hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エナメル質の小柱鞘を構成するタンパクに関する研究

エナメル質の小柱構造形成の機構を解明するために,ブタ幼若エナメル質を脱灰して得られるタンパク成分からSephadex G-100カラムを用いてゲル濾過を行い,小柱鞘を構成している会合性の強いタンパク画分を分離し,この画分に含まれているタンパクをさらに分画,精製し,その性質を調べた.分画,精製は, Sephadex G-50によるゲル濾過, TSK gel Octadecyl 4PWおよびTSK gel ODS-120Tを用いたHPLCで行った.小柱鞘を構成しているタンパクの会合物には,幼若エナメル質中の主成分である分子量約22,000のamelogeninも含まれているが,会合性の強い成分は,分子量数千のいくつかのポリペプチドであることが判明した. SDS-RAGE像でほぼ単一なものとして5つのポリペプチドが得られたが,アミノ酸組成およびN-末端から20番目までのアミノ酸配列を調べた結果グリシン,チロシンを多く含むポリペプチドは, amelogeninのN-末端側に由来するものであり,セリン・グルタミン酸を多く含むポリペプチドはamelogenin以外のタンパクに由来するものであることが判明した.新たに見出されたポリペプチドのN-末端から20番目までのアミノ酸配列は, Met-Leu-Ser-Gln-Tyr-Ser-Arg-Phe-Gly-Pne-Gly-Lys-Ser-Phe-Asn-Ser-Leu-Met-Ser-Serである.また,エナメルタンパクの会合状態を検討するために分画,精製した種々の画分の分子量を光散乱法を用いて測定したが,全般的に期待値よりも大きな値が得られることが多かった.しかし,その原因を究明することがエナメルタンパクの性質をさらに明らかにすると考えている.エナメル質の小柱構造形成の機構を解明するために,ブタ幼若エナメル質を脱灰して得られるタンパク成分からSephadex G-100カラムを用いてゲル濾過を行い,小柱鞘を構成している会合性の強いタンパク画分を分離し,この画分に含まれているタンパクをさらに分画,精製し,その性質を調べた.分画,精製は, Sephadex G-50によるゲル濾過, TSK gel Octadecyl 4PWおよびTSK gel ODS-120Tを用いたHPLCで行った.小柱鞘を構成しているタンパクの会合物には,幼若エナメル質中の主成分である分子量約22,000のamelogeninも含まれているが,会合性の強い成分は,分子量数千のいくつかのポリペプチドであることが判明した. SDS-RAGE像でほぼ単一なものとして5つのポリペプチドが得られたが,アミノ酸組成およびN-末端から20番目までのアミノ酸配列を調べた結果グリシン,チロシンを多く含むポリペプチドは, amelogeninのN-末端側に由来するものであり,セリン・グルタミン酸を多く含むポリペプチドはamelogenin以外のタンパクに由来するものであることが判明した.新たに見出されたポリペプチドのN-末端から20番目までのアミノ酸配列は, Met-Leu-Ser-Gln-Tyr-Ser-Arg-Phe-Gly-Pne-Gly-Lys-Ser-Phe-Asn-Ser-Leu-Met-Ser-Serである.また,エナメルタンパクの会合状態を検討するために分画,精製した種々の画分の分子量を光散乱法を用いて測定したが,全般的に期待値よりも大きな値が得られることが多かった.しかし,その原因を究明することがエナメルタンパクの性質をさらに明らかにすると考えている.ブタ幼若エナメル質の小柱鞘を構成しているタンパク質は、幼若エナメル質を脱灰して得られる全エナメルタンパク標品をSephadex G-100カラムを用いて0.05M炭酸-重炭酸緩衝液でゲル濾過すると、void volumeに溶出する画分中に他のタンパクと会合体を形成した状態で溶出してくる。この画分をさらにTSK gel ODS-120Tカラムを用いた高速液体クロマトグラフィーによって精製すると、数種類のタンパク画分が得られる。それらのものの幾つかはamelogeninに由来するものであり、また、小柱鞘に特異的に多く含まれていると考えられるタンパクも、1種類ではなく複数のタンパクであるような結果が得られている。これらの小柱鞘タンパクのアミノ酸組成は、Termineらのenamelinのそれによく似ているので、彼らの方法に従って調整したenamelin画分の精製も同時に行ないそれらとの異同も検討中である。また、本研究は、精製した小柱鞘を構成するタンパクについて、光散乱法を用いて分子量分布の測定を行なうことによって、その会合状態を検討することを目的にしているが、通常、分子量測定の標準試料として用いられているようなタンパクでは10%以内の誤差範囲で分子量が求められるのに、エナメルタンパクの場合には、用いる溶媒によってみかけの分子量が大きく変化することが判明した。これは当初予想していた以上に、エナメルタンパクの会合性が強いことを示しているものと考えられる。
溶液中における半導体超微結晶の原子配列構造と電子状態のin-situ測定

(1)半導体超微結晶のCd,Zn原子のk-edge端吸収、及びS原子のk-edge端吸収を測定する手法を確立した。特に溶液内でのCd,Zn原子のk-edge端吸収のin-situXAFS測定に成功した。長光路セル或いは高感度蛍光法を適用することによりこれまでに固体状態のみでしか測定が出来なかった当該の系について溶液内条件下にて良好なSN比をもってXAFS測定を可能とした。(2)DMF溶液中でのCd,Znの4核錯体のXAFS測定により錯体の末端修飾分子が溶液内にて溶媒分子と置換していることの直接観察をはじめて行った。(3)平均粒径3.6nmのDMF溶媒中のCdS微結晶についてEXAFS測定を行い、微結晶表面の溶媒和状態を検討した。その結果、Cd,Zn原子に対する酸素原子の配位の寄与が見いだされ、さらにその配位数と配位距離の検討から表面のCd,Znサイトが非常に強く溶媒和されており単サイト当たり複数のDMF分子により溶媒和されていることが明らかとなった。(4)これまでに光触媒活性、光学特性の変化が確認されている有機分子、無機イオンなどによる表面修飾が施された系についてXAFS測定を行い微結晶表面の溶媒和状態と光機能との相関を明らかにした。特に表面修飾に伴う溶媒和分子と表面との距離の増大が明瞭に観測され、溶媒和状態の変化が確認された。また、硫黄原子の配位数も増大し、以上の表面修飾が微結晶表面の欠陥を減少させることが明らかとなった。(5)ZnS超微結晶においては溶液内の共存アニオンにより表面構造が大きく変化し、表面欠陥密度がアニオンと半導体表面との相互作用が強い程、少なくなることが明らかとなった。
小細胞肺癌患者を抗PD-1抗体奏効型に誘導する抗がん剤の検討

非小細胞肺癌患者において新規発見したPD-1/PD-L1免疫チェックポイント阻害薬(ICI)のバイオマーカーCD4 Teff/Treg ratioを用いて、小細胞肺癌患者におけるICI奏効型免疫状態を解析し、抗腫瘍免疫を賦活化する細胞傷害性抗がん剤治療を明らかとすることを目的とし、PD-1/PD-L1 ICIが小細胞肺癌に適応となった際に、奏効が期待できる症例を適切に選択し、病勢増悪を最小限に抑制しながら治療する基本データとなる。2-2.進展型小細胞肺癌患者末梢血中で増加しているTregの機能変化解析はおこなっていない。目標症例数のうち約三分の二の症例をエントリーしている。純化したT細胞を用いたサイトカイン産生能、増殖能解析はできていないが、末梢血検体のフローサイトメトリー解析結果を得ることが最も重要な結果となると考えている。1.小細胞肺癌患者PBMC解析を予定症例数に達するまで継続する。2019年7月に開催される第17回日本臨床腫瘍学会学術集会において発表を予定している。目標症例数のうち約半数の症例をエントリーしている。2018年7月に開催される第16回日本臨床腫瘍学会学術集会において発表を予定している。
安全な疼痛抑制遺伝子治療法の確立

術後疼痛モデルラットへの疼痛関連薬剤とナノバブルの髄腔内投与により抗侵害作用持続時間の延長が見られた。また、同ラットの切開部位へ疼痛関連遺伝子をナノバブルによって導入したところ、熱刺激・機械刺激に対する抗侵害作用が見られた。以上より、疼痛部位・脊髄腔内へナノバブルを利用して疼痛関連分子を導入することで、安全に作用持続時間を延長し、抗侵害効果を得ることが可能であることが示唆された。手術後急性疼痛や慢性疼痛、癌性疼痛の制御の手段として、物理学的手法の一つである超音波とナノ・マイクロバブルを利用した分子デリバリー法を用い、疼痛部位や支配神経周囲へ疼痛抑制関連遺伝子を導入することによって、安全かつ副作用が少なく、良好な覚醒状態を維持した鎮痛療法を確立するための前実験として、本年度は以下のような実験を行った。ラットに脊髄カテーテルを留置し術後急性疼痛モデルラットを作成後、2種類のナノバブルでその生体安全性を確認した。ナノバブルを脊髄カテーテルによってラット脊髄腔内へ投与し、赤外線熱刺激試験でラットの行動評価を行った。一方のナノバブルで刺激性が認められラットの疼痛閾値の低下がみられたが、ナノバブルを稀釈することで侵害刺激を回避できることを確認した。このナノバブルの濃度において分子導入が可能なことは以前に確認しており、ラットに侵害刺激を加えることなく安全に分子導入ができる可能性が示唆された。また、予備実験として疼痛抑制分子とナノバブルの混合液をラット脊髄腔内へ投与し、その効果を赤外線熱刺激試験で評価した。疼痛抑制分子単独投与の場合と比較して、混合液を投与した場合には疼痛抑制効果時間の明らかな延長が見られた。以上より、ナノバブルによる疼痛抑制増強効果が確認でき、術後疼痛制御に対する新たな可能性が示唆された。超音波照射時の作用増強効果は現在確認中であるが、いまだ結果は得られていない。手術後急性疼痛や慢性疼痛、癌性疼痛の制御の手段として、物理学的手法の一つである超音波とナノ・マイクロバブルを利用した分子デリバリー法を用い、疼痛部位や支配神経周囲へ疼痛抑制関連遺伝子を導入することによって、安全かつ副作用が少なく、良好な覚醒状態を維持した鎮痛療法を確立するための実験として、本年度は以下のような実験をおこなった。ラットに脊髄カテーテルを留置し、術後急性疼痛モデルラットを作成後、ナノバブルと鎮痛関連薬剤をカテーテルからラットの脊髄腔内へ投与し、赤外線熱刺激試験とVon Freyテストでラットの行動評価をおこなった。鎮痛関連薬剤単独投与の場合と比較して、混合液を投与した場合には疼痛抑制効果時間の延長と若干の作用増強が熱刺激試験・Von Freyテストの両方で見られた。さらに、免疫組織化学染色によって、疼痛関連神経栄養因子の発現の評価をおこなった。また、穿刺によるプラスミドの投与でのタンパク発現は以前に確認できていたが、カテーテルからの投与によるタンパク発現は確認できていなかった。疼痛制御においては、疼痛抑制関連タンパクの長時間の発現が望まれる。本手法によるタンパク発現は一過性で、プラスミドの繰り返し投与と超音波照射が必要である。疼痛制御遺伝子の脊髄への導入の準備実験として、カテーテルからのプラスミドとナノバブルの反復投与による持続的なタンパク発現を確認するために、レポータータンパクをラット脊髄カテーテルより投与し、超音波を照射して、タンパクの発現を確認した。現在臨床の場では、術後の急性疼痛や癌性疼痛に対する疼痛管理として、局所麻酔薬を局所注入する方法や麻薬を静脈内に持続投与する方法が主体であるが、それぞれ作用持続時間が短い、意識レベルの低下や呼吸抑制等の副作用が大きいという欠点がある。そこで、物理学的手法の一つである超音波とナノ・マイクロバブルを利用した分子デリバリー法を用い、疼痛部位や支配神経周囲へ疼痛抑制関連遺伝子を導入することによって、安全かつ副作用が少なく、良好な覚醒状態を維持した鎮痛療法を確立するための研究を行った。ラットに脊髄カテーテルを挿入し、後足切開法にて術後疼痛モデルを作成した。同ラットの脊髄へ遺伝子導入(神経栄養因子等)を試みたが、機械刺激・熱刺激に対する鎮痛効果は確認できす、ラット術後疼痛モデルに対する脊髄への遺伝子導入では有効性が認められなかった。そこで、ラットの足底筋に遺伝子導入(脊髄に導入したものと同様の遺伝子)を行った後、後足切開法により術後疼痛モデルを作成したところ、機械刺激・熱刺激に対する疼痛閾値の上昇を切開の10日後まで確認することができ、自発痛の抑制も切開の3日後まで認められた。また、免疫組織化学染色において導入遺伝子により産生されたタンパク発現の確認を試みたが、行った条件下では確認することはできなかった。さらなる研究が必要であるが、ラット術後疼痛モデルにおける足底筋への遺伝子デリバリーによる疼痛制御の有効性が示唆された。東日本大震災による実験室の崩壊および実験装置の破損によって研究休止期間が長期化し、新たな実験室の申請や整備に時間を費やしたため、研究時間の確保が困難であったから。24年度が最終年度であるため、記入しない。
TDM解析を基盤とした、リウマチ治療における生物学的製剤適正使用法の確立研究

インフリキシマブ(IFX)を用いた関節リウマチ(RA)治療で、血清中IFX濃度と治療効果に相関があることが近年明らかになりつつある。しかしながらRAが臨床的寛解に達した患者での、IFX投与を中止・減量後の再燃リスク因子は明らかになっていない。そこで申請者は、IFX投与中止・減量時のIFX濃度およびIFX治療効果に影響を及ぼす事が示唆されている抗薬物抗体(ADA)の発現量と中止・減量後の疾患活動性に関する相関探索研究を行い、RAの再燃リスク因子および寛解維持に関与する因子を明らかにする研究を計画した。
アパタイト型ケイ酸塩化合物群の酸化物イオン伝導メカニズムの解明と高性能化

アパタイト型ケイ酸ランタンLa_<9.33-2x>(SiO_4)_6O_<2-3x>は,酸化物イオン伝導体として実用化されている安定化ジルコニアと比較して700°C以下の低温でより高いイオン伝導度を示す材料であり,SOFCへの応用が期待されている.ケイ酸ランタンが高いイオン伝導度を示す本質的な理由が議論され,現時点では「格子間酸素イオンの寄与が最も重要である」と考えられているが,その化学組成を厳密に定量分析した研究例はほぼ皆無であり,不純物が混在した試料を解析している場合が多々認められる.ケイ酸ランタン(x=0)の高分解能X線粉末回折パターンから結晶構造を精密化して,酸化物イオンが比較的動きにくい室温と,比較的動きやすい800°Cの結晶構造を比較している.詳細な結晶構造解析は,最大エントロピー法で電子密度分布を三次元可視化することで行なっている.さらにLaとO原子に欠陥を持つアパタイト型ケイ酸ランタン(x>0)の存在を初めて明らかにした.xの増加とともに,席占有率g(La1)とg(La2),g(O4)は減少した.一次元トンネル中の酸化物イオンO4の異方性原子変位パラメターの値は,xの増加(g(O4)の減少)にともない減少した.ごく最近の研究では,Bechade博士と共同で,分子動力学法とbond valence sum法を用い,格子間隙の酸化物イオンサイトと伝導メカニズムを解明している.以上の知見を踏まえて,ケイ酸ランタンの温度と化学組成による結晶構造の変化を基に,イオン伝導度と結晶構造との関連を解明した.アパタイト型ケイ酸ランタンLa_<9.33-2x>(SiO_4)_6O_<2-3x>は,酸化物イオン伝導体として実用化されている安定化ジルコニアと比較して700°C以下の低温でより高いイオン伝導度を示す材料であり,SOFCへの応用が期待されている.ケイ酸ランタンが高いイオン伝導度を示す本質的な理由が議論され,現時点では「格子間酸素イオンの寄与が最も重要である」と考えられているが,その化学組成を厳密に定量分析した研究例はほぼ皆無であり,不純物が混在した試料を解析している場合が多々認められる.ケイ酸ランタン(x=0)の高分解能X線粉末回折パターンから結晶構造を精密化して,酸化物イオンが比較的動きにくい室温と,比較的動きやすい800°Cの結晶構造を比較している.詳細な結晶構造解析は,最大エントロピー法で電子密度分布を三次元可視化することで行なっている.さらにLaとO原子に欠陥を持つアパタイト型ケイ酸ランタン(x>0)の存在を初めて明らかにした.xの増加とともに,席占有率g(La1)とg(La2),g(O4)は減少した.一次元トンネル中の酸化物イオンO4の異方性原子変位パラメターの値は,xの増加(g(O4)の減少)にともない減少した.ごく最近の研究では,Bechade博士と共同で,分子動力学法とbond valence sum法を用い,格子間隙の酸化物イオンサイトと伝導メカニズムを解明している.以上の知見を踏まえて,ケイ酸ランタンの温度と化学組成による結晶構造の変化を基に,イオン伝導度と結晶構造との関連を解明した.
人工生命的アプローチによる自律分散オブジェクト構造進化型体内埋込型人工心臓の研究

本研究では,機械と半導体で構築する体内埋込型補助人工心臓システムに,生物がもつ増殖,進化,自己診断と自己修復の機能を組み込む手法に関する基礎的研究を目的としている.最初に研究対象とするモータ駆動型補助人工心臓を開発した.大きさは285mlに対し重さ360gと拍動型補助人工心臓としては世界最軽量である.モータ駆動補助人工心臓のように機械的に構築しているものに対し,体内に埋め込んだ状態のまま増殖,進化を実現するのは不可能であるが,書き換え可能な半導体素子で駆動制御システムを構築することで,増殖・進化に対応させる試みを行った,そこで駆動制御システムを機能単位に独立に動作するオブジェクトの集合体として構築した.経皮的情報伝送システムで体外から機能させる要素の変更や書き換え,またパラメータの変更を可能とすることで増殖,進化に対応させた.また補助人工心臓の制御に,人工心臓専門エンジニアや専門医師の経験と感性を患者ごとの人工心臓制御に反映させるため,人工心臓制御部に追値制御とファジー制御を採用した.In vitro実験により評価したところ,モータ駆動補助人工心臓は,動脈圧100mmHgに対し最大拍出量5.1L/分,最大効率11%という結果を得た.今後さらに機械的改良を行うことで,さらに優れたポンプ特性を得られるものと考えている.人工心臓システムの自己診断に関する研究では,人工心臓発生音を時間周波数解析し,その結果をニューラルネットワークに入力することで人工心臓の異常を早期に判別するシステムを構築した.長期動物実験が可能な波動型補助人工心臓を用い長期動物実験で評価したところ,ポンプダイアフラムの破断でポンプ停止する24時間前にニューラルネットワークは発生音の変化を感知することができた,24時間の時間的猶予があればポンプ交換は十分に可能であり,本研究は人工心臓装着患者の安全確保に極めて重要な成果を得たものと考える.本研究では,機械と半導体で構築する体内埋込型補助人工心臓システムに,生物がもつ増殖,進化,自己診断と自己修復の機能を組み込む手法に関する基礎的研究を目的としている.最初に研究対象とするモータ駆動型補助人工心臓を開発した.大きさは285mlに対し重さ360gと拍動型補助人工心臓としては世界最軽量である.モータ駆動補助人工心臓のように機械的に構築しているものに対し,体内に埋め込んだ状態のまま増殖,進化を実現するのは不可能であるが,書き換え可能な半導体素子で駆動制御システムを構築することで,増殖・進化に対応させる試みを行った,そこで駆動制御システムを機能単位に独立に動作するオブジェクトの集合体として構築した.経皮的情報伝送システムで体外から機能させる要素の変更や書き換え,またパラメータの変更を可能とすることで増殖,進化に対応させた.また補助人工心臓の制御に,人工心臓専門エンジニアや専門医師の経験と感性を患者ごとの人工心臓制御に反映させるため,人工心臓制御部に追値制御とファジー制御を採用した.In vitro実験により評価したところ,モータ駆動補助人工心臓は,動脈圧100mmHgに対し最大拍出量5.1L/分,最大効率11%という結果を得た.今後さらに機械的改良を行うことで,さらに優れたポンプ特性を得られるものと考えている.人工心臓システムの自己診断に関する研究では,人工心臓発生音を時間周波数解析し,その結果をニューラルネットワークに入力することで人工心臓の異常を早期に判別するシステムを構築した.長期動物実験が可能な波動型補助人工心臓を用い長期動物実験で評価したところ,ポンプダイアフラムの破断でポンプ停止する24時間前にニューラルネットワークは発生音の変化を感知することができた,24時間の時間的猶予があればポンプ交換は十分に可能であり,本研究は人工心臓装着患者の安全確保に極めて重要な成果を得たものと考える.体内埋込みモータ駆動補助人工心臓を対象に,適応,増殖,進化,自己診断などの生物がもつ高度機能の実現を目的とする研究を行うため、1)小型・軽量のモータ駆動補助人工心臓の開発、2)32bit_Risc型高性能ワンチップマイクロコンピュータを用いた自律分散オブジェクト型コントローラの開発を行った.モータ駆動補助人工心臓は、ブラシレスモータとボールねじより構成した.血液ポンプ一回拍出量を55mlとして開発した結果,大きさ285cc,重さ360gと拍動型補助人工心臓としては世界最軽量の拍動型補助人工心臓を開発できた.自律分散オブジェクト型コントローラは,32bitRISC型高性能ワンチップマイクロコンピュータを中心に構成し,オブジェクトマネージャを中心に,入力オブジェクト層,制御オブジェクト層,出力オブジェクト層の3レイヤー構造とし,各層を構成するオブジェクトは生物を構成する細胞を模擬し単なる入出力ユニットとして動作させた.制御オブジェクト層を構成する各オブジェクトは患者ごとに医師の経験を補助人工心臓制御に反映させるためファジー推論を用い動作させた.上記で構成する補助人工心臓システムをin vitro実験により性能を評価したところ,モータ駆動補助人工心臓は自律分散オブジェクト型コントローラによるファジー制御で安定に動作し,動脈圧100mmHgで3.2L/minの血液を拍出することができた.また人工心臓異常の自己診断オブジェクトを達成するため,適応ノイズフィルタによる外来雑音抑制機能を有する電子聴診システムを東京大学で開発する波動型補助人工心臓装着山羊に適応し評価したところ,人工心臓異常の24時間前に人工心臓発生音に変化が現れること,また人工心臓発生音の自己相関をとることで自然心臓の心拍数を算出できることがわかり,人工心臓発生音の解析により人工心臓アクチュエータの機械面の情報のみならず,生体の生理学的情報を取得できることもわかり,生体の状態を含めた自己異常診断を達成できる可能性があることが示された.

制御性のよい拍動型補助人工心臓を対象に,適応,増殖,進化,自己診断など生物がもつ高度機能実現を目的とする研究を行っている.昨年度は,ポンプ一回拍出流量55mlの設計として大きさ285ml,重さ360gの小型軽量のモータ駆動型補助人工心臓と32bitRiscワンチップマイクロコンピュータを用い自律分散オブジェクト型コントローラの開発を行った.今年度は,1)自律分散オブジェクト型コントローラ用ソフトウェアの改良,2)FPGA適用型オブジェクト駆動制御システムの基礎開発,3)ニューラルネットを用いた人工心臓異常診断の検討,以上3つの研究を行った.1)自律分散オブジェクト型コントローラ用ソフトウェアの改良主にモータ駆動補助人工心臓のポンプ特性および駆動効率の性能向上を目的にファジーモータ回転角度制御部,ファジーモータ回転速度制御部の改良を行った.その結果,人工心臓最大拍出量は改良前の3.2L/minから5.1L/minに増加した.人工心臓駆動効率は最大11%であった.2)FPGA適用型オブジェクト駆動制御システムの基礎開発各プログラム要素をハードウェア的独立要素とし物理的に自律分散稼働さえることを目標に,32bitRisc型CPUにFPGAを組み合わせた自律分散オブジェクト型コントローラver.2の基礎開発を行った.回路基板は,縦12cm×横9cm,厚み1.5cmである.FPGAを32bitRISC CPUのメモリーおよびデータバスに接続し,拡張型I/Oモジュール群として使用する構造とした.今後,ver.1のコントローラのソフトウェアモジュールをFPGA内に移し自律動作させる予定である.3)ニューラルネットを用いた人工心臓異常診断モジュールの検討ポンプ駆動開始直後の正常状態人工心臓発生音を教師信号にする入力400ユニット,中間層20ユニット,出力1ユニットから構成するニューラルネットワークを構築した.本手法評価のため他施設のモータ駆動補助人工心臓を用いた長期生存動物実験で評価したところ,ダイアフラムの破損24時間前からニューラルネットワークの出力が変化することが確認でき,ニューラルネットワークを用いることで人工心臓異常の自己診断が可能であることが分かった.本年度の本研究は,研究計画に従い以下の研究を行い成果を得た.モータ駆動型補助人工心臓の高性能化に関する研究では,流出ポート入口形状を拡大することでCFD解析では乱流エネルギーの最高値が6.6mm^2/sec^2から3.36mm^2/sec^2まで減少し,in vitro実験に於いてもCFD解析に解析に近い低拍動数駆動においてポンプ効率12%の性能向上が達成された.また,拍動型補助人工心臓の小型化において最大の難点であるコンプライアンスチャンバについて,本ポンプで採用している血液ポンプとアクチュエータの磁気結合を応用した能動的血液吸引でアクチュエータ側空気の圧縮を圧縮することで流入側サッキングを防止しつつコンプライアンスチャンバなしでの駆動を可能とした.
内リンパ水腫形成におけるバゾプレッシンによる内耳液性制御の役割に関する研究

内耳の液性制御には様々なホルモンやペプチドが関与しているが、中でもバゾプレッシンは内耳のAdenylate cyclaseを介して、生物学的活性を有することが分かっている。このようなホルモンやペプチドは、メニエール病の病態である内リンパ水腫の形成に関与している可能性が考えられる。本研究ではモルモットにバゾプレッシンを負荷することにより、内リンパ水腫を形成するか実験を行った。コントロール群では生理食塩水を、負荷群では200、400、1000μU/kg/minのそれぞれの量で7日間浸透圧ポンプを用い全身投与した。内リンパ腔の増加率はコントロール群の5.2±1.7%に比べ200μU/kg群では4.4±0.7%と有意な増加はなかったが、400μU/kg群では10.4±1.8%、1000μU/kg群では17.4±7.9%と有意に増加していた(p<0.05)。このことから、過剰なバゾプレッシンがメニエール病の病態である内リンパ水腫を作り得ることが明らかになった。次にAVPのレセプター及びAVP作動性の水チャネルであるアクアポリン2(AQP2)の内耳における発現及びその局在をRT-PCR法を用いて検討すした。ラットの蝸牛及び内リンパ嚢より抽出したRNAを逆転写し、V2レセプター及びAQP2に特異的なプライマーでPCR増幅した。蝸牛及び内リンパ嚢にはV2レセプター及びAQP2のmRNAが発現していた。今回の結果は、蝸牛及び内リンパ嚢にV2レセプター及びAVP作動性の水チャネルであるAQP2が存在し、内耳の液性制御に深く関わっている可能性を示唆している。このことは、AVPと内リンパ水腫形成が深く関与していることを示唆している。また、さらにバゾプレッシン急性負荷によって蝸電図にどのような影響を与えるか検討した。まず、慢性負荷であるが、コントロール群では生理食塩水を、負荷群では200、400、1000μU/kg/minのそれぞれの量で7日間浸透圧ポンプを用い全身投与した。各群の動物は組織を採取し標本を作成し、画像解析システムで内リンパ腔の体積を定量した。内リンパ腔の増加率はコントロール群の5.2±1.7%に比べ200μU/kg群では4.4士0.7%と有意な増加はなかったが、400μU/kg群では10.4±1.8%、1000μU/kg群では17.4士7.9%と有意に増加していた(p<0.05)。今回の結果から過剰なバゾプレッシンがメニエール病の病態である内リンパ水腫を作り得ることが明らかになった。次にモルモットにパゾプレッシンを急性全身投与し蝸電図の変化を調べた。この実験では急性負荷することによって、メニエール病に特徴的なSP/AP比(Summating potential/Action potential)の上昇を確認した。

臨床的に我々はすでにメニエール病患者において血漿バゾプレッシンが高値となることを明らかにしており、今回の実験結果もメニエール病の病態にバゾプレッシンが関与していることを支持していると考えた。内耳の恒常状態を維持する機構として、ホルモンや活性ペプタイドによる液性制御が重要な役割を担っていることが明らかにされてきている。その中でもバゾプレッシン(AVP)は内耳のAdenylate cyclaseを介して、内耳に生物学的活性を有することが、我々の研究で明らかになっている。昨年度の研究でAVP負荷により、内リンパ水腫ができることも明らかになった。これらの結果は、内リンパ液性制御及び内リンパ水腫にバゾプレッシンが大きく関与していることを支持している。本年度の研究では、さらにAVP及びAVP作動性の水チャネルであるアクアポリン2(AQP2)の内耳における発現及びその局在をRT-PCR法を用いて検討すした。ラットの蝸牛及び内リンパ嚢を採取し、RNAを抽出した。さらに逆転写することによりcDNAを作成し、V2レセプター及びAQP2に特異的なプライマーでPCR増幅した。増幅されたPCR産物はアガロースで電気泳動し、エチジウムブロマイド染色しバンドの確認を行った。確認されたバンドについてはシークエンスを行い、目的の塩基配列であるかを確認した。結果として、蝸牛及び内リンパ嚢にはV2レセプター及びAQP2のmRNAが発現していた。これまで、臨床的に内リンパ水腫関連疾患においてAVPが高値であること、動物実験においてAVP投与が内リンパ水腫を形成することを報告してきた。今回の結果は、蝸牛及び内リンパ嚢にV2レセプター及びAVP作動性の水チャネルであるAQP2が存在し、内耳の液性制御に深く関わっている可能性を示唆している。このことは、AVPと内リンパ水腫に関してのこれまでの研究を支持するものであると考えられた。
ロボットによる製品の分解システムの構築に関する基礎的研究

ロボットアームを用いて家電製品などの工業製品を分解・解体するための実用的な技術およびシステムを構築することを研究目的として、特に、組み立てられた部品同士の拘束の基礎的なセンシング・マニピューレーション技術について研究を行った。まず、製品に多く見られる部品同士の3次元の拘束の種類を整理した。ねじによる締結が多いが、基本的には画像によりねじを発見し、力センサ等でねじの運動方向を検出、外した後、部品同士の拘束を検出しては動く方向に動かしていくことで分解動作を行っていくという見通しを得た。ねじや止め具を外していく各過程の前後で、部品の拘束状態を検出することが重要である。そのために動く方向を調べる探り動作をロボットアームに行わせた。力覚センサ付の2指のハンドを製作し5自由度アームに装備して実験を行った。ロボットアームにはインピーダンス制御を適用し、柔らかく部品を把持していろいろな方向に力を加え、そのときの手先の力や変位のパターンを調べるというアドホックな方法により部品がその方向に動くか動かないかが検出できた。探り動作の高速化のために、円状に手先を動かすなどの工夫も行った。分解動作は、拘束を検出する各段階で、動く方向が見つかり次第その方向に動かすという単純なアルゴリズムを構成した。実験の結果、動かせる方向がある単純な拘束からなる部品同士は、単純なアルゴリズムで分解できることが分かった。つめをはずすなどのような複雑な分解動作についてはさらに研究が必要である。また、ロボットにとって分解しやすいような部品同士の拘束の設計も課題である。
モ-リシャス島カニクイザルの生物学的研究

1989年10月1日より31日にかけて、モ-リシャス島に生息するカニクイザルの捕獲調査を行なった。調査内容は、血液性状、糞便内虫卵検査、ウィルス抗体検査などを含む臨床獣医学的調査と生体計測による形態学的調査および集団遺伝学的調査である。以下に各個の概要を記す。1.臨床獣医学的調査内部寄生虫相、ウィルス抗体保有状況の検索は、サンプルを固定ないし凍結して持ち帰り、現在進行中である。血液性状に関しては、赤血球数、白血球数、ヘモグロビン濃度、ヘマトクリット値などでおおむね正常値の範囲内にあり、良好な健康状態を示唆している。モ-リシャス産のサルは、サトウキビを常食することから糖尿病の疑いがある個体が見られたとの報告があるが、血糖値やテステ-プによる尿糖試験ではいずれも陰性であった。2.形態学的研究41項目の生体計測デ-タと歯牙萌出状況のチェックを行なった。調査個体数は115であり、新生児から成体まですべての年令層の資料が得られた。詳細な分析は今後に残されているが、形態特徴の概要を以下に記す。(1)毛色や毛束にみられる特徴は、ジャワ島のカニクイザルに類似している。(2)永久歯全萌出の個体でみると、メスの体重は最低3.1kg最高4.6kg,オスの体重は4.98.1kgの幅の中にある。(3)歯牙萌出状況と体重の関係でみると4才で永久歯列が完成すると推定される。第3大臼歯未萌出のメスの妊娠例があり、初産年令は3才であろう。一般的にみて成長が早い印象を受けた。3.集団遺伝学的調査モ-リシャスに導入されたカニクイザル集団の遺伝的特異性を調査するため、島内で捕獲し、出自の明確な201個体より血液を採取し、電気泳動法を用いてタンパク多型を分析した。血液タンパクを支配する遺伝子を標識に用いて【○!1】モ-リシャスの集団が遺伝的にどれくらい純化されているか、【○!2】東南アジア原産地のいずれの地域に起源するか、【○!3】島内での局所的分化の進行が認められるか、の三点について検討した。27種類の血液タンパクの合成を支配する31遺伝子座の変異を電気泳動法を用いて検索した結果、5遺伝子座に多型が検出された。また、モ-リシャス集団に認められた変異性はいずれもこれまでの東南アジア原産地集団の調査で既に発見されているもので、他地域には見いだされていない固有の変異型と判定されるものはひとつもなかった。集団中の遺伝的変異性を測る多型座位の比率(Ppoly)は16%、平均ヘテロ接合率(H^^ー)は6.5%と推定された。東南アジア原産地の集団と比べるとモ-リシャス集団の遺伝的変異性のレベルは低いことから、島への導入、隔離により遺伝的均質化が進んでいることが予想された。また、PpolyとH^^ーの比較から、限られた数の遺伝子座だけが高度の多型状態にある傾向が認められた。隔離に伴う遺伝的浮動の初期相を反映したものと考られた。モ-リシャス集団に検出された変異遺伝子の出現頻度は他地域で求られている値と相違を示した。隔離後の遺伝的浮動の影響で、集団の遺伝子構成は導入個体を供給した原産地集団の遺伝子構成から変化した可能性が考えられる。一方、検出された遺伝子の変異型の有無を他地域と比較した結果からモ-リシャス集団の起源を推定すると、祖先はインドシナ半島から大スンダ列島に及ぶ地域に由来する可能性が示唆され、小スンダ列島、フィリピン出自の個体が関与するとは、考えにくいと判断された。また、今回分析対象としたサルをその捕獲地点で分類し、島内に生息する集団間の地域的な分化について検討した結果では、島集団の分節化を強く支持する証拠は得られなかった。しかし統計的に有意ではないものの、ホモ接合体の観察頻度が任意交配を仮定した場合の期待値よりも多い傾向が認められ、ランダムに個体が交配するような一つの大きな繁殖系を島の集団全体で形成するとは断定できなかった。

(2)永久歯全萌出の個体でみると、メスの体重は最低3.1kg最高4.6kg,オスの体重は4.98.1kgの幅の中にある。(3)歯牙萌出状況と体重の関係でみると4才で永久歯列が完成すると推定される。第3大臼歯未萌出のメスの妊娠例があり、初産年令は3才であろう。一般的にみて成長が早い印象を受けた。3.集団遺伝学的調査モ-リシャスに導入されたカニクイザル集団の遺伝的特異性を調査するため、島内で捕獲し、出自の明確な201個体より血液を採取し、電気泳動法を用いてタンパク多型を分析した。血液タンパクを支配する遺伝子を標識に用いて【○!1】モ-リシャスの集団が遺伝的にどれくらい純化されているか、【○!2】東南アジア原産地のいずれの地域に起源するか、【○!3】島内での局所的分化の進行が認められるか、の三点について検討した。27種類の血液タンパクの合成を支配する31遺伝子座の変異を電気泳動法を用いて検索した結果、5遺伝子座に多型が検出された。また、モ-リシャス集団に認められた変異性はいずれもこれまでの東南アジア原産地集団の調査で既に発見されているもので、他地域には見いだされていない固有の変異型と判定されるものはひとつもなかった。集団中の遺伝的変異性を測る多型座位の比率(Ppoly)は16%、平均ヘテロ接合率(H^^ー)は6.5%と推定された。東南アジア原産地の集団と比べるとモ-リシャス集団の遺伝的変異性のレベルは低いことから、島への導入、隔離により遺伝的均質化が進んでいることが予想された。また、PpolyとH^^ーの比較から、限られた数の遺伝子座だけが高度の多型状態にある傾向が認められた。隔離に伴う遺伝的浮動の初期相を反映したものと考られた。モ-リシャス集団に検出された変異遺伝子の出現頻度は他地域で求られている値と相違を示した。隔離後の遺伝的浮動の影響で、集団の遺伝子構成は導入個体を供給した原産地集団の遺伝子構成から変化した可能性が考えられる。一方、検出された遺伝子の変異型の有無を他地域と比較した結果からモ-リシャス集団の起源を推定すると、祖先はインドシナ半島から大スンダ列島に及ぶ地域に由来する可能性が示唆され、小スンダ列島、フィリピン出自の個体が関与するとは、考えにくいと判断された。また、今回分析対象としたサルをその捕獲地点で分類し、島内に生息する集団間の地域的な分化について検討した結果では、島集団の分節化を強く支持する証拠は得られなかった。しかし統計的に有意ではないものの、ホモ接合体の観察頻度が任意交配を仮定した場合の期待値よりも多い傾向が認められ、ランダムに個体が交配するような一つの大きな繁殖系を島の集団全体で形成するとは断定できなかった。
異方性を有する超強力希土類系ナノコンポジット磁石の合成

最強のNd-Fe-B系磁石の発見から既に20年近くを経ており,さらに優れた特性を有する新しい磁石材料の出現が強く求められている.永久磁石の性能評価には「最大エネルギー積」が用いられる.この値が大きいほど優れた永久磁石といえるが,そのためには保磁力および磁化(残留磁化)を向上させることが必要である.しかし一般に,保磁力の高い材料は磁化が低く,逆に磁化の高い材料は保磁力が低くなる傾向があり,その両立は困難であった.近年,この問題点を解決する手法の一つとして,従来のNd-Fe-B系のようなハード磁性相単相の磁石ではなく,保磁力の高いハード相に高い磁化を有するFeなどのソフト磁性相を複合化させ,各相が交換相互作用することにより高保磁力・高磁化という,ハード・ソフト両方の特徴を併せ持つナノコンポジット磁石の作製が試みられている.ソフト・ハード各相間の交換相互作用を働かせるには,ソフト相が数10nm程度の微細混合組織となる必要があるため,両相各粉末の単純混合ではナノコンポジット磁石の作製は困難である.そこで現在のところ,超急冷法やメカニカルアロイング法が試みられているが,いずれも当方性磁石となり,残留磁化が低い点が問題であった.本研究では,真空蒸発法により,SmFeN粉末の一部のSmを蒸発させ純Feとする,あるいは希土類磁石粉末の表面に純Feを蒸着させるこことにより硬軟ナノコンポジット化する新たな手法を採用した結果,異方性を有することが確かめられた.一方,超強力磁石の開発には希土類磁石が不可欠であるが,錆び易いことが最大の問題である。今回申請した電気化学的手法により先ず最強のNd-Fe-B磁石の腐食挙動を検討した結果,主相のFe_2Nd_<14>B相と粒界相のNd-rich相等との自然電位の差に起因することを明確にした。さらに,一旦カソード側の-1.8V以上に分極する処理を施すことにより,試料表面に極めて強固な耐食性皮膜が生成されることが明らかとなった.最強のNd-Fe-B系磁石の発見から既に20年近くを経ており,さらに優れた特性を有する新しい磁石材料の出現が強く求められている.永久磁石の性能評価には「最大エネルギー積」が用いられる.この値が大きいほど優れた永久磁石といえるが,そのためには保磁力および磁化(残留磁化)を向上させることが必要である.しかし一般に,保磁力の高い材料は磁化が低く,逆に磁化の高い材料は保磁力が低くなる傾向があり,その両立は困難であった.近年,この問題点を解決する手法の一つとして,従来のNd-Fe-B系のようなハード磁性相単相の磁石ではなく,保磁力の高いハード相に高い磁化を有するFeなどのソフト磁性相を複合化させ,各相が交換相互作用することにより高保磁力・高磁化という,ハード・ソフト両方の特徴を併せ持つナノコンポジット磁石の作製が試みられている.ソフト・ハード各相間の交換相互作用を働かせるには,ソフト相が数10nm程度の微細混合組織となる必要があるため,両相各粉末の単純混合ではナノコンポジット磁石の作製は困難である.そこで現在のところ,超急冷法やメカニカルアロイング法が試みられているが,いずれも当方性磁石となり,残留磁化が低い点が問題であった.本研究では,真空蒸発法により,SmFeN粉末の一部のSmを蒸発させ純Feとする,あるいは希土類磁石粉末の表面に純Feを蒸着させるこことにより硬軟ナノコンポジット化する新たな手法を採用した結果,異方性を有することが確かめられた.一方,超強力磁石の開発には希土類磁石が不可欠であるが,錆び易いことが最大の問題である。さらに,一旦カソード側の-1.8V以上に分極する処理を施すことにより,試料表面に極めて強固な耐食性皮膜が生成されることが明らかとなった.現在,最強の永久磁右材料としては,1983年に発見されたNd-Fe-B系が広く使用されている.これまでにも新しい高性能磁石の開発が数多く行われてきたが,Nd-Fe-B系に代わる材料は見いだされなかった.しかしながらNd-Fe-B系磁石の発見から既に20年近くを経ており,さらに優れた特性を有する新しい磁石材料の出現が強く求められている.永久磁石の性能評価には「最大エネルギー積」が用いられる.この値が大きいほど優れた永久磁石といえるが,そのためには保磁力および磁化(残留磁化)を向上させることが必要である.しかし一般に,保磁力の高い材料は磁化が低く,逆に磁化の高い材料は保磁力が低くなる傾向があり,その両立は困難であった.

近年,この問題点を解決する手法の一つとして,従来のNd-Fe-B系のようなハード磁性相単相の磁石ではなく,保磁力の高いハード相に高い磁化を有するFeなどのソフト磁性相を複合化させ,各相が交換相互作用することにより高保磁力・高磁化という,ハード・ソフト両方の特徴を併せ持つナノコンポジット磁石の作製が試みられている.ソフト・ハード各相間の交換相互作用を働かせるには,ソフト相が数10nm程度の微細混合組織となる必要があるため,両相各粉末の単純混合ではナノコンポジット磁石の作製は困難である.そこで現在のところ,超急冷法やメカニカルアロイング法により,試料を一旦アモルファス化し,適当な条件の下で結晶化させ,微細混合組織を得ている.上記いずれの場合にも,超強力磁石の開発には希土類磁石が不可欠であるが,錆び易いことが最大の問題である。今回申請した電気化学的手法により検討した結果,主相のFeNd_<14>B相と粒界相のNd-rich相等との自然電位の差に起因することを明確にした。現在、1983年に発見されたNd-Fe-B系磁石が最強の永久磁石材料として広く使用されているが、Nd-Fe-B系磁石の発見から既に20年を過ぎている。これまで10年を周期としてより高性能な磁石が出現しており、Nd-Fe-B系を超えるより強力な磁石の開発に世界各国が鎬を削っている。資源に乏しい日本がこの開発競争に負けることは産業立国としての王座を失い、大変な窮地に陥る。ナノコンポジット磁石を始め強力な永久磁石材料の開発には常に希士類磁石が関与している。希土類磁石の最大の難点は錆びやすいことである。これは希土類元素が酸素および水と激しく反応するためであり、それを含む希土類磁石の腐食挙動を測定するのは、極めて困難とされている。従って、これまでの報告では浸漬試験、即ち、どぶ漬け法による評価しかなされていない。研究代表者らはこれまで、最強のNd-Fe-B磁石の耐食性を改善すべくCo添加を試み、その評価を専門とする腐食・防食のテクニックを駆使して、分極曲線の測定により行ったところE_<corr>とCo添加量とが極めてよい関連を示すこと明らかにした。またこの結果から特に粒界相のNdをNd_3Coに置換すると母相と粒界相との間でE_<corr>の差が殆どなくなり、耐食性の向上に寄与することが確かめられた。これらの結果を先日(10月3日から9日)、ハワイで開催された電気化学に関する国際会議で発表したところ、興味あるデータだと賞賛された。ここで得た手法をもとに今回開発しようとする「超高性能希土類系ナノコンポジット磁石」に対し、インピーダンス測定を具備した電気化学的測定を行うと、試料表面と腐食溶液との界面における電気二重層の構造解明を含む電気化学的挙動が明らかとなり、磁性材料研究者の夢である「錆びない希土類磁石の作製」へと一歩近づける可能性がある。永久磁石の飛躍的な性能向上をもたらした1970年代初頭に発見されたSm-Co系に端を発し,現在最強のNdFeB系に至るまで強力磁石はすべて希土類元素と鉄族遷移元素から成る金属間化合物(R-T化合物)が主体となっている.今後さらに強力な永久磁石が発見されることがあっても,それはやはり希土類磁石であるものと考えられ,希土類磁石が如何にエレクトロニクスの性能向上をはじめ,産業界の発展に寄与しているかが伺えるが,この磁石にも大きな泣き所がある.それは,希土類元素と酸素との親和力があまりにも激しいことに起因する酸化であり,また腐食しやすいことである.これをブレークスルーするためには,まず希土類磁石の腐食挙動を解明する必要があるが,あまりにも腐食が激しいため,電気化学的手法による基礎的研究は無理であるとされ,これまでのところ浸漬試験,所謂,どぶ漬け法による評価が主流である.筆者らはこれまでの直流を基本とする分極曲線による評価に代わる交流を基本とするインピーダンス法に基づくナイキスト線図による評価,特に新たに回転電極を使用する方法を開発した.今回検討している異方性を有する超強力ナノコンポジット磁石も希土類磁石であり,その腐食特性はNdFeB磁石と共通すると考えられる.そこで本年度は試料作製に好都合なNdFeB磁石の腐食特性の解明にあたった.
中国人留学生の言語応用能力と社会適応に関する実証的研究

本研究では、中国人留学生を英語、日本語能力によりグループに分け、言語能力と社会適応の諸側面を調査した結果、以下の成果を得た。(1)適応意識の多様化(2)適応戦略の変化(3)日本語習得と使用意識の相違また、日本で就職した留学生への面接から、大学生活には適応しても企業での適応には困難を抱えているとわかった。環境要因を加味しつつ、就職後、留学生がどのように適応を図っていくか追跡調査をすることが今後の課題である。日中両国間における留学生の送り出しと受け入れは今や転換期に差し掛かっている。近年、中国人留学生の日本国内での就職率が上昇し、日本社会に適応するための教育および研修などがますます重要視されている。本研究では、日本の大学の学部に在籍する中国人留学生を英語能力と日本語能力によりグループ分けし、各グループの学校生活、日本文化との接触、キャリア形成といった社会適応の諸側面における意識や実態を調査する。これらの作業を通して、留学生の生活実態を明らかにすると同時に、留学生受け入れに伴う諸問題の解明を目指す。以上の問題を検討するため、以下三つの研究調査を実施する予定。(a)中国人留学生に関する調査:語学応用能力(英語・日本語)の測定、社会適応度の測定、生活実態と進路志望。(b)中国人留学生の受け入れ環境に関する調査;(c)上記(a)(b)のデータを元にした中国人留学生(就職者)の言語応用能力と社会適応度の相関関係の分析。初年度の20年度では、上記(a)の予備調査を実施した。調査対象は日本語中心の留学生活を送る従来型学生と英語中心の授業を受ける新型学部の留学生を選定し、それぞれの特徴を把握した上、大規模調査の統制群の選定基準を作った。インタビュー調査の内容を文字化した上、問題点の抽出作業を実施した。それに基づき、新三年生を中心としたアンケート調査を開始。データ入力と分析作業を同時に行い、典型事例に基づき、追跡調査の対象を絞り込んだ。中間年度の21年度では、異なる言語能力の被験者に対する追跡調査を開始。卒業最終年度における彼らの学業、就活及び進学の実態を把握し、言語応用能力との相関関係を検証。また、(b)の調査も開始する予定。社会適応は留学生自身のみならず、彼らを取り巻く環境との協働により成立していくものだとの認識から、その実体を双方から把握することを目標とする。日中両国間の留学政策は今や転換期に差し掛かっている。国際化、国内の少子化などに対応し、90年代以降日本の大学では留学生の受入れを積極的に行ってきた。しかも、近年留学生の日本国内での就職率が上昇し、その過程において留学生の学校生活のみならず、日本社会に適応するための教育および研修などもまた必要とされてきている。本研究では、日本の大学の学部に在籍する中国人留学生を英語能力と日本語能力によリグループ分けし、各グループの学校生活、社会生活、キャリア形成といった異文化適応の諸側面における意識、実態、満足度を調査・比較する。また彼らが就職した後の追跡調査も行ないたい。これらの作業を通して、留学生の生活実態を明らかにすると同時に、大学における留学生教育の現状を検証しながら、留学生受け入れに伴う諸問題の解明を目指す。初年度の20年度では、中国人留学生を対象とした予備インタビュー(語学応用能力[英語・日本語]、社会適応度、生活実態と進路志望に関する質問)を行い、内容を文字化した上、インタビューを行う際の問題点の抽出作業を実施した。それに基づき、早稲田大学の新三年生を中心としたアンケート調査を開始。回答データの入力と分析作業を同時に行い、典型事例に基づき、追跡調査の対象を絞り込んだ。中間年度の21年度では、異なる言語能力に区分された被験者に対する追跡調査を実施した。統制群の学生の中から典型事例を抽出し、半構造化インタビューを行った。インタビュー内容を文字化し、被験者の言語応用能力と社会適応との相関関係を分析した。また、比較群を対象にアンケートを実施し、その回答データを入力、整理した上で、典型事例の選定作業を行った。統制群と比較群を比べた結果、キャリァ志向に大きな違いが見られ、これらは言語応用能力と経済背景の両面における相違に起因しているであろうことを示唆する。今年度は研究の最終年度であり、2年間のインタビュー調査で蓄積してきたデータを分析し、研究代表者・分担者がそれぞれの専門の視点から中間発表を行い、以下の通り考察を行った。(1)言語能力テストのスコアと実社会における言語応用能力との間には乖離が見られる。特にスコアの低い被験者は就職や進学に際し、非言語コミュニケーションスキル等で言語能力の不足を補う傾向が強い。(2)日本語能力上位グループ(A組)と英語能力上位グループ(B組)には異なる言語使用戦略が見られた。例えば、A組には完壁な日本語の習得を目指し、日本的価値観を全面的に受け入れようとする者が多い。しかし、学習年数が長くなるにつれ、その言語観は微妙に変化し、日本社会・日本人との間に距離を置くようになる者も見られた。

一方、B組には日本語能力が上達したにも拘らず、日本人との交渉を有利に行うため、故意に英語を使用する者もいた。(3)今日の留学生の価値観とキャリア志向は多様化している。卒業後の進路の不確定は、彼らの言語習得戦略に影響をもたらしている。(4)進路の選択に際し、留学生本人の希望よりも、両親の意見や留学生の先輩の実績に影響されることが大きい。上述の考察の更なる傍証を求め、インタビュー調査の対象を留学生の父母と既卒者まで拡大した。中国上海・蘇州等を訪問し、留学生の父母や既卒者約40名と面会し、貴重な証言を得た。以上の結果、考察を踏まえ、本研究チームは中国湖南大学外国語与国際教育学院.湖南大学日本語言文化研究所などと国際シンポジウム「中日留学の新展開」を共同開催し、中国側との学術交流を行った。中国側からは国際教育の研究者、大学の留学業務担当者、日本留学経験者等が参加し、幅広い研究成果を披露し、また本研究チームの具体的な問題提起は活発な議論を呼んだ。本研究成果の一環として、上記国際シンポジウムの論文集の作成を進めている。