hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広域低密度分布移動無線ノード群のための耐遅延ネットワーク通信手法

これにより、提案手法を用いた実システムの実現可能性を高めることができた。(2)被災者安否情報交換ネットワークの実現手法の検討:多くの安否情報システムが取得情報を被災地域外へ通知することを目的としているのに対して、本研究では被災初期段階において被災者間で安否情報を交換するシステムへのDTN通信技術の適用を検討した。ここでは、避難所等に十分な通信機器等が存在することを仮定せず、被災者が自ら持ち寄った携帯端末を活用して、避難所毎の安否情報の格納と参照、緊急車輛搭載の車載端末を活用した避難所間の安否情報交換を実現するプロトタイプシステムを構築した。ここでは、携帯端末の記憶容量、電源容量に対する考慮、車載端末の記憶容量、移動計画等を考慮した実装を行なっている。(3)局所的情報交換によるDTN移動無線ネットワークの活用実験:歩行者の快適な歩行支援システムを考案し、プロトタイプシステムを構築した。DTN無線マルチホップ通信手法については、計画通りの進捗に加え、送信先無線ノード位置に関わる新たな応用が明らかになり、予定以上の進展が得られた。実験環境については、実機の製作数が予定数を下回っており、来年度前期に遅れを解消する必要がある。ただし、移動動作性能、通信性能についての評価が順調に進んでいるため、大きな問題にはならない。24年度が最終年度であるため、記入しない。移動計画拡散によるDTN通信については、基地局を含むネットワークを中心として、位置情報サーバが存在しなくとも通信先無線ノードIDのみでデータメッセージを配送可能とする手法へと発展させ、実用へとより近づける。実験環境については、その構築を進捗させ、本研究で提案の通信手法の実機評価を行なうとともに新たな移動ロボット間通信プラットフォームとしての発展を検討する。
マイクロＲＮＡ解析による口腔癌の薬剤耐性化機構の解明と新規診断治療法への応用

5-FU耐性の口腔扁平上皮癌細胞株は、親株である5-FU感受性株と比べてmiR-30aが有意に発現上昇しており、そのことはG1アレスト細胞の増加と関連していた。また、ルシフェラーゼアッセイより、miR-30aがcyclin E2の翻訳抑制に関与していることが明らかとなった。さらに、miR-30aの発現を抑制することで、cyclin E2の発現上昇によりG1アレスト細胞が減少し、5-FU感受性が有意に上昇した。以上より、miR-30aは、OSCCの5-FU耐性克服のための標的となりうる可能性が示唆された。我々は、ヒト口腔扁平上皮癌(OSCC)細胞株SASとCa9-22を徐々に濃度を上昇させながら2年間持続的に5-FUに暴露させ、2種類の5-FU耐性株SAS/FR2とCa9-22/FR2を樹立した。これらの2種類の細胞株に対して、親株と耐性株のマイクロRNA(miRNA)マイクロアレイ解析を行ったところ、耐性株は親株に比べてmiR-30aの有意な発現上昇を認めた。よって、miR-30aはOSCCの5-FU耐性に関与することが考えられた。さらに、SASとCa9-22に対して一過性にmiR-30aの強制発現を行い、5-FUへのdrug sensitivity assayを行った結果、両細胞株の5-FUへの耐性度が上昇した。次に、SASとCa9-22にmiR-30aを安定的に強制発現させると、miR-30aの安定強制発現株2株はそれらの親株に比べて細胞増殖能が低下していた。一方、親株と安定強制発現株を用いてDNAマイクロアレイ解析を行った結果、両細胞株に共通して安定強制発現株では親株に比べ、遺伝子、タンパクの両レベルにおいてサイクリンE2の発現低下を認めた。さらに、miR-30aの安定強制発現株中のmiR-30a発現を抑制すると、サイクリンE2の発現が上昇した。この結果と関連して、miR-30a安定強制発現株と親株の両株を5-FUで刺激し、細胞周期解析を行った結果、miR-30a安定強制発現株は親株に比べてG1期に属する細胞の割合が増加していた。【目的】近年、microRNA(miRNA)の異常発現が癌細胞の悪性形質の進展に関与することが報告されている。しかしながらこれまで、口腔扁平上皮癌(oral squamous cell carcinoma: OSCC)のmiRNAの発現異常と抗癌剤耐性についての報告は少なく、中でも5-FU耐性との関連性を示した報告は全くない。そこで本研究では、OSCCの5-FU耐性に関わる特定のmiRNAを同定し、その役割を明らかにすることを目的として研究を行った。【方法】特定のmiRNAによる耐性メカニズムの解明にあたっては、OSCC細胞株SASおよびCa9-22と、それらより樹立した5-FU耐性株(SAS/FR2、Ca9-22/FR2)を用いて実験を行った。親株と耐性株によるmiRNAマイクロアレイ解析の結果、miR-30aが有意に発現上昇していたため、miR-30aの機能解析のためのin vitroの研究を行った。具体的には、miR-30aの恒常的過剰発現株を樹立し、5-FU感受性やアポトーシスの変化の解析、細胞周期解析、ルシフェラーゼアッセイによるmiR-30aの標的確認実験などを行った。【結果】in vitroでのmiR-30aの機能解析においては、miR-30aを恒常的に過剰発現させた細胞株では、5-FU処理によって親株よりもアポトーシスに耐性を示し、また細胞周期解析において、G1アレスト細胞の増加を認めた。さらに、miR-30aの発現を抑制することで、cyclin E2発現の上昇によりG1アレスト細胞が減少し、5-FU感受性が有意に上昇した。我々はこれまで,2種類の口腔扁平上皮癌(OSCC)細胞株SASとCa9-22に対して、5-FU濃度を徐々に上げながら持続的に5-FU暴露させ、2年間かけて両者の5-FU耐性株(SAS/FR2とCa9-22/FR2)を樹立した。次に、これら2種類の5-FU耐性株とそれらの親株を用いて、miRNAマイクロアレイ解析を行った。その結果、miR-30aのシグナル値とその発現変動が最も大きく、miR-30aがOSCCの5-FU耐性化機構に関与していることが示唆された。そこで、OSCC細胞株の親株であるSASにmiR-30a mimicを過剰発現させて5-FUに対する薬剤感受性アッセイを行った結果、SASの5-FUに対するIC50は上昇し、5-FUに対する耐性度の上昇が確認された。

一方、以前、われわれは、抗アポトーシスタンパクであるcIAP2の高発現がOSCC細胞の5-FU耐性に関与することを報告した(Nagata et al., Br J Cancer, 2011)。cIAP2が転写因子NF-kBによって遺伝子発現が制御される分子であるため、OSCCの5-FU耐性にはNF-kBの活性化も関与しているのではないかと考えた。そこで、SASとSAS/FR2、Ca9-22とCa9-22/FR2の全タンパクを抽出し、NF-kBシグナル関連分子の発現をウエスタンブロット法によって調べた。その結果、リン酸化p65、リン酸化IKK、IkBa、リン酸化AktなどNF-kB活性化の促進を支持する関連タンパクの発現変化がみられた。口腔扁平上皮癌(OSCC)の抗癌剤(5-FU)耐性に関わるマイクロRNAの候補(miR-30a)を特定し、そのマイクロRNA発現を制御することによって耐性度の変化の確認作業まで遂行できているからである。加えて、5-FU耐性に影響を及ぼすmiR-30aの標的分子の候補(サイクリンE2)も特定している点は、本研究が順調に進展していることを反映している。研究の目的は、OSCCの薬剤耐性化機構をmiRNA発現異常探索によって解明し、OSCC患者でのmiRNA発現分析より新規の薬剤感受性診断法を開発するとともに、miRNAを分子標的とする革新的な癌治療法開発につなげることである。現在のところ、OSCCの5-FU耐性化機構に関与する可能性の高いmiRNAの選定がなされ、OSCC細胞株にそのmiRNAmimicを過剰発現させることで5-FUへの耐性上昇がみられることを確認しているため、おおむね順調に研究が進展していると考えられる。miR-30aの結合領域を有するサイクリンE2のプロモーター領域を組み込んだプラスミドベクターを作製し、実際に5-FU耐性株ではmiR-30aの制御下にサイクリンE2の発現が抑制されていることを証明する。加えて、サイクリンE2の発現低下によって細胞周期のG1 arrestが亢進していることを、サイクリンE2以外の分子の発現状況についても確認する。miR-30aが制御する標的分子を明らかにする。その際、miR-30aの発現を変動させることにより、miR-30a標的分子の発現変化、5-FU耐性、およびアポトーシス回避能についての確認実験を行っていく。特に、miR-30aがNF-kBシグナルに及ぼす影響について確認実験を行っていく予定である。上記プラスミドベクター作製にかかる費用、およびその解析試薬に対して研究費を使用予定である。加えて、細胞周期関連タンパクの抗体や細胞周期解析に必要なFACS関連試薬、その他、各種確認実験のために研究費を使用予定である。これらの研究結果については、国内外の学会で発表し、他の多くの研究者とディスカッションを行い、研究の質の向上に努める予定である。また、平成25年度は研究結果をまとめる段階となるため、論文作成のための英文校正費用にも予算を使用する計画を立てている。miR-30aの発現を制御するためのRNAとその導入試薬、各種標的分子の発現変動を確認するための各種抗体、real-time PCR用の試薬、アポトーシス実験関連試薬とキットなどの費用として研究費を主に使用していく。
ボルナ病における中枢神経障害機構の解明

成ならびに新生仔F344ラットにおけるBDV感染病態の解析を行い、BDV-CRNP5株がCRP3株に比べて病原性が高いことが示された。成F344ラット脳内のTGF-βファミリーの遺伝子発現を調べたところ、TGF-β1およびインヒビン/アクチビンβΕの発現がウイルス株に関わらず有意に増加し、インヒビン/アクチビンβCが重篤な発症をした感染群においてのみ増加する傾向が認められた。また、TGF-β1受容体であるALK5とTβRII遺伝子もウイルス株に関わらず発現増加していた。宿主に馴化することによるBDVゲノムの変化を調べた。その結果、遺伝子の変化には3パターンが認められた。すなわち1)ラットにおける継代では変化が認められなかったがマウスにおける継代では100%変化した(エンベロープ遺伝子における2遺伝子)、2)ラットにおける継代では10%前後のマイナー集団として変化した遺伝子が維持されるが、マウスにおける継代では100%変化した(L-ポリメラーゼ遺伝子における1遺伝子)、および3)ラットにおける継代では継代数に従い変化した遺伝子がメジャー集団へと置き換わったが、マウスにおける継代では変化は認められなかった(L-ポリメラーゼ遺伝子における1遺伝子)成ならびに新生仔F344ラットにおけるBDV感染病態の解析を行い、BDV-CRNP5株がCRP3株に比べて病原性が高いことが示された。すなわち1)ラットにおける継代では変化が認められなかったがマウスにおける継代では100%変化した(エンベロープ遺伝子における2遺伝子)、2)ラットにおける継代では10%前後のマイナー集団として変化した遺伝子が維持されるが、マウスにおける継代では100%変化した(L-ポリメラーゼ遺伝子における1遺伝子)、および3)ラットにおける継代では継代数に従い変化した遺伝子がメジャー集団へと置き換わったが、マウスにおける継代では変化は認められなかった(L-ポリメラーゼ遺伝子における1遺伝子)ボルナ病ウイルス(BDV)はモノネガウイルスに属する神経向性ウイルスである。BDVは感染動物に不顕性感染する場合もあれば運動障害や行動異常などの神経症状を引き起こす場合もある。各ウイルス株の遺伝子配列は多様性に乏しいのに対し、宿主動物の種類や系統、年齢および免疫応答に依存して脳炎が生じることから、ボルナ病は宿主側の要因により発症病態が規定されると考えられていた。その一方で、成ならびに新生仔Lewisラットのいずれに感染しても重篤な神経症状を引き起こすマウス脳継代株(CRNP5株)も報告されており[J.Virol.(76)8650-8656,2002]、ウイルス側にも発症要因が存在することが示されている。H17年度は、ラットにおけるBDV-CRNP5株の病原性をさらに調べることを目的として、同株を新生仔F344ラットに脳内接種し、その感染病態を標準的な病原性を示すラット継代株(BDV-CRP3株)と比較解析した。その結果、CRNP5株接種群では震顫、四肢の麻痺、自発運動の低下などの症状を示した後に感染20日目に致死的な病態となった。中枢神経系には脳炎は認められなかったが、各領域において神経細胞変性が認められ、感染12日目までに大脳外套、海馬、および小脳で病変が認められ、感染20日目まで病変は進行した。大脳外套においては有意なひ薄化が認められた。一方、BDV-CRP3株接種群では、観察期間中、明白な神経症状は観察されず、グリオーシス以外の中枢神経病変は認められなかった。以上の結果から、BDV-CRNP5株は免疫応答が未熟な新生仔F344ラットに対し、Lewisラットと同様の致死的な神経症状を引き起こし、その発症時期や病変には差異があるが類似の病原性を示すことが示唆された。[背景と目的]ボルナ病ウイルス(BDV)はモノネガウイルスに属する神経向性ウイルスである。その一方で、成ならびに新生仔Lewisラットのいずれに感染しても重篤な神経症状を引き起こすBDV(CRNP5株)を申請者らは報告しており、ウイルス側にも発症要因が存在することを示した[J.Virol.(76)8650-8656,2002]。H18年度は、仔ラットにおけるBDV-CRNP5株の病原性をさらに調べることを目的として、同株を各種新生仔ラットに脳内接種しその感染病態を解析した。また、ラットおよびマウスにおけるウイルスの継代がウイルス遺伝子に及ぼす影響(遺伝子変異)についても調べた。[結果]1.CRNP5に感染した仔ラットの発症病態には系統差が認められた。

調べた6系統のラットのうちLewis, F344,およびBNは感染したラット全頭(それぞれ9匹、9匹、及び13匹)に致死的なボルナ病がみとめられ、CRNP5株高感受性であった。WistarおよびCDでは、それぞれ6/9匹、及び5/9匹が致死的なボルナ病を発症し、中程度の感受性であった。Donryuでは感染した8匹全てが発症せず低感受性であった。2.ラット継代株であるCRP3株とマウス継代株であるCRNP5株は、その親株はMDCK/He80株である。ラットにおける病原性は明らかにCRNP5株の方が高いが両株におけるアミノ酸の違いは4個所のみである[J.virol.(76)8650-8656,2002]。H18年度は、これらの4個所の遺伝子変異のうち、L-ポリメレースの1686番目のアミノ酸について、He80株、CRP3株、CRP7株(ラット7代継代株)そしてCRNP5株の同アミノ酸を含む領域を遺伝子クローニングし、継代による変異の推移を調べた。その結果、親株であるHe80株では同アミノ酸は調べたクローンの100%がアルギニンであったが、CRP3株では93.3%、CRP7株では30.8%に減少し、全てグリシンに置き換わっていた。一方、CRNP5株では100%がアルギニンであった。以上の結果から、1686番目のアミノ酸はラットを宿主として馴化する場合にはグリシンが、ラット以外の宿主に馴化するためにはアルギニンが要求されるcriticalな領域であることが示唆された。〔研究の背景と目的〕ボルナ病ウイルス(BDV)はモノネガウイルス目に属する神経向性ウイルスである。BDV感染は、運動障害や行動異常などの神経症状を引き起こす場合がある。発症要因にはウイルス側要因と宿主側要因があるが、本研究では双方の要因および病原性に関わるウイルス遺伝子変異について検討した。〔結果の概要〕1.ボルナ病は免疫応答依存性(特にT細胞免疫応答)に発症するとされていたが、マウス馴化株(CRNP5株)を成ヌードラットに感染させたところ、脳炎は認められなかったが、重度の水頭症を示し重篤なポルナ病を発症した。一方、ラット馴化株(BDV-CRP3株)感染では神経症状を伴わない軽度の発症にとどまった。以上の結果から、ボルナ病には免疫応答に依存しない発症機序が存在することが示された。2.成F344ラットにおけるBDV感染により、脳内のTGF-β1、TGF-β1受容体、およびinhibin/activin βEのmRNAの上昇が認められ、inhibin/activin βCのmRNAは病原性の高いCRNP5株感染においてより上昇する傾向が認められた。3.ラットにおいて病原性の異なるBDV-CRNP5株とBDV-CRP3株間の遺伝子相違か所(4ヶ所)に着目し、これらの遺伝子変異のラットあるいはマウス脳における継代での出現様式について解析した。その結果、継代する動物種が変わることにより、あるいは継代数の増加により遺伝子変異が出現していた。また、4遺伝子変異のうち3ヶ所はウイルスの病原性に関与している可能性が示唆された。
小児血管炎におけるANCA、抗血管内皮細胞抗体の対応抗原と細胞障害性について

対応抗原について川崎病(KD)とアレルギー性紫斑病(HSP)さらにIgA腎症に関して、抗好中球細胞質抗体(ANCA)を蛍光抗体法で検討したところ、KDではIgG・IgM型ANCAが高率に認められた。HSPとIgA腎症では、前者で少数ながらIgA型ANCAが検出されたが、後者は検出されなかった。さらにANCAの対応抗原として、myeloper-oxidaseとproteinase-3を用いてELISA法で検討した時、KD、HSPおよびIgA腎症全例、IgG、IgM、及びIgA型抗体は陰性であった。ヒト臍帯血静脈由来内皮細胞(HUVEC)に対する抗体をELISA法で検討したところ、KDでは高率にIgM型抗内皮細胞抗体(AECA)が検出された。HSPとIgA腎症では、IgA型AECAが検出される例があり、これらは、腎組織障害が高度な例であた。現在、内皮細胞膜を分離して、Western blotting法で、それぞれの疾患の対応抗原を免疫グロブリン型別に検討している。内皮細胞障害についてKD血清は、補体依存性血管内皮細胞障害が認められ、その障害度はIgM型AECA値と相関していたことから、KD血清をIgM rich分画とIgM poor分画に分けて内皮細胞障害を検討した。その結果、障害性はIgM rich分画にのみ認められ、かつその障害性はHUVECに特異的であった。KDのIgM rich分画による内皮細胞障害性は、γ-グロブリン0.110mg/dlの添加によって、AECA結合能には影響する事なく、有意に抑制された。HSPとIgA腎症では、極く少数例で、補体依存性内皮細胞障害がみられたが、前述のIgA型AECA値の間に相関は見られなかった。HUVECを標的として、効果細胞に健康人由来好中球と末梢単核球を用いE/T比50/1で、さらに検体血清を加えた補体依存性細胞障害(ADCC)は、KD、HSPおよびIgA腎症全例検出されなかった。
口腔扁平上皮癌の治療経過におけるラジカルスカベンジャーの消長について

1.免疫組織学的検索結果健常部口腔粘膜扁平上皮においてはSODは70%の陽性率で主として基底細胞に存在し,GST-πは殆ど陰性を示した。口腔扁平上皮癌組織では,SODは陽性率33.3%で,症例により陽性から陰性まで多様な染色態度を示し,癌蜂巣にび漫性に陽性を示した。分化程度,また,治療の前後での差は認めなかった。癌組織におけるGST-π染色では,陽性率は87.5%と高度であり,悪性化との関連性が疑われた。そこで,同一癌症例における健常口腔扁平上皮についても検索した結果,GST-π陽性率は75%であった。非癌患者の健常部組織ではGST-πは殆ど陰性であったことより,本酵素と口腔扁平上皮における発癌あるいは癌化との関連性が示唆された。2.血清SOD量ならびに血清GST-π量の測定結果血清SODならびにの定量はABC法に準じたサンドイッチ法により定量を行った。血清SOD量はは非癌患者と治療前後に拘わらず担癌患者とで明らかな有意差は認められず,全身的な差異は認めがたかった。組織レベルでの健常組織と癌組織におけるSOD量の測定が必要と考えられたが,検体の調製が比較的困難であり,現在も検討中である。血清GST-π量については健常人よりも担癌患者において有意に高値を示し,また,治療による腫瘍の減量あるいは消失を来した場合に減少することが認められた。上記,免疫組織学的検索ならびにELISAによる定量の結果から,SODについては臨床的にはなお,検討の余地があると考えられたが,GST-πについては扁平上皮癌との強い関連性が示唆された。口腔前癌病変と扁平上皮癌との段階的評価に際してはSODとGST-πを組み合わせた評価により,興味深い知見が得られつつあり,さらに症例数を増やすと共に,検討の予定である。
ベトナム北部における陸産貝類相の解明

ベトナム北部には石灰岩地を多く含む広大な自然公園が存在する。これらの地域では1800年代後半から1900年代初期にかけて生物の調査が行われており、当時の記録によると陸産貝類においても比較的多くの種が記載されており、貝類にとって肥沃な地域であったことが伺える。しかしながら、それ以降から現在にかけて陸産貝類に関して新たな調査が行われた記録はない。そこで本研究では、現在のベトナム北部において1.貝類において十分な自然環境が保全されているのか調査し、2.多様な貝類相の解明を目的とした。ベトナム北部に位置するBabe National ParkおよびCuc PhuongNational Parkを調査地とし、それらの陸産貝類が協力者によって提供された。貝類は殻外形を実体顕微鏡および走査型電子顕微鏡で観察し、さらに軟体部においては解剖学的観察を行った。分類学的に注目すべき種に関してはタイプ標本を取り寄せ、比較検討をした。その結果、特に"前鰓類"と呼ばれるグループにおいて新種の発見および分類群の再評価を必要とする種が多く見つかった。以下にその成果を示す。アズキガイ類においては2属6種が得られた。このうちの4種が未記載種であり、そのうちの1種は未記載属に該当した。またPollicaria gravidaとよばれる大型のアズキガイは殻サイズに顕著な性的二型が示された(雌が雄よりも大型)。陸産の前鰓類における性的二型は初めての記録である。ゴマガイ類においては1属6種が得られた。このうちの3種が未記載種であった。また既知種ではあったが、観察の結果、新属を創設する必要のある種も見つかった。ゴマガイ類においては約100年ぶりの新属創設である。上記以外に置いても、ムシオイガイ類やヤマタニシ類において未記載種と思われる種が見つかった。しかしこれら両分類群は分類学的研究が混乱しており、より慎重な比較研究が必要である。今回の調査では、陸産前鰓類としてBabe National Parkでは6科9属16種、Cuc Phuong National Parkでは5科7属10種が認められた。以上からベトナム北部の石灰岩地では貝類において十分な自然環境が保全されているといえるだろう。さらに、多くの新種や新属の発見はこれらの地域での貝類多様性の高いことを示しており、今後さらに広範な調査を行う必要性を示している。
表面弾性波変調機構を用いたスピン波による情報伝達の提案

非接触型近距離無線通信において,無線通信だけではなく,チップ内省電力化や無線電力供給機構を機器や素子に搭載する要求が高まっている。この観点から電荷の流れを伴わないスピンによる情報伝達やエネルギー輸送機構について基礎研究を行った。本研究では,磁気モーメントが固体中の結晶と直接結合していることに着目して,電流による磁化制御に関する物理的知見と格子振動を伴う表面弾性波(SAW)波動工学技術を組み合わせて,スピン波励起やスピン波伝搬等の磁化ダイナミクスについて研究を行った。SAW励起・高周波電流/磁場および温度励起によるスピンダイナミクスの検出と解析を行い,理論モデルで定性的に説明できることを示した。RFIDやBluetoothなど非接触型近距離無線通信において、無線通信だけではなくチップ内省電力化や無線電極供給機構を機器に搭載する要求が高まっている。この観点から、電力損失のない手段として、電荷の流れを伴わないスピンによる情報伝達が提案されている。しかし、現時点では電気信号/スピン波信号の変換効率が小さいこと、スピン波の伝搬距離が短いことなど、実用化が困難であると考えられている。本研究では、スピン波の起源となる磁気モーメントが固体中の結晶と直接結合していることに着目して、電荷が関与する磁化制御に関する物理的知見と表面弾性波動工学技術を基礎として、スピン波の変調を行うと同時に表面弾性波によるスピン波増幅などの現象を実証・実現し、スピン波による情報伝達機構と超低損失な無線電力輸送機構を実現することを目的としている。本年度は、表面弾性波によるスピン波励起、変調、増幅機構を実証するシステムの実現と物性評価を行った。表面弾性波を効率よく励起するために、ニオブ酸リチウム基板上に、電子線リソグラフィーと紫外線露光装置を用いたパターニングを行った。本年度は、表面弾性波の励起用電極構造の最適化と特性評価を行った。その上で、磁性材料を形成し、表面弾性波による磁気状態変調を検出した。磁気状態の変調は確認されたが、測定回路のノイズ対策や表面弾性波との交錯によって、信号強度が小さいことが分かった。そこで、小さな信号も検出できるように、ブリッジ回路を測定回路に導入して、スピン波からの微小信号を検出する方法を確立した。RFIDやBluetoothなど非接触型近距離無線通信において、無線通信だけではなく、チップ内省電力化や無線電量供給機構を機器に搭載する要求が高まっている。この観点から電力損失のない手段として、電荷の流れを伴わないスピンによる情報伝達を実現する研究が進められている。本研究では、固体の結晶構造において、磁性を担う磁気モーメントと結晶格子が直接的に格子を介して結合していることから、固体中を伝播する格子振動によってスピン波を励起したり、スピン波の増幅効果等の物理現象が実現できる可能性を示すために、実証実験を行い、低損失な無線電力・情報輸送機構の実現を目指して研究を行っている。本年度は、格子振動を制御して励起するために、圧電体基板LiNbO3にアルミニウムで櫛歯電極を作製した。その後、電子線リソグラフィーとリフトオフ法を用いて、強磁性体を圧電体基板に実装して、試料構造を創製した。試料特性を確認するために、圧電体基板に作製した櫛歯電極によって、表面弾性波を励起し、その特性を調べるためにネットワークアナライザーを用いたSパラメーター測定を行った。結果として、想定していた振動数で表面弾性波が励起できることを確認した。次に、磁性体の磁気抵抗効果ならびに強磁性共鳴特性を測定した。磁性材料として、ニッケルを用いた試料構造では、パーマロイ合金を用いた試料構造よりも検出信号が小さかった。これは、磁気抵抗比によるものであると考えられる。さらに、表面弾性波を入力したときの応答特性を測定したが、検出信号が小さいので、統計精度を上げて、実験を行う必要があると考えられる。非接触型近距離無線通信において,無線通信だけではなくチップ内省電力化や無線電力供給機構を機器に搭載する要求が高まっている。この観点から電力損失のない手段として電荷の流れを伴わないスピンによる情報伝達が提案されているが,電気信号/スピン波信号の変換効率が小さいこと,スピン波の伝播距離が短いなど,実用化が困難である。本研究では,スピン波の起源となる磁気モーメントが固体中の結晶と直接結合していることに着目して,申請者らが“世界に先駆けて実証した電流による磁化制御に関する物理的知見"と“表面弾性(SAW)波動工学技術"を基礎として,スピン波の変調を行うと同時に,SAWによるスピン波増幅を実現し,スピン波による情報伝達機構と超低損失な無線電力輸送機構を実現することを目的として研究を行った。SAWを効率よく誘起するために,これまでにSAWフィルタとして実用化されて定評のあるLiNbO3等単結晶基板を用い,SAW伝播方位と結晶方位を合わせて,マグネトロンスパッタ等を用いた強磁性薄膜の成長を行い,電子線リソグラフィー・紫外線露光等の微細加工技術を用いて圧電体/強磁性細線複合構造試料を作製した。SAW励起状態での強磁性体共鳴応答を測定したが,期待していた効果が得られなかった。その比較実験として,高周波励起による微小磁性体の渦運動のダイナミクスの直接観察と非線形軌道の観察を行い,理論モデルとの比較検討を行った結果,物理現象を定性的に理解することができた。さらに電流励起によるジュール熱によって生じるスピン波励起モードを観測することに成功した。

スピン波励起を向上させるために,光電熱変換構造をナノ粒子で構成した高次ナノ構造体の創製を行い、光電場増強効果を発現する構造体を任意の場所に担持できることを実証した。本ナノ構造を励起源として磁性体中のスピン波励起やエネルギー変換が行えることが期待できる。非接触型近距離無線通信において,無線通信だけではなく,チップ内省電力化や無線電力供給機構を機器や素子に搭載する要求が高まっている。この観点から電荷の流れを伴わないスピンによる情報伝達やエネルギー輸送機構について基礎研究を行った。本研究では,磁気モーメントが固体中の結晶と直接結合していることに着目して,電流による磁化制御に関する物理的知見と格子振動を伴う表面弾性波(SAW)波動工学技術を組み合わせて,スピン波励起やスピン波伝搬等の磁化ダイナミクスについて研究を行った。SAW励起・高周波電流/磁場および温度励起によるスピンダイナミクスの検出と解析を行い,理論モデルで定性的に説明できることを示した。現在のところ、試料構造を形成し、測定を行えるようになった。今後は、系統的な測定結果を行うことで、シミュレーションとの比較検討を行いたいと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。磁気物理形状や材料物性によって、共振周波数が異なる場合が考えられる。表面弾性波を生成する共振器特性は、構造と基板材料で固定されるので、磁性体の磁区構造等を系統的に制御して、物理現象の根幹となる特性究明を行いたいと考えている。(理由)成膜装置の不具合により、試料作製に支障がおきているため27年度が最終年度であるため、記入しない。成膜装置の修理及びプロセスの見直しを行うことで、試料作製を滞りなく進めるように行う。加えて、表面弾性波を用いている研究基盤を利用して、表面弾性波による別の物理現象の発見及び究明も視野にいれて研究を推進する。特にマイクロ波伝送と表面弾性波との組み合わせによって、新しい物理効果が起きる可能性を探求したい。
透明物質中でのナノスケール超音波パルス伝播の可視化法の開発

申請者の研究グループが開発した透明媒質中に屈折率変化をもたらす超高速現象を深さ方向に可視化する新しい光測定技術である超高速光干渉トモグラフィ法をより発展させることを目的とした。そのデモンストレーション実験としてガラス中を伝播する超音波パルスを150nmの空間分解能、1psの時間分解能で自動計測するシステムを開発した。また超音波パルスを利用して生体細胞内部の屈折率と音速の空間分布を測定する方法の開発に取り組んだ。本研究の目的は、申請者が過去に開発した新しい光測定技術(超高速光干渉トモグラフィ)をより発展させることである。超高速光干渉トモグラフィとは、透明試料内部で光励起による現象(例えば超音波パルスの発生・伝播)によって引き起こされる屈折率変化の空間分布を、光の干渉を利用して光波長(数百ナノメートル)・ピコ秒の分解能で得るものである。この手法の研究はまだ初期段階であり、今回の研究ではより高感度・全自動で計測するシステムを構築することを目的とする。また、この手法を超音波パルス伝播の観察に応用して、透明媒質の屈折率と音速の空間分布を非破壊的に得る手法についても開発する。本研究では、超高速光干渉トモグラフィ法を実現するための、自動測定装置の開発を行った。これは、試料に入射する光線の入射角を走査させながら測定するものであり、試料と光検出器を回転軸を揃えた2つの回転ステージにそれぞれ配置したものである。自動測定装置で得たデータと、従来得られていたデータを比較するために、従来と同様の半球ガラスに金属膜を蒸着したものを試料として用いた。自動測定装置で得られたデータは、従来のデータに比較して測定時間や精度、また実験に必要な手間の点で大きな改善が得られた。この結果は、修士2年の学生の修士論文研究としてもまとめられ、また、学会等でも発表する予定である。さらに、媒質の屈折率と音速の空間分布測定の研究についても、新たな測定装置の構成を考案した。これは液体中に入れられたサファイア基板とチタニウム薄膜からなる試料から発生したナノメートル幅の超音波パルスが液体中を伝播するのを2つの入射角度のプローブ光を切り替えて測定するものである。本年度は、まず超高速光干渉トモグラフィ法を実現するための、自動測定装置の開発を行った。本研究の当該年度の研究目的であるピコ秒超音波パルス伝播の自動測定装置については、概ね予定通りのスケジュールで進んでいる。研究成果は、国際会議でも発表する予定であり、今後、論文にもする予定である。もう一つの目的であった媒質の屈折率と音速の空間分布測定の研究についても、新たな測定装置の構成を考案し、重要な部品である高開口数対物レンズを購入した。次年度に装置開発する準備はだいたいできている。ピコ秒超音波伝播の研究については、修士学生1名と一緒に進めてきた。その学生は本年度で卒業・就職してしまったが、修士論文研究では成果発表する価値のある結果が得られているので、まずはその発表を行う予定である。媒質の屈折率と音速の空間分布測定の研究についても、新たな装置を開発する準備はだいたいできている。新たに研究室に分属される4年生1名と一緒に研究を進めていく予定である。次年度に行う新たな装置開発に必要な物品については、最も高額となる物品である高開口数対物レンズは既に購入している。他に必要になる装置等の物品については、研究室にある既存の装置をできるだけ使うことで乗り切り、光学部品等の消耗品を必要に応じて研究費で購入する予定である。

23年度未使用額である13796円は、光学部品を買うには不足であるため、次年度分の予算と合わせて使うこととし、未使用とした。次年度にはこの額も含めて、必要となる光学部品を購入する予定である。また、成果発表として、本研究を国際学会等で発表するための旅費として研究費を使用する。
DVDソフトウェア・字幕データ・音声データ等を用いたSwiping現象研究

英語およびゲルマン諸語の一部に見られるSwipingという省略現象が、前置詞残留(preposition stranding)、残余前置詞句外置(remnant PP Extraposition)等の一般的統語操作の相互作用として説明できることを、英語・ノルウェー語等のデータに基づいて論証した。統語的に説明できない部分には、音韻・韻律的要因、言語処理・解析にかかわる要因、情報構造・談話意味論的要因等が複合的に作用していることを明らかにした。本研究では、従来十分な説明がなされてこなかったSwipingという現象について、さまざまな方法で収集した英語およびノルウェー語、スウェーデン語等のゲルマン諸語の豊富なデータに基づき、その統語的、音韻・韻律的特性の実証的な解明を行った。まずSwipingという一見特殊な現象を、前置詞残留(preposition stranding)や外置(Extraposition)のような、ごく一般的な統語現象の相互作用の帰結として説明した。そして統語的に説明しきれない事実については、Swipingによって残される前置詞等の音韻・韻律的・形態的特性等からの解明を試みた。具体的には、Swipingにおいて前置詞の音韻的・形態的な長短が容認度に影響を与えるのは、まさにドイツ語の残余前置詞句外置(remnant PPExtraposition)でも観察される現象であることを示し、外置によるSwiping分析の妥当性を論証した。さらに、Swipingにおいて作用する外置について、交差制約(crossing constraint)のような言語解析に関わる要因、外置された要素と元の位置との間に介在する要素の音韻・韻律的特性、外置によって生ずる情報構造の変化・談話意味論的要因等がその容認性に影響を与えることを、ノルウェー語等の興味深いデータに基づいて示した。また、island repairと呼ばれるPF(音声形式)における島の制約違反修復現象の観点から、Swipingと関連する外置構文のデータ間の整合性を説明した。Swiping現象のもつさまざまな性質を統語的、および音韻・韻律的要因等から解明することで、緻密な統語理論の構築に寄与するだけでなく、統語的要因と音韻・韻律的要因等との相互作用のしくみの解明にも貢献している。さらに、英語およびゲルマン諸言語におけるSwiping現象および関連現象の豊富なデータの厳密な検証に基づく議論によって、言語の普遍的特性、ある言語グループに共通の特性、個別言語・方言に特有の性質を、明確に切り分けて明らかにすることが可能となりつつある。本研究では、Swipingと呼ばれる省略現象について、その統語的、音韻・韻律的特性等の実証的な解明を昨年度に引き続き行った。さまざまな方法でさらに収集を行った英語、ノルウェー語等ゲルマン諸語の豊富なデータに基づき、Swipingという一見特殊な現象が、前置詞残留(preposition stranding)や外置(Extraposition)のような、ごく一般的な統語現象の相互作用の帰結として説明できることを、より明確にした。そして統語的に説明しきれない事実については、音韻・韻律的・形態的要因等からの解明をこれまで以上に進展させた。具体的には、英語・ノルウェー語等の残余前置詞句外置(remnant PP Extraposition)を含むデータの収集をより徹底し、Swipingによって残される前置詞や、外置された要素と元の位置との間に介在する(副詞的もしくは前置詞句等の)要素等の特性について考察を深めることにより、前置詞残留と外置によるSwiping分析の妥当性をあらためて論証した。交差制約(crossing constraint)のような言語解析に関わる要因がSwipingにおいて作用する可能性についてはすでに論じてきたが、これに加えて、外置された要素と元の位置との間に介在する要素の音韻・韻律的特性、外置によって生ずる情報構造の変化・談話意味論的要因等が、Swipingを含む文の容認性に大きく影響することを、さらに収集を進めた英語・ノルウェー語等の興味深いデータに基づいてより明確に示した。例えば外置された要素と元の位置との間に介在する要素が、yesterdayのような単独の副詞か、on Tuesday momingのような複数の語からなる前置詞句かによって容認度に差が出ることが、英語とノルウェー語の両方のデータで確認されたことにより、両言語において同様の音韻的・韻律的要因が作用していることが明らかになった。Swiping現象のもつさまざまな性質を統語的、および音韻・韻律的要因等から考察することで、緻密な統語理論の構築に寄与するだけでなく、統語的要因と音韻・韻律的要因等との相互作用のしくみの解明に向けて大きな貢献を果たした。さらに、英語およびゲルマン諸言語におけるSwiping現象および関連現象の豊富なデータの厳密な検証に基づく議論によって、言語の普遍的特性、ある言語グループに共通の特性、また特にノルウェー語において観察された個別言語・方言に特有の興味深い性質を、明確に切り分けて明らかにすることが可能となった。
社会福祉の支援を再考するための障害者主体組織による支援の思想と技法の定性的研究

障害者主体組織の支援を調べてみると、個人、組織、社会環境の三層構造からなっていることがわかる。個人は組織と社会環境に、組織は社会環境にそれぞれ規定されながら、支援は実践されている。このように支援は上位の層から規定されてしまうのではあるが、必ずしも上位から規定されるばかりではない。個人や組織はそれぞれ主体性を発揮して戦略的な支援を実践している。それらは代替、操作、転用の支援と呼ぶことができる。25年度も研究計画通り、文献研究により組織論や支援論の知見を摂取することに努めた。その結果、障害者団体の支援が制度の圧力に規定されながらも、単に制度のままの非主体的な支援をするのではなく、主体的に戦略的な対応をするという理論枠組みを採用することにした。この理論枠組みを念頭に置いて、研究協力団体のフィールドワークを行い、資料やデータを収集していった。それらを整理、検討していく中で、具体的な戦略的対応として次のようなものがあることがわかった。すなわち、1制度を代替する、2制度を操作する、3制度を転用する、4制度を補填する、の四つである。このことから、やはり障害者団体は制度に規定された支援だけを行うのではないことが明らかとなった。また、その具体的な対応についても記述することができた。これまでの研究においては、制度と支援を関連づけて分析したものはあまり見当たらないので、このような分析アプローチをとったことに意義があるうえに、新たな知見を得ることができたことも、これからの研究に照らし合わせてみれば、重要性のあることだといえるであろう。これをもとにして、ある程度まとめを行ったものを研究会で報告をしている。ただし、障害者団体がなぜこのような戦略的対応をするのかについてまでは分析できなかった。おそらくは組織目的と組織アイデンティティという観点から分析していくことで、ある程度の知見が得られるものと考えている。これらのこを踏まえて、26年度の取り組みに生かしていきたいと考えている。本年度に設定した課題は二つあった。まず、フィールドワークにより組織構造と支援の実践を明らかにすることである。これについては、フィールドワークを進めるうちに、組織がどのようにして生成してきたのかを踏まえる必要性があることに気づくようになった。それは、組織独自の価値観、行動様式などが組織の設立過程と密接な関係にあるためである。そのため、本年度は組織の成立過程を、関連する資料の収集や関係者のインタビューなどをしながら、明らかにしていくことに変更した。それにより、当初に予定していたフィールドワークの回数を1.5倍ほどに増やし、予定変更した分のデータ収集などに充てた。これらの結果、次のような成果を得ることができた。対象とした組織は自立生活運動の潮流の一つを形成する「車いす市民全国集会」を出自としていることが明らかとなった。車いす市民全国集会は、他の潮流の運動と比較すると、アメリカの自立生活運動と親和的であり、したがって、その理念や手法についても近しいものであることがわかった。次に文献研究であるが、これについてはフィールドワーク理論等の学び直し、組織論の整理と理解、社会学領域での支援研究の整理と理解という課題はおおむね計画通りに進行することができた。これにより、フィールドワークを実施し、データを分析するに当たっての最低限の準備は整ったといえる。また、組織論や支援研究の知見を取り入れて、フィールドワークから得られたデータなどを解読していくにあたっての発想や枠組みの基盤を整えることができたともいえる。最終年度の研究計画通り、フィールドワークを実施するとともに、文献研究を行った。フィールドワークについては、数人の関係者に対してインタビューを行い、必要な資料を収集している。また、文献研究については、障害学関連のものを中心に、組織論やエスノグラフィーについても参考にしている。昨年度は組織(による支援)と制度(=環境)の関係に焦点化して考察をしたので、今年度は組織とその中の支援者の関係に焦点を当てて研究を進めた。組織は組織目標を実現するため、組織目標に沿った支援ができるよう、支援者を組織に「適応」させようとする。その一方で、支援者は「適応」を図ったり、図らなかったりする。その違いは、支援者が組織においてどのような位置を占めているのかによることがわかった。つまり、それは組織にたいして近い関係にあれば「適応」が顕著となり、組織から遠い関係であればあまり「適応」をしていかないということである。もちろん、「適応」しているから近い関係にあるという側面も見逃せない点であり、これは支援者と社会の関係によるところのものである。全体の成果としては、これらのことを踏まえると、社会(環境)は組織と支援者に、組織は支援者にそれぞれ多大な影響を与えるが、だからといって、組織や支援者が受動的な存在ではなく、能動的、主体的な存在であることがわかった。また、支援活動には個人に対する直接支援と環境変革という間接的支援が行われており、それらが別々に実践されているのではなく、循環しながら行われていることもわかった。

なお、本研究の成果(特に24年度の成果を中心に)について、論文を作成して投稿したが、この実績作成中に残念ながら不掲載の知らせが届いた。リライトして別の学術雑誌に再投稿あるいは報告書としてまとめていく予定である。障害者福祉論昨年度の報告書にも記したとおり、当初の計画予定を変更したため、そのしわ寄せが今年度にも及んでしまった。それに加えて、秋から冬にかけて少し体調を崩してしまったことも大きい。今年度は最終年度ということもあり、遅れている分を取り戻すよう努力していく。「研究実績の概要」でも記しているとおり、当初の研究計画を若干変更している。それは研究目的を遂行するために必要不可欠な変更であった。したがって、変更を避けることは、当初に掲げた研究目的から外れてしまうことを意味している。しかし、計画から外れているとはいえ、研究の全体から見ると、許容範囲と思われる程度のものであり、今後の研究遂行に当たって重大な支障となることはないといえる。当初の予定通り、フィールドワークと文献研究を進めていく。また、最終年度ということもあるので、報告書の作成にも取りかかる予定である。進度としては遅れている感じなので、スピードアップして穴埋めしていかなければならない。やや遅れている分については、スピードを速めて、穴埋めできるようにする。該当なし。
実関数論的方法による調和解析

宮地は,ユ-クリッド空間IR^n開集含Ω上のCp^αという関数空間について,Ωが(ε,δ)領域であればCp^a(Ω)の関数はCp^α(IR^n)の関数に拡張できる,という結果を得た。(ε,δ)領域は以前にP.W.Jonesが導入したもので,JonesはΩが(ε,δ)領域ならば,Ω上のBMO空間やSobolev空間の関数がIR^n上の対応する関数空間の関数に拡張できる,という結果を示していた。関数空間Cp^αはR.A.DeVoreとR.C.Sharpleyとが導入した関数空間で,DeVoreとSharpleyは,ΩがLipschitz領域ならば,Cp^α(Ω)の関数はCp^a(IR^n)の関数に拡張できる,という結果を出していた。(ε,δ)領域はLipschitz領域より一般的であり,Cp^α空間はSobolev空間を特殊の場合として含んでいるので,今年度の宮地の結果はJonesやDeVoreーSharpleyの結果の一般化・精密化となっている。この結果は一部を論文として今年度に出版し,残りは現在,論文を準備中である。山崎昌男は,主部が楕円型でなく,またポテンシャルが有界でないシンボルに対して,対応するワイル型の擬微分作用素がL^Z(IR^n)上で本質的自己共役になるための十分条件を得た。また,山崎は,(2×2)型の双曲型保存微分方程式系(非線型)について研究し,連続な大域解の存在を示す結果を得た。藤田は,自己相似的スピ-ド測度をもつ1次元拡散過程の大偏差原理について結果を出した。永島は,Skolemの定理に有限の立場での証明を与えた。町田は,N上の関数からなるクロ-ン(clone,合成に関して閉じた集合)について考察し,2変数関数を可算無限個ふくむ本質的極小クロ-ンが存在することを示した。これは,本質的極小クロ-ンという小さいと思われるクロ-ンの中に,或る意味で大きなクロ-ンがあることを示した先駆的な仕事である。
中国地方炎害発生時の豪雨特性とレーダー雨量に基づく土砂災害のリアルタイム予測

(1)GMS雲画像データ及びGPVによる1999年6月災害時の気象レーダー雨量情報とGMS, GPV気象データを併用して,1999年豪雨の特性と雨域の移動について検討した.GMS雲画像から画像相関法によって雲の移動速度ベクトルを求め,省時刻における前線近傍を表す収束域と低気圧の中心位置を求めた.得られた前線の位置は,レーダー雨量が大きな場所と時間が一致していた.前線の形状と位置から,1999年広島土砂災害は寒冷前線による収束に地形性の収束が重なって引き起こされた集中豪雨が原因であると考えられる.GPVデータから得られた温度前線,風速場による前線位置は,雲画像やレーダー情報から得られた前線位置と比較的一致していた.しかしながら,気象天気図による位置とは大きく異なっていた.数km程度の精度が要求される土砂災害予測ではレーダー雨量計の重要性が非常に高いことが示された.(2)GPVデータに基づく災害時における気象場の解析災害時(6月29日9時15時)のGPVデータを初期及び境界条件として,西日本地方上空の大気風場の数値解析を行い,地上風の収束領域の時間変化を捉えた.広島災害発生個所である八幡上空において豪雨が発生した時間帯に上昇風の卓越を確認することができた.これは,強風による地形性収束によると思われる.また,豊後水道からの強風域の侵入が確認された.(3)広島県域土壌水分モデルの構築レーダー雨量を入力情報とするタンクモデルを作成した.流域を数km^2に小分割し,小流域で平均化されたレーダー雨量を入力条件として,ダンクモデルによる流出解析を行い,水分土壌の解析を行った.対象流域は,1999年6月災害時に被害が顕著であった八幡川流域及び呉地域とした.その結果,これらの流域の中でも災害件数が取り分け多かった場所において,土壌水分量を指標とした危険度が非常に高くなっていること,災害発生時刻と危険度ピークがほぼ一致した.このことから,レーダー雨量を入力情報とすることで危険度予測精度の向上を図れると考えられる.(1)GMS雲画像データ及びGPVによる1999年6月災害時の気象レーダー雨量情報とGMS, GPV気象データを併用して,1999年豪雨の特性と雨域の移動について検討した.GMS雲画像から画像相関法によって雲の移動速度ベクトルを求め,省時刻における前線近傍を表す収束域と低気圧の中心位置を求めた.得られた前線の位置は,レーダー雨量が大きな場所と時間が一致していた.前線の形状と位置から,1999年広島土砂災害は寒冷前線による収束に地形性の収束が重なって引き起こされた集中豪雨が原因であると考えられる.GPVデータから得られた温度前線,風速場による前線位置は,雲画像やレーダー情報から得られた前線位置と比較的一致していた.しかしながら,気象天気図による位置とは大きく異なっていた.数km程度の精度が要求される土砂災害予測ではレーダー雨量計の重要性が非常に高いことが示された.(2)GPVデータに基づく災害時における気象場の解析災害時(6月29日9時15時)のGPVデータを初期及び境界条件として,西日本地方上空の大気風場の数値解析を行い,地上風の収束領域の時間変化を捉えた.広島災害発生個所である八幡上空において豪雨が発生した時間帯に上昇風の卓越を確認することができた.これは,強風による地形性収束によると思われる.また,豊後水道からの強風域の侵入が確認された.(3)広島県域土壌水分モデルの構築レーダー雨量を入力情報とするタンクモデルを作成した.流域を数km^2に小分割し,小流域で平均化されたレーダー雨量を入力条件として,ダンクモデルによる流出解析を行い,水分土壌の解析を行った.対象流域は,1999年6月災害時に被害が顕著であった八幡川流域及び呉地域とした.その結果,これらの流域の中でも災害件数が取り分け多かった場所において,土壌水分量を指標とした危険度が非常に高くなっていること,災害発生時刻と危険度ピークがほぼ一致した.このことから,レーダー雨量を入力情報とすることで危険度予測精度の向上を図れると考えられる.1999年広島土砂災害時の気象状況の把握とレーダー雨量に基づく危険度予測の可能を検討するため,以下の2点について研究を行った.(1)GMS雲画像データ及びGPVによる1999年6月災害時の気象1999年豪雨の特性をレーダー雨量情報と共にGMS, GPVによる気象データから検討した.GMS雲画像から画像相関(PIV)法によって雲の移動速度ベクトルを求め,これらの発散と回転を採ることにより,各時刻における前線近傍を表す収束域と低気圧の中心位置を求めた.これより得られた前線の位置は,レーダー雨量が発達した場所と時間が一致していた.また,これから得られた前線の形状と位置から,1999年広島土砂災害は寒冷前線による収束に地形性の収束が重なって引き起こされた集中豪雨が原因であると考えられる.また,GPVデータから得られる温度前線,風速場による前線位置などはこの方法から得られた前線位置と比較的一致していた.しかしながら,気象天気図による位置とは大きく異なっており,数km程度の精度が要求される土砂災害予測ではレーダー雨量計の重要性が非常に高い.(2)広島県域土壌水分モデルの構築レーダー雨量を入力情報とするタンクモデルによる流域を数km^2に小分割し,その小流域で平均化されたレーダー雨量を入力条件として,ダンクモデルによる流出解析を行い,水分土壌の解析を行った.