hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭素―窒素系多座配位子を有する不斉金属触媒による炭素骨格構築法の開発

また触媒反応に関しては、ルテニウム触媒による末端アルキンの直接的な活性化を鍵とする不飽和カルボニル化合物のアルキニル化反応を実現した。本触媒ではα,β-不飽和ケトン、エステル、アミドなど種々の基質に適用可能であることが分かった。この触媒反応の結果は投稿論文としてChemistry A European Journalにて報告した。C-H結合切断に関して、イリジウム錯体が活性であることを見出した。化学的に安定な直鎖アルカンのC-H結合の切断にも成功した。この結果についてはOrganometallicsにて報告した。平成24年度に引き続き、新規錯体の合成と触媒反応の開発について検討する。前年度の検討により合成した新規配位子について、ロジウムに加えてルテニウム、鉄などの導入を検討し、多様な金属錯体触媒の合成を目指す。さらに、基質と触媒の間に2次的な相互作用を形成できる金属触媒の設計を検討する。具体的にはNH結合やOH結合といった水素結合が可能なアミノ基やヒドロキシル基を有する配位子の合成を目指す。合成した錯体については単結晶X線構造解析、CV測定などを利用して性質を明らかにする。さらに触媒反応として金属アルキニル基を利用した炭素-炭素結合生成反応を検討する。これまでの検討により、ルテニウム触媒を用いたアルキンとα,β-不飽和カルボニル化合物のカップリング反応を開発してきた。本年度ではアルキニル種の受容体としてイミンやケトンなどを用いた触媒反応へ展開する。本研究で開発する金属触媒について触媒能を検討し、その結果を触媒設計に反映させる。また、多成分カップリング反応に展開する。具体的には、金属アルキニル種の不飽和カルボニル化合物への1,4ー付加によって生成する金属エノラートを求核剤とする連続反応を検討する。アルデヒドなどの求電子剤を作用させることにより、連続する不斉中心を有する化合物の立体選択的な合成法の開発を目指す。非対称型キラルオキサゾリン複合配位子の合成に関して、中間体合成の収率が低いという問題が生じたため、目的化合物の合成に遅れが生じた。合成経路や反応条件などを最適化することにより、収率は改善されたので、平成24年度中に配位子の合成には成功した。今後は、当初計画していた金属触媒の合成について検討する予定である。具体的にはコバルト、鉄、ロジウムなどの遷移金属を組み合わせて金属触媒の合成し、その構造解析ならびに触媒機能について検討する。
ウィリアムズ症候群における顔ならびに社会性の認知の検討

ウィリアムズ症候群における顔認知について、脳磁図、脳波などの神経生理学的手法を用い、倒立効果の出現の有無と認知機能の関連についての検討をまとめ、23年度に論文投稿を行い現在審査中である。倒立効果とは倒立顔が正立顔に比して同定しにくく、神経生理学的検査で倒立顔に対しては正立顔に比して反応潜時の延長や振幅の増大が起きる現象であり、本症候群におけるその出現の状況を同年齢定型発達者の反応と比較した結果、WS患児においては、定型発達と同様の神経生理学的反応を示すものと、示さないものがあることが分かった。その違いは、単純な全体的発達の遅れや、生活年齢の違いでは説明できず、背側経路の機能に特化した発達のレベルにかかわる可能性が推測された。これは、腹側経路の機能であるとされる顔認知機能の一部が、背側経路の機能の発達レベルに影響されることを示すもので、両経路の相互のかかわりの可能性を示唆する点で重要な学術的知見である。また、上記考案をより説得力のあるものにするため、4名の本症候群患者の視空間認知の発達レベルの縦断的観察を報告するとともに、その障害に対する介入方法についての検討を同時に進めた。さらに、脳磁図を用いた顔倒立効果の検討をさらに症例を増やして、定型発達者との比較のもとに実施中であり、今後報告の予定である。また、社会性の認知の検討として、ウィリアムズ症候群におけるバイオロジカルモーション知覚の有無について脳磁図による検討を加えており、より多くの症例で今後報告の予定である。また、ウィリアムズ症候群患児に対して定型発達小児にとの比較のもとに、心の理論(サリーアン課題)の発達とvisual perspectivetaking(他者は自分と同じ物体を異なる視点から見ている場合があることの理解)の発達を検討中である。これは次年度以降にさらに症例を増やして検討予定である。ウィリアムズ症候群における顔認知について、脳磁図、脳波による検討を実施した。特に、定型発達者において認められる顔倒立効果の出現の有無に着目した。顔倒立効果とは正立顔に対する反応潜時に比して倒立顔に対するそれが遅れる現象であり、現在解析途中であるが、発達のレベルによって、顔倒立効果が出現する場合としない場合があることが推察されている。今後さらに被験者を増やし検討の予定である。また、biological motionの知覚に関しても検討を行った。ウィリアムズ症候群患者一名において、biological motionの知覚がintactであることが脳磁図により確認できているが、より多くの本症候群被験者において実施するため、心理物理実験課題を制作中である。また、顔認知に代表される視覚認知腹側経路の機能と視覚認知背側経路の機能を比較検討するため、背側経路の機能である、立体視、位置の認知機能を客観的に測定しうる方法を検討中である。指標として三次元図形のmental rotationの課題を用い、その知覚の障害の有無の検討を22年度に実施する予定である。その準備として、刺激提示ソフトの開発を行った。これら、顔認知の所見、また、社会性の認知の基礎的指標となるであろうと考えられるbiological motionの知覚の有無、さらには背側経路の障害の障害をはじめとするその他の臨床所見(特に視空間認知障害の所見)等の所見をgenotypeと比較検討することは今後の疾患解明にとって有用であると考える。これらのphenotypeと、ウィリアムズ症候群において欠失するとされている遺伝子部位との相関を検討するため、一部研究協力者において欠失部位の同定に着手した。
前立腺癌特異的組織標的ペプチドによる前立腺癌新規治療法の開発

転移性前立腺癌患者ではホルモン療法が行われるが、治療抵抗性となることが多い。続いて新規ホルモン剤や抗癌剤治療が行われるが、全身性の副作用により治療中止を余儀なくされることも多く、早期の新たな治療法の開発が望まれる。そこで、我々はIn vivo phage display法を用いて前立腺癌標的ペプチドを同定することで新たな治療法を開発することを目的とし研究を開始した。前年度までの研究で、正常組織への指向性を除外するため、正常マウスおよびカニクイザルにファージライブラリーを投与し、組織へ移行せず血液中に残存したファージを回収することで正常組織とは親和性の低いファージ集団を選別、ついで前立腺癌細胞株(LNCaP)を皮下移植したSCIDマウスを作製し、先述の選別したファージ集団を投与、前立腺癌組織に結合するファージ集団を回収することで、正常組織とは親和性が低く、前立腺癌組織と結合力の強いペプチドを同定した。同ペプチドを解析し最も結合力の強かった3種類の候補ペプチドを選択した。前立腺癌細胞株を用いて、それぞれのペプチドの組織親和性を検証したところ、最も前立腺癌に強い結合を示すペプチド同定した。同ペプチドを前立腺癌細胞株移植マウスに投与し、腫瘍への局在を確認したところ、肝・腎への結合はほとんど認めず、腫瘍組織にのみ強い結合力を示すことが確認できた。本年度では、同ペプチドにアポトーシス誘導ペプチドを結合させた治療ペプチドを合成し、培養前立腺癌細胞株に投与することで腫瘍の増殖抑制効果を確認した。また腫瘍を移植したSCIDマウスに静脈投与し治療実験を行ったところ、in vivoにおいても腫瘍の増殖抑制効果を認めた。本研究で同定したペプチドは前立腺癌組織に特異的に結合する組織標的ペプチドと考えられた。また、本ペプチドを担体として利用した新規治療法への可能性が示唆された。本研究の目的は正常組織とは結合せず、前立腺癌細胞に特異的に結合する組織標的ペプチドを同定することで癌細胞以外の組織に毒性のない新規治療法を開発することにある。また本研究が成功すれば、同手法をその他癌腫にも応用でき、各種癌腫に特異的な組織標的ペプチドが同定可能である。同ペプチドを用い、イメージングへの応用や、また非癌疾患においても同様の手法を用いることで、組織に選択的に薬剤を輸送できるdrug deliverysystemの構築が可能と考えられる。本研究は前立腺癌のみならず、各種疾患の診断・治療の発展に貢献できることが期待される。当該年度において、まずは目的とする組織標的ペプチドの候補の同定を行った。C57BL/6マウスにファージライブラリー(New England BioLabs)を静脈投与し、ファージ投与5分後に血液を採取、血液中に残存したファージを回収することで、マウス正常組織への親和性が低いファージを抽出した。同手技を3回行い(biopanning)、より正常組織への親和性が低いファージを選定した(negative selection)。この際に選定したファージのランダム配列部のシークエンスを行い、ランダム性を残したファージ集団であることを確認した。選定したファージをカニクイザルに静脈投与し、投与5分後に血液を採取、カニクイザルの正常組織への親和性も低いファージを抽出することができた。ついで、前立腺癌細胞株(LNCap,PC-3)をSCIDマウスに皮下移植し担癌マウスを作製した。上述で得られたファージを担癌SCIDマウスに静脈投与し、移植腫瘍を採取、採取した腫瘍に結合したファージを回収した。同手技を4回行い、マウス、カニクイザルの正常組織とは親和性が低く、前立腺癌細胞に親和性の高いファージを得た。得られたファージのランダム配列部のシークエンスを行い、組織標的ペプチドの候補となる数種類のペプチド配列が同定できた。当初はカニクイザルを用いたbiopannningを3回行い、正常組織への親和性の低いファージを選定する予定であったが、3回施行し、成功したのは1回のみであった。カニクイザルでの複数回の施行は困難と判断し、次の手順に進んだ。しかし、進捗状況についてはおおむね研究計画どおりに進行している。平成28年度の研究において、C57BL/6マウスにファージライブラリー(New England BioLabs)を静脈投与し、ファージ投与5分後に血液を採取、血液中に残存したファージを回収することで、マウス正常組織への親和性が低いファージを抽出した。選定したファージを用いて同様にカニクイザルの正常組織への親和性も低いファージを抽出することが可能であった。ついで前立腺癌細胞株(LNCap,PC-3)を皮下移植した担癌マウスに上述のファージを静脈投与し、移植腫瘍を採取し、採取した腫瘍に結合したファージを回収することを4回行い、マウス、カニクイザルの正常組織とは親和性が低く、前立腺癌細胞に親和性の高いファージを得た。本年度の研究において同定したペプチド3種類を抽出し、ビオチンを付加したペプチドを作成した。

同ペプチドとLNCap細胞株の結合をin vitro実験で確認し、ペプチドが細胞株と結合することを確認した。in vitroで結合力の高かったペプチド2種を用いて前立腺癌担癌マウスに作成したペプチドを静脈投与し、前立腺癌・肝・腎組織を採取、免疫染色を行った。その結果、前立腺癌組織に結合するが、肝・腎組織にはほぼ結合しないことが確認できた。平成28年度はカニクイザルを用いたbiopannningを3回行い、正常組織への親和性の低いファージを選定する予定であったが、3回施行し、成功したのは1回のみであった。カニクイザルでの複数回の施行は困難と判断し、次の手順に進んだ。平成29年度においてはおおむね研究計画どおりに進行している。転移性前立腺癌患者ではホルモン療法が行われるが、治療抵抗性となることが多い。続いて新規ホルモン剤や抗癌剤治療が行われるが、全身性の副作用により治療中止を余儀なくされることも多く、早期の新たな治療法の開発が望まれる。そこで、我々はIn vivo phage display法を用いて前立腺癌標的ペプチドを同定することで新たな治療法を開発することを目的とし研究を開始した。前年度までの研究で、正常組織への指向性を除外するため、正常マウスおよびカニクイザルにファージライブラリーを投与し、組織へ移行せず血液中に残存したファージを回収することで正常組織とは親和性の低いファージ集団を選別、ついで前立腺癌細胞株(LNCaP)を皮下移植したSCIDマウスを作製し、先述の選別したファージ集団を投与、前立腺癌組織に結合するファージ集団を回収することで、正常組織とは親和性が低く、前立腺癌組織と結合力の強いペプチドを同定した。同ペプチドを解析し最も結合力の強かった3種類の候補ペプチドを選択した。前立腺癌細胞株を用いて、それぞれのペプチドの組織親和性を検証したところ、最も前立腺癌に強い結合を示すペプチド同定した。同ペプチドを前立腺癌細胞株移植マウスに投与し、腫瘍への局在を確認したところ、肝・腎への結合はほとんど認めず、腫瘍組織にのみ強い結合力を示すことが確認できた。本年度では、同ペプチドにアポトーシス誘導ペプチドを結合させた治療ペプチドを合成し、培養前立腺癌細胞株に投与することで腫瘍の増殖抑制効果を確認した。また腫瘍を移植したSCIDマウスに静脈投与し治療実験を行ったところ、in vivoにおいても腫瘍の増殖抑制効果を認めた。本研究で同定したペプチドは前立腺癌組織に特異的に結合する組織標的ペプチドと考えられた。また、本ペプチドを担体として利用した新規治療法への可能性が示唆された。得られた組織標的ペプチド候補を蛍光ラベルし作成、それぞれ担癌SCIDマウスに投与する。投与したマウスの前立腺癌組織および正常組織を採取し、それぞれの組織におけるペプチドの結合程度を確認する。前立腺癌細胞に対する集積度合と正常組織に対する集積度合をそれぞれのペプチド候補で比較することで、正常組織に結合せず前立腺癌細胞にのみ結合するペプチドが同定できると考えており、今後上述の研究を行っていく予定である。
広視野電波望遠鏡用高速フーリエ変換プロセッサーの開発

1研究目的:いつどこに出現するかわからない天体を捜すためには、広い視野を持った電波望遠鏡が必要になる。実用機としては2次元に64×64=4096個の小型アンテナを配列して、数十MHzで2次元のFFT演算を並列的に行う。これは単一のパラボラアンテナ4096台分の働きをし、1週間で全天を捜天できる。本研究を含む一連の研究は、8素子1次元のパイロットシステムで、規模のみ実用機とことなる完全なテストおよび開発を行う事を目的としている。2研究の特徴と海外の動向:このプロジェクトでは多数の低雑音受信機と高速ディジタル乗算器を使用する。このぶん野でわが国の技術水準は世界のトップレベルにある。このことはわが国における広視野電波パトロールカメラ建設の極めて有利な条件である。次に海外の動向についてのべる。外国の大学に何年か留学して技術を学び、日本で改良版をつくりあげて海外の権威に認めてもらう。これがわが国のこれまでの研究スタイルの主流であった。しかし技術摩擦の影響で、これからはこうはいかなくなる。この点にかんして、本研究のスタイルは非主流であり非伝統的である。即ち、着想から技術開発まですべてわが国でなされたものである。従って海外に比較の対象となる観測装置は無い。一方、海外の本計画に対する関心はつよい。本計画はSky and Telescope誌に紹介された。IAU/URSIシンポジウムではオーストラリアの電波天文研究者達が南天も観測するのか、と強い関心をしめしていた。3本研究の成果と今後の展望:FFTプロセッサーを使ってディジタルレンズを作り、ビームパターンをえることができた。ディジタル素子の利点は、8素子での実験を4096素子に拡張するにあたって何の不安も伴わないことである。次のステップとして、現在ディジタル複素振幅イコライザーの開発計画をすすめている。これは今回の研究成果を基礎とし、無限に素子数の多い場合にも像合成を可能にするものである。
難冶性がん性疼痛における多刺激痛み受容体の機能変化とそれに基づいた治療法の確立

「難治性がん性疼痛における多刺激痛み受容体の機能変化とそれに基づいた治療法の確立」をテーマに研究を行った.骨がん疼痛はET-1受容体であるETAの活性を阻害することにより軽減することが知られているがET-1がどのように疼痛を発現させるかの機序は不明である.本研究ではTRPV1に注目しET-1とTRPV1の相互作用について検討した.その結果,ET-1はETAを活性化し,PKC依存性にTRPVIをリン酸化することが明らかとなった.リン酸化によりTRPV1は感作され,熱,酸,カプサイシンに対する反応性が増大した.また,ET-1による痛覚過敏はTRPV1遺伝子欠損マウスで消失した.以上により,ET-1はTRPV1の機能亢進することにより疼痛発生することが明らかとなった.2.骨がん疼痛モデルに対するTRPV1拮抗薬の効果とTRPV1発現の変化TRPV1拮抗薬は骨がん疼痛モデルマウスの疼痛関連行動を軽減させた.末梢神経系でTRPV1発現を検討したところ,骨がんモデルマウスでは末梢神経でのTRPV1 mRNAおよびタンパクの発現が増加した.さらに,その発現分布を検討したところ,発現細胞数が増加するとともに,TRPV1陽性神経細胞の表現型の変化が観察された.以上により,骨がん疼痛発生機序として1.骨がん状態では種々の細胞から放出されるET-1を含む生理活性物質によりTRPV1が機能亢進する.2.さらに,骨がん状態では末梢神経系でTRPV1の発現が増加する.また,TRPV1活性阻害により骨がん疼痛は軽減する.TRPV1は骨がん疼痛発生の重要な分子であることが明らかとなった.「難治性がん性疼痛における多刺激痛み受容体の機能変化とそれに基づいた治療法の確立」をテーマに研究を行った.骨がん疼痛はET-1受容体であるETAの活性を阻害することにより軽減することが知られているがET-1がどのように疼痛を発現させるかの機序は不明である.本研究ではTRPV1に注目しET-1とTRPV1の相互作用について検討した.その結果,ET-1はETAを活性化し,PKC依存性にTRPVIをリン酸化することが明らかとなった.リン酸化によりTRPV1は感作され,熱,酸,カプサイシンに対する反応性が増大した.また,ET-1による痛覚過敏はTRPV1遺伝子欠損マウスで消失した.以上により,ET-1はTRPV1の機能亢進することにより疼痛発生することが明らかとなった.2.骨がん疼痛モデルに対するTRPV1拮抗薬の効果とTRPV1発現の変化TRPV1拮抗薬は骨がん疼痛モデルマウスの疼痛関連行動を軽減させた.末梢神経系でTRPV1発現を検討したところ,骨がんモデルマウスでは末梢神経でのTRPV1 mRNAおよびタンパクの発現が増加した.さらに,その発現分布を検討したところ,発現細胞数が増加するとともに,TRPV1陽性神経細胞の表現型の変化が観察された.以上により,骨がん疼痛発生機序として1.骨がん状態では種々の細胞から放出されるET-1を含む生理活性物質によりTRPV1が機能亢進する.2.さらに,骨がん状態では末梢神経系でTRPV1の発現が増加する.また,TRPV1活性阻害により骨がん疼痛は軽減する.TRPV1は骨がん疼痛発生の重要な分子であることが明らかとなった.骨がんモデルとして,全身麻酔下に雄のC3H/HeJマウスの左大腿骨遠位端にosteosarconma細胞を注入し,骨がん疼痛モデルマウスを作成した.対照マウスには培養液のみの投与とした.投与14日後,フリンチ回数,安静時および強制時の歩行状態を記録した後に,osteosarconma細胞または培養液注入側のL2,3,4後根神経節(DRG)を採取し,RT-PCR, Western blotをおこない,TRPV1発現について検討した.加えて,TRPV1について免疫染色を行いその分布と他の神経マーカーとの共存について解析した.投与14日後,モデルマウスでは有意なフリンチ回数の増加と,安静時および強制時歩行障害を認めた.これらのがん疼痛関連行動はTRPV1の選択拮抗薬であるI-RTXの全身投与により用量依存性に抑制された.Western blotでは対照マウスに比べて,モデルマウスDRGでのTRPV1タンパク発現量およびmRNA量の増加が認められた.免疫染色ではDRGでのTRPV1陽性細胞数の増加が認められ,さらに対照マウスに比べてより大きな細胞体面積を有する神経細胞での発現が認められた.さらに,神経マーカーとの2重染色によりTRPV1は有髄神経とペプチド含有小型神経細胞での発現が増加することが明らかとなった.以上により,骨がん性疼痛モデルではTRPV1の発現が転写レベルで増加し,TRPV1陽性細胞数とその分布が異なること,さらに,骨がん性疼痛にTRPV1活性化が関与することが明らかとなった.本研究では,多刺激痛み受容体であるTRPV1に注目し,骨がん疼痛でのTRPV1の関与を検討した.1.マウス左大腿骨内にsarcoma cellを注入し骨がん疼痛モデルを作成した.モデル作成7,14日後に疼痛関連行動を評価するとともに,カプサイシン受容体(TRPV1)の発現をmRNA,タンパクレベルで検討した.対照として培養液のみを注入したマウスを用いた.

さらに,TRPV1拮抗薬を投与しその鎮痛効果を調べた.sarcoma cell注入14日後,TRPV1は患側DRGでタンパクレベルおよびmRNAレベルともに発現が増加した.TRPV1陽性細胞の分布と数の変化を免疫組織染色で検討したころ,陽性細胞数の増加が認められた.TRPV1は生理的状態では主に無髄神経細胞と考えられる小型神経細胞に発現するが,患側DRGは中型から大型細胞にも発現が認められた.また,有髄神経のマーカーであるNF200,ベプチド含有神経のマーカーであるCGRPを発現する神経細胞でのTRPV1陽性率が増加した.選択的TRPV1拮抗薬I-RTXを投与したところフリンチ,健側下肢への体重の加重,歩行異常などの疼痛関連行動が用量依存性に改善した.2.骨がん疼痛発現の主要な生理活性物質であるendothelin-1(ET1)とTRPV1の相互作用にっいて検討した.HEK293細胞にTRPV1とET-1受容体ETAを一過性発現させ,機能解析を行った.TRPV1とETAを共発現した293細胞においてカプサイシン,酸によって惹起される電流はET-1存在下で著明に増大した。また,ET-1存在下でTRPV1活性化温度閾値は著明に低下した.これらのET-1によるTRPV1の反応の増大はPKC阻害薬またはTRPV1のPKC作用部位の遺伝子操作により抑制された.また,ET-1によりTRPV1はPKC依存性にリン酸化された.以上により,骨がん疼痛はTRPV1活性化により形成されること,TRPV1発現は骨がん状態では末梢神経レベルでその発現が増加すること,また,骨がん疼痛状態ではET-1などの生理活性物質によりTRPV1が機能亢進する,ことが明らかとなった.TRPV1は骨がん疼痛形成に重要な分子であり,その拮抗薬が新たな治療薬として期待される.
ポーランドおよび合衆国におけるユダヤ人によるイディッシュ語教育運動の展開

両大戦間期ポーランドにおけるイディッシュ学校運動の全体像の完成を目標とした1年目の研究実施過程では、問題点として、(1)考察対象が知識人の動向やイデオロギー的な側面に偏りがちであること、(2)ユダヤ人を取り巻くポーランド人社会との関係(とりわけ、ポーランド・ナショナリズムや反ユダヤ主義との関連)についての考察が不十分であることを認識した。そのため研究2年目には、扱う時代・地域を戦間期ポーランドにとどめ、TSYSHO・TSBK指導者などもっぱらイディシズム運動の当事者の動向に傾注したこれまでの研究方法を改め、イディシズム(具体的には学校運動)を(1')イデオロギー的にコミットしていない、いわゆる「普通の」人々を含むユダヤ社会の実像、(2')ユダヤ人をとりまくポーランド社会との関係、という同時代のより広範な文脈において捉えることを課題とした。出産・育児に伴う採用中断を経て、今年度は12月より研究を再開し、(2`)の課題に重点的に取り組んだ。これまで本研究は主に北米におけるユダヤ研究に依拠してきたが、そこからは、ポーランド人・ユダヤ人関係やポーランドの反ユダヤ主義、ポーランド・ナショナリズムについて十分な理解を得ることは難しい。ポーランドにおけるポーランド史研究や、近年、進展の目覚ましいポーランドにおけるユダヤ研究の成果を踏まえることが不可欠であった。研究2年目の採用中断直前には、ポーランドより研究者を招聘し、国際研究会「ユダヤ人とポーランド人:両大戦間期の反ユダヤ主義を中心に」を開催したが、研究再開にあたっては、ここで得られた論点を踏まえつつ、ポーランドにおける近年のユダヤ研究の動向を概観・整理し、本研究に関連するさらなる知見を得た。出産・育児に伴う採用中断期間終了後、研究復帰期間が4ヶ月しかなかったため、学会発表や論文執筆などの大きな成果には結びつかなかったが、研究動向の調査や関連文献の読み込みは着実に進めることができた。ポーランド・ナショナリズムおよび反ユダヤ主義研究についての予備的調査を踏まえ、ポーランド人・ユダヤ人関係についてより掘り下げた考察を行う。その上で、戦間期ポーランドの社会的文脈にイディシズムを位置付け、両大戦間期ポーランド史、ポーランド・ユダヤ史の総合を目指す。戦間期ポーランドのイディッシュ学校運動について、博士論文では十分に扱えなかった点を中心に考察を深め、運動の全体像を完成に近づけた。博士論文で中心的に扱った中央イディッシュ学校機関(TSYSHO)のほか、TSYSHOの姉妹機関であったポーランド領ヴィリニュス(ヴィルノ)の中央教育委員会(TSBK)を研究対象に加え、その活動を跡付けた。具体的には、両機関が1938年から1939年初頭にかけて企画した学校展覧会「ポーランドのユダヤ人展」の内容を検討した。同展覧会の取り組みにおいて、TSYSHO・TSBKが目指した〈イディッシュ語による教育〉と、同時期にヴィリニュスのイディッシュ学術研究所(YIVO)が率いた〈イディッシュ語による学問〉という二つのプロジェクトが有機的に交差していることを明らかにした。TSYSHOやTSBKを考察対象とするにあたっては、これらを独立した個別の組織として扱うのではなく、これらの運動を、イディッシュ語による民族文化体系の確立を目指す〈イディシズム〉というより広い潮流の中に位置づけることを意識した。他方、もっぱら指導者の動向に傾注したこれまでの研究方法では、イディシズムを取り巻く社会の実像をとらえきれないという問題点も見えてきた。したがって、今後は、(1)イデオロギー的にコミットしていない、いわゆる「普通の」人々を含むユダヤ社会の実像、および(2)ユダヤ人をとりまくポーランド社会との関係、という二点を重点的に明らかにすることが必要だと考えた。とりわけ(2)にかんしては、ポーランドにおける近年の研究を参照することが重要であるため、3月には、当初予定したYIVOではなく、ワルシャワのユダヤ歴史研究所および国立図書館を訪れ、当地で入手可能な戦間期ポーランドの学校運動についての補足資料を収集するとともに、ポーランドにおける近年のユダヤ研究の動向について調査した。戦間期ポーランドにおけるイディッシュ語による学校運動の全体像を明らかにするという研究目的については、当初の予定通り進んでいる。一方、指導者層の動向のみならず、一般のユダヤ人の動向やポーランド人との関係(反ユダヤ主義の問題)などについて、より考察を深める必要が明らかとなったため、この点について重点的に考察を深めることとし、同時期の米合衆国のイディッシュ学校運動については今年度は扱わなかった。両大戦間期ポーランドにおけるイディシズムおよびユダヤ・ナショナリズム全般の展開を、運動の指導者の動向やイデオロギーの観点から考察してきたこれまでの手法を見直し、運動を取り巻くユダヤ社会およびポーランド社会の実像を明らかにすべく研究を進めた。まず、ナショナリズム運動にイデオロギー的にコミットしていない、いわゆる「普通の」ユダヤ人の社会的状況、経済的・文化的生活の実態を解明し、これらの人々とナショナリズム運動との関わりの在りようを明らかにした。具体的には、TSYSHO学校の教師たちの伝記的記録を分析しながら、とりわけ青年層のユダヤ人のTSYSHO学校運動への関わり方を検討した。政党活動においてアクティヴではなく、従ってナショナリズム運動の闘士とは明示的には捉えがたい彼らが、学校という「場」に献身的・理想主義的に関与していることを指摘した。その背景として、戦間期ポーランドのますます多くのユダヤ人青年が、社会経済的および民族心理的に特徴づけられる「下層化・周縁化するユダヤ人」のミリューを構成しつつあったこと、TSYSHO学校がそのミリューが集う目に見える形の「場」であり、また、社会主義的理想やイディッシュ語・イディッシュ文化の崇高さを説くことで、そのミリューをポジティヴに価値づけ、構成員の自己肯定感を高めるものであったことを指摘した。

また、ユダヤ人青年の置かれた社会的状況を、ユダヤ人を取り巻くポーランド社会の在りようや、ポーランド人との関係から明らかにすべく、ポーランド人・ユダヤ人関係、とりわけ反ユダヤ主義の問題を、近年のポーランドにおける研究動向を調査しつつ考察した。1年目の終わりに設定した、(1)イデオロギー的にコミットしていない「普通の」人々を含むユダヤ社会の実像の解明、(2)ユダヤ人と、ユダヤ人をとりまくポーランド社会との関係、という2点の研究推進方策のうち、(1)についてはおおむね完成に近づけることができた。(2)については、戦間期ポーランドの反ユダヤ主義についての下調べができたが、イディシズムやユダヤ・ナショナリズムとの関係についてはさらなる研究が必要である。両大戦間期ポーランドにおけるイディッシュ学校運動の全体像の完成を目標とした1年目の研究実施過程では、問題点として、(1)考察対象が知識人の動向やイデオロギー的な側面に偏りがちであること、(2)ユダヤ人を取り巻くポーランド人社会との関係(とりわけ、ポーランド・ナショナリズムや反ユダヤ主義との関連)についての考察が不十分であることを認識した。そのため研究2年目には、扱う時代・地域を戦間期ポーランドにとどめ、TSYSHO・TSBK指導者などもっぱらイディシズム運動の当事者の動向に傾注したこれまでの研究方法を改め、イディシズム(具体的には学校運動)を(1')イデオロギー的にコミットしていない、いわゆる「普通の」人々を含むユダヤ社会の実像、(2')ユダヤ人をとりまくポーランド社会との関係、という同時代のより広範な文脈において捉えることを課題とした。出産・育児に伴う採用中断を経て、今年度は12月より研究を再開し、(2`)の課題に重点的に取り組んだ。これまで本研究は主に北米におけるユダヤ研究に依拠してきたが、そこからは、ポーランド人・ユダヤ人関係やポーランドの反ユダヤ主義、ポーランド・ナショナリズムについて十分な理解を得ることは難しい。ポーランドにおけるポーランド史研究や、近年、進展の目覚ましいポーランドにおけるユダヤ研究の成果を踏まえることが不可欠であった。研究2年目の採用中断直前には、ポーランドより研究者を招聘し、国際研究会「ユダヤ人とポーランド人:両大戦間期の反ユダヤ主義を中心に」を開催したが、研究再開にあたっては、ここで得られた論点を踏まえつつ、ポーランドにおける近年のユダヤ研究の動向を概観・整理し、本研究に関連するさらなる知見を得た。出産・育児に伴う採用中断期間終了後、研究復帰期間が4ヶ月しかなかったため、学会発表や論文執筆などの大きな成果には結びつかなかったが、研究動向の調査や関連文献の読み込みは着実に進めることができた。イディッシュ学校運動、あるいはより広い文脈としての〈イディシズム〉の全体像を明らかにするにあたって、戦間期ポーランドにおける展開について、より時間をかけて考察する必要が認識された。
高い即時性を備えた分散pub/subメッセージング技術

pub/subメッセージングは、送受信者の間にbrokerと呼ばれる中継サーバを配置し、brokerがデータ内容に応じて受信者を動的に決定して、データを転送する仕組みである。送受信者は「誰と通信すれば良いか」を直接意識する必要が無く、データの生成や消費に専念できる利点がある。本研究では、多数のbrokerを連携させることでbrokerへの負荷集中を解消し、かつ、送受信者間のデータ中継を高速に処理することができる、低遅延な分散pub/subメッセージング技術を確立する。
転写因子の翻訳制御によるショ糖センシングの分子機構

真核生物のmRNAの5'非翻訳領域に存在する小さなORF (上流ORF; uORF)が翻訳されることで,下流の本体遺伝子の発現制御に重要な役割を果たしていることが明らかにされつつある。シロイヌナズナの転写因子であるbZIP11は,細胞内のショ糖に応答して,アミノ酸代謝の調節に関与する。我々はこれまでにbZIP11遺伝子発現のショ糖応答性が,bZIP11 mRNAのuORF2におけるショ糖に応答したリボソームの停滞によってもたらされることを明らかにした。本研究は,bZIP11 mRNAのuORF2におけるショ糖に応答したリボソームの停滞の分子機構を明らかにしようとするものである。bZIP11 mRNAの分解を測定する実験系の立ち上げを行った。液体培地におけるショ糖処理に持ちこむシロイヌナズナの芽生えは,寒天培地に加えるショ糖の濃度を通常より下げて培養した。その後,液体培地でのショ糖処理を24時間までの範囲で検討した。どのタイムポイントにおいてもmRNA分解の中間体がで検出され,mRNA分解解析に適していると判断された。また,変異型のbZIP11 uORF2をもつトランスジェニックシロイヌナズナの作出を終えた。今後は,同トランスジェニックシロイヌナズナを用いて,リボソームの停滞のmRNA分解への寄与を検証する。ウサギ網状赤血球由来の試験管内翻訳系(Rabbit Reticulocyte Lysate; RRL)においても,bZIP11 uORF2のショ糖に応答した翻訳停滞が起こることが明らかになった。また,RRLにおいても,変異型uORF2の翻訳停滞の効率は,コムギ胚芽およびシロイヌナズナでの解析と相関を示した。このことから,動植物に保存されたリボソームの特徴がショ糖応答に関与すると考えられる。ただし,植物特異的な因子のショ糖応答した翻訳停滞への関与は否定されない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。真核生物のmRNAは,モノ・シストロニックであり,一つの遺伝子のみをコードすると考えられていたが,「本体」遺伝子の5'非翻訳領域(5'UTR)に存在する小さなORF (上流ORF; uORF)が翻訳されることで,下流の本体遺伝子の発現制御に重要な役割を果たしていることが明らかにされつつある。我々はこれまでにbZIP11遺伝子発現のショ糖応答性が,bZIP11遺伝子のuORF2におけるショ糖に応答したリボソームの停滞によってもたらされることを明らかにした。これまでに,ショ糖のセンサーとしてのuORF2の作用機構についての解析行った。uORF2ペプチドは合成された直後にリボソーム出口トンネル内で作用することが期待される。我々がこれまでに作出したリボソームタンパク質RPuL4の変異型リボソームを発現するシロイヌナズナ由来の試験管内翻訳系を用いた解析により,bZIP11についても出口トンネルがリボソームの停滞に重要であることが示唆された。また,本制御機構におけるショ糖の特異性を評価した結果,ショ糖の関連代謝産物ならびにアナログはbZIP11 uORF2の翻訳停滞を誘導しなかった。よって,bZIP11 uORF2の翻訳停滞はショ糖のセンサーとしての特異性が非常に高いことが明らかになった。出口トンネルと新生ペプチドの関与:uORF2ペプチドは合成された直後にリボソーム出口トンネル内で作用することが期待される。出口トンネルの内部には,2つのリボソームタンパク質uL4とuL22の突出によって形成される狭窄部位がある。我々がこれまでに作出したuL4の変異型リボソームを発現するシロイヌナズナ由来の試験管内翻訳系を用いた解析を行った。uL4の狭窄部位に露出している部位に1アミノ酸置換をもつ変異体では,bZIP11のショ糖による翻訳停滞に影響を与えなかった。一方,uL4の2アミノ酸欠損の場合は,リボソームの停滞が弱まった。よって,bZIP11のショ糖に応答した翻訳停滞にはuL4が関与し,特に狭窄部位に露出したアミノ酸の数が重要であることが示唆された。ショ糖の特異性:これまでにショ糖の関連代謝産物がbZIP11の翻訳停滞に関与しないことを明らかにした。ショ糖のアナログであるパラチノースはリボソームの停滞を誘導しなかった。また,試験管内翻訳系にグルコースとフラクトースを同時に添加してもリボソームの停滞は起こらなかった。よって,bZIP11uORF2の翻訳停滞におけるショ糖の化学的特異性が強く示唆された。mRNA分解の可能性:リボソームの停滞をきっかけにbZIP11 mRNAが分解される可能性を検証するための実験材料として,bZIP11の5'UTRにレポーター遺伝子をもつトランスジェニックシロイヌナズナの作出を進めている。野生型のbZIP11 5'UTRに加え,リボソームの停滞を起こさない,もしくは強める変異を導入したものの3種類のトランスジェニックシロイヌナズナを作成している。3種を比較することで,リボソームの停滞のbZIP11 mRNAの分解への寄与を評価する。

真核生物のmRNAの5'非翻訳領域に存在する小さなORF (上流ORF; uORF)が翻訳されることで,下流の本体遺伝子の発現制御に重要な役割を果たしていることが明らかにされつつある。シロイヌナズナの転写因子であるbZIP11は,細胞内のショ糖に応答して,アミノ酸代謝の調節に関与する。我々はこれまでにbZIP11遺伝子発現のショ糖応答性が,bZIP11 mRNAのuORF2におけるショ糖に応答したリボソームの停滞によってもたらされることを明らかにした。本研究は,bZIP11 mRNAのuORF2におけるショ糖に応答したリボソームの停滞の分子機構を明らかにしようとするものである。bZIP11 mRNAの分解を測定する実験系の立ち上げを行った。液体培地におけるショ糖処理に持ちこむシロイヌナズナの芽生えは,寒天培地に加えるショ糖の濃度を通常より下げて培養した。その後,液体培地でのショ糖処理を24時間までの範囲で検討した。どのタイムポイントにおいてもmRNA分解の中間体がで検出され,mRNA分解解析に適していると判断された。また,変異型のbZIP11 uORF2をもつトランスジェニックシロイヌナズナの作出を終えた。今後は,同トランスジェニックシロイヌナズナを用いて,リボソームの停滞のmRNA分解への寄与を検証する。ウサギ網状赤血球由来の試験管内翻訳系(Rabbit Reticulocyte Lysate; RRL)においても,bZIP11 uORF2のショ糖に応答した翻訳停滞が起こることが明らかになった。また,RRLにおいても,変異型uORF2の翻訳停滞の効率は,コムギ胚芽およびシロイヌナズナでの解析と相関を示した。このことから,動植物に保存されたリボソームの特徴がショ糖応答に関与すると考えられる。ただし,植物特異的な因子のショ糖応答した翻訳停滞への関与は否定されない。bZIP11 uORF2で起こるショ糖に応答したリボソームの停滞のメカニズムを解明するため,生化学的および遺伝学的解析を行う。リボソームタンパク質RACK1の関与:ショ糖に応答してシロイヌナズナのリボソームを構成するタンパク質のパラログ種が変化することが示唆されている。このうち,真核生物に特有のリボソームタンパク質であるRACK1のパラログのひとつは,ショ糖に応答してリボソームへの取り込み量が増える。また,出芽酵母のRACK1は,新生ペプチドによるリボソームの停滞と,それに共役したmRNA分解を促進する。そこで,RACK1の欠損株を用いて,uORF2の翻訳を解析する。mRNA分解の可能性:mRNAは,リボソームの停滞により,mRNA品質管理機構による分解の標的となりうる。したがって,細胞内ではリボソームの停滞をきっかけにしたmRNA分解によって,bZIP11 mRNAの発現がさらに制御されている可能性が高い。そこで,芽生えの液体培養系において,bZIP11 mRNAの半減期を測定する系を立ち上げる。また,bZIP11のホモログ遺伝子や,変異型のbZIP11 uORF2をもつトランスジェニックシロイヌナズナを用いることで,リボソームの停滞のmRNA分解への寄与を検証する。
筋分化制御因子Myogeninを欠失したマウスにおける筋細胞分化過程の解析

筋細胞の発生,分化を制御する遺伝子としてMyoDが発見され,ついで類似の機能を有する3種の遺伝子が同定された.これらの遺伝子はいずれもbHLH構造をもつ転写因子で中胚葉多能性細胞を筋芽細胞へと変換する機能を有している.これらの因子は胚発生の過程の時間的空間的発現パターンをもっていることから,筋発生において異なる機能を有していると推定されている.本研究においては筋分化因子の一つであるMyogenin遺伝子をノックアウトし,その発生における機能を解析した.Myogenin遺伝子のエクソン1のbHLH構造の上流にNeo遺伝子を、3'端側にTK遺伝子をもつ組み換えベクターを構築し、相同組み換えを起こしたES細胞を選択した。この細胞を用いてキメラ、ついでホモ個体を作製した。ホモ個体は筋組織の欠損により呼吸ができないために生後ただちに死亡する。筋節に由来するaxial muscleは未成熟ではあるが筋管細胞まで分化する。一方、体節より遊走した細胞に由来する四肢筋部位には筋管細胞はほとんど存在せず、多くは筋芽細胞の状態で止まっている。この筋芽細胞は分化培地で培養すると未成熟な筋管細胞へと分化する能力を有している。他の筋分化制御因子群の発現をin situ hybridizationで調べたがホモマウスにおいて顕著な発現の差異が認めらなかった.また、筋組織を支配する運動神経を調べたところ,細胞数の減少,残存細胞のアポトーシスが推定される変化が観察された.これらの結果はMyogeninが筋細胞の分化過程の制御に必須であることを示している。
海洋広域観測網による等密度面上塩分分布を利用した混合分布推定と長期変動の評価

前年度より進めてきた、Argoフロート観測によって得られる等密度面上の塩分分布と整合的な混合強度と流動場の空間分布を診断した結果を取りまとめを行った。まず、観測に現れる微細構造と混合の関係性(パラメタリゼーション)を利用して混合の空間変化を評価した過去の研究との詳細な比較を行った。その結果、本研究の手法でも過去の研究と整合的な各混合係数の分布が得られることを確認した。このことは、本手法と過去の研究によって得られた空間分布の妥当性を確認するだけでなく、等密度面上の塩分分布に対する混合強度の空間変化の効果が移流や時間変化に比べても検出可能な程度に大きいことを示しており意義深かった。より定量的に評価を行うため、混合の効果を定量的に評価するために、等密度面上での塩分収支の式の各項の北太平洋亜熱帯循環内での分布を計算し、近年評価が進んできた強い海洋混合の空間的局在していることが物質分布(塩分分布)に強く反映されていることを示した。特に、北太平洋中層水層では、亜熱帯循環北西部で形成された低塩な塩分極小層が、水平拡散だけでなく亜熱帯循環南西部に位置する伊豆小笠原海嶺上での局所的に強い鉛直拡散によって、急速に高塩化される様子を示した。従来、水塊形成における局所的なプロセスの重要性は評価されてきたが、水塊の変質にも局所的な混合過程が重要である点は興味深い結果といえる。この成果については論文として取りまとめ投稿し公表予定となっている。さらに、15年(2001-2015)の解析期間を5年毎に区切り、10年程度の時間スケールで中層における塩分の時間変動に対する鉛直拡散の効果の評価を行い、2000年以降報告されているより浅い層(モード水層, <500m)での低塩化が、時間的ラグをもって鉛直拡散によって中層の低塩化に影響している様子についても評価を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、北太平洋の等密度面上における塩分の分布に基づいて各所で塩分の収支を満たすような混合強度の三次元分布を推定することを目的としている。本年度は、まず、期間、2000年から2015年(一か月毎)、鉛直20-28.2(0.05kg m-3毎)、水平1°×1°の等密度面上データセットから、15年に渡る平均等密度面上塩分分布、及び、期間内の変化の場を作成した。次にこの作成された3次元塩分分布に基づいて、移流拡散方程式を当てはめることで、等密度面拡散、等密度面を横切る拡散係数、及び、1000m深における地衡流場の推定を行った。得られた混合強度の場(各拡散係数)と既往知見との比較を行ったところ大まかには一致していることを確認した。また、1000m深付近の密度面における溶存酸素分布と推定された地衡流の場がよく一致していることも確認できた。よって、本研究の手法により各拡散係数、及び、中層における流動場は十分によく推定されていると考えられる。本研究の手法による推定は、1°×1°の塩分分布と可能な限り整合的な拡散・流動場分布を与える点が微細構造の観測などに基づく推定とは異なり、海洋内部の各種溶存物質の収支解析に直接適用しやすい点が利点である。そこで、既往の溶存酸素の3次元分布(World Ocean Atlas)を用い北太平洋亜熱帯循環内での溶存酸素の収支計算も行い、海洋内での大域的な生物による酸素消費量の鉛直分布を得られることが確認できた。今後は他の物質収支を検討することで、得られた拡散分布の妥当性を検討するとともに、拡散強度の影響について評価を行う予定である。現在までに、拡散の三次元分布を得られている。これは予定通りの進捗といえる。また、この拡散の3次元分布を既往知見と比較を実施し比較的よい一致を示すことを確認することができた。また、それだけでなく、拡散強度と共に推定された中・深層の循環が推定計算に用いない海水中の物質分布(溶存酸素)とも整合的であることを確認している。観測からの直接的な推定においては従来流速がほぼ0と仮定していたような深度で既往知見と整合する3次元場が得られ、本研究の推定の妥当性がある程度評価出来ている点は次年度の成果の纏めに向け良い材料であるといえる。以上のような初期的な推定及びその評価については、国内学会、及び、国際シンポジウムで紹介しており成果公表の面でも順調に進めていると考える。

より定量的に評価を行うため、混合の効果を定量的に評価するために、等密度面上での塩分収支の式の各項の北太平洋亜熱帯循環内での分布を計算し、近年評価が進んできた強い海洋混合の空間的局在していることが物質分布(塩分分布)に強く反映されていることを示した。特に、北太平洋中層水層では、亜熱帯循環北西部で形成された低塩な塩分極小層が、水平拡散だけでなく亜熱帯循環南西部に位置する伊豆小笠原海嶺上での局所的に強い鉛直拡散によって、急速に高塩化される様子を示した。従来、水塊形成における局所的なプロセスの重要性は評価されてきたが、水塊の変質にも局所的な混合過程が重要である点は興味深い結果といえる。この成果については論文として取りまとめ投稿し公表予定となっている。さらに、15年(2001-2015)の解析期間を5年毎に区切り、10年程度の時間スケールで中層における塩分の時間変動に対する鉛直拡散の効果の評価を行い、2000年以降報告されているより浅い層(モード水層, <500m)での低塩化が、時間的ラグをもって鉛直拡散によって中層の低塩化に影響している様子についても評価を行った。ここまでの結果により、本手法により3次元的な混合強度分布がある程度評価可能であることが示された。この結果を定量的に取りまとめ雑誌などに公表することを平成29年度の目標とする。また、既往知見との比較の結果からは、得られた混合強度分布に基づいて水温塩分の時間変化の内訳を分解する試みや溶存酸素の生物による消費の様子についても解析できる可能性が示唆されたといえ、海盆スケールでの物質分布の収支の変化の内訳を明らかにするようなより発展的な解析を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
熱帯アフリカにおける森林保全の展開とカカオ生産地域の変容に関する研究

本年度は以下の研究活動をおこなった。1.道路工事のカカオ生産地域への影響カメルーン南部のカカオ生産地域では、アスファルトの舗装工事が進行中である。舗装工事は地域の人口構成、労働事情に変化を与えつつある。調査村内の人口構成は一時的であるが、外部者の数が増えてきている。彼らは道路工事の労働者として現地にやって来たからである。その結果、村の食料需要が上昇すると同時に農作物や非木材産物の販売で現金を得る村人が増えた。中には重要な資金源となっていたカカオ生産を見限って、狩猟活動に特化して獣肉販売に依存する者もいる。その販売先は、労働者だけでなく、乗り合いタクシーや伐採トラックの運転手、乗員など、舗装道路によって拡大し、多様化している。一方、食料を提供したり、販売したりして、自分の手元に残る農作物が減り、購入せざるをえない世帯が少なからず現れ始めた。また、一部の村人の中には、よそ者が一時的に住んでいる村に嫌気がさして、離れた場所に家を移す動きが見られる。このように道路工事の社会への影響(格差の問題、農業構造の変化、村の分離)が見られる。今後、人々の生活がどのように変わっていくのか、または、変わらないのか調査を続けていく必要がある。2.国際農業開発研究センター(CIRAD)での研修フランスのモンペリにあるCIRADに短期研修生として3ヶ月近く滞在して、研究交流をおこなった。研究報告を通して、経済学、社会学、統計学など複数の学問領域を横断しながら、アフリカ農業の研究を進めている人々と議論をすることができ、今後の研究の方向性を見出せた。また、調査地域は違うものの、都市化の影響、作物の多様化、イノベーション、労働力確保の問題など、共通の問題意識を確認できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、熱帯アフリカにおいてカカオの栽培促進と森林保全という社会潮流(政策、学界、運動等)がどのように現地住民に影響を与えてきたのか、一方で、住民はどのように生活を再編させているのかを明らかにすることである。本年度は以下のような調査を行い、成果を報告した。1.カカオ生産政策の比較申請者がこれまで研究を行ってきたカメルーンと比較するため、カカオ生産の先進地であるガーナで調査を行った。ガーナでは、国家がカカオ豆の価格や品質を管理し、研究機関が病虫害や品種改良の研究に力を入れている。直射日光に強い改良品種は、住民へ無料配布されていることが分かった。一方で、ガーナの森林の後退はカメルーンに比べると進んでおり、森林関係機関の一部では、カカオ畑に森林を残すアグロフォレストリーの導入が模索されていた。2.カカオ生産と森林資源利用ガーナの農村において短期間の現地調査を行い、改良品種が広まり、森林後退の影響による住民の森林資源利用の減少を明らかにした。また、住民が生産者組織を設立し、フェアトレードに関わる動きについて聞き取り調査を行い、カカオの販売、流通、消費の現状や問題点を把握した。3.カカオ生産と森林保全に関する資料収集ガーナ大学、カカオ研究機関において国内のカカオ生産や森林保全に関する資料を収集した。さらにカカオ生産に関わる出来事を過去の新聞記事から収集した。本年度は、森林が豊富に残っているカメルーン南部のカカオ生産地域を対象にして、森林保全プロジェクトと道路建設という一見矛盾した動きがどのような論理で、どのように現地住民の生活や地域社会に影響を与えているのか調査をおこない、以下のような点を明らかにした。1.森林保全プロジェクトの影響について現地住民に森林管理、販売を任せるコミュニティ・フォレストプロジェクトが地域経済にどのような影響を与えているのか調査を行い、いくつかの問題点が明らかになった。一点目は、木材の販売相手を住民自ら探すことが求められることである。しかし、情報の非対称が存在して、実際に販売にまでいきついていなかった。調査地域では木材会社を呼び寄せる動きが出ており、継続して調査をおこなう必要がある。二点目は、労働力の問題である。住民にとって、カカオ生産や焼畑農業など生きるための日々の活動が優先され、地域の森林管理まで労働力を配分することができていない。そのため、プロジェクト推進者は、現地の状況を十分に把握していない他地域の人びとに仕事を依頼し、結果、近隣の村と境界線をめぐるトラブルが発生している。2.アスファルト道路建設工事の影響について森林保全プロジェクト同様に他地域から多くの人びとが働きに来ており、地域内で食料需要が高まり、価格が上昇している。そのため、女性の現金収入が増えていることが明らかになった。それと関連して、地域内では食料の増産を目指し、より広い畑を造成するために男性が共同労働を立ち上げようとする動きが見られる。道路建設は森林保全プロジェクトとは相反するが、その資金源の一部は森林保全の投資を扱う金融市場とつながっていることが、収集した資料を通して明らかになった。

その販売先は、労働者だけでなく、乗り合いタクシーや伐採トラックの運転手、乗員など、舗装道路によって拡大し、多様化している。一方、食料を提供したり、販売したりして、自分の手元に残る農作物が減り、購入せざるをえない世帯が少なからず現れ始めた。また、一部の村人の中には、よそ者が一時的に住んでいる村に嫌気がさして、離れた場所に家を移す動きが見られる。このように道路工事の社会への影響(格差の問題、農業構造の変化、村の分離)が見られる。今後、人々の生活がどのように変わっていくのか、または、変わらないのか調査を続けていく必要がある。2.国際農業開発研究センター(CIRAD)での研修フランスのモンペリにあるCIRADに短期研修生として3ヶ月近く滞在して、研究交流をおこなった。研究報告を通して、経済学、社会学、統計学など複数の学問領域を横断しながら、アフリカ農業の研究を進めている人々と議論をすることができ、今後の研究の方向性を見出せた。また、調査地域は違うものの、都市化の影響、作物の多様化、イノベーション、労働力確保の問題など、共通の問題意識を確認できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的に沿った形で調査・研究を進め、成果報告も着実に行うことができた。現地調査を十分に行う時間が足りなかったが、単著の出版など成果報告は着実に行うことができた。次年度からフランスの国際農業開発研究センターに客員研究員として滞在し、研究を行う予定である。同センターには、世界各国の熱帯地域におけるカカオ生産の専門家が研究に従事しており、かれらとの議論を通して本研究をより広い文脈の中で位置付けていく。併行して現地調査も積極的に行う予定である。次年度にフランスの国際農業開発研究センター(CIRAD)で客員研究員として滞在する予定である。CIRADには熱帯農業の専門家が多く在籍しており、かれらとの議論を通して、本研究を広い文脈の中に位置付けていく。また、将来、共同研究を行えるように研究者との関係づくりを図りたい。