hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タブレットPCを活用した小中学生の情報モラル学習単元の開発と実践

小中学校への情報モラル指導の現状と課題に関する調査の結果から,小学生を対象とした情報発信に関わる情報モラル学習単元を開発する必要性が高いことが分かった。そこで,2つの単元を開発・実践し,その学習効果を検討した。これらの単元では,実際の情報発信を通して児童が主体的に学ぶことができるように,タブレットPCを活用して画像や音声を含むプレゼンテーション等を作成する活動を取り入れた。どちらの授業実践においても,児童は情報発信で気を付けるべき点を意識し,主体的に活動に取り組むことができた。また,授業終了後も,授業で学んだことを今後の情報発信に生かしていきたいと考えていることが分かった。本研究の目的は,教員だれもが指導可能な,学習効果の高い情報モラル学習を行うための,タブレットPCの活用を中心とした情報モラル学習単元とそのためのデジタル教材の開発である。1年目は,主に次の3点について研究を進めた。1点目は,情報モラル学習の実施状況等に関する実態調査である。中部地方の1つの市を対象に,その市内の全小中学校約170校について,情報モラルの指導計画等の有無,教材等の整備状況,指導時数,指導内容等に関する調査を実施した。その結果,60%程度の学校から回答を得た。現在,調査内容についての分析を進めている。2点目は,今後予想される子どもたちのネットワーク活用にかかわる状況の分析である。ツイッター,フェイスブック,ライン等,電子メールや初期のSNS等とは異なるコミュニケーションの手段が一般的に使用されるようになってきている。このようなコミュニケーション手段の特徴と,そこで起こっている問題等について検討した。特にSNS等への不適切画像の投稿について,その問題点を児童生徒自身に十分に考えさせるような指導がこれから特に重要になってくることが考えられる。3点目は,小中学校の各教科・領域等におけるタブレットPCの活用事例を先行研究から調べ,活用の効果やこれからの活用可能性を明らかにすることである。文部科学省「学びのイノベーション事業」の成果,諸学会での小中学校におけるタブレットPCの活用に関する研究等を分析することと合わせて,小学校体育科のマット運動におけるタブレットPCの活用法,小学校音楽科のリコーダー指導におけるタブレットPCの活用法についての研究も同時に進め,情報モラル学習におけるタブレットPCの活用法等を考える上での基礎的な研究を進めた。本研究の目的は,学習効果の高い情報モラル学習を行うための,タブレットPCの活用を中心とした情報モラル学習単元とそのためのデジタル教材の開発である。平成26年度は,平成25年度の研究成果を基に,小学校における情報モラル学習単元を開発し,授業実践を行った。開発した単元の指導内容は,情報発信に関わる情報モラルとした。平成25年度に実施した情報モラル学習の実態調査の結果,小中学校の教員は,仲間とのネットコミュニケーションにおけるルール・マナー等について,指導の必要性を感じながら,十分に指導できていないと感じていること等が明らかとなった。このことはSNS上での不適切画像の投稿やネットいじめの問題とも関連があると考えられる。このようなことから,小学6年の総合的な学習の時間において「二十歳へのプレゼント小学校の思い出を伝えよう」の単元を開発,実践した。これは,児童が10年後に行う同窓会で視聴するために,6年生の思い出を,文章,静止画,動画等を使ってプレゼンにまとめる活動である単元の目標は次の3つである。1小学校生活を振り返り,自分たちの小学校生活やその思い出を,動画や静止画を含むプレゼンにまとめることができる。2相手にとって分かりやすく,見やすく,楽しいものにするなど,視聴する側の立場に立って考え,プレゼンを作成することができる。3人物の画像の使用については,その人の許可を得ること,また,ふざけている内容等,視聴する人が不快な気持ちにならないように配慮することができる。3が情報モラルに関わる目標である。教師による一斉指導では,学習の効果が高まらないことも考えられるため,児童自身がプレゼンを作る中で,情報モラルを主体的に学ぶことをねらった。授業実践の結果については現在分析中である。また,情報モラル学習以外でのタブレットPCの活用方法の検討も進めた。3年目となる本年度は,1年目の小中学校を対象とした情報モラル学習の実態調査,それを基にした2年目の情報モラル学習単元の開発・実践の成果を基に,さらに新たな情報モラル学習単元の開発・実践を行った。本年度に実施した情報モラル学習単元の開発・実践は,小学5年生を対象としたものである。社会科「情報化した社会とわたしたちの生活」の学習後,その発展的な学習として,総合的な学習の時間に,町のマスコットキャラクターをよく知ってもらうための番組をタブレットPCを活用して制作しインターネット上で発信することを目標に活動を進めさせた。2年目に開発・実践した単元では情報発信の対象を限定したが,本年度は情報発信の対象を広げ,インターネット上に公開することとした。活動のねらいは,情報を発信する際には,個人情報・著作権・肖像権について配慮すること,また,視聴する人の気持ちを考えること等について,実際に情報発信を行う活動を通して具体的に理解することとした。児童は,番組制作のため,町役場にキャラクター等の使用許可を得たり,インタビューに応じてくれた人にインタビュー映像の使用許可を得たりするなど,著作権・肖像権等に配慮するとともに,視聴する人の気持ちを考えながら番組内容を検討し,制作を進めた。

活動後の質問紙調査等からは,児童が関心や意欲を持って,主体的に活動を進めた様子が分かり,インターネット上の発信など不特定多数の人々に向けての発信において注意すべき点について,児童主体の活動を進める中で学ぶことができたと考えられる。また,このような単元の開発・実践とともに,情報モラル学習以外でのタブレットPCの活用方法についても検討を行った。小中学校における情報モラル学習の実態調査を実施し,その分析結果を基にタブレットPCを活用した2つの情報モラル学習単元の開発・実践を行い,その結果を分析している。そのようなことから当初の研究計画に沿った方向で研究が進められていると考えられる。本研究の主な目的は,タブレットPCの活用を中心とした情報モラル学習単元の開発・実践を行い,その学習効果を明らかにすることである。4年目(最終年度)は,2・3年目に開発・実践した単元の実践結果の分析を中心に行った。2年目に開発・実践した単元は,小学校6学年総合的な学習の時間に位置付けた「二十歳へのプレゼント小学校の思い出を伝えよう」であった。二十歳になったときに行う同級会で視聴するために,小学校生活の思い出をプレゼンテーションにまとめる活動であった。児童自身が考えた情報モラルのめあてについての自己評価,活動についての自由記述,情報発信で気を付けたいことについての記述等からは,情報発信の内容として取り上げられる人への配慮,その内容を視聴する人への配慮をしながら活動を進めることができたことが分かった。また,今後もそれらの点について気を付けていきたいと考えていることが分かった。この分析結果については論文としてまとめることができた。3年目に開発・実践した単元は,小学校5学年総合的な学習の時間に位置付けた「町のマスコットキャラクターPR番組を作って全国に発信しよう」であった。町のマスコットキャラクターをもっとよく知ってもらうための番組を作り,地域のケーブルテレビ局で放送するとともに,インターネット上で発信する活動であった。児童は,活動を進める中で,ゲストティーチャーからの指導等を基に,著作権,肖像権等の観点を意識し,主体的に学習に取り組むことができた。事後調査の結果からは,今後もこの活動で学んだことを大切にしていきたいと考えていることが分かった。この結果については学会発表を行うことができた。また,小学校国語科「話すこと」におけるタブレットPCの活用についても論文としてまとめることができ,情報モラル学習以外でのタブレットPCの活用の在り方についても研究を進めることができた。小中学校への情報モラル指導の現状と課題に関する調査の結果から,小学生を対象とした情報発信に関わる情報モラル学習単元を開発する必要性が高いことが分かった。そこで,2つの単元を開発・実践し,その学習効果を検討した。これらの単元では,実際の情報発信を通して児童が主体的に学ぶことができるように,タブレットPCを活用して画像や音声を含むプレゼンテーション等を作成する活動を取り入れた。
合金の一次相転移におけるメゾスコピックパターン形成の動力学

透過型電子顕微鏡に高感度CCDテレビカメラを取付け蛍光板上の像をビデオ画像として取り込むシステムを製作し,通常の写真法では変化が速く解析因難な様々な合金における一次相転移過程を撮影し,その画像解析により初期過程に出現するメゾスコピックサイズのパターン変化に注目して以下の結果を得た。1.Pd濃度が30at%付近のFe-Pd合金に観察されるbcc(bct)マルテンサイトバリアントのマクロなパターン形成は,バリアントの配列が粒界での変態歪を打す消すように自己調整した結果である。2.個々のbcc(bct)のマルテンサイト晶内でのメゾスコピックサイズのモットルドコントラストの原因はオーステナイト相中でPd原子が完全に乱雑に配列しないことと格子不変歪が双晶変形によることにある。3.fctへの熱弾性型マルテンサイト変態でのツイードから微細双晶へ至るメゾスコピックパターン形成の過程をその場観察で追跡し,ツイードの高分解電顕像の画像処理解析からを行いこの状態はメゾンスコピックサイズの正方歪を有する領域が母相中に歪を緩和するように配列した静的構造であることが明らかになった。4.等比組成近傍のFePdの規則化過程を調べ初期の力学的平衡と化学的平衡の競合状態を明らかにした。5.サイズの異なる溶質原子を含むNiやAu合金での超高圧電顕による照射誘起二次欠陥の成長速度の温度依存性の測定から,各容質原子と空孔及び格子間原子との相互作用エネルギーを求め,高エルネギー粒子線照射によって誘起される相分離,析出の際に生地の濃度変化と歪コントラスト変化を対応づける実験を行った。6.FeRh合金の一次相転移の変態過程をその場観察で調べ,この相転移が弱い一次相転移を示す多くの形状記憶合金と同様に母相一変態相界面移動によって進行する様子を初めて明らかにした。透過型電子顕微鏡(JEMー200CX)に高感度CCDテレビカメラを取付け蛍光板上の像をビデオ画像として取り込むシステムを製作した。予算上の問題で光電子増倍管の購入が不可能となったため、予備実験としてどの程度の明るさの像まで有効なデ-タとして使用出来るかのチェックを行った結果、ブラッグ反射の条件に依存して像質の格段に落ちる場合があり注意が必要であることが分かった。引き続いてFeーPd合金のマルテンサイト変装について実験を行った。Pd濃度が30at%以下の合金に観察されるbcc(bct)マルテンサイトバリアントのマクロなパタ-ン形成に関する実験では核形成位置としては結晶粒界、双晶境界が重要な役割を果たしていることが明らかとなり、バリアントの配列は粒界において個々の歪を打ち消すように自己調整が行われた結果として説明出来た。また個々のマルテンサイト晶内には独特のメゾスコピックサイズのモットルドコントラストが形成されそれらは母相であるガンマ相においてPd原子が完全には貼雑に配列していないこと及び格子不変歪が双晶変形によるためと結論した。またfctへの熱弾性型マルテンサイト変態におけるツイ-ド模様から微細双晶へ至るメゾスコピックパタ-ン形成の過程をその場観察で追跡した。またツイ-ドの高分解電顕像の画像処理解析を行いこの状態はメゾンコピックサイズの正方歪を有する領域が母相中に歪を緩和するように配列した静的構造であることを明確にした。微細双晶の集合体である特徴的なパタ-ンは変態の繰り返しにおいて良い再現性を示したが、形成過程は必ずしも連続的ではなく不均一核形成の特徴を示した。また高エネルギ-粒子線照射によって誘起される相分離、析出の際に生地の溶質原子濃度方化と歪コントラスト変化を対応づける予備的実験を行った。

様々な合金における一次相転移について200kV電子顕微鏡と超高圧電子顕微鏡によるその場観察を行い、その結果をビデオ画像と写真による静止画像で記録した。得られたデータを画像処理装置を用いて解析を行った。原子半径の異なる種々の溶質原子を含むNi合金における超高圧電子顕微鏡観察による電子線照射誘起二次欠陥の成長速度の温度依存性を測定することにより、各溶質原子と原子空孔及び格子間原子との相互作用エネルギーを求めた。さらにガスイオン照射実験の結果と比較することにより従来単純なサイズ効果で整理されていた照射誘起偏析現象はヘリウムや重水素との相互作用を考慮した反応方程式の解析の結果によって初めて統一的に解釈出来た。またAu-Ni合金においては、観察されるメゾスコピックサイズの歪コントラストの原因が濃度揺らぎと関係することを明らかにし形成される析出物の構造を明らかにした。強磁性-反強磁性相転移と関係するFeRh合金の一次相転移の変態過程をその場観察で調べ、この相転移が弱い一次相転移を示す多くの形状記憶合金と同様に母相-変態相界面移動によって進行する様子を初めて明らかにした。さらに以前よりその原因が不明とされていた1000K付近での熱処理に伴う相転移挙動の変化が微細な析出物の形成によることと、それに伴う母相の濃度揺らぎおよび析出物による界面移動の抑制によることがビデオ画像の解析によって分かった。一次の規則-不規則相転移(A2-L1_o)を起こすFePd合金の規則化の進行に伴う独特のメゾスコピックパターン形成過程について調べ、この現象が規則相の形成に関係する正方歪を緩和するための力学的な平衡が化学的な平衡よりも優先する結果として説明した。さらに規則度の増大によるドメインの食い合いの様子を画像処理により解析し、メゾスコピックパターンから単一のドメインへの発達過程を明らかにした。
非正則条件下でロバストなM検定の構築とその応用

H30年度は、大きく分けて4つの研究に関連する仕事を行なった。(i)H28年度に開発したバブルモデル(外れ値を含む自己回帰モデル)が適用可能かどうかを、実証研究を行った。これには出張先(国立成功大学)でデータベースもお借りすることができた。(ii)出張先(国立成功大学)でMin-Hsien Chiang教授と研究打ち合わせを行い、(i)の研究を行うとともに、さらなる研究方針をまとめた。(i)の研究論文は共著で作り直すこととなった。H30年より現在までの状況について、H29年に纏めた論文を拡張するべく、以下の研究に取り組んだ。Harvey, Leybourne, and Sollis' (2017, J. of Emp. Fin., HLSと以下略)のモデルを用いて、unit rootの時期とbubbleの時期に外れ値がそれぞれ有限個ある場合を考えた。そのうえでバブル期の発生時点を検出する問題について統計量の漸近理論を考えた。iii)Phillips, Shi, and Yu (2015, Int. Econ. Rev)などに代表される、DF検定統計量は,この枠組みでは、漸近分布の右のすその分位点からバブルかどうかを判定する。しかしながら、サンプルの終わり付近に外れ値がある場合は理論値から負の方向にシフトし、分布の尖度が高くなることを突き詰めた。一方、バブルの発生時点(計量経済学的に言えば、unit rootからbubbleに変化する構造変化点)に外れ値がある場合は、その外れ値は検出に漸近的には影響しない。iv)HLSによる残差二乗和を用いた、構造変化点の推定は外れ値の影響を受けず、外れ値がある場合もない場合と同じオーダーで一致推定量となることが分かった。以上の研究はH31年度中の投稿を目指している。平成26年度は、既存の業績を国際会議で発表するとともに、外れ値にロバストなCUMSUM検定や逐次ワルド検定の研究を進めた。また、近年行った研究の応用として、KVBアプローチによる不均一分散にロバストなかばん検定の研究を2つの学会で発表した。概ね好評であった。発表の1つは査読を受けて、記念論文集に掲載される模様である。今年度は大きく分けて二つの結果を得た。一つ目は合理的バブルの検証に有効な外れ値にロバストな検定手法の開発である。従来の単位根検定と同様に、外れ値がある場合、合理的バブルがあるのかどうかの単位根検定統計量は負の方向に外れた漸近分布をもち、バブルが発生しているにも関わらず、単位根過程(バブルが発生していない)という結論になることを導いた。外れ値はバブル期前後に発生することは容易に想像されるため、従来の単位根検定の手法は有効ではない。そのためMM検定統計量を用いた検定統計量を提案し、外れ値に対するこの検定のロバストネスを導いた。2つ目はSVARモデルを用いた日銀の金融緩和政策の検証である。近年の日銀の異次元の金融緩和政策についてその有効性は議論が活発に行われているが、計量経済学的にその有効性が確認されたわけではない。SVARモデルによる検証は有効であることが知られているが、因果順序をあらかじめ指定しなければならないという欠点があった。本研究では、因果順序を検証する検定ならびに推定手法にロバストな検定方法を開発した。これらの結果はイタリア・カナダのセミナーと国際会議で発表した。当初想定した合理的バブルの検証や日銀の金融政策に有効な手法が開発できる見込みで順調であると判断した。研究計画を作成した時点では、シミュレーションによる有限標本の実験や、実証分析は、時間の面で不安があった。しかし、研究成果をセミナーや学会で発表して、研究の交流をある程度行うことができた。そのうえで、上述の2つの研究はいずれも共同研究に発展する派生し実証研究面での協力が得られそうである。今後は国内外の時系列データに明るい研究者(台湾・イタリア)と協力してシミュレーションや実証分析を行うことを考えている。H28年度では、合理的バブルの枠組みで、このような外れ値や裾の重い分布がどういう場面で起こりうるのかを考えた。具体的には、バブルの沈静期、生起、拡張、崩壊、沈静のサイクルが経済の中で起こっているとき、これがどのような経済モデルとして表現されうるのかを考えた。調べてみると、経済モデルは、合理的バブルの条件:(a)合理的期待の恒等式を満たすこと、(b)正の値をとること、がすべての時点で満たすことが要求される。一方、これに対応する計量経済モデルには、これら(a),(b)を満足するような自己回帰モデルがないことがわかった。これでは、現状で行われている単位根検定を使うことの妥当性がないことになる。この問題点を鑑みて、H28年度の8月前の台湾出張前にバブルのサイクル中の各ステージで、(a),(b)を満足するような自己回帰モデル表現での合理的バブルモデルの設計をはじめた。台湾出張前後で求められたモデルは、外れ値を加味した自己回帰モデルが求められた。計量経済学では外れ値は外生的に起こるもので、モデル作成で内生的に外れ値が求められるというのは私が知る限りないように思われたので、非常に興味深かった。さらに実証研究として、日経平均株価で90年代のバブル期に、このモデルを当てはめて検証を行ったところ、1987年7月に外れ値が確認された。昨年度の研究からも理論的に調べてわかっていたが,外れ値の存在はバブルの検知を遅らせることが分かっている。

今後も同じように外れ値が起こった場合、つまり、この外れ値はバブルの検知を妨げる可能性がある。H28年8月以降はこの研究をまとめて発表(台湾出張での2回・広島経済大学・関西計量経済学会)を行い概ね評判が良かった。これらは計量経済学者向けの発表であったが、景気循環や不動産バブルに興味を持つ経済学者向けの発表も行うことで、今後の研究の糧にしていきたいと思う。今年度の研究はH29年度の研究ゴールに近い成果であった。研究あるいは研究発表を通じてこの研究はいくつかの発展の指針があると考えられる。多くは実証研究や計量経済モデルの発展に関するものである。研究計画書を作成した当初は経済理論モデルベースから非正則な状況(外れ値つきのモデル)が登場することは想定していなかった。そのため、昨年度の結果は予期していないアイデアだが、これは貢献度の高いアイデアで面白いと思うので、H29年度も引き続き、これに注力することに意義があると考えている。この点、研究は順調と考える。H29年度では、大きく分けて4つの研究に関連する仕事を行なった。(i)H28年度に開発したバブルモデル(外れ値を含む自己回帰モデル)が適用可能か、実証研究を行った。これには出張先(国立成功大学)でデータベースもお借りすることができた。(ii) 9月ごろに一度論文としてまとめて投稿を行った(残念ながら3月に不採択通知をうけとった)(iii)学会・研究集会で研究発表を行った。(iv)出張先(国立成功大学)でMin-Hsien Chiang教授と研究打ち合わせを行い、(ii)の論文の拡張を行うとともに、さらなる研究方針をまとめた。(ii)の研究論文は共著で作り直すこととなった。(ii)について、論文が不採択となった理由は、私の論文の書き方が悪く、説明不足が大きいと考えている。今回考え出したモデルは1990年に発表された論文のバブルモデルを拡張したものとなっている。レフェリーからはなぜこれまで同じアイデアのモデルがなかったのかの説明の不足、実証研究の不足などが指摘された。一方で(iii)で書いたように発表先では好評で新たな研究の拡張先も見つかった。香川のシンポジウムでは、シカゴのRuey S. Tsay教授からは、遷移確率を求めるモデル、例えばMarkov Switching Modelsのアイデアをモデルに組み込んでみてはと提案を受けた。同じような視点で成功大学の共同研究者のMin-Hsien Chiang教授や台湾の国際会議のフロアから、Smooth Transition Autoregressive Modelsを使えないかという質問を受けた。これらは、私の当初考えていたバブルモデルの拡張であるとともに、私のモデルと比べると、バブルの沈静期、生起、拡張、崩壊、沈静のサイクルの推移をより説明するモデルであろうと想像されて、(iv)のように共同研究を行うこととなった。業績として学術論文として採択までには至っていないものの、私の開発したモデルは応用可能性が高いとの評価を発表先で受けており、少なくとも3本の論文になりそうな共同研究のアイデアがある。
戦前期日本の女子体育関連イメージに関する歴史的研究

本研究の目的は、第二次世界大戦以前の日本における女子体育に着目し、これまでの研究で語られてきた「女子体育関連イメージ」の見直しを図ることである。研究の結果、(1)女子体育と「おてんば」という言葉の関連、(2)女性体操教員と女性スポーツ選手をめぐる言説とイメージの違い、(3)女子体育指導者間の人間関係と体操の系譜、(4)第二次世界大戦以前の日本とヨーロッパにおける女子体育の共通点、が明らかになった。平成25年度は、ほぼ当初の計画通りに研究を進めることができた。また、今年度から新しく取り組む研究として、女性体操教員と女性スポーツ選手のイメージ対比を行った。明治後期に養成がはじまった女性体操教員は、女性が運動を行うことが作法や美意識と対立することや、服装の問題、高学歴女性が職をもつということに対する批判的見解などによって、批判的に取り扱われる傾向にあった。その後、大正期には女性競技者が雑誌のグラビアを飾るようになるなど、女性が運動をするということに対して肯定的な見解がみられるようになった。しかし、史料を読む限りでは女性競技者が肯定的に捉えられてゆく一方で女性体操教員の評価は低いまま留められたように考えられる。この要因として、女性教員に対する社会的評価や、女性スポーツと新聞社の関係など様々なものが考えられるが、現在も考察を継続中であり、この成果は次年度(平成26年度)に行われる国際学会で発表する予定である。本研究は、戦前期日本の女子体育に着目し、これまで行われてきた女子体育研究が前提としてきた「女子体育関連イメージ」の見直しを図ること及び、日本における女子体育の展開を世界的視野から検討し比較検討することを目的として行っている。また、今年度は当初の計画通り「女子体育における体操の系譜」について検討を進め、この成果は2015年8月にクロアチアで行われる国際体育スポーツ史学会で口頭発表する予定である。平成27年度は、研究計画に沿って日本における女子体育の展開をより深く検討・分析した。クロアチアのスプリットで行われた国際学会(ISHPES Congress2015)において、"Women's physical Education in Japan: Normal Exercises, Swedish gymnastics and Dance"というタイトルで口頭発表を行った。この発表では、日本における女子体育が「普通体操」、「スウェーデン体操」、「行進遊戯(ダンス)」という大きく3つの系譜からなること、またそれらの系譜の中でどのような人間関係があったのかを中心に議論した。日本の女子体育がどのように行われてきたのか、大変多くの在外研究者から興味を持たれ、活発な議論が行われた。その結果、同時期(第二次大戦前)のドイツにおいて女子体育のダンスが非常に優美なものとして発展していった事例など、本研究を進める上で大変有益な情報を得ることができた。これは、最終年度に検討する予定であったヨーロッパやアメリカにおける女子体育の状況と日本の女子体育の状況を比較検討する上で非常に重要な視点のひとつになると考えられる。このように、資料収集や学会での発表といった研究計画はほぼ予定通りに実行できている一方で、学会誌への論文投稿等の進捗状況は遅れているため、最終年度に向けて学会誌への論文掲載を目指して研究を行っていきたいと考えている。研究実績の概要にも記載したように、国際学会での発表等を通じて研究主題に対する非常に有益な議論を行うことができており、ほぼ研究計画に沿った検討を行うことができている。しかし一方で、学会誌への論文掲載については当初の計画よりも遅れている状況であるため、区分を「やや遅れている」とした。育児休業により研究を中断していた。平成27年度の報告で、進捗状況の区分を「やや遅れている」とした。その後育児休業により研究を中断したことにより状況に変化がなかったため、本報告での区分を「やや遅れている」とした。本研究では、第二次世界大戦以前の日本における女子体育に着目して、女子体育関連言説にみられる「女子体育関連イメージ」の見直しを図ることを目的としていた。また、日本における女子体育の展開について、他国と比較した場合どのような共通点、相違点が見出せるのかを明らかにし、日本女子体育史を世界的な女子体育史の一部として位置づけることを目指してきた。このような目的で研究を行うことにより、より広い視野で日本の女子体育を捉えることが可能となり、「女子体育は旧来の女性観に反したことにより普及が困難であった」というような単純な結論ではなく、世界的な体育思想とその日本への影響を明らかにすることが可能であると考えた。そのため、特に本研究の成果は国外への公開を重視し、平成25年度、26年度、27年度と国際学会(ISHPES)での発表を行った。その結果、日本の女子体育について多くの在外研究者から興味をもたれ、活発な議論を行うことができた。特に日本の体育が多くの影響を受けたドイツの状況と比較した場合、ダンスが非常に優美なものとして発展していったこと等の共通点がみられた。これらの研究成果は、投稿論文としてまとめ国際誌に投稿したが、未だ掲載にはいたっていない。最終年度には、イギリスに留学した永井道明や二階堂トクヨの女子体育に対する取り組みを中心として考察を行ったが、原著論文としてまとめるには至らず、自身の研究成果を国外に発信することを優先させるため体育学会の機関紙International Journal of Sport and Health Science(IJSHS)に二次出版として戦前の日本の女子体育振興方策について論文を投稿し、現在査読中である。

研究の結果、(1)女子体育と「おてんば」という言葉の関連、(2)女性体操教員と女性スポーツ選手をめぐる言説とイメージの違い、(3)女子体育指導者間の人間関係と体操の系譜、(4)第二次世界大戦以前の日本とヨーロッパにおける女子体育の共通点、が明らかになった。研究成果を原著論文として公表することが今のところできていないものの、史料収集は順調に進んでおり、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成28年度は、育児休業に伴って研究を中断し、研究の最終年度を平成29年(来年)度に延長する。延長後については、当初の研究計画通りに日本の女子体育とヨーロッパ及びアメリカの女子体育の状況を比較検討すると共に、これまでの研究成果を論文としてまとめ学会誌に投稿し、掲載を目指す。昨年度は育児休業により研究を中断していたため、研究の最終年度を今年度に延長した。今年度は、当初の計画通りに日本の女子体育とヨーロッパ及びアメリカの女子体育の状況を比較検討すると共に、これまでの研究成果を論文としてまとめ学会誌に投稿し、年度内の掲載を目指す。女子体育史昨年度はおおむね当初の計画通りに研究が進展したこともあり、今後とも研究計画に沿って研究を進めていく予定である。研究成果を国外の学術雑誌で公表するという計画については、査読の結果がまだ出ていないものの、当初の予定通り投稿できいる。また、女性体操教員と女性スポーツ選手のイメージ比較についても、史料の収集はほぼできており、考察についてはまだ途中であるものの、途中経過を国際学会において発表予定である(発表については申込み済み)。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。研究に使用する史料を購入する費用が当初の予定よりもかからなかったことと、昨年度の下半期は妊娠中であったため史料収集のための出張を行わなかったことを主な理由として次年度使用額が生じた。育児休業により研究を中断していたため。設備・備品として購入予定であった史料(女性史、体育史、思想史)について、今年度購入を行わなかったことにより次年度使用額が生じた。当初の予定通り史料の購入や史料収集関連費用として使用するほか、初年度に購入したPCの買い替えを予定している。当初の予定通り史料の購入や史料収集関連費用として使用するほか、予定していた国際学会への出張が難しくなったことによりその費用を初年度に購入したPCの買い替えにあてる予定である。昨年度はおおむね当初の計画通りに研究が進展したこともあり、今後とも研究計画に沿って研究を進めていく予定である。当初の計画通り、設備・備品として資料・史料を購入する費用として使用する予定である。設備・備品として購入予定であった資料(女性史、体育史、思想史)について、今年度は購入を行わなかったため、次年度使用額が生じた。当初の予定通り、設備・備品として資料を購入する費用として使用する予定である。
木構造における実大断面構造材の接合工法

1)木造トラスについては,フィンクトラスの部材断面自動計算プログラムとスパン3.65m以下の場合にはキングポストトラスにも出来,かつ合板がセット釘打ち方法の表示も行なうプログラムの2種類を開発し,一般地域用のCN50釘と多雪地域用のCN75釘による各3体のキンクポストトラスの剛性および耐力試験を行ない,計算の妥当性とCN50釘の両面打ち接合においても多雪地域での充分な耐力があることを認めた.2)テーパー部材構成の山形ラーメンの軒肩部の接合を単純にフィンガージョイントしたもの,その内部をフィレットで補強したものおよび中間材を入れて2段階に接合したものの3種類の試験体を作製し,剛性および耐力を試験した結果,後2者は単純接合のものに比べ,剛性で約3割,耐力で約4割向上することを確かめた.中間材挿入方法が接合の作業性が良いことからこの種の接合工法として推奨される.3)合板がセット釘打ち工法により接合された木造山形ラーメンの3試験体について鉛直荷重試験により,その変形解析を行ない,仮想仕事法に基づく比較的簡単な段階的線形解析法により,実用的に充分な精度で,その非線形変形解析を行なえることを確認した.この計算法は-度数値解析プログラムを作成しておけば,釘1本当たりの荷重-すべり性能を基礎データとして様々な釘配置を取り扱えるので,接合部の設計に有用である.4)釘葉樹間伐材の有効利用として設計したI型梁において,個々の使用材料の弾性定数と断面構成から予測した曲げ剛性は安全側であることが確かめられ,曲げ耐力はフランジとウェブの強度のバランスを考えて設計することが重要で,一方のみの材質を高めても梁全体の強度は向上しないことが実験により確かめられた.この梁は今後さらに性能向上と軽量化を計ることが必要で,新材料の併用も検討を要する.1)木造トラスについては,フィンクトラスの部材断面自動計算プログラムとスパン3.65m以下の場合にはキングポストトラスにも出来,かつ合板がセット釘打ち方法の表示も行なうプログラムの2種類を開発し,一般地域用のCN50釘と多雪地域用のCN75釘による各3体のキンクポストトラスの剛性および耐力試験を行ない,計算の妥当性とCN50釘の両面打ち接合においても多雪地域での充分な耐力があることを認めた.2)テーパー部材構成の山形ラーメンの軒肩部の接合を単純にフィンガージョイントしたもの,その内部をフィレットで補強したものおよび中間材を入れて2段階に接合したものの3種類の試験体を作製し,剛性および耐力を試験した結果,後2者は単純接合のものに比べ,剛性で約3割,耐力で約4割向上することを確かめた.中間材挿入方法が接合の作業性が良いことからこの種の接合工法として推奨される.3)合板がセット釘打ち工法により接合された木造山形ラーメンの3試験体について鉛直荷重試験により,その変形解析を行ない,仮想仕事法に基づく比較的簡単な段階的線形解析法により,実用的に充分な精度で,その非線形変形解析を行なえることを確認した.この計算法は-度数値解析プログラムを作成しておけば,釘1本当たりの荷重-すべり性能を基礎データとして様々な釘配置を取り扱えるので,接合部の設計に有用である.4)釘葉樹間伐材の有効利用として設計したI型梁において,個々の使用材料の弾性定数と断面構成から予測した曲げ剛性は安全側であることが確かめられ,曲げ耐力はフランジとウェブの強度のバランスを考えて設計することが重要で,一方のみの材質を高めても梁全体の強度は向上しないことが実験により確かめられた.この梁は今後さらに性能向上と軽量化を計ることが必要で,新材料の併用も検討を要する.1.木造トラスの設計については、わが国の建築基準法施行令にもとづきスパン,トラス間隔,傾斜,屋根および天井材料の重量,積雪荷重をディスグレイの表示との対話形式で入力し、使用樹種群および等級を同様に入力することにより、適合部材を自動計算するBASICプログラムを作成した。また、合板ガセット釘打ち方法も明示するものとした。これらの設計手法を実大試験体による実験で、その妥当性を確認した。2.木造ラーメンにおける合板ガセット釘打ち接合工法については接合部の変形性能と耐力について理論と実験の両面から追求した。3.実大骨組のフィンガージョイントによる接合工法については、肩部を120°の接合角度とするテーパー部材からなる〓節山形ラーメン試験体を作製し、接合部耐力を試験し、その剛性および最大耐力効率を求めた。さらに接合部の補強としてフィレットを接着併用する場合についても試験し、この場合は接合部で破壊したものは4体中1体であり、その効果が認められた。4.木製【I】型梁については、本年度はトドマツ間伐木から、材の有効利用の一つとして【I】型梁作製の実験を行った。フランジには太鼓落し材の半割材を、ウエブにはだら挽き材を繊維方向が45°の繊維方向になるよう切断し、その丸身を互に組合せて接着する方法をとった。この【I】型梁は材積的な有効利用となり、かつその耐力も計算どおり期待できることがわかった。来年度は、この改良とその木構造における他部材との接合について研究を進める。本研究費により購入した大型材料試験装置により一般的な梁の長さである3.65m程度まで試験可能となり、また木造ラーメンおよびトラスも単体で試験できるようになった。
不斉結晶環境下での結合形成とダイナミックス

本研究は結晶状態での分子特性を利用した新規反応の開発と解析を目的とした。結晶中の分子は運動が制限されており,トポケミカル則に従って反応するため溶液中とは異なる反応挙動を示す。その中で最も興味ある現象は,アキラルな基質の形成する不斉結晶のキラリティーだけを不斉源として用いる絶対不斉反応である。即ち,分子内に不斉源のないアキラルな気質の形成する結晶は,ほとんどの場合に対称心を持つ空間群で結晶化する。しかし希に,自然晶出によりP2_1やP2_12_12_1,P1などキラルな空間群で結晶化する場合がある。その不斉結晶のキラリティーのみを不斉源として利用し,アキラルな基質から光学活性物質を導く反応であり,生命の起源にも関連して興味持たれている。我々は新たに,アキラルな2-ベンゾイル安息香酸誘導体が他の有機化合物とは比較にならないほど高い割合で不斉結晶を形成する事を見いだした。このカルボン酸のチオエステル,エステル,アミド誘導体を合成し,その固相光反応により高い光学純度のフタリドが合成できた。本反応について置換基と不斉結晶との関係,温度や転化率と光学純度との関係,結晶構造解析,結晶中での反応機構解析など,詳細を明らかにした。チオエステルは新規な1,4-アリル転移を伴う反応であり,エステルは結晶中でのラジカル対中間体を経由する反応であることを,絶対構造の決定などをもとに解明した。さらに,多くのX線構造解析の結果をもとに,結晶中におけるアリール基の転移反応に関する反応機構とジオメトリー解析にも成功した。またアミド誘導体は均一系では全く反応せず,結晶状態でのみ反応し,結晶状態を保持したまま,不斉誘導を伴う環化が進行することも見いだした。
新人看護師の職場適応を促進するためのプログラムの開発と導入の検討

新人看護師の職場適応を促進するために、ストレス反応モデル「ストレス反応と職場適応への影響要因」に基づいて介入プログラムとその評価方法について考案した。介入プログラム(以下プログラムとする)は、「新人看護師自身がストレス反応を把握し、その要因について客観的に自己評価を行い、具体的な対応策を考えることができる」ことを目標に、新人看護師に対して2006年度と2007年度に実施し、さらに介入プログラムの評価のための調査を行った。新人看護師の職場適応を促進するために、彼ら自身がストレス反応を把握し、その要因について客観的に自己評価を行い、具体的な対応策を考えることができることを目標に、新人看護師に対する介入プログラムの実施および評価を行い、介入プログラムの効果を検討する。今年度は、実施に向けて準備を行った。新人看護師に対する介入プログラムの実施と評価は、A総合病院の看護部およびB県厚生連の看護課がそれぞれ主催する、新人看護師研修に協同参加し実施する。新人看護師に対する介入プログラムの目標は、自己のストレス反応の把握、ストレス要因に対する客観的評価、コーピングの方略、ストレス緩和要因などについての知識を得て、新人看護師自身が具体的な対応策の思案ができることとした。介入プログラムは、第1回目を就職後3ヶ月、第2回目を就職後6ヶ月に実施する予定とした。就職後3ヶ月は、新人看護師の1年間の中で最もストレス反応が高い時期である。そのため、就職後3ヶ月の介入プログラムの内容は、グループ討議を行い就職後から現在までの思いを自由に語ってもらいながら、その時の感情を表出することを中心とする。第2回目は、ストレス反応が低下しやや落ち着いた就職後6ヶ月に実施し、自己のストレス反応、ストレス要因の客観的評価、コーピング傾向、ストレス緩和要因などについての知識の提供と、チェック表を用いて新人看護師自身によりストレス状況等の把握を行うことを目的とする。介入プログラムの評価のための調査は、調査票を用いて実施する。調査は、第1回および第2回介入プログラムの実施後と、継続的な効果を評価するために就職後12ヶ月目に実施し、計3回行う。調査票は既に作成した。C大学の研究倫理審査を3月に受けた。本研究は、新人看護師の職場適応を促進するために、ストレス対処能力を高める介入プログラム(以下プログラム)の開発・実施・評価を目的とする。プログラムは、9施設の病院に平成18年度に就職した新人看護師209名を対象とし、就職後6ヶ月にストレスやコーピングに関する知識の提供と自己評価を勤務施設外の会場にて実施した。プログラムの評価は、研修直後に現在の思いについての自由記載と、プログラム実施前(就職後3ヶ月)・後(就職後6ヶ月・12ヶ月)に質問紙調査を行った。研修前後の調査内容は、ストレス認知、看護師職場コミュニティ感覚、看護師用ストレス反応、新人看護師自己評価、コーピング[神村のTAC-24]等であった。本研究はA大学研究倫理審査にて承認を得た。研修直後の自由記載は、意味内容の類似性によりカテゴリ化した。有効回答率96.1%で、データ数223件であった。テーマ『』カテゴリ【】とする。『現在の仕事に対する評価』、『仕事に対する将来展望』、『研修会の効果』のテーマが抽出され、【日々の苦悩】、【指導に対する不満】などネガティブなカテゴリが多くみられたが、【仕事に対する肯定的自己評価】などポジティブな思いも認めた。『研修会の効果』では、【ストレス状況の理解】【新たな気づき】など、プログラムの効果を示すものが多かった。プログラム前後の質問紙調査の回収率は、3ヶ月66.5%、6ヶ月69.3%、12ヶ月62.2%(分析中)であった。ストレス反応は、「身体的反応」において6ヶ月が有意(p<.01)に減少し、「情動的反応」、「認知・行動的反応」においても減少した。ストレス反応の影響要因である看護師職場コミュニティ感覚は、「同僚への信頼感」が6ヶ月で有意(p<.01)に増加し、自己評価では「肯定的評価」が有意(p<.01)に増加した。プログラムへの参加が自己のストレス状況や職場環境などを見直す機会となったと推測される。今後は、研究者らの介入以前に実施した調査と比較しながら考察を加えていきたい。新人看護師の職場適応を促進するための介入プログラム(以下プログラムとする)を平成18年より実施し今年で2年目となる。平成19年に実施した研修の実施前後のストレス状況の変化より研修の効果を検討した。プログラムは就職後6ケ月の新人看護師を対象に、ストレス状況やコーピングなどの知識を提供し、新人看護師自らが適切な自己評価や対応策を考えられることを目標とし、研修の一環として実施した。協力が得られた10病院に平成19年4月に就職した新人看護師を対象とした。調査はプログラム前(就職後3ケ月)と後(就職後6ケ月)に自記式質問紙(無記名)による郵送調査を実施した。

調査内容は(1)ストレス認知(25項目)、(2)看護師用ストレス反応(27項目)、(3)新人看護師自己評価(14項目)、(4)看護師職場コミュニティ感覚(13項目)、(5)コーピング〔神村のTAC-24〕(24項目)および対象属性に関する項目である。分析はt検定を行った。倫理的手続きは、研修の主催者である看護部門責任者の承諾を得た後、対象者に文書にて、研修は全員参加であるが研修前後の調査への参加は自由であること等の説明を行い、質問紙の返送により研究参加への同意を得たものとした。本研究はA大学研究倫理審査委員会の承認を得た。回収率は就職後3ケ月が335名中270名(76.1%)、就職後6ケ月が295名(88.1%)であった。3ケ月とプログラム後の6ケ月を比較すると、『ストレス認知』では下位尺度である「人間関係」、「業務量」の平均値が6ケ月で有意(p<.01)に増加していたが、『ストレス反応』は、「不安」「情動的混乱」が有意(p<.01)に減少していた。『自己評価』では「肯定的評価」が有意に増加し、『職場コミュニティ感覚』では、「職場志向性」が有意に増加していた(ともにp<.01)。『コーピング』は、「責任転嫁」(p<.01)が有意に増加していた。新人看護師の職場適応を促進するために、ストレス反応モデルに基づく介入プログラムを考案し、2006年と2007年に実施した。本報は、プログラム実施前後のストレス状況の変化よりプログラムを評価した。プログラムは就職後6ヶ月の新人看護師を対象に、ストレス反応、コーピング方略、ストレス緩和要因等の知識を提供し、彼らが対応策を思案できるように研修の一環として実施した。対象者は10病院に2006年と2007年の就職した新人看護師205名と335名であった。プログラムの評価は実施前の就職後3ヶ月(以下3ヶ月)、実施後の就職後6ヶ月(以下6ヶ月)と12ヶ月(以下12ヶ月)の計3回、無記名による質問紙調査した。内容は看護師用ストレス認知、看護師職場コミュニティ感覚、看護師用ストレス反応、新人看護師自己評価、コーピング(神村のTAC-24)、対象属性である。実施前後の平均値の差をt検定(5%有意水準)で分析した。ストレス認知は、看護実践能力が2006年の3ヶ月より12ヶ月で減少(p<.05)したが2007年では減少がみられなかった。ストレス反応は、情動的反応が2006年と2007年に6ヶ月と12ヶ月で、認知・行動的反応で12ヶ月に減少(p<.01)を認めた。身体的反応は2006年のみ6ヶ月と12ヶ月で減少(p<.01)した。職場コミュニティ感覚は、職場志向性が2006年の6ヶ月で、良好なコミュニケーションが2007年の12ヶ月で上昇(p<.01)した。肯定的評価は、2006年の6ヶ月で減少(p<.01)したが2007年では6ヶ月と12ヶ月で上昇(p<.01)した。コーピングは回避が2006年のみに、情報収集、放棄、責任転嫁が2006年と2007年に増加(情報収集p<.05、他p<.01)、計画立案は2007年で増加(p<.01)し、いずれもパターンの増加を認めた。プログラムへの参加は、自己のストレス状況を把握し、達成度や職場環境を客観的に見直す機会となり、ストレス状況への対応策を考えることにつながったと推察された。
病原酵母Candida glabrataのマイトファジーが病原性に及ぼす影響

病原酵母Candida glabrataにおけるマイトファジーの活性化条件の探索を行い、鉄欠乏条件でマイトファジーが活性化することを見出した。鉄欠乏条件におけるマイトファジーには、出芽酵母と同様、ATG32が必須であった。ATG32遺伝子破壊株を用いた解析により、ATG32は、鉄欠乏条件でのミトコンドリア機能維持に必要であること、鉄欠乏条件での長期間生存に重要な役割を果たしていること、マウス病原性に関与していることを明らかにした。C. glabrataのマイトファジーは鉄欠乏環境および宿主臓器内における生存に関与しており、病原性に重要な役割を果たしていることが示唆された。マイトファジーは、機能が低下して不要になったミトコンドリアを選択的に分解し、ミトコンドリアの機能維持に貢献すると考えられている。今年度は(1) C. glabrataにおけるマイトファジー活性調節機構、(2)マイトファジーがミトコンドリア機能に及ぼす影響の2点を明らかにすることを目的に研究を行った。(1)宿主臓器内においてマイトファジー関連遺伝子ATG32の発現量が増加することを既に明らかにしていたため、宿主体内において菌が遭遇しうるストレス条件でスクリーニングを行ったところ、鉄欠乏条件においてマイトファジーが活性化することが明らかとなった。宿主体内、特に血液中ではトランスフェリンなどの鉄キレートタンパク質の働きにより、菌が利用することのできる遊離鉄濃度は非常に低く保たれている。そのため、病原真菌にとって鉄欠乏に適応することは病原性を発揮するために重要であると考えられている。マイトファジーによるミトコンドリア分解が鉄欠乏での生育に何らかの役割を果たしていることが示唆され、C. glabrataの病原性についての新たな知見が得られた。(2)鉄欠乏条件におけるミトコンドリア機能調節におけるマイトファジーの役割を明らかにするために、ミトコンドリア機能指標であるmitochondrial membrane potential (MMP)、reactive oxygen species(ROS)産生量について、野生株(WT)とATG32遺伝子破壊株(atg32Δ)とで比較を行った。鉄欠乏条件ではMMPがWTと比べてatg32Δで優位に低下していることを明らかにした。また、鉄欠乏条件下でのROS産生量に関してもatg32Δで優位に低下している事が明らかになり、マイトファジーがミトコンドリア機能に何らかの影響を与えている事が示唆された。平成26年度において、Candida glabrataのマイトファジーは鉄欠乏条件において活性化し、ミトコンドリアの機能維持に関与していることを明らかにした。宿主体内環境、特に血液中は菌の利用することのできる遊離鉄の濃度が極めて低いことが知られており、そのような環境に適応するためにマイトファジーを活性化させていることが推測された。前年度の研究結果を踏まえ、平成27年度は、C. glabrataのマイトファジーの(1)鉄欠乏条件における役割、(2)病原性における役割、の2点を明らかにすることを目的に研究を行った。(1)鉄欠乏条件において野生株およびATG32遺伝子破壊株の長期間培養を行い、増殖を停止した細胞の生存期間であるChronological lifespan(CLS)の測定を行った。通常の合成培地(鉄有り)条件では野生株、破壊株共に20%程度の生存率を12日間維持した。一方で、鉄欠乏培地条件では野生株は鉄有り条件と同様の生存率を示したものの、破壊株では5日間の培養で生存率が0.1%以下となり、鉄欠乏条件におけるCLSの維持にATG32が関与していることが示唆された。(2)BALB/cマウスに野生株またはATG32遺伝子破壊株を尾静脈感染させ、7日後の腎臓および脾臓における生菌数の測定を行ったところ、破壊株では野生株と比較して両臓器内の生菌数が有意に低下していることが明らかとなった。交付申請書に記載した研究計画の平成27年度以降分の実験は半分以上終了しており、順調に進展している。また、平成27年度においては、鉄欠乏条件における長期間生存にマイトファジーに必須な遺伝子であるATG32が必要である点を明らかにした。さらに、マウス動物実験を行ったところ、ATG32は病原性に関与していることが明らかとなった。前年度までの研究結果を踏まえ、平成29年度は、C. glabrataのマイトファジーの病原性における役割を明らかにすることを目的に研究を行った。マウス尾静脈からC. glabrataを感染させ、7日後の腎臓から菌体を採取し、総RNAを抽出して定量RT-PCRによって感染状態におけるATG32の発現量を調べたところ、感染状態では合成培地で培養されている状態と比較して顕著にATG32の発現量が増加していることが明らかとなった。感染時にはマイトファジーが活性化していることが示唆された。C. glabrataを含むカンジダ属の全身性感染において重要なステップは、血中で好中球やマクロファージに貪食された後の生存である。

株化されたマクロファージ様細胞J774、マウス骨髄から調整した好中球、マウス腹腔調整したマクロファージ等の貪食細胞に、野生株およびATG32破壊株を貪食させ、貪食細胞内での生存におけるマイトファジーの役割を調べた。今回用いた貪食細胞においては野生株とATG32破壊株との間に生存率の差は認められなかった。病原酵母Candida glabrataにおけるマイトファジーの活性化条件の探索を行い、鉄欠乏条件でマイトファジーが活性化することを見出した。鉄欠乏条件におけるマイトファジーには、出芽酵母と同様、ATG32が必須であった。ATG32遺伝子破壊株を用いた解析により、ATG32は、鉄欠乏条件でのミトコンドリア機能維持に必要であること、鉄欠乏条件での長期間生存に重要な役割を果たしていること、マウス病原性に関与していることを明らかにした。C. glabrataのマイトファジーは鉄欠乏環境および宿主臓器内における生存に関与しており、病原性に重要な役割を果たしていることが示唆された。交付申請書に記載した研究計画の平成26年度分の実験は全て終了しており、27年度以降に実施予定だったマウス感染実験についても既に予備実験が終了している。申請を行った時点でマイトファジーの検出方法等についての条件検討が済んでいたことが、スムーズに実験が進行した要因であると考えている。平成28年度は、感染におけるマイトファジーの役割を更に詳しく調べる為に、株化されたマクロファージ様細胞、Raw264、J774、分化させたTHP-1細胞などを用いて、貪食された状態でのマイトファジー活性と菌の生存率を調べる予定である。医真菌学、分子生物学、生化学平成27年度以降は、マイトファジーが感染宿主内で起きているのかどうかを、マウス感染実験によって明らかにする。また、野生株とatg32Δ株をマウスに感染させ、臓器定着率を比較することで、病原酵母の病原性におけるマイトファジーの重要性を調べる。マウス感染実験に関しては既に予備実験をしてあり、条件検討を済ませてあるため、スムーズに実験が進行すると考えている。また、株化されたマクロファージ様細胞、Raw264、J774、分化させたTHP-1細胞などを用いて、貪食された状態でのマイトファジー活性と菌の生存率を調べる予定である。年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成27年度分についてはほぼ使用済みである。年度末納品等にかかる支払いが平成27年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成26年度分についてはほぼ使用済みである。上記のとおり。上記のとおり。