hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軽元素イオン注入によるセラミックコーティングの自己潤滑設計

イオン注入は、種々の元素をほとんどすべての物質に注入することができる、有用な表面改質法である。特に軽元素イオン注入では、種々の表面ナノ構造化を生じさせることができる。本論では、3種類のナノ構造化を取り上げ、イオン注入によるナノ構造化プロセスを理解するとともに、ナノ構造化した材料の使用中に生じるナノ・ヘテロ構造化を考察する。イオン・プレーティングで作成したTiN膜を共通基板として利用する。第1は、炭素注入による化学結合状態の改質である。このナノ構造化では、表面近傍の特定の領域に新規の化学結合を創出することができ、それゆえに耐摩耗特性を向上させることができる。第2のナノ構造化は、注入原子とTiN構成元素との非平衡相生成、TiN内の注入原子クラスター形成である。注入したアルミ原子はTiNと緩い結合を形成し、それゆえTiNとAlNとの正方構造を有する固溶体を生成する。また一部の注入Al原子は金属相としてTiN構造内に存在する。この表面ナノ構造化材料の耐酸化試験を行うと、結合していたアルミ原子は分解、表面拡散し、外部から侵入する酸素原子と反応して緻密で強固なα-アルミナ層を形成する。これが自己保護バリアとして機能するためTiNの耐酸化性は著しく向上する。第3の表面ナノ構造化は、注入原子の高い移動度と反応性で特色づけられる。注入した塩素イオンは、TiNとはほとんど反応せず、TiNの格子定数さえほとんど変化させずに、注入時に新たに導入される転位にトラップされている。摩耗試験中に、この注入塩素は、表面摩耗反応を大きく変化させ、TiO_2あるいは摩耗試験相手材の酸化物ではなく、塑性変形する中間酸化物・Magneli相をその場創成させることで、低摩耗・低摩擦を実現させる。以上にように、表面ナノ構造化は、材料使用時のナノヘテロ化も含め、新しい環境材料設計の指針となることが実証される。イオン注入法は,任意の元素を任意の材料に導入して,主としてその表面構造を制御する重要な手法である.特に本研究では,{Cl,F,・・}(ハロゲン元素),{Al・・},一方(軽金属系),{C,N,・・}(軽元素系)に注目したイオン注入で,ハードコーティング材料の機械的特性がどのように変化するのかについてを総的調べた.[1]Al注入による耐熱性向上TiNへのAl注入によって耐熱温度が200°C以上,上昇することを確認した.優先的なAl_2O_3のTiN粒界上の生成・析出により,母材の酸化が停止すること,Al元素は金属状態でも存在し,酸化中にTiN粒界と移動して耐酸化保護機能を実現していることなどを明らかにした.[2]C,B注入による表面な変化TiNへのC注入によって,TiN-TiC2相生成,さらにグラファイト析出化を実現できることを確認した.これにより,同一のTiNであっても,TiCよりも優れた耐摩耗性を発現できることも明らかにした.[3]Cl注入による自己潤滑化TiNへのCl注入によって,1×10^<17>ions/cm^2という低dose量であっても,摩耗量を3桁以上も低減できることを世界で初めて見出した.現在そのメカニズムを探査中であるが,イオン〓による〓しい表面化学〓速の可能性も出てきた.本年度の研究では、以下の3点を中心に進めた。(i)TiNへのAl注入による対酸化・自己保護性の付与とその挙動・Al注入TiNコーティングに、金属Al相,(Ti, Al)

N, AlN相が生成されることを明らかにした。特に注入条件により、TiNをテンプレートとするC-AlN相が生成することを示した。・Al注入により酸化開始温度が200K上昇し、α-Al_2O_3緻密表面保護膜がインプロセスで生成することが自己保護性を発現させることを見出した。(ii)TiNへのCl注入による対磨耗・自己潤滑性の付与とその挙動・Cl注入TiNコーティングでは、新しい相は生成されず、注入Clはイオン注入に伴って生じる転位にトラップされていると考えられる(詳細なTEM観察)。・Cl注入量の増加に伴う摩擦係数、磨耗体質は数オーダー減少する。これはせん断変形できるTiO_<2-X>相がWear Track表面に生成されることを初めて見出した。(iii)イオンビームスパッター装置による薄膜創成・イオン注入の1つの応用展開として、Arイオンビーム照射による金属プルーム制御を通じて、種々の単体/化合物/合金膜を創生できることを見出した。本年度は最終年度であり、自己潤滑機構の基盤的検討、製造プロセスへの展開のための設計および、ハロゲン注入による自己潤滑機構の応用展開に関して、考察、検討を行った。自己潤滑機構の基礎的検討では、注入イオンの表面Tribo-Chemistryについて考察した。注入によりTiNの表面層(約30-50nm)まで酸素が侵入していることを明らかにし、TiOx(X=1.04)への酸化が塩素注入イオンにより生じていることを見出した。室温、Wear-Track内での表面Tribo反応はTiOxからの緩慢な酸化反応を主とするため、磨耗に伴う酸化反応は中間段階で停止し、Wear Track内に塑性変形可能なMagneli相が生成することをはじめて見出した。製造プロセス設計として、ハロゲン・プラズマ・イマージョン法を提案し、そのプロトタイプ設計条件を求め、本研究で得たハロゲン注入による表面化学改質効果を広く利用できることを明らかにした。産業応用のための基礎として、ドライ切削加工に向けた検討を行い、TiNコーティングのみならず広い工具材料において、自己潤滑機構を具現化できることを見出した。これまで機械工学と潤滑油・有機化学との連携の中で議論されてきたトライボロジーに関する材料科学は、ドライ加工・ドライ切削を目指す環境対応製造プロセスにおいては、新しい科学的視点と手法を必要としている。本研究は、イオン注入による表面構造化という新しい手法を提示することで、磨耗現象を駆動する表面酸化反応を直接的にあるいは間接的に制御することで、低摩耗・低摩擦を実現することできることを世界に先駆けて実証した。今後は、応叩展開と並行して、さらなる基盤科学を開拓することで、新しい学際領域の創製に向けて努力したい。
C型肝炎における肝炎発症機序および発癌機構の解析

C型肝炎ウイルス(HCV)がチンパンジー血清からクローニングされ、HCVの非構造領域に対する抗体アッセイ系(C100-3抗体)が開発されたが、C100-3抗体は偽陰性も多くHCVキャリアの診断には不十分であった。そこでHCVのコア領域のリコンビナント蛋白に対する抗体アッセイ系を開発しコア抗体を測定すると、組織学的に確認された非A非B型慢性肝疾患の95%以上はHCV関連であることが明らかとなり、またコア抗体高力価例は全例RT-PCR法で血中HCV RNAが検出されたことから、コア抗体測定はHCVキャリアの診断に極めて有用と考えられた。ウイルス増殖動態を検討するため血中HCV RNAをcompetitive RT-PCR法により定量すると、HCVキャリアでは血中HCV量は血清1ml当り10^4から10^9以上と個人間で10万倍の差があり、ウイルス量と肝病変進展度は有意な相関関係を認めた。インターフェロン治療効果との関係をみると、長期有効群で治療行のウイルス量は有意に少なく、多変量解析では治療前のウイルス量が長期有効群の最も強い予測因子であった。肝組織におけるHCVの分布局在をRI標識合成プローブを用いた"in situ"hybridization法とHCVのコア、NS3およびエンベロープ領域に対する抗体を用いた免疫染色により検討すると、陽性肝細胞は少数で小葉内に散在していたが、陽性細胞を認める例は全体の50%未満にすぎず、HCV陽性群とHCV陰性群の比較検討は、陽性群は陰性群に比し小葉内炎症と線維化が有意に高度であった。さらに肝細胞癌症例で癌部と非癌部組織からRNAを抽出しRT-PCR法で増幅すると、いずれの組織からもプラス鎖とマイナス鎖のHCV RNAが検出され、肝癌組織においてもHCVは増殖していることが明らかとなった。以上の結果から、C型慢性肝症患ではB型慢性肝症患とは異なり、肝病変の進展した状態においてもウイルス増殖は高レベルで持続しており、肝細胞内でのウイルス増殖レベルの上昇と肝細胞障害出現に密接な関係があると考えられる。また、ウイルスの高増殖状態の持続が肝病変の進展と発癌にも重要な役割を果たしていると考えられる。HCV遺伝子のクロ-ニングを行った所、日本でクロ-ニングされたJ1、HCーJ4とCore領域、NS3領域、NS5領域において9596%の相同性が認められた。慢性肝炎にかける血中HCVーRNAをPCR法で検討すると、Cー100抗体陽性例で92%、Cー100抗体陰性例でも50%で陽性であった。肝癌患者においてもCー100抗体陽性例で90%、Cー100抗体陰性例でも60%で血中HCVーRNAは陽性であった。以上の様にC型慢性肝疾患では血中HCVーRNAが高率に認められ、HCVと肝病変進展の間に相関関係があると思われた。HCVのCore領域、NS3領域、NS5領域に対応するリコンビナント蛋白を抗原としELISA法にて血中の対応抗体を測定すると、HCVーRNA陽性でCー100抗体陰性でも高率にこれらの抗体が認められ、これらのリコンビナント蛋白がC型肝炎の診断に利用できる可能性が示された。

又、in situ hybridization法を用いて肝組織中のHCVーRNAを検討すると、門脈域にHCVーRNA陽性細胞が認められた。更にCore領域のリコンビナント蛋白に対するポリクロ-ナル抗体を用い酵素抗体法により肝組織を検討すると、in situ hybridizationの結果と同様に陽性細胞は門脈域の近くに認められた。以上の様に、従来のCー100抗体に加えてCore抗体の測定、血中HCVーRNAの測定を行うと〓に、肝組織におけるHCVの分布をin situ hybridization法により検討することにより、C型肝炎の診断がより正確になると考えられた。非A非B型慢性肝疾患の82%で血中HCV RNAが認められ、慢性肝炎、肝硬変、肝癌でのHCV RNAの検出頻度にも差は認められず、B型慢性肝疾患とは異なりC型肝炎では肝病変の進行した例においてもHCVの増殖が継続していた。また、肝癌96例のHBs抗原とHCV RNAを検討すると、HBs抗原のみ陽性でHBV関連肝癌と考えられる症例が17例(17%)、HCV RNAあるいはC100ー3抗体陽性でHCV関連肝癌と考えられる症例が61例(63%)、HBVとHCVのマ-カ-が陽性の症例が9例、ウイルスのマ-カ-が陰性の症例が9例認められた。さらに、Competitive RTーPCR法によるHCV RNAの定量を行うと、C型慢性肝炎の血中HCV RNA量は血清1m1当りに換算して10^5ー10^<9.5>コピ-であり、肝硬変、肝癌でも血中HCV量は多く、また年齢の増加に伴い血中HCV量も増加した。E2/NS1領域のリコンビナント蛋白を抗原として抗体を検討すると、C型慢性肝疾患の約20%で認められ、これらの例では全例血中HCV RNAが陽性であった。したがって、C型慢性肝疾患では肝病変の進展した例においてもHCVの増殖が継続しており、HCVの増加により肝病変が進展すると考えられた。また、In situ hybridization法により肝組織におけるHCV RNAを検討すると、C型慢性肝炎の肝組織において、HCV RNAは肝細胞の細胞質内に認められ、これら陽性細胞は肝小葉内に散在していた。この様な陽性細胞を認めたのは全症例の約30%であり、これら陽性症例では少数のHCV RNA陽性細胞しか認められなかった。また、組織学的変化の著明な症例にHCV RNA陽性細胞が認められる頻度が高かった。HCVキャリアにおいて、血中HCV RNAをcompetitive RT-PCR法により定量しHCV増殖動態と肝病変進展度およびインターフェロン治療効果との関係を検討した。また肝組織におけるHCVの分布を免疫染色と"in situ"hybridizationにより検討した。HCVキャリアの血中HCV量は血清1ml当り10^4から10^9以上におよび、1ml当りのHCV量を常用対数変換したHCV RNA titerは平均で無症候性キャリア5.4、慢性持続性肝炎7.3、慢性活動性肝炎7.9、肝硬変7.8、肝細胞癌7.9であり、無症候性キャリアは慢性肝疾患例に比べ有意にHCV RNA量は少なく、進行した各疾患群間にはHCV RNA量の差は認められなかった。インターフェロン治療効果をGPT変動様式から長期有効群(CR-L)、再燃群(CR-S)、無効群(NR)の3群に分類すると、CR-Lでは治療前HCV RNA titerは7.1とCR-S(8.3)、NR(8.1)に比し有意に少なく、多変量解析では治療前のHCV量がCR-Lの最も強い予測因子であった。またRI標識合成プローブを用いた
価値観形成メカニズムに関する社会学的研究

価値観は、社会について考える者なら、誰もが考慮しなければならない鍵概念である。つまり、社会学にとっては最重要概念のひとつである。価値観に触れずに、社会学を語ることは不可能だと言っても過言ではないだろう。価値観と社会は、社会が変われば価値観も変わり、そしてその価値観がまた新たな社会を作り出すといった循環的関係にある。いつの時代でも新しい価値観を持ち込み、社会を変化させていくのは、若者たちである。その若者たちが現在どのような価値観を持っているかについて、私は以前から継続的に調べてきている。今回は、1987年から5年おきに実施してきている「大学生の価値観研究」の第3回目の調査を行った。その結果、価値観の変化には、社会的趨勢を原因とする長期的で安定的な変化と、突発的な出来事の影響による短期的で不安定な変化があることが明らかになった。具体的に指摘できる変化は以下のようなものである。(1)男女平等化志向が進む方向でジェンダー意識が変化したこと。(2)これと関連して伝統的な性規範も解体したと言っていいような段階まで来ていること。(3)社会関心や政治関心がどんどん減退していること。(4)戦争に対する危機意識が弱まり、自衛隊などの存続を含めて社会体制の現状維持志向がさらに強まっていること。もちろん、大学を卒業してからも、価値観は変化する。そこで、今回の研究のもうひとつの焦点として、第1回目の調査時に大学生だった人々がその8年後に、どのように価値観を変化させたかについても調べた。その結果、やはり結婚と子の親となることが、価値観を変化させる大きな原因になっていることが明らかになった。しかし、20歳代後半から30歳代はじめの「新人類」と呼ばれたこの世代は、親となっても相変わらず「子ども-若者」型価値観を持ち続けている者も少なくない。本年度の研究は、従来の研究書等を点検・整理して、価値観形成メカニズムの全般的流れを把握することから始まった。その結果、大学生までの価値観形成時期を以下のような4つの時期区分にするのが妥当であると判断した。(1)両説-特に母親-の影響力が圧倒的に強い幼児期。(2)兄弟関係やピアグループとしての友人関係やテレビの影響力が無視できない児童期。(3)異性や勉学が影響する思春期。(4)肉体的には大人になっているが、精神的には依存心の強い若者期。しかし、この後の時期については、従来の研究で必ずしも明確になっていない。そこで、本年度の研究では、その第1段階として、大学を卒業してから47年たった20歳代後半から30歳代はじめまでの人々を対象にしたアンケート調査を中心的な課題とした。この調査を行なうことによって、1987年に行なった学生意識調査との比較をなすことができた。当時、若者の代表として「新人類」的価値観を有していた人々が、大学を卒業し、少なからぬ人々が結婚をし、子をなした今、その価値観を大きく変化させていることがこの調査で明らかになった。特に、「結婚」と「子どもの誕生」が価値観変化の大きなポイントになっているとが明らかになった。仕事をしているかどうかということは、この年齢層では価値観を大きく変化させる要因とはなっていない。まさに、この時期が「子ども-若者」型価値観から、「親-大人」型価値観への転換期であると言えよう。また、より分析を深めるために、調査対象者の内、幾人かに対し聞き取り調査を行ない、より具体的な形で価値観変化を把握した。

平成7年度から始まった本研究は、まず研究書等を点検・整理して、価値観形成の重要な段階として、従来、以下のような4つの時期区分が注目されてきたことを見い出した。1両親--特に母親--の影響力が圧倒的に強い幼児期。2.兄弟関係やピア・グループとしての友人関係やテレビからの影響力が無視できない児童期。3.異性や勉学が影響する思春期。4.肉体的には大人になっているが、精神的には依存心の強い若者期。しかし、価値観は常に変化しているものであり、若者期以降の価値観の変化にも考慮がもっと払われなければならない。そうした観点から、平成7年度には、大学を卒業してから47年経った20歳代後半から30歳代はじめの人々を対象にアンケート調査を行い、この世代が、「子ども-若者」型価値観から「親-大人」型価値観への転換の世代であることを明らかにした。これに引き続いて本年度は、昭和1桁生まれで現在ほぼ60歳代になっている女性たちに聞き取り調査を行った。この調査は、戦時期に青春時代を過ごし、戦後結婚し、高度経済成長による暮らしの変化を経験し、近年の女性の社会進出に伴う意識の変化も目の当たりにしてきたこの世代の女性たちこそ、価値観の変化をもっとも端的に語れる人々なのではないかという考えから企画された。この調査は現在もなお続行中であるが、中間段階である現段階において言えることは、この世代の女性たちの価値観は確かに変化してきたが、それはこちらが予想したほどにドラスティックなものではなく、連続的なものであるということである。調査対象者になっていただいた人々は一様に、自分たちの価値観がどこかの段階でがらりと変わったという認識は持っていなかった。いずれにしろこの調査は今後も引き続き行っていく予定である。平成7年度から始まった本研究は、まず研究書等を点検・整理して、価値観形成の重要な段階として、従来、以下のような4つの時期区分が注目されてきたことを見いだした。(1)両親--特に母親--の影響力が圧倒的に強い幼児期。(2)兄弟関係やピア・グループとしての友人関係やテレビからの影響力が無視できない児童期。(3)異性や勉学が影響する思春期。(4)肉体的には大人になっているが、精神的には依存心の強い若者期。さらに、平成8年度から本年度にかけては、大きな時代変化の中に生きてきた昭和1桁生まれの女性たちに聞き取り調査を行い、その価値観の変化が、こちらが予想したほどにドラスティックなものではなく、連続的なものであるということを見いだした。本年度(平成9年度)の中心的な研究は、昭和62年から5年おきに継続的に行っている「大学生の価値観」調査の第3回目の実施であった。調査結果については、現在分析中であるが、現時点で見いだされているこの10年間の変化としては、以下のようなものがあげられる。第1に、男女平等化志向が進む方向でジェンダー意識が変化したこと。第2に、これと関連して伝統的な性規範も解体したと言っていいような段階まで来ていること。
熱化学的水素製造・熱の改質に関する研究

熱エネルギーを利用して,化学反応によりエネルギー貯蔵物質を合成する方法の開発を目指して,熱化学分解による水からの水素製造とケミカルヒートポンプによる熱の高度化技術を研究する.1.熱化学分解プラントの開発, 4つの気固反応から成るUT-3サイクルを小型の実験プラントを組み上げて実証することを試みている.4反応を直接に接続することの可能性を明らかにし,またペレットの繰り返し使用に伴う反応性の変化を検討した.2.水素製造プラント用耐食材料の開発材料としてSUS310を取り上げ,臭素-酸素雰囲気中での高温腐食挙動を調べた.合金成分のニッケル,鉄およびクロムは臭化物となり表面から蒸発することが明らかにされた.酸化膜の効果は今後の検討課題である.3.高温度水素分離膜の開発水素製造プラントの生成ガスを冷却凝縮で分離を行う代わりに,膜分離を導入して効率向上を図るべく,セラミック管上にガラス膜の生成を試みた.生成された膜によるメタンー炭酸ガス,炭酸ガスー水素系の分離実験を行い,分離係数を得た.4.低位数エネルギー用ケミカルヒートポンプの開発80°C近傍の熱を, 150°C近くにまで汲み上げるヒートポンプとして,アモトンの水素化による2-プロパノール生成反応を取り上げて実験した.触媒としてニッケル微粒子を用いたが,一層の性能向上が必要である.5.工場排熱利用ケミカルヒートポンプの開発大量に排出される200°C近傍の熱を350°Cにまで汲み上げるケミカルヒートポンプとしてベンゼンの水素化を実験した.反応速度を実験式にまとめ,熱回収と反応器の機能を兼ね備えた装置の動作特性をシュミレーションで明らかにし,最適な装置形状が検討された.熱エネルギーを利用して,化学反応によりエネルギー貯蔵物質を合成する方法の開発を目指して,熱化学分解による水からの水素製造とケミカルヒートポンプによる熱の高度化技術を研究する.1.熱化学分解プラントの開発, 4つの気固反応から成るUT-3サイクルを小型の実験プラントを組み上げて実証することを試みている.4反応を直接に接続することの可能性を明らかにし,またペレットの繰り返し使用に伴う反応性の変化を検討した.2.水素製造プラント用耐食材料の開発材料としてSUS310を取り上げ,臭素-酸素雰囲気中での高温腐食挙動を調べた.合金成分のニッケル,鉄およびクロムは臭化物となり表面から蒸発することが明らかにされた.酸化膜の効果は今後の検討課題である.3.高温度水素分離膜の開発水素製造プラントの生成ガスを冷却凝縮で分離を行う代わりに,膜分離を導入して効率向上を図るべく,セラミック管上にガラス膜の生成を試みた.生成された膜によるメタンー炭酸ガス,炭酸ガスー水素系の分離実験を行い,分離係数を得た.4.低位数エネルギー用ケミカルヒートポンプの開発80°C近傍の熱を, 150°C近くにまで汲み上げるヒートポンプとして,アモトンの水素化による2-プロパノール生成反応を取り上げて実験した.触媒としてニッケル微粒子を用いたが,一層の性能向上が必要である.5.工場排熱利用ケミカルヒートポンプの開発大量に排出される200°C近傍の熱を350°Cにまで汲み上げるケミカルヒートポンプとしてベンゼンの水素化を実験した.反応速度を実験式にまとめ,熱回収と反応器の機能を兼ね備えた装置の動作特性をシュミレーションで明らかにし,最適な装置形状が検討された.
誘導がん幹細胞の大量増幅と、HSP結合抗原パルス樹状細胞による個別化がん免疫誘導

大腸癌および膵癌の切除材料を用い、初代腫瘍細胞の継代・増幅を試みた。間質混入の少ない上皮細胞からなるorganoidを分離し、これを不活化したfeeder細胞上に播種・継代する方法をとった。次世代シーケンサを用いて得られた細胞の遺伝子変異プロファイルを調べたところ、遺伝子変異の種類と比率は継代により変化し、培養細胞が複数のクローンから構成されることが想定された。NOGマウスへの移植により原発巣と同様の組織構築が得られ、がん微小環境の再現が可能であった。患者初代腫瘍細胞は、特定の培養条件下で継代数を制御することで、がん個別化医療における癌抗原、薬剤感受性試験に有用なリソースとなる事が示された。我々は、既報のConditional Reprogramming法を用いて、微量ながん組織から初代腫瘍細胞を分離し、その増幅を試みた。本法は線維芽細胞をfeederとして、ROCK阻害剤Y27632を含む培地を用い酵素処理した癌組織を播種するものである。Feeder細胞としてMMCで不活化処理を施したマウス線維芽細胞Swiss 3T3を用いた。腫瘍組織の酵素処理にはLiberase DH(Roche)を用い、組織由来の線維芽細胞の混入を防ぐため、大阪成人病センターの井上らの研究グループが考案したcancer tissue-originated spheroids (CTOS)法の初期プロセスを取り入れた。腫瘍組織を酵素処理した後に、single cellを40μL径のstrainerで除去したorganoid fractionをヒトES細胞用培地にて一晩浮遊条件下にて培養すると、辺縁が明瞭なsphere状の構造体を形成する。この構造体は、既報の通り腫瘍細胞が腺管単位で細胞間接着を維持し、線維芽細胞を含む間質成分の混入の少ない細胞集団であった。このようにして得たsphere状のorganoidを5%ウシ胎児血清ならびに10μM Y27632を含む培地を用いてfeeder細胞上に播種することで、23日以内に純粋な上皮成分からなる初期コロニーの増殖が観察された。また、これらの増殖細胞は継代増幅が可能であった。このような過程を経て増幅した腫瘍細胞の遺伝子発現プロファイルをFFPE切片から調製された腫瘍原発巣サンプルと対比する作業を進めている。平成25年度より、大腸癌および膵癌の切除材料を利用して、Conditional Reprogramming法(Xuefeng Liu, Am J Pathol 180, 2012)による組織培養で患者由来の癌細胞の増幅を試みた。組織処理の最初の段階で、大阪成人病センターの井上らの研究グループが考案したcancer tissue-originatedspheroids (CTOS)法を用いて組織由来の間質混入の少ない上皮細胞間の細胞接着が維持されたorganoidを分離して(P-0)、これをfeeder細胞上に播種する方法を選択している(P-1;以後、継代を重ねる毎にP-2, 3, ...とした)。現在、P-0とP-1以降のmonolayer cultureにおける遺伝子発現の比較を行っている。これらの細胞リソースは、樹状細胞の活性化のための自己癌抗原として利用価値がある他、genotypingや癌細胞特異的な遺伝子発現、さらにストレス応答や抗がん剤感受性試験において有益な生体試料となる。特に分子標的治療を行う際には、EGFRやKRASの変異の有無で適応が決定される時代を迎えているが、実際には薬剤応答が少数の遺伝子変異に規定されないケースも想定される。がん個別化医療を確実に進めるうえでは、患者自身の細胞リソースを適切な環境において治療候補薬へ暴露して感受性を事前検証する作業や、初代細胞ライブラリーを用いたhigh-throughtput screeningシステムの構築に関わる研究が今後求められる。このことを実現するため、国内の機器メーカー、さらにマサチューセッツ総合病院がん研究センターCenter for Molecular Therapeutics部門との共同研究を開始した。大腸癌および膵癌の切除材料を用いて、Conditional Reprogramming法(Xuefeng Liu, Am J Pathol 180, 2012)による初代腫瘍細胞の継代・増幅を試みた。腫瘍組織の処理は、大阪成人病センターの井上らの研究グループが考案したcancer tissue-originated spheroids (CTOS)法に準じて、間質混入の少ない上皮細胞間の細胞接着が維持されたorganoidを分離し、これを不活化したfeeder細胞上に播種・継代する2段階方式をとった。継代中の細胞よりゲノムDNAを抽出し、次世代シーケンサ(Ion Torrent PGM)を用いて代表的ながん関連遺伝子の変異プロファイルを得た。driver変異をはじめとする比率は継代において変化することから、これら培養細胞が複数の異なるクローンから構成されることが想定され、heterogenoityを包括した培養細胞であると考えられた。さらに、これらをNOGなどの免疫不全マウスへ移植することで、細胞を採取した原発巣と同様の組織構築が得られ、in vivoにおける微小環境が忠実に再現しうることが示された。すなわち、このようにして得た患者初代腫瘍細胞ならびに増幅細胞群は、少なくとも特定の培養環境下で、継代数を一定レベルに制御することで、がん個別化医療におけつ癌抗原、あるいは薬剤感受性検査のため優れたリソースとなる可能性が示唆された。

次世代シーケンサを用いて得られた細胞の遺伝子変異プロファイルを調べたところ、遺伝子変異の種類と比率は継代により変化し、培養細胞が複数のクローンから構成されることが想定された。NOGマウスへの移植により原発巣と同様の組織構築が得られ、がん微小環境の再現が可能であった。患者初代腫瘍細胞は、特定の培養条件下で継代数を制御することで、がん個別化医療における癌抗原、薬剤感受性試験に有用なリソースとなる事が示された。産学連携での進展もみられ、目標の達成にむけて順調に進められている。がん計画の最終年度にむけて、成果をまとめ論文報告につなげる。平成25年度の研究計画は達成できた。端数となった約900円の執行が困難であったため、その分を繰越とした。申請時の計画に従い、平成26年度の研究を推進する。平成27年度の消耗費にあてる。年度内に納入された備品の決済の一部が年度末を超えたため。平成25年度に納品された備品の支払に充てます。
ギャップ結合の組織特異性と構造多様性にかんする形態学的研究

(1)肝細胞ギャップ結合の分子構築:モルモット肝臓ギャップ結合のレプリカ観察では、抗Cx26抗体により細胞質側表面は極めて密にかつ広範にラベルされていたが、抗Cx32抗体ではdensityがかなりsparceながらやはりdiffuseなラベリングを認めた。これよりモルモット肝では、ギャップ結合斑全体に存在するCx26の間にCx32が介在しているパターンが示唆された。ラットでは逆に抗Cx32抗体で細胞質面が全体にわたって一様に密にラベルされ抗Cx26抗体ではdensityがかなりsparceなものから比較的高密度のものまで存在し、一部にはラベルされないギャップ結合も認めた。またラット、モルモットいずれの場合にも細胞質面の局所的なラベリングの集合や、patch状の分布は認められなかった。以上の結果より、単一の肝臓ギャップ結合班におけるCx32とCx26の分布は、相互に隔離されたモザイク状のパターンではなく、ランダムに組み込まれて膜中に混在する分布様式が示唆された。つまりギャップ結合斑のなかでCx26とCx32が共存する場合には、互に混在していると結論される。しかしその混在がギャップ結合の単位粒子レベルなのか-すなわちチャンネルがCx32とCx26の両者からなるheteropolymerであるかどうかについてはさらに検討中である。(2)水晶体線維ギャップ結合のディープエッチ免疫電顕的観察:水晶体線維ギャップ結合は、その構成蛋白質(コネキシン)としてMP70が有力視されていたが未だ不明の点も多い。我々はディープエッチング法を用い、牛水晶体線維ギャップ結合の細胞質側表面の微細構造を分離細胞膜にして観察した。この分離細胞膜をprotease V8処理にてMP70が細胞質側領域を失いMP38に分解したことがSDS-PAGEにて確かめられた試料についても同様の観察を行った。水晶体線維ギャップ結合の細胞質側表面は顆粒状構造で覆われており、各々の粒子はコネクソンの細胞質側領域に相当するものと思われた。MP70に対するモノクローナル抗体を用い、ギャップ結合の免疫電顕観察をおこなうと、この抗体はネガティブ染色、超薄切片、ディープエッチングのいずれの電顕観察法によってもギャップ結合を特異的に認識していることが判明した。ギャップ結合をプロテアーゼ処理し、MP70のエピトープを含む細胞質側領域を切断すると、この抗体による認識は消失した。しかし、形態の上ではプロテアーゼ処理後も細胞質側表面の顆粒状構造は保たれており、水晶体線維のギャップ結合においてはMP70以外の物質もコネクソン構造の形成に関与している可能性が示唆された。(1)ギャップ結合特異抗体の作製:ギャップ結合構成

蛋白コネキシン族のCx26,Cx32,Cx43,Cx46について,特異的アミノ酸配列の領域部分の合成ペプチドShibal(Cx32:106ー117),2(Cx26:101-119),3(Cx26:46-54),4(Cx32:46-54),5(Cx43:47-55),7(Cx43:107-119),8(Cx46:7-17)を抗原としウサギに抗体を作製した。この抗血清はギャップ結合膜精製ペレットのSDSーPAGE免疫ブロットで特異的に反応することを確認した。(2)免疫蛍光標識:ラット・モルモット・マウスの各種組織を切り出し,本研究への科学研究費補助金により設置したクライオスタットで凍結切片を作製し,上記ギャップ蛋白抗血清による免疫標識を蛍光顕微鏡観察した。Cx43抗体は心筋の介在板領域と眼球毛様体に強い標識を認めた。Cx32は肝実質細胞間や胃粘膜上皮で強く反応した。Cx26の分布には動物種差を認め,モルモット・マウスでは肝小葉全体に反応を認めたが,ラット成獣では門脈周囲の肝小葉に限局して出現し,新生児では小葉全体に分布を示す時期があった。また細胞外表面領域を認識するShiba3,4,5では通常の状態の組織は標識されず,8M尿素処理により細胞間結合を開裂した後に,対合する膜表面に免疫標識が現われた。(3)構造多様性の検討:肝細胞において二重免疫標識では,ラット・モルモットのいずれでもCx26の蛍光は常にCx32と重複して標識され,同一細胞ペアの同一ギャップ結合斑に共存することが示された。次に分離ギャップ結合膜ペレットを抗体で標識し,ディ-プエッチしプリカで電顕観察により同一結合斑内での分布状態を調べること,ラットではCx32は均等に分布し,Cx26は密度には程度差が大きいもののやはり均等でいずれも局所に偏在することはなく,ギャップ結合斑のなかでもCx26とCx32が共存する場合には,互に混在していると結論される。(1)肝細胞ギャップ結合の分子構築:モルモット肝臓ギャップ結合のレプリカ観察では、抗Cx26抗体により細胞質側表面は極めて密にかつ広範にラベルされていたが、抗Cx32抗体ではdensityがかなりsparceながらやはりdiffuseなラベリングを認めた。これよりモルモット肝では、ギャップ結合斑全体に存在するCx26の間にCx32が介在しているパターンが示唆された。ラットでは逆に抗Cx32抗体で細胞質面が全体にわたって一様に密にラベルされ抗Cx26抗体ではdensityがかなりsparceなものから比較的高密度のものまで存在し、一部にはラベルされないギャップ結合も認めた。またラット、モルモットいずれの場合にも細胞質面の局所的なラベリングの集合や、patch状の分布は認められなかった。以上の結果より、単一の肝臓ギャップ結合班におけるCx32とCx26の分布は、相互に隔離されたモザイク状のパターンではなく、ランダムに組み込まれて膜中に混在する分布様式が示唆された。つまりギャップ結合斑のなかでCx26とCx32が共存する場合には、互に混在していると結論される。しかしその混在がギャップ結合の単位粒子レベルなのかーすなわちチャンネルがCx32とCx26の両者からなるheteropolymerであるかどうかについてはさらに検討中である。(2)水晶体線維ギャップ結合のディープエッチ免疫電顕的観察:水晶体線維ギャップ結合は、その構成蛋白質(コネキシン)としてMP70が有力視されていたが未だ不明の点も多い。
新生児期の術後痛がもたらす神経発達異常におけるエピジェネティック制御の関与

本研究では新生児期の疼痛は成熟後に明らかな疼痛閾値や学習機能への影響は認めなかったものの、不安を伴わない多動傾向を示すことを明らかとした。脳内遺伝子群の中でも、TNFα、Trombospondin-1、c-fos遺伝子の発現低下を見出し、ヒストンアセチル化に起因する遺伝子発現の変化によって神経発達期のグリア細胞および神経細胞のネットワーク機能に影響を及ぼす可能性が示された。本研究では新生児期における痛み刺激がもたらす学習機能への影響を調べると同時に、ニューロモジュレーターに対して引き起こすエピジェネティック変化を解析し、新生児における疼痛刺激が後天的にもたらす有害性についての明らかにすることを目的とする。本年度は、術後痛全体を評価するためのモデルとして、腹膜切開モデル(生後1週間以内の新生児ラットに対して、セボフルラン麻酔下にラット下腹部傍正中に35mmの縦切開を加え、腹膜、皮膚切開部を縫合閉創する)を作製した。この術後痛モデルではヒトの術後痛における経時的変化と同様に数日間持続すると予想される。さらに、術後痛がもたらす神経発達への影響を解析するために、上述の新生児術後痛モデルを用いて、生後6、8、12週齢での行動評価(自発行動量と空間作業記憶の評価として、Y字迷路、活動量と自発性評価として、オープンフィールド試験、痛覚感受性の評価としてvon Frey試験を試行している。さらに術後痛モデル動物の大脳、海馬における疼痛関連遺伝子について一部で発現量の変化を認めており、現在詳細を解析中である。研究を実施していく中において、行動解析に用いる機器の納入に予想以上の日数を要した上、動物実験施設の工事により、途中で計画を一時中断せざるを得ない状況にあり、その調整に予想外の日数を要したため年度内に完了することが困難となった。本研究では、新生児期の疼痛刺激が成熟過程における神経発達に異常をもたらし、認知機能および疼痛感受性に影響を与えるかどうかを検討することである。さらにDNAメチル化およびヒストン修飾をはじめとしたエピジェネティック制御の関与を明らかにすることである。これまでの実績としては、新生児ラットに対して腹膜切開および足底切開を行い、術後痛モデルとした。脳(大脳・海馬)における疼痛関連遺伝子および神経発達関連遺伝子、炎症関連遺伝子の発現量を経時的にリアルタイムPCRを用いて解析した。成熟後に認知機能および疼痛感受性にどのような影響を及ぼすかを評価するために行動解析を行った。学習記憶機能としてY字迷路試験、行動量・自発活動評価としてオープンフィールド試験、疼痛評価としてVon Frey試験による機械刺激を行い、それぞれ結果を得た。さらに疼痛刺激を行う時期や疼痛刺激の程度の強弱に応じて、どのような影響を認めるかについても上記と同様の検討を行った。現在、発現量に変化を認めた遺伝子について個別にバイサルファイトシークエンス法を用いてDNAメチル化を評価しつつある。これまでに得られた結果としては新生児期の疼痛刺激の有無によって、一部の神経発達関連因子および炎症関連遺伝子の発現量には変化が生じることが明らかとなった。また成熟後の行動解析の結果、自発活動量に変化をもたらす可能性が認められたが、DNAメチル化との明らかな関連性は現在のところ認めていない。これまでの研究で、新生児期の腹膜切開および足底切開による術後痛モデルを作製し、処置を行う時期についても、生後1週齢以内、2週齢、3週齢におけて検討してきた。その後2週、4週、6週齢における経時的な脳(大脳・海馬)における疼痛関連遺伝子および神経発達関連遺伝子、炎症関連遺伝子の発現量を経時的にリアルタイムPCRを用いて解析した。一方、成熟後に認知機能および疼痛感受性にどのような影響を及ぼすかを評価するために行動解析としてY字迷路試験、オープンフィールド試験、Von Frey試験を行った。新生児期の疼痛刺激の有無によって、自発活動量に変化をもたらす可能性が認められたが、学習機能や疼痛感受性については一定の結果が得られず、複数の行動解析を合わせて行う必要があると考え、現在準備中である。また一部の遺伝子の発現量には変化を認めており、現在、それらの遺伝子について個別にバイサルファイトシークエンス法を用いてDNAメチル化を評価しつつある。これまでに我々は新生児疼痛モデル動物として、腹膜切開および炎症性疼痛モデルを作製し、新生児期の疼痛がもたらす神経発達への影響として成熟過程における行動解析を行ってきた。本研究ではvonFreyテストおよびホットプレートテストにおいて有意な変化は認めず、新生児期の疼痛刺激による明らかな疼痛閾値の変化は示されなかった。また、学習機能評価のための行動解析としてY字迷路においても有意な差を認めなかった。一方で高架式十字迷路およびオープンフィールド試験では不安を伴わない有意な多動の傾向を見出した。各種神経発達に関連する遺伝子群について、その発現を解析したところ、大脳皮質前頭前野周辺組織において、ミクログリアから産生される脳内炎症性メディエーター(TNFα)や、発達期の神経細胞形成に重要な役割を持つアストロサイト由来のTrombospondin-1、神経活動の指標となるc-fos遺伝子の発現低下を見出した。これらの発現変化に影響する因子として、エピジェネティックな制御が関与する可能性を検討したところ、脳組織から抽出したDNA解析においてグローバルなメチル化状態の違いは認められなかった。また発現変化を認めた個々の遺伝子について、DNAメチル化解析をバイサルファイトシークエンス法を用いて行ったところ、明らかなメチル化状態の違いは見出せなかった。一方で、ヒストンアセチル化レベルは減少傾向が示された。

本研究において、新生児期の疼痛刺激は、成熟後に後天的な多動性の後天的な行動変化をもたらす可能性が示唆された。またヒストンアセチル化に起因する遺伝子発現の変化をもたらし、神経発達期のグリア細胞および神経細胞のネットワーク機能に影響を及ぼす可能性が示された。本研究では新生児期の疼痛は成熟後に明らかな疼痛閾値や学習機能への影響は認めなかったものの、不安を伴わない多動傾向を示すことを明らかとした。脳内遺伝子群の中でも、TNFα、Trombospondin-1、c-fos遺伝子の発現低下を見出し、ヒストンアセチル化に起因する遺伝子発現の変化によって神経発達期のグリア細胞および神経細胞のネットワーク機能に影響を及ぼす可能性が示された。現在解析中の遺伝子について発現量の変動が認められる遺伝子について、DNAメチル化解析を行う。さらに術後痛モデル動物の脳における遺伝子発現変化の網羅的解析(DNAマイクロアレイ法)を行い、術後痛によってもたらされる神経発達異常に関与する新規のニューロモジュレーターを探索する。これまで術後痛モデルとして、腹膜切開、足底切開モデルを作製してきたが、現在炎症性疼痛モデルの作製にも着手している。疼痛刺激の違いによっても、成熟過程における神経発達への影響の違いが出る可能性があると思われる。また、現在行っている行動解析としてY字迷路、オープンフィールド、Von Frey試験があるが、自発活動量の変化以外は一定の結果が得られていない。今後は8方向迷路および新奇物探索試験、ホットプレート試験による複数の行動解析による評価を予定している。また、当初予定していた、ヒストン修飾の関与についても検討する。麻酔科学研究を遂行する中で、行動解析機器の価格が予想よりも安価に収まったこと、および施設の工事によって研究が一時中断せざるを得ず、計画全体の遅延に伴い、予定していた一部の試薬および動物の購入を次年度に繰りこすことにしたため。試薬、物品の購入において、研究室資源の利用により予定よりも経費の節約ができたこと。解析において、予想以上に結果のばらつきが認められ、解析個体数の当初予定していた数よりも増やす必要があったこと。DNAアレイ解析やメチル化アレイ解析などの研究計画のすべてを完遂できなかったことがあげられる。当該年度に行ってきた、行動解析および遺伝子発現量の解析を続行するとともに、実施できなかった疼痛関連遺伝子のメチル化解析を行う。さらに、当初予定していた網羅的遺伝子発現解析を行い、術後痛が及ぼすエピジェネティクス変化の詳細を検討する。昨年度に引き続きDNAメチル化の解析およびヒストン修飾の解析を行うと同時に、他の行動解析を行う。さらに昨年度完遂できなかった環境エンリッチメントによる影響の有無を検討する予定である。
界面における電気伝導/超伝導と界面構造欠陥

抵抗比30,000の超高純度アルミニウム双結晶を歪み焼純法により作製し、単一結晶界面(結晶粒界・境界)の電気抵抗を超伝導量子干渉計(SQUID)で4.2Kで測定した。これは、不純物偏析のない本来の界面構造を反映した抵抗値を与える。界面の回転軸・回転角・界面方位等はX線回析で求めた。これから次を見出した。1.界面抵抗は界面のタイプに依存し、小角粒界・大角一般粒界・対応粒界・整合双晶境界の4つに分類できる。2.小角粒界は転位という線状の格子欠陥かつ刃状転位と螺旋転位の2種で構成されえちるとする転位モデルが確立している。その転位密度は、それぞれsin(θ/2)とsin(φ/2)に比例するので、粒界の比抵抗ρgbは次式で表されると予測され,実験と比較すると小角粒界のみならず、大角一般粒界および対応粒界にもこの式が良く当てはまることが分かった。ρgb=Asin(θ/2)+Bsin(φ/2) (θ;傾角、φ:ねじり角)3.上の式のA,Bの小角粒界に対する値から得た小角粒界中転位の比抵抗は結晶中のそれと一致する。これは、粒界の電気抵抗は転位によって生じることを示している。4.粒界抵抗は回転角が22°と26°の間で遷移し、これは転位心が触れ合い始める角度と一致する。5.転位は、非常に乱れた半径数Aの転位心とμmに及び長距離歪みから成るが、項3、4の事実は転位の抵抗が長距離歪みでなく、転位心から生じることを示している。6.項2の事実は、転位モデルが殆ど全ての粒界に当てはまることを示し、従来の定説を覆すものである。7.双晶境界の抵抗は他より一桁小さく、整合双晶面である{111}面からのずれの角度に比例して大きくなる。これは、整合双晶に部分転位が重畳したものとして解析でき、他研究者の高分解能電子顕微鏡観察と一致する。さらに、共同研究者、藤田敏三は上記とは別に強相関物質の超伝導に関し成果を得た。研究の主目的は金属結晶粒界の電気抵抗の温度依存の調査であるが、金属中の結晶粒界による電気抵抗は非常に小さく、その中の温度依存分を取り出す為には、超高感度・高精度の測定が必要である。これには、従来の市販の測定システムでは不可能である為、次のように新たな測定システムを開発した。1.抵抗測定は直流4端子法によるが、それに必要な電圧検出器として、感度10^<-13>Vの超伝導量子干渉計(SQUID)・電圧計を用いた(購入)。2.通常、抵抗の精密測定では、まず、ある電流方向で試料電圧を測定し、次に電流の向きを反転させ、そこで、再び、測定した値との平均値をとることにより試料での熱起電力を消去する。しかし、SQUIDは電圧の急激な変化ひ追随出来ないので、電流値を徐々に滑らかに自動的に増減及び反転出来るSQUID用定電流装置を作製した。その際、試料に流す電流の値を大きくして抵抗測定の精度を上げるため、電流容量は2Aと大きくした。

電圧安定度は4桁である。3.SQUIDを用いる直流抵抗測定用温度可変クライオスタット(恒温槽)は市販されていない。SQUIDは磁気的雑音に動作を阻害されるが、超伝導体は磁気を通さないので、超伝導箔(鉛)を試料ケースに貼ることにより磁気シールドした。2.1K以下ではHeの超流動膜が壁を這いあがり、そこからの蒸発が激しくて温度が下がりにくいので、断熱2重管構造のうちの内槽(液体ヘリウム溜め)の途中を細管にし、超流動膜の這いあがりを防ぐ等の工夫をした極低温用SQUIDクライオスタットを作製した。アルミニウム中の結晶粒界の電気抵抗の温度依存を測定する為、現在、1.2.3を組み合わせたシステムを調整中。抵抗比30,000の超高純度アルミニウム双結晶を歪み焼鈍法により作製し、単一結晶界面(結晶粒界・境界)の電気抵抗を超高感度電圧/抵抗測定器(超伝導量子干渉計:SQUID)で4.2Kで測定した。これは、不純物偏析のない本来の界面構造を反映した抵抗値を与える。界面構造を規定する界面の回転軸・回転角・界面方位等はx線回折で求めた。また、試料のサイズを遊動顕微鏡(本年度科研費で購入)で測定し、併せ室温の抵抗測定も行って、サイズファクターを得、これを用いて抵抗値を抵抗率に換算した。これらから、次のことを見出した。1.界面抵抗は界面のタイプに依存し、小角粒界・大角一般粒界・対応粒界・整合双晶境界の4つに分類できる。2.小角粒界は転位という線状の格子欠陥かつ刃状転位と螺旋転位の2種で構成されているとする転位モデルが確立している。その転位密度は、それぞれsin(θ/2)とsin(φ/2)に比例するところから、粒界の比抵抗ρgbは次式で表されるとの予測される。θ;傾角、φ:ねじり角実験と比較すると小角粒界・大角一般粒界・対応粒界共この式が良く当てはまることが分かった。3.上の式のA,Bの小角粒界に対する値から得た小角粒界中転位の比抵抗は結晶中のそれと一致する。これは、粒界の電気抵抗は転位によって生じることを示している。4.粒界抵抗は回転角が22度と26度の間で遷移し、これは転位心が触れ合い始める角度と一致する。5.転位は、非常に乱れた半径数Åの転位心とμmに及ぶ長距離歪みから成るが、項3、4の事実は転位の抵抗が長距離歪みでなく、転位心から生じることを示している。6.項2の事実は、転位モデルが殆ど全ての粒界に当てはまることを示し、従来、転位モデルが小角粒界にしか適用できないとしてきた定説を覆すものである。7.双晶境界の抵抗は他より一桁小さく、整合双晶面である{111}面からのずれの角度に比例して大きくなる。これは、整合双晶に部分転位が重畳したものとして解析でき、他研究者の高分解能電子顕微鏡観察と一致する。
語感に基づく論調把握と文書要約への適用

新聞の社説を要約する上で筆者の論調を把握し,論点と主張を見つけることは重要である.そこで論調タイプの体系化を行い,4種類(推測,主張,希望,提案)に分類することにより論点と主張の抽出を行った.主張分類に用いる素性として,1)文中の単語,2)社説内の各文の位置,文中の述部,文中に現れる副詞の情報を用い,社説内の各文を推測,主張,希望,提案,その他の5種類に分類することによって社説の構造を保ったまま著者の主張を中心とした要約手法を提案することができた.また平成27年度の研究計画に含まれている語感辞書の構築に関しても「日本語語感の辞典中村明著岩波書店」の見出し語を下敷きに,毎日新聞(1991年から2012年)の社説とコラムから語感に関する単語を抜き出す実験をすでに始めている.研究課題「語感に基づく論調把握と文書要約への適用」に関して,平成27年度は特に論調タイプの体系化・分類に取り組んだ.論調タイプの体系化と分類に関する研究をまとめ,2編の国際会議論文を発表した.また語感辞書の構築に関しても「日本語語感の辞典中村明著岩波書店」の見出し語を下敷きに,毎日新聞(1991年から2012年)の社説とコラムから語感に関する単語を抜き出す実験を行っている.平成27年度の研究計画は「1.語感辞書の構築」,「2.論調タイプの体系化と教師付き学習を用いた論調タイプへの分類」,「3.論調タイプ同定に関する定量的な評価と成果の公開」であった.課題2,3に関しては平成27年度中に研究計画通り研究を進めることができた.課題1に関しては大規模データを用いて辞書を拡張するため,平成28年度も継続して行うことになった.一部研究成果が論文で発表できていない部分があるが,全体として順調に研究を進めることができた.研究課題「語感に基づく論調把握と文書要約への適用」に関して,平成28年度は特に論調タイプの体系化・分類,語感辞書の構築に取り組んだ.関連する研究をまとめ,2編の国際会議論文を発表した.また語感辞書の構築に関しても「日本語語感の辞典中村明著岩波書店」の見出し語を下敷きに,毎日新聞(1991年から2012年)の社説とコラムから語感に関する単語を抜き出す実験を行っている.語感辞書の構築とその利用について,今年度関連する論文を発表するつもりである.平成27年度から行っている「1.語感辞書の構築」は平成28年度も継続して行ってきたが,精度を保ったまま辞書の規模を大きくすることが難しく,今年度も引き続き取り組むことにした.平成28年度の研究計画は「1.書き手の意見抽出とつながりを考慮した要約生成」と「2.要約に関する定量的な評価と成果の公開」であった.一部研究成果が論文で発表できていない部分があるが,今年度引き続き研究を進めていく予定である.研究課題「語感に基づく論調把握と文書要約への適用」に関して,平成29年度は特に論調タイプの体系化・分類,語感辞書の構築に取り組んだ.関連する研究をまとめ,1編の国際会議論文を発表した.具体的には"Extracting Editor's Opinionsfrom Newspaper Editorial"(新聞社説の著者の主張抽出)において,新聞記事要約で必要な出来事と主題の識別手法を提案した.新聞社説の中で一番重要なのは筆者の主張であり,その中でも最も重要なのは読者への提案部分であると定義した.その定義に基づき社説を,推測,主張,希望,提案,その他の5種類に分類し,社説中の各文の分類を行った.分類手法は各文に含まれる情報(動詞の種類,語尾の活用,副詞),社説内での位置情報を利用し,多層パーセプトロンを利用した.社説内の各文を推測,主張,希望,提案,その他の5種類に分類することによって社説の構造を保ったまま著者の主張を中心とした要約手法を提案することができた.新聞の社説を要約する上で筆者の論調を把握し,論点と主張を見つけることは重要である.そこで論調タイプの体系化を行い,4種類(推測,主張,希望,提案)に分類することにより論点と主張の抽出を行った.主張分類に用いる素性として,1)文中の単語,2)社説内の各文の位置,文中の述部,文中に現れる副詞の情報を用い,社説内の各文を推測,主張,希望,提案,その他の5種類に分類することによって社説の構造を保ったまま著者の主張を中心とした要約手法を提案することができた.平成26年度の研究計画は「1.出来事に関する新聞社の重要視の度合い,及び記事内容の信憑性のモデル化」,「2.出来事に関する記事抽出」,「3.文書精選実験」であった.課題2,3に関しては平成26年度中に研究計画通り研究を進めることができたが,課題1に関しては平成27年度まで継続して行うことになった.その代わり,平成27年度に行う計画であった「語感辞書の構築」に関しては平成26年から研究を始めている.一部研究計画の順番が変更になった部分があるが,全体として順調に研究を進めることができた.平成27年度の研究計画に含まれる「語感辞書の構築」の構築については引き続き実施する.また,平成28年度の計画である,「書き手の意見抽出とつながりを考慮した要約生成」,「要約に関する定量的な評価と成果の公開」を実施し,成果を研究発表する予定である.