hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
振動分光学による生体NO作用機作の解明

したがって水の吸収に妨害される領域でも、マイクロ秒の時間分解能で赤外吸収スペクトルを与えることが試験測定の結果明らかになった。NO^+、NO、NO^-、NO_2^-などは異なるN-O伸縮振動をもつので、その振動数の観測によりNOの代謝生成物をも追跡する予定である。合成されたNOのレセプターであるグアニレートシクラーゼをウシ肺より単離、精製する実験を開始し、現在本酵素特有の吸収スペクトルを持つ成分が未精製ではあるが得られている。この精製のためには、GTPを結合させたアガロースカラムを自分で用意してアフィニティクロマトグラフをかけることが本質的であることがわかってきた。次年度に継続されることになっているが、第一年目の進展は期待通りで、次の発展が楽しみになりつつある。一酸化窒素(NO)は生体内でアルギニンからNO合成酵素によって合成され、グアニル酸シクラーゼ機能をもつ酵素に結合すると、シクラーゼ活性が約200倍高くなる。GTPからcGMPをつくる反応はNO結合部位とは別の部位で触媒される。本研究では、ウシ肺の可溶性グアニル酸シクラーゼを単離・精製し、そのNO結合部位の共鳴ラマンスペクトルを測定した。新鮮なウシ肺のミンスより、イオン交換、ヒドロキシアパタイト、GTP-アガロース、ゲル濾過などのカラムクロマトグラフィーにより可溶性グアニル酸シクラーゼ(sGC)を比活性にして5万倍に精製することに成功した。精製標品はSDS・PAGEで90%以上の純度であり、ヘム蛋白質に特徴的な可視・紫外吸収スペクトルを与えた。この標品にNO或はMnを添加すると、活性は著しく増大した。またヂフテリア毒素等でADPリボシル化を受け、活性は上昇した。その標品の共鳴ラマンスペクトルを406.7及び441.6nmのレーザー光で測定した。精製したままの状態では5配位Fe^<II>高スピン型の良好なラマンスペクトルが得られ、Fe^<II>-ヒスチヂン伸縮振動と思われるバンドが204cm^<-1>に観測された。これにNO気体を導入すると204cm^<-1>のバンドは消え、v_4バンドは1358cm_<-1>から1375cm_<-1>にシフトすると共にスペクトルパターンが変化した。^<15>NOで振動数シフトするバンドが525と1682^<-1>に観測され、それぞれFe^<II>-NO及びN=O伸縮振動に帰属した。この状態ではFe^<II>-ヒスチヂン結合が切れ、NOの配位した5配位ヘムが生成していることが示唆された。NOの配位した状態に基質のGTPを加えると、まず、NO伸縮バンドが見えない状態がしばらく続き、その後それが1682と1700cm^<-1>に2本現れる状態となった後、元と同じスペクトルを与えるようになった。その構造化学的な意味について、ミオグロビン-NO錯体のpH変化等を共鳴ラマン分光で観測しながら、理解を深めつつある。
日本におけるキリスト教教育の宗教的変容に関する基礎研究-カトリシズムを中心に

本研究では、従来、ほとんど手がつけられてこなかった日本におけるカトリシズムに基づく教育実践とその思想的背景となっている教育修道会・宣教会・教区・諸団体に関する歴史的資料について包括的に収集し、データベース化することを試みた。具体的には各学校の歴史資料に関するアンケート調査を全国のカトリック系の教育機関(小・中・高・専門学校・短大・大学)に実施し、また現在、入手可能な歴史資料の収集も同時に行い、そのデータベース化を行った。また、日本のカトリシズム教育に関しては、プロテスタント教育の場合とは異なり、文献資料が限られていることから、主な学校及び教育修道会における聞き取り調査(北海道・東北・九州・関東)を併せて行い、各学校の草創期における地域社会との関わり及び修道会本国との関係についての確認作業を行った。それにあわせて、日本におけるカトリシズム教育の展開、及びその変容、さらには多文化社会において教育現場にたつ教員たちがその教育実践の中で直面している、宗教教育の現代的な課題について、個別の面接調査に加えて、宗教教育担当者たちの研究会等での参与観察を行い、検討した。国際教育修道会に関しては、他国における実践例、とりわけフィリピンを母体とする修道会について、本国における教育実践との比較を行うための基礎資料の収集をフィリピンにて行った。本年度は、1.日本においてカトリシズムに基づく教育実践とその思想的背景となっている各教育修道会やカトリック系学校に関する基礎データ収集、及びその整理とデータベース化、2.次年度のインタビュー実施対象学校・対象者(教員・修道者等)の選定のための先行調査・文献の検討、3.いくつかの学校の訪問調査やカトリック系学校の現職の教員・学校関係者たちに対するインタビューを行った(北海道・沖縄・名古屋・関東周辺)。また、将来的に比較対照する予定である、日本と関わりのあるフィリピンの教育系国際教育修道会やそれらを取り巻く歴史的状況に関する基礎調査・基礎資料収集を行った。具体的には、日本におけるカトリシズム教育に関する先行研究や歴史資料がまとまった形ではほとんど残されていないことから、各教育修道会や学校に散在している一次資料を収集することから始めることになり、各学校・修道会において、それぞれの歴史的な経緯に詳しい関係者たちをリストアップすることを行い、次年度の本格的なインタビュー調査のための予備調査を行うこととなった。とりわけ、様々な歴史的背景や地域文化との関わりなどについては、ほとんどが文字化されていないことから、ヒアリング及びインタビューにおいて、その概要を得、さらに的を絞ったインタビューが必要とされることとなった。戦後に日本にやってきたカトリックの教育修道会やカトリック系学校に関しては戦後60年余ということもあり、ちょうど世代交代の時期にも当たり、歴史的資料や一次資料を収集することが困難になってきている。またそれに伴い、その教育方針が大きく変わりつつある時でもあるのるため、次年度の研究においては、一次資料収集と共に、インタビュー調査をより重点的に行う計画である。それにあわせて、日本におけるカトリシズム教育の展開、及びその変容、さらには多文化社会において教育現場にたつ教員たちがその教育実践の中で直面している、宗教教育の現代的な課題について、個別の面接調査に加えて、宗教教育担当者たちの研修会等での参与観察を行い、広く検討した。
女性労働者の筋骨格系障害軽減を目指した人間工学的研究

1.非対称な持ち上げにおいて、peak force, peak, peak velocity, average upward acceleration, HRが対称の挙上よりも低く、さらに挙上高が高くなるにつれてこれらの力学的測定値が低下した。挙上高104.1cmで取扱重量15kgの持ち上げでは、動的挙上が不能となり、物体を静的に維持するため筋骨格系の負担が高くなることが示唆された。RPEに関し、作業者に対する箱の位置の要因は対称に比べ非対称で、高さの要因は、挙上高が高い作業ほど、取扱重量要因は10kgに比べ15kgの作業で相対的に高いRPEを示し、持ち上げ作業時にこれらの労働上の要因の制限が重視されるべきであると考えられた。2.低床ベッドの利用や介護ベルトの使用における起立介助模擬作業実験の結果,平均持ち上げ速度に対する持ち上げ重量を比較することによって作業条件の違いによる持ち上げ能力の評価が可能なことが示された.また,作業限界あるいはこれに近い高負荷領域での評価を行わなくても,これを低減した負荷領域での持ち上げ速度に対する持ち上げ重量を評価すれば十分妥当な結果が得られることが示された.3.間欠性作業を想定した有酵素パワーと無酸素パワーの関連とその男女差について検討した。その結果、有酸素パワーが無酸素パワーの維持には強く関係していること、および、女性では連続作業を継続するをとが不可能である場合があり、女性の作業強度基準の設定が必要なことが示唆された。4.患者を移乗する際、持ち上げるのに比べ補助板上を滑らせる方法が有効であった。さらにムービを併用することによって、より介護者側の身体負担も少なくなっていた。患者役の安心感も低い順位であることから、作業に合わせた介助補助用具の選択と患者側への確認や配慮が必要であることが示された。今年度の課題を実行するにあたり、女性と男性との体力差の実態を実際に把握することが重要と考え、持ち上げ力と関係の深いと考えられる間欠性パワーの測定をハイパワーエルゴメータ(Combi社製)を使用して最初におこなった。その結果、男性と女性との体力差がはっきり現れ、女性を対象とした筋骨格系に関する障害の検討および基準値の作成が必要であることが再確認された。女性を対象とした実際の作業をシュミレートしたlido lift(Lordan Biomedical社製)を使用した持ち上げ作業実験においては、作業者に対する箱の位置の作業条件では箱を右90度に置く非対称持ち上げでは力の発揮がされにくく、箱を正面に置く対称持ち上げに比べ有意に低い力学的測定値をpeak forceの項目等で示した。また、持ち上げ終了時に聴取した自覚的負担感(Rating of Perceived Exertion)においても腰部、大腿部などで非対持ち上げの際に高い負担感を訴えたものがみられた。このため、作業者に対する箱の位置の作業条件は筋骨格系の障害に関係する重要な要因であることが示唆された。来年度においては、物体の持ち上げる際の高さの条件と物体の取り扱い重量の条件を付け加えて検討をすすめる必要がある。これは、今年度の持ち上げ実験において、これら2条件について十分なデータを得るには至らなかったためである。このため、実際の作業条件に近づいた、より客観的なデータを得るためにこれらの条件を付け加えた持ち上げ実験を実施する予定である。1.非対称な持ち上げにおいてpeak force, peak, peak velocity, average upward acceleration, HRが対称の挙上よりも低く、さらに挙上高が高くなるにつれてこれらの力学的測定値が低下した。

RPEに関し、作業者に対する箱の位置の要因は対称に比べ非対称で、高さの要因は、挙上高が高い作業ほど、取扱重量要因は10kgに比べ15kgの作業で相対的に高いRPEを示し、持ち上げ作業時にこれらの労働上の要因の制限が重視されるべきであると考えられた。2.低床ベッドの利用や介護ベルトの使用における起立介助模擬作業実験の結果,平均持ち上げ速度に対する持ち上げ重量を比較することによって作業条件の違いによる持ち上げ能力の評価が可能なことが示された.また,作業限界あるいはこれに近い高負荷領域での評価を行わなくても,これを低減した負荷領域での持ち上げ速度に対する持ち上げ重量を評価すれば十分妥当な結果が得られることが示された.3.間欠性作業を想定した有酸素パワーと無酸素パワーの関連とその男女差について検討した。その結果、有酸素パワーが無酸素パワーの維持には強く関係していること、および、女性では連続作業を継続することが不可能である場合があり、女性の作業強度基準の設定が必要なことが示唆された。4.患者を移乗する際、持ち上げるのに比べ補助板上を滑らせる方法が有効であった。さらにムーブを併用することによって、より介護者側の身体負担も少なくなっていた。患者役の安心感も低い順位であることから、作業に合わせた介助補助用具の選択と患者側への確認や配慮が必要であることが示された。
造礁サンゴ幼生の供給源と加入先に関する生態学的・遺伝学的研究

本研究では、サンゴ幼生の供給源・加入先を明らかにするため、異なる卵特性を持つ種について1.室内実験により幼生の定着期間と定着率を調べ、分散可能な日数と最適な加入時期を明らかにし、2.親群体の遺伝子解析により個体群の関係を実証することを目的としている。対象海域は主として、琉球列島慶良間列島-沖縄本島とし、一部他の海域とも比較した。前年度までに、サンゴ礁に優占するサンゴ(放卵放精型,ハナガサミドリイシAcropora tenuis;保育型,アオサンゴHeliopora coerulea,およびハナヤサイサンゴPocillopora damicornis)を対象に、サンゴ幼生の定着能力の時系列変化を明らかにした。放卵放精型のハナガサミドリイシの幼生は、受精後3日目より定着し定着率は10日目にピークとなるが、保育型サンゴ幼生は、放出後1時間より定着を開始し、24時間まではアオサンゴでより定着が早い傾向があった。さらに、保育型でも、アオサンゴ幼生のほうがハナヤサイサンゴよりも早く定着率が減少することが明らかとなった。本年度では、こうした違いが卵成分によって異なると考え、その成分(脂質)について分析を行った。その結果、ハナガサミドリイシの卵は90%が脂質であったが、アオサンゴは約50%であった。また、脂質内の成分を分析したところ、前者では主として栄養源となるワックスエステルから構成されていることが明らかとなった。以上より、幼生の定着能力には脂質が関与していることが明らかとなった。さらに、分散能力の低いアオサンゴについて異なる海域2地点で遺伝子解析による比較を行ったところ(CADによる多バンド検出)、バンドパターンに顕著な差がみられた。このことは、アオサンゴ幼生は分散に乏しいことを証明するものである。以上より、サンゴの種類によって幼生分散範囲が異なり、それぞれの加入範囲があることが示唆された。本研究では、サンゴ幼生の供給源・加入先を明らかにするため、異なる卵特性を持つ優占種について1.室内実験により幼生の定着期間と定着率を調べ、分散可能な日数と最適な加入時期を明らかにし、2.親群体の遺伝子流の解析により個体群の関係を実証することを目的としている。対象海域は主として、琉球列島慶良間列島-沖縄本島とした。本年度は、サンゴ礁に優占するサンゴ(放卵放精型,ハナガサミドリイシAcropora tenuis ;保育型,アオサンゴHeliopora coerulea,およびハナヤサイサンゴPocillopora damicornis)を対象にサンゴ幼生の定着能力の時系列変化を明らかにした。実験は、阿嘉島臨海研究所および西海区水産研究所石垣支所にて行い、幼生を水温・光量を定にした環境で飼育し、数日おきに最低30日間、定着実験を行った。放卵放精型のハナガサミドリイシの幼生は、受精後3日目より定着がみられ、定着率は10日目にピークとなり、その後減少した。一方、保育型サンゴ幼生は、放出後1時間より定着を開始し、24時間まではアオサンゴでより定着が早い傾向があった。放出後21日目にはアオサンゴ幼生は3%しか定着しなかったが、ハナヤサイサンゴでは60%以上が定着した。これらより、種類によって定着の最適な期間が異なり、加入範囲が異なると推定できる。また、遺伝子解析に関しては、本年度はハナガサミドリイシおよびアオサンゴの親個体および幼生を採集し、現在、分析を進めているところである。
硬膜動静脈奇形の誘発と消退に関与する因子についての研究

平成7年からの硬膜動静脈奇形の成因についての研究に引き続き、今回、静脈洞閉塞部位と硬膜動静脈奇形の発生部位との相関、硬膜動静脈奇形の発生に対する血管新生因子の関与について検討した。これらの結果から、硬膜動静脈奇形は閉塞、あるいは閉塞後再開通した静脈洞のみに限局した病態でなく、頭蓋内静脈洞全体の循環動態と静脈洞壁内、硬膜内の血管新生因子とが相互に影響しあって形成さると考えられた。
熱帯造林樹種の根系の分岐条件と植栽に適した根系の誘導

インドネシアにおいて,Dryobalanops lanceolataおよびShorea roxburghiiの挿木苗を幾つかの異なる用土を用いて育苗した。また,根巻き防止剤として市販されている水酸化銅を塗布したポットを用いた処理区も設けた。刻んだチガヤ葉あるいは籾殻燻炭の混入により,分枝や細根の多い発達した根系が誘導されるようであったが,培土の体積が減少し根系が小さくなるという負の効果が現れる場合もあった。実際に裸地に植栽試験をおこなったところ,植栽後の活着数や成長が籾殻燻炭混入培土で育苗した苗でやや高かった。銅塗布による根の伸長抑制効果は明らかでなかった。当初の計画では国内での実験にもインドネシアからの苗を供試する予定であったが,彼国の情勢の変化により苗の輸入が困難となったため,日本産の樹種を用いて銅塗布の効果を試験した。アカマツ,アオギリ,ミズキ,カジノキ,ミズナラ,アラカシ,コナラ,クヌギのすべてで根巻きが防止された。ミズキやカジノキなど試験期間内での成長が旺盛だった樹種では,銅塗布処理区で分枝が促進され,根量に対し根端の多い根系が形成された。アオギリ実生について根の成長の経時変化を詳細に調べたところ,銅塗布面に根端が接すると根が褐変し成長が止まる様子が観察された。また褐変した根から分枝根が発生する様子が観察され,銅に接触して褐変した根は根端の成長だけを止め,その他の活性を維持していることが示された。インドネシアにおいて,Dryobalanops lanceolataの挿木苗を幾つかの異なる用土を用いて育苗した。炭化した籾殻を用土に加えることにより,根の分岐が促される傾向がみられたが,光などの育苗条件が好適でなかったようで,成長が遅く育苗中の用土の劣化も少なかった。そのため当初期待されたような結果を十分に得ることができなかった。現地の事情から供試できる樹種数が限られてしまったため,当年度は種間差を見いだすことは困難であった。しかしながら,植物体を通して出ていく土壌の水分量,即ち蒸散量を重量法により現地でも簡便に測る仕組みを確立した。これによって今後分岐量の異なる根系をもつ苗が仕立てた後に,植え替え後の根の吸水機能の回復過程を把握することができ,根系の形態と機能の関係を明らかにすることができる。当初の計画ではインドネシアから苗を持ち帰り国内での実験にも供試するつもりであったが,彼国の情勢の変化により苗の輸出が困難となったため,国内では日本産の樹種を用いて土壌条件と根系の形態との関係を明らかにすることにした。現在,新たな実験系の設定をおこなっている。インドネシアにおいて, Dryobalanops lanceolataの挿木苗を幾つかの異なる用土を用いて育苗した。一部の処理区に根系の発達程度の違いが見られたが,顕著ではなかった。インドネシアの試験林内の裸地に,これらの苗を試験植栽し,現在成長経過を測定中である。現地の事情から定期的な測定結果を得ることができず,十分な成果が得られていない。一方,国内で日本産の広葉樹を用いて,酸化銅塗布処理が根系の発達に及ぼす影響を調べた。落葉樹のコナラ,ミズナラ,常緑樹のクスノキ,シラカシ,スダジイ,アラカシを用いたが,いずれの種でも銅処理によって鉢内で根巻きが抑えられ,移植に適していると考えられる根系の形態を示した。今後,これらの植栽試験をおこない、定量的な評価をするとともに,根の分枝の機作を詳細に調べていくための実験系を整えている。
景観の光学的物理構造と人間との適合性の生理学的評価手法の開発

この研究は、現代都市景観と人間、とくに脳とのあいだの適合性を評価するための方法論を開発して、景観画像あるいは特定の光学的パラメータによるモデル画像等について評価をおこない、より人間に適合性の高い景観情報の抽出をめざすものである。今年度はおもに以下の研究を行った。(1)静止画(スライド)をもちいた景観情報評価実験電子メディアをもちいて近似的に景観情報を再現する手法として、スライドによる静止画呈示に着目し、スライドをもちいた景観情報評価実験手法の構築およびそれによる評価実験を行った。その結果、呈示する画像の精細度、幾何学性などのパラメータの違いが、脳波α波ポテンシャルに統計的に有意に反映することを見いだした。また、α波ポテンシャルの大小とシェッフェの一対比較法による心理実験との整合性が高いことも確認した。(2)フィールド型脳波計測記録システムの開発と評価実験室の中に電子的に再現された景観情報だけでなく、実在の環境に所在する被験者の生体情報を計測・記録し、実験室内で得られたデータと比較検討することはこの研究にとって重要である。そこで、屋外に所在する被験者を拘束することなくその脳波を計測・記録するシステムを開発した。このシステムは、ワゴン型の手押し車に、テレメトリ方式の脳波計、データレコーダ、電源(カ-バッテリ-)を登載し、外部からの電源供給を必要とせず、比較的自由に移動することができる。このシステムの有効性を確認するために、都市環境および自然環境のなかに被験者をおき、脳波計測をおこなって、景観をはじめとする環境情報のちがいに対応した生理的変化が脳波から抽出しうることを確認した。この知見をふまえて、より多様な環境で使用できるように、よりコンパクトで操作性のよい改良型システムの設計にも着手した。
光反応を用いた透明かつ高屈折率変化フォトニクス用材料の開発と評価

本研究は、前年度に引き続き、光脱離反応を用いた高屈折率変化を示す材料の実現、NSOMによるナノ屈折率パターンの形成と観察、円偏光によるクロム錯体の光不斉反転反応を用いた液晶系の屈折率異方性制御で、次のような成果をあげ、本課題の目標を達成することができた。1.光異性化および光脱離反応を用いた屈折率制御アニシル基、ベンゾフリル基、チオフェニル基、トリフルオロメチル基などを置換基として持つノルボルナジン化合物(NBD1NBD4)およびそれをポリマー中に化学結合で導入したもの(PolyTBFNBD)を用いて、それらのPMMAドープフィルムおよびPolyTBFNBDフイルムの光照射前後の屈折率変化を測定した。PolyTBFNBDフィルムでは、光照射前後の屈折率変化はΔn=-0.066に達し、この値は透明領域での屈折率変化としては、現在のところチャンピオンデータである。また、フェニルアジドの光分解により生成するアニリン誘導体が屈折率増加に寄与することを利用して、フェニルアジドを1030%含むPMMAフィルムの光反応誘起屈折率制御を行った。2.NSOMによるナノ屈折率パターンの形成と観察前年度は、近接場光走査顕微鏡(NSOM)を用いて、He-Cdレーザーの325nm光で光反応により微小領域で屈折率変化の形成と観察に世界で初めて成功したが、今年度は、パターン形成の光強度を大きくするとき表面モルフォロジーが変化し始める様子を明らかにし、polyTBFNBDフィルムについても、光反応により表面凹凸なし吸収なしの状態でサブミクロンスケールの屈折率パターンが形成できることを明らかにした。3.円偏光照射による液晶系の光制御左右の円偏光に対するモル吸光係数の差の大きいクロム錯体を用い、クロム錯体を室温でネマチック状態を示す液晶中に溶けるようにする配位子を工夫して合成し、そのようにして得られたCr(Bnacac)_3ラセミ体/ベンジリデンアニリン型ネマチック液晶系で、633nmのHeNeレーザーからの円偏光照射による可逆的なネマチック-コレステリック相変化を実現した。本年度は、以下の3課題について成果をあげることができた。1.メソイオン化合物の光反応による屈折率制御分子内で局所的イオン構造をもつメソイオニック化合物である3-フェニル-1,2,3,4-オキサトリアゾール-5-オン(3POT○)やその硫黄置換体は、光照射により二酸化炭素(または硫化物)および窒素分子を放出し、アニリン誘導体に変化する。3POTOの場合は、5wt%ドープフィルムで最大0.006の屈折率変化が得られ、またPMMA中で高濃度までドープすることができ、ドープ濃度30wt%のときには、3POTOの酸素原子を2つとも硫黄原子に置換した3PTTTで光照射前後で屈折率変化は-0.04に達してた。2.ポリイミドフィルムへのCT導入による屈折率制御耐熱性でかつ広い波長領域で透明な屈折率制御材料の実現を目指して、脂環式ジアミンを含むポリイミドPI(PMDA/DCHM)にフェニルアジドをドープしたフィルムを作成し、アミド酸(PAA)の段階で光照射した後、真空中で加熱イミド化を行い、その際に未反応のフェニルアジドを取り除いて、光照射部分にのみ、光反応でポリイミド鎖に結合したアニリンとピロメリット酸イミド(PIMDA)部分の電荷移動錯体(CT)形成による屈折率の増加を実現した。3.NSOMによるナノ屈折率パターンの形成と観察

ノルボルナジエン誘導体(PNCA)を30wt%ドープしたPMMAフィルムに対して、光近接場走査顕微鏡(NSOM)を用いて、He-Cdレーザーの325nm光で光反応により微小領域で屈折率変化を形成し、He-Cdレーザの442nmで非破壊的に、また表面における凹凸なく、その屈折率パターンを観察することに成功した。凹凸や吸収変化の一切ない状態での屈折率パターンの形成は、近接場光を用いたからこそ観測できた現象であり、その理論的な解明がこれからの課題である。本研究は、前年度に引き続き、光脱離反応を用いた高屈折率変化を示す材料の実現、NSOMによるナノ屈折率パターンの形成と観察、円偏光によるクロム錯体の光不斉反転反応を用いた液晶系の屈折率異方性制御で、次のような成果をあげ、本課題の目標を達成することができた。1.光異性化およぴ光脱離反応を用いた屈折率制御アニシル基、ベンゾフリル基、チオフェニル基、トリフルオロメチル基などを置換基として持つノルボルナジン化合物(NBD1NBD4)およびそれをポリマー中に化学結合で導入したもの(PolyTBFNBD)を用いて、それらのPMMAドープフイルムおよびPolyTBFNBDフィルムの光照射前後の屈折率変化を測定した。PolyTBFNBDフィルムでは、光照射前後の屈折率変化はΔn=-0.066に達し、この値は透明領域での屈折率変化としては、現在のところチャンピオンデータである。また、フェニルアジドの光分解により生成するアニリン誘導体が屈折率増加に寄与することを利用して、フェニルアジドを1030%含むPMMAフィルムの光反応誘起屈折率制御を行った。2.NSOMによるナノ屈折率パターンの形成と観察前年度は、近接場光走査顕微鏡(NSOM)を用いて、He-Cdレーザーの325nm光で光反応により微小領域で屈折率変化の形成と観察に世界で初めて成功したが、今年度は、パターン形成の光強度を大きくするとき表面モルフォロジーが変化し始める様子を明らかにし、polyTBFNBDフィルムについても、光反応により表面凹凸なし吸収しの状態でサブミクロンスケールの屈折率パターンが形成できることを明らかにした。3.円偏光照射による液晶系の光制御左右の円偏光に対するモル吸光係数の差の大きいクロム錯体を用い、クロム錯体を室温でネマチック状態を示す液晶中に溶けるようにする配位子を工夫して合成し、そのようにして得られたCr(Buacac)_3ラセミ体/ベンジリデンアニリン型ネマチック液晶系で、633nmのHeNeレーザーからの円偏光照射による可逆的なネマチック-コレステリック相変化を実現した。
グローブ座におけるオリジナル・ステージングの研究

(1)昨年度に続き、Afed Harbage, Annals of English Dramaの年代推定にもとづき、975-1642年に書かれた英国の戯曲を対象に年代順に、大英図書館で電子データベースLIONを用いて、二階舞台へ/から主舞台から/への移動を示す語句を検索した。その例をファクシミリ、古版本およびEBBO(国会図書館関西分館で利用)で確認しつつ、1610年時点まで網羅的な調査を進めた。その結果、昨年度よりさらに100例を採取し、総計220例あまりの箇所について、検証を終えることができた。また、昨年度収集した箇所についても再チェックをかけ、見落としや誤記、勘違いなどを修正し、ほぼ完全なデータを得ることができた。二階舞台/主舞台の間の移動には、一般に上りは1025行分、下りは510行のせりふにあたる時間がゆるされるのが普通であると、推測した。ただしこの数値は、例外的な事例をどう選定するかによって、大きく変動するため、さらに検証が必要である。(2)ただし、シェイクスピアについては、Mariko Ichikawa, Shakespearean Entrancesの調査にもとづけば、より短い間に移動が行われている例が多数ある。03行が6例あるが、うち3例は、実際の上演では退場を早めたり、少々遅れて登場しても支障がない(TIM 5.5.65;SHR 5.1.53;R2 3.3.182)。JCの2例は、Arden3の編者David Daniel1の言うように、upstageを高みと見立て、二階は用いなかったかもしれない(3.2.162;5.3.33)。現代の版本は古版本にない箇所に、俳優の動きを想定してト書きがつけられているが、その妥当性を根本から見直す必要がある。「Enter above.(1)-エリザベス朝演劇の二階舞台における登場と退場-」では、そのことを個々の事例に基づいて論証した。(1)Afred Harbage, Annals of English Dramaの年代推定にもとづき、975-1642年に書かれた英国の戯曲について、大英図書館で電子データベースLIONを用いて、二階舞台へ/から主舞台から/への移動を示す語句を網羅的に検索した。その例をファクシミリ、古版本およびEBBO(国会図書館関西分館で利用)で確認し、Thomas Kyd, Spanish Tragedy(1587)を初出の例として、およそ120例を採取でき、二階舞台/主舞台の間の移動には、1025行分のせりふにあたる時間がゆるされるのが普通であることが判明した。JCの2例は、Arden3の編者David Daniellの言うように、upstageを高みと見立て、二階は用いなかったかもしれない(3.2.162;5.3.33)。解決困難なROMEO3.5の例は、所作をよく伝えるとされるQ1では、ジュリエットが下でせりふを言うまでに、短い2行が夫人と乳母に割り振られている。夫人がジュリエットを探す所作も入れれば、56行分の時間があるのでジュリエットは急げば主舞台に下りられる。ロミオとのことを感づかれるという緊迫感が、彼女を追い立てると解釈できる。

William Sampson, The Vow Breaker(1625)の3幕冒頭には、二階の役者に`Enter Anne hastely...'と指示した例があるように、二階から急いで降りた事例もある。3)関西シェイクスピア研究会(2005年4月24日、大阪大学)で、「劇評から上演研究へ」の表題で研究発表をおこない、本文批評の問題も考慮して、上記ROMEO3.5の例を論じて、貴重な示唆を会員から得ることができた。(1)Afred Harbage, Annals of English Dramaの年代推定にもとづき、975-1642年に書かれた英国の戯曲について、大英図書館で電子データベースLIONを用いて、二階舞台へ/から主舞台から/への移動を示す語句を網羅的に検索した。その例をファクシミリ、古版本およびEBBO(国会図書館関西分館で利用)で確認し、Thomas Kyd, Spanish Tragedy(1587)を初出の例として、およそ120例を採取でき、二階舞台/主舞台の間の移動には、1025行分のせりふにあたる時間がゆるされるのが普通であることが判明した。(2)ただし、シェイクスピアについては、Mariko Ichikawa, Shakespearean Entrancesの調査にもとづけば、より短い間に移動が行われている例が多数ある。03行が6例あるが、うち3例は、実際の上演では退場を早めたり、少々遅れて登場しても支障がない(TIM 5.5.65;SHR 5.1.53;R2 3.3.182)。JCの2例は、Arden3の編者David Daniellの言うように、upstageを高みと見立て、二階は用いなかったかもしれない(3.2.162;5.3.33)。解決困難なROMEO3.5の例は、所作をよく伝えるとされるQ1では、ジュリエットが下でせりふを言うまでに、短い2行が夫人と乳母に割り振られている。夫人がジュリエットを探す所作も入れれば、56行分の時間があるのでジュリエットは急げば主舞台に下りれる。ロミオとのことを感づかれるという緊迫感が、彼女を追い立てると解釈できる。(3)関西シェイクスピア研究会(2005年4月24日、大阪大学)で、「劇評から上演研究へ」の表題で研究発表をおこない、本文批評の問題も考慮して、上記ROMEO3.5の例を論じて、貴重な示唆を会員から得ることができた。
生体内Ah受容体リガンド・インディルビンのヒト胎内曝露が生殖・発生能に及ぼす影響

1.母児のダイオキシン類への曝露状況と次世代への影響分娩時に得られた母体血、臍帯血、羊水を対象として、ダイオキシン類濃度(PCDDs、PCDFs、Co-PCBs)を高分解能GC-MS法により測定した。その結果、母体血中Co-PCBs濃度と母体年齢の間に有意な正の相関を認めた。また、PCDDs、Co-PCBsにおいて母体血と臍帯血中濃度に有意な母児間の相関が見られ、経胎盤的な移行が確認された。また、羊水中脂肪成分にダイオキシン類(PCDDs、PCDFs)が蓄積することが明らかとなった。更に、ダイオキシン類の胎内曝露により胎児・新生児の甲状腺機能が影響を受ける可能性が示唆された。2.妊娠マウスのインディルビン曝露が新生仔へ及ぼす影響の解析ヒト尿中から発見されたインディルビンは、ダイオキシンに比べて約50倍も高いダイオキシン受容体(Ah受容体)結合活性を有し、その生理作用が注目されている。交配後14.5日目の妊娠マウスに(1)インディルビン、(2)7,8-ベンゾフラボン(Ah受容体阻害剤)、(3)インディルビン+7,8-ベンゾフラボン、(4)溶媒(DMSO)のみを投与し、生後4日目の新生仔から卵巣を摘出した。その結果、新生仔の体重は、(3)(4)群に比べて(1)(2)群が有意に小さかった。また、一卵巣あたりの卵胞数(原始卵胞一次卵胞)は、インディルビン投与群で対照群より少なかった。3.母体尿中および羊水中のインディルビン濃度の測定妊娠初期(妊娠12-15週)、中期(21-24週)、後期(33-36週)の妊婦から得られた尿中のインディルビン濃度を、特異的ELISA法にて測定したところ、妊娠初期に比べて後期が有意に高値だった。しかしながら、母体尿中インディルビン濃度と出生児体重の間に有意な相関は認めなかった。一方、妊娠中期の羊水穿刺時および妊娠末期の帝王切開時に得られた羊水中のインディルビン濃度を測定したが、いずれも測定限界以下だった。以上より、動物実験からはインディルビンの胎内曝露がダイオキシン受容体を介して新生仔の発育や生殖機能が影響を及ぼす可能性が示唆され、ヒト母体も非妊時より高レベルのインディルビンに曝露されていると考えられたが、ヒト胎児のインディルビン曝露は低レベルにとどまることが示唆された。Ah受容体リガンドの体内曝露による胎児の発生・発育への影響についての知見を深めるため、下記の研究を施行した。

我々は、分娩時に得られた母体血、臍帯血、羊水を対象として、Ah受容体リガントであるダイオキシン類濃度(PCDD_s、PCDF_s、Co-PCB_s)を高分解能GC-MS法により測定し、母児環境の汚染状況を評価し、物質ごとの体内・胎内動態を検討した。その結果、母体血中Co-PCB_s濃度と母体年齢の間に有意な正の相関を認めた(P=0.0076)。検体総重量あたりの濃度で比較すると、母体血では、臍帯血、羊水に比べて全てのダイオキシン類濃度が有意に高かった(いずれもP<0.0001)。しかしながら脂肪重量あたりに換算すると数値は逆転し、羊水で、母体血、臍帯血に比べてPCDD_s濃度、PCDF_s濃度、総ダイオキシン類濃度が有意に高かった(いずれもP<0.0001)。PCDD_s濃度、Co-PCB_s、総ダイオキシン類濃度において、母体血・臍帯血間で有意な正の相関を認めた(それぞれP=0.0016、P<0.0001、P=0.0020)。更に、ダイオキシン類の胎内曝露により胎児・新生児の甲状腺機能に影響を及ぼす可能性が指摘されているため、臍帯血中の甲状腺ホルモン値とダイオキシン類濃度との相関を解析したところ、臍帯血中遊離トリヨードサイロニンおよび遊離サイロキシンと母体血中PCDF_s間に有意な正の相関を認めた(それぞれP=0.0066、P=0.031)。ダイオキシン類(PCDD_s、Co-PCB_s)において母体血と臍帯血中濃度に有意な母体間の相関が見られ、経胎盤的な内分泌撹乱物質移行の実態が確認された。また、羊水中脂肪性分にダイオキシン類(PCDD_s、PCDF_s)が蓄積することが明らかとなった。脂肪親和性の高いダイオキシン類は母体から胎児への脂肪酸輸送に伴って経胎盤的に胎児に移行すると考えられているが、今回の我々の報告はこれを指示するものと考えられた。また、ダイオキシン類の胎内曝露により胎児・新生児の甲状腺機能が影響を受ける可能性が示唆された。上記のダイオキシン類の解析結果を参考として、同じくAh受容体リガンドであるインディルビンの胎内曝露の影響についても測定・解析を進めている。1.羊水中インディルビン濃度の測定妊娠中期(妊娠15-16週)の羊水穿刺時および妊娠末期(妊娠37-38週)の帝王切開時に得られた羊水中のインディルビン濃度を、特異的ELISA法にてそれぞれ15検体ずつ測定したが、いずれも測定限界(3fmol/0.1mL(30pM))以下であった。今回の検討では胎児がインディルビンに曝露されていることを示唆する所見は得られなかったが、同時に得られた母体血および臍帯血を対象として、特異的ELISA法に酵素処理法などを併用することにより、インディルビン濃度を測定する系の開発を進め、インディルビンの母児曝露の実態を明らかとしたい。2.卵細胞アポトーシスの分子メカニズムの解析インディルビンによる卵細胞アポトーシスの有無を解析する予備実験として、放射線照射を受けたマウス卵巣の卵細胞アポトーシスを解析した。放射線照射により卵細胞はほぼ完全に(100%)消失したが、アポトーシス関連遺伝子bax欠損マウスでは、原始卵胞、1次卵胞、前胞状卵胞の消失率が、それぞれ-52±24%(平均±標準誤差、以下同じ)、10±9%、60±5%となり、有意な(P<0.05)低下を示した。一方、アポトーシス関連遺伝子p53欠損マウスでは、放射線照射により卵細胞がほぼ完全に消失した。このことより、放射線照射による卵細胞アポトーシスでは、baxは重要な構成因子であるのに対し、p53の必要性は乏しいと考えられた。1.妊婦尿中インディルビン濃度の測定妊娠初期(妊娠12-15週)、中期(21-24週)、後期(33-36週)の妊婦のべ122人から得られた尿中のインディルビン濃度を、特異的ELISA法にて測定した。得られた濃度を尿中クレアチニン(Cre)あたりの濃度に換算したところ、63.2±72.8μg/g・Cre(平均±標準偏差)のインディルビンが検出された。
信任・対抗と民主主義の実質－代表民主政の基礎理論をめぐる憲法学的検討

欧米の主要民主義国では民意の大きなゆらぎ、エリートや政治制度への不信の表明などが共通した現象となっている。日本では首相・内閣への過度の権力集中がみられ、あらためて均衡のメカニズムの構築が重要な検討課題となっている。そうした中、選挙・権力の信任という側面と同時に、それに対する制度的非制度的回路を通じた様々な対抗という側面に着目し、両者の相互作用という視点から民主主義の実質を形成するための基礎理論の構築を目指すことが、本研究の目的である。3年目にあたる平成30年度は、上記のような問題意識のもと、引き続き、フランスを中心としたヨーロッパ、日本の代表民主制の分析・検討を進めるとともに、研究成果の公刊を行った。フランスに関する業績としては、「2017年フランス国民議会選挙と憲法・選挙制度」憲法研究2号(2018年5月)59ー73頁が、また日本に関する業績としては、「憲法と政治ー「一強」のひずみと国会」税経新報665号(2018年5月)3ー11頁、辻村みよ子・山元一編『概説憲法コンメンタール』(信山社、2018年6月)223250頁(第4章・41条48条)、さらに対抗という契機に着目したものとして、「普通選挙と選挙供託金」藤野美都子=佐藤信行編『植野妙実子先生古稀記念論文集・憲法理論の再構築』(敬文堂、2019年1月)227ー247頁がある。平成31年1月には、「黄色いベスト運動」に象徴される、エリートや政治制度への強い不信が表明されているフランスに出張し、憲法・選挙制度など制度改革の担当者(首相府・国務院)にインタビューを行うとともに、若手の政治学者と意見交換をし、最新の、大変有益な知見を数多く得ることができた。その成果の一部は、令和1年度中に公刊の予定である。当初の予定通り研究計画を実施し、その成果として、いくつかの業績を公刊することができた。また上述のように、フランス出張を通じ、研究課題と関連する最新の重要な知見を得ることができた。研究4年目の令和1年度においては、当初の研究計画通り、文献・資料の収集を継続するとともに、平成30年度に引き続き、議会制度、選挙のほか、政党、参加民主主義、デモなど、代表民主政の実質に関わる諸問題について、検討を進めてゆく。とくに日本国内の問題に重点をおき、研究成果の公刊を行ってゆくが、フランスを中心とした海外における問題の分析も引き続き継続する。多様性の代表、立法、政官関係など、研究代表者のこれまでの研究成果を基盤に、選挙・権力の信任という側面と同時に、それに対する制度的非制度的回路を通じた様々な対抗という側面に着目し、両者の相互作用という視点から民主主義の実質を形成するための基礎理論の構築を目指すことが、本研究の目的である。初年度である平成28年度には、基礎的な資料の収集・分析を行うと共に、これまで蓄積してきた研究成果に基づき、成果発表を行った。具体的には、基礎理論に関わるものとして1「選挙と代表・正統性ーフランスにおける政治法の一側面」法律時報88巻5号(2016年)110ー115頁、また現状分析に関わるものとして、2「代表民主政と選挙制度の展開ー統治・代表とその限界ー」辻村みよ子編集代表・山元一=只野雅人=新井誠編『講座・政治・社会の変動と憲法ーフランス憲法からの展望/第1巻・政治変動と立憲主義の展開』信山社(2017年3月)289ー316頁を公刊した。また、平成28年10月には、日本公法学会・総会において、「政治過程における『民意』の制度化ー代表・統治・対抗」と題する報告を行った。これまでの研究成果をふまえつつ、今後の研究の理論的枠組となるものであり、平成29年度中に論文として公刊の予定である。海外の研究者、実務家との交流も行っている。28年9月、29年3月には、来日していたフランスの憲法研究者と意見交換を行った。また、28年12月には、日韓シンポジウムに参加し、韓国の政治学者・選挙実務担当者と議論を行った。基礎的な資料の収集・分析を行うと共に、これまでの蓄積してきた研究成果に基づき、今後の研究の基盤の確立に努めることが、今年度の目標であった。とくに、今後の課題を明確にするため、これまでの研究成果をふまえ、基盤となる理論についての研究成果をまとめることを目指した。「研究実績の概要」にあるように、予定通りの成果を上げることができた(論文2本、学会報告1件、国際シンポジウムでの報告1件)。初年度(平成28年度)は、基礎的な資料の収集・分析を行うと共に、これまで蓄積してきた研究成果に基づき、成果発表を行った。本年度(平成29年度)は、初年度の成果をふまえ、論点・主題を析出し可能な部分から試論的な論文の執筆にも着手した。日仏両国で選挙があったことから、基礎理論だけでなく、民主政の現状分析も行った。基礎理論に関するものとしては、「議会と一般意思ーシィエスの立法府構想を手がかりに」

阪口正二郎・江島晶子・只野雅人・今野健一編『憲法の思想と発展』(信山社、2017年)519ー538頁、「政治過程における民意の制度化ー代表・統治・対抗ー」公法研究79号(2017年)1ー24頁、「選挙と代表・正統性」辻村みよ子・長谷部恭男・石川健治・愛敬浩二編『「国家と法」の主要問題』(日本評論社、2018年3月)265ー277頁を公刊した。また現状分析としては「議会制民主主義の『危機』?ー日本の議会制民主主義の『今』を考える」法学セミナー755号(2017年12月号)6ー11頁を公刊し、さらにフランスの選挙を主題とした論文が平成30年度5月に公刊される予定である。そのほか、平成30年3月には、広島で開催された日仏公法セミナーでフランス語による報告を行うとともに、日仏の参加者と意見交換を行った。また同月、フランスに出張し、フランスの政治学者・憲法学者らと、日仏の民主主義の現状について意見交換を行う機会を得た。当初の予定通り、初年度(平成28年度)の成果をふまえ、論点・主題を析出するとともに、日仏の選挙をふまえた民主政の分析を進め、可能な部分から研究成果の公表を行った。国際シンポジウムでの報告(フランス語)の他、フランスの研究者との交流もおこなっている。予定通りの成果を上げることができた(論文4本、国際シンポジウムでの報告(フランス語)1本)。欧米の主要民主義国では民意の大きなゆらぎ、エリートや政治制度への不信の表明などが共通した現象となっている。日本では首相・内閣への過度の権力集中がみられ、あらためて均衡のメカニズムの構築が重要な検討課題となっている。そうした中、選挙・権力の信任という側面と同時に、それに対する制度的非制度的回路を通じた様々な対抗という側面に着目し、両者の相互作用という視点から民主主義の実質を形成するための基礎理論の構築を目指すことが、本研究の目的である。3年目にあたる平成30年度は、上記のような問題意識のもと、引き続き、フランスを中心としたヨーロッパ、日本の代表民主制の分析・検討を進めるとともに、研究成果の公刊を行った。フランスに関する業績としては、「2017年フランス国民議会選挙と憲法・選挙制度」憲法研究2号(2018年5月)59ー73頁が、また日本に関する業績としては、「憲法と政治ー「一強」のひずみと国会」税経新報665号(2018年5月)3ー11頁、辻村みよ子・山元一編『概説憲法コンメンタール』(信山社、2018年6月)223250頁(第4章・41条48条)、さらに対抗という契機に着目したものとして、「普通選挙と選挙供託金」藤野美都子=佐藤信行編『植野妙実子先生古稀記念論文集・憲法理論の再構築』(敬文堂、2019年1月)227ー247頁がある。平成31年1月には、「黄色いベスト運動」に象徴される、エリートや政治制度への強い不信が表明されているフランスに出張し、憲法・選挙制度など制度改革の担当者(首相府・国務院)にインタビューを行うとともに、若手の政治学者と意見交換をし、最新の、大変有益な知見を数多く得ることができた。その成果の一部は、令和1年度中に公刊の予定である。当初の予定通り研究計画を実施し、その成果として、いくつかの業績を公刊することができた。また上述のように、フランス出張を通じ、研究課題と関連する最新の重要な知見を得ることができた。引き続き文献・資料の収集を継続するとともに、論点・主題の析出にとりかかり、可能な部分から、試論的な論文執筆にも着手する。
磁気共鳴顕微鏡装置を用いた生体軟組織粘弾性分布の微細断層像計測法

本研究では、対象内部の弾性率分布を高空間分解能かつ定量的に測定可能なシステムを構築することを目的に磁気共鳴顕微鏡装置を用いて磁気共鳴弾性画像(MRE : magnetic resonance elastography)撮影システムを開発した。昨年度までに開発した外部加振装置は弾性体内部に横波を発生させるものであったが、今年度は縦波も発生可能な装置に改良した。横波のみでは弾性体内部に水の層が存在するとそれ以上深部に弾性波が伝播できないが、縦波を利用することで水の層を超えて深部の領域まで観察可能とした。改良したシステムによって得られた弾性波画像には不均一な物質が隣接する領域だけでなく、均一な領域にも複雑な模様が現れる場合がある。その原因が振動システムと撮影対象との間の接触の不良などによるものかどうかを特定するために有限要素法を用いた計算機シミュレーションを行った。シミュレーションによって得た理想的な弾性波画像と実験により得られた弾性波画像を比較すると両画像は良く一致しており、システムの不具合によるものでないことを確認した。また、弾性波画像から弾性率の分布画像を生成するための解析手法の改良をした。具体的には進行波と反射波を分離してから局所波長を求めるように変更することで定量性が向上した。また、波動方程式に基づく簡便な解析手法により、定常状態の弾性波画像から弾性率を求められるようにした。本研究によって撮影対象内部の弾性率分布を高空間分解能かつ定量的に測定可能なシステムを構築することができた。磁気共鳴顕微鏡装置を用いて弾性率分布を高空間分解能に得ることができる磁気共鳴弾性画像(MRE:magnetic resonance elastography)撮影システムを開発することを目的として、弾性体内部に弾性波を発生させるための外部加振装置と、MR顕微鏡を制御するためのパルスシーケンスプログラムを作製し、これを用いた実験をした。外部加振装置は、弾性体表面に対して周波数が数百Hz、振幅が十ミクロン程度の振動を加えることができ、強磁場下でMR信号収集時にノイズ源とならないで動作する必要がある。そこで今年度開発した外部加振装置では、撮影試料と近接する部分には非磁性体であるアクリルと竹を利用し、駆動部には圧電素子を利用した。MRE撮影用パルスシーケンスプログラムは、正負の極性を交互に繰り返す傾斜磁場(振動増感傾斜磁場)と外部加振装置への制御信号を、標準的なスピンエコー法のパルスシーケンスに加えることで作成した。振動増感傾斜磁場の繰り返し回数や周波数は計測する試料に応じて複数種類用意した。均一寒天ゲルと二層構造を持つ寒末ゲルを撮影対象に、開発した磁気共鳴弾性顕微鏡システムを利用した実験をした。弾性試料内部を伝わる剛性波の波長を1cm程度にするために外部振動周波数は200Hzとした。弾性体表面に接触させた状態での外部振動の振幅を計測したところ約15ミクロンであった。磁気共鳴弾性顕微鏡システムで測定した剛性率の定量性を確認するために、切り出した試料の剛性率が測定可能な動的粘弾性装置による計測値との比較をしたところ、両者での剛性率測定結果は良く一致した。また、二層寒天ゲルを対象とした実験によって巨視的な剛性率分布が得られるごとを確認した。本研究では、磁気共鳴顕微鏡装置を用いて弾性率分布を高空間分解能に得ることができる磁気共鳴弾性画像(MRE : magnetic resonance elastography)撮影システムを開発することを目的としている。今年度は、弾性体内部に弾性波を発生させるための外部加振装置と、MR顕微鏡を制御するためのパルスシーケンスプログラムの改良を行うとともに、撮影によって得られた弾性体内部を伝わる弾性波画像から、弾性率の分布画像を生成するための解析手法を開発した。撮影対象は弾性波の波長の数倍程度と短く、反射波や屈折波の影響を避けることが難しいため、初期位相の異なる複数の弾性波画像を用いることで振動子から深部に伝わる波の成分だけを抽出し、その波形情報から局所波長を推定することで弾性率分布を求める手順とした。弾性率分布測定の空間分解能および定量性を確認する実験として、直径が25mmの円柱状0.9%寒天ゲルの中に、直径1.8mmと直径3mmの円柱状0.5%寒天ゲルを内包させたファントムを用いた。ファントム表面に500Hzの外部振動を加え、ファントム内部に定常波を発生させた状態で弾性波画像を収集した。撮影と外部振動のタイミングを変化させることで初期位相の異なる複数の弾性波画像を収集し、これらの波形情報から弾性率分布画像を求めた。埋め込んだ寒天の位置は、MRI画像と剛性率分布画像で良く一致した。また剛性率測定結果は0.9%寒天ゲルとその内部に埋め込んだ直径3mmの0.5%寒天ゲルにおいて、物理的測定装置で測定した剛性率測定結果と定量的に良く一致する結果が得られた.直径1.8mmの0.5%寒天ゲルの剛性率測定結果は37%ほど高い値となったが、弾性波画像の信号対ノイズ比向上により定量性が向上することが見込まれる。

改良したシステムによって得られた弾性波画像には不均一な物質が隣接する領域だけでなく、均一な領域にも複雑な模様が現れる場合がある。その原因が振動システムと撮影対象との間の接触の不良などによるものかどうかを特定するために有限要素法を用いた計算機シミュレーションを行った。シミュレーションによって得た理想的な弾性波画像と実験により得られた弾性波画像を比較すると両画像は良く一致しており、システムの不具合によるものでないことを確認した。また、弾性波画像から弾性率の分布画像を生成するための解析手法の改良をした。具体的には進行波と反射波を分離してから局所波長を求めるように変更することで定量性が向上した。また、波動方程式に基づく簡便な解析手法により、定常状態の弾性波画像から弾性率を求められるようにした。本研究によって撮影対象内部の弾性率分布を高空間分解能かつ定量的に測定可能なシステムを構築することができた。
5、6世紀日朝交渉の考古学的研究

(1)1945年度以降、現在までに報告されている、朝鮮半島洛東江以東地域で確認された日本列島系資料を抽出し、データベースの作成をおこなった。また、最近における研究の進展が著しい洛東江以西地域における日本列島系資料についても集成を進めた。(2)古墳時代の渡来文化や地域間交流に関するシンポジュウム(平成18年度開催、考古学研究会総会、国立歴史博物館国際シンポジウム「境界の形成と認識」など)に参加し、そこで古墳時代の渡来文化の受容様相について発表を行なった。(3)研究課題に関連する新たに刊行された論文集、発掘調査報告書、古代の日朝交渉に関する古代史の文献を集中的に購入し、そこに記載された日本列島系、朝鮮半島系資料の抽出・分析を行なった。(4)古墳時代の渡来文化の展開をまとめていく上で、考古学的な成果と古代史の成果を総合化することを図った。特にこれまで注目されてこなかった洛東江以東地域(いわゆる新羅地域)と日本列島の交渉について、古代史においても研究が進展していることを知り、それを参考にして考古資料を評価した。(5)特に、百済や諸加耶との関係性や、倭の政治経済的立場からのみ、日本列島における渡来文化の受容と展開を評価していた、これまでの研究史の問題点を浮き彫りにさせた。すなわち、朝鮮半島の諸政治権力にも倭と不断の交渉を進める目的(半島内における政治経済的安定の模索)があった点、交渉内容は常に友好的ではなかったが新羅にも対倭交渉の動きが存在した点、そして朝鮮半島側の目的があったからこそそれを利用して倭中央や日本列島の諸地域社会が渡来文化を積極的に受容し、展開させ、社会構造を変容させていった点などを指摘した。(1)1945年度以降、現在までに報告されている、洛東江以東地域で確認された日本列島系資料を抽出し、データベースを作成をおこなった。また、最近における研究の進展が著しい洛東江以西地域における日本列島系資料も集成を進めている。(2)古墳時代の渡来文化に関するシンポジュウム(平成17年開催、九州前方後円墳研究会や国立歴史博物館)に参加し、そこで古墳時代の渡来文化の受容様相について、有意義なデータを得て、一部は発表も行なっている。(1)、(3)北部九州や群馬県地域、静岡県地域において資料調査を行い、関連資料を直接観察、実測することでデータの確認をし、論文としてまとめる準備を行なっている。(4)研究課題に関連する新たに刊行された論文集、発掘調査報告書の購入し、そこに記載された日本列島系、朝鮮半島系資料の抽出、分析を行なっている。(5)古代の日朝交渉に関する古代史の文献を購入し、それを熟読し知見を深めることで、考古学的な成果と古代史の成果を総合化することを図った。特にこれまで注目されてこなかった洛東江以東地域(いわゆる新羅地域)と日本列島の交渉について、古代史においても研究が進展しており、それを参考にして考古資料を評価することが必要であり、その作業を進めて、論文としてまとめている。(6)(1)(5)の作業を通じて、これまで加耶との交渉を示す資料と把握されていたものの一部に新羅との交渉を示す資料が存在することを再確認し、その成果をまとめる作業を進めている。