hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
R言語による理工系学生用の大規模データ処理・分析の教育支援ソフト開発に関する研究

物品費のうちのハイスペックサーバーとディスプレイの金額が計画よりも安価に購入できたので、その分の金額が次年度使用額として生じたものである。この金額は主に、当初の申請時に計上していたが、交付後には割愛していた大容量ハードディスクの購入に充て、さらに残額が生じた場合は旅費の増額に充てる予定である。
3体終状態を含む核反応の研究

Surrey大学のJohnson、Tostevin両教授が5月下旬来日し、大阪大学核物理研究センター並びに東工大において討論を行った。Johnson教授の旅費・滞在費は本研究より、またTostevin教授の旅費・滞在費は英国大使館日英文化交流基金より賄われた。核物理研究センターには東工大大学院を卒業し最近理学博士号を取得した豊川秀訓氏が居るので、大沼も大阪に赴き、主として同氏の博士論文のテーマである(p,d^*_<s=0>)反応の実験データと、その理論的解析について4名で討論をした。その後、両氏と大沼は東京に帰り、東工大で主として(d,^2He)反応について、新関等と検討を行った。6月下旬には大沼がオランダグローニンゲンで開かれる巨大共鳴国際会議に出席し、新関と共に(d,^2He)反応について発表した。大沼はその後Surrey大学に行き、約2週間滞在してJohnson、Tostevin両教授との議論をさらに深めた。また、(d,^2He)反応に関する実験結果は上記巨大共鳴国際会議でポスター発表されたほか、8月に北京で開かれた国際原子核物理学会議で、大沼により口頭発表された。東工大グループは(d,^2He)反応断面積の前方角度での強度比からの経験的議論を行い、sd殻核におけるガモフテラー強度分布について論じた。sd殻核の比較的軽い方、^<26>Mgや^<27>A1に対して(d,^2He)反応から得られたβ^+ガモフテラー強度分布は殻模型の予測と比較的良い一致を示す。特に^<27>A1→^<27>Mgのβ^+崩壊に対応するガモフテラー強度分布と、^<27>Na→^<27>Mgのβ^-崩壊に対応するガモフテラー強度分布とは大きく異なるが、この大きな違いは殻模型で半定量的に説明することができる。しかし、^<28>Si→^<28>A1のβ^+崩壊に対応するガモフテラー強度分布は、実験では数本の状態に同程度の強さで分散しているのに対し、殻模型はより強度の集中が見られる。また、^<24>Mg、^<32>Sなどを標的核とした際に、恐らくL=1で励起されるスピンダイポール状態と思われるものがいくつか見出され、その角度分布を理論計算値と比較することはたいへん興味深い。Surreyグループは現在このデータをGlauber近似を用いて解析中であり、この反応の反応機構についてさらに詳細な知見が得られることが期待されている。またその解析に際し、Surreyグループより270MeVでの重陽子弾性散乱のデータが要請されており、理研で東大グループが中心となって取得したデータがあるので、現在解析中である。
光共生性二枚貝の多様性とその適応放散現象のモデリング

1)二枚貝と渦鞭毛藻の共生関係の起源についての仮説の提唱。この研究の発端となったのは,本来堆積物に潜って暮らす二枚貝と光を必要とする渦鞭毛藻がどのようにして共生関係を樹立する事ができたのかという,二枚貝の光共生の起源に関わる疑問であった。従来は,二枚貝が何らかの理由で表生生活を行うようになったり,軟体部を露出させるようになり,その後に渦鞭毛藻が共生したという、二枚貝の前適応に重点をおいた説が流布していた。我々は、オオヒシガイ(F. fragum)と共生する渦鞭毛藻は、非常に弱い光で光合成を行う能力があることを明らかにし、オオヒシガイ属においては、暗所適応した渦鞭毛藻と普通の内生生活を行う二枚貝とが共生関係を樹立したとの仮説を得るに至った。我々の仮説は、二枚貝の前適応を必要としないこと、またサンゴと共生する渦鞭毛藻をはじめとして暗所適応した渦鞭毛藻は普遍的に存在していることなどから、従来の説よりも簡単に共生現象の始まりを説明できるという利点をもつ。2)二枚貝と渦鞭毛藻の共生関係の新しい事例の発見。3)化石における二枚貝と藻類の共生関係推定基準の提唱。オオヒシガイには渦鞭毛藻との光共生に関連して、殻形態にall ometryがみられたり、また殻の構造に特殊化がみられる。このような特徴をもとに化石における二枚貝と藻類との共生関係の推定がより確実に行えることを提唱した。1.小型のオオヒシガイFragum sp.cf.mundumについての生態学的研究リーフエッジの厚さ1cm程度のアルガルマット中に生息し、堆積物中に内生する他のオオヒシガイと、表生のリュウキュウアオイガイの中間的な生態を示す。また、リュウキュウアオイガイ同様の透明窓を殻に持ち、オオヒシガイとリュウキュウアオイガイ属との系統関係を知る上で重要な位置を占めることが判った。2.共生藻のperidini-chlorolphyll蛋白のアミノ酸配列宿主を異にする共生渦鞭毛藻がそれぞれに宿主特異性をもつのか、宿主互換性があるのかを明らかにする目的で光合成系の光補足蛋白peridinin-chlorophyll蛋白(以下、PCP)の異同を1)蛋白の分子量、2)アミノ酸配列の2点から調べた。その結果共生性の渦鞭毛藻と非共生性の渦鞭毛藻のPCPとでは、その分子量および結合するペリディニン分子の数に差が認められた。3.共生藻のチッソ代謝活性暗条件でチッソ化合物を与え60分incubateし、消費量を測定した。その結果、渦鞭毛藻は硝酸態のチッソ利用、アンモニア態のチッソ利用することが判った。また亜硝酸の還元が暗所ではほとんど進行せず、光依存性であることは注目に値する。この結果は、サンゴおよび二枚貝に共生している状態の共生藻は宿主由来のアンモニア態のチッソをその生育の必要なN源としていることを示唆している。4.オオヒシガイの光照射方向による光合成活性の差異オオヒシガイの全体および半片について照射方向による酸素発生速度を比較した。その結果貝は入水孔からの光を受けるときにもっとも小さなKi値を示し、入水孔側からの光をよく利用することがわかった。貝殻を通過して散乱する光が外套膜中の共生藻に利用可能であることも判ったが、そのKiは大きく、光強度の低い条件では光利用の効率は高くないと思われる。1)本年度は、渦鞭毛藻との共生関係を持つ二枚貝のオオヒシガイ属5種についての生態のまとめを行った。そして、その生態の多様性が共生藻への光の供給と、捕食の回避との二つの要因で説明出来うるとの結論に達した。共生のためには二枚貝の側だけでも、生態防御機構の改変、共生藻の体内での繁殖の調節など共生のための様々な仕組みが働いている。

このような複雑さを伴う共生関係が、オオヒシガイ属の様々な種で独立に成立したとは考えにくい。それよりは、内生の生態をもつオオヒシガイの先祖と暗所適応した共生藻の間にかつて一度だけ共生が起こり、そののち、光の供給と捕食者からの逃避を天秤にかけながら様々な種が進化してきたと考えるのが合理的であるとの仮説を得るに至った。また予察的に、中生代ジュラ紀後期から白亜紀にかけて藻類と共生していたとされる、ヒップリテス上科の二枚貝の生態の多様性との比較を行った。その結果この上科の二枚貝は、共生に関連した殻形態の特殊化を示すものの、すべて表生であることがわかった。オオヒシガイとヒップリテスの違いは、中生代と新生代における二枚貝に対する捕食圧の違いを反映するものと解釈される。以上の結果をまとめた論文を投稿、現在査読中である。2)二枚貝と渦鞭毛藻の共生の新しい事例をモクハチアオイ(Lunulicardia subretusa)において見いだした。現在その生態、殻形態、組織学的観察、共生藻の宿主内での存在様式を調査中であり、今年度内には投稿原稿が完成するものと考えている。1)二枚貝と渦鞭毛藻の共生関係の起源についての仮説の提唱。この研究の発端となったのは,本来堆積物に潜って暮らす二枚貝と光を必要とする渦鞭毛藻がどのようにして共生関係を樹立する事ができたのかという,二枚貝の光共生の起源に関わる疑問であった。従来は,二枚貝が何らかの理由で表生生活を行うようになったり,軟体部を露出させるようになり,その後に渦鞭毛藻が共生したという、二枚貝の前適応に重点をおいた説が流布していた。我々は、オオヒシガイ(F.fragum)と共生する渦鞭毛藻は、非常に弱い光で光合成を行う能力があることを明らかにし、オオヒシガイ属においては、暗所適応した渦鞭毛藻と普通の内生生活を行う二枚貝とが共生関係を樹立したとの仮説を得るに至った。我々の仮説は、二枚貝の前適応を必要としないこと、またサンゴと共生する渦鞭毛藻をはじめとして暗所適応した渦鞭毛藻は普遍的に存在していることなどから、従来の説よりも簡単に共生現象の始まりを説明できるという利点をもつ。2)二枚貝と渦鞭毛藻の共生関係の新しい事例の発見。3)化石における二枚貝と藻類の共生関係推定基準の提唱。オオヒシガイには渦鞭毛藻との光共生に関連して、殻形態にallometryがみられたり、また殻の構造に特殊化がみられる。このような特徴をもとに化石における二枚貝と藻類との共生関係の推定がより確実に行えることを提唱した。
『餝抄』を中心とする装束故実書の基礎的研究

中世日本では、朝廷での複雑な生活に対応するために装束(服装、剣、馬具、車、調度等)に関する書物が作られた。これらの文献は服装史の史料として活用されてきたが、文献そのものの研究は必ずしも充分になされておらず、研究の進展のためには、よりよい写本を調べ、他の文献との関係を整理し、執筆目的を探る必要がある。このような観点から、本課題では、源通方(1189-1239)編『餝抄』等の装束書について研究した。研究費の助成により、写本調査、複写の入手、関連文献収集等を行ない、『餝抄』ほか数種類の文献の内容を検討した。その結果、刊行されている活字本の本文を訂正し、書物の性格について新しい知見を得ることができた。本研究課題は、日本中世の服飾の社会史的研究を進める基盤として、装束故実書のテクストを整備し、成立過程等を明らかにすることを大きな目標とし、その一歩として、鎌倉時代の代表的装束故実書である源通方『餝抄』の写本を調査し、校訂本文の作成、成立過程の研究、引用書籍の整理を行うことを目的としている。本年度は、1)『餝抄』の写本調査と、2)関連する先行研究の収集を中心に研究を進めた。1)について、『餝抄』は各地に百を超える写本が残されている。本年度は、国会図書館、内閣文庫、名古屋市蓬左文庫、京都大学附属図書館、東北大学狩野文庫等の所蔵する写本を調査し、必要に応じて複写を入手した。また、国文学研究資料館所蔵のマイクロフィルムにより、陽明文庫等の写本の本文を調査した。その結果、現時点では、内閣文庫所蔵の室町時代のものとされる巻子本(後欠)、また京都大学所蔵の中院家旧蔵本が特に重要な本であると考えるに至っている。また江戸時代の転写系統として、天正十七年の奥書を持つもの、慶長七年の奥書を持つもの、享保二十年の奥書を持つもの等、いくつかの流れを想定することができた。これらの調査結果を元に、現在もっとも広く用いられている群書類従本のテクストを校訂する形で、本文の検討も進めた。その結果、現時点では群書類従本に本文の大規模な脱落は認められないが、随所で字句等を改めるべき箇所が確認できた。構成面でも、群書類従本は三巻に分かれているが、原態はおそらく一巻であること等が確認できた。また、『餝抄』には本文の上部に補記されている部分があるが、その位置関係等には諸本間に違いが見られた。2)については、鎌倉時代の朝廷やその文化、古記録、日本の服装文化、村上源氏等について、文献を収集し、先行研究の成果の吸収につとめた。本研究課題は、日本中世の服飾の社会史的研究を進める基盤として、装束故実書のテクストを整備し、内容や成立過程等を明らかにすることを長期的な大目標とし、その一歩として、鎌倉時代の代表的装束故実書である源通方『餝抄』等の写本を調査し、校訂本文の作成、成立過程の研究、内容の理解等を行うことを目的としている。本年度は、『餝抄』について、写本の複写等をもとに本文を検討し、内容の解明に取り組んだ。その結果、現在もっとも広く用いられている『群書類従』のテクスト等では首書を本文に組み込んだために生じていた本文の混乱等が整理された。また、源通方の没年(一二三八年)まで記事があること、文中に執筆途中であることや、例を見出す毎に追捕していたことを窺わせる記述があることから、ある程度の幅を持った時期の間に段階的に成立し、未完のまま終ったことが推測された。引用される典拠として『台記』が多いこと等も確認し、今後の課題としてその背景の考察が必要であるという認識を得た。また、『助無知秘抄』等、他の装束故実書についても限定的ではあるが写本調査・内容検討を行なった。『助無知秘抄』については、『群書類従』のテクストとは異なる本文が確認された。また内容面では、蔵人の実務に関わる内容が多いことが確認された。その他、今後、優先的に本文を検討する必要のある装束故実書として、二条晴良補筆の『二条装束抄』類を含む三条西実隆『装束抄』の諸本があるという認識を得た。写本の調査に関して、事前手続きや日程調整の都合で、申請時の予定よりも集中して行うこととなった面もあったが、着実に実施できた。また本文の校訂や先行研究の収集は予定通り進展できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。

『餝抄』の未見の写本について引き続き調査を実施しつつ、現時点で入手できている複写等をもとに本文の校訂と伝本系統の整理を進める。複数の写本を実見してみて、多くの本に様々な修正や注記が施されていることが判明した。これらについては、鎌倉時代の朝廷社会を考える上では補足的な史料ではあるが、『餝抄』の受容や故実書について考える上では重要な内容を持ち得るため、可能な範囲でこれらの注記類についても整理する。また、引き続き、先行研究の収集に努めつつ、『餝抄』の成立の過程や背景について考察を行なう。25年度が最終年度であるため、記入しない。
間歇的な矯正力が歯の移動に及ぼす影響-病理組織学的研究-

矯正的な歯の移動力は、その作用形式から持続力・断続力・間歇力に分類される。臨床的には弱的な力が好ましいとされているが、間歇力に関しては不明な点が多い。本実験の目的は、間歇力をせ同程度の持続力と比較して、歯の移動量と歯根吸収量を定量的に評価することにある。57匹の114歯を8時間群・16時間群・持続力群・対照群に分け、前歯にバンドを装着し、第一大臼歯にクを接着して、初期荷重40gの近心移動矯正力を作用させた。二つの間歇力群では一日2回麻酔下にの着脱を行った。実験期間は13日とし、1・3・5・7・13日目の装置着脱時に頭頂方向からレント格写真を撮影し、歯の移動距離を1日目の初期偏位量と2日目以降の移動量に分けて計測し、統計を行った。また非脱灰切片を用いて顕微鏡下で歯根吸収量の計測を行った。結果:初期移動量(偏位)に関しては、持続力群25μ(100%)、8時間群23μ(92%)、16時間群26μ(105%)であった。213日目までの移動量に関しては、持続力群58μ(100%)、8時間間歇力群38μ(66%)、6時間間歇力群51μ(88%)であった。両者を併せた総移動量に関しては、持続力群83μ(100%)、8時間間歇力群61μ(74%)、16時間間歇力群77μ(93%)であった。これらの結果から、8時間群は持続力と比較して1/3の作用時間にもかかわらず、歯の移動量は作用時間の約2倍の移動量を生じ、16時間群は持続力と比較して2/3の作用時間にもかかわらず、約90%の移動量であった。13日目における歯根吸収に関しては、持続力と比較して8時間群では28%、16時間群では46%であった。以上の結果から、間歇的な矯正力は持続的な矯正力と比較して作用時間以上の歯の移動を生じ、かつ移動量のわりに歯根吸収量は少ないことがわかった矯正的な歯の移動力は、その作用形式から持続力・断続力・間歇力に分類される。以上の結果から、間歇的な矯正力は持続的な矯正力と比較して作用時間以上の歯の移動を生じ、かつ移動量のわりに歯根吸収量は少ないことがわかった歯の移動には、弱く持続的な力が好ましいとされているが、間歇力に関しては不明な点が多い。今年度の実験の目的は、間歇力を作用させた場合に同程度の持続力と比較して、歯がどのように動くかを定量的に分析することにある。本実験計画は九州歯科大学動物実験倫理委員会の承認を受けている。57匹のラット114歯をランダムに8時間群・16時間群・持続力群・対照群に分け、前準備として実験歯である上顎第一臼歯の対合歯を抜去し、計測時のマーカーとして上顎骨にインプラントを埋入した。ラットの前歯にバンドを装着し、第一大臼歯にクリートを接着して、初期荷重40gの矯正力が生じるようにコイルスプリングを作用させた。

二つの間歇力群では一日2回麻酔下にて装置の着脱を行い、持続力群では1日2回の麻酔を行った。対照群はスプリングの装着以外の同様の処置を行った。実験期間は13日とし、1・3・5・7・13日目の装置着脱時に頭頂方向からレントゲン規格写真の撮影を行った。得られたレントゲンフィルムはスキャナーを用いてコンピューターに取り込み、画像ソフトを用いて切歯一臼歯方向に対しての歯の移動距離を計測した。本年度は上記の実験および8時間群・持続力群・対照群の計測を行い、分散分析後Tukey-Kramer法にて有意差の検定を行った。結果:対照群の結果から、歯は13日間で14.4μm遠心移動していた。対照群の値をさしひいた持続力群の近心移動量は72.7μmで、8時間群の移動量は50.2μmであり、8時間群の移動量は持続力群に比較して73.7%であり、これは作用させた時間比率(33.3%)を上回る値であった。15年度は本実験計画の二年目であり、初年度行った8時間群の実験結果を踏まえて、16時間群の分析を主体として実験を行った。43匹のラット86歯を16時間群・対照群・持続力群の3群に分け、移動方法は昨年行った8時間群の実験方法と同様の手法で行った。得られたレントゲンフィルムをスキャナーでコンピューターに取り込み、画像ソフトを用いて切歯-臼歯方向に対しての歯の移動距離を計測した。3群の計測後、分散分析を行い、Tukey-Krammer法にて有意差の検定を行った。同時に、8時間群の経時的変化についても比較を行った。また、歯の移動量を対照群・持続力群と比較分析した結果をまとめるとともに、組織学的検索の方法を試行錯誤し、方略の確立を図った。歯の移動に関して得られた結果:1 7・13日目の8時間群の移動層では有意に持続力群より移動距離が小さかった。2 13日目において8時間群は持続力群より有意に移動距離が小さかったが、16時間群と持続力群の間には有意差はなかった。3持続力群の移動距離と比較して、16時間・8時間群の移動距離は92.8%、73.7%であった。初期偏位に伴う変化を除いた歯槽骨の変化を伴うと考えられる移動距離はそれぞれ87.9%、65.9%であった.4後戻り層では8・16時間群ともに持続力群より移動距離は有意に低く、13日目の8時間群は16時間群より有意に移動距離が小さかった。歯の移動を行う際に用いられる矯正力はその作用形式から持続力・断続力・間歇力に分類される。このうち、間歇力に関しては、不明な点が多い。本実験の目的は、間歇力を作用させ同程度の持続力と比較して、歯の移動量と歯根吸収量を定量的に評価することにある。本年はその最終年度として、これまで計測してきた歯の移動データの統計処理を行うとともに、非脱灰切片を用いて顕微鏡下で歯根吸収量の計測を行った。結果:初期移動量(偏位)に関しては、持続力群25μ(100%)、8時間群23μ(92%)、16時間群26μ(105%)であった。213日目までの移動量に関しては、持続力群58μ(100%)、8時間間歇力群38μ(66%)、16時間間歇力群51μ(88%)であった。両者を併せた総移動量に関しては、持続力群83μ(100%)、8時間間歇力群61μ(74%)、16時間間歇力群77μ(93%)であった。これらの結果から、8時間群は持続力と比較して1/3の作用時間にもかかわらず、歯の移動量は作用時間の約2倍の移動量を生じ、16時間群は持続力と比較して2/3の作用時間にもかかわらず、約90%の移動量であった。13日目における歯根吸収に関しては、持続力と比較して8時間群では28%、16時間群では46%であった。以上の結果から、間歇的な矯正力は持続的な矯正力と比較して作用時間以上の歯の移動を生じ、かつ移動量のわりに歯根吸収量は少ないことがわかった
歯科恐怖における脳神経メカニズムと精神科的アプローチの効果に関する脳機能画像研究

歯科治療に関する不快刺激をシミュレートし、歯科用切削器具等の不快音を聴いている時の脳活動を機能的磁気共鳴撮像法(functional Magnetic Resonance Imaging,fMRI)を用いて検討した。その結果、歯科恐怖群の脳活動パターンは健常対照群とは異なり、皮質下領域での脳活動の増加は歯科治療に関する音の記憶と学習に関連している可能性が示唆された。1)視覚刺激課題の作製歯科治療時の不快な視覚刺激を素材とした心理課題を作製した。視覚刺激素材として、歯科治療時に恐怖を抱く光景(注射針の画像など)72枚を作製し、同時に類似した光景(恐怖を抱かない画像)72枚を作製した。また、国際情動画像システム(International Affective Picture System ; IAPS)のNeutral画像から72枚の画像を選択し、計216枚の画像にて心理課題の作製を行った。2)予備研究の実施MRI装置による撮像、撮像前後における心理テストの施行、および唾液採取とストレス関連物質の定量分析を予備的に実施した。fMRIの実験デザインは、ブロックデザインとし、課題呈示のブロックと安静条件(レスト)を交互に繰り返して実施した。視覚刺激課題では、ゴーグル型視覚刺激呈示装置に刺激画像を順次呈示し、被験者がこれを見ている間の脳活動をfMRIで記録できることを確認した。心理テストの施行に際しては、記入順序の設定や記入環境の影響への配慮を含めて検討を行った。唾液採取に関しては、採取方法と保存・運搬方法の検討を含め、定量分析の精度の設定について検討を行った。また、一連の心理テストの施行と唾液採取に関する実施状況が被験者への心理的負担なく実施できるように環境設定を行った。3)fMRI検査の実施研究参加に同意の得られた健康成人5名(女性3名、男性2名)に対してfMRI検査を実施し、歯科治療時の不快な視覚刺激を素材とした心理課題を施行した。今後、被験者数を増加し不快刺激呈示時の脳活動と、歯科恐怖度・健康関連QOL・心理性格特性・ストレス関連物質・バイオマーカー等との関連性を評価していく所存である。1)視覚刺激課題のfMRI検査実施研究参加に同意の得られた健康成人24名(女性12名、男性12名)に対してfMRI検査を実施し、歯科治療時の不快な視覚刺激を素材とした心理課題を施行した。今後、採取した唾液試料からストレス関連物質とバイオマーカーの定量分析を行い、不快刺激呈示時の脳活動と歯科恐怖度・健康関連QOL・心理性格特性・ストレス関連物質・バイオマーカーとの関連性を評価する予定である。2)聴覚刺激課題の作製とfMRI検査実施歯科治療時の不快な聴覚刺激を素材とした心理課題を作製した。fMRIの実験デザインは、ブロックデザインとし、課題呈示のブロックと安静条件(レスト)を交互に繰り返すこととした。課題の作製後、研究参加に同意の得られた健康成人17名(女性9名、男性8名)に対して聴覚刺激課題のfMRI検査を実施した。3)心理テストデータの集計研究に参加した健康成人の心理テストのデータを集計し、歯科恐怖に関わる3項目と心理性格特性に関わる2項目との関連性について検討した。その結果については、国際歯科研究学会(International Association for Dental Research)にて学会発表を行った。4)fMRI検査の実施今後は、視覚・聴覚刺激課題について、歯科恐怖を有する成人患者に対して実施するとともに、健康成人の被験者数を増加し、不快刺激呈示時の脳活動を2群において比較検討していく所存である。1)聴覚刺激課題のfMRI検査実施歯科治療時の不快な聴覚刺激を素材とした心理課題についてfMRIの実験デザインは、ブロックデザインとし、課題呈示のブロックと安静条件(レスト)を交互に繰り返すこととした。研究参加に同意の得られた健康成人22名(女性12名、男性10名)に対して聴覚刺激課題のfMRI検査を実施した。同様に、研究参加に同意の得られた歯科恐怖を有する成人患者12名(女性9名、男性3名)に対してiMRI検査を実施し、歯科治療時の不快な聴覚刺激を素材とした心理課題を施行した。また、採取した唾液試料からストレス関連物質とバイオマーカーの定量分析を実施した。今後は、不快刺激呈示時の脳活動と、歯科恐怖度・健康関連QOL・心理性格特性・ストレス関連物質・バイオマーカーとの関連性を評価する予定である。2)健康成人データの解析研究に参加した健康成人の聴覚刺激課題に対するfMRI検査データを集計し、歯科恐怖に関わる脳領域を特定し、自己回答による歯科恐怖度との関連性を検討した。その結果については、北米神経科学会(Society for Neuroscience)にて学会発表を行った。3)fMRI検査の実施今後は、視覚刺激課題について、歯科恐怖を有する成人患者に対して実施するとともに、健康成人の被験者数を増加し、不快刺激呈示時の脳活動を2群において比較検討していく。さらに、歯科恐怖を有する成人患者に対する精神科的アプローチの介入効果を検討していく所存である。1)聴覚刺激課題のfMRI検査ー健康成人群と歯科恐怖群との比較ー:歯科治療時の不快な聴覚刺激を素材とした心理課題についてfMRIの実験デザインは、ブロックデザインとし、課題呈示のブロックと安静条件(レスト)を交互に繰り返した。

研究参加に同意の得られた健康成人22名に対して聴覚刺激課題のfMRI検査を実施した。同様に、研究参加に同意の得られた歯科恐怖を有する成人12名(Dental Fear Survey [DFS]>50)に対してfMRI検査を実施し、歯科治療時の不快な聴覚刺激を素材とした心理課題を施行した。健康成人群と歯科恐怖群の聴覚刺激課題に対するfMRI検査データを解析し、歯科恐怖に関わる脳領域を特定するとともに、心理テストによる性格傾向についても分析し、2群間の比較を行った。これらの結果は、International Association for Disability and Oral Healthにて学会発表を行った。2)歯科恐怖症例の傾向分析:今後、歯科治療に恐怖を抱いている成人患者をリクルートするために、日本歯科大学附属病院心療歯科診療センターに来院した歯科治療恐怖患者の実態調査を行った。調査結果から、多くの症例で行動療法による脱感作が可能であることが明らかとなり、fMRI検査で用いられた聴覚刺激課題や視覚刺激課題が有用となる可能性が示唆された。これらの結果は、日本障害者歯科学会にて学会発表を行った。3)視覚刺激課題のfMRI検査実施:視覚刺激課題について、歯科恐怖を有する成人13名(Dental Fear Survey [DFS]>50)に対してfMRI検査を実施し、健康成人1名の被験者を追加した。今後、不快刺激呈示時の脳活動を2群において比較検討していく所存である。新規ソフトウエアを導入したことにより、視覚課題と聴覚課題作製の効率化が図れた。一方、研究計画に視覚・聴覚刺激課題の情動評価尺度を評価することを追加したために、新たに健康成人の被験者をリクルートする必要性が生じ、そのための時間が費やされている。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)歯科恐怖患者のリクルート本研究の趣旨を説明し、参加に同意の得られた強い歯科恐怖を有するDental Fear Survey(DFS)値60以上の成人患者のリクルートを大学附属病院や関連歯科医院など多施設にわたって行う。(2)被験者数への対応歯科恐怖患者の被験者数が少ない場合には、現在、歯科に通院はしていないが、歯科恐怖を有する(DFS値50以上)一般成人もリクルート対象に含める。(3)精神科的アプローチの実施強い歯科恐怖を有する成人患者の中には、精神科的アプローチによる介入が実施できない場合も想定される。そのような場合には、介入前のベースラインの評価を健康成人と比較し、歯科恐怖の病像を中枢神経レベルで解明することとする。
詩人が表現するアメリカ南北戦争

本研究の目的は、19世紀のアメリカ南北戦争の時代を生きた詩人たちの戦争詩を通して、アメリカン・ピューリタニズムおよびアメリカ共和主義を基盤とするアメリカ文化の表層とは異質の隠れた面を解明・分析しようとするものである。本申請研究では、南北戦争に対するニュー・イングランドの人々の複層的な視点に留保しながら、戦争中の詩人の詩および書簡における表現がどのように時代の言説と関わっているかを分析しようとするものである。今回の研究実績の第一点としては、ピューリタン信仰の牙城ともいえるアマースト大学の学長ウィリアム.A.スターンズがアマーストの人々に出征を促した1861年の説教、および1863年に戦死した彼の息子フレーザー・スターンズが父親に遺した書簡の表現に見られる信仰と戦争との関わりとともに、同じアマーストに住む詩人エミリ・ディキンソンがボストンのユニテリアン派の牧師・黒人奴隷廃止論者でもあった文芸批評家T.W.ヒギンソンに送った一連の書簡および詩とを併せて読むことにより、一詩人が時代の言説といかに関わり、またいかに抗おうとしたか、その重要な例を確認したことである。第二点は、先の第一点との関連により、詩人ディキンソンが戦地にいるヒギンソンに送った詩、特に、他者に送られた数少ない戦争に関連した詩において、戦時における「生」と「死」の主題を扱ううえでの彼女自身の宗教的な懐疑、およびその表現上の特徴を分析・解釈することにより、文化・時代的な背景と一詩人の表現との関連性および乖離点の興味深い一例を確認したことにあるいえる。
現代中国における地域移動者の社会移動に関する定性的研究

中国の大多数の農村出身者の間では、「都市への融合」ならぬ「出稼ぎの長期化」というべき仮の生活形態の恒常化が起きている。これは、中国の農村出身者に関して、就業空間の広がりにも関わらず、社会移動が実現していないことを示している。ただし、一部少数の農村出身者に、都市における自営業者、地元へのUターンによる起業者などの上昇的階層移動者が見られていることも明らかになった。農村部では、地域労働市場の展開が農村出身者の社会移動の多様化に貢献している一方、教育の世界では職業高校が新たに、農村出身者の社会移動の可能性を制約する方向に機能している。本研究は、都市化と工業化が進展し、縮小する農業部門の出身者がどのような地域間・産業間・職業間の移動を実現しているのかを明らかにしようとするものである。研究計画は以下の3つの部分からなる。(1)都市と農村の労働市場の職業階層の概念化(2)学校から労働市場への参入ルート分析(3)農村と都市における出稼ぎ労働者へのインタビュー調査初年度(H20年度)にこのうち、(1)と(2)の作業を進め、作業枠組みを設定する。H21年度は(3)のうちの農村調査を行う。H22年度に引き続き、(3)のうちの都市調査を行う。最終年度(H23年度)は研究成果の最終的なまとめを行い、追加調査が必要な事項についての補足調査を実施する。本研究の目的は、現代中国において産業構造の変化が人々にどのような社会的地位の変化をもたらしたかを明らかにすることにある。本年度は、今後4年間の研究枠組の検討と予備調査を実施した。本年度は主に2つの作業を行った。第1に、都市と農村を含む労働市場の職業階層の概念化を行った。この作業のため、労働市場と職業階層に関連する経済学及び社会学の先行研究をレビューし、整理した。さらに、中国の社会学分野の研究で既にいくつか蓄積されている職業威信スコアを参考に、農村から都市への移動者全般に関わる職業階層の構造を整理して今後4年間の研究を遂行する上でのフレームワークを確立する準備を行った。第2に、来年度以降の本格的な調査実施に備えて、各地のカウンターパートと今後の研究体制についての打合せと、若者の学校から職業への移行に関する現地調査に着手した。沿海都市2カ所(江蘇省蘇州市、江陰市)及び内陸農村(四川省成都市金堂県)の学校と企業において教員及び従業員に対するヒアリング調査を実施した。内陸農村では職業高校の就職状況に関して,沿海部の企業では従業員の教育経験と社内外での職歴についての個別のヒアリング調査を行った。調査を通して、新卒者や従業員が労働市場のどのような職種・階層で就業しているのか、またどのようなルートを利用したのかを初歩的に把握することができた。今年度の研究成果として,内陸農村の職業高校は今日,沿海部の企業の労働力需要を満たすため,新卒者を内陸から都市へ送り出す重要なチャネルの一つとなっていることが明らかになった。他方で市場の変化による影響を受けやすく、2008年の金融危機前後で就職先が急変していることもわかった。企業調査からは,一部に上昇的な職業移動を実現している農村出身者の存在も見いだされた。本年度は、沿海部工業地域で働く農村出身者として深〓の日系企業における従業員調査、及び都市部で働く農村出身者として北京市の各種職業従事者へのインテンシブなインタビュー調査を実施した。個人の社会移動は一般的に、職業的地位の変化によって計測される。工業化・産業化が進む市場経済化過程にある現代中国では、非農就業の機会が増大し、農業出身者に多くの就業機会をもたらすはずだと考えられる。つまり、職業移動、社会移動の実現機会が増大することを意味する。昨年度実施した企業におけるインタビュー調査では、勤続年数の長い定着層の従業員を中心に職業経歴、家族形態、生活設計についてのヒアリングを行った。その結果、定着層の従業員には、同社に就職後職業の上昇移動を実現することなく勤続する者もいる一方で、一部の従業員は第一線のワーカーとして入社し、管理職や事務職へと上昇的な職業移動を実現していることがわかった。ただし、こうした上昇移動達成者でも、居住形態、家族の形態、子供の教育などの面で市民(地元住民)とは異なる待遇に甘んじているケースがほとんどであった。戸籍の転入を実現した者はごく数名であり、そうでない場合には多かれ少なかれいびつな生活形態、家族形態を余儀なくされている。こうした制約が存在することは、中国社会の市場化が進んでもなお、社会移動のあり方は特殊であり、職業移動からのみとらえることが難しいことを意味しているものと思われる。

本研究の目的は、現代中国において産業構造の変化が人々にどのような社会的地位の変化をもたらしたかを明らかにすることにある。特に、都市化・工業化と共に縮小する農業部門の出身者がどのような地域間・産業間・職業間の移動を実現しているのかに注目する。労働市場の自由化は「農民工」に代表される農村出身者の自主的な地域間移動を実現したが、彼らは社会的地位の点ではどのような変化を実現しているのだろうか。本年度は沿海部(都市と企業)で就業中の農村出身者への調査と、内陸農村における調査をそれぞれ実施した。沿海部における就業者調査は、農民工の代表的な就業場所である「都市」と「工場」において行った。「都市」調査は北京のサービス業就業者を中心に行い、「工場」調査は広東省深〓の電子企業の工場におけるインタビューとアンケート調査を実施した。調査の結果、どちらの移動形態においても「都市への融合」ならぬ「出稼ぎの長期化」というべき仮の生活形態の恒常化が起きていることが明らかになった。将来展望については、非雇用の労働者では将来も今の仕事を続けることに対して否定的な者が多数で、一方自営業者では帰郷志向は弱かった。結果として、社会階層の高低に関わらず、被雇用者も自営業者も皆起業を志向するという中国的キャリアパターンが形成されており、社会体制との関連性に注目される。他方、地域移動者の送り出し地域では近年大きな変化が起きている。四川省成都市郊外の金堂県は1980年代半ばから広東省などの沿海部に多くの労働者を送り出してきた。それが、沿海部の人手不足、金融危機を経て産業の地元移転が起こり、既婚女性のUターンによる地元就業と新卒者の地元就業が増えている。ただし、この二つは異なる要因によって実現しており、それ自体が都市への融合を伴う社会移動の難しさを示しているとも考えられる。本年度はこれまで3年間の調査結果の取りまとめを行った。年度当初の研究実施計画では、研究成果の取りまとめにあたって、これまでの調査の中でその重要性が浮かび上がってきた、職業高校と農村労働市場の展開について、今年度補足調査を実施するつもりであった。ところが、研究代表者の健康上の問題のため、本年度は中国への出張及び農村調査を実施することができなかった。そのため、現地調査を断念し、統計分析ソフトを購入して前年度調査のデータ分析を行い、これまでの研究成果のとりまとめを行った。研究の成果としては、中国の大多数の農村出身者の間では、「都市への融合」ならぬ「出稼ぎの長期化」というべき仮の生活形態の恒常化が起きていることが指摘された。これは、就業空間の広がりにも関わらず、社会移動が実現していないことを示している。ただし、一部の少数の農村出身者に都市における自営業者、地元へのUターンによる起業者などの上昇的階層移動者が見られていることは社会移動としては注目すべき事例である。
大学英語教師が持つ英語教育の目的の類型化に関する研究

平成24年度1.4月10月:先行研究の調査と予備調査の準備先行研究を調査し,予備調査票の作成に向けた準備を行った。また専門的な統計処理および分析を行うため,統計の専門家への分析依頼および打ち合わせを行った。2.11月:予備調査の実施と分析インターネットのサイトを用いて,匿名で予備調査を実施した(10名を対象に)。予備調査の項目には量的データ(リッカートスケールなど)と質的データ(自由回答)を含み,これらを量的,質的に分析した(クロス集計,因子分析,コレスポンダンス分析,クラスター分析など)。その結果に基づいて予備調査項目に修正を加え本調査の調査票を作成した。3.12月1月:本調査の実施インターネットのサイトを用いて,日本人の大学英語教師を対象に本調査を実施し,約130名から回答を得た。対象者の8割以上は,大学英語教育学会会員の教師を無作為に抽出し回答を得た。その他の2割弱は,研究代表者及び分担者の知人に依頼した。4.1月2月:本調査の分析予備調査と同様,回収したデータ(有効回答数114)を量的,質的に分析した(クロス集計,因子分析,コレスポンダンス分析,クラスター分析など)。その結果,教師の目的意識は,学生個人の成長に関するものと,コミュニケーションに関するもの及び社会の発展に寄与するものに分けられることが分かった。また教師の属性により目的意識に差異があることが分かった。5.3月17日:日本英語教育学会第43回年次研究集会で研究結果の中間発表を行った6.3月末:追跡調査の実施と分析本来は,次年度に予定していた追跡調査を前倒しで実施した。追跡調査は,上記本調査では不明であった点を明らかにすべく,自由回答形式で,教師の目的意識をより深く尋ねた(有効回答20)。その結果を質的に分析した。その結果,教師の目的意識には多様性があり,またその内容が明らかとなった。
Change Blindnessにおける変化の自覚を生む要因を探る

Change Blindness事態で変化の検出がなぜ難しいかを探る目的で、大細胞系の働きを抑制するとされている赤色背景を、等輝度の緑色及び灰色背景とで比較した。大細胞系は、変化に素早く応答する信号系で、これにより注意を変化が生じた部位に誘導する働きを行っていると考えられる。Change Blindnessでは、ブランク画面を挟んで画面全体の提示と同期して変化が生ずることで変化の検出が難しくなっていると考えられている。もし、そうだとすると、変化を符号化している大細胞系の働きを抑制してやることで、変化の検出が一層困難になることが予想される。この実験では、この点を検討する目的で背景色として、等輝度の赤、緑及び灰色の3色を設定した。予備実験で背景色がターゲット領域にまで及ぶと、色により刺激とのコントラストが異なって知覚されたので、ターゲットを提示する領域はドーナッツ状に色をなくし、いずれの背景色条件でも黒とした。以前の我々の研究により、典型的なChange Blindness実験で用いられている自然の風景写真とは異なり、人工的な刺激布置で変化の検出が難しくなるためには、通常のやり方のようにブランクを挿入して局所的な変化信号を抑制するだけでは不十分であり、同時に変化によりユニークな特徴が生じないようにすることが重要だと分かっていたので、●を3重の同心円の一部をなすように視野の4箇所に弧状に並べ、その真ん中の弧の中心にリング状の刺激を配した。被験者は、4つのリングの1つが星に変わるのを検出した。以前の研究により、予め背景にも星がある(ユニークな変化でない)と、検出が難しくなることが分かっていた。背景色が赤の場合、背景に4つの星があらかじめちりばめられていた場合には、他の色と比べ検出が有意に遅くなった。このことは、Change Blindnessでの変化の検出には大細胞系の働きが関与していることを示す間接的な証拠であることを示している。Change Blindnessとは、風景写真のような自然な刺激布置の一部を変化させた時、被験者がその変化になかなか気がつかない現象をいう。この研究の目的は、注意を能動的に制御している高次の認知系に変化を自動的に知らせる信号系として、Magnocellular系が重要な役割を果たしているのではないか、との仮説を検討することである。そのための前提となる実験条件を探ることが、今年度の研究のプランであった。そうした研究を行うための予備実験として、変化前刺激と変化後刺激の間に挿入されるブランク画面の注意制御に及ぼす影響を探る実験を行った(ブランク画面を2つの刺激の間に挿入することでChange Blindnessを生じさせるやり方が、Change Blindness実験ではもっとも頻繁に用いられる刺激提示法である)。その結果、ブランク画面を挿入することで、手掛刺激の効果が消失することが見出され、確かにブランク画面の挿入が注意の制御に影響することが確かめられた。なお、Change Blindness現象とは直接関係ないが、従来の注意実験では、手掛とターゲット提示の時間間隔が短い場合には手掛提示位置での促進が見られるが、長くなるにつれそれが抑制に変わる(復帰抑制と呼ばれている)とされているが、この実験では、Change Blindness実験のように、多くの潜在的なターゲット位置を示す箱(place holder)を用いたためか、意外にも注意の促進効果が得られなかった。この点についても、現在なぜそうなるのかを実験的に検討している。Change Blindnessは、注意と自覚の関係が深いことを示す興味深い現象である。注意の制御は、刺激に駆動されるbottom-upの制御と意図的・能動的に行われるtop-downの制御とがあることが知られている。

Change Blindnessの刺激提示法(フリッカー法)では、刺激布置を提示する際の全体的なonsetにより刺激布置の一部に加えられた変化の信号がマスクされることでそうしたbottom-upの信号が減弱し、能動的な注意によらない限り変化に気がつかない状態となっていると考えられる。この研究では、そうした注意をbottom-upに駆動する信号としての役割を担っているのは神経のmagnocellular系であるとの仮説にたち、Magnocellular系に対し抑制的に作用するとされている赤を背景色としたChange Blindness実験を行った。最初の年は、空間的注意実験によりブランクの挿入が注意の捕捉を抑制することを確かめる実験を行った。具体的には、ターゲットの位置を示す手掛を提示し、これにより自動的な注意の捕捉が起きるようにした上で、Change Blindness事態と同様に手掛提示とターゲット提示の間にブランクを挿入し、それが注意の捕捉を妨害するかどうかを調べた。得られた結果は、ブランクを挿入された条件では通常の条件(ブランクなし)のような注意の捕捉が見られず、たしかにChange Blindnessでのブランク挿入が局所的な変化の信号に対し、抑制的に作用していることが示された。さらに、2年目にはChange Blindnessを起こす実験条件で、背景色を赤とした場合に他の背景色(緑か灰色)と比べ、変化の検出に要する時間が増大することを実証した。この結果は、変化の検出にMagnocullar系が重要であることを示す結果と解釈された。
傾圧波のない傾圧大気-低周波変動への新しいアプローチ-

低周波変動のメカニズムの研究において,特に難しいのが傾圧波(高周波変動)との相互作用である。本研究では,時間フィルターを用いた大気モデルによって「純粋な低周波変動」を作り出すことから,低周波変動,および傾圧波との相互作用を理解することを目的とする。まず実測に見られる低周波変動と高周波変動の相互作用のデータ解析を行った。最初に,北極振動(AO)が見かけであるということを示した。大西洋振動(NAO)と太平洋/北アメリカ振動(PNA)との無相関的な変動を解析手法の特性のために,誤ってAOが抽出されるということである。また成層圏との相互作用を調べると,NAOと成層圏の環状モードが緩やかながらも一体的に結合して変動している一方,PNAは伝播モードで,成層圏では波数1のパターンを引き起こしていた。次にNAO,PNAと高周波擾乱との関係を調べた。NAOとPNAから高周波擾乱を回帰しても,高周波擾乱の主要パターンから低周波擾乱を回帰しても,お互い対応するものが現れる。これらからNAOとPNAなどの低周波擾乱と高周波擾乱は互いに相互作用しながら,低周波擾乱を維持していることが分かった。次に,CCSR/NIES大気大循環モデルを改造して,「傾圧波のない傾圧大気」モデルを作成した。このモデルを用いた実験を標準実験と比較することにより,以下のようなことが分かった。まず高周波変動なしにも低周波変動は存在しうる。しかし全体として強度はかなり弱くなる。従って低周波変動に対して高周波変動はかなりの影響を与えていることになる。また低周波変動の強い場所がかなり局在化する。また「純粋な」低周波変動は半球coherentに変動していることち明らかになった。本年度は,CCSR/NIES大気大循環モデル(AGCM)を改造して,「傾圧波のない傾圧大気」モデルを作成した。傾圧波の除去はtime filterを使うこれまでの方法に加えて,傾圧波による熱と運動量輸送を強制的に入れる方法も取り入れた。ただし後者では傾圧波の弱化はほとんど見られない。これまでは準地衡風モデルでの「傾圧波のない傾圧大気」モデルであったので,気候値等で実測との比較において不十分な点があったが,それが基本的に解消されたと言える。ただしCCSR/NIES・AGCMにおけるT21の解像度では北極の高温バイアスが存在し,それに関連して実測されるような低周波変動が出ないという弱点がある。今後,T42で時間積分を行うこと等でそのあたりの改善を図る予定である。まず高周波変動(傾圧波)なしにも低周波変動は存在しうる。また低周波変動の強い場所がかなり変わる。地域的には,大西洋域に比較して,太平洋域での弱化が甚だしい。ブロッキングの頻度もそれを反映して,大西洋域での頻度の減少に比べ,太平洋でのそれが大きい。これらは,太平洋域での低周波変動に与える高周波変動の影響の大きさに言及したこれまでの研究結果と調和的である。ただ高周波変動なしにブロッキングが存在しうることが分かったことも重要な結論である。本年度は,実測に見られる低周波変動と高周波変動との相互作用のデータ解析を行った。これは来年度に予定しているモデルにおける相互作用の研究の基礎データを得る目的である。用いたデータはNCEP/NCARの再解析データで,1980年から2000年の21年間を使った。

データから各カレンダー日の平均をとり,さらに31日の移動平均をとることにより,気候値を得た。そこからの偏差をとり,それに10日のlowpassとhighpass filterで低周波擾乱と高周波擾乱とに分離した。対流圏の低周波擾乱として,大西洋振動(NAO)と太平洋/北アメリカ振動(PNAO)がよく知られているので,それらと高周波擾乱との相互作用を研究した。ただし最近は北極振動(AO)という概念が提出され,そのほうがNAOやPNAOより基本的なモードであるという議論がある。そこでそのことをまず研究した。結果はAOは見かけであり,NAOとPNAOの無相関的な変動を解析手法の特性のために誤って基本モードとして抽出されるということが分かった。以上の結果に基づいて,NAOとPNAOの研究が対流圏の変動の基本となることが分かったので,改めてそれらの研究に着手した。まずNAOとPNAOの振幅の時間変動を調べ,それらから高周波擾乱を回帰した。高周波擾乱はこれらの低周波変動を維持するように働いていた。また高周波擾乱の主要な変動を調べ,そこから低周波擾乱を回帰すると,NAOとPNAOが出現した。これらからNAOとPNAOなどの低周波擾乱と高周波擾乱は互いに相互作用しながら,低周波擾乱を維持していることが分かった。本年度は,まず昨年度に引き続いて,実測に見られる低周波変動と高周波変動との相互作用のデータ解析を行った。これは来年度に予定しているモデルにおける相互作用の研究の基礎データを得る目的である。用いたデータはNCEP/NCARの再解析データで,1980年から2000年の21年間を使った。また低周波変動は成層圏から伝播してきたモードが重要な役割を果たすという研究がある。そこでそのことを同時に研究した。AOは見かけであるという結論を提出していたが,他の研究者からの反論にも関わらず,再度見かけであるという結論をより大きな確度を持って提出した。また成層圏との相互作用においてもPNAの励起から成層圏の関与のもとで対流圏でNAOが生起するというルートを発見した。またNCCSR/NIES大気大循環モデル(AGCM)を改造した「傾圧波のない傾圧大気」モデルを用いて,低周波変動の励起機構を研究した。結果として以下のようなことを得た。高周波変動(傾圧波)なしにも低周波変動は存在しうる。しかし全体として強度はかなり弱くなる。地域的には,大西洋域に比較して,太平洋域での弱化が甚だしい。ブロッキングの頻度もそれを反映して,大西洋域での頻度の減少に比べ,太平洋でのそれが大きい。
ｂ２アドレナリン受容体の細胞内シグナル活性化機構の解明

Gタンパク質共役型受容体(GPCR)のシグナル伝達経路には、Gタンパク質を介した経路とアレスチンを介した経路がある。本研究では生理的条件下で、アレスチン、またはGタンパク質が結合した受容体の動的構造を取得しそれらを比較することで、受容体の構造の違いを得ることにした。本年度は、GPCRの一種であるβ2アドレナリン受容体(β2AR)について、Gタンパク質結合状態の構造を解析した。Gタンパク質には、mini-Gsを用いた。mini-Gsとは、αサブユニットのうちGPCRと結合するドメイン部分のみを切り出した変異体であり、Gβγ非存在下でGPCRと強固に結合することがChris Tate (MRC)らによって報告されている。メチオニン側鎖メチル基を13C標識したβ2ARを再構成高密度リポタンパク質の脂質二重膜に再構成したβ2AR-rHDLに対して、精製したmini-Gsを添加して1H-13C HMQCスペクトルを取得した。その結果、mini-Gs結合状態では5残基全てに対応するシグナルを観測した。得られたスペクトルを、これまでに取得したアレスチン結合状態のスペクトルと比較すると、細胞内側に位置するM215のシグナルが、アレスチン結合状態よりも1H方向高磁場側へシフトしていた。M215の1H化学シフトは膜貫通ヘリックス6 (TM6)に存在するF282の環電流効果によって決まり、TM6が外側へより開いた構造を取るほど、高磁場シフトする。このことから、Gタンパク質結合状態の方が、アレスチン結合状態よりも、TM6が開いた構造を取っていると考えた。以上の結果から、2種類のシグナル伝達経路では、TM6に違いがあることが示された。このことは、GPCRのTM6の開き具合によって、選択的なシグナル伝達の活性化を説明できることを示唆している。当初の計画では、平成30年度はGタンパク質結合状態の受容体の構造情報を得ることを目標としていた。その結果、三量体Gタンパク質のうちのαサブユニットの一部を改変した変異体を用いて、GPCRのGタンパク質結合状態の構造解析を進めることができた。本研究課題では、β2ARの選択的なシグナル伝達活性化機構を解明することを目的とする。そのために、現在は、クラスAGPCR間でよく保存されているモチーフに着目している。DRYモチーフやNPxxYモチーフといった、活性化に重要なモチーフには、チロシン残基が多く含まれている。これらのモチーフに関する構造情報を取得するため、本年度は、これまで観測していたメチオニン残基に加えて、チロシン残基も同時に観測できる方法を確立する。その方法を用いて、一方の経路に変調を与える変異体に関する膜貫通領域の構造情報を取得する。受容体は、昆虫細胞発現系を用いて、メチオニン側鎖メチル基、およびチロシン主鎖アミド基を選択的に標識した受容体を調製する。NMRスペクトル中のチロシン残基の帰属は、変異体を用いて解析を進める。しかし、保存されたチロシン残基は変異により発現の低下や受容体構造への影響が予想されるため、帰属が困難である可能性もある。変異体による解析が困難だと判断した場合には、選択的なアミノ酸の重水素化による帰属を試みる。帰属が概ね完了したら、実際に、シグナル伝達経路のうち、Gタンパク質を恒常的に活性化する変異体、あるいは、Gタンパク質の恒常的な活性化に加えて、アレスチン経路を活性化しない変異体について、1H-13C HMQCスペクトル、および1H-15NTROSYスペクトルを取得する。得られた結果のうち、各メチオニン、あるいは各チロシンのシグナルの化学シフト値や強度を解析し、それぞれの変異体の構造を考察する。得られた構造情報を実際のシグナル伝達活性と関連づけることで、シグナル伝達と受容体の構造の関連性を見出す。得られた情報、およびこれまでに得たエフェクター結合状態に関する構造情報を照らし合わせて、Gタンパク質、あるいはアレスチン経路に重要な受容体の構造を解明する。Gタンパク質共役型受容体(GPCR)のアレスチンを介したシグナル伝達経路では、GPCRのC末端がGPCRキナーゼ(GRK)によってリン酸化されることで、アレスチンが結合する。リン酸化がアレスチン結合に重要であることは示されているものの、アレスチンがリン酸化状態のGPCRをどのように認識するか不明であった。本研究では、GPCRの一種であるβ2アドレナリン受容体(β2AR)について、アレスチン結合状態の構造をNMR法にて解析した。メチオニン側鎖メチル基を13C標識したβ2ARを、再構成高密度リポタンパク質の脂質二重膜に再構成した(β2AR-rHDL)。調製したβ2AR-rHDLをGRK2によりリン酸化して、完全アゴニスト存在下におけるリン酸化状態の受容体を調製した。そのサンプルに対して、精製したアレスチンを添加して1H-13C HMQCスペクトルを取得した。アレスチン結合状態では5残基全てに対応するシグナルを観測した。一方、これまでに取得したリン酸化状態の1H-13C HMQCスペクトルでは、観測対象のメチオニン5残基中4残基を観測していた。リン酸化前のスペクトルと比較すると、細胞内側に位置するM215のシグナルは、リン酸化状態、アレスチン結合状態の順に1H方向低磁場側へシフトしていた。結晶構造から、膜貫通へリックス6 (TM6)のF282と近接するM215の化学シフト値は、TM6の構造変化を反映すると考えることができる。