hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疾患iPS細胞を用いたGNAS-cAMP経路の骨芽細胞分化石灰化メカニズム解明

Gorlin症候群iPS細胞iPS細胞を骨芽細胞誘導すると過剰な石灰化をきたし、Hedgehog経路阻害薬処理により過剰灰化が抑制された。一方、MacCuneAlbright症候群iPS細胞由来骨芽細胞は石灰化が抑制されており、Hedgehog情報経路を強制的に活性化させると石灰化が進む。このときMcCuneAlbright症候群iPS細胞ではcAMP産生能力が上昇しており、特にPTCHやアドレナリン刺激によるcAMP産生はコントロールより増加、さらにcAMPの過剰状態は遷延した。Gorlin症候群の石灰化過剰状態に寄与すると思われる転写因子候補4つを同定した。Gorlin症候群患者iPS細胞の検討から、Hedgehog情報過剰下ではcAMP情報は抑制されており、MAS症候群iPS細胞の検討では、GNAS情報過剰下ではcAMPは過剰となりhedgehogは抑制されている。GorlinではHedgehogを抑制すれば石灰化過剰は是正され、MASではHedgehog経路を活性化させると石灰化抑制は改善される。したがって、石灰化はHedgehog経路の過剰あるいは抑制がそのまま石灰化過剰抑制に結び付く。と考えられた。さらにこれらの情報からDrug repositioningを念頭に治療薬開発に結び付けるため薬剤ライブラリーを用いた解析系を確立した。まずは各々iPS細胞からPDGFRα陽性、Sca1陽性MSC細胞を樹立しストックした。その細胞を各々の条件により分化誘導しALP陽性となる薬剤をピックアップする方法により効果のある薬剤を同定する。また、MASにおける未熟骨芽細胞の治療としてHedgehog情報経路促進により効果を検討する。当初の計画通りGorlin iPS細胞とMAS iPS細胞を樹立し、その各々における石灰化を評価した。また各々の情報経路についてGorlinではHedgehog経路の過剰、MASではcAMP産生過剰状態にあることを確認いした。さらにcAMPについては非常に不安定で一過性発現上昇となっているので、経時的に蛍光発光によりcAMP発現をリアルタイムに計測することを可能となっている。Gorlin症候群の石灰化過剰状態に寄与すると思われる転写因子候補4つの石灰化における役割を決定する。cAMP過剰状態におけるこれら転写因子の働きを解明する。cAMPの発現を経時的に蛍光によりモニターする蛍光タンパク質Flaminodoのレンチウイルスベクターを作成しGorliniPS MASiPS両者におけるGNAS活性化時の蛍光強度を経時的に計測する。さらにcAMP細胞内濃度とhedgehog活性化程度を評価し各々の疾患を治療する薬剤開発を行うGorlin症候群iPS細胞iPS細胞を骨芽細胞誘導すると過剰な石灰化をきたし、Hedgehog経路阻害薬処理により過剰灰化が抑制された。と考えられた。さらにcAMP細胞内濃度とhedgehog活性化程度を評価し各々の疾患を治療する薬剤開発を行う
機器計測による食品テクスチャーの評価・分析の標準化に関する研究

テクスチャーに特徴のあることが経験的に知られている各種のタイプのゲル状食品のモデル試料を調達するとともに、ゲル状食品のモデル試料として各種の動・植物性食品タンパク質素材および多糖類を用いてゲル標品を調製した。これらの各種試料について圧縮試験機による小・中・大変形および破断の多段階物性試験を行い、28種類の力学パラメータの測定を行った。110種および120種の試料に関する測定データをセットとして多変量解析の一手法である因子分析を行い、28種類の力学パラメータのうちの16種類の力学パラメータについての測定データセットの場合に因子を3つにしぼり込むことができることがわかった。また、各因子が「かたさ」、「弾力性」、「脆さ」の性格を有することを見い出した。因子分析の最終段階に各因子ごとに因子得点が各試料に与えられるので、3つの因子を座標軸として因子得点をプロットすることにより各試料を3次元グラフ上に表示した。これにより各試料のテクスチャーの違いが識別および評価できることがわかった。3次元グラフ表示による評価と官能検査による評価との比較を行った結果から、110種あるいは120種の試料についての因子分析により与えられる「因子の重み付け係数」を用いることにより、新たな試料について個別に因子得点を計算により求めるのが適切であることがわかった。試料の形状による測定結果への影響を力学パラメータ値および因子得点の両面について調べた結果から、シート状の場合が試料の形状として適切であることが示された。これらによりテクスチャーの評価・分析の手法に関して、物性試験および因子分析の両段階において標準条件を設定することができた。テクスチャーに特徴のあることが経験的に知られている各種のゲル状食品を調達するとともに、モデル食品試料として各種の食品タンパク質素材および多糖類を用いてゲルを調製した。これら各種試料について圧縮試験機による小・中・大変形および破断の多段階物性試験を行い、28種類の力学パラメータの測定を行った。28種力学パラメータの測定データセットおよびより少ない力学パラメータ種の組合わせでの測定データセットについて多変量解析の一手法である因子分析を行った。これにより、16種力学パラメータの測定データセットの場合に、因子を3種に限ることができるとともに各因子が「かたさ」、「弾力性」、「脆さ」の性格を有することを見い出した。因子分析により最終的に因子得点が各試料に与えられるので、3種の因子をそれぞれ座標軸とする3次元グラフ上に因子得点をプロットした。すなわち、「かたさ」、「弾力性」、「脆さ」を基準として各試料の3次元グラフ表示を行った。3次元グラフ上での各試料の分布状況から、テクスチャーの違いが識別および評価できることがわかった。因子分析を行う16種力学パラメータの測定データセットについて試料および試料タイプのバラエティの点から種々のデータセットを再編成し、因子分析を行った。これにより、試料数に関して100120が適切であること、試料タイプのバラエティに関して「弾力性」および「脆さ」の点でタイプの異なる試料を取揃えることが望ましいことがわかった。データセットの再編成をさらに進めることにより標準データセットの作成に至る可能性があることが示された。

因子分析の最終段階に各因子ごとに因子得点が各試料に与えられるので、3つの因子を座標軸として因子得点をプロットすることにより各試料を3次元グラフ上に表示した。これにより各試料のテクスチャーの違いが識別および評価できることがわかった。本測定に供した食品試料のうちカマボコ、魚肉ソーセージ、トウフについて、3次元グラフ表示による評価と官能検査による評価との比較を行い、部分的に一致しない点があることを見い出すとともに、その原因がどちらか一方にあるのではなく双方に別々にあることが示唆された。110種あるいは120種の試料についての因子分析により与えられる「因子の重み付け係数」を用いることにより、新たな試料について個別に因子得点を計算により求めることができ、それによりテクスチャーの評価・分析が可能であることを見い出した。
植民地時代フィラデルフィアにおける自発的結社と公共秩序の生成

今年度の研究成果としては、まず植民地時代フィラデルフィアにおける自発的結社の生成の中心的人物であるベンジャミン・フランクリンの『自伝』を史料として、都市社会における公共性について自発的結社と個人の関係という視点から論じた論文である「商業社会の倫理と社会関係資本主義の精神:『フランクリン自伝』における礼節と社交」と題して、『アメリカ研究』第45号(2011年3月発行)に発表した。ここでは、フランクリン個人の活動の分析を通じて、図書の貸借のような私的な個人の社交が公共性、すなわち都市における公共図書館の設立に至る過程が見出され、自発的結社とそれが体現する公共性が礼節と社交という商業的イデオロギーに基づくものであったことを明らかにすることが出来た。また、1750年の自発的結社の一つである教育機関フィラデルフィア・アカデミーの創設を当時の都市社会的コンテクストのなかで検討した研究報告を、2010年8月6日に北九州アメリカ史研究会(於福岡大学)で発表し、研究者たちとの活発な意見交換を行うことが出来た。この研究は論文の形式にまとめられ、現在『史学雑誌』に投稿中である。また、昨年度予定していたアメリカ合衆国への調査旅行を今年度三月に実現し、フィラデルフィアでの史料調査と共に初期アメリカ史の指導的歴史家との研究に関する情報交換を行い、研究課題の総括と共に今後の研究の方向性を得ることが出来た。フィラデルフィアではペンシルヴァニア歴史協会およびアメリカ学術協会での史料調査を遂行した。ここでは、研究課題の一つである植民地都市における自発的結社と植民地政府との関係を明らかにするための基本的な史料として、フィラデルフィア市会の議事録等の複写を入手した。これにより、これまでに収集したペンシルヴァニア植民地議会議事録や植民地参事会議事録等と共に、植民地都市の公的領域における政府と市民的組織の関係を考察することが出来た。本年度は、研究計画の基礎となるべき情報の収集に努めると同時に、学会発表や内外の研究者と意見の交換を行うことによって、研究の方向性をさらに明確化および深化を図った。第一点目の情報の収集であるが、研究に必要な基本文献の購入および国内の図書館から貸借等を集中的に行い、来年度以降の研究の進展の下準備がほぼ整った。さらに、七月から八月にかけてアメリカ合衆国ペンシルヴァニア州フィラデルフィアにおいて資料収集を行った。具体的には、ペンシルヴァニア大学文書部においてフィラデルフィア・アカデミーの創設に関する関係史料を収集し、同時にペンシルヴァニア歴史協会およびアメリカ哲学協会それぞれの文書部においてBenjamin FranklinやRichard Petersといった十八世紀フィラデルフィアの自発的結社活動を指導した幾人かの人物の個人文書を調査した。今回の調査旅行で収集した資料は研究計画全体の一部であったが、利用可能な史料の状況や量など今後の研究を方向づける有益な情報を得ることができた。第二点目の内外の研究者との意見の交換に関しては、今年度の四月二十六日に成城大学において初期アメリカ学会で自身の修士論文を元にした研究発表を行い、今後の研究の可能性や方向性について当分野における国内の指導的な研究者と意見を交わすことができた。また、フィラデルフィア滞在時に、合衆国における当分野を代表する研究者であるペンシルヴァニア大学歴史学部教授Michael Zuckermanと研究について意見を交換することができた。彼らとの意見交換から、フィラデルフィアの自発的結社の活動を通じて植民地時代アメリカの公共文化のあり方を探るという方向性については概ね賛同を得たが、研究方法や概念、史料の解釈をめぐってより詳細な検討を行う必要性が示されたといえる。本年度は、昨年度の基礎的な文献収集・調査と内外の研究者との意見交換によって得られた情報や知見をもとに、昨年度からの調査の継続と並行していくつかの研究を遂行し、学会報告等の形式で公表した。文献収集・調査に関しては、昨年度から継続して研究に必要な研究文献の購入および国内の図書館から貸借などを行った。また、昨年度にアメリカに渡航して収集した個人文書などを含む史料の整理・データベース化を進め、本格的な研究の準備を行った。また、国内外の研究者との意見交換も積極的に進めており、各種の研究会や学界への参加や報告を行うことで研究の方向付けと精緻化をさらに深化させている。とくに、来日したハーヴァード大学のDavid ArmitageやLaurel Thatcher Ulrich等の合衆国における指導的歴史家たちとの研究に関する情報交換は有益であった。今年度の9月13日から19日にかけて開催された日英歴史家会議への参加ではイギリスの指導的な研究者たちと情報交換を行うことで、アメリカ史という一国史を相対化する視点の可能性を得た。今年度の研究成果としては、まず植民地時代フィラデルフィアにおける自発的結社と個人との関係をベンジャミン・フランクリンという個人の自伝を史料に考察した研究を、今年度の6月9日に津田塾大学において口頭報告として行った。また、1750年のフィラデルフィア・アカデミーの創設を社会的コンテクストのなかで検討した研究成果を、9月13日の日英歴史家会議における英語での口頭報告として行った。最終年度の課題として、研究の継続とともに、これまで進めてきたいくつかの研究を総合して包括的な成果としてまとめる必要があるだろう。

ここでは、フランクリン個人の活動の分析を通じて、図書の貸借のような私的な個人の社交が公共性、すなわち都市における公共図書館の設立に至る過程が見出され、自発的結社とそれが体現する公共性が礼節と社交という商業的イデオロギーに基づくものであったことを明らかにすることが出来た。また、1750年の自発的結社の一つである教育機関フィラデルフィア・アカデミーの創設を当時の都市社会的コンテクストのなかで検討した研究報告を、2010年8月6日に北九州アメリカ史研究会(於福岡大学)で発表し、研究者たちとの活発な意見交換を行うことが出来た。この研究は論文の形式にまとめられ、現在『史学雑誌』に投稿中である。また、昨年度予定していたアメリカ合衆国への調査旅行を今年度三月に実現し、フィラデルフィアでの史料調査と共に初期アメリカ史の指導的歴史家との研究に関する情報交換を行い、研究課題の総括と共に今後の研究の方向性を得ることが出来た。フィラデルフィアではペンシルヴァニア歴史協会およびアメリカ学術協会での史料調査を遂行した。ここでは、研究課題の一つである植民地都市における自発的結社と植民地政府との関係を明らかにするための基本的な史料として、フィラデルフィア市会の議事録等の複写を入手した。これにより、これまでに収集したペンシルヴァニア植民地議会議事録や植民地参事会議事録等と共に、植民地都市の公的領域における政府と市民的組織の関係を考察することが出来た。
高齢循環器系疾患患者における1/20万エピネフリンの心血管系に及ぼす影響

高齢循環器系疾患患者における1/20万エピネフリン添加リドカインの心血管系に及ぼす影響をみるために、一般成人と高齢者における循環動態変動について比較検討した。対象は、全身麻酔下に口腔外科手術が予定された患者14名で、65歳未満群(以下I群、n=7)と65歳以上群(以下II群、n=7)に分けた。手術室入室30分前に麻酔前投薬を行い、超短時間作用性バルビツレイト35mg/kgを静注して麻酔を導入し、臭化ベクロニウム0.1mg/kgの静注により筋弛緩を得た後、気管内挿管を行った。麻酔の維持は酸素、亜酸化窒素、プロポフォールでで行った。連続指血圧測定装置Portapres Model2を患者に装着し循環動態および呼吸状態が安定したのち、収縮期血圧、拡張期血圧、平均血圧、心拍数、1回拍出量、心拍出量、全末梢血管抵抗値などを測定し対象値とした。その後、1/20万エピネフリン添加リドカインを浸潤麻酔し、麻酔直後から5分間上記項目の測定記録を行い対照値と比較した。その結果、収縮期、拡張期および平均血圧は局所麻酔注射後一過性に上昇したが、I群では80秒後に、II群では110秒後に有意差をもって低下した、心拍数はI群では注射90秒後に増加したが、II群では注射後80秒間は変化せず140秒後に増加した。1回拍出量は両群共に増加傾向を示したが有意な変化ではなかった。心拍出量はI群では90秒後に、II群では130秒後に有意な増加が認められた。全末梢血管抵抗値はI群では90秒後に、II群では130秒後に有意に低下し、300秒後にはII群ではほぼ投与前値に回復したのに対してI群では低値を示したままであった。本研究結果から、1/20万エピネフリン添加リドカイン投与後の循環動態変動は一般成人と高齢者との間で3050秒の時間差があることが明らかになった。高齢循環器系疾患患者における1/20万エピネフリン添加リドカインの心血管系に及ぼす影響をみるために今年度は対照群として健康成人における循環動態変動について検討した。対象は、全身麻酔下に口腔外科手術が予定された健康成人患者7名である。麻酔の維持は酸素、亜酸化窒素、セボフルランで行った。連続指血圧測定装置Portapres Model2を患者に装着し循環動態および呼吸状態が安定したのちに、収縮期血圧、拡張期血圧、平均血圧、心拍数、Up-stroke間隔、1回拍出量、心拍出量、大動脈コンプライアンス、全末梢血管抵抗値などを測定し対象値とした。その後、1/20万エピネフリン添加リドカインを浸潤麻酔し、麻酔直後から上記項目の測定記録を行い対照値と比較した。

その結果、局所麻酔注射80100秒後に、収縮期血圧は6±7%、拡張期血圧は7±10%、平均血圧は7±9%低下、心拍数は6±8%、1回拍出量は5±10%、心拍出量は12±18%、大動脈コンプライアンスは7±12%増加、Up-stroke間隔は5±6%、全末梢血管抵抗値は14±14%減少した。本研究結果から、健康成人に1/20万エピネフリン添加リドカインを投与すると80100秒後に心拍出量の増加と全末梢血管抵抗の低下により平均血圧が軽度低下することが明らかとなった。高齢循環器系疾患患者における1/20万エピネフリン添加リドカインの心血管系に及ぼす影響をみるために、今年は高齢者における循環動態変動について検討した。対象は、全身麻酔下に口腔外科手術が予定された高齢患者7名である。手術室入室30分前に麻酔前投薬を行い、超短時間作用性バルビツレイト35mg/kgを静注して麻酔を導入し、臭化ベクロニウム0.1mg/kgの静注により筋弛緩を得た後、気管内挿管を行った。麻酔の維持は酸素、亜酸化窒素、プロポフォールで行った。連続指血圧測定装置Portapres Model 2を患者に装着し循環動態および呼吸状態が安定したのちに、収縮期血圧、拡張期血圧、平均血圧、心拍数、Up-stroke間隔、1回拍出量、心拍出量、大動脈コンプライアンス、全末梢血管抵抗値などを測定し対象値とした。その後、1/20万エピネフリン添加リドカインを浸潤麻酔し、麻酔直後から上記項目の測定記録を行い対照値と比較した。その結果、局所麻酔注射110秒後に、収縮期血圧は7.6±7.7%、拡張期血圧は8.6±5.4%、平均血圧は8.2±5.8%低下、心拍数は140秒後に6±3%、1回拍出量は130秒後に9.1±5.6%、心拍出量は14.9±9%、大動脈コンプライアンスは110秒後に15.6±13.6%増加、Up-stroke間隔は140秒後に4.9±3.2%、全末梢血管抵抗値は130秒後に17.9±10.4%減少した。本研究結果から、高齢者に1/20万エピネフリン添加リドカインを投与すると110130秒後に心拍出量は増加するのにもかかわらず全末梢血管抵抗がそれ以上に低下するために平均血圧が低下することが明らかとなった。
側副血行の発達が決める、脳虚血ペナンブラの運命

H30年度の研究は、以下の内容を行った。1.共通データベースの登録と管理:急性期脳梗塞症例の必要な画像・診療情報の調査項目の設定および予後調査の手順を確立した。H29年度に引き続き情報の登録を進めている。2.予定登録症例数の設定と国際共同研究への参加:院内の診療プロトコル改訂のために関係部署との話し合いを継続しておこなった結果、研究実施体制が整い、CT灌流画像の解析ソフトウェアを搭載した専用のワークステーションの設置も完了した。国際共同研究についても学内の倫理委員会で審査・承認され、H30年度から症例登録を開始した。国際共同研究については研究協力者であるC. Levi教授(豪州)、M. Parsons教授と面会とインターネットを介した会議により情報交換および研究の遂行について話し合った。3.CT灌流画像導入と時間の関連についての調査:MRI基準の診療プロトコルからCT灌流画像による診療プロトコルへ変更したことにより、診療に要する時間が大幅に短縮したことを2019年3月に開催されたSTROKE2019で発表した。診療に要する時間は急性期脳梗塞診療において極めて重要な予後規定因子であり、その時間短縮の実現は良好な転帰が増加することに繋がると思われる。また、今回の診療プロトコル変更が安全に行われたということでもある。症例登録が遅れたため、現時点で症例数が解析可能な十分な数に達していない。引き続き虚血ペナンブラと時間の関連を明らかにするために急性期脳梗塞症例の登録を継続中である。従来のMRI中心の診療プロトコルからCT灌流画像中心の診療プロトコルへ変更するために時間を要したため、症例登録開始が遅れたが、現在は順調に登録が進んでいる。症例登録を継続し、解析症例数の目標を200例とし、以下の解析をおこなう。I.虚血ペナンブラと時間経過の関連:共通データベースをもちいて、脳梗塞発症からの時間経過と虚血ペナンブラの推移について、単回帰分析をおこなう。II.虚血ペナンブラと側副血行の発達の関連:4DCTAによる側副血行の発達を計測し、造影剤ピーク濃度、造影剤ピーク遅延時間、時間-造影剤濃度曲線下面積を求め、虚血ペナンブラの体積との関連について、単回帰分析および重回帰分析をおこなう。H29年度の研究は、計画していた以下の内容を行った。1.共通データベースの作成:急性期脳梗塞症例の必要な画像・診療情報の調査項目の設定および予後調査の手順を確立した。現在、既に匿名化した情報の登録を開始している。2.予定登録症例数の設定:CT灌流画像を実臨床にすぐに応用する予定であったが、解析ソフトの導入にいくつかの問題が生じ、解決をおこなった。MRI基準で行ってきた診療プロトコールの改訂が必要であり、改訂に当たり、倫理委員会の審査を受け、承認された。院内のプロトコル改訂のための関係部署との話し合いと調整を継続している。CT灌流画像の解析ソフトウェアをオンラインで院内画像配信システムと連結させるために、関係する院内各部署および取り扱い業者との連絡調整と綿密な会議を繰り返し、画像解析のためのワークステーション設置の許可を受けた。国際共同研究についても現在学内で審査中である。H30年度から症例登録が可能となった。3.虚血ペナンブラと時間の関連についての調査:上記理由からまず、従来のMRIに基づいたデータにより、虚血ペナンブラと時間の関連を調査した。発症早期にMRIを行い、血管再開通が得られなかった症例について、48時間以内のMRIと比較し、虚血ペナンブラの存在を推定した。時間との関連を調査すると、6時間以上経過している症例にも虚血ペナンブラの存在が示唆される結果となった。本調査結果は2018年3月に開催されたSTROKE2018で発表した。従来のMRI中心の診療プロトコルからCT灌流画像中心の診療プロトコルへ変更する上で、CT灌流画像の画像解析ワークステーション設置、解析ソフトウェア導入、また、院内画像配信システムと連結するために、各部署との調整および審査を繰り返す必要が生じたため。

従来のMRI中心の診療プロトコルからCT灌流画像中心の診療プロトコルへ変更するために時間を要したため、症例登録開始が遅れたが、現在は順調に登録が進んでいる。症例登録を開始し、解析症例数の目標を200例とし、以下の解析をおこなう。I.虚血ペナンブラと時間経過の関連:共通データベースをもちいて、脳梗塞発症からの時間経過と虚血ペナンブラの推移について、単回帰分析をおこなう。II.虚血ペナンブラと側副血行の発達の関連:4DCTAによる側副血行の発達を計測し、造影剤ピーク濃度、造影剤ピーク遅延時間、時間-造影剤濃度曲線下面積を求め、虚血ペナンブラの体積との関連について、単回帰分析および重回帰分析をおこなう。症例登録を継続し、解析症例数の目標を200例とし、以下の解析をおこなう。画像解析ワークステーション、ソフトウェアの導入・購入がH29年度内に実施できなかったため、次年度使用額が生じた。H30年度分として機器購入および解析に伴う人件費・謝金として使用する計画である。当初の計画よりも症例登録が遅れたため当該年度内に使用しなかった助成金があるが、次年度は症例登録が順調に進む見込みであることから、症例の登録・管理・解析に助成金が必要である。
ドーパントイオン照射による表面ナノ改質その場計測

本研究の目的は、リン(P)等のドーパントイオン照射によるシリコン(Si)表面の改質素過程を、リアルタイムに計測するジステムの実現である。このためには、(1)リアルタイムに走査型トンネル顕微鏡(STM)で観察する精度、および(2)試料の表面処理の双方の技術向上が重要である。本年度は当初、主に(2)に関して、水素終端処理を真空中で実施するための機構の作製を計画しており、懸念だった試料表面近傍における分子状ガスの分解手法や、安全に実験室環境構築の検討を進めた。予算の都合上、実際の作製まで達成しなかのたが、その代わり、(2)と共に柱となる(1)に関して大幅な進展があった。ドーパントを含む液体金属イオン源(LMIS)から引き出されるイオンビームは低輝度であり、イオン源の寿命も比較的短い。このため、そのLMISの短寿命の範囲内で、STM探針と試料表面の間の極小領域にイオンビームを確実に照準することが困難であった。ドーパントイオン照射過程のリアルタイムSTMT察には、短時間で正確なイオンビーム照準と、その後のできるだけ速やかなSTM観察への移行が必要である。そこで、新たなイオンビーム照準システムを開発した。本システムは、吸収電流像(AEI)表示ユニット(イオンビームを走査して被照射物に流れる吸収電流の大小を二次元マッピングし、イオン照射領域を可視化する機構)と、仮標的(アライメントマークを備えた金属板で、イオンビームの照準と、その照準中の観察試料へのイオン入射の遮蔽を担う機構)の2つにより構成される。これにより短時間で正確なイオンビーム照準調整の手順を確立した。実際、Si(111)-7×7表面への5keV-Pイオンビーム照射過程の連続STM像の取得を、ほぼ100%の成功率にまで改善し(従来の20-30倍)、水素終端表面における観察技術に関する準備を整えることができたといえる。試料表面を水素終端処理のための機構の開発、および観察技術の構築を行った。本年度の計画は当初以下の2項目を予定としていた。(1)超高真空STM装置へのガス導入機構の組み込み、(2)試料表面近傍におけるクラッキング機構の組み込み。しかし、実際には来年度に行う予定のものも含め一部順番を入れ替えて行った。(a)水素ガス導入機構の設計、(b)水素終端表面の作製技術の構築、および(c)水素終端表面のSTM表面観察技術の構築である。設計から実際の物品調達・作製の段階で、本年度予算・時間を超過する見込みを得たため、実験の順番を入れ替え、来年度以降速やかに継続できるよう準備したためである。(a)水素ガス導入機構では試料直前に伸びるノズルを可動式にした設計にした。(b)表面を乾式(真空中での処理)で作製する前に、予備実験として湿式(溶液処理)による水素終端表面を作製しSTMによる観察・評価を行った。溶液処理による手法は、比較的多数報告があるため、予備実験としてこれらの手法の追試を行った。溶液処理においては洗浄プロセスにおける汚染除去が非常に重要であり、本研究室の実験環境下でも実現できるよう以下の点に留意して行った。専用治具を設計・作製、および過硫酸アンモニウムによる実験器具の煮沸処理などを徹底する。溶存酸素濃度の小さな(50ppb以下)の超純水の使用により表面のエッチピットを低減させ、溶存酸素濃度の小さなフッ化アンモニウム溶液の使用によりステップ形状を一様にする。この結果、均一なステップ&テラス構造を有する表面の作製に成功した(AFMで評価)。また、(c)この水素終端表面のSi(111)1X1-H構造をSTMにより観察した。これにより、今後真空雰囲気中で直接水素終端表面を準備できれば我々の用いる装置で観察できることが確認できた。引き続き、ガス導入機構のSTM装置への組み込みを続ける予定である。

これにより短時間で正確なイオンビーム照準調整の手順を確立した。実際、Si(111)-7×7表面への5keV-Pイオンビーム照射過程の連続STM像の取得を、ほぼ100%の成功率にまで改善し(従来の20-30倍)、水素終端表面における観察技術に関する準備を整えることができたといえる。
電子ホールとイオン波リリトンの結合による定常パルスの研究

以下の研究結果を得た.1.イオン波ソリトンと電子ホールによる結合パルスの理論的検討(1)定常結合パルス解の検討Sagdeevポテンシャル法を用いて、電子温度を有限、イオン温度を零とした時の定常解を求めた結果、通常のイオン音波は電子ホ-ルの存在により大きく影響を受ける。詳しい計算によると定常解はソリトンとホ-ルが結合しており、その伝播速度∪はイオンが反射されDない条件e〓rYbdintgmax/(1(1)2+)m∪^2<1の範囲内であれば定常解の最大振幅〓rYbdintgmaxとホ-ルの大きさが大きいほど増大することが判った。D特にe〓rYbdintgmax/1/2m∪^2が1に近い場合が重要でこの時イオン・電子ともに大きく変調された新しい定常パルス解-結合ホ-ルソリトンが存在することを初めて示した。(2)結合パルスの計算機シミュレーション計算機により結合パルスの励起法を検討した.静止電子中にイオン波を励起しておき大振幅の長波長大振幅電子波を通過させたところ,電子がビーム状になることによりBuneman不安定が生じ,その結果生まれたホールがソリトンと結合して遅いソリトンが突然高速まで加速されることが判明した.この事はイオンの加速に関係しており重要である.2.イオン波ソリトンと電子ホールの相互作用・結合パルスの室内実験プラズマエミッタを用いて生成した無衝突プラズマ中にまずイオン波ソリトンを励起しそこに大振幅電子波を伝播させた.ソリトンは大振幅電子波の通過に伴ないその振幅が増大しかつ複雑な形状に変化しながら伝播した.この伝播波形はそ構造の中に結合パルスを含んでいると考えられるが,理論で予想されるほど単純な形状にはならない.現在実験結果の解析を実行中である.以下の研究結果を得た.1.イオン波ソリトンと電子ホールによる結合パルスの理論的検討(1)定常結合パルス解の検討Sagdeevポテンシャル法を用いて、電子温度を有限、イオン温度を零とした時の定常解を求めた結果、通常のイオン音波は電子ホ-ルの存在により大きく影響を受ける。(2)結合パルスの計算機シミュレーション計算機により結合パルスの励起法を検討した.静止電子中にイオン波を励起しておき大振幅の長波長大振幅電子波を通過させたところ,電子がビーム状になることによりBuneman不安定が生じ,その結果生まれたホールがソリトンと結合して遅いソリトンが突然高速まで加速されることが判明した.この事はイオンの加速に関係しており重要である.2.イオン波ソリトンと電子ホールの相互作用・結合パルスの室内実験プラズマエミッタを用いて生成した無衝突プラズマ中にまずイオン波ソリトンを励起しそこに大振幅電子波を伝播させた.ソリトンは大振幅電子波の通過に伴ないその振幅が増大しかつ複雑な形状に変化しながら伝播した.この伝播波形はそ構造の中に結合パルスを含んでいると考えられるが,理論で予想されるほど単純な形状にはならない.現在実験結果の解析を実行中である.
戸建住宅地の配置構成からみたタウンセキュリティのあり方に関する研究

戸建住宅地の防犯性を防犯環境設計の視点から検討することを目的に、従来のグリッド型道路パターンとコモンスペースなどを配した非グリッド型道路パターンの住宅地、およびオープン外構が中心を占める住宅地と閉鎖的外構が中心的な住宅地を対比させて調査研究を行った。その結果、非グリッド型住宅地およびオープン外構中心の住宅地の防犯優位性が実証されたが、同時に住宅配置、防犯設備、外構の維持管理の課題も見いだされた。(研究目的)本研究は、犯罪の起こりにくい戸建住宅地のあり方を、配置構成に焦点を当てて追究しようとするものである。戸建住宅の防犯対策といえば、個々の住宅の堅固性を追究すること、または欧米型のゲーテッド・コミュニティに代表されるように、住宅地全体を「要塞化」するというように二極化したアプローチが注目されている。そこで本研究では、住宅と屋外空間(庭、道路)との関係、住宅と住宅との関係など、住宅地の配置構成に着目し、防犯性、持続可能性の高い戸建住宅地のあり方を検討するものである。(実績)わが国の戸建住宅地において、防犯の新しい試みを行っている住宅地も含めて様々な配置構成をもつ住宅地の事例収集を行い、一部では現地視察も行った。これを基礎にして、対象住宅地を選定し、居住者の生活実態、防犯意識などについて質問紙調査を行った。平成22年度は、名古屋圏で1970年代末に開発された愛知県小牧市の桃花台ニュータウンにおいて、配置構成が異なる数ブロックを抽出して入居者調査を実施した。調査時期が年度末にずれこんだため、現在も調査結果の解析中であるが、居住者の防犯意識が高いこと、しかしニュータウンの人口高齢化によりまちにおける生活自体のことも含めて居住者の不安感は高いことが明らかになってきた。戸建住宅の防犯対策といえば、個々の住宅の堅固性を追究するか、もしくは欧米型のゲーテッド・コミュニティに代表されるように住宅地全体を「要塞化」するといった手法など、二極化したアプローチが注目されている。そこで本研究は、住宅と屋外空間(庭、道路)との関係、住宅と住宅との関係など、住宅地の配置構成に着目し、防犯性、持続可能性の高い戸建住宅地のあり方を検討しようとするものである。(実績)昨年度に引き続き、防犯視点からも新しい試みと考えられる様々な配置構成をもつ戸建住宅地の現地視察を行った。その中から調査対象住宅地として、奈良県香芝市真美ケ丘ニュータウンに注目し、配置構成が異なる数ブロックを抽出して、居住者の生活実態、防犯意識などについて質問紙調査を行った。さらに昨年度に調査を実施した愛知県小牧市の桃花台ニュータウンにおいても補足として聞き取り調査を行った。これらの調査を通して、一般的な戸建住宅とは異なり、コモンスペースを有する住宅地では、居住者の領域意識は強いことが明らかになったが、必ずしも住居侵入などの犯罪に強いとはいえないことも判明した。住宅地の防犯性向上には、領域意識の向上だけでなく、防犯環境設計の具体化、実質化も必要とされることが示唆された。この点はさらに次の年度において詳細な分析を進める予定である。また米国・南カリフォルニアの戸建住宅地を訪問し、観察・聞き取り調査を行った。治安向上は、ゲーテッド・コミュニティによる住環境の要塞化によるだけでなく、同じ地域であっても住宅地の配置構成の工夫・管理手法などによって開放的で安全な住環境を実現できるという重要な知見を得た。(研究目的)本研究は、犯罪の起こりにくい戸建住宅地のあり方を、配置構成に焦点を当てて追究するものである。戸建住宅の防犯対策といえば、個々の住宅の堅固性を追究するか、もしくは欧米型のゲーテッド・コミュニティに代表されるように住宅地全体を「要塞化」する手法など、二極化したアプローチが注目されている。そこで本年度の研究では、住宅自体は防犯住宅として一定の防犯配慮がされている住宅地で、道路と敷地との境界に塀などの囲障が設置されていない、もしくは軽微な囲障が施されたいわゆる「オープン外構」型の住宅地に注目し、その住宅地とは対照的な既存住宅地との比較において、オープン外構型住宅地の防犯性評価を行うこととした。(調査方法)住宅侵入盗の認知件数が全国一多い愛知県内の防犯カメラ付き開放型外構3住宅地と、特別な防犯配慮はない閉鎖型外構1住宅地で留置き式質問紙調査を実施した。調査期間は、2012年11月12月。全体の配布数は481票、回収数は218票、回収率は45.3%であった。(成果)同じ【開放型】でも、防犯対策の充実度の違いから、犯罪への不安感、外構の開放性維持に対する要望が異なることがわかった。また、玄関のアクセス方向や外構形態の違いにより視認性、プライバシー意識、犯罪不安感に差が見られた。

【閉鎖型】と【開放型】の比較では、開発年数や居住者年齢による違いも見られたが、【閉鎖型】の防犯意識の高さがみられた。設備だけでなく、相互監視性の高さや近隣と連携した自主的な防犯行動が見られた。住宅地のオープンな外構の防犯性は、計画時に住宅の位置や防犯設備を合わせて検討することにより効果が上がると考えられる。防犯設備などのハード面とコミュニティ形成などのソフト面の両面から住宅地全体の防犯性を向上させることの重要性が示唆された。また経年に伴う外構の開放性の維持管理の重要性についても示唆された。当初の計画に従って、国内調査、海外調査を実施し、有意な成果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究の最終年度にあたるため、これまでの研究の総括を行いたい。すなわち、戸建住宅地の工夫された配置構成が、一般的な配置構成の住宅地と比較してどの程度に防犯的であるかについて、居住者の意識や実際の犯罪実態を通して明らかにする。同時に、両タイプの住宅地の防犯上の課題を、ハード、ソフト面で明らかにしていきたい。
フェーズドアレイ気象レーダと雷放電標定装置を併用した気象災害防災システムの構築

竜巻等の突風,雷放電,局地的大雨による甚大な気象災害の防止に対する社会的要求は,年々その重要性が認識されるようになってきている。本研究では,昨年開発に成功した超高速走査が可能なフェーズドアレイレーダネットワーク,広帯域レーダネットワークそして雷放電の3次元標定装置を核として,大阪,神戸地域を中心に観測網を構築,そのデータ配信処理アルゴリズムの開発とデータ配信システムの構築を行った。大阪大学に設置されたフェーズドアレイレーダおよび雷放電位置標定装置をもちいて、平成26年夏季に観測を実施した。その結果、継続的にデータを収集することに成功し、数多くのデータを得ることができた。フェーズドアレイレーダおよび広帯域レーダは、それぞれ、X帯、Ku帯の周波数を中心周波数としているため、防災・減災に資するレーダデータとして使用するためには、品質保証、とりわけ、減衰補正に関する優れたアルゴリズムが必要となる。そのため、ベイズ理論を応用した降雨減衰補正アルゴリズムの理論的検討と数値シミュレーションによる評価を行った。また一方、グランドクラッタを生ずるフェーズドアレイレーダにMMSE法を応用したクラッタ除去アルゴリズムの検討を行った。その結果、グランドクラッタによる影響を10dB程度軽減することに成功した。また、C帯レーダと比較した結果、フェーズドアレイレーダの観測精度が数dB以内であることを示した。大阪大学吹田キャンパスに設置されているフェーズドアレイ気象レーダおよび西神戸に設置されている同じフェーズドアレイ気象レーダの2台のネットワークを用いて,平成27年度を通じて観測実験を行った。観測実験に先立ち,バルーンを用いたレーダの較正実験を行った。その結果,1dB程度の精度で,レーダシステム全体の絶対較正をすることができた。フェーズドアレイレーダは100仰角にわたる3次元観測を30秒以内に終了できる性能を有している。そのため,従来型のパラボラアンテナを用いたレーダに比して,バルーンなどの飛翔体を効率的に補足することが可能である。本研究によって,そのようなフェーズドアレイ気象レーダの利点を示すことができた。また,2台のフェーズドアレイレーダネットワークによる,高精度な降雨減衰補正アルゴリズムの研究開発,そしてデータ合成手法の検討を行った。本研究で用いているフェーズドアレイ気象レーダは,X帯の電波を用いている。そのため,降雨減衰の影響を受けやすく,データ利用には補正処理を行う必要がある。本研究では,複数台のレーダを用いた確率論的なアプローチによって,補正アルゴリズムを検討した。その結果,偏波レーダと同等な精度を有する降雨減衰補正・ネットワーク合成アルゴリズムを開発することができた。また,デジタルビームフォーミング技術を用いた本フェーズドアレイ気象レーダの場合,送信に仰角方向にビーム幅の広い送信波を送信する。そのため,仰角方向のサイドローブレベルが従来型のパラボラアンテナに比して10dB以上高くなり,グランドクラッタおよび強い降雨域の影響を受けやすい。そのため,適応的な信号処理手法が有効であると考えられ,本研究ではMMSE法を応用したグランドクラッタ除去アルゴリズムを検討した。その結果,20dB以上の改善を見込むことができるようになった。1.平成27年度において,年を通じて継続的に,複数台によるフェーズドアレイレーダの実験データを取得することに成功した。前年の一台から二台に観測データを順調に増やすことができた。2.フェーズドアレイレーダの絶対較正を行うことができた。都市域という難しい条件にも関わらず,較正球を用いたバルーン実験を実施し,そのエコーを捉えることに成功した。レーダの較正はしばしば困難であるが,100仰角,30秒というフェーズドアレイレーダの特性を生かして,その較正が比較的容易にすることができるということを示すことができた。3.ネットワーク条件下での降雨減衰補正手法の検討フェーズドアレイレーダは非偏波であるが,ネットワーク化することによって,偏波レーダによる降雨減衰補正と同等な精度を有することを,米国NEXTRADおよびCASAレーダネットワーク等のデータから数値シミュレーションによって示すことができた。4.グランドクラッタ抑圧アルゴリズムの検討フェーズドアレイレーダは,送信に広いファンビームを用いるが,同時にグランドクラッタレベルの増加というtrade offがある。そのため,MMSE法を応用して,その抑圧を試みた。その結果,数十dB以上の抑圧に成功した。近年の日本社会の情報化,高度化に伴い,集中豪雨などに伴う土砂災害,竜巻,雷放電等,災害気象に対する警報,正確な情報伝達の必要性は,年々広く認識されるようになってきている。本研究では,2012年に開発に成功した超高速走査が可能なフェーズドアレイレーダネットワーク,広帯域レーダネットワークそして雷放電の3次元標定装置を核として,大阪,神戸地域を中心に観測網を構築,そのデータ配信処理アルゴリズムの開発とデータ配信システムの構築を行う。本年度においては,特にデジタルビームフォーミング技術を用いたフェーズドアレイレーダにおいて問題となるグランドクラッタ除去に関して,詳細な検討を行った。デジタルビームフォーミング技術を用いた本フェーズドアレイ気象レーダの場合,送信に仰角方向にビーム幅の広い送信波を送信する。結果,開発したアルゴリズムによって,20dB以上の改善を見込むことができるようになった。

また一方,フェーズドアレイレーダネットワークは単偏波のレーダであり,定量的な雨量推定が比較的難しいことが知られている。そこで,本研究ではXRainにおける地上付近の雨量とフェーズドアレイレーダにおける最低仰角におけるレーダ反射因子を比較し,動的なZ-R関係を求めることによって,3次元的に密でかつ,30秒毎の雨量を求めるアルゴリズムの開発を行った。結果,フェーズドアレイレーダから推定される雨量は,XRainにおける推定雨量と相関係数0.85以上の相関をゆうしており,平均バイアスが0.2mm/h以内であることがわかった。竜巻等の突風,雷放電,局地的大雨による甚大な気象災害の防止に対する社会的要求は,年々その重要性が認識されるようになってきている。本研究では,昨年開発に成功した超高速走査が可能なフェーズドアレイレーダネットワーク,広帯域レーダネットワークそして雷放電の3次元標定装置を核として,大阪,神戸地域を中心に観測網を構築,そのデータ配信処理アルゴリズムの開発とデータ配信システムの構築を行った。本研究では、平成26年度においては、平成26年夏季における観測実験の実施とデータの取得、およびクラッタ除去アルゴリズムの検討、C帯レーダとの比較が当初の予定であった。夏季における観測実験は、順調に行うことができ、道路冠水などをもたらした豪雨イベント時において、雷観測とレーダ観測の同時観測を成功させた。また、C帯レーダデータの比較、各種アルゴリズムの検討も当初の予定通り、進んでいる。従って、そのいずれの項目においても、その当初目標を達成しており、進捗は順調であると判断するに至った。平成27年度に得られた以上の成果に基づいて,平成28年度は以下の方針に従って研究を進める。1.平成28年度においても夏季を中心として観測実験を継続すると共に,基礎的データの取得と衛星観測などの比較を行う。2.新規の周波数開拓を目指した検討3.降雨減衰補正アルゴリズムの検討と合成アルゴリズムの実装などを進めるレーダリモートセンシング平成26年度の研究の進捗状況を踏まえ、今後は、以下の方針に従って、研究を進める。1.観測実験の継続とデータリアルタイム配信システムの構築平成27年度も継続して観測実験を行い、データの取得、解析を行う。そして、順次開発を行っている各種アルゴリズムの実装を行い、高品質なデータをリアルタイムで配信するシステムの構築に取り組む。2.データ処理アルゴリズムの研究開発本研究では、主に、降雨減衰補正アルゴリズムの研究開発、クラッタ除去アルゴリズムの研究開発に主として取り組んでいる。前者に関しては、ベイズ統計理論に基づいた確率的なアプローチを取ることによって、従来不安定に動作しがちでったHB解を安定的に動作させるアルゴリズムを開発する。
イタリアオペラ作品における実践的な楽譜・台本解釈法と発語法の新しい体系化

平成30年度の研究としては、昨年度購入したイタリア語における文献の翻訳と内容の確認を継続するとともに、5月には渡伊し、ボローニャを拠点に、ボローニャ歌劇場のリハーサルにも立ち合い、出演歌手(演目はVerdi作曲『ドン・カルロ』)や現地在住の国際的に活躍するオペラ歌手陣と歌唱旋律の扱い方や、読譜法と演奏様式の関連について討論を重ねた。また、ボローニャ音楽院で音楽史を指導している著名な音楽学者ピエロ・ミオーリ氏からも直接対談し、意見やアドバイスをもらう機会を得ることが出来た。ミオーリ氏の著書数冊の他、Alfredo colombani著『19世紀のイタリアオペラ(1900年著)』やAlessandoro Rocatagliati著『台本作家Felicce Romani』など、これまで探し求めていた書籍を購入することもできた。また、イタリア国立ボローニャ音楽博物館では、研究対象でありながら関係書物の少ないボローニャ派の作曲家Vincenzo Righiniの直筆譜のコピーやその他作曲家の直筆譜、手紙などを研究ということで特別に3日間に渡り見せてもらった。研究内容の裏付けとしての実演・演奏活動しては、Verdhi作曲『リゴレット』やMozart作曲『フィガロの結婚』といった研究対象のオペラにも出演しつつ、イタリアオペラ作品の歴史を追ったプログラムによるリサイタルも名古屋と富山で開催した。リサイタルの内容としては、先述したRighini作曲のオペラアリアなど、おそらく日本初演であろう作品も取り上げながら、国際的に活躍するイタリア人バリトン歌手Mattia Olivieri氏の協力を得て、Rossini,Donizetti,Bellini,Verdi,のオペラ作品における二重唱を取り上げた。本研究に必要なイタリア語や英語による参考文献の翻訳に時間がかかるにも関わらず、演奏活動と並行することが難しく、またオペラという芸術の特性上、稽古期間や拘束期間が長く、当初計画していた進度より、研究速度が遅れているのが現状である。昨年度同様、演奏活動自体も研究活動となるため、本研究とどのように並行して進めていくかが課題である。海外短期研修では、昨年と同じくボローニャを中心に演奏家や役者、指導者たちと活発に意見を交わす機会を得ることができたと同時に、今年度は、ボローニャ国立音楽院で教鞭をとる音楽学者ピエロ・ミエーリ氏と会談ができ、多くの新資料と提示やアドバイスを受けたが、それらの翻訳と内容の精査にも時間が必要となっている。本研究の3本柱である日本人のための「歌唱におけるイタリア語発語法」、「イタリア詩の韻律解釈を踏まえたのオペラ台本読解法」、「イタリア・オペラ作品における楽譜・演奏解釈法」に関しての研究の連携は比較的順調で、指導におけるある程度の体系化も具体的に仕上がりつつあると同時に、イタリアオペアの歴史を追ったプログラムによるリサイタルを実現させることも出来、実演を通じて研究内容の成果を発表することが出来た。しかしながら「イタリア・オペラ作品における楽譜・演奏解釈法」に関してだが、昨年同様、現地でしか得られない資料の獲得や、知識を有する演奏家や学者との対談、イタリアを中心とした図書館や音楽院での資料収集と考察にもっと時間を割く必要を感じており、特に進捗状況が遅れているのがこの分野の研究である。平成31年は、これまで購入してきた外国語の文献の翻訳と内容の確認を中心に、これまで精査した研究内容の充実と論文作成を進める。また、6月に来日するボローニャ歌劇場のソリストとの対談を通じて、研究内容の裏付けも進めたい。伝統的な歌唱旋律解釈法研究の為、文献の内容の裏付けとして1900年初頭のSP録音との表現法や歌唱技術に関して照合を行う。蓄音機ならびにSP録音に関して造詣の深い、梅田秀喜さんにも協力をいただく予定である。特に、イタリア語発音専門辞書である「Il dipi.Dizionario di Pronuncia Italiana」の序文ならびに発音法解説を訳したことから得た具体的な発音に関するアプローチは大変貴重で、翻訳した内容を海外で活躍するイタリア人歌手や指導者達を対象に裏付けと確認を取ることが出来た。その結果、実際には彼らが辞書の内容以上に、より実践的に、発語の知識や詩のリズムを駆使して舞台表現に活かしていることが、彼らの指導や舞台での歌唱、直接のインタビューを通じて理解できた。演奏現場や指導現場でこうした知識を持ち込むことで大きな成果が既に出ている。本研究に関する科研費を申請してから、全国共同制作プロジェクトオペラ「トスカ」への出演が決まるなど、歌手として演奏依頼が多く入ったことで演奏活動が忙しくなり、またオペラという芸術の特性上、稽古期間や拘束期間が長く、当初計画していた進度より、研究速度が遅れているのが現状である。演奏活動自体も研究活動となるため、本研究とどのように並行して進めていくかが課題である。海外短期研修では、ミラノとボローニャを中心に演奏家や役者、指導者たちと活発に意見を交わす機会を得ることができたと同時に、貴重な資料を得ることも出来た。本研究の3本柱である日本人のための「歌唱におけるイタリア語発語法」、「イタリア詩の韻律解釈を踏まえたのオペラ台本読解法」に関しては比較的順調で、書籍の翻訳を含め、実際の演奏現場や指導現場で一定の成果に結びつけられている。一方「イタリア・オペラ作品における楽譜・演奏解釈法」に関してだが、資料集めに躓いているところがあり、イタリアを中心とした図書館や音楽院での資料収集と考察にもっと時間を割く必要を感じており、進捗状況が遅れているのがこの分野の研究である。非常に幅広い分野であるため、入手できる資料を精査しながら、的を絞った研究に移行して行きたい。

平成30年度の研究としては、昨年度購入したイタリア語における文献の翻訳と内容の確認を継続するとともに、5月には渡伊し、ボローニャを拠点に、ボローニャ歌劇場のリハーサルにも立ち合い、出演歌手(演目はVerdi作曲『ドン・カルロ』)や現地在住の国際的に活躍するオペラ歌手陣と歌唱旋律の扱い方や、読譜法と演奏様式の関連について討論を重ねた。また、ボローニャ音楽院で音楽史を指導している著名な音楽学者ピエロ・ミオーリ氏からも直接対談し、意見やアドバイスをもらう機会を得ることが出来た。ミオーリ氏の著書数冊の他、Alfredo colombani著『19世紀のイタリアオペラ(1900年著)』やAlessandoro Rocatagliati著『台本作家Felicce Romani』など、これまで探し求めていた書籍を購入することもできた。また、イタリア国立ボローニャ音楽博物館では、研究対象でありながら関係書物の少ないボローニャ派の作曲家Vincenzo Righiniの直筆譜のコピーやその他作曲家の直筆譜、手紙などを研究ということで特別に3日間に渡り見せてもらった。研究内容の裏付けとしての実演・演奏活動しては、Verdhi作曲『リゴレット』やMozart作曲『フィガロの結婚』といった研究対象のオペラにも出演しつつ、イタリアオペラ作品の歴史を追ったプログラムによるリサイタルも名古屋と富山で開催した。リサイタルの内容としては、先述したRighini作曲のオペラアリアなど、おそらく日本初演であろう作品も取り上げながら、国際的に活躍するイタリア人バリトン歌手Mattia Olivieri氏の協力を得て、Rossini,Donizetti,Bellini,Verdi,のオペラ作品における二重唱を取り上げた。本研究に必要なイタリア語や英語による参考文献の翻訳に時間がかかるにも関わらず、演奏活動と並行することが難しく、またオペラという芸術の特性上、稽古期間や拘束期間が長く、当初計画していた進度より、研究速度が遅れているのが現状である。昨年度同様、演奏活動自体も研究活動となるため、本研究とどのように並行して進めていくかが課題である。海外短期研修では、昨年と同じくボローニャを中心に演奏家や役者、指導者たちと活発に意見を交わす機会を得ることができたと同時に、今年度は、ボローニャ国立音楽院で教鞭をとる音楽学者ピエロ・ミエーリ氏と会談ができ、多くの新資料と提示やアドバイスを受けたが、それらの翻訳と内容の精査にも時間が必要となっている。本研究の3本柱である日本人のための「歌唱におけるイタリア語発語法」、「イタリア詩の韻律解釈を踏まえたのオペラ台本読解法」、「イタリア・オペラ作品における楽譜・演奏解釈法」に関しての研究の連携は比較的順調で、指導におけるある程度の体系化も具体的に仕上がりつつあると同時に、イタリアオペアの歴史を追ったプログラムによるリサイタルを実現させることも出来、実演を通じて研究内容の成果を発表することが出来た。