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要介護者の配偶者における要介護・死亡リスクに関する縦断的研究

平成30年度は、「要介護者の配偶者における健康及び社会的側面への影響:要介護度別の検討」について調査を行った。本研究は宮城県大崎市に在住する高齢者を対象として2006年12月にベースライン調査を実施した。分析対象者は心理的苦痛との関連で6,809名、社会的活動との関連で6,600名、死亡リスクとの関連で7,598名であった。心理的苦痛はKessler 6を用い、10点以上を心理的苦痛ありとした。社会的活動は地縁的な活動、スポーツ・趣味活動、ボランティア活動の参加頻度について、月に1度以上の活動について調査した。心理的苦痛及び社会的活動との関連は横断研究デザインで、配偶者のベースライン時の要介護保険制度認定の有無を調査した。死亡リスクとの関連は縦断研究デザインで、追跡期間中の配偶者の要介護及び対象者の死亡について調査した。最大7.3年間の追跡期間中に1,410名の死亡が確認された。配偶者における要介護認定の有無による心理的苦痛及び社会的活動のオッズ比を算出するためロジスティック回帰分析を実施した。また、Cox比例ハザードモデルを用いて、配偶者の要介護発生後の死亡リスクを調査した。その際、要介護者の要介護度別(要支援1・2、要介護1・2、要介護3・4・5)に層別化解析を行った。その結果、配偶者が要介護状態にない者に比べ、配偶者が要介護状態の者において、要介護度に関わらず、心理的苦痛が高く、社会的活動の頻度が低いことが示された。また、死亡リスクにおける多変量調整ハザード比は、配偶者が要介護状態にない者に比べ、配偶者が要介護状態の者で要介護度に関わらず有意に高いことが示された。要介護者やその配偶者に対するサポートシステムを要介護者の介護度に関わらず強化することは、配偶者の健康の維持や社会的活動への参加を促すうえで重要であることが示唆された。平成30年度は、要介護者の配偶者における、要介護者の介護度別の健康及び社会的側面への影響を明らかにするため、要介護度別のデータセットを作成した。これまでに投稿中であった「配偶者の要介護と死亡リスクとの関連」は国際誌への掲載が決定した(令和元年5月8日)。令和元年度は、「要介護者の配偶者における要介護者の介護度別の健康及び社会的側面への影響」についての研究成果を国際学会で発表する予定である。既に分担研究者と協議を重ねデータセットの作成、主要な分析を終えている。これまでの研究成果について学会での発表、国際誌への投稿を通して公表していく。また、学会発表を通して、他の研究者と意見交換をすると共に医学研究について役立つ情報を収集し、今後の研究の発展につなげていく。本研究の目的は、要介護者の配偶者における、心理社会的側面(抑うつ不安、社会活動)への影響、要介護・死亡リスクへの影響を明らかにすることである。加えて、これら配偶者への影響について要介護者の要介護度別に検討することである。平成28年度は、「配偶者の要介護と心理的苦痛との関連」及び「配偶者の要介護と社会的活動との関連」について検討した。本研究は宮城県大崎市に在住する高齢者を対象として2006年12月にベースライン調査を実施し、配偶者の要介護、心理的苦痛、社会的活動について調査した。分析対象者は、心理的苦痛との関連で6,809名、社会的活動との関連で7,088名であった。要介護状態は介護保険制度認定の有無から調査した。また、社会的活動は地縁的な活動の参加頻度を調査し、月に1度も活動していない場合に小頻度の社会的活動とした。配偶者における要介護認定の有無による心理的苦痛及び社会的活動のオッズ比(95%信頼区間)を算出するためロジスティック回帰分析を実施した。その結果、配偶者が要介護状態にない者に比べ、配偶者が要介護状態の者において、多変量調整オッズ比は心理的苦痛ありで1.40(95%信頼区間:1.002-1.93)、小頻度の社会的活動で1.46(95%信頼区間:1.13-1.92)であることが示された。この結果から、配偶者が要介護状態の場合には、要介護者本人のみならず配偶者の心理的苦痛、社会的活動にも注意を払う必要があることが示唆された。平成28年度は、要介護者の配偶者における、心理社会的側面(抑うつ不安、社会活動)への影響を明らかにするためデータセットを作成した。現在、「配偶者の要介護と心理的苦痛との関連」は論文作成済みで投稿中である。また、国際学会での発表を予定している。「配偶者の要介護と社会的活動との関連」は国際学会での発表を予定している。平成29年度は、「配偶者の要介護と社会的活動との関連」について国際学会で発表し、発表時の意見交換を基にして論文を作成していく。加えて、要介護者の配偶者における、要介護・死亡リスクへの影響を明らかにするためデータセットを作成し、分析を加え論文化していく予定である。

加えて、これら配偶者への影響について要介護者の要介護度別に検討することである。平成29年度は、「配偶者の要介護と死亡リスクとの関連」について検討した。本研究は宮城県大崎市に在住する高齢者を対象として2006年12月にベースライン調査を実施した。分析対象者は8,047名であり、追跡期間中の配偶者の要介護及び対象者の死亡について調査した。要介護状態は介護保険制度認定の有無から調査した。最大7.3年間の追跡期間中に1,410名の死亡が確認された。Cox比例ハザードモデルを用いて、配偶者の要介護発生後の死亡リスクを調査した。その結果、配偶者が要介護状態にない者に比べ、配偶者が要介護状態の者では、死亡リスクにおける多変量調整ハザード比は1.79(95%信頼区間:1.53ー2.08)であり有意に高いことが示された。また、年齢(65ー74歳・75歳以上)、性別(男性・女性)による層別化解析の結果、配偶者が要介護状態の者における死亡リスクは、年齢や性別にかかわらず高いことが示された。この結果から、介護負担によるストレスは死亡リスクを上昇させることが示され、要介護者やその配偶者に対するサポートシステムを強化することは死亡リスクの上昇を抑制するうえで重要であることが示唆された。平成29年度は、要介護者の配偶者における死亡リスクへの影響を明らかにするためデータセットを作成した。現在、「配偶者の要介護と社会的活動との関連」は国際学会での発表を終え、国際誌に投稿中である。「配偶者の要介護と死亡リスクとの関連」は国際誌に投稿中であり、その後国際学会での発表を予定している。平成30年度は、これまでの研究成果を基にして、要介護度別のデータセットを作成し、検討を重ねていく予定である。平成30年度は、「要介護者の配偶者における健康及び社会的側面への影響:要介護度別の検討」について調査を行った。分析対象者は心理的苦痛との関連で6,809名、社会的活動との関連で6,600名、死亡リスクとの関連で7,598名であった。心理的苦痛はKessler 6を用い、10点以上を心理的苦痛ありとした。社会的活動は地縁的な活動、スポーツ・趣味活動、ボランティア活動の参加頻度について、月に1度以上の活動について調査した。心理的苦痛及び社会的活動との関連は横断研究デザインで、配偶者のベースライン時の要介護保険制度認定の有無を調査した。死亡リスクとの関連は縦断研究デザインで、追跡期間中の配偶者の要介護及び対象者の死亡について調査した。配偶者における要介護認定の有無による心理的苦痛及び社会的活動のオッズ比を算出するためロジスティック回帰分析を実施した。また、Cox比例ハザードモデルを用いて、配偶者の要介護発生後の死亡リスクを調査した。その際、要介護者の要介護度別(要支援1・2、要介護1・2、要介護3・4・5)に層別化解析を行った。その結果、配偶者が要介護状態にない者に比べ、配偶者が要介護状態の者において、要介護度に関わらず、心理的苦痛が高く、社会的活動の頻度が低いことが示された。また、死亡リスクにおける多変量調整ハザード比は、配偶者が要介護状態にない者に比べ、配偶者が要介護状態の者で要介護度に関わらず有意に高いことが示された。要介護者やその配偶者に対するサポートシステムを要介護者の介護度に関わらず強化することは、配偶者の健康の維持や社会的活動への参加を促すうえで重要であることが示唆された。
非線形計画法および対話型図形処理手法による船型改良ソフトウェアの開発

船型設計において船体抵抗最小化は最も重要な1つであるが、この解法として最近では非線形計画法を用いる例が多くなってきた。この手法は従来の解法に比べ実用に近い制約条件を付加できるという点で優れた手法ではあるが、最適化計算はコンピュ-タ任せでそのプロセスに設計者の意志あるいは客観的判断の入る余地がないという点では従来の解法と同じ環境にある。設計者の判断をそのプロセスに反映させるためには、制約条件を柔軟に変更することが可能なようにシステムを構成する必要がある。本研究ではワ-クステ-ションを対象として、船型改良あるいは開発用の初期的な準対話形式のシステムを試作した。初年度は船型改良用のプログラムをワ-クステ-ションに組み込み、従来の計算結果との比較を実施して機能を確認した。2年度目にGKS言語による図形処理のプログラムを開発して準対話形式のシステムとし、実際に漁船船型の改良計算を実施した。またエアシップ型バルブを有する複合浮体型高速船型の計算プログラムも開発した。最終年度には漁船船型の改良計算結果に対応する模型を作成し、模型試験を実施して船型改良の有効性を確認するとともに試作システムの評価を行なった。試作システムでは改良船型のグラフィック表示を設計者が確認し、その結果に判断を加えて制約条件の変更を指示し、改良計算を再度実施するという方法を採っている。設計者の判断に基づく制約条件の変更機能についてはGUI的な手段を将来導入するのが望ましいと考えられているが、準対話形式の船型改良システムの開発という初期の目的は模型試験の結果により十分達成されたと考えられる。本システムのソフトウェアは小型のエンジニアリングワ-クステ-ション上で動作するので、上の例のような漁船船型を多数建造する可能性のある小規模の造船所にも適合するシステムと考えられる。最近の船型研究の傾向として通常の排水量型浮体だけではなく、没水型浮体、揚力を用いた支持形状など様々な観点から、研究が実施されるようになってきた。一方船型の最適化手法として現在では変分法だけではなく非線形計画法を利用することも可能であり、本研究では排水量型浮体をベースに、通常型バルブの他、超突出バルブとストラット支持形状、あるいは分離型バルブ、ランキンのオボイド(半没水形状)などの複合浮体型船型の改良あるいは最適化を、非線形計画法とスタンドアロン型ワークステーションの図形処理を用いて実施する。本年度はまず購入したワークステーションに従来の船型改良(最適化)プログラムを組み込み、計算の精度、計算時間などのデータを集め、図形処理の手法との対応について検討した。その結果計算精度および計算時間などについては実用上問題がないことが確められたが、図形処理については他機種とのグラフィックの互換性も考えあわせ、標準グラフィックス開発言語GKSを利用した方がよいとの結論になった。船型改良の対象とした計算例は一般商船の他、漁船船型などについても実施したが、いずれの船型についても過去の改良例に近い計算結果が得られることが確かめられた。次に従来型船型ではなく上記の複合型浮体の形態を持つ船型の改良あるいは最適化問題を扱うため、各要素浮体を表現する流体力学的モデルすなわち各要素浮体を流体力学的特異点で表現する方法、およびその特異点による造波抵抗式について検討した。現在この種の浮合浮体型船型の一例として通常の排水量型浮体に飛行船型超突出バルブを組み合せた船型を考え、その最適化プログラムと一部図形処理プログラムの構成について検討中である。本研究においては最近の研究動向もふまえ、従来型の排水量型高速船型の船型改良用ソフトウェアおよび従来とは異なる複合浮体型高速船型の開発用ソフトウェアの2種をその対象としている。

まず1番目の船型改良ソフトウェアについては、グラフィック表示(標準グラフィックス言語GKSによる)と対話型処理のための制約条件の最適化プロセス中での変更という点に問題を残しているが、ほぼどのような船型に対しても改良船型を提示できるシステムとなっている。本年度は高速漁船船型を側にとり、バルブの突出を許さないという制約条件の下に船型改良を行ってみた。得られた形状は船首の横にバルブ型の形状を有するものとなり、抵抗性能も10%ほど改善が期待できるものとなった。高速漁船の分野は船種によって、また国、地域、漁法によって様々な制約条件が加わってくるので、本システムによる最適化の最も良い応用分野である。またプログラムは昨年度より使用している小型のエンジニアリングワ-クステ-ションで動作するので、この種の船型を比較的多く作る可能性のある小規模な造船所にも適合するシステムと考えられる。もう一方の複合浮体型高速船型の開発用ソフトウェアについては、まずストラット-エアシップ型バルブを抵抗性能改善用形状としてもつ船型についてプログラムを開発した。この形状は従来のものと比べるとかなり斬新な形状であり、特にバルブの位置に設計上の自由度を持たせ得ることに特徴がある。本年度は各種条件の下で最適化をシリ-ズ的に行い、その理論造波特性についてチェックした。また他の数種の複合浮体型船型との比較も実施し、より高性能の船型を作り得ることを確認した。ただしまだ浮体の選択、図形処理等については、改善すべき点が多いので次年度の課題である。昨年度はそれまでに試作した船型改良用の初期的な準対話形式のシステムを用いて漁船船型の改良計算を実施したが、本年度は研究の最終年度であるから計算結果に出応する模型を作成し、模型試験を実施して船型改良の有効性を確認し、システムの評価することとした。本研究では排水量型高速漁船船型を計算例として、本試作システムにより各種の制約条件の下に最適化を実施したが、模型試験はそのうちの2例について実施し母船型の結果と比較した。この船型はカナダの太平洋岸で使用されている漁船船型であり、漁網の操作性のため漁民が通常の突出バルブを敬遠しているので、非突出型のバルブを採用して改良計算を実施している。母船型および2隻の改良船型(設計速力9ノットおよび11ノット)の実験結果を比較すると、設計速力においてそれぞれ剰余抵抗で3.7%および8.2%、有効馬力で3.4%および6.8%の低減が確認された。これらの実験結果より船型改良用本試作システムの有効性が確認されたと考えられる。試作システムでは改良船型のグラフィック表示を設計者が確認し、その結果に判断を加えて制約条件の変更を指示し、改良計算を再度実施する方法を探っているので、改良の良否は設計者の判断に左右されるが、模型試験結果のように実用的な改良船型を提示することが可能である。設計者の判断に基づく制約条件の変更機能についてはGUI的な手段を将来導入するのが望ましいと考えられるが、準対話形式の船型改良システムの開発という初期の目的は以上のように十分達成された。本システムのソフトウェアは小型のエンジニアリングワ-クステ-ション上で動作するので、上の例のような漁船船型を多数建造する可能性のある小規模の造船所にも適合するシステムと考えられる。
新規機能性を有する有機分子膜の界面親和性に関する分子論的研究

自己組織化単分子膜(self-assembled monolayer, SAM)は,固体表面の修飾技術として広く研究が進んでおり,表面の物理化学的特性を分子スケールから柔軟に制御する技術として応用が進んでいる.本研究では,分子動力学(MD)シミュレーションを用いて,SAMを介した熱物質輸送機構およびSAMをはじめとする有機分子膜の界面親和性を明らかにすることを目的とし,分子スケールから新規的な界面修飾材料をデザインする際に有用となる分子レベルの設計指針を模索することを目標に研究を行っている.典型的なSAM分子素材を用いて,分子スケールで界面親和性を定量評価する手法の基礎的な内容を検討を実施した.MDシミュレーションにおいて,濡れ性の異なるSAM末端基,すなわちメチル基末端(疎水性)およびOH基末端(親水性)を用いて,SAM表面上に極性,非極性の溶媒分子(水,ハイドロカーボン等)を液滴状に配置するモデルを作成した.これを用いて液滴濡れ性の解析を行った.重要な濡れ性の指標として接触角を溶媒の密度分布を基に測定した.また,界面親和性を定量評価する指標について,ヤング-デュプレの式を前提として,浸漬仕事についても解析を行った.その結果,液体の表面張力が低く濡れやすい液体については,分子スケールのシミュレーションにおいて,強く濡れ広がることから計算系サイズを大きくとる必要があることがわかった.また,得られた接触角について実験結果と比較すると概ね傾向は一致するが,実験結果との差異は大きく,これを説明する理論モデルについて検討した.これらの研究を通じて,自由エネルギー計算を基礎とする直接的な付着仕事の評価が親和性評価に必須であることが明らかとなった.自己組織化単分子膜(self-assembled monolayer, SAM)は,固体表面の修飾技術として広く研究が進んでおり,表面の物理化学的特性を分子スケールから柔軟に制御する技術として応用が進んでいる.本研究では,分子動力学(MD)シミュレーションを用いて,SAMを介した熱物質輸送機構を明らかにすることを目的とし,分子スケールから新規的な界面修飾材料をデザインする際に有用となる分子レベルの設計指針を模索することを目標に研究を行っている.特に,SAM分子素材として熱的・化学的安定性に優れるフルオロカーボン系のSAMを介した界面熱輸送特性について種々の溶媒分子(水,ハイドロカーボン,フルオロカーボン溶媒)を用いて解析を行った.フルオロカーボン素材は,冷媒としても既に広く利用されており,工業・産業応用の観点から基礎的な知見を得ることは有用性が高いと考えられる.ここでは,MDシミュレーションで利用するフルオロカーボンSAMおよびフルオロカーボン溶媒の分子モデルの構築を第一原理計算を利用して行った.実際に,構築されたモデルが溶媒の熱物性やSAMの構造をよく再現することを確認している.さらに,そのモデルを用いてSAM溶媒間の界面熱輸送解析を行った.この際,炭化水素材料のフッ素化の程度と熱輸送特性との関連性について詳細に分析を行った.これらの研究を通じて,フルオロカーボン系など親和性の低い媒質間の熱輸送効率を向上するためには,親和性改善のための分子選択・分子デザインを必要とすることが明らかとなり,本研究を通じてデザイン指針の提案を行った.本研究では,自己組織化有機分子薄膜および溶媒との界面における熱輸送特性を支配する分子論的機序を明らかにすることが目的である.今年度では,特にフルオロカーボン材料を対象として,本来的に界面親和性の低い界面において,熱輸送特性を向上させる分子デザインの指針を実際の解析結果とともに提案した.以上のように今年度の目標としては概ね達成できているといえる.ただし,界面自由エネルギーの解析についてはやや遅れているため,次年度では重点的に実施する予定である.自己組織化単分子膜(self-assembled monolayer, SAM)は,固体表面の修飾技術として広く研究が進んでおり,表面の物理化学的特性を分子スケールから柔軟に制御する技術として応用が進んでいる.本研究では,分子動力学(MD)シミュレーションを用いて,SAMを介した熱物質輸送機構およびSAMをはじめとする有機分子膜の界面親和性を明らかにすることを目的とし,分子スケールから新規的な界面修飾材料をデザインする際に有用となる分子レベルの設計指針を模索することを目標に研究を行っている.当該年度においては,典型的なSAM分子素材を用いて,分子スケールで界面親和性を定量評価する手法の基礎的な内容を検討した.MDシミュレーションにおいて,疎水性(メチル基末端)および親水性(OH基末端)SAM上に種々の溶媒分子(水,ハイドロカーボン,フルオロカーボン)を液滴状に配置するモデルを作成し,これを用いて濡れ性の解析を行った.特に,界面親和性を定量評価する指標について,接触角のみならずヤング-デュプレの式を前提として,浸漬仕事についても解析を行った.その結果,液体の表面張力が低く濡れやすい液体については,分子スケールのシミュレーションにおいて,接触角を測定することが実質的に困難であること,得られた接触角について実験結果と比較すると概ね一致することが確かめられた.これらの研究を通じて,自由エネルギー計算を基礎とする直接的な付着仕事の評価が親和性評価に必須であることが明らかとなった.

本研究では,自己組織化有機分子薄膜(SAM)および溶媒との界面における熱輸送特性および界面親和性を支配する分子論的機序を明らかにすることが目的である.今年度では,SAM上での液体の親和性について,接触角を基にした定量評価を試み,基礎的な内容の検討を行った.以上のように今年度の目標としては概ね達成できているといえる.ただし,界面親和性に対する定量評価手法の確立についてはやや遅れているため,次年度では重点的に実施する予定である.自己組織化単分子膜(self-assembled monolayer, SAM)は,固体表面の修飾技術として広く研究が進んでおり,表面の物理化学的特性を分子スケールから柔軟に制御する技術として応用が進んでいる.本研究では,分子動力学(MD)シミュレーションを用いて,SAMを介した熱物質輸送機構およびSAMをはじめとする有機分子膜の界面親和性を明らかにすることを目的とし,分子スケールから新規的な界面修飾材料をデザインする際に有用となる分子レベルの設計指針を模索することを目標に研究を行っている.典型的なSAM分子素材を用いて,分子スケールで界面親和性を定量評価する手法の基礎的な内容を検討を実施した.MDシミュレーションにおいて,濡れ性の異なるSAM末端基,すなわちメチル基末端(疎水性)およびOH基末端(親水性)を用いて,SAM表面上に極性,非極性の溶媒分子(水,ハイドロカーボン等)を液滴状に配置するモデルを作成した.これを用いて液滴濡れ性の解析を行った.重要な濡れ性の指標として接触角を溶媒の密度分布を基に測定した.また,界面親和性を定量評価する指標について,ヤング-デュプレの式を前提として,浸漬仕事についても解析を行った.その結果,液体の表面張力が低く濡れやすい液体については,分子スケールのシミュレーションにおいて,強く濡れ広がることから計算系サイズを大きくとる必要があることがわかった.また,得られた接触角について実験結果と比較すると概ね傾向は一致するが,実験結果との差異は大きく,これを説明する理論モデルについて検討した.これらの研究を通じて,自由エネルギー計算を基礎とする直接的な付着仕事の評価が親和性評価に必須であることが明らかとなった.今後は,SAMと種々の溶媒との親和性(界面自由エネルギー)という観点から,その定量化を行った上で,界面熱抵抗との関連性を明らかにする.ここでは,界面自由エネルギーの解析手法についてこれまでに提案されている手法(熱力学的積分法や自由エネルギー摂動法)をベースとして理論の拡張および解析を行っていく.最終的にこれまで得られているSAM分子種による影響や溶媒との組み合わせについて考察し,効率的な界面熱輸送を実現する表面修飾について,分子設計の立場から提案を行う.今後は,SAMと種々の溶媒との界面親和性の定量化を行った上で,界面熱抵抗との関連性を明らかにする.特に,当該年度の研究により明らかとなったように,付着仕事の定量評価による界面親和性の解析が必要とされるため,これまでに提案されている手法(熱力学的積分法や自由エネルギー摂動法)をベースとして理論の拡張および解析を行っていく.また,最終年度では,これまで得られているSAM分子種による影響や溶媒との組み合わせについて考察し,効率的な界面熱輸送を実現する表面修飾について,分子設計の立場からデザイン指針の提案を行う.消耗品費として数値計算に関連したPC周辺機器やデータ解析,整理に利用するソフトウェアを購入する予定であったが,当該年度中では既存の数値計算設備で十分であったので,次年度使用額が生じた.購入を予定していた消耗費(記録メディア)について,当該年度で購入する必要性がなくなったため次年度使用額が生じた.
19世紀末アメリカのフェミニズムの思想と文学にたいするダーウィニズムの影響

ダーウィニズムは、19世紀末アメリカにおいてじつに多様な展開を示した思想としてさまざまな作家たちに影響をあたえたが、本研究はそのような多様性を視野に収めながらも、基本的にはダーウィニズムがフェミニズムの思想と文学にたいしてあたえた影響を、フェミニズム作家としてのケート・ショパンとシャーロット・パーキンズ・ギルマンにしぼって研究した。とくに、(1)いかに当時のダーウィニズムが、19世紀後半の反フェミニズム的男性中心主義を科学的に支持するものとして機能していたか、そして(2)いかにフェミニズム作家としてのショパンとギルマンがそのようなダーウィニズムを読みかえながら、それを男性中心主義のイデオロギーを掘り崩す議論へと応用していったか、に焦点をしぼった。1年目は19世紀末のダーウィニズムと反フェミニズムの関連を示す論文としてアラベラ・ケニーリの「母性の才能」という1890年代の科学論文をとりあげ、当時の「新しい女」のフェミニズムにたいして、いかに同時代の科学的言説がダーウィニズム(および物理学的なエネルギー保存則)に依拠しながら反フェミニズム的立場を構築していたかを研究した。その成果は論文「科学と女性問題」として公表されている。2年目は『めざめ』を中心にしてケート・ショパンの小説を研究したが、論文としてまとめるにはいたらなかった。3年目はC・P・ギルマンの『女の国』をテクストにして、彼女のフェミニスト・ユートピア思想においていかにダーウィニズムが受容されつつ批判されているかを研究した。それは「C・P・ギルマン『女の国』論のための覚え書」というタイトルのもと、本研究の研究成果報告書として公表された。本研究は、ダーウィニズムが19世紀末のフェミニズムの思想と文学に対してあたえた影響をあつかうものであるが、1年目となる本年度はまず、性科学においてダーウィニズムがいかに伝統的な性の役割分担を科学的に支持するものとして利用されていたか、それにたいして世紀末のフェミニズムがいかなる反応を示していたか、といった一般的な問題にかんして、さまざまな分野にわたる当時の一次資料(とくに『北米評論』を中心とした19世紀末から20世紀初頭にかけての総合雑誌に掲載された論文)を収集しながら研究を進めた。また、インディアナ大学の「ヴィクトリア朝女性作家プロジェクト」を中心に、フェミニズム関連の電子テクストを収集し、独自のアーカイヴを作成し、今後の研究の基礎資料を準備した。そのような作業のなかで参考になったのは、1980年代から進展してきている、シンシア・イーグル・ラセット『性の科学』(1989)をはじめする、豊富な一次資料にもとづいたすぐれた新歴史主義的研究であった。1年目は、結局、このような研究の後追いに終始した感があったが、したがって今後の課題は一次資料の学際的な利用をつうじて、新しい視点を発見することにあるように思われる。精力的に一次資料の収集にあたりたい。それとともに2年目以降は、フェミニズムとダーウィニズムの一般的な問題から進んで、フェミニズム作家の個別研究という具体的な課題をあつかうことになる。まずはケイト・ショパンとC・P・ギルマンであるが、彼女たちのエッセイを中心に読み進めたい。(1)性科学においてダーウィニズムがいかに伝統的な性の役割分担を科学的に支持するものとして利用されていたか、それにたいして世紀末のフェミニズムがいかなる反応を示していたか、といった一般的な問題にかんして、さまざまな分野にわたる当時の一次資料(とくに『十九世紀』『北米評論』といった英米の総合雑誌の論文)を収集した。(2)現在、フェミニズム関係の資料の一部は、インディアナ大学の「ヴィクトリア朝女性作家プロジェクト」のようなかたちで、電子化されつつある。

学際的な多数の資料をあつかわなければならない本研究の性質上、インターネット上に散在するフェミニズム関連の電子テクストを集めて、個別研究のための独自の小さなアーカイヴをつくることは、今後の研究に飛躍的な効率化をもたらす。昨年度にひきつづき今年度もこの作業を進めた。(3)19世紀末のダーウィニズムとフェミニズムの関連を示す論文としてアラベラ・ケニーリの「母性の才能」という1890年代の科学論文をとりあげ、当時の「新しい女」のフェミニズムにたいして、いかに同時代の科学的言説がダーウィニズム(および物理学的なエネルギー保存則)に依拠しながら反フェミニズム的立場を構築していたかを研究した。それを「科学と女性問題」としてまとめ、横浜国立大学教育人間科学部紀要に発表した。(4)来年度は1890年代のいわゆる「結婚問題」をめぐる議論に注目しながら、そこでダーウィニズムが果たしていた役割を明らかにするつもりである。本研究は、ダーウィニズムが19世紀末のフェミニズムの思想と文学に対してあたえた影響をあつかうものであるが、3年目となる本年度は、C・P・ギルマンのユートピア思想において、いかにダーウィニズムが受容されつつ批判されているかに焦点をしぼって研究した。『女の国』(1915)やその続編『彼女とともにわれわれの国に』が関心の中心に来るのは当然のことながら、「社会進化における一要素としての男女間の経済的関係の研究」である『女性と経済』(1898)その他の彼女の学術的エッセイの重要性にも注目した。それは「C・P・ギルマン『女の国』論のための覚え書」というタイトルのもと、本研究の研究成果報告書として印刷される。そのなかであきらかにされることは、(1)ギルマンは一方で社会進化の必然性を認めており、その意味でダーウィニズムの影響をうけていること、(2)しかし社会進化の方法としては生存闘争よりは相互扶助を重視していること、(3)獲得形質の遺伝が否定されていることは認めつつも、結局のところ、遺伝という先天的な要因よりは教育という後天的な要因を強調していること、(4)したがって彼女とダーウィニズムとの関係は肯定と否定の入り交じったものであり、その意味でこの時代のフェミニズムとダーウィニズムの関係の縮図となっていること、などである。本研究のもうひとつの目的は電子テクスト・アーカイヴの作成であったが、本年度はギルマンの作品を中心にその作業も進めた。
糖尿病による皮膚微小循環の生理的研究

本研究では皮膚微小循環への糖尿病の影響を観察するため、家兎糖尿病モデルに対して実験を行い対照群と比較検討を行ってきた。Rabbit Ear Chamberを用いることで糖尿病家兎と対照群の皮膚微小循環の観察を行い、家兎の背部と腹部の皮弁に対して経皮酸素・二酸化炭素分圧の測定、ドップラー血流計による血流測定により皮弁血行を比較してきた。さらに血管茎をクランプすることで皮弁に虚血再潅流障害を与えることで皮膚微小循環障害を観察した。背部に作成した皮弁の実験では糖尿病家兎と対照群の家兎における皮弁生着面積の比較では有意な差が見られなかったが、この理由として血糖値の問題、糖尿病罹患期間の問題、皮弁面積の問題が考えられた。さらにセロトニンレセプター拮抗剤はRabbit Ear Chamber内の皮膚微小循環内で血小板凝集抑制作用により血栓形成抑制効果を示したため、今回の実験では家兎背部に作成した皮弁壊死モデルに対してセロトニンレセプター拮抗剤の作用を検討した。その結果、家兎背部に作製したrandom pattern flapに塩酸サルポグレラートを投与してdistal necrosisが抑制されることが観察された。また皮弁の一部から作製した組織検査では塩酸サルポグレラートを投与した皮弁深部の血管開存がみられ、壊死範囲の救済に本薬剤が血栓形成を抑制する機序で関与していることが考えられた。次に白血球エラスターゼ阻害剤の皮弁救済効果を組織学的に検討した。家兎背部に作成した皮弁に虚血再潅流障害を与えた後では白血球エラスターゼ阻害剤を投与した群でほその壊死範囲に縮小効果が見られた。その組織を検討した結果、細胞浸潤を見てみると薬剤非投与群では皮膚、皮下ともに著明であったのに比べて、薬剤投与群では皮膚においてはほとんど観察されなかった。この細胞浸潤の範囲と壊死反応の範囲が一致することから、白血球エラスターゼ阻害剤は皮膚での白血球遊離自体は抑制しないが、エラスターゼ遊離などの直接の組織障害過程は抑制するものと考えられた。またこれが皮弁延長効果を示す根拠となっているとも考えられた。皮膚微小循環への糖尿病の影響を観察するため、家兎糖尿病モデルに皮弁を作成しその血行を対照群の皮弁血行と比較することを本実験の目的の1つとしている。本年度は初年であるため、対照群として、まず非糖尿病家兎の皮弁における皮膚微小循環系の観察を行った。皮弁微小循環の血行に対する指標として経皮酸素・二酸化炭素分圧と組織内酸素・二酸化炭素分圧の測定を試みた。1.家兎腹部に作成した島状皮弁をもちいて、皮膚に装着したプローブで経皮酸素・二酸化炭素分圧を測定し、皮弁組織内に埋入したプローブで組織内酸素・二酸化炭素分圧を測定した。非糖尿病家兎で測定をおこなった結果、皮弁虚血とともに経皮および組織内の酸素分圧の低下と二酸化炭素分圧の上昇が観察された。また虚血解除とともにそれぞれの値の回復が見られた。しかし、経皮的測定方法と組織内の測定方法で酸素・二酸化炭素分圧値の変動に時間差がみられた。

これが各測定法に固有の問題なのか実験方法のさらなる検討が必要と考えられた。2.つぎに家兎背部に短冊状の皮弁を作成して、実際に組織障害を受ける面積を測定することにより、本モデルにおいて糖尿病が皮弁微小循環に及ぼす影響を観察した。本年度の観察では糖尿病家兎において皮弁の生着面積に関して有意な変化が観察されなかった。これは糖尿病の期間が短いため、血糖値に問題がある、あるいは皮弁の大きさに問題があるのかは不明である。来年度はこれらのパラメーターを変更することでさらなる実験を計画している。皮膚微小循環への糖尿病の影響を観察するため、本年も家兎糖尿病モデルに皮弁を作成しその血行を対照群の皮弁血行と比較することを本実験の目的とした。昨年は対照群として非糖尿病家兎の皮弁における皮膚微小循環系の観察を行い、皮弁微小循環の血行に対する指標として経皮酸素・二酸化炭素分圧と組織内酸素・二酸化炭素分圧の測定を試みた。本年は非糖尿病家兎の皮弁においてセロトニンレセプター拮抗剤と自血球エラスターゼ阻害剤の効果を経皮酸素・二酸化炭素分圧をもちいて検討した。塩酸サルボグレラートはセロトニンレセプター拮抗剤であり、以前のわれわれの研究では皮膚微小循環内で血小板凝集抑制作用などにより微小循環内で血栓形成を抑制することが示されている。今回は家兎背部に作製したrandom pattern flapに塩酸サルボグレラートを投与してdistal necrosisが抑制されることが観察された。また皮弁の一部から作製した組織検査では塩酸サルボグレラートを投与した皮弁深部の血管開存がみられ、壊死範囲の救済に本薬剤が血栓形成を抑制する機序で関与していることが考えられた。つぎに白血球から放出される組織障害因子のエラスターゼ放出を抑制する白血球エラスターゼ阻害剤を家兎腹部に作製したisland flapのglobal necrosisに対して投与した実験では有意に壊死範囲が縮小され皮弁救済の効果が確認できた。この機序については現在確認中である。また糖尿病家兎についての同様の実験も現在進行中である。皮膚微小循環への糖尿病の影響を観察するため、家兎糖尿病モデルに対して実験を行い対照群と比較検討を行っている。これまでは糖尿病家兎と対照群の皮膚微小循環の観察を行い、経皮酸素・二酸化炭素分圧を測定することで皮弁血行を比較してきた。またセロトニンレセプター拮抗剤と白血球エラスターゼ阻害剤の効果を同様に経皮酸素・二酸化炭素分圧を用いて検討してきた。本年は白血球エラスターゼ阻害剤の皮弁救済効果を組織学的に検討した。白血球エラスターゼ阻害剤(エラスポール)は白血球から放出される組織障害因子のエラスターゼを阻害することにより肺の組織障害を軽減する効果があることが知られている。また皮弁移植後の再潅流障害には白血球が関与しておりその障害に重要な役割を果たしていることが次第に明らかとなってきている。実際に家兎背部に作成した皮弁に虚血再潅流障害を与えた後では白血球エラスターゼ阻害剤を投与した群ではその壊死範囲に縮小効果が見られた。その組織を検討した結果、細胞浸潤を見てみると薬剤非投与群では皮膚、皮下ともに著明であったのに比べて、薬剤投与群では皮膚においてはほとんど観察されなかった。この細胞浸潤の範囲と壊死反応の範囲が一致することから、白血球エラスターゼ阻害剤は皮膚での白血球遊離自体は抑制しないが、エラスターゼ遊離などの直接の組織障害過程は抑制するものと考えられた。
プラズマを用いた革新的流体アクチュエータの開発とその3次元剥離流への適用

平成18年度はまずプラズマアクチュエータ試験装置のセットアップと,基本的な構造のプラズマアクチュエータの剥離流への有効性実証,具体的には基本的な剥離流であるキャビティ騒音の抑制,および前胴・デルタ翼模型の空力制御試験を行なった.試験装置セットアップに関しては,プラズマ生成のための電源装置を音響用パワーアンプを改造し製作した.このほか,信号発生器・高圧系回路のセットアップとその制御用プログラムの開発を行い,プラズマアクチュエータ研究のベースを構築した.現在,ピトー圧測定などによるプラズマアクチュエータの性能の定量的な測定と,印加電圧・誘電体などによる性能向上をめざし開発を進めている.プラズマアクチュエータの有効性実証試験には,まず低速域でのキャビティ流れを適用対象として選択した,体積力の方向制御を行なうために,プラズマアクチュエータを対向化したリニアジェットを新しく考案し,これをキャビティ流れに適用することによってキャビティトーンの抑制を狙った.この結果,劇的な騒音低減効果を得られアクチュエータが設計意図通りにせん断層を上方へ移動させることを実証できた.同時に,本年度はデルタ翼に柔軟構造や微小なチップを設置したときの空力特性に関する実験を行なった.これは研究計画にある前胴模型・デルタ翼模型へのプラズマアクチュエータ適用の予備試験であり,三次元剥離流を制御するのに適した流体制御法を開発し,これをプラズマアクチュエータによって置き換えることによって効果的なデバイスを効率よく開発することを目的とした.前胴模型へのプラズマアクチュエータの適用試験に関しては米国ノートルダム大学において共同で実験を行いその空力特性への効果を調べた.しかし,現在までプラズマアクチュエータの強力な電磁ノイズによる測定データの誤差の問題が解決しておらず,共同実験者と協力してこの処理方法について議論している.平成18年度はまずプラズマアクチュエータ試験装置のセットアップと,基本的な構造のプラズマアクチュエータの剥離流への有効性実証,具体的には基本的な剥離流であるキャビティ騒音の抑制,および前胴・デルタ翼模型の空力制御試験を行なった.試験装置セットアップに関しては,プラズマ生成のための電源装置を音響用パワーアンプを改造し製作した.このほか,信号発生器・高圧系回路のセットアップとその制御用プログラムの開発を行い,プラズマアクチュエータ研究のベースを構築した.現在,ピトー圧測定などによるプラズマアクチュエータの性能の定量的な測定と,印加電圧・誘電体などによる性能向上をめざし開発を進めている.プラズマアクチュエータの有効性実証試験には,まず低速域でのキャビティ流れを適用対象として選択した,体積力の方向制御を行なうために,プラズマアクチュエータを対向化したリニアジェットを新しく考案し,これをキャビティ流れに適用することによってキャビティトーンの抑制を狙った.この結果,劇的な騒音低減効果を得られアクチュエータが設計意図通りにせん断層を上方へ移動させることを実証できた.同時に,本年度はデルタ翼に柔軟構造や微小なチップを設置したときの空力特性に関する実験を行なった.これは研究計画にある前胴模型・デルタ翼模型へのプラズマアクチュエータ適用の予備試験であり,三次元剥離流を制御するのに適した流体制御法を開発し,これをプラズマアクチュエータによって置き換えることによって効果的なデバイスを効率よく開発することを目的とした.前胴模型へのプラズマアクチュエータの適用試験に関しては米国ノートルダム大学において共同で実験を行いその空力特性への効果を調べた.しかし,現在までプラズマアクチュエータの強力な電磁ノイズによる測定データの誤差の問題が解決しておらず,共同実験者と協力してこの処理方法について議論している.
企業年金資産運用へのALM的アプローチに関する理論的・実証的研究

今日、わが国の企業年金の運用は転換期を迎えている。従来のわが国の企業年金資産運用の実情は、いわゆる「5・3・3・2」ルールの運用規制の下で、運用機関にアセット・アロケーション(資産配分)をまかせる、「おまかせ運用」であった。しかし、年金運用を取り巻く環境は規制緩和の方向にむかっている。本研究は、まず第一に、年金先進国の米国の年金運用の実情を研究し、年金運用の成果を決定づける最も重要なファクターは、長期的アセット・アロケーションであること、しかも、その決定は、年金基金が主体的に決定しており、その決定を多数の運用機関に伝えるための運用方針説明書(IPS)が決定的に重要であることを明らかにできた。さらに、年金基金の成熟化と共に、従来の運用資産サイドのみを考えた運用方式から、年金給付金の支払い流列をも同時に考慮に入れた運用方式(アセット・ライアビリティ・マネジメント、年金ALM)への転換の重要性が、近年強調され始めた。本研究は、アセット・サイドのみを考慮にいれた場合のアセット・アロケーションは、年金ALMの枠組みの中でのアセット・アロケーションとは大きく異なりうることを明らかにできた。最後に、今日の企業年金制度の運営を支える柱の一つは、資産評価の簿価主義原則である。本研究は、この簿価主義原則が資産運用や掛金率決定等の年金財政にいかなる弊害を及ぼすかを、米国の時価主義との対比において、明らかにできた。
行動推定と内面状態を用いた来街者の行動履歴高度化の研究

スマートフォンアプリを用いて、観光客の動態を収集するシステムを開発し、そのデータを元に観光客の行動を変容させる研究を行なった。またそれに加えて、人の内面状態とその影響を、ショッピングモールへをフィールドとして来街者の購買目的が視線に与える影響について調査を行なった。まず、スマートフォンアプリでは、ユーザの属性とコンテンツの関係について調査した。具体的には、あるイベントの内容を紹介するコンテンツ、大規模な世界遺産に登録されているお祭りの紹介、誘客を行うコンテンツ、自然を中心とした世界的な観光地のコンテンツの3つで調査を行なった。また、対象とする属性としては、年齢、性別、居住地、観光目的、観光形態(人数、宿泊有無)を対象とした。結果として、属性の中でも、特に年齢と居住地がコンテンツの閲覧による行動変容の確率と、密接な関係があることが明らかになった。この結果は、ローマで行われた国際会議、The Third International Workshop on Smart Sensing Systems (IWSSS '18)で発表した。また、内面状態については、大規模なショッピングモールをフィールドとして、その中の1つの店舗を対象にして、来店者が購買目的を持った来店者(計画購買者と呼ぶ)と、具体的な購買目的を持った来店者(非計画購買者と呼ぶ)では、その内面状態が視線の動きの変化に現れるという仮説の検証を行なった。実際の店舗で両方の被験者を設定し、購買活動を行わせ、実験した。結果として、特に左右方向の視線の動きに特異な違いがあり、またそれを判別できることが明らかになった。1年目は、富山県の観光推進機構と協力し、来街者の情報を収集するツールを作成し、簡単な分析を行なった。ツールは2つに分けられ、1つはWebを利用したアンケートツールであり、これを利用して、来街者の目的や形態、満足度などの情報を収集している。すでに1000人を超えるアンケート結果を収集した。また、これに加えて来街者の移動履歴を収集するためのアプリケーションを開発した。また上記アンケートはこの移動履歴を紐づけることが可能で、旅行の目的や形態と実際に移動履歴を合わせて分析することを可能とした。これらの情報はデータベースで一元管理を可能とした。また、このアプリケーションでは、来街者の訪問予定先をユーザに入力してもらい、これに合わせたおすすめ地点を表示する機能を提供した。この推薦ロジックは、得られているアンケートの満足度を元に、予定におすすめ地点を加えることで満足度が向上するように提案を行う。現在、この効果の検証などを行なっている。一方、公共交通の利用状況については、計画では、公共交通車内などにセンサを取り付けて行う予定であったが、初年度には関連先との調整で十分に行えなかった。次年度以降検討を進めると同時に、上記のアプリケーションの行動履歴から公共交通の利用者数やイベントなどの影響を推定するロジックを構築する。これとは別に、内面状態を理解するために、心拍、並びに視線による内面状態の推定の基礎検討を行なった。緊張やリラックスなどの状況を既存研究の手法を用いて収集可能なことを確認した。1年目に行う予定であった情報収集の仕組み作りは、ソフトウェア面でも制度や協力団体の面でも概ね予定通り進捗した。また、これらの成果を元に、得られたデータから論文投稿を行なっている。2年目は、1年目に作成した来街者の情報を収集するツールから得られたデータで、訪問ログデータとその前の情報閲覧との関係性を分析した。また、1年目に作成した来街者の情報を収集するツール(スマートフォン用アプリケーション)のコンテンツの充実を行い、被験者(ダウンロード数)は7000を超えており、順調にデータ収集を行っている。今年度の成果として、観光地に関する情報閲覧の影響力は、その閲覧した場所によって異なることを明らかにした。たとえば、ある地点で観光地Aの情報を見ても訴求力は高くないが、別の地点で観光地Aの情報を見るとその場所に実際に訪れる可能性が高くなるなど、閲覧場所による特徴があることを明らかにした。この結果を国際会議で発表した。この結果を用いて場所による情報の影響力を定量化し、本ツール上で行っている訪問先の推薦ロジックに反映し、実際の行動と比較することで、行動変容を起こすことが可能かを今後検証可能となった。一方で、内面状態ついては、まず、スマートフォンでの情報閲覧時の内面状態をタッチ操作ログから収集する研究を行い、結果を論文としてまとめた。また、心拍や瞬目と内面状態の関係を引き続き調査しているが、ワーキングメモリの負荷を測定するといった基礎研究にとどまっている。理由として、来街者の内面状態を収集する実験環境を十分に整えることができなかったことが挙げられる。しかし、この後に述べるように、商業施設において内面状態と満足度や購買行動の関係を収集する実験を行う計画が立ったため、こちらで研究を進捗する。その後、観光地の推薦ロジックとそれに対する満足度や反応を内面状態から推定する実験を行う。上記の通り、概ね順調に進展しており、来街者の行動収集や事前の情報閲覧、アンケートによる属性情報の収集は順調に進んでいる。また、そのデータ解析についても進捗しており、一定の成果が得られている。一方で、来街者の内面状態の収集については実験環境の構築が十分に進んでいない面があり、急ぎ環境を整えているところであり、その目処がたっている。

まず、スマートフォンアプリでは、ユーザの属性とコンテンツの関係について調査した。具体的には、あるイベントの内容を紹介するコンテンツ、大規模な世界遺産に登録されているお祭りの紹介、誘客を行うコンテンツ、自然を中心とした世界的な観光地のコンテンツの3つで調査を行なった。また、対象とする属性としては、年齢、性別、居住地、観光目的、観光形態(人数、宿泊有無)を対象とした。結果として、属性の中でも、特に年齢と居住地がコンテンツの閲覧による行動変容の確率と、密接な関係があることが明らかになった。この結果は、ローマで行われた国際会議、The Third International Workshop on Smart Sensing Systems (IWSSS '18)で発表した。また、内面状態については、大規模なショッピングモールをフィールドとして、その中の1つの店舗を対象にして、来店者が購買目的を持った来店者(計画購買者と呼ぶ)と、具体的な購買目的を持った来店者(非計画購買者と呼ぶ)では、その内面状態が視線の動きの変化に現れるという仮説の検証を行なった。実際の店舗で両方の被験者を設定し、購買活動を行わせ、実験した。結果として、特に左右方向の視線の動きに特異な違いがあり、またそれを判別できることが明らかになった。2年目以降は、1年目に実施した行動履歴の収集に加えて、内面状態推定のための情報収集、ならびに推定ロジックの構築を行う。現在、既存研究におけるロジックの確認と本研究へのその適用方法やその時の問題点などについて検討を行なっている。上述の通り、内面状態の推定はオープンな観光地の訪問について実験する環境を整えることが難しいため、別途商業施設を用いて屋内の限定的な環境で来街者の内面状態を収集する実験をすすめる。予定していた公共交通内で利用するセンサーなどを購入しなかったため概ね計画通り遂行できたが、若干計画よりも安価に購入できた物品があったため。2年目以降に上記センサーなどを購入するのに利用する。
勃起不全治療薬ホスホジエステラーゼ５阻害剤は悪性黒色腫の分子標的となり得るか？

われわれは、以前、Phosphodiesterase(PDE)1シグナルと悪性黒色腫の増殖・運動能との関連を発見した。そこで、PDE1阻害作用を併せ持ち、勃起不全治療薬であるPDE5阻害剤が、悪性黒色腫等の治療薬として応用可能かを検討した。PDE5阻害剤sildenafilの運動能への影響を検討したところ、PDE1を発現する細胞では運動能を抑制した。その他のPDE1を発現していない細胞では、運動能に影響はなかった。sildenafilの効果は各細胞のPDE遺伝子発現パターンによって異なり、オーダーメイド治療への応用が考えられる。申請者らは以前、ホスホジエステラーゼ(Phosphodiesterase;PDE)1シグナルと悪性黒色腫の増殖・運動能に関連があることを発見した。そこで、PDE1の阻害作用も有し、肺高血圧症や勃起不全治療薬としてすでに臨床応用されているPDE5阻害剤(Sildenafil)が、悪性黒色腫の分子標的薬として応用可能かを計画した。2011年、Cancer Cellに、皮膚由来悪性黒色腫細胞ではB-rafの特定部位に変異があるとPDE5発現が抑制され、浸潤が促進することが報告された。しかし、皮膚由来悪性黒色腫細胞より予後不良である口腔由来悪性黒色腫では未だ不明なため、われわれは、当科で樹立・継代している4種類の口腔由来悪性黒色腫細胞でB-rafの特定部位の変異とPDE5発現を検討した。4種類ともB-rafの特定部位の変異は認めなかったにも関わらず、PDE5発現は抑制されていた。次に、cGMP-stimulated PDE (PDE2)の細胞内局在を免疫染色で検討したところ、細胞質全体に認めた。また、細胞分画を行ったところ、PDE2活性は、ほとんどsupernatantに認めた。SildenafilのPDE1阻害作用による影響について、PDE1が発現している口腔由来悪性黒色腫MAA細胞で行ったところ、Sildenafilにより運動能は抑制され、cGMP analogでも運動能が抑制された。このことから、口腔由来悪性黒色腫MAA細胞の運動能には、cGMP-PDE1シグナルが関係する可能性が考えられた。申請者らは、以前、ホスホジエステラーゼ(Phosphodiesterase;PDE)1シグナルと悪性黒色腫の増殖・運動能に関連があることを発見した。そこで、PDE1の阻害作用も有し、肺高血圧症や、勃起不全治療薬としてすでに臨床応用されているPDE5阻害剤(Sildenafil)が、悪性黒色腫の分子標的薬として応用可能かを検討した。当科で樹立、継代しているヒト口腔由来悪性黒色腫由来MAA細胞を用いて検討した。PDE1はcAMPとcGMPの両方を分解するため、それぞれの誘導体で運動能を検討した。cAMP誘導体である8-Bromo-cAMPを作用させたところ、500μM以上で抑制された。しかし、cGMP誘導体である8-Bromo-cGMPでは抑制されなかった。このことよりsildenafilによる運動能の抑制はcAMPシグナルによると考えられた。そこでcAMP-PDEシグナルについて検討した。sildenafilを作用させたところ、cAMP濃度は上昇した。次にcAMPの下流シグナルを検討した。cAMPシグナルの下流にはPKAとEpacがあるため、それぞれのアクチベーターやインヒビターを使用した。PKAの特異的アクチベーターであるN6-Benz-cAMPでは運動能は抑制された。逆に、PKAのインヒビターであるPKI14-22では亢進した。cAMPの下流シグナルはPKAである可能性が示唆された。次にPKAとは別の経路であるEpacについても検討を行った。Epacのアクチベーターを作用させたところ、運動能には影響がなかった。以上の結果より、口腔由来悪性黒色腫MAA細胞ではsildenafilがPDE1を阻害することによりcAMPが上昇し、PKAを介して運動能を抑制する可能性が示唆された。PDE1には、PDE1A、PDE1B、PDE1Cの3種類のアイソザイムが報告されており、当教室で保有する各悪性黒色腫でのmRNA発現パターンを検討したところ、それぞれ異なっていた。発現パターンによる阻害剤の効果の違いも考えられるため、今後検討する必要がある。申請者らは最近、ホスホジエステラーゼ(Phosphodiesterase;PDE)1シグナルと悪性黒色腫の増殖・運動能に関連があることを発見した。そこで、PDE1も阻害することが判明し、勃起不全(ED)治療薬としてすでに臨床応用されているPDE5阻害剤が、悪性黒色腫等の分子標的薬として応用可能かを検討した。細胞は、当科で樹立、継代している口腔由来悪性黒色腫MAA細胞、およびPDE1を強く発現する肝癌由来SK-HEP-1細胞を用いた。