hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
災害薬事コーディネーター育成のためのeラーニング学修支援システムの構築

本研究は、災害医療におけるセルフメディケーション・トリアージのe-learningを開発することに加え、e-learningと連携したPBL型演習により災害時に適切な医療が提供できる人材育成を強化するものである。計画している具体的な研究項目は、1災害時セルフメディケーションのためのセルフメディケーション・トリアージの開発とe-learningへの展開2バーチャルリアリティ(VR)技術による体験型e-learning教材の作成3e-learningによる反転授業を導入した災害時の臨床推論のための演習方略の構築、4モバイル型e-learningでのVR教材の応用と評価、の4つである。本研究は災害医療における医薬品のトリアージシステムを開発してe-learningと融合させる基礎的研究を完成し、e-learningによって災害時に適切な医療が提供できる人材を育成するための基盤となる研究を行う。研究期間内には以下のことを明らかにする。1災害時セルフメディケーションのための一般用医薬品トリアージを開発し、e-learningコンテンツへ発展させて整合性を検証する、2VR技術による体験型e-learning教材を作成し、PBL型演習に用いる医療シナリオとe-learningコンテンツを連携させて有用度を検証する、3e-learningによる反転授業を導入した災害時の臨床推論のための演習方略を構築し、e-learningによる学修補完の効果を測定する、4クラウドコンピューティングを導入したモバイル型端末でのe-learningにおけるVR教材の効果的な学修方略を開発する。本研究計画では、1災害医療現場をVRで擬似的に再現し、学習者の臨床推論能力を醸成するアクティブラーニングのためのe-learningコンテンツの開発と2PBL型教育プログラムによるアクティブラーニングへのVRによる体験型e-learningによる介入と有機的統合の、2つの研究を並行して行う。申請者は、これまでe-learningを基盤として医療人育成のための教育に応用する研究を行ってきた。本研究では、災害医療を志向する薬剤師の人格涵養を図り、災害時に適切な医療を提供するための臨床推論能力の開発をVRによる体験型e-learningと連携したPBL型教育プログラムで行い検証する。2018年度までに申請者らは、災害時の問題点を再現したVRによる体験型e-learningの有機的なコンテンツを作成し全国で開催されている災害薬事研修プログラムにて検証を行い、その学修効果について調査を継続している。また、本研究にて、臨床推論のためのセルフメディケーション・トリアージのアルゴリズムを開発して1次トリアージおよび2次トリアージをそれぞれe-learningコンテンツとして連携させることを検討した結果、セルフメディケーション・トリアージのアルゴリズムを薬学部の学部教育に導入することができた。これらの研究計画を継続している。2018年度では、薬学部での演習にPBL型フィジカルアセスメント演習を補完するe-learningコンテンツをWeb上で展開し、学習者全員によるフィードバックを教員がファシリテーターとして介入して臨床推論能力の習得を促進させることができ、学習者から高い評価が得られた。しかし、演習プログラムに対する学習者の満足度測定の解析やモバイル端末からアクセス可能なe-Learning環境の整備が遅れている。2019年5月に開催されるWADEM2019及び2019年6月に開催されるACCP2019にて研究成果を報告する予定である。平成28年度は、アクティブラーニングのためのVRコンテンツ作成し、eーラーニングへと有機的結合をお香々とを計画した。VRコンテンツの作成は申請者らが経験した災害救護活動をもとにシナリオを作成する。また、演習前の予備知識習得のために学習者に救急救命の初動、災害種による疾病構造、代表的な疾病や病態に関する知識を習得するためのe-learning用コンテンツを作成するためのデジタルコンテンツを作成した。演習にはPBL形成期で行い、PBL型演習にて学習者が臨床判断するセルフメディケーション・トリアージを開発し、VRによる体験型e-learningコンテンツとして連携させることを試みた。本研究では、臨床推論のためのセルフメディケーション・トリアージのアルゴリズムを開発して1次トリアージおよび2次トリアージをそれぞれe-learningコンテンツとして連携させることを検討を開始した。本申請者らは平成28年度に発災した熊本地震の救護活動に関わり、新たなシナリオとして本研究に反映させる予定である。デジタルコンテンツは、申請者が国際緊急援助隊の機能拡充訓練や内閣府防災訓練に参加した際に訓練風景の画像を収集し、VR用のコンテンツとして提供できるように編集を行った。

これらコンテンツを用いた演習にはPBL形成期で行い、PBL型演習にて学習者が臨床判断するセルフメディケーション・トリアージを開発し、VRによる体験型e-learningコンテンツとして連携させることを計画しており、次年度での実施に向けて準備を進めている。予備的な検討としてVR教材を使用しない演習を実施し、参加者からの反響をアンケート調査して検証を行った。さらに、臨床推論のためのセルフメディケーション・トリアージのアルゴリズムを開発して1次トリアージおよび2次トリアージをそれぞれe-learningコンテンツとして連携させることを検討を開始した。本申請者らは平成28年度に発災した熊本地震の救護活動に関わり、次年度の演習に新たなシナリオとして本研究に反映させる予定である。本研究は、災害医療におけるセルフメディケーション・トリアージのe-learningを開発することに加え、e-learningと連携したPBL型演習により災害時に適切な医療が提供できる人材育成を強化するものである。計画している具体的な研究項目は、1災害時セルフメディケーションのためのセルフメディケーション・トリアージの開発とe-learningへの展開2バーチャルリアリティ(VR)技術による体験型e-learning教材の作成3e-learningによる反転授業を導入した災害時の臨床推論のための演習方略の構築、4モバイル型e-learn ingでのVR教材の応用と評価、の4つである。平成28年度は、アクティブラーニングのためのVRコンテンツ作成し、eーラーニングへと有機的結合をお香々とを計画した。VRコンテンツの作成は申請者らが経験した災害救護活動をもとにシナリオを作成する。また、演習前の予備知識習得のために学習者に救急救命の初動、災害種による疾病構造、代表的な疾病や病態に関する知識を習得するためのe-learning用コンテンツを作成するためのデジタルコンテンツを作成した。演習にはPBL形成期で行い、PBL型演習にて学習者が臨床判断するセルフメディケーション・トリアージを開発し、VRによる体験型e-learningコンテンツとして連携させることを試みた。本研究では、臨床推論のためのセルフメディケーション・トリアージのアルゴリズムを開発して1次トリアージおよび2次トリアージをそれぞれe-learningコンテンツとして連携させることを検討を開始した。本申請者らは平成28年度に発災した熊本地震の救護活動に関わり、新たなシナリオとして本研究に反映させる予定である。平成29年度は、アクティブラーニングのためのVRコンテンツ作成し、eーラーニングとの有機的結合と災害研修での運用を計画した。
友人に対する冗談の不達を生起させる要因の検討

本年度は,冗談に対する聞き手の反応(迎合的反応,回避的反応,感情表出反応)と冗談の不達の関連を検討した。まず,大学生203名を対象として,日常生活において,つまらない冗談や怒りを感じる冗談に対する反応傾向が過激な冗談(聞き手の外見や悩みをからかう冗談や性的・倫理的タブーを含む冗談)を友人から言われる頻度に及ぼす影響を検討した。その結果,迎合的反応と感情表出反応をする頻度が多いと,過激な冗談を言われる頻度が高まることが示された。次に,大学生417人を対象として,日常生活で,怒りを感じる冗談に対する反応傾向を規定する要因として,パーソナリティ要因(拒否感受性),動機づけ要因(個人志向性・社会志向性)を取り上げ,その影響を検討した。その結果,個人志向性が高くなると,迎合的反応の頻度を低下させる一方、回避的反応の頻度を高めることが示された。また,社会志向性が高くなると、迎合的反応の頻度を高める一方、回避的反応をする頻度を低下させることが示された。拒否感受性が高くなると,迎合的反応の頻度を高める一方、感情表出反応の頻度を低下させることが示された。迎合的反応をする頻度が高いと,自尊心が低いことが明らかとなった。さらに,冗談に対して怒りを感じた場面を取り上げ,聞き手の反応が状況的要因(話し手との関係性,周囲の友人の反応)や拒否感受性によってどのような影響を受けるのかを場面想定法によって検討した。その結果,拒否感受性が高い回答者は,親友が話し手で,かつ周囲の友人が笑っていない状況において,迎合的な反応を行なわないと評定することが示された。冗談の聞き手に関する研究はほとんど行われていないため,本研究により,聞き手が迎合的反応をすることによつて冗談の不達が起こる可能性が高まるという知見や,冗談に対する聞き手の反応が状況要因やパーソナリティ要因によって異なるという知見が得られた点は,意義があるといえる。本研究は,「聞き手を笑わせようという話し手の親和的意図が聞き手に伝わらず,冗談に対して聞き手が怒りを感じたり,不快さを感じる」という現象である冗談の不達を取り上げ,冗談の不達を生起させる話し手の要因として以下の2点を検討した。第1点目として,「聞き手に親和的意図が伝わる」という話し手の期待を取り上げ,その期待が形成されるプロセスを検討した(研究1)。大学生248名を対象とした調査を行った結果,相手の外見や容姿に関する冗談や性的冗談を言った際に親和的意図が聞き手に伝わるという期待は,「冗談が失敗しても相手の友人は笑って許してくれる」という被受容感や,「相手の友人は冗談の好みが分っている」という他者理解感を背景にしていることが明らかとなった。第2点目として,友人同士(37組74名)をペアにした実験により,他者理解感や被受容感の正確性を検討した(研究2)。実験の具体的な手続きは,実験参加者に冗談が3つ書かれたカードを呈示し,3つの冗談の中でもっとも面白いと感じた冗談をひとつ選択してもらい,併せて相手の友人が面白いと選択した冗談も回答するというものであった(全12試行)。実験の結果,他者理解感や被受容感は,相手の友人が面白いと選択する冗談を正しく当てられるという正答数と関連が無いことが明らかとなった。本研究の試みは,従来のユーモア研究において,ほとんど取り上げられることの無かった冗談のネガティブな側面を扱っているという点で重要性が高いと考えられる。特に、本研究は,攻撃性や敵意といったパーソナリティ特性に関する変数ではなく,他者理解感や被受容感といった友人との関係性という観点からアプローチしたという点で,学術的意義があるといえる。

冗談の聞き手に関する研究はほとんど行われていないため,本研究により,聞き手が迎合的反応をすることによつて冗談の不達が起こる可能性が高まるという知見や,冗談に対する聞き手の反応が状況要因やパーソナリティ要因によって異なるという知見が得られた点は,意義があるといえる。
膵液応答架橋性を有する新規膵液瘻防止材料の開発

膵臓がんの切除に伴い,術後に約30%の患者で膵液瘻(膵液漏)が発生する.膵液瘻により漏出した膵液は,消化酵素により周辺臓器を溶解し,全膵切患者のうち約1%は死に至る.膵臓切除の術後は膵液瘻の防止にかかっている.しかし市販の膵液瘻防止材料は存在せず,臨床現場から開発が強く要請されている.本研究では,膵液が体液の中では例外的に弱アルカリ性であることに着目し,新たに膵液と接触することでゲル化するin situ架橋ハイドロゲルを開発する.まず候補材料としてPEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いたハイドロゲルを開発した。PEG-SHとしては4分岐、PEG-ACとしては2分岐、あるいは3分岐のプレカーサーポリマーを用いた。調整したハイドロゲルのヤング率や膨潤挙動の評価を行った。ラットやマウスなどの小型動物を用いた膵液瘻モデルは極めて少ない.本年度の検討により,蛍光物質インドシアニングリーン(ICG)を用いて,膵管位置を確認しながら,離断部と膵液瘻の重症度の関係を明らかにし,重度,中程度,軽度のラット膵液瘻モデルを自由自在に作製できる技術を確立しつつある.またラットCommon duct離断モデルが3日後に100%の死亡率を示す重症膵液瘻の症状を示すことが明らかになり,PEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いた膵液応答ゲルを開発して適用した所,コントロール群と材料投与群で腹水量に有意の低下を認めた.PEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いたハイドロゲルを開発した。PEG-SHとしては4分岐PEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いたハイドロゲルを開発した。3分岐PEG-ACを用いたハイドロゲルの方が高いヤング率を示した。このために以後の検討では全て3分岐のPEG-ACを用いた。さらにゲル化速度を数分以下にするために、あらかじめPEG-SHとPEG-ACを予混合し、ゲル化速度を高速化した。これらのゲルは予想した通り膵液近傍の弱アルカリ性のpHでも反応するが、反応速度は低下するものの、生理的pHである7.4付近でもゲル化が進行した。作成したゲルは1週間以上かけてゆっくりと分解することが明らかになり、生体分解性材料として利用できることが明らかになった。また設計通り膵液付近のpHの方が高いゲル化速度を示すことが明らかになった。さらに動物モデルとしては、蛍光物質インドシアニングリーン(ICG)を用いて,膵管位置を確認しながら,離断部と膵液瘻の重症度の関係を明らかにし,重度,中程度,軽度のラット膵液瘻モデルを自由自在に作製できる技術を確立しつつある。またラットCommon duct離断モデルが3日後に100%の死亡率を示す重症膵液瘻の症状を示すことが明らかになり,開発のPEG-SH/PEG-ACゲル適用した所、一部のラットに1週間以上の生存を認めるとともに、コントロール群と材料投与群で腹水量に有意の低下を認めた。本年度は、膵液成分であるトリプシンやキモトリプシンなどの酵素のゲル中拡散を解析することで、膵液瘻の防止効果と蛋白質の輸送現象の関係を明らかにする。タンパク質の拡散遅延がかかるゲル網目サイズをin situ架橋ゲルでどこまで実現できるかが本研究の鍵となる。粘弾性測定結果からゲルの網目サイズの推定を行う。この際に可視化するツールとして、膵液瘻蛍光プローブを用いる。また新たな材料系として、当初の計画通り、ダブルin situ架橋ハイドロゲル系を開発し,拡散遅延効果をより高めることを目標とする。また微小組織レベル、あるいは細胞レベルでの材料との相互作用を明らかにするために、プレカーサーポリマーやゲルと培養細胞に与える影響を検証する。さらに動物モデルでは、Common duct離断モデルに加えて、膵液と胆汁がすでに混合しているCommon ductを離断するモデルに加えて、Splenic ductを離断する中程度の膵液瘻を引き起こす動物モデルを導入することで、本開発の材料の評価を行う。複数の動物モデルで材料の性能を評価することで、材料設計の本質に迫る。また材料の膨潤速度や分解速度も重要なパラメーターであり、過度の膨潤を抑制することは膵液瘻防止効果を最大化する上で重要であると予想されるため、拡散物性や膨潤挙動が異なる組成の異なるPEG-SH/PEG-ACゲルを用いて、材料設計に重要なパラメーターの抽出を行うことを目標とする。膵臓がんの切除に伴い,術後に約30%の患者で膵液瘻(膵液漏)が発生する.膵液瘻により漏出した膵液は,消化酵素により周辺臓器を溶解し,全膵切患者のうち約1%は死に至る.膵臓切除の術後は膵液瘻の防止にかかっている.しかし市販の膵液瘻防止材料は存在せず,臨床現場から開発が強く要請されている.本研究では,膵液が体液の中では例外的に弱アルカリ性であることに着目し,新たに膵液と接触することでゲル化するin situ架橋ハイドロゲルを開発する.

まず候補材料としてPEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いたハイドロゲルを開発した。PEG-SHとしては4分岐、PEG-ACとしては2分岐、あるいは3分岐のプレカーサーポリマーを用いた。調整したハイドロゲルのヤング率や膨潤挙動の評価を行った。ラットやマウスなどの小型動物を用いた膵液瘻モデルは極めて少ない.本年度の検討により,蛍光物質インドシアニングリーン(ICG)を用いて,膵管位置を確認しながら,離断部と膵液瘻の重症度の関係を明らかにし,重度,中程度,軽度のラット膵液瘻モデルを自由自在に作製できる技術を確立しつつある.またラットCommon duct離断モデルが3日後に100%の死亡率を示す重症膵液瘻の症状を示すことが明らかになり,PEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いた膵液応答ゲルを開発して適用した所,コントロール群と材料投与群で腹水量に有意の低下を認めた.PEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いたハイドロゲルを開発した。PEG-SHとしては4分岐PEG-SH(チオール化ポリエチレングリコール)とPEG-AC(アクリレート化ポリエチレングリコール)のマイケル付加反応を用いたハイドロゲルを開発した。3分岐PEG-ACを用いたハイドロゲルの方が高いヤング率を示した。このために以後の検討では全て3分岐のPEG-ACを用いた。さらにゲル化速度を数分以下にするために、あらかじめPEG-SHとPEG-ACを予混合し、ゲル化速度を高速化した。これらのゲルは予想した通り膵液近傍の弱アルカリ性のpHでも反応するが、反応速度は低下するものの、生理的pHである7.4付近でもゲル化が進行した。作成したゲルは1週間以上かけてゆっくりと分解することが明らかになり、生体分解性材料として利用できることが明らかになった。また設計通り膵液付近のpHの方が高いゲル化速度を示すことが明らかになった。さらに動物モデルとしては、蛍光物質インドシアニングリーン(ICG)を用いて,膵管位置を確認しながら,離断部と膵液瘻の重症度の関係を明らかにし,重度,中程度,軽度のラット膵液瘻モデルを自由自在に作製できる技術を確立しつつある。またラットCommon duct離断モデルが3日後に100%の死亡率を示す重症膵液瘻の症状を示すことが明らかになり,開発のPEG-SH/PEG-ACゲル適用した所、一部のラットに1週間以上の生存を認めるとともに、コントロール群と材料投与群で腹水量に有意の低下を認めた。本年度は、膵液成分であるトリプシンやキモトリプシンなどの酵素のゲル中拡散を解析することで、膵液瘻の防止効果と蛋白質の輸送現象の関係を明らかにする。タンパク質の拡散遅延がかかるゲル網目サイズをin situ架橋ゲルでどこまで実現できるかが本研究の鍵となる。粘弾性測定結果からゲルの網目サイズの推定を行う。この際に可視化するツールとして、膵液瘻蛍光プローブを用いる。また新たな材料系として、当初の計画通り、ダブルin situ架橋ハイドロゲル系を開発し,拡散遅延効果をより高めることを目標とする。
細胞周期関連蛋白 BubR1 の内膜肥厚病変における機能解析

【背景】BubR1は細胞周期関連蛋白である。BubR1L/L-ApoE-/-マウスを作製し、動脈硬化におけるBubR1の役割を検討した。【方法と結果】動脈硬化巣はApoE-/-マウスと比較して、BubR1L/L-ApoE-/-マウスで有意に抑制され、かつマクロファージの蓄積が減少していた。BubR1の骨髄由来細胞も非骨髄由来細胞も動脈硬化の抑制に関与した。骨髄由来マクロファージの遊走能に有意な差は認めなかったが、BubR1L/L-ApoE-/-マウスでは増殖能が低下していた。【結論】BubR1は動脈硬化を抑制する新たな治療のターゲットになり得る可能性がある。BubR1低発現/ApoEノックアウトマウスにおける動脈硬化巣への影響を検討するにあたり、高脂肪食を生後6週令より与え動脈硬化病変促進を図った。動脈硬化病変標本の採集に先立ち、採血にて血液生化学検査(脂質プロファイル)の検討を行った。高脂肪食摂取前の時点ではApoEノックアウトマウスとBubR1低発現/ApoEノックアウトマウスとの間で総コレステロール、LDLコレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪に有意差を認めなかった。また高脂肪食摂取後でも同様に脂質プロファイルの差を認めなかった。動脈硬化巣評価方法の検討およびBubR1 siRNA評価法の条件設定に時間を要しているため。【背景】Budding uninhibited by benzimidazole-related 1 (BubR1)は、細胞周期関連因子であり、紡錘体チェックポイントとして機能し、細胞分裂を調整する。BubR1発現10%程度に低下したマウスは血管において早期に老化の表現型を示す。BubR1発現量を20 %程度まで低下させたマウス(BubR1低発現マウス)は頸動脈結紮モデルにおいて内膜肥厚が抑制された。我々は、BubR1低発現(BubR1L/L)かつApoE欠損(ApoE-/-)マウス、つまりBubR1L/L-ApoE-/-マウスを作製し、動脈硬化におけるBubR1の役割を検討した。【方法と結果】8週齢のBubR1L/L-ApoE-/-マウスとApoE-/-マウスを用いた。高コレステロール食を12週間給餌した後の動脈硬化巣は、ApoE-/-マウスと比較して、BubR1L/L-ApoE-/-マウスで有意に抑制され、かつマクロファージの蓄積が減少していた。BubR1の骨髄由来細胞と非骨髄由来細胞に対する影響を調べるため、BubR1L/L-ApoE-/-マウスとApoE-/-マウスで骨髄移植を行った。骨髄由来細胞も非骨髄由来細胞も動脈硬化の抑制に関与した。In vitroでの検討では、BubR1L/L-ApoE-/-マウスとApoE-/-マウスとでは骨髄由来マクロファージの遊走能に有意な差は認めなかったが、BubR1L/L-ApoE-/-マウスでは増殖能が低下していた。動脈硬化巣評価方法の検討およびBubR1 siRNA評価法の条件設定を完了後、動物モデルでの検討を進めていく。血管外科
大脳新皮質層構造の形成と維持におけるリーリン機能の解明

大脳皮質には機能・構造が類似した神経細胞からなる層構造があり、リーリンはその形成に必須の巨大分泌タンパク質(分子量430kDa)である。しかし、1発生時期に依存した機能の有無、2細胞外における挙動や寿命制御機構の有無、に関しては、研究手法やツールが限定されていたためほぼ手つかずのまま未解明であった。リーリンのC末端領域(CTR)を欠損したノックインマウスでは胎生期における脳形成は正常だが、生後において神経細胞の樹状突起が異常になり、層構造も破綻することを発見した。このことは、CTRに依存したリーリンの機能は、生後脳の回路網維持に必要であるという新規概念を示唆している。またこの研究の過程で、リーリンはCTR内で分解を受けることを見出した。そしてこの分解を担うプロテアーゼと分解部位を同定し、非分解型のみを認識するモノクローナル抗体も樹立した。その結果、CTR内分解を受けていないリーリンはリーリン産生細胞のごく近傍にのみ存在することがわかった。さらには、CTR内分解を受けていないリーリンだけに結合する膜タンパク質の同定にも成功した。この膜タンパク質はリーリン受容体と複合体を形成しており、リーリンとリーリン受容体の結合に関与していた。以上を総合すると、CTR内分解を受けていないリーリンはリーリン産生細胞近傍(再表層)にのみ存在し、特定の膜タンパク質とリーリン受容体複合体に結合することにより未知のシグナル経路を調整し、これが神経細胞の移動終了と突起形成を調節する可能性が強く示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。神経細胞層構造形成を司る分泌タンパク質リーリンについて、そのC末端領域が、部分的にpr。protein convertaseファミリーのプロテアーゼに分解(プロテオリシス)を受け、これによって神経細胞表面に存在する何らかの分子との結合が変化することを見出した。この分子について解析を進めた結果、従来は軸索誘導の現象において重要な機能が知られていた膜タンパク質である可能性を見出した。実際に、リーリン(非分解型)が、このタンパク質を介して神経細胞内の骨格系に影響を与え得ることも見出した。このマウス大脳皮質では、胎生期における脳の「形成」は正常だが、生後における神経細胞層構造の「維持」が異常になることを見出した。また、リーリンC末端領域だけを欠損するノックインマウス(リーリンのゲノム遺伝子改変として、世界初かつ唯一の成功例)を作製した。ノックインマウスでは、小脳発生の後期において、プルキンエ細胞が本来の層から脱落することを発見した。従来存在したリーリン欠損マウスでは、小脳形成は初期から異常なため、生後におけるリーリンの機能は研究できなかった。申請者の発見は、リーリン糖鎖相互作用は生後における層構造「維持」に必要という全く新規の概念を示唆している。さらに、リーリンの既知の下流シグナル経路がこの現象に関与しないことを示唆するデータを得た。上に記した、新規結合分子を介した制御が関係していることを示唆しており、今後の展開が大いに期待されるところである。遺伝子改変マウスを用いた研究と、リーリンの拡散や細胞との相互作用に関する研究は順調に進展している。特に、リーリンと結合する新規候補分子を得たことは予想以上の結果である。一方、リーリンの機能部位を時空間的に同定する研究は、良いモノクローナル抗体が得られなかったため再度免疫から行っており、やや遅れている。遺伝子改変マウスを用いた解析、培養細胞等を用いた細胞生物学的解析、生化学的解析は予定通り進める。モノクローナル抗体の作製にも引き続き挑戦するが、これはある程度偶然性にも左右されるので、出来る限りの工夫をし、幸運をまつ。また、RNA干渉を用いた実験や、ウイルスベクターの利用について、共同研究を開始しており、年度内に結果が得られるように最大限努力する。
地域活性化に貢献する地域通貨の研究

現在、地域経済が疲弊している我が国の状況に鑑み、まず、内外の代表的な地域通貨発行団体に直接ヒアリングをしたり、研究者のアドバイスを受けたうえで、日本全国の100以上の地域通貨発行団体を対象にアンケート調査を実施し、地域通貨の現状、地域通貨の流通方法、地域経済への影響などを明らかにしたこと、また、実験経済学の手法を用いて、地域通貨が公共財供給にもたらす役割を実証的に確認したことである。19年度においては、採用された時期は年度後半からという事情もあったが、貨幣理論の研究や経済実験に関係する論文等の収集をはじめ、国内での地域通貨研究の車門家である北海道大学経済学研究科の西部忠教授の研究室を訪問して、主に北海道を地盤として地域通貨の研究や実践活動をしている院生などからも、今後の地域通貨研究の進め方や専門的な知識、現在の問題点を伺い、地域通貨の実践活動でのアドバイス等も戴いた。さらに、東京地域における地域通貨の実践活動を取材するために、早稲田大学およびその周辺で地域貢献している{アトム通貨}の事務局を訪問し、実際に活動している学生にインタビューすることができた。また、日本全国の地域通貨の現状を把握するために、インターネットを通じて地域通貨に関する情報の収集を行い、北海道から九州まで全国の地域毎に分けて約100の地域通貨に関する情報を収集することができた。また、予備的な実験として、ライフサイクル仮説に基づいた人間の一生を前提にして、被験者(学生)が、マクロ経済指標(物価、金利、株価など)が変動するなかで、所得からどのように財を消費し、ボランテイィア活動(地域活性化に貢献する)を行い、将来の消費や不確実性のために貯蓄(銀行預金、株式投資)を実施しつつ、これを一生を通じた消費、ボランティア活動に振り向けて自分の満足をいかに高めていくかを実験してみた。さらに、第18回中国フォーラム松江会議(2007年11月開催)における道州制や地域活性化に関する専門会議の場で、地域通貨による地域経済の活性化の可能性について、中国地方各大学経済分野や経済研究所の専門家の人達と意見交換をした。平成20年度においては、海外の地域通貨の実態を調査するために、平成20年9月に米国ニューヨーク州イサカ市を直接訪問し、世界的に有名な「イサカ・アウアー」の発行・管理を担当している事務局から地域通貨の理念、発行・流通の仕組み、地域通貨の実態や問題点などを調査した。こうした海外ヒアリングおよび昨年度の北海道大学の地域通過の研究者、東京の地域通貨発行団体からのヒアリング調査の経験に加え、平成19年度にインターネットを通じて集積しておいた日本全国の地域通貨の発行団体のリストに基づいて、平成20年11月から12月にかけてアンケート調査を実施した。地域通貨発行の理念、具体的な仕組み、発行・管理の問題点、利用者の特徴、支援団体の有無など全国の北海道から沖縄県にいたる112の団体にアンケートを郵送し、このうち53先から回答を得ることが出来た。現在、最近の金融をめぐる問題と併せるかたちで地域経済を活性化させる地域通貨の可能性に関する論文「最近の金融問題と地域通貨の可能性」(仮題)を執筆中である。また、平成21年2月23日、24日において地域通貨に関する実験を行った。これは、実験経済学の分析手法を取り入れたもので、地域通貨の取引を経験させた場合とさせない場合で、その後の公共財の供給に影響を与えるかどうかを実証したもので、今後の地域経済活性化における地域通貨の役割にひとつの示唆を与えるものと思われる。現在、この実証結果も「地域通貨の使用体験が公共財供給にもたらす影響:経済実験による考察」(仮題)として執筆中である。さらに、平成21年3月に東北大学で開催された「第18回環境フォーラム:持続可能な社会を実現するための地域の役割」の研究発表とパネル・ディスカッションに二村が参加し、地域通貨が地域活性化に貢献する可能性について講演し、討議にも参加した。これに加えて、貨幣理論に関する書物や地域通貨に関するアンケート調査を行った実績ある論文、実証分析を行った先行研究に関する論文なども入手することができた。これまでの実験経済学の手法を用いて、地域通貨の役割を分析したものを、「地域通貨の使用体験が公共財供給にもたらす影響」(広島市立大学国際学部のWorking PaperNo. 11、中央大学『企業研究』に掲載予定)として執筆し、併せて、日本経済学会の秋季大会において「地域通貨の使用体験が公共財供給にもたらす影響」として発表した。これは、公共財への供給意欲が、地域通貨を利用した経験の前と後とで変化することが実証的に確認され、地域通貨の使用体験が地域の公共サービスの供給に十分寄与することを実験的に裏付けたものであり、地域通貨の役割に果たした意義は大きい。また、研究分担者の小川が本実験のデータを用いて、本実験で見られた行動原理を同定するための計算機プログラムを構築し、人間行動との比較を行った。これは京都大学経済論叢に掲載された。

さらに、2008年度に日本全国の地域通貨発行運営団体に対して実施したアンケート調査の結果をまとめたものが「最近の金融問題と地域通貨の可能性」(広島国際研究15巻)であり、日本の地域通貨発行運営団体の実態調査としての意味を持っている。次に、金融の行きすぎた自由化がリーマンショックを契機とする金融バブルの暴騰と崩壊をもたらしたとして最近の金融経済の状況を検討したものとして「多文化・共生・グローバル化」(ミネルヴァ書房、金融問題については、第1章金融自由化・グローバル化の功罪に記述)を出版した。なお、本研究の派生的な結果として、代表者の二村が指導する広島市立大学国際学部の3年生が主力となり、2009年度第5回日銀グランプリに「地域活性化のための金融面からの推進運動の提唱(全国地域通貨のサポートを通じて)」というタイトルでエントリーし、入選を果たすことができたことを付記しておく。
小児白血病児の体力の低下予防プログラムと家族の生活マネジメントガイドラインの開発

本研究は小児がん病児の運動プログラムを開発し,小児がん病児の家族の生活マネジメントを明らかにした.運動プログラムは文献検討,わが国の小児がん病児の体力に関する取り組みの検討,専門家との検討会を通じて検討した.その結果,実行可能であることを第一条件とした上で,低下が示唆されているバランスと筋力の維持に効果があるウォーキングをプログラムとした.家族の生活マネジメントはメタ統合を行い,家族は,経験者の体力が十分ではない,晩期合併症があるといった,経験者の身体症状に対処しながら,社会的つながりを支え,情緒的サポートを提供していた.一方,医療支援は治療中よりも減少し専門的な支援を希求していた.本研究は小児がん病児の運動プログラムを開発し,小児がん病児の家族の生活マネジメントを明らかにした.運動プログラムは文献検討,わが国の小児がん病児の体力に関する取り組みの検討,専門家との検討会を通じて検討した.その結果,実行可能であることを第一条件とした上で,低下が示唆されているバランスと筋力の維持に効果があるウォーキングをプログラムとした.家族の生活マネジメントはメタ統合を行い,家族は,経験者の体力が十分ではない,晩期合併症があるといった,経験者の身体症状に対処しながら,社会的つながりを支え,情緒的サポートを提供していた.一方,医療支援は治療中よりも減少し専門的な支援を希求していた.本年度は,研究目的の1つである小児白血病児のQOLの向上を目指した入院中および在宅で行える「病児のための運動プログラム」を開発について,文献検討を行った.また,「病児のための運動プログラム」の開発のため,運動プログラム内容を専門家(理学療法士,専門看護師,看護師,医師)との検討会議において検討した.その結果「病児のための運動プログラム」は,病児が看護師や病児の家族と共に入院中から安全に行えるものであること,歩行の機能を維持するプログラムであることが求められると考えられた.このプログラムの開発によって,病児が看護師や家族と共に入院治療中から日常的に運動することができるようになり,治療中・退院後・治療終了後のQOLの維持と向上をはかることができると予想される.次年度は,これらの内容を含めた「病児のための運動プログラム」を小児白血病児に実施し,その効果を検証する.調査実施については,協力施設の交渉を行ってきている.本研究の第2の目的である退院後の療養を担う家族のセルフケア能力の発揮を支援する看護支援については,家族のマネジメントを評価する必要があるため,米国でKnaflらが開発したFamily Management Measureの日本語版の開発を進めている.慢性的な疾患をもつ子どもの家族のマネジメントを評価する尺度はわが国にはないため,家族支援のための重要な指標になる.日本語への翻訳は,2名の小児看護,家族看護専門家が別々に行うとともに,医療関連の英語の翻訳を専門に行っている業者にも翻訳してもらった.これら3つの翻訳を小児看護,家族看護の専門家で1つにまとめ日本語版を完成させる.本尺度で小児白血病児の家族のマネジメントを評価しながら,「家族のための病児の体力アセスメント指標・生活マネジメントガイドライン」の作成を次年度に進める.本研究の研究目的1である白血病児のための運動プログラムの開発について,よりプログラムの有用性が高まることを目指し,小児白血病児に限らない小児がん病児に適用できるよう,追加の文献検討を行った.その後,昨年度検討したプログラムを修正し,より具体的な内容にして試案を完成させた.プログラムは,プログラム開始前のアセスメント(入院生活での運動の程度,入院生活中の体力に関する困りごと,倦怠感,参加児の好み),プログラム(ウォーキングを中心としたプログラム),プログラム後の評価での3段階で構成し,病児がプログラムを継続できるよう,リクリエーションの要素を取り入れたものにした.研究の目的2である退院後の療養を担う家族のセルフケア能力とマネジメントを促進する看護支援について,小児がん経験者と家族に関するメタ統合から小児白血病児の退院後および治療終了後の家族の生活の有り様を明らかにした.家族は,小児がんの体験は過去のものという思いを抱きつつ,小児がん経験者の体力が十分でなかったり,晩期合併症を実感する場合に,治療が終了しても小児がんは終わっていないと感じ,過去の体験とする思いと現在も続くものという思いの間のバランスをとりながら生活していた.さらに,経験者の状態に対する家族の認識が,家族マネジメントと,経験者の自立やアイデンティティーの形成と作用し合っていた.これらから,経験者の体力を含む状態を整えることおよび家族への教育的支援が重要であることが示唆された.そのため,家族のための病児の体力アセスメント指標・生活マネジメントガイドラインは,入院時から退院後の長期フォローアップを含めた期間を内容とし,家族への教育的支援ツールとなるように設計した.研究目的1の「病児のための運動プログラム」については,プログラムの開発が進んでおり,次年度に効果を明らかにする調査を実施することで,目的を達することができる.また,目的2の「家族のための病児の体力アセスメント指標・生活マネジメントガイドライン」の作成も,生活マネジメントを評価する指標がわが国になかったため当初の計画に加えて,Family Management Measureを開発することとなったが,開発過程は順調に進められている.次年度に調査を実施することで,「家族のための病児の体力アセスメント指標・生活マネジメントガイドライン」を作成していくことが可能である.25年度が最終年度であるため、記入しない。

研究目的1の「病児のための運動プログラム」について,開発中のプログラムを対象病児に実施し,効果を明らかにする.プログラムの実施は,対象病児に関わりながら行う必要があるが,研究代表者の他に調査実施を計画している施設の協力者がいるため,遂行可能であると考える.研究目的2の「家族のための病児の体力アセスメント指標・生活マネジメントガイドライン」についても,目的達成において最も課題であった家族のマネジメントを評価するための尺度の開発が進んだため,次年度に協力者の協力を得て,調査を実施し研究を遂行することが可能な状態である.25年度が最終年度であるため、記入しない。
先天性重金属代謝異常の成因に関する研究ーとくにWilson病の成因ー

先天性重金属代謝異常の代表的疾患であるWilson病は、低セルロプラスミン血、尿中銅排泄過多および肝銅含量の著明な増加を特徴とするが、その成因について明らかではないため、つぎの研究を行ない、以下の結論を得ることができた。(1)Wilson病患者の肝銅蓄積の機序解明:36歳の幼児期に発見された発症前Wilson病患者において、肝組織は肝硬変がまだ形成されず軽度の線維化等の微少変化にもかかわらず、すでに、著明な肝銅含量を示し、採集した胆汁中の銅含量の明らかな低値を認めた。また、低セルロプラスミン血も確認した。幼若Wilson病患者の肝細胞において、全般に銅沈着を認めたが、とくに、ライソソ-ムに蓄積が著明であった。(2)Wilson病患者に対する各種銅キレ-ト剤の効果:Dーペニシラミン塩酸トリエンチンについて検討し、塩酸トリエンチンの除銅能効果および臨床効果を確認した。塩酸トリエンチンの尿中銅排泄効果は、Dーペニシラミンより劣るが、十分な排泄があった。長期間Dーペニシラミンあるいは塩酸トリエンチン服用中のWilson病患者の肝銅含量は、対照正常人より高く57倍であったが、治療前の2040%と低くなっていた。銅キレ-ト剤服用中であっても、Wilson病患者の胆汁中銅含量は低値であった。(3)Wilson病の新しいモデル動物LongーEvansCinnamonラットの銅・セルロプラスミンに関する研究:LongーEvans Cinnamon(LEC)ラットは、セルロプラスミンoxidase活性の低下、尿中銅排泄増加、肝銅含量の著増を認め、Wilson病モデル動物と認定した。LECラット銅キレ-ト剤投与を行い、肝障害病症予防および肝銅蓄積抑制をみた。LECラットの肝銅蓄積は、生直後より始まっており、また、低セルロプラスミン血も生後より認められた。本ラットの肝銅蓄積の成因は、ヒトWilson病のものと極めて類似点が多いと推定した。1.Wilson病患者の胆汁採集および胆汁酸分析と胆汁中銅含量Wilson病患者11例は,3歳2カ月から42歳の年齢分布である。対照群は,Wilson病以外(胆石症,肝硬変他)にて開腹手術あるいはTーtubeにて採取した胆汁である。Wilson病症例は肝生検のため開腹した5例に胆のうを直接穿刺して得た胆汁を試料とし6例においては経口的に透視下にTーtubeを挿入して採取した胆汁汁を試料とした。(1)胆汁中胆汁酸分析:タウロケノデオキシコ-ル酸が増加し,コ-ル酸/ケノデオキコ-ル酸比およびグリシン/タウリン比値が低下した。この目的は,Wilson病以外の肝硬変患者にも認められた。(2)胆汁中銅含量:胆汁中銅含量は,指標として胆汁中銅含量μg/d1/総胆汁酸mcmole/m1にて比較検討した。対照群は3.937.5,平均13.9に対しWilson病症例は0.311.74,平均0.93と著明な低値を示した。

2.発症前Wilson病患者の胆汁中胆汁酸分析と胆汁中銅含量発症前Wilson病患者の4例は,78歳(女児1,男児3例)であり,いずれも同胞がWilson病と診断され家族内検索により発見された例である。胆汁採集は経内視鏡的に行った。(1)胆汁中胆汁酸分析:対照群と有意な差を認めなかった。(2)胆汁中銅含量:0.371.2の範囲内にあり平均0.81でありWilson病発症例と同様に著明な低値を示した。発症前Wilson病であっても肝から胆汁中への銅排泄障害が観察されたことは,Wilson病の肝銅蓄積の成因として重要な示唆を与える大きな収穫であった。3.新しい銅キレ-ト剤の薬理学的研究:トリエンー2HC1およびトリエンー4HC1について検討し,Wistar系ラットにおけるLD50はいずれにおいても約2,2852,532mg/kgであった。先天性重金属代謝異常の代表的疾患であるWilson病の成因解明の研究を実施した。平成2年度において、発症前Wilson病患者および発症Wilson病患者のいずれにおいても胆汁中鈍排泄幹著しく低値であることを報告し胆汁酸代謝については、Wilson病患者に進行した肝硬変による二次的変化であり、発症前Wilson病患者の肝硬変の成立していない時期においては、血清および胆汁酸15分画には全く異常を認めなかったため、本症においては胆汁酸代謝の異常のないことを結論した。平成3年度の研究結果をまとめると以下のごとくである。(1)Wilson病患者の肝組織における銅沈着は肝細胞全般に及んでいたがライソソ-ムの異常蓄積を認めた。(2)Wilson病に対する経口キレ-ト剤について、NMR(nuclear magnetic resonacce)法を用いて2n vitroではあるが、その銅に対するキレ-ト効果は、Dーpenicillamine≫塩酸トリエンチンであった。Wilson病に対する尿中銅排泄効果は、Dーpenicillamineおよび塩酸トリエンチンのいずれにおいても著明であった。塩酸トリエンチンのラットにおける薬理学的安全性を検討し、その安全性を確立した。(3)Wilson病患者および発症前Wilson病患者の血清セルロプラスミン値は著しく低値を示した。3歳幼児の本症3例においても同様であり、本症は先天性にセルロプラスミン生成の阻害を示唆した。(4)LongーEvansCinnamonラットは、PPD oxidase法による低セルロプラスミン血、尿中銅排泄過多および著明な肝銅含量の増加を認め、Wilson病モデル動物になり得る世界で始めて見出した。本ラットのセルロプラスミンは、アポ型からホロ型への変換障害があることを見出し、Wilson病の成因と同様な機序による肝銅蓄積を示唆した。
ケアサービスに関する情報の伝達と集約のあり方についての研究

介護保険を含むケアサービス情報は利用者に利用方法や利用条件伝えることが重要な役割である。サービスの利用者は自らのニーズにサービス利用が合っているかの判断をする力が求められる。情報伝達の実情とサービス利用における問題点を明らかにすることにより、今後のケアサービスに関する情報伝達と集約のあり方の課題について考察することを目的に本研究を行った。介護保険によるサービス利用者に対するアンケートからは、制度に関する内容や利用方法が充分に伝わっていない状況が明らかになり、これがサービスに対する不満を生み出す原因になっていることが見出された。京都市A区の社協で取り組まれた活動では小地域におけるサービス評価のためのパンフレット配布や訪問による働きかけが契約に基づくサービス利用の推進に効果のあることが認められた。また大阪府の市町村介護保険課を対象としたアンケートでは行政の制度の改善や周知べの取り組みが利用実績と関連していることが認められた。これまでに行われた住民に対する調査からは、高齢になるほど広報などのマスメデイアを通した情報は伝わりにくくなり、一人暮らしなどの高齢者ではケアマネージャーや医療機関などで情報を入手する場合が多くなることが認められた。一人ひとりの意識を高める工夫や利用者の年齢や家族構成に配慮した情報提供と二ーズ集約の必要性が考察された。これまでにも地方自治体におけるケアサービス情報の提供の不十分さが指摘されながらも、新たな情報提供にはあまり積極的な取り組みはみられなかった。介護保険制度が実施され、地方自治体にとっては今後この制度の定着を図ること、また住民にとっては制度を検証することが求められている。今年度はこの介護保険を中心に情報を伝達する上での課題と住民のサービス情報に対する認識を明らかにするため、介護保険制度の利用者および市町村の介護保険担当課を対象にアンケート調査を実施した。京都市A区の20ヶ所の事業所にアンケート用紙を留置し、利用者に回答を郵送してもらう方法で実施したところ、2ヶ月の間に300通の回答があり、その結果、制度の仕組みやサービスの内容がわかりにくいという回答が多く見られた。また大阪府下の49市町村に情報提供や広報の現状、課題についてのアンケートを郵送により実施したところ、29市町村から回答が寄せられた。1町を除く全ての市町村が情報伝達のあり方に課題ありと回答していた。ケアサービス施策の実施前にニーズ調査を行っているのは16市町村であったが、調査を実施していない市町村と比較して、課題として情報伝達が不十分という認識だけではなく、情報伝達の工夫の必要性を指摘する傾向が認められた。これと関連して介護保険制度実施前の要介護度別の見込み対象者数と実際の判定の状況に差異が大きい市町村は、調査を実施していない所が多く、情報伝達の課題では住民の意識が高まっていないことを指摘していることが多かった。これらの結果から、住民の制度の理解には工夫が必要なこと、また行政の積極的な取り組みは行政の課題認識につながっていることが推察された。次年度は充分に情報伝達ができている1町の現状を詳しく知ると同時に、今後の情報伝達と収集のあり方についてより検討を深めるためコントロールスタディに取り組む予定である。介護保険事業も3年目となり、その制度が住民にどのように受け止められ、介護を必要とする人にとってどれだけの効果をあげているのかが、今後の計画の進展に大きな影響を与えるものである。昨年度の調査研究において、介護を必要とする本人や家族にとって制度の仕組みやサービスの内容が充分な理解には至っていないことが明らかになった。またニーズ調査の実施の有無と自治体の情報伝達の課題認識に違いがあることも認められた。今年度は昨年度の研究成果を踏まえ、介護保険の利用者や家族にパンフレットの配布や訪問による働きかけを行い介護保険制度に対する認識の変化を調べた。また、自治体については介護保険制度の理解を住民に深めるための活動を積極的に展開している自治体のうち、3自治体についてこれまでに行われた介護保険の利用状況に関する調査結果をもとに、住民への情報伝達方法の効果について比較研究を行った。その結果、利用者がサービス評価を行うために開発した「自己点検のしおり」を全戸配布するなど京都市A区のケアネットワーク推進協議会の取り組みが相互の納得による契約を成立させるために効果があることが認められた。さらに自治体が行う情報伝達では高齢になるほどマスメディアを通した情報は伝わりにくくなり、一人暮らしなどの高齢者ではケアマネージャーや医療機関などで情報を入手する場合が多くなることが認められた。
浄瑠璃作者「近松柳」と歌舞伎作者「並木柳」－同一作者の戯曲を通してみる上方と江戸

本研究の目的は人形浄瑠璃作者と歌舞伎作者を兼ねた作家の作品をとりあげ、同一作者の戯曲を通して上方と江戸の意識・文化の差異を考察するとともに、現代の古典戯曲台本分析に新たな視点を提供することである。研究3年目となる当該年度においては、研究実施計画に基づいて次のような研究活動を行った。1、「道行」の研究:上方と江戸の戯曲は、特に道行(場面転換)において明確な差異がみられるという研究2年目の考察結果を元に、研究3年目では道行の残存が多く確認できる上方の戯曲に絞って着目し、その効果や意味などを探るべく更に詳細な戯曲分析を行った。戯曲の選定は近松門左衛門に始まり、人形浄瑠璃ブームの終息が訪れる江戸末期に活動した近松柳までを範囲とした。各作品の戯曲構成表を作成し、道行に関する事柄を特筆した上でリスト化を行った。その結果、上方人形浄瑠璃における道行のほとんどは場面転換や時間経過を表し、物語の継ぎ目としての役割に徹しているが、一近松門左衛門の「心中物の道行」だけは性質を異にしていることがわかった。近松の心中物は『曽根崎心中』など複数が現存するが、どの道行も共通して、1,主人公が必ず道行に登場し、2.詞章が美辞麗句であり、3,死出の旅路を予感させ、4.宗教性、儀式性、伝統性が印象的に描写され、5.物語のクライマックスである。男女が死に向かう場面こそが心中物の見せ場(クライマックス)であり、近松はそれを表現する場所として道行を利用していた。近松亡き後、心中ブームが過ぎ去ると、道行を物語上のクライマックスとして扱った戯曲は見られなくなる。これは上方において人形浄瑠璃・歌舞伎の戯曲構成を熟知していた近松だからこそ発想し得たと推察される。2、現代戯曲論への展開準備および実践への試行:本研究で得られた戯曲構成の有用性と特徴を応用し、主に戯曲・脚本・シナリオのプロット構築において実際に活用、執筆を行った。本研究3年目の目的(近松門左衛門の作品を取り上げ、今までに抽出した比較のポイントに沿って分析を行うことで戯曲構成の有用性と特徴を発見する)は達成し、実際の小説・シナリオのプロット構築といった実践に応用するための準備が進んでおり、予定していた研究計画通りに進行している。よって、おおむね順調に進展していると自己評価する。研究3年目において、現代戯曲では消滅している場面転換「道行」に注目し、調査と考察を進めたことで「現代戯曲論への展開準備および実践への試行」へのアプローチを行うことができたが、上方と江戸の意識・文化の差異についての考察に繋げるためには、さらに歌舞伎の戯曲分析を行っていく必要がある。この3年間で得られた研究成果を元に、研究課題の遂行に向けて今後も取り組んでいく。月ごとに研究成果をまとめる〆切日を設け、目標が達成できたか、達成できていなければ何が問題となったのかを客観的に洗い出すなどを行い、コンスタントかつ着実に研究成果をあげられるよう、意識的に研究計画を実行していきたい。本研究の目的は人形浄瑠璃作者と歌舞伎作者を兼ねた近松柳の作品をとりあげ、同一作者の戯曲を通して上方と江戸の意識・文化の差異を考察するとともに、未だ十分に解明されていない近世劇作家像について調査・解明することで、現代の古典戯曲台本分析に新たな視点を提供することである。研究1年目となる当該年度においては、研究実施計画に基づいて次のような研究活動を行った。1.作家作品研究:近松柳執筆作品の底本所在調査、戯曲分析・読解を行った。また、作者としての記録が確認できる近松柳周辺の近松姓の作家複数名(主に浄瑠璃作者を中心とする)について、資料と情報を収集・整理した。後者に関する主な文献として『作者式法戯財録』が挙げられるが、作者が未だ特定されていないことを含め、詳細な解析がなされていない資料のひとつである。今後の重要資料として精読が必要と考えられる。2.江戸・上方の比較研究:本研究では同一作者の戯曲を通して上方と江戸の意識・文化の差異を考察することを目的としているので、当時の人々の生活・意識を多角的に捉える必要がある。また、江戸(東京)や上方(大坂・京都)に関しての資料・文献は数多くあるが、都市部だけでなく近郊や地方に暮らしている人々の文化や暮らしについても考察に含めるべきであると考えた。そこで、既存の文献のみでは十分な情報が得づらい江戸周辺および上方周辺の暮らしや芸能娯楽への意識を調査するため、実際の現地にて近世古文書を収集、ならびに現地集落においてフィールドワークを行った。当該年度の具体的な調査先としては、江戸周辺:千葉南房総(千葉県文書館)、小田原(小田原桐座・研究協力者からの資料提供)、上方周辺:岡山(岡山大学・池田家文庫)。その他鳥取、岐阜にも足を運び、独自の資料収集と調査による研究内容の充実を図った。研究2年目となる当該年度においては、研究実施計画に基づいて次のような研究活動を行った。1、江戸・上方の比較研究:本研究では同一作者の戯曲を通して上方と江戸の意識・文化の差異を考察することを目的としている。