hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エイズ治療薬としてのアンチセンスオリゴヌクレオチドの臨床応用へ向けた開発研究

HIVに対するヌクレアーゼ抵抗性アンチセンスであるホスホロサイオエイトオリゴマー(以下S-オリゴ)は単独でも抗HIV活性があり、持続感染細胞でのウイルス産生及び、未感染細胞での新規感染も両方に対し抑制効果があることが明らかにされた。又、インターカレータと呼ばれる核酸に強力に結合する分子をオリゴマーの末端に接合させることにより、持続感染細胞でのウイルス産生抑制効果は10倍ほど増強された。しかし、臨床応用では更に強力な抗ウイルス効果を得るために他の抗HIV剤との併用が必要になってくる。これまで、AZT(ジドブディン)やddI(ディダノシン)との併用については、既に報告している。今回、臨床的にも一定の抗HIV効果が認められているインターフェロンとの併用効果について検討を行なった。まず、インターフェロンのみのTリンパ球細胞の持続感染細胞に対する抗HIV効果を検討したところ、インターフェロンalphaで10、000単位/ml、インターフェロンgammaで5、000単位/mlの濃度で有意のウイルス産生抑制効果が認められた。そこで、それらの濃度でS-オリゴアンチセンス(revにたいするアンチセンス)との併用を検討した。結果は、Tリンパ球の持続感染細胞では、併用によりウイルス産生量は10分の1以下となり併用効果は明確に認められた。細胞毒性は併用によっても増加することはなかった。更に、HIVのTリンパ球細胞以外の標的細胞である単球(モノサイト)-マクロファージ系の細胞で検討を行なった。U1と呼ばれる潜伏感染細胞を用いたところインターフェロンgammaは逆に10倍程ウイルス産生を増強した。この増強したウイルス産生はS-オリゴアンチセンスによりもとのレベルにまで抑制された。以上の如く、少なくとも試験管内ではS-オリゴとインターフェロンは併用効果が認められた。
革新的な象牙芽細胞回収法を利用して、象牙芽細胞と微小環境の相互作用を解析する

本研究では新規象牙芽細胞マーカーTie2を指標として単離した象牙芽細胞分画ならびに、そのディプリーションによって回収された間葉細胞分画との共培養系における同分画の定性解析を行い、両者を比較検討することにより、歯髄微小環境が象牙芽細胞維持に果たす役割を考察した。単離した象牙芽細胞単独培養で観察された象牙芽細胞マーカーの減少は間葉細胞との共培養で抑制された。この結果は歯髄微小環境が象牙芽細胞の分化維持に必須であることを示した。一方で、Tie2リガンドであるAng-1発現をマウスのエナメル器で解析し、Ang-1/Tie2が象牙芽細胞の分化維持と同時に、エナメル器退縮にも関与する可能性を示した。象牙質-歯髄複合体はひとつの機能単位として代謝活動を営んでおり、その恒常性は主として象牙芽細胞によって維持される。象牙芽細胞の体系的解析にはその単離が有効であるが、これまで象牙芽細胞膜に表出する特異抗原が特定されていなかったため、セルソーター等を利用した象牙芽細胞回収は不可能であった。近年、我々は血管内皮細胞に発現するチロシンキナーゼ型受容体Tie2が分化した象牙芽細胞に発現することを報告した。そこで今回、Tie2をはじめとする種々のマーカーを利用して象牙芽細胞の単離を試みた。生後7日目ICRマウス第1大臼歯から機械的に摘出した歯髄をコラゲナーゼで処理、single cellとしたのち、抗Tie2や抗インテグリンαV抗体等の象牙芽細胞マーカーを用いて、フローサイトメトリー解析、磁性ビーズを利用した細胞単離、リアルタイムPCR解析をおこなった。その結果、期待されたTie2+CD31-象牙芽細胞群は全体の0.5%以下であり、極めて効率が悪いこと、一方でインテグリンαVビーズによる回収においても期待に反し、αV-集団で象牙芽細胞マーカーが上昇することが確認された。Tie2も接着装置としての機能が報告されていることを勘案すると、これらの結果は、基質と強固な接着を構築する受容体を利用した象牙芽細胞単離には、極めて穏やかな条件での歯髄の摘出が求められること、あるいは接着装置以外のマーカーの併用が効果的であることが示唆された。部局内異動のため、実験が中断したため。象牙芽細胞回収効率が悪かったための対応として、1.硬組織形成前の、胎性18日目または新生仔マウスの歯胚を利用する。2. EDTAにより回収した歯乳頭(Dev. Biol. 82:371-381, 1981)からの象牙芽細胞回収、3. Laminin受容体(integrinBeta3(IntB3))の利用、を試した。1.新生仔マウス下顎第1大臼歯歯冠から機械的に剥離・回収した歯胚をコラゲナーゼで消化した細胞群は、フローサイトメトリー(FCM)解析では象牙芽細胞分画はこれまでの0.5%から3%へと上昇したものの、磁気ビーズによる回収後のRNAの質は良好でなかった。さらに、3.象牙芽細胞で歯髄内では特異的に発現が報告されているIntB3であるが、Tie2との共陽性細胞分画は0.1%以下であり、利用できないことが明らかになった。一方、2.胎生18日目マウス歯胚にEDTAを作用させ、エナメル器から剥離した歯髄から回収されたTie2陽性細胞分画は5%を超えており、現在RNAの高品質化を試みている。回収された象牙芽細胞分画(Tie2+)の培養は可能ではあったが、2週までに象牙芽細胞マーカーであるDSPPやDMP-1の発現が消失した。一方、Tie2+をTie2-と共培養し、さらにTie2抗体ビーズにより回収した象牙芽細胞群では、象牙芽細胞マーカーの発現は2週後も維持されており、象牙芽細胞の分化維持には歯髄の微小環境が必須であることが示された。さらにわれわれはAngiopoietin-1の免疫染色において、胎生18日目のエナメル器での発現を見出した。そこで象牙芽細胞単離を試みる一方で、Angiopoietin-1がエナメル器への内皮細胞の浸潤を誘導する可能性を現在解析中である。理論的には可能である象牙芽細胞単離にことのほか手間取ったことがやや遅延した原因であったが現在ではそれも解消できつつある。また、純化された象牙芽細胞の分化維持には、歯髄細胞から構成される微小環境が必要であることが培養系で明らかにされたことは、極めて重要な所見である。Tie2抗体を利用して単離した象牙芽細胞群の回収率は、結果的に歯髄細胞のうち5%と少なく、RNA品質も良好ではなかった。昨年、我々はTie2陽性細胞群を陰性細胞群と共培養することによりTie2陽性細胞がDSPPやDMP-1を発現すること、すなわち象牙芽細胞の表現型を維持することを明らかにした。そこで共培養後の細胞群から再度Tie2陽性細胞群を単離し、RNA解析を行った。これらの細胞群はDSPP、DMP-1、OCM、OPN等の象牙芽細胞マーカーを発現しており、今後の微小環境解析に有効であることを示唆した。一方我々は免疫染色において、胎生18日目のエナメル器でAngiopoietin-1 (Ang-1)が発現することを見出した。象牙芽細胞が出現する胎生

18日目にはエナメル器に毛細血管の侵入と、それに引き続きエナメル器の退縮が生じることが報告されている。これは象牙質形成により歯乳頭側からの血液供給が遮断されるための代償的な事象であると捉えられているが、エナメル器への血管侵入を誘導する機序については明らかではない。そこで、我々はその機序にAng-1が関与すると仮定し、免疫組織染色およびISHを用いて解析した。その結果、1)Ang1は胎生17日目にすでに外エナメル上皮に発現すること、2)胎生17日目にはTie2陽性血管が外エナメル上皮に侵入すること、3)胎生17日目にはすでに赤血球のエナメル髄への浸潤がみられることを明らかにした。本研究では、結果的にTie2/Ang-1シグナルが象牙芽細胞の分化や生存に関与する一方で、エナメル器への血管侵入を制御しており、象牙質・エナメル質形成を統合的に制御することが明らかになった。本研究では新規象牙芽細胞マーカーTie2を指標として単離した象牙芽細胞分画ならびに、そのディプリーションによって回収された間葉細胞分画との共培養系における同分画の定性解析を行い、両者を比較検討することにより、歯髄微小環境が象牙芽細胞維持に果たす役割を考察した。単離した象牙芽細胞単独培養で観察された象牙芽細胞マーカーの減少は間葉細胞との共培養で抑制された。この結果は歯髄微小環境が象牙芽細胞の分化維持に必須であることを示した。一方で、Tie2リガンドであるAng-1発現をマウスのエナメル器で解析し、Ang-1/Tie2が象牙芽細胞の分化維持と同時に、エナメル器退縮にも関与する可能性を示した。1.硬組織形成前の、胎性18日目または新生仔マウスの歯胚を利用する。2. EDTAにより回収した歯乳頭(Dev. Biol. 82:371-381, 1981)からの象牙芽細胞回収を試みる。純化された象牙芽細胞が十分量が回収され、培養可能となったため、今後の研究は大きく進捗すると想定される。RNAの質が高品質化されることにより、網羅的解析も期待できる。顕微解剖学本年度実施予定であった象牙芽細胞発現遺伝子のDNAアレイ解析を保留したため。回収した細胞のRNAの品質が低かったため、網羅的解析を先送りした。DNAアレイ解析を来年度に実施することで未使用額分を消費する。問題も解消しつつあり、次年度に網羅的解析を実行予定である。
炎症性腸疾患発症過程の病態解析基盤樹立

本研究は申請者らがこれまで見出してきた「腸管免疫の恒常性はgut-associated lymphoid tissues(GALT)内抗原提示細胞の正常なクロストークによって制御され、その異常がIBDの本態となる」という独自の概念や知見を基盤として、我々が既に樹立している新規バイオセンサーおよび5D生体イメージング技術を応用し、GALTにおける免疫調節機構について詳細に解析している。その結果、本研究では当該研究期間に以下のような成果が得られた。1)パイエル板をはじめとしたGALTの樹状細胞やマクロファージといった抗原提示細胞の異なるサブセットが、同一の抗原に対して異なる獲得免疫応答を誘導している事実を見出した。2)こうしたメカニズムの異常によって誘導される各抗原提示細胞サブセット、またそれによって誘導される獲得免疫担当細胞それぞれの活性化状態の変化を、IBDモデルの発症初期に確認できる可能性に着目し、FRET技術を応用した新規バイオマーカーYC3.60と各細胞種Cre transgenicマウスの交配、生体イメージング技術等を融合し、各細胞の活性化状態を5次元的(x, y, z, time, activity)に観察できる解析系の樹立に成功した。これらの研究成果はこれまで難解であった免疫寛容時と腸炎発症時のそれぞれにおけるGALTの免疫応答を詳細に解析することが実現できる可能性を示唆している。さらに現在、これらの成果を基盤として、IBDの病態解明に貢献できる重要な解析プラットフォームの構築を試みている。
ほ乳類の精子形成幹細胞を支える分子基盤の解明

哺乳類において、精子の恒常的産生は精子形成幹細胞により保証されている。しかし、その幹細胞性を制御する遺伝子はほとんど明らかにされていない。本研究では、精子形成幹細胞を含む少数の細胞集団を分取する実験系を構築した。これを用いて、精子形成幹細胞分画に特異的に発現する遺伝子の検索を行い、高い特異性を示す遺伝子を複数見出した。次に、生理的条件下におけるそれらの遺伝子の機能を検討するために、条件付きノックアウトマウスの作製を行った。現在、作成したマウスを掛けあわせ、同定した遺伝子の機能を解析中である。本研究で見出された遺伝子を解析することにより、精子形成幹細胞を長期にわたって維持する分子基盤が明らかになると期待される。哺乳類において、精子の恒常的産生は精子幹細胞により保証されている。本研究では、マウス精子幹細胞の自己複製や維持を制御する分子基盤の解明を目的とした。現在のところ、精巣にごくわずかに存在する未分化型精原細胞とよばれる細胞集団に、精子幹細胞が含まれることが明らかにされている。この集団は形態的特徴から明らかに前駆細胞も多数含んでいる。そこで本研究では、この集団の一部で発現を示す遺伝子の探索を行った。その結果、未分化型精原細胞の中でも、より形態的に未成熟な細胞に発現する複数の遺伝子を見出した。次に、生理的条件下における候補遺伝子の機能を検討するために、ターゲッティングベクターを作成し、ES細胞に導入し、相同組換え体を得た。得られたES細胞からキメラマウスを作成し、それらが生殖系列キメラであることを確認した。本研究で同定した遺伝子を詳細に解析することで、長期にわたって安定的に精子を産生し続けるメカニズムの一端が明らかになると期待される。ほ乳類において、精子の恒常的産生は精子形成幹細胞により保証されている。本研究では、精子形成幹細胞の純化とそれを利用した幹細胞特異的遺伝子の探索と機能解析をおこない、マウス精子形成幹細胞の維持を制御する分子基盤の解明を目的とする。本年度では以下のような成果を得た。(1)精子形成幹細胞を高度に濃縮し、分取する実験系の構築一部の未分化型精原細胞に発現するとすでに報告されている表面タンパク質、未分化型精原細胞に発現が報告されているもののその一部に発現しているか否か詳細に検討されていない表面タンパク質、造血系などの他の組織幹細胞で発現する表面タンパク質について発現を検討した。その結果、いくつかの遺伝子が一部の未分化型精原細胞に発現していることを確認した。また、それらの詳細な発現解析から、精子形成幹細胞を濃縮できると強く示唆される表面タンパク質が見出された。(2)幹細胞分画に特異的もしくは高発現する遺伝子の網羅的検索(1)で見出された表面タンパク質が陽性と陰性の未分化型精原細胞をセルソーターにて分取した。それらの分画を用いて、精子形成幹細胞が濃縮される分画に特異的な発現を示す遺伝子をマイクロアレイにて解析した。現在マイクロアレイのデータを解析中であるが、精子形成幹細胞分画には、既知の精子形成幹細胞の維持に必須の遺伝子の発現が高いことから、計画通り実験が進捗していると考えられる。平成23年度の研究計画は以下の2つであるが、概ね達成している。(1)精子形成幹細胞を高度に濃縮し、分取する実験系の構築様々な表面タンパク質の詳細な発現から、精子形成幹細胞を濃縮できるものを見出すことができた。またそれを使ってセルソーターにて細胞を分取することができた。(2)幹細胞分画に特異的もしくは高発現する遺伝子の網羅的検索(1)で構築した実験系をもとに、細胞を分取し、マイクロアレイにて網羅的に精子形成幹細胞特異的な発現を示す遺伝子を検索し、候補となる遺伝子を複数同定した。平成24年度の計画通りに研究を行う。すなわち、以下のように研究を進める。(1)精子形成幹細胞の培養系を用いた、前年度で見出された遺伝子の機能解析を行う。培養精子形成幹細胞を用いて、候補遺伝子に対してloss of functionおよびgain of fucntionの実験を行い、維持への影響を検討する。具体的には、siRNAやdoninant negative体を用いて、機能阻害実験を行う。また、機能阻害した培養細胞を精巣へ移植し、幹細胞活性への影響を検討する。同様に、候補遺伝子のcDNAを強制発現させ影響を調べる。(2) (1)で見出された遺伝子のノックアウトマウスを用いた解析、およびその準備を行う。

(1)で幹細胞維持に影響のあった遺伝子のノックアウトマウスが入手できれば、直ちに成体における精子形成や幹細胞維持への影響を検討する。また入手できない場合、候補遺伝子のノックアウトマウスの作製準備を行う。BACリコンビネーション技術を用いて、迅速にターゲッティングベクターを作製する。平成24年度は、前年度に見出された遺伝子の機能を解析するために、プラスチック器具類、分子生物学関連、細胞培養関連、実験用動物の購入に研究費を使う。また、情報収集のための旅費などに使う。
先端科学教育方法論の確立と指導者養成プログラムの開発

本研究では、先端科学教育の実効性ある教育方法論の確立とそれを担う授業実践者の養成プログラムの開発を行った。具体的には、先端ナノイメージング技術による実物観察をもとに先端材料や生命科学を分子レベルから学ぶ視覚教材コンテンツを開発した。また、実物ナノ観察に基づく視覚教材を子どもの主体的学びを引き出す教材へ発展させるための検討を行った。さらに、教育現場で敬遠される先端科学教育を実践できる質の高い人材を養成するプログラムを開発した。本研究では、先端科学教育の実効性ある教育方法論の確立とそれを担う授業実践者の養成プログラムの開発を目的としている。計画初年度である平成22年度は、先端ナノイメージング技術による実物観察をもとに先端材料や生命科学を分子レベルから学ぶ視覚教材コンテンツの開発を中心に行った。特に、観察対象試料の選択およびそれに対応したナノイメージングの効率的な実験条件等の技術的課題の解決を主題として試みた。具体的には、濃度調整による表面分散化と固体基板上への固定化に関する技術的な課題について検討し、ナノイメージング用の試料作製のノウハウを蓄積できた。同様に、ナノイメージングの観察環境(大気中や溶液中)やスキャン速度等の実験技術についても検討し、これまでの測定ノウハウをさらに発展させる、効率的な実験条件を見出しつつある。一方、実物ナノ観察に基づく視覚教材を子どもの主体的学びを引き出す教材に発展させられるかを他国の理科教育の事例と比較しながら検討した。本研究で開発する教材は、新学習指導要領での中学校理科と高校新設科目「科学と人間生活」に共通する学習単元「科学技術の発展」で活用することを想定している。そのため、他国で使用されている理科の教科書を調査し、我が国の理科の教科書と比較した結果、学習内容を視覚的に捉えさせる工夫の重要性を明確にすることができた。この成果は中学生および高校生が先端科学技術に関する興味・関心を高めるようにする教育方法の検討材料となりうる。今後は、生徒を被験者として学習効果のある汎用性の高い教材の完成を目指していく。計画2年目である平成23年度は、昨年度の研究成果を発展させ、視覚教材コンテンツの拡充を中心に行った。具体的には、先端材料や各種生体分子などの観察対象試料を増やすことで、視覚教材コンテンツの充実を試みた。昨年度と同様、ナノイメージング用の試料作製には、濃度調整による表面分散化と固体基板上への固定化が技術的な課題となるが、これらについてのノウハウを継続的に蓄積できた。また、ナノイメージングの観察環境(大気中や溶液中)やスキャン速度等の実験技術も、これまでの測定ノウハウをさらに発展させる効率的な実験条件を見出しつつある。こうしたナノイメージング実験は先端科学そのものであり、未開拓の材料科学や生命科学を解き明かす可能性も秘めている。実物ナノ観察に基づく視覚教材は、教育現場等で使いやすいファイル形式になるように検討を続けている。さらに、主体的・能動的な学習活動を促す体験型教材化も検討を続けている。一方、実物ナノ観察に基づく視覚教材を子どもの主体的学びを引き出す教材に発展させられるかを海外(フィリピンを中心に)の理科教育の事例と比較しながら検討した。フィリピンと我が国の理科の教科書を比較した結果、学習内容を視覚的に捉えさせる工夫の重要性を明確にすることができた。こうした成果を踏まえて、先端科学を体験する教員向けの研修会を開催し、先端科学教育を担う授業実践者の養成プログラムを試行することができた。計画最終年度である平成25年度では、昨年度までの研究成果をさらに発展させ、視覚教材コンテンツの拡充を積極的に行った。具体的には、先端材料や各種生体分子などの観察対象試料を増やすことで、視覚教材コンテンツの充実を図った。これまでと同様、ナノイメージング用の試料作製には、濃度調整による表面分散化と固体基板上への固定化が技術的な課題となるが、これらについてのノウハウを継続的に蓄積することができた。また、ナノイメージングの観察環境(大気中や溶液中)やスキャン速度等の実験技術もこれまでの測定ノウハウをさらに発展させる効率的な実験条件等を確立することができ、目標を達成した。実物ナノ観察に基づく視覚教材は、教育現場等で使いやすいファイル形式になるように検討した。また、主体的・能動的な学習活動を促す体験型教材化も検討した。さらに、中学校理科の新学習指導要領の施行後における本研究の実効性について検討した。こうした検討結果を踏まえて、先端科学を体験する教員向けの研修会を開催し、本物を知る質の高い先端科学教育指導者を養成する体験重視の体系化された養成プログラムを完成することができた。なお、本研究で得られた結果は取りまとめて学会等で発表した。

本研究では、先端科学教育の実効性ある教育方法論の確立とそれを担う授業実践者の養成プログラムの開発を目的としている。計画3年目である平成24年度は、昨年度までの研究成果をさらに発展させ、視覚教材コンテンツの拡充を積極的に行った。具体的には、先端材料や各種生体分子などの観察対象試料を増やすことで、視覚教材コンテンツの充実を図った。これまでと同様、ナノイメージング用の試料作製には、濃度調整による表面分散化と固体基板上への固定化が技術的な課題となるが、これらについてのノウハウを継続的に蓄積することができた。また、ナノイメージングの観察環境(大気中や溶液中)やスキャン速度等の実験技術も、これまでの測定ノウハウをさらに発展させる効率的な実験条件等の確立へと着実に向かっている。こうしたナノイメージング実験は先端科学そのものであり、未開拓の材料科学や生命科学を解き明かす可能性も秘めている。実物ナノ観察に基づく視覚教材は、教育現場等で使いやすいファイル形式になるように検討を続けている。また、主体的・能動的な学習活動を促す体験型教材化も検討を続けている。これら教材と授業設計を組み合わせながら、今年度の中学校理科の新学習指導要領の完全実施に対応できるように検討した。こうした検討結果を踏まえて、先端科学を体験する教員向けの研修会を開催し、本物を知る質の高い先端科学教育指導者を養成する体験重視の体系化された養成プログラムを試行することができた。なお、本研究で得られた結果は取りまとめて学会等で発表した。今年度の研究実施計画をおおむね遂行できている。昨年度に続き、計画2年目の今年度も計画通り進捗しており、全体としても、研究目的の達成に向けて、おおむね順調に進犀している。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度に続き、計画3年目の今年度も計画通り進捗しており、全体としても、研究目的の達成に向けて、おおむね順調に進展している。本研究課題の進捗状況を考えながら、来年度の研究実施計画を設定し、それに従って研究を推進していくという方策を継続して実施していく。
ヤスパースの「コミュニケーション」における<規範意識>形成の研究

本研究の目的は、ヤスパースの「コミュニケーション」論における<規範意識>形成過程のなかに、法的正当化理論としていかなる現代的意義があるのかを探ることである。研究を通じて得られた具体的成果は、ヤスパースの「コミュニケーション」においては、当事者間において<規範意識>が形成されてくる局面と<規範意識>が当事者間において共有されてくる局面とが表裏一体の構造を成しているということであった。そこで、こうした成果をもとにして、北海道大学審査博士(法学)学位論文(平成18年度9月25日授与)を補筆し、『北大法学論集』58巻1号6号誌上で連載することにより、その成果の発信に努めた。また、そのエッセンスとでも言うべき部分については、2007年度日本法哲学会学術大会(2007年11月10日、於:同志社大学)において、「価値相対主義問題にかんする一考察-ウェーバーからヤスパースへ」という題目で報告し、学界から一定の反響と評価を獲得するに至った。今後の課題は、アーレントにおける「政治的判断力」論との関係からヤスパースの「コミュニケーション」論を更に掘り下げていくことであるが、こうした課題が生じてきたこと自体、本研究の成果であるといえる。というのも、本研究のように法哲学史や法思想史の再検討を通じて現代法哲学のアポリアとでもいうべき規範的正義論のあり方を吟味し、積極的な問題提起を行っている論考は殆ど例が無く、今後の法哲学における思想史研究が持つであろう可能性については、十分にこれを示し得たと考えられるからである。本研究の目的は、第一に、カール・ヤスパースの「コミュニケーション」論における<規範意識>形成過程に注目し、法的正当化論としての意義を明らかにすること、第二に、法実践における法的決定/法解釈の正当化論として、「コミュニケーション」論の<規範意識>形成過程がもつ可能性を展望することである。そこで、上記目標を達成するために、本年度は以下のような研究実績を積み重ねてきた。まず、「コミュニケーション」論をハンナ・アーレントの「政治的判断力」論との思想関係から照射し、<規範意識>形成過程としての「コミュニケーション」論にはいかなる意義があるのか、この点を比較思想史的に把握しようと試みた。そこで、その具体策として、本研究では「政治的判断力」論をめぐるアーレントの諸論文や書簡の精読を重点的に進めることによって、ヤスパースの「コミュニケーション」論がもつ法的正当化論としての可能性を展望するよう努めた。また、他方では、『ハンナ・アーレント伝』(荒川幾男ほか訳、晶文社、1999)の著者として広く知られている、エリザベス・ヤング=ブルーエルのヤスパースにかんする論文E.Young-Bruehl.Freedom and Karl Jaspers's Philosophy Yale Univ.Press1981.を入手し、翻訳書として公刊するための準備作業にも着手した。そして、二年に及ぶ本研究の中間考察として、ヤスパースの「コミュニケーション」論を現代法哲学上の重要な問題として再構成し、日本法哲学会の公募報告へとエントリーした。その結果、理事会での審査を経て、平成十九年十一月に開催が予定されている学術大会にて本研究成果の一部を発信する機会を得ることができた。
映画・歴史・記憶-ジャン=リュック・ゴダールの映像作品における記憶と歴史について

今年度は、映像作家ジャン=リュック・ゴダールと資料的・人脈的につながりのあるパリ第3大学にて、ジャック・オーモン教授の指導の下で研修を行い(2003年6月7月)、ゴダール作品の「映像の倫理」の映画史・思想史的な位置づけ、彼が自らの「映像の倫理」を二十世紀の歴史叙述に応用する際に浮上する「歴史の詩学」の理論的な可能性と地政学的な限界、そしてホロコーストの表象に対する彼の「記憶の政治学」の特異な様態についての研究を進めた。その成果として、主として二つの論文を発表した。第一の論文は、『映画史』の詳細な分析を通じて、(1)ゴダールが「モンタージュ」の概念を二十世紀の歴史に適用するやり方を分析し、(2)映像によるホロコーストの表象をめぐる彼の発想を明確にした上で、(3)その際に彼が立脚している二つの映像観を二十世紀の映像論および思想史の系譜に位置づけたものである。第二の論文は、『映画史』に見られるヨーロッパ中心主義を批判するが、ゴダールのヨーロッパ中心主義は、40年以上におよぶ彼の映画的・知的探求の必然的な帰結という側面を持っているため、それを単に批判するだけではなく、映画作家の1968年以後の道程に位置づけなおし、さらに作品から浮かび上がる特異なヨーロッパ像の諸特徴を指摘したものである。また、2004年1月にパリへ出張し、日本ではほとんどアクセスできない彼の映像作品(特に90年代の短編)および関連文献を可能な限り収集・閲覧・分析した。
布を用いた製作学習の学習効果を高める方策と支援

30年度は以下の5点に取り組んだ。1東京都内6校の小学6年生児童477人(男子246人、女子231人)の協力を得て平成29年度に実施した手指の巧緻性を計測する糸結びテストと質問紙の回答を解析した。家庭科の学習と生活実践の役割を手指の巧緻性向上の面から示唆する結果が得られた。平成19年度実施の結果に比べて糸結び数は男女とも有意に低下したが、同一質問の回答の比較からは低下の理由を考察できなかった。一連の内容を紀要論文として公表した。2都内中学2年生161人(男子89人、女子72人)に糸結びテストを実施し、2007年の先行研究と比較した結果、男女とも手指の巧緻性はさらに低下していることが明らかとなった。3平成29年度に実施した小学5年生101名(男子49名、女子52名)の糸結びテストとなみ縫いテスト(7×9cmのフェルトに15分間で玉結び、玉どめ、なみ縫いを時間内に最大3本まで行わせた)、手指の巧緻性と手縫いの関連を探ることを目的とし、なみ縫いの画像を使用して、縫い目の数、目の揃いの定量化により技能レベルの評価に取り組んだ。43・4歳児102名(各学年男児24名,女児27名)を対象に手指の巧緻性をペグ移し、ビーズ通し、ひも結び、ひもときによって測定し,ボタンのかけはずしを含む生活経験との関連について考察した。5服飾系大学の被服実習室に新設されたWiFiを利用して,学生各1台ずつタブレットPCを持たせ,縫い方解説動画のアクセス数,製作時間,製作物の完成度の評価実験を行った。3・4歳児、小学5年生、中学2年生より協力を得て、糸結びテストを中心に手指の巧緻性のデータは当初計画以上に得られた。しかしながら、調査対象者の生活経験と手指の巧緻性低下の理由を明らかにできなかった。また、布を用いたものづくり学習の基礎であるなみ縫いと手指の巧緻性の関連より、布を用いた製作学習の効果の一つとして手指の巧緻性の向上を実証するには至らなかった。さらに、授業支援のための動画による教材作成に手間取ったことが理由である。糸結びテストを大学生対象に広げて行い、より広範な対象者で手指の巧緻性を示していく。布を用いたものづくりが手指の巧緻性と関わるかについては、なみ縫いの縫い目の座標値より、縫いの速さと正確さの点から考察を試み、糸結びテストとなみ縫いとの関連を調べ、手縫いが手指の巧緻性を向上させるかについて考察する。刺し子学習を扱う中学校の協力を得て、授業支援の一つとして、正しい縫い方を学ばせるICT教材を完成させて授業で活用してもらう。手指の巧緻性に加え、創造性、思考力、達成感に焦点をあてた質問紙調査と作品分析より、布を用いたものづくり学習の効果について考察する。服飾系大学の制作実習において、教材動画の配信にLMSは最適であるが,LMSの種類と機能によって動画配信に適さないものがあるので事例をあげて検証する。29年度は、以下3点に取り組んだ。1現代の小学生の手指の巧緻性の現状を糸結びテストにより把握するとともに生活実態に関する質問紙調査より手指の巧緻性に関わる要因について考察することを目的とした。2017年79月、東京都内の6校の小学6年生477名を対象に、糸結びテストと質問紙調査を実施した。質問紙調査では、ものづくりに対する意識と生活の自立度、家庭科の学習の家庭での実践度、遊びの参加度、手指を使う作業の学習意欲、家庭での生活時間など62項目の質問を設定した。5分間に完成した糸結び数には、男女差が認められ、2007年に比較して2017年にはいっそうの成績の低下がみられた。質問紙の回答をもとに、糸結び数を予測する重回帰分析を行ったところ、性別、ものづくりに対する意識、家庭科の学習の実践度などが正に関与していることから、家庭科の役割を手指の巧緻性向上の面から示唆する結果となった。2幼児の手指の巧緻性も低下していることから、幼児にも可能な手指の巧緻性の計測方法の検討に着手した。東京都内の幼稚園に通う5歳児56名を対象にひも結びテストを実施して手指の巧緻性をとらえ、衣生活に関わる生活動作のうちボタンかけとの関連について考察した。3家庭科教員を対象に、布を使ったものづくりの動画教材制作講習会を開催し、受講者からその後の動画教材の利用状況を質問紙で調査した。教員を対象に動画教材による授業支援の効果を題材とする講演会を2回開催した。その他、被服製作学習を支援するため、織機による手作り織布で小物を縫製する美大生のために縫い方解説動画を制作した。研究全体のまとまりには欠けるものの、研究代表者を中心に分担者が協力して、それぞれの研究課題に取り組み、データを得ることができた。本研究の主題である布を用いた製作学習の学習効果を高めるために動画教材を製作すること、それらをどう活用するかが課題であるが、この点については新学習指導要領の改訂によりどのような製作題材を取り上げられるか状況を伺っている所であるためペースを緩め、手指の巧緻性向上の視点からの質問紙調査および幼児の手指の巧緻性の計測法に関する研究を先行させた。代表者・分担者が動画活用の効果について講演や講習会を開催して利用の普及に努めた。

30年度は以下の5点に取り組んだ。1東京都内6校の小学6年生児童477人(男子246人、女子231人)の協力を得て平成29年度に実施した手指の巧緻性を計測する糸結びテストと質問紙の回答を解析した。家庭科の学習と生活実践の役割を手指の巧緻性向上の面から示唆する結果が得られた。平成19年度実施の結果に比べて糸結び数は男女とも有意に低下したが、同一質問の回答の比較からは低下の理由を考察できなかった。一連の内容を紀要論文として公表した。2都内中学2年生161人(男子89人、女子72人)に糸結びテストを実施し、2007年の先行研究と比較した結果、男女とも手指の巧緻性はさらに低下していることが明らかとなった。3平成29年度に実施した小学5年生101名(男子49名、女子52名)の糸結びテストとなみ縫いテスト(7×9cmのフェルトに15分間で玉結び、玉どめ、なみ縫いを時間内に最大3本まで行わせた)、手指の巧緻性と手縫いの関連を探ることを目的とし、なみ縫いの画像を使用して、縫い目の数、目の揃いの定量化により技能レベルの評価に取り組んだ。43・4歳児102名(各学年男児24名,女児27名)を対象に手指の巧緻性をペグ移し、ビーズ通し、ひも結び、ひもときによって測定し,ボタンのかけはずしを含む生活経験との関連について考察した。5服飾系大学の被服実習室に新設されたWiFiを利用して,学生各1台ずつタブレットPCを持たせ,縫い方解説動画のアクセス数,製作時間,製作物の完成度の評価実験を行った。3・4歳児、小学5年生、中学2年生より協力を得て、糸結びテストを中心に手指の巧緻性のデータは当初計画以上に得られた。しかしながら、調査対象者の生活経験と手指の巧緻性低下の理由を明らかにできなかった。また、布を用いたものづくり学習の基礎であるなみ縫いと手指の巧緻性の関連より、布を用いた製作学習の効果の一つとして手指の巧緻性の向上を実証するには至らなかった。さらに、授業支援のための動画による教材作成に手間取ったことが理由である。平成29年度実施の手指の巧緻性とそれに関わる要因について質問紙調査の分析を進め、論文として公開していく。併せて手指の巧緻性を計る糸結びテストを、5年生と中学生以上に対象を広げて実施し、過去の結果と比較しながら推移を調べ、現状を明らかにしていく。ICT用の活用によって、基礎技能の理解・定着化とともに思考力・創造性を引き出す教材の作成を検討し、成果をWebにて公開できるよう準備をする。教員を対象とする講習会を開催し、ICT活用による教材作成の指導を継続させ、学校現場での普及を図る。糸結びテストを大学生対象に広げて行い、より広範な対象者で手指の巧緻性を示していく。布を用いたものづくりが手指の巧緻性と関わるかについては、なみ縫いの縫い目の座標値より、縫いの速さと正確さの点から考察を試み、糸結びテストとなみ縫いとの関連を調べ、手縫いが手指の巧緻性を向上させるかについて考察する。刺し子学習を扱う中学校の協力を得て、授業支援の一つとして、正しい縫い方を学ばせるICT教材を完成させて授業で活用してもらう。手指の巧緻性に加え、創造性、思考力、達成感に焦点をあてた質問紙調査と作品分析より、布を用いたものづくり学習の効果について考察する。服飾系大学の制作実習において、教材動画の配信にLMSは最適であるが,LMSの種類と機能によって動画配信に適さないものがあるので事例をあげて検証する。新学習指導要領に準拠する方向での布を用いた製作学習の計画と動画作成を見合わせたため、撮影機材、HP掲載費の支出が減額となった。教科書の公開は30年度もなされないが、新学習指導要領の方向を視野におきながら、教材作成に着手する計画である。
ヘリカルCTを用いた呼吸機能測定法

これまで、このシステムをヘリカルCTに応用する基礎的検討を行い、通常のCT(GE9800)で得た値が、ヘリカルCT(GE-HSA)も当てはまることを見い出した。すなわち、A200:-1024-200HU:肺野容量、A910:-1024-910HU:気腫部分の容量、この差および比は呼吸機能を反映する因子となる可能性があり、EVV:A200-A910およびIVR:A910/A200、以上のCT値を呼吸機能の指標に用いた。従来の検査法との比較では、肺がん症例32列を用いたスパイロメトリーとCT値の測定結果は、A910とFEV1.0、A200とVCに相関が得られた(p=0.032)。また、A910と%FEV1.0(p=0.0118)、IVRと%FEV1.0(p=0.0142)、IVRとV50(p=0.0227)、以上の間に相関が得られた。またフローボリューム曲線ではA910とV50(p=0.0139)に相関が得られた。従来のCTと比べ、ヘリカルCT測定時間は大幅に短縮し(110分vs12分)、3D画像を再構成することで画像が捕らえやすいと考えられた。換気・血流シンチとの比較と本法におけるパラメーターの設定を行い、血流シンチSPECTと、A200(p=0.053)は相関傾向を、IVRは相関(p=0.05)を認め本法は有効と考えられた。以上の検討から、呼吸機能の安全域を示すパラメーターとしてA200-A910≧3000を認めた。以上から本法が呼吸機能評価の1指標として付加的役割を持つと考えられた。方法:HericalCT上の胸郭内臓器のCT値の測定を行った。対象は肺癌10例、非悪性疾患10例で、Herical CTはGE HSP(ゼネラルエレクトリック)を用いた(平成9年度科学研究費補助金交付申請書研究実施計画参照)。結果:1.左右別正常肺組織CT値10病例の画像上正常肺の左右別CT値は、右肺は平均CT値-825.3±35.6HU、左肺では平均CT値-818.9±45.3HUであった。各症例間にはばらつきが存在するが、10症例とも左右に有意差は存在しなかった。2.スライス別正常肺組織CT値肺尖部、中間部、横隔膜直下部のスライス別正常肺組織CT値は、肺尖部に当たる第3スライスおよび横隔膜の現われる第23スライス以降を除くと、平均CT値は、-831.2±26.3HU-860.2±45.1HUで、中間のスライス、気管分岐部の付近のCT値が、やや低い値を示す傾向があるが、20症例の全正常肺組織の平均CT値-855.3±34.5HUと比して有意差は認めなかった。3.位置別正常肺組織CT値位置別正常肺組織CT値では、背側と腹側、およびその中間点における正常肺組織の平均CT値及びSDはそれぞれ、腹側-870.2±27.6HU、中間点-864.8±25.2HU、背側-827.1±37.4HUであり背側部の値が若干高かったが、正常肺組織全平均値と有意差は認めなかった。

4.胸郭内臓器CT値胸郭内臓器(正常肺組織を含む)のCT値測定では、正常肺組織(末梢肺)の平均CT値は、-855.3±34.5HUであった。これは、椎体や助骨等の骨組織や胸壁の筋肉や脂肪織、心臓や肝臓、胸腺等の胸郭内臓器、胸水や無気肺、肺内石灰化巣、線維化した肺組織等と大きく異なった値を示した。正常肺組織の95%信頼域は-859.1-849.0HUであった。これに含まれるのは、肺内気管支の一部であると考えられた。また、肺嚢胞、肺気腫の95%信頼域は-1002.3-924.6HUであった。われわれは、通常の胸部CTの平均CT値を測定することにより肺気腫等の気腫性肺疾患のスクリーニングに応用し、さらに普遍的、一般的な呼吸機能測定法として応用した『CT肺機能測定法』の開発を目的とした研究を行ってきた。昨年度は、このシステムをヘリカルCTに応用する基礎的検討を行い、通常のCT(GE9800)で得た値が、ヘリカルCT(GE-HSA)も当てはまることを見い出した。すなわち、A200:-1024-200HU:肺野容量、A910:-1024-910HU:気腫部分の容量、この差および比は呼吸機能を反映する因子となる可能性があり、EVV:A200-A910およびIVR:A910/A200、以上のCT値を呼吸機能の指標に用いた。従来の検査法との比較では、肺がん症例32例を用いたスパイロメトリーとCT値の測定結果は、A910とFEV1.0、A200とVCに相関が得られた(p=0.032)。また、A910と%FEVl.0(p=0.0118)、IVRと%FEV1.0(p=0.0142)、IVRとV50(P=0.0227)、以上の間に相関が得られた。またフローボリューム曲線ではA910とV50(p=0.0139)に相関が得られた。従来のCTと比べ、測定時間は大幅に短縮し(110分vs12分)、3D画像を再構成することで画像が捕えやすいと考えられた。【対象と方法】1.Spirometryとの比較平成10年度の研究(1.HericalCT上の胸郭内臓器のCT値の測定)で得たデータを基にwindowを決定し、"Density Mask"programにより再構成することにより1)胸郭内容量、2)正常肺の容量、3)嚢胞性肺疾患の容量を測定し、従来の検査法であるSpirometryとの比較を行った。また、上記の対象症例のうち、肺切除予定の症例は同様の方法で1)切除肺容量、2)残存肺容量を計算した。この方法を用いて、術前の嚢胞性肺疾患をもつ肺癌患者23例を測定し従来の検査法と比較した。2.換気・血流シンチとの比較と本法におけるパラメーターの設定スパイロメトリー、フローボリューム、肺血流シンチと上記(2.肺容量の測定)で得たデータを比較検討し、本法における呼吸機能を反映するパラメーターを設定した。【結果】1.Spirometryとの比較スパイロメトリーとCT値の測定結果は、A910と%FEV1.0(p=0.0118)、IVR(A910/A200)と%FEV1.0(p=0.0142)、IVRとV50(p=0.0227)以上の間に相関が得られた。術後病理標本との比較では23例中19例(83%)は、CT値と一致した像を示した。しかし、残り4例は組織像と測定値が異なりさらに検討が必要であった。また、喫煙指数とA910との関係が示唆された(p=0.0522)2.換気・血流シンチとの比較と本法におけるパラメーターの設定血流シンチSPECTと、A200(p=0.053)は相関傾向を、IVRは相関(p=0.05)を認め本法は有効と考えられた。以上の検討から、呼吸機能の安全域を示すパラメーターとしてA200-A910≧3000を認めた。
促進酸化とイオン交換による親水性化合物を考慮した次世代高度浄水処理プロセスの開発

オゾン処理およびオゾン/紫外線処理とイオン交換処理を組み合わせて溶存有機物やアンモニウムイオン,塩素要求量の効率的な制御を試みた。オゾン/紫外線処理はオゾン注入率の上昇に伴い,溶存有機物をよりイオン化することができ,これをイオン交換処理によって除去することで有機物,無機物共に高効率で制御できることを示した。また,臭素酸イオンについても,酸化処理で生成した場合でも,イオン交換処理により高効率で除去可能であり,本プロセスは合理的であることを示した。まず,高度浄水処理後にイオン交換処理を付加した場合を想定し,オゾン処理と陰イオン交換処理の組み合わせについて処理性を評価した。その結果,オゾン処理単独、と比べてDOCが約50%低減した。これは,既存のオゾン/活性炭処理と比べても高い除去率であった。また,塩素消費量についてもオゾン単独処理の場合には1.2mg/Lであったが,0.6mg/Lにまで低減された。この結果から,酸化処理と陰イオン交換処理により,これまでの高度浄水処理プロセスでは除去できなかった溶存有機物の画分の除去が期待できることがわかった。あわせて,オゾンと過酸化水素による促進酸化処理によるDOCの除去特性について検討したが,オゾン注入率が1から2mg/Lの範囲では最大で数10%の除去率であった。一方,より強い促進酸化処理である高オゾン注入率条件下でのオゾン/紫外線処理により70%程度の除去率を達成することができた。また,オゾン処理や促進酸化処理により水中のアンモニウムイオンが増大する場合があり,これは溶存有機物中のアミノ基等が酸化分解反応により無機化され生成するものと考えられた。この際アンモニウムイオン濃度は0.1mg/Lよりも低い濃度であったがこのような極低濃度であっても陽イオン交換はアンモニウムイオンの低減に効果があることを示した。以上の結果から,酸化処理とイオン交換の組み合わせによってより処理性の高い浄水プロセスが構築できる可能性を示した。水道原水からの除去が困難な親水性化合物の除去を可能とする従来の高度浄水処理プロセスに促進酸化処理(オゾン/過酸化水素処理)とイオン交換処理を加えた新しい浄水プロセスを開発することを目的に実験的検討を行った。平成22年度は,高オゾン注入率条件下でのオゾン/紫外線処理とイオン交換処理による連続処理を行い,その処理プロセスのコンセプトの妥当性について検討した。オゾン注入率は200mg/Lとした。まず溶存態有機炭素(初期濃度約1.8mg-C/L)についてはオゾン/紫外線処理の段階で0.10.2mg-C/Lと非常に低い濃度を実現し,さらに陰イオン交換処理を行うことでDOCは低減され,0.1mg-C/L以下となった.溶存有機物をイオン化・無機化した上で,残存する有機物質をほぼイオン交換により除去できた。次に,アンモニウムイオンであるが,オゾン/紫外線処理でも50%以上の除去が可能であったが,さらにイオン交換処理(陽イオン交換処理)を経ることで,10μg/L以下の極低濃度に制御することが可能であった。また,このような極端な酸化条件では,臭素酸イオンの生成が問題となり,実際本研究でもオゾン/紫外線処理後の臭素酸イオンは55μg/Lと水質基準を大きく上回った。ただし,陰イオン交換処理を行うことで,検出限界(0.1μg/L以下に制御できた。加えて,塩素消費量についても検討を行い,本研究で提案するプロセスにより24時間後の塩素消費量が0.1mg/Lという極めて安定な水を作り出すことができた。以上のことから,オゾン/紫外線処理とイオン交換処理による連続処理という新しい浄水プロセスの概念の妥当性を示すことができた。水道原水からの除去が困難な親水性化合物の除去を可能とする従来の高度浄水処理プロセスに促進酸化処理(オゾン/過酸化水素処理およびオゾン/過酸化水素処理)とイオン交換処理を加えた新しい浄水プロセスを開発することを目的に実験的検討を行った。昨年度は促進酸化処理とイオン交換処理の組み合わせについてDOC除去率や塩素消費量といったマクロ指標的な観点から評価を行ったが,平成23年度は分画手法により,オゾン/過酸化水素処理により詳細な処理特性の把握を試みた。分画手法には,Leenheerの方法を用いた。この方法では試料をpH2に調整した後,疎水性画分をDAX-8に,次に塩基性DOM(Bas)を陽イオン交換樹脂MSCに,さらに親水性酸を陰イオン交換樹脂MSA吸着させるものである。この方法により,原水は親水性中性物質が多く,DOCの除去が難しい場合にも,促進酸化処理により十分にイオン化が進行し,後段のイオン交換処理で効率的にDOCの制御が可能となることを指摘した。また,塩素消費量の観点から重要な溶存有機物の画分は単位DOCあたりでは塩基性画分であるが,濃度比を考慮すると親水性酸が重要であることがわかった。さらに,オゾン/過酸化水素処理後の残留過酸化水素の除去法について検討を行ったが,粒状活性炭との短時間(数秒間)の接触では十分に除去されないことが明らかとなった。

残留過酸化水素濃度は後段の塩素要求量に大きく影響するため,通常の粒状活性炭処理を簡略化する場合には十分な注意が必要であることを指摘した。
高度高中性脂肪血症におけるＡｐｏＡＶ遺伝子変異の意義

今研究はApoAV及びその変異が脂質代謝に及ぼす影響を明らかにし、高度高TG血症の治療に寄与する事を目的とした。抽出した血清VLDLにおけるLPL加水分解反応を調べた結果、ApoAV変異陰性者、変異陽性者(ヘテロ)、変異陽性者(ホモ)の順番に低下し、血清ApoAV濃度も低値だった。ApoAV変異ではLPL反応に必要なアポリポタンパクA5(アポA5)のTGRL分画量が低下しTGRLの性質が変わる可能性がある。ApoAV変異陰性者由来のアポA5は低濃度にてLPLによるTGの水解反応を若干亢進させたが、中高濃度にて抑制した。今後変異陽性者でも検討を重ねる。我々は高度高TG血症において過半数で認められたApoAV変異の本態を検討している。最終的にはApoAV変異を有する症例血清より抽出した血清からApoAV蛋白を抽出し、in vitroにおけるLPL反応系への影響を明らかにする予定である。まずは、対照群となる非高度高TG血症例から採取した血清を用いApoAVは抽出した。抽出法として抗体アフィニティクロマトグラフィ法を用い、ApoAV蛋白の存在はELISA法及びWestern blot法にて確認した。これは、既知の報告検索内においても前例のない試みである。健常LPL(ウシミルク由来)を用いたin vitroの実験系において、対照群から抽出した精製ApoAVを添加しLPLの水解反応に与える影響を検討した。結果、ApoAV25-250ng/mlの濃度において、濃度依存的にLPL反応の抑制がみられた。対照群由来ApoAV添加にてLPL反応は促進し、変異群由来ApoAV添加にて抑制される、となれば仮説通りであったが反対の結果が出たことになる。最終的にはApoAV変異を有する症例より採取した血清からApoAV蛋白を抽出し、in vitroにおけるLPL反応系への影響を明らかにする予定である。現在、対照群となる非高度高TG血症例から採取した血清を用いApoAVは抽出した。今後in vitroでのLPL反応系を確立する作業を進め、その後同様にして変異者から抽出したApoAVと反応系の相違を比較検討していく予定である。一方、並行してApoAV変異陽性者のTG rich lipoprotein(TGRL)の性質を調べることも行っている。高TG血症例においてApoAVはVLDLのようなTGRLに多く分布していることが分かっている。我々は高TG血症例の血清中VLDLを抽出し、血清TG濃度で補正した上でLPL加水分解反応を調べた。結果、ApoAV変異陰性者、変異陽性者(ヘテロ)、変異陽性者(ホモ)の順番に反応が低下していた。このことから、ApoAV変異はTGRLの性質を変えることでLPL反応を阻害している可能性が示唆された。また、同時に血清中のApoAV濃度を(血清TG濃度で補正し)測定した結果、ApoAV変異陰性者、変異陽性者(ヘテロ)、変異陽性者(ホモ)の順番に濃度は低かった。このことから、ひとつの機序として「ApoAV変異例では本来LPL反応に必須なApoAVがTGRLに分画しにくくなる」ということが高TG血症の発症に関与している可能性が示唆された。これらの発見は、やはり前例を見ないものである。血清中のApoAV蛋白の抽出を行ったものの(ELISA、WBにて存在を確認)、それを用いたin vitroでのLPL反応系の確立がまだ不十分である。LPL反応系は、反応液中の温度、pHを至適化しLPLの補酵素であるApoC2、反応により遊離した脂肪酸をbindするアルブミンを添加した上で抽出したApoAVを添加する。非変異例から抽出したApoAVを添加すればLPL反応が促進するが、変異例のものを添加するとむしろ反応が抑制される、といった現象が観察されれば仮説通りである。現時点では、非変異者から抽出したApoAVを添加しても、反応の促進を認めるに至っていない。抽出したApoAVの活用については、現時点でまだLPL反応の促進を見るに至っていない。反応系の調整及び、抽出法の見直しが必要と考えられる。また、ApoAV変異者を検索し、陽性者からは同意の上血清を採取する必要があるため、引き続き(RF-PCR法にて)リサーチを行っていく。今後研究を進めるにあたり、下記における研究費使用の用途が見込まれる。

ApoAV症例の検出:PCRキット患者血清からのApoAVの抽出:抗体アフィニティカラム抽出に関わる資材購入、ELISA・WB用キットLPL反応系の確立:ウシミルクLPLやApoC2、BSAなどの試薬購入尚、試薬が予測したほどには消費されなかったため、今回は約20万円の繰越額が生じた。
心房細動の発症に及ぼす炎症の役割とスタチンの抗炎症作用による心房細動の予防効果

我々は無菌性心膜炎心房細動(AF)モデルで、炎症が心房の電気生理学的変化に及ぼす影響を検討した。ビーグル犬12頭を用いて、無菌性心膜炎を作成した。術後2日後、持続性AF(>200秒)が7頭で、非持続性AF(【less than or equal】200秒)が5頭で誘発された。持続性AFの方が非持続性AFより有意にCRPが高く、不応期が短く、心房内伝導時間が長かった。また、心房筋の病理学的変化は、持続性AFの方が非持続性AFより、炎症細胞浸潤および線維化が著明に認められた。次にこのモデルで、抗炎症作用を持つスタチンが心房の電気生理学的・病理学的変化に及ぼす影響を検討した。ビーグル犬20頭を用いて、ランダムに対照群10頭とスタチン(Atorvastatin)投与群10頭の2群に分けた。Atorvastatinは10mg/kg/dayの経口投与を手術1週間前より開始し、試験終了まで継続投与した。まず、AF誘発率、AF持続時間、心房有効不応期、心房内伝導速度を測定し、検査終了後、心膜炎を作成した。術前、術後2日目に血液・生化学検査及び電気生理学的検査を行った。対照群とAtorvastatin投与群の2群間でパラメータを比較した。術後2日後、スタチン群の方が、対照群より有意にCRPが低く、AF持続時間が短く、不応期が長く、心房内伝導時間が短かった。このように、炎症はAF持続のために必須であるリエントリーに必要な電気生理学的基質の形成に重要な役割を果たしていると考えられた。スタチンは心膜炎モデルにおいて、抗炎症作用によりAFの持続を予防しうると考えられた。心房細動の原因のひとつに炎症が関与している可能性がある。例えば、心臓手術後に心房細動を合併することが多い(25-40%)が、術後6時間をピークにinterleukin-6が著明に増加し、術後2日をピークにCRPが増加するといわれている。事実、心房細動は術後2-3日に最も起こりやすい。無菌性心膜炎犬でも心房細動が誘発されるが、そのメカニズムは明らかにされていない。一方、心房筋の炎症性変化は心臓手術歴のない心房細動患者でも認められる。すなわち、孤立性心房細動患者の心房筋生検では炎症細胞浸潤、細胞壊死、線維化が認められたという報告がある。また、Chungらは心房細動患者ではCRPが対照群より有意に高値であったと報告した。しかし、その電気生理学的メカニズムは不明である。そこで、我々は無菌性心膜炎心房細動モデルで、炎症が心房の電気生理学的変化に及ぼす影響を検討した。術後2日後、持続性心房細動(>200秒,平均540±35秒)が7頭で、非持続性心房細動AF(<200秒,平均82±84秒)が5頭で誘発された。持続性心房細動の方が非持続性心房細動より有意にCRPが高く(11.8±1.3 vs.7.2±0.6mg/dL,p<0.001)、不応期が短く(122±4 vs.139±13ms,p<0.05)、心房内伝導時間が長かった(56±7 vs.46±5ms,p<0.05)。