hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害のある子どもの「授業」の評価と改善をとおした教育内容及び教育方法の開発

平成19年度は,昨年までに収集した情報を元に,授業の目的を重視して評価・改善を繰り返していく授業の評価、改善シート(Check(評価),Action(改善)の重視)の試案を活用し,長崎県立鶴南養護学校,鳥取県立米子養護学校,筑波大学附属久里浜特別支援学校を実践協力校として研究を行った。対象を,発達障害のある子どもたちに絞って授業評価と授業改善の方法を開発した。各校での実践に基づく情報収集と考察の結果,「授業の評価改善シート」を開発することができた。その結果,本研究により明らかになったことは,以下のとおりである。○授業の評価・改善のためには,そのねらいを明らかにするためのツール(本研究で開発した授業の評価・改善シート)が有効である。○学校全体で取り組んだ実践協力校での取り組みから,授業の評価・改善シートの目的である「授業のねらいを明らかにすることで,ねらいの評価,改善が可能になり,より良い授業を構築できる」ことが明らかになった。○ねらいを明らかにした授業は,より良いチームティーチングにつながる。○本研究で提案したシートは,各地域で用いられており,現在,20校近くで試みられるに至った。授業改善のためのPDCAサイクルを活用した「授業の評価と授業改善の方法」は,学校教育の主な活動である「授業」そのものに取り組むことであり,教育現場のニーズに合致する。研究成果の普及に関しては,「自閉症教育実践マスターブックーキーポィントが未来をひらく-」(ジアース教育新社)の第五章「授業の評価・改善シート」に情報を提供することができた.また,日本特殊教育学会神戸大会の自主シンポジウムで約15O人の参加者に向けた発表を行い,「授業の評価改善のためのガイドブック(案)」を配布することができた。
超高真空SQUIDによる表面超構造超伝導のマイスナー効果の検出

昨年度までに製作してきた、極低温超高真空マイクロ4端子電気伝導ーSQUID結合装置を稼働させ、原子層超伝導の検出実験を行っている。現在の感度は単原子層超伝導の検出までに至っていないが、数十原子層厚の超伝導体のマイスナー効果を検出できるようになった。これは、試料を超高真空中に保持したまま、超伝導反磁性を検出する装置であり、世界的にも類を見ないユニークな実験装置となった。また、原子層超伝導物質系の探索研究として、新たに2つの物質系を発見した。(1)トポロジカル結晶絶縁体であるSnTeの表面上にIn原子層を積層させると、Inの超伝導転移温度より高い温度で超伝導に転移することを発見した。これは、InとSnTeの界面に誘起された超伝導であり、トポロジカル超伝導状態の可能性がある。次には、それに特有なマヨラナモードの検出を目指す。(2)Si(001)表面上に形成されたTlとAuの2原子層が電荷密度波と超伝導転移を起こすことを発見した。磁場印加によって超伝導・絶縁体転移を起こすと、絶縁体状態が電荷密度波相であることを突き止めた。また、超伝導と並ぶ無散逸伝導を示する量子異常ホール効果状態を比較的高温で実現する候補物質系として、MnTe/BiSbTeヘテロ構造を発見した。MnTe層の磁性秩序によって、トポロジカル絶縁体であるBiSbTeのデイラック型表面状態にギャップが開くこと、MnTeが室温まで強磁性を示すことを光電子分光法やSQUID測定によって明らかにした。これによって、表面状態に開いたエネルギーギャップは非自明なギャップであるため、カイラルエッジ状態が形成されているはずで、その状態を通る無散逸伝導を直接検出するのが次の目標である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。既存の超低温・磁場印加型4端子プローブ装置にSQUID機構を組み込み、電気伝導測定と磁気測定を超高真空下で同時に行うことの出来る装置へと拡張することを目的とする。これまでに装置設計のため、磁束分布シミュレーションを行い、測定されるシグナルおよび形状誤差から来るオフセットを見積もった。計算結果から形状誤差のオフセットを正確に除去する必要があることが分かった。オフセットを除去する手法として、超伝導体の反磁性を利用してピックアップコイルに直接オフセット分の逆磁場を印加して打ち消す手法が知られており、この手法であればシグナル/オフセット比を調整することが出来るため、我々も同様の機構を導入することとした。当初想定していた超伝導量子干渉計(SQUID)のみ使用した磁気測定システムではオフセット調節に必要なダイナミックレンジが足りないため、Hall素子との併用を考案・設計した。その後、SQUIDおよびHall素子の極低温下(4.2 K)での動作テストと磁気測定システム(オフセット調節機構・磁気シールド・ピックアップコイル用ボビン・シグナルケーブル等)の製作を完了した。さらに、作製した磁気測定システムを超低温・磁場印加型4端子プローブ装置に導入し、測定を行った。現在、オフセット調節機構の動作テストを行い、さらにNbTiやPbの薄膜(バルク超伝導体)を試料として用い、温度および磁場をそれぞれ変化させることで臨界温度・臨界磁場での超伝導転移の観測を行っている。今後、上記の実験により磁気測定システムが運用可能であることを確認した後に、2次元超伝導試料を作製し、in-situで磁気測定および電気伝導測定を行う。SQUIDで測定できる磁束量のダイナミックレンジが極めて狭いため、オフセット磁束をキャンセルする精度を極めて高くする必要があり、その実現に手こずっている。SQUIDとともにホール効果素子による磁場測定を併用することによって、この高精度でのキャンセルを実現できると考えている。

これによって、表面状態に開いたエネルギーギャップは非自明なギャップであるため、カイラルエッジ状態が形成されているはずで、その状態を通る無散逸伝導を直接検出するのが次の目標である。超伝導に特異な物性は完全伝導性(電気抵抗ゼロ)と完全反磁性(マイスナー効果)の二つがあり、その二つの測定をもって正式に超伝導と認定される。長年、当研究室では表面の電気伝導を測定してきており、表面数原子層の超伝導と考えられている電気抵抗の特異な減少を発見しているが、その磁化率は測定することができなかった。交流磁場等を用いることで間接的に反磁性を確認している研究はあるが、直接的に完全反磁性を確認した研究は未だ存在しない。そこで、電気伝導測定と同時に磁化率を測定することで表面原子層の超伝導転移の詳細を調べることを目指し、既存の極低温超高真空マイクロ4端子電気伝導測定装置に超伝導量子干渉計(SQUID)を併設するという改良を行っている。今年度までに、測定に必要な磁気シールドの追加とSQUIDを用いた予備実験を完了した。予備実験では磁化率測定のダイナミックレンジが足りないこと、フラックスジャンプと呼ばれるピックアップコイル特有の測定磁場のずれがあり、これを防ぐ必要があることがわかった。また、ダイナミックレンジの拡張の為ホール素子を追加し、さらに磁場のオフセット調節機構を作製し、超伝導バルク鉛のマイスナー効果の検出に成功した。今後、バックグラウンド磁束の補償精度を上げ、原子層超伝導の完全反磁性の検出を行う。この装置製作と平行して、原子層超伝導の物質系の多様性を拡張する探索研究と、原子層超伝導に特有の現象の探索研究も行っている。昨年度までに発見したSi(111)表面上のTlとAuの合金単原子層超伝導が、Ge(111)表面上でも発現すること、また、TlとAuの混合比率を変えると超伝導臨界温度が変わることを発見した。さらに、2原子層のTlが示す超伝導状態が垂直磁場を印加することで絶縁体に転移するが、その過程で、ボーズ金属と呼ばれる異常金属相が現れることも発見した。超高真空中に保持された原子層超伝導のマイスナー効果を検出するためのSQUIDシステムを製作している。測定に必要な磁気シールドの追加、SQUIDを用いた予備実験を完了した。本年度はダイナミックレンジの拡張の為ホール素子を追加、磁場のオフセット調節機構を作製し、それらと一体になったピックアップコイルの作成・組み込みを行った。これにより磁化率測定の為に必要な改良は完了した。オフセット磁束を除去する手法として、超伝導体の反磁性を利用してピックアップコイルに直接オフセット分の逆磁場を印加して打ち消す手法が知られており、この手法であればシグナル/オフセット比を調整することが出来るため、我々も同様の機構を導入することとした。当初想定していた超伝導量子干渉計(SQUID)のみ使用した磁気測定システムではオフセット調節に必要なダイナミックレンジが足りないため、Hall素子との併用を考案・設計して実験を継続している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
分離膜を用いる絶縁用混合ガスの分離回収法の開発

現在の電力用ガス絶縁機器には温暖化効果の大きいSF_6ガスが使われているが、その使用量の削減に向けた混合ガス絶縁方式では使用後のガス分離回収装置の無いことが、技術的には、最大の難点とされてきた。本研究では高分子製の分離膜を用いて分離回収装置を開発した。この装置は回収ガス中のSF_6濃度を高く保ったまま回収損失を抑えるため、2段の分離膜ユニットを従属接続(カスケード接続)している。これにより回収ガス中のSF_6濃度のは97%以上、回収損失は1%程度であり、高濃度で低損失の回収システムを実現した。まず、ガス分離の解析プログラムを開発して縦続接続における回収ガス濃度、回収損失を解析し、分離・回収システムの設計を行った。原料混合ガスのSF_6濃度を520%の範囲で変え、何れの濃度においても上記目標値が達成できるよう、供給ガス圧や各部の流速などの回収条件を明確にした。この設計を基にして従属接続システムを構築し、それぞれの原料ガス濃度について1段目ユニットの回収ガス流速を変えることによって回収ガスを高濃度化し、2段目ユニットの供給ガス圧を変えることによって回収損失の低減を実現した。次に、原料ガスの濃度が変化した場合でも目標とする回収ガス濃度が得られるように自動制御機構を有する回収システムの研究開発を行った。この装置では回収ガス濃度の自動測定装置を組み込み、その出力に応じて回収ガス流速を制御するための制御弁を駆動する。この制御と最適な供給ガス圧などの選択によって、回収ガス中のSF_6濃度を97%以上、回収損失1%程度の目標値が自動的に達成できる実用的な分離回収システムを構築した。現在の電力分野におけるガス絶縁方式ではSF6ガスが専ら使われているが、このガスは地球温暖化効果がC02に比して約24,000と非常に大きいので、1997年に京都で開催されたCOP3において削減対象に指定されている。一方、SF6の使用量を減らす目的でN2等の通常ガスに520%程度のSF6ガスを混ぜた混合ガス絶縁方式が国内および欧米において活発に研究されている。これは、少量のSF6を混入するだけで放電電圧が非線形に上昇する相乗効果を利用するものである。本研究は、このような絶縁用混合ガスの分離・回収に適した装置を平成13年度および14年度の期間で開発するものである。本研究で採用するガス分離は高分子製の分離膜を用いるもので、これは膜を透過するガスの速度が、ガスの種類によって異なる性質を利用するものである。当初の研究計画に従って、本年度はまず、SF6やN2に対する膜の透過特性などの基礎特性を測定した。この結果、ポリイミド膜ではSF6よりもN2が数十倍透過しやすいこと、また、膜の温度を100°Cまで上げることによって、100倍まで透過しやすくできることを明らかにした。次いで、5から20%のSF6を含む混合ガスを作成し、実際に分離特性を調べた。その結果、分離後に回収したSF6の濃度が90%以上になることがわかったが、一方で、分離過程で外部に漏洩するSF6の量(回収損失)が数10%と高いことがわかった。上記の回収ガス中SF6濃度をさらに上げ、かつ回収損失をできるだけ小さくするため、2組の分離膜を接続するカスケード方式を開発し、分離回収試験をおこなった。その結果回収ガス中SF6濃度は98%以上となり、回収損失も1%以下とすることができた。また、このような高純度、低損失の分離回収が確実に行えるよう、供給ガス圧、ガス流量等の諸条件を明らかにした。

この装置は回収が子中のSF_6濃度を高く保ったまま回収損失を抑えるため、2段の分離膜ユニットを従属接続(カスケード接続)している。これにより回収ガス中のSF_6濃度のは97%以上、回収損失は1%程度であり、高濃度で低損失の回収システムを実現した。まず、ガス分離の解析プログラムを開発して縦続接続における回収ガス濃度、回収損失を解析し、分離・回収システムの設計を行った。原料混合ガスのSF_6濃度を520%の範囲で変え、何れの濃度においても上記目標値が達成できるよう、供給ガス圧や各部の流速などの回収条件を明確にした。この設計を基にして従属接続システムを構築し、それぞれの原料ガス濃度について1段目ユニットの回収ガス流速を変えることによって回収ガスを高濃度化し、2段目ユニットの供給ガス圧を変えることによって回収損失の低減を実現した。次に、原料ガスの濃度が変化した場合でも目標とする回収ガス濃度が得られるように自動制御機構を有する回収システムの研究開発を行った。この装置では回収ガス濃度の自動測定装置を組み込み、その出力に応じて回収ガス流速を制御するための制御弁を駆動する。この制御と最適な供給ガス圧などの選択によって、回収ガス中のSF_6濃度を97%以上、回収損失1%程度の目標値が自動的に達成できる実用的な分離回収システムを構築した。
腐食損傷を受けた鋼構造部材の残存寿命評価手法の開発

本研究では腐食損傷を受けた鋼講造部材の残存性能の評価法を提案するために研究を推進することを計画し、研究を遂行した。以下に、現在の研究実施状況について述べる。本年度は、腐食損傷を受けた鋼板の残存性能評価に関する研究と腐食損傷を受けた溶接鋼板の残存性能評価に関する研究を並行して推進した。まず、昨年度用意した腐食損傷を受けた鋼板の残存性能評価に関する研究のための試験片に対して、本研究室で保有している環境試験機を用いて試試片に腐食損傷を発生させた。このとき、試験片に与える腐食損傷の程度は、腐食損傷程度の違いが評価値と実際の残存性能との関係に与える影響を明らかにするため、環境促進試験機内に設置する時間を調整することによって、3段階に変化させて付与した。また、溶接鋼板試験片に対しても、本研究室で保有している環境試験機を用いて試験片に腐食損傷を発生させた。これらの試験片にたいして、CCDレーザー変位センサを核とした形状測定システムを適用し、試験片形状を3次元的に把握することを試みた。この形状測定以外にも数種類の計測を実施した後に、各腐食段階の試試体について残存性能の確認を行う予定であるが、現在は試試を実施している段階であり、腐食による影響はまだ確認されていない。また、本研究室で保有している汎用FEMプログラムを用いて、腐食調査で得られた形状データに基づく、実際に試験片に生じている形状を忠実に再現したモデルを作成し、腐食部材の微小部分における応力状態などを確認することを予定しているが、これについても現在、形状データの整理が完了していないため、今後早急にデータの整理を行い、モデルの作成に取り掛かる予定である。この部分に関しては来年度8月頃までを目途として、応力発生状況の確認を行い、鋼板における腐食損傷の調査結果と残存性能の間にある関係を明確にする予定である。本研究では腐食損傷を受けた鋼構造部材の残存性能の評価法を提案するために研究を推進することを計画し、研究を遂行している。本年度は、腐食損傷を受けた鋼板の残存性能評価に関する研究を企画・推進している。まず、JIS 1A試験片に準じた試験片100体(引張試験40体、疲労試験60体)を用意した。試験片のつかみ部分など、腐食後の試験片の状況調査において腐食の発生を避ける必要がある部位には防錆処理を施し、本研究室で保有している環境試験機を用いて試験片に腐食損傷を発生させた。このとき、試験片に与える腐食損傷の程度は、腐食損傷程度の違いが評価値と実際の残存性能との関係に与える影響を明らかにするため、環境促進試験機内に設置する時間を調整することによって、5段階に変化させて付与することにした。腐食損傷を与えた試験片を薬品で洗浄した後、本研究で導入したCCDレーザー変位センサを核とした形状測定システムを用いて試験片形状を3次元的に把握することを試みた。この形状測定以外にも数種類の計測を実施した後に、各腐食段階の試験体について残存性能の確認を行う予定であるが、現在は損傷を受けていない試験片の試験を行っている段階であり、腐食による影響はまだ確認されていない。また、本研究室で保有している汎用FEMプログラムを用いて、腐食調査で得られた形状データに基づ<、実際に試験片に生じている形状を忠実に再現したモデルを作成し、腐食部材の微小部分における応力状態などを確認することを予定しているが、これについても現在、形状データの整理が完了していないため、今後早急にデータの整理を行い、モデルの作成に取り掛かる予定である。この部分に関しては来年度5月頃までを目途として、応力発生状況の確認を行い、鋼板における腐食損傷の調査結果と残存性能の間にある関係を明確にする予定である。
ウニ胚発生過程におけるCa^<2+>輸送機構の変化と発生機構との関連に関する研究

ウニ胚での中胚葉細胞での骨片形成,外胚葉細胞でのプルテウス腕形成はプロテインキナーゼCのKi値に近い濃度のH7で阻害される。HA1004ではそのプロテインキナーゼAに対するKi値の数倍の濃度でも形態形成は阻害されない。ウニ胚での蛋白質のリン酸化はH7の形態形成阻害をおこなう濃度で阻害されるが、HA100Aでの阻害はない。H7による蛋白質のリン酸化阻害は、単離した中胚葉細胞で最も強く、単離外胚葉細胞でやや弱い。そして単離原腸細胞ではそのリン酸化の阻害はみられない。【Ca^(2+)】拮抗剤のウニ胚形態形成及び蛋白質のリン酸化に及ぼす効果は、H7とよく似ている。これらの物質の阻害効果が強い中胚葉細胞は、16細胞期に出現する小割球の子孫であり、単離した小割球を培養すると骨片形成細胞に分化する。この培養細胞では、虚足の伸張がおこり、虚足中の骨格胞にCa【CO_3】を主成分とする骨片が形成される。Ca【CO_3】形成機構に関与するイオン輸送系については、すでに明らかにした。虚足形成と蛋白のリン酸化は、培養細胞でも胚内と同じくH7のProtein Kinase Cに対するKi付近の濃度で阻害され、HA1004で阻害されない。又、【Ca^(2+)】拮抗剤もH7と同じ阻害をおこす。ミトコンドリアへの【Ca^(2+)】のとりこみを阻害して細胞内【Ca^(2+)】濃度を高めるルテニウムレッドは、骨片形成を阻害するが虚足形成を促進する。そして蛋白質のリン酸化も虚足形成促進と関連して活性化される。この細胞のProtein Kinase CはH7で阻害されるが、【Ca^(2+)】拮抗剤,ルテニウムレッドで影響されない。ミトコンドリア,及び非ミトコンドリア【Ca^(2+)】プールは【Ca^(2+)】拮抗剤で低下し、ルテニウムレッドによって後者が増加する。非ミトコンドリア【Ca^(2+)】プール量と蛋白のリン酸化,虚足成長速度は比例する。虚足成長にはプロテインキナーゼCによるタンパクのリン酸化が必要であると考えられる。
聴覚障害者のためのメディア・リテラシーの基礎的検討

本研究の目的は、聴覚障害者が講義・演習の場面でメディアを用いて双方向コミュニケーションを行う際の問題点を明らかにし、聴覚障害者にとっての効果的な双方向コミュニケーション支援システム及びメディア・リテラシーを提案することにある.通常の講義・演習において聴覚障害者は十分なコミュニケーションのサポートを得ることが難しい.これは手話・口形・字幕などの視覚情報をコミュニケーションに用いているためである.このため視覚情報を駆使した教育が必須である.しかし、聴覚障害者が情報保障を受ける場合・自ら発信する場合の両方において、メディアの活用が不十分であると考えられる.このような背景を踏まえ、本研究では●聴覚障害者が講義を受ける聴衆の場合●聴覚障害者(手話利用者)が発表者の場合について、手話を併用する聴覚障害者8名に以下の機器を利用してもらい、アンケートを行った.A:タッチ式プラズマ・ディスプレイ(40インチ,VGA)B:タッチ式プラズマ・ディスプレイ(50インチ,ワイドXGA)C:液晶プロジェクタ(100インチ,XGA)、C1:マウスによる操作C2:15インチタッチ式CRTモニタ(XGA)による操作C3:18インチタッチ式液晶ディスプレイ(SXGA)による操作今回の調査結果では、画面・文字の見やすさを第一に考えて大画面の液晶プロジェクタをより良いとする意見と、講師・発表者の口形の読み取りやすさと手話と併用した場合の使いやすさからタッチ式プラズマ・ディスプレイがより良いという意見に2分された.これは文字や画像による視覚情報の充実を第一に考えている聴覚障害者が多いためと考えられる.さらに、聴覚障害者自らが発表する場合、100インチ液晶プロジェクタで投影し18インチタッチ式液晶ディスプレイによる操作が好ましいことがわかった.本研究の目的は、聴覚障害者が講義・演習の場面でメディアを用いて双方向コミュニケーションを行う際の問題点を明らかにし、聴覚障害者にとっての効果的な双方向コミュニケーション支援システム及びメディア・リテラシーを提案することにある.通常の講義・演習において聴覚障害者は十分なコミュニケーションのサポートを得ることが難しい.これは手話・口形・字幕などの視覚情報をコミュニケーションに用いているためである.このため視覚情報を駆使した教育が必須である.しかし、聴覚障害者が情報保障を受ける場合・自ら発信する場合の両方において、メディアの活用が不十分であると考えられる.このような背景を踏まえ、本研究では●聴覚障害者が講義を受ける聴衆の場合●聴覚障害者(手話利用者)が発表者の場合について、手話を併用する聴覚障害者8名に以下の機器を利用してもらい、アンケートを行った.A:タッチ式プラズマ・ディスプレイ(40インチ,VGA)B:タッチ式プラズマ・ディスプレイ(50インチ,ワイドXGA)C:液晶プロジェクタ(100インチ,XGA)、C1:マウスによる操作C2:15インチタッチ式CRTモニタ(XGA)による操作C3:18インチタッチ式液晶ディスプレイ(SXGA)による操作今回の調査結果では、画面・文字の見やすさを第一に考えて大画面の液晶プロジェクタをより良いとする意見と、講師・発表者の口形の読み取りやすさと手話と併用した場合の使いやすさからタッチ式プラズマ・ディスプレイがより良いという意見に2分された.これは文字や画像による視覚情報の充実を第一に考えている聴覚障害者が多いためと考えられる.さらに、聴覚障害者自らが発表する場合、100インチ液晶プロジェクタで投影し18インチタッチ式液晶ディスプレイによる操作が好ましいことがわかった.
モンゴル牧畜社会における家畜の意味:社会主義経験と個別的/普遍的な価値の接合過程

46月、これまでに収集した一次資料と国内外の文献をまとめ、論文「遊牧民の離合集散と世話のやける家畜たち」を執筆した。この論文は、放牧を中心とした生業技術と社会の特徴を検討し、放牧群の編成の変わりやすさのまとまりのなさ、その原因となる牧民自身の離合集散性を明らかにした。89月にはロシア連邦で調査をおこなった。ブリヤート共和国のウラン・ウデ市では、科学アカデミーと国立大学の研究者と学術交流をおこなった(その後、当大学の紀要に論文を寄稿)。チタ州アギンスクでは、ブリヤート人の歴史に関する資料を博物館・古文書館等で収集し、同州アルハナイでは1930年代のモソゴルへの人口移動に関して聞き込みを行った。また大都市(モスクワとペテルブルク)においても、ブリヤート人の民族アイデンティティと社会的ネットワークを調査した。11月2324日には第7回京都大学国際シンポジウム(タイ、バンコク市)に参加し、"What is Ofvoljoo for the Mongolian Herders?"と題する発表(ポスター発表とショートスピーチ)をおこない、ローカル/グローバルな価値の接点と位置づけられる土地の私有化政策に着目し、これに対して人々が固有の自然・社会・文化的に応じた独特の対応をしていることを示した。123月には、論文「家畜が商品からこぼれ出る」にて、経済的下部構造が変化しても人間と家畜の間には文化固有の関係が成立することを示した。また「モンゴル研究への苦難の道のり」では、人類学というディシプリンとフィールドワーカーのポジショナリティーについて自らの経験をもとに論じた。さらに、3年間の研究成果をまとめる大論文「モンゴル国牧畜地域における政治経済変化と遊動的牧畜:社会主義から市場経済への移行のなかで」を執筆した(近く本として公刊予定)。移行期のモンゴル国における家畜をめぐる在来価値と市場価値の接合過程を、家畜管理技術にみられる人間と家畜のミクロな関係を把握し、また社会主義の歴史的経験を踏まえた上で明らかにするため、調査検討を進めてきた。45月には、牧畜社会における貨幣経済の浸透に関する各地の民族誌的・理論的問題を扱った経済人類学の文献を収集し、読書会を組織して論文を読み込んだ。またポスト社会主義圏人類学ワークショップ(5月23日、キャンパスプラザ京都)で口頭発表「モンゴル国における自然および社会環境の多様性」を行った。68月には、家畜管理と遊動生活について地理的側面から理解を深めるため、岐阜県立図書館で収集したモンゴル国と周辺地域の地形図を利用し、これまでに得られた季節ごとの遊牧キャンプの立地点や放牧に利用される草地の範囲に関するGPSデータを地形図と関連づけて分析した。910月にはモンゴル国の3つの県でフィールドワークを行ったが、各地点でバイク・自動車運転手兼ガイドを雇うことで多くの世帯を訪問しインタビュー、観察ができた。ドルノト県(バヤンドン郡など)での調査結果はすでに論文などとして発表した(裏面参照)。ドンドゴビ県(デレン郡など)では、牧民が郡中心地や首都へ移動して商人や賃金労働に転職したり、反対に首都育ちの青年が親族をたよって牧民になるなど、都市との強い関係が見られた。ザブハン県(テルメン郡など)は国内でももっとも市場へのアクセスが悪い地域として今年新たに調査地開拓して予備調査を行ったが、近年、雪害の影響で家畜数減少が著しく減少したところであった。下半期には論文執筆を行った。以前の他地域での調査結果を今年度の調査結果と比較して再検討し、「遊牧民の離合集散と世話のやける家畜たち:モンゴル国アルハンガイ県における牧畜労働の組織化とヒツジ・ヤギ日帰り放牧群の管理」として投稿準備している。46月に夏の調査に向けて準備を行い、79月にはモンゴル国でフィールドワークを行った。首都ウラーンバートルではモンゴル国立大学のスタッフや客員研究者との議論をとおして研究テーマと調査方法を再検討した。また街の書店を回って社会主義期に発布された法令集、牧畜地域における社会主義期の変化を扱った小説、牧畜の技術指導書、地図を収集した。牧畜地域としてはザブハン県テルメン郡に66日間滞在し、社会主義期と市場経済化期それぞれにおける牧畜経営の形態、社会・経済組織、牧畜の技術的側面に関してフォーマルな情報と、インフォーマルな個人レベルの情報を集めた。フォーマルな情報は、(元)役人にインタビューを行い、中央・地方の統計資料や文書資料を収集した。インフォーマルな情報は郡内の5行政区のうち自然環境の異なる2行政区を選び、各行政区に属する遊牧世帯の半数以上を訪問して参与観察とインタビューによって得た。10月には夏の調査結果の一部をまとめ、京都ワークショップ「フィールドワークから紡ぎだす-発見と分析のプロセス-」(10月30-31日、京都大学時計台記念館・国際交流ホール)にて個人の口頭発表「移行期モンゴル社会における遊牧民の社会組織:牧畜も商売も教育も」として報告した。その主旨は次の通りである。社会主義期には社会組織の大部分が行政に管理されていたが、市場経済化後は各人が主体的に関係を構築・維持する必要が生じた。そこで人々は、親族や友人などの多様だが弱い紐帯を、日々の努力によってネットワーク的に編成して利用していることがわかった。

またこれをとおして彼らが目指しているのは、牧畜の維持と成功にとどまらず、子どもに教育を受けさせることや安定した高収入の職業機会にアクセスすること、つまり生活戦略の多様性の確保であることを指摘した。113月には、調査結果の整理と分析をさらに進め、論文としてまとめてきた。46月、これまでに収集した一次資料と国内外の文献をまとめ、論文「遊牧民の離合集散と世話のやける家畜たち」を執筆した。この論文は、放牧を中心とした生業技術と社会の特徴を検討し、放牧群の編成の変わりやすさのまとまりのなさ、その原因となる牧民自身の離合集散性を明らかにした。89月にはロシア連邦で調査をおこなった。ブリヤート共和国のウラン・ウデ市では、科学アカデミーと国立大学の研究者と学術交流をおこなった(その後、当大学の紀要に論文を寄稿)。チタ州アギンスクでは、ブリヤート人の歴史に関する資料を博物館・古文書館等で収集し、同州アルハナイでは1930年代のモソゴルへの人口移動に関して聞き込みを行った。また大都市(モスクワとペテルブルク)においても、ブリヤート人の民族アイデンティティと社会的ネットワークを調査した。11月2324日には第7回京都大学国際シンポジウム(タイ、バンコク市)に参加し、"What is Ofvoljoo for the Mongolian Herders?"と題する発表(ポスター発表とショートスピーチ)をおこない、ローカル/グローバルな価値の接点と位置づけられる土地の私有化政策に着目し、これに対して人々が固有の自然・社会・文化的に応じた独特の対応をしていることを示した。123月には、論文「家畜が商品からこぼれ出る」にて、経済的下部構造が変化しても人間と家畜の間には文化固有の関係が成立することを示した。また「モンゴル研究への苦難の道のり」では、人類学というディシプリンとフィールドワーカーのポジショナリティーについて自らの経験をもとに論じた。さらに、3年間の研究成果をまとめる大論文「モンゴル国牧畜地域における政治経済変化と遊動的牧畜:社会主義から市場経済への移行のなかで」を執筆した(近く本として公刊予定)。
多層セルラニューラルネットワークの最適設計手法に関する研究

本年度の成果は以下の通りである。2.一般化固有値最小化に基づくCNN連想記憶設計法が実は線形計画問題に帰着されることを証明し、線形計画法に基づくCNN連想記憶設計法を提案した。提案手法は一般化固有値最小化に基づく方法に比べて設計時間が大幅に短く、従来法と同等の想起性能を示すことを数値実験によって明らかにした。また、大規模ランダムパターンを用いた実験により、提案手法は、外積法、射影学習則、固有構造法などの従来法よりも優れた想起性能を示すことを明らかにした。3.1次元離散時間CNNの安定性を理論的に解析し、任意の初期条件に対してCNNが必ず平衡状態に収束するための必要十分条件を導出した。4.サポートベクトルマシン(SVM)の学習法としてよく用いられる分割法の収束性を解析し、変数選択に関する非常に緩い条件の下で分割法の解が必ず最適解に収束することを証明した。また、非線形回帰のためのSVMの効率的学習法について検討し、分割法に基づく新しい学習アルゴリズムを提案した。提案アルゴリズムの有効性を数値実験によって示した。本年度の成果は次の通りである.1.1次元セルラニューラルネットワーク(CNN)で実現可能な定常パターン集合について理論的解析を行い,単層と2層の信号処理能力の違いを明らかにした.具体的には,許容局所パターンという概念を導入し,単層と2層のそれぞれについて,CNNで実現可能な許容局所パターン集合の特徴付けを行った.その結果,単層CNNでは256通りある許容局所パターン集合のうち59通りしか実現できないのに対して,2層CNNでは256通り全てが実現可能であることが明らかになった.2.CNNにおける平衡点の引き込み領域に関するいくつかの性質を明らかにし,これを基にしたCNN連想記憶回路設計法を提案した.提案手法は一般化固有値最小化に基づく従来の設計法を改良したものである.アルファベット26文字のパターンに対して提案手法を適用した結果,すべての場合において従来法よりも高い平均想起確率が達成された.3.2個のセルからなるCNNの完全安定性を理論的に考察し,CNNのバイアスが完全安定性に及ぼす影響を部分的に解明した.具体的には,バイアスがない場合に完全安定なCNNでもバイアスの値を適当に設定することにより不安定になりうることを示し,そのようなことが起きるためのセル間結合に関する十分条件を明らかにした.4.サポートベクターマシン(SVM)の学習法の一つであるSMOアルゴリズムの大域収束性を理論的立場から考察し,他の研究者によって与えられた証明の不完全性を示した上でより厳密な証明を与えた.SVMは疎結合ニューラルネットワークの一種と見なすことができるので,この点においてCNNと接点がある.また,SVMの学習は凸2次計画問題に帰着されるので,この結果をCNNの最適設計に利用できる可能性がある.本年度の成果は以下の通りである。
民俗芸能における共同的創造のプロセスに関する実証的研究

平成30年度は、本研究課題の最終年度として、これまでの一般理論研究、および実証的調査研究を継続するとともに、年度後半には成果のまとめと公開・発表を行った。本研究課題の成果を共有するために、二つのシンポジウムを企画・コーディネートした。一つは、一般理論研究の成果も踏まえた民俗芸能学会平成30年度大会におけるシンポジウム「民俗芸能研究の新しい視点に向けて」で、若手の民俗芸能研究者3名とともに、この分野の研究の従来とは異なる理論的展開の可能性について討議した。もう一つは、より一般のオーディエンスに向けて、本研究課題の調査対象であった備中神楽の演者等にも協力してもらい、民俗芸能の新たな創作的活動を紹介するシンポジウム&公演「変わりゆく伝統芸能」を京都芸術センターと協力して実現した。実証的調査研究の成果としては、まず鹿児島県の大里七夕踊の事例について、参加する青年団が保管していた活動日誌や出納帳などの記録の収集と読解を進め、それを元に、大正以降の社会状況に合わせた改革の取り組みを村落研究学会の研究会にて発表した。その内容は2019年度刊行予定の論集に寄稿する論文にまとめる予定である。岡山県の備中神楽の事例については、若手太夫たちの稀少演目の復活上演や、高校生による地域振興の一環としての上演会などの活動を調査し、新しい世代への継承の工夫他の科研の研究課題の成果と合わせて、2019年度刊行予定の論集に論文を寄稿した。島根県の石見神楽については、神楽の上演に不可欠な道具製作や演出技法などの近代以降の開発についての資料収集を主として行った。この成果は、地域社会における芸術的創作活動の実践例として、あらたな観点から引き続き調査を継続する。平成28年度は、民俗芸能の創造性に関する一般理論研究に関しては、アメリカ民俗学における民俗文化の創造性に関する理論研究の成果を博捜し整理することを行った。とくに学術誌Journal of American Folklore, Journal of Folklore Research, Western Folklore等、主要な民俗学関連の学術誌の1970年代以降のバックナンバーの大半に目を通し、関連する論文を入手した。またアメリカ民俗学会の年次大会(2016年10月、フロリダ州マイアミ)に参加し、最新の研究動向について見聞し、共同的創造のプロセスに関する研究が同学会でも関心を集め始めていることが確認できた。なお平成29年1月20日に開催された早稲田文化人類学会のシンポジウム「『アート』ー社会実践と文化政策」にコメンテーターとして参加し、この理論研究の成果の一部を紹介した。民俗芸能の創造過程に関する実証的調査研究に関しては、予定通り岡山県の備中神楽を中心とした実地調査を行った。鳥取県や広島県との神楽の交流関係を調査したほか、従来は調査の手が及んでいなかった岡山県笠岡諸島の北木島における荒神神楽の現地調査を行い、吉備高原の山間地とは異なる独特の行事をもつことなどが確認できた。また、若い神楽太夫たちのあいだで、古い神楽の演技や演出を掘り起こし、社中を越えたグループで上演する活動が行われてることを知った。これは本研究課題の内容に直接つながる活動であり、今後より詳細な調査を行う必要がある。なお本研究課題に関連する成果として、2017年3月に『国立歴史民俗博物館研究報告』に民俗芸能の審美的評価に関して考察した論考が刊行された。同稿じたいは本研究課題以前の調査にもとづくものであるが、そこで得られた知見をもとに本研究課題が構想されたという点で重要な成果である。平成28年5月10月にインディアナ大学に訪問研究員として滞在する機会を得たことで、アメリカ民俗学における民俗文化の創造的側面に関する理論的研究のレビュー作業は、当初の想定以上にはかどった。同大学図書館ではアメリカ民俗学会と協力してOpen Folkloreという民俗学の成果に関するオンラインアーカイブを構築しており、アメリカのみならず世界各国の民俗学の成果にアクセスできる環境が整えられていた。主要な学術誌は、本研究の主たる対象となる1960年代以降の成果に関してほとんど全てが電子化されており、複写等の時間が当初の想定より大幅に短縮できたこともあり、民俗芸能の創造性に関する一般理論研究に関する文献資料の収集は計画以上の進捗だったと言える。民俗芸能の創造過程に関する実証的調査研究に関しては、備中神楽の伝承地にあたるほぼ全ての自治体の市町村史や地誌・民俗調査報告書等を再点検し、地域ごとの神楽の特徴などを整理した上で、とくに神楽の伝承地域の周縁部である北部の新見市や、南部の笠岡市などの神楽に関する実地調査を行った。離島での荒神神楽の貴重な上演機会を調査できたことなどにより、ほぼ当初の予定通り進められたと考えているが、5月に行われた33年ぶりの旧成羽町古町の荒神神楽が、渡米期間との関係で調査できなかったこと、また1112月の週末に各地の神楽上演の機会が集中したことで、日程の都合上いくつか調査の実施を諦めざるを得ないものがあった。平成29年度には、とくに備中北部地域における神楽の活動について補充調査を行う予定である。総じて本研究課題はおおむね当初の計画通りに進んでいると言える。平成29年度は、一般理論研究に関しては、前年度に収集した論文等を読み込んだ。とくにアメリカ民俗学における個の創造性への着目に対して、ヨーロッパの民俗学に集合的創造(collective creation)に関する議論の展開があることがわかった(ヴァルディマル・ハフステイン、レギナ・ベンディックス等)。実証的調査研究に関しては、岡山県の備中神楽に関して成果があった。

若い神楽太夫たちが行っている稀少演目の復活上演や神楽を広めるための活動は、電子メディア上でのやりとりも含む共同的創造の様相として捉えることが可能であり、その一端について他の研究課題のテーマとも関連させて一編の論考を著し、来年度に刊行される予定である。また必ずしも本研究課題の期間中の調査に基づくものではないが、以前の調査成果を本研究課題のテーマに沿った問題設定も踏まえて新たに論じた2本の論文が刊行された(業績12)。さらに本研究課題の着想にいたる背景の一つであった国際的な無形文化遺産保護の取り組みについてこれまで論じてきた論考をまとめた単著を刊行した(業績3)。さらに、前年度に行った本研究課題の中心的テーマであるアートの民俗学的理解に関しての座談会の記録も刊行された(業績4)。総じて今年度は、本研究課題に関連してこれまで行ってきた業績の刊行という面で成果が多かった。業績1「伝承の「舞台裏」ー神楽の舞の構造に見る、演技を生み出す力とその伝えられ方」飯田卓編『文化遺産と生きる』(臨川書店、2017)2「「正しい神楽」を求めてー備中神楽の内省的な伝承活動に関する考察ー」『日本常民文化紀要』33(2018)3『文化財/文化遺産としての民俗芸能ー無形文化遺産時代の研究と保護』(勉誠出版、2018)4小長谷英代・原聖・俵木悟・松本彰「特集討論「アート」:社会実践と文化政策」『文化人類学研究』18(2017)平成28年度に、当初の計画を上回るアメリカ民俗学の研究成果の収集ができたので、平成29年度はそれらの読み込みと整理に重点を置いたが、その過程で共同的創造に関する理論研究は、他の分野、例えば音楽学、教育学、社会学などにおいても研究の蓄積があることが明らかになってきた。そのうち主要なものは日本語の翻訳書が出ているが、教育学分野での最新の成果についてはまだほとんど日本には紹介されていないようであり、今後、それらについての情報と資料の収集および分析を進める必要がある。民俗芸能の創造過程に関する実証的調査研究に関して、岡山県の備中神楽については順調に調査が進み、本研究課題に資する情報も蓄積できている。鹿児島県いちき串木野市の大里七夕踊りについては、平成29年度は調査を実施したものの、踊り当日が雨天できわめて限定的な公開しか行われなかった。準備段階から含めて調査をしていたので、行事の中止に至る地元の人びとの一連の対応を知ることができたという意味では貴重だったが(当日に中止を決めたのは戦後初めてとのこと)、本研究課題に直接関わる情報収集という意味では限定的にならざるを得なかった。また島根県の石見神楽に関しては、調査を予定していた平成29年11月後半の週末に、本務校の業務や学会シンポジウムでの発表などが重なり、日程の都合上、調査が実施できなかった。とくに予定していた現地調査に実現できなかったものがあることに鑑み、全体としての進捗を「やや遅れている」とした。
大きな骨再生と血管新生を促進する三次元マイクロパターン化足場材料の創出

本研究は、骨再生における血管新生の重要性に着目し、血管網の新生を促進するマイクロパターン構造を有する骨再生足場材料の開発を目的とする。これまでに、血管新生因子を導入した足場材料がいくつか報告されているが、血管新生因子は空間的にランダムに導入されたため、組織再生に対する血管新生の効果は十分とはいえなかった。これに対して、本研究のマイクロパターン化足場材料は、骨組織を再生するための多孔質層、血管形成を制御するためのマイクロ溝パターン層を積層したものである。2018年度は、マイクロパターン化足場材料の作製とそのキャラクタリゼーション、および本足場材料を用いたin vitro細胞培養を行った。まず、骨再生のための多孔質層を作製するため、氷微粒子、コラーゲン水溶液、デキサメタゾン含有ナノ粒子を混合した。次に、多孔質層の上面に冷却したコラーゲン水溶液を積層した。他方、微量液体分注装置を用いて撥水性基板表面に水滴をパターン状に滴下し、凍結することによりライン幅やライン間隔の異なる氷のパターンを作製した。この氷のパターン化基板で上記のコラーゲン水溶液の液面を覆い、ー80°Cで8時間凍結した後、凍結乾燥、架橋反応を行った。得られた材料の微細構造をSEMで観察したところ、溝の幅や間隔が異なるマイクロパターン構造が形成されていることを確認した。次に、上記マイクロパターン化足場材料の多孔質層に骨随由来間葉系幹細胞を、マイクロ溝パターン層に血管内皮細胞を播種し、生体外で3日間培養した。蛍光顕微鏡による観察の結果、骨再生層では間葉系幹細胞は空孔壁面に接着し,血管パターン形成層では血管内皮細胞がマイクロ溝の底面に集合することが明らかとなった。研究開始前にいくつか問題点を想定したが、これらをおおむね解決できたことから、上記のように進捗状況を自己評価した。たとえば、多孔質層を作製するため、氷微粒子、コラーゲン水溶液、デキサメタゾン含有ナノ粒子を混合する必要がある。当初、これらを均一に混合することが困難であることが予想されたが、コラーゲン溶液の組成や混合条件を最適化することによって、均一に混合することができた。また、微量液体分注装置を用いて氷のパターンを作製する際、分注装置の吐出圧力や基板を最適化することにより、設計したライン幅の氷パターンを作製することができた。これらの最適化によって、溝の幅や間隔が異なるマイクロパターン構造が設計通りに形成された。さらに、上記マイクロパターン化足場材料の骨再生層では、間葉系幹細胞は空孔の壁面に接着し、血管パターン形成層では血管内皮細胞が溝の底面に集合することを明らかにした。以上の理由により、研究はおおむね順調に進んでいると評価した。2019年度は、マイクロパターン化足場材料のin vivo移植実験を行う予定である。まず、本足場材料に、間葉系幹細胞、および血管内皮細胞を播種し、生体外で培養した後、マウスに移植する。数週間の移植後、サンプルを移植部位から採取し、新生血管や再生された骨組織を観察する。さらに、移植物の切片を組織染色し、組織の形態を観察する。また、骨分化マーカータンパク質に対する抗体を用いた免疫染色により、骨組織の再生を評価する。また、骨分化関連遺伝子の発現レベルをリアルタイム定量PCR法により解析する。他方、血管形成を評価するために、血管新生マーカータンパク質に対する抗体を用いた免疫染色により評価する。これらの結果を総合して、血管パターンと骨再生の効率との関係を検討する。

2018年度は、マイクロパターン化足場材料の作製とそのキャラクタリゼーション、および本足場材料を用いたin vitro細胞培養を行った。研究開始前にいくつか問題点を想定したが、これらをおおむね解決できたことから、上記のように進捗状況を自己評価した。たとえば、多孔質層を作製するため、氷微粒子、コラーゲン水溶液、デキサメタゾン含有ナノ粒子を混合する必要がある。当初、これらを均一に混合することが困難であることが予想されたが、コラーゲン溶液の組成や混合条件を最適化することによって、均一に混合することができた。また、微量液体分注装置を用いて氷のパターンを作製する際、分注装置の吐出圧力や基板を最適化することにより、設計したライン幅の氷パターンを作製することができた。これらの最適化によって、溝の幅や間隔が異なるマイクロパターン構造が設計通りに形成された。さらに、上記マイクロパターン化足場材料の骨再生層では、間葉系幹細胞は空孔の壁面に接着し、血管パターン形成層では血管内皮細胞が溝の底面に集合することを明らかにした。以上の理由により、研究はおおむね順調に進んでいると評価した。2019年度は、マイクロパターン化足場材料のin vivo移植実験を行う予定である。まず、本足場材料に、間葉系幹細胞、および血管内皮細胞を播種し、生体外で培養した後、マウスに移植する。数週間の移植後、サンプルを移植部位から採取し、新生血管や再生された骨組織を観察する。さらに、移植物の切片を組織染色し、組織の形態を観察する。また、骨分化マーカータンパク質に対する抗体を用いた免疫染色により、骨組織の再生を評価する。また、骨分化関連遺伝子の発現レベルをリアルタイム定量PCR法により解析する。他方、血管形成を評価するために、血管新生マーカータンパク質に対する抗体を用いた免疫染色により評価する。これらの結果を総合して、血管パターンと骨再生の効率との関係を検討する。
フォトニック結晶レーザの単一モード高出力化に関する研究

フォトニック結晶レーザの単一モード高出力化において、本研究では、高出力向上を目指して、結合波理論や群論を導入し、格子構造の最適設計を行い、昨年の結果を大幅に上回る、出力2Wの単一モード発振に成功した。また、本年度では、高出力化に加えて、より実用性を向上させるため、その機能性の追求をも行った。まず、ビーム出射方向の自在な制御に向けた検討を行った。通常では、Γ点と呼ばれる対称性の高い点でのバンド端を用いており、必ず面垂直方向にビームを出力する。そこで、ビーム出射方向を制御するために、非Γ点のバンド端を用いることを提案した。格子配列を適切に設計することで、任意の非Γ点に、バンド端を形成することができる。今回は、面心長方格子と呼ばれる格子を基本として、格子角度を変化させ、解析を行った。実際に、デバイスを作製した結果、単一モードでの良好な発振が得られ、最大45度に渡る広い範囲に出力するビームが観測された。このようなデバイスは,モバイルレーザディスプレイやレーザプリンター,チップ間光コミュニケーション,レーザ内蔵の無線カプセル内視鏡などの応用に重要になると考えられる.次に、ビーム形状制御に向けた検討を行った。対称性に着目し、共振器の設計を行った結果、高次の共振モードを用いることで、高次の対称性を有するビーム形状や偏光が得られることを明らかにした。実際にデバイスを作製し、従来の1次の偏光ビーム(方位偏光や径偏光)に対して、2次、3次の高次偏光ヒトムの生成に成功した。このようなビームは、微粒子のトラップや、微小焦点の実現など、産業的にも、学術的にも、重要であると考えられる。当初の計画どおり、フォトニック結晶レーザの単一モード高出力化において、出力向上を行っただけでなく、本レーザの機能性の向上に大きく貢献できたためである。ビーム出射方向制御機能においては、最大45度の出射方向制御を実現した。また、ビームパターン制御機能においては、高次の偏光パターンを生成できた。これらの成果により、本レーザの実用性は、飛躍的に向上したといえる。今後は、より実用性を高める検討を行う必要がある。ビーム出射方向制御では、さらなるビーム出射角度の拡大や2次元的に出射方向するビームが必要と考えられる。このためには、より一般的な格子配列である斜方格子を用いて検討を行えばよいと考えられる。また、より多様な偏光を持つビームも期待される。フォトニック結晶レーザの単一モード高出力化に向けて、フォトニック結晶の格子構造の設計を行った。従来は、正方格子や三角格子といった対称性の高い格子構造が用いられてきたが、本研究では、より包括的に解析を行うため、2次元結晶を構成する最も一般的な格子構造をベースに、原理に立ち返った検討を行った。その結果、面心長方格子と呼ばれる格子が、2次元共振状態を形成する最も一般的な格子であることを明らかにし、それを基本として単一モード高出力化を実現できる格子構造の設計を行った。まず、単一モード性能の向上のため、マルチモード発振の原因の1つとなっているフラットバンド発振と呼ばれる意図しない発振モードに着目し、詳細に解析を行った。また、効率や発振面積など、高出力化に関わる特性をも包括的に検討し、最適な格子孔形状などの条件を見出した。設計をもとに、実際にデバイスを作製し、測定を行った結果、フラットバンド発振の抑制に成功し、室温単一モードの条件では世界最高の出力1Wを超える高出力動作に成功した。ビームは、単峰性形状、拡がり角1度未満であり、実用性が高いといえる。このような単一モード高出力レーザは,固体レーザ・気体レーザ等が主に使われている高出力用途への置き換えることで、高効率・省スペース化へとつながる.また、既存の半導体レーザ応用の、高性能・高品質化にもつながると期待され、その重要性は極めて大きい。

実際にデバイスを作製し、従来の1次の偏光ビーム(方位偏光や径偏光)に対して、2次、3次の高次偏光ヒトムの生成に成功した。このようなビームは、微粒子のトラップや、微小焦点の実現など、産業的にも、学術的にも、重要であると考えられる。当初の計画どおり、フォトニック結晶レーザの単一モード高出力化において、出力向上を行っただけでなく、本レーザの機能性の向上に大きく貢献できたためである。ビーム出射方向制御機能においては、最大45度の出射方向制御を実現した。また、ビームパターン制御機能においては、高次の偏光パターンを生成できた。これらの成果により、本レーザの実用性は、飛躍的に向上したといえる。今後は、より実用性を高める検討を行う必要がある。ビーム出射方向制御では、さらなるビーム出射角度の拡大や2次元的に出射方向するビームが必要と考えられる。このためには、より一般的な格子配列である斜方格子を用いて検討を行えばよいと考えられる。また、より多様な偏光を持つビームも期待される。