hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サイクル反応ではなくフォトクロミズムを示すロドプシンの反応機構解明

バクテリオロドプシン(BR)など古細菌型ロドプシンの光反応は100%のサイクル反応が常識であったが、我々はAnabaena sensory rhodopsin(ASR)が100%のフォトクロミズム反応を示すことを発見した(JACS, 2007)。BRとASRの結晶構造は類似しており、どのようにしてよく似た蛋白質構造が、レチナールという同一分子の全く異なる光反応をもたらすのか、そのメカニズムは未解明である。本研究では、遺伝子工学的な手法によって作製したASRの変異蛋白質の分光学的な解析を行うことで、ASRの特異なフォトクロミズム反応のメカニズムを明らかにすることを試みた結果、以下の研究成果が得られた。ロドプシンのサイクル反応、フォトクロミズム反応のいずれも最初の光反応はC13=C14部位のピコ秒時間領域での異性化反応であるが、ミリ秒の時間領域で起こる熱異性化反応の部位が異なるため、それぞれの反応過程が実現する。低温赤外分光をASRの後期中間体であるL中間体に対して適用したところ、ASRに特異的な細胞質側での構造変化を明らかにすることができた。このような構造変化が信号伝達に必須であるとともに、フォトクロミズム反応にも関わるものと考えられる。本研究においては、光反応がサイクル型になるバクテリオロドプシン(BR)やクロライドポンプのハロロドプシン(HR)、光センサーであるセンサリーロドプシンI(SRI)、センサリーロドプシンII(SRII)などの光反応に関しても特徴的な構造変化などを明らかにすることができた。
子宮内膜再構築機構の解析と子宮内膜再生療法の臨床応用に向けての基礎的研究

(1)ヒト子宮内膜幹様細胞の細胞生物学的性状解析:正所性子宮内膜組織由来幹様細胞は形態学的に多様で、子宮内膜組織が複数の未熟細胞の集団であることを証明した。各種分化系譜のより詳細な細胞間相互関係を明らかにするために、幹様細胞の細胞生物学的性状を可能な限り詳細に解析した。結果については執筆準備中である。(2)ヒト子宮内膜幹様細胞の試験管内増殖分化誘導実験と子宮内膜細胞の分化系統樹の作成:我々は2つの新しい子宮内膜細胞の分化経路の存在を発見した。子宮内膜細胞からセルソーターで選択的細胞分取を行い、これまで発見した複数の分化現象についてin vitro分化誘導能も検証し、より詳細な細胞間相互関係を明らかにしてきた。(3)greenmice細胞を用いたマウス子宮内膜再構築機構の解近:green mice由来細胞からセルソーター分別採取し、野生型マウスへの移植実験で証明している最中である。予備実験による条件決定に時間を費やしたために、まだ結論は出ていないが、今後も研究を継続する計画である。(4)ヒト子宮内膜幹様細胞のマウス子宮内移植による子宮内膜再生療法の確立:免疫不全マウスにおけるヒト子宮内膜組織の再構築実験では、内膜組織再構築には複数種の幹様細胞が必要であることを既に証明した。今年度は、各種生理活性物質の調節性を検証した。結果については執筆中である。(5)ヒト子宮内膜幹様細胞特異抗原の同定:単離子宮内膜幹様細胞でマウス免疫し抗幹細胞モノクローナル抗体産生ハイブリドーマを樹立し、セルソーター分別採取を行い、内膜再生実験を試みたが、応用可能な幹細胞特異抗体は樹立できなかった。複数のヒト正常子宮内膜細胞の試験管内培養実験から限界希釈法により多数の単細胞由来細胞を樹立した。この細胞は体外で特別な増殖因子を投与せずとも2年間以上も増殖を続けており、極めて自己増殖能力の高い細胞である。今年度は、この幹様細胞の細胞生物学的性状を明らかにし、子宮内膜自己再生療法のための条件を検討した。(1)ヒト子宮内膜幹様細胞の細胞生物学的性状解析:正所性子宮内膜組織由来の幹様細胞は形態学的に多様で、単独細胞の培養形態は安定しており、子宮内膜組織が複数の未熟細胞の集団と証明された。しかし異所性に類子宮内膜組織が発生する子宮内膜症組織や子宮腺筋症組織から樹立した長期生存細胞が形態的に均一であった事実は、子宮内膜症や子宮腺筋症が幹様細胞レベルで遺伝子変異し、モノクローナルな発育をしたと考えられた。(2)ヒト子宮内膜幹様細胞の試験管内増殖分化誘導実験と子宮内膜細胞の分化系統樹の作成:子宮内膜細胞の細胞系譜マーカーの発現変動をフローサイトメトリー解析し、子宮内膜細胞分化系統樹作成を試みてきた。セルソーターで選択的細胞分取を行い、選別細胞のin vitro分化誘導能も検証している。(3)greenmice細胞を用いたマウス子宮内膜再構築機構の解析:green mice由来マウス子宮内膜幹細胞の単離をin vitroで試みている。(4)ヒト子宮内膜幹様細胞のマウス子宮内移植による子宮内膜再生療法の確立:免疫不全マウスにおけるヒト子宮内膜組織の再構築実験では、複数種の幹様細胞が相互作用を保持した状態で移植されないと内膜組織再構築が困難であることを実験的に証明した。現在は、in vitroとin vivoで各種生理活性物質の関与を検証している。

(5)ヒト子宮内膜幹様細胞特異抗原の同定:単離子宮内膜幹様細胞でマウスを免疫し抗幹細胞モノクローナル抗体産生ハイブリドーマを樹立している最中である。(1)ヒト子宮内膜幹様細胞の細胞生物学的性状解析:正所性子宮内膜組織由来幹様細胞は形態学的に多様で、子宮内膜組織が複数の未熟細胞の集団であることを証明した。各種分化系譜のより詳細な細胞間相互関係を明らかにするために、幹様細胞の細胞生物学的性状を可能な限り詳細に解析した。結果については執筆準備中である。(2)ヒト子宮内膜幹様細胞の試験管内増殖分化誘導実験と子宮内膜細胞の分化系統樹の作成:我々は2つの新しい子宮内膜細胞の分化経路の存在を発見した。子宮内膜細胞からセルソーターで選択的細胞分取を行い、これまで発見した複数の分化現象についてin vitro分化誘導能も検証し、より詳細な細胞間相互関係を明らかにしてきた。(3)greenmice細胞を用いたマウス子宮内膜再構築機構の解析:green mice由来細胞からセルソーター分別採取し、野生型マウスへの移植実験で証明している最中である。予備実験による条件決定に時間を費やしたために、まだ結論は出ていないが、今後も研究を継続する計画である。(4)ヒト子宮内膜幹様細胞のマウス子宮内移植による子宮内膜再生療法の確立:免疫不全マウスにおけるヒト子宮内膜組織の再構築実験では、内膜組織再構築には複数種の幹様細胞が必要であることを既に証明した。今年度は、各種生理活性物質の調節性を検証した。結果については執筆中である。(5)ヒト子宮内膜幹様細胞特異抗原の同定:単離子宮内膜幹様細胞でマウスを免疫し抗幹細胞モノクローナル抗体産生ハイブリドーマを樹立し、セルソーター分別採取を行い、内膜再生実験を試みたが、応用可能な幹細胞特異抗体は樹立できなかった。
総実代数体上への志村谷山予想の一般化とアーベル曲面の保型性への応用

およそ25年前、WilesはR=Tという新しい手法を創始し、楕円曲線という幾何的対象と保型形式という解析的対象とを結びつける「志村谷山予想」(の大部分)を証明した。その帰結としてフェルマーの最終定理が証明された。もともとの志村谷山予想は係数が「有理数の」楕円曲線や保型形式の間の対応だったが、楕円曲線や保型形式をより一般の係数で考えるとどうだろうか。この場合にも対応が期待されるが、Wilesの手法が(ただちには)適用できない場合が多く現れる。そのような困難な場合にも対応を証明することが本研究の主目的である。
EBウイルス潜在膜蛋白-1による線維芽細胞増殖因子-2分泌促進機構に関する研究

平成17年度1.EBV LMP1は細胞内FGF-2蛋白の局在を変える作用がある。LMP1を発現させた上皮細胞ではFGF-2蛋白が増加し、核および核周辺に局在するだけでなく、細胞質、特に細胞末端部に多く発現を認める様になった。2.FGF-2蛋白とLMP1はエンドソーム構造で共局在する。LMP1とFLAG標識-FGF-2蛋白を強制発現させたものでは、細胞質および細胞膜下に点状に共局在する事が判明した。3.18-kDa型FGF-2蛋白はエクソソーム内に存在する。ウエスターンブロット法によりエクソソーム内に18-kDa型FGF-2蛋白が存在する事を確認した。4.共局在するLMP1および18kDa型FGF-2は、エクソソームを経由して細胞外に分泌される。エクソソームに含まれると想定されたLMP1および18kDa型FGF-2を異なった大きさの金粒子で標識し、電子顕微鏡的に局在を調べた。その結果、いずれの蛋白もエクソソーム内で共局在することが判明した。5.LMP1ほエクソソームの細胞外放出を促進する。LMP1陽性細胞から採取した培養液では、HSC70が増加しており、LMP1はエクソソームそのものの放出を促進する可能性が示唆された。LMP1がエクソソームの分泌増かを介して、間接的に18kDa-FGF-2蛋白の分泌を促進している可能性が示唆された。成18年度以降1.LMP1によるFGF-2分泌促進機構におけるNa/K-ATPaseの役割に関する検討。LMP1陽性細胞ではNa/K-ATPaseがLMP1およびFGF-2と共局在することが判明した。2.FGF-2を含有するエクソソームが血管新生能を有するか否かに関する検討。血管新生能についてはHUVECによるBrdU取り込み能により評価した。その結果、BrdU取り込み能はエクソソーム振り掛けによる刺激により増強された。1)EBV LMP1は細胞内FGF-2蛋白の局在を変える作用がある。さらに興味深い事に、LMP1とFGF-2蛋白が、点状に共局在する事が判明した。PMAで刺激しただけではFGF-2は細胞質内で均一に増加するのみで、点状に分布する事は無かった。2)FGF-2蛋白とLMP1はエンドソーム構造で共局在する。Ad-AH細胞にFLAG標識-FGF-2蛋白を、LMP1陽性あるいは陰性細胞で強制発現させると、FLAG標識-FGF-2のみを発現させた細胞ではやはりFLAG標識FGF-2が均一に細胞質内に発現するのに対して、LMP1とFLAG標識-FGF-2蛋白を強制発現させたものでは、細胞質および細胞膜下に点状に共局在する事が判明した。細胞質内で点状に共局在する部位は、多小胞体の標識であるCD63、および後期エンドソームおよびライソソームの標識であるカテプシンDのいずれも陽性であった。3)18-kDa型FGF-2蛋白はエクソソーム内に存在する。超遠心分離法によりエクソソームを細胞培養液から分離した。

ウエスターンブロット法によりエクソソーム内に18-kDa型FGF-2蛋白が存在する事を確認した。HSC70蛋白をコントロールとした。エクソソーム蛋白が増加するとともに含まれるFGF-2蛋白は増加した。1)共局在するLMP1および18kDa型FGF-2は、エクソソームを経由して細胞外に分泌される。LMP1および18kDa-FGF-2を発現させた細胞から培養液中に放出されたエクソソームを抽出した。収集したエクソソームに含まれると想定されたLMP1および18kDa型FGF-2を異なった大きさの金粒子で標識し、電子顕微鏡的に局在を調べた。その結果、いずれの蛋白もエクソソーム内で共局在することが判明した。2)LMP1はエクソソームの細胞外放出を促進する。LMP1による18kDa FGF-2の分泌が分泌されるエクソソームの数によるものか、それとも、エクソソーム内の18kDa FGF-2の濃度によるものかを調べた。LMP1陽性細胞および陰性細胞の培養液を収集し、それぞれ細胞培養液上清を超遠心法にて濃縮し、エクソソーム分画を抽出した。HSC70蛋白はエクソソームの特異的蛋白である。ウエスターン・ブロット法により、それぞれのエクソソーム分画に含まれるHSC70蛋白を同定し、LMP1により放出されたエクソソームが増加したかどうかを比較検討した。その結果、LMP1陽性細胞から採取した培養液では、HSC70が増加しており、LMP1はエクソソームそのものの放出を促進する可能性が示唆された。その結果、LMP1がエクソソームの分泌増かを介して、間接的に18kDa- FGF-2蛋白の分泌を促進している可能性が示唆された。1)LMP1によるFGF-2分泌促進機構におけるNa/K-ATPaseの役割に関する検討免疫蛍光染色法によりLMP1の発現によるNa/K-ATPaseの発現の相違について検討した。その結果,LMP1陽性細胞ではNa/K-ATPaseがLMP1およびFGF-2と共局在することが判明した。さらにウワバインで細胞を処理するとLMP1により分泌促進されたFGF-2の分泌は部分的に抑制され,さらにその作用は用量依存性であることが判明した。さらに,ウワバインによるFGF-2分泌抑制はエクソソームによる分泌を抑制した結果であることが判明した。2)FGF-2を含有するエクソソームが血管新生能を有するか否かに関する検討LMP1発現により放出されたエクソソームを培養液から収集する。ヒト臍帯静脈細胞(HUVEC)に収集したエクソソームを振り掛け,エクソソームが実際に血管新生刺激能を有するか否かについて検討した。血管新生能についてはHUVECによるBrdU取り込み能により評価した。その結果,BrdU取り込み能はエクソソーム振り掛けによる刺激により増強された。その結果,LMP1がエクソソームの放出を刺激し,次いで血管新生が誘導される可能性が示唆された。さらに,抗FGF-2抗体を投与することにより,HUVECによるBrdU取り込みは減少し,FGF-2はLMP1による血管新生誘導に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
開発と規制-特に古都保存法による開発規制と地価との関係についての研究-

バブル崩壊後、地価は下落の一途をたどっている。このため、地価上昇と開発利益の確保を目途とした開発はほとんどみられなくなった。本研究期間においても、開発と規制との相克関係は激変した。企業などによる開発意欲は急速に低下している一方で、景気対策の一環として、これまでの政策と逆転して、規制緩和の方向へと大きく転換した。2000年ごろからは都市再生策として規制をなくす「特区」すら設置された。しかし古都保存法による開発規制区域を中心にして、環境保全のための規制は強められていることは注目に値する。飛鳥や京都、奈良のように規制を一段と強める自治体と、鎌倉市のように古都の環境を守りながらも、一定の限度で開発を認めようという方向に転じたところもある。この対比については実態調査などでかなり解明できたが、本研究では、日本経済再生の政策とも合致する鎌倉市の事例に特化してまとめてみることにする。3ケ年の研究期間のなかで本年はスタートの年である。当年は環境にまで視野を拡げて開発に規制-とくに「古都保存法」関連の資料をできる限り収集分析することにした。また海外文献とくに中国の「古都保存法」関連の資料を中国(北京)より入手し、それを翻訳し、日本の文献と比較検討を行なった。なお、当年は環境についての業績(実績)はかなり充実した成果をあげることができ「′′環境大国′′日本への提言」をはじめとして、多くの研究成果を公表することができた。また、現地調査のため、関西などの地方都市に出張し、現地からのヒヤリング、資料収集などの実績を積むことができた。これから得た成果を来年以降の研究成果にまとめていきたいと考えている。本年度では国内では鎌倉市・奈良市及び京都市の開発と規制-とくに古都保存法との関連データの収集・分析に重点をおいた研究を行った。これらの調査で知見したことは、鎌倉市は『ミドリ条例』を制定しようと議会に提出中であるが、かなり開発に比重がかかっている内容となっている。これに対して。奈良市はこれまでのスタンスを守っているように思われる。京都については、規制区域を拡大し、保全に努めている様子がみられた。外国については、中国の保全状況の例や法律を収集し、それを翻訳しているが、開発圧力と厳しく環境保全に努力していることが理解された。開発上規制というある意味では相克の問題が永遠の理論と実務的な研究課題でもある。わが国の場合、高度成長期には開発優先ということが実際の事例ではよく見られた現象であった。ところが安定成長期以後は規制に重視されるように大きく政策転換をしてきた開発行政であったといえる。この中核となったのが歴史的風土の保全環境重視の世論であったといいうる。なかでも古都保存法施行自治体の開発規制は当然のことながら厳しく、それが土地所有者などの私益(私有財産)上対立することとなった。開発が厳しければ地価は相対的に下落するが、それをどのように公益で補填しているかを理論的実証的に当該自治体の条例や国定〓〓税などで調査をし、一定の知見を得ることができた。
高分解能光子タギング・システムの電子検出器の開発

平成7年度科学研究費の補助を受けた本研究は,東北大学理学部付属原子核理学研究施設で建設が進められている,ストレッチャー・ブ-スター・リングで使用する電子位置検出器の開発のため,ファイバー・シンチレーション・カウンターの基礎的な特性を測定することを目的として行われた.この電子位置検出器に要求される空間分解能は1mm以下であるため,1mm幅のファイバー・シンチレーション・カウンターの基礎特性を測定した.放射線源を使用した測定では,ファイバー・シンチレーション・カウンターの光量,時間特性などの測定を行った。事前に行った情報収集の結果から,高分解能電子位置検出器の開発を行う上で一番の障害となる可能性があるのは,ファイバー・シンチレーション・カウンターの発光量であることが予想されたので,特に発行量の測定に重きをおいた.その結果,ファイバー・シンチレーション・カウンター単体の場合には,目標とする性能が達成できないものの,カウンターの周りに塗布する反射剤等を適当に選択することで,最終的に検出する光量を30%程度多くできることが明らかになった。またこの実験において,ファイバー・シンチレーション・カウンターの絶対効率の測定を行い,発光体の周りのクラッド層の影響が無視できないことが明らかになった,また,光電子増倍管とファイバー・シンチレーション・カウンターの組み合わせについてテストした結果,他のカウンターとの同時計数を取ることによって,効率の良い読み出しが可能であることを確立した.本研究では,試作器の製作までは行うことができなかったが,本研究から得られた結果を基に,より現実性の高い検出器の構成を考察することができた,本研究で得られた成果は,今後,高分解能電子位置検出器を作成する上で十分有用な情報である.平成7年度科学研究費の補助を受けた本研究は,東北大学理学部付属原子核理学研究施設で建設が進められている,ストレッチャー・ブ-スター・リングで使用する電子位置検出器の開発のため,ファイバー・シンチレーション・カウンターの基礎的な特性を測定することを目的として行われた.この電子位置検出器に要求される空間分解能は1mm以下であるため,1mm幅のファイバー・シンチレーション・カウンターの基礎特性を測定した.放射線源を使用した測定では,ファイバー・シンチレーション・カウンターの光量,時間特性などの測定を行った。またこの実験において,ファイバー・シンチレーション・カウンターの絶対効率の測定を行い,発光体の周りのクラッド層の影響が無視できないことが明らかになった,また,光電子増倍管とファイバー・シンチレーション・カウンターの組み合わせについてテストした結果,他のカウンターとの同時計数を取ることによって,効率の良い読み出しが可能であることを確立した.本研究では,試作器の製作までは行うことができなかったが,本研究から得られた結果を基に,より現実性の高い検出器の構成を考察することができた,本研究で得られた成果は,今後,高分解能電子位置検出器を作成する上で十分有用な情報である.
社会主義時代の大規模住宅団地のオープンスペース活用の変遷にみる地域継承性の研究

本研究は、チェコ共和国において、社会主義時代に開発された大規模プレハブ集合住宅団地の再生プロセスの中の、オープンスペースの空間性及び使われ方を、周辺環境との応答とその中にみられる地域継承性に着目し、明らかにする。より具体的には、プラハ市イジュニームニェスト団地を対象に、オープンスペースの政治体制をまたぐ変遷について、そのデザインだけでなくコンセプトや設計プロセスにも着目し、更地の大規模開発以降、時間をかけて形成された場所の歴史や特徴を明らかにする。また、それを受け継ぎ、育てていくオープンスペースの再生及び運営の取り組みにおける成功と失敗から、住宅団地のより豊かな住環境実現への知見を得る。本研究の目的は、チェコ共和国において、社会主義時代に開発された「大規模プレハブ集合住宅団地の再生」プロセスの中の「オープンスペースの空間性及び使われ方」を、「周辺環境との応答とその中にみられる地域継承性」に着目し、明らかにすることである。具体的調査内容は、チェコ共和国プラハ市プラハ11区の住宅団地イジュニームニェストを調査対象とし、その設計手法、空間、運営主体の変化について、資料分析、現地調査及びインタビュー調査を主に用いて明らかにした。本年度の調査より得られた知見は以下の通りである。社会主義時代のオープンスペース計画は全体的なコンセプトを重視し、各グループに設定したテーマに基づいた芸術作品の設置やデザインコンペの実施など、社会主義的思想性・芸術性が重視されていた。それに対し、民主化以降の大規模オープンスペースの位置づけは、その場所に与えられた用途(交通、商業など)の拠点として捉えられていた。また、小規模オープンスペースについては、小規模、短期間で地道な再生施策を積み重ねる方針への変化が見られた。また、コートヤード構成要素の扱いについては、実用性が重視されるベンチ・ゴミ箱などの設備は老朽化したものは取り換えらえる方針があるのに対し、彫刻など芸術性を有するものや、噴水、階段式観覧席など全体の空間構成に関わるものは、保存・再生などによって既存のコンテクストが引き継がれている。さらに、時間の経過とともに成長した木々が多くのコートヤードで見られるのに加え、けもの道など、当初計画されていた訳ではないが表れてきた、これまでの近隣地域が形成してきた日常生活の蓄積も、再生デザインの中に組み込まれていた。以上のことから、当初は新規開発として総合的なデザインが行われたが、現在は実際に使用していく中で、開発当初からの履歴は残しつつ、実生活にそぐわない箇所を修正していくプロセスにあると考えられる。チェコ共和国プラハ市プラハ11区にある大規模集合住宅団地イジュニームニェスト内及び周辺部のオープンスペースについて、その1物理的変化、2運営主体、3使用実態を、資料分析、現地観察調査、地域関係者インタビュー調査を用いて明らかにした。物理的変化に関する調査については、資料調査及び現地視察、行政担当者へのインタビュー調査によって、オープンスペースのデザインだけでなく、さらに大きな枠組みでの開発コンセプトや、そのデザインに至るまでの経緯を明らかにした。また、2018年度の現地調査結果の一部については、2019年度の国際会議での口頭発表及びプロシーディングの発行が決定している。運営主体に関する調査については、民主化後、オープンスペースの所有者が誰であるかによって再生プロセスが異なることが分かった。また、機能が不要になった既存の公共施設を、個人所有者が店舗として利用するなどのコンバージョンが行われていることも明らかになった。上記の調査結果は、より詳細な分析を加えて、2019年度中に査読付き論文にまとめる予定で準備を進めている。使用実態に関する調査については、予定通り今後の実施を予定している。以上のことから、当初の計画で実施を予定していた調査・国際会議発表の準備は予定通りに進んでいる。また、現地調査では予定していた以上に多様なオープンスペース再生状況が明らかになった他、不要になった既存の公共設備を生かした民間個人によるコンバージョン、ウェブサイトを用いた住民参加型地域再生事業などの挑戦的先進事例も確認出来たことから、当初の計画以上に進展していると判断した。チェコ共和国プラハ市プラハ11区にある大規模集合住宅団地イジュニームニェスト内及び周辺部のオープンスペースの1物理的変化、2運営主体、3使用実態に関する研究について、調査及び論文執筆を行う。12については、これまでの資料分析、現地観察調査、地域関係者インタビュー調査結果について、国際会議での口頭発表を予定している。また、更に分析を進め、その内容を査読付き論文にまとめる。3使用実態に関する調査については、昨年度の現地調査が冬期であり、使用者が少ないと想定されたため、本年度初夏の調査を予定している。また、以上の調査で得られた知見をもとに、今後のオープンスペース再生に関する市民参加型地域イベントを開催し、地域の将来像について地域住民の意見を広く集め、共有する機会を設ける。現地調査は国際会議発表に合わせた6月と、地域イベントが実施される9月の2回を予定している。9月までの調査を終えた時点で、3を中心とした調査内容を今年度中に論文にまとめる。

また、それを受け継ぎ、育てていくオープンスペースの再生及び運営の取り組みにおける成功と失敗から、住宅団地のより豊かな住環境実現への知見を得る。本研究の目的は、チェコ共和国において、社会主義時代に開発された「大規模プレハブ集合住宅団地の再生」プロセスの中の「オープンスペースの空間性及び使われ方」を、「周辺環境との応答とその中にみられる地域継承性」に着目し、明らかにすることである。具体的調査内容は、チェコ共和国プラハ市プラハ11区の住宅団地イジュニームニェストを調査対象とし、その設計手法、空間、運営主体の変化について、資料分析、現地調査及びインタビュー調査を主に用いて明らかにした。本年度の調査より得られた知見は以下の通りである。社会主義時代のオープンスペース計画は全体的なコンセプトを重視し、各グループに設定したテーマに基づいた芸術作品の設置やデザインコンペの実施など、社会主義的思想性・芸術性が重視されていた。それに対し、民主化以降の大規模オープンスペースの位置づけは、その場所に与えられた用途(交通、商業など)の拠点として捉えられていた。また、小規模オープンスペースについては、小規模、短期間で地道な再生施策を積み重ねる方針への変化が見られた。また、コートヤード構成要素の扱いについては、実用性が重視されるベンチ・ゴミ箱などの設備は老朽化したものは取り換えらえる方針があるのに対し、彫刻など芸術性を有するものや、噴水、階段式観覧席など全体の空間構成に関わるものは、保存・再生などによって既存のコンテクストが引き継がれている。さらに、時間の経過とともに成長した木々が多くのコートヤードで見られるのに加え、けもの道など、当初計画されていた訳ではないが表れてきた、これまでの近隣地域が形成してきた日常生活の蓄積も、再生デザインの中に組み込まれていた。以上のことから、当初は新規開発として総合的なデザインが行われたが、現在は実際に使用していく中で、開発当初からの履歴は残しつつ、実生活にそぐわない箇所を修正していくプロセスにあると考えられる。チェコ共和国プラハ市プラハ11区にある大規模集合住宅団地イジュニームニェスト内及び周辺部のオープンスペースについて、その1物理的変化、2運営主体、3使用実態を、資料分析、現地観察調査、地域関係者インタビュー調査を用いて明らかにした。物理的変化に関する調査については、資料調査及び現地視察、行政担当者へのインタビュー調査によって、オープンスペースのデザインだけでなく、さらに大きな枠組みでの開発コンセプトや、そのデザインに至るまでの経緯を明らかにした。また、2018年度の現地調査結果の一部については、2019年度の国際会議での口頭発表及びプロシーディングの発行が決定している。運営主体に関する調査については、民主化後、オープンスペースの所有者が誰であるかによって再生プロセスが異なることが分かった。また、機能が不要になった既存の公共施設を、個人所有者が店舗として利用するなどのコンバージョンが行われていることも明らかになった。上記の調査結果は、より詳細な分析を加えて、2019年度中に査読付き論文にまとめる予定で準備を進めている。
口腔乾燥症の診断基準に関する研究

口腔乾燥症専門外来において、口腔乾燥(ドライマウス)を自覚して受診する患者さん、自覚症状は必ずしもなくても口腔乾燥やシェーグレン症候群(SS)の可能性が考えられ診査を了承された患者さん、および既にSSや口腔乾燥症の診断が確立しており経過中の診査が必要と判断される患者さんなどを対象としてっぎのような検索を可及的に行なった。分析対象症例は78例でSS症例29例nonSS症例49例であった。1)ドライマウス自覚症状(口腔乾燥感)の査定,2)ドライマウス他覚症状(口腔乾燥状態)の査定、3)刺激時唾液量の測定:3-(1)chewing gumによるガム試験,3-(2)ガーゼによるSaxontest、4)唾液腺シンチグラフィー:両側耳下腺と顎下腺に関心領域を設定し、集積のtime activity curve(TAC)を描くとともに、蓄積率、分泌率を算出した。5)MR-sialographyを撮像し分析した、6)口唇腺生検病理組織像定量検査:口唇腺を数個摘出して生検し病理組織検査を行い、4sq mmあたり導管周囲に50個以上のリンパ球浸潤があるfocus数を計測した。また脂肪化、線維化の程度を判定した。判定には顕微鏡画像解析装置を使用して標本上の組織の全体面積、1個単位の小唾液腺の面積、focusの面積、focus内のリンパ球数などを計測した。7)口腔水分計Moisture Checkerによる口腔粘膜の保湿度検査、8)唾液の屈折率や粘稠度測定:吐唾法にて唾液を採取して超音波式粘度計viscostickにて唾液の粘度を測定した。9)これらの資料の分析の結果は口腔乾燥症(ドライマウス)の分類(日本口腔粘膜学会案)に取り入れ発展させた。10)この分類案の診断基準の妥当性について手持ちの資料を用いて診断の感度、特異度を検定して考察を加えた。口腔乾燥症専門外来において、口腔乾燥(ドライマウス)を自覚して受診する患者さん、自覚症状は必ずしもなくても口腔乾燥やシェーグレン症候群(SS)の可能性が考えられ診査を了承された患者さん、および既にSSや口腔乾燥症の診断が確立しており経過中の診査が必要と判断される患者さんなどを対象としてつぎのような検索を可及的に行なった。1、ドライマウス自覚症状(口腔乾燥感)の査定、2、ドライマウス他覚症状(口腔乾燥状態)の査定、3、刺激時唾液量の測定:3-(1)chewing gumによるガム試験,3-(2)ガーゼによるSaxontest、4、口腔水分計Moisture Checkerによる口腔粘膜の保湿度検査、5、口唇腺生検病理組織像定量検査:口唇腺を数個摘出して生検し病理組織検査を行い、4sq mmあたり導管周囲に50個以上のリンパ球浸潤があるfocus数を計測すした。判定には顕微鏡画像解析装置を使用して標本上の組織の全体面積、1個単位の小唾液腺の面積、focusの面積、focus内のリンパ球数などを計測すした。6、唾液腺シンチグラフィー:両側耳下腺と顎下腺に関心領域を設定し、集積のtime activity curve(TAC)を描くとともに、蓄積率、分泌率を算出した。7、MR sialographyを撮像し分析した。8、一部症例では唾液を採取して超音波式粘度計にて唾液の粘度を測定した。現在これら検査所見と計測値との相互関係、口腔乾燥の自覚、他覚症状スコアとの関連等について分析中である。

口腔燥症専門外来において、口腔乾燥(ドライマウス)を自覚して受診する患者さん、自覚症状は必ずしもなくても口腔乾燥やシェーグレン症候群(SS)の可能性が考えられ診査を了承された患者さん、および既にSSや口腔乾燥症の診断が確立しており経過中の診査が必要と判断される患者さんなどを対象としてつぎのような検索を可及的に行なった。1、ドライマウス自覚症状(口腔乾燥感)の査定、2、ドライマウス他覚症状(口腔乾燥状態)の査定、3、刺激時唾液量の測定:3-(1)chewing gllmによるガム試験3-(2)ガーゼによるSaxontest、4、口腔水分計Moisture Checkerによる口腔粘膜の保湿度検査、5、口唇腺生検病理組織像定量検査:口唇腺を数個摘出して生検し病理組織検査を行い、4sqmmあたり導管周囲に50個以上のポンパ球浸潤があるfocus数を計測すした。また脂肪化、線維化の程度を判定した。判定には顕微鏡画像解析装置を使用して標本上の組織の全体面積、1個単位の小唾液腺の面積、focusの面積、focus内のリンパ球数などを計測すした。6、唾液腺シンチグラフィー:両側耳下腺と顎下腺に関心領域を設定し、集積のtime activity curve(TAC)を描くとともに、蓄積率、分泌率を算出した。7、MRsialographyを撮像し分析した。8、吐唾法にて唾液を採取して超音波式粘度計viscostickにて唾液の粘度を測定した。9、唾液の物性の流動性の測定のためNEVA METERを用いて唾液の糸曳き試験を行って測定した。これら検査所見と計測値との相互関係、口腔乾燥の自覚、他覚症状スコアとの関連等については成績を解析中である。
地域包括ケアシステムの構築を担う地域医療人材の効果的な教育手法の考案

地域医療マインドに係るインタビュー調査について、地域枠医学生14名(年齢23.±0.83歳、男性5名女性9名)に対して半構造化面接を行い、ステップコーディングによる質的データ分析(SCAT)を用いて解析を行った。概念的枠組みとしてマズローの欲求5段階説を採用した。地域住民や地域医療従事医療者による地域枠医学生の地域医療への意欲及びやり甲斐の醸成に対する影響として、「地域住民との対話の中に、自身の生育環境や日常生活との複数の共通点を見いだすことで安心感を得ている」「先輩の医師としての成長は、病院に対する評価につながる。先輩の発言は良否ともに病院に対する評価につながる」「研修医が活躍する姿をみることで、近未来的自己像を想像することができる」「課題に対して具体的な対応法を実践するロールモデルと出会うことで、安心感が生じる。患者・地域住民からの感謝や喜び、需要、学生に対する期待の声、住民の積極的な態度、厳しい意見は、やりがいの醸成に寄与する」「医療活動に対する住民の理解、地域全体での統一された地域医療ビジョンは、地域医療に対する意欲を向上させる」「献身的態度、熱意、貢献度、親密な対人関係構築能力、全人的診療スタイルといったロールモデルとの出会いは意欲の醸成に寄与する」「ロールモデルとの能力格差や、上級者が抱える課題への直面は、将来の自己実現に対する不安をもたらす」「地域住民との快体験の共有や、共同作業を通した価値観の共有は高揚感を伴う。発言の影響力は、医師の経験年数によって異なるが、その一つの理由として学生の心理状態が挙げられる」「田舎で勤務するロールモデルとの出会いで得た陽性感情は、田舎での医療像に波及し、田舎親和性の維持・向上に寄与する」「地域医療に従事する医療者の楽しそうな姿や、やりがいの体験共有は、地域医療に対するイメージに影響する」ことが推測された。臨床実習前の地域医療マインドの変化とその関連項目の解明について、地域医療志向に関する経年変化を追跡するためのデータベースが構築された。現時点で、2014年度、2015年度、2016年度、2017年度、2018年度入学者のデータを入手し、追跡できる環境を整備した。そして、2014年度および2015年度入学者に関しては、データセットが完成した。地域医療マインドの長期的な影響の解明についても、新たな同定された知見を質問項目に追加して、登録者名簿の作成および追跡内容の確定し、調査を実施出来る段階となっている。また、地域医療マインド形成に係るインタビュー調査(構造化面接)についても、予備的調査を実施後に、本調査として14名にインタビュー調査を実施して、分析を進め、ほぼ結論を得ている。臨床実習前の地域医療マインドの変化とその関連項目の解明については、同様に追跡調査を行う。地域医療マインドの長期的な影響の解明については、本年7月に調査を実施するために、倫理委員会で調査方法の承認を得て、質問紙による追跡調査を実施する。地域医療マインド形成に係るインタビュー調査(構造化面接)については、得られた結果の精度を上げるため、解析数を増やして、分析を実施する。臨床前の地域医療マインドの変化とその関連項目の解明について、医学生の地域医療への思い、及び将来への思いに関する経年変化を、2014年度に入学した医学生114人を対象に、2年間の追跡調査を行った。調査は、1年生は、地域医療の講義前に、2年生と3年生とは、福祉介護実習前に、自己記入式質問紙を用いて実施した。1年生時の回答者は112人(98.2%)で、2年間追跡出来た者は95人(84.9%)であった。結果は、性別は、男58人(61.1%)、女37人(38.9%)、年齢は19.4±2.0歳(1年生時)、地域医療への思い:「地域医療にやりがいを感じる」(やりがい、VASスコア)は、1年生;66.0±17.7、2年生;62.3±18.1、3年生;55.6±24.3(以下、同順)、「地域医療を担う自信がある」(自信)は、45.3±16.9、45.6±19.5、41.3±41.2であった。「やりがい」は、3年生時は、1年生(paired t test, p<0.001)、及び2年生(p=0.005)に比べて、有意に低下した。「自信」は、3年生のスコアは低いが、有意な変化は認めなかった。将来への思い:「専門医になりたい」「総合医になりたい」「都市部で働きたい」「へき地で働きたい」については、3年間でスコアの変化は認めなかった。「やりがい」について、1年生と2年生の間(r=0.349, p<0.001)、1年生と3年生の間(r=0.340, p<0.001)、2年生と3年生の間(r=0.482, p<0.001)に相関を認めた。特に、2年生と3年生との間に独立した相関を認めた(β=0.553, p<0.001)。これらのことから、地域医療志向は、経年的には低下するものの、1年生時の地域医療教育の充実の重要性が示唆される。臨床前の地域医療マインドの変化とその関連項目の解明について、地域医療志向に関する経年変化を追跡するためのデータベースが完成した。

現時点で、2014年度、2015年度、2016年度入学者のデータを入手し、追跡できる環境を整備した。地域医療マイントの長期的な影響の解明についても、登録者名簿の作成および追跡内容の検討を進めている。また、地域医療マイント形成に係るインタビュー調査(構造化面接)についても、フォーカスグループを用いたトライアルを実施した。地域医療マインドに係るインタビュー調査について、地域枠学生2名(男女各1名)に対する半構造化面接を行った。地域医療マインド形成に肯定的に影響する内容として、病院外の活動(「病院の外での活動を経験することで地域医療を楽しいと感じた」「土地柄や地域の文化を知ることで、その地域が好きになった」)、地域住民またはメディカルスタッフとの交流(バーベキューで交流することで、地域医療の大切さを理解した))、健康講話(「健康講話で話したことは印象深い、そして、医療関係者でない方からの質問への回答が楽しかった」)、在宅医療(「その人の暮らしそのものと関わりを知ることがとても良かった」が抽出された。地域医療マインドの形成に、医療以外の要素が深く関わっていることが示唆された。臨床前の地域医療マインドの変化とその関連項目の解明について、医学生の地域医療への思いに関する経年変化を、2014年度入学の医学生114人を対象に、さらに1年間、計3年間の追跡調査を行った。1年生時回答者112人(98.2%)のうち、91人(81.3%)が追跡できた。性別は男54人(59.3%)、女37人(40.7%)で、年齢は、19.4±2.0歳(1年生時)。、地域医療への思い:「地域医療にやりがいを感じる」(やりがい、VASスコア)は、1年生;66.7±17.3、2年生;62.5±18.1、3年生;56.0±24.6、4年生:52.9±23.2(以下、同順)、「地域医療を担う自信がある」(自信)は、46.3±16.2、45.8±19.5、41.3±23.8、40.3±19.9であった。各々で、3年生と4年生との間で差はなかった。3年生と4年生との間で、やりがい:r=0.658(p<0.001)、自信:r=0.564(p<0.001)と、強い正の相関を認めた。地域医療マインドは3年生までに形成されている可能性が示唆された。臨床前の地域医療マインドの変化とその関連項目の解明について、地域医療志向に関する経年変化を追跡するためのデータベースが構築された。現時点で、2014年度、2015年度、2016年度、2017年度入学者のデータを入手し、追跡できる環境を整備した。そして、2014年度入学者に関しては、データセットが完成した。また、地域医療マイント形成に係るインタビュー調査(構造化面接)についても、男女2名の予備的調査を実施し、抽出項目が飽和するまで調査する環境が整った。地域医療マインドに係るインタビュー調査について、地域枠医学生14名(年齢23.±0.83歳、男性5名女性9名)に対して半構造化面接を行い、ステップコーディングによる質的データ分析(SCAT)を用いて解析を行った。概念的枠組みとしてマズローの欲求5段階説を採用した。地域住民や地域医療従事医療者による地域枠医学生の地域医療への意欲及びやり甲斐の醸成に対する影響として、「地域住民との対話の中に、自身の生育環境や日常生活との複数の共通点を見いだすことで安心感を得ている」「先輩の医師としての成長は、病院に対する評価につながる。先輩の発言は良否ともに病院に対する評価につながる」
一次元フォトニック結晶結合共振器導波路の基本特性解明と超小型光波回路設計への応用

CROWと呼ばれる結合共振器型の光導波路は,共振器を多段に接続した光導波路であり,低群速度ならびにバンドの中心における零群速度分散が得られるという特徴から,超小型光波回路設計や非線形光学効果増強などへの応用が期待される,なかでも,一次元フォトニック結晶導波路中に周期的に欠陥部分を設けて共振構造とした一次元フォトニック結晶CROW(1-D PC-CROW)は,他の二次元や三次元のフォトニック結晶導波路に基づくCROWと比較して,構造が簡単であることから集積化に最も有利な構造であると考えられる.これまでに,1-D PC-CROWを光波回路へ応用することを目的として,その諸特性の検討を行ってきた.しかしながら,こうした1-D PC-CROWは導波路の高さ方向への漏れ損失が非常に大きいという問題があった.そこで,1-D PC-CROWの低損失化のために,モードギャップ閉じ込めに基づく1-D PC-CROWを新たに提案し,その伝送特性の評価を行った.その結果,こうしたCROWは従来型の構造と比較して漏れ損失をおよそ2桁程度低減するとともに,群速度についてもおよそ1/10程度にまで低減できることを明らかにした.さらに,1-D PC-CROWのスローライトという特徴を活かした非線形デバイスへの応用へ向けて,スロット導波路に1-D PC-CROWを導入した構造を新たに提案するとともに,こうした1-D PC-CROWにおける漏れ損失と群速度の構造依存性評価を行った,その結果,スロット導波路に1-D PC-CROWを導入した導波路を用いることによって,非線形性を表す指標である非線形係数の大幅な増加が見込まれることを明らかにした.CROWと呼ばれる結合共振器型の光導波路は,共振器を多段に接続した光導波路であり,低群速度ならびにバンドの中心における零群速度分散が得られるという特徴から,超小型光波回路設計や非線形光学効果増強などへの応用が期待される.なかでも,一次元フォトニック結晶導波路中に周期的に欠陥部分を設けて共振構造とした一次元フォトニック結晶CROW(1-DPC-CROW)は,他の二次元や三次元のフォトニック結晶導波路に基づくCROWと比較して,構造が簡単であることから集積化に最も有利な構造であると考えられる.これまでに,1-DPC-CROWを光波回路へ応用することを目的として,その諸特性の検討を行ってきた.しかしながら,これまでは導波路の高さ方向へは一様な構造を仮定して,二次元構造に対する評価のみであった.実際に作製される光導波路の高さは有限であることから,その特性を詳細に評価するためには,こうした構造に対して三次元解析を行う必要がある.そこで本研究では,有限の高さを有する1-DPC-CROWに対して三次元有限要素法を用いてその特性評価を行った.その結果,1-DPC-CROWは導波路の高さ方向への漏れ損失が非常に大きいこと,また,二次元解析との結果を比較すると動作波長が異なることを示した.こうした結果から,1-DPC-CROWの特性を正確に評価するためには三次元解析を行うことが必要不可欠であるということを明らかにした.さらに,漏れ損失を低減可能な構造についても提案を行い,その光波回路設計への応用可能性を示した.CROWと呼ばれる結合共振器型の光導波路は,共振器を多段に接続した光導波路であり,低群速度ならびにバンドの中心における零群速度分散が得られるという特徴から,超小型光波回路設計や非線形光学効果増強などへの応用が期待される.なかでも,一次元フォトニック結晶導波路中に周期的に欠陥部分を設けて共振構造とした一次元フォトニック結晶CROW (1-D PC-CROW)は,他の二次元や三次元のフォトニック結晶導波路に基づくCROWと比較して,構造が簡単であることから集積化に最も有利な構造であると考えられる.これまでに,1-D PC-CROWを光波回路へ応用することを目的として,その諸特性の検討を行ってきた.しかしながら,これまでは導波路の高さ方向へは一様な構造を仮定して,二次元構造に対する評価のみであった。実際に作製される光導波路の高さは有限であることから,その特性を詳細に評価するためには,こうした構造に対して三次元解析を行う必要がある.そこで本研究では,有限の高さを有する1-D PC-CROWに対して三次元有限要素法を用いてその特性評価を行った.その結果,1-D PC-CROWは導波路の高さ方向への漏れ損失が非常に大きいため,1-D PC-CROWの特性を正確に評価するためには三次元解析が必要不可欠であるということを明らかにした.さらに,漏れ損失を低減可能な構造として,モードギャップバリアによる閉じ込めを用いた1-D PC-CROWを新たに提案し,その特性評価を行った.

その結果,こうしたCROWは従来型の構造と比較して漏れ損失をおよそ2桁程度低減するとともに,群速度についてもおよそ1/10程度にまで低減できることを明らかにした.CROWと呼ばれる結合共振器型の光導波路は,共振器を多段に接続した光導波路であり,低群速度ならびにバンドの中心における零群速度分散が得られるという特徴から,超小型光波回路設計や非線形光学効果増強などへの応用が期待される,なかでも,一次元フォトニック結晶導波路中に周期的に欠陥部分を設けて共振構造とした一次元フォトニック結晶CROW(1-D PC-CROW)は,他の二次元や三次元のフォトニック結晶導波路に基づくCROWと比較して,構造が簡単であることから集積化に最も有利な構造であると考えられる.これまでに,1-D PC-CROWを光波回路へ応用することを目的として,その諸特性の検討を行ってきた.しかしながら,こうした1-D PC-CROWは導波路の高さ方向への漏れ損失が非常に大きいという問題があった.そこで,1-D PC-CROWの低損失化のために,モードギャップ閉じ込めに基づく1-D PC-CROWを新たに提案し,その伝送特性の評価を行った.その結果,こうしたCROWは従来型の構造と比較して漏れ損失をおよそ2桁程度低減するとともに,群速度についてもおよそ1/10程度にまで低減できることを明らかにした.さらに,1-D PC-CROWのスローライトという特徴を活かした非線形デバイスへの応用へ向けて,スロット導波路に1-D PC-CROWを導入した構造を新たに提案するとともに,こうした1-D PC-CROWにおける漏れ損失と群速度の構造依存性評価を行った,その結果,スロット導波路に1-D PC-CROWを導入した導波路を用いることによって,非線形性を表す指標である非線形係数の大幅な増加が見込まれることを明らかにした.
プールスクラビングにおける微粒子を含む二相流動現象の解明および物理モデルの構築

本研究は原子力発電所の重大事故時において想定されるプールスクラビングに関する研究を行っている。プールスクラビングとは、水により放射性物質からなる微粒子のフィルタリングがなされる効果であり、重大事故を予測・評価する上で極めて重要な要素である。しかしながら、プールスクラビング時の流動現象は極めて複雑であるため、これまで現象の把握がなされてこなかった。本研究においては、微粒子除去現象の計測を行うための光学計測技術を確立し、数値解析と組み合わせることで微粒子除去現象を直接計測し、微粒子の除去メカニズムを解明する。その上で、実験結果を基に微粒子除去量を評価する物理モデルの構築を目指す。
分子遺伝学情報を活用したイネターゲティング育種法の確立と実用品種の作出

強力ポジティブ・ネガティブ選抜法に基づくイネ・ターゲティング法の改良を進め、OsRac1遺伝子の耐病性機構に基づいて、いもち病等耐性遺伝子改変イネの作成を行った。まず、塩基置換を介したOsRac1アミノ酸置換改変をターゲティングによって行い、次いでOsRac1に導入されたポジティブ選抜マーカーをCre-loxP部位特異的組換えによって削除した。これらのカルスからイネを再分化し、アミノ酸置換のホモ型分離世代を得た。このイネの耐病性を調査した結果、葉の細胞で耐病性が認められた。しかし植物全体の成育不良の形質も現れた。土壌ヒ素浄化機能のPvACR遺伝子をイネに導入し独立の16系統のイネを作出した。本課題は、これまで開発してきたポジティブ・ネガティブ選抜法に基づくターゲティング遺伝子改変法を更に使い易く改変しながら、遺伝子機能情報に基づき耐病性やヒ素耐性の実用品種イネの開発を目指す。平成23年度はターゲティング遺伝子改変後に遺伝子領域に残るポジティブ選抜マーカーをCre-loxp部位特異的組換えシステムにより効率的に削除する"ターゲティング・セルフマーカーフリーシステム"の確立を目指した。そのためβ-estradiolとヒートショックにより活性化するプロモーターをCre遺伝子に連結し、Creの発現誘導により部位特異的組み換えが起きると、35SプロモーターとGUSが連結、発現するデザインのベクターを構築した。次いで、これらのベクターをそれぞれイネ・カルスに形質転換し、Cre発現のためのプロモーター活性化の条件検討を行い、部位特異的組み換え後のGUS発現の頻度を形質転換カルスで評価した。その結果β-estradiolの濃度、ヒートショックの時間に比例したGUS発現の頻度上昇が複数系統の形質転換カルスで検出された。しかし、誘導無しの条件でも幾つかのカルスではGUS発現が見られ、PCR解析の結果、これらのカルスでも部位特異的組み換えが生じていることも解った。再分化により誘導されるLeaf Panicle 2(LP2, Os02g40240)のプロモーターを用いたCre-loxpカセットについてはベクター構築が終了し、カルスへの形質転換を継続した。また、ポジティブ選抜に可視化マーカーを加えたターゲティング・ベクターを構築し、ターゲティングを行った後にCre遺伝子導入によるマーカーフリーを行うベクターの構築も進めた。ヒ素耐性遺伝子PvACR3を米国パデュー大学J. Banks教授との共同研究により入手し形質転換イネを作出した。今後の解析でヒ素耐性の検定を行う予定である。奈良先端大学院大学、島本功教授のグループとの共同研究でOsRac1ターゲティング改変イネを作出して耐病性の解析を進めたが、さらにOsGef7遺伝子の点変異導入のターゲティングを加える予定でベクター構築を進めた。セルフマーカーフリーシステムに組み込むことを念頭に基本ベクターの改良も進めた。“ターゲティング・セルフマーカーフリーシステム"による遺伝子改変法を確立するため、奈良先端大学院大学、島本功教授のグループで研究されている耐病性遺伝子の点変異導入ターゲティングにLP2セルフマーカーフリーシステムを組み込んだポジティブ・ネガティブ選抜ベクターが完成したので、このベクターを耐病性研究に用いられるキンマゼ品種の種子カルスに対してターゲティングを行った。その結果、500種子由来のカルスに対して40以上のターゲティングカルスを得ることに成功した。更にこれらのカルスを系統別に再分化誘導を行い、再分化植物におけるポジティブ選抜マーカーのセルフマーカーフリーの効率をPCR法によって調べたところターゲティング再分化植物でポジティブ選抜マーカーの削除が確認できるカルスが確認できた。塩基置換の導入の有無についてシークエンス解析を継続している。LP2セルフマーカーフリーシステムによるターゲティングの汎用性を調べるために、島本功教授、辻博士、田岡博士との共同研究でイネフロリゲン遺伝子のアミノ酸改変用のベクターも構築したが、これまでのLP2セルフマーカーフリーターゲティングと比較するとターゲティング頻度が非常に低くなるため、ポジティブ・ネガティブ選抜段階でのカルス維持に問題が生じることがわかった。そのため、イネフロリゲン遺伝子のアミノ酸改変にはターゲティング遺伝子改変後にCre遺伝子を再挿入して、ポジティブマーカーを削除する「2段階マーカーフリーシステム」を適用することが効果的と判断して、ターゲティングのベクターを再構築して、日本晴れ種子由来カルスにターゲティングとポジティブ・ネガティブ選抜を行い、ターゲティングカルスの選抜を進めている。ターゲティングカルスが取れた場合は、これまでの成果よりヒートショックプロモーターCre-loxPカセットの形質転換を行う。これまで開発してきたポジティブ・ネガティブ選抜法に基づくターゲティング遺伝子改変法を改良し、実用品種イネの開発を目指し、平成24年度もターゲティング遺伝子改変後に遺伝子領域に残るポジティブ選抜マーカーをCre-loxPシステムで削除する“ターゲティング・セルフマーカーフリーシステム"確立を継続した。