hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
菌根菌検査方法の開発

菌根菌、特にほぼ全ての植物と共生するアーバスキュラー菌根菌(AMF)は自然環境の維持や安心・安全で持続可能な作物生産の構築に非常に重要な役割を果たしている。しかしながら、菌根共生を観察する標準的な方法は非常に煩雑であるとともに、AMFと根の組織を明確に区別することが難しい。最近、筆者らは菌根共生に関与する24 kDaのタンパク質からフルオレセイン標識抗体の開発に成功した。この抗体を用いた菌根菌検査薬は蛍光顕微鏡下で様々な菌根菌を容易に検出できる。そこで本研究では、本検査薬を用いた新開発の携帯型蛍光顕微鏡装置を作り上げ、菌根菌を簡便に観察できる新技術を確立した。新開発の携帯型蛍光検出器(顕微鏡用レンズを使用)のプロトタイプを作製できた。このプロトタイプの蛍光検出器は、筆者のアイディアをもとに、相馬光学と一緒に作製したものであり、筆者らが世界で初めて開発した菌根菌検査薬を用いた観察法に大いに役立つとともに、非常にコンパクトで持ち運びできる分析機器である。また、本菌根菌検査薬は、Rhizoctonia solani以外の土壌植物病原菌では蛍光を発しないことを明らかにした。R. solaniはナス科植物に被害を及ぼす病原菌であるが、ラン型菌根菌と同属であり、菌根共生に関与する24 kDaのタンパク質を持っており、植物を騙して根に侵入していると考えられた。しかし、この菌は隔壁を有しているので、他の菌根菌とは容易に区別できる。それゆえ、本検査薬は菌根菌の分析に非常に役立つと言える。予定通り、新開発の携帯型蛍光検出器プロトタイプを作製できた。現在、この蛍光検出器プロトタイプを用いて、筆者らが世界で初めて開発した菌根菌検査薬による菌根菌の観察を行っている。このように、本プロトタイプのさらなる改良を図ることができる状態であり、おおむね順調に進んでいると言える。菌根菌は、植物と共生関係を築く土壌微生物であり、自然環境の維持や安心・安全で持続可能な作物生産の構築に非常に重要な役割を果たしている。この菌の中で、外生菌根菌は菌糸が白く,肉眼で容易に判別できるが、ほぼ全ての植物と共生するアーバスキュラー菌根菌(AMF)などの菌根菌は菌糸がほぼ透明であるので、非常に観察しにくい。そのため、トリパンブルーなどの染色液で菌を染めて観察する標準的な方法が広く導入されているが、この方法は非常に煩雑であるとともに、AMFと根の組織を明確に区別することが難しい。最近、筆者らはこれまでに発見していた菌根共生に関与する24 kDaのタンパク質を大量に分離・精製することに成功し、フルオレセイン標識抗体を開発した。この抗体を用いた菌根菌検査薬は蛍光顕微鏡下で様々な菌根菌を容易に検出できることを明らかにした。そこで、平成27年度は農業現場などでも簡便に菌根菌を観察できる新開発の携帯型蛍光顕微鏡装置を作り上げた。本年度は、この装置と世界初の菌根菌検査薬を用いた簡便な菌根菌観察のための新技術の開発を試みた。その結果、本技術で、AMF、エリコイド菌根菌、ラン型菌根菌、外生菌根菌などのいずれの菌根菌も容易に観察できた。また、ラン型菌根菌と同属の代表的な植物病原性糸状菌、Rhizoctonia solaniだけが蛍光を発したが、AMFとR. solaniの区別を撮影画像における隔壁の有無で容易に判別できた。なお、本装置のさらなる改良も行った。このように、本技術によって菌根菌の観察が非常に容易に行えるようになったことから、AMFの働きを踏まえた研究が飛躍的に進展することが予想される。特に、この技術は、菌根菌の存在がなくしては成り立たない、安心・安全で持続可能な有機あるいは化学肥料や農薬を大幅に削減した作物生産体系を推進する上で、大いに貢献すると考えられる。新開発の携帯型蛍光検出器プロトタイプを使用して、世界初の菌根検査薬を用いた簡便な菌根菌観察方法を確立するとともに、この観察を通して、本検出器のさらなる改良を行い、実用化を図る。なお、この携帯型蛍光検出器は菌根菌観察に役立つだけでなく、他の研究分野の研究にも広く活用できるという特徴がある。果樹園芸学土壌微生物学クロマトグラフィー計画では、当該年度の人件費・謝金を5万円程度を用意していたが、携帯型蛍光検出器の開発のためのソフトウェアの購入が必要となったので、この予算を次年度の本ソフトウェアの購入にあてることにしたため。次年度使用額55,933円を、携帯型蛍光検出器の開発のためのソフトウェアの購入にあてる。
生活習慣病の本態解明とその制圧を目指した基盤研究

NO合成酵素(NOS)システムは、神経型(nNOS)、誘導型(iNOS)、内皮型(eNOS)の3種類のNOSアイソフォームで構成される。従来、生体内におけるNOSシステム由来NOの役割が、L-NAMEやL-NMMAなどの非選択的NOS阻害薬を用いて薬理学的に広く研究されてきた。しかし、これらのNOS阻害薬には、数多くの非特異的作用が報告されている。我々も、NOS阻害薬の長期投与による血管病変形成が、実はNOS阻害と無関係の機序で惹起されるという従来のNO研究の定説を覆す意外な事実を報告した。このように、生体内におけるNOSシステム由来NOの究極の役割は、未だ十分に解明されていない。この点を検討するために、我々は、NOSシステム完全欠損マウス(トリプルn/i/eNOS欠損マウス)を世界に先駆けて開発した(PNAS 2005)。このマウスは幸運にも胎生致死ではなく誕生したが、出生率と生存率は野生型マウスに比して著明に低下していた。興味深いことに、このマウスの実に半数以上は、高度の冠動脈硬化を伴う自然発症の心筋梗塞で死亡していた。さらに、冠動脈外膜には肥満細胞の浸潤が認められ、冠スパスムの関与も示唆された。加えて、トリプルNOS欠損マウスには、内臓肥満、高血圧、高脂血症、耐糖能異常などの最近話題のメタボリックシンドロームの病態や、心肥大、心拡張機能障害の病態も認められた。重要なことに、このマウスには、レニン・アンジオテンシン系の活性化や酸化ストレスの増大が認められ、これらがこのマウスの循環器疾患の機序に関与していると考えられた。以上より、NOSシステム由来NOが多彩な循環器疾患の成因に中心的な役割を果たしていることが初めて示唆された。一酸化窒素合成酵素(NOS)には、神経型(nNOS)、誘導型(iNOS)、内皮型(eNOS)の3種類の異なったアイソフォームが存在する。過去に、生活習慣病における各NOSの役割が、NOSアイソフォーム欠損マウスを用いて研究されてきた。しかし、各NOS間には代償機構が働くために、NOSシステム全体に由来するNOの究極の役割については、未だ十分に解明されていない。この点を検討するために、我々は、3つのNOSsがすべて欠失したNOS完全欠損マウス(トリプルNOSs欠損マウス)を世界で初めて創出した(PNAS 2005)。本研究では、このマウスにおける生活習慣病の有無を検討した。3ヶ月齢のオスの野生型マウス、3種類のシングルNOS欠損マウス、及びトリプルNOSs欠損マウスを実験に使用した。血圧値はtail-cuff法で、血漿脂質及び血糖値は比色法で、インスリン抵抗性はインスリン刺激による単離ヒラメ筋[^3H]-2-deoxyglucose取り込み能で評価した。血圧値は、野生型マウスに比してeNOS欠損マウスとトリプルNOSs欠損マウスで同程度に有意に増加していた。糖負荷後の血糖値も両マウスで有意に増加していたが、その増加のレベルはトリプルNOSs欠損マウスで有意に高値であった。興味深いことに、血漿低比重リポタンパク(LDL)レベルはトリプルNOSs欠損マウスでのみ有意な増加を認めた。一方、インスリン抵抗性はすべてのNOS欠損マウスで認められたが、その程度はトリプルNOSs欠損マウスで最大であった。以上、研究代表者は、平成18年度において、NOS完全欠損マウスが生活習慣病が重複した病態を呈していることを明らかした。

以上より、全NOSシステムが生活習慣病の成因に中心的な役割を果たしていることが初めて示唆された。平成19年度は、その分子病態の解明を試みる予定である。一酸化窒素合成酵素(NOS)には,神経型(nNOS),誘導型(iNOS),内皮型(eNOS)の3種類の異なったアイソフォームが存在する。過去に,生活習慣病における各NOSの役割が,NOSアイソフォーム欠損マウスを用いて研究されてきた。しかし,各NOS間には代償機構が働くために,NOSシステム全体に由来するNOの究極の役割については,未だ十分に解明されていない。ζの点を検討するために,我々は,3つのNOSsをすべて欠失させたNOSシステム完全欠損マウス(トリプルn/i/eNOSs欠損マウス)を世界に先駆けて創出した(PNAS2005)。本研究では,このマウスにおける生活習慣病の有無を検討した。3ケ月齢のオスの野生型マウス,3種類のシングルNOS欠損マウス,及びトリプルNOSs欠損マウスを実験に使用した。血圧値はtail-cuff法で,血漿脂質及び血糖値は比色法で,インスリン抵抗性はインスリン刺激による単離ヒラメ筋[H^3]-2-deoxyglucose取り込み能で評価した。血圧値は,野生型マウスに比してeNOS欠損マウスとトリプルNOSs欠損マウスで同程度に有意に増加していた。糖負荷後の血糖値も両マウスで有意に増加していたが,その増加のレベルはトリプルNOSs欠損マウスで有意に高値であった。興味深いことに,血漿低比重リポタンパク(LDL)レベルはトリプルNOSs欠損マウスでのみ有意な増加を認めた。一方,インスリン抵抗性はすべてのNOS欠損マウスで認められたが,その程度はトリプルNOSs欠損マウスで最大であった。重要なことに,アンジオテンシンII1型(ATI)受容体拮抗薬を長期に経口投与すると,トリプルNOSs欠損マウスにおけるこれらの代謝異常はすべて有意に改善された。以上より,NOSシステムが,AT1受容体経路を介して,生活習慣病の成因に中心的な役割を果たしていることが示唆された。
吸収性生体再生材と間質系幹細胞を用いたラット左心室瘤外科的治療の検討と開発

虚血に伴う心筋症に対し、生体再生材料としての生体吸収パッチならびに骨髄由来幹細胞を用いた新たな外科治療法の開発を目的として、ラットならびにマウス心筋虚血モデルにおける基礎検討を行った。1)異所性心移植モデルにおける心筋虚血に対する骨髄前駆細胞治療マウスを用いた腹腔内異所性心移植モデルを作成した。この動物では移植心筋における血流低下により心筋の萎縮ならびに左室収縮不全が見られる。これに対し、血管前駆細胞と考えられている骨髄由来KSL細胞(c-Kit陽性、Sca-1陽性、Lineage陰性)をcellsorterを用いて採取し、それを左室心筋内に直接移植した。心エコー法を用いて治療効果を判定したところ、未治療時に見られた左室冠動脈血流低下ならびに左室内血栓が著明に改善した。また、組織学的には新生血管の増生とともに心筋萎縮の改善が見られた。現在これらの結果を論文にまとめている。2)生体吸収パッチを用いたラット左心室瘤外科治療の検討Lewisラットを用いて、左冠状動脈前下降枝結紮による心筋虚血モデルの作成に成功した。このモデルに生じた虚血部位に対して、血管平滑筋細胞を播種した生体吸収パッチを用いた外科治療が左心室リモルディングと左心室機能改善に対して有効であることを報告した。更に効果を期待できると考え、骨髄細胞を用いて作成した生体吸収パッチを用いて左心室形成術を行う予定である。上記1)により、心筋ならびに血管細胞へと分化誘導できる前駆細胞としてのKSL細胞の有用性が明らかになったことから、細胞分取装置を用いてこれを採取し、最適なパッチ作成の研究を引き続き行っている。虚血に伴う心筋症に対し、生体再生材料と骨髄由来幹細胞を用いた新たな外科的治療法の開発を目的として、ラットならびにマウス心筋虚血モデルにおける基礎的検討を行った。1)ラットにおける虚血性心筋症モデルの作成Lewisラットにおいて、左冠状動脈前下降枝結紮による心筋虚血状態を作成し、左室梗塞による心筋変性と瘢痕組織形成を確認し、治療対象モデルとしての適正が明らかとなった。2)骨髄由来細胞の心筋再生における役割の基礎検討現在、骨髄由来細胞からの心筋再生は、心筋細胞と血管内皮細胞への分化能の両面から再評価が必要となっている。この点は本研究においても治療効果を左右する最重要ポイントである。そこで、骨髄由来細胞の心筋梗塞部位における役割解明のために、GFPトランスジェニックマウスの骨髄をC57BL/6正常マウスに骨髄移植し、さらにこのマウスにβ-galactosidase(β-gal)トランスジェニックマウスより取り出した心臓を腹腔内移植し、移植性心虚血モデルを作成して、梗塞部位の共焦点蛍光顕微鏡による観察を行った。多くの骨髄由来GFP陽性細胞は炎症細胞あるいは平滑筋様細胞として梗塞部位へ侵入していたが、一部は新生血管内皮への分化やβ-gal陽性心筋細胞との融合像が観察された。現在、組織片よりレーザーキャプチャ法にてGFP陽性細胞を採取し、各細胞の発現遺伝子を解析し、骨髄細胞の分化能の再評価を進めている。3)生体再生材料を用いた心筋形成手術用パッチの作成2)の理由から、使用する骨髄細胞の最適化を図るため、細胞分取装置による特定細胞の分取を進めている。また、PCLAパッチを用いる予定であったが、入手困難となったことから、同等の働きを持つPGAパッチを用いて検討を行っている。1)生体吸収パッチを用いたラット左心室瘤外科治療の検討Lewisラットを用いて、左冠状動脈前下降枝結紮による心筋虚血モデルの作成に成功した。

このモデルに生じた虚血部位に対して、骨髄細胞を用いて作成した生体吸収パッチを用いて左心室形成術を行う予定であった。しかし、最適なパッチ作成のためには骨髄細胞から確実に心筋細胞を分化誘導させることが必須である。そこで、cell sorterを用いて骨髄細胞から心筋へと分化誘導できる前駆細胞の分画採取を行っているが、現在も確実に心筋を誘導できる分画が得られず、引き続き研究を行っている。2)異所性心移植モデルにおける心筋虚血に対する骨髄前駆細胞治療上記1)により、骨髄細胞から心筋への分化誘導が困難であることから、マウスを用いた腹腔内異所性心移植モデルを作成した。この動物では移植心筋における血流低下により心筋の萎縮ならびに左室収縮不全が見られる。これに対し、血管前駆細胞と考えられている骨髄由来KSL細胞(c-Kit陽性、Sca-1陽性、Lineage陰性)をcell sorterを用いて採取し、それを左室心筋内に直接移植した。心エコー法を用いて治療効果を判定したところ、未治療時に見られた左室冠動脈血流低下ならびに左室内血栓が著明に改善した。また、組織学的には新生血管の増生とともに心筋萎縮の改善が見られた。現在これらの結果を論文にまとめている。
ヒト有機アニオントランスポーターhOAT1におけるプロモーター解析

(1)マウス腎臓核タンパクと結合するDNA配列の探索まず交付申請書に示したようにフットプリント法でマウス腎臓核タンパクが結合するDNA配列を決定することを試みたが、はっきりとしたフットプリントは得られず、この方法を断念した。別の方法としてレポータージーンアッセイ法があるので分泌型アルカリホスファターゼをレポータージーンとして種々の長さのプロモーター領域を含むコンストラクトを作成した。しかしhOAT1を内因性に発現している細胞が必要であったので、RT-PCR法を用いてスクリーニングを行ったところ、ConA活性化ヒトCD4^+細胞で転写がみとめられることを明らかにすることが出来た。しかしT細胞由来細胞株では転写発現を認めなかった。したがって浮遊細胞でもあり、有効な遺伝子導入を行うことができなかった。(2)今後の方針もともと腎臓の形質を維持した細胞株は得られにくく、特にトランスポーターを内因性に発現している腎臓由来の細胞株が存在しないので、腎臓におけるプロモーター解析は皆無であった。しかし近年トランスジェニックマウスを作成することによりプロモーター領域を内含するDNA配列を示すことができるようになっており、複数の報告がある。今後hOAT1、hURAT1のような腎臓特異的なトランスポーターの遺伝子についてトランジェニックマウスを作成することにより転写機構を解明する方針である。1.マウスOAT1ゲノムDNAクローンのクローニングC57/BLマウス腎臓mRNAからRT-PCR法によりマウスOAT1のDNA配列を増幅してクローニングし、^<32>Pプローベを作成用テンプレートとした。S129マウスのゲノムDNAライブラリー(MoBiotech社製)をマウスOAT1^<32>Pプローベを用いてスクリーニングを行い、マウスOAT1ゲノムDNAクローンを得た。得られたクローンはマウスOAT1遺伝子の全長を含む15kbで、2kb以上の上流配列を含んでいた。2.マウスOAT1遺伝子の転写開始点の決定マウス腎臓mRNAから5'RACE法により完全長mRNAの配列を得てシークエンスを行うことにより、転写開始点をfirstATGの307bp上流のGと決定した。3.マウス腎臓核タンパクの精製ICRマウスの腎臓から核分画をショ糖密度勾配遠心で分画した後、高塩濃度溶液でクロマチンを沈澱除去し、上清中の核タンパクを硫安沈澱後脱塩して、マウス腎臓核タンパク溶液として用いた。3.マウス腎臓核タンパクと結合するDNA配列(プロモーター配列)の探索3.末端ジゴキシゲニン結合プライマーを用いて、PCRにより転写開始点上流および近傍の配列を160bpずつ増幅した。このジゴキシゲニン標識DNA配列とマウス腎臓核タンパクと共にゲルシフトアッセイを行った。これにより-111/+57と-451/-300のDNA断片よりも-340/-194と-234/-68のDNA断片の方が結合が強かった。
4年間の地域包括的ケア体験学習プログラムの構築と看護OSCEによる評価

今年度は地域包括ケアのニーズと高齢者の問題などを情報収集し、コンテンツの蓄積を目標に、在宅看護師へのヒヤリングや文献検討を行なった。また、模擬患者教育者学会に参加し、在宅ケアの教育コンテンツを情報収集した。学内の取り組みとして、在宅看護学の教員および看護領域におけるシミュレーション教育の専門家との恊働により、SP参加型シミュレーション教育のコンテンツと実践方法を検討した。さらに、地域の訪問看護師を対象に高齢者SPに対し、緊急コール対応のシミュレーション教育のトライアルを行なった。卒前の教育としては、3年次看護学生を対象に認知症SP参加型のシミュレーション教育を行った。4年生に対しては救急場面における高齢者の対応をシミュレション教育で行なった。1年生に対しては、患者である前に「一人の尊い人間」という理解を深めるために、生活者を理解するための「傾聴・共感・受容」のコミュニケーションスキルが習得できるように、高齢者SPとのコミュニケーション教育プログラムを作成した。来年度5月に実施予定である。これらに協力してもらうためのSPをリクルートし、演技、フィードバック練習を繰り返し行った。また、最終年度の看護OSCEに備えてOSCE実施経験の長い札幌市立看護大学のOSCEを見学した。また、学部長及びOSCEの実施委員長の教員にインタビューをさせていただき、全ての領域の看護教員に課題作成を依頼し、協力を得ることで、教員間のネットワークができ、またOSCEを実施することで結束ができるとのお話を伺い、多くの有益な情報が得られた。再来年度のOSCEに向けて教員間の協力体制を構築していく必要があると感じたため今後準備していく。低学年から段階的・継続的にコミュニケーション能力が向上するための4年間の体系的体験学習プログラムを構築する予定の中で、2年次生の教育プログラムが未作成である。昨年度、大学の異動したため教員連携がまだ十分にはできなかったため。引き続き高齢者SPを募集し、演技およびフィードバックの練習を行う。フィードバックは演習時にそので学習者の行動と発言に対してどう感じたかを伝えるため、習得に時間を必要とする。学習効果を高めるためにくり返し練習を行う。また、2年次生ののレディネスに合わせた目標とシナリオを作成し、高齢SP参加型体験学習を実施する。2020度のOSCE実施に向けて教員のFDおよび協力体制を整えていく。今年度は、新しく着任したばかりで、用務と重なったため当初予定していたヨーロッパ医学教育学会の参加を見送った。今年度は、今年度予定している模擬患者教育者学会に加えて、ヨーロッパ医学教育学会で発表および情報収集を行う。
極値理論を用いた高分位点の推定に関する理論と方法論の研究とその経済学への応用

高分位点推定に関して、極値理論を用いた推定量に関する研究を行い、極値理論から導出される高分位点推定量の性質の分析と推定精度の改善を試みた。具体的には、極値順序統計量に関するブートストラップ法を極値理論に基づいた高分位推定量に応用することを提案し、その有効性を確認した。また、マルコフ転換モデルや平滑推移モデルなどの時系列モデルに、多変量の従属関係を分析するために注目されているコピュラという概念を融合する方法を提案し、提案したモデルを用いて、国際金融市場における極値の従属構造を分析した。分位点の推定の問題は統計学・計量経済学において非常に重要な問題であり、多くの先行研究がなされてきた。しかしながら、それら先行研究における手法を高分位点の推定に応用するには様々な問題があり、満足のいく方法は存在しない。平成18年度は、この問題を、極値理論を用いることによって解決する方法について研究を行った。具体的には、高分位点推定に関して、極値理論を用いた既存の推定量に関する基礎研究を行い、既存の推定量の推定精度の改善という課題について主に研究を行った。その結果、(1)シミュレーションによると、推定に用いる順序統計量の個数を適切に選択すれば、推定精度がかなり改善されること、(2)極値順序統計量に関しては、通常のブートストラップ法は機能しないが、極値理論の結果に基づいたブートストラップ法は、有効であること、(3)高分位点の推定に用いる最適な順序統計量の個数の選択に、極値理論に基づいたブートストラップ方法が有効であること、が判明した。これらの結果は、京都大学における計量経済学セミナーと統計数理研究所における共同研究集会『極値理論の工学への応用』によって報告された。また、これらの研究とは独立に、既存の推定量が漸近的に正規分布に従う条件に関する研究を行った。さらに、分布を仮定することなしに、高分位点を正確に推定する重要を示すために、国際株式市場のデータを用いて、実証研究を行った。そこでは、モデルが正しく特定化された場合でも、分布の特定を誤っただけで高分位点の推定が大きな影響を受ける場合があることを示した。平成19年度は、18年度に得られた結果を基に、近年発達してきたMCMCなどのベイズ的手法を用いて既存の推定量の推定精度の改善を試みた。推定量の改善という点では、大きな成果を得られることができなかったが、そこで身につけた手法を基に、日本の金融政策における構造変化を検出する問題を考察した。その結果、1996年付近で日本の金融政策の効果に大きな変化が確認されたが、その変化は構造変化というよりは、2つの状態を行き来することを許すマルコフ転換モデルで記述する方が望ましいことが判明した。この結果は、国際的な学術雑誌であるJournal of the Japanese and International Economiesに掲載が決まった。また、本年度は多変量の極値の問題にも取り組んだ。そこでは、多変量の間の従属構造を記述する概念として注目を集めているコピュラという概念を取り上げ、複数の変数が同時に極値をとる場合の従属構造を、極値コピュラを用いてモデル化することを考察した。具体的には、国際株式市場が不安定な状態では、負の極値間の従属構造が、これまでの既存研究において一般的に使われてきた正規分布よりも、極値コピュラを用いてモデル化すると、モデルが改善されることを示した。さらに、この負の極値間の従属構造を無視することによって、金融機関において一般的に利用されているリスク指標が10%程度、過小に評価されることも確認した。そこで、得られた結果は、東京大学、一橋大学、日本銀行を含む複数の大学と研究機関でセミナーとして報告された。また、この結果は国際的な学術雑誌であるJournal of Financial and Quantitative Analysisに掲載が決まった。平成20年度は、平成19年度に引き続き、多変量の極値間の従属関係の研究を中心に行った。具体的には、国際的な経済関係や金融市場の発展に伴い、過去35年間の国際株式市場の従属関係がどのように変化してきたのかを極値コピュラと平滑化推移モデルを用いて解析した。特に、国際株式市場が安定的な状態における従属関係と市場が不安定な場合の従属関係の強さが異なる可能性を考慮に入れ、正の極値間の従属関係と負の極値間の従属関係において、異なる変遷過程を許容するモデルを提案し、実証研究によりそのモデルの有用性を確認した。また、その実証研究の結果、国際株式市場の従属関係が次第に強くなってきているにとが確認され、その従属関係の増大が、正の極値間の従属関係の増大と負の極値間の従属関係の増大の両方から来ていることが確認された。さらに、70年代は負の極値間の従属関係のほうが強い傾向が見られたが、正の極値間の従属関係のより大きな上昇により、近年では2つの従属関係の強さにはほとんど差が見られなくなってきていることも確認された。

また、同様の手法を用いて、国際的な国債市場の従属関係の変化についても研究を行った。その結果、長期国債に関しては、株式と同様に国際的な従属関係が大きく増大しているが、短期国債に関しては、それほど大きく増大していないことが確認された。この結果は、国際的な金融市場の共変動が重要になっている一方、各国のビジネスサイクルは金融市場ほど統合されていないことを示しており、マクロ経済学とファイナンスの両方の分野において重要な結果である。これらの2つの研究で得られた結果は、一橋大学、日本銀行を含む複数の大学と研究機関でセミナーとして報告された。
骨軟骨形成不全症(ocd/ocd)ラットの病因遺伝子探索と胎生期病態発生の解析

骨軟骨形成不全症ラットの病因遺伝子(oc4)は、ラット第11染色体上に存在している。本研究は、ocd遺伝子座周辺の詳細なマップを作成し原因遺伝子同定を目指すと共に、この過程で得られた近傍マーカーにより、胎生期の遺伝子型判定を行い、本症の病態発生を解析することを目的としていた。外交配で得られた発症仔を用いた連鎖解析、Radiation Hybrid Panelを用いたocd遺伝子座近傍のRHマップの作成、ocd遺伝子座周辺の系統内多型を利用した系統内発症個体での連鎖解析によるファインマップの作成を行うことにより、最終的にocd遺伝子存在領域をラット第11染色体上の約100kbの領域に特定した。その領域には2つの候補遺伝子が存在し、その遺伝子の配列情報からプライマーを設計し、RT-PCR法によりそれらの遺伝子の配列の一部を増幅したところ、発症においてもそれらの遺伝子の発現が見られた。現在、それらの遺伝子のcDNA全長にわたる塩基醜列決定し、発症での変異の有無を調査している。病態解析では、まず、外交配から得られた発症個体で、系統内発症と同様な多臓器にわたる多様な異常が見いだされることを確認し、それらの異常が単一のocd遺伝子により支配されている立証した。次いで、系統内交配系により得られた、胎齢16.521.5日の発症と同復仔正常個体をサンプリングし、近傍マーカーで遺伝子型を判定後、病態発生を調査した。発症個体は16.5日で体重の有意な低下を示したが、体躯、四肢、尾などの短縮はより胎生後期で顕著となった。全身の軟骨の形成は16.5日ですでに明らかな低形成を示し、18.5日以降では逆に、後肢や肋骨において骨化の亢進を示した。頸椎の椎体および椎弓での癒合、肋骨の癒合と低形成、胸椎の椎骨における骨化中心の二分化、関節における異所性軟骨の形成などの形態学的な異常を確認した。組織観察では、軟骨基質の合成および沈着が発症では明らかに遅延しており、軟骨原基の形成自体が障害されていた。以上の結果から、本症の異常は胎齢16.5日においてすでに開始しており、ocd遺伝子が軟骨原基の形成過程に多大な影響を及ぼすことが確認された。自然発症の骨軟骨形成不全症ラットの病因遺伝子(ocd)は、ラット第11染色体上に存在している。本研究は、ocd遺伝子座周辺の詳細なマップを作成し原因遺伝子同定を目指すと共に、この過程で得られた近傍マーカーにより、表現型では判定できない胎生期の遺伝子型判定を行い、本症の病態発生を解析することを目的としている。本年度は、まずBN系統との外交配により得られた33個体の発症ラットに関してラット第11染色体上の16個のマイクロサテライトマーカーを用いて連鎖解析を行い、ocd遺伝子周辺のラットリンケージマップを作成した。さらにラットで使用可能なマウス由来のマイクロサテライトマーカーを用いて、ocd遺伝子がマウス第16染色体上のD16Mit57とD11Mit4との間に位置することを明らかにした。次いでラット外交配の系で得られたリンケージマップからocd周辺の10個のマーカーを選択し、これを278個体のOCD系統内のocd/ocdに対してタイピングすると共に、それらのマーカーの染色体上での並びをRHパネルで決定した。

その結果、ocd遺伝子はD11Rat95とD11Rat64の約30cRayの範囲に存在することが明らかになった。マウスおよびラットのこの領域には、今のところocd/ocdの病態をうまく説明できる既知の遺伝子はマップされていない。しかし機能のわかっていないESTが10個以上マップされている。従って、次年度はこれらのESTに関して、ocdの原因遺伝子としての可能性を検討する予定である。また、今回調査した系統内ocd/ocdの278個体はすべて、D11Rat95とD11Rat64に関して両マーカーがホモ型あるいは一方がホモ型になっている。このため、胎生期のサンプルに関して、これらのマーカーを併用して遺伝子型を判定することにより、今後病態発生を解析できるはずである。自然発症の骨軟骨形成不全症ラットの病因遺伝子(ocd)は、ラット第11染色体上に存在レている。本研究は、ocd遺伝子座周辺の詳細なマップを作成し原因遺伝子同定を目指すと共に、この過程で得られた近傍マーカーにより、表現型では判定できない胎生期の遺伝子型判定を行い、本症の病態発生を解析することを目的としている。昨年度は、マウスのocd遺伝子が第16染色体上のD16Mit57とD11Mit4との間に位置することを明ら化にすると共に、Radiation Hybrid Panelと系統内の278個体の発症仔を用いた連鎖解析により、ラットのocd遺伝子がD11Rat95とD11Rat64の約30cRayの間に存在することを明らかにした。本年度は、当該領域にマップされているESTに関して候補遺伝子としての解析を行う予定であった。しかし、今年度になって、ラットゲノムのドラフト配列情報がWeb上に公開された。そこで、本年度はラットのBACクローンを、我々が以前作成したリンケージマップ上のマーカーに関してサーチし、ocd領域を網羅するコンティグを作成した。その結果、ocd領域はD11Rat95とD11Rat64との間の約2.4Mbの範囲に存在することを判明した。さらに、コンティグ内の配列から新たなマイクロサテライトマーカーを作成し、それにより系統内発症個体に関する連鎖解析を行ったところ、最終的にocd存在領域を約300Kbの範囲に特定することに成功した。そこには現在のところ3個の候補遺伝子が存在している。胎生期の病態解析では、ヘテロ同士の交配で得られた胎生期16.5日以降の胎仔を摘出し、マーカーでの遺伝子判定後に、サンプリングを行った。詳細な胎生期の病態解析と候補遺伝子解析を次年度に行う予定である。骨軟骨形成不全症ラットの病因遺伝子(ocd)は、ラット第11染色体上に存在している。本研究は、ocd遺伝子座周辺の詳細なマップを作成し原因遺伝子同定を目指すと共に、この過程で得られた近傍マーカーにより、胎生期の遺伝子型判定を行い、本症の病態発生を解析することを目的としている。昨年度は、系統内の約300匹の発症動物を用いて、ラットのドラフト配列を参考にしてocd遺伝子座周辺で多型を示す新たなマイクロサテライトマーカーを作成し、ocdの存在領域を約300kbに特定し、そこに3個の候補遺伝子が存在していることを確認した。また、胎生期の病態解析では、ヘテロ同士の交配で得られた胎生16.5日以降の胎仔をサンプリングした。本年度はまず、胎仔の大腿部からRNAを抽出し、RT-PCR法により、候補遺伝子の発現の有無を調査した。
マグネシウムビスアミドを用いる新規ベンザイン発生法の開発と生理活性天然物の全合成

本研究では,マグネシウムビスアミドを用いるベンザイン発生法に基づいて,インドリンやカルバゾールをはじめとする多置換含窒素複素環の新規合成法を確立するとともに,本反応の基質一般性や適用可能な求電子剤を明らかにした.多置換含窒素複素環を有するヘプタフィリンおよびバツェリン類の全合成を達成することにより,極めて穏和な条件下ベンザインを発生させるマグネシウムビスアミドの有用性および本方法論の実用性を示すことができた.平成24年度は、前年度までに確立したマグネシウムビスアミドを基軸とする新規複素環合成法を用いて、さまざまな天然物の合成研究を行った。高度に置換されたイミノキノインドール骨格を有する、抗腫瘍活性天然物ディスコハブディンCの合成研究を継続して行った。前年度までに合成した三環性化合物に対するアリール基の導入については、近傍のBoc基を取り除くことで反応点の立体障害を軽減した基質を用いると、鈴木宮浦クロスカップリングが円滑に進行することが分かった。また、特徴的なスピロジエノン骨格に向けて、分子内求核置換反応を行った。しかし、反応条件や脱離基に関する検討にもかかわらず、目的とする化合物は全く得られなかった。反応点をより接近させるために、基質のアニリンとフェノール部位を環状カルバメートとして結んだ基質に対して同様に反応を行ったところ、予想通りスピロジエノン骨格の構築に成功した。現在、インドール上の保護基の脱保護を検討している。テレオシジンBについては、上部ユニットの合成研究を行い、インドラクタムの合成に成功した。ベンザインを経由する9員環の構築は達成されていないが、計画当初に立案した、Cu触媒を用いるアミノ化反応を経て上部9員環ラクタムを形成することができた。今後は、下部ユニットの合成を進めることでテレオシジンBを全合成できると考えている。また、ベンザインの発生に、Mgに対して2分子のTMPおよびリチウム塩の添加が必要である理由について計算化学を用いて考察を行った。予備的な結果ではあるが、上記の因子が塩基性を向上させているのではないかという示唆を得ている。研究期間を通じて、これまで合成困難であった多置換含窒素複素環を有する天然物の合成により、極めて穏和な条件下ベンザインを発生させるマグネシウムビスアミドの有用性を示すことができた。本研究では,マグネシウムビスアミドを用いるベンザイン発生法に基づいて,インドリンやカルバゾールをはじめとする多置換含窒素複素環の新規合成法を確立するとともに,本反応の基質一般性や適用可能な求電子剤を明らかにした.多置換含窒素複素環を有するヘプタフィリンおよびバツェリン類の全合成を達成することにより,極めて穏和な条件下ベンザインを発生させるマグネシウムビスアミドの有用性および本方法論の実用性を示すことができた.平成23年度は、マグネシウムビスアミドを基軸とする新規複素環合成法をさらに発展させた。まず、本反応の基質一般性や適用可能な求電子剤を明らかにした。本分子間反応は位置選択性の制御が困難であるが、求核種を分子内の側鎖から導入することで、この問題点を解決できた。ベンザイン生成-環化-官能基化による連続反応の一般性について、求核部位、脱離基、導入可能な置換基、形成可能な環の員数について検討した結果、単純な求電子剤による捕捉に加えて、ワンポットクロスカップリング反応に展開することにより、従来は困難であったアルケニルおよびアルキニル基の導入にも成功した。本方法を用いることでheptaphyllineの効率的合成を達成した。高度に置換されたイミノキノインドール骨格を有する、抗腫瘍活性天然物ディスコハブディンCの合成研究に着手した。上で得られた知見に基づき、最適化された反応条件によりインドールから6員環形成とヨウ素の導入を一挙に行い、三環性化合物を得た。その後、カップリングおよびアミンユニットの導入を経て、ディスコハブディンCの全合成に向けた検討を行った。テレオシジンBの合成に向けて、ベンザインとフランとの[4+2]環化付加反応に関して検討を行った。その結果、マグネシウムビスアミドが既存の塩基より優れていることを確認することができた。すなわち、エステルを有する基質を用いると、亜鉛アート錯体では穏和すぎるために加熱しても原料の消失が遅く、目的物が低収率にとどまったが、類似のリチウムアミドではエステル部位が求核付加により損なわれた。一方、Mg(TMP)2・2LiClでは良好な収率で目的物が得られたことから、本塩基の適度な反応性と高い官能基共存性を活かした汎用性の高い環化付加反応を開発することに成功した。マグネシウムビスアミドの特性を十分に生かした、新規複素環合成法を確立した。従来合成困難な多置換インドリン、カルバゾールも容易に得られることを利用して、heptaphyllineの全合成を達成した。また、ディスコハブディンに関しては、全ての炭素骨格の構築に成功しており、現在、保護基の除去に関して最終段階を検討している。次年度は、ディスコハブディンの合成に向けた検討を継続するとともに、テレオシジンBの全合成に向けた検討を行う。テレオシジンBについては、9員環ラクタムと縮環した6員環についてもマグネシウムビスアミドの特徴を十分に利用して全合成を行う。すなわち、予備的検討で明らかとなった、OTf基の脱離能がBr基よりも優れていることを利用すれば、位置選択的にベンザインを発生させることが可能になり、まずは分子内の窒素アニオンから環化反応が進行すると考えた。

続いて、ワンポットで再びベンザインが発生すれば、フランとの分子間[4+2]環化付加反応により下部6員環を構築して一挙に付加体が得られる。この際、インドリン窒素原子上の保護基とフラン環上のアルキル基との立体反発により位置選択的に環化付加反応が進行すると予想した。その後、トリメチルアルミニウムによるフラン環の位置選択的な開環、生じた第3級カチオンへのメチル化を行い、テレオシジンBの下部骨格を構築する。続いて、バリンとの縮合の後、本反応により上部9員環ラクタムを構築して、全合成を完了する。なお、本変換反応が困難である場合は、Pd触媒もしくはCu触媒による分子内アミノ化反応を用いて上部9員環ラクタムを形成する。また、ベンザインの発生にはMg(TMP)2・2LiCl(または2LiBr)が必須であることが分かっている。類似の塩基としてMg(TMP)Cl・LiClやMg(TMP)2を用いても全く環化付加体が得られないことから、Mgに対して2分子のTMPおよびリチウム塩の添加が必要である理由についても計算化学を用いて考察する。上に挙げた単位反応の開発および生理活性天然物の全合成への展開について得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。今年度未使用額は、主に震災による研究停止(2ヶ月)により生じたものであり、次年度の物品費として使用する。また、成果発表旅費として、30万円を計上した。
痴呆性老人のためのグループホーム作りとケアの効果に関する実証的研究

1997年8月に開設された痴呆性老のための人グループホーム「幸豊ハイツ」を調査対象施設とし、継続的に入居者(男性1名、女性7名の計8名)の観察評価を行ったところ、以下の点が明らかになった。1.開設時、入居者のNK細胞活性はいずれも高い値を示したが、1カ月後には全員低下した。NK細胞活性が低下した時期は、環境の変化に伴う入居者の混乱や興奮によってトラブルが多発した時期であった。そのストレスによる恒常性の低下が、NK細胞活性に影響を与えたと考えられる。2. 5カ月後、全員のNK細胞活性は開設時と同程度に回復した。開設時に睡眠-休息パターンの乱れていた入居者にも回復を認めた。また、GBSスケールも25カ月目にかけて、感情機能、精神症状に顕著な改善を認めた。ケアプログラムの充足や入居者の交流関係の成立、トラブルの減少などがこれに関連したと考えられる。開設初期の5カ月間には、多角的な観察評価が必要である。3.開設から1年半の間に2名が退所した。1名は最高度のアルツハイマー型痴呆の男性で、退所の原因は、物の所有をめぐっての度重なる興奮と暴力であった。もう1名は高度の脳血管性痴呆の女性で、退所の原因は、感情の抑制困難から昼夜を分かたず大声を出すことであった。グループホームは小集団、小スペースゆえ、このような症状が他の入居者の安全や安楽に与える影響は大きい。入居時には個々の状態評価のみならず、グループダイナミクスについても評価する必要性が示唆された。4.開設5カ月の間に主に整備が進められたケアプログラムは、環境の再編(行動範囲の評価に基づく部屋替え、家具や仏壇などの持ち込み)、アクティビティ(化粧、言葉ゲーム、菜園づくりなど)、役割の再編(炊事、掃除、ゴミ捨など)であった。5.トラブルの多発した開設1カ月の実践から、グループホームではこれまで培われてきた施設ケアのノウハウのみでは対処できないことがわかった。ケアスタッフの総合的なアセスメント力の強化と管理運営に関する教育プログラムが求められる。グループホーム(GH)におけるケアの効果を追求することを目的に、研究初年である今年度は、対象施設との研究協力体制作り、既存資料の点検、並びに免疫学的な基礎評価を行った。研究対象は、1996年7月に開設された特別養護老人ホーム幸豊ハイツに併設するGH入居者8名のうち軽度中等度の痴呆性老人女性6名とした。いずれも特養からの移行者であり、GH入居前、入居後1週間、3カ月、6カ月の状態をHDS-R、GBSスケール、生活健康スケールを用いて評価した。また、6カ月目の免疫機能を調べたところ、いずれの入居者も正常より低い値であることが確認された。今後、これらの結果をさらに詳細検討するとともに、1997年4月に入居者が再び特養に戻るため、その後の心身状態並びに免疫機能を追跡評価し、変化を検討する予定である。1997年8月に開設された痴呆性老人グループホーム「幸豊ハイツ」の入居者7名(女性5名、男性2名)を対象に、経時的に参加観察をしつつ、心身機能ならびに社会的機能、免疫学的機能、アクティビテイに関する評価を行ったところ、以下の知見を得た。

1.開設直後から入居者同士の交流が観察され、2カ月目の評価では複数の入居者にGBSスケールや生活健康スケールの改善を認めた。しかし一方で、帰宅を強く訴え混乱する高度痴呆の女性と、自他の区別なく物を収集する最高度痴呆の男性を中心に、老人間のトラブルが幾度となく発生し、グループホーム全体としては安定感を得られないまま経過した。このような状況を反映してか、開設時に正常範囲だった免疫機能を示すNK細胞値が2カ月目には著しく低下していることがわかった。2.入居者に顕著な改善が認められたのは、生活研究の整備や回想法などのアクティビテイプログラムが軌道に乗りだした3カ月目以降であった。ただし、最高度痴呆の男性は他の入居者とのトラブルが継続し、家族の意向もあって4カ月目に特養に転出した。3.5カ月目には、全入居者においてNK細胞値が入居時点以上に回復していた。4.睡眠-覚醒パターンを調べたところ、予想以上に夜間覚醒の頻度が高いことがわかった。特に脳血管性痴呆で高度レベルの1名について顕著であった。5.3カ月目以降、各プログラムが軌道に乗ったこともあり、日中の活動量が入居時に比べて増えていることが分かった。6.アクティビテイプログラムを主担するスタッフ1名にマイクロテープレコーダーを装着し、データ収集を行った。今後、この資料をもとに、諸プログラムの開発と実施者に求められるスキルの抽出をすすめる。1997年8月に開設された痴呆性老人グループホーム「幸豊ハイツ」を調査対象施設とし、継続的に入居者(男性1名、女性7名の計8名)とケアプログラムに関する観察評価を行い、以下の知見を得た。1.入居者にみられた効果:開設時に高かったNK細胞活性は1カ月後に低下したが、5カ月後には回復した。開設8カ月後に新築の建物に転居し、入居者全員が環境の変化を体験したが、NK活性には大きな変動を認めなかった。NK活性が低下した開設1カ月後は、環境の変化に伴う入居者の混乱・興奮に関連してグループホーム全体がパニックに陥った時期であり、ストレス状況がNK活性の低下に関与していたと考えられる。その後のNK活性の回復には、リーダーの交替やケアプログラムの充足、新入居者の加入に伴う新たな交流関係の成立などが関連したと考えられる。プログラム充足や関係成立によって、それ以降の物理的環境の変化による入居者への影響は軽減された可能性が示唆された。2.入居者の適性:開設から1999年1月までの1年半に2名が退所した。1名は最高度のアルツハイマー型痴呆の男性で、自他の所有の区別がつかず、他者の私物を収集することへの入居者からの指摘に対する度重なる興奮・暴力に起因していた。もう1名は高度の脳血管性痴呆の女性で、感情のコントロールがつかず、昼夜を分かたず人の名を大声で呼び続けるため、他の入居者への影響から退所に至った。グループホームは小集団、小スペースゆえ、これらのエネルギーの高い行動による個々への影響が非常に大きくなる。そのため、他の入居者の安全、安楽を保持するという観点から、入居の継続に困難をきたす行動特性とうものが存在する可能性が示唆された。3.ケアプログラムの充足過程:グループホームでのケアプログラムは大きく次の3点に要約できる。それは、環境の再編(行動範囲の評価に基づく部屋替え、家具、仏壇など)、アクティビティ(化粧、ことば想起ゲーム、菜園など)、役割の再編(炊事、掃除、ゴミ捨て、日めくりなど)であった。
国際学力調査を用いた数学学力の国際比較研究

PISAやSACMEQといった国際比較を意図する学力調査のデータを用いて、日本をはじめとする先進国および途上国における数学学力の特徴を読解力といった言語的な立場から調べた。SACMEQのデータ分析から、1国内における読解力との関連性の大きさと数学学力の水準は正の相関関係にあること、2読解力の正方向の関連性が大きい国は難しい項目の識別力が高く、小さい国はその逆であることが分かった。PISAのデータ分析から、1読解力と数学学力の関連性が大きい国は、数学学力の水準が高く、逆に小さい国は数学学力の水準が低いこと、2先進国は途上国よりも、特定の項目において読解力の水準の違いが現れやすいことが示された。本研究では、国際比較を意図する学力調査のデータを分析対象とし、わが国の生徒が有する数学学力の特徴を国際比較の立場から多面的かつ実証的に明らかにするとともに、そこで得られる知見を低い学力と称され得る途上国の数学教育協力に繋がる示唆の獲得へと活かす。数学学力を規定する要因の一つに、読解力といった言語的な側面に目が向けられることは珍しくない。わが国の途上国に関する数学教育研究においても、数学の文章問題に取り組む際に、問題文を正しく理解できないことが問題視されている。そこでPISA2003とPISA2012のデータを二次分析し、数学学力と読解力の関連性について経年変化を含めて検討した。その結果、日本をはじめとする数学学力が国際的にみて高い国では、国内における数学学力と読解力の関連性が大きいことが分かった。その一方で、数学学力の水準が低い国、例えばブラジルやチュニジアあるいはインドネシアでは、数学学力と読解力の関連性が小さいことが認められた。つまり、日本といった数学学力が高い国の背景として、それを担保する読解力の存在を肯定的に捉えるべきと考える。逆に途上国といった低い数学学力の国においては、読解力が十分ではなく、読解力の向上が必然的にもたらす数学学力への貢献は、決して小さくないと考えられる。この研究成果は、現在投稿中である。また、PISAといった国際的な学力調査では、重複テスト分冊法や項目反応理論が利用されている。数学教育研究において、PISAあるいはTIMSSの二次分析による研究は、必ずしも多くないと指摘されているため、項目反応理論を活用するといった方法とその分析事例を提示したことも本研究の成果の一つと考える。本研究では、国際比較を意図する大規模な教育調査のデータを二次分析し、日本をはじめとする高い数学学力の国の特徴を捉えるとともに、そこから得られる知見を低い学力水準と称される途上国の実態を探る手がかりとし、数学教育協力に繋がる示唆を得ることに努めた。数学学力を規定する要因は、一つではなく様々な視点から考察されている。そのうち、読解力といった言語的な側面が及ぼす影響は決して小さくない。例えば、途上国に関する数学教育研究において、文章題に取り組む際に、問題文を正しく理解できないことがたびたび指摘されてきた。そこで、SACMEQ(東南部アフリカ諸国連合)が行った学力調査とPISA2003及びPISA2012のデータを分析対象し、国際比較の立場から読解力と数学学力の関連性について検討した。その結果、数学学力の水準が高い国は、国内における読解力と数学学力の関連性が大きく、逆に低い国では小さいことが浮かび上がった。具体的にSACMEQでは、数学学力の上位層であるモーリシャス、ケニア、セイシェルで関連性が大きく、下位層のザンビアやマラウイではその逆の傾向を捉えた。またPISAにおいては、下位層にある途上国では、PISA2003とPISA2012ともに読解力と数学学力の関連性が小さい結果を得た。このことから、数学学力が高い国の背景として、それを担保する読解力のの存在を肯定的に捉えるべきと考えられる。逆に下位層においては、読解力が十分ではなく、読解力の向上に起因する数学学力への影響は小さくないといえるだろう。また、SACMEQやPISAといった国際的な学力調査では、項目反応理論が利用され、古典的テスト理論による分析では賄えない点が増してきた。数学教育研究において、PISAやTIMSSのデータを分析対象した検証は必ずしも多くないと指摘されている。項目反応理論による方法やその分析事例を提示したことも本研究の成果として位置付けた。平成26年度では、読解力を主とする言語的な側面から数学学力を国際比較分析した。一般に、数学学力が国際的にみて高い国は、同様に読解力も高い水準にある。しかし数学学力と読解力は、異なる構成概念であるため、それらが各国国内でどの程度関連するのかは定かではない。本研究では、数学学力と読解力の関連性の大きさも、数学学力の水準と関係することを捉えた。また、項目反応理論を用いるなどし、PISAのデータを活用する方法とその分析事例を提示することができた。

加えて、数学学力を多面的に検討するために、数学学力と情意面および学習方略との関連性に関する分析にも取り掛かった。得られた研究成果は、論文として投稿し、公表する予定である。このように、平成26年度の研究はおおむね順調に進めることができたと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。数学教育次年度も研究計画に従い、研究を推進していく。平成26年度では、PISAのデータを主な分析対象として研究を進めた。本研究では、TIMSSのデータにも目を向ける。TIMSSでは、読解力に関する調査は行われていないため、数学学力と情意面および学習方略に関する分析を中心に取り組む。TIMSSのデータについては、調査実施機関のウェブサイトから入手しており、PISAの分析結果と照らし合わせた考察が可能なように、必要な変数の選択とデータ処理に取り組んでいる。また、日本といった数学学力が高い国と対比させながら途上国の特徴を捉えるために、多母集団を同時に扱う統計的手法を採用し、分析を進めていく。つまり次年度では、TIMSSのデータを用いた分析を主として進め、PISAとTIMSSの分析結果を統合して得られる知見の獲得を試みる。