hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アナログ適応制御器を有する電気ー油圧サ-ボシステムの研究

本研究では、はじめに、電気ー油圧サ-ボシステムを制御対象として連続時間領域の適応制御則を導出した。さらに、乗算などの非線形演算を含む適応制御系の過渡的挙動を線形近似により解析し、適応制御開始直後の過渡応答と密接に関係したパラメ-タを抽出して、設計に利用する手法を示した。得られた設計手法をもとに、適応制御器設計用CADプログラムを、平成元年度に購入したパ-ソナルコンピュ-タ上で製作した。CADプログラムは、適応制御器内の各信号の過渡的変化を検討するため、制御系の過渡応答の数値シミュレ-ション計算を主体とするプログラムとなった。そして、本CADプログラムを有効に利用することにより、アナログ適応制御器の設計が行えることを示し、実際にアナログ乗算器やオペアンプなどを用いて適応制御器の電子回路を製作した。さらに、平成2年度に高応答形サ-ボバルブを購入し、高速な応答性を有する電気ー油圧サ-ボ機構を製作した。このサ-ボ機構と、平成元年度に製作したアナログ適応制御器を組み合わせて、適応制御の実験を行った。実験では、平成2年度に購入した関数波発生器より発生させたさまざまな周波数の正弦波や方形波を指令信号として、適応制御系の応答性を検討した。その結果、80Hzもの比較的高い周波数の正弦波に対しても良好な制御結果が得られることが確かめられた。このような高い応答性は、離散時間領域の適応制御手法では実現が容易ではなく、本研究で提案したアナログ適応制御器を利用した連続時間適応制御手法の有効性を示すものである。以上の研究により、アナログ適応制御器の設計手法が示去れ、アナログ電子回路で実現した適応制御器を用いる手法の有効性が実験的に明らかにされ、本研究課題の目的が達成されたものと考えられる。慣性、粘性および弾性を有する一般的な負荷を駆動する電気-油圧サ-ボシステムを制御対象として、アナログ適応制御器の基礎となる連続時間領域の適応制御則を導出した。その結果、適応制御則は乗算や積分演算などの複雑な演算を含むことが明らかになった。得られた適応制御則をもとに、極めて多様で複雑な設計計算を必要とする適応制御器設計用CADプログラムを、平成元年度に購入したパ-ソナルコンピュ-タ上で製作した。CADプログラムは、適応制御器内の各信号の過渡的変化を検討するため、制御系の過渡応答の数値シミュレ-ション計算を主体とするプログラムとした。そして本CADプログラムを有効に利用することにより、電気-油圧サ-ボシステムのアナログ適応制御器の設計が行えることを示し、実際にアナログ乗算器やオペアンプなどを用いて適応制御器の電子回路を製作した。これらの過程を通じて得られたアナログ適応制御器の設計手法に関する知見について講演発表を行った。さらに、既存の慣性負荷を駆動する電気-油圧サ-ボシステムの実験装置を用いて、アナログ適応制御器と組み合わせた適応制御の実験を試みた。実験では、負荷質量や供給圧力を変化させて適応制御の実験を行い、その際の諸変量を平成元年度に購入したディジタルレコ-ダて記録した。その結果、負荷質量の変動や供給圧力の変動に対して、アナログ適応制御器が有効に動作することが明らかになった。これらの研究成果につき、講演発表を行った。今後の研究課題は、より高速な応答性を有する適応制御系を実現するため、より動特性の優れた電気-油圧サ-ボシステムを製作し、アナログ適応制御器と組み合わせて適応制御の実験を行うことと、さらに適応制御器の応答性についての検討を進め、アナログ適応制御器の設計指針を得ることである。平成2年度に購入したサ-ボバルブを用いて実験装置を製作した。

新たに購入したサ-ボバルブは優れた周波数特性を有するものであり、平成元年度の実験と比較して、より高速な応答性を有する電気ー油圧サ-ボ機構が製作できた。このサ-ボ機構と、平成元年度に製作したアナログ適応制御器を組み合わせて、適応制御の実験を行った。実験では、平成2年度に購入した関数波発生器により発生させたさまざまな周波数の正弦波や方形波を指令信号として、適応制御系の応答性を検討した。その結果、80Hzもの比較的高い周波数の正弦波に対しても良好な制御結果が得られることが確かめられた。このような高い応答性は、離散時間領域の適応制御手法では実現が容易ではなく、本研究で提案したアナログ適応制御器を利用した連続時間適応制御手法の有効性を示すものである。また、方形波の入力信号に対しても良い制御結果が得られた。これらの研究成果について、講演発表を行い、論文として発表した。一方、これらの実験過程において、適応制御則に含まれる設計パラメ-タが、適応制御開始直後の過渡応答に大きく影響することが推察された。そこで、乗算などの非線形演算を含む適応制御系の過渡的挙動を線形近似により解析し、その過渡的挙動と密接に関係するパラメ-タを抽出した。そして、このパラメ-タをもとに、適切な過渡応答を示す適応制御器の設計が行えることを明らかにした。これらの研究成果につき、講演発表を行った。平成2年度の研究により、本研究で提案したアナログ電子回路で実現した適応制御器を用いる手法の有効性が実験的に明らかにされるとともに、アナログ適応制御器の設計手法が示された。平成元年度の研究成果とあわせて、本研究課題の目的は達成されたものと考えられる。
病原性大腸菌O157株の生態学的な生存・流行戦略の研究

1996年夏に大流行した腸管出血性大腸菌O157株に関して,ヒトに対する出血性下痢等の症状が激烈であるという性質をもってしては,日本中で同時多発的に色々な系統のO157株が流行した理由を説明できない.本研究では,O157株が腸内細菌群あるいは大腸菌群のなかで優勢になった微生物生態学的な理由を知るため,コリシンやファージに関する作用スペクトルを調査した.コリシンやファージを生産する細菌では,近縁な種であるほど互いの殺し合いが激しくなる傾向があるからである.また過去の研究では,コリシンを暗黙のうちに大腸菌K12株を殺すものと定義してきたので,もしO157株を殺してもK12株を殺さないものがあれば重大な情報が欠落することになり,O157株を指示菌としてコリシンを見直す必要があった.最初に調べたO157株15種は,既知のコリシンA,D,E1,E2,E3,Ia,Ib,K,L,M,N+E4,X,cloacin DF13に対してすべて耐性であり,K12株とはコリシン感受性スペクトルがかなり違うことが推定された.次いで別のコレクションから独立の100株を選び,それぞれの培養上清が他のO157株を殺すスペクトルを調べた.100株のうち約1/3が何らかのコリシンあるいはファージを生産しており,それらに対して100株の感受性は多様であったが,自分以外のどの培養上清からも殺されない株は極めて限られていた.K12株の感受性スペクトルは予想に反してO157株のものと比較的よく似ていた.殺菌活性の有無,あるいはコリシン/ファージ耐性スペクトルと,O157株のアウトブレークとの相関は現時点では明確でない.1996年夏に大流行した腸管出血性大腸菌O157株に関して,ヒトに対する出血性下痢等の症状が激烈であるという性質をもってしては,日本中で同時多発的に色々な系統のO157株が流行した理由を説明できない.本研究では,O157株が腸内細菌群あるいは大腸菌群のなかで優勢になった微生物生態学的な理由を知るため,コリシンやファージに関する作用スペクトルを調査した.コリシンやファージを生産する細菌では,近縁な種であるほど互いの殺し合いが激しくなる傾向があるからである.また過去の研究では,コリシンを暗黙のうちに大腸菌K12株を殺すものと定義してきたので,もしO157株を殺してもK12株を殺さないものがあれば重大な情報が欠落することになり,O157株を指示菌としてコリシンを見直す必要があった.最初に調べたO157株15種は,既知のコリシンA,D,E1,E2,E3,Ia,Ib,K,L,M,N+E4,X,cloacin DF13に対してすべて耐性であり,K12株とはコリシン感受性スペクトルがかなり違うことが推定された.次いで別のコレクションから独立の100株を選び,それぞれの培養上清が他のO157株を殺すスペクトルを調べた.100株のうち約1/3が何らかのコリシンあるいはファージを生産しており,それらに対して100株の感受性は多様であったが,自分以外のどの培養上清からも殺されない株は極めて限られていた.K12株の感受性スペクトルは予想に反してO157株のものと比較的よく似ていた.殺菌活性の有無,あるいはコリシン/ファージ耐性スペクトルと,O157株のアウトブレークとの相関は現時点では明確でない.
Rho活性化を介した上皮間葉転換による癌の治療抵抗性獲得の機序

前立腺癌や乳癌において、性ホルモン不応性の癌の再発が問題となっている。今回の研究で、内分泌治療の前立腺癌のみならず化学療法後の乳癌においても、Rho活性化を介した上皮間葉転換(EMT)様変化が見られることを確認した。一方で、性ホルモン除去下の前立腺癌細胞には細胞老化や抗酸化反応が誘導されていること、細胞老化は抗酸化剤やTGFβシグナルにより抑制されることを見出した。治療後に生存する前立腺癌や乳癌細胞は、細胞老化の誘導とそれに伴う特異な分泌形質を示し、抗酸化反応などで細胞老化を回避する過程でRho活性化を介したEMT様変化を来して治療抵抗性を示していると推測される。化学療法が実施された乳癌症例において、同一症例の治療前の検体と化学療法後の検体とで免疫染色による比較解析を行った結果、化学療法後にE-cadherinの発現が減弱するとともにRhoCやfibronectinの発現増強が認められ、化学療法後に生存した癌細胞がepithelial-mesenchymal transition(EMT)様変化を示すことが示唆された。しかし、SNAIL1,2やTWIST1などのEMT関連マーカーはむしろ減弱傾向を示し、通常のEMTの経路とは異なり、何らかの別の経路の関与が想定された。そこで、性ホルモン反応性癌細胞株におけるSA-β-gal染色で、性ホルモン除去により細胞老化が誘導されることが確認された。一方、TUNEL法やcleaved caspase3のウエスタンブロットでアポトーシスは来していないことを確認した。また、senescence associated secretory phenotype(SASP)のマーカーであるIL-6などの発現増強も確認された。さらに、前立腺癌の臨床材料を用いた免疫組織化学的検討でも、内分泌治療後に生存した癌細胞では未治療の癌細胞と比較して、IL-6などのSASPマーカーの発現増強が確認された。これらのことから、性ホルモン反応性癌細胞は、性ホルモン除去時の不利な条件下ではEMT様変化や細胞老化などが誘導され、それにより細胞生存を図ることが考えられた。続いて、去勢マウスモデルを作製して性ホルモン除去に伴うin vivoでの正常組織の反応について検討した。去勢マウスの前立腺や乳腺においてSA-β-gal活性の増強が認められ、細胞老化の誘導が示唆された。また、免疫染色やウエスタンブロットでは、IL-6やリン酸化Stat3の発現増強が確認された。性ホルモン除去により細胞老化が誘導されることが示唆された。近年本邦において増加傾向にある前立腺癌や乳癌には、性ホルモン反応性を示すものがあり内分泌療法が一つの治療法として確立している。しかし、治療後の再発が問題となっており、癌細胞が治療に抵抗性して生存するためのメカニズムの解明が重要である。内分泌療法が実施された前立腺癌症例や化学療法が実施された乳癌症例において、治療後に残存した癌細胞にはRho活性化とともに上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition;EMT)様変化を来していることを関連分子の免疫組織化学的検討により確認した。しかし、発生の段階で観察されるEMT関連分子はむしろ減弱傾向を示し、それとは異なる別の経路の関与が示唆された。一方、性ホルモン反応性癌細胞では、性ホルモン除去により細胞老化が誘導されており、senescence associated secretory phenotype(SASP)マーカーの発現増強が認められることをin vitroで確認した。前立腺癌の臨床材料を用いた免疫組織化学的検討においても、内分泌療法後に生存した癌細胞ではSASPマーカーや抗酸化反応関連因子の発現増強があることが確認された。さらに、去勢マウスモデルを用いた検討でも、前立腺や乳腺といった性ホルモン反応性臓器において同様に細胞老化や抗酸化反応が一部誘導されていることを確認した。性ホルモン反応性癌における性ホルモン除去下での細胞生存には、Rhoを介したEMT様反応とともに細胞老化や抗酸化反応といった種々の因子の関与が示唆される。性ホルモン反応性細胞では、性ホルモン除去によりRho活性化を介したEMT様変化とともに、細胞老化や抗酸化反応が誘導されることが、去勢マウスモデルや性ホルモン反応性の培養細胞株を用いた解析により確認できた。内分泌治療後の前立腺癌症例を用いた免疫組織化学的比較検討でも、細胞老化(SASP)に関連する因子(IL-6やIL-8など)や抗酸化反応関連因子(NRF2やNQO1など)の発現増強が認められ、実際に治療に抵抗して生存した癌細胞でもその関与が示唆されるものであった。一方、in vitroにおいて性ホルモン除去による性ホルモン反応性癌細胞の細胞老化が、TGFβやactivinを添加することにより抑制されること、逆に性ホルモン不応性癌細胞にTGFβ阻害薬を添加すると細胞老化が誘導されるとともにRho活性化レベルも低下することが確認された。Rho活性化を介したEMT様変化や性ホルモン除去による細胞老化に、TGFβシグナルの関与が示唆される。現在は、Rho活性化を介したEMT様変化とTGFβシグナル、細胞老化や抗酸化反応との関連性について検討中である。また、これまでの解析結果の一部をまとめて、海外雑誌に投稿中である。他の性ホルモン不応性癌での解析までは至っていないが、概ね順調に進展している。

内分泌療法が実施された前立腺癌症例や化学療法が実施された乳癌症例において、治療後に残存した癌細胞にはRho活性化とともに上皮間葉転換(epithelial-mesenchymal transition;EMT)様変化を来していることを関連分子の免疫組織化学的検討により確認した。しかし、発生の段階で観察されるEMT関連分子はむしろ減弱傾向を示し、それとは異なる別の経路の関与が示唆された。加えて、性ホルモン反応性癌細胞では性ホルモン除去により細胞老化が誘導されており、IL-6やIL-8等のsenescence associated secretory phenotype(SASP)マーカー、NRF2やNQO1等の抗酸化反応関連因子の発現増強が認められることを、in vitroの解析や臨床材料を用いた免疫組織化学的解析により確認した。さらに、去勢マウスモデルを用いた検討でも、前立腺や乳腺といった性ホルモン反応性臓器において同様に細胞老化や抗酸化反応が一部誘導されていることを確認した。一方、性ホルモン除去による性ホルモン反応性癌細胞の細胞老化が、TGFβやactivinを添加することにより抑制されること、逆に性ホルモン不応性癌細胞にTGFβ阻害薬を添加すると細胞老化が誘導されるとともにRho活性化レベルも低下することを確認した。このことから、Rho活性化を介したEMT様変化や性ホルモン除去による細胞老化に、TGFβシグナルの関与が示唆される。治療後の癌細胞の生存状態の解析から、癌の治療抵抗性の機序が徐々に明らかになりつつある。前立腺癌や乳癌において、性ホルモン不応性の癌の再発が問題となっている。今回の研究で、内分泌治療の前立腺癌のみならず化学療法後の乳癌においても、Rho活性化を介した上皮間葉転換(EMT)様変化が見られることを確認した。一方で、性ホルモン除去下の前立腺癌細胞には細胞老化や抗酸化反応が誘導されていること、細胞老化は抗酸化剤やTGFβシグナルにより抑制されることを見出した。治療後に生存する前立腺癌や乳癌細胞は、細胞老化の誘導とそれに伴う特異な分泌形質を示し、抗酸化反応などで細胞老化を回避する過程でRho活性化を介したEMT様変化を来して治療抵抗性を示していると推測される。当初は、mammosphere assayによるCancer stem cells(CSCs)とEMT様変化との関係性について検討する予定であったが、mammosphere assayで安定的な解析ができず、臨床材料を用いた免疫組織化学的検討を軸として解析を行うことになった。免疫組織化学的な比較解析は、乳癌症例を用いた化学療法前後のEMT関連マーカー発現変化は概ね想定通りの結果を得ることが出来た。また、性ホルモン除去により細胞老化が誘導されることもin vitroの系および臨床材料による免疫組織化学的比較解析で確認できた。去勢マウスモデルを用いたin vivoでの検討でも推測したような結果が得られ、概ね順調に推移している。
前立腺癌由来エクソソームの解析

去勢抵抗性前立腺癌では細胞内のアンドロゲンレセプターの変異をはじめとした多彩な変化が現れる。培養前立腺癌細胞由来エクソソームの解析を行い、アンドロゲンレセプターを同定した。mRNAの解析ではアンドロゲンレセプター変異の同定が可能であった。抗体ビーズを使用して前立腺癌患者血液のエクソソームを解析したところ、前立腺癌関連エクソソームが増加しており今後、解析の有用なターゲットになりうることが示唆された。去勢抵抗性前立腺癌に対する有効な治療法は確定していない。今後さらなる治療法を確立していくためには前立腺癌の細胞内情報を得ることが必要である。我々は前立腺癌の細胞内情報を得るための手段として細胞外分泌型エクソソームに着目し前立腺癌特異的エクソソームの単離と解析方法の確立を目指している。本年はまず前立腺癌特異的エクソソーム単離方法の確立と解析を行った。前立腺癌細胞株(LNCaP細胞)から超遠心法で精製したエクソソーム内に前立腺の特異抗原であるPSMAや治療の重要なターゲットであるアンドロゲンレセプターが存在することを確認した。次いで抗PSMA抗体磁気ビーズと抗CD9抗体磁気ビーズを作成し前立腺癌由来エクソソームを単離しタンパクの解析をおこなった。結果は抗PSMAビーズによって前立腺癌由来のエクソソームが単離できることが証明された。磁気ビーズ法で単離した前立腺癌由来エクソソームのタンパク量は少ないものの、アンドロゲンレセプターなどが含まれており、ヒト血液からも前立腺癌由来エクソソームの単離、解析ができる可能性が示唆された。抗PSMAビーズ法を用いて、前立腺癌患者血液より前立腺癌特異的エクソソームの単離を試みた。単離したエクソソーム量はCD9にて確認したが進行性前立腺癌で増加しており、抗PSMAビーズで血液から前立腺癌特異的エクソソームが単離できることが証明された。平成26年度の結果より抗PSMAビーズを用いて前立腺癌患者の末梢血より前立腺癌関連エクソソームが精製できることが証明されたため、実験計画で予定したプロテインプロファイリングを試みたが、抗PSMAビーズで精製した前立腺癌細胞株由来のエクソソームはタンパク量が非常に少なく良好な結果が得られなかった。そのため前立腺癌の増殖に関与しているテストステロンにターゲットを定めELISA法で定量解析したところ、治療前進行性前立腺癌の患者から得られたエクソソームではテストステロン値が高かったが、ホルモン療法下にある患者ではテストステロン濃度が低く、前立腺癌細胞内の情報を反映している可能性が示唆された。また同様にmRNAのプロファイリングを行うことを試みたが、前立腺癌細胞株を用いた実験においてエクソソーム内にmRNAが含まれている事は確認できたものの、ビーズを用いた精製ではmRNA量が非常に少なく網羅的解析は困難と判断し、前立腺癌の抵抗性に関与する個々のターゲットについて解析することとした。前立腺癌の増殖に関与するアンドロゲンレセプターのmRNAをターゲットとして、治療反応性への関与が報告されているアンドロゲンレセプターのvariant7に注目し、エクソソーム内のアンドロゲンレセプターとそのvariantついて定量的解析をおこなった。variant7強発現株である22Rv1細胞と弱発現株であるLNCaP細胞由来のエクソソームを抗PSMAビーズを用いて単離して解析を行ったところ、22Rv1細胞内のエクソソームにvariant7が強発現していた。進行性前立腺癌患者血清を用いた実験では、前立腺癌関連エクソソーム内にアンドロゲンレセプターが含まれていることが確認でき、今後の前立腺癌研究に寄与できると考えられた去勢抵抗性前立腺癌では細胞内のアンドロゲンレセプターの変異をはじめとした多彩な変化が現れる。本年度は当初の研究計画である、超遠心法と抗PSMA磁気ビーズ法で培養前立腺癌細胞上清から前立腺癌細胞由来エクソソームを単離できること証明し、western blot法や質量分析により前立腺癌由来エクソソーム内のタンパクプロファイリングも可能であることが明らかになった。mRNAのプロファイリングについては現在解析中であるが、前立腺癌患者の血液を用いた検討では抗PSMA磁気ビーズで前立腺癌特異的エクソソームの単離が可能であることが証明された。今後は本法を改良し症例数を増やして診断系の構築も目指している。以上より全体を通して研究計画どおりに進展していると判断する。泌尿器科本年度の実験計画はおおむね順調に進展し、患者血液より前立腺癌特異的エクソソームの単離が可能であることが証明されたため、今後は計画通りに研究を進める。1前立腺癌患者血液より単離した前立腺癌特異的エクソソームのプロテインプロファイリング:現在症例数の集積と解析法の改善を行っている。ヒト血液では非特異的な反応が多く網羅的解析にはそれらの低減が必要となるが現在精製方法を改善し、より精度の高い測定方法の確立を目指している。測定方法が確立したら多検体でプロファイリングを行う。2前立腺癌患者

血液より単離した前立腺癌特異的エクソソームmRNAのプロファイリング:1と同様にmRNAのプロファイリングを行う。3統計学的検討:12で得られた結果をもとに、治療効果や癌の検出率などについて統計学的に有意差があるか判定する。有意差があった因子に関しては、症例数を増やして有効性を検証する。以上、今後の研究を遂行する上での障壁はなく計画通りに実施している。
妊娠の成立を左右するウシ黄体機能及び構造変化の網羅的解析

本研究では、哺乳動物の受胎率向上や生殖周期制御に向けた新規技術開発に資する基礎的知見を提供することを目的として、ウシの妊娠成立と維持に必須な内分泌器官である黄体での妊娠に伴う遺伝子発現の変化を網羅的に解析した。その結果、妊娠することで特異的にウシ黄体で発現が変化する生理活性物質(ケモカインや成長因子、細胞外マトリックス等)を明らかにし、これらの知見をもとにしてケモカイン等の発現をコントロールすることにより、ウシの妊娠成立・維持を人為的に制御する技術開発に貢献することが期待される。本研究では、哺乳動物の受胎率向上や生殖周期制御に向けた新規技術開発に資する基礎的知見を提供することを目的として、ウシの妊娠成立と維持に必須な内分泌器官である黄体における、妊娠に伴う遺伝子発現の変化を網羅的に解析し、妊娠黄体に特異的な発現動態を示す生理活性物質の特定とその機能解明を試みた。前年度の研究から、妊娠黄体と非妊娠黄体との間で主要な繁殖関連物質(プロスタグランジン等)の発現量が異なることを初めて明らかにした。本年度はウシオリゴDNAマイクロアレイ(15k)を用いて両者の違いをより詳細に解析し、人工授精後2025日、4045日、150-160日目の黄体では、発情周期10-12日目の非妊娠黄体と比較して、それぞれ138個、265個、455個の遺伝子発現が変化し、妊娠が進むにつれて変動する遺伝子数が多くなることを明らかにした。これらの遺伝子群の中で最も顕著な発現変化を示したケモカイン関連遺伝子について、リアルタイムPCRや酵素免疫測定法を用いて解析を進めた結果、エオタキシン遺伝子ならびにタンパク質発現が妊娠黄体(150-160日)で最も高くなることが示され、リンフォタクチンおよびENA-78発現が妊娠黄体では低くなることが示された。免疫組織化学染色により、これらの受容体が黄体細胞で確認されたことから、ケモカインが妊娠黄体の機能調節、特に妊娠維持機構に関与する可能性が示された。さらに、妊娠黄体では細胞外基質であるコラーゲン(タイプI-IV)の遺伝子発現が有意に低く、妊娠黄体と周期性黄体が構造的に異なる一因であることも示唆された。本研究の結果から、妊娠することで特異的にその発現が変化する生理活性物質が明らかとなり、これらの知見をもとにしてケモカイン等の発現をコントロールすることにより、ウシの妊娠成立・維持を人為的に制御する技術開発に貢献することが期待される。本研究では、哺乳動物の受胎率向上や生殖周期制御に向けた新規技術開発に資する基礎的知見を提供することを目的として、ウシの妊娠黄体ならびに非妊娠黄体間における遺伝子発現の違いを解析し、妊娠黄体に特異的な発現動態を示す生理活性物質の存在を明らかにするとともに、その機能の解明を試みた。正常な発情周期を示すウシに人工授精した後、妊娠初期I(人工授精後2030日)、妊娠初期II(4050日)、妊娠中期(150-165日)にて倫理規定に従い屠殺し、妊娠黄体を採取した。また、対照として発情周期8-12日目の非妊娠黄体(周期性黄体)を採取した。哺乳動物の黄体機能調節に密接に関与すると考えられるプロジェステロンならびにプロスタグランジン(PG)関連物質を中心に解析を行った結果、妊娠黄体では腫瘍壊死因子(TNF)、PGF2alpha受容体、PGE2合成酵素および細胞死誘導因子(FAS)の遺伝子発現ならびにタンパク質発現が周期性黄体と比較して有意に高いことが明らかとなった。一方、プロジェステロン受容体、黄体形成ホルモン受容体、PGF2alpha合成酵素、TNF受容体、細胞死阻害因子(cFLIP)、PGE受容体(EP1, EP2)発現には妊娠黄体と周期性黄体での発現差が認められなかった。さらに、黄体組織由来の抽出液が培養子宮内膜組織のPGF2alphaならびにPGE2分泌に及ぼす影響を調べた結果、妊娠中期の黄体抽出物を添加すると周期性黄体の抽出物を添加したときと比較して有意にPG分泌量が低くなることが示された。これらの結果から、妊娠することで特異的にその発現が変化する黄体内生理活性物質の存在することが示され、ウシにおいて非妊娠黄体と妊娠黄体との間にはその構造だけでなく機能的な違いのあることが示唆された。研究計画段階において、唯一の懸念材料であった実験に必要な妊娠牛の確保について、自家繁殖させた多くの供試牛に対して人工授精をすることが可能となったことから、研究遂行に必要な十分数の妊娠牛ひいては妊娠黄体を採取することができた。これにより、その後の遺伝子発現解析やタンパク質発現解析、組織培養系を用いた機能試験なども計画どおり実施することができたことから、本研究は当初予定通り順調な進捗状況にあると考えられる。

平成24年度の研究により、ウシの非妊娠黄体と妊娠黄体との間に機能的な違いがあることが示され、その一部はプロスタグランジン合成酵素やFAS等の発現動態の違いに起因することが示唆された。平成25年度においては、これらの知見を踏まえ、妊娠黄体特異的に発現量の変化する生理活性物質をより網羅的、定量的に検索するとともに、血中での発現動態についても明らかにする。さらに、妊娠15日目という超早期の妊娠牛から黄体組織と血液サンプルを採取し、これら物質の発現量を測定することにより、超早期における不受胎診断の指標となり得る物質を同定する。このようにして得られた基礎的知見をベースとして、現場への応用が可能となる技術開発段階への移行を目指す。平成24年度の研究により、ウシの黄体で妊娠特異的に遺伝子発現の変化する物質を明らかにしてきた。しかし、そのうちのいくつかの物質に関してはタンパク質発現を検討するためのウシ用の特異的抗体や測定キットがなかったため、ヒト用の抗体や測定キット等を少量購入し、それらを用いて予備試験を行う必要があった。平成25年度においては、本年度に使用しなかった研究費と合わせて必要十分量の測定キットを購入し、本年度未測定のサンプルについて解析を行う。さらに、これらの測定結果を加えた研究結果をまとめ、次年度の研究費により学会発表や論文発表等の成果発表を行う予定である。また、妊娠黄体や血液サンプル中に特異的に存在(あるいは不足)する複数の遺伝子群を同定するため、ウシ用にカスタムしたDNAマイクロアレイ解析ならびにリアルタイムPCRを実施する。さらに、ELISA(酵素免役測定)キット等を用いてタンパク質レベルでの発現の違いを検討するとともに、in situハイブリダイゼーション法および免疫組織化学染色法等を用いて細胞レベルでの物質の局在を明らかにする。次年度の研究費を用いてこれらの実験に必要な試薬・器具類の購入を計画している。
大規模病院の外来部門に関するマネジメントおよび機能分析

総合病院を対象として、外来部門に関するマネジメントおよび機能分析を実施した。今年度は、名古屋大学医学部附属病院の外来病棟に関する分析を含めて、機能設計、病院内の診療科レイアウト、外来診療・検査等の予約システムについて調査した。また、甲南病院の化学療法部、手術部門などの診療に関して、データ収集および分析を行った。さらに、スリランカ・コロンボ市内の総合病院についても現地調査を実施した。さらに、文献調査、電子カルテの分析等を実施した。他に、病院スタッフの勤務スケジュール、および患者の疾患タイプ、レイアウト等について、現地調査および病院関係者へのインタビューにより、データ収集を行った。研究成果について、2009年9月にスペインで開催されたThe 21^<st> European Modelling and Simulation Symposium、ならびに日本オペレーションズ・リサーチ学会・全国大会で2編の論文講演を行った。さらに、日本医療・病院管理学会などへの研究発表ならびに論文の投稿準備を行った。総合病院を対象として、外来部門に関するマネジメントおよび機能分析を実施しできた。今年度は、名古屋大学医学部附属病院の外来病棟建替えに伴い、現行の外来病棟に関する分析を含めて、機能設計、病院内の診療科レイアウト、外来診療・検査等の予約システムについて、調査した。総合病院を対象として、外来部門に関するマネジメントおよび機能分析を実施してきた。今年度は、名古屋大学医学部附属病院の外来病棟建替えに伴い、現行の外来病棟に関する分析を含めて、機能設計、病院内の診療科レイアウト、外来診療・検査等の予約システムについて調査した。また、スリランカ・コロンボ市内の総合病院についても現地調査を実施した。併せて、文献調査、電子カルテの分析等を実施した。そして、病院スタッフの勤務スケジュール、および患者の疾患タイプ、レイアウト等について、現地調査および病院関係者へのインタビューにより、データ収集を行った。今年度は特に名古屋大学医学部附属病院、大阪大学医学部附属病院をはじめ、研究対象とする病院側の支援も得て、詳細なデータ収集・調査を実施した。それらの調査結果に基づいて、大学病院の新外来病棟、入院病棟の内部レイアウト設計や病院スタッフの勤務スケジューリングに関して、有用な助言および判断材料を提供した。研究成果について、2008年12月にアメリカ合衆国で開催されたWinter Simulation Conferenceへ論文2編にまとめ、論文講演を行った。さらに、2009年3月に中国・北京市で開催されたAsia Pacific Conference on Information Management 2009においても、総括的な研究報告を行った。
染色体テロメア長を指標とした新しい生態系管理手法の開発に関する研究

移入種であるコカナダモは日本各地に分布し、各生育地によって個体群の繁茂衰退傾向が異なることが報告されている。その原因として各生育地の環境要因の違いが考えられているが、一方で、日本では栄養繁殖のみにて増殖を行っているため、個体の持つ内在性の生育ポテンシャルの違いも一つの要因として挙げることができる。そこで、内在性ポテンシャルの一つの指標となるテロメア長を日本各地より採取したコカナダモで測定し比較することにより、各生育地における個体群の衰退とテロメア長との間に相関があるのかどうかについて検討した。前年度はコカナダモからの純度の高いDNA調整法及びテロメア長の測定方法の開発を行った。平成16年度は、日本各地(15カ所)から採取したコカナダモよりゲノムDNAを調整し、この制限酵素を用いてテロメア長の測定、比較を行った。その結果、尾瀬沼、琵琶湖南湖、米子水鳥公園及び猪苗代湖のサンプルにおけるテロメア長が他の地点に比べて有為に短くなっていることが明らかになった。さらに、テロメア長が短くなっていることが確認された尾瀬沼、琵琶湖南湖、米子水鳥公園について個体再生産性実験を行ったサンプルから主茎及び切れ藻におけるテロメア長の比較を行った。その結果、尾瀬沼のサンプルでは両者のテロメア長に変化は見られなかったが、琵琶湖南湖、米子水鳥公園のサンプルでは主茎で短くなっていたテロメア長が切れ藻では長く回復していることが明らかになった。個体再生産実験の結果、尾瀬沼のサンプルには主茎伸長型個体が主に含まれ、琵琶湖、米子水鳥公園のサンプルは側茎の生産数が多く見られる分枝多産型の繁殖様式を示すことが明らかになった。したがって、本研究により主茎伸張型のサンプルでは切れ藻によるテロメア長の回復は見られず、分枝多産型のサンプルでは切れ藻によりテロメア長の回復が見られる事が示された。水生植物コカナダモElodea nuttallii (Planch.) St. Johnは、湖沼、河川および水路などに群生している沈水性の多年生植物で、アメリカ北東部原産で、雌雄異株で有性生殖を行い繁殖している。しかし、日本では全個体が栄養繁殖によって無性的に増殖したクローンから構成されていると考えられている。本年は、研究の第一段階として、国内各地のコカナダモの遺伝的変異を、RAPD解析を用いて検証することを目的とした。各生育地より採取したコカナダモからCTAB法を用いてDNAを抽出し、RAPD-PCRを行った。得られたバンドの不一致度を算出し、これをもとにUPGMA(群平均法)を用いて遺伝的類似度図を作成した。日本各地の14地域16地点のコカナダモを採取し、RAPD解析による多型の検出をおこなった結果、60種類のプライマーのうち13種類で多型がみられた。13種類のプライマーにそれぞれ1-4個変異バンドが見られ、合計26種類の変異マーカーが得られた。これより、本研究において各地より採取した14集団は単一の系統からなるクローンではないことが推定された。しかし、日本に生育しているコカナダモは雄株のみであることから、栄養繁殖により増殖していることは明らかである。すなわち、日本に導入されたコカナダモは導入時点ですでに遺伝的変異を持っていたと考えられる。また、作成した遺伝的類似度図において、検出できた変異に地域間にまとまりは見られなかった。この結果から、コカナダモの日本への侵入の際に由来の異なる系統個体が日本各地にランダムに侵入し、生育を広げたという可能性、または様々な変異をもつ個体が多く日本に持ち込まれ、それらが日本国内で何らかの要因で各地に広がっていったという可能性などが考えられた。そこで、内在性ポテンシャルの一つの指標となるテロメア長を日本各地より採取したコカナダモで測定し比較することにより、各生育地における個体群の衰退とテロメア長との間に相関があるのかどうかについて検討する。平成15年度はコカナダモからの純度の高いDNA調整法及びテロメア長の測定方法の開発を行った。DNA調整法は、(1)CTAB法、(2)陰イオン交換樹脂による精製の2つについて検討を行った。その結果、(2)の方法が比較的短時間に質の高いゲノムDNAを調整することができることが明らかになった。次に単離したコカナダモゲノムDNAを用いてテロメア長の測定に最適な制限酵素の同定を行った。4種類の制限酵素(MspI, MvaI, RsaI, Sau3AI)を用いてゲノムDNAを切断し、サザンハイブリダイゼーションを行ったところ,コカナダモのテロメア長の測定にはMvaIが適していることが明らかになった。昨年度RAPDによって、国内のコカナダモに遺伝的変異があることが明らかになったが、より詳細な変異を検出する手段としてAFLP法の適用を検討した。64組のプライマーを用いた結果、2組のプライマーにおいて安定した変異バンドが得られ、マーカーとして利用が可能であることがわかった。来年度は、生育ポテンシャルの差異を調査して、上記の遺伝的マーカーと組み合わせることによって、コカナダモ地域個体群の衰退とテロメア長との間の相関について検討する。

その原因として各生育地の環境要因の違いが考えられているが、一方で、日本では栄養繁殖のみにて増殖を行っているため、個体の持つ内在性の生育ポテンシャルの違いも一つの要因として挙げることができる。そこで、内在性ポテンシャルの一つの指標となるテロメア長を日本各地より採取したコカナダモで測定し比較することにより、各生育地における個体群の衰退とテロメア長との間に相関があるのかどうかについて検討した。前年度はコカナダモからの純度の高いDNA調整法及びテロメア長の測定方法の開発を行った。平成16年度は、日本各地(15カ所)から採取したコカナダモよりゲノムDNAを調整し、この制限酵素を用いてテロメア長の測定、比較を行った。その結果、尾瀬沼、琵琶湖南湖、米子水鳥公園及び猪苗代湖のサンプルにおけるテロメア長が他の地点に比べて有為に短くなっていることが明らかになった。さらに、テロメア長が短くなっていることが確認された尾瀬沼、琵琶湖南湖、米子水鳥公園について個体再生産性実験を行ったサンプルから主茎及び切れ藻におけるテロメア長の比較を行った。その結果、尾瀬沼のサンプルでは両者のテロメア長に変化は見られなかったが、琵琶湖南湖、米子水鳥公園のサンプルでは主茎で短くなっていたテロメア長が切れ藻では長く回復していることが明らかになった。個体再生産実験の結果、尾瀬沼のサンプルには主茎伸長型個体が主に含まれ、琵琶湖、米子水鳥公園のサンプルは側茎の生産数が多く見られる分枝多産型の繁殖様式を示すことが明らかになった。したがって、本研究により主茎伸張型のサンプルでは切れ藻によるテロメア長の回復は見られず、分枝多産型のサンプルでは切れ藻によりテロメア長の回復が見られる事が示された。
衝撃変成組織及び希ガス同位体年代計から探る小惑星物質の運動とその変遷

本研究では衝撃変成を受けた普通コンドライトにおいて、衝撃変成組織観察とAr-Ar年代分析から、その隕石が経験した衝撃イベントの規模の推定とその時期を明らかにする。同様の観察・分析を複数(>100個)の隕石において行い、太陽系における小天体衝突の規模の時代変化を明らかにする。特に、高圧鉱物の相転移・逆相転移に着目し、強い衝撃を受けたと考えられる隕石に注目することで、大規模な衝撃(=大きな軌道の乱れ)がいつの時代に頻発したのかを物質科学的な側面から明らかにする。
標的解法の改良と社会科学分野への応用

経営科学の分野で世界最高峰の学術雑誌であるManagement Science誌(2014年Vol. 3)に仲川の離散最適化に関する新解法の論文が掲載された。最適化の分野での掲載は日本人として40年ぶりである。また、非凸問題が離散最適化解法で容易に解けることを利用して、金融工学の難問やゲノム科学の「次元の呪い」や「失われた遺伝率」と呼ばれよく知られた難問の解決に向けて、すでに顕著な成果が得られている。ゲノム科学の難問の克服は、高血圧、がん、統合失調症等の複雑な病気の治療を大きく前進させる可能性がある。2014年3月に仲川らの論文がINFORMS(Institute for Operations Research and the Management Sciences)学会の論文誌Management Science誌に掲載された。約60年の歴史を持つジャーナルであるが、日本の研究機関に属する研究者の掲載は、10編以下と思われる。このジャーナルは、全体としてジャーナルランクA+で最も評価が高いジャーナルであるが、分野により評価が若干異なる。最適化の分野では一貫して最も評価の高い位置にあり、日本の研究者の論文の掲載は今回が45年ぶりの2度目である。仲川が独自開発したエントロピーを用いた問題の困難度測定法と、この測定法を利用した問題分割法を提案し、IBMのCPLEX、Baron, Bonmin, LindoGlobal, Couenne等の世界的に著名なソルバーと比較し、仲川の解法(HOPE)が顕著に優れていることを示した。HOPEの応用として、ゲノム科学研究の分野には、次元の呪い(curse of dimensionality)(H. Josephine and O. Jurg、NATURE REVIEWS、2003)と呼ばれ、未解決の難問として知られている回帰分析問題がある。この問題は、サンプルデータ数よりも変数の数が多い場合で統計的なアプローチが困難な特性を持っている。同様の困難をもつ問題は金融工学にも存在し、既にHOPEを用いて24か月のデータから日経225の中で連動する50銘柄を選択するインデックス連動ファンド問題を取扱い、1995年4月から1998年3月の実データに対して極めて高い精度の解を求めることに成功していた(電子情報通信学会論文誌、2005年)。今回は、24か月のデータを用いて東証1部上場(TOPIX)1440銘柄から50、100、200、300銘柄を選定する最適化に成功した。ゲノム科学研究では、およそ1万変数の規模の問題を解く必要があるが、この規模を解く目途もついた。米国の一流の研究者が生涯に一度は掲載を夢見るINFORMS ManagementScience誌に、7年がかりで5回の書き換えを行った仲川らの原稿が採択された。このジャーナルは、全体としてジャーナルランクA+で評価が最も高いジャーナルであるが、分野により評価が若干異なる。最適化の分野では一貫して最も評価の高い位置にあり、日本人の論文の掲載は今回が45年ぶりで2度目である。今回採択された論文では、仲川が独自開発したエントロピーを用いた問題の困難度測定法と、この測定法を利用した問題分割法を提案し、IBMのCPLEX、Baron, Bonmin, LindoGlobal, Couenne等の世界的に著名なソルバーと比較し、仲川の解法が顕著に優れていることを示した。この論文作成には多くの時間を費やしたが、このエントロピーを用いた最適化法は仲川の研究全般の基礎に当たる研究で、この掲載を契機として今後の研究を加速度的に発展させられるものと期待される。リスクを考慮した意思決定への応用に関しては、関西大学経済政治研究所の『研究双書』および『セミナー年報2012』において研究成果を公表した。これらの論文では、個人、企業、社会におけるリスク分散とそれを支援する離散最適化の技術について議論した。また、投資とギャンブルの違いについて明確にすることで、企業と社会における投資リスクについてリスク管理を非線形ナップザック問題の応用として定式化した。多目的最適化に関しては、4目的以上の場合に対する研究成果も関西大学総合情報学部紀要「情報研究」において公表し、意思決定者が希望する領域のパレート最適解を効率的に求める技術を、消費者側の利害を考慮した生産者側のリスク管理システムの構築に応用するための理論的準備を行った。本年度の主たる研究成果は、著名なManagement Science(MS)誌(Vol.60,No.3)に離散最適化の新解法に関する研究成果が掲載された。MS誌にはファイナンスやマーケティング等13の独立した研究分野があり、最適化はその基礎的分野である。離散最適化の応用として開発した非凸離散最適化解法は、ゲノム科学や統計学で問題となっている、いわゆる`次元の呪い'と呼ばれる技術的問題点を解決できる可能性が高い(9thInternational Statistics Day Symposium(ISDS)で発表)。

HohとOtt (Nature Reviews Genetics, 2003)によれば、入力変数(説明変数)の数が観察(サンプル)データの数よりもはるかに多い高次元回帰のとき、`次元の呪い'が発生し従来の最小二乗法(OLS)を用いても予測の精度やモデルの複雑さ(関与している多くの変数を見つける)の両面でうまく働かないことが知られている。過去数十年間に亘ってこのOLSの欠点を克服するためにいくつもの回帰分析法が開発された。その代表的な分析法がRidge回帰(Hoerl and Kennard 1970)とLasso回帰(Tibshirani 1996)である。RidgeはOLSの欠点を大きく克服はしているが、不十分である。そこで開発されたのがLassoである。Lassoにより説得力のあるモデルが構築できるが、Lassoはサンプルデータ数以上の説明変数が関係した複雑で高精度のモデルの構築はできなかった。また、変数選択の精度にも問題があった。最近の研究の潮流としては、非凸計画問題を用いた研究が主流になりつつある(Aravkin等, J. of Machine Learning Research, 2014)。本非凸解法を用いたゲノムデータ(変数10032個、データ数75)の分析では、顕著な研究成果が得られている。計算機科学、経営科学オペレーションズ・リサーチとマネージメントサイエンスに関する学会としては世界最大のINFORMS (The Institute for Operations Research and the Management Sciences)において、この学会を代表する論文誌Management Science 2014年3月号に仲川らの論文が掲載されたことは顕著な成果である。これは、仲川が35年間かけて独自に研究開発した最適化理論とその理論に基づいた解法ソフトウエア(HOPE)が世界で高い評価を受けたことになる。また、HOPEの応用として、ゲノム科学研究の分野で「次元の呪い」と呼ばれる未解決の難問の解決に目処が立ったことは、今後の本研究の実用化に向けて大きな前進である。この「次元の呪い」は、Nature Reviews Genetics (2009)やScience(1995)等の一般科学誌やThe Annals of Statistics(2005)等の統計関係の論文誌、ビッグデータに関連してJournal of Machine Learning Research(2012)等機械学習等の幅広い分野で、克服すべき課題として熱心に議論されている。また、マーケティングの消費者購買行動の分析等経営学、経済学等の分野でも使用可能である。海外の共同研究者との共同研究も今回の成果に見られるように順調に進んでいる。テネシー大学Edirisinghe教授とは、今回のManagement Science以外に多目的最適化の関係でMathmatical Programming誌への投稿を目指している。ミシシッピー大学Rego教授とは仲川の離散最適化法を金融工学の非凸二次計画問題へ応用した研究で再度Management Scienceを目指している。
金属錯体を用いる化学的に動的な液晶材料の構築

金属錯体液晶は骨格内に遷移金属イオンを含有するため、光・電子機能性材料として期待される。本研究は幾何学的に複雑な構成要素からなる新規機能性金属錯体液晶の創製を行った。我々はこれまでに、パネル状分子のトリアジン誘導体と柱型分子のピラジンを白金の配位結合でつなぐことにより形成する強固な「ナノケージ」ホストが広いπ電子平面を持つ芳香環ゲスト(例えばピレンやトリフェニレンなど)をかごの内部に包接することを見い出している。このゲストを内包した「ナノケージ」(以下Cage(Guest)とする)とオリゴエチレンオキシド鎖を有するトリフェニレン誘導体HTn(n=3,4,5,6)(nはエチレンオキシドユニット数)の複合体を作製したところ、少量の水を添加することによりリオトロピックカラムナー液晶性の発現に成功した。そこで、様々な組み合わせのHTn/Cage(Guest)複合体を作製し、HTnの鎖長、ゲストの種類、濃度が液晶性に及ぼす影響について広範囲にわたって調べたところ、液晶相はゲストの種類によらず、HTnの鎖長と濃度によって、大きく変化することがわかった。ゲストが強固なかごの内部に内包されているため、液晶相の構造には影響を及ぼさない事が示唆される。一方、適切なゲストを選択すればCT相互作用を介して液晶の電子物性を制御することが可能である。この特性を活かし、「ナノケージ」にいろいろなゲスト分子を内包させる事により、液晶相の電子物性を簡便にチューニングすることが可能になると期待される。本研究の目的は幾何学的に複雑な構成要素からなる新しい機能性金属錯体液晶の創製である。遷移金属錯体からなる材料は金属イオンを含有するため、新しい機能の発現が期待される。一方、最近ロタキサンやカテナンなどの幾何学的に複雑な構成要素が新しい材料の設計、合成に多く使われている。ここで用いられるメカニカルな結合は共役結合では達し得ないユニークな弾性や強度などの物理特性を示す。本研究では、トリフェニレン(TP)・ピラジン・トリアジン・金属配位子からなる「かご構造」錯体との幾何学的な複合体を作成し、その液晶性を調べた。これまでに、ポリエチレン鎖を6本もつ対称構造のTPを用いたところ、かご構造錯体とTPが交互に重なった構造により、リオトロピック液晶性が発現しヘキサゴナルカラムナー相を示すことを見出した。これはTPがかご構造錯体の外側と電荷移動を介して相互作用をしている事を示唆している。次にかご構造錯体に内包されるTPの合成を試みた。ピラジン周りの立体障害を減らすためにポリエチレン鎖を3本もつC_3対称のTPを設計、合成したところ、この化合物はテンプレートとしては作用しないが、20%の収率で空のかご構造錯体に内包されることが分かった。(ゲスト2当量使用すると収率は45%だった。)次に新規金属錯体液晶の作製を目的としてメソゲン部位にカテナンを構成単位として取り込む事を試みた。これまでに、構成単位となる分子を設計、合成した。今後、カテナン部位を光や電気でモルフォロジーの変化が誘起されるように修飾して、動的な液晶分子となることが期待される。
少子高齢化の移行期におけるニュータウンレベルの住民参加型まちづくり活動組織の役割

本研究課題では、京都・洛西ニュータウンを対象として、近隣住区を越えたまちづくり活動の促進という視点から、ニュータウン全体レベルのパートナーシップ型まちづくり活動組織の活動プロセスを明らかにした。さらに、この組織が、組織のメンバーのまちづくり活動に与えた影響を分析することで、ニュータウン全体レベルの住民参加型まちづくり活動組織の役割は、1特定の近隣住区に帰属しない資源の活用、2複数の近隣住区の連携による資源の活用、3ニュータウンの周辺地域の資源の活用、4まちづくり情報を交換・蓄積する場の運営、5近隣住区内で完結しない個人のネットワークの形成、にあることを明らかにした。本研究課題で対象とする洛西ニュータウンの住民参加型まちづくり活動組織について、1.委員会設立に至るまでのプロセスの把握委員会設立の契機となったマンション建設計画、洛西ニュータウンまちづくり検討会の開催、まちづくりビジョンの策定から委員会設立に至るまでのプロセスの把握を行った。2.委員会設立後の運営プロセスの分析2007年の6月の委員会の設立から、4部会設立、事業の開始事業全体を統括する事業部の設立に至るまで、2007年6月から2011年2月までの4年間にかけて、居住者が主体的に運営に関わるプロセスを明らかにした。3.委員会が実施する事業におけるまちづくり活動団体との協力関係の分析2008年11月から2011年2月に実施された自然資源を活用した事業(計5回)、まちづくり活動団体の交流事業(計2回)を通じて構築したまちづくり活動団体の協力関係を明らかにした。4.研究成果の報告会の開催上記13について得られた成果について、2011年12月と2月の2回にわたり、居住者、事業者、行政に対して分析結果の報告会を開催した。分析で得られた運営上の課題等について参加者全員で共有を行い、自治連合会との協力関係の強化、協力する活動団体との情報共有の方法等に関する対応策をワークショップ方式で検討した。5.少子高齢化の動向について分析洛西ニュータウンを構成する4つの近隣住区について、国勢調査のデータを基礎として、近隣住区レベル、ニュータウン全体レベルについての人口・世帯動向を分析した。本研究課題で対象とする洛西ニュータウンの住民参加型まちづくり活動組織について、2011年度の研究では、(1)自然資原の活用事業を通じたまちづくり活動団体の協力関係の分析、(2)自主財源による組織運営の検討プロセスの分析、(3)洛西ニュータウンのポータルサイトの開設初動期における情報収集プロセスの分析、を行った。(1)自然資源の活用事業を通じたまちづくり活動団体の協力関係の分析については、2010年までの3年間に実施された同事業と比較して、2011年度に実施された事業では、自治連合会や各種団体だけではなく、小規模で自然発生的なまちづくり活動団体や、幼稚園等、これまで連携が見られたなかった団体から協力が得られたという成果を確認することができた。(2)自主財源による組織運営の検討プロセスの分析については、2011年6月2012年3月の8ヶ月間、計6回のワークショップを行い、自主財源を確保する手段についての検討を行った。結果として、境谷学区内のサブセンターにある自治会館の管理を受託することで自主財源を確保することになり、2012年4月から会館管理を行っている。検討期間においては、自主財源に関する議論だけではなく、ニュータウンレベルのまちづくり組織の存在意義についての議論が活発に行われた。この議論のプロセスを分析することで、ニュータウンレベルのまちづくり組織が今後新たに担う役割として、住民同士がまちづくりに関する情報を自由に交換することのできる交流の場の提供であることを明らかにした。(3)洛西ニュータウンのポータルサイトの開設初動期における情報収集プロセスの分析については、この組織が、2011年5月に開設した地域ポータルサイトを事例に、開設初動期の情報の収集プロセスを分析し、情報収集において協力主体の果たす役割を明らかにした。さらに、上記(1)(3)について得られた成果について、2012年3月20日に、居住者、事業者、行政を対象とした報告会を開催した。本研究課題は、京都・洛西ニュータウンにおけるニュータウン全体レベルの住民参加型まちづくり活動組織の役割について、組織レベルの活動が、個人のまちづくり活動にどのような影響を与えるのかについて分析を行った。ニュータウンレベルの住民参加型まちづくり活動組織に関わる構成員のまちづくり活動の履歴を分析することで、当該組織に直接関わりのないまちづくり活動を新たに始動している場合が多いことが明らかになった。これらの活動については、1ニュータウン内だけではなく、ニュータウン周辺地域の地域資源を対象とする活動、2ニュータウン内の特定住区の地域資源を対象とする活動に2分される。1については、ニュータウン全体レベルのまちづくり活動を推進する中で、ニュータウンが周辺地域の連携拠点として機能する必要性を認識したこと、2については、ニュータウン全体レベルのまちづくり組織においては、特定地域の資源の活用を図る活動を始動することが困難であることを認識したことが、それぞれの活動が始動するに至った要因であることがわかった。