hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫における機械感覚器から湿度感覚器への進化に関する神経生物学的研究

マダラシミを湿度勾配観察箱に入れて湿度嗜好性を調べたところ、雌雄ともに絶水期間が短いほど湿度の低い領域での滞在率が高く、絶水期間が長くなると高湿・中湿領域での滞在率が高くなったが、絶水した個体でも高湿領域に1日程度滞在すると一部の個体は中湿域を選ぶようになった。この結果もマダラシミが大気中から水分を吸収するためにこのような行動をすると推定された。触角には構造的な特徴から湿度感覚子と推定される感覚子があるため、EAG法でその応答特性を調べた。その結果、相対湿度を0%r.h.に順応させた後に湿度を20%r.h.刻みで刺激強度を上げるとその応答もほぼ直線的に強くなり、100%r.h.に順応させた後に湿度を20%r.h.刻みで刺激強度を下げるとその応答もほぼ直線的に強くなった。この関係は有翅目昆虫の湿度応答と同じであり、湿度感覚器は、原始的な昆虫でも既に有翅目昆虫と同じ機能を持つように進化していることを示している。本研究は、「昆虫における機械感覚器から湿度感覚器への進化過程」を調べるため、原始昆虫である無翅昆虫マダラシミを研究材料に用いた。触角を走査型電子顕微鏡で検索し、有翅昆虫の湿度温度感覚子に酷似した外部形態をもつ感覚子を見つけた。触角の湿度変化に対する電気的応答を測定して得た応答曲線は有翅昆虫の場合と同じだった。触角神経が投射する中大脳を共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ、中大脳には4つの領域があり、その1つである触角葉は多数の糸球体から構成され、後方背側の糸球体群はバナナ状の特異的な形態をもち、有翅昆虫の場合との比較からこの糸球体群が湿度情報や温度情報の処理に関わっている可能性が示された。2013年度の研究により原始昆虫である無翅目のマダラシミの触角には、通常の有翅昆虫に見られる湿度温度感覚子とよく似た形態的特徴のある感覚子があることが走査型電子顕微鏡観察によって確認されていたが、2014年度の行動実験によって、マダラシミが湿度を検出していることを明らかにすることができた。しかも今まで知られている有翅目昆虫とはかなり違う湿度選択行動をすることが明らかになった。2013年度の研究実績報告でも報告した触角葉のバナナ状の形状の糸球体からなる糸球体群は、2014年度の研究によりこの糸球体群は触角神経からの入力を受けていることが明らかになった。湿度情報処理に関わることが生理学的に同定されている糸球体群との比較から、マダラシミのこの糸球体群が湿度情報処理に関わっていることが強く示唆された。現在、電気生理学的な実験を始めており、少なくともEAG(触角電図)レベルではその電位変化が湿度強度に依存していることが観察されているので、2015年度中に感覚子からインパルス応答を記録し、触角葉の特定の糸球体に終末することを証明する。動物生理学現在、電気生理学的な実験を始めており、少なくともEAG(触角電図)レベルではその電位変化が湿度強度に依存していることが観察されている。2015年度中に感覚子からインパルス応答を記録し、触角葉の特定の糸球体に終末することを証明する。2015年度は本科研費による研究計画の最終年度であるので、今までの結果と2015年度の研究結果について有翅目昆虫の場合と比較し、湿度感覚器の進化について考察したい。本研究の2013年度計画では、原始昆虫である無翅目のマダラシミの触角には、通常の有翅昆虫に見られる湿度温度感覚子とよく似た形態的特徴のある感覚子があるかどうかを走査型電子顕微鏡観察によって確認することを計画していたが、予想とおり有翅昆虫の湿度・温度感覚子と外部形態がよく似た感覚子があることが確認できた。
サーチ・マッチング理論・動学的契約理論の動学的マクロ経済学分析への応用

本研究プロジェクトにおいては、サーチ・マッチング理論と動学的契約理論を用いたマクロ経済学的な労働市場分析を行った。なかでも、両理論を組み合わせた長期雇用モデルを用いた、長期の生産成長率の高低が失業率・就業継続期間等に与える影響の分析が研究の中心であった。研究に際しては、モデルの特質の理論的解明と、シミュレーションによるモデルの数量的な性質の探求及びデータとの比較の双方に重点を置いた。本研究プロジェクトを構成する三本の論文(当初より予定していた二論文に加え、後に追加した一論文)を国際的学会や、大学のセミナー等で活発に発表した。こうした場でのフィードバックを元にして改訂を行った末に三論文を完成させ、現在査読付雑誌への掲載を目指している。平成20年度においては二本の論文に精力的に取り組んだ。一つ目の′′Implications of General and Specific Productivity Growth in a Matching Model′′は、標準的なサーチ・マッチング理論を用いた雇用・労働モデル(Mortensen-Pissaridesモデル)に動学的契約を組み合わせたモデルに生産性成長を導入し、更に、労働者の企業特殊的人的資本が長期の生産性成長率の高い時により多く蓄積されるメカニズムを組み込むことで、通常のモデルでは定量的に説明が困難な、データ上観測される長期の生産性成長率と失業率との間の負の相関が説明可能となることを示すものである。研究代表者は本論文を2008年7月のSociety for Economic Dynamics AnnualMeetingや同8月の東京マクロワークショップ等、内外の学会等で発表し、それにより有益なフィードバックを得て論文を進捗させることができた。特に、以前はデータから値を特定することが困難と考えていたパラメータを特定する方法を考え付き、当該方法を用いて日米についてのカリブレーションを行うことができた。このような事情による加筆修正のために、当初予定より論文の完成に時間がかかってはいるが、全体として進捗は順調であり、早期の完成及び海外雑誌への投稿を期している。二つ目の論文は、上記論文中で提唱しているモデルの一部を簡略化した長期契約モデルを用いて、生産性成長率と不確実性が契約当事者の経済厚生に与える影響について分析している′′The Value of Uncertainty under Limited Commitment′′である。本論文では、資金貸借契約の一方当事者が契約の履行にコミットできない状況下では、当該当事者の効用は所得が不確実の場合の方が改善される可能性があること、またそうした事態が生じるには、所得が一定以上の速度で成長していることが必要であることを示した。研究代表者は本論文を2008年9月のGRIPS Conference for Growth and Development等、内外の学会やワークショップで発表してきた他、今夏の海外学会でも発表を予定している。そうした場でのフィードバックを元に、平成21年度中に本論文を完成させることを目指している。
新しい「日本型HRMシステム」モデルの探求

21世紀初頭の新しい日本型人的資源管理(HRM)システムのあり方として,コーポレート・ガバナンス制度や経営戦略の側面においては,1990年代以降,グローバリゼーションや情報通信技術(ICT)革新の影響の下,かなりの程度変容し,「市場主義」的になりつつある。しかし,多くの日本企業は,組織・人的資源管理の側面においては,部分的には変化が見られるものの,従前の仕組みを残存させつつ新たなモデルを志向している実態が明らかとなった。こうした動向は,新しい日本型モデルを構築していくうえで大きなヒントになると思われる。1980年代のいわゆる日本的経営の有効性が喧伝されていた時代から四半世紀以上が経過した現代,新たな日本的経営システムのモデル構築の可能性を,とりわけ日本企業の強みである人的資源管理(HRM)に焦点を当てて,理論的かつ実証的に検討する。本年度は,当研究プロジェクトの初年度にあたり,今後の新しい「日本型HRMシステム」を構成する要素は何であるかについてまず検討を加えた。その結果,とりわけ昨今,日本企業の経営実践において焦眉の課題となっている「ワーク・ライフ・バランス」(以下WLB)の内実や今後のあり方について詳細に検討する必要があることがわかった。WLBに関し,複数の日本企業の人事担当者に対しヒヤリング調査を実施したところ,WLBの概念規定が各社各様であり,女性の活躍支援を中心にWLB施策に取り組んでいる企業もあれば,全従業員を対象に残業の削減や多様な働き方の導入等の,WLB施策を導入しようとしている企業も存在していることが明らかとなった。但し,全般的な趨勢としては,施策導入初期の女性活躍推進を中心とする施策から,次第に全従業員の働き方を対象とする施策へと重点を移しつつある現実が明らかになった。さらに,職場での従業員の働き方それ自体(職務内容における自律性,仕事のおもしろさ等)とWLB施策を結びつけて導入・施行しようとする企業も,少数ではあるが存在していることが明らかとなり,これらは,いわゆる「日本的経営」とうまく合致させながら当該施策を導入しようとしていると理解されることから,当該パターンを「日本型ワーク・ライフ・バランス」と命名し,今後,我が国で推進が期待されるモデルと位置づけた。また,次代を担う大学生がWLBに対しどのような意識を持っているかに関するアンケート調査を実施し,その結果,従前であれば東京勤務を厭わない大学生(とりわけ男子大学生)が多くみられていたが,昨今では地元で就職を志願し,地域に密着しつつ自分なりのライフスタイルの設計が可能かどうかという点が,就職する企業を選択する重要な選択肢になりつつある実態が明らかとなった。本年度においては,人的資源管理システムの構成要素のうち,我が国企業に於ける非正規雇用の増大に伴う雇用区分の問題,及び従業員の「ワーク・ライフ・バランス」に焦点を当てて検討を行なった。前者の課題については,実証的な検討の結果,日本企業の非正規雇用者が,正規雇用者とほぼ同一内容の高度な業務に従事している者も少なからず存在し,彼ら彼女らをいかに雇用し,管理していくかが日本企業の人的資源管理を考える上で重要な課題となることがわかった。後者の課題については,ワーク・ライフ・バランスに関する実態調査の結果,若い世代(大学生)が就職先企業を選択する際に,ワーク・ライフ・バランスが実現できる企業であるかどうかが重要な選択基準となっていることが明らかにされた。しかし,同時に,企業の経営者サイドからは,ワーク・ライフ・バランス概念を,「仕事(ワーク)の手を抜いてその分,私生活(ライフ)の充実に使う」というように理解する経営者(特に中小企業経営者)が多く,その一因として,若い世代の一部に,過剰な"自己主張"や"自己意識"を持つ若者が居り,その存在が経営者の,ワーク・ライフ・バランスに対する拒否反応につながっている可能性があることが,インタビュー調査の結果などからわかった。今後,ワーク・ライフ・バランス概念を社会的に普及させていくためには,当該概念の正確な理解が必要である。とりわけ,経営学の観点からワーク・ライフ・バランスを議論するにあたっては,同概念をワークの比重を下げライフの充実にあてるトレードオフ関係として捕捉するのではなく,ワークとライフの好循環や相乗効果を創り出す視点から捉え直す必要があることが明らかにされた。今後,これら日本型HRMの諸特徴を,国際比較調査の観点から明らかにしていく予定である。(1)のワーク・ライフ・バランス制度については,日本型HRMシステムの構成要素としてのワーク・ライフ・バランス制度が,どの程度,国際的な普遍妥当性を有しているかについて,特にワーク・ライフ・バランス制度に焦点を当てて考察を行なった。その結果,日本企業における現状のワーク・ライフ・バランスの諸制度の多くが概ね,ヨーロッパ(オランダ,イギリス)やアメリカといった諸外国のモデルを,明示的であれ,暗黙的であれ,参考にしながら構築されており,とりわけ労働時間短縮どいう論点に関してその傾向が強いことが明らかになった。

(2)の組織市民行動については,日本企業およびアメリカ企業における従業員(正社員)の組織市民行動を比較した結果,当初の予測に反し,アメリカ企業より日本企業の方が,組織市民行動を行なう頻度と範囲が統計的有意に低位にとどまっていることが判明した。こうした当初の予測と反する結果が導出された1つの原因として,組織市民行動なる概念それ自体が,アメリカでの経営学の学的発展の影響を木きく受けた概念であり,またシティズンシップ(「市民」)概念もヨーロッパの市民概念とは含意する意味内容や規定が我が国のそれと異なっていることに一因がある可能性があることがわかった。日本型HRMシステムの構成票件の一つであるワーク・ライフ・バランス(work-life balance)についてとりわけ(1)ワーク・ライフ・バランスの概念規定やとらえ方,(2)各企業がワーク・ライフ・バランスへ取り組むようになった契機や経緯,(3)ワーク・ライフ・バランス推進へ向けた具体的取組み,(4)取組みの成果,に焦点を当てて検討を行なった。また,日本企業に適した形態でのワーク・ライフ・バランスの導入施策について考察した。その結果,日本企業においては,欧米企業に比して,とりわけ各従業員の職務内容を考慮に入れたワーク・ライフ・バランス施策(「ワーク・ライフ・インテグレーション」)が有効であることが明らかにされた。また,日本型HRMシステムの特徴を明らかにすべく,経営組織の環境適応的側面と内部管理的側面とに大別し,前者の例として情報技術革新への対応について検討を加え,後者の例としてトリスト(E.L.Trist)らの社会-技術システム論に於ける発想法と日本型発想法の相違についても検討を加えた。その結果,企業経営における経済性志向と社会性志向との関係のあり方が,欧米企業と日本企業とでは原理的に異なっている可能性があることがわかった。すなわち,欧米企業では,経済性と社会性の関係が基本的にトレードオフ(相殺関係)として捕捉されやすいのに対し,日本企業においては,必ずしもトレードオフとしてではなく,両者間の関係性を論理として把握しない(つまり,両立しうる可能性をもつ)傾向にあり,この根本的な捕捉方法の異同が,日本と欧米間の経営システムの相違として各局面に影響を及ぼしている可能性があることが明らかにされた。1990年代のバブル経済の崩壊を機に,多くの日本企業は,市場・技術・社会制度等の環境が激変する中,さまざまな局面においてその経営システムの変革を迫られ,環境変動に適応しようと模索を続けてきた。本研究プロジェクトは,企業のとりわけ「人のマネジメント」の側面に焦点を当て,日本企業における新しいHRMシステムの総体を「日本型HRMシステム」として捕捉し,これら市場・技術・社会の諸変動を経験した後,この日本型人的資源管理システムがどのような基本構造を有したものとなっているか,またこの基本構造が具体的にどのような経営的機能を果たしているかについて,他国との国際比較を行いつつ,企業組織全体・マネジメント・作業組織の各レベルにおいて検討を加え,さらに今後の変化の方向性に関する検討も含め,総合的に研究を行った。
ストレスの状態と心理生物学的ストレス反応:実験的フィールド研究

本研究は、実験的-フィールド研究の方法論に基づいて、ストレスの状態と心理生物学的ストレス反応との関連性について検討を加えたものである.3年間の研究を通じて、以下に列挙するような知見を最終的に得ることができた。1.唾液中MHPGの測定と不安の指標としての妥当性について男女大学生221名を対象に、唾液3-mthoxy-4-hydroxyphenylglycol(MHPG)(ノルアドレナリンの代謝産物)濃度と気分(STAIならびにPOMSによって測定)、精神的健康度(GHQ-28で評価)との関連性を検討したところ、男子学生の場合、不安、緊張、抑うつ、怒り、敵意の気分ならびに特性不安とMHPG濃度との間に有意な相関が認められた。しかしながら、女子学生では、このような関係がまったく認められなかった。女子の場合、性周期がMHPG濃度の交絡要因になったためと思われる。2.唾液中MHPG濃度の減少と抗不安薬によるストレス症状改善との相関不安障害患者25名を対象に、抗不安薬(alprazolam 0.8-1.2mgまたはtandospirone 30mg)を投与し、ストレス症状の改善と唾液中MHPG濃度の減少が相関するかどうか検討を加えた。ストレス症状はいずれの薬物においても有意に減少したが、その程度はalprazolamの方で著明であった。Alprazoiam投与を受けた患者のMHGP濃度は投与1適間後に有意に低下したが、tandospirone投与では、とくに関連性を認めなかった。これらの知見より、唾液MHPG濃度はストレス状態を敏感に反映する指標であること、また抗不安薬の効力を臨床的に評価するための客観的な指標になり得ることが明らかとなった。本研究では,実験的場面ならびにフィールド場面における心理生物学的ストレス反応を多面的に測定するための方法論開発とこれらの反応の因子構造を明らかにすることを目的としている.とくに今年度は,大学生を対象にメンタルストレス・テストを負荷した時の実験的に引き起こされる主観的なストレスの自覚を評価することを試みた.その結果,Raven'sマトリックス課題や線分長判断(Line length judgement)課題などのメンタルストレス・テストを負荷した時,課題への集中の低下,不快なストレス,懸念といった3つの心理的ストレス次元から説明できることが明らかとなった.すなわち,第1の課題への集中因子は,エネルギーと意欲の亢進もしくは減退,無関心とか疲労など課題への注意力の増大もしくは低下を反映したもである.第2の不快なストレス因子は,否定的な気分と認知を反映したものである.第3の懸念因子は,否定的な自己認知と認知的に妨害的な侵入思考などの心配や気がかりを反映したものである.また,実験的に誘発されたこれら心理的ストレス反応の各成分とメンタルワークロード(作業負担)の自覚度との関連性については,精神的負担がエネルギー覚醒と緊張覚醒,動機づけ,注意集中,課題関連妨害思考の増加と正の相関を示すこと示すことが示された.今後,これら心理的ストレス反応のプロフィールがメンタルストレス・テストの性質(たとえば,強度や持続時間,難易度,要求される質的内容など)によって異なってくるのかどうか,ならびに心臓血管系反応や精神神経免疫内分泌系反応とどのような関連性があるのかを明らかにすることが残された課題と云える.本研究は,ストレス-コーピング病気罹患性モデル(Steptoe,1991)を理論的枠組みとして,実験的-フィールド研究の方法論に基づいて,ストレスの状態と心理生物学的ストレス反応との関連性について解明することを目的としたものである.本年度は実験室場面でのメンタルストレステストに対する心理生物学的ストレス反応性を検討して以下のような知見を得ることができた.

1.心臓血管系反応性トノメトリ法によって,メンタルストレステスト(9分間のストループ干渉課題)の負荷によって収縮期血圧,拡張期血圧,脈拍がいずれも有意に上昇し,負荷終了時に徐々に基準値まで戻った.s-lgAをネフェロメトリー法により測定した.s-lgAはメンタルストレステストを負荷しても有意な変化を認めなかったが,個人差が大きかった.ノルアドレナリン系神経活動については,free-MHPGをガスマス法で測定することで評価した.free-MHPGはメンタルストレス負荷時に有意に上昇し,回復期に基準値に回復した.3.主観的ストレス反応性メンタルストレステストの負荷によるストレスの自覚を自己記述式の質問表で評価した.ストレス負荷によってエネルギー覚醒が低下した.思考スタイルについては,自己注目,自尊心が低下し,コントロール感が上昇した.思考内容の変化は課題関連妨害思考が増大し,課題無関連妨害思考が減少した.メンタルワークについての仕事負担評定では精神的負担,時間的プレッシャー,努力,フラストレーションがいずれも高値を示した.4.ストレスの状態と作業成績の関連作業成績と心理生物学的ストレス反応性との関連性を検討したところ,メンタルストレステスト負荷中にs-lgAが高値を示す人は,低値の人に比べ作業成績が高かった.今後は,これら心理生物学的ストレス反応性が,個人の日常生活の健康行動やストレス状態によって異なってくるかどうかを明らかにすることが残された課題といえる.本研究は,ストレス-コーピング病気罹患性モデル(Steptoe,1991)を理論的枠組みとして,実験的-フィールド研究の方法論に基づいて日常場面でのストレス状態と実験室場面でのメンタルストレステストによる心理生物学的ストレス反応との関連性について解明することを目的としたものである.本年度は,心理生物学的反応性と以下の項目との関連性について検討した.1心理生物学的反応性脈拍,血圧をトノメトリ法,唾液free-MHPGをGC-MS法,唾液s-IgAをネフェロメトリー法,主観的ストレスをストレス状態質問紙にて測定した.脈拍,血圧,唾液free-MHPG及び唾液s-IgAは,ストレス負荷中有意に上昇し,負荷終了時に基準値に回復した.また,主観的ストレス反応の自覚も認められた.2日常生活ストレスとの関連性日常生活ストレスの自覚の高い被験者は低い被験者に比較して,メンタルストレステストによる心理生物学的反応性が著明であった.日常生活場面で経験しているストレスが実験室場面でのストレス反応に影響していることが示唆される.3性格特性との関連性神経質傾向の高い被験者は低い被験者に比較して,唾液free-MHPGがストレス負荷前に高値を示し,ストレス負荷中は低値を示した.神経質傾向の高いヒトは,課題前に不安や緊張が高まり,課題中は課題に集中して取り組んでいることが示唆される.4健康関連行動の実行率との関連性望ましい健康行動を実行している被験者は実行していない被験者に比較して,ネガティブな気分や自覚が抑制され,動機づけや課題の達成度の自覚が亢進していた.
非行少年の心理的援助過程における「行動化」の意味理解とその治療的活用に関する研究

本研究の目的は,非行少年ならびに非行傾向のある生徒に対する教育的関与を担う少年司法機関と学校現場の実践をつなぎ,かつ,より有効な関与を実現するための,子どもの理解論,関与論の展開にある。本研究では,少年司法機関と学校現場の共通点として,関与者と子どもの関係が「強いられた関係」であることが注目された。この共通する特質を踏まえつつ,本研究は,非行少年の心理的援助過程における「行動化」,さらには,非行等の問題行動そのものに着目して行われた。本研究で明らかにした点は以下の通りである。1.Freud, Klein, Winnicottの理論の詳細な検討を踏まえ,部分対象関係にある非行少年に対する心理的援助者のあり方を明らかにした。2.保護観察における自験例の分析を通して,少年の再非行等の問題行動の中に,「希望」(Winnicott,1963)(すなわち,救援欲求)と「無意識的罪悪感」(Freud,1923)が認められること,そして,それが援助者に受けとめられ,「holding」(Winnicott,1963)されることを通して,「超自我・自我理想」(Freud,1923)の取り入れと内在化が促進されることを明らかにした。3.少年の再非行等の問題行動は,「強いられた」virtualな関係である少年司法機関における援助関係に,動かしがたいrealityをもたらし,治療的課題を明らかにするという極めて重要な意味をもたらすことを,自験例の分析を通して明らかにした。4.自験例の分析を通して,保護処分の基本的属性である権力構造が果たす治療的機能を明らかにした。5.非行傾向のある生徒との関係で困難を感じている学校教師への援助例の分析を通して,生徒理解における二者関係段階の理論を含めた精神発達論の有効性を明らかにし,教師への援助者の置くべき視点を論じた。6.上記15の研究を通して,非行問題を抱えた少年の理解と対応の検討における心的発達論の重要性を指摘した。この重要性は,学校教師への質問紙調査の結果からも確認された。非行少年の「行動化」、特に心理的援助過程開始後の再非行等の「行動化」の治療的理解のために、以下の研究を行った。1.Freud、Klein、Winnicottの理論の詳細な検討から、(1)Freudの言う「agieren」(1914)は、治療によって引き起こされたものに限られておらず、面接の外で行われる行為にも限定されていないこと、さらに、治療を妨害するものとしての意味だけでなく、被分析者の内界が表現されるという積極的な意味が含まれていること、(2)Winnicottの言う「反社会的傾向」(1958)は、Freud(1916)の「罪の意識から罪を行なう者」を発想の原点とし、その上で、Winnicottは子どもの反社会的傾向の中に含まれる「希望」(1963)を指摘していること、を整理した。2.上記1を踏まえ、少年司法領域における自験例の分析を行い、その結果、少年の再非行等の問題行動の中に、「希望」が見出されること、そして、それが援助者に受け止められ、holdingされることを通して、「罪の意識を定着させる」(Freud、1916)動きが促進される現実があることを見出した。なお、このときのholdingは、少年院収容という強力な枠組みで行われる場合もある。

3.上記12の研究をさらに発展させるために、非行少年との心理面接の録音テープ起こしを行い、更に詳細な検討を継続する事例を特定した。4.上記12を踏まえ、学校教員へのコンサルテーション事例(自験例)を再検討し、児童生徒の非行等の問題行動の治療的理解とコンサルタントの役割について考察を加えた。5.非行と関連の深い児童虐待に関して、主に1980年代の問題について「子どもの危機的状況」という視点から心理社会的分析を行った。6.学校教員への面接調査を行い、児童生徒の非行の態様の変化を明らかにするために、質問紙を作成した。非行少年の「行動化」,特に心理的援助過程開始後の再非行等の「行動化」の治療的理解のために,平成17年度の研究を踏まえ,以下の研究を行った。1.Freud, Klein, Winnicottの理論の詳細な考察を踏まえ,二者関係段階での心理的問題を抱えた非行少年に対する心理援助者のあり方の仮説的主張を提示し,非行臨床における自験例の分析を通して,その妥当性を検証した。2.非行臨床は「強いられた関係」であるが,少年の再非行等の問題行動は,「強いられた」virtualな関係である非行臨床の援助関係に,動かしがたいrealityをもたらし,援助者・少年双方が取り組まなければならない治療的課題を明らかにするという極めて重要な意味をもたらすことを,自験例の分析を通して明らかにした。3.広汎性発達障害を背景にもつ非行少年の事例を緻密に考察し,非行臨床の基本的属性である権力構造が果たす治療的機能を明らかにした。4.学校教師へのコンサルテーション事例と教師がロールプレイ法を通して生徒理解を模索した事例の分析を通して,生徒理解における,二者関係段階の理論を含めた精神発達論の有効性を明らかにし,教師への援助者の置くべき視点は「教師だからこそできること」(近藤,2002)にあることを指摘した。5.学校教師への質問紙調査を通して,およそ20年前に比べ,非行等の問題行動をもつ生徒の数は減少しているものの,現在,教師が対応に困難を感じる生徒は,二者関係を希求する生徒と基本的生活習慣の獲得が不十分な生徒であることを示し,心的発達論を踏まえた生徒理解の重要性を指摘した。6.非行と関連の深い児童虐待に関して,主に1990年代の問題について,「子どもの危機的状況」という視点から心理社会的分析を行った。
目録データベースの統合化による古典籍調査の総合的ネットワーク方式の開発

1.「著作典拠データベース」の完成と改訂著作典拠ファイルのデータを専門家の観点から点検し,日本の古典籍の基本台帳となる「著作典拠データベース」に仕上げた。さらに「著作典拠データベース」をオブジェクト指向データベースに移植し,当館が形成してきた「古典籍総合目録」「マイクロ資料目録」「和古書目録」の各目録データベースをリンクさせることができる基幹データベースに作り替え,インターネットで利用できる検索システムを開発し,特定の専門家に試用評価を行った。また,「著作典拠データベース」に対して,『国書総目録』の課題として指摘されている,古典籍版本の版と刷,書名著者名の「読み」の分析,『国書人名辞典』(岩波書店刊)との関連付けなどの改訂を試みた。2.統合古典籍データベースシステムの開発による目録データベースの統合化従来メインフレームのリレーショナル型データベースで運用してきた「古典籍総合目録データベース」をオブジェクト指向データベースに移植し,包括的なシステム(「統合古典籍目録データベース」)に作り替えた。そこに『国書総目録』の全データを吸収入力できるようにするため,『国書総目録』と『古典籍総合目録』のデータ構成を分析,相互の統合調整をし,データ設計を行った。続いて,「マイクロ資料目録データベース」,「和古書目録データベース」を統合する為,目録データの調査,リンク情報の作成,システムの開発を行った。さらに,統合化された目録データベースをネットワーク上で公開するための検索システムを設計し,外注により仕上げた。3.「統合古典籍データベース」の古典籍調査への利用に関する研究古典籍調査を行うフィールドワークの現場で「統合古典籍データベース」を利用する『ネットワークを利用した分散環境での共同型データベース構築方式』のモデルの検討を行い,調査現場で統合古典籍データベースを参照し,対象の古典籍を体系的に位置づけつつデータベースに加え,相互に典拠とする分散共同方式の書誌調査に実用化の方向付けを行った。1.著作典拠ファイルのデータを専門家の観点から点検し、日本の古典籍の基本台帳となる「著作典拠データベース」に仕上げた。さらに「著作典拠データベース」をオブジェクト指向データベースに移植し、当館が形成してきた他のすべての目録データベースをリンクさせることができる基幹データベースに作り替えた。システムの設計、試作、評価の後、業者発注によりシステム開発した。さらに、この「著作典拠データベース」をインターネットで利用できる検索システムを開発し、特定の専門家に試用評価を行ってもらっている。2.「古典籍総合目録データベース」を1.のオブジェクト指向データベースに移植し、包括的なシステム(「統合古典籍目録データベース」)に作り替えた。そこに『国書総目録』の全データを吸収入力できるようにするため、『国書総目録』と『古典籍総合目録』のデータ構成を分析、相互の統合調整をし、データ設計を行った。これに基づいてシステムの設計を行い、業者発注によりシステム開発を行った。3.「マイクロ資料目録データベース」と「和古書目録データベース」の「統合古典籍目録データベース」へのリンクづけをするために、目録構造を検討し、システムの設計を行った。リンクづけをするための目録データの調査、リンク情報の作成を行った。4.目録からマイクロフィルム資料(収集古典籍の原文テキスト)をリンクさせ、目録から原文へと一貫検索によってアクセスを可能にする仕組み(トータル・レファレンス・システム)の実現方法を検討し、システムの基本的な設計を行った。また、文献資料の調査・収集の作業方式を、前記トータル・レファレンス・システムへと即時的に連動させて行う分散協同型の作業方式へ転換するためのモデルの検討と、予備調査を行った。1.「統合古典籍データベース」システムの開発による目録データベースの統合化(1)10年度の基本設計をもとに、「統合古典籍データベース」システムに「マイクロ資料目録データベース」「和古書目録データベース」システムを統合するためのシステム開発を行った。

(2)「統合古典籍データベース」上の「著作典拠データベース」と「マイクロ資料目録データベース」「和古書目録データベース」相互のリンクづけを進めた。リンクづけのために、目録データ、原本の調査、リンク情報の作成を継続して行った。(3)統合された統合古典籍データベースのデータ作成、更新の作業プロセスを確立するために、目録記述の分析、所蔵目録と統合目録の機能の比較考察を試みた。(4)(3)の結果を踏まえ、統合古典籍データベースの更新システムについて設計開発を行った。(5)統合化された目録データベースをネットワーク上で公開するための検索システムの検討、設計を行った。2.「統合古典籍データベース」の古典籍調査への利用に関する研究(1)「著作典拠データベース」の専門家による試用評価を継続すると共にその評価結果の検討を行なった。『国書総目録』の課題として指摘されている、古典籍版本の版と刷の区別について分析し、古典籍調査における版識別の判断基準となるべき書誌記述を検討、「著作典拠データベース」の作品を限定し目録データベース間の版と刷の整理を試みた。(2)古典籍調査を行うフィールドワークの現場で「統合古典籍データベース」を利用する『ネットワークを利用した分散環境での共同型データベース構築方式』のモデルの検討と予備調査を継続して行った。1.「統合古典籍データベース」開発による目録データベースの統合化(1)統合化された目録データベースをネットワーク上で公開するための検索システムを設計し,外注により仕上げた。先に「著作典拠データベース」を検索するシステムとして,OpenTextを用いた全文検索システムを開発し試用評価を行っていたが,これに古典籍書誌,マイクロ資料目録,和古書目録書誌のデータ追加と評価を行った。さらに個別の所蔵目録検索のための機能を開発し,業務用として公開予定である。(2)「著作典拠データベース」と『国書人名辞典』(岩波書店刊)との関連付けを行い,「著作典拠データベース」の機能強化を図った。2.「統合古典籍データベース」の古典籍調査への利用に関する研究(1)11年度に着手した,古典籍版本の版と刷の情報の総合目録への反映方法調査,考察のとりまとめを行い,この成果を基に,「著作典拠データベース」を改訂する試みを行った。これにより,「著作典拠データベース」を現在の書誌学的研究成果をも反映したものに改訂し,汎用的な日本古典籍の実地調査に統合古典籍データベースを活用することが現実的なものとなった。
精神分裂病多発大家系を対象とした詳細マッピングによる連鎖解析

家族研究、養子研究、双生児研究など、これまでの臨床遺伝学研究により統合失調症(精神分裂病)発症への遺伝的要因の関与が明らかとされている。近年は分子遺伝学研究により、統合失調症病因遺伝子の同定の努力が国内外を問わず世界的になされている。申請者もこれまでに統合失調症の分子遺伝学研究を行っており、統合失調症の単一の多発大家系を対象とした全染色体領域にわたる連鎖研究すなわちゲノムスキャンを行っている。対象としている家系は40人程の構成員中、10人がDSM-IVによる統合失調症患者であった。診断は精神科医によるSCIDを使用した構造化面接および診療録記載で確認された。対象者の末梢血からゲノムDNAを抽出するとともに、EBウイルスによる芽球化を行い、凍結保存した。対象者のDNAを使用し、全染色体領域をカバーする400個のマイクロサテライトマーカーを用いてのゲノムスキャンを行った。一次データを取得したが、全領域での遺伝子型の決定には至っていない。そこで、他の連鎖研究で注目されている染色体1q,5q,6p,8p,18領域についてデータ解析を試みた。これらの領域の遺伝子型の決定をみたが、2点連鎖解析では、明らかな連鎖は見いだせなかった。今後は他の領域についてデータ解析を行う計画である。また、1,000人ほどのサンプルを使用し、ケースコントロール研究を用いて18番と22番領域をマイクロサテライトマーカーを使用し多型解析を行っているところである。家族研究、養子研究、双生児研究など、これまでの臨床遺伝学研究により精神分裂病発症への遺伝的要因の関与が明らかとなってきている。近年は分子遺伝学研究が中心に行われており、精神分裂病原因遺伝子の同定の努力が世界的になされている。しかしながら、これらの努力にも関わらず現在のところ広く一致した所見は得られておらず、精神分裂病原因遺伝子はいまだに同定されていない。これは本疾患のそれぞれの症例における異質性、診断の問題、本疾患の生物学的モデルの不完全さに起因している。疾患の異質性を排除するために同一の大家系の中で罹患者が多発しているものを対象とすることが最も適切と考え疫学調査を行った。これによって精神分裂病多発大家系を発見したので、この家系を対象に家族からの聞き取り調査、カルテ調査、構造化面接による臨床診断および末梢血からのDNA抽出を行った。27人の家系構成員のうち生存者は18人であった。DSM-IVにより精神分裂病と診断できた症例は10人で、うち6人が生存しておりこの6人全員からDNAを採取できた。他の構成員では精神遅滞が1名、アルコール依存症が1名いた。人格障害の存在は確認できなかった。この家系の計16人からDNAを採取できた。また採取したリンパ球を芽球化保存した。全染色体領域をカバーする388個のマイクロサテライトマーカーを用いて遺伝子型を決定するゲノムスキャン作業を行った。今のところ有意な連鎖領域は確認できないが、特定の領域については新たなマーカー数を設定し、解析を続けたい。
都市河川の風道効果による熱・水蒸気輸送機構に関する研究

平野部河川(荒川)と河川に平行した隣接市街地域における海風の侵入挙動と熱・汚染物質の時空間分布の解明を試みるため,荒川河川沿いで気象観測を行った.放球ゾンデ・係留気球を用いた高層気象観測の結果,鉛直気温分布の時系列データから河川に侵入する海風の立体的な挙動が捕えられ,上空大気の下層部分において海風の先走り現象が明らかになった.荒川河川敷内および河川周辺の市街地における多点連続観測とアメダスや気象官署などの関東地域の気象資料を用いた客観データ解析の結果より,海風が隣接市街地域よりも河川上で早く侵入していること,この現象は河口付近で強く見られること,関東域の大局的な風系と荒川の流軸方向が一致する場合にこの現象が顕著になることがわかった.上記観測と気象資料より,汚染物質の濃度挙動についても河川内外で違いが見られ,周辺市街地域で発生した汚染物質が河川上に輸送・集積されていることが定性的に示された.また4次元同化手法とマルチネスティング手法を用いた局地気象モデル(RAMS)によってシミュレーションを行ったところ,上記観測で得られた現象を定性的に再現した.また海風の侵入メカニズムを明らかにするため,表面粗度・熱的効果・河川幅の感度分析を行ったところ,1.平野部都市河川の荒川では,夏期の晴天日で一般風が弱い日に風道となりやすく周辺市街地に比べ海風フロントの侵入が早い傾向がある,2.この先走り現象が生じるメカニズムは,周辺市街地に比べて河川の粗度が小さくまた熱的に安定であることが原因となっている,3.特に川幅が大きいと,河川からの冷気移流の影響により,周辺部における海風の侵入がブロッキングされる現象が起きる,4.河川境界層内では河川に物質が集積しやすく,特に海風フロントの先端で濃度が高くなる現象が見られる,ことなどが示された.平野部河川(荒川)と河川に平行した隣接市街地域における海風の侵入挙動と熱・汚染物質の時空間分布の解明を試みるため,荒川河川沿いで気象観測を行った.放球ゾンデ・係留気球を用いた高層気象観測の結果,鉛直気温分布の時系列データから河川に侵入する海風の立体的な挙動が捕えられ,上空大気の下層部分において海風の先走り現象が明らかになった.荒川河川敷内および河川周辺の市街地における多点連続観測とアメダスや気象官署などの関東地域の気象資料を用いた客観データ解析の結果より,海風が隣接市街地域よりも河川上で早く侵入していること,この現象は河口付近で強く見られること,関東域の大局的な風系と荒川の流軸方向が一致する場合にこの現象が顕著になることがわかった.上記観測と気象資料より,汚染物質の濃度挙動についても河川内外で違いが見られ,周辺市街地域で発生した汚染物質が河川上に輸送・集積されていることが定性的に示された.また4次元同化手法とマルチネスティング手法を用いた局地気象モデル(RAMS)によってシミュレーションを行ったところ,上記観測で得られた現象を定性的に再現した.また海風の侵入メカニズムを明らかにするため,表面粗度・熱的効果・河川幅の感度分析を行ったところ,1.平野部都市河川の荒川では,夏期の晴天日で一般風が弱い日に風道となりやすく周辺市街地に比べ海風フロントの侵入が早い傾向がある,2.この先走り現象が生じるメカニズムは,周辺市街地に比べて河川の粗度が小さくまた熱的に安定であることが原因となっている,3.特に川幅が大きいと,河川からの冷気移流の影響により,周辺部における海風の侵入がブロッキングされる現象が起きる,4.河川境界層内では河川に物質が集積しやすく,特に海風フロントの先端で濃度が高くなる現象が見られる,ことなどが示された.平野部河川(荒川)と河川に平行した隣接市街地域における海風の侵入挙動と熱・汚染物質の時空間分布の解明を試みるため,荒川河川沿いで気象観測を行った.平成9年7月後半に放球ゾンデ・係留気球を用いた荒川上空の気象観測を集中的に行い,また同月中旬から8月中旬にかけて荒川河川敷内および河川周辺の市街地の合計20地点において連続気象観測を行った.係留気球によって得られた鉛直気温分布の時系列データを解析した結果,河川に侵入する海風の立体的な挙動が捕えられ,上空大気の下層部分において海風の先走り現象が明らかになった.また多点連続観測およびアメダスや気象官署などの関東地域の気象資料を用いた客観データ解析の結果より得られた海風の侵入時刻をみると,海風が隣接市街地域よりも河川上で早く侵入していること,この現象は河口付近で強く見られること,関東域の大局的な風系と荒川の流軸方向が一致する場合にこの現象が顕著になることがわかった.上記観測と気象資料より,汚染物質の濃度挙動についても河川内外で違いが見られ,周辺市街地域で発生した汚染物質が河川上に輸送・集積されていることが定性的に示された.

今後,4次元同化手法とマルチネスティング手法を併用させた局地気象モデル(RAMS)を応用して,河川近傍における解像度と精度を向上させた大気流動の数値シミュレーションを行い,上記の観測結果を検証するとともに,海風の侵入メカニズム,河川空間における,熱,水蒸気,汚染物質輸送過程を明らかにする.平成9年度に実施された平野部河川(荒川)とそれに平行した隣接市街地域における集中観測の結果から河川上で海風フロントが先行する現象が認められた.本年度は上記の観測結果を検証するため,局地気象モデル(RAMS)による現象の再現計算を行った.初期条件および境界条件は,4次元同化法により客観解析データを時空間的に同化させることにより合理的に決定した.メッシュ解像度はそれぞれ,10km,2.5km,600mに設定し,それらをマルチネスティングにより連動させて解析することにより,総観場の気象の影響を取り込みながら,高解像度で河川周辺の大気流動を計算した.また,海風の侵入メカニズム,河川空間における,熱,水蒸気,汚染物質輸送過程を明らかにするため,(1)表面粗度の違い,(2)熱的効果の違い,(3)河川幅,の3つのパラメーターを用いて数値実験を行った.その結果,(1)平野部都市河川の荒川では,夏期の晴天日で一般風が弱い日に風道となりやすく周辺市街地に比べ海風フロントの侵入が早い傾向がある,(2)この先走り現象が生じるメカニズムは,周辺市街地に比べて,河川の粗度が小さいこと,熱的に安定であることが原因となっている,(3)特に川幅が大きいと,河川からの冷気移流の影響により,周辺部における海風の侵入がブロッキングされる現象が起きる,(4)河川境界層内では河川に物質が集積しやすく,特に海風フロントの先端で濃度が高くなる現象が見られる,ことなどが示された.
大脳皮質視覚野長期増強誘発に伴う遺伝子発現に関する研究

我々はこれまで、大脳皮質視覚野でのシナプス伝達の長期増強を、主に細胞外電場電位を測定することで評価してきた。しかしこの方法では、興奮性伝達が増強しても、抑制性伝達が減弱しても長期増強と見なされてしまう。既に、シナプス後細胞の高頻度発火により、皮質視覚野抑制性伝達に長期抑圧が生じることを我々は報告しており、この現象が電場電位の長期増強の実体である可能性が高い。そこで本年度も昨年度に引き続き、顕微鏡下でスライスパッチを行い、whole cell voltage clamp法を適用して、この長期抑圧の発現がシナプス前性か、あるいはシナプス後性であるかを検討した。生後20から30日令のSDラット皮質視覚野スライス標本において、興奮性伝達をDNQX、APVで抑制した後、5層の錐体細胞から4層刺激で誘発されるIPSCを記録した。-70mVに膜電位固定した状態から、20msec、70mVの脱分極パルスを20Hzで5秒間与え、これを10秒ごとに30回繰り返すと、IPSCの振幅は脱分極刺激前の75%までに減弱する長期抑圧が生じた。このときIPSCの逆転電位は変化せず、IPSCコンダクタンスが減少した。さらに、電気泳動的に与えたGABAによる反応も減弱した。しかしpaired-pulse ratioは変化しなかった。抑制性介在ニューロンと錐体細胞から同時期録を行い、介在ニューロンの発火により錐体細胞に誘発されるユニタリIPSCのfailurerateを比較すると、パルスを与えた後では明らかにfailureが増大していた。長期抑圧の誘発は、高閾値の電位依存性Caチャネル阻害剤の存在下では抑制された。また、GABA受容体のinternalizationに関与する分子機構を様々な阻害剤を用いて阻害しても、長期抑圧の誘発は抑制された。これらの結果から、この長期抑圧はシナプス後細胞膜上のGABA受容体が、脱分極パルスによるCa流入により活性化されたエンドサイトーシス機構により内在化することで発現すると考えられる。既に、シナプス後細胞の高頻度発火により、皮質視覚野抑制性伝達に長期抑圧が生じることを我々は報告しており、この現象が電場電位の長期増強の実態である可能性が高い。そこで本年度は、より詳細にこの長期抑圧の発現メカニズムを調べた。顕微鏡下でスライスパッチを行い、whole cell voltage clamp法を適用して、この長期抑圧の発現がシナプス前性か、あるいはシナプス後性であるかを検討した。電気泳動的に与えたGABAによる反応も同様に減弱した。

また、TTX存在下で脱分極刺激を与えると、miniature IPSCの平均振幅は70%程度に減弱した。しかし、paired-pulse ratioは有意に変化しなかった。これらの結果から、この長期抑圧はシナプス後性に発現すると考えられる。我々はこれまで、大脳皮質視覚野でのシナプス伝達の長期増強を、主に細胞外電場電位を測定することで評価してきた。しかしこの方法では、興奮性伝達が増強しても、抑制性伝達が減弱しても長期増強と見なされてしまう。既に、シナプス後細胞の高頻度発火により、皮質視覚野抑制性伝達に長期抑圧が生じることを我々は報告しており、この現象が電場電位の長期増強の実体である可能性が高い。そこで本年度も昨年度に引き続き、顕微鏡下でスライスパッチを行い、whole cell voltage clamp法を適用して、この長期抑圧の発現がシナプス前性か、あるいはシナプス後性であるかを検討した。生後20から30日令のSDラット皮質視覚野スライス標本において、興奮性伝達をDNQX、APVで抑制した後、5層の錐体細胞から4層刺激で誘発されるIPSCを記録した。-70mVに膜電位固定した状態から、20msec、70mVの脱分極パルスを20Hzで5秒間与え、これを10秒ごとに30回繰り返すと、IPSCの振幅は脱分極刺激前の75%までに減弱する長期抑圧が生じた。このときIPSCの逆転電位は変化せず、IPSCコンダクタンスが減少した。さらに、電気泳動的に与えたGABAによる反応も減弱した。しかしpaired-pulse ratioは変化しなかった。抑制性介在ニューロンと錐体細胞から同時期録を行い、介在ニューロンの発火により錐体細胞に誘発されるユニタリIPSCのfailurerateを比較すると、パルスを与えた後では明らかfailureが増大していた。長期抑圧の誘発は、高閾値の電位依存性Caチャネル阻害剤の存在下では抑制された。また、GABA受容体のinternalizationに関与する分子機構を様々な阻害剤を用いて阻害しても、長期抑圧の誘発は抑制された。これらの結果から、この長期抑圧はシナプス後細胞膜上のGABA受容体が、脱分極パルスによるCa流入により活性化されたエンドサイトーシス機構により内在化することで発現すると考えられる。
遷移金属触媒-典型金属協奏作用に基づく立体選択的環化反応

ニッケルにη^2-配位したアルデヒドに対してケイ素化合物を反応させるとニツケルーカルボニル炭素間に共有結合が生じた。分子内に炭素一炭素二重結合が存在する場合には素早く酸化的環化反応が起こる。この環化反応はケトンに対しても有効である。但しこの場合はアルミニウム化合物を使用する必要があり、単離された錯体のX線結晶構造解析ではニッケルーアルミニウム間に結合が生じており直接的なニッケル-アルミニウム相互作用も観測された。このような背景のもと申請者はニッケルとアルミニウムの組み合わせ(以降:Ni-AI)に注目した。本研究ではNi-A1の協奏作用により実現される立体選択的環化反応の開発を目的とした。本年度は、アルキン類とイミンから得られたアザニッケラサイクルを鍵中間体とする触媒反応の開発を行った。ニッケル(0)錯体存在下ベンジリデンN-ベンゼンスルホニルアミドとジフェニルアセチレンとの反応からは、対応するアザニッケラサイクルが定量的に得られた。この錯体に1当量のトリメチルアルミニウムを作用させたところ予期しないタイプの反応が起こり、ニッケルとアルミニウムが置き換わった環状アルミニウム化合物が高収率で得られた。この反応はニッケルを触媒量に減らして行った際にも効率よく進行し、これまでに例を見ないタイプの新しい触媒の開発に成功した。同様の反応をジメチル亜鉛を用いて行った際には既に報告されているタイプの3成分カップリング反応が進行した。アルミニウムと亜鉛との違いは現在のところ明らかにはなっていないが計算化学等の手法を用いて解明したい。いずれにしても、Ni-Alの有効性を実証することが出来たものと考えている。
拡散過程モデルのサンプリング問題とその応用

確率微分方程式で定義される拡散型確率過程モデルの適応的推定,適応的検定,適応的モデル選択問題,非線形判別分析等の研究を行った.本研究における離散観測は,高頻度で長期間観測データだけでなく,刻み幅とデータ数における一般のバランス条件の下での中頻度データも対象とした.エルゴード的拡散過程モデルのパラメトリック推測には,ドリフトとボラティリティを同時に推測する方法と,収束率の速いボラティリティを推測した後にドリフト推測を行う適応的推測があり,数値実験において,同時推測よりも適応的推測による統計量の方が安定していることが確認された.拡散過程から得られる離散観測(データ数n、刻み幅h)を用いた、ドリフトパラメータや拡散係数パラメータなどの未知パラメータの推定や検定は基本的な推測問題であり、それらは必然的にモデル選択や非線形判別分析へと応用される。エルゴード的拡散過程に従う高頻度データは、通常、nh→∞、h→0に加えて、バランス条件n×(hの2乗)→0という理論的な仮定をおく。実際問題として、5分刻みのような中頻度データの場合も考慮すると、一般バランス条件(n×(hのp乗)→0、pは2以上の整数)の下での統計推測法を考える必要がある。先行研究によって、一般のバランス条件の下での、最小コントラスト型推定量の構成およびその漸近的性質が解明されたので、それを検定問題に応用した。さらに、前年度に引き続き、拡散過程モデルの非線形判別分析の研究を行った。具体的には、2つの異なる拡散過程モデルがあり、データはそのいずれかから離散観測されたという仮定で、拡散過程モデルを判別する問題を取り扱った。離散観測は、nh→∞、h→0、バランス条件n×(hの3乗)→0の中頻度データを仮定した。2つの拡散過程モデルが異なるという設定は、拡散係数が異なる場合と、拡散係数は同じであるがドリフトが異なる場合の2種類が考えられるが、統一された非線形判別関数を構成して、それがどちらの場合でも一致性を有することを示した。また、その非線形判別関数の漸近分布を導出した。さらに、観測区間が固定された非エルゴード的拡散過程モデルに対して、拡散係数に対する判別分析を行い、一致性をもつ非線形判別関数を構成した。確率微分方程式で定義される拡散型確率過程モデルの適応的推定,適応的検定,適応的モデル選択問題,非線形判別分析等の研究を行った.本研究における離散観測は,高頻度で長期間観測データだけでなく,刻み幅とデータ数における一般のバランス条件の下での中頻度データも対象とした.エルゴード的拡散過程モデルのパラメトリック推測には,ドリフトとボラティリティを同時に推測する方法と,収束率の速いボラティリティを推測した後にドリフト推測を行う適応的推測があり,数値実験において,同時推測よりも適応的推測による統計量の方が安定していることが確認された.確率微分方程式によって定義されるエルゴード的拡散過程から得られる離散観測データに基づいて,ドリフトパラメータと拡散係数パラメータを推定する問題について研究を行った.これは拡散過程モデルのサンプリング問題とよばれる確率過程の統計における主要な研究分野の一つである.以後,データ数をn,刻み幅をhとする.先行研究からエルゴード的統計(n×h →∞)において,バランス条件(n×(hのp乗) →0, pは2以上の整数)が重要な役割を果たすことが知られている.毎秒データや毎分データのような高頻度データだけでなく,5分間隔程度の中頻度データ(n×(hのp乗) →0, pは3以上の整数)に対しても理論的に良い性質をもつだけでなく,数値計算上もうまく機能する統計的推測手法の研究は,単に理論統計学としてだけでなく,実際にデータ解析を行う際に必要不可欠である.本研究では,中頻度データに基づいたドリフトパラメータと拡散係数パラメータの最小コントラスト型2段階推定法を提案し,その漸近的性質の考察を行った.また,非線形拡散過程モデルに対して,中頻度データ(h=5/390, nh=250)から得られる推定量の漸近的パフォーマンスを計算機シミュレーションにより検証し,提案された推定量が緩いバランス条件の下で,既存の推定量よりも良いパフォーマンスを示し,安定していることが確認できた.さらに,提案された推定法を中頻度データにおける拡散過程の判別分析に応用して,提案した判別ルールによる誤判別確率が漸近的に0になることを示した.これまで、離散観測に基づくエルゴード的拡散過程モデルの適応的推定、適応的モデル選択問題、非線形判別分析等の研究に取り組んできた。本研究における離散観測は、刻み幅h→0、観測区間nh→∞(ただし、nはデータ数)の高頻度で長期間観測データだけでなく、一般のバランス条件( n×(hのp乗)→0、pは2以上の整数)の下での、中頻度データも対象にしている。エルゴード的拡散過程モデルのパラメータ推定には、ドリフトとボラティリティを同時に推定する方法と、収束率の速いボラティリティを推定した後にドリフト推定を行う適応的推定がある。数値実験において、同時推定よりも適応的推定による推定値の方が安定していることが確認された。適応的推定法には、大きく分けて、適応的最尤型推定法と適応的ベイズ型推定法がある。適応的最尤型推定法は最適化する際に初期値の選定が難しく、適応的ベイズ型推定法は計算時間を要するという問題がある。