hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複雑な社会の形成に関わる神経機能の同定

動物における社会(群れ)とは、2個体間の関係にとどまらず、複数の個体が複雑な関係性を構築し、一定の範囲内で共存するものをいう。この過程で個々が群れの中での役割を獲得し、群れが一つの集合体として機能するようになる。すなわち社会集団において、個体は各々の個体間のやり取りを基にした個体間関係性を群れ全体に発展させ、集団における役割を獲得するプロセスを有することが示された。このような複数個体が共存する環境下において適切な行動を発現するための中枢機能の研究は、複雑な社会性を司るメカニズムの解明にとどまらず、社会構造を成り立たせることの進化的意義の分子レベルでの理解や、社会性に障害を有する疾患の原因究明や治療法確立につながる、価値の高い研究である。本課題では、新たに開発したマルチマウス自動追尾解析システムを利用し、半野生化におけるマウスの社会構造に関わる神経機構を明らかにした。1幼少期母子分離モデルマウス:成長後に不安行動が上昇し攻撃性が高まることを明らかにした。社会性に関わる前頭葉のBDNF神経系に異常を有する。また幼少期に無菌化にて生育したマウスでは、個体間距離が延長し、社会的親和性の低下を見出した。2スクラップビルドマウスモデル:オキシトシン神経系特異的に人工ムスカリン受容体(DREADD:Designer Receptors Exclusively Activated by Designer Drug)を誘導したマウスで、飲料水にリガンドであるCNO (Clozapine-N-Oxide)を溶解投与することで、一度形成された群れのうち、選択した複数の個体のオキシトシン神経系を抑制化(hM4Di)を強制発現させた。その結果CNO投与時に群れのHuddling行動が崩壊し、個体が個別に睡眠をとるという結果が得られた。例えば真社会性を形成する唯一の哺乳類であるハダカデバネズミでは女王ネズミだけが出産し、多くの働きネズミは養育係となるが、申請者らは働きネズミが女王からの社会シグナルを受容して、働きネズミとして養育を担当する神経メカニズムを明らかにしてきた(Nature News, 2015)。ヒト社会でも動物の社会においても、群れは2個体にとどまらず複数個体によって維持されている。本課題では、申請者が開発した他個体長期位置情報測定システムを利用し、半野生化におけるマウスの社会構造に関わる神経機構を明らかにする。具体的には、これまで申請者が確立してきた社会性に障害や変化をもたらすモデルマウスを用い、社会構造がどのように形成維持されるか、さらには一度確立されたマウス社会構造に対し、人為的に神経細胞を操作することで、その社会構造のスクラップビルドの過程を明らかにし、これまで前人未到であった社会構造を司る神経機構の解明に挑む。1)複数マウス個体の半野生化環境下における長期的な時空間モニタリング手法の確立を目指した。これまで複数個体にRFIDを装着、短時間REDModule上にて自由行動させ、その位置情報の取得を行っていたが、個体の混線が生じた。RFIDを短距離型から両距離型へ変更し、さらに上面から画像位置情報処理機能を組み合わせることで、長期にわたる個体の位置情報を正確にとらえることに成功した。2)幼少期経験の操作による社会構造の変化の解析:幼少期の母子間の関係性は成長後の社会行動に大きく影響を与える。申請者らが確立してきた早期に母子分離するモデルを用い、競争的な栄養環境と豊富な餌資源下における社会行動の比較を行った。複数個体の存在下において、競争的な栄養環境により、雄マウス間の攻撃性は劇的に上昇、雌や仔マウスすらも攻撃の対象となった。一方、豊富な栄養環境では、そのような社会性の変化は認められなかった。3)オキシトシン神経系の人為的操作による社会構造のスクラップビルド:オキシトシン神経系は、個体間の親和的関係性の構築を支える最も重要な分子であることを見出してきた。今回、オキシトシン神経系を欠損したマウスと野生型のマウスにおける複数個体の長期的モニタに成功した。その結果、野生型マウスでは、新奇物に対する警戒心をもち、個体間の距離を狭めて生活する様子が認められたが、オキシトシン神経系欠損マウスでは、新奇物に対する警戒心が障害を受け、また他個体との親和的な滞在時間が減少することが昭かとなった。

このような複数個体が共存する環境下において適切な行動を発現するための中枢機能の研究は、複雑な社会性を司るメカニズムの解明にとどまらず、社会構造を成り立たせることの進化的意義の分子レベルでの理解や、社会性に障害を有する疾患の原因究明や治療法確立につながる、価値の高い研究である。本課題では、新たに開発したマルチマウス自動追尾解析システムを利用し、半野生化におけるマウスの社会構造に関わる神経機構を明らかにした。1幼少期母子分離モデルマウス:成長後に不安行動が上昇し攻撃性が高まることを明らかにした。社会性に関わる前頭葉のBDNF神経系に異常を有する。また幼少期に無菌化にて生育したマウスでは、個体間距離が延長し、社会的親和性の低下を見出した。2スクラップビルドマウスモデル:オキシトシン神経系特異的に人工ムスカリン受容体(DREADD:Designer Receptors Exclusively Activated by Designer Drug)を誘導したマウスで、飲料水にリガンドであるCNO (Clozapine-N-Oxide)を溶解投与することで、一度形成された群れのうち、選択した複数の個体のオキシトシン神経系を抑制化(hM4Di)を強制発現させた。その結果CNO投与時に群れのHuddling行動が崩壊し、個体が個別に睡眠をとるという結果が得られた。1)システムの改良:今後、半野生下での飼育期間が数ヶ月に及ぶことから、その期間、問題なく記録を続けるよう改良が必要である。具体的には長距離型のRFIDのアンテナを混成しない程度に配置し、さらに上部からの画像を基にした軌跡解析を組みわせることでその精度を向上させる。2)早期離乳モデルを用いて、集団内の親和度さらには敵対的行動を数値化し、さらにその集団内連鎖行動を位置情報を基に明らかにする。3)さらに申請者らはオキシトシン神経系の人為的操作にも成功している。具体的にはオキシトシン受容体にCreを発現する遺伝子改変マウスと、DREADDsを含むアデノ随伴ウイルス(AAV)を組み合わせ、時期場所特異的なオキシトシン神経系の操作が可能となった。この手法を用い、一度形成されたマウスの社会において、飲水中にDREADDsのリガンドであるCNOを入れ、オキシトシン神経系を人為的に操作し、構築された社会構造がどのように変異、再構築されるかを明らかにする。29年度、RFDIによる実験エリア全体の位置情報の取得と混線の回避を目指し、様々な条件で実験したが、誤差5%以下に押さえることができなかった。そのため、実験装置の増設をせず、予算支出が予定より低下した。現在の新たなシステムにより、改善が見込めたので、今年度は実験装置の増設を行い、予定通りの全額の施行を予定している。
電子線によるK中間子生成とハイパー核の基礎研究

1.本年度の調査研究調査実施計画通り、齋藤、寺沢、加藤が平成8年7月29日から8月5日までアメリカ合衆国、連続電子線加速器研究所(CEBAF)にホールAミーティングに出席並びに共同実験に関する打ち合わせのため出張した。2日間にわたるミーティングと現場の視察を行い、ホールAの2台のスペクトルメータは、まだスヨ-クが搬入されたばかりであり、今後スペクトロメータが組み上がるまでにかなり日数がかかることなど、ホールA関連設備の進捗状況を把握した。2.CEBAFで電子線による1p殻核からの高分解ハイパー核生成のプロポーザルは22日の実験日数が認められているが、この実験を可能にするためにセプタム電磁石が必要であり、プロポーザルの主な実験者である、イタリア、アメリカ、日本のメンバーでセプタム電磁石の検討会を持った。(1)イタリアは電子とK^+中間子用に2台の超伝導セプタム電磁石を用いることを提案した。4GeVの電子を6°曲げるために4Tの磁場を必要としている。(2)また超伝導電磁石の代わりに常伝導セプタム電磁石の提案も行った。(3)日本側はK^+中間子と電子が荷電が正負であることから、1台の常伝導セプタム電磁石の提案も行った。この場合はセプタム電磁石を設置するのにスペース的に楽であること、1台なのでコストが安価であるという長所がある。一方入射電子が曲げられため補正の電磁石が必要になるという欠点がある。(4)入射電子が曲げを避けるためポールピース内に磁気シールドを用いてはとの提案がだされた。それぞれの案に対してさらに検討して12月に結果を持ちよりどの案にするかを決めることにした。3.その後我々が検討した結果次のことがわかった。(1)イタリアの超伝導セプタム電磁石の設計では、電流密度が275A/mm^2になり、常識的な電流密度の値50A/mm^2より約10倍多く、非現実的である。また漏れ磁場が入射ビーム軸上で0.5Tあり、ビーム偏向の原因になる。但し後者はヨ-クの形を変えることにより解決できることがわかった。(2)もう一つのイタリアの提案である常伝導セプタム電磁石は2.7Tの磁場を発生させるのに60A/mm^2のになり、常温電磁石の電流密度より一桁大きく超伝導コイルに置き換えて用いない限り無理であることがわかった。(3)日本側のプロポーザルは構造が単純であり、零度方向も測定出来る利点があるが、一方電子とハドロンアームを独立に運動量を選べない事と、ビームダンプに難点があることである。当初ステアリング電磁石で曲げられたビームを補正することを考えたが現場を見てスペース的に無理であることがわかった。CEBAFで磁気シールドによりビームの偏向が避けられるのではとの提案があり、磁場分布を計算したところ、数テスラと云う強磁場では磁気シールドが役立たないことが分かった。(4)我々は、3の結果を踏まえて、入射ビームに影響を与えない様なセプタム電磁石2台用い、常温で現実的な電流密度で使用できるセプタム電磁石を設計した。5.平成8年3月11日から3月22日まで齋藤、上野、今野、木野がCEBAFに出張し、セプタム電磁石についてCEBAFの関係者と協議し、上記のセプタム電磁石を作る方向で合意した。又マサチューセッツ大学に赴き、K中間子とπ中間子とを識別するに必要なエアロゲル検出器について調査した。6.セプタム電磁石の製作には、電源を含めて5000万円が見込まれる。財源を早急に確保し、電子線によるハイパー核実験の早期実現を図る。本年度参加を予定していたp(e,e'K^+)の実験が平成8年7月に繰り延べになったので、来年度はこの実験に参加して、ハイパー核実験に有用な知識を身に付ける。

それぞれの案に対してさらに検討して12月に結果を持ちよりどの案にするかを決めることにした。3.その後我々が検討した結果次のことがわかった。(1)イタリアの超伝導セプタム電磁石の設計では、電流密度が275A/mm^2になり、常識的な電流密度の値50A/mm^2より約10倍多く、非現実的である。また漏れ磁場が入射ビーム軸上で0.5Tあり、ビーム偏向の原因になる。但し後者はヨ-クの形を変えることにより解決できることがわかった。(2)もう一つのイタリアの提案である常伝導セプタム電磁石は2.7Tの磁場を発生させるのに60A/mm^2のになり、常温電磁石の電流密度より一桁大きく超伝導コイルに置き換えて用いない限り無理であることがわかった。(3)日本側のプロポーザルは構造が単純であり、零度方向も測定出来る利点があるが、一方電子とハドロンアームを独立に運動量を選べない事と、ビームダンプに難点があることである。当初ステアリング電磁石で曲げられたビームを補正することを考えたが現場を見てスペース的に無理であることがわかった。CEBAFで磁気シールドによりビームの偏向が避けられるのではとの提案があり、磁場分布を計算したところ、数テスラと云う強磁場では磁気シールドが役立たないことが分かった。(4)我々は、3の結果を踏まえて、入射ビームに影響を与えない様なセプタム電磁石2台用い、常温で現実的な電流密度で使用できるセプタム電磁石を設計した。5.平成8年3月11日から3月22日まで齋藤、上野、今野、木野がCEBAFに出張し、セプタム電磁石についてCEBAFの関係者と協議し、上記のセプタム電磁石を作る方向で合意した。又マサチューセッツ大学に赴き、K中間子とπ中間子とを識別するに必要なエアロゲル検出器について調査した。6.セプタム電磁石の製作には、電源を含めて5000万円が見込まれる。財源を早急に確保し、電子線によるハイパー核実験の早期実現を図る。本年度参加を予定していたp(e,e'K^+)の実験が平成8年7月に繰り延べになったので、来年度はこの実験に参加して、ハイパー核実験に有用な知識を身に付ける。
Productivity gap and technology spillover

ベトナム企業データを使って、本研究は生産性のギャップが産業間の技術移転に与える影響を検証したところ、両者は逆U字の関係を持っていることが明らかになった。つまり、生産性の低いと高い外資系企業(特にアジア企業)がベトナムサプライヤーにもたらす技術移転は限られている。頑健性テストを行っても同じ結果が得られる。ベトナムの政策立案者にとって、今後ローカル企業の生産性を如何に高めるかについて、有益なエビデンスを提供している。29年度が最終年度であるため、記入しない。経済政策29年度が最終年度であるため、記入しない。
温度環境感覚におけるＰＩＦ４制御の分子機構の解明

環境に応じた葉や茎などの外部形態の変化は、植物が光合成を最適に行うための大切な適応現象のひとつである。シロイヌナズナの野外生育温度環境は、22°Cの平均温度を挟んで上下する。この比較的穏やかではあるが生育期間を通して恒常的に起こりえる温度変化に植物が応答しうるかどうかについては不明な点が多い。高温(28度)条件下での徒長現象や花成誘導現象についてその分子機構はこの1,2年の間にずいぶんと明らかにされたが、一方で穏やかな低温への環境感覚の分子機構はまったくといってよいほど理解されていない。申請者はこれまでに、大気温度に応じた伸長成長の分子機構の解明の端緒として、28°C条件下で伸長できない変異体pif4-3を単離した。ついで、恒常的に発現させた外来性のPIF4タンパク質が16°Cの低温処理により不安定化されることを独自に見出した。この独自の知見をもとに、次に示す新規低温不感受変異体を単離する順遺伝学研究を行った。まず、N末端を欠如したPIF4(dPIF4)を恒常的に発現させた形質転換植物を背景にEMS処理を施し、変異導入種子を用いて低温条件下で徒長表現型を示す変異体を探索した。次に、その後代種子での再現を確認の後、dPIF4のタンパク質レベルを検討し、dPIF4タンパク質レベルの上昇と徒長性に相関性のある新規変異体を少なくとも15ライン単離した。これらのPIF4分解系の変異体には、すでにPIF4の分解現象が明らかなファイトクロームを介した分解系への異常を呈する変異体も含むと考えられるので、これらを区別する実験を行い、温度感受性に特異的な変異体と光感受性との共通する変異体の二種類に分類することに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。植物は光環境に応じて光をより多く獲得できるようその形態を変化させる。この光環境応答はファイトクロームという光受容体からの信号伝達によってなされていることが明らかである。一方、同じ光環境下でも温度が異なるとこの応答性にも変化が生じることが明らかにされ、温度環境感覚と光環境感覚がクロストークしていることが示唆されているが、その分子的実体は明らかではない。我々は、実験植物であるシロイヌナズナが通常の生育温度22°Cから6度程度高い温度にさらされると徒長する現象に着目し、この徒長性を失った変異体を順遺伝学的に探索した。T-DNA挿入種子ライブラリーから複数の変異体を単離し、そのうち一つがPIF4の新規アリールであることを見出した。PIF4は前述の光環境制御において、ファイトクロームと相互作用する因子として周知の因子である。転写レベルとタンパク質レベルの両方で制御されることが知られているが、温度環境下での挙動は調べられていない。そこで、各種分子生物学的解析を行い、「mRNAが高温条件下で誘導されること」と「タンパク質が低温で不安定化すること」を見出した。ファイトクロームによるPIF4タンパク質分解の過程では、PIF4のN末端側の領域がその相互作用に不可欠であるが、低温による分解にはこの領域が必須ではないことを見出し、光情報と温度情報がPIF4において統合されることと区別されることを明らかにしてきた。より詳細な低温を感知しPIF4分解にいざなう分子機構に迫るため、PIF4を過剰発現する形質転換植物を背景に化学薬品による遺伝子変異導入を行った。約10000種子の後代を得、これらの中で、PIF4タンパク質安定性に影響を示す新規変異体を単離している。本年度の解析により、少なくとも20ラインの変異体を得ることができた。

予定した項目をほぼ達成できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。候補変異体のアリル解析や、変異か所の同定など、本研究の山場が次年度に訪れる。変異体の性情解析を通して、解析に集中するべき変異愛を選び出す作業が必要である。
３ＤＣＧアニメーション作成の技法や作風の定量的ブレンディングシステムの提案

今年度3DCGキャラクタアニメーションにおける表情合成技術に取り組んだ。本研究は産業技術総合研究所のメディアインタラクショングループと共に研究を行なったものである。本研究では表情の一般的モデル化に向けた研究であり、複数名の表情データを深層学習によりモデル化、その後新たな入力に対して、新たな表情データを出力する研究である。本研究においては、近年注目度が上がっている深層学習のアルゴリズムを用いることでモデル化に成功した。本研究課題を申請した当時では困難であった、深層学習を用いた個性要素の補間技術や挙動の可視化技術なども高まったことから、本研究課題においても採用すべきと考え、中でも時間連続性のあるデータの学習に強いLSTMというモデルを用いることで、高い再現精度を得ることに成功した。研究の有用性を示すために、歌唱時という特定のケースに置いて本研究を用いることで、高い有用性を示すことに成功した。本研究はブレンディングや定量化という点においては、定量化及びモデル化という側面にとどまっており、ブレンディングという点についてはいまだ達成されていない。一方で、近年深層学習においても統計学的な仮定に基づきブレンディングなどに転用可能な手法が提案されている。来年度、こうした手法を用いることでブレンディングまで可能な動作のモデル化を目指して、研究室と継続して研究活動を行う。本研究は学術界より高い評価を受け、研究開始から1年程度で論文誌に採録されるなど高い評価を受ける。更に本研究内容は産業界からも高い評価を受け、様々な大手メディアに置いて取り上げられた他、大手広告会社などにおける3DCGアニメーション制作プロセスへの導入を検討しており、作業効率化に貢献することが検討されている。本研究での論文の採録により、所属研究科の博士課程取得の要件を満たし、本研究院は課程内で博士課程を終了することになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2016年度は、当初の予定通りキャラクタモーションに関する研究を行った。また、来年度の研究目標として予定していた質感の研究を前倒ししてはじめており、それぞれの研究において著名な研究者とともに研究を進行し、成果が見られている。キャラクタモーションから、特徴的な基底ポーズの推定する研究で行った。基底ポーズとは、モーション全体を、それぞれの和によって表現可能な基本的なポーズを指す。基底ポーズを推定することで、最終的な目標である、動作データのブレンディングに適切なポーズを決定できる。本研究では、特徴的なポーズはモーション全体の中で特異的に出現するポーズである、という仮定を新たに検討し、モーション全体から偏りなく特徴的なポーズを推定することに成功した。また、3年目に予定していたモーションのブレンディングを行うためのインタフェースの開発を前倒しで行っている。本研究では、モーションを直観的かつインタラクティブ編集するためのツールは存在しないことに着目し、複数モーションのブレンディングをよりインタラクティブに操作可能とするインタフェースの研究を行った。モーションの様々なパラメータを操作するために、モーションにおける速度・モーションの大きさなどのパラメータを定量化し、DJコントローラのボタンやノブにマッピングし、操作性を向上させた。質感の定量化・ブレンディングに関する研究を進行するため、画像の特徴的要素の抽出の研究などで有名なUC BerkeleyのAlexei Efros教授との共同研究を開始した。本研究室で研究されているCycleGANと呼ばれる技術を用いて、複数のデータセットが分布する質感表現空間を定義することで、それぞれのデータに共通する非線形的な特徴表現を可能となる。この技術を使用して定義された空間でによって、技法や作風の評価やブレンディングを行う技術の開発を行っている。2016年度は、キャラクタモーションの定量化を主な課題として、順調に研究が進んでいる。定量化を行う上で、キャラクタモーションから、特徴的な基底ポーズの推定が重要であるとの結論に至り、当初の予定にはなかった、特徴的なポーズを抽出するモーションの要約手法に関する研究を行っている。この研究を行うに際して、動作に関する研究に関して著名な、Hubert Shum氏を当研究室に招致し共同研究を始めている。本研究は、2017年度のキャラクタモーションの研究で有名な国際学会Motion In Games2017にて発表予定である。2017年度に予定していた留学先を、UC BerkeleyのAlexei Efros教授の研究室へと変更し、2016年3月より滞在を開始している。本研究室は、近年非常に注目度の高いDeep Learningによる画像生成に関する研究で有名な研究室である。本研究室にて、2017年度に予定していたモデリングや質感に関する技法や作風を定量的に合成するための研究を進める。研究開始当初は、Deep Learningを用いた研究は予定していなかったが、近年の技術の進歩により、取り入れが必須と考え、新たに研究課題として加えた。また、新たに定量化とブレンディングの対象として、映像撮影におけるカメラワークが重要な研究課題であると考え、研究課題として加えた。こちらに関してもすでに研究を進行しており、一定の成果が見込めている。上記の通り、非常に多岐にわたりアーティストの表現技法の定量化に関する研究行い、世界トップレベルの研究者とともに研究を順調に進行している。一方で、多くの研究を平行に行った結果、それぞれの研究の進度が想定以上に遅れてしまい、今年度の当初の目標であった産業的応用や論文の執筆に至らない研究が多かったため、来年度に向けての課題として、繰り越して作業を進めている。UC BerkeleyのBerkeley Artificial IntelligenceResearchのAlexei Efros教授の元で、画像の生成に関する技術であるGenerative Adversarial Networkの研究を行った。

私は、既存のネットワークの問題点である画像の幾何変化に対応可能なネットワークの開発を行い、単純に形状を保持するだけでなく、元々の画像の特徴を保持することができており、変形のみをシンプルに学習しただけでなく、あたらいいブーツの画像を作成することに成功している。現在、この研究の論文を執筆中であり、論文誌投稿を目指し研究を進めている。またこの研究をきっかけに、産業総合技術研究所の片岡裕雄博士や小山裕己博士、UC BerkeleyのAngjoo Kanazawa博士、などとの共同研究が開始されている。そちらでは、留学中の研究を3DCGの技術に応用した研究を進めており、より本研究テーマに直接GANの考えを用いる研究を進めている。昨年度から行っている、キャラクタ動作のブレンディング手法の研究の評価を進めることで、ACM ACE2017に投稿を行った。本研究は、モーションを自由に編集するためのインタフェースとして、DJツールを採用しキャラクタのミックスすることで動作をコントロールする研究である。音楽をリアルタイムで編集するインタフェースとして用いられているDJツールを用いることで、特に音楽と親和性の高いダンスモーションの編集に用いることができる。この結果を受けて、WISS2017、ACM ACE2017にそれぞれ研究成果を論文として投稿し、それぞれフルペーパーとして採択された。なかでもACM ACE2017については、Best Paper Award(Gold Prize)を受賞した。今年度、半年間UC BerkeleyのBerkeley Artificial IntelligenceResearchのAlexei Efros教授の元で研究留学を行っていた。そこでは、所属研究室ではまだ多くはやられていない深層学習による画像生成技術の研究を行っていた。その成果や研究者とのつながりは帰国後も強く、現在も引き続き共同研究を行っているほか、他の学生を絡めた共同研究を新たに始めるなど、精力的に活動することができた。またこの研究課題がきっかけで、産業総合技術研究所のコンピュータビジョングループとの共同研究を始めるなど国内での研究活動にも積極的に参加している。また、キャラクタの動作ブレンディングを行うためのインタフェースの研究においては、Advanced Conference Entertainment 2017に筆頭著者としてフルペーパー採択され、Best Paper Award一位を獲得した。この研究では国内の学会などでも高く評価され、産業総合技術研究所のメディアインタラクショングループでの共同研究などを行うなど、精力的に活動をしている。
金属ポルフィリン複合系における光誘起電荷分離系の構築と応用

申請者はZn(II)ポルフィリン錯体の周辺部に2,2'-ビピリジンを結合させた複合系に関して,Cu(II)イオン共存下でポルフィリンの蛍光の消光と,その原因がポルフィリンの励起状態における光誘起電子移動反応にあることを見いだした。本研究では,このような光誘起電子移動反応と逆電子移動反応に関して,反応中心間にさまざまな原子団を挿入した各種の複合系を合成して,その反応性と分子構造の相関を調べた。電荷分離状態の長寿命化の点では,不飽和炭化水素または芳香族の原子団により反応中心間の距離を長くすることが有効であることを見いだした。これらの知見に基づいて,長寿命の電荷分離状態の生成条件を考察した。申請者はこれまでにポルフィリン錯体をはじめとする大環状配位子を含む金属錯体の関与する反応(配位子置換反応,光化学反応,電子移動反応など)を,各種分光法を用いて研究して,その反応機構の観点からその反応性を支配する要因を明らかにしてきた。一連の研究の中で,周辺部に2,2'-ビピリジンを結合させたポルフィリンの亜鉛錯体において,共存する遷移金属イオンによりポルフィリンの蛍光が消光されることを見いだした。今年度の研究の目的のひとつは、これらの知見を基盤として2,2'-ビピリジンなどを結合させたポルフィリンの亜鉛錯体において,さまざまな架橋原子団を持つ二成分系ポルフィリン錯体を合成して,その光化学過程をレーザー分光法で調べることである。用いた化合物は、周辺部の2,2'-ビピリジンとZn(II)ポルフィリン錯体の間にメチレン基などの飽和アルキル鎖,および,フェニル基などのπ共役の原子団を有するポルフィリン複合系である。このようなポルフィリン錯体複合系の励起状態の性質を蛍光スペクトル、過渡吸収スペクトルを利用して調べ,ポルフィリンの光励起により誘導される励起状態の反応性を明らかにした。また、Cu(II)イオン共存下でのこれらのポルフィリン錯体複合系の光化学反応を調べ,レーザー励起により起こるポルフィリンからCu(II)-bpyユニットへの光誘起電子移動反応と逆電子移動反応のダイナミックスを明らかにした。これらの反応と分子構造の相関を考察して,長寿命の電荷分離状態の生成条件を明らかにした。平成27年度には,さまざまな架橋原子団を持つ二成分系ポルフィリン錯体の合成,および,光励起電荷分離状態の生成効率や逆電子移動速度の評価を行い,長寿命の電荷分離状態の生成条件を明らかにすることを第一の目標とした。Zn(II)ポルフィリンにCu(II)-bpy錯体を結合させた分子系については,さまざまな架橋原子団を有する化合物の合成に成功し,その光誘起反応のダイナミックスを調べることにより,ポルフィリンからCu(II)-bpyユニットへの効率的な分子内電子移動が起こること、および、生成した分子内電荷分離状態が逆電子移動により基底状態に戻ることを見出した。電荷分離状態の生成や逆電子移動反応の速度が反応中心の酸化還元特性や原子団の空間的配置を反映した分子構造に大きく依存していることを明らかにした。また,フェロセン,Ru(II)-bpy錯体,Co(III)-phen錯体など,電子移動反応を容易に引き起こす金属錯体を結合させた二成分系錯体の合成も行い,その励起状態の性質を明らかにしつつある。このように、ポルフィリン錯体に電子移動反応を容易に引き起こす金属錯体を結合させた二成分系錯体を構築して,その光誘起電子移動反応の観測に成功したことは評価できるものと考えている。現在,Cu(II)-bpyユニット以外の錯体が結合したポルフィリン複合系についての光化学反応の検討を進めており,その成果を含めて,さまざまな二成分複合系の光誘起電子移動反応特性を考察する予定である。そのような研究の中で,周辺部に2,2'-ビピリジンを結合させたポルフィリンの亜鉛錯体において,共存する遷移金属イオンによりポルフィリンの蛍光が消光されること,および,その原因がポルフィリンの励起状態において光誘起電子移動反応にあることを見いだした。今年度の目的のひとつは,これらの知見を基盤として2,2'-ビピリジンなどを結合させたポルフィリンの亜鉛錯体において,さまざまな架橋原子団を持つ二成分系ポルフィリン錯体を合成して,その光化学過程をレーザー分光法で調べることである。用いた化合物は,周辺部の2,2'-ビピリジンと亜鉛(II)ポルフィリン錯体の間にさまざまな原子団(飽和アルキル鎖,不飽和アルキル鎖,フェニル基,ビフェニル基など)を有するポルフィリン複合系である。銅(II)イオン共存下でのこのようなポルフィリン錯体複合系の反応に関して,ナノ秒の時間分解能を有するレーザー分光装置を利用して,ポルフィリンの光励起により誘導される励起一重項状態,および,励起三重項状態での光誘起電子移動反応などの反応性を明らかにした。また,光誘起電子移動反応や逆電子移動反応の速度論的パラメーターと分子構造の相関に基づいて,長寿命の電荷分離状態の生成条件を考察した。

平成28年には,平成27年度において明らかにした光誘起電荷分離状態の生成効率や逆電子移動速度速度の評価に基づく光励起電子移動反応の構造活性相関を基盤として,さらにポルフィリン複合系のダイナミックスの定量化を追求し,架橋原子団のπ共役や空間的広がりの観点から,光誘起電子移動反応の反応性を支配する要因,および,電荷分離状態の長寿命化の条件を明らかにすることを第一の目標とした。亜鉛(II)ポルフィリンにCu(II)-bpy錯体を結合させた分子系については,さまざまな架橋原子団(飽和アルキル鎖,不飽和アルキル鎖,フェニル基,ビフェニル基など)を有する化合物の合成に成功した。また,量子力学計算により,亜鉛ポルフィリン複合系の分子構造の構造について考察を行った。電荷分離状態の生成や逆電子移動反応の速度が反応中心の酸化還元特性や原子団の空間的配置を反映した分子構造に大きく依存していることを明らかにした。このように,ポルフィリン錯体に電子移動反応を容易に引き起こす金属錯体を結合させた二成分系錯体を構築して,その光誘起電子移動反応の観測に成功したことは評価できるものと考えている。現在,Cu(II)-bpyユニット以外の錯体が結合したポルフィリン複合系についての光化学反応の検討を進めており,その成果を含めて,さまざまな二成分複合系の光誘起電子移動反応特性を考察する予定である。申請者はこれまでにポルフィリンやポルフィセンなどの大環状配位子を含む金属錯体の関与する配位子置換反応,光化学反応,電子移動反応などの反応を各種分光法を用いて研究して,その反応機構の観点からその反応性を支配する要因を明らかにしてきた。その中で,亜鉛(II)ポルフィリン錯体の周辺部に2,2'-ビピリジンを結合させた複合系に関して,メタノール中で銅イオン(II)を共存させたときにポルフィリンの蛍光が消光されること,また,その原因がポルフィリンの励起状態において光誘起電子移動反応にあることを見いだした。今年度の研究目的は,光誘起電子移動反応と逆電子移動反応と逆電子移動反応に関して,反応の量子収率や反応性などの構造活性相関の議論を精緻化し,光誘起電子移動反応の反応性を支配する要因,および,電荷分離状態の長寿命化の条件を明らかにすることである。さまざまな原子団ポルフィリンと2,2'-ビピリジンの間にさまざまな原子団(飽和炭化水素,不飽和炭化水素,芳香族の原子団)を挿入した7種類の分子複合系を用いて,ナノ秒レーザー分光装置に加えて,サブナノ秒の時間分解能の装置を利用して,励起一重項状態と励起三重項状態での光誘起電子移動反応の反応性を明らかにした。特に,これまでナノ秒レーザー分光装置では観測が難しかった励起一重項状態の失活や光誘起電子移動反応を直接観測することに成功した。電荷分離状態の長寿命化の点では,不飽和炭化水素または芳香族の原子団により反応中心間の距離を長くすることが有効であることを見いだした。これらの知見に基づいて,長寿命の電荷分離状態の生成条件を考察した。申請者はZn(II)ポルフィリン錯体の周辺部に2,2'-ビピリジンを結合させた複合系に関して,Cu(II)イオン共存下でポルフィリンの蛍光の消光と,その原因がポルフィリンの励起状態における光誘起電子移動反応にあることを見いだした。本研究では,このような光誘起電子移動反応と逆電子移動反応に関して,反応中心間にさまざまな原子団を挿入した各種の複合系を合成して,その反応性と分子構造の相関を調べた。
コロイド粒子系における自己組織化現象の解明とその応用に関する研究

本研究の目的は,液体中に分散された数nmからサブミクロンサイズの微粒子系(コロイド粒子系)において発現する自己組織化現象を理論的・実験的に明らかにし,その工学的応用について検討することである.今年度得られた研究成果を以下にまとめる.1.理論的解析平衡・非平衡ブラウン動力学法により強磁性コロイド粒子のクラスター構造を解析した.無磁場における強磁性粒子は,互いに双極子モーメントの向きに結合して鎖状クラスターを形成するが,それら鎖状クラスターは屈曲したりクラスター内の部分同士が相互作用して,リング構造などの多様な構造を示す.本研究では,この鎖状クラスターを強磁性粒子を連結したフレキシブルチェーンでモデル化し,その平衡構造を詳細に解析した.粒子間相互作用がそれほど強くない場合には主にチェーンおよびリング構造が形成される.本解析では,両者の生成比を定量的に評価した.粒子間相互作用が強くまたクラスター構成粒子数が多くなると,チェーンが巻きついたスパイラル構造など複雑な構造が形成される.本解析では,このような複雑構造の形成についても議論した.2.実験による解析交流磁場中における強磁性コロイド粒子クラスター形成の顕微鏡観察実験を行った.強磁性粒子は直流磁場中において磁場方向に鎖状クラスターを形成するが,交流磁場を印加するとより太い鎖状クラスターが形成された.このクラスター形成は,交流磁場中における強磁性粒子の回転運動と密接に関係していると考えられることから,今後ブラウン動力学法とあわせた詳細な解析が必要である.また,直流磁場中における常磁性粒子クラスター形成の光散乱実験を行い,磁場中のクラスターサイズ分布が得られた.今後は本実験系を交流および回転磁場中での観察が可能となるよう発展させていく予定である.本年度は,熱力学および複雑系のスローダイナミックスの国際会議等に参加し,成果発表を行った.本研究の目的は,液体中に分散された数nmからサブミクロンサイズの微粒子系(コロイド粒子系)において発現する自己組織化現象を理論的・実験的に明らかにし,その工学的応用について検討することである.今年度得られた研究成果を以下にまとめる.1.理論的解析モンテカルロ法および平衡・非平衡ブラウン動力学法により,強磁性コロイド粒子系のクラスター形成およびレオロジー特性について解析を行った.まず,粒子間相互作用が強くなく,粒子がほとんどクラスターを形成せずに分散した系を対象に,その交流磁場中におけるレオロジー特性をせん断流を与えた非平衡ブラウン動力学法により解析した.せん断流中で回転する強磁性粒子に交流磁場を印加すると,ある周波数領域において粒子の回転が加速されて,みかけの粘度が負の値を示した.本研究では,この負の粘度効果と粒子回転運動モードの関係を詳細に解析した.さらに,より粒子間相互作用が強い系における交流磁場中の強磁性粒子のクラスター形成について解析した.今後は,このクラスター構造の詳細およびそのレオロジー特性について解析する.2.実験による解析回転磁場中における常磁性コロイド粒子のクラスター形成の顕微鏡観察を行った.磁場の回転によって,磁場方向に沿ったチェーンクラスターは回転するが,その長さや太さは磁場強度および回転の周波数に応じて変化がみられた.本研究では,このクラスター構造と回転磁場の強度および周波数との関係について解析を行った.また,光散乱法を用いた微粒子のクラスター形成観察実験システムの開発,および常磁性コロイド粒子を用いた予備実験を実施した.本システムを用いた実験により,磁場中における常磁性コロイド粒子のクラスター形成および平衡状態におけるクラスターサイズ分布が観測された.本年度は,数値流体力学,電磁流体力学および熱工学の国際会議等に参加し,成果発表を行った.本研究の目的は,液体中に分散された数nmからサブミクロンサイズの微粒子系(コロイド粒子系)において発現する自己組織化現象を理論的・実験的に明らかにし,その工学的応用について検討することである.今年度得られた研究成果を以下にまとめる.1.理論的解析平衡・非平衡ブラウン動力学法により強磁性コロイド粒子のクラスター構造を解析した.無磁場における強磁性粒子は,互いに双極子モーメントの向きに結合して鎖状クラスターを形成するが,それら鎖状クラスターは屈曲したりクラスター内の部分同士が相互作用して,リング構造などの多様な構造を示す.本研究では,この鎖状クラスターを強磁性粒子を連結したフレキシブルチェーンでモデル化し,その平衡構造を詳細に解析した.粒子間相互作用がそれほど強くない場合には主にチェーンおよびリング構造が形成される.本解析では,両者の生成比を定量的に評価した.粒子間相互作用が強くまたクラスター構成粒子数が多くなると,チェーンが巻きついたスパイラル構造など複雑な構造が形成される.本解析では,このような複雑構造の形成についても議論した.2.実験による解析交流磁場中における強磁性コロイド粒子クラスター形成の顕微鏡観察実験を行った.強磁性粒子は直流磁場中において磁場方向に鎖状クラスターを形成するが,交流磁場を印加するとより太い鎖状クラスターが形成された.このクラスター形成は,交流磁場中における強磁性粒子の回転運動と密接に関係していると考えられることから,今後ブラウン動力学法とあわせた詳細な解析が必要である.また,直流磁場中における常磁性粒子クラスター形成の光散乱実験を行い,磁場中のクラスターサイズ分布が得られた.今後は本実験系を交流および回転磁場中での観察が可能となるよう発展させていく予定である.本年度は,熱力学および複雑系のスローダイナミックスの国際会議等に参加し,成果発表を行った.
maritime fraudの予防措置および紛争解決に関するルールの構築

実質法的側面:今年度は、主として貿易にかかる資金調達の仕組みとその際に生じるトラブル事例の研究を行った。貿易金融の手法としては、金融機関が融資団を結成して行う貸付形態であるシンジケート・ローンや、融資対象のプロジェクトの資産や生産物を引き当てとするプロジェクト・ファイナンスが一般的であり、その実例の調査および分析を行った。また、近年では日本企業もプラント輸出等による拠点進出のみならず、M & Aを利用した海外進出が広く見られるようになり、それに伴い金融機関がコーディネーター的な役割を担うケースが増加しつつある。そこで生じるトラブルはもはや「海事」に限らないが、しばしば詐欺構成で争われることがあるため、仲介者としての金融機関の義務と責任を広く研究の対象とした。国際私法・国際民訴法的側面:今年度は、不法行為における準拠法選択を広く認めるEU国際私法の立法案(ローマII)を研究し、国際取引の詐欺的形態への有効な対策となりうるのか、むしろ濫用により新たな詐欺的形態を生み出す危険はないのか等々の点を研究した。さらにEU国際私法では、構成国の裁判所で被告が争わなかった訴訟の判決(欠席判決を含む)について、他の構成国でも自動的に強制執行を可能とするEU統一債務名義が間もなく発足することに伴い、濫用のおそれをめぐって激しい議論が展開されており、同様に新たな詐欺的形態の発生を予感させるものとして、研究対象とした。全体として、今後、本研究は「海事」の枠を超えた発展の可能性を見出すことができた。実質法的側面としては、本年は海上保険における保険金の詐取について、何が典型ケースであるか、紛争の実態を調査した。故意に船舶を沈める等の物理的な暴力を伴う過激な事件も少数ながら見られるものの、民事事件ではクレーム内容の不誠実に関して、どの時点のどの行為が詐欺的行為となるのか認定が困難となるものが多い。これは特に海上保険契約においてブローカーの関与が重要な役割を占め、多数の関係者が介在することにも起因するが、より問題となるのは、荷主・保険者・被保険者・引受人・ブローカーが多国籍にわたり、それぞれの商慣習に従って正当に取引行為を実現していても、詐欺と認定されることがあるという点である。我が国でも保証渡に関する一連の論点が既に指摘されているが、特に海上保険に特有の紛争として、イギリス及び極東地域のブローカーの行為準則および責任について研究した。一方、国際私法および国際民事訴訟法の側面としては、船荷証券および海上保険証券における準拠法約款および裁判管轄約款の詐欺的使用に関するヨーロッパの判例学説を研究した。すなわち、準拠法約款または裁判管轄約款が極めて読みにくい場合、美術工芸品の輸出禁止に関する内外の法律に違反する運送に関するものであった場合、裁判管轄判決執行条約の締約国以外の裁判所に専属管轄を付与する場合、一方当事者のみが署名していた場合、これらの約款を含む普通取引約款を援用しているにすぎない場合において、これらの約款の限界を問題とする判例が多数あり、学説上もその理論的構成をめぐって多様な議論が展開されている。わが国では、これらの約款の効力を制限する解釈は、少数説にとどまっているが、かようなヨーロッパの動向は、わが国の判例学説を見直すきっかけになると思われる。実質法的側面としては、昨年の海上保険詐欺の類型に続き、本年は船舶金融の場面にトピックを絞って研究を進めた。船舶を利用した大型の貿易取引には巨額の資金が必要となるが、その資金の拠出と資金回収時における詐欺をいかに防ぐかが、主な研究テーマである。船舶に関する費用を担保する手段としては船舶抵当権と船舶先取特権が商法上も認められていが、これらについては1990年代に国際条約が制定され、技術革新や保険のあり方から利害調整の方法が徐々に変容を来していることがわかり、我が国の制度としても変革期に来ていることが分かった。詐欺との関係では、便宜置籍船問題とも関係して、差し押さえる船舶を船主の有する他の船舶まで拡張できないか、という姉妹船の差押えの可否が重要なトピックとして指摘できよう。また別の金融手段として、一種のプロジェクト・ファイナンスも併せて研究対象とした。すなわち船舶の運航から生ずる利益を、運送人・船主の事業から倒産隔離して金融を得る手法である。理屈の上では大型の証券化も可能であろう。詐欺防止の観点からは、いかに倒産隔離を確保するかが鍵となり、次年度も引き続いて検討する予定である。国際私法および国際民事訴訟法の側面においても、便宜置籍船の問題は重要であり、とくに船舶先取特権などの法定担保物権について、法廷地法主義が主張されているのは注目される。すなわち、従来の旗国法主義に対する疑問だけでなく、仮差押地国の裁判所が原則として本案管轄も有するとする傾向を考えあわせるならば、船舶担保物権の法廷地法主義とは、船舶の現実の所在地法主義を意味しており、海事詐欺に対する迅速な救済を図るためには、かような法廷地法=船舶の現在地法の適用が望ましいと考えられる。これに関連して、1993年の海上先取特権・船舶抵当権条約および1999年の船舶仮差押条約も研究した。

また、近年では日本企業もプラント輸出等による拠点進出のみならず、M & Aを利用した海外進出が広く見られるようになり、それに伴い金融機関がコーディネーター的な役割を担うケースが増加しつつある。そこで生じるトラブルはもはや「海事」に限らないが、しばしば詐欺構成で争われることがあるため、仲介者としての金融機関の義務と責任を広く研究の対象とした。国際私法・国際民訴法的側面:今年度は、不法行為における準拠法選択を広く認めるEU国際私法の立法案(ローマII)を研究し、国際取引の詐欺的形態への有効な対策となりうるのか、むしろ濫用により新たな詐欺的形態を生み出す危険はないのか等々の点を研究した。さらにEU国際私法では、構成国の裁判所で被告が争わなかった訴訟の判決(欠席判決を含む)について、他の構成国でも自動的に強制執行を可能とするEU統一債務名義が間もなく発足することに伴い、濫用のおそれをめぐって激しい議論が展開されており、同様に新たな詐欺的形態の発生を予感させるものとして、研究対象とした。全体として、今後、本研究は「海事」の枠を超えた発展の可能性を見出すことができた。
分子内三重閉環メタセシスによる縮合多環ヘテロアヌレン類の合成法の開発

本研究では新規に発案した分子内三重閉環メタセシス反応を用いて、中心にヘテロ原子を有する縮合多環ヘテロアヌレン類の合成を目標に研究を行った。ヘテロ元素としてケイ素を取り上げ、原料化合物としては合成が容易なトリス(2-ヘキサ-1,5-ジエニル)シランおよび環ひずみにより高い反応性が期待されるトリス(1-シクロブテニル)シランを合成した。これらの化合物は分子内でメタセシス反応を3回繰り返すことにより目的化合物であるシラフェナレン骨格の前駆体を与えると期待される。本研究により二種の原料化合物の合成法を確立することができた。現在、各種の触媒を用いたメタセシス反応を検討している。本研究ではホウ素やケイ素、ゲルマニウム、スズ、リンなどを中心に有する縮合多環ヘテロアヌレン類の合成を目指して、分子内三重閉環メタセシス反応を行う。現在までに、比較的取り扱いの容易なケイ素を中心に有する原料化合物の合成を行い、そのメタセシス反応の検討を行った。原料化合物であるトリス(2-ヘキサ-1,5-ジエニル)シランやそのメチルおよびフェニル誘導体は新規化合物であるが、対応するトリクロロシラン、メチルトリクロロシラン、あるいはフェニルトリクロロシランと2-ヘキサ-1,5-ジエニルリチウムとの反応により合成した。これらの化合物は分子内での三重閉環メタセシス反応により3個のエチレン分子を放出し、目的化合物のひとつであるシラフェナレン骨格の前駆体を与えると期待されたが、各種のメタセシス反応触媒(第1世代および第2世代グラブス触媒、ホベイダ-グラブス触媒、あるいはシュロック触媒など)を用いても反応は進行しなかった。これは生成する骨格が三置換オレフィン型であり、立体障害のため反応が阻害されたためと考えられる。そこで原料化合物として、より反応性の高いトリ(1-シクロブテニル)シラン誘導体の合成を行うこととした。この合成には1-シクロブテニルリチウムが必要となるため、その発生法の検討を行った。その結果、入手の容易なシクロブタノンをシャピロ反応により1-シクロブテニルリチウムする手法を確立した。このリチウム反応剤と各種のトリクロロシラン類を反応させることにより、シラフェナレン骨格前駆体となり得るトリ(1-シクロブテニル)シラン誘導体を得ることが出来た。今後、これらの化合物のメタセシス反応を検討する予定である。本研究では新規に発案した分子内三重閉環メタセシス反応を用いて、ホウ素やケイ素、ゲルマニウム、スズ、リンなどを中心に有する縮合多環ヘテロアヌレン類の合成を最終目標に調査検討を行った。種々の原料化合物の合成を試みた結果、ケイ素を中心とする原料化合物が比較的容易に得られることが分かった。以下に示す二種類の原料化合物の合成を行い、そのメタセシス反応の検討を行った。第一の原料化合物であるトリス(2-ヘキサ-1,5-ジエニル)シラン(化合物A)や、そのメチルおよびフェニル誘導体はいずれも新規化合物であるが、それぞれ対応するトリクロロシランと2-ヘキサ-1,5-ジエニルリチウムの反応により合成することができた。これらの化合物は分子内で閉環メタセシス反応を3回繰り返すことにより3分子のエチレンを放出し、目的化合物であるシラフェナレン骨格の前駆体を与えると期待されたが、各種のメタセシス触媒(第一世代および第二世代グラブス触媒、ホベイダ-グラブス触媒、あるいはシュロック触媒など)を用いても反応は進行しなかった。これは生成する骨格が三置換オレフィンであり、立体障害のため反応が阻害されたためと考えられる。そこで第二の原料化合物であるトリス(1-シクロブテニル)シラン(化合物B)の合成を行った。環歪みの大きなシクロブテニル環のメタセシス反応は効率よく進行すると期待されるからである。合成に必要な1-シクロブテニルアニオンの合成例は少ないため、新たに臭化シクロブテニルを原料とした1-シクロブテニルリチウムの合成法を開発し、これによりBの合成に成功した。現在、Bの開環-閉環メタセシス反応の条件検討を行っている。研究計画では今年度中に各種の元素を中心とした縮合三環式化合物の合成を行い、その物性や構造解析を行う予定であったが、現在のところ原料の合成に留まっており、環状化合物の合成には至っていない。これは原料化合物であるトリス(2-ヘキサ-1,5-ジエニル)シラン類の合成が難しく手間取ったことに加えて、合成反応の最終段階である閉環メタセシス反応が予想に反して全く進行しなかったためである。有機ケイ素

化学原料化合物であるトリス(2-ヘキサ-1,5-ジエニル)シラン類の環化メタセシス反応が全く進行しなかったことを踏まえて、原料化合物をより反応生の高いトリ(1-シクロブテニル)シラン類に変更した。この化合物を原料に用いることは、次年度の研究計画に含まれている事項であるが、研究実績の概要でも述べたとおり既に前倒しで予備的な検討を行っている。初年度の研究計画では目的化合物を合成し、その物性測定等を行う予定であった。しかし、年度内に目的化合物の合成が完了せず、測定等に使用する薬品類の購入を控えたため。目的化合物の合成後に、測定等に使用する薬品類の購入を行う。
現代日本における戦争観・平和観の実証的研究

第3年度(2021年度)に実施する戦争観・平和観に関する全国規模調査の準備を、下記のように進めた。(1)研究代表者・研究分担者および研究協力者による計8回の定例研究会(2018年4月22日、5月20日、6月10日、9月17日、11月18日、12月23日、2019年2月2日、3月16日)を京都大学にて開催し、2015・2016年に実施した軍事・安全保障問題への関心が高い層を対象とした意識調査の結果に基づき、その研究成果公開のための出版計画(吉田純編、ミリタリー・カルチャー研究会『現代日本のミリタリー・カルチャー』、青弓社、2019年刊行予定)の準備を兼ねて、調査項目の詳細な検討を進めた。(2) 2018年7月15日、(公財)政治経済研究所にて、ゲストスピーカーとして赤澤史朗・立命館大学名誉教授および北河賢三・早稲田大学教授を招いて、戦争責任論に関する研究会を開催し、赤澤名誉教授の近年の研究業績に関する質疑応答・討論をおこない、当該問題領域に関する知見を深めた。(3) 2018年8月24日26日、北海道の陸上自衛隊東千歳駐屯地(第7師団)戦車博物館、旭川駐屯地(第2師団)北鎮記念館、および札幌・真駒内駐屯地(第11旅団)史料館にて現地調査をおこない、自衛隊の広報活動担当者からの聞き取りや、展示内容等についての情報収集をおこなった。また10月7日、愛知県西尾市・三ヶ根観音の戦没者慰霊園にて、約80基の慰霊碑の現地調査を実施し、戦没者慰霊の現状についての知見を深めた。(4)上記の(当研究会の研究を含む)先行研究の検討、研究会や現地調査で得られた知見、および既存の政府や報道機関による世論調査の結果等を総合的に精査し、今後の研究計画のための基礎となる知見を集約した。上記のとおり、研究計画調書に記載した研究計画に沿って進展している。第3年度(2021年度)に実施する戦争観・平和観に関する全国規模調査の準備をさらに進展させるため、第2年度(2019年度)においては、第1年度(2018年度)に実施した上記研究をさらに継続させることに加え、2019年度後半に、それまでの研究成果に基づいて調査票原案を作成し、パイロット調査を実施する。調査方法はインターネット調査とし、調査対象者は、性別・年齢層について日本の人口構成に沿ってサンプリングした約1,000名(有効回答数)とする。その結果に基づいて質問文のワーディング等を再検討し、調査票のブラッシュアップを図る。