hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔癌におけるオートファジー細胞死抑制機構の研究

当分野において口腔癌と診断され、網羅的解析研究への協力の同意が得られた患者の、生検または手術により摘出された組織を研究対象(以下、サンプル)とした。研究期間中は随時サンプルを蓄積、保存した。それらのサンプル中で、化学療法が奏功した症例と、化学療法が無効であった症例を識別し、抽出した。ゲノム、遺伝子の網羅的解析法を用いて、それらのプロファイリングデータについても随時蓄積した。得られた膨大なプロファイリングデータを解析し、口腔癌における臨床データと比較検討を行った。様々な臨床病態を規定すると考えられる候補遺伝子の中から、オートファジー細胞死抑制遺伝子の候補を抽出し、発現解析を行った。プログラムされた細胞死にはアポトーシスと非アポトーシス細胞死が存在する。口腔癌に対し抗がん剤を使用したにもかかわらず、その効果に乏しい症例が存在する。そのような癌細胞では、非アポトーシス細胞死である「オートファジー細胞死」機構が抑制されているため、抗がん剤により本来死ぬべき癌細胞が生存してしまうのである。口腔癌の生体試料を用いてこれらの「オートファジー細胞死」抑制機構を解明することで、正確な化学療法効果予測を確立することは、癌の治療において極めて有意義なものである。当分野において口腔癌と診断され、その遺伝子発現の網羅的解析研究への協力の同意が得られた患者の、生検あるいは手術により摘出された組織を研究対象(以下、サンプル)としている。研究初年度では随時サンプルを蓄積、保存しており、その数は現在まで既に100例を越えている。研究次年度もサンプルの蓄積は継続していく。また、それらのサンプル中で化学療法が奏効した癌細胞と、化学療法が無効であった癌細胞を識別し、マイクロダイセクション法により採取する。マイクロアレイ法を用いてそれらの遺伝子発現プロファイリングデータについても随時蓄積していく。研究次年度では、プロファイリングデータを解析し、「オートファジー細胞死抑制遺伝子」候補を抽出する。その候補遺伝子の発現解析をRT-PCRを用い確認する。また培養細胞に遺伝子導入、RNA干渉を行うことで強制発現、抑制細胞株を樹立する。これにより候補遺伝子のタンパクレベルでの制御状況を解析する。これにより、「オートファジー細胞死抑制遺伝子」を同定する。こうして得られた結果から、化学療法を行う上での指標となる有益な遺伝子診断を確立していく。口腔癌に対し、抗がん剤を使用したにもかかわらず、その効果に乏しい症例が存在する。そのような癌細胞では、非アポトーシス細胞死である「オートファジー細胞死」機構が抑制されているため、抗がん剤により本来死ぬべき癌細胞が生存してしまう。研究次年度では、プロファイリングデータを解析し、「オートファージ細胞死抑制遺伝子」候補を抽出、その候補遺伝子の発現解析をRT-PCR法および遺伝子導入やRNA干渉を行うことで解析作業を進める予定であったが、研究次年度では処理しきれない膨大なデータ量であったため、研究期間を延長し、解析作業を継続している。候補遺伝子のタンパクレベルでの制御状況もあわせて解析する。当分野において口腔癌と診断され、その遺伝子発現への網羅的解析研究への協力の同意が得られた患者の、生検あるいは手術により摘出された組織を研究対象(以下、サンプル)としている。研究次年度も、また研究期間を延長した年度においても引き続きサンプルの蓄積と保存は継続した。また、それらのサンプル中で、化学療法が奏効した癌細胞と、化学療法が無効であった癌細胞を識別し、抽出した。遺伝子の網羅的解析法を用いて、それらの遺伝子発現プロファイリングデータについても随時蓄積した。研究次年度では、得られたプロファイリングデータを解析し、「オートファジー細胞死抑制遺伝子」候補を抽出し、その候補遺伝子の発現解析をRT-PCR法及び遺伝子導入やRNA干渉を行うことで解析作業を進めた。このデータ量が膨大であったため、研究期間を延長することとなった。候補遺伝子のタンパクレベルでの制御状況についてもウエスタンブロット法を用いて解析作業を進めた。

当分野において口腔癌と診断され、網羅的解析研究への協力の同意が得られた患者の、生検または手術により摘出された組織を研究対象(以下、サンプル)とした。研究期間中は随時サンプルを蓄積、保存した。それらのサンプル中で、化学療法が奏功した症例と、化学療法が無効であった症例を識別し、抽出した。ゲノム、遺伝子の網羅的解析法を用いて、それらのプロファイリングデータについても随時蓄積した。得られた膨大なプロファイリングデータを解析し、口腔癌における臨床データと比較検討を行った。様々な臨床病態を規定すると考えられる候補遺伝子の中から、オートファジー細胞死抑制遺伝子の候補を抽出し、発現解析を行った。本研究において最も支障となることとして、患者の研究協力の同意が得られず、サンプル数が不足することが予想されていた。しかし研究初年度においては、サンプル蓄積は順調であった。遺伝子プロファイリングデータが膨大であり、研究次年度に解析が終了せず、期間を延長したが、研究の進展度はおおむね順調と思われる。口腔癌における臨床病理学的解析研究の今後の推進方策は、まずはサンプルの蓄積と遺伝子プロファイリングデータの蓄積である。これは、これまでの蓄積を継続すれば十分量が得られるものと考える。もうひとつは、膨大な量のプロファイリングデータから「オートファジー細胞死抑制遺伝子」候補を抽出することと、その機能解析である。これまで当分野で行われてきた遺伝子発現解析スキル、タンパク機能解析スキルを駆使すれば、研究達成は可能と考える。本研究において最も支障になることとして、患者の研究協力の同意が得られず、サンプル数が不足することが予想されていた。しかし研究初年度においては、患者の研究同意が得られ、サンプル蓄積数は順調であった。遺伝子プロファイリングデータも同様に順調に蓄積し得るものと思われ、現在までの研究の達成度はおおむね順調に進展していると考えられる。次年度も研究と並行してデータ蓄積を行っていく。本研究におけるサンプルの蓄積および遺伝子プロファイリングデータの取得と蓄積の継続には、物品購入費用が予想より少なかった。また、膨大な遺伝子プロファイリングデータから候補遺伝子を抽出する作業に時間を要し、次年度内では十分な解析が行えず、次年度使用額が生じる結果となった。研究の今後の推進方策は大きく2つある。1つはサンプルの蓄積と遺伝子プロファイリングデータの蓄積の継続である。研究初年度に十分なサンプル数を確保出来ているため、次年度も同等数のサンプルと遺伝子プロファイリングデータを蓄積出来るものと思われる。もう1つの推進方策は、遺伝子解析、タンパク解析による「オートファジー細胞死抑制遺伝子」候補の抽出と機能解析である。これまでの当分野で行われた遺伝子解析スキル、タンパク解析スキルを用いて行うことで研究達成は可能であると考えられる。サンプルの蓄積と遺伝子プロファイリングデータの蓄積は継続して行う。
砕波帯における長周期変動成分場の広域観測手法の構築とその物理機構の解明

近年頻発している高潮や高波に伴う沿岸域災害では被害が局地化する事例では,砕波帯周辺で卓越する波や流れの長周期変動成分が強く影響していると考えられるが,その実証的なデータの取得は困難である.本研究では,暴浪時の観測も可能な画像監視手法に着目し,実験と現地調査に基づき画像から長周期変動特性を抽出する手法を構築した.さらに構築した手法を西湘海岸に適用し,高波浪来襲時には長周期変動成分が卓越し,ある特定の周波数成分についてはその分布が沿岸方向に部分重複波を形成していることが明らかとなり,2007年の西湘バイパス崩落災害直後に計測した浸水高の沿岸方向の周期的な分布特性を説明可能であることが分かった.近年頻発している高潮や高波に伴う沿岸域災害では被害が局地化する事例では,砕波帯周辺で卓越する波や流れの長周期変動成分が強く影響していると考えられるが,その実証的なデータの取得は困難である.本研究では,暴浪時の観測も可能な画像監視手法に着目し,実験と現地調査に基づき画像から長周期変動特性を抽出する手法を構築した.さらに構築した手法を西湘海岸に適用し,高波浪来襲時には長周期変動成分が卓越し,ある特定の周波数成分についてはその分布が沿岸方向に部分重複波を形成していることが明らかとなり,2007年の西湘バイパス崩落災害直後に計測した浸水高の沿岸方向の周期的な分布特性を説明可能であることが分かった.近年頻発している高潮や高波に伴う沿岸域災害では被害が局地化する事例が見られ、このような被災外力の集中には、砕波帯周辺で卓越する波・流れの長周期変動成分が強く影響していると考えられる。しかしながら激しい波・流れが卓越する砕波帯周辺では計測機器の設置が困難で、現地観測に基づく実証的な現象解明が十分に進んでいない。本研究では、特に砕波帯周辺における長周期変動成分の生成・伝播過程を定量的に計測可能な現地観測手法を新たに構築し、現地における実証データを得るとともに、得られた知見に基づき数値モデルを構築し、長周期成分による影響を考慮した新しい減災対策手法の考案に資する波・流れ場の予測技術の開発を試みる。研究初年度の平成23年度は、観測システム構築のための現地観測と室内実験、さらに数値モデルの構築を実施した。現地観測では、砕波帯内の砂面下に水圧センサーを埋め一週間の水位変動を計測し、砂面下であっても長周期変動成分を妥当に計測可能であることを確かめた。さらに、台風12号来襲時における遡上帯をビデオ撮影し、遡上帯における水・陸境界の時間変動が確かに長周期変動を伴っている様子を定量的に抽出・確認できた。さらに室内実験では長周期成分と短周期波を同時に入射させた条件で水位の計測に合わせて遡上帯のビデオ撮影を行い、水位計測結果と画像解析による水際線の変動特性が良く一致することを確認した。モデルでは、非線形分散波方程式に大規模渦のモデルを組み込み、長周期変動成分の生成に大きく寄与すると考えられる波による質量輸送量を精度よく算定可能なモデルを構築した。近年頻発している高潮や高波に伴う沿岸域災害では被害が局地化する事例が見られ、このような被災外力の集中には、砕波帯周辺で卓越する波や流れの長周期変動成分が強く影響していると考えられる。そこで本研究では、特に砕波帯周辺における長周期変動成分の生成・伝播過程を定量的に計測可能な現地観測手法を新たに構築し、現地における実証データを得るとともに、得られた知見に基づき数値モデルを構築し、長周期成分による影響を考慮した新しい減災対策手法の考案に資する波・流れ場の予測技術の開発を目的とした。本研究では、まず平面水槽を用いた造波実験を行い、波打ち際の変化を動画撮影するとともに、周辺部複数地点における水位変動を波高計を用いて計測した。これにより、実際に造波機を用いて生成した波による水位変動、波の伝播により副次的に生成した長周期波による水位時間変動の沿岸方向分布と、動画から抽出した水際線位置の時空間変動とを比較し、水際線の長周期変動成分は、実際の水位の長周期変動と良く一致することが明らかとなった。次に、西湘海岸を対象に、平常時および高波浪来襲時の異なる条件を選定して遡上帯の動画撮影を実施し、新たに構築した画像解析手法を用いて水際線位置の時空間分布を抽出した。その結果、高波浪来襲時には長周期変動成分が卓越し、かつ、ある特定の周波数成分についてはその分布が沿岸方向に部分重複波を形成していることが明らかとなった。この傾向は、2007年の西湘バイパス崩落災害直後に計測した浸水高の沿岸方向の周期的な分布や構築した数値波動モデルによる再現計算結果と良く一致しており、沿岸方向に伝播する長周期変動成分が浸水高の局所的な増幅に強い影響を及ぼしていることが明らかとなった。本研究では、砕波帯周辺における長周期変動成分の生成・伝播過程を定量的に計測可能な現地観測手法の構築,得られた知見に基づく新しい数値モデルの構築,さらに、長周期成分による影響を考慮した新しい波・流れ場の予測技術の構築と,これらによる有効な防災減災対策の考案を目的としている.前年度には,室内実験と,現地における波高計による観測に基づき,連続静止画像による砕波帯内の画像計測システムを新たに構築し,その妥当性を確かめた.

本年度は,砕波帯内における波高計の損傷が厳しかったこと,画像計測システムにより長周期場の推定精度が十分に得られたことを勘案し,画像監視とその結果の分析を重点的に行ってきた.現地観測対象地は相模湾西湘海岸とし、沖合からの来襲波浪の情報を得るために、申請者の所属する東京大学が所有する平塚観測塔に設置した波高計のデータを整理し,画像観測による砕波帯周辺での波浪特性と比較した.その結果,沖合の波浪条件に見られた長周期成分のうち,ある特定の成分が沿岸域で増幅していることなどが明らかとなってきた.次に前年度に実施した室内実験結果に基づき、特に砕波帯内における長周期変動成分の生成・伝播過程を再現可能な数値波動モデルを構築した。特に砕波モデルについては砕波波峰前面での大規模渦(surface roller)の生成・逸散過程を再現するモデル化を試み,その妥当性を断面二次元水槽における実験データとの比較に基づき検証した.現在は,反射波が重合する複雑な場にも適用可能なモデルへの拡張を行っている.次年度は拡張したモデルを現地条件に適用し,観測結果と数値解析に基づき対象地点における被災外力の集中機構を明らかにするとともに,有効な減災防災対策を講じる.研究計画通りほぼ順調に活動が行えており、途上段階ではあるものの研究成果も出ており、投稿済み、さらに投稿予定の論文も複数あるため。25年度が最終年度であるため、記入しない。想定していたよりも,現地に設置した波高計の損傷度が大きかったため,当初予定よりも画像監視システムに重点を置いているものの,画像システムについては十分な観測精度が得られていることもあり,研究計画全体としては,概ね当初の予定通りに研究成果が出ている.イベント時における観測が必要であり、研究期間中にタイミングよくイベントを捉えられない可能性もゼロではないが、できる限り高波浪時のデータを多く取得し、観測システム構築およびメカニズム解明のための基礎データの蓄積を図る。構築した現地観測を継続的に実施してデータを蓄積するとともに、スペクトル解析を中心とした取得データの分析を実施する。特に、西湘海岸・大磯海脚による地形急変部における長周期変動成分の応答特性について、長周期変動成分の位相関係から分析を進める。前年度に構築した数値モデルを平面2次元場へ拡張し、実際の西湘海岸地形に適用して数値解析結果を観測データと比較する。この際計算された通常波および長周期変動成分の波高分布のみではなく、それらの位相関係を比較することにより、特に沿岸方向への長周期変動成分の応答特性を検証する。既往の砕波モデルでは、波峰の断面形状の情報が必要になるなど、平面2次元場への拡張が難しいものが多い。本研究ではSurface Rollerの生成・伝播を考慮した砕波減衰モデルを新たに構築するが、開発当初より平面2次元場への拡張を念頭においた開発を進める。最後に妥当性の確認された数値モデルを用いた数値実験を行い、長周期変動成分と通常波浪成分との相互干渉を考慮した場合の外力場集中機構の軽減対策を考案する。具体的な対策案は、現地観測および数値実験結果に基づいて考察されるべきであるが、申請者らの被災調査で見られた沿岸方向への長周期変動成分の反射・合成の軽減を勘案すると、沿岸方向に長く伸びた消波構造物や、突堤、潜堤などとの組み合わせが効果的な対策案候補として考えられる。上記の数値モデルの構築では、これらの予想される対策案を念頭におき、護岸だけではなく消波構造物や没水型の潜堤などによる波・流れ場への影響を算定可能なモデルにする。
DNAメチル化調整による神経堤様MSCスフェアの分化能制御

本国際共同研究は、骨組織のエピジェネティクス研究の第一人者である米国Mayo Clinic整形外科のWestendorf教授との共同研究により遂行した。研究室では、各種HDACを細胞選択的にノックアウト(CKO)できるマウスを数種類保有している。申請者は、長管骨に発生異常をきたすトランスジェニックマウス(Osterix-cre/ Floxed-Hdac3) (Razidlo et al. Plos One, 2010)を用いた顎骨領域の予備解析を行った経緯がある。マウス顔面頭蓋のμCT解析から、このCKOマウスの顎骨及び切歯・大臼歯歯根に劣成長が確認できた。そこで本申請ではさらに、計画1:各種CKOマウスの歯・顎骨をμCT・免疫組織染色にて形態学的・組織学的に解析し、HDAC阻害(CKO)の影響を解析し、標的細胞を同定できるのではないかと考えた。さらに計画2:標的細胞や神経堤様MSCスフェアにHDACインヒビターを添加することで、分化能・増殖能に変化が生じるかを比較解析することを目的とし、標的細胞の増殖や分化をHDAC阻害剤を用いて制御する技術確立を目指している。渡航中はこのCKOマウスの解析、および象牙芽細胞ラインおよびセメント芽細胞ラインを入手し、HDAC阻害剤の添加実験を行い、HDAC阻害の直接的な影響を受ける標的細胞の同定を試みた。つまり、計画1および計画2をほぼ同時進行で進めることが可能であったため、in vitroおよびin vivoのデータを相互に比較検証し、歯原性間葉に対するHDAC阻害の影響を考察することができたと考えている。これまでのところ、HDAC3阻害剤の添加は、セメント芽細胞の分化を制御している可能性があり、歯根の長さを人為的に制御できる可能性を見出している。当初計画していた標的細胞同定(計画1)と細胞へのHDAC阻害剤添加(計画2)をほぼ同時進行で進めることができ、計画していたよりも進展は早い状況である。今後はさらに、我々が独自に開発した神経堤様細胞塊(特願:2017-83483, PCT/JP2018/16321)へHDAC阻害剤を添加し、歯原性間葉細胞の分化方向の制御や細胞増殖の制御性を検証していく予定である。内定年度:2017本国際共同研究は、骨組織のエピジェネティクス研究の第一人者である米国Mayo Clinic整形外科のWestendorf教授との共同研究により遂行した。
可解格子模型と可積分場の理論研究

計画にもとづいて、中西と国場は共同研究を行ない、以下の重要な結果を得た。1)転送行列の固有値の満たす関数方程式A型のfusionRSOS模型は、Yang-Baxter方程式にもとずく可解格子模型の標準的な例として詳しい研究の対象になっている。この模型の転送行列は、Jacobi-Trudy型の関数方程式を満たすことがBazhanov-Reshetikhinによって調べられている。我々は、この結果を用いて転送行列の固有値の満たす双線形関数方程式を導いた。この方程式は、対応するLie環の構造を端的に含んでおり、また、非臨界場の理論のBethe Ansatz法からも導かれるものであり、質的に異なる可解理論の共通構造のなっていることから今後のより一層の理解が求められている。2)Rogersのdilog関数による共形場理論のスペクトルの表示最近Klumper-Pearceによりsl(2)型のRSOS模型の転送行列が熱力学的極限において共形場理論のスペクトルで与えられることを、解析的に導いた。このさい、Rogersのdilog関数という非初等的関数の特殊値の和のよりスペクトルが表示されるという大変興味深い公式が見い出された。我々は、Bethe Ansatz法に基づき、このようた現象が全ての半単純Lie環の場合でも成り立つ事を示した。この式は従来のdilogarithmの理論では全く予期されなかった式であることから、これの背後にある数学的構造の解明が強く望まれる。1)より2)を導出する問題は現存解析中である。1)の結果は6月に中国で行なわれた量子群と可解模型に関する国際会議で国場が発表を行なった。
ダストから太陽系惑星に至る物質進化の実験および理論的研究

惑星系円盤におけるダストの衝突進化と熱進化の素過程,観測結果を読み解くうえで重要な光学に関する研究,ダスト生成とその後続解析実験,ダスト衝突実験,氷表面における分子反応等,物質進化の総合的研究を展開した.加えて,この分野の研究基盤形成にも貢献した.研究グループの交流を促進し,国内の関連研究グループの組織化を図り,研究コミュニティー形成を積極的に推進した惑星系円盤におけるダストの衝突進化と熱進化の素過程,観測結果を読み解くうえで重要な光学に関する研究,ダスト生成とその後続解析実験,ダスト衝突実験,氷表面における分子反応等,物質進化の総合的研究を展開した.加えて,この分野の研究基盤形成にも貢献した.研究グループの交流を促進し,国内の関連研究グループの組織化を図り,研究コミュニティー形成を積極的に推進した室内実験と理論的研究の密接な連携によって,物質進化の観点から惑星系形成論の普遍化に寄与するとともに,原始惑星系円盤におけるダストから惑星への成長過程の解明や系外惑星の発見につながる様々な観測情報を読み解く物質科学的ツールを開発する.特に以下のテーマに焦点を絞った研究を遂行する:a)ダスト生成と熱変成およびダスト表面分子反応の素過程の明確化,b)原始惑星系円盤条件下でのダスト粒子の衝突付着条件の明確化,c)ダスト候補物質の赤外分光測定とそのデータの蓄積,d)物質科学的研究を基盤とした数値シミュレーションによるダストから惑星への成長の描像の確立.今年度は以下の研究成果が得られた:a)ダスト生成に関連して,凝縮した粒子の結晶化,粒子サイズと赤外スペクトルとの相互関連をTiC粒子について実験的に明らかにした.また凝縮粒子の形態を実験室で直接観測するシステムを完成し,アモルファス・シリケート酸化物粒子についてその実験を行なった.b)原始惑星系円盤条件下でのダスト粒子の衝突付着条件や衝突現象に関連して,氷とシリケートの混合物について衝突実験を行ない,両者の分別過程についての実験的研究を行なった.またコンドルールの形成に関して,液滴の衝突実験を行ない,その分裂過程や分裂片のサイズ分布に関する実験を行なった.c)惑星系形成前のダスト表面化学に関して,H2O+CO氷表面における水素付加反応の実験の解析を行ない反応定数の決定を行なうとともに,反応機構やH2O+CO氷中における水素原子の拡散係数を見積もった.さらにCO氷表面における水素付加反応や重水素の濃縮に関する実験を行ない,有効な濃縮機構を見出した.d)従来見落とされてきた星風による抗力が原始惑星系円盤のダストの寿命を決定するうえで重要であることを指摘し,その過程の定式化を行なうとともに,寿命の計算を行なった.1)結晶化実験:非晶質フォレステライトダストの結晶化実験において結晶化プロセスにおけるプリニュークリエーションを実験的に初めてとらえた.この結果はすでにAstronomy and Astrophysicsに公表し,データの一部は同誌の表紙となった.シリケート結晶化に関して,プラズマ場が重要な役割を演じることを見出した.2)ダスト-ダスト衝突の基礎実験:バルク氷への氷粒子のクレーターリング実験を重点的に行なった.その結果,クレーター体積は焼結(sintering)時間のべき乗で減少することを示し焼結の重要性を指摘した.3)ダスト表面反応における重水素濃集:ダスト表面でのメタノールの重水素濃集過程を実験的に調べた.メタノール分子は氷ダスト表面上で,トンネル反応により効率よく生成され,その後の表面化学反応により重水素化が活発に進むことを明らかした.4)ダストアグリゲートに対するプラズマ・ポインティング-ロバートソン(PR)効果の有効性:主系列星の周りの円盤の寿命を決定する素過程の一つとして従来,Poynting-Robertson効果が考えられてきた.これに対して,星風による抗力の重要性を理論的に指摘した.5)観測グループとの連携研究:がか座β星のデブリディスクおよび星惑星形成領域オリオン星雲の赤外偏光観測結果のモデリングを行なった平成17年8月および12月に第2回研究会を開催した.その成果は集録として出版した.・結晶化シリケートの新しい生成メカニズムの発見ダスト表面における化学反応エネルギーによってアモルファス・シリケート粒子を結晶化させることができることを理論計算から発見した.本計画研究の実験グループによって実証を行い,理論的予想を裏付けた.以上の成果は専門誌に投稿中である.・ミクロンサイズ粒子の衝突実験これまで微粒子のハンドリングの困難さのため,ミクロンサイズの粒子の衝突実験はなされていなかったが,氷およびシリケイト微粒子から成るアグリゲイトの衝突実験が可能になりつつある.・ダスト集合体の3D衝突シミュレーション・コードの完成原始惑星系円盤におけるダストから微惑星への成長の素過程であるダストの衝突付着現象の3D数値シミュレーションのコード開発を行った.今年度はこのコードをを2次元衝突に適用し,さまざまな条件下での衝突付着のシミュレーションを行い,衝突付着条件,密度進化を定式化した.この結果は現在,専門誌に印刷中である.・ダスト集合体による光散乱のコード開発ダストアグリゲートの偏光等の光学的性質を計算するコードの開発およびそれを用いた偏光計算を行いつつある.これとともに観測のモデリング,偏光生成メカニズムの基礎研究を行いつつある.・粒子サイズ,形状,温度と赤外スペクトルの相関の明確化微結晶サイズおよび形状と赤外吸収スペクトルとの関係を明らかにした.加えて赤外スペクトルの温度変化を系統的に解明した.・シリケートの新しい結晶化メカニズムの展開と物性値決定昨年度に実証した結晶化の新しいメカニズムをさらに追求した.

これとともに,実験のモデリングを行いつつある.加えて,東北大グループのシリケートメルト球浮遊実験のモデリングを行い,フォーステライト粗製のメルト/固体界面エネルギーとメルト中での分子拡散の活性化エネルギーを決定した.これらの結果はすでに専門誌に発表済である.・衝突現象の理論および実験的研究ダスト粒子の焼結によるアグリゲートの強度変化を雪粒子の衝突実験によって探求した.その結果,衝突破壊強度と焼結時間との経験式を得た.昨年度に開発したダストの衝突の3D数値シミュレーションのコードを用いて,さまざまな条件下での衝突付着のシミュレーションを行い,衝突付着条件,密度進化を定式化した.これらの結果はすでに専門誌に発表済である.・ダスト光学集合体による光散乱のコード開発ダスト集合体による光散乱によるストークスパラメータの輸送コードを完成した.現在これを用いて,観測のモデリングを展開しつっある.これに加えて上述の新しい結晶化メカニズムから期待される構造をもつダストの赤外スペクトルを計算し彗星ダストの観測と比較した.この結果はすでに専門誌に発表済である.・円盤進化原始惑星系円盤の熱的不安定性の研究を完成した.またデブリ円盤における氷ダストの集積の数値モデルおよび解析的モデルを完成した.これらの結果はすでに専門誌に発表済である.・シリケートの新しい結晶化メカニズムの展開:昨年度以来の研究をさらに押し進めた.今年度は電子線照射による結晶化実験を行い,これによってもシリケート粒子の結晶化が生じるという新しいメカニズムを見出した.この結果はすでに専門紙に発表済である.非熱的結晶化の理論を専門紙に出版した.加えて, Kaito et al. (2007)による常温結晶化実験のモデリングを行った.・衝突現象の理論および実験的研究:雪とシリケートの混合物や層構造をもつ粒子の衝突実験を展開した.その結果,その強度の構造依存性,焼結の効果等を系統的に明らかにし,その結果の惑星科学的意義を論じた.これらの結果はすでに専門紙に出版済である.ダストアグリゲイトの衝突の3D数値シミュレーションをさらに推進した.質量が異なるアグリゲイトの衝突および比較的コンパクトなアグリゲイト衝突のシミュレーション結果をまとめつつある.・ダスト光学集合体の光学:ダストアグリゲイトの光学を追求した.常温結晶化によるから期待される構造をもつダストの赤外スペクトルを計算し彗星ダストの観測と比較した.その結果,従来の宇宙鉱物学の「常識」を打ち破る結果を得た.これらの成果は専門誌に発表済である.また負偏光の生成機構についての論文を完成した.・残骸円盤進化:残骸ダスト円盤におけるダストの集積の数値モデルおよび解析的モデルの論文が出版された.本研究の5年間の成果のまとめを日本天文学会誌に出版した(天文月報第102巻, 2号, pp.118-126, 2009)
格子ＱＣＤによる三体力の研究

三核子の間に働く力、三体力の決定は、現代の原子核物理学における最重要課題の一つである。本研究では、素粒子標準理論に直接基づいた決定を行うため、格子量子色力学の手法により三体力の大規模第一原理計算を行った。主な成果としては、(1)計算における新アルゴリズム・Unified Contraction Algorithm (統一縮約法)の開発により、192倍の計算高速化に成功(2)南部-ベーテ-サルピーター波動関数の漸近形を調べることにより、三体力の定義を場の理論から確立(3)様々なクォーク質量・格子間隔で計算を行った結果、近距離領域で三体斥力が存在することを見出した、などが挙げられる。現代の原子核物理において、三体力の決定は最重要課題の一つであり、特に超新星爆発や中性子星の構造など、高密度系での役割が近年多くの注目を集めている。本研究では、Nambu-Bethe-Salpeter (NBS)波動関数を用いることで、格子QCDによる三体力の直接計算を行った。本年度の成果として、主に次のようなものが挙げられる。1. NBS波動関数の(相互作用が切れるような)漸近領域での振る舞いについて、散乱位相差の情報を正しく反映した形になっていることを、場の量子論的に証明した。従来、二体系での証明はあったが、これを(非相対論的近似のもとで)一般の多体散乱系に拡張することに成功したものであり、格子QCDでの三体力計算について明確な理論的基礎付けを与えた。2.前年度の研究において、相関関数の計算における新アルゴリズムの開発により、三体力計算を192倍高速化することに成功したが、今年度はより詳細なプログラムの改善を行い、さらに数倍の高速化に成功した。全体として、本科研費研究以前と比べ、約1,000倍の高速化に成功したことになる。3.これらの成果を基に、三体力のクォーク質量依存性の研究を行った。従来は2フレーバー、パイオン質量1.1GeV 1点での計算であったが、今年度はパイオン質量0.93, 0.76 GeVでの計算を行った。三重陽子チャネル・等距離直線配位での結果として、いずれの質量においても近距離三体斥力効果が存在することを見出し、クォーク質量依存性は(このクォーク質量領域においては)小さいことが解った。三体力の理解は、現代の原子核物理における最重要課題の一つであり、特に中性子星など、高密度系での役割が近年多くの注目を集めている。本年度の主な成果は、大きく分けて次の二つである。1.相関関数の計算における新アルゴリズムの開発により、劇的な計算速度向上の達成2. 1.の成果を用いることで、励起状態の寄与をコントロールした上での三体力の決定まず、1.についてであるが、三体力の計算では、クォークの数が9個と多いため、相関関数の計算において、膨大な縮約計算コストが必要となる問題があった。この問題に対し、本年度の研究に置いて、ウィック縮約とカラー・スピノル縮約を統一的に扱うことで、計算の重複を系統的に削減する手法を開発した。Unified contraction algorithmと名付けられたこのアルゴリズムの効果は劇的であり、三体力の計算では192倍の計算高速化が達成された。今後、格子QCDが原子核物理へと適応を拡げていく際に、業界標準となるアルゴリズムであると考えている。2.については、1.の成果により、多くのsink timeで計算し、時間依存型Schrodinger方程式を用いた解析が可能になった。2フレーバー、パイオン質量1.1GeVゲージ配位を用い、三重陽子チャネル・等距離直線配位での結果として、近距離において三体斥力効果が存在することを見出した。これは、高密度系で現象論的に必要とされてきた力と定性的に対応するものである。また、従来の結果に比べ、本年度の結果は励起状態の寄与をきちんとコントロールした解析となっているので、系統誤差が大幅に抑えられた、質的に一線を画す研究成果である。バリオン間相互作用、核力・ハイペロン力の決定は、現代の原子核物理および宇宙天文物理において最重要課題の一つである。中でも三体力の決定は、高密度物質の状態方程式の決定や、超新星爆発現象や中性子星の構造を理解する上で重要な役割を果たす。本研究では、HAL QCD法を用いることで、三体力の格子QCD第一原理計算を行うと共に、物理点における二体力研究への展開を行った。1.三体力の格子間隔依存性の研究を行った。従来は格子間隔a=0.16fmのみの計算であったが、a=0.11

fmの計算を行うことで、超近距離領域において離散化誤差の影響が大きいことが解った。一方で、これまで得られてきた近距離領域での三体斥力効果は、離散化による系統誤差と比較して、十分有意な結果であることが確認できた。また、二体力についてはa=0.22fmの計算も行い、やはり超近距離領域において離散化誤差の影響が大きいことが解ったが、散乱長などの物理量に対しては、超近距離領域の効果は位相空間因子により抑制されるため、離散化誤差の影響は小さくなることも解った。2.これまでの三体力研究において、相関関数の計算を劇的に高速化するアルゴリズム、Unified Contraction Algorithm (UCA)を開発したが、この手法は汎用的なものであり、二体力の格子QCD計算においても有効である。そこで、UCAを二体核力・ハイペロン力の計算コードに実装し、その他の工夫も合わせ、二体力計算の数十倍の高速化に成功した。このコードを用いた物理点二体力計算が、現在京スーパーコンピュータを用いて進行中である。物理点においては、計算資源の制約から、当面二体力計算に注力しているが、そこで得られたデータは、将来の物理点三体力計算においても重要なインプットとなる。ハドロン物理昨年度の新高速アルゴリズムの開発、今年度のさらなるプログラム高速化によって、三体力計算は非常に加速されており、これは想定を大幅に超える進展である。一方で、三体系特有のS/Nの悪さの克服が現在の課題である。本年度開発した、新アルゴリズムunified contraction algorithmにより、三体力の計算は192倍の高速化を達成した。これは想定を大幅に超える進展であり、今後の三体力研究が大いに加速されることになる。本年度計算したような、比較的重いクォーク質量領域においては、三体力のクォーク質量依存性は小さかったが、軽いクォーク質量領域では、三体力は大きなクォーク質量依存性を持つことが予想されており、格子QCDにおいてより軽い点での計算を進めていく。さらに、三体力を決めるためには、やはり二体力を精度良く決めることも鍵となっており、二体力を決定するための、より信頼性のある手法の研究も進めていく予定である。新アルゴリズムunified contraction algorithmを用いることで、格子間隔が異なる計算や、クォーク質量がより軽い点での計算を行うことで、離散化誤差や、クォーク質量依存性を検証する。既に、計算の多くは24年度で行っており、詳細な解析が進行中である。また、三核子の空間配置について、これまで行ってきた等距離直線配置に加え、正三角形配置の研究を行い、空間配位依存性も研究する予定である。主として、ラップトップが想定より安価に購入できたため。三体力の格子QCD研究では、(新アルゴリズムにより、大幅な改善がなされたとはいえ)膨大な計算資源が必要である。基本的には各計算機センターに対して無料の計算時間を申請しているが、研究の加速のため、必要に応じて計算時間の購入を行う。研究成果を発表し、また議論を通じて研究のさらなる発展を図るために、国内・海外への出張を行う。プログラム開発等のために、手元に計算機やハードディスク等を購入予定である。
ジフルオロメチル基由来の水素結合は有機反応の制御因子となりうるか？

本計画研究の全体構想は、有機分子変換反応の新開発である。具体的には、ジフルオロメチル基が醸し出す水素結合場の有機反応への応用の可能性を調査し、これを活用する高選択的有機合成反応を開発することである。平成29年度に引き続き、有機化合物へのジフルオロメチル基導入反応を調査した。ジフルオロベンゾシクロブテノン中間体の開環反応を鍵とするo-ジフルオロメチル安息香酸エステル、アミドの合成反応の一般性を調査した。平成30年度は、ジフルオロメチル基を有する分子触媒の有望骨格として、ヘテロ芳香族化合物に着目した。o-ブロモヨードヘテロアレーンに対し、銅触媒クロスカップリング反応を行い、ヨード基をジフルオロ酢酸部位に変換した。その後、ヘテロアレーン環上のブロモ基をリチオ化し、分子内環化を試みた。種々の反応条件の精査を行った結果、ジフルオロメチル化チオフェンへの誘導反応は進行しなかった。一方、ピリジンなどの含窒素ヘテロ芳香族化合物への誘導は円滑に進行したので、今後はこれを用いる有機分子触媒の合成を実施したい。一方、ジフルオロメチル基の水素結合ドナーとする有機分子触媒合成を指向して、平成29年度に引き続き、ジフルオロメチル基とカルボニル基の分子内水素結合の有無を検証してきた。o-ジフルオロメチル安息香酸エステル、アミドを対象として種々の分光学的手法を検討した結果、1H NMRのみならず、IRにおいても分子内水素結合の存在を示唆するデータを得ることができた。平成28年度は、まず、ジフルオロメチル基を有する補助基の可能性探索から着手した。ジフルオロメチル基の水素結合ドナー、および弱酸性を利用したカルボニル化合物のアリル化を検討した。そのための基質分子の合成を行った。ベンゼン環のオルト位にジフルオロメチル基をもつベンズアルデヒドを設計した。有機化合物にジフルオロメチル基を導入する反応の報告例が乏しいので、まず、芳香族ジフルオロメチル化反応を調査した。o-ブロモヨードベンゼンに対し、銅触媒ジフルオロ酢酸部位導入クロスカップリング反応を行い、ヨード基を選択的に変換した。その後、ベンゼン環上のブロモ基をリチオ化し、分子内環化を試みたところ、ジフルオロベンゾシクロブテノン中間体が開環して、o-ジフルオロメチル安息香酸が選択的に得られた。上記の変換反応は,ベンゼン環にジフルオロメチル基とカルボン酸部位が導入できる観点から,合成化学的に興味深い。この反応性の一般性を調査し、様々な置換基を有するo-ジフルオロメチル安息香酸エステルを得ることに成功した。今後は、この反応を足がかりにして、o-ジフルオロメチルベンズアルデヒドに誘導して、目的の「ジフルオロメチル基を補助基」とする反応基質を合成する。新しいジフルオロメチル化反応を見いだした。特に、カルボン酸部位などの官能基導入を伴うジフルオロメチル化反応は学術的に興味深い。従来の手法では合成が困難であった基質合成が飛躍的に容易になった点で、研究が進んでいると判断できる。有機化合物にジフルオロメチル基を導入する反応の報告例が乏しいので、平成28年度に引き続き、まず、芳香族ジフルオロメチル化反応を調査した。o-ブロモヨードベンゼンに対し、銅触媒ジフルオロ酢酸部位導入クロスカップリング反応を行い、選択的にヨード基をジフルオロ酢酸部位に変換した。今年度は、本反応で得られる生成物の収率向上を念頭に置き、研究を進めた。反応停止剤(クエンチ剤)として水の代わりにエタノール、もしくはアミンを加えると、反応生成物のエチルエステル、アミドの収率が格段に改善された。ベンゼン環上に様々な置換基を有するo-ブロモヨードベンゼンを基質を合成し、多様なo-ジフルオロメチル安息香酸エステル、アミドの合成反応の一般性を調査した。さらに、ジフルオロメチル基の水素結合ドナーとする分子触媒合成を指向して、ジフルオロメチル基とカルボニル基の分子内水素結合の有無を詳細に調査している。種々の分光学的手法を用いて、ジフルオロメチル基とカルボニル基の分子内水素結合の存在について検証しているが、現在のところ、1H NMRにおいて、分子内水素結合の存在を示唆するデータを得ることができた。芳香族ジフルオロメチル化合物の合成法を確立した。特に、カルボン酸部位の導入を伴う芳香族ジフルオロメチル化反応は学術的に興味深い。ジフルオロメチル基の水素結合ドナーとしての可能性調査まで研究が進んでいると判断できる。

具体的には、ジフルオロメチル基が醸し出す水素結合場の有機反応への応用の可能性を調査し、これを活用する高選択的有機合成反応を開発することである。平成29年度に引き続き、有機化合物へのジフルオロメチル基導入反応を調査した。ジフルオロベンゾシクロブテノン中間体の開環反応を鍵とするo-ジフルオロメチル安息香酸エステル、アミドの合成反応の一般性を調査した。平成30年度は、ジフルオロメチル基を有する分子触媒の有望骨格として、ヘテロ芳香族化合物に着目した。o-ブロモヨードヘテロアレーンに対し、銅触媒クロスカップリング反応を行い、ヨード基をジフルオロ酢酸部位に変換した。その後、ヘテロアレーン環上のブロモ基をリチオ化し、分子内環化を試みた。種々の反応条件の精査を行った結果、ジフルオロメチル化チオフェンへの誘導反応は進行しなかった。一方、ピリジンなどの含窒素ヘテロ芳香族化合物への誘導は円滑に進行したので、今後はこれを用いる有機分子触媒の合成を実施したい。一方、ジフルオロメチル基の水素結合ドナーとする有機分子触媒合成を指向して、平成29年度に引き続き、ジフルオロメチル基とカルボニル基の分子内水素結合の有無を検証してきた。o-ジフルオロメチル安息香酸エステル、アミドを対象として種々の分光学的手法を検討した結果、1H NMRのみならず、IRにおいても分子内水素結合の存在を示唆するデータを得ることができた。「ジフルオロメチル基を補助基」とする反応基質を用いて、選択的炭素-炭素結合形成反応を実施する。さらに、ジフルオロメチル基を有する不斉補助基、およびキラル触媒を合成し、ジフルオロメチル基由来の水素結合場の不斉反応への有効性を系統的に検討調査する。ジフルオロメチル化合物の選択的合成法が確立されたので、「ジフルオロメチル基を不斉補助基」とする反応基質を用いる炭素-炭素結合形成反応を実施する。さらに、ジフルオロメチル基を有するキラル触媒を合成し、ジフルオロメチル基の不斉反応への有効性を系統的に検討調査する。次年度使用額発生については、研究の効率的遂行の目的で行なった。本研究で使用するジフルオロメチル化合物の系統的合成を目指し、H28年度に集約的に研究を行ないたいと考えた。多岐にわたるジフルオロメチル化合物の分子触媒の合成についてはH30年度に、系統的実施が必要となる。そのため、未使用額については、計画的に翌年度に持ち越し、効率的な実験検討に用いる。多岐にわたるジフルオロメチル化合物の合成についてはH29年度に、複数種の遷移金属触媒などを用いる反応系の徹底的検討が必要となる。そのため、未使用額については、計画的に翌年度に持ち越し、高効率的な実験検討に用いる。
国語科教育改善のための言語コミュニケーション能力の発達に関する連携的・実案的研究

言語コミュニケーション能力の発達の解明を通して、国語教育の諸領域ごとの独自性と国語科以外の教科との連携について、実案的提案ができるように考究した。文学領域では、ヴィゴツキースペースを用いた汎用性のある読みの内実の解明を図り、国語科独自の領域の特性を見出した。また説明的文章領域では、科学的読み物(国語教材)と科学報告(自然科学の報告文章)という二種類の文章を用意し、その共通点と相違点について、教員のアンケート、中学校生徒の読みとりの違い、読むときの意識について調査、実験授業を行い、一定の提案的な知見を得ることができた。話すこと・聞くこと領域は、グループによる話し合いの生産性意識について調査した。研究課題「国語科教育改善のための言語コミュニケーション能力の発達に関する連携的・実案的研究」を達成するために、研究代表者・研究分担者20名を4つの小研究課題(領域)別に編成し、研究活動を行った。A.文学作品の読みにおけるコミュニケーション(住田・坂東・田中・河野子・砂川・中西・寺田)、B.説明的文章の読みにおけるコミュニケーション(植山・三浦・幾田・守田・宮本・辻村・櫻本美)、C.読書におけるコミュニケーションと読書(山元隆・山元悦・若木・稲田・富安・上田)、D.幼少連携におけるコミュニケーション(河野・稲田・若木・中西)である。これらの領域ごとに教科間連携のテーマも追求することとした。また別途、E.メディア・コミュニケーション(上田・砂川・寺田・富安)も立ち上げた。初年度につき、各領域で先行研究の確認・分析、研究推進計画の立案などを行った後、基礎データの確保のためのアンケート調査・インタビュー調査の設計を行った。この調査は、先行が容易と見込まれる領域から進めていき、他の領域のためのモデル・フォーマットを示すこととした。本年度は、「B.説明的文章の読みにおけるコミュニケーション」グループが先行して実施し(小中規模の予備調査的手法)、他の領域への方法的提案を行うこととした。第一年度の成果を集約し終えた「B.説明的文章の読みにおけるコミュニケーション」は、第125回全国大学国語教育学会名古屋大会(2014年5月17日)において学会発表を行い、成果を公表した。他のグループは、第二年度に実験授業、アンケート調査、インタビュー調査を行う計画を立案している。また研究分担者12組は、本研究課題に関係する課題について全国学会の学会発表を行い、成果を公表している。説明的文章の読みにおけるコミュニケーション班、文学の読みにおけるコミュニケーション班、読書とコミュニケーション班、幼小連携のコミュニケーション班の4班に分かれて活動した。〇説明的文章の読みにおけるコミュニケーション班は、他教科等において応用・活用可能な説明的文章の読解能力のあり方を解明するために、読み物風の教科書教材と科学レポート的な文章について、対小学校教師アンケートとインタビューを実施し、教師の説明的文章文章観を把握した。その結果、教師はこの点について特に見通しをもっていないことが明らかになった。しかし、少数は、事実のみの文章を読む力の重要性を指摘していた。〇文学の読みにおけるコミュニケーション班は、本年度の研究成果としては、読みの対象(物語内容/物語言説/物語行為)をモデル化し、読みに用いられる分析の用語を検討した。検討をもとに、中学校三年生を対象とした「高瀬舟」のモデル授業案を作成し、実施し、学習者の発言についてのデータ(発話プロトコル)を得た。このデータを分析することで、物語についての分析のことばが機能していく具体的な様相が明らかになった。〇読書とコミュニケーション班は、小集団での話し合いを伴う読書活動について検討した。2つの内容から構成され、1つは、〈コラボレイティブ・リーディング〉を構成する理論についての検討であり、もう1つは、〈コラボレイティブ・リーディング〉を、特に教師教育の場面において、どのように位置づけていくかということである。この成果を基に、〈コラボレイティブ・リーディング〉についての、教師教育用マニュアル(教師教育者と教師を対象とする)の作成を中心に行っている。〇幼小連携のコミュニケーション班は、幼稚園サイドと小学校サイドの両方からそれぞれの園児、児童のコミュニケーション能力のあり方を把握し、連携可能なコミュニケーションの事象を取り上げ、分析した。文学教材班、説明的文章班、話すこと・聞くこと班、幼小連携班に分かれて活動した。文学教材班では、ヴィゴツキー・スペース理論を導入した実践論の探究、実験授業の実施(中学校における「高瀬舟」の読みの授業)、及びその分析に取り組み、実践の成果が円環構造で示せるという研究成果を得ることができた。文学の領域は、国語科学習の中でも独自性の高い領域なので、連携的な証明というより、独自性の証明をすることを果たしている。説明的文章教材班は、平成26年度末より国語科教材的な文体(レトリック的な文体)と科学報告的な文体との読みの違いに取り組んでいる。この両者の共通性と相違性を明らかにすることで、国語科として理科や数学科の自然科学的な教科の学習に寄与できる読解力育成の学習への取り組み方を考究することをめざしている。平成26年度に行った小学校教員へのアンケートを基に科学報告的な文体の必要性と限界とを見極めようと試みた。平成27年度では、中学校において科学報告的に記述した自作教材を用いて、これをどのように改変したいかという学習課題を設け、学習者に取り組ませた。予想以上に文体の読みやすさよりも、論理的整合性に目を向ける傾向が把握され、説明的文章教材の文体として「読みやすさ」「親しみやすさ」だけを重視しているわけではないことが的確に把握できた。

教科間の連携についての大きな研究仮説が得られた。話すこと・聞くこと班は、グループ学習におけるコミュニケーションに取り組み、その論理的整合性のあり方を考究した。言語コミュニケーション能力の発達の解明を通して、国語教育の諸領域ごとの独自性と国語科以外の教科との連携について、実案的提案ができるように考究した。文学領域では、ヴィゴツキースペースを用いた汎用性のある読みの内実の解明を図り、国語科独自の領域の特性を見出した。また説明的文章領域では、科学的読み物(国語教材)と科学報告(自然科学の報告文章)という二種類の文章を用意し、その共通点と相違点について、教員のアンケート、中学校生徒の読みとりの違い、読むときの意識について調査、実験授業を行い、一定の提案的な知見を得ることができた。話すこと・聞くこと領域は、グループによる話し合いの生産性意識について調査した。各班とも国語科教科学習を中心としたコミュニケーションの実相を捉えるために、実験授業、対教師アンケート・インタビューなどの方法を駆使し、また複合させ、信頼性の高いデータを確保している。研究目的の一つである教科間連携にまで大きくは踏み込んでいないが、国語科と他教科との関係を問うインタビューを実施するなど、仮説導出の作業を進めている。また研究結果を全国学会で発表するなど成果の公表について積極的に取り組んでいること、一般校等で公開の実験授業を提案的に実施していることなど、研究成果に基づく社会貢献を進めている。また幼小連携に関しては、幼稚園段階のコミュニケーションの実態の把握、小学校入門期段階のコミュニケーションの実態の把握を進め、園児・児童の実際的なコミュニケーションのあり方の解明を進めている。研究手法として、研究仮説の設定、研究仮説に関わる先行研究・先行実践の把握、研究仮説実証のための実験授業の実施、その検証をこれまで積極的に用いてきたが、本年度からは教材の自作、対教師アンケート・インタビューなどの調査方法も導入し、より総合的な研究体制を築くように図っている。なお、今回科研プロジェクトに引き継がれている前回までの科研の研究成果を『言語コミュニケーション能力を育てる発達調査をふまえた国語教育実践の開発』を科学研究費補助金の出版助成を受けて出版し、その成果を公開した。これは、今回の科研の基礎理論・基礎研究方法を再検討する意義があったことである。27年度が最終年度であるため、記入しない。国語科教育最終年度として研究成果の質的な向上と集約を図ることに取り組む。○説明的文章の読みのおけるコミュニケーション班では、自作による事実を中心とした科学レポート的教材を用い、小学校、中学校(これは本年度実施済み)、高校、大学の読みの調査、実験授業を実施し、他教科等への応用・活用可能な説明的文章の読みの能力のあり方、その授業方法について探求を深める計画である。○文学作品の読みにおけるコミュニケーション班では、読みの分析において用いられる用語について実態把握に基づいて実践化できるものを開発し、授業方法の開発へと高めていく計画である。
主要国における学術研究体制とファンディング・システムに関する国際比較研究

本調査研究は,我が国の学術研究体制にふさわしいファンディング・システムや研究費の規模等について政策科学的見地から国際比較研究を進め,それらの望ましい在り方,機能等を明らかにすることを目的としている。平成8年度は,主要国の学術研究体制および近年の学術政策・科学技術政策の把握を主として,アメリカ,イギリス,フランス,ドイツ,中国の現地調査を実施した。平成9年度は,ファンディング機関や研究を具体的に実施している高等教育機関・学術研究機関を主たる調査対象とし,ファンディング・システムの把握に重点を置いて,平成8年度と同様にアメリカ,イギリス,フランス,ドイツ,中国の現地調査を実施した。これらの現地調査および資料調査に基づき,次の項目を内容とする調査研究を行なった。(1)各大学・研究所等の研究実施主体における具体的研究資金のフローの調査研究(2)日本の学術研究体制およびファンディング・システムとの国際比較研究(3)学術関係研究費の国際比較研究研究成果報告書としては,平成8年度および平成9年度の調査研究に基づき,各国の学術研究体制および学術政策・科学技術政策並びに各国のファンディング・システムをまとめた報告書2点を作成した。本調査研究班では、我が国の学術研究体制にふさわしいファンディング・システムやファンドの規模等について政策科学的見地から国際比較研究を進め、それらの望ましい在り方、機能等を明らかにすることを目的とし、平成8年度は、主要国の学術研究体制及び近年の学術政策・科学技術政策の把握を主として、米国、英国、仏国、独国、中国の現地調査を実施した。現地調査は関係行政機関及び研究助成機関を主たる対象として調査を実施し、研究振興システムの把握に重点を置いた。具体的には、調査研究全体の実施方法及び現地調査の実施方法について、研究メンバー全員で協議、決定し、研究分担者のみでは担当できない分野については、必要な研究協力者を選定した。また、国別研究グループにおいて当該国別の研究の進め方及び現地調査の方法等について検討した。実地調査は、各国ごとに現地調査を実施し、関係行政機関及び研究助成機関等政策形成機関を主たる調査対象とし、研究振興システムの把握に重点を置いた。実地調査担当者は研究会においてその調査結果の報告を行った。米国では、NSF、NIH、OSTP等、英国ではOST、Research Council、HEFC等、仏国では、国民教育・高等教育・研究省、CNRS等、独国では、教育科学省、学術評議会、DFG等、中国では、国家教委、国家科技委、科学院等の政策等について調査研究した。平成9年度は、ファンディング機関や研究を具体的に実施している高等教育機関・学術研究機関を主たる調査対象とし、ファンディング・システムの把握に重点を置くこととしており、各大学、研究所等の具体的研究資金のフロー、学術関係研究費の国際比較について検討する予定である。平成9年度は,ファンデイング機関や研究を具体的に実施している高等教育機関.学術研究機関を主たる調査対象とし,ファンデイング・システムの把握に重点を置いて,平成8年度と同様にアメリカ,イギリス,フランス,ドイツ,中国の現地調査を実施した。(1)各大学・研究所等の研究実施主体における具体的研究資金のフローの調査研究(2)日本の学術研究体制およびファンディング・システムとの国際比較研究(3)学術関係研究費の国際比較研究研究成果報告書としては,平成8年度および平成9年度の調査研究に基づき,各国の学術研究体制および学術政策・科学技術政策をまとめた報告書と各国のファンデイング・システムを中心にまとめた報告書の2点を作成した.