hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネのlncRNAによる遺伝子発現制御機構の解明とDNA脱メチル化の役割の理解

long noncoding RNA (lncRNA)は、急速な解析技術の進展の中でその機能の重要性が明らかになってきた歴史の浅い分子種である。本研究ではイネを対象として、イネの生産性にとって重要な、胚乳の発生と環境に応答する際に生じるlncRNAを網羅的に探索した。胚乳の初期発生と環境応答時には、それぞれ様々な種類のlncRNAが転写されること、それぞれの組織、応答によって生成されるlncRNAの組成は異なることを明らかにした。また、DNA脱メチル化酵素の変異体を用いて、そのエピジェネティックな制御の関わりを解析することを試みた。近年のゲノム解析技術の急速な進展に伴い、新しい機能分子の存在が明らかにされつつある。その1つであるlong noncoding RNA (lncRNA)は、遺伝子発現制御因子として様々な生命現象に関わることから、植物の農業形質を司る遺伝子制御にも関与していることが予測される。しかしその知見は非常に限られており、特に穀物の農業形質を大きく支配する、胚乳の初期発生過程や環境応答過程における分子レベルでの理解は進んでいない。そこで本研究はイネを材料として、lncRNAによる新規の遺伝子制御機構を明らかにすることを目的としている。まずイネ胚乳の初期発生過程において、受精前の中央細胞および受精後2日目の胚乳細胞における網羅的なRNA解析を行うため、それぞれの細胞の単離、RNA抽出方法の構築を試みた。受精後2日目の胚乳細胞については、ガラスキャピラリーを用いることで、比較的安定して細胞を単離し、RNAを抽出する実験系を構築することができた。この系を用いて、網羅的解析のために十分な量のRNAを回収している。受精前の中央細胞については、非常に微量な細胞の単離であることから、安定してRNAを回収するためには、更に実験系の最適化にむけた検討が必要である。次に栄養組織の環境応答過程での解析については、その解析系の確立を試みた。DNA脱メチル化酵素変異体を用いて、乾燥、低温、高塩濃度、各種植物ホルモン処理を行ったところ、野生型と比べてその応答性に顕著な差が見られる条件は認められなかった。続いて病原菌への応答を評価するため、野生型、変異体それぞれの胚に由来するカルスを用いた実験系を構築した。この実験系は培養によりカルスの量を大量に増やすことが可能である。そのため多検体を必要とする病原菌接種の評価に適しており、その後の解析についても扱いやすいものと考える。当初の計画では、胚乳の初期発生過程については本年度中に次世代シーケンサーによる網羅的なRNA解析まで行う予定であったが、対象とする細胞の単離、RNAの抽出法の構築に、想定していた以上に時間が掛かったためRNAの解析まで至らなかった。しかし、初期胚乳細胞からのRNA抽出について比較的安定した実験系が構築できたので、今後は順次、網羅的なRNA解析を行うことができるものと考えている。栄養組織環境応答解析系の確立については、本年度中に解析系を決定するまでには至らなかった。しかし、病原菌への応答を評価するのに適した実験系を構築することができたので、解析系の確立へ向けて順次接種実験を行っていく。long noncoding RNA (lncRNA)は近年見出されてきた分子種である。遺伝子発現制御を始め、様々な生物学的機能を制御する重要な因子であることが明らかにされつつあるが、その作用機作については未知な点が多い。現在までに調べられたすべての真核生物に数多く存在することからイネ等作物の農業形質への関与も予測される。また、その機能にトランスポゾン(TE)が寄与することが推察されているものの、両者をつなぐ分子機構については不明な点が多い。本研究はイネにおけるlncRNAによる新規遺伝子発現制御機構の解明、および、その制御機構へのTEのエピゲノム修飾の貢献について理解していくことを目的としている。初期胚乳発生と環境応答に着目し、野生型イネ(日本晴)の次世代シーケンサーを用いたRNA解析によるlncRNAの探索、更にはエピゲノム修飾に関与する変異体との比較解析により、その制御機構を考察していく。前年度に確立しきれなかった栄養組織環境応答の解析系をTEに特化したカスタムマイクロアレイを用いて遺伝子発現を指標に再検討した。その結果、日本晴幼植物体を水耕栽培にて高塩処理を行うことで、再現性よく目的の遺伝子変動を捉えられることの期待される条件を確立した。また同じアレイを用いて初期胚乳発生におけるTEの経時的な発現の変化を解析した。その結果、着目している受精後の早い時期には、より多くの種類のTEや遺伝子の発現変動が確認され、この時期にTEのエピジェネティックな修飾にも変化があることが示唆された。日本晴初期胚乳については、既に確立したガラスキャピラリーを用いた回収法により必要なRNAの抽出を完了した。栄養組織環境応答の解析系についても、決定した処理条件で日本晴のRNA抽出を完了した。これらのサンプルについてはライブラリー調整に既に着手しており変異体についてもサンプルの調整を進めている。前年度に確立しきれなかった栄養組織環境応答の解析系について、TEアレイを用いた発現解析を指標に精査し評価の再検討を行った。当初の計画では日本晴を用いた初期胚乳、栄養組織環境応答解析系についての次世代シーケンサーによる網羅的なRNA解析まで完了する予定であったが、解析系の再検討の分、計画がややずれ込んだ。しかしながら、TEアレイの結果を踏まえて解析系を再評価することで、栄養組織環境応答解析系の条件の確立に至った。

また同じTEアレイを用いて初期胚乳発生におけるTEの経時的な発現の変化を解析した結果、TEの発現の経時的な変動パターンが捉えられ、着目している受精後の早い時期には、TEのエピゲノム修飾に変化があることが示唆された。イネにおける初期胚乳、栄養組織環境応答解析系におけるlncRNAによる新規遺伝子発現制御機構の探索、更にはその制御機構へのTEのエピゲノム修飾の貢献を評価するために適した解析系を確立した。それぞれについて必要量の日本晴RNAの抽出を完了し、次世代シーケンサーによる解析のためのライブラリー調整に着手している。近年のゲノム解析技術の進展に伴い、新たに見出されてきた分子種であるlongnoncoding RNA (lncRNA)は、様々な生物学的機能の制御に関わる重要な因子であることが報告されており、作物の農業形質を司る遺伝子制御への関与も予測される。その作用機作については不明な点が多く、加えてその機能にはトランスポゾン(TE)が寄与することが推察されているものの、両者をつなぐ分子機構については未知な部分が大きい。本研究はイネを材料に、その農業形質を大きく支配する初期胚乳発生と環境応答に着目し、野生型イネ(日本晴)のlncRNAの探索、更にはエピゲノム修飾に関与する変異体との比較解析により、lncRNAによる新規遺伝子制御機構の解明、およびTEとそのエピゲノム修飾の制御機構への貢献について理解していくことを目的としている。初期胚乳発生、および環境応答として幼植物体水耕栽培による高塩処理の解析系を確立した。この解析系を用いて、それぞれRNAを抽出し、次世代シーケンサーによる解析を行った。研究代表者の所属する研究室にて開発されたパイプライン(Tonosaki未発表)を用いたlncRNAの網羅的探索の結果、両解析系において多数の新規lncRNAが存在すること、その多くの転写領域にTE配列が関与すること、初期胚乳発生と高塩処理時の葉で生成されるものの多くはオーバーラップしないこと、高塩処理時に特異的に生成されるものがあること、などが明らかとなった。この解析過程で、それぞれの解析系におけるlncRNAを含むゲノムワイドな遺伝子発現のレファレンスを確立するに至った。平衡して行ったTEのマイクロアレイ解析により、イネゲノムに散在するTEの初期胚乳発生時における発現変動の様子を明らかにした。その変動のパターンはDNAメチル化酵素の変異体で特徴的な変化を示すことも明らかとなった。long noncoding RNA (lncRNA)は、急速な解析技術の進展の中でその機能の重要性が明らかになってきた歴史の浅い分子種である。本研究ではイネを対象として、イネの生産性にとって重要な、胚乳の発生と環境に応答する際に生じるlncRNAを網羅的に探索した。胚乳の初期発生と環境応答時には、それぞれ様々な種類のlncRNAが転写されること、それぞれの組織、応答によって生成されるlncRNAの組成は異なることを明らかにした。また、DNA脱メチル化酵素の変異体を用いて、そのエピジェネティックな制御の関わりを解析することを試みた。
言語障害者会話支援用光ファイバマイクロホンの開発

言語障害者が発する息に含まれる水分分布を光ファイバセンサアレイにより測定し,その波形を元に,発音を認識するシステムについて研究を行った.このシステムを実用化にするにあたり,センサの高感度化,高速化が望まれている.本研究では,湿度によって膨潤を起こし,屈折率が変化するポリマをセンシングクラッドとした光ファイバをセンサとして用いている.したがって,感度及び応答速度を向上させるためには,膨潤現象による屈折率変化が早く,かつクラッド部に漏れ出した光を効率よく拡散もしくは吸収する必要がある.本年度は,ノボラック樹脂を鉄錯体化させることにより,吸収率の高い黒色ポリマが作成できることに着目をし,これをセンシングクラッドにした新たな光ファイバセンサを開発した.そして,これを用いることにより,センサの感度向上と応答速度の向上を図った.その結果,従来のセンサと比較して,応答時間は半分程度に小さくなり,発音の認識率を向上するのに成功した.母音のみの認識では,DBマッチング法による学習データを用いることにより,ほぼ100%に近い正答率を達成できることを示した.しかし,まだ子音を認識するには至っていない.子音を認識するためには,より早い応答速度のセンサの開発が必要とされる.したがって,今後更なる高速に膨潤現象を起こすようなポリマ材料を探索する必要がある.また,本年度は,個人ごとに口の形状が異なることを考慮し,光ファイバセンサアレイの位置を個別に制御できるシステムを開発した.センサの位置の最適化について検討した.言葉を発することができない言語機能障害者の会話支援を可能にする新しい方法として、無音声呼気中の水分分布パターンから無音声母音を認識する新規マイクロホン(無音声マイクロホン)の開発研究を進めた。すなわち、発音機能障害があっても、各母音に対応する口の形をまねて呼気を出すと、その呼気中の水分分布は各無音声母音に対応した特徴のある分布となり得る。すなわち、その無音声呼気中の水分分布パターンがすばやく検出できれば各無音声母音の認識が可能になると考えた。その呼気中水分分布パターンの検出法としては、被験者に精神的苦痛を与えない方法で、かつ、安全性の面から電気的でないものが望まれるので、ここでは本研究者が開発したプラスチック光ファイバ(POF)水分センサを改良して用いる方法を提案した。このPOF水分センサは応答が秒単位と極めて速い上に、電磁ノイズの影響を全く受けず、安全かつ軽量でフレキシブルという特徴を有する。これを口の前2cmの位置に横3本、縦2本セットしたマスク型POF水分センサ配置とした。以後これを「光ファイバマイクロホン(POFマイクロホン)」と呼ぶことにして、この5個のPOFセンサ出力光強度分布パターンを測定し、パソコンで認識処理した。無音声呼気の継続時間は非線形に伸縮するので、ここでは改良型DPマッチング法などを用いて5人の被験者に対する無音声母音[a],[i],[u],[e],[o]の認識率を求めるなどの実験を行なった。その結果、各無音声母音に対して平均で95%を越す高い認識率が得られ、光ファイバ無音声マイクロホンとして利用できることが実証でき、これらの成果は国際会議等に発表して良い評価を得ている。言語障害者が発する息に含まれる水分分布を光ファイバセンサアレイにより測定し,その波形を元に,発音を認識するシステムについて研究を行った.このシステムを実用化にするにあたり,センサの高感度化,高速化が望まれている.本研究では,湿度によって膨潤を起こし,屈折率が変化するポリマをセンシングクラッドとした光ファイバをセンサとして用いている.したがって,感度及び応答速度を向上させるためには,膨潤現象による屈折率変化が早く,かつクラッド部に漏れ出した光を効率よく拡散もしくは吸収する必要がある.本年度は,ノボラック樹脂を鉄錯体化させることにより,吸収率の高い黒色ポリマが作成できることに着目をし,これをセンシングクラッドにした新たな光ファイバセンサを開発した.そして,これを用いることにより,センサの感度向上と応答速度の向上を図った.その結果,従来のセンサと比較して,応答時間は半分程度に小さくなり,発音の認識率を向上するのに成功した.母音のみの認識では,DBマッチング法による学習データを用いることにより,ほぼ100%に近い正答率を達成できることを示した.しかし,まだ子音を認識するには至っていない.子音を認識するためには,より早い応答速度のセンサの開発が必要とされる.したがって,今後更なる高速に膨潤現象を起こすようなポリマ材料を探索する必要がある.また,本年度は,個人ごとに口の形状が異なることを考慮し,光ファイバセンサアレイの位置を個別に制御できるシステムを開発した.センサの位置の最適化について検討した.
内皮グリコキャリックス強化を戦略とする新たな血管保護療法の開発

血管内皮の表面はグリコキャリックス(glycocalyx: GCX)と呼ばれる糖タンパクの層で覆われている。GCXと疾患の関係については、これまで、糖尿病、敗血症、腎不全の病態で血管のGCXが減少することが報告されている。このことから、GCXは本来血管内皮面の環境を生理的に保持し、各種の病態において内皮傷害因子から内皮を保護しており、その破綻は細胞傷害や臓器傷害、臓器の機能不全に関連していると推察されている。本研究では,培養細胞や動物モデルを用いて、血管内皮GCX層の性状や形態、産生分解機序を明らかにし、血管内皮面のGCXを健全に保つもしくは強化する手法を確立することを目指している。
金属粉末射出成形法による焼結チタン合金の開発

1.研究目的本研究では、射出成形を利用したTi及びTi合金の焼結を行う際に重要な焼結条件を確立する。また、電子顕微鏡内で試料を加熱しながら観察することにより焼結メカニズムについての検討を行ない、ミクロ的及びマクロ的な解析の両面から焼結現象を明らかにすることを目的している。2.研究方法実験には、Ti、TiH及びAlーV合金粉末とアクリルーEVAーワックス系バインダ-を用い、これらを混練した後、射出成形機により成形した。これを各種温度で脱バインダ-を行った後、真空焼結炉において焼結を行い、曲げ試験片を作製した。この試験片の曲げ試験、組織観察などにより最適な焼結条件を検討した。また購入した透過型電子顕微鏡用ホットステ-ジを用いて試料を加熱しながら、ミクロ的に焼結現象を観察した。3.研究成果Ti及びTiー6Alー4V合金を対象として、系統的に調査して得られた主な成果は次のとおりである。(1)Ti及びTiー6Alー4V合金の場合とも、脱バインダ-温度は組織に大きな影響を与えるとともに、Arガス雰囲気で脱バインダ-を行なった方が、優れた密度及び機械的性質を得られることが明らかになった。(2)Ti及びTiー6Alー4V合金の場合とも、焼結温度が高いほど、またArガス雰囲気で焼結を行なうほど脱バインダ-温度に依らず優れた密度及び機械的性質を得られることが明らかになった。(3)Tiの場合には、TiH粉末の最適量の添加により、密度及び機械的性質を向上させることができる。
携帯型循環調節機能計測・解析システムによる生体ストレス評価に関する研究

本研究では,申請者らの考案による容積補償法,並びに電気的アドミタンス法により,非侵襲的に一心拍毎の血圧・心拍出量を含む循環動態計測が可能となる多用途無拘束循環動態連続計測・自律神経活動解析試作システムを用いて,ストレス負荷時の循環動態反応から,各種ストレスの状態を定量的に判断可能なシステムの構築,並びに,それらストレスによる循環動態反応の緩和法として呼吸療法を行うための小型呼吸誘導装置を組み込んだ「ストレス評価・緩和システム」の開発・評価を行った.ストレス負荷としては,心理生理学的所見に基づき,能動的・受動的対処を要するストレスを用いて,循環動態反応からストレス評価を行った.なお,我々が日常生活で被るストレスとは,能動的・受動的対処を要するストレスが複雑に絡み合っており,これら全てを実験的に網羅することは困難であるため,能動的対処を要するストレスとして暗算を,受動的対処を要するストレスとして寒冷負荷を取り上げた.また,慢性的ストレスを発症するには,短期的ストレスの累積が原因であると考えられることから,特に短期的ストレスを即時的に緩和することが慢性的ストレスの発症も予防するものと判断し,短期的なストレス評価・緩和について重点的に検証を行った.結果として,短期的ストレスにおいて循環動態の変動(特に,血圧の上昇)が確認され,さらに,呼吸療法による循環動態反応の緩和効果が確認された.また,循環動態反応パターンにより,能動的・受動的対処を要するストレスの分類も可能であった.このことから,本システムを用いてストレス評価・緩和が可能であることが確認された.本システムを用いることでストレスによる高血圧症など循環器疾病の予防・改善についてもその効果が期待される.本研究では,申請者らの考案による容積補償法,並びに電気的アドミタンス法により,非侵襲的に一心拍毎の血圧・心拍出量を含む循環動態計測が可能となる多用途無拘束循環動態連続計測・自律神経活動解析試作システムを用いて,ストレス負荷時の循環動態反応から,各種ストレスの状態を定量的に判断可能なシステムの構築,並びに,それらストレスによる循環動態反応の緩和法として呼吸療法を行うための小型呼吸誘導装置を組み込んだ「ストレス評価・緩和システム」の開発・評価を行った.ストレス負荷としては,心理生理学的所見に基づき,能動的・受動的対処を要するストレスを用いて,循環動態反応からストレス評価を行った.なお,我々が日常生活で被るストレスとは,能動的・受動的対処を要するストレスが複雑に絡み合っており,これら全てを実験的に網羅することは困難であるため,能動的対処を要するストレスとして暗算を,受動的対処を要するストレスとして寒冷負荷を取り上げた.また,慢性的ストレスを発症するには,短期的ストレスの累積が原因であると考えられることから,特に短期的ストレスを即時的に緩和することが慢性的ストレスの発症も予防するものと判断し,短期的なストレス評価・緩和について重点的に検証を行った.結果として,短期的ストレスにおいて循環動態の変動(特に,血圧の上昇)が確認され,さらに,呼吸療法による循環動態反応の緩和効果が確認された.また,循環動態反応パターンにより,能動的・受動的対処を要するストレスの分類も可能であった.このことから,本システムを用いてストレス評価・緩和が可能であることが確認された.本システムを用いることでストレスによる高血圧症など循環器疾病の予防・改善についてもその効果が期待される.本研究では,計測原理として,血圧計測には申請者らの考案による容積補償法,心拍出量計測には,申請者ら考案の電気的アドミタンス法を用いることにより,非侵襲的に一心拍毎の血圧・心拍出量を含む循環動態計測が可能となる多用途無拘束(携帯型)循環動態連続計測・自律神経活動解析システムを用いて,健常者や院内外の患者を対象にシステムを運用し,ストレス負荷時や動揺病(乗り物酔い・映像酔いなど)発症時および発症過程の循環動態反応を調べることにより,各種ストレスや動揺病の状態を定量的に判断できる簡便なシステムの構築を目的としている.本年度は,上記目的の達成に向けて,(1)ストレス負荷のための映像提示および電気刺激を与えることが可能な環境制御シミュレータの開発,ならびに,(2)血圧・心拍出量といった循環動態パラメータ,およびそれらパラメータに基づく自律神経活動解析(循環調節機能計測・解析システム)や脳波・筋電の表示・解析システムの構築を行い,(3)健常成人に対して,特に自動車のドライバーを想定し,環境制御シミュレータを用いた長時間の運転(単純作業・映像提示)を行うことによる疲労や生理活性度(正常・眠気・ぼんやり感など)の変化を循環調節機能計測・解析システムを用いて定量化する手法の開発行った.結果として,非侵襲的に一心拍毎の血圧変動を連続計測することにより,実験中に外部から任意のタイミングで軽度な電気刺激を与えた後に得られる血圧応答パターンを用いて,活性度を5段階階(2相性(高活性状態):2段階,単相性(低活性状態):2段階,無反応)に有意に分類可能であることを確認した.ここで2相性とは,電気刺激後に,刺激前の血圧値に対して,血圧の大きな上昇・下降が現れ,後に基(刺激前)の血圧値に戻る反応を指し,単相性とは,血圧の上昇が確認された後に基の血圧値に戻る反応を指している.通常,血圧は外部からの刺激に対して上昇し,それを抑える目的で,迷走神経活動が向上し,血圧を大きく下げる反応を引き起こすが,単相性の血圧応答の場合,これら一連の自律神経活動が適切に行われていないことが判断され,そのことからも血圧応答パターンが自律神経活動の活性度を反映していると判断される.今後,循環制御シミュレータおよび循環調節機能計測・解析システムを用いて様々なストレスや動揺病の状態を定量化し,それらを改善する手法の開発および評価を行っていく予定である.

本研究は,多用途無拘束(携帯型)循環動態連続計測・自律神経活動解析システムに関する発展的研究であり,計測原理として,血圧計測に容積補償法,心拍出量計測に電気的アドミタンス法を用い,両者を併用して,非侵襲的に一心拍毎の血圧・心拍出量を含む循環動態計測が可能なシステムを利用し,生体ストレスを循環動態反応から評価を試みたものである.これら循環動態情報は,自律神経系の支配を受けているため,計測値に対して周波数解析などを行うことで,自律神経活動の評価・解析も可能となるシステムである.このことを利用して,種々の生体ストレスに対する循環反応の評価・解析を行うと共に,生体ストレスに対する循環動態反応の緩和手法として呼吸療法に着目し,振動モータを用いた呼吸周期の小型誘導デバイスの開発・評価についても検討を行っている.本年度は,急性ストレス負荷時の循環動態反応及び呼吸療法による循環動態反応の緩和効果に関する実験的検討を行った.健常成人(2334歳)を対象とし,代表的ストレスとして能動的対処を要する暗算と受動的対処を要する寒冷負荷を用いた.実験手順としては,安静状態のベースライン計測後,ストレス(暗算あるいは寒冷負荷)を負荷し,再度安静状態を計測した.また,呼吸療法の急性ストレス反応緩和効果を検討するため,ストレス負荷時に呼吸調節(6回/分)を行った場合についても同様の計測を行った.結果として,暗算,寒冷負荷ともに呼吸調節を行うことによって循環動態変化量は減少し,呼吸療法のストレス反応緩和効果が確認され,特に呼吸療法が寒冷負荷のような受動的対処を要する急性ストレスに対してより効果を示すことが確認された.今後,本システムを用いて,日常生活下の様々な要因によるストレス反応を長期間かつリアルタイムに緩和することにより,ストレスなどによる高血圧症や循環器疾患の予防・緩和効果について検討を進める予定である.本研究では,申請者らの考案による容積補償法,並びに電気的アドミタンス法により,非侵襲的に一心拍毎の血圧・心拍出量を含む循環動態計測が可能となる多用途無拘束循環動態連続計測・自律神経活動解析試作システムを用いて,ストレス負荷時の循環動態反応から,各種ストレスの状態を定量的に判断可能なシステムの構築,並びに,それらストレスによる循環動態反応の緩和法として呼吸療法を行うための小型呼吸誘導装置を組み込んだ「ストレス評価・緩和誘導システム」の開発・評価を行った.ストレス負荷としては,心理生理学的所見に基づき,能動的・受動的対処を要するストレスを用いて,循環動態反応からストレス評価を行った.なお,我々が日常生活で被るストレスとは,能動的・受動的対処を要するストレスが複雑に絡み合っており,これら全てを実験的に網羅することは困難であるため,能動的対処を要するストレスとして暗算を,受動的対処を要するストレスとして寒冷負荷を取り上げた.
ＤＶ被害母子支援の地域連携―福祉・心理と司法の融合に向けたアクションリサーチ

(1)インタビュー調査の実施:DV被害者支援に従事している女性弁護士(福岡市・女性協同法律事務所の松浦恭子弁護士、大阪府・女性共同法律事務所の雪田樹理弁護士)を対象に、インタビュー調査を実施した。これまでの現場支援者との連携体制の有り様(被害当事者の身辺状況や回復の段階に応じた連携的支援の具体的内容等)を捉えることを目的とした。(2)シンポジウムの開催:1ミシガン大学の吉浜美恵子教授や市民共同法律事務所の吉田容子弁護士、NPO法人さんかくナビの貝原己代子氏、連携研究者である立命館大学の村本邦子教授に登壇いただき、福祉・心理と法の連携と協働に向けたシンポジウムを開催した。(3)報告書の作成ー前年度に実施した民間支援機関の援助者を対象としたインタビューならびに上記(1)(2)をまとめ、また、公的支援機関で心理的支援を行っているカウンセラーに寄稿いただき、『DV被害を受けた母子への支援ー法と心理・福祉の連携と協働の観点から』を作成した。立命館大学大学院文学研究科博士後期課程の川本静香氏に編集協力いただいた。(5)研修会の企画ー2013年8月6日に、2013年度第2回実務家研修『DVにさらされた子どもへの支援』を企画した。暴力のある家庭で育った子どもへの理解を深め、問題行動を示す子どもの背景を読み解く視点を得て、被害と加害の連続性を認識し、適切な支援にむすびつけるための実践的な知識を修得することを目的とした。「DV理解」「トラウマの影響と支援」「支援者のセルフケア」の3つの講座を設定した。25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)インタビュー調査:2012年6月2013年1月に,民間の支援団体7機関(NPO法人DV防止ながさき,NPO法人さんかくナビ,NPO法人女性ネットSaya-Saya,NPO法人女のスペース・おん,NPO法人ハーティ仙台,NPO法人ウィメンズネット「らいず」,NPO法人レジリエンス),ならびに女性弁護士1人を対象に実施した。調査項目は,1DV被害者の回復の段階に応じた当事者支援の内容(母親支援,子ども支援,家族(親子)支援),2DV被害の当事者同士をつなげる働きかけ,3一援助者あるいは組織として,DV支援を継続してきた際に直面した困難と解決方法・工夫,4都道府県内外における他のDV支援関連諸機関・団体,および弁護士など司法関係者や行政との連携体制の現状と今後の展望,であった。いかなる目的でどのような支援を構成し,いかに母と子どもというタテの関係,母親同士・子ども同士というヨコの関係をむすび,また,援助者としていかに他の関連諸機関・団体や異分野の専門職と関係しながら,DV支援を継続してきたかを捉えることを念頭に,調査に臨んだ。(2)学会報告:2012年12月8日に開催された対人援助学会第4回年次大会(於:神奈川県立保健福祉大学)の企画ワークショップで「DV被害母子への支援の実態と可能性ー福祉・心理・行政・司法はいかに連携しうるのか」と題し,3つの報告を行った。指定討論者からは,より広い観点から,連携について考えることの必要性と重要性が提言された。一人ひとりの顔が見える規模のワークショップであったことを活かし,一言ずつ発言いただき,相互作用性を高め,つながりや連携を体感しながらのセッションになるよう心がけた。(3)シンポジウムに向けた打ち合わせ:アメリカ・ミシガン大学の吉浜美恵子教授と,来年度実施予定のDV支援連携体制の構築に向けたシンポジウムに関する打ち合わせを行った。インタビュー調査を順調に進めることはできた。しかし,そのまとめの作業が多少難航している。次年度は,報告書の作成・配布に向けて,鋭意作業に取り組んでいく必要がある。なお,次年度は最終年度であり,DV支援連携体制の構築に向けたシンポジウムを開催する予定であるが,それについては主となる登壇者の調整を順調に進めつつある。

(1)DV支援に従事している弁護士など司法関係者を対象にインタビュー調査を実施する。現場支援者(福祉職,心理職)と連携をとる必要性を感じたことがあったか(あるいは,連携をとった経験があるか),それはいつどのようなこと(当事者の身辺状況や回復の段階,ならびに連携の具体的内容)であったかなどについて,具体的に聴き取りを行うものである。人的ネットワークの関係上,京都・大阪の弁護士を対象に実施する予定である。(2)福祉・心理と司法をむすぶシンポジウムを実施する。ミシガン大学の吉浜美恵子教授や吉田容子弁護士(市民共同法律事務所),他,DV被害者支援をしているNPO法人の代表,行政関係者などに登壇いただき,DV支援連携体制の構築に向けたシンポジウムを開催する。なお,研究計画では,カナダ・オンタリオ州ロンドンにあるCCFJS(司法制度における子どもたちと家族のためのセンター)の援助者2名を招聘する予定であったが,招聘者をアメリカ・ミシガン大学の吉浜美恵子教授に変更する。吉浜美恵子教授は『女性の健康とドメスティック・バイオレンスに関する国際調査ーWHO国際調査/日本調査結果報告書』(夫・パートナーによる女性に対する暴力の状況と,それが女性の健康に与える影響を調べることを目的に,各参加者がそれぞれ無作為に抽出した標本に対して標準調査票を用いて調査を行う国際プロジェクト)を,ソーシャルワークの立場から,横浜市で実施した経歴をもつ研究者である。(3)報告書を作成・配布する。(5)本公募研究の母体である新学術領域研究「法と人間科学」との共催により,DV実務者研修を実施する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
DNA組換修復遺伝子群の遺伝子多型と乳癌易罹患性の関連

乳癌は女性においてもっとも罹患頻度の高い癌の一つであり、その発症機構の解明と、それに基づく有効な診断・治療法の確立は重要な課題である。これまでに乳癌発症に関連する遺伝子として、BRCA1ならびにBRCA2が同定されており、これらの遺伝子は、DNA損傷のシグナル伝達と組換修復反応に関与していることが判明している。こういった反応経路では他にも多くの遺伝子が機能しており、BRCA1,2以外に乳癌発症に関与する遺伝子が存在すると推定される。私はこれまでに組換修復において中心的な役割を担うRAD51遺伝子にアミノ酸置換を伴う一塩基多型(SNP)が存在し、このSNPと乳癌発症に相関がみられることを報告してきた。今回、この遺伝子多型の生物学的意義を検討するため、多型RAD51の発現プラスミドを作製し、多型RAD51の細胞内局在やBRCA2との複合体形成を調べたが、正常型との有意な差はみられなかった。次に他の組み換え修復関連因子の遺伝子多型と乳癌の関連を調べるため、Invader法によるSNP解析システムを導入し、これを用いたSNPタイピングの実験系を立ち上げた。現在、Multiplex PCRによるゲノムDNAの増幅と、より小さい反応系でのInvader法によるSNPタイピングを試みている。この反応系を用いて組換修復遺伝子にみられるSNPについてタイピングを行い、得られたSNPデータは相関解析、臨床病理データ、乳癌の主要なリスクファクターなどとの関連を検定し、乳癌発症に関連する因子としての組換修復遺伝子多型の評価を続ける予定である。
フェムト秒可視ポンプ-赤外プローブ分光法による固/液界面電子移動ダイナミクス

本研究では、波長可変(紫外・可視:300790nm、赤外:2.411μm)超短パルス(100fs)レーザーと電気化学測定を組み合わせた超高速分光システムを用い、Si、TiO_2、GaAsなどの半導体電極の光電子移動ダイナミクスを追跡した。本年度の研究成果は以下の通りである。1.可視光ポンプ-中赤外(吸収)プローブ画定によるCdS_XSe_<1-X>超微粒子ドープガラスにおける光生成キャリヤーダイナミクス:本年度は4種類のCdS_XSe_<1-X>超微粒子ドープガラスについてキャリヤーダイナミクス測定を行った。サブピコ秒で減衰する速い成分とそれに続くピコ秒で減衰する遅い成分が観測されている。これまでの研究によって各成分は帰属されており、速い成分は正孔トラッピング、遅い成分は電子トラッピングに対応する。これらの結果から、ガラスマトリクス中における超微粒子の光励起キャリヤーダイナミクスが観測可能であることが示された。2.表面和周波発生法を用いたTiO_2表面における吸着分子の振動分光:表面反応の詳細を理解するためには実際に反応が起こる条件で対象を観察することが重要であり、真空を必要としないSFG分光測定はこの目的に最適な手法である。本研究では二酸化チタン上におけるアルコール分子の吸着構造の評価を行った。試料にはTiO_2微粒子の希釈水溶液をスピンコートして作製した膜とゾル-ゲル法で作製した膜を用いた。作成後の試料にはCH領域にピークは観測されないことを確認した後、エタノールの蒸気にさらし、Ar中でSFG測定を行った。その結果に基づき、表面における吸着分子の構造を明らかにした。
機能性ナノヘア層をもつマイクロスフェアの作製と特性

本研究は、サブミクロンオーダーの高分子微粒子表面に片末端フリーの高分子鎖(ヘア)を生やしヘアの特性を調べその応用を図ることを目的とするもので、特に本年度は、温度応答性ヘアおよびDNAヘアをもつラテックス粒子について検討した。1温度応答性ヘアをもつ微粒子の調製と特性ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)ゲルをシェル、ポリスチレンをコアとする微粒子は、架橋密度が小さくてもシャープな温度応答を示さない。そこで、第2セリウムイオンによるレドックスグラフト重合により、無架橋のPNIPAMヘアをもつ微粒子を作製した。しかし、化学架橋が無くてもPNIPAM鎖のクラスター化が起こるため転移温度付近でのシャープな応答性は実現できなかった。ヘア分子間に反発力を生じさせ分子鎖のクラスター化を減らすため、PNIPAMヘア中にアクリル酸(AAc)を含ませたところ、極めてシャープな温度応答性が認められた。シャープさはAAc含量およびpHに依存した。2 DNAをヘアとする微粒子の遺伝子診断への応用DNA固定アフィニティラテックスは、表面がポリグリシジルメタクリレートで覆われた直径300nmの微粒子に20-mer DNAを固定したものであり、相補的な20-mer DNAを特異的に釣り上げることができた。20-merの点変異DNAが相補DNAの100倍存在しても後者の選択的結合が確認された。この方法のもつ欠点、1サンプルDNAを20-merまで切断しなければならないこと、2サンプルDNAにラベルしなければならないこと、を解消するため、S1 Nucleaseを用いる方法、および間接法を試み、完全相補型のDNAと一点ミスマッチDNAを区別できた。
モダンサッカー戦術の獲得過程と応用範囲に関する研究

以下に研究成果について概説する。本研究の目的は、モダンサッカー戦術の獲得過程と応用範囲について客観的なデータをもとに分析することである。具体的には、ユース年代から熟年選手になるまでにモダンサッカーのコンパクトな状態を保った上での速い攻守の切り替えにどのように適応して行くかについて考察を加えた。本研究で用いた比較(ユース年代と代表クラス)研究対象は、選手のスピードの変化、相手選手とボールに対する対応、そして両チームの図心(チームの重心)問の距離に関する3要素であった。そして、これらの結果を以下に示した。選手のスピードの変化は、熟年選手の方がトップスピードの頻度が高くなり、低いスピードでの移動時間も長い。つまり、試合における選手の動きは、熟練されるに従ってスピードの変化が多くなる。相手選手とボールに対する対応について、ピッチの縦成分と横成分に分けて分析した。その結果、代表クラスの選手は、縦と横の動きに対する対応は、相関係数が高い。ユース年代では縦に関する相関係数は高い。そして、横に対する相関は、低い。興味深いことに、この年に日本一に輝いたサンフレッチェ・ユースは、代表クラスの選手と同等な数値を示した。個々の動きは、熟年選手になるまでに横の動きに対する対応がスムーズになると考えられる。両チームの図心間の距離は、ユース年代より代表クラスの方が長い。しかし代表クラスの試合は、ユース年代の試合と比較して、モダンサッカーの特徴であるコンパクトな状態を保っている。この意味は、レベルの高い試合ではコンパクトな状態を保ちつつ、お互いのチームが相手陣地に入れない状態でゲームが進行する頻度が高いことを示している。モダンサッカー戦術として獲得してゆく要素一側面としてコンパクトに保たれた密集の中では、動きの量ではなく、緻密な横の対応と動き(スピード)の変化、そして相手チームの中に入り込むチャンスが少ない中での的確な判断力であるといえる。これまで本研究グループでは、DLT法による三次元画像解析を利用し戦術の合理性について、ゲーム分析の指標を用いてその意味を明らかにしてきた。そして本年度は、チーム中心点をゲーム分析の指標としてJ1,日本A代表の試合とユース年代の試合を比較分析した(第1回日本フットボール学会にて発表済み)。上で述べた分析指標(中心点)は、ゴールキーパーを除く10選手の平均値で示した(各選手の位置座標x、yの平均値)。分析内容と結果1.各選手から中心点までの距離選手からチーム中心点までの距離は異なり、対戦チームとの差は小さい傾向にある。ただし、ユースの試合では14.6mであるのに対してJ1では17.3m程度であった。そしてユースの試合ではその標準偏差が大きかった。2.チーム中心点の位置関係チームの中心点はセンターラインより自陣方向に位置し両チームが交錯することはない。そして、各チームの中心点を結んだ距離は全てに試合において8m程度であった。ただしJ1、A代表の試合では横方向の差が1m未満であり、ほぼ中央に位置しているのに対し、ユース年代の試合ではこの差が平均2.1m(標準偏差5.4m)であった。各チームの中心点は縦と横の対応関係がある。縦方向の関係は押されれば引くという動きで中心点間距離は、トップチームもユースチームもほぼ一定に保たれている。しかし横方向の対応関係については、ユース年代のチームはトップチームと比較すると対応関係にムラがあった。この考察結果より、現段階では横に移動する選手のポジショニング(戦術)が、ユース年代からトップチームになるにかけて、合理的な戦術として獲得されて行くと考えられる。

本研究グループは,平成11年度より三次元画像解析方法を用いてJリーグや日本代表のサッカー公式戦での,全選手とボールの動きを時系列に沿って座標化し,それらの動きをベクトル化した.そして,モダンサッカー戦術を,客観的なデータを基に解明してきたが,成熟した年齢層に限られていた.そこで本研究では,モダン戦術の分析を異なる年齢層(ユース年代)と比較し,その違いや意味を明らかにすることを目的とした.<成果の概要>1.トップチームとユース年代の客観的なデータを比較すると,以下のような違いが明らかになった.選手の移動距離は,トップとユースチームにおいて顕著な違いは見られなかった.しかし,選手のスピードの変化は,トップチームの方が変化の割合が,ユースチームの選手と比較すると激しいことが確認された.以上のことから,選手の動きの特徴として,トップチームの選手は,移り行くゲームの状況の変化の中で,メリハリをつけてスピードを変化させていると考えられる。一方,ユース年代では,動くことが目標や課題とされ,その効率や効果をあまり追求していないと考えられる.2.チームのバランスを表す指標としての,チームの中心点の対応関係についての結果を以下に述べた.それは,ピッチの縦の相対関係においては,トップとユースチームは,ともに90分間を通して的確に対応できている.しかし,ピッチの横の対応関係を見ると,ユースの試合は,トップチームのそれと比較すると,ばらつきが多く確認された.以上のことから,モダン戦術のチームバランスでは,両ゴールに向かう縦の動きではユース年代の時点でチームとしてのバランスを保つことは確立されていると考えられる.しかし,ボールの横の動きに対するチームのバランスの維持は,ユース年代において未成熟でありモダン戦術の獲得過程としては,この戦術の確立と獲得が18歳以降の年代以降によって成し遂げられると推測される.
脳動脈瘤と歯周病に関する臨床および基礎的研究

脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血は、現在の医療水準でも社会復帰率が50%に満たない重篤疾病の一つである.現時点で、脳動脈瘤破裂予防の有効な薬物治療はない。申請者らは閉経期女性において脳動脈瘤発症が高いとする疫学調査結果に基づき、独自でエストロゲン欠乏状態の脳動脈瘤モデル確立し、さらに血行動態変化を加えることにより、ヒト類似部位が破裂する脳動脈瘤破裂モデルを新たに確立した。一方、他からヒト破裂脳動脈瘤の約50%の血管壁に歯周病菌の存在を示す報告がなされた。本研究では脳動脈瘤破裂動物モデルにおいて歯周病菌の脳動脈瘤の増大・破裂への影響を明らかにし、病態に関与する分子機序を解明し、治療の標的を探索することとした。臨床では脳血管障害例において歯周病予防に向けて口腔ケアの意義を明らかにすることを目的とした。脳動脈瘤破裂ラットモデルにおける歯周病菌LPSの影響を検討:13週齢雌性ラットを使用し、エストロゲン欠乏、血行動態変化や高血圧を誘導するために卵巣摘出、一側総頸動脈結紮、高食塩負荷、両側後腎動脈の結紮を行うと、12週間後の観察ではヒトと類似した前交通動脈(ICA, Acom)および後交通動脈(P1)に破裂が認められ、E.coli LPS投与より、歯周病菌Pg LPS投与により高い破裂頻度を示した。vascular corrosion cast (脳血管の鋳型)を作製して脳動脈瘤の発生頻度、サイズを評価するとPg LPS、投与群で高頻度の発生が認められた。現在摘出脳血管での定量RT-PCRの解析や免疫組織学的評価を行っている。一方、脳血管由来のヒト平滑筋培養細胞において、歯周病菌体LPSによる直接的な平滑筋への影響を検討中である。ヒト脳動脈瘤脳動脈瘤と歯周病との関連性については脳動脈瘤破裂と重症歯周病あるいは無歯との相関性を見出し、現在、投稿準備を進めている独自に確立した脳動脈瘤破裂モデルを用いて、歯周病菌Pg LPS投与による影響を解析した結果、歯周病菌投与で破裂頻度が増加することを確認しており、破裂のメカニズムに関連する分子を解析中である。さらにヒト脳動脈瘤では破裂に関与する特定な病原菌は同定できなかったが、破裂例では歯周病菌を保有している頻度が高く、重症な歯周病との関連性を見出し、現在投稿準備中である。歯周病菌により増悪される炎症性反応分子との関連性を見出しているが、例数が少ないことからさらに、検討をすすめ、破裂余地マーカーとしての有用性を確立する。また本炎症関連分子が増加する機構について検証する予定で、臨床および基礎研究を進める。脳動脈瘤の破裂によるくも膜下出血は、一旦発症すると予後不良で、現在の医療水準でも社会復帰率が50%に満たない重篤疾病の一つであるが、現時点で、脳動脈瘤破裂予防の有効な薬物治療はない。申請者らは閉経期女性において脳動脈瘤発症が高いとする疫学的な調査結果に基づき、独自でエストロゲン欠乏状態の脳動脈瘤モデル確立し、さらに血行動態変化を加えることにより、ヒトに類似した部位が破裂する脳動脈瘤破裂モデルを新たに確立した。一方、他の研究グループから破裂脳動脈瘤の約50%の血管壁に歯周病菌が存在するという報告がなされた。歯周病菌は動脈硬化性疾患や脳梗塞の病態にも関与すると考えられるが、脳動脈瘤との関連性の詳細は不明である。脳動脈瘤破裂ラットモデルにおける歯周病菌LPSの影響を検討13週齢雌性ラットを使用し、エストロゲン欠乏、血行動態変化や高血圧を誘導するために卵巣摘出、一側総頸動脈結紮、高食塩負荷、両側後腎動脈の結紮を行うと、12週間後の観察ではヒトと類似した前交通動脈(ICA, Acom)および後交通動脈(P1)に破裂が認められ、E.coli LPS投与より、歯周病菌Pg LPS投与により高い破裂頻度を示した。独自に確立した脳動脈瘤破裂モデルを用いて、歯周病菌Pg LPS投与による影響を解析した結果、歯周病菌投与で破裂頻度が増加することを確認しており、破裂のメカニズムに関連する分子を解析中である。

本研究では脳動脈瘤破裂動物モデルにおいて歯周病菌の脳動脈瘤の増大・破裂への影響を明らかにし、病態に関与する分子機序を解明し、治療の標的を探索することとした。臨床では脳血管障害例において歯周病予防に向けて口腔ケアの意義を明らかにすることを目的とした。脳動脈瘤破裂ラットモデルにおける歯周病菌LPSの影響を検討:13週齢雌性ラットを使用し、エストロゲン欠乏、血行動態変化や高血圧を誘導するために卵巣摘出、一側総頸動脈結紮、高食塩負荷、両側後腎動脈の結紮を行うと、12週間後の観察ではヒトと類似した前交通動脈(ICA, Acom)および後交通動脈(P1)に破裂が認められ、E.coli LPS投与より、歯周病菌Pg LPS投与により高い破裂頻度を示した。vascular corrosion cast (脳血管の鋳型)を作製して脳動脈瘤の発生頻度、サイズを評価するとPg LPS、投与群で高頻度の発生が認められた。現在摘出脳血管での定量RT-PCRの解析や免疫組織学的評価を行っている。一方、脳血管由来のヒト平滑筋培養細胞において、歯周病菌体LPSによる直接的な平滑筋への影響を検討中である。ヒト脳動脈瘤脳動脈瘤と歯周病との関連性については脳動脈瘤破裂と重症歯周病あるいは無歯との相関性を見出し、現在、投稿準備を進めている独自に確立した脳動脈瘤破裂モデルを用いて、歯周病菌Pg LPS投与による影響を解析した結果、歯周病菌投与で破裂頻度が増加することを確認しており、破裂のメカニズムに関連する分子を解析中である。さらにヒト脳動脈瘤では破裂に関与する特定な病原菌は同定できなかったが、破裂例では歯周病菌を保有している頻度が高く、重症な歯周病との関連性を見出し、現在投稿準備中である。歯周病菌により増悪される炎症性反応分子を同定する。臨床的に歯周病の重症度と脳動脈瘤の関係や歯周病の重症度に関連する歯周病菌を探索し、破裂のメカニズムに関連すると思われる炎症性関連分子や細胞外マトリックス崩壊分子への影響を解析していく。歯周病菌により増悪される炎症性反応分子との関連性を見出しているが、例数が少ないことからさらに、検討をすすめ、破裂余地マーカーとしての有用性を確立する。また本炎症関連分子が増加する機構について検証する予定で、臨床および基礎研究を進める。(理由)実験の結果が予測されたものと異なったため、購入物品の変更とその必要期間の変更が生じた。(使用計画)試薬等の物品費として次年度の研究にて使用する。実験の結果が予測されたものと異なったため、購入物品の変更とその必要期間の変更が生じたため。試薬等物品費として次年度研究に使用する予定である。
アジア諸国の基盤産業における技術競争力の解明

本研究の目的は、「改善能力」と「対応能力」の概念を説明した「金型製造企業の競争力における焦点のシフト」という研究代表者独自の分析枠組を用いて、グローバルな視点から金型産業の競争力を検討することであった。そして、研究代表者は日本の金型製造企業の競争力の焦点のシフトが手掛ける型種や部品サイズで異なり、等しく生じているわけではないことを主張した。平成27年度は、これまでに行ってきた日本の大手の金型製造企業に関して行った研究成果を広く社会に発信することを心掛け、雑誌論文7本(藤川健(2015)「大手鍛造用金型製造企業の技術的な競争」『型技術』第30巻第4号、藤川健(2015)「大都市圏に立地する金型製造企業の技術的な競争(前編)『型技術』第30巻第5号、藤川健「大都市圏に立地する金型製造企業の技術的な競争(後編)」『型技術』第30巻第6号、藤川健(2015)「地方圏に立地する金型製造企業の技術的な競争(前編)」『型技術』第30巻第8号、藤川健(2015)「地方圏に立地する金型製造企業の技術的な競争(後編)」『型技術』第30巻第9号、藤川健(2015)「新たな技術競争力を確保するための各社の取組み」『型技術』第30巻第10号、藤川健(2016)「中小製造業における競争力の焦点に関する研究」『商工金融』第66巻第1号)、並びに学会発表1回(藤川健(2015)「金型製造企業の競争力に関する一考察」『日本経営学会第89回大会』〔熊本学園大学〕)を行った。平成27年度は、アジア諸国の基盤産業における技術競争力を解明するため、国内の型種の異なる大手金型製造企業の技術競争力を精緻化することに留まった。この作業は、日本国内の金型製造企業の調査結果に依拠している。ただし、製造する型種によって特徴が異なる金型製造企業の技術競争力を解明するためには、重要な作業であったと考えている。平成28年度は、大手の金型製造企業に対して行った聞き取り調査の結果から導いた「金型製造企業の競争力における焦点のシフト」の議論をブラッシュアップするため、研究成果を広く発信することを心掛けた。具体的な今年度の研究成果は、雑誌論文2本(藤川健(2016)「日本の金型産業の競争力」『中小企業季報』2016年度1月号、藤川健(2016)「金型製造企業の競争力に関する一考察」第86集)である。なお、1本目の「日本の金型産業の競争力」では、これまでに行ってきた売上額上位に位置するプレス用金型製造企業、プラスチック用金型製造企業、鍛造用金型製造企業の競争力における焦点のシフトの比較分析を行った。また、2本目の「金型製造企業の競争力に関する一考察」では、大手のプラスチック用金型製造企業に対象を絞り、金型製造企業の競争力における焦点のシフトを検討した。製造する型種によって特徴が大きく異なる金型製造企業(プレス用金型、プラスチック用金型、鍛造用金型)の競争力をさらに精緻化・比較し、その研究成果をまとめることができたため。最終年度である平成29年度は、これまでに行ってきた研究から得た副次的な成果をまとめること、並びに金型製造企業の経営者を含めた一般の市民に向けて成果を還元することの2点を意識的に行った。具体的な今年度の研究成果としては、2017年に発表した研究論文1本(藤川健(2017)「社会的事業を営む中小企業に関する一考察」佐竹隆幸編著『現代中小企業のソーシャル・イノベーション』同友館)と、2017年9月19日に行った招待講演1回(藤川健(2017)「中小製造業における新たな競争力の次元」『知の交流シンポジウム2017』於神戸商工会議所会館)がある。また、この他にも、所属する兵庫県立大学が地域貢献・社会貢献で行う生涯学習講座の一環として、「日本のものづくりの基盤を担う中小企業の経営戦略」というタイトルで2017年10月28日に公開講座を行った。以上を踏まえ、本年度の目的であった副次的な研究成果をまとめること、一般の市民に向けて研究成果を還元することの2つを概ね達成できたと考えている。平成28年度以降は、本年度で明らかにした日本の売上額上位に位置するプラスチック用金型製造企業、プレス用金型製造企業、鍛造用金型製造企業を対象とした技術競争力の研究成果に基づき、アジア諸国の金型製造企業にまで議論を拡張したいと考えている。最終年度である次年度は、今年度に行った所属先の変更等で遅れがちであった国内外の金型製造企業に対するフィールドワークを積極的に行い、意欲的に研究成果を発信する予定である。

中小企業論当該年度は、これまでに行ってきた企業調査の結果をまとめて広く社会に発信するため、論文の執筆などの研究成果の公表を中心に行ってきた。さらに、本年度は、前任校での大学改組に関わる準備作業や、研究代表者の所属先の変更に伴う作業が重なり、旅費を中心として当初予定した予算を執行することが困難になった。次年度は、新たな所属先の研究環境を整備するために要する物品の購入に重点を置く。さらに、次年度は、前年度に予定していた国内外の金型製造企業に対するフィールドワークを精力的に行う予定である。