hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
財の品質と消費リスク

価格や数量の変化と併せて、消費財の数や品質が変化することは消費におけるリスクの一つになりうる。このような品質や財の数の変化によるリスクに直面したとき、国際間での消費のリスクシェアリングの在り方とはどのようなものであろうか?本研究では、第一に、現実のデータでみられるような、輸出財の価格と財の品質の間に正の相関を理論的に再現することに成功した。第二に、国際間の貸し借りが全くない状態においてさえ、完備市場で見られるような国際間の完全な消費のリスクシェアリングが成立することを理論的に示した。第三に、現実に観測されるような、国際間の消費と実質為替レートのパターンをうまく再現することができた。近年貿易における国際分業体制において、財の品質(quality)による生産の特化が実証的に明らかにされてきた。本研究は財の種類や、財の品質といったものが内生的に変化するような現実的な状況を考慮し、実質為替レートがどのような変化を示すか、または、財の種類や、財の品質といった、新たな次元の消費のリスクに直面したとき、家計は国際間でどのようなリスクヘッジを行うのであろうか?といった問いを中心に、理論モデルを構築し、さらには実証的にそのメカニズムの妥当性を検証することを目的としている。2013年度は、閉鎖経済における財の品質の変化を含んだモデルであるHamano(2013a)を二国モデルに拡張することにまず着手した。Melitz型のヘテロな企業をベースにした二国モデルであるが、Baldwin and Harrigan (2011)のように、企業固有の生産コストと、その製品の性質の間に、極めて単純な関数形を想定し、平均的な輸出企業の生産性と、その製品の品質が内生的に変化するようなメカニズムを獲得した。理論モデルのカリブレーションもすでに着手している。また、8月と3月には、ヨーロッパへの出張を行い(パリ政治学院、ルクセンブルク、オックスフォード大学)現地研究者らとの意見交換を行った。得にルクセンブルク大学のPierre Picard教授,パリ政治学院のPhilippe Martin教授とは理論モデルの妥当性について議論を深め、新たな示唆を得た。一般に、消費財の品質が変化することは消費におけるリスクの一つになりうる。このような品質の差から生まれる消費のリスクに直面したとき、家計は国際間でどのようなリスクヘッジを行うのであろうか?本研究では上記の問いを中心に、理論モデルを構築し、さらには実証的にそのメカニズムの妥当性を検証することを目的とした。最終年度は、前年度に構築した動学的一般均衡モデルを、分析的に、または数値解析によって吟味した。第一に、貿易市場は、財の品質をベースに競争を行う市場であるという仮定を入れることで、予想通り、輸送費などが上昇した際には、実際にデータにおいてみられるような、輸出財の価格と、財の品質の間に、正の相関を見出すことに成功した。第二に、貿易収支がバランスしており、国際間の貸し借りが全くないような状態において、財の品質と、財の種類の変化を含むより一般的な本研究の理論モデルにおいても、完備市場で見られるような国際間の消費のリスクシェアリングが成立することを分析的に示した。第三に、実証データと比較してみられるような、国際間の消費と実質為替レートのパターン(Backus-Smith correlation)が、本研究の理論モデルではうまく再現することができた。論文は一通りの完成をみたが、今後の展開として、理論モデルから導き出される構造式を、データによって推計することを検討している。Feenstara and Romalis (2014)の推計による、詳細な商品カテゴリーのレベルでの、輸出財の品質データと、自ら構築した財の種類のパネルデータと組み合わせ、実質為替レートと、各国間の相対的消費の関係が見出されるかを、計量的にテストする。現在はそのデータセットの構築を行っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。国際金融論、国際貿易論26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、2013年度に理論モデルの構築はほぼ完了した。具体的には、Hamano (2013a)を二国モデルに拡張することであった。そのさい、企業は、独占的競争を行い、各企業は固有の品質を持った製品を一種類生産すると仮定すし、また企業は市場に新規参入する際に埋没費用を支払い、その企業に固有の「能力(capability)」(Sutton,1998)を所与の確率分布から抽選する。この「能力」が企業固有の生産性と品質に変化するのであるが、Verhoogen (2008)やKugler and Verhoogen (2012)で指摘された実証事実に基づき、企業固有の生産性と品質の間には負の相関があると仮定された。つまり高品質の財の生産には高い限界費用を支払わねばならない。

さらに企業は生産にあたって、労働の限界費用以外に、生産のための固定費用を払うと仮定する。Hamano(2013a)で議論されたようにこの全企業に共通な生産のための固定費用の存在が、異質な(heterogeneous)企業の仮定と相まって、製品の品質、または生産性をベースにしたシュンぺータ的な淘汰を引き起こす。加えて企業は自国のみならず、外国にも製品を輸出することが可能である。そのためにはアイスバーグ(ice berg)タイプの取引費用を支払わねばならないとし、さらにはGhironi and Melitz (2005)にならって、輸出のための固定費用を支払わねばならないと仮定する。この全企業に共通な固定費の存在のために、消費者にアピールできる一部の高品質な財を生産できる企業のみが実際に輸出することが可能となるメカニズムが得られた。前年度に構築した動学的一般均衡モデルを吟味することに主に時間は費やされる。モデルの直観的吟味は主にカリブレーションによって行われる。そのさい必要な構造パラメーターの値は主に先行研究から選択され(必要とあればOECDのデータに基づき推計を行う)、労働生産性のショック、政府の財政ショック、上記で述べた三つの固定費、さらには貿易における取引費用の増減に対するショックに対して、Impulse response functionsが導出される。加えてモデルの現実的妥当性を測るために、開放経済下における生産、消費、投資といった重要な経済諸変数の、分散、共分散といった二次モーメントを現実データと比較する。数学モデルは二国の仮定を置いているが、比較対象となる現実データはOECD諸国のもの(Main Economic Indicator等)を用い仮想的な自国と外国を構築して対処する。また各国の財の品質に関するデータの構築は、もっとも単純な方法として、Baldwin and Harrigan (2011)に倣い、NBERやCEPIIの貿易データの「単位価格」(unit value)からOECD諸国における平均的輸出財(製造業)品質の時系列変化を追う予定である。またHamano(2013a)にあるように企業間の独占的競争が、コストか、または品質をベースにしたものかを決めるパラメーターなど、重要なものについては、Sensitivity analysisを行う予定である。カリブレーションはUhlig(1998)など通常のリアル・ビジネス・サイクルの方法に従い、高性能PC及び行列演算ソフトを用いる。最後に本研究は定量分析が主眼であるが、モデルの直観をより鮮明にするために、Hamano(2013b)にあるように線形化したモデルを解析的に解くことも視野に入れる。
Rad18タンパク質の多様な相互作用機構発現の構造的基盤

様々なDNAの損傷に対して生物はDNAを修復する様々な仕組みをもっている。そのようなDNAの修復に重要なRad18の働く仕組みをRad18相互作用するタンパク質やDNAとの複合体の結晶化を行いRad18/Rad6複合体の結晶を得た。さらにRad18のSAPドメインが複製フォーク様DNAとの結合に重要であることをドメインの構造モデルを構築することによって説明した。Rad18タンパク質は、ヒトユビキチン結合酵素であるRad6と複合体を形成し、DNA上に損傷があっても働く損傷乗越えDNAポリメラーゼの中で特に紫外線による皮膚癌と関係する重要なDNAポリメラーゼηが働くためのシグナルとして、DNA複製の足場タンパク質であるPCNAをユビキチン化するユビキチンリガーゼである。最近、我々は、Rad18が複製フォーク様DNAに強く結合することを見出し、複製DNAポリメラーゼが損傷部位で複製を停止した状態をRad18が認識してPCNAのユビキチン化するという新しいモデルを提案した。本研究では、このモデル超分子複合体であるRad18/Rad6複合体とフォーク様DNAやPolηC末のRad18結合ドメイン(Polη158C)との3元複合体のX線結晶構造解析を行い、損傷乗越えDNA修復の初期機構を3次元構造レベルで解明することを目的としている。Rad6/Radl8複合体はバキュロウイルス/SF9細胞の系でそれぞれの遺伝子を共発現させ、HisタグをつけたRad6に結合するRad18をNiカラムで精製した。さらにイオン交換カラムとゲルろ過カラムを用いて高純度複合体を得、数mg/mlに濃縮、結晶化のスクリーニングを行った。次に結合が証明されている複製フォーク様DNAフラグメントを委託合成、Y-DNAを調製し、Y-DNA/Rad18/Rad6の3元複合体の結晶化のスクリーニングを行った。Rad18/Rad6複合体は、時間が経つと凝集を起こすことがあるので、サンプル調製は結晶化の合わせ随時行っている。Polη158Cとの3元複合体の結晶化のため、Polη158Cの大量調製をめざし、すでに作成した大腸菌中での発現ベクターを用いて可溶性分画への移行の確認後、Niカラムで精製したが、タンパク質の分解が認められたので、現在分解しない条件検討を行っている。Rad6/Rad18複合体はバキュロウイルス/SF9細胞の系でそれぞれの遺伝子を共発現させ、すでに確立させた方法(Niカラム、イオン交換カラムとゲルろ過カラムを使用)で高純度に精製し、数mg/mlに濃縮、結晶化のスクリーニングを行った。Rad18/Rad6複合体は、時間が経っと凝集を起こすので、サンプル調製は結晶化に合わせ随時行った。それらの結果、TOPAZシステムを用いた自由界面拡散法による結晶化スクリーニングで、結晶を得ることに成功した。今後、データ測定、Rad18に含まれるZn原子の異常分散項を利用した多(単)波長異常分散法での構造解析に進む予定である。Rad18/Rad6複合体とフォーク様DNAやPolη158Cとの3元複合体については、結晶化のスクリーニングを行っている。
金属ナノ微粒子触媒を用いるFuel窒素の無害化除去法の開発

1.Ca(OH)_2を用いてFeCl_3水溶液より低炭化度炭上に沈殿担持したFeOOHナノ微粒子は、流動層熱分解時に2030nmの金属鉄粒子に還元され、Fuel窒素を無害なN_2に効率よく転換した。鉄微粒子触媒存在下のN_2生成反応は、揮発分窒素(タール、HCN、NH_3)の二次的分解とチャー中複素環窒素からの脱N_2反応の二つの経路で進行し、触媒粒子が微細であるほど後者の寄与が大きいことを明らかにした。2.炭化度の異なる15種類の石炭を固定床熱分解し、1000°CでのN_2生成率が5060%に達する例を世界で初めて見いだした。このような著しいN_2生成を示す石炭からのHCl洗浄による鉱物質除去、脱鉱物質前後の灰分の組成変化、HCl洗浄液のICP分析等の結果に基づいて、石炭中の含酸素官能基に結合した鉄イオンがN_2生成のキーファクターであると結論した。高性能TEM-EDX測定より、このような鉄イオンが熱分解時には10nm前後の金属鉄に還元され、このナノ微粒子が固相N_2生成反応に対して外部より添加した鉄触媒よりもさらに高い活性を示し、チャー中のFuel窒素を選択的にN_2に転化することが判明した。3.XPSやTEMを用いたN_2生成反応のダイナミックスにアプローチし、高い移動度を持つ金属鉄ナノ粒子がチャー中を自在に動き回り、チャーと反応して炭素の結晶化を促進するとともに、この過程ではピロール・ピリジン化合物とも反応して窒化鉄が生成し、その分解によりN_2が生成するというメカニズムを提案した。4.実際的な観点から、自由落下型装置を用いてこれらの低炭化度炭の熱分解を行い、鉄の効果は固定床熱分解よりも低下するが、ピリジン・ピロール等の含窒素液状成分からのN_2生成が示唆された。そこで、窒素を含まない純炭素物質上に約20nmの金属鉄微粒子を調製し、この炭素担持ナノ微粒子触媒上でこれらの窒素化合物のモデル分解実験を600700°Cで行い、N_2の選択的生成が微粒子上でのみ進行することを実証した。特異な触媒機能を持つナノスケールの金属微粒子を用いて、Fuel窒素のなかでも除去が至難と言われる石炭中含窒素複素環化合物の無害除去法の開発に取り組み、以下の研究成果を得た。1.鉄鋼酸洗廃液の主成分である塩化鉄水溶液を触媒原料として用い、水酸化カルシウムによる沈殿法により、ナノスケールの鉄微粒子を石炭表面上に作成することに成功した。水素還元後の金属鉄微粒子の粒径は石炭表面の含酸素官能基量に依存し、COOH基を多く含む褐炭上では、2030nmと微細であることが判明した。2.石炭粒子の加熱速度や滞在時間を制御できる3種類の装置(固定床、流動層、気流層)を用いて、石炭試料を高純度He中で熱分解し、GC、FT-IR、全N量分析を駆使して、ガス(N_2・NH_3・HCN)、液状生成物、固体残査に移行する窒素を定量できる分析システムを確立した。

固定床熱分解時のN_2生成量は炭種に著しく依存し、FeやCaを含む鉱物質の含有量が多い石炭ほどN_2量が高くなり、1000°CでのN_2への転化率は65%に達する例を初めて見いだした。さらに、鉄ナノ微粒子の触媒効果は、このような鉱物質の少ない石炭ほど顕著となることも明らかとなった。気流層熱分解では触媒効果が若干低下したが、微粒子上でのタールの二次的分解が抑制されるためである。3.N_2生成に及ぼす含窒素液状化合物の二次的反応の寄与を解明するため、パルス反応器を用いてピリジン、ピロールの分解実験を行ない、600700°Cの金属鉄微粒子上では、N_2が選択的に生成することを明らかにした。4.熱分解後の固体残査や窒素を多量に含むモデル炭素質のXPS測定を行ない、ピリジン環、ピロール環、4級窒素の存在割合を調べ、脱窒素のメカニズムや固相脱N_2反応のダイナミックスにアプローチした。前年度の研究により、ナノスケールの金属鉄微粒子は、Fuel窒素とりわけ除法が困難と言われてきた石炭中窒素の無害なN_2への転換反応を著しく促進し、特に、石炭中に元々存在するFeやCa含有鉱物質量の少ない場合ほど大きな効果を示すことが明かとなったので、今年度は、このような鉱物質の影響を中心に検討した。まず、炭化度の異なる15種類の石炭を固定床装置を用いて1000°Cで熱分解し、N_2生成量の炭種依存量を詳細に調べ、5060%という極めて高いN_2生成率を与える低炭化度炭2種を選択した。次に、これらの石炭をHCl洗浄して鉱物質を除法すると、HCNやNH_3は変化しないもののN_2量が著しく減少することを明らかにし、脱鉱物質前後の配分の組成変化やHCl洗浄後のプラズマ発光分析により、石炭中の含酸素基に結合した鉄イオンが高いN_2生成のキーファクターであることを指摘した。さらに、高性能TEMを用いて、このような鉄イオンが熱分解時には10nm前後の金属ナノ微粒子に変化することを観測するのに成功した。つまり、鉄含有鉱物室は外部より添加した鉄触媒よりも微細な粒子として存在し、顕著なN_2生成促進効果を発揮することを見いだした。XPSやTEMによりN_2生成のダイナミックスにもアプローチし、鉄微粒子がチャー中の含窒素複素環化合物と反応して窒化鉄が生成し、その分解によりN_2が生成するものと結論した。さらに、実際的な観点から、自由落下型装置を用いてこれらの低炭化度炭の熱分解を行い、鉄の効果は固定床熱分解よりも低下するが、ピリジン・ピロール等の含窒素液状成分からのN_2生成が示唆された。そこで、窒素を含まない純炭素物質上に約20nmの金属鉄微粒子を調製し、これらの窒素化合物のモデル分解実験を行い、N_2の選択的生成がナノ微粒子上でのみ進行することを実証した。
手術症例における適合血輸血の実施状況とその後の溶血反応に関する全国実態調査

500床以上の麻酔科認定施設の手術室における異型適合赤血球輸血の実施状況をアンケートによって調査した.5,000ml以上の大量出血症例が2006年からの3年間で3,246症例登録されたが,その19%が30日以内に死亡の転帰をたどっていた.一方,異型適合赤血球輸血は大量出血症例の僅か1.4%で実施されているに過ぎなかった.この割合は,「危機的出血への対応ガイドライン」の公表前後で変化していなかった.また,出血量にかかわらず異型適合赤血球輸血が実施された症例が83症例報告されたが,溶血性副作用の発生は報告されなかった.溶血性副作用に関する不安が異型適合赤血球輸血の普及を阻害している一要因と考えられることから,今後は異型適合血輸血の安全性に関する啓発が課題と考えられる.20082010年の3年間にわたり,各前年1年間に500床以上の麻酔科認定病院の手術室で実施された緊急輸血の実施状況ならびに,出血量5,000ml以上の大量出血の発生状況とこのような症例に対する輸血療法の実態について,アンケートによる調査を実施する(従って,対象症例は20072009年に手術が行われた症例).その集計結果をもとに,緊急輸血の普及に向けた問題点を把握し,今後の対応策に関する提言を行う.500床以上の麻酔科認定施設の手術室における異型適合赤血球輸血の実施状況をアンケートによって調査した.5,000ml以上の大量出血症例が2006年からの3年間で3,246症例登録されたが,その19%が30日以内に死亡の転帰をたどっていた.一方,異型適合赤血球輸血は大量出血症例の僅か1.4%で実施されているに過ぎなかった.この割合は,「危機的出血への対応ガイドライン」の公表前後で変化していなかった.また,出血量にかかわらず異型適合赤血球輸血が実施された症例が83症例報告されたが,溶血性副作用の発生は報告されなかった.溶血性副作用に関する不安が異型適合赤血球輸血の普及を阻害している一要因と考えられることから,今後は異型適合血輸血の安全性に関する啓発が課題と考えられる.方法】病床数500以上、あるいは基幹病院と考えられる麻酔科認定病院を対象として、2006年の1年間に手術室で実施された異型適合血輸血に関して、アンケートによる実態調査を行った。384施設中247施設から回答があり、異型適合血輸血は32施設(12.6%)、から112症例が報告された。この内、症例の背景ならびに輸血の詳細に関して回答のあった105症例(26施設)について解析を行った。結果】105症例の平均出血量は6,400ml、各血液製剤の平均輸血量は赤血球濃厚液(RCC)24単位、新鮮凍結血漿(FFP)24単位、血小板濃厚液(PC)27単位、術後30日以内の死亡率23%であった。異型適合血輸血の内容は以下の通りであった。RCC23症例、232単位(1症例平均10単位;FFP10症例、162単位(1症例平均16単位);PC83症例、1,679単位(1症例平均20単位)。異型適合血としてRCCのみ輸血された21症例とPCのみ輸血された80症例の比較では、5,000ml以上の大量出血症例が占める割合74対40%、心臓マッサージ施行症例が占める割合24対5%、術後30日以内に死亡の転帰を辿った症例の割合57対11%となっていた。FFPならびにPCの異型適合血輸血を実施された症例の各々1、9症例にはABO不適合輸血が実施されていたが、これらの症例を含めて異型適合血輸血に起因する溶血反応は報告されなかった(1症例は無回答)。結論】異型適合血輸血は日常的に入手困難なPCにおいてもっぱら実施されており、RCCの異型適合血輸血の詳細が報告されたのは僅か23症例であった。異型適合血輸血が実施された105症例において、輸血に伴う溶血反応は報告されず、適切な異型適合血輸血による免疫反応の発生率はそれ程高くないものと推測された。前年度に引き続き,病床数500以上の基幹病院と考えられる麻酔科認定病院を対象として,2007年の1年間に手術室で実施した異型適合血輸血に関して,アンケートによる実態調査を行った.384施設中207施設から回答があり,異型適合赤血球輸血は21施設(10.1%)から26症例が報告された.前年度と併せた49症例において,異型適合赤血球輸血に起因する溶血反応は報告されなかった.手術室で5,000ml以上出血し,ヘモグロビン濃度が5g/dl未満となった場合,あるいは心臓マッサージが施行された場合には各々51%,67%が予後不良であったが,このような症例への未交差同型血輸血,異型適合赤血球輸血の実施率は各々1719%,59%に止まり,前年度調査の結果から改善は認められなかった.

また,2年間で集積された異型適合赤血球輸血症例中18症例はAB型であったが,輸血された異型適合血は全てO型製剤であり,本来O型製剤よりも優先すべきA型ないしB型製剤は1単位も輸血されていなかった全ての製剤に関する異型血輸血は25施設から44症例が報告された.前年度と併せた149症例中,緊急輸血に起因すると考えられる溶血反応は1症例で認められた,本症例はA型であり,未交差同型血輸血とAB型血小板25単位の輸血が行われていた.後遺症は認められなかった.交差的合試験を省略したための,不規則抗体による溶血と推測された.緊急輸血にともなう溶血反応の発生率を把握するためには,異型(適合)血輸血とともに,未交差同型血輸血症例に関する情報収集も必要と考えられた.手術に関連した出血死を削減するための当面の対策として,緊急輸血の普及は有効と考えられ.その普及を妨げている安全性に対する不安を解消するためには,溶血性副作用に関する実態調査の継続が必要と考えられた.同時に,緊急輸血法に関する啓発も不可欠と考えられた.平成19,20年度に引き続き,病床数500以上の基幹病院と考えられる麻酔科認定病院を対象として,2008年の1年間に手術室で実施した異型適合血輸血に関して,アンケートによる実態調査を行った.384施設中206施設から回答があり,異型適合赤血球輸血は32症例が報告された.異型適合赤血球輸血が原因と考えられる溶血性副作用は報告されなかった.手術室で5,000ml以上の大量出血が発生する確率は28.6/1万症例であった.これらの症例の術後30日時点での予後は死亡15.9%,後遺症残存14.1%であったが,未交差同型血輸血ならびに異型適合赤血球輸血の実施率は各々7.4%,1.7%であり,平成19,20年度調査と同レベルに止まった.今回は,不規則抗体に起因する溶血反応についても調査したが,発生は報告されなかった.未照射赤血球製剤を購入している施設が13.2%を占めたが,緊急時に未照射のまま輸血することもありうると回答した施設は6.3%あった.ただし,輸血後移植片対宿主病の発生は報告されなかった.一方,輸血が原因と考えられる高カリウム血症が5,000ml以上の大量出血症例の16.5%で,さらに心停止の4.2%(5,000ml以上の大量出血症例の0.3%)は出血よりも高カリウム血症が原因であった可能性が高いと報告された.関係者が緊急輸血に躊躇する理由の一つとして,副作用に対する不安が挙げられる.緊急輸血に伴う溶血性副作用の発生頻度は,大量出血になった場合に予後不良となる割合よりも低いことが改めて示唆されたことから,本調査の結果を緊急輸血普及につなげる必要がある.一方,緊急時の未照射血の使用に関するコンセンサスの確立,ならびに照射血に起因する致死的高カリウム血症に関する注意喚起も必要と考えられる.500床以上の麻酔科認定施設の麻酔科を対象として,手術室で平成18年から平成20年の3年間に5,000ml以上出血した症例に対して実施された緊急輸血の実態を,アンケート形式で調査した計1,892,380症例の麻酔科管理症例のうち,5,000ml以上出血した症例は3,748症例であり,その後30日以内に死亡の転帰をたどった症例は3年平均で19%であった.5,000ml以上の出血症例に対する未交差同型赤血球輸血ならびに異型適合赤血球輸血の実施率は各々7.8%,1.4%であり,経年的な変化は認められなかった.
有機電界効果トランジスタにおけるトラップ制御技術の開発

有機半導体デバイスにおいて、電極から有機半導体へのキャリア注入はデバイス特性に大きな影響を与える重要な物理的なプロセスであり、キャリア注入特性の制御手法およびそのメカニズムを明らかにすることは大変重要である。今年度、有機半導体/電極界面への絶縁体層の挿入によるキャリア注入特性の制御性の向上のメカニズム解明を目的とした研究を実施した。絶縁体層がないルブレン/金属電極界面(電極:Ag、Au、Pt)と絶縁体層があるルブレン/自己組織化単分子膜(SAM)で修飾したAu電極界面(SAM:1-decanethiol、1H,1H,2H,2H-perfluorodecanethiol)それぞれにおいて電極の仕事関数を変化させた場合のルブレン単結晶トランジスタの接触抵抗を測定し、比較した。その結果、ルブレン/電極界面に比ベルブレン/SAM修飾Au電極界面の方が仕事関数を変化させたときの接触抵抗の変化率が大きいことが分かり、SAMの挿入によりキャリア注入特性の制御が容易になっていることが確認された。データの解析を行った結果、ルブレン/SAM修飾Au電極界面の方がS=-dΦ_b/dΦ_m(Φ_b:キャリア注入障壁の高さ、Φ_m、:電極の仕事関数)で定義されるスロープパラメータが大きいことが分かった。このスロープパラメータは、有機半導体/電極界面の界面トラップ準位の密度と関係していることが知られており、解析結果はルブレン/SAM修飾Au電極界面の界面トラップ準位の密度がルブレン/電極界面よりも小さいことを表している。ルブレン/電極界面にSAMを挿入することによるキャリア注入特性の制御性の向上は、SAMが持つ絶縁性によりルブレンと電極との相互作用が弱められ、その結果ルブレンと電極の相互作用により誘起される界面トラップ準位の密度が小さくなり、ルブレンと電極とのエネルギー準位のアライメントの制御性が向上するというメカニズムにより生じていると考えられる。今年度の研究により、キャリア注入と有機半導体/電極界面のトラップ準位密度の相関関係を明らかにした。トップコンタクト型の有機電界効果トランジスタの接触抵抗は二つの物理プロセスから成るが、それらを分離する測定手法に関する報告例はない。そこで、接触抵抗の二つの成分を分離する測定手法の開発を行った。これは、有機トランジスタの全抵抗のチャネル長依存性から接触抵抗とチャネル抵抗の二つの成分に分離するTLMを、膜厚方向に対して行い、接触抵抗を電極から有機半導体へのキャリア注入の抵抗と有機半導体薄膜の縦方向の抵抗に分離する初の試みである。実験には、ゲート絶縁膜、有機半導体、ソース・ドレイン電極として、HMDSで処理したSiO_2、ペンタセン、銅をそれぞれ用い、ペンタセン薄膜の膜厚を1090nmと変化させた。実験を行った結果、ペンタセン薄膜の膜厚が10、30nmのときには、接触抵抗は一定の値を示し、50nm以上になると膜厚の増加に対して線形的に増加した。この振る舞いは、ペンタセンの膜厚が薄いときには、接触抵抗は電極からペンタセンへのキャリア注入の抵抗のみであり、50nm以上になるとペンタセン薄膜の縦方向の抵抗が寄与し始めることによると考えられ、接触抵抗の二つの成分を分離することに成功した。接触抵抗の二つの成分が電界効果移動度に及ぼす影響について調べたところ、ペンタセンの膜厚が薄いときには短チャネル化に伴う電界効果移動度の低下は小さかったが、50nm以上になると膜厚の増加とともに電界効果移動度の絶対値が小さくなり短チャネル化に伴う減少幅が大きくなった。また、接触抵抗の二つの成分を分離することに成功した結果、膜厚方向の移動度はチャネル移動度に比べ10^4倍小さいことが分かり、ペンタセンFETの移動度の異方性の測定にも成功した。
途上国における企業成長と産業発展支援策―ガーナの金属加工集積の事例

本研究は、ガーナ国クマシ市の金属加工業集積地にて行われた経営トレーニングプログラムの効果を分析することを通して、途上国における産業支援策を探ることを目的としている。トレーニングは2007年11月と2009年2月の計2回行われた。これらトレーニングの根本的な違いはトレーニング参加者の決定方法にあり、1回目のトレーニングではランダムに参加者を選んだのに対し、2回目のトレーニングでは1回目のトレーニングに参加しなかった企業経営者から参加を募り、経営者自らトレーニング参加を判断してもらった。今年度においては(1)トレーニング参加の決定要因、(2)トレーニングの企業生存への効果、(3)トレーニングのマネージメントや企業業績への効果について実証分析を行い、それぞれ以下のような結果が得られた。(1)二回目のトレーニングには、トレーニング前の業績が悪い企業の経営者ほど参加した。(2)1回目のトレーニングは二年後でも企業の生き残りに有意な効果があった一方で、二回目のトレーニングの企業生存への効果は有意ではなかった。これは二回目のトレーニングには業績の悪い企業ほど参加したので、トレーニングの効果が発揮される前に倒産してしまった可能性が考えられる。(3)二回目のトレーニングは台帳に注文・販売記録をつけるなど基礎的な経営手法や売上などの企業業績に有意な改善効果があった。また、一回目のトレーニングの二年後の効果は経営手法、企業業績ともに有意な効果は見られなかった。この点についてトレーニング効果が持続しなかったというよりは、トレーニングに参加しなかった経営者へのスピルオーバー効果が原因で有意な結果が測定できなかった可能性が記述統計分析では示唆されている。今年度はこれら実証分析のとりまとめと、国際学術誌への投稿するための論文を執筆し、また博士論文の執筆に尽力した。本研究は、ガーナ国クマシ市の金属加工業集積地にて行われた経営者トレーニングプログラムの効果を分析することを通して、途上国における産業支援策を探ることを目的としている。トレーニングは2007年11月と2009年2月の計2回行われ、トレーニング後の企業の業績を把握するために2008年11月と2010年2月にそれぞれ追跡調査を行った。今年度においては、まず2010年2月に実施した追跡調査のデータを精査し、データのクリーニングを行った後、過去の実地調査ごとにまとめられたデータを計量分析に用いるために再編集する作業に取り組んだ。また先行研究を調査した後、本研究の当該分野における学術的貢献として以下の点を明確にした。(1)先行研究ではマイクロファイナンス機関の顧客からサンプル企業を抽出しているのに対して、本研究はマイクロファイナンスサービスとは無関係にサンプル企業を選別している。それゆえに先行研究のサンプル企業では小売業などのサービス業の割合が高いのに対し、本研究では全企業が製造業(金属加工業)に従事しているといった違いがある。(2)トレーニングの内容を比較すると、本研究のトレーニングはより短い期間で実施され、より生産管理に重点を置いている。(3)トレーニング効果の評価方法について、先行研究ではトレーニング終了後の1時点でのみ効果を計測しているのに対し、本研究では1回目のトレーニングについては2時点での効果を推定することができる。そして、データの整備を完了した後、以上の点を考慮しながら計量分析に取り掛かった。計量分析についてはまだその途上にあり、来年度も継続して行う予定である。その効果を厳密に評価するために、無作為化試験(Randomized control trials)の手法に則って、計量分析を行った。具体的には、2004年12月から2005年3月にかけて行われた実地調査のサンプル企業から無作為に選ばれた企業の経営者を第1回トレーニングに招待した。残りの非参加企業に対しては第2回トレーニングの参加を呼びかけ、想定人数に達した時点で募集を打ち切った。そして、トレーニング後の企業の業績を把握するために2008年11月と2010年2月にそれぞれ追跡調査を行った。昨年度にまとめたデータを用いて計量経済学的分析を行ったところ、以下のような結果を得た。(1)調査地であるクマシ市で行われた経営トレーニングは二回とも、トレーニングに参加した経営者の企業のその後の生き残りに統計的に有意に貢献した。(2)経営トレーニングで教えられた、台帳に注文・販売記録をつけることや会社の経費と家計での支出を区別するなど基礎的な経営手法について、トレーニングが明らかな改善効果をもたらしたことが分かった。(3)トレーニングに参加した経営者の企業では、売上や収益にいくらか上昇効果があった。来年度においては、これらの分析結果を図表にまとめ、博士論文の完成に尽力する次第である。今年度においては(1)トレーニング参加の決定要因、(2)トレーニングの企業生存への効果、

(3)トレーニングのマネージメントや企業業績への効果について実証分析を行い、それぞれ以下のような結果が得られた。(1)二回目のトレーニングには、トレーニング前の業績が悪い企業の経営者ほど参加した。(2)1回目のトレーニングは二年後でも企業の生き残りに有意な効果があった一方で、二回目のトレーニングの企業生存への効果は有意ではなかった。これは二回目のトレーニングには業績の悪い企業ほど参加したので、トレーニングの効果が発揮される前に倒産してしまった可能性が考えられる。(3)二回目のトレーニングは台帳に注文・販売記録をつけるなど基礎的な経営手法や売上などの企業業績に有意な改善効果があった。また、一回目のトレーニングの二年後の効果は経営手法、企業業績ともに有意な効果は見られなかった。この点についてトレーニング効果が持続しなかったというよりは、トレーニングに参加しなかった経営者へのスピルオーバー効果が原因で有意な結果が測定できなかった可能性が記述統計分析では示唆されている。今年度はこれら実証分析のとりまとめと、国際学術誌への投稿するための論文を執筆し、また博士論文の執筆に尽力した。先行研究のレビューや統計分析も終わり、残るはこれらを一つの論文として書き上げることだけで、来年度内には十分に研究を完成させることができると思われるため。すでに先行研究のレビューや統計分析も終えているので、図表などを交えて論文としてまとめる。研究計画の変更や今後の問題点は特になし。
副甲状腺ホルモンの骨芽細胞とその前駆細胞に対する細胞学的作用の相違について

野生型マウスにおいて、副甲状腺ホルモン(PTH)の間歇投与は前骨芽細胞の増殖を促進し骨形成を上昇することが観察された。一方、c-fos-/-マウスにおいて前骨芽細胞の増殖が認められたが、骨基質形成は観察されなかった。従って、PTHの間歇投与による骨芽細胞の前駆細胞の増殖を促進するが、これらの前駆細胞から骨芽細胞に分化する過程には破骨細胞の存在が必要と推測された。本研究のタイトルは、「副甲状腺ホルモン(PTH)の骨芽細胞とその前駆細胞に対する細胞学的作用の相違について」であり、具体的には、PTHの骨形成作用において骨芽細胞系細胞に対する細胞学的メカニズムを明らかにすることである。そこで、重要な作業仮説となるのは、"PTHの骨形成作用において破骨細胞とのカップリングが関与しているか否か"であり、PTH骨形成作用に破骨細胞とのカップリングが必要な場合には、骨形成系細胞の理解だけでは不十分であり、破骨細胞の存在の有無でPTH作用を明らかにする必要がある。本年度は、副甲状腺ホルモン(PTH)間歇投与が前骨芽細胞(ALP/BrdU陽性かっALP/Runx2陽性)の増殖を誘導すること、その一方で、ephrinB2/EphB4を介した破骨細胞とのカップリングによって前骨芽細胞が骨芽細胞に分化誘導されることを明らかにしている(Freitas, Li et al., 2009)。ところが、破骨細胞が存在しないc-fos^<-/->マウスにPTH間歇投与を行っても、前骨芽細胞(ALP/BrdU陽性かつALP/Runx2陽性)は増殖するが、その後の骨芽細胞に分化しないことからも、PTH間歇投与による骨形成作用には破骨細胞とのカップリングが必須であると推測された。現在、破骨細胞が存在しないRUNKL^<-/->マウスで同様にPTH間歇投与実験を行っており、その際の前骨芽細胞の増殖および骨芽細胞への分化・基質合成を検索している。本研究の目的は、骨代謝に重要なホルモンである副甲状腺ホルモン(PTH)の骨形成作用における細胞機序を明らかにすることである。特に、「PTHは、成熟型骨芽細胞・前骨芽細胞・骨髄間質細胞といった骨形成系細胞にどのような細胞機能を誘導し、また、破骨細胞の存在下でどのように作用するのか」といった解明に向けて遺伝子組み換えマウスを用いながら細胞組織学的に検索を行った。前年度では、破骨細胞が存在しないc-fos^<-/->マウスへのPTH間歇投与による骨形成作用には破骨細胞とのカップリングが必須であるとの結論が得られたことから、本年度では、機能的にc-fosの下流に位置するRANKLシグナルの欠如で大理石骨病を示すRANKL^<-/->マウスに対して、同様にPTH間歇投与実験を行った。ところが、RANKL^<-/->マウスはc-fos^<-/->マウスと異なり、骨表面に多数の活性型骨芽細胞を認めたばかりでなく、細胞突起を伸ばして軟骨・骨基質を取り込む破骨細胞様の大型細胞を有していた。大型細胞はH^+-ATPase陽性・Mac-2陽性を示していたがTRAP/cathepsin K陰性であること、また、その直下にはセメントライン様の構造が認められることから、この大型細胞は破骨細胞とマクロファージの中間の性質を有すると示唆された。このような細胞環境を踏まえて、RANKL^<-/->マウスにPTH投与を行うと前骨芽細胞および活性型骨芽細胞の数が増加していた。また、破骨細胞様細胞はephrinB2陽性を骨芽細胞系細胞はEphB4陽性を示したことから、RANLK欠損状態では、破骨細胞様細胞と骨芽細胞系細胞とのカップリングが成立していること、さらにPTHは骨芽細胞系細胞の増殖を亢進し、その後、大型細胞とのカップリングにより活性型骨芽細胞に分化する可能性が推測された。
仮設された結果を説明することが現実の行動に及ぼす影響

本研究では,まだ生起していない結果を仮定し,その結果の原因説明を求めること,および,その結果を単に想像することが,現実の行動に及ぼす効果について検討した.大学生女子206名を,成功説明条件,成功イメージ条件,失敗説明条件,失敗イメージ条件,および,統制条件に無作為に配置した。課題(アナグラム課題)の説明を行った後,各条件の操作を施し,現実の課題成績の予想を表明させた。次に,各条件の半数の被験者について,課題に対する動機づけの程度を測定した。そして,課題を実施し,その後,その他の従属変数の測定を行った。主な結果は次のとおりである。1.結果の種類(成功,失敗)に関わりなく,仮定された結果を説明することが現実の行動に及ぼす効果は確認されなかった。2.結果の種類に関わりなく,仮定された結果を想像することが現実の行動に及ぼす効果は確認されなかった。3.失敗説明条件を除くその他の実験条件では,統制条件に比べ,現実の遂行成績を高く予想する傾向がみられた。なお,仮想結果の説明に用いられた原因(理由)について検討を加えたところ,結果の種類(成功,失敗)に関わりなく,実験者が意図していた内的で安定した原因(例えば,語彙力や頭の回転の速さなど)をあげている被験者が3割に満たなかった。このことが,本研究の仮説が検証されなかった最も大きな原因であると推測される。
セロトニン神経系の他の神経系に対する調節機構に関する研究

平成13年度は、平成12年度に得られた成果を日本神経精神薬理学雑誌に発表した。また、平成12年度の研究によって、8-OH-DPATの背側縫線核への局所投与が内側前頭前野(mPFC)のアセチルコリン(Ach)濃度を用量依存的に上昇させることが示され、この現象は、前シナプス性セロトニン(5-HT)_1A受容体を介したものであると示唆されたことから、前シナプス性5-HT_1A自己受容体刺激による皮質Ach遊離亢進作用を検討した。縫線核に存在する前シナプス性5-HT_1A自己受容体にはフルアゴニスト、5-HT神経系以外に存在する後シナプス性5-HT_1A受容体にはパーシャルアゴニストとして作用する選択的5-HT_1A受容体部分作動薬MKC-242の全身投与を行い、Ach神経系への影響を脳透析法により自由行動下ラットのmPFCにおいて観察した。MKC-242(0.1mg/kg,0.3mg/kg,0.9mg/kg)、または対照として溶媒である0.5%CMCのいずれかを腹腔内投与し、mPFCにおける細胞外Ach濃度の変化を経時的に測定した。この結果、0.1mg/kg投与群では、対照群と比較し、Ach濃度の有意な変化は認められなかった。0.3mg/kg投与群では、Ach濃度の上昇が維持され、最高160%までの上昇を示し、その上昇は、40分値から80分値において対照群と比較して有意なものであった。0.9mg/kg投与群においても、対照群と比較して、60分値でAch濃度の有意な上昇を示したが、0.3mg/kg投与群とは異なり、その上昇は持続せず、投与80分後には対照群と同程度となった。前シナプス性5-HT_1A自己受容体に特異的に作用するとされる用量範囲のMKC-242により皮質Ach遊離が促進されたことから、前シナプス性5-HT_1A自己受容体刺激が皮質Ach遊離を促進させることが示唆された。本研究の目的は、生理的条件下でのセロトニン(5-HT)神経系の他の神経系に対する調節機構を解明すること、つまり5-HTの基礎分泌が他の神経にどのような影響を与えているかを検討することである。縫線核5-HT_<1A>細胞体樹状突起自己受容体を活性化することが脳内の5-HTの合成と遊離を減少させることを利用し、選択的5-HT_<1A>受容体作動薬である8-OH-DPATを背側縫線核へ局所投与して5-HT神経系の活動性を急激に低下させ、この時の神経伝達物質の経時的変化を脳透析法を用いて観察することにより、5-HT神経系の基礎分泌がこれらの神経系に及ぼしている影響を解明する。平成12年度は、研究実施計画に従って5-HT神経系のアセチルコリン(ACh)神経系への調節機構を脳透析法により自由行動下ラットの内側前頭前野において検討した。8-OH-DPAT(0.1μg、1.0μg、5.0μg)または生理食塩水(溶媒)を背側縫線核に注入し、ラット内側前頭前野における細胞外ACh濃度の変化を経時的に観察した。この結果、8-OH-DPATの背側縫線核への局所投与は、内側前頭前野のACh濃度を上昇させ、その効果は用量依存的であった。以上のことから、選択的5-HT_<1A>受容体作動薬の背側縫線核への局所投与が、内側前頭前野におけるACh遊離を促進させることが示された。このことは、5-HT神経系が皮質ACh遊離の調節において持続的に抑制する役割を担っていることを示唆している。

0.9mg/kg投与群においても、対照群と比較して、60分値でAch濃度の有意な上昇を示したが、0.3mg/kg投与群とは異なり、その上昇は持続せず、投与80分後には対照群と同程度となった。前シナプス性5-HT_1A自己受容体に特異的に作用するとされる用量範囲のMKC-242により皮質Ach遊離が促進されたことから、前シナプス性5-HT_1A自己受容体刺激が皮質Ach遊離を促進させることが示唆された。
植物生葉のCO_2ストレス情報変換機能を利用した匂いセンシング

植物生葉のCO_2ストレス応答波形が匂い分子の存在により鋭敏に変化することから、CO_2ストレス応答機構を解明することが生葉を利用した匂いセンサ-の開発の基礎と考えられる。本研究では、第一にタバコ生葉(Nicotiana tabacum “Xanthi nc")またはタバコ培養細胞(N.tabacum line BYー2)のCO_2ストレス応答におけるセカンドメッセンジャ-(cAMP、Ca^<2+>)の関与を調べた。その結果生葉でのcAMPの関与は特に認められなかった。一方Ca^<2+>については、培養細胞にCa^<2+>検出用蛍光色素Fluo3(λ_<EX>=490nm、λ_<EM>=530nm)をマイクロインジェクション法により注入し、CO_2との反応に伴う蛍光画像変化の解析を行った結果、Ca^<2+>濃度が変動することが認められた。CO_2ストレス応答についてクロロフィルに由来する蛍光変化を指標とする解析も平成して進めた。生葉では3%以上のCO_2に対して蛍光強度変化(△F/F)が認められた。応答波形は早い応答成分と遅い応答成分とから成ると考えられたが、単離した細胞レベルでは遅い応答成分のみしか生じなかった。またこの応答はN_2に対しても生じた。細胞レベルの応答特性と生葉レベルの応答特性を比較した結果、生葉では細胞内情報伝達系のみならず細胞間情報伝達系についても考慮する必要があると結論された。一方、匂い応答実験を行うための準備として、匂い成分の定量的供給及び定量的分析を行う技術の確立が必要である。これを行うためには高性能の吸脱着特性を示す吸着剤が必要となる。そこで本研究では新たにテフロン系微粒子(TFEーMー32)に着目し、匂い部分としてベンジルアセテ-ト(BA)を選びその脱着特性を調べた。その結果、従来のTenax TAでは3回連続加熱脱着させてもBAの残留が認められたが、TFEーMー32では1回で完全に脱離することがわかった。
超百寿者解析による健康長寿マーカー探索とその生物学的意義

本研究は、ヒト長寿モデルと考えられる105歳以上の超百寿者の血漿タンパク質について、グライコミクス及びグライコプロテオミクスを行い、健康長寿マーカーを策定することを目的とする。超百寿者と対照群について、糖鎖解析、レクチンマイクロアレイ解析、糖ペプチド解析の3種類の網羅的解析法を用いて比較解析した。その結果、超百寿者において、高分岐かつシアル酸を多く含む糖鎖が増加しており、また加齢により減少傾向にある炎症関連タンパク質のシアル酸含有糖鎖が、超百寿者では減少しないことを明らかにした。以上より、超百寿者の健康長寿に糖鎖構造の変化が関わっている可能性が示唆された。本研究は、ヒト長寿モデルと考えられる105歳以上の超百寿者のサンプルについて、独自に開発したグライコプロテオミクスの手法を用い、超百寿者に特有の糖タンパク質並びに糖鎖の発現変化を解析する。それにより、老化に伴う糖タンパク質の発現変化とその機構を明らかにし、健康長寿マーカーを策定することを目的とする。本年度は、昨年度行ったレクチンマイクロアレイ解析の結果を検証するため、LC-MS/MSを用いて糖鎖解析を行い、さらに糖タンパク質についても解析した。超百寿者群(106-107歳)、老齢対照群(70-74歳)、若齢対照群(20-38歳)の日本人女性を対象とし、採血後直ちに血漿を分離し凍結保存した。糖鎖解析サンプルは、超百寿者群6人と若齢及び老齢対照群それぞれ5人ずつの血漿について、Peptide: N-Glycosidase F (PNGase F)処理を行ってN-結合型糖鎖を分離し、エタノール沈殿によりタンパク質を取り除いて調製した。LC-MS/MSを用いて糖鎖解析を行い、主成分分析により超百寿者に特有な糖鎖構造を調べたところ、高分岐の糖鎖及びシアル酸含有糖鎖が超百寿者で増加していることが明らかになった。またECA (Erythrina cristagalli agglutinin)は、レクチンマイクロアレイにより超百寿者特異的に結合が増加することが明らかになったレクチンであるが、本年度は血漿からECAに結合する糖タンパク質を濃縮し、トリプシン消化を行った後、糖ペプチドについて解析した。その結果、IgG1、IgG4、Hemopexin、Haptoglobinなどで、タンパク質の変動ではなく糖鎖構造が超百寿で特異的に変動しているものが検出された。本年度は超百寿者における糖鎖の変動に着目し、レクチンマイクロアレイを用いてグライコプロテオミクス解析を行った。超百寿者群(106-107歳)、老齢対照群(70-74歳)、若齢対照群(20-38歳)の日本人女性を解析対象とし、採血後直ちに血漿を分離して凍結保存した。超百寿者群6人と若齢及び老齢対照群、それぞれ5人ずつの血漿について、レクチンマイクロアレイ(GP BioScience)を用いて解析し、超百寿者で特異的に結合が変動するレクチンを探索した。変動の認められたレクチンについて、超百寿者、老齢及び若齢対照群の二次元電気泳動(Auto2D, SHARP)から二次元レクチンブロットを行い、結合する糖タンパク質の加齢による変化について比較した。レクチンマイクロアレイの結果について主成分分析及び階層的クラスター解析を行ったところ、超百寿者で特異的に結合が増加するレクチンはECA (Erythrina cristagalli agglutinin)、PHA-L (Phaseolus vulgaris leucoagglutinin)、AOL (Aspergillus oryzae L-fucose-specific lectin)、BPL (Bauhinia purpurea lectin)であることが明らかになった。複合型のN-型糖鎖に結合するレクチンが超百寿者で特異的に変動したことから、これらの糖鎖を持つタンパク質が、超百寿者で特異的に増加することが示唆された。超百寿者血漿サンプルを入手し、研究計画に沿っておおむね順調にレクチンマイクロアレイ及び二次元レクチンブロットを行った。得られた結果を、次年度の計画につなげる。今後は、以下のような方策で研究を推進する。1.超百寿者

特異的に変化する糖タンパク質の同定と糖鎖解析超百寿者血漿において特異的な糖タンパク質の発現変化を検出したレクチンを磁気ビーズ等に固定化し、発現変化の背景となる糖タンパク質を収集する。集めた糖タンパク質をトリプシンなどの消化酵素によりペプチドに分解する。こうして得た糖ペプチドをLC-MSやTOF-MSにより分析し、糖タンパク質の同定を行うとともに糖鎖構造や糖鎖結合部位の解析も併せて行う。2.特異的抗体を用いた加齢に伴う発現変化の解析超百寿者血漿特異的に変化の見られた糖タンパク質に関して特異的抗体を作成し、抗体を用いた免疫ブロッティングによって詳細なタンパク質の発現解析を行う。さらに、解析するサンプルの年齢層を広げ、超百寿者で見られた変化がどの年齢から生じているのか、超百寿者群と各年齢群の発現量の比較を行い、年齢や運動機能などとの相関について背景因子データに基づき統計的解析を行ない評価する。該当なし
日英米独仏語文化の見振り言語の比較研究とそれに基づくビデオ教材の開発

1.各研究分担者が各自の専門分野の言語文化における身振り表現をテレビ放送された日本および外国の劇映画・テレビドラマの録画、市販のビデオテープ・ビデオディスク,小説,芝居の台本および身振り言語の研究書より収集した。2.収集した身振り表現を各言語について約100項目にしぼり、機能および発想の観点から観察記述した。3.上記の主な身振り表現を本学言語文化センターの録画スタジオでネイティブインフォーマントを使って映像の形で記録した。4.映像の形で記録した各言語文化の身振り表現について比較検討し、型・意味とも同類のもの、型は類似しているが意味が異るもの、型は異るが意味が同じもの等に分類した。5.以上の分析資料に基づいてビデオ教材が制作された。(1)フランス語と日本語《Quel ques gestes typi guement japonais》日本人固有の、従ってフランス人にはすぐには理解できない。ジェスチャー(たとえばジャンケンで物事を決める、指切りげんまんによる約、親指と人差し指で丸を作って金銭を示すなど)を折り込んだスキットを学生に日本語・次いでフランス語で演じさせ、これをフランス人と日本人各1名が見ながら対話形式で解説・注釈を加えて行く作品。(2)米語と日本語《Gestures》日本人が誤解し易いと思われるアメリカのジェスチャーを米人が動作で示し、その意味とそれが使われる場面を解説する作品。完成したテープを授業で使用した結果、映画・ドラマ・小説等に出てくるジェスチャーの意味を理解させる他に、コミュニケーションにおけるジェスチャーの重要性に気付かせる上で、また発話を助ける素材としても効果があることが確かめられた。
金融再建の政策過程:韓国,タイ,メキシコの比較研究

本研究の目的は、韓国、タイ、メキシコが1990年代の金融危機後に取り組んだ金融再建について、ミクロの政策過程を比較分析するものである。各国での現地調査を行うため、平成20年度はタイに、平成21年度はメキシコと韓国に出張した。いずれの国でも、財務省、中央銀行の現職・元幹部職員、大学教員、日本大使館関係者、邦銀の現地支店の幹部職員などに聞き取りおよび意見交換を実施した。さらに大学、研究所、政府機関で資料収集を行った。以上の現地調査とその分析の結果、各国では歴史的な遺制や伝統が金融再建の方法に影響を及ぼしたことが明らかになった。韓国では、政府介入の歴史的な伝統が政府の組織や官僚の思想に根付いていたことから、政権交代後の金大中政権においても、政府は積極的に金融再建を主導して、それが奏効した。タイでは、政府が市場に介入しない遺制および思想、さらには商業銀行の伝統的な政治的影響力があったため、政府は韓国のように積極的に不良債権処理や資本増強を行わず、民間銀行の自発的な再建を尊重した。そしてメキシコでは、与党PRI政府は伝統的に市場に介入する政策を採っており、その影響で金融再建も政府主導で行われた。しかし、1982年と1994年に二度の金融危機を経験した政府は、その経済思想を市場主義に転換しており、最終的な金融市場のあり方として外国銀行の参入を認めてしまった。そのため外国銀行が金融市場を支配する結果となった。本研究の目的は、韓国、タイ、メキシコが1990年代の金融危機後に取り組んだ金融再建について、ミクロの政策過程を比較分析するものであり、各国の政策決定者の政策選好、選択肢、認識を分析し、従来の金融システムから受けた歴史的、制度的な制約を明らかにしようとしている。平成20年度は、まず本邦において、各国の金融再建の動向、政策過程の事実関係を把握するため、英語、スペイン語、日本語の文献・資料の収集とサーベイを行った。さらに各国の資料収集や関係者への聞き取り・意見交換を行うため、まず、タイで1ヶ月間の調査を行った。タイでは元財務大臣や元中央銀行総裁を含む政府関係者、民間銀行幹部、主要新聞社幹部など12名に聞き取りを実施したほか、大学教員や日本大使館関係者等と意見交換を行った。また、大学や政府機関で資料収集に努めた。以上の現地調査により、タイの金融再建の政治過程について、本邦では得られない情報を得られたことは意義があった。調査結果については現在整理中ないし分折中であるが、危機直後の関係省庁間の政策上の対立や、国有化された銀行の再民営化の再編の中で外国銀行の役割が求められたこと等が明らかになりつつある。また、金融改革の一環として中央銀行の独立性を法制化する動きが危機後に始まっており、1997年の金融危機の責任が同行にあるとの批判が強かったことを考えると、この法制化の動きも金融再建の政治過程として研究対象として分析する必要性が生じてきたと思われる。平成21年度は、各国の資料収集や関係者への聞き取り・意見交換を行うため、昨年度のタイに引き続き、メキシコおよび韓国でそれぞれ約3週間の調査を行った。メキシコでは、財務省、中央銀行、銀行証券委員会の(元)幹部職員、大学教員、日本大使館関係者10名に、韓国では、企画財務部、金融委員会、中央銀行、邦銀の現地支店の幹部職員、大学教員、日本大使館関係者14名に、それぞれ聞き取りを実施した。さらに両国では大学、研究所、政府機関で資料収集を行った。以上の現地調査により、韓国、メキシコの金融再建の政治過程について、本邦では得られない情報を得ることができた。