hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
旋回流中のVortex breakdownの発生メカニズムの解明

旋回流中のVortex breakdownの数値シミュレーションは、25年も前から行われているが、従来の数値シミュレーションでは、円管壁の起伏を設けない限り、すべて円管の上流端でVortex breakdownが生じている。しかし、室内実験ではそのような上流端に偏った発生は見られない。本研究では、従来の数値シミュレーションに見られた「上流端の渦」の起源の特定を行うため、まず、旋回流速を通常の円管内実験で得られるようなBurgers渦型にした時の数値計算を行った。その結果、「旋回方向の流体粘性」があれば、管の「上流端」にbreakdown bubbleが発生するのに対し、旋回方向の流体粘性が「ない」(オイラー方程式の解の場合)と、上流端には何も発生しないことを明らかにした。一方、旋回流速が剛体回転の場合には、粘性にかかわりなく上流端でのbreakdown bubble発生は見られなかった。これらのことは、従来の数値シミュレーションで得られたVortex breakdownの発生の起源は「旋回方向の流体粘性」にあって、Benjaminなどの「波」起源説などとはその発生自体に関しては全く無関係で、その起源は、流体の粘性効果による「Burgers渦に特有の流れの不安定性」にあることを示唆している。また同時に、従来の数値シミュレーションが、室内実験とは無関係の現象を「再現」していた可能性を示している。一方、「波」との関連については、旋回流速が大きい、すなわち、波の上流伝播速度が大きい場合に上流端でのbreakdown bubble発生が見られたことから、不安定性によって生成されたbreakdown bubbleの元となる攪乱が「波」によって上流へ運ばれ、それが管の上流端にたまっていくというメカニズムが強く示唆された。
近代日本の植民地映画における音楽の象徴性の比較史的研究

本研究は日本の植民地で主として戦中に製作・上映された映画の聴覚的要素を対象とし、当時の映画音楽がいかに創作・採用されていたか、それらにどのような機能が求められていたかを解明しようと試みた。予備調査として国内外のフィルム現存状況の調査と新聞雑誌の映画音楽関連記事のデータベース化をおこない、それらを踏まえて作品内容と言説の分析を進めた。結果として1植民地で製作された映画のための音楽の委嘱状況2既存の楽曲を新作映画に付す場合の選曲に見られる傾向3映画音楽に関する製作側の理念4当時の文化統制の方針との関連などが明らかになった。映画および映画音楽についての言説分析を重点的におこなった昨年度に対して、当該年度は分析対象の整理・分類を進めることを目的とし、本研究課題で扱い得る作品のリスト化をおこなった。したがって、前年度から継続中の、日本国内で所蔵されている戦前の新聞雑誌における映画および映画音楽関連記事の調査に加えて、当該年度は旧植民地所蔵資料に関する予備調査と、そのうち書籍やDVD等として発行されている資料の収集、ならびに、国立台湾歴史博物館と韓国映像資料院がウェブ上で部分的に公開している所蔵映像資料の確認と、それぞれの内容の分析に着手した。予備調査を踏まえ、東京藝術大学の植村幸生教授・韓国藝術総合学校のミン・ギョンチャン教授のご協力の下、韓国ソウル特別市で資料収集・確認作業を実施した。具体的には、韓国映像資料院に所蔵されている植民地期映画フィルムおよび製作時の資料や、国立国楽院所蔵の対象時期の音楽に関する資料の調査にあたり、韓国国立中央図書館で先行研究に該当すると思われる論文等の確認をおこなった。本研究は映画における音楽を主な調査対象とし、1植民地の映画音楽に委ねられた国家をめぐるイメージの象徴性およびその表象戦略と、2映画に用いられた音楽を通じた、植民地における自文化/異文化表象との二点を明らかにすることを目的としたものである。植民地の事例について資料調査を進め、これまで研究をおこなってきた日本国内の事例との比較を試みることで、映画そしてその音楽において国家より促されたイメージの認識・再構築・発信が、その場で表象された音楽へいかに反映されたかを考察する。初年度にあたる当該年度は、先行研究を整理しながら時代背景を確認するとともに、日本国内で収集可能な資料の調査にあたった。国立国会図書館・東京大学近代日本法政史料センター所蔵の新聞雑誌を主たる資料とし、植民地で日本人により発行された新聞雑誌の映画関連記事データベース作成に着手した。とりわけ今年度は、1日本国内で1950年代までに公開された映画における音楽の扱われ方とその意味づけのされ方、2満洲の映画製作状況および音楽使用状況を主に調査した。研究成果の一部として、日本の初期トーキー映画における音楽の使用法とその内容に関して、第10回中日音楽比較研究国際学術会議で口頭発表をおこない、さらにその内容を論文としてまとめたものが同学術会議の論文集に掲載された。また、満洲における音楽の位置づけと映画との関連について、日中戦争史研究会で口頭発表をおこなった。最終年度にあたる当該年度は、戦前・戦中期の映画および映画音楽関係記事に関する前年度までの予備調査に基づき、資料調査の補完とデータベース構築作業をおこなった。台湾では、國立傳統藝術中心臺灣音樂館、國家電影資料館、國家図書館、國立臺灣図書館、新竹市文化局影像博物館において映画および映画音楽に関する資料調査を進め、蔡瑞月舞蹈研究社では蔡瑞月の舞踊が収録されている貴重なフィルムを閲覧した。さらに、蔡瑞月文化基金会董事長であり蔡瑞月の直弟子であったシャオ・ウォーイェン氏と面会し、台湾のモダンダンスで用いられる音楽について聞き取り調査を実施した。また、これまでの資料調査で収集したデータの分析を実施した。特に、国立台湾歴史博物館所蔵の植民地期映画フィルム168本の作品に関して、それぞれの映画に音楽が付されているかどうかを確認した上で、使用されていた音楽をの傾向を整理し、音楽と映像との間に何らかの機能的連関が見られるか、フィルムの内容によって使われる音楽の種類や用法に差異があるか等について調査を進めた。その成果については10月に招聘された植民地期映画フィルムに関する研究会にて発表をおこない、それをまとめたものが査読付論文として3月発行の研究誌『中国語中国文化』に掲載された。さらに、前年度に口頭発表をおこなった、満洲における映画音楽に関する研究成果をまとめた論文が、『多角的視点から見た日中戦争:政治・経済・軍事・文化・民族の相克』に収録された。そのほかの研究成果のアウトプットとしては、チェンマイ大学芸術メディア技術学院で開かれたThe 4th Inter-Asia Popular Music Studies Conferenceに参加し、明治期から戦後に至るまでの日本の音楽史について基調講演をおこない、海外を視野に入れた成果の発信を積極的に試みた。

芸術学・芸術史・芸術一般計画のとおり、当該年度は国内の史料調査と並行して、台湾・韓国における資料の所蔵状況の予備調査を進めている。予備調査に基づいて、映像資料院を始めとした韓国の映像・音楽関連機関や図書館での資料調査も実施できた。また、学会等での発表機会が予定以上に得られたため、研究成果のアウトプットも十分におこなうことができた。当初の計画にしたがって、国内で収集可能な『映画雑誌』、『キネマ旬報』、『音楽評論』、『レコード音楽』といった映画雑誌および音楽雑誌における映画音楽へ言及した記事のデータベース化を進めている。それと並行して、研究対象となり得る映画作品のリスト化をおこなうなど、初年度にすべき予備調査を実施した。また、研究成果の発表も積極的におこない、関連するテーマの研究者からフィードバックを得た。次年度で本研究課題の最終年度にあたるため、1資料調査の足りない部分を補完すること、2資料調査によって収集したデータを整理し分析を進めることと、2これまでの研究成果を口頭発表・論文発表の形で公開することを並行する。1としては、台湾の資料所蔵状況の予備調査は完了したが、実際の現地での資料調査がまだ実施できていないため、国立台湾歴史博物館所蔵資料を中心に調査をおこなう。2としては、当該年度に韓国で調査を実施した際に、ハングル語で書かれた植民地期映画フィルムに関する資料や先行研究を収集したため、それらの読解と整理を進める。3としては、既にInter-Asia Popular Music Studies Conferenceでの発表が決定しているほか、本研究課題の成果の集大成となるシンポジウムの開催を予定している。初年度に着手した国内の資料整理を継続するほか、旧植民地所蔵史料の調査にあたる。台湾では国立台湾大学音楽学研究所を拠点としながら、同研究所に所蔵されている植民地期の音楽創作関連資料に加え、国立台湾歴史博物館に所蔵されている植民地期映画フィルムおよび製作の際の資料や、台湾国史舘台湾文献館蔵の台湾総督府文書類を調査する。韓国においては、韓国映像資料院を拠点とし、同資料院所蔵の植民地期映画フィルムおよび製作時の資料、ならびに韓国政府記録保存所蔵の朝鮮総督府文書類の調査にあたる。現時点で国外での調査活動の中心となる国立台湾歴史博物館には175本、韓国映像資料院には28本のフィルムの植民地期映画フィルムの所蔵が確認できており、それらの作品の音楽内容に関して分析をおこなう。また、中長編映画のみならず、ニュース映画などの報道映像をも本研究は扱い、その中で音楽がいかに用いられていたか、あるいは音楽そのものに関連するような報道としてどのようなものが確認できるかについて調査を実施する。加えて、映画研究者および歴史研究者を招いてシンポジウムを開催し、ここまでの研究成果を公開する予定である。当該年度に開催予定であったシンポジウムが、登壇者のスケジュール調整の都合で次年度開催になったため。当初の予定通り、シンポジウム開催のための費用に充てる。次年度は旧植民地所蔵資料の概況を把握するため、現地調査を実施する。したがって、当該年度の研究費のうち7割程度は、資料収集調査のための台湾・韓国への出張費に充てる。
地理情報システムを活用した人間サイズのまちづくり支援システムの構築

民主役のまちづくりの仕組みとしての「人間サイズのまちづくり」の具体的な概念構築と住民意識調査の結果を地理情報システムを活用して可視化して住民にフィードバックし、住民を地域マネジメントのPlan-Do-Seeのサイクルの全局面に参画させる支援システムの構築が本研究の目的である。予備調査の位置づけで平成16年度に兵庫県揖保郡新宮町で実施した住民意識調査、および平成17年度に兵庫県たつの市をフィールドとして実施した市民意識調査ならびに自治体の行政施策が各分野の施策から構成される一種の施策パッケージであるとみなしてコンジョイント分析が適用できる施策の重要度評価が可能な設問による調査に基づき、(1)階層意思決定法(AHP)、仮想市場法(CVM)、コンジョイント分析の一般住民レベルでの政策評価への応用可能性を検証すること、(2)地図上に希望する公共施設の建設希望地点を○印で記入してもらうことによって建設希望地点の分布と住民の居住地点との間の関連性を検証すること、という2点に焦点を絞ってデータ解析を行った。その結果、一般住民を対象に質問紙調査による階層意思決定法、仮想市場法、およびコンジョイント分析が政策評価に適用可能であるとともに有効であることが実証されるとともに、質問紙調査において地図を利用して地点を問う質問の有効性も示すことができた。また、地理情報システムを活用して調査・分析結果を小学校区レベルで主題図として表示できるシステムを構築し、その結果の一部はチラシに要約して全世帯に配布して調査結果を住民にもフィードバックしている。しかし、住民意識調査の実施と調査結果のフィードバックが住民の意識変容にどのような影響を及ぼすか、さらには地域マネジメントのサイクルの各局面への関与度がどのように変化したかを検証する研究が不十分であるという課題が残されている。住民主役のまちづくりの仕組みとしての「人間サイズのまちづくり」の具体的な概念構築と住民意識調査の結果を地理情報システムを活用して可視化して住民にフィードバックし、住民を地域マネジメントのPlan-Do-Seeのサイクルの全局面に参画させる支援システムの構築が本研究の主たる目的である。本年度は、住民意識調査の実施に協力してくれる自治体の選定を行い、兵庫県たつの市の協力を得て、同市が総合計画策定のために約27,000の全世帯を対象として平成18年1月から2月にかけて実施した住民意識調査に併せて、自治体の行政施策が各分野の施策から構成される一種の施策パッケージであるとみなしてコンジョイント分析が適用できる施策の重要度評価が可能な調査票を設計し、たつの市の協力のもとに調査票を配布して調査を実施し、約20,000票の調査票を回収した。また、回収された調査票のデータ入力が多くの自治体で労力とコストの面で住民参加のまちづくりのボトルネックとなっていることに注目し、市販のスキャナとOCRソフトウェアを組み合わせて、回答者は回答が容易である一方で、安価で簡便で高速にデータ入力が可能なシステムを構築して、その実証実験を行った。さらに、地理情報システムを活用して調査結果を町丁・字別に集計して表示できるシステムの構築も行った。本年度末までにデータ入力の一部は完了しており、次年度はデータ入力を早急に完了させた上で、データの解析作業を行い、その結果を地理情報システムを活用して表示させるシステムを構築し、住民にチラシやインターネットを通じてフィードバックし、住民の意識がどのように変容するか、さらには地域マネジメントのサイクルの各局面への関与度がどのように変化したかを検証する予定である。本年度は、昨年度に実施した兵庫県たつの市をフィールドとして実施した住民意識調査(25,525の全世帯を対象として平成18年1月から2月にかけて実施して有効回答は20,314票)

ならびに自治体の行政施策が各分野の施策から構成される一種の施策パッケージであるとみなしてコンジョイント分析が適用できる施策の重要度評価が可能な設問による調査(25,525世帯に調査票を配布して有効回答は15,977票)のデータ入力を行うとともに、(1)コンジョイント分析の一般住民レベルでの政策評価への応用可能性を検証すること、(2)地図上に希望する公共施設の建設希望地点を○印で記入してもらうことによって建設希望地点の分布と住民の居住地点との間の関連性を検証すること、という2点に特に注力して、データの分析を行った。その結果、一般住民を対象に質問紙調査によるコンジョイント分析が政策評価に適用可能であるとともに有効であることが実証されるとともに、質問紙調査において地図を利用して地点を問う質問の有効性も示すことができた。また、地理情報システムを活用して調査・分析結果を小学校区レベルで主題図として表示できるシステムを構築し、その結果はたつの市長の諮問機関である「2020年のたつのを考える会」のメンバーに提示されて将来のまちづくりに活用されているが、分析結果を住民にフィードバックし、住民の意識がどのように変容するか、さらには地域マネジメントのサイクルの各局面への関与度がどのように変化したかを検証する研究が不十分であるという課題が残されている。
全国的な放射線治療情報の収集、解析、公開の為のweb型データベースシステムの構築

がん治療の3本柱のひとつであり,がん対策推進基本計画で重点課題とされている放射線治療の質評価のための全国的な放射線治療情報の集計・解析・公開を行うweb型データベースシステムを日本放射線腫瘍学会データベース委員会,放射線医学総合研究所との連携のもと構築した.全国放射線治療症例登録の継続的な運用を行った.2014年度: 44施設22,276例,2015年度: 82施設40,664例,2016年度: 105施設53,250例.放射線治療の診療内容に関して,施設規模で差異を定量的に観察できた.さらに2016年度からは粒子線治療症例の全例登録を開始した.他のがん登録との連携を行った.(1)全国登録システムの更新:放射線治療症例全国登録の登録ソフトウェアの更新を行った.特にJASTROデータベース委員会と連携して見直しを行った標準フォーマット部分の更新を優先的に行った.登録ソフトウェアは診療現場でのデータ登録の利便性を考慮し、タブレット端末での利用を考えた更新を行った.(2) DBシステムの整備支援:放射線治療部門DBが十分に整備されていない施設に対してシステム整備の支援を行った.全国登録ソフトウェアはJASTROのホームページ(http://www.jastro.jp/)からダウンロード可能である.技術支援の要望があった施設に対して部門DBシステムの整備を支援した.さらに各施設からの不具合やカスタマイズの報告をソフトウェアの更新に反映した.(3)全国登録データ公開Webシステムの開発:集積された全国登録データを解析し,解析結果をWeb上で公開するシステムを開発中である.既に公開されている放射線治療施設構造データとリンクさせ,診療過程process,施設構造structure,治療結果outcomeを含めた放射線治療の解析データを公開予定である.(4) IHE-J RO WG,治療RIS開発企業と連携して,放射線治療症例全国登録で使用している標準フォーマットを治療RISのDBへの装填する共同開発を進めた.<全国登録データ公開Webシステムの概要>・会員ユーザーが随時閲覧可能なWebベースのシステムとし,ID,Passwordによる閲覧制限をかけた施設固有ページに入る設計とする.・会員ユーザーは固有ページ内で自施設と全国集計値と比較可能な設計とし,会員ユーザー以外の一般ユーザーは全国集計値のみを閲覧可能とする.(1)全国登録ソフトウェアの更新:前年度に引き続き,全国登録ソフトウェアの不具合やカスタマイズの報告を受け,更新作業を継続した.(2)全国登録データ公開Webシステム:前年度に開発,運用された全国登録データ公開Webシステムに対して登録参加施設の利用状況の把握と臨床現場からのシステム利用の意見の収集を行い,ユーザーが利用しやすいようにシステムを改良した.現在は収集したデータのクリーニング中であるため,システムの公開はしていない.データ解析が終了次第,システム公開を行う予定である.(3)部門DBシステムの整備支援:登録参加施設に対する部門DBシステムの整備支援を継続した.(4)標準フォーマット装填治療RISの開発の継続:前年度からの共同開発を継続するとともに,既存の治療RISから全国登録データの抽出が可能となる機能を搭載するように治療RIS開発企業に働きかけた.ほとんどの治療RIS開発企業で上記機能をシステムに搭載している(する予定)との回答を得た.現在,各社の対応状況を日本放射線腫瘍学会のホームページで公開する準備を行っている.(5)他がん登録とのデータ連携システム開発:他のがん登録(地域がん登録,院内がん登録,臓器別がん登録)システムとのデータ連携を行った.日本食道学会の食道癌全国登録のシステム開発,データ解析を担っており,2007,2008年の症例に関するデータを公表した.現在大阪府がん登録とのデータ比較を行っており,解析結果を公表予定である.(1)全国登録ソフトウェアの更新に関して,予定通り,全国登録ソフトウェアの不具合やカスタマイズの報告を受け,更新作業を継続した.(2)全国登録データ公開Webシステム関して,臨床現場からのシステム利用の意見の収集を行い,ユーザーが利用しやすいようにシステムを改良した.一方でシステム自体は構築済みであるが,データの公開を行っていない.現在解析データのクリーニング中であり,クリーニングが出来次第公開する予定である.(3)部門DBシステムの整備支援に関しては,登録参加施設からDBに関する問い合わせを受け,実際の施設の部門DBシステムの整備支援を行った.(4)標準フォーマット装填治療RISの開発に関しては,既存の治療RISから全国登録データの抽出が可能となる機能を搭載するように治療RIS開発企業に働きかけた.ほとんどの治療RIS開発企業で上記昨機能をシステムに搭載している(する予定)との回答を得た.(5)他がん登録とのデータ連携システム開発:他のがん登録(地域がん登録,院内がん登録、臓器別がん登録)システムとのデータ連携を行った.日本食道学会の食道癌全国登録のシステム開発,データ解析を担っており,2007,2008年の症例に関するデータを公表した.(1)全国登録ソフトウェアの更新:前年度に引き続き,全国登録ソフトウェアの不具合やカスタマイズの報告を受け,更新作業を継続し,日本放射線腫瘍学会ホームページにて公開した.(2)収集データの公開: 2014年分の全国放射線治療症例登録データの解析を行い,報告書を日本放射線腫瘍学会ホームページにて公開した.さらに2011年分,2012年分の全国放射線治療施設実態調査データの解析を行い,報告書を日本放射線腫瘍学会ホームページにて公開した.(3)全国登録データ公開Webシステム:前年度に開発,運用された全国登録データ公開Webシステムに対して登録参加施設の利用状況の把握と臨床現場からのシステム利用の意見の収集を行い,ユーザーが利用しやすいようにシステムを改良した.データ解析が終了次第,システム公開を行う予定である.

(4)部門DBシステムの整備支援:登録参加施設に対する部門DBシステムの整備支援を継続した.(5)標準フォーマット装填治療RISの開発の継続:前年度からの共同開発を継続するとともに,既存の治療RISから全国登録データの抽出が可能となる機能を搭載するように治療RIS開発企業に働きかけた.現在,各社の対応状況を日本放射線腫瘍学会のホームページで公開する準備を行っている.(6)他がん登録とのデータ連携システム開発:他のがん登録(地域がん登録,院内がん登録,臓器別がん登録)システムとのデータ連携を行った.日本食道学会の食道癌全国登録のシステム開発,データ解析を担っており,2009年,2010年の症例に関するデータを公表した.がん治療の3本柱のひとつであり,がん対策推進基本計画で重点課題とされている放射線治療の質評価のための全国的な放射線治療情報の集計・解析・公開を行うweb型データベースシステムを日本放射線腫瘍学会データベース委員会,放射線医学総合研究所との連携のもと構築した.全国放射線治療症例登録の継続的な運用を行った.2014年度: 44施設22,276例,2015年度: 82施設40,664例,2016年度: 105施設53,250例.放射線治療の診療内容に関して,施設規模で差異を定量的に観察できた.さらに2016年度からは粒子線治療症例の全例登録を開始した.他のがん登録との連携を行った.(1)全国登録システムの更新に関して、予定通りに放射線治療症例全国登録ソフトウェアの更新を行った.(2) DBシステムの整備支援に関して、放射線治療部門DBが十分に整備されていない施設に対してシステム整備の支援を行った.さらに各施設からの不具合やカスタマイズの報告をソフトウェアの更新に反映した.(3)全国登録データ公開Webシステムは当初は平成26年度中に開発を行う予定であったが,当初予定にない機能(自施設の治療担当者を選択することで実績データを抽出する機能)を追加しており,現在開発途中である.平成27年度中に公開予定である.収集データの解析結果に関しては公開システムが完成するまでJASTROホームページでの公開とする.(4)放射線治療症例全国登録で使用している標準フォーマットの治療RISのDBへの装填に関しては,IHE-J RO WG,治療RIS開発企業と連携して順調に進展している.(1)全国登録ソフトウェアの更新:沼崎,本学大学院生は前年度に引き続き,全国登録ソフトウェアの不具合やカスタマイズの報告を受け,更新作業を継続する.(2)全国登録データ公開Webシステム:沼崎,本学大学院生は前年度に開発,運用された全国登録データ公開
根尖病巣中の嫌気性菌が宿主細胞の細胞内情報伝達系に及ぼす影響

難治性感染根管の原因を明らかにするためには根管内滲出物の採取分析が重要であるが、採取できる試料が微量であるために細菌叢や病態の把握が困難である。そこで試料中の嫌気性菌を簡便・確実に分離同定する方法として、採取した滲出物を増菌用培地に接種して24時間嫌気的に培養した後に検査所に試料を送る方法(増菌法)で培養同定を行い良好な結果を得た。難治性感染根管22例について調べた所、18例で何らかの菌が検出された。その内訳はα-Streptococcus、En-terococcusなど通性嫌気性菌8種、偏性嫌気性菌4種、好気性菌2種が検出された。Ent-erococcusは従来の報告よりも多数検出された。以上の結果より、増菌法は従来の方法より確実に滲出物中の細菌を検出できると思われた。次に、Enterococcusは長期症例や難治性感染根管から検出される頻度が高いとの報告が近年なされていることから、同菌種の宿主細胞への影響をより詳細に検討した。分離回収可能であった5株のEnterococcusについて分子生物学的手法により比較したところ、全ての株の由来が異なっていた。また、培養細胞系に感染させ、細胞内情報伝達計(チロシンリン酸化)に及ぼす影響を調べたが、同菌の直接接触ではチロシンリン酸化に変化は認められなかった。このことから、Enterococcusは細胞間情報伝達物質を介して宿主との反応に関与しているのではないかと考えられた。そこで、さらに免疫学的手法を用いて原因を明らかにする必要があると思われた。難治性感染根管症例と思われた15名(20検体)の被験者の根管内から試料を採取後、直ちに嫌気用ポーターにいれて検査室に運ぶ従来の方法とともに、試料を直接嫌気性菌用培地にいれて37°Cで24時間培養して試料中の細菌ある程度増菌させた後に検査室へ運ぶ方法を行った。両者の方法で検出される細菌には差は認められなかった。合計15菌種が同定され、最も多く検出されたのはα-Streptococcusで9名から検出された。嫌気性菌の同定においてはPeptostreptococcus、Lactobacillus、Eubacterium、Fusobacterium、Bacteroidesの5菌種が認められた。またα-Streptococcus、Enterococcus、γ-Streptococcusを分離し電気泳動を行ったところ、2名から採取されたα-Streptococcusは同一のものであると思われた。今回、根管内から得られる試料が微量であることから、採取した試料を直接嫌気性菌用培地にいれて24時間培養してある程度増菌を行った場合でも分離される細菌に大きな影響はなかった。本法はあらかじめ嫌気性菌の存在の有無をおおむね判断することができ有効であると思われた。しかし現時点では分離された嫌気性菌は多種であり、より多くの症例について臨床症状を踏まえて更に詳細に分類検討した上で細菌学的検討ならびに宿主に及ぼす影響を調べる必要があると思われた。そこで試料中の嫌気性菌を簡便・迅速・確実に分離同定する方法について比較検討した。難治性感染根管22歯を被験歯とし、滅菌ペ-パ-ポイントを根管内に挿入し滲出物を採取後、直ちに嫌気用ポーターに入れ臨床検査所に送る方法(従来法)および試料を増菌用培地に入れ24時間嫌気的に培養後検査所に送る方法(増菌法)にて菌の分離同定を行った。

従来法及び増菌法での細菌の検出頻度および検出された細菌の種類について比較するとともに、増菌法で検出された細菌を形態学的に分類した。試料採取時の滲出物の色調ならびに臨床症状(自発痛、垂直方向の打診痛、根尖相当部圧痛)と分離菌種との関連性についても検討した。その結果、従来法では22例中6例、増菌法では22例中18例で何らかの菌が検出された。分離された細菌の内訳は、従来法では通性嫌気性菌1種、好気性菌1種であったのに対し、増菌法ではα-StreptococcusやEnterococcusなど通性嫌気性菌8種、偏性嫌気性菌4種、好気性菌2種が検出された。増菌法を用いた場合、従来法で検出された菌は常に含まれていた。増菌法で検出された菌を形態学的に分類した結果、その多くはグラム陽性球菌であった。症例数が少なく、滲出物の所見及び臨床症状と分離菌種との間に相関関係を見出すには至らなかった。以上の結果より、増菌法はより確実に滲出物中の細菌を検出できると思われた。増菌法で検出された細菌のうち検出例の多かったα-Streptococcus及びEnterococcusについてSDS電気泳動を行い蛋白組成を比較したところ、同菌類でも異なった組成を有していた。このことから各菌が宿主細胞に及ぼす影響について詳細に検討する必要があると思われた。難治性感染根管の原因を明らかにするためには根管内滲出物の採取分析が重要であるが、採取できる試料が微量であるために細菌叢や病態の把握が困難である。そこで試料中の嫌気性菌を簡便・確実に分離同定する方法として、採取した滲出物を増菌用培地に接種して24時間嫌気的に培養した後に検査所に試料を送る方法(増菌法)で培養同定を行い良好な結果を得た。難治性感染根管22例について調べた所、18例で何らかの菌が検出された。その内訳はα-Streptococcus、Enterococcusなど通性嫌気性菌8種、偏性嫌気性菌4種、好気性菌2種が検出された。Enterococcusは従来の報告よりも多数検出された。以上の結果より、増菌法は従来の方法より確実に滲出物中の細菌を検出できると思われた。次に、Enterococcusは長期症例や難治性感染根管から検出される頻度が高いとの報告が近年なされていることから、同菌種の宿主細胞への影響をより詳細に検討した。分離回収可能であった5株のEnterococcusについて分子生物学的手法により比較したところ、全ての株の由来が異なっていた。また、培養細胞系に感染させ、細胞内情報伝達系(チロシンリン酸化)に及ぼす影響を調べたが、同菌の直接接触ではチロシンリン酸化に変化は認められなかった。このことから、Enterococcusは細胞間情報伝達物質を介して宿主との反応に関与しているのではないかと考えられた。そこで、さらに免疫学的手法を用いて原因を明らかにする必要があると思われた。
NMD制御因子によるアミノ酸飢餓ストレス抵抗性獲得の分子機構の解析

生物は、環境変動を要因とするストレスをうけており、特に栄養環境の劣悪化は生存に大きな影響を与えることから、進化の過程で低栄養や飢餓への適応の歴史を歩んできた。本研究においては、NMD制御因子SMG-1キナーゼが、アミノ酸バランスを監視する複合体の構成因子として働くことに着目し、細胞の飢餓ストレス抵抗性の獲得機構を明らかにすることを目的とする。前年度までに、細胞内栄養環境の監視複合体による飢餓ストレス抵抗性の獲得機構の詳細を明らかにすることに成功した。さらに、簡便な翻訳mRNAの精製法であるTRAP (Translating Ribosomal Affinity Purification)法の導入に成功し、アミノ酸飢餓に発現誘導される抗ストレス遺伝子の網羅的な探索を行った。現在、上記の成果を発表すべく論文執筆中である。平成28年度は、SMG-1とアミノ酸バランス監視に働くGCN2複合体の機能的関係を明らかにするために、GCN2複合体構成因子を基質としたSMG-1キナーゼアッセイを行い、複数の構成因子において進化的に保存されたセリン/スレオニン残基の同定に成功した。前記の結果を踏まえて、リン酸化変異体を用いたレスキュー細胞を作成し、GCN2活性化により誘導される抗アミノ酸飢餓ストレス遺伝子の発現に対する影響を検討した。結果、SMG-1によるGCN2複合体構成因子のリン酸化が、細胞の飢餓ストレス抵抗性の獲得に重要な働きを持つことを示唆する結果を得た。次に、ストレス抵抗性の獲得機構を明らかにすることを目的に、ストレス下において特異的発現する抗ストレス遺伝子を探索するために、EGFP-Tag標識リボソーム発現細胞を用いた、簡便な翻訳mRNAの精製法であるTRAP (Translating Ribosomal Affinity Purification)法の導入を行った。さらに、アミノ酸飢餓条件下において前記の実験を行い、抗ストレス応答遺伝子ATF4の発現誘導を確認することができた。以上の結果は、TRAP法によるアミノ酸飢餓に発現誘導される抗ストレス遺伝子の網羅的な探索を行うことが期待できることを示唆する。本年度の研究は、細胞の飢餓ストレス抵抗性の獲得機構を明らかにすることを目的に、GCN2複合体構成因子を基質としたSMG-1キナーゼアッセイを行い、SMG-1によるGCN2複合体構成因子のリン酸化を介した、細胞の飢餓ストレス抵抗性の獲得機構の存在を示唆する結果を得た。さらに、ストレス抵抗性の獲得機構を明らかにすることを目的に、抗ストレス遺伝子の網羅的探索法の導入に成功した。以上により、おおむね順調に進展しているといえる。前年度は、細胞内のアミノ酸バランス監視複合体の実態を明らかにするために、複合体構成因子中心キナーゼと基質の同定に成功した。前記の結果を踏まえて、リン酸化変異体を用いたレスキュー細胞を作成し、中心キナーゼ活性化により誘導される抗アミノ酸飢餓ストレス遺伝子の発現に対する影響を検討した。結果、複合体構成因子のリン酸化が、細胞の飢餓ストレス抵抗性の獲得に重要な働きを持つことを示唆する結果を得た。平成29年度は、ストレス抵抗性の獲得機構を明らかにすることを目的に、ストレス下において特異的発現する抗ストレス遺伝子を探索するために、EGFP-Tag標識リボソーム発現細胞を用いた、簡便な翻訳mRNAの精製法であるTRAP (Translating Ribosomal Affinity Purification)法を用いて、アミノ酸飢餓に発現誘導される抗ストレス遺伝子の網羅的な探索を行った。さらに、上記の複合体構成因子のリン酸化変異体を用いたレスキュー細胞に関して、同定した抗ストレス遺伝子候補の発現についても解析を行った。TRAP法を用いて翻訳mRNAの精製を行い、次世代シーケンサーを用いてストレス環境下における遺伝子発現を網羅的に行った。現在、得られたデーターに関して統計解析を行っているが、新規のmRNA精製法を導入した理由により、解析に遅れている。今後は、SMG-1によるGCN2複合体構成因子のリン酸化変異体を用いて、GCN2活性化状態の試験管内再構成を行い、細胞の飢餓ストレス抵抗性の獲得の分子機構の実態を明らかにする。

さらに、アミノ酸飢餓に応答して発現する遺伝子をTRAP法により精製したmRNAを次世代シーケンサーで解析することにより、抗ストレス遺伝子の網羅的探索を行う。また、SMG-1の活性抑制時に、同様の解析を行うことにより、SMG-1のアミノ酸飢餓抵抗性の獲得における役割を明らかにする。本年度は、統計解析を専門とする外部研究者の協力を得て、ストレス適応遺伝子の候補を同定する。さらに、本申請研究の成果に関して論文投稿を行う予定である。今年度、新規の遺伝子解析法の構築・導入するに当たり、当初の利用予定していた人工遺伝子合成受諾業者よりも低価格な業者を利用したため。本研究の最大の焦点である、抗ストレス遺伝子の網羅的探索に予算を最大限計上していたが、計画の進行にやや遅れが生じたため。次年度額は、遅れている次世代シーケンサス解析の再現性の確認を行うため、同実験の繰り返しに使用する予定。次年度において、導入した遺伝子解析法と次世代シーケンサーに利用予定である。
サルコペニア改善に向けた運動・栄養支援によるハイブリッド・リハビリシステムの構築

本研究は、患者の活動量を3軸加速度センサで定量化し、活動量に基づいた栄養支援を行うことで、リハビリテーションの相乗効果を図るハイブリッド・リハビリテーションについて検証するものである。初年度はベースライン調査として、回復期リハビリテーション病棟に新規入棟した患者について、入棟時に身体機能評価(筋力、バランス能力、歩行能力)と体組成の評価を行い、サルコペニアの有無を判定した。また、患者の活動量を把握するために、3軸加速度センサの活動量計を用いた。この他、患者の医学的情報、身体機能、日常生活活動について、入院時と退院時に評価を行った。2年目はベースライン調査で行った身体機能評価、身体活動量評価、サルコペニア判定に必要な体組成の評価を結合したデータベースを作成した。データベースの作成には当初計画していたよりも時間を要しており、2年目に予定していたサルコペニアの判定と有症率の調査結果開示には辿りつけておらず、現在も鋭意検討中である。また2年目には介入として、身体活動量に基づいた栄養支援を行ってきた。この間、リハビリテーション栄養という言葉が臨床にも浸透し始め、リハビリテーション栄養に関する研究論文数も増えてきている。栄養支援について若干の計画変更が生じているが、当初の計画には差し支えなく経過している。現在の研究目的を達成することで、回復期リハビリテーション病棟に入院している患者に効率的なリハビリテーション医療を提供することができ、在院日数の短縮および在宅復帰率の向上を図ることが可能になると考えている。本研究は研究実施計画に基づいて年度毎に目標を設定している。現在、3年計画の2年目が終了したところである。研究は当初の予定より若干遅れているが、進展には支障がないため、概ね順調に進展していると考えている。これまで、平成29年度はベースライン調査として、回復期リハビリテーション病棟に新規入棟した患者について、入棟時に身体機能評価と体組成の評価、身体活動量を評価した。栄養支援について若干の計画変更が生じているが、当初の計画には差し支えないと考えている。完成したベースラインデータのデータベースを使用してサルコペニアの有症率を明らかにするとともに、介入後と比較するためにも各身体機能や身体活動量の変化率、入院日数などを明らかにしておく必要がある。また昨年度から継続して栄養支援を行っていくことで、被験者数を増やしていく予定である。サルコペニアの有症率は、およそ40-50%と報告されている。また、入院患者ではサルコペニアを有する者は急性転化や長期療養型病院への転院が多く、在宅復帰が少ないとの調査報告も見受けられる。高齢者が病気や怪我を発症すると、要介護状態への移行リスクは年齢とともに上昇し、5年生存率は年齢に反比例して下がる一方である。このような社会背景のもと、高齢者の健康寿命をさらに伸ばすためには、高齢期における疾病負荷の軽減が重要となる。本研究は、患者の活動量を3軸加速度センサで定量化し、活動量に基づいた栄養支援を行うハイブリッド・リハビリテーションについて検証するものである。本目的を達成することで、回復期リハビリテーション病棟に入院している患者に効率的なリハビリテーション医療を提供することができ、在院日数の短縮および在宅復帰率の向上を図ることが可能になると考えている。現在、予定していたベースライン調査は終了し、データクリーニングに取り掛かっている。今後は、ベースライン調査の解析を進めると同時に、患者の活動量に合わせて栄養サポート介入を行っていく予定である。今回の研究目的、研究実施計画は年度毎に設定している。平成29年度はベースライン調査として、新しく回復期リハビリテーション病棟に入院した患者の身体機能と身体組成について評価を行った。また、3軸加速度センサを用いて身体活動量を計測した。ここまでの調査は患者リクルートを含めて滞りなく実施できており、予定していた平成29年度の研究目的は到達できたと考えている。

データベースの作成には当初計画していたよりも時間を要しており、2年目に予定していたサルコペニアの判定と有症率の調査結果開示には辿りつけておらず、現在も鋭意検討中である。また2年目には介入として、身体活動量に基づいた栄養支援を行ってきた。この間、リハビリテーション栄養という言葉が臨床にも浸透し始め、リハビリテーション栄養に関する研究論文数も増えてきている。栄養支援について若干の計画変更が生じているが、当初の計画には差し支えなく経過している。現在の研究目的を達成することで、回復期リハビリテーション病棟に入院している患者に効率的なリハビリテーション医療を提供することができ、在院日数の短縮および在宅復帰率の向上を図ることが可能になると考えている。本研究は研究実施計画に基づいて年度毎に目標を設定している。現在、3年計画の2年目が終了したところである。研究は当初の予定より若干遅れているが、進展には支障がないため、概ね順調に進展していると考えている。これまで、平成29年度はベースライン調査として、回復期リハビリテーション病棟に新規入棟した患者について、入棟時に身体機能評価と体組成の評価、身体活動量を評価した。2年目はベースライン調査で行った身体機能評価、身体活動量評価、サルコペニア判定に必要な体組成の評価を結合したデータベースを作成した。栄養支援について若干の計画変更が生じているが、当初の計画には差し支えないと考えている。平成29年度のベースライン調査で得られたデータをもとに、サルコペニアの有無別に退院時の身体機能や日常生活動作、身体活動量の差異について解析を行う。また、平成30年度は活動量計から得らる身体活動量を使って栄養サポート介入を実施するよていである。完成したベースラインデータのデータベースを使用してサルコペニアの有症率を明らかにするとともに、介入後と比較するためにも各身体機能や身体活動量の変化率、入院日数などを明らかにしておく必要がある。また昨年度から継続して栄養支援を行っていくことで、被験者数を増やしていく予定である。2年目に所属機関の移動があり、研究が一時的に停滞していた。そのため、本来は2年目に購入予定であったものが購入できずに年度を跨いだ形となった。
高温高圧下でのpHが亜臨界水による食品成分分解動力学に及ぼす影響

100°C以上で臨界点(374°C)以下の温度領域で,液体状態が保たれた亜臨界水は常温常圧の水に比べて,比誘電率が低く,またイオン積が5001000倍程度大きい。これらの性質によって,亜臨界水は疎水性物質の抽出への利用や酸または塩基触媒としての利用が可能である。本研究では,亜臨界水中での食品成分の分解速度がpH変化および電気伝導度に影響する塩に影響を受ける現象に関して,亜臨界水中での五単糖,ウロン酸,アミノ酸分解を試み,そのpHと分解動力学について反応機構を検討した。また,糖の加水分解について,塩が分解速度に影響することを見出した。100°C以上で臨界点(374°C)以下の温度領域で,液体状態が保たれた亜臨界水は常温常圧の水に比べて,比誘電率が低く,またイオン積が5001000倍程度大きい.これらの性質によって,亜臨界水は疎水性物質の抽出への利用や酸または塩基触媒としての利用が可能である.亜臨界水中での糖の分解過程において,その分解反応速度がpH変化に影響を受ける現象に関して,本年度はまず,五単糖の分解過程を解析した.反応器出口のpHは,反応物の濃度に相関して低下した.糖の類縁体であり,酸性物質であるウロン酸の分解を試みたところ,より低い温度で分解反応が生じた.五単糖とウロン酸の分解過程はWeibull式で解析できた.この結果はChem. Eng. Technol.に報告し掲載された.次に亜臨界水中での単糖の加水分解過程に及ぼす塩の影響について検討した.ガラクトースの分解速度は,共存させたNaCl濃度が高いほど高くなった.グルコースおよびフルクトースの分解もNaClの共存によって促進されたが,マンノースは影響を受けなかった(大嶌ら,日本食品工学会発表).最後に,アミノ酸であるフェニルアラニンの亜臨界水中での分解動力学を解析したところ,0次反応および自触媒型反応を組み合わせた反応機構が現象をよく説明した.分解によって出口のpHは,糖の場合とは逆に上昇した(高瀬ら,日本食品工学会発表).他の疎水性アミノ酸の分解でも反応器出口のpHは上昇するが,それらの分解過程は1次反応に近く,フェニルアラニンの分解様式とは異なった.100°C以上で臨界点(374°C)以下の温度領域で,液体状態が保たれた亜臨界水は常温常圧の水に比べて,比誘電率が低く,またイオン積が5001000倍程度大きい.これらの性質によって,亜臨界水は疎水性物質の抽出への利用や酸または塩基触媒としての利用が可能である,亜臨界水中での食品成分の分解反応速度がpH変化および電気伝導度に影響する塩に影響を受ける現象に関して,亜臨界水中での糖の加水分解過程に及ぼす塩の影響について検討した.ガラクトースの分解速度は,共存させたNaC1濃度が高いほど高くなった.グルコース,フルクトース,ソルボースの分解もNaC1の共存によって促進されたが,マンノースは影響を受けなかった.また二糖のショ糖も影響を受けなかった(Ohshima et al.,Eur.Food Res.Technol),疎水性アミノ酸であるフェニルアラニンと分岐鎖アミノ酸の亜臨界水中での分解動力学を解析したところ,分岐鎖アミノ酸は1次反応に従って分解した.一方,フェニルアラニンは0次反応および自触媒型反応を組み合わせた反応機構が現象をよく説明した.分解によって出口のpHは上昇した(藤田ら,食品工学,構造,物性に関する京都フォーラム学生発表会発表).糖の類縁体であり,酸性物質であるグルクロン酸,ガラクチュロン酸の分解を試みたところ,pHは分解によってさらに低下した,反応機構はそれぞれ異なった(未発表).亜臨界水中での食品成分の分解動力学とpH虫関係を完全には解明できなかったが,pH変化および塩濃度が分解機構に大きく影響することを明らかにした.
無細胞蛋白質アレイを基盤とした細胞がん化Ｅ３リガーゼの網羅的同定と解析

III.アルファスクリーン法によるユビキチン化E3リガーゼの同定および生化学的解析1)ユビキチン化E3リガーゼの同定:アルファスクリーン法を基盤する申請者らが開発してきた手法を用いて、目的蛋白質タンパク質のユビキチン化反応を検出した。2)新規E3リガーゼによるユビキチン化部位の同定および抗体作成:in vitro系でユビキチン化された基質タンパク質を精製タグで回収後、質量分析によりユビキチン化部位の同定を行った。IV.細胞がん化における新規分子の細胞生物学的解析1)共発現による細胞内ユビキチン化確認および細胞内解析:上記で同定されたE3リガーゼ分子のcDNAを基に動物細胞発現用ベクターを構築し、新規分子の細胞内でのユビキチン化および分解促進を確認した。また、ユビキチン化部位の同定、細胞内局在やプロテアソーム阻害剤処理での影響も確認した。2)新規分子の発現抑制におけるがん化維持への影響:抗体を用いて、がん細胞株での新規分子のタンパク質レベルでの発現を確認し、高発現分子にはおいては、siRNAでの発現抑制を行い、増殖や細胞分裂への影響を確認した。24年度が最終年度であるため、記入しない。I.ビオチン化RING-type E3リガーゼプロテインアレイの作製既に完成している152種類のRING-type E3リガーゼに加えて、申請者らが既に保有している1万5千種類のヒト完全長cDNAライブラリーを用いて、予測された約200種類のRING-type E3リガーゼ遺伝子のcDNAクローンを選択した。それらcDNAクローンから、スプリットPCR法により転写・翻訳用の鋳型を作製し、N末端にビオチン化した組換えプロテインアレイを合成し、現在、224種類のRING-type E3リガーゼプロテインアレイを構築することに成功し、超低温フリーザーに保存している。II.アルファスクリーン法によるがん化抑制因子および促進因子と結合するE3リガーゼ分子の同定上記で作成したビオチン化E3リガーゼプロテインアレイを、コムギ無細胞系で合成したFlagタグをN末端に付加した4種類のがん促進蛋白質(p53、LKB1、CYLD、PTEN)と結合するE3リガーゼのスクリーニングを行った。相互作用の検出方法には、アルファスクリーン法を利用した。その結果、それぞれのがん抑制蛋白質と相互作用するE3リガーゼを23種類同定することに成功した。また、その一部に関しては、in vitroでのE3リガーゼ依存的なユビキチン化が起こることを明らかとした。この事は、本スクリーニングシステムが基質特異的なE3リガーゼの探索・同定に有効であることを示している。計画どおりにプロテインアレイの構築に成功し、それらを用いたがん抑制蛋白質を特異的にユビキチン化するE3リガーゼの同定に成功しているため。今後は、新たに同定したE3リガーゼの細胞内でのユビキチン化の確認を行う。
結核菌の細胞壁多糖に存在する鏡像体アラビナンとその分解酵素群の分子解析

結核菌・らい菌などを含む抗酸菌の細胞壁にはD-アラビノースからなる多糖を含むリポアラビノマンナン(LAM)が存在し、宿主の免疫システムから逃れている。本課題ではこれら新規酵素の構造機能解析を行い、前例のない鏡像体多糖を微生物が分解・代謝する機構を解明する結核菌など抗酸菌の細胞壁のアラビナンは、植物に見られるそれと鏡像(鏡像体アラビナン)の関係にあり、それが細胞認識などの抗酸菌の特性と関連している。本研究課題では、綿密に計画された多面的アプローチによりポリアラビノマンナン(LAM)分解酵素の機能構造解析、複雑なLAMの化学構造の完全決定、合成基質と阻害剤の開発、そして非天然レクチン(特異的結合タンパク質)の開発が行われる。学術的意義、期待される成果として、(1)LAM分解酵素は新規酵素として、新しいEC番号付与、糖質関連酵素データベースCAZyの加水分解酵素(GH)新規ファミリーが作られる。(2)免疫賦活能があるLAMの完全構造決定がなされる。(3)LAM分解酵素の合成基質と阻害剤が開発される。(4)鏡像体アラビナン可視化ツールの開発を通じて、鏡像アラビナン分解・代謝機構の解明とワクチン・診断薬開発に繋がる。本課題ではこれら新規酵素の構造機能解析を行い、前例のない鏡像体多糖を微生物が分解・代謝する機構を解明する
レーザー・ドップラー式血流画像化装置を利用した矯正学的評価法の開発

口唇裂患者において口唇形成術後の瘢痕組織は咬合に様々な影響を与えると考えられており、血流分布を観察することは矯正歯科診断、治療および予後の判定など臨床的評価を行う上で有用であると考えられる。本研究は、血流分布を二次元的にカラー画像化するレーザー・ドップラー式血流画像化装置(LDI)を用いて口唇形成術の既往がある患者の上唇表層部の血流分布の特徴を観察すると共に、血流分布と顎顔面形態との関係を明らかにすることを目的とした。片側性口唇裂に対する口唇形成術の既往がある20症例(CLP群:口唇口蓋裂12症例、CL群:口唇顎裂7症例、口唇裂1症例; 10.9歳±2.0歳)を被験者とし、下顔面部をLDIにてスキャニングして組織血流量に比例する測定値(Flux値)を算出し、カラーイメージを作成した。また、上唇白唇部に瘢痕部、健側白唇部、患側白唇部の3領域を設定し、各領域における単位面積当たりのFlux値(平均Flux値)を算出、さらに、Flux比(周囲白唇部に対する瘢痕部の平均Flux値の割合)を算出した。一方、各症例の動的矯正治療開始時(7.9歳±0.9歳)の側面頭部X線規格写真を用いて顎顔面形態を軟組織、硬組織において合計項目について詳細に分析した。それぞれの項目においてCLP群とCL群の2群間で比較検討を行った。また、Flux比との相関性についてもそれぞれ検討を行った。その結果、SNAおよびANBとFlux比との間にそれぞれ有意な正の相関を認め(p<0.05)、血流分布と顎顔面形態との関連性が示唆された。レーザードップラー式血流画像化装置(LDI)は、血流動態を画像化することが可能であるため組織全体の血流動態の傾向を捉えるのに適しており、医療分野において幅広く臨床応用がなされている。本研究では片側性口唇裂患者における口唇形成術後の治癒評価、瘢痕組織分布評価に対してLDIの応用を検討している。口唇形成術後の瘢痕組織は上顎前歯の傾斜など顎顔面形態に影響を与えることが知られているため、形成術後の皮膚上層部の血流分布を測定することで同部の瘢痕組織を解析し、歯科矯正学的診断・評価法を確立することを目的とする。(1)測定条件、測定方法と再現性に関する検討得られたデータの再現性の程度を検討し、症例特有の血流分布パターンを解析する必要があるため、片側性唇裂を伴う3症例においてさまざまな角度と距離を設定し、複数回測定することによって、測定値の再現性を検討した。(2)片側性口唇裂を有する患者における口唇形成術後の血流分布の測定と分析片側性口唇裂に対する口唇形成術の既往がある20症例(CLP :12症例,CLA :7症例,CL :1症例;10.9歳±2.0歳)を被験者とした。仰臥位でLDIにて上唇を含む下顔面部をスキャニングし、血流測定と同時に記録されたCCDカメラによる二次元画像を用い、測定領域を設定した。また、血流分布領域におけるConc値(血球濃度と比例する値)、Flux値(血流量と比例する値)、各測定領域における単位面積当たりのFlux値(平均Flux値)をそれぞれ算出し、比較検討を行った。その結果、瘢痕部は周囲白唇部と比較して平均Flux値が有意に小さかった。また、白唇部に対する瘢痕部の平均Flux値をFlux比とし算出すると、口唇口蓋裂患者は口唇裂単独の患者と比較してFlux比が有意に小さかった。現在、顎態や軟組織形態との関連を検討すると同時にサンプルデータの蓄積を図っている。
増殖ブランケットシステムに適用可能なトリチウムモニターの開発

本研究は、低いトリチウム濃度とそれより高い水蒸気濃度という条件での増殖ブランケットに適用可能なトリチウムモニターを新たに開発することを目的とする。具体的には、高温仕様(120150°C)の検出器、圧力計、測定セルの導入により、内壁に吸着しているトリチウム水の脱離を促進させ、メモリー効果の大幅な低減を図るものである。実験準備として高温仕様圧力計を調達し、グローボックス内に設置されている現有測定セルに接続している室温仕様の圧力計と交換した。また、高温仕様NaI(T1)検出器により測定セル自身を高温仕様にする。予備実験としてバックグランド(BG)の測定を実施した。室温動作の圧力計から150°Cで動作する圧力計に変更しただけで、BGのカウント数は半分以下まで減少した。その後測定セルと配管部分の加熱も実施し、更に若干のBGの減少を確認しており、高温対応がメモリー効果低減に一定の効果があることが確認できた。実験では、増殖ブランケットのトリチウム回収システムを模擬する混合ガス(トリチウム10ppm程度、水素1000ppm程度、水蒸気10ppm以上、バランスガス:ヘリウム)におけるX線計数率のデータを全圧1Pa100kPa(トリチウム分圧10-41Pa)の圧力範囲で取得する。得られたデータを整理し、メモリー効果の改良について検討すると共に、メモリー効果と温度の相関を明らかにする。