hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管壁の増殖、細胞死に関わるthrombospondin遺伝子の機能と情報伝達

平成11年度において、マウスThrombospondin(TSP)1cDNAより作製した発現ベクターを用いて、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞およびウシ大動脈内皮細胞に導入し、stable transfectionによるクローン化を試みたが、TSP1導入により細胞死が誘発されクローン化が不可能であったことを報告した。そこで、平成12年度にはtransient transfectionによる実験系の確立とTSP1蛋白添加実験によるアポトーシス誘導の再検証とその細胞内情報伝達系の検討を行った。Transient transfectionにおいて、遺伝子導入に煩雑でないCa-P、リポフェクチンおよびリポフェクタミンの3方法を試みた。いずれも導入はされるが、血管内皮細胞においてCa-Pで約5%、リポフェクチンで約10%、リポフェクタミンで1520%の導入効率であった。アガロース電気泳動でDNAの断片化を認めたものの、非導入細胞の影響が大きく、コントロールの非導入細胞と比べ結果に有意な差が認められなかった。従って、導入実験はアデノウィルスベクターを用いた方法に変えることとし、組み換えアデノウィルスを作製中である。TSP1蛋白添加実験により、アポトーシス誘導の再検証を行った。アガロース電気泳動DNAの断片化を認め、Burton変法によるDNA断片の定量で、TSP1は濃度依存性(5μg/ml(約10nM)でmax)に血管内皮細胞にアポトーシスを誘導させた。その細胞内情報伝達系として、研究代表者らが既報したoxysterolの血管内皮細胞アポトーシス誘導作用に関わる細胞内情報伝達経路の一つであるp38MAP kinase活性に注目した。5μg/ml TSP1はp38MAP kinaseを活性化させ、そのピークは2時間であった。この活性はp38MAP kinaseの阻害剤であるSB203580により有意に抑制された。また、増殖系の細胞内情報伝達経路として、p42/44MAP kinaseおよびAkt-1についても検討を行った。p42/44MAP kinase、およびAkt-1いずれも、5μg/ml TSP1添加により活性化の変化を認めなかった。また平成11年度の報告で、p42/44MAP kinaseとp38MAP kinaseとのクロストークを示唆させる結果を示したが、SB203580により特異的な変化を認めず、p42/44MAP kinaseとp38MAP kinaseとのクロストークの仮説は否定された。以上より、これまで明らかになったことは、TSP1による血管内皮細胞のアポトーシス誘導にp38MAP kinaseの活性化が一部関与している事が明らかになり、増殖系の情報伝達系であるp42/44MAP kinaseおよびAkt-1には有意な影響を及ぼさないことが明らかになった。TSP1の細胞表面受容体であるCD36およびインテグリンとp38MAP kinaseとの関連性についての実験計画は現在進行中である。以上より、これまで明らかになったことは、TSP1による血管内皮細胞のアポトーシス誘導にp

38MAP kinaseの活性化が一部関与している事が明らかになり、増殖系の情報伝達系であるp42/44MAP kinaseおよびAkt-1には有意な影響を及ぼさないことが明らかになった。TSP1の細胞表面受容体であるCD36およびインテグリンとp38MAP kinaseとの関連性についての実験計画は現在進行中である。平成11年度において、マウスThrombospondin(TSP)1cDNAより作製した発現ベクターを用いて、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞に導入し、stable transfectionによるクローン化を試みた。しかしながら、ベクター単独導入細胞に比しTSP1導入細胞は増殖遅延を認め、クローン化は不可能であった。顕微鏡観察では、核の凝集化、細胞膜の変形等のアポトーシスを示唆させる形態を示していた。この結果は、既報したTSP1は血管内皮細胞に対し増殖抑制効果を有するという結果に一致する所見であり、その増殖抑制効果がアボトーシスによることを示唆させる。Stable transfectionによる実験系は困難と考え、transient transfectionによる実験系とTSP1蛋白添加実験により、アポトーシス誘導の再検証とその細胞内情報伝達系の検討を行っている。Transient transfectionおよびTSP1蛋白によりアガロース電気泳動でDNAの断片化を認め、TSP1は内皮細胞にアポトーシスを誘導させた。その細胞内情報伝達系として、研究代表者らが既報したoxysterolの血管内皮細胞アポトーシス誘導作用に関わる細胞内情報伝達経路の一つであるp38 MAP kinase活性に注目した。また、増殖系の細胞内情報伝達経路として、p42/44 MAP kinaseおよびAkt-1についても検討を行っている。これまで、TSP1による血管内皮細胞のアポトーシス誘導にp38 MAP kinaseの活性化が一部関与している事が明らかになり、増殖系情報伝達系のp42/44MAP kinaseとのクロストークの可能性を示唆する実験結果が得られている。平成12年度には引き続き情報伝達経路の中枢側(インテグリン、CD36)および末梢側(caspase 3)について、p38 MAP kinaseとの関連を解明していくと共に、増殖系との関係についても検討していく予定である。平成11年度において、マウスThrombospondin(TSP)1cDNAより作製した発現ベクターを用いて、ヒト臍帯静脈血管内皮細胞およびウシ大動脈内皮細胞に導入し、stable transfectionによるクローン化を試みたが、TSP1導入により細胞死が誘発されクローン化が不可能であったことを報告した。そこで、平成12年度にはtransient transfectionによる実験系の確立とTSP1蛋白添加実験によるアポトーシス誘導の再検証とその細胞内情報伝達系の検討を行った。Transient transfectionにおいて、遺伝子導入に煩雑でないCa-P、リポフェクチンおよびリポフェクタミンの3方法を試みた。
核スピン濃度と分布を制御した半導体超構造の作製と評価

本研究では半導体中の核スピンに着目し、世界でも例のない半導体中の核スピンの濃度と分布を制御したシリコン(Si)およびゲルマニウム(Ge)構造を作製・評価する事を目的とする。量子コンピュータの実現に向けても半導体中の核スピンを利用することが最近提案されて大きな注目を集めている。そこではSiまたはGe中に^<31>Pのように核スピンを有する不純物を一定間隔に埋め込み、各^<31>Pの核スピンのup状態とdown状態を制御し、相互作用させることから量子コンピュータを実現しようとする。^<31>P同士の距離が離れすぎると相互作用が弱まり量子コンピュータは実現しないが、近すぎるとお互いの相互作用が強すぎて核スピンの緩和時間が短くなり、実効計算時間がかせげない。更に、^<31>Pを埋め込んでいるSiやGe自体が核スピンの緩和時間が短くなる。よって、核スピンを有する同位体を排除したSiおよびGe単結晶を成長することが重要となる。そこで、平成11年度には、不純物核スピンを利用したSiおよびGe量子コンピュータの実現の可能性を調べることを目的とし、核スピンを排除した^<28>Siおよび^<70>Ge同位体単結晶の成長に世界に先駆け成功した。今後は、これら結晶に核スピンを有する不純物を選択的にドープし、それらの核スピン緩和時間について調べる予定でいる。
WB処理を用いたHCP構造材料の結晶構造制御と疲労強度におよぼす双晶の影響評価

現在,自動車等の軽量化のために,マグネシウム合金の用途拡大が求められているが,比強度は高いものの疲労強度が低いという問題を有している.疲労強度向上のためには表面改質処理が重要である.その場合,「高硬さ」,「残留応力」,「表面粗さ変化」等が重要因子となるが,六方稠密構造を有する合金の場合,特に「双晶の影響」が大きいとされている.にもかかわらず疲労強度特性に対して双晶がどのような影響をおよぼすか具体的には明らかにされていない.本研究では,ウェットブラスト処理により,表面近傍に形成される双晶の割合がどのような影響を与えるのかを明らかにし,比強度,疲労強度ともに向上させる表面改質処理の開発を目指す.現在,自動車等の軽量化のために,マグネシウム合金の用途拡大が求められているが,比強度は高いものの疲労強度が低いという問題を有している.疲労強度向上のためには表面改質処理が重要である.その場合,「高硬さ」,「残留応力」,「表面粗さ変化」等が重要因子となるが,六方稠密構造を有する合金の場合,特に「双晶の影響」が大きいとされている.にもかかわらず疲労強度特性に対して双晶がどのような影響をおよぼすか具体的には明らかにされていない.本研究では,ウェットブラスト処理により,表面近傍に形成される双晶の割合がどのような影響を与えるのかを明らかにし,比強度,疲労強度ともに向上させる表面改質処理の開発を目指す.
新規Caged化合物を用いる光分解性ビオチン標識リンカーの開発

(+)-ビオチン(Btn)は、アビジン(Avn)と非常に安定な複合体を生成する。その解離定数Kdは約1fMであり、通常の抗原-抗体複合体の100万倍も強く、実質上不可逆である。本研究は、申請者らが発見したCaged化合物(8-quinolinyl sulfonates, QS)の光分解反応を利用することにより、光分解性Btn標識試薬の開発を目的とした。中性pH、常温という温和な条件下、光照射によってリガンド-レセプター複合体をintactな状態で回収し、特異的レセプターの同定、構造解析を行うための全く新しいBtn-Avnシステムを提供する。また、上記の化合物もよりも長いリンカーを有するビオチン標識リンカーの合成にも成功した。同様にELISA、Western blottingを行ったところ、リンカーの延長は抗体との複合体形成、光分解にDopamine-抗体複合体の回収率に大きな変化はなかった。本結果についても、論文投稿の準備中である。さらに、本技術の基盤となるQS基質の光分解反応の反応機構についても詳細に検討し、論文投稿済みである。このように、本研究ではQS基質の新規光分解反応の発見、反応機構の解明を行い、それを光分解性Btn標識リンカーにまで応用した。現在、光分解性リポソームなどにも展開可能であり、今後が期待される。(+)-ビオチン(Btn)は、アビジン(Avn)は非常に安定な複合体を生成する。その解離定数Kdは約1fMであり、通常の抗原一抗体複合体の100万倍も強く、実質上不可逆である。また、pH、塩濃度条件、変成剤の影響を殆ど受けない。そのため、Btn-Avnシステムは生化学、分子生物学、細胞生物学の実験で必要不可欠な技術となっており、その一例として、アフィニティ-カラムクロマトグラフィーを挙げることができる。しかし、Btn-Avn複合体の解離には過酷な条件が必要であり、リガンド-レセプター複合体をそのまま分離、回収するのは非常に困難である。そこで本研究は、申請者らが発見したCaged化合物を利用することにより、光分解性Btn標識試薬の開発を目的とする。申請者はこれまでに、亜鉛(II)イオン選択的蛍光プローブとして8-hydroxy-quinoline(8-HQ)を側鎖に有する12員環テトラアミンL1を合成した。L1はμM濃度でZn^<2+>と定量的に1対1錯体(Zn(H_<-1>L1))を生成し、蛍光強度が増大する。平成18年度は、L1の8-HQをベンゼンスルホニル基で修飾したCagedプローブ(Caged L1)に、中性水溶液中、紫外光(波長328nm)を照射すると、PhSO2基が脱離してL1が生成することを見出した。また、環状テトラアミン部を持たない4a-bも同様の光分解反応が進行すること、本反応が励起三重項状態でS-O結合がヘテロリティックに解裂して進行することを明らかにした(投稿中)。その解離定数Kdは1fMであり、通常の抗原-抗体複合体の100万倍も強く、実質上不可逆である。本研究は、申請者らが発したCaged化合物を利用することにより、光分解性Btn標識試薬を開発する。中性pH、常温という温和条件下、光照射によってリガンド-レセプター複合体をintactな状態で回収し、特異的レセプターの〓定、構造解析を行うための全く新しいBtn-Avnシステムを提供することを目的とする。

その解離定数Kdは約1あり、通常の抗原-抗体複合体の100万倍も強く、実質上不可逆である。本研究は、申請者らが発見したC化合物を利用することにより、光分解性Btn標識試薬を開発する。中性pH、常温という温和な条件下、射によってリガンド-レセプター複合体をintactな状態で回収し、特異的レセプターの同定、構造解析うための全く新しいBtn-Avnシステムを提供することを目的とする。また本年度では、上記の化合物もよりも長いリンカーを有するビオチン標識リンカーの合成にも成功した。上記と同様にELISA、Western blottingを行ったところ、リンカーの延長は抗体との複合体形成、光分解にDopamine-抗体複合体の回収率に大きな変化はなかった。本結果についても、論文投稿の準備中である。さらに、本年度はパーキンソニズムの惹起分子であると考えられる分子(tethydroisoquinoline)の光分解性ビオチン標識体の合成にも成功した。今後、この分子に結合するターゲット分子の単離、精製を検討する予定である。
慢性関節リウマチ治療のためのNFkBデコイオリゴヌクレオチド徐放化剤の開発

NFkBdecoyオリゴヌクレオチド自体を徐放化でき、分解を抑制しつつ細胞内にとりこませるために生体内吸収性材料のアテロコラーゲンを用いてデコイオリゴの徐放化を試みた。まず、培養細胞への蛍光デコイオリゴの導入効率を調べた。BHK-21細胞、HeLa-S3細胞,ヒト舌癌細胞SASを用いたが、48時間のインキュベーション後の細胞内導入はほとんど認められなかった。一方、我々は細胞融合によって細胞内に遺伝子導入が可能なHVJ envelope vectorを開発した。これは遺伝子ばかりでなく合成核酸、蛋白質、ペプチド、低分子化合物の細胞内導入も可能である。このベクターに蛍光のNFkB decoyオリゴヌクレオチドを封入して上記培養細胞と10分間インキュベーションすることにより、ほぼすべての細胞の核内に蛍光デコイが導入されていることがわかった。この方法により導入したNFkBdecoyオリゴヌクレオチドにより癌細胞の放射線照射後のアポトーシスの増強効果も認められた。このベクターに蛍光デコイオリゴヌクレオチドを封入しサルの関節腔内に投与したところ滑膜細胞と軟骨細胞の核内に蛍光が認められた。つぎにこのベクターをさまざまなポリマーで被覆しその導入効率や徐放化能を検討した。まずこのベクターを静脈内注入すると脾臓へ遺伝子導入することができ、特にmarginal zoneに蛍光デコイオリゴを導入できることがわかったが、硫酸プロタミンのようなcationic polymerと複合体を形成させると静脈内投与により肺に特異的に導入できた。さらにヘパリンと共導入すると導入効率が約5倍増強できることが明らかになった。これらポリマーによる徐放化の詳細はまだ検討中であるが、cationic polymerによる徐放化が効果的であるデータがでている。我々は転写因子NFkBのDNA結合ドメイン(GGGATTTCCC)を含むデコイオリゴヌクレオチドをコラーゲン誘発関節炎ラットに対してHVJ-liposomeを用いて導入し、関節破壊の抑制、炎症の著明な軽減に成功した。NFkBデコイの組織内での長期サプライを可能にすれば年単位でのRA治療が可能になる。そこでHVJ-1iposomeを徐放可能なポリマーを開発し、NFkBを含有するHVJ-liposome自体を組織内に停留させ、長期の供給を可能にすることを試みた。FITCラベルしたオリゴヌクレオチド200ugを封入したHVJ-anionic liposome(10mg lipid;封入率約20%)を沈殿させ、これをpoly-D, L-lactic acid(MW 6500)-polyethylene glycol(MW 3000)block polymerに封入させた。これをラット筋肉内に埋め込んだところ、1ヵ月以上にわたって骨格筋細胞内に蛍光オリゴの取り込みが見られた。今回の研究ではHVJ-liposomeが細胞融合機能を維持したままポリマー内に封入されたのか、蛍光オリゴのみが安定に徐放化されたのかは不明であるので、現在、その条件について検討中である。また一方、コラーゲン製剤中にNFkBのデコイオリゴの封入が可能になった。これを用いた培養細胞及び組織内でのNFkBデコイオリゴの長期徐放化について、TNF-alphaで刺激後のサイトカインの産生の抑制効果を指標に経日的に検討中である。NFkBデコイオリゴの細胞内移行を迅速に効率よく行わせるために、当初機能ペプチドを予定していたが、それよりもはるかにすぐれたHVJ envelope vectorの開発に成功した。これを用いると蛍光ラベルしたNFkBデコイオリゴをサルの関節内に注入し、滑膜、軟骨細胞まで導入する事が可能であった。NFkB

decoyオリゴヌクレオチド自体を徐放化でき、分解を抑制しつつ細胞内にとりこませるために生体内吸収性材料のアテロコラーゲンを用いてデコイオリゴの徐放化を試みた。まず、培養細胞への蛍光デコイオリゴの導入効率を調べた。BHK-21細胞、HeLa-S3細胞,ヒト舌癌細胞SASを用いたが、48時間のインキュベーション後の細胞内導入はほとんど認められなかった。一方、我々は細胞融合によって細胞内に遺伝子導入が可能なHVJ envelope vectorを開発した。これは遺伝子ばかりでなく合成核酸、蛋白質、ペプチド、低分子化合物の細胞内導入も可能である。このベクターに蛍光のNFkB decoyオリゴヌクレオチドを封入して上記培養細胞と10分間インキュベーションすることにより、ほぼすべての細胞の核内に蛍光デコイが導入されていることがわかった。この方法により導入したNFkBdecoyオリゴヌクレオチドにより癌細胞の放射線照射後のアポトーシスの増強効果も認められた。このベクターに蛍光デコイオリゴヌクレオチドを封入しサルの関節腔内に投与したところ滑膜細胞と軟骨細胞の核内に蛍光が認められた。つぎにこのベクターをさまざまなポリマーで被覆しその導入効率や徐放化能を検討した。まずこのベクターを静脈内注入すると脾臓へ遺伝子導入することができ、特にmarginal zoneに蛍光デコイオリゴを導入できることがわかったが、硫酸プロタミンのようなcationic polymerと複合体を形成させると静脈内投与により肺に特異的に導入できた。さらにヘパリンと共導入すると導入効率が約5倍増強できることが明らかになった。これらポリマーによる徐放化の詳細はまだ検討中であるが、cationic polymerによる徐放化が効果的であるデータがでている。
切削-摩擦攪拌複合加工による金属表面へのナノ結晶層の創成と表面改質

優れた形状創成能力を有するエンドミル形状工具による切削加工と同時に,切削面のごく表層を積極的に摩擦攪拌することにより,圧縮残留応力の付与と数十ナノメータレベルまでの結晶微細化を行い,強度,耐疲労破壊性,耐食性,耐摩耗性に優れた機能表面を創成する新たな加工法の開発に関する研究を行った.優れた形状創成能力を有するエンドミル形状工具による切削加工と同時に,切削面のごく表層を積極的に摩擦攪拌することにより,圧縮残留応力の付与と数十ナノメータレベルまでの結晶微細化を行い,強度,耐疲労破壊性,耐食性,耐摩耗性に優れた機能表面を創成する新たな加工法の開発に関する研究を行った.優れた形状創成能力を有するエンドミル形状工具による切削加工と同時に,切削面のごく表層を積極的に摩擦攪拌することにより,圧縮残留応力の付与と数十ナノメータレベルまでの結晶微細化を行い,強度,耐疲労破壊性,耐食性,耐摩耗性に優れた機能表面を創成する新たな加工法の開発に関する研究を行った.(1)切削・摩擦攪拌複合加工による加工面特性の評価・S45Cを被加工材とし,黒鉛を添加した加工油剤を用いることにより,摩擦攪拌時に炭素が加工面に拡散され硬度が上昇することを期待したが,硬度に有意な差は見られなかった.しかし,黒鉛の添加により加工中の温度上昇が抑制されることがわかった.これにより,温度上昇を抑えて極端な大ひずみを付与でき,部分的に950HV程度のナノ結晶を創成するのに有利であることがわかった.・一方,温度がオーステナイト領域まで上昇する場合には,摩擦攪拌されながら冷却する過程で微細なマルテンサイト組織となっていることが推測された.この場合,200ミクロン程度の厚さで800HV程度の硬度の改質層が創成される.・加工表面層の結晶粒を数十nmまでの微細化することにより耐食性が向上する可能性がある.今年度は電気化学アナライザにより定常分極曲線を測定したところ,摩擦攪拌加工により創成された微細なマルテンサイト組織は母材に比べ,耐食性がやや高いことが分かった.(2)切削・摩擦攪拌複合加工における塑性流動状態など加工機構の解明・加工温度の評価をサーモグラフカメラにより行った.しかし,測定方法の制限により加工部位の真の温度よりも低い温度しか測定できていないためさらに検討が必要である.(3)摩擦攪拌に超音波振動を付与した場合の加工面特性の検討・外的に20kHz程度の超音波振動を与え,エンドミルに設ける突起形状による塑性変形をより促進させた場合の加工面の特性の評価に着手した.優れた形状創成能力を有するエンドミル形状工具による切削加工と同時に,切削面のごく表層を積極的に摩擦攪拌することにより,圧縮残留応力の付与と数十ナノメータレベルまでの結晶微細化を行い,強度,耐疲労破壊性,耐食性,耐摩耗性に優れた機能表面を創成する新たな加工法の開発に関する研究を行った.(1)切削・摩擦攪拌複合加工による加工面特性の評価・電子顕微鏡,コンフォーカル顕微鏡による組織観察により結晶粒の微細化状態と組織変化を観察した.S45Cの場合は,エッチングされにくい白い層が生成され,硬度は900HVに達する.急冷のみによって得られる通常のマルテンサイトよりも微細化した組織が観察された.・一方,SUS304の場合は変態しないが結晶粒は微細化しており,硬度は55oHV程度まで上昇することがわかった.・摩擦攪拌時の温度履歴について,赤外線放射温度計および,被加工物に埋め込んだ細線の熱電対により測定した.微細なマルテンサイト組織となる際には,温度がオーステナイト領域まで上昇していることと,工具通過後には十分な冷却速度で温度が低下することがわかった.また,その際に,大きな加工ひずみを受けて通常の熱処理だけでは生じ得ない微細なマルテンサイト組織となっていると考えられる.・加工表面層の結晶粒を数十nmまでの微細化することにより耐食性が向上する可能性がある.今年度は電気化学アナライザにより定常分極曲線を測定したところ,摩擦攪拌加工により創成された微細なマルテンサイト組織は母材に比べ,耐食性がやや高いことが分かった.(2)切削・摩擦攪拌複合加工における塑性流動状態など加工機構の解明安定的に900HV程度の高硬度組織を得るには,マルテンサイト変態と結晶粒微細化の両者が寄与していると考えられる.摩擦攪拌による大ひずみのみでも結晶粒微細化と高硬度化は可能である.
分子生物学的理論に基づいた新しい運動処方プログラムの開発

昨年度までの研究により、短時間のうちに行われる高強度運動により、AMPK活性が顕著に活性化され、転写補助因子PGC-1やGLUT-4、ミトコンドリアが増加することが明らかとなった。本年度の研究においては、この高強度運動が実際に生活習慣病予防および治療に効果的であるかを検討した。生活習慣病モデルとして、ラットに対し高脂肪食を4週間にわたって摂取させ、インスリン抵抗性を惹起させた。このラットに対し、高強度間欠的水泳運動を行わせたところ、骨格筋のGLUT-4濃度の増加ならびにミトコンドリア酵素活性の増加が認められた。それに伴い、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度、グルコース濃度の低下、さらにはインスリン抵抗性の改善因子として注目されているアディポネクチン濃度の増加が観察された。これらの結果は、高強度運動が生活習慣病予防および治療の手段として効果的であることを示しており、新たな運動処方プログラムの一つとして高強度運動が実際に活用できるものと考えられる。また、本年度の研究において、PPARδに注目して研究を行った。身体運動トレーニングによりPPARδという核内受容体の発現量が増加することが知られている。このPPARδ遺伝子をElectroporation法により骨格筋に強発現させたところ、GLUT-4濃度の増加が観察された。一方、PPARδのagonistであるGW501516には骨格筋の糖取り込み速度を増加させる急性効果は認められないものの、長期的に骨格筋に作用させることにより、脂肪酸酸化酵素が増加することが明らかとなり、糖尿病治療の標的分子になりうる可能性が示唆された。GLUT-4やミトコンドリアなどのタンパク質の合成は,DNAからmRNAを合成すること(転写)から始まる.転写には基本転写因子、mRNA合成酵素,転写因子および転写補助因子などが必要である.身体運動トレーニングによる骨格筋代謝機能の向上も,これらの運動が転写因子に影響を与えることにより引き起こされると考えられる。そこで,本年度は,まず,骨格筋の代謝機能を向上させる主な運動形態であるとこれまで考えられてきた持久的運動が核内の転写因子の発現量に及ぼす影響ついて検討した.その結果,一過性の持久的運動により転写補助因子PGC-1αの発現量が増加することが明らかとなった.最近になり,PGC-1αが寒冷暴露による褐色脂肪細胞のミトコンドリアおよびGLUT-4の増加の機序において重要な役割を果たしていることが明らかとなっている.したがって,本研究の結果から,運動による骨格筋ミトコンドリア・GLUT-4の増加もPGC-1αによって引き起こされているという可能性が考えられた.また,運動によるPGC-1αの増加は,運動に動員された筋群においてのみ特異的に増加することが明らかとなった.この結果は,PGC-1αの増加は体液性因子によるものではなく,筋収縮活動そのものの刺激によって引き起こされることを示すものであると考えられる.さらに,摘出骨格筋(m.epitrochlearis)をAMP依存性プロテインキナーゼ(AMPK)の活性化剤であるAICARおよび細胞内Ca^<2+>濃度を増加させるCaffeineととも組織培養液中でインキュベーションしたところ,PGC-1αの発現量が有意に増加することが明らかとなった.したがって,これらの実験結果から,運動による骨格筋のミトコンドリアおよびGLUT-4の増加に,筋収縮活動による細胞内Ca^<2+>濃度の上昇およびAMPKの活性化による転写補助因子PGC-1αの増加という細胞内情報伝達経路が関与している可能性が示唆された.昨年度の研究において,骨格筋のミトコンドリアおよび糖輸送体GLUT-4の発現調節に関与していると考えられている転写補助因子PGC-1が,身体運動により増加すること,さらにその際の細胞内情報伝達経路として,Ca2+濃度の上昇およびAMP依存性プロテインキナーゼ(AMPK)活性の上昇の2つが関与している可能性が示唆された.本年度の研究においては,まず細胞内Ca2+濃度やAMPKがより顕著に上昇すると考えられている高強度・間欠的運動を行わせた場合の骨格筋PGC-発現量を検討した.その結果,高強度間欠的運動によりラット前肢骨格筋epitrochlearisのAMPK活性が顕著に上昇し,PGC-1の増加が観察された.このことからも,AMPKがPGC-1の発現量を増加に関与している可能性が支持される.また,本年度の研究においては,AMPKおよびCa2+の下流に位置する細胞内情報伝達経路の探索を行った.先行研究において,AMPKが一酸化窒素合成酵素(NOS)をリン酸化し,活性化させることが報告されていることから,AMPKがNOSを介してPGC-1を増加させている可能性が考えられる.そこで,NOSの阻害剤であるL-NAMEを投与したラットに身体運動トレーニングを行わせたが,このラットにおいても非投与群と同様に骨格筋のPGC-1およびミトコンドリアの増加が観察された.また,NOの供与剤であるSNPとラット骨格筋epitrochlearisを18時間組織培養液にてインキュベーションした結果,PGC-1の有意な増加は認められなかった.このことから,身体運動によるPGC-1およびミトコンドリアの増加にNOSが関与しない可能性が示唆された.AMPKおよびCa2+の下流に位置する情報伝達経路に関して,現在検討中である.また,本年度の研究において,PGC-1遺伝子をoverexpressionさせるためのAdenovirusを作成した.

このvirusをL6 myotubeおよびラット骨格筋にinfectionさせ,ミトコンドリアおよびGLUT-4の増加が引き起こされるかについて検討している.昨年度までの研究により、短時間のうちに行われる高強度運動により、AMPK活性が顕著に活性化され、転写補助因子PGC-1やGLUT-4、ミトコンドリアが増加することが明らかとなった。本年度の研究においては、この高強度運動が実際に生活習慣病予防および治療に効果的であるかを検討した。生活習慣病モデルとして、ラットに対し高脂肪食を4週間にわたって摂取させ、インスリン抵抗性を惹起させた。このラットに対し、高強度間欠的水泳運動を行わせたところ、骨格筋のGLUT-4濃度の増加ならびにミトコンドリア酵素活性の増加が認められた。それに伴い、血中インスリン濃度、総コレステロール濃度、グルコース濃度の低下、さらにはインスリン抵抗性の改善因子として注目されているアディポネクチン濃度の増加が観察された。これらの結果は、高強度運動が生活習慣病予防および治療の手段として効果的であることを示しており、新たな運動処方プログラムの一つとして高強度運動が実際に活用できるものと考えられる。また、本年度の研究において、PPARδに注目して研究を行った。身体運動トレーニングによりPPARδという核内受容体の発現量が増加することが知られている。このPPARδ遺伝子をElectroporation法により骨格筋に強発現させたところ、GLUT-4濃度の増加が観察された。一方、PPARδのagonistであるGW501516には骨格筋の糖取り込み速度を増加させる急性効果は認められないものの、長期的に骨格筋に作用させることにより、脂肪酸酸化酵素が増加することが明らかとなり、糖尿病治療の標的分子になりうる可能性が示唆された。
鉄触媒による不活性炭素－水素結合切断を経る官能基導入法の開発

炭素ー水素結合活性化を経る触媒的分子変換反応の中でも、ほとんど検討が行われていなかった低原子価鉄錯体を触媒に用いる高選択的な反応の開発について検討を行った。基質としてピバロフェノン類やベンゾフェノン類などの芳香族ケトンを用い、Fe(PMe3)4錯体触媒存在下でアルケンとのカップリング反応を行ったところ、カルボニル基のオルト位で炭素ー水素結合が逆Markovnikov配向でアルケンへ付加したアルキル化体が高収率・高選択的に得られた。反応は、室温でも進行するが、70°C程度の加熱条件下で行った場合に、短時間でアルキル化がほぼ定量的に進行することを見出した。この反応に利用できるアルケンの種類は多彩であり、1ーヘキセン、スチレン類、ビニルシラン類に加えて、アルケニルエーテルやエナミンなども利用できることを明らかにした。反応は無溶媒条件下でも効率的に進行することから、化学廃棄物の排出を抑制できるなど、これまで多く開発されてきたC-H結合の官能基化反応の中でも、突出してユビキタス金属利用・原子効率・物質損失低減に優れた反応系である。反応機構に関する検討を、重水素標識したピバロフェノン-d5を用いて行ったところ、芳香ケトンのオルト位炭素ー水素結合とアルケンのビニル水素の間でH/D交換が起こったことより、鉄触媒を用いる系でもルテニウム触媒系と同様、炭素ー水素結合切断は律速でないことが分かった。興味あることに、アルケンへのH-Fe種の付加は逆Markovnikov配向でのみ進行していることが明らかとなった。この現象はルテニウム触媒系と全く異なるものである。鉄触媒を用いる反応系がもつ特徴の一つを見出すことが出来た。鉄錯体として系中で発生させたものも含め、様々な錯体を用いて芳香族ケトンのオルト位炭素ー水素結合のアルケンへの付加反応の検討を行った。当初FeCl2と様々なホスフィン共存下でMgにより鉄を0価へと還元することにより、系中で鉄ホスフィン錯体を発生させ、それを触媒に用いて反応を行った。ピバロフェノンを原料に用い、FeCl2/dmpe/Mgから発生させた触媒存在下でトリエチルビニルシランとのカップリング反応を検討した際、低収率ながらオルト位炭素ー水素結合がアルケンンへ付加した生成物を与えることを見出した。触媒を鉄ホスフィン錯体に限定してさらなる検討を行うことにより、Fe(PMe3)4を触媒に用いた場合に、目的のアルキル化生成物がほぼ定量的に得られることを見出した。予想外の研究成果であるはるが、これまでルテニウム触媒を用いた反応において進行しなかったアルケニルエーテルやエナミンを用いた場合でも、高収率・高選択的にアルキル化生成物が得られることが分かった。これまでの検討で、用いるホスフィンの種類により芳香族ケトンの二量化反応が進行することも見出しており、鉄触媒を用いる炭素ー水素結合の炭素ー炭素結合への新規変換反応として利用できる可能性も見出している。平成29年度に得られた知見を基にして、炭素ー水素結合が鉄へ酸化的付加した中間体がもつ特性を積極的に利用することにより、鉄触媒を用いるからこそ達成できる新規触媒反応の開発を目指す。特に、アリール鉄種がもつ求核性の高さを利用することにより、ニトリルやケトンなどの極性官能基への付加反応の開発を目指した検討を行う。これまで、ルテニウム触媒やロジウム触媒などの貴金属触媒を用いて開発してきた触媒的炭素ー炭素結合生成反応を、鉄触媒を用いた場合でも達成可能であるかについて検討を行う。鉄触媒を用いた炭素ー水素結合官能基化反応は、系中で発生させた触媒を用いる場合が多く、そのため常磁性の化合物が生成するなど、反応機構の解析に重要な核磁気共鳴(NMR)スペクトルを利用することが出来ない場合が多い。Fe(PMe3)4は反磁性の錯体であるため、反応中間体のNMRスペクトルを測定することができる可能性がある。そこで、反応機構の解明をNMRスペクトル等で行い、より高活性な触媒系を構築するための知見を得る。

反応機構に関する検討を、重水素標識したピバロフェノン-d5を用いて行ったところ、芳香ケトンのオルト位炭素ー水素結合とアルケンのビニル水素の間でH/D交換が起こったことより、鉄触媒を用いる系でもルテニウム触媒系と同様、炭素ー水素結合切断は律速でないことが分かった。興味あることに、アルケンへのH-Fe種の付加は逆Markovnikov配向でのみ進行していることが明らかとなった。この現象はルテニウム触媒系と全く異なるものである。鉄触媒を用いる反応系がもつ特徴の一つを見出すことが出来た。鉄錯体として系中で発生させたものも含め、様々な錯体を用いて芳香族ケトンのオルト位炭素ー水素結合のアルケンへの付加反応の検討を行った。当初FeCl2と様々なホスフィン共存下でMgにより鉄を0価へと還元することにより、系中で鉄ホスフィン錯体を発生させ、それを触媒に用いて反応を行った。ピバロフェノンを原料に用い、FeCl2/dmpe/Mgから発生させた触媒存在下でトリエチルビニルシランとのカップリング反応を検討した際、低収率ながらオルト位炭素ー水素結合がアルケンンへ付加した生成物を与えることを見出した。触媒を鉄ホスフィン錯体に限定してさらなる検討を行うことにより、Fe(PMe3)4を触媒に用いた場合に、目的のアルキル化生成物がほぼ定量的に得られることを見出した。予想外の研究成果であるはるが、これまでルテニウム触媒を用いた反応において進行しなかったアルケニルエーテルやエナミンを用いた場合でも、高収率・高選択的にアルキル化生成物が得られることが分かった。これまでの検討で、用いるホスフィンの種類により芳香族ケトンの二量化反応が進行することも見出しており、鉄触媒を用いる炭素ー水素結合の炭素ー炭素結合への新規変換反応として利用できる可能性も見出している。平成29年度に得られた知見を基にして、炭素ー水素結合が鉄へ酸化的付加した中間体がもつ特性を積極的に利用することにより、鉄触媒を用いるからこそ達成できる新規触媒反応の開発を目指す。特に、アリール鉄種がもつ求核性の高さを利用することにより、ニトリルやケトンなどの極性官能基への付加反応の開発を目指した検討を行う。これまで、ルテニウム触媒やロジウム触媒などの貴金属触媒を用いて開発してきた触媒的炭素ー炭素結合生成反応を、鉄触媒を用いた場合でも達成可能であるかについて検討を行う。鉄触媒を用いた炭素ー水素結合官能基化反応は、系中で発生させた触媒を用いる場合が多く、そのため常磁性の化合物が生成するなど、反応機構の解析に重要な核磁気共鳴(NMR)スペクトルを利用することが出来ない場合が多い。Fe(PMe3)4は反磁性の錯体であるため、反応中間体のNMRスペクトルを測定することができる可能性がある。そこで、反応機構の解明をNMRスペクトル等で行い、より高活性な触媒系を構築するための知見を得る。当初の研究目的としていた触媒反応のうち、炭素ー水素結合のアルケンへの付加反応が予定よりも早く研究を終えることができ、別の研究課題に着手した。この研究課題は当初の推定よりも研究の遂行が困難であり、最も経費が掛かる反応基質の展開にまで至らなかった。そのため、当初予定していた予算のうちの一部を次年度に使用することにより研究を遂行することとした。
特定の家族背景に対する保育者のスティグマの実態と是正プログラムの検討

本研究の目的は、保育者がもつ特定の家族背景に対するスティグマの様相を明らかにし、保育におけるスティグマ是正プログラムを提案することであった。2018年度では、保育士へのインタビュー調査をもとに得られたデータを分析し、保育士自身が感じている保護者との関係の困難性や、保育活動を実践するにあたって偏った見方をしてしまいがちな側面について整理された。これらは保育士自身が語っている内容から整理されたものであり、必ずしも是正すべきスティグマと捉えるべきものではないが、保育士自身が課題として認識するスティグマ的側面として、今後の保育現場の課題になりうるものであった。また、保育者のもつスティグマについて潜在的側面を測定するため、Implicit Association Test(IAT)を用いた予備的な調査を実施した。保育士を対象とした質問紙調査については、調査対象者について再検討する必要が生じたため実施が遅れている。スティグマ是正プログラムについても開発のための十分なエフォートが確保ができず、開発が遅れている。今後は、特定の家族背景への潜在的態度を調べるためのIATについて保育士を対象とした本実験を行う予定である。また、並行して、質問紙調査を実施し、データの分析を進める。そのうえで、保育におけるスティグマ是正プログラムの開発を推進することとする。保育者がもつスティグマによって、特定の家族背景をもつ保護者や子どもが保育活動のなかで不利な状況や立場におかれる可能性がある。ゆえに、保育におけるスティグマの是正は、困難を抱えた子どもや家庭への適切な関わりを保障し、インクルーシブ保育やダイバーシティ社会の実現につながる重要な意義をもつ。保育者のもつスティグマへの介入を検討するうえで、保育者の経験・知識・個人特性・環境とスティグマとの関係を整理することが必要である。そのためH29年度は、スティグマ対象となりうる家族背景についての先行研究の調査と質問紙調査実施のための予備調査を行った。当初の研究計画のなかで「特定の家族背景」として想定していたのは、虐待、外国にルーツをもつ家族、自死遺族、精神疾患、発達障害、性的少数者(LGBT)、貧困等であった。先行研究調査ならびに保育者へのインタビュー調査より、特に外国にルーツをもつ家族や貧困の背景をもつ家族が保育現場では気になる対象として認識されやすく、こうした属性をもった保護者・子どもはネガティブな認識を受けやすい可能性が示唆された。また、先行研究調査より、スティグマと諸要因との関係、特定の家族背景に対するスティグマ傾向を明らかにするための質問項目群の開発を進めた。次年度以降は、上記調査をもとにした質問紙調査を実施するとともに、保育者のもつスティグマを適切に捉えるため、IATによる潜在的態度の測定手法についての実施可能性を検討し、調査を行う予定である。特定の家族背景への潜在的態度を測定するIATの実験手続きの妥当性と信頼性を検証するための予備実験については、倫理的配慮を十分に行うため調査方法の慎重な検討を進めており、予定よりも実施が遅れている。同様に、保育士を対象とした質問紙調査については、質問紙調査項目の準備はほぼ完成したものの、調査対象者について再検討する必要が生じたため実施が遅れている。今後は、特定の家族背景への潜在的態度を調べるためのIATについて予備実験を行ったうえで、保育士を対象とした本実験を行う予定である。また、並行して、質問紙調査の実施し、データの分析を進める。そのうえで、次年度に向けた保育におけるスティグマ軽減プログラムのための資料収集と専門家との協議を進めることとする。H29年度に質問紙調査を実施する予定であったが、実施予定がH30年度に変更になったため、次年度使用額が生じた。またそれに伴い質問紙調査の実施経費だけでなく、結果の分析ならびに情報管理のための機材の経費も次年度使用額となった。次年度使用額の使用計画としては、当初予定した通りに質問紙調査の実施と分析のための印刷・郵送費、データ入力ならびに分析のための経費として用いる。調査の実施が遅れたため次年度使用額が生じた。またそれに伴い調査の実施経費だけでなく、結果の分析ならびに情報管理のための機材の経費も次年度使用額となった。
覚醒時ならびに睡眠時ブラキシズムにおける咬筋酸素化動態の検討

本研究の目的は、従来行われてきた筋電図による筋活動の評価のみならず、非侵襲的に筋酸素化動態を測定可能な近赤外線組織酸素モニタ装置を用いて、筋活動中、回復期の咬筋酸素化動態を検討することにある。本年度は、主要な物品として多チャンネル組織酸素計を購入した。記録・解析のために使用するソフトウェアの購入、これを用いた携帯型筋電図(現有)記録との同期について最適化を進めた。またNIRSは遮光が重要であるために咀嚼筋への固定方法についての検討を行っている。なるべくNIRSの近傍に筋電図を貼付するために厚手で比較的大きな粘着テープを使用しているが、長時間安定性に関しては検討の余地があると感じている。ハードウェアの調整・同期、測定・解析ソフトウェアのセットアップ等最適化を図るとともに、被験者選択用プロトコール、顎顔面痛診断プロトコールならびに測定ダイアリーを作成した。また精神状態を把握するための質問票も作成した。生体信号の測定・解析のデモを行った。予備実験として、1名の研究分担者に対して短時間の負荷試験を行うとともに、安全性を含め問題点を洗い出し、改善を行った。その他の生体信号として血糖値や血圧に関してもウェアラブル端末を使用した測定の可能性を検討している。一方、生命倫理・安全対策として、臨床研究倫理委員会に対して臨床研究の申請を行い、認可を得た。長時間の測定だけではなく、短時間の負荷試験が行えるよう新たな臨床研究の申請を行う予定である。被験者を徳島大学の職員、学生より募集している。本年度は、目標としていた5名の測定は達成できず、予備測定ならびにデモンストレーションに終わった。測定環境の整備に今しばらく時間がかかりそうであるが、速やかに測定を遂行する予定である。当初予定していた携帯型近赤外線組織酸素モニタ装置、外部器機NIRS取り込みモニターが高価で購入できないため、代替機として脳NIRSの機能のない多チャンネル組織酸素計を購入した。使用するソフトウェア、センサーの取り付け方法に関しても変更する必要が生じた。NIRSは遮光が重要であるため、厚手の粘着テープを使用予定であるが、長期間の使用は現時点では困難である。現在、研究分担者の協力により実験系の最適化を進めている。場合によっては、長期間の持続的な測定にかわって比較的短期間の負荷試験を検討する必要がある。測定システムの整備についての検討を引き続き行う。解析についても省時間化と簡略化について検討を進めていく。長時間の測定に関しては臨床研究倫理委員会の認可、必要書類の作成は完成している。短時間の負荷実験に関しての臨床研究倫理委員会の申請を進める。実験系についての検討を進めて行く。今後の測定のため被験者の公募をはじめる。実験系が確立され次第測定ならびに解析を行う。年間5名を目標としている。被験者の募集と選択は常に続ける必要がある。

場合によっては、長期間の持続的な測定にかわって比較的短期間の負荷試験を検討する必要がある。本年度は、目標としていた5名の測定は達成できず、予備測定ならびにデモンストレーションに終わった。その他の生体信号として血糖値や血圧に関してもウェアラブル端末を使用した測定の可能性を検討している。測定環境の整備に今しばらく時間がかかりそうであるが、速やかに測定を遂行する予定である。測定システムの整備についての検討を引き続き行う。解析についても省時間化と簡略化について検討を進めていく。長時間の測定に関しては臨床研究倫理委員会の認可、必要書類の作成は完成している。短時間の負荷実験に関しての臨床研究倫理委員会の申請を進める。実験系についての検討を進めて行く。今後の測定のため被験者の公募をはじめる。実験系が確立され次第測定ならびに解析を行う。年間5名を目標としている。被験者の募集と選択は常に続ける必要がある。基本的に研究計画に変更はない。本年度物品費で次年度使用が生じたのは当初予定していた近赤外線組織酸素モニタ装置が高額で購入できなかったために、筋酸素動態のみに照準を絞り機種の再選考を行い、購入機種の変更を行ったためである。性能は満たすものの脳機能の測定は行えず、比較的安価な器機に変更したため物品費に余剰が出ている。これに伴い、解析ソフトウェアのセットアップ、センサーの固定方法等の選考に時間がかかり、研究分担者に対する予備実験を行っている。早急に測定系を最適化し安定して長時間測定が可能になれば、被験者の測定を行いたいと考えている。可能であれば得られた基礎データを用いて論文発表、学会発表も行う予定である。次年度使用額は次年度請求額と合わせ、センサー類の追加購入、追加ウェアラブル器機(血糖値測定、血圧測定が可能なもの)の購入に使用予定である。
TLR9シグナルを介した感染後過敏性腸症候群の病態解析と治療応用

重篤な腸炎後に生じる過敏性腸症候群(PI-IBS)において、その発生機序や詳細な病態は不明であり、治療法も確立したものがない。本研究では、ヒトPI-IBS患者の大規模追跡調査で病態発症との関連が示唆されたToll-like receptor 9(TLR9)に着目し、「TLR9シグナル異常がPI-IBSの病態にどう影響を与えるか、その機序はなにか、さらにTLR9 pathwayをターゲットとした治療が可能か」をマウスモデルとヒト検体を用いて検証する。
個の多様性を支える教師のありようと教育実践の変容可能性：運動会に焦点を当てて

本研究は,学校教師が「児童生徒の多様な教育ニーズに応じた教育実践」という現代的課題に対応するために,どのような個人的・組織的変化が必要か,また,何がそれを促進したり制限したりするのかについて,「ナラティヴ」「学校文化」「学校行事」という観点から検討するものである。日常を異化するような経験によってナラティヴや文化の存在,葛藤,変容は可視化されやすい。そのような機会として本研究では,学校行事と異動に焦点を当てて検討を進めた。平成30年度は,小学校におけるフィールドワークを行った。運動会の準備期間,当日,運動会前後の日常の様子についても観察を行った。加えて,小学校教師1名にインタビューを行った。また,高校におけるフィールドワークでは学園祭の準備を観察し,教師1名へのインタビューを行った。異動に関しては,異動2年目の高校教師2名の追跡調査を行った。異動に関するインタビューの中で授業についてのナラティヴに変容が見られたが,同時に行った授業観察においては変容はあまり見られなかった。研究課題に照らすと,ナラティヴの変容と共に実践における変容についても合わせて検討することが必要であると考え,授業場面の録画も継続して行った。これらの調査をとおして,教師ひとりひとりは「児童生徒の多様な教育ニーズに応じた教育実践」のために試行錯誤し,自身の教育実践を省察したり工夫をしたりしていることが明らかとなった。しかしその一方で,組織単位の場面では全体性を優先しがちであること,それのようなことに不全感を抱きながらも,自身の考えを表明しないことが明らかになった。また,ナラティヴの変容と実践における変容は必ずしも連動していないことが授業観察から明らかになった。これらのことから,個々の教師の気づきが,実践および各組織のありようや学校文化の変化にまでは影響しているとはいいがたいことが明らかになった。小学校に置ける運動会のフィールドワークは1校にとどまった。これは,酷暑や台風により運動会の練習・準備期間のスケジュールが変動し,予定していた2校に通うことができなくなったためである。しかしながら高校1校のフィールドワークを行うことができた。教師へのインタビューは,行事に関しては小学校・高校各1名にとどまったが,異動に関しては2名の教師に対して2年目の追跡調査を行い,23回のインタビューができた。加えて,ナラティヴの変容と実践の変容の関係を見るために,異動2年目の教師1名についてはインタビューと並行して6コマ分の授業観察(録画)をすることができた。学校教育は組織や制度,経済状況と切り離して考えることはできない。しかしながら代表者の専門とする心理学においては,個人の内面の検討に傾注しがちである。そこで30年度は法学および経済学の専門家との研究会を開催し,本研究課題について異分野の研究者と共に,その意義や課題について議論する機会を設けた。成果発表については,学校行事についての論文(単独)を1本,異動についての論文(実践者との共同)を2本,学校行事についてのポスター発表(単独)を1件,異動についてのポスター発表(実践者との共同)を1件,行うことができた。継続して,学校行事および勤務校の異動という日常を異化するような経験が,教師のナラティヴにどのように影響するのかについて検討を進めていく。またナラティヴの変容と実践および組織の変容の関係についても検討する。ナラティヴについてはインタビュー調査を行う。実践や組織のありようについては観察(録画)やフィールドワークによりデータ収集を行う。学校行事については,これまで小学校と高校でフィールドワークを行ったので,中学校で行う予定である。これにより,校種による組織の違いや児童生徒の発達差も加味して,教師の経験や変容を検討することが可能になると考えるからである。ナラティヴと授業実践との関係については,30年度から引き続き授業場面の観察(録画)を行うが,アクションリサーチのかたちを取ることとし,ナラティヴの変容が実践に反映できるような授業づくりやシステムづくりについて検討する。成果発表については,学会におけるポスター発表を3件(行事,異動,授業づくり),学会における自主シンポジウムの企画・話題提供を1件,論文の執筆を2本(行事,異動)行う。学校行事の中でも特に,小学校における運動会に着目する。平成29年度は,2つの小学校におけるフィールドワークを行った。運動会の準備期間,運動会当日のみならず,運動会前後の通常の授業や給食等の日常の様子についても観察を行った。加えて,小学校教師2名にインタビューを行った。小学校のみならず学校そのものの文化的特性についても検討の射程に入っているため,中学校教師2名,高校教師2名に対してもインタビューを行った。この6名のうち2名は異動初年度であり様々な変容を経験していたため,継続的に調査を行った。これらの調査をとおして,教師ひとりひとりは「児童生徒の多様な教育ニーズに応じた教育実践」という現代的課題に対応するために試行錯誤し,自身の教育実践を省察したり工夫をしたりしていることが明らかとなった。しかしその一方で,行事のような学校単位の場面では全体性を優先しがちであること,それのようなことに不全感を抱きながらも,自身の考えは学校文化にはなじまないのではないか,さらには「甘い」「子どもの学び・育ちのためにならない」などと同僚から批判されたり評判が悪くなったりするのではないかという評価懸念が強くあることが明らかになった。

これらのことから,「児童生徒の多様な教育ニーズに応じた教育実践」が個人にとどまっていること,つまりは個々の教師の気づきや実践が,各組織のありようや学校文化の変化にまでは影響しているとはいいがたいことが明らかになった。学会発表においては実践的な提言を目指し,現職教員との共同発表を行った。小学校のフィールドワークについては,計画では1校のところを2校で実施することができた。その一方で,インタビューについては小学校教師のデータ数が少なかった。フィールドワークでインフォーマルな聞き取りは行っているものの,その場合は基本的に現時点での実践に関することのみであり,これまでの教師経験の中で,児童の多様な教育ニーズに応えようとした経験やそれについての思いの変遷を聞くようなことは難しい。このようなことを聞くためにはインタビューの場を設けることが必須であるので,平成30年度はこれを十分行いたい。本研究は,学校教師が「児童生徒の多様な教育ニーズに応じた教育実践」という現代的課題に対応するために,どのような個人的・組織的変化が必要か,また,何がそれを促進したり制限したりするのかについて,「ナラティヴ」「学校文化」「学校行事」という観点から検討するものである。日常を異化するような経験によってナラティヴや文化の存在,葛藤,変容は可視化されやすい。そのような機会として本研究では,学校行事と異動に焦点を当てて検討を進めた。平成30年度は,小学校におけるフィールドワークを行った。運動会の準備期間,当日,運動会前後の日常の様子についても観察を行った。加えて,小学校教師1名にインタビューを行った。また,高校におけるフィールドワークでは学園祭の準備を観察し,教師1名へのインタビューを行った。異動に関しては,異動2年目の高校教師2名の追跡調査を行った。異動に関するインタビューの中で授業についてのナラティヴに変容が見られたが,同時に行った授業観察においては変容はあまり見られなかった。研究課題に照らすと,ナラティヴの変容と共に実践における変容についても合わせて検討することが必要であると考え,授業場面の録画も継続して行った。これらの調査をとおして,教師ひとりひとりは「児童生徒の多様な教育ニーズに応じた教育実践」のために試行錯誤し,自身の教育実践を省察したり工夫をしたりしていることが明らかとなった。しかしその一方で,組織単位の場面では全体性を優先しがちであること,それのようなことに不全感を抱きながらも,自身の考えを表明しないことが明らかになった。また,ナラティヴの変容と実践における変容は必ずしも連動していないことが授業観察から明らかになった。これらのことから,個々の教師の気づきが,実践および各組織のありようや学校文化の変化にまでは影響しているとはいいがたいことが明らかになった。小学校に置ける運動会のフィールドワークは1校にとどまった。