hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子捕捉療法のためのポルフィリン誘導体その他硼素化合物のオ-トラジオグラフィ

特に7人目の例は11才当時直経9cmの脳腫瘍を有した現在20才の女性で技術系専門学校を卒業し建築会社の設計部に就職したが、採用者側はこの女性の脳腫瘍の過去のことに全く気づいていないくらい健康で美しい。この化合物を用いて中性子照射を行うと脳血管のBlood-brain barrierが透過性上昇を示すことがマウス脳への本物質のとり込み上昇により明らかになった。2)ポルフィリン誘導体:サンフランシスコのカリフォルニア大学の化学者から提供されたBTPPなるポルフィリン誘導体を実験脳腫瘍と実験骨肉腫に試用し始めた。化学分析とオ-トラジオグラフィの双方とも著明な摂り込みを示すことが、先ず骨肉腫モデルで認められつつある。本物質は米国側化学者の特許甲請上の理由から正式構造は伏せられている。1)カリフオルニア大学化学教室のKahl助教授より堤供されたBTPP(boronotetraphenylporpuyrin)を、犬の自然発生骨肉腫をヌ-ドマウスに移植したものの皮下に注射し、経時的にアルファ・オ-トラジオグラフィによりこの硼素化合物の腫瘍へのとり込みを観察した。(複数の担腫瘍マウスに当該化合物を皮下注射しておき6,24,48,72時間ごとにマウスを屠殺し全身を凍結し薄片としたものを硝化セルロ-ス腹に貼り、これに原子却で熱中性子を照射し、硼素原子から発生するリチウム、ヘリウムの痕跡をフィルム上に記録する。)その結果、従来胸腫瘍治療に用いられてきたmercaptoundecahydrododecaborateと異なり、注射後6ー24ー48時間にかれて徐々に腫瘍内濃度が上昇し、硼素中性子捕捉療法に必要な硼素濃度が得られることを知った。一方で正常組識内濃度は遥かに低く、治療上好適であることも認められた。この物質はポルフィルレ誘導体のため生体の光に対する過敏性をもたらすことが考えられ、今回の実験中にもそのような過敏性を示唆する所見があった。この点も含めた毒性の検討が今後大切と考えられる。本物質の生体内での分布・動態についてさらに詳細な研究をしたいと考えている。2)従来から人体に用いられているmercaptoundecahgdrododecaborateについては従来に引続いて脳腫瘍でのとり込み、尻中への排泄、血中濃度を主とする調査が行われている。
病原性メモリーリンパ球の包括的制御によるIBD新規治療法の開発

炎症性腸疾患の治療は生物学的製剤の登場で激変したもののいまなお社会的問題となっている。単一分子を標的とするだけでなく病原性メモリーリンパ球を包括的に制御するために、病原性メモリー細胞のtrafficking制御を標的とした全く新規の概念による治療の開発を目的とした。マウス病原性メモリー細胞の解析およびそのtraffic制御モデルの確立を行った。そしてナイーブT細胞移入腸炎モデルさらには病原性メモリーT細胞移入モデルにおいてもfingolimodが腸炎を抑制することを明らかにし、二次リンパ組織欠損腸炎モデルにより骨髄にリンパ球を隔離することで免疫抑制作用を発揮するという新規の機序を明らかとした。炎症性腸疾患(IBD)の治療は生物学的製剤の登場で激変したものの、未だに社会的問題となっている。病変の粘膜治癒なくして臨床的寛解のみでは遷延、再燃していずれ腸管切除に至るリスクを秘めているのが現状である。抗TNF療法の無効例や効果減弱例の増加もIBD診療の新たな問題である。したがってIBDの遷延化や再燃の阻止に向けて、単一分子を標的とするだけでなく、病原性メモリーリンパ球を包括的に制御する必要性を我々は提唱する。本研究ではこれまで我々が見いだしてきたIBD特異的な免疫学的異常に着目し、病原性メモリー細胞のtrafficking制御を標的とした、これまでと全く異なる概念に基づいた新規治療法の可否に関して独自に検討を行っており、最終的にIBDに対する新規治療法の開発基盤樹立を目的としている。IBDにおける特異的な免疫学的異常、特に病原性T細胞のS1P/S1P受容体システムに関した知見をリンパ球動態制御による治療に応用するために、平成26年度において研究実施計画に沿って1)マウス病原性メモリー細胞の同定およびそのtrafficking制御ex vivoモデルの確立を行った。その結果、既報にあるナイーブT細胞のみならず病原性メモリーT細胞(CD4+CD44hiCD62L- TEM細胞)にもS1P受容体が発現していることがわかった。in vitroにおいてfingolimodは単離したこれらの細胞に対しアポトーシスを誘導せず、各種細胞表面抗原の発現、ホーミング受容体の発現に影響をしなかった。さらに病変の粘膜治癒なくして臨床的寛解のみでは遷延、再燃していずれ腸管切除に至るリスクを秘めているのが現状であり、求められる治療目標はますます高度化している。IBDにおける特異的な免疫学的異常、特に病原性T細胞のS1P/S1P受容体システムに関した知見をリンパ球動態制御による治療に応用するために、平成27年度はまず、平成26年度において解析してきたナイーブT細胞移入腸炎モデルに対しfingolimodを投与し腸炎発症の程度について解析を行った。その結果fingolimodはコントロール群に対し有意に移入8週後の腸炎を臨床スコア、組織学的スコアともに抑制し、さらに脾臓、腸間膜リンパ節、末梢血、骨髄、大腸粘膜CD4+T細胞数を抑制した。さらに各臓器より単離したCD4+T細胞の細胞表面抗原、サイトカイン産生能等の解析を行った。その結果病原性メモリー細胞は減少し、各種の炎症性サイトカイン産生能は低下していた。またアポトーシスは誘導されず、これらよりfingolimodはナイーブT細胞移入腸炎を抑制することが明らかとなった。上記の成果は我々が想定している、病原性リンパ球動態制御による腸炎抑制として合致している。当該研究期間において、fingolimodのナイーブT細胞移入モデルにおける腸炎抑制効果が明らかとされた。また現在すでに、ナイーブT細胞移入腸炎モデルより単離した病原性メモリーT細胞を移入する病原性メモリーT細胞移入腸炎モデルを確立している。当研究の根管となる、病原性メモリー細胞動態制御の治療応用について、同腸炎モデルにおけるfingolimodの有効性の探索を開始している。腸上皮幹細胞の単離による、三次元培養法に基づく腸上皮オルガノイドへのfingolimodの影響については条件を確立しておりこれについても大きな成果と言える。炎症性腸疾患(IBD)の治療は生物学的製剤の登場で激変したもののいまなお社会的問題となっている。単一分子を標的とするだけでなく、病原性メモリーリンパ球を包括的に制御する必要性において、IBD特異的な免疫学的異常に着目し、病原性メモリー細胞のtrafficking制御を標的とした、これまでと全く異なる概念に基づいた新規治療法の開発基盤樹立を目的としている。平成27年度にナイーブT細胞移入腸炎モデルにつづき、平成28年度は病原性メモリーT細胞(CD4+CD44hiCD62L- TEM細胞)移入腸炎モデルに対するfingolimodの腸炎抑制効果に関し検討を行った。その結果fingolimodは病原性メモリーT細胞移入腸炎モデルにおいても腸炎を抑制することが明らかとなった。

これはfingolimodが二次リンパ節にリンパ球を隔離し免疫抑制作用を発揮するという既知の機序以外の新規免疫抑制作用が存在することを示唆している。さらに二次リンパ節欠損マウスを脾摘し二次リンパ組織の存在しない病原性メモリーT細胞移入腸炎モデルを作成した。この腸炎モデルに対しfingolimodを投与し腸炎抑制効果を検討した結果、同モデルにおいてもfingolimodは腸炎を抑制することが明らかとなった。この新たな腸炎抑制機序を明らかとするために、二次リンパ節欠損マウスを脾摘し二次リンパ組織の存在しないマウスに対してfingolimodを投与し各臓器におけるリンパ球数を検討した結果、コントロールに比し骨髄において優位に増加を認め、その程度は末梢血中の減少数と同等であった。これにより、fingolimodが骨髄にリンパ球を隔離することで免疫抑制作用を発揮するという、あらたな機序を解明した。上記の成果は我々が想定する病原性リンパ球動態制御による腸炎抑制として、あらたな方向性を示唆している。炎症性腸疾患の治療は生物学的製剤の登場で激変したもののいまなお社会的問題となっている。単一分子を標的とするだけでなく病原性メモリーリンパ球を包括的に制御するために、病原性メモリー細胞のtrafficking制御を標的とした全く新規の概念による治療の開発を目的とした。マウス病原性メモリー細胞の解析およびそのtraffic制御モデルの確立を行った。そしてナイーブT細胞移入腸炎モデルさらには病原性メモリーT細胞移入モデルにおいてもfingolimodが腸炎を抑制することを明らかにし、二次リンパ組織欠損腸炎モデルにより骨髄にリンパ球を隔離することで免疫抑制作用を発揮するという新規の機序を明らかとした。現在in vitroにおける病原性メモリーT細胞(CD4+CD44hiCD62L- TEM細胞)へのfingolimodの活性化マーカーをはじめとする細胞表面抗原への影響、ホーミング受容体発現への影響、アポトーシス誘導への影響について解析済みである。現在すでにナイーブ腸炎モデルが確立され、ナイーブ腸炎モデルに対するfingolimodの有効性の探索を開始している。腸上皮幹細胞の単離による、三次元培養法に基づく腸上皮オルガノイドへのfingolimodの影響については条件調整を行っている段階である。現在、病原性メモリーT細胞(CD4+CD44hiCD62L- TEM細胞)移入腸炎モデルに対するfingolimodの腸炎抑制効果に関して検討を開始している。ナイーブ腸炎のみならずメモリー腸炎モデルにおいてもfingolimodが腸炎を抑制するのであれば、既存のfingolimodが二次リンパ節にリンパ球を隔離し免疫抑制作用を発揮するという既知の機序では腸炎抑制効果の説明は困難である。有効性を発揮した場合はその機序を解明するため、二次リンパ節欠損マウスにおける全く新しい腸炎モデルの作成を試み、この新規腸炎モデルにおいてfingolimodの腸炎抑制作用を解析しする予定である。それによりリンパ球再循環制御について解明を試みる。
てんかん発射の認知機能に与える影響の解明～近赤外線スペクトロスコピーによる解析

てんかんでの脳波異常(てんかん発射)が、自閉症スペクトラム症等の発達障害における認知機能に影響を与える生理学的なメカニズムを明らかにするために、電気活動を観察する脳波と、脳血流変化を計測する近赤外線スペクトロスコピーの同時測定を行った。てんかん発射により、酸素化ヘモグロビンの増加と脱酸素化ヘモグロビンの減少が引き起こされることが確認でき、脳の酸素代謝・エネルギー代謝に影響を与えていることが示唆された。さらに、てんかん発射が発生する部位により脳血流変化パターンが異なることが示された。この研究は、てんかん発射と発達障害の認知機能の関連を今後明らかにするための基盤となるであろう。本研究の主目的は、てんかん発射が発達障害を含めた認知障害に関与する生理学的メカニズムを、脳波と近赤外線スペクトロスコピーの同時測定を用いて検証するものである。平成26年度には、下記のように、てんかん発射がどのような様態で脳血流変化に影響を及ぼしているのかを明らかにすることができた。1.患者プロフィールの収集:九州大学病院小児科を受診した小児てんかん患者を対象として、年齢、性別、知能検査などのプロフィールを収集した。2.脳波・近赤外線スペクトロスコピー同時計測:21チャネルで記録した脳波の電位データ、6チャネルで記録したの血流変化データを同期させることに成功した。3.脳波のてんかん発射・近赤外線スペクトロスコピーの脳血流変化の解析:脳波の電位データと近赤外線スペクトロスコピーの脳血流変化データを統合させた。てんかん発射が出現前後の3種類(酸素化・脱酸素化・総)のヘモグロビンにおける血流変化データを取り出し、てんかん発射をトリガーとして加算平均し、てんかん発射に伴う血流変化を算出し、3種類のヘモグロビンにおける時間的な血流パターンを同定した。すなわちてんかん発射に伴って、酸素化・総ヘモグロビンが増加し、脱酸素化ヘモグロビンが減少することを明らかにした。てんかん発射により3種類のヘモグロビンが異なる動態を示したことは、てんかん発射が脳血流に変化をもたらし、酸素代謝ひいては脳代謝に影響しうることを表している。このことは、てんかんと認知障害の関係を検討する上で非常に重要な所見と考えられた。本研究の目的は、てんかん発射が、精神遅滞・注意欠如/多動性障害、自閉症スペクトラム症等の発達障害の認知障害に関与する生理学的なメカニズムを、脳波と近赤外線スペクトロスコピーの同時測定を用いて検証することである。平成26年度には、1患者プロフィールの収集、2脳波・近赤外線スペクトロスコピー同時計測技術の確立、3てんかん発射に伴う脳血流変化を明らかにした。この成果をもとに、平成27年度は、特定のてんかん症候群別で、そのパターンに共通点があるか、または相違点があるかについて詳細に検討した。中心側頭部に突発波を持つ小児てんかんと若年性ミオクロニーてんかん共に、てんかん発射に伴って、酸素化・総ヘモグロビンが増加し、脱酸素化ヘモグロビンが減少することが共通していた。また、中心側頭部に突発波を持つ小児てんかんでは側頭部での変化が大きいのに対して、若年性ミオクロニーてんかんでは前頭部での変化が大きい様子が観察された。これは、それぞれのてんかんに特徴的にみられる、てんかん発射が優位に分布する脳局在的な差異を反映しているものと考えられた。精神遅滞、注意欠如/多動性障害、自閉症スペクトラム症など発達障害については、明らかな診断基準を満たす患者を、研究期間内にリクルートことができなかった。そのため、てんかん発射・脳血流変化パターンと認知機能スコアの相関について解析するまでには至らず、てんかん発射と発達障害の関連を脳血流変化との関係で明らかにすることはできなかった。患者プロフィールの収集、脳波・近赤外線スペクトロスコピー同時計測・解析まで行うことができ、おおむね順調に進展していると考えられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。小児神経学これまでに引き続き、患者登録をすすめ脳波・近赤外線スペクトロスコピー同時計測を行うとともに、その解析を進めていく。さらに知能検査や発達障害を評価する検査との関連をも検証する予定である。
保育者養成における領域「表現」へのクロスカリキュラム導入に関する検討

子どもの表現は様々な要素が重複しているため保育者も総合的な表現能力やそれを受けとめるための感性が必要となる。保育者養成校学生の感性を育み、それらを養うための技能習得と実践力を養うこと目的とし、保育現場および保育者養成校へのアンケート調査をもとにクロスカリキュラムを用いた授業を計画し実践した。複数の表現領域の要素が重複されていることで、学生は領域を相互的に関連づけた活動を経験することができ、言葉以外での表現の難しさや表現の多様性に気づくことができた。総合表現の活動を可能にするのは各領域の個々の基本的な知識・技能の習得が前提であり、段階を踏んで導入していくことのできるカリキュラム整備が必要である。幼稚園教諭・保育士は各種の領域の専門的な知識・技能は言うまでもなく、多領域にわたる総合的な実践力が求められている。従来の保育者養成校のカリキュラムはそのような総合力を養成するのには十分とは言えず、各科目の専門性に重点を置きつつ科目を横断的に連携させたクロスカリキュラムでの活動を実践することが重要である。平成26年度には第1段階として、保育者養成校でのクロスカリキュラムの指導に反映させるために、表現領域での活動に関して保育現場の実態や保育者養成に対する要請を知ることを目的とし、現場での表現活動及び保育者に求められる表現領域の知識・技能・総合的実践力について京都府下の幼稚園・保育所200園を対象にアンケート調査を実施した。調査結果から保育現場では多様な表現活動が行われており、音楽・身体・言語表現の活動は関連させて実施されることが多いが、造形表現活動は単独で実施されていることが多く他の表現活動との連携が弱いことが分かった。表現活動を実施する際、保育者は幼児の主体的な取り組みや自由な発想を受け止め、「楽しむ」ことに重点を置いていることが明らかになった。また、保育者に求められる資質として多く挙げられたのは豊かな感性であり、子供の内面や姿が見えた時に表現活動の面白さを感じ、子供の発達に即した指導力の重要さが指摘された。養成校学生に求められる資質としても豊かな感性と子どもの理解があがり、芸術や自然に触れる機会を設け、現場体験を充実させることの必要性が指摘された。養成校学生が総合的な活動に取り組む中で領域の総合性を実感して指導の知識・技能を理論的に習得するとともに保育現場での実践の中での学びを往還させた経験を積むことが重要であるといえる。養成校学生が豊かな感性を習得できるような授業の開発を試み、現場の求める表現活動に生きるクロスカリキュラムの試案を作成し、実践・検討をしていきたい。幼稚園教諭・保育士に求められる総合的な実践力習得のむけて、平成26年度に京都府下の幼稚園・保育所200カ園を対象に、表現領域に関する活動について保育現場の実態や保育者養成に対する要請を把握することを目的としたアンケート調査を実施し、その結果を平成27年5月の保育学会において発表した。現場からは保育者に求められる資質として「豊かな感性」と「子どもの理解」を求めていることが明らかとなった。初年度の取り組みの結果から、保育者養成校学生が総合的な活動に取り組む中で領域の総合性を実感して指導の知識・技能を理論的に習得するとともに、保育現場での実践の中での学びを往還させた経験を積むことが重要であると考えられ、平成27年度の取り組みとして、養成校学生が豊かな感性を習得できるような授業の開発に取り組み、実践を行った。平成27年度後期に開講した「保育実践演習」の授業を音楽・声・言葉・身体表現を専門とする4人の教員が担当し、毎時の流れや内容の検討を行いながら、4歳児を対象にした作品発表に取り組み、受講生個々人の振り返りを行うとともに4歳児を引率して参観した幼稚園教諭からの講評を得た。この取り組みにより、受講生の保育者としての感性の重要さの気づきがみられ、総合的な表現活動についての理解の深化も見られた。また総合表現の授業実施の課題として、総合的な表現活動を引き出すための指導者自身の感性や的確な言葉での表現の承認が必要であることが分かった。また、平成27年度には、全国の保育者養成校(大学・短期大学・専門学校)200校を対象とした、「保育者養成校における『表現』領域の授業に関する調査」を実施し、55校より回答を得、現在データ入力を終え分析・考察をしているところである。おおむね当初の計画通り進めることができている。これまでの保育現場、保育者養成校へのアンケート調査結果をもとに、最終年度にはさらに幼児を対象にした実践に取り組み、カリキュラムを検討していきたい。平成26年度にはアンケート調査で幼稚園・保育所での表現活動の実態と保育者として考える表現領域の活動に必要な資質が明らかとなった。保育現場への調査結果を受けて、平成27年度には全国の保育者養成校を対象として「保育者養成における「表現領域の授業に関する調査」と題するアンケート調査を科目担当教員を対象に実施し、55校より回答を得た(回収率は約30%)。平成28年度には、養成校を対象としたアンケート調査で明らかとなった表現領域の授業内容、授業で重点をおいている事柄などについて分析し、その結果を保育学会第69回大会においてポスター発表を行い、京都光華女子大学研究紀要第54号に論文として発表した。

アンケート調査の結果、養成校では総合表現としての授業内容には劇・ミュージカルのような総合芸術としての取り組みと、音楽、造形、身体、言葉表現の活動要素を取り出して他領域の活動を掛け合わせた活動を実施するという2種類のとらえ方があることが明らかとなり、保育者を目指す学生に感性や実践力を習得させるための表現の授業として後者の活動をとりあげ、授業内容や授業計画について検討した。検討内容をもとに養成校の授業における総合表現活動として、造形表現と身体表現、音楽表現と言葉表現の2領域を重複させた活動を実施し、さらに発展させた4領域を重複させたクロスカリキュラムによる授業の実施に取り組んだ。その成果を作品として幼稚園児を対象として発表を行うとともに、現場保育者からの評価を得、担当教員や受講学生の振り返りも反映させた保育者養成校としての総合表現活動のモデルカリキュラムを作成した。また、3年間の調査、研究、実践の成果を報告書にまとめ、印刷物として発刊した。子どもの表現は様々な要素が重複しているため保育者も総合的な表現能力やそれを受けとめるための感性が必要となる。保育者養成校学生の感性を育み、それらを養うための技能習得と実践力を養うこと目的とし、保育現場および保育者養成校へのアンケート調査をもとにクロスカリキュラムを用いた授業を計画し実践した。複数の表現領域の要素が重複されていることで、学生は領域を相互的に関連づけた活動を経験することができ、言葉以外での表現の難しさや表現の多様性に気づくことができた。総合表現の活動を可能にするのは各領域の個々の基本的な知識・技能の習得が前提であり、段階を踏んで導入していくことのできるカリキュラム整備が必要である。予想していた以上にアンケート項目の検討、発送準備、および調査票の回収、結果の入力・検討に時間を要したため、第1段階の幼稚園・保育園を対象にした調査しか実施できていない。第1段階の調査をもとに保育者養成校での表現領域のクロスカリキュラムの試案の検討と授業実践を行うと同時に、第2段階の保育者養成校へのクロスカリキュラムについてのアンケート調査の実施も並行して進め、遅れを取り戻したいと考えている。平成27年度には全国の保育者養成校(大学・短期大学・専門学校)200校を対象とした、「保育者養成校における『表現』領域の授業に関する調査」を実施して55校より回答を得、現在データ入力を終え分析・考察をしているところである。この結果を踏まえ、保育者養成校における表現領域へのクロスカリキュラム導入についての提言を行うべく最終年度の研究および授業実践を進めたいと考える。体育学平成26年度の幼稚園・保育園へのアンケート調査の結果をまとめ、日本保育学会および保育士養成協議会研究大会での発表を行う。また、同時に平成27年度後期に開講する「保育実践演習」で調査結果を生かした表現領域のクロスカリキュラムの活動ができるように、研究者間で検討し、授業実践を行う。また、全国の保育者養成校を対象に、専門科目の授業において領域を横断させた授業実践を行っているか、行っている場合はその具体的な内容についてアンケート調査を実施する。当初予定していたアンケート調査の集計が平成27年度内に実施できなかったため、また、各教員が少しずつ残額を残したため、差額が生じた。研究者全員が少しずつ残額を残したため、差額が生じた。平成28年度には予定していなかったアンケート調査のデータ集計のための人件費に充てる計画である。平成26年度に生じた差額は、平成27年度は、当初計画していなかったアンケート調査実施及びデータ分析のためのアルバイト人員の旅費に充てる予定である。
ナノサイズの自己凝集体形成による食品中の色素の安定化

食品中の色素は、光に不安定で退色や変色を招き、食品の保存・保蔵において大きな問題になっている。本研究では、光に対する脂溶性色素の色の保持を目的としている。今年度は以下の2点について研究を行った。1.光によるカロテノイド色素の退色作用の解明水-エタノール系におけるカロテノイド色素のUV照射による色の変化について調べた。カロテノイド色素として、α-カロテン、β-カロテン、β-クリプトキサンチンを用いた。カロテノイド色素はエタノールに溶解し、エタノール濃度10100%の水-エタノール溶液とした。これらの溶液にUVを照射し、色差およびUV-Visスペクトルの測定を行った。3つの色素のうち、β-クリプトキサンチンが最も退色されにくいということが分かった。これは、β-クリプトキサンチンの抗酸化作用が高く、酸化分解反応を受けにくいためではないかと考えられる。また、カロテノイド色素はエタノール濃度80-90%の場合が最も退色されにくいことも明らかになった。水が少し含まれることで、カロテノイドの凝集が起こり、光からのダメージを防いだのではないかと思われる。2.乳化剤によるクロロフィルの光退色の抑制効果食品添加物である乳化剤(ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、キラヤサポニン)を用いて光退色の抑制効果がみられるかについて検討を行った。クロロフィルは乳化剤に溶けなかったため、エタノールに溶解し、乳化剤溶液等を添加してエタノールの最終濃度は0.5%とした。実験の結果、キラヤサポニン、ショ糖脂肪酸エステルはクロロフィルの光退色を抑制した。この結果より、親水性が高く、クロロフィルと疎水性相互作用をしやすい乳化剤ほど、クロロフィルと凝集体を形成しやすく、光による退色を防ぐことができると考えられる。クロロフィルの実験において、乳化剤の選定に時間がかかり、予定していたすべての実験を行うことができなかった。しかしながら、乳化剤がクロロフィルの光退色を抑えるという新しい知見を得ることができた。今回得られた成果についてさらに検討を行い、食品中の色素の光退色を防止するメカニズムの解明を行う。また、次年度は最終年となることから、実用化に向けた研究も行う。具体的には、以下の2点について行う予定である。1.クロロフィルの光退色抑制のメカニズム解明について乳化剤によるクロロフィルの光退色抑制が起こる要因として、凝集体の形成が考えられる。しかしながら、実際に凝集体の形成が起こっているのかについては明らかにできていない。そこで、動的光散乱法を用いた粒子径の測定や円偏光二色性(CD)スペクトルの測定を行う。これらにより、凝集体の形成が起こっているのか、また、その場合のクロロフィル同士の相互作用について調べる。また、クロロフィルは、UVにより光増感反応が起こり、一重項酸素が生じることが知られている。これがクロロフィルの光退色の原因ともなっていることから、一重項酸素の発生に乳化剤がどのように影響するのかについて調べる。一重項酸素の測定は、蛍光試薬であるSinglet Oxygen Sensor Green (SOSG)を用いて行う。カロテノイド色素についても同様の実験を行い、凝集体の形成を調べる。2.光に安定な食品の開発まず、食品中の脂溶性色素の溶存状態を調べる。例えば、クロロフィルについては、UV-Visスペクトルや粒子径等の測定にて単量体か凝集体かといった溶存状態を調べる。その後、光退色を防止するような条件、つまり、凝集体を形成させるような乳化剤を添加するなどの条件を検討し、光に安定な食品の開発を試みる。

クロロフィルの実験において、乳化剤の選定に時間がかかり、予定していたすべての実験を行うことができなかった。しかしながら、乳化剤がクロロフィルの光退色を抑えるという新しい知見を得ることができた。今回得られた成果についてさらに検討を行い、食品中の色素の光退色を防止するメカニズムの解明を行う。また、次年度は最終年となることから、実用化に向けた研究も行う。具体的には、以下の2点について行う予定である。1.クロロフィルの光退色抑制のメカニズム解明について乳化剤によるクロロフィルの光退色抑制が起こる要因として、凝集体の形成が考えられる。しかしながら、実際に凝集体の形成が起こっているのかについては明らかにできていない。そこで、動的光散乱法を用いた粒子径の測定や円偏光二色性(CD)スペクトルの測定を行う。これらにより、凝集体の形成が起こっているのか、また、その場合のクロロフィル同士の相互作用について調べる。また、クロロフィルは、UVにより光増感反応が起こり、一重項酸素が生じることが知られている。これがクロロフィルの光退色の原因ともなっていることから、一重項酸素の発生に乳化剤がどのように影響するのかについて調べる。一重項酸素の測定は、蛍光試薬であるSinglet Oxygen Sensor Green (SOSG)を用いて行う。カロテノイド色素についても同様の実験を行い、凝集体の形成を調べる。2.光に安定な食品の開発まず、食品中の脂溶性色素の溶存状態を調べる。例えば、クロロフィルについては、UV-Visスペクトルや粒子径等の測定にて単量体か凝集体かといった溶存状態を調べる。その後、光退色を防止するような条件、つまり、凝集体を形成させるような乳化剤を添加するなどの条件を検討し、光に安定な食品の開発を試みる。乳化剤の選定に時間がかかり、予定していた実験スケジュールがやや遅れたため。次年度は最終年となるため、成果報告を行うことを予定していることから、残金は次年度に使用する予定である。
国際規範の衝突、階層性、調整、融合～欧州とアジア、循環型社会形成分野を事例として

本研究は、循環型社会形成分野を事例として、国際規範の受容や履行に多様性が生じる要因を探ることを目的としている。目的に則して1国際規範に関する理論研究、2循環型社会形成分野における国際規範と、関連の国際・国内政策の動向レビュー、3実証研究1(OECD諸国)、4実証研究2(非OECD諸国)、5比較考察、を研究の柱とした。最終年度となった30年度は、第一に、中国にて、4の追加調査を行った。中国では近年急激な政策変化が進行中である。都市部のごみ分別集積所整備も急速に進み、中国独自の店頭回収システムも拡大傾向にある。中国における一連の政策変化は、まさに国際規範がいかに導入されていくかをリアルタイムで観察する絶好の機会であった。しかし、現地で見たのは、政府の補助金の先細りをはじめ諸般の向かい風の中で、スカベンジャーとの競合関係の中で縮小し、欧州とも日本ともまた異なる方向へと変容していく店頭回収システムの姿であった。中国では2017年度に生活ごみ分別実施方案が施行されるなどさらなる変化が進行中である。巨大国家である中国の環境への影響度合いの大きさに鑑みても、中国の動向からは今後も目が離せないであろう。第二に、5比較考察の研究成果の国内外での公表である。具体的には、北京(北京師範大学)にて開催された国際学会、International Conference on Resource Sustainability (icRS 2018)に、高橋、沼田、吉田の3名が参加し、各々報告を行った。このうち髙橋は、日本とスウェーデンで、家庭ごみ集積所の形態が異なる要因を比較的に考察し、関連アクターや、それらアクターの選好、属性、言説、構造的制約が、両国では異なっていることを明らかにし、パラダイムに着目する意義を論じた。沼田はバルト三国におけるデポジットシステム導入を比較的に論じた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度である平成26年度は、研究計画全体について、日本国内の研究者間で共有し議論を重ねるとともに、海外協力機関(スウェーデンルンド大学)とも研究会合の機会をもち、研究計画について助言をえるとともに、今後の研究協力について協議をした。そのうえで、複数の研究項目に並行して従事した。本研究では、循環型社会形成分野における国際規範の受容に多様性が生じる要因を分析するために、1国際規範に関する理論研究、2循環型社会形成分野における国際規範と、関連の国際・国内政策の動向レビュー、3実証研究1(先進国)、4実証研究2(非OECD諸国)、5実証研究3(ダイナミクス解明)、6現実社会への示唆、を6つの柱とし、これらを統合する形で研究を進めることとしている。このうち、平成26年度は、123に従事した。まず、1の理論的研究については、政治学を専攻する研究代表者高橋が、国際規範、環境政治、比較環境政治に関する関連文献収集や講読を進め、分析概念や枠組について考案を進めた。2の循環型社会形成分野における国際規範と関連の政策レビューについては、各研究者が文献講読を進めるとともに、関連シンポジウム等において、専門家や政策担当者等から情報収集や意見交換を行うなどした。3については、スウェーデンおよび日本において、実証研究に向けての予備調査(現地視察や聞き取り調査、データの収集)に従事した。とりわけ、研究代表者高橋は、循環型社会形成におけるリサイクルごみ分別収集段階に関心を寄せ、分別収集にかかわるアクターへのヒアリングや視察を、日本(新潟市)スウェーデン(ヘルシンボリ市、マルメ市)の両国にて行い、その一部について研究成果を公表した。スウェーデンにて長期現地調査に携わった分担者沼田は、スウェーデン、ドイツ等欧州において幅広く行った現地調査をふまえて、研究成果を広く公表した。2年目である27年度は、研究計画に基づいて、1国際規範に関する理論研究、2循環型社会形成分野における国際規範と、関連の国際・国内政策の動向レビュー、3実証研究1(先進国)、4実証研究2(非OECD諸国)、を進めた。まず、1の理論的研究については、政治学を専攻する研究代表者髙橋が、国際規範、環境政治、比較環境政治に関する関連文献収集や講読を進め、分析概念や枠組について考案を進め、アクター分析の枠組みを考案した。3については、スウェーデンおよび日本において、実証研究に向けての調査(現地視察や聞き取り調査、アンケートデータの収集)に従事した。4については、分担者吉田が中国において、情報収集を行った。具体的には、研究代表者髙橋は、スウェーデンの家庭資源ごみ分別排出システム整備急増についてヒアリング等のデータを積み重ね、アクター分析の試論を行い、学会報告するとともに、研究成果を公表した。研究分担者伊藤は、市民のごみ分別行動要因に関するアンケート調査を行い、学会発表を行った。研究分担者沼田は「日欧の経済的手法のアクター比較のための情報収集・現地調査・関係者へのヒアリング・考察を行った。研究分担者吉田は、東アジア地域(韓国、台湾、中国、日本)の電子電気機器リサイクル制度について文献レビューと制度比較を行い、国際学会で発表した。本研究は、循環型社会系成分野における国際規範の受容に多様性が生じる要因を分析することを目的としている。分析に際しては、複数国家およびその都市を分析対象に含めているため、地域に通じている現地専門家による情報提供や議論も欠かせない。

このため本研究は、循環型社会形成関連の各分野の政策分析を専門とする研究者、および、各国を専門的に対象とする国内外の研究者とのネットワークを強め、共同研究の形で進めることとしている。研究2年目となる本年度は、共同研究も順調に進み、また研究者各自においても役割分担に応じて、それぞれフィールド調査を進めることができた。以下、3点に分けて、順調に進展していると判断する理由を記す。第一に、1国際規範に関連する理論研究について、研究代表者高橋が文献レビューを行い、関連研究者たちと非公式に情報交換を行うとともに、アクター分析のための枠組みについて、試行的に考案した点、および、3実証研究1(先進国)の中のスウェーデンについて、試行的に分析を試みることができた点である。第二に、2循環型社会形成分野における国際規範と関連の国際・国内政策の動向レビューについては、研究会を開き、外部の3名の専門家に知見を仰ぐことができた点である。このことにより、研究メンバー間における知見の蓄積と共有が図られた。第三に、研究代表者および研究分担者が、それぞれの役割分担に応じて、フィールド調査を進めた点である。具体的には、3実証研究1(先進国)については、研究代表者髙橋、研究分担者伊藤が、スウェーデンや日本を舞台にヒアリングやアンケート調査、現地視察などを敢行した。また日本については、印西市や宇都宮市において、全員による視察を行った。4実証研究2(非OECD諸国)については、欧州では未着手であるが、研究分担者吉田が、中国における情報収集を進めた。3年目である27年度は、1国際規範に関する理論研究、2循環型社会形成分野における国際規範と、関連の国際・国内政策の動向レビュー、3実証研究1(OECD諸国)、4実証研究2(非OECD諸国)、5比較考察、の研究項目全てについて同時並行で進めた。まず、15については、政治学専攻の研究代表者髙橋が、関連文献収集や講読を進めた上で、アクター分析の分析概念やその適用方法について、研究分担者と度重ねて議論した。2については、研究代表者高橋が、書籍1章分を書き下ろした(2017年度刊行予定)。3実証研究(OECD諸国)については、研究代表者髙橋がスウェーデンおよび日本、分担者伊藤がスウェーデンについて、それぞれフィールドスタディを進めた。4については、研究代表者・分担者全員が中国へ渡航し、上海および北京にて、現地視察や聞き取り調査を重ねた。個別具体的には、研究代表者髙橋は、スウェーデンの家庭資源ごみ分別排出システム整備急増についてヒアリング等のデータを積み重ねた。また、アクター分析の手法に関して、新刊著書の1章において理論的考察を展開した。研究分担者伊藤は家庭ごみ分別の国際比較・ライフステージ比較を進め、実施済みの調査データにスウェーデンの一般世帯についてのデータを加え分析を行った。研究分担者沼田は、デポジット制度・店頭回収について、、スウェーデン・ドイツ・日本の歴史的経緯を対比させることでアクター分析につなげる道筋をつけた。研究分担者
接触領域におけるエスニシティ生成変化の人類学──インド・チベット系諸社会を事例に

本研究は、インド先住のチベット系民族と中国から亡命してきたチベット難民を対象に、両者の関係が歴史的に形成・変容されてきた過程、異なる環境、政治的背景、宗教観が両者の関係性に与える影響、両者のあいだの親族関係の構築、の3点を解明しようと試みるものである。本研究は、近年のエスニシティの接触領域に注目する議論を参考にしつつ、両者がいかに文脈に応じて繊細に同化・差異化を行いながら、新たな関係を築き、エスニシティを生成させているかに注目する。エスニシティの接触領域の実証研究を豊富化させるとともに、対面行為と両者に関する言説双方から影響を受けて両者の関係が形成される過程を明らかにする。
後期高齢者にも有効な脚筋力養成型ウォーキング手法の開発と健康づくり応用

健康づくりに必須の要素である運動は20世紀の終わり頃までは所謂エアロビクスになる用語で表され、市民に身近な運動ではジョギングが主たる手法になっていた。21世紀頃から高齢者・健康弱者の増加に対応して、ウォーキングが注目され普及もした。本研究では、健康づくりにより効果的なウォーキング方法の開発をし、太股の筋群を強く使うなど幾つかの考案手法を提示した。北国に似合うノルディックウォーキングの転倒予防効果をも示した。長寿・超長寿者の健康生活の充実・延伸を見据えた運動手法の開発・応用は要医療期の短縮化に直接に貢献する必須の課題である。経済・工業の先進諸国の追従も必致である。我が国が国際的に先がけて研究・マニュアル化できる喫緊の課題でもある。我々に健全にして最期まで可能な運動はウォーキングであると考える。またそれは、必要な筋・骨格系の能力の向上・維持によって支え得ると考える。本研究は運動形態学的に長寿者にも可能となる脚筋力養成かつ骨格系強化型のウォーキング・フォームを先ず考案し、概念化する。また、考案手法の有効性を運動生理学的・バイオメカニクス的に検証し、その実践・応用試験によって獲得効果を量的に明示する。後期高齢者では従来から提案されていた中高年者向きの脚筋トレーニング手法やジョギングが不適当であるとの観点に立ち、本研究では近年一般的なウォーキングが健康づくり運動として普及を見せている点に着目してその脚筋力養成応用手法の開発を目的とした。脚筋力を養成するためには脚力に対してそれに見合う負荷強度を課す必要があり、そのために通常のウォーキングよりも重心を低くして踏み込みと蹴り出しを強調する新しいウォーキングフォームを考案した。今年度はその基礎的検討を中心的に行った。先ず健康成人を対象としてこのウォーキングフォームを習得させ複数台の高速度赤外線ビデオカメラ撮影によりそのモーションキャプションを行った。この動作計測は通常の自然歩行、厚生労働省が健康づくり指針の中で推奨している健康ウォーキング(重心を高くして伸膝踵着地による)、一般にブリスク・ウォーキングと称される競歩に似た歩き方についても実施した。また、各々の歩行では同時に3方向の床反力と下肢筋の皮膚表面筋電図も計測した。以上の計測から、考案手法では通常歩行や健康ウォーキング時に較べて股関節の屈伸を拡大して大腿骨の移動量を増加すること、特に垂直成分の床反力が大きくなること、大腿諸筋の筋電気的活動が高まることが観療された。これらの観察事項は、考案手法が従来の各ウォーキングに較べて筋力トレーニング効果を多く期待できる論拠を成す。通常歩行は筋力トレーニングに不足であり、健康ウォーキングは有酵素性運動を指向しているのに対し、筋力増強型と言える本手法はウォーキングなのでいつでもどこでも、そして誰でも、従って後期高齢者でも容易に可能であり、転倒予防や介護予防に役する意義が考えられる。本研究の目的の第1は運動形態学的観点から前期・後期双方の高齢者にも可能かつ有効となる脚筋力養成型・骨格系強化型のウォーキング・フォームを先ず考案し、概念化することであった。通常歩行では脚筋力・骨格系を強化するうえで負荷強度が不足なことを前提に置いた研究デザインである。この目的に対しては、股関節の前後開脚を拡大し、キック脚の後方伸展を強め踏み込み脚を屈膝姿勢として足底をフラットにして着地する歩行法を提案した。三次元動作をモーション・キャプチャーし、シミュレーションによって筋・骨格モデルでその歩行手法を記述した。この提案手法は通常歩行はもとより、健康ウォーキングとして今日ガイドライン化されている伸膝・踵着地の歩行様式とは運動形態が異なりそれには背反的な歩行法である。目的の第2は考案手法の有効性を運動生理学的・バイオメカニクス的に検証することであった。これに対しては、筋電図による大腿筋群への負荷強度や床反力、心拍数や酸素摂取量の面から運動負荷増大の効果が確認されその有効性が検証された。第3は、考案手法の応用試験によって獲得効果を量的に示すことであった。これに対しては、先ず若年健常成人を対象に各5名の提案手法の歩行群および対照の通常歩行群を設定し3週間の歩行課題を遂行させ考案手法の有効性を確認した。次いで、高齢者5名を被験者として3週間のトレーニング実験を試み、考案手法による伸脚屈脚双方の筋力増強効果が量的に示され、有効性・安全性が確認された。後期高齢者の健康生活の充実・延伸を見据えた運動手法を開発・応用して要医療期の短縮化に貢献し、世界の長寿先端の我が国が先がけて研究・マニュアル化する課題を目的とした。具体的には、健全にして最期まで可能な運動はウォーキングであると考え

1)運動形態学的な観点から前期・後期双方の高齢者にも可能となる脚筋力養成かつ骨格系強化型のウォーキング・フォームを先ず考案し、概念化し、2)には、考案手法の有効性を運動生理学的・バイオメカニクス的に検証し、3)には、考案手法の実践・応用試験によって獲得効果を量的に明示し、国内外の同様の実践状況を調査することとしていた。成果として、目的1)には、下肢各関節屈曲型の着地で踏み込み、後方脚を蹴り伸ばして上体・身体重心が前方の踏み込み脚に乗り上がって前進する負荷型歩行法を考案した(ヒップストライド)。2)には、1)のヒップストライドの負荷態様を歩行フォームと身体重心移動、酸素摂取量、心拍数、床反力、下肢筋筋電図によって計測し通常歩行の態様と比較・検討し、筋トレ型ウォーキング手法としての有効性を確認した。3)には、1)の手法のノルディックウォーキング応用、また、その水中ウォーキング応用を実験的に試験し酸素摂取量、心拍数、筋電図などから生体負荷の反応を調べた。そして心臓リハビリテーションメニューへの応用性を認めた。アルプスのウォーキングロードの整備状況・利用状況を調査し、西欧人が本研究で科学的に体系化しつつある歩行手法を取り入れたバカンスの健康づくりの実践状況を調べ、本考案手法の普及に向けた資料を収集した。後期高齢者の健康生活の充実・延伸を見据えた運動手法の開発・応用を進めて要医療期の短縮化に貢献すること、世界の長寿化に先端的な我が国が国際的に先がけて研究・マニュアル化する課題を目的に考え、我々に健全にして最期まで可能な運動をウォーキングであると考えて最終年度としての研究計画を進めた。過年度研究では、運動形態学的な観点から前期・後期双方の高齢者にも可能となる脚筋力養成かつ骨格系強化型のウォーキング・フォームを先ず考案し、概念化し、考案手法の有効性を運動生理学的・バイオメカニクス的に検証して来た。本年度は、考案手法の実践・応用試験によって獲得効果を量的に明示することとした。実践・応用試験では、先にパイロット試験として20歳代男性10名を2群に分け、考案手法の踏み込みと蹴り出しを強め身体重心の上下振動幅が大きいウォーキングを一方の群に、厚生労働省の健康づくり指針で勧める健康ウォーキングを他方の群に、生活内で1日に20分間負荷し、3週間継続させ、考案手法群に屈膝・伸膝双方の筋力に増加を認め、対照群にはこの実施条件下では変化を認めなかった。高齢者への応用試験では、6673歳の女性5名に考案法を上記と同様の条件で課し、筋力および歩行速度、ストライド、筋電気的活動量に増加効果を認めた。また、歩行動作のモーション・キャプションから更に細部に及ぶ動作計測値を得た。
熱帯医学に関する情報集積システムの開発:熱帯地域における発展途上諸国を対象として

熱帯はじめ世界各地域における、医学的諸問題に関する十分な情報を恒常的に集積し、それらの情報を使い易く整理、分析し、各方面の研究者や関係者が、容易にアクセスできる、総合的地域疾患情報システムの設置を目指すことを目的として、予備的討議と企画調査を行なった。内容は以下のごとくである。I.検討事項:1.情報システムの概要と準備、2.想定される利用者、3.情報内容(〓.各国の一般事情、ii.地域の疾病の種類と分布,iii.各国の医療事情:保健医療、健康医療政策、外国からの保健医療関係援助の実情)、4.情報の質、量、範囲、5.情報収集(方法、対象機関:国内、国外)、6.情報集積・アクセスシステム(〓.方法:報告書(年次)、コンピューターシステム、データーバンク、シンクタンク、ii.既存設備や既存情報に利用、iii.アクセスの機能内容)、7.人手,設備、予算等、8.具体的成果の予測と確認など。II.作業事項:1.システム全体の企画、設計、2.国内外図書館、情報センター等の公的機関や団体等の、情報収集方法の調査と検討、3.以下の諸機関の医学情報に関する資料・文献のリストアップ、整理:国内関連諸機関(厚生省、文部省、日本学術振興会、外務省、国際協力事業団、アジア経済研究所など)、国内関連諸学会(日本熱帯医学会など)、国内民間関連諸機構、団体(企業など)、国内図書館等、国外各研究機関(大学、研究所など)、国外関連諸機関(WHO、世界銀行など)、国外関連諸学会(国際熱帯医学会など)、国外民間関連諸機構、団体(企業など)4.熱帯諸国の現地における、医学的諸問題に関する情報を、恒常的に集積する試験的方法、5.整理された情報に容易にアクセスできる、試験的方法の確立。本研究はさらに調査研究範囲を拡げ、充実させることを強く要望された。
エドゥアール・マネ研究 -批評と受容の視座から-

マネの主要作品について19世紀当時の批評を調査し、その受容の様相を分析した。取り上げたのは《草上の昼食》、《オランピア》、《エミール・ゾラの肖像》《フォリー・ベルジェールのバー》、《鉄道》の5点で、その批判的な反応から、マネの作品が主題の扱い方、様式・技法のレベルにおいて、いかに当時の美的な基準を逸脱していたかが明らかになった。本質的には、マネの絵の曖昧さや多義性が観者の読解を混乱させたのである。今年度は《草上の昼食》と《オランピア》に関するサロン批評を徹底的に調査し、分析した。前者に関しては、1863年の落選者のサロンの批評の中に言及があり、男女のピクニックという主題の不道徳性、遠近法やデッサンなど技法の欠如などが批判の対象となったことが理解できたが、作者の意図、絵の意味が不可解だという反応も目立ち、通常の絵画の基準を逸脱するマネの作品の特質が明らかになった。1865年のサロンで大スキャンダルを起こした後者に関しては、相当数の批評が確認され、やはり西洋絵画のヌードの伝統を否定するその斬新さが、主題、様式の両面でさまざまに非難されている。《オランピア》については、ティツィアーノの《ウルビーノのヴィーナス》との関係、サロン絵画との比較、娼婦の表象等々の観点から分析結果をまとめ、『ヴィーナスの変貌』(三元社)という論文集に掲載されることが決まっている。この他、マネにとってきわめて重要な画家ベラスケスが与えた影響を再考するための調査も行った。とりわけ1865年のスペイン旅行をはさんだ時期と晩年において、マネにとってベラスケスの存在がいかに大きなものであったのか、その本質的な共通性も含めて考察の成果を論文にまとめて発表した。さらに、1870年代の作品《オペラ座の仮装舞踏会》の2つのヴァージョンの様式を比較して、これまで下絵と見なされてきたブリジストン美術館所蔵作品が実験的な独立作品であることを論証する発表をシンポジウムで行い、その結果をフランス語で論文にして刊行した。サロン批評の調査に関しては、パリのフランス国立図書館でマネの《エミール・ゾラの肖像》(1868)と《フォリー・ベルジェールのバー》(1882)に言及した新聞雑誌記事を収集し、整理した。同時に作品調査も行い、《エミール・ゾラの肖像》(パリ、オルセー美術館)と《フォリー・ベルジェールのバー》(ロンドン、コートールド研究所付属美術館)を綿密に実地観察した。また、関連資料もオルセー美術館の絵画資料部で調査した。続いて、収集した批評の詳しい読解を行い、作品に対する当時の反応、受容を具体的に解析した。《エミール・ゾラの肖像》については、とりわけ当時の肖像画様式を逸脱し、静物画にも通じる独特の人物表現が指摘されていた。《フォリー・ベルジェールのバー》に関しては、鏡像と女性の表情の矛盾や不可解さへの言及が見られるほか、新資料として2点の興味深いカリカチュアを発見した。ともに、マネの作品の特徴である、忠実な現実再現ではなくイメージを操作しつつ画面を構成していく手法作品の読み取りを混乱させる曖昧さや多義性につながっていくことを裏付ける批評資料である。造形分析だけではなく、このような同時代資料を活用することで、マネの作品と当時の慣習的な絵画理解との落差があらためて浮き彫りになった。研究の成果は、前年の調査を踏まえて《オランピア》に関する分析を深めた論文と、今年度の調査を生かして《フォリー・ベルジェールのバー》についての新視点を出した論文の2本にまとめて発表した。サロン批評の調査に関しては、パリのフランス国立図書館でマネの《鉄道》に言及した新聞雑誌記事を収集し、整理した。ドイツの美術館で作品調査も行い、《アトリエの昼食》、《アトリエ船のモネ》(ミュンヘン、ノイエ・ピナコテーク)と《温室》(ベルリン、国立絵画館)を綿密に実地観察した。また関連資料についてはオルセー美術館資料室で調査した。《鉄道》については、とりわけ当時の批評家たちがその人物表現に戸惑い、困惑し、解釈の非決定性に陥っていたことが判明した。そのことは数点存在するこの絵のカリカチュアを見ても理解される。さらに蒸気機関車の表現の斬新さも検討した。汽車の車体そのものを描かずに、煙突から出る白い煙だけでその存在とスピード感を示唆する手法は、当時あまり例を見ない。また画面右下に見える葡萄の存在も興味深い。作品の記号論的な分析によって、そこに五感の寓意という意味を読み込むことも不可能ではない。全体としては、マネの作品の特徴である、忠実な現実再現よりもイメージを操作しつつ画面を構成していく手法、作品の読み取りを混乱させる曖昧さや多義性が明らかになったと言える。同時代資料と造形分析を併用することで、マネの作品と当時の慣習的な絵画理解との落差があらためて浮き彫りになった。
微小電極を用いた交感神経内刺激によるヒトの発汗及び皮膚血流の応答

ヒトの発汗および皮膚血流調節機構における神経ー効果器反応を,皮膚交感神経束に刺入した微小電極で節後線維を電気刺激することにより分析することを目的とした。膝窩部で脛骨神経にタングステン微小電極を刺入し,皮膚交感神経電位が記録できるのを確認したのち,電極刺入部より56cm中枢寄りで同神経を浸潤麻酔によりブロックし,続いて刺入電極を刺激装置に接続して定電流で刺激し,足底部で換気カプセル法とレ-ザ-ドップラ-法によりそれぞれ局所発汗と皮膚血流の反応を観察することを計画した。まず安全確保のため漏洩電流の少ない刺激装置を設計・製作し,予備実験によって安全な刺激条件の設定などを行ない,安全性を主眼とした神経内刺激の基礎的手技を確立した。これらの手順にかなりの時間を要したため,(また補助金の交付決定が遅かったことも影響し)期限内に本実験に予定した時間が十分とれなかったが,これまでに弱い電気刺激に対する反応を観察し次の結果を得た。(1)神経内刺激により,反応の潜時が0.81秒程度の発汗反応が誘発されるが,これは無麻酔時の刺激で見られる中枢を介すると考えられる反応(潜時34秒)より明らかに短い潜時を有するので,この反応は発汗神経節後線維の直接刺激によるものであると考えられた。(2)予め無発汗の状態で刺激するときの発汗反応に比べ,麻酔の導入・回復期で自発性の発汗が認められる時に得られる反応では潜時は短くなる傾向があった。(3)発汗反応誘発のための刺激閾値は個人差が大きく,また同一被験者でも時間経過により異なった。(4)交感神経内刺激による皮膚血流は,多くの場合明らかな変化を示さず,発汗反応と比べて皮膚血流反応誘発のための刺激閾値は高いと考えられた。今後はより強い刺激による反応を検討して発汗および皮膚血流の刺激ー反応特性を明らかにし,さらには腓骨,正中神経などの皮膚交感神経についても同様に検討する予定である。
低開発経済における技術進歩と職業選択に関する研究

児童労働に関する既存研究の多くは、児童労働を供給する家計の合理的選択に着目しており、家計の所得の増加に伴い、児童労働は解消するというものであった。しかし、現実には、経済が成長しても児童労働が解決に向かわない国も確認されており、既存研究ではこの現象を説明することができない。その一方で、世界全体の所得格差拡大の要因として、グローバル化よりもスキル偏向型技術進歩の影響が大きいことが指摘されている。そこで、本研究では、スキル偏向型技術進歩による児童労働の需要サイドへの影響を考慮し、国際貿易がない経済であっても、児童労働が生じる新たなメカニズムを示す。