hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者入所施設で排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールの作成

施設入所高齢者の膀胱機能評価や排尿誘導法の実態,そして,排尿誘導法を決定する際の援助者の根拠や判断について明らかにした.高齢者施設で排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールの作成を試みた.誘導方法とN-ADL ,VI,尿意の訴えに関連が認められ,定時誘導から随時誘導への変更時は,N-ADLやVIから高齢者の潜在能力を評価する必要がある.高齢者の排尿状態の変化が停滞する時期の支援が重要であった.援助者は,初めは手探りで排尿記録をつけていた.しかし,排尿記録からかかわりのポイントが明確になると,自信をもち各々の判断をケアに反映していた.本研究は,排尿アセスメント指標を抽出するにとどまった.本研究の目的は、高齢者施設で排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールを作成することである。援助される高齢者の立場に立った排尿誘導の目的を明確に示し、援助者が情報の見逃しや確認の見逃しをしない行動手順を作成する。高齢者施設では排尿に関する意思表示が明確でない高齢者が多く、その時の排尿誘導は援助者の判断に委ねられる。援助者の判断の基準の1つに膀胱機能がある。排尿誘導法を決定する時に重要なことは、治療を必要とする溢流性尿失禁や過活動膀胱や切迫性尿失禁の除外である。そのために膀胱機能評価を行うが、評価方法としては非侵襲的で具体的な評価方法が提案されているが現場には浸透していない現状もある。平成26年度は、排尿誘導決定時の膀胱機能評価の実施状況を明らかにするために文献検討を行った。国内文献データベースは医学中央雑誌を用い検索式は「排尿誘導」とし、会議録を除き、抄録があり、人、65歳以上の高齢者、分類を看護で絞り込んだ。検索できた文献は14文献で、膀胱機能評価に関する記述のある6文献を概観した。膀胱機能に必要な排尿日誌の記録の期間や記録の内容にはばらつきがあった。記録期間は11か月、内容は、主には尿意の有無・1回排尿量・尿失禁量・残尿量(または残尿感)であった。残尿量は誘導法決定時に測定している場合と誘導しながら頻尿や1回排尿量が少ないなど排尿障害の兆候がある場合に測定している場合があった。国外文献データCochrane Libralyを用い3つの排尿誘導法である「Prompted Voiding」・「Habit training」・「Timed Voiding」のレビューを概観し国内との比較検討も行った。高齢者施設で主に排尿誘導を実施するのは介護職であり、医学的な知識・アセスメントの部分をサポートでき、シンプルでわかりやすく、そして簡便であることなど考慮する必要がある。本研究の目的は、高齢者施設での排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールを作成することである。援助される高齢者の立場に立った排尿誘導の目的を明確に示し、援助者が情報や確認の見逃しをしない手順を作成するという意図がある。施設入所高齢者は、認知症やADLの障害などによる尿失禁(以下、機能性尿失禁とする)・おむつの使用は高率であるが、排尿誘導により改善が可能と言われている。高齢者施設では様々な背景から排尿誘導方法を変更することは容易ではないが、施設で決めた一定の時間間隔で行う「定時誘導」ではなく、可能な限り高齢者の排尿のタイミングを考慮した「随時誘導」への変更により尿失禁の改善は期待できると考えた。平成27年度は、機能性尿失禁を有する施設高齢者の排尿誘導方法を決定するための示唆を得るために、排尿誘導法と高齢者の尿意の訴えや生活機能との関連について予備調査を行った。随時が実施されていた者は定時誘導が実施されていた者に比べ、ADL、意欲、尿意を訴える者の割合が有意に高かったという結果を得た。定時誘導から随時誘導への変更時は、ADLや意欲の評価を行い、高齢者の潜在能力を評価する必要性が示された。特に、援助者の尿意の確認に対して尿意を訴えられる高齢者は、随時誘導への変更の可能性が示された。プロトコールの実施の際は、この結果を参考に実施を検討する必要があると考える。平成27年度の予備調査や平成26年度に行った膀胱機能評価についての文献検討の結果、米国の排尿誘導プログラム、そして、尿意確認に基づいた排尿援助方法(形上ら,2011)を基盤とし、高齢者施設で根拠に基づいた排尿誘導法を実施するためのプロトコールを作成した。平成28年度は、プロトコールの実施評価を行う予定である。今年度は、高齢者施設で効果的に排尿誘導を実施するためのプロトコールの作成を行った。高齢者の排泄ケアは身体状態・精神・心理状態、環境などが相互に影響し合うことから、個別性も高い。そのため、作成したプロトコールが高齢者施設で活用可能かどうか、ケースをさらに蓄積し、プロトコールの実施評価や信頼性・妥当性を引き続き検証する必要がある。本研究の目的は、高齢者施設における効果的な排尿誘導を実践するためのプロトコールを作成することである。平成26・27年度の文献検討ならびに予備調査の結果をもとにプロトコール案を作成し、平成28年度はプロトコール案を実施・評価する予定にしていた。

しかし、プロトコールに修正すべき点があったこと、対象者および対象施設を選定することが困難であったために実施に至らなかった。今後の課題としては、1プロトコールの適応基準、プロトコールが高齢者施設で実践家が困っているケースに合うもの(機能性尿失禁の原因に応じたケアの方向性がより示されたもの)になるよう修正する必要がある。機能性尿失禁の原因は多様であるが、活用しやすいように複雑にならない工夫も必要であると考える。さらに、課題2として、専門家のフォローアップ体制の明確化が挙げられる。平成28年度の機能性尿失禁を有する高齢者に対する効果的な排尿誘導を目指すプロセスにおける援助者の判断に関する追加調査での実践家からの意見では、実施前実施中の排泄の基礎知識(排尿日誌の内容、記録方法、分析方法)やケア評価に対する専門家の継続的なフォローアップ体制の要望が聞かれた。排泄ケアは個別性が高く、排尿状態や生活機能の改善には労力を要する。継続性を高めるために専門家の介入についても、介入時期や方法について検討する必要がある。課題3として、上司のフォローアップ体制の調整(研究者との連携)があげられる。チームが効果的な排尿誘導を目指す際、組織の考え方や上司のサポート体制が大きく影響していた。上司の励ましやケアに対する評価が実践を支援していた。プロトコールには実施前の準備状況の調整すべき課題も明らかになった。これらを再考し、平成29年度の実施・評価を行う。本研究の目的は、高齢者施設における効果的な排尿誘導を実践するためのプロトコールを作成することであった。平成28年度にプロトコール案を作成したが、実施前に課題がみつかった。平成28年度にプロトコール案を作成したが、専門家・実践家との意見交換が十分にできていなかったと考える。平成28年度の追加調査で得た、実践家の意見もふまえてプロトコールの修正を行い、実施・評価につなげる。本研究の目的は、高齢者施設での排尿誘導法を効果的に実践するためのプロトコールを作成することである。尿失禁を有し尿意があいまいな高齢者の排尿誘導ができる限り生活に支障のないように行われ、また援助者が情報や確認の見逃しをしないような手順を作成するというねらいがある。平成29年度は、高齢者施設で看護職・介護職が排尿誘導方法を改善しようと試みるプロセスにおける判断やその根拠を明らかにした。排尿誘導を実施するためには、看護職・介護職側の排尿や排尿ケアについての基礎知識や実践のありようや多職種との連携体制、そして高齢者側の身体的・心理的・社会的(人的、環境的)要因を考慮したかかわりが必要である。そこで、高齢者施設で排尿誘導方法の変更や決定を試みたことのある実践家(看護職・介護職)を対象としたインタビュー調査を実施した。今年度の調査対象は7名(看護職4名、介護職3名)で、インタビューの時間は46分から60分であった。所属大学の研究倫理審査での承認を得たのち実施した。排尿誘導方法を変更しようと試みる以前の看護職・介護職の抵抗感を低減できるか、また高齢者の状態が改善した後に状態が固定化したりなかなか改善しなかったりするなど停滞する時期の不安感を和らげ継続につなげる方略が重要であった。初めは手探りで、排尿記録をつけたり・排尿記録からかかわりのポイントが明確になると自信をもち各々の判断をケアに反映するようになっていた。判断できなかったり・迷いがあったりする場合の上司や同僚、相談できる外部の専門家などの助言は実践の支えとなっていた。
日本人大学生の技能統合型英文ライティング能力育成に関する研究

本年度は、本研究の核となる「英語での要約ライティングタスク」を設計するために、本研究に関わる研究者全員で先行研究を調査した。これらの調査結果を全員で共有しながらコンピュータ上に開発するタスク課題の内容について議論を重ねた。特に、要約の対象とする英文の選定を複数の観点に基づいて慎重に決定することにした。先行研究調査の対象分野が、第二言語ライティング、言語テストと評価、英文読解力測定、コンピュータを活用した言語分析、と多岐にわたったため、本研究の目的に合致する「英語での要約ライティングタスク」を慎重に検討した。英語での要約ライティング課題の具体的な内容に関しては、先行研究調査によって見通しがついた。しかし、英語要約文の評価法に関しては、従来から提案されている評価法にはいずれも難点があることが明らかになった。これらの評価法を提案している研究者と交流の機会を持ちながら検討を進め、本研究で予定している英語要約文評価者(英語母語話者)による試行とフィードバックに基づいて最終的な評価法を決定することにした。英語学習者が作成した英文を言語処理ツールを用いて言語分析する手法はこれまでの研究で実績を積んできたが、本研究では要約文に対してどのような言語的特徴に注目すべきか、その言語的特徴をどのように(半)自動的に抽出すればよいかを検討した。その実績の一部は、第二言語ライティングに関する国際会議でポスター発表した。本年度の主要な研究課題のひとつである「英語での要約ライティングタスクのプログラム開発」に遅れが生じている。遅延の理由は、開発するプログラムの仕様作成に当初予定していたよりも多くの時間を要しているからである。英文要約に関する先行研究を調査するなかで、要約作成のために読む英語の文章の選定(トピック、文章としての難易度や長さ)、文章要約率、読んだ文章に対する理解度の測定法といったプログラムを構成する重要な要素について十分な検討を行うことが必要であるという認識にいたった。構成要素の内容が確定すれば、プログラム自体の開発は効率的に行えると思われる。研究課題として当初は予定していなかった「要約文評価」もプログラム上でより効率的に行えるような仕組みの実装可能性も迅速に検討したい。英語での要約ライティングタスクの設計とプログラム仕様を作成し、コンピュータ上にプログラムを実装して動作確認を行う。プログラムの完成が、実験協力者の都合により6月に予定しているパイロット実験に間に合えば、コンピュータを用いた実験とする。プログラムの完成が時期的にずれる場合には、別途、コンピュータを用いた実験を組み込む。パイロット実験を通して得られた英語要約文の評価と言語分析を実施するとともに読解力測定の結果と要約の評点との相関関係を分析する。英語要約文の評価に際しては、従来から提案されている評価法の持つ課題を検討するとともに、本研究において英語要約文の評価を担当する英語母語話者による試行とフィードバックに基づいて最終的な評価法を定める。パイロット実験の結果をもとに、要約ライティングタスク課題の内容と流れを再検討し、必要な改善点を明らかにする。この改善点は、コンピュータ上のプログラムにも反映する。

英語要約文の評価に際しては、従来から提案されている評価法の持つ課題を検討するとともに、本研究において英語要約文の評価を担当する英語母語話者による試行とフィードバックに基づいて最終的な評価法を定める。パイロット実験の結果をもとに、要約ライティングタスク課題の内容と流れを再検討し、必要な改善点を明らかにする。この改善点は、コンピュータ上のプログラムにも反映する。英語での要約ライティングタスクをコンピュータ上に実装するためのプログラムの設計と仕様作成に時間を要しているため、当該プログラムの開発が遅れている。このため、プログラムの開発を次年度に実施し、開発に要する謝金の支払いを次年度に繰り越すことにした。さらに、本年度は本研究に関わる先行研究調査に十分な時間をとることにした。これにより国内外で開催される学会や学術論文誌での研究成果の発表は次年度以降に積極的に行うことにしたため、当初予定していた国内・海外旅費の支出は次年度に繰り越すことにした。2018年12月25日に、津田塾大学・大学院文学研究科・英語教育研究コース主催の冬期公開講座において、「英語ライティング指導の方向性ー英語母話者の文章と差異から探る」と題して講師を務めた。
中心体/紡錘極体構成因子の細胞周期依存的ダイナミクス

分裂酵母では減数分裂前期過程の開始に伴って、紡錘極体(SPB)から放射状に伸びたダイナミックな星状微小管が形成され、核融合やホーステール核運動を司り、効率の良い減数分裂組換えを促進する。減数分裂前期の終了に伴って星状微小管構造は解体し、減数第一分裂の開始と共に紡錘体形成が行われる。Sanger研究所が公表している分裂酵母のゲノム配列および転写情報を用いて、SPB構成因子に多く見られるcoiled-coil構造を有するタンパク質をコードし、減数分裂期に転写が促進されている遺伝子を検索し、減数分裂前期特異的にSPBに局在するHrs1を単離した。hrs1遺伝子破壊株は体細胞周期には明らかな表現型を示さないが、減数分裂前期には、ダイナミックな星状微小管構造が形成されず、ホーステール核運動が誘起されなかった。hrs1遺伝子を体細胞周期に強制的に発現させるとSPBに局在し、SPBを唯一の微小管重合中心とした星状微小管構造の構築が観察され、ホーステール運動を模した核運動が観察された。Hrs1はγ-Tubulin Complex(γ-TuC)構成因子のAlp4、γ-TuC複合体因子Mod20/Mto1、SPB因子のKms1,そしてHrs1自身と相互作用した。以上の結果から、Hrs1がこれらの因子と相互作用して微小管マイナス端をSPB近傍で保持することにより星状微小管構造の構築に寄与していると考えられた。Hrs1は、星状微小管構造が解消するのと時期を同じくして減数第一分裂開始前に速やかに消失する。このHrs1の時期特異的な消失の生理的意義を明らかにするため、減数第一分裂開始後もSPBに留まる変異型Hrs1(Hrs1.d10)を作製し、その表現型を観察した。Hrs1.d10を発現している細胞では、スムーズな紡錘体形成が阻害され、ホーステール核運動終了時から減数第一分裂prophaseの開始に至る時間が長くなっていた。この結果は、減数第一分裂開始前のHrs1の迅速な消失が、減数第一分裂のbipolarスピンドル形成に必要である可能性を示唆しており、Hrs1の発現と消失が時期特異的に行われることが減数分裂期の精密な微小管制御に不可欠であることが明らかになった。Sanger研究所が公表している分裂酵母のゲノム配列および転写情報を用いて、紡錘極体構成因子に多く見られるcoiled-coil構造を有するタンパク質をコードし、減数分裂期に転写が促進されている遺伝子のスクリーニングを行い、Hrs1pを単離した。Hrs1pは体細胞周期ではその発現が観察されないが、減数分裂前期に紡錘極体に現れ、核がホーステール運動を行うときには紡錘極体と共にその先導端に位置している。減数第一分裂の開始前にHrs1pの局在は消失する。hrs1遺伝子破壊株は体細胞周期には明らかな表現型を示さず、減数分裂を誘導すると、接合率の低下および胞子形成不全が観察された。

この時の核のホーステール運動を生細胞でライブ観察したところ、野生型株で見られる紡錘極体を重合中心としたダイナミックな星状微小管(astral microtubule)による活発な核運動が観察されず、核は接合子の中央部分にほぼ静止しており、その周辺で散発的に微小管が重合・脱重合する様子が観察された。hrs1遺伝子を体細胞周期に強制的に発現させるとSPBを唯一の微小管重合中心とした星状微小管構造の構築が観察され、Hrs1pはこのSPBに局在しており、ホーステール運動を模した核運動が観察された。Hrs1pはγ-Tubulin Complex(γ-TuC)構成因子のAlp4p、γ-TuC複合体因子で体細胞分裂中の星状微小管形成に必須であるMod20p/Mto1p、SPB因子のKms1p,そしてHrs1p自身と相互作用した。以上の結果は、Hrs1pがこれらの因子と相互作用して微小管マイナス端をSPB近傍で保持することにより星状微小管構造を安定化する可能性を支持している。これらの結果について、Curr.Biol.15 1479-1486(2005)に成果を発表した。分裂酵母の減数分裂前期過程が開始すると、紡錘極体(SPB)から放射状に伸びたダイナミックな星状微小管(astral microtubule)が形成され、核融合やホーステール核運動を司り、効率の良い減数分裂組換えを促進する。減数分裂前期の終了に伴って星状微小管構造は解体し、減数第一分裂の開始と共にスピンドル形成が行われる。昨年度までに減数分裂前期に特異的に発現しているSPB因子Hrs1/Mcp6が、γ-Tubulin Complex(γ-TuC)構成因子のAlp4、γ-TuC複合体因子で体細胞分裂中の星状微小管形成に必須であるMod20/Mto1、SPB因子のKms1,そしてHrs1自身と相互作用することによって、この星状微小管構造の安定な形成に寄与すること、またHrs1が発現する,ことが星状微小管構造の構築に必要かつ十分であることを示した。Hrs1は、星状微小管構造が解消するのと時期を同じくして減数第一分裂開始前に速やかに消失する。このHrs1の時期特異的な消失の生理的意義を明らかにするため、減数第一分裂開始後もSPBに留まる変異型Hrs1(Hrs1.d10)を作製し、その表現型を観察した。Hrs1.d10を発現している細胞では、スムーズなスピンドル形成が阻害され、ホーステール核運動終了時から減数第一分裂prophaseの開始に至る時間が長くなっていた。また形成されたスピンドルのanaphaseへの移行が遅延している場合も観察された。これらの結果は、減数第一分裂開始前のHrs1の迅速な消失が、減数第一分裂のbipolarスピンドル形成に必要である可能性を示唆しており、Hrs1の発現と消失が時期特異的に行われることが減数分裂期の精密な微小管制御に不可欠であることが明らかになった。
Gタンパク質共役受容体に対する新規リガンド検索系の開発

(1)GPCRに対する効率の良いリガンド検索系の構築我々は受容体とGαの融合タンパク質を昆虫細胞に発現させ、その膜画分を用いて[^<35>S]GTPγSの取込み量を指標に受容体とリガンドとの相互作用を定量的に解析できる活性測定系を確立した。(2)モデル実験によるリガンド検索の可能性の検証実際の生体内リガンド検索のモデルとして、ノシセプチン受容体とGi2αの融合タンパク質を脳内のノシセプチンを検出することを試み、この方法を用いて新規のGPCRに対する生体内リガンドを同定することが可能であることが示した。(3)ヒトゲノム情報を用いたGPCR遺伝子の網羅的検索ヒトゲノム配列情報から新規のGPCR遺伝子を50個同定した。また得られた50個の新規GPCRについてヒトの各種臓器のRNAサンプルを用い、RT-PCR法により発現の有無を調べた。(4)新規受容体遺伝子とGi1, Gs, G16のαサブユニットと融合させた遺伝子の作成得られた新規受容体とGαの融合タンパク質を用いたリガンド検索を行うため、各種Gαとの融合遺伝子を系統的に作成し、融合遺伝子を昆虫細胞や動物細胞で発現させた。(5)新規受容体に対するリガンドのスクリーニング作成した受容体とGαの融合タンパク質を用いて既知物質や脳抽出画分をスクリーニングした結果、これまでにすでに0.1mM-前後で反応するリガンドが11種類、nMレベルで反応するリガンドが1種類得られている。これらの結果は新規受容体に対するスクリーニングが確実に進行していることを示しており、今後は生体内生理活性物質や投与可能な薬剤の同定が期待できる。(1)各種の受容体に応用できる融合タンパク質の構築法の検討リガンド検索のモデル実験となるノシセプチン受容体-Gi2α融合タンパク質を用いたブタ脳中のノシセプチンの検出に成功した。この手法による生体内リガンド検索法は十分な感度を持っていることが示された。しかしGqα,G16αとの融合タンパク質はリガンド依存的な反応を示さず、Gqと共役した受容体については我々の手法を適応することが困難であった。以上のことから、新規GPCRについてはまずGiとの融合タンパク質を作成して活性測定を行い、それらがGqと共役する場合を考慮して従来の細胞を用いた活性測定法を併用することとした。(2)新規受容体遺伝子のクローニングGPCRが7回膜貫通という共通の構造を持つこと、味覚、嗅覚受容体以外の既知GPCRは6割程度がそのORF中にイントロンを持たないこと、という2つの事実を利用して、ヒトゲノムデータから新規GPCRの検索を行った。ヒトゲノムシーケンスから抽出したORF(Open Reading Frame)をタンパク質の膜貫通領域を予想するプログラムSOSUIで解析して、膜貫通領域を6-8回持つ物を選びだした。この中から50種類の味覚、嗅覚受容体以外の新規GPCRと考えられる配列を得ることができ、得られた新規GPCR遺伝子についてクローニングおよびGi1αとの融合タンパク質の作成を行なった。すでに約20個程度については完了し、これらについてリガンドのブタの脳抽出画分および既知生理活性物質を対象にスクリーニングを開始した。残りの新規GPCR遺伝子についても引き続き融合タンパク質の作成を行っている。
新指標による遺跡の年代測定：考古地磁気方位・強度永年変化標準曲線の確立

本研究では、地磁気の方位および強度の永年変化を用いた、過去数千年間の遺跡・遺物の年代決定の方法の確立を目指し研究を進めている。そのため日本における方位の標準曲線の抜本的な改定を行い、さらにこれまでは年代推定への適用が困難であった強度の標準曲線を新たに確立し、最終的に方位・強度の標準曲線を統合して、年代が未知の遺跡において数十年以内の精度で年代を測定する手法の確立を目標としている。本年度は、昨年度に引き続き採取済みの試料(陶邑窯跡群、佐山東山奥窯跡、篠窯跡群、松本市高畑遺跡、田川市上本町遺跡など)の整理および測定用試料の整形を行い、得られた考古地磁気分析用試料の古地磁気方位・強度測定実験を進めた。また、これと並行して測定装置の整備・改良を進めた。特に、一昨年度導入した全自動交流消磁装置付きスピナー磁力計のコントロール用ソフトウェアの改良に引き続き取り組んだ。これまでの研究成果のうち、佐山東山奥窯跡の地磁気強度測定の結果についてまとめた論文等3件がEarth Planetsand Space誌に掲載された。また松本市高畑遺跡の研究結果等4件が発掘報告書に掲載された。さらに今年2月には、研究集会「理学的手法による遺跡の年代決定ー東アジアにおける過去数千年間の地磁気永年変化曲線の確立をめざしてー」を開催した。この研究集会では、本科研費分担者や研究協力者を始めとして海外からの参加者を含む18名が出席し、13件の研究発表と、3件の総合討論が行われた。その他、日本地球惑星科学連合大会、地球電磁気・地球惑星圏学会大会、日本文化財科学会等で、数多くの成果発表を行った。本年度は、昨年度に引き続き採取した試料の古地磁気方位・強度測定実験を行った。これらの結果をまとめ、目標とする方位・強度の標準曲線についても一部年代で出来上がりつつある。考古試料に特化した新しい実験手法についても、複数の手法を用いて精度の向上を目指した研究の第一報が国際的な学術雑誌に掲載されるなど、着実に成果が挙がっている。また2月には研究集会を開催し、東アジアにおける考古地磁気研究の現状の理解が進み、今後の展望が見えてきた。今後、引き続き採取済試料の古地磁気方位・強度の測定実験を進めることで、これまでに一部年代で完成しつつある方位・強度の標準曲線の年代を広げ、おおむね過去2千年間の三次元地磁気標準曲線の完成を目指す。また考古地磁気強度測定実験について、これまで検討してきた考古試料に特化した新しい実験手法をさらに吟味し、その完成を目指す。これまで行ってきた、複数の手法を用いた強度測定を、素性の異なる複数の素材の試料に対し行い、それぞれの長所を生かすことで、強度推定の精度の向上を目指す。本年度は、まず採取済みの試料(陶邑窯跡群試料、佐山東山奥窯跡試料など)を整理し、方位・強度の測定に用いる試料を準備するとともに、新規の発掘現場(福岡市博多遺跡群、田川市上本町遺跡、武雄市甕屋窯跡など)でも試料の確保にも努めた。そしてこれらの試料の古地磁気方位・強度測定実験を開始した。今年度、実験は主に高知大学で行ったが、これと並行して測定装置の整備を進めた。特に今年度は、全自動交流消磁装置付きスピナー磁力計を九州大学に導入し、地磁気強度測定実験の中でも重要な綱川ーショー法の実験を行える環境を整備した。またこの装置のコントロール用ソフトウェアの改良も進めた。さらに今年度は、岡山県の備前焼の窯元や兵庫県の実験窯において、現代の窯での焼成実験も行った。佐山東山奥窯跡の地磁気強度測定の結果では、最新の手法である、綱川-ショー法とIZZIテリエ法の実験で整合的な結果が得られた。その値は、オリジナルのテリエ法による過去の測定データより有意に低い値を示しており、今後のデータの蓄積に伴って、標準曲線の確立が期待される。また11月に開催された地球電磁気・地球惑星圏学会大会において、本研究の研究代表者と分担者4名がコンビーナーを務めて、特別セッション「考古学と地球電磁気学」を開催した。このなかで本研究の成果の発表を行った他、総合討論では種々議論を行い、今後の研究発展に向けて大きな成果が得られた。本年度は、まず採取済みの試料(陶邑窯跡群試料、佐山東山奥窯跡試料など)の整理に加え、新規の発掘現場(福岡市博多遺跡群、田川市上本町遺跡、武雄市甕屋窯跡)でも試料が確保を進め、これらの試料の古地磁気方位・強度測定実験を開始した。これと並行して測定装置の整備も進んだ。特に、本研究において最も重要な装置である、全自動交流消磁装置付きスピナー磁力計を新規に導入したほか、そのコントロール用のソフトウェアの改良も進めた。

そのため日本における方位の標準曲線の抜本的な改定を行い、さらにこれまでは年代推定への適用が困難であった強度の標準曲線を新たに確立し、最終的に方位・強度の標準曲線を統合して、年代が未知の遺跡において数十年以内の精度で年代を測定する手法の確立を目標としている。本年度は、まず採取済みの試料(陶邑窯跡群試料、佐山東山奥窯跡試料、篠窯跡群試料など)を整理し、方位・強度の測定に用いる試料を準備するとともに、発掘現場(松本市高畑遺跡、田川市上本町遺跡など)での新規の試料の確保にも努めた。また東大阪市の大阪府東大阪保管庫において、陶邑の土器試料のピックアップを行った。さらに過去の試料の情報整理のため、大阪大学川井研究室のフィールドノートの収集・整理を行った。そして得られた考古地磁気分析用試料の古地磁気方位・強度測定実験をさらに進めた。また、これと並行して測定装置の整備・改良を進めた。特に今年度は、熱磁気天秤を九州大学に導入し、岩石磁気分析の環境が改善された。また昨年度導入した全自動交流消磁装置付きスピナー磁力計のコントロール用ソフトウェアの改良に引き続き取り組んだ。これまでの研究成果のうち、佐山東山奥窯跡の地磁気強度測定の結果について、論文にまとめEarth Planetsand Space誌に投稿した。また9月には福岡市で地磁気・古地磁気・岩石磁気・夏の学校を開校し、その中でも本研究の研究成果を報告した。その他、京都市で開かれた国際学会を始め、日本地球惑星科学連合大会、地球電磁気・地球惑星圏学会大会、米国地球物理学連合大会、日本文化財科学会等で、数多くの成果発表を行った。本年度は、まず採取済みの試料(陶邑窯跡群試料、佐山東山奥窯跡試料、篠窯跡群試料など)の整理に加え、新規の発掘現場でも試料の確保を進め、これらの試料の古地磁気方位・強度測定実験を引き続き行った。また陶邑の土器試料の採取も行った。これと並行して測定装置の整備も進んだ。特に、本研究において重要な装置である、熱磁気天秤を新規に導入したほか、全自動交流消磁装置付きスピナー磁力計のコントロール用のソフトウェアの改良も進めた。本研究では、地磁気の方位および強度の永年変化を用いた、過去数千年間の遺跡・遺物の年代決定の方法の確立を目指し研究を進めている。本年度は、昨年度に引き続き採取済みの試料(陶邑窯跡群、佐山東山奥窯跡、篠窯跡群、松本市高畑遺跡、田川市上本町遺跡など)の整理および測定用試料の整形を行い、得られた考古地磁気分析用試料の古地磁気方位・強度測定実験を進めた。特に、一昨年度導入した全自動交流消磁装置付きスピナー磁力計のコントロール用ソフトウェアの改良に引き続き取り組んだ。これまでの研究成果のうち、佐山東山奥窯跡の地磁気強度測定の結果についてまとめた論文等3件がEarth Planetsand Space誌に掲載された。また松本市高畑遺跡の研究結果等4件が発掘報告書に掲載された。さらに今年2月には、研究集会「理学的手法による遺跡の年代決定ー東アジアにおける過去数千年間の地磁気永年変化曲線の確立をめざしてー」を開催した。
VA-Lip-siRNAを使用した肝癌予防法の開発

本研究で我々は線維化が肝癌発症に及ぼす影響を明らかにするための基礎的検討として、CDAAdietmodelの確認実験および基礎解析を中心に行った。また同時にsiRNAHSP47によるコラーゲン抑制法にて線維化改善による肝癌発症予防が可能であるかの検討を行った。さらに線維化と肝癌のメカニズムについても解析を加え肝発癌の機序解明および予防に向けての基礎データーを得た。慢性肝障害の終末像はである肝硬変は、しばしは予後を左右する要因となるともに肝癌発症を促進すると言われおり、肝線維化の改善は肝癌発症の予防に重要である。申請者らはリポソーム化したVit AをsiRNAの坦体としたin vivo delivery法を用いて、ラット肝硬変の治療に成功した。(Murase K, et al, Nature Biotechnol. 2008,26:431-442)。そこで本研究では、このような知見に基づき本研究では肝線維化を治療することで、肝癌の予防効果が得られるかを検討すると共に、肝線維化と発癌の関係機序を明らかすることとした。平成21年度は、線維化を経由し肝癌を発症するCDAA食ラットモデル(NASHの肝癌モデル)の確立を目指した。まず5週齢の:Fisher 344 ratsを用意し、CDAA食(PMI Nutrition International)を持続して摂取させた。既報に基づきCDAA投与30週、52週の時点で、ラット肝組織の評価を行った。その結果、30週の時点で4/4匹で肝硬変の完成を認め、52週の時点で4/4匹で肝癌発症を認めた。ラット肝癌の発症を確認することが出来たため、引き続きこの系のラットに対して、我々が既報で示したVA-Lip-siRNAを投与することで、線維化および肝発癌を改善することが出来るかを確認する事とした。具体的には、平成21年度の計画通り、CDAA投与開始後30週の時点から治療を開始する。我々の既報に従い、30週からVA-Lip-siRNAを週3回投与で4週間施行する事とし、52週めでの評価を行う予定で現在検討中である。今後は、この治療効果を肝癌発生率、線腫割合、線維化割合、肝機能(採血)にて評価する。この結果に基づき現在の治療の有効性を検討し、より良い効果が得られる為の投与開始時間、投与間隔を検証する。さらにその組織を検討する事での線維化を基盤とした発癌メカニズムの解析を目標とする。「研究の目的」慢性肝障害の終末像はである肝硬変は、しばしは予後を左右する要因となるともに肝癌発症を促進すると言われおり、肝線維化の改善は肝癌発症の予防に重要である。(Murase K, etal. Nature Biotechnol. 2008,26:431-442)。そこで本研究では、このような知見に基づき肝線維化を治療することで、肝癌の予防効果が得られるかを検討すると共に、肝線維化と発癌の関係機序を明らかすることとした。「平成22年度の業績」線維化改善と肝癌予防のメカニズムの解析の為、以下の方法で検討した。CDDA肝癌発症ラットに対してPBS投与群、siRNA HSP47投与群より肝組織を採取した。5x10^6個の肝癌細胞株(HepG2、PLC/PRF/5)とHSCをSCIDマウスに接種し、担癌マウスを作製した。コントロールとして肝癌細胞株とnormal fibroblastおよび肝癌細胞株のみを接種した群を作製した。両群間での腫瘍の増殖率を比較検討した。腫瘍径の計測とともに周囲の線維化の評価もAzan-Malloy染色、SMA染色をおこない評価した。さらにVA-Lip-siRNAHSP47、VA-Lip-siRNArandom、PBSをそれぞれ経静脈投与し、腫瘍径の変化を経時的に観察し、抗腫瘍効果を検討した。尚、投与1週目、2週目に腫瘍を摘出し、腫瘍細胞内もしくは周囲にみられるHSCをαSMA染色で同定し、形態並びにapoptosisの有無を確認した。肝細胞株(HepG2、PLC/PRF/5)とprimary cultured HSCとの共培養を行った。まずHSCを単一培養し、液性因子を産生させ、これを肝癌細胞株に与えた。共培養後24時間での肝癌細胞株のDNA合成能を見るために[^3H]thymidine assayを行った。さらに、蛋白を抽出し細胞増殖マーカーとしてPCNAやp42/44 MAPK並びにβactinのwestern blottingを行った。肝細胞榛(HepG2、PLC/PRF/5)をコラーゲンコーティングプレートで培養し、24時間後に[^3H]thymidine assayを行なった。
環境汚染物質がヒト精子機能に及ぼす影響

近年、精子濃度が過去50年間に半減したという報告があり、その原因としては各種の化学物質摂取量の増加が推定されている。本研究では科学物質が精子機能に及ぼす影響を検討するために、まず、有機リン系農薬に着目しそれらの精子運動能に及ぼす影響を検討した。検討した農薬は使用中止後20年を経た現在でも人体への蓄積が報告されているベンゼンヘキサクロイド(BHC)の中でも最も毒性の高いγ-BHC(B)と、現在主として白蟻駆除薬や果実の害虫駆除薬として使用されているクロロピリフォス(C)の二種類である。健康なボランテイアより得た精液を、パーコール法を用いて洗浄精子を作製した。この洗浄精子に最終濃度11,000μg(BHC:3.44mM3.44μM、C:2.85mM2.85μM)なるように薬物を添加し、全自動精子運動解析装置を用いて、精子運動率、直進運動率、平均運動速度を測定した。同時に精子生存率をエオジン法にて算定した。Bは1mM以上、Cは0.3mM以上で精子運動率を有意に低下させ、精子運動率の低下には直進運動率、平均運動速度の低下が同時に観察された。なお、精子生存率はともに最高濃度のときのみ有意に低下した。このように、B、Cはともに高濃度では精子の運動性あるいは生存性を低下させた。今回検討した化学物質は0.31mM以上という比較的高濃度で精子運動性を抑制したが、精子運動性と受精能力は必ずしもパラレルのものではなく、今後精子受精能との関連について検討を加えると同時に精漿中の農薬を含めた各種化学物質の定量が必要であると考えられた。なお、基礎的研究の一環として精子運動性および受精能獲得に及ぼすカルシウムイオンの影響についても検討を行い、運動性の維持にはカルシウムが必要であるが、受精能獲得にはカルシウムイオンは必要なもののその必要濃度は低く、現在の観察技術で細胞内濃度の変化の測定できるような濃度のカルシウムイオン(μM)は必要ではない可能性が示唆される結果を得た。〈緒言〉本研究の対象としたものは、以下の3種類の環境汚染物質である。1.使用中止後20年を経ていまだにヒト体内での残留が問題となっているBHC(1,2,3,4,5,6-hexachrolocyclohexane)。2.近年、白蟻駆虫薬として消費が伸びているため使用者の中毒が問題となっているクロルピリホス。3.大気汚染の原因の一つとして注目されているデイ-ゼル車の排気煤煙。〈方法〉健康なボランテイアより得た射出精液を液化後、パーコール法で洗浄精子を作成し、この洗浄精子を薬物(最終濃度500ng/ml500ug/ml)、または排気ガスより抽出した物質を含むHANKS培養液で培養し、精子運動能(運動率、運動速度、直進運動性)を精子自動分析装置(Cell Soft 3000)を用いて分析した。同時に生体染色法を用いて精子生存率の測定も行った。〈結果および結論〉BHCとクロルピリホスでは、観察した全ての濃度で精子運動率の抑制が認められた。特に、500ug/mlでは両薬物投与群ともにほぼ完全に精子運動が停止し同時に精子生存率も数%程度にまで低下し、強い毒性を示した。50ug/mlでも同様に運動率の抑制と同時に精子運動速度、直進運動性および精子生存率の低下が観察された。また、デイ-ゼル車の排気ガス抽出物でも精子運動の抑制が認められた。

今後、さらにこれらの環境汚染物質の精子機能に及ぼす影響の詳細について検討を加えると同時に、精漿中の当該薬物濃度の測定を行う予定である。今回われわれは科学物質が精子機能に及ぼす影響を検討する一環として、有機リン系農薬に着目しそれらの精子運動能に及ぼす影響を検討した。検討した農薬は使用中止後20年を経た現在でも人体への蓄積が報告されているベンゼンヘキサクロイド(BHC)の中でも最も毒性の高いγ-BHC(B)と、現在主として白蟻駆除薬として使用され居住者のアレルギーが注目され、また、果実の害虫駆除薬としてクロロピリフォス(C)の二種類である。健康なボランテイアより得た精液を液化後、二層パーコール法(40%/80%)を用いて洗浄精子を作製した。この洗浄精子に最終濃度11,000μg(BHC : 3.44mM3.44μM、C : 2.85mM2.85μM)なるように薬物を添加し30分間、37°C、で培養した後、全自動精子運動解析装置(CELL SOFT ARTIST)を用いて、精子運動率、直進運動率、平均運動速度を測定した。同時に精子生存率をエオジン法にて算定した。Bは1mM以上、Cは0.3mM以上で精子運動率を有意に低下させ、精子運動率の低下には直進運動率平均運動速度の低下が同時に観察された。なお、精子生存率はともに最高濃度のときのみ有意に低下した。このように、B、Cはともに高濃度では精子の運動性あるいは生存性を低下させた。今回検討した化学物質は0.31mM以上という比較的高濃度で精子運動性を抑制したが、精子運動性と受精能力は必ずしもパラレルのものではなく、今後精子受精能との関連について検討を加えると同時に精漿中の農薬を含めた各種化学物質の定量が必要であると考えられた。
レーザ援用ナノ粒子集束エアロゾル3D積層造形法によるマイクロ知能材料の製作

本研究では,He搬送ガスで超微粒子を加速・集束してレーザ援用で選択的に堆積させて機能性マイクロ構造物を製作するプロセスに関する基礎的検討を行った.最初に、グラッシーカーボンを基板として微小丸穴マスクを用いた堆積実験では,転写と分離性が改善されると同時に、マスク上には緻密な非常に良質の堆積物が得られた.また、ラバルノズルを通してHeを搬送ガスとした場合,強集束した高速超微粒子流が得られた.数値解析によれば,搬送ガスおよび金属材料に依存して,ラバルノズル中で微粒子流れの強集束条件は異なり、直径0.110μmの微粒子流はラバルノズルにより強集束する可能性がある.次に、20WのCWファイバーレーザを用いたスポット加熱光学系を製作した。超微粒子堆積物は、10Wで数10μmのスポット加熱により容易に溶融固化した.基板走査により面上に堆積した後にオフラインレーザ照射することにより金属光沢をもつ板状部品を得ることができたが,照射面の収縮により凹状の反りを発生した.この傾向は,異種金属を二層構造に堆積したバイメタル素材に対してはより顕著であった.さらに,リアルタイムなレーザ援用を可能とする超微粒子流-レーザ同軸マイクロノズルを製作しマイクロレーザ逐次焼結に関する検討を行った.Ni微粒子を用いた実験では,パルス照射時間が200msec以下では堆積物は球形状とった.一方,300msec以上のパルスレーザ照射では直径が数10μmの針状堆積物が得られた.堆積物高さは照射回数にほぼ比例する.また,レーザ出力が堆積物の高さと直径に及ぼす影響を明らかにした.さらに,堆積方向を制御することにより分岐構造をもつ樹枝状構造物が得られることを示した.レーザ照射を繰り返しながら直線走査することにより,30°程度に傾斜するオーバーハング構造をもダミーサポート構造を用いずに形成できることを示した.本研究の目的は,レーザ援用下で超微粒子を加速、集束して選択的に堆積させてアクチュエータ機能を埋め込んだマイクロ要素を製作する新技術の開発である。最初に,超微粒子エアロゾル流を直接に型に吹き付け,マイクロ型形状の転写に関する検討を行った。数10μmのマイクロビッカース圧痕の形状転写実験を行った結果,Cuでは緻密な堆積転写物が得られるが,Ti,Niでは空隙が発生したが,ラバルノズルを用いた超音速エアロゾル流れを用いることにより,研磨痕等の数μmあ微細形状も鮮明に転写ができ,堆積物も緻密化した。グラッシーカーボンを基核として微小丸穴マスクを用いた堆積実験では,転写および分離性が改善されるとともに,ステンレス製丸穴極薄メッシュ基板上には緻密な非常に良質の堆積物が得られた。また,ラバルノズルを通してHeを搬送ガスとして超微粒子流を噴出した場合,強集束した高速超微粒子流が得られた。3次元汎用熱流体解析によれば,搬送ガスおよび金属材料に依存して,ラバルノズル中で微粒子流れの強集東条件は異なり,直径0.110μmの微粒子流はラバルノズルにより強集束する可能性があるが,直径が0.1μm以下の超微粒子流は強集束しにくい。次に,20WのCWファイバーレーザを用いたスポット加熱光学系を試作した。超微粒子堆積物は,10Wで数10μmのスポット加熱により容易に溶融固化し,これは同程度の出力である程度の領域の同時溶融固化の可能性を示唆している。ただし,高出力スポット加熱では超微粒子が飛散する傾向があり適切なエネルギー密度設定が必要である。超微粒子堆積物は、10Wで数10μmのスポット加熱により容易に溶融固化した.基板走査により面上に堆積した後にオフラインレーザ照射することにより金属光沢をもつ板状部品を得ることができたが,照射面の収縮により凹状の反りを発生した.この傾向は,異種金属を二層構造に堆積したバイメタル素材に対してはより顕著であった.さらに,リアルタイムなレーザ援用を可能とする超微粒子流-レーザ同軸マイクロノズルを製作しマイクロレーザ逐次焼結に関する検討を行った.Ni微粒子を用いた実験では,パルス照射時間が200msec以下では堆積物は球形状とった.一方,300msec以上のパルスレーザ照射では直径が数10μmの針状堆積物が得られた.堆積物高さは照射回数にほぼ比例する.また,レーザ出力が堆積物の高さと直径に及ぼす影響を明らかにした.さらに,堆積方向を制御することにより分岐構造をもつ樹枝状構造物が得られることを示した.レーザ照射を繰り返しながら直線走査することにより,30°程度に傾斜するオーバーハング構造をもダミーサポート構造を用いずに形成できることを示した.
創業時の所有構造と創業後のパフォーマンスに関する実証分析

本研究では,日本のスタートアップ企業を対象に,創業時(初期時点)の状況がその後のパフォーマンスにどのような影響を与えるかについて検証する.いくつかの実証分析を通じて,スタートアップ企業の新規株式公開(initial public offering; IPO)の決定要因を明らかにした.また,スタートアップ期における資本構成の変化の状況,さらに,起業家の人的資本,とりわけ,学歴がいかに創業後の事業の存続に影響を与えるかについて明らかにした.加えて,本研究で知見として得た生存分析の推定方法を用いて,これを株式市場からの退出の分析に応用している.本年度は,「データ入手・整理」「モデルの推定」を中心に行った.まず,データ入手・整理および予備的な検証について,スタートアップ企業の財務データを入手した.設立初年度(創業時)の企業の財務データをもとにデータセットを構築した.入手したデータについては基本統計量などにもとづいてデータの特性を確認した.その際に,一部,異常値と思われるデータがみられたことから,追加的な情報を入手し,データのスクリーニング作業を行った.さらに,生存分析を中心に,実験的なデータセットを用いて統計ソフトウェアによる推定方法およびその限界を確認した.つぎに,新規株式公開(initial public offering; IPO)を創業後のパフォーマンスとしてとらえたうえで,スタートアップ企業の新規株式公開の決定要因を検証した.推定にあたって,新規株式公開を達成することなく倒産や被合併といった理由で消滅する企業が存在することから,この点を考慮した競合リスク比例ハザードモデルの応用を試みている.推定結果から,エクイティファイナンスによる資金調達を行う企業のほうが相対的に短期間で新規株式公開をはたすなどを明らかにした.こうした研究成果は,未定稿ながら論文として完成させており,また,国内学会で研究発表を行っている.なお,研究発表では,企業間の需要の違いをコントロールする必要性を指摘されたことから,既存データベースを用いて需要をあらわす代理変数を追加したうえで,モデルの再推定を行った.上記の研究成果以外に,起業家の個人属性のデータをもとに,スタートアップ企業の存続・退出要因のモデルの検証も行っている.推定結果から,起業家の個人属性がその後の生存・退出といった企業行動に有意に影響を与えることを明らかにした.この研究成果についてもすでに論文としてまとめており,平成25年度に国際学会で研究発表を予定している.本研究では,日本のスタートアップ企業を対象に,創業時(初期時点)の状況がその後のパフォーマンスにどのような影響を与えるかについて,とくに,スタートアップ企業の新規株式公開(initial public offering; IPO)の決定要因,資本構成の変化の状況,さらに,起業家の人的資本と創業後の事業の存続との関係に焦点をあてた分析を試みた.まず,スタートアップ企業のIPOの決定要因についてモデルの改善を試みた.また,推定結果から,初期時点での資産規模の大きい企業ほど,さらに,ストックオプションの付与がIPOの可能性を高めることを新たに明らかにした.つぎに,企業の資本構成の変化について,設立後に資本(純資産)より負債を増加させるが,企業間信用比率や未払金比率を減少させる一方,デットファイナンス比率,また,外部借入金比率を増加させている.すなわち,企業は単に負債を増加させるのではなく,資金調達としての負債の利用を高めている.このことは,企業が事業活動を進めることで情報の非対称性を緩和し,その結果,デットファイナンスの資金調達コストが相対的に低下することを示唆している.さらに,起業家の人的資本と創業後のパフォーマンスについて,倒産,自発的解散,被合併に分類したうえで,それぞれの決定要因を明らかにした.とくに,起業家の人的資本に注目して,教育を受けた起業家が経営する企業ほど倒産による退出の可能性が低い一方,こうした企業ほど自発的解散の可能性が高いことを示した.こうした違いは,成長産業や研究開発集約度の高い産業で異なることも示している.さいごに,本研究で知見として得た生存分析の推定方法を用いて,これを株式市場からの退出の分析に応用している.推定結果から,フリーキャッシュフローが多い企業ほど,また,市場での評価の低い企業ほど,MBO (management buyout)を通じた株式非公開化を行いやすいことを明らかにした.本研究では,日本のスタートアップ企業を対象に,創業時(初期時点)の状況がその後のパフォーマンスにどのような影響を与えるかについて検証する.いくつかの実証分析を通じて,スタートアップ企業の新規株式公開(initial public offering; IPO)の決定要因を明らかにした.また,スタートアップ期における資本構成の変化の状況,さらに,起業家の人的資本,とりわけ,学歴がいかに創業後の事業の存続に影響を与えるかについて明らかにした.加えて,本研究で知見として得た生存分析の推定方法を用いて,これを株式市場からの退出の分析に応用している.本年度は,「先行研究のサーベイ」「推定方法の検討および試験的な分析」「データ入手・整理の検討」を中心に行った.まず,先行研究のサーベイについて,アントレプレナーシップに関する文献,および,企業の存続や消滅,所有構造や資金調達に関する論文を中心にサーベイを行った.つぎに,推定方法の検討および試験的な分析について,研究代表者自身のこれまでの研究で構築したデータセットを用いて,創業後のパフォーマンスを株式公開でとらえたうえで,株式公開の決定要因を検証するモデルを試験的に推定した.ここでは,競合リスク比例ハザードモデルを応用し,倒産や被合併など,株式公開以外の理由による消滅を反映した推定を行っている.実際に,設立時の規模の大きい企業やICT (information and communication technology)企業が相対的に短期間で株式公開を行う確率は高いことを明らかにした.また,設立時に銀行借入よりエクイティファイナンスによる資金調達を行う企業のほうが短期間で株式公開を行う確率は高いことを示した.

さいごに,データ入手・整理の検討について,信用調査会社と交渉の結果,おおよそ入手可能なサンプルサイズおよび情報(勘定科目や企業情報)を確認した.予定よりも順調に進展した点として,新規株式公開の決定要因について,すでにひととおりの論文を作成したことがあげられる.また,これまで得られた新規株式公開に関する知見の一部をまとめて,学内紀要として刊行している.加えて,生存・退出の決定要因についても,すでに論文を作成したことも予定より進んだ点といえる.一方,予定よりも順調に進展しなかった点として,データ入手・整理に予想以上に時間がかかったことから,国際的な学術雑誌への投稿がいまだ済んでいないことがあげられる.また,当初予定していた創業時の所有構造に関するデータが十分に得られなかったことから,今後,資本構成に注目するなど,新たな視点での検証の可能性についても検討していく必要がある.予定よりも順調に進展した点として,研究代表者自身のこれまでの研究で構築したデータセットを用いて,当該研究で用いる推定方法を確認したことがあげられる.実際に,統計パッケージを用いた推定まですすめており,あらたなデータセットを完成次第,推定に取り掛かれるまでのレベルに達している.加えて,創業後のパフォーマンスの研究として,株式公開の決定要因について一定の研究成果を得たことは予定よりも進展した点といえる.一方,予定よりも順調に進展しなかった点として,今年度取得予定であった「企業データ」を実際に入手できなかったことがあげられる.とりわけ,希望していた情報をすべて入手することが難しい,また,希望していたサンプルサイズに届かないことが判明したため,今度,どのような方法でデータセットを構築していくかについて,あらためて検討を必要とする.スタートアップ企業の新規株式公開に関する論文,および,スタートアップ企業の資本構成の変化に関する論文の加筆修正を予定している.加筆修正終了後,それぞれ国際的な学術雑誌に投稿したいと考えている.さらに,スタートアップ企業の起業家の個人属性と生存・退出との関係に関する論文については,平成25年度に国際学会で研究発表を予定しており,そこでのコメントにもとづいて加筆修正を行う.上記以外に,本研究を通じた得られた生存分析の知見にもとづいて,企業のバイアウトの決定要因などの論文の執筆を予定している.引き続き,データセットの構築に取り組む.すでにおおよそ入手可能なサンプルサイズおよび情報(勘定科目や企業情報)についての一定の目処がたったことから,今後,企業データを購入したうえで,推定に必要なデータセットの構築をすすめていく.とくに,企業データについては,代表者の個人属性を含めたガバナンス構造についての情報を継続的に入手することは容易でないため,初期時点での資本構成などの所有構造を中心に変数を設定し,モデルを再検討していく.
分子シャペロンHspをtargetとした卵巣癌分子標的治療開発への試み

我々は、Hsp90選択的阻害剤GAの投与が卵巣癌の分子標的治療と成り得るか否かを探る為、各種HER-2高発現株に対し、GAの投与を行った。その結果、HER-2中強度発現株において、GA投与に伴うHER-2蛋白の減少と明らかな細胞増殖の抑制がみられた。一方、Hsp70はHsp60などと協力して、Hsp90の蛋白質シャペロン機能を助けている。又、Hsp70は卵巣癌、乳癌、骨肉腫などにおいて発現の上昇が知られている。我々は既にHER-2高発現卵巣癌に対して、GA投与例とcontrol群において変化のあった蛋白群をプロテオミクスにより解析した結果、GA投与後にcontrol群に比し、有意に増量した蛋白はHsp70である事実をつかんでいる。すなわち、GAを投与した結果、Hsp90とHSF-1(heat shock transcription factor 1)との結合がはずれ、HSF-1が活性化され、その結果Hsp遺伝子の活性化が生じると推測される。すなわち、抗癌剤を投与後も癌細胞は生き延びるために、とりあえずHsp70を増加させ急速なダメージをカバーすることが予想される。さらに、Hsp70の増加は最終的にアポトーシスへの抵抗に繋がり、またそれと同時に薬剤抵抗性に向かうことが予想される。そこで我々は、Hsp70の分子シャペロン機能のみではなく、アポトーシス抑制作用としてのシグナル伝達因子機能を探ると共に、これを卵巣癌を中心とした新たな分子標的治療法へと結びつけるべく研究中である。現在、我々は、Hsp70のRNAiを作製し、細胞内に遺伝子導入することにより蛋白分解へのHsp70の介入の度合を検討している。さらに、Hsp70高発現株に対して、Hsp70 inhibitorを添加することにより、抗アポトーシス作用が解除され、結果として抗癌剤耐性の克服が可能かどうか検討中である。1.HER-2発現の解析各種卵巣癌由来培養細胞株におけるHER-2蛋白の過剰発現をWesternblotにより解析した。その結果、発現量によりRMG-1、HTOAを高発現株、田C-2、OVISE、HMOAを中発現株、HTBOA、HNOA、MCAS、HMKOAを低発現株と分類した。HER-2高発現株RMG-1において、免疫組織化学染色によるHER-2蛋白の細胞膜上での発現を見た。2.プロテオミクスによる細胞内蛋白質の網羅的解析(その(1))HER-2高発現株RMG-1に対し、抗癌剤Herceptinと分子シャペロンHsp90阻害薬Geldanamycin(GA)を単独投与、または併用投与した際、GAが含まれる単独・併用投与群において蛋白質が増加する蛋白スポットが検出された。3.プロテオミクスによる細胞内蛋白質の網羅的解析(その(2))4.MTTassayによる細胞増殖(抗癌剤感受性)の解析HER-2高発現株闇G-1と中発現株HAC-2にHerceptin/GAを単独投与または併用投与した際の細胞増殖の様子、並びに2種の薬剤による相乗効果が見られるかどうか検討した。その結果、単独投与ではGA投与群に細胞減少効果が著しかった。併用投与した細胞では単独投与よりもさらに細胞数の減少があり、相乗効果が見られた。1.プロテオミクスにより検出した蛋白質の同定Geldanamycin投与後の細胞の蛋白質を抽出し、Hsp70蛋白の発現をWestern blotにより解析した。その結果、Geldanamycin添加後に増加したHsp70の発現が確認され、プロテオミクスの結果の同定がされた。2.HER-2蛋白質分解におけるHsp70の関与