hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット口腔扁平上皮癌においてjunBにより転写が活性化される遺伝子の検索

われわれは、発癌剤4NQOにより誘発されるラット古癌の発生に関連する5つの遺伝子座をQTL解析によりラットゲノム上にマッピングしている。その中で最も関連度の高い遺伝子座TSCC1における舌癌関連遺伝子の候補としてjunB遺伝子を見出した。junBはjun遺伝子ファミリーに属し、転写因子AP-1の構成要素であるJunB蛋白をコードしており、様々な癌で発現が亢進していることが示されている。そこで本研究は、クロマチン免疫沈降法を用いてJunB蛋白と共沈するDNA断片を解析してJunBの新規の転写ターゲット遺伝子を同定することを目的とする。クロマチン免疫沈降法は実験条件が大きく結果に影響するため、試薬の検討をはじめとして至適条件の検討を繰り返してきた。4NQO誘発ラット舌癌細胞株を使い抗JunB抗体を用いてクロマチン免疫沈降を行い、JunB蛋白と親和性のあると予測される1000個以上のDAN断片を回収した。現在、順次DNA断片の塩基配列の決定作業を行いつつ、その配列をもとにラットゲノムデータベースで遺伝子の検索を行っているが、遺伝子にヒットしていない。その理由の1つとして、ラットゲノムデータベース上にマップされる既知の遺伝子数がヒトなどのゲノムデータベースに比べて少ないことに由来すると思われる。今後解析数を増やすことによって、既知の遺伝子で、これまでJunBの転写ターゲット遺伝子として知られていなかった新たなJunBの転写ターゲットとしての既知遺伝子がヒットしてくるものと思われる。本来の目的であるJunBの新規転写ターゲット遺伝子の検索についても、DNAサンプルの解析数を最大限に増やし、ESTデータベースの利用により検索可能であると考えられる。転写因子AP-1は、構成要素により機能が異なる。これまで、種々の悪性腫瘍において、主としてc-Junおよびc-Fosのヘテロ二量体からなるAP-1の発現亢進が報告されてきたが、近年はAP-1の各構成要素について、発がんとの関連性が精力的に研究されているが、junB遺伝子については、その発がんに関与するメカニズムの解明はあまり進んでいない。そこで、本研究は、クロマチン免疫沈降法を用いてあまり解析の進んでいない転写因子JunBについて、その転写ターゲット遺伝子の検索を行うことを目的とする。本研究では、われわれが樹立した複数の4NQO誘発ラット舌癌細胞株を用いてクロマチン免疫沈降法を行い、JunB蛋白と結合するDNA断片を回収した。まずはじめに、クロマチン免疫沈降法の予備実験として、ゲノムDNAとJunB蛋白とを共有結合で固定するために使用するホルムアルデヒドの至適条件の検討を行った。得られた至適条件下で、ゲノムDNAとJunB蛋白との間に共有結合を生成させた後、クロマチン免疫沈降法を行った。本手法により得られたDNA断片について、DNA末端処理を行ったのち、サブクローニングを行った。得られたクローンを1000個以上ピックアップし、現在、組み込まれたDNA断片の塩基配列の決定を行っている。これまでに塩基配列の決定を終わった55個のDNA断片について、順次ゲノムデータベースを用いて、既存の遺伝子が含まれているか否かを解析中である。他のクローンについても、順次解析を行う。転写因子AP-1では、悪性腫瘍において、主としてc-Junおよびc-Fosのヘテロ二量体の発現亢進が報告されてきた。近年、AP-1の遺伝子ファミリーに関して発がんとの関連が注目され、本研究では癌関連の研究が少ないjunB遺伝子について、クロマチン免疫沈降法(ChIP法)を用いてその転写ターゲット遺伝子の検索を行う。初年度は、われわれが樹立した4NQO誘発ラット舌癌細胞株を用いてChIP法を行い、JunB蛋白と結合するDNA断片の回収を行った。ChIP法の予備実験として、ゲノムDNAとJunB蛋白とを共有結合で固定するための至適条件の検討を行い、得られた至適条件下で、ゲノムDNAとJunB蛋白との間に共有結合を生成させた後、ChIP法を行った。平成18年度は、引き続きChIP法で得られたDNA断片をサブクローニングし、junB遺伝子の転写ターゲット遺伝子の検索を行った。ピックアップしたコロニーの約1/3を解析したが、現在までのところ特定の既知の遺伝子ないしESTを検出できていない。本研究用に設計したポジティブコントロールのプライマー・抗体のセットが有効に機能しておらず、実験の有効性の判定が困難であり、非特異的DNA断片が多数沈降してきていると考えられた。まず、ゲノムDNAの細断法を超音による破砕法から、酵素法を用いた方法に変更し、条件検討を行った上でChIP法を試みている。最近、ラットで有効なポジティブコントロールシステムを見出したので、実験の検証も厳密になると思われる。安定なラットChIP法の条件検討に時間を要したが、現在のところ複数の細胞系列を用いて、junB遺伝子の転写ターゲット遺伝子の検索を行っている。

4NQO誘発ラット舌癌細胞株を使い抗JunB抗体を用いてクロマチン免疫沈降を行い、JunB蛋白と親和性のあると予測される1000個以上のDAN断片を回収した。現在、順次DNA断片の塩基配列の決定作業を行いつつ、その配列をもとにラットゲノムデータベースで遺伝子の検索を行っているが、遺伝子にヒットしていない。その理由の1つとして、ラットゲノムデータベース上にマップされる既知の遺伝子数がヒトなどのゲノムデータベースに比べて少ないことに由来すると思われる。今後解析数を増やすことによって、既知の遺伝子で、これまでJunBの転写ターゲット遺伝子として知られていなかった新たなJunBの転写ターゲットとしての既知遺伝子がヒットしてくるものと思われる。本来の目的であるJunBの新規転写ターゲット遺伝子の検索についても、DNAサンプルの解析数を最大限に増やし、ESTデータベースの利用により検索可能であると考えられる。
土壌微生物より単離された新規抗腫瘍因子DIF及びその誘導体の作用機構解析

細胞性粘菌Dictyostelium discoldeumは、最も下等な多細胞生物の1種であり、発生過程の最後に胞子塊と柄より成る子実体を形成する。細胞性粘菌の柄細胞分化誘導因子として、粘菌細胞が産生する低分子脂溶性物質DIF-1が同定されている。我々は、このDIF-1に抗腫瘍活性があることを発見し、以来、その作用機構の解析を行ってきた。本研究において、我々は以下のように研究を進め、成果を挙げている。1.30種類ほどのDIF-1の誘導体を化学合成し、それらの活性を比較し、化学構造-活性相関解析を行った。その結果、DIF-1より強力な抗腫瘍剤の候補物質を複数同定した。この構造を参考にさらに有効な誘導体開発を進めている。2.DIF-1は、各種細胞の増殖を阻害する。DIF-1の作用機構を解明する目的で、RNAi法を利用して、DIF耐性株(HEK293細胞)の単離を試みている。3.我々はDIF-1の研究を進める過程で、「DIF-1が細胞の糖代謝を促進する」ことを発見した。4.また、細胞性粘菌におけるDIF-1の作用機構解析を行い、DIF-1は細胞内カルシウムとプロトン濃度を上昇させることにより機能することを示した。5.粘菌由来の新たな薬理活性物質を発見した。6.DIF-1研究の過程で、偶然にも亜鉛がCalcineurin活性の阻害剤であること、亜鉛がJurkat T細胞においてMitogen刺激によるIL-2産生を阻害することを見い出した。細胞性粘菌Dictyostelium discoideumは、最も下等な多細胞生物の1種であり、発生過程の最後に胞子塊と柄より成る子実体を形成する。細胞性粘菌の柄細胞分化誘導因子として、粘菌細胞が産生する低分子脂溶性物資DIF-1が固定されている(Morris et al.,Nature. 1987年)。我々は、このDIF-1に抗腫瘍活性があることを発見し(1995年)、以来、その作用機構の解析を行ってきた。DIF-1は、我々が調べたすべての腫瘍細胞に対して増殖抑制活性を示し、また場合によっては、細胞分化を誘導・促進した。DIF-1の薬理学的ターゲットは不明であったが、近年我々は、DIF-1がphosphodiesterase1(PDE1)の直接の阻害剤であることを発見した(Shimizu et al.,Cancer Res. 1994年)。しかし、DIF-1が示す作用は、DIF-1によるPDE1阻害だけでは説明できない面があり、DIF-1の作用機構の詳細は不明である。本研究において、我々は以下を進めた。1)30種類ほどのDIF-1の誘導体を化学合成し、それらの活性を比較し、化学構造-作用相関を解析した。その結果、より強力な抗腫瘍剤の候補物質を複数同定した(Gokan et al.,Biochem. Pharmacol.2005)。

2)DIF-1は、各種白血病細胞の増殖を阻害する。DIF-1の作用機構を解明する目的で、RNAi法を利用して、DIF耐性株(K562白血病細胞)の単離を試みている。4)4つの特許を出願した。細胞性粘菌Dictyostelium discoideumは、最も下等な多細胞生物の1種であり、発生過程の最後に胞子塊と柄より成る子実体を形成する。細胞性粘菌の柄細胞分化誘導因子として、粘菌細胞が産生する低分子脂溶性物質DIF-1が同定されている。我々は、このDIF-1に抗腫瘍活性があることを発見し(1995年)、以来、その作用機構の解析を行ってきた。DIF-1は、我々が調べたすべての腫瘍細胞に対して増殖抑制活性を示し、また場合によっては、細胞分化を誘導・促進した。DIF-1の薬理学的ターゲットは不明であったが、近年我々は、DIF-1がphosphodiesterase 1(PDE1)の直接の阻害剤であることを発見した(Shimizu et al., Cancer Res.1994年)。しかし、DIF-1が示す作用は、DIF-1によるPDE1阻害だけでは説明できない面があり、DIF-1の作用機構の詳細は不明である。本研究において、我々は以下のように研究を進め、成果を挙げている。1.30種類ほどのDIF-1の誘導体を化学合成し、それらの活性を比較し、化学構造-活性相関解析を行った。その結果、DIF-1より強力な抗腫瘍剤の候補物質を複数同定した。この構造を参考にさらに有効な誘導体開発を進めている。2.DIF-1は、各種細胞の増殖を阻害する。DIF-1の作用機構を解明する目的で、RNAi法を利用して、DIF耐性株(HEK293細胞)の単離を試みている。3.我々はDIF-1の研究を進める過程で、「DIF-1が細胞の糖代謝を促進する」ことを発見した(論文投稿中)。4.また、細胞性粘菌におけるDIF-1の作用機構解析を行い、DIF-1は細胞内カルシウムとプロトン濃度を上昇させることにより機能することを示した。5.さらに、粘菌由来の新たな薬理活性物質を発見した。
音声特徴量の保存度に着目した建築空間における音声品質の実時間評価法の開発

受聴点における音声の物理的な特徴量の保存度に着目することにより,実時間で室内空間における音声品質を評価する方法を開発した。具体的には,音声了解度の物理指標の測定所要時間の短縮方法,残響音付加音声のラウドネス推定方法,低SN比の条件における受聴点信号からの音声了解度推定方法を検討した。また,その応用の一例として,実時間評価を発話者に視覚的にフィードバックすることによって,過度な発話レベルの増大を抑えることができることを実証した。本研究は,音声の物理的な特徴量の保存度に着目することにより,リアルタイムに室内空間における音声品質を評価する方法を開発することを目的とする。平成25年度は,主に音声品質の評価指標をリアルタイムで測定可能なシステムの構築を行った。測定に時間を要するがインパルス応答を介した精度が高い評価指標の算出が可能な相互相関法と,リアルタイムに近い測定が可能だが評価の精度では劣ると予想される平成24年度に検討したメルケプストラム係数(MFCC)のユークリッド距離について検討した。測定システムの概要は以下の通りである。(1)音声をダミーヘッドに装着されたマウスシミュレーターから再生する,(2)ダミーヘッドの口元(P1)と受聴点(P2)の2点で録音する,(3)それらの録音から相互相関法によるP1-P2間のインパルス応答の算出と,P1とP2におけるMFCCのユークリッド距離を算出する。相互相関法については,残響音場における音声の「聴き取りにくさ」と対応する物理指標であるC50に着目し,C50の測定誤差が許容範囲におさまる測定所要時間を検討した。測定誤差は,Swept-sine法を測定信号として用いて測定した正確なC50と,音声を測定信号として相互相関法で測定したC50の差で評価した。既往の研究においてC50が1.1dB異なれば音声の明瞭性の違いがわかることが示されていることから,±1.1dBを許容誤差とした。実際に上述のシステムを用いて教室で測定した結果,測定所要時間はインパルス応答長の10倍程度であることを示した。また,MFCCのユークリッド距離について,相互相関法の測定で録音した音源から算出した。その結果,音声と騒音の音圧レベル差の影響は,4次程度までの低次のMFCCのユークリッド距離の差と対応が見られた。残響音の影響について低次のMFCCに着目して今後検討を進める。平成25年度は,基礎的な研究として,単一の反射音が存在する音場における入力音声信号と受音点における音声信号(出力音声信号)の音声特徴量の違いについて,詳細に検討した。まず,音声信号から音声特徴量として一般に用いられるメルケプストラム係数(MFCC)とその時間的変動に着目したΔMFCCを,入力音声信号と出力音声信号についてそれぞれ算出し,それらのユークリッド距離を算出するプログラムを作成した。MFCCは音声の周波数特性の静的な特徴量であり,主に母音の物理的特徴を捉えるのに有効である。一方,ΔMFCCは音声の周波数特性の動的な特徴量であり,子音の物理的特徴を捉えるのに有効である。次に,直接音と1つの反射音からなる音場を想定し,反射音の直接音に対する遅れ時間(Δt)と,直接音の音圧レベルを基準とした反射音の相対音圧レベル(ΔL)の2つをパラメータとして変化させた複数の音場における出力音声信号を作成し,これらの出力音声信号と入力音声信号のMFCC及びΔMFCCのユークリッド距離を算出した。その結果,Δtが長くなるほど,あるいはΔLが大きくなる(反射音の音圧レベルが高くなる)ほど,MFCC及びΔMFCCのユークリッド距離は長くなることを明らかにした。この傾向は,反射音の音声聴取に対する妨害の程度を示すパーセントディスターバンスと同じ傾向であることから,MFCC及びΔMFCCのユークリッド距離が反射音が存在する音場における音声品質評価に適用できる可能性があるといえる。平成26年度は,リアルタイムで更新される音声品質評価を視覚的に話者にフィードバックすることにより,発話の物理的特徴がどのように変化するかを検討するための実験システムの構築を行った。このシステムは、話者の口元(P1)と受聴点(P2)の2点における音をモニタリングし,任意に設定可能な2種類の時間長を持つ時間窓でそれらの音を切り出し,逐次で各種音響分析を実施することができる。時間窓長は数十ミリ秒と数秒の2種類を想定し,前者には平成24年度から25年度にかけて検討したメルケプストラム係数(MFCC)のユークリッド距離の算出,後者には平成25年度に検討した相互相関法によるP1-P2間のインパルス応答を算出する処理を実装した。また,上述の短い時間窓長と長い時間窓長を想定した新たな音声品質評価法をそれぞれ検討した。短い時間窓長については,P2における音のみから音声品質とよく対応するSN比を推定する信号処理方法について検討した。音声の音圧レベルの時間変化の傾きに着目し,暗騒音のみの場合の統計量と比較して傾きが大きい場合にその時間窓において音声が存在するとカウントし,その全体に対する割合とSN比を比較した。その結果,SN比がー20ー15dBと低い場合でも,音声の存在を感知できることを明らかにした。

一方,長い時間窓長については,音声品質評価において重要な指標の一つであるラウドネス(音の大きさ)を,音圧波形の包絡線から推定する方法について検討した。ラウドネスは,包絡線の時間特性の影響を受けることを明らかにし,さらに残響音場における音声の場合,包絡線の時間特性だけではラウドネスを推定できず,P1-P2間のインパルス応答の情報も必要であることを示した。本研究は,音声の物理的な特徴量の保存度に着目することにより,リアルタイムに室内空間における音声品質を評価する方法を開発することである。平成27年度は,音声品質評価を話者に視覚的および聴覚的にフィードバックした際の発話の変化およびそれに伴う音声品質の変化を聴感実験により検討した。妨害音として騒音を用い,被験者の発話音声と騒音をミックスして受聴点における音声を模擬した。視覚フィードバックとして,リアルタイムで受聴点における音声と騒音の音圧レベル差(SN比)を算出し,その値を棒グラフで視覚提示した。また,音声品質評価の目安として,SN比の下限と上限を棒グラフの色を変えることにより提示した。聴覚フィードバックとして,受聴点における音声をイヤホンを用いて聴覚提示した。以上の視覚フィードバックと聴覚フィードバックのいずれか,あるいは両方を被験者にリアルタイムで提示しながら,定型文を音読させる実験を行った。その結果,以下を明らかにした。(1)視覚フィードバックより,聴覚フィードバックの方が発話レベルを上昇させる効果が高く,一定の音声品質評価を得るために必要な発話レベルが大きい状況ほどその影響が強い。(2)聴覚フィードバックだけでは過度な発話レベルの抑制はできず,視覚フィードバックによる上限提示が必要である。(3)フィードバックを有効利用できるかどうかには個人差がある。受聴点における音声の物理的な特徴量の保存度に着目することにより,実時間で室内空間における音声品質を評価する方法を開発した。具体的には,音声了解度の物理指標の測定所要時間の短縮方法,残響音付加音声のラウドネス推定方法,低SN比の条件における受聴点信号からの音声了解度推定方法を検討した。また,その応用の一例として,実時間評価を発話者に視覚的にフィードバックすることによって,過度な発話レベルの増大を抑えることができることを実証した。平成26年度は,音声品質評価を話者に視覚的および聴覚的にフィードバックした際の,発話の変化およびそれに伴う音声品質の変化を心理実験により検討する予定であった。しかし,実験システムの構築に時間がかかり,特にリアルタイムで聴覚的なフィードバックを話者に返すシステムの実装が平成26年度内には終了しなかったため,平成27年度まで研究期間を延長することとなった。環境音響学実験システムを早急に完成させ,平成26年度に予定していた心理実験を実施する。具体的には、音声品質評価を話者に視覚的および聴覚的にフィードバックした際の,発話の変化およびそれに伴う音声品質の変化を心理実験により検討する。また、最適化なフィードバックの更新時間についても合わせて検討する。平成27年8月までに実験システムの構築と運用試験を終了し、平成27年9月から心理実験に着手する。平成27年12月までに実験を終了し、その後は結果の分析と研究全体の総括を行う。
変動磁場刺激の歯科領域への応用に関する基礎的研究

極性が周期的に変化する変動磁場によって生じる誘導起電力の極性は生体内でも周期的変化をする。誘導起電力は組織の誘電率や導電率によって大きな影響を受ける。しかし組織の誘電率や導電率と周波数との関係についてはほとんど明らかにされていない。そこで交流を組織に与え、組織の誘電率と周波数との関係および電極分極について検索した。すなわちI.低中周波数の交流を血液にあたえた場合の誘電緩和現象の観測、II.電極分極と媒質内の電界強度の関係の検討である。血液誘電率の周波数依存性については、以下の結論を得た。α分散なるものは実在しない。従来α分散といわれたものは電極分極の寄与と考えられた。β分散が構造分散であることを確認した。さらにIontophoresisの阻害要因としての電極分極の影響について直流通電下の媒質内の電位差の変化について生理的食塩水、1%キシロカインを対象として観測した。その結果、直流通電により媒質内の電位差は低下し、媒質内の電位差の低下は電極分極に起因しているものと考えられた。以上一連の研究により血液の誘電緩和現象は従来考えられていた1KHz以下で生じるα分散は媒質内に置かれた電極分極であり、低周波数領域での組織や血液の誘電率はそれほど高くないといえる。さらにこの電極分極はIontophoresisの効果の阻害要因になっているばかりでなく、針通電治療や経皮的通電刺激での通電効果にも影響している可能性が示唆された。特に歯科領域で行われるイオン導入でも電極分極がその効果を妨げていると考えられる。今後この研究を基礎的な面から進めていくことによってさらに効率的なイオン導入法の開発や時間変動磁場や交流通電による硬組織の誘導法につながる可能性も出てきたといえよう。変動磁場を暴露した場合の生体組織内の誘導起電力を血液を対象として測定した。誘導起電力の分布は容器周辺部が大きく、容器の中心部に向かうに従い、小さくなった。誘導起電力は磁束密度および周波数に依存した。この分布様式はヘパリン加動脈血、血漿、血球沈渣成分、生食水でも同様であった。誘導起電力の大きさは血漿、ヘパリン加動脈血、血球沈渣成分の順であった。この起電力は媒質のインピ-ダンスに依存することがわかった。この研究成果は第6回日本生体磁気学会、1991年度World Congress On Medical Physics And Biomedical Engineering(Kyoto)および第19回日本歯科麻酔学会において発表した。この誘導起電力はマックスウエルの方程式に従えば伝導電流と変位電流から構成されていると考えられる。血液内での伝導電流は電解質などのイオンの移動によって発生しており、変位電流は血球や水などの絶縁物質に起因していると考えられる。そこで生体組織中の伝導電流、変位電流を観測するために血液に周波数7Hzから30MHzまでの交流電流を通電し、血液インピ-ダンスの変化を観察した。現在のところ周波数の増加に伴って血液インピ-ダンスと印加電流と血液内起電力の位相に変化が現れることを観測している。なお媒質ごとの等価回路を設定し、血液インピ-ダンスの正確な計測を試みている。今後得られたデ-タから変動磁場曝磁下の血液内誘導起電力の伝導電流、変位電流の解析を行う予定である。交流磁場を生体に暴露した場合生じる誘導電流は生体の誘電率および導電率によって変化する。生体の誘電率、導電率は周波数によって変化することが知られている。特に細胞膜は電気的絶縁性が高いので誘電率に及ぼす影響は大きい。

そこで血液を血漿成分と血球を成分に分けて交流負荷時の誘電率の挙動と赤血球膜の果たす役割について観察した。対照として生理的食塩水を用いた。周波数10KHz付近までは誘電率は生理的食塩水がもっとも高く、ついで血漿、全血、溶血液、赤血球内液、沈渣筑球の順であった。10KHz付近までいずれのサンプルの誘電率も従来言われてきたいわゆるα分散型の低下を示した。1KHz以下の低周波数帯では生理的食塩水、血漿および全血の誘電率は10^810^6の範囲に、溶血液では10^810^5の範囲に、赤血球内液では10^710^4の範囲に、沈渣血球では10^610^3の範囲にあり、成分によって誘電率に大きな違いが観察された。10KHz以上の周波数ではβ分散を示したが、生理的食塩水と血漿はそれぞれ25KHzおよび30KHzの近傍で水の誘電率に近づいた。β分散の帯域では赤血球膜の存在が容量性の寄与をなしていることがわかったが、1MHzを超えると赤血球膜の容量性の寄与も乏しくなった。一方1KHz以下の帯域ではまったく膜成分を有しない生理的食塩水と血漿の誘電率が高かった。この現象は従来のα分散説では説明がつかないので電極分極の影響が大きいようにみえる。電極分極の影響を排除するにはいくつかの方法があるので、現在詳細に検討中である。以上の結果の一部は第7回生体磁気学会(1992年6月5日、福岡)において発表した。生体の電界、磁界効果においてもっとも重要な生体の電気特性は誘電率εの周波数依存性である。しかし生体組織の電気特性は不明の部分が多い。従来の研究では血液の誘電率は誘電緩和現象を示しα、β、γの三つの分散を示すとされ、周波数が高くなるに従って誘電率は低下するといわれてきた。しかし低周波数領域での血液の電気特性はいまだ十分に解明されていない。そこで低周波領域での血液誘電率の周波数特性について検討した。ヒトの全血、血漿、溶血液、沈渣血球、赤血球内溶液および生理的食塩水に周波数20Hz30MHz、1mAの交流通電を行ない73ポイントで各血液サンプルの周波数ごとの容量を2電極法で測定し、誘電率を算出した。その結果10KHz付近までは、εの値はいずれのサンプルに対しても、いわゆるα分散型現象を示した。しかしサンプルによってεの値に大きな違いが観察され、電極分極の影響が予想された。そこで電極分極を除去する目的で4電極法による誘電率の測定を行った。2電極法で用いたと同じ血液サンプルに周波数10Hz120KHz、1Vの定電圧で交流通電を行い、42ポイントの周波数下で4電極法で容量と抵抗を測定し、誘電率を算出した。その結果、2電極法の結果と異なり、εの値が全ての場合について大きく低下し、α分散に対応するものは従来の値の1/10に減少した。このことは電極分極の寄与が減少したことに起因すると考えられた。さらに各種血液サンプルに対するε値の比較から、ここで用いた4電極法でも電極分極の影響が完全には除去されていないことが判った。これらの結果より、α分散なるものは実在せず、従来α分散といわれたものは電極分極の寄与と考えられた。一方この血液サンプルの組合せにより、β分散が構造分散であることを確認した。
障害者にとっての旅行の意味に関する社会学的研究

<障害者旅行研究の視点>社会に存在しつづけている障害者に対する排除,差別に関して,地域社会,学校教育の場,産業など幅広い部面でその解消のために多様な取り組みがなされている。観光の側面においても例外ではない。そればかりでなく,観光に関わる地域・観光業界・の取り組みこそ,社会の質を変え,障害者や高齢者を排除する社会の傾向を改善するのに大きな役割を果たしつつある。特に自治体や市民の集団や個人が取り組む新たな,都市計画やまちづくりの取り組みは,様々な人びとを差別しない,地域形成の可能性が現れている。障害者の旅行を通して考察することの意味は大きい。<調査概要>われわれが手がけた調査は観光業,観光地を視点として,地域づくり,障害者教育,要介護高齢者の旅行など実証的,実践的な調査研究を行った。その主なものは次のとおり。(1)地域調査:障害者・高齢者に対して特色ある取り込みを行っている岐阜県高山市,三重県伊勢志摩地区,また温泉リゾート地域として福島県,青森県十和田湖町などを対象とする調査。(2)シルバースター登録旅館に対する調査票調査。(3)旅行の教育的意味についての,養護学校の遠足・修学旅行に関する調査。(4)要介護者の宿泊を伴う旅行に関する実践的調査。(5)授産施設を中心とした地域に根ざした遠足やスポーツ活動など戸外活動に関する調査。<知見>障害を持った人びとを受け入れようとする地域や観光産業の態度は,その地域に居住する障害者や高齢者にとっても住みよい居住空間の構想と結びつき,居住者も旅行者も疎外されない地域形成が進んでいるのである。観光が地域形成や教育と交差するところに新たな社会を構想する知恵が発見されつつある。障害者の旅行を考察するために,本年度は地域社会アプローチ,教育的機能アプローチ,温泉リゾート調査,障害者活動調査,要介護老人の宿泊を伴う旅行調査を行った。(1)福祉観光都市の名の下に障害を持つ住民にも旅行者にも優しいまちづくりを推進している岐阜県高山市において調査を行った。この課題に対する市当局のハード部門の取り組みと,市職員,個々の市民や市民団体,障害者団体のソフト面の取り組みに関する調査から,住民にも旅行者にも配慮された地域コミュニティの形成が,官と民,障害者と健常者との共同の中で推進され,そこからさらに市民の意識の変化が生じるダイナミックな過程の可能性が見いだされた。すなわち,未来試行的な都市コミュニティ形成の萌芽が見いだされた。(2)教育機能アプローチ:養護学校における修学旅行,遠足,キャンプ,校外学習などに関して担当教職員からの聞き取り調査,及び参与観察調査を行った。健常児を対象とした一般中学高校における修学旅行などの教育機能と養護学校における役割について,比較検討するための諸資料の収集をおこなった。(3)温泉リゾート調査:地域全体で障害者や高齢者受け入れに積極的な温泉リゾート地である福島県土湯において,観光協会,ホテル,女将さん会などの諸活動に関して聞き取り調査をおこなった。旅行受け入れ側からの障害者,高齢者対応に関する資料を収集した。(4)知的障害者及び身体障害者の野外活動に関する実践的調査:障害者とボランティアの実施するハイキングや温泉を楽しむなどの野外活動について,その計画段階から実施さらに事後の活動に参加しながら観察調査をおこなった。障害者を囲む家族,地域社会,施設などのが参加する活動から障害者の諸活動について考察するための資料を収集した。(5)要介護老人の宿泊を伴う旅行の実践的研究:要介護老人の旅行を計画し,旅行に必要な介護知識や対象者に関する状況を把握し計画を実施する過程の中で旅行弱者の置かれる状況を観察し諸資料を収集した。

そればかりでなく,観光に関わる地域・観光業界・の取り組みこそ,社会の質を変え,障害者や高齢者を排除する社会の傾向を改善するのに大きな役割を果たしっっある。特に自治体や市民の集団や個人が取り組む新たな,都市計画やまちづくりの取り組みは,様々な人びとを差別しない,地域形成の可能性が現れている。障害者の旅行を通して考察することの意味は大きい。<調査概要>われわれが手がけた調査は観光業,観光地を視点として,地域づくり,障害者教育,要介護高齢者の旅行など実証的,実践的な調査研究を行った。その主なものは次のとおり。(1)地域調査:障害者・高齢者に対して特色ある取り込みを行っている岐阜県高山市,三重県伊勢志摩地区,また温泉リゾート地域として福島県,青森県十和田湖町などを対象とする調査。(2)シルバースター登録旅館に対する調査票調査。(3)旅行の教育的意味についての,養護学校の遠足・修学旅行に関する調査。(4)要介護者の宿泊を伴う旅行に関する実践的調査。(5)授産施設を中心とした地域に根ざした遠足やスポーツ活動など戸外活動に関する調査。<知見>障害を持った人びとを受け入れようとする地域や観光産業の態度は,その地域に居住する障害者や高齢者にとっても住みよい居住空間の構想と結びつき,居住者も旅行社も疎外されない地域形成が進んでいるのである。観光が地域形成や教育と交差するところに新たな社会を構想する知恵が発見されつつある。
在日朝鮮人=日本人接触領域における「異種混交性の戦略」に関する社会学的研究

筆者は本年度、主に以下の3点について研究に取り組んだ。(1)第一に、複数のネイションの上に成り立つ朝鮮籍在日朝鮮人(以下、朝鮮籍者)のナショナル・アイデンティティのあり方について考察し、彼/彼女らが、みずからの置かれた政治的/社会的状況を切り拓くべく、いかなる戦略を打ち立て、管理と排除の眼差しとせめぎ合うのかを、若い世代の朝鮮籍者に対するインタビューから明らかにした。(2)第二に、これまでの調査研究の経験を通して感じてきた、〈私〉の在日朝鮮人としての、あるいは研究者としてのポジショナリティについて言及した。ここで筆者は、在日朝鮮人と日本人のあいだに生まれたいわゆる「ダブル」である被調査者との関係のなかで、〈私〉が在日朝鮮人「当事者」として、あるいは「調査者」として経験してきたあらゆる葛藤の記述を通して、自らのポジショナリティのあり方をいかに模索してきたのかについて論じている。(3)第三に、筆者は本年度前期、優秀若手研究者海外派遣事業による助成を受けて、大韓民国における調査を行ったが、その際在日朝鮮人留学生へのインタビュー調査を実施し、彼/彼女らが、本国との接触をはたし、「故国」である韓国社会で生を営むなかで、「祖国/民族」観を変容させながらどのような生活戦略をとっているのかについて考察した。なお、上記(1)、(2)の研究結果はすでに論文として公表されており、(3)については来年度、論文誌に投稿予定である。まず、「ダブル」は筆者の修士論文における主題であったが、そこで得られたデータの再分析と追加調査を行い、2本の論文を執筆した。たとえば「『新しい在日朝鮮人運動』をめぐる対話形成の課題と可能性-パラムの会を事例として-」(『ソシオロジ』第165号)においては、「新しい在日朝鮮人運動」と「既存の在日朝鮮人運動」を担う人々との対話の諸相を明らかにし、そこからマジョリティとマイノリティが対話空間を形成していくうえでの障害の内実と対話の成立条件を、ある在日朝鮮人運動家どうしの対話を事例とし、ミハイル・バフチンの対話理論に依拠しながら分析した。両者の論争は基本的に、対話的であるとは言いがたい「権威的な言葉」の関係にあった。「既存の在日朝鮮人運動」は在日朝鮮人の権利回復と戦後補償の実現に向けた強力な運動を推進するために、従来の「民族」というシンボルの下でのカテゴリー化を推し進めざるをえなかった。そして、これらの立脚点の放棄はすなわちそれぞれの運動の破綻を意味するがゆえに、相互の持つ「痛み」を直視することができず、両者の語りは平行線を辿ってしまっていた。このことはまさに、現代における在日朝鮮人運動のディレンマを象徴するものである。また筆者は、京都大学GCOEプログラム協力のもと、在日朝鮮人社会における親密圏の変容の決定的要因となっている日本人との「国際結婚」に関する調査を行い、ソウル大学校にて筆者が主宰したワークショップにて報告を行った。具体的には、国際結婚を、「民族性の固守・継承」(=タテのつながり)と「家族戦略」(ヨコのつながり)という二つの着眼点から考察した。在日朝鮮人社会における民族観とそれに基づく結婚観の影響を色濃く受けた在日朝鮮人は、民族の継承という「タテのつながり」の行動様式から「逸脱」した者としてみなされるが、生活基盤を置く在日朝鮮人社会から放逐されることを避けるべく、在日朝鮮人社会の民族観・結婚観と折り合いをつけていくための国際結婚言説を構築する。するとさらに、「民族性の固守・継承」を日本人配偶者に理解させ、家族戦略にも反映させる必要に迫られるのである。在日朝鮮人と日本人の国際結婚の困難さは、まさにこうしたタテとヨコのつながりの交点に存在するものと考えている。第一に、在日朝鮮人と日本人の「国際結婚」について考察した。本研究では国際結婚を、「民族性の固守・継承」(=タテのつながり)と「家族戦略」(=ヨコのっながり)という二つの着眼点から考察した。在日朝鮮人社会における民族観とそれに基づく結婚観の影響を色濃く受けた在日朝鮮人は、民族の継承という「タテのつながり」の行動様式から「逸脱」した者としてみなされるが、生活基盤を置く在日朝鮮人社会から放逐されることを避けるべく、在日朝鮮人社会の民族観.結婚観と折り合いをつけていくための国際結婚言説を構築する。在日朝鮮人と日本人の「国際結婚」の困難さは、まさにこうしたタテとヨコのつながりの交点に存在するものと思われる。第二に、外国人登録法上の国籍表記が「朝鮮」である在日朝鮮人のナショナル・アイデンティティの様相を明らかにする研究を開始した。朝鮮籍者のナショナル・アイデンティティといったとき、一般的に「朝鮮民主主義人民共和国の海外公民」という意識が想起されるだろうが、実際にはそれが多元的かつトランスフォーマティブなものであることを明らかにすることを目指した。具体的には、複数のネイションの上に成り立つ朝鮮籍を有する在日朝鮮人のナショナル・アイデンティティのあり方について考察し、彼/彼女らが、みずからの置かれた政治的/社会的状況を切り拓くべく、いかなる戦略を打ち立て、管理と排除の眼差しとせめぎ合うのかを、若い世代の朝鮮籍者に対するインタビューから明らかにした。

(1)第一に、複数のネイションの上に成り立つ朝鮮籍在日朝鮮人(以下、朝鮮籍者)のナショナル・アイデンティティのあり方について考察し、彼/彼女らが、みずからの置かれた政治的/社会的状況を切り拓くべく、いかなる戦略を打ち立て、管理と排除の眼差しとせめぎ合うのかを、若い世代の朝鮮籍者に対するインタビューから明らかにした。(2)第二に、これまでの調査研究の経験を通して感じてきた、〈私〉の在日朝鮮人としての、あるいは研究者としてのポジショナリティについて言及した。ここで筆者は、在日朝鮮人と日本人のあいだに生まれたいわゆる「ダブル」である被調査者との関係のなかで、〈私〉が在日朝鮮人「当事者」として、あるいは「調査者」として経験してきたあらゆる葛藤の記述を通して、自らのポジショナリティのあり方をいかに模索してきたのかについて論じている。(3)第三に、筆者は本年度前期、優秀若手研究者海外派遣事業による助成を受けて、大韓民国における調査を行ったが、その際在日朝鮮人留学生へのインタビュー調査を実施し、彼/彼女らが、本国との接触をはたし、「故国」である韓国社会で生を営むなかで、「祖国/民族」観を変容させながらどのような生活戦略をとっているのかについて考察した。なお、上記(1)、(2)の研究結果はすでに論文として公表されており、(3)については来年度、論文誌に投稿予定である。
氷点下温度域におけるクラスレート水和物―相平衡条件測定と結晶構造解析―

本研究では空気ハイドレートおよび窒素ハイドレート生成系の相平衡条件を測定した。南極やグリーンランドといった極地では積年降り積もった雪によって氷床と呼ばれる氷の層が形成されている。氷床の内部には雪が降り積もった当時の大気が保存されているため、氷床コアリングによって過去数十万年単位での気候変動を調査することができる。氷床の一定の深さ以上の部分では氷と空気が反応することによって空気ハイドレートが生成することが知られている。ハイドレートとはクラスレート水和物の略語であり、水分子が水素結合によって構成する籠状の構造の内部にゲスト分子と呼ばれる水とは異なる物質の分子を包み込むことで作る氷上の結晶のことを指す。内部に包み込まれる物質の名称を頭につけて呼ぶのが一般的であり、例えばメタンをゲスト物質とするハイドレートはメタンハイドレートと呼ばれる。空気ハイドレートは気候変動調査のための指標となるとともに、正確な年代測定の障壁となることが指摘されている。そのため、空気ハイドレートの物性・特性の把握が必要である。本研究では空気ハイドレートの物性・特性のうち、氷床での空気ハイドレートおよび窒素ハイドレート生成条件に対応する相平衡条件(温度・圧力・組成)を測定した。測定は氷床の温度域と対応するよう-30°Cから0°Cの範囲において行った。この温度域に対応する平衡圧力は6MPaから12MPaと測定された。空気・窒素ハイドレート生成系の相平衡条件よりも低温・高圧でハイドレートは安定に存在する。そのため、氷床中で相平衡条件が達成される深度において空気ハイドレートの生成が開始することが予測される。本研究で測定した相平衡条件と報告されている空気ハイドレート生成領域との間には相関関係があり、おおむね相平衡条件と生成が開始する領域とが一致していた。氷点下温度域におけるクラスレート水和物(Clathrate Hydrates、ハイドレート)の特性解明に向け、窒素ハイドレート生成系の相平衡温度圧力条件の測定およびアルコール類をゲストとするハイドレート中でのアルコール分子の挙動の分光的手法による解明を行った。南極およびグリーンランドには積年降り積もった雪によって構成される氷の層である氷床が存在する。氷床中には雪が降り積もった当時の大気が内包されていて、その解析により過去の気候変動の調査を行うことができる。氷床の深い領域では高圧力と低温度によって空気をゲストとするクラスレート水和物が形成されていて、気候変動の調査にとってこのクラスレート水和物の物性・特性の把握が必要である。今年度は空気の主要成分である窒素をゲストとする窒素ハイドレートの生成分解条件である相平衡条件を測定した。アルコールのように親水性の高い物質は水の活量を低下させることによってクラスレート水和物の生成条件である相平衡条件を低温・高圧化させることが知られている。天然ガスパイプラインなどのクラスレート水和物生成が好ましくない環境においてはこのような物質が熱力学的な阻害剤として広く用いられてきた。近年、その内エタノールやプロパノールは天然ガスの主成分であるメタンとクラスレート水和物を形成することが明らかにされた。このことは熱力学的条件とクラスレート水和物生成のカイネティクスの双方に影響を与えることが予測される。そこで本年度、Raman分光測定によるクラスレート水和物内部でのアルコール分子の挙動を明らかにするための測定を行った。結果、アルコールがゲストであることが確認され、アルコール分子がクラスレート水和物中で気体状の振る舞いをしていることが明らかになった。
設計した人工受容体とiPS細胞を用いた重症筋無力症新規治療法開発に向けた基礎研究

神経筋接合部の疾患の一つである、重症筋無力症をターゲットとして、将来的な遺伝子治療を目標とした新規治療法の提案を行う。重症筋無力症は自己免疫疾患であり、自己抗体が筋肉にある正常な受容体を攻撃することにより引き起こされる。現在、免疫による攻撃を抑える治療法が研究されているが、逆転の発想として、自己免疫により攻撃されない人工受容体による新規治療法を提案する。
自律分散型電気エネルギー流通監視システム

本研究では、電力系統の動特性監視を行うための一手法としてGPS時刻同期による多地点位相計測を用いた手法を用い、日本各地のみならずタイ、シンガポール、マレーシアに展開した需要家コンセント電圧計測による監視手法を実用的に構築した。解析手法、データ収集法、収集した大量データのデータベース化、データの可視化、イベントトリガ型データ収集・解析、系統安定化制御系開発、電力系統周波数制御特性解析といった一連の手法を共同で開発した。一方、手法を応用して屋内やビル内の電力の流れを解析する手法を開発し、省エネルギー化に供する手法を開発した。以上により分散して設置した計測器を自律的に用いることにより総合的に電気エネルギーを監視するためのシステム構築を行うことができた。エネルギー・環境問題の顕在化により、電力系統においては自然エネルギーが積極的に導入されている。一方で,経済性、省エネルギー性、環境保全性を確保しつつ、信頼性、安定性を保証し、安全・安心を担保することが重要な課題となっている。本研究では、これまでの実績を踏まえて、位相計測装置規格の世界標準に適合し、かつ電力品質の評価指標に適合しうる自律分散小型の電力系統動特性監視システムの構築、実システムを対象とした具体的な計測・演算機能の構築、電力品質の監視など応用技術の開発を目指すと共に情報発信機能を開発する。同時に自然エネルギーや自家用発電機を含む地域電力系統への監視技術の適用をはかる。具体的には以下の各研究項目を計画する。(1) GPS時刻同期型位相計測装置(PMU)を用いた分散型電力系統動特性監視システムを構築する。(2)日本国内における自律監視システムの構築と東南アジア諸国でのシステム展開を図る。(3)解析結果を用いた系統安定化制御を構築する。(4)系統擾乱などイベント発生をトリがにした詳細な系統解析システムを構築する。(5)データサーバを構築し,データ管理,解析可視化,分析支援を行う。(6)電力品質(周波数)の監視を行う。(7)需要家側の電力流通状態の監視を行う。(8)マイクログリッド,スマートグリッドへの展開を図る。平成18年度は以下の各項目を目標に掲げ検討を進めた。それぞれの成果を以下に記述する。A.広域電力系統動特性監視システムの構築東日本50Hz系統、西日本60Hz系統に加えて新たに北海道50Hz系統の計測を開始した。その結果,本州と北海道の間の直流送電による系統周波数制御の特性を明確に抽出できるようになった。また,電力系統安定度解析のための手法として新たにFFTフィルタリングを用いた方法などを開発して,解析精度の飛躍的な向上をはかった。また,地点間位相差と周波数変動の長期観測結果に基づく諸解析を行った。ここでは,位相差を横軸に,周波数偏差を縦軸にとった計測結果の分布図を比較検討することにより,地点間の電気的距離に応じて位相差の挙動が異なることを確かめ,地点間位相差の相関関係を調べた結果,地域負荷変動の特徴を有する分布を見出すことができた。B.東南アジア国際連系電力系統におけるシステム構築と実証試験タイ国の研究協力者と協力して東南アジア地域の電力系統動特性観測を実施した。タイ国において少なからず発生する過渡動揺を利用して,定常時のデータから系統安定度を推定する方法の精度を検証し,正確に推定できていることを確認した。併せてタイ国の電力系統安定度の変化の様子を観測したC.小型分散型PMUの開発と自律分散的時刻同期データ解析処理技術および情報提供システムの開発イベントトリガ型(擾乱発生を検知した後にその前後のデータを収集する仕組み)の検討を行い,自律分散的な処理体系を構築するのに必要となる収集,解析,表示システムを構築した。一方,収集中の電圧位相データは膨大であり,情報提供ならびにデータベース活用には,膨大なデータから有用データを抽出することが必要である。そこで,系統擾乱が発生したと判断される有用データの抽出手法を提案し,手法の有効性を評価した。また,小規模な地域電力ネットワークと組合せた監視システムの概念を検討した。平成19年度においては、継続的なデータ収集・電力系統動特性解析と応用技術の開発ならびに情報提供システムの構築を進めた。4月にはタイで開催された国際会議で特別セッションを提案し、中間報告と意見交換を行った。本年度に得られた成果を以下の各項目にまとめる。1.国内11地点の位相角同期計測装置の情報収集サーバを拡充するとともに、収集データの解析から計測・収集システムの動作状況、電圧・周波数品質評価、外乱事例や電力動揺観測事例の抽出、などの運用実績をまとめた。2.タイ・シンガポールに加えて新たにマレーシアにおける計測を開始し、東南アジア国際連系系統における監視システムの拡充を実施した。タイ・マレーシア間の直流連系、マレーシア・シンガポール間の交流連系の特性を確認するとともに、電力系統安定度の変化の様子を観測した。

3.広域位相角情報の応用として、電力系統の運用・監視技術の核となる状態推定手法と連系系統パラメータモデリング手法に適用した。4.膨大な収集データベースからの有用度を考慮したデータ抽出方法を提案した。5.高機能広域計測データ収集・検索・分析システムのプロトタイプを構築した。6.周波数偏差と地点間位相差について時間変化を調べたところ、電力需要の変化と負荷変動についての既知の現象と類似する傾向を観測することができ、特にタイ国を対象として解析した結果、地点間の電気的距離に基づく顕著な差を見出すことができた。7.建物内における電力潮流計測システムとして、コンセント電圧の計測から電圧降下を利用した近似演算により有効電力潮流を推定するアルゴリズムを構築した。8.位相計測結果から推定した電力動揺モデルに基づく電力系統安定化制御系設計手法を提案し、超電導エネルギー貯蔵装置を利用した安定化制御系の設計問題に適用して、その有効性について検討した。自律分散型電気エネルギー流通監視システムを構築することを目的として,本年度は,(1)GPS時刻同期型位相計測装置(PMU)を用いた分散型電力系統動特性監視システムを購築する,(2)日本国内における自律監視システムの購築と東南アジア諸国でのシステム展開を図る,(3)解析結果を用いた系統安定化制御を構築する,(4)系統擾乱などイベント発生をトリガにした詳細な系統解析システムを構築する,(5)データサーバを構築し,データ管理,解析可視化,分析支援を行う,(6)電力品質(周波数)の監視を行う,(7)需要家側の電力流通状態の監視を行う,の各項目を検討した。(1),(2)は,国内に計12箇所,東南アジア諸国に計4箇所の計測器設置を完了し,データ収集解析システムを構築した。(3)は,小規模システムを対象に,電圧位相情報に加えて新たに電圧情報を利用することで,発電機磁束に関する状態の不安定化を防止し,支配動揺モードを安定化する方法を検討した。(4)は,周波数変化による事故検出法として,周波数変動データに標準偏差を用いる手法を提案し,実測データにおいて精度を検証した。また,位相差,周波数変動の振る舞いから,外乱の種別,発生地点の特定などに関する解析法を提案した。(5)は,膨大なデータから電力系統における各種データ解析に有用なデータを抽出する手法について検討した。また,その成果に基づき,電圧フェーザ量情報提供システムの基本コンセプトを提唱し,プロトタイプを構築した。(6)は,周波数偏差一地点間位相差の平面上に計測結果を単純にプロットした場合,その分布に負荷変動への依存性が見られること,また,地点間の電気的距離によって分布の様子が大きく異なることを確かめることができた。(7)は,多地点コンセント電圧計測による建物内の電力潮流計測手法を確立し,建物内の電力を詳細に計測できるようになった。
パノスコピック組織制御による希土類錯体超分子発光体の構築とセンシング機能

希土類錯体は、特徴ある電子構造や配位化学に基づいた興味ある発光機能を発現する。本研究では、従来にないテーラーメイド型希土類錯体やナノスケール希土類錯体発光体の開発を目指して、超分子組織制御と新機能設計を実現した。特に、計算化学などに基づく発光性希土類錯体の非経験分子設計や巨大配位子を含む高組織化希土類錯体の合成、さらに多彩な階層的組織化による希土類発光特性の高次化とセンシング機能の賦与を達成した。希土類錯体は、ダイナミックな電子構造や配位化学に基づいた興味ある発光機能を発現する。本研究では従来にないナノスケール希土類錯体を開発し、超分子組織制御と新機能設計を実現して、希土類科学や物質科学、希土類系機能物質創製の基盤を築くことを目的とした。特に、希土類錯体化学を基盤としたナノスケール分子認識と高感度光センシング機能の発現を図るため、テーラーメイド配位子や巨大配位子を含む高組織化希土類錯体の合成と、計算化学に基づく発光性希土類錯体の設計や多彩な階層的組織化による希土類発光特性の高次化を実現し、選択性に富んだナノスケール希土類錯体系センシング材料の開発へと展開した。(1)希土類錯体を活用した近赤外発光センシングアニオン基質との高配位型錯体を形成すると発光強度を大きく変化させ,発光センサーとして機能する希土類錯体系の構造最適化を図った。その結果、水溶液サンプル中のアミノ酸に対して、選択的な近赤外発光を与える新たな希土類錯体群を開発し、希土類発光を用いた生体基質の発光センシング系を構築した。(2)希土類錯体の組織化を活用した超分子センシング制御された基質包接空間をもつ天然タンパク配位子と発光機能を示す希土類中心とを組み合わせた超分子錯体系を調製して、分子認識機能を賦与すること成功した。特徴ある分子空間を提供するトランスフェリンなどのタンパク質マトリックス中へ発光性希土類中心を導入した発光性超分子希土類錯体を調製して、タンパク特性を活かした無機イオン基質との結合挙動と発光特性との相関を明らかとした。さらにマイクロ粒子系への固定化を通じて蛍光顕微鏡観察下での発光センシング系を構築した。超分子錯体化学