hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重要文化財後背斜面を対象とした降雨に対する斜面崩壊予知システムの構築

1.蒸発量の推定今年度は,バルク式に基づいた推定方法について室内モデル土槽による簡易試験で検討した。特に,バルク式に用いるための未知パラメータ(交換速度と蒸発効率)の算定に対する課題を明確化し,その課題に対して改良を試みた。その結果,改良法を用いたほうが任意の含水量に対する蒸発効率の変化傾向にばらつきが生じにくいことが確認できた。そして,既往の成果と同様の傾向を示すことも確認できた。さらに,改良法をもとにした蒸発量の推定方法を新たに提案できる可能性もあることが分かった。この方法を用いて室内土槽試験を実施した結果,蒸発量の計算結果は計測結果と良い整合性を示した。2.人工降雨装置による室内土槽試験結果と数値シミュレーション結果の比較・検討今年度は降雨に対する斜面崩壊予知システムの構築を目指し,プログラムを作成して試験結果と計算結果を比較検討した。なお,プログラムは現在も改良中である。そして,土質力学的な観点と並行して統計学的手法(主成分分析,ニューラルネットワーク)を用いた崩壊危険度評価に対して考察を深めた。統計学的手法は,室内土槽試験のみに限らず現地斜面(重要文化財後背斜面)で得られた計測結果を用いてリアルタイムに崩壊危険度を評価し,本手法の有効性を検討した。以上の研究成果として,「項目1」については学会発表(地盤工学会)と論文(応用力学論文集)として報告する予定である。また,「項目2」についてはシンポジウム(地盤工学会)と論文(土木学会論文集)で報告している。本研究では,京都市東山山麓の重要文化財後背斜面を対象に,避難や規制の実施から解除までを具体的に評価するための防災システムを「統計的手法,数値力学的手法」を使って構築することを目指す。特に,避難勧告の指示の基準をより具体的に設定するため,降雨後の地盤内水分の変動および蒸発量に注目する。蒸発量の測定には,ラインメータなどの計測機器が販売されているが,現地への設置やメンテナンスの容易さを考慮して,風速,湿度,気温などの一般的な気象データを使って蒸発量を求めることを目指す。その蒸発量は,数値シミュレーションの境界条件(降雨時:降雨量,降雨後:蒸発量)とすることで,避難や規制の実施から解除までをより具体的に設定できるものと思われる。本研究では,1)統計的手法を用いた危険度評価,2)人工降雨装置による室内土槽試験結果と数値シミュレーション結果の比較・検討,3)蒸発量の算定を本年度の研究計画とし,各項目の研究実績を示す。今年度は主に1)と3)を中心に研究を進めてきた。1)は,現地斜面で計測しているデータ(間隙水圧,雨量,地表面変位)を用いて崩壊危険度を評価している。同様に,室内土槽試験を対象とした場合の崩壊危険度評価も試みている。2)は,バルク式をベースとした推定方法の妥当性を検討するため,室内および屋外で蒸発実験を実施した。その結果,実験結果と計算結果はある程度の精度で蒸発量を推定できることが確認できた。しかし,今年度は実験ケースも限られたため,来年度も継続して実験を進める。3)は,現在プログラムを作成中であり,来年度も継続して研究を進め,実験結果と計算結果を比較検討する予定である。
哺乳類テロメア維持の新たな分子機構の解析

テロメラーゼ非依存的テロメア維持機構(ALT機構)の分子メカニズムを明らかにする目的で、以下に述べる研究を行った。1.ALT機構に組み換え修復系が関与するかを調べる目的で、ALT機構が活性化する前後のテロメラーゼ欠損マウス細胞での修復系分子ならびにテロメア結合分子の存在様式や生化学的な性状に変化があるかどうかを調べた。その結果、ALT機構が活性化したテロメラーゼ欠損マウス細胞の一つでは、組み換え修復に関わる分子のいくつか(MRE11,RAD50,RAD51)の発現が特異的に上昇し、更にそれらの分子がテロメアに局在していることが判明した。2.ALT機構が活性化する前後のテロメラーゼ欠損マウス細胞にテロメアが充分に長いヒト正常染色体を微小核融合法により導入し、このヒト染色体のテロメアがALT機構によって維持されるかどうかを検討した。その結果、ALT機構によって維持されているマウスの染色体の末端部分の配列(テロメア配列を含む)が、導入されたヒト染色体の末端にトランスファーされていることが確認された。3.ALT機構が活性化する前後のテロメラーゼ欠損マウス細胞に、更に組み換え修復に関与する遺伝子の欠損をジーンターゲティング法により導入し、ALT機構にどのような影響を及ぼすかを調た。現在、2種類の組み換え修復遺伝子とテロメラーゼ遺伝子の2つが欠損した細胞が樹立されその細胞でのテロメラーゼ非依存的テロメア維持、染色体の安定性、細胞の増殖がどのように影響を受けるかを解析している。研究1,2の結果より、何らかの形で組み換え修復系がテロメラーゼ非依存的なテロメア維持機構に関与することが示唆された。今後は、特に研究3を推進することで、より直接的にこの可能性を検証して行きたいと考えている。
RNAi依存的なサイレントクロマチン形成におけるRNAポリメラーゼIIの特異的機能

近年、セントロメア周縁部で見られるヘテロクロマチンがRNAi(RNA interference)関連因子群によって確立、維持されることが明らかとなった。具体的には、ヘテロクロマチン領域よりnon-coding RNAの転写が起き、RNA依存的RNAポリメラーゼによって生産されるdsRNAを基質としてDicer RNase IIIがsiRNA(short interfering RNA)を生産し、そのsiRNAの一方の鎖を保持するRITS(RNA-induced transcriptional silencing)複合体がsiRNAの相同領域にリクルートされ、ヘテロクロマチンが確立・維持されると考えられている。我々はRNAポリメラーゼII(RNAPII)がこのnon-coding RNAの転写をおこなうことを明らかにすると共に、分裂酵母のセントロメア周縁部ヘテロクロマチンが崩壊する新規変異としてRNAPIIの二番目に大きなサブユニットをコードする遺伝子rpb2の新規変異(rpb2-m203)を単離した。興味深い事に、rpb2-m203変異はnon-coding RNAの転写レベルに影響を与えずにsiRNA生産プロセスに欠陥を示す変異であった。また、rpb2-m203変異によってRNA依存的RNAポリメラーゼやRITS複合体のヘテロクロマチン局在が損なわれていた。これらの結果は、ヘテロクロマチン中のnon-coding RNAの転写とその後のsiRNAプロセシングの過程がRNAPIIによって共役される可能性を強く示唆している。さらに、転写開始調節に重要な役割を果たすメディエーター複合体のサブユニットの一つを破壊するとrpb2-m203とよく似た表現形を示すことを見いだした。これは転写複合体がクロマチン構造の決定にふかくかかわることを強く示している。
脳血管内治療時の被ばく測定法標準化と放射線防護剤併用治療に関する基礎的臨床的研究

蛍光ガラス線量計を用いた脳血管内治療時の直接的被ばく線量測定法を開発、確立し、実際の脳血管内治療症例において計測を行なった。実際の治療症例における最大皮膚照射線量が3Gyを超える頻度、治療手技毎の一過性脱毛の発現率を明らかにした。また、血管造影装置(シングルプレーン装置、バイプレーン装置)間の被ばく線量分布の差異を明らかにした。加えて、リアルタイムで皮膚照射線量を推定可能な血管造影パラメータである総透視時間、面積線量積と最大皮膚透過線量との良好な相関を明らかにし、術中の被ばく低減方法を考案した。これらの結果は将来の脳血管内治療における被ばく線量低減、ひいては被ばく防護剤の臨床応用において重要な基礎資料となる。インターベンショナルラジオロジー(IVR)は従来の手術法と比べて侵襲が少ないことから、様々な疾患の治療に広く用いられている。しかしIVRによる被ばく線量は癌の放射線治療に次いで大きい為、長期的な人体への影響が懸念されている。ICRP(国際放射線防護委員会)は2001年にPublication85として「IVRにおける放射線傷害の回避(和題)」を出した。この中で、患者の皮膚線量に応じて(3Gy以上、繰り返す手技の場合は1Gy以上)経過観察等の処置をとるべきであると述べている。また、2007年の新勧告では「診断参考レベル」の適用を医療被ばく防護の最適化における重要なものと位置づけ強調している。この「診断参考レベル」を適切に評価する為には、何より実際の患者の皮膚線量の測定あるいは推定が不可欠であるが、我が国の対応策を検討するに資する被ばく線量のデータはまだ出揃っていない。本研究では安全なIVR治療法の普及を目的として、多数の蛍光ガラス線量計(RPLD)による直接的被ばく線量測定法の標準化を行い、引き続いてedaravoneの放射線防護剤としての有用性を検討する。平成22年度には、頭頚部成人用標準装具を用い、実際の脳血管IVRにおける症例の被ばく線量測定を行い、解析結果の一部を国際学会(2件)と論文(1本)に公表した。本研究から得られる成果は、患者のIVRに伴う被ばく軽減に貢献することが期待される。放射線透視画像を利用するInterventional radiology(IVR)は低侵襲であることから、頭頚部を含む様々な疾患の治療に広く用いられている。しかしIVRによる被ばく線量は癌の放射線治療に次いで大きく、頭頚部IVR(脳血管内治療)においても急性放射線障害である脱毛の発生が報告され、長期的な人体への影響(晩発性障害)も懸念されている。そこで本研究では以下の3点を主な目的とした。1.実際の脳血管内治療において、多数の放射蛍光ガラス線量計(RPLD)を用いた直接的被ばく線量測定法(Radirec[○!R])を普及するための標準化を行う。2.IVR治療の透視・撮影放射線による患者組織損傷の程度を客観的に評価するため、術前後で患者血漿・尿を採取し、酸化的DNA損傷の指標である8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)を定量し、急性/晩発性放射線障害の程度と患者被ばく線量の相関を解析する。3.放射線防護作用を有すると報告されているedaravone(脳保護剤、商品名ラジカット)のIVRに於ける放射線障害予防効果を探るため、当院治療患者を対象とした前向き臨床研究を実施し、その臨床的有用性を明らかにする。当該年度は、放射線防護作用を有すると報告されているedaravone(脳保護剤、商品名ラジカット)のIVRに於ける放射線障害予防効果を探るための当院治療患者を対象とした前向き臨床研究の前段階として、脳血管内治療症例にRadirec[○!R]を用いた高精度線量分布データの収集、およびRPLD読み取り値から皮膚透過線量を算出するための標準化手法の確立を行なった。今後、8-OHDG定量、および前向き臨床研究の実施予定である。ICRP(国際放射線防護委員会)は2001年にPublication 85として「IVRにおける放射線傷害の回避(和題)」を出した。

この「診断参考レベル」を適切に評価する為には、何より実際の患者の皮膚線量の測定あるいは推定が不可欠であるが、我が国の対応策を検討するに資する被ばく線量のデータはまだ出揃っていない。本研究では安全なIVR治療法の普及を目的として、多数の蛍光ガラス線量計(RPLD)による直接的被ばく線量測定法の標準化を行い、引き続いてedaravoneの放射線防護剤としての有用性を検討する。平成24年度には、頭頚部成人用標準装具を用い、実際の脳血管IVRに加え「診断参考レベル」確立を目指して診断脳血管造影における被ばく線量測定を行った。また、解析結果の一部を国際学会(2件)、国内学会(1件)に公表した。本研究から得られる成果は、患者のIVRを含む血管造影に伴う被ばく軽減に貢献することが期待される。皮膚透過線量を算出するための標準化手法の確立において、当初の予定以上の症例数を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、8-OHDG定量、および前向き臨床研究の実施予定である。
小動物領域における新興マダニ媒介性リケッチアの疫学および病原性に関する研究

マダニ媒介性リケッチア病原体の日本国内での疫学および小動物に対する病原性を明らかにすることを目的として研究を行った結果、以下のような研究成果が得られた。1.マダニ媒介性リケッチア病原体の疫学調査:全国の約1400頭の犬と猫からマダニを採取してDNAを抽出し、各種マダニ媒介性リケッチアに特異的なPCRを実施した。陽性検体についてはさらに種特異的PCRまたは塩基配列解析を行い感染種を決定した。その結果、(1)新種と思われるエールリッヒア遺伝子が本州のマダニから検出され、チベットの牛のマダニから検出された病原体と近縁であることが明らかとなった。(2)これまで沖縄県にしか確認されなかったAnaplasma platysが、本州(福島県)と九州(宮崎県および鹿児島県)から検出された。(3)日本紅斑熱病原体が、患者発生のない県からも検出された。また新種と思われる紅斑熱群リケッチアが複数検出され、全国的に広く分布していることが明らかとなった。(4)犬と猫の不明熱や貧血の原因となるヘモプラズマがマダニから検出された。2.ヤマトマダニから分離された新規エールリッヒアの診断系確立および犬に対する病原性:感染マウス脾臓を抗原に用いた免疫蛍光抗体法により抗体検出系を確立した。また不明熱等の症状を呈する犬血液を材料に血清学的検査を実施したところ、本病原体に対する抗体を保有する犬もみられたが、臨床症状との関連は不明であった。さらに本病原体を実験的に犬に接種したところ、明らかな臨床症状は示さなかったが、一過性血小板減少、脾臓の腫脹等が認められた。また接種した犬には既知のEhrlichia canisと交叉反応を示す抗体が産生された。我が国の犬で報告されている抗E.canis抗体は、国内の新規エールリッヒア感染によるものである可能性が示された。平成14年度は小動物領域におけるマダニ媒介性疾患の疫学的研究のための材料収集の開始および感染実験のための病原体の検索を実施した。1)マダニ材料の収集:これまで実施してきた研究過程のなかで既に確立されている全国の動物病院ネットワークを通じ、47都道府県の動物病院の協力を得て、約1400頭の犬と猫からマダニの採取を行い、マダニ種を同定した。その結果、わが国の犬にはフタトゲチマダニをはじめとする複数種のマダニが付着することが明らかになり、また今まで亜熱帯地方にしか生息の確認されなかったクリイロコイタマダニやヤマアラシチマダニが本州に定着することが明らかとなった。いっぽう猫寄生マダニはヤマトマダニ、タネガタマダニが優勢であり犬と異なる点が新しい知見となった。2)マダニからのEhrlichiaおよびAnaplasma検索同定後のマダニ材料よりDNAを抽出し、EhrlichiaおよびAnaplasma特異的スクリーニングPCRを実施した。なおスクリーニング陽性検体については種特異的PCRまたは塩基配列解析を行い、感染種を決定した。その結果、これまで沖縄県にしか確認されなかったAnaplasma platysが、本州と九州から検出された。またこれまでわが国では検出されたことのない新種と思われるEhrlichia遺伝子が本州のマダニから検出された。3)病原体の分離:兵庫県および徳島県において、野生げっ歯類およびマダニを採取し、そこから病原体の分離を試みたところ

E.muris類似病原体が分離された。また沖縄県の犬の血液からわが国ではじめてAnaplasma platysの感染が確認された。平成15年度は、前年度に収集された小動物由来のマダニ材料および犬血液材料を用いてマダニ媒介性疾患の感染状況を調査するとともに、新規リケッチア性マダニ媒介性病原体であるヤマトマダニから分離されたEhrlichiaの診断系を確立し、山口県における犬の感染状況を調査した。1)小動物由来のマダニおよび犬血液からの新興マダニ媒介性病原体の検索同定後のマダニ材料よりDNAを抽出し、Rickettsia, Hemoplasma, BorreliaおよびBabesia特異的スクリーニングPCRを実施した。なおスクリーニング陽性検体については種特異的PCRまたは塩基配列解析を行い、感染種を決定した。その結果、これまで小動物領域では報告されたことのなかった種が複数検出された。また、わが国ではこれまで検出されたことのない、新種と思われる病原体も複数検出された。2)ヤマトマダニから分離されたEhrlichiaの診断系を確立感染マウスの脾臓を抗原に用いた免疫蛍光抗体法により、犬の抗体を検出する系を確立した。また山口大学家畜病院に来院する犬の末梢血、および全国の動物病院に来院する原因の特定できない発熱等の症状を呈する犬を材料に、新興リケッチア性マダニ媒介性病原体を含めた各種病原体の分子生物学的および血清学的検査を実施した。ヤマトマダニから分離されたEhrlichiaに対する抗体を保有する犬もみられたが、臨床症状との関連は不明であった。また、犬の不明熱の原因として、ヘモプラズマ感染の関与が示唆された。平成16年度は、これまでに収集された小動物由来のマダニ材料および犬血液材料を用いてマダニ媒介性疾患、とくに紅斑熱群リケッチアの感染状況を調査するとともに、新規リケッチア性マダニ媒介性病原体であるヤマトマダニから分離されたエールリッヒアを犬に実験的に接種し、犬に対する病原性を確認した。1)小動物由来のマダニおよび犬血液からの新興マダニ媒介性病原体の検索同定後のマダニ材料よりDNAを抽出し、リケッチア特異的スクリーニングPCRを実施した。その結果、日本紅斑熱病原体が、これまで患者の発生がない県からも検出された。また、わが国ではこれまで検出されたことのない、新種と思われる病原体が複数検出され、全国的に分布していることが明らかとなった。2)ヤマトマダニから分離された新規エールリッヒアの犬に対する病原性ヤマトマダニから分離された新規エールリッヒアを実験的に接極したところ、明らかな臨床症状は示さなかったが、一過性の血小板減少症、脾臓の腫脹等が認められ犬の健康状態に影響を及ぼすことが明らかとなった。また接種した犬にはエールリッヒアに対する抗体が産生され、既知のEhrlichia canisと交叉反応を示した。これまで、我が国の犬で報告されている抗Ehrlichia canis抗体は、国内に分布する新規エールリッヒアの感染によるものである可能性が示された。
食品機能性解析のための重水素・重炭素標識フェノール性化合物大量調製法の開発

本研究では,安価に入手可能な重水素,重炭素などの安定同位体標識化合物を原料として,食品に含まれる機能性物質であるフェノール性化合物を,簡易に量的に安定同位体で標識する技術を開発した。また,生体内で安定同位体標識フェノール性化合物を特定できる分析手法を開発し,動態解析試薬としての有用性を示した。これらの技術を応用し,フェノール性化合物が,速やかに胃から吸収され生体内で代謝されることを明かにした。1,ヒドロキシ桂皮酸類調製方法の確立ヒドロキシベンズアルデヒド類と酢酸または無水酢酸とを塩基存在下で反応させ,収率良くトランス型のヒドロキシ桂皮酸類が得られる反応条件を検討した。その結果,3,4-ヒドロキシ桂皮酸合成において,水酸基無保護およびアシル基で保護したプロトカテク酸と無水酢酸との反応では目的物を得ることができなかった。現在,メトキシ基で水酸基を保護したプロトカテク酸を用いて合成を検討中である。本年度はベンズアルデヒドにアセチルクロライド-1-^<13>Cおよび酢酸ナトリウム-1-^<13>Cを加えて加熱することによって置換度96%の桂皮酸-1-^<13>Cを16g得た。2,重水素置換フェノール性化合物調製の検討4-ヒドロキシ桂皮酸,フェルラ酸,シナピン酸,コーヒー酸,没食子酸を簡易に重水素置換する方法を検討した結果重水素置換度94%の没食子酸を一度に数g程度得る方法を開発することができた。4-ヒドロキシ桂皮酸,フェルラ酸,シナピン酸,コーヒー酸は,溶解度が低く,加熱によって容易に化学変化するため効率の良い重水素置換を行うことはできなかった。3,フェノール性化合物の生体内分析方法の検討ベンゼンとベンゼン-d6はODSカラムを用いた逆相HPLC分析で分離されたが,桂皮酸-1-^<13>Cおよび重水素置換没食子酸は未標識の化合物とは分離されず,これらの安定同位体標識化合物を利用して未標識化合物と同様の生体内挙動解析ができると考えられた。ラットに桂皮酸を経口投与し3時間後に採取した血液の血漿および腸内容物抽出物を,ODSカラムを用いた逆相HPLC, LC-MS分析を行った。その結果,血漿および腸内容物抽出物は,化学修飾シリカゲルを用いた固層抽出でフェノール性成分を濃縮することで効果的に分析することができるようになり,投与した桂皮酸および桂皮酸代謝物を検出,定量することが可能であった。1,^<13>C標識ヒドロキシ桂皮酸類の調製「必要量の食品成分動態試薬候補を調製することができた」・ヒドロキシベンズアルデヒド類と1-^<13>C-酢酸エチルを原料とし,アルドール縮合,脱水反応を経て,収率よく^<13>C標識ヒドロキシ桂皮酸類を合成できた。・置換率98%以上の1-^<13>C-フェルラ酸,1-^<13>C-コーヒー酸,1-^<13>C-シナピン酸を各約5g合成した。・同様の方法で非天然の3,4,5-トリヒドロキシ桂皮酸を合成することができた。・^<13>C標識フェルラ酸とグルコース誘導体からメチル-6-0-(フェルロイル-1-^<13>C)-α-D-グルコピラノシドを50%収率で得ることができた。2,重水素標識ヒドロキシ安息香酸類の調製「必要量の食品成分動態試薬候補を調製することができた」・重水中でヒドロキシ安息香酸類を加熱・還流して芳香族水素を重水素に置換する方法を開発した。・置換率95%以上の2,6-d_2-没食子酸,2,4,6-d_3-α-レソルシル酸を10g以上得た。・置換率25-80%の5-d_1ピロカテク酸,5-d_1-プロトロカテク酸,3,4,6-d_3-ゲンチジン酸,3,4,5-d_3-γ-レソルシル酸を得た。・フェノール芳香族水素の重水素イオンによる求電子置換反応において,置換基効果と重水素置換率との関係を明かにした。3,安定同位体標識化合物の生体試験条件の検討「食品成分動態試薬としての可能性が確認できた」・重水素置換安息香酸類は生体条件で比較的安定であることを確認した。・2,6-d_2-没食子酸を単回経口投与したラット血漿から標識化合物をLC-MS分析で検出できた。1)重水素標識フェノール酸の調製(1)重水-

重塩酸を用いてpHを調整することで重水素置換率を向上させ,より効率的に[2, 4, 6-D_3]-α-レソルシル酸, [2, 6-D_2]没食子酸を得ることができた。(2)重水素置換反応は重水素イオンの芳香族炭素への求電子置換反応であり,置換基効果によって重水素置換率が制御されていることを見出した。2) ^<13>C標識フェノール酸類の合成(1)対応する出発物質プロモフェノールに^<13>CO_2を作用させてベンゼン環に隣接する3位炭素原子を標識, [1-^<13>C]酢酸エチルを用いて1位カルボニル炭素を標識し, [1, 3-^<13>C_2]フェルラ酸を収率13%で合成した。(2)(1)と同様の合成で未標識酢酸エチルを用いて[3-^<13>C]フェルラ酸を収率20%で合成した。(3)対応する置換ベンズアルデヒド類と[1-^<13>C]酢酸エチルを結合させて, 1位カルボニル炭素を標識した[1-^<13>C]フェルラ酸, [1-^<13>C]カフェ酸, [1-^<13>C]シナピン酸を合成した。3)標識フェノール酸類を用いた動物試験(1)合成した[2, 6-d_2]没食子酸, [1-^<13>C]フェルラ酸, [1-^<13>C]カフェ酸および[1-^<13>C]シナピン酸を,未標識化合物と同時に試験動物に投与し, 0.5時間後, 2時間後の生体内部位(血中,胃,腎,肝,腸)における濃度をLC-MSのSIRモードで同時定量した。その結果,標識化合物は未標識化合物とほぼ同様の挙動をとり,いずれの臓器でも投与後0.5時間後の濃度が高く,投与後2時間後の投与化合物濃度はいずれも大きく低下していた。以上の結果から,安定同位体標識フェノール酸類は,動態解析試薬として有用であることが示された。
ジェイムズ・ジョイスの『ユリシーズ』と「アイルランド問題」

本研究は、ジェイムズ・ジョイスの『ユリシーズ』について、この大作を特に"The Irish Question"(「アイルランド問題」)と呼ばれたイギリス・アイルランド双方に関わる「政治問題」との絡みにおいて考察し、ポスト・コロニアリズムの視点から以下、(1)(6)の点を明らかにした。1.『ユリシーズ』には、冒頭に「アイルランド問題」に多大な関心を寄せたイギリスの著名な詩人・文学(社会)批評家・教育家マシュウー・アーノルドへの注目すべき言及がある。(1)その言及は一見奇異で、嘲笑的であるが、「アイルランド問題」に関わる重大な象徴的意義を持つ。2.この嘲笑的な言及は、その背景として、(2)リベラリストでアイルランドの共鳴者=理解者と目されたアーノルドが、実際には、頑なまでに「ユニオニスト」(連合主義者)の立場をとり、アイルランドのイギリスからの分離・独立、あるいは自治を認めなかったこと。(3)『教養と無秩序』、『ケルト文学研究』等、随所で「他者」としてのアイルランド人の無教養、未熟さ、アナキズム(無秩序、無規律、暴力)への傾斜、ケルト的な政治能力や自治管理能力の欠如を主張していた。(4)しかし、この主張は、アーノルドの個人的な独断ではなく、ヴィクトリア朝当時のイギリス国内(特に上中流・支配層)に広く流布していたイギリスによるアイルランド統治の口実=世論に由来するものであり、アーノルドは、いわば、そのオピニオン・リーダーとして、帝国主義政策の旗振りの役目を果たしていたに過ぎないこと、等が絡んでいる。3.「アイルランド問題」は、イギリス側からみたアイルランド統治にかかわる問題だけではなく、アイルランド側からみたイギリスからの自治・独立にかかわる問題としてとらえる双方の統一的視点が不可欠である。この意味で、『ユリシーズ』においては、(5)イギリスの植民地主義(帝国主義)とアイルランドの民族主義の双方がどちらも他方に対して絶対的な価値・地位を付与されることなく、互いに相対化され、その結果、(6)両国の政治、文化、宗教、言語等の伝統的対立関係が止揚=昇華され、いわゆる「異種混交(共存)hybrid」の多彩な文学世界が生み出されている。平成16年度は、本研究における導入部として「研究実施計画」に基づき、ジョイスの『ユリシーズ』について、以下の3点を中心に分析および考察を進めた。(1)イギリスからの自治・独立をめぐる19-20世紀アイルランド史と『ユリシーズ』との関連。(2)自治・独立をめぐる「アイルランド問題」(The Irish Question)に大きな関心を寄せたイギリスの詩人・文学(社会)批評家マシュウー・アーノルドの対アイルランド観。(3)アーノルドの『教養と無秩序』、『ケルト文学の研究』と『ユリシーズ』との関連。まず(1)については、『ユリシーズ』が第3次自治法案(1914成立、第一次大戦により凍結)から自由国成立(1922)までの、まさにアイルランドの決定的な独立史と対時するなかで、執筆、完成されたことに着目し、この作品にこめられた、多様な政治的意義・メッセージをすくいあげなければならない点が確認された。(2)については、(書簡、新聞記事、時事評論等において)アーノルドはアイルランドに対しては、頑なまでにUnionist(連合主義者)の立場をとり、アイルランドがイギリスから分離することを両国にとって不利益とし、その自治を認めなかったことが明らかとなった。

(3)については、(イ)アーノルドは、『ケルト文学の研究』においてケルト人の芸術的な感受性や精神性を高く評価する一方において、ケルト人の政治能力や自治管理能力の欠如を指摘し、とくにケルト人としてのアイルランド人に対して、そのアナキズム(無秩序、暴力)への傾斜を戒めている、(ロ)『教養と無秩序』においても、教養と無秩序を暗にイギリスとアイルランドに置き換え、アイルランド人の無教養=暴力性を示唆している、などの点が知られた。そして、これらの点がジョイスの『ユリシーズ』第1挿話における権威主義的なイギリス人・アーノルド反映の背景となり、さらにはこの作品全体の反イギリス的基調ともなっていることが検証された。平成17年度は、本研究の最終年度として、前年度の研究を引き継ぎ、ジョイスの『ユリシーズ』について、以下の3点を中心に分析及び考察を行った。(1)最近の文学理論・思想との関連。(2)アイルランド史研究との関連。(3)"the Irish Question"(「アイルランド問題」)、すなわちイギリスのアイルランド統治=植民地主義・政策との関連。まず(1)、については、今回は特に最近注目を浴び、また本研究との関わりも深いと思われるポスト・コロニアリズムの"hybridity"(「異種混交」)の考え方に焦点を絞って『ユリシーズ』を読み込んだ。その過程で、本作品の本質が宗主国イギリスと植民地アイルランドとの間に生まれた、言語、宗教、政治、生活をめぐる「異種混交」にある点が鮮明になった。(2)については、特に文学研究におけるポスト・コロニアリズムの理論が、「歴史学」においていわゆる「修正主義」(revisionism)として現れている点に注目した。この考えは、アイルランドの歴史家における、従来の排他的、閉鎖的な「ナショナリスト史観」を修正し、むしろアイルランドにおける文化の多様な伝統的「混在性」、「共存性」に目をむけ、そこにこそ自らのナショナル・アイデンティティ求めてゆこうとするものである。こうした「修正主義」の姿勢・方向性は、そのまま『ユリシーズ』という小説の多言語的・多文化(多民族)的な"hybridity"と重なり合うものでる。この点において、『ユリシーズ』という現代小説の先見性、超時代性が改めて確認された。(3)については、イギリスとアイルランドのはざまで生まれ育ったジョイスの作品、特に『ユリシーズ』において「支配(覇権)」、「被支配」、「差別」といったポスト・コロニアルな問題がどのように扱われているかを、いわゆる「アイルランド問題」を軸にして調べてみた。その過程で、『ユリシーズ』においては、(イ)イギリスの植民地主義(帝国主義)とアイルランドの民族主義の双方がどちらも他方に対して絶対的な価値・地位を付与されることなく、互いに相対化され、その結果、(ロ)両国の政治、文化、宗教、言語等の伝統的対立関係が止揚され、「異種混交(共存)」の多彩な文学世界が生み出されていることが明らかとなった。
電流-磁区経路分離型磁壁移動スピンロジックによる不揮発性論理回路の開発

本年度の「研究の目的」、および「研究実施計画」は電流と磁区の経路を分離したANDおよびNOT回路を作製し、動作を検証することである。本年度の研究ではその目標まで届かなかったが、一方、本研究の重要な要素である磁壁を動かすトルク、スピンオービットトルクを用いて電流と磁区の経路が同一である通常のロジック回路を作製して、動作の検証を行った。本研究以前の我々のグループの発表では、磁性細線に流れる電流から発生するスピントランスファートルクを用いてロジック動作させていた。したがって、スピンオービットトルクを用いてロジック動作を確認したことは先進的な報告例であると考えられる。実際の研究ではスピンオービットトルクを用いて二つのINPUTと一つのOUTPUTを持つY字型のGd-Fe合金細線を作製し、ロジック動作するかを検証した。また、Y字型細線の幅を変えることでどのような動作になるか調査した。Y字型細線の幅をすべて1:1で作成したところ、電流密度がINPUTとOUTPUTで異なることから磁区が設計通りに動かないことが分かった。一方、細線のOUTPUT側の部分だけ2倍の幅で作製したところ、細線のINPUTとOUTPUTで電流密度が均一となり、磁区が設計通りに動くことが分かった。また、INPUTが0,0、1,0および0,1のときはOUTPUTが0、INPUTが1,1のときにOUTPUTが1となることからこの回路はAND回路として動作することが分かった。また、INPUTとOUTPUTを逆にして動作させたところ、FUNOUT回路としても動作することも分かった。今後はこの結果を踏まえて電流と磁区の経路を分離したロジック回路の作製を行っていく。また、Gd-Fe以外にもロジック回路として使用できる材料があるかどうかも調査していく。本年度の研究計画では電流と磁区の経路を分けたANDおよびNOTロジック素子を作製し、動作を検証する予定であったが、申請者の研究室のマシントラブルにより、想定通りに進まなかった。電流と磁区の経路を分けるために、電子ビームリソグラフィ装置を用いて異なるパターンを描画し、重ねて層を堆積する必要があったが、その場合1層目の酸化不純物層を、重ねて堆積する前に除去しなければならない。この酸化物層を除去する手段がなかったために、想定より遅れが生じた。しかしながら、これまで観察されていなかったスピンオービットトルクを用いたANDロジック動作を観察し、2019年の春の応用物理学会で発表したという実績を得た。したがって、やや遅れていると評価した。今後の推進方策としては、申請者の研究室のマシントラブルは既に解決しているために、電子ビームリソグラフィ装置及び薄膜堆積装置を用いて、電流と磁区の経路を分離したANDおよびNOTロジック回路を作製し、そのロジック動作及び安定性を検証する。次にNOT回路とAND回路とを組み合わせることで、NAND回路が実現できるかどうかを検証する。また、安定したロジック回路を作製するためには材料の探索も重要であることもこれまでの研究で分かっている。したがって、今回使用したGd-Feの材料構造の適正化、およびGd-Fe以外の材料の探索も並行して行っていく。具体的には異なる重金属層やGdと同じ希土類元素であるTbをドープするなどして新材料を開発し、そのスピンオービットトルクを測定していく。

しかしながら、これまで観察されていなかったスピンオービットトルクを用いたANDロジック動作を観察し、2019年の春の応用物理学会で発表したという実績を得た。したがって、やや遅れていると評価した。今後の推進方策としては、申請者の研究室のマシントラブルは既に解決しているために、電子ビームリソグラフィ装置及び薄膜堆積装置を用いて、電流と磁区の経路を分離したANDおよびNOTロジック回路を作製し、そのロジック動作及び安定性を検証する。次にNOT回路とAND回路とを組み合わせることで、NAND回路が実現できるかどうかを検証する。また、安定したロジック回路を作製するためには材料の探索も重要であることもこれまでの研究で分かっている。したがって、今回使用したGd-Feの材料構造の適正化、およびGd-Fe以外の材料の探索も並行して行っていく。具体的には異なる重金属層やGdと同じ希土類元素であるTbをドープするなどして新材料を開発し、そのスピンオービットトルクを測定していく。当該年度で作製したKerr顕微鏡に必要な顕微鏡カメラが想定を下回る価格で手に入ったため、差額が生じた。また、進捗状況の欄にも記入したが、マシントラブルにより実験が想定したよりも進まず、学会発表および論文発表に足るデータ集まらず、当該年度では旅費及び論文投稿費があまり発生しなかった。しかしながら、次年度では想定したとおりに研究が進めば旅費及び論文投稿費は計画通りに発生すると考えられる。また、本年度で磁区を動かすための電源により高精度なものが必要であるとわかったために、当該助成金を使用して購入することを計画している。
像(イメージ)の生動化についての比較美術史的研究

本研究では、主として東西における像の生動性についての伝説や、像の生動化の具体的事例についての画像・文献資料の収集と調査・分析、宗教儀礼における像の利用の諸相についての調査、近代以降の像の生動化に関わる諸事例の分析等を通して、像の生動化についての基本資料をまとめ、詳細な考察を行なった。その結果、像の生動化についての普遍的要素と地域的・時代的特性を浮かび上がらせると共に、比較美術史的アプローチの今後の有効性を示すことができた。まず年度前半については、当該研究課題に関連した文献資料の収集を、とりわけ西洋の事例に関して精力的に行なうと共に、文献調査に基づいて東西の画像伝説の収集・整理に着手した。さらに夏期休暇期間中に研究代表者と連携研究者2名が海外(ドイツ、オーストリア、イタリア、ギリシア)においてそれぞれ10日間ほどの古代ギリシア・ローマおよび中近世西欧の事例についての調査を行なった。また研究代表者は別件でブイレンツェを訪れた際に、研究協力者でもある在フィレンツェ、ドイツ美術研究所長ヴォルフ氏と会い、今後の研究の方向性および次年度以降に予定されるシンポジウムに招聘する研究者の人選について議論した。年度後半は、さらに東西の霊験像の具体的事例についての画像・文献資料の収集・整理に着手し、データベース構築の基礎作業を行なった。これらの内西洋中世の事例については、研究代表者が中心となって、収集されたデータの分析を行ない、その成果を紀要論文にまとめた。また年度前半に交流する機会を得たモスクワ東方キリスト教文化研究所長リドブ氏からは折に触れ情報交換を行っており、来年度6月にモスクワで開催される予定の国際研究集会「Spatial Icons」に東西比較的視点での本研究課題についての講演を依頼された。その公刊用アブストラクトは既に入稿済みである。今年度の作業からも像の生動化ないし生動性というテーマは比較宗教美術史にとって有効なモデル・ケースである可能性が強く浮かび上がってきているが、このことは海外研究者の反応からも明らかであると思われる。年度を通じて、当該研究課題に関運した文献及び図像資料の収集を、とりわけ西洋の事例に重点をおいて遂行するとともに、東西の画像伝説の比較的観点からの収集・整理を順調に進めた。夏季休暇期間中には研究代表者と連携研究者がフィレンツェ、ウィーン、ヴェネツィア等において文献・作例調査を行ない、フィレンツェにおいては前年同様ドイツ美術史研究所長ヴォルフ氏と研究情報の交換および打ち合わせを行なった。研究分担者は適宜国内各所において同様の調査を行なった。さらに同2名は3月にもそれぞれローマ、ウィーンとパリ、ハノーファーにおいて同様の調査を遂行した。また研究分担者は国内において適宜関連文献・作例の調査を行ない、成果の一部を論文として発表した。研究代表者は6月にモスクワ、ロシア芸術アカデミーにおける国際研究集会およびエジプト、アレキサンドリア図書館におけるシンポジウムで、これまでの研究成果にもとづく像の生動性に関する東西宗教文化間の比較についての発表を行ない、好意的な反応を得た。成果は次年度内に英語により発表される予定であり、原稿も入稿し終えている。研究会は7月と2月に行なわれ、古代ギリシア・ローマにおける生動性伝説についての発表、近代初期における機械仕掛けの絵画、中近世キリスト教の典礼における像と人との共演についての発表が行なわれ、活発な議論が行なわれ、二つ目の発表の成果は年度内に論文として刊行された。また年度後半には、次年度初頭に予定されるシンポジウムの準備も、8月にフィレンツェで行なわれたシエナ大学教授バッチ氏との打ち合わせに則りつつ、行なわれた。こうした活動を通じて、像の生動性をめぐる普遍性と宗教文化間および時代観の差異がより一層明確にんるとともに、比較就航美術史的手法の有効性が一段と確認できた。本年度は鮫終年度ということもあり本研究組織メンバーが、これまでの比較美術史的成果を踏まえつつ、西洋古代美術、西洋中世美術、日本仏教彫刻、近世日本美術等の分野において「像の生動化」に関わる論考を相次いで発表した。また5月には、海外協力研究者ミケーレ・バッチを招聘し、比較美術史的調査を東京、奈良、京都等で行なうとともに、連携研究者・研究協力者等と共に国際シンポジウム「礼拝像の生動性:東西比較の試み」を開催した。その内容はDVDに収められており、将来の公開を予定している。さらに2月には死生学研究拠点主催の国際公開シンポジウム「イメージとヴィジョン:東西比較の試み」に協力し、ハーバート・ケスラー、ミケーレ・バッチ、ファビオ・ランベッリ等海外研究者とともに本研究組織メンバー等が主体的に参加した。こうした活動を通じて、とりわけ裸形着装像や植髪像、さらには像を用いての儀式典礼という、本研究が「像の生動化」とみなす事象が造形を許容する宗教文化間においてはある程度の普遍性を有していることが明らかとなり、幅広い地域の美術についての比較宗教美術史的研究の一層の有用性が確認された。

その証左として、国際会議における発表や死生学研究拠点との協力関係の中で国際的な発信もされてきたこれまでの研究成果が、海外において今後の美術史学研究における有望な分野たりうると認識されはじめ、研究代表者は来年度ドイツ、ニュルンベルクにおいて開催予定の国際美術史学会(C.I.H.A.)第33回世界大会の第3セクション「比較文化的観点からの宗教の客体化」の座長に指名された。
機能性触媒のデザインにおけるカーボンナノチューブ内部空間の利用

本研究では,カーボンナノチューブ表面での位置選択的化学修飾に関する知見を密度汎関数法計算で得た.実際,過マンガン酸カリウムが複数ナノチューブに付加した場合,化学修飾基はチューブ軸方向へ配列し,その結果,空孔欠陥が生成した.これらの空孔欠陥は金属クラスターを捕捉する能力を有することも分かった.これらの知見を基に,二核銅原子をナノチューブ内部に担持した材料を理論的に構築したが,この担持体では酸素分子活性化は容易でないことが分かった.本研究では,カーボンナノチューブ表面での位置選択的化学修飾に関する知見を密度汎関数法計算で得た.実際,過マンガン酸カリウムが複数ナノチューブに付加した場合,化学修飾基はチューブ軸方向へ配列し,その結果,空孔欠陥が生成した.これらの空孔欠陥は金属クラスターを捕捉する能力を有することも分かった.これらの知見を基に,二核銅原子をナノチューブ内部に担持した材料を理論的に構築したが,この担持体では酸素分子活性化は容易でないことが分かった.本年度の研究目的は,カーボンナノチューブの化学修飾における化学修飾分子の結合サイト制御である.この研究目的に従い,酸化剤、過マンガン酸カリウムがどのようにナノチューブに配列するかを密度汎関数法計算で検討した.実際には,一番目の過マンガン酸カリウムがナノチューブに吸着した後、二番目の過マンガン酸カリウムがどこに吸着しやすいかを,エネルギー論の立場から議論した.平成22年度に得られた知見を以下に列記する.(1)一番目の過マンガン酸カリウムがナノチューブに吸着後,二番目の過マンガン酸カリウムは、一番目の吸着サイトに対して円周方向に吸着しやすいことが分かった.一方,一番目の過マンガン酸カリウムにより即座にナノチューブの炭素炭素結合を開裂した場合,二番目の過マンガン酸カリウムは開裂部位に対してチューブ軸に沿った位置に吸着したほうがエネルギー的に安定である.これは,炭素炭素結合を開裂することでナノチューブ表面が歪み,その部位の化学活性が高くなることに起因する.(2)炭素炭素結合開裂をともなう過マンガン酸カリウム吸着は,チューブ表面へのジケトン生成をもたらす.このジケトン生成により,チューブ軸に沿う選択的吸着はさらに強化されることが密度汎関数法計算により分かった.また,生成するジケトン数にともない,ナノチューブ開裂度合いが急激に増加することが分かった.このナノチューブ開裂部位は,遷移金属原子の選択的吸着位置になるものと考えられる.従って,これらの知見を援用し平成23年度の研究を行う予定である.本年度の研究では昨年度の研究に引き続き、カーボンナノチューブのジケトン修飾により生成する空孔欠陥の電子的特性を明らかにした,複数のジケトンがアームチェアカーボンナノチューブのチューブ軸方向に一列に並んだ場合、ジグザグ端を有する大きな空孔が生成する.この特異な構造特性により,スピン局在状態がエネルギー的に安定になる。この結果、ジグザグ端上に並んだ酸素原子にスピン密度が発現することが分かった.これらは酸素原子上に局在したp軌道に不対電子が占有することを意味し、対応するジグザグナノリボンと同様の電子的特性である.この時,ジケトン修飾によるカーボンナノチューブに空孔欠陥が生じ、その結果、炭素表面の平面性が向上することが重要になる。この空孔欠陥は化学活性が高いため、触媒クラスターを担持する可能性がある.この想定に従い、密度汎関数法計算を行ったところ、空孔欠陥があった場合、触媒クラスターと炭素表面との結合エネルギーが空孔欠陥がない場合よりも三から四倍増大することが分かった.この時、触媒クラスターのスピン密度分布は、ラジカル性を有する炭素表面との相互作用により大きく変調することが分かった。これらの結果は、炭素表面の電子特性を空孔欠陥の導入により変化させることで、それに担持される触媒クラスターの特性が制御できることを意味し、今後の触媒設計、特に水素分子や酸素分子の活計化を目指した触媒設計に重要な指針を与えるものと期待される。本年度の研究では、カーボンナノチューブの表面に銅原子を担持させ,その後そのサイトが酸素分子を活性化できるかを密度汎関数法計算で探った.チューブ表面としては,昨年度見出した空孔欠陥を基に,欠陥部位の四つの炭素原子を窒素原子に置換したものを用いた.この欠陥部位近傍の構造は,ポルフィリン環に類似したものである.この構造類似性のため,銅原子を容易に表面に取り込むことが可能であった.この銅担持ナノチューブを用いて酸素分子との結合生成,および活性化についてのエネルギー論を調べた.この時,チューブの内部表面および外部表面での化学現象の比較を行った.まず,銅担持チューブと酸素分子が相互作用できるかを調べた.その結果,酸素分子は銅原子近傍に緩やかに捕捉されることが分かった.この捕捉現象において,ナノチューブ内部と外部の違いは見られなかった.この構造を基に,銅担持チューブによる酸素分子の活性化についての知見を得た.外部表面で酸素分子が活性化した構造を最適化したところ,銅オキソ種が得られた.しかし,この銅オキソ種は,酸素捕捉状態より66 kcal/mol不安定であることが分かった.この結果は,銅担持ナノチューブによる外部酸素分子の活性化には熱エネルギーが必要なことを示唆している.一方,内部空間での酸素分子活性化については最適化構造すら得られなかった.この外部および内部表面の化学現象の違いは,オキソ種生成において銅原子の移動のしやすさに起因する.

銅オキソ種はオキソ部分にスピン密度を持つため,メタンのC-H結合活性化に用いられる.この種は,生体内酵素でのメタン酸化反応の活性種である.今回,この銅オキソ種がナノチューブ表面に生成されるには熱エネルギーが必要であることが分かった.これはチューブ表面の硬さが原因である.カーボンナノチューブの位置選択的化学吸着においては、ある程度修飾分子の構造的制限を利用する必要がある。これらを高精度の密度汎関数法計算で行う場合、ナノチューブのユニットセルをある程度大きくする必要があるが、これは計算時間の増大を引き起こした。これが上記区分にした理由である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の当初の計画では、ビスマロネートによるカーボンナノチューブの化学修飾を用いて、その内部空間に触媒サイトを構築するものであった。しかし、最近、過マンガン酸カリウムによるカーボンナノチューブの化学修飾が位置選択的に進行するという実験報告があったため,この知見に注目し、実際、それに関連した密度汎関数法計算をしている。その結果、過マンガン酸カリウムの化学修飾後、修飾基がシケトン基に変換後、ナノチューブ表面に修飾の度合いにより大きな空孔欠陥が生成することがわかった。これらの知見をもとに触媒活性中心を構築させることを目的に変更している24年度が最終年度であるため、記入しない。
蛋白質プライミングDNAポリメラ-ゼのプライミング機能領域

φ29DNAポリメラ-ゼ(pol)遺伝子の発現プロモ-タ-下流へのクロ-ニングとpolの精製:ファ-ジM2ではpolをtacプロモ-タ-下流にクロ-ニングし、polを大量精製することに既に成功している。本研究はφ29pol遺伝子をT7φ10プロモ-タ-下流に連結しpolの大量精製を実現した。20lの大腸菌培養から約20mgの精製φ29polを得た。精製標品はX線結晶回折による三次元構造解析のためD.Ollis教授(米国North western大)に送付した。dNTP認識領域:アフィディコリン耐性突然変異株15株を新らたに分離した。これらはアフィディコリンに対する耐性の度合から4つの群に分類された。いづれの耐性株もホスホノ酢酸、araC、araA等のヌクレオシド類似体に対する感受性が変化しdNTP認識領域とアフィディコリン認識領域の重複が明らかとなった。既に3株の突然変異座を決定。蛋白質プライミング機能領域:T7φ10プロモ-タ-下流に連結したφ29、M7の両Pol遺伝子にCOOH末端側から欠失を導入した実然異株を作成。精製した欠失型Pol(20100アミノ酸を欠失)は、いづれもプライマ-蛋白質と結合できないことがグリセロ-ル密度勾配遠心による分析により明らかになった。これら欠失型polは蛋白質プライミング活性を欠いており、C末端側にあるプライマ-蛋白質結合領域が、蛋白質プライミング機能に必須の領域であることが示された。φ29polの転写後発現抑制:φ29pol遺伝子は大量発現系として安定なクロ-ンの入手が困難であった。同一転写単位上でpol遺伝子の下流にある遺伝子1を欠失させることにより、polの大量発現が可能となることを見出し、polの発現は転写後の過程で遺伝子1産物により抑制されることを明らかにした。
集落営農広域連携による資源循環型農業と地域貢献活動の持続性：中山間地域を中心に

本研究では、中山間地域において事業形態の異なる複数の集落営農広域連携組織(法人、協同組合)を対象に、複数年にわたる聞き取り調査、作業・労務データ収集および作業者・利用者へのアンケート調査を行い、資源循環型農業と地域貢献活動の事業形態と規模を把握し、両者の相互作用(人員、経営資源、資金、情報)を明らかにすることを通じて、これらの持続性を実証的に検討する。本年度は、先行研究のサーベィを行い、研究期間・規模に適切な調査の範囲ならびに分析手法を選定し、現地情報をふまえた上で、集落営農広域連携組織に関する調査項目・測定指標の絞り込みに加え、現地調査・分析を実施した。集落営農広域連携組織による放牧の運営体制を検討した。その結果、運営体制の特徴として、耕畜がそれぞれの専門的な作業に専念できる体制を組織的に整えていることを明らかにした。また、集落営農広域連携組織による放牧の普及条件として、農村リーダーの存在、放牧目的の明確化、放牧目的と規模に応じた組織体制の構築、役割の専門分化(分業)の徹底、原資の確保と各主体への適正な分配、近隣外部性による農法普及、を導出した。集落間で広域的に形成されている住民自治組織の運営や住民参加意識との関係を明らかにした。また、地域農業における中山間地域等直接支払制度の活用、特に、広域的な集落協定の形成、集落の活性化との関係についても調査した。その結果、農業集落における住民の広域的自治組織への参加形態や参加頻度、参加意識と定住性要因との関係、中山間地域等直接支払制度を活用した広域的集落協定の特徴を明らかにすることができた。研究計画で掲げた、対象事例の確定、連携モデルの構築、調査項目・測定指標の絞り込みがおおむね達成されたため。次年度は、事例調査を継続実施して経営データを取得する。また、構成する経営主体に対して聞き取り調査とアンケート調査を実施してデータベースを構築し、資源循環型農業と地域貢献活動の相互作用と持続性を検討する。また、広域的な地域マネジメントを展開している中山間地域への調査を実施し、地域の農業と広域的マネジメントとの関係について検討する。当初計画より少額の旅費で賄えたため、421千円の繰越が生じた。次年度は、請求額とあわせた1,521千円について、次の内訳で使用する計画である。物品費521千円、旅費900千円、人件費・謝金100千円。
オホーツク地域における住宅用熱交換エレメントの凍結防止

研究目的:北国で標準建築となりつつある高断熱・高気密住宅では、熱交換型換気システムの設置が必須となる。しかし、厳冬期において日平均気温がマイナスとなるオホーツク地域においては、熱交換エレメント内部において結露、凍結が発生し、熱交換性能の大きな低下が見られる。本研究は、寒冷条件下において熱交換型換気システムを使用する際に問題となる結露・凍結を防止し、さらにその熱交換性能を向上させることを目的としている。研究方法:一般的な寒冷地住宅を想定した外気温0°C-20°C、室内温度20°C、室内湿度50%、換気量100m^3/hでの結露・凍結現象を再現し、熱交換性能に及ぼす外気温、室内温度・湿度の影響を明らかにする。また、熱交換エレメントの凍結防止法として、20°Cの室内空気を一時的に外気として供給することで凍結を防止する手法を導入し、その適用の効果を検証する。研究成果:容積1.4m^3の模擬室内、0.5m^3の冷凍庫を用いた外気供給源、特殊和紙製波形プレートの熱交換エレメント、加湿器、電気ヒータ等で構成された模擬室内を作製し実験を行った。なお、1条件における実験時間は4時間とした。得られた研究成果を要約して以下に示す。1.外気温度が-5°C以下となる場合に、結露・凍結によって換気および熱交換の両性能が低下し、外気温が低いほどその傾向は顕著に見られる。2.ファイバーカメラによる映像から、外気温が-5°C以下では凍結による流路の閉塞が観察された。3.外気温度が-15°Cの条件下では、還気相対湿度によらず換気および熱交換の両性能は大きく低下する。4.30分ごとに90秒間あるいは120秒間、室内空気を外気として用いることによって凍結が防止されることを確認した。