hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トンネルトランジスタのトラップエンジニアリングによる新機能素子の創製

本研究はトンネルトランジスタ(TFET)における等電子トラップ(IET)のエンジニアリングによって、LSI基本素子としての開発および新機能素子の創製を目的に実施した。LSI基本素子としてはN/P型TFET両方の動作を実現し、世界初の相補型リングオシレータ回路動作に成功した。この成果は半導体デバイス分野で最も権威のある国際会議にて発表、大きな反響を得た。新機能素子の創製としてはIET援用TFETのスピン量子ビットとしての動作に成功し、動作温度10Kを達成した。これは電子素子型スピン量子ビットの世界最高動作温度である。この成果は学会発表を行い、現在論文を投稿している。1:本年度は等電子トラップのエンジニアリングを実現するために、複数種の不純物についてトラップ準位の形成を試みた。実施内容はノウハウに該当するため、ここでは詳細を述べない。これまで用いてきたAl-N不純物は良好に準位を形成することが確認されている。また共同研究先が行なった理論計算によっては、Al-NをはじめとするIII-V族複合不純物が等電子トラップの形成に極めて有効であることが確認された。これはNの3s軌道が、III族原子とNとが結合することによって等電子トラップとして有効化されることによる。また同様に、Oを用いたII族-Oの複合不純物も有効であることがわかった。これにより、実験・理論の両面から、等電子トラップ準位のエンジニアリングの方針が明らかとなった。2:等電子トラップ形成の確認には発光測定を行なっているが、これは過去の研究においては傍証を重ねてAl-N不純物からの発光であろうという推論がなされるに留まっていた。本年度はAl-N等電子トラップからの発光について励起強度依存実験を実施、Al-N等電子トラップに束縛された励起子からとされてきた発光線が、確かにそうであることを明らかにした。この結果は来年度発表予定である。3:Al-N等電子トラップ形成には低温アニールを施すが、その条件の最適化を行なった。パラメータは時間と温度である。その結果、450度24時間のアニールが最適であることがわかった。本実験からはAl-N等電子トラップの形成機構に関する知見があわせて得られた。これについても来年度発表予定である。本年度は等電子トラップ準位のエンジニアリングの方針を示すことが目標であった。これが達成されたのに加えて、発光の物理に関する知見、また形成機構に関する知見が得られている。形成機構に関しては、次年度に実施する予定であった内容の一部である。よって、当初の計画以上に研究が進展していると言える。本年度の実験としては、1等電子トラップ(IET)の活性化条件のTFET試作プロセス適合性についての詳細検討、2IET援用TFETの素子ばらつきについて検討、3TFET回路動作、の3点を中心に実施した。1については再検討したIET活性化条件をTFET試作時の熱収支制御に反映、これまで電流増大を実現していたN型TFETだけではなく、電流増大をP型TFETでも実現した。2については、IET導入時に懸念される素子ばらつきの影響を調査し、IETによる電流増大に伴いばらつきが抑制されることがわかった。これはIET技術のみならず、すべてのTFET電流増大技術にあてはまるユニバーサルな事象であることを定式的に示した。3についてはN/P型両者のTFETで電流増大に成功したことで、相補型リングオシレータ回路を試作、電流増大の有効性を回路レベルでの動作速度向上として示した。なお、TFETを用いた相補型リングオシレータ回路の動作は、本研究によって世界で初めて実現されたものである。1および3については半導体デバイス分野で最も権威のある国際学会であるInternational Electron Devices Meeting(IEDM)に採択され、発表を行なっている。また、2については別途国際学会において発表するとともに、国際誌にも論文が掲載された。以上に加えて、昨年度から実施していたTFETの量子ビット応用についても良好な結果が得られた。その内容については共同研究先の物材機構より国際会議発表を行なっている。以上のように、本年度当初に計画した内容はすべて実施し、良好な結果が得られている。加えて、当初予定していなかった回路動作にも成功しており、順調に研究が実施され、また実績をあげることが出来ていると考えている。本年度は当初予定していたIET活性化条件の詳細検討を実施し、N/P型両者のTFETでの電流増大に成功した。これに加えて、計画外に回路動作に成功、世界初の相補型TFETリングオシレータの動作を実現したことは計画以上の進展と考えている。本年度の研究内容としては、1電流増大のための等電子トラップ(IET)形成条件の最適化、2電流増大のためのIETの高濃度化、3新機能素子として量子ビット応用の検討の3項目を実施した。1についてはイオン注入後の低温アニールプロセスについて、温度と時間の最適化を行った。その結果、450°Cで24時間のアニール処理が最適であることがわかった。また、本実験からはIET形成の動的機構が明らかとなった。これはイオン注入による空孔欠陥の形成、アニールによる空孔欠陥の変体および空孔欠陥の回復という過程を伴うもので、ミクロスコピックな原子移動によってIETが形成されていく様子が実験的に確認されるとともに、各工程の活性化エネルギーも明らかとなった。本結果は現在論文を投稿し査読を受けている。

2については高温イオン注入によって結晶のアモルファス化を避けつつ高濃度にIETを導入しようという試みであった。本実験では想定通りアモルファス化を回避しつつ高濃度化に成功した。しかしながらトンネルトランジスタ(TFET)形成プロセスに導入した場合、ソースおよびドレインの抵抗が著しく上昇すること、またペアを形成しないAlが活性化率が低いもののアクセプタとして働いたためにチャネルキャリア濃度が大きく変わることが確認された。そのために良好なTFETが確認されず、実デバイスへの適用上プロセスの改善が必要であることが分かった。3については引き続きIET援用TFETの量子ビット応用を検討、本年度は10Kでの動作に成功した。これは電子素子型スピン量子ビットとしては世界最高の動作温度であり、現在論文を投稿し査読を受けているところである。本結果については応用物理学会において部分的に報告をしている。昨年度の成果について複数の招待講演を受けると共に、レビュー論文の依頼があり発行したことも本年度の特筆すべき成果となっている。本研究はトンネルトランジスタ(TFET)における等電子トラップ(IET)のエンジニアリングによって、LSI基本素子としての開発および新機能素子の創製を目的に実施した。LSI基本素子としてはN/P型TFET両方の動作を実現し、世界初の相補型リングオシレータ回路動作に成功した。この成果は半導体デバイス分野で最も権威のある国際会議にて発表、大きな反響を得た。新機能素子の創製としてはIET援用TFETのスピン量子ビットとしての動作に成功し、動作温度10Kを達成した。これは電子素子型スピン量子ビットの世界最高動作温度である。この成果は学会発表を行い、現在論文を投稿している。本年度得られた知見を基に、シリコントンネルトランジスタのチャネル中に等電子トラップを形成するに最適なプロセスを検討する。これによって駆動電流増大率を過去の結果より高めることを目指す。IET技術による電流増大率をさらに改善し、TFET実用可能水準に近づけることを目指す。それとともに、新機能そしてとしての量子ビット動作についても、さらに研究を進めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。半導体集積デバイス29年度が最終年度であるため、記入しない。
ハプティクスのもたらす感情伝達や細かいニュアンス伝達「あうんの呼吸」実装の研究

本研究は、振動コミュニケーションが、感情の伝達や細かいニュアンス(あうんの呼吸)の実効性を検証するものであり3つの検証を行った。1Intelligent Personal AssistantSystemによる情報提示の際、情報に振動を付加することで、その情報の伝わり方変化を調査した。2多様な印象の振動パターンをあらかじつくり、コミュニケーション時にその振動を付加することで最初に感じた印象がうまく伝わるかの検証をした。3日常的な対話シーンにタスク型振動と非タスク型振動を付加し、印象がどのように伝わるか、また変化するかの検証をした。結果ぱ、1振動の間隔は短いほどポジティブで、振動の長さを500msの時が最もポジィティブで、振動の長さを100ms 1000msとして検証した結果、100msのときがポジィティブとなり、振動の付加でプラスやマイナス感覚が助長されることが判明した。2依頼、督促、報告のケースの場合、依頼と報告に有意な差が現れたが催促には効果は見られなかった。また高齢者と若者の感じ方が異り、若者は、振動の強さが大きいと怒り・怖れの印象を持つ、高齢者は振動の強さが大きいと喜び・安らぎの印象を持つ。等が判明した。3タスク指向型の対話形式では,ポジティブな対話で「振動なし-振動ポジィティブ」間での印象に有意差があり、非タスク指向型では,ポジティブな対話で「振動なし-振動ポジティブ・ネガティブ」間で,ネガティブな対話で「振動なし-振動ネガティブ」間での印象差が見られた。これは,振動を付与することにより対話の印象が向上することを示す。また,振動が与える印象と対話の内容が合致する際に対話の印象が向上することを示す。このことで、限定されたあるいは対象ユーザーにより若干の差異は生じても、当初の感情の伝達や細かいニュアンスのインタフェース(あうんの呼吸)の実効性はある程度確認できた。本年度本研究では、Personal Intelligent Assistant Systemを活用してHAPTICS実装化に向けたFSを行った。情報にある振動を付加し、その情報の伝わり方が変化するかどうかの調査を行った。このことは情報に付加する振動のパターンと情報の伝わり方との関係性を明らかにすることができると考えた。具体的には、1)振動の付加により、わかりやすく情報を提示することと情報のやり取りをスムーズに行うことができる。2)振動付加によりUXデザインは、楽しいなどの新しい価値を提供することができる。である。本研究の印象の評価はPANASを用いた。調査は「振動パターンの印象評価」と「振動を付加した情報に対する印象評価」の二つである。振動パターン構成要素が印象に与える影響について、スマートフォン搭載のアクチュエータが生成すできる振動パターン要素「振動の長さ」「振動の間隔の長さ」「振動のリズム」の三要素が、振動パターンの印象に与える影響について評価実験をした。結果は、1振動パターンは「晴れ」、「雨」などの情報の(ポジティブ、ネガティブ度合いの)違いに関わらず、同様に印象の変化に影響を及ぼす。2情報に振動パターンを付加した場合、情報の印象は、「振動なし」「間隔1000ms」「間隔100ms」の順によりポジティブな印象を受ける。ネガティブ度合いについては「間隔1000ms」のときに最もネガティブ。このような傾向は全ての天気「晴れ」「くもり」「雨についても同様であった。3振動が付加された情報の印象は、その振動パターンと同じ印象を受ける。ポジティブな印象の振動パターンを情報に付加するとよりポジティブな印象を抱く。このことから情報を伝える際に声色や表情のように、振動パターンが情報の受け取り方に影響を与え、印象を操作することができることを示唆している。本研究はハプティク(振動インタフェース)研究の応用・実装化に際し、感情の伝達や細かいニュアンスが伝達できれば、より効果的な伝達=「あうんの呼吸」コミュニケーションをはかることができると考え、パプティクス活用に関して「あうんの呼吸」コミュニケーションの可能性を探るとしている。本年度は、Intelligent Personal Assistant Systemを用いて実装のFSを行い、よりポジティブな印象を持つ振動パターンを、情報に付加すると、その情報に対してよりポジティブな印象を抱くことが検証された。このことから情報を伝える際に声色や表情のような細かいニュアンス=「あうんの呼吸」コミュニケーションの一端を垣間見ることができて、振動パターンが情報の受け取り方に影響を与え、印象を操作することができることが示唆できた、また結果の一端を3つの査読付論文にまとめた。1Applicability of HAPTICS forUniversal Design- AStudy to Developa New System for Visually Impaired People-2016AHFE掲載同プロシーディング、2Universal Design Utilizing Haptic Feedback to Improve TouchscreenOperationsー2016IAUD掲載同プロシーディング、2016IAUD最優秀論文賞をいただいた。3触覚フィードバックがもたらすタッチパネル操作改善の研究(コメンテーター論文)日本福祉のまちづくり学会2016に投稿し評価をえた。2016AHFEは三笠宮瑶子女王殿下招待セッションである。

3日常的な対話シーンにタスク型振動と非タスク型振動を付加し、印象がどのように伝わるか、また変化するかの検証をした。結果ぱ、1振動の間隔は短いほどポジティブで、振動の長さを500msの時が最もポジィティブで、振動の長さを100ms 1000msとして検証した結果、100msのときがポジィティブとなり、振動の付加でプラスやマイナス感覚が助長されることが判明した。2依頼、督促、報告のケースの場合、依頼と報告に有意な差が現れたが催促には効果は見られなかった。また高齢者と若者の感じ方が異り、若者は、振動の強さが大きいと怒り・怖れの印象を持つ、高齢者は振動の強さが大きいと喜び・安らぎの印象を持つ。等が判明した。3タスク指向型の対話形式では,ポジティブな対話で「振動なし-振動ポジィティブ」間での印象に有意差があり、非タスク指向型では,ポジティブな対話で「振動なし-振動ポジティブ・ネガティブ」間で,ネガティブな対話で「振動なし-振動ネガティブ」間での印象差が見られた。これは,振動を付与することにより対話の印象が向上することを示す。また,振動が与える印象と対話の内容が合致する際に対話の印象が向上することを示す。このことで、限定されたあるいは対象ユーザーにより若干の差異は生じても、当初の感情の伝達や細かいニュアンスのインタフェース(あうんの呼吸)の実効性はある程度確認できた。本研究はハプティク(振動インタフェース)研究の応用・実装化を引き続けるとし、感情の伝達や細かいニュアンスが伝達できれば、より効果的な伝達=「あうんの呼吸」コミュニケーションをはかることができると考え、「あうんの呼吸」コミュニケーションの可能性をひき探るとしている。とくに視覚障害者と健常者を繋ぐユーザビィリティ評価研究にベースに「あうんの呼吸」に関して詳細な要件を抽出する。高齢者、視覚障害者との振動を付加した情報交換についての共通性や差異を確認し、最終的にはスマートフォンへの実装条件を抽出する。本研究の特徴としては、今まで手をつけられていないスマートフォンへの振動を付加した情報交換で、ある種の感情の伝達や細かいニュアンスの伝達が可能か、実検証より導き出すことは独自性が高いと考えている。ハプティクスの要素(振幅、時間、波形、パターン)と感情表現伝達の相関を、利用者毎(視覚障害者、後期高齢者、健常者)に調査し、利用者にとっての振動付加通信の最適値、普遍値を抽出し共通項を探る。最終的にフラットタッチパネル上に、振動付加による「あうんの呼吸」原理モデルを設計し、「あうん」の条件確認と情報伝達の基本モデルを開発する。
末梢神経レベルでのがん性疼痛機序解明

がん性疼痛の機序の1つとして腫瘍や炎症細胞から産生されるエンドセリン-1(ET-1)の痛覚神経線維への作用が報告されている.しかしながら,その機序は明らかになっていない.そこで本研究ではET-1の侵害受容伝達機構における細胞内機序を明らかにするために,細胞内カルシウム濃度([Ca^<2+>]_i)測定および免疫組織化学的手法を用いて,カプサイシン感受性後根神経節(dorsal root ganglion, DRG)神経細胞に対するET-1の効果を検討した.(結果)培養DRG神経細胞においてカプサイシンは[Ca^<2+>]_iを増加させた.カプサイシン誘起[Ca^<2+>]_iは,10nM ET-1の前投与により増強された.10nMカプサイシンに反応した神経細胞の45.5%が10nM ET-1の前投与により増強された.このET-1による増強作用は選択的ET_A受容体拮抗薬投与により完全に抑制されたが,選択的ET_B受容体拮抗薬では抑制されなかった.次にET-1による増強作用に対するPKCの関与を調べた.選択的PKC拮抗薬によりET-1の増強作用は有意に抑制された。PKCサブタイプの中でPKCεは侵害受容器を感作することが報告されているのでET-1による増強効果に対するPKCεの関与を調べた.選択的PKCε拮抗薬によりET-1による増強作用は有意に抑制された.免疫組織化学的検討では,PKCεはTRPV1陽性神経細胞の94.2%に観察された.ET-1の投与により,PKCεの免疫反応は細胞膜側に強く観察された.このET-1投与によるPKCεの免疫反応の分布変化はTRPV1陽性神経細胞の25/64に観察された.(結論)ET-1はET_A受容体を活性化し,PKCε依存性に末梢神経での侵害情報伝達を修飾することが明らかになった.ET-1はがん性疼痛の形成・維持に関与している.したがって,本研究による知見は,がん性疼痛の新しい治療戦略を提示すると考えられる.がん性疼痛の機序の1つとして腫瘍や炎症細胞から産生されるエンドセリン-1(ET-1)の痛覚神経線維への作用が報告されている.しかしながら,その機序は明らかになっていない.そこで本研究ではET-1の侵害受容伝達機構における細胞内機序を明らかにするために,細胞内カルシウム濃度([Ca^<2+>]_i)測定および免疫組織化学的手法を用いて,カプサイシン感受性後根神経節(dorsal root ganglion, DRG)神経細胞に対するET-1の効果を検討した.(結果)培養DRG神経細胞においてカプサイシンは[Ca^<2+>]_iを増加させた.カプサイシン誘起[Ca^<2+>]_iは,10nM ET-1の前投与により増強された.10nMカプサイシンに反応した神経細胞の45.5%が10nM ET-1の前投与により増強された.このET-1による増強作用は選択的ET_A受容体拮抗薬投与により完全に抑制されたが,選択的ET_B受容体拮抗薬では抑制されなかった.次にET-1による増強作用に対するPKCの関与を調べた.選択的PKC拮抗薬によりET-1の増強作用は有意に抑制された。PKCサブタイプの中でPKCεは侵害受容器を感作することが報告されているのでET-1による増強効果に対するPKCεの関与を調べた.選択的PKCε拮抗薬によりET-1による増強作用は有意に抑制された.免疫組織化学的検討では,PKCεはTRPV1陽性神経細胞の94.2%に観察された.ET-1の投与により,PKCεの免疫反応は細胞膜側に強く観察された.このET-1投与によるPKCεの免疫反応の分布変化はTRPV1陽性神経細胞の25/64に観察された.(結論)ET-1はET_A受容体を活性化し,PKCε依存性に末梢神経での侵害情報伝達を修飾することが明らかになった.ET-1はがん性疼痛の形成・維持に関与している.したがって,本研究による知見は,がん性疼痛の新しい治療戦略を提示すると考えられる.末梢レベルにおいては腫瘍細胞から産生される種々のchemical mediatorががん性疼痛の発生・維持に寄与していることが示唆されている.これらchemical mediatorの中で特にエンドセリン-1に注目する.臨床研究において悪性腫瘍による疼痛に対するエンドセリン-1の関与が示唆されている.また,マウスがん性疼痛モデルにおいて腫瘍細胞移植部周辺組織でエンドセリン-1濃度が増加することが知られている.したがって,エンドセリン-1はがん性疼痛治療の新たなターゲットとなる可能性がある,しかしながら,エンドセリン-1がどのように疼痛を惹起するのか,どのようにがん性疼痛を修飾するのかの詳細は不明である.これまでに,培養マウス後根神経節細胞を用い細胞内カルシウム濃度の変化を指標にエンドセリン-1とカプサイシン受容体の相互作用を検討している.カプサイシン受容体は熱,化学物質による刺激およびpHの低下を感知する侵害受容器(痛み受容器)として考えられている.これまでの研究によりエンドセリン-1がカプサイシン受容体のカプサイシンに対する閾値と反応性を増強することが明らかとなった.

この細胞内機序としてエンドセリン-1がET-A受容体を活性化することによりPKCを賦活化しカプサイシン受容体のリン酸化を引き起こすことが明らかとなった.このエンドセリン-1の効果がPKC epsilon inhibitor peptideによって抑制されることから関与しているPKCアイソザイムはepsilonであると考えられる.また,培養細胞にエンドセリン-1を負荷し免疫染色法によってPKC epsilonの局在を検討したところ,エンドセリン-1によりPKC epsilonが細胞質から膜へtranslocationすることが明らかとなり,PKC epsilon inhibitor peptideでの実験結果を支持する.今後,他のPKCアイソザイムの関与を検討するとともに,熱刺激を用いて同様の実験を行う予定である.がん性疼痛の機序の1つとして腫瘍や炎症細胞から産生されるエンドセリン-1(ET-1)の痛覚神経線維への作用が報告されている.しかしながら,その機序は明らかになっていない.そこで本研究ではET-1の侵害受容伝達機構における細胞内機序を明らかにするために,細胞内カルシウム濃度([Ca^<2+>]_i)測定および免疫組織化学的手法を用いて,カプサイシン感受性後根神経節(dorsal root ganglion, DRG)神経細胞に対するET-1の効果を検討した.(結果)培養DRG神経細胞においてカプサイシンは[Ca^<2+>]_iを増加させた.カプサイシン誘起[Ca^<2+>]_iは,10nM ET-1の前投与により増強された.10nMカプサイシンに反応した神経細胞の45.5%が10nM ET-1の前投与により増強された.このET-1による増強作用は選択的ET_A受容体拮抗薬投与により完全に抑制されたが,選択的ET_B受容体拮抗薬では抑制されなかった.次にET-1による増強作用に対するPKCの関与を調べた.選択的PKC拮抗薬によりET-1の増強作用は有意に抑制された.PKCサブタイプの中でPKCεは侵害受容器を感作することが報告されているのでET-1による増強効果に対するPKCεの関与を調べた.選択的PKCε拮抗薬によりET-1による増強作用は有意に抑制された.免疫組織化学的検討では,PKCεはTRPV1陽性神経細胞の94.2%に観察された.ET-1の投与により,PKCεの免疫反応は細胞膜側に強く観察された.このET-1投与によるPKCεの免疫反応の分布変化はTRPV1陽性神経細胞の25/64に観察された.(結論)ET-1はET_A受容体を活性化し,PKCε依存性に末梢神経での侵害情報伝達を修飾することが明らかになった.ET-1はがん性疼痛の形成・維持に関与している.したがって,本研究による知見は,がん性疼痛の新しい治療戦略を提示すると考えられる.
神社整理後における「神社復祀」に関する民俗学的調査研究

平成8年度は、平成7年度に得られた研究成果に関する補完を期するために補充調査等を実施した。なお、その研究成果は以下の通りである。1、「神社復祀」および「神社合祀」に関する論文約150件の内容を再検討し、約100件程度に絞り、データベースを構築し直した。データ項目は、前回通りで整理番号・編著者名・単行本名(論文名)・発行所(掲載機関誌名、巻・号数)・頁数・発行年月のほかに、今回の研究に必要な検索項目として地域名、復祀・合祀の区別コードを設定した。2、概刊の文献から集積した「神社復祀」に関する具体的な事例を約100件ほど、データベース化した。データ項目は、整理番号・地域名・合祀された時期・合祀された神社名・合祀以前の祭日・合祀した当時の様相・復祀された神社名・復祀された時期・復祀の要因・復祀後の祭日・タイプコードを設定した。なお、入力したデータの不備を補完するために、新しいデータの発掘につとめるともに、精確でないデータを一部削除した。3、神社合祀政策が強力に推進された三重県(度会郡度会町)とそうではなかった神奈川県(平塚市土屋)に調査地を設定して予備調査を実施した。前者では、神社のない地域における、「人の一生」などを通してみた信仰生活の実態、後者では「神社復祀」後の実態について、補充調査を実施した。調査成果として、神社がなくなった地域では跡地に遥拝所または記念碑を設けたが、地域住民がすでに神社(氏神)の存在を忘却している一方で、復祀を実施した地域では合祀された当時から、氏神に対する思慕の念が持続していたことや復祀の時期にも時間差があることなどが明らかになってきた。なお、第762回日本民俗学会談話会(1996)で研究発表した。さらに、成果の一部である論考を『神奈川県立博物館研究報告』第23号(1997)に発表予定である。平成7年度は、以下のような研究成果をあげることができた。1、「神社復祀」および「神社合祀」に関する論文の文献目録を作成し、現在までに約150件をデータベース化した。そのデータ項目としては、整理番号、編著者名、単行本名(論文名)、発行所(掲載機関誌名、巻・号数)、ページ数、発行年月のほかに、今回の研究に必要な検索項目として地域名、復祀・合祀の区別コードを設定した。2、既刊の「民俗調査報告書」、「民俗誌」、「郷土誌」などの文献を渉猟し、「神社復祀」に関する具体的な事例を約2000件ほど、データベース化することができた。そのデータ項目として、整理番号、地域名、合祀された時期、合祀された神社名、合祀以前の祭日、合祀した当時の様相、復祀された神社名、復祀された時期、復祀の要因、復祀後の祭日、タイプコードを設定し、検索をはじめ、比較分析およびクロス集計に活用している。3、神社合祀政策が強力に推進された三重県(度会群度会町)とそうではなかった神奈川県(平塚市土屋)に調査地を設定して、予備調査を実施した。前者では、神社のない地域における、「人の一生」、「年中行事」などを通してみた信仰生活の実態、後者では、「神社復祀」後の実態について、明らかにした。

その結果の一例として、神社のない地域では、神社の跡地に遙拝所もしくは記念碑を設けているが、地域住民がすでにかつて鎮座していた神社(氏神)の存在を忘却していること、一方、復祀を実施した地域では、合祀された明治の頃から、氏神に対する思慕の念が持続していたことが明らかになった。平成8年度は、神社復祀の補充調査等を実施しながら、集積されたデータの比較分析と統合を試みたいと考えている。その研究成果を、11月に日本民俗学会で研究発表した後、論文等にまとめる予定である。平成8年度は、平成7年度に得られた研究成果に関する補完を期するために補充調査等を実施した。なお、その研究成果は以下の通りである。1、「神社復祀」および「神社合祀」に関する論文約150件の内容を再検討し、約100件程度に絞り、データベースを構築し直した。データ項目は、前回通りで整理番号・編著者名・単行本名(論文名)・発行所(掲載機関誌名、巻・号数)・頁数・発行年月のほかに、今回の研究に必要な検索項目として地域名、復祀・合祀の区別コードを設定した。2、既刊の文献から集積した「神社復祀」に関する具体的な事例を約100件ほど、データベース化した。データ項目は、整理番号・地域名・合祀された時期・合祀された神社名・合祀以前の祭日・合祀した当時の様相・復祀された神社名・復祀された時期・復祀の要因・復祀後の祭日・タイプコードを設定した。なお、入力したデータの不備を補完するために、新しいデータの発掘につとめるともに、精確でないデータを一部削除した。3、神社合祀政策が強力に推進された三重県(度会郡度会町)とそうではなかった神奈川県(平塚市土屋)に調査地を設定して予備調査を実施した。前者では、神社のない地域における、「人の一生」などを通してみた信仰生活の実態、後者では「神社復祀」後の実態について、補充調査を実施した。調査成果として、神社がなくなった地域では跡地に遥拝所または記念碑を設けたが、地域住民がすでに神社(氏神)の存在を忘却している一方で、復祀を実施した地域では合祀された当時から、氏神に対する思慕の念が持続していたことや復祀の時期にも時間差があることなどが明らかになってきた。なお、第762回日本民俗学会談話会(1996)で研究発表した。さらに、成果の一部である論考を『神奈川県立博物館研究報告』第23号(1997)に発表予定である。
がん罹患リスクの社会格差の解明：生活習慣因子や免疫機能異常の媒介

申請者は、社会格差の研究の最先端研究機関であるハーバード公衆衛生大学院の世界的権威Ichiro Kawachi教授と共同で、日本標準職業及び産業分類を用いて、現職および過去3つの職業から最長の職業を同定し、日本標準職業分類及び日本標準産業分類にて分類される約10,000種類以上の職業に照らし合わせ、網羅的に分類・抽出するアルゴリズムを完成させた。また、この精緻に分類された最長職業を、以下の意義のある職業グループに区分する手法を完成させた(1)ブルーカラー職(保安、農林水産、生産工程、機械運転、建設、運搬、清掃、包装等)、(2)サービス職(事務、販売、サービス等)、(3)専門職、(4)管理職。さらに、この職業グループを、日本標準産業分類によって(1)ブルーカラー産業(農林水産、鉱採石、建設、製造、電気、ガス、熱、水道、運輸、郵便等)、(2)サービス産業(卸小売、宿泊、飲食、サービス、娯楽等)、(3)ホワイトカラー産業(情報通信、金融、保険、不動産、学術研究、専門技術サービス、医療福祉、公務等)にグループ化することに成功した。この完成させた、新たな指標である「最長職業」を用いて、日本における各種がんおよび循環器疾患の罹患リスクに職業格差があることを発見した。また、各産業職業従事者における生活習慣の評価(飲酒および喫煙)を評価して、職業産業ごとの喫煙や飲酒の生活習慣の差によって、観察された各種がんおよび循環器疾患の罹患リスクの職業格差を全て説明できるかを検証したが、飲酒や喫煙によって、がんおよび循環器疾患の職業格差を部分的に説明できたものの、大部分の職業格差が飲酒や喫煙では説明できないことも発見した。これらの研究実績については国内の学会や医学雑誌紙面上にて報告した。概ね当初の計画通り進行しているが、組織の免疫染色等の実験についてはやや遅れている。日本標準職業及び産業分類を用いて、現職および過去3つの職業から最長の職業を同定し、日本標準職業分類及び日本標準産業分類にて分類される約10,000種類以上の職業に照らし合わせ、網羅的に分類・抽出するアルゴリズムを完成させた。この完成させた、新たな指標である「最長職業」を用いて、日本における各種がん(胃がん、肺がん、肝がん、膵がん、前立腺がん、乳がん)および循環器疾患(冠動脈疾患、脳血管疾患)の罹患リスクに職業格差があることを報告した。また、各産業職業従事者における生活習慣の評価(飲酒および喫煙)を評価して、職業産業ごとの喫煙や飲酒の生活習慣の差によって、観察された罹患リスクの職業格差を説明できるかを検証したが、飲酒や喫煙によっては部分的に説明できたものの、大部分の職業格差が飲酒や喫煙では説明できないことも報告した。日本における各種がんおよび循環器疾患の罹患リスクに職業格差は、飲酒や喫煙によって部分的に説明できたものの、大部分が飲酒や喫煙では説明できかった。そこで、今後は生活習慣病(高血圧、糖尿病、肥満など)により、これらの観察された職業格差が説明できるかを検証する。また、喫煙を除いては、生活習慣リスクファクターとして大きな影響を与えていると考えられる飲酒については、より精緻な評価指標の作成(生涯アルコール摂取総量)を試みて検証する。さらに、ストレスマーカーと考えられるバイオマーカーの検証(白血球分画)および病理組織の免疫染色(HMGB1)によって、各最長職業グループにおける生活習慣因子、免疫応答とがんおよび循環器疾患の発症の関連を検証し、観察されたがんおよび循環器疾患の社会格差を生活習慣因子および免疫機能によって説明できるかを検証していく予定である。

この完成させた、新たな指標である「最長職業」を用いて、日本における各種がん(胃がん、肺がん、肝がん、膵がん、前立腺がん、乳がん)および循環器疾患(冠動脈疾患、脳血管疾患)の罹患リスクに職業格差があることを報告した。また、各産業職業従事者における生活習慣の評価(飲酒および喫煙)を評価して、職業産業ごとの喫煙や飲酒の生活習慣の差によって、観察された罹患リスクの職業格差を説明できるかを検証したが、飲酒や喫煙によっては部分的に説明できたものの、大部分の職業格差が飲酒や喫煙では説明できないことも報告した。日本における各種がんおよび循環器疾患の罹患リスクに職業格差は、飲酒や喫煙によって部分的に説明できたものの、大部分が飲酒や喫煙では説明できかった。そこで、今後は生活習慣病(高血圧、糖尿病、肥満など)により、これらの観察された職業格差が説明できるかを検証する。また、喫煙を除いては、生活習慣リスクファクターとして大きな影響を与えていると考えられる飲酒については、より精緻な評価指標の作成(生涯アルコール摂取総量)を試みて検証する。さらに、ストレスマーカーと考えられるバイオマーカーの検証(白血球分画)および病理組織の免疫染色(HMGB1)によって、各最長職業グループにおける生活習慣因子、免疫応答とがんおよび循環器疾患の発症の関連を検証し、観察されたがんおよび循環器疾患の社会格差を生活習慣因子および免疫機能によって説明できるかを検証していく予定である。平成30年度はベースラインのデータ解析や統計学的手法の開発を行い、ベースラインデータの報告および出版をしたが、当初実施予定であったワークステーションの購入や免疫染色については、平成31年度以降のに実施することとしたので、次年度使用額が生じた。研究遂行する上では大きな問題はなく、研究目的を達成できる。
手指用モーションキャプチャを用いた3D-CGモデリング技術の研究開発

本研究では,高精度な手指用磁気式モーションキャプチャ装置を入力装置としたインターフェース技術を研究開発することで,モデリングソフトウェアに未習熟なユーザでも粘土細工をするような自然な動作で簡単に3D-CGモデルを制作できる直感性に優れたユーザインターフェース技術の開発を目指した.平成22年度までの研究開発において開発した粘土細工式モデリングシステムは,実空間のフローラルフォームを変形すると小立方体の集合として表現したVR空間のCGモデルをリアルタイムに変形できるシステムだったが,開発に用いた3Dコンテンツ作成ツールの制約からVR空間でフローラルフォームを表す小立方体数を増やすことができなかった.そこで本年度は,より細かな変形を可能とするため,当該ツールを用いず,OpenGL等より基本的なライブリのみを用いて多数の小立方体を扱える環境を構築し,変形の分解能を向上させた.開発した環境では昨年度は5mmであった分解能が1mmに向上し,曲線もより滑らかに再現できるようになった.しかし,小立方体数が増加したことにより,位置の計算,接触判定,描画の処理にかかる時間も増大し,リアルタイムに処理が終了しなくなった.そこで,増加した処理をGPGPUによって並列化することで高速化を試みた.並列化により接触判定に要する時間が0.0148sから0.0039sとなり,約4倍高速化できた.しかし,頂点位置の計算に要する時間は0.0463sから0.0516sに,描画に要する時間は0.0230sから0.0345sにそれぞれ増加した.これはCPU-GPU間のデータ転送が遅いことが原因であると考えている.システムをリアルタイムに使用するためには,30Hzで描画するとして1フレーム当たり0.0333s以内に処理を完了しなければならない.さらなる高速化が課題である.本研究では,高精度な手指用磁気式モーションキャプチャ装置を入力装置としたインターフェース技術を研究開発することで,モデリングソフトウェアに未習熟なユーザでも粘土細工をするような自然な動作で簡単に3D-CGモデルを制作できる直感性に優れたユーザインターフェース技術の開発を目指した.平成22年度までの研究開発において開発した粘土細工式モデリングシステムは,実空間のフローラルフォームを変形すると小立方体の集合として表現したVR空間のCGモデルをリアルタイムに変形できるシステムだったが,開発に用いた3Dコンテンツ作成ツールの制約からVR空間でフローラルフォームを表す小立方体数を増やすことができなかった.そこで本年度は,より細かな変形を可能とするため,当該ツールを用いず,OpenGL等より基本的なライブリのみを用いて多数の小立方体を扱える環境を構築し,変形の分解能を向上させた.開発した環境では昨年度は5mmであった分解能が1mmに向上し,曲線もより滑らかに再現できるようになった.しかし,小立方体数が増加したことにより,位置の計算,接触判定,描画の処理にかかる時間も増大し,リアルタイムに処理が終了しなくなった.そこで,増加した処理をGPGPUによって並列化することで高速化を試みた.並列化により接触判定に要する時間が0.0148sから0.0039sとなり,約4倍高速化できた.しかし,頂点位置の計算に要する時間は0.0463sから0.0516sに,描画に要する時間は0.0230sから0.0345sにそれぞれ増加した.これはCPU-GPU間のデータ転送が遅いことが原因であると考えている.システムをリアルタイムに使用するためには,30Hzで描画するとして1フレーム当たり0.0333s以内に処理を完了しなければならない.さらなる高速化が課題である.
科学技術の社会的課題の解決に向けた生徒の対話・協働による共創を支援する教材の開発

本研究の目的は、科学技術の社会的課題について多様な価値観とのバランスに配慮しながら対話・協働によって意思決定・合意形成し,新しい科学技術を取り入れた社会の在り方を「共創」する授業を行うための教材の開発である。2018年度の研究実績は以下の通りである。(1)教材の試行版の作成および試行:実際の市民参加の場で使用されている手法であるコンセンサス会議を応用して作成した教材「生命倫理について考えるコンセンサス会議ー生殖補助医療編ー」に「共創」の視点を取り入れるため,本教材の使用経験のある高校生物教師を対象に調査を行い,改良版を作成した。作成した教材が県の教育センター主催の教員研修(中堅教諭等資質向上研修講座)に採用され講座で活用された。受講者及び指導主事の意見等を取り入れて改良を加え完成版を作成した。(2)学会等における発表:作成した教材に関する研究・実践の成果等について,科学技術社会論学会年次大会,科学教育学会研究会南関東支部大会で発表した。(3)論文・書籍による発表:教材開発の経緯等についてまとめた論文「生殖補助医療に関する意思決定・合意形成を図るコンセンサス会議の教材開発」を『科学教育学会研究会研究報告』で発表した。また,本研究の理論面をまとめた『科学技術社会の未来を共創する理科教育の研究』(風間書房)を刊行した。(4)「遺伝子組換え食品について考えるコンセンサス会議」の作成:「生命倫理について考えるコンセンサス会議ー生殖補助医療編ー」の作成時に蓄積した知見・方法をもとにして,「遺伝子組換え食品について考えるコンセンサス会議」の教材を作成した。これまでに,対話・協働によって新しい科学技術を取り入れた社会の在り方を「共創」する授業を行うための教材作成の基礎を構築して2つの教材を作成し,その成果を学会及び書籍等でひろく社会に公表した。科学技術の社会的な課題について,生徒の主体的な議論を通して,意思決定や合意形成を図る授業を行うために,実際の市民参加の場で活用されている市民参加型テクノロジー・アセスメントの手法を(コンセンサス会議やシナリオワークショップ等)を応用した教材の作成をこれまで行ってきた。これまでに作成した教材を発展的に継承しつつ本研究課題を進めることができ,今年度は2つの教材を開発することができた。次年度には,開発した教材の精度を高めるだけでなく,より汎用性の高い教材となるように,高校での試行予定もすでに決まっていることから,本研究課題の達成に向けて,一定程度の見通しがついている。科学技術の社会的課題の解決に向け,対話・協働に基づいて「共創」する授業を支援するための教材開発をすすめるために,本研究課題の最終年度となる2019年度は、以下の方策を立てて遂行する。(1)作成した教材の試行:2018年度に開発した2つの教材を中学校や高等学校の授業等で試行し,教師や生徒から得た意見・感想等をもとに検討を重ね,多くの教師が活用できるような実用的で汎用性の高い教材の作成をめざす。(2)新たな教材の作成:これまでに開発した生命倫理(生殖補助医療)・遺伝子組換え食品を題材とする教材の他に,新たな題材での教材作成に向け,科学技術の社会的課題を扱う授業の中学高校での実施状況や理科教師の意識を調査し、中学高校の理科の教育内容をふまえた題材を選定して,教材開発に着手する。(3)学会等における発表:本研究課題で得た知見や成果を、学会・研究会等での研究報告やシンポジウム等の機会において発表し、プログラム設計・分量・教材の提供形態等について広く批評を頂くことで,教材の精度を高めるよう改良を重ねる。(4)作成した教材のWeb・書籍等による公開:これまで進めてきた研究成果をひろく社会に公表するために、学会誌や書籍等における研究成果の発表,Web上での公開,書籍による公開等を検討し広く社会に還元する。以上のことから,新しい科学技術の社会における利用について生徒の意思決定・合意形成を支援し、科学技術の社会的課題の解決に向けて対話・協働に基づいて「共創」する授業を支援する教材開発,普及啓発をすすめる。(4)「遺伝子組換え食品について考えるコンセンサス会議」の作成:

「生命倫理について考えるコンセンサス会議ー生殖補助医療編ー」の作成時に蓄積した知見・方法をもとにして,「遺伝子組換え食品について考えるコンセンサス会議」の教材を作成した。これまでに,対話・協働によって新しい科学技術を取り入れた社会の在り方を「共創」する授業を行うための教材作成の基礎を構築して2つの教材を作成し,その成果を学会及び書籍等でひろく社会に公表した。科学技術の社会的な課題について,生徒の主体的な議論を通して,意思決定や合意形成を図る授業を行うために,実際の市民参加の場で活用されている市民参加型テクノロジー・アセスメントの手法を(コンセンサス会議やシナリオワークショップ等)を応用した教材の作成をこれまで行ってきた。これまでに作成した教材を発展的に継承しつつ本研究課題を進めることができ,今年度は2つの教材を開発することができた。次年度には,開発した教材の精度を高めるだけでなく,より汎用性の高い教材となるように,高校での試行予定もすでに決まっていることから,本研究課題の達成に向けて,一定程度の見通しがついている。科学技術の社会的課題の解決に向け,対話・協働に基づいて「共創」する授業を支援するための教材開発をすすめるために,本研究課題の最終年度となる2019年度は、以下の方策を立てて遂行する。(1)作成した教材の試行:2018年度に開発した2つの教材を中学校や高等学校の授業等で試行し,教師や生徒から得た意見・感想等をもとに検討を重ね,多くの教師が活用できるような実用的で汎用性の高い教材の作成をめざす。(2)新たな教材の作成:これまでに開発した生命倫理(生殖補助医療)・遺伝子組換え食品を題材とする教材の他に,新たな題材での教材作成に向け,科学技術の社会的課題を扱う授業の中学高校での実施状況や理科教師の意識を調査し、中学高校の理科の教育内容をふまえた題材を選定して,教材開発に着手する。(3)学会等における発表:本研究課題で得た知見や成果を、学会・研究会等での研究報告やシンポジウム等の機会において発表し、プログラム設計・分量・教材の提供形態等について広く批評を頂くことで,教材の精度を高めるよう改良を重ねる。(4)作成した教材のWeb・書籍等による公開:これまで進めてきた研究成果をひろく社会に公表するために、学会誌や書籍等における研究成果の発表,Web上での公開,書籍による公開等を検討し広く社会に還元する。以上のことから,新しい科学技術の社会における利用について生徒の意思決定・合意形成を支援し、科学技術の社会的課題の解決に向けて対話・協働に基づいて「共創」する授業を支援する教材開発,普及啓発をすすめる。作成した教材の印刷・製本費用が,見積もり時よりも安価で作成することができたため次年度使用額が生じた。繰り越した分は新たな教材作成費用に還元する。
伝統的産業の情報発信と商品開発を支援する双方向型デジタルサイネージの開発

2018年度に引き続き、博多人形、大川家具、博多織、久留米織の各企業・団体と九州産業大学との連携により、商品開発、デザイン支援、ワークショップなど、伝統的産業の振興と人材育成を目的とした学生プロジェクトを実施した。双方向型デジタルサイネージの開発に関しては、博多人形商工業協同組合、福岡市および九州産業大学との産学官連携により開発されたオリジナル博多人形「ハカタオフク」のプロモーションとデザイン評価を目的としたタッチパネル型デジタルサイネージを制作した。このデジタルサイネージでは、展示会場における集客、情報提供、デザイン評価の各コンテンツをシームレスに連携することを目指した。集客には、サイネージから離れた位置にいる人物までの距離を深度センサーにより測定し、一定の距離に近づいたときに画面上のキャラクターが話しかける仕組みを採用した。観客がサイネージに近づくと、サムネイルが並んだ画面に切り替わり、サムネイルをタッチすると各ハカタオフクに関する情報が表示されるとともに、気に入ったデザインのハカタオフクに投票できる。また、総務省が公表しているガイドブックに基づき、カメラで取得されたユーザーの顔画像からAPIを活用して年齢と性別を推定し、投票結果とともに記録した。この結果を統計分析することにより、博多人形のデザインに関する好みの傾向を属性ごとに把握することができた。この結果から、デジタルサイネージとAIを組み合わせることで、商品の最適化に資するようなデータを効率的に取得できる可能性が示唆された。開発されたデジタルサイネージは、マリンメッセ福岡(福岡市、伝統的工芸品月間国民会議全国大会、11月2日4日)、はかた伝統工芸館(福岡市、11月22日27日)、福岡市博物館(福岡市、1月22日2月3日)、イムズ(九産大プロデュース展、2月21日3月3日)の4会場で展示された。地域の伝統的産業(博多人形、博多織、大川家具、久留米織)の商品開発およびデザイン支援を目的とした学生プロジェクトを、関連企業および団体と連携して実施し、それらの成果を福岡市天神地区の商業施設において展示・公開することができた。また、オリジナル博多人形「ハカタオフク」のプロモーションとデザイン評価を目的としたインタラクティブ・デジタルサイネージの開発を通じて、集客コンテンツ、情報提供コンテンツ、デザイン評価コンテンツをシームレスに連携させるための仕組みを構築することができた。これにより、双方向型デジタルサイネージによる伝統的産業のための情報発信および情報収集の枠組みを実現することができた。さらに、デジタルサイネージにセンサーやAIを組み合わせることにより、属性ごとのデザイン評価データを効率的に収集できることが分かった。得られたデザイン評価データを統計的に分析した結果、性別および年齢によってデザインの好みに違いがあることが確認された。この結果は、商品開発において、デジタルサイネージがユーザーの声を取り入れたPDCAサイクルを循環させるための装置として機能する可能性を示した。教育プログラムとしての効果を検証するため、プロジェクト活動に参加した学生にアンケートを実施し、自身の成長や満足度に関する調査を行った。また、展示会の来場者に対してもアンケートを実施し、展覧会についての情報の入手経路、展示会の感想、商品に関する感想などを調査した。現在、アンケート結果を集計している段階であり、その結果を分担者と共有し、2019年度の活動に反映させる予定である。また、各プロジェクトのリーダーで構成させるリーダー会議と、プロジェクト参加学生全員で構成される全体会議を定期的に開催し、プロジェクト間の連携を強化するとともに、展示会に向けた準備を学生と協力して進めることができた。過去2年間の活動を踏まえて、伝統的産業(大川家具、博多織、博多人形、久留米織)の商品開発プロジェクトを継続して実施する。博多人形については、デジタルサイネージを通じて得られた評価データの分析結果を参考にしながら、博多人形商工業協同組合、福岡市および九州産業大学との産学官連携により、「ハカタオフク」の新たなデザイン開発を実施する予定である。博多織については、企業と連携して博多織を使用した雑貨の開発を行う予定である。大川家具については、大川家具工業会と学生との連携による新たな商品開発プロジェクトが予定されている。久留米織については、学生、企業および福岡県工業技術センターインテリア研究所が連携して開発したファッション商品のプロモーションと商品最適化に向けた調査を、双方向型デジタルサイネージを使って実施する。久留米織の双方向型デジタルサイネージは、石橋文化センター(福岡県久留米市)で開催予定のアートフェスティバルに併せて設置することを予定している。これまでの研究で得られた知見を活かしながら、集客コンテンツ、情報提供コンテンツ、デザイン評価コンテンツをシームレスに連携させた双方向型デジタルサイネージを目指す。デザイン評価コンテンツでは、評価者の属性(年齢および性別)とともに、商品に関する複数の要素を効率的に評価できるような手法を考案し、商品開発に有用なデータを企業や学生にフィードバックできるような仕組みを構築する。商品開発プロジェクトの成果物、および開発された双方向型デジタルサイネージは、年度末に福岡市都心部の会場において展示・公開することを予定している。展示会および開発された商品に対する来場者アンケート、プロジェクトに参加した学生に対する教育評価アンケート、双方向型デジタルサイネージから得られた評価データの統計的分析を実施することにより、本研究の成果を総括する。2017年度は、大川家具、博多織、博多人形、久留米織、尾崎人形の各企業・団体と九州産業大学の連携により、商品開発プロジェクトおよびワークショップを実施した。デジタルサイネージの開発プロジェクトは、初年度の取り組みとして、大川家具のプロジェクトで試作された家具を公開する展示会において、集客、情報提供を行うためのデジタルサイネージの開発を行った。

大川家具の商品開発プロジェクトは、大川家具工業会に所属する企業9社との連携により実施し、参加学生16名がチームに分かれ、各社が提示した課題に取り組んだ。その結果、15点の新商品が開発された。デジタルサイネージ開発プロジェクトには、14名(コンテンツ制作9名、写真撮影5名)の学生が参加し、新しい映像技術を活用した集客用コンテンツというテーマで検討を行った結果、顔の表情をキャプチャーするソフトウェアを活用したキャラクターによる接客システム、大川家具を用いたプロジェクションマッピング、ゲームエンジンを活用した商品情報提供用タッチパネルの3点が制作された。開発された商品およびデジタルサイネージは、「九産大プロデュース展」(2018年2月22日3月4日、イムズ、福岡市)、「九州産業大学芸術学部Art&Desugn展」(2018年3月17日21日、博多阪急、福岡市)、「ジャパンインテリア総合展2018」(2018年4月11、12日、大川産業会館、大川市)、「第9回大川春の木工まつり」(2018年4月13、14日、大川産業会館、大川市)にて展示・公開された。上記プロジェクトと並行して、東京、福岡、ベルリン、フランクフルトおよびその近郊地域において、インタラクティブ・デジタルサイネージの実地調査を行った。調査結果を集客性、操作性、双方向性等の観点から考察し、報告書にまとめて公開した。地域の伝統的産業(大川家具、博多織、博多人形、久留米織、尾崎人形)と大学の連携により、学生主体の商品開発プロジェクトおよびデジタルサイネージ開発プロジェクトを実施し、商品およびコンテンツの開発、ワークショップの実施、試作品の展示公開を行った。これにより、本研究の基盤となる商品開発と情報発信を組み合わせたプロジェクト型教育の枠組みを構築することができた。デジタルサイネージに関しては、集客用コンテンツにより歩行中の人々の注意を惹きつけ、そこから商品情報提供用コンテンツへと誘導するモデルの実現を目指し、集客用コンテンツとして、顔表情キャプチャー技術を応用したキャラクターによる接客システム、および大川家具を用いたプロジェクションマッピングを制作した。特にキャラクターによる接客システムは集客力が高く、会話の内容に合わせてキャラクターがリアルタイムに表情を変えるという新規性と、キャラクターを介したバーチャルな会話を活用したコミュニケーションの組み合わせが集客に有効であることが分かった。商品情報提供用コンテンツにはタッチパネルを活用し、各ボタンのタッチ数を時間帯ごとに出力する機能を実装した。これは、展示会における時間帯ごとの人の流れを把握するとともに、各ボタンのタッチ数から人気商品の推定を行うための手法について検討することを目的としたものであり、現在、展示会で得られた記録の分析を行っている。