hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セメントによる加水分解反応由来の室内空気汚染物質―生体影響機序及び発生源の探索

2-エチル-1-ヘキサノール(2E1H)の空気中濃度が高い建物でシックビル症候群(シックハウス症候群)、化学物質過敏症状等が生じるが、病態は未解明で、また、2E1H発生量の決定要因にも不明な点が多い。9週齢の雄ICRマウスを理論濃度値0,55,110,219ppmの2E1Hに1日8時間、7日間吸入曝露した。219ppm群では鼻腔の嗅上皮に構成細胞の減少、炎症細胞浸潤が見られた。呼吸上皮では炎症細胞浸潤は軽度で、また下気道では区域気管支、細気管支の平滑筋層に炎症細胞浸潤が見られた。この結果は、2E1H曝露時にみられる鼻の不快感、刺激性と一致すると考えられた。また、肝のアルコール脱水素酵素(ADH)活性は、0ppm群で6.9±0.9(nmol/mg protein/min)、219ppm群で7.6±1.4(nmol/mg protein/min)で、曝露によるADH活性の上昇は認められなかった。マウスでは2E1HがADHの、2-エチル-1-ヘキサナールがアルデヒド脱水素酵素の基質となることも示されたが、ppbの濃度域で生じるシックハウス症状の原因が、2E1Hから2-エチル-1-ヘキサナールへの代謝亢進による可能性はほぼないと考えられた。また、2E1H発生側の要因解明のために、セメント中に存在する化学成分と2E1H発生量との関係を検討した。CaO、Fe_2O、Na_2O、Mn_2O_3が発生促進と密接な関係があり、一方SiO_2、K_2O、MgOは発生を抑制すること、発生促進と抑制はセメントの種類、含水率、経時日数に依存することが明らかになった。今回の分析条件では、アルデヒドの発生は認められなかった。2E1Hの発生を避けるためには、コンクリートの十分な乾燥が必要であることが知られるが、さらに、床を形成するセメントコンクリートの材料を適切に選択することの重要性が示唆された。シックハウス対策済みの建物で2-エチル-1-ヘキサノール(2E1H)の空気中濃度が高く、シックビル症候群(シックハウス症候群)、化学物質過敏症状、強い疲労症状が生じるが、病態は不明で、また、2E1H発生量を決定する要因にも不明な点が多い。本研究は患者の客観的な生体指標及び予防対策を探索することを目的とし、今年度は以下の検討を行った。まず、化学物質過敏症状とヒトヘルペスウイルス6型(HHV6)、7型(HHV7)再活性化が関連するか明らかにする目的で、過敏症状を訴える患者4名から連続5日間唾液を採取し、HHV6、HHV7のウイルス量を測定した。唾液中HHV6はほとんど定量下限値以下で、今回の測定結果では症状との関連は認められなかった。一方、HHV7の検出量は唾液1mlあたり214万copyと個人差が大きかったが、不快症状と関連する傾向が認められた。現在、被験者をさらに追加するとともに、曝露する化学物質量と症状、ウイルス量との関係の解析を行っている。また、2E1H発生側の要因解明のために、モデル実験を行った。6種類のセメントパウダーに水を加えペーストとし、乾燥固化後粉砕し粒径をそろえ、表面にフタル酸ジエチルヘキシルを0.4g塗布した。発生する2E1Hの量は経時的に二重缶チャンバーにより測定した。発生量が最大になるまでに要する日数はセメントにより異なり、また、発生量とセメント中の燐の含有量との間に最も高い相関がみられた。今年度は、患者の客観的な生体指標及び予防対策を探索することを目的に、以下の検討を行った。まず、化学物質過敏症状とヒトヘルペスウイルス6型(HHV6)、7型(HHV7)再活性化が関連するか明らかにする目的で、過敏症状を訴える患者7名から連続5日間唾液を採取し、HHV6、HHV7のウイルス量を測定するとともに、アルデヒド脱水素酵素2型(ALDH2)の遺伝子多型を調査した。唾液中HHV6はほとんど定量下限値以下で、HHV7については個体差がきわめて大きく、いずれのウイルス量についても症状との関連は乏しいと考えられた。ALDH2多型は、ALDH2*1/1が4名、ALDH2*1/2が3名、ALDH2*1/2が1名であり、不活性型が多い傾向は認められなかった。また、2E1H発生側の要因解明のために、コンクリートスラブに床材を直接貼付した直床構造の室内(n=45)とコンクリートスラブと床材が接触しない二重床構造の室内(n=51)との問で2E1H濃度を比較した。直床の室内での2E1H濃度の幾何平均値(最小最大)は48.7 (0.43006)μg/m3であったのに対して、二重床の室内では55.7 (1.0371)μg/m3であった。97室中9室で総揮発性有機化合物の暫定目標値(400μg/m3)を上回る2E1H濃度が検出されたが、いずれも直床の室内であった。

2-エチル-1-ヘキサノール(2E1H)の空気中濃度が高い建物でシックビル症候群(シックハウス症候群)、化学物質過敏症状等が生じるが、病態は未解明で、また、2E1H発生量の決定要因にも不明な点が多い。9週齢の雄ICRマウスを理論濃度値0,55,110,219ppmの2E1Hに1日8時間、7日間吸入曝露した。219ppm群では鼻腔の嗅上皮に構成細胞の減少、炎症細胞浸潤が見られた。呼吸上皮では炎症細胞浸潤は軽度で、また下気道では区域気管支、細気管支の平滑筋層に炎症細胞浸潤が見られた。この結果は、2E1H曝露時にみられる鼻の不快感、刺激性と一致すると考えられた。また、肝のアルコール脱水素酵素(ADH)活性は、0ppm群で6.9±0.9(nmol/mg protein/min)、219ppm群で7.6±1.4(nmol/mg protein/min)で、曝露によるADH活性の上昇は認められなかった。マウスでは2E1HがADHの、2-エチル-1-ヘキサナールがアルデヒド脱水素酵素の基質となることも示されたが、ppbの濃度域で生じるシックハウス症状の原因が、2E1Hから2-エチル-1-ヘキサナールへの代謝亢進による可能性はほぼないと考えられた。また、2E1H発生側の要因解明のために、セメント中に存在する化学成分と2E1H発生量との関係を検討した。CaO、Fe_2O、Na_2O、Mn_2O_3が発生促進と密接な関係があり、一方SiO_2、K_2O、MgOは発生を抑制すること、発生促進と抑制はセメントの種類、含水率、経時日数に依存することが明らかになった。今回の分析条件では、アルデヒドの発生は認められなかった。2E1Hの発生を避けるためには、コンクリートの十分な乾燥が必要であることが知られるが、さらに、床を形成するセメントコンクリートの材料を適切に選択することの重要性が示唆された。
PMモータ駆動用昇圧器付インバータの電気二重層コンデンサ方式小形低コスト回生回路

提案していた小形低コスト回生回路に関して、(1)回路全体の効率改善にはチョッパ部導通損失の低減が最重要であること、(2)運転時間は、バッテリと電気二重層コンデンサの電圧比がほぼ1 : 1のとき最長となること、(3)直流電源とチョッパ、電気二重層コンデンサとチョッパを組み合わせ、それぞれ独立にインバータに接続する回路方式と提案方式の比較により、提案法がより低損失で、パワーデバイスの電流定格もより小さくなることなどを明らかにした。申請者らは,昇圧チョッパ付PWMインバータ駆動永久磁石同期電動機システムにおいて,回生エネルギーを効率よく回収するために,バッテリと電気二重層コンデンサを直列に接続した構成の回生エネルギー回収回路を考案した。このバッテリー電気二重層コンデンサ直列接続方式は,バッテリ-電気二重層コンデンサ並列接続方式に比べ,コスト,体積,重量の点では非常に優れているが,回生可能な昇圧チョッパが2組必要で,しかも,それらの制御が複雑になる。本年度は,考案システムの動作特性をシミュレーションにより検討するとともに,この結果を基に実験システムの改良を行った。1.実験システムの基本設計(山本,篠原)回路構成についての検討を行い,コンデンサやリアクトルの定数,制御系のサンプリング周期などを見直した。2.シミュレーションによる新駆動方式の検討(篠原,山本)シミュレーションにより提案する新駆動方式の解析を行い,1.で決定した定数やパラメータについての確認を行った。また,負荷を変えた解析を行い,提案システムの動作範囲を明らかにし,この範囲において,損失が小さくなる動作点を明らかにした。3.実験システムの改良(山本)これまでのDSPシステムでは,複雑になったプログラムに対して,サンプリング周期を維持できなかったため,高速なDSPに変更し,制御プログラムの変更を行った。この結果,実行時間的には,従来のサンプリング周期を保ちつつ,インバータおよび二つのチョッパの制御演算処理が可能となった。しかし,実際には,チョッパ動作時のノイズでシステムが誤動作したため,基板加工機を用いて,基板からノイズ対策を施した。これにより,まだ,ノイズの影響で電流などがひずむが,なんとかシミュレーションに近い結果が得られるようになった。次年度は,この問題を解決し,条件を変えた場合の運転特性について調べて行く予定である。申請者は,昇圧チョッパ付PWMインバータ駆動永久磁石同期電動機システムにおいて,バッテリと電気二重層コンデンサを直列接続した回生エネルギー回収回路を考案した。本年度は,この回路を用いた場合の動作確認,効率測定,バッテリと電気二重層コンデンサの最適な電圧比,昇圧チョッバ部の接続方式などについて検討し,以下の成果を得た。1.実験システムの動作確認,改良と制御用ソフトウェアの改良モータの加減速運転に対する動作確認を行い,シミュレーションと同様の結果が得られることを確認した。さらに,制御用ソフトウェアのパラメータを調整し,動作をより安定化した。また,回路にノイズ対策を施し,直流電圧ひずみ,チョッパ電流ひずみを改善した。2.実験システムの各部効率測定と評価モータ回転数,負荷状態をパラメータとして,定常状態の各部効率を測定し,システム全体の効率改善にはチョッパ部導通損失の低減が最重要であることを明らかにした。3.バッテリと電気二重層コンデンサの最適な電圧比の検討バッテリと電気二重層コンデンサの電圧比をパラメータにして,加減速運転繰り返しのシミュレーションを行い,満充電で運転可能な時間を調べた。この結果,バッテリと電気二重層コンデンサの電圧比がほぼ1:1のとき,運転可能な時間が最長になることを明らかにした。4.昇圧チョッパ部の接続方式の比較提案システムでは,バッテリと電気二重層コンデンサの直列に対してチョッパを1つ,電気二重層コンデンサのみに対してチョッパを1つ用いている(接続方式I)。これに対し,バッテリと電気二重層コンデンサをそれぞれ単独に配置し,それぞれにチョッパを1つ用いる方式が考えられる(接続方式II)。これらの接続方式について,効率や特徴の比較を行い,提案している接続方式Iの方がより低損失で,必要なパワーデバイスの電流定格もより低いことを明らかにした。
唾液タンパク質と食品成分の相互作用ならびにその生理的意義に関する研究

タンニン、ポリフェノール類、収斂味を呈するタンパク質類による渋味刺激を行い、その時に放出さτる耳下腺唾液を採唾器で採取し成分を解析した。耳下腺以外の舌下腺、顎下腺からの唾液についても検討を行ったが、不純物の存在のため解析が困難であった。pH4から5付近で等電点沈殿を生じる食品タンパク質溶液を酸性条件下(pH23)に調製した後に口腔内に投与すると渋味を呈することを証明した。さらに、タンパク質の種類、またpHによっても収斂味に差異があることを見出し、その機構解析を行った。乳清タンパク質や大豆タンパク質の場合、酸性条件下に調製して口腔内へタンパク質溶液を投与すると、タンパク質溶液と唾液は混合され、pHは上昇する。そのためそれらのタンパク質の等電点付近において口腔内において沈殿を形成し、それが収斂味をもたらすことを確認した。しかし、大豆タンパク質の場合、中性pH付近においても収斂味が認められた。この場合も先とは異なる特定の唾液タンパク質との相互作用によって生じることを見出した。また、乳清タンパク質や大豆タンパク質の場合、口腔内沈殿形成が収斂味・渋味の原因であることが判明したが、その味刺激をもたらす沈殿の特性、ならびにその制御方法についても検討を進めた。●味刺激による耳下腺唾液の解析、ならびに唾液の主成分であるPRPがタンニンによる渋味の原因物質であることの証明タンニン酸、ポリフェノール類、収斂味を呈するタンパク質類による渋味刺激を行い、その時に放出される耳下腺唾液を採唾器で採取し、その成分を電気泳動法によって調べた。その結果、耳下腺唾液にはプロリンリッチプロテイン(PRP)が含まれていることが確認できた。この耳下腺唾液とタンニン酸を混合すると沈殿が生じ、耳下腺唾液中のPRPがその沈殿形成に重要な役割を担っていることを明らかにした。沈殿形成濃度とタンニン酸の渋味検知濃度がほぼ一致し、これからも渋味発現に沈殿形成が関与していることが推察される。さらに、左右の耳下腺に採唾器を取り付け、耳下腺唾液が口腔内に流入しないように装着すると、タンニン酸の渋味はまったく感じられず、採唾器を脱着すると突然渋味が発生したことから、耳下腺唾液がタンニン酸の渋味発現に必須であることが確認された。●タンパク質の渋味一部の甘味タンパク質を除き、タンパク質は無味であるとされてきたが、牛乳乳清タンパク質が酸性条件下で渋味を呈することを明らかにした。さらに、乳清タンパク質によらず、大豆タンパク質やカゼインなど酸性条件化で沈殿(等電点沈殿)を生じるタンパク質は一様に渋味を呈する。これについてもその沈殿形成濃度とタンニン酸の渋味検知濃度がほぼ一致した。しかし、耳下腺唾液はタンパク質の渋味発生に関与していないことを見出した。タンニン、ポリフェノール類、収斂味を呈するタンパク質類による渋味刺激を行い、その時に放出される耳下腺唾液を採唾器で採取し成分を解析する。耳下腺以外の舌下腺、顎下腺からの唾液についても検討した。タンパク質の種類、またpHによっても収斂味に差異があることを見出したため、その機構解析を行った。具体的には、乳清タンパク質や大豆タンパク質の場合酸性条件下で、口腔内へタンパク質溶液を投与すると、タンパク質溶液と唾液は混合され、pHは上昇する。そのためそれらのタンパク質の等電点付近において口腔内において沈殿を形成し、それが収斂味をもたらす。しかし、大豆タンパク質の場合、中性pH付近においても口腔内収斂刺激が認められた。これを調べるために、唾液タンパク質を耳下腺より採唾器を用いて採取し、硫酸アンモニウム75%で唾液タンパク質を沈殿濃縮し、得られて唾液タンパク質と食品タンパク質との相互作用を調べた。その結果、唾液タンパク質中の塩基性プロリンリッチプロテインならびにヒスタチンが中性pHで大豆タンパク質と相互作用をして、凝集体をもたらし、それが沈殿を形成することをSDSポリアクリルアミド電気泳動によって明らかにした。この沈殿が口腔粘膜を刺激するために、渋みを呈するものと判断したまた、乳清タンパク質や大豆タンパク質の場合、口腔内沈殿形成が収斂味・渋味の原因であることが判明したが、その口腔刺激をもたらす沈殿の特性について詳細に検討した。

また、乳清タンパク質や大豆タンパク質の場合、口腔内沈殿形成が収斂味・渋味の原因であることが判明したが、その味刺激をもたらす沈殿の特性、ならびにその制御方法についても検討を進めた。
宋代の政策決定システムの基礎的研究

前近代中国は、皇帝に政治・財政・軍事・司法の大権が集中する専制国家としての特質を一貫して有してきたが、政策決定システムに目を向けると、漢代の廷議、東晋・六朝の尚書案奏(博議・詳議→参議)、唐代の宰相の議(政事堂の議→中書門下の議)、宋代の対、明代の内閣の票擬、清代の軍機処の擬旨など、それぞれの時代の中核を担ったシステムの変化を窺うことができる。更にその特質を概括すれば、宋代を挟んで性格上の変化を垣間見ることができる。即ち、前期は官僚達の合議を基軸に政策決定がなされ、その政策立案においては皇帝・官僚間に介在する宰相の存在が大きな位置を占め、又、宰相の権力を抑制する、いわば政事に対する異議申立を行う門下省系の官僚機構の発達を見、両者のバランスによって政治運営がなされてきた。一方、後期は中央集権的官僚機構の確立を背景に、宰相を介在せずに皇帝・官僚間を直接結ぶ上奏制度の発達を見、その改変とも相俟って、宰相の秘書・顧問官化が進むとともに、宰相権力抑制装置であった異議申立機構が形骸化し、結果として君主独裁が強化されて行くのである。この変化は急激に生じたのではなく、宋代に過渡的な形で進展するのである。つまり、この時代には前期的な集議が依然として見られ一方、新たに皇帝に直接上殿奏事を行う対という、後期的性格を有する制度の発達が見られるのである。とりわけ、北宋期においては、宰相と相拮抗する政治勢力を形成し、異議申立を中心とした政治活動を行った台諫・侍従には二つの制度的基盤が確固とした形で存在していたのであり、この基盤の弱体化とともに北宋末から南宋期には専権宰相の政治の壟断化、異議申立機構の形骸化といった政治現象が現出する。この背後には皇帝・宰相間に通行する、御筆・手詔といった新たなる文書システムの展開が見られる。要するに、このシステムの登場は前期の官僚の合議から、後期の皇帝を中心とし、極めて限られた政治空間において政策が決定されるシステムへの移行を想起させるものである。以上については既に「宋代政治構造試論-対と議を手掛りとして-」と題する論文を発表し、又、南宋期の政治構造についても続稿を準備中である。
アスベスト発癌に影響する免疫動態の解明

2005年のクボタショック以来アスベスト曝露による悪性腫瘍の発生が問題となっているが,アスベスト曝露の免疫影響が腫瘍発生の素地を形成する可能性を考え検討してきた。その結果,実験系での免疫担当細胞(細胞株や健常人からの新鮮採取細胞)へのアスベスト曝露によって腫瘍免疫の減衰を示唆する所見が得られてきた。今後はその動態を改善することによって予防的分子標的を同定するなどに応用したい。アスベストの発癌に関連する免疫動態の解明として,アスベスト曝露が全般的に免疫担当細胞に対して,どのような影響を及ぼし,かつそれが発癌という観点にてそこに関与するか,という解明という視点で解析を進めているが,そのためには腫瘍免疫が減衰するということが,最も妥当性があると思われる。その観点からの観察としてはまず昨今話題の制御性T細胞の機能ということを考えなければならない。これはアスベストのコアとなっているシリカの場合にその肺病変は珪肺症であるが合併症として重要なのが強皮症や関節リウマチなどの自己免疫疾患でありその場合に制御性T細胞は数あるいは質の減衰が起こっていることが想定され,我々が観察した内容としても珪肺症例での制御性T細胞分画である末梢血のCD4+25+分画はその機能が減弱しており,されに加えて,どうもシリカ曝露によって反応性T細胞も制御性T細胞も活性化を受け,反応性T細胞はCD4+25+となり制御性T細胞分画に混入するに加えて制御性T細胞は活性化に伴いアポトーシス受容体FASの発現過剰が誘導されて結果として制御性T細胞分画には本来の制御性T細胞の早期アポトーシスによる減弱と活性化反応性T細胞の混入が同時に起こってその分画の機能の減弱が自己免疫疾患の合併に繋がることが想定されていきているが,反対にアスベストの場合には,腫瘍免疫め減衰を制御性T細胞機能から考えるとその機能の亢進が想定される。この観点で,制御性T細胞機能を有するCD4+25+かつHTLV-1不死化ヒトT細胞株MT-2にてアスベスト長期低濃度曝露を実施するとやはりその制御性T細胞機能の亢進が惹起されていることが分かってきた。アスベストのコアとなっているSiO2であるシリカの場合には,シリカによる慢性活性化によって,FAS分子の過剰発現によって制御性T細胞は早期の喪失が生じ,それによって制御性T細胞機能の減弱から自己免疫異常への道筋が形づくられることが想定された。またアスベストの場合には,我々の樹立している低濃度長期曝露の細胞株モデルによる観察では制御性T細胞機能の亢進が確認された。このことは最終的には症例によって確認するべきところであり,現在検討中であるが,この成果は,アスベスト曝露者が基盤として腫瘍免疫の減衰が生じることによって,成書などにも記されているように悪性中皮腫や肺癌のみならず,喉頭癌や消化管の癌のリスクが高まることと合致した所見につながるものと考えられるので,今後,詳細を検討していきたい。アスベストの発癌に関連する免疫動態の解明として,アスベスト曝露が全般的に免疫担当細胞に対して,どのような影響を及ぼし,かつそれが発癌という観点にてそこに関与するか,という視点で解析を進めているが,そのためには腫瘍免疫が減衰するということが,最も妥当性があると思われる。アスベストのコアとなっているSiO2であるシリカの場合には,珪肺症で自己免疫疾患が合併し,そのためには自己寛容の破綻が必須で,実は制御性T細胞はシリカによる慢性活性化によって,FAS分子の過剰発現によって早期の喪失が生じ,それによって数の減弱から自己免疫異常への道筋が形づくられることが想定されることを明らかにしてきた。またアスベストの場合には,我々の樹立している低濃度長期曝露の細胞株モデルによる観察では制御性T細胞機能の亢進が確認され,いくつか腫瘍免疫に関連するケモカイン受容体の発現低下も認められた。但し,制御性T細胞についてはマスター遺伝子であるFoxP3の発現度合いやそのメチル化の解析などでは,相互に解釈の困難な結果も得られており,今後詳細な検討が更に必要であることも判明してきた。しかしながら,これらの成果は,アスベスト曝露者が基盤として腫瘍免疫の減衰が生じることによって,成書などにも記されているように悪性中皮腫や肺癌のみならず,喉頭癌や消化管の癌のリスクが高まることと合致した所見につながるものと考えられた。
有機分子触媒を活用した環境低負荷な機能性高分子材料の開発

1)昨年度までに有機リン酸であるリン酸ジフェニルを触媒とした各種環状エステル類の無溶媒重合系の開発を行ってきた。今年度は、様々な分子構造を有する有機リン酸類縁体を触媒とした重合を検討した。その結果、リン酸フェニル二ナトリウムがラクチドの無溶媒開環重合において優れた触媒となることを見出した。リン酸ジフェニルを触媒としたラクチドの無溶媒開環重合には長時間を要していたが、今回新たに見出した触媒ではより短時間で分子量分散度の狭いポリ乳酸を与えることが明らかとなった。本重合系はポリ乳酸の環境調和型合成プロセスとして有用と考えられる。2)フォスファゼン塩基の一種であるt-Bu-P4とアルコールからなる重合系を用い、非直鎖状の構造を有する両親媒性ブロックコポリエーテルの精密合成を行った。本重合系は種々のエポキシドの開環重合において極めて有用であることがこれまでに明らかになっており、その知見をもとに様々な非直鎖状両親媒性ブロックコポリエーテルの合成へと応用した。本重合系を利用することではじめて分子量と分子量分散度が高度に制御された一連のブロックコポリエーテルを得ることができ、そのサンプルを使って非直鎖状構造と水溶液中での会合挙動の相関関係を理解すること出来た。ここで得られた知見は高機能性界面活性剤の開発などにおいて貢献するものと期待される。3)これまでに開発してきたジリン酸ジフェニル触媒による開環重合系を基盤として、新規ブロックコポリマーを開発した。具体的には、リン酸ジフェニルを触媒として末端官能基化ポリカプロラクトンを合成し、オリゴ糖との複合化を行った。ここで得られたブロックコポリマーは水溶液中ではナノパーティクル、固体中ではミクロ相分離構造を形成することが見出された。これらのナノ構造はDDS用キャリアやリソグラフィー材料として期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。1)有機リン酸触媒を用いた環状エステルおよび環状カーボネートの無溶媒重合系の確立および触媒添加量の削減を目的に研究を行った。リン酸ジフェニル(DPP)を触媒に用いたカプロラクトンの無溶媒重合はリビング的に進行していることが明らかとなった。また、本重合系に最適な触媒量は開始剤に対して0.05当量であり、過去に報告された溶液重合系の1/20まで削減可能であった。さらに、同様の重合条件を1,5-ジオキセパン-2-オン、バレロラクトン、およびトリメチレンカーボネートに適用した結果、いずれのモノマーを用いた場合でも重合はリビング的に進行した。従って、DPPを用いた環状エステルおよび環状カーボネートの無溶媒重合は脂肪族ポリエステルおよびポリカーボネートの合成に有用であることが明らかとなった。2)フォスファゼン塩基の一種であるt-Bu-P4とアルコールからなる開始系を用いた重合系を適用することで種々のグリシジルアミン類の精密重合を達成することを目的とした。アルコール/t-Bu-P4開始系を用いたN,N-ジベンジルグリシジルアミンの重合は均一系で進行し、重合制御に初めて成功した。さらに本重合系の適用範囲を確認する目的で、モノマーとしてN,N-ジアリルグリシジルアミン、N,N-メチルベンジルグリシジルアミン、4-グリシジルモルホリン、およびビス(2-メトキシエチル)グリシジルアミンを用いて同様の重合を行った結果、すべてリビング重合で進行することを明らかにした。3)キラルな有機分子触媒を用いたラセミラクチドやβーブチロラクトンのエナンチオマー選択重合を検討し、エナンチオマー選択性を確認した。また、メソラクチドの位置選択的な重合にも成功した。

これらのナノ構造はDDS用キャリアやリソグラフィー材料として期待される。有機リン酸化合物やフォスファゼン塩基などの有機分子触媒を用いた新しいリビング重合系の開発やキラル有機分子触媒を用いた新規不斉選択重合系の開発を達成しており、おおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に引き続き、有機分子触媒を用いた新規モノマー(ジエン酸エステルやラクタムなど)のリビング重合系の開発と有機分子触媒を用いた低環境負荷な機能性高分子材料(リソグラフィー用材料や医用材料など)の開発を行う。
M期サイクリン、サイクリンAとBの細胞分裂進行における機能分担に関する研究

本研究の当初の目的は、がん細胞であるHeLa細胞を用いて細胞分裂進行に最も重要なサイクリンB・cdc2キナーゼとサイクリンA・cdc2キナーゼを、アンチセンスなどの方法により一方のみを不活性化し、それらの機能的な違いを明らかにしようとするものであった。しかし、同調した細胞での遺伝子導入が上手くいかず、材料をヒトデ卵に変えて研究を行った。cdc2キナーゼは真核細胞に共通の分裂期促進因子であり、細胞が異なってもその役割は変化しないものと考えられる。ヒトデ卵母細胞の第一減数分裂時には、サイクリンB・cdc2キナーゼのみが活性化され、サイクリンA・cdc2キナーゼの活性は第二減数分裂の分裂中期に初めて現れ、卵割期には両者の活性が検出された。サイクリンB・cdc2キナーゼは活性化にcdc25によるチロシン残基の脱リン酸化が必要であるのに対して、サイクリンA・cdc2キナーゼはチロシンリン酸化による活性制御を受けず、サイクリンAと結合すると直ちに活性化される。即ち、cdc25の活性化を阻害すれば、サイクリンA・cdc2キナーゼだけが活性化された状態がえられるはずである。そこで、cdc25の活性を阻害する抗体をヒトデ卵の第一卵割期前に微量注入し、細胞分裂の進行を観察した。実際に、サイクリンB・cdc2キナーゼの活性化が抑えられ、サイクリンA・cdc2キナーゼのみの活性が捉えられた。この時、細胞分裂は通常より20分ほど遅れて起こった。分裂が起こった時期には、サイクリンA・cdc2キナーゼの活性がサイクリンB・cdc2キナーゼの不足を補うように増加していたことから、全cdc2キナーゼの活性が一定レベルまで達すれば、分裂が進行するという可能性が考えられた。現在、詳しい解析を行っているところである。
ヘリオトロンJにおけるプラズマ粒子輸送特性の解明とその制御に関する研究

1.本研究の目的は、ヘリオトロンJにおけるプラズマ粒子輸送の特性を解明し、制御法への展開を行うことである。本年度は、i)本課題によって開発したマイクロ波反射計を用いてプラズマ電子密度分布の時間発展計測を行い、粒子輸送特性や密度分布の粒子供給法依存性を調べる、ii)電子密度揺動計測用の反射計を導入し、複数点の電子密度揺動を同時計測可能にする、ことを目標として研究を進めた。2.粒子輸送特性を評価することを目的とし、ガスパフを用いた密度変調実験を行った。密度分布計測の結果、プラズマ規格化小半径ρ=0.4での密度変動はρ=0.8の変動に対して0.4msの遅れが生じていることが分かった。これはガスパフによる有意な変調が検出されているものと考えられ、今後の解析によって輸送特性評価が可能となる重要な成果である。3.超音速分子ビーム入射(SMBI)実験において、密度分布計測を行った。SMBIはプラズマへの粒子供給法の一種で、ヘリオトロンJでは本手法によって通常ガスパフ時より高性能なプラズマを実現したが、その詳細な分布特性の変化は未解明であった。計測の結果、SMBI入射後、線平均電子密度およびプラズマ蓄積エネルギーが共に単調増加する段階において、電子密度がプラズマ周辺部で減少し中心部で増加、すなわち、分布形状が尖頭化した後にプラズマが高性能化することが分かった。これは、SMBIにより周辺部で密度勾配が増加することで拡散の効果が増大し、周辺部の密度が減少したものと考えられる。今後SMBI入射時の密度依存性等を調べる必要がある。4.揺動計測用マイクロ波反射計をヘリオトロンJへと適用し、ドリフト波周波数近傍の揺動や、MHD不安定性の前兆となる広帯域揺動の検出に成功した。ヘリオトロンJプラズマ中心部の密度揺動の情報は初めて得られたものであり、今後の揺動研究の発展へと繋がる成果と言える。1.本研究の目的は、ヘリオトロンJにおけるプラズマ粒子輸送の特性を解明し、制御法への展開を行うことであった。本年度は、マイクロ波反射計をヘリオトロンJに導入し、プラズマ電子密度分布計測を行うことを目標として研究を進めた。2.その結果、プラズマに入射するマイクロ波の周波数を固定した状態の計測では、他の計測装置から得られた電子密度の線平均値に対応したプラズマカットオフ(マイクロ波反射)層の位置の変化と考えられる位相信号を検出することができた。これは、設計した反射計の視線においてプラズマから反射されたマイクロ波が検出できたことを示すものであり、電子密度分布計測へと繋がる重要な成果である。3.電子密度分布計測を行うには、位相信号出力の搬送周波数特性の改善および検出信号のS/N比の向上が必要であることが明らかになった。搬送周波数特性については、システム内のアンプ特性が原因と判明したため、次年度からは特性の良いアンプを導入する。S/N比が悪い原因としては、まず、プラズマ加熱用の高パワーのマイクロ波の影響により変調器が故障し、変調信号が非常に小さい状態で計測を行っていたことが考えられる。これについては、変調器を修理するとともに、加熱用マイクロ波の周波数を選択的に減衰させるフィルタを導入することで、次年度より対応可能である。また、本年度はマイクロ波入射・検出用アンテナを真空容器の外側に設置したことにより、フランジ周辺からの寄生的反射の寄与が大きかったことも原因として考えられるため、次年度からはアンテナを真空容器の内側に設置する。4.次年度には、今年度に判明した以上の問題点を解決することでヘリオトロンJプラズマの電子密度分布計測を行い、密度分布の磁場配位依存性ならびに輸送障壁の存在の解明・評価を行うことを計画している。本年度は、i)マイクロ波AM反射計を用いてプラズマ電子密度分布計測を行い、密度分布の加熱・磁場配位依存性を調べる、ii)反射計計測により周辺輸送障壁の存在を明らかにし、形状の評価を行う、iii)反射計を多チャンネル化し、複数点の電子密度揺動を同時計測可能にする、ことを目標として研究を進めた。2.昨年度は、反射計信号のS/N比が低く電子密度分布データの取得には至らなかった。そこで今年度は、高パワーのマイクロ波部品やノイズ低減用のフィルタを導入するなどした結果、S/N比が大幅に向上し密度分布の時間発展が計測可能となった。ヘリオトロンJプラズマの電子密度分布およびその時間発展に関する情報は今年度初めて得られたものであり、今後の研究の発展へと繋がる重要な成果である。3.電子密度分布の加熱依存性を調べた結果、ECHプラズマでは線平均密度の増加に伴い分布形状がホローからフラットへと変化していく傾向が、NBIプラズマでは中心部でピークした形状のまま密度が増加していく傾向がそれぞれ観測された。これは、ECHプラズマでは加熱の効果により外向きの流れが生じており、NBIプラズマでは中心部への粒子供給により分布がピークしているものと考えられる。4.また、揺動計測を目的としたマイクロ波反射計の開発を進め、特性試験の結果、次年度にはプラズマ計測に適用可能な見通しが得られた。5.次年度には、i)反射計計測により周辺輸送障壁の存在を明らかにし、形状の評価を行う、ii)周辺輸送障壁およびその周辺の電子密度揺動計測を行い、障壁形成過程における密度揺動の変化を調べる、iii)他の実験装置の結果との比較を行い、ヘリオトロンJにおける周辺輸送障壁形成における物理を解明する、ことを計画している。

1.本研究の目的は、ヘリオトロンJにおけるプラズマ粒子輸送の特性を解明し、制御法への展開を行うことである。本年度は、i)本課題によって開発したマイクロ波反射計を用いてプラズマ電子密度分布の時間発展計測を行い、粒子輸送特性や密度分布の粒子供給法依存性を調べる、ii)電子密度揺動計測用の反射計を導入し、複数点の電子密度揺動を同時計測可能にする、ことを目標として研究を進めた。2.粒子輸送特性を評価することを目的とし、ガスパフを用いた密度変調実験を行った。密度分布計測の結果、プラズマ規格化小半径ρ=0.4での密度変動はρ=0.8の変動に対して0.4msの遅れが生じていることが分かった。これはガスパフによる有意な変調が検出されているものと考えられ、今後の解析によって輸送特性評価が可能となる重要な成果である。3.超音速分子ビーム入射(SMBI)実験において、密度分布計測を行った。SMBIはプラズマへの粒子供給法の一種で、ヘリオトロンJでは本手法によって通常ガスパフ時より高性能なプラズマを実現したが、その詳細な分布特性の変化は未解明であった。計測の結果、SMBI入射後、線平均電子密度およびプラズマ蓄積エネルギーが共に単調増加する段階において、電子密度がプラズマ周辺部で減少し中心部で増加、すなわち、分布形状が尖頭化した後にプラズマが高性能化することが分かった。これは、SMBIにより周辺部で密度勾配が増加することで拡散の効果が増大し、周辺部の密度が減少したものと考えられる。今後SMBI入射時の密度依存性等を調べる必要がある。4.揺動計測用マイクロ波反射計をヘリオトロンJへと適用し、ドリフト波周波数近傍の揺動や、MHD不安定性の前兆となる広帯域揺動の検出に成功した。ヘリオトロンJプラズマ中心部の密度揺動の情報は初めて得られたものであり、今後の揺動研究の発展へと繋がる成果と言える。
腸炎ビブリオの耐熱性溶血毒および類似溶血毒の活性中心の決定

腸炎ビブリオの所有する耐熱性溶血毒遺伝子(tdh)4種および類似遺伝子(trh)と他の3種のビブリオ属細菌の所有する3種のtdh遺伝子の合計8種類の遺伝子の塩基配列から推定したアミノ酸配列を比較し、類似性の高い領域を選出した。これらの領域内のアミノ酸残基1個をsite-directed mutagenesis法によって置換した。腸炎ビブリオのtdh2遺伝子をM13mp18にクロ-ン化し、合成オリゴヌクレオチドを用いてKunkel法により変異遺伝子を作成し、大腸菌中で発現させた。抗TDH血清を用いたbead-ELISA法で調べたところ、野生型の遺伝子を大腸菌中で発現させた場合と毒素の産生量はほぼ同じであった。変異毒素および野生型毒素を含む大腸菌抽出液の家兎赤血球に対する溶血活性を比較した。17種類の変異毒素のうち、N末端から65番目のトリプシンをヒスチジンに置換した変異毒素と66番目のロイシンをセリンに置換した変異毒素は野生型毒素に比べ溶血活性が350375倍低下していた。これに対し他の変異毒素の比活性は0.26.7倍であった。したがって、65番目のトリプシン残基と66番目のロイシン残基を含む領域が、耐熱性溶血毒および類似毒素の溶血活性の活性中心である可能性が示唆れた。この領域は、疎水性-親水性プロット上では、2つの疎水性領域にはさまれたやや親水性のある部分であり、β-sheet構造を形成すると予想される。今後はtdh以外の類似遺伝子(trh遺伝子や腸炎ビブリオ以外の他のビブリオ属細菌由来のtdh遺伝子)を用いて65番目と66番目のアミノ酸残基を置換し、同様な活性低下が見られることを確認するとともに、これら2残基が毒素の溶血作用にどのように関与しているかを明らかにしたい。
隕石による初期地球へのアミノ酸供給量および組成の解明:衝撃実験によるアプローチ

本研究の目的は、隕石や彗星などの地球外物質によってどのような種類のアミノ酸がどれだけ初期地球に供給されたのかを明らかにすることで、これらの地球外物質が地球上での生命誕生に果たした役割を解明することである。そのためには、隕石や彗星が地球に衝突する際に被る衝撃波が、中に含まれるアミノ酸にどのような影響を及ぼすのかを調べる必要がある。本年度ではまず、昨年度に行った彗星衝突を模擬した衝撃実験の結果についての詳細な考察を行った。この実験では彗星衝突により、彗星の中に含まれるアミノ酸が重合し、3量体までのペプチドが生成されることが明らかになった。実験により求められたペプチドの生成率と衝撃圧力の関係をもとに、初期地球への彗星の衝突量やその衝突条件等を考慮すると、彗星衝突により初期地球上にもたらされたペプチドの生成量は海底熱水噴出口におけるペプチドの生成量に匹敵する可能性があることがわかった。これは彗星衝突が初期地球への重要なペプチド供給源となった可能性を示唆している。次に本研究では、衝撃によるアミノ酸の化学反応メカニズムの基礎的な理解を目指し、衝突時の温度条件を変えてアミノ酸に衝撃を与える実験を行った。これは、瞬時に高温かつ高圧の状態を生じさせる衝撃波による反応において、温度と圧力がそれぞれどのように反応に関与しているのかを調べるためである。この実験では、通常の常温(301K)での実験の他に、液体窒素温度(77K)および高温(473K)での状態に試料容器を保ったまま、衝撃を与える実験を行った。その結果、アミノ酸の衝撃分解は圧力よりもむしろ温度の依存した反応であることが明らかになった。また、ペプチドの生成もアミノ酸の分解に対応していることがわかった。これは、アミノ酸の初期地球への供給を考える上では、衝突時の温度条件を知ることが重要であることを意味している。本研究の最終目的は、隕石によって初期地球にもたらされたアミノ酸の量およびその組成を解明することである。そのためには、隕石衝突時の衝撃がアミノ酸に与える影響について検証する必要がある。そこで、まず隕石模擬物質を使った衝撃実験を行った。選んだアミノ酸は炭素質コンドライト中に多く含まれるグリシン、アラニン、アミノ酪酸、アミノイソ酪酸の4種である。この試料に対して、一段式火薬銃を用いて40GPaまでの様々な衝撃圧力を作用させた。その結果、アミノ酸は約20GPaまで緩やかに減少し、約20GPaを境に急激に減少すること、またアミノ酸の一部は遊離アミノ酸から酸生成アミノ酸へとその存在形態が変化することが明らかになった。20GPaという衝撃圧力は隕石の地球への衝突を考えた場合、想定しうる圧力範囲の中にあることから、この結果は隕石によって多くのアミノ酸が分解されずに初期地球に供給しえたことを表している。これは、地球上の生命誕生に地球外物質が関与した可能性を支持する重要な結果である。さらにこの実験により、衝撃によってアミノ酸が重合することも明らかになった。これらの結果は第6回、低温研衝突研究会で発表した。次に、衝撃によるアミノ酸の重合に注目した。今後の研究を進めるためには、ペプチドを種類別に分離して分析する手法が必要になる。そのため、この手法の検討を行い、衝撃を与えた試料から汚染なくペプチドを分離、分析することを可能にした。本研究の最終目的は、彗星や隕石などの地球外物質によってどのようなアミノ酸がどれだけ初期地球へ供給されたのかを解明することである。そのためには、彗星や隕石が地球に衝突する際に被る衝撃が中に含まれるアミノ酸にどのような影響を与えるのかを検証する必要がある。昨年度までの研究によって、アミノ酸は衝撃により分解するだけでなく、重合することが明らかになった。アミノ酸が重合してペプチドを生成することは、化学進化における重要なステップであるため、本年度ではこのペプチド生成に注目した実験を行った。特に、彗星衝突によるペプチド生成および供給の可能性について検証すべく、彗星衝突を模擬した実験を行った。彗星は太陽系において最も始源的な天体の1つであり、アミノ酸を含め種々多様な有機物を多く含む。本研究では彗星を模擬してアミノ酸をカンラン岩粉末および水に混合して凍結し、液体窒素を用いた極低温環境下(77K)で5-30GPaの衝撃圧力を作用させる実験を行った。その結果、3量体までのペプチドが生成することが明らかになった。衝撃による3量体までのペプチドの生成は、本研究が初めて報告するものであり、これは彗星衝突が初期地球での化学進化において重要なペプチド供給源となり得ることを示している。彗星衝突は宇宙において普遍的な現象であるため、この結果は地球外の天体においても彗星によりペプチドが供給され、化学進化が起きている可能性も示唆している。

実験により求められたペプチドの生成率と衝撃圧力の関係をもとに、初期地球への彗星の衝突量やその衝突条件等を考慮すると、彗星衝突により初期地球上にもたらされたペプチドの生成量は海底熱水噴出口におけるペプチドの生成量に匹敵する可能性があることがわかった。これは彗星衝突が初期地球への重要なペプチド供給源となった可能性を示唆している。次に本研究では、衝撃によるアミノ酸の化学反応メカニズムの基礎的な理解を目指し、衝突時の温度条件を変えてアミノ酸に衝撃を与える実験を行った。これは、瞬時に高温かつ高圧の状態を生じさせる衝撃波による反応において、温度と圧力がそれぞれどのように反応に関与しているのかを調べるためである。この実験では、通常の常温(301K)での実験の他に、液体窒素温度(77K)および高温(473K)での状態に試料容器を保ったまま、衝撃を与える実験を行った。その結果、アミノ酸の衝撃分解は圧力よりもむしろ温度の依存した反応であることが明らかになった。また、ペプチドの生成もアミノ酸の分解に対応していることがわかった。これは、アミノ酸の初期地球への供給を考える上では、衝突時の温度条件を知ることが重要であることを意味している。本研究の目的は、彗星や隕石により供給されたアミノ酸の量および組成を明らかにすることであり、これまで行った実験から衝撃によるアミノ酸の分解反応についての知見が順調に得られている。さらに、研究を進めていく過程で、アミノ酸は衝撃により重合するという新しい発見が得られたことは大きな成果の1つであり、当初の計画を超えて研究が広がっている。彗星や隕石によって供給されたアミノ酸の量および組成について解明するためには、衝撃化学反応の特徴について理解することが重要である。本研究では、今後、衝撃によるアミノ酸の分解および重合反応の速度論的な理解を目指して研究を進めていく予定である。そのためには衝撃化学反応の温度依存性について調べることが必要であり、衝撃温度を変えた実験を行うことでその情報が得られると考えている。
気体分子・呼吸酵素複合体の結晶構造が明らかにする嫌気から好気呼吸への進化

酸素を使わない呼吸において機能する一酸化窒素還元酵素(NOR)について2種類NORの結晶構造を決定した。また、そのうち1種類の構造に基づいて、理論計算および変異体解析を行った。その結果、結晶構造で見出された細胞質側から活性部位へつながるチャネルを通り、プロトンが供給される可能性が示唆された。これは酸素呼吸の鍵酵素シトクロム酸化酵素におけるプロトン供給・輸送と類似する点があり、呼吸機能の分子進化を考える上で興味深い成果である。脱窒菌などは、酸素を使わず無機塩を利用する嫌気呼吸をおこなうことができる。脱窒を担う酵素群のなかで一酸化窒素を亜酸化窒素(N_20)に還元する膜タンパク質が一酸化窒素還元酵素(NOR)である。NORは好気呼吸の末端酸化酵素であるシトクロムcオキシダーゼ(CcO)とアミノ酸配列の相同性が見られることなどから、NORはCcOの祖先分子であるとみなされており、呼吸酵素の分子進化の観点からも興味深い。本研究ではNORやCcOの機能発現の鍵となる気体分子複合体の結晶構造解析から、呼吸機能の進化の仕組みを解明することを目的としている。平成22年度は、既に明らかにしたNORの構造に基づいて、分子動力学計算などの理論的な解析を行い、プロトンの供給経路の解明を目指した。その結果、結晶構造で見られた膜の内部から活性部位へつながるチャネルを通して、プロトンが移動可能であることを明らかとした。この結果は、これまで膜の外側からプロトンが供給されると示されていた生化学的な結果と一致しないため、NORの種類によってプロトン供給経路の多様性が見られる可能性を示すものである。さらに短寿命な気体分子NOR複合体が安定に存在すると期待される変異体K597Aを調製した。今後、この変異体の結晶化に取り組む。さらにこの変異体結晶と既に開発しているクライオガスサイターを用いて、気体分子とNORとの複合体の調整を進める。脱窒を担う酵素群のなかで一酸化窒素を亜酸化窒素(N_2O)に還元する膜タンパク質が一酸化窒素還元酵素(NOR)である。NORは好気呼吸の未端酸化酵素であるシトクロムcオキシダーゼ(CcO)とアミノ酸配列の相同性が見られることなどから、NORはCcOの祖先分子であるとみなされており、呼吸酵素の分子進化の観点からも興味深い。平成23年度は、中度好熱菌Geobacillus stearothermophilus由来の一酸化窒素還元酵素の結晶構造を報告した(Nature Struct. Mol. Biol. in press)。この酵素は酵素反応に必要な電子をキノールから受容する酵素であり、キノールアナログが結合した結晶構造も決定した。この構造から一酸化窒素還元酵素のキノール結合部位を初めて明らかとした。また、活性部位に存在するGlu512をAlaに置換したE512A変異体は活性をほとんど失っていることから、この変異体に気体分子を結合させた中間体は野生型に比べ安定に存在することが期待できる。そこでこの変異体の発現と精製方法を検討し、結晶構造解析に用いることができる純度の精製酵素を得ることができた。脱窒菌などは、酸素を使わず硝酸を利用する嫌気呼吸をおこなうことができる。脱窒を担う酵素群のなかで一酸化窒素を亜酸化窒素(N2O)に還元する膜タンパク質が一酸化窒素還元酵素(NOR)である。気体分子複合体の結晶構造解析には比較的高分解能の回折が得られる良質な結晶が必須となる。そこで平成24年度は、高分解能化を目指し細胞内の膜環境に類似した環境中で膜蛋白質の局所濃度を増加させ結晶を得るLipidic Cubic Phase法を検討した。この手法はNORのみならず、当研究室で進めている他の脱窒関連の膜蛋白質の結晶化・構造解析にも有効と思われる。また、結晶の高分解能化にはより多くの結晶化条件のスクリーニングが必要となるため、NORの発現条件を再検討しWTや期待分子複合体の安定化が期待できるE512AやK597A変異体の大腸菌による発現量を増加させることができた。当初予定していた一酸化窒素還元酵素と気体分子複合体の単結晶の調製は、容易ではないが中度好熱菌由来と緑膿菌由来の一酸化窒素還元酵素の酸化型構造をいずれも決定することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。

いまだ困難な一酸化窒素還元酵素と気体分子との複合体の調製については、その安定化が期待できるいくつかの変異体(K597A,E512A)の結晶を調製し、これを用いて中間体の結晶構造の決定を目指す。24年度が最終年度であるため、記入しない。
セクシュアリティに関わる危急対応と自立の要件-シェルターにおける分析を基礎に-

セクシュアリティとジェンダーの不公正に関わる暴力や犯罪の問題は、1960,70年代に女性たちによってとり組み始められた。1980,90年代以降は、彼女たちはいくつかの成果をもって、世界中がうねりのように影響し合い立ち上がった。日本では、敗戦時および「売春防止法」(1956)成立時に、東京都の委託をうけ入れたシェルターG.において、セクシュアリティに関わる暴力の問題の実態について、次のように分類できる。(1)(19461954)戦争、経済、家族の養育・教育力の低下、不就学などによる、戦時下の性奴隷化を含む被害。(2)(19551964)「売春防止法」による強制的な入寮など、セクシュアルワーク体験者の高い比率は一時的であり、むしろ、入寮の年齢の上昇、家族問題、したがって養育・教育の不足、性と生殖の問題(健康・権利)の比重が大きくなった。(3)(19651990年代)1965年よりは、G.の入寮の方針転換があり、専ら出産のための機関となった。これらのほかに、薬物やそのほかの依存症、借金の問題、セクシュアルワークの関連がある。この期間の特徴として、非婚によるシングルマザーと、ドメスティック・バイオレンス脱出の受けいれ(今世紀以降、委託による)が注目されるようになった。G.が対象とする女性たちにとっての課題は、暴力から身体的精神的に脱出し、医療など専門的な問題、パートナーおよび時には日本滞在のための法律問題、子どもの養育環境と住まいの整え、そして就職活動などである。これらは、(1)自治体を中心とする細やかなジェンダー施策と、(2)当事者自身がもつ自立や人間関係のためのスキルを自覚し、訓練することが必要である。そして(3)家族・親族・きょうだい、知人・友人、地域や専門的なボランタリリ・ベースのサポート、あるいはネットワークなど、身近な支援が必要になる。1、シェルターG.を基礎に、(1)、194654 (2)、195564 (3)、19651990s.のように区分し、(1)(2)の時期の資料の分析と文献資料の検討から、問題の論点を明らかにする。現在、(2)の後半(詳細な検討)にとり組んでおり、これを5月初旬には完了し冊子論文にまとめる予定である。(1)および(2)の前半(大枠)の分析検討から次の事が言える。○シェルターG.は、ことに買売春問題への対応と実際のとり組みにおいて、行政・立法に先行しており、財政・運営面の特徴からも民間性が強いと言える。○女性団体を中心とするとり組みや運動は、「娼妾全廃」を掲げ、「女性の家」を創設・運営するなど、近代化を急ぐ行政の牽引力となった。逆に前述の存在は、行政の貧困を示し、女性や子どもの危機状況に対する視線・社会意識の未成熟が、彼女たちへの蔑称や、経済・健康状況の悪さに反映している。○敗戦直後の立法やいわゆる「売防法」制定、DV防止法など、行政から受け皿として委託・想定される事が矛盾とならずに、性買売の法改正が成し遂げられねばならない。2、(1)(2)の資料にたいし、細部にわたる調査項目を設定し、人権やジェンダーの公正な視点から質的分析を行う。調査項目は、(1)個々の背景にある問題の類型と相互の関係(2)個々人が主として背負っている問題(3)個々人がもつ資源と、必要とする社会資源。さらに、それぞれに4個づつ細目を設定した。「産育」に関しては、後に独自な分析が必要である事が分かった。

○(1)敗戦という事態ではあるが、養育・教育の要因が大きく75.37%。○仕事・経済上の問題が58.32%。3、諸機関・相談員・当事者等宛の調査項目を構成し、主としてインタビューのパイロット調査を行った。1「セクシュアリティに関わる女性・子どもの危急」という視点から、敗戦後3つの時期に区分し、第2の時期(1955-64)の、シェルターにおける資料整理と分析、まとめから、得られた問題は次の通りである。(1)この時期は養親、学校歴の問題性は少なくなったが、暴力・虐待・不和等の「家族等による犠牲」の増加が「接客・売春等」体験者の増加に対応している。利用事由の「生活難」が徐々に減り、女性の就職の一環として「接客・売春」がぎりぎりの選択としてあったと考えることができる。(2)Reproductive health/rights(性と生殖の健康、権利)の視点は、1956年には明確になり、「中絶・流産・死産」「妊娠・出産」が記録されている。「売春防止法」施行(1958)以後の「検診・調査」によって「無回答」が減り、「性感染症」「依存症」の罹患はこの時期の前半2割から、後半は7割に上昇している。(3)当事者が社会にひとり立ちしていくという意思は、健康問題や職業選択の困難から、この時期の後半は低い。その際の身近な支援は「親族・友人等」が約3割、公的支援のうち「自立支援」「生活支援」は低く1割以下であった。2買売春問題について得られた論点は次の通りである。(1)いわゆる強制された一時期をのぞいて、売春経験者は急減している。この問題は、本来一括した施設・機関としてではなく、養育・教育、健康、職業・生活、産育の各問題に対し、明らかに公的私的なアプローチが強く望まれる。(2)性売買に関する法改正は、上記(2-1)のとり組みと同時併行して、さらに女性問題、ジェンダー問題の視点から、当事者、性業者、顧客への各対処を考え、具体化していくことが要請される。3第3の時期(1965-90)の分析・まとめについては、海外調査との比較と、第2の時期の問題を含めて考察を深めていきたい。1「セクシュアリティに関わる女性と子どもの危急対応と自立支援」という視点から、敗戦後第3の時期(1965-1990s.)について、シェルターの資料の分析・検討から得られた問題点は次のようである。(1)家族および養育・教育(虐待や不就学など)の問題が、危急に深く関わる。(2)セクシュアリティに関わる意識の変革が、第3の時期(1965)を境に拡がりをみせた。とくに女性の間から、「性と生殖の健康/権利」の視点が重視されるようになった。(3)自立の困難は、とくに健康、不就学などによる就職の困難、重複する問題等からくるものが多い。2非婚姻シングルマザーの漸増、'80からはDV脱出が急増した。彼女たちの危急対応と自立支援の問題点には、次の事項があげられる。(1)自立と経済力(2)元パートナーとの問題解決など(3)住居、就職、子の養育・教育3買売春と人身買売は、一時的なものや外国人を多く含み多様だが、危急対応と自立支援に関し、多くの場合は次のような問題点があげられる。(1)「性と生殖の健康/権利」の侵害(2)教育・就職の困難(3)被虐待(養育)・暴力をうけた環境4公的なジェンダー施策と、社会的、および身近な支援によって、また、個々のケースに最も適切な支援をうける機会が得られなければならない。