hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鳥類をモデルに探る統語の進化の制約要因

そこで、以下の2点に着目することで、発声能力が構成的統語の進化に与える効果を検証した。1)レパートリーサイズが統語の進化に与える効果.異なる音声を発する能力が構成的統語の進化を促すのならば、発することのできる音素の種数(レパートリーサイズ)が多い種ほど統語能力が優れていると予想される。反対に、発することのできる音素の種類が少ないので、伝える情報を増加させるために音声の組み合わせを用いる可能性もあり、その場合は逆の相関が予想される。2)音を組み合わせる能力が統語の進化に与える効果.多くの鳥類のさえずりは、異なる音素の連なりからなる複雑な音列である。しかし、さえずりを構成する音素が異なる意味をもつわけではなく、それらの組み合わせは統語(意味信号の組み合わせ)に相当しない。もし、音素の組み合わせに必要な発声機構が統語の進化的制約となるならば、複数の音素からなる複雑なさえずりを発する種ほど、意味をもつ音声の組み合わせ(構成的統語)も高度に発達すると予想される。インターネット上で公開されている鳥類の音声データベースからスズメ目に属する複数の鳥類種(50種以上)の音声を収集し、(1)各種のもつ音素の種数(レパートリーサイズ)、(2)さえずりの複雑さ、(3)構成的統語(地鳴きの組み合わせ)の有無を定量化した。音声の分類は、音声解析ソフトAvisoft-SAS Lab Proを用いてサウンドスペクトログラムを描き、ピーク周波数、音素の長さ、倍音構造などのパラメータを抽出しておこなった。音声の組み合わせの複雑さは多様度指数を用いて評価した。2019年は、異なる情報を階層的に理解し、併合する認知能力が、統語の進化的制約になるかどうか野外研究により検証する。多くの森林性鳥類は、冬期に複数種からなる群れ(混群)を形成し、お互いに協力して捕食者から身を守る。混群の参加種は、猛禽類など捕食者の襲来に気づくと特徴的な地鳴き(警戒声)を発して群れの仲間(同種・他種)に危険を知らせ、逃避行動を促す。一方、捕食者が周辺の枝にとまったのを確認すると、仲間を集めるための地鳴き(集合声)を繰り返し発しながら集団で接近し、追い払いにかかる(擬攻)。集合声は、普段、群れの結束を保つためにも用いられるが、捕食者の非存在下で警戒声が発せられることはない。これらの観察をもとに、以下の野外実験をおこなう。1)混群に対して「種Aの警戒声→種Bの集合声」の順序で音声を再生し、群れの参加種Aが捕食者を発見し、続いて参加種Bが仲間を集めて追い払いを促す状況を模す。その後、捕食者の剥製を提示し、それに対して各種が追い払い行動を示すかどうか検証する。2)対象区として、「種Bの集合声→種Aの警戒声」の順序で音声を再生する実験もおこなう。参加種Bは群れを維持するために集合声を発し、続いて参加種Aが捕食者を発見した状況を模す。情報を併合する能力が統語の進化的制約となるならば、地鳴きを組み合わせる種では、「警戒声→集合声」の順序で再生した後にのみ、捕食者の剥製を追い払いにかかると予想される。一方、地鳴きを組み合わせない種では、各音声に即時的な反応を示すだけであると予想される。これらの実験は、2019年10月から12月にかけて、長野県北佐久郡の落葉樹林においておこなう。各種20個体以上からデータを収集する。
順序空間の正則性を用いたRiesz空間値非加法的測度の研究

1.解析学で有用なε-論法の代わりとなる新たな滑らかさの概念(漸近的Egoroff性)をRiesz空間に導入し,可測関数列の概一様収束に関するEgoroffの定理がRiesz空間値ファジィ測度に対して成立することを示した.また,多くの重要な数列空間や関数空間が漸近的Egoroff性をもつことを示した.2.Riesz空間がEgoroff性を満たす場合は,Egoroffの定理が性質(S)を満たす強順序連続なRiesz空間値非加法的測度に対して成立することを示した.また,Egoroff性よりも弱い滑らかさの条件である弱σ-分配性を仮定した場合は,一様自己連続かつ強順序連続で下から連続な非加法的測度に対してEgoroffの定理が成立することを示した.3.漸近的Egoroff性を精密化した多重Egoroff性をRiesz空間に仮定することにより,距離空間上の弱零加法的なRiesz空間値ファジィ測度はつねに正則となることを示した.応用として,Borel可測関数の連続関数列による近似に関するLusinの定理が,同種のファジィ測度に対して成立することを示した.4.Riesz空間値非加法的測度に対するAlexandroffの定理が,Riesz空間が弱漸近的Egoroff性をもち,測度が自己連続の場合と,Riesz空間が弱σ-分配性をもち,測度が一様自己連続の場合に成立することを示した.応用として,Riesz空間が多重Egoroff性をもつ場合は,完備あるいは局所コンパクトな可分距離空間上の自己連続なRiesz空間値非加法的Borel測度に対して,そのRadon性と連続性は同値となることを示した.5.Duchon,RiecanらによるRiesz空間におけるリーマン・スティルチェス積分論を用いて,Riesz空間値非加法的測度に対するショケ積分の概念を定式化し,共単調関数に対する積分の加法性などの基本的性質を調べた.1.解析学で有用なε-論法の代わりとなる新たな滑らかさの概念(漸近的Egoroff性)をRiesz空間に導入し,可測関数列の概一様収束に関するEgoroffの定理がRiesz空間値ファジィ測度に対して成立することを示した.また,多くの重要な数列空間や関数空間が漸近的Egoroff性をもつことを示した.2.Riesz空間がEgoroff性を満たす場合は,Egoroffの定理が性質(S)を満たす強順序連続なRiesz空間値非加法的測度に対して成立することを示した.また,Egoroff性よりも弱い滑らかさの条件である弱σ-分配性を仮定した場合は,一様自己連続かつ強順序連続で下から連続な非加法的測度に対してEgoroffの定理が成立することを示した.3.漸近的Egoroff性を精密化した多重Egoroff性をRiesz空間に仮定することにより,距離空間上の弱零加法的なRiesz空間値ファジィ測度はつねに正則となることを示した.応用として,Borel可測関数の連続関数列による近似に関するLusinの定理が,同種のファジィ測度に対して成立することを示した.4.Riesz空間値非加法的測度に対するAlexandroffの定理が,Riesz空間が弱漸近的Egoroff性をもち,測度が自己連続の場合と,Riesz空間が弱σ-分配性をもち,測度が一様自己連続の場合に成立することを示した.応用として,Riesz空間が多重Egoroff性をもつ場合は,完備あるいは局所コンパクトな可分距離空間上の自己連続なRiesz空間値非加法的Borel測度に対して,そのRadon性と連続性は同値となることを示した.5.Duchon,RiecanらによるRiesz空間におけるリーマン・スティルチェス積分論を用いて,Riesz空間値非加法的測度に対するショケ積分の概念を定式化し,共単調関数に対する積分の加法性などの基本的性質を調べた.1.解析学で有用なε-論法の代わりとなる新たな滑らかさの概念(漸近的Egoroff性)をRiesz空間に導入することにより,可測関数列の概一様収束に関するEgoroffの定理がRiesz空間値ファジィ測度に対して成立することを示した.また,多くの重要な数列空間や関数空間が漸近的Egoroff性をもつことを示した.2.Riesz空間がEgoroff性を満たす場合は,Egoroffの定理が性質(S)を満たす強順序連続なRiesz空間値非加法的測度に対して成立することを示した.また,Egoroff性よりも弱い滑らかさの条件である弱σ-分配性を仮定した場合は,一様自己連続かつ強順序連続で下から連続な非加法的測度に対してEgoroffの定理が成立することを示した.3.漸近的Egoroff性をより精密化した多重Egoroff性をRiesz空間に仮定することにより,距離空間上の弱零加法的なRiesz空間値ファジィ測度はつねに正則となることを示した.応用として,Borel可測関数の連続関数列による近似に関するLusinの定理が,同種のファジィ測度に対して成立することを示した.4.可測関数列の測度収束と概収束との関係を与えるRieszの定理が,σ-正則な可算サブノルムRiesz空間に値をとる自己連続かつ下から連続な非加法的測度に対して成立することを示した.また,σ-正則な可算サブノルムRiesz空間は,つねに漸近的Egoroff性と多重Egoroff性をもつのみならず,順序可分となることを示した.

5.統計的モデルの代表例としての多次元正規分布のなす空間に対して以下を考察した.(1)α=±1のときの測地線を求めた.また,特別な場合として,共分散行列が対角行列である多次元正規分布のなす空間のα-接続に関する測地線は,楕円,放物線,双曲線の2次曲線の一部か直線の一部であることを示した.(2)上記の多次元分布のなす空間も含め,具体的な指数型の統計的モデルが偶数次元のとき,1-接続に関してKahler-like構造をもつことを示した.1.Riesz空間値非加法的測度に対するAlexandroffの定理が,Riesz空間が弱漸近的Egoroff性をもち,測度が自己連続の場合と,Riesz空間が弱σ-分配性をもち,測度が-様自己連続の場合に成り立つことを示した.応用として,Riesz空間が多重Egoroff性をもつ場合は,完備あるいは局所コンパクトな可分距離空間上で定義された自己連続なRiesz空間値非加法的Borel測度に対して,そのRadon性と連続性は同値となることを示した.2.非加法的測度に対するショケ積分は,現在では菅野によって導入された菅野積分と並んで,非加法的測度論で広く利用されている重要な積分概念であり,Riesz空間値非加法的測度論におけるこれら積分概念の定式化が望まれていた.そこで,Duchon, RiecanらによるRiesz空間におけるリーマン・スティルチェス積分論を用いて,Riesz空間値非加法的測度に対して,そのショケ積分の概念を定式化し,共単調関数に対する積分の加法性などの基本的性質を調べた.3.位相空間上で定義された非加法的測度に対する新たな正則性条件として,total o-continuityの概念を導入し,通常の測度論で成り立つ幾つかの結果をRiesz空間値非加法的測度の場合へ拡張することを試みた.特に,強リンデレーフ空間上で定義された下から連続なRiesz空間値非加法的Borel測度は常にtotally o-continuousであることや,下半連続関数からなる一様有界な有向族のショケ積分に対する収束定理の成立性と,このtotal o-continuityが同値であることを示した.また,弱零加法的Riesz空間値非加法的Borel測度の台(support)や完全性(perfectness)についても議論した.
癌関連線維芽細胞を標的とした頭頸部癌の新しい治療法の開発

CAFsはT細胞の増殖能を抑制し、その抑制機構にはB7H1/B7DC、TGF-β、VEGFが関与していた。またCAFsはT細胞にアポトーシスを誘導することや制御性T細胞を誘導することがわかった。単球に対しては免疫抑制効果を有するM2マクロファージに優位に分化させることがわかった。CAFでは共刺激分子のB7H1, B7DCの発現を認めたが、NFでは認められなかった。CD80, CD86, B7H3については両者とも発現を認めなかった。また、CAFはNFに比べてT細胞増殖能の抑制効果が強かった。この抑制効果はCAFとCAFの培養上清の両者で認められた。更に、そのメカニズムを検討するためにIL-6, IL-8, VEGF, TGF-betaのmRNA発現を調べたところ、いずれのサイトカインmRNA発現もCAFで亢進していた。続いて、それぞれの細胞の培養上清の存在下にT細胞を培養して、T細胞に対するアポトーシス誘導能と制御性T細胞誘導能を調べたところ、CAFの培養上清はNFの培養上清に比べて有意にアポトーシスを誘導した。また制御性T細胞はCAFの培養上清との共培養にて有意に誘導された。以上のことから、CAFはがん微小環境における免疫抑制機構の一部を担っていることが示唆された。CAFsはNFsよりT細胞増殖抑制機能が強く、CAFsに発現しているB7H1及びB7DCやIL-6、IL-8、TGF-β、VEGFなどのサイトカインの関与が示唆されたが、本年は、更に症例を増やしてT細胞抑制能を確認した。また、CAFsの培養上清と共培養したT細胞はIL-10、TGF-β、Foxp3遺伝子発現の増強を認め、制御性T細胞の誘導を裏付ける結果となった。更に、CAFsによるT細胞増殖抑制能は、抗B7H1抗体、抗B7DC抗体によるブロックや抗TGF-β抗体による中和によって解除されることを確認したが、症例間で抑制解除の程度は様々であり、T細胞抑制に関与している分子の役割は各症例において様々である可能性が示唆された。また、3つの樹立されたCAFsとNFsのペアにおいてcDNA microarrayを施行し、クラスタリング解析を行なったところ、その発現パターンは様々であった。これらのうち、3つのペアで共通して発現上昇している遺伝子についてpathway解析を行なったところ、白血球遊走、paxillin(細胞-マトリックス接着関連タンパク質)シグナルの経路が活性化していることが確認できた。これらのことから、CAFが腫瘍微小環境においてT細胞の機能抑制のみならずM2優位な環境を形成することにも関与していると考えられた。次に免疫組織化学法によって、頭頸部癌組織におけるCAFの浸潤と臨床因子との関連を検討したところCAFの浸潤が強い症例では、tumor-associated macrophage (TAM)の浸潤、特にM2 macrophageの浸潤と相関する結果であった。更に病期や癌組織におけるリンパ管侵襲、血管侵襲とも相関しており、CAFが免疫抑制のみならず、癌の増殖や浸潤にも関与していることを示唆する結果であった。またCAFの浸潤が強い症例では全生存期間や無増悪生存期間が有意に低かった。これらの結果から、CAFを治療ターゲットとした治療戦略の可能性が考えられた。CAFsによるT細胞増殖抑制能の確認から、その抑制機構の解明へと研究が順調に進んでいる。また、3つのペアであるが、マイクロアレイによる網羅的解析も行うことができた。耳鼻咽喉科これまでの主としてCAFsとT細胞との相互作用について解析してきたが、今後はがん微小環境に存在する免疫抑制担当細胞としてtumor-associatedmacrophages(TAMs)に着目して、CAFsとTAMsの相互関係をin vitroで解析していく予定である。更に、実際の頭頸部扁平上皮癌組織でのCAFsと免疫担当細胞との相互関係を免疫染色法で確認していく予定である。癌関連線維芽細胞を臨床サンプルより樹立する手技を確立でき、主としてT細胞に対する免疫抑制機構について明らかにすることができた。この実験系を用いてT細胞以外の免疫担当細胞に及ぼす影響について、更に解析していくとともに、癌細胞自身に対する作用、例えば癌幹細胞形質の獲得や上皮間葉転換などについての解析を癌細胞株を用いて進めていく予定である。また、治療ターゲットとしてCAFの機能抑制に働く分子の同定などもマイクロアレイなどの手法を用いて行なっていく予定である。
振動励起による自己集合マニュピレーション

本研究では、分子振動の励起子と光子の強結合状態を利用して、結晶化を含む自己集合の制御を目的としている。セレン化亜鉛板の上に金を蒸着することで、反射ミラーを作製した。2枚の反射ミラーを向かい合わせ、その間にスペーサーとしてマイラーフィルムを挟んだ。マイラーフィルムの隙間に液体を導入できる構成とすることで、反射ミラーで液体を挟む仕様とした。ミラー一式は金属の冶具の中に挿入し、ネジで金属容器を締めることによって、2枚のミラーを圧着する。ネジの締め具合によって、共振中心波数を操作できる仕様とした。これを溶液セルとして用いた。金属イオンと有機配位子を含む水溶液を、溶液セルの中に導入した後、赤外吸収スペクトルの測定を行った。溶媒である水分子のOH振動と共振器の周波数のエネルギー準位が一致した時に、OH振動の励起子と光子の混成状態であるポラリトンのエネルギー分裂が観測された。エネルギー分裂が観測された状態で、静置すると、金属イオンと有機配位子が錯形成し、結晶が得られた。得られた結晶は、(共振器外で)通常得られる結晶と異なる形状をしており、強結合が結晶化に影響を与えることが示唆された。共振器とOH振動の強結合が、金属イオンや有機配位子の水和に影響を与えたため、結晶化の過程に変化が生じたと推察される。得られた結晶の同定および成長機構の解明を行い、エネルギー準位の分裂が自己集合に与える影響について検証する。9月に発生した震災により、使用予定であった一部の共用装置が長期間停止した。それにより、実験系の準備に遅れが生じている。初年度で、実験設備の製作は完了した。次年度は、強結合が自己集合に与える影響を調査する。
ヒト創傷局所に存在する増殖因子類の検討

1.DNA合成促進活性因子について;肉芽および瘢痕組織し存在する活性因子はヘパリン結合性増殖因子の一種と考えられたが,両組織の活性因子の諸性質は全く同一であり,この因子が肉芽組織に引き続き瘢痕組織の形成に関与している可能性が示唆された.3.ヒト真皮由来の線維芽細胞に対する両因子の増殖促進作用について;肉芽組織あるいは瘢痕組織由来のDNA合成促進活性因子の部分精製標品は,低血清培地において線維芽細胞の増殖を強く促進した.一方,肉芽組織より得られたTGF-βは精製度が極めて低いため市販の精製TGF-β(宝酒造)を用いて検討した.その結果, TGF-βはBalb/c3T3細胞のDNA合成促進作用はEGFに比べはるかに低かったが,低血清培地でのヒト線維芽細胞に対してはEGFより強い増殖促進作用を示した.4.両因子のin vivoの作用について;in vivoでの作用の検討には,かなり大量の精製標品が必要とされるが肉芽や瘢痕組織から充分量の精製標品を得ることは物理的に不可能であり,また,市販の精製標品は高価であり,これらを用いることは財源的に不可能と判断された.従って,両因子はこれらを多量に含む他の組織(たとえばヘパリン結合性増殖因子は脳より, TGF-βは血小板より)から別途に抽出・精製する必要があると判断された.1)DNA合成促進活性因子について:(1)肉芽組織,瘢痕組織中の活性の大半は強いヘパリン親和性を有し、陽イオン交換樹脂であるCM52に吸着し、分子篩フロコトグラフィーでは分子量が12,00020,000と判明した。これより本因子がいわゆるヘパリン結合性増殖因子の一種であることが明らかとなった。この群の増殖因子は主に脳組織,胎盤などの他に各種の腫瘍から分離されていたが、その生理的作用は不明であった。しかし、本研究で創傷局所に継続的に存在することが判明し、創傷治癒との関りが推察された。また、同様な増殖因子がクロファージを7090%程度含むラット腹腔浸出細胞の抽出液にも見出され、肉芽組織,瘢痕組織の活性因子が組織マクロファージに由来する可能性も示唆された。2)TGF活性因子について:(1)当初、精製の第一段階に用いていた高速液体クロマトグラフィーの分子篩法では高分子蛋白との分離が不充分であったがBio Gel P-100を用いたところ、良好な分離が行われた。また、この際の活性の溶出パターンは血小板由来のTGF-βと類似していた。(2)引き続き施行した高速液体クロマトグラフィー(逆相法)でも両者は全く同様な溶出パターンを示した。(3)現在、上記の部分精製をくり返し行い、以後の実験に用いるに足る活性を蓄積しているが、租抽出液を用いた安定性試験では肉芽組織由来のTGF活性は酸,熱処理に安定で環元剤処理に不安定であり血小板由来のTGF-βと類似していた。1.DNA合成促進活性因子について;肉芽および瘢痕組織し存在する活性因子はヘパリン結合性増殖因子の一種と考えられたが,両組織の活性因子の諸性質は全く同一であり,この因子が肉芽組織に引き続き瘢痕組織の形成に関与している可能性が示唆された.3.ヒト真皮由来の線維芽細胞に対する両因子の増殖促進作用について;肉芽組織あるいは瘢痕組織由来のDNA合成促進活性因子の部分精製標品は,低血清培地において線維芽細胞の増殖を強く促進した.一方,肉芽組織より得られたTGF-βは精製度が極めて低いため市販の精製TGF-β(宝酒造)を用いて検討した.その結果, TGF-βはBalb/c3T3細胞のDNA合成促進作用はEGFに比べはるかに低かったが,低血清培地でのヒト線維芽細胞に対してはEGFより強い増殖促進作用を示した.4.両因子のin vivoの作用について;in vivoでの作用の検討には,かなり大量の精製標品が必要とされるが肉芽や瘢痕組織から充分量の精製標品を得ることは物理的に不可能であり,また,市販の精製標品は高価であり,これらを用いることは財源的に不可能と判断された.従って,両因子はこれらを多量に含む他の組織(たとえばヘパリン結合性増殖因子は脳より, TGF-βは血小板より)から別途に抽出・精製する必要があると判断された.
鉱物組成に基づくセメントの複合水和発熱モデル

本研究の目的は,セメントの鉱物組成に着目した複合水和発熱モデルを任意の材料・任意の配合に対応できるように一般化を図ることである.本年度に得られた成果は以下の通りである.1.水セメント比の影響:低水セメント比の配合においては,水和反応の末期において,水和に要する水量の不足から,反応速度の低減と水和の停滞が生じる.そこで,水和の進行に伴う水の消費を追跡し,水の残量と水の拡散移動抵抗となる水和生成層厚を用いて,低水セメント比の配合における反応末期の速度低減を定式化した.2.混和材置換率の影響:高炉スラグ及びフライアッシュのセメントに対する置換率を様々に変化させた水和発熱速度の測定を行い,混和材及びセメント間の相互依存作用について,定量的に明らかにした.すなわち,セメントとスラグはほぼ独立に水和反応が進行すること,およびフライアッシュはセメント,スラグの両者に対して水和遅延効果があることが判明した.そして,これらの相互依存作用を複合水和発熱モデルに定量的に取り入れ,混和材置換率の変化に対応できるように修正を行った.3.高性能減水剤(混和剤)の影響:高性能減水剤の添加により,セメントの水和反応は遅延され,この混和剤による遅延効果は,混和剤の種類および使用セメントの種類により変化することが知られている.そこで,初期水和発熱過程の定量化に向けて,混和剤の種類によって異なる遅延効果と使用セメントの種類によって異なる遅延に対する相殺効果を考慮し,混和剤による水和発熱過程の遅延効果をモデル化した.改良された複合水和発熱モデルは,既往の断熱温度上昇履歴の測定結果により検証を行い,さらに,強度発現モデルおよび温度応力解析への応用を試みた.本研究の目的は,セメントの鉱物組成に着目した複合水和発熱モデルを任意の材料・任意の配合に対応できるように一般化を図ることである.本年度に得られた成果は以下の通りである.1.水セメント比の影響:低水セメント比の配合においては,水和反応の末期において,水和に要する水量の不足から,反応速度の低減と水和の停滞が生じる.そこで,水和の進行に伴う水の消費を追跡し,水の残量と水の拡散移動抵抗となる水和生成層厚を用いて,低水セメント比の配合における反応末期の速度低減を定式化した.2.混和材置換率の影響:高炉スラグ及びフライアッシュのセメントに対する置換率を様々に変化させた水和発熱速度の測定を行い,混和材及びセメント間の相互依存作用について,定量的に明らかにした.すなわち,セメントとスラグはほぼ独立に水和反応が進行すること,およびフライアッシュはセメント,スラグの両者に対して水和遅延効果があることが判明した.そして,これらの相互依存作用を複合水和発熱モデルに定量的に取り入れ,混和材置換率の変化に対応できるように修正を行った.3.高性能減水剤(混和剤)の影響:高性能減水剤の添加により,セメントの水和反応は遅延され,この混和剤による遅延効果は,混和剤の種類および使用セメントの種類により変化することが知られている.そこで,初期水和発熱過程の定量化に向けて,混和剤の種類によって異なる遅延効果と使用セメントの種類によって異なる遅延に対する相殺効果を考慮し,混和剤による水和発熱過程の遅延効果をモデル化した.改良された複合水和発熱モデルは,既往の断熱温度上昇履歴の測定結果により検証を行い,さらに,強度発現モデルおよび温度応力解析への応用を試みた.
リウマチ滑膜炎特異的に発現する新規滑膜増殖因子SPACIA1に関する研究

当研究室で見出したリウマチ滑膜炎に伴って発現する新規因子SPACIA1について、まずSPACIA1遺伝子のコアプロモーターを同定した。このプロモーターに結合する転写因子の検出系を確立し精製、同定を試みている。またSPACIA1がG1期細胞周期因子CDK6の遺伝子発現に関わることを見出した。さらにSPACIA1遺伝子改変マウスをもちいてSPACIA1が関節炎の増悪因子であり、原因因子では無いことを明らかにした。関節の滑膜炎に伴う滑膜細胞の異常増殖は関節リウマチの主徴の1つであるにも関わらず、そのメカニズムについては意外なほど分かっていることが少ない。本研究では、全ゲノムを対象としたスクリーニングにより見出した新規滑膜細胞増殖因子SPACIA1について以下の13を明らかにし、リウマチ滑膜細胞増殖の分子レベルでの理解を目指している。1、SPACIA1の発現制御メカニズムについてSPACIA1は滑膜炎に伴って滑膜細胞で発現誘導され、その細胞増殖を制御する。そこでまずSPACIA1遺伝子のプロモーター解析を行なった。その結果、SPACIA1遺伝子の転写開始点から約200bp上流までの領域にコアプロモーターが存在することが明らかとなった。この領域内にはNF-κB結合部位様の配列が認められ、そこに点変異を導入してレポーターアッセイをおこなったところ、ほぼそのプロモーター活性は消失した。一方でTNF-αやLPSなどのNF-κB誘導刺激に対してこのコアプロモーターが不応答であることも確認した。今後この部位に結合する転写複合体を同定していく予定である。2、SPACIA1による滑膜細胞増殖制御メカニズムについてSPACIA1による滑膜細胞増殖の制御を分子レベルで明らかにするために、まずSPACIA1が直接結合する因子をYeast two-hybrid法により特定することとした。その結果、いくつかの転写因子や転写後調節に関わる因子が得られた。今後は、それぞれの結合を機能的な側面から検証していく予定である。3、SPACIA1は関節リウマチの原因因子か?リウマチ動物モデルの1つであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)を用いてSPACIA1遺伝子の役割をしらべるため、まずSPACIA1ノックアウトマウスをCIAに適したDBA1/J系統へ戻し交配を行なっており、計画通り順調に進んでいる。本研究では、当研究室で見出した新規滑膜細胞増殖関連因子SPACIA1について以下の13を明らかにし、リウマチ滑膜細胞増殖の分子レベルでの理解を目指している。SPACIA1は滑膜炎に伴って滑膜細胞で発現誘導され細胞増殖の制御に関わる。その発現誘導機構を明らかにするために、SPACIA1プロモーター上の転写因子結合配列を明らかにしてきた。この複合体を精製、同定するために平成24年度は、前述の結合配列をプローブとしたゲルシフトアッセイ法により検出系を確立した。さらにイオン交換カラム、ゲル濾過カラムでの精製に成功しており、今後、精製度、収量を高めて、質量分析器により転写因子複合体を含む因子群を明らかにしていきたい。2、SPACIA1による滑膜細胞増殖制御機構についてSPACIA1による滑膜細胞増殖の制御を分子レベルで明らかにするために、まずSPACIA1が直接結合する因子をYeasttwo-hybrid法によりスクリーニングした。その結果、転写やスプライシング関連因子が得られ、SPACIA1は細胞増殖に関わる遺伝子の発現を制御すると予想された。しかしながら得られた因子数が多い(擬陽性の可能性)などの問題で解析が難航している。今後は生化学的にSPACIA1複合体を精製し、質量分析器より得られた情報と合わせて候補をさらに絞り込んでいきたい。3、SPACIA1は関節リウマチの原因因子か?リウマチ動物モデルの1つであるコラーゲン誘導関節炎(CIA)を用いてSPACIA1の役割を調べるため、まずSPACIA1ノックアウトマウスをCIAに適したDBA1/J系統へ戻し交配をおこなった。すでに10世代の戻し交配を完了し、CIAに供するための繁殖をおこなっている。必要な個体数が得られ次第、CIAを試験し関節炎に対するSPACIA1欠損の影響を調査する。1、SPACIA1の発現機構についてーSPACIA1は滑膜炎に伴って滑膜細胞で発現誘導され細胞増殖制御に関わる。その発現誘導機構を明らかにするために、SPACIA1遺伝子プロモーターに作用する転写因子複合体を精製してきた。イオン交換カラム、ゲル濾過カラムに続き、平成24年度は結合配列のオリゴDNAを固定化したアフィニティーカラムを用いて精製を行ない、その結合画分を質量分析器により解析した。55種のタンパク質が同定され、その中に7種のDNA結合タンパク質を見出した。現在この7種について機能的な側面から真の転写因子を同定中である。2、SPACIA1による滑膜細胞増殖制御機構についてーSPACIA

1による滑膜細胞増殖の制御を分子レベルで明らかにするために、まずSPACIA1が直接結合する因子の同定を試みている。培養滑膜細胞の核抽出タンパク質をイオン交換カラム、ゲル濾過カラムで精製した。その後のアフィニティー精製で決め手が無く、ゲル濾過カラム後の画分を用いて質量分析器による解析を行ったが100を超えるタンパク質が検出された。一方でSPACIA1が細胞周期因子CDK6 mRNAの安定性に関わっていることを見出した。まずCDK6 mRNA上にSPACIA1複合体が存在するかを明らかにし、その場合mRNAの結合配列を特定して、そのオリゴRNAを用いた精製を行っていく予定である。3、SPACIA1は関節リウマチの原因因子か?ーSPACIA1ノックアウト(KO)マウスにコラーゲン誘導関節炎(CIA)を適用した。その結果、野生型マウスに比較して若干症状が軽い傾向も見られたが有意差は認められず、関節炎が発症した。SPACIA1過剰発現マウスの結果からSPACIA1が関節炎の増悪因子であることは明らかであるが、今回のKOマウスの結果より関節炎の発症に必須の原因因子ではないことが明らかとなった。研究実績の概要で記述したとおり、「1、SPACIA1の発現機構について」と「3、SPACIA1は関節リウマチの原因因子か?」は計画通り順調に実施されている。「2、SPACIA1による滑膜細胞増殖制御機構について」は、Yeast two-hybridスクリーニングにより得られた因子数が多すぎる、つまり擬陽性を多数含む可能性が高いなどの問題で解析が難航しているが、対応策により補完することで本来の目的を達成できると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。「1、SPACIA1の発現機構について」と「3、SPACIA1は関節リウマチの原因因子か?」は計画通り研究を実施し、「2、SPACIA1による滑膜細胞増殖制御機構について」の問題は、SPACIA1複合体を生化学的に精製、同定することで対象となる因子を絞り込み、計画通り機能面からSPACIA1複合体を実証する。
ゲノムワイドな解析手法を用いた治療抵抗性前立腺癌に対する新規治療標的の同定

前立腺癌は本邦で死亡数が増加している癌腫で、進行症例に対する標準治療としてアンドロゲン除去療法が施行される。Enzalutamide等の新規坑アンドロゲン剤の臨床応用が進む一方、アンドロゲン受容体(AR)のバリアントであるAR-V7高発現症例では同薬剤に抵抗性を示すことが報告され喫緊の問題となっている。AR-V7は遺伝子構造的にリガンド結合ドメインを欠失しており、リガンドであるアンドロゲン非依存的に標的遺伝子の転写活性を更新する可能性が示唆されているが、同バリアントによる去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)進展期には不明な点が多く、AR-V7の転写を制御する因子、AR-V7によって制御される因子は明らかになっていない。本研究ではCRPC進展期においてAR-V7の転写活性に寄与する因子と、AR-V7によって転写制御される因子の把握するため、遺伝子発現解析とプロモーター解析に取り組んだ。まず、LNCaP細胞株と、LNCaP細胞株より樹立したCRPC細胞株でAR-V7高発現を示すAILNCaP14, 15の3細胞株についてCAGE解析を行い、LNCaPとAILNCaPs間での遺伝子発現変動パターンを14クラスターに分類し、AILNCaPsで発現上昇する遺伝子群、低下する遺伝子群を抽出した。さらにそれら抽出した遺伝子群について、LNCaP細胞株、AILNCaPs細胞株間で転写開始点レベルでの発現量を比較し、発現量の異なる転写開始点を持つ遺伝子を絞り込んだ。次に、これら転写開始点から上流2Kbのゲノム配列について、モチーフ解析を行い、AILNCaPsで発現変動を示す遺伝子群の転写制御に関係する転写因子遺伝子群を推定した。現在、これら3細胞株についてRNA-seq解析を行い、AR-V7と発現相関を示す遺伝子の探索を行っている。本年度の計画目標は前立腺癌がAR-V7高発現の去勢抵抗性を獲得する際に発現変動する遺伝子群とその発現制御に関与する転写因子遺伝子群を絞り込むことであるが、これについては、上記のように発現変動を示す遺伝子群は14のクラスターに分類することができ、さらにそれら遺伝子群のモチーフ解析により、遺伝子群の転写制御に関与する転写因子遺伝子群を推定することができた。今後、計画に従って、解析を行う。LNCaP細胞とAILNCaPs細胞のCAGE解析比較により、発現変動を示す遺伝子群の絞り込みができた。今後、同細胞を用いてRNA-seq解析を行い、AR-V7と発現相関を示す遺伝子群の抽出を行うとともに、ATAC-seqによるオープンクロマチン領域の同定を行い、LNCaPとAILNCaP細胞間でのエンハンサー領域の変化など網羅的に解析する。本年度にATAC-seqを行うことを予定していたが、サンプル調整に時間がかかったため、次年度に持ち越した。
混相流超音波トモグラフィ法の開発による溶融鉛ビスマス二相流の流動計測とモデル化

超音波トモグラフィ計測システムにおいて、適切なボイド分布再構成アルゴリズムを開発することを目的とし研究を行った。過渡的なボイド分布を計測するため、一断面の計測に使用する超音波センサを、可能な限り少なくする必要がある。本研究では、昨年度に開発した広角超音波センサを8個使用し、50mm程度の配管において瞬時ボイド分布を計測可能とすることを目指した。昨年度に構築したトモグラフィ計測システムを用い、各センサを高速に切り替えて超音波の送受信を行い、全センサにおいて波形を取得する。得られた波形に対して、透過法および反射法に基づくボイド分布再構成法を構築した。流路内に気泡を模擬した金属棒を設置し、最適な再構成手法について検討した。その結果、同一断面に三個程度の気泡が存在する条件において、ボイド分布を良好に計測できる見込みを得た。更に、水を満たした円筒容器において、単一および連続して気泡を上昇させ、気泡流動における計測を行った。容器の上部および側面に高速度カメラを設置し、トモグラフィとの同時計測による評価により、数ミリ程度の気泡が二個同時に計測断面に存在する流動条件において、良好にボイド分布が計測可能であることを示した。150°Cまでの耐熱性を有する超音波センサを試作し、液体金属との濡れ性を向上させるため、無電解メッキ等による表面処理を行った。センサの性能評価を行うため、融点が120°C程度の液体金属を用いて反射波計測を行った。150°Cまでの条件では、センサ表面を適切にメッキ加工することで反射波を良好に計測できることを確認できた。150°Cを超える条件ではセンサ構造に起因して計測が困難となるため、溶融鉛ビスマスでの計測に対して温度の余裕を考慮し、200°Cの液体金属において適用可能な超音波センサの構造を新たに検討し、試作を行った。構築した計測システムを用い、基礎実験装置を用いた水-空気による検証が終了し、GdInSnを用いた液体金属二相流での計測を進めており、超音波トモグラフィ計測法の構築について、予定通り進捗している。高温条件での計測を実現するためのセンサ仕様については、150°Cまでの条件において液体金属流動の計測が可能であることが確認でき、センサ表面の濡れ性についてもメッキ加工により対応可能であることが確認できた。それにより、200°Cの液体金属に対応するセンサについて試作済みである。更に、溶融鉛ビスマス二相流のための実験ループの製作も進めており、当初の予定通りに研究が進捗している。GdInSnを用いた液体金属二相流において超音波トモグラフィ計測を実施し、構築したシステムの液体金属二相流への適用性について評価する。得られた気泡流動について、同一条件における水ー空気二相流の気泡流動と比較する。この時、一断面取得の取得に要する時間分解を1ミリ秒以下とし、250フレーム毎秒以上で計測を行うことで、同一の気泡に対して複数の断面を連続的に取得可能とする。気泡上昇速度については、流路上部に設置したセンサを用いてパルスドップラ法による計測を別途行い、平均気泡上昇速度を評価する。これにより、気液密度比の違いが及ぼす気泡形状および流動への影響を明らかとする。溶融鉛ビスマスにおいて、200°C対応の超音波センサによる反射波評価を行い、試作済みセンサの適用性について確認する。さらに、本センサを用いて超音波パルスドップラ法の適用による液体金属二相流の瞬時速度分布計測を実現する。分担者・齊藤の研究室にて、ラジオグラフィの共同利用設備として供することが可能なLBE二相流用ループ製作する。本試験ループを用い、まず超音波による溶融鉛ビスマス二相流の流動計測を実施し、気泡上昇速度および液相速度分布の評価を行う。さらに、中性子ラジオグラフィとの同時計測を実施することで、超音波による気泡上昇速度計測の評価に加え、気泡流動に伴う液相速度分布への影響について評価を行う。水による気液二相流と比較することで、気液密度比の違いによる影響を明らかとする。超音波混相流トモグラフィ計測システムの開発を行うことを本年度の主な目的とし、計測システムの構築およびCTによるボイド率分布再構成法の構築を行った。二相流の過渡的なボイド分布を計測するためには、一断面の計測に使用する超音波センサを、可能な限り少なくする必要がある。本研究では、8個程度のセンサを使用しての再構成を目指し、8チャンネルにおいて超音波の送受信が独立に制御可能なパルサ・レシーバを特注し、計測システムの構築を行った。超音波の送受信は、各チャンネル毎に独立して制御可能であり、複数チャンネルのセンサを用いて同時に送受信することも可能である。より複雑な制御を行う場合は、外部トリガの制御によって可能なものとし、最適な超音波送受信のタイミング制御について検討を行った。超音波CTを実現するためには、広角な超音波を送受信する必要がある。そこで120度程度の角度および厚さ5mm程度の超音波が送受信可能なセンサを試作した。音圧分布を計測することで、これらの仕様が満たされており、CT計測に使用可能であることを確認した。CT再構成によるボイド分布計測は、まず円断面での実現を目指す。更に、二相流の気液両相の速度についてドップラ法を用いて計測するためには、センサを配管に対して斜めに設置する必要がある。すなわち計測断面が楕円となる。そこで、楕円面における再構成法を検討するため、円および楕円に対して超音波センサを放射状に設置した形状において超音波伝播解析を実施した。

得られた伝播波形を基に透過法および反射法を用いたボイド分布再構成法の検討を実施し、気泡数密度の低い条件において、計測が可能であることを確認した。初年度の課題としては、複数の超音波センサからの送受信を実現するための計測システムの構築および、計測に適したセンサを試作し、その計測可能性を評価することであった。試作したセンサにおいて、音圧分布を評価することで計測が実現可能であることが確認でき、構築システムの妥当性が確認できた。構築したシステムによる計測結果を評価するため、基礎実験装置を用いた水-空気による検証準備を進めている。更に、高温条件での計測を実現するためのセンサ仕様について評価を進めており、当初の予定通りに研究が進捗している。超音波トモグラフィ計測システムにおいて、適切なボイド分布再構成アルゴリズムを開発することを目的とし研究を行った。過渡的なボイド分布を計測するため、一断面の計測に使用する超音波センサを、可能な限り少なくする必要がある。本研究では、昨年度に開発した広角超音波センサを8個使用し、50mm程度の配管において瞬時ボイド分布を計測可能とすることを目指した。昨年度に構築したトモグラフィ計測システムを用い、各センサを高速に切り替えて超音波の送受信を行い、全センサにおいて波形を取得する。得られた波形に対して、透過法および反射法に基づくボイド分布再構成法を構築した。流路内に気泡を模擬した金属棒を設置し、最適な再構成手法について検討した。その結果、同一断面に三個程度の気泡が存在する条件において、ボイド分布を良好に計測できる見込みを得た。更に、水を満たした円筒容器において、単一および連続して気泡を上昇させ、気泡流動における計測を行った。容器の上部および側面に高速度カメラを設置し、トモグラフィとの同時計測による評価により、数ミリ程度の気泡が二個同時に計測断面に存在する流動条件において、良好にボイド分布が計測可能であることを示した。150°Cまでの耐熱性を有する超音波センサを試作し、液体金属との濡れ性を向上させるため、無電解メッキ等による表面処理を行った。センサの性能評価を行うため、融点が120°C程度の液体金属を用いて反射波計測を行った。150°Cまでの条件では、センサ表面を適切にメッキ加工することで反射波を良好に計測できることを確認できた。150°Cを超える条件ではセンサ構造に起因して計測が困難となるため、溶融鉛ビスマスでの計測に対して温度の余裕を考慮し、200°Cの液体金属において適用可能な超音波センサの構造を新たに検討し、試作を行った。構築した計測システムを用い、基礎実験装置を用いた水-空気による検証が終了し、GdInSnを用いた液体金属二相流での計測を進めており、超音波トモグラフィ計測法の構築について、予定通り進捗している。高温条件での計測を実現するためのセンサ仕様については、150°Cまでの条件において液体金属流動の計測が可能であることが確認でき、センサ表面の濡れ性についてもメッキ加工により対応可能であることが確認できた。それにより、200°Cの液体金属に対応するセンサについて試作済みである。更に、溶融鉛ビスマス二相流のための実験ループの製作も進めており、当初の予定通りに研究が進捗している。
新規脂質代謝改善ペプチドの特定・網羅解析・作用機構解明・高機能化

(1)CHOL輸送担体の腸ABCA1遺伝子を用いたルシフェラーゼ分析により、ラクトスタチンの媒介する腸のCHOL吸収抑制作用には、LXRが関与することが示唆された。(2)ペプチドアレイにより、大豆オレオシンの胆汁酸結合ペプチドを網羅解析し、2種類の新規胆汁酸結合ペプチドを発見した。発見したペプチドは、VAWWMYと比較して、in vitroでのCHOLミセル溶解性を顕著に低下させるとともに、ラットにおいて、CHOL吸収抑制作用を発揮した。(3)大豆β-コングリシニンα ́サブユニット由来のペプチドQEKは、HepG2細胞でCYP7A1 mRNAレベルを有意に上昇させることを発見した。[1]世界初の主要食糧資源(大豆・卵・肉)由来の脂質代謝改善ペプチドの特定(1)動物実験で有効な脂質代謝改善ペプチドの特定が必須である。そのためには精製したペプチド(β-コングリシニンα'サブユニットを含む)が大量に必要であり、高圧流速精製可能なAKTAavant 25などを用いて、大豆β-コングリシニンα'サブユニットを大量精製した。精製後に加水分解ペプチドを調製した。調製したペプチドのHepG2細胞への添加により、CHOL代謝関連遺伝子mRNAが変化した。(2)卵白ペプチド及び、牛心臓ペプチドの分画条件が設定できたので、精製し、in vitroでのCHOLミセル溶解性試験実施可能な状態に研究が進んだ。[2]ラクトスタチンの媒介する肝臓・腸の新規コレステロール代謝調節系解明(1)CHOL 7α-水酸化酵素遺伝子プロモーターにルシフェラーゼ遺伝子を連結したルシフェラーゼプラスミド(種々のプロモーター変異プラスミドを含む)をHepG2細胞に導入し、ラクトスタチンに応答する転写因子を特定した結果、HNF3が関与する可能性があることが判明した。[3]ペプチドアレイによる新規脂質代謝改善ペプチドの網羅解析大豆タンパク質が血清CHOL低下作用を有することは以前から多く報告され、大豆タンパク質由来胆汁酸結合ペプチドがCHOL吸収抑制作用や胆汁酸再吸収阻害に対して重要な役割を担っていると推定されてきた。そこで、大豆のオイルボディーを形成する膜タンパク質であり、CHOL代謝改善作用を発揮する可能性のある大豆オレオシンのアミノ酸配列に的を絞り、ペプチドアレイにより胆汁酸結合ペプチドを網羅的に解析した。その結果、複数の胆汁酸結合ペプチドを発見した。これらのペプチドを化学合成し、in vitroで従来法(試験管内で放射性胆汁酸との結合能を測定)により胆汁酸結合能を評価した結果、VAWWMYよりも高い胆汁酸結合能を示すペプチドが存在した。また、試験管内で放射性CHOLを含むミセル溶液に、発見した2種類の新規胆汁酸結合ペプチドを添加し、CHOLミセル溶解性に対する影響を評価した結果、いずれのペプチドもVAWWMYと比較してCHOLミセル溶解性を顕著に低下させた。[目的]ヒト小腸モデルであるCaco-2細胞において、ラクトスタチンはコレステロール(CHOL)吸収を抑制するだけではなく、CHOLを腸細胞の基底膜側に輸送するABCA1の遺伝子発現を抑制することを明らかにした。しかし、その詳細なABCA1遺伝子発現抑制機構は明らかではない。そこで、小腸モデルCaco-2細胞におけるラクトスタチンの媒介する新しいCHOL吸収調節系(ABCA1発現抑制機構)を解明することを目的とした。[方法]〈実験1〉小腸上皮様に分化させたCaco-2細胞に、CHOLミセルと2mMラクトスタチンを含む培地を添加し、CHOL代謝関連遺伝子(ABCA1など)のmRNAレベルをリアルタイム定量PCR法により測定した。〈実験2〉Caco-2細胞に、CHOLミセルと2mMラクトスタチンを含む培地を48時間添加し、ABCA1タンパク質レベルをウエスタンブロット法により測定した。〈実験3〉ヒトABCA1遺伝子プロモーターの長さを変化させたルシフェラーゼプラスミド(野生型-928+107、欠損変異-536+107および-126+107)を導入したCaco-2細胞に、CHOLミセルと2mMラクトスタチンを含む培地を添加し、ABCA1の遺伝子転写活性をルシフェラーゼアッセイにより測定した。[結果]〈実験1〉ラクトスタチン添加により、ABCA1などのmRNAレベルは有意に低下した。〈実験2〉ラクトスタチン添加により、ABCA1タンパク質レベルは有意に低下した。〈実験3〉ラクトスタチン添加により、野生型(-928+107)および欠損変異(-536+107、-126+107)を含むプラスミドでABCA1の転写活性は有意に低下した。よって、ラクトスタチンによるABCA1活性化にはLXR/RXR応答領域が関連することが推定される。

[1]世界初の主要食糧資源(大豆・卵・肉)由来の脂質代謝改善ペプチドの特定においては、以下を明らかにした。(1)大豆β-コングリシニンα ́サブユニットを精製し、加水分解ペプチドを調製した。調製したペプチドのHepG2細胞への添加により、CHOL代謝関連遺伝子mRNAレベルを評価した。大豆β-コングリシニンα ́サブユニット由来のペプチドであるQEKがCYP7A1 mRNAレベルを上昇させることを発見した。(2)卵白ペプチド及び、牛心臓ペプチドの分画条件が設定できたので、精製し、in vitroでのCHOLミセル溶解性試験やCYP7A1 mRNA評価試験を実施し、活性画分を精製中である。[2]ラクトスタチンの媒介する肝臓・腸の新規コレステロール代謝調節系解明においては、以下を明らかにした。腸ABCA1遺伝子プロモーターにルシフェラーゼ遺伝子を連結したルシフェラーゼプラスミド種々のプロモーター変異プラスミドを含む)をCaco-2細胞に導入し、ラクトスタチンに応答する転写因子を特定した結果、LXRが関与する可能性があることが示唆された。[3]ペプチドアレイによる新規脂質代謝改善ペプチドの網羅解析においては、以下を明らかにした。大豆のオイルボディーを形成する膜タンパク質であり、CHOL代謝改善作用を発揮する可能性のある大豆オレオシンのアミノ酸配列に的を絞り、ペプチドアレイにより胆汁酸結合ペプチドを網羅的に解析した。その結果、複数の胆汁酸結合ペプチドを発見し、特許申請した。発見した2種類の新規胆汁酸結合ペプチドは、VAWWMYと比較して、in vitroでのCHOLミセル溶解性を顕著に低下させるとともに、ラットにおいて、FGLTALSSはCHOL吸収抑制作用を発揮した。申請した下記のいずれの研究内容においても、研究計画の内容が研究実績の概要のように、おおむね順調に進展しているためである。[1]世界初の主要食糧資源(大豆・卵・肉)由来の脂質代謝改善ペプチドの特定[2]ラクトスタチンの媒介する肝臓・腸の新規コレステロール代謝調節系解明[3]ペプチドアレイによる新規脂質代謝改善ペプチドの網羅解析25年度が最終年度であるため、記入しない。[1]世界初の主要食糧資源(大豆・卵・肉)由来の脂質代謝改善ペプチドの特定[2]ラクトスタチンの媒介する肝臓・腸の新規コレステロール代謝調節系解明[3]ペプチドアレイによる新規脂質代謝改善ペプチドの網羅解析おおむね申請時の計画で遂行することで問題はない。申請後、研究をより高度なレベルで遂行するため、ラクトスタチン(IIAEK)受容体(仮説)を特定する研究内容では、GPCRの専門研究者との共同研究(科研費以外の資金)を立ち上げており、より新規性の高い方法や考え方でアプローチできる目途ができた点は強調すべき点と考える。
多様なデータに対応した顧客タイプ別サービス効果分析システムに関する研究

本年度も,多様なデータに対応した顧客タイプ別サービス効果分析システムに関する研究に関して,様々な角度からの研究を行い、以下のような成果を上げた。3.批判的思考能力育成に関する分析で有用性を検証した研究成果「結果系変数及び原因系変数の両方を伴うタイプ別教育・学習効果分析システムへの拡張に関する研究」を日本品質管理学会第44回年次学術大会で発表した。4.母集団を階層的に分割し比較しながら分析できるよう拡張した研究成果「階層的タイプ別キャリア能力・意識分析に関する研究」について,日本品質管理学会第44回年次学術大会で発表した。5.タイプ別の違いを分散分析で検定した研究成果「理工系大学における在学生の学力・成績とキャリアデータによる追跡調査・分析の試み」が大学入試研究ジャーナルに掲載された。本年度も、様々なデータに対応した顧客タイプ別サービス効果分析システムに関する研究に関して、色々な角度からの研究を行い、以下のような成果をあげた。1)タイプ別サービス効果分析システムを顧客タイプ分けだけでなく、従業員タイプ分けにも用いて、顧客と従業員のマッチングに関する研究成果論文「タイプ別サービス効果分析システムを用いた顧客と従業員のマッチングに関する研究」が経営情報学会Vol.24 ,No.4(2016),pp.231-238に掲載された。2)批判的思考能力育成に関する分析で有用性を検証した研究成果「批判的思考スキルによるタイプ分けと各タイプの学生の教育・学習経験の各スキルに与える影響の分析」が日本教育工学会誌,Vol.39,No.4(2016),pp.259-270に掲載された。3)グローバル化が進む中,社会に要請されている小学生の英語教育質向上のために,小学生を英語4分野の初期能力でタイプ分けをしてその学習プロセスログデータをタイプ毎に詳細に分析した研究成果「音声ペン学習プロセスログデータ分析に基づく小学生の英語能力向上のためのモデル化・検証に関する研究」を日本教育工学会誌,Vol.31,No.1(2015),pp.43-54に掲載された。本年度も,多様なデータに対応した顧客タイプ別サービス効果分析システムに関する研究において,色々な角度からの研究を行い以下の成果を得た。3)タイプ別学習効果分析を多面的評価に拡張した研究論文"多面的・総合的評価の実現に向けた追跡調査・分析の試み"が大学入試研究ジャーナル,Vol.27,pp.15-22に掲載された。4)顧客タイプと従業員タイプの組み合わせを考慮したベイジアンネットワークによるサービス効果分析に関する研究論文をInternational Social Sciences Academic Conferenceで国際学会発表した。当初、平成28年度は,多母集団の場合の分析機能を追加する予定であった。顧客の層が一元的であるならば,多変量データを単純に1つの母集団としてタイプ別分析を行えばよいが,例えば,支店間の顧客の要望や消費行動の共通性や違いを分析・検討したい場合も多いと考えられるからである。支店間での違いを容易に比較・検討でき,会社全体でのサービス改善策の優先順位や,個々の支店における顧客タイプ別サービス改善策を容易に提示できる機能を導入,また階層を多層にして分析を行い,顧客ニーズの男女差が一番大きいのはどの支店であるか等の分析が容易にできるようにする予定であった。この目標に関しては,階層的タイプ別サービス分析システムに関して、現在は、そのビッグデータバージョンの多母集団の場合の分析方法の開発に研究が拡張されていることから,当初の計画以上に進展していると判断している。本年度も,多様なデータに対応した顧客タイプ別サービス効果分析システムに関する研究において,様々な角度からの研究を行い,以下の成果を得た。3)地域や年代タイプによって定住意識がどう変わるか住宅サービス効果分析の研究論文"階層一般化線形混合モデルを用いた定住意識の地域差・年代差の分析に関する研究"が地域学研究,Vol.47,No.4に掲載決定となった。1はサービス提供者の販売の仕方タイプに基づく顧客の購買タイプの研究を全国規模のID POS-Dataにより行った研究である。2は大規模地域空間データ(都市施設・住宅情報データ)に基づいて地域差・年代差を分析した研究である。そして3は統計的機械学習のFactorization Machinesにより購買予測を行うと共に,購買行動大規模データから各顧客の価値観を抽出する手法も提案し,その組み合わせにより,顧客の価値を広げ,ワクワク感が増すような推薦手法を開発しており,当初の予定よりかなり研究は進展している。今後は、顧客タイプ別と従業員タイプ別を組み合わせた,タイプの組み合わせ毎のサービスマッチング効果を購買ネットワーク分析によって詳細に行う方法へと拡張し、比較検討を行っていくことによって、タイプ別分析の有効性を向上させる方針である。今後は,母集団を支店,男女別,年齢のような属性によって分割するのではなく,目的別によって顧客を分割し,それらを母集団として,目的顧客タイプ別サービス効果分析を開発していく。さらに,どの支店にも同一目的の顧客はいるため,ここでも階層的目的顧客タイプ別サービス分析への拡張も見据えて研究を行っていく。また,支店は全国に広がっているため,ビッグデータバージョンの階層的目的顧客タイプ別サービス分析への拡張も行いたいと考えている。今後は,ビッグデータ時代における大規模データに基づく顧客タイプ別サービス効果分析の研究を深めていく予定である。1)顧客の価値観だけではなく幸福感を高められるような顧客タイプ別サービス効果分析の研究を進めて行きたいと考えている。