hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パッシブ音響トモグラフィによる協調動作型都市環境センサネットワークの基礎研究

また,本測定手法の数理モデルの構築,および当該モデルを用いたコンピュータシミュレーションによる検討,昨年度に研究計画以上の進展として得られた地表面音響特性測定の理論モデルを生かして,さらに背景音量より小音量の付加音源音量設定手法を開発するなど,研究計画以上の進展も得られた。一方で本手法のリアルタイム化は引続き課題となっている。よって,(3)と評価した。平成28年度までに行った,1道路からの道路交通騒音を環境音源とした場合について,当該道路と垂直方向に測線を設けた場合に対し,道路平行方向に測線を設けた場合をモデル解析および実測によって検討した。この場合の測定手法は,測線近傍の音源からの音は大音量であるものの移動音源であるためランダムであり,測線両端の2受音点間の受音波形に相関をもたらさないのに対し,遠方音源は小音量であるが測線から見込む移動量が小さいため,2受音点間の受音波形における相関が得られるとの仮説に基づく。本仮説をまず,モデル解析によって検証した。モデルには新たに,遠距離伝搬において大きな影響をもたらす音線の下方への屈折現象を,欧州の騒音伝搬モデルであるHarmonoise工学モデルを参考として導入した。モデル解析の結果,本仮説に従って2受音点間に明瞭な相関のピークおよび,ピーク時刻から得られる風速は設定条件との2乗平均誤差が0.23 m/sと小さく,測定可能性が示された。ついで,実測による実証を試みた。結果はモデル解析に反し,検証用風速計による測定値に対する2乗平均誤差が1.7 m/sと良好な一致が得られなかった。原因として,上空大気の温度成層が温度低減状態にある場合に音線がモデルの想定と逆の上方へ屈折し,遠方からの入射音が得られず相関が得られなかったことが挙げられる。一方で,温度成層が逆転状態にある場合は良好な一致が得られており,地表面反射音を含む相関波形から上空大気の温度成層の勾配の推定可能性が示された。すなわち,道路交通騒音のパッシブ計測による,上空大気センシングの可能性が示された。昨年度までに実証された道路垂直方向の測線における計測センサとのネットワーク化により,都市環境センシングの可能性が示される。2点間双方向の音響伝搬時間計測結果から,両計測点間の平均的な風速・温度を求める手法の,都市における代表的なスケールである数十数百メートル規模での適用性は明らかではない。そこで本研究では,実際的な都市環境における代表的な音源である道路交通騒音に対し道路垂直方向および道路平行方向に測線を設けた場合,および特定の卓越した音源のない一般背景環境音源の場合について,モデル計算および実測により測定可能性を検討した。道路垂直方向では,実測およびモデル計算ともに良好な風速算出結果が得られた。一方,道路平行方向および背景環境音では,モデル計算では良好であったが,実測では風速の計測誤差が大きかった。平成27年度で達成できなかった、PCおよびオーディオインターフェイスを用いた計測のリアルタイム化を推進する。平成27年度において試みた、卓越した環境音を有しない状況における本手法の適用について、適用可能な条件に関するさらなる検討を進める。卓越した環境音を有しない状況では伝搬方向分離のため、当初想定されていなかった高圧の電源装置を要する指向性マイクロホンの必要性が明らかとなっている。
蛍光標識を用いた脳脊髄間の痛覚調節機構の解明

脳幹の縫線核から脊髄にセロトニンを投射する神経は、痛みの調節に重要である。その調節回路を明らかにするために、セロトニン作動性神経が緑色蛍光蛋白GFPにより発光する大腸菌人工染色体(BAC)遺伝子改変マウスを作製し、逆行性色素をそのマウスの脊髄に注入し、延髄の切片において、延髄から脊髄にセロトニンを投射する神経を生きたまま同定・記録する事が可能になった。脊髄に投射する神経の中でも、セロトニン神経ではK+チャネルをブロックするとCa2+依存性の持続性を持つ活動電位が記録された。この現象が脊髄にセロトニンを投射する神経特有の性質であることが明らかになった。2012年の9月に名古屋で開かれる第35回日本神経科学大会において、本研究の成果を発表した。さらに、同年の10月に米国のニューオリンズで開かれた北米神経科学学会においても発表を行った。その主な内容は、1抗体染色によりGFP発光細胞がセロトニン作動性神経である事の確認、2そのGFP発光細胞から、電気生理学的記録法のパッチクランプ法を用いて、膜電位を固定した場合の自然発生的に放出された伝達物質によるシナプス電流、及び、膜電流を固定した場合の活動電位を記録できた事、3脊髄から逆行性の色素を注入し、脊髄にセロトニンを投射している延髄のGFP発光細胞が識別できた事である。その後の展開として、科研費のおかげで正確な色素付加に必要な動物固定装置や注入装置を購入できた。それらの装置を使うことによって、目標の部位、つまり、脊髄への感覚入力が行われる後角の薄い層に色素を注入できた。注入後、逆行性色素で染色されたGFP発光細胞からのパッチクランプ記録ができた。予備実験あるいは派生実験として、マウスの神経結紮モデル作製等の手術をする際に使われる麻酔の効果を調べる実験も平行して行っている。具体的には、セボフルランという麻酔薬を細胞外液にあたるリンガー液中にバブリングにより溶かし、その液を灌流した場合のシナプス電流への効果をパッチクランプ記録法により明かにしつつある。2013年の11月に米国のサンディエゴで開かれた北米神経科学学会にて本研究の成果を発表した。また、2014年の9月の京都で開かれる第37回日本神経科学大会の演題登録も行った。セロトニン作動性神経がGFPにより発光する遺伝子改変マウスを用い、逆行性色素のDiIを脊髄に注入し、延髄のスライスにおいて、延髄から脊髄にセロトニンを投射する神経を生きたまま同定・記録する事が可能になった。膜の電気的特性を調べるために、細胞内液にあたる、電極内液をカリウムからセシウムに置換しカリウムチャネルをブロックしたところ、DiIとGFPが共に発光する神経、すなわち、延髄から脊髄にセロトニンを投射する神経の活動電位の持続時間が、カリウムの場合の数ミリ秒に比べ、数百ミリ秒に延長された。それに対し、DiI発光はあってもGFP発光が見られない神経、すなわち、セロトニン以外を脊髄に投射している可能性が高い神経では、長時間持続する活動電位は観察されなかった。その持続成分を明らかにするために、細胞外液のカルシウムをゼロにすると、持続成分は著しく抑制され、また、細胞外カルシウム存在下において、カルシウムチャネル阻害剤であるセシウムによっても、同じく持続成分は抑制された。したがって、その持続成分は、カルシウム流入による可能性が高い事が示唆された。さらに、QX-314というナトリウムチャネルブロッカーを使い、その持続成分のみを抽出し電流電圧曲線を作成したところ、その反転電位がカルシウムチャネルの反転電位に近かった。これらの結果より、延髄から脊髄に投射している神経の中でも、セロトニン作動性神経にはカルシウムチャネルが存在し、それ以外の伝達物質を投射する神経では、カルシウムチャネルが少ないという傾向がわかった。抗体染色によりGFP発光細胞がセロトニン作動性神経であることを確認した。具体的には、GFP抗体とセロトニン合成酵素であるTPH2の抗体を用いて組織染色実験を行った。研究対象である延髄吻側の腹内側部(RVM)の大縫線核において、TPH2抗体とGFP抗体のそれぞれに反応する二次抗体の発色による二重染色が確認された。TPH2抗体で染色された細胞の約半分がGFP抗体でも染色された。逆にGFP抗体で染色されたものの殆どがTPH2抗体で染色された。これらのことから、GFPで発光する神経は、ほぼセロトニン作動性神経であるとみなされる。次に、電気生理学的記録法のパッチクランプ法を用いて、作製に熟練を要する延髄切片から電流と電圧の記録が可能になった。記録したものは、膜電位を固定した場合の自然発生的に放出された伝達物質によるシナプス電流、及び、膜電流を固定した場合の活動電位である。

これらは、パッチクランプ記録が可能な切片の作製が可能になった事を示す。詳細は達成度の欄に譲るが、神経の走行を追跡するための蛍光色素(以下、色素)には、同じ種類の色素でも形態や分子構造が異なるものが存在する。さらに、添加物の有無も関係する。また、色素付加の方法も様々である。従って、色素や付加方法の検討に時間をかけざるをえなかったが、科研費のおかげで色素付加に必要な動物固定装置や注入装置を購入できたので、平成24年度の進展が期待できる。マウスの神経結紮モデル作製等の手術をする際には、麻酔が使われる。予備実験あるいは派生実験として、その麻酔の効果を調べる実験も平行して行っている。具体的には、セボフルランという麻酔薬を細胞外液にあたるリンガー液中にバブリングにより溶かし、その液を灌流した場合のシナプス電流への麻酔の効果をパッチクランプ記録法により明かにしつつある。2014年9月の京都での第37回日本神経科学大会と、2015年3月の米国シカゴでのExperimental Biologyの大会にて本研究の成果を発表した。延髄にある縫線核には、セロトニンを脊髄に投射するセロトニン作動性神経が多数存在し、その投射により痛みを調節する神経回路がある。セロトニン作動性神経がGFPにより発光する遺伝子改変マウスを用い、逆行性色素のDiIを脊髄に注入し、延髄のスライスにおいて、延髄から脊髄にセロトニンを投射する神経を生きたまま同定・記録する事が可能になった。膜の電気的特性を調べるために、細胞内液にあたる、電極内液をカリウムからセシウムに置換しカリウムチャネルをブロックしたところ、DiIとGFPが共に発光する神経、すなわち、延髄から脊髄にセロトニンを投射する神経の活動電位の持続時間が、カリウムの場合の数ミリ秒に比べ、数十ミリから数百秒に延長された。それに対し、DiI発光はあってもGFP発光が見られない神経、すなわち、セロトニン以外を脊髄に投射している可能性が高い神経では、長時間持続する活動電位は観察されなかった。そして、その持続成分がカルシウムチャネルにより惹起される事を明らかにした。前回の実験に加え、DiIにより染色されていない神経にも記録を行ったところ、GFPが発光する神経からは持続的な電流成分が見られ、GFPの発光が無い神経からは持続的成分は殆ど検出されなかった。無論、DiIが脊髄に投射している神経の全てを染色していると考えがたいが、傾向として、延髄から脊髄への投射の有無に関わらず、セロトニン作動性神経には持続的な電流を生じさせるカルシウムチャネルが存在し、それ以外の伝達物質を投射する神経では、そのようなカルシウムチャネルが少ないという事が明らかになった。つまり、縫線核中のセロトニン作動性神経の同定を電気生理学的にも行えるという事である。生理学実績の概要にも記述したように、神経の走行を追跡するための蛍光色素の注入が科研費のおかげにより成功し、脊髄にセロトニンを投射しているGFP細胞からパッチクランプ記録ができた。また、準備(派生)実験としてのセボフルランの実験も進行中であり、まとめの段階に入ってきている。実績の概要にも記述したように、神経の走行を追跡するための逆行性蛍光色素の注入が、科研費で購入した機器により可能になり、脊髄にセロトニンを投射しているGFPが発光している神経、および、GFPの発光は見られないがDiIにより発光している神経からパッチクランプ記録ができた。
特別養護老人ホームにおけるターミナルケア充実のための要件-看護職の役割を中心として

本研究は、特別養護老人ホーム(以下、特養と略)におけるターミナルケアを充実させうる条件を看護職の役割を中心に探求するものである。まず2002年には、全国特養から無作為抽出した1000施設の看護職各1名を対象に、ターミナルケアの実態を郵送調査した。433施設より回答があった(回収率43.3%)。特養入所者数は67.0±24.8、平均年齢は84.0±1.9であった。入所者死亡数(2001年)は1施設当たり10.3±5.9、内ホーム内死亡数は4.3±5.2であった。ホーム内死亡者(2001年)は91歳以上が32.9%と最も多く、次いで86-90歳(28.0%)であった。ホーム内死亡疾患(2001年)は老衰33.3%、心疾患21.6%、肺炎18.6%の順であった。常勤の医師は0.06±0.2、看護師1.5±1.4、准看護師2.1±1.4であり、准看の比率が高く、常勤看護師のいない特養は26.6%あった。看護職の夜勤(宿直)は9.8%の施設で実施されていた。ターミナルケアにおいて回答をあわせると52医療処置全て実施されており、看護職はその内48項目の主たる実施者であった。医療職以外の職員も33医療処置を実施していた。ターミナルケアにおいて看護職が時間を費やしている業務は「状態観察・把握」(65.8%)「医療処置」(57.5%)「日常生活の援助」(46.2%)の順であった。医療処置を実施する中での問題として「家族の協力連携」(11.8%)「医師との連絡連携」(11.6%)「看護職の勤務体制」(10.5%)「介護職員の理解」(9.7%)等があがった。2003年は、前年施設から800施設を無作為抽出し、医師、看護職、介護職各1名を対象に第2次郵送調査を実施した。回収率14.8%、28.5%、27.0%であった。ターミナルケアに対して看護職は「やや不満」(35.1%)と答え、具体的には医療体制に対する不満が最も多かった(20.3%)。看護職の夜勤については、介護職は「状況に応じて夜勤すべき」(30.2%)が最も多く、医師、看護職は「自宅待機」であった(41.5%、40.1%)。適切な看護職員数として、1-3名の増員を看護職・介護職ともにあげた(33.5%、46.6%)。ターミナルケアにおける看護職の役割として、医師は「状態観察・把握」(15.8%)を、看護職・介護職は「医師との連絡調整」(15.3%、15.6%)を最も多くあげ、「状態を観察し医師と連携をとる」ことを望んでいた。

ターミナルケアに対して看護職は「やや不満」(35.1%)と答え、具体的には医療体制に対する不満が最も多かった(20.3%)。看護職の夜勤については、介護職は「状況に応じて夜勤すべき」(30.2%)が最も多く、医師、看護職は「自宅待機」であった(41.5%、40.1%)。適切な看護職員数として、1-3名の増員を看護職・介護職ともにあげた(33.5%、46.6%)。ターミナルケアにおける看護職の役割として、医師は「状態観察・把握」(15.8%)を、看護職・介護職は「医師との連絡調整」(15.3%、15.6%)を最も多くあげ、「状態を観察し医師と連携をとる」ことを望んでいた。本年度は、主として特別養護老人ホームにおけるターミナルケアと看護職の役割の実態を明らかにするため、全国老人福祉施設名簿(平成12年版)から無作為抽出した特養1000施設の看護職を対象に郵送による質問紙調査を行った。その結果、431施設の看護職より回答が得られた(回収率43.1%)。結果の概要は次の通りである。1.施設・入所者及び職員の概要対象施設の開設後年数は13.3±9.0、入所者数は66.9±24.8、入所者平均年齢は84.0±1.9であった。調査時ターミナル期にあった入所者は2.2±2.7人であった。平成13年の入所者死亡数は10.3±5.9、うちホーム内死亡者数は4.3±5.2であり、平成9年以降ほぼ同じ数値で経過している。平成13年のホーム内死亡者の年齢は91歳以上(32.9%)が最も多く次いで8690歳(28.0%)であり、死亡病名は老衰(33.3%)、心疾患(21.6%)、肺炎(18.6%)の順であった。常勤の職員数は医師0.06±0.2、看護師1.5±1.4、准看護師2.1±1.4、介護職員21.8±10.4、生活相談員1.5±1.0、機能訓練相談員0.5±0.6等であった。常勤看護師のいない特養は26.6%あった。2.ターミナルケアと看護職の役割の実態ターミナルケアに関する施設の現在の対応は、「希望があれば看取っている」(64.6%)が最も多く、次いで「死亡直前期以外の対応はしているが、直前期には病院に移している」(18.5%)の順であった。「積極的に看取っている」は8.7%であったが、将来は「ターミナルケアに積極的に取り組んでいきたい」と考える割合は15.9%と倍増を示した。ターミナルケアにおいて看護職が最も時間を費やしている業務は、状態観察把握、医療的処置、日常生活の援助、医師との連絡調整の順であった。ターミナル期の入所者がいる場合、9.8%の施設が看護職の夜勤宿直を(状況に応じて)実施していた。ターミナノレケアにおいて高度な処置を含む52医療的処置全てが実施され、看護職は52項日中48医療的処置の主たる実施者であった。医療的処置に関する医師と看護職との打ち合わせは不定期(41.3%)が最も多く、次いでほぼ毎日(24.7%)であり、打ち合わせ時間は30分以内(85.8%)が最も多かった。医療職外の職員に対する医療的処置に関する教育・指導は84.7%の施設が実施しており、それに看護職が最も多く(44.7%)あたっていた。医療処置を実施する中で問題に感じることに、家族の協力・連携(11.8%)が最も多くあげられ、医師との連絡・連携(11.6%)、看護職の勤務体制(夜勤等)(10.5%)、介護職員の理解(9.7%)、介護職員の技術力(9.6%)等があった。平成14年度の調査において明らかになった特別養護老人ホーム(以下特養)のターミナルケア実施上の問題等に関して、医師・介護職も対象に加え医師・介護職の考えや実態をも入れて明らかにし課題解決の方向を探る目的で第2次質問紙郵送調査を行った。対象は、平成14年度の調査対象の1000施設から無作為抽出した800施設の看護職及び特養の医師、介護職(各施設各1名)である。回収率は看護職28.5%、医師14.8%、介護職27.0%であった。特養のターミナルケアにおける医療的処置実施上の問題として最も多くあげられた「家族・後見人との連絡・調整」に関しては、看護職が最も多く(50.0%)当たっており、その手段は電話が最も多く(50.2%)、内容は症状や治療(35.0%)、生活状況(23.9%)、本人の希望(14.4%)等に関するものであった。連絡調整に関する問題として「家族の理解がない」(28.6%)
子宮内発育不全における病態の解明と治療法の開発に関する研究

子宮内発育不全(IUGR)における中枢神経障害は,周産期・新生児医学の重要な課題である.IUGRは,種々の要因により発症するが,ヒトの不当軽量児(SGA児)のうち中枢神経障害を来たすことの多い在胎35週末満または出生体重が-2.55D未満のものの半数以上は母体の妊娠中毒症は原因である。そこで,本研究ではthromboxane A_2による子宮胎盤系の血流障害を利用したIUGRの疾患モデルラットを用い,以下の検討を行った.妊娠20日の胎仔脳を用いて基本的な生化学的指標と糖代謝の基質および高エネルギーリン酸化合物を測定すると,IUGR胎仔では脳当りのタンパクとRNAの総量の減少がみられ蛋白合成の低下が示された.一方,前脳及び脳幹部の総DNA量はIUGR脳で有意に増加しており,何らかの細胞増殖機転の作用が示唆された.また,脳内のグリコーゲン,乳酸,ピルビン酸など糖代謝の基質の減少にもかかわらず,高エネルギーリン酸化合物により示されるエネルギー代謝状態は対照と差はなく,代償範囲内にあると考えられた.脳の基本的構築の発達時期に中毒症の病態の起始が求められるため,次に胎仔から新生仔期にかけて脳の組織変化の時間的経過を追い,以下の結果を得た.胎齡18日では皮質原基の一部に分化した細胞集団を,胎齡20日には大脳半球の断面積の有意な減少と,新皮質の神経上皮層の細胞群の局所的増殖と組織配列の乱れを認め,神経芽細胞の分化異常,遊走障害と考えられた.しかし,生後7日にはこの異所性の細胞集団は消失していた.この結果は,胎児期の脳組織の分化に時期に一致した胎盤血流の著しい低下は一過性に大脳皮質の構築異常をもたらす可能性を示唆する.本研究によりIUGRにおける中枢神経系障害の機序に関わる基本的な問題が明らかになったので,今後さらに脳の発達障害という観点から分子生物学的に検討していきたい.子宮内発育不全(IUGR)における中枢神経障害は,周産期・新生児医学の重要な課題である.IUGRは,種々の要因により発症するが,ヒトの不当軽量児(SGA児)のうち中枢神経障害を来たすことの多い在胎35週末満または出生体重が-2.55D未満のものの半数以上は母体の妊娠中毒症は原因である。そこで,本研究ではthromboxane A_2による子宮胎盤系の血流障害を利用したIUGRの疾患モデルラットを用い,以下の検討を行った.妊娠20日の胎仔脳を用いて基本的な生化学的指標と糖代謝の基質および高エネルギーリン酸化合物を測定すると,IUGR胎仔では脳当りのタンパクとRNAの総量の減少がみられ蛋白合成の低下が示された.一方,前脳及び脳幹部の総DNA量はIUGR脳で有意に増加しており,何らかの細胞増殖機転の作用が示唆された.また,脳内のグリコーゲン,乳酸,ピルビン酸など糖代謝の基質の減少にもかかわらず,高エネルギーリン酸化合物により示されるエネルギー代謝状態は対照と差はなく,代償範囲内にあると考えられた.脳の基本的構築の発達時期に中毒症の病態の起始が求められるため,次に胎仔から新生仔期にかけて脳の組織変化の時間的経過を追い,以下の結果を得た.胎齡18日では皮質原基の一部に分化した細胞集団を,胎齡20日には大脳半球の断面積の有意な減少と,新皮質の神経上皮層の細胞群の局所的増殖と組織配列の乱れを認め,神経芽細胞の分化異常,遊走障害と考えられた.しかし,生後7日にはこの異所性の細胞集団は消失していた.この結果は,胎児期の脳組織の分化に時期に一致した胎盤血流の著しい低下は一過性に大脳皮質の構築異常をもたらす可能性を示唆する.本研究によりIUGRにおける中枢神経系障害の機序に関わる基本的な問題が明らかになったので,今後さらに脳の発達障害という観点から分子生物学的に検討していきたい.子宮内発育不全(IUGR)モデルは、SDラットの母獣にthromboxane A2を持続的に投与する方法を用いた。妊娠20日に帝王切開にて胎仔を取り出し、その脳を以下の検討に供した。1)糖・エネルギー代謝:IUGRの脳では、タンパク及びRNAの脳あたりの総量の減少がみられ、蛋白合成の低下が認められた。一方、前脳及び脳幹部の総DNA量は予想に反しIUGR脳で有意に増加しており、何等かの細胞増殖機転が作用していることが明らかになった。また、糖代謝の基質の減少にもかかわらず高エネルギーリン酸化合物により示されるエネルギー代謝状態には有意な差は認められず代謝範囲内にあることが示された。2)組織学的検討:型どうりに組織標本を作成し、HE染色により前脳を中心に大脳の組織学的検討を行った。IUGRラット脳では対照と比べ大脳半球の断面積、特に皮質原基、大脳基底核の断面積が小さく神経上皮層が厚く皮質原基が菲薄で神経細胞の遊走遅延が示された。従来の報告にはみられない新たな知見として、大脳の旧皮質層と隣接する新皮質層部の神経上皮細胞群の局所的な分化、増殖像が観察され、神経芽細胞の分化異常、遊走障害と考えられた。なお、大脳基底核の構築異常、細胞の変性は認められなかった。この病変部位の分化の時期と母獣へのthromboxane A2投与時期とは一致しており、大脳皮質形成期における胎盤血流の著しい低下は神経芽細胞の分化構築

異常をもたらすことが示唆された。このことは、妊娠中期発症の重症妊娠中毒症の母体から出生した患児の精神発達遅延の機構を解明する上に極めて重要な新知見である。平成7年度は、分化異常を示した細胞群の性格と出生後の消長を検討する予定である。Thromboxane A_2の持続的投与によるIUGRモデルラットを用いて,胎仔と新生仔の脳の組織学的変化について検討した.本モデルの胎児期や生後の発育不全の様式は妊娠中基発症の重症IUGRに類似しており,胎齢20日において体重および脳皮質の重量はそれぞれ20-30%,10-15%の減少が認められる.胎齢18日の脳では,IUGRと対照の大脳半球の総断面積は明らかな差は認めなかった.大脳半球では,皮質原基の一部に神経上皮層を構成する細胞と類似した細胞群が認められた.胎齢20日の脳では,大脳半球の総断面積を比較するとIUGRで有意な減少が認められた.また皮質原基,視床の断面積もIUGRでは減少していたが,総断面積比において皮質原基の占める割合の減少がIUGRで特徴的であった.組織所見では,旧皮質と隣接する新皮質部の神経上皮層に皮質原基を構成する細胞と類似した比較的分化した細胞集団が見られたが,細胞配列も乱れており,神経芽細胞の分化異常,遊走障害と考えられた.視床,視床下部においては細胞構築の異常は認められず,細胞変性などの所見も認められなかった.日齢7の脳では,IUGRの脳で総断面積が小さく,また皮質も対照に比して非薄化していた.また,胎齢18日と20日に認められた異所性の細胞集団は消失していた.以上の所見は、母獣へのthromboxane A_2の投与時期と病変部位の分化時期とがほぼ一致していることから,胎盤血流の著しい低下が一過性に大脳皮質の構築異常をもたらす可能性が示唆された.本研究によりIUGRにおける中枢神経系障害の機序に関わる基本的な問題が明らかになったので,今後さらに脳の発達障害という観点から分子生物学的に検討していきたい.
森林土壌中の有機物分解がリン制限を受けている可能性の検討

日本の森林土壌の有機物分解がリン制限を受けている可能性を調べるため、有機物分解を担う微生物のリン制限について検討した。森林土壌中のホスホモノエステラーゼ活性とホスホジエステラーゼ活性は、可給態P/微生物バイオマス炭素の比と有意な負の相関を示した。また低pH土壌では、リン添加によりデヒドロゲナーゼ活性は有意に増加した。これらの結果は、とくに酸性の森林土壌において微生物がリン制限であることを示しており、有機物分解もリン制限により抑制されていることを暗示している。長野県下各地の森林からA層土壌試料を計20点採取し、実験に供した。土壌中リンの形態は、Hedleyの逐次抽出法を改変した方法により分析した。いずれの土壌型でもNaOH-Pが卓越していた。NaOH-Piは0.5Feo+Alo量と正の相関を示し、NaOHが非晶質AlやFe酸化物に吸着したPiを抽出することを追認した。Pの生物利用性は一般にpH67で最大であるが、本研究ではH_2O-PはpHと負の相関を示し、酸性土壌ほどPの生物利用性が高い、という結果となった。これは、本研究で用いた土壌では、酸性のものほど活性Al・Fe量が低いことによると推察される。土壌型による、微生物特性の差異は認められなかった。ホスホモノエステラーゼ活性とホスホジエステラーゼ活性は共にpHと有意な負の相関を示したが、いずれの画分のP濃度とも相関は見られなかった。しかしながら、両活性とも可給態P/微生物バイオマス炭素の比と有意な負の相関を示した。ホスファターゼ生産は、リン欠乏により誘導されることが知られているため、この結果は、とくに酸性の森林土壌において微生物がリン制限である可能性を示している。このため、これら土壌は窒素流入により微生物のリン制限が顕在化しやすいと予想される。土壌のNaHCO_3とNaOH抽出液各々について、各種ホスファターゼを添加し、放出されるリン酸を定量することで、リンの形態と生物利用性を評価した。NaHCO_3抽出液では、大部分の有機態リンはホスファターゼで分解可能であった。他方、NaOH抽出液では、有機態リンに占める加水分解性リンは極めて少なかった。NaHCO_3抽出液では易分解性モノエステルリンとフィチン酸様リンが比較的多く含まれていた。このため、NaHCO_3抽出液により、生物利用性の高い有機態リンが森林土壌から抽出されることが示された。森林土壌中の微生物群集がリン制限であるか否かを明らかにするため、森林土壌8点にリンを添加し、ホスファターゼ活性とデヒドロゲナーゼ活性の応答を調べた。仮にリン制限であるとすると、微生物活性の指標であるデヒドロゲナーゼ活性は増加し、リン獲得に必要なホスファターゼはその生産が不要となるため活性が低下もしくは増加しないことが予想される。リン添加区のデヒドロゲナーゼ活性/対照区のデヒドロゲナーゼ活性の比(RR-dehydrogenase)と、リン添加区のホスファターゼ活性/対照区のホスファターゼ活性の比(RR-phosphatase)を算出し、さらにこの2つの比(RR-dehydrogenase/RR-phosphatase)を求めた。RR-dehydrogenase/RR-phosphatase比は、リン制限の土壌では高くなるはずである。調査したところ、この比は土壌pHが低くホスファターゼ活性が高いためリン制限が疑われた土壌で高値を示した。このため、特にpHの低い日本の森林土壌において、土壌微生物がリン制限の状態である可能性が示された。森林土壌中においてポリフェノールオキシダーゼ生産微生物がリン制限となり腐植分解が抑制されている可能性を検討した。用いた黒ぼく土2点と褐色森林土1点のうち黒ぼく土1点において、リン添加によりポリフェノールオキシダーゼ活性が有意に増加した。またこの土壌ではBiologプレートを用いた実験において、リン添加により細菌群集と菌類群集のいずれの活性も有意に増加し、また基質利用パターンも変化した。このため、微生物群集全体がリン制限の状態であり、腐植分解に大きく寄与するポリフェノールオキシダーゼ生産菌もリン制限の状態であることが推察された。また褐色森林土では、微生物群集がカリウム制限である可能性も示唆された。
中米における胃がんの組織型別リスク・ファクターの研究

1.目的:胃がんの疫学像は、Diffuse type(DT)とIntestinal type(IT)で異なっているため、胃がんのリスクファクターが組織型別に異なっているか否かを症例対照研究により明らかにする。2.方法:組織学的に胃癌と確認された症例を症例群、胃癌症例と性、年令(±3才)、病院がマッチした症例を対照群とした。生活習慣、食生活の情報は、質問票を用いて直接面接法によって得た。採血血清は、日本でH.pyloriとPepsinogenについて測定した。解析は、Coxの比例ハザードモデルを用いて、相対危険度(RR)を算出した。3.結果:《グアテマラ》1998年までに胃癌症例147例、対照症例176例について面接調査が実施された。そのうちDT55組、IT82組、計137組について解析した。生活要因については、IT胃癌は低収入でのリスクの上昇、冷蔵庫使用でのリスクの低下があきらかであったのに対し、DT胃癌では明らかでない。H.pyloriをIT、DT別にみても、両群ともRRの上昇は見られていない。PepsinogeはPGI/II<3.0の者のPRはITがDTに比べて高かった。《コスタリカ》1998年現在で、胃癌症例173例、対照症例183例について調査が実施された。今回DT61組、IT93組の計154組について検討した。生活要因については、DTでは特に明らかなリスク要因は見られなかったが、ITでは冷蔵庫使用が予測に反して、リスクを高めている結果が得られた。H.pyloriを組織型別に見ても一定の傾向は見られなかった。Pepsinogenは、PGI/II〈3.0の者のPRは、DT、ITとも高い傾向が見られたがDTとITの差はあまり明確でない。4.結論:IT、DTでリスクファクターの一部に差が見られ、今後症例を増してさらに検討が必要である。1.目的:中米胃癌のリスクファクターを組織型別に明らかにすることを目的とする。2.方法:コスタリカ、グアテマラそれぞれにおいて、症例対照研究の対象者に面接調査および血清、病理組織の採取を実施。3.結果i)症例収集状況1998年2月までにグアテマラで症例105名、対照118名、コスタリカで症例153名、対照151名であった。ii)血清収集状況グアテマラにおいて、症例群105例、対照群106例、コスタリカでは、症例群148例、対照群151例であった。グアテマラでは、症例群でのH.pylori抗体陽性率は、71.1%(54/76)、対照群では、75.4%(52/69)であった。コスタリカでは、症例群73.2%(90/123)対照群79.0%(94/119)であった。3.0≦PG I/IIの者に対し、PG I/II<3.0の者のリスクはグアテマラで、1.69(0.86-3.31)、コスタリカで、4.24(2.28-7.88)であった。グアテマラでは、慢性萎縮性胃炎(PG I/II<3.0の者)による胃がんの相対危険度の上昇は顕著でなかったが、コスタリカでは、4.2倍と明らかに上昇していた。

1.目的:胃がんの疫学像は、Diffiuse type(DT)とIntestinal type(TT)で異なっているため、胃がんのリスクファクターが組織型別に異なっているか否かを症例対照研究により明らかにする。2.方法:組織学的に胃癌と確認された症例を症例群、胃癌症例と性、年令(±3才)、病院がマッチした症例を対照群とした。生活習慣、食生活の情報は、質問票を用いて直接面接法によって得た。採血血清は、日本でH.pyloriとPepsinogenについて測定した。解析は、Coxの比例ハザードモデルを用いて、相対危険度(RR)を算出した。3.結果:《グアテマラ》1998年までに胃癌症例147例、対照症例176例について面接調査が実施された。そのうちDT55組、IT82組、計137組について解析した。生活要因については、IT胃癌は低収入でのリスクの上昇、冷蔵庫使用でのリスクの低下があきらかであったのに対し、DT胃癌では明らかでない。H.pyloriをIT,DT別にみても、両群ともRRの上昇は見られていない。PepsinogenはPGI/II<3.0の者のRRはITが釘にDTに比べて高かった。《コスタリカ》1998年現在で、胃癌症例173例、対照症例183例について調査が実施された。今回DT61組、IT93組の計154組について検討した。生活要因については、DTでは特に明らかなリスク要因は見られなかったが、ITでは冷蔵庫使用が予測に反して、リスクを高めている結果が得られた。H.pyloriを組織型別に見ても一定の傾向は見られなかった。Pepsinogenは、PGI/II<3.0の者のRRは、DT,ITとも高い傾向が見られたがDTとITの差はあまり明確でない。4.結論:IT、DTでリスクファクターの一部に差が見られ、今後症例を増してさらに検討が必要である。
日本における金型産業の形成と展開

本研究は、日本の金型産業の競争力要因を以下の五点から分析した。第一に、金型の生産形態そのものである。すなわち、日本においては金型専業メーカーが存在しており金型独立した産業として形成されている点である。専業メーカーが金型を生産する形態は欧米の金型生産にはみられない特徴である。また同時にこれらの専業メーカーが特定の金型に製造を専門化していることも大きな特徴である。第二に、金型専業メーカーがユーザーである量産型機械工業の社会的分業構造に対応したかたちで階層構造を形成している点である。すなわち、ユーザーの階層構造の各層に適合して金型専業メーカーが存在し、金型メーカー間の分業関係も含めて金型産業として柔軟な生産構造を形成しているということである。第三に、金型メーカーへのNC工作機械をはじめとする情報技術の普及が金型製造における基本的技術を決定しているという点である。その時々の最新鋭機械設備が、金型産業が、中小企業性を特徴とするにもかかわらず、普及したことが大手ユーザー内製部門に劣らない金型技術を形成し、また、このことが、ユーザーの要求に応えるための技術的基礎となっている。同時に、この積極的な設備投資は、金型メーカーが製造する金型分野を専門化することの基礎となっている。この製造する金型分野の専門化・特化の過程は当該分野における金型製造技術の精緻化の過程でもある。第四に、ユーザーと金型メーカーとの取引構造である。金型メーカーが技術的優位性をユーザーに対して持つ関係、および、ユーザーからメーカーに対してコストダウン圧力がかかる関係が、日本に独特な取引慣行によって形成されている。この取引構造そのものが、ユーザーが高い品質の金型を低コストで調達できるメカニズムとして機能している。第五に、以上の四点の歴史的発生根拠を、1950年代の機械工業振興臨時措置法から分析することにより明らかにしている。本年度は、東大阪の金型メーカーのヒアリング調査および1960年代に調査された金型産業の調査資料収集および分析を行った。これによって得られた知見は以下の通りである。1.1956年の機械工業振興臨時措置法によって、金型産業が確立するわけであるが、この法律め指定対象となった企業はもともと軍需あるいは旧財閥系の仕事に携わっていた高い技術を有する企業である。この企業が中心となり、金型産業の近代化を図り、他方で圧倒的多数の町工場から転業してきた金型メーカーの技術指導の育成を行った。2上記の出発点により、日本の金型産業は階層性をもって発展していくことになる。すなわち、中核的金型メーカー、中堅金型メーカー、小・零細金型メーカーという具合にである。この階層性は、金型のユーザー産業である量産型機械工業の高度に発達したピラミッド型の社会的分業構造に対応するものである。このことの含意は、量産型機械工業分業構造に対応することによってユーザー側が最適な条件で金型を調達することできる体制が整備されたことになる。3技術的には、金型メーカーと機械メーカー、工作機械メーカーとの共同により、金型製作に適合的な工作機械が金型メーカーに導入される企業間関係ができあがっている。金型という製品の品質を基本的に決定するのは主たる生産手段である工作機械であり、日本の金型メーカーが高い技術を保有するのは、こうした企業間関係が大きく役割を果たしている。以上が本年度得られた新たな知見である。来年度は、技能の問題を掘り下げて研究を進める。
データベースを活用したがん体細胞バリアントの大規模機能解析

本研究では、公共データベースThe Cancer Genome Atlas(TCGA)に収載されている体細胞バリアントとRNA-seqデータを統合解析することにより、スプライシング制御に影響する体細胞バリアントをゲノムワイドに特定することを目指す。ゲノム医療においてVariants of Uncertain Significanceと呼ばれる意義不明バリアントの存在が課題の一つであるが、本研究はスプライシング制御という観点から体細胞バリアントの意義を明らかにすることができるため、ゲノム医療を推進する上で大きな意義を有すると考えられる。本年度は25組織のがん計9,635症例のデータをTCGAから取得し、RNA-seqデータを独自の手法でノーマライズし、それらを計156,794の体細胞バリアント情報と統合解析した結果、計646のESE(Exonic Splicing Enhancer)機能喪失バリアントが特定された。ESEfinderを用いてSPprotein結合モチーフを探索したところ、特定したESE機能喪失バリアントはそれ以外のバリアントに比べ有意に既知のSRprotein結合モチーフを含んでいた。また、ヒト培養細胞株において本研究で特定したESE機能喪失バリアント部位をモルフォリノオリゴで阻害したところ、対応するエクソンがスキップされることを確認した。以上より、TCGAデータの統合解析によってスプライシング制御に影響を与えるバリアントをin silicoで特定し、さらにそれらのバリアントが実際にESE上に存在していることを実験的に明らかにすることができた。今後は、他のデータベースや解析ツールを活用し、特定したESE機能喪失バリアントが遺伝子発現に与える影響やがん種ごとの傾向を明らかにする。本年度は25組織のがん計9,635症例のデータをTCGAから取得し、RNA-seqデータを独自の手法でノーマライズし、それらを計156,794の体細胞バリアント情報と統合した。ESE(Exonic Splicing Enhancer)上の体細胞バリアントを特定するため、症例ごとに体細胞バリアントが存在するエクソンとその周辺エクソンの発現量を比較し、その変動の度合いをExon exclusion rate (EER)として評価した。EERの値を基準に絞り込んだ候補について、バリアントを持たない症例群の発現量分布をkernel density estimationにより推定し、その分布と比較して有意にエクソンスキップが生じているかどうかを検定した結果、計646のESE機能喪失バリアントを特定できた。以上より、本年度は当初の計画通りTCGAデータの統合解析によってスプライシング制御に影響を与えるバリアントをin silicoで特定し、さらにそれらのバリアントが実際にESE上に存在していることを実験的に明らかにすることができた。今後は、本年度特定したESE機能喪失バリアントの遺伝子発現に与える影響やがん種ごとの傾向を、他のデータベースや解析ツールを活用して明らかにすることを試みる。平行して、本研究で開発したESE機能喪失バリアントの検出法が、どの程度の精度で検出可能であるかを、permutation test等の手法を用いて定量的に示すことを試みる。

ESEfinderを用いてSPprotein結合モチーフを探索したところ、特定したESE機能喪失バリアントはそれ以外のバリアントに比べ有意に既知のSRprotein結合モチーフを含んでいた。また、ヒト培養細胞株において本研究で特定したESE機能喪失バリアント部位をモルフォリノオリゴで阻害したところ、対応するエクソンがスキップされることを確認した。以上より、本年度は当初の計画通りTCGAデータの統合解析によってスプライシング制御に影響を与えるバリアントをin silicoで特定し、さらにそれらのバリアントが実際にESE上に存在していることを実験的に明らかにすることができた。今後は、本年度特定したESE機能喪失バリアントの遺伝子発現に与える影響やがん種ごとの傾向を、他のデータベースや解析ツールを活用して明らかにすることを試みる。平行して、本研究で開発したESE機能喪失バリアントの検出法が、どの程度の精度で検出可能であるかを、permutation test等の手法を用いて定量的に示すことを試みる。
マラビロク内服後の精液暴露による経皮的ヒト免疫不全ウイルス感染阻害効果

HIVに対する有効なワクチン療法が存在しない現在、HIV感染予防法の開発が急務である。本研究では、抗HIV薬としてHIV治療にすでに使用されているCCR5阻害薬のMaraviroc (MVC)内服後の精液曝露が、HIV感染阻害効果を増強しうるかどうかを検討した。表皮水疱蓋を用いたex vivoHIV感染モデルを用いて検討したところ、精液を採取される被験者のMVC内服(1日、2日、3日、ないし14日間)の有無は、別の被験者の表皮に対するex vivoでの精液曝露により、HIV感染初期の標的細胞の1つとして考えられている表皮内ランゲルハンス細胞(LCs)のHIV感染に対して有意に影響しなかった。近年我々は、表皮水疱蓋を用いたex vivo HIV感染モデルを用い、性行為HIV感染におけるCCR5阻害薬;Maraviroc(シーエルセントリ:ファイザー製薬)の経皮的HIV感染阻害効果を検討し、同モデルにおける経皮HIV感染予防効果を確認している。さらに、Maraviroc(MVC)内服後のDiscordant couplesのAIDS男性から、同剤の精液への移行も確認している。さらに当研究室では、MVC(300 mg x 2/day)を1日、2日、3日、あるいは14日間内服した健常ボランティア(各5名)から精液を採取し(最終内服2時間後)、MVC濃度を測定し、MVC内服後の精液中への移行を確認済みである。以上の背景より、予防薬としてのMVC内服後の精液曝露も、異性間接触時のHIV感染阻害効果を増強しうる、と仮説を立て研究を進めた。最終年度、MVCを1日、2日、3日、ないし14日間内服した健常ボランティア(各2-3人)からの精液による前処置は、MVCを内服していない別の健常ボランティアから採取した表皮シート内の表皮内ランゲルハンス細胞(LC)に対するHIV感染を有意に阻害しなかった(フローサイトメトリーによりLCのHIV感染率、ELISAによりLCからCD4陽性T細胞へのHIV播種・伝播能を比較検討した)。また、MVCを1日、2日、3日、ないし14日間内服した健常ボランティア(各2人)からの精液による前処置も、MVCを1日、2日間内服した別の健常ボランティアから採取した表皮シート内の表皮内LCに対するHIV感染を有意に阻害しなかった。研究期間全体を通じて、MVC内服後の精液曝露は、異性間接触時のHIV感染阻害効果を増強しないことが示唆された。HIVは細胞侵入時にCD4と共に、CCR5を使うR5HIVと、CXCR4を使うX4HIVに大別される。多くの疫学的研究により、R5HIVのみが異性間接触時に宿主に感染できることが分かっている。以上の背景より、予防薬としてのMVC内服後の精液暴露も、異性間接触時のHIV感染阻害効果を増強しうる、と仮説を立て研究を進めている。健常ボランティア(各1名)に、MVCを1日、2日、ないし3日間内服してもらい、内服後精液を採取した。また、同ボランティアより、MVCを内服しない時期に精液を採取した。次に、異なるボランティア(各1名)から表皮水疱蓋を採取し、その表皮シートにex vivoで、1、MVC内服後の精液とHIV(HIVBaL; R5 HIV)を2時間曝露する場合2、MVCを内服していない精液とHIVを2時間曝露する場合3、HIVのみ2時間曝露する場合に分け、13につき、フローサイトメトリーで表皮から遊走したランゲルハンス(LC)のHIV感染率を、ELISAでLCからCD4陽性T細胞へのHIV播種・伝播能を比較したが、有意差は認めなかった。上記結果は、MVC内服3日間以内では、MVC内服後の精液暴露がHIV感染阻害効果を増強しうる、という仮説に合致しない。

被験者数が少ない状況であり、またMVC14日間内服後の精液曝露に関しては、フローサイトメトリーで表皮から遊走したLCのHIV感染率、ELISAでLCからCD4陽性T細胞へのHIV播種・伝播能を比較できていない。また、健常ボランティアと、精液や表皮シートの採取の日程の都合がつきにくかったことが、被験者数が少なかった一因である。MVC内服後の精液暴露も、異性間接触時のHIV感染阻害効果を増強しうる、という仮説のもと研究を進めている。今後、学内掲示板などを頻繁に活用し、被験者数を増やし、研究が遅れている平成24年度研究実地計画において、MVC(300 mg x 2/day)を1日、2日、3日、あるいは14日間内服する被験者数を各々3-4人にし、各群において、LCのHIV感染率、LCからCD4陽性T細胞へのHIV播種・伝播能を比較検討する。また、平成25年度の研究実地計画としている、MVCを内服した健常ボランティアから採取した表皮シートを用いる同様の研究についても行っていく予定である。平成25年度の研究実地計画におけるMVC内服期間であるが、3日間以上MVCを内服した健常ボランティアから採取した表皮シートでは、フローサイトメトリーで表皮から遊走したLCのHIV感染率、ELISAで表皮から遊走したLCからCD4陽性T細胞へのHIV播種・伝播能ともに完全に抑制されることが、当研究室の前実験にて確認されている。そのため、MVC内服内服期間は1日ないし2日間とする予定である。今年度は、研究が遅れており、FACSに使用する抗体、LCを培養するためのプレートや培養液、FACSやELISAを行う際に使用するTipやCentrifuge Tubeなどの消耗品の購入数が減った。このため、未使用金が生じた。次年度は、研究が遅れている平成24年度研究実地計画において、MVC(300 mg x 2/day)を1日、2日、3日、あるいは14日間内服する被験者数を各々3-4人にし、各群において、LCのHIV感染率、LCからCD4陽性T細胞へのHIV播種・伝播能を比較検討する。ボランティアから精液、表皮シートを提供していただくにあたり、1人あたり約6-8万円の報酬が必要である。FACSを頻繁に行うために、各種モノクローナル抗体が消耗品として多量に必要である。特に頻用するものとして、LCを同定するためのLangerin/HLA-DR/CD1a/CD11cなどがある。これらの抗体はLCをソーティングする際にも用いられる。また、HIV感染LCを同定するためにintracellular stainingキット、またHIV p24に対するモノクローナル抗体を頻用する。HIVp24のELISAを頻繁に行うために、HIVp24ELISAキットが消耗品として多量に必要である。本研究はHIVウイルスが不可欠であり、購入費用がかかる。LCを培養するためのプレートや培養液、FACSやELISAを行う際に使用するTipやCentrifuge Tubeなどの消耗品も不可欠であり、購入費用がかかる。
糖鎖による情報積載の分子発達：糖タンパク質の機能と構造

糖鎖は細胞外情報伝達に重要な役割を果たしている。特に、ほ乳類においては、遺伝子上にコードされたアミノ酸配列の一次構造に依存した情報に加え、糖鎖付加による分子多様性を発達させたことで、細胞の機能分担が進み、高度な情報による細胞社会を実現したと考えられる。後に具体例を記すように、同一遺伝子を利用しつつ異なった糖鎖を付加することで独自の情報を担う絨毛性性腺刺激ホルモン(CG)、遺伝子分子進化の結果、糖鎖付加を果たしたと考えられる成長ホルモン/プロラクチン遺伝子ファミリーに属する胎盤性ラクトジェン(PL)、また、分子内に多くの糖鎖付加部位を有し多機能で知られる白血病抑制因子(LIF)の例など、個体内での細胞間情報伝達分子としての糖鎖の発達が、より緻密な、そして多面的な細胞間情報伝達系の構築に不可欠であった様子が窺える。遺伝子やタンパク質がそれらを構成する基本単位(核酸4種類、アミノ酸20種類)の直線的な配列であるのに対して、糖鎖では分子内に複数の分岐点があるばかりでなく糖間の結合様式に立体化学的差異も存在する。したがって、糖鎖を情報伝達系に導入することで、分子にさらに多くの情報を積載することが可能となり、単純に標的細胞の機能のON/OFFを行うのではなく、どのようにON/OFFをおこなうのか、その強弱や時間的調節、および、他の細胞からの情報分子との相互作用による相互反応の閾値の調節までもその能力に盛り込み、細胞外情報伝達系が完成された、とも考えられる。本年度は本研究計画では、分子進化と糖鎖機能獲得の観点より、3種類の特徴のある代表的分泌糖タンパク質分子(eCG、PL、LIF)を中心に、cDNA突然変異誘発法による糖鎖付加部位のミュータント分子を利用した糖鎖機能の解析した。また、CD52やIL-8受容体N型糖鎖を化学合成した。
マルチメディアによる看護教育システムの開発

本研究では,パソコンのもつマルチメディア環境を活かして,看護教育の現場から生まれた視聴覚を駆使した体験学習支援システムの開発を試みた.マルチメディアは,インタラクティブ性(対話型)を意味しており,ビデオのようにあらかじめ決められた順序で再生される画面や音などを受動的に観察するのではなく,情報の提示に能動的に関わることができる利点がある.教科内容にはインシュリン自己注射などを取り上げ,パソコンとしてMacintoshを使用し,テキスト・静止画(写真や図版)・動画・音声を有機的に組み合わせ,HTML(hypertyextmarkup language)で教材を記述した.試作教材を実際に使用してみて,学習効果に関する評価研究により検討を行い,学習内容の再構築を行った.完成したマルチメディアによる看護教育システムは,インターネット上のホームページ(URLはhttp://www.hohashi.org/)で一般公開している.さらに,同じ内容はHTMLのファイルとしてCD-ROMに焼き付け,フリーウェア(著作権は存在するが無料のソフトウェア)として一般配布しており,インターネットにアクセスできない環境にあっても,CD-ROMドライブを搭載したパソコンがあれば利用できるようになっている.このマルチメディアによる看護教育システムでは,従来の教室で板書中心の講義を聴く形式とは異なり,患者と看護婦のコミュニケーションを映像と音声でリアルに学ぶことができ,より具体的で理解しやすい教育方法が可能となる.本研究では,パソコンのもつマルチメディア環境を活かして,看護教育の現場から生まれた視聴覚を駆使した体験学習支援システムの開発を試みた.マルチメディアは,インタラクティブ性(対話型)を意味しており,ビデオのようにあらかじめ決められた順序で再生される画面や音などを受動的に観察するのではなく,情報の提示に能動的に関わることができる利点がある.教科内容にはインシュリン自己注射などを取り上げ,パソコンとしてMacintoshを使用し,テキスト・静止画(写真や図版)・動画・音声を有機的に組み合わせ,HTML(hypertyextmarkup language)で教材を記述した.試作教材を実際に使用してみて,学習効果に関する評価研究により検討を行い,学習内容の再構築を行った.完成したマルチメディアによる看護教育システムは,インターネット上のホームページ(URLはhttp://www.hohashi.org/)で一般公開している.さらに,同じ内容はHTMLのファイルとしてCD-ROMに焼き付け,フリーウェア(著作権は存在するが無料のソフトウェア)として一般配布しており,インターネットにアクセスできない環境にあっても,CD-ROMドライブを搭載したパソコンがあれば利用できるようになっている.このマルチメディアによる看護教育システムでは,従来の教室で板書中心の講義を聴く形式とは異なり,患者と看護婦のコミュニケーションを映像と音声でリアルに学ぶことができ,より具体的で理解しやすい教育方法が可能となる.
前立腺全摘除術後患者のための尿失禁回復支援プログラム

前立腺全摘除術を受けた患者には、術後合併症としての尿失禁が生じる。この尿失禁は回復する方向性にあるものの、一般に術後数ヶ月1年程度の期間持続することから、患者の早期の社会復帰を阻害し、生活の質(以下、QOLとする)を低下させる大きな要因となっている。本研究では、尿失禁のある患者が、自らのセルフマネジメント力を活用しながら、尿失禁に伴うQOLの低下を防ぐことを支援する「前立腺全摘除術後患者のための尿失禁回復支援プログラム」を開発しその効果を検証する。