hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚障害学生の発音学習度を音声の特徴量から推定する方法の検討

聴覚に障害を有する者が発音学習をする時発音の学習度を検査し明確な再現性のある数値を提示することが必要であるがそのような発音音声の評価方法は無いと言っても過言ではない。発音学習が初期の場合多く用いられる音声の評価方法に日本語100音節発音明瞭度試験がある。しかしこの方法は多くの人々の多大な労力を必要とし、そして聞き取り試験者によりその結果も変わりうる。そこで本研究で発音音声の特徴量から発音の学習度を推定することを試みた。聴覚障害を有しそして種々発音学習度の異なる筑波技術短期大学の学生40人を被験者とし、日本語100音節発音明瞭度試験を行った。そして音節発音明瞭度と母音発音明瞭度を検討した結果音節発音明瞭度と母音発音明瞭度の間には非常に強い相関があることが確認された。そこで音響特徴量の抽出がより容易である母音の特徴量から母音の発音学習度を推定しそして音節の発音学習度を推定する方法について検討することにした。また先の日本語100音節発音明瞭度試験の正聴および異聴結果を検討した結果、母音の第一ホルマント(F_1)・母音の第二ホルマント(F_2)平面上で隣り合う母音間で異聴が起こることが分かった。これをもとに各被験者の母音F_1およびF_2を検討した結果異聴が起こる時F_1・F_2平面上で隣り合う母音間距離が短くなり、また正聴率が低いほど健聴者と被験者の母音間距離が長くなることが分かった。これらのことによりF_1・F_2平面上で隣り合う母音間の距離の総計と母音発音明瞭度、また健聴者と被験者の母音間距離の総計と母音発音明瞭度の間に相関があるかを統計検定で検討した結果相関が認められた。しかしこれまでの検討では母音の音響分析を行った被験者数は被験者40人のうちの一部16人であるので今後このパラメータの信頼性を高めるにはより多くの被験者の音声を検討することが必要である。そして前述の特徴量のみで発音学習度を非常に精度をよく推定できるとはいい難いのでこれと組み合わせられる他の特徴量の検討も必要と考えられる。出生時より聴覚に障害を有する者が音声によるコミュニケーション方法を獲得する発音学習に関し多くの発音学習指導者からの聞き取り調査及び発音学習に関する書物等を調べた結果次のようなことがわかった。まず母音単音の発音を学習する。ある程度母音単音の発音が学習されると複数個の母音で構成される語による連続母音の発音を学習する。次に子音を含む単音節と単語の発音学習を組み合わせ行なう。発音評価は音節明瞭度試験で行われている。母音の学習度を高めると発音音声の品質が飛躍的に改善されるだけで無く、また子音の学習をよりスムーズにする。そこで筑波技術短期大学の学生40名それぞれが日本語100音節を発音した音声をビデオテープに集録した。その音声のみを5人で受聴試験を行ない、その試験結果を今回購入したパーソナルコンピュータに格納した。そしてそれら受聴試験結果より学生40名それぞれの母音の明瞭度及び単音節明瞭度を求めた。現在母音の明瞭度と単音節明瞭度の関係を分析検討している。また今回購入したパーソナルコンピュータ及び音声分析ソフト等により音声分析システムを構築した。

これを用いてビデオテープに収められた音声データの母音部の分析を先ずは行なうことにした。母音を良く特徴付ける第一及び第二ホルマント周波数の抽出を行ない、これまで15名の分析結果がパーソナルコンピュータに収められている。今後母音部の分析を終わらせ、そして第一及び第二ホルマント周波数をパラメータとしたときの各母音の空間距離を求める。これとこれまでに選られている母音の明瞭度とを比較対比して母音の音声特徴量であるホルマント周波数を利用した発音学習度の数値化方法を検討していく。これまでの調査研究結果発音学習度の指標として音節明瞭度試験が妥当であることがわかった。そこで筑波技術短期大学の学生40名それぞれが日本語100音節を発音した音声をビデオテープに集録した。その音声のみを5人で受聴試験を行ない、それぞれの単音節明瞭度を求めた。またこれまでの調査研究結果から発音学習では母音の学習度の向上が会話音声の認識率改善に大きな役割を果たすので母音の学習を重視していることがわかった。それで本研究では先ず母音の発音学習度を音響パラメータから推定する方法を検討することにした。それで先の単音節明瞭度の試験結果から母音の正聴率および異聴のされ方を調べた。その結果母音の第1ホルマント周波数(F1)および第2ホルマント周波数(F2)をパラメータとする平面上で5母音は5角形をなして分布するが、隣り合う母音に異聴される率が他の母音に異聴される率よりもはるかに大きいことが明確になった。そこで単音節明瞭度試験を行った音声から昨年度構築した音声の音響分析システムによりスペクトル分析を行ってピッチ周波数とホルマント周波数を求めた。得られた各被験者の第1および第2ホルマント周波数データを用いてF1・F2平面上での母音間のユークリッド距離とマハラノビス距離を求め、そしてそれらと母音間の異聴率との関係を調べると相関がかなり強いことがわかった。それでF1・F2平面上で隣り合う母音間のユークリッド距離およびマハラノビス距離の総和と母音の認識率との相関度を検討した。その結果ユークリッド距離を用いた時の相関が0.67、そしてマハラノビス距離を用いた時の相関が0.52であった。これらの検討結果からF1・F2平面上での各母音間の距離により母音の学習度を推定できることがわかった。
放射光マイクロビームを用いる重金属蓄積植物のインビボ蛍光X線イメージング

放射光X線マイクロビームを適用し,植物組織・細胞に対するin vivo分析手法の開発を行った。植物の組織構造を保持し,できるだけ生きたままに近い状態を保って分析する手法を開発し,環境浄化技術で着目されているヒ素やカドミウムを蓄積する植物へ応用した。世界に先駆けて植物試料の高エネルギーXRFイメージングを実現し,CdのK線が励起できる高エネルギーマイクロビームの優位性を最大限に生かし,細胞レベルにおけるCdの蓄積部位を明らかにすることができた。ある種の植物は、水や養分を吸収する際に汚染土壌中の重金属も体内に取り込み、高濃度に蓄積することが知られている。本研究では、放射光マイクロビームを用いた蛍光X線分析とX線吸収微細構造(XAFS)解析により、植物細胞レベルで有害元素の蓄積部位とその化学形態を明らかにし、その蓄積機構を解明することを目的としている。今年度はアブラナ科の植物ハクサンハタザオにおけるカドミウムの蓄積機構について、興味ある知見が得られた。カドミウムを含む培養液で栽培したハクサンハタザオの葉を試料とし、約1μm角の放射光X線マイクロビームを使った蛍光X線二次元イメージングを行った。X線のエネルギーはCdのK線が効率よく励起できる37keVとした。その結果、カドミウムは葉の表面にある毛状突起細胞(トライコーム)において高濃度に蓄積されていることがわかった。1細胞からなるトライコームの中でも特に分岐下部において蓄積しており、この蓄積部位には亜鉛と正の相関が見られたことから、カドミウムの蓄積機構には同族元素である亜鉛との関連が示唆された。さらにX線マイクロビームを用いてカドミウムのK吸収端のXANES測定を行い、トライコーム細胞内に蓄積されたカドミウムの化学形態を調べたところ、酸素あるいは窒素と結合した化学種であることがわかった。このように高エネルギー放射光X線マイクロビームを利用することで、細胞内におけるカドミウムの分布と化学形態を初めて明らかにすることに成功した。従来、植物内におけるカドミウムの無毒化機構として、カドミウムはシステインやファイトケラチンなどのチオール基と結合した化学種で存在するといわれていたが、カドミウムの高集積能を有するハクサンハタザオのトライコームにおいては、このような化学種ではなく酸素あるいは窒素と結合した化学種であるという知見は非常に興味深い。タバコはCdに耐性を持つ植物であり、比較的高濃度のCdを蓄積する。体内に取り込まれたCdは、グルタチオン(γ-Glu-Cys-Gly)やファイトケラチン((γ-Glu-Cys)n-Gly)のような化合物のシステインと結合して無毒化されるといわれている。また同じタバコ(Nicotiana)属であるN.tabacumとN.rusticaは、Cdの蓄積する部位が異なることが報告されていて、前者は主に葉と根に蓄積するのに対し、後者は根に蓄積する。そこで2種類のタバコ植物種におけるCdの蓄積機構を明らかにすることを目的として実験を行った。約1か月間栽培したタバコ(N.tabacum L.cv.XanthiとN.rustica)を100μM Cdを含む培養液で、約24週間栽培した。根、茎、葉の部位別に分けて凍結乾燥後、錠剤試料を作成し、Cd K吸収端のXAFS測定を行った。また試料の根を切り出し、先端付近と基部について凍結ミクロトームで約30μmの切片を作成した。試料の凍結状態を維持して、高エネルギーμ-XRFイメージングとμ-XANESを行った。2種類のタバコの根、茎、葉のXAFSスペクトルは、参照物質であるファイトケラチン-Cd又はメタロチオネインのCdとよく似ており、Sと結合していることがわかった。さらに根の先端ではCdが一様に分布していたが、地上部に近い部位において、N.tabacumでは表皮と内皮に、N.rusticaでは内皮に特にCdの蓄積が見られた。

またCdが高濃度に蓄積している部位(内皮と表皮)では、Sと結合しているCdの割合が高かった。一方、種によるCdの化学形態の違いは見られなかった。以上のように、同じタバコ属であるN.tabacumとN.rusticaでは、Cdの化学形態には違いが見られず、むしろ根でのCdの蓄積部位が異なったことから、地上部へのCdの蓄積のしやすさは、根でのCdの取り込みや移行機構に起因することが示唆された。本年度は,イネやコケ植物における重金属の蓄積機構を明らかにすることを目的として,研究を進めた。その結果,Cdを添加して栽培した二品種のイネ(日本晴,密陽23号)について,茎におけるCd及び植物必須元素の蓄積部位と,各器官(根,茎,葉)に蓄積されたCdの化学形態が明らかになった。一方,センボンゴケ科イワマセンボンゴケ属のホンモンジゴケ(Scopelophila cataractae)を野外から採取し,10mM PbCl_2水溶液を添加して20分間振とうした試料について放射光マイクロビーム蛍光X線(μ-XRF)イメージング(ビームサイズ3.5μm×5.5μm)を行い,1-2mmという微小なコケの葉におけるPbとCuの元素分布を初めてin vivoで可視化することができた。添加したPbと野外で取り込まれたCuは,いずれも主として細胞壁に蓄積されており,中肋の厚壁細胞(ステライドセル)では特にCuが高濃度に蓄積されていることがわかった。また,0.01M塩酸水溶液と茎葉体を20分間振とうしたところ,大部分のCuは水溶液に抽出されるが,中肋部に蓄積したCuは明瞭に残っていることが示された。また茎葉体のX線吸収微細構造(XAFS)のin vivo測定を蛍光法で行ったところ,ホンモンジゴケ体内のCuは酢酸銅(II)と,Pb(II)はステアリン酸鉛と似た化学形態であり,CuとPbはいずれもカルボキシル基の酸素と結合していることが示された。以上より,PbとCuは細胞壁に含まれる酸性糖由来のカルボキシル基と結合して蓄積されていると考えられる。以上のように,非破壊で2次元多元素同時分析が可能なμ-XRFイメージングとXAFS解析により,種々の植物における元素の分布と化学形態に関する多くの知見が得られた。
開発型中小企業の研究開発活動における外部知識の探索・吸収・活用に関する研究

平成29年度に実施したアンケート調査から得たデータの集計及び1次分析を行った。回答先342社を対象にしたクロス集計や、全体の傾向など概要のまとめは完了している。その上で、アンケートの定量分析に先立ち、開発型製造企業に対してインタビュー調査を実施し、検証する仮説を精緻化した。加えて、アンケートの集計結果を基に、東京都の中小企業支援公社と意見交換し、助言を得た。中小企業を対象にしたサプライヤーパークの運営企業にインタビューを行い、集積地での知識に関するネットワークについての実態と、参加企業の組織学習への影響について議論した。アンケート結果の分析を行うための準備は着実に進んだが、定量研究には着手できておらず、次年度にインタビュー調査と並行して実施することとなった。上記以外では、中小企業がイノベーションを実践するにあたり、どのような相手といかなる関係を結ぶことが重要であるか、という課題を検討している文献のレビューを行い、ワーキング・ペーパーを作成した。中小企業の開発活動における外部知識の探索・吸収・活用のメカニズムを検討する際に役立てる。また、研究開発活動における技術連携に関する研究蓄積のある研究者と密に意見交換を行い、本研究に不足している分析の視点などの助言を得た。本研究では、外部知識の提供者を垂直関係、もしくは異業種の組織としていたため、海外での技術提携は分析対象になっていなかったが、助言を受けて、残りの研究期間での調査・分析の計画にできる限り反映することとした。アンケート調査を完了しており、また、集計及び1次分析も実施済みである。ただし、回答企業に対して、仮説を検証するための定量分析や、その結果を受けて行うことになっていたインタビュー調査が予定通りに進まなかった。そのため、研究期間を1年間延期した。平成31年度で対応可能な範囲であり、本研究の遂行に大きな問題はないと考えている。今後の研究活動は主に以下の通りである。(1)アンケート調査で収集したデータの統計分析:アンケートで収集したデータの定量分析を実施する。分析モデルは完成しているが、分析結果を踏まえ現状のモデルを再検討し、より説明力の高い分析モデルに改善する。(2)アンケート回答企業へのインタビュー調査:候補先企業を抽出し、統計分析に並行して分析結果の背後にあるメカニズムにまで踏み込んで聞き取り調査を行う。平成27年度の活動の主な活動は以下の3点である。当初計画から大きく変更した内容はない。情報の収集がやや不足しているものもあるため、インタビュー調査など、次年度も引き続き実施する予定である。(1)外部知識の活用に関する文献等サーベイ:知識の探索・吸収・活用に関しては多様な分析視点での先行研究(March 1991、Rosenkopf and Nerkar 2001、Rosenkopf and Almeida 2003、Sampson 2007)があり、アンケートの設計に反映すべく文献サーベイを実施した。加えて、知識の探索と活用の両立に関する理論研究及び、実証研究のサーベイを実施し、分析の視点出し、分析の枠組みの検討を行った。その他、起業家精神と企業成長に関する先行研究のレビューを行い、調査モデルへの反映を検討した。(2)質問票作成のためのインタビュー調査:東京都、横浜市をはじめ官公庁の中小企業支援機関に対し中小製造企業に関する問題意識や政策上の課題を整理した。調査モデルのブラッシュアップや調査項目の妥当性の確認のための実務家に対するインタビューも実施した。但し、収集できた情報が限定されているため、次年度も追加の調査を行う。官公庁や民間研究機関が実施した過去の調査や国レベル・自治体レベルでの中小製造業に対する支援政策を整理した。(3)質問票の検討:質問票を作成するための文献サーベイ及び、調査モデルを構築するための中小企業支援機関や企業へのインタビュー調査を実施し、調査モデルとデータ収集のための質問項目の検討を行った。平成27年度の主要な研究活動であった文献の整理と先行研究から知見の抽出は概ね完了している。具体的なデータの収集方法の確定や実証すべき因果関係のモデル化にはもう少し時間を要する。主要な変数は抽出できつつあり、変数間の関係を検討している段階である。平成27年度に引き続き、製造企業に対するインタビュー調査を実施し、企業の研究活動における外部知識の活用の状況把握に努めた。また、仮説モデルを構築するために、中小製造企業の立場からだけでなく、中小製造企業と協業している大企業に対するインタビュー調査も実施し、ネットワーク構造の視点を取り込む工夫を行った。平成28年度の主な活動は以下にまとめる。(1)仮説モデルを構築するためのインタビュー調査及び、分析レビュー:生産財を扱う中堅製造業に対して、顧客からの学習や、中小企業支援機関、大学などからの知識習得とイノベーションの実践への関係についての聞き取りを行った。また、外部知識の探索と経営者の特性の関係について文献レビューを行い仮説を構築した。過去に収集したデータを活用し、構築した仮説に基づいて実証分析を行い、論文を執筆した。査読の関係で平成29年度に学術誌に掲載予定である。(2)アンケート調査のための調査項目の抽出と調査票設計:インタビュー調査と文献サーベイにより構築した仮説を検証するための質問項目を作成し、アンケートを設計した。サプライヤーシステムの研究者の協力を得て質問内容の妥当性確認を行った。(3)アンケート調査の送付先

検討:官公庁や民間調査機関が実施した過去のアンケート送付先、「グローバルニッチトップ企業100選」(経済産業省製造産業局)、「元気なものづくり企業300社」(中小企業庁)、「輝く技術光る企業」(東京都産業労働局)、「大阪府ものづくり優良企業賞」(大阪府商工労部)に選定された企業、及び自治体の中小企業支援機関からの推薦企業を参考に、アンケート調査の送付先リストを作成した。実証分析に用いる仮説モデルはほぼ完成しており、また、質問票の作成、送付先のリストアップを概ね完了している。但し、平成29年春に予定していたアンケートの送付は、予備的アンケート調査(5社程度)による調査票改善作業が予定よりも遅れたため、平成29年度に実施することに変更した。実施時期については、アンケート回収率の観点から再検討する。製造企業に対してインタビュー調査を実施(平成28年度から継続)し、企業の研究活動における外部知識の活用の状況把握に努めた。加えて、中小企業支援団体に対して、大企業から中小企業への知識移転についてインタビュー調査を行った。多様な知識を活用して画期的な製品開発を実現した事例を分析し、外部知識の有効な活用に必要な要因とメカニズムを検討し、ディスカッションペーパーにまとめた。上記以外に、平成29年度にはアンケート調査を実施した。調査の実施内容は以下の通りである。(1)アンケート調査票設計:前年度に作成したアンケート案を専門家や実務家の意見を取り入れて改善し、完成させた。(2)アンケート調査の送付先の確定:官公庁や民間調査機関が実施した過去のアンケート送付先、「グローバルニッチトップ企業100選」(経済産業省製造産業局)、「元気なものづくり企業300社」(中小企業庁)、に選定された企業、及び自治体の中小企業支援機関からの推薦企業を参考に作成したアンケート調査の送付先リストを再検討し確定した。再検討に際しては外部企業との連携に詳しい研究者の意見を参考にし、送付リストに比較的規模の大きい開発型製造企業も加えた。規模による比較分析を可能にするためである。(3)アンケート調査の実施:調査票を郵送する形式で、4,400社に対してアンケート調査を実施した。平成30年1月5日に調査票を発送し、342件の回答があった。(4)調査票の集計:回収した調査票のデータをエクセルに入力し、クロス集計などによる1次分析を行った。そのデータに基づいて、外部知識の活用に関して関心を持っている研究者と議論し、次年度以降の分析や調査について検討した。アンケート調査を完了しており、また、集計及び1次分析も実施済みである。回答企業に対して、先行してインタビュー調査を行う予定であったが、アンケート実施が当初予定よりも時期が遅くなったことため、インタビュー調査が次年度にずれ込んだ。しかし、その遅れは平成30年度で対応可能な範囲であり、大きな問題はないと考えている。平成29年度に実施したアンケート調査から得たデータの集計及び1次分析を行った。回答先342社を対象にしたクロス集計や、全体の傾向など概要のまとめは完了している。
脳内の神経細胞の分化方向を人為的に変換させる試み

マウスの発生期大脳新皮質内で、人為的に特定の遺伝子を強制発現することにより、抑制性神経細胞を多く作らせることに成功した。また、大脳新皮質の第2-3層の神経細胞と第4層の神経細胞に関して、二種の転写因子Brn1/2とRorbが相互抑制しており、前者が優位になると2-3層神経細胞に、後者が優位になると4層神経細胞に分化することを見出した。すなわち、この両者を使い分けることによって、未成熟神経細胞からの分化方向を人為的に変換できることを発見した。大脳新皮質では少数の抑制性神経細胞が多くの興奮性神経細胞を制御する。最近の研究により、多くの精神神経疾患の発症がこの神経微小回路網内の興奮と抑制のバランス(E/Iバランス)の破綻と関係していることが示唆されるようになった。マウスなどのモデル動物においてこのバランスの破綻を人為的に操作することが可能になれば、精神神経疾患の病態解明に大きく貢献するものと期待される。我々はこれまでに、大脳新皮質内で本来興奮性神経細胞を産生するはずの神経前駆細胞に、ある特定の一つ遺伝子Xのみを導入し強制発現させることによって、抑制性神経細胞のマーカーであるγ-aminobutyric acid (GABA)を発現するようになることを発見した。そこで、この遺伝子Xを強制発現させた大脳皮質脳室帯由来の細胞が放射状移動中にGABAを発現し始める部位を調べたところ、大脳皮質の中間帯上部/subplate領域に侵入すると発現することを見いだした。そこでさらに、抑制性神経細胞への分化方向の変換にこの中間帯上部/subplate領域の細胞外環境が重要であるか検討した。まずは、この遺伝子Xを強制発現させた大脳皮質脳室帯由来の細胞を含む大脳皮質全体を用いて神経細胞の分散培養を行った。その際に細胞の密度を変えて培養を行い、遺伝子Xを強制発現させた細胞がGABA陽性となる割合の変化を調べた。その結果、培養細胞の密度を高くすると、GABAを発現する神経細胞の割合が増加することがわかった。このことから、中間帯/subplate領域を含む大脳皮質には、この遺伝子Xを強制発現させた細胞においてGABAの発現を促す細胞外環境が存在することが明らかとなった。我々は、特定の遺伝子Xを強制発現させた大脳皮質脳室帯由来の細胞が大脳皮質の中間帯上部/subplate領域に侵入すると、抑制性神経細胞のマーカーであるγ-aminobutyric acid(GABA)を発現することを見出した。そして、遺伝子Xを強制発現させた大脳皮質脳室帯由来の細胞を含む大脳皮質全体を用いて、神経細胞の分散培養をさまざまな細胞密度で行ったところ、遺伝子X強制発現細胞のうちGABAを発現する割合が培養細胞密度に応じて変化することを明らかにした。これらの結果から、大脳皮質の中間帯上部/subplate領域を含む大脳皮質全体には、遺伝子X強制発現細胞においてGABAの発現を促す細胞外環境が存在していることが示唆された。そこで平成26年度は、遺伝子X強制発現細胞においてGABAの発現を促す細胞外環境因子が大脳皮質の中間帯上部/subplate領域以外にも存在するかを検討した。具体的には、発生期に抑制性神経細胞を産生する外側基底核原基の細胞と遺伝子X強制発現細胞を共培養し、遺伝子X強制発現細胞におけるGABAの発現を免疫染色法によって評価した。その結果、外側基底核原基の細胞と遺伝子X強制発現細胞の共培養によってGABAを発現した細胞の割合は、遺伝子X強制発現細胞を含む大脳皮質全体の細胞を培養した場合に認められたGABA陽性細胞の割合とほぼ同じであることが分かった。このことから、GABAの発現を促す細胞外環境が大脳皮質のみならず外側基底核原基にも存在することが示唆された。また、同様の検討を尾側基底核原基の細胞を用いて行ったところ、GABAを発現する細胞の割合は大脳皮質全体の細胞や外側基底核原基の細胞と共培養した場合と比較して低くなることが分かった。これらの結果から、GABAの発現を促す細胞外環境因子は尾側基底核原基にも存在するもののその産生量は少ないことが示唆された。我々は、特定の一つの遺伝子を発生期大脳皮質の脳室帯細胞に強制発現させると、それから産生された神経細胞が大脳皮質の中間帯上部/subplate領域に侵入した際に、抑制性神経細胞のマーカーであるγ-aminobutyric acid(GABA)を発現するように変化することを見出した。GABAの発現誘導には、大脳皮質の中間帯上部/subplate領域に限らず外側基底核原基にも多く存在し、尾側基底核原基には少ない分子が関与する可能性も示唆されたため、それらの領域の遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイ解析によって比較し、GABAの発現誘導に重要と考えられる細胞外環境因子の候補を絞り込んだ。また、大脳皮質の第2-3層の神経細胞と第4層の神経細胞に関して、二種の転写因子を使い分けることによって未成熟神経細胞からの分化方向を人為的に変換できることを見出した。すなわち、まず将来第2-4層の神経細胞に分化する未成熟神経細胞群は、共通して全てBrn2を発現しRorbを発現していないことを見出した。その後細胞が成熟すると、第2-3層細胞では継続してBrn2の発現が強くみられたが、成熟後の第4層細胞ではBrn2の発現が減少し、代わりにRorbの発現が上昇してくることがわかった。

そこでさらに解析を進めた結果、実はこの二種の転写因子は相互に発現を阻害しあうこと、また、Brn2を強く発現させると第2-3層神経細胞に特徴的な性質(連絡様式、形態、特異的マーカー分子の発現)を示すように変化し、逆にRorbを強く発現させると第4層神経細胞に特徴的な性質を示すようになることがわかった。マウスの発生期大脳新皮質内で、人為的に特定の遺伝子を強制発現することにより、抑制性神経細胞を多く作らせることに成功した。また、大脳新皮質の第2-3層の神経細胞と第4層の神経細胞に関して、二種の転写因子Brn1/2とRorbが相互抑制しており、前者が優位になると2-3層神経細胞に、後者が優位になると4層神経細胞に分化することを見出した。すなわち、この両者を使い分けることによって、未成熟神経細胞からの分化方向を人為的に変換できることを発見した。昨年度はマウス飼育室の感染事故によって研究が中断してしまったが、その後マウスのコロニーは順調に立ち上がり研究を行うことが可能になった。今年度までの研究により、「分子Xという一つの遺伝子のみの導入によって興奮性神経細胞から抑制性神経細胞へと分化方向が変換される機構」に関わる細胞外環境因子を産生する脳部位がかなり限定されてきたため、目標に近づいていると考えている。発生神経生物学平成26年度の結果から、遺伝子Xを強制発現させた細胞においてGABAを発現させる細胞外環境は、大脳皮質のみならず胎生期に抑制性神経細胞を産生する基底核原基においても存在することが明らかとなった。さらに、その細胞外環境因子による効果は尾側基底核原基よりも外側基底核原基由来の細胞と共培養した場合に強いことが示唆された。そこで平成27年度は、それらの領域の遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイ解析等によって比較し、抑制性神経細胞への分化に重要と考えられる細胞外環境因子の候補を絞り込む。得られた候補分子について、その分子を添加した培養液中で遺伝子X強制発現細胞を培養し、GABAを発現する細胞の割合が変化するか検証する。途中までは順調に進んでいたが、年度途中にマウスの飼育室において感染事故があり、飼育していた全マウスを処分してクリーニングし直す必要があったため、実験に必要なマウスの確保に時間を要した。昨年度のマウス飼育室感染事故の影響で、全体的に当初の研究費執行計画より遅れているため。大脳皮質の中間帯/subplate領域にGABAの発現を促す細胞外環境が存在するかを調べるため、遺伝子Xを強制発現させた脳室帯細胞を脳スライス上に播種して培養するなどの実験を予定している。また、遺伝子Xを内在的に発現している部位を、特に本来抑制性神経細胞が産生される部位を中心に検索し、これらの部位やその隣接部位に、大脳皮質脳室帯に遺伝子Xを強制発現させた細胞を抑制性神経細胞に分化させる細胞外環境が存在するか培養実験等により検討する。存在すれば、大脳皮質の中間帯/subplate領域と共通の活性を持つ細胞外環境が存在する可能性が示唆されるため、その検索へと進む予定である。マウス胎生期の基底核原基内の各部位の遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイ解析等で比較し、抑制性神経細胞への分化に重要と考えられる細胞外環境因子の候補を絞り込む。マウスの飼育室において感染事故があり、飼育していた全マウスを処分してクリーニングし直す必要があったため、実験に必要な十分な数のマウスを確保するために時間を要した。
晶析法による機能素材の開発と設計に関する総合的研究

晶析分離法は多成分均一相より目的物質を固体として分離する操作であるため、結晶およびその表面のもつ機能性に着目する機能性素材開発の一手段として期待される。本研究は、数十μm以下の微粒子に着目し、それらの機能に関連する、粒径とその分布・純度・結晶形態(晶癖・多形・表面状態など)などの諸品質を任意に制御して、機能性素材の開発と設計を行うことを目的とするもので、9大学・15名の研究者が有機的・組織的協力のもとに共同研究を行なった。各年度1回の公開シンポジウムを開催。44(+1)件の研究発表に加えて、化学工学会晶析研究会々員より34件、海外研究者から14件の発表を得、延べ約300名の参加のもと、量・質ともに充実した活発な討論会をもつことができた。これらの成果は3冊の講演論文集(509頁。含海外寄稿論文6編)に収録されている。以下、サブ・テ-マ毎に研究の項目を記す。[発表論文:-研究分担者、研究協力者](1)微結晶生成系の晶析素過程の現象論的・速度論的検討[18+11編](a)溶液系:一次・二次核化、凝集、成長/無機化合物、有機化合物、生理活性物質;(b)反応晶析系:機構、速度、操作条件/炭酸塩、水酸化物、硫酸塩、医薬品中間体;(c)融液系:核化、晶析速度/蓄熱系、圧力晶析系。(2)生成結晶の品質と操作条件[18+17編](a)CSD、晶癖、純度など:粒径測定法、媒晶剤効果、圧力晶析/金属、ゲ-サイト、α-Fe_2O_3、無機および有機化合物、固溶体;(b)結晶多形:選択晶析、ジアステレオマ-、純度、活性/Ni-包接化合物、アミノ酸、医薬品、油脂、酵素。(3)CSD制御と操作設計、装置設計[4+5編]。(4)気相晶析、CVD[5+1件]:有機化合物の高度精製、超臨界水からの超微粒子生成、Ni/SiO_2触媒活性。晶析法は多成分均一相より目的物質を固体として分離する操作であるため,結晶及びその表面のもつ機能性に着目する機能性素材開発の一手段として期待される.本研究は数nn数10μmの微粒子に注目し,それらの機能に関連する諸要素を制御して機能性素材の開発と設計を行なうことを目的とする.1.微結晶生成系における晶析素過程の解明:フレフタル酸微結晶の凝集/コールターカウンター,凝集臨界径,速度解析(原納);光子相関法によるCaCO_3微結晶の粒径測定/レーザー,粒度とその経時変化(中島・福井);凝集,晶析の機構とその速度/MnCO_3,晶析槽の構造・操作条件と粒度・TDより解明(中井・三宅); KーAlun製品結晶の凝集/粒度分布,凝集確率と操作因子の相関,結晶化のシミュレーション(清水・久保田)2.微結晶生成系における結晶状態・純度と操作

条件:KDPの成長とAl^<3+>イオン効果/(100)面の成長阻害, (101)面は不変,速度解析(広田・中島);母結晶の表面状態と二次核の発生(久保田・清水);アダクト晶析と結晶多形/Ni錯体と1ーメチルナフタレン・メチルセロソルブ系(北村・中井);塩析法による酵素タンパクの核化/サーモライシン,イオン強度増加法による速度解析(大嶋・原納);核化・成長特性と形態制御/画像解析システム(久保井);成長時の微結晶の付着/Kーalum,液流動状態の影響(豊倉).3.微結晶生成における粒径分布成御と操作・装置設計・核化・凝集・成長と粒径分布/Kーalun (清水・久保田), LーAsp (原納);粒径分布制御と装置設計/尿素針状晶(豊倉),滞留時間モデル(原納), (矢木);反応晶析操作/速度・粒度(豊倉), CaCO_3 (柘植)4. CVD操作による微結晶の製造:CVD操作の晶析工学的解析(松岡):昇華操作による分離特性(松岡);高活性金属担特触媒の調製/NiーSio_2 (矢野・原納).昭和63年7月28・29日、公開シンポジウム「機能性素材の設計と晶析操作」を開催。I:微結晶生成系の晶析素過程の解明;II:生成微結晶の品質と操作条件;III:粒度分布と操作・装置設計;IV:気相晶析とCVD、の各分野にわたり、各研究分担者より13件の研究発表があった。加えて、本シンポジウムの内容を充実するため、企業研究者から7件の発表を得、約70名の参加のもと、活発な討論を行なうことができた。また、化学工学協会秋期大会の機会に、同年10月15日、研究打ち合わせ会をもち、翌16日、シンポジウム「晶析機構・操作および結晶制御」に参加、研究発表と討論を行なった。以下、本年の分担研究内容をテーマで記す。I:超微粒子の生成機構-MrO_3を例として(中井・三宅);一次核化に対する不純物効果-尿素・水系(原納);晶析法による酵素タンパク質の核化解析(原納・矢野);二次核の発生・成長と母結晶(清水・久保田);二次核発生のインパルス応答(久保田・清水);二次核の発生・成長の自動解析(原納・矢野);反応晶析によるCaCO_3微結晶の生成速度(拓植)。II:リン酸塩単結晶の成長に及ぼす媒晶剤の影響(広田・中島);有機化合物結晶の晶癖に及ぼす溶媒効果(松岡);包接化合物結晶多形の核化挙動(北村);サーモライシン微結晶の調製とその酵素作用(大嶋・原納)。III:光子相関法による微粒子群の粒径分布測定(福井・中島);微結晶群の粒径分布制御と装置設計(豊倉);反応晶析法による生成微粒子群の粒径分布と装置設計(矢木)。IV:気相晶析法による有機化合物の高度精製(松岡);CVD法による高活性超微粒子金属触媒の構造・勝活性・生成機構(矢野・原納)。平成元年8月18日・19日、公開・国際シンポジウム「機能性素材の調製と工業晶析」を開催。I:微結晶生成系の晶析素過程の現象論的・速度論的解明、II:生成結晶の品質と晶析操作、III:粒径分布制御と操作設計・装置設計、IV:気相晶析とCVD、の各分野にわたり、各研究分担者より14件の研究発表があった。加えて、他の大学・企業および海外の研究者から30件の発表を得、148名(うち海外29名)の参加のもと、活発な討論を行うことができた。また、同年10月3日、化学工学秋季大会の機会に、最終年度にあたる本年度の最後の研究総打ち合せを行った。以下、本年の分担研究内容をテ-マで示す。I:一次核化の動的解析(原納);アスパルテ-ムの一次核化(久保田・清水);酵素蛋白沈澱の初期過程(大嶋・原納);ダブルジェット型晶析器でのBaCO_3の沈澱(久保田・清水);チタンアルコキシドの水解による球状粒子の生成機構(三宅)。II:KDP結晶成長に与える
中世大和国における土地売買の研究

本研究は、中世の大和国を対象として、一国全体の土地売買文書を収集し、それをもとに、田畠・家地の一筆一筆についてのデ-タ・ベ-スを作成することを最初の目的としていた。その上で、その一筆一筆について、所有権の移動状況を明らかにし、それをもとに中世の土地売買の特質を明らかにすることを目指していた。東大寺文書は、中世の大和国関係文書の半数以上を占めている。そこで、最初の課題のために、今年度はまず東大寺文書中の大和国関係文書の収集から研究を開始した。東大寺文書には、今も東大寺図書館に所臓されているもののほかに、明治以来、寺外に流出し、様々な機関・個人の所蔵に帰しているものも多数あるが、奈良時代から戦国時代までの東大寺文書中の大和国関係文書についてはほぼ収集し終わった。さらに、東大寺文書以外の大和国関係文書についても、奈良時代から鎌倉時代までのものについては収集を終え、東大寺文書とともにデ-タ・ベ-ス化をほぼ完成させている(ワ-プロで入力し、MSーDOS上のテキスト・ファイルとして、BASICのプログラムで検索できるようにしてある)。二番目の、土地所有権の移動状況については、まだ部分的に検討している段階であるが、これまでにわかったことは、移動状況が追跡できる土地については、そのほとんどがきわめて頻繁に売買されていることである。この点については、以前、高野山領の紀伊国官省符庄関係の土地買文書を検討し、平均10余年に1回売買されていることを明らかにしたが、その結果とほぼ一致している。今後は、残りの作業を完了し、その上で中世大和国における土地売買の頻度について数量化し、さらに、なぜこのような頻繁な売買がなされたのかという点について研究を進めたい。
小児悪性腫瘍におけるIL-12の抗腫瘍エフェクター細胞誘導に関する研究

IL-12は,NK細胞やキラーT細胞(CTL)などの抗腫瘍免疫細胞の機能を増強させることから,悪性腫瘍に体する免疫療法への臨床応用が期待されている.しかし,IL-12の小児悪性腫瘍における抗腫瘍エフェクター機構増強作用については必ずしも明らかになっていない.そこで,本年度は以下の点につき研究を行った.1.小児期におけるIL-12のNK細胞機能,LAK活性,リンパ球増殖反応,サイトカイン(IFN-gamma,TNF-alpha)産生能への影響を検討した.その結果,小児期においてもNK活性に対する強い増強作用が認められ,特に新生児期においてIL-2以上の増強がみられた.この増強作用をsigle-cell levelで解析すると,IL-12はNK細胞の結合能と溶解能を増強し,新生児期には接着分子(CD2,CD11a,CD11c,CD54,CD56)の発現が成人と比較してより強く増強された.しかし,IL-2によって誘導されたLAK活性には成人と同様に抑制的に作用した.また,成人と同様に,IL-12は活性化NK細胞およびT細胞に対して増殖を刺激したが,活性化NK細胞に対するIL-2の増殖刺激作用を抑制した.IFN-gammaおよびTNF-alpha産生に対するIL-12の作用は促進的であったが,新生児において強いIFN-gamma産生を認めたのが注目された.2.小児期のgammadeltaT細胞への影響を検討した.バ-キットリンパ腫由来のDaudi細胞を刺激細胞に用いると,新生児期と乳児期の末梢血中にはほとんど検出されないgammadeltaT細胞が誘導されるが,このgammadeltaT細胞へのIL-12の作用は,NK細胞に対するものと同様で,細胞傷害能と増殖反応への増強作用を認めた.3.小児白血病においてIL-12のNK活性増強作用を検討した.小児白血病ではNK活性の長期間にわたる低下がみられるが,IL-12はこの活性を強く増強し,抗腫瘍免疫機能を増強することが示された.しかし,IL-2によって誘導されるLAK活性には抑制的に作用し,この点は今後の検討課題と思われる.IL-12は,NK細胞やキラーT細胞(CTL)などの抗腫瘍免疫細胞の機能を増強させることから,悪性腫瘍に体する免疫療法への臨床応用が期待されている.しかし,IL-12の小児悪性腫瘍における抗腫瘍エフェクター機構増強作用については必ずしも明らかになっていない.そこで,本年度は以下の点につき研究を行った.1.小児期におけるIL-12のNK細胞機能,LAK活性,リンパ球増殖反応,サイトカイン(IFN-gamma,TNF-alpha)産生能への影響を検討した.その結果,小児期においてもNK活性に対する強い増強作用が認められ,特に新生児期においてIL-2以上の増強がみられた.この増強作用をsigle-cell levelで解析すると,IL-12はNK細胞の結合能と溶解能を増強し,新生児期には接着分子(CD2,CD11a,CD11c,CD54,CD56)の発現が成人と比較してより強く増強された.しかし,IL-2によって誘導されたLAK活性には成人と同様に抑制的に作用した.また,成人と同様に,IL-12は活性化NK細胞およびT細胞に対して増殖を刺激したが,活性化NK細胞に対するIL-2の増殖刺激作用を抑制した.IFN-gammaおよびTNF-alpha産生に対するIL-12の作用は促進的であったが,新生児において強いIFN-gamma産生を認めたのが注目された.2.小児期のgammadeltaT細胞への影響を検討した.バ-キットリンパ腫由来のDaudi細胞を刺激細胞に用いると,新生児期と乳児期の末梢血中にはほとんど検出されないgammadeltaT細胞が誘導されるが,このgammadeltaT細胞へのIL-12の作用は,NK細胞に対するものと同様で,細胞傷害能と増殖反応への増強作用を認めた.3.小児白血病においてIL-12のNK活性増強作用を検討した.小児白血病ではNK活性の長期間にわたる低下がみられるが,IL-12はこの活性を強く増強し,抗腫瘍免疫機能を増強することが示された.しかし,IL-2によって誘導されるLAK活性には抑制的に作用し,この点は今後の検討課題と思われる.
酵母を用いた静止期(Go)移行の遺伝生化学的研究

細胞は、増殖に適さない環境条件にしばしば遭遇する。栄養飢餓の応答は、従来細胞増殖の停止、静止期への移行など形態的な指標により解析され、生化学的な解析はほとんど進んでいない。様々な栄養飢餓に応答して誘導される自食作用は静止期移行のよい指標となると同時に、バルクの蛋白分解の生理的な意義の解明も重要な課題である。自食作用の誘導に必須な遺伝子群(APG)の単離と構造解析を進めた。最初にクローニング、塩基配列が決定されたAPG1は新規のタンパクキナーゼをコードしているが、その基質と制御系は明らかになっていない。APG1の過剰発現によって他のapg変異が抑圧される可能性について検討した結果、apg13が部分的ではあるが抑圧される事が明らかとなった。APG13遺伝子産物は、親水性の新規のタンパク質であり、興味深いことに、リン酸化によって翻訳後修飾を受け、栄養飢餓によって速やかにリン酸化状態が変化する。この研究期間でAPG5,6,8,9,13,14,15遺伝子が新たに同定され、これらの遺伝子の産物の同定、局在性、発現調節の解析から、栄養飢餓に応答するシグナル伝達系の解明が期待される。また我々が独自に開発したアルカリ性ホスファターゼを用いた自食作用の解析系を用いて静止期移行に先立って自食作用が誘導されることを示すことに成功した。本研究課題の採択が、11月になされたため本年度の成果は以下のように限られたものとなった。1.液胞膜アルカリ性ホスファターゼを細胞質に発現させた細胞を用いて、自食作用の簡便且つ感度の良い検出法を確立した。細胞を破砕することなくpermeablixe細胞のホスファターゼ活性を測定することで多数の試料を計測することが出来る。これに基づき種々の栄養飢餓条件下の自食作用の信仰をモニターする事が可能となった。2.これまでに得られた14個の自食作用不能変異株(apg1-15)のうち12個のクローニングを完了し、新たに3個の新規の遺伝子(APG4,APG7,APG8)を同定した。遺伝子破壊の結果はいずれも栄養増殖には、必須ではないが、自食作用の誘導に必要であることが明らかとなった。3.栄養培地中でも自食作用をする変異株(CSC)の相補を指標としてCVC2遺伝子を単離しその構造解析を完了した。4.細胞増殖を停止するにもかかわらず自食作用を誘導しないウラシル飢餓条件下には、細胞がその生存率を速やかに低下する事が明らかになった。
食細胞の活性産生酸素機構の解析

1986年度はヒト及びブタの好中球で,それまで活性酸素放出を誘導しないとされていた直鎖飽和脂肪酸や,トランス型不飽和脂肪酸も培養液中のCa^<++>を除きさえすれば, O_2^-産生系を活性化することを認め報告した.これらの脂肪酸の刺激により吸収した酸素は,ほぼ100%がO_2^-に一電子還元された.1987年度はヒト及びブタ好中球から無細胞系を調製し,この系がPMAやfMLP等の刺激は受けないが,これを長〓・飽和または不飽和脂肪酸で刺激するとNADPHに依存した酸素吸収とO_2^-産生を誘導することを認めた.先に開発した方法を適用し,これを詳しく検定した結果,飽和またはモノ脂肪酸で刺激した場合,吸収した酸素と等モルのO_2^-産生されるが,ポリ不飽和脂肪酸を用いた場合には,吸収された酸素の一部しかO_2^-にならなかった.そこで飽和脂肪酸,モノ不飽和脂肪酸を用いて,無細胞系の解析をおこなった.まず,膜画分と可溶性画分を分離したところ, O_2^-産生を活性化する為には,この両面分が必要であるが,この系を脂肪酸で活性化後は,膜画分のみでNADPH依存のO_2^-産生があることを認めた.そしてこの可溶性画分は一度膜を活性化すると,その効果を失うこと,この有効性の消失は,無傷好中球をPMAや脂肪酸で刺激した場合に認められることを明らかにした.この事は可溶性の有効成分(蛋白質)が脂肪酸と共に膜に移動して, O_2^-産生系を活性化したか,または,この活性化に伴って有効成分が消失または不活性化したことを示しており,更に検討を続けている.一方,活性化した膜画分を,脂肪酸を除去したアルブミンで処理すると,膜に吸着した脂肪酸が代謝されずそのままの形で回収されると共に,膜は活性を失う事を見出した.更にこの不活性化した膜は,脂肪酸のみでは活性化しないが,これと共に新しい可溶性画分を加えると再び活性化することを見出した.1986年度はヒト及びブタの好中球で,それまで活性酸素放出を誘導しないとされていた直鎖飽和脂肪酸や,トランス型不飽和脂肪酸も培養液中のCa^<++>を除きさえすれば, O_2^-産生系を活性化することを認め報告した.これらの脂肪酸の刺激により吸収した酸素は,ほぼ100%がO_2^-に一電子還元された.1987年度はヒト及びブタ好中球から無細胞系を調製し,この系がPMAやfMLP等の刺激は受けないが,これを長〓・飽和または不飽和脂肪酸で刺激するとNADPHに依存した酸素吸収とO_2^-産生を誘導することを認めた.先に開発した方法を適用し,これを詳しく検定した結果,飽和またはモノ脂肪酸で刺激した場合,吸収した酸素と等モルのO_2^-産生されるが,ポリ不飽和脂肪酸を用いた場合には,吸収された酸素の一部しかO_2^-にならなかった.そこで飽和脂肪酸,モノ不飽和脂肪酸を用いて,無細胞系の解析をおこなった.まず,膜画分と可溶性画分を分離したところ, O_2^-産生を活性化する為には,この両面分が必要であるが,この系を脂肪酸で活性化後は,膜画分のみでNADPH依存のO_2^-産生があることを認めた.そしてこの可溶性画分は一度膜を活性化すると,その効果を失うこと,この有効性の消失は,無傷好中球をPMAや脂肪酸で刺激した場合に認められることを明らかにした.この事は可溶性の有効成分(蛋白質)が脂肪酸と共に膜に移動して, O_2^-産生系を活性化したか,または,この活性化に伴って有効成分が消失または不活性化したことを示しており,更に検討を続けている.一方,活性化した膜画分を,脂肪酸を除去したアルブミンで処理すると,膜に吸着した脂肪酸が代謝されずそのままの形で回収されると共に,膜は活性を失う事を見出した.更にこの不活性化した膜は,脂肪酸のみでは活性化しないが,これと共に新しい可溶性画分を加えると再び活性化することを見出した.食菌に際して好中球やマクロファージが放出する活性酸素は、その殺菌作用に重要な役割を演じている。食作用が正常でもこの機能に欠損がある場合(例えば慢性肉芽腫症など)効果的な殺菌ができず、重篤な細菌感染を繰返す。活性酸素の放出機構の解析は、生体防御機構解明の上で不可欠であるがその実体は未だ不明である。我々はブタ,ヒトの末梢血から、比重法により好中球を多量に分離精製した。この好中球を凍結融解すると、細胞質の流出した破砕細胞が得られた。このものに、ザイモザン粒子や、PMA,fMLP等の刺激物を与えてもスーパーオキシド(【O(^-_2)】の産生はみられなかった。しかし飽和,不飽和の長鎖脂肪酸で刺激し、NADPHを与えると【O(^-_2)】の産生のあることを見出した。既に特殊な脂肪酸について同様の報告はあったが、他の脂肪酸については否定的な報告しかなかった。これはカルシュウムイオンが、この反応を阻害する事に気付かなかった為と考えられる。カルシュウムは0.1mM程度で50%の阻害が見られた。実際、膜画分にカルシュウム存在下でラウリル酸などの飽和脂肪酸とNADPHを加えても反応はおきないが、これにEGTAを加えると直ちに反応が開始した。

既に我々は、ヘム置換したホースラディシュパーオキシデースを使うと、好中球の酸素吸収と【O(^-_2)】の産生・同時測定ができる事を報告している(JBC,261,11444,1986)。今回、この方法を用いて、脂肪酸刺激時のNADPH依存【O(^-_2)】産生についての化学量論的解析をおこなった。その結果、飽和脂肪酸で刺激した場合、酸素吸収と【O(^-_2)】産生は、1=1の対応をする事が明らかとなった。この事は今回分離に成功した膜画分の酵素系は好中球の【O(^-_2)】産生系をおこなっている酵素系そのものである事を示している(BBRC提出中)。
がん化学療法に伴う妊孕性の低下におけるライフイベント支援モデルの開発とその評価

化学療法中の子宮がん卵巣がんで手術を受けた女性が抱く性への影響【目的】子宮がん卵巣がん術後に化学療法を受けている女性が抱く性へ影響を明らかにすることである。【方法】対象者は30歳から40歳代で子宮がん卵巣がんにより子宮および両側付属器摘出術を受け、外来で化学療法を受けている女性で研究参加の同意が得られた患者とした。調査内容は手術を受け化学療法を受けている中で性への影響を女性の語りに焦点を当てた。調査方法は外来受診時にプライバシーの確保が可能な部屋で半構成的面接を実施し、許可を得て録音する。分析は面接内容の逐語録をデータとし内容分析の手法にて分析した【倫理的配慮】A大学の倫理審査および研究施設の承認を得て実施した。【結果】対象者は30歳から42歳の10名であり、子宮がん4名、卵巣がん6名であった。分析の結果、女性が抱く性への影響はコード102、サブカテゴリー16、であり、〔化学療法によるボディイメージの変化による性的自己価値観の低下〕〔性交痛による苦痛〕〔耐え難い更年期症状〕〔性生活への抵抗感〕〔理解されない性への悩み〕〔子供ができないことへの苦悩〕の6つのカテゴリーが抽出された。【考察】手術による体の変化に加え化学療法の有害事象により、身体的・心理的な側面が性への影響していた。女性とパートナーがともに理解を深めることができよう術前から意図的に情報提供の場を与え必要時いつでも相談にのる体制があることを示すことの重要性が示唆された。日本がん看護学会にて発表をした。患者から質的な研究を実施しているが研究結果から、看護師の認識などの調査が必要となっている。妊孕性に関しての看護師調査などを含めて、新しいフィールドを使い、研究を進めて行く。長期生存している同種造血幹細胞移植患者の性生活に関する体験目的:同種骨髄移植を受け、長期生存している患者の性生活に関する体験について明らかにする。方法:対象は病名・病状経過について告知され同種造血幹細胞移植を受け3年以上生存し通院している患者で研究に同意の得られた9名。質的記述的研究デザインを採用し類似性に伴いサブカテゴリ、カテゴリを抽出し考察した。調査施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した。結果:対象者は30から60歳代、男性6名女性3名。移植後の経過年数は平均6年3か月、長期生存している患者の移植後の性生活の体験は77のコードから24サブカテゴリと8カテゴリが抽出された。長期生存によりGVHDや晩期合併症を持ちながら移植後は自然の流れで〈性生活は継続〉している対象もあれば身体的な理由などで〈性生活減少〉しパートナーが性生活を求めないため性生活の無いケースもあった。パートナーは〈性生活について語らない〉のでパートナーが性生活にどのような思いを抱いているのか認識はなかった。いずれも、移植から数年が経ち夫婦関係やパートナーとの関係に感謝する言葉が聞かれ性生活の有無はパートナーとの絆に影響は無いと語り個々の〈性生活の意味づけの再認識〉していた。新たなパートナーを求めるには病気や移植後の体調の回復遅延を考慮し〈新たなパートナーとの関係構築を躊躇〉するケースもあった。以上が明らかとなり、第40回日本造血幹細胞移植学会総会(札幌)にて口頭発表をした。研究結果により看護師にインタビューする必要性が出てきており、倫理審査が遅れている。今後、化学療法を受けている女性生殖がん患者の性生活に関する研究により質的に分析を行った。この研究は2018年10月に国際がん看護学会にて発表予定である。

研究結果より対象者は妊孕性および性に関することは医療従事者へは話しづらいなどがあり医療者にインタビューする必要性が出てきた。さらなる、対象者よりデータ収集を実施し分析する予定である。妊孕性に関しての看護師調査などを含めて、新しいフィールドを使い、研究を進めて行く。研究に伴う人件費の出費が無かった。これは、共同研究者が研究データおよびデータ収集を実施したためである。今年度は国際学会に本研究結果が採択されており共同研究者とともに参加予定である。そこで、使用する予定である。研究の進行状況により質的な基本的なデータ収集がさらに必要なことが分かった。次の段階に進めるために、新しい調査を実施することが必要である。そのために、調査施設を増やし、研究課題を進めて行くことに使用する予定である。
異常瘢痕のエピゲノタイプによる分類

ケロイド由来線維芽細胞においてDNAメチル化による発現抑制を受けていると考えられる候補遺伝子を対象に、ヒストン脱アセチル化酵素処理による相乗的な遺伝子発現上昇が認められるかどうか解析し、180倍の効果を認めた遺伝子Xに注目した。正常皮膚由来線維芽細胞と比較してケロイド由来皮膚線維芽細胞において、Xの発現は減少していた。しかし、Methylation-specific PCRでは、Xのプロモーター領域におけるCpGアイランドのメチル化を確認することは出来なかった。まず、前年度までに行ったマイクロアレイデータの解析を行った。ケロイド由来線維芽細胞初代培養株3株におけるコントロール群と脱メチル化酵素(5-aza-dC)処理群において、脱メチル化酵素処理群において10倍以上発現が上昇している遺伝子は153種類存在した。さらに、プロモーター領域にCpGアイランドを有し、かつX染色体上に存在しない遺伝子は、36種類存在した。この36種類の遺伝子について、ケロイド由来線維芽細胞初代培養株におけるコントロール群、脱メチル化酵素処理群、脱メチル化酵素+ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬処理群の遺伝子発現量を比較したところ、脱メチル化酵素とヒストン脱アセチル化酵素阻害薬の処理によって相乗的に遺伝子発現量が上昇(脱メチル化酵素処理群と比較して2倍以上)した遺伝子は、8種類存在した。その中でも特に、脱メチル化酵素とヒストン脱アセチル化酵素阻害薬の処理によって遺伝子発現量が180倍に上昇した遺伝子Xについて解析を進めた。正常皮膚由来線維芽細胞初代培養株とケロイド由来線維芽細胞初代培養株について、遺伝子Xの発現解析を行ったところ、正常皮膚由来線維芽細胞と比較してケロイド由来線維芽細胞では遺伝子Xの発現量が少なかった。以上よりケロイド由来線維芽細胞では、遺伝子XのDNAメチル化による発現抑制が起きているものと考えられた。しかし、ケロイド由来線維芽細胞より抽出したゲノムDNAにおけるMethylation specific PCRでは、メチル化バンドと非メチル化バンドの両方が確認された。これは線維芽細胞初代培養株がヘテロな集団であり、正常な線維芽細胞とケロイドの原因となる線維芽細胞(=遺伝子X発現低下細胞?)が混在しているためと考えられた。