hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地震動と構造系の不確実性を考慮した情報理論的手法に基づく設計地震動の合成

この目標の達成のため,情報エントロピーに基づいて選定される,多様性を有した入力地震動の集合の設定手法と,設定された集合を代表する波形の合成手法という2手法を構築することを目的とした.本年度では,これらの2手法のそれぞれについて研究を行い,数値解析による検証までを行うことができた.それぞれの手法を,研究論文として出版すると共に,複数の学会での発表を行っており,当初の研究計画の通りに進んでいると判断した.
細胞の分化増殖における非受容体型チロシンキナーゼSykの関与

チロシンキナーゼSykは他の非受容体型チロシンキナーゼとは異なり細胞質に存在している。またSrc familyとは異なりSH2を2つもちSH3をもたないという特徴を有している。Sykの発現が血球系全般にそして未分化の細胞に見られることより細胞の増殖分化という血球系に共通する機能を担っている可能性がある。我々はK562細胞を用いてSykのdominat negative mutantを作成しTPA刺激等によるSykの機能を解析した。K562細胞においてはSykは分子量80Kの蛋白質をTPA刺激依存性に活性化する。この80K蛋白質を検討した結果コルタクチンであることを明らかにした。発癌遺伝子産物であるSrcの良い基質であるこの蛋白質の燐酸化の意義についてさらに追及している。さらに我々は放射線照射とチロシン燐酸化についてSyk-negativeやLyn-negativeのプロB細胞(DT40細胞)を用いて解析した。たしかに放射線照射はチロシン燐酸化活性を促進しアポトーシスをきたすが、必ずしもSykのみがこの反応に関与しているのではないことを見い出した。またSykの活性化とCyclic AMPの関係について多核白血球を用いて調べたところ、fMLPによるSykの活性化にはCyclic AMPは阻害的に作用することを明らかにした。このことはCyclic AMP依存性蛋白質燐酸化酵素に依るSykの燐酸化そして不活性化を強く示唆している。最近Syk familyに所属するチロシンキナーゼZap-70の2つのSH2のチロシン燐酸化残基との結合様式が明らかにされたが、我々はSykそのものの2つのSH2についてその作用の違いについて検討した。Sykの活性化に依るカルシウム動員作用等において双方のSH2が必要であることを明らかにするとともに、S末側のSH2がより重要な役割を果たしていることをDT40細胞を用いて明らかにした。
人工転写因子ライブラリーを用いた網羅的遺伝子同定

まず、人工転写因子ライブラリー発現ベクターのプリカーサーを作成した。このベクターに人工転写因子遺伝子を導入した発現ベクターを作成し、このベクターでヒト由来細胞HEK293を形質転換し、この遺伝子が効率よく発現されることをウェスタンブロットで確認した。また、人工転写因子ライブラリー作成に必要な768本のDNAフラグメントのデザインを完了した。しかし、実際に支給された研究費ではライブラリー作成に必要なすべてのDNAオリゴマーを購入できないので、まずグアニン(G)が豊富な塩基配列を認識できるように(ヒトのプロモーター配列はGが豊富な場合が多い)、全体の4分の1の192本分のDNAフラグメント作成用のDNAオリゴマーを購入し、(部分的な)ジンク・フィンガー・ドメイン・ライブラリーを作成した。このライブラリーを発現ベクターのプリカーサーに導入したもので大腸菌を形質転換し、生成してきた50個以上のコロニーからDNAベクターを単離し、各々の塩基配列を決定したところ、フィンガー・ドメインがランダムにアッセンブルされて、狙い通りの(部分的だが)人工転写因子ライブラリーができることを確認した。こうして得られた人工転写因子ライブラリーをヒト由来細胞に遺伝子導入したが、1回目のセレクション操作における標的の形質を示した細胞の割合が極端に低かったので、現在、遺伝子導入時の実験条件の最適化を行なっているところである。
地理教育におけるコンピテンシーの開発に関する研究

近年、人間の全体的な能力である「コンピテンシー」に関する関心が、日本でも急速に高まりつつある。そこで本研究では、コンピテンシー開発の先進地域であるヨーロッパ諸国を対象とした現地調査により「地理コンピテンシー」に関する資料・情報を収集し、それらの研究成果をもとに、日本の学校教育の現状に適合した「地理コンピテンシー」の開発と、コンピテンシーを軸とした地理教育カリキュラムを検討することを目的とする。
大規模開発下における熱帯泥炭湿地の水文過程解明と防火のための水・植生管理の検討

インドネシアでは、近年の大規模開発によって泥炭湿地が乾燥化し、火災が頻発している。これにより、農地が延焼し住民の貧困が拡大しているとともに、煙害による健康被害なども深刻化している。その対策として、消火などの対症療法でなく、本来湿地であった泥炭地の生態系を回復させ、同時に有用樹を栽培し住民の生計向上を図ることが求められている。泥炭火災の頻発するリアウ州ブンカリス県タンジュンルバン村において、泥炭地の再湿地化と在来種の植林を住民、行政、企業との協働で行うことを通じて、泥炭生態系を回復させ、火災発生を防ぐとともに住民の生計向上を図っている。2017年度は主な研究対象村であるリアウ州ブンカリス県タンジュンルバン村にて、世帯ベースライン調査ならびに再湿地化・植林活動への参加意向調査を継続実施した。調査の結果として聞き取りを行った41世帯中10世帯に協力を依頼し、同世帯の所有する239haのうち17haで再湿地化および植林を進めることを確認した。さらには村有地での再湿地化活動に向けて、村長を含めたメンバーと協議を行っている.より実践的な防火のための水・植生管理の検討を行うため、第一期再湿地化計画区域を含む上記10プロット(17ha)の特定と撮影・測量を開始した。第一期計画区域内で3月初旬に火災が発生し、約60aのアブラヤシ植栽地が焼失したため、火災前後のドローン撮影を実施した。さらには近隣の村で苗床で計4,200株の実生を準備しており、2018年度の植樹に向けて育苗を実施している。研究対象村であるリアウ州ブンカリス県タンジュンルバン村にて、世帯ベースライン調査ならびに再湿地化・植林活動への参加意向調査を継続実施した。さらにはドローンとDGPSを用いた地形測量を実施した.より実践的な防火のための水・植生管理の検討を行うため、2018年度は17haの植樹を行う。またより詳細な現象解明に向け,気象観測機器の設置を行う.2015年6月から10月にかけての火災は過去最大級の被害とされ,インドネシア全土で火災面積が200万ha以上,大気へ放出された炭素は日本の化石燃料由来の年間CO2排出を超えたと推計される.インドネシア全体では9月と10月に火災火災が集中しているが,リアウ州ではほかの地域に比べて火災ホットスポットの検出が少なく,かつ火災のピークは7月であったことが推測される.発生時期の違いと降水の関係を明らかにした.また火災からのヘイズに含まれる粒子状物質は,呼吸器疾患,循環器疾患,肺がんを増加させることが報告されており,ヘイズに伴う健康被害に対する懸念は周辺国だけでなく,インドネシア国内でも高まっている.しかし火災検出数が多い地域と地域の患者数の関係を見出すことはできなかった.しかも泥炭地火災によるヘイズと健康影響の定量的評価(曝露ー健康影響の関係)に関する報告もほとんどない.そこでまずはスマトラ島リアウ州プカンバル市環境局で観測された粒子状物質PM10および一酸化炭素濃度を比較することで,現地における大気汚染状況に関する解析を行った.図3は2010年から2015年にかけてのプカンバル環境局で同時観測されたPM10を縦軸に,COを横軸にとった散布図である.この図から他の年に比べ2015年はPM10濃度が高く,CO濃度が低い傾向が見られた.2016年度から環境局の観測機器の不具合が生じていることから,日本から補修部品を取り寄せるとともに,新しくPM2.5の観測機器を設置し,観測を開始した.カウンターパートのリアウ大学とMoUを結び,プカンバル氏の環境局とも共同研究を開始した.その結果,プカンバル氏における泥炭地火災発生時の大気汚染状況を把握することができた.インドネシアでは、近年の大規模開発によって泥炭湿地が乾燥化し、火災が頻発している。

研究対象村であるリアウ州ブンカリス県タンジュンルバン村にて、世帯ベースライン調査ならびに再湿地化・植林活動への参加意向調査を継続実施した。さらにはドローンとDGPSを用いた地形測量を実施した.今後はリアウ州とのMoU締結を行い,調査村であるリアウ州ブンカリス県のタンジュンルバン村にてより実践的な熱帯泥炭湿地の水文過程解明と防火のための水・植生管理の検討を行う.より実践的な防火のための水・植生管理の検討を行うため、2018年度は17haの植樹を行う。またより詳細な現象解明に向け,気象観測機器の設置を行う.
聴覚末梢器官への新しいドラッグデリバリー~ナノテクノロジーによる治療の可能性

ナノ粒子が聴覚末梢器官への新しいドラッグデリバリーとなる可能性を模索した。ナノ粒子Qdot 655といろいろなペプチド(HRP, Galectin-1, L-Glutamin Acid, EGF)を結合させ、モルモットの内耳へ投与した。マイクロインジェクターにて蝸牛の中央階へ投与したところ、Galectin-1とEGFにおいてコルチ器とライスネル膜への取り込みを認めた。内耳への診断・治療薬としての医療分野への応用が期待される。(結果)当初の予定通りguineapigを使用した。Qdot 655 Cell Labeling Kit単体では蝸牛内組織や蝸牛・前庭神経及び脳幹への明らかな取り込みは認めなかった。Qdot Antibody Conjugatioin Kit単体でも蝸牛内組織や蝸牛・前庭神経及び脳幹への明らかな取り込みは認めなかった。HRPを結させたQdot 655を用いたが、蝸牛内組織や蝸牛・前庭神経及び脳幹への明らかな取り込みは認めなかった。正円窓の透過性や内耳開窓による蝸牛内組織へのダメージも考慮し、マウスに対して正円窓投与を行ったが、同様に明らかな取り込みを認めなかった。(考察)最近PraetoriusらがCy3-labeledsilica nanoparticlesを用いspinal ganglionへのドラッグデリバリーを成功させたとの報告があり、本研究においても投与法や結合蛋白を工夫すればドラッグデリバリーが可能と思われる。(結果)コルチ器周辺の取り込みを認めた。(考察)蝸牛のスライスを作成する方法が困難であり、どの細胞に取り込まれたかが不明であり、今後検討が必要である。(考察)結合させたたんぱく質により取り込みの違いがあったことから、分子の内耳投与による取り込みの相違を評価できる良い方法と考えられた。しかし、スライス切片などのより細やかな観察は、今回のところ不可能であった。
口腔を起点とした全身の健康支援のための歯周貯留液検査

歯周組織の破壊性炎症は歯の支持機能を低下させ、歯の喪失はQOL低下や全身の健康にも関係する。本年度の研究では、歯肉溝滲出貯留液(GCRF)中の炎症性物質と健康状況との関連性を検討した。職場でGCRFを簡便に採取するために、プロッティング(筆吸引)法を応用した標準器具を開発した。これまで口腔の1点からの採取が、歯肉溝に貯留している滲出液をより広範囲から採取することが可能となり、さらに、採取した多数試料の一時保管、検査センターへの搬送、検査センターでの分析、検査結果の検査受診者へのフィードバックの一連の検査システムを構築した。事業所従業員200名から採取したGCRFを検査センターに搬送し、ヘモグロビン(Hb)、α1-アンチトリプシン(AT)、ラクトフェリン(Lf)、IgA、アスパルテートアミノトランスフェラーゼ(AST)、アルカリフォスファタHゼニ(ALP)を一括して定量した。歯周組織の健康状況は地域歯周疾患指数(CPI)により、また、健康状況はライフスタイル因子(35項目)、自覚症状(37項目)、口腔保健状況(20項目)の3つのカテゴリーを含む質問紙により評価した。ロジスティック回帰分析では、3つのカテゴリーの質問項目のうちHbは3、0、3項目、ATは1、1、1項目、Lfは7、0、2項目、IgAは4、0、0項目、ASTは2、0、2項目、ALPは2、0、3項目と有意に関連した。また、Hb、Lf、AST、ALPはCPIと有意に関連した。GCRF中の炎症性物質は、口腔および全身の健康状況と関連していることから、歯周組織の炎症状態を反映するGCRF検査結果を口腔の炎症状況と関連づけ、健康のための行動変容の動機づけの説明に応用できる可能性が示唆された。さらに、開業歯科医院における検査について予備検討を行ない検査システムの運用が可能であることが示唆された。本研究は、歯肉溝に滲出し貯留した液を採取し、炎症性応答物質を生化学分析することにより、歯周の健康状態を、炎症を尺度として測定し、持続性の炎症の存在の告知に伴う健康状態の自覚を促すことにより健康づくりの支援に役立てようとするものである(1次予防)。本年度は、既存資料を用い、歯肉溝滲出液(GCF)検査値と口腔の健康情報およびライフスタイル、各種検査値との関連性についての解析を行った。事業所の従業員921名の口腔の1カ所から、ろ紙を用いてGCFを採取し、検査センターで、ヘモグロビン(Hb)、α1-アンチトリプシン(AT)、ラクトフェリン(LF)、IgAを一括して定量した。ロジスティック回帰分析により、検査値と2値化した口腔の健康状況およびライフスタイルとの関連性を調べた。全ての検査項目は、現在歯数と有意に負の相関を示し、Hb、LF、ATは個人の歯周組織の状態(CPI)と正の相関性を示した。AT、LFは歯科に関連する良い健康習慣の総数と負の相関性を示し、AT、LF、IgAは個人の歯垢付着度と正の相関性を示した。GCF検査値は、口腔の健康状況および口腔のライフスタイルと関連があることが示され、口腔の1カ所から採取されたGCFの炎症性物質の値は、口腔の健康状況と口腔健康習慣と関連づけることができた。口腔以外のライフスタイルとの関連が説明できるGCF検査法の開発研究が必要であることが判明した。次いで、プロッティング(筆吸引)法を応用したGCF試料の吸引採取器具を考案した。この方法より、これまで口腔の1点からの採取が、歯肉溝に貯留している滲出液をより広範囲から採取することが可能となった。さらに、採取した多数試料の一時保管、検査センターへの搬送、検査センターでの分析、検査結果の検査受診者へのフィードバックの一連の検査システムを構築した。

GCRF中の炎症性物質は、口腔および全身の健康状況と関連していることから、歯周組織の炎症状態を反映するGCRF検査結果を口腔の炎症状況と関連づけ、健康のための行動変容の動機づけの説明に応用できる可能性が示唆された。さらに、開業歯科医院における検査について予備検討を行ない検査システムの運用が可能であることが示唆された。
二相浸透ヒートパイプの熱輸送に関する研究

昨年度に引き続き,二相溶液循環型浸透ヒートパイプを用いた熱輸送実験を行った.ただし,サブクーラを改良し,より高い熱負荷における熱輸送実験を行うことができるように工夫した.結果として,本実験装置の熱輸送能力がかなり大きく,前装置同様熱輸送限界に至るまでの実験を行うことはできなかったが,本実験装置は4000W以上の熱輸送能力を有することが分った.本実験装置では,熱輸送量が2750Wまでは熱輸送量の約85%がザブクーラへの顕熱輸送により行われ,残りの約15%が凝縮器への潜熱輸送により行われることが分った.また,溶液濃度が0.1および0.2の場合,2750W以上の熱輸送量においてサブクーラにおける放熱量の割合がさらに増大し,凝縮器における放熱量がゼロになり得ることを明らかにした.初期濃度が0.1で熱輸送量が2750W以上の場合,他の条件の場合と異なり,溶液循環流量が急激に増大し,加熱部出口溶液温度が溶液の飽和温度以下になった.これは,本実験結果について検討した結果,加熱部から気液分離器までの溶液上昇管内の流動様式が環状流になりきれず,気泡ポンプに類似した流動様式に変化したためと考えた.また,熱輸送限界について検討し,二相溶液循環型浸透ヒートパイプでは,溶解度限界になり難いことを明らかにした.最後に,二相溶液循環型浸透ヒートパイプの膜モジュール内の溶質漏れ,溶液流速の脈動および熱輸送停止時における溶液の逆流に関する問題,さらに双方向熱輸送機器としての問題について検討し,それぞれの問題についての対処法を提案した.本研究では,トップヒート型ヒートパイプとして非常に有望な二相溶液循環型浸透ヒートパイプを提案し,実験を通してその熱輸送特性を明らかにすることができた.浸透ヒートパイプは、1969年のBaerおよび70年のMidoloの特許出願により公表され、その後、Hughes航空会社における開発計画のもとに研究が行なわれている。また著作らも、それまでに提案されたものを改良したループ型の浸透ヒートパイプ(単相型)を提案し、それに関する研究結果を報告している。しかし、この浸透ヒートパイプでは、溶液循環駆動力が溶液上昇管内低濃度溶液と溶液下降管内高濃度溶液の密度差による浮力があることから、溶液循環量が小さかった。結果として、溶液循環に伴う顕熱輸送量が小さく、また膜モジュール内では入口から出口に向かい溶液濃度は著しく低下し有効な浸透作用が得られなかった。さらに、熱負荷変動の影響が装置全体に伝わるまでの応答時間が長く、また中空糸型およびスパイラル型膜モジュールはコンパクトで有用であるにもかかわらず、溶液の流動抵抗が大きいために、その使用は困難であった。そこで、その単相型を改良し、具体的には溶液上昇管途中に加熱部を設け、溶液上昇管上部に気液分離器を設置したニ相溶液循環型浸透ヒートパイプ(ニ相型)を提案および製作し、その実験装置を用いて熱輸送実験が行われた。また、単相型とニ相型の熱輸送実験を行い、その改善効果について比較検討を行った。結果として、単相型では主に凝縮器への潜熱輸送により熱が輸送されるのに対し、ニ相型では主にサブクーラへの顕熱輸送により行われることが明らかにされた。また、本装置においては、ニ相型の溶液循環流量が、単相型に比べ、溶液下降管内では約4倍に,溶液下降管内では約13倍に増大することが分かった。さらに、冷却不足のためニ相型の熱輸送限界を明らかにすることはできなかったが、本実験において得られた結果から推測すると、ニ相型の熱輸送量は単相型に比べ、数倍以上になると予想され、本研究の目的である熱輸送量の増大が達成された。昨年度に引き続き,二相溶液循環型浸透ヒートパイプを用いた熱輸送実験を行った.ただし,サブクーラを改良し,より高い熱負荷における熱輸送実験を行うことができるように工夫した.結果として,本実験装置の熱輸送能力がかなり大きく,前装置同様熱輸送限界に至るまでの実験を行うことはできなかったが,本実験装置は4000W以上の熱輸送能力を有することが分った.本実験装置では,熱輸送量が2750Wまでは熱輸送量の約85%がザブクーラへの顕熱輸送により行われ,残りの約15%が凝縮器への潜熱輸送により行われることが分った.また,溶液濃度が0.1および0.2の場合,2750W以上の熱輸送量においてサブクーラにおける放熱量の割合がさらに増大し,凝縮器における放熱量がゼロになり得ることを明らかにした.初期濃度が0.1で熱輸送量が2750W以上の場合,他の条件の場合と異なり,溶液循環流量が急激に増大し,加熱部出口溶液温度が溶液の飽和温度以下になった.これは,本実験結果について検討した結果,加熱部から気液分離器までの溶液上昇管内の流動様式が環状流になりきれず,気泡ポンプに類似した流動様式に変化したためと考えた.また,熱輸送限界について検討し,二相溶液循環型浸透ヒートパイプでは,溶解度限界になり難いことを明らかにした.最後に,二相溶液循環型浸透ヒートパイプの膜モジュール内の溶質漏れ,溶液流速の脈動および熱輸送停止時における溶液の逆流に関する問題,さらに双方向熱輸送機器としての問題について検討し,それぞれの問題についての対処法を提案した.本研究では,トップヒート型ヒートパイプとして非常に有望な二相溶液循環型浸透ヒートパイプを提案し,実験を通してその熱輸送特性を明らかにすることができた.
固体表面上のナノメートルスケール磁性ドット規則配列の作製とその磁性

窒素吸着銅(001)面に形成できるナノスケールの格子構造を用いて、7ナノメートル間隔の磁性量子ドットを2次元的に規則配列させ、その強磁性を調べる研究を継続した。これまでの研究により、コバルトと鉄の量子ドット配列を作製する方法を確立し、コバルトでは、独立した超常磁性状態から長距離磁気秩序状態への変化が明らかとなっている。本年度は、コバルトとロジウムの2層および合金薄膜を作製し、強磁性転移の臨界膜厚と組成との関係を調べた。ロジウムはバルク金属としては強磁性にならないが、微粒子の場合には強磁性となる可能性が理論的に指摘されている。ロジウムは、電子ビーム加熱法によって基板に蒸着した。この物質はコバルトと比較すると、高温まで加熱する必要がある。そのために、蒸着中の真空度が10^<-9>トール以上となることが、問題であった。そこで、蒸着中の脱ガスを低下させるために、蒸着器を改良した。改良された蒸着器を用いて、コバルト薄膜の上にロジウムを蒸着し、その磁気ヒステリシスがどのように変化するかを調べた。コバルトおよびロジウムの蒸着量は、オージェ電子分光法で銅とコバルトおよびロジウムの信号を比較することによって行っている。磁化測定は室温で行った。ロジウムを蒸着することにより、保磁力が減少するが、転移温度や磁化は変化しなかった。次に、コバルトとロジウムを同時に蒸着し、その70%コバルトの合金薄膜を作製して強磁性を調べた。コバルトの膜厚を同じにすると、純粋な清浄なコバルト薄膜と同じ磁化が観測され、保磁力は2/3程度となった。室温での測定を完了した後、窒素吸着面への蒸着と100Kまでの低温測定の準備を行った。
注意散漫状態の時系列解析と閾下刺激を用いた注意喚起システムについて

本研究では脳血流と眼球運動の時系列データからリアルタイムに注意散漫状態を検出し,閾下刺激を用いて無意識下に注意喚起を行うシステムについて検討する.注意力散漫な状態で運転する漫然運転は人的事故要因の約半数を占めており,注意散漫状態を正確かつ高速に検出することは交通事故の防止やQOLの向上につながる.近年では注意散漫状態の高速検出法や注意喚起システムの研究開発が推進されている.しかし,注意喚起法によっては交感神経に影響を与え心拍数が増加すると報告がある.そこで本研究では人が知覚できない閾下刺激を採用した注意喚起システムを検討する.本研究では脳血流と眼球運動の時系列データからリアルタイムに注意散漫状態を検出し,閾下刺激を用いて無意識下に注意喚起を行うシステムについて検討する.注意力散漫な状態で運転する漫然運転は人的事故要因の約半数を占めており,注意散漫状態を正確かつ高速に検出することは交通事故の防止やQOLの向上につながる.近年では注意散漫状態の高速検出法や注意喚起システムの研究開発が推進されている.しかし,注意喚起法によっては交感神経に影響を与え心拍数が増加すると報告がある.そこで本研究では人が知覚できない閾下刺激を採用した注意喚起システムを検討する.
機能集積表面を持つ単分散高分子ナノスフェア

水溶性マクロモノマーと疎水性モノマーのラジカル共重合を水-エタノール混合溶媒を用いて行うと、生成するグラフトポリマーが高分子の秩序化を駆動力とし親水性グラフト鎖を表面に持つ水分散安定性の高い単分散高分子ナノスフェアが得られる。疎水性コア、親水性グラフト鎖をコロナとするいわゆるコア-コロナ型高分子ナノスフェアである。この重合系とナノスフェアの構造上の特徴を明らかにし、種々の高機能性ナノスフェア合成に関する研究を行った。共重合と構造に関する基礎研究:分子量分布の狭いマクロモノマーとして末端メタクリロイルあるいはビニルベンジルのポリエチレングリコールを用い、モノマーにスチレン(St)あるいはメチルメタクリレートを用いた系を取り上げ、粒径に及ぼす種々の因子を整理した。PolyStコアの場合、単分散性が保たれることを条件に、80nm-3100nmの範囲で種々の粒径のナノスフェアが得られること等を明らかとした。また、エタノール/水の溶媒比には粒径に特異な比率が存在することを見出した。実際にコロナ層が存在することについては従来のXPS解析に加えて、ナノスフェアをエポキシ樹脂に包埋し、ミクロトームで切断し薄膜とし、オスミウム酸で染色することよって観察した。これまでのコアーコロナ型であるとの提案が正しい事が証明できた。機能に関する研究:刺激応答性ナノスフェアについて、我々が独自に開発した感熱応答性高分子ポリ(N-ビニルイソブチルアミド)をコロナに持つPSt高分子ナノスフェアの合成を行った結果、熱刺激により粒径変化が見られた。ナノスフェアの集積化については、特に、市販のPStナノスフェアの水晶発振子基盤への吸着挙動について検討した。そのほか、糖鎖或いはレクチンを持つナノスフェアの合成、ペプチド経口DDS研究、白金触媒固定化担体への展開研究を行った。
養殖ウナギ及びアユにおけるオキシテトラサイクリンの残留性と調理による変化

【目的】本研究では,養殖ウナギ及びアユにオキシテトラサイクリン(OTC)を強制経口投与し,それらの組織内濃度を高速液体クロマトグラフィ(HPLC)法によって求め,両魚種におけるOTCの残留特性を明らかにした。さらに,魚体内に残留しているOTCが調理法によって,どのような影響をうけるのかを検討した。【方法】供試魚には養殖ウナギ(平均体重141g)及びアユ(平均体重54g)を用いた。飼育をウナギでは水温28°C,換水率40%dayの水槽で行い,一方,アユでは水温18°Cの流水水槽で行った。投薬方法は,麻酔した供試魚に投与量が50mg/kgとなるようにカテーテルを用いた強制経口投与法で行った。投薬後,所定時間ごとに5尾ずつ取り上げ,採血後,血清を分離し,筋肉,肝臓,皮及び骨を採取した。それらの組織中のOTC濃度をHPLC法によって求めた。また,OTCが残留する組織を試料として,ゆでる,焼く,揚げるの調理を行い,それらの調理操作後の残留OTC濃度をHPLC法によって求めた。【結果】組織内濃度序列は,両魚種とも骨>肝臓>皮>筋肉>血清であった。両魚種の組織におけるOTCの消失半減期をそれらの消失曲線から求めたところ,ウナギの血清,筋肉及び肝臓でそれぞれ3.5日,6.1日及び11.3日,アユでは,50日,6.6日及び5.5日であった。OTCの残留基準値(0.1ppm)以下になるのに要する時間は次のとおりであった。ウナギ;血清4.4日,筋肉5.0日,肝臓25.2日,アユ血清10.4日,筋肉14.2日,肝臓23.8日。これらの値は現在設定されている休薬期間(30日間)以内であった。しかし,OTCは両魚種とも骨・皮に一定の濃度で残留し,消失曲線を検出できなかった。残留するウナギ骨に紫外線ランプを照射すると螢光を発した。調理操作により残留OTCは,筋肉及び肝臓で7080%分解消失したが,骨では3050%の分離消失であった。
cdk2/cdk3の新しい基質ik3遺伝子群の機能解析

1)分裂細胞におけるik3-1とCRの機能連関の解明Yeast Two Hybrid法で、ik3-1に結合する新しい遺伝子CRをクローニングした。CRはBリンパ球の癌遺伝子であるBCL6と内在性発現レベルで結合している事実が判明し、またルシフェラーゼアッセイにより、BCL6の転写抑制活性を増強する共役因子であることが、明かとなった。さらに、ヒストンデアセチラーゼI遺伝子やmSin3Aなどの転写抑制共役因子とも内在性レベルで結合していることから、CRはBCL6のみならず、その他の転写抑制因子とも機能的に連関することが示唆された。また、CRはアデノウィルスベクターなどによる発現実験系を使って細胞内で高発現させるとS期停止を引き起こすことを明らかにした。このS期停止の一部はDNA複製制御因子であるCDC7活性を転写レベルで抑制することにより、発生することを突き止めた。これらの知見は、BCL6とG1-S移行制御と初めて関連づける発見である。現在、ik3-1とCRの機能連関を明らかにしつつある。2)ik3遺伝子群と癌抑制遺伝子ARF機能的連関の検討ik3-1がp19ARFと結合して核小体に移行すること、またp19ARFには細胞周期停止作用以外にp53非依存性細胞死誘導効果があることを既に示していた。今回さらに、このp19ARF誘導性p53非依存性細胞死誘導にはp19ARFのマウス特異領域を含む複数の領域が関与することを明らかにした。また、BAXあるいはBAKノックアウトマウス胎児線維芽細胞を用いて、p19ARFによる細胞死が主にBAXを介することを世界で初めて報告した。1)分裂細胞におけるik3-2遺伝子の機能-癌抑制遺伝子p53との機能連関の解明。ik3-1の同類遺伝子ik3-2の機能を検討した。ik3-1と同様に、ik3-2はp53誘導性細胞死を増強する機能も有するが、それ以外に、ik3-1と異なり、ik3-2は単独高発現で、U2骨肉腫培養細胞死誘導を惹起することが明らかになった。さらに、後者の作用はp53非依存性に出現することも判明した。種々のik3-2 deletion mutantを作成し、細胞死アッセイを行い、両作用の責任領域を特定した。その結果、C末サイクリンボックス相同領域にp53誘導性細胞死増強作用を担う機能があり、また、N末70残基領域に両作用を担う機能があることが判明した。2)ik3遺伝子群と癌抑制遺伝子ARF機能的連関の検討。以前、ik3-1がp19ARFと結合し、核小体に移行することを見い出していたが、ik3-1のC末サイクリンボックス相同領域がこの機能に関わっていることを明らかにした。p19ARFのもつ癌抑制機能のエフェクターのひとつとして、ik3遺伝子群が機能していると考え、まず、p19ARF機能アッセイ系をアデノウィルス発現系を用いて作成した。その結果、予想外にも、p19ARFには細胞周期停止作用以外にp53非依存性細胞死誘導効果があることを偶然発見した。さらに、p19ARF誘導性p53非依存性細胞死誘導にはp19ARFのマウス特異領域を含む複数の領域が関与していることを明らかにした。3)ik3遺伝子群ノックアウトによるik3遺伝子群の機能解析。マウスik3-1およびik3-2遺伝子ノックアウトを行うために、まずマウスik3-1遺伝子をクローニングした。
糖鎖結合によるアポBリポ蛋白質分泌の制御機構の研究

高アポBリポタンパク血症は動脈硬化の危険因子である。我々は肝でのVLDL分泌の制御に着目して研究を行っており、この研究ではVLDLの形成・分泌過程におけるアポB糖鎖修飾の役割の解明をめざす。アポBは4563アミノ酸の巨大なポリペプチドであり、ヒトアポB100には16カ所、そのN末48%に相当するアポB48には5カ所にN-型糖鎖が結合しているが、その機能は未だ明らかではない。ラット肝細胞をtunicamycin(TM)処理し糖鎖修飾を阻害すると、アポB100の合成は著しく阻害されることを見出した。アポB48の合成の低下はわずかであったが、分泌は著しく低下した。重要な役割を持つ糖鎖結合部位を予測するために、C末端欠失ヒトアポB(B17,B29,B34,B42,B48)を発現するMcARH7777細胞を用いてTMの影響を解析したところ、アポB17以下全てのアポBの分泌効率が低下した。アポB17に唯一存在する糖鎖結合部位(Asn158、N2)にQ-to-N置換を行うと変異アポB17の分泌効率はTM処理同様に低下したが、脂質結合領域β1ドメインを持つアポB37、B48の場合には他の糖鎖(4ヶ所)の重要性が示唆された。そこで5ヶ所全てに変異を導入したアポB50N2-7を作成して脂質との会合過程での糖鎖修飾の役割を解明した。B50N2-7は野生型に比較して分泌効率が40%低下し、主にHDL密度粒子として分泌されVLDLとしての分泌はほぼ完全に抑制された。ラット肝細胞をTM処理した場合もVLDL密度のアポB48分泌が特に著しく低下していた。細胞内では、小胞体膜から内腔へのアポBの転移が低下し、内腔へのVLDL-アポB48出現が低下していた。したがって、アポBの糖鎖修飾はVLDL形成・分泌に重要な役割を持つことが明らかになった。高アポBリポ1ンパク血症は動脈硬化の危険因子であり、その病因の解析は虚血性心・脳疾患の予防・治療に極めて重要である。我々は肝でのVLDL分泌の制御に着目して研究を行っており、本研究ではVLDLのアセンブリー・分泌過程におけるアポB糖鎖の役割の解明をめざす。アポBは4563アミノ酸の巨大なポリペプチドであり、ヒトアポB100には16カ所、そのN末48%に相当するアポB48には5カ所にN-型糖鎖の結合が確認されているが、その機能は未だ明らかではない。初年度の研究では、ラット初代培養肝細胞とC末端欠損ヒトアポBを導入したhepatoma細胞を用い、アポBの生合成と分泌過程での糖鎖の機能を糖鎖合成阻害剤tunicamycin(TM)を用いて解析した。アポB生合成([^<35>S]メチオニンのアポBへの取り込み)へのTMの影響はアポBの長さに依存し、ラット初代培養細胞でのアポB100・アポB48合成はそれぞれ85%・50%阻害された。阻害は経時的に増加し、翻訳直後の分解の進行が推定された。一方、C末端がさらに短縮されたヒトアポB42(アポBl00のN末端42%に相当)・アポB17(同17%)は全く影響されず、糖鎖が結合されないアポBの分解にはα2・β2ドメインの関与が推定された。

パルス・チェイス実験を行い分泌への影響を解析したところ、アポB100の分泌はTMにより完全に阻害され、アポB48の分泌効率も65-80%低下した。アポB42・アポBl7の分泌もそれぞれ50%・70%阻害され、アポBの糖鎖は分泌過程で重要な役割を果たすことが明らかになった。N末端17%(アポB17)はアボB全長の翻訳・脂質との会合・分泌に重要な役割をもつが、このドメインの糖鎖(Asn158)の重要性が示唆された。高アポBリポタンパク血症は動脈硬化の危険因子であり、その病因の解析は虚血性心・脳疾患の予防・治療に極めて重要である。我々は肝でのVLDL分泌の制御に着目して研究を行っており、本研究ではVLDLのアセンブリー・分泌過程におけるアポB糖鎖の役割の解明をめざす。アポBは4563アミノ酸の巨大なポリペプチドであり、ヒトアポB100には16カ所、そのN末48%に相当するアポB48には5カ所にN-型糖鎖の結合が確認されているが、その機能は未だ明らかではない。初年度の研究で、ラット初代培養肝細胞とC末端欠損ヒトアポBを導入したhepatoma細胞を用いて糖鎖合成阻害剤tunicamycin(TM)の影響を調べ、アポBの糖鎖は分泌過程で重要な役割を果たすことを明らかにした。また、N末端17%(アポB17)はアポB全長の翻訳・脂質との会合・分泌に重要な役割をもつと考えられているが、このα1ドメインに唯一存在する糖鎖N2(Asn158に結合)の重要性を示唆する結果を得た。そこで、ヒトアポB17、アポB37についてAsn158をGlnに置換し安定発現細胞を作成した。変異アポB17(B17N2)野生型B17(B17wt)に比較して分泌効率は著しく低下した。アポB37の場合も変異型の分泌効率は低下したが、その程度はB17に比較して小さかった。従って、α1ドメインのみのアポB17の分泌にはN2糖鎖は重要な役割を果たすものの、脂質結合ドメインβ1を持つB37では他の4ヶ所の糖鎖もアポB分泌に無視できない役割を持つことが推定される。我々は肝でのVLDL分泌の制御に着目して研究を行っており、本研究ではVLDLのアセンブリー・分泌過程におけるアポB糖鎖修飾の役割の解明をめざす。昨年度までの研究で、糖鎖修飾の阻害によってアポBの合成・分泌が著しく低下することを明らかにし、さらにN-末端α1ドメインの糖鎖結合部位N2に変異を導入しその機能を解析した。N2糖鎖はα1ドメインのみを持つアポB17(アポB100のN端17%)の分泌には極めて重要であったが、脂質結合領域β1ドメインを持つアポB37、B48の場合には他の糖鎖(4ヶ所)の重要性が示唆されたことから、今年度は5ヶ所全てに変異を導入したアポB50N2-7を作成して脂質との会合過程での糖鎖修飾の役割を解明した。B50N2-7は野生型アポB50に比較して分泌効率が40%低下し、主にHDL密度粒子として分泌されVLDL密度粒子としての分泌はほぼ完全に抑制された。ラット肝細胞をtunicamycin処理した場合もVLDL密度のアポB48分泌が特に著しく低下していた。細胞内でのVLDLアセンブリー過程を解析すると、小胞体膜から内腔への転移が低下し、内腔へのVLDL-アポB48出現が低下していた。したがって、脂質会合過程においてもアポBの糖鎖修飾が重要な役割を持つことが明らかになった。
疫学パラメータの個体間差異が感染症拡大と生態系全体へ及ぼす影響の解明

感染症の流行を扱う疫学理論では、感染されやすさ等が宿主個体間で異なることが、感染症拡大を決める大きな要因であると言われてきた(=「個体間差異」の重要性)。しかし、ウイルスや寄生性菌類等の寄生者が原因で、生態系全体に影響を及ぼすような「生態系内感染症」については、個体間差異の存在が見過ごされてきた。そこで本研究では、植物プランクトン・寄生性菌類相互作用を代表例として用いて個体間差異を定量化し、その結果に基づく宿主・寄生者動態を含む生態系モデルを新たに構築する。これにより、これまで過小評価されてきた生態系内感染症が生態系全体の物質循環へ与える波及効果の予測をめざす。
麻酔薬の種類、暴露時間による敗血症の予後への影響とその機序解明

研究目的:重篤な敗血症(盲腸結紮穿刺)を異なった麻酔薬(ケタミン或いは異なった暴露時間を用いたハロタン)で施行したとき、マウスの突然変異種(C3H/HeJ,エンドトキシン抵抗性)と同じ遺伝子をもつ野生種(C3H/HeN、エンドトキシン感受性)とで、敗血症からの生存率曲線及び生存率がどのように異なるかを明らかにすること。方法:盲腸結紮穿刺はケタミン筋注(107頭のマウス)かハロタンの吸入かいずれかで無作為に行った。ハロタン吸入群では、盲腸結紮穿刺の手術操作中のみハロタン吸入(15min)、手術後2hr,6hr吸入させるかいずれかに割り振った(それぞれ100,120,103頭のマウス)。実験は2種類のマウスとも8週齢、2群ペアで行い、敗血症にさらした後、毎日の生存率を10日後まで観察、各麻酔方法における生存率を2系統のマウス間で、また2系統のマウスそれぞれ4種類の麻酔方法間に生存率、生存曲線に相違があるかを多群比較で検定した。結果:エンドトキシン抵抗性マウスはエンドトキシン感受性マウスに比較して、2時間ハロタン暴露群を除いて他の麻酔法では何れも敗血症による死亡が遷延した(P〈0.01ハロタン15min群の第1日、ハロタン6hr群2.5日、(p〈0.05ケタミン群の4・6日)。しかし最終的な生存率は両系統ともそれぞれの麻酔群で同じであった。先天的なエンドトキシンに対する感受性に関係なく、短時間のハロタン暴露が他の麻酔法に比し最も早く死亡し(p〈0.05)、ハロタン2時間暴露群が最良の生存率を示した。結論:エンドトキシンに対する先天的感受性の差は、それぞれの麻酔法で敗血症の経過に影響を与え、麻酔方法は、両系統において生存率に影響を与えた。今後の研究の展開:上述の結果がどのような機序によるかを現在TNFmRNAの組織中での発現から検討中である。エンドトキシン抵抗性マウス(C3H/HeJ)、エンドトキシン感受性マウス(C3H/HeN)を用い、ハロセンまたはケタミン麻酔下に盲腸結紮穿刺(Cecal Ligation & Puncture : CLP)を行った。さらにハロセン麻酔群ではハロセンに15min(手術操作の間だけの暴露),2hours,6hoursと異なった時間暴露し、各麻酔群でCLP後の生存率を10日間観察した結果、エンドトキシン抵抗性マウスは感受性マウスより経渦中生存率が高いが、最終生存率は同一であること、最終生存率には麻酔方法により差があり、ハロセン2時間暴露群が最も生存率が多角、ケタミン、ハロセン6時間暴露群がこれに次ぎ、ハロセン短時間暴露群が最終生存率が最も低いことが明らかにできた。麻酔薬暴露時間/麻酔方法10日後のエンドトキシン感受性マウス2% 25.2% 6% 11.1%生存率エンドトキシン抵抗性マウス6%25.2%5.7% 11.3%

このような麻酔方法による生存率の差が、血中サイトカインレベルと何らかの相関があるかを、CLP施行後、3,6,12,24時間後に下大静脈から採血、血中TNF,IL-1,IL-6レベルをELISA法により定量し検討中である。あわせて、臓器を凍結保存、RNAを抽出し、各サイトカインのmRNAの発現の定性化を試みている。エンドトキシン抵抗性マウス(C3H/HeJ)、エンドトキシン感受性マウス(C3H/HeN)を用い、ケタミン200mg/kg筋注(127mice)、もしくはハロセン麻酔下に盲腸結紮穿刺(Cecal Ligation & Puncture:CLP)を行い、さらにハロセン群ではハロセンに15min(手術操作の間だけの暴露)(100mice),2hours(120mice),6hours(103mice)と異なった時間暴露し、10日後までの生存率を日毎に比較した。エンドトキシン抵抗性マウスでは2時間ハロセン麻酔群を除いて、どの麻酔群でも生存率が経過中に良かったが(p<0.01 at day 1 and day 2-5 in halothane 15min and 6 hr,p<0.05 at day 4-6 in ketamine)、10日後の生存率はそれぞれの麻酔法で両種とも同じ生存率になった。先天的なエンドトキシンに対する感受性に関係なく、ハロセンに短時間暴露群は他の麻酔法に比較して最も早い死亡を示し(p<0.05),ハロセン2時間暴露群は最も生存率が良かった。以上の結果は、エンドトキシンに対する感受性の差はそれぞれの麻酔法において敗血症の経過に影響を与えること、また、麻酔法は、エンドトキシンの感受性に関係なく敗血症からの生存率に影響を与えることが明らかとなった。エンドトキシンに対するマウスの感受性の差は、それぞれのマクロファージのエンドトシンに対するTNF分泌能の差であることが実証されているため、それぞれの麻酔群で両種間に敗血症の経過に差があったことは、麻酔法でマクロファージの機能が影響されたことによる。この機序を解明するため、ハロセン麻酔の各群において、CLP後3、6、12、24時間において肝臓を摘出、mRNAを抽出、rodent TNFalpha mRNAに対するprobeをもちいて、肝組織中にmRNA of TNF alphaの発現が麻酔法によりどのように影響を受けるかを現在実験進行中である。
放射性廃棄物処分におけるバリヤ層としての石炭灰の有効利用に関する研究

高レベル放射性廃棄物の緩衝材の設計要件に基づき、異なる産地・成分の石炭灰を用いて、粒径およびベントナイトの代替比率を変化させて各種基礎物性・性能試験を行い、バリヤ層の特性に及ぼす石炭灰自体の特性および代替比率の影響について検討した。また、数値解析による放射性核種の長期移動シミューションを行った。一連の実験および解析結果から、ベントナイト単体と比べ石炭灰でその一部を代替することにより、バリヤ層(緩衝材)のシール特性に関しては若干の低下が認められるものの、代替比率が30-40%程度であれば低レベル放射性廃棄物処理場におけるバリヤ層として放射性核種の漏洩防止効果が期待できることがわかった。<フライアッシュおよびベントナイトの基礎物性試験>研究に用いたフライアッシュおよびベントナイトの基礎物性を把握するため、以下の試験を実施した。・X線回折装置(XRD)による鉱物組成分析ならびに蛍光X線解析装置(XRF)による化学成分組成分析・SEMおよびマイクロスコープを用いた構造および形状解析・ポロシメーターを用いた空隙率と比表面積計測<バリヤ層としての各種基礎特性および設計要件(ベントナイトベース)との比較>石炭灰によるベントナイトの代替比率を変えて供試体を作製し、以下に示す一連の実験を実施した。・強度試験:フライアッシュのベントナイト代替割合の増加に伴い強度の向上が認められた。また、フラィアッシュの種類および粒径の強度に及ぼす影響はほとんど認められなかった。・透水試験(変水位透水試験):ベントナイト単体試料と比較すると、フライアッシュによる一部代替試料には若干の遮水性の低下が認められたものの、十分な遮水性を保持していることが確認された。・膨潤試験:緩衝材の自己シール性となる膨潤特性は、ベントナイト含有量のみに依存することが確認された。・熱伝導率試験:ベントナイト単体試料に比べ、フライアッシュによる一部代替試料には熱伝導率の増加が認められ、フライアッシュの代替による機能向上が認められた。以上の結果から、ベントナイト単体と比ベフライアッシュでその一部を代替しても、緩衝材に求められる各種性能の著しい低下は認められず、設計要件を満たすことが明らかとなった。従って、今回実験で用いた代替比率(3040%)の範囲内では、フライアッシュによる一部代替が十分可能であると考えられる。平成21年度から行ってきた石炭灰によるベントナイトの代替比率を変えた緩衝材の<バリヤ層としての各種基礎特性>に関して引き続き実験を行った。次に、一連の実験結果から緩衝材(バリヤ層)の水理パラメータを決定し、数値解析による放射性核種の長期移動シミューションを行い、各代替比率の緩衝材をバリヤ層として用いた場合の放射性核種の外界への漏洩防止効果について種々検討を行った。<バリヤ層としての各種基礎特性>平成21年度から実施している試験項目に加え、下記の3項目について実験を行った。●pH計測:ベントナイトの一部を石炭灰で代替しても、同程度のアルカリ性を示しておりその影響は認められなかった。●各種イオンの溶出試験:ベントナイト代替物として用いる石炭灰からの重金属イオンの溶出が懸念されたが、有害な物質の溶出は認められなかった。●カラム試験:各代替比率の緩衝材の分散・拡散係数を決定した。<数値シミュレーションによるベントナイト-石炭灰緩衝材を用いたバリヤ層の長期安定性評価>平成21年度から実施してきた一連の実験結果に基づき、石炭灰によるベントナイトの代替比率を変えた各緩衝材の水理パラメータを決定し、これら緩衝材を低レベル放射性廃棄物処分場におけるバリヤ層および遮蔽壁として適用した場合の遮蔽効果について検討するため、浸透流・移流分散解析コードを用いて地下水を考慮した放射性核種の長期移動シミュレーションを行った。その結果、ベントナイト単体と比べ石炭灰でその一部を代替することにより、バリヤ層(緩衝材)のシール特性に関しては若干の低下が認められるものの、代替比率が30-40%程度であれば低レベル放射性廃棄物処理場におけるバリヤ層として放射性核種の漏洩防止効果が期待できることがわかった。
ミクロネシア連邦でのデング熱媒介蚊の分布調査と予防対策のための地域社会調査

ミクロネシア連邦の3州でデング熱を媒介する蚊の分布調査を実施した.チュック州ウエノ島では8種,ロマヌム島では4種,ピス島では6種,ポンペイ州ポンペイ島では6種,モキール環礁では3種,ピンゲラップ環礁では4種,コスラエ州コスラエ島では6種が採集された.デング熱を媒介する主要種であるAedes aegypti, Ae. albopictusおよびAe. hensilliが採集された.デング熱の流行地であるヤップ州で発生要因の調査を実施した.ミクロネシア連邦の3州でデング熱を媒介する蚊の分布調査を実施した.チュック州ウエノ島では8種,ロマヌム島では4種,ピス島では6種,ポンペイ州ポンペイ島では6種,モキール環礁では3種,ピンゲラップ環礁では4種,コスラエ州コスラエ島では6種が採集された.デング熱を媒介する主要種であるAedes aegypti, Ae. albopictusおよびAe. hensilliが採集された.デング熱の流行地であるヤップ州で発生要因の調査を実施した.ミクロネシア連邦ポンペイ州のポンペイ島と離島のモキール環礁とピンゲラップ環礁で蚊の分布調査を行った。ポンペイ島はミクロネシア連邦で最も大きな島で、面積334km^2、最高地点791mである。ポンペイ島の東に位置するモキール環礁とピンゲラップ環礁はどちらも平らな3島からなり、その合計の面積は1km^2より少し大きい程度である。蚊の幼虫の採集場所は、ヤシ殻、バナナ切株、岩穴、空缶、ガラス容器、プラスチック容器、金属容器、古タイヤ,ドラム缶,コンクリート貯水タンクなどであった。今回と前回(2007年)の調査結果をまとめると以下のようになる。ボンペイ島ではAedes albopictus、Ae.hakanssoni、Ae.oakleyi、Culex quinquefasciatus、Cx.mapleiおよびCx annulirostrisの6種、モキール環礁ではAe.albopictus、Ae.marshallensisおよびCx.quinquefasciatusの3種、ピンゲラップ環礁ではAe.aegypti、Ae.marshallensis、Ae.vaxansnoctanusおよびCx.quinquefasciatusの4種、合計で9種が採集された。ミクロネシア政府のデータによるとポンペイ州でもデング熱患者が散発しており、医療設備が不十分な離島地域では特に注意を要する状況にあると考えられた。ピンゲラップ環礁で行政・生活・環境整備・医療などに関する調査を行った。蚊の発生に関係する廃棄物の処理は住民の自主的な活動が主であるが、地域リーダーによる処理促進があった。多方面で生活改善や伝統を守る努力が続けられており、コミュニティーの力が保持されていた。2011年8月にミクロネシア連邦のウエノ島・ロマヌム島およびピス島で蚊の分布調査を実施した.ウエノ島とロマヌム島はチュック環礁の内側の島,ピス島は環礁の上に位置する島である.ウエノ島ではAedes hensilli, Ae.albopictus, Ae.lamelliferus, Aedes sp., Culex quinquefasciatus, Cx.carolinensis, Cx.annulirostrisおよびLutzia voraxの8種,ロマヌム島ではAe.scutoscriptus, Ae.hensilli, Cx.quinquefasciatusおよびCx.carolinensisの4種,そしてピス島ではAe.scutoscriptus, Ae.hensilli, Aedes sp., Cx.quinquefasciatus, Cx.carolinensisおよびCx.annilirostrisの6種が採集された.ミクロネシア連邦では2011年末にパラオ,ヤップおよびマーシャルでデング熱患者が発生しており,本地域でデング熱の媒介種であるAe.hensilliとAe.albopictusが採集されたことからデング熱の流行に注意を要する状況にあると考えられた.デング熱の媒介蚊の発生源は空き缶やプラスチック容器のような人工容器がほとんどであった.島民の食生活は輸入食品に依存する割合が高く,消費によって小容器が廃棄されることになり,蚊の発生と住民の食生活に密接な関係が認められた.現在,住民の食生活に関する調査を継続している.ヤップでは2011年末にデング熱の流行があったことから,その状況調査を行った.地域事情・対策・実施キャンペーンツール・罹患状況・協働体制等についての資料を入手した.また,廃棄物対策や上下水の処理について州政府関係者と同行し確認した.廃棄物事情に関しては改善が見られ,山間部での掘削集積方式が導入されていた.今後,続的な蚊対策が必要であり,そのためには実施組織の育成が重要であると考えられた.研究対象地であるミクロネシア連邦は西からヤップ州・チュック州・ポンペイ州・コスラエ州の4州から構成され,ヤップ州以外の3州ではデング熱媒介蚊の本格的な調査は行っていなかった.本研究費により平成22年度にポンペイ州,平成23年度にチュック州で蚊の調査を実施し,デング熱を媒介する可能性がある蚊(Aedes hesilli,Ae. aegyptiおよびAe. albopictus)の分布状況を明らかにすることができた.この情報は州政府に提供し,デング熱対策に役立っている.ミクロネシア連邦のコスラエ州ではこれまで本格的な調査を行っていなかった.

しかし,コスラエ州に隣接するマーシャル諸島でデング熱の流行が発生したことから,平成24年度はコスラエ州でデング熱媒介蚊の分布調査を実施した.その結果,Aedes albopictus,Ae. marshallensis,Culex quinquefasciatus,Cx. annulirostrisおよびCx. kusaiensisの5種類が採集された.この結果から,コスラエ州でデング熱を媒介する可能性があるのはAe.albopictusと考えられた.本調査の3ヶ月後の平成24年10月にはコスラエ州でデング熱の流行があり,50名以上の患者(30名以上の入院)の発生が確認された.本調査で採集された蚊の同定作業と分布状況の整理を急ぎ,ミクロネシア連邦政府,コスラエ州政府およびコスラエ州に派遣されたWHO関係者に蚊の分布状況に関する情報を提供した.本調査成果はデング熱媒介蚊の対策での重要な情報となっている.3年間の本研究で得られた成果は,次の研究の基礎となり,ミクロネシア連邦の2小島でのデング熱対策としての媒介蚊対策につながっている.ポンペイ州とコスラエ州の結果は2編の論文として投稿済みで,ポンペイ州については論文原稿の作成を行っている.ミクロネシア連邦のポンペイ州とチュッ州におけるデング熱媒介種の分布状況を明らかにすることができ,この情報はすでにミクロネシア州政府に提供した.島民の食生活は輸入食品に依存する割合が高く,消費によって小容器が廃棄されることになり,蚊の発生と住民の食生活に密接な関係が認められた.現在,住民の食生活に関する調査を継続している.24年度が最終年度であるため、記入しない。ミクロネシア地域でデング熱の流行が発生することを憂慮して企画した研究であったが,研究2年目の2011年末にパラオ,ヤップおよびマーシャルでデング熱の流行が発生した.このような状況から,まだ調査を行っていないミクロネシア連邦のコスラエ州で蚊の分布調査を実施し,政府への情報提供を行う.最終年度であることから,本研究を早急にまとめ,デング熱対策に関する提言を行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。