hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活習慣を改善させる臨床心理学的介入は心理生物学的ストレス反応の軽減に寄与する

本研究は,臨床心理学的介入による生活習慣の改善と心理生物学的ストレス反応の軽減との関連性を,フィールド調査,実験室実験及び介入実践研究を用いて検証することを目的とした。本年度は,(研究2)フィールド調査にて,望ましい生活習慣を実施している個人と実施していない個人を抽出し,実験室でのストレス負荷実験による心理生物学的ストレス反応を比較検証した。(研究3)生活習慣を改善させる心理教育やワークシートを用いた介入及びセルフモニタリング学習を実施し,心理生物学的ストレス反応の変化を検証した。(研究2)フィールド調査によって大学生を対象に生活習慣に関する質問紙を実施し,望ましい生活習慣を実施している個人と実施していない個人を抽出し実験参加者とした。実験は10分間の順応期,10分間のストレス負荷(スピーチ課題と暗算課題)及び30分間の回復期にて実施した。望ましい生活習慣を実施している個人ほど,回復期において心拍数とHF波の順応期の水準に戻る回復性が早かった。なお,その他の動態についても平成30年度の研究結果とほぼ同様であった。以上の知見は,日常での生活習慣が心理生物学的ストレス反応の動態と関連することを示唆している。(研究3)福祉施設に勤務している労働者を対象に,研究2と同様の質問紙調査を実施し,望ましくない生活習慣を実施している個人に対して介入研究の参加を呼びかけ同意の得られた50名を対象者とした。はじめに,生活習慣の改善に関する心理教育のレクチャーを受けてもらった。その後1ヶ月間,就寝前に1日をふりかえるセルフモニタリング学習を行ってもらった。介入後に生活習慣に有意な変化は認められなかったが,一部の参加者では,ワークストレスの減少など介入の効果を観察できた。次年度の介入実践研究において,介入内容を再検討して,生活習慣の改善を促すという課題が明らかとなった。当初のスケジュール通り,1フィールド-実験研究及び2臨床心理学的介入実践研究の二つの研究を実施し,研究成果を得ることができた。フィールド-実験研究では,対象者のスクリーニングも順調に進み,前期中にストレス負荷実験を終了させ,夏期休業中に唾液バイオマーカーの測定を行い,10月以降には結果の分析に専念することができた。なお,研究成果の一部は学会発表を行った。介入実践研究は,福祉施設にて勤務している社会人を対象に質問紙調査を実施し,望ましくない生活習慣を行っている対象者を抽出した上で,プロトコールに従って介入を行った。介入前後で質問紙調査,唾液バイオマーカー等の変化を検討することができた。以上の点からおおむね順調に進展している。平成31年度(令和元年度)は,臨床心理学的介入実践による生活習慣の改善の効果検証および最終年度としてのまとめを行う。対象者:平成30年度と同様に生活習慣の状況が望ましくない(ストレス反応,睡眠状況,運動習慣,血圧等にてスクリーニング)50名をランダム化比較対照条件にて,介入群と対照群に振り分ける。手続き:対象者は,はじめに生活習慣を改善することによるメリット等についての心理教育(90分)を集団にて受けてもらう。その後,1ヶ月間の介入期間を設定し,週1回のワークシートを用いた介入プログラム(川上ら,2015)を行うとともに,1日のふりかえりを基に設定されたセルフモニタリング学習及び毎日決まった時間に運動としてラジオ体操を実行してもらう。介入群は,2週目に臨床心理士(公認心理師)による動機づけ面接(20分程度)に参加し,セルフモニタリング状況についてフィードバックを行うとともに種々のアドバイスを受けることで生活習慣の改善を促進させる。アセスメント:介入前後及び介入終了後3ヶ月後(フォローアップ時)に質問紙,唾液を採取しコルチゾール等の測定及び細小血管スティフネスと細小血管内皮機能により血管健康査定(田中ら,2018)を行う。最終年度としての3点についてまとめる1フィールド調査研究:生活習慣の状況と心理社会的要因や健康状態に関する質問紙調査及びバイオマーカー(唾液コルチゾール,free-MHPG,s-IgA)との関連性を検証しメカニズムを解明する。2フィールド-実験研究:フィールド調査にて,望ましい生活習慣を実施している個人と実施していない個人を選抜し,実験室場面での心理生物学的ストレス反応パターンの差異を検証する。3臨床心理学的介入実践研究:生活習慣を改善させる心理教育やワークシートを用いた介入及びセルフモニタリング学習を実施し,心理生物学的ストレス反応の変化を検証する。本年度は,フィールド調査研究によって,生活習慣(睡眠,運動,食習慣,嗜好品の摂取等)の状況と心理社会的要因(研究1),バイオマーカー(研究2)との関連性を検討しそのメカニズムを把握することを目的とした。(研究1)生活習慣と心理社会的要因との関連性方法:大学生を対象者に集団法にて,日本版健康関連行動調査,日本語版主観的幸福感尺度,心理的ストレス反応尺度,S-H式レジリエンス尺度,UCLA孤独感尺度,精神健康調査票(GHQ-28)及びうつ尺度(CES-D,BDI)を実施した。結果:望ましい生活習慣を実施している個人(睡眠時間7-8時間,運動習慣がある,過度な飲酒がない,喫煙していない,健康行動を実践している,健康知識を持っている等)は,ソーシャルサポートが高く,ストレス反応や抑うつ得点が低いことが示された。加えて,孤独感が低く,対人場面における自信のなさや緊張,消極性が低かった。

考察:過去の知見と同様に望ましい生活習慣を実施している個人ほど健康状態が良好であるとともに対人コミュニケーションスキルを持ち合わせていることを示唆している。(研究2)生活習慣とバイオマーカーとの関連性実施状況:対象者に起床時,起床30分後及び就寝時の唾液を平日と休日の2回採取してもらうとともに,気分や健康状態を記録日誌に記入してもらった。後述する進捗状況等に記載のとおり,本年度熊本・大分地震発生による緊急支援等の対応にあたったため,研究開始が大幅に遅れ,唾液を試料としたアッセイが終わらず,データ収集にとどまっている。4月16日に発生したいわゆる熊本・大分地震によって本学ならびに研究代表者はかなりの被害を受け,こころのケア等の対応も行った。そのため実質的に研究を始められたのは,後期(10月以降)からであった。倫理委員会の審査は震災発生前に終わっていたため,フィールド調査は後期すぐに取り組むことができ実績概要に示したとおり研究成果を示すことができた。しかしながら,起床時コルチゾール反応や唾液free-MHPGといったバイオマーカーの解析に至らず,本研究における望ましい生活習慣の基準を本年度中に設定できなかった。しかしながら,すでにサンプル収集までは終わっており唾液アッセイの処理は平成29年度中に終えることができるので,研究遂行の遅れは取り戻せると考えている。本研究は,臨床心理学的介入による生活習慣の改善と心理生物学的ストレス反応の軽減との関連性を,フィールド調査,実験室実験及び介入実践研究を用いて検証することを目的とした。本年度は,(研究1)フィールド調査を基にした望ましい生活習慣とバイオマーカーとの関連性及び(研究2)フィールド調査にて,望ましい生活習慣を実施している個人と実施していない個人を抽出し,実験室でのストレス負荷実験による心理生物学的ストレス反応を比較検証した。(研究1)生活習慣とバイオマーカーとの関連性対象者に起床時,起床30分後及び就寝時の唾液を平日と休日の2回採取してもらうとともに,気分や健康状態を記録日誌に記入してもらった。望ましい生活習慣を実施している個人(運動習慣を持っている,生活習慣に関する健康知識を持っている等)は,平日で起床時コルチゾール反応が認められたのに対して休日では認められなかった。すなわち,平日と休日でHPA系の切り替えが適切なされているアロスタシス反応を有していることが示唆される。一方,望ましい生活習慣を実施していない個人は,平日,休日ともに起床時コルチゾール反応が認められた。すなわち休息すべき休日でもHAP系の機能亢進が生じているアロスタティク負荷状態であることが示唆された。(研究2)フィールド-実験研究フィールド調査によって大学生を対象に生活習慣に関する質問紙を実施し,望ましい生活習慣を実施している個人と実施していない個人を抽出し実験参加者とした。実験は10分間の順応期,10分間のストレス負荷(スピーチ課題と暗算課題)及び30分間の回復期にて実施した。望ましい生活習慣を実施している個人ほど,ストレス負荷中の心拍数の上昇を抑制し,回復期において心拍数とHF波の順応期の水準に戻る回復性が早かった。
follicular stem cellの局在に関する研究-bulge(毛隆起)の細胞生物学的特性について-

我々の開発した毛嚢単離法によりヒトのterminol heiv fellicleを単離し、non-keratinocyte群のメルケル細胞,ランゲルハンス細胞,メラノサイトの局在を三次元的免疫組織学的手法を用いて検討した。その結果,(1)メルケル細胞は毛嚢漏斗部のみならず毛隆起に多数存在した.更に興味あることには,我々の独自に発見したknob like structureといわれる構造物に局在した.(2)ランゲルハンス細胞は毛嚢漏斗部から毛隆起まで均等に多数分布した.(3)メラノサイトは毛嚢漏斗部に多数存在したが,それ以下の部分では毛球部を除けばほとんどみられなかった.この分布はDopa反応陽性のメラノサイトの分布と一致するものであり,三次元的に明確にしえた.ただDope反応陰性の不活性化メラノサイトの存在の有無については明らかにしえなかった.ただ極く少数ではあるが毛隆起にメラノサイトが散見され,色素再生時におけるメラノサイトのreservoirとしての可能性が推測された。
全身性がんの内用放射線治療を目的としたリポソームを用いた新規放射免疫治療法の開発

本研究はがんの内用放射線治療の実用化を最終目的として、その実現のための道筋を示すべく実施したものである。標的組織にのみ特異的にかつ大量に放射性核種を送達するために、モノクローナル抗体の高い標的指向性と薬物担体であるリポソームの特性を組み合わせることを企画した。1.MM46腫瘍認識モノクローナル抗体IgG MM(Ly)2a1、そのフラグメントF(ab')2あるいはFab'をリポソーム表面に結合させ、がん部位への迅速、特異的かつ十分量の放射性核種の送達に関して検討を行った。我々が用いるリポソームは単独でも高い腫瘍集積能をもつが、抗体を結合したものは明らかに腫瘍を特異的に認識しており、結果として大幅な腫瘍集積率の増加が認められた。抗体の標的指向性を十分に活かした上で、抗体あるいは抗体フラグメント単独で用いた場合に生じる様々な問題点(血中消失の遅さ、腎臓など非標的組織への放射活性の分布)を解決することができた。さらに、リポソームに封入する核種と配位子の選択により、非標的組織の被曝を低減できることも示唆した。2.内用放射線治療に適した核種である放射性レニウム(^<186>Re/^<188>Re)を用いて、リポソームへの封入方法と生体内分布の検討を行った。非標的組織への放射活性布を低減すべく、CDを配位子とするレニウム錯体を設計・調製し、これをリポソームに封入した結果、従来の放射性核種封入リポソームで観察される肝臓や脾臓への長時間に亘る放射活性の滞留が解消し、血中消失も速まった。現時点ではがん組織に十分量の治療用核種を送達するには至っていないが、非標的組織の放射活性集積の大幅な低減は、内用放射線治療の実用化に展望を開くものである。さらにリポソームの短時間標識方法の開発も行った。これらの成果は、我々の道筋の正しさを裏付けるものであり、本研究が内用放射線治療実用化の第1歩となるものと確信する。今後は治療用核種のリポソームへの封入方法を確立した上で、実際の治療実験を行うなど、さらに実用化を念頭に置いた研究を推進したいと考えている。放射標識モノクローナル抗体による放射免疫治療(および診断)には大きな期待が寄せられているが、正常組織への非特異的集積や治療に必要な放射能濃度が得られないなど、幾つかの難問を抱えている。本研究課題は薬物担体であるリポソームを放射免疫治療に導入することによりこれらの問題の解決を試みるものである。本年度はリポソーム表面に抗体を結合するなどの検討を行い、以下の知見を得た。MM46腫瘍認識モノクローナル抗体IgG MM(Ly)2a1、そのフラグメントF(ab')2あるいはFab'をリポソーム表面に結合させ、リポソーム内部に^<111>In-NTAを封入した。in vitroでは3種のリポソームはいずれもMM46腫瘍細胞を特異的に認識し、これに結合した。

MM46担癌マウスに静注した結果、Fab'結合リポソームでは腫瘍集積率は投与後6時間で約30%投与量/gに達し、腫瘍/血液比は24時間後で14の値を得た。これらの値はFab'あるいはIgG(いずれも^<125>I標識)の単独投与で得られる値よりはるかに大きいものであった。我々が用いているリポソームは単独でも高い腫瘍集積能をもつが、抗体を結合したものは明らかに腫瘍を特異的に認識しており、結果として大幅な腫瘍集積率の増加が認められた。Fab'単独投与時に問題となる腎臓への高集積は認められず、標的/非標的組織比も抗体やフラグメント単独投与より優れていると考えられた。さらにリポソームに封入する核種-錯体を選ぶことにより標的/非標的組織比をさらに改善できることが明らかになった。リポソームは原理的にどんな核種でも標識可能であり、また抗体単独と比べてはるかに多量の放射性核種を標的組織に運搬できるという利点をもつ。来年度は、今年度の検討結果を土台に、核医学治療核種である^<186>Re等のリポソーム封入の検討などを中心にさらに検討を進める予定である。本研究はがん内用放射線治療実用化を最終目的として、モノクローナル抗体の高い標的指向性と薬物担体であるリポソームの特性を利用し、標的組織のみへの特異的かつ大量の放射性核種送達を図るものである。本年度は主に内用放射線治療に適した核種である放射性レニウム(^<186>Re/^<188>Re)を用いて以下の検討を行った。1.リポソームへの放射性レニウム(^<186>Re/^<188>Re)錯体の封入と生体内分布非標的組織への放射活性の分布を低減すべく、N,N'-ethylene-di-cysteine(CD)を配位子とするレニウム錯体を設計・調製した。グルコヘプタン酸を介した配位子交換反応により良好な収率でRe-CD錯体を得た。これをリポソームに封入した結果、従来の放射性核種封入リポソームで観察される肝臓や脾臓への長時間に亘る放射活性の滞留が大幅に解消し、血中消失も速まった。非標的組織への放射活性の集積は内用放射線療法実用化の最大の障壁となっており、本研究の成果はこの障壁を取り除く大きな一歩につながるものと考える。CDを内包配位子としたReのリポソームへのactive loadingに関して現在検討を進めている。2.リポソーム標識時間の短縮放射性核種封入リポソームを核医学診断・治療に用いるためには高い封入率(標識率)と短時間での標識法が必要である。ここでは標識時間の短縮を試みた。active loadingの反応温度を60°Cに上げることにより、10分で標識率90%に達した(原法では75分)。またリポソーム内・外液に比重差を形成させた上で超遠心でリポソームを沈殿として回収する手法を開発し、時間短縮と同時にリポソーム液の濃縮も可能にした。この2点の改良で実用に耐える標識方法が確立できたと考える。今後は昨年度の研究成果を組み合わせてさらに発展させることにより、実用化を念頭に置いた研究を推進したいと考えている。
超音速流れの衝撃波に起因する流体騒音の発生機構の解明とその低減法に関する研究

1.現有の高圧空気源を利用した超音速風洞を用いて,超音速ノズルと超音速ディフューザ内に発生する垂直衝撃波の震動,壁面静圧変動と外へ放出される騒音との関係を調べた.その結果,これらの間には強い相関があり,いずれのパワースペクトル密度分布にも明確なピーク周波数が観察された.2.上述の壁面静圧変動の根二乗平均値の流れ方向分布を測定した結果,衝撃波の下流のある位置において最大となり,この位置から微小な圧力擾乱が発生し上下流へ伝播することが確認された.このうち上流へ伝播する擾乱が衝撃波の震動を誘起しており,衝撃波を揺らす擾乱の発生源を特定することが出来た.3.以上の成果に基づき,衝撃波の自励振動流れモデルを構築した.このモデルによれば,境界層のはく離の有無によらず,衝撃波は同じメカニズムによって振動する.また,衝撃波の下流から上流へ伝播する擾乱が管内の垂直衝撃波に作用するときの衝撃波の応答を解析的に調べた.その結果,擾乱としてすべての周波数に対してパワースペクトル密度が等しい白色擾乱を考えても,衝撃波は特定の周波数をピーク周波数とする振動を行い,計算で求めたピーク周波数は実験結果とよく一致することが明らかになった.4.超音速ノズルから噴出する超音速噴流内に形成される衝撃波と噴流騒音の関係を調べるため,層流と乱流の適正膨張超音速噴流と不足膨張超音速噴流について実験した.その結果,中心軸上のピトー全圧分布やポテンシャルコアの長さ,噴流内の乱れ分布,衝撃波の発生条件とその位置などが明らかになった.5.不足膨張噴流内にマッハディスクが形成される流れのピトー全圧はマッハディスクの下流で一旦増加しピークに達した後減少することを見い出し,その物理的理由を明確に説明した.さらに,適正膨張噴流の騒音が最も小さく,不足膨張の程度が大きいほど騒音レベルが増加することなどを明らかにした.1.現有の高圧空気源を利用した超音速風洞を用いて,超音速ノズルと超音速ディフューザ内に発生する垂直衝撃波の震動,壁面静圧変動と外へ放出される騒音との関係を調べた.その結果,これらの間には強い相関があり,いずれのパワースペクトル密度分布にも明確なピーク周波数が観察された.2.上述の壁面静圧変動の根二乗平均値の流れ方向分布を測定した結果,衝撃波の下流のある位置において最大となり,この位置から微小な圧力擾乱が発生し上下流へ伝播することが確認された.このうち上流へ伝播する擾乱が衝撃波の震動を誘起しており,衝撃波を揺らす擾乱の発生源を特定することが出来た.3.以上の成果に基づき,衝撃波の自励振動流れモデルを構築した.このモデルによれば,境界層のはく離の有無によらず,衝撃波は同じメカニズムによって振動する.また,衝撃波の下流から上流へ伝播する擾乱が管内の垂直衝撃波に作用するときの衝撃波の応答を解析的に調べた.その結果,擾乱としてすべての周波数に対してパワースペクトル密度が等しい白色擾乱を考えても,衝撃波は特定の周波数をピーク周波数とする振動を行い,計算で求めたピーク周波数は実験結果とよく一致することが明らかになった.4.超音速ノズルから噴出する超音速噴流内に形成される衝撃波と噴流騒音の関係を調べるため,層流と乱流の適正膨張超音速噴流と不足膨張超音速噴流について実験した.その結果,中心軸上のピトー全圧分布やポテンシャルコアの長さ,噴流内の乱れ分布,衝撃波の発生条件とその位置などが明らかになった.5.不足膨張噴流内にマッハディスクが形成される流れのピトー全圧はマッハディスクの下流で一旦増加しピークに達した後減少することを見い出し,その物理的理由を明確に説明した.さらに,適正膨張噴流の騒音が最も小さく,不足膨張の程度が大きいほど騒音レベルが増加することなどを明らかにした.本年度の研究により得られた成果はつぎのとおりである。1.現有の高圧空気源を利用した吹出し式超音速風洞を用いて、超音速ノズル内に発生する衝撃波の非定常挙動と壁面静庄変動及び外へ放出される騒音との関係を測定した。衝撃波の振動のパワースペクトル密度分布は約1.1kHzのところに強いピークが存在し、この振動は衝撃波下流の中心部の流れと壁面付近の剥離した流れが衝撃波の下流で合流する点から発生する乱れに原因があると考えられる。2.上述の超音波ノズルから噴出される超音速噴流内に形成される衝撃波と噴流騒音の関係を調べるため、超音速ノズルからの適正膨張超音速噴流と不足膨張超音速噴流について実験を行った。その結果、適正膨張噴流のポテンシャルコアの長さは層流噴流の場合はノズル出口直径とレイノルズ数のみに依存し、出口マッハ数には依存しないが、乱流噴流の場合は出口マッハ数に依存することを明らかにし、ポテンシャルコアの長さに関する実験式が得られた。また、層流噴流から乱流噴流への遷移についての基礎資料が得られた。3.不足膨張超音速乱流噴流の噴流中心軸に沿うピト-衝撃圧分布を測定し、噴流中の衝撃波との関係を調べた。ピト-衝撃圧はノズル出口から流れ方向に減少するが、マッハ衝撃波の位置から徐々に増加し、あるところで極大となった後、再び減少する。

マッハ衝撃波の位置からのピト-衝撃圧の増加については噴流境界での流れのせん断作用が原因であると考えられる。4.超音速噴流中に形成される衝撃波の非定常挙動に関連したショック連成ノイズの発生原因を究明するため、衝撃波の構造を含めた噴流全体の流れ場に対する数値解析を行った。その結果、マッハ衝撃波の形成位置や形成条件などが明らかになった。本年度の研究により得られらた成果はつぎのとおりである.1.昨年度に製作した吹出し式超音速風洞を用いて,超音速ノズルおよび超音速ディフューザ内に発生する衝撃波の非定常挙動と壁面静圧変動および外へ放出される騒音との関係を測定した.その結果,衝撃波の振動と壁面静圧変動との間には強い相関が認められた.これらの実験結果を解析し,衝撃波の振動は,衝撃波によってはく離した境界層が衝撃波の下流のある断面で不安定になり,そこから生じる渦が上流にさかのぼることに原因があることが明らかになった.2.上述の超音速ノズルから噴出される超音速噴流内に形成されるバレル衝撃波やマッハディスクなどの衝撃波と噴流騒音の関係を調べるため,適正膨張超音速噴流と不足膨張超音速噴流の実験を行った.その結果,適正膨張超音速層流噴流と乱流噴流のポテンシャルコアの長さと,ノズル前後の圧力比,ノズル出口マッハ数およびノズル出口直径との関係を明らかにした.3.超音速ノズルから噴出される超音速層流噴流の噴流境界における流れの乱れについて,熱線風速計を用いて測定した.その結果,噴流境界に沿う乱れの分布が得られ,乱れの発達が層流噴流から乱流噴流への遷移と密接に関係していることが明らかになった.4.超音速噴流中に形成される衝撃波の非定常挙動とショック錬成ノイズとの関係を調べるため,衝撃波の構造を含めた噴流全体の流れ場に対する数値解析を行った.昨年度に用いた数値解析方法の座標系のとりかたなどを改良したため,今年度では,噴流境界や,バレル衝撃波とマッハディスクの交点から生じる滑り面などが明確に求められるようになった.本年度の研究により得られた成果はつぎのとおりである.1.昨年度の研究において超音速ノズルと超音速ディフューザ内に発生する衝撃波の振動による壁面静圧変動と外へ放出される騒音との間に強い相関が認められた.これらの成果に基づき,衝撃波足下で境界層がはく離する場合とはく離しない場合について詳細な実験を行った.その結果,境界層と干渉した衝撃波の下流の流れが不安定となり,下流のある位置において壁面静圧変動の根二乗平均値が最大となること,この位置から擾乱が発生し上下流へ伝播することが確認された.2.前項で述べた衝撃波の下流で発生し上流への伝播する擾乱を衝撃波の振動が誘起しており,衝撃波を揺らす擾乱の発生源を特定することが出来た.この成果に基づき,衝撃波の自励振動流れモデルを構築した.このモデルによれば,境界層のはく離の有無によらず,衝撃波は同じメカニズムによって振動する.3.超音速ノズルと超音速ディフューザ内に発生する垂直衝撃波に,衝撃波の下流から伝播してくる擾乱が作用するときの衝撃波の応答を解析的に調べた.その結果,擾乱としてすべての周波数に対してパワースペクトル密度が等しい白色擾乱を考えても,衝撃波は特定の周波数をピーク周波数とする振動を行い,計算で求めたピーク周波数は実験結果とよく一致することが分かった.4.超音速ノズルから噴出する超音速噴流中の流れの乱れを詳細に測定し,層流噴流から乱流噴流への遷移とレイノルズ数の関係,遷移に伴う噴流のポテンシャルコア長さの変化を明らかにした.
パルスジェットメスによる精度の高い腹腔鏡下神経温存広汎子宮全摘出術の開発

ブタを用いた開腹での実験により、30V,400Hz,10ml/minの条件でパルスジェットメスを用いることで血管や神経に損傷を起こさず脂肪組織や結合織を分離切断することができること、神経刺激装置については30mA,10Hz,1secのバイポーラ型の腹腔鏡用電気刺激装置を実際に腹腔鏡下に用いて膀胱を収縮させることが可能であることの再現性を確認した。腹腔鏡下に使用できるパルスジェットメスおよび神経刺激装置を用いて幼若ブタの代わりに成熟したミニブタを使用して腹腔鏡下の神経温存手術でのパルスジェットメスが使用可能であることについても確認した。開発された腹腔鏡用のパルスジェットメスを用いて、膀胱神経を分離する際にパルスジェットメスを使用しての腹腔鏡下手術を施行、神経の損傷の有無について病理組織学的にも検証した。パルスジェットメスにより神経線維を切断することなく比較的容易に神経線維を周囲組織より分離することができるだけでなく、術後の神経刺激により膀胱の収縮による膀胱内圧の上昇も確認され、さらには組織学的にも明らかな損傷の所見は認められなかった。最終的にこの腹腔鏡手術用のパルスジェットメスを用いて実際にヒトでの腹腔鏡下広汎子宮全摘術を行い、神経温存に有効であるかを評価するための前段階として解剖体を用いた腹腔鏡下手術用パルスジェットメスの有効性評価を行った。解剖体は通常のホルマリン固定では腹腔鏡下手術の再現は困難であると考え、Thiel法による解剖体を用いた。Thiel法の解剖体の使用により、腹腔鏡下手術は本来の腹腔鏡下手術と同様な手技を再現することができた。開腹動物実験による神経温存手技に最適な各種パラメーターを決定することができた。1)ブタを用いた開腹実験:全身麻酔下にブタの開腹による膀胱の収縮に関わる神経の分離、温存を施行できた。安全に、血管、神経を温存できる条件を決定することも可能であった。30V,400Hz,10ml/minの条件でのパルスジェットを用いることで、周囲血管、神経を損ねることなく、脂肪組織や結合織を切断することが可能であることを確認できた。2)温存された神経の組織学的評価:分離温存した神経を改めて摘出し、組織学的に損傷を受けていないことを確認することができた。膀胱収縮に関わる神経だけでなく閉鎖神経にパルスジェットを直接当てて、逆側のパルスジェットをあてていない神経との組織学的な変化について検証できた。3)30mA、10Hz、1秒のバイポーラ型電極による電気刺激により、膀胱の収縮を起こすことが可能であった。ブタの膀胱内に入れたカテーテルより延長したチュープ内に生理食塩水をみたし、膀胱の収縮による水中の上昇を客観的に評価することで収縮を確認するシステムを開発した。膀胱の収縮を圧測定で客観的に評価できることに成功したので分離、温存した神経をブタ子宮摘出後にあらためて刺激し、機能的にも神経が温存されていることを確認することができた。腹腔鏡下神経温存広汎子宮全摘術に最適な形状のパルスジェットメスの作成については形状の最適化などの改良に向けて十分な準備ができた。複数のブタを用いた実験で、同一の膀胱神経の刺激条件で、パルスジェットによる神経の剖出を行った後の神経刺激により、膀胱の収縮圧の上昇が検証できた。開腹動物実験による神経温存手技に最適な各種パラメーターの決定は予定通り進めることができた。ブタを用いた開腹での実験により、30V,400Hz,10ml/minの条件でパルスジェットメスを用いることで血管や神経に損傷を起こさず脂肪組織や結合織を分離切断することができることを再確認した上で、腹腔鏡下に使用できるパルスジェットメスおよび神経刺激装置を開発した。神経刺激装置については30mA,10Hz,1secのバイポーラ型の腹腔鏡用電気刺激装置を実際に腹腔鏡下に用いて膀胱を収縮させることが可能であることを確認した。これまで用いたブタが幼若ブタであり、実験としては、神経の同定も可能ではあったが子宮の発育が未熟でヒトへの応用を前提にした動物モデルとしては十分とは言えない状況であった。大きさは同様でも成熟したブタであれば内性器も成熟し、神経についてもより同定しやすい可能性を考え、ヒトへの応用を考えた時にはミニブタの方がより良いモデルになりうると考えて、幼若ブタの代わりに成熟したミニブタを使用して腹腔鏡下の神経温存手術でパルスジェットメスが使用可能かの評価を試みた。これまで用いてきた開腹用に開発したパルスジェットメスを腹腔鏡下手術でも使用できるように形状を変更した。新たに開発した腹腔鏡用のパルスジェットメスを用いて、腹腔鏡下手術を施行した。実際に膀胱神経を分離する際にパルスジェットメスを使用した。パルスジェットメスにより神経線維を切断することなく比較的容易に神経線維を周囲組織より分離することができた。神経温存後に腹腔鏡用の神経刺激装置にて神経温存した部分よりも中枢側を刺激したところ膀胱の収縮による膀胱内圧の上昇を認めることができ、神経の温存を確認することができた。腹腔鏡用の電気刺激プローブが正常にワークすることを確認することができ、さらに腹腔鏡用のパルスジェットメスも開腹と同様に神経の分離操作に使用可能であることが確認できた。

ブタを用いた実験として腹腔鏡下での神経温存手技を実現させるために必要な操作についてはほぼ予定通りに解析することができていることから現在までの進捗状況はほぼ予定通りと判断した。ブタを用いた開腹での実験により、30V,400Hz,10ml/minの条件でパルスジェットメスを用いることで血管や神経に損傷を起こさず脂肪組織や結合織を分離切断することができること、神経刺激装置については30mA,10Hz,1secのバイポーラ型の腹腔鏡用電気刺激装置を実際に腹腔鏡下に用いて膀胱を収縮させることが可能であることの再現性を確認した。腹腔鏡下に使用できるパルスジェットメスおよび神経刺激装置を用いて幼若ブタの代わりに成熟したミニブタを使用して腹腔鏡下の神経温存手術でのパルスジェットメスが使用可能であることについても確認した。開発された腹腔鏡用のパルスジェットメスを用いて、膀胱神経を分離する際にパルスジェットメスを使用しての腹腔鏡下手術を施行、神経の損傷の有無について病理組織学的にも検証した。パルスジェットメスにより神経線維を切断することなく比較的容易に神経線維を周囲組織より分離することができるだけでなく、術後の神経刺激により膀胱の収縮による膀胱内圧の上昇も確認され、さらには組織学的にも明らかな損傷の所見は認められなかった。最終的にこの腹腔鏡手術用のパルスジェットメスを用いて実際にヒトでの腹腔鏡下広汎子宮全摘術を行い、神経温存に有効であるかを評価するための前段階として解剖体を用いた腹腔鏡下手術用パルスジェットメスの有効性評価を行った。解剖体は通常のホルマリン固定では腹腔鏡下手術の再現は困難であると考え、Thiel法による解剖体を用いた。Thiel法の解剖体の使用により、腹腔鏡下手術は本来の腹腔鏡下手術と同様な手技を再現することができた。今年度に明らかにされた幼若豚での膀胱神経の剖出の手技を生かし、また神経刺激の条件設定も可能になったことから、ブタを用いた神経温存の子宮全摘を腹腔鏡下に再現することが可能であるか検証する。幼若豚での子宮が実際のヒトへの応用を考えた場合に再現性が低いと思われる場合にはミニブタを用いて成熟した状態での実験を試みる。ブタでの妥当性は確認できたので人の献体を用いることで解剖学的に実際の臨床応用に際して器械が使用可能であるか評価する。またthiel法の遺体を用いることで生体に近いやわらかさが得られるのでパルスジェットメスのヒトでの切れ味の参考になると考えられた。次年度使用額は今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成30年度請求額と合わせ平成30年度の研究遂行に使用する予定である。平成29年度請求額と合わせ平成29年度の研究遂行に使用する予定である。
液体窒素流動時の高分子/液体窒素複合系の電気絶縁性能評価

高分子/液体窒素複合絶縁系の電気絶縁性能に及ぼす液体窒素流動の影響を調査するため,液体窒素流動時と自然対流時において以下の事項について実験を実施した.なお,液体窒素の流動は,気泡が発生しやすい熱的な方法に依らず,液体窒素タンクを加圧して液体窒素を容器内に送り込むことにより行った.1.棒-平板電極系における液体窒素の破壊電圧.2.平行平板に挟んだ円柱状アクリル樹脂の沿面放電電圧.3.棒-平板間に挟んだ単層ポリエチレンフィルムの部分放電を介した絶縁破壊までの寿命および部分放電特性.4.ポリエチレンフィルムを積層にした場合の絶縁破壊までの寿命および部分放電特性.本研究で得られた成果を以下に示す.1.液体窒素自体の絶縁破壊電圧は,流動時の方が自然対流時に比べてわずかに高い.2.液体窒素流動時のアクリル樹脂の沿面放電電圧は,自然対流時に比べてやや上昇する.3.液体窒素流動時の方が自然対流時に比べて部分放電を介した絶縁破壊までの寿命が長い.4.放電開始電圧および放電消滅電圧は,液体窒素流動時の方が高い.5.放電電荷量および放電パルス数は,液体窒素流動時の方が少ない.6.自然対流時には放電は定常的に発生しているが,液体窒素流動時には消滅する場合がある.7.フィルムを積層にした場合でも,同様の現象が認められる.8.以上の結果を総合的に判断すると,液体窒素流動により部分放電の発生および進展が抑制されるため流動時の電気絶縁性能が向上するものと考えられる.高分子/液体窒素複合絶縁系の電気絶縁性能に及ぼす液体窒素流動の影響を調査するため,液体窒素流動時と自然対流時において以下の事項について実験を実施した.なお,液体窒素の流動は,気泡が発生しやすい熱的な方法に依らず,液体窒素タンクを加圧して液体窒素を容器内に送り込むことにより行った.1.棒-平板電極系における液体窒素の破壊電圧.2.平行平板に挟んだ円柱状アクリル樹脂の沿面放電電圧.3.棒-平板間に挟んだ単層ポリエチレンフィルムの部分放電を介した絶縁破壊までの寿命および部分放電特性.4.ポリエチレンフィルムを積層にした場合の絶縁破壊までの寿命および部分放電特性.本研究で得られた成果を以下に示す.1.液体窒素自体の絶縁破壊電圧は,流動時の方が自然対流時に比べてわずかに高い.2.液体窒素流動時のアクリル樹脂の沿面放電電圧は,自然対流時に比べてやや上昇する.3.液体窒素流動時の方が自然対流時に比べて部分放電を介した絶縁破壊までの寿命が長い.4.放電開始電圧および放電消滅電圧は,液体窒素流動時の方が高い.5.放電電荷量および放電パルス数は,液体窒素流動時の方が少ない.6.自然対流時には放電は定常的に発生しているが,液体窒素流動時には消滅する場合がある.7.フィルムを積層にした場合でも,同様の現象が認められる.8.以上の結果を総合的に判断すると,液体窒素流動により部分放電の発生および進展が抑制されるため流動時の電気絶縁性能が向上するものと考えられる.本年度は、次の3つの場合における液体窒素流動の効果を自然対流時と比較・評価した。1.棒-平板電極系における液体窒素の絶縁破壊電圧2.平行平板間に挾んだ円柱状アクリル樹脂の沿面放電電圧3.棒-平板電極間に挾んだポリエチレンフィルムの部分放電を介した絶縁破壊までの寿命および部分放電特性液体窒素の流動は、気泡が発生しやすい熱的な方法に依らず、液体窒素タンクの加圧により液体窒素を電極系を設置した容器内に送り込むことにより行った。得られた結果を以下に示す。1.液体窒素自体の絶縁破壊電圧は、流動時の方が自然対流時に比べて高くなる。2.液体窒素流動時のアクリル樹脂の沿面放電電圧は、自然対流時に比べてやや上昇する。3.液体窒素中の部分放電を介したポリエチレンフィルムの絶縁破壊までの寿命は、液体窒素を流動させた方が長くなる。4.液体窒素流動時の方が、部分放電電荷量と部分放電発生頻度は小さくなる。5.以上のことから、液体窒素の流動により部分放電の発生および進展が抑制されるため流動時の電気絶縁性能が向上するものと考えられる。6.今回実験した流速の範囲内では、流速の効果は認められなかった。流速を狭い範囲で変化させたためと推定される。本年度は,高分子/液体窒素複合絶縁系の部分放電劣化に及ぼす液体窒素流動の影響を調査するため,以下の要領で実験を実施した.部分放電解析装置を援用して,部分放電諸量の定量的評価も同時に行った.電極系:棒対円板電極系試料:ポリエチレンフィルム;単層(100μm1枚)および積層(60μmと40μmを1枚ずつ重ねたもの).液体窒素の状態:強制流動状態(約30cm/s)および自然対流状態.液体窒素の流動は,気泡が発生しやすい熱的な方法に依らず,液体窒素タンクを加圧して液体窒素を容器内に送り込むことにより行った.測定項目:絶縁破壊までの寿命,部分放電開始電圧,放電電荷量,放電パルス数得られた成果は以下の通りである.1.液体窒素流動時の方が自然対流時に比べて部分放電を介した絶縁破壊までの寿命が長い.2.放電開始電圧は,液体窒素流動時の方が高い.3.放電電荷量および放電パルス数は,液体窒素流動時の方が少ない.4.自然対流時には放電は定常的に発生しているが,液体窒素流動時には放電が消滅する場合がある.

5.フィルムを積層にした場合でも,同様の現象が認められる.6.以上の結果を総合的に判断すると,液体窒素流動により部分放電の発生および進展が制御されるため流動時の電気絶縁性能が向上するものと考えられる.
省エネルギー・火災安全性からみた煙突効果の制御と利用に関する研究

本研究は、環境共生建築のひとつの手法として注目されているアトリウム型建築とダブルスキン型建築について、自然換気と煙制御を両立させる技術的可能性を検討した。環境共生や省エネルギーの要求などから、自然換気の活用への期待が高まっているが、火災安全の視点からは、このように自然換気を促進するための開放的な空間構成は、火災時には、煙の流動拡大を引き起こし、全館に人命危険を及ぼすおそれが大きいため、特殊な例を除いてはなかなか普及していない。この実状は、自然換気システムは、今後、必要性を増すと考えられるにも関わらず、それに適した煙制御計画手法が未整備なままであることが、その適用を特殊な条件に限定し、普及や技術的展開を阻んでいることを浮き彫りにするものである。そこで、本研究は、自然換気と煙流動が同一の流体力学的原理-煙突効果に支配されることに注目し、新たな視点から、ソーラーチムニーによる自然換気システムをほぼそのまま煙制御システムとして利用する設計概念を提示して、その有効性・妥当性を模型実験と数値計算により実証した。本システムでは自然換気のシステムを煙制御に対しても用いることになるので、火災時にも機械の力を頼らずに自然換気システムのポリシーを一貫にしたうえ、設備・しくみが煙制御のためだけのものでない分、コスト的に有利になるものという二次的な効用も得られると考えられる。意匠・空間計画に対しては、排煙設備や遮煙シャッターなどが軽減・省略できるという観点では、本システムは有利なものであるといえる。本研究の成果に基づいて、現在の一般的なアトリウム型建築・ダブルスキン型建築に著しい改変を及ぼすことなく、火災安全性能を確保できるため、今後、自然換気を活用した環境共生・省エネルギーと火災安全性の両立を実現させる建築を普及させていくことが期待される。初年度にあたる平成13年度は、研究で具体的な対象とするプロトタイプ建築の計画と実験用模型の設計・製作、並びに予備模型実験、数値流体力学の適用の基本的な検討を行った。(1)プロトタイプ建築の計画計画の結果が最も汎用性を有すると考えられる事務所建築について検討した。煙突効果を利用した自然通風が適用でき、火災時の煙制御・避難と両立し得る計画として、次の2通りの形態の建築の基本計画を行った。a)外気にガラス窓を介して接する共用部に比較的大きな吹抜を持ち、吹抜最上層部分以外で廊下が区画なしで接する平面計画b)ソーラーチムニー状の竪シャフトが事務室を貫通し、屋根より上部に煙突効果を増進させるための集熱パネルを有する計画(2)実験用模型の設計・製作と相似則の検討(1)a)の型の建築について、1/25の模型を設計・作成した。自然換気に必要な煙突効果を得る日射熱は、シート状の電気発熱体で再現し、受熱する日射熱の再放出に該当する熱量を電熱で与える設計とした。相似則については、自然換気を問題にする場合と火災時の煙流動を問題にする場合とで主要な力学・伝熱学的過程が異なるが、発熱量の制御等は一貫した無次元数で計画するのが望ましいとの観点から、典型的な条件について、日射熱のみで煙突効果が形成される場合と、火源からの熱気流で煙突効果が形成される場合を比較して、Froude数で実験計画を行えば、本研究で想定する範囲では、両者ともほぼ矛盾無く適切な条件を設定できることを明らかにした。(3)数値流体力学による煙突効果の再現修正2方程式モデルに基づいて、(2)の実験用模型に対応する条件で数値計算のモデル化を行った。日射熱を駆動力とする自然換気の場合には、模型実験で得られた温度分布に近い計算結果か得られた。

近年、建築に求められる環境負荷の削減という観点から、室内空気質の制御と熱的快適性を確保するため、アトリウム等を利用して煙突効果による自然換気が多く企画されるようになってきている。しかし、このような自然換気システムは、火災時には煙を建物の上層階に拡散させる経路となりがちである。本研究では自然換気と自然排煙はともに煙突効果に支配され、換気・排煙したい部分より竪穴部を負圧にすることによって成り立つという共通点に着目し、両者を両立させる技術的可能性を検討することを目的としている。この可能性を検証するため、共用部分の自然換気の効率と避難計画を考慮した事務所のプロトタイプを提案した。アトリウムの頂部には大容積のソーラーチムニーを設けている。太陽放射を透過させるため、チムニーの南面壁はガラスとし、他の三面は蓄熱効果が期待できるコンクリートで構成する。太陽放射により壁温が上昇し、対流熱伝達によりチムニー内の空気の温度も上昇すると、アトリウム内外の空気の温度差により煙突効果が生じるので、チムニー上部とアトリウム下部に開口部を設けると、対流により自然換気が実現する。火災時には、煙は上部開口部からの排煙と下部開口部からの給気により、有効な自然排煙が期待できる。本研究では縮小模型実験と数値流体解析を用い、プロトタイプ建物について自然換気の効率と自然排煙の煙制御効果を検討した。開口面積比に応じ、中間期において換気回数が約12回確保できる。一方、火災時にはアトリウムの大部分は煙に汚染されるが、今回の範囲では上部/下部開口面積比2および3のとき、中性帯はシャフト部分高さの約70%および90%の高さに形成されることから、開口等を適切に設定すれば、隣接区間よりアトリウム部分を負圧にすることにより煙拡散を抑止できる可能性があると言える。省エネルギー環境調整手法の一つである自然換気システムをほぼそのまま煙制御に利用する設計手法の実現可能性と設計手法を実証的に検討した。平成15年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)パッシブ遮煙機能をもつアトリウム型ソーラーチムニーの換気・遮煙性能の分析平成14年度までの研究で自然換気・避難路遮煙の両立可能性が確認されているアトリウム型ソーラーチムニーについて、緯度・季節・外気風等の自然条件及びチムニー高さ等の設計条件による換気性能並びに遮煙性能に及ぼす影響を予測した。これにより、夏季の換気性能低下を緩和する設計手法等を誘導した。また、火災規模は中性帯高さには殆ど影響せず、大規模火災が想定される場合でも避難路間仕切りの耐熱性を確保すれば避難に支障を来たさないこと、換気・遮煙性能は外気風の影響を受け易いため、排気口に風除けが必要なことを明らかにした。(2)ダブルスキンを利用した自然換気・避難路遮煙システムのフィージビリティ研究中高層建築において、日射熱の緩和を目的として設置されるダブルスキンが、煙突効果による室内空気誘引効果を持つことに着目し、ダブルスキンによる中高層建築の自然換気・避難路遮煙システムの実現可能性を、模型実験及び数値流体解析により検討した。これらの性能を満足し得る建築形態として、南側から順にダブルスキン、居室、アトリウムと並ぶ平面を持ち、上部にチムニーを有する建物を構想し、自然換気性能を模型実験により検討した。自然換気が確保できる条件を具体的に明らかにしたうえで、1階居室で火災となった時にダブルスキンから自然排煙し、各階居室、アトリウムに煙が侵入しないようにする条件を検討した。
食品成分の相互作用による肝臓脂肪酸代謝制御

複数の機能成分の摂取が脂質代謝に与える相互作用をラットを用いた動物実験で検討した。(1)魚油は低摂取レベルでセサミンの肝臓脂肪酸酸化上昇作用を増強した。(2)セサミンとα-リポ酸は相加的に肝臓脂肪酸合成を抑制したが、後者はセサミンの肝臓カルニチン濃度上昇作用を抑制した。(3)セサミンと大豆リン脂質は相加的に肝臓脂肪酸合成を抑制した。また、後者はセサミンの肝臓カルニチン濃度上昇作用を増強した。ゴマリグナン(セサミンとエピセサミンの等量混合物)と魚油の組み合わせはラット肝臓の脂肪酸酸化活性とペルオキシゾーム脂肪酸酸化系酵素遺伝子発現を相乗的に上昇させる。本年度は両食品成分の用量依存性の効果について検討した。実験動物(ラット)に与える飼料中のゴマリグナン濃度を十分大きな脂肪酸酸化活性上昇が観察されるレベルに固定し(0.2%)、同時に添加する魚油のレベルを0,1.5および3.0%と段階的に変化させた時の効果を調べた。飼料へのセサミンの添加は肝臓の各種脂肪酸酸化系酵素の活性を増加させるが、増加の程度は魚油を同時添加することによりはるかに大きくなった。特に、ペルオキシゾーム脂肪酸酸化活性とアシル-CoA酸化酵素(ペルオキシゾームβ酸化の制御酵素)の活性増加は大きく、魚油を添加したセサミン食群で、魚油を添加しないセサミン食群と比較し値は2倍以上となった。さらに、ペルオキシゾームの脂肪酸酸化系酵素(カルニチンオクタノイル転移酵素、アシル-CoA酸化酵素および3-ケトアシル-CoAチオラーゼ)のmRNA量はセサミンにより増加するが、増加率は魚油添加で無添加群と比較し、23倍の値を示した。しかし、種々のミトコンドリア酵素のmRNA量にはセサミンと魚油による相乗的増加は観察されなかった。また、魚油の添加効果に量依存性の効果は観察されず、以前行った実験結果と合わせ、魚油によるセサミンの脂肪酸酸化活性増強作用は添加量1.58.0%で同等と判断された。以上のように、魚油は日本人の摂取量にほぼ匹敵する添加量1.5%以下でも、セサミンの生理活性増強作用を発揮すると考えられる。さらに、セサミン添加量を半減させた場合(0.1%)でも、飼料に2%レベルの魚油を同時添加することにより、相乗的な脂肪酸酸化活性上昇が起きることも確認された。セサミンは肝臓の脂肪酸合成を低下させ、反対に脂肪酸酸化を上昇させる。また、α-リポ酸は肝臓脂肪酸合成を抑制する作用がある。このような代謝変化がセサミンとα-リポ酸の血清脂質低下作用の原因と思われる。この両者を同時摂取した場合、単独で摂取した場合と比較し、より強い脂質代謝改善作用が発揮されると期待される。そこで、本研究では両者の同時摂取が肝臓の脂肪酸代謝および血清と肝臓の脂質レベルに与える影響を調べた。雄SD系ラットを4群に分け0.2%セサミン食、0.25%α-リポ酸食、0.2%セサミンと0.25%α-リポ酸同時添加食あるいは両者を含まない対照食を22日間与えた。血清トリアシルグリセロール(TG)、コレステロールおよびリン脂質濃度はセサミンとα-リポ酸群両者で低下し、同時投与群ではさらに大きな低下が観察された。一方、肝臓TG濃度はα-リボ酸群で大きく低下した。しかし、セサミン群での低下は少なくセサミン、α-リポ酸同時添加群での値はセサミン群での値と同じであった。セサミンとα-リポ酸は肝臓の脂肪酸合成系酵素の活性と遺伝子発現を低下させ、その同時摂取はこれらの値を相加的に減少させた。セサミンは肝臓の脂肪酸酸化系酵素の活性と遺伝子発現を大きく増加させた。さらに、セサミンは脂肪酸酸化に必須な物質であるカルニチンの濃度を増加させた。しかし、α-リボ酸の同時摂取はいくつかの脂肪酸酸化系酵素の活性と遺伝子発現を低下させ、さらに肝臓のカルニチン濃度低下を引き起こし、セサミンの脂肪酸酸化亢進作用に拮抗するようである。このような代謝変化がセサミンとα-リポ酸同時添加が肝臓TG低下に有効でない理由と思われる。ゴマリグナンであるセサミンはラット肝臓の脂肪酸酸化を上昇させ、反対に脂肪酸合成を低下させる。また、大豆に含まれるリン脂質は脂肪酸合成抑制作用を持つ。24年度は、セサミンと大豆リン脂質の組み合わせがラット肝臓の脂肪酸代謝と血清脂質濃度に与える影響を調べた。SD系雄ラットを4群に分け対照食および5%の大豆リン脂質、0.2%のセサミンあるいは、両者を含む飼料を21日間与えた。セサミンと大豆リン脂質は血清脂質濃度を低下させた。トリアシルグリセロール濃度にはセサミン+大豆リン脂質飼料群で著しい低下が見られた。セサミンと大豆リン脂質は多くの肝臓脂肪酸合成系酵素の活性を低下させ、両者を組み合わせた群で最低値を示した。

同様にセサミンと大豆リン脂質は各種脂肪酸合成系酵素のmRNA量を減少させ、両者を組み合わせた群で最低値を示した。セサミンは肝臓の各種脂肪酸酸化系酵素の活性を上昇させた。多くの脂肪酸酸化系酵素の活性に大豆リン脂質の影響は認められなかったが、3-ヒドロキシアシル-CoA脱水素酵素の活性のみセサミンと大豆リン脂質両者で増加し、セサミン+大豆リン脂質添加群で最高値を示した。セサミンはペルオキシゾームとミトコンドリアの各種脂肪酸酸化系酵素のmRNA量を増加させたが、大豆リン脂質にはそのような効果はなかった。カルニチン輸送体の遺伝子発現量と肝臓カルニチン濃度はセサミン、セサミン+大豆リン脂質の両群で増加し、後者で増加量が大きかった。しかし、カルニチン合成系酵素のmRNA量には全群で差が無かった。また、血清β-ヒドロキシ酪酸濃度はセサミン、セサミン+大豆リン脂質の両群で増加し、後者で増加量が大きかった。以上の結果より、大豆リン脂質とセサミンの組み合わせによる強い脂質低下作用は主に脂肪酸合成系酵素の活性低下に基づくと思われるが、脂肪酸酸化の増加も関与する可能性もあると推察された。前年度は魚油とセサミンの相互作用についてしらべ、魚油は日本人の摂取レベルで相乗的な相互作用を引き起こすとの知見を得、論文としてまとめ投稿中である。今年度の結果はこれに反し、リポ酸がセサミンの脂肪酸酸化誘導作用に干渉し、脂質代謝改善作用を弱める相殺作用を及ぼすという結果であった。しかし、このような知見も日常の食生活を考える上で重要であり、脂肪酸代謝制御機構の観点からも重要な情報を与えるものである。結果について、論文として投稿中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24度は最終年度であるが、当初予定通りの成果を収めている。今年度はセサミンと大豆リン脂質の相互作用について調べる。大豆リン脂質はα-リポ酸と同じように肝臓の脂肪酸合成抑制作用を持つ食品成分であり、セサミンとα-リポ酸との組み合わせで見られるような、脂質代謝改善への相殺作用が見られるかどうか確認する必要がある。相殺作用が見られるとすれば、食餌指針の提言にもつながる一般的な原理原則を提示出来ると考えている。
思春期ピア・カウンセリングがピア・カウンセラー及び受講者の親性準備性に与える影響

本研究は、将来親となる世代である思春期への支援策の1つとして思春期ピア・カウンセリング活動の有効性を検証することを目的としている。2018年度は研究1年目として、養成された思春期ピア・カウンセラーがピア・カウンセリング活動を行うことによって、ピア・カウンセラー自身の自尊感情、自己肯定感、親性準備性に変化があるかどうか調査することを計画した。はじめに文献検討を行い、質問紙を作成した。質問紙は自尊感情、自己肯定感、親性準備性のそれぞれを測定する項目、及び思春期ピア・カウンセラーの具体的な活動状況の内容も含めて構成した。調査は養成講座の受講前、受講直後に加えて活動後(養成講座受講の約6か月後)の3回実施した。研究対象者は思春期ピア・カウンセラーとして活動を希望する大学生であった。研究対象者は17名であり、受講前の回答者は14名、受講後が11名、活動後が7名であった。自尊感情得点の平均点は受講前25.5点、受講後27.6点、活動後26点であった。自己肯定感得点の平均点は受講前23.6点、受講後24.6点、活動後24.3点であった。親性準備性得点のうち乳幼児への好意感情得点の平均点は受講前42点、受講後43.5点、活動後40.3点であり、育児への積極性の得点の平均点は受講前44.9点、受講後45.9点、活動後41.7点であった。いずれも受講前から受講後で点数が高くなる傾向がみられたが、活動後に低下していた。2018年度は質問紙を作成し、本学倫理審査委員会の承認を得て、思春期ピア・カウンセラーを対象に調査を実施した。1年目の目的はピア・カウンセリング活動を行うことによる変化を調査することであり、来年度の調査の実施に向けて概ね計画通り順調に進展している。2年目の計画は、1年目の対象者の活動1年後の調査を実施するとともに、1年目に引き続き、新たに養成されたピア・カウンセラーを対象として質問紙調査を実施し、データを積み重ねていく予定である。当初の1年目の予算では「その他」を0円と計上していたが、養成セミナー参加に係る受講料などの費用が必要となったため、他の予算との調整をした結果次年度使用額が生じた。次年度も養成セミナーへの参加を予定しており、受講料の一部として使用する計画である。