hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
各種胃切除術の胆汁組成におよぼす影響、特に胆石症の発生を中心に

胃切除式別にはA群では全摘、亜全摘共22%台であるのに比べ、B群では亜全摘18.8%、全摘29.0%と全摘に多い傾向にあった。再建術式別に見るとA群では食物が十二指腸を通らないB_<II>、ρ吻合が大半を占め、その発見率は22.1%であった。一方、B群では食物が十二指腸を透B_I、空腸間置で15.0%であったのに比べ十二指腸を通らないB_<II>、ρ吻合では30.8%と有意に高かった。また、B_I(14.1%)に比べB_<II>(32.1%)で有意に高かった。一方、肝障害と胆石発生について見ると、入院期間中に肝障害を呈した69例では36例52.2%、肝障害の内268例では21例7.8%と、肝障害例を有為に多く胆石が発生した。(胃癌切除後胆嚢運動)胃癌切除前後の胆嚢運動についてUSで観察したところ、外因性および内因性CCK負荷のいずれにおいても、胆嚢収縮能は術後1ヶ月前後の早期では、有意に収縮不良であった。しかし、6ヶ月以後の後期では正常に回復した。これに対し空腹時胆嚢面積は術後拡張したま完全傾向は認められず、胆汁うっ滞の一因を成すと考えられた。これらの胆嚢運動機能の障害はρ吻合、B_<II>で強かった。(実験的研究)以上の臨床データに基づき外胆嚢瘻造設犬を制作し、胃切除群(B_<II>再建)4頭、対象群3頭で経時的に胆汁組成を検討した。胃切除群では術後1ヶ月目よりDCAの増加、CAの減少傾向、遊離型胆汁酸の増加を認めた。また、1頭に胆石形成を認め、術後の胆汁組成の変化も胆石形成の一因と考えられた。(胃癌切除後胆石症の特徴)R_2以上のリンパ節郭清を行った胃癌治癒切除305例(昭和5055年迄手術のA群147例と昭和5661年迄手術のB群158例)に対し、6ヵ月毎の定期的胆道超音波検査を行った。胆石発見頻度は75例24.6%で性別差なく、胃全摘、食物が十二指腸を通らない術式(BII、ρ吻合)に多い傾向にあった。なお、B群ではBIに比べBIIで有意に高かった。B群の観察期間が延長するにしたがい、A群とB群の胆石発生頻度は再建術式による違いはあるものの、BI20%未満、BII、ρ吻合2535%前後に収斂するものと予想される。胆石発見時期は約90%が6年以内であった。また、肝障害例に有意に多く胆石が発生した。手術を行った15例ではビ石、黒色石が大半で多発性,胆管結石を伴うものが多く細菌培養陽性であった。胆嚢収縮能は術後1ヵ月前後迄は障害されていたが、6ヵ月以後は回復した。然し、空腹時胆嚢面積は拡張したままで胆石生成の一因と思われた。(実験的研究)以上の臨床的デ-タにもとずきコントロ-ルとして外胆嚢瘻造設犬(C犬)を作製、これに胃切除+迷切を加えたBII犬、BI犬を夫々34頭を作り、1ヵ月毎に胆嚢胆汁の採取、分析、細菌培養、肝機能のチェックを1年間に亘り行った。その結果1年後の剖検でBII犬2頭に黒色石が発生、胆汁脂質の変化では710ヵ月以後TBA、CAの減少、DCAの相対的増加、遊離型胆汁酸の比率が増加し、細菌感染との関連が示唆された。しかし、この変化はBI犬、C犬の順に弱かった。BI犬は4月に剖検予定で、デ-タを整理中である。平成2年度はBII犬に肝障害を発生させ胆汁組成の変化、胆石発生との関連を追う予定である。この際胆嚢収縮能との関係、胆石発生時期についても検討したいが、性能のよい超音波診断装置がないため、超音波学的には実験開始時および終了時の開腹時のみの使用に終っている。新しい機種の購入により胆石発生時期が明らかになるもと思われる。胃癌切除胆石症の臨床的検討では,肝機能正常例に比べ肝障害例に胆石症が有意に多発した。そこで平成2年度は胆障害犬作成を予定した。胆障害実験に入る前に,20頭以上の実験犬のうち,6カ月以上生存犬11頭の実験結果の整理を行った。すなわち対照群(4頭),BI群(3頭),BII群(4頭)の3群間の1年間に亘る胆汁組成の変化,胆汁感染の有無についての比較検討である。
ナノスポット結晶化法による超高密度記録用バリウムフェライトパターン媒体の研究

磁気ディスクの高密度・大容量化はデジタル情報を保存するために必要不可欠な要求である。本研究では、次世代の高密度磁気記録媒体として有望なパターン媒体に関して、化学的に安定な酸化物磁性体(フェライト)を用いて自己組織化的パターン形成法に関する基礎実験を行なった。ここでは相分離型の下地層としてAl-Si薄膜およびナノスポット構造を有する金下地に関して、微小部分の結晶化、すなわち微小部分のみの磁性体化に関する検討を行なっている。本研究の目的は六方晶フェライト薄膜を用いた超高密度記録が可能なパターン媒体の開発の基礎研究である。今年度は下地層及びフェライト磁性層を連続的に形成するためのスパッタ装置の導入を行なった。3層構造の薄膜がタッチパネルでのプログラムによって形成可能であり、膜厚の精密な制御か可能となった。本装置導入までの期間は下地層に用いるための自己組織化AI-Si薄膜においてAlナノスポットを形成するための薄膜形成条件を直流スパッタ法を用いて検討した。これまで原因は明確ではないが、マイクロスポット構造の形成は可能であったがナノスポットの形成が未達成であった。検討の結果、厳密な組成の制御が必要であことが明らかになりつつある。それ故、現在では合金ターゲットによる検討を行なっている。六方晶フェライトに関しては、ナノドットを形成するために、ここでは下地層上における非晶質(非磁性)薄膜の結晶化過程におけるナノスポット化が主目的であるが、今年度は非常に大きな、すなわち単結晶的な六方晶フェライト磁性粒子をFIBによってナノスポット化する方法も検討した。下地層無しで熱酸化シリコン基板に直接バリウムフェライトフェライトやストロンチウムフェライトを形成した場合、結晶化のための基盤温度は600°C近辺であった。一方、プラチナ(白金)の(111)面配向した下地層を用いた場合用いた場合、550°C近辺で結晶化し、しかも垂直磁化膜に必須のC軸配向した六方晶フェライト薄膜が形成出来ることが明らかになった。磁気特性の一例を示すと、プラチナ下地層上のストロンチウムフェライト薄膜で垂直方向の保磁力が3kOeそして面内方向の保磁力が0.5kOeそして角形比が0.8以上と非常に良好なものが得られている。本研究は化学的に安定で機械的強度に優れた六方晶フェライト薄膜を用いて、超高密度記録が可能なパターン媒体の開発するための基礎研究である。当該年度では、Al-Si相分離下地層上の非晶質六方晶フェライト(バリウムフェライトやストロンチウムフェライト)相をナノスポット的に結晶化させる技術の確立を目的とした。Al-Siの組成によってシリコンマトリックス中のAlドットの密度と大きさを制御可能である事がわかった。さらにこの下地層上にストロンチウムフェライト薄膜を基板加熱を施しながら形成し、微小スポット状の結晶化フェライトドット薄膜の形成を試みた。磁気特性の評価からは磁性体化している事が明らかになった。磁性体化した微小ドットが自己組織化的にパターン構造を形成しているか否かの評価は未だ行なっていない。しかし、試料振動型磁力計によるδMプロットからは各磁性粒子の磁気的な結合は静磁結合であり交換結合作用は認められなかった。この事は磁性粒子がナノドット状に形成されている事を示唆している。自己組織化下地層の検討の過程で金薄膜についても検討を加えた。金薄膜上に形成したストロンチウム薄膜の結晶化(磁性体化)温度は500°C程度で、通常の基板材であるSiO2/Si上での磁性体化温度は575°C以上であっ。それ故、ガラス基板上に金薄膜を形成し、金のナノスポットを形成し、この金スポット上のフェライトのみ結晶化する手法を確立した。金下地層の形成温度によりスポットサイズ、密度を制御可能であり、更にこの上に525°C付近での基板加熱により形成したストロンチウムフェライト薄膜は交換結合、静磁結合ともに極めて弱い状態であり、各磁気ドットは独立したものである事が予想された。本研究では実際の記録密度特性の評価には至らなかったが、本研究で特筆すべき点は六方晶フェライト薄膜を金薄膜下地を用いてガラス基板上に形成出来た事である。
成長ホルモン分泌動態異常に基づく成長障害に関する研究

〈目的〉最近、低身長者の中に成長ホルモン(GH)分泌刺激試験ではGH増加反応を示すが、24時間にわたり採血しGHを測定すると1日GH分泌総量が正常児よりはるかに少なく、又GHの投与により下垂体性小人症とほぼ同様の身長増加を示す病態の存在が明らかにされた。そこで我々もこの点についてこれら病態の解明及び治療について検討した。〈方法〉低身長を主訴として来院した患者のうち、明らかな原因疾患(各臓器疾患など)がみあたらない者にGH分泌刺激試験及び1日GH分泌量(血中及び尿中)の検査を行った。その後治療を希望する患者にはクロニジン経口薬及びヒト成長ホルモン注射薬を投与してその治療効果を検討した。〈結果〉GH分泌刺激試験にGH増加反応を示した低身長者62名に持続採血装置を装着させ、24時間にわたり20分毎に少量採血してGH分泌動態を検討した。24時間の平均血中GH濃度が正常児より少なく5ng/ml以下の症例は33例であった。これら症例の尿中GHは515ng/gcr.に分布しており、24時間の平均血中濃度と正の相関関係を認めた。更にこれら症例の血中TSHを24時間にわたり測定したところ、血中TSH値の比較的高値を認めた。これらのことより、これら症例の1日GH分泌量の低下には視床下部のソマトスタチン(GH分泌抑制ホルモン)分泌増加ではなく、むしろGRF(GH分泌刺激ホルモン)分泌が低下していることが考えられた。これら症例のうちクロニジン負荷試験でGH分泌増加の見られた8例にクロニジン(0.15mg/kg/m^2/d)を6ケ月以上投与して、成長に及ぼす効果を検討したが、明らかに身長の伸びが増加したものは1例のみであった。他の39例にhGH(0.1IU/kg/d)を6ケ月投与したところ、29例で身長の伸びの増加を認めた。身長の伸びと相関する因子を検討したが、暦年令、骨年令、1日GH分泌量等には相関しなかった。長期間hGH治療を継続した場合最終身長にどれだけ影響を与えるか今後の課題である。〈目的〉最近、低身長者の中に成長ホルモン(GH)分泌刺激試験ではGH増加反応を示すが、24時間にわたり採血しGHを測定すると1日GH分泌総量が正常児よりはるかに少なく、又、GHの投与により下垂体小人症とほぼ同様の身長増加を示す病態の存在が明らかにされた。その後、治療を希望する患者にはクロニジン経口薬及びヒト成長ホルモン注射薬を投与してその治療効果を検討した。〈結果〉GH分泌刺激試験にGH増加反応を示した低身長者56名に持続採血装置を装着させ、24時間にわたり20分毎に少量採血してGH分泌動態を検討した。24時間の平均血中GH濃度が正常児より少なく5ng/ml以下の症例は21例であった。これら症例の尿中GHは515ng/gcrに分布しており、24時間の平均血中濃度と正の相関関係を認めた。

更にこれら症例の血中TSHを24時間にわたり測定したところ、血中TSH値の比較的高値を認めた。これらのことより、これら症例の1日GH分泌量の低下には視床下部のソマトスタチン(GH分泌抑制ホルモン)分泌増加ではなく、むしろGRF(GH分泌刺激ホルモン)分泌が低下していることが考えられた。これら症例のうちクロニジン負荷試験でGH分泌増加の見られた8例にクロニジン(0.15mg/kg/m^2/d)を6ヶ月以上投与して、成長に及ぼす結果を検討したが、明らかに身長の伸びが増加したものは1例のみであった。他の13例にhGH(0.1IU/kg/d)を6ヶ月投与したところ、11例で身長の伸びの増加を認めた(4.0±1.0cm/年→8.1±1.1cm/年)。身長の伸びと相関する因子を検討したが、暦年令、骨年令、1日GH分泌量等には相関しなかった。今後更に症例を重ね考察する予定である。〈目的〉我々は1昨年度から成長障害、特に所謂正常低身長者の成長障害に関してその病態及び治療に関する検討を行って来た。その結果正常低身長者の中には1日GH分泌量の少ない者が約1/3程度に存在することを明らかにした。又この1日GH分泌量の低下には視床下部のGH分泌抑制ホルモンであるソマトスタチンの分泌増加ではなく、むしろGH分泌刺激ホルモン(GRF)の分泌低下が関与しているこを示唆する結果を得た。このような症例の治療には理論的にはGRFを投与することが適切と考えられるが、現在GRFは治療薬として入手できないので今回はhGH治療を行いその成長促進作用を検討した。〈方法及び結果〉通常のGH分泌刺激試験でGHの分泌増加反応のみられた低身長者62名(7-16才)を対象とし20分おきに採血して1日GH分泌量の検討を行った。1日血中GH平均値は4.95±2.55ng/mlで血中IGF-I濃度及び尿中GH排泄量と正の相関関係を認めた。このうち30名にhGH治療を行った。投与量は体重kgあたり毎日0.1単位を皮下注射にて6ヶ月間投与し、その後6ヶ月間休薬し、その後再び6ヶ月間の治療を行った。これら症例の未治療時、治療時、休薬時、再投与時の身長の伸びはそれぞれ4.3±0.9,7.3±1.9,4.9±2.0,8.5±2.0cm/年間でhGH治療効果を認めた。これら正常低身長者へのhGH治療効果の判定基準は現在ないので暫定的に基準を定めて検討したところ約74%の症例に治療効果を認めた。治療効果の認められた例と認められなかった例につき治療前の各種因子を検討し、治療効果を予測しうる因子があるかどうか調べたが、暦年令、骨年令、血中IGF-I濃度、インスリン低血糖試験時のGHの頂値、1日GH分泌量等との関係は認められなかった。以上の結果は低身長患者への短期hGH治療効果を示すものであるが、長期間連続して治療した場合、最終身長に対しどれだけこうかがあるかは今後の検討課題である。
アジアの社会音響調査データアーカイブの設立とその二次分析への活用

1)アジアの社会音響調査データアーカイブ(A-SASDA)の構築について、社会調査データの収集と共に、既存の日本のアーカイブSASDAを基に調査カタログや統一データフォーマット説明書など関係文書を英語化し、さらにそれらを掲載する英語版ホームページを制作・公開し、最終的にA-SASDAの運用を開始することができた。2)収蔵された調査データ群を用いて、日本における交通騒音の代表的な暴露ー反応曲線(住民の騒音暴露量と不快感との関係曲線)、およびベトナムの交通騒音に関する最初の暴露ー反応曲線を導出した。また騒音の不快感に及ぼす諸影響要因について、構造方程式モデルにより要因間の相互関係を見出した。本年度の研究計画は1)調査データの収集、2)データアーカイブの国内向け運用開始、3)国内データの調査票と調査カタログの英語化の3項目から成る。1)に関しては、現時点で入手可能な国内の社会調査データの収集を終了した。海外のデータについては計画通り韓国、中国、ベトナムの研究者に加えてタイと台湾の研究者にも協力を呼びかけた。海外のデータについてはベトナム以外のものは現時点で未入手である。この入手のためには海外の研究者との円滑なコミュニケーションの促進が重要と考え、ホームページの英語化(当初平成26年度に実施予定)を先に進めることとした。2)については、ホームページの整備と保存場所・形式の決定を行った。1)で収集した国内データについてフォーマットの統一化作業が終了したデータが公開可能となった。データアーカイブへのデータ提供と利用の促進のためには、まずその呼び水として共同研究者を中心に実際にデータを用いた二次分析を進め、データアーカイブの有用性を広く提示することが重要である。このためにデータの分析の取り組みを継続しており、本年度は合計7回の会合を持った。その成果は国際学会等で発表している。3)についてはホームページの英語化を先行して実施することとし、H25年度内に英語版ホームページを公開することができた。調査カタログの英語化は次年度の実施とした。平成26年度の研究計画として挙げた以下の3項目について、項目毎に実績を述べる。1)データアーカイブを用いた二次分析に関して、研究発表の項で挙げるように、数多くの成果を本年度発表した。中でもICBEN2014(第11回公衆衛生問題としての騒音に関する国際会議)はこの研究分野において代表的な国際会議であり、本研究プロジェクトのメンバーを中心とする実行委員会により初のアジアでの開催(奈良)を実現し、世界を代表する研究者に対して本研究プロジェクトの成果を示すことができた。分析に関しては、データ分析を議論するための会合を本予算を活用して定期的に開催し、構造方程式モデルなど高度な多変量解析を用いて二次分析を進めた。2)アーカイブの英語化について、平成25年度の英語ホームページの整備ののち、既存の日本のデータに関して調査カタログや調査票の英語化に取り組んだ。調査カタログは専門用語が多く翻訳業者による翻訳では不十分な点が見られたため、業者への外注は一部にとどめ、それを素材として本プロジェクトのメンバーにより翻訳を継続している。このため予算的には翻訳業者分の執行が少なく、その分を会合のための旅費の支出に充てた。データ収集に関しては、ベトナムの航空機騒音調査データを新たに収集できた。韓国と中国については研究者間での国際共同研究プロジェクトや学術交流を進めているが、データの受け入れは27年度に持ち越された。3)アジア各国における交通騒音に関する暴露ー反応関係の導出について、日本とベトナムにおける道路交通騒音による暴露ー反応関係を分析し、国内外の会議で発表を行った。ベトナムについては5つの中大都市の調査に基づくものであり、同じ騒音レベルに対して住民の不快感は日本や欧米よりも低いという結果であった。これは東南アジアでは初の暴露ー反応関係の提示例といえるもので、重要な成果と考えている。平成27年度の研究計画としていた以下の2項目について実績を述べる。1)アジアの社会音響調査データアーカイブ(A-SASDA)の継続的運用に向けた体勢づくり:国際的なデータアーカイブ運用のために本年度で英語版の調査データカタログを完成することができ、それをホームページ上で閲覧できるようにした。またデータ寄託やデータ利用のためのA-SASDA統一データフォーマットのマニュアルなど必要書類の英語翻訳版を完成するとともに、質問コード表の英語化についても大部分を終了した。これによりアジアからのデータ寄託・提供の依頼にも応えられる体勢がつくられた。これらに基づき韓国の研究機関による道路交通騒音調査データのデータ寄託が了承され、英語版データカタログとともに原データが得られた。平成26年度に引きつづきベトナムでの社会調査データも追加した。以上により、アジアにおける社会調査データアーカイブの構築と運用という、本研究期間中の目標が達成されたといえる。2)データアーカイブを用いた二次分析:平成26年度までにひき続き、騒音の複合的影響に関する二次分析を進展させた。データ分析を議論するための共同研究者による会合を3回開催し、構造方程式モデルなど先端的な手法をはじめとする分析について議論を続けた。成果として、主に新幹線騒音について振動の影響を考慮した分析結果を得て学会発表を行った。

また騒音の不快感に及ぼす諸影響要因について、構造方程式モデルにより要因間の相互関係を見出した。概要で述べたように、本年度の研究計画は1)国内データの二次分析、2)データアーカイブの英語化とアジアの調査データ収集、3)アジアにおける交通騒音の影響に関する暴露ー反応関係の導出の3項目である。このうち、大きな成果を得たのは国内データの二次分析、ベトナムにおける調査データの収集および暴露ー反応関係の導出である。これらはICBEN2014、Inter-Noise2014という有力な国際会議で提示しており、本研究プロジェクトによりわが国で構築したデータアーカイブSASDAの存在意義を周知できる大きな成果が得られたものと考えている。一方で、データアーカイブの英語化については、25年度のホームページ開設につづく調査カタログの翻訳が大部分終了したものの完了していない。データ収集についてはベトナムでの社会調査データを収集できた一方で、韓国・中国での調査データ収集は27年度に持ち越された。日韓の共同研究プロジェクトや中国大連大学との学術交流など研究的協同への取り組みを平行して進めており、これを足がかりに早期の収集を図っている。建築環境・設備最終年度の研究計画は次の2つの項目から成る。1)アジアの社会音響調査データアーカイブの継続的運用に向けた体勢づくり:データアーカイブの英語化について残された作業を早期に終了し、平行して韓国・中国からのデータを受け入れる。成果発表や研究交流を通じてデータアーカイブの有用性と利用法について情報を発信し、今後のデータ提供と二次利用の促進を図る。2)データアーカイブを用いた二次分析:分析においては、26年度に成果を発表した騒音の不快感に関する暴露ー反応関係やそれに影響する諸要因の検討を進展させ、構造方程式モデルを含む多変量解析により、不快感や妨害感の構造を明らかにする。こうした多変量解析の手法の有用性については騒音影響評価の研究領域でも十分に議論されておらず、本研究プロジェクトによるその明示が期待される。以上、本研究プロジェクトで当初に掲げた2つの目標について、十分な成果を得ることが本年度の計画である。概要で述べたように、本年度の研究計画は1)調査データの収集、2)データアーカイブの国内向け運用開始、3)国内データの調査票と調査カタログの英語化の3項目から成る。このうち、十分に達成できたものとして、国内データの収集と整備(1)、データアーカイブの運用体制の整備(2)、二次分析への取り組み(2)、ホームページの英語化(3)の4点を挙げる(カッコ内は3つの研究計画項目との対応を表す)。とくに、二次分析については共同研究者での多くのディスカッションを通し、騒音レベルと社会調査での不快感・妨害感との間の暴露ー反応関係、個人、環境など様々な要因の影響に関する多変量解析などに取り組んだ。
赤血球特異的ノックダウン法による貧血モデルマウスの作製

赤血球系転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウスと、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下に赤血球系転写因子Lmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスを作製した。さらに両者を掛け合わせることによりマウス赤血球特異的にshRNAを発現させる、in vivoノックダウン解析系を確立した。本研究の目的は、マウス赤血球特異的にshRNAを効果的かつ可逆的に発現させるin vivo解析系を確立すること、さらにその解析系を用いてLMO2のマウスin vivo赤芽球における意義を解明することである。具体的には、赤血球系の転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウスと、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスを作成し、両者を掛け合わせることにより目的のマウスを作成し、末梢血及び骨髄の評価、赤芽球における遺伝子発現プロファイル、LMO2制御下遺伝子群のLMO2を介した発現制御機構を解析することを目的としている。2015年度は、GATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウスを作製し、同マウスにおいて、rtTAが赤芽球・巨核球・精巣などGATA-1発現細胞特異的に発現しているかどうか、テトラサイクリン投与後のマウスを用いたウエスタンブロット法により確認した。一方、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスについては、Lmo2を効率的にノックダウンするshRNA配列を決定するところまで進めたため、目的のマウスの作製を現在進めている状況である。赤血球系の転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウス(Tg-G1HRD-rtTA)の樹立は成功している。現在は、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスを作成しており、最終的に両者を掛け合わせることにより目的のマウスを作成する。赤芽球分化に関わる転写因子群の機能解析に焦点をおき、テトラサイクリン発現誘導系を用いてマウス赤血球特異的にshRNAを効果的かつ可逆的に発現させる、in vivo遺伝子ノックダウン解析系を確立することを目的とする。本研究においては、in vivo遺伝子ノックダウン解析系のモデルとしてLMO2に着目し、この解析系を用い、LMO2の赤血球系疾患の関わり、及びin vivo赤芽球におけるLMO2を介した遺伝子発現制御機構の一端を明らかにすることを目的とする。具体的には、赤血球系の転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウス(Tg-G1HRD-rtTAマウス)と、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウス(Tg-EGFP-Lmo2 shRNAマウス)を作成し、両者を掛け合わせることにより目的のマウスを作成する。平成28年度までに、Tg-G1HRD-rtTAのPCR陽性マウスを樹立した。本マウスにおいては、rtTAが赤芽球・巨核球・精巣などGATA-1発現細胞特異的に発現しているかどうか、テトラサイクリン投与後のマウスを用いたウエスタンブロット法により確認中である。また適正なテトラサイクリン投与量および期間について現在検討している。一方、Tg-EGFP-Lmo2 shRNAマウスについては、マウスLmo2遺伝子を効率的にノックダウンするためのshRNA標的配列を細胞株での検討で同定し、それを含むDNA断片(TRE-EGFP-Lmo2 shRNA)を野生型マウスの前核期受精卵にマイクロインジェクションにて導入後、陽性マウスをPCRにて確認した。赤血球系の転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウス(Tg-G1HRD-rtTAマウス)と、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウス(Tg-EGFP-Lmo2 shRNAマウス)の陽性マウス獲得までは進んでいる。しかしながら当初の予想と反して、Tg-G1HRD-rtTAマウスにおいては、rtTAを赤芽球・巨核球・精巣などGATA-1発現細胞特異的に発現しているマウスを樹立する点で予定より多くの時間を必要としている。適切なクローンを確認後、テトラサイクリン投与後のマウスを用いたウエスタンブロット法により確認する予定である。一方、Tg-EGFP-Lmo2 shRNAマウスについてはTER、EFGP、Lmo2 shRNAを1つのDNA断片につなげる点に当初の予定より多くの時間を必要とした。最終的にTRE-EGFP-Lmo2 shRNAのDNA断片を作製し、野生型マウスの前核期受精卵にマイクロインジェクションにて導入後、PCRにて陽性マウスをスクリーニングするところまで至っている。今後、両者のマウスを掛け合わせることにより目的のマウス(Tg-G1HRD-rtTA;Tg-EGFP-Lmo2 shRNAマウス)を作製して解析を行う予定である。

以上より、概ね順調に進んでいるものと考える。本研究においては、赤芽球分化に関わる転写因子群の機能解析に焦点をおき、テトラサイクリン発現誘導系を用いてマウス赤血球特異的にshRNAを効果的かつ可逆的に発現させる、in vivo遺伝子ノックダウン解析系を確立することを目指す。平成29年度までに赤血球系の転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウスを作製しており、rtTAが赤芽球に高発現している事を確認した。平成29年度はテトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスを作成し、前者のマウスと掛け合わせることにより目的のマウス(Tg-EGFP-Lmo2 shRNA::Tg-G1HRD-rtTA)を作製した。現在なお、その形質を解析中である。赤血球系転写因子であるGATA-1プロモーター制御下にリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるトランスジェニックマウスと、テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下に赤血球系転写因子Lmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスを作製した。さらに両者を掛け合わせることによりマウス赤血球特異的にshRNAを発現させる、in vivoノックダウン解析系を確立した。テトラサイクリン応答因子(TRE)制御下にLmo2特異的shRNAを発現させるトランスジェニックマウスの作製を進めていくが、一方でTg-G1HRD-rtTAマウスに対する適正なテトラサイクリン投与量および期間についても合わせて検討していく。今年度は、Tg-G1HRD-rtTAマウスとTg-EGFP-Lmo2 shRNAマウスを交配することにより、まず目的のマウス(Tg-G1HRD-rtTA;Tg-EGFP-Lmo2 shRNAマウス)を作製する。その後に、作製したマウスにおいて、テトラサイクリン依存性に対象細胞におけるLmo2の発現低下が認められるか、定量RT-PCR法及びウエスタンブロット法により検証する。目的のマウスを樹立後、次の点を解析することを予定している。1)LMO2ノックダウンマウスにおける末梢血及び骨髄の評価:LMO2ノックダウン前後のマウスの末梢血採取を動物用自動血球計測装置にて比較測定する。もしLMO2ノックダウンにて貧血が認められた場合、赤血球の形態およびミトコンドリアにおける鉄沈着の有無などサイトスピン標本・電子顕微鏡にて評価する。2)LMO2ノックダウンによる遺伝子発現プロファイル解析:LMO2ノックダウン前後のマウス脛骨及び腓骨の骨髄細胞から、赤芽球系細胞マーカーであるTer119陽性細胞を分離し、マイクロアレイ解析に供する。3)LMO2制御下遺伝子群の発現制御機構の解析:上述のマイクロアレイ解析で発現変動を認めた遺伝子におけるヒストン修飾の変化をクロマチン免疫沈降法にて検討する。
ゼブラフィッシュ神経系形成におけるWntシグナル活性化因子Ccd1の機能解析

Wntシグナル伝達機構は、多細胞生物の発生時の軸形成や分化・誘導、シナプス形成に重要な役割を果たすことが知られている。我々が単離したCcd(Coiled-coil DIX)は、Wntシグナル(β-catenin経路)で鍵となるDvlとAxinの間に保存されている領域であるDIXドメインを持つ3番目のタンパク質である。昨年度までに、ゼブラフィッシュCcd1、Ccd2およびマウスCcd1を単離して、Ccd1にはアミノ酸構造の異なるサブタイプ(Ccd1A,B,C)があることを明らかにした。またゼブラフィッシュCcd1は、Wntシグナル(β-catenin経路)をin vitroとin vivoの両方で活性化する働きを持つ事も示した。今年度は、Ccdのサブタイプによる機能上の差があるのかどうか、Ccd2の生体内での役割は何であるのかを、培養細胞系とゼブラフィッシュを用いて解析した。まず、Hela細胞でゼブラフィッシュCcd2Aを発現させるとアクチンストレスファイバーと共局在すること、Ccd2Bはcytoplasmic vesicleに局在することを明らかにした。Aタイプはアクチンと結合すると考えられるCHドメインを持っているので、アクチンと結合することで何らかの働きをする事が考えられる。また培養細胞におけるLuciferase Assayにより、Ccd2のDIXドメインのみを持つようなタンパク質は、Wntシグナリングを抑制する事がわかった。またゼブラフィッシュ胚に、このタンパク質を過剰発現させると、Ccd1のDIXドメインと同様に胚の前方化が起きて眼や前脳領域が拡大し、生体内でもWntシグナリングを抑制することが明らかになった。現在は、ゼブラフィッシュCcd2AおよびCcd2Bを胚で過剰発現させて、どのような異常が生じるか、その表現型を解析し、Ccd2の生体内での機能を明らかにしようとしている。Wntシグナル伝達機構は、初期発生において体軸形成や器官形成を制御するだけでなく、神経細胞の増殖や生存、シナプス分化等に多様な働きを持つ。我々は昨年度までにゼブラフィッシュccd1(coiled-coil DIX 1)を単離し、Ccd1がWntシグナル伝達系(β-catenin経路)を活性化して、神経系のパターン形成に重要な役割を果たすことを示した。今年度は、まずマウスccd1(Mccd1)、および、ゼブラフィッシュccd2(Zccd2)を単離した。Mccd1遺伝子の構造解析により、Mccd1にはプロモーター領域の使い分けおよびalternative splicingにより、14種類の異なる転写産物が存在し、得られるタンパク質が、2つのサブタイプ1(A,B,C)に分けられる事を明らかにした。このうち、AタイプはActinと相互作用する領域と考えられているCalponin HomologyドメインをN末に持つ新たな構造のタンパク質であった。またZccd2には、A、B両タイプが存在することがわかった。次にこれらのCcdタンパク質の機能を調べるために、Hela細胞に強制発現させて、タンパク質の局在、およびWntシグナル伝達系に与える影響を調べた。その結果、Ccd Aはactin stress fiberと局在が一致すること、Ccd BおよびCcd Cはcytoplasmic vesicleに局在することが明らかになった。またMCcd11タンパク質は、Dvlと共存することでWntシグナル活性をより上昇させる働きがあることが判明した。現在は、Ccd1がDvlやAxin等のリン酸化状態や局在を変化させるかどうか、およびCcd AがActinと結合するかどうかを検討中である。またゼブラフィッシュ胚においてCcd1の強制発現を行い、その表現型を解析することで、Ccd1の生体内での機能を明らかにしようとしている。。我々は昨年度までにゼブラフィッシュccd1(coiled-coil DIX 1)を単離し、Ccd1がWntシグナル(β-catenin経路)を活性化して、神経系のパターン形成に重要な役割を果たすことを示した。またゼブラフィッシュccd2(Zccd2)およびマウスccd1(Mccd1)を単離し、Ccd1にはアミノ酸構造の異なるサブタイプ(Ccd1A,B,C)があることを明らかにした。今年度はこのCcd1のサブタイプ(Ccd1A,B,C)の発現解析および機能解析を行なった。まず、マウス胚におけるMccd1の局在をin situ hybridization法やRT-PCR法を用いて検討した。MCcd1は初期胚で、神経堤細胞由来の組織、および分化した神経細胞等で強く発現していた。また成獣においては脳、精巣等で強く発現していることがわかった。次に、Hela細胞に強制発現させて、タンパク質の局在、およびWntシグナル伝達系に与える影響を調べた。その結果、CHドメインを持つCcd Aはactin stress fiberと局在が一致すること、Ccd BおよびCcd Cはcytoplasmic vesicleに局在することが明らかになった。またMCcd1タンパク質は、Dvlと共存することでWntシグナル活性をより上昇させる働きがあることが判明した。現在は、Ccd1がDvlやAxin等の細胞内局在を変化させるかどうか、およびCcd1 AがActinと結合するかどうかを検討中である。またゼブラフィッシュ胚においてZccd2の過剰発現を行い、その表現型を解析し、Zccd2の生体内での機能を明らかにしようとしている。

我々が単離したCcd(Coiled-coil DIX)は、Wntシグナル(β-catenin経路)で鍵となるDvlとAxinの間に保存されている領域であるDIXドメインを持つ3番目のタンパク質である。昨年度までに、ゼブラフィッシュCcd1、Ccd2およびマウスCcd1を単離して、Ccd1にはアミノ酸構造の異なるサブタイプ(Ccd1A,B,C)があることを明らかにした。またゼブラフィッシュCcd1は、Wntシグナル(β-catenin経路)をin vitroとin vivoの両方で活性化する働きを持つ事も示した。今年度は、Ccdのサブタイプによる機能上の差があるのかどうか、Ccd2の生体内での役割は何であるのかを、培養細胞系とゼブラフィッシュを用いて解析した。まず、Hela細胞でゼブラフィッシュCcd2Aを発現させるとアクチンストレスファイバーと共局在すること、Ccd2Bはcytoplasmic vesicleに局在することを明らかにした。Aタイプはアクチンと結合すると考えられるCHドメインを持っているので、アクチンと結合することで何らかの働きをする事が考えられる。また培養細胞におけるLuciferase Assayにより、Ccd2のDIXドメインのみを持つようなタンパク質は、Wntシグナリングを抑制する事がわかった。またゼブラフィッシュ胚に、このタンパク質を過剰発現させると、Ccd1のDIXドメインと同様に胚の前方化が起きて眼や前脳領域が拡大し、生体内でもWntシグナリングを抑制することが明らかになった。現在は、ゼブラフィッシュCcd2AおよびCcd2Bを胚で過剰発現させて、どのような異常が生じるか、その表現型を解析し、Ccd2の生体内での機能を明らかにしようとしている。
幾何の問題解析における生徒のミスコンセプションについての日仏比較文化的研究

本研究の目的は、幾何の問題解決における生徒のミスコンセプションを同定し、その克服の手段を日仏比較文化的視点から明らかにすることである。この研究目的に対して、中学生を被験者として、以下のような4つの教授学的実験を実施した。実験1:紙と鉛筆による個人での問題解決活動の分析実験2:紙と鉛筆によるペアでの問題解決活動の分析実験3:カブリ・ジオメトリーの利用による個人での問題解決活動の分析実験4:カブリ・ジオメトリーの利用によるペアでの問題解決活動の分析実験結果から得られた代表的結論は、次の通りである。(1)幾何の問題解決における生徒のミスコンセプションとして、図形把握についてのミスコンセプション、図形の任意性についてのミスコンセプション、証明の普遍妥当性についてのミスコンセプションなどを同定した。(2)幾何の問題解決において生徒にミスコンセプションを克服させる手段としては、証明の手続きを提供すること、証明において得られた命題を確認させること、カブリ・ジオメトリーによって図形の動的視点を提供すること、社会的相互作用の場を提供することなどを明らかにした。(3)日仏比較文化的視点から、生徒の図形認識や証明の記述形式などに文化的特徴の反映が見られることを明らかにした。本研究の目的は、幾何の問題解決における生徒のミスコンセプションを固定し、その克服の手段を日仏比較文化的視点から明らかにすることである。我々が生徒のミスコンセプションに注目する理由は、生徒の主体的学習が誤りやミスコンセプションを伴うものであり、生徒がこのネガティブな学習状況を自ら克服することこそ学習の根幹であると考えるからである。この研究目的を達成するために、4つの実験を計画した。実験問題は幾何の作図問題(証明を含む)であり、被験者は中学2年生である。実験1:紙と鉛筆による個人での問題解決活動の分析実験2:紙と鉛筆によるペアでの問題解決活動の分析実験3:カブリ・ジオメトリーの利用による個人での問題解決活動の分析実験4:カブリ・ジオメトリーの利用によるペアでの問題解決活動の分析実験結果からの代表的結論は、次の通りである。(1)生徒のミスコンセプションとして、三角形の任意性についてのミスコンセプション、図形の決定条件についてのミスコンセプション、図形把握についてのミスコンセプション等を同定した。(2)個人での問題解決は、自由な発想を生み出すがミスコンセプションを存続する傾向がある。(3)ペアでの問題解決は、発想を制約するが議論によってミスコンセプションを解消する傾向がある。(4)カブリの利用は、生徒にミスコンセプションを表出させる手段となるだけでなく生徒にミスコンセプションを解消させる手段となる。(5)生徒のミスコンセプションの生成は、数学カリキュラムの反映であるだけでなく、日本人の精神文化の反映であるとも推測された。本研究は平成1112年度の継続研究であり、平成11年度の研究では、幾何の問題解決における生徒のミスコンセプションを同定し、そのミスコンセプションの特徴を明らかにした。本年度の研究では、幾何の問題解決における生徒のミスコンセプションを同定し、生徒にそのミスコンセプションを克服させる手段を明らかにすることを目的とした。また、生徒の問題解決活動を日仏比較文化的視点から考察し、生徒のミスコンセプションおよびその克服の手段について日仏比較文化的要因を明らかにすることをねらった。この研究目的を達成するために、次のような教授学的実験を計画した。実験1:紙と鉛筆による個人での問題解決活動の分析実験2:紙と鉛筆によるペアでの問題解決活動の分析実験3:カブリの利用による個人での問題解決活動の分析実験4カブリの利用によるペアでの問題解決活動の分析実験結果からの代表的結論は、次の通りである。(1)生徒のミスコンセプションとして、図形把握についてのミスコンセプション、図形の任意性についてのミスコンセプション、証明の普遍妥当性についてのミスコンセプションなど同定した。(2)生徒にミスコンセプションを克服させる手段としては、問題解決の「手続き」を示すこと、証明における命題の生成条件を確認させること、社会的相互作用の場を提供すること、図形の動的視点を提供することなどを明らかにした。
シアン化合物のカチオン電流、及びカテコールアミン分泌に対する作用とそのメカニズム

ニスタチン法を用いて単離モルモット副腎髄質細胞の膜電位を-62mVに保持し、5mMシアンを投与すると、ほとんど潜時なく内向き電流が発生し23分で最大値に達した。同様の電流は、灌流液を窒素ガスで飽和させ、更に0.5mMN_2S_2O_4を加えて低酸素状態にさせても発生した。シアン誘発性電流は、外液のグルコースを蔗糖に置換しても影響を受けなかった。これらの結果は、シアンの作用が化学的酸素欠乏によることを示している。シアン電流の逆転電位は-24mVであり、その電流-電圧関係には電位が-50mVより過分極するに従い電流値が減少する負のスロープが存在した。これらの特徴は、ムスカリン受容体刺激により誘発される非選択的カチオン(NS)電流のものと類似していた。アンペロメトリー法により単離副腎髄質細胞からカテコールアミン分泌を測定すると、シアンはムスカリンと同様に分泌を誘発した。これらの分泌促進は、外液のCaイオンをMgイオンに置換することにより、又電位依存性Caチャネルの抑制薬であるCdイオンやD-600の投与により消失した。両薬物は、ニスタチン法による定電流下で頻発性の活動電位を伴った脱分極を誘発した。細胞内Caイオン濃度をFluo-3AMを用いて測定すると、両者は細胞外Caイオン依存性にCaイオン濃度を上昇させた。以上の結果より、ムスカリン及びシアンによる化学的酸素欠乏は、脱分極による電位依存性Caチャネル活性化を介して、カテコールアミン分泌を促進することが明らかになった。更に、この脱分極の少なくとも一部はNSチャネルの活性化によることが考えられた。ニスタチン法を用いて単離モルモット副腎髄質細胞の膜電位を-62mVに保持し、5mMCN化合物を投与すると、ほとんど潜時無く内向き電流が発生し、23分で最大値に達した。同様の電流は、灌流液をN_2で飽和させ、さらに0.5mM Na2SO_4を加えて低酸素状態にさせても発生した。この両者の電流の最大値は、それぞれ同じ細胞で3μMムスカリンで誘発される電流の114及び68%に相当した。CN誘発性電流は、外液のグルコースをショ糖に置換しても影響を受けなかった。これらの結果は、CN化合物の作用が化学的酸素欠乏によることを示している。内向き電流発生のCN濃度依存性は、EC50が0.34mMのMichaelis-Mentenタイプの式でよく近似できた。CN電流は、CIイオンの平衡電位でも、細胞内のNaイオンを全くKイオンに置換した条件下でも観察された。これらの結果は、CN電流がNaポンプの抑制やCI電流でなくカチオン電流である事を示唆している。さらに、TEAなどKチャネル抑制薬の存在下でのCN電流の逆転電位は-24mVであり、外液のNaイオンの135mMをNMGに置換すると-62mVでの誘発電流は約71%抑制された。更に、CN電流-電圧関係には、電位が-50mVより過分極するに従い電流値が減少する、負のスロープが存在した。これらの特徴は、ムスカリン受容体刺激により誘発される非選択的カチオン電流のものと類似している。さらに、CNによる内向き電流発生中は、ムスカリンを投与しても更なる電流発生は、ほとんど見られなかった。外液のMgイオン濃度を更に4mM増加すると、ムスカリン誘発性電流と同様に30%抑制された。これらの結果は、酸素欠乏が、ムスカリン受容体制御性カチオンチャネルを活性化することを示唆している。平成9年の研究により、シアン化合物及びムスカリンは同一のカチオンチャネルを活性化することが明らかになった。

そこで、本年はこのチャネル活性化の結果カテコールアミン分泌が起こるかどうかをアンペロメトリー法により検討した。単離副腎髄質細胞にムスカリンを投与すると、すみやかにカテコールアミン分泌が起こり刺激期間中持続した。一方、シアンを投与すると、数10秒の潜時をおいて分泌が誘発された。この分泌促進は、外液のグルコースを蔗糖に置換しても影響を受けなかった。更に、灌流液の酸素濃度を約60mmHgに低下しても分泌促進が見られた。以上の結果は、シアンによる分泌促進が化学的酸素欠乏によることを示している。ムスカリン及びシアンによる分泌促進は、外液のCaイオンをMgイオンに置換することにより、又電位依存性Caチャネルの抑制薬であるCdイオンやD-600の投与により消失した。両薬物は、ニスタヂン法による定電流条件下で頻発性の活動電位を伴った脱分極を誘発した。細胞内Caイオン濃度をFluo-3AMを用いて測定すると、シアン及びムスカリンは細胞外Caイオン依存性にCaイオン濃度を上昇させた。以上の結果より、ムスカリン及びシアンによる化学的酸素欠乏は、脱分極による電位依存性Caチャネルの活性化を介して、カテコールアミン分泌を促進することが明らかになった。この脱分極の少なくとも一部は、カチオンチャネルの活性化によることが考えられる。
多機能中空ねじり試験装置の開発と種々の応力条件下の砂の繰返し変形強度特性の評価

1.中空ねじり試験装置の軸方向および回転方向の載荷装置としてダイレクトドライブモータを採用し,本載荷装置の適用性を検討した。その結果,(1)高価の油圧サーボ方式や荷重と変位の制御のために二つの載荷装置を用いることなしに,一つの載荷装置で荷重および変位制御の試験を行うことができることが確認された。(2)変形特性を求める繰返し載荷試験においては,試験結果をひずみと比較する場合,荷重制御よりも変位制御の方が,特に繰返し載荷に伴って有効応力が変化するひずみレベルにおいて,より正確な変形特性を求めることができる。(3)荷重制御の三軸液状化強度は,供試体の構造特性の影響により三軸伸張条件で弱い供試体ほど液状化強度が低くなるが,変位制御では構造特性が液状化強度に及ぼす影響は少ない。また,変位制御の液状化試験からも通常の荷重制御による試験での液状化強度をある程度推定できる。2.二次元平面ひずみ模型試験土槽装置を用いて,波浪場における支持力変形特性を調べた。その結果,(1)模型試験の流動破壊は,要素試験での非排水せん断挙動(液状化特性)と類似の考え方で結果の整理が可能であることがわかった。(2)構造物/地盤系の破壊は側方流動型の破壊によるものであることが明らかにされた。3.破砕性粒状体である粗粒火山灰土の構成粒子の破砕は応力経路に強く依存し,応力比ηおよび平均主応力pが増加する経路ほど増加することが明らかになった。この破砕量は,細粒分含有率Fcの増加量によって定量化できるとともに,ΔFc=(η,p)によって表現可能である。地震時に発生する液状化現象や繰返し載荷時の変形特性を正確に評価するために,種々の砂試料に対して新たに開発した多機能中空ねじり試験装置および異なる室内せん断試験装置,二次元模型試験装置を用いて種々の応力条件下での繰返し載荷試験を行った。さらに試験結果を用いた液状化解析も行った。得られた主な結果は以下のようである。1.中空ねじり試験装置を用いて、種々の主応力方向および回転を伴う応力経路での非排水繰返し試験を実施した。その結果、比較的異方性の少ない供試体の場合、液状化強度は主応力方向の影響を受けない。ただし、異方性の大きな供試体では中間主応力は液状化強度に大きな影響を及ぼすことが分かった。2.三軸および中空ねじり試験装置を用いて,単調および繰返し載荷試験を行った結果,試料によらず単調載荷試験結果のみからある程度の液状化強度や繰返し変形特性を予測できた。3.火山灰質粒状体の過圧密履歴による繰返し非排水三軸強度の変化は,豊浦砂のようなクリーンな粒状体に比べてはるかに顕著におこる。その理由は構成粒子の破砕特性によって定量的に説明することができる。4.波浪のような繰返し荷重を受ける豊浦砂地盤の支持力特性が二次元平面ひずみ模型土槽を用いて調べられた。その結果,繰返し荷重に対する模型砂地盤の強度・変形特性は繰返し非排水三軸試験結果と同様の整理が可能であることが示された。5.微小ひずみ理論,塑性理論,非関連流動則,非線形移動硬化則を用いた繰返しモデルにより,繰返し単純せん断試験結果のシュミレーションを行い,実験結果と比較した。その結果,サイクリックモビリティに至るまでの繰返し変形特性を概ね模擬できた。1.中空ねじり試験装置の軸方向およびねじり方向の載荷装置としてダイレクトドライブモーターを採用し,本載荷装置の適用性を検討した。

その結果,(1)高価の油圧サーボ方式や荷重と変位の制御のために二つの載荷装置を用いることなしに,一つの載荷装置で荷重および変位制御の試験を行うことができることが確認された。(2)変形特性を求める繰返し載荷試験においては,試験結果をひずみと比較する場合,荷重制御よりも変位制御の方が,特に繰返し載荷に伴って有効応力が変化するひずみレベルにおいて,より正確な変形特性を求めることができる。(3)荷重制御と変位制御の液状化試験結果の関係は試料の密度や試験法(三軸,ねじり),比較する載荷回数に依らず一義的な関係が得られ,変位制御の液状化試験からも通常の荷重制御による試験での液状化強度を推定できる可能性が示された。2.破砕性粒状体である粗粒火山灰土の構成粒子の破砕は応力経路に強く依存し,応力比ηおよび平均主応力pが増加する経路ほど増加することが明らかになった。この破砕量は,細粒分含有率Fcの増加量によって定量化できるとともに,ΔFc=f(η,p)によって表現可能である。3.波浪のような繰返し荷重によってもたらされる構造物/地盤系の破壊は側方流動型の破壊によるものであり,地震時の液状化のそれとは基本的に異なる破壊メカニズムであることが一連の二次元平面ひずみ模型土槽試験から明らかにされた。地震や波浪などにより繰返し載荷を受ける地盤や地盤-構造物系の挙動を解明することを目的として,1.多機能中空ねじり試験装置を用いて荷重制御と変位制御の液状化試験を行い,変位制御液状化試験の適用性を検討した。(1)荷重制御の三軸液状化強度は,供試体の構造特性の影響により三軸伸張条件で弱い供試体ほど液状化強度が低くなるが,変位制御では構造特性が液状化強度に及ぼす影響は少ない。(2)荷重制御と変位制御の液状化試験結果の関係は試料や試験法(三軸,ねじり)に依らずほぼ一義的な関係が得られ,変位制御の液状化試験からも通常の荷重制御による試験での液状化強度をある程度推定できる。2.二次元平面ひずみ模型試験土槽装置を用いて,波浪場における基本的な外力の組合せ条件の下で支持力変形特性を調べた。(1)一連の繰返し鉛直,水平載荷試験から,模型試験の流動破壊は,要素試験での非排水せん断挙動(液状化特性)と類似の考え方で結果の整理が可能であることがわかった。(2)消波構造物のような繰返し鉛直・水平載荷を受ける構造物の周辺地盤では間隙水圧の上昇がみられる。また,発生間隙水圧と沈下挙動の間には載荷パターンの相違(破壊モードの違い)によらず,一義的な関係が存在していることが示された。これらの結果より,その破壊はいわゆる液状化がもたらす沈下によるものではなく側方流動によるところが大のようである。