hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強化学習に基づく適応的な音声対話システム

残響抑圧は、ウエーブレットパケットの係数をウイナーゲインでフィルタすることで行われる、大語彙連続音声認識(JNASタスク)の評価実験において、提案手法はウエーブレット分析に基づく従来法や他の残響抑圧手法と比べて、高い性能を示した。提案手法について国際会議等で論文発表を行うとともに、企業と協力してヒューマノイドロボットに搭載できるレベルまで到達した。残りわずかな期間で、成果を雑誌論文にとりまめていく予定である。
骨組織の免疫応答が慢性副鼻腔炎に与える影響について

慢性副鼻腔炎と嚢胞疾患は薬物療法と手術の発展により良好な治療効果が得られるようになってきた一方で、近年治療抵抗性を示す難治性も認められる。因子の一つとして考えられる慢性副鼻腔炎や嚢胞疾患における骨組織と粘膜との相互作用(免疫応答)について検討を行った。慢性副鼻腔炎症例において骨病変を認める症例が相当数認められ、特に術後再手術例において多く認められた。歯性上顎洞炎などの症例ではほとんどの症例に骨病変を認め、術後画像的な所見が残存した。術後性上顎嚢胞において骨肥厚と治療成績との関連性が認められた。骨病変と粘膜は何らかの形で影響を及ぼしていることが推測された。慢性副鼻腔炎および術後性嚢胞に対する術後の骨増成および副鼻腔に対する影響について検討を行った。慢性副鼻腔炎でも感染型(真菌を含む)の副鼻腔炎では骨増成が著明であり、好酸球性副鼻腔炎においても術後は部位によっては骨増成を認めた。嚢胞に対する手術の際に、骨の露出した部分を粘骨膜で覆うことで骨増成は抑えられ、術後成績に寄与した。これらのことから、粘骨膜が骨増成に何らかの機序を持って調整を行っていることが推察された。近年骨の免疫応答について、osteoimunologyといった新しい分野が形成されつつあるが、慢性副鼻腔炎についても骨の免疫応答が関与していることが示唆された。慢性副鼻腔炎はマクロライド療法を中心とした薬物療法と内視鏡下鼻内手術の発展により良好な治療効果が得られるようになってきた一方で、近年治療抵抗性を示す難治性副鼻腔炎も未だ認められる。難治性副鼻腔炎の病態には多くの因子がかかわっていると考えられているが、今までは副鼻腔粘膜を中心とした研究がおこなわれてきた。骨病変の有無が手術治療による改善度の低下や、術後再発と関連が認められており、粘膜下に存在する骨組織が難治性副鼻腔炎の病態に重要な役割を果たすとして注目されている。Fokkensらは慢性副鼻腔炎における骨病変評価法の国際基準(Global osteitis scoring scale)を作成し、臨床的検討および骨組織の病態への関与に対する検討を呼び掛けている。現在我々は慢性副鼻腔炎における骨病変の合併の程度について検討し、マクロライド療法を中心とした保存的治療および内視鏡下鼻内手術の治療予後と骨病変との関連について検討を行っている。各症例ごとにGlobal osteitis scoring scaleを計測し、各疾患群での違いや予後との関連性について検討を続けている。また、骨肥厚の強い術後性上顎嚢胞を内視鏡下に開放する際粘膜皮弁で骨露出部を覆うことで嚢胞の再閉鎖率が低下することを発見し、骨と粘膜に何らかの相互作用が働いている可能性について様々な学会で発表した。今後慢性副鼻腔炎症例の内視鏡下鼻内手術中に採取した粘膜および骨組織より骨代謝に関与するホルモンやサイトカインについて検討を行っていく予定である。慢性副鼻腔炎患者を1好酸球性副鼻腔炎、2非好酸球性副鼻腔炎、3歯性上顎洞炎、4コントロール群:眼窩底骨折・下垂体腫瘍患者に分類し、各群でおよそ30例以上の症例が認められている。データは現在解析中である。慢性副鼻腔炎患者の内視鏡下鼻内手術中に採取した副鼻腔内の鼻汁・粘膜および粘膜下の骨組織に対し、病理学的な検討を行うとともに組織内のサイトカインについて計測を行う。病理学的には1骨への炎症細胞浸潤、2破骨細胞による骨の過吸収、3骨芽細胞による骨の過形成、4ハーバース管の拡大、5骨膜の炎症、肥厚、6線維化などについて検討を行う。また、組織中のRANKL, BMP,OSCARなどについて組織免疫染色を行い定性評価を行う。予後評価は約1年後の評価とし、症状アンケート、副鼻腔CT、内視鏡評価を行う。慢性副鼻腔炎患者の内視鏡下鼻内手術中に採取した副鼻腔内の鼻汁・粘膜および粘膜下の骨組織に対し、病理学的な検討を行うとともに組織内のサイトカインについて計測を行う際に免疫染色用の抗体などの試薬やELISA用の各種試薬が必要となる。また、研究結果を国内外の学会に発表し英文雑誌に投稿する。
粒子線を軸にした難治癌の診断と治療法の開発

粒子線治療はその空間線量分布の優位性においてX線の放射線治療よりも優れるとされるが、個々の細胞に対する効果に関しては不明な点が多い。我々は陽子線、炭素線照射が可能な加速器を世界唯一所有するが、陽子線、炭素線照射によって、抗腫瘍効果のみならず、腫瘍細胞が有する転移能に関しても抑制できることを発見し、その研究成果をCancer Res. 2005 Jan 1;65(1):113-120に発表した。さらに大きな照射野を有する病変では今後、粒子線治療とX線治療の併用療法が有効な一手段となると考え、その抗細胞効果に関して前立腺癌細胞株を用いて詳細に解析し、粒子線治療とX線治療の併用では相加効果が生じることを発見し、その成果がRadiother Oncol. 2004 May;71(2):207-211.に掲載されている。また難治性癌に粒子線治療を適応させていくには、病変の広がりを形態だけでなく、機能も併せて診断していくことが極めて重要であるが、その診断法の一つとしてFDG-PETによる検出に取り組み、非小細胞肺癌においてStandardized Uptake Value (SUV)が手術、放射線治療と治療法に関わらず病変の検出と予後予想関して極めて有用であることを報告し、その成果がJ Clin Oncol.2005;23(6):1136-1143.に掲載された。その他にも、現在では切除が困難であった場合に有効な治療法が確立されていない、骨軟部悪性腫瘍に関しても様々な分子生物学的な解析の成果が複数の雑誌に掲載されている。まず,陽子線・炭素イオン線の臨床応用の前段階として,in vitroよびin vivoにて生物学的データの収集を行った.in vitroでは細胞照射実験により,in vivoではマウス腸管照射およびマウス皮膚照射により,各ビームの拡大ブラッグピーク内の異なる深さでの生物学的効果比を求め,臨床応用時の生物学的等価線量算出根拠とした.その後,兵庫県立粒子線医療センターにおいて,陽子線治療の臨床治験を開始した.これは陽子線治療装置の安全性・有効性を検討するためのもので,頭頚部・肺・肝・前立腺癌の患者30例を対象とした.内訳は頭頚部癌4例(脊索腫術後再発,上顎洞,篩骨洞,顎下腺),肺野型肺癌5例,肝癌5例(塞栓術後再発を含む),前立腺癌16例(ホルモン療法後を含む)であった.照射線量および分割回数はこれまで他施設から報告されている方法を参考に設定した.肺・肝癌に対しては呼吸同期照射を実施した.治療終了後1ヶ月時に効果判定を行い,治療開始90日目までの急性反応(米国国立癌研究所共通毒性基準第3版にて判定)を評価した.一次効果は良好で,急性反応も軽微であった.装置の大きなトラブルも経験しなかった.また,陽子線が組織に照射されたときに生成されるpositron emitterに着目して,PET (positron emission tomography)が陽子線照射範囲の検証に有用かどうかを検討した.陽子線治療直後の患者のPET画像を撮像し,治療計画における線量分布と比較したところ,PET画像における高輝度領域と治療計画における照射領域はよく一致した.つまり,陽子線治療直後にPET画像を撮像すれば,治療計画通りに照射されているかどうかを容易に検証することができるということが示された.粒子線治療はその空間線量分布の優位性においてX線の放射線治療よりも優れるとされるが、個々の細胞に対する効果に関しては不明な点が多い。我々は陽子線、炭素線照射が可能な加速器を世界唯一所有するが、陽子線、炭素線照射によって、抗腫瘍効果のみならず、腫瘍細胞が有する転移能に関しても抑制できることを発見し、その研究成果をCancer Res.2005 Jan 1;65(1):113-120に発表した。

さらに大きな照射野を有する病変では今後、粒子線治療とX線治療の併用療法が有効な一手段となると考え、その抗細胞効果に関して前立腺癌細胞株を用いて詳細に解析し、粒子線治療とX線治療の併用では相加効果が生じることを発見し、その成果がRadiother Oncol. 2004 May;71(2):207-211.に掲載されている。また難治性癌に粒子線治療を適応させていくには、病変の広がりを形態だけでなく、機能も併せて診断していくことが極めて重要であるが、その診断法の一つとしてFDG-PETによる検出に取り組み、非小細胞肺癌においてStandardized Uptake Value (SUV)が手術、放射線治療と治療法に関わらず病変の検出と予後予想関して極めて有用であることを報告し、その成果がJ Clin Oncol. 2005;23(6):1136-1143.に掲載された。その他にも、現在では切除が困難であった場合に有効な治療法が確立されていない、骨軟部悪性腫瘍に関しても様々な分子生物学的な解析を行なっており、その成果は複数の雑誌に掲載されている。
低電圧安定動作を実現する集積回路ハードウェア設計技術

0.7V程度の低電圧で安定に動作する集積回路の実現法を明らかにする事を目的として、(1)チップ間ばらつきのオンチップ診断と補償回路、(2)チップ内ばらつきへの耐性を高めた順序論理ゲート設計技術開発、(3)低電圧領域で発生する動的特性変動の正確な評価技術の開発に取り組んだ。その結果、ばらつきの自己診断と基板バイアス調整による特性補正回路技術、ばらつき耐性を高めたフリップフロップの実現法、動的なランダムテレグラフノイズが回路動作にあたえる影響を評価する技術を開発した。本研究では、集積回路の大幅な低消費電力化を可能とする電源の低電圧化を達成するため、0.7V程度の低電圧で安定に動作する集積回路の実現法を明らかにすることを目的としている。低電圧下で顕著に現れる特性ばらつき(チップ間ばらつきとチップ内ばらつきの両成分)の影響を回路技術と設計技術により等価的に抑圧し、低電圧において安定動作する集積回路ハードウェアの設計技術開発に取り組む。具体的には、(1)低電圧領域(moderate inversion領域)でのばらつきの正確な評価技術、(2)チップ間ばらつきと経年劣化のオンチップ診断と補正回路、(3)チップ内ばらつきへの耐性を高めた順序論理ゲート(LatchやFlip-Flop)設計技術を明らかにし、安定動作を保証するために必要な電圧マージンを削減する。本年度は、ばらつきの評価技術に関して、リング発振回路を基本構成要素とするチップ内ばらつき特性評価回路を開発した。実際に65nmプロセスにてテスト回路を試作し、チップ内ばらつきの詳細特性を発振周波数のばらつきとして観測し、特性ばらつき量の正確な評価を行った。また、チップ内で発生する特性ばらつきが、主に閾値電圧のばらつきにより生じる事を明らかにした。また、チップ内ばらつきに対する論理ゲートのばらつき耐性を理論的および実験的に評価し、順序論理セル(フリップフロップ)のタイミング特性が特に脆弱であることを明らかにするとともに、ばらつき耐性の向上法を示した。65nmプロセスで開発したばらつき耐性強化フリップフロップは、特性ばらつき量を55%(0.7V電源)削減することに成功した。また、製造ばらつきや経年劣化状態を自己診断するモニタ回路や、NBTI(Negative Bias Temperature Instability)やRTN(Random Telegraph Noise)の影響を評価する回路を開発した。昨年度は、主に(1)と(3)の課題を中心に研究を実施した。本年度は、(1)と(3)の研究を更に深耕するとともに、課題(2)に注力して研究を実施した。その結果、チップ間ばらつきのオンチップ診断回路と、動作特性補正を行うための省面積低消費電力な基板電圧発生回路を開発した。また、チップ内ばらつき特性を正確に評価するための診断回路も開発した。チップ間ばらつきオンチップ診断回路は、リング発振回路に用いる要素反転論理ゲートの回路構造を工夫することによりプロセスパラメータに対する感度を高め、パラメータの変動量を精度良く観測することに成功した。基板電圧発生回路については、0.1平方ミリの領域を対象として、グランド電位以下から電源電圧以上までの広い範囲の基板電圧を、面積オーバヘッド2%以下の回路で発生できることを明らかにした。本研究の目標は、設計技術と回路技術の総合力により、0.7V程度の低電圧で安定に動作する集積回路の実現法を明らかにすることである。そのため、(1)低電圧領域(moderate inversion領域)でのばらつきの正確な評価技術開発、(2)チップ間ばらつきと経年劣化のオンチップ診断と補正回路、(3)チップ内ばらつきへの耐性を高めた順序論理ゲート(LatchやFlip-Flop)設計技術の開発に取り組んだ。今年度は、前述した3課題に関して得られた2年間の研究成果を総合して、低電圧動作に最適化された標準セルライブラリを開発した。PN比の調節により、遅延時間と消費電力のトレードオフ特性を最適化する手法を明らかにするとともに、セル内のウエル境界位置を自由に設定できるレイアウト構造を考案した。65nmプロセスにおいて、電源電圧0.6V動作を想定し、提案構造を取り入れたセルライブラリを設計・試作した。

リング発振回路による性能評価の結果、1.2V用のライブラリと比較して、動作周波数が高くなるとともに動作1回あたりの消費エネルギーも減少することを確認した。数種類のベンチマーク回路について、動作電圧0.6Vを想定して設計実験を行った結果、1.2V用ライブラリを用いて設計した回路と比べて、開発ライブラリを用いることにより、同程度の回路面積と動作速度が16%程度少ない消費電力で実現できることが明らかになった。チップ間ばらつきや経年劣化のオンチップ診断回路については、NMOSおよびPMOSのみに高い感度を持つプロセスモニタ回路を開発し、この回路により、プロセスのシフト量が正確に自己診断できることを確認した。また、自己診断結果に基づいて、基板バイアス印加により回路特性の補正が出来ることを確認した。以上により、低電圧安定動作する集積回路の実現法を開発した。研究目的と研究計画に記載した研究課題は、(1)ばらつきの正確な評価技術、(2)ばらつきのオンチップ診断と補正回路、(3)チップ内ばらつき耐性を高めた順序論理ゲート、の3項目である。研究2年目が終了した段階で、各課題の要素技術を既に明らかにした。それぞれの目標の達成度は80%以上と考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの所、研究は順調に進展している。0.7V動作を目標としていたが、より低電圧な0.6Vでの安定動作に目標を高めて更に研究加速を図る。本研究では、バルクCMOSプロセスを想定しているが、特性ばらつきが少ないと言われているSOIプロセスに適用することも視野に入れ、適用範囲の拡大を図る。
教員養成カリキュラムにみられる教養主義と専門主義の研究-19世紀米国の州議会議事録の分析から-

平成8年度の研究実施計画に記したように,研究計画を1期と2期に分け,第1期では州議会議事録(Minutes of the Executive Committee.18351855,the Board of Trustees.18551866,及びthe Board of Visitors of the N.Y.Legislature等の資料の収集と共に,資料の解読に多くの時間を割いた。膨大な量の活字の中に顕在化し,あるいは潜在化する両州議員の教育観の汲み取りは可成りの隘路があるが,平成5年度科研費補助による19世紀教育メディア分析の成果に多く助けられて,目下,なお進捗中である。第2期は第1期に続く作業と平行して,一部の資料の整理分類・翻訳を大学院生の労に求める一方,両州議会議事録の分析に比較法を援用している。現在,予備的考察(関連諸要因の確認)の段階にあるので,これまでの作業で明らかになった教員養成カリキュラムの教養主義と専門主義にかかわる両州議会の政策形成過程の特質を摘記することにする。但し,この段階で導出された仮説の検証は,次段階である比較(予測)を経過せねばならないので,仮説的結論といってよい。(1)N.Y.とMass.は歴史的にみても地方制度が異っていたこと。即ちMass.では植民地時代以来,TownのFreeman(有権者)がTown meetingを開き,Townに関する事項を決定した伝統的慣例が根強いこと。このTownship制度が「自治の最良の学校」とされ,Freemenに求められたのはcommon sense(良識)であった。よき教師とはcommon senseのある教師という民意があり,この民意が州立師範学校カリキュラムの教養主義(liberalism)重視に現れたと思われること。(2)N.Y.はTownより面積の大きいcountyが伝統的に地方制度の中心となってきたので,一般にMass.ほどには地方的自治の色彩は強くなかった。この中央集権的傾向が,ヨーロッパ諸国の新しい教育制度導入を容易にする地盤を形成していたこと。師範学校における専門主義(professionalism)重視の傾向は,Countyという広域行政にその一因が求められる仮説を導出させている。以上はあくまでも仮説的結論であって,今後,両州資料の比較検証をより綿密に行うことによって,教員養成カリキュラムにみられる教養主義と専門主義の形成について,民意の議会システムへの収斂・拡散という視点から,民意の政策過程への定着,いわゆる政策決定の具体相をより剔抉したいと考えている。なおこれらの成果は近年中に是非とも公刊したいと念願している。
自殺防止のための包括的ケアシステム構築に関する研究

定期健康診断にて抑うつ症状に関する質問を法定外の検査項目として付加し、メンタルヘルス対応も合わせて事後措置へと位置づけた。自己記入式の抑うつ尺度質問票(CES-D)を用いて抽出された不調者18名に対して事後措置を講じた結果、1年後の健診結果おける改善値に有意な相関が認められた。また、アミラーゼ活性値とCES-Dには有意な相関が認められた。平成22年度からの実施が計画された、自殺防止のためのこころの健康づくりに関する稼動に向けて管理体制の整備を行った。調査研究として介入する企業の選定を進め、企業関係者、産業医・保健師、健診機関、大学との連携により、労働安全衛生法に定める定期健康診断における法定外の検査項目として、自己記入式抑うつ尺度質問票および唾液アミラーゼを用いた検査体制の整備を行った。またIT環境を用いた健康情報の提供や健康管理体制の整備を進め、身体の健康管理と心の健康管理を一元化したより具体的で直接的な介入に向けた体制が整えられた。この程、検査手法として取り入れる唾液アミラーゼを用いたうつ病スクリーニングの有用性を検討すべく、予備調査として行った結果を第68回日本公衆衛生学会総会にて発表し、名古屋市立大学紀要へ論文として掲載した。事後対応や包括的なケアシステムの構築までを含めたモデル事業として平成24年度までの継続した実施を目指しており、事業場の実態に則した取り組みを行うべく各関係機関との連携により対応を進めている。労働安全衛生法に定める定期健康診断における法定外の検査項目として、自己記入式抑うつ尺度質問票および唾液アミラーゼを用いた調査を実施し、要支援者に対する事後措置、および、調査結果に関する統計処理を行った。うつ病の検査導入に関する制度化に関しては、政府においても昨年より検討が進められてきたが、事業主の責任として進められる以上、労働者の私的なプライバシー保護に関する課題が残り、また制度化後の実際的な効果にも不確定要素が多く、なお整備に向けた隔たりは大きい。今回の研究における試行を通して、自殺者の発生や精神疾患の発症を未然に防ぐための一定の効果を得ているものと思われるが、上述する内容の課題検討を含め、今後も中長期的に継続した実施と評価が必要であるため、来年度以降も継続した調査の実施を予定している。また、うつ病スクリーニングにて用いた従来型の自己記入式質問紙による調査結果と、唾液アミラーゼ活性値との間に相関性が示された。うつ病判定のための生物学的指標の確立を目指していく。労働安全衛生法に定める定期健康診断における法定外の検査項目として、自己記入式抑うつ尺度質問票CES-Dおよび唾液アミラーゼを用いたこころの健康診断を実施し、要支援者に対する事後措置とその効果に関する検証を行った。こころの健康診断実施については、H24年秋からの法制化に向けた議論が政府にて進められており、本研究はその先駆けとなっている。某事業場において、H22年度調査におけるCES-D得点が16点以上の要支援者に対して介入を行い、1年後(H23年度調査)における改善を認めることができた。事後措置については、個々のケースや事業場の実情に見合った対応マニュアルの策定が必要であり、より具体的かつ効果的な介入策を今後も引き続き検討していく構えである。うつ病判定のための生物学的指標の確立を目指すべく、唾液アミラーゼの有用性についても、合わせて検証を続けている。また職域においては、抑うつ症状に類似して、自閉症スペクトラム障害など、社会適応性が根底の問題となっているケースも考えられているため、各種の質問紙の集約と編集を進め、精神保健管理のための新たな質問票開発とその評価も並行して進めている。なお、情報管理システムのカスタマイズを進め、健康管理体制の充実を進めた。包括的管理には、システムの運用と充実が欠かせず、より多面的な管理が出来るよう有識者を交えながらネットワークの構築を進めている。今後も中長期的に継続した実施と評価が必要であるため、来年度以降も継続した調査の実施と評価を予定している。労働安全衛生法に定める定期健康診断に合わせて抑うつ質問票を用いた「こころの健康診断」を実施した。身体の健康管理と心の健康管理を一元化し、企業の衛生管理者、地域産業保健推進センター・地域産業保健センター・保健所等の各関係機関からの助言を交えながら、事業場全体の職場環境改善などへ働きかけた。これらの一連の管理対応システムの構築を通じて、自殺防止のための初期の「仕組みづくり」を進めたものである。今後も事業所が主体となって継続的な管理運営を実施するよるための体制づくりに貢献した。職域集団を対象に、定期健康診断時に自殺のリスクが高いうつ病を早期にスクリーニングし、その事後措置としてアフターフォローを施すことで、介入前後の健康度に優位な相関を確認することができた。介入を進める中で、研究対象の不調の原因が、業務上外に及ぶこともあり、事業主の責任として進められる以上、労働者の私的なプライバシー保護に関する課題が、運用を進める上では課題になると考えられた。また当該年度においては、従来の臨床上に見られるうつ病所見ではなく、社会適応性に問題を抱える就労者の存在も否めないことより、拡張型自閉症気質に関する調査も合わせて盛り込んだ。

こちらの調査については、未だ確立されたものではないが、抑うつ度に応じた健康管理対応のみならず、各個々人の社会適応レベルに合わせて職務選択等、今後の発展的な研究に繋げていくための基礎資料とした。労働安全衛生法に定ある定期健康診断にて、抑うつ症状に関する質問を法定外の検査項自としで付加し、メンタルヘルス対応も合わせて健康診断実施後の措置として位置づける体制を完備した。これまでの調査によって得られた成果および報告を、関係する雑誌へ2編掲載を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。こころの健康診断の位置づけについては、H24年秋の法定化に向けて政府で議論されている。国の動向に合わせながら都度、臨機応変に対応し、これまでの成果を現場に反映するための研究遂行が求められる。
ディープサブミクロンCMOS論理回路内断線故障の電気的検査法に関する研究

本研究はディープサブミクロンCMOS論理IC内に発生する断線故障、ならびにそのICを用いてプリント配線板上に作られる論理回路製造時に発生する断線故障を検出するための新しい検査法を開発することを目的としている。近年,電源電流測定により電気的に論理回路を検査するIDDQテスト法の有用性が明らかにされてきているので,本研究では電源電流測定で断線故障の検査を試みた。過去に本研究者はIC外部から交流電界を印加した時の電源電流測定による検査法を提案済みである。本研究ではその検査法をより詳細化するとともに,その検査法による検査回路も提案した。またCMOS論理回路の過渡電源電流による検査法とその検査回路,ならびにIDDQテスト法の高速化法ならびに高速化検査回路も開発するとともに,SiP内の断線故障の検査法の開発も行った。さらにSoCにみられるようにIC内に論理回路だけでなくアナログ電子回路も作られるようになったので,IC内に作られたAGC回路,DA変換器,CCDイメージセンサの断線故障を検出するための電流テスト法も開発した。CCDイメージセンサの電流テスト法に関しては特許出願を行った。また電流テストで短絡故障も検出できる検査法についても開発した。プリント配線上に作製される論理回路の断線故障検出法としては、回路外部から交流電界を印加した時に流れる電源電流測定で断線故障を検出する方法を提案済みで,その検査法をより実用的なものに発展させるために、検出を容易とする電界の調査と検査回路を開発した。また検査容易化ICの設計法を提案し,特許出願も行った。さらにその検査法以外に検査入力生成を必要としない検査法,ならびに,直接、検査信号を検査対象回路に印加し断線故障を検出する検査法も開発した。本研究はディープサブミクロンCMOS論理IC内に発生する断線故障、ならびにそのICを用いてプリント配線板上に作られる論理回路に発生する断線故障を検出するための新しい検査法を開発することを目的としている。ディープサブミクロンCMOS論理IC内の断線故障検出法としては、本年度はそれに有効な電源電流波形の特徴パラメータの特定を行った。その結果、検査入力を印加し、静的電源電流が現れるまでの時間を検査用の特徴パラメータとして使用できることを明らかにし、国際会議で発表した。また、過去に本研究者らが提案したIC外部から交流電界を印加した時に流れる電源電流測定による断線故障の検査法に関し、その検査入力生成法を提案し、学会論文で発表した。さらに断線故障を確実に検出するためには断線故障と同様に発生しやすい短絡故障も検出しておく必要があることから、IC内に発生する短絡故障の検査法に関しても研究を行った。それに関しては静的電源電流測定による検査法のための検査入力生成法、マイクロコンピュータ回路の電源電流測定による検査法、論理発振を生じる短絡故障の特定法とその発振周波数推定法を開発し、学会論文誌で発表した。プリント配線上に作製された論理回路の断線故障検出法としては、回路外部から交流電界を印加し、その時に流れる電源電流測定で断線故障を検出する方法を過去に提案している。本年度はその検査法をより実用的なものに近づけるため、外部から印加する交流電界の有効な印加法の開発を行った。その成果に関しては学会論文誌ならびに国際会議で発表した。さらにその検査法と異なった新しい検査法を開発した。その検査法は検査入力印加を必要としない検査法で、それに関しては特許出願を行った。

ディープサブミクロンCMOS論理IC内の断線故障検出法としては、本年度は検査入力印加後に現れる動的電源電流の発生時間差による検査法とその検査法のための検査回路の開発を行い、国際会議で発表した。また本研究者らが過去に提案したIC外部から交流電界を印加した時の電源電流測定による断線故障の検査法のためのより実用的な検査回路の開発を行い、国際会議で発表した。さらに近年のLSIではSiP(System in Package)でIC内に一つのシステムを作り上げることが行われている。そのSiP製造時に発生する断線故障の検出法も開発し、国際会議で発表した。プリント配線上に作製される論理回路の断線故障検出法としては、回路外部から交流電界を印加し、その時に流れる電源電流測定で断線故障を検出する方法を過去に本研究者らが提案している。本年度はその検査法をより実用的なものに発展させ、それを学会論文誌で発表した。またその原理に基づく検査法のための検査装置の開発も行い、国際会議で発表した。それ以外に、それらの検査法では検査入力生成という困難な作業を必要とするので、それを不要とする検査法を新たに開発し、特許出願を行った。その検査法に関しては国際会議で発表することになっている。本研究はディープサブミクロンCMOS論理IC内に発生する断線故障、ならびにそのICを用いてプリント配線板上に作られる論理回路製造時に発生する断線故障を検出するための新しい検査法を開発することを目的としている。ディープサブミクロンCMOS論理IC内の断線故障検出法としては、本年度はIC内に実現されたDA変換器の断線故障を電源電流測定により電気的に検査する検査法とそのための検査容易化設計法を提案し、国際会議で発表した。またCCDイメージセンサの電気的故障を検出する検査法とそのための検査容易化設計法を開発し、特許出願を行った。本年度はその検査法をより実用的なものに発展させるために、検出を容易とする電界を調査し、その結果を国際会議で発表した。それ以外に、その検査法では検査入力生成という困難な作業を必要とするので、それを不要とする検査法を新たに開発した。さらに、直接、検査信号を検査対象回路に印加し、リード浮きを検出する検査法も開発した。
材線虫病の病原性と誘導抵抗性機構の解明

1.材線虫病感染後の光合成・蒸散などのマツの生理的変化と萎凋・枯死機構との関連について検討を加えた結果、これらの生理的変化はキャビテーションが或る程度以上進行した後に、水ストレスの発現と同時に、あるいは、それ以降に生ずる現象であることが明らかにされた。2.材線虫の病原性と電解質の漏出現象との関連について細胞レベルで検討した結果、病原力の強弱に応じてマツ組織への影響が異なり、その強さに応じて電解質の異常な漏出が生じることが明らかにされた。3.材線虫病感染組織で産生されるセルラーゼについて検討した結果、このセルラーゼは真核生物起源であり、生きた細胞からの電解質の漏出を高めることが明らかにされた一方、抵抗性マツでは、この電解質の漏出は殆ど見られない。4.強・弱病原線虫を用いて、マツ組織細胞の応答について組織化学的に検討を加えた結果、DAPI染色によって組織細胞の生死の判定が容易となり、この方法を用いて病原性の差異を判別することが可能となった。5.誘導抵抗性の発現について検討した結果、誘導抵抗性はマツ樹体にストレスがかからない条件下、すなわち気象環境によるストレスと弱病原線虫によるストレスが、あるバランスを保った時にのみ誘導される現象であると考えられた。1.マツザイセンチュウ感染後の宿主細胞からの電解質の漏出現象について検討を加えるために、六連式低温恒温器を購入して、マツノザイセンチュウの大量培養を行い、目下検討中である。2.感染後の光合成・蒸散などのマツの生理的変化と萎凋・枯死機構との関連を明らかにする目的で、光合成・蒸散測定装置を購入し、まず木部通導阻害(キャビテ-ション)現象との関連について検討した。その結果強病原性のマツノザイセンチュウS6ー1系統を接種した場合やキャビテ-ション誘発剤を処理した場合には、マツ苗はキャビテ-ションの程度に応じて、水ポテンシャル、光合成、蒸散が低下して枯死に至った。一方、弱病原性のマツノザイセンチュウC14ー5系統およびニセマツノザイセンチュウを接種した場合にはマツ苗には部分的なキャビテ-ションが認められたが、萎凋・枯死に至る変化は見られなかった。従って、マツ苗の光合成は、蒸散などの変化は、キャビテ-ションがある程度以上進行した後に、水ストレスの発現と同時に、あるいはそれ以降に生ずる現象と考えられた。このことは、材線虫接種後のマツ苗におけるプレッシャ-・ボリュ-ム(PーV)曲線の変化が、水分欠乏下での変化と同様であったこととも一致した現象であった。また、今回、キャビテ-ション誘発剤によって、材線虫病類似の病徴が発現することが明らかにされた。3.寒冷地におけるマツの回復現象については、今後継続して調査する予定である。1.材線虫病の病原であるマツノザイセンチュウの産生するセルラ-ゼの起源を明らかにするために、マツノザイセンチュウからRNAを抽出し、精製した。その結果、このポリ(A)+RNAは,ザイセンチュウに付随する原核生物起源のものではなく、真核生物起源のものであることが明らかにされた。2.感染に伴うマツの反応を組織化学的に調べた結果、強毒線虫は樹体内で広く分散し、樹脂道の破壊が認められたが、弱毒線虫では樹体内の分布は接種部付近に限られていた。このことから、材線虫の病原性の違いは、樹体内における分散様式と関連があるものと考えられた。また、感染に伴い、当年生枝の皮層の樹脂道に特異的にリグニン様物質が蓄積されることが明らかにされた。3.感染苗の水分生理状態と、光合成、エチレンの生成などについて検討を加えた結果、材線虫病による光合成の低下現象は、主として気孔の閉鎖に起因するものと考えられた。4.強・弱病原線虫の病原性の変異を明らかにするために、アイソザイムを用いてセルラ-ゼのバンドパタ-ンを調べた。その結果、バンドパタ-ンは強病原線虫S6ー1と弱病原線虫C14ー5に顕著な差異は認められなかった。しかし、強病原線虫のセルラ-ゼの活性が、弱病原線虫に比べて高いことが明らかにされた。

1.材線虫病羅病組織から電解質が漏出される現象を,電気生理学的方法により,明らかにした。このことから,膜の透過性の変化,細胞の壊死などが材線虫感染後の引き起こされるものと推測された。2.細胞レベルでの反応系と萎凋枯死機構との関連について検討を加えた結果、葉の生理的機構は病徴進展後に水分欠乏の結果として変化することが主であり、病徴の進展を左右する変化は通導細織で起こっているものと結論された。3.強病原性マツノザイセンチュウ(S6ー1)が弱病原性センチュウ(Cl4ー5)に比べて懸濁液中に強いセルラ-ゼ活性をもつことが明らかにされたので,強病原性,弱病原性などの8種類のセンチュウのセルラ-ゼ活性について分析中である。4.28年生のクロマツにセンチュウを接種した場合,8月以降に行なうと,全部年越し枯れとなる。また部分枯れを示した個体の中には回復現象を示して新しい仮導管部を形成した個体もあった。5.誘導抵抗性について検討するために,前接種をCl4ー5,およびニセマツノザイセンチュウを用いて行った。接種後,それぞれの単独接種のみではマツ苗は枯死しなかったが,S6ー1を接種すると全ての苗で誘導抵抗性は認められず枯死した。1.病原であるマツノザイセンチュウの病原性と電解質の漏出現象との関連について検討を加えた。その結果、病原力の強弱に応じて、マツ組織への影響がことなり、その強さに応じて電解質の異常な漏出が生じることが明らかにされた。また、線虫の分泌するセルラーゼは、生きた細胞からの電解質の漏出を高め、一方、抵抗性マツでは電解質の漏出が殆ど見られないことが明らかにされた。2.強・弱病原線虫を用いて、マツ組織細胞の応答について組織化学的な検討を加えた結果、DAPI染色によって組織細胞の生死の判定が容易となり、この方法を用いて病原性の差異を判別することが可能となった。3.材線虫病の発病過程とマツノザイセンチュウのセルラーゼ分泌量との関係について検討した結果、マツが枯死するためには、マツノザイセンチュウがマツ樹体内で広く分散・増殖することが必要で、このことがセルラーゼ産生量とも関連があるものと考えられた。4.誘導抵抗性の発現について検討した結果、誘導抵抗性はマツ樹体にストレスがかからない条件下、すなわち、気象環境によるストレスと弱病原線虫によるストレスが、あるバランスを保った時にのみ誘導される現象と考えられた。5.「材線虫病の病原性と誘導抵抗性機構の解明」について、研究成果報告書をとりまとめた。
偏光感受型光コヒーレンストモグラフィーを用いた非侵襲的皮膚疾患診断機器の開発

従来の皮膚疾患の診断プロセスは、視診と侵襲を避けられない皮膚生検が中心であった。しかし、眼科領域で臨床応用されている光コヒーレンストモグラフィー(OCT)技術を皮膚科に応用することにより、非侵襲的に皮膚内部の情報を三次元で詳細かつライブで可視化することが可能となる。我々は、皮膚に障害を与えない光源の強さ、深部到達度と高解像度を保つ波長の最適化、皮膚観察に適した好感度のプローブの開発した。さらに、偏光感受性スペクトラルドメインをOCTプロトタイプ機に複合させ、偏光感受型OCT機の作製に成功した。光源・波長・プローブの最適化と偏光感受型への変更により、皮膚疾患診断機器の開発と臨床応用の基盤を形成することが本研究の目的である。光コヒーレンストモグラフィー技術が臨床診断に応用できれば、将来、各種皮膚疾患の診断プロセスの革新的な進展が期待できる。皮膚科学
高温構造材機能化のために形成した金属間化合物厚膜の変形と破壊

我々の研究グループでは金属間化合物を,種々の材料の表面機能化のための材料として注目し,その成膜プロセスおよびその化合物膜の機能特性について研究した.Al基材上にAlとTiの混合粉末ベッドを作製し、その上からレーザを照射すること(レーザクラッディング)により金属間化合物厚膜を作製した。レーザ投与熱量を制御することにより基材との密着性が良く、しかも基材による希釈のない化合物膜を作製することができ,耐摩耗性を向上することができた。また,粉末ベッド中にセラミックス粉末を添加することによりIMC膜をも形成することができ,耐摩耗性もさらに向上した.同様に,プラズマ減圧溶射法により軟鋼およびAl基材上にTiAl膜を形成した.溶射粉末にはTiAl化合物粉末だけでなく,TiとAlの混合粉末,TiとAlのメカニカルアロイング粉末を用いたところ,混合粉末では十分に反応し合わなかったが,他の2つでは緻密な合金膜が形成された.溶射膜の組織は,冷却速度が速いため結晶粒度は1μm以下と非常に微細で,しかも溶射条件によってはα_2相が準安定的に形成した.得られた表面層の硬さは600Hvと高い値を示し,摩耗特性も優れたものであった.将来,得られた金属間化合物膜をセラミックスとの複合化したものにすることにより,更に優れた特性をもつ合金層を形成することを目的としているが,その基礎的データとして,TiAlとTiB_2のバルクの複合材料をプラズマアークにより作製し,セラミックスの添加量と強度の関係を調べた.マトリックスの組成をTi-32,34,36mass%AlにしてTiB_2添加量を変化させたところ,TiB_2初晶の量が増加するとともにマトリックスが微細化し,その引張強度は上昇した.現在、TiB_2初晶と凝固終了後に析出したTiB_2の組織,さらにはマトリックスとの界面等を観察中である.我々の研究グループでは金属間化合物を,種々の材料の表面機能化のための材料として注目し,その成膜プロセスおよびその化合物膜の機能特性について研究した.Al基材上にAlとTiの混合粉末ベッドを作製し、その上からレーザを照射すること(レーザクラッディング)により金属間化合物厚膜を作製した。また,粉末ベッド中にセラミックス粉末を添加することによりIMC膜をも形成することができ,耐摩耗性もさらに向上した.同様に,プラズマ減圧溶射法により軟鋼およびAl基材上にTiAl膜を形成した.溶射粉末にはTiAl化合物粉末だけでなく,TiとAlの混合粉末,TiとAlのメカニカルアロイング粉末を用いたところ,混合粉末では十分に反応し合わなかったが,他の2つでは緻密な合金膜が形成された.溶射膜の組織は,冷却速度が速いため結晶粒度は1μm以下と非常に微細で,しかも溶射条件によってはα_2相が準安定的に形成した.得られた表面層の硬さは600Hvと高い値を示し,摩耗特性も優れたものであった.将来,得られた金属間化合物膜をセラミックスとの複合化したものにすることにより,更に優れた特性をもつ合金層を形成することを目的としているが,その基礎的データとして,TiAlとTiB_2のバルクの複合材料をプラズマアークにより作製し,セラミックスの添加量と強度の関係を調べた.マトリックスの組成をTi-32,34,36mass%AlにしてTiB_2添加量を変化させたところ,TiB_2初晶の量が増加するとともにマトリックスが微細化し,その引張強度は上昇した.現在、TiB_2初晶と凝固終了後に析出したTiB_2の組織,さらにはマトリックスとの界面等を観察中である.
脈絡膜新生血管発生調節の分子機構と遺伝子治療

1.実験的脈絡膜新生血管の進展と退縮調節の分子機構の解明(1)実験的脈絡膜新生血管の作製有色ラット又はサル眼の後極部網膜にクリプトンレーザーで強い光凝固を行って脈絡膜血管から網膜下へ進展する新生血管(脈絡膜新生血管)を作った。(3)インターフェロン(IFN)-βが新生血管進展に対する効果IFN-βを局所(テノン嚢内注入、又は全身投与すると、新生血管は早期に自然退縮した。IFN-β投与によって網膜色素上皮の増殖が促進され、新生血管の囲い込みが増強されることによった。(4)IFN-β投与の局所サイトカインの発現IFN-βを局所、又は全身投与するとサル又はラット眼で、新生血管で、b-FGF,VEGF,TGF-βのmRNAの発現の増強が証明された。これらの成績は新生血管の薬物治療としてIFN-βの有効性を示している。2.脈絡膜新生血管の遺伝子治療の可能性Hemagultinating-Virus of Japan(HVJ,センダイウイルス)とリポソームを融合させてベクターとし、それにアンチセンス・オリゴヌクレオタイド又はアンチセンス・プラスミドを封入して脈絡膜新生血管もつ眼内に注入すると、それぞれ目的とする細胞、即ち血管内皮細胞、網膜色素上皮、マクロファージに遺伝子は導入された。又、培養網膜色素上皮に注入すると、目標とする細胞に遺伝子は導入された。即ちHVJ-リポソーム法によって新生血管の遺伝子治療の可能性が示された。1.実験的脈絡膜新生血管の作成有色ラット後極部網膜にクリプトンレーザーで強い光凝固を行い、脈絡膜新生血管を作った。2.脈絡膜新生血管発生部位に各種細胞成長因子の証明1)光凝固後3日、7日、10日、14日、20日の各時期に眼球摘出の上、凍結切片で組織切片を作った。3.脈絡膜新生血管へのインターフェロンβ投与の効果光凝固を行ったラットにインターフェロンβを全身投与すると、脈絡膜新生血管の発展を抑制することを示すと共に、2.で述べた各因子の発現が減少していることを示した。4.遺伝子導入による脈絡膜新生血管治療の可能性の研究LacZ遺伝子をもつプラセミドをHemmaggulting virus(センダイウイルス)とリポゾームを融合させ、それを硝子体内に注入すると、免疫組織学的に光凝固部にのみ、証明され、3日、5日にその発現を証明した。又、VEGF-アンチセンス・オリゴをプラセミドを融合させて、硝子体内に注入すると、光凝固部にその発現を証明出来た。この方法で遺伝子導入による治療を可能にする結果が得られた。予定した研究計画に従って順調に実験を行い、ほぼ所定の成果を得ることが出来た。1.眼内血管新生の研究2)ラット眼に前房内潅流法によって眼内圧を上昇させ、網膜血行の虚血再潅流実験を行い、このような一過性虚血ではVEGF及びその受容体が発現しないことが明らかになった。2.遺伝子治療の可能性の研究1)ラット眼に実験的脈絡膜新生血管を作り、VEGFのアンチセンス・Sオリゴヌクレオタイドをセンダイウイルス(hemoagglutinating vimos of Japan)とリポソームに封入し、硝子体内に注入したところ、新生血管発生病巣にこの遺伝子を証明し、導入されることを明らかにした。2)塩基性線維芽細胞増殖因子basicfibroblast growthfactor(b-FGF)遺伝子及びそのアンチセンス遺伝子をpBK-CMUベクターに挿入し、培養ヒト網膜色素上皮細胞にelectrophoration法で遺伝子挿入し、pBK-CNUを導入することができた。遺伝子導入された網膜色素上皮細胞はb-FGFの作用発効ないし制御できる可能性があり、遺伝子導入の可能性を示すことができた。
将来の医師数の研究

1.將来の医師数の検討にあたっての影響因子の検討。複雑に変化する社会の要求にこたえる医師の將来の数に影響を与える諸要因につき、国内国外の研究を検討し多面的・不確実性の中で考慮すべき点を、イ)患者数の動向,ロ)診療パターン,ハ)常勤・非常勤,ニ)医療サービスの変化,特に老人医療及び精神医療,ホ)地域格差・病院診療所機能差,ヘ)医師の所得の各点から検討を行なった。2.諸外国における検討は我国同様、主として医療経済面とくにそのコントロール面からの圧力のもとに行われつつある。我国と類似点の多くあるアメリカにおける実態も、將来検討の困難性を示している。CIOMSとWHOの共催のアカプルコブの国際会議においても経済成長とバランスのとれた医療サービスとその中でのバランスのとれた医療担当者数、その中での医師のバランスのとれた役割と養成の必要性が強調され、そのためフレキシブルな調整を可能とするデータベースが必要である。3.この変化する医療サービスに対応する医師の養成にあたって、わが国も諸外国同様に十分に準備された医学教育体制をとって来なかった。過去のあり方は急増する医療需要にこたえるには国家試験を通過した免許ある医師であればよいとの考え方であった。これに対してさまざまな改善がなければならないが、特に問題は卆後教育体制であり、狭い専門分野に止らないための大学病院に過度に集中している体制の変革である。將来の医師数はわが国の独自性とともに国際的にも通用する医療サービスに対応したものでなくてはならず、それは適正なデータベースに基く変化する状況把握によるものであらう。
4個以上のカルコゲン原子による直線状結合をもつ化合物の合成とその物性

またGIAO理論に基づく化学シフトの計算の計算を、高い信頼性をもって有機セレン化学の研究に適応するため、どの程度の基底関数やレベルで計算を行う必要があるかを吟味した。この結果に基づいて、p-YC_6H_4SeRの一般式で表せるアリールセレニド類の^<77>Se NMR化学シフトとそれらの溶液中における構造を統一的の説明した。4個以上のカルコゲン原子による直線状結合をもつ化合物を合成するためには、セレン原子を含む非結合相互作用の性質を詳しく調べる必要がある。この観点から、8-フルオロ-1-(p-アニシルセラニル)ナフタレンを合成した。この単結晶を得て、X線結晶構造解析を行ったところF----Se-C(An)原子がナフタレンと同一平面上に存在し、一直線状の結合を形成することが明らかとなった。この結果は、軌道の広がりが極めて小さいフッ素においても、セレン原子と非結合相互作用を行うことを証明するものである。p-トリル体や無置換のフエニル体の場合は、C-F結合が還元的に開裂することが観測された。上述の相互作用に起因するものと考えられる。ビス[8-(フエニルセラニル)ナフチル]-1,1'-ジセレニド(1)の4c-6eの安定性は、外側の原子から内側の原子への電荷移動が重要な役割を果していることをAbinitio MO計算によって明らかにしてきた。このことから、1の4,4'-ジニトロ誘導体を合成すればさらに安定な4c-6eをもつ化合物を合成できると期待される。そこで、1の前駆体であるナフト[1,8-c,d]-1,2-ジセレノールの4-位にニトロ基を導入した化合物を合成した。引き続き、1の4,4'-ジニトロ誘導体を合成し、さらに長鎖の化合物の合成を試みるている。1およびその長鎖誘導体の基本骨格である1-(p-置換フエニルセラニル)ナフタレンにおけるセレンの周辺の立体構造が、p-位の置換基によって劇的に変化することをX線結晶構造解析法によって明らかにした。今日まで見過ごされてきたこの分野における信頼すべき出発点が確定できたものと考える。長鎖直線状結合のうち最も短鎖である3中心4電子結合(3c-4e)は、合成例も多く、また理論的にも研究が進んでいる。3c-4eに続く4c-6eは合成例も極めて少なく、その性質は良く知られていない現状にある。本年度はこの現状を踏まえて、我々の合成したビス[8-(フェニルセラニル)ナフチル]-1,1'-ジセレニド(1)における4個の直線状Se原子からなるSe_4 4c-6eの特性をAb initio MO計算を用いて詳しく解析した。この場合、Se原子間の非共有電子対の関与する相互作用が重要な役割を担っていることが明らかとなった。そこで、1-(メチルセラニル)-8-(フェニルセラニル)ナフタレン(2)をモデル化合物として、Se原子の非共有電子対の関与する相互作用を詳しく検討した。その結果、2におけるSe原子の非共有電子対間の相互作用は、n(Se)---n(Se)π2c-4eとして記述できることを明らかにした。1における4c-6eとは対照的である。なお、2のフェニル基のp-位を塩素で置換した化合物においては、2個のセレン原子の相互作用は、n(Se)---σ^*(Se-C(Me))3c-4eとして記述できることも明らかにした。1および2のフェニル基のp-位に置換基(Y=OMe,Me,(H),Cl,Br,COOEt,NO_2)を導入した化合物を用いて^<77>Se NMR化学シフトに対する置換基効果を詳しく調べた。その結果、2の8-位および1-位のセレンに対する効果を基準にした場合、1におけるそれらのSeに対する効果は、それぞれ同方向、逆方向の効果が観測された。GIAO理論を1および2のモデル化合物に適応して^<77>Se NMR化学シフトの理論計算を行ったところ、上記の測定結果は、それぞれ、4c-6e,π2c-4e(or 3c-4e)に特徴的な結果であることを明らかにした。ビス[8-(フェニルセレノ)ナフチル]-1,1'-ジセレニド(la)の4個のセレン原子が直線状に並列することをX線結晶構造解析法を用いて実証した。この中心結合をH_2Se---SeH-SeH---SeH_2をモデルとして、Gaussian 94のプログラムを用いて、6-311++G(3df、2pd)基底関数を適応し、DFT(B3LYP)レベルでAbinitio MO計算を行った。その結果、この骨格であるSe---Se-Se---Seは、両外側のSeの非共有電子対の軌道と内側のSe-Se結合(の反結合性軌道)が相互作用して構成する4c-6eとして解析できることを明確に示した。

また標題の目的を達成するための分子設計を行うためには、セレン原子間における非結合相互作用を解明する必要がある。そこで、1-(メチルセレノ)-8-(フェニルセレノ)ナフタレン(2a)を用いて、そのフェニル基のp-位に置換基Yを導入することによって、8-位のセレン原子の電子密度等を変化させた場合、その構造がどの様な影響を受けるかを詳しく検討した。その結果、2aの構造が、type C-typeC pairingであるのに対して、p-OMeおよびp-Cl体では、それぞれ、pseudo-およびpure type A-typeB pairingとなることを実証した。さらに、1および2の置換体としてY=H,OMe,Me,Cl,Br,COOEt,NO_2を結合し、^<77>SeNMR化学シフトを測定するとともに、それらのモデルを用い、GIAO理論に基づいて^<77>SeNMR化学シフトの計算値と実測値を比較検討することによって、1における4c-6eおよび2における3c-4eや結合経由による置換基効果の伝達効果を明らかにした。
前庭リハビリテーションの効果を支える神経基盤の解明と効果促進に関する研究

・前庭リハビリテーションによく用いられるGazestabilization exercise (GSE)によって頭部運動中の文字認識能力が向上するが、これが頭部運動と眼球運動の協調性向上によるものかは明らかではなかった。我々は、GSE中の眼球運動と頭部回旋運動の同時計測を行い、試行回数増大に伴い眼球運動と頭部運動の協調性が変化することを明らかにした。さらに、GSE前に小脳にrTMSを負荷することでGSE単独で得られる効果が観察されなくなることを明らかにした。この成果は論文にまとめ、現在投稿中である。実験に時間がかかった。追加実験は実験補助員を増員し対応する。前庭リハビリテーションの一つであるnGVSの高齢者への効果を検討する前に、循環器系への影響を調べる必要が出てきた。本実験計画は本学倫理委員会にて承認を得られたため、近日中に実験を行なっていく。合わせてnGVS効果を得られる条件を探索する実験を健常若年者を対象に行なっている。2)非侵襲的脳刺激方法の一つである低頻度反復経頭蓋磁気刺激を小脳に適用することによって、ごく短時間のsquare pulse galvanic vestibular stimulation(spGVS)に対する脊髄運動ニューロンプール興奮性変調の程度が可塑的に変化するデータが得られた。このことは、ヒトの小脳が前庭脊髄反射興奮性の可塑性に関与している可能性を示唆する。本結果は今年度の学会にて発表予定である。3)continuous noisy galvanic vestibular stimulation(cnGVS)が直立姿勢安定性を向上させることは知られている。しかし、前庭脊髄反射の変調によってバランスが改善しているのかは明らかではない。そこで、cnGVS後にspGVSに対する脊髄反射興奮性変化の量を一過性に変調させるかを明らかにするために実験を行っているが、まだ必要被験者数に達していない。4)GSEによって頭部運動中の文字認識能力が向上することはわかっているが、これが頭部運動と眼球運動の協調性向上によるものかは明らかではない。現在、GSE中の眼球運動速度と頭部回旋速度の同時計測を行い、試行回数増大に伴いeye-head coordinationが改善するかを検討している。5)3、4の実験結果によって、小脳への非侵襲的脳刺激による前庭興奮性可塑性を誘導することができるかを検討する。眼電位計測機器の導入、予備実験に時間がかかっている。反復経頭蓋磁気刺激の機器メンテナンスに時間がかかった。被験者リクルートに時間がかかっている。・前庭リハビリテーションによく用いられるGaze stabilization exercise (GSE)によって頭部運動中の文字認識能力が向上するが、これが頭部運動と眼球運動の協調性向上によるものかは明らかではなかった。実験補助者を増やして対応する。眼電位と頭部回旋運動を最小規模の実験機器で記録している。計測した一部のデータの解析を行なっているが、部分的に解析に限界が生じている。場合によっては、追加の機器を導入して、再度の実験を行う必要がある。実験補助者を増やすために、その費用がさらに必要となる。完結した実験については部分的に論文執筆を行なっているが、今後、英文校正費用、掲載料が必要となる。マイクロソフトエクセルを使った波形解析を行なっているが、多量の波形を詳細に解析するために新たに解析ソフトが必要となることが予想される。MacのWordソフト更新に伴い、Endnote、統計関係のアドインソフトが対応しなくなったため、これらのソフトをアップデートする必要がある。論文の掲載が遅れており、掲載料(2報分)が次年度繰越になってしまった。追加実験の必要が生じ、実験全体が若干遅れていることで、被験者謝金と実験補助者謝金が次年度繰越になってしまった。