hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気機械帰還現象を利用した数値計算と実験による心筋細胞膜の力学特性の調査

心臓における機械電気帰還現象の解明を目的とし、力学・電気化学連成現象を考慮した心筋細胞モデル化への三相理論適用の可能性を検討した.具体的には下記の成果が得られた.まず,未知数の取り方を変更することで,安定かつ従来よりも低計算負荷に離散化する手法を考案した.また従来の三相理論では固定電荷は一定であったが,これを可変とすることで細胞生理学モデルと接続する工夫を行った.特に細胞膜においては,これをはさんだ細胞内外で三相理論の電気的中性条件が成立すると考え,膜をコンデンサとみなす細胞生理学モデルと整合させた.以上の手法を実装することにより,細胞組織の変形,細胞液の流れ,圧力,イオンの流れ(電流),電位を総て連成して解くことが出来るようになった.そして,2次元の簡単なモデルではあるが,基礎的な挙動を数値計算により調べ,a)複数のイオンがそれぞれ均一に分布している状態からある一つのイオンのみに濃度勾配を与えた際に他のイオンも電位勾配に従って移動する,b)固定電荷の存在によって電位勾配がうまれる,c)細胞組織の変形による細胞液の流動は細胞組織あたりのイオン濃度を変化させ得る,などを確認した.またイオンの濃度勾配,電位勾配,移流に関する考察を行い,心筋細胞の挙動にはこれらの因子が複合して影響を及ぼすことを論じた.更に,電場による単離心筋細胞の興奮実験と類似の数値実験を行い,定性的にではあるが同様の結果を得た.以上のように,極めて簡単な2次元モデル化やパラメータ設定の下でも三相理論を応用することにより心筋細胞の基本的特性を表せることを実証した.心臓における機械電気帰還現象の解明を目的とし、力学・電気化学連成現象を考慮した心筋細胞モデル化への三相理論適用の可能性を検討した.具体的には下記の成果が得られた.まず,未知数の取り方を変更することで,安定かつ従来よりも低計算負荷に離散化する手法を考案した.また従来の三相理論では固定電荷は一定であったが,これを可変とすることで細胞生理学モデルと接続する工夫を行った.特に細胞膜においては,これをはさんだ細胞内外で三相理論の電気的中性条件が成立すると考え,膜をコンデンサとみなす細胞生理学モデルと整合させた.以上の手法を実装することにより,細胞組織の変形,細胞液の流れ,圧力,イオンの流れ(電流),電位を総て連成して解くことが出来るようになった.そして,2次元の簡単なモデルではあるが,基礎的な挙動を数値計算により調べ,a)複数のイオンがそれぞれ均一に分布している状態からある一つのイオンのみに濃度勾配を与えた際に他のイオンも電位勾配に従って移動する,b)固定電荷の存在によって電位勾配がうまれる,c)細胞組織の変形による細胞液の流動は細胞組織あたりのイオン濃度を変化させ得る,などを確認した.またイオンの濃度勾配,電位勾配,移流に関する考察を行い,心筋細胞の挙動にはこれらの因子が複合して影響を及ぼすことを論じた.更に,電場による単離心筋細胞の興奮実験と類似の数値実験を行い,定性的にではあるが同様の結果を得た.以上のように,極めて簡単な2次元モデル化やパラメータ設定の下でも三相理論を応用することにより心筋細胞の基本的特性を表せることを実証した.
3配位ホウ素アニオンの創製と新規ホウ素化合物の合成への利用

本研究の主な目的は,3配位カルボアニオンと等電子的3配位ホウ素ジアニオンを発生させ,その反応性を調べるとともに新規な有機ホウ素化合物を合成し,それらを有機合成に利用することである。この目的を遂行するために,まず最初に3配位カルボアニオンを発生することを試みた。その結果,トリアルキルホスフィン・モノヨードボランに芳香族ラジカルアニオンを作用させると目的の化学種が発生することを発見した。この化学種は有機リチウム化合物やグリニャ-ル試薬のようなカルボアニオン種と類似の反応性を示すことが明らかとなった。すなわち,ハロゲン化アルキルやカルボニル化合物などのような親電子試剤に対し,ホウ素原子が求核的に反応することが見いだされた。また,その塩基性はカルボアニオンよりも強いことと,容易にシグマトロピーを起こすことも明らかとなった。これらの反応を利用し,ホウ素原子上にアルコキシメチル基,メルカプト基,カルボキシル基等の官能基をもつ多くの有機ホウ素化合物を合成することができた。この方法は有機ホウ素化合物を合成する一つの手法であり,従来の手法では得ることが不可能もしくは著しく困難である化合物の合成にも適用できる。一方,ab initio分子軌道計算を行い,3配位ホウ素アニオンがカルボアニオンよりも著しく不安定な化学種であることを理論的に裏付けた。これらの研究成果を踏まえ,ホウ素原子上にトリフラート基をもつホスフィン・ボランを合成し,それらの分子構造を単結晶X線回折によって明らかにした。また,求核試剤との反応についても検討し,求核的ホウ素-炭素結合形成反応などを前例のない反応を見いだすことができた。3配位ホウ素ジアニオンはあまりにも反応性に富んでいるために,未だその単離には成功していない。しかしながら,単離を目指した研究により,P-B-S結合連鎖をもつ新規な複素環化合物を合成することができた。ホウ素原子上に-2の形式電荷を有するホウ素ジアニオンはカルボアニオンと等電子的であり,その構造と反応性に興味がもたれる。特に,カルボアニオンの化学が大きな学問分野を形成していることから,炭素よりも原子番号が1小さいホウ素についてもそのアニオンの化学が一つの研究分野を形成するものと期待される。本研究の目的は未だその存在さえも明確ないホウ素ジアニオンを創製するとともに,その構造と反応性の関係を明らかにすることである。この目的のためにホスフィンボランを用いて研究を進めた。まず最初にトリシクロヘキシル-モノヨードボランをリチウム4,4′-ジ-t-ブチルビフェニリド(LDBB)で還元し各種親電子試剤との反応を試みた。その結果,ホウ素原子上で親電子試剤が反応したと考えられる生成物が良好な収率で得られた。すなわち,重水との反応ではホウ素原子上に重水素の導入が認められた。また,ヨウ化メチルやメチルトリフラートとの反応では,ホウ素-炭素結合形成反応が起こることが明らかとなった。同様にクロロトリメチルシラン,ジフェニルスルフィド,ジフェニルセレニドと反応して,置換生成物を良好な収率で与えた。さらにアルデヒド,エステル,二酸化炭素,エポキシドとも反応することがわかった。これらの結果は,3配位ホウ素アニオンが生成したことと,この化学種がカルボアニオンと類似の反応性を有していることを示すものである。次にトリ-t-ブチルホスフィン-モノヨードボランとLDBBを反応させた結果,炭素-リン結合が切断され,リン原子上で親電子試剤が反応した生成物が得られた。

この実験結果は,ホウ素ジアニオンの生成とその電子環状反応を考えると合理的に説明できる。これらの実験事実を踏まえて,ホウ素ジアニオンを単離およびスペクトルによる確認を試みたが,未だ成功していない。現在安定なホウ素ジアニオンを発生させるべく,その前駆体となりうるリン-ホウ素-硫黄結合連鎖をもつ新規複素環化合物を合成中である。トリシクロヘキシルホスフィン・モノヨードボランに一電子還元剤であるLDBBを作用させ、続いてカルボニル化合物などに親電子試剤を反応させた結果、ホウ素原子上に置換基が導入された化合物が良好な収率で単離された。これらの結果は、ホウ素原子上に-2の形式電荷をもつ3配位ホウ素アニオンが生成し、それが親電子試剤と反応したと考えることにより、合理的に説明できる。また、この反応を利用してボラノカルボン酸などの合成的利用価値の高い物質をを収率よく得る手法を確立した。つぎにこのアニオンの単端離を試みたが、-78°Cにおいても著しく不安定であることがわかった。そこで単離可能なアニオンを発生させるべく、その原料となるP-B-S結合をもつ5員環複素環化合物の合成を行った。この種の複素環は新規骨格を有しており、複素環化学の観点からも興味が持たれる。我々はそれらの合成に成功するとともに、単結晶X線行い、立体構造を明らかにした。さらに反応性についても検討し、ボラノスルホン誘導体の生成などの反応も見いだすことができた。一方、4配位ホウ素原子上での新しい求核置換反応を開発すべく、強力な脱離能をもつトリフルオロメタンスルホニルオキシ(Tf0)を有するホスフィン・ボランを合成した。また、同時に二つのTf0基をもつホスフィン・ボランの単離にも成功し、それらのX線解析を行うこともできた。さらにこのTf0をもつホスフィン・ボランと種々の求核試剤との反応を試みた結果、ホウ素原子上での求核置換が円滑に進行することがわかった。ホウ素原子にホルミル基が結合した化合物は,種々の有機ホウ素化合物を合成する上で重要な中間体となりうる化合物と考えられる。すなわち,この種の化合物とアルキルリチウムやグリニャ-ル試薬のような求核試剤を反応させれば,付加物であるアルコール類縁体に導くことが可能と推定される。また,アルデヒドとこのホルミル基をもつ有機ホウ素化合物との構造,物性および反応性の差異に大きな興味がもたれる。本年度はこの新規のホウ素化合物の合成を試みた。トリシクロヘキシルホスフィン・モノヨードボランに一電子還元剤であるLDBBを作用させ、続いてジメチルホルムアミドを反応させた結果,目的とする化合物の生成をスペクトルによって確認した。しかしながら,この化合物は空気によって容易に酸化されて,対応するカルボン酸に変化することがわかった。また,熱的にも不安定で室温でも数時間以内で分解することが判明した。現在,置換基を変えるなどの工夫により安定に単離することを試みている。一方,アミン・ボランについても同様な反応を試みた。アミン・モノヨードボランにLDBBを作用させ,続いて新電子試剤を反応させたところ,ホウ素原子上に置換基を有する化合物が得られることが分かった。これらの知見は,アミン・ボランにおいてもホウ素ジアニオンが発生しうることを強く示唆するものである。
節水を基軸とした環境対応型洗浄システムの提案

GHG排出量は風呂の残り湯利用で約30%削減されることがわかった。浴比低下に伴う洗浄性の変化や洗浄ムラの出現は機械作用力に起因していることが示された。界面活性剤の濃厚系で高い洗浄性が得られること,p-ヨードフェノール共存西洋ワサビペルオキシダーゼ系で移染防止効果があること,アルカリ電解水は濃縮型液体洗剤より洗浄率が高く水質汚濁度が低いこと、超音波利用により低浴比,短時間で布の損傷を抑えて洗浄できること、被洗物のプラズマ処理により洗浄性が向上することなどがわかった。これらの研究成果を活かして,次世代の洗浄システム開発のための提言や社会への情報発信を行った。優れた節水洗浄システムを構築するために,洗濯動向調査やアンケート調査,節水洗濯の実験的評価,洗浴組成,機械力および被洗物の観点からの検討を行った.欧州ではドラム式洗濯機が主流で,低容量タイプも販売されていた.CO_2排出量削減に向けて家庭洗濯の低温化が進められ,ドイツでは水温20°Cの洗濯機が販売された.日本では洗濯機の大容量化やドラム式洗濯機の導入とともに洗濯乾燥機が急激に普及した.洗剤のコンパクト化,液体化が進み,液体洗剤が主流となった.人工汚染布や市販洗剤を用いて節水洗濯評価を行った結果,洗剤濃度一定では浴比の低下に伴って洗浄率が減少することが確認された.低浴比下での洗剤使用量の設定は被洗物当たりとする必要があり,すすぎの検証も欠かせないことが示唆された.ペルオキシダーゼ(POD)を用いて,オレンジIIの分解反応を調べたところ,HRPではp-ヨードフェノール,RPOではNOBSが活性化剤として有効であった.また,大豆由来PODの精製条件を検討し,品種による分子量を求めた結果,乙姫みどりは31400,おしまみどりは41500となった.アルカリ電解水に種々の酵素を添加して人工汚染布の洗浄を行ったところ,市販洗剤溶液と同程度まで増大し,ポリエステル/綿混紡布でサビナーゼ,エスペラーゼの洗浄効果が高いことがわかった.この系ではすすぎは1回で十分であり,節水効果が期待できることが示唆された.PETフィルムに各種モデル汚れを付着させて超音波洗浄(38kHz)を行った.その結果,撹拌洗浄よりも高い洗浄率が得られ,温度を上げるとさらに洗浄率が増大した.130kHzで超音波洗浄を行うと,界面活性剤添加系での洗浄率が著しく増大した.ポリエステル布をプラズマ処理し、処理前後の繊維表面のキャラクタリゼーション,および人工汚染布による洗浄実験を行った.その結果,処理により繊維表面が親水化されて汚れの脱離促進と再付着抑制が起こることが明らかとなった.風呂の残り湯を利用した家庭洗濯のLCAを行い、洗剤、上下水道、電気の使用量からGHG排出量を算定した結果、残り湯の使用によって縦型洗濯機では約20%、斜めドラム式洗濯機では約10%の排出量の削減効果を明示した.縦型洗濯機および小型洗浄試験機を用いて人工汚染布を洗浄したところ,浴比低下により機械力と洗浄率が増大したが、汚れの再付着が増大した.ISO標準ドラム型洗浄試験機では,浴比低下により洗浄率が減少してや洗浄ムラが助長され,大きな被洗物ではこの傾向が大きかった.いずれの洗濯機でも被洗物量当たりの洗剤を使用することで洗浄性は向上した.これらの結果をもとに中学校家庭科の洗浄実験教材開発を試みた.PETフィルムに付着したステアリン酸はEO10の非イオン界面活性剤やバイオサーファクタントの高濃度水溶液中で効率よく除去された.移染防止剤としてHRPを用い,EMPA131とEMPA133の移染防止評価を行ったところ,水系,ナトリウム系では,浴比減少,処理時間の経過に伴って移染が生じるが, p-ヨードフェノール共存HRP系で移染防止効果が認められた.アルカリ電解水と市販洗剤を用いて,人工汚染布の洗浄性および洗濯排水のCODを調べたところ、濃縮型液体洗剤は粉末洗剤やアルカリ電解水に比べて劣っていた.超音波を利用して,低浴比、短時間で効率よく汚れを除去する方法を検討した.周波数38kHzで高い洗浄率が得られ,消費電力が増すと洗浄率が増大し, ISO標準試験機に匹敵する洗浄率が得られたが,布の損傷は極めて小さかった.プラズマ処理により合成繊維表面の著しい親水化が起こり,汚れの洗浄性の向上と再付着の抑制が可能となった.以上の結果から,洗浄系の工夫により持続可能な環境対応型節水洗濯システムを構築できる可能性が示唆された.関東、北海道および北陸でのアンケート調査から,3地域ともに液体洗剤へ移行しており、北海道では液体洗剤、関東では超コンパクト洗剤、北陸では粉末洗剤の使用が多いことがわかった。

シンガポールでは水効率を謳った洗濯機の販売が進められており、液体洗剤やタブレット洗剤が主流であることがわかった。家庭用ドラム式洗濯機やISOドラム式洗濯機を用いて人工汚染布や機械力評価布の洗浄を行った結果,浴比低下により機械力の減少やバラツキが生じ、これに伴って汚れの洗浄性が低下して洗浄ムラが増大することが確認された。節水による洗浄性低下を補う方法について、モデル系や人工汚染布を用いて洗浄液組成、機械力および被洗浄物の観点から検討を行った。臨界ミセル濃度以上の高濃度で大きな洗浄性を示す界面活性剤が存在すること、38kHz超音波を利用すると高い洗浄性と布の損傷抑制が得られること、大気圧プラズマ処理により合成繊維布からの汚れ除去が促進されることなどの知見が得られた。超音波周波数38kHzと130kHzを比較したところ、粒子汚れでは38 kHzの方が低出力で高い洗浄率が得られたが,SDSの添加効果は認められなかった.油汚れでは,いずれの周波数ともNaOHまたはSDSの添加により洗浄が促進された.西洋ワサビ由来ペルオキシダーゼ(POD)を用いて染料の退色反応を速度論的に検討した結果,活性化剤の共存で退色することがわかった。また、移染防止のための反応条件の最適化を行い,退色の最適条件を決定した。さらに、熱耐性がある大豆由来PODの品種別分子量を調べた。アルカリ電解水と酵素の相互作用に関して、アルカリ電解水中でのリパーゼの活性能低下は起きなかった。また、市販洗剤とアルカリ電解水では日本の人工汚染布に比べ外国の人工汚染布の除去性は低かったが、洗濯排水の汚濁度はそれほど高くなかった。洗濯動向調査,および節水洗濯評価がほぼ完了し,節水洗濯の問題点と課題がより明らかとなった.洗浴組成,機械力および被洗物の観点から分担者がそれぞれ実験データの集積と解析を順調に遂行している.25年度が最終年度であるため、記入しない。家庭洗濯の実態調査,節水洗濯に関する実験的評価がほぼ完了し、界面活性剤、助剤、用水、機械力、被洗物などの観点から節水型洗浄システム構築のための多くの知見が得られた。本年度の結果を踏まえてさらに下記の実験を行い,節水洗濯の評価を進め,節水洗濯の効率化に向けての具体的な方策を探るために下記の実験を遂行する.1.地域間の違いを考慮した家庭洗濯の実態調査結果の解析を進める.また,市販洗剤の洗浄性能と洗浄温度の関係を明らかにする.2.界面活性剤濃度と浴比を同時に変化させて洗浄性を評価し,同程度の洗浄性を得るための浴比と界面活性剤濃度の関係を明らかにする.3.新規界面活性剤を用いて実験を行い,低浴比下での洗浄性能に優れるものを検索する。4.モデル洗浄系を用いて130kHz超音波洗浄機による油汚れの洗浄性調べる.5.周波数の異なる超音波を用いて人工汚染布の洗浄を行い,洗浄性の違いを検討する.6.有用性が確認できた機能水を用いて,多様な条件での洗浄性と節水効果を確認する.7.ポリエステル布以外の合成繊維製品のプラズマ処理による洗浄性能向上を調べる.25年度が最終年度であるため、記入しない。・洗浄温度と節水の関係に関して、風呂の残り湯を利用した家庭洗濯のLCAを実施する。・節水洗濯で汚れの洗浄性が減少する理由について、汚れの再付着の観点から実験的に明らかにする。・超音波と他の機械力を組み合わせることにより、布の洗浄性や布の損傷抑制の観点から優れた節水洗濯システムの構築に関する基礎的知見を得る。・大豆由来PODペルオキシダーゼ(POD)の退色反応について調べる。
幼児の表現力を高めるための舞踊記述型教育法の開発

LODの理論研究から、LODは幼児の個性や創造性を引き出すこと、「生涯学習」という観点から系統的な学習促進させること、また現在求められている幼児期からの多様な運動経験の学習という観点から有効である可能性が示唆された。実践研究からは、指導法として具体的な運動イメージを用いること、「覚える」ことを目指す「暗記型」ではなく、子どもたちに考えさせる「探求型」が有効である可能性が示唆された。また、実践例からは、幼児の記号に対する抵抗は見られなかった。本研究は、イギリスを中心に欧米で着目されつつあるダンス教育法LOD(ランゲージ・オヴ・ダンス; Language of Dance)に着目し、幼児の豊かな身体表現力を養うツールとしての、日本の教育現場への導入の可能性を検討するものである。本年度取り組んだ研究作業は主に二つある。(1)実践に向けたLODテキストの語彙の問題の整理(2)幼児を対象とした予備的実践第二に、幼児(4歳5歳)用のLODプログラム案を組み立てた。これを音羽幼椎園にてA.H.Guest氏に予備実験として実践してもらった(於:文京区音羽幼稚園2010年2月18日)。本年度は、以下の二つの点から研究を進めた。1.実践研究:平成21年度には、平成17年度より取り組んできた大学生向けのLOD(Language of Dance)教育プログラム案の内容を掘り下げ、それを基に(1)幼児の心身に合わせ,(2)日本の幼児現場に馴染みのある歌・ゲーム・振り遊びなどを採り入れたものを新たに創案し、予備実験を行ってきた。本年度は、予備実験の結果を受けて、教育プログラム案の修正を行い、以下のような異なる場での実践を試みた。(1)岡山県荏原小学校での5つの足のパターンを使った体つくり運動の試み2010年6月11日に岡山県荏原小学校にて、岡山大学大学院教育学研究科教授の足立稔教授の協力めもと、全児童[低学年(1・2年42名)、中学年(3・4年57名)、高学年(5・6年52)]を対象として、LODの5つの足のパターンを活かした体つくり運動の授業を実践した。この模様はNHK岡山放送局番組(ニュースレポート『リズムケンパで姿勢を正そう』)で放送された。(2)埼玉県とことこクラブにて身体部位を使った体あそびの実践2010年11月6日に埼玉県とことこクラブ主催の会(「LODで遊ぼう」!ワークショップ)にて、5・6歳の17名の幼児を対象に、身体部位(POB:Parts of the Body)を使った実践を試みた。2.理論研究:(2)LOD指導法の開発LOD指導法の研究として、運動を言語と捉えるLODは、言語習得過程と同様に反復型の指導が有効であることを実験授業より明らかにし、理論的検討を経て2010年9月の日本体育学会において口頭発表を行った。本研究は、イギリスを中心に欧米で着目されつつあるダンス教育法LOD(ランゲージ・オヴ・ダンス;Language of Dance)に着目し、幼児の豊かな身体表現力を養うツールとしての、日本の教育現場への導入の可能性を検討するものである。平成21年22年の幼児を対象とした実践内容を踏まえ、本年度は主に研究の総括と成果の公表を中心に行った。(1)実践に向けたLODテキストの語彙の問題の整理(2)研究成果の発表LODの母体となる、ルドルフ・フォン・ラバンの運動理論から派生した運動記譜法を検討する国際学会(International Conference of Kinetography of Laban : ICKL)にて発表を行った。LODを採り入れた身体表現教育は、運動要素を技術的に習得する「技術習得型」ではなく、運動のコンセプトのみ提示して子どもたちが自発的に考える「探求型」であることが特徴であり、日本の自発的な表現意欲や豊かな感性といった内面重視の教育の流れに適したものであることを日本で行った実践結果を踏まえて発表した。日本独自の教育法の開発と、またダンスという枠を超えた体育という領域全般にLODを発展的に適用しようとする試みが評価された。
遺伝学教育に最適化した生物材料の開発

ゲノム科学の進展等により遺伝学教育の重要性は増しているにも関わらず、初等中等教育の授業において遺伝学の実験を行うには時間がかかるため困難であった。例えば、ショウジョウバエのような世代時間の短い生物を用いても、F2世代を観察するまで1ヶ月程度要してしまう。本研究ではアサガオを材料として、子葉の段階で鑑別できる様々な変異形質をヘテロ接合で持つ系統を育成し、播種後1週間程度で様々な遺伝の実験を行うことを可能にした。これらの系統には、3性雑種までのメンデル遺伝はもとより、連鎖している形質を用いた組換え率の計算や遺伝子の相互作用を仮定する様々な遺伝様式の検証に使える系統も揃っている。本年度は昨年度に引き続き以下の遺伝学教育に用いる系統を育成する目的で、交配実験や、既存の系統の遺伝子型の調査を行った。1)メンデルの基本法則を理解するためのアサガオ系統の育成:前年度調査した、ヘテロ接合で維持している、柳(m-w)、獅子(fe)、牡丹(dp)、笹(dl)、渦(ct)、白子(al)等について、より形質の観察しやすい変異を持つ系統に絞り、種子の増殖を行った。また、新規に見つかった子葉で検出しやすい無翼片変異と、柳、白子を組み合わせた系統等の作成を行った。2)特殊な遺伝現象を説明するためのアサガオ系統の育成:補足遺伝子を説明するための系統として、前年度交配した異なる白花変異体間のF1を展開し、両方の変異についてヘテロ接合の株を選抜した。同義遺伝子についても、獅子(fe)と笹(dl)、打込(cm1)を持つ系統のF2を展開し、子葉の段階では二重変異になった際に強い表現型を示すことが確認できた。3)組換え現象を説明するためのアサガオ系統の育成:前年度調査した、柳(m-w)と黄葉(y)、紫(pr)と石畳(cs)、斑入(v1)と褐色種子(br)に加えて、獅子(fe)と丸葉(Co)の連鎖関係を利用することにし、これらを容易に確認できる系統の作成および既存の系統からの選抜を行った。4)アサガオは栽培が容易であり多くの教育現場に対応できるが、季節を選ばず、簡単な装置と実験室内だけで栽培が完了するシロイヌナズナの利用価値も高いと考えられ、アサガオと同様に基本的な遺伝実験に使うことができる系統のコンビネーションを選び、系統の増殖や交配を行った。本年度は以下の項目に用いるアサガオ系統を育成する目的で、交配実験や、既存の系統の遺伝子型の調査を行った。1)メンデルの基本法則を理解するためのアサガオ系統の育成:既にヘテロ接合で維持している、柳(m-w)、獅子(fe)、牡丹(dp)、笹(dl)、渦(ct)、白子(al)等について、単一または複数の変異を保持している系統の分離比を調査し、メンデル則に従って分離することを明らかにした。単性3性までの分離解析に対応できる系統の候補が複数得られ、より形質の観察しやすい変異に絞って次年度以降も育成・増殖を進める。2)特殊な遺伝現象を説明するためのアサガオ系統の育成:補足遺伝子を説明するための系統として、遺伝子座の異なる複数の白花変異体を交配し、その雑種第1代を得た。次年度はこの系統を展開し、両方の変異についてヘテロ接合の株を選抜する。その際、DNA構造によるヘテロ遺伝子型同定も利用する。同義遺伝子についても、獅子(fe)と笹(dl)、打込(cm1)を持つ系統の交配を行った。中間遺伝に関しては、獅子、丸葉、マルバアサガオの白花について交配実験およびF2世代の分離を確認し、表現型の観察も容易で教材として利用できることが明らかになった。3)組換え現象を説明するためのアサガオ系統の育成:これまで利用していた、柳(m-w)と黄葉(y)を持つ系統の遺伝子型の調査を行った。この2遺伝子間はやや距離があるため、より連鎖の強い組み合わせを探す目的で、紫(pr)と石畳(cs)、斑入(v1)と褐色種子(br)の連鎖を調査した結果、明確な連鎖が確認できた。また別の候補として、南天(ac)と暗紅(mg)については明確な連鎖関係は確認できなかった。これらの結果を基に組換えを説明するための系統の育成を次年度以降進めていく。最終年度の本年度は以下の項目のアサガオ系統の育成を完了させた。1)メンデルの基本法則を理解するためのアサガオ系統の育成:既にヘテロ接合で維持している、柳(m-w)、獅子(fe)、牡丹(dp)、笹(dl)、渦(ct)、白子(al)、および新規に得た州浜様変異について、単一または複数の変異を保持している系統の分離比を調査し、単性3性までのメンデル則の分離解析に対応できる系統を育成することができた。

2)特殊な遺伝現象を説明するためのアサガオ系統の育成:補足遺伝子を説明するための系統として、遺伝子座の異なる複数の白花変異体を交配し、前年度得ていたその雑種第1代の種子を展開し、両方の変異についてヘテロ接合の株を選抜した。その結果、白花について分離比が9:7の系統が複数得られた。これは子葉軸の段階でも計数することができ、播種後1週間程度で利用可能である。同義遺伝子についても、獅子(fe)と笹(dl)、打込(cm1)を持つ系統を複合させた系統を作成し、1/16が強い表現型、残りは微弱な表現型の系統を作成することができた。中間遺伝に関しては、獅子(fe)、丸葉(Co)、マルバアサガオの白花について系統が確立し、表現型の観察も容易で教材として利用できることが明らかになった。3)組換え現象を説明するためのアサガオ系統の育成:これまで利用していた、柳(m-w)と黄葉(y)の他に、紫(pr)と石畳(cs)、斑入(v1)と褐色種子(br)の組み合わせを持つ、組換え率計算に使う系統を育成した。また、完全連鎖の例として、黄葉と柿(dy)が連鎖した系統も育成した。これらの系統はウェブページ上で公開し、利用方法、提供についての情報も順次掲載していく予定である。また、アサガオの既存の変異の表現型を網羅した「変化朝顔図鑑」を刊行し、これには教育目的でも有用な情報も多く掲載している。アサガオの標準系統、変異体、遺伝子情報等を網羅したデータベース。教育用のアサガオ系統についても詳細な情報を得ることができる。遺伝学本年度予定していた系統の育成や選抜がおおよそ予定通り進捗しているため。次年度も引き続き進めていくことで当初の目的を達成できると考えている。本年度予定していた系統の育成(項目13)について、おおよそ予定通りの成果を得ており、既存の系統の中から、本研究の目的にそのまま利用できる系統も選抜することができ1世代早く成果が得られた項目もあるため。前年度までの、メンデル遺伝、特殊な遺伝、連鎖・組換え現象を確かめる系統の育成を更に進め、子葉等、できるだけ早い段階で鑑別しやすい表現型を保持する系統の確立に努める。既に系統が確立しているものについては、分離比等の詳細な調査を行い、種子を増殖する。新しいコンビネーションを作るために交配をした系統は、冬期の温室等も利用することで系統の確立までのスピードアップを図る。その際、変異遺伝子が同定されているものについてはPCR法によるヘテロ株における遺伝子型の同定も利用し効率化を図る。植物材料の栽培方法の改善:アサガオおよびシロイヌナズナを多くの教育現場で使用できるように簡便な栽培方法を試験する。硬実種子であるアサガオはそのままではそろって吸水しないため、刃物で傷を付けるか濃硫酸で処理する必要があるが、生徒の利用も考慮し危険性の少ない方法を検討する。計画の項目13については、既に系統が確立しているものについては、分離比等の詳細な調査を行い、種子の増殖も開始する。交配によって得たF1系統は今年度に栽培・採種、冬期に温室でF2系統の展開・選抜を行う。その際、変異遺伝子が同定されているものについてはPCR法による遺伝子型同定も利用し効率化を図る。また今年度は以下の項目についても研究を開始する。
子どもの金銭感覚の発達(消費者教育のための基礎的研究)

今日、社会機構の分化は極めて進み金銭を媒介として必要なモノ・情報・サ-ビスなどを手に入れて我々の生活は運営されている。このような中で育つ子どもたちは、金銭について及びそれに代表される社会機構についての認識をどのように発達させていくのだろうか。それを明らかにして、消費者教育のための基礎的資料としたい。研究I・「お金」に対する感じ方・捉え方については、幼稚園年長児・小学2年生・小学5年生・中学2年生・高校2年生の計1105名を対象に質問紙調査(幼児には面接調査)を行った。その結果、『お金』や『お金持ち』の刺激語に対して「欲しい」「いいな」などの羨望を伴うプラスの情緒反応が多く、小学生及び郡部でその傾向が強い。中・高生になると、「けち」「欲張り」などのマイナスの情緒反応も示し始める。『お金で買えないもの』に対しては「いのち・人間」の回答も最も多く、中2で「友人」高2で「愛・こころ」も多い。幼児は具体的なモノの回答が多い。職業選択の理由は「もうかるから」はどの発達段階にも見られ差がないが、男子に多い。研究II・子どもの消費者意識については、小2・小5・中2・高2の計971名を対象に調査を行った。「お金を得るためには働くことが必要」「自分のやりたい仕事につきたい」「コマ-シャルで視たものを買う」「無駄使いをしてはいけない」「人が持っているものが気になる」は小学生ほど多い。研究III・学庭教育の関連については、幼児とその母親の102組及び小学3年生とその母親の122組を対象に調査を行った。概して子どもと母親の間にはかなりの認識のズレがあり、「お金は働いて得たものと話してくれる」「お母さんは『もったいない』と言う」では、母親はそうしていると思っていても子どもは必ずしも受信していないようである。それぞれの母ー子をペアにして回答の相関を見ると、ほとんど有意な相関は見い出せない。現代社会では社会機構の分化が極めて進み、家庭生活は金銭を媒介として必要なモノ・情報・サ-ビスなどを手に入れることによって運営されている。今日、家庭生活の健全な管理運営を計る上で金銭に対する正しい認識と対処は、必要不可欠なこととなった。本研究では、ヒトが生まれてから人間社会の中で育つなかで、どのように金銭について及びそれに代表される社会機構について認識を発達させていくのか、そのみちすじを明らかにしたいと考えた。それにより、時代の要請である消費者教育のための基礎的資料としたい。方法は質問紙調査法である。群馬県内の公立小学校2年生、5年生、中学2年生、高等学校2年生、の4群の計1003名を対象として、(1)『お金』に対する感じ方・捉え方について(感覚面)(2)『お金』にかかわる行動について(行動面)(3)将来展望(職業選択)と『お金』の関係について、尋ねた。調査時期は平成元年9月10月である。結果は以下のようである。(1)『お金』と聞いて思いつくことは「欲しい」「ちょうだい」などの羨望を伴う反応が多く、特に小学生及び郡部でその傾向が強い。『お金持』の刺激語に対して「いいな」「なりたい」が多く、年齢上昇とともに「社長」「お坊ちゃま」などの人の記述と「けち」「欲張り」などの批判を伴う反応が増加する。『お金で買えないもの』は「いのち」「人間」が最も多く、中学生・高校生では「愛」「こころ」も多い。(2)自分一人で買い物に行く時の所持金額は年齢上昇とともに上昇し、郡部の中学生・高校生では両極分化傾向が見られる。(3)将来の職業選択にあたっては、「もうかるから」「給料がいいから」は各群とも79%に見られ発達段階による差は認められないが、男子は女子に較べて有意に多い。

研究III・学庭教育の関連については、幼児とその母親の102組及び小学3年生とその母親の122組を対象に調査を行った。概して子どもと母親の間にはかなりの認識のズレがあり、「お金は働いて得たものと話してくれる」「お母さんは『もったいない』と言う」では、母親はそうしていると思っていても子どもは必ずしも受信していないようである。それぞれの母ー子をペアにして回答の相関を見ると、ほとんど有意な相関は見い出せない。
ヒドロキシラジカルの選択的除去による発癌予防

人体に有害な活性酸素種であるヒドロキシラジカル(・OH)類は、発がんの原因の一つとして注目されてきた。本研究では、・OH類の選択的除去物質である水素分子による発がん予防効果を明らかにすることを目的とする。ヒトウイルソン病のモデル動物であるLECラットは肝臓に蓄積した銅から生じる・OH類により、生後6ヶ月齢までに急性肝炎を発症し、生存した個体では生後1年半までに肝臓がんを発症する。予備的実験群での検討ではあるが、71週齢で死亡した対照群のLECラットにおいては肝臓に著名な腫瘍形成が認められたのに対して、71週齢で犠牲死させた水素分子投与LECラットでは肝臓における腫瘍形成が著しく抑えられていた。銅代謝異常モデルLong-Evans Cinnamon(LEC)ラットを用いた実験と、7,12-ジメチルベンズアントラセン(DMBA)投与ラット乳腺腫瘍モデルに対する予備実験を行った。LECラットとその対照系統であるLong-Evans Agouti(LEA)ラットに対して、水素水と脱水素水を投与した。LECラットは肝臓に蓄積した銅から生じる活性酸素種(主にヒドロキシラジカル)による肝細胞障害のため、生後46ヶ月齢で急性肝炎を発症し、雄では23割が、雌では約8割が死亡するとされる。そして生存した個体も慢性肝障害のために、生後1年1年半の間で大部分が肝臓癌を発症すると報告されている。今回、水素分子による急性肝炎予防効果と肝発癌予防効果を検討する目的で実験を進めた。LECラット、LEAラットとも高価であるため、それぞれを交配させて殖やし、実験に用いた。当初は、水素水投与によりLECラットの急性肝障害が予防もしくは軽減されると予想していたが、それに反して、雄雌ともに死亡率の減少が認められなかった。しかし、妊娠・出産・授乳のため水素水の消費が増加していた(LECラットはLEAラットや他系統のラットに比較して飲水量が少ない)雌LECラットでは生存期間が延長するなど、水素分子が急性肝炎に対して全く無効とはいえないデータもあり、引き続き検討を行っている。また、分子生化学的解析等に関しては平成25年度に行う予定である。乳腺腫瘍モデルに関する予備実験では、発癌性物質であるDMBAを8週齢の雌Sprague-Dawley (SD)ラットに経口投与し、水素水投与群と脱水素水投与群間で腫瘍発生数を比較した。その結果、水素水投与群で腫瘍の発生が有意に減少していた。この実験に関しては、平成25年度にさらに詳しく検討する予定である。銅代謝異常モデルLong-Evans Cinnamon(LEC)ラットを用いた実験を行った。LECラットは、ヒトの銅代謝異常疾患であるウイルソン病の疾患モデル動物である。そして生存した個体も慢性肝障害のために、生後1年1年半の間で大部分が肝臓がんを発症すると報告されている。今回、水素分子による急性肝炎予防効果と発がん予防効果を検討する目的で実験を進めた。しかし急性肝炎から回復した個体に関しては、103週齢(2014年3月31日現在)を最長に寿命の延長が認められている。水素水の発がん予防効果に関しては、予備的実験群での検討ではあるが、71週齢で死亡した脱水素水投与LECラットにおいて肝臓に著名な腫瘍形成が認められたのに対して、71週齢で犠牲死させた水素水投与LECラットでは肝臓における腫瘍形成が著しく抑えられた、という実験結果を得ることができた。先行する「チオアセトアミド惹起肝障害を水素分子投与によって抑制する研究」の論文を作成・投稿するために、追加実験を行った。障害肝組織における酸化ストレスを検出する目的で、酸化的DNA障害のマーカー分子である8-オキソデオキシグアノシン(8OHdG)の免疫組織化学染色を行ったが、全ての群(肝障害モデル群、肝障害モデルに水素分子を投与した群、および両者の陰性対照群)において有意な染色が得られなかった。次いで、脂質過酸化物を検出するために4-ヒドロキシ-2-ノネナール(4HNE)の免疫組織化学染色を行ったが、これも有意な染色が得られなかった。

そこで、4HNEを含む4-ヒドロキシアルケナールとマロンジアルデヒドの両者を定量的に解析出来るLPO586キットを用いて、脂質過酸化物の検出を試みた。その結果、チオアセトアミド惹起肝障害組織内に有意な過酸化脂質の増加を認め、水素分子投与によって過酸化脂質の産生が有意に抑制されることが明らかとなった。前年度までの検討では、水素分子投与による腫瘍壊死因子(TNF)αの産生抑制は有意ではなかったため、改めて検討を行ったところ、チオアセトアミド惹起肝障害組織内におけるTNFα産生量は水素分子投与によって有意に抑制されることが明らかとなった。すでに公表されている論文や各種学会・研究会における他の研究者の報告を分析し検討した結果、「肝病態モデル動物を用いた水素分子の発癌予防効果の評価」実験として当初予定していた脂肪肝炎モデルでは、先行する他の複数の研究グループと競合して論文化することが非常に困難であると判断し、銅代謝異常(ウイルソン病)モデルであるLong-Evans Cinnamon(LEC)ラットを用いた実験を開始した。さらに、7,12-ジメチルベンズアントラセン(DMBA)投与によるラット乳癌モデルでの検討も開始した。昨年度後半より開始したLECラットを用いた実験において、水素水投与により急性肝障害が軽減ないし予防できるとの想定の下、生存率の低い雌ラットに対して実験を開始した。繁殖用の母親ラットの飼育経過も、その想定を支持するものであった(動物実験施設の職員より、交配成功率が高くなく分娩時に死亡する場合がある等、LECラットの繁殖は難しい旨の説明を受けたが、順調に繁殖が進み、生後6ヶ月齢を過ぎても母ラットが急性肝炎を発症しない、また、発症しても軽快したこと等)。しかし、繁殖した仔ラット世代を用いた本実験では、想定に反して生存率の改善が認められなかった。そのため、雌ラットを用いた実験計画を見直し、雄ラットを用いることとしたが、雄ラットにおいても生存率の改善が認められず、既報に比して悪化している印象を持った。これに関しては、現在、脱水素水群との比較検討を行っている。本来であれば、全ての実験群(雄・雌のLECラットおよびLEAラットにおいて、それぞれ水素水群と脱水素水群を作成するため、計8群)を同時に開始し、検討すべきであるが、交配効率とラットの購入コスト・飼育コスト、飼育の実務が煩雑である(水素水・脱水素水の調製、および、給水交換・給餌・飼育ケージの交換等を実験代表者一人で行っている。特殊な給水ビンを用いるため実験者が行う必要がある。)ことから飼育ケージ数をむやみに増やすことが出来ず、各群に優先順位をつけて実験を開始したため、必要な実験群が揃うまで時間がかかってしまった。上記のLECラットを用いた実験が軌道に乗るまで時間がかかったため、DMBA投与によるラット乳腺腫瘍モデルを用いた実験は予備実験のみを行った。平成25年度は研究分担者に本実験の施行を要請すべく、現在協議中である。先行する「チオアセトアミド惹起肝障害を水素分子投与によって抑制する研究」の論文を作成・投稿するための追加実験、特に障害肝組織における酸化ストレスの検出に難渋し、実験計画が遅れてしまった。
生産システムにおける階級的多重制御ループ

1.工場における階級的多重制御ループにおいて、各レベルをそれぞれに与えられた評価関数を最適化するよう適応的制御を行うとともに、各レベル間の運携により結合的に最適な運営を行う制御システムの構成を明らかにした。2.機械加工において理論的機械加工モデルを基に生産性あるいは経済性を評価関数として最適化を計る制御方法を示し、このインテリジェント制御による加工時間の変化に対して上位の管理レベルでのスケジュールをオンラインで変更する方法ならびに逆にスケジュール状況に応じて生産性、経済性の制御モードを互いに切り換える方法を検討し、効果のあることを確認した。3.工場全体の運転状況について経済性を総合的に評価する関数を提案し、発見的スケジュールリングルールを用いた高速推論を繰り返して将来を予測し、スケジュール中の遊び時間の発生に応じて工場の原価消却費の評価を変更し、下位制御系の最適な送り速度、加工速度を決定する方法について検討し、総合的に約20%近い評価値の改善を行えることを示した。4.ロボットなどの軌道制御において、加減速のダイナミックスに関する知識に基づき、PWM制御のデューティ比の変化から適切に軌道加減速度を調整するルールを作成し、動作速度の改善に役立つことを示した。また、モータのPWM制御において、電磁気学、制御理論に基づくモデルを用いて、モータ回転速度、電流指令値に対する最適なデューティーレイト、最適なトランジスタのスイッチングパターンの表を予め作って計算機中に記憶し、動作中に高速で読み出す方法について、実際のロボットを用いた実験により、エネルギー消費と軌道制御に関連する応答性を改善できることを確認した。5.ロボット制御機構において、モータ角速度、角加速度から切換関数を求め、制御構造を切換えるV、S、S、を提案し、従来の制御方式に較べ、軌道制御精度を向上できることを確認した。電磁気学および制御理論の知識に基づいて消費電力を節約するようトランジスタのオンオフパターンとデューティレイトを決定するデシジョンテーブル形式の知識表現について検討し,シミュレーションおよび実験により約22%程度の電力節約効果があることを確認した.b.軌道速度自律制御に関する研究ロボットにおいて軌道加速度を周期的に0にしながらデューティレイトを測定し,ルールに従って速度を変更する方法ならびに最終移動目標点付近の減速曲線を変更する方法により,作業速度を早められることを確認した.c.機械加工制御インテリジェント化に関する研究機械加工制御に関して,材料と加工物に関する経験式に基づいて生産性あるいは経済性を最適化する制御方策,切削理論モデルに基づく適応的最適化制御方策を構成し,シミュレーションにより比較し,後者が条件により数10%の評価値向上の効果があることを確認した.また塑性力学の知識に基づく塑性加工モデルを用いたロール曲げ加工制御実験を行い,即応性,精度に優れた加工が行えることを確認した.d.インテリジェント機械群の統括制御に関する研究機械加工の進行状況の変化に応じて作業スケジュールを変更するルール,作業進行状況に基づき切削制御方策を適応的に変更するルール,工場全体の評価値を設定し,シミュレータを使って工場での作業進行の将来を予測しながら各機械の最適制御方策を決定するルールについて検討し,経済性,生産性向上,納期遅れ改善に効果のあることを確認した.1.工場全体のスケジュールの中での納期に対するクリティカル度により、下位レベルのスーパーバイザリ制御での経済性重視か生産性重視かの制御モードを変更するシステムについて計算機シミュレーションにより検討し、工場運営にあたっての納期遅れ、加工物滞留時間の改善につながることを確認した。2.工場全体の運転状況について経済性を総合的に評価する評価関数を提案し、発見的スケジューリングルールを用いた推論によるシミュレーションを繰り返し、下位制御系の送り速度、加工速度の最適値を決定する方法について検討し、総合的に約20%近い評価値の改善を行えることを示した。

また、ネックになっているジョブに対して重みをつけ、スケジューリングを繰返すことにより、スケジュールを改善する方法についても検討し、高い効果があることを確認した。3.モータのPWM制御において、電磁気学、制御理論に基づくモデルを用いてモータ回転速度、電流指令値に対する最適なデューティレイト、最適なパワートランジスタのスイッチングパターンの表を予め作っておき、制御計算機中に記憶し、動作中に高速で読み出して制御する方法について、実際のロボットを用いた実験により、エネルギー消費と軌道制御に関連する応答性を改善できることを確認した。4.ロボットサーボ機構において、モータ角速度、角加速度の関数を切り替え関数として、制御構造を切り替えるV.S.S.を採用する方法を提案し、実験により従来の制御方式に較べ、軌跡制御精度を向上できることを確認した。さらに、ロボット手先軌跡が繰返し入力である場合の切替え値の波形パターンを学習することにより精度を高める方法について検討し、効果のあることを確認した。
労働市場、法政策及び労働法の編成原理に関する研究

本研究は、1980年代以降、とりわけ1990年代以降を中心に労働市場や雇用、立法政策あるいは労働法の変化の足跡をフォローし、今後のあり方について新たな編成原理を探求することを目的として企画された。この4年間で、研究代表者、研究分担者および連携研究者による単著を4冊刊行している(和田肇『人権保障と労働法』2008年、唐津博『労働契約と就業規則の法理論』2010年、藤内和公『ドイツの従業員代表制と法』2010年、西谷敏・根本到編『労働契約と法』2011年)。その他、100本を超える雑誌論文を発表し、研究グループによる学会報告が5回、国際シンポが5回(日独が2回、日韓が3回)行われている。とりわけ最終年度には、それまでの成果のまとめを中心に研究を遂行した。(a)労働者派遣法の体系的な研究を行い、2112年秋の書物の出版に向けて研究を積み重ねた。個別テーマは、労働者派遣法の制定・改正過程の分析、労働者派遣に関する判例・裁判例の分析、労働者派遣の基本問題の検討、比較法分析である。現段階で作業は約8割が終了した。(b)不当労働行為法上の使用者概念に関する最高裁判例が相次いで出されたこともあり、その検討を行った。これは、企業の組織変動・変更に伴う労働法の課題というテーマの一環をなしている。(c)労使関係の変化と労働法の課題というテーマに関わって、現在国会で議論されている国家公務員労働関係システムの変化に関する研究を行った。その成果は、労働法律旬報や法律時報において公表されている。特に後者は、この問題を網羅的・総合的に検討した数少ない研究の1つである。以上を通じての理論的な成果としては、(1)労働法の規制緩和政策が労働市場や雇用にもたらした影響について検討し、新たなセーフティネットの構築の方向性を示し、(2)非典型雇用政策について、労働者派遣を中心としてではあるが、平等・社会的包摂という視点からの対策を検討し、(3) 2007年制定の労働契約法の解釈問題と理論課題を明らかにし、(4)雇用平等法の新たな展開の道筋を付けた。当初予定していた研究について、相当程度の成果を出すことができた。本研究は、1980年代以降の労働市場や雇用、立法政策あるいは労働法の変化の足跡をフォローし、今後のこれらのあり方について新たな編成原理を探究することを目的としている。初年度(20年度)は、日本法に関する研究課題の整理と次年度に計画しているヨーロッパ法調査の基礎研究を行う。文献研究が中心となる。全体での研究会を2回、各論テーマ毎での研究の打ち合わせおよび研究成果の公表を適宜行う。第2年度(21年度)は、ヨーロッパでの現地調査を含む外国法研究と具体的なテーマに即した日本法研究(各論研究)を実施する。後者については、文献研究を中心にしながらヒアリング調査や他の研究分野での知見を提供してもらいながら研究を遂行する。全体での研究会を3回、各グループでの研究の打ち合わせおよび研究成果の公表を適宜行う。第3年度(22年度)は、前年度の比較法研究のまとめを行う。外国法に研究については、前年度の補充調査とともに、研究成果の公表の一環として外国人研究者を招聘したシンポジウムを開催する。また、日本法について、前年度と同様に、文献研究を中心としながらヒアリング調査や他の研究分野での知見を提供してもらい研究を行う。最終年度(23年度)には、総論的研究として、日本法の各論研究とヨーロッパ法研究を踏まえた総括的な研究を行う。その成果を紀要その他の雑誌で適宜公表する。全体での研究成果の発表のために合宿を含む研究会を年4回開催する。

特に後者は、この問題を網羅的・総合的に検討した数少ない研究の1つである。以上を通じての理論的な成果としては、(1)労働法の規制緩和政策が労働市場や雇用にもたらした影響について検討し、新たなセーフティネットの構築の方向性を示し、(2)非典型雇用政策について、労働者派遣を中心としてではあるが、平等・社会的包摂という視点からの対策を検討し、(3) 2007年制定の労働契約法の解釈問題と理論課題を明らかにし、(4)雇用平等法の新たな展開の道筋を付けた。当初予定していた研究について、相当程度の成果を出すことができた。・研究課題に関する論点整理を行った。具体的な研究テーマの絞り込みが終わった。・具体的な研究としては、2007年に制定された労働契約法の研究、現在大きな社会問題となっている労働者派遣法に関する研究が進捗した。その成果が、本年5月に開催される日本労働法学会のミニ・シンポでの報告として結実する。ミニ・シンポでは、研究分担者の根本を中心に高年齢者雇用安定法の再雇用の意義が、研究分担者の矢野を中心に労働法における労働者と使用者の概念が、連携研究者の萬井を中心に労働者派遣法の再検討が再検討が論じられる。・研究代表者の和田が、新たな労働法規制のあり方を論じた著書を出版している。ここでは、労働法の規制改革の新たなパラダイムとして、憲法の人権保障に着目した規制の在り方を提起している。これは、1990年以降の労働法の規制緩和を中心とした改革が、労働市場に重大なマイナス的効果を及ぼしたことの反省に立って、新たなパラダイムを提案している。それに対しては、概して賛同を持って受けとられている。・研究代表者の成果としては、雇用の多様化とその処遇の在り方に関する論考が発表された。ここでは主にパートタイム労働が扱われているが、21世紀型の雇用モデルを探究する試みでもある。それが緒に就きつつある。・比較法研究として、ドイツ法の研究が開始された。ここでは、労働契約法の制定に向けたドイツの議論が検討され、それと日本法との比較法研究が本格的に開始された。全体計画の2年度であり、1年度で整理した研究課題についての研究が大きく進展した。年6回開催された研究会を軸にして、分担研究者、連携研究者の研究が旺盛に展開された。・今年度の大きなテーマの一つに、労働者派遣に関する判決の検討、同法改正の検討がある。萬井を中心に、松下PDP最高裁判決野批判的な検討を行った。全国弁護団を理論的に支えることに大きく貢献した。・セーフティネット論、雇用保護が果たすセーフティネットとしての役割、最低賃金法の意義について、和田と矢野が中心となり具体的な提言を行った。この検討を通じて、労働法の新たなパラダイムあるいはグランドデザインを描く作業が開始された。・社会環境の大きな変化の中で雇用政策の役割が変化しているが、高年齢者雇用をめぐる課題を、根本と山川が中心となり検討した。と同時に企業における高齢者の雇用の課題を、裁判例を素材にして検討した。この検討が、弁護団活動を理論的に支援する役割を担った。・従業員代表法制について長年研究してきた藤内のモノグラフィーが完成した。日本での今後の立法論争に貢献することが期待されている。この分野では、矢野を中心に、不当労働行為制度の機能変化についての研究も進んだ。・日独の比較法シンポを開催した。
近未来ニュートリノ振動実験に関連する現象論

(1)原子炉が一般に複数個、測定器が近距離と遠距離に最低1個存在する場合に、全イベント数の情報のみを用い(レート解析)、主として解析的な手法によりsin^2 2θ_<13>の感度を議論した。その結果、原子炉が複数個存在することによる付加的不定性は測定器を複数箇所(近距離に最低1個、遠距離に1個)に設置することにより問題とならないことを示した。又、KASKA計画の場合に、近距離測定器・遠距離測定器をそれぞれどこに設置すると最高の感度が得られるかを、数値的に解析して感度の等高線を引くことにより議論した。(2)上述の解析を、エネルギースペクトル解析による場合に拡張し、エネルギービン間に非相関の系統誤差が非常に小さくならないとレート解析による限界値を大幅に改善することが難しいことがわかった。(3)θ_<13>の感度は、測定器の非相関系統誤差でほぼ決まってしまい、測定精度には限界値があることがこれまでの研究代表者の研究で明らかになっているが、その限界値を超えるためのアイデアとして、同一の測定器を一箇所に複数個設置することを提案した。(4)東海村→神岡で行われるT2K実験でニュートリノと反ニュートリノの測定が振動最大のエネルギーで行われた場合、さらにどのような実験を行えばパラメーター縮退の問題を解決できるかを、(sin^2 2θ_<13>,1/s^2_<23>)平面内の新しいプロットを導入することによって議論した。(5)1000km以上の基線の実験により標準的な物質効果からのずれをテストする方法は、新しい物理を探索するために有効であり、現行・将来の長基線実験で新物理の兆候が出得ることを指摘した。又、この議論の過程で、木村らによる、標準的な物質中の3世代ニュートリノの振動確率に関する解析的結果を新物理がある場合に拡張し、見通しの良い方法で振動確率の近似式を求めることに成功した。原子炉ニュートリノによるθ_<13>の測定では、測定器を原子炉の近くとニュートリノ振動長(約2km)程度離れた箇所に1台ずつ置くことにより実験の系統誤差を相殺させてθ_<13>の感度を向上することが出来ることが、全イベント数による解析(レート解析)による以前の研究代表者らの研究で示されていた。今年度の研究では、エネルギースペクトルによる解析(スペクトル解析)で結論がどう変わるかを議論した。その結果、測定器固有の系統誤差のうち、エネルギーに依存するものσ_<db>が、エネルギーに依存しない系統誤差σ_<dB>に比べて非常に小さくない限り、スペクトル解析の結論はレート解析の結論とほぼ同じになることがわかった。この場合、θ_<13>の感度を最適化する原子炉-測定器間の2つの距離は2kmと0kmとなり、sin^22θ_<13>の感度の最適値は2.8σ_<dB>となる。一方、測定器固有の系統誤差のエネルギーに依存する部分が非常に小さい場合には、統計を無限大にした極限で、最適化する2つの距離は10kmと8kmとなり、感度の最適値ほ3.8σ_<db>となる。もっとも後者の場合、スペクトル解析において10kmもの距離で統計誤差が無視出来るためには、柏崎・刈羽原発の実験でも10kton・yrの測定が最低限必要となり、どれだけ現実的かどうかは検討を要する。一方、活動銀河核等からの高エネルギーニュートリノのフレーバーの比は、新しい物理を探る可能性として近年注目されている。