hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
西日本弥生時代中期・後期の年代学的研究

本研究は、人骨と植物種子を用い、製作実年代の絞り込みが可能な漢鏡が相対年代比定可能なコンテクスト(甕棺・時期比定可能なその他の遺構など)から多く出土する北部九州弥生時代中・後期、なかでも中期後半と後期前葉の資料について集約的に年代測定をおこない、これを、相対年代網を確立した西日本を網羅した製作上限年代の限定可能な諸資料と対比し、a)資料特性のもたらす理化学的実年代誤差の問題に一定の見通しを得る、とともに、b)弥生時代中・後期の実年代比定に関する認識のさらなる充実を組織的に可能とすることを目的とした。その成果は下記の通りである。研究計画1)土器を用いた西日本弥生時代中・後期の相対編年網の確立;研究計画2)西日本相対編年網への、北部九州地域の成人用大型甕棺相対編年の対比:これらについて、北部九州弥生後期(V期)前半高三潴式土器新相段階と、近畿地方V期初頭が若干ふれあいつつも、近畿地方V期初頭と前葉は、北部九州V期後半下大隈式土器古相段階とおおきくふれあうことが判明した。研究計画3)相対年代的位置の厳密な決定の可能な遺構出土の絶対年代決定可能遺物の資料批判と、それに基づく弥生時代中・後期各段階の「考古学的」絶対年代の比定:これについては、北部九州V期前半高三潴式土器新相段階の終末段階に相当する甕棺出土後漢鏡年代から、その上限を紀元1世紀第三四半期におくことができることが判明し、近畿地方弥生後期の開始年代が、昨今推定されていた紀元1年前後から50年ほど下降することが判明した。研究計画4)成人用大型甕棺出土人骨のAMS年代測定;研究計画5)相対年代的位置の厳密な決定の可能な遺構出土植物種子のAMS年代測定:これらについては後者が実現し、弥生時代後期初頭につき、上の考古学的実年代よりかなり古い値がでるという興味深い結果を得た。本年度の研究計画は、1)土器を用いた西日本弥生時代中・後期の相対年代網の確立、2)西日本相対編年網への、北部九州地域の成人用大型甕棺相対編年の対比、3)相対年代的位置の厳密な決定の可能な遺構出土の絶対年代決定可能遺物の資料批判と、それに基づく弥生時代中・後期各段階の「考古学的」絶対年代の比定、4)成人用大型甕棺出土人骨のAMS年代測定、5)相対年代的位置の厳密に決定可能な遺構出土植物種子のAMS年代測定、6)上記AMS年代の、最新の較正曲線を用いた実年代への較正、7)AMS較正年代と3)との予備的比較、8)AMS較正年代と、国立歴史民俗博物館研究グループによる土器付着炭化物に関する、相対年代的に同時期のAMS較正年代との予備的比較、以上であった。1)・2)・3)の成果は以下の通りである:北部九州中枢域(福岡平野・筑紫平野北部)における弥生時代中期後期過渡期資料の増大により、成人用大型甕棺と日常用土器との厳密な並行関係の確定が可能となった。結果は橋口達也氏による甕棺編年のKIVb/cタイプ甕棺と高三潴式土器(北部九州地域後期前半)後葉土器との並行関係、これらと瀬戸内地域後期初頭土器との並行関係が確認された。このことから、瀬戸内地域弥生後期(弥生V期)初頭の上限は、実年代で紀元後50年代前後となる。

この結果は、橋口達也氏らの説を支持するものであり、瀬戸内弥生V期開始年代を紀元1年前後と見る諸説を否定するものである。また、後者の根拠の一つとされた、瀬戸内地域弥生時代V期初頭資料とともに一括資料として出土した紀元1世紀ごく初頭のみに鋳造された中国貨幣はいわゆる「模鋳銭」の可能性が高いことを確認した。4)は、バインダー処理等保存処理による汚染のない、中期初頭中頃人骨資料が得られた段階であり、年代測定は来年度に行うこととなった。5)・6)については、年度後半に、福岡県小郡市北部丘陵地域という特定地域から、弥生時代前期後半から後期初頭にかけての種子資料がシリーズとして得られ、AMS年代測定が完了したところである。較正と7)・8)の作業は現在進行中である。また、この資料については、ブラインドでもう一カ所の測定機関での測定も予定している。本研究は、人骨と植物種子を用い、製作実年代の絞り込みが可能な漢鏡が相対年代比定可能なコンテクスト(甕棺・時期比定可能なその他の遺構など)から多く出土する北部九州弥生時代中・後期、なかでも中期後半と後期前葉の資料について集約的に年代測定をおこない、これを、相対年代網を確立した西日本を網羅した製作上限年代の限定可能な諸資料と対比し、a)資料特性のもたらす理化学的実年代誤差の問題に一定の見通しを得る、とともに、b)弥生時代中・後期の実年代比定に関する認識のさらなる充実を組織的に可能とすることを目的とした。その成果は下記の通りである。研究計画1)土器を用いた西日本弥生時代中・後期の相対編年網の確立;研究計画2)西日本相対編年網への、北部九州地域の成人用大型甕棺相対編年の対比:これらについて、北部九州弥生後期(V期)前半高三潴式土器新相段階と、近畿地方V期初頭が若干ふれあいつつも、近畿地方V期初頭と前葉は、北部九州V期後半下大隈式土器古相段階とおおきくふれあうことが判明した。研究計画3)相対年代的位置の厳密な決定の可能な遺構出土の絶対年代決定可能遺物の資料批判と、それに基づく弥生時代中・後期各段階の「考古学的」絶対年代の比定:これについては、北部九州V期前半高三瀦式土器新相段階の終末段階に相当する甕棺出土後漢鏡年代から、その上限を紀元1世紀第三四半期におくことができることが判明し、近畿地方弥生後期の開始年代が、昨今推定されていた紀元1年前後から50年ほど下降することが判明した。研究計画4)成人用大型甕棺出土人骨のAMS年代測定;研究計画5)相対年代的位置の厳密な決定の可能な遺構出土植物種子のAMS年代測定:これらについては後者が実現し、弥生時代後期初頭につき、上の考古学的実年代よりかなり古い値がでるという興味深い結果を得た。
擬2次元スピン系におけるスピン・ギャップ発現の理論的研究

本研究では,擬2次元ハイゼベルグモデル(2枚の2次元面が結合したもの)においてスピンギャップが生じるかどうか調べることが主な目的であった.そのために,グリーン関数モンテカルロ法のコンピュータプログラムを開発した.この方法では最初に適当な試行関数を仮定するので,変分モンテカルロ法と同じ計算ができる.このことを用い,まず試行関数中の変分パラメータに関して変分を行い,最も基底状態に近いような試行関数を見出した.さらにこの試行関数を出発点とし,グリーン関数を何回も演算することにより真の基底状態に収束させることを行った.現在までのところ非常に効率のよい高速のプログラムが完成している。また試行関数としては最近接スピン間の相関を考慮したものを用いている.この関数は1枚のハイゼンベルグモデルの場合には非常によい試行関数であるが,2枚の擬2次元系の場合にはパラメータの調整が難しいということが明らかになった.このために,基底状態への収束が多少遅く,今のところスピンギャップの大きさを正確に決定するに至っていない.しかし面間の交換相互作用Jが,面内のものに比べて34倍程大きくなったとろこで,スピンギャップが消滅するという結果を得た.長距離秩序に関しては,試行関数の影響を受けているために,Jの大きい領域まで残っているように見える.以上の結果は試行関数を改良する必要があることを示している.改良の方法としては,スレーブボゾンRVB平均場近似等で得られる長距離スピン相関の入った試行関数を用いるということが考えられる.この点に関しては引き続き研究を続ける予定である.またスピンギャップが開く最も興味のある状態は,RVB状態である.この状態を出発点として,強結合領域からの摂動展開を用いて,スピンギャップの性質を見るという解析的な方法も行っている.本研究では,擬2次元ハイゼベルグモデル(2枚の2次元面が結合したもの)においてスピンギャップが生じるかどうか調べることが主な目的であった.そのために,グリーン関数モンテカルロ法のコンピュータプログラムを開発した.この方法では最初に適当な試行関数を仮定するので,変分モンテカルロ法と同じ計算ができる.このことを用い,まず試行関数中の変分パラメータに関して変分を行い,最も基底状態に近いような試行関数を見出した.さらにこの試行関数を出発点とし,グリーン関数を何回も演算することにより真の基底状態に収束させることを行った.現在までのところ非常に効率のよい高速のプログラムが完成している。また試行関数としては最近接スピン間の相関を考慮したものを用いている.この関数は1枚のハイゼンベルグモデルの場合には非常によい試行関数であるが,2枚の擬2次元系の場合にはパラメータの調整が難しいということが明らかになった.このために,基底状態への収束が多少遅く,今のところスピンギャップの大きさを正確に決定するに至っていない.しかし面間の交換相互作用Jが,面内のものに比べて34倍程大きくなったとろこで,スピンギャップが消滅するという結果を得た.長距離秩序に関しては,試行関数の影響を受けているために,Jの大きい領域まで残っているように見える.以上の結果は試行関数を改良する必要があることを示している.改良の方法としては,スレーブボゾンRVB平均場近似等で得られる長距離スピン相関の入った試行関数を用いるということが考えられる.この点に関しては引き続き研究を続ける予定である.またスピンギャップが開く最も興味のある状態は,RVB状態である.この状態を出発点として,強結合領域からの摂動展開を用いて,スピンギャップの性質を見るという解析的な方法も行っている.
接触言語におけるディスコース・語用変異と変化―言語の垣根を越えた考察の試み―

本研究は、接触言語間における普遍的特性の検出と実証を目的とし、植民地政策の足跡が色濃く残る太平洋諸国の接触言語間の共通性をディスコース・語用論レベルから調査研究したものである。接触日本語変種と接触英語変種のタグの機能・変化に関する類似性、および接触パラオ語変種と接触英語変種の呼び掛け語の機能・文法化に関する類似性の検証を含む本研究成果は、接触社会言語学分野の理論構築にも資するものであると考える。本研究では、複数の接触言語のディスコース・語用論的変化に共通する特徴を検出することを目的とし、接触言語の形成過程、言語変容の対話上の機能(interactional functions)および社会的・情緒的機能(social and affective functions)、さらに言語内的・外的諸要因を緻密に調査分析している。具体的には、1パラオ日本語でみられる「でしょ(う)」「だろ(う)」の新用法、2パラオ英語の「address terms」、3ニュージーランド英語とオーストラリア英語の「high rising terminals」、4ニュージーランド英語・ニウエ英語の「eh」との比較研究を行い、「話しことばの普遍的特性(Vernacular Universals)」の応用性を考察している。本研究は、(1)接触日本語と接触英語を比較することで、これまで単一言語内(さまざまな英語変種内)で構築されてきた上記の理論を、言語の垣根を越えて検証する初めての試みであり、さらに、(2)検証範囲を従来の音韻・統語論レベルから、ディスコース・語用論レベルにまで拡張しようとする挑戦的な研究である。初年度の研究として、今年度は1パラオ日本語の「でしょ(う)」「だろ(う)」の新用法に関する言語変容の対話上の機能および社会的・情緒的機能、さらに言語内的・外的諸要因を調査分析した。途中段階ではあるものの、これらの研究成果を国際学会にて報告し、そこで得られた関係専門家によるフィードバック等を参考にしつつ、編著書『オセアニアの言語的世界』にて「パラオ日本語の語用論的変異と変化」として刊行したところである。来年度は、上記234に関しても、同様の分析手法を行いて考察を重ね、ディスコース・語用論的変化に共通する特徴の検出を試みる予定である。本研究では、複数の接触言語のディスコース・語用論的変化に共通する特徴を検出することを目的とし、接触言語の形成過程、言語変容の「対話上の機能(interactional functions)」および「社会的・情緒的機能(social and affective functions)」、さらに言語内的・外的諸要因を緻密に調査分析している。3ヵ年計画の2年目の研究として、本年度は昨年度取り掛かったパラオ日本語でみられる「デショ・ダロ」の新用法の研究を総括しつつ、新たにパラオ英語で用いられるパラオ語由来の4つの「呼び掛け語(address terms)」の分析に着手した。具体的には、(1)本年度前半は、パラオ語の会話の中でこうした呼び掛け語がどのように使われているかを探るため、話し手・聞き手の関係性(性・年齢・親密さ)や、それぞれの呼び掛け語の持つ対話上の機能や社会的・情緒的機能に関して考察した。(2)本年度後半は、パラオ語の会話データとパラオ英語の会話データを比較しながら、同一の呼び掛け語の使われ方における相違点を考察した。途中段階ではあるものの、これらの研究成果を1つの国際学会と4つの招待講演にて報告し、そこで得られた関係専門家によるフィードバック等を参考にしつつ、編著書『Further Studies in the Lesser-Known Varieties of English』(ケンブリッジ大学出版)にて「Palauan English」として刊行したところである。最終年度となる来年度は、パラオ共和国にて追加調査を行い、仮説に有用な知見を得るとともに、ディスコース・語用論的変異と変化が観察される他地域・他言語との比較を行う。さらに、これまでの調査・研究の集大成を図り一定の方向性を示すとともに、次なる研究に向けての土台を整備する予定である。3ヵ年計画の最終年度の研究として、本年度はこれまでの調査・研究を総括しつつ、比較研究も織り交ぜながら、次なる研究に向けての土台を整備した。そもそも本研究は、複数の接触言語変種で観察されるディスコース・語用論的変化に共通する特徴を検出することを目指したものであり、本年度はこれまでの研究内容を補足・充実させるとともに、総括的かつ総合的な分析・研究を展開した。具体的には、パラオ共和国にて追加調査を行い、データを補足するとともに、ディスコース・語用論的変異と変化が観察される他地域・他言語変種との比較を行った。若年層によってパラオ英語に取り入れられ始めたパラオ語由来の4つの「呼び掛け語(address terms)」の機能および社会的意味に関する分析を深め、他の接触英語変種で用いられている語用論的・談話マーカー「you know」・「dude」・「bro」などとの比較研究に着手した。その途中成果を3月に国際学会(8th International Conference on Corpus Linguistics)で公表し、そこで得られた貴重なフィードバックを反映させたものを、来る5月に開催される国際学会(Discourse-Pragmatic Variation & Change 3)にて発表する予定である。パラオ英語に関しては、先行研究が皆無であることから分析に時間を要することは必至であり想定内と言える。

社会言語学今年度開始したパラオ英語の分析を加速することで、当初の目的を概ね達成できるように取り組む予定である。予定通りパラオ日本語の語用論的変異と変化の様相を明らかにすることができた。諸事情により、今年度初旬に予定されていたパラオでの現地調査が取り止められたため。来年度から調査予定のパラオ英語に関しては、先行研究が皆無であることから分析に時間を要することは必至である。最終年度の総括に多少のしわ寄せがもたらされることは避けられないが、申請当初の目的自体はおおむね達成できるよう取り組む予定である。当初予定されていた現地調査を来年度初旬に行うことで、計画通りの使用・研究となる。
ニューラルネットワークによるマイクロ波フィルタの完全自動設計法の研究開発

ニューラルネットワーク(NN:Neural Network)技術を用いて、ワイヤレス通信で必要不可欠なマイクロ波バンドパスフィルタ(BPF:Bandpass Filter)の自動設計技術を確立するため、BPF設計向けのNNを構築する。そのために本研究では、そのNNの効率的な学習方法やBPFの高精度評価技術を確立する。これによって、設計者が電磁界シミュレータを用いて特性調整を繰り返す従来の煩雑な設計から脱却し、設計仕様さえ入力すればBPFの構造設計の結果が出力される完全自動設計の実現を目指す。
気道に分泌されたムチンが酵素としての性質を持ち、自己のマルチマー化を触媒する!?

我々は、従来、単に粘膜被覆物質としての認識しかなかった分泌型ムチンが酵素としての活性をもつという新規の発想をここに提唱した.これは、あくまでも一次止血に関わるvon Willebrand factor(vWf)の酵素活性領域との相同性から推察したものであるが、もし、そうであれば、ムチンの酵素活性はおそらく自己のマルチマー形成に関わることが予想された。この研究成果は酵素学領域への新しい研究素材提供という基礎的な面だけでなく、粘稠な気道分泌物を伴う慢性呼吸器疾患の治療薬の開発研究に新しい方向性を示し得ると考えた.本研究では,まず,MUC2のD3とGSTのfusion蛋白を作成し、酵素一基質実験を行うことにした.現在,His-tagについて試みているが,サブクローニングはうまく行かず,現在,方法を検討中である.また,バキュロウイルスの発現系を確立し,この目的のために準備中である.関連実験として,粘液を抗原にして,モノクローナル抗体を作成した.その抗体は,分泌型粘液に反応し,糖鎖をエピトープとして認識していることがわかった.この抗体は,各種研究施設に提供し,種々の研究目的に使用されている.我々は、従来、単に粘膜被覆物質としての認識しかなかった分泌型ムチンが酵素としての活性をもつという新規の発想をここに提唱した.これは、あくまでも一次止血に関わるvon Willebrand factor(vWf)の酵素活性領域との相同性から推察したものであるが、もし、そうであれば、ムチンの酵素活性はおそらく自己のマルチマー形成に関わることが予想された。この研究成果は酵素学領域への新しい研究素材提供という基礎的な面だけでなく、粘稠な気道分泌物を伴う慢性呼吸器疾患の治療薬の開発研究に新しい方向性を示し得ると考えた.本研究では,まず,MUC2のD3とGSTのfusion蛋白を作成し、酵素一基質実験を行うことにした.現在,His-tagについて試みているが,サブクローニングはうまく行かず,現在,方法を検討中である.また,バキュロウイルスの発現系を確立し,この目的のために準備中である.関連実験として,粘液を抗原にして,モノクローナル抗体を作成した.その抗体は,分泌型粘液に反応し,糖鎖をエピトープとして認識していることがわかった.この抗体は,各種研究施設に提供し,種々の研究目的に使用されている.
プラズマの空間的不均一性理解による液中レーザー誘起ブレークダウン分光法の精度向上

液中レーザー誘起ブレークダウン分光法における定量分析の精度向上を目的として、以下の課題に取り組んだ。1.液中レーザーアブレーションで生成する気泡内のプラズマに溶存種が輸送されるメカニズムを検討した。LiCl + NaCl水溶液中でCuターゲットのアブレーションを行い、発光スペクトルからプラズマ中のアブレーション放出種(Cu)と溶存種(Li、Na)の原子密度を評価した。その結果、プラズマ中のLiとNaの密度比は溶液中の濃度比と一致すること、プラズマ中の溶存種の密度は溶液中の濃度に比例して増加すること、プラズマ中の放出種と溶存種の密度に強い相関があることがわかった。2.液中レーザーアブレーションにおいて、ターゲットの組成比とプラズマ中の原子密度比に違いが生じる要因について検討した。水中Cu-Zn皮膜のアブレーションを行い、スペクトルからプラズマ中の放出種(Cu、Zn)の原子とイオンの密度比を求めた。また、レーザービーム透過法により測定した気泡の挙動から気泡内の酸素濃度を推定し、Cu原子とCuO分子の密度比を計算した。その結果、スペクトル測定時は、放出種のイオン化および酸化によってプラズマ中の原子密度比が大きく変化しないことがわかった。一方、ビーム形状がトップハット型のレーザーを使ってアブレーションを行うと、プラズマ中の原子密度比がターゲットの組成比とほぼ一致することがわかった。3.プラズマ中の異なる原子の励起温度を比較するために、空気中および水中でCu-Zn合金のアブレーションを行い、スペクトルからCu、Znそれぞれの温度を求めた。その結果、空気中と比べて水中では、CuとZnの温度差が小さいこと、短い時間でCuとZnの温度が一致することがわかった。これらの結果は、アブレーション現象の解明に重要な知見を与えると同時に、定量分析の精度向上のための指針を与えるものである。27年度が最終年度であるため、記入しない。液中レーザー誘起ブレークダウン分光法の精度向上を目的として、以下の課題に取り組んだ。1.これまでに、液中金属イオンを電解析出によって電極表面に濃縮してからレーザーを照射すると、検出感度が大幅に向上することを報告している。本研究では、この手法を使った定量分析の可能性を検討するために、5、10、15、30、50 ppmのZnイオンを含む水溶液中でCu電極上に電解析出を行い、発光スペクトルを測定した。濃度に対してZnの発光線強度をプロットし、検量線を作成した。このとき、析出条件やレーザー照射条件、観測する発光線を適切に選ぶことによって、精度の高い検量線を得ることに成功した(決定係数0.974、検出限界0.35 ppm)。2.多元素定量分析を行う上で、発光スペクトルから求まるプラズマの組成がターゲットの組成と一致しないことが問題となっている。そこで、レーザー照射によるターゲット表面の熱伝導と構成原子の蒸発速度差を考慮した理論を構築し、蒸発過程における組成変化の補正を試みた。Zn/Cu = 1.0のCu-Zn皮膜をターゲットとした場合、発光スペクトルから求まるプラズマの組成はZn/Cu = 5.3となった。これに対して、組成変化の補正を行うと、高い精度でターゲットの組成を再現することができた(Zn/Cu = 0.93)。3.水中Cuターゲットのレーザーアブレーションを行い、ターゲット表面に対して上方向(レーザー照射方向)と横方向からプラズマの発光を検出した。その結果、上方向から発光を検出すると、発光線の自己吸収の影響が小さく、定量性の高い発光スペクトルが得られることがわかった。本研究では、液中レーザー誘起ブレークダウン分光法の精度向上を目的として、電解析出を利用した液中金属イオンの高感度分析を行った。

この手法は、微量金属イオンの析出過程や薄膜のアブレーション過程を含むため、定量分析が困難であると考えられる。これに対して、析出条件やレーザー照射条件について検討し、高精度な定量分析の可能性を示したことは、重要な成果であると考えられる。また、蒸発過程における組成変化を補正する新たな理論を構築した。複雑なアブレーション過程を単純なモデルで記述し、多元素定量分析における問題を解決する手段を提案したことは、大きな進展であると考えられる。さらに、プラズマの発光をターゲット表面に対して上方向から検出することで、定量性の高いスペクトルが得られることを見出した。上方向から発光を検出する場合、レーザー照射方向と検出方向を一致させることができるため、装置の小型化にもつながる。これらの結果は、液中レーザープラズマの生成メカニズムに新たな知見を与えるとともに、液中レーザー誘起ブレークダウン分光法の精度向上に貢献するものであり、研究が順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、高精度な多元素定量分析の実現を目的として、以下の課題に取り組む予定である。1.発光スペクトルからプラズマの組成を推定する際は、熱平衡プラズマ(構成原子の温度が一定)を仮定する。この仮定は、プラズマが周囲の液によって微小領域に閉じ込められ、高密度になるという定性的な判断に基づいている。これまでに、水中微小プラズマの熱平衡状態を調べた例はなく、熱平衡からのずれが組成の推定精度を低下させていると考えられる。そこで、構成原子の温度を元素ごとに測定し、プラズマの熱平衡状態を評価する。また、熱平衡からのずれが小さいプラズマを生成する、もしくは検出するための最適な条件を探索する。2.液中レーザー誘起ブレークダウン分光法において、元素分析に適した先鋭な発光線を得るためには、パルス幅の長いロングパルス(約100 ns)を照射する必要がある。この場合、パルス照射中に生成するプラズマが、残りのレーザーのエネルギーを吸収するため、ターゲットに与えられるエネルギーが小さくなる。そのため、蒸発過程が支配的なアブレーションが起こり、沸点の低い元素が優先的に蒸発すると考えられる。一方で、ターゲットに与えられるエネルギーを大きくすれば、構成原子の蒸発速度差が小さくなることがわかっている。そこで、先鋭な発光線が得られるパルス幅を保持したまま、レーザーのビームプロファイルを変化させて、ターゲットに与えられるエネルギーを制御することを試みる。これにより、アブレーション過程における組成変化を抑制したいと考えている。
語彙の自動獲得機能を有する計算機可読な高度辞書データベースシステムの試作

本研究の基本構想は、あらかじめ準備した辞書データをもとに、機械が未知語を検出し、その品詞と意味とを推定することのできる辞書データベースを作成することである。この基本構想のもと平成78年度の研究期間に、当初の計画・方法に従って研究を推進し、以下の成果を収めた。〔平成7年度〕1.大規模な辞書データと新聞記事データの整理:既存の大規模単語辞書データに対して、複数の辞書のデータを参照して、辞書データの整理を行った。また、予め作成した新聞記事データに関して、形式上の統一のための整理を行った。2.意味体系を記述するデータ構造の決定と意味体系データの整理:EDR電子化辞書を基に、高度辞書データベースシステムで使用する意味記述用データ構造を決定するとともに、意味体系データをの整理した。3.未知語自動検出部の設計と実装:未知語を自動的に検出するプログラムを設計し、これを未知語自動検出部作成用装置上に実装した。4.未知語品詞意味推定部の設計と実装:上記3のプログラムに対して、未知語の品詞と意味とを自動推定するような改良を加え、これに基づき未知語品詞意味推定部の設計・実装を行った。5.高度辞書データベースシステムの基本部分の実装と予備評価:上記14の研究成果を統合し、高度辞書データベースシステム(基本部分)を実装・予備評価を行い、基本的有効性を確認した。〔平成8年度〕1.辞書データベースシステムの詳細仕様の決定:高度辞書データベースに格納する辞書データの容量、および未知語自動検出部、未知語品詞意味推定部の仕様の詳細を決定した。2.辞書データの詳細仕様の決定:高度辞書データベースに格納する辞書データの内容と形式とを、詳細にわたり決定した。3.高度辞書データベースシステムの作成:平成7年度の成果と上記1と2の仕様にもとづき、高度辞書データベースシステムを構築した。4.高度辞書データベースシステムの評価:作成した辞書データと、新聞記事等の電子化テキストを利用して、システムの処理性能評価実験を行った。その結果、処理精度・処理速度の観点から、本システムの基本的有効性を確認した。1.大規模な辞書データと新聞記事データの整理:申請者らが既に作成している大規模な単語辞書データに対して、新明解国語辞典(三省堂)、広辞苑(岩波書店)、EDR電子化辞書(EDR)等のデータを参照して、追加・拡張を行い、辞書データ(基本部分)の整理を行った。また、このデータと予め作成した新聞記事データとに関して、研究者相互の共用を目的として形式上の統一も図った。2.意味体系を記述するデータ構造の決定と意味体系データの整理:EDR電子化辞書を基に、高度辞書データベースシステムで使用する意味記述用データ構造を決定するとともに、意味体系データをの整理し、本試験研究に必要な意味データの基幹部分を抽出した。3.未知語自動検出部の設計と実装:べた書きされた日本語漢字仮名交じり文に対して形態素解析と統語解析とを行い、未知語を自動的に検出するプログラムを設計し、これをプログラミング言語prologを用いて未知語自動検出部作成用装置(DEC社製パーソナルコンピュータDigital CelebrisGT)上に実装した。4.未知語品詞意味推定部の設計と実装:上記3のプログラム実装の基となるアルゴリズムに対して、未知語の品詞と意味とを自動推定することのできるように改良を加え、これに基づき未知語品詞意味推定部の設計を行った。また品詞推定の部分に関しては実装も完了した。5.高度辞書データベースシステムの基本部分の実装と予備評価:上記14の研究成果を統合し、高度辞書データベースシステム構築用装置(日本サン・マイクロシステムズ社製ワークステーションSUN Ultral System)上に、高度辞書データベースシステム(基本部分)を実装した。また、簡単な例文を素材として未知語検出・品詞推定機能とシステム全体の処理時間との予備評価を行い、基本的有効性を確認した。

4.高度辞書データベースシステムの評価:作成した辞書データと、新聞記事等の電子化テキストを利用して、システムの処理性能評価実験を行った。その結果、処理精度・処理速度の観点から、本システムの基本的有効性を確認した。本研究の基本構想は、あらかじめ準備した辞書データをもとに、機械が未知語を検出し、その品詞と意味とを推定することのできる辞書データベースを作成することである。本年度はこの基本構想のもとに、当初の計画・方法に従って研究を推進し、以下の成果を収めた。1.辞書データベースシステムの詳細仕様の決定:高度辞書データベースに格納する辞書データの容量、および未知語自動検出部、未知語品詞意味推定部の仕様の詳細を決定した。なお、システム記述言語Arity/Prologの仕様を考慮して、高次辞書データベース構築用装置の主記憶を40メガバイト程度と設定した。2.辞書データの詳細仕様の決定:高度辞書データベースに格納する辞書データの内容と形式とを、詳細にわたり決定した。辞書項目数は、名詞187,868個、代名詞654個、動詞個(ただし、五段活用型8,036個、サ変型244個、カ変型1個、上一段型265個、下一段型2,074個)形容詞1,124個、副詞個,連体詞個、助動詞30個、助詞53個(ただし、格助詞10個、副助詞8個、係助詞6個、接続助詞17個、終助詞12個)となった。3.高度辞書データベースシステムの作成:平成7年度の成果と上記1と2の仕様にもとづき、高度辞書データベースシステムを構築した。プログラミング言語は,Arity/Prolog(ライフボ-ト社)を採用し、プログラムは全体で約142キロバイトとなった。4.高度辞書データベースシステムの評価:EDR電子化辞書や広辞苑をもとに作成した辞書データと、新聞記事等の電子化テキストを利用して、システムの処理性能評価実験を行った。その結果、処理精度・処理速度の観点から、本システムの基本的有効性が確認された。
乳糖非発酵性Lactobacillus caseiの乳糖発酵性変異株の遺伝解析

1.まずL.casei subsp.alactosusのストレプトマイシン耐性株(Lac^-Str^rのプロトプラスト化とその再生条件を検討したところ, 0.9Mラクトースで高張にしたHEPES緩衝液中で,細胞壁溶解酵素のリゾチームとムタノリシンを併用してプロトプラスト化し, 0.5Mマルトースあるいは0.25Mマルトースと0.25Mスクロースを組み合わせた再生培地上で高い再生率(約20%)を示す条件を得た.この方法によりS.lactisでも1%以上の再生率を示していた.しかしL.bulgaricusではプロトプラスト化はするが再生した集落を確認できず, S.thermophilusでは溶菌しなかった.上記条件でL.casei subsp.rhamnosusのストレプトマイシン感受性株(Lac^+Str^S)のプロトプラストとの融合により, Lac^+Str^rの融合株を作出した.2.本研究で得られた融合株および従来当研究室において接合法により得られたL.caseisubsp.alactosusの乳糖発酵性変異株を供試菌として,それらのプラスミド組成を検討した.プラスミドの分離は,スクロースを含むトリス緩衝液中でN-アセチルムラミダーゼによって溶菌し,プロティナーゼKで除タンパクを行った.変異株のプラスミド組成の分析結果から,融合株および接合株の一部にはプラスミドを含まない菌株があったが,他の変異株はすべて受容菌と同一のプラスミド組成を示した.また受容菌はβ-ガラクトシダーゼ(β-gal)およびフォスフォーβ-ガラクトシダーゼ(β-Pgal)活性のいずれも示さないのに対し,融合株および接合株はいずれもβ-gal活性を示しており, β-Pgal活性を示す菌株もあった.3.以上のことから,乳糖非発酵性Lactobacillus caseiの乳糖発酵性は,染色体上の遺伝子に支配されている可能性が強く,他の菌種や菌属との融合や接合により乳糖発酵性を発現するようになったと推定される.しかしその発現機構は今後の検討課題である.1.まずL.casei subsp.alactosusのストレプトマイシン耐性株(Lac^-Str^rのプロトプラスト化とその再生条件を検討したところ, 0.9Mラクトースで高張にしたHEPES緩衝液中で,細胞壁溶解酵素のリゾチームとムタノリシンを併用してプロトプラスト化し, 0.5Mマルトースあるいは0.25Mマルトースと0.25Mスクロースを組み合わせた再生培地上で高い再生率(約20%)を示す条件を得た.この方法によりS.lactisでも1%以上の再生率を示していた.しかしL.bulgaricusではプロトプラスト化はするが再生した集落を確認できず, S.thermophilusでは溶菌しなかった.上記条件でL.casei subsp.rhamnosusのストレプトマイシン感受性株(Lac^+Str^S)のプロトプラストとの融合により, Lac^+Str^rの融合株を作出した.2.本研究で得られた融合株および従来当研究室において接合法により得られたL.caseisubsp.alactosusの乳糖発酵性変異株を供試菌として,それらのプラスミド組成を検討した.プラスミドの分離は,スクロースを含むトリス緩衝液中でN-アセチルムラミダーゼによって溶菌し,プロティナーゼKで除タンパクを行った.変異株のプラスミド組成の分析結果から,融合株および接合株の一部にはプラスミドを含まない菌株があったが,他の変異株はすべて受容菌と同一のプラスミド組成を示した.また受容菌はβ-ガラクトシダーゼ(β-gal)およびフォスフォーβ-ガラクトシダーゼ(β-Pgal)活性のいずれも示さないのに対し,融合株および接合株はいずれもβ-gal活性を示しており, β-Pgal活性を示す菌株もあった.3.以上のことから,乳糖非発酵性Lactobacillus caseiの乳糖発酵性は,染色体上の遺伝子に支配されている可能性が強く,他の菌種や菌属との融合や接合により乳糖発酵性を発現するようになったと推定される.しかしその発現機構は今後の検討課題である.
脳腸ペプチドの局所モルモン的作用の形態学的解析

1.脳腸ペプチドの局所モルモン的作用を解析するにあたり、3箇所の臓器(組織)を選び、そこに特徴的なペプチドの存在様式を明らかにした。胃体部粘膜には、GRP(gastrin-releasing peptide)含有コリン作動性神経を主とする特異な神経支配が存在することがわかった。膜片標本により、尿道の粘膜上皮にはCGRP含有神経とセロトニン含有細胞が多数存在すること、両者の位置関係や神経終末の全体像を容易にみることができた。気管粘膜をはがした膜片標本により、上皮内に発達するCGRP神経の分布や終末形態を明らかにした。2.局所モルモン作用についての生理実験下痢に関する生理活性物質としては、セロトニンとVIPが重要である。形態学的解析とイヌを使った生理実験から、内分泌細胞から放出されたセロトニンが近傍のVIP神経に局所モルモンとして作用し、強力な分泌を起こすVIPの放出を招く結果、下痢が起こると理解された。3.浸透圧ポンプによる脳腸ペプチドの局所投与脳腸ペプチドによる局所ホルモン作用を形態学的に解析するために投与方法を検討し、浸透圧ポンプによる投与が有効であることがわかった。上記1の成果を踏まえ、胃体部にGRP、尿道と気道にCGRPやsub-stance Pを1-2週間投与した。これらのペプチドが免疫系細胞に及ぼす効果が形態学的に証明できたが、詳細な検討は現在進行中である。脳・腸管ペプチドの局所ホルモン的作用を解析するにあたり,3ケ所の臓器(組織)を選び,そこに特徴的なペプチドの存在様式を明らかにした。1.胃体部粘膜には,大量のGRP(ガストリン放出ペプチド)含有神経が存在し,粘膜固有層中に広がる密な神経網を形成していた。GRP神経は同時にアセチルコリンエステラ-ゼ活性も陽性であったので,アセチルコリンとの共存が示唆された。この領域にはアドレナリン作動性神経はほとんど存在せず,GRP含有コリン作動性神経を主とする特異な神経支配が存在することがわかった。2.尿道の粘膜上皮は,神経と内分泌細胞に富んでいる。神経では,CGRP含有神経が,内分泌細胞ではセロトニン含有細胞が圧倒的に多かった。尿道の膜片標本をつくることに成功し,神経と内分泌細胞を免疫組織化学により染色した。これによって,神経や内分泌細胞の分布,両者の位置関係,神経終末の全体像を容易にみることができた。3.気管粘膜には大量のCGRP含有神経が存在する。酵素処理により,気管粘膜をはがし膜片標本をつくる方法を考案した。これにより上皮内に発達するCGRP神経の分布や終末形態を明らかにした。また,気管粘膜に多い肥満細胞や特殊な白血球globule leacocytesと神経との関係を容易に観察することができた。今後は以上の3つの組織で,脳腸ペプチドを局所的にかつ持続的に投与して,神経や内分泌細胞,上皮細胞や自由細胞の変化を解析する。1.局所ホルモン作用についての生理実験下痢に関係する生理活性物質としては、セロトニンとVIPが重要な役割を担うと想像される。前者は消化管内分泌細胞(EC細胞)に、後者は粘膜内に密に分布する神経に含まれる。両者はシナプス様の接触はしないが、密接な位置関係にある。イヌに十二指腸を使った実験で、セロトニン、VIPともに腸の分泌を引き起こしたが、VIPによる分泌はセロトニンを前投与しておくと飛躍的に増加した。セロトニンが腸のVIPを放出させるという事実とあわせて考えると、内分泌細胞から分泌されたセロトニンが近傍のVIP神経に局所ホルモンとして作用し、さらに強力な腸分泌を起こすVIPの放出を招く結果、下痢が起こると理解された。2.浸透圧ポンプによる脳腸ペプチドの局所投与脳腸ペプチドによる局所ホルモン作用を形態学的に解析するために、投与方法を検討した。当初考えていたペレットは、投与の量や時間の調節が不可能であり、浸透圧ポンプによる投与が有効であることがわかった。

上記1の成果を踏まえ、胃体部にGRP、尿道と気道にCGRPやsubstance Pを1-2週間投与した。CGRPとsubstance Pは、気道でリンパ球などの白血球や肥満細胞を増加させ、これらのペプチドが免疫系細胞に及ぼす効果が形態学的に証明できたが、詳細な検討は現在進行中である。
電子移動反応をプローブとしたイオン液体の配向緩和過程に関する研究

化学反応の活性化過程では、基底状態とは異なる分極率を有する活性錯合体(遷移状態)を形成することが多い。通常の溶媒では、分子の分極率の変化に呼応して、瞬時(1-10ピコ秒程度の速さ)に溶媒分子の配向変化が起こるが、粘稠なイオン液体ではその変化は遅いと考えられる。化学反応の速度は基底状態から遷移状態に至るエネルギー変化と時間スケールによって支配されるので、本研究では、反応の活性化過程に対応するイオン液体の配向変化を速度論的パラメータとして表現できないかと考えて、実験を遂行した。化学反応を支配する諸因子の定量化は、化学現象を物理的に捉え、化学を科学として発展させる上で極めて重要であるが、複雑に絡み合った複数の要素を効果的に分離する手段が見つからないために、この分野の研究は定性的な議論に終始していることが多い。本研究者は、粘性の高いイオン液体中において、分極した遷移状態を経て進行する反応の周波数成分が極めて小さいことを見出した。このことは、溶質分子の活性化に伴う分極状態を安定化させるために、イオン液体を構成する各コンポーネントが、きわめてゆっくりと緩和することを示している。本研究ではこのようなイオン液体に特有の配向変化の遅れを能動的に利用して、溶媒の配向変化に敏感な電子移動反応の外圏活性化成分を分離して観測することにより電子移動反応の内圏成分と外圏成分の定量化を可能にするとともに、電子移動反応をプローブとした溶媒配向過程の詳細を解明することを目的とする。また、このような解析法に立脚して、一般的化学反応をイオン液体中で観測することによって、反応機構を解明するための基礎原理の構築をおこなうことを最終的な目的としている。2007年度には各種イオン液体の合成を生成法の検討を始め、光電子移動反応過程の研究に適した反応系の模索と予備実験を行った。その結果、各種ポリピリジンの配位した銅(I)錯体とニトロベンゼン系失活剤の組み合わせがが最適条件を提供することを見いだし、その精製と結晶構造の検討を行った。アルキルイミダゾリウムビス(トリフルオロスルフォニル)イミド系イオン液体の合成と精製/水分除去を行うとともに、これらイオン液体の各種物性値の測定と、これらイオン液体中における比較的速い電子移動反応系の反応速度の測定を行った。反応系としては、光励起状態が大きな吸収を示す銅錯体とニトロベンゼン系化合物、ならびにアセチルアセトナト系金属錯体による電子移動消光過程を検討した。具体的には、[Cu(dpp)_2]^+錯体の光励起状態からのエネルギー移動と電子移動反応を観察することによって、酸化剤として用いた、パラジニトロベンゼン、パラクロロニトロベンゼン、ニトロベンゼンとの電子移動反応による消光過程を観測した。これらの反応は、既に分子性液体中での反応機構の詳細が判明しており(IC, 32, 2393(1993)参照)、イオン液体中での反応との違いを定量的に評価できると考えたからである。ニトロベンゼン系化合物による消光過程は、これらニトロ化合物の三重項状態が、銅錯体の励起状態よりエネルギーが高いために、エネルギー移動は起こらないので、電子移動反応による消光しか起こらないことがわかっている。実験の結果、これらの反応がマイクロ秒程度の極めて遅い消光過程を含んでいることがわかった。このような遅い過程は、分子性液体中では観測されておらず、この過程の詳細解析を行うことによって、イオン液体の遅い配向緩和過程を検討できるものと考え、鋭意研究を続けている。一般的には、結合切断反応における活性化障壁は、いつでもその反応に関係する分子の結合エネルギーに関係すると誤解されがちであるが、実際には、結合の切断反応の活性化エネルギーは結合のエネルギーに直接関係しているわけではなく、各分子に特有の二次のJahn-Teller効果に関係するHOMOとLUMOのエネルギー差と、結合切断に関与する基準振動モードの有無に関係している(拙著:量子論に基づく無機化学[名古屋大学出版会、2010年】第10章参照)。最初に(1-R-3-methylimidazolium bis(trifluoromethylsulfonyl)imide R=butyl, pentyl, and hexyl)中の熱異性化反応を支配する因子を特定する目的で実験を行った。3種類のイオン液体で観測された頻度因子は、通常の分子性溶媒で観測される値と比べて異常に小さく、イオン液体中で観測された速度定数は、極性溶媒中よりもむしろ、無極性溶媒中で観測された速度定数に近いことがわかった。極性の比較的大きなイオン液体の挙動はこのように特異なものであり、本研究が根拠にする考え方の正当性が確認できた。

イオン液体中における電極電子交換反応の速度定数は、Kochiらの方法で決定した。アセトニトリル中においては、フェロセン/フェリシニウム対の自己交換反応速度定数は0.035cm^2 s^<-1>であったが、イオン液体中では0.25cm^2 s^<-1>まで遅くなることが確認された。今後は、非等温セルを用いた観測を続けることにより、頻度因子の決定とその由来についてさらに深く検討する予定である.
術中脊髄モニタリングにおける新しいアラームポイントの策定

2007年以降に脊椎脊髄病学会モニタリング委員会により、モニタリングの実態を把握すべく全国多施設調査を施行した。モニタリング総数6887例の解析の結果、CMAPの波形変化とMMT低下の関係は低い相関を示し、術中にamplitudeがコントロール波形の約25%以下になるとMMT2が以上低下している可能性が示唆された。最終波形率とMMT低下度の相関を検討すると、低い相関が認められた。MMT低下度と術後麻痺持続期間の関係では、MMT低下度を1と2以上で分けると、MMT1低下群では永続的麻痺率が60筋中16筋(27%)であったのに対し、MMT2以上低下群では43筋中32筋(74%)と有意に高かった。脊髄損傷後の波形変化のメカニズムを解明するとともに、全ての麻痺を未然に防げる新しいアラームポイントを策定する事を本研究の目的としていた。未だに施設間でばらつきのある頭蓋刺激条件(刺激強度、刺激頻度)、手術麻酔環境(導入時・維持麻酔時の筋弛緩剤を含む麻酔薬量)を一定にした全国prospectiveアンケート調査・studyを行いたいと考え、さらに信憑性が高く麻痺を生じない新たなアラームポイントを策定することが第一の目標であった。この度、特に麻痺率が30%を超える胸椎後縦靭帯骨化症に関して全国アンケートを行い、一定の見解を得た。以下に示す。1:モニタリング波形が低下したポイント(麻痺を呈したと考えうる操作)術後麻痺を呈した全25例の内訳は、体位変換による波形低下1例、傍脊柱筋を展開中での波形低下1例、狭窄部除圧操作による波形低下21例、狭窄部以外の除圧操作による波形低下1例、インプラント併用例での後彎矯正操作による波形低下1例と様々なポイントで波形低下を来した。2:胸椎OPLL手術におけるモニタリングのアラームポイントモニタリング委員会の推奨するコントロール波形の30%以下の低下をアラームとした場合、30%以下の波形変化を呈した症例は34/156例で、そのうち麻痺を呈した25例は全例でコントロール波形の15%以下まで波形低下していた。すなわち30%でアラームをすることで9/34例(26%)の麻痺を回避しえた結果となった。以上が本研究から得られた有益な結果であった。2007-2009年に脊椎脊髄病学会モニタリング委員会により、モニタリングの実態を把握すべく後ろ向き全国多施設調査を施行しアラームポイントを振幅の70%低下と定めた。引き続きその妥当性を評価すべく2010-2011年に前向き全国多施設調査を行った。本研究の目的は、前向き全国多施設調査における胸椎OPLL手術の脊髄モニタリングの有用性を、後ろ向き全国多施設調査の結果と比較し検討する事である。対象は2007-2009年に後ろ向き全国多施設調査(以下R群)を施行し集積しえた全7,143例中胸椎OPLL42例(麻痺12例)と、2010-2011年に前向き全国多施設調査(以下P群)を施行し集積しえた全959例中114例(麻痺13例)。麻痺率はR群12/42例(28.5%)、P群13/114例(11.4%)と有意にP群では麻痺率が低下した。(p<0.01)レスキュー症例はR群2例、P群7例、レスキュー率はR群2/14例(14.3% )、P群7/20例(35.0%)であり有意差はなかったもののP群のモニタリング条件下ではよりレスキューしうることが判明し、また麻痺残存率は、1カ月以内のものはR群1/12例(8.3% )、P群2/13例(15.4%)であり有意差はなかったもののP群で1例のみ多かった。しかし、3か月以上の麻痺残存症例はR群6/12例(50.0% )、P群7/13例(53.8%)で共に高率であった。麻酔及びモニタリングの条件を施設間で統一したことにより、明らかに麻痺を減じることが出来、アラームポイントを振幅の70%低下としたモニタリング方法でレスキューし得た症例が増加した。以上より胸椎OPLL手術の脊髄モニタリングに関して現行でのモニタリング条件の有用性が示唆された。但し、3か月以上の麻痺残存例は両群共に変わらず多いため、今後さらなるモニタリング条件の検討が必要である。アンケート調査を再検討し、徐々に目的達成について進行している。全国prospectiveアンケート調査を行う。

頭蓋刺激条件(刺激強度、刺激頻度)、手術麻酔環境(導入時・維持麻酔時の筋弛緩剤を含む麻酔薬量)を一定にすることをあらかじめ周知しておき、2007年のretrospective studyアンケート調査に引き続き、アンケートは脊椎脊髄病学会研修施設及び靭帯骨化症研究班施設の計72施設に送付予定。モニタリング症例の調査・集計・解析を行い新しいアラームポイントの策定を試みる。研究遂行に必要な試薬、手術・および実験器具の購入を計画している。また、アンケート送付のための通信費、研究成果・情報収集のための国内外学会参加の旅費、研究データを集積するための解析ソフトの購入を計画している。
ペプチドチップを用いた実験動物感染症抗原エピトープの解析

本研究では実験動物のマウス・ラットに頻繁に発生する感染症、もしくは危険度の高い感染症として、マウス肝炎ウイルス、センダイウイルス、マイコプラズマ、及びハンタウイルスを対象として選択した。既に公表されている構成蛋白質のアミノ酸配列情報をもとにペプチドチップを作製し、ポリクローナル抗血清と反応させることで抗原ペプチドエピトープを同定した。更に同定されたペプチド抗原エピトープを利用して簡便な検査法の開発を試行した。マウス肝炎ウイルスとセンダイウイルスについてはこの試みが見事に成功し、既存のウイルス粒子全体を抗原として用いるELISA法と同等もしくはそれ以上の感度を示すELISAシステムの構築に成功した(論文作製中)。ハンタウイルスについては、ハンタウイルス核蛋白に対するモノクローナル抗体(MAb)E5/G6の認識する抗原エピトープの同定に成功した。即ち、E5/G6が認識する最小配列はaa166-173(EDVNGIRK)であることが分かった。マイコプラズマ(Mycoplasma pulmonis)はウイルスと違い構成蛋白質が多岐にわたることから、まず抗原となる蛋白質の検討を行った。P46に相同性を持つP46L蛋白質が抗原性が高いことを見いだした。P46Lにglutathione S-transferase (GST)を結合した組換え蛋白質を作製し、精製したものを抗原としてELISAシステムを構築したところ、既存の市販ELISAシステムに比べ高感度であった。ペプチドチップを用いて抗原ペプチドエピトープを同定する手法をげっ歯類実験動物に対する病原体のみではなく、ウエストナイルウイルスや重症急性呼吸器症候群(SARS)コロナウイルスといった人獣共通感染症病原体の抗原エピトープの同定にも用い、抗原エピトープを同定することができた。また、病原体の抗原エピトープの同定のみではなく、Fas抗原、アンジオテンシンII蛋白質などが他の物質に結合する部位の同定にも成功した。各病原体抗原のペプチドチップ作製のために、その1次構造の検討を行った。その結果、ハンタウイルスについてはNPタンパク質の、マウス肝炎ウイルスについてはS(spike protein)、M(membrane protein)、及びN(nucleoprotein)タンパク質の、センダイウイルスについてはHN(hemaggulutinin-neuraminidase)、F(fusion)及びNP(nucleoprotein)タンパク質の、マイコプラズマについてはMycoplasma pulmonisの膜タンパク質の1次構造を元にそれぞれペプチドチップを作製することが好ましいと言う結論に至った。次に実際にハンタウイルスNPタンパク質の1次構造を元にペプチドチップを作製し、感染抗血清と反応させエピトープを探るプレリミナリーな実験を試行したが、非特異的な反応が多くエピトープの決定は困難であった。そこで全血清の代わりに既に樹立されているNPタンパク質抗原に対するモノクローナル抗体を用い、ペプチド合成及び反応の条件設定を行った。その結果、非特異的反応を抑え、モノクローナル抗体が認識する8つのアミノ酸からなるエピトープを決定することに成功した。更にこれらのアミノ酸を一つずつAlaに置き換えたペプチドと反応させることで、その中心となる5つのアミノ酸の同定に成功した。今後はこのペプチド合成及び反応の条件を用い、上記の各病原体の抗原ペプチドチップを作製し、コピトープマッピングを行って行く予定である。実験動物に対する感染症の中で主要なものとして、まずマウス肝炎ウイルス(MHV)とセンダイウイルス(HVJ)を選択し、それぞれのウイルスに対する実験感染血清とこれらのウイルスタンパク質の1次構造情報から作製したペプチドチップを用いてエピトープマッピングを行った。MHVについては、これまでの報告から核タンパク質に抗原性があることが報告されている。

中でもB領域に多くのエピトープが報告されていることから、B領域のアミノ酸配列をもとに10merずつのペプチドを1アミノ酸残基ずつずらした網羅的ペプチドチップを作製した。このペプチドチップに感染及び非感染血清を反応させ、酵素抗体法にて発色した。しかし、両血清で違いのある反応を示したペプチドは検出されなかった。このことは、この領域のエピトープはリニアでない可能性を示唆している。そこでペプチドチップ作製領域を2番目にエピトープの報告が多いN末のE領域に変更し同様の実験を行った。その結果感染血清に対してのみ強く反応するペプチドを2ヶ所検出することができた。次にHVJについても核タンパク質のアミノ酸配列をもとにまず、1塩基ずらしの10mer網羅的ペプチドチップを作製し、同様に感染・非感染血清と反応し、酵素抗体法にて発色した。その結果、こちらも感染血清とのみ強く反応するペプチドを2ヶ所検出することができた。以上の結果からこのペプチドを用いて感染診断キットの作製が可能であることが示唆された。診断キット作製のためには、今後更に様々な実験及び自然感染血清を用いてこのペプチドについての詳細な検討が必要であろう。実験動物に対する主要な病原性ウイルスとしてマウス肝炎ウイルス(MHV)、センダイウイルス(HVJ)、及びMycoplasma pulmonisを選び、引き続きウイルスタンパク質について精細なエピトープマッピングを行った。MHV核タンパク質およびHVJ核タンパク質の部分ペプチド(10アミノ酸)を、それぞれN末から順に1アミノ酸づつずらしながらメンブレン上に合成して、タンパク質全体をカバーする網羅的ペプチドチップを作製した。MHVについては、自然感染マウス複数個体から血清を採取し、ペプチドチップに反応させて抗体の有無を確認した。その結果N末付近の2箇所の領域において、各個体に共通して特異的IgG抗体が存在していた。これらの領域の抗原性が高いことがわかった。さらに、HVJについては、実験感染させた近交系のマウス(C57BL/6,BALB/c,DBA/2,AKR)およびラット(BN,F344)の血清を用いて、ペプチドチップによる解析を行った。その結果、抗原性の高い領域は10箇所以上存在することがわかった。特に、N末付近の2箇所とC末付近の3箇所については、どの感染個体についても共通して特異的IgG抗体が検出された。以上の結果は、ペプチドチップ技術を用いることにより、MHV,HVJの感染モニタリングに利用可能な抗原ペプチドの候補が同定できたことを意味する。一方、感染血清中に、Mycoplasma pulmonisの膜タンパクAに対する特異的抗体が存在するかどうかをウエスタンブロット法により解析したところ、多くの感染血清中に抗膜タンパクA抗体が存在することが明らかになった。