hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
励起蛍光マトリクスによる食肉表面の高感度清浄度評価技術の開発

食肉表面の一般生菌数を推定するために、豚肉表面の励起蛍光マトリクスを測定した。これと同時に、ふき取り法により表面付着物質を採取して、一般生菌数とATP量を測定した。励起蛍光マトリクスと一般生菌数およびATP量の経時的な変化を解析し、二次元Savitzky-Golay二次微分を適用して一般生菌数を推定するモデルをPLSRにより作成した。その結果、保存開始から72時間までのデータを用いた場合に、相関係数0.94、保存開始から48時間までのデータでは、波長を400800 nmの範囲に特定すれば相関係数0.89の精度で推定が可能であった。微生物に由来すると考えられるNADPHに着目して、その蛍光情報からATP量および一般生菌数を推定するモデルを構築することを目指した。豚ロース肉を15°Cで3日間貯蔵し、蛍光強度(励起蛍光マトリクス)、ATP量および一般生菌数を測定した。取得した励起蛍光マトリックスでは、トリプトファン及びNADPHのほかに、亜鉛プロトポルフィリンIX、プロトポルフィリンIX、およびフラビンの蛍光ピークが観察された。しかし、ATPの蛍光ピークが現れるとされる励起光(Ex) = 286 nm,蛍光(Em) = 386 nmの位置は、強い蛍光を持つトリプトファンの蛍光ピークの近傍にあるため、その蛍光にマスクされて観察ができなかった。一方、NADPHの蛍光に着目してPLSRにより一般生菌数を推定したところ、RMSEP = log10 (0.60, CFU cm-2)となり、高い推定精度を得た。また、ATP量の推定についても、一般生菌数と同様に高い推定精度を得た。これらの推定モデルでは、NADPHに加えて、亜鉛プロトポルフィリンIX、プロトポルフィリンIX、およびフラビンに起因する蛍光強度のモデルへの寄与が大きいことが分かった。以上のように、ATPの蛍光ピークはトリプトファンの強い蛍光にマスクされ、原データとしては検出できなかった。そこで、平面の二次微分処理を励起蛍光マトリックスに対して適用し、二次元Savitzky-Golay二次微分を施した。その結果、Ex = 286 nm, Em = 386 nmの位置に蛍光強度二次微分値が負のピークが観察された。これはATPの吸収ピークの励起蛍光波長と一致し、ATP由来のものと考えられた。この結果により、原データではトリプトファンにマスクされていたATPが検出された可能性が考えられる。当初予定の通り、豚肉表面の蛍光情報から一般生菌数やATPを推定するモデルが構築できた。さらに、トリプトファンにマスクされて原データの生情報としては見えないATPを平面の二次微分処理を施すことにより捉えられた可能性がある。これらの結果から、順調に進展していると判断された。微生物に由来するNADPHに着目して、豚肉由来のトリプトファンではなくNADPHの蛍光に着目することで、一般生菌数を推定する清浄度評価を目指した。豚ロース肉を15°Cで3日間貯蔵し、蛍光強度、ATP量および一般生菌数を測定した。実測した一般生菌数とATP量の間には高い相関関係がみられ(R2 = 0.93)、ATPが微生物汚染の指標となることが確認された。また、取得した励起蛍光マトリックスには、トリプトファン及びNADPHのほかに、亜鉛プロトポルフィリンIX、プロトポルフィリンIX、およびフラビンの蛍光ピークが観察された。しかし、ATPは強い蛍光を持つトリプトファンにマスクされて観察ができなかった。一方、NADPHの蛍光に着目して、一般生菌数が106 CFU cm-2までのデータからPLSRにより一般生菌数を推定した結果、RMSEP = log10 (0.60, CFU cm-2)という推定精度を得た。ATP量も同様の推定精度を得た。NADPHについては、微生物が生成するNADPHの変化を捉えたものと考えられる。亜鉛プロトポルフィリンIXおよびプロトポルフィリンIXと微生物の関係については、その生成に微生物の活動が関与している可能性があること(Morita et al., 1996)、およびすべての生命体はプロトポルフィリンIXを生成し、特にアミノルビレ酸が加わるとその生成量が増加することが知られている(Dietel et al., 2009)。したがって、豚肉表面で検出される亜鉛プロトポルフィリンIXおよびプロトポルフィリンIXは微生物由来である可能性が高い。以上の結果、微生物の生成するNADPH、亜鉛プロトポルフィリンIX、プロトポルフィリンIX、およびフラビンの変動が反映された清浄度推定モデルが構築されたが、微生物由来のATPの検出が残された課題となった。当初目的の、豚肉表面の蛍光情報から一般生菌数を推定するモデルを構築した。ただし、ATPの蛍光情報がトリプトファンにマスクされて原データからは観察されなかったため、今後の課題とした。全体には順調に進展していると判断された。食肉表面の蛍光分光情報から表面に付着した一般生菌数を非破壊で推定する技術を開発する目的で、豚ロース肉赤身部を試料とし、食肉加工場の解体作業室の上限温度である15°Cで保存し、試料表面の蛍光分光情報(励起蛍光マトリクス)を測定した。

励起蛍光マトリクスと一般生菌数およびATP量の経時的な変化を解析し、「蛍光強度と一般生菌数」および「蛍光強度とATP量」とが高い相関を示す励起蛍光波長を特定することを目指した。このため、二次元Savitzky-Golay二次微分を豚肉表面の励起蛍光マトリックスに適用し、ATP由来の蛍光情報の抽出を図ったところ、Ex = 286 nm, Em = 412 nmに蛍光強度二次微分値が負のピークが検出され、ATP由来の蛍光情報の抽出が出来た。さらに、この蛍光強度二次微分値はATP量の増加に伴い減少したので、二次微分値の変化がATP由来の蛍光情報の変化を捉えていることが示された。そこで、二次微分励起蛍光マトリックスよりATP量および一般生菌数を推定するモデルをPLSRにより作成したところ、ATP量に関して相関係数0.87, RMSEP=log10 (0.70, mol cm-2)の精度で推定が可能となった。食肉表面の一般生菌数を推定するために、豚肉表面の励起蛍光マトリクスを測定した。これと同時に、ふき取り法により表面付着物質を採取して、一般生菌数とATP量を測定した。励起蛍光マトリクスと一般生菌数およびATP量の経時的な変化を解析し、二次元Savitzky-Golay二次微分を適用して一般生菌数を推定するモデルをPLSRにより作成した。その結果、保存開始から72時間までのデータを用いた場合に、相関係数0.94、保存開始から48時間までのデータでは、波長を400800 nmの範囲に特定すれば相関係数0.89の精度で推定が可能であった。平成29年度は3か年の本研究の最終年度である。これまでの研究で、豚肉表面の蛍光情報から一般生菌数やATPを推定するモデルが構築できたが、貯蔵初期における推定精度が十分ではない点が課題として残っている。このため、今後は、これまでに得られた蛍光情報の処理方法を検討して、推定精度の向上を図る予定である。励起蛍光マトリクスの原データではトリプトファンにマスクされて蛍光ピークが観察されないATPの蛍光情報を、データ処理法を検討することで検出を試み、清浄度評価モデルの精度を向上させる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。生物プロセス工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
多様化する教育訓練・就業形態・キャリア形成に関する実証分析

本研究は、就業の場を「企業」「NPO」「創業」の3つに大別し、「労働需要」「転職」「再教育」を共通の分析視角としながら、各場における就業者個人のキャリアパスを軸とする重層的な分析を展開することを目的としている。本年度は、まず「企業」に関して、昨年度取りまとめた中小企業397社を対象とするパイロット調査を前提に実施した、電気機械器具・情報通信機械器具・電子部品・デバイス分野の中小企業5000社を対象とする本調査の結果に基づく雑誌論文を公表した。347社の分析から、生産現場が直面している雇用難が、やはり労働者の質的低下に拠るものであり、平行して実施した中国における聞きとり調査からも、生産拠点の海外移転等と切り離せない関係にあることが分かった。同時に、企業内での教育研修・訓練は一定の成果を上げており、むしろ学校教育が人材育成において十分に機能していない可能性を示唆するものであった。この結果を踏まえて、さらに近接分野の中小企業4821社を対象に追加調査を実施し、回収された743社について分析を進めている。加えて、近年顕著な企業における成果重視の動向が、本来の人事制度改革の目的を達成し、パフォーマンスを向上させているのかという問題意識から、上場企業を中心とする5000社を対象に昨年度実施した調査票調査「人事制度改革と成果主義に関する調査」については、回収された455社に関する公表データを購入し、調査データと合わせて分析を進めている。一方、「NPO」に関しては、外部研究機関におけるプロジェクトと連動させている。NPOにおける個別団体の状況と労働条件が、活動に対する満足度や継続意思に与える影響を、調査票および聞きとり調査の双方から分析した成果は、この研究期間内に『NPOの有給職員とボランティア』『NPO就労発展への道』と題する報告書に取りまとめ、学会報告等を重ねている。本研究は、就業の場を「(営利)企業」「NPO(非営利団体)」「創業」の3つに大別し、「労働需要(求められる人材)」「転職」「再教育」を共通の分析視角としながら、各場における就業者個人のキャリアパスを軸とする重層的な分析を展開することを目的としている。本年度の取り組みは、まず「(営利)企業」に関して、中小企業397社を対象にパイロット的に行った調査票調査「教育と企業が求める人材に関する実態調査」の結果に基づく雑誌論文を公表した。161社の分析から、生産現場が直面している雇用難が、労働者の質的低下に拠るものであることを見出している。この結果を踏まえて調査内容を見直し、さらに電気機械器具・情報通信機械器具・電子部品・デバイス分野の中小企業5000社を対象に本調査を実施した。現在、回収された347社について分析を進めている。加えて、近年顕著な企業における成果重視の動向が、本来の人事制度改革の目的を達成し、パフォーマンスを向上させているのかという問題意識から、上場企業を中心とする5000社を対象に調査票調査「人事制度改革と成果主義に関する調査」を実施した。こちらも現在、回収された455社について分析を進めている。一方、「NPO」に関しては、行政事業を受託することに伴うNPOの組織・マネジメント構造と、雇用の受け皿としての機能の変化に着目する原点となった雑誌論文を公表した。大阪府の提案公募型事業を事例として取り上げ、事業の立案から委託先NPOとの契約締結に至るプロセスの実態を詳細に検討することで、不透明になりがちな委託事業や委託先団体の選定、事業費の積算などの明確な基準として機能する可能性を示唆し、説明責任を果たす意思決定のあり方について言及している。
水晶発振子を用いる分子シンクロナイゼーションの定量的評価

水晶発振子マイクロバランス法を用いて生体中でおこる微細な各反応を質量変化としてとらえ、シンクロナイズされた全反応を定量的に評価することを目的として以下の研究成果をあげた。1)27MHz水晶発振子の金電極表面にビオチン-アビジン法を用いてプライマー/テンプレート部をもつDNA鎖を固定化し、水溶液中にポリメラーゼ(大腸菌由来のklenow fragment)とモノマー(dGTP or dATP)を加え、DNAのポリメラーゼ反応を振動数(重量)変化として追跡する事に成功した。2)各素過程はシンクロナイズされて進行するので、酵素のDNA鎖への結合過程(Ka/M-1),テンプレート鎖に沿った重合過程(km.kcat)および重合したDNA鎖からの脱離過程(Kd/M-1)の動力学定数を求めることができた。3)プライマーやテンプレート部分のDNAの塩基配列を変えたときの酵素の結合速度や重合速度、あるいは酵素の脱離速度について検討し、酵素重合速度がテンプレート鎖長に依存することがわかった。4)酵素がテンプレート部分をすべりながら重合していく過程を詳しく検討し、ポリメラーゼが最初にテンプレートに結合し、DNA鎖上を滑りながら重合していくことが明らかにできた。本研究は、水晶発振子マイクロバランス法を用いて生体中でおこる微細な各反応を質量変化としてとらえ、シンクロナイズされた全反応を定量的に評価することを目的として、以下の結果を得た。1)27MHz水晶発振子の金電極表面にピオチン-アビジン法を用いてプライマー/テンプレート部をもつDNA鎖を固定化し水溶液中にポリメラーゼ(大腸菌由来のklenow fragment)とモノマー(dGTP or dATP)を加え、DNAのポリメラーゼ反応を振動数(重量)変化として追跡した。2)各素過程はシンクロナイズされて進行するので、酵素のDNA鎖への結合過程(K_a/M^<-1>),テンプレート鎖に沿った重合過程(Km.k_<cat>)および重合したDNA鎖からの脱離過程(K_d/M^<-1>)の動力学定数を求めた。その結果、酵素のDNA鎖への結合定数はKa=10^5M^<-1>と求まり、DNA鎖の伸長反応はミカエリス-メンテン式に従い、Km=20μM、k_<cat>=10S^<-1>と求まった。また、伸長が終わった後酵素はDNA鎖から離れることが明らかとなった。これは伸長が終わったDNA鎖への酵素の結合定数がK_a=10^3M^<-1>と小さくなるためであることがわかった。
酵素標的腫瘍診断薬剤の開発

腫瘍の増殖には血管新生が伴うが、血管の新生の過程は、腫瘍の増殖以外では創傷治療などの特殊な場合でしか起こらない.そこで、正常組織に比べ腫瘍組織における血管新生因子であるチミジンホスホリラーゼ(TP)の高濃度発現キサンチンオキシダーゼ(XO)の高濃度発現、低酸素状態という悪性腫瘍に特徴的な三つの現象を利用した新規腫瘍イメージング剤の開発を目指すことを目的とする.異なる集積機序を併せ持つ薬剤の開発により、癌治療における癌の早期発見を可能にし、早期に抗がん剤の適切な選択、適切な治療法の選択へとつながることが期待される.本年度は、TPの発現をin vivoで選択的にイメージングできる放射性薬剤の開発を実施するとともに、腫瘍に発現するXOおよび低酸素状態との密接な関連を持つニトロイミダゾリルメチルウラシルの合成を検討した.【結果】5位ヨードイミノイミダゾリジニルメチルウラシルを合成し、このTP阻害能は現在報告されている中で最も強いTP阻害剤と同等であることが示された.この放射性ヨウ素標識体のマウスにおける生体内分布実験によりTP発現が多いと考えられる肝臓・小腸に多く集積する一方で、その他の臓器には低集積であった.また、短時間では脱ヨウ素化は起こりにくく、速やかに体内から排泄されることを示し、本薬剤のTP標的イメージング剤としての有用性が示唆された.次にTP阻害能を有するアミノイミダゾリルメチルウラシル類のプロドラッグとなりうるニトロイミダゾリルメチルウラシル及びそのヨウ素体を合成した.この化合物はニトロイミダゾール環を有しているため低酸素部位に集積し、さらにXOによりニトロ基が還元され、アミノイミダゾリルメチルウラシル類となることが期待される.今後この標識化合物の血管新生イメージングによる腫瘍診断薬剤としての有用性を評価していく予定である.現在、悪性腫瘍の診断を目的としたPETに[^<18>F]FDGを用いるFDG-PET検査がある。しかしながら、尿路系の腫瘍は、尿に排泄された[^<18>F]FDGと紛れて判定が困難なことや、[^<18>F]FDGが集積しない部位では診断率が低い。また、[^<18>F]FDGは一部良性疾患にも集積することが明らかとなり、本検査による腫瘍鑑別診断の限界が指摘され始めている。そこで、正常組織に比べ腫瘍組織における血管新生因子であるチミジンボスホリラーゼの高濃度発現、キサンチンオキシダーゼの高濃度発現、低酸素状態という悪性腫瘍に特徴的な三つの現象を利用した新規腫瘍イメージング剤の開発を目指した。異なる集積機序を併せ持つ薬剤の開発により、癌の早期発見を可能にし、早期に抗癌剤の適切な選択、適切な治療法の選択へとつながることが期待される。本研究では、放射性核種を用い、TPの発現すなわち腫瘍における血管新生をin vivoで選択的にイメージングできる放射性薬剤の開発を計画した。腫瘍の増殖には血管新生が伴うが、血管の新生の過程は、腫瘍の増殖以外では創傷治療などの特殊な場合でしか起こらない.そこで、正常組織に比べ腫瘍組織における血管新生因子であるチミジンホスホリラーゼ(TP)の高濃度発現キサンチンオキシダーゼ(XO)の高濃度発現、低酸素状態という悪性腫瘍に特徴的な三つの現象を利用した新規腫瘍イメージング剤の開発を目指すことを目的とする.異なる集積機序を併せ持つ薬剤の開発により、癌治療における癌の早期発見を可能にし、早期に抗がん剤の適切な選択、適切な治療法の選択へとつながることが期待される.本年度は、TPの発現をin vivoで選択的にイメージングできる放射性薬剤の開発を実施するとともに、腫瘍に発現するXOおよび低酸素状態との密接な関連を持つニトロイミダゾリルメチルウラシルの合成を検討した.【結果】5位ヨードイミノイミダゾリジニルメチルウラシルを合成し、このTP阻害能は現在報告されている中で最も強いTP阻害剤と同等であることが示された.この放射性ヨウ素標識体のマウスにおける生体内分布実験によりTP発現が多いと考えられる肝臓・小腸に多く集積する一方で、その他の臓器には低集積であった.また、短時間では脱ヨウ素化は起こりにくく、速やかに体内から排泄されることを示し、本薬剤のTP標的イメージング剤としての有用性が示唆された.次にTP阻害能を有するアミノイミダゾリルメチルウラシル類のプロドラッグとなりうるニトロイミダゾリルメチルウラシル及びそのヨウ素体を合成した.この化合物はニトロイミダゾール環を有しているため低酸素部位に集積し、さらにXOによりニトロ基が還元され、アミノイミダゾリルメチルウラシル類となることが期待される.今後この標識化合物の血管新生イメージングによる腫瘍診断薬剤としての有用性を評価していく予定である.
液胞への光増感ターゲティング分子の開発と局所細胞破砕を伴う培養プロセスの構築

根の状態での活発な増殖や有用物質生成が親植物に匹敵するなどの点で注目されている植物毛状根は,増殖,生成,蓄積の3つの部位からなる組織体であり,根の先端(生長点)の増殖部位では,細胞分裂が活発に行われ伸長・分枝を繰り返す低年齢の分裂細胞が存在し,生成部位では有用物質の合成が行われる中年齢の細胞からなり,蓄積部位では,有用物質を蓄積した高年齢の成熟細胞からなる.その結果,毛状根全体としては,培養中に増殖および有用物質生成を同時に行うことのできる有望な素材であり,蓄積部位からのみ有用物質を連続回収する培養が有効であると考えられる.細胞内のオルガネラへ選択的に取り込まれる蛍光色素誘導体は,ターゲティング能に優れており,そのポルフィリン誘導体等の光増感剤との複合体は,赤外線照射下で機能性液胞破砕分子と成りうると考えられる.そこで本年度は,特に,毛状根の機能発現の位置的分布の解明とその簡易的評価法の確立を行うため,セイヨウワサビまたはセイヨウアカネ毛状根の培養において,根の切断が側根の発生に及ぼす影響について検討を行った.接種のために用意された毛状根を先端から種々の位置にて切断し,得られた切片をフラスコ内で培養した.毛状根切片からは高い頻度で側根が発生し,側根の発生頻度は,調製された切片の長さ方向の位置に依存することがわかった.効果的な増殖を達成するため,2回の切断操作を伴なうセイヨウアカネ毛状根の培養を行った.切片から側根が発生したことで,生長点数が増加し,その結果,増殖が促進されることがわかった.培養時間672hで,乾燥細胞量および生長点数はそれぞれ9.6kg/m^3および1.9x10^7/m^3に達し,切断操作を伴なわない対照培養における値より,それぞれ3.6倍および4.9倍高く,毛状根の位置的機能発現分布は,増殖的にも重要であることが示された.根の状態での活発な増殖や有用物質生成が親植物に匹敵するなどの点で注目されている植物毛状根は,増殖,生成,蓄積の3つの部位からなる組織体であり,根の先端(生長点)の増殖部位では,細胞分裂が活発に行われ伸長・分枝を繰り返す低年齢の分裂細胞が存在し,生成部位では有用物質の合成が行われる中年齢の細胞からなり,蓄積部位では,有用物質を蓄積した高年齢の成熟細胞からなる.その結果,毛状根全体としては,培養中に増殖および有用物質生成を同時に行うことのできる有望な素材であり,蓄積部位からのみ有用物質を連続回収する培養が有効であると考えられる.細胞内のオルガネラへ選択的に取り込まれる蛍光色素誘導体は,ターゲティング能に優れており,そのポルフィリン誘導体等の光増感剤との複合体は,赤外線照射下で機能性液胞破砕分子と成りうると考えられる.そこで本年度は,特に,毛状根の機能発現の位置的分布の解明とその簡易的評価法の確立を行うため,セイヨウワサビまたはセイヨウアカネ毛状根の培養において,根の切断が側根の発生に及ぼす影響について検討を行った.接種のために用意された毛状根を先端から種々の位置にて切断し,得られた切片をフラスコ内で培養した.毛状根切片からは高い頻度で側根が発生し,側根の発生頻度は,調製された切片の長さ方向の位置に依存することがわかった.効果的な増殖を達成するため,2回の切断操作を伴なうセイヨウアカネ毛状根の培養を行った.切片から側根が発生したことで,生長点数が増加し,その結果,増殖が促進されることがわかった.培養時間672hで,乾燥細胞量および生長点数はそれぞれ9.6kg/m^3および1.9x10^7/m^3に達し,切断操作を伴なわない対照培養における値より,それぞれ3.6倍および4.9倍高く,毛状根の位置的機能発現分布は,増殖的にも重要であることが示された.
PCR-RFLP法を用いたミトコンドリアDNA多型解析方法の検討

【目的】ミトコンドリアDNA(以下、mtDNA)は、核DNAよりも510倍早く変異し、母糸遺伝するため、集団遺伝学の研究対象として用いられる。2004年Tanaka^<1)>らにより、東アジアから日本を対象に、mtDNAの全塩基配列を用いたハプログループの分類が行われた。本研究では、このハプログループの分類が、mtDNAの全塩基配列を調べることなく、PCR-RFLP法のみで行えないか検討を行うことを目的としている。【方法】mtDNAの5178と10398を標的としてPCR増幅後、制限酵素AluIで消化した。3.N9b及びN9b以外のNの分類mtDNAの13183を標的としてPCR増幅後、制限酵素Tsp45I(MaeIIIと比較)で消化した。4.N9a及びN9a以外のNの分類mtDNAの12358を標的としてPCR増幅後、制限酵素SfcIで消化した。5.M7a及びM7a以外の鼠の分類mtDNAの4958を標的としてPCR増幅後、制限酵素NlaIIIで消化した。【研究成果】1.PCR増幅条件(全方法)変性剤無し、アニーリング温度55°Cの条件で、単一バンドかつ高増幅が認められた。2.制限酵素処理(全方法)0.4U(1反応)で完全に消化された。ハプログループN9bの分類では、制限酵素MaeIIIと同等の結果が得られた。3.塩基配列の確認無作為抽出した検体を用いて、塩基醗列を確認したところ、PCR-RFLP法と同等の結果が得られた。4.まとめ【目的】ミトコンドリアDNA(以下、mtDNA)は、核DNAよりも510倍早く変異し、母糸遺伝するため、集団遺伝学の研究対象として用いられる。4.まとめ
学習者の顔形状に合わせた発音練習のための口唇動作ＣＧアニメーション自動生成

本研究は、コンピュータグラフィックスを応用し、聴覚障がい児のための口唇動作学習システムにおける口唇動作CGアニメーション教材の自動作成手法を開発した。本研究の結果、学習者の顔の違いに影響されずにモデリングとアニメーションの基礎部分について自動作成することが可能となった。モデリングについては、シュリンクラップ方式により、学習者の顔形状を作成する時間を短縮した。アニメーションについては、母音の口唇動作を定義するために、複数の話者モデルの口唇動作の基準点を計測し、それらの変化を2次元数理モデルとして表現した。またその数理モデルを3D-CGに適用することで、自動的にアニメーションを生成した。本研究は、コンピュータグラフィックス(CG)を応用し、個人対応型発音練習システムのための口唇動作CGアニメーション教材を自動作成する方法を開発する。CGアニメーション教材を自動作成するためには、個人の顔形状を自動作成し(自動モデリング)、それを自動アニメーションさせることにより実現する。前年度は、自動モデリングの過程に着手し、従来の顔形状の作成方法の利点・問題点を分析し、顔形状を「シュリンク・ラップモデリング」により自動的に生成する方法を検討した。今年度は、次のステップである自動アニメーションの開発手法に取り組んだ。さまざまな学習者における母音の口唇動作を、自動的にアニメーション化するためには、口唇動作を数理モデル化し、一般的な表現で捉える必要がある。そのため、正同定100%のお手本モデルの口唇動作「あ・い・う・え・お」を計測し、それらの実測値を分析することで、口唇動作の共通性を抽出した。これらの抽出された共通性を解剖学的な基準と組み合わせて、基準点の動作時における変化を、座標値の数式表現で表現した。母音の口唇動作を数理モデルとして表現する研究は、口唇動作の分野でも例をみないものと考えている。基準点の数式表現をコンピュータグラフィックスで作成された顔モデルに適用することで、従来はかなりの日数(制作者の技量による)がかかっていたアニメーション作成が、数秒で自動的に作成できるようになった。また、前年度のシュリンク・ラップモデリング手法と組み合わせることで、様々な顔形状における口唇動作のCGアニメーションがモデリングからアニメーションまで自動化できるようになった。本研究は、コンピュータグラフィックス(CG)を応用し、発音練習のための口唇動作の学習支援システムにおける、口唇動作CGアニメーション教材の自動作成を目指している。このCGアニメーション教材を自動作成するためには、学習者の顔形状のモデリングし、次に、その顔形状をアニメーションするという2段階の過程が必要である。平成23年度は、モデリングの自動化「シュリンク・ラップモデリング」を開発した。平成24年度は、次のステップである口唇動作アニメーションの自動作成手法を開発した。これは、複数のお手本モデルの母音の口唇動作を計測し、それらの共通性を抽出した。さらに口唇形状の縦横方向の変化を2次元の数理モデルとして定義した。以上の2点の取り組みにより、従来は教材制作日数(制作者の技量によるもので一概には言えない)は週単位で要していたが、特に母音のアニメーション作成については、2次元数理モデルを基にした自動化処理により数秒で作成できるようになった。平成25年度は、さらに口唇動作の時系列変化に着目した。平成24年度に可能になった自動アニメーションは線形的な変化を行う口唇動作であった。しかし、学習用教材としては、口唇動作のタイミングに注目することがより効果的であると考え、単純な線形的な変化タイミングではなく、どのような時系列的な変化が口唇動作時に起きているのかについて、計測およびモデル化を試みた。その結果、口唇動作は線形的な変化ではなく、段階的な変化をしている新たな知見が得られ、時系列的な変化の仮定モデルを定義することができた。本研究では、コンピュータグラフィックス(CG)を応用し、個人対応型発音練習システムのための口唇動作CGアニメーション教材を自動作成する方法を開発する。CGアニメーション教材を自動作成するためには、個人の顔形状を自動作成し(自動モデリング)、それを自動アニメーションさせることにより、実現する。そのための第一段階として、現在手作業で行われているモデリングにおいて、教材制作者の負担を軽減しながら、アニメーションに適した顔形状を生成する必要があることが課題として挙げられた。そこで、平成23年度は、従来の顔形状の作成方法の利点・問題点を分析し、顔形状を「シュリンク・ラップモデリング」により自動的に生成する方法を検討した。はじめに、筆者の過去の研究(顔の特徴を活かした顔形状の自動生成)を基に、アニメーションに適した構造を持つ「標準的な顔形状モデル」を作成した。このような標準顔形状モデルを3次元形状として定義することで、様々な個人の顔形状の表現に対応できることが可能となった。次に、教材制作者の負担を軽減しながらモデリングを行う方法として、既存の商用ソフトウェアと非接触型3次元デジタイザ(H23年度導入)を組み合わせてモデリングする方法を検討した。

この方法では、デジタイザで個人をスキャンし、得られたスキャンデータに、標準顔形状モデルを「シュリンク・ラップ」方式で自動的に収縮・密着させ、個人の顔形状を得ることが可能となった。収縮・密着の手法としては、標準顔形状モデルとデジタイザデータの頂点間において、最短距離の頂点同士を合致させるというシンプルな原理で実現した。この方法により、従来の手作業によるモデリングと比較して、大幅に時間を短くし、教材制作者の負担を軽減することが可能となった。本研究は、コンピュータグラフィックス(CG)を応用し、聴覚障がい児の発音練習のための口唇動作学習システムにおける口唇動作CGアニメーション教材の自動作成を目指した。従来、口唇動作CGアニメーション教材は個々の学習者毎に手作業で作成していたが、この方法では制作者の技量に依存し時間が掛かるため自動作成する着想に至った。研究初年度においては、モデリングの自動化に着手した。非接触型3次元デジタイザで顔をスキャンし、そのデータに対して標準顔形状モデルを「シュリンク・ラップ」方式で自動的に収縮・密着させ、目的の顔形状を作成した。従来の手作業によるモデリングと比較して、大幅に時間を短くし、個人の顔形状を得ることが可能となった。次に、母音の口唇動作を自動的にアニメーション化するために、口唇動作を数理モデルとして一般化することに取り組んだ。正同定100%のお手本モデルの口唇動作「あ・い・う・え・お」の基準点の変化を計測し、それらの実測値を分析して口唇動作の共通性を抽出した。これをもとに基準点を座標値の数理モデルとして表現しパラメータ化して動かすことが可能となった。また、学習用としては口唇動作のタイミングも重要な要素であるため、時系列的な口唇動作の変化についてもモデル化を試み数理モデルに適用した。最後に、自動作成されたアニメーションの評価および検証を行った。その結果、一部の口唇動作は正同定が100%に到達しなかったため、情報の不足が考えられた。正しい口唇動作の認識では、歯の見え方なども要因として挙げられることが分かり、これらについても数理モデル化する必要がある。以上のように、学習用の口唇動作CGアニメーションの自動作成手法については、モデリングとアニメーションの基礎部分は確立できたが、更に口唇動作の再現性を高めるためには、他の要素をモデル化し付加する必要があることが分かった。CGによる視覚情報デザイン本研究の申請時は、初年度:平均的な顔形状と口唇動作アニメーションの作成、次年度:平均的な口唇動作の検証および個人の顔形状への適用、最終年度:学習者ごとの口唇動作教材を自動化し、その効果の検証、という計画であった。しかし、実際には、口唇動作CGアニメーションを自動開発するにあたって、モデリングの問題点が明らかになったため、研究方法を次のように見直した。
肝内胆管癌におけるHemidesmosome関連蛋白の働きと治療への応用

現在順調に進めている。ヒト肝内胆管癌組織におけるDesmosome蛋白の発現を調べたところ、desmoglein-3および-4, desmocolin, desmoplakinの発現を胆管癌組織の癌細胞に認めた。また、これらの発現は培養胆管癌細胞株(RBE, SSP-25, HuccT-1)にも認めた。これらの遺伝子に対するsiRNA遺伝子導入を上記肝内胆管癌細胞株に行うと、desmogleinおよびdesmoplakinに細胞増殖抑制効果を認めた。この増殖抑制効果に関するsignal伝達を調べたが、明らかな経路は見当たらなかった。今後の課題である。今後、癌細胞とCAFの共培養実験を予定している。癌組織から線維芽細胞がisolateできないときには、よく似た線維芽細胞のセルラインが必要になるため、CAFのcharacterizationが必要になった。そのため予定していた実験が遅れた。今後desmoglein 1-4、desmocolinについても同様の実験を行う予定である。また、できれば臨床サンプルを用いて1組織内Hemidesmosome関連蛋白の発現と転移および予後の関係、2血清内Hemidesmosome関連分子濃度と腫瘍の転移および予後についても研究する。今後、上記遺伝子発現を抑制したときにどのようなsignal伝達を抑制するか検討する予定である。また、human tissue sampleを用いて、リンパ節転移、肝内転移、生存に関わる因子であるか否か検討する予定である。肝内胆管癌次の実験に進めるには、desmoglein 1-4、desmocolinのSiRNA,抗体, primerが必要になり、そのためには残金が少なかったため。抗体を買うには足らなかったため。免疫染色用抗体購買
造林小径木のロ-タリ-単板切削

現在わが国では、合板用原木輸入事情の悪化と、戦後に拡大造林されたスギ・ヒノキ・カラマツ等の針葉樹の有効利用の必要性が叫ばれている。このような現状の中で、これら針葉樹を利用したLVLやLVBの製造が注目されている。そのためには解決すべきいくつかの問題があるが、一つは原木径が小さいので単板切削時のノ-ズバ-のセッティグ条件が厳しいことであり、もう一つは小径であるために節を切削する頻度が高くなるのでナイフが損傷し易いことである。これらの問題点に対処するために、バ-のセッティングが容易なフロ-ティングバ-を用いた単板切削について検討すると共に、節を切削しても刃先が損傷しにくい刃先形状についても検討した。その結果フロ-ティングバ-は、1)単板品質の向上に対して有効に作用すること、2)垂直距離をセットする必要がなくセッティングが容易であること、3)切削方向に直角な垂直面内(ロ-タリ-切削では水平面内)での回転を自由にしても有効に作用するから、この面内での回転を自由にすれば垂直面内での平行度も問題にする必要がなく、セッティングはさらに容易になること、4)バ-を裏割れ抑制に対して有効に作用させた場合の主分力の増加割合は、フロ-ティングバ-と固定式のバ-との間では大差ないこと、5)単板厚にかかわらず水平開きは0%かそれよりややマイナス側であれば良く、それほど厳密にセットする必要はないこと、等がわかった。その結果、径が小さい原木にも対応し易いことが分かった。また節の切削にはすくい面マイクロベベルが有効であること、その条件がマイクロベベル角約30゚、メインベベル14゚、ランド幅約0.1mmであれば、節を切削しても切刃は良好な状態を保つことができ、かつ単板の品質も良好であること、等が分かった。
ナトリウムプール火災の燃焼率に関する研究

液体ナトリウムは高速増殖炉の冷却材として用いられているが、配管破損などの事故によって大気中に漏洩すると、火災に発展する。本研究では、原子炉施設の設計及び安全性評価の向上に必要となる工学的な燃焼実験データを得ることを目的とする。実験においては、密閉燃焼容器内でナトリウムプールを燃焼させ、酸素消費量の測定及び反応生成物の化学分析から雰囲気中の酸素濃度が発火温度や燃焼率におよぼす影響を調べた。また、実験結果を別途、開発した蒸気層モデルに基づく計算結果と比較、検討するとともに、ビデオシステムによる燃焼状況の観察結果からナトリウム特有の燃焼モデルに関する考察も行った。主な結果は以下の通りである。(1)ナトリウムの燃焼は石油のそれにくらべて火炎の高さが非常に小さく、液面附近に限られる。燃焼面積はプール温度が高いほど大きくなる。(2)酸素濃度が5mol%以下ではナトリウムは発火しない。(3)発火温度は雰囲気中の酸素濃度が高いほど高くなる。(4)一酸化物生成率は酸素濃度が高いほど少し低くなる。しかし、プール温度に対する依存度はみられなかった。(5)燃焼率は、低酸素濃度(10mol%)の場合、数値計算結果より高くなるが、高酸素濃度(21mol%)の場合は計算値より低くなる。(6)プール表面上の残留酸化物はプール温度が高いほど少なくなる。本年度は主として定常燃焼に関する研究を行った.(1)まず,実験に先立ち,各種パラメータが燃焼現象に及ぼす影響を調べるため,定常燃焼解析コードを開発した.本コードでは,今まずのナトリウム火災事故解析で無視されていた蒸気拡散領域を考慮することによって,より現実的なモデル化を行った.その結果,既存の事故解析コードでは火災温度や燃焼率を過小評価していたことが明らかになった.また,反応生成物の種類によって燃焼率が大きく影響されるので,今後,実験によって反応生成物を同定する必要がある.(2)一方,実験的研究は,ステンレス鋼製燃焼容器(400mm^φ×500mm^H)内に設置した定常燃焼試験部を用いて行った.試験部のナトリウム(25g)を電気ヒーターにより所定の温度まで加熱した後,試験部の蓋を開けることによりナトリウムを発火させる.その時,ナトリウムや雰囲気ガスの温度,圧力を,それぞれ,熱電対,圧力変換器により連続同時測定するとともに,燃焼現象をビデオにて撮影することにより火災構造を調べた.その結果,ナトリウムの燃焼は石油のそれにくらべて火炎の高さが非常に小さく,液面附近に限られることが明らかになった.このことは,上述した解析コードによる計算結果と一致しており,解析コードの妥当性が検証されたことになる.実験パラメータとしてナトリウム温度,雰囲気の酸素濃度などを変化させて,燃焼現象に及ぼす影響を調べたが,燃焼中のナトリウム温度は最高750°Cであった.また,酸素濃度が5%以下ではナトリウムが発火しないことが明らかになり,ナトリウム火災の消火に当って有益な情報が得られた.燃焼継続時間は雰囲気の水蒸気濃度によって大きく左右されることもわかり,今後は水蒸気濃度を制御して実験を行う必要がある.本年度は主として密閉容器内でナトリウムプール燃焼実験を行って、発火温度や燃焼率におよぼす酸素濃度の影響を調べる。また、前年度に行った数値計算の結果、反応生成物の種類によって燃焼率が大きく影響されることが明らかにされたので、反応生成物の化学分析も行った。(1)発火温度は雰囲気の酸素濃度が高いほど高くなる。そして、有酸素雰囲気中で加熱した場合、発火温度がさらに高くなる。(2)燃焼開始後、最高プール温度に到達するまでの時間は初期プール温度が高いほど短くなる。(3)反応生成物中の一酸化物の割合は酸素濃度が高いほどわずかに低くなる。(4)低酸素濃度(10mol%)の場合、燃焼率は数値計算結果より高くなるが、高酸素濃度(21mol%)の場合は計算値より低くなる。(5)燃焼面積はプール温度が高いほど大きくなる。
分野認知レベルに適した検索のための専門度付専門用語シソーラスの構築

本研究は、効率的な検索に利用するシソーラス構築のために、分野における基礎的で必須である専門用語について以下の3点の研究を実施した。(1)専門用語の専門度(分野基礎性)を示す指標の分析:文書中に出現する専門用語について、分野を理解する上で必須・基礎的なレベルから専門性が高いレベルまでの段階を分野基礎性として客観的な指標について、論文や書籍の文章構造中の出現傾向について分析を行う。(2)分野基礎性判定手法の検討:分析結果に基づいて、自動的に分野基礎性が高い用語を抽出する方法を検討する。(3)システムへの応用の検討:分析に基づいて分野基礎性が高い用語判定を利用してシソーラスを構築し、システムへの応用の可能性について議論した。教科書などの基礎性が高い内容の書籍データを利用するために、コーパス拡充を行った。分析対象としている自然言語処理分野の書籍43冊分について、本文と、目次、索引、参考文献を電子化し、コーパスやデータとして利用した。自然言語処理分野のコーパスから分野基礎性が高い用語を抽出する手法として、C-valueを用いて抽出、ランキングを行い、既存の指標によって評価を行った。論文などの専門的なコーパスよりも、書籍の目次に含まれる用語を使った尺度の方が効率的に基礎性の高い用語を抽出することができた。また、論文の論理構造を用いた分析として、タイトル、抄録、著者キーワード、本文などの出現箇所による頻度の違いを考慮すると、効率的な抽出が可能になるという知見を得た。論文の論理構造では、本文をひとまとめにして分析を行ったため、もうすこし詳細な区分(はじめに、関連研究、おわりに)に分けて分析をすることも重要であると考え、現在その区分を分けて、各区分における頻度の出現傾向を分析する準備を行った。平成23年度は、専門用語の分野基礎性の指標を再度検討した。これまで分析対象を論文と新聞としていたが、書籍情報が分野基礎性の指標として適していることがわかったため、データとして書籍の目次情報の追加作業を行った。対象分野は「自然言語処理」とし、書籍のタイトルに「自然言語処理」と記述されている書籍の目次と、情報処理学会の自然言語処理研究会の1993年から2007年までの論文の抄録、タイトル、著者、著者キーワードと全文データを分析対象データとした。前年度の分析結果から、C-Valueによる指標を用いることとした。C-Valueで計算した結果を上位100から500まで出力し、正解率を比較した。正解データは、あらかじめ専門家によって、N1:最も重要で必須である用語N4:専門的で高度な難解専門用語までの4段階に分けて作成した。対象データをタイトルに含まれる用語の頻度、著者キーワードに出現する用語の頻度そして書籍の目次に出現する用語の頻度の3種類を用意し、それぞれについてC-Valueで計算を行った。その結果、N1の最も分野基礎性が高い用語の抽出は、書籍の目次データを利用するのと精度が高いことがわかった。また上位300語まで抽出してみると、著者キーワードを利用した方が抽出精度が高いことがわかった。この結果から書籍は一般向けに書かれているため、基礎的な用語を用いる傾向が高いが、更に専門的な用語の掲載は著者に依存するので、広い範囲の分野基礎用語を抽出するのには適切ではないと考えられる。今後は本文データの論理構造に着目した分析を行う予定である。本年度は分野基礎用語を抽出する対象として、教科書、事典、論文の3種類を用意した。用語は、形態素解析を行い品詞が名詞あるいは名詞の連続であるものを抽出した。この3種類とも専門家が執筆したものであるため、これらのリソースから抽出した用語は複数の専門家の判断と同等であると考えられる。詳細は以下の通りである。(1)教科書:「自然言語処理」分野の日本語の教科書39冊の目次に出現する用語(異なり語数694語)(2)事典:「言語処理学事典」の目次に出現する用語(異なり語数463語)(3)論文:情報処理学会自然言語処理研究会で発表された論文のタイトル、抄録、キーワードに含まれる用語(異なり語数13493語)、教科書と事典の目次に出現する用語に着目した理由として、目次は初心者にもわかりやすい表題および学んでほしい用語を必ず著者が選定する、つまり著者が考える分野基礎用語は目次に含まれると考えたためである。この3種類のリソースに共通して出現する用語は90語であり、この90語を分野基礎用語と選定した。分析の結果から、分野基礎用語が出現する文が研究のどのような内容を表現しているのか(研究の背景、動機、既存研究の比較など)をさらに詳しく分析し、分野基礎用語と共起する用語との文法的関係(主語、目的語、補語、修飾語など)と意味的関係(目的、手法、対象など)を付与するなど、論文の内容理解の支援をする表現方法を検討していく。

本研究では、シソーラス構築やシステム応用までには至らなかったが、シソーラス構築に向けた問題点を明らかにし、文章構造を考慮することなど、従来にない分析結果を得ることができた。今後は具体的なシステムへの応用を検討していく予定である。対象とするテキストの範囲を広げたことによって、有益な情報を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。論文本文の構造に着目した研究を更に進めることによって、異なった視点による分野基礎性の基準が明確になることが期待できる。
土石流扇状地における流路変動と土砂氾濫の予測に関する研究

土石流災害の特徴のひとつとして、渓流から扇状地へ流出した土砂れきが既存の流路を閉塞あるいは破壊させて別の方向にあふれ出し、新たな流路を形成しつつ土砂氾濫をひきおこす例の多いことが挙げられる。本研究においては、そのような流路変動ならびに土砂氾濫機構について、類似の現象であるデルタの形成過程に着目して、実験的に究明するとともに、数値シミュレ-ションによる解析を行った。実験においては、自動計測・自動制御の開発に努め、その効率化と高精度化を図った。土石流扇状地の形成過程のように、大量の土砂流出による堆積地形の発達過程では、長期的に見ると、円錐面で近似されるような、比較的なだらかな堆積地形が発達するが、その過程を詳しく観察すると、堆積面全体で常に土砂が移動しているわけではなく、各時点における流路位置はかなり限定されており、それが時間的に激しく変動している。その変動過程は不規則で、偶発的な要素に支配されている側面もあるが、その中にはかなり秩序だった法則性の存在することも見逃せない。このような2次元的に自由な空間の中で流路が形成される現象を水理学的に解明しようとする場合、流路幅を把握することはきわめて重要である。流路幅に関する法則としては、従来、経験則としてのRegime公式や、池田・Darkerらの直線礫床河川に対する安定横断面形状の理論式があり、後者は適用範囲が限定されるものの、適用限界内ではかなり高精度で成り立つのに対し、前者はそれほど精度は高くないものの、きわめて広範囲にある程度の精度で成り立つことが再確認されるとともに、流路幅や流路本数の決定機構には、砂州の形成が深くかかわっていることが推察された。また、流路形成以前の土砂氾濫の解析には、2次元浅水流モデルにより流れを解析し、主流ならびに横断方向の流砂量式を用いて2次元河床変動解析を行うのが有効であることが判明した。
肺腺癌3次元モデルの樹立と間質浸潤促進因子の新規同定

不死化したヒト肺上皮細胞株HBE135E6E7細胞を肺組織由来ヒト線維芽細胞(MRC-9)とマトリゲル中で三次元培養し、細気管支/肺胞構造に類似した房状分枝構造を作出した。線維芽細胞ではHGFの発現が顕著に高いため、HGF中和抗体を加えると、モデル構造が抑制された。またチロシンリン酸化Metに関しては低分化型腺癌より高分化型腺癌で、より多く陽性症例が見出した。つまり、非浸潤性肺腺癌ではHGFが形態形成に関与している。さらに、肺組織特異的幹細胞であるBASCでのMetの発現は非常に高いことが分かった。そしてBASC、ATII細胞からATI細胞へと分化していくとMetの発現が減少していた。E6/E7oncogeneにより不死化したヒト肺上皮細胞株であるHBE135E6E7細胞(HBE細胞)をヒト線維芽細胞とともにマトリゲル中で三次元培養し、細気管支/肺胞構造に類似した導管の房状分枝構造を作出した。この構造物がどこまで肺腺癌のモデルとして実用されるかをE-cadherinやBrdU、Pro-SP-C、AQP-5などの免疫染色を行い、非浸潤性肺腺癌に類似していることを見出した。次に、この非浸潤性肺腺癌の分子機構を解析した。まず線維芽細胞の液性因子に形態形成機能があることを明らかにした。さらに、線維芽細胞が特に強く放出しているサイトカインの中で、肺胞の形態形成に関与する因子を解析したところ、HGFの発現が顕著に高いことが明らかにした。そこで、HGFに対する中和抗体を加えたところ、非浸潤性肺腺癌の形成が抑制された。一方で、HBE細胞のみで三次元培養を行っても、の房状分枝構造は得られないが、この培養液にHGFを加えても構造に違いが見られなかったので、HGFは房状分枝構造形成には、必須ではあるが、十分ではないと考えられる。HGFは肺腺癌で変異や過剰発現が報告されているので、実際にヒト肺腺癌の手術サンプルでHGF-Metsystemを解析した。いくつかの症例では、高分化型腺癌と低分化型腺癌を比較して、Metの発現量には大きな違いが無かった。しかしながら、Metにシグナルが入ったことを示すチロシンリン酸化Met(p-Met)に関しては高分化型腺癌でより多く見出された。このことから、非浸潤性肺腺癌ではHGFが形態形成に関与していることを明らかにした。不死化したヒト肺上皮細胞株であるHBE135E6E7細胞(HBE細胞)を肺組織由来ヒト線維芽細胞(MRC-9)とともにマトリゲル中で三次元培養し、細気管支/肺胞構造に類似した導管の房状分枝構造を作出した。このことは、肺の線維芽細胞が形態形成能を発揮していることを示している。肺胞の形態形成に関与する因子を解析し、この線維芽細胞がHGFを特に強く発現していることを明らかにした。そこで、HGFに対する中和抗体を加えたところ、非浸潤性肺癌モデル構造の形成が抑制された。HGF受容体であるMetは肺腺癌で変異や過剰発現が報告されているので、実際にヒト肺腺癌の手術サンプルでHGF-Metsystemを解析した。高分化型腺癌と低分化型腺癌をそれぞれ40症例を解析したところ、Metの発現量には大きな違いが無かった。しかしながら、Metにシグナルが入ったことを示すチロシンリン酸化Met (phospho-Met)に関しては高分化型腺癌で、より多くのMet発現陽性症例が見出された。このことから、非浸潤性肺腺癌ではHGFが形態形成に関与していることが考えられる。さらに、HGFが形態形成機能を発揮しているかをin vivoで裏付けるため、肺組織中でHGFがどのような細胞に機能しているかを解析した。肺組織特異的幹細胞であるBASC(bronchioalveolar stem cells)、I型、II型肺胞上皮細胞でMetがどのような発現しているかを免疫染色にて明らかにした。その結果、BASCでのMetの発現は非常に高いことが分かった。そしてBASCは、ATII細胞からATI細胞へと分化していく過程でMetの発現が減少していることを明らかにした。このことは、より未分化な細胞がHGFを必要としており、構造的機能的に分化した過程に必須の形態形成にHGF-Metシグナルが関与していることが示している。

三次元培養法を用いて非浸潤生肺腺癌のモデルを樹立し、さらにその分子機構を明らかにし、Journal of Cellular and Molecular Medicineに投稿し、現在、審査を受け、追加実験を行っており、一定の進捗があると考えている。ただし、申請書に記載されているような浸潤関連因子の特定までには至っておらず、今後、浸潤因子を見出す予定でいる。分子生物学今年度は、微小浸潤肺腺癌のレーザーマイクロダイセクションにて浸潤部のRNAを抽出し、DNAマイクロアレイにより、浸潤成分に特異的な遺伝子発現を網羅的に同定する。さらに、ヒト肺腺癌細胞株の偽足突起のプロテオミクスを行い、偽足突起に局在する新規分子を同定する。この両解析結果を比較することで、肺腺癌浸潤に関与する候補分子を見出す。この候補分子の機能をヒト肺腺癌細胞株のin vitroアッセイ系にて解析し、浸潤促進活性の有無を検討する予定でいる。当初の予定にあるように、微小浸潤肺腺癌やヒト肺腺癌細胞株を用いて、肺腺癌の浸潤に関わる因子の同定を行うため。微小浸潤肺腺癌のレーザーマイクロダイセクションを行い、DNAマイクロアレイにより、浸潤成分に特異的な遺伝子発現を網羅的に同定する。両解析結果を比較することで、肺腺癌浸潤effector分子の候補を選出する。