hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統計モデルと物理モデルを統合した因果関係表現に基づく時系列データマイニング方式

提案する研究の目的は、統計モデルと物理モデルを統合した新たな因果関係表現に基づく時系列データマイニング方式の確立により、機器の故障予測の精度を向上させることにある。平成28年度は,提案書の内容に従って,2年計画の初年度の位置付けで,「研究の有用性と新規性の確認」と「研究のコアアイデアの設計・試作」を完了した。(1)研究の有用性と新規性の確認:産業界へのヒアリングを通じたニーズ調査と,論文や書籍による技術調査を通じて,提案する研究の有用性と新規性を確認した。また,技術結果の一部をサーベイ記事「機器予知保全のための機械学習技術の動向」と「Cyber Physical Production Systemsの動向」としてまとめ,各々,「電気学会知覚情報研究会(2016年10月)」と「情報処理学会情報システムと社会環境研究会(2016年12月)」に投稿発表した。(2)研究のコアアイデアの設計・試作: (i)「通常時のデータ特性」と「故障時のデータ特性」の差異を分析することにより,研究の課題を明確にした。(ii)産業機器の実データに対する故障予測の実験と評価を通じて,本研究の新規部分である「統計モデルと物理モデルを統合した新たな因果関係表現」を実現する上でコアとなるアイデアである時系列の二つのデータ特徴量(「パターンの時間変化を表現する時系列連鎖」,「不規則な上下振動特性」)を明確にした。前者は共著(第二著者)で国際学会に投稿した(2017年2月,4/28時点査読中),後者は2017年度の上期に国内論文誌に投稿予定である。提案書中の研究計画に従って研究を進めており,おおむね順調に進展している。以下,1/4半期毎の進捗内容を報告する。(1) 4月6月:技術と産業の現状把握と課題抽出:(i)機器予知保全のための機械学習技術の全体的な動向と,因果関係表現に基づく時系列データマイニング技術を調査し,提案方式に新規性があることを確認した。調査結果の一部を「電気学会知覚情報研究会(10/26開催)」に投稿した。(ii)企業の現場における機器予知保全ニーズを聴取することにより,物理モデルと統計モデルを統合しした予知保全により,検知精度の向上だけでなく,検知理由を説明する能力も向上してほしいとのニーズが高いことを確認した。(2) 7月9月:評価用データ整備,方式設計: (i)「サンサー点数や部品数などの規模」と「設計が拠り所とする物理法則」が異なる数種の産業機器・産業設備を選択し,協力先企業にて評価用データを収集いただくと共に,「通常時のデータ特性」と「故障時のデータ特性」の差異を分析した。(ii)上記分析結果に基づき,通常時と故障時の差異の表現方式を検討する過程で,従来の特徴量ではうまく表現できない二つのデータ特徴量を新たに見出し,上記の特徴を形式的に定義すると共に,特徴量を抽出するアルゴリズムを設計した。(3) 10月12月:方式の試作:上記の二つの特徴量を抽出するアルゴリズムを試作した。(4) 1月3月:方式の試作: (i)実データを模擬したダミーデータに対して,試作したアルゴリズムを適用・評価することにより,協力企業とのディスカッションを通じて,提案方式の有用可能性を確認した。(ii)特徴量「パターンの時間変化を表現する時系列連鎖」の成果については,共著(第二著者)で国際学会に投稿した(2017年2月,4/28時点査読中)。特徴量「不規則な上下振動特性」の成果については,2017年度の上期に第一著者として国内論文誌に投稿予定である。今後は、平成28年度に試作した統計的な特徴量を,機器設備の設計者/保守者がもつ故障に関するドメイン知識に組み込むことにより,統計モデルと物理モデルを統合した因果関係表現を定義し、その表現に基づく故障予測方式を設計・試作・評価していく。今後の研究の展開の方向性としては,以下がある。(1)物理モデルを用いたデータ特徴抽出: 28年度は,通常と故障とのデータの振る舞いの差異の分析に基づいて,特徴量を定義した。今後は,微分方程式等で表現された物理モデルの解の特徴に基づいた特徴量を検討していく。この検討により,電流,温度,振動,圧力などの物理特性に応じたデータ特徴抽出が可能になることが期待できる。(2)ドメインに特化した統計/物理モデル統合方式:「ドメインごとの機器特性の差異」や「対象変数の数の大小」などの差異を反映した統計/物理統合のマイニング方式を検討していく。アルゴリズムをドメイン横断の共通部分と個別部分に分離することにより,方式のモジュール化を志向する。(3)大規模システムへの対応:プラントなど巨大なシステムを対象として,対象センサー数が100以上,かつ,データ間の相互依存関係が複雑な多変数のデータ間の依存関係を分析していく。

また,技術結果の一部をサーベイ記事「機器予知保全のための機械学習技術の動向」と「Cyber Physical Production Systemsの動向」としてまとめ,各々,「電気学会知覚情報研究会(2016年10月)」と「情報処理学会情報システムと社会環境研究会(2016年12月)」に投稿発表した。(2)研究のコアアイデアの設計・試作: (i)「通常時のデータ特性」と「故障時のデータ特性」の差異を分析することにより,研究の課題を明確にした。(ii)産業機器の実データに対する故障予測の実験と評価を通じて,本研究の新規部分である「統計モデルと物理モデルを統合した新たな因果関係表現」を実現する上でコアとなるアイデアである時系列の二つのデータ特徴量(「パターンの時間変化を表現する時系列連鎖」,「不規則な上下振動特性」)を明確にした。前者は共著(第二著者)で国際学会に投稿した(2017年2月,4/28時点査読中),後者は2017年度の上期に国内論文誌に投稿予定である。提案書中の研究計画に従って研究を進めており,おおむね順調に進展している。以下,1/4半期毎の進捗内容を報告する。(1) 4月6月:技術と産業の現状把握と課題抽出:(i)機器予知保全のための機械学習技術の全体的な動向と,因果関係表現に基づく時系列データマイニング技術を調査し,提案方式に新規性があることを確認した。調査結果の一部を「電気学会知覚情報研究会(10/26開催)」に投稿した。(ii)企業の現場における機器予知保全ニーズを聴取することにより,物理モデルと統計モデルを統合しした予知保全により,検知精度の向上だけでなく,検知理由を説明する能力も向上してほしいとのニーズが高いことを確認した。(2) 7月9月:評価用データ整備,方式設計: (i)「サンサー点数や部品数などの規模」と「設計が拠り所とする物理法則」が異なる数種の産業機器・産業設備を選択し,協力先企業にて評価用データを収集いただくと共に,「通常時のデータ特性」と「故障時のデータ特性」の差異を分析した。(ii)上記分析結果に基づき,通常時と故障時の差異の表現方式を検討する過程で,従来の特徴量ではうまく表現できない二つのデータ特徴量を新たに見出し,上記の特徴を形式的に定義すると共に,特徴量を抽出するアルゴリズムを設計した。(3) 10月12月:方式の試作:上記の二つの特徴量を抽出するアルゴリズムを試作した。(4) 1月3月:方式の試作: (i)実データを模擬したダミーデータに対して,試作したアルゴリズムを適用・評価することにより,協力企業とのディスカッションを通じて,提案方式の有用可能性を確認した。(ii)特徴量「パターンの時間変化を表現する時系列連鎖」の成果については,共著(第二著者)で国際学会に投稿した(2017年2月,4/28時点査読中)。特徴量「不規則な上下振動特性」の成果については,2017年度の上期に第一著者として国内論文誌に投稿予定である。今後は、平成28年度に試作した統計的な特徴量を,機器設備の設計者/保守者がもつ故障に関するドメイン知識に組み込むことにより,統計モデルと物理モデルを統合した因果関係表現を定義し、その表現に基づく故障予測方式を設計・試作・評価していく。今後の研究の展開の方向性としては,以下がある。(1)物理モデルを用いたデータ特徴抽出: 28年度は,通常と故障とのデータの振る舞いの差異の分析に基づいて,特徴量を定義した。
両大戦間期イギリスの女性労働者組織の思想と福祉国家の起源

2018年度の研究成果は以下のとおりである。いずれも本研究課題「両大戦間期イギリス女性労働者組織の思想と福祉国家の起源」に関わる理論・歴史・政策研究の一環である。1福祉の契約主義の研究ー1980年代以降の福祉政策(および理論)への市場化の進展を「福祉の契約主義」化と性格づけて、それが福祉国家の性格を以下に変容させたかについて研究した。その成果は(単著)「イギリスにおける福祉改革と家族ー『困難を抱えた家族プログラム(Troubled Families Programme)』」『大原社会問題研究所雑誌』No.716(2018年6月号)として公刊した。本研究「両大戦間期イギリスの女性労働者組織の思想と福祉国家の起源」の課題は、階級関係とジェンダー関係の調和、あるいは階級的矛盾を緩和するものとしての福祉国家の起源を歴史・理論・政策という三つの観点で進めるものである。以下、第一年度(2017年度)、第二年度(2018年度)を振り返って研究の進捗状況を示したい。12017年度は、戦間期にいち早く家族手当構想を提唱したイギリスの慈善活動家であり議員であった、エレノア・ラズボーンの思想の研究をおこなった。特に注目したのは、リバプールの港湾地区におけるひとり親の貧困家庭の調査である。本資料は、リバプール図書館で閲覧した一次資料の検討である。ラスボーンの家族手当構想は従来、賃金論との関連で論じられることがほとんどであったが、貧困との関連で論じる意味を明らかにした。この研究は現在も継続しており、できれば本研究期間中に論文として公表したいと考えている。22018年度は、主として福祉の契約主義の研究と、資本主義初期(産業革命期)における家族と働く女性・児童労働の研究を行った。福祉国家を資本主義初期にまで拡張して考えていくことと、家族やコミュニティの無償労働の持つ福祉的性格が明らかになった。以上の研究の進捗状況については、幾分時間がかかっているテーマもあるが、おおむね当初の計画どおりである。これを受けて、第3年度には全体のまとめを行いたい。今年度は以下の研究計画にそって進めていく予定である。以下は、2017年度、2018年度におこなった研究を総括するものでもある。1ケア労働についての理論・歴史・政策をまとめるー女性労働者の自立は労働市場と家族生活におけるジェンダー平等にもとづいている。労働市場における男女賃金格差については歴史的には戦間期イギリスにおいて、ラズボーンやウェッブらによる論争にすべての理論的中心的論点が提示されていると思われる。それは家族手当構想との関連で議論されるのだが、家庭におけるケアと労働市場における男女賃金格差の関係である。私は、この観点にもとづいて、正統派経済学において依然としてブラック・ボックスである家族、そこでのケア労働(育児・介護など)を分析できる枠組みを、フェミニスト経済学によって明らかにしたい。この研究「ケア労働論ー理論と政策(仮)」は2019年10月締め切りの『立教経済学研究』第73巻第3号(執筆確定済み)に寄稿する(単著)。ここでは、2017年度におこなったラスボーンに関する研究の成果を組み込む予定である。本研究の課題は、両大戦間期イギリスにおける女性労働者組織に集結した女性労働者を対象として、公(市場における労働)と私(家族)の関連についてどのような思想を展開したのかを明らかにすることである。それは同時に、現代においても普遍的に貫いている、「ウルストン・クラフトのジレンマ」(キャロル・ぺイトマン)である。福祉国家の黎明期である戦間期における女性のシチズンシップの意識・運動の高まりは、母性思想と複雑に絡み合っている。それは、同時期における同一労働同一賃金論をめぐる論争や、家族手当構想において明確な形で表れている。今年度の研究業績は以下のとおりである。1本年度に予定していたイギリスにおける文献調査は、平成30年度に延期することにしたが、7月15日に開催された、法政大学大原社会問題研究所主催の国際シンポジウム「子どもの貧困を問う」において、Mary Daly氏、Aya Ezawa氏とともに、本研究の内容に関する研究打ち合わせを行った。このシンポジウムの報告は、『大原社会問題研究所雑誌』第711号(2018)に掲載されている。2社会政策学会、第134回大会2017年6月3日4日、明星大学)では共通論題『福祉の市場化を問う』の報告者として、「福祉国家の変容とケアの市場化」を報告した。そこでは、イギリスにおける「第三の道」の市場化による保育政策と、公私のジレンマのもと労働市場のマージナルな状況に位置づけられるシングルマザーの実態を明らかにした。平成29年度は、海外における研究者との意見交換および文献調査を行えなかった。けれどもそれに代わるものとして、7月に開催された、法政大学大原社会問題研究所主催「子どもの貧困を問う」における海外研究者の招聘にさいして、本研究による後援をおこなった。そこで、ヨーロッパにおける研究動向や今後の展望について有意義な意見交換をおこなうことができたまた、社会政策学会全国大会で、保育労働や家庭におけるケア労働の理論的・実証的意味を報告できたことは、研究の理論的前提を明確にする重要な機会であった。1福祉の契約主義の研究ー

1980年代以降の福祉政策(および理論)への市場化の進展を「福祉の契約主義」化と性格づけて、それが福祉国家の性格を以下に変容させたかについて研究した。その成果は(単著)「イギリスにおける福祉改革と家族ー『困難を抱えた家族プログラム(Troubled Families Programme)』」『大原社会問題研究所雑誌』No.716(2018年6月号)として公刊した。本研究「両大戦間期イギリスの女性労働者組織の思想と福祉国家の起源」の課題は、階級関係とジェンダー関係の調和、あるいは階級的矛盾を緩和するものとしての福祉国家の起源を歴史・理論・政策という三つの観点で進めるものである。以下、第一年度(2017年度)、第二年度(2018年度)を振り返って研究の進捗状況を示したい。12017年度は、戦間期にいち早く家族手当構想を提唱したイギリスの慈善活動家であり議員であった、エレノア・ラズボーンの思想の研究をおこなった。特に注目したのは、リバプールの港湾地区におけるひとり親の貧困家庭の調査である。本資料は、リバプール図書館で閲覧した一次資料の検討である。ラスボーンの家族手当構想は従来、賃金論との関連で論じられることがほとんどであったが、貧困との関連で論じる意味を明らかにした。この研究は現在も継続しており、できれば本研究期間中に論文として公表したいと考えている。22018年度は、主として福祉の契約主義の研究と、資本主義初期(産業革命期)における家族と働く女性・児童労働の研究を行った。福祉国家を資本主義初期にまで拡張して考えていくことと、家族やコミュニティの無償労働の持つ福祉的性格が明らかになった。以上の研究の進捗状況については、幾分時間がかかっているテーマもあるが、おおむね当初の計画どおりである。これを受けて、第3年度には全体のまとめを行いたい。今後の研究の推進方策は以下のとおりである。2研究の進捗状況にあわせて、2018年8月下旬、あるいは2019年2月に、イギリスとドイツの研究調査を計画している。イギリスでは文献調査、ドイツでは、現在急速に進められている家族政策についての聞き取り調査をおこなう。今年度は以下の研究計画にそって進めていく予定である。以下は、2017年度、2018年度におこなった研究を総括するものでもある。1ケア労働についての理論・歴史・政策をまとめるー女性労働者の自立は労働市場と家族生活におけるジェンダー平等にもとづいている。労働市場における男女賃金格差については歴史的には戦間期イギリスにおいて、ラズボーンやウェッブらによる論争にすべての理論的中心的論点が提示されていると思われる。それは家族手当構想との関連で議論されるのだが、家庭におけるケアと労働市場における男女賃金格差の関係である。私は、この観点にもとづいて、正統派経済学において依然としてブラック・ボックスである家族、そこでのケア労働(育児・介護など)を分析できる枠組みを、フェミニスト経済学によって明らかにしたい。この研究「ケア労働論ー理論と政策(仮)」は2019年10月締め切りの『立教経済学研究』第73巻
ポリ(a-ヒドロキシ酸)を用いた選択分離及び貯蔵材料の開発

平成23年度の研究では、光学活性なポリ(a-ヒドロキシ酸)(PAHA)の高分子量体を直接重縮合で合成し、低分子との錯体化機構を明らかにし、優れた選択分離及び貯蔵材料を開発することを目標として、1.「ポリ(a-ヒドロキシ酸)の合成」及び2.「ポリ(a-ヒドロキシ酸)の錯体結晶の構造解析」を重点的に行った。1では、まず高分子量のポリ(L-乳酸)(PLLA)を得ることのできる反応系や重縮合条件を検討した。その結果、反応溶媒としてキシレンやクメンとジフェニルエーテルとの混合溶媒を用いた直接溶液重縮合法により、重量平均分子量(M_w)が10万以上のPLLAを得ることができ、自立フィルムを作製することができた。同様の手法を他のa-ヒドロキシ酸(AHA)に適用した結果、ほとんどの系でモノマーの熱分解が起こり、重合がほとんど進行しないことが分かった。これに対して、L-乳酸(LLA)と少量のAHAを共重合することにより、PLLA中にAHA成分を導入することを試みた。第二成分AHAとして、2-ヒドロキシイソ酪酸(HIBA)、グリコール酸(GA)、かさ高い側鎖を有するAHA(LVOH&LLOH:α-アミノ酸からジアゾ化により合成)を用いた。結果として、最大で10mol%程度のAHAを含んだ高分子量ポリ[(L-乳酸)-co-(a-ヒドロキシ酸)](P(LLA-co-AHA))の合成に成功した(M_w>5万)。第二成分AHAの導入により、結晶中の分子鎖のパッキングをある程度制御できることが分かった。このように、AHAとの共重合化により、PLLAの特定の低分子とのコンプレックス形成、即ち、PLLAの分子レベルの選択分離能を制御できるのではないかと期待される。2では、平成22年度に求めたPLLA-溶媒錯体結晶のより詳細な構造解析を行った。束縛条件下での最小二乗法と乱数によるモデル探索を組み合わせた結果、X線結晶構造解析における信頼度因子Rが20%よりも低く、エネルギー的にも妥当なモデルを得ることができた。PLLA-溶媒錯体結晶の安定化において、C_αH...Oのような弱い水素結合が重要な役割をしていることが示唆された。同時に自作の構造解析ソフトウェアの改良も行い、より高いレベルでの構造解析を簡便に行うことができるようになった。まずポリ(a-ヒドロキシ酸)の合成については、高分子量のポリ(a-ヒドロキシ酸)を直接重縮合で合成することを最終的な目標として、22年度は高分子量のポリ-L-乳酸(PLLA)を得ることのできる反応系や重縮合条件を検討した。その結果、PLLAの反応系はほぼ確立し、触媒を更に検討することで更なる高分子量化が可能だと予想される。次にポリ(a-ヒドロキシ酸)の選択分離能の評価については、PLLA-溶媒錯体間ではゲスト分子の交換が可能であることが分かった。PLLAと錯体を形成する溶媒の化学構造を変化させた場合、錯体構造は壊れたことから、PLLAはゲスト分子に対して高い選択性を示すことが分かった。溶媒分子からCO_2へのゲスト交換はほぼ完全に進行したが、CO_2から溶媒分子へのゲスト交換は溶媒種により起こり易さが異なることが分かった。これらのゲスト交換に関する結果から、PLLAの分子認識能について理解が深まり、ポリ(a-ヒドロキシ酸)を選択分離及び貯蔵材料として応用する際の基礎的な知見が得られた。そしてポリ(a-ヒドロキシ酸)の錯体結晶の構造解析に関しては、PLLA-溶媒錯体の分子レベルの構造を、X線結晶構造解析やエネルギー計算を用いて明らかにした。また、PLLA-CO_2錯体中のPLLA分子鎖が、CO_2と相互作用していることを実験的に明らかにした。合わせて、一連の構造解析用ソフトウェアをJava言語により開発した。今後、PLLAが特定の低分子と錯体構造を形成する機構が明らかになると期待される。

第二成分AHAの導入により、結晶中の分子鎖のパッキングをある程度制御できることが分かった。このように、AHAとの共重合化により、PLLAの特定の低分子とのコンプレックス形成、即ち、PLLAの分子レベルの選択分離能を制御できるのではないかと期待される。2では、平成22年度に求めたPLLA-溶媒錯体結晶のより詳細な構造解析を行った。束縛条件下での最小二乗法と乱数によるモデル探索を組み合わせた結果、X線結晶構造解析における信頼度因子Rが20%よりも低く、エネルギー的にも妥当なモデルを得ることができた。PLLA-溶媒錯体結晶の安定化において、C_αH...Oのような弱い水素結合が重要な役割をしていることが示唆された。同時に自作の構造解析ソフトウェアの改良も行い、より高いレベルでの構造解析を簡便に行うことができるようになった。
統一ドイツの現状と未来-統合されるヨーロッパの中で-

平成7年は研究費の支給は終了しており、活動はもっぱら研究成果の取りまとめと執筆事務に集中された。すでに平成6年中に東京大学出版会の協力の約束が得られていたが、7年2月までに研究メンバーによる打ち合わせが数回持たれ、書名を『ヨーロッパ=ドイツへの道』とすることとし、目次と執筆者、そして以下のような執筆基本原則が定められた。また、テーマ充実のために執筆者にはメンバー外に新たに早稲田大学の坪郷賓を招くこととなった。(1)「統一ドイツの現状と未来」という研究テーマにふさわしく「統一されるヨーロッパ」の中のドイツという問題意識に立つこと。(2)過去のたんなる総括や批判にとどまらず予想可能な将来への方向づけを含むこと。ただし、ジャーナリスティクな未来予想は避けること。(3)統一を実現したBRD、あるいは失われたDDRの可能性へのノスタルジ-を越えた統一ドイツの視点に立つこと。(4)それぞれの問題点について「制度」や「体制」の視点を一貫すること。(5)専門研究を踏まえ広い読者に訴え得るものであること。(6)日本との比較の視点を基盤に「なぜドイツ研究か」を明らかにすること。報告では、序章で書名に示された我々の問題意識の解題を行い、第一部で、外交、法制、政治、経済を取り上げて「新しい連邦共和国」の体制の変化と問題点を明らかにするとともに、第二部では、国民国家と市民社会、フェミニズムと家族、統一と教会、知識人の動向を中心に統一ドイツの「新しい市民社会」の方向を探った。さらに、付録として、ドイツ統一後の基本法(憲法)改正の新旧対比、主要選挙結果、年表、索引、略語表、地図を付し、本報告を資料的にも充実したものにした。ベルリンの壁の崩壊から6年半を経たが、上記基本原則にのっとり一応説得的な統一ドイツの見取り図と見通しを示すことができたものと信じている。本報告を提出するに当たり、本研究を支えてくれた「文部省科学研究一般(B)」の助成に感謝したい。平成4年度は、来年度に予定される研究成果の総合化に向けての前段階として、新聞・雑誌・ビデオなどの一次資料や、研究論文・学術図書を中心とする二次資料の収集・整理・翻釈を行なう一方で、これらの資料のデータ・ベース化を進展させた。これらの資料を利用した各分担者の個別研究も大きな進展を見せ、これらの成果はとりあえず分担者を中心とした現代ドイツ問題を多角的かつ総合的に論じた編著『もっと知りたいドイツ』(西川正雄編、弘文堂)として、世に問うことが出きた。しかし東西ドイツ統一後の様々な情勢変化に直面し、研究視角の一層の精緻化と新たな問題設定の必要性を強く感じたわれわれは、報告と討論に基づく活発な研究会議を積み重ねた。例えば9月の研究会では坂井が、今回のドイツ統一の過程を、19世紀の中部ヨーロッパ結合の動きと対照させて論じた。10月の研究会では保坂が、統一ドイツ後における旧東独反体制知識人の役割について論じた。又、11月の研究会においては石田が、「コール・ゲンシャー政権の外交政策」と題して、ドイツ統一及び統一後のドイツ外交の展開について、18年にわたってドイツ外交をリードし続けた外務大臣、ハンス・ディートリヒ・ゲンシャーの果たした役割を具体例を示しながら分析した。1月の研究会では稲本が、ドイツ統一後の精神状況の一例として、ブランデンブルク州首相マンフリート・シュトルプの秘密警察(シュタジ)疑惑に対するマスコミ報道について報告した。

これらはいずれも本研究の基盤を成すもので、来年度は更に各分担者の研究視角を相互に鍛えつつ、研究全体の総合化をはかりたい。平成5年度は来年度に予定される研究成果報告書の完成に向けて、研究成果の総合化をはかった。具体的には、まずドイツの新聞などの一次資料や、研究論文・学術図書を中心とする二次資料の収集・整理・翻訳を継続しておこない、これらの資料をデータ・ベース化して、多角的な研究の基礎資料とした。これらの資料を利用した各研究分担者の個別研究は着実な進展を見せており、その成果は研究報告書『東西ドイツ関係の総合的研究』の諸論文に反映している。だが一方、外国人襲撃事件や、難民問題に起因する基本法改正など、ドイツの政治・社会情勢は流動的に変化を続けており、さらに平成5年10月、ドイツにおいてもマーストリヒト条約が批准され、同年11月1日から同条約が発効することによって、統一ドイツのみならず統合ヨーロッパ全体があらたな段階に突入した。こうした状況を受けて、あらたな問題設定や研究視角の必要性を強く感じたわれわれは、研究組織のメンバー外から講演者を招き、研究集会でそれらの講演者とともに活発な討論をおこなった。例えば、6月の研究集会には、統一ドイツについて著書のある北九州大学の坪郷実氏を迎え、ドイツにおける外国人労働者問題に関する講演と討議の機会を持った。坪郷氏は現在のドイツ政治社会を「政治階級」のゆらぎという視点からとらえ、外国人労働者・移住者・政治亡命申請者への対応や外国人排斥の現象などの分析を通じて、多文化社会の展望へと議論を展開した。また、11月には、東京新聞ヨーロッパ総局長を勤めた辻通男氏から、最新のドイツ情勢について報告を受け、特にベルリンという統一ドイツの抱える問題が集中して現れている大都市の現況について貴重な知見を得た。研究分担者はこれらの研究集会などを通じて成果を交換しあっており、来年度へ向け、報告書の構成・内容が議論されている。最終年度である平成6年度は、前年度までになされた研究資料・文献及びその分析に基づき、統一ドイツの問題について研究成果の総合化を行った。前年度までは主として研究分担者各自の個別的研究に重点が置かれていたが、今年度はこれらの個別的研究の成果を相互に関連させて議論することにより、多角的な視点からの研究の総合化をよりいっそう進展させる結果となった。具体的には、4月にフンボルト大学のハネロ-レ・ショルツ氏を招き、現在の統一ドイツにおける女性をめぐる環境についての講演と討論の機会を持った。これを受けて5月の研究会において保坂は統一ドイツとヨーロッパ統合という二重の統一問題をめぐるドイツの思想的状況についてその最新の動向を分析し、思想的状況と政治的情勢との有機的関連を検討した。9月の研究会では石田が国際政治の立場からドイツで新たな政治理論として注目されているシヴィリアン・パワーについての発表を行った。10月には工藤が日本の対ヨーロッパ投資の動向をドイツを中心にレポートした。11月の研究会には統一ドイツについて著書のある早稲田大学の坪郷氏を招き、ネオナチとドイツの社会情勢についての報告と討論を行った。12月には平島が自著『ドイツ現代政治』について書評会を行った。このように各報告者は分担部分の執筆を急いでいる。
がん選択的化学療法の実現を目指した細胞内滞留型プロドラッグの開発

平成30年度は、3-メルカプトプロピル(ジメトキシ)メチルシラン(MPDMS)を加えて合成したチオール有機シリカナノ粒子は粒子内にジスルフィド結合を形成することを各種測定から明らかにし、また蛍光色素を含んだ製剤モデルナノ粒子を合成し、グルタチオン濃度の高いがん細胞内環境を模したグルタチオン共存下で製剤モデルナノ粒子が分解されて蛍光色素が放出されることを明らかにした。この結果はジスルフィド結合をもつチオール有機ナノ粒子が製剤に利用できる可能性を示唆するものである。また、ジスルフィド結合をもつチオール有機シリカナノ粒子の詳細な解析が共同研究者によって行われ、ジスルフィド結合をもつチオール有機ナノ粒子の表面化学に関する理解を深めることができた。研究期間全体を通して、コンブレタスタチンA4(CA4)をモデル薬物としたプロドラッグを設計・合成し、beta-ガラクトシダーゼが卵巣がん細胞へのプロドラッグモノセラピーの標的酵素として有望であることを明らかにした。また、がん細胞を含むがん組織への薬物送達の選択性を高めるためにEPR効果に着目し、プロドラッグ送達のための運搬体としてチオール有機シリカナノ粒子に着目し、EPR効果を示すサイズのチオール有機シリカナノ粒子の効率的合成法を開発した。また、ジスルフィド結合を粒子内にもつチオール有機シリカナノ粒子を開発し、これがグルタチオン濃度の高いがん細胞内環境選択的に薬物を放出する薬物運搬体として有望であることを示した。これらのプロドラッグの設計からプロドラッグの運搬体の開発に及ぶ研究成果は、研究目的である「がん細胞選択的な化学療法の開発」に資するものであり、研究目的を一定程度達成したと考えている。平成28年度は、チューブリン重合阻害剤であるコンブレタスタチンA4(CA4)を基盤とした卵巣がん細胞を標的とするプロドラッグの開発研究を行った。初めに、b-ガラクトシダーゼ活性が亢進している卵巣がん細胞を標的としたプロドラッグとしてCA4-bGal-1とCA4-bGal-2を設計・合成した。これらは共に分子内にb-ガラクトシル基をもち、b-ガラクトシダーゼによりb-ガラクトシル基が除去されることにより生物活性分子であるCA4を遊離する。また、CA4-bGal-2では自己解離性スペーサーとして1,6-ベンジル基をCA4とb-ガラクトシル基の間に挿入した。関連文献を参考にこれらの化合物を合成した。次に、in vitroでの酵素反応に関する検討をHPLCにより実施した。その結果、b-ガラクトシダーゼによりこれらの化合物はそれぞれ分解され、CA4がin vitroで生成したことが確認された。この結果より、これらの化合物がb-ガラクトシダーゼ活性をスイッチとするプロドラッグとして機能することが示された。次に、卵巣がん細胞を使用したプロドラッグ類の細胞傷害活性に関する検討を行った。実験の結果、これらは共に卵巣がん細胞への細胞傷害活性を示したが、CA4-bGal-2の方がCA4-bGal-1よりも強い細胞傷害活性を示した。この原因として、自己解離性スペーサーによるCA4の効率的な遊離、分子の疎水性が向上したことによる細胞内への浸透性の向上が考えられる。また、酵素阻害剤を使用した実験により、卵巣がん細胞への細胞傷害活性は、卵巣がん細胞のb-ガラクトシダーゼ活性に依存していることを実証した。以上、初年度の研究においてb-ガラクトシダーゼ活性が高い卵巣がん細胞の特徴を利用したプロドラッグの設計戦略が卵巣がんの化学療法に有効であることを実証した。当初の計画通り、卵巣がん細胞において亢進しているb-ガラクトシダーゼを標的としたプロドラッグCA4-bGal-1とCA4-bGal-2を設計・合成し、in vitroでの評価、卵巣がん細胞やb-ガラクトシダーゼ阻害剤を使用した評価を行うことにより、本戦略が卵巣がんの化学療法に有効であることを示すことができたため。平成29年度は、ナノ医学(ナノメディシン)への応用が期待されるチオール有機シリカナノ粒子の新規合成法の開発研究に取り組み、がん組織へのナノ材料の集積に利用されるEPR効果を示すサイズのチオール有機シリカナノ粒子の効率的合成法の開発に成功した。チオール有機シリカナノ粒子は高濃度アンモニア水中でのゾル-ゲル法により合成するが、その推定反応機構に基づき、界面活性剤がナノ粒子のサイズに影響を与え得ると考え、種々の界面活性剤を検討した結果、アニオン性界面活性剤がチオール有機シリカナノ粒子を小型化することを見出し、この効果を利用したEPR効果を示すサイズのチオール有機シリカナノ粒子の効率的合成法を確立した。この成果は、チオール有機シリカナノ粒子を用いた腫瘍を標的とするナノメディシンを開拓するための基盤技術であり、チオール有機シリカナノ粒子を利用するナノメディシンのさらなる発展に貢献することが期待される。卵巣がんに対する効果的かつ副作用の少ない化学療法の開発を目指し、昨年度までは卵巣がん細胞での活性亢進が報告されていたbeta-ガラクトシダーゼによる代謝を利用するチューブリン重合阻害剤のプロドラッグの開発を行ってきた。しかしながら、beta-ガラクトシダーゼ活性を利用したプロドラッグの卵巣がん細胞選択性は十分とはいえず、がん細胞選択的な化学療法の実現には酵素活性に依らない別のアプローチが必要であると考えた。平成28年10月に着任した山口大学医学部器官解剖学分野ではチオール有機シリカナノ粒子を基盤としたナノ医学(ナノメディシン)を展開していたため、がん細胞選択的な薬物送達材料となるチオール有機シリカナノ粒子の開発研究に着手した。

サイズが10-200 nmほどのナノ材料は生体内において腫瘍部位に集積しやすいことが知られている(EPR効果)が、従来の合成法ではこのサイズのチオール有機シリカナノ粒子を効率的に合成することはできなかった。私は推定される合成反応の機構から、界面活性剤はナノ粒子のサイズに影響を与え得ると考え、種々の界面活性剤を検討した結果、アニオン性界面活性剤がチオール有機シリカナノ粒子を小型化することを見出し、この効果を利用したEPR効果を示すサイズのチオール有機シリカナノ粒子の効率的合成法を確立した。平成30年度は、3-メルカプトプロピル(ジメトキシ)メチルシラン(MPDMS)を加えて合成したチオール有機シリカナノ粒子は粒子内にジスルフィド結合を形成することを各種測定から明らかにし、また蛍光色素を含んだ製剤モデルナノ粒子を合成し、グルタチオン濃度の高いがん細胞内環境を模したグルタチオン共存下で製剤モデルナノ粒子が分解されて蛍光色素が放出されることを明らかにした。この結果はジスルフィド結合をもつチオール有機ナノ粒子が製剤に利用できる可能性を示唆するものである。また、ジスルフィド結合をもつチオール有機シリカナノ粒子の詳細な解析が共同研究者によって行われ、ジスルフィド結合をもつチオール有機ナノ粒子の表面化学に関する理解を深めることができた。研究期間全体を通して、コンブレタスタチンA4(CA4)をモデル薬物としたプロドラッグを設計・合成し、beta-ガラクトシダーゼが卵巣がん細胞へのプロドラッグモノセラピーの標的酵素として有望であることを明らかにした。また、がん細胞を含むがん組織への薬物送達の選択性を高めるためにEPR効果に着目し、プロドラッグ送達のための運搬体としてチオール有機シリカナノ粒子に着目し、EPR効果を示すサイズのチオール有機シリカナノ粒子の効率的合成法を開発した。また、ジスルフィド結合を粒子内にもつチオール有機シリカナノ粒子を開発し、これがグルタチオン濃度の高いがん細胞内環境選択的に薬物を放出する薬物運搬体として有望であることを示した。これらのプロドラッグの設計からプロドラッグの運搬体の開発に及ぶ研究成果は、研究目的である「がん細胞選択的な化学療法の開発」に資するものであり、研究目的を一定程度達成したと考えている。初年度の研究は、当初の達成目標に到達した。しかしながら、初年度の研究を通して今後の研究計画に関わる課題が2点明らかとなった。1点目は、細胞傷害活性分子として使用したCA4の不安定性である。CA4はスチルベン構造の分子であるため、光や熱によりシス-トランス異性化が起きる性質があり、異性化の進展と共に細胞傷害活性が低下する。そのため、平成29年度以降の研究においては細胞傷害活性分子をCA4と同程度のチューブリン重合阻害活性をもち、かつ光や熱に対して安定な5-hydroxy-2-aroylquinolineに変更することによりこの課題を克服する予定である。2点目は、卵巣がん細胞への不十分な標的化である。
ペプチドーム解析を応用した脳機能調節に作用する新規ペプチドの探索と機能研究

腫瘍細胞株を用いて解析した結果、2つの生理活性ペプチド(NERP-1とNERP-2)を同定した(JBC,2007)(国立循環器病センター研究所との共同研究)。同定したペプチドのアミノ酸配列に基づき、ラット組織よりペプチドをコードするcDNA配列を決定し、ペプチド前駆耐構造がNGFで誘導されるvgfであることを明らかにした。遺伝子操作技術、行動薬理学などに関するペプチドの網羅的解析法を構築し、NERPsの生理学的意義を明らかにしている。家兎に免疫して新規ペプチド特異的抗体を作製し、高感度RIA系を開発した。この定量系を用いて、NERPsの脳内濃度を検討した結果、海馬と視床下部に高い免疫活性を認めた。NERPsはグルタミン酸とGABAの分泌調節を介して、視床下部の室傍核と視索上核からのバゾプレシン分泌を抑制することを報告した。さらに細胞内情報伝達系の動態をhigh-through putで評価できるcell-based assay系を確立し、新規の神経ペプチドを4種類同定し、現在その機能解析を進めている。一方、脳アミロイドのシーズとなり得る難溶性ペプチドの網羅的解析を進めてきた。その結果、3種類のITM蛋白(integralmembrane protein2A,2B,2C)の細胞外C末端ペプチドが、ニューロンから分泌される難溶ペプチドあることを同定した。特にITM2B(遺伝子名としてはBRI)のC端が11残基延長した変異ペプチドは、familial British dementia(FBD)とfamilialDannish dementia(FDD)の原因アミロイド蛋白として、非常に注目されている。申請者はすでにITM2A,2B,2CのC端難溶性ペプチド3種類に対する抗体を作製し、定量系の開発と免疫組織化学にも着手している。762文字培養細胞からのペプチドーム・ペプチドミクスを活用したペプチドの網羅的解析を行えば、前駆体蛋白由来のペプチドフラグメントが多数同定でき、その前駆体蛋白の遺伝1青報や新たに同定したペプチドフラグメントのアミノ酸配列から生理活性を有するペプチドが推定可能であると考えられた。腫瘍細胞株、オーファン受容体発現系の細胞株やラットの視床下部ニューロンから分離・培養した初代細胞、および96サンプルを一度に測定できる現有の最新Ca^<2+>イメージング装置(IMACS細胞内イオン動態画像解析システム)を用いて解析した結果、神経内分泌細胞株から細胞内カルシウム上昇活性を有する2つの生理活性ペプチド(NERP-1とNERP-2)を同定した。同定したペプチドのアミノ酸配列に基づき、ラット組織よりペプチドをコードするcDNA配列を決定し、ペプチド前駆体構造がNGFで誘導されるvgfであることを明らかにした。本申請での網羅的ペプチド解析で生理活性を有する新規ペプチドが同定されることが証明された。762文字
心不全発症・進展の超早期予知を目的とした新規バイオマーカーの探索

ガスクロマトグラフィー質量分析計を用いて心房中隔欠損症患者の血中代謝物プロファイルを解析したところ、血行動態を反映してβヒドロキシ酪酸(βOHB)および2-アミノ酪酸(2-AB)が変化していた。負荷がかかった心臓ではケトン体の一つであるβOHBが蓄積し、酸化ストレスに対し保護的に作用することを明らかにした。一方、2-ABはグルタチオンの構成アミノ酸であるシステイン合成時の副産物であり、体内のグルタチオン代謝を鋭敏に反映することがわかった。さらに2-ABはグルタチオン合成自体も促進し、やはり酸化ストレスに対し心筋保護的に作用することを証明した。質量分析計による微量血液サンプルを用いたメタボローム解析にて、心不全に対する画期的な超早期診断システムの開発を目指すべく、本年度は下記の検討を行った。心房中隔欠損症患者においてカテーテル閉鎖術前および術後1か月での血清中の水溶性代謝物プロフイルをガスクロマトグラフィー質量分析計を用いて取得した。その中で我々はアミノ酸の一種である2-アミノ酪酸(2-AB)に注目し、病態における意義について検討した。治療前における2-ABの血中濃度は健常人より有意に高く、閉鎖術により健常人と同レベルにまで低下を示した。一方、臨床現場で心不全の病勢指標として用いられている脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)については治療前後でこのような関係は認めなかった。2-ABの生成経路について検討したところ、システインが合成される際に副産物として産生されることを明らかにした。システインはグルタチオンを構成するアミノ酸であり、酸化ストレス下でグルタチオンの合成が代償的に亢進した際に2-ABも増加することを心不全動物モデルおよび心筋細胞を用いた検討で明らかにした。2-ABはグルタチオンのホメオスターシス調節を反映しており、心臓における酸化ストレスを鋭敏に捉えることで心不全の超早期予知に寄与することが期待される。心不全では血中や呼気中のケトン体濃度が上昇することがこれまでに報告されている。その機序のひとつとして交感神経の活性化に伴い、脂肪分解が促進し、その結果として肝臓でのケトン体産生が亢進するためと考えられている。一方、近年、ケトン体のひとつであるbeta hydroxybutyrate (betaOHB)は代替ATP産生源としてだけではなく、抗酸化作用などの生理作用を発揮することが報告されている。本年度は不全心におけるケトン体代謝の制御機構およびその生理作用について検討を行った。GC/MSにより圧負荷モデル・マウスの血中のbetaOHB濃度を測定したところ、予想に反し上昇を認めなかった。また肝臓のbetaOHB濃度も増加していなかった。しかし心臓でのbetaOHB濃度は増加しており、肝臓でのケトン体産生の亢進が起こる前より上昇しうることが示唆された。培養心筋細胞を用いた検討でも過酸化水素刺激によりbetaOHB濃度が上昇することを確認した。血中よりbetaOHBが供給されないにもかかわらず、心臓で濃度が上昇する機序について検討を行った。まずケトン体を合成するHMG-CoA合成酵素については発現の亢進を認めなかった。そこでケトン体の肝外利用に重要な酵素であるSCOTについて検討したところ、不全心では発現が低下していることを確認した。心筋細胞でも過酸化水素刺激により、SCOTの発現が低下することを確認した。以上より不全心ではケトン体の利用が抑制されることで蓄積する可能性が示唆された。蓄積したbetaOHBの病態生理学的意義について検討した。心筋細胞にbetaOHBを添加したところ、抗酸化に作用する遺伝子群の発現が亢進し、また過酸化水素刺激によるROSの産生が抑制されることを確認した。さらにアポトーシスも抑制した。以上より酸化ストレスに対し代償性反応としてbetaOHBは心臓内で増加し、心筋保護的に作用する可能性が示唆された。心不全に特異的な血中代謝物のプロファイリングを行い、さらにその病態生理学的意義を解明し、新規超早期診断システムの開発につなげるという目的に対し、一定の成果をあげている。心不全に対する新たな診断・治療開発の手掛かりを模索すべく、心房中隔欠損症患者の血中代謝物を解析したところ、2-アミノ酪酸(2-AB)が健常人と比較して増加しており、欠損孔閉鎖後に低下することを明らかにした。しかしながら、2-ABがどのように代謝制御されているのか、またどのような生理作用を有しているのかについてはまったく不明であった。そこでまず、生体内での2-ABの合成経路について検討したところ、グルタチオンの構成アミノ酸であるシステインがシスタチオニンから産生される際の副産物である2-オキソ酪酸にトランスアミナーゼの触媒によりアミノ基が転移され合成されることをはじめて明らかにした。システインのチオール基はグルタチオンによる還元的な活性酸素種の除去や、求電子的な化合物の解毒などの化学反応をつかさどり、グルタチオンの生合成においてシステインの供給が律速段階となる。そこで引き続き、過酸化水素や伸展刺激を加えた培養心筋細胞を用いて検討したところ、グルタチオンが代償性に合成が亢進すると2-ABも増加することを明らかにした。またドキソルビシン心筋症モデルマウスを用いて、2-ABが体内でのグルタチオンの変動を鋭敏に反映するバイオマーカーとなりうることを証明した。次にグルタチオン合成時の副産物である2-ABがグルタチオン代謝自体に影響を及ぼすのか検討を行った。

2-ABは能動的に細胞に取り込まれるとともに、細胞内のグルタチオン濃度を上昇させ、酸化ストレスに保護的に作用することを発見した。またNADPHによる還元型グルタチオンの維持に関与するAMPKを活性化することも明らかにした。さらに2-ABは経口投与により血中濃度を上昇させることができるとともに、血中ならびに心臓中のグルタチオン濃度を効率的に増加させ、前述のドキソルビシンによる心筋障害を軽減させることも動物実験にて確認した。ガスクロマトグラフィー質量分析計を用いて心房中隔欠損症患者の血中代謝物プロファイルを解析したところ、血行動態を反映してβヒドロキシ酪酸(βOHB)および2-アミノ酪酸(2-AB)が変化していた。負荷がかかった心臓ではケトン体の一つであるβOHBが蓄積し、酸化ストレスに対し保護的に作用することを明らかにした。一方、2-ABはグルタチオンの構成アミノ酸であるシステイン合成時の副産物であり、体内のグルタチオン代謝を鋭敏に反映することがわかった。さらに2-ABはグルタチオン合成自体も促進し、やはり酸化ストレスに対し心筋保護的に作用することを証明した。心不全特異的血中代謝物をプロファイリングすることにより、新規超早期診断システムの開発につなげるという目的に対し、一定の成果を上げている。これまでに明らかにした心不全における代謝制御機構の変化が実際に心不全の発症・進展の超早期予知に有用であるか、臨床所見や現在、臨床応用されているバイオマーカー、ならびに各種画像・生理学的検査所見との比較による検討を行う。循環器内科学心不全患者より得られた血中代謝物プロフィールについてのデータベースが心不全の発症・進展の超早期予知に有用であるか、臨床所見や現在、臨床応用されているバイオマーカー、ならびに各種画像・生理学的検査所見との比較による前向き追跡研究を行う。
頭頸部がん重粒子線治療患者における顎骨壊死部の口腔細菌叢に関する研究

本研究では、頭頸部がんに対する重粒子線治療において、特に問題となる有害事象である放射線性顎骨壊死の増悪因子とされている細菌感染の特徴について次世代シークエンサーを用いて明らかにすることである。次世代シークエンサーにより口腔内細菌叢の集合ゲノム(マイクロバイオーム)の網羅的解析を行い、細菌叢を構成する菌種の特定や菌種組成の変化を解明することで、より効果的な放射線性顎骨壊死を予防するための科学的根拠に基づいた戦略へと展開するための基礎基盤を確立する。
シイタケのPseudomonas属菌溶解能に関する遺伝学的検討

Pseudomonas属菌のいくつかはきのこの子実体に病気を起こす原因菌として知られている。一方,シイタケを含む木材腐朽菌がこれらの細菌を溶解することが報告されており,これは木材に不足しがちな窒素源の1補給法と考えられている。この細菌溶解能はシイタケの菌株によって異なることから,その遺伝性について検討した。その結果,高溶解能を示した菌株に由来する担子胞子の発芽率は高く,その一核菌糸体の生育も良好であった。さらにこれら一核菌糸より構成された二核菌糸体の大半が比較的高い細菌溶解能を示した。これに対し,試験に用いた弱溶解能を示す2菌株は,ともに劣性の致死因子を保有しており,これらに由来する一核糸体の大半が異常な生育を示した。また,これらにより構成された二核菌糸体の細菌溶解能は弱いものから強いものまで様々であった。上記実験と並行して、日本の栽培きのこに生じた病原細菌の同定を、16SリボゾームDNAの塩基配列およびRFLPの相同性解析により行った。その結果、Pseudomonas tolassii 7菌株、P.fluorescens1菌株が同定できた。P.tolaasiiのうち,ヒラタケより分離された2菌株は同じREP-PCR banding pattern有し、エノキタケおよびツクリタケより分離された菌株とよく類似していた。シイタケより分離された3菌株のREP-PCRbanding patternは多様性を示した。また、きのこの軟腐病菌Pseudomonas gladiori pv.agaricicolaの接種試験を日本の主要な栽培きのこを用いて行った。本菌は広い宿主範囲を有し、キチナーゼを産生する。また,きのこ菌種との対峙培養において,いくつかのきのこ菌種の菌糸伸長が強く抑制されることから,何らかの抗菌性毒素を産生するものと考えられた。菌蕈研究所保存のシイタケ菌株の細菌溶解能について調査中である。この調査により得られた強溶解能および弱溶解能を示したシイタケ各1株について、鋸屑培養により子実体を得、単胞子分離を行った。このうち、弱溶解能を示す菌株の胞子の発芽率およびコロニー形成率は低く、生育も悪いものが多く見られた。この現象は、以前、我々が調査したシイタケとトリコデルマとの拮抗現象において、トリコデルマに対する耐性が極めて弱いシイタケ菌株に類似するもので大変興味深い。なお、このような生存率の低い菌株を用いたF1分析は、遺伝解析に無理が生じる場合が多いので、現在、ブラ-現象を用いた戻し交雑により二核菌糸体の分離を行い、それらの溶解能について解析中である。その結果、Pseudomonas tolaasii 7菌株、P.fluorescens1菌株が同定できた。Pseudomonas tolaasiiのうち、ヒラタケより分離された2菌株は同じREP-PCR banding patternを有し、エノキタケおよびツクリタケより分離された菌株とよく類似していた。細菌溶解能に関し、強および弱溶解能を示したシイタケ株からF1一核菌糸体を得、これらの株内・株間交雑により二核菌糸体を調整した。これらの二核菌糸体の寒天培地上での生育テストを行ったところ、弱溶解能を示す菌株の株内交雑二核菌糸体は、強溶解能株のものより生育が劣る傾向が見られた。

現在これらの二核菌糸体の細菌溶解能について調査中である。またこれらの鋸屑培養を行っており、得られた子実体の細菌に対する罹病性について調査し、細菌溶解能との関連性について比較検討する予定である。上記実験と並行して、日本の栽培きのこに生じた病原性細菌と病原性のない細菌の系統発生学的類縁関係を、16SリボゾームDNAの塩基配列およびRFLPの相同性解析により調査した。その結果、病原性を持つ全ての菌株では、RFLPおよび16SrDNAの5′末端の500塩基対の配列において差異が認められず同一種(Pseudomonas tolaasii)と考えられた。一方、これら病原性菌株と、病原性のないP.fluorescensとは、RFLP,16S配列における差異は軽微であったが、REP-PCRでは全く異なるパターンを示した。これらのことからP.tolaasiiとP.fluorescensとは互いにPseudomonas sensu strictoの近縁種であることが示唆された。これらの研究成果を取りまとめてMycoscience37巻で報告した。細菌溶解能に関し、強(1菌株)および弱溶解能(2菌株)を示したシイタケ株からF1一核菌糸体を得た。強株由来の担子胞子の発芽率は良好で,得られるF1一核菌糸体の生育も斉一であるのに対し,弱株はともに劣性の致死因子を有しており,F1一核菌糸体の生育も劣るものが大半であった。これらの株内交雑により二核菌糸体を調整し,寒天培地上での生育テストを行ったところ、弱溶解能を示す菌株の株内交雑二核菌糸体は、強溶解能株のものより生育が劣る傾向が見られた。これらの二核菌糸体の細菌溶解能について調査した。その結果,強溶解株由来の二核菌糸体の大半が比較的強い溶解能を示した。一方,弱溶解能由来の多くは溶解能が劣るが,生育の良好なもののなかに強溶解能を示すものが見られた。但しこの場合,生育と溶解度との相関は見られなかった。以上の結果から,もとの親の細菌溶解能の強弱は,シイタケ菌株に内在する種々な劣悪な因子の有無に起因するものと推察された。上記実験と並行して、きのこの軟腐病菌Pseudomonas gladiori pv.agaricicolaの接種試験を日本の主要な栽培きのこを用いて行った。本菌は広い宿主範囲を有し,キチナーゼを生産しており,β-glucanaseと相まって病原性を示すものと思われる。なお,子実体表面に粘膜を有するナメコは本病原菌に耐性であった。また、きのこ菌種との対峙培養において,いくつかのきのこ菌種の菌糸伸長が強く抑制されることから、何らかの抗菌性毒素を生産するものと考えられた。これらの研究成果を取りまとめてCanadian Journal of Microbiology43巻で報告した。