hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓血管外科領域における静脈グラフト開存率向上への実験的検討

従って、臨床で使用されている生体材料の接着止血剤であるFibrine glueの遺伝子導入の担体としての可能性について検討した。家兎頸動脈を頚静脈で移植後、Fibrine glueをスプレーにて塗布し、1週、2週後にその形状について病理学、的評価を行った。塗布したFibrine glueは厚く静脈壁を覆った状態で2週間後においても静脈壁周囲に存在しており、外膜側からの遺伝子導入の担体としての有用性が示唆された。in vitroの系で、virusを用いないトランスフェリンリセプターを介した遺伝子導入法の有用性を検討した結果、その有用性が確認された。すなわち、このリセプターを介した遺伝子導入法を、冠動脈バイパス時の静脈採取後、組織培養を用いて内腔よりの潅流により、高圧をかけることにより、血管内皮への遺伝子導入が可能であることが明かになった。また、この遺伝子導入効率の、従来より行われてぃるadenovirusを用いた遺伝子導入法との効率の違いについて検討を行っているが、最終結果は近日中に判明する予定である。同時に、双方の遺伝子導入法について、家兎静脈グラフト移植モデルを用いて、両者の遺伝子導入法の効果、差異について検討を施行している。
次世代遺伝子解析による新型脳炎の原因究明及び神経感染症診断システムの構築

我々は、未知の感染症(慢性脳炎)の疾患概念の確立と病原菌の同定を試みた。40-70歳代の進行性認知症4例に特殊な慢性脳脊髄炎を認め、Grocott染色陽性の病原体を確認した。病原体を含む領域に絞り、レーザーマイクロダイセクターを用いて組織を取り出した。その菌を含む組織からDNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いて、2症例について遺伝子配列を決定した。DNAを種別に分類した結果をもとに検索した結果、検索した2例において全く同じ種の菌を同定し、古細菌に属するHalobacterium属であった。世界で初めての古細菌によるヒト疾患の存在が確認された。我々は、未知の感染症(慢性脳炎)の疾患概念の確立と病原菌の同定を試み、最新の次世代シークエンサーを用いた感染症のDNA診断システムの構築を試みた。我々は40-70歳代の進行性認知症4例に特殊な慢性脳脊髄炎を認め、病理学的にこれまで経験のないGrocott染色陽性の病原体を確認した。その病原体は、2-7ミクロンの細胞壁の無い円形であり、これまで病原性が確認されているどの菌とも類似していない。本菌を同定するために、病原体を含む領域に絞り、レーザーマイクロダイセクターを用いて組織を取り出した。その決定した30万-700万リードのDNA配列から、ヒトDNAを除去し、残りの配列について、BLASTNによるホモロジー検索を行った。その結果、様々な種、細菌、ウイルス、真菌、ヒト以外のほ乳類などと相動性を示し、種別にDNA断片を分類した。本解析を行うための専用プログラムを開発し、そのソフトウェアは、うまく働いている。さらに形態学的に想定される起因菌を、DNAを種別に分類した結果をもとに検索した結果、検索した2例において全く同じ種の菌を同定するに至った。本菌は、これまで病原体としての登録が無い。コントロールの2検体からは同菌は検出されなかった。本菌を新しい感染症として、その治療法について特許申請中である。その病原体は、2-5ミクロンの細胞壁の無い円形であり、これまで病原性が確認されているどの菌とも類似していない。患者4例とも同一地域に居住し、地域的な感染が疑われ、これまでの範疇を超えた新しい病原菌を推定している。その新種の脳炎について、これまでに、形態学的な解析で病原菌の電子顕微鏡写真の撮影を行い、また、脳サンプルから病原体のDNA/RNAを抽出した。2名の患者から200本以上のDNA断片の配列を確認し、菌種をほぼ同定した。この菌は、細菌、ウイルスなどに属さない、細胞壁のない全くあたしい菌種である。さらに治療法も確認し、特許を申請した。そのため、本菌の詳細をは次年度の報告に詳細に記載する。また、本菌を同定する過程で、ヒト組織中にある病原菌のゲノムの断片を、効率的に整理し、菌種を推定するシステムを作成した。具体的には、組織からの配列は、ヒトの遺伝子配列(ヒトゲノム配列,ヒトmRNA)を除去し、残った配列を連続的にNCBIのBLASTnで、自動的に類似性の比較を行い、菌種の同定を行うものである。実際にはヒト組織の中に多くの金由来の遺伝子が混在しているため、DNA配列と実際の菌種を合わせていくには、多数例での検討が必要である。40-70歳代の進行性認知症4例に特殊な慢性脳脊髄炎を認め、病理学的にこれまで経験のないGrocott染色陽性の病原体を確認した。その30万-700万リードのDNA配列から、ヒトDNAを除去し、残りの配列について、BLASTNによるホモロジー検索を行った。その検索に際して新しい検索システムの構築が必要となり、様々な種、細菌、ウイルス、真菌、ヒト以外のほ乳類などと相動性を示し、種別にDNA断片を分類できうるシステムを構築した。本菌は、これまで病原体としての登録が無く、コントロールの2検体からは同菌は検出されなかった。古細菌として、世界で初めての病原体となる。さらに、ST合剤とコルチコステロイドの組み合わせによる治療が、有効であることを確認した。本研究により、認知症を引き起こす新しい慢性の脳脊髄炎を見いだし、世界で初めての古細菌によるヒト疾患の存在が確認された。今後は、原因不明の慢性感染症や炎症性疾患の原因について、古細菌を念頭におくことも必要である。

40-70歳代の進行性認知症4例に特殊な慢性脳脊髄炎を認め、Grocott染色陽性の病原体を確認した。病原体を含む領域に絞り、レーザーマイクロダイセクターを用いて組織を取り出した。その菌を含む組織からDNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いて、2症例について遺伝子配列を決定した。DNAを種別に分類した結果をもとに検索した結果、検索した2例において全く同じ種の菌を同定し、古細菌に属するHalobacterium属であった。世界で初めての古細菌によるヒト疾患の存在が確認された。世界で初めての細菌でもウイルスでもない新しい菌種の同定に成功し、特許および論文投稿中である。そのため、おおむね順調にいっているといえる。ただ、追加の症例がないため、菌の培養には至っておらず、その点は課題である。27年度が最終年度であるため、記入しない。新しい脳炎については、想定外に新しい患者を見つけることが困難であり、一時的な風土病かもしれず、好発地域の医療機関と協力して継続して調べる予定である。本研究では、一般の感染症の病原体の迅速な診断法の開発も重点項目に挙げている。27年度には現在にシステムをさらに発展させて、多くの検体を用いて実際の起因菌をどの程度の率で認識できるのが実証が必要である。全く新しい脳脊髄炎の疾患概念の確立と原因究明に挑戦し、おおよその菌種を同定し得た。形態的に既存の病原体との類似性がなく、本病原体は、全く新しい種である可能性が高かったが、実際に全く想定外の菌であり、感染症の世界で大きなインパクトを与えると思われる。特許出願済みで、論文投稿を行っている。また、次世代ゲノムシークエンサーによる最新の方法で起因菌の同定システムを作り、他の感染症への応用可能とした。ゲノムシークエンサーと解析サーバーを駆使し、起因菌同定の解析手法を新規に確立した。新型脳炎については、原因が同定できたため、本症の新規脳炎の患者の広がりの調査で疫学か明らかとし、感染元を含めて本症の全容を明らかとする必要がある。次世代ゲノムシークエンサーによる最新の方法で起因菌の同定システムを作成したため、それを他の感染症への応用する必要がある。様々な感染症のゲノムを様々な検体から抽出し、本システムの実際の感染症診断への応用、検証を行う。実際の感染症へ本システムを応用し、どの程度の感度、特異度があるか実証する。実際の感染症検体からヒトのDNAが少なく、感染起因菌のDNAが多くとれるような手法を編み出す必要がある。
非平衡状態下での分子振動とπ電子輸送との結合による巨大ゼーベック効果の理解と制御

代表者らが高純度有機低分子材料において見出した巨大ゼーベック効果について、特にキャリア流と分子振動が運ぶ熱流との間の相互作用に着目し、その発現メカニズムを理解することを目的として研究を行った。H28年度は、巨大ゼーベック効果が発見された分子であるC60フラーレンの部分構造と考えられるスマネンについて熱電特性を評価し、分子の対称性とそれに伴う伝導の対称性の巨大ゼーベック効果への影響を調べた。その結果、電気伝導が極めて一次元的であるスマネンにおいても、最大30 mV/Kの巨大なゼーベック係数が観測された。H27年度の研究において、電気伝導が二次元的な分子についても巨大ゼーベック効果が見られることが確認されていることから、巨大ゼーベック効果は電気伝導の次元性とは無関係であることがほぼ確実となった。また、両者の格子熱伝導率を分子動力学計算によって計算したところ、フラーレンでは結晶構造/アモルファス構造ともに比較的小さな熱伝導率を示すのに対して、スマネンでは結晶構造とアモルファス構造の熱伝導率差が大きく、特に結晶構造では電気伝導が起こりやすい分子スタック方向において熱伝導率が小さいことが判明した。巨大ゼーベック効果は結晶性の高い薄膜の分子スタック方向への電気伝導において現れており、格子熱伝導率が小さいことが巨大ゼーベック効果発現に有利に働く可能性を示唆していると考えられる。平行して、より多くの材料を迅速に評価するための粉末試料用熱電特性評価装置の開発を行った。その結果、粉末を加熱圧縮してペレット化し、その状態のままゼーベック係数・電気伝導率・熱伝導率を同一試料・同一方向で測定することが可能となった。今後、合成化学者との共同研究をより増やして分子構造と巨大ゼーベック効果との相関をさらに解明してゆく。28年度が最終年度であるため、記入しない。代表者は、高純度有機低分子材料において従来理論の予測上限値より100倍程度大きいゼーベック係数が現れることを見出した。この巨大ゼーベック効果には熱による分子振動が関与しており、キャリア流と非平衡状態下で分子振動が運ぶ熱流との間にπ電子系特有のカップリングが起こることが原因であると推測されている。そこで、π軌道形状などを系統的に変化させた様々な有機材料について熱電物性および熱物性の精密計測を行い、分子の構造と巨大ゼーベック効果との間の関係性を明らかにするとともに、分子動力学計算と物性理論をリンクさせることによって、現象の理解を進めることを目的とし、研究を進めてきた。H27年度は、π共役系の概形(特に縦横比)や側鎖の有無が異なる様々な分子について、熱電特性および構造の温度依存性を調べ、ほとんどのπ共役低分子固体において出現温度こそ異なるものの巨大なゼーベック係数が出現すること、ならびに、キャリア輸送方向の隣接π骨格間距離および温度の組み合わせに最適値があるらしいことを見出した。さらに、ポーラロン伝導の特徴を十分に取り入れてキャリア輸送を解析することで、従来理論を超える巨大ゼーベック係数が物性論的に説明し得ることを見出した。実験・理論両面において、巨大ゼーベック効果のメカニズム理解に着実に近づいている。昨年度、一部の材料において確認されたゼーベック係数の隣接π骨格間距離および温度依存性をより明確にするために、様々なπ共役低分子固体の結晶構造/格子定数の温度依存性を温度可変二次元微小角入射X線回折法によって調べる。それと、ゼーベック係数の温度依存性から、ゼーベック係数と最も良い相関を示す構造パラメータを抽出し、さらに温度もパラメータとしてゼーベック係数の二次元マッピングを行う。物性論的に巨大なゼーベック係数とその温度依存性を正しく説明するためには、材料に依存する複数の物性パラメータとその温度依存性が必要である。

そのうちの一部は実験的に求めることが可能であることから、物性パラメータの温度依存性も取り入れた理論計算を試み、巨大ゼーベック効果に特有の大きな温度依存性を説明することを試みる。また、一部の物性パラメータは実験的に求めることが困難であることから、A03班杉本氏の協力を得て実験で用いた様々な分子における結晶状態での電子輸送パラメータを電子およびフォノンバンドの計算によって求める。さらに、分子固体に特徴的なキャリア輸送に伴う大きな再配向エネルギーも量子化学計算によって求め、材料ごとにゼーベック係数が異なることの定量的理解につなげる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
複雑系としての蛋白質合成系

我々はCandida酵母においてCUGコドンがセリンとロイシンの2種のアミノ酸を同時に指定していることを、tRNAの解析と遺伝学的な手法により明らかにした。この多義的な遺伝暗号変換機構のCandida酵母における生物学的意義を解明するために、多義語コドンを司るtRNASerCAGのロイシン受容能を定量的に変化させ、細胞内あるいは生育への影響を解析しようとしている。これまでの解析によりtRNA^<Ser>CAGのロイシン受容能はアンチコドン3'側隣接塩基である37位の1-メチルグアノシン(mlG)のメチル基によって支配されていることが明らかになっている。今回はさらに受容能を向上させるために、73位の識別部位をGからAに改変することを試みた。細胞内に変異tRNAを発現させる前に、in vitroでロイシン受容能を評価するために、T7RNApoIymeraseを用いた未修飾tRNAを作製したがロイシンの取り込みは全く検出されなかった。さらに、今回新たに大腸菌m^lG methylaseを組換えタンパク質として調製し、未修飾tRNAの37位をメチル化したところ、nativeなものとほぼ同等のロイシン受容能が確認された。この結果は分子内のたった一つのメチル基がアミノアシルtRNA合成酵素の決定因子になりうることを直接的に示した初めての例である。さらに、73位の識別部位をAに置換すると、ロイシン受容能は飛躍的に向上しnativeなtRNA^<Ser>CAGをはるかに凌ぐ活性が確認された。Kcat/Kmの値としては、識別塩基がAへの変異は400倍の上昇を、37位をGからm^lGにしたtRNAでは、10倍の上昇が観察された。これらの結果を基に、細胞内でこれらの変異型tRNAを導入し、細胞機能の変化を観察する予定である。この多義的な遺伝暗号変換機構のCandida酵母における生物学的意義を解明するために、多義語コドンを司るtRNA^<Ser>CAGのロイシン受容能を定量的に変化させ、細胞内あるいは生育にへの影響を解析しようとしている。これまでの解析によりtRNA^<Ser>CAGのロイシン受容能はアンチコドン3側隣接塩基である37位の1-メチルグアノシン(m^1G)のメチル基によって支配されていることが明らかになっている。今回はさらに受容能を向上されるために、73位の識別部位をGからAに改変することを試みた。細胞内に変異tRNAを発現させる前に、in vitroでロイシン受容能を評価するために、T7RNA polymeraseを用いた未修飾tRNAを作製したがロイシンの取り込みは全く検出されなかった。さらに、今回新たに大腸菌m^1G methylaseを組換えタンパク質として調製し、未修飾tRNAの37位をメチル化したところ、nativeなものとほぼ同等のロイシン受容能が確認された。さらに、73位の識別部位をAに置換すると、ロイシン受容能は飛躍的に向上しnativeなtRNASerCAGをはるかに凌ぐ活性が確認された。細胞内においても同様の活性が期待されるため、まずはG73A変異体をCandida maltosaに導入し細胞の表現系の変化を追跡する予定である。

この多義的な遺伝暗号変換機構のCandida酵母における生物学的意義を解明するために、多義語コドンを司るtRNASerCAGのロイシン受容能を定量的に変化させ、細胞内あるいは生育への影響を解析しようとしている。これまでの解析によりtRNA^<Ser>CAGのロイシン受容能はアンチコドン3'側隣接塩基である37位の1-メチルグアノシン(mlG)のメチル基によって支配されていることが明らかになっている。今回はさらに受容能を向上させるために、73位の識別部位をGからAに改変することを試みた。細胞内に変異tRNAを発現させる前に、in vitroでロイシン受容能を評価するために、T7RNApoIymeraseを用いた未修飾tRNAを作製したがロイシンの取り込みは全く検出されなかった。さらに、今回新たに大腸菌m^1G methylaseを組換えタンパク質として調製し、未修飾tRNAの37位をメチル化したところ、nativeなものとほぼ同等のロイシン受容能が確認された。この結果は分子内のたった一つのメチル基がアミノアシルtRNA合成酵素の決定因子になりうることを直接的に示した初めての例である。さらに、73位の識別部位をAに置換すると、ロイシン受容能は飛躍的に向上しnativeなtRNA^<Ser>CAGをはるかに凌ぐ活性が確認された。Kcat/Kmの値としては、識別塩基がAへの変異は400倍の上昇を、37位をGからm^1GにしたtRNAでは、10倍の上昇が観察された。これらの結果を基に、細胞内でこれらの変異型tRNAを導入し、細胞機能の変化を観察する予定である。
成熟期エナメル芽細胞の機能的培養法の開発

[研究目的]エナメル芽細胞はエナメル質形成を行なう単層円柱上皮細胞であり、極端な細胞極性を持つ。しかし分散培養では本来の特徴が失われてしまい、さまざまな機能や分化メカニズムの解析を妨げていた。この問題を解消するため細胞培養手法を検討した。[方法]ラットのエナメル芽細胞を、実体顕微鏡下で外科的にシートのまま取り出した。このシート状のエナメル芽細胞は丸まりやすいという問題があったため、膜材とマトリックス製剤を使用した。完全合成培地を用いたトロウェル法およびフロー法で培養を行なった。[現在までの結果]4週までの培養実験の結果、大半が基質形成期まで進んでいた。エナメル芽細胞シートを固定したのち樹脂包埋して切片を作製した。組織解析を行なってシートを構成するエナメル芽細胞とその他の上皮系細胞群はいずれも形態的によく保存されていた。組織化学染色を行なったところ活性もみられた。[今後の予定]電子顕微鏡や共焦点顕微鏡を用いて微細構造観察を行なう。
2段階成長法による高効率太陽電池用シリコン薄膜の結晶性制御

シリコン薄膜の結晶性を制御するため,水素ラジカルCVD法によって微結晶シリコン薄膜を作製し,膜構造,膜特性について評価した。特に,アモルファス初期層の影響および結晶の成長過程を明らかにするため,薄膜の結晶性と電気的特性の膜厚依存性について詳しく調べた。ガラス基板とA1基板を用いて,膜構造の基板依存性について比較した。製膜しながら,薄膜の導電率測定を行い,アモルファス初期層の形成過程を調べた。さらに,基板距離を変化させることによって,気相の反応条件を変化させ,2段階成長による製膜を行った。その結果,以下のことが分かった。基板温度200°Cで作製した微結晶シリコン薄膜は(111)優先配向を示し,XRDから算出した結晶粒径は厚い薄膜で最大30nm程度であった。しかし,AFMから求めた表面構造体の平均粒子径は90nmから270nmまで増大し,これに伴い表面ラフネスも増大した。これらの結果は微結晶粒が成長し,衝突によって,集合体が形成されていくことを示す。縦方向の暗導電率は,膜厚増加に伴い10^<-11>10^<-9>S/cmの範囲で単調に増加した。しかし,横方向導電率の値10^<-7>S/cm5×10^<-4>S/cmと比較すると,アモルファスシリコン薄膜に近い低い値であり,アモルファス初期層の影響が強く現れることが確かめられた。ガラス基板とA1基板における結晶成長の違いが確認された。基板温度を200°Cから350°Cに増加させることで,アモルファス初期層をかなり薄くすることができることが分かった。2段階成長法による実験から,SiH_4流量を調整することによって,成膜速度を向上でき,結晶性を制御できることが確かめられた。太陽光発電において,コスト低減と省資源の点から,将来的にシリコン薄膜太陽電池が有望視されていことから,本研究では,薄膜太陽電池の高効率化において必要となるシリコン薄膜を形成する手法を開発することを目的としている。そのため水素ラジカルCVD法を利用して,最終的に2段階成長法による高品質な薄膜の作製をねらいとしている。今年度は,微結晶シリコンの成長過程に注目し,特に薄膜構造の膜厚依存性と基板依存性について調べた。1.微結晶シリコン薄膜構造の膜厚依存性膜厚3μmまでの薄膜をガラス基板上に作製し,原子間力顕微鏡(AFM)により観測した。膜厚400nm程度までは粒径が約30nmの微結晶が成長し,膜厚がさらに増大すると,それらが集合して大きな構造が形成されるようになり,その構造が表面ラフネスとして現れることが確認された。最大10個程度まで集合した構造が観測された。アモルファス初期層の影響を調べるため,縦方向導電率を測定評価した結果,横方向導電率に比べて5桁以上小さい値が得られ,アモルファス層を薄くすることの重要性が確認された。2.微結晶シリコン薄膜構造の基板依存性ガラス基板とアルミニウム基板とで,薄膜構造の違いを比較した結果,基板の表面構造(ラフネス)の影響が強く現れることが分かった。結晶粒径には,大きな違いは認められなかった。基板に正負のバイアス電圧(0100V)を印加して薄膜への影響を調べた結果,紫外線反射率(E_2ピーク)の測定結果から,結晶化率がバイアス電圧に依存することが認められた。その原因として,プラズマ中のプラスイオンが膜成長表面に作用していることが考察された。

太陽光発電において,コスト低減と省資源の点から,将来的にシリコン薄膜太陽電池が有望視されていことから,本研究では,薄膜太陽電池の高効率化において必要となる高品質シリコン薄膜を形成する手法を開発することを目的としている。そのため水素ラジカルCVD法を利用して,微結晶シリコン薄膜の作製を行い,初期層および上層の薄膜構造の制御条件依存性について調べた。1.微結晶シリコン薄膜構造の膜厚依存性膜厚3μmまでの薄膜をガラス基板上に作製し,AFMにより観測した。膜厚400nm程度までは粒径が約30nmの微結晶が成長し,膜厚がさらに増大すると,それらが10個程度まで集合して大きな構造が形成され,その構造が表面ラフネスに現れることが確認された。2.電気特性の膜厚依存性初期層の影響を調べるため,横方向導電率と縦方向導電率を測定し比較した結果,縦方向導電率の方が約6桁小さい値が得られ,アモルファス層の影響が確認された。成膜中にリアルタイムで横方向導電率を測定した結果,40nm以下で初期層における膜厚依存性が強く現れ,それ以上では飽和する傾向が観察できた。3.微結晶シリコン薄膜構造の基板依存性ガラス基板とAl基板とで,薄膜構造の違いを比較した結果,構造単位となる微結晶粒径には,大きな違いは認められなかったが,Al基板において,基板の表面構造の影響が薄膜のラフネスにも強く現れることが分かった。4.成膜における基板バイアス電圧の効果ITO基板に正負のバイアス電圧(0100V)を印加して薄膜への影響を調べた結果,紫外線反射率およびXRDの測定結果から,薄膜構造がバイアス電圧に依存し,膜厚にも依存することが認められた。
岩石試料の微小領域中の窒素・炭素同位体測定−レーザと赤外線ビ秩ムを組み合せた試み

微小領域における窒素・炭素・希ガスの抽出・同位体分析システムを構築するために必要な部品の開発を行った。窒素や炭素の同位体比を分析する上で、最大の問題点は生物起源の有機物の付着による汚染である。本研究において局所分析はレーザを用いて行うが、レーザでは試料の温度を比較的低温で制御することが不可能なので、上述の汚染成分の寄与が問題となる。汚染成分を除去するために、赤外線ビームと非接触赤外線温度計を用いてレーザによる試料ガスの抽出のための前処理-局所段階燃焼-を行うことを計画した。赤外線導入部及び非接触赤外線温度計を自作のガラス反射板と組み合わせた温度制御可能な赤外線局所加熱部品を製作し、試料を加熱するのに現有のレーザ加熱装置と併用した。この部品の赤外線ビームは赤外線導入ロッドの約5mm直下において、半径2-3mmの範囲を200-800度の温度で加熱でき、汚染成分を除去するのに足りる性能を持つことがわかった。局所分析において、レーザによる抽出を行う前に対象試料を入念に鉱物観察することが必須である。同じ試料面に対して鉱物観察と同位体分析の両方を行うのが理想的だが、鉱物観察用の研磨面を制作する過程で用いる有機系樹脂が窒素・炭素分析に悪影響を与えることが強く懸念されたので、試料をスライスし向き合う面をそれぞれ鉱物観察用と同位体分析用に用いて後者には有機系樹脂を用いないことにした。本年度においては、この様な準備手続きを縞状鉄鉱床と呼ばれる岩石試料に対して用いた。鉱物観察用の薄片を入念に観察することによりそれと対を成すレーザ用試料中の鉱物組成がかなりの精度で推定可能であることがわかった。以上の作業により局所窒素炭素同位体分析に向けた方法論を確立した。上記試料に対して全岩窒素同位体分析を行ったが、局所分析は質量分析計の予期せぬトラブル(フィラメントの破断)により実施が遅れており、現在分析計の性能回復作業に取り組んでいる。
アジア知日産業人材を担い手としたネットワーク型開発協力の有効性

平成30年度は第2年次として、第1年次の取組を継続・発展させ、以下を中心に実施した。1第1年次の調査研究で得られた情報の整理・分析、英文資料の作成、2グッドプラクティスに関する詳細情報の収集、要因分析(国内ヒアリング、ベトナム現地調査)、3知日産業人材のネットワーク化の有効性の検証に向けた基礎情報収集(ベトナム企業・人材の生産性向上への貢献)、4人材ネットワーキングに関する他国の取組に関する情報収集(ドイツ調査)具体的には、第1年次で行った日本の対アジア産業開発協力・FDIの時代的変遷のレビューやアジア知日産業人材に関して収集した基礎情報をもとに、英文資料を作成した。また、第1年次に現地調査や日本招聘等を通じて詳細情報を収集した、複数のベトナムの知日産業人材に焦点をあてて、これら人材が日越政府が重点課題として取り組んでいるベトナムの企業・人材の生産性向上にむけたイニシアティブに対する貢献の可能性や具体策について、現地調査・ワークショップや国内ヒアリングを通じて検討を行った。なお南アジアの事例としてバングラデシュでの現地調査を年度後半に予定していたが、大統領選挙前後に伴う安全状況等を考慮した結果、時期を来年度以降に延期することにした。また本課題の予算外ではあるが、ドイツを訪問し特に新興国(G20メンバーが主対象)との人材ネットワーク強化に向けた取組について情報収集した。第1年次はやむを得ない家庭の事情で(両親の介護・逝去等)、研究のペースを若干、緩やかにせざるを得ない状況におかれたので、第2年次は、第1年次で予定していた研究活動に継続して取り組み、ベトナムを中心としたアジア知日産業人材の事例分析やグッドプラクティスに関する詳細情報の収集を行った。加えて、研究代表者が兼務する用務が増え、全体としての進捗は幾分、当初計画より遅延しているが、上述のとおり第1年次に収集した基礎情報やグッドプラクティスの事例分析を行い、英語資料を作成したほか、これら人材との連携型開発協力の有効性について考える視点をベトナム現地調査やワークショップを通じて得ることができた。またドイツの取組についても情報収集する機会を得た。したがって、総じて、予定どおり進展していると考える。第3年次として、今年度は研究の推進・加速に取り組んでいく。具体的には、1グッドプラクティスに関する詳細情報の収集と要因分析(南アジアを含め)、2知日産業人材のネットワーク化の有効性の検証、3日本の開発協力の高度化にむけた具体策・提言の検討、に焦点をあて、国内ヒアリングや現地調査を組み合わせて行っていく予定である。人材ネットワーキングに関する他国の取組に関する情報収集についても取り組んでいく。そのための方策として、今まで連携研究者であった本学の大野健一を研究分担者として追加し(令和元年5月15日付学振承認済)、事例分析やベトナムを中心とする現地の官民との対話強化(特に知日産業人材の生産性向上イニシアティブへの動員可能性)を予定している。またインド在住の研究協力者の拠点が東京に移ったので、研究活動へのより頻繁な参画が期待される。平成29年度は、第1年次の取組として、以下を中心に実施した。1日本の対アジア産業開発協力・FDIの時代的変遷のレビュー、アジア知日産業人材に関する基礎情報収集(文献レビュー、国内ヒアリング)2アジア知日産業人材の事例分析の候補・方法についての検討(国内ヒアリング、ベトナムから招聘・セミナー開催)3グッドプラクティスに関する詳細情報の収集(国内ヒアリング、ベトナム現地調査)具体的には、日本国内で産業人材育成に積極的に取り組んでいる組織(JICA、PREX、関西の地方自治体等)からの情報収集と意見交換、及びベトナム・タイに焦点をあてて知日産業人材の蓄積に関する情報収集・文献レビューを行った。これらをふまえて、ベトナムを対象に現地調査を実施するとともに、ベトナム知日産業人材としてDr. Nguyen Dang Minhを招聘したセミナーを2018年1月24日に本学で開催した(「ベトナム産業人材のマインドセット改革その理論と実践例」)。Dr. Minhは、日本留学してエンジニアリングを学び、トヨタ本社勤務後、ベトナムの大学で教育研究と企業への経営コンサルティングを通じて、日本型ものづくりをベトナムに根づかせるための理論研究と企業実践に取り組んでいる、若い世代のリーダー的な知日産業人材である。また、ベトナム現地調査においては、元・技能実習生や日本留学・日系企業勤務経験者で日本型ものづくり人材育成のための教育訓練や地場企業育成、日系企業とのビジネスマッチング等を行っているベトナム人専門家、及び工業団地・企業関係者からヒアリングを実施した。そして、第1年次に収集した基礎情報をもとに、小論文「アジアの知日産業人材と日本経済とのネットワーク構築」を執筆した(『関西経済白書2017』(一財)アジア太平洋研究所に掲載)。平成29年度は、両親の病気・介護・逝去といった、当初予期していなかった家庭事情に直面し、現地調査の頻度を減らすなど研究のペースを若干、緩やかにせざるを得なかった。しかしながら、基礎情報の収集・ヒアリング、ベトナムを中心とした現地調査、同国の知日産業人材を招聘したセミナー開催、収集情報にもとづく暫定的な整理(小論文執筆)を行うことができたところ、総じて、予定どおり進展していると考える。1第1年次の調査研究で得られた情報の整理・分析、英文資料の作成、2グッドプラクティスに関する詳細情報の収集、要因分析(国内ヒアリング、ベトナム現地調査)、3知日産業人材のネットワーク化の有効性の検証に向けた基礎情報収集(ベトナム企業・人材の生産性向上への貢献)、4人材ネットワーキングに関する他国の取組に関する情報収集(ドイツ調査)

具体的には、第1年次で行った日本の対アジア産業開発協力・FDIの時代的変遷のレビューやアジア知日産業人材に関して収集した基礎情報をもとに、英文資料を作成した。また、第1年次に現地調査や日本招聘等を通じて詳細情報を収集した、複数のベトナムの知日産業人材に焦点をあてて、これら人材が日越政府が重点課題として取り組んでいるベトナムの企業・人材の生産性向上にむけたイニシアティブに対する貢献の可能性や具体策について、現地調査・ワークショップや国内ヒアリングを通じて検討を行った。なお南アジアの事例としてバングラデシュでの現地調査を年度後半に予定していたが、大統領選挙前後に伴う安全状況等を考慮した結果、時期を来年度以降に延期することにした。また本課題の予算外ではあるが、ドイツを訪問し特に新興国(G20メンバーが主対象)との人材ネットワーク強化に向けた取組について情報収集した。第1年次はやむを得ない家庭の事情で(両親の介護・逝去等)、研究のペースを若干、緩やかにせざるを得ない状況におかれたので、第2年次は、第1年次で予定していた研究活動に継続して取り組み、ベトナムを中心としたアジア知日産業人材の事例分析やグッドプラクティスに関する詳細情報の収集を行った。加えて、研究代表者が兼務する用務が増え、全体としての進捗は幾分、当初計画より遅延しているが、上述のとおり第1年次に収集した基礎情報やグッドプラクティスの事例分析を行い、英語資料を作成したほか、これら人材との連携型開発協力の有効性について考える視点をベトナム現地調査やワークショップを通じて得ることができた。またドイツの取組についても情報収集する機会を得た。したがって、総じて、予定どおり進展していると考える。平成30年度は第2年次の活動として、1グッドプラクティスに関する詳細情報の収集と要因分析、2アジアと日本の産業ニーズに関する分析、3知日産業人材のネットワーク化の有効性の検証に焦点をあてて、国内ヒアリングや現地調査を組み合わせて、取り組む予定である。特に、今まで東アジア諸国を中心に事例分析の候補やグッドプラクティスに関する情報収集を行ってきたが、今年度は、東アジアに比べ、相対的に日本企業の集積が限られている南アジア諸国(バングラデシュ、スリランカ、インド等)を含めて調査を実施していく予定である。またグッドプラクティス事例については、内外より、当該人材・組織を招聘したセミナーや研究会を開催し、具体的な情報収集や要因分析を行う助けにしていきたい。第3年次として、今年度は研究の推進・加速に取り組んでいく。具体的には、1グッドプラクティスに関する詳細情報の収集と要因分析(南アジアを含め)、2知日産業人材のネットワーク化の有効性の検証、3日本の開発協力の高度化にむけた具体策・提言の検討、に焦点をあて、国内ヒアリングや現地調査を組み合わせて行っていく予定である。人材ネットワーキングに関する他国の取組に関する情報収集についても取り組んでいく。
フィジーにおけるインド系住民の移動に関する文化人類学的研究

本年度は、フィジーにおいて政治的緊張状態が続いた。この緊張状態は結果的に2006年12月5日のクーデタへと繋がった。インド系住民の移動行動を決める要因として、フィジーの政治的状況は非常に大きな意味を持つため、従来の研究方針を変更し、フィジーの政治状況の経過観測が中心となった。その一方で、引き続き、フィジーのインド系住民および海外に移動したフィジー・インド系住民の生活実践の調査も行った。前期は、昨年度収集した資料の整理、および、インターネット、メール等を用いての聞き取りを行った。後期、12月から2月の間は、フィジーに赴き、クーデタ後の状況に関する資料収集とフィールドワークを行った。資料収集は、首都スバ市内南太平洋大学図書館内Pacific Collectionにて行った。フィールドワークによる聞き取り調査は、首都スパ市内、バ地域、シンガトカ地域において行った。結果、以下のことが明らかにされた。今回の政治的緊張およびクーデタは、フィジー系の権益保護を名目におこなわれた1987年、2000年のクーデタとは異なるものである。今回のバイニマラマ軍司令官(現在首相を兼任)によって行われたクーデタの主張の一つには、ガラセ(前)政権によるフィジー系の権益保護を行き過ぎに対する批判がある。それゆえ、今回のクーデタは、インド系住民には概ね好感を持って受け入れられた。しかし、継続的なインド系住民の海外流出傾向を食い止めることにはならっていない。社会的不安定さが続く限り、インド系住民の海外流出は続くものと思われる。本年度は、1.フィジーにおけるインド系住民の歴史的変遷、2.インド系住民とフィジー系住民の関係、3.インド系住民のフィジー国内外における移動の実態の解明を目的とした研究を行なった。これらの研究を遂行するにあたり、平成16年8月から17年1月にかけてフィジー共和国ヴィティ・レヴ島において行なったフィールド・ワークが中心となった。具体的には首都スバにての公文書館、統計局、USP(南太平洋大学)においての史資料の収集、ヴィティ・レヴ島バ・エリア及びナンドロガ・エリアにおける調査を行なった。研究の成果としては、以下のことが挙げられる。1 (1)年季契約労働制度のもと入植した当時(1879年から1921年)のインド系住民の実態。年季契約労働期にインド系住民の宗教およびカースト間の関係が如何に変化したかについて、実態の解明と分析を行なった。(2)インド系入植100周年(1979年)と125周年(2004年)の式典をめぐる言説。1987年、2000年に起きたフィジー系住民主導のクーデタをはさんでのインド系住民の意識変化についての実態の解明との分析を行なった。2土地をめぐるフィジー系住民及びインド系住民の関わりの実態と実践の解明。土地の貸し手であるフィジー系住民と借り手であるインド系住民の相互関係の実態と実践の解明を行なった。3インド系住民の移動の実態と世帯内の戦略。フィジー国内および国外(主にアメリカ、カナダ、ニュージーランド、オーストラリア)への移動の実態を解明した。また、その際に活用される紐帯と実践される世帯内の戦略に着目をし解明に努めた。フィジー諸島共和国におけるインド系住民の背景を明らかにすることを目的として、2005年8月から2006年2月にかけて現地調査の実施がメインとなった。現地調査においては、(1)フィジー諸島共和国に関する史資料の収集、(2)現在の政治状況に対する資料収集および聞き取り、(3)ビティ・レブ島フィールドワークを通してのインド系住民への聞き取りを行った。上記の作業を通じて、以下のことを明らかにすることが出来ました。現在のフィジーの状況は、2000年のクーデタの余波を受け、政治的な混乱が深まっています。特に、クーデタ後に続く混乱の解決を目指して立案された「和解・寛容・統一法案」が、さらなる政治的混乱を招くという状況となり、現在、この法案をめぐって様々な議論が起きています。この議論における政府と軍の対立、与党と野党の対立といった目に見える対立の背後に、フィジー系およびインド系住民の内外でそれぞれの対立および協調が見え隠れしています。この法案は、フィジー系およびインド系という二大民族の持つ権利を同等にするような形式では、国民を一つに纏め上げることが難しいという状況で、「国民国家」を纏め上げていこうという試みとして捉えることが出来ると同時に、その試みがもたらす歪みとしても見ることが出来る。さらに、ミクロなレベルでは、インド系住民が、海外移住を日常的な選択肢に入れることによって、フィジー系と同等の権利を持っているわけではない「国民」として、「国民国家」に絡め取られることを避けるという戦略を実施している。以上の研究により、「国民国家」概念の再考を試みると同時に、現地における当事者の戦略実践が明らかになりつつある。研究成果は現在まとめている過程であり、完成次第開示していく予定である。

後期、12月から2月の間は、フィジーに赴き、クーデタ後の状況に関する資料収集とフィールドワークを行った。資料収集は、首都スバ市内南太平洋大学図書館内Pacific Collectionにて行った。フィールドワークによる聞き取り調査は、首都スパ市内、バ地域、シンガトカ地域において行った。結果、以下のことが明らかにされた。今回の政治的緊張およびクーデタは、フィジー系の権益保護を名目におこなわれた1987年、2000年のクーデタとは異なるものである。今回のバイニマラマ軍司令官(現在首相を兼任)によって行われたクーデタの主張の一つには、ガラセ(前)政権によるフィジー系の権益保護を行き過ぎに対する批判がある。それゆえ、今回のクーデタは、インド系住民には概ね好感を持って受け入れられた。しかし、継続的なインド系住民の海外流出傾向を食い止めることにはならっていない。社会的不安定さが続く限り、インド系住民の海外流出は続くものと思われる。
19世紀における日本と中国の変法運動の比較研究ー横井小楠と康有為を中心として

本研究の中心概念である「変法」とは、19世紀東アジアの儒教世界において、国家の独立を保つために西洋の政治制度を導入して自国の政治制度を改革することをめざし、しかも導入しようとする制度は儒教の伝統の中にすでにそのモデルがある、とするものである。日本における代表的思想家横井小楠の場合は、書経に展開される三代の治・三代の学がそれに当り、中国の変法運動の指導者たる康有為の場合は礼記・礼運篤に展開される大同の社会がそれに当る。本研究では、横井小楠に関しては源了圓、熊本実学派に関しては花立三郎、小楠と幕府側との関わりに関してはM・W・スティール、康有為については坂出祥伸、が担当した。源は小楠の「三代の学」の基本概念である「思」と「格物」、「仁」と「誠」、「理」、「天」等の観念を検討、その結果、小楠は宋明学の基本概念を「三代」という観点から解釈し直す作業をし、そのことによって構成された理念としての儒教が「三代の学」であったことが明かになった。花立の研究では熊本実学派の人々の明治初期の熊本地方における藩政改革運動やその後の自由民権運動、殖産興業等における役割がかなり明かになった。とくに彼らの活動を通じて小楠の議会政治観が逆に明らかになったことは大きな収穫であった。スティールは勝海舟における幕府や藩を越えた「公」観念の形成を明かにし、それが一方では「海国国誌」「坤輿図識」に負いつつも、他方では儒教の「天下為公」の観念によることを示し、小楠との交友関係がこのような新しい公観念の形成に与るところがあったことを示唆した。坂出の研究は康有為の戊戌変法期に見られる日本の明治維新から明治23年に渉る変法の過程を、彼の上書やとくに『日本変政考』の分析を通じて明らかにしたものであり、日中両国の変法運動の具体的交渉過程の解明に資するところ大である。
逆行性軸索輸送を利用した細胞膜透過性ペプチドによる難治性疼痛治療薬の開発

強い痛みに対して、現在の医学における治療方法は限られています。そこで、痛みを起こす物質の中の1つである神経成長因子の作用を抑制する、新しい薬物の開発が必要です。この研究では、神経成長因子の作用を抑制するペプチド(IPTRK3)を開発し、痛みの動物モデルを用いて、IPTRK3が強い痛みを抑えることを明らかにしました。IPTRK3は、新しい痛みの治療薬になるかもしれません。新しい疼痛治療薬を開発する目的で、TrkA活性を抑制する細胞膜透過性ペプチドの配列をデザインし、作成した。ペプチドの基本構造は、スペーサーとしてε・アミノカプロン酸(acp)を挟んで、カルボキシル基側に細胞膜透過性を亢進させるTat配列(YGRKKRRQRRR-)と、アミノ基側にTrkA活性抑制作用を期待したアミノ酸配列(-DIYST,-RDIYSTD,SRDIYSTDYYR)を持つ。リコンビナントTrkAを用いたチロシンリン酸化のスクリーニングキットを使用したin vitroでの検索と、神経成長因子(NGF)刺激で神経突起伸長作用を示すPC12細胞を用いて、神経突起伸長作用をin vivoで検討した結果、YGRKKRRQRRR-acp-SRDIYSTDYYRがTrkA活性を60μMで抑制することが明らかとなった。このペプチドに蛍光色素FITCを結合させ、PC12細胞における細胞膜透過性の確認を蛍光顕微鏡にて行い、良好な透過性を確認した。またこのペプチドが、PC12細胞におけるNGFによるTrkAの自己リン酸化とTRPV1発現増加を抑制することも明らかにした。YGRKKRRQRRR-acp-SRDIYSTDYYRは、NGFの高親和性受容体のTrkA活性を直接抑制することが示唆された。今後は、動物を用いた炎症性疼痛モデルや神経因性疼痛モデルにおけるこのペプチドの疼痛抑制効果を検討する予定である。ラット足底部への完全フロイトアジュバンド(CFA)を皮下投与し、2時間にTat-SRDIYSTDYYR(ペプチド群、n=6)または同溶媒のリン酸緩衝液(コントロール群、n=6)を同部位に皮下投与した。疼痛反応は、CFA投与前、投与2時間後、3時間後、5時間後、2日後、4日後、7日後に、疼痛側の足底部に、熱刺激を加えて、熱刺激に対する逃避時間を測定した。同様に疼痛側の足底部に、機械刺激を加えて逃避反応を示す値を測定した。結果は、ペプチド群において熱刺激に対する反応はCFA投与3時間後から4日後まで、機械刺激に対する逃避行動は、CFA投与5時間後から2日後までそれぞれ有意に抑制された(p<0.05)。今後は、この疼痛モデルにおいて、脊髄後角細胞におけるc-fos発現や後根神経節細胞におけるTrkA発現に及ぼす効果を検討する予定である。平成19年度に開発したTrkA活性抑制作用をもつ細胞膜透過性ペプチド(YGRKKRRQRRR-acp-SRDIYSTDYYR : IPTRK3と命名)が、動物の痛みモデルにおいて鎮痛作用を持つかどうかを検討した。ラット足底部への完全フロイトアジュバンド(CFA)を皮下投与する炎症痛モデルにおいて、炎症部位に皮下投与したIPTRK3は、熱刺激に対する疼痛過敏と機械刺激に対する疼痛過敏の両方を抑制した。またIPTRK3を投与したラットでは、後根神経節細胞におけるTRPV1の発現が抑止された。マウスの坐骨神経を損傷するSelzer modelを作成し、神経障害痛に対するIPTRK3の効果を検討した。Selzer model作成7日後に、IPTRK3を腹腔内投与したところ、熱刺激に対する疼痛過敏と機械刺激に対する疼痛過敏の両方を抑制した。以上のことから、げっ歯類の侵害受容痛と神経障害痛に対して、IPTRK3は鎮痛効果を発揮することが明らかになった。
FSP1陽性ポドサイトによる糸球体保護作用に関する検討

FSP1陽性ポドサイトは、活動性糸球体病変の出現に伴い増加した。半月体形成性糸球体腎炎では、細胞性あるいは線維細胞性半月体にFSP1の過剰発現が認められた。また、尿中FSP1の高感度測定系を開発して各種腎疾患の尿中FSPを測定した結果、尿中FSP1は半月体形成性腎炎の鑑別に有用であることが明らかになった。さらに、ポドサイト特異的FSP1過剰発現マウスおよびFSP1ノックアウトマウスを用いて、FSP1陽性ポドサイトによる糸球体保護作用について検討したが、今回の検討では有意な結果は得られなかった。尿中FSP1の臨床的意義を検討するために、2009年に当科で腎生検を実施した患者の中でインフォームド・コンセントを取得しえた全例(120例)の尿中FSPI値を測定した。患者内訳は、微小変化群(MCD)16例、膜性腎症(MN)13例、IgA腎症(IgAN)32例、半月体形成性糸球体腎炎(CrGN)10例などである。尿検体には、治療開始前、腎生検実施日の早朝第1尿を用い、測定値はクレアチニン値で補正した。MCD患者とMN患者では、2例を除き尿中FSPlは検出されなかった。IgAN患者の24例に、CrGN患者の全例に尿中FSPlが検出された。CrGN患者の尿中FSPl値はIgAN患者に比して、有意に高値であった(27.1 vs 5.8μg/gCr)。また、IgAN患者の中で著明高値を示した2症例(34.6および59.1μg/gCr)には、いづれも30%以上の糸球体に半月体が観察された。尿中FSP1値は、糸球体腎炎の鑑別および活動性評価に有用な新しいバイオマーカーと考えられる。また、ポドサイトにおけるFSP1の役割をin vivoで検討する目的で、遺伝子改変マウスを用いた実験を実施した。実験腎炎モデルについては、1)マウスで作製可能である、2)ポドサイトのアポトーシスが原因と考えられている、3)ポドサイト障害が糸球体硬化病変の出現に関連する、の3点を満たすことを条件として選択した結果、アドリアマイシン腎症を用いた。アドリアマイシン腎症は、BALB/cバックグラウンドでしか作製できないため、FSP1.K0マウスおよびFSP1.TGマウスを10回以上BALB/cにバッククロスした。アドリアマイシン10mg/kgを各群マウスに静脈内投与後8週間目で蛋白尿の出現頻度を検討した。蛋白尿の出現頻度はFSP1.K0マウスで有意に上昇していた。尿中FSP1の臨床的意義を検討するために、20092010年に当科で腎生検を実施した患者の中でインフォームド・コンセントを取得しえた全例(147例)の尿中FSP1値を測定した。細胞性あるいは線維細胞性半月体の出現率が全糸球体の20%以上を疾患有り、ROC曲線から求めたFSP1>1.75μg/g.Crを検査陽性とした場合、尿中FSP1値は、感度91.7%、特異度89.4%、陽性適中率62.9%、陰性適中率98.2%であった。一方、ANCA(MPO or PR3)の感度、特異度、陽性適中率、陰性適中率は、66.7%、97.6%、84.2%、93.8%であった。尿中FSP1値は治療後に測定感度以下に低下した。FSP1陽性細胞は半月体内に多数出現し糸球体内FSP1陽性細胞数は尿中FSP1値と高い正相関を示した(r=0.71,p<0.0001)。ANCAに比して、FSP1値は感度および陰性適中率が高く、半月体病変のスクリーニング検査として有用と考えられる。また、半月体から分泌されたFSP1が尿中に検出されることが示唆された。実験腎炎モデルについては、1)マウスで作製可能である、2)ポドサイトのアポトーシスが原因と考えられている、3)ポドサイト障害が糸球体硬化病変の出現に関連することから、アドリアマイシン腎症を用いた。FSP1.KOマウスおよびFSP1.TGマウスを10回以上BALB/cにバッククロス後、アドリアマイシン10mg/kgを各群マウスに静脈肉投与後8週間目の腎組織を検討した。糸球体硬化病変の出現率はFSP1.KOマウスで有意に高度であった。尿中FSP1の臨床的意義について検討した。

尿中FSP1は、腎生検標本の全糸球体の20%以上に細胞性あるいは線維細胞性半月体を認める症例を、感度91.7%、特異度90.2%で検出できることが明らかとなった。一方、線維性半月体が大多数を占めるような症例(不可逆的に進行した症例)では、尿中FSP1は検出されなかった。したがって、尿中FSP1は緊急加療を要する活動性糸球体疾患を検出するのに有用であると同時に、ANCA関連腎炎の中で治療しても回復が見込めないような症例の検出も可能であると考えられた。本結果をアメリカ腎臓学会誌に掲載した。本検討でわれわれが開発したELISA測定系は、検出感度が1ng/mlであり高感度ではなく、測定時間も10時間必要とした。そこで、産学連携により、高感度・短時間測定系の開発を行った。現在のところ、測定感度が5倍以上上昇し、測定時間が2時間のELISAキットが開発されている。基礎的検討では、ポドサイトでFSP1が過剰発現する遺伝子改変マウス(FSP1.TG)およびFSP1ノックアウトマウス(FSP1-/-)を、MRL/lprマウスと10回バッククロスすることでループス腎炎自然発症モデルを作製し、FSP1の糸球体保護作用の有無について検討した。FSP1発現の有無により腎病変に有意な差は認められなかった。この原因は、MRL/lprマウスにおける腎病変の出現は個体差が非常に大きいことにあると考えられた。今後はモノクローナル抗体惹起性ループス腎炎など、安定的に半月体形成が見られるモデルで再検討することが必要である。
スマネン科学2.0:基礎化学から材料科学へ

スマネンとは、フラーレンの部分構造、カーボンナノチューブのキャップ構造に相当する、お椀型湾曲構造を有する芳香族化合物であり、日本オリジナルの物質である。2003年の初合成以来、湾曲構造に由来するスマネンの持つユニークな性質について明らかにしてきた(研究1.0)。その知見を受け、スマネンやその類縁体、さらにはその集合体の特性を最大限に活用し、真に日本独自のマテリアルとして成長させるための発展研究(研究2.0)を行う。スマネンとは、フラーレンの部分構造やカーボンナノチューブのキャップ構造に相当する、お椀型湾曲構造を有する芳香族化合物であり、日本オリジナルの物質である。これまでに蓄積してきた湾曲構造に由来するスマネンの持つユニークな性質を踏まえ、本研究では、1非アセン型分子に基づく一重項励起子分裂系の設計、2スマネンソフトマテリアル、3曲面空間アーキテクチャー、および4スマネンプロセス化学、の研究を推進する。お椀型湾曲構造芳香族化合物(スマネン)誘導体は、研究代表者らによるオリジナル分子である。スマネンは1次元に積層する構造を取りながら、個々の分子はほぼエネルギー障壁なしに並進・面内回転が起こるなど、ユニークな特性を有しており、日本初の新しい有機分子群として、その研究推進の波及効果は大きいと考える。これまでの分子化学から材料化学へ踏み出す提案は合理的であり意義は大きい。