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グリオーマ幹細胞の免疫抑制能を標的とした新たな治療方法の検討

膠芽腫は脳腫瘍の中で頻度が高く最も悪性度の高い腫瘍であり、様々な新規治療が研究開発されているにも関わらず、その予後は未だに極めて不良である。膠芽腫の悪性度に強く関与しているのが、がん幹細胞の一つであるグリオーマ幹細胞(以下GSC)である。一方、膠芽腫の新規治療方法として近年盛んに研究されているのが免疫療法であり、その一つとしてIDO1が注目されている。IDO1は自己免疫に必須なT細胞の活性に不可欠なアミノ酸を代謝することで自己免疫を抑制する。GSCとIDO1の関係を明らかにすることで、膠芽腫に対する新たな治療方法(標的)を開発すべく、本研究を開始した。実験には市販および手術患者検体より樹立した膠芽腫細胞株、計4種を用いた。膠芽腫細胞株は無血清培地で培養を継続することでGSC様の性質を再獲得することが知られている。本研究では各々の細胞株を無血清培地で一定期間培養することでGSC様の細胞株を樹立した。まず、それらの細胞株がGSC様の性質を再獲得していることを、形態的に確認し(細胞凝集塊を形成する)、さらに幹細胞のマーカーとして一般的であるNestin、Nanog、SOX2、OCT4などの発現が上昇していることを、メッセンジャーRNAおよびタンパク質レベルで確認した。続いて、これらのGSCモデル細胞株におけるIDO1の発現をメッセンジャーRNAおよびタンパク質レベルで解析し、元の細胞株と比較したところ、GSCモデル細胞株においてその発現が上昇していることが分かった。このことは、GSCがIDO1を高発現することにより自己免疫を抑制し、膠芽腫の悪性度に寄与していることを示しており、IDO1がGSCに対する新規治療法の標的になり得ると考えられた。IDO1を標的とし得る薬剤としてインターフェロンβの有効性を検討したものの効果を示すことができず、引き続き種々の薬剤で有効性を検討している。悪性神経膠腫の治療抵抗性に強く関与しているglioma stem cells (GSCs)の免疫抑制機構を知ることで、新たな治療方法を開発すべく本研究を開始した。本年度の研究では主にヒト悪性神経膠腫細胞株U-251MGを用いた実験を行った。U-251MGを無血清培地で培養することで、sphereが形成され、未分化性のマーカーであるNestinやNanogの発現が上昇することが確認された。発現の解析はmRNAおよびタンパクについて行い、それぞれRT-PCRおよびWestern blottingを用いた。U-251MGを無血清培地で培養した細胞株をRev-U-251MGとし、GSCs様の細胞株として扱った。Rev-U-251MGについて、indoleamine2,3-dioxgenase (IDO)のmRNAおよびタンパク発現を解析し、元のU-251MGにおける発現と比較したところ、発現の上昇が認められた。IDOは癌細胞に多く発現するタンパクであり、自己免疫を抑制していることが知られている。そのため、GSCsは通常の悪性神経膠腫細胞よりも多くのIDOを発現することにより、より強い免疫抑制能を示すことが分かった。GSCsにおいてIDOの発現が上昇していることを示した報告は今までになく、新たな悪性神経膠腫治療の標的を模索するうえで、重要な知見である。さらに、Rev-U-251MGに悪性神経膠腫治療に用いられるinterferon-beta (IFN-β)を投与し、IDOの発現におよぼす影響を検討したが、投与によりIDOの発現がさらに上昇してしまうことが分かった。当初より計画していた研究内容において、下記の如く一定量の結果が既に得られており、現在第一報として論文を作成中である。現在進行中の研究において、培養条件を変更することによりヒト悪性神経膠腫細胞株U-251MGがsphereを形成し、NestinおよびNanogの発現が上昇することを確認した。この細胞株をRev-U-251MGとし、glioma stem cellsのモデルとして使用した。現時点までに得られたこれらの研究成果を元に論文作成を開始しており、投稿予定である。

本研究では各々の細胞株を無血清培地で一定期間培養することでGSC様の細胞株を樹立した。まず、それらの細胞株がGSC様の性質を再獲得していることを、形態的に確認し(細胞凝集塊を形成する)、さらに幹細胞のマーカーとして一般的であるNestin、Nanog、SOX2、OCT4などの発現が上昇していることを、メッセンジャーRNAおよびタンパク質レベルで確認した。続いて、これらのGSCモデル細胞株におけるIDO1の発現をメッセンジャーRNAおよびタンパク質レベルで解析し、元の細胞株と比較したところ、GSCモデル細胞株においてその発現が上昇していることが分かった。このことは、GSCがIDO1を高発現することにより自己免疫を抑制し、膠芽腫の悪性度に寄与していることを示しており、IDO1がGSCに対する新規治療法の標的になり得ると考えられた。IDO1を標的とし得る薬剤としてインターフェロンβの有効性を検討したものの効果を示すことができず、引き続き種々の薬剤で有効性を検討している。本研究を計画した際に最も重要視していたindoleamine 2,3-dioxgenase (IDO)とglioma stem cells (GSCs)の関係性については、概ね予測していた通りの結果を得ることができている。その中で、IFN-βの効果についても研究を行ったが、当初の予想とは反対の結果が得られた。そのため、今後はIFN-βと他種の薬剤を組み合わせることで、IFN-βが悪性神経膠腫の免疫機構を標的とした治療方法を考えるうえで及ぼす負の作用を打ち消し、本来の抗腫瘍効果を引き出すことができないか、研究を推進していく。また、研究結果をより確実なものとするため、U-251MG以外のヒト悪性神経膠腫細胞株細胞株を用いた追証実験や、IDOのknock out試験なども計画している。さらに今後は、GSCsにおいてIDOの発現が上昇する機序を解明することにより、GSCsの自己免疫抑制機構を標的とした新たな治療方法の確立を目指していく。本研究は、複数のヒト悪性神経膠腫細胞株を用いて行う予定であるが、当該年度には1種類のヒト悪性神経膠腫細胞株(U-251MG)の購入、使用に留まっている。U-251MG細胞株を用いた研究において当該年度内に一定の研究成果が得られているため、次年度に他のヒト悪性神経膠腫細胞株を購入し、研究を継続する。得られた研究結果をより確実なものとするために、次年度では同様の実験系を複数のヒト悪性神経膠腫細胞株を用いて繰り返す必要があり、当該助成金を使用していく。また、当該年度は学会発表および論文投稿がなされなかったが、次年度には現時点までに得られた研究成果を国際学会(Society of Neuro-Oncology)や、国内学会(日本脳腫瘍学会等)で研究成果を発表する予定であり、当該助成金を使用する。さらに、現在作成中の論文を投稿予定であり、英文構成や投稿料として当該助成金を使用する。
血清中のエキソ型グリコシダーゼの高感度検出,測定法

(1)ゲル中で安定に保持されるグリコシダーゼの基質の開発市販されているp-ニトロフェニルグリコシドはグリコシダーゼのよい基質となることが知られているが、反応生成物であるp-ニトロフェノールはゲルに留まらないためにザイモグラフィーに用いることが出来ない。それで、4-ニトロー2-アルキルアミノフェニルβ-D-ガラクトシドを合成した。アルキル基がC6以上になると反応生成物がゲルに沈着するので、ザイモグラフィーにおける良い基質となることを明らかにした。(2)血清中のグリコシダーゼp-ニトロフェニルグリコシドを基質にして各種疾患患者の血清中のグリコシダーゼ活性を測ったところ、乾せん症患者でβ-ガラクトサミニダーゼ、関節水腫患者でβ-グルコシダーゼ、アトピー性皮膚炎患者でヒアルロニダーゼが亢進していることを見出した。正常血清に存在するグリコシダーゼと同一の分子種か、別種のものか、或いは細菌感染によるものかを明らかにするためには本法によるザイモグラフィーが強力な武器になる。(3)エンドグリコシルセラミダーゼ(EGCase)の人工基質の開発EGCaseは糖脂質をオリゴ糖とセラミドに加水分解する酵素で、基質として一番小さい糖脂質はラクトシルセラミドであるが、p-ニトロフェニルラクトシドは基質とはならない。2-N-アルキルアミノ-4-β-ニトロフェニルβ-ラクトシドを合成してKmを調べたところ、Corynebacterium、Rhodococcus、ヒル由来のそれぞれのEGCaseで、1.4mM、2.9mM、28μMであり、酵素の優れた人工基質となることを明らかにした。エキソ型の分解酵素による攻撃から基質を守るために、上記の化合物の末端に硫酸エステルをつけ、3′OSO_3H-、6′OSO_3H-ラクトシドを合成したところ、後者がEGCaseで更に良く切れるので、良い基質となることを見出した。(1)グリコサミノグリカン(GAG)のザイモグラフィーGAGの代謝の解明は細胞機能の理解に必須であるにも関わらず、GAG分解酵素の研究は遅れているが、それは活性の検出に適当な方法がなかったためである。GAGの一種であるコンドロイチン硫酸の還元末端をアリル基で修飾して、アクリルアミドと共重合するGAGザイモグラフィー用基質の開発に成功し、これを用いて人子宮癌組織で、新規な特異性を持つヒアルロニダーゼを発見し、胃癌組織では新規なコンドロイチナーゼを発見した。(2)エンドグリコシルセラミダーゼ(EGCase)の人工基質の開発EGCaseは糖脂質をオリゴ糖とセラミドに加水分解する酵素で、1986年山形らにより発見されて以来、糖脂質の構造及び機能の研究の大変役立っている。酵素により認識される一番小さい基質はラクトシルセラミドであるが、p-ニトロフェニルラクトシドは基質とはならない。しかし、2-アミノ-4-ニトロフェノールにアルキルカルボン酸クロライドを縮合させ、この水酸基にアセチル化ラクトースを縮合したところ、これは酵素の大変良い基質であることが分かった。(3)ゲル中で安定に保持されるエキソ型グリコシダーゼの基質の開発本法によるザイモグラフィーはポリアクリルアミド電気泳動の際にゲルの中に基質を共存させる。単糖のp-ニトロフェノール、メチルウンベリフェリル誘導体がエキソグリコシダーゼのよい基質であることは知られている。2-アミノ-4-ニトロフェノールにアミノ基を保護したアミノアルキルカルボン酸クロライドを縮合させ、この水酸基にアセチル化ガラクトシドを縮合し、脱保護のあとジグリシジルエーテルを付加することで、4-ニトロ2-アルキルアリルフェニルガラクトシドを合成した。これはβ-ガラクトシダーゼ検出用ザイモグラフィーのための基質である。

エキソ型の分解酵素による攻撃から基質を守るために、上記の化合物の末端に硫酸エステルをつけ、3′OSO_3H-、6′OSO_3H-ラクトシドを合成したところ、後者がEGCaseで更に良く切れるので、良い基質となることを見出した。(1)ゲル中で安定に保持されるグリコシダーゼの基質の開発市販されているp-ニトロフェニルグリコシドはグリコシダーゼのよい基質となることが知られているが、反応生成物であるp-ニトロフェノールはゲルに留まらないためにザイモグラフィーに用いることが出来ない。それで、4-ニトロー2-アルキルアミノフェニルβ-D-ガラクトシドを合成した。アルキル基がC6以上になると反応生成物がゲルに沈着するので、ザイモグラフィーにおける良い基質となることを明らかにした。(2)血清中のグリコシダーゼp-ニトロフェニルグリコシドを基質にして各種疾患患者の血清中のグリコシダーゼ活性を測ったところ、乾せん症患者でβ-ガラクトサミニダーゼ、関節水腫患者でβ-グルコシダーゼ、アトピー性皮膚炎患者でヒアルロニダーゼが亢進していることを見出した。正常血清に存在するグリコシダーゼと同一の分子種か、別種のものか、或いは細菌感染によるものかを明らかにするためには本法によるザイモグラフィーが強力な武器になる。(3)エンドグリコシルセラミダーゼ(EGCase)の人工基質の開発EGCaseは糖脂質をオリゴ糖とセラミドに加水分解する酵素で、基質として一番小さい糖脂質はラクトシルセラミドであるが、p-ニトロフェニルラクトシドは基質とはならない。2-N-アルキルアミノ-4-β-ニトロフェニルβ-ラクトシドを合成してKmを調べたところ、Corynebacterium、Rhodococcus、ヒル由来のそれぞれのEGCaseで、1.4mM、2.9mM、28μMであり、酵素の優れた人工基質となることを明らかにした。
腎尿細管および糸球体細胞の再生医学の腎疾患治療への基礎的検討

末期腎不全により、透析療法に至っている患者数は、全国で25万人を越え、今後、糖尿病性腎症の増加、高齢化に伴う腎硬化症の増加し、さらに透析療法導入患者の増加が予想され、社会医学的な医療費の面からも、これらの疾患に対する抜本的対策が急務である。現時点でのこれらの疾患に対する治療法としては、アンジオテンシン変換酵素阻害薬、あるいはステロイドホルモン等が用いられているが、抜本的治療法とは言いがたい。進行性腎障害の特徴である荒廃してゆく腎組織を回復させるためには、腎細胞の再生をはかることにより、腎組織と腎機能の回復を期待することができる。そこで、腎ネフロンのなかで、特にその機能が、腎機能を保持するうえで、重要と考えられる、腎糸球体及び、尿細管細胞の再生を検討することにより、進行性腎障害の進行を阻止することと、腎機能の回復を目標とする。まず尿細管細胞に関しては、急性腎不全後に尿細管細胞の増殖が認められる点に注目して、急性腎不全後に出現する可能性のある幹細胞的性格を持つ尿細管細胞の同定、分化を試みる。またマウスES細胞を原基として尿細管細胞の分化誘導を試みるとともに、間質硬化にいたった尿細管をin situで再生することを試みる。申請者らは、すでに、マウスES細胞をEB (embrioid body)細胞に分化させる際、HGFおよび、Activinを添加すると水チャネル(Aquaporin 2)を発現することを確認している。このことは、ES細胞から集合尿細管細胞を分化、誘導できることが、示唆され、さらに3次元培養や、尿細管への分化を方向づけたEB細胞のin vivoでの導入により、尿細管を再生できる可能性がある。またもう一つのアプローチとして、申請者は胎生期に腎に発現し、尿細管細胞の発生、分化に関与するDelta-1, Notchシステムに注目しており、ラットの虚血性急性腎不全モデルにおいて、再生、増殖の時期に、Delta-1が近位尿細管で劇的に発現亢進することを、確認している。また培養細胞系でもDelta-1の添加により、尿細管細胞が分化、増殖することをアメリカ腎臓学会で報告した。尿細管再生に関わる研究としては、マウスES細胞および内因性幹細胞様尿細管細胞を用いて尿細管幹細胞の分化再生をおこなった。申請者は、マウスES細胞をEB(embryoid body)細胞に分化させる際、HGFおよび、Activinを添加すると水チャネル(Aquaporin 2)を発現することを確認している。このことは、ES細胞から集合尿細管細胞を分化、誘導できることが、示唆され、さらに尿細管を再生できる可能性がある。また申請者は、胎生期にのみ腎に発現し、尿細管細胞の発生、分化に関与するWnt4と、尿細管細胞の細胞増殖に関与する転写因子E2F1に注目した。急性腎不全(ARF)での近位尿細管細胞は一旦細胞がapoptosisあるいは、necrosisに陥り脱落するが、24-48時間の間に、近位尿細管細胞は再生し、盛んに分裂、増殖をし、近位尿細管は再生する。このときの再生、増殖の時期に、Wnt4とE2F1が近位尿細管が劇的に発現亢進することを、ラットの虚血性急性腎不全モデルにおいて申請者らは、はじめて確認し、アメリカ腎臓病学会にて発表していた。

Ets-1の発現により、cyclin D1,cyclin Aの転写亢進がおこり、尿細管細胞の再生、分化が誘導されると考えられる。末期腎不全により、透析療法に至っている患者数は、全国で24万人を越え、今後、糖尿病性腎症の増加、高齢化に伴う腎硬化症の増加し、さらに透析療法導入患者の増加が予想され、社会医学的な医療費の面からも、これらの疾患に対する抜本的対策が急務である。進行性腎障害の特徴は、一度荒廃した腎組織は二度と回復しない点であり、これらの問題を解決するためには、腎組織の再生が理論上最適ではあるが、その臓器全体の再生は極めて困難と考えられている。現時点でのこれらの疾患に対する治療法としては、アンジオテンシン変換酵素阻害薬、あるいはステロイドホルモン等が用いられているが、抜本的治療法とは言いがたい。進行性腎障害の特徴である荒廃してゆく腎組織を回復させるためには、腎細胞の再生をはかることにより、腎組織と腎機能の回復を期待することができる。そこで、腎ネフロンのなかで、特にその機能が、腎機能を保持するうえで、重要と考えられる、腎糸球体及び、尿細管細胞の再生を検討することにより、進行性腎障害の進行を阻止することと、腎機能の回復を目標とする。まず尿細管細胞に関しては、急性腎不全後に尿細管細胞の増殖が認められる点に注目して、急性腎不全後に出現する可能性のある幹細胞的性格を持つ尿細管細胞の同定、分化を試みる。またマウスES細胞を原基として尿細管細胞の分化誘導を試みるとともに、間質硬化にいたった尿細管をin situで再生することを試みる。申請者らは、すでに、マウスES細胞をEB(embrioid body)細胞に分化させる際、HGFおよび、Activinを添加すると水チャネル(Aquaporin2)を発現することを確認している。このことは、ES細胞から集合尿細管細胞を分化、誘導できることが、示唆され、さらに3次元培養や、尿細管への分化を方向づけたES細胞のin vivoでの導入により、尿細管を再生できる可能性がある。またもう一つのアプローチとして、申請者は胎生期に腎に発現し、尿細管細胞の発生、分化に関与するWnt4と、細胞増殖に関与する転写因子E2F1に注目しており、ラットの虚血性急性腎不全モデルにおいて、再生、増殖の時期に、Wnt4とE2F1が近位尿細管で劇的に発現亢進することを、確認している。末期腎不全により、透析療法に至っている患者数は、全国で25万人を越え、今後、糖尿病性腎症の増加、高齢化に伴う腎硬化症の増加し、さらに透析療法導入患者の増加が予想され、社会医学的な医療費の面からも、これらの疾患に対する抜本的対策が急務である。
フラクタル上の非等方拡散の均質化

本研究の目的は,フラクタル,特にinfinitely ramified fractal,の上の非等方拡散の均質化,あるいは等方性の回復,を調べることであった.この問題は,フラクタル上の拡散の一意性やhomogenizationの問題の解決に必要な要素として知られる重要な問題であり,finitely ramified fractalに関しては著者を含めて多くの結果が得られているのに対して,infinitely ramified fractalでは全く手がつけられていなかった.Infinitely ramified fractalのもっともよく知られた例であるpre-Sierpinski carpetの上の有効抵抗の非等方性の漸近的な振る舞いに関して,本研究によって次の成果を得た.1.Finitely ramified fractalsの場合と同様,等方性の完全な回復を予想するが,現時点では困難な問題である.パラメータについて一様な漸近的評価(弱い意味の等方性の回復)を目標とするべきであることを決定した.2.フラクタルに特徴的な自己相似性を生かして問題を再帰不等式に帰着させるのが自然な発想である.既に等方的有効抵抗についてはBarlow-Bassの再帰不等式が知られていた.この再帰不等式も非等方的な場合に拡張できると考えられるが,弱い意味の等方性の回復を証明するためには必要ないであろうという結論を得た.むしろ,非等方性の強い,Barlow-Bass型不等式が悪い評価になっているパラメータ領域で有効な,別の再帰不等式群が重要であると考える。このような不等式は有効抵抗を変分問題によって表現したときの試行関数を再帰的に構成することで得られる.技術的には,変分問題のdmainに入るような試行関数を構成することに問題が帰着されることが分かった.本研究の目的は,フラクタル,特にinfinitely ramified fractal,の上の非等方拡散の均質化,あるいは等方性の回復,を調べることであった.この問題は,フラクタル上の拡散の一意性やhomogenizationの問題の解決に必要な要素として知られる重要な問題であり,finitely ramified fractalに関しては著者を含めて多くの結果が得られているのに対して,infinitely ramified fractalでは全く手がつけられていなかった.Infinitely ramified fractalのもっともよく知られた例であるpre-Sierpinski carpetの上の有効抵抗の非等方性の漸近的な振る舞いに関して,本研究によって次の成果を得た.1.Finitely ramified fractalsの場合と同様,等方性の完全な回復を予想するが,現時点では困難な問題である.パラメータについて一様な漸近的評価(弱い意味の等方性の回復)を目標とするべきであることを決定した.2.フラクタルに特徴的な自己相似性を生かして問題を再帰不等式に帰着させるのが自然な発想である.既に等方的有効抵抗についてはBarlow-Bassの再帰不等式が知られていた.この再帰不等式も非等方的な場合に拡張できると考えられるが,弱い意味の等方性の回復を証明するためには必要ないであろうという結論を得た.むしろ,非等方性の強い,Barlow-Bass型不等式が悪い評価になっているパラメータ領域で有効な,別の再帰不等式群が重要であると考える。このような不等式は有効抵抗を変分問題によって表現したときの試行関数を再帰的に構成することで得られる.技術的には,変分問題のdmainに入るような試行関数を構成することに問題が帰着されることが分かった.
食の安全政策に関する日本・EUの比較研究-政策形成の背景と消費者運動

本研究の目的は、BSEやGMO(遺伝子組み換え食品)をはじめとする「食の安全」に関する規制政策に各国(地域)はどのように取り組み、またそれらの政策がどのような論理で形成されたのか政治学の立場から明らかにすることである。本年度は、消費者運動がいかに食の安全政策に影響力を与えているかについて、EUとの比較を視野に入れつつ、主として日本の国内レベルの分析を行った。日本では、国政レベルと地方レベルの規制政策に相違がみられる。地方レベルでは、独自の条例やガイドラインが作られ、消費者寄りの厳格な規制が実現したとされる一方、国政レベルでの規制は生産者寄りの緩やかなものである。なぜそのような結果が生じているのかについて、GMO(遺伝子組換え食品)をめぐる消費者運動に焦点をあてて考察した。GMOに関して厳格な規制を創設した北海道、岩手県、千葉県、新潟県、滋賀県、徳島県等の地方自治体の規制内容について調査するとともに、それらの自治体の政策と消費者運動との関わりについて調査した。当初は国政レベルでは生産者(流通業者含む)重視、地方レベルでは消費者重視の政策が採用されていると予測していたが、現実には双方のレベルにおいて生産者や業界に有利な政策となっていることが判明した。一見「消費者寄り」に見える政策が地方レベルで存在しえているのは、それが農産物の風評被害を恐れる生産者の利益と一致しているからである。食の安全を求める消費者運動は、実際には地元の農家や生協、食品流通団体などの「生産者」と強く結びついて展開され、そのアウトプットである政策は生産者の利益を代弁するものであった。これまで日本の市民運動は国政レベルにおいて弱く、地方レベルでは一定の影響力が認められると指摘されてきたが、この成果は先行研究の結論に一石を投じるものと言える。
後期高齢者医療制度は医療費抑制の目的を果たしているか？

高齢化社会が進展する国において医療支出の増加は財政上の課題である。これまでの研究が分析の対象としてきた社会はほとんどが人の平均寿命が伸び続けている社会であった。しかし、日本では近年寿命の伸びが頭打ちになってきつつあることが観察されており、近い将来、毎年の人口に占める亡くなる人の割合は高くなると予想される。この状況は、医療支出の増大に伴う財政問題をさらに深刻化させることになる。我々はこの問題意識に基づき、寿命が伸び悩む中、亡くなる人の人口に占める割合が高まることによって総医療支出はどのようになるのか将来の総医療支出を計測することを目的とおき分析をおこなった。分析では2011年と2014年の都道府県別国民医療費を各時点の生存者と死亡者とで10歳刻みの年齢階層別に分解し、一人当たり医療費に対する年齢階層別・生者・死者別の影響度を計算した。次に、推計したパラメーターを用いて2060年までの国民医療費の総額を推計した。分析の結果、一人当たり医療費では2015年ではおよそ33万円程度かかっているが、2060年には42万円ほどまでに増加することがわかった。そのうち亡くなる直前にかかる医療費は、一人当たり医療費の数%であることが明らかとなった。また、将来の総医療費を計算したところ、2026年に総医療支出がピークを迎えた後は緩やかに減少していくことが確認された。総医療支出の増大に貢献するのは生きている人の医療費であり、死亡する人達にかかる医療費は総医療支出に対してさほど影響を与えないことがわかった。たとえ死亡率が2%近くになる社会になったとしても、総医療費からみた死ぬ直前に投下される医療支出はさほど大きくない。この結果は、高齢化社会がすすみたくさんの高齢者がいっせいに亡くなる時代がきたときの終末期医療をどうするか、という問題に対して一つの解を与えるものといえる。2015年9月に育児休暇より職場復帰し、以降2016年3月までに取り組んだ研究成果は以下の通りである。本年度の研究計画では、医療費の抑制のために後期高齢者医療制度におけるかかりつけ医制度がどの程度効果をもたらしているかを計測することとしていた。分析を進める過程で、高齢者の人口割合が高まっていくことで医療費が上昇することは予測されるが、実際に高齢者が治療を受けるにあたり治療のどの段階でどの程度費用がかかっているのかは明確にされないまま計算されていることがわかった。すなわち、今後、日本では高齢者の人口に占める割合は高まるが、その事実がどのように将来の医療費を押し上げていくかという点については詳細には検証されていない。したがって、高齢者医療費に関する本研究の全体像を俯瞰する上でも、現状の人口構成における医療費の実態と将来の人口の予測を踏まえた医療費総額の推移を明らかにしておくことが必要と判断し、まずはその計測から取り掛かることにした。この分析では、特に死亡時と生存して治療を受け続けている状況における医療費のかかりかたを分けて計算していることから、将来の人口構成に加えて死亡者予測を合わせることで、どこにどれだけ医療費が増大するのかを具体的に示すことができる。医療費の将来予測はこれまでに多く分析されているが、本研究のように死亡時における医療費のかかる割合について考慮した分析はこれまでにされたことはない。この分析によって出される結果次第では、終末医療のあり方など「日本人の死に方」に関する議論の基礎資料となりうることが期待される。2016年3月末までの研究の進捗状況については、概ね順調と判断する。その理由として、今後高齢化が進む日本においてどのような形で医療費が増大していくのかという大きな問題設定と分析方針が確立できたこと、並びにその計測のためのデータの収集及び実際の計算を始められているからである。推計結果は現時点でまだ出てはいないが、次年度上半期には計算結果が確定すると予測している。研究のメインテーマである「後期高齢者医療制度が医療支出抑制に働いているか」を検討していくにあたって、平成28年度研究では、高齢者の人口に占める割合の増加が将来の医療支出にどの程度影響を及ぼすのかを計測した。これまでの研究では、医療支出の増加の原因は技術革新と高齢者の人口に占める割合が増加すること、という一定の見解が示されてきたが、そこでは人口に占める死亡者の割合が増えるという医療支出増大のもう一つの要因が見過ごされてきた。人間は死ぬ直前に多額の医療費がかかっている。人口に占める高齢者の割合が高いということは近い将来、たくさんの人が死ぬ社会がやってくるということだ。将来の医療支出を予測する上で、この効果を考慮することは非常に重要であるにもかかわらず、これまでの医療支出の予測モデルでは考慮されてこなかった。本研究において我々は医療支出の将来推計においてこれまで考慮されてこなかった「死亡数の増加」の影響を踏まえた新しいモデルを提示し、計算をした。現時点の結果では、死亡者が増加することで将来の医療費に与える影響は毎年約1割程度であることがわかった。これらの分析結果については、2019年7月にボストンにて開催されるInternational Health Economicsにおいて発表する予定である。また、この結果を踏まえて、2008年度に発足した後期高齢者医療制度が高齢者の受信行動に変化を及ぼしたか否か、変化を及ぼしたとするならばどのようなものであったかについて検討を進めていく。研究課題にある後期高齢者医療制度を考察するにあたり高齢者の医療支出を単体で取り上げても、それが社会に与えるインパクトがどの程度のものであるかはよく分からない。

まずは、高齢化社会が国の医療支出にどう影響を与えているのかというマクロの影響をみなくてはならない。その意味で、平成28年度に得られた研究成果は本研究課題の根幹となり、今後の議論の土台となるものである。昨年1年間において、使用するデータの特性を鑑みながらどのモデルが良いのかを検討し、現状で最もよいと思われるモデルが選択、計算結果を得てのちモデルの評価、及び将来推計としてきた。年度末にはほぼそれらの作業が完了し、翌年度に論文の形にまとめて投稿するまでに進めることができた。3年半という研究期間のうち、残りの2年間に向けての基本的分析ができたことは、最終的に目標とする到達点に向けて概ね順調に進展していると考える。日本の医療費が社会保障関連費用の中で大きく占めている現状において、将来の医療費がどれほどまでに増加するかを予測することは需要な課題である。これまでの研究において将来の医療費を予測する際に考慮されてきたのは、主に技術進歩と人口動態である。特に人口動態については生きている人の年齢階層別の将来人口の予測を用いて、将来の医療支出がどうなるか計算されてきた。一方、医療費の分析においてはマイクロデータを用いて「死ぬときにかかる費用」が巨額であることが明らかにされてきた。これらの先行研究を踏まえ本研究は、過去の医療支出を年齢階層別の生きている人と死ぬ人とに分解し、将来の人口動態予測に基づいて死ぬ人の費用も考慮した将来の医療費を推計した。平成29年度は、上記研究成果について7月6日にボストン大学で開催された国際医療経済学会において報告をおこなった。報告に対して、オーストラリアの人口社会問題研究所に所属する研究者から「本国においても非常に参考になる興味深い分析である」旨のコメントをもらった。日本のみならず先進諸国においても高齢化が進んでいるが、近い将来亡くなる人がたくさんになる時代がくることが予測される中で、本研究の示した分析視点は非常に有用であることが確認された。またこの成果は本助成事業の研究テーマ「後期高齢者医療制度は医療費抑制の目的を果たしているか?」においても基礎的な位置づけとなる。制度の評価をする前に、マクロ視点から医療費の趨勢を確認しておくことは重要だからである。件の研究成果によれば、日本の医療支出がピークを迎えるのは2027年頃である。分析により明らかにした予測を踏まえることで、次の課題へ取り組む立ち位置を固めることができる。研究期間をあと1年と残すところまできて、医療費をめぐるマクロの動向についてきちんと成果をだせたことは非常に大きい。この分析を踏まえて、医療費を抑制しようとしている制度(特に後期高齢者医療制度)について検討をすすめることができる。ただし、将来の医療支出の予測については平成29年度中に完成しているはずであったが、学内の業務や体調不良で思うように取り組むことができなかった。この点を反省しつつ、コンスタントに成果がだせるような環境づくりを意識して来年度も引き続き研究に取り組みたい。高齢化社会が進展する国において医療支出の増加は財政上の課題である。これまでの研究が分析の対象としてきた社会はほとんどが人の平均寿命が伸び続けている社会であった。
家族と家族看護についての看護職者の認識と教育に関する研究

看護職の、家族および家族看護に関する認識を調査し、その特徴と共通点を明らかにし、家族看護のあり方を検討することが本研究の目的である。今年度は終了年度であるため2年間のまとめも行い、以下の結果を得た。1.昨年度に作成した調査票(家族の捉え方・家族への期待、家族看護の捉え方・ニーズ・困難な点・課題、専門家・学会等への希望等を調査するもの)を用いて、日本家族看護学会会員を対象として、平成12年5月に調査を実施した。調査票は、各会員に郵送され、記入後、同封の封筒に入れて投函してもらう形式とし、無記名とした。2.学会員751人(平成12年3月現在)のうち、221人から回答を得た。主な集計結果は以下のとおりである。(1)回答者の平均年齢は42.2歳、30歳代が多く、女性が97%、4大卒以上のものが60%(看護系大・院卒は4割弱)であった。約半数が看護教育に従事し、30%が現場で仕事をしているものであった。(2)看護場面での家族の捉え方としては、家族を一つの単位として捉えるものが49%、次いで患者(直接の看護対象者)と家族を同レベルで捉えるものが25%であった。(3)援助が必要と思われるのは、家族に問題がみられる、あるいは看護への協力を得たい場合が多く、家族は看護に重要と考えていた。家族看護を行う上で、家族を尊重する中立的なパートナーの姿勢は持つが、働きかける力は不十分とするものが多かった。3.本調査結果の対象者の臨床経験・専門分野・看護基礎教育歴別の検討は、今後も継続して行う。今年度は、資料の収集を行い、それらをもとに調査票を作成し、同時に調査の準備を行い、以下の結果を得た。1.文献探索の結果、家族看護観などについて、学生・教員対象の調査はこれまでになされているが、看護職を対象にしたものは見当たらず、基礎教育歴、臨床経験、専門分野別の検討が必要であると考えられた。2.調査項目としては、家族のイメージ・期待、家族看護のイメージ・目的・役割・ニーズ・方法・困難な点・課題、専門家・学会への希望等が適当と考えられた。3.1,2をもとに、看護職者を対象として、家族の捉え方・家族への期待、家族看護の捉え方・ニーズ・困難な点・課題、専門家・学会等への希望等を調査するための調査票を作成した。4.3の調査票については、対象者の基礎教育歴、臨床経験、専門分野別の検討が可能であるように、調査項目を設定した。5.日本家族看護学会の学会誌等の送付時を利用して、調査票を学会員に送付する許可が同学会から得られた。6.発送・回収・集計分析作業は、本研究者が行うが、同学会の協力を得ていることを対象者(学会員)に周知させて調査を実施することが確認された。調査は、平成12年34月に実施する。
遊びの中で幼児の運動能力を高める環境構成について

本研究を通して、運動能力の高い幼児と低い幼児では、自由遊び時間にどのような違いが見られるのかを明らかにし、より効果的に幼児の運動能力を高める環境構成を模索する目的で研究を行った。研究方法を下記に示す。(1) 5月に全園児を対象として運動能力測定を行い、その結果から運動能力の高い幼児と低い幼児を各年齢より男女6名ずつ抽出した。(2)体力測定の結果から、運動能力別に抽出した幼児全37名を対象に、遊びに関する聞き取り調査を実施した。(3 )各年齢から男児のみを2名ずつ運動能力の高い幼児と低い幼児に分け、自由遊び時間をビデオ撮影し、遊びの内容の観察を行った。(4)聞き取り調査と自由遊びの観察を分析し、遊びの内容や傾向が運動能力にどのように影響しているのか考察を行った。以上の調査・分析の結果、以下のことが明らかになった。・外で遊ぶことは、運動能力に関係なくどの幼児も好む傾向にあった。・男児に関しては、園庭のほぼ全域を遊び場とし、運動能力の差による違いは見られなかった。・運動能力の高い幼児は、運動能力の低い幼児に比べ、遊ぶ人数が、多い傾向があった。・運動能力の高い幼児は、運動能力の低い幼児に比べ、遊びの種類が多く、また活発に全身を動かす遊びが多い傾向にあった。・帰宅後の生活は、運動能力に関係がなく、遊ぶ人数は全般的に減る傾向にあり、また習い事の種類や数も運動能力との差は見られなかった。以上の結果から、全身を使った遊びを活発に行うことが、運動能力の向上に影響してくるのではないかということがわかった。同じ遊び環境でも、どのような遊びを展開するかで体の使い方は変わってくる。より多く体を使うことのできる遊びを可能にし、それを楽しむことのできるような遊び環境の整備を進めていきたい。
表皮ケラチノサイト存在下でのスーパー抗原産生黄色ブドウ球菌によるT細胞増殖反応

スーパー抗原としての細菌外毒素は皮膚において、主要組織適合抗原(MHC)クラスII分子を表出するケラチノサイトおよびランゲルハンス細胞を抗原提示細胞として、T細胞受容体Vβ拘束性にT細胞増殖反応を起こす。今回我々は純粋化したスーパー抗原ではなくマイトマイシンC(MMC)処理した黄色ブドウ球菌をスーパー抗原ソースとして用いることにより、T細胞増殖が皮膚にコロナイズした黄色ブドウ球菌によって起こるか否かをin vitroで検討した。その結果、MMC処理した黄色ブドウ球菌はMMCクラスII陽性ケラチノサイトの存在下でT細胞刺激を行なえないことを示した。しかし、リゾチームを培養系に添加した場合、T細胞増殖反応は認められた。黄色ブドウ球菌はスーパー抗原性外毒素以外にもα-トキシンなどの細胞障害性毒素を放出する。α-トキシンはケラチノサイトを障害し、そのスーパー抗原提示能を損わせる。このことにより、純粋化スーパー抗原ではなくMMC処理黄色ブドウ球菌を刺激原として用いた場合、ケラチノサイト存在下でT細胞増殖反応が起こらないと考えられる。事実ケラチノサイトのα-トキシン感受性は単球,B細胞,T細胞より高い。皮膚にコロナイズした黄色ブドウ球菌はケラチノサイトをα-トキシンにより損わない条件で、放出したスーパー抗原によりT細胞活性化、すなわち皮膚疾患を悪化させると考えられる。
仏領植民地期北アフリカにおける都市・行政ネットワークの諸相

本研究は、19世紀後半から20世紀初頭の仏領植民地アルジェリアにおける都市の建設、行政ネットワークの形成過程を分析し、植民地社会の変容を動態的に考察することを試みた。各年度に海外の文書館、図書館で調査を行い、その考察にもとづく成果として英語論文1本、日本語論文3本を発表した。国内研究会と国際研究集会においてそれぞれ1回のワークショップパネルを主催し、それらをふくめて計5回の口頭報告を行った。本年度はフランスにおいて国立図書館、国立公文書館、国立公文書館海外部門の三つの施設で調査を行った。近年のフランス植民地史の理論展開、植民地期アルジェリアの地方行政・入植都市の建設・それに伴う土地権利整理をめぐる諸問題について研究文献と史料の収集・整理を進めた。そこで得られた知見は以下の通りである。フランス植民地史をめぐる理論は英語圏の研究との交流を深めつつ新たな展開を見せ、特にアルジェリア戦争期の研究は1990年代以降活発に続けられてきた。その一方で、現代史の背景をなす19世紀の植民地状況が研究史上の盲点となっている状況は基本的に変化していない。例外として、シチズンシップやナショナリティをめぐる法と社会の関わりという視角からフランス近代史を再考する動きが植民地研究へと波及し、新たな潮流を形成しつつある。同様の関心から本研究では土地をめぐる権利の重要性に着目し、本年度はその枠組みとなる法学説と行政について基礎的考察を進めた。以上の作業に基づく成果発表として、19世紀フランスの植民地問題に関する法学説の展開を取り扱った論文(書籍分担執筆)1本、フランス植民地史をめぐる史学史的状況を整理した論文(雑誌掲載)1本の刊行が年度内に予定されている。また、19世紀後半から20世紀前半の植民地都市に関する比較史的考察をテーマとしたワークショップを企画開催し(2009年1月)、その冒頭でアルジェリアを事例とした口頭報告を行った。1.本年度研究費は、文献収集ならびにフランス国立文書館海外部門、フランス国立図書館を中心とした史料調査(2009年9月)にあてられた。理論的側面では近年フランス近現代史・植民地史研究の分野で注目を集めている法社会学分野の研究を中心に精査し、一次資料としては定期刊行物、地図、図像史料などを収集した。2.史資料の分析を通じて、植民地における異文化間接触の場となった都市の特異性について考察をすすめ、同時に、19世紀中葉アルジェリアをフィールドとしたフランス人によるイスラーム研究の展開について研究を行った。3.国際学会における口頭発表として、アジア世界史学会第一回大会において若手研究者主体のワークショップ"Colonial and Imperial Cities in the 19th and 20th Centuries : Approachesfrom the "Peripheries"を企画し、自らも報告を行った(2009年5月)。日本-欧州先端科学セミナーにおいても研究発表を行った(2010年2月)。4.雑誌論文、図書としては、業績リストに掲載した2点以外に分担執筆した図書1点が印刷中、査読雑誌論文1点を提出済みである。5.本研究を通じて、植民地における都市・農村関係、都市における学知の形成がそれぞれに矛盾を包摂しつつ確立されていったプロセスをさらに研究するための有益な知見が得られた。
熱帯アフリカにおける開発実践と感情のリアリティ－妖術言説に着目して

本研究ではアフリカ熱帯林の二つの地域、カメルーン東南部国境地域とDRCチュアパ州ルオー学術保護区周辺地域において以下の課題を設定し、開発と妖術の関係を分析・比較を行う。1それぞれの対象地域における、植民地期から現在に至るまでに行われてきた開発の歴史についての文献調査を主体とした研究、2それぞれの対象地域における、開発プロジェクトとそれに関わる諸アクターの分析と、それらの開発プロジェクトに対する住民の評価の研究、3申請者のこれまでの研究で得られた情報を拡充・更新する、開発と関連した妖術言説の研究、4両対象地域における開発と妖術の関係を分析することを通して、地域間比較のための枠組みを構築する。
光学的視覚刺激装置の開発と調節緊張緩和と近視の予防に関する研究

遠方視力の低下や近視の原因が、近業による焦点調節機能の緊張、つまり眼球内にある毛様体筋の緊張が一因であるといわれる。そこで、薬理学的方法を用いずに毛様体筋の緊張を緩和することを目的に、光学的視覚刺激装置を試作した。実験的に近業を負荷した後に、試作した装置を施行すると、近業によって生じた遠方視力の低下と一時的な近視化が改善した。また、遠方視力の低下した臨床例に対して施行した結果、裸眼視力の上昇と屈折値の改善が認められた。本研究は、調節を弛緩させる刺激である遠方刺激と、輻湊・開散からの刺激の両者を合わせ持つ光学的方法で、調節緊張を能動的に緩解させる装置を開発する。次にこの装置を用いて、近方視で生じている調節順応状態やNITM(near work induced myopia)による毛様体筋の緊張を回復させる事を実験的に証明する。さらに、この装置を用いて、近視の予防への有用性の有無を検討する。最後にそれらの結果から、近視の発症と調節との関係を考察するものである。本年度は、調節と輻湊・開散への光学的刺激法が内蔵された装置を試作した。装置は、他覚的屈折度計と視標呈示システムから構成される。システム内の視標は、被験者の両眼の屈折度より求めた見かけの遠点の位置を出発点として、ある一定度数(D)遠視側に0.25D/sの速度で移動する。同時に両視標は、+0.5Dの距離に相当する解剖学的眼位方向に離反移動し、融像下に開散運動が誘導される。視標はその位置で一定時間停止した後、見かけの遠点に対して一定度数(D)近視側の位置まで、距離に相応した輻湊を随伴させながら移動し一定時間停止する。再び同様に前述の見かけの遠点からある一定度数(D)の遠方位置まで移動する。この繰り返される正弦波様の視標移動を一定時間作動させる。この間、片眼の屈折度が測定され、見かけの遠点が偏位した場合には、両視標をその偏位分に応じた位置に移動させ、屈折度の変化に応じてフィードバックをかける。以上の視標移動の方法によって調節への遠方刺激と、輻湊・開散への刺激を誘起させる装置の試作機が完成した。本年度は、昨年度に試作した焦点調節緊張を緩和するための光学的視覚刺激装置の改良を行い、装置の効果について検証した。1.装置の改良:変動するヒトの屈折度(見かけの遠点)は、調節の弛緩が誘起されるとより遠視側に移動する。従って、その変化に応じた視標の移動を可能とし、調節弛緩への効果をより確実とするために、屈折度に対する視標移動のフィードバック機構を搭載した。具体的には、まず視標が最も遠方で最も開散側に移動したとき、視標の移動を一定時間停止させ、この間の屈折度を測定した。屈折度が遠視側に偏位、つまり調節が弛緩した場合には、両眼それぞれにフィードバックさせ、遠視側に偏位した+分を加え、調節及び開散刺激量を増し、より調節を弛緩させる方向へ光学的に刺激した。2.装置の効果に対する検証:より良い効果を導くために、至適な刺激条件(施行時間と調節刺激量及び輻湊・開散刺激量など)の決定を行い、効果に対する検証を行った。屈折異常のない健常者を対象として、近業を視作業として負荷し、調節順応やNITM(near induced transient myopia)を人為的に誘導した。負荷前後で、視力検査と屈折検査及び調節機能検査を行い、装置施行群と未施行群で比較した。その結果、装置を施行することで調節順応とNITMを緩和することができ、かつ最も効果のあった視標移動量(調節と輻湊・開散刺激量)と視標速度及び刺激の長さ(施行時間)を決定した。最終年度である本年度は、試作した焦点調節緊張を緩和するための光学的視覚刺激装置のさらなる精度上の改良を行い、装置の効果について臨床的に検討した。同時に、装置の小型コンパクト化を行った。1.装置の改良と小型コンパクト化:昨年度までに試作した装置は、2つの刺激方法を有している。1つは、装置内の風景画像を被験者の遠点近傍で水平方向に移動させる輻湊及び解剖学的安静位方向への開散刺激であり、2つ目は、遠点近傍で風景画像を遠近移動させる調節刺激であった。そのために他覚的屈折計とコンピュータの制御部が必要となり、重量が約30Kgになった。そこで、本年度では、装置の小型軽量化を図った。その結果、外形が約10cm×10cm×4cmの望遠鏡タイプの装置に改良できた。

2.装置の効果に対する検証:裸眼視力の低下を主訴として来院した小学生から高校生に対して、試作した装置が視力への改善効果を示すか否かを検討した。その結果、平均視力は、装置施行前が、右=0.57(1.30 x S -0.65 D)、左=0.60(1.28 x S -0.58 D)であり、施行後は、右=0.78(1.31 x S -0.49 D)、左=0.82(1.27 x S -0.37 D)となった。両裸眼視力は有意に上昇し、矯正レンズ度数は有意に遠視化した。矯正視力値に有意差はなかった。この結果から、試作した装置は、調節緊張に原因すると考えられる遠見裸眼視力の低下に対して改善効果のあることが分かった。
陸上昆虫の起源の解明

陸上昆虫類(六脚類Hexapoda)は、無翅昆虫類と有翅昆虫類とに大きく分けられる。無翅昆虫類はさらに4目ないし5目、有翅昆虫類は27目に分類されている。近年の分子系統解析により、六脚類は多足類ではなく甲殻類に近縁であることが判明したが、六脚類そのものが単一起源かどうかについては、まだ解明されていない。本研究は複数の核ゲノム遺伝子を比較して、六脚類の起源、系統と進化を明らかにすることを目的としている。本研究により、RNA polymerase II largest subunit(RPB1)、RNA polymerase II second largestsubunit(RPB2)とDNA polymerase delta catalytic subunit(DPD1)遺伝子が節足動物の系統解析に有効であることがわかった。これらの遺伝子を用いて系統解析を行った結果、六脚類が単一起源である従来の考えが支持された。また、無翅昆虫のカマアシムシ目が、六脚類の中でもっとも古く分岐したことも示唆された。更に、有翅昆虫類に最も近縁な無翅昆虫はシミ目であり、有翅昆虫類の内部では旧翅類のトンボ目とカゲロウ目が最初に分岐し、残りの新翅類が単系統となることが強く支持された。新翅類の中では、従来多新翅類-準新翅類-完全変態類という順に系統分岐が起こったと考えられてきたが、本研究の結果、準新翅類は単系統ではなく、その一部は多新翅類よりも前に分岐したことが示唆された。また、新翅類の中で最も多様化した完全変態類の目間の系統関係は、本研究によってほぼ完壁に解明された。ハチ目が完全変態類の中で、最も祖先的な位置にある新知見が得られ、長く論争していたネジレバネ目の系統的位置も判明した。最近の分子系統解析により、六脚類は多足類ではなく甲殻類と近縁であることが明らかになった。また、六脚類の単系統性にも疑問がもたれ、無翅昆虫類のトビムシ目は甲殻類よりも古い時代に分岐したという可能性が示唆されている。しかし、この結果は解析方法によって変わるなど有意なものではない。そこで、本研究は多数の核ゲノム遺伝子を比較して無翅昆虫類の正しい系統的位置を解明し、昆虫類の起源、系統と進化を明らかにすることを目的としている。まず本研究の系統解析に適する遺伝子の探索を行ったところ、RNA polymerase II largest subunit(RPB1)、RNA polymerase II second largest subunit(RPB2)とDNA polymerase delta catalytic subunit(DPD1)遺伝子が、適していることが分かった。専門家やアマチュアの方々の協力を得て無翅昆虫類、有翅昆虫類、そして甲殼類や他の節足動物の材料を入手した。各生物種に対してRNAを抽出して逆転写を行い、cDNAを鋳型にしたPCR反応を行い、塩基配列決定を行った。最尤法による分子系統解析を行った結果、六脚類は単系統である可能性が高いことが示唆された。また、無翅昆虫類のなかでもシミ目は有翅昆虫類と近縁となり、外顎類(有翅昆虫類+シミ目)をひとつの分類群とする考え方が強く支持された。シミ目に属するイシノミとシミは単系統とはならず、有翅昆虫類とシミが近縁でありイシノミはより古く分岐したことが支持された。さらに、有翅昆虫類内部では、トンボとカゲロウの旧翅類が他の新翅類より古くに分岐したことが支持された。

陸上昆虫類(六脚類Hexapoda)は、無翅昆虫類と有翅昆虫類とに大きく分けられる。無翅昆虫類はさらに4目ないし5目、有翅昆虫類は27目に分類されている。近年の分子系統解析により、六脚類は多足類ではなく甲殻類に近縁であることが判明したが、六脚類が甲殻類のどの系統にもっとも近縁なのか、また六脚類そのものが単系統かどうかについては、まだ解明されていない。本研究は複数の核ゲノム遺伝子を比較して、昆虫類の起源、系統と進化を明らかにすることを目的としている。昨年度の研究により、RNA polymerase II largest subunit(RPB1)、RNA polymerase II second largestsubunit(RPB2)とDNA polymerase delta catalytic subunit(DPD1)遺伝子が本研究の系統解析に有効であることがわかった。これらの遺伝子を用いて系統解析を行った結果、六脚類の単系統性が示唆された。また、内顎類のカマアシムシ目が、六脚類の中でもっとも古く分岐したことも示唆された。更に、無翅昆虫類のイシノミ目とシミ目は有翅昆虫類と近縁となり、外顎類(有翅昆虫類+イシノミ目/シミ目)をひとつの分類群とする考え方が強く支持された。しかし、イシノミ目とシミ目は単系統とはならず、有翅昆虫類とシミが近縁でありイシノミはより古く分岐したことが支持された。有翅昆虫内部では、トンボ目とカゲロウ目(旧翅類)が同一起源を持って最初に分岐し、新翅類が単系統となることが強く支持された。また、新翅類の中では、従来完全変態類と準新翅類が近縁であると考えられてきたが、本解析の結果、完全変態類は多新麺類と近縁で、準新翅類はもっと古く分岐していたことが分かった。更に準新翅類は単系統ではないことも判明した。