hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
竜巻による列車事故減災を目指した非定常空気力の解明

その結果、実験を実施したスワール比の範囲内では、竜巻の最大旋回風速が同じならば列車に加わる空気力の最大値に対するスワール比の影響は少ないことがわかった。また、理論モデルの検証を昨年度に引き続き進め、3両編成列車模型による実験との比較を行った。その結果、中間車両に加わる空気力は、理論モデルから導かれるように走行経路が竜巻中心から離れるにつれ急激に減少するが、竜巻中心の左右どちらに走行経路をとるかによりその傾向は異なることがわかった。また、竜巻の最大旋回風速と列車速度の比の影響についても調べたが、実験を実施した範囲内では大きな違いは見られず、理論モデルの予測は実験結果とほぼ一致した。さらに、数値シミュレーションにより竜巻中を走行する列車に空気力の解析も進めた。まず、昨年度までに確認した境界条件を用いて竜巻を再現し、竜巻中に静止した列車の周りの流れを計算し、実験と比較した。続いて、変形スライディングメッシュ法を用いて竜巻中を走行する列車周りの流れをシミュレーションし、列車に加わる空気力を実験結果と比較した。シミュレーション結果は実験結果とよく一致することを確認した。実験、理論モデルおよび数値シミュレーションにより、竜巻に遭遇した列車が受ける空気力を明らかにした。その結果、以下のことが明らかになった。1)空気力は、竜巻中の列車位置に応じて変化する。2)中間車両に加わる空気力は、竜巻の理論モデルを用いてほぼ推定することができる。3)コア半径にかかわらず最大風速が一定と仮定すると、コア半径が列車長の0.8倍の時にヨーイングモーメントが最大になる。4)走行経路が竜巻中心から逸れると、列車に加わる空気力は急激に減少する。実験装置の開発に関しては、設計製作した装置は目標性能をほぼ達成できた。さらに、平成27年度以降に実施する計画であった、竜巻状気流発生装置によって生成される流れ場の測定も一部ではあるが前倒して実施することができた。また、製作した実験装置を用いた模型走行試験も当初計画を前倒しにして一部を実施した。一方、数値計算プログラムの開発については、計算方法の検討にとどまり、シミュレーション結果を得るところまでは進まなかった。以上、一部計画以上に進展しているところもあり、一部やや遅れているところもあるが、全体としては、おおむね順調に進展していると考えられる。実験をさらに実施するとともに、数値シミュレーションの開発を進め、竜巻により列車に加わる空気力をより明らかにする。特に以下のパラメータの影響を調べる。1)スワール比、2)列車速度と竜巻の最大旋回風速の比。さらに、理論モデルを深度化し、定量的な推定が可能か探る。また、全体の研究総括を行い、現時点で可能な減災対策を検討するとともに、成果をまとめ、学術誌への投稿を行う。鉄道の空気力学実験については、開発した装置の調整を行った後、竜巻により列車に加わる空気力の測定を進めていく。また、PIV法(粒子イメージ流速計測法)により、竜巻中の列車まわりの流れ場の測定もすすめ、空気力と流れ場の関係も明らかにしていく。数値シミュレーションについては、引き続きプログラム開発を行う。先行している実験の結果及び他の実験装置の測定結果や実測データを参照しながら、計算条件等の調整を行う。
インスリンシグナル伝達機構におけるGTP結合蛋白質の役割

インスリンは代謝調節・細胞増殖因子として生体必須のホルモンであり、それは細胞膜上に存在するインスリンレセプタ-と結合することにより作用を発現する。そのシグナルがどのようにして細胞内に伝達され、最終的なタ-ゲットに到達するか、またその病態によってどのような異常が生ずるかを解析することは、医学・生物学上きわめて重要な課題である。我々は世界に先がけてヒトインスリンレセプタ-cDNAを単離し、その一次構造を決定した。そしてそのcDNAから異種動物培養細胞内で活性あるヒトインスリンレセプタ-を発現させることに成功し、さらにこの系を使いインスリンレセプタ-βサブユニットのチロシンキナ-ゼ活性がインスリン作用発現に必須であることを明らかにした。我々はレセプタ-以後のシグナル伝達機構の解析を行っているが、最近GTP結合蛋白質の1つであるc-ras遺伝子産物がインスリンシグナル伝達機構のどこかに深くかかわっていることが報告された。従来まで、このチロシンキナ-ゼの基質はいろいろ報告されているがそれらが本当の生理的役割をもつチロシンキナ-ゼの基質であるのかどうか明らかでない。そこで我々はまずこのシグナル伝達の欠損細胞株を分離し、これに発現ライブラリ-を導入し、complementationによりチロシンキナ-ゼの基質を直接クロ-ニングしようと試みた。インスリンレセプタ-とインスリン反応性グルコ-ストランスポ-タ-のcDNAを介して、両者を大量に発現している細胞からこの両者を結ぶmediatorの欠損株を分離できたと考えられるので、今後このmediatorのcDNAの分離を行ないたい。また千葉大第二内科糖尿病グル-プ(牧野英一講師)が中心となり共同研究で、母方のインスリンレセプタ-遺伝子βサブユニットのチロシンキナ-ゼドメインが欠損している糖尿病患者が見出され、これは優性遺伝することが明らかとなった。
新規殺虫剤創製に向けた昆虫脱皮ホルモン受容体のリガンド認識機構の解明

昆虫は脱皮を繰り返すことにより成長する。本研究は,脱皮を制御する脱皮ホルモン受容体の作用機構を,その立体構造を通して解明しようというものである。先ず,EcR/USPの2種の蛋白質から成る受容体の大腸菌を用いた共発現系を構築した。引き続き,X線回折法による立体構造の解明を行うため,受容体とホルモンとの複合体の結晶化を試み,微結晶を得るに至った。期間内に構造決定には至らなかったが,しかし,ホルモン非存在下で受容体の結晶化が可能であることを見出し,作用機構解明に途を拓くことができた。N末端に、GST、His、あるいはTrxタグを付加したEcR-LBD(EcRリガンド結合ドメイン)、C末端にHisタグを付加した遺伝子を作成し、C末端にHisタグを付加したUSP-LBDとの共発現系を幾つかの大腸菌株を用いて発現を試みた。培養条件の最適化、各種クロマトグラフィーによる精製法につき検討し、何れのタグ付加体においても目的タンパク質を比較的収率良く、高純度で得ることに成功した。しかし、プロテアーゼ処理によりEcRが切断されることが示唆され、最終精製品の収量は大きく減少した。得られた精製試料につき結晶化を試みたところ、結晶化には至ったものの、再現性に乏しい、回折X線測定に適切な大きさまで成長させることが困難、放射光においても4Å程度の分解能の回折反射しか得られないなどの問題点があった。そこで、プロテアーゼ処理のみならず結晶化にも不都合ではないかとの判断から、EcRをさらにN末端から数十残基切り離して試料とし、その発現系の構築を試みることとした。その結果、Trxタグ付加型について発現に成功したことから、現在、精製法につき検討を行っている。今後、プロテアーゼ処理による切断も無く、本発現系により高収率での高純度品の調製と良質な結晶調製が可能となるものと考えている。様々なタグを付加した黄色ショウジョウバエ由来脱皮ホルモン受容体(EcR)のリガンド結合ドメイン(EcR-LBD)および協同的に働くUSP蛋白質(USP-LBD)の大腸菌を用いた発現精製に成功し,結晶化条件をも見いだすに至った。しかしながら,十分な量の蛋白質試料の確保が困難である,結晶性が十分ではない(分解能4A程度,データ精度が)不十分といった問題点があった。そこで,EcRリガンド結合ドメインと目されている所からN末側に延びている約90残基のうち70残基および40残基を切り離したEcR-LBDの発現,精製系を構築した。これら試料につき,さまざまに分析および結晶化を試みたところ,脱皮ホルモン結合部位とジンクフィンガーモチーフを含むDNA結合部位の間の94残基のうち、55残基程度がUSPとの結合に何らかの役割を担っていることが明らかとなった。また,その部分に他の昆虫では見られないCys残基が3個見出され,この部分でのS-S結合の形成が複合体形成に不利に働いていることが示唆された。一方,EcR-LBD部分にも実験室系での取り扱いに不利と思われるCysが存在していた。そこで,これらCys残基のSerあるいはAla残基への変異を導入し,その発現,精製系の構築を試みることとした。発現が全てGSTタグ付きで行い,リンカー部分の加水分解はPreCission proteaseを用いて行うこととした。現在,精製法の検討中であり,高純度の複合体が得られ,良質な結晶調製が可能となるものと考えている。N末端にThr-Hisタグを付加した黄色ショウジョウバエ由来脱皮ホルモン受容体(EcR)のリガンド結合ドメイン(EcR^L:335-665)および協同的に働くUSP蛋白質リガンド結合ドメイン(USP^L:219-508)のC末端Hisタグ付加体を大腸菌(BL21(DE3))を用いて発現し(Trx-His-EcR^L/USP^L-His),タグの切断および各種クロマトグラフィーにより高純度の精製標品を得ることに成功した。従来,リガンド結合部位のみのヘテロダイマーを安定的に調製するためには,Ponasterone Aのような高結合型リガンドの存在が必要と考えられていたが,本精製標品についてはリガンド非存在下で安定的にEcR^L/USP^Lヘテロダイマーの調製が可能であることを見出した。精製標品につきリガンド結合活性を測定した結果、高いリガンド結合活性を示すことが確認された。そこで、Ponasterone A存在下,非存在下の条件で結晶化条件の探索を行ったところ、Ponasterone A存在下において,針状の結晶を得るに至った。結晶化条件の最適化を種々試みたが,しかし,回折X線測定に適切な結晶を得るには至っていない。

一方,良質な結晶を得ることを目的として,N末側に延びているヒンジ領域85残基につき,ほぼ10残基ずつ切り離しか4種のEcR^L(345-665,356-665,368-665,374-665)の発現を行い,種々精製を試みた。興味深いことに,ヒンジ領域を短くすることによりヘテロダイマー形成能が低下する傾向が見出され、リガンド非存在下での精製は困難となった。本精製標品につき,Ponasterone A存在下、結晶化条件の探索を行った。その結果、立方体に近い外観の良好な微小結晶を得ることに成功した。やや小さすぎることらか、さらなる結晶成長を図っており、今後、大型放射光施設でのデータ収集を試みる予定である。
腺様嚢胞癌由来培養細胞株における細胞死と転移機序に関する研究

腫瘍増殖抑制効果は5FuではCa9-22が最も高く、次いでACC-3,HSC-4と続いたがHSC-2やHSC-3ではみられなかった。NedではHSC-3が最も高く、次いでHSC-4,Ca9-22,HSC-2,ACC-3(55%)の順であった。CBDCAではHSC-2が最も高く、HSC-4,HSC-3,Ca9-22(60%)の順であった。TUNEL法によるApoptosis分析はApoptotic Indexで算定したが、5FUでは24時間後HSC-3 12%,HSC-2 10%,HSC-4 8%,ACC-3 2%で、Nedにおいては24時間後HSC-3 3%,HSC-4 9%,ACC-3 6%であった。CBDCAではACC-3は3%であった。Apoptosis誘導機序は、p-53蛋白の発現をウエスタンプロット法により明らかにする予定であったが、5Fu,Ned,CBDCAはいずれも単独ではApoptosisの効果は少ない事が判明したため、p53蛋白に加えVEGFの発現を調べ遠隔転移との関連を検討した。その結果、p53の出現とVEGFの出現に関連がみられた。5-Fuによる腫瘍増殖抑制効果は、24時間、10μg/mlではCa9-22が最も高く、次いでAcc-3,HSC-4と続いたがHSC-2やHSC-3ではみられなかった。CBDCAにおける腫瘍増殖抑制効果は48時間、10μg/mlではHSC-2が最も高く、HSC-4、HSC-3、Ca9-22(60%)の順であった。アポトーシスの分析はTUNEL法により行い、Apoptptic Indexで算定した。5-Fuにおいては24時間後、HSC-3 12%、HSC-2 10%,HSC-4 8%、ACC-3 2%であった。Nedにおいては24時間後、HSC-3 3%、HSC-4 52%.ACC-3 6%であった。ACC-3におけるCBDCAのアポトーシスに関しては現在施行中である。NedではHSC-3が最も高く、次いでHSC-4、Ca9-22,HSC-2,ACC-3(55%)の順であった。TUNEL法によるApoptosis分析はApoptosis Indexで算定したが、5FUでは24時間後HSC-3 12%、HSC-2 10%、HSC-4 8%、ACC-3 2%で、Nedにおいては24時間後HSC-3 3%、HSC-4 52%、ACC-3 6%であった。Apoptosis誘導機序は、p-53蛋白の発現をウエスタンブロット法により明らかにする予定であったが、5Fu、Ned,CBDCAいずれも単独ではApoptosisの効果は少ない事が判明したため、p53蛋白に加えVEGFの発現を調べ遠隔転移との関連を検討した。
経済的・技術的秩序の危機と多元的再編-仏英帝国の組織史的遺産と発展途上国の革新

本研究では、フランス帝国の旧植民地が、植民地化、独立戦争、社会主義化・内紛、経済自由化など、幾多の危機に直面しつつ多元的に再編される経緯を分析した。経済的秩序はとくに商工会議所、技術的秩序は技術教育を事例に、組織史的な連続性と断絶性を比較分析した。地域としては旧インドシナおよび北アフリカに重点を置き、旧英植民地に増して危機が深刻化した旧仏植民地を比較分析した。本研究では、仏英帝国の旧植民地が、植民地化、独立戦争、社会主義化・内紛、経済自由化なと、幾多の危機に直面する中で多元的に再編される経緯を分析してきた。経済的秩序はとくに商工会議所、技術的秩序は技術教育を事例とし、地域としては旧仏帝国のインドシナおよび北アフリカに重点を置き、旧英帝国を一部の比較対象とした。経済的秩序については、旧仏帝国の商工会議所を対象に、フランス、アルジェリア、モロッコ、カンボジア、インドの国立文書館においで調査を行った。ポンディシェリ商工会議所(旧仏領インド)では史料が確認できなかったが、他方、アルジェ商工会議所とカサブランカ商工会議所では、半世紀分の議事録の発掘と完全複写に成功した。この時代の経済活動の連続性は、独立後の旧植民地では「失われた記憶」となっていた。技術的秩序については、とくに旧仏帝国の技術教育を対象に、フランスおよびカンボジアの国立文書館において調査を行った。カンボジアでは、カンボジア工科大学副学長へのインタビュー調査に成功した。旧英帝国の経済的・技術的秩序については、英国とインドにて調査を行った。ロンドンの4つの技術者協会では旧英帝国内の技術団体史文献、インド商工会議所連盟ではインド商工会議所史文献等、彼らが内部図書として私蔵し他では閲覧困難な文献を複写できた。経済的秩序に関する成果は、日仏比較の観点による研究交流として、French-Japanese Business History Conferenceで国際学会報告を行った。技術的秩序に関する成果は、現代との比較の観点から、『国際交流センター紀要』の研究論文として刊行し、フランス技術教育セミナーを開催した。また、旧英帝国に関する成果は、『社会史と経済史』という共訳書の形でも形にした。加えて、旧仏帝国圏における現地調査は、『Derivative Japan』における4本の記事としても、発表した。旧仏植民地では、旧英植民地に増して現在も秩序危機が頻発するのはなぜか。本研究では、旧仏植民地の秩序が、植民化、独立戦争、政権交代・内戦などの危機を経て、多元的に再編される経緯を経済・技術の組織史的遺産と革新の視点から考察した。(1)経済的秩序については、文書史料収集と聞き取り調査を行った。(1-1)文書史料は、マダガスカル・カンボジア.タイの国立文書館で収集した。とくにマダガスカル国立文書館で半世紀分の商工会議所史料を発見し、前半部の完全複写に成功した。同国から文部科学省奨学生受け入れを決定し、クーデター発生後も研究継続の目処がついた。(1-2)聞き取り調査は、マダガスカル・カンボジア・ラオスの商工会議所事務局長と面談した。とくに商工会議所会頭・国会議員・商務副大臣・革命政権幹部を歴任したラオス財界人(85歳)の聞き取り調査と回想録入手に成功した。植民地時代・王国時代・社会主義革命・経済自由化を生き抜いた稀有な証言である。(2)技術的秩序については、仏技術史の泰斗と共同研究を行うと同時に、仏領インドシナに関する史料を収集した。(2-1)仏領北アフリカについては、アンドレ・グルロン国立パリ社会科学高等研究院教授と仏技術教育セミナーを東京・名古屋・大阪で共同開催し、欧州と比較ができた。(2-2)仏領カンボジアに関しては、カンボジア国立文書館で史料収集を行うと同時に、希少な同時代文献の入手に成功した。(3)その成果は、日仏経営史会議・仏技術教育セミナー等での報告4本およびDP論文2本、そして『Dernivatives Japan』記事5編にまとめた。(4)旧仏植民地の20世紀史は、植民化、脱植民化、再編の3時代に大別できる。各国秩序の危機と再編は、経済・民族・歴史等の旧植民地側の特性、政治・経済・教育等の宗主側の制度に加え、両者間の相互交渉と時代間の連続性が明暗を分ける。
多糖類の相乗効果を利用した吸水ゲルの保水性向上に関する研究

マメ科植物の種子から抽出される多糖であるガラクトマンナンは、安価で、高粘度であることから、工業的に生産されている。ガラクトマンナン多糖には側鎖の頻度の異なるグアーガム、タラガム、ローカストビーンガムなどがあり、これらはゲル化、液晶化などの高次構造変化がみられる。本研究では、側鎖頻度の異なるガラクトマンナン多糖に植物由来の各種多糖を混合して、相乗効果によるヒドロゲルを調製した。示差走査熱量分析(DSC)を用いてゲルの高次構造を明らかにし、保水性向上を検討した。本研究では、側鎖頻度の異なるガラクトマンナン多糖に植物由来の各種多糖を添加して、相乗効果によるヒドロゲルを調製した。示差走査熱量分析(DSC)を用いてゲルの高次構造を明らかにし、保水性向上を検討することを目的とした。側鎖頻度の異なるガラクトマンナン多糖とκ-カラギーナンを混合して冷却し、ゲル化させると、側鎖頻度の低いガラクトマンナンとκ-カラギーナンには相乗効果が認められたが、側鎖頻度の高いガラクトマンナンには混合による相乗効果は認められなかった。側鎖頻度の異なるガラクトマンナン水溶液を凍結解凍したところ、側鎖頻度の低いローカストビーンガムおよびカシアガムはヒドロゲルを形成したが、側鎖頻度の高いガラクトマンナンはゲルを形成しなかった。側鎖頻度によりゲル形成能が異なることが明らかとなった。ローカストビーンガムまたはカシアガムに植物由来の他の多糖を混合して凍結解凍すると、混合する多糖の種類によりゲル化に及ぼす影響がことなった。この結果から、混合する多糖の分子構造や高次構造がゲル化に寄与することが明らかとなった。低温でのDSC測定からガラクトマンナン-水系には不凍水が存在することが分かった。不凍水量からガラクトマンナン分子は水分子を束縛することが分かった。今後、不凍水量の定量を行なう必要があると考えられる。本研究では、側鎖頻度の異なるガラクトマンナン多糖に植物由来の各種多糖を添加して相乗効果によるヒドロゲルを調製した。ローカストビーンガムまたはカシアガムに植物由来の他の多糖を混合して凍結解凍すると、混合する多糖の種類によりグル化に及ぼす影響か異なった。ガラクトマンナンに微量の水が吸着した時の挙動を低温でのDSCで検討すると、側鎖頻度により高次構造が異なることが分かった。特に、側鎖頻度の高いフェヌグリークガム、グアーガムは複雑な高次構造を示唆した。また、ガラクトマンナン-水系には不凍水が存在することが分かった。これらの結果を側鎖頻度に対してプロットすると、側鎖頻度により水分子との挙動が異なることが明らかとなった。以上の結果はガラクトマンナンヒドロゲルの保水性向上へ応用できると考えられる。
オーストラリアと日本における先住民族による流域資源保全に関する環境人類学的研究

2018年度は以下のことを実施した。1.国内外の学会やシンポジュームでの発表2.出版物の公表12018年2月に単著『スタディツアーの理論と実践:オーストラリア先住民との対話から学ぶフォーラム型スタで史ツアー』を明石書店から出版した。さらに、22018年3月に論文「自己決定権と先住民」を『国際文化研究』23号に掲載した。1.学会やワークショップでの発表2.出版物の成果まず、12018年2月28日に、報告者が2012年から堺市にて市在住の若者に、2016年からは龍谷大学の学生に対して実施するオーストラリア南東部でのスタディツアーについてまとめた単著、『スタディツアーの理論と実践:オーストラリア先住民との対話から学ぶフォーラム型スタで史ツアー』を明石書店から出版した。更に、22018年3月10日に、オーストラリア先住民の土地権、先住権原、土地利用協定の管理と先住民代表機関の役割について注目した論文「自己決定権と先住民」を『国際文化研究』23号に掲載した。今後のさらなる研究の展開として、オーストラリア国立大学とメルボルン大学さらにジェームズクック大学を研究拠点に、これらの機関が「環境」、「教育」、「芸術」に注目して実施する先住民族の「伝統知」と「近代知」との相互作用に関するプログラムについて昨年度と同様に継続調査をする。具体的な方策は以下の通りである。まず、1オーストラリア国立大学では、昨年度に引き続き2008年からオーストラリア南東部の国立公園で実施してきた先住民族と非先住民族との協同による環境管理の状況を把握する。このため本年度は、当該大学の研究者を龍谷大学へ招聘し環境管理のための知の相互作用について報告を受ける予定である。次いで、2メルボルン大学では、先住民族芸術を扱うWillinセンターの活動について同センター講師らが展開するオペラや舞台演劇、さらには映画などのビジュアル・アートを先住民族の口頭伝承と融合させ実施するプロジェクトについて継続調査する。更に、3当該大学にて先住民の研究者が継続するスタディツアーon country learningについて調査する。また、4ジェームズクック大学では、アボリジナル及びトレス海峡諸島民研究センターの教授らが2009年から国会図書館と共同で実施する、植民地期以降の先住民族に関する資料アーカイブ化の現状について継続調査する。5上記の成果を報告書として出版する。本年度は以下の研究成果を得た。1流域周辺の地域コミュニティにおける「環境保全」に関する伝統的知識を特定するために、オーストラリアでは1830年代まで、調査地域の先住民ヨルタ・ヨルタの先祖がイグサや水草を原材料に作成したバスケットを、当時の作成方法を再現しつつ作成するワークショップに参加した。さらに、ヨルタ・ヨルタ・ネイション・アボリジナル法人の理事に2006年から実施する文化地図の活用方法について聞き取りした。2オーストラリア南東部ではヨルタ・ヨルタ・ネイション・アボリジナル法人の理事と会合し、法人の役割について見聞した。また2017年10月に開催予定のシンポジュームへの参加の承諾を得た。3外来知と在来知との相互作用と整合性のあり方を解明するために、一定の周波数による超音波が汚染水の浄化に役立つことを明らかにした環境システム工学の知見を導入する予定であったが、京都府亀岡市での実施にとどまり、オーストラリアでは実施できなかった。今回は2013年から実施してきた犬飼川の水質と音との関係を検討するため、3地点でサンプを収集し、それらを業者に調査依頼した。結果、水質要素として無機物に当たる「カルシュウム」と「マグネシュウム」に注目し、人間の可聴領域である30Hzから3kHzの範囲で音と水質の変化の関係について検討した。42017年1月に北海道大学のアイヌ・先住民研究センターにて流域資源の環境保全に関する自然体験学習を実施する対象地について関係研究者との打ち合わせを実施した。以上の調査結果は、2016年11月にヴェトナムで、12月にオーストラリアで開催された国際学会にて報告した。また2016年10月に京都府亀岡市で開催されたシンポジウムで公演し、その内容を2017年3月に亀岡市の助成を受けた報告書にて公表した。さらに龍谷大学の紀要『国際文化研究』に論文を掲載した。平成28年度は、オーストラリア先住民の在来知と、その他アクターの外来知の相互作用のあり方について検討した。まず、南東部オーストラリアにおける流域資源の保全制度の変遷史について国、州、地方公共団体などが出版した流域資源保全に関する行政文書や新聞記事等を渉猟し明らかにした。その資料分析からは、流域資源の環境保全にかかわる諸アクターについても特定した。さらに、流域資源保全に対する「伝統知」を特定するため、「マレー河とダーリング河下流域における先住民ネイションズ」が議論する先住民のみが利用可能とする「文化的洪水」について、ヨルタ・ヨルタ・ネイション・アボリジナル法人の職員にインタビューをし検討した。さらにバルマ森林の狩猟・漁労・採集に関する3世代の記憶を記録した「土地の利用及び占有に関する地図」を、2006年からヨルタ・ヨルタが作成しており、それについてゴールバーン河流域調査機構とヨルタ・ヨルタ・ネイション・アボリジナル法人の職員から聞き取りした。ただし「音による水質保全調査」の継続と自然体験学習を開催することができなかった。また、流域の地域社会におけるネットワーク化のための実践例を集めたデータベースを作成できなかった。日本の流域資源保全にかかわる予備調査に関しては、北海道南部のアイヌ・コミュニティを対象に実施する予定であったが、実施できず、代わりとして北海道大学アイヌ・先住民研究センターの研究者と会合し、調査地と調査方法を再検討した。

こうした調査の成果は、2016年11月ヴェトナムのホーチミンにて開催された国際学会と、同年12月にオーストラリアのシドニーにて開催された国際学会でそれぞれに発表した。さらに京都府亀岡市にて開催されたシンポジュームでの公演とそれをまとめた報告書に公開するとともに、龍谷大学の紀要論文にも本調査の一部を掲載した。2017年度は以下のことを実施した。今後の研究を更に展開するために、平成29年度国際共同研究加速基金に応募し採択された。今後の研究を更に展開するために、国際共同研究加速基金に応募し採択された。2018年度は以下のことを実施した。1.国内外の学会やシンポジュームでの発表2.出版物の公表12018年2月に単著『スタディツアーの理論と実践:オーストラリア先住民との対話から学ぶフォーラム型スタで史ツアー』を明石書店から出版した。さらに、22018年3月に論文「自己決定権と先住民」を『国際文化研究』23号に掲載した。1.学会やワークショップでの発表2.出版物の成果まず、12018年2月28日に、報告者が2012年から堺市にて市在住の若者に、2016年からは龍谷大学の学生に対して実施するオーストラリア南東部でのスタディツアーについてまとめた単著、『スタディツアーの理論と実践:オーストラリア先住民との対話から学ぶフォーラム型スタで史ツアー』を明石書店から出版した。更に、22018年3月10日に、オーストラリア先住民の土地権、先住権原、土地利用協定の管理と先住民代表機関の役割について注目した論文「自己決定権と先住民」を『国際文化研究』23号に掲載した。平成29年度は、オーストラリアと日本の先住民の在来知に注目し、それらと外来知との相互作用のあり方について解明する。具体的には8月から9月にかけてオーストラリアでのフィールド調査を実施する。また7月と2月に北海道でのフィールド調査を実施する。日本の流域資源保全にかかわる諸アクターを特定化するために、当初は北海道沙流郡平取町二風谷アイヌ・コミュニティを対象地としていたが、白老にアイヌ国立民族学博物館が建設される予定であるため、白老アイヌ・コミュニティでの流域環境保全にかかわる諸アクターについて調査する。そこではアイヌの「伝統知」を特定化するため、殊に湖と河川流域でアイヌ協会白老支部が中心となり実施する「アイヌの伝統的生活空間(イオル)の再生事業」の活動に注目し、流域資源保全の方法を特定する。ついで、アイヌ当事者代表機関の役割について検討するため、白老の博物館やアイヌ協会の代表者にインタビューを実施し、流域の資源保全のためにそれら機関が果たす役割について検討する。さらに、外来知と在来知との相互作用と整合性を解明するため、マレー・ゴールバーン河流域における「音による水質保全の調査」を展開する。さらに、白老アイヌ・コミュニティでは、「音による水質保全の調査」の実施可能性を探り、「アイヌの伝統的生活空間(イオル)の再生事業」との整合性について検討する。
化学発光反応のしくみの解明と応用に関する研究

本研究では有機合成的手法により化学発光のしくみの未解明部分に検討を加え、発光メカニズムのより深い理解を進めることを目的として、過シュウ酸エステル化学発光ならびにフタルヒドラジド化学発光に関する研究を行った。さらに、化学発光の分子センシング等への応用を考慮してジスチリルベンゼン蛍光剤の化学環境への応答について検討した。過シュウ酸エステル化学発光については従来用いられていなかった電子供与性脱離基を有するシュウ酸エステルを合成し、詳しく検討することによって、分子内で電子的相互作用することが判明し、新たな切り口から電子移動が関与するメカニズムを強く支持する結果を得た。また、非常に興味深い現象としてこれら電子的相互作用によるエキシマー発光が観測されたことは過シュウ酸エステル化学発光の新機軸である。フタルヒドラジド化学発光については、種々の電子的効果を発現できる系を設定し、その効果によって発光の態様が変化することを明らかとした。構造を種々設定することにより発光を制御できることはこの発光系に分子認識などの機能をもたせるために非常に重要な知見となる。一方、上記の化学発光研究において蛍光剤あるいは発光物質の部分構造としても利用されているジスチリルベンゼン蛍光剤のミクロ環境への応答性について検討を行った。新たに合成して得られたpull-pushタイプのものでは、プロトン性溶媒中で顕著な蛍光消光が観測された。この結果を応用すれば、通常の方法では知りえない物質のpKaが予測可能である。また、強力な電子供与性蛍光剤においては、塩素化合物、ニトロ化合物、ホウ素酸類、特定の金属イオンにより蛍光昇降されることがわかった。詳細な測定実験によりこれらの蛍光消光が電子移動によるものであることが判明した。今後、本研究で得たこれらの成果をもとにしてさらに化学発光のメリットを駆使した分析法や他分野への応用へと展開する予定である。過シュウ酸エステル化学発光における発光過程の解明に向けて有機合成化学の立場から詳細な検討を行った。様々なフェノール誘導体から合成されたシュウ酸エステルの反応において、フェノールの電子供与性が発光効率に大きく影響することがわかった。このことから、発光種形成のための過程において電子移動を含む機構が重要であることが明かとなった。また、蛍光性ピレンをスペーサーにより距離を調節したシュウ酸誘導体の反応において、活性部位とピレン部位との距離が発光効率に大きく影響する結果を得たため、活性部位と蛍光剤とが接近することが励起種精製に必要であることが明かとなった。これらの結果から、過シュウ酸エステル化学発光において、電子移動を含むCIEEL機構が関与していることを強く示唆するものと判断される。一方、フタルヒドラジド化学発光における機構解明および応用についての研究では、スチリル基を有するフタルヒドラジド誘導体を数種合成し、やはり、電子供与性基の導入により発光効率が増大することがわかった。これは、反応種のアニオンの還元電位が上がり、容易に酸素分子を一電子還元することにより、反応性が大きくなるとともに、発光種の蛍光量子収率が増すことに起因すると考えられる。さらに、フタルヒドラジド類に金属イオン識別能力を有するクラウンエーテル部位の導入を試みた。二種類の異なるクラウンエーテルをもっ新規フタルヒドラジドを合成し、アルカリ金属イオン存在下での発光への影響を調べた。その結果、金属イオン存在下では、クラウンエーテル部位との相互作用により発光スペクトルに変化が見られ、またその強度も大きく低下することが判明した。このことは、金属イオンの存在を化学発光によって認識したといえる。この結果は今後の応用に期待を抱かせるものである。

有機化学発光反応のうち代表的なシュウ酸エステルとフタルヒドラジドなどの反応についてその発光メカニズムならびに応用に向けた研究を行った。まず、過シュウ酸エステル化学発光に関して、有機合成的手法により種々のシュウ酸エステルを合成し、それらの発光効率を比較検討することで、反応機構に関する有益な知見を得た。エネルギー受容部を分子内に組み込んだシュウ酸エステルの系においてエネルギー供与部との距離と発光効率の相関関係が見られたことから、高エネルギー・反応中間体を特定することができた。また、電子供与性脱離基を分子内に導入したシュウ酸エステルにおいては、通常の過シュウ酸エステルとは異なる挙動を示したことから、発光のための励起種生成において電子移動が関与する機構が支持された。これらの研究の過程でエキシマー生成による赤色発光を観測し、貴重な反応例を提供することができた。さらに、界面活性剤の効果についてもアニオン性のものとカチオン性のものでは顕著な相違を示したことから、高エネルギー中間体と蛍光剤との相互作用に関する新たな知見が得られた。また、一連の過シュウ酸エステル化学発光の研究の蓄積による大きな成果として、電子供与性アミンによる化学発光の消光を亜鉛イオン添加によって発光を復活させることができたことが挙げられる。これは、この発光が電子移動を含む機構であることを決定的に証明するとともに、生体内で重要な役割を担う亜鉛イオンの検出、定量に応用できるものである。一方、フタルヒドラジド化学発光についても、種々の誘導体を合成して検討したところ、クラウンエーテル部位をもつ新規フタルヒドラジドではその発光が金属イオンの有無で制御されることが明かとなった。これは、金属イオンセンサーとしての応用の可能性を示唆するものである。以上、本年度は、過シュウ酸エステル化学発光およびフタルヒドラジド化学発光の研究においてかなりの成果を挙げることができた。有機化学発光反応では発光種として種々の蛍光剤が用いられるが、そのうち合成も容易で置換基の工夫によって様々な発光色調を呈することができるジスチリルベンゼン誘導体を用いる過シュウ酸エステル化学発光ならびにこの蛍光剤の蛍光特性について検討した。ジスチリルベンゼンを蛍光剤とした過シュウ酸エステル化学発光では、界面活性剤の添加によりその発光効率に変化が観測された。特にイオン性界面活性剤の種類により発光量の増減が観測されたことから、高エネルギー中間体と蛍光剤との相互作用に関する重要な知見が得られた。一方、蛍光性ジスチリルベンゼンの光化学的挙動について詳しく調べたところ、それらが置かれる化学的環境で興味ある蛍光特性を示した。即ち、強力な電子供与性置換基を有するジスチリルベンゼンでは、有機塩素化合物やニトロ化合物など、電子受容能の高い化合物の相互作用によって顕著な蛍光消光を示すことが明らかとなった。これらの化合物は、それぞれ農薬残留物あるいは爆薬の原料となる化合物でこれらの蛍光法あるいは化学発光法による検出の応用へと期待される成果である。また、電子供与性置換基と吸引性置換基を有するものについてはプロトン性溶媒の存在下で蛍光消光を示すことが明かとなった。
東アジアの森林を支える菌根菌ネットワークの生態系機能の解明

多様な森林生態系の薄暗い林床に生育する植物の生存戦略を地下部の菌根共生系の観点から明らかにすることを目的として,東アジアに遍在するツツジ科のイチヤクソウを対象に菌根共生の実態を調べた.イチヤクソウを日本,韓国,台湾から採取し,その根系の遺伝子解析をすると,周辺樹木に共生する菌根菌ベニタケ科が優占していた.以上より,林床に生育する植物は樹木と共通の共生菌を根に保持することが示唆された.イチヤクソウ(Pyrola japonica)の根に定着する菌根菌を明らかにするため,異なる生息地,異なる時期に由来する個体の菌根形成に関わる菌類の推定を行った.三重県津市内のイチヤクソウが生育する3林分を調査地とした.2012年4月と8月に各調査地から3個体のイチヤクソウ,合計18個体を採取した.各イチヤクソウ個体から菌根の形成が確認された根端を5mmの断片に切断し,合計29断片(1ー5断片/個体)からDNA抽出を行った.菌特異的プライマーを用いてrDNA ITS領域のPCRを行い,クローニングにより1断片から20コロニーをシークエンス解析に用いた.得られた配列はBLAST解析により最相同する属群に類別した.塩基配列の決定に成功した500 bp以上の83.0 %(480/580配列)をBLAST解析に供試した.その結果,最相同配列の93%が担子菌類に属していた.全配列の78.1 %がベニタケ属菌の配列と最も相同しており,2番目,3番目に多かったのは,ウラムラサキ(9.8 %),アテリア科菌(4.2 %)であった.これら上位3分類群のいずれもが樹木の細根に外生菌根を形成する菌として知られている.最優占したベニタケ属菌は全調査地,全個体から検出された.以上より,イチヤクソウは樹木に外生菌根を形成する菌を共有している可能性があり,ベニタケ属菌による寡占性は,イチヤクソウが本属菌に特異性があることを示唆している.菌根菌から炭素源を得て生育する無葉緑性の植物を菌従属栄養植物という.菌従属栄養植物は菌根菌に対して高い特異性を示し,限られた系統の分類群と共生する.緑色性のイチヤクソウ(ツツジ科)は一部の炭素源を菌根菌から得る部分的菌従属栄養植物である.中部・近畿地方に生育する本種個体群では,外生菌根菌のベニタケ属菌が根に優占的に定着することが示唆された.これはイチヤクソウがベニタケ属菌に対して高い特異性をもち、他の分類群より選好的に定着したためである可能性がある。本研究では,イチヤクソウの自然分布を反映させた広い分布域における本種の菌根菌選好性を調べることを目的とした.そのために,日本,韓国,台湾にわたる3ヵ国5地域から34個体のイチヤクソウを採取し,分子解析によって主要な菌根菌を推定した.採取した各個体の根系を実体顕微鏡下で観察し,根の表皮細胞内に菌糸コイルの形成が確認された部分を菌根として切り出した.菌根断片からゲノムDNAを抽出し,菌特異的プライマーを用いてITS領域をPCR増幅,クローニング,RFLPタイプ分けし,代表サンプルの塩基配列をシークエンサーにより決定した.得られた配列は97%閾値で分子操作的分類群(MOTU)に類別し,BLAST検索した.現在までの解析で,主にベニタケ科,イボタケ科などの外生菌根菌が検出され,地域・個体によって異なる菌根菌が優占する傾向があった.得られるデータにもとづき,イチヤクソウの分布と優占した菌根菌の系統関係について議論する.植物の根に共生する菌根菌の菌糸が植物個体間を菌糸によりつなぐ構造を「菌根ネットワーク」と呼び,森林生態系内における炭素などの物質の融通し合うという知見である.国内外を問わずこのネットワークの機能的意義が検証された例は少ないが,陸上植物の8割が菌根菌と共生する事実を考えると,植物における養分獲得の一機構である可能性が高い.本研究では,多様な森林生態系の林床に生育する遍在種(イチヤクソウ)の菌根共生系の実態を,東アジアをフィールドとして解明することを目的とした.今年度はイチヤクソウ根系内に分布する周辺樹木の根系に形成された菌根の分子同定を行い,その分類群とイチヤクソウに共生する菌根菌の分類群との比較を行った.その結果,いずれの植物においてもベニタケ科菌類の関与が強く示唆されたが,その分類群,とりわけ各根系で優占した分類群は両者の間で異なっていた.このことは同所的に分類学的に類似する菌根菌が分布していても,イチヤクソウ根系には特定の菌群が関わることを示唆する.また,菌根ネットワークの機能的意義を調べるための野外調査を実施したが,解析に足る試料数が得られなかったため次年度に再度挑戦する.得られた知見は今後論文として取りまとめる予定である.実験,研究自体は計画通りに進めたものの,野外操作実験が想定外の影響で当該部分の成果を得ることができなかった.そのため次年度に再度挑戦する予定である.ツツジ科イチヤクソウ属は北半球の森林に広く分布する林床植物群である.

同属には6系の下位分類群を内包しており,Rugosae系以外に関わる菌根菌の調査が北緯35度以上の温帯から冷帯地域で行われてきた.しかしながら,北緯35度以下の熱帯から亜熱帯に分布するイチヤクソウ属の菌根菌群集はいまだに報告されていない.そこで本研究は,台湾に生育するニイタカイチヤクソウを対象に菌根共生に関わる菌群を明らかにすることを目的とし,本植物の採取,DNA解析による菌根菌の同定を行った.本種はRugosae系に属しており,過去に調べられた中では最も南に分布するイチヤクソウ属植物である.植物個体は台湾の花蓮県のコナラ属,ツガ属が生育する1林分3地点より9個体を採取した.本種の根系より菌根部分を取り出し,ITS領域のダイレクトシークエンスを行った.また植物体の分類学的所属を確認するため,葉から同領域のシークエンスも行った.その結果,葉に由来するITS領域の配列は全個体で完全に一致し,既知のニイタカイチヤクソウの配列とクレードを形成した.供試した根端中,53 %(25/47)から塩基配列データが得られた.25配列は15 MOTUに類別され,そのうちイボタケ科が6 MOTUと優占した.全体で7科の菌群が検出されたが,各地点から検出されたのはイボタケ科のみであった.以上より,ニイタカイチヤクソウには多様な菌根菌が関わるものと示唆された.多様な森林生態系の薄暗い林床に生育する植物の生存戦略を地下部の菌根共生系の観点から明らかにすることを目的として,東アジアに遍在するツツジ科のイチヤクソウを対象に菌根共生の実態を調べた.イチヤクソウを日本,韓国,台湾から採取し,その根系の遺伝子解析をすると,周辺樹木に共生する菌根菌ベニタケ科が優占していた.以上より,林床に生育する植物は樹木と共通の共生菌を根に保持することが示唆された.国内外における調査地から順調に試料を採取し,解析を進めることができた.昨年度の問題を踏まえて,今年度は調査地選定を慎重に実施し,試料数を増やすことで最終的な解析用試料の確保に努め,当初目的を達成するようにする.28年度が最終年度であるため、記入しない。森林微生物学未採取の海外調査地から試料を採取するとともに,得られた試料の解析を進め,データを取り纏め,論文作成につなげたい.イチヤクソウに関わる共生菌類の実態解明の一端を遂行することができた.海外での調査は踏査にとどまっているものの,次年度に推敲のめどが立った本年度の野外調査が失敗に終わったため,今期当該研究を終了せず,再度その調査を遂行するための費用を計上した.28年度が最終年度であるため、記入しない。予定していた海外調査が先方との調整で不調に終わったことと,新規解析機器の導入による解析実施の遅滞のため野外調査費用,室内分析費用,関連成果公表費用を主に使用を予定している.海外における調査実施において,円滑な調査をすすめるため,受け入れ研究者と一層の議論をe-mail,skypeなどをとおして行う.引き続き海外調査の調整を進めるとともに,採取試料の新規機器を用いた解析を進める海外調査を予定していたが,先方との日程調整が上手くいかず,十分な日程が取れなかったため.調査実施することができなかった国で試料採取を行うための予算を計上するとともに,その後の解析のための予算を割り増しして計上する.
精神保健に関する医療経済学的研究

患者調査資料をもとに過去数十年間の精神疾患患者数の経過を調査した.外来患者は気分障害だけでなく統合失調症においても1980年代以降,増大していた,また在院患者の高齢化が顕著であった.さらに医療コスト疾病別分析を行うと,統合失調症のコストが大きく,また入院医療費の割合が大きかった.経年的に見ると外来患者数の増加の影響はそれほど大きくなく,また新しい非定型抗精神病薬,SSRI,SNRIの発売の影響は少なかった.在院統合失調症者の退院可能性に関する全国調査の結果,適切な社会資源があれば,40%の統合失調症患者が退院可能であることが明らかとなった.精神科医の退院可能判断は,精神症状,社会的機能,当事者の医師を総合的に見たものであった.こうした,患者の退院は少なくとも入院医療費の減少につながるが,彼らの地域での生活の質を保つには,十分な社会資源が必要であり,そのためのコストは無視できない.統合失調症における家族心理教育の費用-便益を行った結果,簡便家族心理教育の便益が,集中的心理教育の便益を上回っていた.したがって,一般臨床においては,簡便家族心理教育が推奨される.一方,気分障害の家族心理教育では,その再発予防効果は明らかであったが,その医療コストへの影響は明らかとはならなかった.これは,気分障害では再発しても,入院に至らず,外来での治療を継続することによることが大きな理由かもしれない.精神障害者ケアマネジメントに関しては,集中的に英国イングランドの方法論を検討した.そこでの包括的な実践はわが国での実施に有宜な示唆を与えると考えられるが,有効なケアマネジメントの実践のためにはそのためのコストも少なくないことに注意すべきと考えられた.患者調査資料をもとに過去数十年間の精神疾患患者数の経過を調査した.外来患者は気分障害だけでなく統合失調症においても1980年代以降,増大していた,また在院患者の高齢化が顕著であった.さらに医療コスト疾病別分析を行うと,統合失調症のコストが大きく,また入院医療費の割合が大きかった.経年的に見ると外来患者数の増加の影響はそれほど大きくなく,また新しい非定型抗精神病薬,SSRI,SNRIの発売の影響は少なかった.在院統合失調症者の退院可能性に関する全国調査の結果,適切な社会資源があれば,40%の統合失調症患者が退院可能であることが明らかとなった.精神科医の退院可能判断は,精神症状,社会的機能,当事者の医師を総合的に見たものであった.こうした,患者の退院は少なくとも入院医療費の減少につながるが,彼らの地域での生活の質を保つには,十分な社会資源が必要であり,そのためのコストは無視できない.統合失調症における家族心理教育の費用-便益を行った結果,簡便家族心理教育の便益が,集中的心理教育の便益を上回っていた.したがって,一般臨床においては,簡便家族心理教育が推奨される.一方,気分障害の家族心理教育では,その再発予防効果は明らかであったが,その医療コストへの影響は明らかとはならなかった.これは,気分障害では再発しても,入院に至らず,外来での治療を継続することによることが大きな理由かもしれない.精神障害者ケアマネジメントに関しては,集中的に英国イングランドの方法論を検討した.そこでの包括的な実践はわが国での実施に有宜な示唆を与えると考えられるが,有効なケアマネジメントの実践のためにはそのためのコストも少なくないことに注意すべきと考えられた.わが国における医療費は高騰を続け,より効率的な配分が求められている.精神疾患に対する医療費も同様な対策が必要である.これまでに精神疾患に対する医療コストが分析されていなかったことから,政府統計資料をもとに疾病別の意表費,入院費,薬剤費などのコストを算出し,その経年変化を検討した.精神と行動の異常のための医療費は徐々に増加し,2003年には2兆1千億円を超えた.この医療費のうちの約半額が統合失調症のためのものであった.種目別には入院費が最も高く,1兆4千億円となっており,そのうち8千億円が統合失調症のためのものとなっていた.統合失調症の家族心理教育の効果を医療経済学的に評価した.研究対象は再発リスクの大きい高EE(expressed emotion)の家族と共に生活する統合失調症患者とした.心理教育群は家族が心理教育および集中的家族セッションを受けた者および心理教育とその後のサポートを受けた者,合計30名とし,比較対照群としては過去の著者らのコホート研究での高EE群を選んだ.これら対象者の退院後9カ月間の医療コストを比較検討した.外来医療コストの平均値を比較すると,両群間で有意な差は認められなかった.入院医療コストを比較すると,心理教育群の平均値は27万円で,対照群の47万円よりも小さくなっていた.心理教育群の合計コストは平均50万円で,対照群の71万円よりも小さくなっていた.家族心理教育の再入院予防効果によって,心理教育群の医療コストは対照群と比較して軽減されるとの結論を得た.さらに,費用-効果分析を行った。1再発予防のためのコストを簡便な心理教育群と集中的心理教育群との間で比較した.その結果,簡便な心理教育群の方が費用-効果的となっていた.わが国における医療費は高騰を続け,より効率的な配分が求められている.精神疾患に対する医療費も同様な対策が必要である.

これまでに精神疾患に対する医療コストが分析されていなかったことから,政府統計資料をもとに疾病別の意表費,入院費,薬剤費などのコストを算出し,その経年変化を検討した.精神と行動の異常のための医療費は徐々に増加し,2003年には2兆1千億円を超えた.この医療費のうちめ約半額が統合失調症のためのものであった.種目別には入院費が最も高く,1兆4千億円となっており,そのうち8千億円が統合失調症のためのものとなっていた.昨年度の医療コスト分析をさらに長期間にわたって分析した.統合失調症の家族心理教育の効果を医療経済学的に評価した.研究対象は再発リスクの大きい高EE (expressed emotion)の家族と共に生活する統合失調症患者とした.心理教育群は家族が心理教育および集中的家族セッションを受けた者および心理教育とその後のサポートを受けた者,合計30名とし,比較対照群としては過去の著者らのコホート研究での高EE群を選んだ.これらの資料を基に家族心理教育の費用-効果分析を行った.1再発予防のためのコストを簡便な心理教育群と集中的心理教育群との間で比較した.その結果,簡便な心理教育群の方が費用-効果的となっていた.うつ病における家族心理教育の効果を医療経済学的に検討した.家族心理教育の再発予防効果は明らかであったが,これまでの対象者の中では,医療コストの低減効果は明確とはならなかった.これについてはさらに対象者を増やし,研究を継続している.患者調査資料をもとに過去数十年間の精神疾患患者数の経過を調査した.外来患者は気分障害だけてなく統合失調症においても1980年代以降、増大していた.また在院患者の高齢化が顕著であった.さらに医療コストの疾病別分析を行うと、統合失調症のコストが大きく、また入院医療費の割合が大きかった.経年的に見ると外来患者数の増加を影響はそれほど大きくなく、また新しい非定型抗精神病薬、SSRI、SNRIの発売の影響を少なかった.在院統合失調症者の退院可能性の関する全国調査の結果、適切な社会資源があれば、40%の統合失調症者が退院可能であることが明らかとなった.精神科医の退院可能判断は、精神症状、社会的機能、当事者の医師を総合的に見たものであった.こうした、患者の退院は少なくとも入院医療費の減少につながるが、彼らの地域での生活の質を保つには、十分な社会資源が必要であり、そのためのコストは無視できない.統合失調症における家族心理教育の費用-便益を行った結果、簡便家族心理教育の便益が、集中的心理教育の便益を上回っていた.したがって、一般臨床においては、簡便家族心理教育が推奨される.一方、気分障害の家族心理教育では、その再発予防効果は明かであったが、その医療コストへの影響は明らかかとはならなかった.これは、気分障害では再発しても、入院に至らず、外来での治療を継続することによることが大きな理由かもしれない.精神障害者ケアマネジメントに関しては、集中的に英国イングランドの方法論を検討した.そこでの包括的な実践はわが国での実施に有益な示唆を与えると考えられた.この医療費への影響は、入院医療費を減少させることが期待できるために大きいと考えられるが、有効なケアマネジメントの実践のためにはそのためのコストも少なくないことに注意すべきと考えられた.