hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先天性免疫における糖鎖認識機構の役割に関する研究

血清マンナン結合タンパク質(以下、MBPと略す、MBLと呼ばれることもある)はマンノ-ス、N-アセチルグルコサミンおよびフコースに特異的に結合する動物レクチンであり、重要な先天的生体防御因子あることが知られている。本研究において、筆者らはまず、MBPが、がん細胞を特異的に認識する機構の解明を目指し、ヒト結腸がん細胞SW1116より、MBPと特異的に結合する糖鎖を単離し、その化学的および免疫化学的性質を解析した。その結果、MBPリガンドMBPリガンドはポリラクトサミン構(Galb1-4GlcNAc)n造を有するtypeIIの高分子糖鎖を基本構造とするN-Asn型糖鎖であること。この糖鎖には、血液型関連抗原であるルイスX、ルイスa,シアリルルイスa,ルイスbなどのがん関連糖鎖エピトープが含まれるが、このうちMBPと結合するのはルイスa,ルイスb型糖鎖であることが明らかとなった。このMBPリガンド構造の詳細な解析を行うため、世界最高水準の質量分析技術をもつ、Dr.Khoo(台北)と共同研究を行い、良好な予備的知見を得た。また、従来、MBPは肝臓でのみ合成されると考えられてきたが、筆者らは定量的PCR(TaqManRT-PCR法)によりマウス組織におけるMBPmRNA発現量を測定し、本レクチンが肝臓以外のいくつかの臓器で合成されることを見出した。肝臓を100%とし、各臓器の相対的発現量を比較した結果、L-MBPmRNA小腸において、肝臓の約9%発現していることが明らかとなった。L-MBPmRNAはその他、腎臓、胸腺に、S-MBPは、腎臓、肺、精巣でシグナルが観察された。これらの組織での発現は1%以下であった。小腸での発現は空腸において顕著であり、特に絨毛先端部の上皮細胞に局在することが明らかとなった。腸管免疫におけるMBPの役割を示唆する新しい発見である。
粒子を含む高温噴流の熱流動解析

粒子を含むプラズマ溶射の基板に衝突する場合の熱流動特性を精度よく解析するための数理モデルを用いて、粒子径10-50μmのアルミナ、ニッケル、タングステンの粒子を含む衝突噴流について具体的な計算を行った結果、種々の形状を有する粒子の高温噴流中で溶融した状態で基板に衝突した場合の液状粒子の変形挙動が明らかにされた。さらに、プラズマ噴流への電磁場の印加の影響を明らかにするために、DCプラズマ噴流中に粒子を封入し、外部からコイルにより高周波電流を流した場合の熱流動特性の数値シミュレーションを行い、電磁場の操作により噴流の温度場制御が可能であることを明らかにした。また、高周波誘導電磁場下のプラズマ流と粒子との二相間干渉でローレンツ力、ジュール熱や温度上昇に伴う粘度増加により、粒子の相変化や分散状態も電磁場で制御できることが明らかにされた。今後の計画としては、液体金属流を取り上げ、特に非等法性を考慮した電磁場の影響を的確に表す乱流モデルの構築を目指す予定である。
軟体動物駆除剤の汚染と生体内濃度

サントトマス大学の共同研究者たちの協力により,平成7年6月中旬に,フィリピンのセブ,マニラ,ダバオより16種類の水のサンプルを空輸した.そのサンプルは,次の通りである.A,井戸水(セブ市).B,水田の水(セブ市).C,港の海水(セブ市).D,河の水(セブ市).E,水道水(セブ市).F,水田の水(カビテ市,カビテ州,マニラ近郊).G,水田の水(ラグナ州,マニラ近郊).H,水田の水(バレンズエラ町,ブラカン州,マニラの北方).I,水道水(マカティ市,メトロマニラ).J,パッシグ河の水(パッシグ市,メトロマニラ).K,港の海水(パサイ市,メトロマニラ).L,水田の水(パナボ町,北ダバオ州).M,バンケロハン河の水(ダバオ市).N,水道水(ダバオ市).O,水田の水(ミンタル町,ダバオ州).P,港の海水(ダバオ州).これらのサンプルのうち,3種の海水からは,その塩分が強いため,農薬の測定が出来なかった.従って実際に用いられたサンプルは,13種であった.農薬の測定法としては,まずサンプルより土砂・懸濁物を遠心分離し,固相抽出用カラムにサンプルを通し,ついでこのカラムをジクロロメタンで溶出し,GC-MSで測定を行なった.すべてのサンプルにおいて,測定された農薬の含量は,日本における許容限度(0.001-0.0003mg/1)以下であった.しかしながら,これら農薬がまったく検出されなかった訳ではなく,例えばセブの井戸水(サンプルA)では,Isoprothiolan(No.22)(許容値:0.001mg/1)が,0.0007mg/1と,許容値の70%ほど見つかっている.上記の結果より,採取されたサンプルに関しては,検査の対象となった農薬の残留はほとんどなかったといって良い.そしてこの結論を導くための,測定技術にはまず問題はないであろう.だからといって,フィリピンの水に,残留農薬がないという結論には,決してならない.このことを踏まえて,以下に今回の研究の反省点を記す.先ず比較的広くサンプルを集めたとはいえ,それは1度きりのことである.サンプルを集めた6月中旬が,農薬の使用時期に当たっているのかどうか,私は知らない.測定の対象になったものは,あくまでも残留農薬なので,季節を変え採取場所を変えて何度もサンプルを入手し、測定せねばならない.次に検査の対象とした農薬の種類が問題である.これらは正直に云って,日本でも使用が許可されているものであり、従ってその残留期間がそれほど長くないものが多い.「書物」(それがフィリピンのものだったとしても)の知識から測定すべき農薬を選ぶならば、どうしても「綺麗事」というか,合法的に使用が認められているものばかりを選ぶことになる。一方フィリピンでは,非合法な農薬も相当に使用されているという.これらはその性質上,殺虫効果が強く価格が安く,そのかわり人体に対する影響が強く,残留性も強いであろう.本研究では,このような薬物に対しては,まったく検索が行われていない.サントトマス大学の共同研究者たちの協力により,平成7年6月中旬に,フィリピンのセブ,マニラ,ダバオより16種類の水のサンプルを空輸した.そのサンプルは,次の通りである.A,井戸水(セブ市).B,水田の水(セブ市).C,港の海水(セブ市).D,河の水(セブ市).E,水道水(セブ市).F,水田の水(カビテ市,カビテ州,マニラ近郊).G,水田の水(ラグナ州,マニラ近郊).H,水田の水(バレンズエラ町,ブラカン州,マニラの北方).I,水道水(マカティ市,メトロマニラ).J,パッシグ河の水(パッシグ市,メトロマニラ).K,港の海水(パサイ市,メトロマニラ).L,水田の水(パナボ町,北ダバオ州).M,バンケロハン河の水(ダバオ市).N,水道水(ダバオ市).O,水田の水(ミンタル町,ダバオ州).P,港の海水(ダバオ州).これらのサンプルのうち,3種の海水からは,その塩分が強いため,農薬の測定が出来なかった.従って実際に用いられたサンプルは,13種であった.農薬の測定法としては,まずサンプルより土砂・懸濁物を遠心分離し,固相抽出用カラムにサンプルを通し,ついでこのカラムをジクロロメタンで溶出し,GC-MSで測定を行なった.すべてのサンプルにおいて,測定された農薬の含量は,日本における許容限度(0.001-0.0003mg/1)以下であった.しかしながら,これら農薬がまったく検出されなかった訳ではなく,例えばセブの井戸水(サンプルA)では,Isoprothiolan(No.22)(許容値:0.001mg/1)が,0.0007mg/1と,許容値の70%ほど見つかっている.上記の結果より,採取されたサンプルに関しては,検査の対象となった農薬の残留はほとんどなかったといって良い.そしてこの結論を導くための,測定技術にはまず問題はないであろう.だからといって,フィリピンの水に,残留農薬がないという結論には,決してならない.このことを踏まえて,以下に今回の研究の反省点を記す.先ず比較的広くサンプルを集めたとはいえ,それは1度きりのことである.

サンプルを集めた6月中旬が,農薬の使用時期に当たっているのかどうか,私は知らない.測定の対象になったものは,あくまでも残留農薬なので,季節を変え採取場所を変えて何度もサンプルを入手し、測定せねばならない.次に検査の対象とした農薬の種類が問題である.これらは正直に云って,日本でも使用が許可されているものであり、従ってその残留期間がそれほど長くないものが多い.「書物」(それがフィリピンのものだったとしても)の知識から測定すべき農薬を選ぶならば、どうしても「綺麗事」というか,合法的に使用が認められているものばかりを選ぶことになる。一方フィリピンでは,非合法な農薬も相当に使用されているという.これらはその性質上,殺虫効果が強く価格が安く,そのかわり人体に対する影響が強く,残留性も強いであろう.本研究では,このような薬物に対しては,まったく検索が行われていない.
ADAR2活性を修飾しうるmicroRNAの検索

孤発性ALSの運動ニューロン死に深く関わるRNA編集酵素ADAR2活性をin vitroで評価するシステムを開発した。その系を用いADAR2活性に影響を与えた3種のmicroRNAsを同定した。1種はADAR2活性を賦活したが、2種のmicroRNAsはADAR2活性を抑える作用があった。後者2種のmicroRNAsはADAR2 mRNA対GluR2ミニ遺伝子転写物比(酵素対基質量比)依存的にADAR2活性を抑制したが、ADAR2活性賦活の分子メカニズムは明らかにできなかった。microRNAsはADAR2活性に効果を与えることが明らかとなり、ADAR2活性の賦活による孤発性ALSの治療戦略のツールとして、有用であることが期待される。孤発性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の脊髄運動ニューロン死に密接に関連するグルタミン酸受容体であるAMPA受容体GluR2サブユニットのRNA編集低下は、RNA編集に関わる酵素adenosine deaminaseacting on RNA type 2(ADAR2)の活性低下により引き起こされる。ADAR2の酵素活性を修飾しうるmicroRNAsを検索し、ADAR2の酵素活性を上昇させることは孤発性ALSめ治療に役立つと考えられる。初めに、データベースを用い、ADAR2の発現に影響しうるmicroRNAsを検索し、24種のmicroRNAsを同定した。それらのmicroRNAsがADAR2の酵素活性に影響を与えるか検討するために、Tet-onシステムを用い、ADAR2の特異的な基質であるGluR2 Q/R部位の編集率が約50%である細胞株の取得を試みた。その結果、GluR2 Q/R部位のRNA編集率が約50%である培養細胞株TetHeLaG2mの取得に成功した。取得した培養細胞株を用い24種中12種のmicroRNAsについてGluR2 Q/R部位の編集率が変化するか検討を行い数種のmicroRNAsでRNA編集率が変化することを発見した。今後、残りのmicroRNAsについてRNA編集率が変化するかどうかの検討を行うと共に、変化したRNA編集率がADAR2の酵素活性の変化によるかどうかを定量PCRで検討し、さらにADAR2の酵素活性を上昇させたmicroRNAsについてはコンディショナルノックアウトマウスを用いてmicroRNAsの効果について検討を行う予定である。昨年度開発したRNA編集率測定培養細胞株TetHeLaG2mを用い、引き続き編集率を変化させるmiRNAsの検索を行なった。3種のmiRNAsでGluR2 Q/R部位のRNA編集率が変化した。ADAR2の酵素活性を変化させた分子メカニズムの検討のために、ADAR2 mRNA、GluR2ミニ遺伝子転写物の発現レベルの定量を行なった。2種のmiRNAsはADAR2活性を抑える作用があり、その分子メカニズムが、ADAR2 mRNA対GluR2ミニ遺伝子転写物比(酵素対基質量比)依存的であることを明らかにした。1種のmiRNAsにはADAR2活性賦活作用があったがADAR2mRNA、GluR2ミニ遺伝子転写物の発現レベルに変化は無かった。このことからADAR2活性には報告されているADAR2mRNAの発現量以外にもADAR2活性を制御する因子があることが示唆された。ADAR2の酵素活性を上昇させたmiRNAsのinvivoにおけるADAR2活性賦活作用を検討するための良いパラメータがなかったため、ADAR2の新規基質を検討した。その結果、cytoplasmic fragile X mentalretardation protein interacting protein 2(CYFIP2)K/E部位のRNA編集率がコンディショナルノックアウトマウスにおいてもADAR2の酵素活性をよく反映することを見出した。miRNAsにADAR2活性賦活作用があることが明らかとなり、孤発性ALsの治療に繋がると考えられた。今後はこの系を用いADAR2の酵素活性を上昇させたmiRNAsの効果について検討を行う必要がある。
進化実験を用いた抗生物質耐性の進化ダイナミクスの解析

近年大きな問題となっている抗生物質耐性菌の出現を抑制するためには、その進化ダイナミクスを理解し、制御する必要がある。そこで本研究では、複数の抗生物質を同時に添加した環境下での大腸菌の進化実験を行い、その進化ダイナミクスを解析した。結果として、耐性進化が抑制される組み合わせや、逆に促進される組み合わせが存在することが見出された。また、酸・アルカリ・界面活性剤などさまざまなストレス環境下での大腸菌進化実験を行い、そうした薬剤耐性進化の抑制や促進を引き起こし得るストレス環境のスクリーニングを行い、その候補の同定に成功した。こうした結果は、抗生物質耐性進化をコントロールするための基盤になる。そこで本研究では、進化実験で得られた様々な抗生物質耐性の大腸菌株について、その表現型と遺伝子型を定量したデータに基づき、その耐性獲得への進化ダイナミクスを制御する手法を開発する。単独の抗生物質に対する耐性菌の表現型・遺伝子型データから、複数の抗生物質を同時に添加したときの進化ダイナミクスを予測し、進化実験を行うことによって検証する。さらに、抗生物質に限らず様々な環境摂動を与えて進化実験を行い、耐性獲得ダイナミクスに影響を与える摂動のスクリーニングを行う。これらのデータを統合することにより、薬剤耐性の進化ダイナミクスを制御する手法を開発する。平成26年度は、複数の薬剤を同時添加した環境下での進化実験を行った。トレードオフの関係にある薬剤ペアなどを含んだ複数の組み合わせについて、2種類の薬剤を同時添加した環境下での進化実験を行い、進化ダイナミクスが単独添加の場合の単純な足し合わせで説明できるか、何らかの非加法性が見出されるかを解析した。結果として、同時に添加することによって耐性獲得が抑制される薬剤の組み合わせと、逆に促進される組み合わせがあることが見出された。それらの実験で得られた耐性株について、次世代シーケンサを用いたゲノム変異解析を行い、固定された変異を同定した。現在、それらの変異を親株に導入することによって、どのような耐性の変化が現れるかを解析している。平成27年度は、前年度までに取得した2種類の薬剤を同時に添加した環境下で得られた耐性株について、そのゲノム変異を同定し、それを親株ゲノムに導入することにより、耐性への影響を評価した。結果として、さまざまな耐性獲得に寄与する変異を見出すことに成功し、またそれら複数の変異を同時に親株ゲノムに導入することにより、その寄与がおおよそ加法的に寄与することが示された。また、2種類の薬剤を同時に添加することにより、耐性獲得が抑制される場合と加速される場合があることが見出されていたが、後者に関しては変異率の上昇によって耐性獲得が加速されていることが示唆された。さらに、これらの解析と並行し、抗生物質や酸・アルカリ・重金属など100200種類といった多数のストレスをそれぞれ添加した環境下での大腸菌進化実験を開始し、データ取得の準備が進んでいる。2種類の薬剤を同時に添加した環境での進化実験が完了し、またその進化過程においてゲノム変異がどのような影響をおよぼしているかを定量的に評価することに成功している。また、多数の抗生物質やストレス環境下での大規模の進化実験を開始することに成功しており、28年度にデータを取得する準備が完了している。そこで本研究では、進化実験で得られた様々な抗生物質耐性の大腸菌株について、その表現型と遺伝子型を定量したデータに基づき、その耐性獲得への進化ダイナミクスを制御する手法を考案する。平成28年度は、申請者が開発したラボオートメーションを用いた全自動の進化実験システムを用い、抗生物質に加えて、酸・アルカリ・界面活性剤などをそれぞれ添加した合計で96種類のストレス環境下での進化実験を行い、それぞれのストレス誘引物質に対する耐性株を取得した。その一部の耐性株について、一つのストレスに対する耐性獲得が、他の様々なストレスへの耐性をどのように変化させるかを定量したところ、様々なストレスの組み合わせにおいて、交差耐性や超感受性が観測された。例えば、DNA複製阻害剤であるノルフロキサシンの耐性株は、ある種のヒドラジド化合物に超感受性を示した。こうしたストレス耐性の間にある関係性を定量的に評価することは、抗生物質耐性の進化を抑制する新たな手法の構築の基盤となる。

ゲノム変異解析とトランスクリプトーム解析の結果と統合することにより、上記のような超感受性を生み出すメカニズムの理解と、それに基づく耐性出現抑制が可能になると期待できる。近年大きな問題となっている抗生物質耐性菌の出現を抑制するためには、その進化ダイナミクスを理解し、制御する必要がある。そこで本研究では、複数の抗生物質を同時に添加した環境下での大腸菌の進化実験を行い、その進化ダイナミクスを解析した。結果として、耐性進化が抑制される組み合わせや、逆に促進される組み合わせが存在することが見出された。また、酸・アルカリ・界面活性剤などさまざまなストレス環境下での大腸菌進化実験を行い、そうした薬剤耐性進化の抑制や促進を引き起こし得るストレス環境のスクリーニングを行い、その候補の同定に成功した。こうした結果は、抗生物質耐性進化をコントロールするための基盤になる。2種類の抗生物質を同時に添加した環境での進化実験が完了し、同時に添加することによって耐性獲得が抑制される薬剤の組み合わせや、逆に促進される組み合わせがなど興味深い現象が見られることを示している。また、その実験によって得られた耐性株のゲノム変異解析が完了しており、詳細なメカニズムの解析の準備が整っており、研究は順調に進展している。平成28年度は、多数の抗生物質や酸・アルカリ・重金属などの環境摂動を与えた場合の大腸菌進化実験を行い、耐性株を取得する。これら耐性株について、ある環境Aへの耐性株が他の様々な環境への耐性・感受性をどのように変化させるかを系統的に解析し、耐性・感受性がトレードオフの関係となる環境摂動の組み合わせを抽出する。またそうしたトレードオフの関係にある環境変化を同時に与えた場合の進化実験を行い、進化ダイナミクスがどのように変化するかを定量する。これらのデータを統合することにより、薬剤耐性の進化ダイナミクスを制御する手法を開発する。28年度が最終年度であるため、記入しない。進化生物学平成27年度は、平成26年度におこなった複数の抗生物質耐性を添加した環境での進化実験の結果を詳細に解析する。特に、ゲノムに固定された変異が表現型に対してどのような影響を与えるかを、その変異を親株のゲノムに導入することによって解析する。その解析から、どのようなメカニズムによって耐性進化が抑制あるいは促進されるかを明らかにする。多数の環境摂動を与えた場合の進化実験の実施に遅れが生じ、その進化実験によって得られたサンプルの次世代シーケンサによるゲノム変異解析やマイクロアレイによるトランスクリプトーム解析の実施について、必要な試薬の購入を延期したため。抗生物質を添加した環境での進化実験の実施に遅れが生じ、その進化実験によって得られたサンプルの次世代シーケンサ解析、マイクロアレイ解析などについて、必要な試薬の購入を延期したため。購入を延期した次世代シーケンサ解析、マイクロアレイ解析の試薬などの購入に充てる。
一重項酸素を発光プローブとしたミセルのミクロ環境と動的挙動

ミセルおよび均一溶液中で、光励起プローブの酸素消光、消光に伴って生成する一重項酸素(^1O_2 ; ^1Δ_g)の燐光の減衰曲線の測定を圧力の関数として行い、ミセル内部のミクロ環境と動的挙動を考察した(総説;材料)。1.Aerosol OT(AOT)/heptane/水逆ミセル系:(1)Ru(bpy)_3^<2+>を発光プローブ、K_3Fe(CN)_6を消光剤(Q)として減衰曲線を測定し、その解析から、ミセルサイズ、ミセル中の消光速度およびミセル間の衝突によるQの移動速度定数を求めた。それらに対する圧力依存性から、ミセル内部のミクロ環境と消光剤移動のダイナミックスを考察した(J. Phy. Chem.,投稿中)。(2)sodium 1-pyrenesulfonate (PS)の一重項と三重項、tetrasodium1,3,6,8-pyrenes ulfonate (PTS)の三重項、Ru(bpy)_3^<2+>の酸素消光に対する圧力効果を検討した。PSの一重項、三重項、PTSの三重項は単一指数関数に従って減衰した。観測される消光速度定数に対する圧力依存性から、前者はミセル界面に、後者は中心部の水核に位置すると結論した。一方、Ru(bpy)_3^<2+>の場合、減衰曲線は典型的なミセル形となり、アニオン性のPS、PTSと異なり、減衰曲線は典型的なミセル形となった。得られた速度定数の圧力依存性から、界面と水核の間に位置すると推定した。これらの相で、酸素分子の分布は平衡にあるとして、ミセル中の消光過程を考察した。(3)一重項酸素の燐光減衰曲線の解析:InGaAsピン-フォトダイオードを用いた赤外線検出器を製作し(時定数は約1.5μs)、一重項酸素の燐光減衰曲線を測定し、^1O_2のミセルからの出入りの過程を考察した。Aerosol OT(AOT)/n-heptane//水の逆ミセルおいて、光励起一重項と三重項プローブの酸素消光ダイナミックス、および消光場において生成する一重項酸素(^1O_2;^1Δ_g)の燐光の減衰曲線の解析から、逆ミセル内部のミクロ環境とミセルの動的挙動を次の諸点に着目し研究した。(a)ミセル間の衝突による酸素分子の移動速度、(b)ミセルから油相/油相からミセルへの酸素分子の移動速度、(c)ミセル内部における消光速度、(d)これらの諸過程に対するミセルのサイズ効果と圧力効果。1.発光プローブおよび三重項プローブの減衰曲線の解析(1)カチオン性プローブ(Ru(bpy)_3^<2+>):消光剤としてK_3Fe(CN)_6とO_2を用いた。両者の系において、典型的なミセル系の減衰曲線が観測された。前者の系の解析から、ミセルサイズとそれに対する圧力依存性を求めた。この結果を用いて、後者の系の(a)-(c)の諸過程をプローブイオンとO_2分子のミセル中での相互の存在位置関係を含めて考察した。

(2)アニオン性プローブ(PS,PTS):PSの一重項、およびPSとPTSの三重項の酸素消光をW_0(=[H_2O]/[AOT])と圧力の関数として測定した。減衰曲線はいずれの場合においても単一指数関数に従った。結果は、プローブのミセル中での存在位置を含め、(a)-(c)の諸過程を考察した。2.一重項酸素の燐光減衰曲線の解析燐光減衰曲線を赤外センサー(GeフォトダイオードまたはInGaAsピン-フォトダイオード)を用い1270nmで測定した。増感剤としてRu(bpy)_3^<2+>を用い、W_0と圧力の関数として燐光寿命を測定し、^1O_2のミセルから、およびミセルへの出入りの過程を考察した(成果の一部は第34回高圧討論会(1994)/講演要旨集p.244で発表した)。ミセルおよび均一溶液中で、光励起プローブの酸素消光、消光に伴って生成する一重項酸素(^1O_2: ^1Δ_g)の燐光の減衰曲線の測定を圧力の関数として行い、ミセル内部のミクロ環境と動的挙動を考察した(総説;材料)。1.Aerosol OT(AOT)/heptane/水逆ミセル系:(1)Ru(bpy)_3^<2+>を発光プローブ、K_3Fe(CN)_6を消光剤(Q)として減衰曲線を測定し、その解析から、ミセルサイズ、ミセル中の消光速度およびミセル間の衝突によるQの移動速度定数を求めた。それらに対する圧力依存性から、ミセル内部のミクロ環境と消光剤移動のダイナミックスを考察した(J. Phy. Chem.,投稿中)。(2)sodiuml-pyrenesulfonate(PS)の一重項と三重項、tetrasodium1,3,6,8-pyrenes ulfnate(PTS)の三重項、Ru(bpy)_3^<2+>の酸素消光に対する圧力効果を検討した。PSの一重項、三重項、PTSの三重項は単一指数関数に従って減衰した。観測される消光速度定数に対する圧力依存性から、前者はミセル界面に、後者は中心部の水核に位置すると結論した。一方、Ru(bpy)_3^<2+>の場合、減衰曲線は典型的なミセル形となり、アニオン性のPS、PTSとなり、減衰曲線は典型的なミセル形となった。得られた速度定数の圧力依存性から、界面と水核の間に位置すると推定した。これらの相で、酸素分子の分布は平衡にあるとして、ミセル中の消光過程を考察した。(3)一重項酸素の燐光減衰曲線の解析:InGaAsピン-フォトダイオードを用いた赤外線検出器を製作し(時定数は約1.5μs)、一重項酸素の燐光減衰曲線を測定し、^1O_2のミセルからの出入りの過程を考察した。
分娩期ケアにおける診療ガイドライン推奨と女性の意向・希望との隔たり

本研究は、分娩期ケアに対する「女性の意向・希望(preference)」を明らかにし、診療ガイドラインの推奨内容との隔たりを探索することを目的とする。母児にとって最良のヘルスケアを提供し、女性の意思決定支援のために、ケア指針となるガイドラインは欠かせない。ガイドラインで示されるアウトカムや、有効と判断する閾値について、医療者が提示する推奨と「女性の意向・希望(preference)」との間の隔たりを探索する。
透明な規則配列ナノ多孔質薄膜による光エネルギー変換材料の創製

低品位廃熱から熱エネルギー回収可能な材料・システムの開発が盛んになっている。1970年代よりシリカゲルやゼオライト等の水和熱を利用するヒートポンプの可能性が示されているが、ゼオライト等吸着材自身の熱伝導性の低さが大きな障壁となっている。金属等の高熱伝導性物質との複合化は有効な手段の一つであるとされている。我々は、ゼオライトを金属基板に直接積層し、新しい熱エネルギーデバイスの開発や高効率化および汎用性向上に繋がる材料の開発を目指す。市販の厚さ0.5mmの純Cu板を放電加工により直径10 mm、に切り出し、エメリー紙で研磨し、エタノール中で超音波洗浄した。吸着ヒートポンプへの適応が有望視されているCHA型ゼオライトは、原料ゼオライト粉末(FAU)25 gを198.2 mlのイオン交換水に投入し、さらに濃度9.5 mol/LのKOHを26.8 ml加え、密閉容器中で95°C、15日間の熱処理により合成を試みた。得られたCHA型ゼオライト対し、1-5 mol/L濃度KOH水溶液30 mass%吸収させたものを出発原料とした。これを0.3 g、Cu基板と共に水熱ホットプレス(HHP)用オートクレーブに装填し、温度130°C、圧力40 MPa、1時間HHP処理を行った。得られた試料について、X線回折(XRD)による結晶相の同定、走査型電子顕微鏡(SEM)により接合界面近傍の観察を行った。XRDより、FAU型からCHA型の合成に成功した。今後より最適なCHA型ゼオライト合成が求められる。HHP法を利用することで、これまで報告しているFAU型ゼオライトと同様に固化と同時にCu基板へ積層させることに成功した。本手法は、Cu基板をpH=14以上の高濃度アルカリ溶液浸漬する必要なく、短時間かつワンプロセスでCHA型ゼオライトをCu基板に積層することが可能である。CHA/Cu複合材を積層化した材料システムによる吸着ヒートポンプ、蓄熱システム等、新エネルギーデバイス開発に繋がる可能性がある。
現代アメリカの宗教思想と政治

おもに20世紀中ごろに活躍したプロテスタントの神学者ラインホールド・ニーバーとパウル・ティリッヒの思想研究の一環として、直接的にはニーバーやティリッヒの手を離れているが、彼らの名の下に語られる思想のアメリカ社会における展開について研究を進め、その一部を学会発表の形で発表した。具体的には、アメリカの時代ごとの社会的風潮を反映する新聞記事(ニューヨーク・タイムズ)からニーバーやティリッヒが彼らの死後に言及されている記事をすべて収集し、それを資料としてニーバーおよびティリッヒの言及され方を整理し、その傾向と時代ごとの特色などについて分析した。そこから分かることは、彼らの扱われ方にはそれぞれの特色もあるが、その件数の推移はほぼ一致しており、アメリカの大統領選挙や人種問題など、国家の主要な問題と関連して、何らかの進むべき道を指し示す「神学者」として言及されていることである。つまり、彼らは、アメリカにおいて何らかの公的な役割を果たしている「神学者」であるという位置づけが可能になる。これは、宗教とアメリカ政治、思想と社会というより大きな問題を考える上においても非情に興味深い現象である。従来、彼らの思想に関して、こうした社会的な側面から、死後の展開を包括的に辿るような研究はなされてこなかった。しかし、宗教思想と政治・社会の関わりを研究しようとする際思想の受け手を抜きには考えられないのであり、本研究は新聞記事を資料にして思想の展開を辿ることで思想研究に社会的な視点を組み込んだ点に意義を重要性とオリジナリティがあると考える。おもに(1)20世紀中ごろに活躍したプロテスタントの神学者ラインホールド・ニーバーとパウル・ティリッヒによる宗教理解の相互関係、および(2)現実主義に関するニーバーの議論について研究した。(1)ニーバーとティリッヒの宗教理解の関係ティリッヒについては、かれの「究極的関心」や「深みの次元」といった概念が、宗教理解を表すものとして知られているのに対して、ニーバーの宗教論については殆んどまとまった研究はない。ニーバーが一時期、ティリッヒと共通する用語「深みの次元」を頻繁に用いて宗教と倫理の関係を論じていることに着目し、二人の実際の交流関係と関連付けながら、神学的立場の相違点、および宗教理解の共通点について考察し、論文として発表した。(2)ニーバーの現実主義ニーバーの現実主義については、一般には第二次世界大戦後のアメリカとソ連を中心とした冷戦構造の文脈で触れられることが多く、表層的に語られる場合にはニーバーが米ソの冷戦構造のイデオローグであったか否かといった事柄が話題になっている。本研究ではニーバーが戦後の冷戦構造や潜在的にそれに伴う武力行使について積極的にではなくとも肯定する立場にあることを踏まえつつ、ニーバーに内在的に前期から後期にかけての現実主義に関する議論をたどり、ニーバーの議論が単なる戦争肯定論ではなく、背後には、「神のみが完全なものであり、人間は完全な愛の状態を実現することはできない」という神学的理解があることを検討し、口頭発表として日本宗教学会で発表した。なお、この研究を遂行するにあたって、昨年の7月に米国に渡航し、米国国会図書館の文書保存部(Manuscript Division)、ハーバード大学神学部図書館において、ラインホールド・ニーバー、H・リチャード・ニーバー、パウル・ティリッヒに関連する資料(書簡、口誌、メモ、未発表原稿など)を多数収集した。当初計画していたR・リチャード・ニーバーとティリッヒやラインホールドとの相互関係には本格的に踏み込めなかったものの、ティリッヒとラインホールドの宗教理解を巡る交流、ラインホールドの現実主義に関する思想的展開を再検討する試みはある程度進展している。今後は、おもにアメリカにおける新聞(ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポスト)によって、ティリッヒやニーバーが、どのように描かれているかを分析する。それによって、彼らの公共空間における立場を明らかにしようという視点からである。具体的には、彼らの名前が現れる記事を全て整理し、その立場、変遷を分析する。
減数分裂における細胞周期制御機構

本研究では、分裂酵母を材料とし、細胞周期を制御するcdc10遺伝子およびその関連遺伝子が減少分裂でどのように働いているかを明らかにすることを試みた。Cdc10はRes1(Sct1)あるいはRes2(Pct1)と複合体を形成したMCB配列に結合し、DNA合成に必要な遺伝子のいくつかを転写誘導することが知られている。MCB配列を持ち、リボヌクレオチドレダクターゼをコードするcdc22遺伝子は減数分裂前DNA合成に先立って転写誘導され、この転写誘導はCdc10の機能に依存していた。また、MCB配列を持たせたレポーター遺伝子はcdc22と同様に転写誘導された。さらに、res1あるいはres2遺伝子の高発現により、cdc10の欠損が抑圧された。これらの結果は、細胞周期と同様の転写誘導系が減数分裂においても機能していることを示唆している。また、減数分裂特異的な機能を持つrep1やsme2もcdc10変異体の減数分裂欠損を抑圧すること、この転写制御系が減数分裂開始因子mei2に依存して活性化されることから、減数分裂特異的な制御系の下流でcdc10複合体が機能していることが明らかになった。一方、細胞周期においてCdc2キナーゼの活性はG1期からS期にかけてのMCB結合複合体の出現に必要であることが報告されている。Cdc2は減数分裂においてもDNA合成の開始に必要であるが、cdc22遺伝子の発現誘導には必要なかった。従って、減数分裂ではMei2の作用下で、Cdc2に対応する別のプロテインキナーゼあるいは全く別の機構に依存してMCB結合複合体が活性化されると推定される。
前期高齢者における身体機能低下の予測因子となる肥満指標の同定

高齢者の身体組成、体成分、握力、歩行速度の測定を行った。歩行速度は距離(5m)を歩行にかかった時間(秒)で除して算出した数値(m/s)を、握力は左右2回ずつ測定した結果左右の上位の数値の平均値を用いた。SMIの男性7.0kg/m 2未満、女性5.6kg/m2未満を低SMI、握力の男性26.0kg未満、女性18.0kg未満を低握力、歩行速度0.8m/s以下を低歩行速度、タンパク質量およびミネラル量が各下限値未満をタンパク質量不足、ミネラル量不足、体脂肪率の男性25.0%以上、女性30.0%以上を高体脂肪率とし、低SMIであり低握力または低歩行速度である者をサルコペニア、低SMIかつ高体脂肪率である者をサルコペニア肥満とし、BMI群別のサルコペニア、サルコペニア肥満、タンパク質量不足、ミネラル量不足の割合を比較した。男性75名のうちサルコペニアは6名(8.0%)、サルコペニア肥満は19名(25.3%)、タンパク質量不足は31名(41.3%)、ミネラル量不足は35名(46.7%)、女性134名のうちサルコペニアは29名(21.6%)、サルコペニア肥満は55名(41.0%)、タンパク質量不足は69名(51.5%)、ミネラル量不足は36名(26.9%)であった。BMI別の割合の比較では、やせ群、正常体重群、肥満群において、男性ではサルコペニア(50%対9.8%対0%,p=0.031)、サルコペニア肥満(0%対37.3%対0%,p=0.003)、タンパク質量不足(100%対54.9%対4.5%,p<0.001)、ミネラル量不足(100%対60.8%対9.1%,p<0.001)、女性ではサルコペニア(25.0%対27.2%対5.9%,p=0.035)、サルコペニア肥満(0%対53.3%対17.6%,p<0.001)、タンパク質量不足(100%対63.0%対8.8%,p<0.001)、ミネラル量不足(75.0%対32.6%対0%,p<0.001)の割合がBMIにより異なった。4年の縦断研究のうち、初年度の研究を実施したところ、209名の測定を実施することができた。当初予定では前期高齢者のみを対象にフィールド調整を行ったが、後期高齢者も対象に測定し同様に分析を行うことを希望され、後期高齢者も含めた測定となった。初年度には希望された老人クラブでの測定が終了し次年度へのつなぎとして日程調整も一部のフィールドでは終了しており、経年変化を観察するための準備を行うことができた。また、計画段階では別日を設けた結果説明会を行う予定であったが、フィールドとの調整により測定会当日に結果説明を行うことで対象者には速やかに測定結果の意味をフィードバックすることができ、今後の関係構築にもつながった。今年度は2回目の測定を実施するために、7月ごろからフィールドの調整を行い、スケジュール調整と対象者への連絡を行っていく。今年度も昨年度同様のフィールドにて測定会を実施する予定である。

BMI別の割合の比較では、やせ群、正常体重群、肥満群において、男性ではサルコペニア(50%対9.8%対0%,p=0.031)、サルコペニア肥満(0%対37.3%対0%,p=0.003)、タンパク質量不足(100%対54.9%対4.5%,p<0.001)、ミネラル量不足(100%対60.8%対9.1%,p<0.001)、女性ではサルコペニア(25.0%対27.2%対5.9%,p=0.035)、サルコペニア肥満(0%対53.3%対17.6%,p<0.001)、タンパク質量不足(100%対63.0%対8.8%,p<0.001)、ミネラル量不足(75.0%対32.6%対0%,p<0.001)の割合がBMIにより異なった。4年の縦断研究のうち、初年度の研究を実施したところ、209名の測定を実施することができた。当初予定では前期高齢者のみを対象にフィールド調整を行ったが、後期高齢者も対象に測定し同様に分析を行うことを希望され、後期高齢者も含めた測定となった。初年度には希望された老人クラブでの測定が終了し次年度へのつなぎとして日程調整も一部のフィールドでは終了しており、経年変化を観察するための準備を行うことができた。また、計画段階では別日を設けた結果説明会を行う予定であったが、フィールドとの調整により測定会当日に結果説明を行うことで対象者には速やかに測定結果の意味をフィードバックすることができ、今後の関係構築にもつながった。今年度は2回目の測定を実施するために、7月ごろからフィールドの調整を行い、スケジュール調整と対象者への連絡を行っていく。今年度も昨年度同様のフィールドにて測定会を実施する予定である。体成分分析装置の購入により、今年度は当初予定に計上したい費用より必要費用が上回り前倒し申請を行った。また、フィールド調整をするうえで測定回数の目安が持てなかったこととフィールドの希望に合わせ、測定結果説明のための専門職雇用などの費用について予定外の調整があったために、必要費用の見積もりと実際の費用に差額が生じた。今年度は雇用費用と交通費、測定回数の見積もりが見通せるために、測定会とフィールド調整に生じる費用、学会発表、論文投稿に使用していく。
第1次大戦後のオーストリアにおける社会化運動の研究

私は、当該課題に対して、以下のような文献収集と研究を行なった。1.先ず、オースリアの社会化運動の総体把握の基礎作業として、独墺の社会化文献を関係機関で実際に調査・収集した。例えば、九大(南池文庫、経済学部・法学部図書室)、京大(河上、ビュヒャー文庫、経済学部・法学部図書室)、法大(大原社研、協調会文庫)、一橋大(メンザー、シュンペーター、村瀬文庫、古典資料センター)、及び東大(経済学部・法学部、社研図書室)。長崎大、小樽商大、北大、国会図書館等からも、当該文献の複写を行ない収集した。又、内外の関連文献をも入手し利用した。2.次に、こうして収集した基本文献を整理・分析した。オースリアと類似したドイツの社会化運動の一端を、カウツキーとベルンシュタインを中心としてまとめた(拙稿「Karl Kaufskyの「社会化」論、Ed.Bernsteinの「社会化」論)。それはヒルファーディングのように、タイプとしては、SPDの社会化成熟論の延長線上にあることが判明した。3.更に、このドイツの事例をベースに、オーストリアの社会化運動を、O.バウアー理論の展開過程との関連で解明した。その結果、彼(従ってオーストリア)の社会化論も、SPDの社会化論と同様、社会化成熟論として規定できることを知った。しかも、生誕なお浅日のオーストリア第一共和国の初期段階では、社会化運動が政・労・使間で「共同経済公社」として具体化していった。従って、オーストリア社会化運動の成否は、この「共同経済公社」の動向にあることが明確化された。4.しかしながら、「共同経済公社」の実像を社会主義化委員会のホットな審議過程から摘出するまでにはいたらず、今後の課題として残された。
民国期上海公共租界における会審公廨の研究

まず、上海共同租界会審公廨において1920年代に問題となった中国人の二重国籍問題について分析・検討を行った。具体的には、スペインやポルトガルの二重国籍を持つ中国人が外国の領事裁判権及び保護権を盾に会審公廨の裁判権から逃れてきた事実、そして、こういった国籍問題に対する上海総商会の反応について分析し、租界における中国人社会の清代からの連続性について指摘した。この成果は「上海公共租界国籍問題初探」として胡春恵、劉祥光主編の論文集『2015両岸三地歴史学研究生検討会論文集』(国立政治大学歴史学系、香港珠海学院亜洲研究中心、2016年10月、査読付き)に掲載される。また、上記二重国籍問題についてさらに検討を進め、会審公廨イギリス人会審官がこの問題にいかに対処したのか、在華イギリス領事館、植民地省、外務省がそれぞれどのような立場から対立を起こしていたのかについて分析した。その結果、会審官や領事館を中心とする租界の外国人は北京政府の法を有効活用しようとしていたこと、北京政府の影響力が租界にも浸透していたことが明らかになった。この成果を、『広島史学研究会大会』(2016年10月29-30日)において「領事裁判権との関係から見る中華民国期国籍問題」というタイトルで報告し、また、これに基づく研究論文を現在学術雑誌に投稿中である。次に、租界における無条約国外国人の裁判権問題を切り口に、北京政府と外交部の交渉に着目することで、1920年代に租界の原則が慣例から法律に移っていく過程を明らかにした。この成果は台湾でのシンポジウム『第二届「百変中国:1920年代之中国」青年学者論壇』にて「1920年代北京政府与上海租界之関係ー以会審公廨為中心」として報告した。28年度が最終年度であるため、記入しない。春学期、上海華東師範大学歴史系(中国)にて研究指導委託という形で、研究・資料調査・学術交流に従事した。定期的に上海市档案館に訪れ、主に上海租界工部局議事録や上海総商会会議録などを閲覧し、会審公廨関係の一次資料を収集することができた。また、この受け入れ機関も多くの有用なデータベースを購入しているため、英文・中文問わず、雑誌や新聞の記事検索など非常にスムーズに行うことができ、様々なタイプの史料を収集することができた。また、受け入れ大学の所属ゼミにて頻繁に研究報告や発表を行い、中国近現代史を学ぶ中国の院生らと盛んに学術交流を行った。秋からは、中国・長沙にて開催された『両岸四地歴史学研究生論文発表会』に日本の代表者として参加し、「上海公共租界対双重国籍中国人的管理ー会審公廨為例」と題する報告を中国語で行った。現在、この報告論文を『両岸四地歴史学研究生論文発表会』論文集に投稿中である(査読有)。12月末、台湾に資料調査に赴いた。台北の国士館にて中国北洋政府期の外交文書を、台湾大学図書館にて会審公廨に関連する歴史図書・論文を収集・閲覧した。更に、同じく台湾の中央研究院では近代史研究所に入っている膨大な数の国内外のデータベースにアクセスすることが可能で、貴重図書のデータ、イギリスの外務省資料館公文書史料、上海工部局警察史料を大量に入手できた。以上の成果を踏まえ、1月中旬には京都大学人文科学研究所共同研究班『近現代中国における社会経済制度の再編』にて「上海租界二重国籍中国人問題ー会審公廨と上海総商会を中心に」というテーマで研究発表を行った。これをもとに、現在論文を執筆中である。2月には2015年度京都大学南京大学社会学人類学若手ワークショップ『東アジア若手人文社会学者ワークショップ』に参加し、報告へのコメントと自身の研究紹介を行った。当初はイギリスに調査に行く予定であったが、ヨーロッパでテロが発生したことなど、当時の国際状況から判断し、本年度の予定を変更した。しかし、12月末に赴いた台湾での資料調査で、イギリスのFO資料も収集できたので、結果的にはそれほどの遅れは見られなかったといえよう。また、このテーマでの論文もほぼ投稿可能な状態であり、かつ、28年度の研究計画にも取り掛かっているため、現時点でおおむね順調といえる。

その結果、会審官や領事館を中心とする租界の外国人は北京政府の法を有効活用しようとしていたこと、北京政府の影響力が租界にも浸透していたことが明らかになった。この成果を、『広島史学研究会大会』(2016年10月29-30日)において「領事裁判権との関係から見る中華民国期国籍問題」というタイトルで報告し、また、これに基づく研究論文を現在学術雑誌に投稿中である。次に、租界における無条約国外国人の裁判権問題を切り口に、北京政府と外交部の交渉に着目することで、1920年代に租界の原則が慣例から法律に移っていく過程を明らかにした。この成果は台湾でのシンポジウム『第二届「百変中国:1920年代之中国」青年学者論壇』にて「1920年代北京政府与上海租界之関係ー以会審公廨為中心」として報告した。博士論文の具体的な構想を固めることも視野に入れ、今年度の早い段階でイギリスに資料調査に赴く。そこで、会審公廨日本人関係(租界の日本人関係)の資料を中心に収集し、さらにその次のテーマとして取り扱う可能性のある警察権と領事館関係の資料状況を確認したい。そして、以上の調査にもとづき、会審公廨における日本人のプレゼンスについて学会発表を行い、論文を執筆し、学術雑誌に投稿する。また、機会があれば本年度中に一度国際学会で報告したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
「拡張キャンパス型地域連携」による過疎市町村の自律的創生デザイン研究

本研究では、周辺過疎市町村の自律的な活性化を促し、同時に大学における教育効果を高めるためには、どのような課題を解決し、どのようなプロセスを経るべきかを解明することを目的とした研究活動を行った。平成28年度は、教育プログラムの設計を行い、実践、評価した。具体的には「授業型学び」「PBL(Project Based Learning)型学び」「WS(Workshop)型学び」「FW(Field Work)型学び」の4つを学びの型とし、各参加者の意識変化を定量的に捉え、各教育の型がデザイン学のどのような要素の向上に寄与するものなのかを明らかにすることができるとした。平成29年度は来道外国人旅行者の中心である台湾の学生と日本の学生による国際ワークショップを洞爺湖地区で開催し、新たな体験型観光プログラムの実践を行った。また、各型の参加意識の変化抽出を目的とした調査手法の検討/実施、エゴグラムによる教育プログラム毎の学生への影響分析手法の検討/実施、スマホアンケートによる参加学生の心理状態の変動把握手法の検討/実施、カメラ付きGPSロガーによる対象物/場所/心理を紐付けた観光地評価手法の検討/実施を行った。平成30年度は、以上の研究活動を通して得られた研究成果の社会還元を目的とした、教育プログラム化/学問体系化を、書籍【地域創生デザイン論- “まち育て"に大学力をどう活かすか】の出版を想定した「書籍のコンセプト設計」「執筆活動」にて実施した。具体的には、書籍の出版の目的を「地域創生を主体的・創造的に担う人材の育成」とし、多様な地域創生に関わる専門性を有する大学教員の試みを、一般的な方法論に落とし込む作業を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。■講師1名がスライド等を用いて口頭で講義を行い受講生複数名が個々に聴講した【授業型学び】を全3回実施した。参加者は全3回の総数で、札幌市立大学学生が24名、壮瞥町商工会青年部員が30名であった。■講師2名が運営役となり、受講生が4名程度×3グループとなり提案を行った【PBL型学び】を3日間の集中講義的に実施した。参加者は、札幌市立大学学生10名、壮瞥町商工会青年部5名であった。■講師1名と補助教員が運営役となり、受講生が5名程度×2グループとなり提案を行った【WS型学び】を3日間の合宿形式で実施した。参加者は、札幌市立大学学生10名、壮瞥町商工会青年部8名であった。■教員3名と補助職員が引率役となり、受講生が5名程度×3グループとなり調査を行った【FW型学び】を3日間の宿泊を伴うフィールド調査形式で実施した。参加者は、札幌市立大学学生8名、壮瞥町商工会青年部3名であった。□以上の「教育効果の質」を明らかにすることをめざし、各参加者の意識変化を定量的に捉えることを目的としたアンケート(【デザイン】に対する考え方がどのように変化するか)を実施した。結果、ACPパッケージ型教育体験プログラムの参加が進むにつれ、学生および青年部ともに「表現力」に関する評価が低下していく傾向に加え、壮瞥町商工会青年部が捉える“デザイン"が【表現などと関連する仕事】から【問題解決要件と関連する仕事】という認識に変化していった可能性が示された。以上から、各教育の型がデザイン学のどのような要素の向上に寄与するものなのかを明らかにすることができるとした。当初予定していた「授業型学び」「PBL(Project Based Learning)型学び」「WS(Workshop)型学び」といった3つの学びに加え、「FW(Field Work)型学び」を追加した上で、本研究の目的である、教育プログラムの構築・実践を行うことができたため。周辺過疎市町村の自律的な活性化を促し、同時に大学における教育効果を高めるためには、どのような課題を解決し、どのようなプロセスを経るべきかを解明することを目的に、平成29年度は来道外国人旅行者の中心である台湾の学生と日本の学生による国際ワークショップを洞爺湖地区で開催し、新たな体験型観光プログラムの検討を行った。具体的には【サイトシーング型】【ツーリズム型】【アートプロジェクト型】と定義した観光客向け「ツーリズム」提案をテーマとした総参加学生数54名(札幌18名、東京10名、台湾26名)の「WS(Workshop)型学び」を実施し「教育プログラム」および「観光の型」の比較を行った。結果、「教育」という大学が有する固有の機能を活用することにより、たとえ既存の観光プログラムであっても魅力的な滞在型の観光プログラムへ発展しうる。観光プログラムの内容については、サイトシーング型は、チャレンジ性の高い観光を期待する観光客には適切ではない。ツーリズム型は新しい発見を期待する観光客には適切でない、等との知見を得た。なお、初年度より追加した「フィールドワーク型学び」も継続して実施し、過疎市町村の継続的ビジネスモデルの先進事例調査を、地域住民を参加者として実施した。具体的には、1.地域資源を活用した体験型プログラム、2.過疎市町村における持続的ビジネスモデル、を視察し地域の自律を促す知見を得ることを目指した。

当初の予定では、学生と商工会青年部毎に「授業型学び」「PBL(Project Based Learning)型学び」を実施する計画であった。これに対し、商工会青年部に関しては研究者等と共同して「WS(Workshop)型学び」を創造するプロセスにご参加頂くことでの実践的な学び(地域の創造的な観光モデル構築のヒントとなる活動)をして頂くことができた。学生に関しては「WS(Workshop)型学び」の内容として、【サイトシーング型(授業型学びに近い受け身の観光体験に基づく課題提案)】【ツーリズム型(PBL型学びに近い体験中心の観光体験に基づく課題提案)】【アートプロジェクト型(地域への参画を中心とした提案)】、といった新たな仮説として構築した3つの教育プログラムを並走させたWSの実施を通して、本研究の目的である「教育プログラム」の比較を行うことができた。さらに前述の、「WS(Workshop)型学び」を創造する経験をした商工会青年部のメンバーを含む地域住民を対象とした地域創生の先進事例調査を目的とした「フィールドワーク型学び」を実施した。この学びを通して参加した地域住民が自立的な活動を開始するといった成果も得た。本研究では、周辺過疎市町村の自律的な活性化を促し、同時に大学における教育効果を高めるためには、どのような課題を解決し、どのようなプロセスを経るべきかを解明することを目的とした研究活動を行った。平成28年度は、教育プログラムの設計を行い、実践、評価した。具体的には「授業型学び」「PBL(Project Based Learning)型学び」「WS(Workshop)型学び」「FW(Field Work)型学び」の4つを学びの型とし、各参加者の意識変化を定量的に捉え、各教育の型がデザイン学のどのような要素の向上に寄与するものなのかを明らかにすることができるとした。平成29年度は来道外国人旅行者の中心である台湾の学生と日本の学生による国際ワークショップを洞爺湖地区で開催し、新たな体験型観光プログラムの実践を行った。また、各型の参加意識の変化抽出を目的とした調査手法の検討/実施、エゴグラムによる教育プログラム毎の学生への影響分析手法の検討/実施、スマホアンケートによる参加学生の心理状態の変動把握手法の検討/実施、カメラ付きGPSロガーによる対象物/場所/心理を紐付けた観光地評価手法の検討/実施を行った。平成30年度は、以上の研究活動を通して得られた研究成果の社会還元を目的とした、教育プログラム化/学問体系化を、書籍【地域創生デザイン論- “まち育て"に大学力をどう活かすか】の出版を想定した「書籍のコンセプト設計」「執筆活動」にて実施した。具体的には、書籍の出版の目的を「地域創生を主体的・創造的に担う人材の育成」とし、多様な地域創生に関わる専門性を有する大学教員の試みを、一般的な方法論に落とし込む作業を行った。H29年度の研究は、基本的にH28に実施した教育プログラムの継続実施である。地域住民に関しては繰り返し参加する参加者を対象とした「経年変化」を明らかにすることを目的とするものであり、各々の学びの各段階において意識調査を実施する。また、開発したGPSロガーの改善をおこない活用すると共に、ACPパッケージ型教育体験プログラムを継続的に実践していくことの効果を定量的に検証することを目指す。