hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
花粉分析と化石ＤＮＡ解析による過去２万年間のブナ拡大過程の解明

今年度は研究計画の3年目であり,最終年度として過去2万年間における東北日本のブナの拡大過程をメインのテーマにして研究を実施した。とくに,今年度は昨年度まで遅れていたブナ花粉の化石DNA解析を実施するとともに,これら結果と花粉分析結果を基にして各地点・各時代のブナの遺伝情報の地理的変遷を明らかにし,過去2万年間における東北日本のブナの拡大過程について検討を試みた。しかしながら,昨年度より研究連携者の所属移動に伴って発生した化石DNA解析の遅れが,この研究期間内に解消できなかった。そのため,未だにブナ花粉の化石DNA解析の結果が得られず,十分な考察と成果が得られていない。この点については研究期間終了後も継続的に解析を行う予定である。一方,花粉分析については,現在のブナ北限域である東北地方と北海道南部における時間軸に沿った花粉分析結果が得られた。これらの研究成果を基にして,北日本におけるブナ花粉の出現率について時空間的な比較を行い,ブナの拡大過程の解明を地理的変遷から明らかにした。これらについては,東北地理学会2018年秋季学術大会,日本地理学会2019年春季大会で口頭発表にて研究成果を公表した。また,本研究課題で得られた北海道南部万畳敷湿原における花粉分析データについては国内誌に投稿し,査読中である。その他の東北地方および北海道南部で得られた花粉分析データについても,現在論文を鋭意執筆中であり,今後も精力的に研究成果を公表する予定である。今年度は研究計画の1年目として,“いつブナが拡大を開始したのか"を正確に把握し,ブナの拡大過程を検討した。そのために,北海道函館沖と内浦湾,万畳敷湿原,さらに青森県高田谷地の4地点で採取されたボーリングコアのサブサンプリングを行い,花粉分析データの作成を行った。さらに,ボーリングコア試料に挟在するテフラ,AMS加速器法による14C年代測定を行い,堆積物の年代決定をした。これらの分析・測定結果に基づき,ブナの北限地域である北海道南部,これに隣接する東北地方北部における既存の花粉分析データを整理・比較し,完新世のブナ拡大開始時期が明らかになった。これらの分析・測定結果は,国内では日本地球惑星科学連合2016年大会や第32回日本植生史学会で,海外ではEuropean Geoscience Union 2016やSociety for Economic Botanyにおいて公表した。また,本研究の成果を国内外の学術誌で積極的に公表するために,一部データについてJournal of Forest Research誌に投稿しており,また完新世のブナ拡大開始時期を主とした論文を執筆しており,近日中に国内誌に投稿する予定である。このように1年目の研究計画は着実に進展し,本研究の目的である遺伝情報の時空間的な比較を行い,ブナの拡大過程を解明するための十分な基礎データが構築されたと言える。本研究の計画として4地点の花粉分析データの構築を目標としていたが,完新世の連続的な堆積物が得られた青森県ソデカ谷地のボーリングコア試料の花粉分析を優先した。そのため,当初の計画にあった高田谷地の花粉分析が今年度中に終了せず,現在分析を継続している。これら2つの湿原は隣接しており,かつ分析対象を5地点に増加させていることから,研究成果に大きな相違はもたらされない。しかし,当初の計画より遅れ気味の部分があるため,総合的な判定を“(2)おおむね順調に進展している"と判断した。今年度は研究計画の2年目として,“いつブナが拡大を開始したのか?"と“どのようにブナが拡大したのか?"の両者を正確に把握するために,秋田県鳥海山龍ヶ原湿原のボーリング調査を行うと共に,青森県八甲田山ソデカ谷地と北海道函館沖海底コアの花粉分析を行った。さらに,昨年度に花粉分析を行った青森県高田谷地における泥炭堆積物を試料にしてDNA解析のためにブナの花粉化石の抽出を行った。今年度および昨年度の成果を合わせて,東北地方北部および北海道における後氷期のブナの変遷を明らかにでき,さらに来年度におけるブナ花粉化石のDNA解析に向けた下地ができた。また,本研究の成果やその一部は,国内では第32回日本植生史学会大会,日本地理学会2018年春季大会,国際的にはCOLS international workshop 2017 “Palaeoenvironment and lithic raw material acquisition during MIS2 and early MIS1: a comparative perspective"などにおいて公表した。本研究の成果を国内外に公表するために,Tree Genetics and Genomes誌やQuaternary Science Review誌などに投稿した。さらに,本研究の主目的の一つである完新世のブナの拡大開始時期を主とした論文は,近日中に国内誌に投稿する予定である。このように2年目の研究計画は着実に進展する部分もあるが,やや遅れ気味の部分もある。しかし,本研究の目的である遺伝情報の時空間的な比較を行い,ブナの拡大過程を解明するための下地を今年度は作ることができた。2年目の今年度の計画としては,ブナ花粉化石を用いた葉緑体DNAの抽出と増幅として,1)堆積物からのブナ花粉化石の採取すること,2)ブナ花粉化石における葉緑体DNAの抽出と増幅することの2点であった。このうち1)について一部の堆積物で未着手ではあるものの,泥炭堆積物中からブナの花粉化石の抽出をすることができた。これにより今後のDNA解析を行なうための試料収集ができたことは評価できる。

一方,2)については,DNA解析の研究協力者の所属の移動など重なったことにより,今年度に着手ができなかった。とくに,遺伝情報の空間的な比較を行うためには,ブナの花粉化石におけるDNA解析が重要であり,良好な結果が得られなければ更なる試料の収集が必要となる。このような状況から,当初の計画よりやや遅れ気味の部分であるため,総合的な判定を“(3)やや遅れている"と判断した。今年度は研究計画の3年目であり,最終年度として過去2万年間における東北日本のブナの拡大過程をメインのテーマにして研究を実施した。とくに,今年度は昨年度まで遅れていたブナ花粉の化石DNA解析を実施するとともに,これら結果と花粉分析結果を基にして各地点・各時代のブナの遺伝情報の地理的変遷を明らかにし,過去2万年間における東北日本のブナの拡大過程について検討を試みた。しかしながら,昨年度より研究連携者の所属移動に伴って発生した化石DNA解析の遅れが,この研究期間内に解消できなかった。そのため,未だにブナ花粉の化石DNA解析の結果が得られず,十分な考察と成果が得られていない。この点については研究期間終了後も継続的に解析を行う予定である。一方,花粉分析については,現在のブナ北限域である東北地方と北海道南部における時間軸に沿った花粉分析結果が得られた。これらの研究成果を基にして,北日本におけるブナ花粉の出現率について時空間的な比較を行い,ブナの拡大過程の解明を地理的変遷から明らかにした。これらについては,東北地理学会2018年秋季学術大会,日本地理学会2019年春季大会で口頭発表にて研究成果を公表した。また,本研究課題で得られた北海道南部万畳敷湿原における花粉分析データについては国内誌に投稿し,査読中である。その他の東北地方および北海道南部で得られた花粉分析データについても,現在論文を鋭意執筆中であり,今後も精力的に研究成果を公表する予定である。当初の計画よりも花粉分析がやや遅れ気味の部分があるものの,すでに堆積物の化学処理は始めている。また,処理についても専門的な知識を持つ学生に補助作業を依頼できる環境になり,加速度的に実験作業が推進できる。そのため,次年度の早々に花粉分析の作業を終了し,次年度の計画であるブナ花粉化石に含まれる葉緑体DNAの抽出・増幅の作業に着手したい。本年度における研究計画の1つであったDNA解析について着手が遅れている。これはDNA解析の研究協力者の所属の移動などが重なった結果である。本研究ではすでに泥炭堆積物よりブナ花粉化石の抽出ができていることを鑑みると,葉緑体DNAの抽出と増幅などは外部委託することで,最も作業時間を要するブナの花粉化石の抽出作業を重点的に行い,研究計画の遅れを取り戻す予定である。そのためにも,研究協力者とは綿密な連絡を取っており,今後の計画について相談している。以上の推進方策によって,最終年度の目的である遺伝情報の時空間的な比較によるブナ拡大過程の解明について検討したいと考えている。研究協力者の所属先が移動したため,当初の計画より旅費が大幅に軽減された。
近世後期における豪農商層の政治的力量－人脈・情報・信頼－

本研究は、人脈・情報・信頼という視点から、日本近世の豪農商層が有していた政治的力量を明らかにすることを目指した。検討対象としたのは幕府の代官所が置かれていた石見国大森町の熊谷家(島根県大田市)である。研究では同家文書に残される手紙を用い、同家の人脈、情報収集(金銀米相場・政治事件)、手紙の郵送の実態を明らかにした。そして19世紀において熊谷家が築き上げていた人脈・情報網が同家の発展・安定を支え、それらは個人と個人、家と家との信頼関係によって成り立っていたことを明らかにした。本年度は、本課題の中心となる石見大森町の豪農商熊谷家に加えて、石見大森代官所支配地である国立歴史民俗博物館所蔵福富家文書、豊後日田廣瀬家文書を調査した。福富家文書は、幕府領組合村関係文書と、本課題でとりあげる石見浜田藩転封前後の地方史料を収集し、村側からみえる掛屋熊谷家について検討した。掛屋・郷宿と村の関係が知られる史料が豊富で、WEBで閲覧できる島根大学所蔵大森代官所幕府領文書とあわせて浜田藩転封前後の村の動向について明らかにした。廣瀬家文書は、東京大学史料編纂所所蔵の写真帳「廣瀬本家日記」を調査し、熊谷家および熊谷家の重要な情報源である大坂の掛屋大坂屋貞次郎との手紙の遣り取りに関わる記事を調査し、筆写した。これは次年度に日田で予定している廣瀬家文書の予備調査を目的としたが、熊谷家では知られない手紙の通信方法が具体的に明らかとなった。同史料については、引き続き調査・筆者を行い、現地調査に反映させていく。熊谷家文書は、手紙史料の撮影(24年度約8,000コマ撮影)を継続するとともに、新たに発見された近代文書、とくに郵便局史料を調査・写真撮影し、近代以降の熊谷家の人脈の変化について検討した。また、前年度に引き続き、研究成果の社会発信を目的に、熊谷家住宅において講演会を実施し、同住宅管理者および大田市教育委員会関係者と、熊谷家文書の活用について協議した。他に、山口県立文書館所蔵毛利家文書と、国立公文書館所蔵文書を調査した。前者は熊谷家と縁類にあるとされる藩士の確認、後者は浜田藩の棚倉転封関係史料の調査を目的とし、3点の史料を収集した。最終25年度は、本課題の中心となる石見大森町の豪農商熊谷家および2324年度実施した史料調査に加えて、豊後日田で幕府掛屋を務めた財団法人廣瀬資料館所蔵廣瀬家文書と九州大学記録資料館文化史史料所蔵千原家文書の掛屋・手紙の写真撮影・収集を行った。また東京大学史料編纂所・国立公文書館・江戸東京博物館・国文学研究資料館・川越市図書館・筑波大学図書において出石仙石騒動・浜田松平家所替関係史料を収集した。。以上3年間の研究によって、豪農商層である石見熊谷家が築き上げていた人脈と情報網の実態を明らかにすることができた。また人脈と情報網をささえる手紙の郵送手段について、定期飛脚が整備されていない地域の郵送実態について詳細に明らかにすることができた。そして、熊谷家が人脈と情報網の重要性を認識する契機となったのは、18世紀後半から19世紀初頭の掛屋をめぐる地域社会との対立であること、その背景には田沼政治があったこと、天保67年の浜田藩主松平康任の老中罷免と所替が石見国の社会に及ぼした影響と、熊谷家が人脈と情報網を駆使して家存続の危機を乗り切ったことを明らかにし、政治史と社会史の接合にかかわる歴史学の手法について知見を得ることができた。これら家の存続に重要な意味をもった人脈と情報網は、個人と個人、家と家の信頼にささえられていたものであり、本研究を通じて、信頼のネットワークという視点から豪農商層論・地域社会論を構築する具体的素材と方法論を得ることができ、当初設定した研究課題・目的は、おおむね達成することができた。なお、研究成果は2014年度歴史学研究会全体会(駒澤大学5月24日開催予定)において、「歴史資料としての手紙の可能性」として報告(報告後、会誌『歴史学研究』掲載)する。また、著書刊行に向けて準備中である。他に、研究成果発信のため市民向けDVD(講演会データ)を熊谷家住宅に寄贈した。本年度は、本課題の中核となる石見大森町の豪農商熊谷家に加えて、同家と手紙をやり取りしていた島根県江津氏沢津家と島根県津和野町堀家の文書を調査した。沢津家文書は、島根県江津市図書館で管理されている。同家から熊谷家に発信された手紙は熊谷家文書に多数残されているが、沢津家文書には熊谷家からの手紙を確認することができなかった。同家文書が所蔵者から移動するにあたって、散逸したものと思われる。

しかし、天保期の石見国の豪農商層に衝撃を与えた浜田藩転封に関わる史料群を多数確認することができたため、関係文書を写真撮影した。なお、同家文書は浜田市立図書館でも所蔵されていることが判明したため、24年度以降、調査する予定である。堀家文書には熊谷家からの手紙が多数残されていることが確認できた。これにより堀家から熊谷家、熊谷家から堀家という双方向の手紙のやり取りを明らかにすることができ、豪農商層の人脈と情報網が幅広く知られるため、23年度は同家文書の調査を集中的に行い、約5000コマの写真撮影を行った。熊谷家文書はこれまで未調査であった同家の経営に関わる史料を調査し、約2000コマの写真撮影を行った。また、熊谷家住宅内展示スペースにおける熊谷家文書の活用について同住宅委託管理者と話し合いの場を設け、24年度以降、具体化することとなった。教育委員会・委託管理者の求めに応じ、市民向け講演会も実施し、世界遺産石見銀山観光ボランティアの方々と交流し、24年度以降、本課題の成果の社会への発信に協力することとした。著書・論文での研究成果の公表は、最終年度に行う予定で、24年度は、23年度に引き続き関係史料の所在確認、調査・収集を順調に実施した。調査過程で、当初計画に予定していなかった重要史料の所在も確認できた。研究成果の社会発信は、市民との交流会を定期的に行っており、熊谷家文書の今後の活用についても協議を継続している。当初予定していた市民向け小冊子の刊行は、次年度に持ち越す。以上から、本課題はおおむね順調に進展していると考えている。著書・論文での成果公表は最終年度に行う予定で、23年度はその基盤となる史料の調査・所在確認と次年度以降調査対象文書の確定をほぼ予定通り行うことができた。23年度に現地調査は実施していないが、島根県浜田市立図書館沢津家文書、大分県日田市広瀬家文書、九州大学に熊谷家および同家と交流のあった家・人物の手紙が残されていることが確認でき、24年度以降の調査・研究の足がかりをつくることもできた。また、研究成果を社会に発信するための基盤も形成することができた。25年度は、熊谷家に加えて、日程調整がつかなかったため未調査に終わった廣瀬家文書・九州大学所蔵文書、24年度に新たに確認した浜田藩の転封史料が確認できる川越藩関係文書調査を行う。また、撮影文書をすべて紙焼きすると保管に難があるため、24年度は紙焼きを控えたが、今年度は一部、紙焼きを行う。24年度は熊谷家・堀家に加えて、浜田市立図書館沢津家文書、大分県日田市広瀬家文書、九州大学所蔵史料の調査に加えて、浜田藩転封後に領主を追って福島県棚倉に移住した三好家文書と、広島県上下代官所文書の所在確認を行う。また熊谷家住宅管理者用の小冊子を編集したい。研究費の大半は、史料調査の旅費にあてる。また、前年度に刊行できなかった市民向小冊子の刊行費用にあてる。研究費の多くは、史料調査・整理の経費(旅費・写真紙焼き費用)にあてる。また一部を、熊谷家住宅管理者用小冊子の作成経費に充てる。
不安の潜在的・顕在的処理に関する認知臨床心理学的研究

本研究は,社会不安の潜在・顕在的処理過程の役割に関する検討を行った。主要な知見は以下の通りである。顕在的処理は不安の主観的体験や意図的対処と関連し,潜在的処理は不安の行動・生理的側面に関連していた。社会不安で認められる内的情報への注意は,処理の初期段階である潜在処理において認められた。潜在的自尊心は問題解決場面での自律神経系活動の昂進に関連していた。このことから,潜在的処理の歪みが不適応性に関連することが示唆された。不安障害者は理屈でわかっていても,適切に行動することができないという特徴を持つ。「理屈ではわかる」というのは,顕在レベルの処理段階を指していることから,不安障害の病理的行動は,この顕在的な処理段階だけでは説明できないことがわかる。そのため,潜在的な側而をも対象とした検討が必要となってくる。本研究では,不安障害における潜在的処理について検討し,それと顕在的処理との関係,および認知処理の特徴や不安反応との関係を調べることで,不安障害の認知情報処理上の歪みと不安表出の特徴を明らかにすることを目的としている。検討の対象として,不安障害においてもっとも罹患率の高い社会不安障害を用いた。以下の研究について,社会不安傾向の高い対象者を用いたアナログ研究を計画した。(1)社会不安障害における潜在的記憶構造の解明と顕在的記憶構造との関係に関する検討(2)社会不安障害の潜在的・顕在的処理が不安反応の表出モード(主観・行動・整理)との対応に関する検討(3)社会不安障害の治療プロセスにおける潜在的・顕在的記憶構造の変容における検討(4)社会不安障害における自己注目と注意の関係について,視線行動を用いた検討本研究は,社会不安の潜在・顕在的処理過程の役割に関する検討を行った。他者が自分のことを否定的に捉えているわけではないとわかっていても他者との会話ができない,あるいは鍵を閉めたことはわかっていても何度も確認してしまうといったように,不安障害には,理解しているつもりでもつい病理的評価や行動を行ってしまうことがある。こうした現象は,意識可能な顕在レベルと意識されない潜在レベルでは異なる情報処理が行われている可能性を示唆するものである。平成20年度は,社会不安障害と強迫性障害を対象として,不安の記憶構造における潜在的連合について,Implicit Association Test(IAT)を用いて検討を行った。(1)強迫性障害における記憶の潜在的連合に関する研究:洗浄強迫傾向高群と低群を用いて,汚染物にさわる前と後で,「汚染」と「洗浄」の潜在的連合の程度を調べた。その結果,洗浄強迫傾向高群は,汚染物にさわる前後で一貫して「汚染」と「洗浄」の潜在的連合が強いことが示された。この結果は,洗浄強迫傾向高群は,汚染したら洗浄しなければならないと潜在的に思っているため,洗浄行為が生じるものと考えられる。(2)社会不安障害における記憶の潜在的連合に関する研究:社会不安高群と低群を用い,スピーチ前後で,「不安反応」と「否定的評価」,および「社会的状況」と「否定的評価」の潜在的連合を測定した。その結果,スピーチ前では,社会不安高群は「不安反応」と「否定的評価」に強い潜在的連合を示し,スピーチ後は消失することが示された。このことから,社会不安傾向者は,社会的状況を予測する段階で自分の示す不安反応を否定的に捉えられるのではないかと考えられる。以上の結果から,強迫性障害や社会不安障害においては,潜在的に対象と否定的評価との結びっきが強いことがわかった。社会不安をはじめとして不安障害には,意味のないことだとわかっていても病理的な思考や行動が生じることがある。これは,意識できない潜在的な処理(記憶構造)が意識レベルでの処理を歪めているからだと考えられる。平成21年度は,社会不安障害を対象として,記憶構造と不安反応との関連,および注意の方向性に関する検討を行った。(1)潜在・顕在的処理と不安反応との関連Implicit Association Test(IAT)により測定した潜在的な記憶構造と3種の質問紙により測定した顕在的な記憶構造が,スピーチ中の不安反応とどのような関連を示すかを検討した。潜在的な記憶構造は,言い間違いや口ごもりといった行動面での表出,および心拍数・血圧といった生理的反応と関連していることがわかった。一方,顕在的な記憶構造は,不安の程度や認知の歪みといった認知的症状と関連していることがわかった。このように,処理レベルにより関連する不安反応が異なることが,社会不安障害の治療の難しさを引き起こしていると考えられる。(2)自己注目と注意処理社会不安者は,自己注目(自分の内的状態に注意を向ける)をしやすいという特徴を示すが,外的情報である他者に対する注意については一貫した知見が示されていない。

スピーチ中の注意の方向性を調べた結果,社会不安者は内的情報(自己)だけでなく,外的情報(他者)に対しても注意を向けるものの,注意の方向を頻繁に変えるという不安定な状態になることが示された。注意が不安定になることで,自己に関連した脅威情報のみを取り入れやすくなり,不安を高めてしまうと推測できる。記憶構造や注意の不安定性といった潜在的な処理の歪みが,社会不安を維持・増悪させていると考えられる。平成22年度は,(1)社会不安障害の潜在的・顕在的記憶構造とその変容過程の検討,(2)社会不安者の視線行動の対処的意味に関する検討,の2つを行った。得られた知見は以下の通りである。(1)社会不安障害の潜在的・顕在的記憶構造とその変容過程の検討:社会不安高者に対して,エクスポージャー法と認知療法の介入実験を行った結果,以下の点が示された。(1)介入によって顕在的連合は変容したが潜在的連合は変容せず,顕在的連合に遅れて潜在的連合の変容が生じる可能性が示された。このことは,社会不安障害の治療介入終結後の再発は,潜在的連合の未修正によるものであることを示唆する。(2)介入終了3ヵ月後の不安症状(生理的反応)が介入終了時の潜在的連合の強度と関連する傾向が認められた。(3)エクスポージャー法は,生理的反応の馴化を促進する一方,認知療法プログラムは、社会不安障害特有である「他者からの否定的評価に対する認知の歪み」の修正を促すことが示された。(2)社会不安者の視線行動の対処的意味に関する検討:スピーチ中のアイコンタクトを調べた結果,以下のことがわかった。(1)社会不安高者は,スピーチ中に相手とアイコンタクトする時間が長く,自己注目を喚起する条件で顕著であった。これは,自分の不安を相手に伝えないようにする対処的意味があることを示唆するものである。(2)スピーチをしているときよりも,スピーチを聴いているときに,相手とのアイコンタクトが多いこと,不安や内的情報への注意,注意の不安定性が高まることがわかった。これらの結果から,スピーチをすることで不安が高まり,注意が拡散的になっていることが示唆される。平成23年度は,以下の3つの検討を行った。(1)社交不安障害の潜在的・顕在的記憶構造の変容過程の検討暴露法と認知行動療法という治療的介入により潜在的・顕在的記憶構造にどのような変容が認められるかについて,データの追加を行い安定した結果が得られた。暴露法・認知行動療法ともに,顕在的記憶構造の結びつきは低下していたが,潜在的連合の低下は認められなかった。治療的介入法による違いはないが,顕在的記憶構造が先に変化し,それに続いて潜在的記憶構造が変化する可能性が示唆された。(2)社交不安障害の注意過程に関する検討事象関連電位(ERP)を用いて,社交不安障害の内的・外的情報に対する注意バイアスの検討を行った。外的情報として文字を呈示し,内的情報として振動を手に与え,どちらの刺激が呈示されたのかを判断させた。その結果,外的情報に対する初期ERPに社交不安による違いは認められないが,高不安者は低不安者よりも内的情報である振動に対してN140成分が大きいことが示された。
幼児期の子ども同士の「意図」と「感情」の共有プロセス

(1)遊び場面における幼児同士の日常のやりとりデータの分析昨年度に引き続き、幼稚園で収集した幼児同士の自由遊び場面のビデオ観察データを用いて幼児期の子ども同士の「意図」と「感情」の共有プロセスの分析を行った。ビデオデータをパソコンにとりこみ、互いの意図が見えてくるエピソード、共感性を示すエピソードを微視的に分析することを試みた。「意図」を共有したり「共感」したりすることは、単にコトバでのやりとりでのやりとりが成立し、頭の中の表象的なものを伝達することではなく、視線をあわせたり、同調するような動作等も含めた一方向的ではない場における相互構成的な出来事である様相が見いだされ始めた。(2)新たなデータの収集と分析方法の探究幼稚園でフィールドワークを行う中で、子どもたちが他者との「意図」や「共感」の共有についてどのように認識しているかを、従来の「心の理論」とは異なる形でとらえることが可能であるかどうかの検討を行った。フィールドワークを続け、出会った出来事を記述し続ける中で、筆者は、子どもの遊びを記述するとき、自分の視点からだけではなく、保育者や保護者の視点からも検討することとなり、外側から子どもたちの行為のみを記述していた筆者の視点は、次第に対象の内側へも入り込み始めた。研究者自身の感情も含めた出来事のつながりを「物語(ナラティブ)」として記述し探究することで、そこに記述されるエピソードが子どもたちの意図や感情の共有のありかたを探究することにつながっていることが実感された。(1)遊び場面における幼児同士の日常のやりとりデータの分析幼稚園にて収集した幼児同士の自由遊び場面のビデオ観察データの分析をおこなった。ビデオデータをパソコンにとりこむことにより、かなり自在に繰り返し再生が可能になり、データの見直しが比較的容易になった。それにより、今まで筆者が試みていたように会話だけを中心とするのではなく、視線や身体の向きなどの互いの動作の詳細な分析から、互いの意図が見えてくるエピソード、共感性を示すエピソードの分析を行うことが可能になった。また、そこから、「意図」を共有したり「共感」したりすることは、動作等も含めた相互構成的な出来事であることの可能性が示唆された。今後、身体の動きの中でも特に視線の動き、相手の動きをなぞる動きに注目して分析をすすめる。また、今回購入した機材により手軽にデータを持ち運ぶことが可能となり、特に「相互構成的」という視点について、研究の示唆を得られる機会を増やすことができた。(2)実験場面によるデータの収集の準備今後、子どもたちにストーリー形式で「意図」や「共感」について尋ねることも予定している。そのため今年度は、日常場面の子どもたちの「意図」および「共感」の共有のあり方を探るため、主として家庭での幼児の様子の観察を行った。(1)遊び場面における幼児同士の日常のやりとりデータの分析今年度の9月より、以前とは異なる幼稚園へ定期的に訪問し、フィールドノーツをつけつつ、ビデオ撮影を行った。これらのデータと、以前に収集した幼児同士の自由遊び場面のビデオ観察データを比較しつつ、子ども同士が「意図を共有する」場面の分析を行った。また、今までに行ってきた子どもの遊び場面の記述とその解釈を見直す中で、理論的枠組みに客観的な記述をあてはめようとしてきたことを見出した。子ども同士のやりとりを理解しようとするときに、理論的枠組みは欠かせないものであるが、その理論を本当に自分のものとするときには、子どもの日常を記述する方法も、十分に検討し変容する必要があることを考察した。特に、観察者自身の物語世界とともに子どもの世界を記述するという点については、来年度に引き続いての課題としたい。(2)実験場面によるデータの収集の準備今年度は、日常場面の子どもたちの「意図」および「共感」の共有のあり方を探るため、家庭及び幼稚園での幼児のやりとりの観察を行った。また、それに関連する研究会等に参加する中で、子どもたちの「意図」の共有、「共感」に関しての分析視点を深めることができた。
乳幼児期のコミュニケーションを駆動する社会的刺激としての共同参与に関する実証研究

本研究は、joint engagement(本申請では共同関与と呼ぶ)がヒト乳幼児の模倣認知および言語獲得に及ぼす影響に注目し、発達における対面コミュニケーションの機能に接近した。本研究の目的は、1:乳幼児期における対面コミュニケーションが社会的認知や言語発達に影響をおよぼすメカニズムを実験発達心理学的に検証し、行動データに基づいてその基盤を実証的に解明すること。2:成果に基づいた生物学的基礎-社会的経験の相互作用モデルを通じて、発達支援・発達障害療育実践に寄与しうる知見を提供すること、の二点である。具体的には、おもに以下の3点について、幼児期初期から6歳児期にわたる実験的検討をおこなった。((1)幼児期初期における、他者の注視に対する反応の発達:(2)幼児期後期における、指示対象が曖昧な発話解釈の発達:(3)6歳児および成人における、第三者間の耳打ちジェスチャ理解における判断バイアスとその発達。2:成果に基づいた生物学的基礎-社会的経験の相互作用モデルを通じて、近年進展が著しい対話型映像メディアやロボティックスがコミュニケーションおよび教育に及ぼす効果を対面条件との比較の基に提示し、発達支援・発達障害療育実践に寄与しうる知見を提供すること、の二点である。今年度はまず、Joint Engagementが乳児(生後10ヶ月前後)の言語獲得に及ぼす影響に注目し、発達における対面コミュニケーションの機能を実験的に検討した。10ヶ月時点では、Overhearing的状況は対象児の語学習に有効とは言えず、視線を含めたアドレスを明確に伴った対面コミュニケーション条件のみで、従来の言語音声のみ提示する実験状況の結果が追試可能であり、語学習の傾向が見られることがあきらかになった。また、目の形態がJEの重要な手がかりである視線コミュニケーションの基盤であることを霊長類の種間比較にもとづいてあきらかにし、その形態が社会的要因を背景として進化したことを強く示唆する研究成果を、Evolution and Human Behavior誌に発表した。また、このようなヒト的対面コミュニケーションとその心理的基盤が進化してきた要因についての理論的考察をおこなった。2:成果に基づいた生物学的基礎・社会的経験の相互作用モデルを通じて、近年進展が著しい対話型映像メディアやロボティックスがコミュニケーションおよび教育に及ぼす効果を対面条件との比較の基に提示し、発達支援・発達障害療育実践に寄与しうる知見を提供すること、の二点である。今年度は、昨年度以来おこなってきた、ヒト的対面コミュニケーションとその心理的基盤が進化してきた要因についての理論的考察を進展させ、対面相互作用における視線が、乳児期においてすでに、学習促進の強化子として作用することを示した。昨年度すでに公刊が決定していた、ヒトの目の形態の進化に社会的要因が強くかかわっていることを示した論文の成果と合わせて、視線の社会的意味についての分析がさらに一歩進んだと考えている。また一方で、他者の(暗黙的)対面コミュニケーションの理解については、6歳児でも困難な側面があることを、行動実験データから明らかになり、これについても論文を作成中である。昨年度overhearingに着目したのと同様、行為者自身が主体となっておこなう一人称的対面コミュニケーションに加えて、対面コミュニケーションを観察するとという三人称的かかわりが、社会的認知発達におよぼす影響と、そのヒト特異性は近年の重要なテーマであり、これについてもさらに検証を進める予定である。2:成果に基づいた生物学的基礎-社会的経験の相互作用モデルを通じて、近年進展が著しい対話型映像メディアやロボティックスがコミュニケーションおよび教育に及ぼす効果を対面条件との比較のもとに提示し、発達支援・発達障害療育実践に寄与しうる知見を提供すること、の二点である。最終年度に当たる今年度は、他者の(暗黙的)対面コミュニケーションの理解についての行動実験をおこなった。まず、2-3歳児を対象に、キャラクター(ぬいぐるみ)への好みと、社会的な期待との関係を検討し、「好きな方が"勝つ"(勝って欲しい)」という期待が、幼児期から強固にみられることをあきらかにした。

また、3-5歳児を対象に、「これは?」という、指示対象が曖昧な場合の発話解釈の発達について検討した。「耳うち」ジェスチャーによる情報伝達の想定は成人では強固なバイアスを示すが、6歳児では困難な側面があることをあきらかにした。成人の対面コミュニケーションについても検討し、薬理と行動実験を組み合わせた共同研究から、ミノサイクリン投与が、社会的なゲーム状況や対人魅力判断に基づく協力行動の実現に高い影響力を及ぼすことをあきらかにし、社会的行動の生理的基盤に関するあらたな知見を提示した。以上の成果は、すでに国際学術雑誌に掲載済みか、現在投稿中および投稿準備中である。模倣と視線の相互作用に関する実験はやや予定より遅れているが、研究計画に沿った視線の機能および社会的関与の認知発達に関する研究アウトプットは順調に出ていると判断している。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き研究の遂行とアウトプットの生成をおこなう。
大型短波レーダーによる中・高緯度電離圏プラズマー超高層大気相互作用の研究

本研究では、2006年11月に稼働を開始した北海道-陸別HFレーダーを主に活用し、北海道北方からオホーツク海、極東シベリア領域にわたる電場擾乱等の電離圏プラズマ関連現象と伝搬性電離圏擾乱等の超高層大気関連現象の間の相互作用の解明に焦点を置いて研究を進め、サブオーロラ帯電場擾乱の発生条件や伝搬性電離圏擾乱による電離圏プラズマ構造運動のメカニズム、および巨大地震後に超高層大気変動により引き起こされる電離圏プラズマ変動の特性等を明らかにした。電離圏・熱圏変動のうち、ジュール加熱に深く関連しSuperDARNレーダーで観測できる電離圏電場変動現象と、伝搬性電離圏擾乱等の超高層大気関連現象の間の相互作用の解明に焦点を置き、同じ観測手段で同時に二つの現象を観測できるSuperDARNレーダー、特に2006年11月に稼働を開始した北海道-陸別HFレーダーをフル活用し、SuperDARNが従来対象外としていたサブオーロラ帯から中緯度地方にわたる領域について、両者の間の相互作用のメカニズムに関する解明を進める。特に日本上空で見られる大規模・中規模の伝搬性電離圏擾乱は日本国および周辺領域における電波通信・測位に様々な影響を与えるが、伝搬方向から高緯度の電磁気圏変動より多大なる影響を受けていると以前から推測されているにもかかわらず、観測手段が非常に限られていたため今まで研究が進んでいなかった。研究計画期間内に極域から中緯度における上記の現象に関するデータを蓄積し、極域・サブオーロラ帯のジュール加熱の発生特性および、伝搬性電離圏擾乱の伝搬や熱圏大気に与える影響に関する統合的モデルの構築を目指す。電離圏・熱圏変動のうち、ジュール加熱に深く関連しSuperDARNレーダーで観測できる電離圏電場変動現象と、伝搬性電離圏擾乱等の超高層大気関連現象の間の相互作用の解明に焦点を置き、同じ観測手段で同時に二つの現象を観測できるSuperDARNレーダー、特に2006年11月に稼働を開始した北海道-陸則HFレーダーをフル活用し、SuperDARNが従来対象外としていたサブオーロラ帯から中緯度地方にわたる領域について、両者の間の相互作用のメカニズムに関する解明を進めた。今年度においては、データの蓄積に重点を置き、北海道-陸別HFレーダーの観測を継続し、データベースの整備を進めた。結果、年度末には1年強にわたる期間のデータベース構築することができた。また今年度においては、雷離圏エコーのデータより電離圏雷場分布を適切に求める手法を開発に取り組んだ。その結果、北海道-陸別HFレーダーが得意とする地磁気緯度40-60度の領域における統計的対流分布の初期結果を得ることに成功し、今後のさらなる統計解析のための基盤を確立した。これと同時に、イベント解析にも力を入れ、結果、サブオーロラ帯における電場の過遮蔽現象や真夜中付近における電離圏対流シアー構造の生成・消滅現象を捉えることに成功し、研究成果を国際学術誌に発表した。さらに、今年度は北海道網走市において名古屋大学太陽地球環境研究所の主催でSuperDARN国際会議を開催した。会議には研究代表者ならびに、研究分担者や研究協力者の多数が参加し、成果発表を行い、また今後のレーダーの運用計画・協力体制について関係者と情報交換並びに議論を行った。北海道-陸別HFレーダーの初期結果を発表することにより、本研究課題の進行状況および今後の研究の有望性を世界中の研究者に向けてアピールすることができた。電離圏・熱圏変動のうち、ジュール加熱に深く関連しSuperDARNレーダーで観測できる電離圏電場変動現象と、伝搬性電離圏擾乱等の超高層大気関連現象の間の相互作用の解明に焦点を置き、同じ観測手段で同時に二つの現象を観測できるSuperDARNレーダー、特に2006年11月に稼働を開始した北海道-陸別HFレーダーをフル活用し、SuperDARNが従来対象外としていたサブオーロラ帯から中緯度地方にわたる領域について、両者の間の相互作用のメカニズムに関する解明を進めた。今年度においては、昨年度と同様北海道-陸別HFレーダーの観測を継続し、データの蓄積およびデータベースの整備を進めた。結果、年度末には2年強にわたる期間のデータベースを構築することができた。また今年度においては、電離圏エコーのデータより電離圏電場分布を適切に求める手法を開発に取り組んだ。その結果、北海道-陸別HFレーダーが得意とする地磁気緯度40-60度の領域における統計的対流分布およびその季節依存性を得ることに成功し、今後のさらなる統計解析のための基盤を確立した。これと同時に、イベント解析にも力を入れ、結果、サブオーロラ帯イオンドリフト現象とサブストームやリングカレント発達との関係、中緯度および高緯度における中規模伝搬性電離圏擾乱現象(MSTID)の特性の違い、MSTIDとスポラディックE層(Es)の関連性、等が確認され、研究成果を国際学術誌に発表した。

電離圏・熱圏変動のうち、ジュール加熱に深く関連しSuperDARNレーダーで観測できる電離圏電場変動現象と、伝搬性電離圏擾乱等の超高層大気関連現象の間の相互作用の解明に焦点を置き、同じ観測手段で同時に二つの現象を観測できるSuperDARNレーダー、特に2006年11月に稼働を開始した北海道-陸別HFレーダーをフル活用し、SuperDARNが従来対象外としていたサブオーロラ帯から中緯度地方にわたる領域について、両者の間の相互作用のメカニズムに関する解明を進めた。今年度においては、昨年度と同様北海道-陸別HFレーダーの観測を継続し、データの蓄積およびデータベースの整備を進めた。結果、年度末には3年強にわたる期間のデータベースを構築することができた。また今年度においては、電離圏エコーのデータより電離圏電場分布を適切に求める手法を開発に取り組んだ。その結果、北海道-陸別HFレーダーが得意とする地磁気緯度40-60度の領域における統計的対流分布およびその季節・地磁気活動依存性を得ることに成功し、今後のさらなる統計解析のための基盤を確立した。この基盤を活用して、地磁気擾乱時に出現する夕方サブオーロラ帯西向き高速流の統計的性質に関する成果も国際会議や国際学術誌等で発表している。これと同時に、イベント解析にも力を入れ、結果、中規模伝搬性電離圏擾乱現象(MSTID)に伴う電離圏電子密度変動と大気光発光強度変化の関連性等が確認され、研究成果を国際学術誌に発表した。当該年度においては、前年度と同様北海道-陸別HFレーダーの観測を継続し、データの蓄積およびデータベースの整備を進めた。結果、年度末には5年強にわたる期間のデータベースを構築することができた。加えて、電離圏エコーのデータより電離圏電場分布を求める手法を活用して統計解析を行った結果、北海道-陸別HFレーダーが得意とする地磁気緯度40-60度の領域における統計的対流分布およびその季節・地磁気活動依存性および地磁気擾乱開始後の変動パターンを得ることに成功し、国際会議等で発表した。また、夕方側オーロラ帯の低緯度側で観測される電離圏エコーの統計的特性を明らかにし、研究成果を国際学術誌に発表した。これと同時に、イベント解析にも力を入れ、磁気嵐時に観測された大規模伝搬性電離圏擾乱の特徴及び、東北太平洋沖地震後に海表面擾乱を起源とする大気波動により引き起こされた電離圏擾乱の特徴等に関する研究成果を国際学術誌に発表した。
好酸球増多症ラットの系統樹立と病態解析に関する研究

好酸球増多症を自然発症するMESラットの系統確立とその病態および好酸球増多メカニズムを検索するため、寄生虫感染実験およびConA誘導肝炎における生体反応を免疫学的に調べた。1)系統化については平成15年2月に20世代目の動物が得られ、近交系MESラットが樹立された(MES/sdi、また、これまでの研究から得られたラットの全例が好酸球増多症を発症することが確認されるとともに、この好酸球増多にはPan-T細胞の関与を示唆する結果が得られた。2)ConA誘導肝炎において、MESラットは低感受性であったが、好酸球を増加させるIL-5のトランスジェニックマウスは高感受性であった。IL-5トランスジェニックマウスは好酸球も増多しているが、ConA投与により様々なサイトカインの産生が誘導されているために肝障害が誘導されたと考えられた。その一方で、ConAを投与したMESラットではIL-5の発現上昇が認められなかったことから、MESラットにおける好酸球増多はIL-5に依存しない系が存在する可能性が示唆された。3)寄生虫感染実験では犬回虫・旋毛虫などの感染性において、MESラットでは好酸球増多があるにも関わらず正常動物に比べて高い感染性を示した。これは好酸球以外に免疫異常が関係していると考えられた。以上、MESラットでは、好酸球増多を自然発症する以外に明らかな免疫異常が認められ、さまざまな疾患モデル動物としての有用性が示された。好酸球増多症を自然発症するMESラットの系統確立とその病態及び好酸球増多のメカニズムを検索する目的で、動物の系統維持、寄生虫を用いた感染実験および生理的条件下おいて好酸球増加因子であるIL-5の発現レベルをRT-PCR法により調べた。1)系統化については、繁殖が順調に経過し現在12世代を維持繁殖しており、検査した全ての動物で好酸球増多症が確認されている。また、他系統ラットとの交配実験でも好酸球増多症が一部動物で発症することから遺伝性であることが分かった。2)旋毛虫による感染実験では、筋肉内幼虫数が正常動物に比べてMESラットで有意に増加し、特異的Ig-E量および肥満細胞が減少し、このラットは従来の寄生虫感染と反応を異にすることが分かった。3)IL-5発現については、脾臓および肝臓において生理的条件下ではコントロールのラットに比べてMESラットでIL-5の発現が2倍程度昂進していた。この結果は、IL-5の構成的な発現昂進が好酸球増多に関与している可能性を示唆する。一方、コンカナバリンAをラットの静脈内投与して免疫を活性化した場合は、コントロールとMESの両方のグループにおいてIL-5のレベルに差が認められず、IL-5の誘導システムに異常は認められなかった。以上、今年度の研究から1)旋毛虫感染実験では、寄生虫の感染防御に好酸球以外の要因が機能している可能性、2)本症の発現にIL-5が関与する可能性が示唆された。また、MESラットは近交化が可能でその病態は遺伝性でありヒト好酸球増多症のモデルとして有用であると考えられた。好酸球増多症を自然発症するMESラットの系統樹立、病態解析及び好酸球増多のメカニズムを検索する目的で近交化を進めるとともに、寄生虫を用いた感染実験および生理的条件下おいて好酸球増加因子であるIL-5の発現について調べた。1)系統化については、繁殖が順調に経過し現在16世代を維持繁殖しており、検査した全ての動物で好酸球増多症が確認されている。また、感染症や不妊等の近交化に伴う支障も観察されていない。2)好酸球が新生幼虫をin vivoで傷害するかどうかを検討する目的で、新生幼虫を感染させ、筋肉内幼虫の回収数を比較した。感染後8週目の筋肉からの幼虫の回収率は、正常ラットで約30%であったのに対し、MESラットでは22%と減少していた。

これらの結果より、好酸球増多ラット体内において、好酸球による新生幼虫の傷害機構があることが示唆された。3)MESラットは生理的条件下ではIL-5の発現がコントロールよりも高かったが、Con Aを投与したてもコントロールと比較してIL-5発現誘導レベルに差はなかった。また、MESラットのCon A誘導肝炎に対する感受性はコントロールに比べて有意に低かった。しかし、IL5トランスジェニックマウスにCon Aを投与したところ、MESラットとは反対にCon Aに対して高感受性であった。このことから、MESラットの好酸球増多やCon Aに対する反応は、単にIL-5の過剰発現によるものでないことが示唆された。以上、今年度の研究から1)寄生虫感染実験により好酸球による新生幼虫の傷害機構があること、2)本症の発現は単にIL-5の過剰発現によるものではない可能性がそれぞれ示唆された。好酸球増多症を自然発症するMESラットの系統確立とその病態および好酸球増多メカニズムを検索するため、寄生虫感染実験およびConA誘導肝炎における生体反応を免疫学的に調べた。1)系統化については平成15年2月に20世代目の動物が得られ、近交系MESラットが樹立された(MES/sdi)。また、これまでの研究から得られたラットの全例が好酸球増多症を発症することが確認されるとともに、この好酸球増多にはPan-T細胞の関与を示唆する結果が得られた。2)ConA誘導肝炎において、MESラットは低感受性であったが、好酸球を増加させるIL-5のトランスジェニックマウスは高感受性であった。IL-5トランスジェニックマウスは好酸球も増多しているが、Con A投与により様々なサイトカインの産生が誘導されているために肝障害が誘導されたと考えられる。その一方で、Con Aを投与したMESラットではIL-5の発現上昇が認められなかったことから、MESラットにおける好酸球増多はIL-5に依存しない系が存在する可能性が示唆された。3)寄生虫感染実験では犬回虫、旋毛虫などの感染性において、MESラットでは好酸球増多があるにも関わらず正常動物に比べて高い感染性を示した。これは好酸球以外に免疫異常が関係していると考えられた。以上、MESラットでは、好酸球増多を自然発症する以外に明らかな免疫異常が認められ、さまざまな疾患モデル動物としての有用性が示された。
文化学の体系的教育方法の開発に関する研究

本研究では、最初にビクトリア工科大学文学部と宇都宮大学国際学部の文化に関する教育の実情調査を行った。ビクトリア工科大学では、専攻と呼ばれる科目群を2つと、副専攻と呼ばれる科目群を2つか、第三専攻を1つ、それに必修科目を2科目履修する方法が、多くの学科で採られている。それに比べて宇都宮大学国際学部では、基礎科目を必修とし、その他は必修選択または選択科目としている。さらに研究においては、2学部の文化に関する教育体制の特徴と今後の課題について調査した。ビクトリア工科大学では、専攻により科目を指定し、知識を深める方法が採られてい上に、特別な方法でその体制が強化されている。つまり授業科目は講義と演習が組み合わされていて、学生は教師の講義を聴くだけでなく、聴講した内容を演習、調査、発表、レポートなどの方法で深化することが求められている。一方教育内容を限定することで領域の限定が起こって、国際学のような広い領域にわたる学問に対処しきれなくなってもいる。この解決には、あらたな専攻の設置が必要であろう。これに対し宇都宮大学では、多くの授業科目を自由に履修できて、学生の興味に沿った履修が可能である。これは学生の関心を高める効果があるが、反面学問の体系性を無視して拡散してしまうおそれもある。この対策としては、同学部に設置されている基礎科目の積極的な利用が有効であろう。基礎科目を本当に基礎科目として位置づけるためには、1クラスあたりの受講生の数を減らさなければならない。また基礎科目の知識を深化させるためには、その科目に関連した演習を必修化しなければならない。同時に、基礎科目である文化人類学および比較文化論と個別文化に関する科目を同時に履修できないようにすることも必要であることが分かった。最後に研究分担者は、文化人類学、比較文化論、イギリス文化論の科目において体系的教育をめざすために、実現可能な教案を作成した。本年度は、宇都宮大学国際学部(以下宇大とする)とビクトリア工科大学文学部アジア研究言語学科(以下VUTとする)での文化関連科目の開講実態を調査比較した。その結果以下が判明した。1宇大では、文化関連の授業科目が講義と演習に分かれていて、演習を受講するためには関連の講義の修得していなければならないが、講義は自由に聴講できる。一方、VUTにおいては、すべての授業科目が講義と演習(チュートリアルと呼ばれる)から成り立っており、演習において学生の質問と発表が要求されるために、受講するためには常に積極的な参加が求められる。2宇大においては一つの授業科目は週に1回2時間しか開講されない。一方VUTにおいては、一つの授業科目が週4時間で最低2回開講される。これはVUTの方がある授業科目に集中して取り組めることを意味する。3クラス規模においては、宇大の方が大きい。必修科目は100人以上の規模となり、語学クラスでも40人になる場合がある。一方VUTでもクラス規模が80人くらいの規模なることもあるが、語学は25人程度に抑えられている。ただし小クラスはVUTには存在しない。受講生が一定規模以上にならないと開講が認められていないからである。このような場合学生はメルボルン市の他の大学で受講し単位がビクトリア大学で認定される。4開講授業科目の多彩さにおいては宇都宮国際学部が上回る。そのため学生はより大きな視野を獲得することが可能である。5文化学の理念では両大学で一致するところが多い。語学が重視され、コンピューター教育と個別文化学習の必要性が強調されている。

本年度は、昨年度の宇都宮大学およびビクトリア工科大学の文化学に関する教育の実態調査に基づき、その改善を目指して、より体系的な文化学の教育方法の開発を行った。このため、具体的にはイギリス文化論においては、イギリス人の礼儀作法、趣味、芸術の分野において、日本人と比較するばかりでなく、アメリカ人、ドイツ人、フランス人、韓国人、中国人と比較をし、他の個別文化学の履修に役立つ知識を含めておく教案の作成が検討された。比較文化学においては、現状のように個別文化学の知識を相対化するだけではなく、個別文化学の知識を深める役割が強化されなければならないことも分かった。このため具体的には、個別文化間の相違と同時に、共通性を教える教育方法の開発が試みられた。宇都宮大学の文化人類学は、文化学の原理的問題を扱える唯一の授業科目であるため、個別文化学と比較文化学を結ぶと同時に、文化の発展・衰退・変容の過程を教えるための教案が作成された。ビクトリア工科大学においては、授業に講義と演習が含まれているので、それぞれの授業科目で問題を深く知ることができる利点がある。しかし一方で時間的制限から多数の科目を履修することができない。この問題点を克服するために、文化人類学において、多くの文化に関する知識を与えるための教案が作られた。
高校生の進路選択における保護者の役割に関する国際比較調査研究

高校生の高等教育への進路選択プロセスに,保護者がどのように関与しているのかは,我が国を含め多くの国において大変関心の高いテーマである。本研究では,日米豪韓にある4都市の高校生とその保護者,さらに高校教員等に対して,質問紙調査とインタビュー調査を実施した。その結果,共通点と相違点が見いだされた。共通点の一つには,いずれの地域の高校生も進路に対する不安感を持つということがあり,相違点としては,特にハワイ州において,より長期的視点から保護者が関わっていること,我が国の高校生がもっとも保護者と進路について相談していること,等が明らかとなった。本研究の目的は,高校生の進路選択にかかわる意思決定プロセスについて,影響を与えている様々な要因のうち,特に保護者の影響を検討することで,保護者がどのような役割を果たすのか,を主な目的としている。研究計画1年目(平成23年度)には,調査が可能な対象者を検討し,その結果,我が国の公立高校の生徒と保護者,本学の大学説明会に参加した保護者,さらに,米国の公立中等学校の生徒と保護者に対して,アンケート調査を実施した。研究計画2年目となる平成24年度は,(1)米国のアンケート調査の継続,(2)これまでに得られている回答の分析,(3)オーストラリアにおける調査,の3つを主に実施した。まず,(1)では,生徒に加えてその保護者の回答も含めて回収が可能となり,調査を完結することができた。(2)については,公立高校2校の約900名の回答と,その保護者約400名,さらに,大学説明会に参加した保護者約270名の回答の分析を実施した。生徒と保護者の回答が一致するものもあれば異なるものもあり,また高校間の相違や日米の相違等が見いだされた。(3)については,2つの公立高校と1つの私立高校,さらに2つの州政府の教育省において調査が実施できた。この調査では,主に高校教員や州政府担当職員へのインタビュー調査を実施した結果,進路支援としての日豪の学校組織の相違,高校教員の役割や意識について把握することができた。さらに,一部の保護者へのインタビュー調査から,日本の保護者との共通点や相違点等についても理解することができた。以上の実施内容から,高校生とその保護者の進路に対する意識において,互いが同じ理解をしている事柄と異なる理解をしているもの,また部分的ではあるが,日米豪の高校生とその保護者の意識や互いの関係性について理解することが可能となった。本研究において我々はこれまでに,日本とオーストラリアにおける調査を主に実施してきたが,これまでに得られた成果を踏まえ,研究計画3年目の平成25年度には,主に米国(ハワイ州)において,2つの公立高校,1つの州立大学,及び教育省が関与しているP-20 partnershipと呼ばれる組織に対して,現地においてインタビュー調査を実施し,また資料収集を行った。その結果,米国(ハワイ州)においては,(1)日本やオーストラリアとは異なり,幼児教育から高等教育までをも包含したP-20と呼ばれる時間軸上で非常に長い視点による教育システムの構築を目指していること,(2)高校ではカウンセラーの役割として,大学進学における奨学金の獲得があること,(3)大学教育の一部(準備教育に通ずる内容)が高校の中で実施されていること,がわかった。(1)のP-20では,育成すべきコアとなる能力が設定され,州内の一斉学力テスト,学校別の卒業率,SATスコア等さまざまな共通指標により評価がなされている。(2)では,日本以上に大学の授業料が高い傾向にあることが原因であるが,カウンセラーの力量は,生徒が奨学金を受給できる大学を探し出してくる,ということにもある。(3)については,米国の多くの州においても同様だが,日本と異なり,特に自然科学の分野では,先端的な学修をより早く提供すべきである,という考えが一般的であった。これまでに得られている日本と米国の調査結果について,日本高等教育学会において口頭発表を行い,他大学の研究者と議論を行うことができた。また,日本の調査については,先行研究においてもあまりなされていない,生徒とその保護者という親子のペアをベースにした分析を行い,その結果は学術誌に掲載された。本研究は、高校生の進路選択における意思決定プロセスに関して、保護者がどのような役割を果たしているのか、を明らかにすることを目的としている。その為、高校生と保護者の両方を分析対象者とし、アンケート調査分析(量的分析)やインタビュー調査(質的分析)を実施するものである。また、国内外の比較を行うことで、意思決定プロセスの普遍性や固有性を解明するといった新しい試みを行うことを目指している。研究計画1年目では、まず国内と国外(米国)における量的分析調査と一部のインタビュー調査における予備調査を行った。国内では、大学説明会において保護者対象のアンケートを実施し、約250名分の回答を得た。