hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内ストレス応答を制御する蛋白質チロシンリン酸化シグナルの解析

膜型分子SIRPαは、強制水泳ストレスにより脳内でチロシンリン酸化を受け、SIRPα欠損により水泳中のマウスの無動が増加する。本研究では、SIRPαチロシンリン酸化と強制水泳時の低体温との関連を報告し、SrcファミリーチロシンキナーゼがSIRPαのリン酸化に関る事を明らかにした。また、SIRPα以外にも、CaMKIIは低体温依存性に、MEK、CREBは低体温非依存性に強制水泳後の脳内でリン酸化が変化することを見出した。さらに、チロシン脱リン酸化酵素Shp2がSIRPαのリン酸化に対してポジティブに作用することをShp2のコンディショナルKOマウスを使った実験から明らかにした。これまでに、強制水泳ストレスを受けたマウスの脳で、膜型分子SIRPαが迅速にチロシンリン酸化を受けること、さらに、SIRPαやその細胞外リガンドCD47を欠損したKOマウスでは、強制水泳中の無動時間(うつ様行動)が増加することを見いだしていた。また前年度は、強制水泳による脳内SIRPαのチロシンリン酸化には、水に浸ることにより起こる低体温が最も重要な要因であることを新たに見いだした。この予想外の展開により、SIRPαのチロシンリン酸化が低温ストレス応答シグナルとして機能することが新たな可能性として考えられた。また、強制水泳ストレスを用いてストレス応答を検討する場合、低体温が原因となる反応を考慮する必要性が示された。本年度は、SIRPα以外に強制水泳テストで活性化状態が変化するMEK, CREB, CaMKIIについて、低体温の影響を検討した。その結果、CaMKIIはSIRPαと同様に、低体温に応答して活性化状態が変化し、一方で、MEK, CREBについては低体温は活性化状態の変化を誘導する条件として十分ではないことが分かった。MEK, CREBの活性化変化は、不快感や不安といった脳の機能が関与する可能性が高く、精神的なストレスへの応答において、これらの分子が重要である可能性が考えられた。これらの結果は論文として国際誌に発表した。一方で、SIRPαKOマウスの強制水泳テストでの行動異常(うつ様行動の増加)に神経機能の変化が関与することを示す目的で、興奮性神経細胞特異的なSIRPαコンディショナルKOマウスを用いた解析を行ったが、予想外に全身ノックアウトマウスのような行動異常は認められなかった。これらの結果から、興奮性神経細胞に発現するSIRPαではなく、抑制性神経細胞やグリア細胞におけるSIRPαの機能が強制水泳テストにおける行動制御に関わる可能性が考えられた。脳に強く発現する膜型分子SIRPαが、強制水泳を受けたマウスの脳内で強くリン酸化を受け、またSIRPαとその細胞外リガンドである別の膜タンパク質CD47を欠損した遺伝子改変(KO)マウスでは、強制水泳中の無動時間(=動物のうつ様行動)の増加が見られる。この現象について、前年度までにSIRPαのチロシンリン酸化には強制水泳の際、水に浸ることで起こる低体温が主な原因であることを示し、またSIRPα以外にもカルシウム/カルモジュリン依存性タンパク質キナーゼII(CaMKII)などのシグナル分子が低温に応答して神経内でリン酸化状態を変化させることなどを報告した。本年度は、SIRPα-floxマウスとCreリコンビナーゼのトランスジェニックマウスの交配により、前脳神経細胞特異的なSIRPαコンディショナルKOマウスを作製し、このマウスについて強制水泳中の無動時間の解析を行った。このSIRPαコンディショナルKOマウスは、全身性のKOマウスと異なり、無動時間の増加傾向を示さなかった。このマウスでは前脳領域の興奮性神経細胞で特異的にCreが発現しており、これらの細胞でのみSIRPαが欠損していると予想される。すなわち、前脳興奮性神経細胞以外の細胞、例えば、グリア細胞や抑制性神経細胞、前脳以外の神経系、などに発現するSIRPαが全身性KOマウスの表現型に関連する可能性が考えられた。一方で現在、全身性SIRPαKOマウスの脳内でミクログリアの恒常性異常を示すデータが得られつつある。これらの結果から、SIRPαが脳内ミクログリアの恒常性の制御を介して動物の行動制御に関わるという、新たな可能性について検討が必要であると考えている。これまでの研究から、強制水泳(FS)ストレスを受けたマウスの脳において、Srcファミリーチロシンキナーゼ(SFK)の基質となる膜蛋白質SIRPαが迅速にチロシンリン酸化を受けること、さらに、このシグナルを欠損させたマウスでは、FS中のうつ様行動が増加することを見いだしていた。本年度は、SIRPα以外に、どのような分子の活性化状態が、FSを受けた脳で変化するのかについて、各シグナル分子の活性化を反映するリン酸化の状態を、ウェスタンブロットにより検討した。

その結果、FSによりMEK, Akt, CREBなどのシグナル分子も活性化することが分かった。一方、CaMKIIの自己リン酸化は、強制水泳により強く抑制された。これらのシグナル変化は、脳のストレス応答メカニズムとして機能する可能性がある。一方、これらのシグナルについて、SIRPαKOマウスと野生型マウスの間で、FSストレスへの応答に明らかな違いは見いだせなかった。SIRPαの下流シグナル分子Shp2については、成熟前脳特異的コンディショナルKO(cKO)マウスの解析を行い、Shp2 cKOマウスの脳では、basal, FS後の両方で、SIRPαのチロシンリン酸化が低下することを見い出し、脳においては、Shp2がSIRPαリン酸化に対してポジティブに作用することを明らかにした。一方、想定外の発見として、FSストレスによるSIRPαのチロシンリン酸化には、低温の水に浸されることで誘導される低体温が最も重要な要因となっており、さらに、培養神経細胞でも低温ストレスによりSIRPαのリン酸化が誘導されることを新たに見いだした。この予想外の発見により、SIRPαが、これまでに知られていない"低温応答性シグナル"として機能する可能性が示された。この内容については、国際誌に論文として発表した。脳に発現する膜型分子SIRPαは、強制水泳ストレスを受けたマウスの脳内で強くリン酸化を受け、またこのシグナルの欠損は強制水泳中のマウスの無動時間(=動物のうつ様行動)を増加させる。昨年度までに、脳内SIRPαチロシンリン酸化は、強制水泳時の浸水により引き起こされる低体温が主要な原因となることなどを見いだしていた。本年度は、SIRPαのリガンドであるCD47のKOマウスについて網羅的行動解析の結果をまとめ、CD47 KOマウスの場合もSIRPαKOマウスと同様に、尾懸垂ストレスなどの体温変化を伴わないストレスに対しては行動異常を示さないことなどを報告した。また、SIRPαの下流シグナル分子であるShp2について、神経細胞特異的なShp2 KOマウスを作製して強制水泳テストを行ったが、SIRPαKOマウスとは逆に無動行動が増加することが分かった。その後、この行動変化の原因としてShp2コンディショナルKOマウスが多動行動の表現型をもつこと見いだし報告している。また、低温ストレス応答行動を制御するシグナル系を明らかにするために、脳内からSIRPαを免疫沈降し、低温ストレスの有無でタンパク質複合体の変化を検討することに取り組んでおり、条件検討を完了させている。さらに昨年度までの解析で、全身性SIRPαKOマウスの脳内でミクログリアが活性化していることなどを明らかにしており、SIRPαが脳内ミクログリアの恒常性の制御を介して行動を制御する可能性を新たに見出した。細胞シグナル伝達前年度からの研究により、強制水泳ストレスにより脳内でリン酸化するSIRPαが、高次脳機能により生じるストレスではなく、低体温ストレスに応答するシグナルであることが明らかになり、研究計画の方向転換が必要となった。その点で、計画は順調に進展しているとはいえなかったが、この発見を端緒として、強制水泳による生体へのストレスを、不安や情動の変化に由来するストレスと、低体温によるストレスとに分ける解析に着手できたことは進展として評価できると考える。
細胞情報伝達過程における蛋白質の動態と機能の一分子同時観察

本研究では、細胞の増殖、もしくはその抑制を引き起こすepidermal growthfactor (EGF)とその受容体蛋白であるEGF receptor (EGFR)に注目し、細胞に対する情報の入力を正確に制御すると共に、その結果生じる出力のひとつである細胞内カルシウム濃度変化(Ca^<2+>応答)も正確に測定することで、細胞内における情報伝達過程を定量的に理解することを目的とした。実験では、蛍光標識したEGFを用い、細胞に結合した蛍光標識EGFの数を1分子顕微鏡で数えることで、EGFの結合量を定量した。細胞内Ca^<2+>濃度変化はCa^<2+>蛍光指示薬を用いて測定した。入力と出力の定量を同一の細胞で測定することにより、細胞内における情報伝達過程をより定量的に捉えることが可能になった。また、従来の方法では細胞下部のカバーグラスとの接着面だけでしか1分子観察できなかったが、細胞の大部分で1分子観察を可能にする高感度な1分子顕微鏡を実験の過程で開発し特許を出願した。この1分子顕微鏡は蛍光標識リガンドを用いた他の細胞生物学的研究でも広く応用が可能である。本研究により明らかになったことで最も重要なのは、1細胞あたり150個以上のEGF分子が結合するとCa^<2+>応答が引き起こされるということである。この分子数は細胞に発現している受容体の分子数の100分の1以下であり、細胞の情報伝達システムが非常に高感度であることの結果であると考えられる。生体内で機能する蛋白分子を同定し、どの蛋白分子間で相互作用が起きているかを明らかにすることで分子生物学は非常に大きな研究成果を上げてきた。細胞を情報伝達システムと考えてこれを理解するには、これらの成果を基にして、今までほとんど明らかにされてこなかった蛋白質による情報伝達の定量的な関係を明らかにしていくことが重要である。この情報伝達の定量的な研究は今後の生命科学研究の重要な分野のひとつになっていくものと思われる。本研究は細胞応答に必要なリガンドの分子数を生きた細胞で初めて直接測定したことで、情報伝達の定量的な研究の基礎のひとつになり得ると考えられる。本研究では、細胞の増殖、もしくはその抑制を引き起こすepidermal growth factor (EGF)とその受容体蛋白であるEGF receptor (EGFR)に注目し、細胞に対する情報の入力を正確に制御すると共に、その結果生じる出力のひとつである細胞内カルシウム濃度変化(Ca^<2+>応答)も正確に測定することで、細胞内における情報伝達過程を定量的に理解することを目的とした。
家計の管理運用における加齢の影響に関する認知科学的基盤の検討

ニューメラシー(Numeracy)とは,確率や尤度を含む数値情報の理解や処理に関する能力として捉えられる。本研究では広田(2015)にならい家計管理など消費者の日常的な金銭管理で必要な能力を念頭においた構成概念として捉える。2018年度の研究においては,短縮版ニューメラシー尺度(Weller et al., 2013)に関して,尺度構成の再検討を継続して行った。その結果,ウェクスラー成人知能検査(WAIS-III)の下位項目である算数問題と短縮版ニューメラシー尺度との相関は認められなかった。この結果も踏まえ,短縮版Numeracy尺度(日本語版)が測定する数値情報の理解や処理に関する能力の再検討を行った。上記の研究に加え、2017年度に引き続き,デフォルトと呼ばれる、意図的な選択や意思表示を行わずに,所与の決定がなされたと見做す決定様式に係る意思決定過程を視線追跡技法を用いて検討した。その結果,デフォルトを選択するという行為の背後に,従前の決定をそのまま踏襲するという簡便な授かりもの(instant endowment)としてデフォルトが機能する可能性を示唆した。デフォルトを選好するという意図が明確に形成されずに決定に至ることを示唆しており、家計管理の留意事項として捉えるべきである決定様式であることを改めて確認した。また,家計管理上の欺瞞的行為の出現,特に欺瞞行為が増大する動態的変化を心拍数という自律神経系の活動の測定と合わせて,観察することにも挑み,部分的にであるが観察に成功した。2015年度は,支出に関する自己統制に対する自己評価を測る項目群(Haws et al, 2012)や,こうした支出に関する購買意思決定において合理性を重視する傾向を測定するしろうと合理性尺度(Hsee, et al., 2015),そして,特殊詐欺や悪質商法への脆弱さに対する自己評価を測る項目群(西田,2009)を用い,高齢者および若齢者や中年者の消費支出に関する諸側面への自己評価の加齢変化を捉えることを目指した。こうした加齢に伴う変化を検討する上で,利殖や借財といった金融リテラシー(Financial Literarcy: Gathergood, 2012)と,その基盤の一部でもある不確実性,特に確率に関する日常的な数的運用能力であるニューメラシー(numeracy:Weller, et al., 2013;広田,2015)の影響も合わせて検討した。本年度は,高齢者や中年者へのweb調査を検討する前に,これらの尺度を試行的に検討するため,大学生305名に対して、上記項目を含む予備的な調査を実施した。その結果,短縮版Numeracy尺度を多肢選択型の問題に改変したことにより,cognitive reflection test(CRT:Fredrick,2005)に由来する項目の正答率が低い背景として,割り算や小数などの数的理解に関する数的理解の不足が示唆された。金融リテラシーに関する設問は,ニューメラシーが特に低い群においては,回答を偶然に委ねてしまう傾向が示唆された。2015年度は,支出に関する自己統制に対する自己評価項目や,支出に関する購買意思決定において合理性を重視する傾向を測定するしろうと合理性尺度,そして,短縮版numeracy尺度の翻訳およびその予備的調査を行った結果,調査項目の見直しの必要に迫られた。この見直しに手間取ったため,2015年度実施予定のweb調査実施が年度末にずれ込んだため,研究計画の遂行に若干の遅れが生じてしまった。ニューメラシー(numeracy)とは,確率や尤度を含む数値情報の理解や処理に関する能力として捉えられる。本研究では広田(2015)にならい数学などにおける抽象的で高度な記号操作能力より、むしろ、家計管理など消費者の日常的な金銭管理で必要な能力を念頭においた構成概念として捉える。2016年度の研究においては,高齢者を含む学生以外の一般成人1,125名を調査対象者とするWEB調査を行い,短縮版ニューメラシー尺度(Weller et al., 2013)の構成の改めての検討や金融リテラシー(Gathergood, 2012)との関連を検討した。その結果,ニューメラシーが特に低い群においては,複利による借財返済期間を尋ねるなど金融リテラシーの設問項目において難易度が高い場合に回答を偶然に委ねてしまう傾向が強いことを指摘するとともに、こうした回答傾向が必ずしもニューメラシーの低さの主観評価を反映したものではない可能性を指摘した。加えて、ニューメラシーが特に低い群においては、詐欺被害経験率が高くなる傾向が見られ、詐欺被害への脆弱性がうかがえた。また、短縮版ニューメラシー尺度の下位項目の一部をなすCognitive Reflection Test(Frederick,2005)に由来する項目の回答には割り算や小数処理に関する数的理解不足が影響する可能性を示唆された。また,上述の研究と平行して,ゲーミング・シミュレーションを用いて環境配慮行動における次世代を考慮することの影響を検討した。その結果,家計管理と関わりの深い環境配慮行動において,自らの日常的な生活習慣による環境負荷の帰結が後続する世代に影響を及ぼすことを,ゲーミング・シミュレーションの中で可視化することにより,日常的な環境配慮行動の行動意図を高めることを示唆した。研究進捗状況としては,当初見通しに比べ,遅れている。

本来であれば,短縮版numeracy尺度の検討と邦文版の作成を行ない,短縮版numeracy尺度に関する邦文版作成における研究成果を論文として投稿するとともに,実際の金銭運用に関する意思決定を反映したIowa Gambling Task(IGT)を用いた実験を中・高齢者対象に行う予定であったが,残念ながらこの実験が未実施である。こうした研究進捗の遅延の原因は研究代表者が本務校において公認心理師への対応の責任者となり,公務に相当程度の時間が割かれたためである。2017年度は,研究遅延の原因を研究協力者を募ることなどにより改善を行い,研究を着実に進捗させる諸準備を急ぎ進めてゆきたい。ニューメラシー(Numeracy)とは,確率や尤度を含む数値情報の理解や処理に関する能力として捉えられる。本研究では広田(2015)にならい数学などにおける抽象的で高度な記号操作能力より、むしろ、家計管理など消費者の日常的な金銭管理で必要な能力を念頭においた構成概念として捉える。2017年度の研究においては,2016年度に引き続いて取り組んだ短縮版ニューメラシー尺度(Weller et al., 2013)に関して,尺度構成の再検討を行った。ニューメラシーは推理能力や数学的知識の利用などの複合的な認知的側面を有すると考えられるため,数学的能力を測る一般的な尺度として代表的なウェクスラー成人知能検査(WAIS-III)の下位項目である算数問題と短縮版ニューメラシー尺度との関係について検討した。WAIS-III算数問題と4択の選択問題に改変した短縮版Numeracy尺度などとの関連を調べた結果,同問題の素点合計点数と同尺度合計点数との間に相関は認められなかった。上記の研究に加え、デフォルトと呼ばれる、意図的な選択や意思表示を行わないことによって、所与の決定がなされたことを示す決定様式に係る意思決定過程を視線追跡技法を用いて検討した。デフォルトは近年の商取引において多種で大量の選択判断を消費者に強いることを効率化するために導入されているが、この選択様式固有の決定バイアスも指摘されている。結果として、デフォルトが設定された選択課題において、デフォルトを選択した場合、決定の最終段階においてデフォルトとなる選択肢を注視しない傾向が見出された。これはデフォルトの選択において、デフォルトを選好するという意図が明確に形成されずに決定に至ることを示唆しており、家計管理の留意事項として捉えるべきである決定様式であることを改めて確認した。研究進捗状況としては、当初見通しに比べ、大幅に遅れている。短縮版ニューメラシー尺度邦文版作成における研究成果を論文として投稿するとともに、実際の金銭運用に関する意思決定を反映したIowa Gambling Taskを用いた実験を中・高齢者対象に実施する予定であったが、この実験が未実施である。こうした研究進捗の遅れは、研究代表者が本務校において、公認心理師に対応するカリキュラム整備を目論んだ学部設置および研究科設置準備に従事したこと、および介護休暇取得のためである。2018年度は研究協力者の支援を受けながら、研究遅延の原因を取り除く取り組みを行い、研究を着実に進捗させていきたい。本研究では広田(2015)にならい家計管理など消費者の日常的な金銭管理で必要な能力を念頭においた構成概念として捉える。
2波長スペックルによる高空間分解能撮像法の研究

地上からの天体観測においては、地球大気により、天体の短時間露光像はスペックル状となる。しかし、このようなスペックル像には望遠鏡の回折限界までの高空間分解能情報が含まれている。スペックル干渉法は、補償光学と異なり、簡便なハードウエアで天体の高空間分解能像を得る方法である。ここで、大きく異なる波長でスペックルパターンに相関があれば、一方の波長で点源と見なせる天体または参照星のスペックルパターンを利用して、他波長での天体像を高空間分解能で像再生できることになる。本研究では、大きく異なる波長間でのスペックルパターンの相関性を調べ、2波長スペックル法による高空間分解能撮像法を確立することを目的とした。このために、国立天文台岡山天体物理観測所の90cmと188cm望遠鏡に2色スペックルカメラを取り付けてカペラやベガの観測を行った。短波長側を400nmあるいは450nmとし、長波長側を800nmとした。これらは、可視域のほぼ両端の波長であり、波長比は約2である。短波長側および長波長側のスペックルに対して、Shift-and-Add操作により像再生を行い、もう一方の波長での再生像と比較した。その結果、短波長側を参照する場合でも長波長側を参照する場合でも、重心位置で重ね合わせて得られる為長時間露光像よりも高空間分解能の像が得られることが明らかになった。このことは、異なる波長でのスペックルパターンを利用して、天体の高空間分解能撮像が可能であることを示している。本方法による可視-近赤外観測は今後の課題である。国立天文台岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡に2色スペックルカメラを取り付けてベガの観測をおこなった。可視域の両端である波長400nmと800nm(波長比2)で同時にベガのスペックル像を記録し解析した。その結果、短波長側を参照する場合でも長波長側を参照する場合でも、重心位置で重ね合わせて得られる偽長時間露光像よりも高空間分解能の像が得られることが明らかになった。波長400nmのスペックルを参照して再生された波長800nmの星像のピーク幅は、理想的には波長比の2倍だけ広がると考えられるが、今回の解析からは3倍程度の広がりとなった。このことが、2波長スペックルイメージングの固有の問題なのか否かは、今後の研究課題である。西村らは、アリゾナ大学スチュワード天文台レモン山NASA60′′望遠鏡を使用して、近赤外での2波長スペックル観測を実施した。HD77281をKバンドとLバンドとで同時観測し、KバンドでShift-and-AddすることでLバンドに星像が確認できることを示した。長時間露光に相当する単なるフレームの重ね合わせではLバンドに星像が確認できなかった事実を勘案すると、近赤外においても2波長スペックル法の有効性が示された。岡山天体物理観測所188cm望遠鏡に2色スペックルカメラを取り付けて得られた、ベガの波長400nmと800nmでの2色スペックルデータの解析を行った。今年度は主としてウェーブレットに基づく解析を試みた。波長比が2であるスペックルパターンがスケーリング2に相当し、ウェーブレットの多重解像度特性が有効と考えられたからである。マザ-ウェーブレットには4階スプラインを用い、フーリエ空間周波数面領域での処理を行った。一種のバンドパスフィルタリングに相当する処理で、各波長における周波数帯域像を求めた。スケリーングを勘案した対応するウェーブレット変換像は、相互に類似性が見られた。

しかし、ウェーブレットという新しい解析手段の利点を最大限に活かして、2波長での高空間分解能をイメージングを改善することは今後の課題として残っている。2波長スペックル法を実用化する上で重要となる問題は、被観測天体から大きく離れた点状星をリファレンスとして使えるかということである。このことを調べるために、2色スペックルカメラを援用して観測を行った。データ解析の結果、アイソプラナティック領域よりも離れた星を参照星として十分使えることが判明した。この事実は、2色スペックル法の適用範囲を拡げるものであり、簡便なアダプティブオプチックスの実現性を示唆している。実観測における2色スペックル法の広範な応用が期待される。
小児がん患児の母親の再発不安と養育態度に関する研究~心理的支援プログラムの開発へ

本研究では、小児がんを罹患し、その治療を終え、長期間寛解を維持している小児がん患児とその母親を対象に、患児の健康に関する母親の心配と母親の心理的適応、および養育態度の関連について検討し、さらにはこれらの母親の要因と患児の学校不適応との関連について検討した。その結果、子どもの健康に関する心配が強い母親には、「受容・責任回避タイプ」と「低受容タイプ」の2つの養育態度パターンが存在しており、このうち、「受容・責任回避タイプ」の養育を行う場合に、患児の学校不適応感は高くなることがわかった。また,パス解析からも,小児がん患者の母親の心配は養育態度および患児の学校不適応感に影響を与えていることが明らかとなった。以上の結果から、小児がん患児の母親は治療終了後も長期にわたり患児の健康に関する心配を強く抱いている場合があり、母親の心理的苦痛および養育態度に対する支援が必要と考えられた。近年,小児がんは,治療法の開発がすすみ,治療成績は著しく向上した。数年後には成人250人に1人は小児がん経験者となる時代がやってくるとも言われている。小児がんの治療目標も,治癒を目指す時代から,治療後のQOLを重要視する時代に変化している。小児がんの治療は長期間にわたり,副作用や生活上の制限も多く,非常に辛いものである。そのため,患児や家族の中には,治療終了後も長期にわたり,抑うつや不安,PTSDなどの心理的問題を抱えている者がいることが指摘されており,心理的支援体制の確立が急務である。しかし,患者・家族・家族が抱く不安の内容や生活上の困りごと,また,心理学的問題の関連要因を明らかにするといった心理学的研究は少なく,そのため心理的支援方法の開発も十分なされていない。特に,治療終了後の母親については,再発不安を強く抱いていることが指摘されているものの,我が国においては,その心理的苦痛を実証的に検討した研究は少ない。また,母親の心理的苦痛は,子どもとの関わり方や,子ども自身にも様々な影響を与えることが推測される。そこで,本研究では,これまで実証的な心理学的研究がほとんどなされていない治療終了後の小児がん患児の母親を対象とし,まず,母親が抱く再発不安といった心理的苦痛や養育態度について明らかにする。そして,これらが患児の心理的適応に与える影響についても調べることとする。また,その結果をもとに,現在の小児医療では支援体制が十分確立していない治療終了後の患児の母親への心理的支援プログラムの開発を行うこととする。本研究によって,治療終了後の母親の心理的適応や養育態度に注目する必要性が明らかになることで,これまでほとんど注目されなかった治療終了後の母親に対する心理的支援体制の整備につながると考えられる。さらに,母親への支援を通じて,患児の心理的適応の向上にも貢献することも期待できると考えられる。近年,小児がんの治療成績は著しく向上し,治療目標も治癒を目指す時代から治療後のQOLを重要視する時代に変化している。患児や家族の中には,治療終了後も長期にわたり,抑うつや不安,PTSDなどの心理的問題を抱えている者が存在し,心理的支援体制の確立が急務である。しかし,患者・家族の心理学的問題を明らかにする研究は少なく,心理的支援方法の開発もなされていない。特に,治療終了後の母親については,再発不安を強く抱いていることが指摘されているものの,我が国においては,母親の心理的苦痛を実証的に検討した研究は少ない。また,母親の心理的苦痛は,養育態度や子どもの心理適応にも影響を与えることが推測される。そこで,本研究では,治療終了後の小児がん患児の母親を対象とし,まず,母親が抱く再発不安といった心理的苦痛や養育態度について明らかにし,これらが患児の心理的適応に与える影響についても調べた。その結果,小児がん患者の母親は治療終了後も長期にわたり,治療が患者の心身に与える悪影響や再発を強く心配しており,その心配が母親自身の心理的適応および養育態度に大きく影響していることが明らかになった。具体的には、患者の身体状態に対して過度な心配を抱く母親は,抑うつが高く,心理学的介入が必要なレベルと考えられた。また,養育態度については,患者の身体状態を過度に心配している母親は過保護で一貫性のない養育態度となる傾向にあることが示され,さらには患者の抑うつや学校適応といった心理的適応に悪影響を及ぼすことがわかった。以上のことから,我が国においても、治療終了後も子どもの身体状態を心配するために心理的苦痛を抱えている母親が存在することが示され,母親への心理学的介入の必要性が示唆された。
東北農村の「いえ」と「むら」に関する歴史的・現代的観点に基づく社会学的研究

明治以降今日に至るまでの東北農村の「いえ」と「むら」の有り様を多角的にとらえるため、次の調査対象地を中心にフィールドワークを行った。山形県庄内地方については戦前期の「農本主義」運動の性格の解明、青森県津軽地方については「りんご」生産をめぐる個別経営と「むら」的共同性の関連、、青森県南部地方については、女性リーダーを中心とする産直センターの設立と地域への影響、宮城県大崎地方については稲作経営と生産の複合化推進の現状等について、資料収集、聞き取りを行った。結論的にいえることは、もちろん地域によるさまざまな個別的な差異はあるにしても、東北農村においては地域的紐帯としての「むら」的性格は高度経済成長期を境に急速に失われつつも、しかし首都圏や地方大都市と比べるとなお生活・生産の共同的性格は失われていはいないこと。さらに農家の「いえ」的性格については、いえ=「伝統的」「封建的」生活組織ととらえるのではなく、「生産と生活の共同的経営体」と理解すれば、依然として「いえ」は存在しかつ日本農業の将来を考えても「いえ」的経営は必要不可欠であろうという論点が浮き彫りになった。今年度は、2年継続の1年目にあたり、テーマに関する基礎的資料の資料や関係機関などからの資料収集や聞き取りに専念した。主な調査対象地に関する調査の現状は以上のとおりである。山形県庄内地方-主に酒田市周辺を中心に歴史社会学的な見地から戦前期の「農本主義」的農民運動についての資料等を収集した。青森県津軽地方-主に平賀町を中心として主要農産物である「りんご」生産をめぐって農家の個別経営の実態と「むら」としての共同性の歴史的経緯との関連等についての資料収集・聞き取りを行った。「りんご」の場合は、米とは違い農協等に頼らない独立経営の特徴がかなり早い時期から確立している様子がうかがえる。青森県南部地方-主に名川町を中心に女性が主体となる産直センター経営の経緯について資料収集・聞き取りを行った。宮城県仙北地方-主に南郷町を中心に稲作経営と生産の複合化に関する資料収集・聞き取り調査を行った。来年度は引き続き、収集したデータの分析を通じて必要と思われるデータの収集のための現地調査と東北地方における「いえ」と「むら」に関する一つの理論的な見取り図をえがけるような理論的収斂を行いたい。
近現代モンゴルにおける人間＝環境関係の変容に関する研究

モンゴル国における人間=環境関係の変容を、20世紀の社会経済変動(農牧業の集団化、都市・工業化、鉱山資源開発等)と環境変化との関連に着目して検討した。本研究では、(1)社会主義時代の農牧業開発が、地方社会の土地・家畜・人の関係に及ぼした影響、(2)移行経済下の牧畜経営の実態とその特徴を、文献資料とフィールドワークにもとづくデータを組み合わせて検討することで、(3)牧畜の論理にもとづく物質循環・水循環の特徴およびその変容過程を明らかにした。それを通じて、近代化の影響と課題を、モンゴルにおける人間と自然のかかわりから考察した。本研究は、モンゴル国における人間=環境関係を、20世紀の社会経済変動(農牧業の集団化と脱集団化、都市・工業化、鉱山資源開発等)と環境変化との関連に着目して明らかにすることを目的とする。平成27年度は、社会主義時代の農牧業開発とそれに伴う社会変化が、近代化以前の人間=環境関係にどのような影響を及ぼしたのかを、特に畜産物の生産・消費・流通に着目して検討するため、ウランバートルおよびボルガン県で調査を実施した。調査の結果、都市部での人口増加を背景に、域内での自足的な消費の対象であった乳・乳製品が、首都や新興都市に出荷されるようになるなど、1970年代初頭を境として、牧畜協同組合では、「肉中心」の牧畜生産から「肉・乳中心」の牧畜生産への転換がみられることが明らかになり、従来の肉(家畜生体)を中心とした社会主義期の畜産業化の理解に一石を投じた。また、これまでに収集した25文書・12000ページに及ぶ行政文書・統計資料のデジタル化をほぼ終えるとともに、これら資料の翻訳・分析に着手するなど、次年度以降、集団化に伴う土地・家畜・人の変容過程を検討していく作業の準備を進めた。一方、市場経済化後のモンゴルにおいて牧畜経営がいかに再編されてきたのか、その実態と要因を、畜産物取引、特に乳製品の生産・販売に着目して検討した。調査の結果、牧畜経営の小規模化・定着化が進む都市近郊では、牧民たちが市場に相対的に適したやり方で、乳製品の加工や労働力の編成を行なっており、それらが都市/草原間の社会的なネットワークや、新旧のテクノロジーを活用することで成り立っていることが分かった。20世紀の社会経済変動(農牧業の集団化と脱集団化、都市・工業化、鉱山資源開発等)と環境変化との関連を明らかにする作業については、当初の計画通り、都市周辺地域の事例をもとに順調に検討が進んでいる。平成27年度は、特に畜産物の生産・消費・流通の変容過程を詳細に跡付け、その成果をもとに、国際会議・国内学会での発表、論文投稿を行なった。一方で、近代化以前の牧畜の論理にもとづく物質循環・水循環モデルを構築する作業については、人類学だけでなく、歴史学や考古学、地理学などで蓄積されてきた膨大な研究を参照しなければならず、未だモデル化には至っていない。引き続き文献資料の収集・分析を継続していく必要がある。20世紀の社会経済変動と環境変化との関連をめぐって、平成28年度は、これまでに収集した文書資料とフィールドデータの整理・分析を通じて、以下の三点について検討を行なった。第一に、首都と新興都市の周辺地域における牧畜の定着化の実態とその歴史的過程を、調査地であるモンゴル北部・ボルガン県オルホン郡の事例をもとに詳細に跡づけた。社会主義時代、特に1950年代後半の農牧業集団化により、全国で一郡一組合の体制が確立したことで、基本的には郡や行政区の範囲で季節移動が行なわれるようになった。民主化後は、集団化期の土地利用・管理の枠組みに依拠しながらも、それらを支えてきた公的な支援(輸送・流通サービス、畜舎や井戸の設置、牧草・飼料供給など)がなくなったことで、都市周辺を中心に牧民の移動性が低下しており、その結果、環境変動による影響を受けやすくなるなど、放牧地をめぐる様ざまな問題が生じていることが分かった。第二に、社会主義下(特に集団化期)の近代化過程において、家畜飼育と土地利用の関係がどのように変化してきたのかを、集団化以降の牧畜に関する諸法令及び人びとの語りをつき合わせて検討した。その結果、1950年代後半の牧畜協同組合の設立とともに導入された、郡および行政区を単位とした集約的な土地利用システムが、地方の自然環境に悪影響を及ぼすようになるなかで、家畜増産という経済性を追求するものから、自然環境の保全・管理に配慮した仕組みを新たにつくり出す必要が生じたことが明らかとなった。第三に、畜産物の生産、消費、流通がどのように変化してきたのかを、乳・乳製品の域外販売と域内消費の関係に着目して検討を行なった。平成28年度は、これまでに収集した文書資料とフィールドデータの整理・分析を中心に行うことで、特に首都と新興都市の周辺地域における牧畜の定着化の実態と歴史的過程を明らかにし、その成果を、原著論文・図書等として積極的に発信した。一方で、当初予定していた農牧業の集団化と脱集団化が、地方の社会・経済構造に及ぼした影響を明らかにする作業には遅れが生じている。

それは、民主化・市場経済化以降、市場(都市や国境等)からの距離が、牧民の社会経済活動に及ぼす影響が大きくなっていることを受けて、首都及び新興都市の周辺地域の事例(ボルガン県オルホン郡、セレンゲ郡)を相対化するために、新たに遠隔地の事例(テシグ郡)を加え、調査を実施したためである。これら三地域における『家畜資産台帳』等の本格的な分析は次年度にとりおこなう予定である。本研究は、モンゴル国における人間=環境関係を、20世紀の社会経済変動(農牧業の集団化、都市・工業化、鉱山資源開発等)と環境変化との関連に着目して明らかにすることを目的とする。平成29年度は、ボルガン県において前年度までの補充調査を実施するとともに、国家統計局や地方の行政機関が管理するローカルな統計データ(『家畜資産台帳』など)と、フィールドデータを組み合わせた分析を行った。調査研究の成果として、以下の三点を明らかにすることができた。第一に、都市近郊にある調査地では、遠隔地からの人口流入による影響が確かに大きいものの局所的であり、むしろ様々な要因が複雑に関与することによって、人口・家畜頭数の変動が生じている。第二に、いずれの地域でも、牧民たちが自らの所有する家畜頭数を減らさないように自家消費および売却を行っているという共通した特徴が見出された。ただしこれは、移行当初の売却可能な市場がありながら、食料として家畜を自給的に消費していた状況とは明らかに異なる。第三に、同じ都市近郊といえども、畜産物とりわけ乳製品の利用にはかなりの地域差がみられた。乳製品の「商品化」に地域差をもたらした要因として、市場からの距離とともに、各世帯が所有する家畜群の規模や構成ならびにそれらを基礎づける土地や労働力の多寡が関与していた。最終年度にあたるため、三年間の研究成果をとりまとめる作業にも専念した。出版物に関しては、査読付き論文2本および図書1冊、ニューズレター1本を公刊した。また、生態人類学会や国立民族学博物館、明治大学などで発表を行った。こうした一連の研究を通じて、都市・工業化に伴う人口動態(人口増加、都市部への人口集中および地方の過疎化)、農畜産物の商品化・市場化、資源利用・管理システムの変容が、モンゴル草原の土地・家畜・人の相互関係に大きな影響を及ぼしてきたことを明らかにすることができた。モンゴル国における人間=環境関係の変容を、20世紀の社会経済変動(農牧業の集団化、都市・工業化、鉱山資源開発等)と環境変化との関連に着目して検討した。本研究では、(1)社会主義時代の農牧業開発が、地方社会の土地・家畜・人の関係に及ぼした影響、(2)移行経済下の牧畜経営の実態とその特徴を、文献資料とフィールドワークにもとづくデータを組み合わせて検討することで、(3)牧畜の論理にもとづく物質循環・水循環の特徴およびその変容過程を明らかにした。それを通じて、近代化の影響と課題を、モンゴルにおける人間と自然のかかわりから考察した。前年度の調査・研究を継続するとともに、以下の点についても検討を行なう。1.農牧業集団化に伴う社会・経済構造の変化が、人と家畜、およびその基礎となる土地との関係にいかなる影響を及ぼしたのかを、調査地であるボルガン県オルホン郡およびセレンゲ郡の『家畜資産台帳』等の資料分析を通じて明らかにする。2.都市周辺地域を中心とした集約的牧畜とよばれる、酪農や養豚、養鶏といった収益性の高い農牧業生産の導入がどのような意味をもつのかを、現状の実態把握はもちろん、集団化期の農牧業開発の影響も踏まえつつ明らかにする。最終年度にあたる次年度は、前年度までの補充調査・分析を実施するともに、研究成果のとりまとめを行なう。
新規転写因子・エピゲノムネットワークによる脂肪蓄積制御メカニズムの解明

(1)肥満・脂肪細胞肥大におけるアディポネクチン(Ad)低下の原因転写因子Deb1の個体レベルでの機能と病態生理的意義の解明:肥満・脂肪細胞肥大におけるAd低下の原因転写因子Deb1を同定した。遺伝子欠損でAdが低下した。このDeb1欠損マウスにおいては、高脂肪食負荷によって、肥満やインスリン抵抗性が増悪した。表現型を解析した後、Deb1欠損マウスの脂肪組織、肝臓、骨格筋、心筋などにおいて、発現解析を開始した。(2)HAT活性を有するCBPの個体レベルでの糖・エネルギー代謝制御機構の解明:組織特異的遺伝子改変マウスの解析を行うことにより、HAT活性を有するCBPヘテロ欠損マウスの抗肥満・抗MSの表現型において、脂肪細胞が重要である事を明らかにした。CBPが脂肪細胞のどのゲノム領域のヒストンをアセチル化することによって、糖・脂質・エネルギー代謝を制御しているのかを明らかにすることを開始した。さらに、発現解析により、CBPが直接結合して、ヒストンをアセチル化し、遺伝子発現を制御している領域を明らかにすることを開始した。(3)HMW-Ad形成・分泌の分子機構と生理的・病態生理的意義の解明HMW-Ad量と全身のインスリン感受性が良く相関することを明らかにしてきたが、その脂肪細胞内での形成・分泌の分子機構は十分には解明されていない。インスリン抵抗性を同様に改善するPPARのサブタイプによって、HMW-Adの脂肪細胞内外の量が違う事を明らかにした。発現解析により、どのシグナル経路が各PPARサブタイプによるHMW-Ad形成・分泌の制御において鍵となる役割を担っているのか?を明らかにすることを開始した。
器官培養脊髄前角ニューロンに対するグルタミン酸アンタゴニストの神経毒性とその機序

研究計画に従い本年度に次のような成果が得られた.1.ラット脊髄器官培養:生後6-7日のラットを断頭屠殺し,ティッシュチョッパーにより厚さ400μmの腰髄切片を得た.各切片をカバースリップ上に固定し,37°Cで回転培養した.培養開始2週間後に主な組織構築を保ったまま1-3層に薄層化した培養組織を得ることに成功した.2.グルタミン酸アンタゴニストの作用:NMDAアンタゴニストのうち競合的アンタゴニストであるD-AP5およびCPPあるいは非競合的アンタゴニストであるMK-801を培養組織に72時間作用させたのち,アセチルコリンエステラーゼ(AChE)染色を行い,AChE陽性脊髄前角ニューロン(VHAN)に対する毒性の定量をモルフォメトリーによりVHANの断面積別に行った.500μMのD-AP5添加群と10μMのMK-801添加群はコントロール群に比べVHANの有意な減少を認めたが,200μMのCPP添加群ではコントロール群との間に有意差は認められなかった.一方,non-NMDAアンタゴニストについては200μMのCNQXを作用させたが,コントロール群,CNQX添加群とも培養組織が脱落傾向を示した.3.作用機序の検討:D-AP5やMK-801などのNMDAアンタゴニストは,non-NMDAアゴニストであるKainateやquisqualateと同様に100μm^2以上の大きさのVHANを障害し,0ー100μm^2のVHANを主に障害するNMDAの神経毒性とは異なっていた.NMDAアンタゴニストによる神経障害の作用機序としては,1)NMDAレセプターを介したグルタミン酸の神経細胞に対する必要不可欠な作用の阻害,2)NMDAレセプター阻害によるnon-NMDAレセプターの二次的な賦活化などが考えられた.これらの鑑別には,NMDAアンタゴニストの神経毒性とnon-NMDAアンタゴニスト単独添加ならびにNMDAアンタゴニストとnon-NMDAアンタゴニストの複合添加の場合の神経毒性との比較が必要と考えられる.研究計画に従い本年度に次のような成果が得られた.1.ラット脊髄器官培養:生後6-7日のラットを断頭屠殺し,ティッシュチョッパーにより厚さ400μmの腰髄切片を得た.各切片をカバースリップ上に固定し,37°Cで回転培養した.培養開始2週間後に主な組織構築を保ったまま1-3層に薄層化した培養組織を得ることに成功した.2.グルタミン酸アンタゴニストの作用:NMDAアンタゴニストのうち競合的アンタゴニストであるD-AP5およびCPPあるいは非競合的アンタゴニストであるMK-801を培養組織に72時間作用させたのち,アセチルコリンエステラーゼ(AChE)染色を行い,AChE陽性脊髄前角ニューロン(VHAN)に対する毒性の定量をモルフォメトリーによりVHANの断面積別に行った.500μMのD-AP5添加群と10μMのMK-801添加群はコントロール群に比べVHANの有意な減少を認めたが,200μMのCPP添加群ではコントロール群との間に有意差は認められなかった.一方,non-NMDAアンタゴニストについては200μMのCNQXを作用させたが,コントロール群,CNQX添加群とも培養組織が脱落傾向を示した.3.作用機序の検討:D-AP5やMK-801などのNMDAアンタゴニストは,non-NMDAアゴニストであるKainateやquisqualateと同様に100μm^2以上の大きさのVHANを障害し,0ー100μm^2のVHANを主に障害するNMDAの神経毒性とは異なっていた.NMDAアンタゴニストによる神経障害の作用機序としては,1)NMDAレセプターを介したグルタミン酸の神経細胞に対する必要不可欠な作用の阻害,2)NMDAレセプター阻害によるnon-NMDAレセプターの二次的な賦活化などが考えられた.これらの鑑別には,NMDAアンタゴニストの神経毒性とnon-NMDAアンタゴニスト単独添加ならびにNMDAアンタゴニストとnon-NMDAアンタゴニストの複合添加の場合の神経毒性との比較が必要と考えられる.
モバイル端末を用いたマルチモダル発声支援システムの研究

本研究の目的は、見た目に健常者と同等で周囲の視線を気にすることなく使える拡声装置あるいは発声支援装置の開発である。さらに、低コスト、軽量で簡単に使え、ユーザー適応可能な装置の開発を目指す。スマホおよび口唇画像情報を最大限利用し、今までの人工喉頭とは全く異なり、スマホにアプリをインストールするだけで利用可能なシステムを構築する。具体的には、主に食道発声ユーザーに向けた音声強調および小型拡声器を用いたワイヤレス拡声機能、人工喉頭を主として用いるユーザーに向けた読唇⇒音声合成による発声機能をそれぞれ実現し、多様な特性に適応可能なスマホ利用発声支援機能群を実現することを目標とする。
対馬に於ける対外戦争関連言説の生成とその背景

2018(平成30)年度は、科研費・大学の研究費を含め、長崎県長崎市の長崎歴史文化博物館へ7回、長崎県対馬市の対馬市教育委員会へ7回、長崎県平戸市の平戸市平戸図書館へ1回、文献調査を実施しに赴いた。そして山口文庫・藤氏文書・沖図書等の文書を調査し、主として蒙古襲来関連の対外戦争関連言説に関する文献を探した。また対馬市や平戸市では、文献調査の合間に、志々伎神社等の蒙古襲来に纏わる伝承地の現況調査も実施した。そうした文献調査等を踏まえ、論文「対馬豊崎郷の「文永の役」関連神社縁起説について」(『伝承文学研究』67号2018〈平成30〉年8月)を執筆し、対馬豊崎郷の志々伎社・軍殿社に纏わる文永の役関連言説の生成の背景について論じた(なおこの論文においては、今回の科研費による調査結果の反映は一部にとどまっている)。またいずれも私的且つ小さな研究会ではあるが、「異域の会」例会(2018〈平成30〉年11月17日於青山学院大学青山キャンパス)において研究発表「対馬の蒙古襲来周辺言説」を、第七回名古屋中世文芸・歴史研究会(2019〈平成31〉年1月12日於中京大学名古屋キャンパス)において研究発表「対馬藩に於ける中世文芸の受容ー蒙古襲来言説を中心にー」を行い、文永・弘安両度の蒙古襲来の前後、及び間にも蒙古軍が対馬に襲来したとの言説について、その生成の背景について論じた。主として近世期の対馬の人々が、どのような意識の下どの様な資料を基に新たな「伝承」を構築していったのかを、少しは明らかにできたのではないかと考えている。現在この二つの研究発表について論文を執筆中である。精力的に文献調査を実施している。年度の途中により高精度のデジタルカメラを購入した結果として、撮影ミスが減り、また今までの調査した文献の撮影不鮮明箇所の再撮影を行うなど、調査の精度がより一層高まった。もちろん毎回の調査で、こちらが期待するような資料が出てくるわけではないが、調査の回数を多くすることで、例えば対馬市教育委員会の藤氏文書の調査では、「三浦の乱」に関する言説を記載した文書を発見するなど、研究は凡そ順調に進んでいるといってよい。なお調査の進展とともに、壹岐や平戸に於ける「対外戦争関連言説」を対馬のものと比較したいという考えも生じてきた。引き続き長崎歴史文化博物館・対馬市教育委員会での文献調査を実施し、且つ2020(令和2年)度よりは再開館予定の対馬歴史民俗資料館での文献調査をも実施していく。もちろん文献調査に際しては、なかなか研究上有用な資料が見つからないことも多々あるが、粘り強く調査を続けていくことで、着実に研究を推進していくことが可能と考えている。その他、文献調査の合間を縫って、対馬での伝承地の現況調査や伝承の聞き取り調査も積極的に行っていきたい。

引き続き長崎歴史文化博物館・対馬市教育委員会での文献調査を実施し、且つ2020(令和2年)度よりは再開館予定の対馬歴史民俗資料館での文献調査をも実施していく。もちろん文献調査に際しては、なかなか研究上有用な資料が見つからないことも多々あるが、粘り強く調査を続けていくことで、着実に研究を推進していくことが可能と考えている。その他、文献調査の合間を縫って、対馬での伝承地の現況調査や伝承の聞き取り調査も積極的に行っていきたい。デジタルカメラが想定より安く購入できたり、また飛行機のチケットを調査よりかなり前に安く購入したりしたために、若干の余剰が生じた。主要な調査先である長崎市・対馬市へは高額な交通費が必要なため、翌年度分と併せて交通費として使用したいと考えている。
理解度に対応した機能調整インターフェース付プロジェクト型メカトロニクス教材の開発

【1】目的本研究では,理解度に対応した機能調整インターフェース付プロジェクト型メカトロニクス教材の開発を行った.これまで開発してきたプロジェクト型学習教材を高専の学生実験に導入したところ,複合的な問題に対する問題解決能力を向上させることができた.しかし,学習者はシステムに含まれる各機能(モータやセンサなど)の,物理的・電気的な特性も同時に考慮したプログラムを作成しなければならない.そのため,学習者の理解度やプログラム能力の差がプロジェクトの課題達成に影響を与えており,区別する必要があった.そこで,システムを構築するモジュールに含まれる各機能の物理的・電気的な特性を隠蔽することで,学習者の理解の障害を排除し,プログラム作成に必要な信号やデータのみを提供する機能調整インターフェースの開発を行った.【2】計画と開発各機能が実験装置からの信号で,電源投入から始動・停止までの物理的・電気的な特性を隠蔽し,学習者が課題に集中して取り組むことができるよう機能調整インターフェースを開発した.また,学習者の理解度に応じて提示する機能を変更することができるようにした.【3】装置の評価実際に本校電気工学科4学年の実験に導入し,アンケートを行った.その結果より,7割近い学生が,各機能にかかわらず同じように機能を扱うことができていた.また,課題達成度も7割近い学生が課題達成に満足を得ていたことから,プログラム作成の障害を排除できていた.【4】全体の評価今回の実験装置を用いることで,これまで問題であった各機能の物理的・電気的な特性を排除し,プログラム技術の差に関係なく課題に取り組むことが確認できた.したがって,当初の研究目的を十分達成できたと考えられる.【1】目的本研究では,理解度に対応した機能調整インターフェース付プロジェクト型メカトロニクス教材の開発を行った.これまで開発してきたプロジェクト型学習教材を高専の学生実験に導入したところ,複合的な問題に対する問題解決能力を向上させることができた.しかし,学習者はシステムに含まれる各機能(モータやセンサなど)の,物理的・電気的な特性も同時に考慮したプログラムを作成しなければならない.そのため,学習者の理解度やプログラム能力の差がプロジェクトの課題達成に影響を与えており,区別する必要があった.そこで,システムを構築するモジュールに含まれる各機能の物理的・電気的な特性を隠蔽することで,学習者の理解の障害を排除し,プログラム作成に必要な信号やデータのみを提供する機能調整インターフェースの開発を行った.【2】計画と開発各機能が実験装置からの信号で,電源投入から始動・停止までの物理的・電気的な特性を隠蔽し,学習者が課題に集中して取り組むことができるよう機能調整インターフェースを開発した.また,学習者の理解度に応じて提示する機能を変更することができるようにした.【3】装置の評価実際に本校電気工学科4学年の実験に導入し,アンケートを行った.その結果より,7割近い学生が,各機能にかかわらず同じように機能を扱うことができていた.また,課題達成度も7割近い学生が課題達成に満足を得ていたことから,プログラム作成の障害を排除できていた.【4】全体の評価今回の実験装置を用いることで,これまで問題であった各機能の物理的・電気的な特性を排除し,プログラム技術の差に関係なく課題に取り組むことが確認できた.したがって,当初の研究目的を十分達成できたと考えられる.
分散型ヴァーチャルファクトリにおける生産システムの総合評価

平成19年度には、分散仮想工場に対して実装したコストモジュールの有効性を検証するための実験を行った。実在の生産システムを対象とした分散仮想工場を用いることにより、見込み生産と受注生産の適切な区分点(カップリングポイント)を生産コストに基づいて合理的に決定することが可能であることを示した。また、生産コストに基づいた適切なロットサイズの決定アルゴリズムを提案した。これらの結果により、トレードオフの関係をなす様々な意思決定の評価基準を個別に評価するのではなく、コストという一元化された評価指標を用いることの有効性を示すことができた。また、シミュレーションという特性を活用し、様々なWhat-if分析を行い、その結果をコストに基づいて評価した。内示受注が確定される際に納期や数量に変化があった場合、最終コストにどのような影響を及ぼすかをコスト面で評価した.このような情報を実際の生産システムから得ることは困難であることから、リスク管理等に有益な情報が提供できるものと期待できる。コストモジュールの導入以降、分散仮想工場を生産システムにおける多種多様な意思決定の支援ツールへと発展させる取り組みを行った。具体的には、意思決定の分類法や手順等についての調査を行い、様々な業態の製造業各社へのアンケートを行った。その結果、生産システム内で実施されている意思決定の種類を明確にすることができ、意思決定が階層構造をなしていることが確認された。今後、これらの取組みに基づいて、意思決定に必要な情報を的確に提供する機能を実装することが本研究の課題である。平成18年度は、生産システム全体のシミュレーションを効率的に実装する分散仮想工場に対して市販されている生産管理パッケージソフトウェアであるACCROAD Proを統合化し、APS方式の生産管理システムを導入することから着手した。ACCROAD Proの統合を行うために必要な機能を整理することにより、リレーショナルデータベースを用いる汎用的な生産管理ソフトウェアを統合するための手法を確立することができた。また、一般的な生産システムに適用可能なABC分析法の定式化を行うことにより、ABC分析法に基づいたコスト分析モジュールを開発した。コスト分析モジュールを用いることで生産コストの見積もりが可能となり、様々なシミュレーション実験を通じてコストを評価することで、合理的な意思決定が可能になることを示した。次のステップとして,ショップフロアにおける運用レベルの意思決定のみならず,計画レベル,経営レベル等の様々なレベルに対して意思決定支援を行うために,計画レベルの一例としてカップリングポイントの決定問題,運用レベルの例としてロットサイズの決定問題,APS方式におけるローリング期間の決定問題を取り上げ,分散仮想工場を用いた定量的な特性評価を行うことでこれらの問題解決を行つた.その結果、分散仮想工場を用いることにより、コストが最も小さくなる方策を見出すことができることが明らかになった。一方で、生産シミュレーションで対象とするシステムが改善活動等で変化した際に、人の手を介さずに自動的にモデルが変化に追従する手法について研究を始めた。限定的な変更であれば、モデルが自動的に対応できるところまでは示すことができた。