家」の分析のため、家族・親族の集団原理や、「家」の構成員の加入/脱退に関わる人生過程、「家」と生業の関わり、「家」の村落社会での意味など、「家」で実践される人間関係の理解するための基礎的な資料の収集を行った。また、それに加え、家屋の構造上の特徴、家財の空間配置について、分担者・益田が開発した空間記録再生法による分析に堪えるデジタルデータの収集にも努めた。現地調査で得られたデータについては研究組織として可能な限り共有するように努めており、これをもとにインターネット会議等で継続的に検討を行っている。また、東北大学東北アジア研究センターで開催されたワークショップ「食からみる「つながり」の文化人類学的研究」(平成25年3月24日)において、「家」を現場として行われる食事や饗宴を通じて構築/形成/維持される人間関係の動態について櫻田と三浦が研究報告を行い、隣接地域との比較を通じて分析を精緻化をしながら、次年度以降の調査内容の精査を進めている。「家」を単なる構造物としてとらえるのではなく、家族の成員に限らない様々な人々が多様な人間関係を実践する現場であり、それが内包する人間関係の展開に応じて、「家」自体の形態と構造が変化するものとして分析を行った。なぜなら、「家」においては、容器(建築物としての家屋)とその中身(家財とその配置)、これら二つを構成する力学(そこで実践される人間関係)の三者の相互作用にこそ、各民族集団の特徴が現出しているからである。そして、「家」の特定空間において展開されるさまざまな行為のうち、特に食実践が社会関係のダイナミクスに大きく影響していることが明らかになった。「家」空間で展開される食実践と社会関係のダイナミクスについては、ワークショップ「食からみる「つながり」の文化人類学的研究」(於・東北大学東北アジア研究センター、平成25年3月24日)において、「家」を現場として行われる食事や饗宴を通じて構築/形成/維持される人間関係の動態について櫻田と三浦が研究報告を行った。さらに、益田もワークショップ「家・空間における食実践に関する文化人類学的研究ー社会関係を開閉するという視座から」(於・東北大学東京分室、平成26年10月11日)において、イバン族の家庭内で醸造・消費される醸造酒が人間関係を開閉する事例について報告した。これらの報告を通じて、隣接地域との比較を通じて分析の精緻化を進めた。

その結果、「家」空間で展開される「食」と社会関係の動態の議論について、マレーシア一国にとらわれず、より広い(具体的にはカンボジア、ベトナム、インドネシア、韓国、中国、パプアニューギニア諸社会など)地域との通文化的比較考察も可能であることが明らかになった。文化人類学研究組織各員が実施した現地調査で得られた資料は、質的にも量的にも十分なものとなっている。本来、資料分析を進展させるため、平成26年1月に研究会議を実施する予定であったが、研究組織各員の都合が合わず延期となってしまった。しかし、平成26年5月24日に実施することが決定しており、またインターネット会議で資料の共有や議論を進めており、特段大きな遅れとはなっていない。先行研究の検討や、調査方法・項目の精緻化については、研究集会およびインターネット会議によって効率よく進めることが出来た。また、前述の通り、櫻田・三浦は予定通りに現地調査を実施し、質的にも量的にも十分な資料を得ることができ、初年度としては順調に研究が進んでいると言える。ただ、分担者・益田が、本務の都合により平成24年度中に現地調査を実施することが出来なかった。しかし、平成25年度の早い時期に調査を出来る見通しが立っており、大きな遅れとはなっていない。平成26年度は本研究の最終年度となる。前2年度にわたって現地調査及び文献から得られた資料については、インターネット会議やメール会議によって研究組織各員で共有するように努めており、さらに平成26年5月26日実施予定の研究会議や、その後のインターネット会議にてその分析の議論をさらに深化させていく。各対象民族についての通時的な資料について、相互に批判的に比較・検討し、多元的に分析することで、複合民族国家の中で目論まれてきた/いる「マレーシア人」への同化圧力と、それに対応する人々の生活実践について明らかにし、人々が関りあいながら生きている「家」の構造と諸特徴を考察する。研究成果については、関連学会・研究会での発表や、論文投稿を通じて公開し、それを通じて理論的な問題群へのアプローチも進める。可能であれば、ワークショップや公開講座などを通じた一般向けの公表も検討する。前年度の調査で得られた資料の分析を進める。各対象民族/都鄙/地域ごとの特徴を析出する。他地域の事例などとの比較も行ったで、追加的に必要となる調査項目等を精査し、現地調査の精度向上を図る。また、前年度と同様の分担により現地調査を実施する。特に「家」という場において、具体的にどのような人間関係が展開されているのか、その実践の部分に注目して次の資料を収集する。特に、家屋の構造・空間利用、「家」という場所を中心に構築される様々な人間関係、「家」の構成員の変化にともなう空間利用の変化について、「家」をめぐる移動の実態、等に留意した調査項目を構築する。家屋に住まう人々の人生過程や、日常生活の変化に伴う様々な「家」の変遷を把握・理解するためには、一定以上の期間の継続的な観察が必要である。しかし、研究組織の3名はそれぞれの対象社会において数年10年ほどの継続調査をしていることから、信頼できる通時的資料を得ることが可能である。平成26年1月には各自の資料分析の進展状況をまとめたものをもとに研究会議をもち、最終年度にむけての研究計画の進行状態の確認と、補足調査の計画をたてる。研究組織3名はいずれも長期の現地調査を予定していたが、櫻田と増田については、本務校の諸業務との日程的な折り合いの都合で、予定していた日数を確保できなかった。また、予定していた研究打ち合わせ会が延期になった。
ナノファイバー複合材料の成形加工過程の流動制御を視野に入れた流動誘起構造の計測

平成30年度は,セルロースナノファイバー(CNF)分散流体(水分散系)の基礎的な物性を知るために,レオロジー特性を測定した。さらに,CNFは必ずしも水中に均一に分散しているとは限らないので,濃度ムラの測定ができないかどうかを試みた。CNFの濃度は1.0wt%と1.5wt%である。レオロジー特性として,定常せん断粘度と第一法線応力差のせん断速度依存性,貯蔵弾性率と損失弾性率のひずみおよび角周波数依存性を測定した。その結果,定常せん断粘度は非常に強いせん断粘度依存粘度(shear-thinning性)を示した。それに対して,第一法線応力差はほとんど発生しなかった。一般に繊維分散流体ではshear-thinning性が見られ,本研究で用いたCNF分散流体でもその点は同じであった。しかし同時に第一法線応力差が発生するものも多いのに対し,その点,CNF分散流体は異なる結果が得られた。また,貯蔵弾性率と損失弾性率の結果から,試料流体は弾性の強い流体であることがわかった。一般に弾性の強い流体の場合,第一法線応力差が現れることが多いが,本流体ではそうではなかった。この点はさらに精査が必要である。次に濃度ムラの測定について述べる。この測定では,CNFが凝集していると思われる試料流体を用いた。その確認として,単純な方法であるが,墨汁で試料流体を染めることで,凝集している箇所があることを確かめた。凝集している箇所は墨汁に染まらないからである。しかし,墨汁を入れない試料流体を用いてレーザーをスキャンし,レーザーの透過強度と複屈折値の位置的変化を計測したところ,凝集に基づくと思われるそれらの値の位置的変化を捕らえることはできなかった。CNF分散流体のレオロジー特性の測定はおおむね終了したが,第一法線応力差に関してはさらに精査する必要がある。第一法線応力差から流体の緩和時間を知ることができるからである。令和元年度は,計画に従って,高分子を添加した場合のCNFの配向状態について調べる。高分子としては,水溶性で複屈折がCNFよりも小さなものを用い,CNFの配向状態のみを測定できるものをすでに選択してある。まずは,単純せん断流れで行い,その後,急拡大流れや急縮小流れで同様の測定を行う。これまで試料流体をメーカーから調達してきたが,研究室で自製するための超音波ホモジナイザーの購入を本研究の申請時に検討していた。しかし費用が不足したので,次年度の研究費を加えて購入を予定することにした。
超高分解能CTを用いた肺末梢リモデリングの形態解析と末梢換気に及ぼす影響の検討

1.研究計画の概要我々は超高分解能CTであるMicro-Focus X-ray CT(MFXCT)に注目し、放射光CT研究と平行してMFXCTを用いた肺末梢構造描出の研究を開始した。MFXCTは撮像時間が短く,大量のデータを短時間で得ることが可能である。平成20年度では、肺末梢構造の2-D MFXCT像を対応する病理組織像およびSRCT像と対比することで、MFXCT像の解剖・病理学的成り立ちを解明し、各肺疾患の病理学的特徴を明らかにすることとした.2.研究の進捗状況正常および病理を有する肺を用い,現在,MFXCT撮像中で,漸次SRCTおよび病理組織像との対応を行っている.3.現在までの達成度正常肺では,SRCTに匹敵する,空間分解能約10μmの画像が得られ,肺末梢構造の描出に優れていることが,再確認された.病理を有する肺では,肺線維症や肺気腫肺で,そのremodelingが2-Dで明らかになり,末梢換気への影響が示唆される所見が多く観察されている.肺炎や肺がん標本での観察も行った.また放射光CTで行った3-D構築をMFXC丁に応用し,立体構築を行っている.4.今後の研究の推進方策データの蓄積とともに,所見を整理し,2-Dでのremodelingの形態的特徴をまとめる.また,平成22年度においては,MFXCTにおける3-D構築について,描出方法を確立するとともに,基礎的解析を展開し.換気における形熊変化の影響についても検討したい.1.研究計画の概要我々は超高分解能CTであるMicro-Focus X-ray CT(MFXC)に注目し、放射光CT研究と平行してMFXCTを用いた肺末梢構造描出の研究を開始した。平成20年度では、肺末梢構造の2-D MFXCT像を対応する病理組織像およびSRCT像と対比することで、MFXCT像の解剖・病理学的成り立ちを解明し、各肺疾患の病理学的特徴を明らかにすることとした.2,研究の進捗状況正常および病理を有する肺を用い,現在,MFXCT撮像中で,漸次SRCTおよび病理組織像との対応を行っている.3.現在までの達成度正常肺では,SRCTに匹敵する,空間分解能約10μmの画像が得られ,肺末梢構造の描出に優れていること,が,再確認された.病理を有する肺では,肺線維症や肺気腫肺で,そのremodelingが2-Dで明らかになり,末梢換気への影響が示唆される所見が多く観察されている.4.今後の研究の推進方策今後もデータの蓄積とともに,所見を整理し,2-Dでのremodelingの形態的特徴をまとめる。また,平成21年度においては,MFXCTにおける3-D構築について,描出方法を確立するとともに,基礎的解析を展開したい.1.研究計画の概要我々は超高分解能CTであるMicro-Focus X-ray CT(MFXCT)に注目し、放射光CT研究と平行してMFXCTを用いた肺末梢構造描出の研究を開始した。平成20年度では、肺末梢構造の2-D MFXCT像を対応する病理組織像およびSRCT像と対比することで、MFXCT像の解剖・病理学的成り立ちを解明し、各肺疾患の病理学的特徴を明らかにすることとした.2.研究の進捗状況正常および病理を有する肺を用い,現在,MFXCT撮像中で,漸次SRCTおよび病理組織像との対応を行っている.3.現在までの達成度正常肺では,SRCTに匹敵する,空間分解能約10μmの画像が得られ,肺末梢構造の描出に優れていることが,再確認された.病理を有する肺では,肺線維症や肺気腫肺で,そのremodelingが2-Dで明らかになり,末梢換気への影響が示唆される所見が多く観察されている.肺炎や肺がん標本での観察も行った.また放射光CTで行った3-D構築をMFXC丁に応用し,立体構築を行っている.4.今後の研究の推進方策データの蓄積とともに,所見を整理し,2-Dでのremodelingの形態的特徴をまとめる.また,平成22年度においては,MFXCTにおける3-D構築について,描出方法を確立するとともに,基礎的解析を展開し.換気における形熊変化の影響についても検討したい.
軟X線分光法による混合原子価希土類元素化合物の4f電子状態の研究

CeRh_3B_2は東北大の笠谷らが試料作成、磁気測定を行い、キュリ-温度が115Kであること、また光電子分光の実験からn_f=0.850.90の価数揺動物質であることが確認されている。この物質の3dX線吸収スペクトルの偏光依存性の測定を行うため高エネ研放射光実験施設に共同利用実験として課題申請し採択された。(課題番号90ー235)この実験のビ-ムタイム配分を平成3年3月12日16日の期間で受けたので本実験を行った。現在結果を解析中である。2.軟X線分光法により固体の電子状態についての情報を得る時に、最も技術的に問題となるのは、4f希土類元素化合物は蒸着等により薄膜に出来ないことである。従って単結晶バルクについて吸収スペクトルの情報を得るためには透過法での測定は出来ず、全電子収量法を用いることになる。しかし全電子収量法は試料表面から放出される電子を計測するので、表面状態に敏感である。希土類元素化合物は非常に酸化しやすいので、真のスペクトルを得るのがなかなか困難である。そこで吸収確率に比例してX線蛍光収量が得られるのを利用して、全蛍光収量測定法が考えられる。電子に不感でX線のみを計測出来る、比例計数管の使用が考えられるが、1気圧のガスを使用する形成のものは窓からリ-クが多く高真空中では使用不能である。そこで低ガス圧(30Torr)で作動する低ガス圧平行電極アバランシェ型軟X線検出器の開発を行った。現在それの試験中である。3.電子線エネルギ-損失スペクトロメ-タ-の製作前年度に引き続き、本年度は超高真空試料槽の製作と、電子統、電子レンズ系の製作を行い、現在その組立て調整中である。1.希土類化合物のX線光電子分光(XPS)の測定希土類化合物のXPSに現れるサテライトの起源を調べるため、SmSb、PrSb、CeSb、LaSbについて希土類の3dCPS及び配位子のSb4dXPSの測定を高エネルギ-物理学研究所放射光実験施設において行った。その結果、主ピ-クの高結合エネルギ-側に出現する幅広いピ-クについて、従来はプズモン励起によるロスピ-クと解釈されてきていたものが、最近竹茂らによって提案されている、希土類の伝導体の5d電子と、配位子の価電子の5p電子との混成によって生ずる、結合、反結合軌道のうちの反結合軌道によってホ-ルが遮蔽した状態に相当するとのモデルで説明がつくことを実験的に証明することに成功した。2.希土類化合物のX線L九州スペクトルの測定CePdSn、CeNiSnは共に近藤効果を示す物質で、結晶構造も同じ物質である。原子価Ce^<3+>とCe^<4+>の価数揺動を示す物質であるが、その価数比を推定するためL_3吸収スペクトルの測定を行った。その結果、両物質とも以前に測定したCeNi_5と類似のスペクトル形状を示し、Ce^<3+>とCe^<4+>の価数比もほぼ同様であることが分かった。3.電子線エネルギ-損失スペクトロメ-タ-の製作本科学研究費補助金により半球型静電エネルギ-分析器を購入し、現在超高真空槽に取り付けその調整作業を行っている。スペクトロメ-タ-として必要な各種電源類、電子銃、電子レンズ系の設計製作も行っているところで、本装置の平成2年度完成を目指している。

CeRh_3B_2は東北大の笠谷らが試料作成、磁気測定を行い、キュリ-温度が115Kであること、また光電子分光の実験からN_f=0.850.90の価数揺動物質であることが確認されている。この物質の3dX線吸収スペクトルの偏光依存性の測定を行うため高エネ研放射光実験施設に共同利用実験として課題申請し採択された。(課題番号90ー235)この実験のビ-ムタイム配分を平成3年3月12日16日の期間で受けたので本実験を行った。現在結果を解析中である。2.軟X線分光法により固体の電子状態についての情報を得る時に、最も技術的に問題となるのは、4f希土類元素化合物は蒸着等により薄膜に出来ないことである。従って単結晶バルクについて吸収スペクトルの情報を得るためには透過法での測定は出来ず、全電子収量法を用いることになる。しかし全電子収量法は試料表面から放出される電子を計測するので、表面状態に敏感である。希土類元素化合物は非常に酸化しやすいので、真のスペクトルを得るのがなかなか困難である。そこで吸収確率に比例してX線蛍光収量が得られるのを利用して、全蛍光収量測定法が考えられる。電子に不感でX線のみを計測出来る、比例計数管の使用が考えられるが、1気圧のガスを使用する形式のものは窓からリ-クが多く高真空中では使用不能である。そこで低ガス圧(30Torr)で作動する低ガス圧平行電極アバランシェ型軟X線検出器の開発を行った。現在それの試験中である。3.電子線エネルギ-損失スペクトロメ-タ-の製作前年度に引き続き、本年度は超高真空試料槽の製作と、電子銃、電子レンズ系の製作を行い、現在その組立て調整中である。
クロイツフェルト・ヤコブ病特異蛋白質の臓器, 血液からの検出法の開発

クロイツフェルト・ヤコブ病(以下本病と略す)の特異蛋白プリオン抽出法によりアミロイド繊維が,本病以外の全身性アミロイドーシスやアルツハイマー病のアミロイド沈着臓器より抽出可能であることを見出した.しかしながら,本病のアミロイドは,他のアミロイドとは異なる繊維蛋白より構成され,免疫学的に,特異抗体を用いた組織染色では,本病のアミロイド斑とのみ反応し,他のアミロイド沈着とは交叉反応をしないこと確認し報告した.また,本病のアミロイド斑を組織切片中にて変性させる物理的および化学的処理が,本病の感染力価を低下および消失させることを証明した.また各種の特異抗体を作製した.抗マウスプリオン抗体,抗ヒトプリオン抗体,抗プリオン合成ペプチド抗体を作製し,免疫反応を高めるため新たに開発したギ酸処理法を併用すると,本病のヒトおよびマウス脳より,ごく小さなクル斑まで検出可能となった.またクル斑と同様のアミロイド沈着をもつ老人斑が,そのアミロイド蛋白自体が,免疫学的にも生化学的にも異なるものであることを報告した.さらに,本病感染マウス脳を用いて,免疫組織学的に検索すると,このクル斑のアミロイド蛋白が,ヒトプリオン蛋白より構成されるのではなく,マウス自身のプリオン蛋白由来であることを, Western blot法ならびに,免疫染色にて証明した. Western blot法では脳の場合,現在,湿重量5mgの脳組織があれば,簡単に本病を診断することが可能となっている.また,本病感染マウスの各種臓器を用いて,プリオン蛋白が検出可能か否かを検討した.今のところ,本病感染マウスの脾臓よりプリオン蛋白が抽出できている.しかし,その検出には,マウスの脾組織25mg50mgが必要であり,さらに検出感度をあげるため,ラジオイムノアッセイ法の開発を現在行っているところである.クロイツフェルト・ヤコブ病(以下本病と略す)の特異蛋白プリオン抽出法によりアミロイド繊維が,本病以外の全身性アミロイドーシスやアルツハイマー病のアミロイド沈着臓器より抽出可能であることを見出した.しかしながら,本病のアミロイドは,他のアミロイドとは異なる繊維蛋白より構成され,免疫学的に,特異抗体を用いた組織染色では,本病のアミロイド斑とのみ反応し,他のアミロイド沈着とは交叉反応をしないこと確認し報告した.また,本病のアミロイド斑を組織切片中にて変性させる物理的および化学的処理が,本病の感染力価を低下および消失させることを証明した.また各種の特異抗体を作製した.抗マウスプリオン抗体,抗ヒトプリオン抗体,抗プリオン合成ペプチド抗体を作製し,免疫反応を高めるため新たに開発したギ酸処理法を併用すると,本病のヒトおよびマウス脳より,ごく小さなクル斑まで検出可能となった.またクル斑と同様のアミロイド沈着をもつ老人斑が,そのアミロイド蛋白自体が,免疫学的にも生化学的にも異なるものであることを報告した.さらに,本病感染マウス脳を用いて,免疫組織学的に検索すると,このクル斑のアミロイド蛋白が,ヒトプリオン蛋白より構成されるのではなく,マウス自身のプリオン蛋白由来であることを, Western blot法ならびに,免疫染色にて証明した. Western blot法では脳の場合,現在,湿重量5mgの脳組織があれば,簡単に本病を診断することが可能となっている.また,本病感染マウスの各種臓器を用いて,プリオン蛋白が検出可能か否かを検討した.今のところ,本病感染マウスの脾臓よりプリオン蛋白が抽出できている.しかし,その検出には,マウスの脾組織25mg50mgが必要であり,さらに検出感度をあげるため,ラジオイムノアッセイ法の開発を現在行っているところである.クロイッフェルト・ヤコブ病(以下本病と略す)の特異蛋白プリオン抽出法によりアミロイド繊維が、本病以外の全身性アミロイドーシアスやアルツハイマー病のアミロイド沈着臓器より抽出可能であることを見出した。しかしながら、本病のアミロイドは、他のアミロイドとは異なる繊維蛋白より構成され、免疫学的に、特異抗体を用いた組織染色では、本病のアミロイド斑とのみ反応し、他のアミロイド沈着とは交又反応をしないことを確認し報告した。また、本病のアミロイド斑を組織切片中にて変性させる物理的および化学的処理が、本病の感染力価を低下および消失させることを証明した。以上の結果より、本病でみられるアミロイド斑は、疾患特異的な蛋白より構成され、感染力価と関連していることが明らかとなった。本病特異蛋白の臓器、血液からの検出法の開発のために、61年度は本病感染マウスの脳を用いて、特異蛋白の抽出、抗体の作製を行った。抽出法は、すでに報告した方法を改良し、マウス脳1gから30μg以上の特異蛋白を精製することに成功し、ウサギに免疫した。得られた抗血清の力価は二次抗体法によるdot blotting法で12800倍まで反応し、正常マウス脳のSDS可溶化分画でWestern blotting法を行うと、35K Daltonsの蛋白と特異的に反応した。この抗血清で、本病マウスの脳を免疫染色すると、アミロイド斑と特異的に反応することが明らかとなった。現在、この抗血清を用いて、本病マウスの各臓器および血液から、特異蛋白を検出中である。

また、本病の特異蛋白は、免疫学的に種間交又反応は認められるものの、反応性はやはり同じ種の特異蛋白に対するほうが強いことが、この抗血清でも認められ、ヒトの本病の検出法の感度を上げるため、現在、本病患者の脳より特異蛋白を抽出し、抗体の作製を行っている。
R言語による理工系学生用の大規模データ処理・分析の教育支援ソフト開発に関する研究

平成30年度は、大規模データの低次元分解手法の教育に利用できる3-D数理パズルの探索と求解およびR言語による実装に主に取り組んだ。その結果として、複数のパズルを解き、R言語でプログラム化して、さらにCG表示で分かりやすく見せるようにした。この内容について国際会議で発表し、International Journal of Machine Learning and Computingにも掲載された。また、「初等数学」誌にも継続して掲載して、これにはR言語によるプログラムも載せており、教育に用いる際の利便性を図っている。令和元年に開催予定のソフトウェアシンポジウムにも投稿し、採録が決まっている。3-DパズルのプログラミングはR言語以外にも、グラフィック機能の充実したProcessing言語やC#言語でも行っている。実際の教育への利用の評価のためには、卒業研究や創造実験の学生に使わせるほか、オープンキャンパスに訪れた中学生や保護者・教員にもパソコン上のパズルを解くことでデータ分解の概念を理解させる取り組みを行い、アンケート調査を実施した。次年度に大規模データを扱うために、ハイスペックサーバーを購入し、分散処理によりビッグデータの処理が行えるようにソフトウェアのインストールなどの環境整備と設定を行い、実際に処理ができることをサンプルデータにより確認した。次年度で行う予定のデータ分析の一つである因果分析についても、構造方程式モデリング法を用いてR言語で分析・計算する取り組みを始めており、社会人に対する公開講座を開催して、R言語の入門と、簡単な因果分析に関する内容で実施した。3-D数理パズルの探索と求解、およびそのR言語による実装とCG表示に関して、概ね計画通りに進んでいる。R言語とProcessing言語やPython言語との連携は、現在Processing言語によるプログラミングを行っているところで、連携までには至っていないものの容易に行えると考えられる。Python言語での実装はまだ行っていないが、C#言語で試しているところであり、Pythonへの置き換えとR言語との連携も難しいことではないと考えている。R言語用のGUI構築も進んでいないが、既にRコマンダーが広く使用されており、これを用いるとかなり使用しやすいことが分かったので、新たに開発する必要はないのではないかと考えており、それ以外のGUIも試してみるが、Rコマンダーを利用する方向で進める予定である。今後は、ビッグデータ処理教育の必要性を考慮して、大規模データの取り扱いや低次元分解、多変量解析等の分析手法の教育に利用できる教育支援ソフトの完成を目指して研究を進める。具体的には、まずはR言語とProcessing言語やPython言語との連携やCG表示の充実を行う。次に、主成分分析や因果分析などの多変量解析をR言語で行い、大規模データ処理の教育支援ソフトの一つとすることが挙げられる。さらに、実際に大規模なデータを扱うには、分散処理の手法を取り入れる必要があるので、購入済みのハイスペックサーバーを用いて、HadoopとR言語を連携させた教育支援ソフトを作成することも今後実施予定の内容である。