hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本企業による環境への取り組みとその情報開示が経済パフォーマンスに与える影響

企業の環境への取り組みが経済パフォーマンスに影響を及ぼすには、環境に敏感な顧客による需要の増加、及びイノベーションや学習カーブ効果による生産性の向上という2つの経路があるが、日本の製造業企業を対象とした実証分析の結果、特に前者にとって環境情報開示の役割は重要であり、企業は環境へ取り組むだけでなく、積極的にそれに関する情報を開示することによって財務パフォーマンスをさらに向上できることが明らかとなった。文献レビュー:昨年度に引き続き企業の環境への取り組みと経済パフォーマンスや環境情報開示に関する理論的・実証的研究の文献レビューを進めた。特に、開示される環境情報の質に焦点を当てることに意義があると考え、環境報告書に添付する第三者保証や第三者意見といった第三者評価についてのレビューを重点的に行った。意見交換:本研究の分析枠組みの中に第三者評価の役割を考慮するに当たり、日本企業が公表する環境報告書における第三者評価の意義をこれまで研究してきた関西学院大学のM.Bハイダー准教授と研究プランについて意見交換を行った。データ入手:研究対象となる東京証券取引所第一部上場企業の環境情報開示の量に関する2008-2011年のデータおよび環境情報開示の質に関する2006-2010年のデータを入手した。実証分析:企業の自主的な環境への取り組みの代理変数として環境マネジメントシステムの実施が経済パフォーマンスの一つである株主価値に与える影響について、環境情報開示の量の役割に着目して実証分析を行った。また、同時に環境情報開示の質の役割に着目した実証分析も行った。いずれの分析でも経済パフォーマンスの向上という点からは、企業は環境に取り組んでいるだけでは不十分で、環境への取り組みについての情報を積極的に開示することが重要となってくることを示唆している。また、企業のフォーマンスと環境報告書での記述表現の関係についても追加的な分析を行った。その結果、環境パフォーマンスの悪い企業の方がより楽観的な記述表現を用いる傾向があることが明らかとなり、このことは環境情報開示には読者をミスリードする可能性があることを示唆していることから環境情報開示、特にその質の役割についての新たな知見をもたらしている。なお、これらの結果はディスカッションペーパーおよびジャーナルにおいて公表されている。文献レビュー:本研究の目的は、日本企業による自主的な環境への取り組みがその経済パフォーマンスに与える影響を、環境情報開示の役割に焦点を当てて実証分析することである。そのために、まず企業の環境への取り組みと経済パフォーマンスや環境情報開示に関する理論的・実証的文献のレビューを進めた。また、現在、企業の環境への取り組みは1社だけで行うのではなく顧客やサプライヤーと協働してサプライチェーン全体で行うという流れになりつつあるため、グリーンサプライチェーンマネジメントに関する文献レビューも同時に行った。意見交換:本研究は、環境への取り組みと経済パフォーマンスの関係を分析するにあたって環境情報開示の役割を考慮した初めての研究であるために、この領域の第一人者の一人であるロンドン大学のJ.ウナーマン教授と研究プランについて意見交換を行った。データ入手:研究対象となる東京証券取引所第一部上場企業の2012年度の環境報告書(CSR報告書やサステナビリティ報告書を含む)を入手した。実証分析:以上のような文献レビューや意見交換を踏まえて、企業の自主的な環境への取り組みの一環としてのグリーンサプライチェーンマネジメントが環境パフォーマンスに与える影響や環境パフォーマンスが環境情報開示の質に与える影響について実証分析を行った。これらの研究はディスカッションペーパーにまとめている。これら以外にも国際学会で報告するために環境情報開示の質の規定要因に関する分析も行った。今後、これら個別の研究を最終的な目的に沿った形で一つの研究として落とし込む予定である。環境への取り組みが経済パフォーマンスを向上させるためには、需要増加がもたらす売上高増加および生産性向上がもたらすコスト削減の2つの経路があるため、Nishitani (Environmental and Resource Economics, 2011)を応用した経済モデルを構築し、売上高増加の影響に関しては、環境情報開示の影響を当てはめて、実証分析を行った。その結果、企業は、環境に取り組むことによって生産性の向上だけでも経済パフォーマンスを向上させることができるが、そうした取り組みを外部に開示することによってさらにそれを向上させることができることが明らかとなった。すなわち、企業は環境に取り組んでいるだけでは不十分でそうした取り組みを積極的に開示することが重要であることを示唆している。こうした結果は、特に、環境情報そのものの影響を明らかにした点において新たな知見を与えている。また、経済パフォーマンスを表す指標として株主・投資家による評価である株主価値(トービンのq)に焦点を当てた実証分析も行った。これは、企業のアウトサイダーである株主・投資家は、企業の環境への取り組みそのものを評価しているというよりは、企業によって開示された何らかの情報によって評価していると考えられるからである。その結果、環境に取り組んでいる企業ほど環境情報を開示している→環境情報を開示している企業ほど株主価値が高いという関係が明らかとなった。また、環境に取り組んでいるほど株主価値が高いという直接的な関係は観測されなかった。こうした分析結果も、企業は環境に取り組んでいるだけでは不十分でそうした取り組みを積極的に開示することが重要であることを支持している。なお、環境情報開示に関しては、その指標として、環境情報開示の充実度でみた場合でも、環境情報開示の信頼性で見た場合でも、同様にその役割の重要性が確認された。

環境経営・CSR経営本研究の最終目的は、簡単な経済理論モデルに企業の環境パフォーマンスや環境情報開示データを当てはめて実証分析することによって、日本企業の環境への取り組みと経済パフォーマンスの関係だけでなく環境情報開示がその関係にもたらす役割を明らかにすることであるが、現時点での進捗状況は以下のとおりである。経済理論モデルの作成:最終的に用いる経済理論モデルの作成はほぼ完成している。環境への取り組みや環境情報開示に関する追加データの入手:これまでに入手したデータによっても実証分析は可能であるが、できるだけ長期にわたるデータを用いた方が実証分析の信頼性が向上するために、最新データを含めて追加データの入手を予定している。実証分析の実施:最終的に融合する前に、重要なリサーチトピックに関して理論モデルなしで実証分析を行った結果、環境への取り組み、環境情報開示、経済パフォーマンス間のある程度の関係性が明らかになっており、理論と実証を統合させた分析結果が期待される。本研究では、簡単な経済理論モデルに企業の環境パフォーマンスや環境情報開示データを当てはめて実証分析することによって、日本企業の環境への取り組みと経済パフォーマンスの関係だけでなく環境情報開示がその関係にもたらす役割を明らかにしようとしているが、現時点での進捗状況は以下のとおりである。特に環境パフォーマンスの種類によってモデルを変えている。環境への取り組みに関する調査票調査、環境報告書の内容評価の実施: 1年分ではあるが環境報告書データの入手が完了している。また、それを用いた内容評価の実施についてはデータマイニングによる可能性も検討している。実証分析の実施:最終的に統合する前に、重要なリサーチトピックに関してはすでに実証分析を行っている。これまでに作成した理論モデルをもとに、入手したデータから代理変数を作成し実証分析を行う。そのためにデータを追加することに加え、個別の環境への取り組みや環境パフォーマンスについて理論モデルや実証分析の方法の微調整も行う。そして、分析結果が出たものから国内外の学会で報告する。また、それと並行して、ディスカッションペーパーにまとめたものを再構成し、海外査読付きジャーナルへ投稿する。最終的に重要な課題を統合した分析を行うために以下のように研究を推進していく。・重要なリサーチトピックに関しては引き続き実証分析を行う。・2013年度の環境報告書データを入手する。
遷移型非同期式回路の新たな設計手法に関する研究

遷移型非同期式回路は,要求・応答信号の,レベルではなく遷移(立ち上がり,立ち下がり)を用いるため,高速な回路が実現できるが,設計が難しく,その長所を活かすには非常に高い専門知識を必要とする.本研究では,複数のクロック入力を持つ,新しいフリップフロップに基づく遷移型制御回路のテンプレートを構築することで,特別な専門知識なしに容易に遷移型非同期式回路を実現できる,新しい設計手法を確立し,応用例として遷移型非同期式NoCルータを実現・評価した.また,発展研究として遷移型非同期式回路用再構成デバイスについて検討し,シミュレーションにより動作を確認するとともに,提案手法の有効性を確認した.遷移型非同期式回路は,要求・応答信号の,レベルではなく遷移(立ち上がり,立ち下がり)を用いるため,レベルを0に戻す休止相が必要なく,高速な回路が実現できるが,設計が難しく,その長所を活かすには非常に高い専門知識を必要とする.本研究では,複数のクロック入力を持つ,新しいフリップフロップを用いることで,遷移型制御回路のテンプレートを構築し,特別な専門知識なしに,容易に遷移型非同期式回路を実現することを可能とする,まったく新しい設計手法について検討する.本年度は,まず従来手法で設計した遷移型非同期式NoCルータを解析し,その制御回路を,複数のクロック信号線,および,複数の動作エッジを持つ新しいフリップフロップを用いて再設計し,テンプレート化に必要な構造を見つけ出す作業を行った.同時に,そのような設計手法を用いた場合,性能・面積・消費電力にどのような影響が生じるかを,130nmプロセスを用いて解析を行っているところである.これは,新フリップフロップのセルレベル設計を行い,SPICEシミュレーションにより各種パラメータ抽出を行った結果をVerilogシミュレーションに反映させたものに基づいている.現在までの解析結果では,(1)性能は,従来複数のゲートで構成されていた回路がシンプルな新フリップフロップ等で置き換わるため,やや向上している,(2)面積・消費電力は若干増加するが,制御回路自体の占める割合が小さいため,NoCルータ全体で見た場合の増加率はわずかである,ということがわかっている.一方,新フリップフロップに基づく制御回路を生成するための記述言語として,まずVerilog系の記述言語に変換可能なものについて検討し,上記の設計に用いることで,その有効性を検討している.NoCルータに,新フリップフロップに基づく新しい制御回路設計手法を適用し,提案するアイデアに基づく設計手法を評価する計画は順調に進んでいる.これにより,テンプレート化に必要な構造が明らかになりつつある.一般化するところまでには,まだやや時間を要するが,来年度に計画している記述言語の検討の一部については,先行して今年度に行うことができた.新フリップフロップのセルレベル設計についてもかなり進んでおり,比較・評価が可能な状態となっている.このことから,おおむね順調に進展していると考える.遷移型非同期式回路は,要求・応答信号の,レベルではなく遷移(立ち上がり,立ち下がり)を用いるため,レベルを0に戻す休止相が必要なく,高速な回路が実現できるが,設計が難しく,その長所を活かすには非常に高い専門知識を必要とする.本研究では,複数のクロック入力を持つ,新しいフリップフロップを用いることで,遷移型制御回路のテンプレートを構築し,特別な専門知識なしに,容易に遷移型非同期式回路を実現することを可能とする,まったく新しい設計手法について検討する.昨年度は,従来手法で設計した遷移型非同期式NoCルータの制御回路を,複数のクロック信号線,および,複数の動作エッジを持つ新しいフリップフロップを用いて再設計し,テンプレート化に必要な構造を見つけ出す作業を行った.本年度はその結果に基づいて,新フリップフロップに基づく制御回路を生成するための簡易記述法を考案し,その記述から合成したNoCルータを評価した.その結果,従来手法で必要であったパルス発生回路が不要となった(正確には,新フリップフロップの内部にカプセル化した)ため,パルス幅調整が不要となり,設計が大幅に簡単化することがわかった.ルータのレイテンシやスループットはほとんど従来方法との差はなく,面積・消費電力はやや増えているが,制御回路自体の占める割合が小さいため,NoCルータ全体で見た場合の増加率はわずかである.一方,この新フリップフロップをロジックエレメントのひとつとして有する遷移型非同期式回路用再構成デバイスを実現したら面白いのではという着想を得,その方向で研究を発展させていくことを検討中である.特に,大域非同期局所同期方式(GALS: Globally Asynchronous Locally Synchronous)の実現に特化することでアプリケーションを広めることができるのではと考えている.NoCルータに,新フリップフロップに基づく新しい制御回路設計手法を適用し,ルータ全体を構成し,評価することができた.この非同期式ルータを,同等の同期式ルータと可能な限り同じ条件で性能・消費電力等を比較・評価するという研究成果は国際会議に採択されており,今後,更に複雑なルーティング方式におけるルータの比較を検討している.また,発展研究として,新フリップフロップをロジックエレメントのひとつとして有する遷移型非同期式回路用再構成デバイスについて検討を始めているところである.

このことから,おおむね順調に進展していると考える.遷移型非同期式回路は,要求・応答信号の,レベルではなく遷移(立ち上がり,立ち下がり)を用いるため,高速な回路が実現できるが,設計が難しく,その長所を活かすには非常に高い専門知識を必要とする.本研究では,複数のクロック入力を持つ,新しいフリップフロップを用いることで,遷移型制御回路のテンプレートを構築し,特別な専門知識なしに容易に遷移型非同期式回路を実現できる,新しい設計手法について検討している.昨年度は,発展研究として,この新フリップフロップを基本要素として含む非同期式回路用再構成デバイスについて検討した.大域非同期局所同期方式の実現に特化することでアプリケーションを広めることができるのではと考え,データパス実現に特化したアーキテクチャを考案した.これにより,小・中規模の複数の同期式回路の「島」の間に,非同期式再構成可能デバイスを敷き詰める形の相互接続部が実現でき,異なるクロックドメインの接続の際に生じる様々な問題を本質的に回避できるとともに,フレキシブルかつ高効率な相互接続が期待できる.一方,再構成可能化に伴うオーバーヘッドに付いて検討し,いくつかの評価実験を行なった結果,特に非同期式回路を実現する本方式では,再構成可能部の基本単位(CLB: Configurable Logic Block)を大きくした,粗粒度構成を取ることが適しているという結論を得た.ただし,粗粒度構成に対する配置・配線処理は複雑になることが一般的に知られているため,その効率的アルゴリズムについて検討中である.補助事業期間全体の成果をまとめると,複数のクロック入力を持つ新フリップフロップに基づく新しい遷移型非同期式回路の設計手法を確立し,応用例として遷移型非同期式NoCルータを実現・評価したこと,および,発展研究として遷移型非同期式回路用再構成デバイスについて検討したことがあげられる.遷移型非同期式回路は,要求・応答信号の,レベルではなく遷移(立ち上がり,立ち下がり)を用いるため,高速な回路が実現できるが,設計が難しく,その長所を活かすには非常に高い専門知識を必要とする.本研究では,複数のクロック入力を持つ,新しいフリップフロップに基づく遷移型制御回路のテンプレートを構築することで,特別な専門知識なしに容易に遷移型非同期式回路を実現できる,新しい設計手法を確立し,応用例として遷移型非同期式NoCルータを実現・評価した.また,発展研究として遷移型非同期式回路用再構成デバイスについて検討し,シミュレーションにより動作を確認するとともに,提案手法の有効性を確認した.NoCルータの設計事例による評価・比較を完了した後,テンプレートの一般化とツール化を中心に,計画通りに進める予定である.テンプレートの一般化のために,NoCルータ以外の回路,例えば,研究代表者らが今まで設計に関わってきた,非同期式プロセッサ,線形連立方程式ソルバ,セキュリティパターンマッチングアクセラレータなどにも提案手法を適用することを検討している.また,そのテンプレートにより,表現できる遷移型非同期式回路のクラスについても,できれば形式的に検討したい.ツール化に関しては,新フリップフロップに関する記述が可能となるような,Verilog系記述の拡張形を検討し,それから新フリップフロップを含む回路を合成できるような変換ツールを構築する予定である.新フリップフロップをロジックエレメントのひとつとして有する遷移型非同期式回路用再構成デバイスに思い至ったため,この方針で研究を展開していくことを検討している.
頭部伝達関数による仮想音響スクリーンを用いた盲人用筆記支援システム

聴覚における音像定位を利用して、中途失明者が文字や図形を筆記するための支援システムについて検討を重ねた。本システムはパーソナルコンピュータ、ペン入力タブレット、位置情報・音響情報変換装置、コードレスヘッドホン等により構成され、タブレット上の任意の大きさに設定できる窓に筆記すると、筆記範囲、ペン先の位置などの筆記情報は音像定位要素を持った音響信号に変換され、仮想音響スクリーンを通して盲人に伝達される。本研究は筆記に適した仮想音響スクリーンの構築を主目的として、晴眼時に近い筆記を実現するために、筆記時の手の動作や筆記文字の評価などについても検討しながら筆記支援システムの改善を図った。研究成果を示せば以下のようである。1.仮想音響スクリーンの水平方向の要素には、従来の両耳間レベル差に加えて両耳間時間差を導入した。両者の要素量の最適な範囲と組み合わせについての検討は、実空間における定位を模擬する方法として、頭部を剛体球と仮定したコンピュータシミュレーション、擬似頭を用いた伝達関数の測定を行った。また、ヘッドホン受聴における合成音の定位特性の評価も合わせて行い、効果的な要素量を明らかにした。2.仮想音響スクリーンの垂直方向の要素については、メル尺度による周波数変化による方法を確立した。また、正中面の定位に重要な役割を持つ耳介に注目した検討を行い、耳介伝達関数から定位に有用な要素量の抽出を行った。3.本システムを用いた文字、図形等の筆記の解析、評価を行い、本システムの有用性を確認した。聴覚における音像定位を利用して、中途失明者が文字および図形を筆記するための支援システムについて検討を重ねている。本システムはパーソナルコンピュータ、ペン入力タブレット、音響変換装置、コードレスヘッドホン等により構成され、タブレット上の窓に筆記すると、筆記範囲、ペン先の位置などの筆記情報は音響信号に変換され、仮想音響スクリーンを通して盲人に伝達される。これまで、仮想音響スクリーンの水平方向は両耳間レベル差,垂直方向は周波数差の要素で構成しているが、晴眼時に近い筆記を実現するためには、実空間の音像定期機能を模擬したスクリーンの導入と筆記情報の効果的な音響フィードバック技術の構築が必要と考えられる。本年度は以下の項目について検討し、有用な知見を得ると共に次年度への足掛かりとした。両者の要素量の最適な範囲と組合せについては、実空間における定位を模擬する方法と、ヘッドホン受聴における合成音の定位特性から類推する方法を検討して、効果的な要素量を明らかにした。2.音響スクリーンの垂直方向の要素については、メル尺度による周波数変化による方法を確立した。また、頭部伝達関数導入の前段階として、正中面の定位に重要な役割を持つ耳介に注目した耳介伝達関数の推定を耳介レプリカを用いて行い、得られた耳介伝達関数から垂直方向の音像の模擬方法について検討した。筆記支援システムのタブレット上には仮想音響スクリーンに対応する適当な大きさの窓が設定されている。この窓に文字や図形を筆記すると、ペン先の位置情報が音像信号に変換されヘッドホンを通して盲人に伝えられる。ペンの移動に伴い音像が移動するので、その軌跡で文字や図形の形状が分かる。本システムにおいて文字は横書き、縦書きに筆記することが可能であり、原理的には任意の図形の描画ができる。本年度は通常の筆記の状態に近づける方策を探るために、前年度に引き続き仮想音響スクリーンの改善方法を主に検討した。また、筆記における視覚フィードバックと音響フィードバックの機能の差異を明らかにするために、筆記時の手指の動作解析システムを構築して、筆記の解析、評価を行いながら、筆記支援システムの改善を図った。本年度は以下の項目について検討し、有用な知見を得ると共に本システムの問題点も明らかにした。

1.仮想音響スクリーンの水平方向の要素には、実空間における定位を模擬する方法として、頭部を剛体球と仮定したコンピュータシミュレーション、擬似頭を用いた伝達関数の測定等を導入し、ヘッドホン受聴における合成音の定位特性を評価しながら、両耳間レベル差と時間差の要素量の最適な範囲と組み合わせ方法を明らかにした。2.仮想音響スクリーンの垂直方向の要素については、正中面の定位に重要な役割を持つ耳介に注目した耳介伝達関数の測定を行い、定位に有用な要素量の抽出を行ったがシステムに導入するまでには至らなかった。3.筆記の解析、評価を行い、音響フィードバックにおける筆記時間の短縮法について検討した。
医薬品産業におけるＭ＆Ａが企業パフォーマンスに及ぼす影響の実証研究

本研究では、わが国の医薬品産業でのM&Aが、その後の企業パフォーマンスにどのような影響を及ぼしているのか、明らかにした。なお、分析においては、財務データと株価データを利用し、Propensity Score Matching(PSM)法を用いることで、M&Aの効果を検証している。分析結果によると、長期的には、研究開発投資を増加させる一方で、企業パフォーマンスは悪化していることがわかった。また、株価における、M&A実施の効果については、3つの方法で検証したが、それぞれ異なった結果が得られており、明確な結論を得ることはできなかった。研究実施計画にあるように、平成25年度は、主に計量分析を行うことであった。具体的には、PSM(Propensity Score Matching)法の適用や、株価分析におけるBHAR(Buy-and-Hold abnormal Return)の計測、さらに、Fama-Frenchの3ファクター・モデルの利用であった。いずれも、はじめて利用する手法ということもあり、実際のデータ分析でテクニカル面において習熟するのに時間を要した。その他、代替的な手法も併せていくつか検討した。なお、実証分析には予想以上に時間がかかったが、わが国の医薬品産業におけるM&Aが、その後の企業パフォーマンスに与える影響について、明らかにできた。さらに、得られたインプリケーションは、今後のわが国のM&Aに関する法律面での整備を進めていくうえで、また、医薬品産業政策を考えていくうえでも、数量分析に裏付けられた基礎資料となる社会的、政策的意義を持っていることも確認できた。主な分析結果は以下の通りである。1、R&D投資集約度には有意な影響はみられないが、R&D投資額には、5年後にプラスで有意な結果が得られた。この結果から、長期的には、R&D投資を増加させることが明らかになり、M&Aとの相乗効果が働いていることが示唆される。2、売上高営業利益率、売上高経常利益率共に5年後にはマイナスで有意な結果が得られた。この結果から、長期的には、M&Aによる財務パフォーマンスの悪化がみられることが明らかになった。3、株価分析については、分析手法により、異なった結果が得られた。つまり、分析結果の頑健性に問題があり、この点は今後の課題としたい。研究実施計画にあるように、平成24年度では、主に25年度からの計量分析をより効率的に進めるための事前調査を中心に行った。具体的には海外を中心とした先行研究の詳細なサーベイとPSM(Propensity Score Matching)法という計量分析手法や株価の分析におけるBHAR(Buy-and-Hold Abnormal Return)の計測方法、さらに、Fama-Frenchの3ファクター・モデルといった分析手法に習熟することであった。これらの手法は、医薬品業界を対象とした研究では、まだあまり利用されていないため、今後の計量分析で利用することにより、学術的意義を持つと考えられる。その他には、データベースの作成に取り組んだことが挙げられる。特に、分析で用いるデータベースの構築については、株価データと財務データなど異なるデータセットを対応させる作業をはじめとして、かなりの労力が必要であった。具体的な作業手順については、まず、イベントとなるM&Aについては、レコフ社の『日本企業のM&Aデータブック』及び『M&A専門誌marr』を利用した。医薬品産業に属する企業に関して詳細な知識が必要であるが、この点については、例えば日本経済新聞社『日経会社情報』や東洋経済新報社『会社四季報業界地図』等を利用した。次に、個別企業の財務データについては、日経財務データを用いた。これらのデータを、簡単に計量ソフトに読み込めるように、データの整備を行った。平成25年度は計量分析が中心となるが、必要に応じて、新たなデータを追加することも必要になるかと思われる。その際には、引き続きデータベースの作成も行っていく予定である。本年度における研究成果としては、昨年度に実施した実証分析の結果に対して、追加分析を行うなど、再度検討し、論文として、まとめたことである。主な研究成果は以下の通りである。まず、M&Aが、その後の企業パフォーマンスに与える影響については、PSM(Propensity Score Matching)法を用いて、分析を行った。その結果、長期的には、R&D投資を増加させることから、M&Aとの相乗効果が働いていることがわかったが、一方で、財務パフォーマンスが悪化していることも明らかになった。次に、株価における、M&A実施の経済効果については、累積超過収益率(CAR:Cumulative abnormal Return)と持ちきり超過収益率(BHAR: Buy-and-Hold Abnormal Return)の計測、さらに、カレンダータイム・ポートフォリオ(Calendar Time Portfolio)による分析といった3つの方法により、検証した。

その際、累積超過収益率(CAR:Cumulative abnormal Return)や持ちきり超過収益率(BHAR:Buy-and-Hold Abnormal Return)の計測で必要となるベンチマークの選定では、Propensity Score Matching(PSM)法によるマッチングの結果を利用したが、この点が、わが国のM&A研究における先行研究にはみられない、本研究の特徴である。分析結果によると、3つの方法では、それぞれ異なった結果が得られており、分析結果の頑健性に問題が残り、明確な結論を得ることはできなかった。しかし、先行研究でも同じように、分析手法を変えることで、異なった分析結果が得られていることから、なにより先に、長期の株価分析の手法を確立させることの必要性を明らかにできた点は、本研究による成果といえる。ファイナンス、応用計量経済学平成24年度は、当初の計画以上に進展していたが、平成25年度は、予想以上に実証分析に時間を要した。具体的には、株価分析については、いくつかの代替的手法を試み、比較検討したことであるが、これにより、様々な手法に習熟することとなり、この点では、今後の研究活動に大きなプラスになると思われる。しかしながら、当初の研究計画より遅れた状況ではなく、計画通りといえる。以上の結果から、現段階での達成度は、「おおむね順調に進展している」と評価している。当初の研究実施計画では、本年度は先行研究のサーベイや計量分析法の習熟、さらに、データベースの構築までであったが、これらはほぼ終えることができた。これだけでなく、平成25年度以降の計量分析で利用するPSM(Propensity Score Matching)法やBHAR(Buy-and-Hold Abnormal Return)の計測方法、さらに、Fama-Frenchの3ファクター・モデルを用いて、2000-2003年度に実施されたM&Aを対象に、分析を行うことができた。このように、限られたデータではあるが、一度、計量分析を行うことで、一連の分析の流れを掴むことができ、今後の計量分析をスムーズに行うことが期待できる。昨年度から作成しているデータベースについても、2004年度以降も更新しているが、まだ途中段階であり、分析期間を拡張した分析は今後の課題である。このように、サンプルデータを増やすことで、分析結果の頑健性の問題が解消される可能性もあろう。今後は、早急に英語で論文を作成していきたい。英文の校正作業は、これを専門とする業者に依頼する予定である。その他、分析を進めていく上で、適宜、機会を見つけ、研究会やワークショップでも報告を行い、他の研究者からのコメントを参考にして、論文の修正を行っていく予定である。特に、本研究のテーマは、ホットなイシューであるため、例えば、letter関係の論文やショートペーパーにまとめ、研究成果について、可能な限り、早めに公表していく予定である。先にふれたように、試みに行った分析結果も良好であったため、ここで一度、研究成果を論文にまとめ、研究会や学会で報告を行いたいと考えている。
植物液胞におけるタンパク質分解の解析-オートファジーのアッセイ系の開発

植物細胞を動物細胞から区別している特徴の一つは、その巨大な中心液胞の存在である。多面的なその役割の中で、分解機能の解析は殆ど進行していなかった。オートファジーは、細胞内タンパク質を液胞に送り込み、分解する現象であり、液胞分解機構の中心的な役割を担っていると目されている。本研究は、オートファジーが植物体において果たす役割を解明することを目的として開始した。酵母APG遺伝子は酵母のオートファジーに必須な遺伝子であり、その多くのホモログがシロイヌナズナにも基本的に保存されていた。タグ挿入ラインをスクリーニングし、それらホモログの中の一つAtApg9の破壊株を得た。AtApg9破壊株では、そのApApg9mRNA、タンパク質が全く発現していなかった。Atapg9-1変異株は、栄養飢餓にさらすと野性型より早期に枯死を始めた。次に、シロイヌナズナ色素体に、液胞プロテアーゼ依存的にプロセシングされるマーカータンパク質を発現させた。AtApg9破壊株では野性型株に比べて、先にプロセスされたフォームが現れた。これらのことから、栄養飢餓に伴う枯死に前後して葉緑体の分解がおこり、オートファジーがこの飢餓に対する耐性維持に重要な働きをしていることが判明した。この結果は、植物体の個体レベルで液胞分解の重要性を示したものである。植物液胞における蛋白質分解は、植物生存戦略において重要であるとの認識は古くから存在するが、しかしその詳細な現象や分子機構の記載は、殆どされていない。本研究は、植物液胞における分子機構及びその生理学適役割を明らかにすることを目的としている。その研究アプローチとして、酵母における知見の応用を基本としている。つまり酵母の液胞分解の分子機構を明らかにし、類似の機構が植物に存在するとの前提にたっている。酵母オートファジー関連タンパク質の解析から、新規のユビキチン様反応系によるタンパク質脂質化、ホスファチヂルイノシトール3リン酸のオートファジーへの関与等を本研究期間に明らかにした。一方、酵母オートファジー遺伝子のホモログをシロイヌナズナからクローニングし、遺伝子破壊株をタグラインライブラリーからスクリーニングしてきた。その結果、酵母Apg9のホモログの遺伝子破壊シロイヌナズナの単離に成功した。現在、その表現型を探索中である。現在までに、その植物体は窒素源や炭素源の飢餓条件下に、その生存率を大幅に下げることを見いだしてきている。これらのことは、オートファジーは飢餓条件下の栄養供給を担うのかもしれないという可能性を示唆している。また、外来性のタンパク質をシロイヌナズナ葉緑体、色素体に導入し、オートファジーによる液胞への輸送の結果による活性化を起こす系を構築中である。これらの、包括的な研究により、植物液胞の分解の役割の解明を目指している。
大規模スパース行列の高速特異値分解法の開発とその実装コード公開

大規模スパース行列の特異値分解はビッグデータ解析の基礎になる重要な行列演算である。本研究では、再直交化つきGolub-Kahan-Lanczos法を大規模スパース行列に適用してその近似3重対角行列を並列計算で高効率に生成し、これに2分法と逆反復法を適用して部分固有対を計算するデータ再利用性の高い並列計算法を開発し、そのソースコードを順次公開している。特に正定値スパース行列に適用すれば部分特異対が得られる。本研究では、広範な科学技術計算における重要性にも関わらず、これまで決定的な解法がなかった大規模スパース行列の固有値分解・特異値分解を最新の計算機環境上で高速特異値分解を実行する並列性の優れた新アルゴリズムを開発し、有用な実装コードを開発して公開する。具体的には、密行列特異値分解で用いたHouseholder変換ではなく、スパース性を保つLanczos法による3重対角化・上2重対角化を利用する。とりわけ、大規模スパース行列をBLAS環境で高速に固有値分解・特異値分解するため、ブロックLanczos法によるブロック3重対角化・ブロック上2重対角化を行う。これらブロック行列の固有値分解・特異値分解が新たな課題となる。平成24年度は、研究の初年度として、逆反復法によるブロック3重対角行列の固有ベクトルの計算に取り組んだ。大規模行列ではPeters-Wilkinsonの判定基準のもとで多くの固有値がクラスターをなすため、対応する固有ベクトルの反復ごとの再直交化は欠かせない。そこで、「再直交化付きブロック逆反復法」の大規模分散並列環境での並列化を行った。再利用計算の多い行列演算の並列化効率が一番高いため、ベクトル演算中心の修正Gram-Schmidt(MGS)法、行列・ベクトル演算中心の古典Gram-Schmidt(CGS)法,高い直交精度で再直交化するため古典Gram-Schmidtを2度行うCGS2法,compactWY直交化法を比較した。ランダムな3重対角行列に対してLAPACKの2分法コードDSTEBZにより,固有値を計算するものとする。京都大学のスパコン(サブシステムC, Appro 2548X)の1ノードを使った数値実験の結果、逆反復法+MGS(LAPACKのDSTEIN)、逆反復法+CGS2、ブロック逆反復法+ブロックCGS2(提案手法)の中では、提案手法は従来法と同程度の精度を達成するとともに、行列サイズが大きい時には提案手法が高速であることを検証した。逆反復法+MGSと比較して、15000次元で約43倍高速である。大規模スパース行列の特異値分解の前処理として、コンパクトWY表現を用いたブロックHouseholder変換による直交化法をLanczosベクトルの再直交化に適用した。修正Gram-Schmidt法より計算量は多いが、行列・行列積計算が増えるため演算自身は高速化され、十分な高速性とLanczosベクトルの直交性を保持しながら与えられた大規模スパース行列のブロック上2重対角化が可能となった。平成25年度は、まず、ブロック上2重対角行列の再直交化つきブロック逆反復法による特異ベクトル計算を考察した。逆反復法による固有ベクトル計算における再直交化計算では、従来、ベクトル演算や行列-ベクトル乗算といった並列化粒度の比較的小さい演算を用いたアルゴリズムが中心であったが、博士課程学生の石上裕之氏も加わって開発した再直交化付きブロック逆反復法は、行列乗算中心の実装が可能な同時逆反復法を基にした大粒度の並列性を持つアルゴリズムである。この結果、共有メモリマルチコアプロセッサシステム上での数値実験において、逆反復法や同時逆反復法と同等の計算精度のもとで、提案アルゴリズムによる高速な並列計算が確認された。また、ブロック上2重対角行列や三角行列を含むブロック帯行列の特異値計算をGivens変換の繰り返しによる拡張oqds法で行う新しい算法の研究を開始し、収束加速のための原点シフトの与え方や収束判定基準の検討を行った。その結果、修士課程学生の荒木翔氏との共同研究によってAlgebraic shiftによるoqds法はGerschgorin shiftより高速に収束することがわかった。大規模スパース行列の特異値分解はビッグデータ解析の基礎となる重要な行列演算であり本科研費研究の主題である.行列のスパース性を活かすには密行列とは異なる前処理が必要となる.平成26年度には,再直交化つきGolub-Kahan-Lanczosアルゴリズムによって,与えられた大規模スパース行列の近似行列を生成する手法を開発している.2分法と逆反復法による近似行列の特異値計算と特異ベクトル計算により,もとの大規模スパース行列の特異値と左右の特異ベクトルが計算される.近似行列の次数は必要な特異値・特異ベクトルの個数に一致する.Golub-Kahan-Lanczosアルゴリズムは高速であるが数値不安定性をもつため再直交化が必須となる.この研究では古典Gram-SchmidtアルゴリズムをopenMP上で並列化するデータ参照性の高い再直交化手法(OMP-CGS2法)を提案し,様々なタイプの長方スパース行列,様々な次数の近似行列について,修正Gram-Schmidt,古典Gram-Schmidt,コンパクトWYと比べて,OMP-CGS2法によって最も高速に特異値分解が実行されることを数値実験で示している.さらに,数理モデルを構成し,CPUの特性に応じてどの程度の次数のスパース行列までOMP-CGS2法が最も高速となるかを理論的に解析している.

なお,OMP-CGS2法は大規模スパース行列の必要な個数の固有対計算の高速化にも有効であることもわかっている.平成26年度に繰越して2分法と逆反復法による大規模スパース行列の部分特異対計算法について研究した。前年度までに再直交化つきGolub-Kahan-Lanczos(GKL)の前処理アルゴリズムによる部分特異対を与える近似行列生成法を開発しているが、平成27年度は、まず、GKLアルゴリズムを共有メモリ並列計算機(マルチコアプロセッサ)で実行するにあたって、ボトルネックであった再直交化プロセスの高速化を目指し、キャッシュメモリの効果的な利用によってデータ再利用性の高めた。大きい方または小さい方からいくつかの特異値と対応する特異ベクトルのみが必要な場合には、特異値分解を正定値な大規模スパース行列の固有値分解に変換した上で米国のライブラリARPACK(ARnoldi PACKage)を利用することができるが、部分固有対を与える近似行列計算のGKLアルゴリズムでは大規模行列の乗算が頻出し、キャッシュメモリのオーバーフローが起きやすい。石上裕之氏、高田雅美氏と共同提案する実装法では、行列の行ベクトルのデータ再利用によってキャッシュヒット率を高めることで、ARPACKの計算時間を80%に削減することができた。さらに、GKLアルゴリズムと同様に前処理法となるべき古典Gram-Schmidt法、compact WY法等を比較検討し、より大規模なスパース行列の部分特異対計算法では、高速な前処理にはthick restart GKLアルゴリズムを採用すべしという今後の研究の方針が得られるに至った。大規模スパース行列の特異値分解はビッグデータ解析の基礎になる重要な行列演算である。本研究では、再直交化つきGolub-Kahan-Lanczos法を大規模スパース行列に適用してその近似3重対角行列を並列計算で高効率に生成し、これに2分法と逆反復法を適用して部分固有対を計算するデータ再利用性の高い並列計算法を開発し、そのソースコードを順次公開している。特に正定値スパース行列に適用すれば部分特異対が得られる。スパース行列の高速な特異値分解に必要な前処理技法として,前年までのブロックHouseholder変換による高速2重対角化の進展をふまえ,平成26年度は,より大規模な行列を対象とするため,再直交化つきGolub-Kahan-Lanczosアルゴリズムによって与えられた大規模スパース行列の近似行列を生成する手法にテーマを移し,近似行列の精度を高める高速な再直交化手法(OMP-CGS2法)を提案することができたため.27年度が最終年度であるため、記入しない。計算数学平成26年度の研究では,CPUの特性に応じてどの程度の次数のスパース行列までOMP-CGS2法が最も高速となるかを数理モデルによって理論的に解析しているが,これはアーキテクチャの進展によりOMP-CGS2法の優位性がより高まることを意味する.平成26年度に使用したCPUとメモリでは理論上は15万次元行列まで優位性をもつが,これは数値実験の結果にも符合する.そこで,平成27年度に発売されるとされるCPUであるXeon E5 v4を購入してOMP-CGS2法と従来法の使い分けのための適切なパラメータの設定について検証する.このため基金分の一部を平成27年度に繰り越すこととした.
ヘリカルモードペアによる超音速ジェットの騒音抑制と拡散促進に関する数値解析

超音速ジェットから放射されるマッハ波低減を目的にM=2.0, Re=2000における超音速円形ジェットの線形安定性解析およびDNSを実行し以下のことを確認した.・ヘリカルモードにおいて,せん断層厚さが薄くなると,最大成長率を示す振動数における位相速度が亜音速となる周方向波数は増加する.・薄いせん断層においても,マッハ波低減効果を持つ低速の亜音速の位相速度を持つヘリカルモードが存在する.・流入撹乱としてランダム撹乱にヘリカルモードペアを加えると,計算を行った範囲において,ヘリカルモードの周方向波数が高くなるに従いジェットの拡散が緩慢になるが,放射される圧力変動レベルは低下する傾向が見らる.超音速ジェットから放射されるマッハ波抑制を目的にM=2.0, Re=2000における超音速円形ジェットのDNSを実行し以下のことを確認した.・比較的大きな振幅3%のケースでは,振動数が高い方が(波長が短い)圧力変動レベルの抑制効果が高い傾向にある.・ジェットポテンシャルコア領域の長さは,加えるヘリカルモードおよび振幅が同一の場合,振動数の影響は小さい.M=2.0,Re=2000の同軸噴流のDNSを実行し以下の結論を得た.・外側せん断層に加えた線形不安定波は,流入部近傍においてのみ増幅し,下流においては減衰する.・外側せん断層にのみヘリカルモードペアを流入させた場合,ランダム撹乱のみのケースと比べて拡散効果について大きな差がない.・下流では,ジェットの拡散効果により成長しやすいヘリカルモードの周波数が変化し,より低い周波数の変動が成長する.これらの結果より,ジェットの拡散促進には流入部速度分布に対する不安定波に加え,下流で成長が見込めるより低い周波数の不安定波を加えることにより拡散促進できる可能性がある.M=2.0の超音速円形ジェットの流れ方向に周期境界条件を課したDNSを実行し第三ヘリカルモード成長に対するレイノルズ数の影響を調べた結果以下のことを確認した.1初期撹乱としてm=±3のヘリカルモードペアを与えた結果,ジェットせん断層の領域にラムダ状構造が形成され,このΛ状構造の閉じた領域下流に正の半径方向速度が生じジェットの拡散の促進していると考えられる.2上記ラムダ状構造の発達に対しRe<3000の範囲で粘性の影響が顕著に表れた.また、ジェット半径に基づくRe=2000のジェットの流入撹乱としてランダム撹乱および回転方向のことなる第三ヘリカルモードペア(m=±3)を与えた非定常空間発展DNSを実行した結果以下のことを確認した。1ランダム撹乱のみを加えたケースに対しランダム撹乱にヘリカルモードペアの振幅を10%加えた場合、ジェット半径の40倍程度において観測される圧力変動の値が3dB程度低下した。2この圧力変動の半径方向の減衰率はヘリカルモードペアを加えたケースがより高い値を示し、さらに遠方ではより騒音となる圧力変動が抑制される可能性がある。3ヘリカルモードペアを加えたケースではジェット半値半径の拡大が促進される。上記騒音低下の要因にはこのジェット拡散効果による、マッハ波を形成する不安定波の成長阻害が考えられる。超音速ジェットのDNSの結果から、ランダム撹乱のみを加えたケースに対しランダム撹乱にヘリカルモードペアの振幅を10%加えた場合、ジェット半径の40倍程度において観測される圧力変動の値が3dB程度低下すること、およびジェットの拡散が促進されることを確認できたため。超音速ジェットから放射されるマッハ波を抑制するためM=2.0, Re=1000における超音速円形ジェットのDNSを実行した.本年度では昨年度低減効果が認められた加える第三ヘリカルモードの振幅がジェット速度の10%(ジェット流れ方向成分)と比較的大きな振幅となったため,速度成分を半径方向成分のみにした際の低減効果への影響を調べた.その結果,上流より与える撹乱が半径方向速度成分のみでも効果があり,また,3%程度の小振幅で効果が現れることを確認した.さらなるマッハ波低減を達成するためにマッハ波の放射特性を調査した結果,ジェット遠方における圧力変動スペクトルはm=0(軸対称成分)およびm=±1の両成分が支配的であり,特にm=0が卓越していることが確認された.このことは,マッハ波の発生源となるジェット上流の流れにおいて遷移構造の軸対称性を崩すことにより,さらなる低減が見込める可能性を示唆している.軸対称性を崩すため,互いのヘリカルモードペアに振動数差を与え遷移構造を調査した.その結果,振動数差を与えるとと下流にねじれた渦構造示すとともに中心速度の低下が抑制され,この傾向は振動数差が大きくなると顕著となった.また,ジェット音響場においては,振動数差が大きくなるとジェットから放射される圧力変動が大きくなる傾向を示し,この傾向も同様に振動数差が大きくなるとともに顕著となり,振動数差を与えるのみではマッハ波の更なる抑制効果は生じなかった.昨年度の結果では加えるヘリカルモード振幅が10%と比較的大きな振幅が必要だったが,半径方向速度成分のみを加えた結果3%程度の小振幅で効果が現れることを確認でき,より小さなエネルギーにより騒音抑制効果が見込めることが確認できたため.本年度ではより高い速度でのジェットから放射されるマッハ波を低減の可能性を探ることを目的にM=2.0における超音速円形ジェットのDNSならびに線形安定性解析を実行しした.せん断層厚さの変化ににおけるヘリカルモードの性質を調査した結果以下のことを確認した。・せん断層厚さの影響は,モードの成長率に顕著に表れ,位相速度への影響は比較的小さかった.・せん断

層厚さの違いによるレイノルズ数依存性において,成長率では高い依存性を示したが,位相速度では依存性は比較的低い傾向を示した.・上記結果から,高レイノルズ数のジェットにおいても低速なヘリカルモードが存在し,このモードを加えることにより,マッハ波低減効果が期待できる.M=2.0,Re=2000の超音速co-flowジェットのDNSを実行し以下の結論を得た.・流入撹乱を与えることでジェットの拡散効果を得られる.・ヘリカルモードペアm=±1を加えた条件では,ポテンシャルコアが消失する下流の領域において中心速度が最も低下した.・外側のせん断層にのみヘリカルモードペアを流入させた場合,ランダム撹乱のみのケースと比べて大きな差が存在しないことを確認した.使用を見込んでいた、東京大学情報基盤センターのSR16000が年度半ばで運用を終了したため、代わりのマシン用の並列化チューニングに時間が掛ったため。超音速ジェットから放射されるマッハ波低減を目的にM=2.0, Re=2000における超音速円形ジェットの線形安定性解析およびDNSを実行し以下のことを確認した.・ヘリカルモードにおいて,せん断層厚さが薄くなると,最大成長率を示す振動数における位相速度が亜音速となる周方向波数は増加する.・薄いせん断層においても,マッハ波低減効果を持つ低速の亜音速の位相速度を持つヘリカルモードが存在する.・流入撹乱としてランダム撹乱にヘリカルモードペアを加えると,計算を行った範囲において,ヘリカルモードの周方向波数が高くなるに従いジェットの拡散が緩慢になるが,放射される圧力変動レベルは低下する傾向が見らる.超音速ジェットから放射されるマッハ波抑制を目的にM=2.0, Re=2000における超音速円形ジェットのDNSを実行し以下のことを確認した.・比較的大きな振幅3%のケースでは,振動数が高い方が(波長が短い)圧力変動レベルの抑制効果が高い傾向にある.・ジェットポテンシャルコア領域の長さは,加えるヘリカルモードおよび振幅が同一の場合,振動数の影響は小さい.M=2.0,Re=2000の同軸噴流のDNSを実行し以下の結論を得た.・外側せん断層に加えた線形不安定波は,流入部近傍においてのみ増幅し,下流においては減衰する.・外側せん断層にのみヘリカルモードペアを流入させた場合,ランダム撹乱のみのケースと比べて拡散効果について大きな差がない.・下流では,ジェットの拡散効果により成長しやすいヘリカルモードの周波数が変化し,より低い周波数の変動が成長する.これらの結果より,ジェットの拡散促進には流入部速度分布に対する不安定波に加え,下流で成長が見込めるより低い周波数の不安定波を加えることにより拡散促進できる可能性がある.現段階で第三ヘリカルモードペアを加えることによるマッハ波抑制効果が確認された。しかし、加える振幅が10%と大きいため、この振幅を小さくするため、これまで固有関数分布(速度3成分)を流入撹乱として与えるかわりに、ジェット半径方向速度のみなどのの単一速度変動を与える計算を行い検証する。
鉄欠乏状態における三大栄養素が鉄の吸収・利用におよぼす影響に関する研究

鉄欠乏性貧血は世界中で頻発している栄養失調のひとつであり、鉄欠乏の解消は栄養学上大きな課題である。本研究では鉄欠乏症に対して効果のある鉄剤を探索するのではなく、食事全体としての鉄欠乏症への対応について検討することを目的とした。本研究期間では、鉄欠乏状態における三大栄養素の鉄生物学的利用能を検討するため、摂取する鉄量が低い場合と鉄需要が増大している妊娠期において、オリゴ糖は鉄の吸収と利用にどのように関与するかについて検討した。その結果、鉄摂取量が少ない状況下において、酸性キシロオリゴ糖の摂取は貯蔵鉄の減少を抑制することが認められた。妊娠期においては、酸性キシロオリゴ糖食は食事鉄の吸収を促進することが示された。したがって、酸性キシロオリゴ糖は食事鉄の吸収を促進することによって鉄欠乏性貧血の予防し、鉄生物学的利用能を改善することが示唆された。鉄欠乏性貧血は世界中で頻発している栄養失調のひとつである。申請者はこれまで食事鉄の吸収と利用の過程に鉄と同時に摂取する三大栄養素(炭水化物・タンパク質・脂質)が及ぼす影響について検討し、食事タンパク質源の違いや炭水化物の種類の違いによってミネラル吸収促進がみられ、鉄欠乏回復に有用である可能性を見いだした。したがって、平成21年度では、摂取する鉄量の差異に対して三大栄養素は鉄の吸収と利用にどのように関与するかについて検討した。1.鉄摂取量の差異に対する酸性キシロオリゴ糖摂取の有用性体重が安定した20週齢SD系雌性ラットに3種類の実験食を4週間与え、3日ごとに採血し鉄欠乏の程度を比較し、酸性キシロオリゴ糖の鉄欠乏性貧血予防効果を検討した。実験食はカゼイン食(C群)、除鉄カゼイン食(D群)、除鉄酸性キシロオリゴ糖添加食(U群)の3種類を与えた。飼育期間終了時に解剖し、サンプルを得た。解剖時、すべての群のヘマトクリット値およびヘモグロビン濃度に有意な差は示されず、貧血状態に陥っていないことが確認された。実験開始6日目まで、U群の血漿鉄濃度がC群に比べ上昇傾向を示し、U群のトランスフエリン飽和度はC群およびD群に比べ有意に高値を示したことから、U群における鉄吸収促進が推察された。またU群の総鉄結合能および不飽和鉄結合能は、24日目まではC群と同様の経時変化を示しており、U群では貯蔵鉄の動員がD群に比べ遅延されていたと推察された。解剖時、U群のDMT1およびフエロポルチンのmRNA発現量の増加はD群に比べ抑制されていた。さらに、U群の肝臓中鉄量の減少がD群に比べ抑制されており、U群はD群に比べ潜在性鉄欠乏状態が軽度であったと推察された。以上から、鉄摂取量が少ない状況下においても、酸性キシロオリゴ糖の摂取は鉄に対する還元性および可溶化作用により食事鉄の吸収を促進し、貯蔵鉄の減少を抑制することが明らかとなった。したがって、平成22年度では、生体内の鉄要求量が増大している妊娠期に対して三大栄養素は鉄の吸収と利用にどのように関与するかについて検討した。1.妊娠ラットの貧血予防に対する酸性キシロオリゴ糖の有用性180g前後のSD系雌性ラットを交配させ、3つの群に分けた。実験群は正常対照群(非妊娠)、妊娠(+)カゼイン食群、妊娠(+)酸性キシロオリゴ糖食群とした。プラーク確認時を妊娠1日目として実験食を開始し、21日目に解剖してサンプルを得た。採血は妊娠1、10、21日目に行い、血液指標を測定した。妊娠712日目と1820日目には糞を全量回収して見かけの鉄吸収率を算出した。解剖時にはすべての妊娠(+)群で貧血状態であることが確認された。妊娠(+)酸性キシロオリゴ糖食群の総鉄結合能と不飽和鉄結合能は妊娠(+)カゼイン食群に比べ低下傾向であり、貧血の状態が軽度であると推察された。見かけの鉄吸収率は、妊娠1012日目では、妊娠(+)群は正常対照群に比べ高い傾向を示した。

特に妊娠(+)酸性キシロオリゴ糖食群は妊娠(+)カゼイン食に比べ増加傾向にあり、正常対照群に比べ有意に高かった。妊娠1820日目では、妊娠(+)カゼイン食群は正常対照群に比べ低下傾向を示したのに対し、妊娠(+)酸性キシロオリゴ糖食群では正常対照群と同程度であった。このことから、酸性キシロオリゴ糖は鉄要求量が増大する妊娠期においても鉄吸収を促進することによって鉄欠乏性貧血の予防に有用にはたらくことが示唆された。