hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トロンボポエチン受容体作動薬による放射線曝露個体の救命効果と作用機序解明

今後はロミプロスチムの作用機序解明が求められる.平成26年度の計画通り順調に進み、予定していた検討課題について概ねそれぞれ結果が得られた。27年度が最終年度であるため、記入しない。放射線生物学平成27年度の計画は、前年度に引き続いて「放射線曝露個体における作動薬の体内動態及び作用機序」及び「作動薬で救命した個体の長期観察による有害事象発生の検証」に関する研究を継続すると共に、放射線照射の標的となる骨髄細胞や腸管細胞のDNA損傷と修復機構についても検討を行う。併せて、作動薬の臨床応用(粘膜損傷治癒再生等)への可能性に関する基礎的検討も開始する。作動薬の作用機序解明を分子レベルで評価する事を目的とし、具体的に下記の点について検討する。1.作動薬の標的となる組織・細胞における遺伝子の変化に関する検討2.作動薬の腸管組織中の幹細胞への作用3.長期生存個体における発がん以外の心臓血管系や他臓器の異常に関する検証平成25年度の検討課題は「放射線曝露個体に対する作動薬の最適な投与方法の確立」であるが、次年度以降の課題である「作用機序解明」の一部についても大きな成果が得られた。平成26年度使用額で本年度の目標成果が得られたから。平成25年度に確立された投与プロトコールをもとに,「放射線曝露個体における作動薬の致死回避の作用機序解明」及び「作動薬で救命した個体の長期観察による有害事象発生の検証」について研究を開始する.平成26年度は,作動薬の作用機序を組織・細胞レベルで評価解析する事を目的とし,具体的に下記の点について検討する.1骨髄細胞中の多能性造血幹細胞や間葉系幹細胞への作用,2腸管粘膜の治癒再生過程の経時的な観察,3腸管障害の修復機構(血小板活性化,肥満細胞の障害修復への関与),4病理組織学的解析:組織切片による組織,形態観察,免疫染色,5TPO受容体作動薬投与に伴う各種サイトカイン産生:血中サイトカインレベルの解析,6白血病を中心とした長期生存個体における発がん等有害事象発生の有無の検証次年度は、照射実験後の解析項目を増やすため、必要な試薬、器具類の購入に充当する。平成25年度使用額で本年度の目標成果が得られたから.次年度は、照射実験に用いるマウスの数をさらに増やすため、その購入に充当する.
高性能半導体ガスセンサのための表面設計に関する研究

本研究では、極微量ガスの検知を可能とする酸化物半導体ガスセンサを構築するために、材料設計、特に表面設計に関して統一的な理解を得ることを目的としている。平成25年度(11月末まで)は、異なる条件で調製した酸化スズについて、昨年度に引き続き詳細な解析を行った。センサ特性の違いは、センサ材料の光電子分光測定からは説明できなかったが、軽水(H_2O)と重水(D_2O)の交換反応を赤外分光法で直接比較する拡散反射型フーリエ変換赤外分光法(DRIFT)により、さらに解析を行った。その結果、SnO_2-Clから得られたSnO_2への水の吸着は他の試料よりゆっくり起こることがわかった。このような特徴は試料表面に残存するClイオンの水に対する親和性に起因すると考えられる。また、SnO_2-OHAcから得られたSnO2では、元々OH基を多く含むことから水蒸気吸着の電子的効果は低いと考えられた。しかし、得られたセンサ特性と出発原料の違いをより明確に説明するためには、強制的にClイオンを導入するなどの更なる検討が必要である。平成25年4月から11月までに得られた結果を総括すると以下のようになる。1出発原料はセンサ特性に顕著に影響を与える。2バルクと表面の不純物(例えばCl)は水蒸気効果と密接に関係する。3出発原料にOH基が含まれると水蒸気の影響を抑制することができる。以上の結果は、実用ガスセンサを設計する上で非常に重要な知見であり、これらをまとめた論文を執筆中である。(抄録なし)現在、半導体ガスセンサの材料として広く用いられている酸化スズ(SnO_2)は様々な方法で作製されており、またいろいろな用途について検討されているが、材料設計、特に表面設計に関して統一的な理解が得られていない。そこで本研究では、その酸化スズ調製条件によるガス検知特性の違いを基礎的な観点から検討し、SnO_2ガスセンサの設計指針の確立を目指している。Snの種々の原材料(塩化物と有機化合物で価数が異なる化合物)を用いて加水分解法により、種々のSnO_2を調製した。その結晶子サイズは原料の種類に依存し、有機化合物では4nm、塩化物では10nmであった。その表面状態は調製後の熱処理によりほとんど同じであったが、有機化合物を用いた場合においては熱処理による結晶子の増大が見られなかった。結晶成長が見られないこのような系は非常に稀で、これまでに我々が1件のみ報告しており、そのような安定性がどのようにして発現するのか、今後の詳細な検討が望まれる。現在、各調製材料を用いたセンサ素子を作製している。なお、センサ物性を測定するための装置を水蒸気分圧を精密に制御する装置に改良を進めており、完了次第センサ特性を評価する予定である。また、これまで得ている水蒸気存在下でのセンサ特性を、赤外分光による表面吸着状態の解析と対比させるために、海外の研究機関と共同研究の打ち合わせを進めており、H24年度中頃にはセンサ測定中の粒子表面状態について最初の結果が得られると考えられる。本年度は、酸化スズ調製条件によるガス検知特性の違いを基礎的な観点から検討した。異なる原材料を用いて酸化スズ粒子を作製し、原材料の違いによるセンサ特性への影響を詳細に検討した。酸化スズは、一つは塩化物、もう一つは酢酸塩を基に、水熱合成により調製した。両者の結晶子径はほぼ同じ12nmであったが、それらの水蒸気存在下でのセンサ特性は大きく異なる結果を示した。つまり、酢酸塩を原料とする酸化スズは塩化物による酸化スズより、一酸化炭素に対して高い感度を示した。このような違いがなぜ生じるのかを明らかにするために、センサ特性評価と赤外線表面拡散反射分光(DRIFT)を同時に測定した。本測定は、スペイン国タラゴナのカタルーニャ化学研究所に測定セルを持ち込み、高感度分光測定器を用いて行った。測定には通常の水蒸気と同位体元素からなる重水蒸気を用い、非常に興味ある重要な結果が得られた。測定雰囲気を通常の水蒸気から重水蒸気に変化させると、重水に基づく吸収バンドが発生するが、二つの試料ではその吸収量が異なる。つまり、原材料の違いにより、表面水酸基の結合強度が異なることが明らかになった。この違いにより、表面に吸着する酸素量に差が生じ、ガスセンサの特性にも違いを生じたと考えられる。本年度に得られた結果は、センサ材料を調製する上で重要な知見であり、実用ガスセンサの開発にも反映できると考えられる。残された研究期間では、水蒸気吸着の支配する因子について検討を行う予定である。

このような特徴は試料表面に残存するClイオンの水に対する親和性に起因すると考えられる。また、SnO_2-OHAcから得られたSnO2では、元々OH基を多く含むことから水蒸気吸着の電子的効果は低いと考えられた。しかし、得られたセンサ特性と出発原料の違いをより明確に説明するためには、強制的にClイオンを導入するなどの更なる検討が必要である。平成25年4月から11月までに得られた結果を総括すると以下のようになる。1出発原料はセンサ特性に顕著に影響を与える。2バルクと表面の不純物(例えばCl)は水蒸気効果と密接に関係する。3出発原料にOH基が含まれると水蒸気の影響を抑制することができる。以上の結果は、実用ガスセンサを設計する上で非常に重要な知見であり、これらをまとめた論文を執筆中である。Pavelko氏は昨年11月末に来日し、4ヶ月が経過しているが、材料合成と装置組み立てを精力的に行い、概ね当初の計画(6ヶ月)に近いところまで進捗している。当初の計画通り、材料調製と物性測定、センサ特性評価などを計画的に行い、さらに分光測定から粒子表面状態の解析を行っている。また、現在1年間の研究成果を論文ろしてまとめ、投稿準備を進めている。今後は、他の材料調製を検討するとともに、更なる表面状態の解析を行う。さらに、貴金属レセプターの担持方法の探索やその解析も行う予定である。また、海外の研究機関との共同研究について準備を行う。残された約8カ月間に、水蒸気の影響を低減する表面修飾、およびその解析を行い、論文をまとめる予定であり、計画の変更はない。(抄録なし)
社会基盤施設の総合的リスク評価体系構築の試み:地盤構造物を中心として

本研究の最も大きな目的は,社会基盤施設(特に地盤構造物)のリスク評価法を,その精度に応じて分類,体系化することを試みることである.言わば「リスク評価のリスク」を評価することが研究の目的である.特に地盤構造物に関するリスク評価を中心として,作業を行うが,リスク評価手法全般を視野に入れた,取り組みが必要である.研究の第一段階では,地盤工学分野に関係の深い,環境リスク評価,地震リスク評価などの分野のリスク評価の方法を調査,分類し,リスク評価の基本的な方法の体系的整理を計る.その後、他分野のリスク解析の調査、海外調査も実施する。最終的には,リスク評価手法を分類し,その結果の利用方法についても提言する.この研究は次の大規模なリスク評価手法の体系的な展開の萌芽となる.上記のような最終目標を達成するために,本年度は下記の3つの方面より研究を推進する:1.一般的なリスク評価手法の調査と整理2.地盤関連のリスク評価手法の調査と整理3.海外における社会基盤施設のリスク評価の調査(特に,香港,北欧.)最終年度である本年は,2)については,地盤調査のリスクマネジメントについての研究をまとめ,また,法律で捕らえられている社会基盤施設のリスクの考え方を研究した.さらに3)については,香港を訪問調査し,斜面リスクの管理方法に関する情報を収集した.なお,本研究で考えた方法論に基いて,大学より文科省の特別教育研究経費(研究推進)に応募し,「リスクに基くアセット総合マネージメントによる社会基盤の戦略的整備意思決定に関する研究」がH.21年度より3年間の計画で採択され,着手している.本研究の最も大きな目的は,社会基盤施設(特に地盤構造物)のリスク評価法を,その精度に応じて分類,体系化することを試みることである.言わば「リスク評価のリスク」を評価することが研究の目的である.特に地盤構造物に関するリスク評価を中心として,作業を行うが,リスク評価手法全般を視野に入れた,取り組みが必要である.研究の第一段階では,地盤工学分野に関係の深い,環境リスク評価,地震リスク評価などの分野のリスク評価の方法を調査,分類し,リスク評価の基本的な方法の体系的整理を計る.その後、他分野のリスク解析の調査、海外調査も実施する。最終的には,リスク評価手法を分類し,その結果の利用方法についても提言する.この研究は次の大規模なリスク評価手法の体系的な展開の萌芽となる.上記のような最終目標を達成するために,本年度は下記の3つの方面より研究を推進した:1)一般的なリスク評価手法の調査と整理2)地盤関連のリスク評価手法の調査と整理3)海外における社会基盤施設のリスク評価の調査(特に,香港,北欧.)1)については、種々の信頼できる統計資料による統計的なリスク調査した.また,2)に関連して,地震リスクの市民意識を調査した.さらに,3)については,北欧の地盤工学関連のリスク評価について,調査を行った.本研究の最も大きな目的は,社会基盤施設(特に地盤構造物)のリスク評価法を,その精度に応じて分類,体系化することを試みることである.言わば「リスク評価のリスク」を評価することが研究の目的である.特に地盤構造物に関するリスク評価を中心として,作業を行うが,リスク評価手法全般を視野に入れた,取り組みが必要である.研究の第一段階では,地盤工学分野に関係の深い,環境リスク評価,地震リスク評価などの分野のリスク評価の方法を調査,分類し,リスク評価の基本的な方法の体系的整理を計る.その後、他分野のリスク解析の調査、海外調査も実施する。最終的には,リスク評価手法を分類し,その結果の利用方法についても提言する.この研究は大規模なリスク評価手法の体系的な展開の萌芽となる.上記のような最終目標を達成するために,本年度は下記の3つの方面より研究を推進した:1)一般的なリスク評価手法の調査と整理2)地盤関連のリスク評価手法の調査と整理3)海外における社会基盤施設のリスク評価の調査(特に,香港,北欧.)1)については、種々の信頼できる統計資料による統計的なリスク調査し,土木学会安全工学シンポジウムで発表した.2)に関連して,地震リスクの市民意識を調査し,これを土木学会構造工学論文集に発表した.さらに,3)については,イタリアで集中的に行われた斜面リスクの集中講義の資料を入手し整理した.本研究の最も大きな目的は,社会基盤施設(特に地盤構造物)のリスク評価法を,その精度に応じて分類,体系化することを試みることである.言わば「リスク評価のリスク」を評価することが研究の目的である.特に地盤構造物に関するリスク評価を中心として,作業を行うが,リスク評価手法全般を視野に入れた,取り組みが必要である.研究の第一段階では,地盤工学分野に関係の深い,環境リスク評価,地震リスク評価などの分野のリスク評価の方法を調査,分類し,リスク評価の基本的な方法の体系的整理を計る.その後、他分野のリスク解析の調査、海外調査も実施する。最終的には,リスク評価手法を分類し,その結果の利用方法についても提言する.この研究は次の大規模なリスク評価手法の体系的な展開の萌芽となる.上記のような最終目標を達成するために,本年度は下記の3つの方面より研究を推進する:1.一般的なリスク評価手法の調査と整理2.地盤関連のリスク評価手法の調査と整理

3.海外における社会基盤施設のリスク評価の調査(特に,香港,北欧.)最終年度である本年は,2)については,地盤調査のリスクマネジメントについての研究をまとめ,また,法律で捕らえられている社会基盤施設のリスクの考え方を研究した.さらに3)については,香港を訪問調査し,斜面リスクの管理方法に関する情報を収集した.なお,本研究で考えた方法論に基いて,大学より文科省の特別教育研究経費(研究推進)に応募し,「リスクに基くアセット総合マネージメントによる社会基盤の戦略的整備意思決定に関する研究」がH.21年度より3年間の計画で採択され,着手している.
複数均衡が存在するもとでの内生的経済成長の理論的分析

近年盛んに研究が行われている内生的経済成長モデルは、経済が長期的には均斉成長経路のもとで成長を持続させるという大きな特徴をもっている。しかしながら、この均斉成長経路の安定性に関しては最近、Boldrin and Rustichini(1994,Econometrica)らに代表される人々から疑問が呈せられている。本研究の目的は、この内生的経済成長モデルにおける均斉成長経路の安定性に関して、いわゆるCash-in-advanceモデルに代表される貨幣経済モデルを使って再検討しようというものである。これまでの研究成果によれば、内生的経済成長がない場合にはこのような貨幣経済モデルでは合理的期待均衡のもとで、経済変動がファンダメンタルズ以外の要因によって決定される「サン・スポット均衡」が存在する可能性があることが明らかにされている。本研究では、この結果を内生的経済成長モデルに拡張し、サン・スポット均衡が内生的経済成長が存在するもとでも依然として存在するかどうかを検討した。本研究ではまず、サン・スポット均衡が内生的経済成長が存在するもとでも依然として存在し、またその存在条件は内生的経済成長が存在しない場合と比べて緩やかなものであることを明らかにした。次に、このように内生的経済成長モデルにおいてサン・スポット均衡が存在する場合、それは一定の条件のもとで必ず均斉成長経路よりも平均的には成長率を高めるが、サン・スポット均衡のもとでの経済変動は、結果として社会的な経済厚生は逆に低くなることを示した。これらの結果はこれまでの研究結果とは異なり、サン・スポット均衡の存在が経済成長率を高める可能性があることを明かにしたものである。したがって、人々の心理的な要因によって景気変動と経済成長が同時にもたらされることが示されたことになる。
メニエール病診断法の開発ー内リンパ水腫の新しい評価法の確立ー

Barany基準を満たした一側メニエール病患者と健常ボランティアに対して長縄らの報告の通り内耳造影MRIを施行した。得られた画像をworkstationに取り込み、3次元構築することで内耳体積と内リンパ腔容積を計測し、比較検討した。一側メニエール病患者の患側耳の内リンパ腔容積は、健常ボランティアと比較して有意に大きいことが分かった。また本研究の方法を用いた場合、元来評価が難しかった半規管や卵形嚢、球形嚢といった小さい部位の内リンパ腔容積も計測可能であることが分かった。また内耳全体の体積は精査や左右差、年齢による差や個体差があることが分かっており、新たに内耳全体の体積に占める内リンパ腔の割合をELS率と定義し、一側メニエール病患者の患側耳のELS率と健常ボランティアのELS率を比較検討している。現在は一側メニエール病症例約80例、健常ボランティア約40例の撮影を終了しており、それぞれの内耳体積、内リンパ腔容積を計測している。また同時にMRI画像から内耳を抽出し、内リンパ腔を特定、3次元構築することで自動で容積を算出するシステムの構築も試みている。現在撮影済みの画像から内耳を特定することは可能となってきており、今後症例数を重ねてさらに正確に内耳を特定し、内リンパ腔も同時に特定し、内耳体積と内リンパ腔体積を短時間で再現性高く計測する方法を開発するとともに、メニエール病の診断のための評価基準を作成することを試みている。ほぼ予定通り、メニエール病症例と健常ボランティアの内耳造影MRIを撮影、内耳体積、内リンパ腔容積を計測できている。一側メニエール病患者と健常成人に対して内耳造影MRIを施行し、データを蓄積する。内耳造影MRIを用いて内耳体積、内リンパ腔容積の計測をメニエール病の診断に役立てるために、診断基準を確立することをすすめる。内耳造影MRIを用いて内耳体積や内リンパ腔容積を計測するための機器を開発中である。開発終了、受領後に支払い予定としている。
High-frequency and low power-consumption GaN monolithic complementary power integrated circuits

GaN(窒化ガリウム)のトランジスタや集積回路は、最高のシリコンMOSFETよりも大幅に高速化し、より小型になっている。これまではNチャンネル型AlGaN/GaN FETの開発が主に行われており、pチャンネル型素子が実現できれば、相補型MOS集積回路システム全体の大幅な低コスト・小型化が可能になる。本研究は、NチャネルAlGaN/GaNヘテロ構造上に、分極接合技術を利用した低抵抗InGaN/GaNヘテロ構造Pチャネル型トランジスタと組み合わせて大きな駆動力を持ったワンチップ集積化を目指した。平成30年度は、MOCVDによる市販AlGaN/GaN-on-Siウェハの上に、InGaN/GaNヘテロ構造を成功に成長した。InGaN/GaNヘテロ界面の急峻性、結晶性、組成制御、歪みの影響なとの事項について検討した。また、p型の実証に成功した。MOS界面の欠陥を低減するために、表面処理技術及び新規絶縁ゲート膜(CaF2やSiNx)を開発した。二段階の表面処理法を利用して、界面欠陥は大きな減少した。CaF2やSiNx絶縁ゲート膜を利用したMIS界面はMOS界面より、界面準位密度と捕獲電荷は1約1桁を減少した。交付申請書に記載した研究実施計に従って順調に進んでいます.1)MOCVDによる、降温制御の手法を用いて、InGaN系応力制御、格子緩和度および不純物混入に与える影響を調べる。分極接合ウエハにおけるInGaN/GaNヘテロ界面の2次元正孔ガス(2DHG)の発生メカニズムを明らかにする。2)Pチャネル型MOSFETの動作を実証する。精密ICPエッチング技術を開発し、オーミック電極およびゲート電極の設計して、nチャネルとpチャネルを組み合わせ。3)CMOS集積回路の設計と性能測定する。主に、デバイスの信頼性を向上する。
黒色胆石とビリルビンカルシウム胆石中の無機成分の結晶学的検討

結晶性の無機リン酸塩を含む黒色胆石34例について化学分桁とともにX線回折と赤外線分光分析を行い,その結晶質・非結晶質成分について検討し,次の結果を得た.1)結晶性リン酸カルシウム塩にはHydroxyapatite(HAP)とWhitlockite(TCP)の2種類があり,HAPを含むもの20例,TCPを含むもの8例,両者を含むものが6例であった.2)34例のうち,リン酸塩のみを含む23例についてCa含量(Y軸)とP含量(X軸)の相関を求めると,HAP群ではY=2,154X+18.00(r=0.9943),TCP群ではY=1.964X+13.43(r=0.9994)の回帰式が得られ,極めて高い相関が得られた.また,それぞれの回帰直線の傾きはHAP群2.154,TCP群1.964であり,HAPとTCPの理想式から計算されるCa/Pのそれぞれの理論的重量比2.157と1.941に極めて近い値を示した.3)CaとP含有量の相関は極めて高く,ほとんどがHAPとTCPによって決定されることから,黒色石の中で大きな割合を占めるpolybilirubinateなどの非晶質黒色物質に由来するCa量はあまり多くないものと考えられた.4)X線回折法による炭酸カルシウムの結晶形をみると,リン酸カルシウム塩+炭酸カルシウム塩を含む群(PC)においてはカルサイトの出現頻度が最も高く,次いでバテライトであった.これは炭酸カルシウムを含む群(C)においてはアラゴナイトが高頻度であるのと対比的であった.5)その他,成分的に特定できなかったがX線回折上6°9°の低角度の部分にピークを示す例がみられた.しかもこれらはビリルビンカルシウム石群でしばしばみられる回折パターンとほぼ一致していた。黒色胆石33例について、粉末×線回折法にて結晶在的に検討した。すべてが25°以上の高角度にピークがみられ、22例がリン酸カルシウム結晶(P),11例ではこれに加えて炭酸カルシウム結晶(CP)が存在していた。Pの2例にはコレステロールのピーク(1°20°)もみられた。P群の中にはHydroxyapatiteやwhitlockite,あるいはその両者を含んでいるものもあった。炭酸カルシウムの結晶形についてみるとCP群においてcalciteの出現頻度が最も高く,次いでVateriteであった。即ち、炭酸カルシウム胆石においてはarogouiteが高頻度であるのと対比的であった。その他,成分は特定できなかったが、6°9°の低角度の部分に回折ピークを示す例もみらた。これらは、ビリルビンカルシウム結石でしばしばみられる回折パターンとほぼ一致していた。結晶性の無機リン酸塩を含む黒色胆石34例について化学分析とともにX線回析と赤外線分光分析を行い,その結晶質・非結晶質成分について検討し,次の結果を得た.1)結晶性リン酸カルシウム塩にはHydroxyapatite(HAP)とWhitlockite(TCP)の2種類があり,HAPを含むもの20例,TCPを含むもの8例,両者を含むものが6例であった.2)34例のうち,リン酸塩のみを含む23例についてCa含量(Y軸)とP含量(X軸)の相関を求めると,HAP群ではY=2.154X+18.00(r=0.9943),TCP群ではY=1.964X+13.43(r=0.9994)の回帰式が得られ,極めて高い相関が得られた.

また,それぞれの回帰直線の傾きはHAP群2.154,TCP群1.964であり,HAPとTCPの理想式から計算されるCa/Pのそれぞれの理論的重量比2.157と1.941に極めて近い値を示した.3)CaとP含有量の相関は極めて高く,ほとんどがHAPとTCPによって決定されることから,黒色石の中で大きな割合を占めるpolybilirubinateなどの非晶質黒色物質に由来するCa量はあまり多くないものと考えられた.
転位の長距離力を直接導入したマイクロ・ナノ塑性理論の構築と検証

本研究では,離散転位塑性法を用いてラメラ複合材料の塑性寸法効果を解析した.解析手法の妥当性は界面転位を有するラメラ複合材料の解析によって確かめた.解析では,弾性層の厚さと剛性だけでなく弾塑性層間のすべり面のずれをパラメータとして考えた.結果として,弾性層が数十ミクロンの場合には,弾塑性層のひずみ硬化はすべり面ずれに強く影響を受け,この影響は隣接弾塑性層内の堆積転位によって生じる長距離力によるものであることがわかった.本研究では,離散転位塑性法を用いてラメラ複合材料の塑性寸法効果を解析した.解析手法の妥当性は界面転位を有するラメラ複合材料の解析によって確かめた.解析では,弾性層の厚さと剛性だけでなく弾塑性層間のすべり面のずれをパラメータとして考えた.結果として,弾性層が数十ミクロンの場合には,弾塑性層のひずみ硬化はすべり面ずれに強く影響を受け,この影響は隣接弾塑性層内の堆積転位によって生じる長距離力によるものであることがわかった.本研究では,転位の長距離力を直接的に導入することによって,マイクロ・ナノ領域の解析に適用可能な塑性理論を構築した.この理論構築は,離散転位塑性法における重ね合わせ法と数学的均質化法を組み合わせることによって達成された.導出されたミクロ応力とマクロ応力は,ふたつの周期境界値問題の解を用いることによって表現され,これらの表現は従来の弾性複合材料のための均質化理論や一様無限体中での離散転位塑性解析のための応力表現と陽に整合関係を有することが確かめられた.次に,理論の妥当性を示すために,ラメラ複合材料モデルの界面に転位が拘束された問題を解析した.解析の結果として,転位コア近傍(<100nm)の応力場は,二相無限体中に界面転位があるときの閉形解と非常に良い一致を示すことがわかった.つづいて,ラメラ複合材料に発現する塑性寸法効果を解析したところ,まず,界面に堆積する転位の長距離力は,堆積する方向に強い指向性を有しており,後方には負のせん断応力(背応力),前方には正のせん断応力を与えることがわかった.この正のせん断応力は,弾性層が400nmの場合には,弾性層内に作用し,隣接する弾塑性層にはほとんど影響しない.この結果として,弾塑性層内の微視的応力分布および弾塑性層の巨視的応力-ひずみ関係は,すべり面のずれの影響を受けない.一方,弾性層が40nmの場合には,この正のせん断応力は,隣接する弾塑性層に強く影響を及ぼす.すなわち,すべり面のずれが小さいときには,転位源の作用する背応力を弱め,巨視的なひずみ硬化を抑制するのに対して,すべり面のずれが大きいときには,転位源にはほとんど作用せず,弾塑性層内の応力上昇に寄与し,巨視的にはひずみ硬化を促進させることがわかった.前年度には,転位の長距離力を直接的に導入することによって,マイクロ・ナノ領域の解析に適用可能な塑性理論を構築した.また,理論の妥当性を示すために,ラメラ複合材料モデルの界面に転位が拘束された問題を解析するとともに,ラメラ複合材料に発現する塑性寸法効果を解析した.この解析では,弾性層の厚さと弾塑性層間のすべり面のずれをパラメータとして考え,巨視的応力-ひずみ関係や転位の作る長距離力の分布を調べた.この結果として,弾性層が数十ナノメータの場合には,転位の長距離力は隣接する弾塑性層内に強く影響を及ぼすことがわかった.また,この長距離力は,転位の堆積方向に強い指向性を有しており,隣接する弾塑性層間のすべり面のずれが小さい場合には,転位源に作用する背応力を弱め,巨視的なひずみ硬化を抑制する役割を果たすことがわかった.しかしながら,この結論は,すべての弾塑性層が同じ単一すべり系を有し,結晶方位差がない場合の結果によるものであり,より一般的な場合についてはまだ明らかではなかった.そこで今年度の研究では,隣接する弾塑性層間において結晶方位が異なる場合の解析を行い,その影響をミクロとマクロの双方の観点から考察した.以下に知見を述べる.(1)結晶方位差が小さい場合(0度-15度)には,結晶方位差がない場合と同様にして,すべり面ずれが小さくなるにしたがってひずみ硬化は減少する傾向を示す.(2)一方,結晶方位差が大きい場合(15度-30度)には,結晶方位差が小さいときのようにはっきりとした特徴が現れず,ひずみ硬化挙動にはすべり面ずれの影響はほとんど現れない.(3)したがって,長距離力の果たす役割は,結晶方位差に依存しで変化し,今回の解析では明確に同定することはできなかった.このことは今後の課題として引き続いて研究を進めたい.
小学校通学区域の存在類型に関する研究

本研究は、わが国の義務教育の地域的基礎になっている通学区域を対象にして、その存在類型を解明する意図を持って行われた。わが国の通学区域は一般に極めて複雑な形態をとどめている。通学区域の設定の基礎には、町内会や旧村、都市計画など先行研究によって知られている要因がさまざまにあげられる。しかし、通学区域を統一的にどのように理解したらよいのかについては必ずしも明らかにはされてこなかった。そこで、本研究では、わが国の小学校通学区域を鳥瞰するための作業仮説をもうけ、そのうえで都市における通学区域として京都市の番組小学校を、また、民俗宗教組織との関わりを調べるために伊勢市、川越市の小学校を取り上げ、わが国の通学区域理解のための枠組みを明らかにする作業を行った。京都市の番組小学校については、明治初頭からの通学区域の変遷の経緯が明らかになり、改めて番組を基礎にした通学区域の実態が明瞭になった。今日の番組小学校の大半は明治初頭の番組割を引きずっている。番組割りがその後変更されたもっとも重要な背景は、第2次世界大戦直後の新制中学校の発足にともなう小学校転用である。伊勢市については、明治初頭の旧町を基礎にした通学区域割りが明らかになった。民俗宗教組織との関わりは必ずしも明瞭にできなかった。今回の研究での大きな成果は、現行通学区域の把握のための枠組みが確立できた点である。つまり、わが国の通学区域は明治初頭の学区概念のうち学校設置区域としての意味合いを厳然として保持しているということである。教育組織としての通学区域が町や村の構造に組み込まれる媒介は、学校設置区域として成り立っている通学区域の側面が果たしている。通学区域に地域政治機能など地域の論理が絡みつく理由はそこにある。今年度については小学校通学区域割の変遷史の解明に力点を置き,京都市,伊勢市を中心に史料の収集及び整理を行ってきた.この作業の結果,京都市については現上京,中京,下京の大半の小学校が発足した明治2年の番組制に現通学区域割の起源があり,したがって,番組割の変遷の解明が次の課題であることが明らかになった.また,現行の通学区域割に至る過程では,第2次大戦直後期の新制中学発足過程で小学校の中学校への転用にともなう通学区域割の変更があり,この期の変更経緯も課題として残されている.伊勢市の小学校通学区域割については,旧村を基礎にして発足する大区小区制が基礎になっている.したがって,通学区域割としては村落準拠型の典型とも目することができる.今後の作業としては大区小区割の変遷過程の記述及び各学校の配置分合の経緯を史料に即して解明することが必要である.このように,本年度の研究は三調査地のうち二調査地について作業を行ってきたが,さらに,残された川越市に関する本格的な調査を行う必要がある.また,学区割は町組・村落などの地域共同体に基礎を持つ他に,まち割りや民俗宗教組織にも基礎が求められると考えられる.その点で,京都市や伊勢市についても,さらに,これらの側面との関連で分析を加える必要が残されている.本年度については、これまでの研究の集大成に焦点をあててきた。そのために、(1)京都市の番組小学校の第2次大戦直後における再編成の経緯及び京都市のまち割りと通学区域編成との関連の研究、(2)伊勢市の市心部の小学校の通学区域の変遷の研究、(3)本研究をとりまとめるための理論的側面の研究、(4)これまでの研究のとりまとめ、の4点が課題となってきた。(1)に関しては、第2次大戦直後の時期に新制学制の発足に伴う大がかりな学校再編が行われ、特に新制中学校の整備に伴って、番組小学校の一部が廃止された経緯が明らかになった。また、京都市のまち割りと通学区域との関連については、資料収集に重点が置かれた。

(2)に関しては、伊勢市の市心部の小学校が江戸時代にまでその起源を遡る、旧町に通学区域の地域的基礎を持つことが明らかになった。(3)に関しては、学区に関する先行研究のレビュ-が行われ、明治期の当初の学区概念(学校設置主体・学校設置区域・通学区域)のうち、機能的潜在的には学校設置区域としての観念が現行通学区域の地域的基礎になっている、という理論仮説を導き出した。(4)に関しては、研究費の交付を受けた2年間の成果のとりまとめのために、報告書の作成が行われた。小学校通学区域の存在類型は都市計画の軸と地域組織の軸とをクロスさせ、4類型(旧守型、適応型、誘導型、革新型)を取り出すことができる。今後さらに、通学区域の機能面の研究、比較文化的研究を進めることが課題である。
自発運動を惹起する消化管スイッチとそのシステムの探索

運動が健康に良いことは知られているが、行動に移すことは容易ではない。習慣的な運動は、貯筋を促してサルコペニアを予防するだけでなく、認知機能や情動の安定など、健康な脳の保持・増強にも大きく貢献する。しかし、ヒトに対して自発的な運動を促すことは難しく、臨床現場における長年の課題である。げっ歯類を用いた研究においては、強制的に運動をさせる手段として、ペプチドや薬物の脳内への直接投与などが用いられる。しかし、ヒトへの応用を考えるとき、脳内への直接作用は危険であるため、末梢からの介入が必要である。腸は第2の脳と言われ、腸脳相関は生体の中で重要な情報伝達経路であるが、運動へのモチベーションを、経口投与で刺激可能な消化管からアプローチする研究は世界的にも類を見ない。また、腸管上皮を刺激するが吸収されないアゴニストが開発できれば、新規薬剤の作製に貢献できる。さらに、ドーパミンが有する報酬作用を利用して、自発的な運動を促す健康的な報酬作用が増強できれば、習慣的な運動につながることが期待できる。そこで本研究は、高運動志向性マウスの消化管から、その候補遺伝子を発掘し、運動意欲を高める新たな腸脳相関システムを開拓することを目的とした。回転かご運動が多い高運動志向性マウスおよび回転かご運動が少ない低運動志向性マウス同士を交配させ、5世代目まで確立した。それらのマウスから消化管上皮細胞を採取し、遺伝子発現の違いを網羅的に比較するため、DNAマイクロアレイをかけている。また、運動志向性の違いが、消化管上皮以外の組織にある可能性も探るため、骨格筋などの運動器や、司令塔である脳部位に関しても採取した。今後は、骨格筋の分化・増殖関連や代謝関連の遺伝子発現、あるいは脳部位におけるモノアミン量を定量する予定である。回転かご運動が多い高運動志向性マウスおよび回転かご運動が少ない低運動志向性マウス同士の交配を継続した。運動量の違いにより、生殖能力が変化する可能性があったため繁殖するか不明であったが、遺伝要素が強く出る5世代目まで確立できた。それらのマウスから消化管上皮細胞を採取し、DNAマイクロアレイをかけている。その結果はまだ出ていないが、それをもとに今後の計画を立てる予定である。次年度は、消化管上皮細胞のDNAマイクロアレイで挙がった候補遺伝子に関して、ウエスタンブロット法でタンパク質の発現を確認・定量する。上記で見出したターゲット分子のアゴニストをマウスに経口投与し、自発的な律動運動である回転かご運動が増加するか確認し、ターゲット分子を決定する。本研究のゴールは、腸脳相関を利用した自発運動の亢進を前提としている。そこで、消化管から求心性神経を介して中枢ドーパミンニューロンを活性化する経路に焦点を絞り、ターゲット分子アゴニストの経口投与がその経路を活性化するか確認する。

そこで、消化管から求心性神経を介して中枢ドーパミンニューロンを活性化する経路に焦点を絞り、ターゲット分子アゴニストの経口投与がその経路を活性化するか確認する。DNAマイクロアレイの外注支払いが次年度になり、それに伴い、物品費の支出も次年度に繰り越したため。繰り越した研究費は次年度に、DNAマイクロアレイの外注への支払いと、その結果を元にしたリアルタイムPCRを行うためのキットや試薬などを物品費として使用する計画である。
偏微分方程式の精度保証付き計算のための総合的手法の開発

今年度における精度保証付き計算法の研究の中で得られた、次のような新しい成果を報告する。1.丸め誤差を処理するための演算手法の開発既存の有理数演算用のパッケージをもとにして、区間演算を利用して丸め誤差を処理するプログラムを開発した。すなわち、(1)区間型の変数および演算を導入した。(2)加減算の度に連分数展開を用いて、有理数を与えられた桁数に丸め、その誤差を含むように区間幅を広げるルーチンを作成した。このプログラムによって、丸め誤差の影響までも考慮した厳密な計算が可能となった。2.残差反復を用いた誤差の改善残差反復法と誤差の事後評価の方法を開発し、これを高次の有限要素空間を用いた楕円型方程式の解の数値的検証法に応用したところ、収束と誤差評価とに劇的な改善が見られた。3.MHD方程式の解析自由境界を持つMHD方程式の解の数値的検証を行なった。これは微分不可能な項を持つため、Newton型反復を適用するにあたって特別の工夫を要した。今後の研究計画としては、まず、これまでの結果をさらに発展させて、有理数演算及び区間演算、あるいは区間演算を応用した完全精度計算を用いた精度保証計算用の演算パッケージを開発することが挙げられる。次に、問題によって必要となる区間係数の扱いや誤差評価の方法などについての複雑な手順を上述の演算パッケージで計算可能になるように工夫する。これは同じ計算量で最大の精度が得られるような理論と演算双方での工夫を意味するだけでなく、応用の簡便さという視点から、できるだけ明解で適用範囲の広い手法の開発をも意味している。
ナノ多重接合系の輸送制御と新機能デバイスの研究

個々のドナーポテンシャルを利用した多重トンネル接合をチャネルとする単電子SOI-MOSFETをデバイスの基本構造とし、フォトン吸収に対応したランダムテレグラフシグナルの観測、およびランダムポテンシャル系における単電子転送を実証した。また低温ケルビンプローブフォース顕微鏡によるチャネル中の単一ドーパントの観察に成功した。本研究では、単電子(単正孔)の輸送過程を制御した新機能デバイスを開拓し、ポストスケーリングへの展開を図ることを目的とする。特に多重トンネル接合をチャネルとするSOI-FETをデバイスの基本構造として、(1)フォトンによる単電子電流の制御、(2)ランダム多重接合系の単電子転送と極低温KFMによるデバイス動作状態の可視化、(3)人工転位網を用いたナノドット形成法の確立を目指すものである。本研究は、単電子(単正孔)の輸送過程を制御した新機能デバイスを開拓し、ポストスケーリングへの展開を図ることを目的としている。平成18年度の主要な成果を項目別に記す。(1)単正孔トランジスタによるフォトン検出効率(QE)の向上:QEを向上させるための予備的研究として、下地Si基板をこれまでのn^+からp on p^+に変更し、本年度はまず暗状態でp型エピ層の中のドーパントイオンの検出を試みた。その結果、極低温で基板バイアス印加時に、ドーパント1個ずつがフリーズアウトした中性状態からイオン化した状態に移行することを観測した。これは世界的に見てもほとんど例がなく、平成19年6月の国際会議で発表予定である。フォトン検出につながる重要な成果である。(2)ランダム多重接合系における単電子転送:Pドーパントを有するSiナノワイヤFETで単電子特性が得られ、かつ高周波ゲート印加時に、高周波1サイクル毎に1電子の転送が生じることを見出した。シミュレーション解析も並行して行い、不均一なトンネル多重接合において極めて広いパラメータ範囲で単電子転送が可能であることが判明し、実験結果と整合するものであった。これについても平成19年6月の国際会議で発表予定である。(3)転位網利用周期ポテンシャルFETの作製:転位網をチャネル部に内包するFETを作製した。ほぼ期待通りの転位網を形成できた。S/D領域からのPドーパントの拡散効果を見出したが、不明な点が多く、今後さらに検討していく。(1)単一ドーパントのイオン化検出と光照射効果SOI型多重接合単正孔FETを用いて、すでに低温(15K)で下地基板中のB原子が1個ずつ印加電界によってイオン化していく現象を観測している。この事実は、本デバイスが下地基板の素電荷程度の帯電に感受性があることを示しており、従って下地基板で吸収されるフォトンに対しても高感度で検出できる可能性がある。実際に、可視光を照射すると、p-Si層中で生成された電子によって、顕著な単正孔電流の増加が見られた。フォトン感度については、今後の検討課題である。(2)Pをドープしたナノワイヤ単電子FETこれまで、PをドープしたSOI-FETは、ランダム配置の多重接合となっているにも関わらず、ゲートに交流バイアスを印加することにより、単電子転送が可能であることを示してきた。19年度は、シミュレーションによってその原理的理解を深めるとともに、ドーパント濃度をパラメータとしたデバイスの実験を開始した。シミュレーションの結果、一般にばらつきを大きくしていくほど転送成功確率が増加すること、転送電子の動きをアシストするように他の電子の協力現象が見られることを見出した。今後、実験との対応関係を明確化させていく。(3)バイクリスタル層の応力評価(木村班(他の計画班)と連携)2枚の(001)SOIウエハを、直接貼り合わせることにより界面に転位網が形成され、転位によるポテンシャルの空間変化を用いた新しい構造のSET特性を調べている。19年度は、他の計画班(木村班)の協力を得て、X線反射回折法による歪量の定量的評価を行った。その結果、下部Si層が薄くて欠陥が多量に導入されている場合は、上部Si層の歪は小さいことがわかった。SET特性との関連付けを進めている。平成20年度の主要な成果を項目別に記す。(1)単正孔トランジスタによるフォトン検出:特殊な下地Si基板(p on p^+)を用いて、基板中で吸収されたフォトンの効果を引き続き調べた。その結果、光入射とともに表面側に作製した単正孔トランジスタの電流値が大きく変化し、やがて飽和して定常電流となるが、この電流値がさらに時間とともにステップ的に変化し、蓄積電子数の1個単位の変動による可能性を示した。これは、フォトン感度の検出能力を示唆している。(2)ランダム多重接合系における単電子転送:シミュレーションから、不均一なトンネル多重接合であっても、3ドット系で中央ドットが最大であれば単電子転送が保証されることが判明した。これはデバイスの設計指針となる。また、極低温KFMにより、チャネル中の単一ドーパントの観察に成功した。今後、デバイス特性との関連を調べていく。(3)転位網利用周期ポテンシャル

FET :これまで転位網をチャネル部に内包するFETが、多重トンネル接合としての単電子特性を示すことを示してきた。今期は、このデバイス自体の透過電子顕微鏡(TEM)観察を行い、ソース・ドレイン部に部分的に転位網の存在を確認できたが、チャネル部での検出は困難であった。TEM試料作製段階で、構造が破壊されている可能性があることを示唆している。本研究では、単電子輸送過程を制御した新機能デバイスを開拓し、ポストスケーリングへの展開を図ることを目的とする。特に多重トンネル接合をチャネルとするSOI-MOSFETをデバイスの基本構造として、フォトンの利用、および個々のドーパントポテンシャルを利用した単電子転送の実現を目指す。昨年度の実績は次のとおりである。(1)フォトン照射効果上部ゲートをもたないPドープSOI-MOSFETに、可視光を分光照射した。λ=525nmを異なるフォトンフラックスで照射したところ、ランダムテレグラフ特性が得られた。電流レベルの切り替わり頻度は、概ねフォトン数に比例しており、ドーパントFETがフォトン感度をもつことが明らかとなった。(2)ランダム系の単電子転送機能これまで、PドープSOI-MOSFETはランダムな配置にも関わらず、単電子転送機能をもつことを示してきた。今回、少数個のPドナーによる3ドット系FETを抽出し、Vbgによりクーロンダイヤモンドの重なりを調節して単電子転送機能を実現した。(3)多数ドナー環境における単一ドナーの効果少数個のドーパントをチャネルに導入してデバイス特性を制御することは現時点では困難である。そこで、チャネル部に多数のPドナーが存在する条件でも単一のドナーで特性が決まる可能性を調べた。Isd-Vf9特性を統計的に調べたところ、そこに現れる電流ピークは、チャネル長が短ければ統計的に1個のドナー原子で決まることを見出した。(4)低温KFMによる単一電子の観測上記のようなドーパントポテンシャルを利用したFETの研究を進展させるためには、実際にチャネル中の個々のドーパントと電子トラップ状態を測定する手法を確立する必要がある。我々は、これまで単一PおよびBイオンの観測に成功した。21年度は、チャネルに電流を流し、Pドナーに電子がトラップされた状態を観測することができた。
生後1年未満の乳児における注意の抑制機能の発達と模倣行為の関係

生後4ヶ月と9ヶ月の2群を対象とし、模倣実験は4ヶ月児のみに行った。模倣実験では、1分の観察期間のあと、実験者が被験児に対面し、刺激を提示した(口を開ける、舌を出す、口をとがらす、手を開いたり閉じたりする、順に指を折る)。これらの刺激は各15秒間に4回示され、各30秒の反応時間が与えられた。実験者、被験児の動きが録画され、後に被験児のビデオ記録は、実験に直接関わらない3名によって、それぞれの動きの頻度、その明瞭度が評定された。眼球運動測定においては、被験児は3つのモニタに65cm離れて対面した。眼球運動は児のすわったチャイルドシートの下方より録画された。各試行ではまず中央モニタに注視刺激(動きや音をつける)が提示され、その後、課題によって(回帰の抑制課題、カウンタサッケイド課題)それぞれの手続きで、左右モニタのいずれか(中央から視角にしてそれぞれ30°の位置)にキュー刺激、タッゲト刺激が提示された。実験に直接関わらない2名の評定者が、被験児が注視刺激から最初にサッケイドした方向とその潜時(ターゲットのオンセットから眼球運動が始まるまでのフレーム数)を計測した。回帰の抑制、カウンタサッケードそれぞれに関する指標の採り方を検討したのち、月齢による差異を検討した。その結果、回帰の抑制について、反応時間による抑制の指標に月齢差が認められた。4ヶ月児の模倣行為と眼球運動の関係に関しては、模倣行為の少ない児にはターゲットが出現する前にanticipationエラーが多くみられた。これらと並行して、養育者に対して"乳児の行動に関する調査紙"を実施した。これは、昨年度実施した日本語版IBQ-Rの調査結果をもとに、成人が乳児の行動をどのように意味づけるかについて日米比較を行うことを目的とした。現在データを分析中である。乳児を対象に、課題は月齢によって違えて、注意機能と模倣能力について心理学実験を行った。いずれの行動評定も実験目的をしらない第三者によって行われた。また、月齢3ヶ月以上の被験児に対し、気質に関する質問紙(IBQ-R : Gartstein&Rothbart,2000)を実施した。1.新生児12名:以下の方法で新生児模倣を確認した。被験児の自然な状態を1分間観察した後、実験者が対面して刺激(口開け、舌出し、唇をとがらす、手のひらの開閉)を各15秒間与え、刺激呈示後の被験児の様子を各30秒間録画した。2.4ヶ月児19名:新生児と同様な模倣実験とともに、眼球運動実験(カウンタサッケイドと回帰の抑制課題)を行った。実験に最後まで参加できた10名の結果のうち3名については、生後12ヶ月時に模倣実験を実施しており、模倣行動の変化を縦断的に検討した。3.911ヶ月児30名:前述の眼球運動課題と共同注意課題、模倣課題を3回にわけて行った。共同注意行動とは。"対象に対する注意を他者と共有する行動"であり、その課題(Butter worth,1991)では、実験者(あるいは母親)と被験児は対面し、実験者(あるいは母親)はアイコンタクトをとった後に、実験室の前後左右にとりつけられたターゲットをゆっくり見る(指さしなし条件と指さし条件)。被験児の様子はビデオ録画され、同じターゲットを見ているか否かが分析された。動くおもちゃ等を用いて、他者に注意の共有を促す行動についても調べた。模倣課題では、1日目、実験者が被験児に7種類の玩具をそれぞれ操作して見せる。うち、4つの玩具については被験児に即座に渡し、模倣するか否かを観察し(即座模倣)、残り3つの玩具については実験者による呈示のみ。2日目(24時間後)、被験児の前に、1日目の玩具を順に1つずつ置き、模倣するか否かを観察した(延滞模倣>。

4ヶ月児の模倣行為と眼球運動の関係に関しては、模倣行為の少ない児にはターゲットが出現する前にanticipationエラーが多くみられた。これらと並行して、養育者に対して"乳児の行動に関する調査紙"を実施した。これは、昨年度実施した日本語版IBQ-Rの調査結果をもとに、成人が乳児の行動をどのように意味づけるかについて日米比較を行うことを目的とした。現在データを分析中である。
ロボットメディアによる社会的認知のコントロール：心理・行動の誘導と臨床倫理

これまでにロボットメディアに対する高齢者の対話促進効果を検証し、認知症の行動・心理症状(BPSD)の改善につながる効果が明らかになってきた。本研究では、BPSD緩和等の効果を高め、若年者を含むコンフリクトリサーチへと発展を図りつつ、健康増進に向けてより効果的な対話誘導法の開発を目的とする。操作者の個人的な対話スキル、暗黙的な知識の形式化を図り、人の心理・行動を特定の方向に効果的かつ戦略的に導く対話誘導法の確立を狙う。実証実験の過程で、メディアによる人間の認知的バイアス、社会的認知の調節機能とメカニズムの解明を目指し、誘導技術の臨床倫理の探求と併せて新領域「ロボットメディア論」の開拓を推進する。
温熱と制がん剤の併用効果及びその臨床応用に関する基礎的研究

代表者及び分担者等は温熱と制がん剤の併用効果及びその臨床応用に関し、以下の通り基礎的に研究した。加納はCDDPとその誘導体CBDCAについて温熱併用の最も有効な組合せとCDDP等による温熱耐性出現阻止効果を培養株細胞を用いて研究した。又、Hyperthermia and Oncology:Thermal Enhancement of Chemotherapeutic Agentsを分担執筆した。小坂は氷河期残存動物で高冷地性のパイカ鳴き兎への温熱剌激による体温調節反応を分析した。大西は紫外線殺細胞効果の温熱による増強におけるDNA障害物質前処理の影響について粘菌細胞を用いて解析した。前田はマウス腹腔内マクロファ-ジの機能に及ぼす温熱の影響を検討した。又、胃癌腹膜再発に対する抗癌剤温液腹膜灌流についての研究の長年の蓄積を総説(英文)にまとめた。馬嶋は培養細胞を用いてCDDPの殺細胞効果の温熱による増感についてArrhenius Plot解析を試みた。中島はラット肝血流量に及ぼす上半身局所加温の効果について研究した。分担者は各々異なった方法で温熱と化学療法剤との併用による相互効果及びそれに関連する課題に接近し代表者は自己の分担課題に接近する他、各分担者の研究を統括した。