hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微弱電磁場と不凍糖タンパクを用いた低温心保存法

低温保存は長時間の臓器保存に有利であり,我々は,微弱電磁場による非凍結・過冷却状態環境による低温心保存の有用性を証明してきた.しかし,過冷却状態は非常に不安定であり実用化は困難であった.凝固点降下・氷結晶の成長抑制,低温環境下での細胞保護機能を有した生体物質である不凍糖タンパクは,過冷却状態を安定化させる効果が確認された.今回,「微弱電磁場」による心保存法と「微弱電磁場+不凍糖タンパク」による心保存法を比較し,低温心保存に不凍糖タンパクを用いる効果を動物実験にて証明する.低温保存は長時間の臓器保存に有利であり,我々は,微弱電磁場による非凍結・過冷却状態環境による低温心保存の有用性を証明してきた.しかし,過冷却状態は非常に不安定であり実用化は困難であった.凝固点降下・氷結晶の成長抑制,低温環境下での細胞保護機能を有した生体物質である不凍糖タンパクは,過冷却状態を安定化させる効果が確認された.今回,「微弱電磁場」による心保存法と「微弱電磁場+不凍糖タンパク」による心保存法を比較し,低温心保存に不凍糖タンパクを用いる効果を動物実験にて証明する.
戦間期静岡三地域における賀川豊彦同労者による協同組合型社会事業実践の比較研究

2018年度は、当初計画においては最終年度として全体の取りまとめとともにシンポジウムの開催を予定していたが、前年度において研究の方向性に修正があり、研究期間の1年延長を申請することになった。2018年度は、1)前年度の時点で大きく盛り込むことになった岡本利吉との比較研究を通じた大正・昭和期における協同組合運動の全体的な変化と時代背景との関係について考察を深めるための史資料の整理分析を行った。また、2)賀川豊彦の思想と実践について全体として分析・解釈する研究に多くの時間を割いた。特に2)については、現代社会の諸問題との関係を意識しながら、明治末のスラムでの実践から戦後の平和運動まで、時代毎の賀川の足跡と解釈を内容とする7回の連載のほか、賀川と協同組合運動、賀川と労働運動などをテーマとした論文を執筆することになった。インプットとしては賀川同時代人として岡本利吉以外にも複数の人間を採り上げ、また賀川ミッションと関係する人的ネットワークなどについて検討する機会を得ることになった。聖隷事業団についても、当初の賀川の農村社会事業の影響を量る一つの指標であったものが、戦後の事業展開などを含め、医療・福祉分野における聖隷の研究を行うことで、戦後の福祉レジームが戦前のそれとどのように異なるのか、そのなかで賀川の福祉思想への評価がどのように変更を迫られることになったのかという方向での議論へと展開している。「地域社会」という視角から賀川受容の多様性を検討する当初の目的は、賀川以外も含む形で福祉政策/福祉思想、そして福祉実践がどのような生態系をもって同時代に適応してきたのかを分析する、より一般性の高い研究として展開することができてきている。一方で、島田市の取組は実態が不十分のため早々に対象から外したが、御殿場の実践についてはまだ研究進展に不十分なところがあり、最終年度はこの部分を埋めていきたい。研究実績の概要にも示した通り、三地域比較としては当初計画から大きく方向転換したこともあり、計画修正を反映して遅れが出ている。研究期間の1年間の延長を申請した上で、改訂した研究計画に沿って史資料の収集・整理分析を推進している。賀川受容の比較研究として静岡三地域における偏差を検討するという当初の狙いは、以下のように変化している。1)島田市の実践について史料を見聞した結果、あまり実態が有益なものではななかったこともあり対象から外すという処理を行った。ただし、賀川研究において不透明であった島田の取組を、参加者や事業沿革などを含めて明らかとした点には固有の意義があると思われる。2)浜松の聖隷研究は、現在の聖隷事業団等が多くの歴史史料等を保存しているため、当初より速やかに調査が進んだ。一方で、初期の農村社会事業構想は途絶というよりも、本体事業から分岐したこと、さらに初期同人の出兵などもあり、外在的要因によって当初から大きく姿を変えたことが確認される。また、医療福祉事業における聖隷の展開は戦後における極めて大きな時代背景の下での福祉レジームの変化に適応するなかで生まれたものであり、戦前の賀川農村社会事業研究の視座とは大きく異なる面もあることを確認できた。3)御殿場研究については、隣接する裾野市の岡本利吉による農村青年共働学校の取組と賀川の農民福音学校との比較研究を通じて、賀川の取組の特徴をより浮き彫りにすることに結びついた。全体として、賀川受容の事例研究として個別性の強い研究として着手した当初計画が、戦前と戦後の福祉レジームの変化や同時代における協同組合運動の特徴の比較など、より一般的なレベルで賀川の思想・実践を位置づけ直す試みへと結びつき、成果としては期待以上のものとなった。一方で、上述のように事例レベルでの計画変更も大きかったため、1年間の追加期間を用い、研究を完遂させる予定である。研究実績の概要および現在の進捗状況において記したように、研究計画の変更があり、1年間の研究期間延長を行った。新しい最終年度となる本年度は変更された研究計画を着実に進めるとともに、成果についても前年度実現できなかったシンポジウムの開催を含め積極的に準備を進めていく予定である。当時の賀川が農村社会事業の必要性・緊急性をどのように理解していたのか、また賀川モデルの事業がどのように展開されたのかを解明しながら、同時代の他の取組との比較の中で特徴を示すとともに、現代の地域社会問題を考えるにあたり、賀川の提唱する議論をどのようにうけとめていくことが適切であるのかを考えていく。7月には現在の地域課題に取り組む先進事例を議論するフォーラムを共催する予定であり、また、賀川が活躍した時代の貧困と現代の貧困を対比する目的で進めているフードバンク等を通じた生活困窮者支援の現在形についても改めて掘り下げた検討を加えられる最終年度としたい。大きく分けて、1)マクロな福祉レジームの変化、2)市民社会組織とりわけ共助組織の時代毎の役割・機能の位置づけ、3)賀川モデルと言われる実践・思想のあり方についての検討という3つの層を自覚的に区分しながら、最終年度の研究を推進するとともに、4年間の研究成果を論文・報告等の形で広く公表していく。こうした意味では、賀川研究としての成果はもとより、賀川研究あるいは戦前の実践史研究が現代の社会課題の解決に向けてどのような示唆を与えてくれるものであるのかを明確に語れる成果となることを想定しており、狭義の社会事業史や福祉思想史領域の研究者だけではなく、現代の実践者にとっても益する内容をもった研究となることを推進方策としている。

昨年度より、わが国におけるSDGs受容の進展などに対し、賀川豊彦を軸に本質となる諸課題を問い直す試みを続けているが、こちらもより発展した成果を出していく。初年度の研究として、静岡県の賀川同労者たちの取組についての史料調査、現代の貧困問題に係る調査の大きく二つの枠組みで研究を進めることになった。すでに複数回の予備調査を重ねていた浜松での調査を次年度に回し、今年度は御殿場および島田における史資料収集を推進した。また、市街地購買組合運動家岡本利吉が昭和3年に設立した農村青年協働学校の活動についても調査を開始した。岡本利吉の活動は、消費組合と農村社会事業の両面で賀川と同時期の活動が見られ、地域も重なり、賀川同労者事業との比較を行うのに最適なものと考えられる。岡本の同地での事業開始は賀川よりも早かったが、結果的に5年で解散することになる。他方で、昭和2年より兵庫を拠点に農民福音学校を含む農民運動を全国展開させようという意図の下、賀川・杉山等が御殿場に農民福音学校を開校したのは昭和5年となるが、この開校には賀川に直談判を図った御殿場の農村青年たちの強い思いがあり、現在も高根学園保育所として事業形態こそ変化させたが組織は残り続けている。岡本が早々に解散せざるを得なかった理由と、賀川の事業が地域に根づくことになった理由の比較は非常に興味深いものであり、実際に両者の釈迦運動リーダーとしてのパーソナリティ研究という奥行きを持ったものである。また、島田の事業は賀川との直接の関係が薄いこと、および浜松の事業は、むしろ賀川グループに限定されないネットワークとリーダー層の志向の違いなど、組織内の複数性・多元性を特徴としている。また、こうした戦間期同時代の比較研究とともに、現代における貧困問題を調査する目的で、静岡でフードバンク活動に従事している鈴木和樹氏や生活保護問題に取組んでいる漫画家の柏木ハルコ氏を招聘したシンポジウムの開催、限界集落におけるモデル事業の視察など現代の貧困や地域開発に関わる諸問題についての研究を推進することになった。追加的な比較対象として岡本利吉の活動についての調査をはじめた一方で、現代性を意識した研究とするための現代の複数の地域開発モデル事業(特に農業協同組合が軸となった上勝町など)の視察など、研究の深まりについての視座は当初の予想以上に成果が上がってきているが、一方で、1)本年度見合わせた浜松調査の再開、2)研究日程の重複により今年度参加できなかったイエスの友会夏季聖修会への参加と関係者へのインタビューの2点について、当初計画からの遅滞が見られる。特に浜松の事業については、聖隷福祉事業団に受け継がれている史資料(および浜松市立図書館)と県の文書館管理の史料調査とで大きく地理的に所在が分かれ、考えていた以上に調査遂行に難しさを感じている。前者、三方原にある聖隷歴史資料館は宿泊施設からも遠く、開館時間も短いため進捗しづらい面があり、後者の静岡県歴史文化情報センターは平日のみ開館という制約もあり、調査計画が立てづらくなっている。この難点を次年度以降どのように解消していくのかが最大の課題である。また、現代的課題として賀川同労者の実践を読み解く上で、協同組合や社会福祉系の研究集会に定期的に参加することで、周辺的知識の収集と解釈枠組みの確定を進めている。
急性および慢性皮膚炎症における肥満細胞の多面的役割

2種類の病態モデルマウスを用い、皮膚・皮下結合組織の慢性増殖性炎症と、その炎症部位における肥満細胞密度、肥満細胞プロテアーゼであるキマーゼの酵素活性との相関を解析した。1.自然発症強皮症モデル(Tsk)マウスの背部皮膚は皮下組織との可動性が制限され、組織学的に真皮と皮下線維組織層の肥厚がみられた。特に後者は5週齢より対照マウスに比べ、有意な肥厚を示した。また、10週齢以降、真皮ハイドロキシプロリン含有率が有意に増加し、生化学的にもコラーゲン含量の増加が示された。これらの病変部では肥満細胞密度および皮膚キマーゼの酵素活性が対照マウス皮膚に比べ有意に増加していた。2.コラーゲン感作により発症させたコラーゲン関節炎モデルマウスでは抗コラーゲン抗体価が有意に上昇し、12週間の経過観察期間中、足趾の発赤、腫張、変形、硬化、萎縮、骨破壊など急性・亜急性・慢性炎症症状を示した。慢性期のアザン染色組織像では関節周囲の有意なコラーゲン線維増加を特徴とした慢性増殖性炎症像を示した。感作群の足軟部組織では対照群に比べて有意な肥満細胞密度上昇に加え、キマーゼ酵素活性上昇を示した。しかし、非病変部である背部皮膚、肺、小腸ではその活性に対照群と差がなく、キマーゼ増加が炎症部位に特異的であることが証明された。3.酵素組織化学染色では、両病態モデルとも慢性炎症部位に強いキマーゼの水解活性が確認され、肥満細胞の集簇部位とほぼ一致していた。以上、慢性の皮膚・皮下炎症を呈する2種類の病態モデルにおいて、その病変局所での肥満細胞密度とキマーゼ酵素活性の上昇が証明された。いずれも病理所見と相関しており、皮膚慢性炎症における肥満細胞キマーゼの役割が示唆された。キマーゼの病態生理学的意義をさらに明確にするため、キマーゼ遺伝子発現の動態と病理所見との相関、開発中のキマーゼ阻害薬の治療効果を今後検討していく予定である。ラット皮膚組織を用い、ヒスタミン含有肥満細胞とペプチド含有神経との相互作用を解析し、急性皮膚炎症、特に血管透過性亢進の発現機序を解明した。1.免疫組織化学的手法による解析により、無処置ラット皮膚組織に、ペプチド含有神経終末が観察された。サブスタンスP(SP)は血管周囲に、ヒスタミン(HIS)含有肥満細胞と近接して観察され、形態学的に相互作用が示唆された。カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)は主に表皮直下に分布していた。Vasoactive intestinal polypeptideは染色されなかった。2.カプサイシンの塗布前処置により、真皮上層で神経ペプチドがほぼ枯渇した。また、この枯渇に対応して肥満細胞数が減少し、電顕で細胞内顆粒密度の減少も証明された。塗布中止10日後には神経ペプチドが再び観察され、肥満細胞数、顆粒密度の回腹もみられた。生理・病理学的に相互作用が示唆された。3.ラット背部皮膚に炎症誘発物質を皮内注射し、血管拡張と血管透過性亢進作用を反射スペクトル法で測定した。HIS、SPは有意な血管拡張に加え、著しい透過性亢進を用量依存性に示した。CGRPは血管拡張作用が主であり、透過性亢進作用はHIS,SPに比べ有意に弱かった。透過性亢進に関して、HISとSPの重要性が示唆された。HISの透過性亢進はジフエンヒドラミン(DPH)、シメチジンに加え、SP拮抗薬、[D-Pro_2,D-Trp_<7,9>]-SPで抑制された。また、SPの作用は[D-Pro_2,D-Trp_<7,9>]-SPに加え、DPHでも抑制された。SPとHISの両受容体を介した相互作用が認められた。血管拡張に関しては両受容体を介した相互作用は明らかでなかった。急性皮膚炎症において、肥満細胞はHISを介してSP含有神経とクロストークし、透過性調節に寄与していることが証明された。次年度に慢性皮膚炎症の解析を行うため、強皮症自然発症モデルマウスの繁殖を行った。肥満細胞とそのプロテアーゼの慢性皮膚炎症への影響を検討する。

感作群の足軟部組織では対照群に比べて有意な肥満細胞密度上昇に加え、キマーゼ酵素活性上昇を示した。しかし、非病変部である背部皮膚、肺、小腸ではその活性に対照群と差がなく、キマーゼ増加が炎症部位に特異的であることが証明された。3.酵素組織化学染色では、両病態モデルとも慢性炎症部位に強いキマーゼの水解活性が確認され、肥満細胞の集簇部位とほぼ一致していた。以上、慢性の皮膚・皮下炎症を呈する2種類の病態モデルにおいて、その病変局所での肥満細胞密度とキマーゼ酵素活性の上昇が証明された。いずれも病理所見と相関しており、皮膚慢性炎症における肥満細胞キマーゼの役割が示唆された。キマーゼの病態生理学的意義をさらに明確にするため、キマーゼ遺伝子発現の動態と病理所見との相関、開発中のキマーゼ阻害薬の治療効果を今後検討していく予定である。
骨形成活性を有する生体材料を応用した骨膜伸展骨形成法の開発

骨延長法は、手術侵襲が低く確実に骨形成が期待できる骨増生法であるが、母床骨の骨切りは必須で、その母床骨が貧弱な場合には満足できる骨増生は得られない。本研究では、母床骨が貧弱であっても十分な骨の増生が期待できる骨膜伸展骨形成法を確立すると同時に、生理活性物質や生体材料を応用して最も効果的な骨膜伸展骨形成による骨増生を得るための条件や手法を発見・開発することを目的としている。本年度はウサギを使用した骨膜伸展骨形成実験系を応用してその十分な標本数を確保し、再現性を確認したうえで、生体材料を応用した実験を実施することを主目的とした。なお、本ウサギの実験で満足する結果が年度内に得られれば、さらに実験動物をイヌに替えて同様の実験を実施する予定であったが、イヌの実験を実施する段階までウサギの実験成果を挙げることはできなかったため、本研究はウサギの実験系による結果を得るにとどまった。本研究で最終的に得られたウサギの実験系による結果は、1、チタンメッシュを使用した下顎骨の骨膜伸展骨形成ではチタンメッシュを含む骨膜下に再現性よく有意な骨形成が得られたことが確認された。2、チタンメッシュをβTCPブロックに替えて同様の骨膜伸展骨形成実験を実施したところ、材料の破損が著しく、伸展したスペースに確実に骨形成が得られたか否かの評価が難しい標本が多く生じた。しかし、一部の標本では骨膜下でTCPブロックを取り込む様な骨形成が組織学的に観察された。3、ポリL乳酸メッシュプレートを使用した骨膜伸展実験ではチタンメッシュやTCPブロックで得られたような有意な骨形成は観察されなかった。本補助金の支援は本年度で終了するが、今後はTCPブロックと今回結果があまり良くなかったポリL乳酸メッシュプレートにBMPや成長因子等の生理活性物質を応用して同様の実験を行い、結果を比較する予定である。骨延長法は、手術侵襲が低く確実に骨形成が期待できる骨増生法であるが、母床骨の骨切りは必須で、その母床骨が貧弱な場合には満足のいく骨増生は得られない。本研究では、母床骨が貧弱であっても骨の増生が期待できる骨膜伸展骨形成法を確立すると同時に、生理活性物質や生体材料を応用して最も効果的な骨膜伸展骨形成による骨増生を得るための条件や手法を発見・開発することを目的としている。本年度は、イヌの下顎骨を用いた単純骨膜伸展骨形成法の実験系を確立し、同時に骨形成活性を付与した生体材料を試作して、予備実験を行う予定であったが、動物実験施設の利用手続きや、切削器・手術器具等実験機材の準備に手間取り、具体的にイヌを用いた実験の実施には至っていない。本年度は、まずイヌの顎骨の解剖やイヌを用いた動物実験の手技、実験に関する文献取り寄せを行った。また、動物実験施設の個別利用者講習を受講して、年度末にようやく実験開始の準備が整った状況である。具体的に実験用のイヌを購入したうえでの研究計画に基づいた実験実施は次年度からになるが、以前ウサギの下顎骨を用いた単純顎骨骨延長、およびその応用実験としての骨形成因子併用顎骨骨延長の実験系はすでに確立していることから、次年度の当初はまずウサギを使用した実験から開始する予定としている。ウサギで本研究計画の一部が達成可能と判断されれば、順次実験動物をイヌに変え、本年度の研究の進捗の遅れを取り戻す予定である。なお、他施設からは本実験系に類似した研究の成果は報告されていないため、本研究によって得られる結果の新規性、先駆性はいまだに維持されていると考えている。本年度上半期は、ウサギを使用した単純骨膜伸展骨形成法の実験系の確立と骨形成活性を付与した生体材料、あるいは細胞移入を行った生体材料を応用した骨膜伸展骨形成の予備実験を行い、その結果を踏まえたうえで、下半期に漸次イヌの実験系に移行する予定であった。しかし、生体材料やイヌを使用した実験系にまでは至らず、本年度はウサギを使用した単純骨膜伸展骨形成法の実験系を予備実験的に実施するにとどまった。現在までに得られている標本の範囲では、伸展した骨膜下に有意に新生骨が形成されている結果を得てはいるが、標本数がまだ少ない状況で、確実に再現性が得られているか否かの検証にまでは至っていない。したがって、次年度当初では、得られている標本を入念に評価したうえで、標本数をさらに増やし、伸展した骨膜下に再現性よく、かつ有意な新生骨が得られているか否かを検証する必要がある。その検証を行ったうえで骨形成活性を付与した生体材料、あるいは細胞移入を行った生体材料を応用した骨膜伸展骨形成の実験に発展させたいと考えている。なお、他施設からは本実験系に類似した研究の成果は報告されていないため、本研究によって得られる結果の新規性、先駆性はいまだに維持されていると思われる。

骨延長法は、手術侵襲が低く確実に骨形成が期待できる骨増生法であるが、母床骨の骨切りは必須で、その母床骨が貧弱な場合には満足できる骨増生は得られない。本研究では、母床骨が貧弱であっても十分な骨の増生が期待できる骨膜伸展骨形成法を確立すると同時に、生理活性物質や生体材料を応用して最も効果的な骨膜伸展骨形成による骨増生を得るための条件や手法を発見・開発することを目的としている。本年度はウサギを使用した骨膜伸展骨形成実験系を応用してその十分な標本数を確保し、再現性を確認したうえで、生体材料を応用した実験を実施することを主目的とした。なお、本ウサギの実験で満足する結果が年度内に得られれば、さらに実験動物をイヌに替えて同様の実験を実施する予定であったが、イヌの実験を実施する段階までウサギの実験成果を挙げることはできなかったため、本研究はウサギの実験系による結果を得るにとどまった。本研究で最終的に得られたウサギの実験系による結果は、1、チタンメッシュを使用した下顎骨の骨膜伸展骨形成ではチタンメッシュを含む骨膜下に再現性よく有意な骨形成が得られたことが確認された。2、チタンメッシュをβTCPブロックに替えて同様の骨膜伸展骨形成実験を実施したところ、材料の破損が著しく、伸展したスペースに確実に骨形成が得られたか否かの評価が難しい標本が多く生じた。しかし、一部の標本では骨膜下でTCPブロックを取り込む様な骨形成が組織学的に観察された。3、ポリL乳酸メッシュプレートを使用した骨膜伸展実験ではチタンメッシュやTCPブロックで得られたような有意な骨形成は観察されなかった。本補助金の支援は本年度で終了するが、今後はTCPブロックと今回結果があまり良くなかったポリL乳酸メッシュプレートにBMPや成長因子等の生理活性物質を応用して同様の実験を行い、結果を比較する予定である。
パラメトリック増幅高調波を用いた時間空間コヒーレントプラズマX線レーザーの開発

今年度はX線パラメトリック増幅による高次高調波を発生させるための最適な実験条件の調査,及び,高調波を増幅するためのプラズマ増幅媒質の発生に重点を置いて研究を行った.同時に時間依存シュレーディンガー方程式を用いた数値シミュレーションを行い,実験で観測されたパラメトリック増幅による高次高調波を再現できるかを調べた.以下に具体的な成果を示す.(1)パラメトリック増幅高次高調波発生の最適化実験では,二つのガスジェットの圧力,ジェット間距離と高調波スペクトルの依存性をアト秒分解で調べた.計測した高調波のうち,63次と77次のスペクトルに着目したところ,アト秒スケールで大きな違いが見られた.2次元フーリエ変換を行ったところ,21PHz, 28PHzのところに明確なピークが出現した.現在,この結果をウィーン工科大のSeres博士と調査中である.(2)高次高調波を増幅するためのプラズマ増幅媒質の発生を試みた.ナノ秒YAGレーザーでプリプラズマを発生させ,続いて斜めからフェムト秒レーザーをこのプラズマに入射してメインプラズマを発生させる,いわゆるGRIP法を用いた.本年度の実験ではターゲットとして繰り返し使用が可能なモリブデンを用いた(通常は銀ターゲット).その結果,18.2nmのプラズマX線レーザーの発振に成功した.従って,シード高調波を増幅する媒質が発生できたことになる.(3)研究協力者のカタルーニャ工科大のSerrat博士と共に,量子力学的数値シミュレーションにより高調波発生実験で得られたスペクトル形状が数値計算で再現できるのかを調べた.パラメトリック増幅効果をプログラムに組み込むことにより,実験でのスペクトルを非常に良く再現することができた.本研究の目的は,大きく分けて次の3つの課題に分けられる.(1)X線パラメトリック増幅による高次高調波スペクトルを高指向性・バンド幅を狭窄化,高強度化すること,(2)プラズマ励起の高調波増幅媒質を発生させること,(3)パラメトリック増幅高調波をプラズマ励起のアンプ媒質に入射させ,時間・空間コヒーレントプラズマX線レーザーを発生させる.このうち,(1), (2)については研究実績の概要で述べたように,本年度までに予定通り終了している.しかしながら,当初は平成30年度にビームタイムを確保してフルコヒーレントプラズマ励起X線レーザーの実験を行う予定であったが,レーザー施設(量研機構)の空調設備の入れ替え作業のため,実験を行うことができなかった.そのため,おおむね順調に進展していると判断した.6月にまず第一回目のフルコヒーレントプラズマ励起X線レーザーの発生実験を行う.ここでは,増幅媒質となるプラズマのターゲット材としてモリブデンを用い,さらに高次高調波の次数を43次,あるいは,45次とし,オシレーターを調整することによりこれらの波長が18.2nmとなるようにする.パラメトリック増幅された高品質の高次高調波をシード光としてプラズマ増幅媒質に入射することにより,時間的にも空間的にもコヒーレントなプラズマX線レーザーの発振を試みる.また,11月と2月には同様の実験を行う.ここではレーザーの発振波長を13.9nmへと短波長化することを試みる.そのため,ターゲット材を銀に変更する.また,高次高調波の次数も57次とする.最終的に目指すレーザーの特性は,波長13.9 nm,パルス幅がフーリエ限界パルスである400 fs,出力は2マイクロJ以上のフルコヒーレントプラズマ励起X線レーザーである.本研究ではX線パラメトリック増幅により高出力化された高次高調波を種光(シード)とし,これを高温高密度プラズマ増幅媒質に入射することにより時間的空間的に完全にコヒーレントなプラズマX線レーザーを実現することにある.本年度はこのフルコヒーレントX線レーザー開発するための基盤技術となる2つの基礎実験を行った.以下に具体的な研究内容と成果を記す.(1)パラメトリック増幅高次高調波の高出力化X線レーザーのシード光となる前段部に関する研究を行った.フェムト秒レーザーをふたつのガスジェットに入射させ,最初のジェットから発生する微弱高調波を第2ジェットで増幅した.高調波出力はジェット間隔に大きく依存し,最適条件があることが分かった.3月にはウィーン工科大学Seres博士とカタルーニャ工科大Serrat博士をそれぞれ訪問してこれまでに得られたデータについて説明し,高調波の特性解析,及び,数値計算による実験結果の再現について議論した.また,論文化についても話し合い,次年度前半までに著名な雑誌に投稿することで一致した.(2)高繰り返しプラズマX線レーザーの開発プラズマX線レーザーを10Hzで発生させる実験を量研機構で行った.ターゲット供給の問題のために今回は発振線はニッケル様モリブデンの18.2nmである.実験に先立ち,光学系を工夫することによりコンパクトな集光光学系を構築した.これまでに不安定ながらX線レーザーの発振が確認されている.現在は安定,且つ,高出力で発振できるポンプレーザー条件と集光光学配位を調べている.当初計画していた通り順調に実験が進んでおり,論文投稿に値するデータが出始めている.

また,オーストリア,スペインの研究協力者と直接会うことで,より深い議論ができ,今後の方針を明確にすることができたため,おおむね順調に研究が進展していると判断した.今年度はX線パラメトリック増幅による高次高調波を発生させるための最適な実験条件の調査,及び,高調波を増幅するためのプラズマ増幅媒質の発生に重点を置いて研究を行った.同時に時間依存シュレーディンガー方程式を用いた数値シミュレーションを行い,実験で観測されたパラメトリック増幅による高次高調波を再現できるかを調べた.以下に具体的な成果を示す.(1)パラメトリック増幅高次高調波発生の最適化実験では,二つのガスジェットの圧力,ジェット間距離と高調波スペクトルの依存性をアト秒分解で調べた.計測した高調波のうち,63次と77次のスペクトルに着目したところ,アト秒スケールで大きな違いが見られた.2次元フーリエ変換を行ったところ,21PHz, 28PHzのところに明確なピークが出現した.現在,この結果をウィーン工科大のSeres博士と調査中である.(2)高次高調波を増幅するためのプラズマ増幅媒質の発生を試みた.ナノ秒YAGレーザーでプリプラズマを発生させ,続いて斜めからフェムト秒レーザーをこのプラズマに入射してメインプラズマを発生させる,いわゆるGRIP法を用いた.本年度の実験ではターゲットとして繰り返し使用が可能なモリブデンを用いた(通常は銀ターゲット).その結果,18.2nmのプラズマX線レーザーの発振に成功した.従って,シード高調波を増幅する媒質が発生できたことになる.(3)研究協力者のカタルーニャ工科大のSerrat博士と共に,量子力学的数値シミュレーションにより高調波発生実験で得られたスペクトル形状が数値計算で再現できるのかを調べた.パラメトリック増幅効果をプログラムに組み込むことにより,実験でのスペクトルを非常に良く再現することができた.本研究の目的は,大きく分けて次の3つの課題に分けられる.(1)X線パラメトリック増幅による高次高調波スペクトルを高指向性・バンド幅を狭窄化,高強度化すること,(2)プラズマ励起の高調波増幅媒質を発生させること,(3)パラメトリック増幅高調波をプラズマ励起のアンプ媒質に入射させ,時間・空間コヒーレントプラズマX線レーザーを発生させる.このうち,(1), (2)については研究実績の概要で述べたように,本年度までに予定通り終了している.しかしながら,当初は平成30年度にビームタイムを確保してフルコヒーレントプラズマ励起X線レーザーの実験を行う予定であったが,レーザー施設(量研機構)の空調設備の入れ替え作業のため,実験を行うことができなかった.そのため,おおむね順調に進展していると判断した.次年度はX線パラメトリック増幅高次高調波の高出力化のための実験・シミュレーションに関する研究に目処をつけ,シード光発生技術を確立する.数値目標はビーム発散角0.5mrad,波長13.9nm付近の高調波出力3nJ以上とする.一方,プラズマレーザー媒質に関しては安定して大きな利得が得られるプラズマ発生条件を明らかにする.目標はこれまでの実績から判断し,利得35/cm,利得長積13.6,自然放射光増幅率5500とする.6月にまず第一回目のフルコヒーレントプラズマ励起X線レーザーの発生実験を行う.ここでは,増幅媒質となるプラズマのターゲット材としてモリブデンを用い,さらに高次高調波の次数を43次,あるいは,45次とし,オシレーターを調整することによりこれらの波長が18.2nmとなるようにする.
筋衛星細胞の移植による加齢性筋肉減弱症予防法開発の研究

Flow Cytometry Cell Sorting法(FACS)を用い,マウスの下肢筋肉から純度の高い筋衛星細胞が分離し,分離してきた細胞が筋衛星細胞であるかどうかを確認するために形態学の観察・特異的なマーカー染色及び分化誘導などの実験を行った.形態学観察では細胞が単核で,丸く高い増殖能を持つ細胞であることが分かった.PAX7染色もすべての細胞が筋衛星細胞の特徴を持つことがわかった.更に分離誘導後の細胞の形態学観察と筋線維の特異的なマーカーであるeMyHcの染色を行った.誘導後の筋管の形成が観察された.以上の結果から,我々は分離してきた細胞の100%が筋衛星細胞であることが分かった.それから,マウスの筋肉から分離してきた筋衛星細胞を継代した後に,PBSで3回洗い,10,000個/100μl PBS細胞溶液を作成する.1ml注射器と27G注射針を用い,高齢マウス(約1820月齢,100μl細胞溶液/匹)に麻酔をかけた上で,尾静脈(3匹;対照群,3匹,PBSのみ)と前脛骨筋(3匹;対照群,3匹,PBSのみ)にゆっくりと注入する.3日後から,毎日マウスの握力(室町社マウス用握力計:MK-380Mを用いる)を測定したところ,対照群に比べ,細胞注入群の筋力が有意に変化しなかった.2週間後に,筋損傷モデルを作成する.3日後前脛骨筋を取り出す.前脛骨筋にki67(細胞増殖マーカー)染色を行い,細胞増殖の状態を評価した.ところが,両群の間に有意な変化が見られなかった.以上の結果から,GFPマウスの筋衛星細胞を用い,投与経路を再検討する必要があると考えられる.Flow Cytometry Cell Sorting法(FACS)を用い,マウスの下肢筋肉から純度の高い筋衛星細胞が分離し,分離してきた細胞が筋衛星細胞であるかどうかを確認するために形態学の観察・特異的なマーカー染色及び分化誘導などの実験を行った.形態学観察では細胞が単核で,丸く高い増殖能を持つ細胞であることが分かった.PAX7染色もすべての細胞が筋衛星細胞の特徴を持つことがわかった.更に分離誘導後の細胞の形態学観察と筋線維の特異的なマーカーであるeMyHcの染色を行った.誘導後の筋管の形成が観察された.以上の結果から,我々は分離してきた細胞の100%が筋衛星細胞であることが分かった.それから,マウスの筋肉から分離してきた筋衛星細胞を継代した後に,PBSで3回洗い,10,000個/100μl PBS細胞溶液を作成する.1ml注射器と27G注射針を用い,高齢マウス(約1820月齢,100μl細胞溶液/匹)に麻酔をかけた上で,尾静脈(3匹;対照群,3匹,PBSのみ)と前脛骨筋(3匹;対照群,3匹,PBSのみ)にゆっくりと注入する.3日後から,毎日マウスの握力(室町社マウス用握力計:MK-380Mを用いる)を測定したところ,対照群に比べ,細胞注入群の筋力が有意に変化しなかった.2週間後に,筋損傷モデルを作成する.3日後前脛骨筋を取り出す.前脛骨筋にki67(細胞増殖マーカー)染色を行い,細胞増殖の状態を評価した.ところが,両群の間に有意な変化が見られなかった.以上の結果から,GFPマウスの筋衛星細胞を用い,投与経路を再検討する必要があると考えられる.
精神分裂病関連遺伝子群および結核発症に関連する宿主遺伝要因の解明

1.統合失調症関連遺伝子群の解明について(1)JSSLGとして130罹患同胞対家系について417個のSTRマーカーを用いてゲノムワイド罹患同胞対解析を行い、1q23.3,2q36.3,3q23,4q23,5q33.1,8p12,9q21.1-21.2,9q21.31,14q23.1,17q12,20q11.2にP<0.05と連鎖傾向を示す領域を見いだした。その後、先の解析に用いた122家系由来のサンプルを含む236家系について5,861個のSNPについての解析により、1p21.2-1p13.2(LOD=3.39)に連鎖が認められ、また14q11.2-q13.2と20p12.1-p11.2に連鎖が示唆された。(2)遺伝子領域に複数のSNPを選択し、グルタミン酸受容体遺伝子群の関連解析を体系的に行った。その結果GRIA4,GRIN2D,GRM3,GRM8についてハプロタイプにおいて疾患との関連を認めた。(3)27,000個のSTRマーカーを用いてゲノムワイド関連解析を行った。ほぼ2次スクリーニングまで終了し720の有意マーカーを得た。今後3,4次スクリーニングを行い、SNPによる解析により疾患感受性遺伝子の同定へと進む予定である。2.結核発症に関連する宿主遺伝要因の解明について結核患者検体87検体について21の結核感受性候補遺伝子の118のマーカーSNPsを関連解析によりスクリーニングし、関連を示したSNPs近傍のnon-synonymouscSNPsの関連解析を行った。その結果、IL12RB1の3つのcSNPsが結核発症と有意に関連しており、本遺伝子が日本人における結核感受性遺伝子の一つであることが示された。また、抗酸菌易感染例の検体56検体を集積し、BCG骨髄炎症例3例と、抗酸菌に易感染性を示した患者の父親1例に優性IFN-γR1部分欠損症を本邦で初めて見出した。1)罹患同胞対解析:24施設からなる「日本精神分裂病罹患同胞対解析グループ」では342名からなる家系数138のサンプルを収集している。これを7解析施設で手分けして、CHLC/Weber Human Screening Set Verの387個のマイクロサテライトマーカーを用いてゲノムワイドスキャンニングを行っている。本施設では4,8,13,21番染色体の57マーカーを担当しゲノタイピングを終了した。全体では染色体15本についてゲノタイピングがほぼ終了したところである。まだ予備的な段階であるが2q,4q,5g,6q,8p,22qにp<0.05で連鎖がみられる領域がある。今後一次スクリーニングを完了し、さらに高密度なマーカーでのゲノタイピングを進める予定である。2)候補遺伝子を用いたケースコントロール解析:ドーパミンD4受容体遺伝子のプロモータ領域につき見いだした10個の多型中、5つの多型につき解析を行ったが相関は見られなかった。ただしnegative regulator領域内の1塩基置換がパーソナリティを形成するReward Dependenceと相関していた。またグルタミン酸受容体各サブタイプにつき体系的に解析を行っている。メタポトロピック受容体2型遺伝子をクローン化後全塩基配列決定および多型検索を行った。その結果12個の多型を認めた。各多型につき相関解析を行ったところ、6個については精神分裂病群での頻度が高かったが、統計的な有意差は認められなかった。3)モデル動物を用いた解析:メタンフェタミン慢性投与により生じる逆耐性現象は精神分裂病の発症や再発のモデルと考えられている。Differential displayを用いて後期応答遺伝子群の同定を試みており、大脳皮質mRNAからamphiphysin I遺伝子を単離した。

2.結核発症に関連する宿主遺伝要因の解明について結核患者検体87検体について21の結核感受性候補遺伝子の118のマーカーSNPsを関連解析によりスクリーニングし、関連を示したSNPs近傍のnon-synonymouscSNPsの関連解析を行った。その結果、IL12RB1の3つのcSNPsが結核発症と有意に関連しており、本遺伝子が日本人における結核感受性遺伝子の一つであることが示された。また、抗酸菌易感染例の検体56検体を集積し、BCG骨髄炎症例3例と、抗酸菌に易感染性を示した患者の父親1例に優性IFN-γR1部分欠損症を本邦で初めて見出した。<精神分裂病関連遺伝子群の解明について>(1)精神分裂病罹患同胞対解析:142家系362検体につき、Japanese Schizophrenia Sip-pair Linkage Groupとして全ゲノムにわたる10cM毎のマーカー約400個を用いた連鎖解析を行い、全染色体の解析が終了した。全家系による結果ではLOD値2.2以上を示す領域は見出されなかったが、完全家系を用いた結果3p26,21q,22q11にsuggestiveな連鎖が見られた。最も高いLOD値は22q11の2.5である。(2)関連解析:グルタミン酸受容体遺伝子群を体系的に解析している。GRM2、GRIN1の解析ではいずれも関連は見られなかった。GRIK1について6個のSNPをコード領域に見出し、頻度が高い3つについて関連解析を行ったが、関連は見られなかった。またハプロタイプ解析でも関連は見られなかった。GRIA4およびGRM3については、約50kbごとのSNPを用いて連鎖不平衡解析を行った。GRIA4については、p=0.0057で有意差が認められた。またGRM3については極めて低いp値(p=2.46x10^<-7>)で有意差が認められた。(3)モデル動物の解析:逆耐性現象に関連する遺伝子の単離を、メタンフェタミン投与ラット試料からdifferential displayを用いて行い、Ube1Xを単離しin situ hybridizationで発現変化を確認した。<結核発症に関連する宿主遺伝要因の解明について>(1)結核の罹患同胞対解析:全国の251の結核診療施設に結核同胞例に関するアンケート調査を行い、計42家系の存在を確認した。これらの施設に検体の依頼を行い、これまでに6家系14検体(うち家系内対照2検体)を集積した。(2)BCG菌その他の抗酸菌による重症/反復感染症症例の解析:患者検体39検体、対照検体10検体を集積した。これら49検体についてIFN-γレセプター1遺伝子(IFNGR1)の解析を行い、うちBCG骨髄炎症例6例中3例と、抗酸菌に易感染性を示した患者の父親1例にIFN-γR1のpartial dominant deficiencyを本邦で初めて見出した。また、IFNGR1の異常がみられなかったBCG骨髄炎症例3症例についてIFNGR2、IL-12B、IL-12RB1、IFNG, STAT-1の解析を、他の抗酸菌易感染例8例についてIFNGR2と単球上のIFN-γR1の発現の解析を行ったが、特に異常は認められなかった。<精神分裂病(統合失調症)関連遺伝子群の解明について>(1)罹患同胞対解析:全染色体の1次スキャンニングが終了し5q33.1,9q21.1-q21.2,9q21.31,14q23.1,17q12,20q11.2においてLOD値1.0以上の領域が見いだされた。
典型金属化合物の異常原子価に基づく活性種の生成とフッ素化

1.ジフルオロフェニルセレネニルメチルカルボカチオン(1)等価体の調製と反応フッ素の強い電子吸引性効果によりフッ素置換炭素上にカチオンを生成せしめることは困難とされてきた。もしカルボカチオン(1)が調製できれば、ジフルオロメチル化剤として有望である。典型元素の1っであるセレンの反応性を活用し、形式的な(1)の調製に成功した。すなわち、ジフルオロメチルフエニルセレノキシド(2)と無水酢酸をエーテル系化合物を存在下に反応させること、エーテルの炭素一酸素結合が開裂し、エーテル酸素にジフルオロフェニルセレネニルメチル基を付けることができる。反応をフッ素NMRで追跡すると、一端4価のセレン中間体を経て、カチオン(1)又はジフルオロカルベンが生じ、これがエーテル酸素を反応して、オキソニウムイオン中間体が生成する。次に、これに、アセタートイオンが反応し、炭素一酸素結合を切ることがわかった。本方法はセレンの多用な反応性を活用することで、ジフルオロメチル基の導入法として有用である。2.ぺルフルオロアルキル-テルル化フエニルテルロラードの強い還元力を利用するとペルフルオロアルキルハロゲン化合物を還元し、ペルフルオロアルキルラジカルを-70-100°Cでも生成できる。この反応を利用して、アルキンのペルフルオロアルキル-テルル化を行なったところ、目的を達成できた。また、トリフルオロメチルフエニテルリドを弱いUV光をあてることで活性化し、アルキンを効率よし、トリフルオロメチル-テルル化する新しい反応を見いだした。
造血幹細胞分化転換における細胞リプログラミング機構の解明

組織幹細胞や骨髄由来細胞、造血幹細胞を移植することで、移植細胞が体細胞に分化転換し、組織の修復・再生に寄与することが示され、これらの細胞の組織再生能を利用した疾患治療法が確立されつつある。しかしながら、実際には、移植細胞が分化転換するとともに、移植細胞と体細胞との細胞融合が観察されており、移植細胞の細胞動態に関しては依然として不明な点が多い。生体内における生理的細胞リプログラミング機構の意義を明らかにすることを目的として、組織障害に応答した細胞リプログラミング機構に関して、microvesicleによる制御に着目し、以下の解析を行った。組織障害マウスモデルとして四塩化炭素投与による急性肝障害モデル、あるいは、ドキソルビシン投与による心筋障害モデルを用いた。組織障害モデルマウスより採取・ソーティングした骨髄細胞や骨髄由来造血幹細胞において、microvesicleが発現していることを電子顕微鏡観察にて確認した。Microvesicleは細胞膜からsheddingにより形成され、mRNAやmiRNA等の種々の細胞質内分子を豊富に含有しているとことが報告されている。そこで、超遠心法にて回収した骨髄細胞由来microvesicle内において、RNA及びタンパク質が含まれているかどうかを検討したところ、RNA及びタンパク質の含有が認められた。次に、組織障害誘発により、骨髄細胞由来microvesicle内において発現上昇するようなmRNAの同定を試みた。組織障害モデルマウスあるいはコントロールマウスから得られた骨髄細胞由来microvesicleにおける細胞リプログラミング制御因子等のmRNA発現に関してqRT-PCR法により解析したが、有意な差を示すような因子を同定することはできなかった。組織障害モデルマウスの骨髄細胞由来microvesicle内に特異的に発現しているmRNA及びmiRNA等を同定するためには、マイクロアレイ等の網羅的な解析を行う必要があると考えられる。生体内における生理的細胞リプログラミング機構の意義を明らかにすることを目的として、組織障害に応答した細胞リプログラミング機構に関して解析を行った。組織障害マウスモデルとして四塩化炭素投与による急性肝障害モデルを用いた。肝障害モデルマウスより採取・ソーティングした骨髄細胞や骨髄由来造血幹細胞において、microvesicleが発現していることを電子顕微鏡観察にて確認した。microvesicleは細胞膜からsheddingにより形成され、種々の細胞質内分子やmiRNAを豊富に含むとされている。そこで、超遠心法にて回収した骨髄細胞由来microvesicle内においてRNA等が含まれているかどうかを検討したところ、RNAの含有が認められた。以上の結果より、組織障害により造血幹細胞において形成されたmicrovesicleが、標的細胞へ取り込まれることによって、microvesicleに内包されている造血幹細胞由来因子が標的細胞の幹細胞化等のリプログラミングを誘導するという、造血幹細胞と標的細胞の融合とは異なる細胞リプログラミング機構の可能性が示唆された。組織障害に応答した細胞リプログラミング機構に造血幹細胞由来microvesicleが関与している可能性を示す結果を得ることができた。様々な組織障害モデルマウス骨髄造血幹細胞由来microvesicle内に特異的に発現しているmRNA及びmiRNA等に関して詳細な解析を行い、microvesicleの細胞リプログラミングへの関与を明らかにする。
人工脳脊髄液潅流法による脊髄損傷治療に関する基礎的研究

ラット急性脊髄損傷モデル、脊髄損傷後の2次変性に対する脊髄潅流療法の有効性を、脊髄誘発電位(SCEP)を用いて評価した。Wister系成熟雄ラット(体重385-410g)10匹に気管切開を行い、halothane(1-2%)吸入麻酔後、suxamethonium chrolide(5-8mg/kg、im)にて非動化した。第8-10胸椎を椎弓切除し、その頭尾側棘突起にてstereotaxic frameに固定した。術野頭尾側に硬膜外カテーテル電極を挿入し下行性脊髄誘発電位を記録した。脊髄損傷は第9胸髄を、micromanipulatorに取り付けた直径3mmの圧迫子により0.01mm/secの低速度で圧迫して作成した。その際SCEPを指標とし、第1電位振幅が受傷前の10%以下になった時点で圧迫を解除した。10匹のラットを2群に分け、5匹を脊髄潅流群(PERFUSION)、残りの5匹を無治療の対照群(CONTROL)とした。脊髄潅流群は圧迫解除直後に損傷部硬膜を切開し、37°Cに加温し95%酸素で飽和させた人工脊髄液(aCSF)で損傷部脊髄を4時間潅流した。潅流速度は1ml/min程度とした。両群とも受傷前より受傷後4時間までSCEPを記録した。対照群では脊髄損傷後やや回復した振幅が漸減し、4時間後にはほぼ消失した。脊髄潅流群では損傷後に回復したSCEP振幅は減少せず4時間後まで漸増傾向がみられた。両群全例の平均SCEP振幅を比較すると、受傷後4時間で、脊髄潅流群はSCEP振幅が平均43.6%に改善したのに対し、対照群では振幅が平均0.2%でほとんど波形を認めず、統計学的有意差を認めた(p<0.01)。今回SCEP振幅を指標に作成したモデルは受傷直後は波形の回復を認めるが、その後無治療の場合4時間で波形が消失する再現性を認めた。この変化は脊髄虚血、微小出血、炎症反応など脊髄の2次変性を表すものと考えられた。今回の結果から局所脊髄潅流は損傷脊髄の機能回復に有効であったが、この効果は脊髄環境の改善とchemical mediatorなどの洗い出しによるものと考えられた。
薬物依存症者の回復における入院期間中の看護の意義・限界に関する研究

日本の精神科看護領域において、薬物依存症患者への看護は、困難を有する課題のひとつである。しかし、薬物依存症者への看護に関する系統的な研究は行われておらず、現状の看護の意義や限界も追究されていない。目的:「薬物依存症での入院体験を有する人」と「薬物依存症者への看護体験を有する看護者」の両者にインタビューを行い、それぞれの体験を描き出すともに、「薬物依存症者の回復における入院中の看護の意義・限界」について考察する。方法:半構成的インタビュー法。「薬物依存症での入院体験を有する人」及び「薬物依存症者への看護体験を有する看護者」に、社会的ネットワークを通じてインタビューへの参加を依頼し、同意を得られた人にオープンエンドでインタビューを行った。インタビューは同意を得て録音して、逐語記録を作成した。データは、帰納的に分析した。結果及び考察:インタビュー参加者は、「薬物依存症での入院体験を有する人」(以下、前者)が16名、「薬物依存症者への看護体験を有する人」(以下、後者)が12名であった。両者の語りには、類似したテーマがあった。それは、「傷つき」「孤立無援」「恐怖」「無力」などを感じさせるような体験であった。そして、「うれしさ」を感じさせるような体験は、前者にとって「見捨てられなかった」と感じるような体験であり、後者にとって「長いプロセスを通しての患者の変化」を感じるような体験であった。それは、「見守られる」体験であり、「見守る」体験ともいえる。また、前者にとって「話をきいてもらう」といった体験や、後者にとって「話をきく」という体験も、回復過程において意味ある出来事として語られた。以上から、入院期間中において、両者の「感情」に着眼し、「見守る」・「話をきく」といったケアは、回復過程に意味があると考える。尚、今回の報告をふまえ、さらに考察を深めることを課題としている。また、本研究に関連して、海外及び近隣地域における薬物依存症からの回復支援に関する調査を行った。本年度は、インタビューに向けての事前調査を行った。本研究のデータ収集は、半構成的インタビュー法にて行うため、インタビューを行う研究者自身の知識洞察が、データに大きく影響を及ぼす。そこで、本年度は、外国における治療・看護の場、薬物依存症リハビリセンター(大阪市内)でのフィールドワーク、ある民間精神病院(大阪府下)での薬物依存症者の入退院状況の調査を通して、インタビューに向けての知見を得た。1.外国における薬物依存症治療・看護の現状調査日本同様に薬物に対しハームリダクションをとっていない、かつ日本以上に薬物依存問題が大きく報告されている次の2カ国で、現状調査を行った。いずれにおいても、アルコールなどの合法薬物であれ、違法薬物であれ、依存症として同様の治療・リハビリシステムがもうけられていた。しかし、薬物問題の背景には違いがあり、入院期間中の看護や、治療システムの詳細には違いが見られた。日本の現状とも違いがあり、他の国の現状から学ぶとともに、日本の現状を踏まえた回復へのシステムが必要であろう。(1)ブラジル連邦共和国サンパウロ州サンパウロ市の現状(2)アメリカ合衆国マサチューセッツ州ボストンの現状2.大阪における薬物依存症リハビリセンターでの現状回復支援者としての立場で、フィールドに参加している。インフォーマル・インタビューを通して、回復においては、治療的枠組みより、治療施設内での人と人との関係のあり方が影響しているかと思われるが、これは今後のインタビュー調査において追究が必要である。

3.ある民間精神病院での薬物依存症者の入退院状況過去3年間のデータを分析し、入退院の状況を明らかにした。その結果、使用薬物により入退院の状況や、推測される看護上の問題には違いがあった。そのような違いを、薬物依存症者や看護者はどのように体験しているのであろうか、今後のインタビュー調査において追究が必要である。本研究の目的は、薬物依存症者の回復における入院期間中の看護の意義について、看護者と看護の利用者である薬物依存症者本人の語りにもとづき、明らかにすることである。本年度は、インタビューに向けての昨年度の情報収集や調整を経て、「薬物乱用・依存に関連する問題で精神科病棟への入院経験を有する人」へのインタビューを主として行い、そこで語られたデータの分析を行った。平成14年4月から9月に、ネットワーキングサンプリング法にて対象者にアクセスし、入院期間中にどのような体験をしたかについて、同意の得られた16名にインタビューを行った。インタビューは、関東・東海・関西・九州地区にて行った。同意を得て録音したデータの総録音時間は、約17時間であった。それらのデータを全て逐語記録におこし、データ全体の概観を分析する中で、薬物依存症者にとっての入院期間中の看護の意味は、1回の入院と複数回の入院とでは異なる傾向にあることが推察された。そこで、まず入院体験1回の者のインタビューデータを詳細に分析し、依存症患者本人にとっての入院期間中の看護の意味について考察した。その結果、初めての入院体験のときは現実感を伴わない解離傾向にあり、援助を求めるよりも、今後への不安が先に立つ傾向が強いと考えられた。初めての入院体験は、「ただ薬をだすだけ」といったイメージでもあった。解離し麻痺した感情や、今後への不安に対するケアが重要となると考えられる。この結果に関しては、15年度の精神保健看護学会で発表する予定である。また、入院期間中の看護の意義を考察するには、社会における薬物依存症の治療や回復支援システムとの関連が重要となる。そこで、昨年度同様、地域での薬物依存症回復支援センターの活動に携わりながら、薬物依存症の回復に関連する諸問題や対処についての情報収集を行った。さらに、日本以外の治療システムに関する情報を得るため、本年度は、サンフランシスコの薬物依存症回復支援の場及びドラッグコート(薬物法廷)を訪問した。日本とアメリカでは、入院の対象となる患者の状態や使用薬物に違いがあることが、訪問中に得た情報から考えられた。本研究の目的は、薬物依存症者の回復における入院期間中の看護に意義について、入院体験を有する薬物体存症と看護者双方の語りを通して、明らかにすることである。平成13年度は、近隣地区や海外での依存症回復支援の現状調査を行った。平成14年度には、薬物依存症者(16名)へのインタビュー行い、入院期間中の看護の意味について考察した。そして、平成15年度は、平成14年度に得られたデータの分析をさらに深めるとともに、薬物依存症者の看護を経験したことのある看護者(12人)に、その看護の体験についてインタビューを行った。
高分子鎖の絡み合いと架橋の相違性を利用した高伸縮・高強度材料の創製とデバイス応用

超高分子量樹脂を溶融状態から延伸すると、分子鎖「絡み合い」が応力を伝達して配向化するとともに、解きほぐしが起こって伸びきり結晶化するため、高強度繊維や膜が得られる。一方、シリコーン樹脂等のエラストマー材料も応力を伝達する「架橋」点を有するが、これは延伸しても解消されず、収縮して延伸前の状態に戻る。本研究では、これら分子鎖絡み合いと架橋の相違性を利用することにより、低荷重では柔らかくて数倍まで伸び縮みでき、かつ、それ以上の歪みでは高荷重に耐えられる高伸縮・高強度材料を創製する。さらに、これに電子配線や回路を組み込むことにより、伸縮しても性能が変わらず、かつ、繰り返し使用が可能なストレッチャブル・デバイスを開発し、生体計測分野やロボット分野等に応用することを目指した。高い溶融粘度を有する超高分子量ポリエチレン(UHMW-PE)を用いて原反フィルムを調製し、さらに、この上に架橋シリコーンを被覆した。UHMW-PEの溶融延伸においては、分子鎖絡み合いが応力を伝達して均一変形する。同様に、非晶性のエラストマー層でも架橋によって均一変形するため、両層は一体となって延伸された。しかしながら、絡み合いは延伸過程で解きほぐされるのに対して、架橋は残存するため、その違いが歪み解放後の収縮率の差となって現れてアコーディオン構造が形成された。この際、シリコーン架橋とUHMW-PEの配向結晶化を同時進行させて、製膜工程の簡略化と生産性向上を図った。具体的には、UHMW-PEフィルム表面に上記の未架橋シリコーン/架橋剤の混合ペーストを均一塗布後、150°Cに昇温して架橋と延伸を一度で行った。この際、一軸延伸のみならず(、二軸延伸も試みる。また、UHMW-PE層/シリコーン層の厚み・比率・層数(表裏の両面をUHMW-PE層でサンドイッチする3層構造等)や延伸比を変えて製膜を行い、これを冷却後、歪み開放によってアコーディオン構造膜を得た。想定通りのアコーディオン構造膜が得られている。今後、「蒸着描画による金属回路形成とストレッチャブル・デバイス化」、「伸縮過程におけるインピーダンス測定」を行って、デバイスとしての繰り返し耐性も評価する予定である。