hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋生物由来菌類の産生する抗腫瘍性リード化合物の開発と創製

海洋に棲息する菌類の産生する抗腫瘍性物質の発見を目的として,種々の海洋動植物より分離された菌類の細胞増殖阻害代謝産物について検討し,27種の細胞増殖阻害物質を含む40種の新規化合物を単離し,これらの化学構造を決定した.また,ジムナスタチンIの全合成を達成した.さらに,ジムナスタチンAが種々の抗がん剤スクリーニングで効果を示し,有望な化合物であることが判明した.1.ムラサキウニ由来アスペルギルス属真菌から6種の新規化合物(アンスカラリンA-F)を単離し、これらの絶対立体構造を決定した.これらのうち,4種(A-D)が有意な細胞増殖阻害活性を示した.2.緑藻ボウアオノリ由来ペニシリウム属真菌から細胞増殖阻害物質として10種の新規化合物(ペノスタチンF-O)を単離し,立体構造を決定した.3.アメフラシ由来ペリコニア属真菌から9種の新規物質(ペリコシンC-F,ペリコールB-D並びにマクロスフェライドI及びL)を単離し,これらの立体構造を決定した.これらのうち,ペリコシンD並びにペリコールC及びDが有意な細胞増殖阻害活性を示した.4.ダイダイイソカイメン由来ジムナセラ属真菌から15種の新規化合物(ジムナスタチンD-K、ジムナステロンA-F並びにダンカステロン)を単離し,これらの立体構造を決定した.これらのうち,ジムナスタチンD、E,H並びにジムナステロンA,Fを除くすべてが有意な細胞増殖阻害活性を示した.5.ダイダイイソカイメン由来真菌の細胞増殖阻害物質ジムナスタチンIの全合成を達成した.6.アメフラシ由来真菌の抗腫瘍性物質ペリコシンBの6位のエピマーを合成した.7.すでに単離されていたジムナスタチンA及びBがin vivoにおいてマウスP388による制がん効果を示すと共にタキソール様のチュウーブリン阻害活性を示した.また,ジムナスタチンAはトポイソメラーゼ及びプロテインキナーゼの阻害活性を示すと共に細胞接着阻害活性をも示し,今後の展開が期待される.海洋に棲息する菌類の産生する抗腫瘍性物質の発見を目的として,種々の海洋動植物より分離された菌類の細胞増殖阻害代謝産物について検討し,27種の細胞増殖阻害物質を含む40種の新規化合物を単離し,これらの化学構造を決定した.また,ジムナスタチンIの全合成を達成した.さらに,ジムナスタチンAが種々の抗がん剤スクリーニングで効果を示し,有望な化合物であることが判明した.1.ムラサキウニ由来アスペルギルス属真菌から6種の新規化合物(アンスカラリンA-F)を単離し、これらの絶対立体構造を決定した.これらのうち,4種(A-D)が有意な細胞増殖阻害活性を示した.2.緑藻ボウアオノリ由来ペニシリウム属真菌から細胞増殖阻害物質として10種の新規化合物(ペノスタチンF-O)を単離し,立体構造を決定した.3.アメフラシ由来ペリコニア属真菌から9種の新規物質(ペリコシンC-F,ペリコールB-D並びにマクロスフェライドI及びL)を単離し,これらの立体構造を決定した.これらのうち,ペリコシンD並びにペリコールC及びDが有意な細胞増殖阻害活性を示した.4.ダイダイイソカイメン由来ジムナセラ属真菌から15種の新規化合物(ジムナスタチンD-K、ジムナステロンA-F並びにダンカステロン)を単離し,これらの立体構造を決定した.これらのうち,ジムナスタチンD、E,H並びにジムナステロンA,Fを除くすべてが有意な細胞増殖阻害活性を示した.5.ダイダイイソカイメン由来真菌の細胞増殖阻害物質ジムナスタチンIの全合成を達成した.6.アメフラシ由来真菌の抗腫瘍性物質ペリコシンBの6位のエピマーを合成した.7.すでに単離されていたジムナスタチンA及びBがin vivoにおいてマウスP388による制がん効果を示すと共にタキソール様のチュウーブリン阻害活性を示した.また,ジムナスタチンAはトポイソメラーゼ及びプロテインキナーゼの阻害活性を示すと共に細胞接着阻害活性をも示し,今後の展開が期待される.海洋生物由来菌類の産生する抗腫瘍性物質の発見を目的として、種々の海洋動植物より細胞増殖阻害物質を産生する菌類を検索するとともに、すでに分離されている菌類の細胞増殖阻害又は抗腫瘍性代謝産物について検討した。その結果、下記のように、20種の新規細胞増殖阻害物質を単離し、それらの化学構造を決定した。1.海洋生物由来の細胞増殖阻害物質産生菌の探索-海藻、ウニ、ナマコ等の海洋生物から腫瘍細胞の増殖阻害物質を産生する菌の分離を行い、該当する菌として14種の放線菌及び9種の真菌を得た。2.緑藻ボウアオノリ由来真菌の細胞増殖阻害代謝産物-ボウアオノリより分離したべニシリウム属真菌から細胞増殖阻害物質として新たに6種の新規物質(レプトシンF-K)を単離し、それらの立体構造を決定した。3.ダイダイイソカイメン由来真菌の細胞増殖阻害代謝産物-ダイダイイソカイメンより分離したジムナセラ属真菌から細胞増殖阻害物質として新たに9種の新規物質(ジムナスタチンD-H及びジムナステロンA-D)を単離し、それらの立体構造を決定した。

4.アメフラシ由来真菌の抗腫瘍性代謝産物-アメフラシより分離したペリコニア属真菌から新たに5種の新規物質(ペリコシンC-E、ペリコールB及びマクロスフェライドI)を単離し、それらの立体構造を決定した。5.抗腫瘍性物質ペリコシンA及びBの合成研究-アメフラシ由来真菌の抗腫瘍性物質ペリコシンA及びBの全合成を目的として、(±)-5-エピシキミ酸を原料として検討し、ペリコシンBの異性体の合成に成功した。引き続き目的物質の合成を検討している。海洋に棲息する菌類の産生する抗腫瘍性物質の発見を目的として、種々の海洋動植物より分離された菌類の細胞増殖阻害代謝産物について検討し、16種の細胞増殖阻害物質を含む20種の新規化合物を単離し、これらの化学構造を決定した。また、これらのうち、ジムナスタチンIの全合成を達成した。さらに抗がん剤スクリーニングで有望な結果が得られた。1.ムラサキウニ由来アスペルギルス属真菌から6種の新規化合物(アンスカラリンA-F)を単離し、これらの絶対立体構造を決定した。これらのうち、4種(A-D)が有意な細胞増殖阻害活性を示した。2.緑藻ボウアオノリ由来ペニシリウム属真菌から細胞増殖阻害物質として新たに4種の新規化合物(ペノスタチンL-O)を単離し、立体構造を決定した。3.アメフラシ由来ペリコニア属真菌から新たに4種の新規物質(ペリコシンF,ペリコールC,D及びマクロスフェライドL)を単離し、これらの立体構造を決定した。これらのうち、ペリコールC及びDが有意な細胞増殖阻害活性を示した。4.ダイダイイソカイメン由来ジムナセラ属真菌から細胞増殖阻害物質として新たに6種の新規化合物(ジムナスタチンI-K、ジムナステロンE及びF並びにダンカステロン)を単離し、それらの立体構造を決定した。5.ダイダイイソカイメン由来真菌の細胞増殖阻害物質ジムナスタチンIの全合成を達成した。6.すでに単離されていたジムナスタチンA及びBがin vivoにおいてマウスP388による制がん効果を示すと共にタキソール様のチュウーブリン阻害活性を示した。また、ジムナスタチンAはトポイソメラーゼ及びプロテインキナーゼの阻害活性を示すと共に細胞接着阻害活性をも示し、今後の展開が期待される。
光増幅器の高機能化に関する研究

光増幅中継器を用いた超長距離光通信システムでは、光ファイバの群速度分散とカー効果に起因する光パラメトリック効果によって、過剰な増幅器雑音の発生や大きな伝送波形歪が生じる。本研究では、このような光パラメトリック効果に関する理論を展開し、その機構を解明した。その結果、過剰な増幅器雑音の発生や伝送波形歪を抑制するには、光ファイバの正分散領域を用いて信号の伝送を行うべきことが示された。しかし、超長距離光通信システムでは、光パラメトリック効果による波形歪は完全には除去しきれない。このような伝送波形歪を補償する方法として、伝送路の中点に位相共役デバイスを挿入しスペクトルを反転する方法を提案し、計算機シミュレーションによりその有効性を検証した。一例として、中継器間隔を40km程度にとれば、入力パワー10dBmの信号を6,000kmにわたって伝送可能となることが示された。また、分散シフトファイバを用いた位相共役デバイスの設計・試作を行った。ポンプ光を零分散波長に同調し、光ファイバ長を20km、ポンプ光強度を50mWとすれば、変換効率100%を達成できるとの理論的予測を得た。実験では、ブリルアン散乱によりポンプ光が反射され、変換効率が低下する現象が観測された。しかし、ブリルアン散乱を抑圧することにより、ほぼ理論解析結果と一致する変換効率が得られた。
有機溶媒中で安定な高分子-酵素集合体の開拓

ポリ[(N-アセチルイミノ)エチレン]を親水成分としたブロック共重合体を種々合成し,水中,有機溶媒中とも安定に機能する高分子-酵素集合体の開拓を目的として研究を行い以下の結果が得られた。1.種々合成したブロック共重合体に対して、ゲル濾過法、蛍光プローブ法,核磁気共鳴スペクトル、粘度測定、および動的光散乱装置を用いて、水中における集合体形成能と高分子の構造との関係について検討したところ、疎水成分の固いドメインの形成力が集合体形成の駆動力となっており、この集合体は90%以上は水で構成されているかなり膨潤した構造であることがわかった。次に酵素としてリパーゼPを用いて集合体との水中での相互作用をゲル濾過により評価したところ,疎水成分の構造に関わらず高分子集合体中に強く取り込まれたことがわかった.リパーゼは高分子集合体に取り込まれることにより活性が遊離のものより50%も上昇することがわかった.2.親水性有機溶媒中での高分子集合体の安定化を図るため疎水成分としてポリ[(N-ノナノイルイミノ)エチレン]を用いたブロック共重合体に対して,水-有機溶媒系における集合体の安定性およびその酵素との相互作用について検討した.親水成分であるポリ[(N-アセチルイミノ)エチレン]をよく溶解するアルコールやアセトニトリルなどの親水性有機溶媒を高濃度含む場合でも、疎水性の大きな疎水成分を有する高分子からなる集合体は安定であること示した。次に親水性有機溶媒としてアセトンを加えていったときのリパーゼ活性に与える影響を遊離の酵素と比較したところ,集合体に取り込まれることにより活性の低下を押さえる効果があることがわかった.ポリ[(N-アセチルイミノ)エチレン]を親水成分としたブロック共重合体を種々合成し,水中,有機溶媒中とも安定に機能する高分子-酵素集合体の開拓を目的として研究を行い以下の結果が得られた。次に親水性有機溶媒としてアセトンを加えていったときのリパーゼ活性に与える影響を遊離の酵素と比較したところ,集合体に取り込まれることにより活性の低下を押さえる効果があることがわかった.
大腸癌腹膜播種に対する糖鎖標的レクチン治療の開発

大腸癌腹膜播種に対するレクチンをターゲットとした新規癌治療について研究を進めている。臨床大腸癌検体を年100例ほど集積し保管している。通常のパラフィン切片に加えて生検体としてバイオバンクを通じて集積した。候補レクチンについては当科のグループで膵癌に対するレクチン解析においてrBC2LC-Nレクチンを同定した。これは膵癌細胞株Capan1の細胞表面Glycanに特異的に集積した。rBC2LC-Nレクチンに抗がん化合物をconjugateしたものを担癌マウスに投与することで、著しい抗腫瘍効果を示した(O Shimomura, T Oda, et al. Mol Cancer Ther, 2018)。抗がん効果は膵癌腹膜播種について確認されており、実験系は大腸癌腹膜播種と同一で進行可能である。大腸癌細胞株については、同様に候補レクチンの検索について網羅的に解析した。膵癌細胞株については一定の成果がでており、論文化されている。大腸がん組織、細胞株についての培養技術、担癌マウス作成技術は確立されている。膵癌のデータを大腸癌で網羅的に検証していく。当然のことながら候補レクチンが異なることが予想され、それぞれについて発現の程度、組織親和性を検証していく必要がある。さらにレクチンに薬剤をconjugateし、実際の担癌マウスでの抗腫瘍効果を検証していく。我々は大腸癌腹膜播種の研究に先立ち、膵癌に対する糖鎖標的レクチン治療の開発を進行させた。膵癌幹細胞の糖鎖発現解析の結果、膵癌細胞には特異的なフコシル化糖鎖(H-type1/3/4)が発現していることを同定し、更にその糖鎖構造に特異的に反応するrBC2レクチンを同定した(特許申請済)。さらに、膵臓がんの手術検体を使用し、約70検体の臨床膵癌の切片へのrBC2の反応性を免疫組織学的に確認した。すなわち、膵癌上のフコシル化糖鎖(H-type1/3/4)を標的とする、rBC2レクチンを薬剤キャリアとして利用する新規治療法が十分可能であるというエビデンスを得た。本年度は、in vivoでのrBC2ーPE38の抗腫瘍効果、毒性について検討した。膵癌細胞株をマウス皮下に移植したCell Xenograftモデルで局所投与により、投与量依存的な抗腫瘍効果を認めた。また、腹腔内に膵癌細胞株を播種させた腹膜播種モデルを作成し、rBC2ーPE38を腹腔投与した所、有意に播種個数を減少し、生存も優位に改善した。さらに、rBC2ーPE38の経静脈的に血中投与したモデルにおいても、マウスの生存を有意に改善することに成功した(生食群MST:62日、腹腔投与群: 105日(P < 0.0001)、血中投与群:90日(P < 0.0001))。一方で大腸癌に関しては、臨床の原発巣、転移巣(肝転移・腹膜播種)の手術検体を当施設のバイオバンクにホルマリン未固定の状態で凍結保存する事を進めた。原発性大腸癌だけで100例以上の検体がストックされており、大腸癌の実験系にすぐに応用可能な状態に準備した。また大腸癌の転移増殖に深く関わる癌幹細胞マーカーであるCD133の免疫組織学的染色法を手術ホルマリン検体において確立し、臨床検体での発現を確認した。我々は膵癌の糖鎖発現解析の結果、特異的な糖鎖発現を同定し、その糖鎖構造に特異的に反応するレクチンを同定しえた。さらもマウス皮下に移植するcell xenograftモデル、腹膜播種モデルを安定的に作成し、抗腫瘍効果を局所注射、静脈注射双方において確認した。さらにレクチンは血液凝集活性が懸念されるが、本レクチン単独ではヒト赤血球において血液凝集活性がないことも確認し、マウスに安全に投与する事が出来た。このように先行している膵癌細胞での実験系を確立し、本研究の有用性を実証しつつある。また大腸癌細胞で検証が出来るように臨床検体などの準備を順調に進めている。まずは大腸癌細胞株においてフコシル化糖鎖(H-type1/3/4)が発現していることを確認し、更にその糖鎖構造にrBC2レクチンが特異的に反応するかどうかを検討する。

大腸癌と膵癌は共に腺癌であり、癌幹細胞マーカーも共通な抗原が多いことから、rBC2レクチンが同様に発現、反応することが予想される。次に膵癌実験と同様に大腸癌細胞株および手術検体を用いたxenograftを用いてrBC2ーPE38の抗腫瘍効果を検討する。膵癌では検証しなかった手術検体を直接マウス腹腔内に播種させることで、臨床応用に向けて一段高いエビデンスを構築することができると考える。さらに既存の癌幹細胞マーカーとの糖鎖の関連を免疫染色を用いて見出し、糖鎖標的治療が癌幹細胞を標的としうるかを検討したい。膵癌のデータを大腸癌で網羅的に検証していく。当然のことながら候補レクチンが異なることが予想され、それぞれについて発現の程度、組織親和性を検証していく必要がある。さらにレクチンに薬剤をconjugateし、実際の担癌マウスでの抗腫瘍効果を検証していく。次年度使用額が生じた理由動物実験に使用するヌードマウスが想定された頭数に達しなかったため。使用計画大腸癌細胞株ならびに手術検体を用いたXenograftが100-200匹単位で必要であり、初年度より費用が必要となる。また使用試薬の増加が予想される。実験動物購入額が若干予定と異なったため次年度使用額が生じた。次年度の実験に十分使用用途がある。
泌尿器癌におけるテロメラーゼ活性の臨床的意義に関する研究

根治的腎摘出術を施行した腎癌および非癌部(正常部)対しamplication protocol(TRAP)assayキット(BOEHRINGER MANNHEIM GmbH Germany・日本遺伝子研究所、仙台)よりテロメラーゼ活性発現を検討した。腎細胞癌46症例の60%でテロメラーゼ活性を認めたが、近接正常組織ではこの酵素活性を認めなかった。病理組織学的所見および臨床経過と比較検討では、テロメラーゼ活性発現と、腫瘍径、進展度、組織亜型およびDNA ploidy型との間に相関を示さなかったが、腫瘍の分化度および血清IAP濃度との間に正の相関を示した。したがつて、腎細胞癌において、テロメラーゼ活性の発現の検討は、スクリーニングとしての役割は限られててるものの、予後不良の因子となりうることが示唆された。次に、膀胱癌に対するTRAP法の特異度を改善する目的で、テロメラーゼ・サブユニット関連遺伝子発現を検討した。膀胱全摘除術およびcoldcup biopsyにより得られた膀胱癌組織および膀胱正常組織において、テロメラーゼ構成要素であるhEST2/hTRTおよびTLP1/TP1mRNAの2種のサブユニットをRT-PCR方により検討した。検体よりTotal RNAを抽出し、1μg相当のRNAを採取した。RNA PCR core kit Gene Amp^<TM>(Roche Morecular System)を用いてRT法を行い、cDNAを合成、特異的なブライマーによるPCR反応で、目的とするTLP1/TP1,hEST2/hTRT遺伝子を増幅した。陽性対照はGAPDHを用いた。増幅されたPCR産物はアガロースゲル上で電気泳動しトランスイルミネーターで可視化し検索した。膀胱癌組織27例において、hEST2/hTRTは全例で、また、1LP1/TP1は25例(92%)でおのおの発現を認めた。膀胱正常組織では全例でhEST2/hTRTの発現を認めなかったが、TLP1/TPlは60%でその発現を認めた。よって、RT-PCR法のによるhEST2/hTRT遺伝子発現の検索は膀胱癌のスクリーニングに利用できるものと考えらた。
低酸素環境下での過換気による認知疲労に血中酸素濃度が関わるか

本研究は低酸素環境下での運動による実行機能の低下(認知疲労)の脳内メカニズムを、最新の脳機能イメージング装置である近赤外線分光法装置(fNIRS)を用いて解明し、認知疲労の抑制、回復法を見出すことを目的としている。平成27年度までの研究により、標高3,500m相当の低酸素環境(13%酸素濃度)でおこなう中強度運動が左前頭前野背外側部の神経活動を低下させることで、実行機能低下(認知疲労)を引き起こすことを明らかにした(北米神経科学会議(2016)でポスター発表;論文投稿中)。平成28年度は、低酸素環境での中強度運動による認知疲労に運動中のSpO2低下に着目。運動時のSpO2低下を抑制することで認知疲労が抑制されるか検討することで、運動による認知疲労のメカニズムとして運動時のSpO2低下が関与するか検討した。健常成人14名を標高3,500m相当の低酸素環境に暴露させ10分間の中強度運動(50%VO2peak)を課した。その前後にストループ課題を行い、課題中の前頭前野脳活動をfNIRSで測定した。実験条件は実験中低酸素ガスを吸引させ続ける酸素追加なし条件と、運動中にSpO2が低下しないように酸素を追加する酸素追加条件の2条件とした。その結果、酸素追加なし条件では運動後ストループ課題成績が低下する一方で、酸素追加あり条件ではストループ課題成績低下が抑制された。この結果から、低酸素環境下での運動による認知疲労のメカニズムとして運動時のSpO2低下の関与が明らかになった。今後は運動時のSpO2低下と、実行機能低下時に低下する左DLPFCの活動の関係を明らかにするため、実行機能に関わる前頭前野の活動を解析する。現在は、ラジオメータを用いて血中のヘモグロビン、動脈酸素飽和度、酸素分圧を測定することで、認知疲労の背景に脳酸素運搬能が関係するか検討している段階である。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、低酸素環境下での中強度運動が、常酸素環境下での同強度の運動と比べ、実行機能低下を引き起こされることを明らかにし(日本体力医学会(2013)で口頭発表)、その背景に運動中の過換気が関与する可能性を見出した(ECSS: European College of SportScience (2014)で口頭発表)。さらにfNIRSを用いて、この認知疲労の背景に実行機能を司る左半球の前頭前野背外側部(DLPFC)脳活動低下の関与を明らかにした。しかし、局所的な酸素化ヘモグロビン濃度から神経活動を評価するfNIRSは、異なる酸素濃度環境下での比較が困難である。そこで本年度は、中強度運動群、安静群ともに低酸素環境(13%酸素濃度:高度3,500m相当)への暴露を課し、運動による認知疲労の脳内メカニズムを検討した。健常成人16名を低酸素環境に暴露させ10分間の中強度運動(50%VO2peak)を課した。その結果、低酸素環境下での運動後ストループ課題成績が低下し、その際、ストループ課題の遂行に必要な左DLPFCの神経活動低下が見られた(論文投稿中)。この結果から、低酸素環境下での運動による認知疲労の脳内メカニズムとして左DLPFCの活動低下が関与することが明らかになった。今後は実行機能に関わる前頭前野のその他の部位(腹外側部、前頭極)の解析を進めていく。現在は、脳組織酸素モニターを用い、低酸素環境下での運動中の脳内酸素動態と過換気、認知疲労の関係を検討している段階である。低酸素環境下での中強度運動による実行機能低下(認知疲労)の脳内メカニズムを検証するにあたり、認知疲労の運動モデル作成に時間を要し、本実験への取りかかりが遅れてしまったため。

その結果、酸素追加なし条件では運動後ストループ課題成績が低下する一方で、酸素追加あり条件ではストループ課題成績低下が抑制された。この結果から、低酸素環境下での運動による認知疲労のメカニズムとして運動時のSpO2低下の関与が明らかになった。今後は運動時のSpO2低下と、実行機能低下時に低下する左DLPFCの活動の関係を明らかにするため、実行機能に関わる前頭前野の活動を解析する。現在は、ラジオメータを用いて血中のヘモグロビン、動脈酸素飽和度、酸素分圧を測定することで、認知疲労の背景に脳酸素運搬能が関係するか検討している段階である。平成28年度は平成27年度に作成した認知疲労の運動モデルを応用し、脳組織酸素モニターを用いて、低酸素環境下での運動中の脳内酸素動態が過換気、認知疲労と関係するか検討するとともに、低酸素運動中もしくは低酸素運動後の炭酸ガス吸入、高酸素ガス吸入が認知疲労を抑制、軽減するか検証する。そして、これらの研究成果をまとめ、最終年度の研究成果発表(学会発表や論文化)につなげる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
電子ＥＤＭ探索に向けて：光トラップ中での冷却分子生成

初年度はLi原子の冷却とトラップ研究に重点を置いていた。昨年度は、Sr原子実験の改善を行った。光トラップと分子生成のためには、Sr原子のさらなる冷却と原子数密度の増大が望ましい。そこで、(1)Sr原子の689nm光レーザー冷却用光源開発とレーザー冷却、(2)Sr原子数増大のために重要なリポンプ光源の周波数安定化の研究を行った。(1)Sr原子の689nm光レーザー冷却用光源として、リットマン型ECDLを開発し、ULE共振器を用いて線幅狭窄化を行い、実際に689nm光を用いたSr原子のレーザー冷却に成功した。(2)Sr原子のリポンプ光として、波長497nmの5s5p 3P2 - 5s5d 3D2遷移を用いるが、この3P2状態は基底状態ではなく準安定状態のため、通常の周波数安定化用セルとして準備するのは難しい。そこで、ホロー・カソードランプを用いることで、Sr原子の準安定状態の分光を行った。準安定状態は、放電セル中の電子とSr原子が衝突することで生成される。実際に、このホロー・カソード放電中のSr原子の分光実験を行うことで、電子の空間分布が多いセルの中心部付近で、3P2状態の原子の励起率(準安定状態と基底状態の比)が大きいことを実験的に突き止めた。また、準安定状態3P2は、速度変化衝突(velocity changing collision, VCC)の影響が大きく、飽和吸収分光法におけるラム・ディップが観測できなかったが、バッファガスの圧力や原子種を変えることで、励起率やVCCが変化することがわかり、Neの圧力が高いときよりも、Ne + Xeで圧力が低いときに、3P2状態の励起率が高くVCCが小さくラムディップを大きくできることがわかった。以上から、Sr原子の原子数を増大し冷却する技術を確立できた。今後は、光トラップへ移行し、分子生成実験を行うことができると考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。次世代の電気双極子能率(EDM)探索として、極性分子の内部電場を利用することで、実験室では作れないような強い電場を用いた高感度なEDM測定が期待されているが、レーザー冷却された原子2つをフェッシュバッハ共鳴により結合して分子を生成し、強い内部電場を持ち相互作用時間が長い冷却SrLi分子によるEDM探索実験を提案した。申請者らはLiとSr原子の同時磁気光学トラップに成功しており、本研究ではさらに実験を進めて光トラップ中での協同冷却を行い、フェッシュバッハ共鳴によりLiSr分子生成を行う。また、光会合分光により、LiSr分子のエネルギー構造を解明する。LiSr同時量子縮退のためには、Liとアルカリ原子混合系の研究が重要であり、今年度は、Liレーザー冷却用光源の周波数安定化を、バッファガス中での偏光分光法を用いて行った。このとき、バッファガスの圧力を調整することで、偏光分光信号が大きくなることを発見し、理論モデルにより実験結果のメカニズムを解明することができた。これは通常のアルカリ原子系ではなく、6Liに特有の現象である。我々はLiRbの同時MOTを行い、CCDによる観測系を構築して、Li原子を300μKにまで冷却することができた。光ポンピングによるスピン偏極を用いながら磁気トラップへ移行した。

マイクロ波を用いた蒸発冷却装置を開発し、6.8 GHzのマイクロ波によりF=2, mF=2状態のRb原子BECの生成に成功した。そして、Li原子をRbに混ぜることで協同冷却を行った。Li原子のレーザー冷却光源の周波数安定化のために、Liヒートパイプを用いた偏光分光を行った。6Li原子は励起状態の超微細構造が自然幅程度のため、光ポンピングが働きスピン偏極を壊すため偏光分光は難しいと考えられるが、Arガスによるバッファガスを導入することで、偏光分光信号を大きくすることに成功した。これは従来の偏光分光では起こらない6Liに特有の現象である。これにより周波数安定化を行うことができた。MOTされたLi原子集団の温度評価を行うため、CCDによりプローブ光吸収画像を撮影する観測系を構築した。この観測系を用いて、MOT光の離調周波数を時間的に変化させることで、ドップラー冷却により6Li原子の温度を300μKにまで冷却することができた。Li原子集団のさらなる冷却のため、磁気トラップ用のクローバーリーフコイルとフェッシュバッハコイルを開発した。クローバーリーフコイルは3次元的に調和振動子型ポテンシャルを作ることができるが、通常のアルカリ原子実験に比べて6Li原子は偏光勾配冷却が効かないため温度が高く、強い磁気曲率が必要となる。我々は、curvatureコイルとanti-biasコイルの水冷ポートを2つに分けることで磁気曲率240 G/cm2、gradientコイルは磁場勾配475 G/cm、Feshbachコイルは1100 Gを作ることができる。このコイルを用いて、Rb原子とLi原子の磁気トラップに成功した。Rbに共鳴する6.8 GHzマイクロ波による蒸発冷却システムを構築し、実際に蒸発冷却を行うことで、F=2, mF=2のRb原子BEC生成に成功した。そしてLi原子を加えることで、協同冷却が働くことを確認できた。まだフェルミ縮退まではできていないが、ここまで初年度に達成できたことは、おおむね順調、と考えられる。昨年度にRbとLiで培った同時MOT技術と観測技術を用いて、今年度は同時MOTしたLiとSr原子を光トラップへ移行する。光トラップされる原子数を増大するためには、光トラップのポテンシャルよりも原子の温度を下げることが効果的である。そこでSr原子のさらなるレーザー冷却を試みる。Sr原子の2段目のレーザー冷却として、波長689 nmの狭線幅のレーザー遷移がある。この遷移は線幅が狭いため、レーザー光の線幅狭窄化が重要となる。レーザー光源としてリットマン型の外部共振器型半導体レーザーを作製する。このレーザー光にEOMでサイドバンドを発生させたものを、ULE共振器へと入射しその反射光を用いて、PDH法によりレーザー光源の線幅狭窄化を行う。線幅が狭くなった689 nm光源によりSr原子のレーザー冷却を行い、数μKオーダーの温度を実現する。SrとLi原子集団を光トラップへ移行し、協同冷却を行うことで同時量子縮退を実現する。そして磁場を印加することでフェッシュバッハ共鳴を探索し、共鳴付近で分子生成を行う。また、極低温原子集団に非共鳴光を照射することで光会合を行い、LiSr分子分光を行うことで分子構造を解明する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
コンピテンシーに着目した実践的訪問看護能力の育成に関する基礎的研究

本研究は、質の高い在宅ケアを提供している訪問看護師の訪問看護行為を明確にし、訪問看護師の就業環境およびキャリア背景と訪問看護行為との関連について分析することを目的に調査を行った。その結果、訪問看護行為として25の行為が抽出された。またこれらの訪問看護行為は、キャリアラダーの達人期にある者が最も実施率が高く、訪問看護師養成講習会、現任教育の実施等の関連から、訪問看護師育成の充実が必要であることが示唆された。訪問看護師は、質の高い看護実践能力が必要とされており、在宅療養者が安心できる療養環境を提供する訪問看護師の育成は急務である。そこで、成果を生み出す行動特性であるコンピテンシーに着目し、看護能力の高い訪問看護師の訪問看護実践能力の構成要素を明らかにする目的で、研究に同意の得られた訪問看護師14名を対象とした半構成的インタビューを実施した。対象者の概要は、30歳代5名、40歳代5名、50歳代4名であり、平均病棟経験年数は6.5±4.1年、平均訪問看護経験年数は8.2±3.6年であった。訪問看護師のケア行為から、“利用者・家族の希望する生活が可能であるかアセスメントする"などの「利用者・家族のその人らしい生活維持に向けたアセスメント」、“介護者の介護方法を容認し、負担にならないように段階的に具体的な介護方法を伝える"などの「自立した介護生活の獲得に向けた助言」、“利用者の生活や健康状態に合わせて処置の内容や方法を変更する"などの「利用者のQOLを考慮した生活ケア」、“家族主体の介護に重きを置き、利用者の健康状態に問題がなければ家族の価値観に合わせた方法でケアする"などの「利用者・家族の生活スタイルに合わせた支援の模索」、“利用者の以降に可能な限り沿えるように、家族に意思決定を促す"などの「中立的立場における意思決定を促す支援」を実践していた。また、利用者・家族との信頼関係構築のために「良好な関係性構築に向けた相手に合わせた振る舞いの使い分け」「関係性維持に向けた相手に対する気遣い」を行い、利用者・家族の支援に当たり“チームとして統一した方向性で関われるように情報交換の場を設ける"などの「在宅チームの円滑な連携に向けた行為」や“一人で抱え込まず、訪問看護師同士で共助する"などの「ケアの質向上・維持に向けた看護職同士の協働行為」を実践していた。キャリアラダーと就業環境および実践している訪問看護ケアとの関連を明らかにするため、郵送調査を実施した。対象者はA県内にある訪問看護ステーションに従事している訪問看護師807人である。調査項目は、年齢や臨床経験年数等の基本属性、教育プログラムや看護技術・能力評価の状況等の職員教育環境、実践している訪問看護ケア、専門職的自律性である。平均年齢は47.4±8.8歳で、医療機関経験年数は18.3±9.6、訪問看護経験年数は7.1±5.0であった。キャリアラダーは、新人12.9%、一人前42.8%、中堅33.4%、達人11.0%であった。実践している訪問看護ケアでは、59項目中36項目で8割以上が実践していると回答していた。実践していないと回答していた上位3項目は、「看護に囚われず利用者の生活状況に合わせて生活支援するため家事援助をする」(64.2%)、「あえて利用者や家族に看護師の知識力や行動が見えるように振る舞う」(59.2%)、「いつまでなら在宅介護できるのか、介護に期限をつけて考えることで家族自身が望む意思決定を促す」(49.1%)であった。キャリアラダーと有意な関連がみられた項目は、基本属性では「年齢」医療機関経験年数」「訪問看護経験年数」で達人が最も年数を有しており、常勤者の割合、訪問看護師養成講習会受講の割合が高かった(p<0.001)。職員教育環境では「教育プログラムがある」と回答した者は達人の割合が高く(p<0.01)、「勉強会を開催していない」と回答した者は新人の割合が高かった(p<0.001)。専門職的自律性の「実践能力」「具体的判断能力」「抽象的判断能力」「自立的判断能力」ともに達人が最も点数が高かった(p<0.001)。実践している訪問看護ケアの42項目に有意な関連があり、すべての項目において達人のほうが実施割合が高かった(p<0.01)。訪問看護師は質の高い看護実践能力が必要とされており、、在宅療養者が安心できる療養環境を提供する訪問看護師の育成は急務である。

対象者の概要は、30歳代5名、40歳代5名、50歳代4名であり、平均病棟経験年数は6.5±4.1年、平均訪問看護経験年数は8.2±3.6年であった。インタビューで語られた場面は、"判断ミスによる健康状態の悪化""看護観の押し付けによる拒否""看護師が認識するキーパーソンと家族内の力関係の不一致によるクレーム"などの急を要する対応であった。上手く関われた場面では"自宅での看取り"であったが、ほとんどの看護師は上手く関わった事例はないと答えていた。上手く看護ができている状況について、「本人に苦痛がなく穏やかに暮らしている」という"変化の無い日常"を挙げていた。このことは、看護師が"変化のない日常"を良い看護が出来ていることを認識していないければ、自己の看護に自信や達成感を抱きにくい状況にあることが推測される。語られた実際のケア行動については、希望に沿った生活を支援するために「家族で話し合うことを待つ」「療養者・家族が思いを整理することを待つ」という意思決定に向けた"静観"という行動、家族が落ち着いて生活できるように"先見を見据えた情報提供"、「ペインコントロールが上手な医師に教えてもらう」「自信がない場合スタッフに相談する」という自身を支える"自己サポートネットワークの構築"であった。訪問看護師の行動を分析することで、実践能力として療養者・家族に対する支援だけでなく、自己を支えるネットワーク構築が重要であることを提示することができた。当大学のカリキュラム改正に伴い、その準備のため研究時間が思うように確保できず、インタビュー調査の分析が遅れてしまった。現在、インタビュー調査の分析が進み、質問紙調査の作成に取り組んでいる。コンピテンシーに着目した訪問看護実践能力の構成要素を明らかにするためのインタビュー調査の協力を依頼する時期が遅れてしまった。平成24年1月以降、訪問看護ステーションでは、介護サービス利用者へ診療報酬の改訂に関する説明および準備にて多忙を極めており、時期的に調査協力を得ることに困難を要した。そのため、調査へ協力が得られた時期も遅れ、さらにインタビュー実施時期も遅れてしまった。現在、得られたデータの分析を進め、訪問看護師のコンピテンシー構成要素を概念化している段階である。コンピテンシーに着目した訪問看護師の実践能力の構成要素を明らかにすることを目的としたインタビュー調査から抽出された構成要素、ならびに先行研究の文献検討をもとに質問紙御作成し、訪問看護師の就業環境およびキャリア経験の関連性を明確にする質問紙調査を実施する。質問紙調査はA県B県は県看護協会へ調査を依頼し、C県では訪問看護連絡協議会に調査を依頼する。データ入力、分析には統計処理ソフトSPSSを使用し、分析を進め、分析結果は学会等に発表する。インタビュー結果の分析を早急に遂行するため、新たに質的インタビューに精通している研究協力者にスーパーバイスを受けいてる。分析の検討を重ね、訪問看護師のコンピテンシーの構成要素を明確にし、早急に学会発表ならびに学術雑誌等で公表する。平成24年度の研究計画では、訪問看護師のコンピテンシーの構造と訪問看護師の就業環境およびキャリア経験の関連性を明確にする質問紙調査を実施することになっている。インタビューから抽出されたコンピテンシーの構成要素と、先行研究の文献検討から訪問看護師に求められている能力を付加して、行動に焦点を当てた訪問看護実践能力を項目立てする。訪問看護実践能力の項目については、数名の訪問看護ステーション管理者に内容や言葉の表現について確認、検討してもらう。質問用紙には就業環境やキャリアを回答する項目を設け、質問紙を作成する。質問紙は、10名の訪問看護師にプレテストを実施し、項目内容に修正を加えてから本調査を実施する。
自己組織化単分子膜を用いたナノリザーバの研究

本研究は,固体表面上に部分的または全面的に形成した自己組織化単分子膜によって,固体表面に流動潤滑剤の貯蔵を目的とした構造を形成させることを目的としている。これによって,超高密度記録装置、精密位置決め機構、精密搬送装置、精密回転機械、マイクロマシン、宇宙用軸受などの微小機械のしゅう動要素として有用な潤滑剤貯蔵構造を開発する。上記の機械要素などにおいては潤滑剤給油が困難なため長期間のメンテナンスフリーが要求されている。しかし、潤滑剤には流動性あるいは蒸発性があるため、潤滑剤が必要な部位からの離脱枯渇が不可避である。特に、回転部分からのスピンアウト(遠心力による飛散)が重大な潤滑油離脱の原因として挙げられている。そこで,潤滑油の離脱、枯渇を防ぐための、潤滑面上あるいはその近傍に設けるべく潤滑剤貯蔵構造及びその製造方法を提供することをその課題とする。自己組織化単分子膜は固体表面と化学結合して吸着性を示す。自己組織化単分子膜を部分的あるいは全面的にDLC(ダイヤモンドライクカーボン)表面に形成する。本研究では,1H,1H,2H,2H-Perfluorodecyltrichlorosilaneを用いた。この分子の化学式はCF_3<CF_2)_7CH_2CH_2SiCl_3で表される。続いて,フッ素系の潤滑剤分子PFPE(パーフルオロポリエーテル)を塗布する。PFPE分子の流動性をエリプソメータによって測定したところ,自己組織化単分子膜を形成した場合にはPFPE分子の流動が妨げられることが明らかになった。自己組織化膜はそれ自身の低濡れ性によって、あるいはそれ自身が物理的障害となって、PFPE分子の流動を阻止して、潤滑剤貯蔵構造を形成すると考えられる。
変位拡大機構一体型電磁アクチュエータの特性解析と制御システムの実現に関する研究

本研究では,微小な動作を大きな動作に変換する手法である変位拡大機構と電磁吸引力を組み合わせることで,微小ギャップでの高い電磁吸引力を長ストロークにて利用することにより,高効率・高速でのサブミリメータオーダーの直動動作が可能な電磁アクチュエータを対象としている.本アクチュエータに関しては,その動作原理の検証及びサブミリメータストロークでの高速往復運動での有用性の実証に成功しているものの,動的解析を元としたパラメータの最適化などの設計手法,また制御手法や変位センシングの手法などの制御システムの確立は十分には行われていない状況である.そのため,未知の部分が多いその特性を解明し,設計や制御手法を確立することで,そのポテンシャルを十分に発揮させる環境を整える必要がある.本年度は,昨年度に引き続き,変位拡大機構一体型電磁アクチュエータに関して,設計パラメータの最適化,並びに設計指針の確立に必要な,動的特性についての解析を行った.昨年度は単純化のため,慣性抵抗のみを考慮したモデルを用いることにより,一定距離を移動する際の,磁極間ギャップと変位拡大率の関係を求め,一定条件を満たす磁気回路において,変位拡大によって駆動時間を短縮可能であることを示唆する結果が得られるとともに,試作機による実験においても,駆動時間の短縮を確認することが出来ていた.しかしながら実験値を性格に再現するにはいたっていなかった.本年度は,モデルベースとした解析や試作機による実験結果との比較から粘性の影響が大きいことを突き止めるとともに,その動特性への影響を検討することにより解析モデルの精度を高めることを可能とした.また,アプリケーションとして製作したインチワーム機構を用いてその特性についても検証を行い,屈曲したレールにおける駆動について検証した.動特性において,弾性負荷の影響の検討を予定していたが,粘性の影響が予想外に大きくその検証のため弾性負荷についての見当が遅れている.最終年度に予定していたアプリケーションに関する試作及び実験が進んでおり,全体としては全体としては概ね順調に進展している.次年度においては,本年度に得られた知見をいかし,バネ性を含む場合の実験的検証をすすめる.それととともに,制御系についても,検討を進めていく.本研究では,,微小な動作を大きな動作に変換する手法である変位拡大機構と電磁吸引力を組み合わせることで,微小ギャップでの高い電磁吸引力を長ストロークにて利用することにより,高効率・高速でのサブミリメータオーダーの直動動作が可能な電磁アクチュエータを対象としている.本アクチュエータに関しては,その動作原理の検証及びサブミリメータストロークでの高速往復運動での有用性の実証に成功しているものの,動的解析を元としたパラメータの最適化などの設計手法,また制御手法や変位センシングの手法などの制御システムの確立は十分には行われていない状況である.そのため,未知の部分が多いその特性を解明し,設計や制御手法を確立することで,そのポテンシャルを十分に発揮させる環境を整える必要がある.本年度は,変位拡大機構一体型電磁アクチュエータに関して,設計パラメータの最適化,並びに設計指針の確立に必要な,動的特性を中心に解析を行った.しかし,動特性の解析に関しては,まず,単純化のため,ばね性を考慮しない状態において,電磁吸引力と変位拡大を組み合わせることによる特性を解析し,各パラメータの影響を検討した.解析では,単純なモデル化を行うことにより一定距離を移動する際の,磁極間ギャップと変位拡大率の関係を求め,一定条件を満たす磁気回路において,変位拡大によって駆動時間を短縮可能であることを示唆する結果が得られた.また,試作機による実験においても,駆動時間の短縮を確認することが出来た.動特性において,変位拡大を行った場合の優位性を解析と実機試験から得ることが出来ており,予想以上の成果を上げることが出来たが,その結果として確認作業のため,バネ性等の他の要因の検討が若干遅れている.しかしながら,応用としてインチワームの制御系に取り掛かっており,全体としては概ね順調に進展している.本研究では,微小な動作を大きな動作に変換する手法である変位拡大機構と電磁吸引力を組み合わせることで,微小ギャップでの高い電磁吸引力を長ストロークにて利用することにより,高効率・高速でのサブミリメータオーダーの直動動作が可能な電磁アクチュエータを対象としている.本アクチュエータに関しては,その動作原理の検証及びサブミリメータストロークでの高速往復運動での有用性の実証に成功しているものの,動的解析を元としたパラメータの最適化などの設計手法,また制御手法や変位センシングの手法などの制御システムの確立は十分には行われていない状況である.そのため,未知の部分が多いその特性を解明し,設計や制御手法を確立することで,そのポテンシャルを十分に発揮させる環境を整える必要がある.本年度は,昨年度に引き続き,変位拡大機構一体型電磁アクチュエータに関して,設計パラメータの最適化,並びに設計指針の確立に必要な,動的特性についての解析を行った.昨年度は単純化のため,慣性抵抗のみを考慮したモデルを用いることにより,一定距離を移動する際の,磁極間ギャップと変位拡大率の関係を求め,一定条件を満たす磁気回路において,変位拡大によって駆動時間を短縮可能であることを示唆する結果が得られるとともに,試作機による実験においても,駆動時間の短縮を確認することが出来ていた.しかしながら実験値を性格に再現するにはいたっていなかった.本年度は,モデルベースとした解析や試作機による実験結果との比較から粘性の影響が大きいことを突き止めるとともに,その動特性への影響を検討することにより解析モデルの精度を高めることを可能とした.また,アプリケーションとして製作したインチワーム機構を用いてその特性についても検証を行い,屈曲したレールにおける駆動について検証した.

動特性において,弾性負荷の影響の検討を予定していたが,粘性の影響が予想外に大きくその検証のため弾性負荷についての見当が遅れている.最終年度に予定していたアプリケーションに関する試作及び実験が進んでおり,全体としては全体としては概ね順調に進展している.次年度においては,現在検討段階のバネ性等を含む場合の解析をさらにすすめるとともに,制御面について,試作検討を進めていく.次年度においては,本年度に得られた知見をいかし,バネ性を含む場合の実験的検証をすすめる.それととともに,制御系についても,検討を進めていく.本年度作製した試験機作製費用を想定よりも抑えることが出来たため,次年度以降の研究で用いる試験機作製を充実させるため次年度使用とした.次年度の研究計画では,アプリケーションとしての制御が含まれるため試作機の充実が,より良い研究成果に結びつく可能性が高い.そのため,試作機や周辺測定系の構築を主目的に据えて使用する.
現代アイルランド演劇の総合的研究と国際的研究拠点の拡充

本研究は1サミュエル・ベケットのメディア論的研究と2現代アイルランド演劇におけるサウンドスケープの研究を両輪とした。1では、岡室がイェイツとジョイスがベケット作品に与えた影響を視聴覚メディアの視点から明らかにした。2では、三神がトム・マーフィーの『ハウス』がアイルランド史を意識した自作の総括であることを示すなど、作品分析を通して歴史やナショナル・アイデンティティの問題に切り込んだ。八木はベケットのラジオ作品におけるメディア上の変化(台本から録音へ)を作品の「時間化」と「空間化」として捉え直した。3冊の論集刊行(内1冊は海外)とベケット展の開催、海外派遣やセミナーによる若手育成を行なった。本研究の目的は、アイルランド演劇の総合的研究を推進するとともに、研究拠点を拡充し国際的に活躍しうる人材を育成することにある。岡室は、月1回ベケット・ゼミを開催し、その成果として川島健、長島確とともに若手研究者の論集『サミュエル・ベケット!-これからの批評』(水声社)を刊行した。数度の査読と書き直しを経た論文を収録し国際水準を目指した。また早稲田大学大学院博士課程の菊池慶子をテキサス大学に派遣し、ベケットの草稿調査を支援した。岡室自身は写真論やメディア論の視点からベケットの後期テレビドラマと演劇について考察を進めた。三神は、八木とともに現代アイルランド演劇研究会を4回実施した。研究分担者、研究協力者が、それぞれ以下のテーマで報告を行った。「Patrick Gaivin:We Do It For Love(1975)、Stewart Parker:Spokesong(1975)にみられる歌と音」(三神弘子),「ブライアン・フジールのPerfomancesとヤナーチェクの弦楽四重奏曲第2番『ないしょの手紙』(磯部哲也),「キルロイとマクギネスの歴史劇:Double CrossとDolly West's Kitchen」(三神弘子),「Owen McCaffertyのMojo Mickyboと北アイルランドの演劇」(舟橋美香)。八木はベケットのラジオ劇を研究対象としており、本年度は、ベケットの影響を受けたピンターの作品の「音」にも目配りしつつ、「音楽」の役割が顕著な作品『言葉と音楽』に焦点をあてた。広範囲に文献を読み込む一方、大英図書館所蔵の録音を含めて数種類存在する「言葉と音楽」音源を比較検討した。ベケットは台本で「言語」と「音学」それぞれの定義を問い直すが、作品が実際に音波となる段階で両者の境界線は個々の出演者によってさらに書き換えられることを指摘した。本研究の目的は、アイルランド演劇の総合的研究を推進するとともに、研究拠点を拡充し国際的に活躍しうる若手の人材を育成することにある。2013年度の若手支援としては、ベケット研究者で研究協力者の菊池慶子の国際演劇学会における研究発表を経済的に支援した。研究代表者の岡室は、ベケットの演劇が東日本大震災後の日本をはじめ世界中の危機的状況で上演されてきた事実に着目し、これまでのメディア論的観点からのベケット研究を発展させ、「ベケットと共生」というテーマに取り組んだ。その成果は、ローマ市立演劇記念館で開催されたベケット展での講演、および岩波書店『文学』2014年3月・4月号巻頭に掲載された論文に結実した。また、春期休暇中に集中的にベケット・ゼミを開催し、若手研究者とともに大量の関連資料を検討するとともに早稲田大学坪内博士記念演劇博物館と連携し、来年度のベケット展の開催を目指して、これまでの研究成果の社会還元の方法を模索した。研究分担者の八木は、一昨年度と昨年度に引き続き、サミュエル・ベケット作品における言語音と非言語音をテーマにラジオ劇を主な対象として研究を進めた。音響、音声再生、音環境などに関する文献、ベケット関連文献、他の作家による演劇作品を論じた文献を読み込み、多方向からの視点を得た。出張先の大英図書館ではベケットによるラジオ劇『カスカンド』の録音を調査・分析した。これを基に執筆した論文は『英文学』第100号に掲載された。研究分担者の三神は、昨年度の国際学会における口頭発表の内容をさらに発展させ、マーフィーの『ハウス』にみられる無音のグラモフォンが提示する心象風景について検討し、雑誌論文として発表した。<ハウス=家>の象徴性、グラモフォンに備わる過去を記録(記憶)し再生するという機能の意味を考察することによって、彼の歴史認識をあきらかにすることができた。今年度の若手支援としては、早稲田大学大学院ポスドクの景英淑をアイルランドに派遣し、ベケットの資料調査をバックアップした。

岡室は、広島大学准教授の川島健とともに、ノーベル文学賞受賞者のJ・M・クッツェー氏をはじめとする国内外の著名な研究者による論集『ベケットを見る八つの方法ー批評のボーダレス』(水声社)を刊行した。世界の主要ベケット研究者が寄稿した初の日本語論集である。岡室自身は引き続き写真論、映画論、メディア論、オカルティズムの視点からベケットの後期テレビドラマと演劇について考察を進め、ケンブリッジ大学から刊行されたBeckett in Contextの'The Occult'の章を執筆した。三神は、マーフィーの2作品、The WakeとThe Houseにおける歴史感覚に注目しつつ、“soundscape"という視点から、舞台上での音・言及される音・グラモフォンなどに代表される象徴的な音について口頭発表を行った。(於コンコーディア大学)また、マクギネスとキルロイによる、第2次大戦下のアイルランドを舞台にした2作品を取り上げ、その歴史感覚に関する論文を発表した(Journal of Irish Studies)。また、アイルランド演劇研究会を2回開催した。八木は、サミュエル・ベケットによるラジオ劇を言語音・非言語音の観点から分析する作業を昨年度に引き続き行った。ベケット作品のメディア性を扱った文献、他の劇作家によるラジオ劇を論じた文献、表現と媒体との関わりを探った文献、音響・音声・録音諸分野で著された文献を読み込み、主張先の大英図書館では『残り火』の非商業用録音をBBC放送録音と比較した。これを基に執筆した論文は『演劇研究』に掲載された。(1)ベケットのメディア論的研究と(2)現代アイルランド演劇におけるサウンドスケープ(音)の研究を両輪として推進し、それぞれにおいて最終年度にふさわしい成果発信を行なった。(1)研究代表者の岡室と若手研究協力者たちが中心となり、早稲田大学演劇博物館において「サミュエル・ベケット展ードアはわからないくらいに開いている」を開催し、研究成果を社会に還元した。震災後のベケット劇の上演を「共生」という視点で捉え直し、1万人以上の来場者を得た。それと連動させてベケット論集を刊行した。さらに後期作品『クワッド』の幾何学的身体運動を解析したほか、平成27年春期休暇中に集中的にベケット・ゼミを開催するとともに、大学院生を草稿研究のため英国レディング大学のベケット・アーカイブに派遣し、本課題終了後へと繋がる若手研究者の育成に努めた。(2)三神と八木はアイルランド演劇研究会の成果として、アイルランド演劇における音をテーマとする論文集Irish Theatre and Its Soundscapesを編集し、ダブリンのGlasnevin Publishingから刊行した。従来、正面から取り組まれることが少なかったアイルランド演劇における音や沈黙の問題を扱い、また、アイルランド演劇史の中で重要な意味を持ちながら看過される傾向のある作家・作品を取り上げることができた。また、若手研究者の論考を掲載した。上著収録の三神の論文は、トム・マーフィーの作品The Houseに登場する、音楽を奏でることのないグラモフォンに焦点を当て、作者の過去の作品群を振り返ると同時に、アイルランド演劇の100年にわたる歴史を再検討した。