hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放物型作用素に関する平均値の性質と可積分性の研究

本研究では互いに関連する3つの課題を取り扱った.(1)熱方程式の平均値の性質,(2)放物型ベルグマン空間の構造,(3)熱方程式の多項式解,である.(1)熱方程式の平均値の性質については,有界な密度関数の存在,ディリクレ正則性との関連などについて考察した.それらの結果はN.A.Watsonとの共著でColloq.Math.98(2003),87-98に発表した.(2)上半空間上の放物型作用素に関するベルグマン空間を定義し,Huygens property,基本解の評価,双対空間の特徴付け,再生核の具体的表示などの基本的結果をまとめた(Osaka Mathematical Journal,42(2005),106-133).また,空間次元が2以上という技術的な条件を調和測度の回転普遍性に注目して取り除くことに成功し,帯状領域におけるベルグマン核の評価を行った.それらの結果は2004年8月に島根大学で開かれたIWPT in Matueで講演発表するとともに,2006年に発行予定のASPMに寄稿した.最終年度は放物型ベルグマン空間におけるGleason問題およびCarleson測度とToeplitz作用素の有界性などについての結果を整理した.(3)熱方程式の境界値問題では多項式の解が常に存在する領域についての考察を進めた.2次元で境界が多項式によって定められている場合に,その多項式の次数が3以下の場合を解決し,次数が4以上の場合に,エルミート多項式の零点の分布との関係を調べた.この結果は2005年8月の第2回International Conference of Applied Mathematics (Plovdiv, Bulgaria)で講演発表し,講義録として出版もした.本研究では互いに関連する3つの課題を取り扱った.(1)熱方程式の平均値の性質,(2)放物型ベルグマン空間の構造,(3)熱方程式の多項式解,である.(1)熱方程式の平均値の性質については,有界な密度関数の存在,ディリクレ正則性との関連などについて考察した.それらの結果はN.A.Watsonとの共著でColloq.Math.98(2003),87-98に発表した.(2)上半空間上の放物型作用素に関するベルグマン空間を定義し,Huygens property,基本解の評価,双対空間の特徴付け,再生核の具体的表示などの基本的結果をまとめた(Osaka Mathematical Journal,42(2005),106-133).また,空間次元が2以上という技術的な条件を調和測度の回転普遍性に注目して取り除くことに成功し,帯状領域におけるベルグマン核の評価を行った.それらの結果は2004年8月に島根大学で開かれたIWPT in Matueで講演発表するとともに,2006年に発行予定のASPMに寄稿した.最終年度は放物型ベルグマン空間におけるGleason問題およびCarleson測度とToeplitz作用素の有界性などについての結果を整理した.(3)熱方程式の境界値問題では多項式の解が常に存在する領域についての考察を進めた.2次元で境界が多項式によって定められている場合に,その多項式の次数が3以下の場合を解決し,次数が4以上の場合に,エルミート多項式の零点の分布との関係を調べた.この結果は2005年8月の第2回International Conference of Applied Mathematics (Plovdiv, Bulgaria)で講演発表し,講義録として出版もした.本研究の課題は熱方程式の平均値の性質と放物型作用素に関するベルグマン空間の解析である.以下の研究成果を得た.1.熱方程式の平均値の性質を満たす密度関数の存在についての研究をCanterbury大学のN.A.Watsonと進め,密度関数が存在する領域の十分条件,Dirichlet正則性と密度函数の非存在の関係,さらには,有界な密度関数および下限が正の密度関数の存在についての結果を得た.これをMean Value densities fortemperaturesと題してColloquium Mathematicum, Vol98(1),87-96に発表するとともに,釜山での第6回実・複素解析国際集会および広島での第46回函数論シンポジウムで講演発表をした.分担者との議論を通して,下限が正である密度函数が存在するような領域は存在しないと予想しているが,この解決が次年度以降の重要な課題として残った.2.分担者である大阪市大の西尾と茨城大の下村の協力を得て,放物型作用素に関する上半空間上のベルグマン空間の解析が進んだ.Huygens property,基本解の評価,双対空間の特徴付け,再生核の具体的表示などに関する結果を得て,京都大学数理解析研究所で行われた再生核に関する研究集会で講演するとともに,講究録に要旨を発表した.また,次元に関する余分な条件を取り除くことができ,それを平成15年度ポテンシャル論研究集会で発表した.帯状領域への拡張を進めているが,克服すべき問題点がいくつか残っている.本研究の課題は放物型作用素の解の構造の解析と熱方程式の平均値の性質である.前者については,昨年度に得られた上半空間での結果の改良や帯状領域への一般化などにおいていくつかの成果を得た.後者の平均値の性質については,分担者との議論を通して,問題点が明白にはなって来たが,克服すべき課題も多く残った.

1.分担者の大阪市大の西尾昌治と茨城大の下村勝孝の協力を得て,上半空間上の放物型作用素に関するベルグマン空間についてのHuygens property,基本解の評価,双対空間の特徴付け,再生核の具体的表示などの基本的結果をまとめてOsaka Mathematical Journalに発表した(2005年出版予定).また,これまでの結果においては空間次元が2以上という技術的な条件が付いていたが,調和測度の回転普遍性に注目してこれを取り除くことに成功した.これに続いて,帯状領域におけるベルグマン核の評価を行い,平成16年8月に島根大学で開かれたIWPT in Matueで講演発表した.この他に,放物型作用素に関するGleason problemについても広島大学で行われた第8回実複素解析国際会議で成果発表を行った.2.熱方程式の平均値の性質に関する密度関数の存在について,昨年度からの研究成果を平成16年9月にチュニスで開かれた6th Pan-African Congress of Mathematicsで発表した.定数の密度関数を持つ領域は存在しないと思われるが,まだ明白な結論は得られていない.また,熱方程式の正値解の可積分性の問題や,正値調和関数の可積分性とポテンシャルの可席分性が同値か否かという問題などが次年度の課題である.分数ベキの放物型作用素の解をポテンシャル論的手法で解析した.可積分な解の作る放物型ベルグマン空間とブロッホ空間を導入し,その各空間の元がホイヘンスの性質を持つこと,およびこの作用素の基本解の解析を通して,完備性,双対空間,ノルム不等式,再生核の具体的表示などの基本的性質を得た.この結果は分担者の西尾,下村との共著としてOsaka J.Math.に発表した.また,次元に関する仮定を取り除き,さらに,いくつかの結果を帯状領域に拡張して,2004年8月の松江でのポテンシャル論国際集会で口頭発表した.この成果は出版が予定されている講義録に掲載されることが決まっている.また,放物型ベルグマン空間におけるグリーソン問題およびテープリッツ作用素とカールソン測度の関係などについて,学会や研究集会などで発表するとともに,現在,論文を準備中である.熱方程式のディリクレ問題において,多項式の境界値を与えたとき,解も常に多項式となるような領域の存在について考察した.この領域の境界が多項式の零点で表される場合に,多項式の次数が3以下の場合は完全に解決し,次数が4以上の場合にはエルミート多項式の零点の分布と密接な関係があることを示した.これらの結果を2005年8月12日から15日にブルガリヤのプロヴディフで開催された第2回International Conference of Applied Mathematicsで発表した.この内容は来年度に出版予定の会議の講義録に掲載予定である.分担者の西尾と下村はリーマン多様体上の熱方程式を保つ変換の分類問題を発展させた.特に,今年度は回転不変計量に対する分類を空間次元が3以上の場合に完成させた.また,三宅は定数係数の準同次型の常微分方程式のコーシー型問題の解の分解において研究を進展させた.
顔面神経麻痺治療用埋め込み型随意筋電誘発機能的筋刺激装置の開発

陳旧性顔面神経麻痺に対する治療方法として、健側の顔面表情筋の収縮を筋電で感治し、電気刺激により患側の相対応する表情筋の収縮を促す埋め込み型FESデバイスの開発を進めた。小型化したデバイスの原理的な骨子は完成しているため、長期間の埋め込み状態で作動を確保するための、電源供給方法、特に体外からの非接触充電方法についての原理的確立を目指したが、実験場有効な条件を達成することはできなかった。一方、遊離筋肉移植術における新しい治療選択枝として、移植する筋の遠位側に存在する神経断端を吻合することによる筋肉再支配の実現可能性を動物実験、および臨床的に検証した。本研究では、理由を問わず顔面神経麻痺に陥り、回復の見込まれない状態となった陳旧性顔面神経麻痺に対する治療方法として、健側の顔面表情筋の収縮を筋電で感知し、電気刺激により患側の相対応する表情筋の収縮を促す埋め込み型FESデバイスの開発を進めている。すでに、共同研究者である村岡の協力を得て、実際に埋め込みが可能な程度にまで小型化したデバイスの原理的な骨子は完成しているため、本研究年度は長期間の埋め込み状態で作動を確保するための、電源供給方法の原理的開発に取り組んだ。現在採用を考えている筋体刺激方法、条件、電池では数日に1回程度の充電が必要となる算出となったため、体外からの非接触充電方法についての原理的な確立を進めた。特に本研究では皮膚を挟んだ状態で誘導子間に電磁誘導を惹起することになるために、挟まれた皮膚に熱が発生し、熱傷をきたす可能性などが危惧されるため、これを回避するために最適な方法を動物実験を中心に進めた。また、一方顔面神経麻痺患者においては、電気刺激を行うことを試みても、筋肉自体が委縮に陥っていて、可逆的に顔面表情筋運動を再現することができないことが予測される。顔面に欠損してい筋肉を移植する方法として遊離筋肉移植術が行われるが、われわれが臨床的に行っている遊離広背筋移植術におけるあたらしい治療選択肢として、移植する広背筋の遠位側の神経断端を吻合することにる筋肉再支配の実現可能性を動物モデルを用いた実験系において、確認し、現在論文報告準備中である。本研究では、理由を問わず顔面神経麻痺に陥り、回復の見込まれない状態となった陳旧性顔面神経麻痺に対する治療方法として、健側の顔面表情筋の収縮を筋電で感知し、電気刺激により患側の相対応する表情筋の収縮を促す埋め込み型FESデバイスの開発を進めた。特に本研究では皮膚を挟んだ状態で誘導子間に電磁誘導を惹起することになるために、挟まれた皮膚に熱が発生し、熱傷をきたす可能性などが危惧されるため、これを回避するために最適な方法を動物実験を中心に進めたが、実用上有効な条件を達成することは困難であった。顔面に欠損している筋肉を移植する方法として遊離筋肉移植術が行われるが、われわれが臨床的に行っている遊離広背筋移植術におけるあたらしい治療選択肢として、移植する広背筋の遠位側の神経断端を吻合することによる筋肉再支配の実現可能性を動物モデルを用いた実験系において確認し、これを論文報告した。さらに臨床症例においても同術式の有効性を確認した。長期間埋め込み可能な電源筐体を埋め込み検討を行うための実験動物として、家兎およびラットを検討した。シリコンをはじめとするいくつかの素材の器械を埋め込んで調べたところ、表面の形状によって、周囲組織の反応(特に浸出液の貯留に関して)が大きく異なることが明らかとなり、皮下の浅い部位に埋め込むのであれば、球形もしくは半球形の形状とすることが望ましいことがわかった。

一方、現在採用を考えている筋体刺激方法、条件、電池では数日に1回程度の充電が必要となる算出となったため、体外からの非接触充電方法についての原理的な確立を進めた。特に本研究では皮膚を挟んだ状態で誘導子間に電磁誘導を惹起することになるために、挟まれた皮膚に熱が発生し、熱傷をきたす可能性などが危惧されるため、これを回避するために最適な方法を文献的検索およびコンピューター上のシミュレーションを中心に進めた。次年度以降には、上記2点について得られた知見をもとに、動物実験を中心とした機械のさらなる最適化を進めていく。本申請研究は、既存研究の延長にあるが、電源供給の問題は、本研究機関開始後に明らかとなったものであるため、文献的検索など理論的な側面からのアプローチからスタートを切る必要があり、動物実験をはじめとした実務的な研究を開始するまでに時間を要したため。また、実際の実験系において使用するための工学的機械の作成に時間がかかっているため。最終的な臨床応用においても、動物実験遂行においても電源供給方法の確保が必要条件となるため、今後は動物実験を中心に実験用電池への充電方法の確立を目指す。ある程度マンパワーが必要となるが、要すれば文献的に非接触充電による埋め込み機械の知見を報告している研究者へのアプローチも行っていくことにより、研究効率をあげたいと考えている。相応のトライアンドエラーが予想されるため、要すれば文献的に非接触充電による埋め込み機械の知見を報告している研究者へのアプローチも行っていくことにより、研究効率をあげたいと考えている。おもに非接触充電機械の製作および、その最適化のための動物実験消耗品に用いる予定である。主に動物実験と、それに随伴して必要となる試作電源の開発に予算を用いる。物品代が主たる使用用途となる。
瘢痕拘縮を予防し優れた創傷治癒を誘導する力学的支持性を有した人工真皮の開発

メカノバイオロジーの観点から、組織が進展・収縮などの変形を繰り返すと瘢痕化が促進されることが知られている。実際に形成外科分野では、創部をギプスやテーピングなどで外固定することで瘢痕拘縮を予防し、瘢痕を目立たなく治す治療が臨床的に行われている。しかし、植皮を行なった広範囲の創や関節、小児の創部などの外固定は困難で患者に苦痛を強いることが多い。そこで、創部を内側から固定することで瘢痕を目立たなく治す試みを着想した。生体吸収性のコラーゲンのみで組織置換性と力学的支持性を両立した人工真皮(CM)を開発し、マウス実験により効果および安全性の検討を行う。
遺伝研究コンソーシアムによる自閉症関連遺伝子の解明

鳥取大学、東海大学、東京大学の3大学で共同研究グループを作り、自閉症の遺伝的背景の研究を行った。自閉症の110家系からリンパ芽球213株(患者:93、母:62、父:64)を樹立した。これら検体よりDNAおよびRNAを抽出して自閉症の発症に関与する遺伝子の研究を進めた。研究は、1)自閉症候補遺伝子のSNPs解析、2)既知のゲノムインプリンティング遺伝子などの遺伝子発現量の解析、3)cDNAマイクロアレイ解析、4)FMR1遺伝子におけるCGGリピート数の解析、5)ホメオボックス(HOX)遺伝子群に存在する3塩基リピート数の解析を中心に進めた。6)また、正常ヒト脳組織におけるdifferentially methylated region (DMR)に着目し、自閉症感受性領域より新規のゲノムインプリンティグ遺伝子の検索も行った。これら解析の結果、1)13遺伝子を解析したが正常コントロールとの差異は認められなかった。2)DLX5においてインプリンティングの消去(LOI)が認められた。3)2家系間で比較したが共通して発現量に差のある遺伝子は同定できなかった。4)FMR1におけるCGGリピートの異常伸長は認められなかった。5)HOXA群やD群において自閉症患者特異的なリピート変異を観察した。6)また2番、7番染色体上での検討を行ったが、新規インプリンティング遺伝子の同定には至らなかった。今回の検討では、自閉症の原因遺伝子を同定することはできなかったが、HOX遺伝子群の解析では自閉症患者特異的なリピート変異を発見することができ、今後の発展が期待できると考えられた。今後は、解析検体数をさらに増やして、研究を発展させてゆく必要がある。
白色固体光源用希土類含有セラミックス蛍光体材料の原子レベル制御と光機能発現

1.研究成果本研究では,白色固体光源用希土類含有透光性セラミックス蛍光体材料の作製とその評価を試みた.この透光性セラミックスを,共沈法により得られるナノ粉体を用いた焼結法により作製した.この材料では,内部での散乱を減らすために光学等方体である立方晶系の結晶を用いる必要がある.本研究では,透光性セラミックスの組成として,立方晶系(光学等方体)の結晶構造を持ち,高い耐熱特性および優れた発光特性を持つCe:YAGを選択した.試料から、465nm励起において530nm付近をピークに持つCe3+の5d→4f遷移によるブロードな黄色発光が見られた.また,厚さの増加に伴って,励起光の強度が減少しCe3+の発光が増加することがわかった.その色度座標は厚さ0.600.75mmの範囲で,色度図で白色領域に近い座標(x,y)=(0.30.35,0.40.5)を示し,青色光との組み合わせにより白色光を実現できることがわかった.また,各種発光特性の評価とともに、デバイス化する上で重要な特性である温度依存性を測定した.具体的には,吸収スペクトル(Ce:YAG),発光スペクトル(Ce:GdYAG)を測定した.吸収スペクトルの温度依存性の測定において,330nmの吸収バンドは温度の増加とともに増加し,460nmの吸収バンドは温度の増加とともに減少した.この傾向は基底準位の分裂および分裂後の準位から励起準位への遷移確率の違いにより説明できると考えられる.発光積分強度の温度依存性は,低温においてはGdの添加量によらずほぼ同じ傾向を示した.しかし,高温においては,Gdの添加量の増加に伴って,温度消光がより低温で起こった.発光ピーク波長は,温度上昇に伴い,20nm程度長波長シフトしていた.また,各試料の量子収率の最高値は,85.097.6%と高い値を示した.2.意義・重要性省エネルギー化を提唱する昨今において,低消費電力で駆動するLEDを用いた一般照明用白色LEDの開発は必須である.このことから,希土類含有透光性セラミックスを用いて高い耐熱特性および演色性を持った一般照明用白色LEDが実現した時のインパクトは非常に大きいと考えられる.また,添加する希土類と母体結晶の原子レベル制御により,用途に応じて電球色や昼光色などの発光色も十分に実現可能である.材料の光機能発現に関する学術的価値もさることながら,世界の照明機器市場に与える工業的価値は計り知れないものとなる.1.研究成果本研究では,白色固体光源用希土類含有透光性セラミックス蛍光体材料の作製とその評価を試みた.この透光性セラミックスを,共沈法により得られるナノ粉体を用いた焼結法により作製した.この材料では,内部での散乱を減らすために光学等方体である立方晶系の結晶を用いる必要がある.本研究では,透光性セラミックスの組成として,立方晶系(光学等方体)の結晶構造を持ち,高い耐熱特性および優れた発光特性を持つCe:YAGを選択した.透過率スペクトルの測定において,800nmにおける透過率は最も透過性の高い試料で約80%を示した.発光スペクトルの測定から,465nm励起において530nm付近をピークに持つCe^<3+>の5d→4f遷移によるブロードな黄色発光が見られた.また,厚さの増加に伴って,励起光の強度が減少しCe^<3+>の発光が増加することがわかった.その色度座標は厚さ0.60-0.75mmの範囲で,色度図で白色領域に近い座標(x,y)=(0.30.35,0.40.5)を示し,青色光との組み合わせにより白色光を実現できることがわかった.また,465nm LED励起における光源効率(lm/W)の測定では,厚さ0.632mmで蛍光灯の光源効率80lm/Wと同程度の75lm/Wを示した.2.意義・重要性省エネルギー化を提唱する昨今において,低消費電力で駆動するLEDを用いた一般照明用白色LEDの開発は必須である.このことから,希土類含有透光性セラミックスを用いて高い耐熱特性および演色性を持った一般照明用白色LEDが実現した時のインパクトは非常に大きいと考えられる.また,添加する希土類と母体結晶の原子レベル制御により,用途に応じて電球色や昼光色などの発光色も十分に実現可能である.材料の光機能発現に関する学術的価値もさることながら,世界の照明機器市場に与える工業的価値は計り知れないものとなる.1.研究成果本研究では,白色固体光源用希土類含有透光性セラミックス蛍光体材料の作製とその評価を試みた.この透光性セラミックスを,共沈法により得られるナノ粉体を用いた焼結法により作製した.この材料では,内部での散乱を減らすために光学等方体である立方晶系の結晶を用いる必要がある.本研究では,透光性セラミックスの組成として,立方晶系(光学等方体)の結晶構造を持ち,高い耐熱特性および優れた発光特性を持つCe:YAGを選択した.試料から、465nm励起において530nm付近をピークに持つCe^<3+>の5d→4f遷移によるブロードな黄色発光が見られた,また,厚さの増加に伴って,励起光の強度が減少しCe^<3+>の発光が増加することがわかった.

その色度座標は厚さ0.600.75mmの範囲で,色度図で白色領域に近い座標(x,y)=(0.30.35,0.40.5)を示し,青色光との組み合わせにより白色光を実現できることがわかった.また,デバイス化する上で重要な特性である温度依存性を測定した.具体的には,吸収スペクトル(Ce:YAG),発光スペクトル(Ce:GdYAG)を測定した,吸収スペクトルの温度依存性の測定において,330nmの吸収バンドは温度の増加とともに増加し,460nmの吸収バンドは温度の増加とともに減少した.発光積分強度の温度依存性は,低温においてはGdの添加量によらずほぼ同じ傾向を示した.しかし,高温においては,Gdの添加量の増加に伴って,温度消光がより低温で起こった.2.意義・重要性省エネルギー化を提唱する昨今において,低消費電力で駆動するLEDを用いた一般照明用白色LEDの開発は必須である.このことから,希土類含有透光性セラミックスを用いて高い耐熱特性および演色性を持った一般照明用白色LEDが実現した時のインパクトは非常に大きいと考えられる.また,添加する希土類と母体結晶の原子レベル制御により,用途に応じて電球色や昼光色などの発光色も十分に実現可能である.材料の光機能発現に関する学術的価値もさることながら,世界の照明機器市場に与える工業的価値は計り知れないものとなる.1.研究成果本研究では,白色固体光源用希土類含有透光性セラミックス蛍光体材料の作製とその評価を試みた.この透光性セラミックスを,共沈法により得られるナノ粉体を用いた焼結法により作製した.この材料では,内部での散乱を減らすために光学等方体である立方晶系の結晶を用いる必要がある.本研究では,透光性セラミックスの組成として,立方晶系(光学等方体)の結晶構造を持ち,高い耐熱特性および優れた発光特性を持つCe:YAGを選択した.試料から、465nm励起において530nm付近をピークに持つCe3+の5d→4f遷移によるブロードな黄色発光が見られた.また,厚さの増加に伴って,励起光の強度が減少しCe3+の発光が増加することがわかった.その色度座標は厚さ0.600.75mmの範囲で,色度図で白色領域に近い座標(x,y)=(0.30.35,0.40.5)を示し,青色光との組み合わせにより白色光を実現できることがわかった.また,各種発光特性の評価とともに、デバイス化する上で重要な特性である温度依存性を測定した.具体的には,吸収スペクトル(Ce:YAG),発光スペクトル(Ce:GdYAG)を測定した.吸収スペクトルの温度依存性の測定において,330nmの吸収バンドは温度の増加とともに増加し,460nmの吸収バンドは温度の増加とともに減少した.この傾向は基底準位の分裂および分裂後の準位から励起準位への遷移確率の違いにより説明できると考えられる.発光積分強度の温度依存性は,低温においてはGdの添加量によらずほぼ同じ傾向を示した.しかし,高温においては,Gdの添加量の増加に伴って,温度消光がより低温で起こった.発光ピーク波長は,温度上昇に伴い,20nm程度長波長シフトしていた.また,各試料の量子収率の最高値は,85.097.6%と高い値を示した.2.意義・重要性省エネルギー化を提唱する昨今において,低消費電力で駆動するLEDを用いた一般照明用白色LEDの開発は必須である.このことから,希土類含有透光性セラミックスを用いて高い耐熱特性および演色性を持った一般照明用白色LEDが実現した時のインパクトは非常に大きいと考えられる.また,添加する希土類と母体結晶の原子レベル制御により,用途に応じて電球色や昼光色などの発光色も十分に実現可能である.材料の光機能発現に関する学術的価値もさることながら,世界の照明機器市場に与える工業的価値は計り知れないものとなる.
ニューロフィードバックの倫理―医工連携の研究倫理と社会的受容性

本研究計画は4つの目標(1)ニューロフィードバックの開発状況の調査、(2)2つの軸に沿ってニューロフィードバックの倫理的課題を整理、(3)ニューロフィードバックの社会的受容性に関する調査、(4)ニューロフィードバック研究の倫理指針案を提言、以上を掲げ、調査研究、理論研究を実施している。目標(1)ニューロフィードバックの開発状況の調査を先行して実施し、文献研究および聞き取り調査の成果をデバイス軸による分析、レベル軸による分析に活用する(目標(2))。デバイス軸による分析、レベル軸による分析は、十分な倫理的、哲学的文献調査をて、理論的検討を行う。同時に、社会受容性の調査に関してはそれまでの文献研究を背景に、調査会社を用いた量的な調査を実施する(目標(3))。以上を取りまとめ、倫理ガイドを提示することにする目標(4))。平成30年度は平成29年度に引き続き、上半期よりニューロフィードバックの開発状況と可能性に関する文献調査を実施した。それを通して、平成29年度に行った文献調査の補足を実施した。その結果、ニューロフィードバックは発達障害やうつ病、統合失調症といった精神疾患の治療としても有望であると同時に、顔の選好などに介入しうることが明らかとなった。また、その成果に応じて、ニューロフィードバック研究に従事する研究者へのインタビューの準備を練り上げ、質的調査のインタビューガイドを改定した。引き続き、ニューロフィードバックの社会的受容性に関する項目を重点的に調査をするインタビューガイドが妥当と結論づけた。【目標1】【目標3】また、下半期より、デバイス軸の分析、および、レベル軸の分析のための、文献調査をもとに、量的調査のデザインを行った【目標3】。平成31年度には量的調査を実施して倫理ガイドを提示することを目指す。平成30年度に計画した事項については、概ね達成されていると考えられる。平成31年度は、平成30年度に引き続き、ニューロフィードバックの開発状況と可能性に関する文献調査を継続的に実施することが必要である。ニューロフィードバック研究に従事する研究者へのインタビューを実施すし、提言の取りまとめに資する。【目標1】【目標4】また、デバイス軸の分析、および、レベル軸の分析については、これまでの文献調査を踏まえ、理論的検討を実施する。【目標2】さらに、引き続き社会受容性調査のための文献研究を実施し、必要に応じて質問紙調査を実施し、ニューロフィードバック技術の社会的受容性について提言を練り上げる。【目標3】【目標4】本研究計画は4つの目標(1)ニューロフィードバックの開発状況の調査、(2)2つの軸に沿ってニューロフィードバックの倫理的課題を整理、(3)ニューロフィードバックの社会的受容性に関する調査、(4)ニューロフィードバック研究の倫理指針案を提言、以上を掲げ、調査研究、理論研究を実施している。デバイス軸による分析、レベル軸による分析は、十分な倫理的、哲学的文献調査を経て、理論的検討を行う。平成28年度は上半期よりニューロフィードバックの開発状況と可能性に関する文献調査を実施した。この作業は平成29年度一杯まで行った。その結果、ニューロフィードバックは発達障害やうつ病、統合失調症といった精神疾患の治療としても有望であることが明らかになった。また、その成果に応じて、ニューロフィードバック研究に従事する研究者へのインタビューの準備を行い、質的調査のインタビューガイドを作成した。とりわけ、ニューロフィードバックの社会的受容性に関する項目について重点的に調査をするインタビューガイドとした。【目標1】また、下半期より、デバイス軸の分析、および、レベル軸の分析のため、文献調査を開始した。ぞの結果については平成30年度に取りまとめを行なうこととした【目標2】平成29年度に計画した事項については、概ね達成されていると考えられる。

【目標1】【目標3】また、下半期より、デバイス軸の分析、および、レベル軸の分析のための、文献調査をもとに、量的調査のデザインを行った【目標3】。平成31年度には量的調査を実施して倫理ガイドを提示することを目指す。平成30年度に計画した事項については、概ね達成されていると考えられる。基本的に、当初の計画通り、研究を遂行する。平成30年度は、平成29年度に引き続き、ニューロフィードバックの開発状況と可能性に関する文献調査を実施する。下半期にかけて、ニューロフィードバック研究に従事する研究者へのインタビューを実施する。【目標1】また、デバイス軸の分析、および、レベル軸の分析のため、文献調査を実施する。下半期には、それまでの文献調査を踏まえ、理論的検討を実施する。【目標2】さらに、上半期より、社会受容性調査のための文献研究を実施し、その成果をアンケートフォーマットに仕上げる。下半期には調査会社を通じたウェブアンケートを実施し、ニューロフィードバック技術の社会的受容性について一般市民の意識を調査する。【目標3】平成31年度は、平成30年度に引き続き、ニューロフィードバックの開発状況と可能性に関する文献調査を継続的に実施することが必要である。ニューロフィードバック研究に従事する研究者へのインタビューを実施すし、提言の取りまとめに資する。【目標1】【目標4】また、デバイス軸の分析、および、レベル軸の分析については、これまでの文献調査を踏まえ、理論的検討を実施する。【目標2】さらに、引き続き社会受容性調査のための文献研究を実施し、必要に応じて質問紙調査を実施し、ニューロフィードバック技術の社会的受容性について提言を練り上げる。【目標3】【目標4】予定していた旅費、および物品費について執行することができなかったのが大きな理由である。旅費については予定していた調査ができなかったので、文献調査に切り替え、研究の進捗に問題ないようにした。また、物品費については、PC上での操作を多くするなどして、研究上必要な事務経費が削減できた。繰越を行い、旅費については調査を加速させるための旅費を支出することにし、また、物品費については人件費・謝金などに適切に振り分け、より研究が進捗するように配慮する。予定していた消耗品の調達が遅れてしまい、2196円の残額が発生しました。平成31年度初頭に執行したいと思います。
自然免疫と内部共生の境界線を探る -非自己の許容がもたらす細胞内共生の進化-

動物は病原菌などの有害な外来微生物を排除する自然免疫系を有しているが、昆虫などの無脊椎動物は体内さらには細胞内にまで有益な微生物を積極的に取り込んで維持し、それらの生物機能を丸ごと獲得する細胞内共生を進化させている。ところが、動物の自然免疫と細胞内共生という一見相反する非自己制御機構が生体内でどのように線引きされ、進化してきたのかについては理解が進んでいない。本研究では昆虫の細胞内共生の成立と自然免疫系の制御に着目し、さまざまな遺伝学・細胞生物学的解析を駆使して、昆虫にとって非自己であるはずの共生細菌がいかなる免疫学的な制御機構により許容されるのかを解明し、細胞内共生の進化の謎に迫る。
パーキンソン病病態を修飾する脂質の探索

本研究の目的は,パーキンソン病の病理的特徴であるα-シヌクレイン凝集機序をリン脂質構成異常に着目して明らかにすることである.PLA2G6はリン脂質膜のリモデリングに関与するホスホリパーゼをコードする.本研究では,リン脂質膜組成の改変が容易でかつ加齢依存的なα-シヌクレインの凝集が再現できるPLA2G6モデルショウジョウバエと人工リポソームアッセイ,PLA2G6変異をもつヒトiPS細胞由来ドパミン神経を用いて,リン脂質組成変化とα-シヌクレイン凝集の相関を明らかにし,PDリスクとなるリン脂質分子種の同定とα-シヌクレイン凝集機序解明を目指す.今年度はPLA2G6変異ショウジョウバエの表現型を解析し,加齢依存性に脳リン脂質のアシル基の短鎖化,小胞体(ER)面積減少とERストレス増加を明らかにした.変異ショウジョウバエではシナプス活動の低下およりシナプス小胞の小型化を確認している.さらに加齢によりα-シヌクレインの凝集をサルコシル処理およびRT-QUICK法で確認している.特に,RT-QUICK法の凝集能の亢進は凝集化の初期段階である「シーディング・アクティビティー」の亢進を示唆している.また餌に長鎖の脂肪酸を添加し脳リン脂質を改変することにより神経変性の抑制効果があることを見出し,リン脂質の構成異常が神経変性を引き起こす一次的な原因であることを確認した.一方でα-シヌクレインがリン脂質短鎖化により凝集に向かうことをリポソーム実験で明らかにしている.これらの結果は,リン脂質アシル基の短鎖化がα-シヌクレイン凝集の第一段階であることを示唆すると考える.PLA2G6変異ショウジョウバエの表現型解析は,幼虫の唾液腺染色によりER面積減少と成虫での神経細胞でのERストレスの増加を見出している.また神経生理実験によるシナプス活動の評価などの高度な実験系は,本学パーキンソン病病態解明研究講座今居譲准教授,井下助教から技術的な指導を受けており研究が遂行出来ている.さらに脂質解析は,リン脂質のアシル基の詳細なプロファイリングが必要であり,これについては東京大学健康環境医工学村上誠教授と共同研究を行っている.このように本研究において計画の想定外の変更も柔軟に対応できている.ただ今年度は,脂質・脂肪酸添加により,脂肪酸伸長酵素,不飽和化酵素などの脂質代謝に関与する分子の変動については解析を行っていない.そのため,次年度にこれらの分子の変動の有無を確認するためトランスクリプトーム解析(RNA seq)を実施する予定とする.動物種間でのリン脂質の構成の違いがあるため,今年度までに確認されたショウジバエの研究結果を,ヒトドパミン神経で確認する.具体的には,本研究室で樹立している健常者,孤発性,PLA2G6PD患者由来のiPS細胞をドパミン神経に分化させリン脂質構成変化の有無を確認する.さらに今年度実施できなかった,トランスクリプトーム解析(RNA seq)を実施する予定とする.また脳脂質構成変化は加齢性変化以外にも食餌が影響することが知られていることから,食習慣の関連性を明らかにする疫学調査の準備も行う.本研究の目的は,パーキンソン病の病理的特徴であるα-シヌクレイン凝集機序をリン脂質構成異常に着目して明らかにすることである.PLA2G6はリン脂質膜のリモデリングに関与するホスホリパーゼをコードする.本研究では,リン脂質膜組成の改変が容易でかつ加齢依存的なα-シヌクレインの凝集が再現できるPLA2G6モデルショウジョウバエと人工リポソームアッセイ,PLA2G6変異をもつヒトiPS細胞由来ドパミン神経を用いて,リン脂質組成変化とα-シヌクレイン凝集の相関を明らかにし,PDリスクとなるリン脂質分子種の同定とα-シヌクレイン凝集機序解明を目指す.今年度はPLA2G6変異ショウジョウバエの表現型を解析し,加齢依存性に脳リン脂質のアシル基の短鎖化,小胞体(ER)面積減少とERストレス増加を明らかにした.変異ショウジョウバエではシナプス活動の低下およりシナプス小胞の小型化を確認している.さらに加齢によりα-シヌクレインの凝集をサルコシル処理およびRT-QUICK法で確認している.特に,RT-QUICK法の凝集能の亢進は凝集化の初期段階である「シーディング・アクティビティー」の亢進を示唆している.また餌に長鎖の脂肪酸を添加し脳リン脂質を改変することにより神経変性の抑制効果があることを見出し,リン脂質の構成異常が神経変性を引き起こす一次的な原因であることを確認した.一方でα-シヌクレインがリン脂質短鎖化により凝集に向かうことをリポソーム実験で明らかにしている.これらの結果は,リン脂質アシル基の短鎖化がα-シヌクレイン凝集の第一段階であることを示唆すると考える.PLA2G6変異ショウジョウバエの表現型解析は,幼虫の唾液腺染色によりER面積減少と成虫での神経細胞でのERストレスの増加を見出している.また神経生理実験によるシナプス活動の評価などの高度な実験系は,本学パーキンソン病病態解明研究講座今居譲准教授,井下助教から技術的な指導を受けており研究が遂行出来ている.さらに脂質解析は,リン脂質のアシル基の詳細なプロファイリングが必要であり,これについては東京大学健康環境医工学村上誠教授と共同研究を行っている.このように本研究において計画の想定外の変更も柔軟に対応できている.

ただ今年度は,脂質・脂肪酸添加により,脂肪酸伸長酵素,不飽和化酵素などの脂質代謝に関与する分子の変動については解析を行っていない.そのため,次年度にこれらの分子の変動の有無を確認するためトランスクリプトーム解析(RNA seq)を実施する予定とする.動物種間でのリン脂質の構成の違いがあるため,今年度までに確認されたショウジバエの研究結果を,ヒトドパミン神経で確認する.具体的には,本研究室で樹立している健常者,孤発性,PLA2G6PD患者由来のiPS細胞をドパミン神経に分化させリン脂質構成変化の有無を確認する.さらに今年度実施できなかった,トランスクリプトーム解析(RNA seq)を実施する予定とする.また脳脂質構成変化は加齢性変化以外にも食餌が影響することが知られていることから,食習慣の関連性を明らかにする疫学調査の準備も行う.今年度は,脂質・脂肪酸添加により,脂肪酸伸長酵素,不飽和化酵素などの脂質代謝に関与する分子の変動については解析を行っていない.そのため,来年度にこれらの分子の変動の有無を確認するためトランスクリプトーム解析(RNA seq)を実施する予定とする.さらに今年度はデータ処理用パソコンを購入していないが,次年度はさらに高度なデータ処理を必要とするため購入する予定である.
人工知能による機械学習を基盤とした支台歯形成技能評価自働化システムの開発

近年、デジタル技術を基盤とした歯科治療は目覚ましい発展を遂げてきた。このデジタルデンティストリーにおいて高い治療効果を得るためには、適切な支台歯形態が必要不可欠である。しかし、支台歯形態の良否の判断は、いまだ定性的・主観的な目視に依存している。申請者はこれまで、「高精度・高速の三次元スキャナーによる支台歯形態の三次元形状計測方法」および「支台歯形態を評価する採点用ルーブリック」を開発してきた。ただし、これらの技術は手動の過程を多く残しており、人的資源に頼らざるを得ない。本研究は、支台歯形態評価のルーブリックを学習させた人工知能による支台歯形態評価自働化システムの開発を目的とする。平成30年度は、過去3年間の学生が行った支台歯形成模型を対象にルーブリックを用いた支台歯形態評価を実施し、総括した一部を報告した(日補綴誌10巻)。現段階では、ルーブリックの評価項目や定量化に関しては現行通りで進めることとする。一方、同一の支台歯模型を、東北大学大学院歯学研究科現有のCAD装置(AadvaD810)を用いてデジタルデータとして採取し、研究協力者とともに、採点用ルーブリックの中の2項目について機械学習を行うことが決定した。本年度は、50本のデータを対象に、データ解析手法の検討が行われ、紆余曲折の結果、断面の輪郭の形状から特徴量を抽出する手法が望ましいとの結論を得ることができ、本格的な機械学習の実施の可能性を確かめることができた。また、次年度は、鋭角部の仕上げなど数値化が困難な項目に関して、定量データへと変換するプログラムを構築し、採点用ルーブリックの既存の項目を基に、支台歯計測ポイントを細分化することによって、支台歯形態の全体像をより詳細に評価できる定量値を得ることを目指し、研究を展開させる計画である。学生が行った支台歯形成模型のデジタルデータの解析方法のトライアル解析に若干長い時間を要し、機械学習の本格実施が遅れたため。また、STLデータのデータ量の把握など、詳細な連絡が滞り、三次元形状計測に求められるデータの性状等の伝達がなされなかったため。なお、三次元形状計測に関する研究が滞った場合は、1機械学習の応用に関する研究を積極的に進め、2ルーブリック採点表の評価項目の中の数値化が困難な項目に関して、定量データへと変換するプログラムを構築し、実用を目指す。今月、デジタルデータの解析方法がほぼ決まったことから、本格的な機械学習に着手する。画像解析に強いといわれるCNNの手法を駆使し、より高い正解率を出せる特徴量の抽出を目指す予定である。一方、評価項目の拡充は課題で、研究協力者とともに、鋭角部の仕上げや辺縁の連続性・形態など数値化が困難な評価項目に関して定量データへと変換するプログラムを構築する。測定機器の開発については、測定機器とデジタルデータの評価ソフトの連動は、教育の現場ではフィードバックの実現化を考えた場合、最重要項目であることを熟慮し、三次元形状計測の基本原理に即した理想の測定機器を設計する。

画像解析に強いといわれるCNNの手法を駆使し、より高い正解率を出せる特徴量の抽出を目指す予定である。一方、評価項目の拡充は課題で、研究協力者とともに、鋭角部の仕上げや辺縁の連続性・形態など数値化が困難な評価項目に関して定量データへと変換するプログラムを構築する。測定機器の開発については、測定機器とデジタルデータの評価ソフトの連動は、教育の現場ではフィードバックの実現化を考えた場合、最重要項目であることを熟慮し、三次元形状計測の基本原理に即した理想の測定機器を設計する。
運動とDPP-4阻害薬が糖尿病を有する心筋梗塞患者の心血管機能に与える効果の検討

本研究の目的は、DPP-4阻害薬を運動と併用することにより、糖尿病を有する心筋梗塞患者の運動耐容能や心血管機能が改善するかを検討することである。糖尿病を有する急性心筋梗塞患者を、5カ月間の運動療法、運動とDPP-4阻害薬併用群に割り付け、併用療法の効果を検討した。予定した被験者数には達していないが、peak VO2は5か月間のプログラム前後で両群とも改善し、その改善度は併用療法群で18%、運動療法群で12%であり、両群間に差はなかった(交互作用効果p=0.66)。心血管機能は両群とも不変であった。以上の結果から、DPP-4阻害薬の追加が運動耐容能や心血管機能に与える効果は少ないと考えられる。本研究の目的は、2型糖尿病を有する急性心筋梗塞患者において運動療法とDPP-4阻害薬の併用療法が、左室拡張機能と血管機能にどのような効果を与えるか、また、左室-大動脈カップリングの改善を介して運動耐容能を改善させるか、について検討することである。また、これらの患者において、運動とDPP-4阻害薬の併用療法の効果とそれぞれの単独治療の効果とを比較することにより、併用療法が心血管機能や運動耐容能に相加的、相乗的な効果を有するか否かを検討することである。対象患者において、運動療法とDPP-4阻害薬の併用療法が左室機能や形態へ及ぼす効果を検討するために、心筋梗塞発症急性期と5ヵ月間のプログラム終了時に、心エコー検査、心臓MRIを用いて左室収縮・拡張機能、左室容積、左質重量、左室重量-容積比、を測定を行っている。また、MRI検査により心筋の線維化の程度を測定し、左室リモデリングの様式を評価する予定である。血管構造や血管機能に関しては、PWV検査を用いて動脈硬化の程度を、Endo-PATを用いて血管内皮機能を評価している。また、予後指標として臨床上重要である最大酸素摂取量を心肺運動負荷試験(CPX)で測定している。CPX検査施行時には、非侵襲的に最大運動時の心拍出量をも測定し、最大酸素摂取量と心拍出量から末梢組織での酸素取り込み能を評価している。CPX検査から算出されるこれらの指標から、運動耐容能がどのようなメカニズムで改善するかについての検討を行っている。本研究の目的は、血糖降下作用に加え、左室機能や血管機能を改善させることが近年報告されたDPP-4(dipeptidyl peptidase-4)阻害薬を運動療法と併用することにより、2型糖尿病を有する急性心筋梗塞患者の運動耐容能、左室機能、血管機能が相加的、または、相乗的に改善するか、否か、を検討することである。そこで、可及的早期再灌流療法を施行された急性心筋梗塞患者のうち、コントロール不良の2型糖尿病を有する患者を、5カ月間の1)運動療法群、2)運動療法とDPP-4阻害薬併用群、3) DPP-4阻害薬群に割り付け、5カ月間の観察期間の前後で心機能(MRI、心エコー)、運動耐容能(心肺運動負荷試験)、血管機能(Endo-PAT)を評価し、併用療法の効果を検討している。現時点では、12名(平成26年に5例、平成27年度に7例)の症例を本研究にエントリーし、8名の被験者においてプログラム前後での評価が終了している。また、4名がプログラム参加中である。本研究では、性別、梗塞サイズ、HbA1c値に隔たりがないように2型糖尿病を有する急性心筋梗塞患者を、1)運動療法群、2)運動療法とDPP-4阻害薬併用群、3) DPP-4阻害薬群に各群15名を2年間の間にエントリーする予定であった。しかし、近年、糖尿病治療薬としてDPP-4阻害薬が登場して広く使用されるようになってきたため、DPP-4阻害薬未使用の心筋梗塞患者が当初の予想より少なく、症例のエントリーが遅延している。本研究の目的は、血糖降下作用に加え、左室機能を改善させることが動物モデルで報告されたDPP-4(dipeptidyl peptidase-4)阻害薬を運動療法と併用することにより、2型糖尿病を有する急性心筋梗塞患者の運動耐容能(最大酸素摂取量:peak VO2)を相加的、または、相乗的に改善するか、否か、を検討することである。また、心機能、血管機能への効果も同様に検討することである。そこで、可及的早期再灌流療法を施行された急性心筋梗塞患者のうち、コントロール不良の2型糖尿病を有する患者を、5カ月間の運動療法、運動療法とDPP-4阻害薬併用群に割り付け、5ヶ月間の観察期間の前後で併用療法の効果を検討した。試験開始時には両群12名ずつの被験者でプログラム前後のデータ採取を予定していたが、現時点では13例(併用療法群6名、運動療法群7例)の患者でプログラム前後の運動耐容能、心機能、血管機能の評価を終えている。主要評価項目であるpeakVO2はプログラム前後で両群とも改善し(時間効果p=0.003、グループ×時間効果p=0.66)、その改善度は併用療法群で19±15%(17.6±3.3 vs. 20.6±2.8 ml/kg/min, p=0.02)、運動療法群で14±15%(20.8±5.9 vs. 23.3±5.7 ml/kg/min, p=0.03)であった。運動療法は有意に運動耐容能を改善させることが確認された。

peak VO2の改善度とそのばらつき、また、相互作用効果p値から判断すると、期待されていた併用療法の運動耐容能に対しての相加的・相乗的な効果は乏しいと考えられる。今後、引き続き、症例登録を継続する予定である。本研究の目的は、DPP-4阻害薬を運動と併用することにより、糖尿病を有する心筋梗塞患者の運動耐容能や心血管機能が改善するかを検討することである。糖尿病を有する急性心筋梗塞患者を、5カ月間の運動療法、運動とDPP-4阻害薬併用群に割り付け、併用療法の効果を検討した。予定した被験者数には達していないが、peak VO2は5か月間のプログラム前後で両群とも改善し、その改善度は併用療法群で18%、運動療法群で12%であり、両群間に差はなかった(交互作用効果p=0.66)。心血管機能は両群とも不変であった。以上の結果から、DPP-4阻害薬の追加が運動耐容能や心血管機能に与える効果は少ないと考えられる。本研究では、性別、梗塞サイズ、HbA1c値に隔たりが生じないように2型糖尿病を有する急性心筋梗塞患者を運動療法群、DPP-4阻害薬内服群、併用群(各群15名)に割り付けることを予定していた。しかし、三重大学附属病院に入院される急性心筋梗塞患者には、既にDPP-4阻害薬内服している等の除外基準に当てはまる患者が予想より多かったため、被験者のリクルートが当初の予定よりやや遅れていた。この問題を解決するために、急性心筋梗塞患者の外来心臓リハビリを行っている三重大学循環器・腎臓内科の関連病院のなかで本研究に必要な検査を行うことが可能である病院に協力を要請し、多施設共同研究として本研究を行うこととした。これにより被験者のリクルートが改善すると考えられる。今までのところ、本研究に参加された被験者の運動慮法への継続率は非常に高く、プログラム前後での諸検査、そのデータ解析は予定通り行われている。症例のエントリー期間を延長し、症例数を増やすように努める。また、当初は、1)運動療法群、2)運動療法とDPP-4阻害薬併用群、3) DPP-4阻害薬群の3群で効果を比較検討する予定であり、DPP-4阻害薬単独群には、何らかの理由で当院の外来心臓リハビリに参加できない症例をエントリーする予定であった。しかし、これらの患者は当院に通院困難な遠方に在住されている方が多く、今までの所、研究に参加された被験者は存在しない。以上の事から、運動療法群と併用群の2群のみでの効果を検討することを予定している。これにより、必要な症例数も減少し、目標が達成できると考えられる。循環器内科本研究への被験者のリクルートが最大の課題となると考えれる。今後も引き続き、三重大学附属病院やその関連施設の循環器医、理学療法士、看護師に本研究の詳細を繰り返し伝え、被験者のリクルートを依頼する。症例のエントリーが予定より少なかったため、5カ月間のプログラム前後での被験者の検査費用(心機能、運動耐容能、血管機能)、謝金にかかる費用、また、論文発表にかかる費用が使用されていないため。被験者数が当初の予想より少なかったため、検体検査・保存、謝金などへの費用が当初の予定より少なかった。しかし、次年度にはその被験者の検査が必要であり、次年度使用額が生じた。5カ月間のプログラム前後での被験者の検査費用(心機能、運動耐容能、血管機能)、謝金にかかる費用、また、論文発表にかかる費用として使用する。次年度は被験者が、当初の予定より増加する。そのための費用として使用する。
非行少年の「立ち直り」と支援に関する教育学的研究

本研究の目的は(1)社会内処遇が社会復帰の移行過程で、どのようなメカニズムのもと「立ち直り」と呼べる事態が生じているのか、(2)矯正教育で「社会的なもの」がいかに扱われ、社会内処遇との接合が試みられているのかを検討し、(3)日本の施設内処遇及び社会内処遇の独自性・特異性に関して国際比較調査を行うことである。まず(1)は、保護観察官及び保護司調査で得られたデータの分析と論文化を行った。保護観察官や保護司の支援は、矯正領域が主導的に導入するエビデンスに基づくものというよりは、少年の主観と主体性に着目したナラティヴに基づく支援と理念的な共通点を持つことがわかった。「矯正局・保護局合同成果報告会」(2018年2月27日、法務省矯正局主催)では、少年を対象とした更生支援は親世代の貧困・障害の発見へと拡張されていること、保護観察におけるNBPと矯正教育におけるEBPをサーキット型の支援モデルとして提案した。次に(2)は、榛名女子学園において社会復帰支援を担当する6名の法務教官及び1名の社会福祉士へのインタビュー調査を実施した。修学支援や専門職間の相互理解をめぐる困難や、若年女性に特徴的な家族・異性関係をめぐる問題、医療的な支援をめぐる問題が明らかになった。これは「司法の領域で処遇するもの」「福祉の領域で支援するもの」という二つの見方を生じさせており、施設収容の社会的意義・役割そのものを問う本質的な課題であることがうかがえた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、施設内処遇と社会内処遇の接合のありかたと、社会復帰の過程における「立ち直り」のメカニズムの検討を通して、日本の施設内処遇・社会内処遇の独自性・特異性を明らかにすることである。今年度は(1)少年院でのSSTに関する調査や文献研究をもとに、矯正教育における「社会的なもの」をめぐる考察を行なった。また、関係各所との調整が順調に進んだので、次年度に予定していた(2)更生保護施設における職員インタビュー及び少年インタビュー調査、保護観察官へのインタビュー調査を開始した。(1)については、各少年院が不定期に発行する文集、学園史、記念誌等の収集を行なった。また、少年院で過去に実施したSSTの調査の結果を整理し、矯正教育における「規範」について検討を行なった。さらに、改正少年院法の施行にともなう現場の変化を知るため、茨城農芸学院での参観や、実務家を中心として運営される矯正教育学会に参加するなどして、職員との意見交換を行なった。(2)については、東日本の更生保護施設にて、施設職員5名に対するインタビュー調査と、7名の入所少年に対して12ヶ月に1回程度の継続的なインタビュー調査を実施した。また、同意の得られた少年に対しては退所後もインタビューを行なった。職員インタビューから得られた知見は、日本教育社会学会にて報告を行った。これに加えて、保護観察官5名に対して、少年の更生や保護司との協力関係に対する意識についてインタビュー調査を実施した。得られた知見は、日本犯罪社会学会にて報告を行った。少年院での処遇に関する歴史資料は膨大かつ所在が分散しており、今年度中にすべてを収集することはできなかったが、資料の所在は確認済みで平成28年度に収集を予定している。また、茨城農芸学院の参観及び矯正教育学会における施設職員との交流から、少年院法改正にともなう現場の動きについても示唆を得ることができた。下記に記すように、次年度行なう予定の更生保護施設調査(職員インタビュー、少年への継続的なインタビュー調査)及び保護観察官へのインタビュー調査を今年度に繰り上げした。更生支援という問題の性質や個人情報保護の観点から、調査データの開示には様々な困難があると予想されたが、関係する更生支援関係者の理解を得ることができたため、これらの調査結果について今年度中に2カ所の学会でそれぞれ報告を行うことができた。本研究の目的は、少年院及び更生保護施設等でのフィールド調査から(1)社会内処遇が社会復帰の移行過程で、どのようなメカニズムのもと「立ち直り」と呼べる事態が生じているのか、(2)矯正教育で「社会的なもの」がいかに扱われ、社会内処遇との接合が試みられているのかを明らかにすることである。まず(1)について、昨年度に実施した更生保護施設での少年に対するインタビュー調査の分析を行い、日本犯罪社会学会にて報告した。聞き取りにおける「少年院での経験」「矯正教育を通して感じた事」などに関する質問項目から、矯正教育を通して更生された<変容の物語>が、更生保護施設でどのような変化を遂げているのか、また更生保護施設職員がその「語り直し」にどのように関与しているのかを明らかにした。加えて、昨年度に学会報告を行った更生保護施設の職員に対するインタビュー調査の結果を、論文にまとめた(「少年院から社会への移行における更生保護施設の役割ー更生保護施設職員の語りにみる「矯正教育における変容」のその後ー」『教育学雑誌』第53号)。また、更生保護施設における調査の分析及び保護司・保護観察官へのインタビュー調査の分析結果を報告書としてまとめて実務家に配布した。これに合わせて、実務家との意見交換会を開催し、ここまでの研究について質疑応答を行った。次に(2)について、社会内処遇の地域性を明らかにすべく、1地方都市における保護司6名へのインタビュー調査、2首都圏で保護司1名へのインタビュー調査と、保護司6名への自由記述式アンケートと調査を実施した。