hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在外日本美術作品の調査研究と内外の研究交流の促進

本研究は、在米の日本美術作品のデータベース化とカタログの作成、日本間のデータ交換、及び日米美術史学界の学術交流の促進を実現するにあたっての基礎的条件を明らかにすることを目的とし、1.在米の36美術館・コレクション・図書館、10大学に対するアンケート調査2.研究分担者の訪米と主要美術館学芸員・コレクター・研究者に対するインタヴューを実施し、1.本プロジェクトの基本的な目的・意義の重要性を説明し、協力要請を行うとともにアメリカ側からの提言・要望を受け、2.メトロポリタン美術館(ニューヨーク)に対しては、同館蔵の絵画を対象としたパイロット・モデル作成のための基礎データを収集した。〔アンケート・インタヴューの結果の概要〕本プロジェクトの目的と意義については、回答を寄せたほとんど全ての美術館・コレクション等からの賛同を得るとともに、可能な限りの協力を惜しまないとの回答を得ることができた(回答率は、アンケート・インタヴューを合わせて73.9%)。従って、本プロジェクトを遂行するにあたっての基本的条件は整っていると言える。但し、館蔵品データの整備状況及び美術館スタッフの協力体制など、本プロジェクトに対する受け入れ体制は、各館ごとにまちまちであり、個別的かつきめ細かな対応の必要がある。総じて、中小規模の美術館に於いては、学芸員の日常業務に与える影響もそう大きくはなく、また、コレクションも小さい関係で館蔵品データ(調書・写真など)も完備している場合が多い。これに対して大規模な美術館では、学芸員が日常業務に忙殺されている場合が多く、本プロジェクトの受け入れに当たって集中的に充分な時間を取れないこと、館蔵品データが完備していないことなどが問題となる。以下、アメリカ側からの提言・要望のあらましを記す。[本プロジェクト受け入れに当たっての提言・要望]1)現地研究補助スタッフ(アメリカ人大学院生など)の採用による学芸員の負担の軽減。2)作品カード・写真など既存データの活用・既に日本にある情報の収集。3)特定分野についての共同調査・アメリカ側研究者の来日と日本での共同研究。[日米間のデータ交換についての提言・要望]1)日本のコレクションに対する同種プロジェクトの遂行2)日本側データのアメリカへの提供[批判]その他、批判的な意見として、1)本来、日本のコレクションを先に対象とすべき。2)従来、アメリカでの調査結果が日本で報告されない場合が多い。〔メトロポリタン美術館でのデータ収集〕[収集データ]1)館蔵絵画カード(作品名・作者・主題・出陳歴・関係文献などのデータを含む)のコピー2)館蔵絵画の写真の複写3)一部の作品についての実地調査本研究は、在米の日本美術作品のデータベース化とカタログの作成、日本間のデータ交換、及び日米美術史学界の学術交流の促進を実現するにあたっての基礎的条件を明らかにすることを目的とし、1.在米の36美術館・コレクション・図書館、10大学に対するアンケート調査2.研究分担者の訪米と主要美術館学芸員・コレクター・研究者に対するインタヴューを実施し、1.本プロジェクトの基本的な目的・意義の重要性を説明し、協力要請を行うとともにアメリカ側からの提言・要望を受け、2.メトロポリタン美術館(ニューヨーク)に対しては、同館蔵の絵画を対象としたパイロット・モデル作成のための基礎データを収集した。〔メトロポリタン美術館でのデータ収集〕[収集データ]1)館蔵絵画カード(作品名・作者・主題・出陳歴・関係文献などのデータを含む)のコピー2)館蔵絵画の写真の複写3)一部の作品についての実地調査
イオン注入法によるカーボン前駆体高分子からのグラファイト高効率合成に関する研究

本研究では、金属イオン注入を利用したカーボン前駆体高分子へのnmオーダーの粒径を有する金属微粒子の導入技術を確立するとともに、これを利用した、酸素還元触媒性能の発現に不可欠な、炭素の一部が窒素に置換された乱層構造を有するグラファイト構造を合成する技術を確立することを目的としている。本年度においては、金属微粒子の導入技術を確立することを目的として研究を進めた。カーボン前駆体高分子であるフェノール樹脂に対して真空中室温において100 keV Feイオンを1e+14, 1e+15, 1e+16 ions/cm^2注入し、窒素雰囲気下800°Cにおいて炭素化処理を行なった後、Fe粒子およびグラファイト構造の形成の様子について調べた。その結果、1e+14, 1e+15, 1e+16 ions/cm^2の注入量に対し、平均粒径がそれぞれ8±2, 22±7, 26±9 nmのFe粒子が生成しており、イオン注入量によって粒径を制御しながら、Fe粒子を導入できる可能性を見出した。また、1e+15 ions/cm^2以上の注入量において、Fe粒子の周辺に乱層構造を有するグラファイト構造が形成されていることを明らかにした。非注入試料および1e+14 ions/cm^2注入試料においてグラファイト構造の形成が確認できなかったこと、また、フェノール樹脂に800°Cにおいて2 MeV電子線を照射した場合でもグラファイト構造が形成されなかったことから、グラファイト構造の形成には、nmオーダーの粒径を有するFe粒子が必要であるとともに、イオン照射による高エネルギー付与に伴うカーボン前駆体高分子の十分な架橋反応が必要であることが分かった。本年度においては、当初目的としていた金属イオン注入を利用したカーボン前駆体高分子へのnmオーダーの粒径を有する金属微粒子の導入技術の確立に目処を付けることができた。実験の実施に当たり、本年度は、量子科学技術研究開発機構高崎量子応用研究所の400 keVイオン注入装置を5回利用して所定の成果を得た。来年度においても5回のイオン注入実験が実施できるようマシンタイムを確保しており、研究遂行に特段の支障はない。金属イオン注入を利用したカーボン前駆体高分子へのnmオーダーの粒径を有する金属微粒子の精密な導入技術を確立するため、イオン注入・その後の熱処理条件と金属析出挙動の関係をより詳細に調べる。また、金属イオンを注入したカーボン前駆体高分子の有機ー無機転換反応を重量変化、ガス発生挙動、化学構造変化、微細構造・組成変化の面から調べ、グラファイト構造の形成挙動に及ぼすイオン注入条件の影響を明らかにする。以上の研究から得られる知見を基に、本研究の手法を利用した、酸素還元触媒性能の発現に不可欠な、炭素の一部が窒素に置換された乱層構造を有するグラファイト構造を合成する技術を確立するため、窒素を分子構造中に含むカーボン前駆体高分子を出発物質として金属イオン注入・炭素化の処理を行なった後、酸素還元触媒性能を評価する。その触媒性能評価結果をイオン注入条件(エネルギー、照射量)・炭素化処理条件(温度、雰囲気)へフィードバックをかけ触媒性能の最大化を目指す。

また、金属イオンを注入したカーボン前駆体高分子の有機ー無機転換反応を重量変化、ガス発生挙動、化学構造変化、微細構造・組成変化の面から調べ、グラファイト構造の形成挙動に及ぼすイオン注入条件の影響を明らかにする。以上の研究から得られる知見を基に、本研究の手法を利用した、酸素還元触媒性能の発現に不可欠な、炭素の一部が窒素に置換された乱層構造を有するグラファイト構造を合成する技術を確立するため、窒素を分子構造中に含むカーボン前駆体高分子を出発物質として金属イオン注入・炭素化の処理を行なった後、酸素還元触媒性能を評価する。その触媒性能評価結果をイオン注入条件(エネルギー、照射量)・炭素化処理条件(温度、雰囲気)へフィードバックをかけ触媒性能の最大化を目指す。理由:イオン注入実験用試料ホルダの購入を計画していたが、平成30年度はその仕様案の決定に留まったため。
権利の自力救済に関する刑事法的考察-現代的諸問題の解明を目標として-

本年度は、昨年度の刑事違法性論、とりわけ違法性阻却事由に関連する理論的研究を踏まえつつ、最近、実務的に重要な問題となっている債権回収の現場における刑事法上の諸問題について、主としてわが国の判例・学説を鳥瞰的に分析しながら、その問題解決への方向付けについて理論的な検討を加えた。その検討作業においてはとりわけ、(1)競売入札手続に対する私人の不当な介入について、どの範囲で競売入札妨害罪(刑法96条の3)を適用するのが望ましいのか、(2)債権回収の場面で脅迫的言動がなされた場合、恐喝罪がいかなる要件のもと成立するのかといった問題点を中心に取り扱った。まず前者の競売入札妨害罪の成立要件であるが、この犯罪は債権者や債務者個人を保護する犯罪類型ではなく、より一般的に、競売入札手続における公平な競争それ自体(競争原理)を保護する犯罪であるという結論に達した。それゆえ、犯罪の成立についても、偽計・威力といった行為類型の不法性や、債権者の財産的損害という観点とは別個に、競争の公正さが損なわれているかという視点から、その成立範囲を限定する必要があると考えるに至った。また、後者の「権利行使と恐喝」の問題については、現在の判例が権利の存否にかかわらず、原則的に恐喝罪の成立を認めている背景には、刑事司法は、基本的に私人の権利関係の存否の終局的判断に介入しないという、刑事司法と民事司法との役割分担の発想が潜在していることが確認された。もっとも、これらの検討は、個別構成要件の成立要件に関する検討にとどまっており、別の犯罪構成要件との関連性や、違法性阻却原理との対応関係など、より大局的な視点からの検討がなお不十分であることは否めない。これらの点については、さらに研究を継続したいと考えている。本年度は、刑事違法性論、とりわけ違法性阻却事由に関する概括的・理論的研究に従事した。とりわけ、緊急行為(正当防衛・緊急避難)を検討の中心としつつ、利益衝突状況が現実化する以前に、行為者に危険を回避する可能性があったことや、行為者自身が利益衝突状況を招いたことが、違法性阻却事由個々の解釈においていかなる意義を有するのかに関して検討を加えた。その結果、利益衝突状況が現実化する以前の利益状況は、正当防衛、緊急避難それぞれの個別的考察に馴染むものでなく、むしろ、両者に共通する視点から検討を加えるべき問題であると考えるに至った。すなわち、正当防衛、緊急避難には「緊急行為」としての共通項が認められるところ、自らの帰責性により、自己の利益を保護するために他人の利益を侵害することがおよそ容認できないような状況においては、この緊急行為性が否定され、その結果、正当防衛・緊急避難の成立可能性がともに全面的に排除されると考えるべきである。さらに、この研究をふまえ、正当防衛と緊急避難の相違点についても、さまざまな角度から検討を加えた。なお、この研究の過程においては、日本の学説・判例を網羅的に検討するのみならず、関連するドイツ法の学説・判例についても詳細な分析を加えることができた。これらの研究とともに、自救行為の成立範囲、さらに競売入札妨害罪、強制執行妨害罪など、個人の実力行使の限界にかかわる犯罪類型の構成要件解釈についても検討を加えた。とりわけ競売入札妨害罪については、二件の最高裁判例の当否を中心として、その保護法益が「競争原理」であると結論づけるに至ったが、基礎理論的考察に多くの時間を費やしたこともあり、その研究はなお不十分であり、来年度以降、さらに継続的に検討を加える必要が残されている。
鶏胚、ヒト胎児皮膚に一過性に発現されるII型コラーゲン遺伝子、遺伝子産物の解析

鶏胚皮膚発生過程におけるII型コラーゲンの発現を(1)in situ hybridization,(2)RNase protection assay,(3)免疫組織化学的手法で検討した。その結果(1)in situ hybridization法では受精後8日目までの皮膚にはII型コラーゲンmRNAを検出できなかった。10日目の皮膚では表皮細胞層に弱いシグナルを認め、feather budが出現しだす部より消褪しだし、18日目にはほぼ完全に消失した。(2)RNase protection assay法でもほぼin situ hybridizationと同様の傾向を認めた。同時に検討したI型コラーゲンmRNAはその間漸増傾向を示した。(3)免疫組織化学的にはやはり10日目よりII型コラーゲンを表皮-間葉系組織の増界部に決め12日目に最強となった。15日目にfeatherbud形成部よりII型コラーゲンは消褪しはじめ、18日目には完全に消褪した。以上の結果はII型コラーゲンの表皮による発現は発生と密接に関連していることが考えられた。
非結合的多元環の研究

リー環・ジョルダン環は非結合的多元環のクラスの中で、特に重要な位置を占めている。研究代表者の浅野はこれらの環に関する多くの問題の中から、「次数つき実単純リー環の分類」と「実単純GJTS(Generalized Jordan Triple Systems)の分類」を問題として取り上げて、ここ数年研究を進めてきた。今年度も引続きその線に沿って、頭初次の2つ1.例外型次数つき実単純リー環の分類2.古典型非コンパクト実単純GJTSの分類を目標に掲げた。問題2については、年度内にほぼ完成し、これから纏めればよい段階に迄到達することが出来た。尚、古典型コンパクト実単純GJTSの分類並びに古典型次数つき実単純リー環の分類に関する2つの論文が今年度印刷公刊された。問題2が予想外に手間どった為に、問題1に関しては殆んど手づかずの状態で次年度に持ち越さざるをえなかった。次に、研究分担者達はそれぞれ得意とする分野において、非結合的多元環の理論の応用を常に心掛け、この理論の発展によく協力してくれた。就中、中神は非可換環の幾何学への応用をはかり目覚ましい結果を得て大きく貢献した。
フィジカルアセスメント用PC教材の開発と活用及び看護技術演習による学習効果の検証

看護学生の臨床能力を高めるために、学内実習、臨地実習に活用できる「呼吸器のフィジカルアセスメント」をテーマとした自己学習用PC教材を開発した。4年制大学の看護学1年生を対象に、予備調査5名、本調査7名の2段階で教材評価を行った。看護技術演習による評価と満足度調査の結果、本教材の全体的評価は良好といえ、一定の学習効果が明らかとなった。重点項目の理解を深めるためのビデオ映像、特に打診や聴診の音情報の改善・工夫が課題である。1.フィジカルアセスメント(バイタルサイン測定)の教育方法や内容、教材開発等に関する文献検討。2.Web教材版看護教材の現状分析:インターネット上の看護技術教材の検索をし、その看護教材を研究者らで体験し、内容分析(コースウエアの構成、ビデオ映像・写真・X-ray・音声・イラストなどの素材、場面、患者設定、教材提供条件等)。3.「フィジカルアセスメント」や「バイタルサイン測定」に関するWeb・DVD教材を看護学生に体験してもらい、その現状分析(学習のしやすさ・しにくさ、興味を持った点、教材の改善を希望する点等)の意見を収集。※上記により、「フィジカルアセスメント(バイタルサイン測定)」の看護実践に求められる教材内容の明確化を目指した。これらにより、クライエントの観察ポイント(アセスメントの視点)やその観察手法を用いることの意義が、身体の形態・機能の特性を踏まえたうえで導き出されていることを理解できる教材の必要性が確認できた。またWeb・DVD教材は個人学習(主体的な学習)であるが故、なぜこのような学習を積み重ねることが必要であるのか、学習の動機づけを高め、維持できる学習者への働き掛けが重要であることが見出された。4.「フィジカルアセスメント(バイタルサイン測定)」に関する研究者らの看護実践(行動)を予備観察し、その結果をもとに設定条件や分析内容を抽出した。今後はこれをふまえ、熟練看護師と初学者の行動観察を行いその行動特性をとらえる予定である。※PC教材の開発において、看護実践のテクニックだけでなく、その行動(観察)意義を理解し、どう意味のある行動化(実践)につなげるか、さらに学習の動機づけをどう工夫していくかが課題である。1.熟練看護師と初学者のフィジカルアセスメント技術における行動特性の観察。1)熟練看護師の胸部(肺・胸郭、心臓・血管系)のフィジカルアセスメント技術における行動特性をとらえる目的で、臨床現場で胸部のフィジカルアセスメントを実践している臨床看護師を対象に、実践場面を撮影し、行動分析を行った。当初熟練看護師10名の分析を試みる計画であったが、前半5名分を撮影、分析したところ対象とした臨床看護師のフィジカルアセスメント技術のレベルは未だ熟練しておらず、行動特性を捉えるには至らなかった。2)初学者5名(フィジカルアセスメントの講義を受けた経験をもつ看護専門学校生)の実践場面の分析においては、「同一動作が繰り返されていること、行動停止時間が多いこと、観察部位を特定するために時間を要すること、正しい測定部位を選定できていないこと」等の行動特性が明らかとなった。2.1で得られた結果、および平成19年度に実施した「研究者らの看護実践(行動)の予備観察データ」、「先行研究、既存のWeb・DVD教材の現状分析」から、学習プログラムを再検討し、コンピュータ教材を作成。できるだけ臨床場面に即した内容になるよう留意し、学習者が臨場感をもてて、臨床実践に活用できることを目指した。1)教育目標の設定2)教材フローチャートの作成3)シナリオの決定、写真およびビデオ撮影4)提示画面データやメッセージデータ決定5)コンピュータへの入力6)学習制御データの入力7)教材の信頼性、妥当性について研究者間で検討3.2-7)の研究者間の検討により得られた教材の改良部分((1)形態機能の理解を深めるステップにおける画像の取り込み、解説、(2)診察場面の撮影)について再修正をしている。学内実習・臨地実習に活用できる「呼吸器のフィジカルアセスメント」をテーマとした自己学習用PC教材を開発し、看護技術演習による評価、学習者の満足度により学習効果を検証することを目的とした。呼吸器のフィジカルアセスメント技術の要点、および患者のプライバシーや安楽に配慮した看護実践を理解することを学習目的に、7つの学習目標、48の行動目標(うち4つは重点項目)を設定した。教材は「表紙、学習方法、学習目標、患者紹介、アセスメント内容、物品準備、説明と同意、視診・触診・打診・聴診、アセスメント後の看護、評価」の全29フレームで構成した。重点項目の4つに関してはビデオ映像を組み込み(11フレーム)、写真や図による説明を追加した。教材の映像・音声の編集はWindowsムービーメーカー、学習提示画面はMicrosoft Windows PowerPoint(R)2007を用いて作成した。教材の評価は4年制大学の看護学生(1年生)を対象に、予備調査(5名)、本調査(7名)の2段階で行った。

評価方法はPC教材による自己学習後、教材の満足度(18項目、5段階評定)と感想等(自由記述)を問う自作の質問紙調査を実施。予備調査においてはグループインタビューにより教材の改善点を明らかにした。本調査ではPC教材による自己学習前後に課題提示した内容に関するOSCE(客観的臨床能力試験)を実施し得点化した。教材の満足度を問う質問紙調査の平均評価は予備調査3.9/5点、本調査4.4/5点であり、本教材の全体的評価は良好だといえる。OSCEでは、自己学習前の平均得点率33.5%であったが、自己学習後は76.3%となった。最も学習効果が見られた項目は視診であり、打診、触診と続く。最も学習効果が見られなかった項目は聴診であり、質問紙の自由記述では打診音や聴診音の特徴や、それぞれの音を比較して聞くことができる学習内容を求める声が多かった。重点項目の理解を深めるために導入したビデオ映像の提示方法には、改善・工夫が必要である。
FGF10機能喪失マウスを用いた新規形態成遺伝子の単離同定

脊椎動物の器官形成の分子プログラムを明らかにするために,FGF10機能喪失(ノックアウト:knock out:KO)マウスを用いて,主として四肢と肺の形成に関与する新規な形態形成遺伝子を単離することを本研究の目的とした。今年度はまず,FGF10 KOマウスの表現型の詳細な解析を行い,FGF10が四肢や肺の形成だけでなく,唾液線,膵臓,腎臓,毛,歯,下垂体など様々な器官の形態形成に必要であることを,本補助金により購入した実体顕微鏡を用いて明らかにした。次に,FGF10 KOマウス胚を用いてFGF10の標的遺伝子をRepresentative Difference Analysis(RDA)法により単離し,FGF10のシグナルカスケードを明らかにすることを試みた。予備実験により,Differential Display法よりRDA法を用いたほうが,野生型特異的に発現している遺伝子の単離が容易であると判断したためRDA法を用いた。胎齢14日のKO胚(ホモ接合体)と野生型胚よりmRNAを抽出,cDNAを合成し,それぞれドライバー,テスターcDNAとしてRDA法を行った。野生型にのみ発現しFGF10 KOマウスには発現しないDNA断片について,現在シークエンス解析中である。現在までのところ65クローンについて解析した結果,シグナル伝達関係の遺伝子が27,細胞周期に関与する遺伝子が19,諸酵素遺伝子が6,膜タンパク質遺伝子が4,既知の塩基配列とホモロジーのない遺伝子が9クローン単離できた。
自己治癒能力を引き出す無細胞化組織実用化のための総合的基礎研究

本研究は,自己治癒能力を引き出し,体内で自己細胞が入り込み自己組織化が期待できる再生促進型無細胞化腱を独自の組織無細胞化技術を駆使して開発するものである.実用化を目指した総合的基礎研究の中で,コア技術として,力学的特性の維持を実現する組織の保存・滅菌法が未解決課題であった.無細胞化組織を凍結乾燥して滅菌し,手術場で生理食塩水で再水和して使用するコンセプトで研究を推進している.初年度は,水との結合に着目して組織前処理法について詳細に検討し,凍結乾燥してエチレンオキサイドガス滅菌すると変化してしまう組織の粘弾性特性を未処理組織と同等に保持できる組織前処理条件を確立した(国際特許出願).また,我々が開発した非臨床超急性免疫反応評価法を駆使し,無細胞化処理して滅菌処理したウシ由来心膜に対するヒト血液の超急性免疫反応を,臨床で使用されており安全性が確認されているグルタールアルデヒド溶液で処理されたウシ心のう膜パッチ製品,及び,ポジティブコントロールとして未処理ウシ心膜を抗生物質で洗浄した組織と比較評価した.実験前に再水和させた無細胞化及び滅菌済みウシ由来心膜と共培養した血液のラクトフェリン濃度は,グルタールアルデヒド固定処理されたウシ心のう膜パッチと同程度であった.C3a濃度も同様の結果となり,補体活性が抑制されることを定量的に示すことができた.さらにsC5b-9濃度は,グルタールアルデヒド処理されたウシ心のう膜製品と比較して,無細胞化処理して滅菌したウシ心膜の方が活性が抑制されることが判明した.合わせて,本実験系で,未処理組織はいずれの指標も顕著に上昇することを確認した.無細胞化処理後に確立した方法で前処理し,凍結乾燥してエチレンオキサイドガス滅菌したウシ腱を用い,第一例目の大動物前十字靭帯再建術をヒツジで実施し,6ヶ月間問題なく機能することを実証できた.本研究は,自己治癒能力を引き出し,体内で自己細胞が入り込み自己組織化が期待できる再生促進型無細胞化腱を独自の組織無細胞化技術を駆使して開発するものである.実用化を目指した総合的基礎研究の中で,コア技術として,力学的特性の維持を実現する組織の保存・滅菌法が未解決課題であった.無細胞化組織を凍結乾燥して滅菌し,手術場で生理食塩水で再水和して使用するコンセプトで研究を推進している.初年度は,水との結合に着目して組織前処理法について詳細に検討し,凍結乾燥してエチレンオキサイドガス滅菌すると変化してしまう組織の粘弾性特性を未処理組織と同等に保持できる組織前処理条件を確立した(国際特許出願).また,我々が開発した非臨床超急性免疫反応評価法を駆使し,無細胞化処理して滅菌処理したウシ由来心膜に対するヒト血液の超急性免疫反応を,臨床で使用されており安全性が確認されているグルタールアルデヒド溶液で処理されたウシ心のう膜パッチ製品,及び,ポジティブコントロールとして未処理ウシ心膜を抗生物質で洗浄した組織と比較評価した.実験前に再水和させた無細胞化及び滅菌済みウシ由来心膜と共培養した血液のラクトフェリン濃度は,グルタールアルデヒド固定処理されたウシ心のう膜パッチと同程度であった.C3a濃度も同様の結果となり,補体活性が抑制されることを定量的に示すことができた.さらにsC5b-9濃度は,グルタールアルデヒド処理されたウシ心のう膜製品と比較して,無細胞化処理して滅菌したウシ心膜の方が活性が抑制されることが判明した.合わせて,本実験系で,未処理組織はいずれの指標も顕著に上昇することを確認した.無細胞化処理後に確立した方法で前処理し,凍結乾燥してエチレンオキサイドガス滅菌したウシ腱を用い,第一例目の大動物前十字靭帯再建術をヒツジで実施し,6ヶ月間問題なく機能することを実証できた.
スポーツ健康科学による学校不適応の改善プログラム開発

本研究は2つの研究からなり、1つは児童生徒の遊び体験や身体活動に対する認識と学校適応との関係を探る質問紙調査研究であり、もう1つは調査結果をふまえた実践研究として、中学校における身体活動を取り入れたピアサポートプログラムと小学校における適応支援を目的としたスクールサポート活動における効果的なシステム構築とその効果を検討するものである。(1)調査研究:生活習慣および身体活動の恩恵・負担尺度と学校適応感等との関連:「身体活動の恩恵」得点と良好な学校適応とが正相関を示し、「身体活動の負担」得点は、学校嫌悪感と正相関を示している)(2)実践研究1 :中学校におけるピアサポートプログラムの実践:身体活動を伴うトレスマネジメント等を実施し、プログラムへの参加意欲が強い群ほど、身体状況認識や自己肯定感、学校適応が良好で、キレやすい傾向を現す反応的攻撃性が低くなっている(3)実践研究2 :小学校におけるスクールサポートの実践:教室内で配慮の必要な発達障害児童に対して大学生が学習面や生活面での適応支援を実施し、大学の教員養成機能と学校現場との協働システムモデルを提出した。本研究では、主に通常学級における軽度発達障害児が呈する問題行動や不適応の基底にある「発達のおくれ」に注目し、ここで特有な認知特性や行動傾向を改善するために、児童生徒の「個や集団に対する適応状態の把握」および「適切な指導形態(運動スポーツを含むストレスマネジメントやピアサポートの導入)」を把握すること、さらに、小学校・中学校に対する有効な学校支援システムのあり方を模索する試みを行った。平成19年度では、(1)2公立小学校における学校支援活動(学校不適応児:軽度発達障害等を有すると思われる児童が在籍する学級への教職志望大学生の学校サポート体制作り)を行った。対象学校と協議し、必要な支援体制と行動改善に有効な身体活動の活用方法を模索した。(2)公立中学校におけるピアサポートプログラムにおいて、身体的活動・ストレスマネジメントを導入し、意識の変化(自己効力感・攻撃性・対人スキル)を質問紙で捉え分析中である。(3)児童・生徒の生活状況や対人関係・適応感を調査する質問項目を精選構造化し、さらに生活する場における態度の構造分析を、アノミー論の観点(適応様式を個人の目標と手段とを組み合わせて考える観点)から説明できる質問紙調査を作成中であり、20年度早々に実施予定である。児童生徒の学校適応を促進するための学校生活の場の構造の解明をおこなう。運動やスポーツの有効な導入方法(身体感覚・学校適応・対人関係の変化)を見つけ出すために活用する。本研究は、大きく分けて2つの研究からなり、1つは児童生徒の遊び体験や身体活動に対する認識と学校適応との関係を探る質問紙調査であり、もう1つはそうした調査結果をふまえた実践研究として、中学校における身体活動を中心に取り入れたピアサポートプログラムと小学校における適応支援を目的としたスクールサポート活動における効果的なシステムの在り方とその効果を検討するものである。以下に概要を記す。(1)調査研究:生活習慣および身体活動の恩恵・負担尺度と学校適応感等との関連○不眠傾向がある群はない群より、疲労感等の「身体活動の負担」得点が有意に高い○戸外で遊ぶ習慣がない群が、「身体活動の負担」得点が有意に高い○「身体活動の恩恵」得点と良好な学校適応とが正相関を示し、「身体活動の負担」得点は、学校への嫌悪感との間で正相関を示している(2)実践研究1:中学校におけるピアサポートプログラムの実践○身体活動を伴うトレスマネジメント等を実施し、身体状況認識、自己肯定意識、反応的攻撃性、学校適応等の変化を測定した。プログラムへのコミットメントが強い群ほど、身体状況認識や自己肯定感、学校適応が良好で、キレやすい傾向を現す反応的攻撃性が低くなる(3)実践研究2:小学校におけるスクールサポートの実践○教室内で配慮の必要な発達障害児童に対して大学生が学習面や生活面での適応支援を実施し、大学の教員養成機能と学校現場との協働システムの思案を提出した。連絡調整会議の設定や大学生に対するスーパーバイズを現場の教員と大学で共同企画し効果をあげた。
「ものづくり」を主題とした英会話授業方法に関する研究

「ものづくり」をテーマとした英会話授業の方法について基礎研究を行った。具体的にはレゴ・ブロックおよびレゴ・マインドストームを英語で会話をしながら組み立てたり,プログラミングをさせるというタスクを用いた英会話授業授業を行い、そこで行われている会話を録画して、学習者がどのような表現やストラテジーを用いているかを分析した後、分析結果をもとに会話教材を作成した。さらに、会話授業の評価方法をCan-doリスト組み入れた。また、教材作成に付随して他高専を訪問し、模擬授業などを実施して普及活動を行った。専攻科の学生を対象にLego CreatorおよびLego Mindstorms EV3を使用した英会話授業をビデオ録画し、どのような表現を使っているかを記録し、分析することができた。当授業は、二人一組のペアになり、レゴ・ブロックを組立マニュアル通りに部品を組み立て、レゴ・マインドストームを用いたロボットを完成させるというものと、チームで地元の問題を解決するためのロボットを組み立て、英語を使って組み立てながら、最後は英語でデモンストレーションとプレゼンテーションを行う、という構成で成り立っている点にポイントがある。結果として組み立てやプログラミングに必要な単語や表現を抜き出し、会話教材を作成することができた。さらに、本指導法を盛り込んだCan-Doリストを作成した。専攻科1年では「原稿を見ずに自分の研究分野のプレゼンテーションができ、質問に対して、間違いを恐れることなく、簡単な表現を用いて回答することができる」というCan-Doステートメントになっている。全体的には予定通りの進捗状況であるが、当初の予定にあった普及活動については、まだ十分に行えていない。H27年度はこの点を重点的に行っていく予定である。英語教育H26年度中に作成された教材を使用して授業を行う。授業はビデオに録画し、かつ学生にアンケート調査を行うことで、教材や指導法の改善を行う。さらに学会発表を通じて批判助言を得て、教材の改良に資する。Can-Doリストの改良に関しては、特に低学年での実施を踏まえ、7年間を通じたCan-Doリストの作成を目標としている。また指導法と会話教材をパッケージ化し、インターネット等を通じて無料配布する。当初の予定よりも物品が安価に購入できたり、旅費の支出が少なかったため、結果として少額の次年度使用額が生じた。来年度の旅費に組み入れて使用する。
表面ナノ構造制御による高機能ゴム材料の創製

本研究は、改質剤の表面濃縮により改質されたゴム材料表面にサブミクロンからナノメートルオーダーの微細構造を形成させることを目的として、天然ゴムおよび合成ゴム(スチレンブタジエンゴム)への微細構造形成を検討した。微細構造の形成については、微細構造を有したモールドを用いて、ナノインプリント法による微細構造形成を試みた。天然ゴム・合成ゴム共にナノインプリント法により、モールドの形状を反映した微細構造が形成させる事が可能である事が明らかとなった。また、微細構造を形成させた表面では、構造の形状に応じて超撥水性やぬれの異方性を示す事が明らかになった。本研究は、改質剤の表面濃縮により改質されたゴム材料表面にサブミクロンナノオーダーの微細構造を形成させることを目的としている。微細構造の形成により、表面改質層の機能性向上や機能性の制御が期待される。そのために、まず、ゴム材料表面への微細構造形成を検討し、そのの知見を基に表面改質したゴム材料への微細構造形成と機能性の評価を行いう。さらに、ゴムの伸縮性が付与した構造や特性へ及ぼす影響を評価する。当該年度においては、ゴム材料自体の微細加工性を評価した。微細構造を形成させる手段として、(1)ナノインプリント法による微細構造形成、(2)自己組織化を利用した微細構造形成、を検討した。まず最初に、ナノインプリント法による微細構造形成を試みた。この手法は、サブミクロンナノメートルオーダーのパターンを有するモールドを樹脂表面に押付け、パターンを転写する技術である。今回は、約500nmのラインパターンおよび約200nmのドットパターンのモールドを用いて、天然ゴムへのナノインプリントを試みた。その結果、モールドのパターンを反映した構造がゴム表面に形成可能であることを見いだした。次に、自己組織化を利用した微細構造形成についても検討を行った。以前の研究の中で、スチレンーブタジエンゴムの表面にサブミクロン程度の秩序生のある構造が形成されるという現象が観られた。また、これらの構造は、改質剤の種類によって形態が異なるという事が示唆されていた。まずは、その再現性を評価したところ、構造自体の形成は確認されたものの、以前の検討とは異なる構造であった。この結果に関しては、ゴムの混練時の条件や温度など、種々の要因が影響していると考えられるため、条件を変えて検討を継続している。まず、ナノインプリント法によりゴム材料においてもサブミクロンナノメートルオーダーの構造形成が可能であることを見いだすことができたため、当該年度の目的であったゴム材料の微細構造形成は達成できたと考えられる。一方で、自己組織化による微細構造形成については、再現性がまだ確認できていない状態であるため、さらなる検討が必要である。本研究は、改質剤の表面濃縮により改質されたゴム材料表面にサブミクロンナノメートルオーダーの微細構造を形成させることを目的としている。微細構造の形成をさせることを目的としている。微細構造の形成により、表面改質層の機能性向上や機能性制御が期待される。そのために、ゴム材料表面への微細構造形成を検討し、その知見を基に表面改質したゴム材料への微細構造形成と機能性の評価を行う。当該年度においては、表面改質したゴム材料への微細構造形成を行った。微細構造の形成については、サブミクロンからナノメートルオーダーの微細構造を有したモールドを用いてのナノインプリント法による形成を検討した。また、昨年度の検討項目であった、自己組織化による微細構造形成についても、その再現性を引き続き評価した。使用したモールドとして、2μm・1μm・0.5μmのサイズで、ライン・ドット・ホールのパターンを有するものを使用した。ゴムとしては、天然ゴムにフッ素系共重合体を添加したものを用いた。比較として、フッ素系共重合体を添加していないゴムについても同様に評価を行った。その結果、フッ素系共重合体を添加してゴムにおいても、添加していないものと同様にモールドの形状を反映した構造の形成が確認された。また、形成後のシートの接触角測定を行ったところ、形状を反映したぬれ性の変化を示した。自己組織化については、昨年度同様に構造は見られるものの再現性に乏しい結果となった。表面改質したゴムへの微細構造形成についても、ナノインプリント法によりサブミクロンナノメートルオーダーの構造形成が可能である事を見いだし、ぬれ性の変化も確認できたため、概ね今年度の目標は達成されたと思われる。本研究は、改質剤の表面濃縮により改質されたゴム材料表面にサブミクロンからナノメートルオーダーの微細構造を形成させることを目的としている。そのために、ゴム材料表面への微細構造を検討し、その知見を基に表面改質したゴム材料への微細構造形成と機能性を評価を行う。当該年度においては、ゴム材料として、天然ゴムおよび合成ゴム(スチレンブタジエンゴム)を用いての微細構造形成を検討した。微細構造の形成については、サブミクロンからナノメートルオーダーの微細構造を有したモールドを用いて、ナノインプリント法による形成を試みた。モールドについては、0.5μmから2μm程度のサイズで、ラインパターンやドットパターン、ホールパターンといった種々のパターンのものを用いた。

形成後の表面について、形状は走査型プローブ顕微鏡観察による、ぬれ性の変化を接触角測定により、表面組成をエックス線光電子分光分析(XPS)測定により評価した。天然ゴム・合成ゴム共にナノインプリント法によりモールドの形状を反映した微細構造が形成させる事が可能である事が明らかとなった。また、微細構造を形成させた表面では、構造の形状に応じて超撥水性やぬれの異方性を示す事が明らかになった。さらに、フッ素系共重合体を添加し、表面改質を行ったゴムに関しても同様の検討を行った結果、同様に微細構造の形成が可能であり、ぬれ性については共重合体添加していないゴムに比べて撥水性や異方性がさらに向上することが確認された。これは、微細構造形成後もフッ素系共重合体が濃縮してできた改質層が維持されていることを示しており、実際、XPS測定によりフッ素共重合体が存在することが明らかとなっている。本研究は、改質剤の表面濃縮により改質されたゴム材料表面にサブミクロンからナノメートルオーダーの微細構造を形成させることを目的として、天然ゴムおよび合成ゴム(スチレンブタジエンゴム)への微細構造形成を検討した。微細構造の形成については、微細構造を有したモールドを用いて、ナノインプリント法による微細構造形成を試みた。天然ゴム・合成ゴム共にナノインプリント法により、モールドの形状を反映した微細構造が形成させる事が可能である事が明らかとなった。研究計画に基づき、次年度は表面改質を施したゴム表面への微細構造形成を検討し、その表面特性を評価する。自己組織化による微細構造形成についても、平行して検討を行う。更なる微細構造の形成の検討と共に、次年度の研究計画に基づき、ゴムの伸縮性が微細構造や機能性に及ぼす影響を評価する。高分子表面当初国際会議での発表を検討していたが、用務の都合等により参加することができなかったため。海外での国際会議への発表を検討していたが、用務の都合で国内の会議にしか出席がかなわなかったため。また、ナノインプリント用のモールドについて、購入する予定であったが、装置を借用した九州大学所有のモールドを利用させていただいため。当初の予定通り、次年度に行う予定の研究に上乗せして使用する事に加え、国内だけではなく国際会議でも研究成果の発表を行う。海外での国際会議での発表を検討する。また、モールド等の高額な物品の購入に充てる。
分子シャペロン存在下の細胞内シグナル伝達システムと肝虚血耐性に関する研究-次世代の肝プレコンディショニング法に向けて-

熱ショック前処置の肝虚血再潅流障害軽減機構の解明を目的に、肝虚血再潅流時に活性化する転写因子と活性化に至るまでのシグナル伝達経路が、熱ショック前処置によって受ける影響を検討した。また、その転写因子により調節されている遺伝子の発現が受ける変化も併せて検討した。肝虚血再潅流時に活性化した転写因子のNF-kBは熱ショック前処置を受けた群では抑制されていた。このNF-kB活性化抑制は、熱ショック前処置が肝虚血再潅流時のIKK非依存的I-kB分解を抑えるためにおこる事が判明した。また、このI-kB分解抑制機構に、分子シャペロンであるHSP72が関与している可能性を示唆する所見が得られた。NF-kBの活性化が抑えられた結果、再潅流後のiNOS, TNF-a, MIP-2といったproinflammatory mediatorのmRNA肝内発現や、血清TNF-a値,血清CINC値、肝内CINC発現、肝内好中球集積が熱ショック前処置によって抑制された。もう一つの転写因子のAP-1は、コントロール群に比べて熱ショック前処置群で、肝虚血再潅流後早期に活性化する事が確認された。AP-1活性化に深く関与するキナーゼ、JNKも熱ショック前処置によって再潅流早期に活性化することが判明した。また、AP-1のターゲット遺伝子で、血管拡張作用を持つHO-1の肝内mRNA発現も熱ショック群で増強しており、この事が虚血再潅流後の肝微小循環を安定させているものと思われる。また、熱ショック前処置は再潅流後のアポトーシスも抑制した。これは熱ショック前処置が炎症反応を抑制し、肝微小循環を維持したために生じた現象であると思われる。以上、熱ショック前処置は肝虚血再潅流時に活性化するシグナル伝達を修飾し、その結果、肝虚血耐性に寄与するメカニズムを解明した。<熱ショック前処置の作用部位としてのNF-κB・I-κBシステムの研究>熱ショック前処置が、肝虚血再灌流後の転写因子NF-κBの活性化に与える影響についてWistar ratを用いた肝虚血モデルにおいて検討した。<結果>3)NF-κBによりその転写が制御されている炎症性メディエーターTNF-α、iNOSなどの虚血再灌流中の発現をPCR法にて検討した。熱ショック前処置によりこれらのメディエーターの転写は著明に抑制されており、熱ショック前処置による保護効果のメカニズムの重要な一翼を担っていると考えられた。今後は熱ショック前処置によるI-κBの発現の増強のメカニズムをNorthern blot法にて検討する。更に虚血再灌流中のI-κB分解に対する安定性の増加のメカニズムを免疫沈降(特に熱ショック前処置により発現される熱ショック蛋白とのinteractionを検討)及びI-κBキナーゼアッセイにて検討する予定である。<熱ショック前処置に特異的なAP-1サブユニットの検索及びそのMAPKカスケードの解析>熱ショック前処置が、肝虚血再灌流後の転写因子AP-1の活性化に与える影響について検討した。実験モデルは上記と同様である。<結果>1)NF-κBと異なり、熱ショック前処置により再灌流後のAP-1の活性化は促進された。(Gel shift法)2)AP-1の活性化にはサブユニットc-Jun、c-Fosが関与していた。

これは熱ショック前処置を加えても同様であった。(スーパーシフト法)3)とりわけc-Junのリン酸化がAP-1の活性化に強く影響を与えていることが示唆された。(Western blot法)今後は熱ショック前処置がc-Junのリン酸化に与える影響について、Western blot法及びc-Junリン酸化酵素JNKのキナーゼアッセイにて検討する予定である。熱ショック前処置の肝虚血再灌流障害軽減機構の解明を目的に、肝虚血再灌流時に活性化する転写因子と活性化に至るまでのシグナル伝達経路が、熱ショック前処置によって受ける影響を検討した。また、その転写因子により調節されている遺伝子の発現が受ける変化も併せて検討した。肝虚血再灌流時に活性化した転写因子のNF-kBは熱ショック前処置を受けた群では抑制されていた。このNF-kB活性化抑制は、熱ショック前処置が肝虚血再灌流時のIKK非依存的LkB分解を抑えるためにおこる事が判明した。また、このI-kB分解抑制機構に、分子シャペロンであるHSP72が関与している可能性を示唆する所見が得られた。NF-kBの活性化が抑えられた結果・再灌流後のiNOS, TNF-a, MIP-2といったproinnammatory mediatorのmRNA肝内発現や、血清TNF-a値,血清CINC値、肝内CINC発現、肝内好中球集積が熱ショック前処置によって抑制された。もう一つの転写因子のAP-1は、コントロール群に比べて熱ショック前処置群で、肝虚血再灌流後早期に活性化する事が確認された。AP-1活性化に深く関与するキナーゼ、JNKも熱ショック前処置によって再灌流早期に活性化することが判明した。また、AP-1のターゲット遺伝子で、血管拡張作用を持つHO-1の肝内mRNA発現も熱ショック群で増強しており、この事が虚血再灌流後の肝微小循環を安定させているものと思われる。また、熱ショック前処置が再灌流後のアポトーシス、ネクローシスを抑制することも判明したが、これは熱ショック前処置が炎症反応を抑制し、肝微小循環を維持したために生じた現象であると思われる。以上、熱ショック前処置が肝虚血再灌流時に活性化するシグナル伝達を修飾し、その結果が肝虚血耐性に寄与するいう熱ショック前処置の新たな保護機構が判明した。
牛枝肉表面の脳脊髄組織を効率的に除去する洗浄法の開発

牛枝肉の表面に存在する脳脊髄組織を効率的に除去し,さらに牛肉の品質に影響を与えない洗浄方法を開発するために装置および洗浄剤の検討を行った.先ず市販食肉製品等を対象として脳組織の存否についてグリア線維細胞酸性タンパク質(GFAP)を指標とするELISA法を用いて行った.その結果,市販品にはほとんど陽性反応は認められなかったが,豚,エゾシカおよび牛ともに,僅かに頸部の汚染が検出された.GFAPはグリアに豊富に存在し他細胞にはほとんど認められないので脳脊髄組織の良い指標であるが,挽肉に混入させて電気泳動で分析すると分解・減少することが判明し,さらに効果的な指標を見出すことが重要であると考えられた.実験室レベルの洗浄実験から有機酸,特に乳酸が食肉表面の脳脊髄組織の除去に効果的であるが,高濃度で用いると洗浄効果が低下し,さらに食肉の色調を褪色させた.至適濃度は0.5-1.0%であった.今回,試作した洗浄装置は,洗浄液を上・中・下部,それぞれ独立に噴射でき,洗液が壁面から跳ね返ることを防止するために壁面にルーバー構造を付した.さらに,洗浄圧力可変,洗液交換可とした(洗液タンクを上・中・下部にそれぞれ独立に準備).また,洗液量や圧力の再現性を考慮して枝肉を回転させて洗浄する方式を採用した.なお,牛枝肉は高価であり洗浄装置も巨大化するために設計当初から豚枝肉を想定して試作した.ノズル8002(吐出量1.4L/min),圧力0.98MPa以上,散布距離70cm以内の条件では30秒以内の洗浄で十分に脳組織の除去が可能であった.さらに,圧力を低下させた実験から1%乳酸を用いて最後に下端部の洗浄を行うと効果的であることが判明した.牛枝肉の表面に存在する脳脊髄組織を効率的に除去し,さらに牛肉の品質に影響を与えない洗浄方法を開発するために装置および洗浄剤の検討を行った.先ず市販食肉製品等を対象として脳組織の存否についてグリア線維細胞酸性タンパク質(GFAP)を指標とするELISA法を用いて行った.その結果,市販品にはほとんど陽性反応は認められなかったが,豚,エゾシカおよび牛ともに,僅かに頸部の汚染が検出された.GFAPはグリアに豊富に存在し他細胞にはほとんど認められないので脳脊髄組織の良い指標であるが,挽肉に混入させて電気泳動で分析すると分解・減少することが判明し,さらに効果的な指標を見出すことが重要であると考えられた.実験室レベルの洗浄実験から有機酸,特に乳酸が食肉表面の脳脊髄組織の除去に効果的であるが,高濃度で用いると洗浄効果が低下し,さらに食肉の色調を褪色させた.至適濃度は0.5-1.0%であった.今回,試作した洗浄装置は,洗浄液を上・中・下部,それぞれ独立に噴射でき,洗液が壁面から跳ね返ることを防止するために壁面にルーバー構造を付した.さらに,洗浄圧力可変,洗液交換可とした(洗液タンクを上・中・下部にそれぞれ独立に準備).また,洗液量や圧力の再現性を考慮して枝肉を回転させて洗浄する方式を採用した.なお,牛枝肉は高価であり洗浄装置も巨大化するために設計当初から豚枝肉を想定して試作した.ノズル8002(吐出量1.4L/min),圧力0.98MPa以上,散布距離70cm以内の条件では30秒以内の洗浄で十分に脳組織の除去が可能であった.さらに,圧力を低下させた実験から1%乳酸を用いて最後に下端部の洗浄を行うと効果的であることが判明した.牛枝肉の表面に存在する脳脊髄組織を効率的に除去し,牛肉の品質に影響を与えない洗浄方法を開発するために,(1)脳脊髄組織の検出方法の高感度化(2)洗浄剤の検討と開発(3)洗浄装置の開発を行なった.先ず脳脊髄組織の検出はグリア線維細胞酸性タンパク質を指標として用い,市販牛肉部分肉の検査を行った.その結果,食肉内部には脳脊髄組織は全く検出されなかったが,部分肉表面ではネックにおいて78例中2例に陽性反応が認められた.指標タンパク質は中枢神経に豊富に存在し他細胞にはほとんど認められないので脳脊髄組織の良い指標である.しかし,食肉の内在性タンパク質分解酵素の作用で時間経過に伴い減少することが確認された.また,二次元電気泳動を用いて脳に特異的に存在するタンパク質の検索を行うと2つのスポットが注目されたが量的には少なかった.このため各種畜肉におけるグリア線維細胞酸性タンパク質の分解速度を調査し屠殺後の時間経過との関係を明らかにする必要が認められた.実験室レベルの洗浄実験では有機酸,特に乳酸やクエン酸が,食肉表面から脳脊髄組織の除去に効果的であり,さらに摂取した大腸菌の生存数を低減化させることが確認された.そこで工場レベルでの洗浄装置を設計開発するために,先ず洗浄液が噴出するノズルの選択,圧力および被洗浄試料までの距離を検討・決定した.検討にあたっては肉片(牛・豚赤肉)に黒色ペンキを一定量塗布し一定時間乾燥後,洗浄しペンキの残存量を画像解析して評価した.これらのデータを基準として,さらに枝肉の上方から下方(ネック部)へ順次洗浄し,かつ周囲環境への飛散汚染のない装置を完成させた.

現在,水道水,塩素水,温湯等で洗浄実験を実施した.17年度は,脳脊髄組織で汚染させた枝肉を用いてさらに詳細な調査を行う.牛枝肉の表面に存在する脳脊髄組織を効率的に除去し,さらに牛肉の品質に影響を与えない洗浄方法を開発するために装置および洗浄剤の検討を行った.先ず市販食肉製品等を対象として脳組織の存否についてグリア線維細胞酸性タンパク質(GFAP)を指標とするELISA法を用いて行った.その結果,市販品にはほとんど陽性反応は認められなかったが,豚,エゾシカおよび牛ともに,僅かに頸部の汚染が検出された.GFAPはグリアに豊富に存在し他細胞にはほとんど認められないので脳脊髄組織の良い指標であるが,挽肉に混入させて電気泳動で分析すると分解・減少することが判明し,さらに効果的な指標を見出すことが重要であると考えられた.実験室レベルの洗浄実験から有機酸,特に乳酸が食肉表面の脳脊髄組織の除去に効果的であるが,高濃度で用いると洗浄効果が低下し,さらに食肉の色調を褪色させた.至適濃度は0.5-1.0%であった.今回,試作した洗浄装置は,洗浄液を上・中・下部,それぞれ独立に噴射でき,洗液が壁面から跳ね返ることを防止するために壁面にルーバー構造を付した.さらに,洗浄圧力可変,洗液交換可とした(洗液タンクを上・中・下部にそれぞれ独立に準備).また,洗液量や圧力の再現性を考慮して枝肉を回転させて洗浄する方式を採用した.なお,牛枝肉は高価であり洗浄装置も巨大化するために設計当初から豚枝肉を想定して試作した.ノズル8002(吐出量1.4L/min),圧力0.98MPa以上,散布距離70cm以内の条件では30秒以内の洗浄で十分に脳組織の除去が可能であった.さらに,圧力を低下させた実験から1%乳酸を用いて最後に下端部の洗浄を行うと効果的であることが判明した.
新規選択的エストロゲン受容体モジュレーターによる子宮筋腫治療薬開発

新規選択的エストロゲン受容体モジュレーター(SERM)による新しい子宮筋腫治療の開発を目的として研究を遂行してきた。ラット子宮筋腫細胞株でMTS assayを用いた新規SERM(SS1020、SS5020)の細胞増殖抑制効果を検討した結果、SS5020のみで抑制効果が確認された。よって、SS5020のみを用いてin vivoの検討を行った。免疫不全マウスであるNOGマウスを用いてヒト子宮筋腫モデルマウスを作成し、SS5020を8週間経口投与し、1週毎に移植片のサイズを測定した。結果、SS5020は子宮筋腫に対し抑制効果がみられるものの、その効果はそれほど強いものではない可能性が示唆された。新規選択的エストロゲン受容体モジュレーター(SERM)による新しい子宮筋腫治療の開発を目的として研究を遂行している。本研究ではラット子宮筋腫細胞株(ELT-3細胞)および、ヒト子宮筋腫モデルマウスを用いてSERMであるSS1020、SS5020を子宮筋腫治療薬として臨床応用するための研究を目的としている。平成25年度は筋腫モデル細胞株であるELT-3細胞を用いてSS1020、SS5020の細胞増殖抑制効果を検討した。SS1020、SS5020は開発者のニューヨーク州立大学の澁谷らから供与を受けた。細胞増殖抑制効果の比較検討のため、既存のSERMであるタモキシフェンを採用し比較検討した。細胞増殖抑制効果は、3,000細胞/wellおよび5,000細胞/wellで播種した細胞に各薬剤を添加し、24時間培養後にMTS assayにて評価した。各薬剤の添加濃度は、乳癌細胞株MCF-7細胞で行った澁谷らのIC50の結果を参考に行った。各薬剤のIC50はタモキシフェン、SS1020、SS5020でそれぞれ4.2±0.2、25.0±0.9、51.2±1.8 uMであった。よって、本研究ではタモキシフェンを100nM、1uM、SS1020を1uM、5 uM、25 uM、SS5020を5 uM、10 uM、50 uMの用量で検討した。MTS assayの結果では3,000細胞/wellの条件において、タモキシフェンの100 nM以上、SS5020の50uMで有意に細胞増殖が抑制された。しかしながら、SS1020では抑制効果が確認されなかった。また、5,000細胞/wellの条件ではタモキシフェンの1uM以上、SS5020の50uMで有意に細胞増殖が抑制された。平成25年度で、MTS assayを用いた新規SERM(SS1020、SS5020)の細胞増殖抑制効果を検討した結果、SS5020のみで抑制効果が確認された。よって26年度は、SS5020のみを用いてin vivoの検討を行った。免疫不全マウスであるNOGマウスの皮下に移植2日前にエストロゲン徐放性ペレットを埋め込んだ後、ヒト子宮筋腫手術検体より切除した子宮筋腫組織片を皮下に移植する。これをヒト子宮筋腫移植モデルマウスとする。移植翌日よりSS5020を3.2mgと10.7mg/kg/dayの用量で、8週間経口投与し、1週毎に移植片のサイズを測定した。さらに8週の投与期間終了後、移植片を摘出し、病理組織学的検討により筋腫に対する抑制効果を検討した。全ての群において移植組織のサイズに変化は見られなかった。移植片の病理組織学的検討では、SS5020の10.7mg/kg/day投与群で、細胞数を有意的に減少した。また、ERとPRの陽性細胞数も有意的に減少した。Ki-67はSS5020投与群で有意な陽性細胞数の減少がみられた。TUNEL染色では、SS5020投与群で陽性細胞数の有意的な増加が確認された。一方、SMA (smooth muscle actin)の発現面積とエラスチカマッソントリクローム染色に有意な変化はみられなかった。以上より、SS5020は子宮筋腫に対し抑制効果がみられるものの、その効果はそれほど強いものではない可能性が示唆された。