hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺傷害に伴う線維芽細胞の場の記憶に関 する研究

線維芽細胞の由来に依存せず、ブレオマイシン誘導肺線維症における炎症の場によって線維芽細胞に生じる変動を同定するため、脂肪組織または肺より調製した線維芽細胞を傷害肺へと移入し、網羅的遺伝子発現解析を行った。その結果、移入に伴い共通して発現低下する遺伝子としてDcn(Decorin)が見出された。実際に、Dcnを過剰発現させた肺線維芽細胞は炎症抑制能があることが肺への移入系により明らかとなった。さらに、Dcn-GFP-P2A-Creノックインマウスを作出し、Dcn陽性細胞の空間的分布・ブレオマイシン傷害に伴う変化を解析したところ、Dcnは気道・気管支周囲の線維芽細胞特異的に発現し、ブレオマイシン傷害に伴いその数が減少することが見出された。さらに、ブレオマイシン傷害肺のシングルセルトランスクリプトーム解析により、Dcn陽性・陰性線維芽細胞の両者ともに、炎症収束後のday21においても発現変動している遺伝子群が、炎症収束後も保持される線維芽細胞の変化として見出された。H30年度は、当初の研究計画どおり、ブレオマイシンにより誘導される炎症が収束した後も保持される遺伝子発現変動、ブレオマイシン傷害を再び生じさせた場合の応答の差異をトランスクリプトーム解析、ChIP-seq解析を中心として解明することを目指す。当初研究計画においてH29年度に実施することを予定していた、時系列トランスクリプトームおよびChIP-seq解析が、それらの条件最適化検討が当初想定よりも遅延したため実施できず、次年度使用額が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせ、H30年度は、最適化が終了したChIP-seq解析含めH29-30年度で予定していたトランスクリプトーム・ChIP-seq解析を纏めて実施する予定であるため、当該助成金は当初の計画通り必要である。
重圏文系軒瓦(奈良時代を中心に)に関する総合的研究

難波宮跡および難波京域出土の重圏文系軒瓦は、神亀3年(726)の聖武天皇による難波宮の造営時に製作されたものであることが確定できた。難波宮跡出土の軒丸瓦は、中房に珠文がなく、中房が突出もしないタイプで3重の圏線がめぐるものである。それに対して、平城宮跡をはじめ平城京跡から出土する重圏文系軒瓦は、中房に珠文がある有心の軒丸瓦や中房が突出したものが圧倒的に多い。この傾向から中房に珠文のないものを「難波宮式」、珠文があるものを「平城宮式」と名付ける。「難波宮式」の分布は、難波宮跡をはじめ難波京推定地域の大阪市域から河内の中・南部地域に多く、山陽道沿いの備後・安芸国にも分布する。伊勢国府を中心とする三重県の重圏文系軒瓦は、中房に珠文がないので一般に「難波宮式」と呼ばれるが、圏線が2重で難波宮跡の出土瓦には存在しないタイプで、むしろ2重圏は平城宮跡で出土している。さらに、2重圏の軒丸瓦には有心のものがあり、上総国にも分布する。したがって、重圏文軒瓦で3重圏で無心ものを、特に「難波宮式」と称し他と区別する。したがって、平城宮跡出土の重圏文系軒瓦は、奈良時代中期の平城宮還都以後に製作されたされるが、難波宮跡出土の瓦は、難波宮創設期に採用されているので、約20年近く古くに存在していた。多賀城跡では、整備が整うII期の時代(8世紀中葉)の主要殿舎の瓦が重圏文である。この重圏分の軒丸瓦は、中房が突出したものとそこに珠文があるものとがあり、「平城宮式」と見られる。重圏文系軒瓦の「難波宮式」と「平城宮式」は、根本的な違う種類と考えるにいたった。したがって、単に圏線をめぐらせた文様が一致するからとの理由で、重圏文系軒瓦を様々な課題で一律に分析する方法には問題があることが判明した。さらに、同じく重圏文系軒瓦で一括してきたが、重圏文軒平瓦が重圏文系軒丸瓦とセットで使用されず、唐草文とセットをなすものがある。また、7世紀後半の重弧文との関連が強く、重圏文系軒瓦と一括できないという新しい課題に到達した。過去に難波宮跡や京城で出土した重圏文系軒瓦の資料をもとに、軒瓦が主要殿舎のどの部分から出土したかについて検討し、難波宮における創建時の使用瓦の検討を行った。難波宮跡で出土した重圏文系軒瓦は、軒丸瓦が直径13cm18cm、軒平瓦は幅21cm28cmの間で、軒丸瓦が13型式、軒平瓦が14型式に分類された。これらの瓦を発掘調査時に設定された3m方眼の中にマークして、どの型式の瓦がどのあたりからよく出土したかを調べることで、その建物の創建時の瓦を推定した。難波宮跡出土の瓦の大半は重圏文系軒瓦であるが、わずかに蓮華文軒丸瓦と唐草文軒平瓦がある。

それらは、主として内裏地域で検出されている。そこでは、重圏文系軒瓦の出土例が少ない。一方、太極殿院地域では重圏文系軒瓦が大部分を占める。過去の発掘調査で太極殿院からは軒丸瓦が113点、軒平瓦が103点出土している。その内、蓮華・唐草文瓦の割合は、丸瓦が1,8%、平瓦で3,9%にすぎない。内裏と太極殿院・朝堂院で主たる瓦の使用に区別があったことがわかる。全国にアンケート調査した結果によると、重圏文系軒瓦が出土する地域に片寄りが認められる。難波宮から搬出された長岡宮と平安京の出土例は特別である。平城宮から出土しているが、宮殿の軒瓦としては主流ではなく、難波宮とは系譜を異にする。難波宮系は大阪府下と広島県安芸郡に広がり、平城宮系は千葉県の旧上総国・群馬県の旧上野国など東国に顕著であり、その他の地域でも平城宮系が多い傾向にある。現在までの出土例では、国分寺・尼寺に多いが、広島では役所の施設である。8年度では、各地の遺跡との具体的な比較をもとに系譜関係の追求と長岡宮・平安宮出土例との移動関係の確定を行い、総合的な結論を目指す。難波宮跡および難波京域出土の重圏文系軒瓦は、神亀3年(726)の聖武天皇による難波宮の造営時に製作されたものであることが確定できた。難波宮跡出土の軒丸瓦は、中房に珠文がなく、中房が突出もしないタイプで3重の圏線がめぐるものである.それに対して、平城宮跡をはじめ平城宮跡から出土する重圏文系軒瓦は、中房に珠文がある有心の軒丸瓦や中房が突出したものが圧倒的に多い。この傾向から中房に珠文のないものを「難波宮式」、珠文があるものを「平城宮式」と名付ける。「難波宮式」の分布は、難波宮跡をはじめ難波京推定地域の大阪市域から河内の中・南部地域に多く、山陽道沿いの備後・安芸国にも分布する。伊勢国府を中心とする三重県の重圏文系軒瓦は、中房に珠文がないので一般に「難波宮式」と呼ばれるが、圏線が2重で難波宮跡の出土瓦には存在しないタイプで、むしろ2重圏は平城宮跡で出土している。さらに、2重圏の軒丸瓦には有心のものがあり、上総国にも分布する。したがって、重圏文軒瓦で3重圏で無心ものを、特に「難波宮式」と称し他と区別する。平城宮跡出土の重圏文系軒瓦は、奈良時代中期の平城宮還都以後に製作されたされるが、難波宮跡出土の瓦は、難波宮創設期に採用されているので、約20年近く古くに存在していた。多賀城跡では、整備が整うII期の時代(8世紀中葉)の主要殿舎の瓦が重圏文である。この重圏文の軒丸瓦は、中房が突出したものとそこに珠文があるものとがあり、「平城宮式」と見られる。重圏文系軒瓦の「難波宮式」と「平城宮式」は、根本的な違う種類と考えるにいたった。したがって、単に圏線をめぐらせた文様が一致するからとの理由で、重圏文系軒瓦を様々な課題で一律に分析する方法には問題があることが判明した。さらに、同じく重圏文系軒瓦で一括してきたが、重圏文軒平瓦が重圏文軒丸瓦とセットで使用されず、唐草文とセットをなすものがある。また、7世紀後半の重弧文との関連が強く、重圏文系軒瓦と一括できないという新しい課題に到達した。
教員養成大学における海岸漂着物を用いた環境教育と自然体験

教員養成大学において海岸漂着物を用いた環境教育理解と海岸の自然体験学習を検討した。本研究では、打ち上げ貝類の調査研究に基づいて、アオイガイの大量漂着や暖流系貝類の出現が、海面水温上昇と地球温暖化によることを明らかにした。また、漂着物を解説したリーフレットやハンドブックを作成し、学生の野外調査指導や教員の免許更新講習の資料として活用した。さらに小・中学校への模擬授業や出前授業に学生ともに参加し、漂着物を用いた授業実践を行った。平成25年度は、中央北海道余市町浜中海岸を定点として、毎月1回海岸漂着物の調査や採集を行った。継続的な調査研究の結果、トリガイ、サクラガイ、レイシガイなどの暖流系貝類の打ち上げを記録した。また、北海道の日本海側では2年ぶりにアオイガイの大量漂着の状況を調査・確認した。これらの暖流系生物の著しい出現は、海面水温の顕著な上昇と相関していた。一方、日本海沿岸の対馬暖流域における野外調査では、北海道天売島・焼尻島及び長崎県対馬・壱岐の海岸で、貝類を中心とする漂着物の調査や採集を試みた。これらの離島での調査は対馬暖流域での貝類の漂着物多様性を見積もるための貴重なデータと考えられる。一連の研究成果は学会で発表し、順次学会誌に公表した。特に漂着物学会誌で発表した余市湾沿岸におけるアオイガイの大量漂着は、海水温上昇を示唆する地球温暖化の一例として注目された。また、2008年より継続して行ってきた苫小牧ふるさと海岸の漂着ゴミについて、5年分のデータをまとめて公開した。一方アウトリーチでは、従来作成のリーフレットを漂着物教材として使用し、学生の野外調査指導や教員の免許状更新講習の資料として活用した。その際リーフレットの内容に関するアンケートを実施し、今後の参考資料とした。さらに北海道の海岸漂着物から代表的なものを選択し、簡潔な解説をつけて、カラー印刷による30頁立てのハンドブック(「北海道ビーチコーマーズガイド」)を500部作成した。このハンドブックは新聞や各種HP、ブログ等で紹介され、希望者に配布した。平成26年度は、中央北海道日本海側の望来海岸を定点として設定し、毎月の試料採集を行った。その結果、暖流系漂着物の乏しい年となったが、その原因を漂着物の検討から考察した。本年は対馬暖流の影響があまり強くない年であり、そのことが暖流系漂着物が減少した主な原因であると考えた。また、北海道の離島(奥尻・天売・焼尻・利尻・礼文)で採集した打ち上げ貝類を環境指標として取り上げ、漂着物の多様性とそれをとりまく海洋環境との関連を考察した。昨年度同様に大学で開講された授業で海岸漂着物に注目し、漂着物を活用した体験型の環境教育を実施した。具体的には、「アカデミックスキル」、「環境科学実習」、「地学野外巡検」等の授業科目で海岸漂着物を取り上げ、それに基づいてレポートをまとめ、学生と討論を行った。また、夏休みの免許更新講習においても、海岸漂着物を取り上げ、講習受講生と討論を行った。さらに環境教育支援教材の「北海道ビーチコーマーズガイド」(カラー印刷、30ページ立てガイドブック)に関する簡単なアンケート調査を行った。この他学生とともに小・中学校の理科分野「大地のつくりと変化」において、自然漂着物である海岸漂着礫の教材化を試みた。また、マスコミ取材の機会を利用し、日本海沿岸の漂着物の自然体験学習の情報を収めた「ビーチコーミング入門」DVDを作成した。なお、前年発行した環教教育支援教材の「北海道ビーチコーマーズガイド」の残部がなくなったので、小修正を施した第2版を300部印刷した。このハンドブックを活用した自然体験活動は新聞やテレビでも紹介された。平成27年度は、北海道積丹半島の余市町浜中海岸を定点として、毎月1回打ち上げ貝類をはじめ海岸漂着物の調査や採集を行った。継続的な調査研究の結果、各種暖流系貝類の打ち上げを確認した。これらの暖流系貝類の顕著な出現は、日本海北部の海面水温の上昇と相関しており、地球温暖化の影響が示唆された。日本海沿岸における暖流系貝類の出現については、速報を投稿中である。積丹半島や石狩湾の20地点の海岸において、春と秋に広域的な野外調査を試みた。一連の野外調査では、特に積丹半島や石狩湾の砂浜海岸で、貝類に加え海浜砂の調査や採集を試みた。新たに試みた海浜砂の調査研究は、日本海沿岸域での砂の特徴と起源を考察するための貴重な基礎データと考えられる。また冬期には奄美群島で打ち上げ貝類の広域的な野外調査を試みた。この一連の野外調査では、特に奄美大島や徳之島の砂浜海岸で、打ち上げ貝類の調査や採集を試みた。これらの研究成果は南方地域の生物多様性を見積もる重要な基準となり、北方地域の比較検討でも有益である。一連の研究成果は漂着物学会はじめ各種学会で公表し、学会誌等で公表した。特に余市湾におけるアオイガイの大量漂着は、海面水温の上昇を示唆する地球温暖化の一例として注目された。今年度は従来作成したハンドブック「北海道ビーチコーマーズガイド」を漂着物の体験型環境教育の教材とし、学生の野外調査指導や教員の免許更新講習の資料として活用した。また、これらの行事では体験型プログラム(小冊子)も合わせて利用した。

本研究では、打ち上げ貝類の調査研究に基づいて、アオイガイの大量漂着や暖流系貝類の出現が、海面水温上昇と地球温暖化によることを明らかにした。また、漂着物を解説したリーフレットやハンドブックを作成し、学生の野外調査指導や教員の免許更新講習の資料として活用した。さらに小・中学校への模擬授業や出前授業に学生ともに参加し、漂着物を用いた授業実践を行った。一連の研究成果を学会で発表し、順次学会誌に公表した。特に日本海沿岸における暖流系貝類の北上傾向は、海水温上昇や対馬暖流の強化を示唆する例として注目された。また、北海道の離島(奥尻・天売・焼尻・利尻・礼文)の打ち上げ貝類の研究は、海洋生物地理的な視点からも重要であり、新たな野外データを提示したといえる。一方、大学で開講された授業で海岸漂着物を取り上げ、漂着物を活用した体験型の環境教育を予定通りに実施した。環境教育支援教材のハンドブックを用いた自然体験活動は学生のみならず現職教員にも好評で、それは事後アンケートの結果にも反映されていた。古生物学平成27年度は以下の2点について、海岸漂着物の教材化と学会発表を行なう。(1)総合的な取りまとめを行い、学会誌に掲載された研究成果をデータ集として総括し、その冊子を作成する。関連ウェブサイトにおいて、ハンドブック「北海道ビーチコーマーズガイド」と論文「苫小牧のビーチコーミング活動成果」のPDF版をダウンロードして活用できるようにする。また、環教教育支援教材のハンドブックに関するアンケート調査を分析し、今後の改善点を検討する。これらに関わる費用を計上した。(2)一連の研究成果を学会(国際学会INQUA2014や漂着物学会)で発表し、主要部分を論文として学会誌に投稿する。それらのための学会旅費や論文別刷代を計上した。一連の研究成果は学会で公表し、順次学会誌に公表した。特に漂着物学会誌で発表した余市湾沿岸におけるアオイガイの大量漂着は、海水温上昇を示唆する地球温暖化の一例として注目された。2008年度より継続して行ってきた苫小牧ふるさと海岸の漂着ゴミについて、5年分のデータをまとめて公開した。また、北海道の漂着物から代表的なものを選択し、簡潔な解説をつけて、カラー印刷による30頁立てのハンドブック(「北海道ビーチコーマーズガイド」)を500部作成した。このハンドブックは新聞や各種HP、ブログ等で紹介され、希望者に配布した。消耗品代の残金(4491円)が発生した。平成26年度は以下の3点について、調査研究、野外実践および授業実践を行なう。(1)日本海側の望来海岸を定点として設定し、毎月の試料採集を行い、長期的な検討対象の基礎データとする。また、北海道の日本海側の離島(天売・焼尻島)の海岸漂着物を指標として取り上げ、漂着物の多様性とそれをとりまく海洋環境との関連を考察する。なお、調査研究においては国内旅費(天売・焼尻島)を使用する。(2)大学で開講される「大学入門ゼミナール」、「環境科学実習」、「地学野外巡検」等の授業で海岸漂着物を取り上げ、漂着物を活用した体験型の環境教育を実施する。また、野外実習で使用した環境教育支援教材の「北海道ビーチコーマーズガイド」に関するアンケート調査を行なう。(3)学生とともに小・中学校における模擬授業や出前授業を試みる。
楕円曲線と保型形式に関する計算機数論的問題の研究

本研究課題において、申請者は計算機数論における「良いデータベースの生成と提供」を目的として、2種類の話題について研究を行った:1、代数体上至る所良い還元を持つ楕円曲線のデータベース化:本研究は、現代数論において重要視されている「保型性」を観察することに動機を持ち、幾つかの重要な保型形式との対応が示唆されている。これにより具体的な計算例を組織的に得たデータベースの生成・提供が望まれている。今年は実二次体上至る所良い還元を持つ楕円曲線の存在・非存在を示した従来のデータベースを大幅に更新(23ケース)、更に基礎体を実三次体に引き上げた場合についても研究を行い、既存のBertolini-Canutoによる1988年の結果(1ケースのみの非存在性)を大幅に更新した(18ケース)。またこの過程において、類数1の純三次体上至る所良い還元を持つ楕円曲線で非自明に構成されるものを初めて提唱した。本研究においては数式処理システムを併用し、Mordell-Weil群の計算を数式処理の道具を用いて高速実装することで、通常計算不可能な例を提示することに成功している。2、局所体の高速生成アルゴリズムの作成とデータベース化:本研究は、局所体のGalois群の高速・効率計算を一つの目標として行われたものである。今年は局所体生成プログラムを高次の場合にも耐えうるよう改良を図った。具体的にはp進体上1)p次拡大,2)完全分岐アーベル拡大,3)低次アーベル拡大の3種類(但しPは奇素数)の拡大体の高速生成アルゴリズムとその実装を与えた。更に1)に関してはp次Eisenstein多項式が定義する拡大体の同型判定アルゴリズムを実装と共に与えた。これは従来広く用いられていたroot countingアルゴリズムを用いた場合と比較して大幅な高速化に成功している(吉田学氏との共同研究)。
LDPC行列を用いたSlepianーWolf符号化システムの実現と性能評価

Slepian-WolfシステムにおいてLDPC(LowDensityParityCheck)行列による実用的な符号について、以下の符号の構成法を得た。(1)情報源の確率分布が未知でも符号化率が与えられれば構成でき、任意に小さい誤り率を達成する符号。(2)相関を有する2つの情報源が二元対称通信路を通じて結びつけられている場合、最尤復号に迫る復号性能が線形時間で行える可変符号化率の符号。(3)2つの符号器間の同期のずれがあっても、符号化や復号が行える符号。複数の情報源の符号化を論じる多端子情報理論における最も基本的なモデルとしてSlepian-Wolf符号化がある。Slepian-Wolf符号化における符号の理論解析は数多く行われており、最良の圧縮率を達成する符号が、列重みが制限されたLDPC(低密度パリティ検査)行列を用いた線形符号の中に存在することが示されている。しかしながら、これまでのLDPC行列を用いたSlepian-Wolf符号化に関する研究では、符号構成に先立ち情報源の確率分布を知っている必要があった。他方、実際のSlepian-Wolfシステムを考えたとき、情報源の確率分布は符号構成の際に未知の場合も多い。そこで、本年度は、情報源の確率分布が分らなくても符号化率が与えられれば構成でき、かつ情報源の達成可能領域内に符号化率が含まれていれば任意に小さい誤り率を達成する符号を、LDPC行列を用いて構成する方法について検討を行った。まず、定められた符号化率を達成可能領域内に含む有限個の定常無記憶情報源から成る混合情報源に対し、復号誤り率が符号長のマイナス3乗のオーダーよりも速く減衰するSlepian-Wolf符号が構成できれば、構成した符号は、符号化率を達成可能領域に含む任意の定常無記憶情報源に対しても、符号長を長くしたとき任意に小さい復号誤り率を達成できることを明らかにした。次に、上記の混合情報源に対し、復号誤り率について所望の条件を満足するLDPC行列を用いたSlepian-Wolf符号の存在を証明し、その結果として、情報源の確率分布を知らずに、符号化/復号化が行えるユニバーサルなSlepian-Wolf符号が存在することを明らかにした。実用的な符号の構成のために理論面について研究を行い、本年度は以下の成果を挙げた。1.符号長に伴う線形時間での符号化・復号の可能性の追求最新の通信路符号化における幾つかの成果がSlepian-Wolf符号化にも応用できないかについて検討を行った。その結果、相関を有する2つの情報源が二元対称通信路を通じて結びつけられている場合、Schonbergらによる符号構成法を用いれば、通信路符号化法における復号法がそのまま適用できることが明らかになった。特に、LDPC行列を用いた通信路符号化では線形時間で最尤復号に迫る復号が行えることが知られており、この成果がSlepian-Wolf符号化システムに対しても直接利用できることが分った。また、符号化を線形時間で行う手法についても、LDPC行列を用いた通信路符号に対する成果が応用できることを確認した。2.一つのLDPC行列であらゆる符号化率に対応できるような符号の構成通信路用の線形符号を一つ用意し、その符号の生成行列を2つの符号器に分け与えることで、符号化レートの和が一定という条件下で達成可能領域における任意の点を実現する符号化法がSchonbergらによって既に提案されている。この成果は、一様分布に従う2つの二元情報源の相関が二元対称通信路で与えられるときにのみ、その理論的な最適性が示される。そこで、この成果を非一様な分布に従う二元情報源に対する拡張について検討し、符号長を長くしたときに任意に小さい誤り率を達成するために符号化レート対が満足すべき条件を明らかにすると共に、その誤り指数を調べ、符号化レート対によっては、従来知られていた線形符号の誤り指数よりも大きくなることを示した。複数の情報源の符号化を論ずる多端子情報理論における最も基本的なモデルとしてSlepian-Wolfシステムがある。Slepian-Wolfシステムとは、相関を有する2つの情報源からの出力系列をそれぞれ独立に符号化し、得られた2つの符号語から2つの情報源の出力系列を復元するデータ圧縮システムである。Slepian-Wolfシステムに用いる符号の理論解析は数多く行われており、最良の圧縮率を達成できる符号が、列重みが制限されたLDPC(低密度パリティ検査)行列を用いた線形符号のなかに存在することが示されている。しかしながら、実用的な符号の構成法は未知のままである。本研究では、LDPC行列による線形符号を利用したSlepian-Wolfシステムについて、情報源の統計的性質が未知の場合にも利用可能であり、復号の計算量が符号長の線形オーダーで済み、かつ符号化率を自由に変化させることのできる符号の研究を行い、実用的な符号を明らかにすると共に、そのような符号の設計指針を与えるものである。

本年度は、2つの符号器が独立に符号化を行う際に同期が取れない場合の符号化について検討を行った。その結果、符号器間の同期ずれの大きさ(「遅延時間」と呼ぶ)と符号長との比が、符号長を長くするに従って零に収束する場合、符号長が長くなるにつれて誤り率が零に収束する符号が、遅延時間によらず存在することを示した。次に、無記憶情報源について、遅延時間と符号長との比が符号長を長くするに従って零に収束する場合、2つの符号器のレート対が情報源によって定まる達成可能領域の内部に属するならば、符号長が長くなるにつれて誤り率が零に収束する符号が、遅延時間ならびに情報源の確率分布によらず存在することを示した。更に、上記の符号は全て、LDPC行列を用いることで構成できることを明らかにした。本年度は、研究計画に記載した課題の中、「符号長に伴う線形時間での符号化・復号の可能性の追求」ならびに「一つのLDPC行列であらゆる符号化率に対応できるような符号の構成」については、十分な研究が行えたが、「記憶を有する情報源に対する符号化法」について当研究方針は立っているものの、詳細な部分までの検討が行えておらず、研究成果が得られていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に遂行できなかった課題の「記憶を有する情報源に対する符号化法」については、すみやかに遂行すると共に、今後は、これまでの研究結果に基づいて、LDPC行列を用いた具体的な符号の構成法を検討し、提案する符号の性能評価をコンピュータシミュレーションによって行う。様々な条件のもとでの性能評価を行うことで、LDPC行列を用いた符号の利点と欠点を明確にし、実用的なSlepian-Wolfシステムの構築の際の指針を明らかにする。
HE4とTFPI2の組み合わせによる卵巣明細胞癌早期発見法

明細胞癌の卵巣癌全体に占める割合は、欧米での5%に対して、本邦においては23%を占めていて漿液性に続く2番目に多い発生頻度である。さらに、明細胞癌は、抗癌剤抵抗性で転移浸潤能が高く、卵巣癌全体の中でも最も予後が悪い。以上のことより、明細胞癌の早期発見のための有用なマーカーの開発が急務である。通常の卵巣癌ではCA125が上昇するが、明細胞癌ではCA125の上昇はみられない。我々は組織中のHNF-1β遺伝子発現とその抗がん剤耐性惹起機序を証明してきたが、最近、セリンプロテアーゼインヒビターの一つであるTissue factor pathway inhibitor 2(TFPI2)が、卵巣癌の中で明細胞癌のみに多く発現していることが報告された。卵巣癌患者血清の血清TFPI2濃度とHE4を測定することで、明細胞癌に特異的に上昇するかを検証するとともに、早期発見および進行再発との相関について解明を目指している。卵巣癌症例36例、内膜症症例36例を抽出し、液体窒素に保管されている血清サンプルを研究に使用した。本年は昨年未測定であったHE4について測定をおこなった。HE4はHuman HE4/WFDC2 QuantikineELISA Kitを用いて測定をおこなった。HE4は卵巣がんで上昇する傾向が見られた。サンプル数が少ないため、組織型別の傾向についてはまだ検討できていない。来年度にさらにサンプルをあつめて、どのマーカーの組み合わせが最も有効かを検討していく。我々は県内中核病院として、年間約100例の婦人科悪性疾患および年間約300例の婦人科良性疾患を治療しているため、十分な婦人科癌組織や血液サンプルを集積している。その中から卵巣癌症例を36例、内膜症症例を36例抽出し、液体窒素に保管されている血清サンプルを用いて研究を行った。組織型について詳細に検討をおこなうためには、さらにサンプル数を増やす必要がある。今後新規症例についても測定をおこなっていきたい。来年度も症例の蓄積を継続していく。またこれまでに測定したHE4、TFPI2値を、患者背景や他のリスク因子も含めて解析を進めていく。後ろ向き検体については、可能であれば予後予測因子になるかも含めて検討をおこないたい。本年度は、卵巣癌症例36例、内膜症症例36例を抽出し、液体窒素に保管されている血清サンプルを研究に使用した。これらのサンプルで、TFPI2はUscn Life Science Inc.のELISAキットを用いて測定し、CA125はPhoenix Pharmaceuticals社のELISAキットを用いて測定した。明細胞癌は内膜症性嚢胞からの癌化が疑われている。TFPI2が内膜症性嚢胞では陰性で、明細胞腺癌では陽性であった場合に癌化の早期発見マーカーとして有用であると考えられる。現在、解析を進めている。現在、測定した卵巣癌組織別および婦人科良性疾患のTFPI2値より、卵巣明細胞癌の診断におけるこれらマーカーの血中濃度の感度、特異度などを計算して、カットオフ値の設定を試みている。明細胞癌症例でもTFPI2の値にばらつきがあり、進行度、年齢、閉経など他に因子に影響されていないか解析を進めている。卵巣癌患者血清の血清TFPI

2濃度とHE4を測定することで、明細胞癌に特異的に上昇するかを検証するとともに、早期発見および進行再発との相関について解明を目指している。卵巣癌症例36例、内膜症症例36例を抽出し、液体窒素に保管されている血清サンプルを研究に使用した。本年は昨年未測定であったHE4について測定をおこなった。HE4はHuman HE4/WFDC2 QuantikineELISA Kitを用いて測定をおこなった。HE4は卵巣がんで上昇する傾向が見られた。サンプル数が少ないため、組織型別の傾向についてはまだ検討できていない。来年度にさらにサンプルをあつめて、どのマーカーの組み合わせが最も有効かを検討していく。我々は県内中核病院として、年間約100例の婦人科悪性疾患および年間約300例の婦人科良性疾患を治療しているため、十分な婦人科癌組織や血液サンプルを集積している。その中から卵巣癌症例を36例、内膜症症例を36例抽出し、液体窒素に保管されている血清サンプルを用いて研究を行った。組織型について詳細に検討をおこなうためには、さらにサンプル数を増やす必要がある。今後新規症例についても測定をおこなっていきたい。来年度も症例の蓄積を継続していく。また本年に測定したTFPI2値を、患者背景や他のリスク因子も含めて解析を進めていく。本年はHE4の測定を行っていないので、新規症例や保存されている症例を含め、HE4の測定を進めていく。またこれまでに測定したHE4、TFPI2値を、患者背景や他のリスク因子も含めて解析を進めていく。後ろ向き検体については、可能であれば予後予測因子になるかも含めて検討をおこないたい。HE4の測定を次年度に行うことにしたため、HE4 ELISAキット購入分を翌年度に繰り越した。
二軸レーザー・スリット照明による深部生体顕微鏡法の開発研究

最終年度である本年度は、昨年度に設計・試作したレーザースリット生体顕微鏡を、実際に動物実験に適用し、骨格筋微小循環動態の顕微鏡断層像の収録を試みた。また、本顕微鏡の有用性を評価するために、骨格筋微小血管における物質透過性の局所的計測を行ない、その定量化を試みた。以下、本年度に得られた成果の概要を示す。微小循環動態断層像の収録:家兎の下腿部に位置する骨格筋tenuissimus muscle(厚み約0.5mm)を対象として微小循環動態断層像の収録を行なった結果、組織の表面状態および照射角度にも依存するものの、開口数(N.A)0.4の対物レンズ使用で、厚み40μm以下の断層像が筋表面から200μm程度の深層部まで観察可能であった。また、得られた断層画像には、透過光照明による画像に見られるような焦点面前後の画像の重畳はなく、それぞれの深さ部位に分離された画像が得られ、レーザースリット照明法の有効性が確認できた。毛細血管物質透過性計測への応用:試作顕微鏡を骨格筋毛細血管物質透過性の局所計測に適用し、その性能評価を行なった。家兎を対象に40,000150,000の分子量を持つFITC-Dextranをトレーサに用い透過性の計測を試みた結果、巨大分子の微小血管透過性を、拡散成分と対流成分に分離し、かつ局所的に定量化することが可能であった。また、得られた結果より、巨大分子は拡散効果よりも主に対流効果によって微小血管壁を透過し、その割合は分子量が大きくなるほど高くなることが明らかになった。また、その透過量は主として細静脈側で多く、毛細血管、細動脈と上流に行くに従い少なくなった。さらに本顕微鏡を用いた骨格筋微小循環血流の観察により、毛細血管物質透過性は血流速度に依存し、速度が高くなるほど上昇するという興味ある知見が得られた。本研究は骨格筋等の実質臓器の深層部微小循環と物質透過性の観察および生理的状態下における微小血管構築の3次元像作成のための生体顕微鏡の開発を目的としたものである。初年度である今年度は顕微鏡照明系の改良を中心に生体顕微鏡の試作を行った。蛍行物質(FITC-Dextran)励起用光源であるアルゴンレ-ザ-をビ-ムスプリッタにより2光路に分割後、オプティカルファイバにより顕微鏡対物レンズ横まで誘導し、光学レンズ(シリンドリカルおよびセルフォックレンズ)の組合せにより断面形状28μm×1.2mmのスリット光を作成した。このスリット光を対物レンズ横から組織に対し3045°の角度で落射方式で出射させ、その交差面を観察視野とした。試作顕微鏡の成能評価を行う為、家兎の下腿部に位置する骨格筋tenuissimus m.(厚さ約1mm)を対象として微小循環の観察を行った。筋表層部から深層部にかけて連続的に顕微鏡断層像の収録を行った結果、厚さ約40μmの断層像が良効に得られたが、深層部に行くほど、Z軸方向の空間分解能は低下した。この影響を除去するために対物レンズ共焦点面に幅25μm、長さ1mmのスリットを挿入し、焦点面前後の不要画像の混入を防いだ。この結果、観察視野はスリットの影響で制限されるものの、厚さ約40μmの顕微鏡断層像が表層から約200μmの深層部まで良効に得られた。また試作顕微鏡の毛細血管物質透過性への応用に関しては、テストトレ-サとして分子量70,000以上のFITC-Dextranを用い、血管内に注入後、tenuissimus m.

毛細血管から筋組織への漏出の様子を観察した。その結果、細静脈側での透過性の高さが良効に観察された。以上の成果を踏まえ、次年度では、得られた顕微鏡断層像を合成した微小血管3次元像の作成および物質透過性の定量化を行う。最終年度である本年度は、昨年度に設計・試作したレーザースリット生体顕微鏡を、実際に動物実験に適用し、骨格筋微小循環動態の顕微鏡断層像の収録を試みた。また、本顕微鏡の有用性を評価するために、骨格筋微小血管における物質透過性の局所的計測を行ない、その定量化を試みた。以下、本年度に得られた成果の概要を示す。微小循環動態断層像の収録:家兎の下腿部に位置する骨格筋tenuissimus muscle(厚み約0.5mm)を対象として微小循環動態断層像の収録を行なった結果、組織の表面状態および照射角度にも依存するものの、開口数(N.A)0.4の対物レンズ使用で、厚み40μm以下の断層像が筋表面から200μm程度の深層部まで観察可能であった。また、得られた断層画像には、透過光照明による画像に見られるような焦点面前後の画像の重畳はなく、それぞれの深さ部位に分離された画像が得られ、レーザースリット照明法の有効性が確認できた。毛細血管物質透過性計測への応用:試作顕微鏡を骨格筋毛細血管物質透過性の局所計測に適用し、その性能評価を行なった。家兎を対象に40,000150,000の分子量を持つFITC-Dextranをトレーサに用い透過性の計測を試みた結果、巨大分子の微小血管透過性を、拡散成分と対流成分に分離し、かつ局所的に定量化することが可能であった。また、得られた結果より、巨大分子は拡散効果よりも主に対流効果によって微小血管壁を透過し、その割合は分子量が大きくなるほど高くなることが明らかになった。また、その透過量は主として細静脈側で多く、毛細血管、細動脈と上流に行くに従い少なくなった。さらに本顕微鏡を用いた骨格筋微小循環血流の観察により、毛細血管物質透過性は血流速度に依存し、速度が高くなるほど上昇するという興味ある知見が得られた。
軟X線レーザー光源を用いた極超高分解能・微少スポットサイズの光電子分光装置の開発

レーザーを励起光とした光電子分光装置の開発を行った。光源のエネルギー幅をのぞいた装置の分解能0.8meV、角度分解能+/-0.1度、測定最低温度4K(瞬間的には2.3K)を達成している。これらの装置緒性能は世界最高である。本光電子分光装置装置を用い、これまでの光電子分光装置の分解能と試料温度では測定の難しかった低温超伝導体について、その超伝導及び常伝導状態の電子状態を調べた。単体金属超伝導体においては、超伝導ギャップの観測と強結合超伝導体のスペクトル形状(peak-dip-hump構造)を光電子分光で初めて見いだした。Niホウ化炭化物に関しては、不純物によるギャップ異方性の研究から異方的s-波を確認した。新規超伝導体MgB2については、その超伝導ギャップを直接観測するとともに、ギャップが多重ギャップである可能性を直接的に示した。Ba_<1-x>K_xBiO_3の研究からは等方的s-波超伝導ギャップと常伝導擬ギャップを見いだした。新規超伝導体Ba_8Si_<46>の超伝導ギャップを観測した。角度分解光電子分光実験からは、遷移金属ダイカルコゲナイド2H-NbSe_2について、これまで分離できなかったフェルミ面を全てを観測するとともに、超伝導ギャップの大きさがフェルミ面により大きく異なることを直接的に示した。レーザーを光源として用いた場合のスポットサイズ、光量、エネルギー分解能についてのシミュレーションを行った。この結果を基に、必要とされるレーザーの仕様を検討した。それとともに、光電子分光装置とレーザーの連結部分について検討した。一方、光電子分光装置に関連して、その分解能の向上のため装置の改良等を行った。現時点で、光源のエネルギー幅をのぞいた装置の分解能は0.8meVを達成している。また、測定最低温度も、瞬間的ではあるが2.3Kを達成している。光電子分光装置の調整と性能評価をかねて、これまでの光電子分光装置の分解能と試料温度では測定の難しかった低温超伝導体について、その超伝導及び常伝導状態の電子状態を調べた。単体金属については、世界に先駆けて超伝導ギャップの観測に成功するとともに、電子-フォノン結合に起因する微細電子構造を見いだした。Ni炭化ホウ化物の超伝導ギャップの観測を行い、その超伝導ギャップが異方的s-波であることを見いだした。Ba_<1-x>K_xBiO_3についても、超伝導ギャップを光電子分光で初めて観測することに成功するとともに、超伝導転移温度より上の温度で擬ギャップが存在することを見いだした。最近超伝導転移が発見された、シリコンクラスレートについても超伝導ギャップを測定し、弱結合超伝導体であることを見いだした。一方角度分解光電子分光実験からは、遷移金属ダイカルコゲナイド2H-NbSe_2について、これまで分離できなかったバンド全てを観測した。また、超伝導ギャップの観測にも成功し、その運動量依存性を調べた。光電子分光装置は調整がほぼ完了し、光源のエネルギー幅をのぞいた装置の分解能0.8meV、角度分解能+/-0.1度、測定最低温度4K(瞬間的には2.3K)を達成している。これらの装置諸性能は世界最高である。本光電子分光装置を用い、これまでの光電子分光装置の分解能と試料温度では測定の難しかった低温超伝導体について、その超伝導及び常伝導状態の電子状態を調べた。A15型超伝導体Nb3Alの測定からは、超伝導ギャップの観測とともに強結合超伝導体のスペクトル形状(peak-dip-hump構造)を光電子分光で初めて見出した。また、酸化物高温超伝導体のスペクトル形状との比較を行った。角度分解光電子分光実験からは、遷移金属ダイカルコゲナイド2H-NbSe2について、これまで分離できなかったフェルミ面を全て観測するとともに超伝導ギャップの大きさがフェルミ面により大きく異なることを直接的に示した。

ZrTe3については、1次元的と3次元的フェルミ面を観測するとともに、1次元的フェルミ面上で、電荷密度波転移(CDW)のかなり上の温度からCDWの揺らぎと考えられる電子状態に変化があることを見出した。一方、レーザーについては、スポットサイズ、光量、エネルギー分解能について行ったシミュレーションを基に、CWレーザーの開発に着手した。
固相流動現象の可視化技術を活用した構造物の選択的部分強化改質技術の開発

母材上に異なる種類の粉末を塗布した後、高速回転する円柱状の工具を押し当てながら移動させることで摩擦熱を発生させ、「摩擦ー分散ー拡散ー変態」や「攪拌ー分散ー拡散ー固溶ー析出」等の複雑な固相反応を1プロセス中で行い、その部位の特性を大幅に向上させる手法を確立した。本手法により例えば、成形性の良い素材で大型構造物を製作した後、必要に応じて任意の場所を高強度化し、構造物全体の機械的特性を維持する斬新なプロセスを構築することが可能となった。「攪拌ー分散」に関しては、2つのX線源を用いた世界で初めてとなる三次元固相流動可視化システムを構築し、Al合金および鉄鋼材料に対して、試料内の流動を直接観察した。母材上へ異なる種類の粉末を塗布した後、高速回転する円柱状の工具を押し当てながら移動させることで摩擦熱を発生させ、「攪拌-分散-拡散-変態」あるいは「攪拌-分散-拡散-固溶-析出」等の複雑な固相反応を1プロセス中で行い、その部位の特性を大幅に向上させる手法の開発に取り組んだ。平成25年度は、適用範囲をこれまでのAl合金から鉄鋼材料あるいは鋳鉄へ展開した。工具の回転速度、移動速度を変化させて実験を行い、基地中への炭素の拡散が十分であり、かつ、十分に大きい冷却速度を得られる条件を決定した。ツールには、Si3N4などのセラミックスの他、低温(650950°C)での十分な強度と靱性を有するWC超硬合金ツールを用いたツールの回転速度を9001500rpm、移動速度を501000mm/minと変化させて、回転ピッチを用いて、入熱量を制御しながら実験を行い、表面硬化した部位の機械的特性をマイクロビッカース硬度により評価した。硬度および硬化層の厚さを測定し、条件依存性を明確にした。これに基づいてI:オーステナイト領域までの加熱、II:動的再結晶を利用した炭素の拡散の促進、III:大きな冷却速度の3つの要素を同時に実現できるプロセスを確立した。本手法を用いることで、例えば成形性の良い素材で大型構造部を製作した後、必要に応じて任意の場所を高強度化し、構造物全体の機械的特性を維持するプロセスを構築することが可能となる。「攪拌-分散」に関しては、2つのX線源を用いた世界で始めてとなる3次元固相流動可視化システムを構築し、Al合金および鉄鋼材料に対して、試料内の流動を直接観察した。これにより、欠陥形成メカニズムの解明やプロセスの最適化を行うことができ、多くの招待講演を依頼された。母材上へ異なる種類の粉末を塗布した後、高速回転する円柱状の工具を押し当てながら移動させることで摩擦熱を発生させ、鉄鋼材料に対しては、「攪拌-分散-拡散-変態」、Al合金等に関しては「攪拌-分散-拡散-固溶-析出」等の複雑な固相反応を1プロセス中で行い、その部位の特性を大幅に向上させる手法を確立した。これにより、構造物の任意の一部を材料を選ばずにかつ短時間で高強度化できる、これまでの常識を大きく覆す技術を確立した。本手法により例えば成形性の良い素材で大型構造部を製作した後、必要に応じて任意の場所を高強度化し、構造物全体の機械的特性を維持する斬新なプロセスを構築することが可能となった。特に、Al合金に対しては、Cu粉末、Fe粉末等との組み合わせで実験を行った。Cu粉末を添加することで、Cuの固溶ーCu2Al微細析出を達成するとともに、Alに対する固溶度が小さいFe粉末に対しても同様な実験を行い、Cu合金と同様な効果が得られることを明らかにした。一方で、「攪拌-分散」に関しては、225kVミリフォーカス線源を2つ用いた、3次元固相流動解析システムを構築し、世界で初めて、摩擦攪拌接合あるいはプロセス中の試料内の流動を直接観察システムを構築した。当初の予定通り、摩擦攪拌プロセスを用いた実験的なアプローチと固相流動の3次元可視化の基礎的なアプローチを連携させ、低温でプロセスを行うことのできるAl合金に対して検討を行った。Cu粉末を添加することで、Cuの固溶ーCu2Al微細析出を達成し、また、Alに対する固溶度が小さいFe粉末に対しても同様な実験を行い、Cu合金と同様な効果が得られることを明らかにした。これは、強ひずみ加工によって固溶度が増大したことを意味している。また、225kVミリフォーカス線源を2つ用いた、3次元固相流動解析システムを構築し、世界で初めて、摩擦攪拌接合あるいはプロセス中の試料内の流動を直接観察システムを構築した。さらに、平成25年度に予定していた、鉄鋼材料に関しても、先行して実験を開始した。研究は予定を上回って進行しており、このペースを維持して、最終目標を達成させる。

変態によって大幅な効果が期待できる鉄鋼材料へ展開する。ツールには、Si3N4などのセラミックスの他、低温(650950°C)での十分な強度と靱性を有するWC超硬合金ツールを用いる。前述のように、透過X線を用いる場合には、Si3N4に限られる。また、強化される部位の厚さは、ツールのプローブ(突起部)の長さで制御する。基材として、まず工業用純鉄(99.9%)(板厚5mm)を用い、粉体は粒径50100μm程度の黒鉛とする。この際、攪拌による粒子の分断効果が期待されるため、比較的大きな粒径とする。ツールの回転速度を9001500rpm、移動速度を501000mm/minと変化させて、回転ピッチを用いて、入熱量を制御しながら実験を行い、表面硬化した部位の機械的特性をマイクロビッカース硬度により評価する。硬度および硬化層の厚さを測定し、条件依存性のマップを作成する。これに基づいてI:オーステナイト領域までの加熱、II:動的再結晶を利用した炭素の拡散の促進、III:大きな冷却速度の3つの要素を同時に実現できるプロセスを確立する。
木材の音速異方性を考慮した建造物探査用超音波CTシステムの開発

超音波CTシステムのデータ取得は状況によっては計測できないパスが存在する。そのパスをニューラルネットによって補完し、充分な数の音速パスを用意し音速プロファイルを準備することができるようにプログラムを改善した。さらに、このプロファイルから測定対象物内部の音速分布を予測するAIを設計している。このことによって従来の木柱内の音速異方性によって欠陥部の正しい位置を予測できていなかったFBPによる画像再構成や、MLEM法による像再生を使用せずに像再生を行うことができる。本研究では、画像の学習によく使われる畳み込み層を用いた畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を使用した。ニューラルネットを利用するには多数の音波伝搬データが必要であり、弾性体内部の音響伝搬を高速に計算できるライブラリであるk-Wave Toolboxによるシミュレーションを行った。k-Wave Toolboxは音響波のgradientを空間周波数領域で計算することにより高速化が可能だが、TOFデータの推定値の誤差を少なくするためには、パラメータの調整が必要となることが明らかになった。当初音波伝搬シミュレーションには既存の有限要素法を用いた音波伝搬シミュレータを用いることを考えていたが、シミュレーション時間が長く、学習用のデータを1セットを作成するために半日から1日かかるため、1000セット以上の学習用データ用意することが難しいと判断し、音響伝搬を高速に計算できるライブラリであるk-Wave Toolboxによるシミュレーションに変更したため、プログラムのコーディングに時間を費やすことになった。基本の研究の方針は変更がなく、シミュレータの変更だけにとどまっている。今年度には被検体の音速異方性を考慮に入れたニューラルネットを用いた音速CTシステムを作成することが出来ると考えている。当該年度の目的は以下の二点としていた。1木柱の外周部の音速が遅く、再構成されたCT像では外周部がリング状に異常部として表示されてしまう。2人工的に形成した異常部がCT像では実際の位置よりも外側に現れる。1については、有限要素法を用いた音波伝搬シミュレーションにおいて縦波よりも大きな振幅で伝播する表面を伝わる横波が原因であることが示唆された。像再生において、横波の情報を除去することができれば、改善されると考えられる。2についても横波の寄与が考えられる。またCTに利用するプロファイルデータを作成する際、縦波の伝播を直進とするものとしているが、実際の経路は曲がっていることも一つの原因と考えらえれる。さらなる課題としての画像データに定量性を持たせる試みについては音速値をCT像に反映させることにより、被検体の弾性率を画像化できるように改善した。実測よりもシミュレーションに比重があるため、初年度の研究はおおむね計画通りに進行していると言える。また、木中のCTにおける画像劣化の原因推定が目的となっており、改善できるかどうかを検討する二年目に比べて進行しやすいと考えられる。コンピュータシミュレーションによって、予測していたことがおおよそ裏付けられたため、それらの改善を行う像再生方法を考案する必要がある。原因となる事象を個別に取り除くことが出来るかどうかを検討しながら、適切な方法に改善をしていく。シミュレーションで検討し、改善できれば実測で確かめていく。
脱施設化と地域生活支援システム構築に関する研究

脱施設化と地域生活支援システム構築のためには何が必要とされているのかを明らかにするために、スウェーデン(瑞)の施設解体史からの学びや日本(日)の脱施設化の実態把握を拠り所に、日瑞両国の元入所施設居住者からの聞き取り調査を行った。その結果、脱施設化の推進・地域生活支援システム構築のために、(1)基本方針の確認、(2)生活条件(住宅)の整備、(3)収入の確保、(4)働く場・日中活動の場の確保、(5)豊かな余暇と社会参加活動の提供、の整備が急務であることが判明した。入所施設からグループホーム等地域の住まいへの移行を完全に成し遂げ、入所施設解体に至ったスウェーデンの制度面における特徴を明らかにし、地域移行の方法や支援のあり方、さらには、地域生活支援の実態を把握するために、まず、文献研究を行った。その結果、入所施設解体法やLSS(一定の機能障害者の援助とサービスに関する法律)などの法制度は、入所施設解体の実行と地域生活支援システムの構築に大きな貢献をしたことが明らかになった。次に、スウェーデンの入所施設解体をいち早く成し遂げ他施設解体のモデルとなったカールスルンド(1988年閉鎖)に焦点をあて、同施設を管轄していたストックホルム北部福祉地区事務所の当時の責任者や関係者、解体プロジェクト代表者等に聞き取り調査を行った。その結果、地域移行の方法が判明し、入所施設解体に対する施設職員や保護者・家族の葛藤や心境の変化が明らかになった。さらに、障害者本人が地域に定着し、地域住民として生活をしていくために必要な地域生活支援の実態を把握するために、カールスルンドを退所後地域の住まいで暮らす障害者本人への面接調査を5自治体で実施した。対象者が数多くの自治体に分散して居住し、しかも20年経過していたため、対象者を選定することが極めて困難であった。しかし、5自治体福祉担当者の協力を得て、20人の調査対象者を確保することができた。面接は各ホームで10月から1月にかけて行われた。その結果、調査対象となった障害者本人は、地域での対人関係の輪の広がりには限界があるものの、地域での暮らしに適度に満足し、安心して生活しており、福祉政策の成果を示す結果となっていた。なお、上記結果は障害者の地域生活支援システムを構築していく上で支援法制度の充実と各自治体からの支援が欠かせないということを示しており、結果が示す意義は大きい。今後の継続研究が待たれる。わが国(日本)における地域移行をさらに推し進め脱施設化と地域生活支援システム構築の方途を見出すために、地域移行を町ぐるみで受け止め支えている地域(北海道A市)、重度障害者の地域移行に積極的に取り組んでいる地域(神奈川県B市)を対象に実態調査を行った。実態調査は、現地調査、資料収集、面接調査を組み合わせて行った。面接調査には、グループホーム等地域の住まいで暮らす障害者82人(男42人、女40人)、および、支援スタッフ11人(男3人、女8人)が応じてくれた。面接調査の結果、一人ひとりのニーズにあった生活の場や就労の場、日中活動の場を確保することがまず必要であり、日常生活を充実させるために必要な余暇にはガイドヘルプサービスだけでなく、コンタクトパーソンが有効だということが明らかになった。また、入所施設はあくまでも通過施設であり、重い人たちこそ地域で一般の人たちと共に暮らすことが必要だと考える支援スタッフが大勢おり、こうした理念をもった人たちにより地域移行と地域生活支援が支えられていることが判明した。しかし、意思疎通の困難な重度の人たちに対する面接調査は難しく、新たな調査法の導入(例えば、行動観察法、センター方式の導入等)や開発などが求められていた。対象となった2地域で貴重な数多くのデータを得ることができたが、今後これらを量的・質的に分析することにより、わが国における脱施設化と地域生活支援システム構築への展望を見出すことが可能となろう。国の政策に直結する可能性の高い研究だけに新法との関連でも分析を行っていきたい。日本と1999年12月末に入所施設解体を成し遂げたスウェーデンとの比較を通して、(1)何がこのような違いを生み出しているのか、(2)(そもそも)スウェーデンの入所施設解体がなぜ成し遂げられたのか、(3)入所施設解体を支えてきた地域生活支援システムとは何か、などを明らかにし、(4)日本の脱施設化と地域生活支援システム構築に何をどのように生かしていけばよいのか、を検討していくことを目的として本研究が行われた。まずはじめに、スウェーデン・ストックホルムの北西部に位置していた施設カールスルンドの解体を念頭に入れながらスウェーデン脱施設化史の展開を追った。次に、A法人の取り組みを念頭に入れながら日本の脱施設化の実態を追った。

この2つの動き・事例を通してて、脱施設化に関して、(1)何がこのような違いを生み出し、(2)スウェーデンではなぜ入所施設を解体することができたのか、(3)入所施設解体のためには何が必要とされてきたのか、などを検証した。その上で、日本とスウェーデンの元施設居住者が今地域でどのように生活し、どのような支援を必要としているのかを明らかにした。その結果、日本における脱施設化(地域移行と地域生活支援)の実態はまだ発展途上にあり、今後もスウェーデンなどの福祉先進国の取り組みを参考にしながら、脱施設化と地域生活支援システム構築に向けた取り組みを強化していくことが求められていることが判明した。