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近世畿内の村落社会と領主支配の研究

伯太藩の地方支配について、17世紀後期18世紀中期までの陣屋の展開と実態について検討した。同藩領における地方支配の枠組みである「郷」の運営実態把握のため、18世紀初頭領内で「触頭」を務めた庄屋家の史料群を分析し、享保13(1728)年の伯太陣屋設置経緯について、(1)陣屋所在地の変更が大坂定番の退役と連動する、(2)定番退役の前後では陣屋それ自体の機能や構成が異なる、(3)17世紀末の領内に設置された各郷の「触頭」もそうした藩の体制と関わって特殊な役割を担ったことなど、先行研究の少ない大坂定番大名の特質の一例を解明した。また、泉州泉郡の伯太藩領・大和小泉藩の相給村落である池上村の構造を検討し、17世紀末にかけて、検地が規定した「本郷」「出作」という村請制の枠組みと、集落単位の「捌き高」という、村請制村と集落秩序双方の位相による規定を受けつつ、「本郷」と2つの「出作」という3村請制村が成立する様相を明らかにした。これまでの研究成果や近年の地域社会論の進展を踏まえて執筆した博士論文では、畿内譜代小藩の領主支配と村落社会の構造を、伯太藩領泉州泉郡の組合村「下泉郷」の社会関係に集約して論じることで、村落社会レベルから領主支配の構造を捉えなおすことを試みた。本論(第1部「下泉郷平野部の相給村落-泉郡池上村を事例として」(14章)、第II部「山里春木川村の村落秩序と領主支配」(5・6章+補論)、第III部「陣屋元伯太村と下泉郷の地域社会」(79章))と序章・終章を通して、地域社会論における組合村論や畿内の領主支配論、旗本知行所研究、村落社会論などを整理し、地域史研究の視座から、上述の分析を含む畿内小藩の組合村や陣屋支配の実態と特質を指摘した。(1)昨年度、4章構成で執筆した修士論文「泉州泉郡平野部における相給村落の構造と変容-池上村を素材に-」について、章ごとの構成を見直し、投稿論文にする準備を行った。(2)従来行ってきた所領の地域社会構造分析を進めた。特に和泉の山間村落・春木川村について分析し、2008年度史学会大会の近世史部会シンポジウム「山里の社会史」で、村落秩序の展開と山の用益に関する口頭報告を行った。博士論文では、伯太藩の地方支配を具体的に明らかにする際、畿内の領主支配に共通する《所領の散在性》という特質を踏まえ、人やモノの動きの面でそれぞれの地域社会構造の差異が地方支配や組合村にもたらす影響を具体的に考察していきたいと考えている。そこでは、山間地域にありながら、他の平野部の村落と同一の「郷」(組合村)に属した春木川村の村落構造は、「郷」という支配単位そのもののあり方や内部の運営を考えるうえで重要である。(3)伯太藩の地方支配に関する史料の収集・整理を行った。本研究では、具体的な村落社会の解明をくぐらせて領主支配の特質を検討したいと考えている。今後は、所領の地域社会構造分析と同時に、いくつかの村々を組み合わせて編成される地方支配の枠組み「郷」の運営実態についての考察を検証していきたい。今年度はその分析に入る準備として、郷で作成された勘定帳などの史料を撮影し、翻刻を進めた。2008年度史学会大会・近世史部会シンポジウム「山里の社会史」における口頭報告を文章化した。論文では、村落秩序と山用益との関係を村内の空間構成に即して整理し、(1)谷の入り口に展開する田地(下田)、(2)検地で耕地として把握された谷内の山谷田・畑、(3)北側の共有山(座の地蔵講山と、村全体の財政基盤となる村山)、(4)南側の百姓持山(初期から個別百姓によって所持された持山と、当初は共有山林であったものが、18世紀以降公事屋百姓に対して分割された「公事家山」)に区分した。また、近世中期以降、山谷田が果樹・茶畑に変わり、それが村境の曖昧な村山地面に及ぶことで惹起した隣村との山論を取り上げ、谷筋耕地における果樹畑・茶畑の展開と村落構造変化の関係を論じた。2007年度に執筆した修士論文「泉州泉郡平野部における相給村落の構造と変容-池上村を素材に-」の一部を個別論文「近世泉州泉郡平野部における水利と生産-池上村の輪作を素材として-」にまとめ直し、投稿した。論文では、主に条里耕地の広がる平野部特有の水利のあり方や、そこで行われた稲作・綿作の輪作慣行の特質について検討した。また、修士論文の内容を振り返り、伯太藩領池上村の村落構造に関して、追加検討を進めた。伯太藩が領有する無人別の村請制村(池上出作)の成立段階と変容過程の構造について、博士論文の全体構想での位置づけを考え、全面的に再検討した。2010年3月末、韓国慶北大学で開催された韓国嶺南文化研究院・大阪市立大学大学院共同コロキウム「近世韓日地域社会比較研究」にて、日韓の在地社会比較と日本の村落構造の紹介を兼ねた口頭報告「近世の村落社会と在地支配」を行った。

伯太藩の地方支配について、17世紀後期18世紀中期までの陣屋の展開と実態について検討した。同藩領における地方支配の枠組みである「郷」の運営実態把握のため、18世紀初頭領内で「触頭」を務めた庄屋家の史料群を分析し、享保13(1728)年の伯太陣屋設置経緯について、(1)陣屋所在地の変更が大坂定番の退役と連動する、(2)定番退役の前後では陣屋それ自体の機能や構成が異なる、(3)17世紀末の領内に設置された各郷の「触頭」もそうした藩の体制と関わって特殊な役割を担ったことなど、先行研究の少ない大坂定番大名の特質の一例を解明した。また、泉州泉郡の伯太藩領・大和小泉藩の相給村落である池上村の構造を検討し、17世紀末にかけて、検地が規定した「本郷」「出作」という村請制の枠組みと、集落単位の「捌き高」という、村請制村と集落秩序双方の位相による規定を受けつつ、「本郷」と2つの「出作」という3村請制村が成立する様相を明らかにした。これまでの研究成果や近年の地域社会論の進展を踏まえて執筆した博士論文では、畿内譜代小藩の領主支配と村落社会の構造を、伯太藩領泉州泉郡の組合村「下泉郷」の社会関係に集約して論じることで、村落社会レベルから領主支配の構造を捉えなおすことを試みた。本論(第1部「下泉郷平野部の相給村落-泉郡池上村を事例として」(14章)、第II部「山里春木川村の村落秩序と領主支配」(5・6章+補論)、第III部「陣屋元伯太村と下泉郷の地域社会」(79章))と序章・終章を通して、地域社会論における組合村論や畿内の領主支配論、旗本知行所研究、村落社会論などを整理し、地域史研究の視座から、上述の分析を含む畿内小藩の組合村や陣屋支配の実態と特質を指摘した。
レニウム6核クラスター錯体化学の新展開

[Re_6Q_8(OH)_6](Q=S,Se)クラスター錯体が様々な誘導体の鍵中間体となることを明らかにした研究成果を踏まえ、[Re_6Q_8(HCOO)_6](Inorg.chem.2009)および[Re_6Q_8(CH_3COO)_6]を合成し(Inorg.Chim.Acta、投稿中)、その構造をX線結晶解析から明らかにした。いずれの錯体ともにHCOO^-、CH_3COO^-配位子がRe原子に対して単座配位することを示すととともに、室温、水溶液中において発光することを明らかにした。さらに、両クラスター錯体ともに、水溶液中においては、ターミナル配位子は配位活性であり、徐々に水分子と置換反応して[Re_6Q_8(HCOO)_<6-n>(H_2O)_n]あるいは[Re_6S_8(CH_3COO)_<6-n>(H_2O)_n]となることin situのNMR測定より明らかにした。また、生成物の一部は単離・結晶構造解析を行った。その結果、実際に水との配位子交換反応により[Re_6S_6(HCOO)_4(H2O)_2]が生成することを確認することができた。一方、Re(III)クラスター錯体を有するビニルモノマーを合成し、メチルメタクリラートとの共重合反応を通してRe(III)クラスター含有ポリマー材料を新規合成することに成功した(Chem.Euro.J.印刷中)。Re(III)クラスター錯体はポリマー中においても安定であり、比較的に強い近赤外発光を示すことから、発光材料として利用可能であることを示すことができた。ターミナル配位子として蟻酸を有するレニウム(III)六核クラスター錯体、K_4[Re_8S_8(HCOO)_6]およびCs_4[Re_6S_8(HCOO)_6]、の合成に世界で初めて成功するとともに、蟻酸配位子はキャップ配位子である硫黄原子に対してmono-dentateで酸素配位することをX線構造解析およびFT-1R測定から明らかにした。特に、蟻酸がbridge型のbi-dentateとしてでは無く,mono-dentate配位子として配位する珍しい例であることを示した。また、本クラスター錯体は水中において速やかに配位子置換反応を起こし、水和錯体を与えることをNMRスペクトルの経時変化から明らかにした。さらに、本クラスター錯体は室温の水中および固体において発光することを見い出した。室温、水中のK_4[Re_8S_8(HCOO)_6]の場合、発光極大波長は672nmであり、発光収率、発光寿命は各々0.028、0.301.3μs(2成分)であった。発光減衰が1成分では無く2成分となるのは、上述の水和反応が関与しているものと考えられる。また、固体においては655nmに発光の極大波長を示し、絶対発光収率は0.091であることを示した。レニウム(III)六核クラスター錯体の固体における絶対発光収率を決定した例は本研究が初めてである。更に、タングステン六核クラスター([W_6Cl_<14>]^<2->)の合成行うとともに、その発光特性の4.2Kから室温にわたる温度依存性測定を行った。現在、その理論解析を行っている段階である。
屋久島ヤクスギ人工林におけるシロアリ被害実態解明のための基礎的研究

屋久島におけるスギ人工林におけるシロアリ被害実態に関する基礎的研究を行うにあたり,シロアリ被害発生の実態と立木状態でのシロアリ被害非破壊調査手法の開発という2つの内容について明らかにすることを目的としていた。1)シロアリ被害発生の実態:皆伐あるいは間伐が行われた林分で伐根を調査し,被害発生と樹齢,立地条件および生育状態との関係について検討した。平成12年9月に屋久島内鍋山国有林110林班ほ小班において現地調査を実施した。当該小班は1999年度に皆伐され,伐採面積は3.13ヘクタールである。伐採前は40年オビスギが植栽されていた。斜面方位は南であり,斜面傾斜は10-30度であった。伐採跡地内に4m幅の帯状調査プロットを設定し,伐根直径,シロアリ被害の有無(腐れの有無)を行った。また,隣接残存スギ林分調査として樹高・胸高直径・根元直径(0.2m)の測定も行った。その結果,伐根にシロアリ被害が認められたものは0.0%77.8%で,平均被害率は25.7%であった。被害発生は局所的な変動が大きく空間的に不均一であった。また,斜面形の特徴としては平斜面に多く発生する傾向があった。2)立木状態でのシロアリ被害非破壊調査手法の開発:木質部に何らかの空洞を生じるシロアリ被害を,打撃音伝播の違いにより検出する方法を開発しようと試みた。打撃音周波数をFFTアナライザーで解析したが明確な傾向を得るには至っていない。丸太を横方向から打撃する場合は,どのような経路で振動波が伝わるか不明な点が多く,今後,サンプルを選定し直して,さらに実験を続ける予定で,成果がでしだい取りまとめる予定である。屋久島におけるスギ人工林におけるシロアリ被害実態に関する基礎的研究を行うにあたり,シロアリ被害発生の実態と立木状態でのシロアリ被害非破壊調査手法の開発という2つの内容について明らかにすることを目的としている。2)立木状態でのシロアリ被害非破壊調査手法の開発:木質部に何らかの空洞を生じるシロアリ被害を,打撃音伝播の違いにより検出する方法を開発し,その実用化を図る。これにより,伐採前にシロアリ被害の有無を知ることが可能になる。この部分に関しては,現在研究途上にある。
データ並列モデルに基づいたベクタ・プロセッサの有効利用に関する研究

データ並列モデルの実用化およびそのベクタ・プロセッサへの応用に向けて,さまざまな角度から基礎研究を行なった.研究項目は以下の通りである.1.データ並列モデルに基づいた並列処理システムデータ並列モデルに基づいて記述されたプログラムを高速に実行する具体的な超並列計算機システムを研究開発した.ハードウェアとして,1024台のプロセッサを持ったSIMD方式の超並列計算機SM-1を開発した.ソフトウェアとしては,「並C」とよばれる拡張C言語や,TUPLEとよばれる拡張Common Lisp言語を設計し,それらの言語処理系およびデバッグシステムを開発した.2.データ並列モデルに基づいた応用データ並列モデルによるプログラムの記述性と応用分野の開拓を目的として,いくつかの高度な計算機応用プログラムに対して,データ並列モデルに基づいた新しいアルゴリズムを提案することによって,実行時間を大幅に改良する研究を行なった.提案したアルゴリズムは,実際に上記「並C」および下記のNCXで記述し,上記SM-1において実行性能を計測し,その有効性を検証した.3.データ並列モデルに基づいたプログラミング言語NCXデータ並列モデルに基づいた並列計算プログラミングをより一般的なものとするために,計算機アーキテクチャに依存しない拡張C言語NCXを新しく設計し,異なる計算機アーキテクチャを持ついくつかの並列計算機に対するコンパイラおよびデバッグシステムを研究開発した.コンパイラの開発コストを低減するための方法として,プリプロセッサによるコンパイラ共通の前処理方式を開発し,この方式をすべてのコンパイラに適用した.4.データ並列言語のベクトルプロセッサ用コード生成データ並列モデルに基づくプログラムをベクタ・プロセッサ上で実行するための処理方式を開発した。開発した処理方式は,プロセッサに配置されたデータをベクタとみなすことによって,データ並列プログラムをベクタ・プロセッサ上で高速に実行するものである.この方式に基づいたNCXコンパイラを試験的に開発した.このコンパイラを使用し,具体的ないくつかの応用プログラムをマイクロVP上で試験実行し,開発した処理方式の有効性を検証した.その結果,優秀なプログラマがアセンブラでコーディングしたプログラムに匹敵する性能が得られることがわかった.データ並列モデルの実用化およびそのベクタ・プロセッサへの応用に向けて,さまざまな角度から基礎研究を行なった.研究項目は以下の通りである.1.データ並列モデルに基づいた並列処理システムデータ並列モデルに基づいて記述されたプログラムを高速に実行する具体的な超並列計算機システムを研究開発した.ハードウェアとして,1024台のプロセッサを持ったSIMD方式の超並列計算機SM-1を開発した.ソフトウェアとしては,「並C」とよばれる拡張C言語や,TUPLEとよばれる拡張Common Lisp言語を設計し,それらの言語処理系およびデバッグシステムを開発した.2.データ並列モデルに基づいた応用データ並列モデルによるプログラムの記述性と応用分野の開拓を目的として,いくつかの高度な計算機応用プログラムに対して,データ並列モデルに基づいた新しいアルゴリズムを提案することによって,実行時間を大幅に改良する研究を行なった.提案したアルゴリズムは,実際に上記「並C」および下記のNCXで記述し,上記SM-1において実行性能を計測し,その有効性を検証した.3.データ並列モデルに基づいたプログラミング言語NCXデータ並列モデルに基づいた並列計算プログラミングをより一般的なものとするために,計算機アーキテクチャに依存しない拡張C言語NCXを新しく設計し,異なる計算機アーキテクチャを持ついくつかの並列計算機に対するコンパイラおよびデバッグシステムを研究開発した.コンパイラの開発コストを低減するための方法として,プリプロセッサによるコンパイラ共通の前処理方式を開発し,この方式をすべてのコンパイラに適用した.4.データ並列言語のベクトルプロセッサ用コード生成データ並列モデルに基づくプログラムをベクタ・プロセッサ上で実行するための処理方式を開発した。開発した処理方式は,プロセッサに配置されたデータをベクタとみなすことによって,データ並列プログラムをベクタ・プロセッサ上で高速に実行するものである.この方式に基づいたNCXコンパイラを試験的に開発した.このコンパイラを使用し,具体的ないくつかの応用プログラムをマイクロVP上で試験実行し,開発した処理方式の有効性を検証した.その結果,優秀なプログラマがアセンブラでコーディングしたプログラムに匹敵する性能が得られることがわかった.本研究は,データ並列(以下,DPと略す)モデルに基づくプログラムをベクタ・プロセッサ上で実行するための処理方式を開拓し,実際に試験的な処理系を開発し,処理方式の評価を行なうものである.本年度はその準備段階として,以下のことを行なった.1.本研究を行なうための実験環境として,汎用ワークステーションにベクタ・プロセッサ・ボードを接続したシステムを構築し,その試験利用を行なった.2.上記のシステムを使用し,ベクタ・プロセッサ用の最適コードをいくつかの例題について手動で生成し,その評価を行なった.これらの評価結果に基づいて,本研究代表らが開発した既存のDP言語コンパイラであるNCXの改造を進めている.本年度の予備的実験によって,最適化能力の高いコンパイラであれば,かなり多くのDPプログラムに対して,人力によって生成できる最適コードに近いものが生成できるという予測を得ている.また,実験によって判明した問題点として,ベクタ・プロセッサが内蔵するベクタ・レジスタの不足があげられる.ベクタ演算の高速化は,ベクタ・レジスタにすべてのデータが格納されている状態を可能な限り維持してはじめて可能となる.ベクタ・レジスタが不足する場合にはメモリへのデータ退避が必要であるが,この操作に多大の時間を要することが判明した.通常の計算機においても,レジスタ内データの退避を避けることは重要な課題であり,様々な研究が行なわれている.通常の計算機において開発されている手法を,ベクタ・プロセッサを対象としたDP言語コンパイラにも活用することが不可欠である.この点を考慮して今後のDP言語コンパイラ改造作業を進めてゆきたい.1.データ並列(以下,DPと略す)

モデルに基づくプログラムをベクタ・プロセッサ上で実行するための処理方式を開発した.DPモデルでは,多数のプロセッサに配置されたデータに対して,各プロセッサが同一の処理を一斉にほどこすことによって超並列高速処理を可能にする.開発した処理方式は,プロセッサに配置されたデータをベクタとみなすことにって,DPプログラムをベクタ・プロセッサ上で高速に実行するものである.プロセッサ間通信を含むコードに対しては,いくつかの典型的な通信パタンに対して,上記の処理方式の延長としてベクタ・プロセッサ上でも効率実行できるような変換方式を個別に定義する.2.上記方式に基づいた言語処理系を試験的に開発した.この処理系は,NCXというDPモデルに基づいた拡張C言語のプログラムを入力とし,ベクタ・プロセッサを1チップ化したマイクロVP用のアセンブラ言語を埋め込んだC言語プログラムを出力するものである.下記の評価実験に必要な範囲で動作する処理系であり,フルセットの処理系は今後開発してゆく予定である.3.上記言語処理系を使用し,具体的ないくつかの応用プログラムをマイクロVP上で試験実行し,開発した処理方式の有効性を検証した.その結果,優秀なプログラマがアセンブラでコーディングしたプログラムに匹敵する性能が得られることがわかった.4.今後は,さらに多くの応用プログラムに対して上記実験を行ない,開発した処理方式をさらに検討するとともに,今回対象としなかった通信パタンに対する処理方式の開発を行なう予定である.また,これらの成果をもとに,フルセットの処理系を開発する予定である.
25(OH)D3は神経系を介して平衡感覚機能を向上させるか

若齢(18週齢)と老齢(96週齢)のメスマウスを用いて、25(OH)D3を連日経口投与して、平衡感覚機能の指標と考えられるRotarod Treadmillの回転棒にマウスが留まっている時間(retention time)に及ぼす25(OH)D3の経口投与の影響を調べた。通常食あるいはビタミンD欠乏食を与えた若齢(18週齢)および老齢(96週齢)メスマウスを用いた(各N=6)。これに、0, 6.5, 65 nmol/dayの25(OH)D3 (Calcifediol)を中鎖脂肪酸(MCT)に溶解し、胃ゾンデを用いて1週間に5回、4週間にわたり経口投与した。ビタミンD欠乏食は、日本クレア社が作成したCE-2食をベースに、ビタミンDを取り除いた食餌である。Rotarod Treadmillへの順化は週に4日、回転棒の上を各マウスにつき5分間×3回歩かせて行った。これを8週間継続した。Rotarod Treadmill (室町機械、MK-610A)を用いてLocomotive activityを測定した。測定方法は、1回転/minから15回転/minにかけて120秒間加速させた後、60秒間15回転/minでRotarodを維持した。直径30 mmの回転棒の上を順化済みのマウスを180秒間歩かせ、落ちるまでの時間(retention time)を計測した。落ちた時間をスコアとする方法を採用した。180秒以上歩いたマウスのスコアは180とした。測定は1分間間隔をあけて3回行った。Retention timeは1週、2週、4週後に測定した。尾静脈採血を全てのマウスに行い、血清を採取してLC/MS/MSにより血中25(OH)D3濃度を測定しているところである。高齢マウスと若齢マウスの平衡感覚機能の実験を行うことができ、サンプリングもできたため。血清を採取してLC/MS/MSにより血中25(OH)D3濃度を測定する。さらに同様の実験についてN数を増やして行う。生化学実験関係の消耗品が必要と見込んだ金額よりも少なく済んだため。翌年度の実験では、生化学実験の消耗品の費用として計上する。
直接数値解析による火炎の動的挙動の解明

本研究では,乱流火炎の基礎的構造を解明するために,その素過程として考えられる渦を伴う噴流火炎を対象として,素反応動力学および多成分拡散を考慮し乱流モデルを用いない直接数値解析を行い,その構造および動的挙動を明らかにし,その挙動が火炎特性に与える影響について詳細に評価することを目的としている.燃料と空気を並行に流す噴流層流拡散火炎において,燃料流に定の振動を与えた場合の数値解析を行い,燃料流の振幅および燃料の組成をパラメータとして,そこで生じる渦と干渉する火炎の構造および動的挙動について評価した.またその結果から,火炎温度や局所消炎などの特性と火炎の伸張,圧縮および選択拡散,火炎曲率などの影響因子との関連性について検討を行った.結果は次の通りである.(1)火炎は燃料流の振動により形成される渦との干渉により燃料側から見て凸の曲率を持つ.(2)火炎温度は伸張率には対応せず,熱と化学種間の選択拡散の影響を表すエンタルピーの過不足および化学種問の選択拡散の影響を表すH_2 Ratioに対応する.(3)H_2:N_2=30:70を燃料とする火炎で燃料流速の速い場合,火炎は非常に高い伸張率を受けるが消炎に至らない.(4)H_2:N2=15:85を燃料とする火炎では,伸張率の高いところで必ずしも消炎せず,選択拡散に伴う火炎温度低下も関連して消炎に至る.本研究では,乱流火炎の基礎的構造を解明するために,その素過程として考えられる渦を伴う噴流火炎を対象として,素反応動力学および多成分拡散を考慮し乱流モデルを用いない直接数値解析を行い,その構造および動的挙動を明らかにし,その挙動が火炎特性に与える影響について詳細に評価することを目的としている.平成12年度は,燃料と空気を並行に流す噴流層流拡散火炎において,燃料流に一定の振動を与えた場合の数値解析を行い,燃料流の振幅および燃料の組成をパラメータとして,そこで生じる渦を伴う火炎の構造および動的挙動について評価した.またその結果から,火炎温度や局所消炎などの特性と火炎の伸張,圧縮および選択拡散,火炎曲率などの影響因子との関連性について検討した.結果は次の通りである.(1)火炎は燃料流の振動により形成される渦との干渉により燃料側から見て凸の曲率を持つ.(2)火炎温度は伸張率には対応せず,熱と化学種間の選択拡散の影響を表すエンタルピーの過不足および化学種間の選択拡散の影響を表すH_2 Ratioに対応する.(3)H_2:N_2=30:70を燃料とする火炎で燃料流速の速い場合,火炎は非常に高い伸張率を受けるが消炎に至らない.(4)H_2:N_2=15:85を燃料とする火炎では,伸張率の高いところで必ずしも消炎せず,選択拡散に伴う火炎温度低下も関連して消炎に至る.本研究では,乱流火炎の基礎的構造を解明するために,その素過程として考えられる渦を伴う噴流火炎を対象として,素反応動力学および多成分拡散を考慮し乱流モデルを用いない直接数値解析を行い,その構造および動的挙動を明らかにし,その挙動が火炎特性に与える影響について詳細に評価することを目的としている.燃料と空気を並行に流す噴流層流拡散火炎において,燃料流に定の振動を与えた場合の数値解析を行い,燃料流の振幅および燃料の組成をパラメータとして,そこで生じる渦と干渉する火炎の構造および動的挙動について評価した.またその結果から,火炎温度や局所消炎などの特性と火炎の伸張,圧縮および選択拡散,火炎曲率などの影響因子との関連性について検討を行った.結果は次の通りである.(1)火炎は燃料流の振動により形成される渦との干渉により燃料側から見て凸の曲率を持つ.(2)火炎温度は伸張率には対応せず,熱と化学種間の選択拡散の影響を表すエンタルピーの過不足および化学種問の選択拡散の影響を表すH_2 Ratioに対応する.(3)H_2:N_2=30:70を燃料とする火炎で燃料流速の速い場合,火炎は非常に高い伸張率を受けるが消炎に至らない.(4)H_2:N2=15:85を燃料とする火炎では,伸張率の高いところで必ずしも消炎せず,選択拡散に伴う火炎温度低下も関連して消炎に至る.
小児発達の個体差を考慮した症例追跡に基づく薬物動態解析と長期投与の適正化支援

小児期は成人よりも薬物動態の変動が大きいため、小児は薬物投与の個別最適化が必要な集団の一つである。本研究では、小児薬物療法の個別化を推進するため、新生児から小児期における薬物体内動態変化に関する情報を得るとともに、薬物動態の共変量とその裏づけとなる根拠を追加し、これまでの研究を発展させる。初年度の研究概要は以下の通りである。1.ワルファリンの薬効に及ぼす小児の発達変動と心不全の影響:申請者はこれまでに小児の身体発達がワルファリンの抗凝固作用の共変量の一つであり、発達変動の記述にはアロメトリー式が有用であることを明らかにした。しかし、アロメトリー式に加え、発生学的変化を記述するMaturation modelを導入する臨床的意義は不明であった。そこで、小児患者38名(平均年齢3.51歳)の長期追跡によって得た1092点のデータ解析において、同一症例の内的変動と個体間変動を分離評価したところ、アロメトリー式のみを使用した場合とそれにMaturation modelを組み合わせた場合で、抗凝固作用の予測精度に違いは認められないことが明らかとなった。また心不全がワルファリンの薬効に影響を及ぼす共変量であることが新たに示唆された。2.蛋白漏出性胃腸症(PLE)患者におけるタダラフィルの体内動態:本研究では、治療のためにタダラフィルを服用中であったPLE症例2名の残血清を使用し、低アルブミン血症時の遊離型薬物濃度の変動性を評価した。臨床経過から血中アルブミン値とタダラフィルの蛋白結合率には相関性が認められ、少なくともアルブミンがタダラフィルの重要な結合蛋白質の一つであることが明らかとなった。また、in vitro実験系においてアルブミンのみならずα1酸性糖蛋白質とリポタンパク質がタダラフィルの結合キャリアーとなり得ることが示唆された。本研究計画において研究対象としていたボセンタンを服用してきた症例のほぼ全員が治療上の理由からマシテンタンへの切替を行う事となった。このため、臨床試験の登録症例数は当初見込みよりも少なくなる見通しである。しかし一方で、マシテンタンへ切替した患者が加わる事で研究対象となる患者数が増えるとともに、薬物動態(薬物代謝能)の長期変化を継続的に評価する事も期待される。また、初年度においてPLE症例の薬物動態解析に着手し、過去の試験データと比較した結果、4,5年の間にPLEが徐々に進展し、投与薬物の蛋白結合率が低下傾向にある実態を明らかにできた事から、おおむね順調に進展しているものと考えている。症例数の追加が期待できないと判断されるときには速やかに北陸地区の研究協力者の施設からの参加を検討する。その場合は、抗てんかん薬等の循環器官用薬以外の薬物を対象とする選択肢も検討中である。また、小児期においてはCYP3A4の発現変動が予想押される。マシテンタンの肝代謝に関与する分子種を明らかにする目的で、ヒトP450発現系ミクロソームを用いたin vitro実験を行う計画である。

症例数の追加が期待できないと判断されるときには速やかに北陸地区の研究協力者の施設からの参加を検討する。その場合は、抗てんかん薬等の循環器官用薬以外の薬物を対象とする選択肢も検討中である。また、小児期においてはCYP3A4の発現変動が予想押される。マシテンタンの肝代謝に関与する分子種を明らかにする目的で、ヒトP450発現系ミクロソームを用いたin vitro実験を行う計画である。
ヒスタミン合成・分解の遺伝子レベルでの調節

ヒスタミン合成酵素遺伝子(ヒスチジン脱炭酸酵素,HDC)は,血球系においては肥満細胞と好塩基球に特異的に発現している.この細胞特異性は,HDC遺伝子のプロモーター領域のCpG配列の脱メチル化によることを明らかにした.更に脱メチル化剤としてアザシチジンをマウス肥満細胞系培養細胞P815に作用させるとHDCの発現が誘導され,機能的にも遺伝子上流のメチル化が大切である事が実証された.このように,HDC遺伝子の発現にはプロモーター領域のメチル化,脱メチル化が機能的に重要であることがわかったものの,メチル化を細胞特異的にコントロールするシス配列は現在までのところ遺伝子近傍には明らかになっていない.現在,さらにHDC遺伝子の上流や下流をクローン化し,まずDNaseI高感受性領域を遺伝子の外側に見つけるべく実験系を組み上げている.蛋白レベルの解析ではmRNAから細胞質中で翻訳された74kDaの蛋白はERにおいてカルボキシル基側がプロセッシングをうけて外れ,53kDaの蛋白となることを証明した.一方,ヒスタミン分解酵素であるヒスタミンN-メチル基転移酵素(HMT)の遺伝子クローン化までは完了している.さらに現在HMTのトランスジェニックマウスを作るべく,ベクターを構築中である.ヒスタミンを欠如させるためHDC遺伝子のノックアウト(KO)マウスを作成した.マウスは正常に分娩し,発育し,外観上も野生型と差を認めない.ヘテロマウス同志の交配ではその子マウスは,ワイルド,ヘテロ,ノックアウトが1:2:1の割合で生まれ,胎児死は無いものと考えられた.また,脳,胃のHDC活性はおよびヒスタミン含量はほとんど0であり,ヒスタミン欠如マウスとして今後,アレルギー,行動実験など表現系を解析予定である.ヒスタミン合成酵素遺伝子(ヒスチジン脱炭酸酵素,HDC)は,血球系においては肥満細胞と好塩基球に特異的に発現している.この細胞特異性は,HDC遺伝子のプロモーター領域のCpG配列の脱メチル化によることを明らかにした.更に脱メチル化剤としてアザシチジンをマウス肥満細胞系培養細胞P815に作用させるとHDCの発現が誘導され,機能的にも遺伝子上流のメチル化が大切である事が実証された.このように,HDC遺伝子の発現にはプロモーター領域のメチル化,脱メチル化が機能的に重要であることがわかったものの,メチル化を細胞特異的にコントロールするシス配列は現在までのところ遺伝子近傍には明らかになっていない.現在,さらにHDC遺伝子の上流や下流をクローン化し,まずDNaseI高感受性領域を遺伝子の外側に見つけるべく実験系を組み上げている.蛋白レベルの解析ではmRNAから細胞質中で翻訳された74kDaの蛋白はERにおいてカルボキシル基側がプロセッシングをうけて外れ,53kDaの蛋白となることを証明した.一方,ヒスタミン分解酵素であるヒスタミンN-メチル基転移酵素(HMT)の遺伝子クローン化までは完了している.さらに現在HMTのトランスジェニックマウスを作るべく,ベクターを構築中である.ヒスタミンを欠如させるためHDC遺伝子のノックアウト(KO)マウスを作成した.マウスは正常に分娩し,発育し,外観上も野生型と差を認めない.ヘテロマウス同志の交配ではその子マウスは,ワイルド,ヘテロ,ノックアウトが1:2:1の割合で生まれ,胎児死は無いものと考えられた.また,脳,胃のHDC活性はおよびヒスタミン含量はほとんど0であり,ヒスタミン欠如マウスとして今後,アレルギー,行動実験など表現系を解析予定である.1ヒトHDC遺伝子は、血球系においては肥満細胞と好塩基球に特異的に発現している。この特異性は、HDC遺伝子とルシフェラーゼ遺伝子の融合遺伝子を一過性に各種細胞に発現しても再現できないことから、トランスの因子によって規定されているのではないことが明らかとなった。さらに、DNaseI hypersensitive siteやメチル化シトシンの分布を観察することにより、HDC遺伝子プロモーター領域の構造上の違いによって説明され得ることを明らかにした。2クローン化肥満細胞腫P815の腹腔内誘導を行い、その前後でHDC遺伝子近傍のDNaseI hypersensitive siteの変化を観察しているが、現在までのところ、高感受性を獲得した領域を見いだしていない。同じ遺伝子でもヒトの遺伝子とは、違った制御機構が存在するかも知れない。今後、誘導に関与するトランスの因子をHDC遺伝子の調節領域とレポーター遺伝子の導入実験を行い、検索する予定である。3ヒトHMT遺伝子は、クローン化を終了し、発現調節機構の解明へ向けた実験を開始した。4 HDC遺伝子のターゲティングのプロジェクトは、Nagy博士らの協力のもとで、ターゲティング・ベクターの構築、胎児幹細胞への導入、キメラマウスの作成、F1マウスの作成を完了し、現在、F2マウスの遺伝子解析を行っている最中である。こらが終了次第、表現系の解析に移る。ヒスタミンの合成酵素(ヒスチジン脱炭酸酵素、HDC)の遺伝子は、血球系においては肥満細胞と好塩基球に特異的に発現している。この細胞特異的発現は、HDC遺伝子のプロモーター領域のCpG配列の脱メチル化によることを明らかにした。マウスHDC遺伝子の発現調節機構についても、遺伝子プロモーター領域のCpG配列のメチル化が遺伝子の発現を細胞特異的に抑制していることが判明している。さらに脱メチル化剤としてアザシチジンをマウス培養肥満細胞P815に作用させると、HDCの発現が誘導され、機能的にも遺伝子上流域のメチル化が重要であることが確認された。

しかし、メチル化を細胞特異的に制御しているシス配列は、現在までのところHDC遺伝子近傍では不明である。さらに上流、下流をクローン化し、DNaseI高感受性領域をHDC遺伝子の外側で検索中である。今回、HDC遺伝子のノックアウト(KO)マウスを作成した。KOマウスも正常に分娩、発育し、外観上も野生型と差を認めない。また、脳、胃のHDC活性は著しく低下していたが、ヒスタミン含量は、1030%存在した。この理由を検索するとともに、アレルギー反応、行動実験など表現系を解析中である。ヒスタミン分解酵素であるヒスタミンN-メチル基転移酵素(HMT)の遺伝子のクローニングについては、ほぼ、完了に至っており、現在、HMT高発現マウスを作成すべく、ベクターを構築中である。
血液細胞に特異的なマイナー組織適合抗原を標的とした白血病の免疫療法

マイナー組織適合抗原(以下、マイナー抗原)に特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)のうち、白血病細胞を含む血液系細胞のみを傷害するものは免疫療法に有用である。本研究期間中に計26例の移植患者から採血が得られ、日本人に多いHLA-A24を有した症例より重点的にCTLの樹立を試みた。A24拘束性のCTLを効率よく樹立するために、A24遺伝子を多数のB細胞株(LCL)にレトロウイルスベクターを用いて容易に導入する系を確立した。次にこのパネルを刺激細胞として用い、どのLCLがマイナー抗原を発現しているかを迅速に検出できる系を開発し、インターフェロンγを産生するCTLを濃縮することでCTLクローンを効率よく得ることができた。次に樹立したHLA-A24およびB44に拘束性の血液細胞特異的なCTLを用いて、これらのCTLが認識するマイナー抗原をコードしている遺伝子の同定を試みた。詳細な遺伝子マッピングが行われた大家系より得られたLCLがこれらのCTLで認識されたため、リンケージ解析が可能であった。その結果、HLA-A24およびB44に拘束性のCTLの2つともが15番染色体のq24.5付近の3.4cM間に存在する遺伝子を認識しており、この領域に存在する既知の遺伝子の組織特異的発現、アミノ酸置換をともなう遺伝子多型の有無、多型性を含むアミノ酸配列がHLA-A24やHLA-B44に結合するペプチドモチーフを持つか否かの点について検索し、BCL2A1遺伝子を特定した。また合成ペプチド等を用いた検討により、2つのエピトープを同定した(特許申請中)。BCL2A1はmRNAレベルでも血液系細胞だけに発現していた。今後これらのペプチド配列を用いて、ハイリスク白血病患者に対する養子免疫療法の臨床試験を開始する予定である(当センターの倫理委員会の承認済み)。マイナー組織適合抗原(以下、マイナー抗原)特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)は、HLA一致同種造血幹細胞移植後の患者末梢血より樹立可能で、CTLによっては白血病細胞を含む血液細胞のみを傷害し、免疫療法に有用である。本年度には計12例の移植患者から採血が得られ、うち日木人に多いHLA-A24を有した3例よりCTLの樹立を試みた。いずれの症例からもA24に拘束されるマイナー抗原を認識するCTLの樹立が可能であった。まずA24拘束性のCTLを効率よく樹立するために至適な刺激細胞が必要であったため、A24遺伝子を多数のB細胞株(LCL)にレトロウイルスベクターを用いて容易に導入する系を確立した。次にこのパネルを刺激細胞として用い、どのLCLがマイナー抗原を発現しているかを迅速に検出できる系を開発した。この結果をもとに、至適なLCLを刺激細胞とし、インターフェロンγを産生するCTLをポジティブセレクション法を用いて濃縮し、CTLクローンを得た。現在までに詳細な解析が可能であったA24拘束性CTLは3種で、うち2つは患者の白血病細胞を含む血液細胞全般を傷害したが、皮膚線維芽細胞等の非血液細胞は傷害しなかった。もう1つは患者のB細胞に特異的なCTLであった。前者のうち1つが一般集団の7割前後に発現しているマイナー抗原を認識することが分かり、現在抗原遺伝子の同定を試みている。またA24以外にB44に拘束性の血液細胞特異的なCTLが樹立された。このCTLは、詳細な遺伝子マッピングが行われた大家系より得られたLCL(CEPH細胞バンクより入手)を傷害できたため、現在リンケージ解析法にてマイナー抗原遺伝子の同定を試みている。

遺伝子が判明すれば、今後その抗原決定部位のペプチド配列を用いて、ハイリスク白血病患者に対する養子免疫療法を行うことができる系を確立する予定である。マイナー組織適合抗原(以下、マイナー抗原)特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)のうち、白血病細胞を含む血液系細胞のみを傷害するものは免疫療法に有用である。本年度は、昨年度に樹立したHLA-A24およびB44に拘束性の血液細胞特異的なCTLを用いて、これらのCTLが認識するマイナー抗原をコードしている遺伝子の同定を試みた。詳細な遺伝子マッピングが行われた大家系より得られたLCL (CEPH細胞バンクより入手)がこれらのCTLで認識されたため、リンケージ解析が可能であった。その結果、HLA-A24およびB44に拘束性のCTLの2つともが15番染色体のq24.5付近に存在する遺伝子を認識していることがわかった。この領域に対してマイクロサテライトマーカーによるタイピングを追加して、詳細な遺伝子マップを作成したところ、さらに領域を3.4cMまで狭めることができた。この領域に存在する既知の遺伝子に対し、その組織特異的発現、アミノ酸置換をともなう遺伝子多型の有無、多型性を含むアミノ酸配列がHLA-A24やHLA-B44に結合するペプチドモチーフを持つか否かの点について検索したところ、BCL2A1のみがその条件を満たした。ミニ遺伝子や合成ペプチドを用いた検討により、BCL2A1上の第19番のアミノ酸の多型がHLA-A24拘束性CTLのエピトープ、また第82番目のアミノ酸の多型がHLA-B44拘束性CTLのエピトープの形成に関わっていることが判明した(特許申請中)。BCL2A1はメッセンジャーRNAレベルでも血液系細胞だけに発現していた(論文投稿中)。今後それらのペプチド配列を用いて、ハイリスク白血病患者に対する養子免疫療法の臨床試験を開始する予定である(当センターの倫理委員会の承認済み)。また、さらに本年度は新たに3種類の異なったHLA拘束性のCTLが樹立されたので、現在遺伝子の同定を進めている。
極大地震を想定した鋼構造柱梁接合部パネルの二方向載荷モデルの構築

極大地震時の鋼構造骨組の地震応答性状,倒壊安全性を検討するためには各部材の耐力劣化域も考慮した精緻な解析が必要となる.鋼構造柱梁接合部パネルは,これまで構面内の一方向加力に対する力学モデルが提案されているものの,二方向載荷(45°方向載荷)時の力学性状に対する検討は数少ない.本研究ではFEM解析により二方向載荷時の剛性・耐力を算定し,弾性剛性の計算値や塑性解析に基づく耐力の計算値と比較し,よい対応を示すことを明らかにした.また,繰返し載荷により角形鋼管・円形鋼管パネルの破壊性状・変形性能を明らかにした.これらの結果に基づいて地震応答解析プログラムに適用する簡便な解析モデルの設定を可能とした.極大地震時の鋼構造骨組みの地震応答性常,倒壊安全性を検討するためには,各部材の耐力劣化いきも考慮した精緻な解析が必要となる.鋼構造柱梁接合部パネルでは,これまで構面内の一方向加力に対する力学モデルが提案されているものの,二方向載荷時の性状を明らかにするとともにその一部を実験で検証する.これらの検討に基づいて地震応答解析プログラムに実装する簡便な解析モデルと提案することが最終的な目的である.前年度に行った角形鋼管を用いた標準型パネル(パネルに接合する梁せいが同)に加えて,角形鋼管を用いた段違いパネル(パネルに接合する左右の梁せいが異なる)に対し,二方向載荷時の性状を明らかにするため,シェル要素をならびにソリッド要素を用いたFEM解析を行った.また,その結果を元に耐力式を提案し,良好な対応をすることを示した.また,実験を想定した解析を行い,実験計画を立案した.極大地震時の鋼構造骨組の地震応答性状,倒壊安全性を検討するためには各部材の耐力劣化域も考慮した精緻な解析が必要となる.鋼構造柱梁接合部パネルは,これまで構面内の一方向加力に対する力学モデルが提案されているものの,二方向載荷(45°方向載荷)時の力学性状に対する検討は数少ない.本研究ではFEM解析により二方向載荷時の剛性・耐力を算定し,弾性剛性の計算値や塑性解析に基づく耐力の計算値と比較し,よい対応を示すことを明らかにした.また,繰返し載荷により角形鋼管・円形鋼管パネルの破壊性状・変形性能を明らかにした.これらの結果に基づいて地震応答解析プログラムに適用する簡便な解析モデルの設定を可能とした.極大地震時の鋼構造骨組の地震応答性状,倒壊安全性を検討するためには各部材の耐力劣化域も考慮した精緻な解析が必要となる.鋼構造柱梁接合部パネルでは,これまで構面内の一方向加力に対する力学モデルが提案されているものの,二方向載荷時の力学性状,終局状態,変形性能に対する検討はほとんど見受けられない.本研究では有限要素解析により二方向載荷時の性状を明らかにすると共に,その一部を実験で検証する.これらの検討に基づいて地震応答解析プログラムに実装する簡便な解析モデルを提案することが最終的な目標である.鋼構造柱梁接合部パネルの断面として,角形断面・円形断面・H形断面が用いられるが,「載荷方向によって性状が異なること」,「二方向ラーメンで二方向曲げを受ける環境で用いられること」を想定して,角形断面用いた標準型パネル(パネルに接合する梁の梁せいが同じ)を主対象として設定する.既に角形断面パネルの二方向載荷を想定した一部のパラメータについては,ソリッド要素による有限要素解析を既に実施している.本研究では,これをシェル要素に置き換えて,より広範なパラメータに対して有限要素解析を行い,力学性状を明らかにした.また,パネルの任意方向加力を想定したパネル耐力式を提案し,解析結果との比較からその妥当性を検証した.極大地震時の鋼構造骨組みの地震応答性状,倒壊安全性を検討するためには,各部材の耐力劣化域も考慮した精緻な解析が必要となる.鋼構造柱梁接合部パネルでは,これまで構面内の1方向加力に対する力学モデルが提案されているものの,2方向載荷時の性状が十分に把握されているとは言いがたい.本件では解析的,実験的にパネルの性状を追跡し,これらの検討に基づいて地震応答解析プログラムに実装する簡便な解析モデルを提案することが最終目的である.本年度は,アスペクト比,載荷方向,載荷パターン,幅厚比をパラメータとした繰返しせん断加力実験を行い,パネルの力学性状(特に変形性能),最終破壊状況を把握する.また,これに基づき以前構築したIKROモデルを用いたパネルの力学モデルを改良する.建築構造学,鋼構造学解析により,2方向載荷段違いパネルまでその力学性状を明らかにし,耐力評価までの順調に終了することができた.一方,当初昨年度予定していた実験が延期になっている.解析結果と耐力評価との対応に想定以上の時間がかかってしまったこと.また,東日本大震災やオリンピック需要により試験体製作を依頼しているファブリケータの仕事量が増え,製作費の高騰,製作期間が長くなるなどの影響がでているためである.当初予定していたFEMによる二方向載荷を想定した解析を概ね終了することができている.またこれより得られた解析結果と今回提案している耐力式との比較を行い,良好な対応を示すことが確認できた.現在延期になっている実験を速やかに実行する予定である.ただし,当初予算で出来る実験規模を再考し,多少の規模縮小を行う予定である.実験装置は既存のものを使用するため,大きな変更は伴わない予定である.

また,同時にFEM解析により明らかになっている性状を元にプログラム組み込み用の力学モデルを作成する.今年度は昨年度の解析に基づき,一部のパラメータについて試験体による加力実験を行い,FEM解析の妥当性を検証すると共に,FEMでは確認することが困難な塑性変形能力や,想定される溶接部の亀裂や破壊性状について確認する予定である.当初昨年度予定していた実験が延期になっているため.試験体製作費および治具製作費の執行が遅れていることが原因.解析結果と耐力評価との対応に想定以上の時間がかかってしまったこと.また,東日本大震災やオリンピック需要により試験体製作を依頼しているファブリケータの仕事量が増え,製作費の高騰,製作期間が長くなるなどの影響がでているためである.延期になっている実験を速やかに実行する予定である.ただし,当初予算で出来る実験規模を再考し,多少の規模縮小を行う予定である.実験装置は既存のものを使用するため,大きな変更は伴わない予定である.また,同時にFEM解析により明らかになっている性状を元にプログラム組み込み用の力学モデルを作成する.試験体・治具製作:180万円,ゲージ等の消耗品購入:10万円,ソフトウェア・アップデート費用:40万円,旅費20万円を予定している.
広島・長崎に関する言説の国際比較―知識の生産と表象の政治性

北米と日本における広島・長崎に関する言説の国際比較を通じて、知識の生産と表象の政治性を考える。具体的には、1、北米と日本の複数のテクストの分析を行い、両者における支配的な原爆観と被爆者像を探る。2、1の支配的な言説の形成過程の歴史化と理論化を行う一方で、より多様な原爆観と被爆者像の可能性を追究する。3、1と2を通じ原爆研究またはHiroshima and Nagasaki studiesの国際化、学際化に貢献する。探究課題としては、なぜ特定のテクストが特定の言語圏や国民国家の言説形成において力を得るのか、その結果どんな知識が作られ、どんなコミュニティが形成・維持されるのか等を総合的に考察する。本研究は、アメリカの広島・長崎に対する原爆使用という日米間で国民感情及び政治的評価に隔たりのある事象について、北米と日本の言説形成過程の歴史化と理論化を行うものである。研究一年目である本年度は特に、日本語と英語の主要テクストの分析、それらのテクスト相互の関係性の分析を重点的に行うことを目標とした。このため、アメリカの複数都市で、アーカイブ調査やフィールド調査を行い、上記に必要な関連図書や文書、情報を収集し知見を広げたほか、日本語での関連書籍や資料も収集した。それらの資料と既に入手ずみであった資料を合わせ、原爆及び被爆体験について、日英両語でどのような表象また定義づけがされてきたか、考究した。本研究はこれまで継続して行ってきたものであり、その成果も踏まえて、本年度は英語の単著一冊をアメリカの大学出版社であるUniversity of Hawaii Pressから、また共著二冊(それぞれ一章分を担当)をイギリスのRoutledge社とPalgrave Macmillan社から出版した。三冊とも査読つきである。本年度は、英語による査読つきの学術書として、単著と共著計三冊を出版したほか、国際学会での口頭発表をアメリカで二回行った。研究成果の表出の点では、実りある年だったと考える。ただ、アメリカでのアーカイブ調査に赴いた際、あいにく政府閉鎖の時期と重なり、当初予定した連邦政府関連の図書館での調査ができなかった。このため、他の公立図書館や大学図書館での調査で代替することとなった。また、現地でのフィールド調査により重点を置く結果ともなった。このため、より幅広い知見を得ることが可能になったが、当初の予定からの変更を伴う結果ともなったため、全体として「おおむね順調に進展している」と評価した。今後は前年度に引き続き、日本語と英語の主要テクストの分析とそれらのテクスト相互の関係性の分析を行いながら、北米と日本における支配的な原爆観と被爆者像の関係をさらに深く分析する。また、支配的でない原爆観と被爆者の関係についても考察する。その際同時に、日本語圏の枠を超え、学問分野としての原爆研究(またはヒロシマ・ナガサキ・スタディーズ)における国際化と学際化をさらに推進するには、どのような問題提起を行っていくべきか、という問題についても探究する。具体的には、本年度の国際学会発表で得たフィードバックや、アーカイブ資料やフィールド調査の結果などの分析を通して、新たな出版物の執筆を進める。

今後は前年度に引き続き、日本語と英語の主要テクストの分析とそれらのテクスト相互の関係性の分析を行いながら、北米と日本における支配的な原爆観と被爆者像の関係をさらに深く分析する。また、支配的でない原爆観と被爆者の関係についても考察する。その際同時に、日本語圏の枠を超え、学問分野としての原爆研究(またはヒロシマ・ナガサキ・スタディーズ)における国際化と学際化をさらに推進するには、どのような問題提起を行っていくべきか、という問題についても探究する。具体的には、本年度の国際学会発表で得たフィードバックや、アーカイブ資料やフィールド調査の結果などの分析を通して、新たな出版物の執筆を進める。
ウェイトバイアス尺度の日本語版の作成とそれを用いた効果的な減量指導法の開発

ウェイトバイアスは、肥満対策が十分な効果を挙げられていない要因の1つとして注目されている。そこで本研究では、保健指導を行う医療従事者のウェイトバイアスと肥満者自身のウェイトバイアスの2つの尺度の日本語版を作成し、それを用いて保健師を対象としたウェイトバイアス予防プログラムによる介入研究を実施する。これらを通じて、ウェイトバイアスに関する研究基盤を作るとともに、保健指導の場面で指導者が肥満者に与えるウェイトバイアスを予防した効果的な減量指導法を開発する。
高齢者の就労促進および就労寿命の延伸を目指した身体活動・体力科学的アプローチ

【仮説1】特定の仕事で必要される体力・身体活動水準が明らかになれば,自身の体力との対比から就労を躊躇しなくなる(就労が促進される),【仮説2】体力水準の低下を抑制することによって就労の期間が延長される(就労を中止しにくくなる)の2つの仮説を設定する.その上で,シルバー人材センターをフィールドとして,1)提供される種々の仕事を実施している者の体力・身体活動水準を明らかにする,2)体力に関する認知的アプローチによる就労促進の影響を検討する,3)体力と就労の中止との関連を縦断研究によって明らかにする,4)センターにおいて体力・身体活動促進介入を導入するための実現可能性について検討する.【仮説1】特定の仕事で必要される体力・身体活動水準が明らかになれば,自身の体力との対比から就労を躊躇しなくなる(就労が促進される),【仮説2】体力水準の低下を抑制することによって就労の期間が延長される(就労を中止しにくくなる)の2つの仮説を設定する.その上で,シルバー人材センターをフィールドとして,1)提供される種々の仕事を実施している者の体力・身体活動水準を明らかにする,2)体力に関する認知的アプローチによる就労促進の影響を検討する,3)体力と就労の中止との関連を縦断研究によって明らかにする,4)センターにおいて体力・身体活動促進介入を導入するための実現可能性について検討する.
個体老化にる蛋白質イソ体アスパラギン酸化の意義

イソ体アスパラギン酸を有する蛋白質の細胞内蓄積がアルツハイマー病などの神経変性疾患の病態で、どのような役割を果たしているのかを明らかにする目的でイソ体アスパラギン酸を修復すると考えられている酵素、イソ体アスパラギン酸メチル転移酵素(Protein L-isoaspartylMethyltransferase;PIMT)を欠損したモデルマウス(PIMT欠損マウス)を標的遺伝子組換え法を用いて作成した。ホモマウスはメンデルの法則に従い生まれたが、生後4週から12週の間に100%死亡した。この死亡は、てんかん発作の出現頻度と相関し、抗けいれん剤であるデパケン投与により生存曲線が約4週間延長した。これらの結果より、イソ体アスパラギン酸化されたタンパク質がメチル化を受けないと、脳は正常に発生するものの、その機能を維持できずにマウスは最終的には生後12週までに死亡してしまうことを明らかとした。更に、PIMT欠損マウスの行動・学習異常を検討した。Morrisの水迷路試験の結果、PIMT欠損マウスは空間記憶学習能が低下していることを明らかとした。また、海馬スライスの電気生理学的実験から、CA3領域で特異的に長期増強(LTP)が誘発出来ないことを示した。生化学的所見と併せて、中枢神経の正常な神経活動の維持にイソ体アスパラギン酸化タンパク質のメチル化が必須であること、その酵素欠損が記憶・学習障害をもたらすことを明らかとした。イソ体アスパラギン酸を有する蛋白質の細胞内蓄積がアルツハイマー病などの神経変性疾患の病態で、どのような役割を果たしているのかを明らかにする目的でイソ体アスパラギン酸を修復すると考えられている酵素、イソ体アスパラギン酸メチル転移酵素(Protein L-isoaspartyl Methyltransferase;PIMT)を欠損したモデルマウス(PIMT欠損マウス)を標的遺伝子組換え法を用いて作成した。平成9年度はPIMT欠損マウスの行動・学習異常を検討した。更に、海馬スライスの電気生理学的実験から、CA3領域で特異的に長期増強(LTP)が誘発出来ないことを示した。