hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新食肉資源としてのニホンジカの集約的飼育管理技術と鹿肉の利用性の開発

ルーメン内容液については、わが国で始めての試みとして、ルーメンフィステルを雌ジカ2頭に装着し、内容液の一般性状(pH、比重、粘度、色、NH_3濃度)の検索を行った。2.出産は昭和63年6月に雌2頭、7月に雄1頭の計3頭であった。生時体重はそれぞれ3.3、3.8および3.9kgであった。出産後6日間の子ジカの行動は、終日、隠れ場で、とくに人の目線からはずれる位置が多かった。子ジカは出産後、6日目と11日目に雌雄1頭ずつ母ジカから隔離し、人工哺乳して成長を観察した。人工乳は子牛用(モーレット特Aソフト)を使用した。哺乳期間は5065日間で、後者は下痢のため長期間哺育した。人工哺育により子ジカは人間に対する警戒動作がなくなった。また、人工哺乳のシカは母乳のシカより発育が悪かったが、離乳後は人工哺育のシカが良い成績を示した。3.輸入シカロース肉の一般成分は水分73.2%、粗蛋白質21.58%、粗脂肪1.48%、粗灰分1.57%を示した。ニホンジカ畜積脂肪の主な脂肪酸はパルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸であり、総不飽和脂肪酸の割合は少なかった。4.東北地域7か所、中部地域2か所の養鹿施設を調査した。シカの種類はニホンジカ、エゾシカ、アカシカ、ヤクシカ、梅花鹿などであった。経営の目的は鹿茸、鹿肉、素鹿生産のほかふれあい動物園の併設もみられた。本学養鹿施設において飼育していた雌鹿3頭(1才4カ月5才4カ月)を屠殺して、屠体成績と精肉の一般成分値を得た。さらに、蓄積脂肪の性状について調べた。枝肉歩留まりは60%以上、精肉歩留まりは4149%を示し、若い鹿ほどその値は小さかった。精肉の性状は、pH5.556.20、軟らかさ2030g台、水分活性値0.950.98であった。水分は70%以上、粗タンパク質1820%、粗脂肪2%前後,粗灰分23%であった。蓄積脂肪の融点は、4252°Cの範囲にあり、皮下脂肪の融点は比較的低く、腎臓脂肪は高い値となった。脂肪酸組成は、パルミチン酸、ステアリン酸およびオレイン酸等が主要な脂肪酸であった。鹿肉の加工は、豚肉と同様にハム、ソ-セ-ジ、ベ-コン等を試作した。さらに、牛肉料理と同じ方法で調理品を製造した。いずれも官能試験を行い、従来の家畜肉と同様に十分利用性があると認められた。前年度に引続き、子鹿の出産の観察および人工哺育を行った。子鹿は、出産数分後に起立を試み、自力で歩行するまで2762分を要した。初乳の第1回哺乳は、出産後30分前後に行われた。自然哺乳の場合、子鹿の体重は2週間で2倍になり、人工哺乳では1カ月を要した。飼料の消化率は、生草と濃厚飼料の場合、粗タンパク質66.2%、粗脂肪52.5%、NFE66.6%、粗繊維52.1%であった。DCPは、4.813.3%と飼料によって異なった。生草摂取量は、体重の約810%程度であった。嗜好性の高い飼料を増量給与することにより、晩秋から冬季にかけての食欲や体重の減退を軽減することができた。シカの休息場所は、気象条件によって異なり、冬季は日当りのよい場所を好み、夏季では日陰や風通しのよい場所での休息が多かった。また、2辺のフェンスに囲まれた視野の広い、逃避に都合の良いところを選んでいた。青森県十和田市の民間養鹿牧場の実態を調査した。
昆虫の性決定遺伝子の分子進化に関する研究

(1)サザンハイブリダイゼ-ションによる各種昆虫の性決定遺伝子の検出:キイロショウジョウバエの性決定遺伝子SxlのcDNA1,765bp.をラベルし,各種昆虫より抽出したゲノムDNAのサザンブロットとハイブリダイズさせた。ハイブリダイゼ-ションシグナルは,キイロショウジョウバエ>イエバエ≧カイコ〓エリサン>ヤママユガ〓サクサンの様な順で弱くなり,後2者ではほとんどハイブリダイズしなかった。この結果は,イエバエ・カイコ・エリサンにはSxlに相同な性決定遺伝子が存在することを示している。(2)イエバエの性決定遺伝子の分子解析:ラムダファ-ジを用いてイエバエのゲノムライブラリ-を作製した。SxlのcDNAをプロ-ブにしてライブラリ-をスクリ-ニングした結果,72,000クロ-ンの中から1個の陽性クロ-ンを分離した。そのクロ-ンの7kbpのBamHI断片をプラスミドにサブクロ-ン化し,制限酵素切断点地図を作製した。また,プロ-ブとハイブリダイズする領域を特定した。イエバエの性は,常染色体上のF遺伝子と,Fに制御されるY染色体上のM遺伝子によって決定される。ショウジョウバエとは異なる性決定様式をもつにもかかわらず。ショウジョウバエに相同な性決定遺伝子をイエバエも有している。(3)コガタアカイエカの性決定遺伝子の分子解析:イエバエと同様な方法で,コガタアカイエカのゲノムライブラリ-を作製し,SxlのcDNAをプロ-ブとして,相同な遺伝子を探索した。その結果,1,000クロ-ンの中から6個の陽性クロ-ンを得た。それらは,制限酵素切断パタ-ンから2群に分類された。第1群(4クロ-ン)と第2群(2クロ-ン)は,明らかに異なる構造をもっていたが,同一群内では差異が認められなかった,コガタアカイエカには性染色体が存在せず,常染色体上のM遺伝子の有無で雄雌が決まる。特異な性様式をもつこの昆虫が,なぜSxlに相同な遺伝子を多コピ-有しているのか,興味深い。
Ti-Ni系形状記憶合金単結晶におけるマルテンサイト変態と物性

日・ロ共同でTi-Ni系合金単結晶におけるマルテンサイト変態の系統的研究を行い、以下の成果を得た。(1)Ti-Ni系では合金組成によって3種類の異なるマルテンサイト変態を起こす。このため、Ti-Ni、Ti-Ni-Cu、Ti-Ni-Fe3種類の合金単結晶を用い、直方体共振法により弾性定数を系統的に測定し、以下のような興味深い結果を得た。この系では、変態点に向かっての冷却に伴って、弾性定数c'のみならずc_<44>も軟化する。B2-B19'(単斜晶)、B2-B19(斜方晶)、B2-R(三方晶)の3種類の変態に対応して、弾性異方性(A=c_<44>/c')の温度依存性は大きく異なり、変態の型とAの温度依存性の間に密接な関係のあることが明らかになった。又この合金系でのみ現れるB19'マルテンサイトの生成はc_<44>とAの温度依存性でよく理解できることが示された。(2)B2-B19変態をするTi-Ni-Cu合金の中性子非弾性散乱の測定によってフォノン分散関係を測定し、1/2<110><11^-0>ブリュワン・ゾーン境界に予想通りフォノンのソフト化を見出すことができた。(3)B2-R変態をするTi-Ni-Fe合金のin-situ電子顕微鏡観察により、incomensurate相の特徴を明らかにすることができた。(4)従来未決定だったR相の構造を精密に決定することができた。(5)Ti-Ni合金結晶の引張及び圧縮試験を行い、応力誘起マルテンサイト変態並びに超弾性の方位依存性を明らかにすることができた。以上のまとめに記したように、本研究の初期の目的を十分達成できたと考えている。本研究はこのTi-Ni合金単結晶作製では第一の実績を持つロシアのChumlyakov教授達と協力して、この合金系のマルテンサイト変態の解明を行おうとするものである。本年度は、Ti-30Ni-20Cu、Ti-48Ni-2Fe及びTi-50.8Ni合金のインゴットを日本から送り、ロシアで単結晶化したものを送ってもらったり、日本に来訪の折持参してもらい以下の研究を行った。まずTi-30Ni-20Cu合金単結晶の母相状態における弾性定数を直方体共振法を用いて初めて測定し、弾性定数c'とc_<44>が温度の低下に伴って低下するlattice softeningとしての変態前駆現象を観察することができた。又Ti-Ni合金における弾性定数の温度依存性との比較から、Ti-Ni合金における特異な単斜晶マルテンサイトの出現を、c_<44>の軟化と結びつけて説明することができた(Philo. Mag. A)。Ti-50.8Ni合金の弾性定数の温度依存性は現在測定中で、その結果は3月の日本金属学会で発表の予定である。Ti-48Ni-2Fe合金におけるB2-R相変態については冷却ホルダーを用いた電子顕微鏡の動的観察を行い、イメージングプレートを用いた精密な測定により、従来の定説とは異なって、incommensurate相はないという結果を得た(この結果は、Mater. Trans. JIMに投稿中)。同じ問題は、精密な4軸X線回折計も用いて行おうとしたが、単結晶の結晶性が悪く、この精密な測定には耐えないことが分かった。従ってこのテーマは、良質なTi-48Ni-2Feの育成から行わなければならないことになった。Ti-30Ni-20Cu合金に対しては、東海村日本原子力研究所の中性子非弾性散乱実験装置を用いて、フォノン分散関係の測定も行い、変態前のフォノン・ソフニングをこの合金で初めて見出した。

ただし中性子非弾性散乱の実験には大変時間がかかるので、これ迄の実験ではマシンタイムが不十分であり、更に研究を続けていく必要がある。以上の他、Ti-Ni合金の応力誘起変態及び変形機構についても研究を行っている。本年度はロシアで育成したTi-Ni系合金単結晶を用いて、それらの弾性定数を直方体共振方を用いて温度の関数をして系統的に測定し、弾性定数の温度依存性とマルテンサイト変態の間に極めて興味深い関係のあることを明らかにした。具体的には、Ti_<50-x>Ni_<50-x>、Ti_<50>Ni_<30>CU_<20>、Ti_<50>Ni_<40>CU_<10>合金単結晶の弾性定数を測定したが、これらのいずれにおいても、弾性定数c′、c_<44>共温度の低下に伴って軟化することが明らかになった。一方弾性異方性A-c_<44>/c′は斜方晶構造をとるTi-Ni系焼入れ材では温度の低下と共にAは減少するのに単斜晶構造をとるcu入りの後二者においてはAの増加することが明らかになった。しかもこの原因は以下のように考えるとよく説明できることを明らかにした。即ち、Ti-Ni2元系においては、変態点に近づくにしたがってAは上昇するので、{110}〈11^^-0〉shear-のみがdominantになり、斜方晶となる。これに反しCu入り系では、変態点に向かってAは1に近づいていき、{110}〈11^^-0〉shear-と{001}〈11^^-0〉shcarが同時に軟化するため単斜晶になる訳である。本研究は、マルテンサイト変態においてc_<44>が重要なことを初めて明らかにした研究と言うことができる。斜方晶構造を取るTi_<50>Ni_<30>Cu_<20>合金に対しフォノン分散関係を測定し、この合金に対しブリュワン・ゾーン境界でのフォノンのソフト化を初めて見出した。しがし〈11^^-0〉の1βの位置でのソフト化も観察しており、その解釈については今後研究を進めていく必要がある。Ti-Ni-Fe合金におけるR相変態についても高エネルギー物理学研究所の放射光を用いて実験を行ったが、単結晶の結晶性が悪くハッキリした結論を得るには至らなかった。これについては更に研究を進めていく予定である。本年度は昨年に引き続き、Ti-Ni系合金単結晶を用いて各種実験を行い以下の結果を得た。(1)Ti-Ni-Fe及びTi-Ni時効材に対し、直方体共振法を用いて弾性定数測定を行い、以下の興味ある結果が得られた。即ち冷却に伴って、弾性定数c'及びC_<44>は共に軟化した。しかもR相変態を起こす温度でのc'の値は、合金の組成に関わらず一定という結果が得られた。これはR相変態が1/3<110><<110>^^^->横波変位波の重ね合わせで記述できることに対する興味深い結果である。又弾性異方性A=C_<44>/c'がR相変態の近傍で一定値を取るという興味深い結果も得られた。(2)Ti-30Ni-20Cu合金の中性子非弾性散乱実験に関しては、以前実験を行ったにも関わらず満足のいく結果が得られなかったが、今回はB2-B19変態に対応して予想通り1/2<110><<110>^^^->ブリュワンゾーン境界近傍でフォノンのソフト化を観察することができた。
移民母村の社会学的研究-和歌山県日高郡美浜町三尾地区を事例に-

ここでの目的は、三尾村(現在の美浜町三尾)の社会構造や地域構造を時系列的に把握した後、かつての移民母村としての三尾が現在をどのように生きているのか追求することにあった。そのために家ごとに家系図を作る作業を試みた。遡れるだけ遡り、各家でカナダに最初に出掛けたパイオニア的人は誰か、出かけた理由は何か、その人の現地での主な仕事は何だったか、および、その頃家の経済状態を尋ねた。カナダに出稼ぎにゆくことによって多くの家の経済状態は改善された。現地で魚がよく捕れたからであり、漁師としての腕が確かであったからである。漁期を過ぎると帰国する者がかなりいたが、そのことが結果として渡航熱をあおった。口コミで伝わるのは早く、一部の村の上層部を除いて、多くの世帯が海外に出かけた時期もあった。当時を懐かしがる人は今も少なくない。彼らの大部分はカナダ政府の年金生活者でもある。ライフヒストリーを中心に聞き取った際にはいくつか印象に残ることがあった。つまり、農地改革、老親扶養、自分の健康への不安等が、長年の現地での滞在歴にも関わらず、ある人にとっては帰国の大きな要因であったが。家族や家の問題を抜きにして渡航は考えられないと言うことである。日高港の港湾整備との関連で漁場が荒廃していることもあり、三尾は、観光開発についてはこれを控える努力をする一方、過疎化・高齢化に対処するため「アメリカ村に別荘を」という響きのよいキャッチフレーズのもとに別荘の開発を進めている。と同時にBC州の和歌山県人会とも連絡を取って地域間の国際交流も活発に展開している。移民母村としての名をむらおこしに活用してしると言えようか。美浜町役場、御坊市役所で得た資料、三尾の漁業協同組合での聞き取り、および三尾住民とのインタビューを通して、大要以下のような知見が得られたと考える。1)和歌山県が推進している日高港I期港湾整備と関わって三尾漁協では魚場の荒廃(磯焼け現象、浮泥の堆積化)、環境アセスメントが大きな問題となっている。これと、漁協が進めている栽培漁業、およびこの栽培漁業を精神面から支えている「むらの精神」=カナダ渡航の経験、その関連が来年度の課題の一つと考える。2)三尾カナダ連絡協議会、美浜町国際交流協会が窓口となっている「日系カナダ人の補償問題」については、その経過を踏まえ、住民のこの問題に対する考え.認識を家族関係・ライフヒストリーの聞き取りのなかでおさえる努力をしている。今のところこの問題に対して多くを語ろうとする人は少ない。何故なのかを含めて検討中である。なお、家族関係、ライフヒストリーについてはかなりの資料を得、整理を急いでいる。3)カナダへの移住を送り出した家(世帯)とそうでない家(世帯)の社会・経済的な歴史分析に加えて、むらの地域構造・社会構造の分析も進めている。貧富の差のない小さな漁村ではあったが、そのなかにあってもごくわずかの家と、そのもとで生計を維持している多数の家とに分かれていたことが判る。カナダ移住がこれをどのように変えたのか、あるいは、変えなかったのか、を問題としている。4)過疎化・高齢化の一層進むなかで、「アメリカ村(渡航者の多くはカナダに出かけたのであるが、三尾は昔からこのようによばれている)」を逆手にとつて別荘の開発も盛んである。しかし、漁協はこれに反対の立場をとっている。地区としてどのように調和をはかるか、が今後の課題である。

1.外交史料館、和歌山県市民図書館、美浜町役場、三尾漁業協同組合においても各種資料の収集に努めたが、今年度の研究の中心は三尾の各家でのインターヴュ-にあった。2.戸別インターヴュ-の目的は2つあった。その1は、各家の通婚範囲、各家でのカナダ渡航のパイオニア、をさぐることにあった。この目的のため、さかのぼれるかぎり各家の家系図をきき出す作業をおこなった。たいへん骨の折れる、時間の要するききとりであったが、協力の得られたものについては家間のつながりが明確になった。3.インターヴュ-目的のその2はインフォーマントのライフヒストリーをつくることにあった。農地改革、家庭での女性の地位の問題、老親扶養、ふるさと感、年金問題等がクローズアップされ、このねらいは達成されたと考える。三尾地区全体このかかわりでいえば、カナダ三尾連絡協会とB.C.州和歌山県人会の両組織の関係如何が、移民母村としての三尾の今後を左右する問題であるといえよう。
培養精子細胞および精母細胞を用いた顕微受精と産子の作出に関する発生工学的研究

本研究は、顕微授精技術を遺伝子導入動物作成や雄性不妊治療(野生動物、ヒト)への応用のために、精子細胞以前の精祖細胞(二倍体)や一次精母細胞(四倍体)の利用を目指したものである。そこで、1)精祖細胞あるいは一次精母細胞を精子細胞まで体外で培養する、あるいは2)一次精母細胞を直接顕微授精に用いる、の2点について研究を進めた。動物はいずれもマウスを用いた。1)精細胞培養技術の確立:生後10日令の雄マウスより精細胞を取り出し、1-2週間セルトリ細胞を含む精巣細胞と共培養した。この日令のマウスは、まだ精子細胞は発生していないので、培養後に円形精子細胞が観察されれば、これらはすべて体外で発生したものと考えられる。F12培養液にエピネフリンを添加することで、円形精子細胞が発生した。これらは、未受精卵子へ注入することにより、1Nの半数体染色体を観察することにより確認できた。よって、少なくとも第一減数分裂と第二減数分裂を連続的に体外で進ませることが可能になった。2)一次精母細胞による顕微授精技術の開発:a)四倍体の一次精母細胞核を未受精卵に注入し、時間をおいて卵子を発生させることにより、染色体を1/2にする。これを取り出し、同じことをもう一度行うことにより、染色体を1/4(すなわち精子と同じ半数体)にし、胚として発生させた。あるいは、b)同じ四倍体である卵母細胞と授精させ、減数分裂を終了させることにより、胚として発生させた。前者の方法は、染色体の形態的ダメ-ジがあったが、後者の方法では、正常な二倍体胚を得られることが明らかになった。しかし、胚盤胞まで発生した胚を偽妊娠マウスへ移植したが、産子は得られなかった。以上から、減数分裂前の一次精母細胞も顕微授精に用いられることが示された。
哺乳類細胞発現系組み換え蛋白質を使った天疱瘡のドメイン特異的ELISA法の確立

天疱瘡は自己免疫性水疱症で、抗原であるデスモグレイン(Dsg)1、Dsg3、デスモコリン(Dsc)1、およびDsc3の細胞外領域のEC(extracellular )1からEC5の5つの領域に自己抗体が反応し、各Dsg(あるいはDsc)間の表皮細胞間接着が失われ水疱を形成する。本研究ではバキュロウイルス発現系を発展させ、より生体に近い蛋白質である哺乳細胞からDsg(あるいはDsc)組み換え蛋白質を用いて、患者自己抗体が反応するエピトープを簡便に検査できるELISA法の確立を目指した。その研究成果の論文報告を行い、更に哺乳細胞発現系を用いたデスモコリンELISAを確立し論文報告した。平成25年度は、まずバキュロウイルスによる細胞発現系と哺乳細胞発現系による反応性の相違を確認するための準備としてバキュロウイルス発現系による各種組み換え蛋白質の大量作製を行った。-80°Cで凍結保存していたバキュロウイルスとSF9昆虫細胞を起こすことから始めた。長期間凍結保存したことによりウイルス抗体価が著明に低下していたため、組み換え蛋白質の発現が非常に少ない事が判明した。そのことから、まずは安定した組み換え蛋白質発現のためにウイルス抗体価を上げる必要があった。本研究ではDsg(デスモグレイン)2の各細胞外領域をDsg1とDsg3の各細胞外領域に置換したDsg1 (あるいはDsg3)/Dsg2組み換え蛋白質と、Dsg2の各細胞外領域をDsc(デスモコリン)1(あるいはDsc3)の各細胞外領域に置換したDsc1-3/Dsg2組み換えタンパク質の20種類と、Dsg1、Dsg2、Dsg3、Dsc1、Dsc3の計25種類の組み換え蛋白質を必要がある。昨年度からDsg(デスモグレイン)2の各細胞外領域をDsg1とDsg3の各細胞外領域に置換したDsg1 (あるいはDsg3)/Dsg2組み換え蛋白質の計10種類のバキュロウイルス抗体価を上げるための作業をクローニングを行いながら進めてきた。Dsg1に関しては、ある程度ウイルス抗体価が上がり、HF5細胞による組み換え蛋白質の安定した発現に関するめどがついてきている。また、国内外それぞれ2施設と共同研究を行い、特殊な天疱瘡に関するエピトープ解析を行い、海外雑誌に投稿し掲載された。昨年度に報告した通り、バキュロウイルスによる細胞発現系と哺乳細胞発現系による反応性の相違を確認するための準備としてバキュロウイルス発現系による各種組み換え蛋白質の大量作製を試みたが、-80°Cで凍結保存していたバキュロウイルスは長期間凍結保存したことによりウイルス抗体価が著明に低下していたため、組み換え蛋白質の発現が非常に少ない事が判明した。以上より、安定した組み換え蛋白質発現のためにウイルス抗体価を上げる作業を行った。本研究ではDsg(デスモグレイン)2の各細胞外領域をDsg1とDsg3の各細胞外領域に置換したDsg1 (あるいはDsg3)/Dsg2組み換え蛋白質と、とDsg2の各細胞外領域をDsc(デスモコリン)1(あるいはDsc3)の各細胞外領域に置換したDsc1-3/Dsg2組み換えタンパク質の20種類と、Dsg1、Dsg2、Dsg3、Dsc1、Dsc3の計25種類の組み換え蛋白質を必要がある。一昨年度はDsg1に関しては、ある程度ウイルス抗体価が上がり、HF5細胞による組み換え蛋白質の安定した発現を行えるようになった。昨年度は、Dsg3のウイルス抗体価を上げる事ができ、実験に使用できるまでとなった。バキュロウイルスによる昆虫細胞発現系と哺乳細胞発現系による反応性の相違を確認するための準備としてバキュロウイルス発現系による各種組み換え蛋白質の大量作製を試みたが、ウイルス抗体価が低下していたため、安定した組み換え蛋白質発現のためにウイルス抗体価を上げる作業を行った。本研究ではDsg(デスモグレイン)2の各細胞外領域をDsg1とDsg3の各細胞外領域に置換したDsg1 (あるいはDsg3)/Dsg2組み換え蛋白質の計10種類のバキュロウイルス抗体価を上げ、クローニングを進めた。1年目にDsg1に関しては、ある程度ウイルス抗体価が上がり、HF5細胞による組み換え蛋白質の安定した発現を行えるようになった。2年目は、Dsg3のウイルス抗体価を上げる事ができ、実験に使用できるようになった。最終年度:現在使用されている天疱瘡診断用のツールはELISA法とCLEIA法があり、特にCLEIA法は哺乳細胞発現系を用いたデスモグレインの細胞外領域の組み換え蛋白質を基質として作製されている。今回哺乳細胞発現系でドメイン特異的ELISAを作製予定であったが、市販検査薬に哺乳細胞発現系組み換え蛋白質ELISAが登場したため、哺乳細胞発現系でドメイン特異的ELISAを作製する意義はコスト面で利点に乏しく、昆虫細胞発現系組み換え蛋白質を基質としたドメインELISAを確立すべく、条件設定を行った。

また、天疱瘡の自己抗原の一つであるデスモコリン(Dsc)1およびDsc3に関して、当初の計画ではドメイン組み換え蛋白質を作製する予定であったが、Dscが抗原となる天疱瘡の数は多くはないため、ツールとしての有用性の見込みが低いと判断し本研究ではDscドメイン組み換え蛋白質の作製は行わなかった。ただし、下記業績にある哺乳細胞発現系デスモコリンを用いたELISA法を確立して報告した。天疱瘡は自己免疫性水疱症で、抗原であるデスモグレイン(Dsg)1、Dsg3、デスモコリン(Dsc)1、およびDsc3の細胞外領域のEC(extracellular )1からEC5の5つの領域に自己抗体が反応し、各Dsg(あるいはDsc)間の表皮細胞間接着が失われ水疱を形成する。本研究ではバキュロウイルス発現系を発展させ、より生体に近い蛋白質である哺乳細胞からDsg(あるいはDsc)組み換え蛋白質を用いて、患者自己抗体が反応するエピトープを簡便に検査できるELISA法の確立を目指した。その研究成果の論文報告を行い、更に哺乳細胞発現系を用いたデスモコリンELISAを確立し論文報告した。一昨年度に続き、バキュロウイルスのウイルス抗体価が非常に低くなっていたため、安定した組み換え蛋白質の発現が可能となるまでのクローニングに時間と費用を費やした。そのため、平成25年度までに終了予定であった哺乳細胞発現系のためのcDNAサブクローニング、その後の哺乳細胞発現系組み換えタンパク質まで進めることができなかった。それに伴い、平成26年度に作製予定であった、ドメイン特異的ELISAの確立を行うまでに至らなかった。皮膚科学本研究では、哺乳動物系発現系にドメイン特異的ELISAの確立を行う予定であるが、まずは、安定供給が可能となった昆虫細胞発現系組み換え蛋白質を使用しドメイン特異的ELISAの確立を計画している。昆虫細胞発現系組み換え蛋白質は、修飾語翻訳が不安定で、組み換え蛋白発現に前駆体を生じ、本来自己抗体が認識しないエピトープに反応する可能性があった。しかしながら、近年キレート剤であるEDTAで前処理することで、昆虫細胞発現系組み換え蛋白質の立体構造変化させることで、非病原性自己抗体のみを検出する手法が考案された。この手法を用いて、EDTA未処理とEDTA前処理のELISA値を差し引く事で病原性のある抗体のエピトープと非病原性自己抗体のエピトープの解析を行う事が可能となり、現在すでに保険収載されている哺乳細胞発現系組み換え蛋白質から作製された全長Dsg ELISA法と組み合わせることでより正確なエピトープ解析を行う事が可能になると考えられる。当初の予想に反して、バキュロウイルスのウイルス抗体価が非常に低くなっていたため、安定した組み換え蛋白質の発現が可能となるまでのクローニングに時間と費用を費やした。平成25年度に哺乳動物発現系による組み換えタンパク質の作製を行う予定で、平成26年度にドメイン特異的ELISA法を確立する予定であったが、比較コントロール用のバキュロウイルス発現系のためのウイルス抗体価が非常に下がっていたため、組み換えタンパク質作製に時間を要した。そのため、哺乳細胞発現系のためのサブクローニングと蛋白発現系の確立とその後のELISA法の確立のための研究を行う事が出来ずに上記の未使用額が生じた。今後は、デスモコリンに関する組み換えタンパク質発現系のためのサブクローニングと、哺乳細胞発現系のためのサブクローニングを推進していく。
失活酵素の加圧による再活性化の機構解明とその応用

研究計画にしたがって種々の食品関連酵素について、加圧による失活酵素の再活性化について検討した。(1)カタラーゼ(四量体):3000気圧の加圧で失活させた酵素(残存活性60%)を10002000気圧で再加圧すると、10分程度の加圧で活性は、ほぼ100%まで回復した。これらの結果はカタラーゼの解離会合平衡(四量体(〕SY.dblarw.〔)二量体(〕SY.dblarw.〔)単量体)の速度過程が加圧により影響され、活性種(四量体)の増加へとドリフトすることを示唆している。このような加圧による再活性化は、凍結融解、凍結乾燥および加熱により失活した酵素については観察されなかった。(2)ラクターゼ(四量体):この酵素の加圧変性は可逆的であるが、脱圧後の活性は加圧前の活性より大きく上昇した。同様の再活性化は室温一晩放置により失活した酵素についても観察され、500気圧で繰り返し加圧することにより、2倍程度まで活性が回復することがわかった。しかし、加熱失活酵素では再活性化は観察されなかった。(3)その他の酵素:アルドラーゼ(四量体)、マレートデヒドロゲナーゼ(二量体)および単量体酵素であるリパーゼとペルオキシダーゼについても同様に検討を行ったが、加圧による再活性化条件を見いだすことができなかった。本研究の結果から、加圧による失活酵素の再活性化は限られた条件下での現象のように見えるが、再活性化には少なくとも解離会合平衡のドリフトが関与しているものと考えられる。当初、酵素活性のみでなく、熱力学や速度論的解析を通して構造のドリフトの機構解明や、固定化酵素・実際の食品系での失活酵素の再活性化も検討する予定であったが、今後の課題として残っている。平成4年度の研究計画にしたがって、2種のオリゴマー酵素(カタラーゼとラクターゼ)について、加圧による失活酵素の再活性化について検討した。(1)3000気圧で失活させたカタラーゼ(残存活性60%)を10002000気圧で再加圧すると、10分程度の加圧で活性は回復した。この再活性化の程度は圧力の増加とともに上昇するが、15002000気圧で最大となり、ほぼ100%まで回復する。また、カタラーゼの未変性濃厚溶液を1000倍以上に急速に希釈すると、活性は時間とともに減少するが、5001000気圧の加圧下では失活は抑制された。これらの結果は、カタラーゼの解離会合平衡(四量体(] SY.dblharw. [)二量体(] SY.dblharw. [)単量体)の速度過程が加圧により影響され、活性種(四量体)の増加へとシフトすることを示唆している。このような加圧による再活性化は、凍結融解、凍結乾燥、加熱失活した酵素については見られなかった。(2)ラクターゼの活性は加圧により増加し、500気圧程度で最大となり、さらに加圧すると減少し、2500気圧ではほとんど失活した。この圧力変性は可逆的であるが、脱圧後の活性はもとの活性より大きく上昇した。

しかし、加熱失活酵素では加圧による再活性化は見られないことから、加圧による再活性化は弱い変性条件下での失活に対して有効であり、オリゴマー酵素の解離会合平衡のドリフトが大きな要因と考えられた。これらの研究成果について、現在論文作成中である。昨年度は2種のオリゴマー酵素(カタラーゼとβ-ガラクトシダーゼ)が加圧により再活性化できることを示したが、本年度はそれ以外の種々の食品関連酵素の再活性化について検討した。アルドラーゼ(分子量161000の四量体酵素)を種々の濃度で3000気圧30分の加圧で失活(残存活性45%)させ、5001500気圧で最大2時間の加圧を行ったが、残存活性はむしろ若干低下(35%)し、活性の回復は見られなかった。加圧失活したマレートデヒドロゲナーゼ(分子量70000の二量体酵素)についても同様に加圧による再活性化は見られなかった。単量体酵素であるリパーゼとペルオキシダーゼも熱失活状態から加圧により再活性化することが出来ず、後者ではむしろ変性により解離したヘムの再会合が圧力により阻害されることが示唆された。本研究の結果からは、単量体酵素はもとよりオリゴマー酵素でも必ずしも加圧により活性状態への構造のドリフトが起こらず、加圧による失活酵素の再活性化は限られた条件下での現象のように見えるが、今後さらに種々の条件下で再活性化の検討が必要であろう。当初の計画では酵素活性のみでなく、熱力学や速度論的解析を通して構造のドリフトの機構解明を行う予定であったが、解離会合平衡のドリフトが酵素濃度に依存すること、通常の物理化学的測定では活性測定より高い濃度が必要なことから、現時点ではまだその解析に成功していない。また、固定化酵素や実際の食品系で失活酵素の再活性化を検討する予定であったが、今後の課題として残っている。
アクチン・ミオシン複合体のX線溶液散乱と結晶化

我々は筋収縮のエネルギー交換を蛋白質の分子構造に立脚して理解するために、最小単位であるアクチンとミオシン頭部の単量体コンプレックスを調製し、その結晶化とX線結晶構造解析ならびに溶液X線散乱構造解析を併用してエネルギー交換中のアクトミオシン分子の原子構造解明を目指した。昨年度まではGアクチンをマレイミドベンゼン酸エステル、ジアゾニウムテトラゾルで化学修飾した結果、全く重合しないがミオシンと結合するアクチンモノマーを調製し、ミオシン頭部S1との1:1複合体を形成させることに成功した。さらに可逆的に強く結合したアクチン-S1複合体のみの散乱強度曲線は遊離アクチン、S1の散乱を補正して得られ混合モル比に関係せず一致した。算出した慣性半径は50オングストローム、分子量150kDa、最大分子コード長は180オングストローム、アクチン-S1重心間距離70-80オングストロームとなった。今年度はこれらを指標にしてアクチン、S1の原子座標を用いて散乱強度曲線を最適化するドッキング原子モデルを計算機により探索したところ、S1先端近くにアクチンが結合することが確定した。しかし完全な一致は得られないので、水分子の配位、ドメイン間内部運動などモデル計算により検討している。次にATPやADPにより複合体分子のモーター活性に関する興味ある構造変化がおこるか調べた。ATPの場合は複合体の解離がおこってしまい解析不能であったが、ADPでは解離を最小限に抑えた条件で同様の実験することに成功した。その結果、分子量は殆ど変わらず慣性半径が約3-4オングストロームだけ小さくなった。このことが分子間結合位置の変位(ずれ)によるのかS1内部運動によるのかを明かにするため精密な解析を現在行っているところである。アクチン・ミオシン複合体モノマーの結晶化も精力的に押し進めているがまだ成功には至っていない。しかしこれらの試料のX線溶液散乱実験と解析は著しい進展を遂げたと確信している。
調和入力と不規則入力の和の形の励振を受ける非線形系の信頼性評価

本研究では,機械・構造物の非線形挙動を1自由度非線形システムによってモデル化し,確定調和励振と非定常不規則入力が足し合わされた形の入力が加わる場合の非定常応答の確率分布の解析と確率論的信頼性評価を行い,以下の成果を得た.1.前年度に構築した単一入力振動試験システムにファンクションジェネレータを追加し,調和入力と非定常不規則入力を足し合わせた入力の発生が可能な振動試験システムを構築した.2.非線形構造物モデルに対して,調和入力と非定常不規則入力の和の形の励振による加振実験を行った.3.前年度に開発した応答の確率密度の数値解析プログラムに,偏微分方程式の高速解法である多重格子を取り入れ,計算の高速化を行った.4.前年度の研究成果に基づいて解析手法および信頼性評価法を再検討し,より実用的なものとするとともに,解析モデルと励振パラメータを様々に変化させて数値計算を行った.5.解析結果と実験結果を比較・検討し,解析法の妥当性を検証した.6.応答の標本関数と確率密度より,調和入力と非定常不規則入力の大きさの比が応答の確率的な性質に及ぼす影響,および系の信頼性に与える影響について考察した.7.2年間にわたる研究を総括し,調和入力と非定常不規則入力の和の形の励振を受ける非線形系の信頼性評価の基礎的な方法を確立するとともに,応答に対する,非定常不規則入力の有無による相違,および非定常不規則入力の大きさが及ぼす影響を明らかにした.本研究では,機械・構造物の非線形挙動を1自由度非線形方程式によってモデル化して,確定調和励振と非定常不規則入力が足し合わされた形の入力が加わる場合の非定常応答の確率分布の解析と確率論的信頼性評価を行い,定常稼働時の機械・構造物の耐震設計に関する知見を得ることを目的としている.本年度は,まず確定調和励振を0とした場合の信頼性解析を行い,励振力と信頼性の関係を考察すること,および構造物モデルと振動試験システムを試作し予備実験を行うことに重点をおき,以下の成果を得た.1.機械・構造物を1自由度非線形系によってモデル化し,確定調和励振と非定常不規則入力が足し合わされた形の入力が加わる場合の運動方程式を導出した.2.上記の運動方程式に対して,計算速度と結果の精度を両立させる応答の確率密度の解析手法を開発した.3.上記の解析手法に基づく数値計算プログラムを作成した.4.1の系に対して確率論的信頼性評価の定式化を行い,数値計算プログラムを作成した.5.上記の数値計算プログラムの計算結果を,文献等で報告されている結果と比較し,解析手法の妥当性を確認した.6.3,4の数値計算プログラムにおいて確定調和励振項を0とし,系と不規則入力のパラメータをさまざまに変化させ,応答の確率分布および信頼性に与える影響について検討を行った.7.ファンクションジェネレータ,小型加振機・増幅機,加速度ピックアップ,計測用コンピュータからなる単一入力振動試験システムと非線形構造物モデルを試作し,予備実験を開始した.本研究では,機械・構造物の非線形挙動を1自由度非線形システムによってモデル化し,確定調和励振と非定常不規則入力が足し合わされた形の入力が加わる場合の非定常応答の確率分布の解析と確率論的信頼性評価を行い,以下の成果を得た.1.前年度に構築した単一入力振動試験システムにファンクションジェネレータを追加し,調和入力と非定常不規則入力を足し合わせた入力の発生が可能な振動試験システムを構築した.2.非線形構造物モデルに対して,調和入力と非定常不規則入力の和の形の励振による加振実験を行った.3.前年度に開発した応答の確率密度の数値解析プログラムに,偏微分方程式の高速解法である多重格子を取り入れ,計算の高速化を行った.4.前年度の研究成果に基づいて解析手法および信頼性評価法を再検討し,より実用的なものとするとともに,解析モデルと励振パラメータを様々に変化させて数値計算を行った.5.解析結果と実験結果を比較・検討し,解析法の妥当性を検証した.6.応答の標本関数と確率密度より,調和入力と非定常不規則入力の大きさの比が応答の確率的な性質に及ぼす影響,および系の信頼性に与える影響について考察した.7.2年間にわたる研究を総括し,調和入力と非定常不規則入力の和の形の励振を受ける非線形系の信頼性評価の基礎的な方法を確立するとともに,応答に対する,非定常不規則入力の有無による相違,および非定常不規則入力の大きさが及ぼす影響を明らかにした.
多層化マイクロ波集積回路の時間領域を含む3次元電磁界解析法及びソフトの開発

平成8年度において、本研究者が平成6年度に発見した任意多層化構造におけるグリーン関数の一般解析解を拡張し、2次元及び3次元の任意多層化構造における全波動解を導出することに成功した。それらの一般解の応用として、スペクトラル領域でのグリーン関数を導いた。これらの式は現在文献などで発表されている結果より、一般的で使いやすい。関連する研究成果は、電気学会の電磁界理論研究会(1996年10月)、電子情報通信学会1996年秋期全国大会(金沢、1996年9月)、1997Progress in Electromagnetics Research Sysmposium(PIERS'97,Hong Kong,1997年1月)などで、発表した。また、1997 MTT-S,International Microwave Symposium(Denver,corolado,U.S.A,1997年6月)にて関連の発表を行う予定である。これらの研究成果は多層化、3次元化マイクロ波集積回路の電磁界解析に新たな方向性と実用可能性を与えるものと思われる。全波動解を得られたことで、逆フリエ-変換による時間を含むグリーン関数とProny法による複素影像の時間を含むグリーン関数とを比較することができるようになった。しかし、時間因子を含む問題は複雑な構造において依然システム的な解決方法を見いだせない状態です。上記の手法に基づいた3次元化マイクロ波集積回路の電磁界解析プログラムはワークステーションで開発した。また、同じプログラムをワークステーションのみならずMacintoshにも移植し、マルチプラトフォーム(多システム)での動作をも試みた。計算で得られた解析データはMacintoshで図形などを用いて視覚化を図った。開発したプログラムのインターネットでの公表は、WWWの形で現在進行中。
短時間間歇照射と寡分割照射の生物学的基礎研究にもとづく、最新陽子線技術の臨床応用

陽子線の腫瘍細胞に対する生物学的効果を正確に評価するために、潜在致死損傷の回復(PLDR)・亜致死損傷の回復(SLDR)および直接作用の程度につき、陽子線・X線の両方にて細胞実験を施行し比較検討を施行した。その結果、陽子線では潜在致死損傷の回復(PLDR)・亜致死損傷の回復(SLDR)ともにX線に比し弱い傾向がみられた。また並行して、低線量率γ線放出シートを用いた培養細胞実験にて、低線量率長時間持続γ線被曝による生物学的効果を評価した結果、適応応答により低線量率長時間持続γ線被曝に伴う放射線抵抗性が誘導されたと推測された。陽子線照射における亜致死損傷の回復(SLDR: sublethal damage repair)の評価の前段階の基礎的検討として、陽子線照射における潜在致死損傷の回復(PLDR: potentially lethal damage repair)につき実験的評価を行い、X線照射下の潜在致死損傷の回復との比較検討につき進行中である。複数種の細胞系(EMT6マウス乳腺肉腫細胞、SCCVIIマウス扁平上皮癌細胞、HSGヒト唾液腺腫瘍細胞、V79チャイニーズハムスター肺由来線維芽細胞)を用いたin vitroの検討につき、陽子線施設所属の研究協力者と実験計画や各種条件につき協議を重ねつつ、陽子線照射下ならびにX線照射下にて並行して実験を進行中であり、各種条件を変更・調節しながらそれぞれ複数回の実験を施行している。実験の遂行にあたっては陽子線治療施設の使用可能な時間帯に限りがあり、また各種条件につき検討・調整した上でそれぞれ複数回の繰り返しの実験が必要であるため、明確な結果を得るにはもう少し時間が必要と考えられる。また、陽子線照射における亜致死損傷の回復に関するin vitro実験についても陽子線施設所属の研究協力者と実験計画につき協議を重ね、基礎実験を施行しながら準備を進めている段階である。その後に一回大線量寡分割照射についてのin vitro実験を施行する予定である。in vivo実験についてはin vitro実験の結果を踏まえて今後陽子線施設所属の研究協力者と協議を重ねて計画していく予定である。陽子線照射における亜致死損傷の回復(SLDR: sublethal damage repair)の評価の前段階の基礎的検討として、陽子線照射における潜在致死損傷の回復(PLDR: potentially lethal damage repair)につきin vitroにて実験的評価を行い、X線照射下でも同様にin vitroにて実験的評価を行い、両者の潜在致死損傷の回復を比較する検討については、まもなく完了予定である。具体的には、EMT6マウス乳腺肉腫細胞、HSGヒト唾液腺腫瘍細胞を用いたin vitroの検討につき、陽子線照射下ならびにX線照射下にてそれぞれ実験を施行してきたが、X線照射下の実験は完了しており、陽子線照射下の実験も近日完了予定であり、その結果解析を行って、学会発表・論文執筆を近日中に施行する予定である。また、HSGヒト唾液腺腫瘍細胞を用いた、in vitroにおける低線量率長時間持続被曝の影響についても実験をほぼ完了し、その結果解析を行って、学会発表・論文執筆を近日中に施行する予定である。また、陽子線照射における亜致死損傷の回復に関するin vitro実験についても、陽子線施設所属の研究協力者と実験計画や各種条件につき協議を重ねつつ、基礎実験を施行しながら準備を進めている。in vivo実験については、in vitro実験の結果を踏まえて、今後陽子線施設所属の研究協力者と協議を重ねて計画していく予定である。追加検討として、OHラジカルのスカベンジャーであるDimethyl sulfoxide (DMSO)を投与することで放射線の間接作用を抑制した状態で陽子線照射とX線照射をそれぞれ施行し、X線と陽子線の直接作用を比較検討中である。追加実験の結果解析を行って、学会発表・論文執筆を近日中に施行する予定である。並行して施行した、HSG細胞を用いたin vitroにおける低線量率長時間持続γ線被曝後の大線量X線照射後の検討では、低線量率長時間持続γ線被曝群の細胞生存率が有意に高く、適応応答により低線量率長時間持続γ線被曝に伴う放射線抵抗性が誘導されたと推測された。学会発表・論文執筆を近日中に行い、今後in vivoにおける検討を施行していく予定である。陽子線照射下の潜在致死損傷の回復については、予定より遅れたがX線照射下の実験は完了しており、陽子線照射下の実験も近日完了予定である。in vitroにおける低線量率長時間持続被曝の影響についても実験をほぼ完了している。しかしながら、陽子線治療施設の使用可能な日程や時間に大きな制約や限界があるという問題があり、加えて繰り返しの実験が必要であるため、予定より時間が必要である。今年度中に複数の検討についての結果を発表できる予定ではあるが、研究計画全体から評価するとやや遅れていると考えている。放射線医学分野

平成27年度中には、潜在致死損傷の回復・低線量率長時間持続被曝の影響についてのin vitroにおける検討についての結果をまとめ、学会発表を行い、論文執筆を行う予定である。亜致死損傷の回復・一回大線量寡分割照射についてのin vitroにおける検討についても、学会発表・論文執筆を目指していく予定である。in vivoにおける各種検討については、施行に向けて陽子線施設との調整・協議を重ねていく予定である。陽子線照射下の潜在致死損傷の回復については順調に実験を進行中であり、陽子線照射下の亜致死損傷の回復については基礎的検討を行い実験計画を立案し、実験に向けて陽子線施設と調整中の段階である。陽子線治療施設の使用可能時間に限界があるという問題があり、加えて繰り返しの実験が必要であるため、予想より時間が必要と考えている。in vivoの検討については陽子線施設の研究協力者と協議・調整中である。研究計画全体から評価するとやや遅れていると考えられる。本年度だけに限ればほぼ予定通りの使用額であり、前年度の次年度使用額(226,128円)より次年度使用額をほぼ半減させている。次年度にて、本年度の次年度使用額を含めた予定額の使用を完了する予定である。平成26年度中には、潜在致死損傷の回復・亜致死損傷の回復・一回大線量寡分割照射についてのin vitroにおける検討についての結果をまとめ、学会発表を行い、論文執筆を目指していく予定である。亜致死損傷の回復・一回大線量寡分割照射についてのin vitroにおける検討についても、実験を遂行し、学会発表・論文執筆を目指していく予定である。以上の予定なので、本年度は学会発表関連の費用および実験用の物品費の消耗が大きくなることが予想されている。陽子線治療施設の使用可能な時間帯に限りがあり、さらに繰り返しの実験が必要であるため、実験遂行に予想より時間を要しており、その結果、本年度においては実験用の物品費の消耗が予定より少なくなった。潜在致死損傷の回復に関するin vitro実験に引き続き、今後は予定通りに亜致死損傷の回復に関するin vitro実験、一回大線量寡分割照射に関するin vitro実験、さらにin vivo実験を展開していく予定のため、今後は実験用の物品費の消耗が大きくなっていくと予想される。
航空ネットワークを考慮した空港政策

航空産業における、航空会社間の競争を促進すべきか否かについて研究を行った。まず研究の背景として、ある航空路線に1社のみが就航している場合と、複数社が就航している場合を比較して、1社のみによる運航の方が航空ダイヤが均一になっていることに着目した。便数を所与としたとき、等間隔で航空機が発着するスケジュールの方が利用者にとって利便性が高いため、仮に1社独占によって航空運賃が高額になったとしても、独占の方が社会的に望ましくなりうる可能性がある。以下では、独占と競争のいずれが社会的に望ましいかについて述べる。まず、ある航空路線における便数が多い場合は、運航間隔に偏りが生じたとしても利便性の低下による損失はあまり大きくない(仮に1時間に2便あるとき、その運航間隔が15分と45分になったとして、利便性はあまり低下しない。)。したがって、競争を促進して運賃を引き下げた方が社会的に望ましい。これに対して、着目する路線において便数が少ない場合は、運航間隔に偏りが生じることによる利便性の低下が利用者にとって深刻な問題となる(仮に1日に2便しかないとき、両方が午前出発であったとすれば、著しく不便なダイヤであるといえる)。したがって、競争を規制して1社による独占的な運航を認めることが望ましい。また、数値シミュレーションを行って、独占と競争のいずれが望ましいかの境界となる便数を具体的に計算した。その結果、1日当たりの便数が概ね5便以下の路線は1社による運航が望ましく、6便以上の場合は複数社による運航が望ましいことが明らかになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。空港間のハブの地位をめぐる競争と航空会社のネットワーク選択を同時に考慮できるモデルを開発し、小都市にハブ空港が立地するメカニズムを明らかにした。結果の詳細は、以下のとおりである。ハブの立地については次の通り。大都市に立地している空港は、ハブ空港になっても新たに獲得できる需要は小さい。よって利用料の値下げには消極的である。小都市の空港は自都市からの需要が小さいため、大都市からの乗継需要を獲得することで総旅客数を劇的に増加させることが可能である。よって、ハブになるために大幅な値下げを試みるインセンティブがある。空港間競争と航空ネットワークについては以下の通り。空港間の距離が遠いときや、固定費が小さいときはPoint-to-Pointが、距離が近く固定費が高いほどHub-Spokeが選ばれやすいことが明らかになった。これは、空港間の距離が近いときは路線をハブに集約するコストが低いため、固定費が大きいときは路線を集約した時の費用削減効果が大きいためである。また、小都市の空港がハブになりうることが明らかになった。これは、小都市の空港の大幅な利用料の割引戦略によるものである。社会最適なネットワークと政策への示唆については、以下の通り。社会厚生上、小都市の空港がハブになることは望ましくない。なぜなら、このとき大都市の空港をハブにすることで乗継便の運航コストと乗客の乗り継ぎに関する時間費用を削減することができるからである。したがって、空港の経営を統合したり、過剰な利用料の割引を禁止したりすることによって、規模が大きい都市にハブを立地させる政策が社会的に望ましい。)。上述の通り、小都市の空港がハブになるメカニズムを明らかにすることができた。この結果を用いて、東アジア地域では韓国の仁川国際空港が低料金を武器にハブの地位を固めている理由を説明することができる。他方、成田国際空港が利用料を高く設定し、結果として国際線の利用客数が仁川よりも少ないのは、値引きすることで却って利潤が減少するからであると考えられる。社会厚生の観点からは、小都市にハブが立地することが望ましくないから、大都市の空港をハブにする政策を提示する必要がある。この点はまだ明らかになっていないから、今後の課題である。

大都市の空港に需要を集約することで、社会全体としての乗り継ぎコストを減少させる政策を提案することが今後の課題である。空港間の競争が非効率を生み出しているから、何らかの方法で競争を規制する必要がある。空港利用料の上下限の設定、空港経営の統合、航空会社のネットワークへの規制など、多様な手法が考えられるが、どれが最も望ましいかを明らかにしたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。
サンゴ礁-人間共生系の景観史

今みる景観を自然の営力と人間の営為の絡み合いの歴史的産物と位置づけ、オセアニア環礁(低い島)と八重山諸島石垣島(高い島)のホーリスティックな景観史を、ジオ考古学、形質人類学、歴史人類学、文化人類学の諸学の協働によって明らかにし、その中で人とサンゴ(礁)のかかわり合いを遠い過去から現在まで見とおした。立場や系譜が必ずしも同じではない人々のあいだに、サンゴ(礁)とのこれからの「共存」のあり方への共通関心を喚起する目的で、研究成果を活用したアウトリーチに積極的に取り組んだ。景観は多義的な概念だが、今みる景観を人間の営為と自然の営力の絡み合いが生み出した歴史的産物として位置付ける。そのためには人文社会科学と自然科学を連接し、人間と自然の相互関係の複雑な連鎖をテーマとする歴史生態学的視点が役立つ。本研究では、その学際的な枠組みを基盤としながら、サンゴ礁-人間系の動態的な関係を通時的に把握することを目的とする。そのために、歴史とフィールドワークを共通項とするジオアーケオロジー、動物考古学、形質人類学、歴史人類学、文化人類学の諸学が連携しながら、オセアニアの環礁と八重山諸島石垣島を協働のためのフィールドと設定し、人為的ストレス(人間社会→サンゴ礁)とローカルな生態系サービス(サンゴ礁→人間社会)の2つのテーマに沿って、長期・短期のタイムスケールで4トピック(進捗状況参照)の研究をすすめる。さらに、各成果を総合することによって、「絡み合う人と自然の地域史」の描出をおこなう。今見る景観を人間の営為と自然の営力の絡み合いが生み出した歴史的産物として位置づける。その解明のためには、人文社会科学と自然科学を連接し、人間と自然の相互関係の複雑な連鎖をテーマとする歴史生態学的視点が役立つ。本研究では、その学際的な枠組みを基盤としつつ、サンゴ礁一人間系の動態的関係を通史的に把握することを目的に、具体的なフィールドとして人重山諸島の石垣島を選択した。特に石垣島の名蔵地区と白保地区を重点調査地域とし、河川系によって連接する海域と陸域を含めた島嶼景観の変化にかかわる情報収集のための現地踏査を、研究分担者ならびに連携研究者(慶大・佐藤孝雄)を中心にして総勢12名で3月25日-30日に行った。名蔵地区は、河川上中流域に礫層を母材とする赤土の堆積層があり、耕地や植林といった内陸部の利活用にともなう赤土流出と河口域の沖積化が長期的に連関している可能性を確認した。白保地区は石灰岩台地であり、その台地を開析する轟川の沖積作用は強くない。それゆえ、地味に乏しい石灰岩台地には現在、畜産のための牧草地が広がっている。名蔵地区に比べてサンゴ礁の発達が本来良い白保だが、おそらく近現代の開発によって陸域が裸地化し、石灰岩台地の上に薄く堆積していた土壌が短期間に礁池へ流出してきた可能性を確認できた。人間の活動と陸域の地形変化、ならびにサンゴ礁環境の変遷について、その通史的な連関性を解明するために、今後の調査項目として、ボーリング調査、考古学的遺跡の地形測量、植生調査、歴史資料調査、聴取調査を次年度(H21)の研究項目として想定し、石垣市文化課・沖縄県立埋蔵文化財センターをはじめとする現地諸機関ならびに関係者の方々と会合をもち、本研究の目的について理解いただくことによって協働関係の確立を図った。その解明のためには、人文社会科学と自然科学を連節しつつ、人間と自然の相互関係の複雑な連鎖をテーマとしてきた歴史生態学的視点が役立つ。本研究ではその学際的な枠組みを基盤に、サンゴ礁一人間社会の動態的関係を通史的に把握することを目的に、具体的なフィールドとして八重山諸島石垣島を選択し共同調査を行った。構成分野のうち考古学班は、名蔵地区の完新世環境史を解明するために低湿地のボーリング調査を実施した。年代測定、花粉分析・珪藻分析、堆積物元素分析・鉱物分析を進めている。動物考古学(連携研究者:佐藤孝雄慶大教授担当)は、石垣市教育委員会・沖縄県埋蔵文化財センターと協働し、名蔵地区先史遺跡出土の貝類・獣魚骨について観察・同定・計測をおこなった。形質人類学班はサンゴならびに琉球石灰岩の成分が人間身体に及ぼす影響を解明するために、石垣島各河川の水成分分析をおこない、琉球大学医学部保管の石垣島出土古人骨頭蓋の計測を進めた。また、奄美大島中近世城間トフル墓群人骨の計測も進めている。文化人類学・歴史人類学は、八重山諸島を対象とした歴史資料の渉猟を進め、琉球王朝統治・人頭税・通耕慣行とかかわる島嶼間ネットワーク、戦争・マラリアといった近現代イベントについて情報整理をおこなった。