hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
循環資材等の環境安全性評価に資するみず道の影響を考慮した物質動態解析モデルの開発

廃棄物や循環資材埋立地盤からの化学物質溶出量を正確に評価することを目的として、化学物質の長期溶出特性に及ぼす溶出試験条件(流速、試料粒度、バッチ法とカラム法の違い)を調べるとともに、埋立地盤内に発生する水みちを有効間隙率の点から定量的に評価する手法を開発することで溶出量に及ぼす水みちの影響を調べた。廃棄物埋立層中のみず道が化学物質の溶出挙動に及ぼす影響を調査するために、粒度を1-2 mmに調整した銅スラグを用いて、廃棄物資源循環学会規格案「再生製品等に含まれる無機物質を対象とする上向流カラム通水試験方法:上向流カラム通水試験」を基本として、通水流速を5水準変化させたカラム溶出試験を実施した。カラム溶出試験から得た化学物質の溶出速度は、通水流速が速いほど増加し、またバッチ溶出試験から得られる溶出速度と比較すると同じ流速レベルではカラム溶出試験の方が高い値を示した。同じ流速レベルにおいて化学物質の溶出速度が、バッチ溶出試験よりもカラム溶出試験の方が高い値を示したのは、カラム試験中では限られた間隙を選択的に流れるみず道の発生とそこを流れる間隙流速がみかけの通水流速よりも高くなるためだと推察され、みず道の影響を定量化するための本研究が重要であることを確認した。みず道を定量化するために、本研究ではみず道を有効間隙率として評価を行った。銅スラグを詰めたカラムをX線CT解析に供して、間隙構造を画像解析ソフトScan IPによって可視化した。その間隙構造を解析空間としたFEM流体解析(ナビエ・ストークス方程式)を実施し、間隙構造を流れる流体の流速分布を計算した。その結果、銅スラグの間隙構造を流れる流速は、間隙が連続している部分では優先的に高い値でありみず道を形成しているのに対して、デッドポアのような不連続な間隙では流速は発生しない等のみず道を流速分布として可視化することができた。得られた流速分布のスケールのうち、下位1%未満の流速は溶出に寄与しないデッドポアと仮定すると、残りの間隙が溶出に寄与する有効間隙率とみなせる。その結果、全間隙率37.8%に対して、流体解析より同定された有効間隙率は25.2%であった。以上よりX線CT解析とFEM解析を用いた有効間隙率の同定技術を構築できた。昨年度研究では焼却灰やスラグ等の間隙中に発生するみず道を定量評価するために、間隙構造を可視化するためのX線CT分析と間隙中の流体移動を調べるためのFEM流体解析を行った。その結果、銅スラグを充填したカラムの場合全間隙率は37.8%に対して、その中に発生するみず道(有効間隙率)は25.2%であることが明らかにでき、みず道を定量評価可能な新しいツールを構築した。本年度研究では、みず道の発生が化学物質の溶出量に及ぼす影響を調べるために、試料粒度の異なる製鋼スラグと廃棄コンクリートを用いて、バッチ溶出試験とカラム溶出試験を実施した。バッチ溶出試験では、純水に試料を浸漬させた条件で行われるもので、試料の全表面積が水と接することから単位試料量からの化学物質溶出量のポテンシャルを求めた。一方でカラム溶出試験では、土木工事において試料を道路材や盛土材、裏込材等として利用した場合をみたて、円筒形の容器に試料を入れ、そこに降雨を模した水を通水させることで浸出水に含まれる化学物質溶出量を測定した。カラム溶出試験から得られる溶出量には試料中にみず道が発生すれば溶出に寄与する表面積が少なり溶出量は少なくなる。そのため、バッチ溶出試験とカラム溶出試験からの溶出量の差をみず道の影響として捉えることができる。その実験結果、試料粒径が大きいほどみず道の発生に伴う溶出抑制効果は大きく、廃棄コンクリート100 mm角ではバッチ溶出試験で得られた溶出量よりも、カラム試験で得られる溶出量の方が約1/9倍となりみず道に伴う溶出量の低減が認められた。銅スラグを用いたカラム溶出試験およびバッチ溶出試験を実施するとともに、X線CT解析とFEM解析を用いた有効間隙率の同定方法の構築は、本研究において最も時間を要する課題であったが、予定通り進めることができた。一方で、溶出試験から得た溶出濃度プロファイルを既往の移流分散解析で予測可能であるのか等の検討は予定していた計画通りには行えていないが、これらは既往理論をベースとした検討であることから大きなエフォートは必要せず次年度で対応できる見込みがあることから「おおむね順調に進展している」と評価した。地盤環境工学研究方針に以下2点の修正が必要である。まず1点目は、初年度に計画していた溶出挙動を既往理論でシミュレーションで再現できるかを検討する。

バッチ溶出試験から得られるパラメータを入力した移流分散解析を実施することで、カラム試験結果から得られた溶出濃度プロファイルをシミュレートできるかどうかを検討するとともに、計算値と実測値に開きがある場合にはその差がみず道(有効間隙率)に起因するものと仮定し、実測値を表現可能な有効間隙率をパラメータした新たな数理モデルを作製する。初年度に実施した銅スラグのカラム溶出試験では、流速を5水準変化させた実験系列では溶出濃度に対する有効間隙率の影響が顕著に現れず、有効間隙率をパラメータとした数理モデルの作製および検証が困難になると予想される。2点目の修正事項として、溶出濃度に及ぼす有効間隙率の影響を顕著にするために、廃棄コンクリートを試料として、粉砕試料や、10mm角、25mm角、100mm角等のように粒径を人工的に変えてそれぞれに溶出試験を行うことで、溶出濃度に対するみず道の影響を顕著にする工夫を行う必要がある。これにより有効間隙率をパラメータとした数理モデルの開発と検証を進め易くできる。当初の計画では焼却灰を使用して実際の廃棄物処分場を想定した検討を進める予定であったが、溶出濃度に対する有効間隙率の影響を顕著にしその重要性を定量的に確認する必要があることから研究試料には焼却灰ではなく、廃棄コンクリートを用いる計画とする。研究資金を要する実験や研究打合せは計画通り進んでおり、発生した差引額も予定額の1割未満であることから使用計画としては適切だと考えられる。次年度の実験に要する消耗品費(溶出試験の検液を測定するために必要なPP容器)に充て、研究を進めるために有効に活用する。
免疫組織化学によるモチリンの構造推定とその系統発生学的考察

モチリン(以下、Mと略す)は22個のアミノ酸からなるペプチドホルモンで、ブタの十二指腸粘膜から分離され(Brown et al.1971)、胃腸管の自動性刺激作用をもつ。免疫組織化学的研究では、哺乳類のM含有細胞は上部小腸に位置していると報告され、近年、このM様ペプチドのファミリ-の存在が免疫組織化学あるいは放射免疫学を用いた研究によって提唱されている。私は22種の哺乳類と、9種の鳥類および1種の爬虫類について、そのM細胞を豚M部位特異抗血清4種(Rー1104,Rー1106,Rー1105,MBRー02)と、犬M抗血清1種(Rー0220)を用いて、免疫染色を行い、これらの5種の抗血清に対する反応性の違いから、そのMの構造の違いを考察した。爬虫類のカイマンの成績と鳥類の成績も非常に興味あるものであるが紙面の制約から省略する。哺乳類では、豚のM細胞はRー1104,Rー1106,Rー1105,MBRー02の4種に反応し、Rー0220に対し弱い反応性を示した。また犬のM細胞は豚MのC端側特異抗血清には強い反応性を示し、N端側特異抗血清には全く反応しなかった。これらは同じ食肉目である猫、ミンク、熊でもみとめられこれらのMの構造は犬に非常に類似していると思われた。鹿、羊を除いて、反芻類の牛、山羊、バ-バリ-シ-プのM細胞はRー1104,Rー1106,Rー1105に強く反応し、MBRー02に非常に弱く反応し、Rー0220に反応しなかった。有袋類のカンガル-とオポッサムではRー1104,Rー1106,Rー1105には強く反応し、他の2種の抗血清には反応しなかった。また食虫目であるハリネズミとジャコウネズミではRー1104,Rー1106に強く反応し、Rー1105に弱く反応し、他の2種の抗血清に反応しなかった。以上の染色結果はM構造の動物種間での異質性、あるいはM様ペプチドのファミリ-の存在を免疫組織化学的に示唆するものと考えられる。
臨界事故10年を経た東海村の防災システムと地域再生の総合的研究

本研究計画の半ばで福島第一原子力発電所の事故が引き起こされた。この事故により、住民の原子力発電に対する考えが大きく変化したことが、2009年、10年、11年に実施した本研究によるアンケート調査で明らかになっている。アンケート調査に加えて、福島原発事故被災者への支援活動を通じて、被災者ニーズや地方自治体レベルでの政策課題が明らかになった。また、原子力防災教育や原子力安全システムも根本からの見直しが必要であることも明確になった。さらに、福島県内での除染に関する実証実験を通じて、科学・技術的な除染方法に関する一定の知見と、除染事業を実践する上での合意形成の重要性も明らかになった。JCO事故後10年目にあたる2009年8月に行われた衆議院選挙と翌9月に実施された東海村村長選挙と関連して、東海村住民2000人を対象にしたアンケート調査を行い、村長選挙での投票行動に影響を与えた要因についてロジスティック回帰分析によって解析し、原子力施設の立地や原子力安全対策に関する地域社会レベルの意思決定や政治行動分析に必要な住民意識の実態を明らかにした。東海村では,原子力開発と郊外住宅地開発によって農村の急激な変化がもたらされたが、その実態を解明するために人口移動によって地域的にどんな居住者集団が形成され,どのような居住地が構成されたのかについて分析した。その結果、市街化がすすみ来住層が増加している台地上畑地帯の地区と、地元層が圧倒的多数を占め農業者は上の畑地帯の農村区と比べ幾分多いが,人口移動は停滞し少子化がすすんでいる低地水田地帯の地区の2つの農村型が取り出された。JCO事故後,人口の転出と転入忌避が局地的に起こったが,全体では東海村への居住地選択志向は低下することなく人口増がつづいている。村への転入がつづく一方で,居住者の半数近くが原子力を危険としつつ居住している現状は重要であり,つづく地域居住に関する分析にとって重要な知見が得られた。原子力防災については、防災教育用のビデオ教材の編集作成を行い、国が東海村で実施した原子力避難訓練に参加し、参与観察を行い今後の防災計画等の分析に活かすべき材料を得た。2年目調査として「地域社会と原子力に関するアンケート調査」を行い、その結果を分析することを通じて、1999年の臨界事故を体験した東海村および東海村に隣接する地方自治体住民の原子力をはじめとした先端科学・技術に対する意識が今後の地域社会形成の方向性にいかなる影響を及びす可能性があるかを明らかにした。特に今回の調査では、このような意識構造の分析にあたって、「科学研究都市構想」の延長線上で「世界の原子力センター」を目指している東海村に居住する住民の意識と、隣接する自治体(日立市、那珂市、ひたちなか市)の住民意識の差異に着目し、分析を行った。その中で、4つの「原子力政策態度クラスター」の存在形態が析出され、社会の一般的な価値観が「ものの豊かさ」から「心の豊かさ」や「ゆとり」などを重視する方向に転換してくる中で、「成長重視・原子力メリット重視」のクラスターはますます少数派となり、「環境重視・原子力リスク重視」のクラスターが多数派として形成されていく可能性が高いことが示唆された。原子力防災については、防災教育用のビデオ教材の編集作成を行い、茨城県が大洗町で実施した原子力避難訓練に参加し、参与観察を行い今後の防災計画等の分析に活かすべき材料を得た。研究の当初の計画では、事業者だけでなく地域住民を含めた防災システムがJCO事故後10年を経てどのように変化したのか、地域住民の原子力事業所に対する考えは変化したのか否かの調査を研究の中心に位置付けていた。しかし、調査・研究の最中の2011年3月11日に東日本大震災が起こり、これに続き福島第一原子力発電所の事故が引き起こされた。また、原子力防災教育や原子力安全システムも根本からの見直しが必要と住民からも要請されている。このような状況下で、本研究の研究代表者・分担者は、福島の現場の除染活動や福島からの避難者のサポート、被災地の視察などを通じて、本プロジェクトの研究目的の一つである地域再生を現実に即してより深く受け止め、調査・研究に反映してきた。そのため、本研究の成果は、東海村臨界事故後の調査研究のみでなく、我が国の除染活動の嚆矢とされる飯舘村長泥地区における除染活動報告、福島原発被災者支援活動報告、茨城県における住宅被害の調査も含まれている。また、除染活動を経験し、現場のニーズに応じた新規除染方法も開発し、3件の特許も出願している。さらに、3年間の調査・研究は、研究発表や論文発表のみでなく、茨城大学と東海村が共同開催している市民公開授業「原子力施設と地域社会」においても発表された。

この授業において、学生・市民、行政、研究者が自由に議論できる場を提供することができたと考えている。福島県の地域再生は緒に着いたばかりだと考えるが、我々がJCO臨界事故の経験を通じて受け止めた地域再生の思いを今後の福島の復興にも生かすべく、調査・研究を継続して行きたいと考えている。
スポーツツーリズム参加人口拡大にむけたスポーツツーリストの理解

本研究では、スポーツツーリストが参加型スポーツイベントへの参加を検討する際に生じる制約と、その制約を解消しようとする取り組みを顕在化させることを目的としている。目的を明らかにするために3年計画で研究を行うが、その第1段階として、平成30年度は、関連する分野の先行研究を踏まえながら、スポーツイベント参加者が「1スポーツイベントへの参加を検討する際に生じる制約」と参加者が「2制約を解消するためにおこなう取り組み」について項目を抽出し、複数の専門家と合議のうえ項目の精査・分類・語彙の修正をおこなった。そして、抽出および修正した質問項目が本研究の調査において使用可能かを確認するために、作成した質問項目を用いて、予備調査を実施した。予備調査のアンケート調査で得られた結果を分析したところ、抽出した質問項目の信頼性および妥当性が確認されたので、平成31年(令和元年)度の本調査でも使用する予定である。初年度は実施を予定しているアンケート調査で用いる質問項目の検討を行い、抽出した質問項目を用いて予備調査を行った。その結果を分析したところ、信頼性および妥当性が確認されたので、本年度の本調査でも使用する予定である。本年度の12月に開催されるマラソン大会で本調査(アンケート調査)を実施する予定である。今後については、マラソン大会の実行委員会と打ち合わせを重ねて、調査実施に向けての詳細をつめていく予定である。昨年度は当初より予備調査の実施にあてる年度であり、調査項目の検討や調査実施の準備に費やした。よって、旅費や謝金が当初の見積もりよりも少なくて済んだ。次年度は昨年度の予備調査をふまえて本調査を実施する予定であるため、助成金を使用したいと考えている。
難治性神経痛に対する衝撃波治療法の開発

難治性疼痛に対する衝撃波を用いた新たな治療法を確立するため、我々は、以下のin vivoならびにin vitroの基礎的実験を行い、その可能性について追求した。パルスHo:YAGレーザーを用いた神経用衝撃波照射装置を作成し、この装置から発生する衝撃波の特性を、ホログラフィー法による高速度撮影と、ハイドロフォンによる過常圧測定にて検討した。神経組織を模擬したゼラチン塊に本装置を密着させ、レーザーエネルギーや装置内の設定をいろいろと変えながら衝撃波を発生させた。その結果、本装置からは、10MPaを越える強度の衝撃波が発生することが確認され、しかも、その焦点深度は、2-5mmまで自由に可変可能であった。正常神経に対する衝撃波の影響を検討するため、全身麻酔下のラットの頸部から、前述の衝撃波照射装置を用いて迷走神経に衝撃波照射を行った。照射直後、照射翌日、照射3日後に全身麻酔下に処置後のラット頸部を開き、迷走神経の神経伝導速度を計測した。その結果、照射直後は神経伝導速度が遅延したが、照射翌日、照射3日後と神経伝導速度が徐々に回復しほぼ正常化した。前述の3群の迷走神経を摘出し、それらの病理組織学的検討を行ったが、3群とも神経損傷などの異常所見は認められなかった。以上の結果から、衝撃波が神経組織に何らかの機序で、組織の器質的変化をもたらさない一過性の神経伝導遅延を誘導する可能性が示唆された。今後、本現象を更に深く追求して、一過性の神経伝導遅延を利用した神経痛のより安全な新たな治療法の開発が期待される。平成15年度は、頭頚部神経での衝撃波照射を前提として、(1).限局した微弱照射が可能な衝撃波発生装置の作成、(2).照射した衝撃波の伝播動態の検討(模擬物質モデル)を行った。更に、動物実験に先立って、(3).正常坐骨神経近傍組織の組織損傷閾値の検討を行った。(1)としては、パルス式ホロミウムYAGレーザーを水中細管内照射する際に発生する衝撃波を応用することにより目標とする神経組織に限局化し、周囲に対する温熱効果のない衝撃波発生装置の開発を試みた。しかしながら、現段階では衝撃波を発生源となるレーザー誘発気泡が単振動を起すスペースが限られているために発生衝撃波の過剰圧5MPa程度と十分ではないことが予想されたため、レーザーの変更(Er:YAGレーザー)、衝撃波発生部溶媒(易キャビテーション発生媒体)の使用により過剰圧を上げるための実験を施行したが、著明な圧上昇効果は得られなかった。この結果を受け、電極を用いた衝撃波発生装置を試作中で、物理特性の検討を終了次第、動物実験へ応用する予定である。(2)については、レーザースペックル干渉法を応用して、模擬物質、ならびに扁平骨に衝撃波を照射した際の歪みの可視化に成功した。今後、より可視化の難度が高い軟部模擬組織において衝撃波を照射した際の至み分布を解析し、その結果を動物実験における組織学的、電気学的所見と対比させ、適切な衝撃波照射方法を確立させていくことが可能であると考えられた。(3)については、ラット坐骨神経を周囲組織(筋肉・血管・骨)と一塊として摘出し、過剰圧・照射回数を変化させ衝撃波を照射した際の影響を組織学に検討した結果、1MPa程度で血管の破裂が発生してしまい、これが照射過剰圧の制限因子となるものと推察された。今後は、1MPa以下の照射に限定し、電気生理学的検討、免疫染色による検討を加えることにより衝撃波を神経組織に照射した際の影響を更に詳しく検討する予定である。
伝統木造建物の土壁の健全度診断法の構築とそれを反映した崩壊挙動解析法の開発

本研究は,伝統木造建物の土壁の評価を取り入れたシミュレーション技術を構築し,伝統木造建物の保存・再生に活用することを目的とした.既存の伝統木造建物の土壁の性能を把握するために,壁土の圧縮実験と押込試験を用いる柔さ計測システムを組み合わせて評価する方法を開発した.これを既存建物に適用することで,その耐震性能を実情に合わせて評価する仕組みを提案している.さらに,伝統木造建物の解析法の構築のために,増分摂動法を採用した高精度な木造解析法を提案した.土壁の荷重ー変形関係の予測法,土壁の繰り返し履歴則のモデル化手法,増分摂動法による動的解析法における計算時間短縮方法についても提案している.本研究は,伝統木造建物の土壁の評価を取り入れたシミュレーション技術を構築し,伝統木造建物の保存・再生に活用することを目的とする.平成27年度に実施した研究を以下の(1)(4)に示す.(1)壁土の圧縮試験を円柱試験体,平板試験体,小型平板試験体の3種類の形状で実施し,京都深草土の圧縮強度,弾性係数,密度などの関係を調べた.また,既往の文献に示された結果等も併せて整理した.試験体形状毎に圧縮強度はおおむね同じ結果を得るが,弾性係数はかなりのばらつきが生じることを確認した.(2)壁土の強度や堅さの性能を押し込み試験による「柔さ計測システム」で評価する方法を検討した.(1)の圧縮試験で得られた弾性係数と柔さ計測システムの計測方法を変化させて得られる弾性係数の関係を調べた.平板試験体を用いることで,柔さ計測システムを壁土圧縮試験体に適用すると,圧縮試験の結果を予測できる可能性があることがわかった.(3)新たな試みとして実大の土壁実験の試験前後で柔さ計測システムを用いて,壁土の破壊状況と計測値の関係を調べた.土壁の全面を計測することで得た多数の計測値を整理すると,ある程度の健全度評価を実現できる可能性があることがわかった.(4)伝統木造のための数値解析法FERT-PWで土壁を取り扱う方法を検討し,解析法の基礎式の導入を終えた.年度途中で,柔さ計測システムを壁土へ適用した際に,装置の故障が数度起きたため,準備した試験体全てで圧縮試験と押し込み試験の関係を調べることが困難であったため.本研究は,伝統木造建物の土壁の評価を取り入れたシミュレーション技術を構築し,伝統木造建物の保存・再生に活用することを目的とする.平成28年度に実施した研究を以下の(1)(4)に示す.(1)壁土の圧縮試験に関するデータベースを構築し整理した.平成27年度の整理結果に加えて,土壁実験の構造性能と壁土の特性の関係についても既往の文献から抽出して整理した.これらの整理では,百件以上の実験データが収集された.壁土の強度と弾性係数,密度などが整理されている.その上で,申請者らが行った壁土圧縮試験,土壁実験の結果と押し込み試験の結果の相関関係を調べた.(2)実大の土壁実験の試験前後で柔さ計測システムを用いて,壁土の破壊状況を把握することを,平成27年度とは施工者が異なる別の実験試験体で試みた.しかしながら,計測ミスと思われる結果が多く(3)の検討をすることとした.(3)壁土の強度や堅さの性能を押し込み試験による「柔さ計測システム」で評価する方法を継続して検討した.これまでは球座を用いた圧子により結果を評価していたが,砂粒などの影響が測定結果に反映され,計測ミスと思われる結果が多いことから,新たに平圧子を特注して,再評価を試みた.対象物(平板)に対して,圧子が平板となり,また圧子面積を大きくしたことから,平均的な結果を取得しやすくなった.(1)のデータベースと押し込み試験の結果を今後,再評価する予定である.(4)伝統木造のための数値解析法FERT-PWで土壁を取り扱うため,京土壁の繰り返し載荷実験結果を基に,壁土のみの履歴曲線モデルを作成する方法を提案した.このモデル化方法では与えるパラメータは最大耐力のみでよい.また,動的解析法を開発するために,解析手法(増分摂動法)の計算速度向上を検討し,新たに高次の摂動係数を用いる方法と定時間刻みによる増分摂動法により計算速度が向上する方法を提案した.壁土の強度試験の結果関するデータベースを充実させることができ,今後の押し込み試験結果を評価するための基礎データの構築が順調に進んだ.また,押し込み試験の評価は,圧子形状を変更する事で,計測ミスを減らすことができるようになった.あらたに検討し始めた平圧子による計測結果について,今後,検討を要する.また,木造解析法の開発は順調に進んでおり,土壁の復元力特性モデルを,繰り返し載荷実験の結果を統計的に処理した上で用いており,他地域の土壁にも適用可能と思われる手法を構築することができた.さらに,提案した土壁の復元力特性モデルに必要なパラメータは最大耐力のみで良いことが大きな特徴である.解析法は平成28年度にコーディングに注力したい.本研究は,伝統木造建物の土壁の評価を取り入れたシミュレーション技術を構築し,伝統木造建物の保存・再生に活用することを目的とする.平成29年度に実施した研究を以下の(1)(4)に示す.

(1)土壁の非破壊検査法(健全度診断法)の確立を目的に,調合が様々に異なる京都深草土を対象とした圧縮試験とそれらの柔さ計測システムによる押込試験を行った.圧縮試験により得られる応力ーひずみ関係と押込試験により得られる荷重ー変位関係の相関を調べ,押込試験の特定の荷重時における割線剛性が圧縮試験の最大強度に相関することを示した.圧縮試験により得られた強度と押込試験による結果より推定した圧縮強度には,良好な対応がみられた.(2)実大の土壁実験用の壁面試験体で押込試験により計測した値は,(1)で得た素材試験体の値のばらつきとほぼ同じであることがわかった.これにより,押込試験による土壁面上で(1)の圧縮強度推定の方法の適用の可能性を示した.(3)既存町家や民家の実壁面における押込試験による計測も行った.その結果,(2)の実験室における壁面試験体よりも推定強度が小さい結果が得られた.この原因は,経年変化によるものと思われるが,土壁施工時における壁土強度が小さかった可能性もあり,今後の検討課題とした.(4)伝統木造のための数値解析法FERTs-PWの開発を行った.既往の接合部曲げ実験の結果のシミュレートを試みた.新たにFERTs-PWを,せん断変形を考慮した梁ー柱有限要素法を開発し,垂直応力ーひずみ関係とせん断応力ーひずみ関係にそれぞれ独立した履歴を与えることができる解析プログラムとした.これに,長ほぞ込栓打ち仕口の長ほぞをモデル化して,繊維直交方向に木材のめり込みに関する応力ひずみ関係を与えた.その結果,接合部要素実験と骨組実験の荷重ー変位関係を充分に模擬できた.本研究は,伝統木造建物の土壁の評価を取り入れたシミュレーション技術を構築し,伝統木造建物の保存・再生に活用することを目的とした.既存の伝統木造建物の土壁の性能を把握するために,壁土の圧縮実験と押込試験を用いる柔さ計測システムを組み合わせて評価する方法を開発した.これを既存建物に適用することで,その耐震性能を実情に合わせて評価する仕組みを提案している.さらに,伝統木造建物の解析法の構築のために,増分摂動法を採用した高精度な木造解析法を提案した.土壁の荷重ー変形関係の予測法,土壁の繰り返し履歴則のモデル化手法,増分摂動法による動的解析法における計算時間短縮方法についても提案している.装置の修理が終われば直ちに,残っている試験体での計測を再開する.その結果を整理して,押し込み試験結果から圧縮強度等を予測するキャリブレーションデータを整備する.既存土壁での検証,全面土壁実験中での評価実験を準備する.伝統木造のための数値解析法の開発は,今後,コーディングを進める.平成27年度に検討した平圧子を用いた押し込み試験による評価を,平成28年度に実施する実大土壁実験の試験体とその壁土圧縮試験体で試みる.この結果と,平成27年度に作成した壁土の圧縮試験のデータベースを用いて,土壁の健全度診断法を構築する.また,伝統木造建物の崩壊挙動解析法の開発は,平成27年度に開発した土壁の復元力特性モデルをFERT-PWに組み込むべく,コーディングを行う.その上で,伝統木造建物の構面の実験をシミュレーションすることを計画している.建築構造
工業高専生のための英作文演習用マルチメディア教材の開発(ウインドウズ版)

平成10年度より、従来のDOS版CALISをウィンドウズ版のWINCALISに移植する作業が本格化し、テキストファイルと音声ファイルの編集に関するノウハウがほぼ完成された。CD-ROM版の辞書や百科事典の利用等環境整備も進み、1学年では後学期より授業時間におけるWINCALISの利用を開始した。一方、総合英語用検定教科書に準拠した教材は、テキスト、音声、テユートリアル、文法練習問題等のファイルが整備されたにとどまり、授業では読解用のテキストファイルと発音練習用の音声ファイルのみの利用となった。2学年では、1年半にわたるDOS版による英作文演習のまとめとして、バイリンガル版マルチメディアホームページを作成演習を行い、コンテンツのひとつとして200語程度の自由英作文を行った。インターネットにより題材収集が飛躍的に簡便となったこと、マルチメディアファイルが自由に挿入できること、他の学生の作品を閲覧できる環境を整えたこと、そして日本語版が実質的な下書きとなったこと等が刺激となり、「何について、どのような構成で書くか」という文章を書く際の最初の躓きは解決できた。90%以上の学生が、ホームページ作成が楽しかったと回答したのに対し、英語版の作成が楽しかったと解答した学生は、60%弱にとどまり、和文を英文に再構築する困難さを訴える学生が多かった。また、実際には「単語の置き換え」から先に進めない者も見られはり基礎的事項の定着を図ることを主眼とした教材デザインの必要性が明らかになった。尚、上記すべての教材がネットーワークを通じて全学生に解放されており、施設利用状況査やCALISのTRY数の追跡から、オーサリングシステムCALISを使った自作CAI教材は、本校の学生の自主的な学習習慣の形成には非常に効果的であると言える。1.マルチメディア教材の作成WINCALIS利用してウインドウズ95をオペレーティングシステムとするマルチメディア教材の試作を行ってきたが、音声・画像の編集時の操作にに関する安定性は今一つである。WINCALISの32bit版へのバ-ジョンアップは、現在60%程度まで進んでおり、本校のマルチメディア語学演習室(新設)も、ウインドウズNTを採用するため、32bit版への期待は大きい。また、キャプチャー・ボードのドライバがNTに対応し始めており、将来的にはWINCALISの実行および教材編集をNTのプラットフォーム上で行う事ができるように研究する準備を進めている。2.WINCALISのプログラマ-と意見交換平成9年10月1日より13日まで米国デューク大学へ出張し、Office of Information Technology/Humanities ComputingFacilitiesに於いて、WINCALISについて、開発担当者と1)サイトライセンスの取得、2)ウィンドウズNT上での動作確認、3)最新版の入手、4)新設マルティメディア語学演習室の設計等について、直接議論し交渉する機会を得た。DOS版に関しては、日本での使用環境にあわせて独自のプログラムの改良を行ってきており、ウインドウズ版に関しても、開発協力者としてプログラムを発展させてゆく予定である。3.著作物の適正な利用に関する研究デューク大学の他ミネアポリス市の私立、公立の高校の授業担当者と、直接の情報交換をしたが、Copy Leftの教材は米国内でも限られていることがわかった。インターネット上にもサイトはあるが、内容やレベルは非常に限られている。全国高等専門学校英語教育研究協議会でも検討中であるが、それぞれが自作の材料を出し合い会員間で自由に使えるような組織を作っていく等の方策が必要である。
戦前期日本における高額所得階層の変動メカニズムに関する実証研究

本研究は、戦前期日本において所得分布が長期的に不平等化した原因を、関連する文献調査とミクロデータ(個人データ)を使用した統計解析を通じて、高額所得者の経済行動等の視点にもとづき総合的に解明することを目的とする。この目的にしたがって、本報告書は2つの章によって構成されている。まず第1章では、『日本紳士録』より1910、17、24、30、36年の5時点における東京府内上位5000人の高額所得者を抽出して、その職業別、地域別分布の変化を検討するとともに、『銀行会社要録』より同時点に実在していた資産保全会社197社の関連データを抽出して、その設立動向を検討した。さらにこの2種類のデータを組み合わせて、短期的な景気変動局面および1910-36年に及ぶ長期間における高額所得者の階層移動メカニズムを、想定される要因にもとづき計量的に分析した。第1章の分析は、戦前期を通じた長期分析であるため、十分な個人情報を入手できないまま、高額所得者の基本的な動向を把握したにすぎない。そこで第2章では、1936年に限定した上で、資産保全会社を取り巻く事業集団の状況や資産保全会社が高額所得者の所得水準に影響を与えるメカニズムなどを、高額所得者の所得水準をとりまく広範な情報を入手して検討した。そのためにまず資産保全集団を財閥と保全集団に分類した上で、資産保全会社の保有機能やそれを取り巻く同族団員について改めて定義した。この定義にもとづき、『銀行会社要録』より全国に分布する払込資本金50万円以上の資産保全会社200社を抽出して、その設立動向、中核的事業の概要、代表者の個人属性等について検討した。その結果を踏まえつつ、各同族団員における資産保全会社への出資比率および同人の所得水準がいかなる要因によって決定されるのかを計量的に分析した。本年度は当研究の初年度であり、まず既存論文等で明らかとなった戦前期の高額所得者を取り巻く制度等が高額所得者の所得稼得行動等に与えた影響を整理したほか、各種資料より抽出した資産保全会社に関するデータを利用して、高額所得者の経済行動(主に所得稼得行動、資産保全・継承行動)を資産保全会社の設置といった制度面に関連させて計量的に分析した。これらの結果、資産保全会社が1920年の第三種所得税の改正後に増加したことや、同族団の代表者で長男は5割に留まっていたこと等を明らかにした。また資産保全会社への出資比率が同族団員の続柄等にもとづき決定されたほか、資産保全会社への出資金額やその役職等が高額所得者の所得水準に大きな影響を与えていたことを確認した。さらに、戦前期の高額所得者に関するデータの入力作業を実施した。すなわち1911年、1925年、1930年、1936年の各年次における上位5000人の高額所得者について、氏名、住所、掲載頁、掲載段数、職業名(または会社名)、議員フラグ、華族フラグ、第三種所得税を入力した。そしてこの入力済み第三種所得税額から、当時の税率を勘案しつつ第三種所得額を推計したほか、職業名から職業分類を確定する作業をおこなった。なおこのデータ入力作業は、次年度も引き続き実施する予定である。以上本年度は当研究の2年目であり、前年度に引き続き戦前期の高額所得者に関するデータの入力作業を実施した。すなわち1911年、1925年、1930年、1936年の各年次における上位5000人の高額所得者について、氏名、住所、掲載頁、掲載段数職業名(または会社名)、議員フラグ、華族フラグ、第三種所得税等を入力した。

そしてこの入力済み第三種所得税額から、当時の税率を勘案しつつ第三種所得額を推計したほか、職業名から職業分類を確定する作業をおこなった。なおこのデータ入力作業は、本年度で概ね8割方、完了したと考えられるが、『日本紳士録』において各人の職業が所属組織名で記載されている場合があるため、このような場合には適切な職業に分類することが困難であるなど、データの信頼性に関して問題となることがあった。このような事例では、できるだけ他の資料(例えば、『会社年鑑』等)によって情報を補足しているが、小規模事業所等の場合にはかならずしも十分な情報が入手できるとはかぎらない。さらに戦前期の高額所得者や社会階層を取り巻く制度・社会慣習等、高額所得者の所得稼得行動等に影響を与えた情報を、各種論文等より蒐集した。全般的にみると、年次の早いデータほど関連する情報を入手することが困難であるが、この点については次年度にも引き続き情報蒐集に勤めるつもりである。また上位5000人内に入った高額所得者に関する家族の情報あるいは大手企業の役職者の情報も、あわせて入手しなければならないことが判明したため、この点も今後どの程度まで対象世帯を確保するかを検討しつつある。以上本年度は当研究の最終年度にあたるため、データ分析・論文作成を中心におこなったが、新たに重要なデータが見つかったため、そのデータ入力作業も並行して実施した。すなわち研究代表者が、平成16年10月より17年3月末まで、一橋大学経済研究所に内地留学したため、一橋大学附属図書館に保存されている『日本紳士録』や『銀行会社要録』より、分析上必要なデータを新たに入手することが可能となった。分析作業については、資産保全会社を全国より上位200社抽出した上で、年次別・地域別の設立傾向を検討した。また資産保全会社の出資者等(同族団員)の特性を、1集団当り同族団員数、出資者数、事業開始後の世代数(つまり事業歴)、資本金額、代表者の事業継承方法などのデータから検討した。資産保全会社への個人別出資比率の水準を、当時の家族法制に準拠しつつ代表者との続柄別に分析した結果、その水準が資産保全会社等での役職、続柄等によって決定されていることを回帰分析によって検証した。あわせて個人別の第三種所得が、資産保全会社への出資額、資産保全会社・中核的な事業会社の役職などによって決定されていたことを回帰分析で検討した。以上の検討結果より、戦前期における資産保全会社の同族団員は、当時の所得税法や家族法等の与件のもとで、組織的か所得稼得・資産継承等の経済行動を採用していた。すなわち戦前期における高額所得者は、家族ではなく同族団といった擬制な経済主体(いわば同族経済)を単位としつつ経済行動をおこなっていたことを明らかにした。以上
モノレイヤー結晶における磁気相転移

黒鉛結晶表面上に成長した酸素モノレイヤー結晶は、純粋な2次結晶と考えられ、さらに酸素分子が磁気モーメントを持つことから2次元磁気体となりうる。本研究では、黒鉛表面上の酸素分子モノレイヤーの低温での反強磁性相転移を中性子回折によって明らかにし、磁気構造を決定すると同時に、強いスピン-格子間の相互作用の存在を検証した。さらに、窒化ボロン(Hezagonal BN)結晶表面上に酸素分子モノレイヤーを育成し、反強磁性転移と考えられる相転移を初めて観測した。黒鉛結晶上の酸素モノレイヤーについては、高エネルギー研究所KEKパルス中性子回折装置を用い、高密度の常磁性相ζ相の反強磁性相ε相への転移に伴う磁気回折線を観測し、この相転移が格子歪みを伴う1次転移であることを明らかにした。また、反強磁性相での酵素分子の磁気モーメントがS=1±0.3の大きさであり、ガスでのそれにほぼ等しいことを検証した。さらに興味深いことは、第2層目分子層が磁気的に秩序状態にないことが実験誤差内で結論できることである。h-BN上の酸素モノレイヤーについては、既に昨年度に、高感度磁化測定から相図を決定し、黒鉛とは異なる相転移を明らかにしてきたが、今年度はKEK放射光施設で、SRX線による構造解析を初めて行なった。被服度に依存する3種類の結晶構造を決定し、基本的には黒鉛表面上のそれと等価であることを明らかにした。しかし、特筆すべきことは、低密度δ相において観測されていた比較的高温での帯磁率異常が反強磁性転移によるものであることが明らかになった点である。これは黒鉛表面上では観測されなかった磁性相転移であり、さらに低密度相の磁気転移温度が高密度相でのそれより高いことは極めて興味ある現象であり、今後発展する大きな課題であると考えられる。黒鉛表面上の酸素分子モノレイヤ-結晶は、高密度相εおよび低密度相δの2つの固体相が存在し、共に低温でスピンS=1の反強磁性的秩序を持つと考えられている。この系の最大の特徴は、原子サイズで純粋な2次元(2D)反強磁性体が得られることであり、2Dスピン系の安定性及び揺らぎの研究に理想的なモデルとなることである。最近、我々は、詳細な高感度磁化率測定から、2D三角格子を基本とする高密度ε相において反強磁性転移による磁化率異常を初めて観測し、低温秩序相εの磁化率が2D反強磁性体の理論では理解できない温度依存性を持つこと、高温相ζは単なる常磁性ではなく強い反強磁性的短距離秩序を持つ相であること、このε-ζ磁気相転移には、酸素の第1層は関与するが、第2層目は寄与していないこと等を明らかにした。本研究は、中性子回折によって、この磁気相転移に関するスピン構造およびその動的性質を解明することを目的とした。高エネルギ-研ブ-スタ-施設KENSの回折装置MRPを使用し、以下の結果を得た。(1)酸素モノレイヤ-の低温相で、核格子の2倍の周期を持つ磁気散乱反射を観測し、この磁気秩序相が反強磁性スピン配列を持つことを明らかにした。信頼性のある初めての実験結果である。(2)磁気散乱強度は、転移点で大きな不連続変化を示し、この磁気転移が1次転移であることを初めて明らかにした。さらに、その温度変化は、X線回折実験による格子歪の温度依存性に極めて類似しており、この相転移が強い格子ースピン相互作用の結果生じたものであることを示している。

黒鉛結晶表面上に成長した酸素分子モノレイヤー結晶は、純枠な2次元結晶と考えられ、さらに酸素分子が磁気モーメントを持つことから2次元磁性体となりうる。本研究では、黒鉛表面上の酸素分子モノレイヤーの低温での反強磁性相転移を中性子回折によって明らかにし、磁気構造を決定すると同時に、強いスピン-格子間の相互作用の存在を検証した。さらに、窒化ボロン(Hexagonal BN)結晶表面上に酸素分子モノレイヤーを育成し、反強磁性転移と考えられる相転移を初めて観測した。黒鉛結晶上の酸素モノレイヤーについては、高エネルギー研究所KEKパルス中性子回折装置を用い、高密度の常磁性相ζ相の反強磁性相ε相への転移に伴う磁気回折線を観測し、この相転移が格子歪みを伴う1次転移であることを明らかにした。また、反強磁性相での酸素分子の磁気モーメントがS=1±0.3の大きさであり、ガスでのそれにほぼ等しいことを初めて検証した。さらに興味深いことは、第2層目分子層が磁気的に秩序状態にないことが実験誤差内で結論できることである。h-BN上の酸素モノレイヤーについては、既に昨年度に、高感度磁化測定から相図を決定し、黒鉛とは異なる相転移を明らかにしてきたが、今年度はK EK放射光施設で、SRX線による構造解析を初めて行なった。被服度に依存する3種類の結晶構造を決定し、基本的には黒鉛表面上のそれと等価であることを明らかにした。しかし、特筆すべきことは、低密度δ相において観測されていた比較的高温での帯磁率異常が反強磁性転移によるものであることが明らかになった点である。これは黒鉛表面上では観測されなかった磁気相転移であり、さらに低密度相の磁気転移温度が高密度相でのそれより高いことは極めて興味ある現象であり、今後発展する大きな課題であると考えられる。
マイクロプラスチックとナノ粒子の相互作用による生体毒性機序解明と予防法の開発

マイクロプラスチックは近年、海洋環境汚染の最重要課題の1つであり、それ自体の毒性に加え、さまざまな有害物質(化学物質やナノ粒子)の吸着による生体への悪影響が懸念されている。本研究はゼブラフィッシュをモデル動物として、この相互作用による生体毒性(DNA損傷・酸化ストレスなど)を明らかにする。さらにこれらを予防できる成分の探索を行い、将来的には海洋生物のみならず、生物学的蓄積が問題となる人間を含む陸上動物への適用も目指す。
中高年日本人女性と米国在住日系人女性における生活習慣病と内臓脂肪に関する比較研究

研究目的は、中高年女性のCT撮影による腹部内臓脂肪と生活習慣病の関連を包括的に検討するための前向きコホート研究を立ち上げることである。今回は、既存のコホートを利用し2008年以来、女性を中心に登録を行った。その結果、総計1647名(男性1036名、女性611名)の参加を得た。登録時のデータをもとに解析を行った結果、腹部内臓脂肪は、耐糖能異常、高血圧症、高TG血症、低HDL血症において、腹部皮下脂肪と独立に関係していた。さらに、Diabetes誌において、将来のインスリン抵抗性に関して腹部内臓脂肪と腹部皮下脂肪のどちらが関与するのかを前向きコホート研究にて初めて明らかにした(Diabetes.2008 May;57(5):1269-1275.)。米国日系人糖尿病の研究:今回、共同研究先であるシアトル日系人糖尿病研究は1983年以来、CT撮影により内臓脂肪の評価を行ってきた世界の唯一のコホート研究である。2008年度は以下の演題をアメリカ糖尿病学会にて発表した。米国日系人糖尿病の研究:2010年度は以下の演題をアメリカ糖尿病学会にて発表した。
新しいマイクロポーラス金属酸化物の合成とその機能

報告書に述べたように、本研究によって多くの成果が上げられたが、特筆すべき成果は次の通りである。1)均一なマイクロ孔を持つヘマタイトの合成オキシ水酸化鉄の一種であるδ-FeΟΟH粒子を出発物質に用い、1nm以下の均一なスリト状細孔をもつヘマタイト粒子を合成した。この粒子は高い分子吸着選択性を示し、高選択性の触媒や触媒担体として期待できる。2)フェリ磁性をもつ多孔性金属酸化物の合成δ-FeΟΟHは他のオキシ水酸化鉄とは異なり、Feを他の2価金属で容易に置換できる。種々の2価金属を添加したδ-FeΟΟHを加熱脱水することにより、2価金属を含む鉄酸化物が得られた。これらは均一なマイクロ孔をもちフェリ磁性を示した。ドラッグデリバリー用吸着剤や磁気固定・移動が可能な吸着剤および触媒として利用できる。3)高安定性マグネタイト多孔体の調製マグネタイトは汎用性の磁性体であるが、微粒子では容易に酸化される欠点がある。これを解決するいろいろな方法を検討した結果、NiおよびCoを僅かに添加することにより、酸化安定性を著しく高めることができた。また、これらのマゲタイトのFe(II)含量は異常に高く、特殊な構造であることがわかった。さらに、電気伝導性も従来のマグネタイトにくらべ2桁も高く、化学センサーに適している。4)リン酸アルミニウムの細孔制御触媒として最近注目されているAIPO_4粒子の細孔構造を、Fe、Co、ZnおよびMnを添加して制御した。金属添加により粒子形態は殆ど変わらず、多孔性になった。Fe以外の金属は粒子中に取り込まれることなく、細孔を発達させる働きをした。この方法は、AIPO_4の細孔構造の制御に適用できる。1)本年度購入した圧力センサー、循環式恒温槽などを使用して、自動吸着測定装置を作成した。2)マイクロポーラス鉄酸化物として、1ミクロン以上の大きな14面体δ-FeOOH粒子を、Fe(OH)_2を急激に酸化することにより調製した。これを真空加熱すると、幅0.8mmのスリット状マイクロ細孔が発達したヘマタイト粒子が得られた。3)フェリ磁性をもつ多孔性金属酸化物粒子を合成した。NiおよびCoを含むδ-FeOOH粒子を調製し、真空加熱処理すると複合金属酸化物が得られた。これらはフェリ磁性をもち、多孔性であるため、吸着磁気分離、移動固定触媒、ドラッグデリバリーなどへの応用が期待される。4)多孔性マグネタイト(Fe_3O_4)粒子を、Fe(OH)_2粒子を空気酸化して調製した。NiおよびSrを少量添加すると、純粋なマグネタイト粒子が得られ、他の酸化物の生成が押さえられることが分かった。また、合成した粒子は多孔性であった。5)分子選択吸着能をもつヘマタイト(α-Fe_2O_3)粒子を合成した。塩化鉄(III)水溶液を加熱加水分解すると単分散ヘマタイト粒子が得られる。このとき、アミンを添加して粒子成長を制御すると、水分子は入るが窒素分子は入らないようなウルトラマイクロ孔をもつヘマタイト粒子が生成した。1)マイクロポーラスな鉄およびコバルト酸化物を、コバルトをいろいろな割合で添加したオキシ水酸化鉄を熱分解して調製した。窒素吸着によって細孔構造を調べたところ、細孔径が0.8nmの均一なスリット状細孔ができていた。これらの鉄とコバルトの複合酸化物粒子は、厚さが約3nmの板状徴結晶の集合体で、それらの隙間が細孔になっている。

鉄に対するモル比が0.33になるようにコバルトを添加して得られた酸化物は、フェライトになり、高い保磁力を示した。この酸化物はフェリ磁性と均一なマイクロ孔をもつので、磁気分離、固定および移動が可能な高選択性の吸着剤や触媒として期待できる。2)均一なメソ孔をもつシリカが、黒田(早大)、稲垣(豊田中研)らとモ-ビルのグループによって合成され、注目を集めている。しかし、それらの表面構造は明かにされていないので、稲垣らと共同で、メソ孔シリカの表面構造をFTIRと分子吸着法によって調べた。メソシリカにも通常のシリカゲルと同じような表面シラノール基があることが分かった。しかし、合成に用いたテンプレートを除くため、試料を600°Cに加熱するので、表面シラノール基数がかなり少なくなっている。これが、メソシリカが疎水性を示す原因である。さらに、メソシリカの化学的、機械的安定性を調べたところ、加圧および水蒸気処理により比較的容易に結晶構造がこわれ、表面構造も変化することが分かった。これらのことは、メソシリカを利用する場合の重要な知見となる。本年度はマイクロ孔をもつ鉄を主成分とするCo、Ni、CuおよびCrとの複合酸化物と、多孔性金属リン酸塩粒子を合成し、それらの構造と機能を明らかにした。1)フェリ磁性をもつ多孔性複合金属酸化物は、上記の金属イオンを添加して、できるだけ大きなFe(OH)_2粒子を合成し、それを酸素で酸化して調製した。得られた粒子はいずれもスピネル構造を示した。しかし、Fe^<2+>が異常に多く、例えばCo添加試料では70モル%以上になり、理論値33%を大きく上まわった。Fe(OH)_2の熟成中にFe(OH)_2の一部が不均化反応してFeが生成するとともに、Schikorr反応によりH_2が発生し、酸化されにくくなったことによると考えられる。また、異常に高いFe^<2+>量にも関わらず、従来のFe_3O_4にくらべ酸化安定性が高いことがわかった。表面組成を詳しく調べてみると、表面層にはFe^<2+>は殆ど含まれずNiが多く含まれるころから、粒子表面層は内部とは異なっていた。このように安定な酸化物層で粒子表面が覆われるために、酸化安定性が高くなっている言える。このような特異な構造により、これらの粒子は、これまでにはあまり見られない性質を示した。例えば、電気伝導率は従来のFe_3O_4より二桁も大きくなった。安定性が高いため、磁気材料としてだけではなく、磁気移動・固定型触媒や吸着剤、化学センサーなどとして期待できる材料である。2)触媒として最近注目されているAIPO_4粒子の細孔構造を、Fe、Co、ZnおよびMnを添加して制御した。粒子調製は、Al(NO_3)_3とNa_2HPO_4の溶液にこれらの金属の硝酸塩を加え、100°Cで加熱して調製した。得られた粒子はいずれも球形であった。金属添加により粒子形態は殆ど変わらず、多孔子性になった。Fe以外の金属は粒子中に取り込まれることなく、細孔を発達させる働きをすることがわかった。この方法は、AlPO_4の細孔構造の制御に利用できる。
がん患者のQOL自己モニタリング効果に関する無作為化比較試験

患者のQOL評価を、いかに患者にフィードバックしていくかが、今後の課題である。フィードバックの方法を考えるうえで、QOL指標の評価方法論についての検討は、国際的にも関心が高く、アウトカム研究において大きな課題となっている。また、近年、QOL研究においてレスポンスシフトの問題が再検討され始めている。しかし、レスポンスシフトの評価方法に関しては、確立した手法はまだ提示されていなく、早急に解決すべき課題である。QOL指標の評価方法論の検討では、乳がん患者のQOLデータを使用し、レスポンスシフトの影響を考慮した解析方法を現在検討している。従来の手法であるThen-Testおよび最近提示されている手法を用いて解析を実施し、QOLの評価方法の提案を学会等で発表、現在、海外雑誌への投稿を準備している。がん患者にQOL調査を実施することの臨床的有効性は示唆されている。しかしながら、日常診療のなかで、QOL調査票のひとつであるケアノートを取り入れた自己モニタリング(QOL自己モニタリング)を実施していくことによる患者自身および臨床への影響は明らかにされていない。現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査を終了した。また、プロトコール論文をAsian Pacific Journal of Cancer Preventionに投稿し受理された。現在は、QOLの評価方法の提案および緩和ケアを受ける患者のQOL自己モニタリングの有効性についての論文を作成し、海外雑誌への投稿を準備している。QOLの評価方法の提案およびQOL自己モニタリング効果の無作為化比較試験の調査結果を海外雑誌へ投稿する。従来の手法であるThen-Testおよび最近提示されているRandom forestの手法を用いて解析を実施し、結果は学会発表する予定で進めている。また、併せて、QOLの評価方法の提案として、現在、海外雑誌への投稿を準備している。QOL指標の評価方法論に基づいたQOL自己モニタリング効果の評価を目的に、無作為化比較試験を現在すすめている。定期的にQOL自己モニタリングを実施する効果の評価として、現在は緩和ケアを受ける患者対象に、身体的負担等を考慮し、QOLと心理特性から評価を実施している。本研究より、がん診療の医療現場で定期的なQOL自己モニタリングの活用が推奨されることが期待できると考えている。現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査がすすめており、40名の患者に調査が終了した。現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査がすすめており、40名の患者に調査が終了したが、研究協力病院のスタッフの変更などで当初の予定よりやや遅れている。また、併せて、QOLの評価方法の提案として、現在、学会発表および海外雑誌への投稿を準備している。現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査をすすめており、同時にプロトコール論文を作成中である。現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査がすすめており、研究協力病院のスタッフの変更などで当初の予定よりはやや遅れていたが、新体制で再開した。また、現在、プロトコール論文を作成中であり、海外雑誌への投稿を準備している。

しかし、レスポンスシフトの評価方法に関しては、確立した手法はまだ提示されていなく、早急に解決すべき課題である。QOL指標の評価方法論の検討では、乳がん患者のQOLデータを使用し、レスポンスシフトの影響を考慮した解析方法を現在検討している。従来の手法であるThen-Testおよび最近提示されているRandom forestの手法を用いて解析を実施し、結果は学会発表する予定で進めている。また、併せて、QOLの評価方法の提案として、2017年度統計関連学会連合大会で発表した。がん患者にQOL調査を実施することの臨床的有効性は示唆されている。しかしながら、日常診療のなかで、QOL調査票のひとつであるケアノートを取り入れた自己モニタリング(QOL自己モニタリング)を実施していくことによる患者自身および臨床への影響は明らかにされていない。QOL指標の評価方法論に基づいたQOL自己モニタリング効果の評価を目的に、無作為化比較試験を現在すすめている。定期的にQOL自己モニタリングを実施する効果の評価として、現在は緩和ケアを受ける患者対象に、身体的負担等を考慮し、QOLと心理特性から評価を実施している。本研究より、がん診療の医療現場で定期的なQOL自己モニタリングの活用が推奨されることが期待できると考えている。Asian Pacific Journal of Cancer Preventionにプロトコール論文が受理された。また、現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査をすすめている。現在、緩和ケアを受ける患者対象に調査がすすめており、研究協力病院のスタッフの変更および自分自身の産休などが重なり予定より遅れている。患者のQOL評価を、いかに患者にフィードバックしていくかが、今後の課題である。フィードバックの方法を考えるうえで、QOL指標の評価方法論についての検討は、国際的にも関心が高く、アウトカム研究において大きな課題となっている。また、近年、QOL研究においてレスポンスシフトの問題が再検討され始めている。従来の手法であるThen-Testおよび最近提示されている手法を用いて解析を実施し、QOLの評価方法の提案を学会等で発表、現在、海外雑誌への投稿を準備している。
飛行型捕食動物の目標追跡ナビゲーションにおける戦術性の検証と最適な追跡航法の導出

逃げる目標を追うという行動は、刻々と変化する目標位置に対して瞬時に経路計画を更新する必要があるため、生物ナビゲーションの中でもとりわけ高度な処理が要求されるものである。本研究では、トンボやコウモリといった飛行型捕食動物の獲物追跡運動に着目し、その戦術性と、獲物を捕らえる上で最適な追跡航法モデルを明らかにする。捕食者ロボットを用いた検証技術とコンピュータシミュレーションを駆使することによって、上述の目標を理論レベルではなく実証レベルで達成しようとする点が本研究の特色である。その成果は、追跡行動におけるナビゲーション能力の進化を考察する上で重要な知見になると期待される。