hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物のマンガン恒常性を司る分子機構の包括的理解

本研究では,イネの優れたマンガン恒常性の維持に関わる重要な分子機構を明らかにした。Mn-CDFファミリーに属する細胞膜型トランスポーターMTP9は根の内皮と外皮において,向心側の細胞膜に局在し,マンガンを中心柱へと移行する高効率な吸収システムの一旦を担っていた。また,液胞膜型のMTP8.2は地上部と根の両方で,マンガンを液胞に隔離することにより,優れたマンガン耐性に寄与することがわかった。さらにMTP11は幼植物期から生殖生長期に渡り,様々な組織でマンガンのトランスゴルジへの輸送に関わり,高濃度でマンガンが存在する水田における正常な登熟に貢献することを明らかにした。本研究はイネのマンガン(Mn)恒常性を包括的に理解することを目的とする.一部のMn輸送体が転写後修飾により発現が調整されることから,ポリソーム解析を通じて未同定のMn恒常性に関わる遺伝子の単離を試みた.しかし,培養細胞においては指標とする輸送体の変動が確認できなかったため,条件を再検討する必要がある.一方,別途単離したCDFファミリーに属する輸送体3種(MTP8.2/9/11)について解析したところ,何れもイネのMn恒常性に重要な役割を担っていることが示唆された.MTP8.2は液胞膜型の輸送体で、地上部と根の両方で発現する。まず, MTP8.2発現抑制株を作成し根の生育に対するマンガン過剰の影響を調べた.その結果,Mn無処理区においては野生株と変異株の間に差は見られなかったが,Mn過剰処理区において野生株では阻害率23%であったのに対して,発現抑制株では90%以上であった.また,Mn過剰処理によって発現抑制株では外液からのMn吸収が著しく低下することが分かった.以上の結果からMTP8.2による液胞へのMnの排出,およびMn吸収の抑制による細胞質の適切なMn濃度の維持がイネの根のMn耐性の中核をなすことが示唆された.MTP11は発現レベルが地上部では一番,根では二番目に高いことから,CDFの中でも重要な役割を持つことが示唆された.土耕栽培した野生株とmtp11変異株の地上部の各部位のMn濃度を測定した結果,野生株に対し,MTP11変異株では穂軸,第1節,第1葉鞘で有意に高かった.また,細胞内局在を調べた結果,MTP11のシグナルは点状に観察され,一部がゴルジ体マーカーと一致した.さらに,mtp9変異株における収量の減少が,Mn濃度の低下に付随する光合成活性の低下によることも分かった.初年度は上記のようにイネのマンガン吸収,耐性,あるいは細胞内輸送などのマンガン恒常性に関わる非常に重要な過程を明らかにできた.その一方で,ポリソーム解析を軸とした未知の遺伝子の同定,それに基づく全体像の把握に現段階では至っていない.これには培養細胞がマンガンストレスに対して植物よ異なるレスポンスをする可能性,または指標としているトランスポーターの翻訳状態が元々高く,タンパク質の蓄積が分解により制御されている可能性も考えられる.あるいは,解析手順の問題で既にストレスがかかった状態になっている可能性もある.今後条件を検討し,原因を特定した上で当初の予定で進めるか,初年度に異なる方法で単離した遺伝子の解析を中心に進めるか判断する.本研究はイネのマンガン(Mn)恒常性を包括的に理解することを目的とする.平成28年度は初年度までに単離したCDFファミリーに属する輸送体MTP8.1/8.2とMTP11に関して詳細な解析を行った。MTP8.1/8.2は共に液胞膜に局在し、イネのMn耐性に大きく寄与することを昨年度までに明らかにしている。MTP8.2発現抑制株ではMn過剰に応答して、3時間以内にMn吸収が大きく低下するが、これはMn毒性を回避するための有効な手段だと考えられた。そこで、本年度はこの迅速なMn吸収抑制のメカニズムを明らかにするために、Mn吸収に関与すると考えられる複数の輸送体の発現を調べた。その結果、MTP8.2発現抑制株のうち、特に発現レベルの低い株において、MnおよびFeの吸収に関わるNRAMP5やIRT1の発現が、野生株に対して低下することが分かった。さらに、これらの遺伝子の発現制御に関わるFe欠乏応答性の転写因子の発現も減少していた。シロイヌナズナのatmtp8.2欠損株においては、Mn過剰によって拮抗的にFeの輸送が阻害されるため、イネとは逆にFe欠乏応答性遺伝子が高発現することが最近報告された。今回の実験結果は、イネにおけるMn過剰の応答がシロイヌナズナのそれとは異なることを示唆している。MTP11はゴルジ体への局在が示唆されるホモログである。本年度は、シロイヌナズナのatmtp11欠損株にAtMTP11プロモーターと接続したイネのMTP11遺伝子を導入することにより、同輸送体の機能の推定を試みた。その結果、Mn過剰条件において,atmtp11は野生株より顕著に生育が阻害されたのに対して,MTP11発現株では野生株と同程度まで生育が改善した。このことは、イネのMTP11がAtMTP11と同様の機能を有することを示している。本年度解析した遺伝子は、当初予定していた方法により選抜したものではないが、イネのマンガン恒常性においては重要な役割を持つことが明らかになってきた。

また、解析を進める中で、マンガン過剰に対する迅速な初期応答の一端を発見できた。一方で、計画性や技術の問題によって二重変異株の作成が遅れ、それを使った実験に着手できておらず、論文の発表に至らなかった点は反省すべきである。本研究はイネのマンガン(Mn)恒常性を包括的に理解することを目的としてきた.一部のMn輸送体が転写後修飾によりタンパク質レベルが調整される現象が観察されたため,ポリソーム解析を介した未同定のMn恒常性に関わる遺伝子の単離を試みたが,指標とする輸送体の変動を確認できなかった.その一方で,様々な組織で働くCDFファミリーに属する輸送体3種(MTP8.2/9/11)がMn恒常性に重要な役割を果たすことを明らかすることができた.本年度はノックアウト株の解析等を通じ,MTP11の役割の全容解明を試みた.まず,MTP11の発現部位と細胞内局在を調べた.MTP11は栄養生長期においてMn濃度の高い下位葉で高発現していた.また,生殖生長期には穂および果柄でも構成的に高発現していた.次に,イネプロトプラストにおいてMTP11:GFPを一過的に発現させたところ,GFPのシグナルはトランスゴルジマーカーであるKAM1ΔC:RFPとST:RFPのシグナルと一致したが,他のゴルジ関連マーカーとは一致しなかった.続いて,独立した2つのMTP11欠損株を用いてMn耐性・集積性への影響を調べた.水耕栽培でMn過剰処理を施したところ,MTP11欠損株の生育は野生株と同程度阻害され,欠損による影響は見られなかった.そこで,Mn耐性の中心的な役割を担うMTP8.1との二重破壊株を作成し,同様に検討したところ,地上部と根共に著しいMn毒性が現われ,親株に対し生育が大きく低下した.これに対し,二重破壊株はMn以外の重金属には感受性を示さなかった.さらに,MTP11欠損により子実収量と登熟歩合が約30%低下した.以上の結果から,MTP11が全生育期間を通じ,Mn恒常性と収量の維持に貢献していることが明らかになった.本研究では,イネの優れたマンガン恒常性の維持に関わる重要な分子機構を明らかにした。Mn-CDFファミリーに属する細胞膜型トランスポーターMTP9は根の内皮と外皮において,向心側の細胞膜に局在し,マンガンを中心柱へと移行する高効率な吸収システムの一旦を担っていた。また,液胞膜型のMTP8.2は地上部と根の両方で,マンガンを液胞に隔離することにより,優れたマンガン耐性に寄与することがわかった。さらにMTP11は幼植物期から生殖生長期に渡り,様々な組織でマンガンのトランスゴルジへの輸送に関わり,高濃度でマンガンが存在する水田における正常な登熟に貢献することを明らかにした。既に単離したOsMTP8.2,OsMTP11,もしくは2年度以降に単離した遺伝子に関して,プロモーターGUSや抗体染色による組織局在の解析,過剰発現や相補性試験によるフェノタイプの解析,酵母発現系を用いた輸送活性の解析などを行う.マンガン過剰に対する初期応答に関する結果を検証し、さらに詳細な解析を行うために、MTP8.1とMTP8.2の二重欠損株を交配により作成する。また、MTP11欠損による表現型が現れないのは、MTP8.1による高効率なマンガン無毒化が影響していると考えられた。そのため、MTP11とMTP8.1の二重欠損株も作成する。何れの欠損株についても、現在F2植物を栽培中である。両欠損株が得られたら、マンガン過剰に対する初期応答である“鉄欠乏誘導性遺伝子の発現抑制"を確認したのちに、野生株、mtp8.1変異株、mtp8.1/8.2二重変異株、mtp8.1/11二
文化的・社会的要因がＡＤＨＤ傾向のある大学生の支援ニーズに及ぼす影響

日本の高等教育機関で、発達障害のある大学生が増加しているがADHDのある学生は少ない。自己評価したADHD傾向自体には日米間で差がなかったことから、支援ニーズの強さにはソーシャル・サポートの影響が大きいのではないかと考えた。そこで日本人大学生において、ソーシャルスキルがADHD的傾向と大学適応感との媒介変数として認められるか検討した。大学生81名を対象に、ADHD的傾向について、質問紙と認知機能検査課題により測定し、ソーシャルスキルと大学への適応については質問紙で測定した。その結果、質問紙、認知機能検査課題ともにソーシャルスキルを媒介として大学適応に影響を及ぼすことが明らかになった。大学における発達障害学生の支援は国際的に重要なテーマであり、我が国でも近年その取り組みが本格化しつつある。発達障害の中でも米国ではADHDが主要な支援対象となる一方、日本学生支援機構の報告に見られるように我が国では自閉症スペクトラム障害に関する報告が多い。申請者はこれまで、ADHD傾向自体には日米で差がないこと、日本においてはADHD傾向があっても支援を求めない場合が多いことを明らかにしてきた。今回、こうした日米間の違いの背景には、求められなくても先回りして他者を支援しようとする日本的な集団のあり方が関係しているのではないかとの仮説を立てた。本課題では、ADHD傾向と支援ニーズとの関係にソーシャル・サポートがどう関与しているかを、日本、米国、さらに第3の文化圏として中国も含めた比較を通して明らかにすることを目的とした。これまで、発達障害者への支援は認知機能との関わりで論じられることがほとんどであったが、文化的、社会的要因を考慮することの意義が実証されれば、支援のあり方にあらたな視点を加える必要性が求められるようになるはずである。平成24年度は、このような比較文化的研究がどの程度進んでいるかについて情報収集および意見交換をするために、7月に米国(ニューオーリンズ)で開催された高等教育と障害年次大会に参加した。また、日本における社会的スキルと注意機能の関連についてを日本LD学会にて発表した。平成25年度は、研究協力者であるMark Davis博士がオーストラリアへの大学へ移られたために、当初計画していたデータ収集ができなかった。その後、データ収集の可能性について意見交換を行い、平成26年度の研究の継続を確認した。その間、オーストリア、インスブルックで開催される国際高等教育と障害会議でさらに情報収集を行った。平成23年度は、このような比較文化的研究がどの程度進んでいるかについて情報収集を行うために、5月にベルリン(ドイツ)で開催された国際ADHD学会において、ADHD研究の最新動向についての情報収集した。しかし、比較文化的研究についての取り組みはほとんど見られず、このテーマにおける研究はあまり進んでいないことが確認された。続いて実証的研究に必要な、ADHD関連困り感質問紙の翻訳に取り組んだ。

英語の仮訳は学会発表用に行っていたが、まだバックトランスレーションを行っていなかった。そこで、浜松医科大の染木文緒氏にバックトランスレーションを依頼した。2回にわたってディスカッションを行い、あらたな訳文を確定した。大学における発達障害学生の支援は国際的に重要なテーマであり、我が国でも近年その取り組みが本格化しつつある。発達障害の中でも米国ではADHDが主要な支援対象となる一方、日本学生支援機構の報告に見られるように我が国では自閉症スペクトラム障害に関する報告が多い。申請者はこれまで、ADHD傾向自体には日米で差がないこと、日本においてはADHD傾向があっても支援を求めない場合が多いことを明らかにしてきた。今回、こうした日米間の違いの背景には、求められなくても先回りして他者を支援しようとする日本的な集団のあり方が関係しているのではないかとの仮説を立てた。本課題では、ADHD傾向と支援ニーズとの関係にソーシャル・サポートがどう関与しているかを、日本、米国、さらに第3の文化圏として中国も含めた比較を通して明らかにすることを目的とした。これまで、発達障害者への支援は認知機能との関わりで論じられることがほとんどであったが、文化的、社会的要因を考慮することの意義が実証されれば、支援のあり方にあらたな視点を加える必要性が求められるようになるはずである。平成26年度は、ADHDをめぐる文化的要因についての検討成果を発信するためのシンポジウムを平成28年に開催される国際心理学会で開催するための準備を進めた。なお、当初、研究協力者のもとをたずねる予定であったが、メールによるやりとりで、準備を進めることになった。臨床心理学データ収集の準備を進めるために、マカオ大学のJohn Mark Davis博士にアメリカでのデータ収集協力者を決めるべく連絡を取っていたが、期間中に別の大学に移ることになり、研究を進めることが難しくなった。研究協力者のMark Davis博士が大学を移ることになり、その前後、当初予定していた米国でのデータ収集が困難となったため、研究を進めることが困難であった。データ収集の準備を進めるために、マカオ大学のJohn Mark Davis博士にアメリカでのデータ収集協力者を決めるべく連絡を取っていたが、当初、予定していた協力者と詳細について合意が得られなかった。そのため、米国でのデータ収集サイトがまだ確定できていない。Mark Davis博士がオーストラリアへの大学へ移ることに伴い、オーストラリアの大学生を対象としたデータ収集に切り替える方向で検討を進めている。平成25年度中にADHDチェックリスト、ADHD困り感質問紙、POMSを米国、オーストラリア、日本で実施し、ADHD的傾向とメンタルヘルスの関係の仕方の国際比較を行う。Mark Davis博士がオーストラリアへの大学へ移ることに伴い、オーストラリアの大学生を対象としたデータ収集に切り替える。
前立腺癌の個別化適正ホルモン療法確立のための科学的基盤構築

"ホルモン療法"が前立腺癌に対する第一選択として適応されているが、有効性を示す期間が患者により異なる。本研究では、患者の遺伝子情報からホルモン治療の有効期間の個人差を予測することを目的とした。検討の結果、テストステロン合成の律速段階にある酵素をコードする遺伝子CYP17A1上に存在する4つの遺伝子多型rs743572 GG群(p=0.01)、rs6162 AA群(p=0.01)、rs6163 AA群(p=0.01)、rs1004467 CC群(p=0.03)で、高リスク群の割合が低かった。米国男性において、前立腺癌は最も発現頻度の高い癌であり、近年日本においても増加傾向にある。前立腺癌に対する治療は、GnRHアナログにより男性ホルモンの働きを阻害する"ホルモン療法"が第一選択となっている。治療開始後一定期間が経過すると癌はホルモン治療抵抗性となって再び増大するが、ホルモン治療抵抗性を示すまでの期間が210年と、患者により大きく異なることが知られており、前立腺癌治療の最適化を行う上で重要な問題点となっている。本研究は、患者の遺伝子情報からホルモン治療の有効期間の個人差を予測し、ホルモン療法、手術療法、放射線療法などを組み合わせた各患者に最適な治療法が提案可能になるという、臨床的意義を有する。本研究期間では、現在ホルモン治療を受けている、もしくは過去にホルモン治療を受けていた前立腺癌患者214例を登録し、ゲノムDNAを取得した。初回ホルモン療法の奏功期間は登録被験者全例において調査した。また、アンチアンドロゲン除去症候群の有無については、71例分の情報が収集可能であった。また、前立腺癌の発症に関する遺伝子、アンドロゲンシグナルに関わる遺伝子など、ホルモン治療抵抗性に関わる可能性のある遺伝子を文献検索により選出し、その遺伝子上に存在する遺伝子多型をデータベースで調査した。最終的に、21遺伝子48遺伝子多型を選出し、214例において判定を行った。来年度は、判定した遺伝子多型が初回ホルモン療法の奏功期間の個人差に関連するか、アンチアンドロゲン除去症候群の発現の個人差に関連するかを解析する予定である。GnRHアナログにより男性ホルモンの働きを阻害する"ホルモン療法"が前立腺癌に対する第一選択である。一般的には、治療開始後23年以上経過すると癌はホルモン治療抵抗性となって再び増大するが、ホルモン治療抵抗性を宗すまでの期間が患者により異なることが知られている。本研究は、患者の遺伝子情報からホルモン治療の有効期間の個人差を予測することで、各患者に適した治療戦略(ホルモン療法、手術療法、放射線療法など)が提案可能になるという、臨床的意義を有する。本研究期間では、前立腺癌の発症に関する遺伝子、アンドロゲンシグナルに関わる遺伝子など、ホルモン治療抵抗性に関わる可能性のある21遺伝子48遺伝子多型から、ホルモン治療の有効性の個人差に関連する遺伝子多型を統計解析により探索した。観察期間の中央値が43か月であったため、43か月未満にホルモン治療抵抗性を獲得した患者を高リスク群、43か月以降にホルモン治療抵抗性を獲得した患者を低リスク群とした。その結果、テストステロン合成の律速段階にある酵素をコードする遺伝子CYP17A1上に存在する4つの遺伝子多型rs743572 GG群(p=0.01)、rs6162AA群(p=0.01)、rs6163AA群(p=0.01)、rs1004467CC群(p=0.03)で、高リスク群の割合が低かった。また、アンチアンドロゲン除去症候群の有無における個人差については、前立腺癌細胞で強発現する転写因子NCOA2及び細胞増殖のシグナル伝達に関与するEGFR上の遺伝子多型が関連していた。
生体超音波マイクロスペクトロスコピーに関する研究

本研究は、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術を医学、生物学の研究分野に適用し、生体軟組織、生体硬組織の特性を評価する新しい方法論を確立して、新しく「生体超音波マイクロスペクトロスコピー(Bio-UMS)」の学問領域の開拓を計ったものである。研究成果を要約すると以下の通りである。1.基礎音響特性を解明するため、1MHz1GHzの周波数で動作するバルク縦波音響特性測定システムを開発した。さらに、速度分散を高精度で測定するため、可変伝搬路長型測定方式(z干渉方式)を導入した。(1)2-500MHzにおいて綿実油、ヒマシ油、シリコンオイルの音響特性を測定し、本システムの信頼性を確認した。さらに、z干渉方式を用いてこれらの油の速度分散を20-300MHzにおいて測定し、システムの信頼性を確認した。(2)生体組織として牛の肝臓、心筋、脂肪をとりあげ、20-200MHzの周波数における音速、減衰係数、音響インピーダンス、密度を初めて同時に決定した。さらに、牛ヘモグロビン水溶液の音響特性を濃度の関数として測定し、肝臓と心筋の間の音響特性の違いが、組織のタンパク質含有量から説明できることを明らかにした。2.生体組織の横波音響特性を解明するため、横波音響特性測定システムを開発し、5-300MHzにおけるグリセリンおよびシリコンオイルの音響特性を測定した。3.非線形音響特性測定法およびシステムを開発し、水、糖類の水溶液の非線形パラメータをVHF帯において初めて測定した。この測定法は、今後、生体高分子溶液の非線形特性を究明する手法として期待できる。4.歯、骨の音響特性を測定するため、高分解能方向性超音波顕微鏡システムを構成した。画像計測と定量計測を行うことができ、生体硬組織の評価に適用できることを確認した。本研究は、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術を医学、歯学、生物学の研究分野に適用し、生体軟組織、生体硬組織の特性を評価する新しい方法論を確立して、新しく「生体超音波マイクロスペクトロスコピー(Bio-UMS)」の学問領域の開拓を計るものである。平成5年度の研究成果を要約すると以下の通りである。1.以前に開発したバルク縦波音響特性測定システムに可変伝搬路長型測定方式を導入することにより、音速の周波数依存性を高精度に測定できるシステムに拡張した。速度分散を有する綿実油、ひまし油、シリコンオイル(DC-710)に対して、20-300MHzの周波数帯で音速の周波数特性を23°C下で測定し、音速の周波数依存性が高い分解能で測定できることを確認した。シリコンオイルについては、数種類の試料に対して粘度および分子量も測定し、本システムで測定された音速、減衰係数に対して、フォークトの粘弾性モデルを用いて定性的解釈を与えた。2.生体組織試料として牛の肝臓、心筋、脂肪をとりあげ、20-200MHzの周波数帯でバルク縦波音響特性を測定するとともに、牛ヘモグロビン水溶液に対する音響特性測定結果と比較することにより、肝臓と心筋の間の音響特性の違いと、組織のタンパク質含有量との関係を明らかにした。3.非線形特性測定用溶融石英バッファー付きトランスジューサー作製するとともに、バルク縦波音響特性測定システムに新たな電気回路を追加し、非線形特性測定システムを構成した。液体試料の非線形特性を測定する比較測定法を新たに開発し、水、ぶどう糖水溶液、デキストラン水溶液などの非線形パラメータを基本周波数100-180MHzにおいて測定した。この測定法は、今後、超高周波帯での液体試料の非線形特性を究明する手法として期待できる。4.複素型超音波顕微鏡システムを構成するため、振幅検波器と位相検波器をそれぞれ用いる方式と、直交検波器を用いる方式の両方式で使用できるようにした。

本研究は、超音波マイクロスペクトロスコピー(UMS)技術を医学、生物学の研究分野に適用し、生体軟組織、生体硬組織の特性を評価する新しい方法論を確立して、新しく「生体超音波マイクロスペクトロスコピー(Bio-UMS)」の学問領域の開拓を計るものである。平成6年度の研究成果を要約すると以下の通りである。1.生体組織の基礎音響特性を解明するため、バルク縦波音響特性測定システムの測定周波数範囲を1MHz1GHzの周波数まで拡張した。2500MHzにおいて綿実油、ヒマシ油、シリコンオイルの音響特性を測定し、本システムの信頼性を確認した。生体高分子溶液として牛ヘモグロビン水溶液をとりあげ、音響特性を20200MHzの周波数範囲で、濃度および周波数の関数として測定した。ヘモグロビン水溶液に対して、4つの音響パラメータ(音速、減衰係数、音響インピーダンス、密度)を初めて同時に決定した。2.生体組織の横波音響特性を解明するため、横波音響特性測定システムを開発し、5300MHzにおけるグリセリンおよびシリコンオイルの音響特性を測定した。3.前年度開発した非線形音響特性測定システムによる非線形パラメータの測定精度を向上させるため、参照媒質となる溶融石英バッファー・ロッドの加工精度を格段に向上させた。この溶融石英バッファー・ロッドに超音波トランスジューサを形成し、水、糖水溶液の非線形パラメータを測定した。4.歯、骨の音響特性を測定するため、高分解能方向性超音波顕微鏡システムを構成した。画像計測と定量計測を行うことができ、生体硬組織の評価に適用できることを確認した。
炭素質固体ナノ細孔表面における芳香族分子の熱化学と資源変換プロセスへの応用

並行流二段流動層バイオマス水蒸気ガス化プロセスを想定し,実験室規模の流動層反応器を用いてバイオマス水蒸気ガス化実験をおこない,その実験結果を元に熱・物質収支に基づいたシミュレーションを行い想定ガス化プロセスが熱的に自立可能であるかを評価した。スギおよびサトウキビバガスをバイオマス試料とし,700850°Cに保持した多孔質アルミナ粒子流動層に連続供給した。バイオマス試料は流動層内で迅速に熱分解しチャーおよび揮発成分を生成し,チャーは流動層内に蓄積するいっぽうで揮発成分は多孔質アルミナ表面においてガスおよびコークへと改質した。多孔質構造を持つ炭素がタールの改質に対して非常に高い活性を示す事は昨年度の研究から明らかになっており,多孔質アルミナをテンプレートとして表面析出コーク量が増加するにつれて特に3環以上の芳香族化合物収率が減少し,炭素基準収率で0.01%以下に低減できた。これはタールの改質生成物であるコークがタールを自触媒的に改質することを示す結果である。多孔質アルミナに蓄積するコークは最終的に細孔を閉塞し失活するが,燃焼して再生が容易である。コークおよびチャーの燃焼により生成する熱を,多孔質アルミナを熱媒体として水蒸気ガス化に必要な熱として供給する並行流二段流動層バイオマスガス化プロセスでは,コークおよびチャー燃焼による発熱量と水蒸気ガス化の吸熱量のバランスが,プロセス全体の効率を左右する。上記流動層反応器におけるバイオマスガス化実験の結果を元に,熱・物質収支に基づくシミュレーションを行った。改質温度が高く水蒸気バイオマス比が低い場合,チャーおよびコークのガス化か進行し,コークおよびチャーの燃焼による発熱量が水蒸気ガス化の吸熱量を下回り,吸熱を補えなくなるが,生成ガスの一部を燃焼して吸熱を補うことによりプロセスの冷ガス効率を約80%に保ちながら,熱的に自立が可能であることを示した。ミクロ/メソ多孔質炭素化固体粒子充填層におけるバイオマス迅速熱分解タールのin-situ水蒸気改質実験を行い,バイオマス迅速熱分解タールに含まれる多核芳香族化合物の分解特性を明らかにした.細孔の構造が多核芳香族の分解に与える影響を調べるため,種々のミクロ孔およびメソ孔容積を持つ多孔質炭素化固体粒子を用い実験を行った.ミクロ/メソ多孔質炭素化固体粒子表面において,多核芳香族化合物は接触時間30ms以内で迅速に分解し,ミクロ孔容積が最も大きい粒子充填層の場合,2環以上の芳香族化合物はほぼ完全に分解しその収率は試料炭素基準で0.001%未満となった.この収率は生成ガス中のタール濃度に換算すると数mg/Nm^3であり,ガスエンジン発電はもちろんのこと,固体酸化物型燃料電池にも適合可能なタール濃度を達成した.この結果は現在広く用いられている水蒸気改質触媒を用いた場合に匹敵するタール濃度である.また,ミクロ/メソ多孔炭素化固体粒子は,バイオマスの熱分解で生成する炭化物を酸素や水蒸気により一部ガス化して得られる粒子であり,触媒を用いずにバイオマスのみからのクリーンガス生産の可能性を示唆する結果を得た.また,ベンゼンを含む芳香族化合物の分解特性を実験結果を元に反応速度論解析を行った.炭素化固体粒子表面における芳香族化合物の分解速度はミクロ孔容積の1次に比例し,分解速度定数は芳香族分子サイズの増加,および置換基の存在によって増加した.これらの結果より,炭素化固体粒子表面における芳香族化合物の分解は,ミクロ孔において芳香族分子が炭素として析出することによって進行すること,非常に安定であるベンゼンであっても,ベンゼンが接触できるミクロ孔容積の増加にともない分解が進行することを明らかにした.並行流二段流動層バイオマス水蒸気ガス化プロセスを想定し,実験室規模の流動層反応器を用いてバイオマス水蒸気ガス化実験をおこない,その実験結果を元に熱・物質収支に基づいたシミュレーションを行い想定ガス化プロセスが熱的に自立可能であるかを評価した。

改質温度が高く水蒸気バイオマス比が低い場合,チャーおよびコークのガス化か進行し,コークおよびチャーの燃焼による発熱量が水蒸気ガス化の吸熱量を下回り,吸熱を補えなくなるが,生成ガスの一部を燃焼して吸熱を補うことによりプロセスの冷ガス効率を約80%に保ちながら,熱的に自立が可能であることを示した。
口腔癌細胞の浸潤・転移抑制における細胞問接着装置機構にかかわる分子生物学的検討

平成16年度口腔癌細胞の細胞間接着装置構成タンパク質への低分子量GTP結合タンパク質Rhoの関与とマロチラートの作用機序の検討を行った。(1)カドヘリンを高発現させたSAS細胞にマロチラート(Malo)10ng/mlおよび20ng/mlで処理し、細胞間接着装置構成タンパク質(コネキシン、オクルーディン、ZO-1)の発現をウエスタンブロティング(WB)法にて検索した結果、いずれの細胞間接着装置構成タンパク質のタンパク量発現の増強は認めなかったが、カドヘリンを高発現していないSAS細胞では発現の増強が認められた。(2)C3酵素(Rhoの特異的阻害剤)処理したSAS細胞のカドヘリンと細胞間接着装置構成タンパク質の発現をWB法とRT-PCR法にて検索した結果、カドヘリンとコネキシンの発現の減少が認められたが、オクルーディンとZO-1は変化なかった。(3)C3酵素処理したSAS細胞の運動能をファゴカイネティック・トラック・アッセイで検討した結果、運動能の減少が認められ、Malo 20ng/mlで24時間処理したSAS細胞でも運動能の減少が認められた。(5)Malo 20ng/mlで24時間処理したSAS細胞のカドヘリンとコネキシンの動態を共焦点レーザー顕微鏡で観察した結果、細胞膜上に強く発現していた。本研究の結論として、口腔癌細胞のマロチラートによる浸潤・転移に関わる細胞運動能の減少および細胞間接着装置構成タンパク質の発現増強には、Rhoを介してカドヘリンから細胞間接着装置構成タンパク質への制御が示唆された。平成15年度口腔癌細胞のカドヘリン発現による細胞間接着装置構成タンパク質への影響の検索した。(1)細胞培養培地のカルシウム濃度を上げることにより口腔癌細胞5種(SAS, Ca9-22,HSC-2,3,4)の細胞内カドヘリン発現量は濃度依存的に増加したが、優位な差は認められなかった。(2)カルシウム高濃度細胞培養培地で口腔癌細胞個々の細胞間接着装置構成タンパク質(コネキシン、オクルーディン、ZO-1)の発現の変化を各モノクローナル抗体でウエスタンブロッティング法により解析した結果、すべてのタンパク質の発現が増強した。口腔癌細胞のうち比較的SAS細胞の発現量が強かったため、SAS細胞のみをカルシウム処理の経時的に細胞間接着装置構成タンパク質の発現を観象した結果、コネキシンタンパク質に経時的発現増強が認められたSAS細胞をカルシウム高濃度細胞培養培地で経時的に培養し、RNAを回収し、RT-PCRにより増幅し、コネキシンのmRNAの発現を観察した結果、経時的にコネキシンmRNAの発現増強した。(3)カルシウム高濃度細胞培養培地で口腔癌細胞個々の細胞間接着装置構成タンパク質の動態をTritonXで細胞膜を穿孔させた後、モノクローナル抗体とFITC標識した抗体で処理し、共焦点レーザー顕微鏡で観察した結果、それぞれのタンパク質が細胞膜上に強く発現していた。以上の結果より、カドヘリン依存性に細胞間接着装置構成タンパク質が発現したと考えられ、細胞間相互作用の機序についてさらに検索を進める必要がある。
伝承主体における伝承の主体化・内面化についての民俗学的研究

現代日本の民俗社会において、民俗文化に関わる伝承がいかに継承され、再構築され、また創造されているかについて、民俗学的フィールドワークにより実態調査を行い、今日における伝承のありかたを映像、録音記録を伴った稠密な資料として記録・整理するとともに、伝承主体論の立場から「伝承主体」(伝承を保持する人々)による伝承の「内面化」と「主体化」の過程を、分析的に考察し、伝承が今日の地域社会やその社会に生きる人々に果たす有意性を検討した。本研究は、以下の2点を大きな目的とする。1).現代日本の地域社会において、民俗文化に関わる伝承がいかに継承され再構築されまた創造されているかについて、主に山口県下において代表者が行った民俗学的フィールドワークによる調査資料と、新たな実態調査に基づき、映像・録音記録を伴った稠密な資料として記録・整理する。2).その資料に基づき伝承主体論の立場から伝承主体(伝承を保持する人々)による伝承の主体化と内面化の過程を分析的に考察し、伝承が今日の地域社会に生きる人々に果たす有意性を検討し、民俗学研究に資する。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.データベース化の進展について。平成24年度においては、平成23年度からの継続として従来の調査で既に得られている、録音・映像資料をデータベース化する作業を継続した。また、山口県下関市湯玉浦における、巨文島移民経験者からの聞き書きデータの整理作業も継続した。2.現地調査の実施について。大学本務との関係から現地調査は限定的に実施する事とし、山口県下関市湯玉集落、萩市大島において現地調査を実施した。前者では、巨文島移民経験者からの従来の聞き書きの補充調査を実施し、後者では、年祝い祭礼の現代における変容とその要因についての聞き書きを実施し、共同体における民俗の内面化について分析を加えた。また、茨城県北部の津波被災地域での調査を自治体との連携に基づいて実施し基礎的な資料収集を開始した。3.研究発表について。『歴史人類』第41号誌上に、論文「民俗と内面化についての基礎的考察一」を発表し、中国浙江省における火葬受容に関する調査データを用いて、民俗の内面化の実態と概念について検討を加えた。また、『現代民俗研究』第5号誌上に、論文「口頭伝承の動態的把握についての試論」を発表し、統合的な物語として口頭伝承の多声性、多元性について考察を加えた。本科研は、現代日本の民俗社会において、民俗文化に関わる伝承がいかに継承され、再構築され、また創造されているかについて、民俗学的フィールドワークによる実態調査を行い、今日における伝承のありかたを映像・音声記録を伴った資料として記録・整理するとともに、伝承主体論の立場から伝承主体の「主体化」と伝承の「内面化」の課程を考察し、伝承が今日の地域社会やその社会に生きる人々に果たす有意性を検討し、民俗学研究に資する事を目的とする。平成25年度は、当初の予定では最終年度であるが、調査の対象に含んだ一部の祭礼行事が本務の都合で調査出来なかったため、期間の延長を申請し、平成26年度を最終年度とする課題の継続が承認された。平成25年度は、1民俗学的フィールドワークによる、伝統的都市祭礼行事の観察記録(ビデオおよびカメラによる映像記録)の作成を実施した。1)山口県萩市住吉神社における住吉祭、2)同市金谷天満宮における天神祭の2件を対象として実施した。いずれも映像記録を作成する事を得た。2同県下関市湯玉浦においては、移動・移住にみる伝承と伝承主体について考察する目的で、巨文島での生活経験を有する話者への聞き書きを実施した。3また、伝承主体の心意と歴史認識の表現としての伝承を検討する目的で、同市大河内地区、川棚地区の「森神信仰」についての現況調査を実施した。4加えて、離島の祭礼行事を記録する為の予備的調査を萩市大島で実施し、地元との折衝など、平成26年度における調査の準備を進めた。5この他、茨城県下においても本課題に関わるフィールドワークを実施した。6更に、研究代表者が蓄積してきた撮影フィルムの内、研究目的に関わるデータをデジタル化し整理するとともに、各々の事象の一部を現況と比較し、旧調査時点から現在における伝承の変化と内面化のありかたを検討した。1).現代日本の民俗社会において、民俗文化に関わる伝承がいかに継承され、再構築され、また創造されているかについて、主に山口県下における民俗学的フィールドワークによる実態調査を行い、今日における伝承のありかたを映像・録音記録を伴った稠密な資料として記録・整理する。2).その資料を基づき伝承主体論の立場から伝承主体(伝承を保持する人々)による伝承の主体化と内面化の過程を分析的に考察し、伝承が今日の地域社会やその社会に生きる人々に果たす有意性を検討し、民俗学研究に資する。本年度の研究実績は以下の通りである。(1).データベース化の進展について:

平成23年度においては、研究計画に従い、従来からの調査で既に得られている録音・映像資料をデーターベース化する作業を実施し、山口県萩市住吉神社や同県岩国市美和町祭礼調査他のフィルム撮影データならびにビデオ録画データの整理・分析を行い、行政による伝承の観光資源化と祭礼集団における伝承の内面化を考察する為の基礎的データを作成した。また、山口県下関市湯玉および川棚地区における画像データならびに話者からの聞き書きデータ他の整理作業を実施する事により、伝承主体としての家・個人を単位とした、歴史伝承の継承、再構築、創造を検討した。(2).現地調査の実施について:あわせて、湯玉・大河内・川棚集落において調査を実施し、25年10年前より継続している同地域、同一話者への聞き書き資料と対照する作業を通じて伝承の変化とその変化が伝承主体に如何なる意味を有しているかを考察した。(3).研究発表について:さらに、日本民俗学会第63回年会において内面化の概念を整理した上で、その視点からの中国火葬受容に関する調査報告を実施した。また、今年度末に刊行した論文も内面化の視点に関わるものである。本年度は、最終年度であり、期間中の調査資料、およびデジタルアーカイブ化資料の最終的な整理と分析を実施するとともに、科研課題に関わる調査を継続した。本科研の研究目的の一つである離島の祭礼行事と伝承主体にみる内面化を考察する目的で、2014年4月11日13日にかけて山口県萩市大島年祝い行事調査を実施した。島嶼部漁村の萩市大島は、現在、極めて活発に漁撈活動が行われている漁村であり、また、共同体による厄祓い儀礼である「年祝い」など古くからの行事が再編されつつ維持され、共同体結合の要となっている。島という場において維持される共同体行事の伝承について考察するための調査を実施し、デジタルメディアによる映像記録を作成するとともに、かつての「年祝い」についての聞き書きを実施した。また、研究目的の一つである移動、移住にみる伝承と伝承主体にみる内面化を考察する目的で下関市湯玉浦巨文島移民経験者調査を継続した。明治から現代にかけて、日本の漁民が外部との接触、進出を果たす中で、如何に維持、再構築し、あるいは新たな伝承を創造したかを考察し、更に同市大河内地区において伝承主体における歴史認識と内面化に関わる調査を実施した。デジタルビデオ・8mmビデオのデータベース化については、最終的に291本、約385時間のテープについて実施を完了した。2010年度以降はメモリー記録式のデジタルビデオによる記録に移行した為、以降のデータについては、そのままデータベースへと統合した。デジタル化したデータのサイズは2.7TB、デジタルビデオによる記録を含めると約5TBである。また、科研成果報告書『伝承主体における伝承の主体化・内面化についての民俗学的研究平成2326年度科学研究費補助金基盤研究(C)一般研究成果報告書』を2015年3月に印刷刊行した。民俗学以下の状況から、本年度は「おおむね順調に進展しているもの」と自己評価する。1.全体的な達成状況について:研究者が約25年前から継続して来た民俗調査データ(録音資料、フィルム写真資料、映像資料)のデジタル化と整理については、おおむね順調に進み、それに基づく論文発表も行い得た。
炎症性サイトカインによる中耳炎遷延化の分子的メカニズムの解明

中耳への細菌感染により炎症性サイトカインやケモカインの産生誘導が惹起される。これらのサイトカインが過剰に産生されることが中耳炎の遷延化・難治化に関連していると考えられている。中耳貯留液中に滞留するリポ多糖体等の菌体成分が刺激となり、炎症反応が持続することが一因と考えられる。本研究ではヒト上皮細胞由来の樹立細胞株(HeLaおよび肺がん由来の細胞株)を用いて行った。これらの細胞にインフルエンザ桿菌の菌体抽出物やリポ多糖体を作用させる実験系を設定し、転写因子NF-κBの活性化を確認した。IKKβ/γ-lκBαリン酸化経路やp38MAPキナーゼ経路の特異的な阻害剤によってNF-κBの活性化が抑制されることを確認した。これらの結果からインフルエンザ桿菌感染による炎症反応の惹起にはIKKβ/γ-IκBαリン酸化経路およびp38MAPキナーゼ経路が関わる可能性が示された。また、炎症性サイトカインやケモカイン(TNF-α、IL-1β、IL-8)の遺伝子の転写は、これらの経路を介してNF-κBにより促進されると考えられる。今後、炎症細胞浸潤に関係する接着分子とサイトカインの関連についても検討したいと考えている。中耳への細菌感染により炎症性サイトカインの産生誘導が惹起される。これらのサイトカインが本来の生体防御機構を逸脱して過剰に産生されることが小児の滲出性中耳炎の遷延化・難治化に関連していると考えられている。サイトカインの過剰な産生は中耳滲出液中に存在する細菌由来のリポ多糖体等が刺激となり引き起こされると考えられる。本研究ではヒト上皮細胞由来の樹立細胞株を用いているが、現在はHeLaおよび教室で樹立した鼻腔癌由来の細胞株を継代培養して使用している。これらの細胞にリポ多糖体を作用させる感染実験系を設定し、種々のサイトカイン遺伝子の転写に関与する転写因子NF-κBの活性化をルシフェラーゼアッセイで検討している。同時にNF-κBの主たる活性化経路とされるNIK-IKKβ/γ-IκBα経路やp38 MAPキナーゼ経路に存在する種々のキナーゼのリン酸化がリポ多糖体により起こるかをウェスタンブロッティングで検討している。更に、これらの経路の特異的阻害剤を用いてリポ多糖体が惹起するNF-κB活性化が実際に2経路を介するものか否かの確認を行っている。また、14員環マクロライドであるクラリスロマイシンで前処置した細胞において同様の実験を行っている。前述したシグナル伝達経路やNF-κB活性化がマクロライドによりどのような影響を受けるか、影響される場合にはマクロライドの作用点は経路のどこに存在するのかを検討している。これらのサイトカインが本来の生体防御機構を逸脱して過剰に産生されることが小児の滲出性中耳炎の遷延化・重症化に関連していると考えられている。サイトカインの過剰な産生は中耳滲出液中に存在する細菌由来のリポ多糖体等が局所に滞留することが一因とされている。本研究ではヒト上皮細胞由来の樹立細胞株を用いている。気道の炎症も類似のメカニズムで起こると考えられ、現在は気管支上皮由来の細胞株を主に使用している。
高立体選択的なワンポット分子変換法の開発と多環式含窒素天然物の不斉合成への展開

本研究では、Ullmannカップリング(C-O結合形成反応)とClaisen転位(C-C結合形成反応)を組み合わせたワンポット反応を検討し、他法では得難いスピロオキシインドール骨格を簡便かつ立体選択的に合成できる新手法を開発した。また、この方法を用いて、医薬品の候補物質として注目されているピロリジノインドリンアルカロイドの一種であるFlustramine類の効率的な合成手法を確立した。3位に不斉四級炭素を持つオキシインドール骨格は、生体機能分子に広く見受けられる基本骨格であり、また、ピロリジノインドリンアルカロイドの合成重要中間体でもあることから、その立体選択的な合成法の開発は重要な課題の一つである。本申請者らは、UllmannカップリングとClaisen転位に着目し、これら反応を連続的にワンポットで行うと、3位に不斉四級炭素を持つスピロオキシインドールが簡便かつ効率的に合成できることを既に見出している。本申請者はこのワンポット手法を更に汎用性のある反応へ拡張するために、「不斉転写を利用した光学活性スピロオキシインドールの合成」、および「ワンポット手法を活用した多環式含窒素天然物の不斉合成」を本年度の研究課題に設定した。入手容易な(-)-Linaloolから簡便に合成可能なシリルアセチレンとヨードアニリン誘導体とのLarockインドール合成は予想通り速やかに進行し、対応する2-シリルインドールを82%の収率で得ることができた。インドール2位のケイ素をヨウ素へと変換後、2-ヨードインドールのワンポット反応は、期待どおりスピロオキシインドールを光学的にぼぼ純粋に(97%ee)、かつ83%の収率で与えることがわかった。更に、スピロオキシインドールのオレフィンの酸化的解裂などを含む9工程で、ピロリジノインドリンアルカロイドである(-)-Debromoflustramine Bの不斉合成を達成した。本手法で簡便に合成可能なスピロオキシインドールは置換基の導入が容易なことから、今後さまざまなインドールアルカロイドの合成に展開可能である。我々が独自に見出したワンポット反応を更に多様性のある合成法に拡張する目的で、「(1)N-アリール2-ヨードインドールを基質とする分子間Ullmannカップリングを経由するワンポット手法の開発」、および「(2)ワンポット手法を活用した多環式含窒素天然物の不斉合成」の2つを本年度の研究課題に設定した。(1)では、N-アリール2-ヨードインドールを実際に合成するのに先立ち、N-アリールインドール類のアトロプ異性の存在を確認した。その結果、窒素上のベンゼン環のオルト位が嵩高い場合にのみ、室温でも十分に安定なアトロプブ異性を持つことが明らかとなった。一方、単純な基質を用いた分子間Ullmannカップリングの検討では、使用したNaOMeが付加するのみで、目的物を得ることが出来ていない。今後は使用する銅触媒と配位剤を適切に選択して、この問題を克服する予定である。(2)では、インドール6位に臭素原子が置換したヨードインドール系でワンポット反応を行ったところ、臭素原子を損なうことなく所望のスピロオキシインドールを合成できた。さらにそこから同様の方法を使って抗菌化合物である(-)-Flustramine Bの不斉合成を達成した。特筆すべき点は、環化前駆体の窒素上の保護基であるMOM基が、Ullmannカップリング条件下で脱保護されることである。この反応の詳細については現在精査中であり、今後、新たな脱保護法の開発に展開する予定である。
インフォーマル市街地における公共空間のマネジメントと社会的機能に関する研究

本研究の問いは、インフォーマル市街地における公共空間がどのように形成され、管理・運営されているのか、また、そのようなマネジメント機能がいかなる住民間の社会的関係性の中で生成・進化してきたのか、そして、公共空間が人々の生活や生業、交流の舞台となり、人と人との関係性を醸成する空間的媒介としていかなる役割を果たしているのか、という点である。この問いに対し、世界で最も急速に都市化が進むアフリカ都市のインフォーマル市街地を対象に、公共空間のマネジメントと社会的機能の実態を明らかにするとともに、両者の関係性についても検討を行うことで、公共空間マネジメントのあり方の示唆を得ることを本研究の目的とする。2018年度はケニアの首都ナイロビを対象に、以下の調査・研究を実施した。(1)調査地の選定と公共空間の抽出:ナイロビ中心部から15kmに位置し、推定10万人が居住するインフォーマル市街地であるムクル・クワンジェンガを調査地に選定した上で、歴史的な形成経緯やガバナンスの把握、公共空間の抽出を行った。(2)公共空間のマネジメントに関する実態把握:(1)で抽出した個別の公共空間について、住民リーダーや近隣住民、公共空間の管理・運営者に対して下記項目のヒアリングを行い、形成経緯、土地所有の所在、管理運営方法の実態について把握を行なった。(3)公共空間の社会的機能に関する実態把握:(1)で抽出した個別の公共空間における日常的または非日常的な利用や交流の実態について関係者へのヒアリング調査から把握を行った。比較対象とする3都市のうち、ナイロビにおいて(1)調査地の選定と公共空間の抽出、(2)公共空間のマネジメントに関する実態把握、(3)公共空間の社会的機能に関する実態把握を実施することができたが、スケジュールの都合等によりサンプル数を十分に確保できなかった。ナイロビにおいて現地研究協力者との連携を図り、調査協力者を十分に確保することでサンプル数を増やすことに努める。加えて、比較対象とするザンビアの首都ルサカにおいて(1)調査地の選定と公共空間の抽出、(2)公共空間のマネジメントに関する実態把握、(3)公共空間の社会的機能に関する実態把握を実施する。
精密比熱測定でみる量子臨界点の不純物散乱による制御

強相関物質においては磁性、軌道や電荷の秩序相を絶対零度に制御した量子臨界点付近で異常物性や新奇超伝導相が出現する場合があり、これらの関係性を明らかにすることは重要である。電子線照射を用いた鉄系超伝導体の研究から反強磁性量子臨界点が超伝導状態を増強していることを示唆する結果を得た。また反強磁性量子臨界点近傍の超伝導体の原型とされる重い電子系CeCu2Si2に対して電子線照射による影響を調べたところ、通説とは異なる新奇な機構を示す結果を得た。一方、鉄カルコゲナイドFeSeではSの元素置換効果により軌道秩序が抑制されるが、軌道量子臨界点の前後で超伝導状態が大きく変化することが分かった。いわゆる強相関電子系において、反強磁性秩序を圧力や化学組成といったパラメータで制御した際、その転移温度がゼロとなる点において、強い量子揺らぎによる影響が出現する場合がある。この量子臨界点近傍では、しばしば高温超伝導を含む非従来型の超伝導が出現することが多くの系で報告されている。しかしながら、実際に量子臨界点が存在するかどうかや、その超伝導状態との関連性はあまり分かっていない。近年、高品質な単結晶が得られる鉄系超伝導体において、化学組成を制御パラメータとした相図上で超伝導ドーム内に量子臨界点が存在することが明らかとなり、その量子臨界点の位置する組成が、超伝導転移温度が最大となる組成と非常に近いことが報告された。この研究報告を受け、本研究では量子臨界点と超伝導状態の関連性をさらに詳細に検証すべく、電子相図における不純物散乱の影響を電子線照射という不純物を系統的に導入可能な手法を用いて調べた。電子線照射を用いることにより、単結晶試料中に不均一性の極めて少ない原子サイズの点欠陥を導入でき、照射量を逐次追加することで、同一試料内において点欠陥量を制御することが可能である。さらに、この電子線照射においては、試料中のキャリア密度や格子定数の変化が極めて少なく、不純物散乱の影響のみを系統的に検証することができることが知られている。本年度は、鉄系超伝導体BaFe2(As1-xPx)2における電気抵抗率測定を幅広い置換域にわたり行い、フランスのEcole Polytechniqueにおいて電子線照射を段階的に行い、各照射量において電気抵抗率測定を行った。その結果、ある不純物量における電子相図では、未照射の電子相図と比較し、超伝導ドームと量子臨界点が低置換域側に同時に移動している振る舞いが観測された。これは量子臨界点と超伝導状態の密接な関連を示唆するものである。本年度では、鉄系超伝導体BaFe2(As1-xPx)2における量子臨界点と超伝導状態の関連性を検証すべく、電子線照射の電子相図への影響を電気抵抗率測定より調べた。その結果、量子臨界点と超伝導状態の強い関連性を示唆する結果を得た。これは、電子線照射という手法を用いて系の超伝導電子相図を系統的に調べることができるということを立証したのみならず、超伝導状態が量子臨界点と密接に関連しているという超伝導の発現機構の理解において重要な知見をもたらす可能性があるという意味で非常に重要な成果であると考えられる。これは当該研究課題である量子臨界点の超伝導相図への影響を電子線照射と電気抵抗率測定により明らかにしており、次年度における研究によりさらに進展が期待される。今後は、他の測定手法により本研究成果を多角的に立証していく必要があり、また異なる物質においても同様の性質が見受けられるかどうか明らかにしていくことで、非従来型超伝導体の理解を進展させる必要があると考えられる。申請者は本研究成果を国内及び国際会議や学会で広く口頭発表を行ってきており、他の様々な研究者とも議論を行ってきている。現在、研究成果をまとめ論文執筆に向けた準備を行っている段階である。以上より、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。本年度は長時間緩和法を用いた比熱システムが立ち上がり、反強磁性量子臨界点の存在が報告されている鉄系超伝導体BaFe2(As,P)2の微小単結晶試料に対して、電子線照射による不純物導入前の予備測定を行った。また磁気量子臨界点あるいは磁性相と超伝導相との関連性が示唆される新たに発見された鉄ニクタイド、カルコゲナイドに対しても、既存のシステムによる測定を行い、本研究目的に対する検証を行った。特に、鉄系超伝導体BeFe2As2に対して過剰にホールドープした系AFe2As2(A=K,Rb,Cs)において、精密磁場侵入長測定を行ったところ、低エネルギーの準粒子励起に従来では説明できない振る舞いが観測された。これは超伝導ギャップが小さい波数では超伝導状態での準粒子の有効質量が増大するというモデルで説明できる。特に、AFe2As2(A=K,Rb,Cs)においてAサイトのイオン半径が大きくなるにつれて、有効質量の増大の効果が顕著になっており、より構造パラメータを変化させた際の新たな量子臨界点の存在を示唆する結果である。本研究結果においては、軌道選択モット転移近傍において新たな反強磁性相が存在するという近年の理論的な提案との関連性が期待される。一方、鉄系超伝導体Fe(Se,S)において、圧力下ではドーム状の反強磁性相が存在し、それをはさみこむ形で高温超伝導相が出現することを圧力下電気抵抗率測定より見出した。