hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「好奇心」を誘発するプロダクト・サービスのデザイン手法開発

ユーザにモノやサービスを「使ってみたい」と感じさせる動機づけは、内発的動機づけに分類される。本研究では、心理学的知見に基づいて「ユーザは自分の内的な特性と適度にずれた特性を持つモノやサービスに対して、利用に対する動機づけが誘発される」という仮説モデルを立て、実験的検証を試みた。具体的には、ミュージアムでの情報提供サービスを適用事例とし、それを被験者に体験させた際の観察的データ及び主観的データを検討した。被験者の体験中の行動、心理、生理における各反応の分析から、被験者の内的な特性と適度なずれを持つ情報を提供した場合、被験者の内発的動機づけが促進されたと意味づけられる結果が得られた。本研究では、心理学理論をサービスデザインの一手法へと発展させることを目標としたが、その第一段階として有用な示唆を導き出すことができた。ユーザがプロダクトやサービスの利用に対して抱く好奇心は、心理学領域では内発的動機づけに分類される。心理学者Huntは、内発的動機づけについて、人と対象との認知・情動・能力の各側面における適度なずれによって生じるという説を唱えている。本研究では、この理論を礎に、ユーザは自身の内的な特性と適度にずれたプロダクトやサービスに対して内発的動機づけを高めるという仮説モデルを立て、実験的検証を試みた。具体的なプロセスは次の通りである。1)内発的動機づけの評価方法の探索:まず、心理学領域の文献調査から内発的動機づけを構成する要素を抽出・整理し、主観評価項目を構築した。次に、内発的動機づけが高まる状況を実験的に作り出し、生理計測を行った。実験結果から、瞬目頻度、皮膚コンダクタンス反応、心拍数が主観評価の結果と強い相関を示し、ユーザの内発的動機づけを検出する指標になり得ることが示唆された。2)適度なずれの導出方法の検討:個々のユーザの内的な特性を同定し、適度なずれを導出する方法を検討した。内的な特性をユーザが最も強い興味を抱くカテゴリーによって理解し、それから各カテゴリーへの距離をずれと定義した場合、ずれの水準が1020%のとき、ユーザの内発的動機づけが一様に高まる傾向が、主観評価、眼球運動、脳血液量変化の分析から見出された。3)実験的サービスによる仮説検証:対象場面にミュージアムを設定し、各ユーザの内的な特性と適度にずれた注釈情報を絵画鑑賞中に提供した際のユーザの行動、眼球運動、脳血液量変化、内省のデータを測定する実験を行った。結果、ユーザの内的特性と適度にずれた注釈情報を提供した場合、内的特性と一致した注釈情報や過度にずれた注釈情報を提供した場合に比べ、ユーザがより積極的に、自発的な興味を持ってミュージアムを鑑賞する傾向が確認された。多くのプロダクトやサービスが機能・性能という面で成熟し、差別化が難しくなりつつある今日、新しいプロダクトやサービスが実際に社会に受容され、利用されるためには、機能性や安全性だけでなく、ユーザの心的側面への働きかけ、すなわちユーザに「使ってみたい」「もっと使ってみたい」「もう一度使ってみたい」などと感じさせるための演出が求められる。ユーザがプロダクトやサービスの利用に対して抱く動機づけは内発的動機づけに分類される。この内発的動機づけに関して、過去の心理学研究では人と対象との認知・情動・能力の各側面における適度なずれによって生じることが理論的に説明されている。そこで本研究では、ユーザは自身の内的な特性と適度にずれたプロダクトやサービスに対して内発的動機づけを高めるという仮説モデルを立て、実験的検証を試みた。H23年度の主な成果は以下の2点である。1)内発的動機づけの評価方法の探索まず心理学領域の文献調査から内発的動機づけを構成する要素を抽出・整理し、主観評価項目を構築した。実験から、瞬目頻度、皮膚コンダクタンス反応、心拍数が主観評価の結果と強い相関を示し、ユーザの内発的動機づけを検出する指標になり得ることが示唆された。2)適度なずれの導出方法の検討ユーザの内的な特性は本来個々に異なる。そこでユーザの内的な特性を同定し、適度なずれを導出する方法の検討を実験的に行った。内的な特性をユーザが最も興味の強いカテゴリーによって理解し、興味が最も強いカテゴリーから各カテゴリーへの距離を内的特性とのずれと定義した場合、ずれの水準が0.10.2のとき、ユーザの内発的動機づけが一様に高まる傾向が、主観評価、瞬目頻度、脳血液量変化の分析から見出された。

本研究は、当初より以下4段階のプロセスによって進めることを計画しており、H23年度終了時の到達目標であったiとiiのプロセスは、上記の研究成果のこうに述べたとおり、おおむね達成された。i. a)個々のユーザの情動・認知・能力の特性を規定するための主観評価項目を選定すべく、心理学分野(主に動機付け研究)の文献調査をもとに、KJ法による項目抽出を行った。b)プロダクト・サービスが演出する情動・認知・能力への働きかけ特性を規定するための評価項目を選定すべく、多種のプロダクト・サービスを調査対象者(成人男女60人)に提示し、PCプログラムを用いて、上記で選定されたユーザの特性を規定するための評価項目の観点から情動・認知・能力への働きかけ特性の評価データを得た。c)プロダクト・サービスを特定化するデザイン要素を分析すべく、多種のプロダクト・サービスを分析してデザイン要素に分解し、それらをカテゴリーに分けてリスト化した。ii.複数のプロダクト・サービスを被験者(14人)に提示して、その際の生理反応計測と好奇心の程度に関する主観評価を問う実験を行った。行動反応として操作頻度、瞬目頻度、生理反応として脳血流量(O2Hb濃度)、瞬時心拍数、皮膚電位活動に注目して、プロダクト・サービスに対する好奇心の客観的測度を探り、好奇心の程度を各種生理指標より定量値として求めた。さらに、好奇心と各種生理指標の関係を数値シミュレーションにより導出した。引き続きH24年度に進める予定である以下のiiiとivのプロセスについても、既に検討・準備段階に入っており、今後の順調な遂行が見込まれる。H24年度は、当初の計画通り、H23年度のiとiiのプロセスに引き続いて以下のiiiとivのプロセスを遂行する予定である。iii.デザイン手法の構築(H24年度前期)前項のモデルを逆関数化し、個々のユーザの情動・認知・能力が与えられれば、そのユーザにとっての最適な「ズレ」が決まり、さらにその「ズレ」を実現するデザイン要素の条件が導き出される手法を構築する。これによって、個々のユーザの好奇心を最大化するプロダクト・サービスのデザイン導出手法を確立することができる。iv.実証実験(H24年度後期)前項のデザイン手法を用いて、個々のユーザの好奇心を誘発するプロダクト・サービスの具現化を試みる。また、それをユーザに体験させる実験を実施し、その際の好奇心の程度を評価して本研究成果の検証を行う。実験の対象は、ミュージアムにおける光学シースルーHMD(Head Mounted Display)を媒体とした情報提供サービスとする。この実験では、このディスプレイにミュージアムの各展示物に関する情報を提示する。ただし、その情報内容には、個々のユーザにとっての最適な「ズレ」を施す。被験者を3つのグループに分け、情報提示サービス自体を利用しない群、全てのユーザに同一の情報を提示するサービスを利用する群、最適な「ズレ」を施された情報提示サービスを利用する群(各群20人、計60人)に、それぞれミュージアム鑑賞を体験させ、行動、生理、心理反応を計測・分析して、各群の好奇心の程度を比較する。H23年度までの研究の進捗状況を鑑みて、H24年度終了時点までに上記の目標を達成することは十分に可能であると見込まれる。
看護師長・主任のコンピテンシーモデルと尺度開発による看護管理の質の指標化・共通化

本研究では研究者がこれまで明らかにしてきた看護師長のコンピテンシーの動因・振り返りモデルをさらに実証的に調査を実施することで精錬し尺度を開発することを最終的な目標としている。看護師長とは「その組織における少なくとも1看護単位の長として、当該看護単位の看護管理の質を維持する責任と権限を有する者」と定義し、現在、その職に任ぜられている者を対象者とした。主任とは「その組織における少なくとも1看護単位の看護師長に次ぐ職位にあり、看護師長不在時にはその役割を代行する者」と定義し、現在、その職に任ぜられている者を対象者とした。平成30年度は主に質問紙の作成を検討した。看護師長を対象とした質問紙は、研究者が開発したモデルをもとに300床未満の中小規模病院を対象とした質問紙案と300床以上の大規模病院を対象とした質問紙案を作成中である。主任を対象とした質問紙の作成は、予備調査として主任数名に面接調査を行い、職務でぶつかった、きわめて重大な状況で各人が取った行動について、なぜそのような状況が生じたのか、だれがその状況に関わっていたのか、その状況に対応するにあたって、何を考え、感じ、何を達成したいと思っていたのかを詳細に聞き、対象者の行動特性を明らかにした。分析は、データの中にある主題やパターンを識別するプロセスである「主題分析」を用い、質的記述的に分析し概念化した。このような面接調査と文献から質問紙案を作成した。作成した質問紙案を30名程度の現任の看護師長、主任数名から意見を聞き修正中である。また、対象者にプレテストを実施し文言等を修正したうえで本調査を実施する。昨年度は所属大学が変わり研究環境の変化が大きくあったため、教育活動に重点を置いた活動になったことにより調査等の実質的な研究活動が行えなかった。さらに、1年で元の所属大学に転職したことにより研究活動に影響はあると思われるが、昨年度の反省を生かして今年度は調査等の実質的な活動を進められるよう努力していく。今年度は当初予定していた看護主任および看護師長等の看護中間管理者へのインタビューおよび全国調査を実施し、質的かつ量的な分析を行うことにより研究の進展を図る予定である。課題としては、これまでの研究の蓄積である共分散構造分析により得られたデータの活用を研究枠ぐみにどのように反映して調査に生かすことができるかを考えていく必要がある。この課題については、さらに文献等を活用しながら研究枠組みを精錬させていく予定である。研究者はこれまで主に看護中間管理職である看護師長を対象として、そのコンピテンシー(本研究のこれまでの研究では、コンピテンシーを一貫性をもって示される行動や思考の方法と概念定義していた)を明らかにするべく、面接調査およびそのデータを元に質問紙を作成し、全国の病院を対象にした調査を平成27年1月3月に実施し、得られたデータについて、一元配置分散分析と多重比較および探索的因子分析を行い「看護中間管理者のコンピテンシー」を特定した。さらに、これらのデータを用い共分散構造分析を行った結果、「振り返り」と「看護中間管理者のコンピテンシー」は「振り返り」を原因とし、「看護中間管理者のコンピテンシー」を結果とする一方向の因果関係が認められた。また、管理実践の動機として「管理をすることが楽しい」「スタッフを育成することがおもしろい」などの看護管理への直接的な意欲が動因として、各因子への一方向の因果関係があることも明らかとなった。しかし、コンピテンシーの本来の概念は「高い成果を実現できる」ことが要件であるため、これまでの知見をベースに看護管理実践における「高い成果」について、平成29年度は文献を中心に検討してきた。また、新たに対象を主任にすることで、質問紙を作成するための面接調査を平成29年度に実施している。これらのデータをもとに、看護師長に対しては質問紙の信頼性・妥当性を確保するべく調査を準備中である。また、主任職に対しては主任職の職務内容および高い成果についてのデータ収集および質問紙案作成を行っており、平成30年度はこれら作成した質問紙を用いてパイロットスタディおよび全国の病院を対象とした調査を行う予定である。研究実績の概要でも述べたように、コンピテンシーの本来の概念は「高い成果を実現できる」ことが要件であるため、これまでの知見をベースに看護管理実践における「高い成果」について、平成29年度は文献を中心に検討してきた。しかし、看護管理実践における「高い成果」についての一定の知見がなく、自己評価による尺度(「看護管理のための自己評価指標日本版ミニマムデータセット」がすでに開発されているが客観的指標については現在のところ認められていない。そのため、本研究で作成した質問紙を修正するための指標を新たに作成しなければならない状況に陥っている。また、新たに対象を主任にすることで、質問紙を作成するための面接調査を平成29年度に実施しているが、看護師長の場合と同様に主任職にとっての「高い業績」についても検討する必要があり、質問紙案作成については時間が当初より必要である。以上の理由により「やや遅れている」状態であると判断した。

看護師長とは「その組織における少なくとも1看護単位の長として、当該看護単位の看護管理の質を維持する責任と権限を有する者」と定義し、現在、その職に任ぜられている者を対象者とした。主任とは「その組織における少なくとも1看護単位の看護師長に次ぐ職位にあり、看護師長不在時にはその役割を代行する者」と定義し、現在、その職に任ぜられている者を対象者とした。平成30年度は主に質問紙の作成を検討した。看護師長を対象とした質問紙は、研究者が開発したモデルをもとに300床未満の中小規模病院を対象とした質問紙案と300床以上の大規模病院を対象とした質問紙案を作成中である。主任を対象とした質問紙の作成は、予備調査として主任数名に面接調査を行い、職務でぶつかった、きわめて重大な状況で各人が取った行動について、なぜそのような状況が生じたのか、だれがその状況に関わっていたのか、その状況に対応するにあたって、何を考え、感じ、何を達成したいと思っていたのかを詳細に聞き、対象者の行動特性を明らかにした。分析は、データの中にある主題やパターンを識別するプロセスである「主題分析」を用い、質的記述的に分析し概念化した。このような面接調査と文献から質問紙案を作成した。作成した質問紙案を30名程度の現任の看護師長、主任数名から意見を聞き修正中である。また、対象者にプレテストを実施し文言等を修正したうえで本調査を実施する。昨年度は所属大学が変わり研究環境の変化が大きくあったため、教育活動に重点を置いた活動になったことにより調査等の実質的な研究活動が行えなかった。さらに、1年で元の所属大学に転職したことにより研究活動に影響はあると思われるが、昨年度の反省を生かして今年度は調査等の実質的な活動を進められるよう努力していく。研究実績の概要でも述べたようにこれらのデータをもとに、看護師長に対しては質問紙の信頼性・妥当性を確保するべく調査を準備中である。また、主任職に対しては主任職の職務内容および高い成果についてのデータ収集および質問紙案作成を行っており、平成30年度はこれら作成した質問紙を用いてパイロットスタディおよび全国の病院を対象とした調査を行う予定である。今年度は当初予定していた看護主任および看護師長等の看護中間管理者へのインタビューおよび全国調査を実施し、質的かつ量的な分析を行うことにより研究の進展を図る予定である。課題としては、これまでの研究の蓄積である共分散構造分析により得られたデータの活用を研究枠ぐみにどのように反映して調査に生かすことができるかを考えていく必要がある。この課題については、さらに文献等を活用しながら研究枠組みを精錬させていく予定である。本年は当初の予定であった全国の病院を対象とした調査が、質問紙案作成のために文献検討が中心となったため支出がなく、次年度に調査を実施することにした。文献についてはこれまでに収集した文献および著書を用いたために支出しなかった。また、主任職に対しておこなった面接調査についても機器類等はこれまでに使用した物品を使用したために実質的な支出がなかった。以上の理由により、平成29年度に予定されていた交付額を平成30年度の交付予定額と合わせて使用する予定である。平成30年度は進捗状況にも記したように、所属大学が変更になったことなどによる理由により実質的な全国規模の調査等が実施できなかった。そのため、次年度にこれらの調査を行う必要があるため、次年度使用額が生じることとなった。
黄色人種における自己メラノーマ特異的細胞傷害性T細胞の誘導とメラノーマ抗原の解析

本施設(信州大学医学部皮膚科)および協力医療機関を受診した黄色人種のメラノーマ患者の検体からの腫瘍細胞株の樹立を試みた。原発巣12例、皮膚転移1例、リンパ節転移3例、腹水1例からのメラノーマ細胞の培養を行った。腹水から腫瘍を培養した1例は比較的長期に培養でき、その細胞は、免疫染色によりメラノーマと確認されたが、株化には至っていない。その他の病変からのメラノーマ細胞株の樹立は困難だった。これは、原発巣は潰瘍化していることが多く、培養中に細菌感染を起こしてしまうことが主な原因であるが、早期病変では腫瘍細胞の絶対量が少ないことや、線維芽細胞の増殖が抑えられないことも原因と考えられた。また、短期間はメラノーマ様の細胞が増殖しても継代することはできなかった。培養腫瘍細胞にかわり、腫瘍組織をCTL誘導の抗原刺激に用いるても患者末梢血リンパ球はある程度増えるが、やはり細菌感染をおこしやすい。培養細胞と、腫瘍組織を用いてのメラノーマ特異的CTLの誘導を現在も続けているが、自己メラノーマ特異的CTLの樹立、クローン化には至っていない。この方法によるメラノーマ抗原を解析は、腫瘍細胞の培養が律速段階となり先に進まない。既に報告されているメラノーマ抗原ペプチドを用いた抗原刺激や、患者血清からの腫瘍抗原の検索等、別の方面からのアプローチを考えたい。今年度は、ヒトメラノーマ細胞株の樹立と、自己メラノーマ特異的CTLの誘導をめざしてきた。原発巣が9例、皮膚転移1例、リンパ節転移2例、腹水1例であった。また、メラノーマ細胞株が樹立できた場合には混合培養により自己メラノーマ特異的CTLを誘導するため、メラノーマ患者の末梢血リンパ球を分離、凍結保存した。結果:原発巣9例、皮膚転移1例、リンパ節転移2例、腹水1例からのメラノーマ細胞の培養を試みた。腹水から腫瘍を培養した1例は長期継代でき、その細胞は、免疫染色によりメラノーマと確認された。今後の展開:腫瘍細胞株の樹立が困難であるので、自己のメラノーマ細胞株との混合培養で自己メラノーマ特異的CTLを誘導することは、容易ではないと考える。今後は、培養腫瘍細胞にかわり、凍結腫瘍組織をCTL誘導の抗原刺激として用いることも検討したいと考えている。CTLが誘導できた場合はクローン化を行ない、CTLクローンによるメラノーマ抗原の認識機構を解明する。
酸素活性化金属酵素反応解明と高効率分子触媒創製に向けての学際的研究

酸素の活性化および還元は生体反応および燃料電池のエネルギー変換において重要な化学反応である。本研究課題では金属酵素における酸素活性化機構の解明と高効率な酸素還元触媒の創製を目的とし、合理的に分子設計したヘムモデル錯体にて、酸素活性化の分子機構について分光学的に解析した。本研究により、ヘム酸素活性化酵素と生体模倣触媒による酸素活性化の分子機構の解明に大きく寄与したほか、卑金属錯体を用いた燃料電池酸素極触媒の開発に向けた応用の可能性を示した。1-1.ヘム-ペルオキシ体の合成の改良と分光学による構造解析:ヘム-ペルオキシ体及び類縁体について、ヘム周辺の置換基の最適化により安定性の向上を図りメスバウバー、吸収分光、電子スピン共鳴、共鳴ラマンによる分子構造解析を行った。これらの解析により各種ヘム-ペルオキシ体の微細分子構造を明らかにし、酸化触媒の分子設計おいて重要な知見を得た。1-2.フッ素化ポルフィリン鉄錯体の合成:配位子場の制御が可能な軸配位子をもち、かつヘム周辺にフッ素を含む新規フッ化ポルフィリン鉄錯体を合成した。予備的な分光学的解析を行いヘムーペルオキシ中間体が生成することを明らかにし、フッ素化ポルフィリンが耐久性に優れた酸化触媒として機能し得ることを示した。2.プロトンメデイエーターを有するヘム錯体の合成および酸素との反応性の検討:配位子結合部にプロトン供給を可能にするヘム側鎖(キサンテン骨格をカルボン酸で修飾)をもつ新規ヘム錯体を合成し、酸素との反応性について検討した。吸収分光法、共鳴ラマン分光法による解析により、ヘム鉄に結合した酸素分子とカルボン酸が水素結合を生成することを明らかにし、高効率な分子触媒設計に重要な指針を得た。3.ペルオキソ架橋ヘム-銅錯体における酸素活性化と基質酸化反応:ヘム-銅錯体において生成するペルオキシ錯体のチロシナーゼ様反応の分子機構について検討するために、低温にてペルオキシ錯体とフェノラートとの反応を行い吸収分光法および共鳴ラマン分光法により解析した。反応初期においてフェノールがペルオキソ錯体と相互作用することが示唆されたが、結論するにはさらなる解析を要する。4.放射光源を用いた核共鳴非弾性散乱法(NRIS)の酸素活性中間体への適用:次年度の本格的な不安定酸素活性中間体のNRISによる解析に向けて、サンプルセルの設計およびサンプルの調製について検討した。(1)前年度に行ったヘム周辺の置換基の最適化によるヘム-ペルオキシ体及び類縁体[Fe(III)-ペルオキシ体、Fe(III)-ヒドロペルオキシ体、Fe(II)-スーパーオキシ体]の安定性の向上の成果を基に、新たに導入した430nm励起光源を用いた共鳴ラマン分光による分子構造解析を行った。本研究により、6配位エンドオン型ヒドロペルオキシ錯体、7配位サイドオン型ペルオキシ錯体の分子振動構造を明らかにし、各種ペルオキシ種の構造と反応性の相関の理解に寄与した。(2)ヘム遠位側が保護されていないモデル錯体では-75°Cの低温でのみエンドオン型ペルオキシドが観測可能で、温度上昇と共に安定性の高いサイドオン型へと変化した。そこで、酸素反応部位上方にMeO_2C-基を有するモデルを合成することにより、-30°Cにおいて、スーパーオキシド錯体から還元によりエンドオン型ペルオキシド生成/プロトン化が実現できた。これらの化学種は、酸素活性化分子機構の解明において鍵とされながらその不安定性により諸性質が知られていなかった。本研究により安定に化学種を研究する方法が開かれ、関連分野に大きく寄与することとなった。これらの研究成果は、燃料電池酸素還元触媒の合理的な設計に必要な知見を与える。(3)放射光源を用いた核共鳴非弾性散乱法(NRVS)を用いて、ヘム鉄錯体のヘム鉄フォノンの解析を行った。共鳴ラマン分光ではその選択則から解明されなかったヘム鉄低振動モードについてNRVSにより理解が深められ、ヘム鉄と2原子気体分子の反応性において本質的な振動モードの解明に寄与した。酸素活性化ヘム酵素においては、ヘム鉄と酸素が結合を生成した後、電子移動反応がおこる。この電子移動反応に対する環境の効果について検討するために、溶媒の極性および対カチオン存在の有無によるヘム鉄-酸素錯体の一電子還元機構について検討した。極低温下77Kにおいてヘム鉄-酸素付加体をγ線照射して得られる還元化学種について各種分光法(電子スピン共鳴および共鳴ラマン分光)により検討した、その結果、低極性溶媒中では、鉄二価スーパーオキシ体が生成するのに対し、高い極性溶媒中においては、鉄三価ペルオキシ体が生成することを明らかにした。スーパーオキシ種およびペルオキシ種は原子価互変異性体であり、ヘム周辺環境により電子状態に違いが生じることは理論化学的な解析と一致している。また、硬い対カチオン(カリウムイオン)存在下では、エンドオン型およびサイドオン型鉄三価ペルオキシ錯体が生成することを見出した。

反応溶液の温度を下げるとエンドオン型ベルオキシ錯体が生成するが、温度を上げるとサイドオン型ペルオキシ錯体が主に生成することを見出した。このことは、ヘム酸素付加体の一電子還元においてサイドオン型およびエンドオン型両方が存在しうることを意味する。ヘムペルオキシ錯体は酸素活性化において鍵となる反応中間体であり、本基礎研究により、酸素活性化酵素反応機構の理解の深化ならびに、燃料電池酸素極触媒の分子設計に重要な知見を与えた。
磁性モータバイオ分子を利用したナノ発電タービン

本研究では、ビオチン化キネシンを発現させ、その機能を確認した。微小管アレイトラックでは、電子ビームリソグラフィによりシリコンウエハ上にパターニングした。磁性粒子の作製に関し、超臨界場を利用(Fe3O4)ナノ粒子の合成を行った。その結果、磁性特性を持つナノ粒子を合成する諸条件を見いだすことに成功した。そこで、3,4-ジヒドロキシケイ皮酸を超臨界場の合成系に添加し、磁性ナノ粒子表面にタンパク質を修飾できる結合点になり得るカルボキシル基を提示させることを試みたところ、反応温度やケイ皮酸添加量を最適化させることによって目的粒子経と分散性を持つカルボキシル基提示磁性ナノ粒子を合成することに成功した。この成果により、カルボキシル提示磁性粒子にストレプトアビジンを結合すべく、1-Ethyl-3-(3-dimethylaminopropyl)carbodiimide (EDC)を用いて粒子表面のカルボキシル基を活性化させ、タンパク質表面のアミノ基とアミド結合を形成させる反応を試みた。しかし、中性領域中では、磁性粒子へのストレプトアビジンの結合が観測されなかった。以上の経過を踏まえ、アミン基を提示した磁性ナノ粒子を合成し、そこへアミン基と高い反応性を示すN-ヒドロキシコハク酸イミド基NHS)を持つビオチン分子(NHS-ビオチン)を利用し、ビオチン提示磁性ナノ粒子を作製することを試みた。まず、エタノールーメタノール混合溶液を含んだ溶液中の磁性ナノ粒子を分散させ、そこへ3 -ヒドロキシアセトアミノフェンを添加した。そして、酢酸エチルで洗浄することによって残留3 -ヒドロキシアセトアミノフェンを除去した後、3 -ヒドロキシアセトアミノフェンが修飾された磁性ナノ粒子をメタノールに分散させた。最後に、希KOHを加えることによってアミド結合を加水分解し、アミン基を表面に持つ磁性ナノ粒子の作製を試みた。その結果、アミン基を提示するナノ粒子を合成することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、キネシンという運動性バイオ分子のエネルギー変換機能を利用することによって、二酸化炭素を排出させずにバイオエネルギー分子から電気エネルギーを生産するMEMSデバイスを作製するものである。キネシンは、生体中にある高エネルギー化合物の化学エネルギーを運動エネルギーに変換することによって、チューブリンが作る微小管表面を滑走する蛋白質である。本研究では、キネシンに磁性ナノ粒子を合成させ、磁性という物理特性を付与させ、その磁性キネシンをMEMS技術で環状化した微小管表面で滑走させるシステムを構築することによって、キネシンの運動エネルギーを電気エネルギーに変換できるナノ発電タービンの開発を行う。具体的には、まず超臨界場を利用したナノ粒子合成法により、表面に様々なバイオ分子を呈示できる磁性ナノ粒子を合成した。バッチリアクターを用いて、硝酸鉄と蟻酸を原料としてマグネタイト粒子を合成し、ジカルボン酸を有機修飾剤として用いることで表面に様々なバイオ分子を呈示することに成功した。このナノ粒子上にチューブリンを結合し、キネシンを接触させることで、チューブリン上をキネシンに移動させることを試みた。しかし、ナノ粒子とチューブリンを結合させることには成功したが、チューブリンと結合したナノ粒子は、キネシン上で円形に動くことは確認できなかった。マグネタイトを結合したチューブリンが移動することで、起電力が生じると考えられるが、今回は確認されなかった。

超臨界場を利用することでFe3O4ナノ粒子を合成し、さらに表面に様々なバイオ分子を提示して様々なキネシンと複合化することに成功したが、ナノ粒子は円形の動きを示さなかった。これは、微小管が円形状に整列させることができなかったためと考えている。今後、個々の構成要素の再検討を行うと共に、ナノ粒子結合キネシンがチューブリン上を動くという構成を変えることで上記の目標の達成を目指す。その実現のため、様々な組換キネシンを調整できる梅津准教授(東北大工)の協力を得て、磁性ナノ粒子を結合したキネシンを合成し、これを環状化微小管上で周回滑走させて発電を行うシステムを構築する。
洞察問題解決における認知メカニズムの解明と計算モデルの構築

本年度は洞察問題解決における個人差についての実験的研究を行うとともに,近年出版された洞察研究との対比を中心に研究を行った.制約の動的緩和理論(開・鈴木,1998)に従えば,個人差の源泉は,制約強度の初期値の違い,試行の評価の適切さ,制約強度の更新率(学習率)となる.この予測を検証するため,洞察を必要とする図形パズルを10分以内で解決した被験者と10分以上かかった被験者の比較を行った.その結果,制約強度の初期値,評価の適切性について両者の間に違いが見られたが,更新率には違いが見られなかった.この結果は,洞察に至る被験者ははじめから非標準的な試行を行い,自らの試行に対する評価を適切に行うことを意味している.近年の研究との対比では,洞察研究において注目すべき成果を上げている1.標準問題解決アプローチ,2.記憶検索アプローチ,3.問題空間アプローチ,4.機会論的アプローチ,5.制約論的アプローチ,を,主に有効情報の利用の時間依存性,問題解決中の学習の2つの観点から検討した.その結果,いずれのアプローチもこれらについて十分な説明を与えることができない一方,我々の提唱する制約の動的緩和理論はこれらについての合理的な説明を与えることが明らかになった.そしてさらなる課題として,洞察の意識性の問題,認知神経科学との関連,その他の創造的問題解決との関係が挙げられた.本年度は洞察問題解決における個人差についての実験的研究を行うとともに,近年出版された洞察研究との対比を中心に研究を行った.制約の動的緩和理論(開・鈴木,1998)に従えば,個人差の源泉は,制約強度の初期値の違い,試行の評価の適切さ,制約強度の更新率(学習率)となる.この予測を検証するため,洞察を必要とする図形パズルを10分以内で解決した被験者と10分以上かかった被験者の比較を行った.その結果,制約強度の初期値,評価の適切性について両者の間に違いが見られたが,更新率には違いが見られなかった.この結果は,洞察に至る被験者ははじめから非標準的な試行を行い,自らの試行に対する評価を適切に行うことを意味している.近年の研究との対比では,洞察研究において注目すべき成果を上げている1.標準問題解決アプローチ,2.記憶検索アプローチ,3.問題空間アプローチ,4.機会論的アプローチ,5.制約論的アプローチ,を,主に有効情報の利用の時間依存性,問題解決中の学習の2つの観点から検討した.その結果,いずれのアプローチもこれらについて十分な説明を与えることができない一方,我々の提唱する制約の動的緩和理論はこれらについての合理的な説明を与えることが明らかになった.そしてさらなる課題として,洞察の意識性の問題,認知神経科学との関連,その他の創造的問題解決との関係が挙げられた.洞察は人間の認知の中で最も動的で、創造的なものの一つである。本計画は心理学と計算機科学の知見を用いて、このメカニズムを計算レベルで特定し、心理学的に妥当な洞察の理論を提案することを目的としている。本計画において提案される理論では、洞察前における固着は、対象レベル、関係レベル、ゴールの3つの制約によって発生すると仮定されている。そして、失敗を繰り返すたびに、これらの制約が比較的独立に緩和されていき、その結果確率的に洞察がもたらされると仮定している。洞察の計算モデルについては、開(共同研究者)が後づけ的なルールの導入を用いずに、洞察の創発性をモデル化するための基本的なアルゴリズムを検討した。各制約は重みつきのオペレータ選択ルールとして定義される。そして緩和については、基本的には近年人工知能研究においてよく用いられている強化学習と多重制約充足アルゴリズムを組み合わせた形のアルゴリズムが提案された。心理学実験においては、各々制約の実在性を前年のように観察データからではなく、実験的なコントロールを加えることにより明らかにした。対象レベルや関係レベルの制約については、それが機能しなくなるヒントを与え、それによってパフォーマンスがどの程度向上するかが検討された。その結果、各々のヒントはきわめて劇的なパフォーマンスの向上を促すことが明らかになり、制約の存在を一層明確な形で実証することが出来た。本計画は心理学と計算機科学の知見を用いて、洞察のメカニズムを計算レベルで特定し、心理学的に妥当な洞察の理論を提案することを目的としている。本年度は、洞察に関与する制約の中でも、関係レベルとゴールの制約の役割について実験的な検討を昨年度同様の図形パズル(Tパズル)を用いて行なった。ゴール制約についての実験では、次のことが明らかになった。(1)ゴール制約を明確にする教示を与えた条件では、課題達成時間、施行数において劇的な促進が見られた。(2)ゴール制約を明示した条件においては、偶然正しく置かれたピースに対する評価が、適切になされることによる。関係レベルの制約の緩和を促進する実験を行なった結果、次のことが明らかになった。1.)関係レベルの制約緩和を促すヒントにより、解決時間や解決に要する施行数が有意に減少し、自発的に課題を達成する被験者の数が増加した。2.)このヒントによって、対象レベルの制約も制約も同時に緩和される。以上の結果は、関係レベルの制約が他の制約と相互作用しながら機能していることを示している。

本研究では、洞察問題解決を制約とその緩和のプロセスと捉える立場を採用している。ここで制約とは、対象レベルの制約、関係の制約、ゴールの制約の三つである。我々の理論は洞察問題解決が次のような形で進行することを仮定し、研究を進めてきた。すなわち、これら3つの制約が協調的に働くことにより、洞察問題解決初期のインパスが生成される。しかし失敗を重ねることにより、3つの制約が徐々に緩和し、制約を逸脱した行為の確率が高まり、結果的に洞察が生じる。各々の制約の存在については、昨年、一昨年の心理学的研究からその存在が確認されてきた。しかしながら、制約の緩和過程についてはあいまいな結果しか得られなかった。そこで本年度は、問題解決過程に評定課題を挿入し、緩和の動的なプロセスを追うこと、およびアイカメラを用いた視線の分析を行い、緩和との関係を明らかにすることを目標とした実験を行った。評定課題実験においては、正解に近い刺激、中間の刺激、正解とは無関係な刺激を、緩和の状態の異なる被験者に10段階評定をさせた。緩和の状態は、評定課題前までの問題解決従事時間とした。その結果、緩和の状態と評定刺激タイプとの間に有意な交互作用を確認することが出来た。すなわち、緩和が進んだ状態にある被験者は、正解に近い刺激に対して高い評定値を与えた。一方、緩和が進まない状態の被験者は正解とは異なる刺激に対して高い評定値を与えていた。また、制約の逸脱の回数を見ると、問題解決が進行するにつれて増加することが明らかになった。視線分析実験では、緩和の進んだ被験者は滞留点の数が限定されているが、そうでない被験者は滞留点がいくつも現れることが明らかになった。これは、緩和の進んだ被験者は評定刺激図形の重要な部分に焦点化しているのに対して、そうでない被験者は評定刺激の輪郭をなぞるように視線を動かすためであると考えられる。また、洞察研究で得られた知見を乳児の物理認識の発達に応用するための実験を行い、現在、結果の分析の過程にある。
シロイヌナズナのPAMPs認識・情報伝達機構の分子遺伝学的解析

我々は、シロイヌナズナにおいてキチン受容体CERK1を同定し、シロイヌナズナにおける真菌に対する抵抗性機構を明らかとするためCERK1に関する研究を進めてきた。今回、CERK1恒常的過剰発現体を作出し、ホモのラインを得ることに成功した。CERK1恒常的過剰発現体はキチンオリゴ糖に対する感受性が高まっていることが期待されるため、CERK1恒常的過剰発現体のキチン応答性を調べることとした。CERK1恒常的過剰発現体のキチン誘導性活性酸素応答を解析した結果、CERK1恒常的過剰発現体は、野生型と比較して同じ濃度域でのキチン誘導性活性酸素生成量が上昇していた。すなわち、野生型よりもCERK1恒常的過剰発現体の方が、キチンへの感受性が高いということが示唆された。CERK1はキチンエリシターの特異的因子であることを明らかとしていたが、この感受性の増大から、CERK1がキチンの認識・受容に深く関わっていることがさらに明らかとなった。キチンエリシターへの感受性が高まったCERK1恒常的過剰発現体を用いて、実際の病害抵抗性作物への応用、例えば真菌への抵抗性が増強したような農作物の作出に活かしていくことが可能だと考えられた。そのような応用を考えて、CERK1恒常的過剰発現体を用いて病原菌接種実験を行った。真菌とバクテリアの接種実験を行い、病害抵抗性に影響が認められるのかを観察している。病害抵抗性が強まることが確認されると、病害抵抗性強化農作物への応用へ近づくことが期待される。CERK1の農業への応用側面を明らかとし、植物の基礎的病害抵抗性の解明の一助となることができた。我々のグループでは、シロイヌナズナにおいてキチンエリシターシグナル伝達経路に必須な因子CERK1(Chitin Elicitor Receptor Kinase1)を同定した。CERK1が、キチンエリシター認識後の様々な防御応答において、上流に位置する重要な受容体キナーゼであることを明らかとした。一方で、その他のキチンエリシターシグナル伝達経路構成因子は、ほとんど明らかになっていない。そこで、防御応答の一つであるキチン誘導性の活性酸素応答を指標とした、ハイスル-プットなスクリーニング系を立ち上げた。T-DNA挿入突然変異体集団をスクリーニングし、キチン誘導性活性酸素応答が消失あるいは減少した変異体候補を得た。変異体候補は、最終的に2系統まで絞られた。その活性酸素応答が消失した変異体候補の後代の表現型を解析したところ、表現型の逆転がみられ、シグナル伝達経路中の何らかの負の制御因子が原因ではないかということが示唆された。現在は、原因遺伝子の特定を進めており、特定後過剰発現体やノックアウト変異体の表現型の解析を行っていく予定である。CERK1に関しては、CERK1結合実験において、キチンオリゴ糖との結合は確認できなかったが、CERK1自体の存在量の少なさや実際結合しない可能性などが考えられる。また、CERK1過剰発現体の作成を行い、下流の防御応答への影響の有無・キチンエリシター感受性の変化などを解析した。現在のところ、際立った変化は認めれれていないが、今後ホモ化してさらに詳しい解析をする予定である。
次世代の皮質下機能的脳外科手術の確立を目指したコネクトームマップの開発

脳ネットワーク画像解析の発展を背景に、安静時fMRIを基盤としDTIの解剖学的連絡とEEG-fMRIの電気生理学的連絡も重畳し、健常大規模データと比較する事でてんかんや脳腫瘍患者特有の“コネクトームマップ"を作成を目指した研究を進め、次の5つの成果を得た。(1)安静時fMRIで言語野、運動野が同定可能である事を示した。(2)新しい言語連絡であるfrontal aslant tractを報告した。(3)てんかんの安静時fMRIより異常結合同定の可能性を示した。(4)EEG-fMRIの新しいsubsecond解析を報告した。(5)術中ナビゲーションで関心領域からの結合性表示プログラムを作成した。脳神経外科領域において、安静時fMRI、DTI-トラクトグラフィ、MEGといった脳神経ネットワークに関わる最新のmodalityを使って得られる知見を組み合わせ、次世代の脳神経外科手術に貢献する解剖学的/機能連絡的情報を統合した術前コネクトームマップの開発が目的である。新たに脳波ー機能的MRI同時記録装置(EEG-fMRI)を導入して、てんかん患者の焦点診断、ネットワーク解析を開始した。hub解析を含む安静時fMRIのネットワーク解析やMEGを組み合わせる事で、てんかんの焦点と伝播経路を非侵襲的に明らかにする事を試みている。本年度では安全性、脳波記録、アーチファクト除去、hub解析、ICAが可能である事が確認され、EEG-fMRIとhub解析を融合した焦点診断の可能性も観察された。脳腫瘍では覚醒下手術中のマッピングの所見からhodologicalな視点での機能温存を検討し、新しい言語ネットワークであるFrontal Aslant Tractの電気生理学的実証(Fujii M, Maesawa S, JNS 2015)や深部病変に対する新しいapproach(trans-subcentral gyral approach (Maesawa S, JNS, 2015)の発見を報告した。安静時ネットワーク解析によるDMN等の基盤的ネットワークの変化も調査した。脳腫瘍患者においてventral DMN、及び左ECNに有意なネットワークの低下が見られ、逆に右ECNでは増加が見られた。脳腫瘍グリオーマ患者において、脳内ネットワークの変化と高次機能の変化との関連を報告した。(Maesawa S, PLOS ONE,2015)安静時fMRI、脳波MRI同時記録(EEG-fMRI)DTI、MEG等、最新の画像技術のよって得られたネットワーク情報を集約し、コネクトームマップとして脳神経外科手術に応用する事が目的である。てんかんにおいて、安静時fMRI(hub解析)、EEG-fMRI、MEGを使っててんかん焦点、及びネットワークの変化を調べた。てんかん術前患者群で安静時fMRIを施行し、全ボクセル間で高相関を示す領域を抽出し、健常者データベースと比較した(hub解析)。またMEGによるdipole解析を施行した。EEG-fMRIは32極脳波電極を使用してIEDと同期したhemodynamic response functionを示す部位を検出した。結果であるが、Hub解析では焦点近隣にhubを72.2%で認めた。EEG-fMRIでは焦点部位と一致または周辺でクラスターを42.8%に認めた。MEGでは焦点を示すdipoleを示したのは30%であった。MEGやEEG-fMRIで焦点が同定された症例での手術成績は全例良好であった。また、グリオーマ患者における安静時fMRIを使った言語機能野の同定を評価した。言語タスクfMRIと、安静時fMRIを撮像し、個人ICAを行い、clusterの出現領域を比較検討した。結果は安静時fMRIでは全例でBroca領域、Wernicke領域、Geshwind領域と推定される部位にclusterが両側性に出現した。これらは比較的小さな腫瘍では解剖学的に整合する領域に、大きな腫瘍では圧排偏位された領域に出現した。タスクの無い安静状態のfMRIで、言語機能野が同定される可能性を示した。これらのネットワーク解析の結果よりコネクトームマップを作成し、術中にナビゲーション上で示す手法を開発し、既製品のナビゲーションより位置情報を抽出してその有用性をIGT-Linkを検証中である。様々なモダリティを使って、脳機能ネットワークの変化をてんかん、脳腫瘍の術前患者で評価する事が出来た。この結果を踏まえて、コネクトームマップを作成し、術中ナビゲーションとして臨床使用可能なレベルに到達しつつある。【目的】脳神経ネットワーク全容解明への全世界的な動向は、様々な新知見を産み出している。我々は解剖学的及び機能連絡的情報を統合した“コネクトームマップ"の作成に取り組む。これは、安静時fMRI、DTI、及びEEG-fMRIを使った機能解剖連絡解析を基盤として、健常者大規模データと比較する事で個々の特異性を検出し、皮質下機能連絡に重点を置く"hodotopy"の概念に適った術前情報の提供を目的とする。【研究方法】1温存すべき皮質下連絡の同定:安静時fMRIのICAによる結合性の評価から言語優位野の同定を試みた。覚醒下マッピング症例でDTI線維束と皮質下マッピングの結果を照合する事で重要な連絡路を同定した。2てんかん外科にて遮断を要する機能連絡の同定:安静時fMRIをhub解析し健常者コホートと比較する事で、特有の病的ネットワークの描出を試みた。EEG-fMRIでは、てんかん性活動との同期を計測しsub-secondの時間的評価を加えて焦点、伝播について検討した。

3術中ナビゲーションにおける各連絡路と病変の直観的表示:上記情報を統合したマップを作成し、関心領域と対象領域(言語野、体性感覚野)との結合性が表示されるプログラムを作成した。【研究結果】1タスクを用いずとも安静時fMRIで90%以上の症例でBroca, Wernicke野が同定できた。言語機能に重要な線維束として上縦束、弓状束、下縦束、側頭葉内線維束を確認し、加えてfrontal aslant tractの重要性を発見した。2EEG-fMRIでは検出された焦点は良好な手術成績と相関し、sub-second解析は伝播を示唆した。hub解析では焦点の近隣でclusterを示し伝播経路との関連を示唆した。3コネクトームマップはBrainLAB社のIGTlinkを用いる事で術中ナビゲーションとして実用可能であった。脳ネットワーク画像解析の発展を背景に、安静時fMRIを基盤としDTIの解剖学的連絡とEEG-fMRIの電気生理学的連絡も重畳し、健常大規模データと比較する事でてんかんや脳腫瘍患者特有の“コネクトームマップ"を作成を目指した研究を進め、次の5つの成果を得た。(1)安静時fMRIで言語野、運動野が同定可能である事を示した。(2)新しい言語連絡であるfrontal aslant tractを報告した。(3)てんかんの安静時fMRIより異常結合同定の可能性を示した。(4)EEG-fMRIの新しいsubsecond解析を報告した。(5)術中ナビゲーションで関心領域からの結合性表示プログラムを作成した。2014年度の初期計画の際の項目を列挙して検討する。1てんかん、脳腫瘍患者における安静時機能的MRI、MEG、EEG-fMRIのデータ収集:安静時機能的MRIについては本年度脳腫瘍で20名程度、てんかん患者で10名程度のデータを記録した。MEG、EEG-fMRIについてはてんかん患者(側頭葉てんかん、局在関連性てんかん)10名程度で記録した。データ収集は順調と判断。2データ解析:ネットワーク解析はICAによるdual regression analysisでdefault modenetworkやeccective control network等に注目して解析している。また言語ネットワークについても解析。MEG、EEG-fMRIにおける焦点診断を検討中である。結果の一部を脳腫瘍患者における安静時ネットワーク解析(Maesawa S, PLOS ONE2015)として報告した。データ解析も概ね順調。成果も報告できている。3大規模健常者データとの比較:現在健常者コホートデータは250名程度収集されている。高齢者が多い為、てんかんや脳腫瘍患者データと年齢をマッチさせる為に更に収集を続行中である。4コネクトームマップの作成:開発中。やや遅れている。5手術結果との比較:覚醒下手術マッピング結果と比較。
再生可能エネルギー普及に対する地方自治体の政策の定量的評価

地方自治体による再生可能エネルギー普及政策の効果を、通常の値引きや中央政府による補助金との比較、および複数の再生可能エネルギー普及政策間の関連性に注目して研究を行った。住宅用太陽光発電の需要関数を推定した結果、1地方自治体の補助金政策の効果は高く、中央政府の政策に追加して行う意義は一定あった2ただしその効果は減衰していくため、常に検討が必要3風力発電が設置されると太陽光発電の導入が進むため、相乗効果がある4ただし政策として行う必要はなく誘致などでよかった、という知見が得られた。初年度の2014年度は、先行研究のサーベイ、現在入手済みのデータの整理及び各地方自治体単独の太陽光発電に関する政策の評価を行った。地方自治体単独の政策の評価については、分析の結果1国の補助金と比較して地方自治体の補助金に対する需要の反応が高かったこと2その差は、時間の経過とともに減衰していったと考えられること、の2点が得られた。1点目については、太陽光発電の需要関数の推定を行い、地方自治体の補助金に対する需要の弾力性、および国の補助金に対する需要の弾力性を比較した。推定モデルにより変動があるが、分析した期間を平均すると最大で3倍程度の差があることが示された。つまり、需要を拡大する効果は国の補助金3万円と地方自治体の補助金1万円が同等の効果を持っていたことが示唆されている。また、推定モデルにより差があるが、全需要のうち約0.9%5.5%程度が地方自治体の補助金により押し上げられた部分であると推定された。2つ目の点に関しては、補助金に対する需要の弾力性の経年変化の推定を行い比較したところ、分析期間の初期の1997年には通常の価格弾力性と比べて大きな差があるものの、その差は減衰していき、2002年以降はほとんど差が見られないという結果になった。つまり、初期の段階では市町村の補助金により、通常の値引きよりも大きな需要の増加がみられたが、その効果は次第に小さくなり、2002年以降は通常の値引きと大差がないということを示唆している。この原因については様々な要素が考えられる。例えば、太陽光発電という設備の知名度が低かった初期においては市町村の政策による周知の効果があったが、存在が浸透するにつれその効果がなくなったのかもしれない。あるいは、導入初期は補助政策を行った自治体が少なく、性質の差が大きく出ている可能性もある。こうした点については、今後さらに研究を行っていきたい。2年目にあたる2015年度は、現在入手済みのデータベースの拡張と、拡張したデータベースを使った政策間の関連性の分析を行った。データベースの拡張としては、大型風力発電についてのデータを補完した。これにより、自治体による風力発電の設置と、風力発電設備の存在が太陽光発電普及・地方自治体による普及政策の効果拡大との関連性の分析が可能となった。分析の結果、1大型風力発電の存在が、住宅用太陽光発電の導入量を増加すること2大型風力発電の存在する地方自治体では住宅用太陽光発電の価格弾力性が低下すること3大型風力発電の存在は地方自治体による補助金政策の効果には影響しないこと4大型風力発電の設置主体が地方自治体か否かによって普及の効果は変化していないこと、の4点が示された。1点めについては、需要関数を推定したところ、風力発電の存在の有無の係数が正で有意となり、他の条件を一定として、約22%太陽光発電の普及が促進されることが推定された。2つめの点については、大型風力発電の存在の有無で価格弾力性に差を許容する形で需要関数を推定したところ、交差項の係数が正で有意になった。価格弾力性は一般的には負になるため、正で有意な結果は価格弾力性が低下する、つまり消費者が価格に非反応的になることを意味している。風力発電の存在により価格弾力性が約4割低下しており、太陽光発電の導入初期には高価な財であったことと併せて考えると、初期の普及を後押しした可能性が示唆される。3つめと4つめの点については、地方自治体の補助金の効果や、設置主体が地方自治体であることは、正の係数を示し傾向としては普及を押し上げているが、有意な結果ではなかった。以上の点を踏まえると、風力発電の存在自体は太陽光発電の普及を推し進めるが設置主体が地方自治体である必要はなく、民間の電力会社などの設置を誘致する形でも効果があった可能性を示唆している。分析に関しては2年目までに予定していた政策間の関連性の分析のファーストステップに到達しており、順調に推移している。しかし、昨年度行った研究結果の雑誌投稿が進んでおらず、結果の公表という点でやや遅れている。最終年度には、風力発電と太陽光発電の組合せによる普及速度の変化について、研究を行った。データを用いて推定を行った結果、1風力発電が導入された市町村では太陽光発電の普及が進むこと2価格弾力性で測った太陽光発電に対する補助金の効果自体は変化がないこと3風力発電の設置主体が地方自治体であることによる追加的な効果は見られないこと、が示された。このことから、1太陽光発電のように各世帯が導入するか否かを決定する再生可能エネルギーの普及において、より大規模な再生可能エネルギーの事前導入が一定の役割を果たすこと2しかしながら、その設置主体は必ずしも地方自治体である必要はないこと、の2点が示された。研究期間全体を通じて、以下のことが示された1太陽光発電導入促進補助金には一定の効果があったこと2その効果は特に政策導入初期においては高く、時間とともに逓減していったこと3他の再生可能エネルギーと組み合わせることで普及の効果は増加すること4しかしその主体が地方自治体である必要はないこと、である。これらのことから現時点での結論としては以下のことが示される。

1新技術の普及においては、その特徴や社会的意義の周知が有効な手段となりうる。本研究で対象とした初期の太陽光発電については、家計の収支としては必ずしも正になるものではない。しかし、市町村が補助金を設定し、また風力発電などの他の再生可能エネルギーと組み合わせることで「再生可能エネルギー」というものの社会的意義などが情報として与えられ、普及を促進したと考えられる。このことはその効果が時間を通じて減少している、つまり情報が十分に与えられた後では追加的な効果を失うことからも示されている2情報発信主体は必ずしも政府である必要はない。したがって、政策資源の限られる地方自治体においては外部の企業等との連携を行うことで資源を節約しながら効果を確保することができる。地方自治体による再生可能エネルギー普及政策の効果を、通常の値引きや中央政府による補助金との比較、および複数の再生可能エネルギー普及政策間の関連性に注目して研究を行った。住宅用太陽光発電の需要関数を推定した結果、1地方自治体の補助金政策の効果は高く、中央政府の政策に追加して行う意義は一定あった2ただしその効果は減衰していくため、常に検討が必要3風力発電が設置されると太陽光発電の導入が進むため、相乗効果がある4ただし政策として行う必要はなく誘致などでよかった、という知見が得られた。個別政策の評価を開始し、すでに英語論文を執筆して投稿の準備に入っているという点では順調に推移している。しかし、政策の相互評価を行うために各自治体に実施予定であったアンケートについては昨年度中に実施することができず、その部分で遅れている。入手可能なオープンデータからでも一定の相互評価の分析は可能であり致命的ではないが、できればアンケートで確認を行いたい。現在ストックとなっている論文について、投稿を行う。また、現在学会報告を行っている研究結果についても論文の形にして投稿を行い、自治体間の政策の関連性についての分析に着手する。経済政策今後は、現在執筆が完了している個別政策の論文の海外学術誌への投稿を行うとともに、自治体アンケートの実施、政策間の相互評価の分析も進めていきたい。当初自治体にアンケートを行う予定であったが、種々の資料を収集した結果、全市町村に対するアンケート調査が必ずしも必要なくなったため。また、2016年度は最終年であり、英語論文の校正や学会における報告などの活動が増えること、当初の予定よりは論文の執筆・投稿のスケジュールが遅れていることなどから、翌年度にある程度の規模の予算を確保したほうが良いと判断したため。自治体アンケートを実施する予定であったが、研究環境の整備や送付タイミングの問題で年度内に実施することができなかった。2016年度は現時点で2つの学会において報告を予定しており、更に英文校正前の英語論文が2本存在するため、それらの旅費・校正費用として利用する予定である。アンケート実施の準備は順調に進んでおり、2015年度中に実施できる。