hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児咽頭炎における宿主免疫干渉・重症化メカニズムの解明

A群レンサ球菌による咽頭炎は小児に多く発症し,疼痛と炎症による嚥下障害を引き起こすため,口腔機能管理上からも問題視されている.同菌による感染が重症化する一因としては,宿主の免疫機能を低下させ,さらに感染局所の炎症を増悪させる様々な病原因子を産生することが推察されている.本研究では,同菌の産生するCAMP毒素およびロイシンジッパー型タンパクに焦点を当て,これら2分子が免疫系に及ぼす分子メカニズムを解析し,次いでワクチン抗原としての可能性も検索する.以上より,国内年間40万人以上のA群レンサ球菌患児の治療,および歯科発のワクチン研究の基盤開拓を目指す.A群レンサ球菌による咽頭炎は小児に多く発症し,疼痛と炎症による嚥下障害を引き起こすため,口腔機能管理上からも問題視されている.同菌による感染が重症化する一因としては,宿主の免疫機能を低下させ,さらに感染局所の炎症を増悪させる様々な病原因子を産生することが推察されている.本研究では,同菌の産生するCAMP毒素およびロイシンジッパー型タンパクに焦点を当て,これら2分子が免疫系に及ぼす分子メカニズムを解析し,次いでワクチン抗原としての可能性も検索する.以上より,国内年間40万人以上のA群レンサ球菌患児の治療,および歯科発のワクチン研究の基盤開拓を目指す.
オプション評価モデルの経営戝務への応用

1.日経平均オプション取引・大証について、1989年6月12日から年末までの日次デ-タを重回帰分析によって観察した結果、つぎのような知見を得た。(1)コ-ル・オプション取引量はプット・オプション取引量により回帰される。曜日効果は明らかでない。(2)日経平均コ-ル・オプション終値は、その日の始値とB=S理論値の差、その日の日経平均、同ボラティリティでよく回帰される。(3)プット・オプション終値についてコ-ルと同じ説明変数を用いたところ、若干フィットが悪かった。2.銘柄別コ-ル、プット・オプションの市場価格、出来高、建玉、B=S理論値などについて、フリ-ハンドで分析した結果、つぎのような知見を得た。(1)寄付日は最終権利行使日の2040日前が多く、同一銘柄のコ-ルとプットが同じ日に寄付くことが多い。(2)日経平均先物では建玉が若干出来高を超えるが、日経平均オプション取引では出来高が建玉より多い。(3)時間価値が減少してもオプション市価が下らないのは、ボラティリティが高まった時である。(4)オプションが最終売買日に権利行使されるのは稀である。(5)投資戦略は単純売買による値ざやの確保や、コンバ-ジョン、コンビネ-ションが用いられたと思われる。3.湾岸戦争の影響はわが国派生証券市場にもあり、戦争関係ニュ-ス、原油価格、爲替レ-ト、日米金利、日米株価に連動している。1990年8月1991年2月にはI.Vが3050%であり、オプション取引は増加し、1990年10月末からは建玉が出来高の23倍であった。(1)年度前半においては、従来からの文献研究を引き続き行い、主としてブラックニショールズモデルの理論値と、市場値の差を問題としたいわゆるバイヤス問題について調査した。諸論者のモデルと検証についての文献の要約の検討は、様式8の〔図書〕の「経営財務と証券市場」の第8章"オプション評価モデルと検証をめぐって"で述べた。すなわち、(i)アト・ザ・マネーでB=Sモデルは適正評価を行う。(ii)バイヤス発生部分について、モデルの正当性、資本市場の効率性、ボラティリティの予測と組み込み方等を検討すべきである。当該研究課題との関連では、財務政策例えば識本構成や配当政醤などのオプション評価への影響など、今後一層の取り組みを必要とするところである。これから要求されるであろう株式個別オプション取引の開始までに何らかの進展を見なけれぱならないと思う。(2)年度後半は、証券取引所、工業品取引所、証券会社、学会関係者、証券電子機器製造会社などと意見交換を行った結果、それぞれの興味と研究課題を有していることを見出した。例えば取引所は現物とオプション取引による変動相乗効果やバイヤス問題にも関心を寄せているし証券会社は、バイヤス問題には興味を持たず、株式相場の予測の失敗を最も打撃的と考えている。雑誌論文"わが国株価指数先物取引ならびに株価指数オプション取引について"では、大証の日経225、東証のTOPIXの取引記録を観察し、来るべき指数オプション取引の制度についても言及した。(3)基倍研究の一環として、わが国株式収益率業別週次データについて時系列分析を行った結果、扱ったデータは強ホワイト・ノイズではないという知見を得た。研究続行中につき未発表である。平成元年9月22日,富山大学経済学部において「オプション」ワ-クショップを開催した。全国から30名の参加者があった。

南山大学飯原慶雄氏をコ-ディネ-タ-とし,大阪大学池田新介氏“A Functional Approach to APT in a Continuous-TIme Model",南山大学沢木勝茂氏「最適停止問題としてのオプションの権利行使について」,大阪証券取引所八木二郎氏「日経225オプション取引の現状について」の三報告があり,池田氏はBlack=Scholes型のdiffusion approachを用いることによりAPTの多期間化をはかるという基礎的貢献をなし,沢木氏はオプション取引のアメリカンについて投資行動基準についての話題を提供,八木氏は1982年6月より開始された日経225オプション取引の3ヶ月間の経過を,1989年7月の株価急騰時のコ-ルの買いの増加を含めて報告した。田中・松田の研究は,主として東京,大阪,名古屋三証券取引所,東京工業品取引所のオプション担当者との意見交換と,株価指数オプション取引デ-タの収集ならびに観察を行った。1990年2月26日の株価急落時のオプション取引増加をも含め,いくつかの興味ある局面を見出した。また,ストラドル,プロティクディブ・プット,カバ-ド・コ-ルなどの技法の定着があった。オプションの株価に対する先行指標としての役割を認めるという点で何人かの専門家と意見の一致を見た。つぎにオプション取引の上場が検討されている金について,重回帰分析により東京市場がニュ-ヨ-ク市場と一日の時差で高度にフィットし東京市場の地方性は無いという知見を得た。また金価格時系列についてランダム・ウォ-ク仮説の検定を自己相関係数分析で行ったが,決定的結論を得なかった。S.Taylorらが主張するように,検定の精度を上げる別の方法が今後とられねばならない。作業は続行中で未発表。1.日経平均オプション取引・大証について,1989年6月12日から年末までの日次デ-タを重回帰分析によって観察した結果、つぎのような知見を得た。(1)コ-ル・オプション取引量はプット・オプション取引量により回帰される。曜日効果は明らかでない。(2)日経平均コ-ル・オプション経値は,その日の始値とB=S理論値の差,その日の日経平均,同ボラティリティでよく回帰される。(3)プット・オプション終値についてコ-ルと同じ説明変数を用いたところ,若干フィットが悪かった。2.銘柄制コ-ル,プット・オプションの市場価格,出来高,建玉,B=S理論値などについて,フリ-ハンドで分析した結果,つぎのような知見を得た。(1)寄付日は最経権利行使日の2040日前が多く,同一銘柄のコ-ルとプットが同じ日に寄付くことが多い。(2)日経平均先物では建玉が若干出来高を超えるが,日経平均オプション取引では出来高が建玉より多い。(3)時間価値が減少してもオプション市価が下らないのは,ボラティリティが高まった時である。(4)オプションが最経売買日に権利行使されるのは稀である。(5)投資戦略は単純売買による値ざやの確保や,コンバ-ジョン,コンビネ-ションが用いられたと思われる。3.湾岸戦争の影響はわが国派生証券市場にもあり,戦争関係ニュ-ス,原油価格,為替レ-ト,日米金利,日米株価に連動している。1990年8月1991年2月にはI、Vが3050%であり,オプション取引は増加し,1990年10月末からは建玉が出来高の23倍であった。
環境変化に起因する精神性ストレス反応に及ぼすエストロゲンの影響

本研究では、雌雄の成熟ラットに、飼育ケージより別のケージへ移すという、環境変化によるマイルドな精神性ストレスである「ケージ交換ストレス」を与え、循環反応における性差とエストロゲンの影響、さらにそのメカニズムについて検討した。また、反復ストレス負荷による適応現象についても検討を加えた。1.初回のケージ交換ストレス負荷による血圧上昇反応はオス群に比べ、メス群では減弱しており、性差が存在した。しかし、心拍数や血漿ノルエピネフリン(NE)・エピネフリン(Ep)濃度の増加反応には差がなかった。2.1日60分間のケージ交換ストレスを3日間連続して負荷すると、オス群では2・3日目のストレス性昇圧反応は減弱し、適応現象がみられた。しかし、メス群では初回から昇圧反応が小さく、日間とも同程度の反応を示したが、卵巣摘出群ではオス群と同様の変化を示した。3.雌ラットにおいて、卵巣摘出+プラセボ(P)群に比べ、エストロゲン補充(E)群では、ストレス負荷時の血圧・心拍数及び血漿NE濃度増加反応が有意に抑制されることが判明した。5.ストレス性昇圧反応はNF群とE群ではCRH受容体拮抗薬であるα-helical CRH (10μg)の前投与による影響を受けなかったが、逆にP群では有意に増強した。以上より、エストロゲンは環境変化に起因する精神性ストレス時の循環反応を減弱させることが判明した。そのメカニズムとして、雌ラットではストレス時の交感神経系の亢進を抑制する可能性が示唆された。エストロゲンがCRHによる血圧調節には関与するかどうかについてはさらに検討を重ねる必要がある。本研究では、雌雄のラットに、飼育ケージより別のケージへ移すという、環境変化による精神性ストレスを主体とした「ケージ交換ストレス」を与え、血圧・心拍数の上昇反応、さらにノルェピネフリン(NE)やエピネフリン(E)の増加反応における性差について調べた。また、反復ストレス負荷による適応現象に関する性差についても検討した(実験1)。さらに雌ラットにおいてエストロゲンがストレス時の循環反応に及ぼす影響について研究を進めた(実験2)。実験1ではウイスター系成熟ラット、雌雄2群を用い、動脈圧測定用のカニューレと心電図測定用の電極を慢性留置した。さらに別の2群では採血用のカニューレを上大静脈内に留置した。6日後に、第1回目のケージ交換ストレスを60分間負荷し、翌日、翌々日と同様のストレス負荷実験を行った。実験2では成熟雌ラットに卵巣摘出術実施後、4週間目に同様にストレス負荷実験を実施し、血圧・心拍数・Activityの変化をテレメトリーシステムを用いて測定した。その後エストロゲン補充群とPlacebo群の2群に分け、4週間の補充期を経て、同様の方法でストレス負荷実験を行った。実験1の結果では、1日目のストレス負荷による血圧上昇反応はオス群よりもメス群の方が小さかった。3日間のストレス負荷によりオス群では血圧上昇反応が日を追って減弱する適応現象がみられたが、メス群では3日間ともほぼ同様の推移を示した。一方、ケージ交換ストレス時のNE・Eの増加反応には性差が認められなかった。さらに実験2より、メスラットにおいてホルモン補充群では卵巣摘出群に比べケージ交換ストレス負荷時の血圧上昇反応が有意に抑制されることが判明した。しかし、心拍数・Activityの増加反応には有意な差はなかった。以上の結果より、エストロゲンは環境変化に起因する精神性ストレス時の循環反応を抑制することが示唆された。本年度は、エストロゲンが雌ラットにおいてケージ交換ストレス時の循環反応を抑制するメカニズムを解明するため、ストレス反応において中心的役割を果たすCorticotrophin releasing hormone(CRH)に及ぼすエストロゲン補充の影響について検討した。実験ではウィスター系成熟雌ラットを用い、正常メス(NF)群、卵巣摘出+Placebo(P)群、卵巣摘出+17β-Estradiol補充(E)群の3群に分けた。

P群とE群は両側卵巣摘出4週間後にPlacebo及び17β-Estradiol含有ペレットを頚部皮下に埋め込み、5週間の補充期を経て実験に供した。各群ラットには、実験3週間前にテレメータシステムによる血圧測定用の送信器を埋め込み、さらに1週間前に右側脳室内に薬物投与用のカニューレを慢性留置した。CRH10μg(2μl)の脳室投与は、各群ラットにおいて、血圧・心拍数の増加反応を引き起こした。この血圧増加反応はNF群に比べP群でやや増強し、E群ではP群より抑制される傾向を示したが、3群間に有意差はなかった。また、心拍数の増加反応は逆にNF群に比べP群では有意に抑制された。一方、60分間のケージ交換ストレス負荷による血圧・心拍数増加反応はNF群とE群ではCRH受容体拮抗薬であるα-helical CRH10μgの前投与による影響を受けなかったが、P群では前投与後に血圧・心拍数増加反応が有意に増強した。以上の結果より、エストロゲンはCRHによる血圧・心拍数の増加反応に影響を与える可能性が示唆されたが、今回使用した投与量では循環反応自体が軽度であったため、さらに投与量を変えて検討する予定である。また、α-helical CRHの前投与はケージ交換ストレス時の循環反応を抑制せず、逆にP群では増強したため、今後は選択的CRH受容体拮抗薬により検討を重ねる。
哺乳類卵子成熟、減数分裂過程における卵子特異的リンカーヒストンの関与

卵子特異的リンカーヒストンH1FOOの欠損はノックアウトマウスの解析から卵子形成過程および生殖能力に影響を与えなかった。これにはH1FOOの機能を代償するための何らかの機構が存在すると考えられた。【目的】生殖細胞には性腺特異的なリンカーピストンが存在し,マウスにおいては卵子特異的Hlfooが知られる.卵クロマチン構造におけるHlfoo蛋白のリン酸化による役割を解明するため, HlfooとMPF (Maturation promoting factor ; cdc2+cyclinB1)との関連について検討する.また,ノックアウト(KO)マウスを用いて形態学的・組織学的にHlfooの機能解析を行う.【方法】1.リコンビナントHlfoo蛋白および,Hlfooのリン酸化部位候補の中からHlfooのN末端, C末端各々から50アミノ酸ずつ削除したdeletion mutant蛋白を作成.これらを基質として活性型cdc2によるin vitrokinase assayを行い, MPFによるHlfooのリン酸化やその部位を同定した.2. HlfooKOマウスの機能解析(3) Hlfooと卵胞形成の関連を調べるため, 8週齢のhomo♀とWT♀の片側卵巣を摘出, HE染色し卵胞数を比較した.【結果】1. HlfooはMPFによりリン酸化され,その部位はN末端側から20番目のセリンであることが示された.2. 1匹あたりの産仔数は, homo♀, hetero♀,WT♀で有意差を認めなかった.3.卵巣組織切片の卵胞数について, homo♀はWT♀に比して少ない傾向にあった.【結論】HlfooはMPFによりリン酸化され,その部位が20番目のセリンであることが示された.またKOマウスの解析で, homo♀は産仔数においてWT♀と差はなかったが,卵胞数が減少することからHlfooが卵形成に関与する可能性が示された.H1FOOは卵子の形成、卵子のエピジェネシスに重要な役割を果たすことが推測される。したがって卵子形成、初期発生におけるH1FOOの必要性を明らかにするためにノックアウトマウスを作製し、その解析を行うことを目的とした。(1)卵子特異的リンカーヒストンH1FOOの機能を探るためにノックアウトマウスを作製したGenotypingおよび卵子に対する免疫染色によりH1foo欠損マウスであることを確認した。(2)ノックアウトマウスにおける卵子形成過程についてGV期卵子を採取し、in vitroでの卵子成熟を形態的に観察したところwild typeとの差は見られなかった。(3)また新生仔期卵巣を摘出し、卵子形成を組織学的に観察したがwild typeとの差は見られなかった。(4)ノックアウトマウスからの産仔数、特に長期飼育マウスにおける産仔数を調査したが産仔数の著明な減少は見られなかった。(5)単為発生への影響を考え長期飼育ノックアウトマウス卵巣を摘出し奇形腫形成の有無をがないか調べたが奇形腫を形成したものはなかった。
ネコ舌下神経切断後の両側筋電図経日変化および舌下神経核と三叉神経運動核の局在配列

我々は,片側舌下神経内側枝切断後の咀嚼運動変化を食物摂取量,咀嚼筋と舌筋(両側のオトガイ舌筋,咬筋と顎二腹筋前腹)の活動および舌下神経核と三叉神経運動核の配列の経日的変化を調べ,末梢神経障害後の回復過程を検索した。片側舌下神経切断後,食物摂取時舌は大きく切断側へ屈曲し回復しないが,食物摂取率は切断後約10日で正常値の80%まで回復する。両側オトガイ舌筋の筋活動は,切断側が小さく,非切断側が大きくなり,約1ヶ月上下動をくり返し切断側は正常値の0.3倍,非切断側は1.5倍で安定した。切断後約1ヶ月のネコの両側オトガイ舌筋部に相違した蛍光物質を注入すると,切断側の舌下神経核で陽性細胞は観察されないが,非切断側の舌下神経核には両者蛍光物質を取り込んだ陽性細胞体が観察された。一方,片側舌下神経切断後のネコは,咀嚼運動時両側の咬筋および顎二腹筋前腹の筋活動もそれぞれ切断側と非切断側では不均衡な活動を示す。咬筋活動は切断前の約2倍に増加し、非切断側のそれは約半分に減少し,約30日以後切断側の咬筋活動はほぼ切断前のレベルで安定し、非切断側のそれは切断前の約1.5倍で安定した。顎二腹筋前腹筋活動は切断側は約2倍、非切断側は約1.5倍に増加し、約30日後は両者共に切断前の約1.5倍で安定した。すなわち、咀嚼運動時の両側の咀嚼筋はオトガイ舌筋同様に片側舌下神経切断後も協調運動を保つため、各諸筋群間の平衡状態を摸索し、安定するのに約1ヶ月を要した。片側舌下神経切断後約1ヶ月目の咬筋と顎二腹筋前腹へ相違した蛍光物質を注入し,三叉神経運動核内の細胞体の配列を検索した。その結果,三叉神経運動核内の咬筋と顎二腹筋前腹を支配する神経細胞体の配列は,変化していなかった。以上の結果より,神経切断の舌筋へ非切断側の末梢神経が伸張し,切断側の舌筋を再支配することにより,安定した回復を得るものと推察され,その回復には約1ヶ月が必要であった。本年度は,片側舌下神経内側枝切断後再生しないように処置したネコの咀嚼運動時の顔面口腔行動,食物摂取行動とオトガイ舌筋活動の経日的変化,さらにその変化に伴う舌下神経核内の神経細胞の局在と配列を調べた。その結果は,以下に示す。(1)片側舌下神経切断による顔面口腔および食物摂取行動の変化1)片側舌下神経切断直後の舌突き出し時,舌は神経切断側へ約40度屈曲し,その後約30日で約25度付近に安定した。その間両側のオトガイ舌筋の筋電図において神経切断の前後で比較すると,神経切断直後は非切断側が約130%に増加,切断側が約50%に減少した。

その後,約30日で筋活動は非切断側で約110%に減少,切断側も約80%まで回復し,以後安定した。2)食物摂取行動の食物摂取率は約2週間で正常の90-95%まで回復したが,食物摂取時間は約2週間で約3倍に延長し,その後徐々に回復し約30日で約2倍で安定した。以上より,我々は片側舌下神経切断後,約30日で種々の生理学的変化が安定すると推察した。(2)上記の結果に基づき,片側神経切断後約30日目に,両側のオトガイ舌筋に蛍光物質を注入し,約1週間生存させた後,凍結連続切片を作製し,蛍光標識細胞の舌下神経核内での分布を検索した。1)正常のネコの片側オトガイ舌筋に蛍光物質を注入すると,obexより吻側の同側舌下神経核内のみに多くの蛍光標識細胞が認められた。2)片側舌下神経切断後約30日間生存させたネコでは,obexより吻側の同側舌下神経核内の蛍光標識細胞は観察されない。しかし,切断側のオトガイ舌筋に注入した蛍光物質に標識された神経細胞は,わずかではあるが対側の内舌筋の舌体部と下根部を支配する神経細胞の局在部位で認められた。この結果は,切断後約30日で非切断側の舌下神経の末梢部に何らかの変化が起こり,中枢投射が変化した可能性を示唆させる。昨年度は、「片側舌下神経切断による顔面口腔および食物摂取行動の変化と両側オトガイ舌筋活動と舌下神経核運動細胞の配列の変化」を検索し、以下の結果を得ている。食物摂取時舌は大きく切断側へ屈曲し、両側オトガイ舌筋の筋活動の不均衡を生じた。また、食物摂取時間も大きく変化した。これらの変化が安定傾向を示すには約30日を必要とした。そして、切断後30日目の両側のオトガイ舌筋の細胞配列に変化が認められた。正常のネコは、咀嚼運動時両側の咬筋、顎二腹筋およびオトガイ舌筋の筋活動は平衡を保ち協調運動を実行している。しかし、片側舌下神経内側枝切断でこれら諸筋群の平衡状態は破綻すると推察される。そこで平成12年度は,昨年と同様に処置したネコを用い、咀嚼運動時の咀嚼筋(両側の咬筋および顎二腹筋前腹)筋活動の経日的変化を調べた。その結果:1)片側舌下神経切断後、舌下神経切断側の咬筋活動は切断前の約2倍に増加し、非切断側のそれは約半分に減少した。約30日以後切断側の咬筋活動はほぼ切断前のレベルで安定傾向を示したが、非切断側のそれは切断前の約1.5倍で安定順向を示した。2)また、舌下神経切断側後の顎二腹筋前腹筋活動は約2倍、非切断側のそれが約1.5倍に増加したが、約30日後は両者共に切断前の約1.5倍で安定傾向を示した。このことは、咀嚼運動時の両側の咀嚼筋はオトガイ舌筋同様に片側舌下神経切断後も協調運動を保つため、各諸筋群間の平衡状態を模索し、約1ヶ月を要して安定傾向を示したと推察される。次年度は、片側舌下神経切断後約1ヶ月目で安定傾向を示した咀嚼筋、すなわち咬筋と顎二腹筋前腹の運動細胞の集まっている三叉神経運動核内の細胞体の配列が変化しているかいなかにって検索する。過去2年の研究成果をまとめると以下のようになる。片側舌下神経内側枝切断後,食物摂取時舌は大きく切断側へ屈曲し回復しないにも関わらず,食物摂取率は切断後約10日で正常値の80%まで回復する。しかし,両側オトガイ舌筋の筋活動は,切断側が小さく,非切断側が大きくなり,約1ヶ月上下動をくり返し切断側は正常値の0.3倍,非切断側は1.5倍で安定した。次に,切断後約1ヶ月のネコの両側オトガイ舌筋部に相違した蛍光物質を注入すると,切断側の舌下神経核で陽性細胞は観察されないが,非切断側の舌下神経核には両者蛍光物質を取り込んだ陽性細胞体が観察された。一方,片側舌下神経切断後のネコは,咀嚼運動時両側の咬筋および顎二腹筋前腹の筋活動もそれぞれ切断側と非切断側では不均衡な活動を示す。咬筋活動は切断前の約2倍に増加し、非切断側のそれは約半分に減少し,約30日以後切断側の咬筋活動はほぼ切断前のレベルで安定し、非切断側のそれは切断前の約1.5倍で安定した。また、顎二腹筋前腹筋活動は約2倍、非切断側のそれが約1.5倍に増加し、約30日後は両者共に切断前の約1.5倍で安定した。すなわち、咀嚼運動時の両側の咀嚼筋はオトガイ
インターネットを利用する英語リーディング・インターフェースの研究

研究期間2ケ年のうち、1995年度には設備に関するレイアウトを完成すること、そして1996年度は本研究の中心的ターゲットであるリーディングのインターフェース創作に焦点をあわせる計画であったが、モデルとしてPOETS(Personalized Online Electronic Text Services)プログラムを提示することにより予定していた研究成果はほぼクリア-できたものと考えている。学習者の能力および知的興味に柔軟に対応し得る様々な分野のテキスト提供に関しては、ネットワーク上で利用に供されているテキスト群が加速度的なスピードで増加している現状において、本研究が当初目指した「蓄積型」よりも「分散型」データベースの有効性をあらためて認識させることとなった。その結果、POETSプログラムにおいてはこの分散しているテキストを効率よくリーディング材料にするため多くの検索システムを用意することで対応することとなった。また本プログラムの特質のひとつとしてネットワーク上で利用可能な英語辞書の提供をあげることができる。バイリンガリズム(日本語と英語)を基本とするこの辞書によってリーディングの過程で利用者が迅速な語彙サポートわ受けることが可能となり、これまでの印刷物を媒体とするリーディングとは根本的に異なる学習環境を実現することとなった。また、この辞書が日本国内からの利用よりも外国からのアクセスによって利用されることがはるかに多いことは、今後、国際的なネットワークを利用する教育環境構築に対するひとつの大切な指針となると考えている。このインターフェースはPOETSプロジェクトとしてインターネット上で公開運営されており、(http://notredame.ac.jp/POETS/)これが本研究の主要な成果といえる。リーディング環境を構築するためのパーソナルな端末は試験段階を経てすでに学習者の利用に供している。学者者がこのリーディング環境を学習に利用するためには、導入が簡単で誤動作などのエラーにも簡単に対処でき、なおかつ現実的速度を保持できる端末環境としてX端末が最も合理的な機能性を有していると考え、この方向で今後の端末環境整備を行う。WWWサーバーの運用については、インターフェースの改良を進めた。マルチメディア化が各方面で関心を集めているが、我々のインターフェースの将来に図像、音声などがどのような機能を持つか、当面の課題である。画像、音声ファイルが言語学習にどのような影響をもたらすかについての理論的研究が必要なこと、ファイルが巨大化してサーバーの管理面で負担が増大すること、など今後のインターフェース創作で考慮しなければならない点である。テキストのみの学習環境として、LINUX環境を現在用意し学習者の利用状態を観察する計画である。特に問題となる点は、インターネット上のテキストはそのフォーマットが統一されておらず、その共有の手順を確立すること、および膨大なテキストデータを学習者が効率よく選択利用できるシステムの確立である。現在このリーディング環境はインターネットWWWサーバー上で公開提供しており、すでに種々のリスポンスを得ている。(URLはhttp: //www. notredame. ac. jp/)。研究期間2ヶ年のうち、1995年度には設備に関するレイアウトを完成すること、そして1996年度は本研究の中心的ターゲットであるリーディングのインターフェース創作に焦点をあわせる計画であったが、モデルとしてPOETS(Personalized Online Electronic Text Services)プログラムを提示することにより予定していた研究成果をほぼクリア-できたものと考えている。学習者の能力および知的興味に柔軟に対応し得る様々な分野のテキスト提供に関しては、ネットワーク上で利用に供されているテキスト群が加速度的なスピードで増加している現状に於いて、本研究が当初目指した「蓄積型」よりも「分散型」データベースの有効性をあらためて確認させることとなった。バイリンガリズム(日本語と英語)を基調とするこの辞書によってリーディングの過程で利用者が迅速な語彙サポートを受けることが可能となり、これまでの印刷物を媒体とするリーディングとは根本的に異なる学習環境を実現することになった。

また、この辞書が日本国内からの利用よりも外国からのアクセスによって利用されることがはるかに多いことは、今後、国際的なネットワークを利用する教育環境構築に対するひとつの大切な指針となると考えている。このインターフェースはPOETSプロジェクトとしてインターネット上で公開運営されており(http:/www.notredome.ac.jp/POETS/)、これが本研究の主要な成果であることは言うまでもない。なお期間中に発表した本研究に関係する論文等を集めて報告書を作成している。
世界美術史の構築―「飾る」ことからみえる世界

本研究の3年間での到達目標は、これまでの美術史の認識について考え、その問題点を見直し、新しい美術史の解釈と叙述を作り出すということであった。そうすることにより、宗教や民族、人間集団といった、これまでの歴史叙述の前提となっていた既存の枠組みを問い直すことができると考えるためである。それは、受入研究者が提唱してきた、比較することによって文化の違いを強調するものではない研究のありかたである。そしてまた、人々が創りだした「工芸」に注目した歴史記述の新たな視点を提供することである。そうすることによって、地球上すべての人間が、同じ地球という場所に帰属しているという意識を高めることができると考えるからである。この大きな研究テーマに対し、「日本美術」という枠組みをつくったうえで比較検討をおこなってきたジャポニスム研究に対する疑問が、上海の万国博覧会の展示を契機として沸き上がったこと、そしてフランスの美術収集家による「極東コレクション」がいかに形成されたかについて、上海高等研究院でおこなわれた国際シンポジウムで発表することができ、現地の研究者と活発な議論ができたのは、ひとつの大きな成果であったといえる。最終年度において、「これまでの歴史叙述を刷新して、新たな研究軸を提唱する」ところまではいかなかったが、これまでの調査結果をまとめて分析し、それが歴史的にどのような意味を持つのかということまで考えることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、美術史において重要な一要素である「装飾性を与える」こと、すなわち「飾る」という行為に注目して世界を見る歴史叙述を考えることである。このため、時代の転換期ともいえる19世紀末の一時期を輪切りにし、「飾る」行為が端的に表れると考える「金唐紙」と装幀本を具体例として新たな美術の歴史を描く試みをはじめた。この新たな美術史像を描くための「飾る」行為の一事例研究として、金属箔を貼った手すきの和紙に文様を彫った版木を重ねて凸凹をつけ彩色した、一見革のようにみえる紙「金唐紙」の調査、研究をおこなった。1年目となる本年度は、この「金唐紙の地理・歴史的展開の可視化という目標をかかげており、主に国内での現存状況を調査した。具体的には、課題としてあげていた国内5か所での調査を実施し、歴史的文化遺産としての美術工芸品が実際に使用されていたことを確認したこと、また、その調査結果を思文閣出版から発刊された研究論文集に発表して、一般に公表したことである。さらに、3年間を通した研究テーマとして掲げていた「世界美術史の構築」についても、大いに寄与することができた。これまでの時系列や国ごとの歴史叙述の手法にとらわれずに、輪切りの世界史を描く共著書を完成させた。また、若手研究者の会での発表を通して、比較研究のあり方に問いかけをした上で独自の研究指針を提示し、国内外の研究者と既存の研究の枠組みについて議論を交わした。これまで「日本がフランス美術に影響を与えた」とする狭義のジャポニスム研究や比較文化論に疑問を持って研究を進めてきたが、新たな研究の枠組みのモデルとなりえるアイデアや知識を、本年の議論を通して得ることができた。これらをいかして来年度以後には、理論面からも研究を進めたいと考えている。調査の実施および研究成果の発表というふたつの側面から研究の進展が滞りなくおこなわれた。具体的には、1東京都文京区の旧岩崎家住宅での復刻された壁紙、2北海道小樽市の旧日本郵船小樽支店では一部復元品と合わせて壁紙として残されているもの、3兵庫県神戸市孫文記念館内の移情閣では古いカーテンレールの跡に残るもの、4移情閣に隣接する旧武藤山治邸内に旧蔵されている古写真に写りこんでいる書斎に使われた壁紙、5広島県呉市の入船山記念館においては、復元のものと一部残された明治期の原物、これらの現存状況を確認、識別、調査することができた。本研究の3年間での到達目標は、これまでの美術史の認識について考え、その問題点を見直し、新しい美術史の解釈と叙述を作り出すということである。それは、比較することによって文化の違いを強調するものではない。人々が創りだした「工芸」に注目した歴史記述の新たな視点を提供することである。そして地球上すべての人間が、同じ地球という場所に帰属しているという意識を高めることにある。この大きな研究テーマへの第一歩目となる初年度に、グローバル・ヒストリーの観点から歴史を考える研究者とともに議論し、書籍の出版に参画することができた。具体的には、受入研究者が監修する著書『輪切りで見える!パノラマ世界史ー大きく動きだす世界』にアイデア提起をし、第4巻の解説文を共同で執筆した。一方で、若手研究者が集まって議論する「新しい学問を考える会」という研究集会において発表する機会を持ち、国内外の研究者と研究の大きな枠組みについて議論をすることができた。当初の計画では研究年の終盤で予定していた結果がだせたことから、期待以上の進展があったと言える。1年目に引き続き、金唐紙が現在どの程度日本に残っているのかを調査し、その保存状態と分布を明らかにすることができた。また、本年は国外に調査地を広げ、フランスのパリ装飾美術館内の収蔵庫で調査をおこなった。

このなかで、これまで整理されていなかった壁紙コレクションを調査し、明治期につくられた金唐紙と考えられる1点を確認することができた。日本美術の愛好家であった美術評論家のフィリップ・ビュルティが同美術館に寄贈したものと思われる。同時に、これまで明らかにされてこなかった、国内の二箇所でも金唐紙や金唐革の実物を確認することができた。ひとつは長野県岡谷市の旧林家住宅内である。蔵の中の和室に異なる模様の金唐紙が張り巡らされており、おそらく国内では最も保存状態のよいものであろう。またもうひとつは、山梨県甲州市の民家に保存されていた江戸時代の金唐革2点である。舶来品の蒐集を趣味としていた先代の主がオランダ渡りのワインに関する収集品とともに求めたもので、ひとつは額装、もうひとつは薬箱に仕立てられている珍しいものである。以上の調査結果から、金唐革と金唐紙がオランダから日本へ、そして日本で独自の発展を遂げてフランスへ渡ったという世界循環史的な側面を持っていることが裏付けされた。金唐紙については、ソウル国立大学大学院の環境学研究科でおこなわれた万博に関するシンポジウムで2016年の11月すでに発表していたが、ソウル国立大学のシンポジウムプロシーディングスWorld Expos and EastAsiaのなかで成果として英語で執筆し電子版として出版された。またLinking Cloth-Clothing Globally研究会の国際シンポジウムにおいて、Circulations of Kinkarakawa and Kinkarakami, Gold-gilded leathers and papers, 17th-19th ceunturiesと題した発表をおこなった。これまでの美術史の認識について考え、その問題点を見直し、新しい美術史の解釈と叙述を作り出すという当初の目標に近づく研究ができたと考える。循環史をテーマとした国際シンポジウムでの発表を受けて、活発な議論と質疑応答があり、工芸としての紙や革製品についての注目が高まっていることを実感した。目標に掲げていた、宗教や民族、人間集団といった、これまでの歴史叙述の前提となっていた既存の枠組みを問い直すために、「工芸品」という具体的な例をもって調査をおこなうことができた。目指している新しい叙述は、比較することによって文化の違いを強調するものではない。人々が創りだした「工芸」に注目した歴史記述の新たな視点を提供することである。そして地球上すべての人間が、同じ地球という場所に帰属しているという意識を高めることにある。この大きな研究テーマに対し、紙と革の工芸に着目した美術史の叙述を試みており、次年度は本研究の最終年度となるため、本年はそれにつながるような調査ができたと考えている。本研究の3年間での到達目標は、これまでの美術史の認識について考え、その問題点を見直し、新しい美術史の解釈と叙述を作り出すということであった。そうすることにより、宗教や民族、人間集団といった、これまでの歴史叙述の前提となっていた既存の枠組みを問い直すことができると考えるためである。それは、受入研究者が提唱してきた、比較することによって文化の違いを強調するものではない研究のありかたである。そしてまた、人々が創りだした「工芸」に注目した歴史記述の新たな視点を提供することである。
心臓機能に関する局所性調節因子発現の分子機構

心臓は全身に血液を送り出すポンプであるのみならず、Aタイプ(心房性)ナトリウム利尿ペプチド(ANP)等を産生する内分泌器官でもある。また心臓の機能は一酸化窒素やエンドセリン等により局所性に調節されているが、その機能は不明な点が多い。アネキシン5は近年心臓に特徴的な発現が見いだされが、他の因子との関係については未だ解明されていない。そこで本研究は1.まず免疫組織化学的にアネキシン5およびアネキシン2、6の局在について検討した。結果、これらの蛋白質の心筋細胞、非心筋細胞両者における局在を明らかにした。2.胎生期および新生児期のラットを用いてウエスタンブロット法および免疫組織化学法により発生学的観察を行った。結果、これらの発現が認められるのは胎齢1416日からであること、アネキシン5はアネキシン2、6より早期から発現することを明らかにした。3.続いて初代培養心房筋細胞を用いて、培養2日目に組み換えアネキシン5 (rAx5)を0.0011μg/ml投与し、投与後048時間後に培養上澄中に分泌されたANPの量をラジオイムノアッセイにより定量する実験を行った。結果、rAx5投与は容量依存性にANPの分泌を促進することを明らかにした。さらにrAx5投与前に、cytosineβ-D arabino furanoside(Ara-C)もしくは抗エンドセリン抗体を添加する実験も行った。Ara-Cは非心筋細胞の増殖を抑制するため、抗エンドセリン抗体はエンドセリンの効果をうちけすために添加した。結果、アネキシン5は心筋細胞に直接作用するのではなく、非心筋細胞を介して作用すること、この作用はエンドセリンを介することが考察された。以上より、アネキシン5は心筋細胞もしくは非心筋細胞から分泌されてオートリンあるいはパラクリン分泌により心筋細胞に作用し、心臓の局所性調節に関与していると考えられた。心臓は、循環の要となるポンプ器官であるのみならず、血管作動性ペプチドである心房性ナトリウム利尿ペプチド(Atrial Natriuretic Peptide ; ANP)などのホルモンを分泌する内分泌器官でもある。心臓機能の局所での調節機序は、しかしながら、血液容量の調節など全身に及ぼす作用と比べ、不明な点が多い。心臓にはそれ自身が分泌するホルモンに加え、局所で細胞機能を調節していると考えられる蛋白質が多く発現している。中でも新規のカルシウムイオン依存性リン脂質結合タンパク質であるアネキシン・ファミリーのひとつ、アネキシン5は、近年心臓に特徴的な発現が見いだされ、これらが心筋細胞の機能発現に如何に関わっているかに興味がもたれている。本研究は心臓に発現する機能蛋白質の生理的意義および相関を、その発現機序を解明することで明らかにすることを目的とする。まず免疫組織化学的にアネキシンの局在を検討した。その結果、アネキシン5は成体ラットの心房および心室の心筋細胞の介在板、細胞膜上、および細胞質内のZ帯状に局在すること;また心筋細胞のみならず、心筋細胞に隣接する線維芽細胞や血管内皮細胞にも、強い免疫陽性反応が認められることを明らかにした。アネキシン2および6も、心筋細胞の細胞膜、線維芽細胞、内皮細胞にその局在が認められた。

さらに胎生期、および新生児期のラットを用いて、発生学的検討を行ったところ、ウエスタンブロット法、および免疫組織化学法によりその発現が認められるようになるのは、胎齢1416日からであった。この時期アネキシン5は細胞質全体に瀰慢性に認められたが、胎生末期出生前後に生体と同部位への限局が見られるようになった。【これらの結果は第43回日本解剖学会、東北・北海道連合地方会(平成9年9月13日)にて発表した。】現在アネキシンとANPの関係を検討中であり、データを蓄積しつつある。心臓は全身に血液を送り出すポンプであるのみならず、Aタイプ(心房性)ナトリウム利尿ペプチド(ANP)等を産生する内分泌器官でもある。また心臓の機能は一酸化窒素やエンドセリン等により局所性に調節されている。アネキシン5はカルシウム依存性にリン脂質に結合する蛋白質のひとつで、心臓においては心筋細胞と非心筋細胞の両者に局在するが、その機能や他の因子との関係については未だ解明されていない。そこで本研究は初代培養心房筋細胞を用いて以下の実験を行った。まず培養細胞を以下の2群に分けた;(第1群)培養2日目に組み換えアネキシン5(rAx5)を0.0011μg/ml投与し、投与後048時間後に培養上澄中に分泌されたANPの量をラジオイムノアッセイにより定量した。(第2群)rAx5投与前にAra-Cもしくは抗エンドセリン抗体を添加した。Ara-Cは非心筋細胞の増殖を抑制するため、抗エンドセリン抗体はエンドセリンの効果をうちけすために添加した。結果、1.AraC非添加群に、rAx5を投与した群では、培養上澄中のANPの量は容量依存性に増加した。しかし抗アネキシン抗体を添加すると、この増加は見られなかった。よってrAx5は何らかの機序でANPの分泌の促進したものと考えられた。2.AraC添加群ではrAx5投与によるANPの分泌増加は見られなかった。この結果、アネキシン5は、心筋細胞に直接作用するのではなく、非心筋細胞を介して作用することが示唆された。3.さらにAraC非添加群に抗エンドセリン抗体を添加した群においても、ANPの分泌増加は見られなかった。このことから、アネキシン5の作用はエンドセリンを介する系であろうことが考察された。以上より、アネキシン5は心筋細胞もしくは非心筋細胞から分泌されてオートリンあるいはパラクリン作用により、心房筋細胞に作用し、心臓の局所性調節に関与している可能性が示された。
日本現代家族の基礎的調査研究

本研究グループ(研究代表・分担者および研究協力者〈日本家族社会学会有志〉)は,戦後日本の家族変動および家族行動の変化に関する基礎的データを構築するため,平成11年12月に全国確率標本に基づく調査を実施した。1,調査の実施:国内外の比較可能な既存調査および予備調査(平成10年10月実施)をふまえた上で,出生コーホート・デザインの採用を決定,1995年国勢調査結果に基づき192170年生まれ〈1998年時点で77歳から28歳の男女〉を確率的に標本対象とするサンプリング(各出生コーホート別に確率標本数を確定し,さらに地域性を考慮しながら全国560地点を抽出,住民台帳から標本を抽出)を行った。調査の実施は調査会社に委託,構造化された調査票を用いた調査員による留置,対象者の自記式回答,調査員による回収という方式で実施した。その結果,7,000の有効標本を回収した。2,データベースの構築および研究組織の編成:委託した調査会社から納品されたデータを,研究協力者数名からなる専門班を発足させ,クリーニングを実施。SPSSおよびSASで使用可能なデータベースに加工し,研究グループのメンバーに配布。約80名のメンバーで,「家族・親族構造」「家族キャリア」「夫婦」「親子」「援助」「介護」「意識」「職業」「ライフスタイル・きょうだい・地域」の9班からなる組織を編成,班ごとに情報交換や会合を通じて,報告書の作成にむけて分析作業を進めた。3,成果の報告:基礎集計表を添付した第一次報告書を作成。得られた成果の一部を第10回日本家族社会学会大会および韓国国際学会にて報告。テーマ別に第二次報告書を作成,これは目下編集作業中である。4,データの公開:予備調査データをSSJ(Social Science Japan Data Archive)およびSORD(Social and Opinion Research Database)で公開。本研究によって得られたデータは,2001年中に公開する予定で準備中である。5,なお,5年経過した時点(平成15年度)の第2回調査実施をめざして準備も進めている。今年度,本研究グループ(研究代表・分担者および研究協力者〈日本家族社会学会有志〉)は,戦後日本の家族変動および家族行動の変化に関する基礎的データを構築するため全国確率標本に基づく調査を実施し,以下のような実績を得た。1,本調査実施までの準備。(1)国内外の比較可能な既存調査のレビューと,構造化された調査票作成の基礎的作業,(2)戦後日本家族の変動および家族行動の変化を把握するためにもっとも適切な調査デザインの検討を行い,出生コーホート・デザインの採用を決定(今次調査では1995年国勢調査結果に基づき192170年生まれ〈1998年時点で77歳から28歳の男女〉を確率的に標本対象とすることに決定),(3)調査法の検討と決定(調査会社に調査の実施を委託し,構造化された調査票を用いた調査員による留置,対象者の自記式回答,調査員による回収の方式を決定),(4)調査票の検討と予備調査の実施(研究グループが作成した「家族調査質問項目インベントリー」に基づきコンパクトな調査票を作成する作業に着手,予備調査票を作成後に首都圏地域で予備調査を実施〈1998年10月〉,その結果を踏まえて調査票の微調整を行い,本調査用の調査票を完成)。2,本調査の実施。

(1)サンプリング(各出生コーホート別に確率標本数を確定し,さらに地域性を考慮しながら全国560地点を抽出,住民台帳から標本を抽出),(2)調査員のインストラクションに本研究グループが立ち会い、本調査の趣旨や調査上の留意点等につき指導,(3)本調査は1999年1月上旬に開始,2月初旬に終了,(4)10,500のうち7,000標本を有効回収,(5)現在データクリーニングを実施中。3,調査実施後におけるデータの構築。(1)研究員がさらにデータクリーニングを実施する,(2)生のデータを研究員に配布,研究課題別に分析を行う,(3)その成果を研究会で報告しあい,検討を重ねる。本研究グループ(研究代表・分担者および研究協力者<日本家族社会学会有志>)は,戦後日本の家族変動および家族行動の変化に関する基礎的データを構築するため,1999年12月に全国確率標本に基づく調査を実施した。今年度は,得られたデータのクリーニングと分析につとめ,以下のような実績を得た。1,委託した調査会社から納品されたデータを,研究協力者数名からなる専門班を発足させ,クリーニングを実施した。2,データをSPSSおよびSASで使用可能なデータベースに加工し,研究グループのメンバーに配布し,分析作業に着手した。3,分析にあたっては,約80名のメンバーの中で、「家族・親族構造」「家族キャリア」「夫婦」「親子」「援助」「介護」「意識」「職業」「ライフスタイル・きょうだい・地域」の9班を設定し,分析作業をすすめる組織を編成した。研究メンバーは,それぞれ自分の関心・研究課題に応じて,いずれかの班に所属し,班ごとに情報交換や会合を通じて,第二次報告書の作成にむけて作業を進めることにした。4,えられたデータの基礎的集計を別途行い,基礎集計表を添付した第一次報告書を作成した。この報告書は目下編集作業中であり,遅くとも5月には公表の予定である。5,なお,本研究によって得られたデータは,可能な限り早い時点での公開をめざしており,その手続きと方法についても,研究代表者および分担者間で検討を重ねている。本研究グループ(研究代表・分担者および研究協力者<日本家族社会学会有志>)は,戦後日本の家族変動および家族行動の変化に関する基礎的データを構築するため,平成11年12月に全国確率標本に基づく調査を実施した。今年度は,得られたデータの分析および成果の報告につとめ,以下のような実績を得た。1,えられたデータの基礎的集計および分析を行い,基礎集計表を添付した第一次報告書を作成・刊行した(7月)。2,得られた成果の一部を,9月に東北学院大学で開催された第10回日本家族社会学会大会で報告した。3,11月に韓国で開催された韓国国際学会に参加し,本研究について報告するとともに,今後の協力の可能性について議論した。4,約80名のメンバーで,「家族・親族構造」「家族キャリア」「夫婦」「親子」「援助」「介護」「意識」「職業」「ライフスタイル・地域」の9班からなる組織を編成。班単位でワークショップおよび研究会を開催し,分析の成果についてテーマ別に検討を重ねた。その検討をふまえて,テーマ別に第二次報告書を作成、報告書は目下編集作業中である。
インフルエンザマイクロニードルワクチンの前臨床並びに臨床研究と免疫誘導機構の解析

マイクロニードル(MN)ワクチンの免疫誘導メカニズム解析に向けた皮膚常在性抗原提示細胞の機能・動態解析並びに所属リンパ節におけるリンパ球特性解析を行った。まず抗原特異的抗体産生におけるT細胞の関与を明らかにすべく、T細胞欠損マウス並びにCD4陽性T細胞枯渇マウスを用いて評価した結果、何れのマウスにおいても抗体産生誘導効果が失われていることを明らかにした。また抗原特異的CD4陽性T細胞の所属リンパ節でのレスポンスを評価する目的で、蛍光標識したOVA特異的T細胞レセプターを持つCD4陽性T細胞を移入したマウスに、注射或いはMNにてOVA免疫を行い、移入したOVA特異的CD4陽性T細胞の分裂増殖を検討した。その結果、MN群の分裂頻度は注射群と比較して高い状態を示した。さらに本実験にて分裂増殖したT細胞について、MN群では注射群よりもエフェクターT細胞への誘導効果が高い傾向が認められ、またエフェクターメモリーT細胞への分化効率もMN群のほうが注射群よりも優れる傾向にあった。以上並びにこれまでの結果を総合すると、MNワクチンにおいて皮膚内に送達される抗原の深度が、標的となる抗原提示細胞サブセットの種類を選択し、T細胞およびB細胞の分化の方向性に影響を及ぼすことが示唆された。一方、四価のインフルエンザHA抗原を塗布したMNワクチン製剤のヒトにおける有効性・安全性評価を行ったところ、MNワクチン投与4週間後における血清中HI価は、全てのインフルエンザHAワクチン株において、投与前よりも上昇している事が確認された。また安全性については、貼付直後から貼付部位に紅斑が観察されたが、7日後には局所の炎症反応がほぼ軽快していた。また血液生化学的検査においても異常が認められなかったことから、安全性においても問題が無いと判断した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。我々は、これまでにインフルエンザに対するマイクロニードル(MN)ワクチンのヒト臨床研究を実施し、重篤な副反応を示すことなく、注射投与よりも高い有効性を示すことを明らかにした。その一方でこれまでのMNでは針部強度の低下により確実に皮膚に穿刺出来ない可能性を有すると言った問題点も明らかになった。本研究では、実用化を念頭にこの問題点を克服した新たな2段式MNワクチンを開発し、その安全性と有効性を前臨床研究並びにヒト臨床研究にて評価することを目的としている。まずポリグリコール酸(PG)を用いた2段式MNの針先にインフルエンザHA抗原を塗布し、その溶出特性(溶出時間や溶出量)を評価した結果、100%に近い量のHA抗原が速やかに溶出されることを確認した。また溶出されたHA抗原のHA価も失活することなく、高いレベルで維持されていた。さらに本MNの皮膚への穿刺特性を評価した結果、十分に穿刺出来る針部強度を有することを明らかにした。さらにこのMNを用いてマウスに免疫したところ、各HA抗原に対して抗原特異的な抗体産生が得られることを明らかにした。また穿刺した部位の皮膚刺激性も評価したところ、これまでのMNと同レベルであった。以上の結果から、この2段式PG-MNはこれまでのMNの問題点を克服した上で、製剤特性並びに安全性及び有効性についてはこれまでのMNワクチンと同等である可能性が示された。そこでこの2段式PG-MN自体の安全性をヒト臨床研究にて評価した。上腕外側部の皮膚に2段式PG-MNを貼付したところ、貼付部位において水分蒸散量が上昇したことから、確実に穿刺出来ていると判断した。また貼付部位は、軽微な紅斑は観察されたが浮腫などの重篤な皮膚刺激性は認められず、また血液検査においても異常は認められなかったことから、本2段式PG-MNは、ヒトにおいても安全に使用できるMN製剤に成りうると判断した。基礎研究、前臨床研究並びに臨床研究共に当初予定していた計画通りに実施することが出来た。まずMN貼付後の皮膚組織おける遺伝子発現変動をDNA microarrayにより解析した結果、炎症性サイトカインであるTNF-αやIL-1βおよびAlarminとして知られるIL-33のmRNAが無処置の皮膚よりも顕著に増加していた。さらに、細胞死に伴い放出される自己核酸の認識に重要なDAIおよびIRF-7のmRNAレベルもMNの貼付に伴い顕著に増加していた。病理学的解析からは、MN貼付局所の皮膚周辺において炎症性細胞(好中球、リンパ球およびマクロファージ)の浸潤が認められた。また、各炎症性細胞の浸潤を経時的に解析したところ、MN貼付から6、12時間後に好中球の浸潤が、12、24時間後にリンパ球およびマクロファージの浸潤が顕著に増加することが明らかになった。また皮膚常在性抗原提示細胞の機能・動態解析については、MN貼付により所属リンパ節内でLCおよびCD207陰性dDCの存在比が顕著に増加していた。さらに、このような皮膚由来DCサブセットの増加はプラセボ投与群においても抗原投与群と同程度誘導されることが示された。また、プラセボのMN貼付後の所属リンパ節における皮膚常在性DCサブセットのポピュレーション変動を経時的に解析したところ、LCの存在比が貼付24時間後で増加していたのに対して、CD207陰性dDCの存在比は貼付2時間後から24時間後にかけて徐々に増加していることが示された。

一方、インフルエンザHA抗原を塗布したMNワクチン製剤のヒトにおける有効性・安全性評価を行ったところ、HA抗原に対する抗体価の上昇を確認した。また重篤は副反応は認められなかった。基礎研究については、当初予定していた計画通りに実施することが出来た。臨床研究についても予定通りに実施することが出来たが、新たな問題が発生したので、今後の研究については対応が必要となることが判明した。マイクロニードル(MN)ワクチンの免疫誘導メカニズム解析に向けた皮膚常在性抗原提示細胞の機能・動態解析並びに所属リンパ節におけるリンパ球特性解析を行った。まず抗原特異的抗体産生におけるT細胞の関与を明らかにすべく、T細胞欠損マウス並びにCD4陽性T細胞枯渇マウスを用いて評価した結果、何れのマウスにおいても抗体産生誘導効果が失われていることを明らかにした。また抗原特異的CD4陽性T細胞の所属リンパ節でのレスポンスを評価する目的で、蛍光標識したOVA特異的T細胞レセプターを持つCD4陽性T細胞を移入したマウスに、注射或いはMNにてOVA免疫を行い、移入したOVA特異的CD4陽性T細胞の分裂増殖を検討した。その結果、MN群の分裂頻度は注射群と比較して高い状態を示した。さらに本実験にて分裂増殖したT細胞について、MN群では注射群よりもエフェクターT細胞への誘導効果が高い傾向が認められ、またエフェクターメモリーT細胞への分化効率もMN群のほうが注射群よりも優れる傾向にあった。以上並びにこれまでの結果を総合すると、MNワクチンにおいて皮膚内に送達される抗原の深度が、標的となる抗原提示細胞サブセットの種類を選択し、T細胞およびB細胞の分化の方向性に影響を及ぼすことが示唆された。一方、四価のインフルエンザHA抗原を塗布したMNワクチン製剤のヒトにおける有効性・安全性評価を行ったところ、MNワクチン投与4週間後における血清中HI価は、全てのインフルエンザHAワクチン株において、投与前よりも上昇している事が確認された。また安全性については、貼付直後から貼付部位に紅斑が観察されたが、7日後には局所の炎症反応がほぼ軽快していた。また血液生化学的検査においても異常が認められなかったことから、安全性においても問題が無いと判断した。特段の問題が無いので当初の予定通りに研究を実施する予定である。基礎研究については、特段の問題が無いので当初の予定通りに研究を実施する予定である。臨床研究については、ワクチン効果が十分とは言えなかったことから、問題点を精査して新たな改良を加えた上で実施する必要があると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。