hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期間重力変化に対する循環,自律神経,中枢応答のモデル作成

重力変化に対して,生体は種々の適応を試みる。特に,循環系は,重力変化に伴って静水圧差が変化し,静脈還流量と心拍出量が変化して,動脈血圧が変化する。これらの変化に対して,種々の調節系が働き,循環系の変量を一定に保つ。麻酔下ラットを用いた微小重力実験において,30°頭部挙上では頭部環流圧(頚動脈圧-頚静脈圧)は23mmHg増加するが,0°腹臥位では変化しない。したがって,微小重力に対する頭部環流圧の応答は静水圧差の解消に伴って起こることが分かる。頭部環流圧増加に伴い,虹彩や側頭筋などの頭蓋外頭部血流量は5080%増加するが,皮質血流量の増加は15%程度に抑えられる。一方,過重力負荷に対しては,前庭を介する動脈血圧調節が重要となる。過重力負荷により,循環血液のシフトが起こり静脈還流量と心拍出量が減少し,動脈血圧が低下する。このような循環系変化に対し,前庭は交感神経活動を増加させて動脈血圧を増加させるように働く。この作用は動脈血圧低下に基づいたものではなく予測制御的(ネガティブ・フィードフォワード的)である。すなわち,重力変化は前庭で感知され,次に起こるであろう動脈血圧低下に対して,あらかじめ交感神経活動を増加させて,動脈血圧を増加させる。したがって,作用発現は迅速であるが制御誤差が生じる。この誤差はネガティブ・フィードバック制御である圧受容器反射により補正される。以上,重力ストレスにより,静水圧差の変化が起こり,重力方向に従った血液シフトが引き起こされ,動脈血圧が変化する。この動脈血圧変化は,前庭-交感神経反射と圧受容器反射により補正されるが,前庭-交感神経反射はネガティブ・フィードフォワード調節系であるが,圧受容器反射はネガティブ・フィードバック調節系である。ラットを用い,岐阜大学の過重力負荷装置による重力魚荷実験,日本無重量研究所の自由落下装置およびダイアモンドエアサービスの放物線飛行により微小重力暴露実験を行い,以下の結果を得た。1.微小重力負荷により動脈血圧が増加しないにもかかわらず,動脈圧受容器が刺激されるメカニズムについて:微小重力暴露により,胸腔内圧が減少し,'動脈血圧が変化しないにもかかわらず大動脈経壁圧が増加して,大動脈径が増加し,大動脈圧受容器が刺激されることが分かった(Jpn J Physiol,53:151-155,2003)。2.微小重力に対する頭部循環について:30度頭部挙上では,頭部環流圧が10mmHg増加するにもかかわらず,脳血流量はほぼ一定に保たれている(Jpn J Physiol,53:223-228,2003)。しかし,血液-脳関門外の角膜血流および頭部の筋血流は環流圧増加に依存して増加する(Am J physiol,2004,in press)。これらの変化は腹臥位では見られないことから,微小重力による静水圧差の消失により引き起こされると推測される。3.過重力負荷に対する交感神経および動脈血圧応答について:過重力負荷により動脈血圧と交感神経活動が増加する(Am J Physiol,286:R25-R30,2004)。動脈血圧増加は,交感神経節遮断薬により見られなくなることから,交感神経活動増加により引き起こされたと推測される。内耳破壊により,動脈血圧増加および交感神経活動増加とも見られなくなる。一方,動脈圧受容器除神経により,動脈血圧増加および交感神経活動増加は,ともに増強される。以上の結果より,過重力負荷に対して,内耳を介して交感神経活動,動脈血圧が増加する内耳-交感神経反射が存在することが分かった。この増加は,圧受容器反射によりバッファーされている。

4.内耳-交感神経反射は,上丘部分で除脳することにより見られなくなることから,上位の中枢が関与していることが推定される。また,過重力負荷により,内耳神経核および第3脳室室傍核にFosの発現が見られたことから,これらの神経核の関与が示唆された(論文準備中)。慢性に測定器具を埋め込んだ意識下ラットを用い,重力変化時の自律神経応答および循環応答における圧受容器と前庭の役割を調べた。前庭破壊+圧受容器除神経ラットでは,3Gの過重力負荷に対し交感神経活動は変化せず,動脈血圧は8mmHg低下した。この低下は,過重力による血液シフトにより,静脈還流量,心拍出量が減少したためである。圧受容器だけが正常なラット(前庭破壊ラット)では,交感神経活動が軽度増加し(+25%),動脈血圧は変化しなかった。すなわち,血液シフトにより低下する動脈血圧が,圧受容器反射による交感神経活動増加により一定に保たれていることが分かる。一方,前庭だけが働くラット(圧受容器除神経ラット)では,交感神経活動が大きく増加し(+87%),動脈血圧も大きな上昇(+31mmHg)を示した。両方の調節系が働く正常ラットでは,交感神経活動の増加(+38%)と動脈血圧上昇(+9mmHg)とも,前庭だけが働くラットに比べ小さく抑えられていた。これらの結果を基に,重力変化時の動脈血圧調節系のブロック線図を描き,伝達係数を求めた。このモデルでは,重力変化に伴って起こる動脈血圧低下に対し,前庭系は前もって交感神経活動を増加させて動脈血圧低下を最小に保つように働く。しかし,その調節は動脈血圧の変化に基づいた調節ではないため,制御誤差が生じる。その誤差は,ネガティブフィードバック系である圧受容器反射により補正される。前庭を介する動脈血圧調節系のゲインは11.5と圧受容器反射のゲイン8に比べ大きいため,過重力負荷時には前庭系の働きが勝り,動脈血圧が増加する。さらに,この応答の中枢経路を調べるため,過重力負荷による中枢のFos発現を調べた。前庭神経核,第III脳室室傍核などに有意なFos発現が見られた。前庭神経核と室傍核の間で除脳すると,過重力負荷時の動脈血圧応答が見られなくなることから,前庭-動脈血圧調節系の中枢経路に室傍核が関与していることが分かった。平成17年度の研究で,過重力負荷に対する動脈血圧応答に前庭系が重要な役割を果たしていることを報告した。従って,微小重力に対する動脈血圧応答にも前庭系が関与している可能性がある。しかし,前庭系の関与は意識下動物でのみ顕著であり,麻酔によりその関与はほとんどみられなくなることから,慢性に測定器具を埋め込んだ意識下ラットを用いて実験を行った。日本無重量研究所における自由落下により,4.5秒の微小重力曝露を行った。微小重力暴露により動脈血圧は38±4mmHg増加した。この増加は圧受容器除神経(40±7mmHg)では有意な影響を受けなかったが,前庭破壊(20±2mmHg)あるいは圧受容器除神経+前庭破壊(21±2mmHg)により有意に抑制された。しかし,これらの除神経によってもまだ有意な動脈血圧増加が認められた。これらのラットは,ケージ内で自由に行動でき,微小重力中は体が浮遊しているため,体性感覚からの入力が変化する可能性が考えられる。
難治性悪性中皮腫へ臨床応用可能な分子メス：「バイオナイフ」の研究開発

アスベスト関連悪性腫瘍である悪性胸膜中皮腫(MPM)は早期に胸腔内に広く進展し、化学療法に抵抗性であるため、極めて予後不良である。MPMは、細胞外マトリックス分解酵素ウロキナーゼ受容体(uPAR)を発現するが、我々はこのuPA/uPAR依存性に「膜融合」活性を示すことにより、腫瘍を選択的に殺傷する全く新しい製剤(バイオナイフ)を開発した。本研究では、MPMモデルマウスを作成し、臨床での治療効果を高めるための研究を行った。また、確実な臨床効果を得るための分子メカニズムを検討し、MPMの臨床検体を用いた解析を行い臨床応用の実現可能性を検討した。さらに、腹膜播種の分子機構をマウスモデルにて検討した。新しいがん治療法としてのバイオナイフの開発と臨床応用我々は基盤特許群を有する「センダイウイルスの組換え技術」を応用したM遺伝子欠失rSeVをベースに、多くの悪性腫瘍が発現するウロキナーゼ(uPA)を標的化し、膜融合に重要なF遺伝子の細胞質内ドメインを遺伝子操作することにより、膜融合活性(=腫瘍殺傷能力)を高めた製剤を開発し、これを「バイオナイフ(BioKnife)」と命名した。今後の臨床試験を見据え、外部のCROと連携してバイオナイフの安全性試験を実施すると共に、動物を用いた投与法のfeasibility studyを実施した。マウス等を用いた投与法のfeasibility studyではCDDP+pemetrexedの投与下に、注入実験を行い、投与前、投与直後における侵襲度について、に詳細な検討を実施した。新しい腹膜播種治療法の開発我々は最近、マウス腹腔内における免疫系細胞の解析を行っている過程で、偶然低頻度ながらactiveな造血が行われていることを発見した。そしてそのniche構成細胞について膜結合型SCF発現を指標に検索したところ、reticular/vascular nicheを構成する細網状細胞(CAR: CXCL12- abundant reticular cells、Immunity 2006)が散在性に分布し、その一部に接する細胞クラスターで「異所性造血」が行われていることを突き止めた。さらに高頻度に腹膜播種を形成するマウス大腸がん細胞株CT26はCXCL12の受容体CXCR4を発現しており、腹腔内投与後翌日(1日後)には、既に腹膜CAR細胞周辺に0.5 mmに達する細胞集積による微小結節を形成すること、そしてこの腹膜播種はCXCR4 antagonist (AMD3100)ならびに活性中和抗体にて強く阻害されることから、腹膜におけreticular nicheが播種性悪性腫瘍の足場となり、がん幹細胞として振る舞わせる原因であることが明らかになった。初年度は、特に臨床試験を前提として、「臨床的に実施可能なバイオナイフ投与方法とそのレジメの確立」行うために必要な情報を、小動物で得ることを目的とした。まず、細胞株H226を使用した検討にて、コントロールウイルスの感染のみでuPAは転写量・蛋白双方の発現が増強するが、バイオナイフの膜融合により、この作用は増強されることを確認した。この効果はNF-kB阻害剤PDTC、および細胞質内RNAセンサーヘリカーゼRIG-Iのdominant negative inhibitorであるRIG-ICを発現するバイオナイフでは消失することから、RIG-I/NF-kB系に依存していることが証明された。このuPA発現増強作用により、中皮腫ではバイオナイフの効果がさらに高まっていると考えられる。ヌードマウス胸腔内にルシフェラーゼ遺伝子を安定的に導入したH226を注入。播種性腫瘍塊を形成した後、GFPを発現するバイオナイフを胸腔内投与した。以後経時的に発光ライブ・イメージングを実施した。コントロールウイルス投与の場合は次第に発光強度が増加するが、バイオナイフ投与群では、次第に発光強度が減弱した。さらに、ヌードマウス胸腔内にH226を注入し播種性腫瘍塊を形成した後、単回、3回、6回(/週)と、GFPを発現するバイオナイフを投与した。投与回数が増えるごとに、有意に生存期間が延長することが明らかになった。今後はこれらバイオナイフと中皮腫の標準化学療法剤、特にpemetrexed(アリムタ)との相加・相乗作用に関する詳細なメカニズムを解析する。既に消化器がんモデルにおいては、バイオナイフによる腫瘍の融解とバイオナイフそのもののアジュバント作用により、腫瘍そのものの消失だけでなく抗腫瘍免疫の成立を示唆するデータを得ており、この観点からも免疫学的検討を加える。

新しいがん治療法としてのバイオナイフの開発と臨床応用我々は基盤特許群を有する「センダイウイルスの組換え技術」を応用したM遺伝子欠失rSeVをベースに、多くの悪性腫瘍が発現するウロキナーゼ(uPA)を標的化し、膜融合に重要なF遺伝子の細胞質内ドメインを遺伝子操作することにより、膜融合活性(=腫瘍殺傷能力)を高めた製剤を開発し、これを「バイオナイフ(BioKnife)」と命名した。性悪性腫瘍の足場となり、がん幹細胞として振る舞わせる原因であることが明らかになった。今回、バイオナイフの機能促進の標的分子であるウロキナーゼとその関連分子(ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子(uPA),ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子受容体(uPAR),ウロキナーゼ活性化阻害因子(PAI-1))の悪性胸膜中皮腫症例における発現を免疫組織化学染色にて検討した.uPAR高発現群は生存期間の中央値が318日,uPAR低発現群が906日であり,uPAR高発現群は全生存期間が有意に短かった(p=0.0148).悪性胸膜中皮腫の腫瘍進展にウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子が関与していると考えられ,臨床においてバイオナイフによる治療効果が期待できる結果であった。26年度が最終年度であるため、記入しない。呼吸器外科26年度が最終年度であるため、記入しない。本内容に関連して腹膜播種の新しい治療法について新しい治験を論文投稿中であり、概ね順調に研究は推移している。既にバイオナイフの生物活性の最適化は終了しており、本研究計画では3年間の研究期間内に、(1)臨床現場での使用を前提とした治療系の体系化、(2)大動物(ブタ)、小動物(マウス)等におけるバイオナイフの安全性試験を実施、さらに(3)既存治療(化学療法剤)による治療効果の増強作用の検証と、その分子メカニズムを明らかにする、ことを目標としている。既に一部では解析を開始しており、有望な結果が得られつつある。初年度は、主として治療系の確立を完成させ、細胞株およびマウスを使用した検討が中心となった。概ね実験計画は達成されている。がんの播種に対する効果的な治療開発のため、現在以下の検討が同時に進行している。1)「センダイウイルスの組換え技術」を応用した悪性中皮腫の胸膜播種治療の臨床試験にむけての前臨床試験2)消化管腹膜播種病変に対する新しい治療法の開発今後は消化管腹膜播種治療についても臨床試験を見据えた開発を行って行く予定。2年目および3年目は、1年目の研究を継続しつつ、主として臨床試験を見据え、外部のCROと連携してバイオナイフの安全性試験を実施すると共に、ブタを用いた投与法のfeasibility studyを実施する。これらの成績をもって、平成26年度中に臨床研究申請を実施する。特にバックアップラボ(九州大学医系キャンパス内コラボステーションII6階P2実験質)を整備し、臨床研究時に必須である生体内動態、バイオマーカー(胸腔内uPA活性等)の測定用の手順書(SOP)を整備する。このSOPのもとウェットランを実施、バリデーションを完成させる予定である。
ソフトオパール結晶薄膜とその構造色制御に関する基礎研究

ソフトオパール結晶とは柔軟な機械特性を有するコロイド結晶である。規則配列した単分散粒子とその粒子間をエラストマーで充填した複合材料でもある。薄膜化したソフトオパール結晶を用いた2つの研究成果を報告する。1.膨潤現象に関する基礎・基盤研究:溶解度パラメータが未知のエラストマーの溶解度パラメータを簡便に求める方法を開発した。溶解度パラメータσが既知の溶媒により膨潤時の反射ピークシフト△λを測定する。溶媒20種類ほどにおいて得られたデータをσと△λの関係をプロットした。この結果、△λの極大を与えるσがエラストマーの溶解度パラメータと推測できる。参照としてピークシフト量の代わりに、エラストマーブロックの伸張度(L/LO)変化を調べた。(L/LO)が極大を示すσがエラストマーの溶解度パラメータの値はほぼ一致した。新手法は膨潤平衡までの到達が数秒で達するため,極めて短時間非接触、簡便でといった特長を有する。2.弾性変形による構造色変化:ゴムシート表面にコロイド結晶をコーティングした。コロイド結晶の粒子配列が応力歪みで変化する新材料を開発した。この新材料は"Photonic Rubber sheet"とゴムシートを引き延ばすことで赤色から緑色に可逆的に変色することができる。また、加える応力歪みとブラッグ回折のピーク波長からセンシング材料として応用が期待できる。顕著な成果としてフォトニックラバーシートの成果が米国の物理教科書(Wiley, Fundamental of Physics, 8th Ed.)に可視光のブラッグ回折とその周期構造による変色の事例として掲載された。(1)膨潤現象に関する基礎・基盤研究と(2)機械変形による構造色変化材料の基礎研究,(3)表示媒体の実現に必要な電場や光によって構造色を変化する新材料の探索のうち本年度は(1)と(2)の研究で進展があった。(1)ではシリカ粒子が立方最密構造の人工オパール薄膜を骨格としその隙間をアクリル系エラストマーで充填した有機-無機ハイブリット材料を用い、アクリルエラストマーの溶解度パラメータ,Sを膨潤によるブラッグ回折波長のピークシフトを利用して推定する方法を実証した。この方法ではSが既知の溶媒を用いてハイブリット材料薄膜を膨潤させピークシフト量,Δλを測定する。特性の類似した溶媒20種類ほどにおいて得られたデータをSとΔλの関係をプロットした。この結果、Δλの極大を与えるSが対象のエラストマーの溶解度パラメータと推測できる。参照実験として既存の溶解度パラメータの推定法としアクリルエラストマーのブロックを数日、それぞれの溶媒で膨潤させ、その膨潤前後の伸張度(L/L_0)とSの関係を調べた。(L/L_0)が極大を示すSがエラストマーの溶解度パラメータであるが、この既存の方法で求めた数値7.2と新手法の数値はほぼ一致した。新手法の測定では10mm薄膜では膨潤平衡に達する時間が1分程度に対し、既存の方法ではcm^3バルクでは膨潤平衡の到達時間が数時間から数日要した。また、測定法も新手法が光を用いた非接触であるに対し、既存の方法では測長のため溶媒から取り出す作業で測定の誤差を生ずることが避けられない。今後、膨潤現象に関して膨潤理論との比較検討を行う予定である。(2)については変形による伸び率とΔλの測定に必要な装置を作製した。また、考察に供する試料としてハイブリット材料をゴムシートにコーティングする試験片作製と歪みと波長シフト量のデータの取得が可能になった。弾性変形の理論との比較を行い変形による構造色変化に関して理解を深める。(1)膨潤現象による基礎・基盤研究、(2)機械変形による構造色変化材料の基礎研究、(3)表示媒体の実現に必要な電場や光によって構造色が変化する薪材料の探索のうち、昨年度に引き続き(1)及び(2)において進展があり成果が上がった。

(1)に関しては膨潤現象を利用した溶媒センシング材料としてアルコール溶媒中に含まれる微量水分を簡便な分光器によって測定可能であることを実証した。具体的にはシリコンエラストマーを充填したポリスチレンコロイド結晶の人エオパール薄膜のファイバー式反射分光スペクトルからエタノール中に含まれる0.1Vol%オーダーの水分量を測定することができた。溶媒選択性に関して問題のあるもののチューナブルフォトニック結晶としての応用として既存の研究報告と比べ精緻なセンシング特性である。次に、(2)の機械変形による歪みセンシングに関しては塑性変形材料にコーティングすることで歪み分布の2次元マッピングカ河能であることを見いだした。光学顕微鏡像及び顕微分光解析により10μmオーダーの局所歪みの可視化が検証できた。塑性変形を直接目視で確認できる構造色変化として視認できるソフトオパール薄膜のこの現象の発見は工学的な応用の可能性のみでなく歪み現象を可視化したという学術的な点でもユニークな研究成果と言える。なお、前年度の成果でもある弾性変形による構造色が可逆的に変化するフォトニックラバーシートの成果が米国の物理教科書(Wiley,Fundamental of Physics,8th Ed.)に可視光のブラッグ回折とその周期構造による変色の事例として掲載された。(3)に関しては均一・均質なソフトオパール薄膜の作製に関する製膜技術に関して基本技術を確立できた。しかし、電場あるいは光による構造色チューニングする新材料探索について成果は挙がらなかった。総括するとソフトオパール結晶薄膜の膨潤、歪みによる構造色制御に関してその応用を含め顕著な進展が見られた。
HTLV-1キャリア高危険群への積極的介入に向けた進行阻止・発症予防法の開発

本研究では、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)感染に対する治療法を開発することを目的に、HTLV-1感染細胞を標的化して死滅させることでHTLV-1を排除可能な薬剤候補の開発を行った。我々は、HTLV-1感染細胞のヒトケモカイン受容体CCR4を標的とした、ヒトCCR4リガンドを改変緑膿菌エクソトキシンに結合させた「組換えタンパク質」と、同細胞のHTLV-1エンベロープタンパク質を標的とした、HTLV-1受容体を発現する「組換えウイルス」を開発した。これらの薬剤候補について、in vitro及びin vivoにおいてHTLV-1(感染細胞)を排除可能か検討したところ有効性が示された。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は、関連疾患である成人T細胞白血病(ATL)及びHTLV-1関連脊髄症を引き起こし、これらの関連疾患は一旦発症すると治療による治癒が未だに困難な疾患である。ATLがHTLV-1キャリアから高頻度に発症する、HTLV-1のプロウイルス量(PVL)が4%以上のキャリアのような高危険群には、積極的な介入策として関連疾患への進行阻止や発症予防を可能とする治療・予防法が必要と考えられているが、まだ確立されていない。そこで本研究では、発症のリスク因子の一つであるPVLを、プロウイルスを保持するHTLV-1感染細胞を標的化して駆逐することで減少させ、発症リスクを低減させる薬剤候補を開発することを目的とした。本年度我々は、HTLV-1感染細胞の表面マーカーであるヒトケモカイン受容体CCR4を分子標的とした組換えタンパク質、即ちCCR4のリガンドであるヒトCCL17/TARCを、CD91との結合部位を欠失させた緑膿菌エキソトキシンA(PE38)に連結させた融合タンパク質(TARC-PE38)を作製した。この薬剤候補は、特異的なCCR4-TARC分子間相互作用により選択的にHTLV-1感染細胞に結合した後、細胞内に取り込まれ、PE38の作用により標的細胞を殺傷すると考えられた。その有効性を検討するために、まずTARC-PE38をHTLV-1感染細胞株やキャリアの臨床検体に投与したところ、in vitroにおいて感染細胞株を効率よく殺傷し、臨床検体のPVLを明らかに減少させた。次に、重度免疫不全マウスにヒト臍帯血由来造血幹細胞を移植して作製したヒト化マウスに、HTLV-1感染細胞MT-2を接種して感染動物モデルを構築し、in vivoにおける治療効果を検討したところ、TARC-PE38投与によりマウス個体内のHTLV-1感染は著明に抑制された。本年度作製した、HTLV-1感染細胞の表面マーカーであるヒトケモカイン受容体CCR4を分子標的とした組換えタンパク質TARC-PE38の治療効果を、HTLV-1感染細胞株やキャリアの臨床検体を用いたin vitroにおいて検討し、さらには重度免疫不全マウスにヒト臍帯血由来造血幹細胞を移植して作製したヒト化マウスに、HTLV-1感染細胞MT-2を接種して構築した感染動物モデルを用いたin vivoにおける検討まで進めることができた。その結果、TARC-PE38の顕著な有効性を示すことができ、本研究は概ね順調に進んでいると言える。昨年度に引き続き、本研究では、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)関連疾患発症のリスク因子の一つであるプロウイルス量を、感染細胞を標的化して排除することで減少させる薬剤候補の開発を進めた。本年度我々は、HTLV-1感染細胞の表面マーカーであるヒトTSLC1 (Tumor suppressor in lung cancer 1)を分子標的とした組換えタンパク質、即ちTSLC1のリガンドであるヒトCRTAM (Class I-restricted T cell-associated molecule)を、CD91との結合部位を欠失させた緑膿菌エクソトキシンA (PE38)に連結させた融合タンパク質(CRTAM-PE38)を産生した。この薬剤候補は、特異的なCRTAM-TSLC1分子間相互作用により選択的にHTLV-1感染細胞に結合した後、細胞内に取り込まれ、PE38の作用により標的細胞を殺傷すると考えられた。その有効性を検討するために、まず種々の細胞株においてTSLC1の細胞表面における発現をフローサイトメトリーで調べた。予想通りTSLC1はHTLV-1関連細胞で発現が認められ、非関連細胞では発現が認められなかった。そこで、これらの細胞株にCRTAM-PE38を投与したところ、in vitroにおいてHTLV-1関連細胞を殺傷したが、非関連細胞は殺傷しなかった。また、HTLV-1関連細胞株における殺細胞効果は、濃度依存的であったが、TSLC1の発現レベルとは無関係に細胞の効果に対する感受性に違いが認められた。以上から、CRTAM-PE38は昨年度本研究で開発した薬剤候補TARC-PE38より有効性が低い可能性があると考えられた。また、siRNA等を効率良く運搬可能な、TARCにオリゴヌクレオチド結合領域を融合させた新規薬剤候補を創出したので、その検討を開始した。本年度は、薬剤候補として、HTLV-1感染細胞の表面マーカーであるTSLC1を標的とした組換えタンパク質CRTAM-PE38を産生し、HTLV-1関連細胞株や非関連細胞株に対するin vitroでの治療効果を検証した。

ここまで2種類の薬剤候補(CRTAM-PE38, TARC-PE38)について、in vitroにおける有効性を検討でき、TARC-PE38についてはin vivoでの検討まで進めることができているので、本研究は現時点ではおおむね順調に進展していると言える。最終年度も、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)のハイリスク感染者に対する積極的な介入策として、重篤な関連疾患への進行阻止や発症予防が可能な新規抗HTLV-1療法を開発することを目的に、HTLV-1プロウイルスを保持する感染細胞を標的化して死滅させることでHTLV-1を排除し、発症リスクを低減させる薬剤候補の開発研究を進めた。我々はこれまで、ウイルス感染症に対する新規治療薬候補として、標的ウイルス感染細胞の表面に存在するエンベロープタンパク質(Env)を標的として結合後、当該細胞を選択的に死滅させ、標的ウイルスを排除可能な「標的ウイルス感染受容体を発現する組換え水疱性口内炎ウイルス(VSV)」の開発を進めてきた。そこで本研究では、HTLV-1感染受容体であるglucose transporter 1 (GL), neuropilin 1 (NP), syndecan 1 (SD)を単独又は複数発現する組換えVSVを創製した。これらの組換えVSVの効果を培養細胞で検証したところ、SD単独発現組換えVSV以外の組換えVSVは、Env非発現細胞を死滅させず、Env発現細胞のみを特異的に効率よく死滅させた。特にGL単独発現組換えVSVとNP単独発現組換えVSVは最大の効果を発揮した。次にHTLV-1が感染増殖可能なヒト化マウス感染モデルを用いて、NP単独発現組換えVSVの有効性を評価したところ、対照と比べ著明にHTLV-1の感染細胞を減少させ、HTLV-1のプロウイルス量を低下させた。また重要なことに、NP単独発現組換えVSVはヒト化マウスのリンパ組織系臓器におけるEnv発現細胞を顕著に減少させた。以上の結果から、本組換えVSVはHTLV-1感染をin vitro及びin vivoにおいて制御できたため、組換えVSVを用いた抗HTLV-1ウイルス療法の有用性が示された。本研究では、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)感染に対する治療法を開発することを目的に、HTLV-1感染細胞を標的化して死滅させることでHTLV-1を排除可能な薬剤候補の開発を行った。我々は、HTLV-1感染細胞のヒトケモカイン受容体CCR4を標的とした、ヒトCCR4リガンドを改変緑膿菌エクソトキシンに結合させた「組換えタンパク質」と、同細胞のHTLV-1エンベロープタンパク質を標的とした、HTLV-1受容体を発現する「組換えウイルス」を開発した。これらの薬剤候補について、in vitro及びin vivoにおいてHTLV-1(感染細胞)を排除可能か検討したところ有効性が示された。今後は、薬剤候補CRTAM-PE38について、in vitroにおける効果をさらに検証し、有効性を見極める。その上で、HTLV-1感染ヒト化マウスを用いたin vivoでの検討まで進めるかどうか判断する。また、HTLV-
カルニチンと中鎖脂肪酸の併用による膵外分泌機能不全と栄養障害の治療の確立

中鎖脂肪酸は長鎖脂肪酸より速やかにエネルギー源となり、インスリン抵抗性も改善し、栄養不良や炎症状態が持続しているような糖質利用が低下している病的状態では糖質にとって代わる最適なエネルギー源である。一方、カルニチンは中鎖脂肪酸のミトコンドリア内への取り込みを促進し、効率よく中鎖脂肪酸をエネルギーに変える可能性がある。カルニチンは体内で25%がアミノ酸から合成され、75%が小腸・大腸を介して食事から摂取される。消化吸収機能が低下している患者や高齢者では、生合成や吸収低下によるカルニチン欠乏が起きやすいが、カルニチン欠乏が消化吸収機能にどのような影響を与えるかは検討されておらず、これを明らかにする。
ESMによるレジャー経験の記述とレジャーが生活全般の満足度に及ぼす影響の検討

本研究の課題は(1)レジャー研究へのESM適用可能性を検討するとともに(2)日常経験全体から無作為に経験を抽出し、各経験がどの様に定義、意味づけられ、またその経験はどの様な感覚、感情を伴うのか把握することであった。加えて(3)各人が経験をどの様に意味づけし知覚するか...各人のレジャー認知の特性と生活全般の満足度の関連を検討することであった。まず、Experience Sampling Formの試案と経験抽出のタイムスケジュールを作成し予備調査を行った。機器不良や通信範囲外への移動による受信不能頻度を把握し、ESFと送信スケジュールの改善を検討した。本調査は、50人の女子大学生を対象に101月にかけて実施した。のべ2800回の信号を発信し、48人から2227の有効データを得た。個人の有効回答率は57.1100%、平均回答率は82.8%であった。結果の概要を以下に示す。1.信号時の活動内容、場所、同伴者等自由記述回答をコーディング、集計した。通常、自由時間行動とされる活動の出現率は「会話・交際」が7.9%(N=175)、「マスメディア」13.9%、「外出・娯楽・スポーツ・趣味」9.1%などとなっていた。2.経験の意味づけ(レジャーの主観的定義)については、「自由の認知」と「内発的動機」の組合わせにより操作的に定義した。"レジャー"状態は「食事」「休息」において高い割合で現れ、「外出・娯楽」「マスメディア」「会話・交際」がこれに続いていた。"レジャー"の出現率が低いのは「アルバイト」「学業」であった。活動に伴う感覚・感情(SD法)をみると、活動のタイプに関係なく一貫して、"レジャー"と認知された時に「肯定的感情」因子の得点が高く、非レジャー状況では得点は低かった。「活動性」因子ではその様な傾向は認められなかった。3.個人のレジャー認知の特性(レジャー状況出現率)と生活満足度(PILテスト)の関連性を検討した。これら要因間の相関は統計上有意でなかったが、係数の値は先行研究と同程度であり、データの蓄積と継続研究が望まれる。
超高密度格子欠陥の導入に基づく生体用Co-Cr合金の組織制御と塑性変形機構の解明

本研究では、超高密度格子欠陥の導入に基づいた新しい組織制御手法により、高い引張強度・疲労特性を有する生体用Co-Cr合金の作製に取り組んだ。多パス熱間圧延により作製したCo-Cr-Mo合金に対しX線回折ラインプロファイル解析及び電子顕微鏡観察により格子欠陥の導入を定量的に評価し、強化メカニズムについて検討した。その結果、上記組織制御による高強度化は熱間加工中の動的再結晶に起因した結晶粒微細化や転位密度の増加のみでは説明できず、熱間加工温度においても極めて低い積層欠陥エネルギーに起因した積層欠陥の導入が重要な役割を果たしていることを明らかにした。今年度は熱間圧延により超高密度の格子欠陥を導入したCo-Cr-Mo合金およびCo-Cr-W合金の力学特性と組織の関係について調査した。このうち、CCM合金についてはラボX線回折実験およびラインプロファイル解析により転位密度・結晶子サイズの測定を行った。平成27年度に計画していた大型放射光施設SPring-8での引張変形中のin-situラインプロファイル解析についても今年度実施することができた。転位組織の解析にはmodified Williamson-Hall/Warren-Averbach (mWH/WA)法およびConvolutional Multiple Whole Profile (CMWP)法の2種類の方法を用いて解析を実施した。その結果、学特性に影響を及ぼす組織因子の影響について定量的に検討することができた。最も高い転位密度を有する90%熱間圧延材では結晶粒微細化、転位強化のみでは熱間圧延による強度上昇を説明することができず、熱間圧延中、特に高圧下率において導入される積層欠陥の影響が示唆された。また、熱間圧延に導入された格子欠陥がその後の引張変形において降伏後にマルテンサイト変態によりε相に変化する様子を母相であるγ相中の転位組織の変化として定量的かつ明瞭に捉えることができた。これらは本研究を通して初めて見出された結果である。また、初期の転位密度によりマルテンサイト変態のkineticsが変化することを明らかにし、転位組織制御により合金特性に大きな影響を及ぼすマルテンサイト変態挙動を制御する新たな組織設計の可能性が示唆された。さらに、脊椎疾患の外科治療に用いられる矯正用ロッドへの応用を視野に、本合金においてこれまで報告されている中で最も高い強度と10%を超える延性を両立するCo-Cr-Mo合金ロッド材の試作に成功した。平成27年度は前年度に引き続き熱間圧延により作製したCo-Cr-Mo合金を主な対象として、熱間加工中に導入される格子欠陥と力学的挙動の関係について調査した。まず、ラボX線回折(XRD)ラインプロファイル解析の結果を基に熱間圧延材の転位組織について詳細に評価した。新たにConvolutional Multiple Whole Profile fitting (CMWP)法を用いた解析を実施し、熱間圧延中に転位密度に加えて積層欠陥が多量に蓄積されることを定量的に明らかにすることができた。また、最近提案された積層欠陥による強化モデルを用いて積層欠陥の導入による高強度化を実証した。これはFCC合金において初めての報告例である。本研究成果は本合金が熱間加工温度においても極めて低い積層欠陥エネルギーを有していることに起因しており、本合金系における新しい強化手法を提案するものである。一方、熱間圧延により作製したCo-Cr-Mo合金の室温変形中に起こるひずみ誘起マルテンサイト変態についても研究を行った。具体的には、εマルテンサイトの形成に伴うγ母相中の転位組織の変化をXRDラインプロファイル解析により調査し、εマルテンサイトが形成する降伏応力直後においてγ相の転位密度の減少し、転位間の相互作用が大きく変化することがわかった。また、熱間圧延での加工率のが大きいほどその後の引張変形において早期に(わずかな引張ひずみで)ひずみ誘起εマルテンサイトが形成することを明らかにした。これらの結果は転位および積層欠陥の規則的な積み重なりによりεマルテンサイトが形成することとよく対応しており、初期の格子欠陥の密度や状態を制御することで本合金の力学特性の大きな影響を及ぼすマルテンサイト変態を制御することが可能であることを示唆している。当初の予定通り、引張変形中のひずみ誘起マルテンサイト変態に及ぼす初期格子欠陥の影響をXRDラインプロファイル解析により明らかにすることができた。また、熱間圧延に導入される積層欠陥と力学特性の関係についても定量的に調べ、新たな強化メカニズムを提案することができた。平成28年度に予定していた疲労試験もすでに開始しており、順調に進展していると判断される。平成28年度は、前年度までに蓄積した知見を基に熱間加工により導入された格子欠陥と材料特性の関係について研究を行った。まず、N添加量の異なるCo-Cr-Mo合金を作製し、熱間加工組織と力学特性との関係について検討した。高周波誘導溶解法により30 kg鋳塊を溶製し、実機設備を用いた熱間鍛造・圧延により0.15 mass%のNを添加したCo-28Cr-6Mo (mass%)合金およびN無添加の比較合金を作製した。引張試験の結果、同じ加工履歴であってもN添加合金の方が高強度を示し、優れた引張延性が得られることがわかった。このような高強度の理由として、熱間加工により導入される転位のN原子による固着が示唆された。また、室温にて応力比R = 0.1の疲労試験を行い、S-N(応力振幅-サイクル数)曲線を作成し、N添加により疲労特性が改善かのうであることを初めて明らかにした。

さらに、上記試料について分極試験及び浸漬試験により生体材料として重要な耐食性を評価したところ、熱間加工を行っても耐食性はほとんど低下しないことを確認した。以上より、本研究で提案した高強度化コンセプトである「高密度格子欠陥の導入」の有用性を示すことができた。本研究により得られた成果を応用し、脊椎固定用ロッドを具体的なアプリケーションとした高強度ロッド材の熱間伸線・圧延プロセスを構築した。φ5mm程度のロッド材を対象に熱間加工温度および熱間加工率の影響を調査し、20%程度の低加工率であっても極めて高い強度が得られることを明らかにした。また、熱間加工温度を制御することにより、格子欠陥の導入と熱間加工中の動的再結晶の発現を最適化することができることを見出した。得られた材料については、生体適合性評価を行い、人体に悪影響を及ぼさないことを確認し、実用的にも重要な知見を得ることができた。本研究では、超高密度格子欠陥の導入に基づいた新しい組織制御手法により、高い引張強度・疲労特性を有する生体用Co-Cr合金の作製に取り組んだ。多パス熱間圧延により作製したCo-Cr-Mo合金に対しX線回折ラインプロファイル解析及び電子顕微鏡観察により格子欠陥の導入を定量的に評価し、強化メカニズムについて検討した。その結果、上記組織制御による高強度化は熱間加工中の動的再結晶に起因した結晶粒微細化や転位密度の増加のみでは説明できず、熱間加工温度においても極めて低い積層欠陥エネルギーに起因した積層欠陥の導入が重要な役割を果たしていることを明らかにした。当初予定していた合金サンプルを概ね作製し、組織と引張特性について系統的に調査することができた。また、計画を前倒しして放射光回折実験およびラインプロファイル解析を本合金系において初めて実施し、熱間圧延材の転位組織評価および引張変形中のマルテンサイト変態挙動を明らかにすることができた。今後は室温における疲労試験を中心の研究を進める予定である。熱間加工材に加えて焼鈍材についても疲労試験を行い、疲労変形中の転位組織の変化についてXRDラインプロファイル解析を実施する予定である。一方、中性子回折についても予備実験を行った。本合金系への中性子解説の適用は初めてであるが、経験の多い鉄鋼材料に比べ回折強度が低く、放射化についても注意が必要であることがわかった。これらの結果を踏まえて、平成28年度に再度J-PARCにて中性子回折実験を実施予定である。材料加工・組織制御工学今後は疲労特性の調査を中心に実験を行う。サンプル作製については既に着手しており、サンプルが出来次第試験を実施する予定である。また、引張変形については今年度主に降伏直後の転位組織を対象に放射光回折実験を行ったが、次年度は放射光回折あるいは中性子回折により、破断直前の高ひずみ域までマルテンサイト変態に焦点を当ててより詳細に調査する。本年度は合金試作外注費を計上していたが、関連する他の経費で調達した金属素材を使用できたため、余りが生じた。既に購入済みの金属地金を使用したため、当初予算に比べ物品費に余りが生じた。また、既存の設備等を活用することで分析評価用消耗品を節約することができた。
体温調節性皮膚血管運動に対する抗酸化ビタミン投与の効果とその作用機序の解明

人の体温調節性皮膚血管運動機能に及ぼす抗酸化ビタミン投与の効果とその作用機序を明らかにするために、ビタミンCとともに血管作用性薬剤を前腕皮膚内に投与し、温熱ストレスに対する薬剤投与部の皮膚血管反応を検討した。その結果、抗酸化ビタミン投与により、全身加温時の皮膚血管拡張反応は増加するが全身冷却に対する皮膚血管収縮反応は変化しないこと、一方局所皮膚冷却時の皮膚血管収縮反応はアドレナリン受容体機能の変化を介して抑制されることが示唆された。暑熱ストレスは、温度という物理量の変化によって生じる生理的なストレスとして生体に作用するが、これに加えて生体内で活性酸素を生じさせるので酸化ストレスとしての特性も合わせ持つ。皮膚の血管運動は人の体温調節に重要な機能の1つであるが、この機能に酸化ストレスがどのように影響するのかについては不明な点が多い。暑熱ストレスが人の生体内でも酸化ストレスとして作用するならば、ビタミンCのような抗酸化物質の皮膚内投与によって投与部の皮膚血管反応は変化すると考えられる。本年度は全身加温時の皮膚血管拡張反応に及ぼすビタミンC投与の効果について検討した。健康な大学生ボランティア10名を被検者とし、皮膚内マイクロダイアリス法によって前腕皮膚2カ所に生理食塩水あるいはビタミンC(L-アスコルビン酸、10mM)を投与し、投与部の皮膚血流量を連続測定した。その間に温水循環スーツを用いて全身加温を行ない、皮膚温を約4°C、深部体温を約1°C上昇させた。皮膚血管コンダクタンス(CVC)は皮膚血流量を平均血圧で除して求めた。正常体温時において、CVCはビタミンCの投与によって有意に(P<0.05)増加した。全身加温中のCVCはビタミンC投与部の方が非投与部に比べて高い傾向が認められた(P<0.1)。健康な若齢者において、正常体温時の皮膚血管運動は酸化ストレスによって収縮性に影響されること、および全身加温時の皮膚血管拡張は酸化ストレスによって抑制性に影響されることが示唆された。寒冷環境下での皮膚血管収縮反応は、アドレナリン性交感神経を介して反射性に生じるとともに、皮膚の直接的冷却作用によっても起こる。直接的な皮膚冷却による皮膚血管収縮には、アドレナリン性要因と非アドレナリン性要因(主にNO産生の抑制)が関与し、この反応は血管平滑筋細胞のミトコンドリアでの活性酸素の産生増加によって増強される。したがって抗酸化物質であるビタミンCを投与することによって局所冷却時の皮膚血管収縮反応は抑制されるのではないかと考え、この仮説について検討した。健康な大学生ボランティア16名を被検者とし、皮膚内マイクロダイアリス法によって前腕皮膚2カ所に生理食塩水あるいはビタミンC(L-アスコルビン酸、10mM)を投与した。投与部付近の局所温度を34°Cから24°Cに低下させ、その間の皮膚血流量を連続測定した。局所冷却時のCVCの減少はビタミンCの投与によって有意に(P<0.05)抑制された。このビタミンC投与によるCVC減少の抑制は、NO合成酵素抑制剤(L-NAME)の追加投与中にも認められたが、アドレナリン受容体遮断薬(ヨヒンビン+プロプラノロール)の追加投与によって完全に消失された。これらの結果より、直接的な皮膚冷却時の皮膚血管収縮反応はビタミンCの投与によって抑制され、これはアドレナリン受容体機能の変化によることが示唆された。直接的な皮膚冷却による皮膚血管収縮には、アドレナリン性要因と非アドレナリン性要因が関与し、この反応は血管平滑筋細胞のミトコンドリアでの活性酸素の産生増加によって増強される。したがって抗酸化物質であるビタミンCを投与することによって全身および局所冷却時の皮膚血管収縮反応は抑制されるのではないかと考え、この仮説について検討した。健康な大学生ボランティア8名を被検者とし、皮膚内マイクロダイアリス法によって前腕皮膚2カ所に生理食塩水あるいはビタミンC(L-アスコルビン酸、10mM)を投与した。投与部付近の局所温度を24°Cに低下させた状態で、冷水循環スーツによる全身冷却を10分間行ない、その間の皮膚血流量を連続測定した。全身および局所冷却に対するCVC応答は冷却前値からの相対変化(%)で評価した。全身冷却に対するCVC応答はビタミンC投与により変化しなかった(ビタミンC投与部;-46±13%,非投与部;-47±14%,P=0.85)。全身冷却中のCVCレベルはビタミンC投与部の方が非投与部よりも高かったが、これは局所冷却時のCVCの減少がビタミンCの投与によって有意に抑制されたことに起因された。これらの結果から、局所皮膚冷却状態での全身冷却に伴うアドレナリン性交感神経活動の増加に対する皮膚血管収縮反応は、高濃度の抗酸化ビタミンの投与によって変化しないことが示唆された。
音声の予測的文節化による言語獲得の促進

音声が情報を伝達するコミュニケーションの手段として成り立つためには、音声の受け手が情報をまとまりに区切ってとらえられることが不可欠である。本研究では、乳児が母語の音声を分節化してとらえているかを調べ、その上で、区切りが現れることを事前に予測しながら聞いているのではないかという仮説を検証することを目的としている。さらに、分節化をできる程度と獲得する語彙数には関係があるという可能性を検討する。女性が正対した位置で文章を読んでいるときの顔の映像を編集し、そのまま再生する正再生条件と時間的に逆に再生をした逆再生条件の刺激を用いて視線計測と脳波計測を続けた。逆再生刺激は口の動きと音が出てくるタイミングは合っているように見えるが、日本語の音としては聞こえない刺激になる。両データの解析を進めている。6か月児から18か月児になる対象児の理解語数や産出語数を保護者に対する質問紙で調査することも行っており、平均的には理解語数と産出語数が急速に増えることを見いだしている。増加の仕方は線形ではなく、語彙の種類をまとめた全体では階段状になる傾向があるが、語彙の種類によって増加の仕方が異なることによって、その傾向が現れると考えられる。特に、動作や状態を表す単語の理解が事物を表す語の獲得に遅れて急速に進むことが示唆される結果が得られている。これらの結果をもとにして、乳児期の能動的な言語獲得モデルを検討することも継続して進める。研究成果の一部は、学会や主催した公開フォーラムで発表した。研究期間3年目となった平成30年度も、計測を安全に行える環境であることを確認して、学内の研究倫理委員会の承認を得た上で、研究参加者の募集を開始した。当初計画していた月齢の幅を広げて、6か月児から23か月児の視線計測と脳波計測を行い、データを取得した。対象児によっては経時的に複数回の計測をお願いすることもできたが、必ずしも2時点のデータが全員についてそろうわけではないため、縦断的な検討とともに、横断的な検討も進めている。視線計測によって得られる視線の停留位置や停留時間から、目と口に対する選好があることは明らかであるが、個人による違いがあることも見いだされてきており、月齢を含めて検討を進めている。視線の停留位置だけでなく、瞬目のタイミングや瞳孔径の検討をする方法によって、月齢並びに理解語数とともに瞳孔径の変化に違いが現れる傾向があることが明らかになってきている。また、対象児の理解語数や産出語数を保護者に対する質問紙で調査することも平行して進めており、特に12か月から23か月の間で語彙数がどのように増加するかを検討している。理解語数によって対象児のグループ分けをすると、200語程度を理解するようになってからは語数が急速に増加することが明らかになった。また、単語の種類に依存して、獲得が急速に進む時期が異なる傾向が現れている。その時期的なずれによって、全体としては階段状の増加傾向が見られるようになると考えており、動作や状態を表す語に注目して解析を進めている。この結果と視線計測に現れる月齢による違いの結果とを併せて、脳計測の結果とともに解析を行っている。文節や句の区切りに注目して、その前後における視線計測データと脳波データの取得と解析を特に月齢が進んだ対象児に重点をおいて進める。瞬目前の脳波に焦点を当てるが、脳波の平均波形だけでなく、時間周波数解析も検討する。特に、周波数帯域ごとの特徴がどのように現れるのかについては、乳幼児を対象とした研究は数少なく、継続して取り組む価値のある課題であると考える。また、得られたデータにおいて正再生条件と逆再生条件に対する違いがどのように現れるか、さらには、月齢によって違いがあるかについても検討を進める。この目的のために、当初の計画で予定していた月齢よりも幅広い月齢の計測を平成30年度より始めたため、最終年度を延長して計測と解析を進める。質問紙調査は継続して行い、月齢が上がるにつれて語彙数がどのように増加するのかをまとめる。特に、個人内の増加について注目する。また、視線計測データや脳波データから、語彙数の増加に影響を与えうる指標を探すことも続ける。日本語では、文の先頭には名詞が現れることが多く、動詞は節や文の終わりに現れることが多いことから、区切りの前後には名詞と動詞が現れる頻度が高い。このことをふまえて、単語の種類ごとに獲得が進む月齢を絞って、視線計測データと脳波データが質問紙調査の結果とどのような関係にあるかについても検討する。乳児はボランティアでご協力いただく研究協力者を継続して募集し、研究の趣旨を乳幼児の保護者に説明した上で、同意書に記入いただいた方を対象に計測と調査をおこなうが、最終年度はデータの解析とまとめを精力的に進める。得られた結果は、学会における発表や論文として公表するとともに、フォーラムを開催することや、ニューズレターを発行することを通して公開する機会を設けることも検討する。本研究では、乳児が母語の音声を分節化してとらえているかを調べ、その上で、節目が現れることを事前に予測しながら聞いているのではないかという仮説を検証することを目的としている。女性が正対した位置で文章を読んでいるときの顔の映像を編集し、そのまま再生する正再生条件と時間的に逆に再生をした逆再生条件の刺激を作成した。

逆再生刺激は口の動きと音が出てくるタイミングは合っているように見えるが、日本語の音としては聞こえない刺激になる。母語と外国語を比較した先行研究では、外国語では話者の口元を見る割合が増加する傾向が報告されているが、母語の正再生と逆再生では顕著な違いが現れないことを見いだした。また、月齢に寄らずに目元を見ることもあるため、正対した女性の映像を使用して、映像の女性の目や口の動きに伴って対象児がどのような視線移動をしているかをとらえられる可能性があることが明らかになった。このことにより、視線計測と脳波計測とを進めるための足がかりを築くことができた。その一方で、ヒトの写真ではない顔の絵を提示したときに口元を見る傾向があることも再現されており、目に注意を向ける要因を更に検討する余地もある。対象児の理解語数や産出語数を保護者に対する質問紙で調査することも行っており、児が18か月程度以降になった時点で語数がどのように増加しているかを調べるための一時点目のデータとなる。これらの結果をもとにして、乳児期の能動的な言語獲得モデルを検討することも継続して進める。初年度となった平成28年度は、計測を安全に行える環境であることを確認して、学内の研究倫理委員会の承認を得た上で、研究参加者の募集を開始した。絵本を読み上げている女性の映像からモニター上に自然な大きさで顔を映せるように切り出しをして、正再生条件の刺激と逆再生条件の刺激とを編集した。このような映像を乳幼児に提示すると、月齢に依らずに口元と目元のどちらか一方しか見ないということはないため、当初計画していた12か月齢だけに限定せずに、6か月以降23か月齢までの乳幼児に対象を広げられる可能性があることが明らかになった。視線計測装置を用いることで、視線の停留位置や停留時間を計測するだけでなく、瞬目のタイミングや瞳孔径を計測することも可能であるため、視線計測を中心に計測をおこなうとともに、脳波との同時計測も開始した。また、対象児の理解語数や産出語数を保護者に対する質問紙で調査することも平行して進めており、児が18か月程度以降になった時点で語数がどのように増加しているかを調べるための一時点目のデータとして解析を進めている。音声が情報を伝達するコミュニケーションの手段として成り立つためには、音声の受け手が情報をまとまりに区切ってとらえられることが不可欠である。本研究では、乳児が母語の音声を分節化してとらえているかを調べ、その上で、節目が現れることを事前に予測しながら聞いているのではないかという仮説を検証することを目的としている。さらに、分節化をできる程度と獲得する語彙数には関係があるという可能性を検討する。女性が正対した位置で文章を読んでいるときの顔の映像を編集し、そのまま再生する正再生条件と時間的に逆に再生をした逆再生条件の刺激を昨年度に作成した。今年度はこの刺激を使用して、視線計測と脳波計測を行った。視線計測では、顔刺激が提示されると直ちに乳幼児が目と口を見るとともに、目、口、顔の輪郭を長く見る傾向があり、従来の研究結果を再現している。