hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算力学シミュレーションによる臨床心臓血管病医学支援の研究

臨床の各種治療処置は、その治療のためにターゲットとなる組織の力学環境を変化させる。より良い処置を計画するためには、その変化させられた力学的応力に対する細胞の応答を理解することが重要であると考えられる。固着は心臓血管病治療で用いられるステントに代表されるインプラントデバイスの結果として生体組織上に引き起こされる拘束のひとつの例である。これは結果として新たな応力・ひずみ場を生成し、それらの強い勾配を引き起こす可能性がある。中心部にzero-displacementの境界条件によって表現された固着領域を有する直交異方性の円形膜内の応力分布を、有限変形理論に基づいてモデル化した非線形常微分方程式を数値的手法により解いた。その結果、固着の存在が、強い応力勾配を引き起こすことを確認した。さらに、その応力分布は、固着領域のサイズ、および、材料の非等方性に依存して、大きく変化することが示された。特に注目すべき結果は、固着領域のサイズが小、および、大であるとき、その近傍の応力、および、その勾配が非常に大きい値を示すのに対して、固着領域のサイズが中程度である場合、応力は膜全体にわたって比較的に穏やかであることである。このことは、もし、極端に高い応力が治療の不全に関連しているならば、治療に対して最適な固着サイズが存在する可能性があることを示唆している。上記の研究については、1件の国際学会において発表するとともに、学術雑誌への投稿を行いすでに受理されている。血管病変発症のメカニズムの解明には,生体内における血流の複雑な4次元(空間3次元+時間1次元)の現象を定量的に評価する必要がある.さらに,患者の個体差のバラエティについても考慮しなければならない.計算流体力学的手法はそのような生体流れの領域においても理論・実験に代わる有力な方法となっている.本研究は,左心室直後の大動脈弓において比較的よく発症する動脈瘤をターゲッ下とし,計算流体力学的シミュレーションに基づきその発症メカニズムを明らかにするとともに,得られた各種の計算力学データを整備し臨床医療現場への応用を試みるものである.本年度は,オーバーセット格子の手法を用いて,大動脈弓における主要な3つの分枝血管の存在を考慮した大動脈弓内の血流シミュレーションを実施した.その結果得られた血流起因の力学分布(特に病変局在との関連で重要とされる壁せん断応力分布)を観察したところ,大動脈弓における流体力学的現象には,その弓部における分岐の存在よりもむしろ大動脈弓自身が有する3次元のねじれが大きく影響することが確認された.さらに,この結果を受け,大動脈弓におけるねじれを任意に表現し,計算モデルを作成するグラフィカルなインターフェイスシステムを開発した.このシステムを用い,臨床観察で得られている大動脈瘤例(10例),および,正常例(15例)の大動脈弓モデルを作成し,その内部の流れのシミュレーションを行った.その結果から,大動脈瘤例においては正常例に比べて,その瘤の発症が認められた部位の近傍において比較的に高い壁せん断応力が集中することが観察された.また,以上の研究結果については,すでに4件の国際学会,および,1件の国内学会において発表し,その成果について広く公表した.臨床の各種治療処置は、その治療のためにターゲットとなる組織の力学環境を変化させる。
到着率に動的に適応するストリームデータ処理スケジューリングの研究

本研究課題では主に,センサーデバイスからのデータやネットワークトラフィックデータなどの,不定期に大量に発生するストリームデータに対する処理の効率化のためのスケジューリングアルゴリズムの開発と,ストリームデータの応用分野を広く調査・検討し,今後ますます重要となってくるであろうストリームデータ処理に関する研究の新しい方向性について検討した.スケジューリングアルゴリズムについては,ストリームデータに対する共有ウィンドウ結合処理に焦点を絞り,放送サービスのためのスケジュール手法を拡張して,問合せ処理の成功率とスループットの両方のバランスを保ちながら効率的に処理することが可能な動的スケジューリング手法を開発した.ストリームデータ処理に関する研究の新しい方向性については,セキュリティやプライバシー,P2Pシステム,SMTプロセッサ処理,およびウェブキャッシングシステムについて検討し,多値属性分類を考えたときのプライバシー保護可能なカウント演算,細粒度のデータベースアクセス制御のためのルールベースの不整合チェック機構,複製による負荷分散を可能にするP2Pプロトコル,SMTのためのプログラムフェーズを考慮したスレッドスケジューリング手法,グループの概念をもつP2Pウェブキャッシングシステムなどについて,それぞれシステム設計や計算手法・実装手法を考えた.また,それぞれについて,実験などを行って,提案手法の有効性の検証や問題点を明らかにし,今後の研究課題についても検討した.本研究課題では主に,センサーデバイスからのデータやネットワークトラフィックデータなどの,不定期に大量に発生するストリームデータに対する処理の効率化のためのスケジューリングアルゴリズムの開発と,ストリームデータの応用分野を広く調査・検討し,今後ますます重要となってくるであろうストリームデータ処理に関する研究の新しい方向性について検討した.スケジューリングアルゴリズムについては,ストリームデータに対する共有ウィンドウ結合処理に焦点を絞り,放送サービスのためのスケジュール手法を拡張して,問合せ処理の成功率とスループットの両方のバランスを保ちながら効率的に処理することが可能な動的スケジューリング手法を開発した.ストリームデータ処理に関する研究の新しい方向性については,セキュリティやプライバシー,P2Pシステム,SMTプロセッサ処理,およびウェブキャッシングシステムについて検討し,多値属性分類を考えたときのプライバシー保護可能なカウント演算,細粒度のデータベースアクセス制御のためのルールベースの不整合チェック機構,複製による負荷分散を可能にするP2Pプロトコル,SMTのためのプログラムフェーズを考慮したスレッドスケジューリング手法,グループの概念をもつP2Pウェブキャッシングシステムなどについて,それぞれシステム設計や計算手法・実装手法を考えた.また,それぞれについて,実験などを行って,提案手法の有効性の検証や問題点を明らかにし,今後の研究課題についても検討した.本年度は、以下の研究を行った。1.ストリームデータの到着率が動的に変化する環境における、共有ウィンドウ結合処理のスケジューリングを検討した。ストリームデータの到着率が動的に変化する場合、動的にその変化に適応する処埋スケジューリング手法が必要芝なる。そのようなスケジュール手法を考案するため、放送サービスのためのスケジューリング手法RxWを調査し、それをストリームデータの共有ウインドウ結合処理に応用することを検討した。RxWは、データの要求数と要求されてからの待ち時間の両方を考慮したスケジューリングである。それを基にし、ストリーム処理において、従来手法では主にスループットのみに着目していたのに対して、本研究では問合せ処理の成功率とスループットの両方のバランスを保ちながら効率的な処理を可能にする動的なスケジューリング手法の開発に成功した。この成果は現在まとめられ、発表する予定となっている。2.ストリーム処理の幅広い応用分野の調査として、本年度は主にセキュリティ、P2Pシステム、ならびにSMTプロセッサ処理についての調査を行った。セキュリティに関してはデータプライバシーの扱い、P2Pシステムについてはデータの複製の扱い、SMTプロセッサ処理についてはスケジューリングの技術について調査した。これらについては来年度以降引き続き調査を進めるとともに、成果をまとめて現在発表のための準備を進めているところである。またそれ以外の応用についても調査・検討し、ストリームデータ処理の幅広い応用分野について考えたい。1.ストリームテータの到着率が動的に変化する環境における共有ウィンドウ結合処埋のスケジューリングを、放送サービスにおける動的スケジューリングアルゴリズムを払張することにより設計・考案した。これにより、ストリームデータに対する結合処埋について、サービス率とスループットの両方を考慮した動的なスケジューリングが可能となった。また、計算機によるシミュレーション実験を行い、ストリームデータの到着率が動的に変化する環境での提案手法の有効性を示した。2.P2P環境におけるデータのプライバシーやデータセキュリティ、およびウェブキャッシングシステムに関する調査・研究を行った。プライバシーについては、多値属性分類を考えたときの、プライバシーを保護することが可能なカウント演算を考案した。類を考えたときの、プライバシーを保護することが可能なカウント演算を考案した。セキュリティについては、細粒度のデータベースアクセス制御のための計算手法について検討し、ルールベースの不整合チェック機構を設計し、実装手法を提案した。ウェブキャッシングシステムについては、従来にはないグループの概念を導入し、これを使ったP2Pネットワークにおける効果的なデータの配置について検討し、シミュレーションによる予備的な実験結果を得た。3.P2Pネットワーク上でのセンサーデータ処理システムの研究開発に向けて、量的相関パターン抽出などの相関マイニング処埋について調査した。今後は、その調査結果を活用して、量的相関パターン抽出のインクリメンタルな処埋や、ロケーションセンシングへの応用について検討したいと考えている。
海産由来超微量毒ヘミブレベトキシンB及びポリカバノシドAの合成

1。赤潮毒ヘミブレベトキシンBの合成研究4環性エーテルから成るヘミブレベトキシンB(1)は、赤潮毒の1種として単離された代表的なポリエーテル天然物である。我々は当研究室で開発されたラクトンエノールトリフレート法を多用し、(1)の母核の合成を完了した。残る段階として(1)のA環部にある1,3-ジチアニル基の脱保護およびC-4aの異性化がある。今回我々は合成中間体より12工程を経て天然物(1)とすべて同一の不斉炭素を有する母核の円滑且つ立体選択的な合成に成功した。2。紅藻カタオゴノリ食中毒原因物質ポリカバノシドAの合成研究表題化合物(3)はTHF環部、THP環部、および二糖部のそれぞれについて相対配置が推定されているが、天然からの存在量が微量なため、分子全体の相対配置および絶対配置は決定されていない。そこで我々は合成的にこれらの解決を計った。すでに我々はTHF環部、THP環部、および二糖部のそれぞれについての効率的な合成を完了し、発表している。今回は、天然物と同じ相対配置の二糖部(4)に対し、合成したTHP環部からの誘導体(5および6)を結合させた。それぞれ得られたジアステレオマ-に対し、^2H-NMRおよび^<13>C-NMRを測定し天然物のデータと比較した。その結果、そのうちの一つの各データが天然物とほぼ完全に一致した。天然物のNOEデータを基に安元らが提案するマクロラクトン部の相対配置を考慮して、天然物(3)の全体の相対配置を新たに推定した。さらに海産由来のキシロースは一般にD型として検出されているので、天然物の絶対配置も推定することができた。1。2。
医療技術進歩依存の内生的寿命を伴う動学マクロモデルの構築とその拡張・応用

平成30年度は、まず第一に世代重複モデルを基礎とする基本モデルの再構築を試みた。この点については医療技術進歩に依存する寿命のモデル化を再検討するという観点から行い、最終的には、政府の医療技術投資(所得税を財源とする)により医療技術が進歩し、医療財はその影響を受けて生産され、個人はその医療財を消費することで寿命が延伸するという設定に改める形となった。その上で1.基本モデルの分析、2.拡張モデル(賦課方式の年金の導入)の分析を行った。1.基本モデルの分析からは、(1)動学方程式は効率労働当たり資本ストックのみで表される、(2)定常状態は一意に存在し、安定である、(3)経済成長率を最大にする所得税率が一意に存在する、という結果を得た。次に2.拡張モデルの分析に関しては、政府は所得税を財源に医療技術投資と年金支出を行うとし、(1)動学方程式は効率労働当たり資本ストックのみで表される、(2)定常状態は一意に存在し、安定である、(3)定常状態における効率労働当たり資本ストックと医療技術投資割合には、パラメータの値により正の相関も負の相関も認められる、(4)医療技術投資割合の上昇に伴い、経済成長率は上昇する(一部低下するケースあり)、(5)経済成長率を最大にする所得税率はパラメータの値により異なる(2ケース存在する)、という結果を得た。なお、以上の基本モデル、拡張モデルの各結果は手計算から導出しており、数値解析は補助的な役割にとどめている。冒頭に記した形で医療技術進歩に依存する寿命というものをモデル化し、上述のような結果が得られたという点で、本研究課題に対しては一定の成果を収められたと考える。ただし、再構築した基本モデルの応用可能性については年金の導入以外にも探っていく必要があり、この点が今後の課題として挙げられる。本年度は主に医療技術進歩に依存する内生的寿命を伴う世代重複モデルを構築し、これを基本モデルとしてBalanced Growth Path (BGP)の存在や安定性、さらにこうした設定がもたらす経済成長率への影響を分析した。なお、当初の計画では消費財部門と医療財部門を分けたモデルを想定していたが、モデル分析の複雑さの回避、広範な応用可能性を念頭に部門を統合した形に簡単化している。これに伴い医療技術進歩依存の内生的寿命についても、政府の技術進歩投資を通じて生産性が上昇し、財の生産量が増加する形で個人の医療財購入量も増え、それにより寿命が延伸していく形に改めている。また政策の観点からは、部門の統合により計画段階の医療財部門への補助金政策ではなく、政府の技術進歩投資の財源である家計の所得税に焦点を当てたものに変更している。モデル分析の結果としては所得税率の大きさにより、経済が定常状態にとどまるケース(経済成長率がゼロのケース)、経済成長率がプラスとなり持続的成長が可能となるケース、経済成長率がマイナスとなり経済が縮小していくケースの3つが存在することが明らかとなっている。しかしながら、同時にBGPは安定的でないという結果も得られたため、このままでは政策的な分析は不安定な経済を対象にしてしまうという点で有意なものとはならない。個人の医療財購入量のみに依存させる形での寿命の内生化がBGPの不安定性をもたらしている可能性があるため、目下のところこの点を改善し安定的なBGPをもたらすようモデルを修正中である。研究実績の概要で述べたように、平成27年度は医療技術進歩に依存する内生的寿命を世代重複モデルに組み込んだ基本モデルの分析を行ったが、Balanced Growth Path (BGP)については存在するものの不安定となることが明らかとなった。このため、政策的な分析においては対象が不安定な経済となってしまうことから有益な議論とはならない。したがって、基本モデルの構築という点については研究実績の概要で述べたような結果を導出したという点で一定程度進展はあるものの、政策的な観点からは目下有益な議論を行うことが難しい状況であると言わざるを得ない。なお現在は、BGPの不安定性が生じる原因の究明を行い、安定的なBGPをもたらす形への基本モデルの修正を試みている段階である。昨年度(平成27年度)においては、構築した基本モデルについて分析の複雑さを回避するという課題が残った。そのため、本年度は医療技術進歩依存の内生的寿命の設定に修正を施し、基本モデルの再構築を行った。具体的には、生産部門を消費財セクターと医療財セクターの2部門に分け、政府は医療財セクターに対して医療技術投資を行うとし、こうした医療技術進歩率に個人の寿命は依存するという形に改めた(なお、政府は公共投資も行うとしているが、こちらについては効用を高めるなどのチャンネルは考えていない)。こうした修正により個人の寿命は外生変数に依存する形となるため、分析をある程度簡便にすることが可能となる。このような基本モデルの再構築により、経済成長の観点から望ましい政府の医療技術投資と公共投資の比率を分析している。得られた分析結果は、ある一定のパラメータの下では、1.医療技術投資比率が低いとき、低成長の均衡のみが存在する、2.医療技術投資比率を引き上げていくと、ある一定比率の下では複数均衡が存在し、低成長の罠に陥ってしまうケースがある、3.低成長の罠から抜け出すためには、医療技術投資比率をさらに高めていく必要がある、というものである。しかしながら、これらの分析結果は数値シミュレーションから得られたものであるため、解析的な追究を行う必要がある。この点については手計算の困難さが伴うが、今後の課題として取り組み、極力一般的な形で再構築した基本モデルの結論提示を行っていく考えである。

本年度は、個人の寿命が医療技術進歩率に依存するという内生的寿命の新たな設定を考え、それを世代重複モデルに組み込み、基本モデルの再構築を行った。そしてこの基本モデル分析により、経済成長率を高めていくという観点から政府の医療技術投資比率についての考察を行い、数値シミュレーションを通じて研究実績の概要で述べた結果を導出した。しかしながら、既述の通り分析結果については解析的に導出することが望まれる。この点については今後の課題とし、分析を継続していく考えである。また、本年度は基本モデルの再構築という部分に結果的に多くの時間を費やす形になってしまったため、応用的な分析にはほとんど着手できなかった。そのため、当初予定していた基本モデルにさらに環境の質を取り入れた分析については、今後行っていく計画である。平成28年度においては、当初の研究計画の設定に修正を施す形で医療技術進歩依存の内生的寿命を伴う基本モデルの再構築を行ったが、結果の導出は数値シミュレーションに依存せざるを得ず、一般性を欠いた分析にとどまっていたという課題が残っていた。このため平成29年度は、数値シミュレーションに頼ることなく、手計算から一般的な形で結果(政府の医療技術投資の資本蓄積への効果)を導出するということを第一に取り組んだ。一般的な結果が得られない状況では基本モデルの拡張・応用は厳しいためである。しかしながら、この作業が想定以上に煩雑であり、多くの時間を費やしたものの最終的には手計算からの導出は困難との結論に達した。したがって、結果は数値シミュレーションによる非常に限定的なものとなってしまい、再構築した基本モデルの応用可能性は低いと言わざるを得ない。基本モデルの拡張・応用という点が本研究課題の目指すところであるため、医療技術進歩依存の内生的寿命のセッティングを見直し、手計算から一般的な結果を得ることのできる基本モデルを今一度構築し直さなければならない。この点を来年度(平成30年度)は急務として第一に取り組む。なお、内生的寿命のセッティング見直しについては、寿命が医療技術に間接的に依存する場合も含め大きな視点で捉え、この部分で煩雑さの回避を図る方針である。その他の設定は平成28年度のモデル構築を基本的には踏襲するが、不要と思われる部分については適宜削ぎ落としていく。また拡張・応用に関しては、特に年金システムの導入に焦点を当て、分析に取り組んでいく形に変更をする。研究実績の概要で述べた通り、平成29年度は再構築した基本モデルから一般的な結果を導出するという点に力を注ぐ形となり、ここに大部分の時間を割くことになってしまった。このため、当初の研究計画における基本モデルの拡張・応用という部分を進めることができず、進捗状況は遅れていると言わざるを得ない。こうした状況下、再構築した基本モデルの見直し、そしてその拡張・応用まで分析を進めるためにも研究期間の延長申請を行った次第である。平成30年度は、まず第一に世代重複モデルを基礎とする基本モデルの再構築を試みた。
車椅子使用障害者のVDT作業に関する労働衛生的検討

本研究の目的は、車椅子使用労働者がVDT作業に従事する場合の作業環境や方法について、人間工学的に検討して改善とその評価を行い、安全衛生管理上の課題を明らかにすることである。初年度は身体障害者の仕事と健康状態に関する実態を把握するために、県立障害者更生施設で職業訓練を受けた身体障害者36人に対し、質問紙調査を行った。VDT作業経験者は全体の2/3いた。脳性麻痺罹患者(11人)はADLや「体力筋力」の低下を訴えた。脊髄損傷者(15人)は、褥瘡、排尿障害を訴えた。脳性麻痺罹患者では腰背部、脊髄損傷者では頸肩腕部の訴えが多かったが、作業環境などの問題点を指摘する者はいなかった。次年度は、筋骨格系疾患と脊髄損傷者の褥瘡の予防や椅子や机等の不適合の解消をはかることを目的に、通所作業でVDT作業に従事している肢体不自由者を対象に介入による事例検討を行った。作業環境および作業姿勢の観察などにより問題点を抽出し、机・椅子等を個々に作業者に適合させることを試みた。評価には、主観、筋電図、座圧分布を用いた。椅子による体幹の保持、適正な座圧の分散、障害者の下肢機能を考慮した足台の使用、机の高さが、障害者のVDT作業にとって重要な要素となることが判明した。介入により効果が得られたことより、障害者自身が作業環境を評価できるための安全衛生教育が必要と考えられた。また、障害者の使用を想定した作業用の椅子が開発されるべきと考えられた。滋賀県立の身体障害者更正援護施設で、生活や作業訓練を受けた身体障害者約百人の中で同意の得られた36人(19歳65歳、平均36歳)に対し、平成13年10月に質問紙調査を行った。質問項目は、身障手帳の等級、障害疾病名とその原因、日常生活能力とその低下具合、労働状況と内容、生活状況、医療機関との関わり等であった。回答者属性について、障害疾病名は、脳性麻痺者11人、脊椎・頸椎損傷者15人、その他10人、身障手帳等級は1級17人、2級17人であった。結果について、日常生活能力の低下をきたしている人が18人(50%)、車椅子使用者は16人(44%)、VDT作業を行っている人は22人おり、そのうち10人(45%)が仕事による疲労を訴えていた。また車椅子使用者でじょくそうを訴えている人が多く、対策を考えなければならないことも明らかになった。調査目的は、身体障害者の健康状態や生活・労働状況の把握と、VDT作業を行っている障害者の中で作業環境改善による労働衛生学的効果があり、職場への介入の同意を得られる可能性の高い人たちの抽出であったが、脊椎・頸椎損傷者が多数就労している情報共同作業所との関係を築くこともできたので、当初の目的はほぼ達せられたと考えられる。次年度には、車椅子使用者のVDT作業において整備されるべき作業環境上の課題を明らかにして実際に改善を行い、筋電図測定を用いた客観的に、また主観的にも評価を行う予定である。本研究は、車椅子使用労働者がVDT作業に従事する場合の作業環境や方法について、人間工学的に検討して改善とその評価を行い、安全衛生管理上の課題を明らかにすることを目的とした。初年度は身体障害者の労働・生活と身体症状に関する実態を把握するために、県立の身体障害者更正援護施設での訓練修了者から就労可能と考えられる36人(1965歳、平均36歳)に対し、質問紙調査を行った。脳性麻痺罹患者(11人、平均31歳)は、7人がADLや「体力筋力」の低下を、4人が転倒の増加等を訴えていた。脊髄損傷者では、褥瘡、排尿障害、やせた、太った、の訴え率が高かった。

全体では半数が頸肩腰などにこりや痛みを訴えていた。VDT作業経験者は全体の2/3にのぼり、机・椅子・車椅子に対しての問題指摘があった。また福祉的就労者と一般就労者とでは、労働時間や疲労感に差はなかった。次年度は、筋骨格系疾患と脊髄損傷者の褥瘡の予防や椅子や机等の不適合の解消をはかることを目的に、通所作業でVDT作業に従事している肢体不自由者を対象に介入による事例検討を行った。作業環境および作業姿勢の観察などにより問題点を抽出し、机・椅子等を個々に作業者に適合させることを試みた。そして、改善前後の自覚症状、表面筋電図と座圧分布を用いてその効果を評価した。脳性麻庫事例(女性、21歳)では、改善前は椅子に浅く腰掛け机に寄りかかるような姿勢をとっており、作業中には両肩の挙上も観察され、肩や背中のこり腰部のだるさを訴えていた。OA椅子から車椅子へ変更して座位安定をはかり、机上面高を下げた。その結果、座位時の姿勢不安感が消失し、肩と腰背部の筋電位の低減、足部接地面から座面への荷重移動が得られた。座圧分布について時間的な安定と坐骨結節部が高い二峰性への移行が認められた。事例検討を通じて、障害の個別性を考慮した作業環境の改善は身体の負担軽減に効果的であり、特にVDT作業中の姿勢保持や座圧分散に考慮された椅子の役割が重要であることが判明した。
低周波磁場による遺伝子損傷と免疫能修飾

生体への磁場影響のメカニズムを探るため、ヒト臍帯静脈細胞(HUVEC)を50Hzサイン波磁場に暴露する実験を行った。1ミリテスラで1時間マクロした細胞の一酸化窒素産生を蛍光色素DAF-2で測定した。暴露群と非暴露群でNO産生に有意差を認めた。この差は温度差や振動などの交絡因子の影響ではないことを確認した。したがって50Hz低周波磁場は細胞のNO産生に影響することが明らかとなった。商用電源周波数をもつ変動電磁場が免疫細胞の免疫能ならびに遺伝子に与える影響を評価するシステムを確立し、電磁場と細胞の相互作用メカニズムを解明する。変動電磁場の免疫能への影響には酸化ストレスの存在が示唆されている。そこで細胞が産生する一酸化窒素(NO)をNOによる、蛍光物質DAF-2の蛍光増強を利用して測定することにより影響の定量化を行った。当初マクロファージ様細胞(J774.1)を用いて測定を試みたがこの細胞が反応しなかったため、細胞をHuman umbilical Vein Epithilial Cell (HUVEC)に変更して実験を継続した。その結果、変動磁場(1mT, 50Hz)をヘルムホルツコイル中心付近において1時間曝露した細胞群ではNO産生は非曝露群に対して統計的に有意にNO産生が変化した。この変化はコイルに流れる電流による発熱のためでないことは、非曝露群においては曝露群と温度が同じになるようにしたため、コイルの発熱の影響は除外できる。興味深いことに、非曝露群に対して曝露群の産生が増加する場合と減少する場合がみられた。通常このような実験では変化はいずれかの方向に傾くと考えられがちであるが、我々の結果はそうではないことを示している。現在その原因については検討中だが、作業仮説として細胞増殖周期と得られる結果との相関を考えており、それを検証する実験を平成22年度に行う予定である。これらの結果は、NO産生系(HWECの場合にはeNOSを中心とした反応系)に電磁場が影響する可能性、NOのNO2-イオンなどへの転換に電磁場が影響する可能性などを示しており、今後検討を進める予定である。生体の磁場応答機構を細胞レベルで探るため、ヒト血管内皮細胞HUVECを用いた研究を行った。HUVECに50Hz、1ミリテスラの変動磁場をヘルムホルツコイルで1時間印加した。HUVECが産生する一酸化窒素(NO)濃度をNO感受性色素DAFを用いて測定した。その結果曝露群においては非曝露群と比較してNO濃度が高まる場合と下がる場合のあることが明らかとなった。このような特異な結果が温度や振動などの影響である可能性をそれぞれ温度測定と振動測定で検討した。温度測定には測定精度0.1°Cのプローブ式温度計を用い、振動測定には圧電型検出器を用いた。その結果、非曝露条件と曝露条件で温度、振動ともに差は見られず、両条件下でのNO産生の違いは温度や振動によるものではないことが分かり、上述の特異な結果はUVECのNO産生機構と低周波磁場の何らかの相互作用に依存することが初めて示された。これまでNO産生への磁場影響を細胞で調べた例は少ない。しかも影響が一方向に出ないことは新規な結果である。上記成果に加え、蛍光プローブDAFの自発的蛍光強度増加という、これまで報告されてこなかった現象を見出した。これは実験精度に大きく影響するため、感度は低いがより安定なプローブとしてDANを用いる測定を行い、磁場が内皮細胞のNO産生に影響する機構の解明を目指している。生体の磁場応答機構を細胞レベルで探るため、ヒト血管内皮細胞(HUVEC)に50Hz、1ミリテスラの変動磁場をヘルムホルツコイルで1時間印加し、HUVECが産生する一酸化窒素(NO)濃度をNO感受性色素DAF-2を用いて測定した。このような特異な結果が温度や振動などの交絡因子の影響である可能性を検討した。磁場印加中の細胞付近の温度と振動を測定した。温度は測定精度0.1°Cのプローブ式温度計により測定し、一方振動は圧電型検出器により測定した。この成果に加え、蛍光プローブDAFの自発的蛍光強度増加という、これまで報告されてこなかった現象を見出した。これは実験結果の解釈に大きく影響する。我々は測定におけるランダム化によって影響が最小限となることを見出した。
Ｂ細胞リンパ腫におけるＭａｓｔｅｒｍｉｎｄの役割

Mastermind(Mam)はNotchシグナルを正に制御し胚中心B細胞から辺縁帯B細胞への分化に重要な役割をはたす。本研究では、1)正常リンパ節では芽中心B細胞、辺縁帯B細胞でMaml1, Maml3とも発現がみられた。2)ホジキンリンパ腫ではMCにおいて半数程度の症例で発現がみられた。3)辺縁帯B細胞性リンパ腫では減弱していた。4)細胞株ではB細胞性腫瘍においてはレセプター、リガンド両方発現し、細胞自律的に働いている可能性が示された。今後さらにB細胞性リンパ腫の腫瘍起源の詳細との関連を解明することにより、胚中心由来のB細胞性リンパ腫の生物学的差異を明らかにできると考えている。MastermindはNotchシグナルを正に制御し芽中心B細胞からmarginal zone B-cellへの分化に重要な役割をはたす。Notchについてはその遺伝子変異により恒常的に活性化されたNotchがT細胞性急性白血病発生に関与することが知られている。しかしながらB細胞リンパ腫での意義は不明である。本研究では芽中心由来のB細胞性リンパ腫、特にホジキンリンパ腫におけるMasterminの発現と役割について解析することを目的とした。これまでにMastermindを検出するための免疫組織化学の方法の確定、検討する症例データベースの作製、実際の染色を主に行った。まずMastermind蛋白同定のための免疫組織化学法の検討を各種細胞株における蛋白発現についてWestern blot法および免疫組織化学により検討した。抗体の選定、染色条件の決定を行った。リンパ腫症例においてはB細胞リンパ腫症例(ホジキンリンパ腫、濾胞性リンパ腫、バーキットリンパ腫、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫、辺縁帯B細胞リンパ腫)の症例データベースを構築し現在これらの症例について発現検討を遂行中でる。リンパ腫症例の検討と併せて正常リンパ節におけるB細胞分化とMastermind発現の検討を行なっている。正常リンパ節においてはGC内B細胞のうちどの細胞に発現しているか各種分化マーカーとの共発現を免疫組織化学により検討している。Mastermindと分化マーカーとの二重染色の条件を検討、決定した。Mastermind発現の有無による細胞分離をフローサイトメトリーで行う予定であったが、Matermindの陽性細胞からのタンパク回収について各種ウエスタンブロットに必要な量行えていない。組織化学的な検索を詳しく行うことでこの問題点を解消しようと考えている。Mastermind(Maml)はNotchシグナルを正に制御し胚中心B細胞から辺縁帯B細胞への分化に重要な役割をはたす。本研究ではB細胞リンパ腫におけるMamlの発現と役割について解明することを目的とし、以下のことを明らかにした。1)反応性リンパ節では芽中心B細胞、辺縁帯B細胞でMaml-1, Maml-3とも発現がみられた。2)ホジキンリンパ腫においてはMastermindはその発現が混合細胞型において半数程度の症例で発現していたが、結節硬化型においてほとんど見出されなかった。3)濾胞性リンパ腫では腫瘍細胞にMamlの発現が見られたのに対し、辺縁帯B細胞性リンパ腫にほいてはその発現は減弱していた。4)細胞株を用いた検討ではNotchシグナルのターゲットであるHes-1とNotch1およびリガンドであるJagged2との発現に相関がみられた。5)Hes1の発現と胚中心由来B細胞特的マーカーであるLR11との発現相関もみられた。4)から、B細胞性腫瘍においてはNotchシグナルのレセプター、リガンド両方発現し、細胞自律的に働いている可能性を示された。また、5)に関しては、Notch、LR11ともに生理的条件下ではγセクレターゼによって切断されることからNotchシグナルとLR11はパラレルに働いている可能性が考えられる。LR11は主に芽中心由来の濾胞性リンパ腫、びまん性大細胞型B細胞性リンパ腫で発現し、バイオマーカーとなりうると想定されている。今後さらにB細胞性リンパ腫の腫瘍起源の詳細とMam発現、Notch活性化状態、LR11の切断状態の関連を解明することにより、胚中心由来のB細胞性リンパ腫の生物学的差異を明らかにできると考えている。Notchについてはその遺伝子変異により恒常的に活性化されたNotchがT細胞性急性白血病発生に寄与することが知られている。しかしながらB細胞リンパ腫でのNotch-Mastermindシグナル意義は不明であり、Mastermindについては報告すらない。初年度はMastermindを検出するための免疫組織化学の方法の確定、検討する症例データベースの作製、実際の染色を主に行った。

1. Mastermind蛋白同定のための免疫組織化学法の検討:まず、各種細胞株における蛋白発現をWestern blot法および免疫組織化学により検討した。抗体の選定、染色条件の決定を行った。2.リンパ腫症例におけるMastermind発現の検討:B細胞リンパ腫症例(ホジキンリンパ腫、濾胞性リンパ腫、バーキットリンパ腫、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫、辺縁帯B細胞リンパ腫)の症例データベースを構築した。症例は全例で300例集積できた。Mastermindについてはその同位体が3種(MamL-1, MamL-2, MamL3)あり、いずれも免疫組織化学的に発現検討を行った。ホジキンリンパ腫についてはその亜型での発現の違いがあるかについて検討した。またMamLの発現の有無とBcl-6発現との関連を検討した。3. Mastermindの発現と臨床病理学的特徴の検討を行った。1. Mastermind蛋白同定のための免疫組織化学法の検討:各種細胞株における蛋白発現をWestern blot法および免疫組織化学により検討した。抗体の選定、染色条件も決定し得た。2.リンパ腫症例におけるMastermind発現の検討:一部症例で臨床情報が不足しているが、その数は全体症例の数%であり、研究遂行に問題はない。3. Mastermindの発現と臨床病理学的特徴の検討:症例の基本情報の解析は終了した。4. Mastermind発現の有無による細胞分離をフローサイトメトリーで行う予定であったが、Mastermindの陽性細胞からのタンパク回収が各種ウエスタンブロットに必要な量行えていない。組織化学的な検索を詳しく行うことでこの問題点を解消しようと考えている。今後は悪性リンパ腫におけるMastermindの役割について検討する。正常リンパ節におけるB細胞分化段階におけるMastermind発現の有無を、各種分化マーカーとの共発現の有無で検討する。次に悪性リンパ腫におけるMastermindの機能解析を目的とし、芽中心由来のものを含む各種B細胞株にMastermind分子を遺伝子導入もしくはRNAiによるノックダウンを行い1) Notchシグナルへの影響
デスモソームの接着制御におけるその分子機能とシグナル伝達:天疱瘡抗体の干渉

本研究はdesmosome構成分子の構造と機能の制御機構を、その障害に起因する水疱症である天疱瘡の病態解明と相補的に、とくに分子会合・分散機序とシグナル伝達の観点から分子細胞生物学的に解明しようとするものである。これまでに尋常性天疱瘡抗体が抗原であるdesmoglein3に結合後、desmoglein3のリン酸化が惹起され、ついでdesmoglein3欠損desmosomeの形成過程を主に解析、さらに、抗体結合後細胞内カルシウムの一過性上昇とプロテインキナーゼCの活性化とそれにつながるプラスミノーゲンアクチベータの活性化とそのレセプターの発現を明らかにしてきた。今年度は、抗体結合後誘導されるプラスミノーゲンアクチベータレセプターの発現が水疱形成性に関与することをレセプターの各種阻害剤を用いて示した(Clin Experiment Dermatol 26:289-295,2001).これとは別に自己抗体の結合が低-高カルシウムスイッチ誘導デスモソーム形成を阻害しないことから、抗体が分子立体構造阻害的にデスモソーム結合を阻害しないことを報告した(J Invest Dermatol 117:406,2001)。一方、desmoglein3-ELISAを用いて、自己抗体の抗体価の推移と治療薬による臨床効果の経過を詳細に観察し、尋常性天疱瘡において内服ステロイド治療は抗体が正常化しなくても水疱形成を阻止することを示した(論文投稿中)。以上、我々のこれまでの研究成果は、細胞間接着分子の接着制御と天疱瘡の水疱形成機序に関する新しい視点を開き、海外でも追試され、さらに展開されつつある。今後はdesmoglein、desmocollin,desmoplakin,p120cateninの分子機能と集合分散機序およびその細胞骨格との制御シグナル伝達が重要であると推察した。これまでに尋常性天疱瘡抗体が抗原であるdesmoglein 3に結合後、desmoglein 3のリン酸化が惹起され、ついでdesmoglein 3欠損desmosomeの形成過程を主に解析、さらに、抗体結合後細胞内カルシウムの一過性上昇とprotein kinase Cの活性化とそれにつながるplasminogen activatorの活性化とそのレセプターの発現を明らかにしてきた。昨年度は、抗体結合後誘導されるplasminogen activator receptorの発現が水疱形成性に関与することをレセプターの各種阻害剤を用いて示した(Clin Experiment Dermatol 26:289-295,2001)こと、抗体が分子立体構造阻害的にdesmosome結合を阻害しない(J Invest Dermatol 117:406,2001)ことを報告した。本年度は、desmoglein 3-ELISAを用いて、自己抗体の抗体価の推移と治療薬による臨床効果の経過を詳細に観察し、尋常性天疱瘡において内服ステロイド治療は抗体が正常化しなくても水疱形成を阻止することを示した(第53回日皮会中部支部学会2002年9月、第23回水疱症研究会2002年10月発表)。さらに抗体結合後のdesmoglein、desmocollin, desmoplakin, P120cateninの分子機能と集合分散機序についての一部を発表した(Clin Exp Dermatol 27:684-690,2002, Arch Dermatol Res in press).およびその細胞骨格との関連性から先天性表皮水疱症のケラチン変異を検索し新しい変異と臨床症状の関連性を研究した(J Dermatol 29:136-145,2002, J Invest Dermatol投稿中)
仏教認識論・論理学における宗教的真理の位置付け-プラジュニャーカラグプタ研究-

本年度はプラジュニャーカラグプタの主著『量評釈荘厳』における主宰神批判,すなわち『量評釈』vv.8-28に対する注釈箇所の解読を目指し,その基礎研究となるサンスクリット語写本他諸資料に基づくテキスト校訂作業ならびに英訳注の作成を行い,一応の完成をみた.とりわけPVA ad vv.8-9におけるテキスト解読に関しては,E.Franco博士(ウィーン大学)による哲学的・文献学的な指導が反映されている.また,全知者証明に関する重要な周辺資料であるジャイナ教文献に紹介される議論をテキストデータベース化する作業も完了した.上記研究を基礎として,昨年9月にデュッセルドルフにて開催されたシンポジウムLogic, Grammar, and Argumentation in Buddhist Textsにおいて「全知者証明について」(Proofs of omniscient Buddha)と題する発表を行い,以下の成果を発表した.1.超感覚的対象についての証言の妥当性の根拠をその知覚に求めたディグナーガと異なり,ダルマキールティは,経験可能領域における証言の正しさを検証することで,超感覚的領域についてのその蓋然的妥当性を導く回路を見出した.2.プラジュニャーカラグプタは,通常人と全知者の間に,<一部分の真実を知る卓越した人物>を挿入し,経験的領域の拡張という視点から,超感覚的領域の認識へと接近する方法を示した.3.ラトナキールティの『全知者証明』最終部で述べられる<あらゆることを知る全知者>証明もまた,ダルマキールティの理論を基礎とするものであり,あくまでもそのような全知がありうる蓋然性を帰結するものであり,厳密な意味において,その証明が成功しているわけではない.以上をもって,プラジュニャーカラグプタの宗教的真理論,特に全知者論と主宰神批判に関する基礎文献研究とその解読に基づく思想研究が完了したことを報告する.本年度は,昨年度に引き続きプラジュニャーカラグプタの主著『量評釈荘厳』のサンスクリット語写本他諸資料に基づくテキスト校訂作業を行い,かつ,該当箇所の英訳注を施した.具体的には,ミーマンサー学派からの全知者性批判とそれへの応答から成る『量評釈』vv.29-33に対する注釈箇所を検討し,以下の点を解明した(発表は次年度を予定している).(1)『量評釈荘厳』で批判される対論者の見解は,クマーリラの『シュローカ・ヴァールッティカ』,シャーンタラクシタの『真実綱要』から抽出される『ブリハット・ティーカー』の断片,さらにラトナキールティの『全知者証明』と比較することにより,その大部分をクマーリラ説の改変として捉えることができる.(2)副注釈者ジャヤンタの同箇所への注釈には,クマーリラの『シュローカ・ヴァールッティカ』codana vv.110-140の主要な詩節が引用されている.(3)プラジュニャーカラグプタが提示する<主要な人間の目的を知る方><認識手段によって浄化された全ての真実を知る方>という表現は,従来,ジュニャーナシュリー等が用いる<宗教的真理に関する全知者><ありとあらゆる事物に関する全知者>の原型となるものと看做されてきたが,その対応関係は厳密には成立しない.また,ブッダの全知者証明と表裏の関係にあたる主宰神論批判の箇所についても,テキスト校訂・英訳注作業を継続しており,今年度はサンスクリット語・チベット語訳・該当箇所への諸注釈の情報をデータベース化することができた.最後に,8月来,ウィーン大学にて資料調査を行い,仏教論理学研究の碩学Ernst Steinkellner教授,Eli Franco博士とも親交を結ぶことができ,また同アカデミー主催のArbeitkreisにおける具体的なテキスト校訂作業の現場に立ち会うことができた幸運もここに報告する.本年度はプラジュニャーカラグプタの主著『量評釈荘厳』における主宰神批判,すなわち『量評釈』vv.8-28に対する注釈箇所の解読を目指し,その基礎研究となるサンスクリット語写本他諸資料に基づくテキスト校訂作業ならびに英訳注の作成を行い,一応の完成をみた.とりわけPVA ad vv.8-9におけるテキスト解読に関しては,E.Franco博士(ウィーン大学)による哲学的・文献学的な指導が反映されている.また,全知者証明に関する重要な周辺資料であるジャイナ教文献に紹介される議論をテキストデータベース化する作業も完了した.上記研究を基礎として,昨年9月にデュッセルドルフにて開催されたシンポジウムLogic, Grammar, and Argumentation in Buddhist Textsにおいて「全知者証明について」(Proofs of omniscient Buddha)と題する発表を行い,以下の成果を発表した.1.超感覚的対象についての証言の妥当性の根拠をその知覚に求めたディグナーガと異なり,ダルマキールティは,経験可能領域における証言の正しさを検証することで,超感覚的領域についてのその蓋然的妥当性を導く回路を見出した.2.プラジュニャーカラグプタは,通常人と全知者の間に,<一部分の真実を知る卓越した人物>を挿入し,経験的領域の拡張という視点から,超感覚的領域の認識へと接近する方法を示した.3.ラトナキールティの『全知者証明』最終部で述べられる<あらゆることを知る全知者>証明もまた,ダルマキールティの理論を基礎とするものであり,あくまでもそのような全知がありうる蓋然性を帰結するものであり,厳密な意味において,その証明が成功しているわけではない.以上をもって,プラジュニャーカラグプタの宗教的真理論,特に全知者論と主宰神批判に関する基礎文献研究とその解読に基づく思想研究が完了したことを報告する.
花色と花色素の体系化による新花色品種を効率よく育成する手法の開発

主要な春用花壇苗5品目の現存する品種の花色素分析と、それらを用いた分光分析による花色の発色機構の解明を行うことにより、「花色と花色素の体系化」による現存する品種には無い新花色品種を効率よく育成するための園芸科学における新領域を開拓する。さらに、早春に少ない赤色味が強く暖かさを感じる新花色品種や、晩春から初夏に青色味が強く涼しさを感じる新花色品種を育成し、フラワーセラピーを利用した社会貢献を目ざす。
小型の蝶ヤマトシジミ北限個体群において出現した色模様変化型の環境適応と進化

本研究における目的は、鱗翅目シジミチョウ科の小型の蝶であるヤマトシジミの北限個体群において多数確認された翅の色模様修飾の出現要因を探ることを目的としている。その要因解明のため、1、野外個体における色模様修飾形質の遺伝性、2、色模様修飾と低温耐性の同時進化、3、色模様修飾個体における選択圧の有無という3つの視点から、去年度に引き続き研究を進めてきた。今年度の実験として、ヤマトシジミの生息北限において採集された斑紋修飾個体および非修飾個体からそれぞれF1、F2、F3を得たのち、各世代における色模様修飾個体の出現頻度を比較したところ、修飾個体が有する斑紋が遺伝することが確認され、北限個体群において生じた色模様変化形質が一部の個体では遺伝的に固定されていることが明らかとなった。また、配偶者選択における、雌個体の色模様修飾に伴う選択圧の有無を調べるため、北限個体の雄を用いて、修飾個体と非修飾個体とを選択させる行動実験を行ったところ、北限個体では南方の個体群と同様の選択性を示し、斑紋修飾が雄の配偶者選択に大きな影響を及ぼさないことが明らかとなった。以上の成果から、ヤマトシジミの北限個体群において生じた色模様修飾型の出現機構がほぼ明らかとなり、その過程は以下のようであったものと考えられる。すなわち、生息環境の北進に伴う未経験の低温環境が生じ、そのような低温環境に耐えるだけの低温耐性を持つ個体において、副次的に生じた色模様修飾が、低温環境が継続されることにより遺伝的に固定され、さらに色模様修飾個体に大きな選択圧がかからなかったことにより個体群内に浸透した結果、北限個体群において、色模様修飾個体の大量出現が生じたものと考えられる。以上の研究結果は、表現型可塑性が生物の進化の直接的な原動力になる可能性があることを示す、非常に貴重な研究事例であるものと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究における目的は、鱗翅目シジミチョウ科の小型の蝶であるヤマトシジミを用い、その北限個体群において多数確認された翅の色模様変化型の出現過程を探るというものである。その目的のため、1、野外個体における色模様変化の遺伝性、2、色模様変化と低温耐性の同時進化、3、色模様変化における不利益の有無という3つの視点から研究を進めてきた。今年度の実験として、まずヤマトシジミの雄による雌の配偶者選択時における、変化型の色模様を持つ雌の不利益性の有無を検証するために行動実験を実施した。雄個体に対し色模変化型と有無変化型の2種類の雌個体を同時に提示し、どちらの個体に対しより多く交尾行動をとるかという実験を通し、交配時における色模様の重要性を探ることを試みた。その結果、雌の色模様変化型は雄にとって正常型と同程度の交尾対象であることが明らかとなった。また、色模様変化個体の選抜継代飼育実験を26世代行った結果を詳細に分析した結果、継代飼育された系統では色模様変化型の固定および低温耐性の獲得が同時に生じていることが明らかとなった。さらに、北限調査で採集された個体からF1、F2、F3を得たのち、各世代における色方様変化型の割合を比較した結果、北限固体群に見られる変化した色模様形質が遺伝するものであることが確認された。以上の成果により、ヤマトシジミの北限個体群における色模様変化型の多数出現について、その発生過程の基盤的メカニズムがほぼ明らかとなり、北限進出による低温環境が低温耐性と変化した色模様との両方の形質を兼ね備えた個体を生み出し、その形質が交配時に中立的に個体群内に浸透したのではないかという結論が得られた。また、毎年度の新たな発見として、これまでの北限であさった日本海側における個体数の大幅な減少が観察されるとともに太平洋側において生息域の北上が観察され、北限位置の変動の可能性が示唆された。すなわち、生息環境の北進に伴う未経験の低温環境が生じ、そのような低温環境に耐えるだけの低温耐性を持つ個体において、副次的に生じた色模様

修飾が、低温環境が継続されることにより遺伝的に固定され、さらに色模様修飾個体に大きな選択圧がかからなかったことにより個体群内に浸透した結果、北限個体群において、色模様修飾個体の大量出現が生じたものと考えられる。以上の研究結果は、表現型可塑性が生物の進化の直接的な原動力になる可能性があることを示す、非常に貴重な研究事例であるものと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度では予定されていた実験についてほぼ予定通りに実施されたとともに、来年度に予定されていた実験に関する結果を得ることができた。そのため、来年度ではさらに実験を進めることや論文化が可能であることから順調に進展していると判断できる。本研究において現段階で欠落していると考えられる実験は北限個体における行動実験である。北限個体を用いた行動実験についそては今年度においそも試みたが、北限個体群の著しい衰退が観察されたため十分な個体数を得るととができず実験を行う'ことができなかつた。そのため、来年度においでは再度北限個体群の調査を行うとともに北限個体を用いた行動実験を賦みる予定である。また来年度では新たに観察された太平洋側の北限個体群ついても低温耐性の有無や行動実験を試みることを予定している。さらに北限個体群の遺伝的特異性を調べるためにAFLP法(Amplified fragment length polymorphism analysis)を用いたDNA配列比較を行う予定である。
茶をめぐる民族間の社会動態－ビルマ（ミャンマー）の茶生産、流通、消費を事例として

本研究の目的は、ミャンマーにおける茶の生産、流通、消費を事例として、茶をめぐる民族間の社会動態を人類学的視座から考察することである。本研究では、ミャンマー最大の茶産地シャン州ナムサン郡で茶生産に従事するパラウン人が、2011年の民主化以降の政治経済的な変化をいかに経験しているのか、彼らの生業をめぐる社会関係から検討する。3年目の本年度は、ミャンマーで2回の現地調査を実施し、論文執筆の要となるデータの収集を行うとともに、その成果を研究会や論集への投稿を通して発表することを目指し、研究活動を遂行した。本年度は、2013年3月から6月、2013年8月から11月にかけて実施した、現地調査における主な成果は次の2点である。第一に、生業をめぐる社会関係を考察する上で要となる、茶園の所有者と労働者の関わりに関するデータを収集することができた。第二に、シャン州ナムサン郡において、茶生産という経済活動のみならず、研究蓄積が少ない農閑期の生活や仏教行事、政治活動について調査を行うことができた。2011年以降、ナムサン郡はパラウン民族の自治区となっているが、これまでミャンマーの自治区内の政治の実態についてほとんど報告がなされておらず、貴重な調査となった。研究発表は、2013年9月と2014年2月にヤンゴン大学の人類学科で開催されたInternational Joint Conferenceで発表した。9月の研究会には、現地研究者のみならず韓国や台湾の研究者らも参加しており、同じミャンマーを調査対象とする彼らと活発に意見交換をすることで国際的な学術交流を深めることができた。2月の研究会は、教育省の許可を得て研究会を開催することができた。また、昨年京都大学『東南アジア研究』に投稿した論文が、2014年4月9日に受理され2014年7月に発行予定である。この他、本年度は、国立民族学博物館共同研究会「「統制」と公共性の人類学的研究ーミャンマーにおけるモノ・情報・コミュニティ」の共同研究員として研究会に参加した。(抄録なし)本研究の目的は、ミャンマーにおける茶の生産、流通、消費を事例として、茶をめぐる民族間の社会動態を人類学的視座から考察することである。課程1年目の本年度は、修士論文で得られた研究成果をもとに、研究会や学会での発表、論集への論文投稿を積極的に行うとともに、ミャンマーでの短期調査を実施することにより、博士論文執筆に向けての研究課題を明確にすることを目標として研究活動を遂行した。研究発表は、2011年5月に嗜好品文化フォーラム、2011年6月に韓国のプサン外国語大学Institute for Southeast Asian Studies主催の国際会議、日本文化人類学会関東地区懇談会の修士論文発表会、2011年12月に国立民族学博物館の若手セミナーにおける口頭発表を行ったほか、嗜好品文化研究会の研究成果報告書、東京外国語大学『言語・地域文化18号』へ論文を投稿した。国内外において、文化人類学、ミャンマー地域研究、嗜好品(食文化)研究等さまざまな分野での発表を通し、多くの先生方の指導を受け、修士論文で議論が不十分であった個所や今後の研究課題を明確にすることができた。2011年8月9月には、次年度に予定しているミャンマーでの1年間の長期調査に向け、予備調査を実施した。本研究計画は、博士論文執筆を前提としており、執筆に向けて、人類学的現地調査は不可欠である。また政治的規制が大きく、地方における状況が頻繁に変化するミャンマーにおいて、具体的な調査計画作成のために直前の予備調査は重要となる。具体的にはマンダレー市を中心に茶問屋や小売業者への聞き取り調査や、山間部に位置する複数の茶産地での調査を実施し、長期調査に向けて、調査許可の取得や、滞在先の調整等、関係者との調整や各種書類準備を行った。本年度明らかにした研究課題をもとに、今後は、茶生産地の山地社会の民族が、茶の生産や流通を通していかにして都市部と関わりをもつのかを調査する予定である。本研究は、ミャンマーにおける茶の生産、流通、消費を事例として、茶をめぐる民族間の社会動態を人類学的視座から考察することを目的とする。具体的には、ミャンマー北東の山間部、シャン州ナムサン県で茶生産を行う少数民族パラウン人が、茶生産、販売を通して平野部に居住する多数派民族の社会といかに関わりをもつのか検討する。本年度は、ミャンマーで長期調査を行い、フェールドデータを収集することを目指し研究活動を遂行した。現地調査は、ミャンマー最大の茶産地シャン州ナムサン県、およびその茶が主に消費される都市部のマンダレー市やヤンゴン市で実施した。その成果は次の3点である。第一に、参与観察と聞き取り調査から、ナムサン県の茶生産の特徴を明らかにした。ナムサン県では食用の後発酵茶、飲用の不発酵茶、発酵茶の3種類を加工しているが、生産者がそれらを選択的に加工していることが特徴であり、それゆえに経済的なリスクを回避し富の蓄積を可能にしているといえる。ナムサン県の茶生産者は、生産で得た富を背景に都市部において茶の販売に参入するだけでなく、教育や、仏教実践を通して都市部へ移住している。また第二に、ヤンゴンの国立公文書館において、英領時代の茶をめぐる民族間の関係、茶生産に関する資料を収集したほか、第三にヤンゴン大学文化人類学科で開催された講座に参加し、現地の研究者と交流を行った。