hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳動脈新生の賦活による急性期脳梗塞に対する新規治療法の開発

脳動脈新生により活性化した側副血行の評価のため、Latex-carbonink灌流固定法を利用したマウス慢性虚血モデルの脳表動脈の可視化を行い、脳軟膜動脈吻合部などの動脈新生評価と病理学的観察を行う齧歯類モデルの確立に成功した。PCNA染色法による、動脈新生の経時的変化についても観察を行い、動脈新生による側副血行形成が早期から行われていることを証明した。ヒト脳梗塞症例での非侵襲的側副血行評価法の確立のため、実際の主幹動脈閉塞の脳梗塞症例のMRIを利用した脳梗塞急性期の側副血行動態評価法の有用性を報告し、主幹動脈閉塞急性期においても、生理的な側副血行動態が梗塞範囲や機能予後に大きな影響を与えることを、臨床的に実証し報告した。本研究の目的は、脳内で生じている既存動脈リモデリングとしての動脈新生(arteriogenesis)賦活による側副血行活性化のメカニズムを解明し、これを利用した、新たな治療ストラテジーを確立することである。1脳動脈新生の賦活による側副血行活性化の評価とそのメカニズムの解明carbon inkとLatex灌流固定法を利用した齧歯類虚血性脳血管障害モデルの脳表動脈の可視化を行い、脳軟膜動脈吻合部やwillis動脈輪の動脈新生評価と病理学的観察を基本に行う齧歯類モデルの確立に成功している。また分裂細胞のマーカーであるBrdU投与による、動脈新生の経時的変化についても観察可能になっている。現在、Rhoキナーゼ阻害薬である塩酸ファスジルを投与した場合の動脈新生の変化について検討を行っており、動脈新生促進効果とそのメカニズムの確認を行っている。2脳動脈新生賦活による脳循環動態変化の解析および動機能障害に与える効果の解析脳血流の測定方法として従来おこなっていたドップラーエコーによる脳表血流測定に加えと動脈新生の関連を検討しており、今後は高分解高感度能小動物用分子イメージングシステム(NanoSPECT)を用いた脳血流分布と血流量の詳細な評価を行う予定である。さらに複数の行動評価バッテリーを用いて、齧歯類虚血性脳血管障害モデルの経時的行動観察評価を行い、脳内動脈新生による動脈新生賦活効果の確認された物質が行動機能障害に与える効果を確認し、動脈新生賦活による側副血行活性化を利用した脳梗塞治療の有効性を検討している。3主幹動脈閉塞による脳梗塞症例での側副血行評価法の確立実際の主幹動脈閉塞の脳梗塞症例のMRIを利用した脳梗塞急性期の側副血行動態評価法の開発を行い、主幹動脈閉塞急性期においても、生理的な側副血行動態が梗塞範囲や機能予後に大きな影響を与えることを、臨床的に実証し報告している。1脳動脈新生の賦活による側副血行活性化の評価とそのメカニズムの解明として、carbon inkとLatex灌流固定法を利用した齧歯類虚血性脳血管障害モデルの脳表動脈の可視化を行い、脳軟膜動脈吻合部やwillis動脈輪の動脈新生評価と病理学的観察を基本に行う齧歯類モデルの確立に成功している。2脳動脈新生賦活による脳循環動態変化の解析として、脳血流の測定方法として従来おこなっていたドップラーエコーによる脳表血流測定に加えと動脈新生の関連を検討している。3脳動脈新生賦活が行動機能障害に与える効果の解析として、当科で従来行っている複数の行動評価バッテリーを用いて、齧歯類虚血性脳血管障害モデルの経時的行動観察評価を行い、脳内動脈新生による動脈新生賦活効果の確認された物質が行動機能障害に与える効果を確認し、動脈新生賦活による側副血行活性化を利用した脳梗塞治療の有効性を検討している。4主幹動脈閉塞による脳梗塞症例での側副血行評価法の確立として、実際の主幹動脈閉塞の脳梗塞症例のMRIを利用した脳梗塞急性期の側副血行動態評価法の開発を行い、主幹動脈閉塞急性期においても、生理的な側副血行動態が梗塞範囲や機能予後に大きな影響を与えることを、臨床的に実証し報告している。おおむねの実験は開始でき、実験系の確立は進んでいるが、高分解高感度能小動物用分子イメージングシステム(NanoSPECT)などについては利用開始可能時期が遅れてしまったこともあり、今年度半年間の間には実験系の確立までは至っていない。

これらのことが解消し、今回の課題に対する実験系の確立が進んだあかつきには本研究の目的はである、動脈新生(arteriogenesis)賦活による側副血行活性化のメカニズムを解明することが可能になると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。先に述べたような複合的な実験系の確立をより確実なものとし、この結果を齧歯類動物実験モデルを用いて病理学的、画像診断学的、行動評価額的に検討することで、動脈新生賦活による側副血行活性化のメカニズムを解明し、これを利用した、新たな治療ストラテジーを確立することは可能と考えるしかしながら本研究計画で、新たな知見が得られない場合は使用薬剤の変更などを行い追加の検証をおこなって行く予定である。
細胞組織の動的計測のための集積化マイクロ流体デバイスの研究

マイクロ流体デバイスを用いると、微細構造の三次元性、微小空間の効果ならびに培養液の潅流による栄養分や酸素の連続的な供給が可能であることなどから、細胞や組織を良好に培養できることが明らかになっており、受入研究者のグループでも、これまでにマイクロ流体デバイスを用いて肝細胞や内皮細胞の培養を行い、形態的にも、また生理学的な機能としても良い状態を保持することに成功している。しかしながら、現状では培養されている細胞ならびにデバイス内部の環境そのものをオンラインで計測する手段がなく、実際にどのような因子が培養細胞に良い影響を及ぼしているのか、また細胞はどのような状態で培養されているのか、が明らかでない。本研究では、マイクロ流体デバイス内部に酸素とグルコースを計測できる電気化学センサを集積化することによって、デバイス内部の環境条件を動的かつ連続的に計測することを可能とするような技術基盤の開発を行い、基本的なデバイスを構築し、十分な性能が得られることを確認した。さらに、細胞による酸素消費を正確に見積もるため、デバイス壁面からの酸素透過を抑えることを試み、デバイスの入口と出口で同様の計測データが得られること、また細胞そのものに影響のないことを確認した。これらの検討結果から、細胞の培養時における環境条件を動的に計測するために必要な基盤的な技術の確立に向けて重要な知見が得られ、今後、こうしたデバイスの実現に向けて大きな一歩を示したものと考える。本研究は、マイクロ流体デバイス内部にセンサアレイ構造を集積化することによって、細胞の動的な挙動とデバイスの内部の状態を計測を可能とするようなデバイスを製作し、具体的な細胞培養実験ならびに毒性・薬物動態試験を行うことを通してデバイスの性能評価を行うとともに、「細胞・組織培養のための」マイクロ流体デバイスに関する基礎技術を確立することを目指したものである。具体的なデバイスとして、培養チャンバーの入口と出口に、微小電極からなるセンサを集積化したデバイスを設計し、培養液中の溶存酸素濃度ならびにグルコース濃度を電気化学的に計測することを想定している。センサは、フォトリソグラフィによる微細加工技術を応用して、ガラス基板上にAg/AgClを材料とした参照電極、金薄膜からなる対向電極ならびに作用電極を形成し、それらを細胞培養のためのマイクロ流路構造の入口部と出口部に、配置することによって、培養された細胞による酸素およびグルコース消費について動的な計測を行う。細胞培養を行うための構造は、シリコーンゴムの一種であるPDMS (polydimethylsiloxane)を材料として、ソフトリソグラフィ法によって製作する。本年度は、最初の段階として、デバイス内部に配置するセンサ単体、すなわち酸素センサならびにグルコースセンサを実際に試作し、PDMS製の流路内に配置して、オンライン計測実験を実施した。酸素センサの電極部については、ガス透過膜であるナフィオン膜で被覆することによって、その検出感度と応答性の向上をはかることとした。また、グルコースセンサの電極部については、ナフィオン膜内にグルコースオキシダーゼを固定化することによって、酵素を安定化した状態で計測が行える方法を用いた。これらそれぞれのセンサについて、酸素あるいはグルコースの濃度を変化させながら計測を行ったところ、線形な出力が得られ、また培養液を灌流させた条件下でも十分な精度を持って計測可能であることが確認された。一方、グルコースセンサと酸素センサは原理的にクロストークを起こす可能性があることが予想されるため、これを回避する方策考える必要がある。そのために、デバイス内部の流路をいったん2本に分岐させ、それぞれの流路にセンサを配置することによって、クロストークを避ける構造を考案し、この構造を用いた計測実験を開始した。これによって、酸素とグルコースに関して連続的かつオンラインでの濃度計測が可能になると考えられる。
小学校図画工作科と外国語活動の教科融合型学習の研究

(1)ヨーロッパ・アジア4カ国の教育機関及び小学校の調査:アジアについては、国内研究協力者とともに台湾・台北市を2019年1月9日13日計5日間の日程で訪問し、台北市立大学、国立台北教育大学等の教育機関や現地のバイリンガル学校及び公立の小学校計3校の訪問調査を行い、台湾における近年の英語教育改革の動向と美術教育の現状について調査を行った。ヨーロッパについては、スペイン・マドリッド自治州とイギリス・ブリストル及びロンドンを2019年3月19日29日計10日間の日程で訪問し、マドリッド自治大学、西イングランド大学等の教育機関や現地の小学校計3校の訪問調査を行い、英語教育と美術教育の現状と今後の動向について調査を行った。(2)教科書・教師用指導書・副教材・関連資料等の収集と分析:現地にて7社のCLIL及び美術と他教科とのクロスカリキュラム型学習の教師用指導書を入手し、スペインとイギリスの教育内容や指導法について検討した。検討結果を基に、日本の小学校図画工作と外国語活動のための教科融合学習の開発の参考にした。(3)スペインとの共同研究:英語で美術の内容を学ぶCLIL教育について、マドリッド自治大学の教員養成学部の教授及び博士課程学生との共同研究を進めた。本年度も国際美術教育セミナーをマドリッド自治大学において実施し、複数の研究者や大学院生との研究交流を行った。(4)教材開発と学習モデルの作成:国内研究協力者4名とともに教材開発研究会を福岡県と熊本県で複数回実施し、小学校図画工作科と外国語活動・外国語の現行使用教科書を参考に、英語も使って楽しく図画工作科を学べる教材を開発した。効果検証のために2018年12月及び2019年2月に研究協力者が所属する小学校計2校において研究授業を実施した。(5)研究成果の公表:小学校英語教育学会(JES)長崎大会においてポスター発表を行った。スペインのCLIL教育の研究については、収集した教科書や資料の分析・考察等については計画通り順調に進展している。日本ので公立小学校の図画工作科において、低学年・中学年・高学年の児童を対象とした、子どもが楽しみながら図画工作科と英語を学べる学習教材を現場教員とともに開発し実践することができた。現在は、新学習指導要領に対応すべく学習目標や評価方法を見直し、教科書や副教材など海外調査で得られた知見も参考にして、日本の美術文化を取りあげた教材開発を進めている。小学校の図画工作科が外国語活動と融合することにより、国際的な視点から美術文化の理解に繋げられるような教材を検討中である。ヨーロッパ・アジア4カ国の現地調査については、海外研究協力者及び国内研究協力者の助言と協力を得て、スペイン・マドリッド自治州、イギリス・ブリストル及びロンドン、中国・台湾を実施することが出来た。当初の目標であったドイツについては、先方との日程調整に難航したため実施することができなかった。したがって3年次はドイツの現地調査を実施し、全ての海外調査を終了させる。スペインとの共同研究については、マドリッド自治大学の教授らとの国際共同研究「絵巻物プロジェクト」が始まり、関係者間の連携・協力体制を整えることができた。3年次は、大分県内の中学校において比較研究のための研究実践を実施する予定である。その他についても、おおむね順調に進展している。3年次は、2年次の課題を踏まえて次の内容を更に継続・発展させる。(1)ヨーロッパ・アジア4カ国の教育機関及び小学校の調査:ドイツの調査を実施し、現地のバイリンガル学校や公立の小学校や教育機関を訪問し、CLILを含む英語教育と美術教育の現状(学習内容と指導法、教科書とその他の学習教材の運用方法等)と今後の動向について、現場教員等への聞き取り調査を実施する。(2)教材開発と学習モデルの作成:国内研究協力者と教材開発研究会を開催し、現行使用教科書等を参考に、新学習指導要領の内容に即した図画工作科と外国語活動の教科融合教材を開発し、教育実践を通して教育効果の検証を行う。(3)研究成果の公表:研究代表者の所属する学会等で発表する。研究代表者が所属する諸学会の関係者や教員養成学部の授業等において本研究の成果還元を行う。ホームページや海外研究協力者を含めた研究会等で研究成果を広く公開する。(4)研究遅延時の対応:現地調査に遅延が生じた場合は、海外・国内研究協力者の助言と協力を得て調査時期や調査対象国地域を再調整し、研究期間内に必ず研究目的を達成できるようにする。(1)ヨーロッパ・アジア4カ国の教育機関及び小学校の調査:スペイン・マドリッド州を2018年3月9日19日の計10日間の日程で訪問し、マドリッド自治大学、現地のバイリンガル学校と公立学校の訪問調査を行い、小学校における英語と美術のCLIL教育の現状について調査を行った。(2)教科書・教師用指導書・副教材・関連資料等の収集と分析:現地にて3社のCLIL用図画工作科教科書を入手し、スペインのCLIL教育の内容や指導法についての分析に着手した。(3)スペインとの共同研究:英語で美術の内容を学ぶCLIL教育について、マドリッド自治大学の教員養成学部の教授との共同研究に着手した。本年は国際美術教育セミナーをART3 in UAMを実施し、複数の研究者との研究交流を図った。又現地のバイリンガル学校及び公立学校において、日本で開発したCLIL用教材を使って図画工作科の授業実践を行い、効果検証を行った。

(4)教材開発と学習モデルの作成:国内研究協力者4名とともに教材開発研究会を福岡県と熊本県で計4回実施し、小学校図画工作科と外国語活動・外国語の現行使用教科書又は副教材を用いて英語も使って楽しく図画工作科を学べる教材を開発した。効果検証のために2017年12月に研究協力者が所属する小学校2校において研究授業を実施した。(5)研究成果の公表:日本美術教育連合、美術科教育学会において口頭発表を行い、研究論文を執筆した。(理由)スペインのCLIL教育の研究については、教科書の収集と分析、考察等の研究が当初の計画通り順調に進展している。また、日本の小学校における1年生及び4年生を対象とした、子どもが楽しみながら学べる学習教材を開発することができた。現在は、新学習指導要領に対応した新しい教科書及び副教材を用いた教材開発を進めており、6年生の教材開発に着手している。現地調査については、マドリッドについては自治大学と現地の小学校の訪問調査により達成できたが、イギリス・ロンドンと中国の上海については次年度に変更した。この原因は、国際情勢の影響により中々日程が決定できず、先方との日程調整に難航したためである。したがって、次年度はイギリス・ロンドンと中国の上海の現地調査を実施する。スペインとの共同研究については、自治大学教員とのネットワークを構築し、関係者間の連携教育のサポートを得られる体制を整えることができた。その他については、当初の計画通り順調に進展している。(1)ヨーロッパ・アジア4カ国の教育機関及び小学校の調査:アジアについては、国内研究協力者とともに台湾・台北市を2019年1月9日13日計5日間の日程で訪問し、台北市立大学、国立台北教育大学等の教育機関や現地のバイリンガル学校及び公立の小学校計3校の訪問調査を行い、台湾における近年の英語教育改革の動向と美術教育の現状について調査を行った。ヨーロッパについては、スペイン・マドリッド自治州とイギリス・ブリストル及びロンドンを2019年3月19日29日計10日間の日程で訪問し、マドリッド自治大学、西イングランド大学等の教育機関や現地の小学校計3校の訪問調査を行い、英語教育と美術教育の現状と今後の動向について調査を行った。(2)教科書・教師用指導書・副教材・関連資料等の収集と分析:現地にて7社のCLIL及び美術と他教科とのクロスカリキュラム型学習の教師用指導書を入手し、スペインとイギリスの教育内容や指導法について検討した。検討結果を基に、日本の小学校図画工作と外国語活動のための教科融合学習の開発の参考にした。(3)スペインとの共同研究:英語で美術の内容を学ぶCLIL教育について、マドリッド自治大学の教員養成学部の教授及び博士課程学生との共同研究を進めた。本年度も国際美術教育セミナーをマドリッド自治大学において実施し、複数の研究者や大学院生との研究交流を行った。(4)教材開発と学習モデルの作成:国内研究協力者4名とともに教材開発研究会を福岡県と熊本県で複数回実施し、小学校図画工作科と外国語活動・外国語の現行使用教科書を参考に、英語も使って楽しく図画工作科を学べる教材を開発した。効果検証のために2018年12月及び2019年2月に研究協力者が所属する小学校計2校において研究授業を実施した。
チタンと陶材との焼付け強度に及ぼす焼成時界面反応の究明

鋳造機や鋳型在の改良によって純チタン鋳造冠の製作が可能となった。チタンはよく知られているように,耐食性および機械的強度に優れ生体親和性にも優れており,しかも金合金よりはるかに経済的である。さらに純チタンは金合金とニッケル-クロム合金との中間程度の機械的性質を持ち,そしてこれらの合金よりもサグレジスタンス(高温時におけるたわみ抵抗性)高い特徴がある。しかしながらこれまでは陶材焼き付け用としては用いられてこなかった。なぜならば熱膨張が小さいためと高温時に非常に早く酸化してしまうため強い結合が得られなかったのである。陶材焼成時における陶材とチタンとの界面反応を明らかにするため,焼成した陶材を機械的に剥離し,X線マイクロアナライザ(EPMA),X線回折およびフリーエ変換赤外分光光度計(FTIR)により分布した。760°Cまでの昇温を3回繰り返し焼成した場合,破壊面は部分的に陶材が付着した金属界面であった。元素分析の結果,金属との界面ではKの濃度が少し高く,反対にAlやMgはほとんど検出されなかった。Kはそのすぐ内側では欠乏層があり,変質層と考えられる。またTiの陶材側への拡散はおよそ3mumまでであって,4mumエッチングではほとんど検出されなかった。また金属側には酸素以外の元素は確認できなかった。陶材側の結晶学的測定により,SnO_2が減少し,beta-Sn(金属スズ)の回折線が認められ,界面で酸化還元反応が起こっていることが推定される。760°Cで2分係留した場合,陶材界面にかなり多量にTiO_2が生成していることが確認された。チタンおよびチタン合金は軽くて,耐食性が良く生体との親和性も優れている.このように優れた金属を歯科医療に広く利用するために,ポ-セレン焼き付け技術の確立が不可欠である.そのためには,陶材を焼き付けている高温時に,チタンと陶材の界面においてどのような反応が生じているのかを解明する必要がある.そこで,今年度は鏡面研磨した純チタンと陶材との界面を,X線マイクロアナライザ-,フ-リエ変換赤外分光光度計(本年度購入)および,X線回折装置により分析した.それにより得られた主な知見は以下のようにまとめられる.1.X線マイクロアナライザ-の分析の結果,機械的に剥離した陶材側界面にもかなりのチタンが検出され,しかもその分布が結晶組織と対応していた.2.赤外分光分析の結果,剥離果面の黒色を呈している部分から,500および1100カイザ-の新しい吸収が認められ,逆に陶材本来の600および1300カイザ-の吸収がほとんど認められなかった.これはチタンが陶材と高温反応した結果,Siとの金属間化合物(シリサイド)を形成したか,チタンの非化学量論的酸化物の生成が考えられる.3.X線回折による結晶学的検討により,陶材成分以外の酸化物の可能性があるピ-クがいくつか認められたが,いずれもその強度が小さく化合物を同定するに至らなかった.界面に生成してくる化合物は,焼成時間が短いため,極微量の場合が多く,同定するためには赤外分光分析の結果を参考にするなど細心の注意が必要である.今後はこれら化合物の同定と合わせ,焼き付け強度の試験を行い,界面に生成した化合物がその強さに,どのような影響を与えているのかを,強度試験の結果と対応して検討する必要がある.純チタンは鋳造技術の向上と共にいろいろな補綴物に対し応用が広がっている。しかしながらポーセレン焼き付けに関しては技術的に確立されておらず、焼成の際、界面に生じている反応についても不明な点が多く残されている。

この理由として、酸素との親和性が良いため、高温で激しく酸化反応し、しかも局所的酸素分圧により、生成酸化物の種類が異なることが挙げられる。またチタンは酸素を多量に固溶できることも界面での酸化挙動を一層複雑にしているものと推定される。今年度研究において、鏡面研磨したチタンに市販されている陶材焼き付けシステム(オハラチタンボンドシステム)を適用し、板状に焼成した。それを機械的に剥離させた界面について、元素分析、赤外分光分析やX線回折を行い、反応物の検討を行って以下のような知見を得た。鏡面研磨した面にメーカー指示通り陶材を焼成し、機械的に剥離すると、部分的に陶材が薄く金属側に残っていた。すなわち破壊界面は金属と陶材の境界、および陶材内部の両方である。元素分析の結果、金属との界面近くではKの濃度が平均よりかなり高く、反対にAlやMgがほとんど検出されなかった。またTiの陶材側への拡散はおよそ2μmまでであって、4μmエッチングではほとんど検出されなかった。X線回折分析の結果、陶材側でβ-S_nが検出され、還元反応のあることが分かった。また、760°Cでの焼成において、係留時間が1分から2分へと長くなるとTi_2Oが生成されており、時間とともにその量は増加していた。酸素割合の少ない酸化物はこれ以外にもTi_3OやTi_30_2が状態図に示されているが、純物質が得にくく、JCPDSカードが作製されていないため同定できなかった。赤外分光分析の結果、界面そのものと、zμmエッチング後の表面について400500cm^<-1>近傍で大きな吸収の変化が見られたが、いずれも同定までに至らなかった。
悪性末梢神経鞘腫瘍の高悪性化機序の解明を基盤とした新規薬物治療の開発

悪性末梢神経鞘腫瘍臨床検体を用いて、AKT-mTORシグナル伝達系の上流・下流因子を同定するための研究を行った。具体的には、免疫組織化学染色やウエスタンプロッティング法により、上流因子として重要と思われるPTENをはじめとして各種チロシンキナーゼ受容体の発現解析を行い、また、下流因子としては、血管新生系に注目し、HIF-1αなどの発現解析を行った。そのなかで、PTEN、HIF-1αは、いずれも免疫組織化学染色における染色性が優れており、陽性・陰性の判定が容易に行い得ることを確認した。そして、判定の結果、悪性末梢神経鞘腫瘍の約半数でPTENの発現低下、HIF-1αの発現亢進が確認された。上記発現解析の結果を元に臨床病理学的検討を行った結果、上記因子の異常発現は腫瘍の悪性度や予後と関連する可能性が示唆された。免疫組織化学染色とウエスタンプロッティング法の結果はよく相関しており、信頼できるものと考えられた。上記結果は、遺伝性疾患で難病指定されている神経線維腫症1型患者における悪性末梢神経鞘腫瘍発症のメカニズムを理解する上で有用となりえるものである。そして、悪性末梢神経鞘腫瘍は現行の抗がん剤治療に抵抗性を示し、予後不良であることから、新規薬物治療開発につながる研究へと発展する可能性を有する。今後は、上記結果をもとに阻害実験などによる新規薬物治療開発のための基礎的研究を継続することを計画している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
基幹哺乳類スンクスの咀嚼に関する機能と形態

基幹型哺乳類であるスンクス(食虫目トガリネズミ科Suncus murinus)の咀嚼運動と咀嚼筋の運動を.高速X線16mm映画と筋電図で計測し.以下の結果を得た。(1)計測結果をパソコン(Macintosh)で解析するソフトを確立した。本ソフトにより.あらゆる種類の運動(映画)と筋収縮(筋電図)の解析が行える。(2)スンクスの顎・舌・舌骨の運動パターンが.非霊長類型哺乳類のパターンにあてはまることが明らかになった。(開顎時に舌が前方移動)(3)m.sternohyoidが嚥下後.激しく収縮する。これは.これまでにはウサギでしか観察されていない。(4)5mm長のエサ(mealworm)投与後の嚥下は.10回程度あるが.そのうち側頭筋に筋電図活性がみられる.いわゆるかみくだきは.第一回の嚥下までしか観察されなかった。他方.舌骨に付着する筋の筋電図活性は.はじめから最後まで変化しない。(5)m.myohyoid post.とant.は.全く違う筋電図パタンを示す。特にm.myohyoid ant.は.左右の顎がエサをはさむのに働き.収縮回数が多かった。
紫外線損傷DNAに特異的に結合する低分子化合物の探索

Distamycin Aの認識配列であるAATT・AATTの一方のTTを(6-4)光産物あるいはシクロブタンピリミジンダイマーに変えた20塩基対の2本鎖DNAを調製し、CDスペクトルによりdistamycinの結合を調べたところ、(6-4)光産物を有するDNAに対しては特異的な結合を示す長波長領域の誘起CDシグナルが検出された。14塩基対の2本鎖を用いて精密な滴定実験を行ない、実験データをカーブフィッティングにより解析した結果、(6-4)光産物の形成によりdistamycinの親和性が多少低下し、n=2.50というstoichiometryが得られた。続いてdistamycinの本来の認識配列と(6-4)光産物を有するDNAに対する結合について差スペクトルを求めると、以前に報告された典型的な1:1および2:1の差スペクトルに一致した。損傷DNAに対しては低濃度でも2:1の差スペクトルが得られたことから、distamycin Aは(6-4)光産物を有するDNAに対して常に2:1の結合様式を示すことが明らかになった。また、生体内で(6-4)光産物を有するDNAを認識するヒト紫外線損傷DNA結合タンパクの結合との比較を行なうために、distamycin Aが(6-4)光産物以外にどのような損傷を有するDNAに結合するかを調べた結果、distamycin Aが結合するDNAはこのタンパク質が認識する損傷DNAとほぼ一致することがわかった。以上の結果から、distamycin Aは紫外線損傷DNAに対する特異的な結合を得るための有力なリード化合物であると結論づけることができる。また、紫外線損傷DNAの人工修復系の開発に向けて(6-4)光産物のアルカリでの分解反応を解析し、最初に起こる反応が5'側塩基のN3位とC4位の間の加水分解であることを明らかにした。Distamycin Aの認識配列であるAATT・AATT中の1つのTTを(6-4)光産物あるいはシクロブタンピリミジンダイマー(CPD)に変えた20塩基対の2本鎖DNAを調製し、CDスペクトルによりdistamycinの結合を調べたところ、この化合物はCPDを有するDNAには非特異的にしか結合しなかったが、(6-4)光産物を有するDNAに対しては特異的な結合を示す長波長領域の誘起CDシグナルが検出された。次に、20塩基対の2本鎖を用いた場合に検出された若干の非特異的な結合を排除するために、安定な2本鎖を形成する最短のDNAである14塩基対の2本鎖を用い、高塩濃度でのCD測定により結合の解析を行なった。滴定実験の結果をScatchard plotにより解析したところ、AATTという認識配列には1:1の結合が起こるのに対し、(6-4)光産物が形成されると2分子のdistamycinが1分子のDNAに結合するようになることがわかった。このstoichiometryを確認するためにdistamycin Aの2量体モデルであるピロールポリアミドの結合を同様に解析したが、期待した1:1の結合は得られず1.5:1という結果になった。これは、直鎖状の2:1結合とヘアピン型の1:1結合が同程度の親和性で起こっているためと考えられる。そこで、他の方法としてUV吸収のJob's plotによりdistamycinの結合のstoichiometryを求めることにした。この方法では非特異的な結合が顕著に現れたが、すべての試料に非特異的な結合を起こすDNAを加えることにより特異的な結合のみを検出できることが明らかになり、1:1から2:1への結合モードの変化を示す結果が得られた。また、distamycinに特有の波長で検出した複合体の融解曲線も2:1の結合を支持した。

平成15年度の研究により、distamycin Aという薬物が(6-4)光産物を有するDNAに結合することがわかり、損傷の有無で結合様式に違いがあることが示された。本年度はまず結合様式の違いをより明確にすることを目的とし、非特異的な結合を排除するために塩濃度の影響を調べた上で精密な滴定実験を行なった。実験データをカーブフィッティングにより解析した結果、(6-4)光産物の形成によりdistamycinの親和性はある程度低下したが、損傷DNAに対するstoicbiometryとしてn=2.50という数値が得られた。続いて、AATTというdistamycinの本来の認識配列と(6-4)光産物を有するDNAに対する結合についてそれぞれの差スペクトルを求めると、以前に報告された典型的な1:1および2:1の差スペクトルに一致した。損傷DNAに対しては低濃度でも2:1の差スペクトルが得られたことから、distamycin Aは(6-4)光産物を有するDNAに対して常に2:1の結合様式を示すことが明らかになった。次に、生体内で(6-4)光産物を有するDNAを認識するヒト紫外線損傷DNA結合(UV-DDB)タンパクの結合との比較を行なうために、distamycin Aが(6-4)光産物以外にどのような損傷を有するDNAに結合するかを調べた。その結果、distamycin AはUV-DDBタンパクが認識する塩基欠落部位を有するDNAに対して結合するが、タンパクが認識しないミスマッチを有するDNAには結合しないことがわかった。また、distamycin AはUV-DDBタンパクの結合が調べられていないチミングリコールという酸化損傷塩基を有するDNAに対しても同様に結合することが明らかになった。
ドイツにおける現代中等理科教育成立過程の研究

現代理科教育の成立過程を国際化較の立場から明らかにすることは、現代理科教育の成立根拠に関する客観的・根源的考察を可能にする。本研究は、ドイツにおける現代中等理科教育の成立過程を次のような視点から研究し、考察を加えたものである。1.ドイツの中等学校の主流であったギムナジウムにおいて、自然科学が確固とした教科として認められるためには、その実用的な価値だけでなく自然科学固有のヒュ-マニズム的価値が明確にされなければならなかった。こうした問題に関する関係者達の見解や理論を彼らの論文などを通して明らかにした。2.こうしたことを背景に、ドイツ自然科学者・医者協会は、1905年にアビトゥア受験生のための、1906年に6年制実科学校及び高等女学校の生徒のための、1907年に中等学校の自然科学教育担当の教員養成のための、自然科学教育に関する改革案を提示した。各々の報告書によって、各提案の内容を明らかにした。関係者達が展開してきた一連の改革運動のねらいは、数学や自然科学を文学、言語、歴史などと同等の価値を持つ陶冶財として中等学校に位置づけることであった。その際、自然科学固有のヒュ-マニスム的陶冶価値は、自然科学的な探究の手続きの中にあるという見解に立っていた。つまり理論的に仮説を立て、それを実証するために観察や実験などを通して真理を見い出す手続きである。こうしたことから、自然科学教育では生徒実験が大変重視されるようになる。こうした理念に基づく運動は、やがて、各種中等学校における自然科学諸科目のカリキュラム、教授法及び実験室の整備へと発展していくことになった。19世紀の広範,ドイツの中等学校の主流であったギムナジウムにおいて,自然科学教育が確固とした地位を築くためには,自然科学の実用的な価値だけでなく,人間形成としての自然科学固有の陶冶価値が明確にされなければらなかった.本年度は,まず,こうした課題に対し,関係者たちが展開した理論や主張を彼らの論文などを通して明らかにすることであった.その代表的人物に, F.Poske(18521925年)やA.Fofler(18531922年)などがいるが,特にFoflerの「物理教育の新人文主義的課題」に関する見解を明らかにすることを中心に研究を行った.Foflerは,この問題について,物理教育においては,物理学の中に含まれる論理が新人文主義的成果をもたらすとし,物理学固有の論理を明らかにするとともに,物理学の論理の中にある理論と実践の結合を説き,物理学の文化史的取扱いの必要性について触れ,物理教育における生徒の心理的側面を配慮することの重要性を指摘し,歴史や文学及び物理学における固有の陶冶的価値とそれらの調和的対応の必要性などについて論を展開している.こうした彼の見解は,基本的にはPoskeのそれを継承したものであるが,それをさらに前述のような総合的見地から見直し,物理教育の新人文主義的陶冶価値をより鮮明にしたところに,その大きな意義を見い出すことができる.また,この見解は,ドイツの中等学校における自然科学教育成立の契機となった1905年のメランにおける自然科学教育改善のための提案にも大きな影響を及ぼしていることなどが明らかになった.今後の研究として,こうした物理教育の目的・目標論を受けて,どのようなカリキュラム構成論や教授方法論が展開されていったのかといった問題について,関係する文献などを中心に明らかにしてゆくつもりである.ドイツの中等学校における現代理科教育の原型が確立したのは、20世紀初頭であったといわれているが、本研究はその成立過程を次のような観点から明らかにしようとしている。(1)人間形成における自然科学固有の陶冶的価値が明らかにされていった過程とその内容(昭和62年度)、(2)その価値を中等教育段階で実現させるために展開された自然科学教育改革運動の実態(昭和63年度)、(3)一連の改革運動の成果と今日的意義(次年度)。

本年度は、(2)の観点から研究したので、それによって明らかになった研究内容の概容を以下に記す。改革運動の中心となったのは、ドイツ自然科学者・医者協会であった。同教会は、1905年メランにおいて、アビトーアを受験するすべての中等学校(ギムナジウム、実科ギムナジウム、上級実科学校)の生徒の一般教育に関して次のような改革案を提示した。つまり、彼らには、一面的な言語的・歴史的陶冶も数学・自然科学的陶冶も与えられるべきではないとし、特に数学および自然科学は言語と全く同等の価値ある陶冶財として、固有の一般的陶冶の原理のもとに位置づけられるべきであるという主張のもとに、例えば、物理教育については、その課題、教授法、カリキュラム構成、生徒実験のあり方などにわたりそれまでにない総合的かつ核心をついた提案を行っている。同協会の教育委員会は、翌1906年シュタットガルトにおいて、いわゆる改革中等学校、6年制実科学校および高等女学校についても、それらの学校固有の数学や自然科学教育の形式を考えなければならないということで、その改革案を提示した。さらに、同委員会は、1907年ドレスデンにおいて、こうした各種中等学校における数学および自然科学教育に携わる教師の大学における教育に関し、そのカリキュラムや研究法のあり方について提案している。これらのことから、改革運動は多面的な角度から総合的に展開されたことがわかる。ドイツ自然科学者・医者協会が推進してきた一連の中等学校における自然科学教育改革運動の主たるねらいは、自然科学を文学、言語、歴史等と同等の価値を持つ陶冶財として中等学校に位置づけることであった。その際、関係者達は、自然科学固有のヒュ-マニズム的価値は、自然科学的な探究の手続きの中にあるという見解に立っていた。つまり理論的に仮説を立て、観察や実験などを通して真理を見いだす手続きである。1905年及び1906年の各種中等学校における自然科学教育の改革は、こうした理念を大変重視したものであった。同協会は、ひきつづき1907年、ドレスデンにおいて、中等学校で理科を担当する教師志望の学生のための大学における自然科学教育の改革案を提示した。本年は、その改革案の内容を関係する文献をもとに明らかにした。それによると、教員養成に関する改革案も、自然科学の持つ固有のヒュ-マニズム的価値を教育の現場で十分反映させることのできる教師を養成するために、研究内容を数学-物理、化学-生物の2つのグル-プに分け、それぞれの領域の学問的深化を可能にするとともに、学生の研究方法も練習、実習、ゼミナ-ルといった実践的活動を大変重視したものとなっている。一連の改革運動が、本質的で明確な理念によって貫かれていることがわかる。なお、一連の改革運動の大きな成果ともいえる生徒実験の成立過程等については、今後の研究課題としたい。
大脳皮質の神経細胞分化におけるクロマチン構造制御の解明

大脳皮質形成において核内空間における染色体、クロマチンを含めた核内分子の動態は、高度に制御され、細胞の振る舞いや分化を決定・維持する重要な要因になりうる。神経細胞分化における核内変化の全体像に明らかにすることを目指し、分子遺伝学的手法と蛍光イメージング技術を用いて転写因子とDNA修復酵素の動態を解析した。その結果、転写因子とDNA修復酵素の新たな時空間的動態を明らかにすることができた。大脳皮質形成において神経細胞の核内空間における染色体やクロマチンを含めた分子の動態は、遺伝子発現制御のメカニズムとして神経細胞分化さらには神経回路の形成・維持・可塑性の重要な要因になりうる。本研究は、大脳皮質の神経細胞分化おけるクロマチン構造制御をイメージングの手法を用いて分子の核内配置と時空間的動態を詳細に解析することで明かにすることを目指している。本年度の研究では、1)転写の場の時空間的動態をイメージングにより計測する技術として、細胞核内の蛍光標識した転写因子を1分子レベルでイメージングすることに成功した。また、輝点として捉えられた1分子の転写因子の動態を画像解析ソフトウエアを用いて追跡し、定量的に解析した。その結果、野生型のタンパク質と認識塩基配列への結合能が欠損した変異体タンパク質では異なる動態を示すことが明らかとなった。以上のことから、生細胞の核内で転写の場の動態をイメージングにより計測する新しい実験系を確立することが出来たと考えている。2)神経細胞分化においてクロマチン構造制御への関与が示唆されるDNA修復の役割の解明を進めるため、塩基除去修復酵素群の一つであるDNAポリメラーゼβ(Polβ)に着目して動態を調べた。発生期の大脳皮質形成において発現時期が異なる遺伝子のプロモーターを用いたCREマウスを複数系統使用してPolβコンディショナルノックアウトマウスの解析を行った。その結果、Polβは神経細胞分化の過程で一過的に必要な時期があることが示唆された。したがって、Polβは、神経細胞分化おいてグローバルなDNA修復のみならず、時期に限定された役割を担っていることが考えられる。大脳皮質形成において核内空間における染色体、クロマチンを含めた核内分子の動態は高度に制御され、細胞の振る舞いや分化の決定さらには細胞特性を維持にも重要な要因になりうる。これまでに神経前駆細胞において塩基除去修復やDNA1本鎖切断修復に関与するXRCC1と転写伸長中であるRNAポリメラーゼが限局した核内の場で共局在することを明らかにし、DNA修復が転写と共役して神経細胞分化において何らかの機能を果たしていることを示唆している。転写とDNA修復の共役という観点から、DNA修復が転写活性化のスイッチとなる可能性としてエピジェネティックな制御であるDNA脱メチル化機構が挙げられる。しかし、神経細胞分化における機構の実態やその役割に関してはほとんど不明である。本年度の研究では、1)神経細胞分化における転写と連動したDNA修復の役割を明らかにするため、DNA脱メチル化に焦点を当て塩基除去修復酵素の動態を調べた。XRCC1と複合体を形成する酵素群に着目し、それらの核内分布を解析した。さらに、蛍光タンパク質との融合タンパク質を産生する発現ベクターを作製し、生細胞の核内で可視化することに成功した。また、2)転写の場の時空間的動態とmRNA産生量をイメージングにより計測する技術の確立の第一歩として、生細胞の核内分子を1分子レベルでイメージングすることに成功した。研究を進めていく上で計画していた神経細胞分化におけるクロマチン動態解析の一つとして塩基除去修復に関与する遺伝子群を可視することが出来た。さらに、生細胞の核内分子の1分子計測に成功したことから次年度に向けて概ね目的を達成することが出来たと考えている。今後の推進方策として、神経細胞分化におけるDNA修復酵素が果たす役割としてDNA脱メチル化機構を考えているが、その仮説の検証を早急に行うことが必要である。現在の研究を継続すると共に、イメージング解析に加えてノックアウト動物等による遺伝的解析を含めた解析を考えている。次年度に向けて研究計画は概ね順調に進行していることから、当初の予定通りの研究費の執行を行う予定である。
社債と株式の統一的価格付けモデルの開発とそのコーポレート・ファイナンスへの応用

社債と株式とを統一的に価格付けするモデルを開発した.これにより,株式市場と社債市場の両方の情報を同時に取り込むことが可能になり,より精緻な価格付けが可能になった.また,コーポレート・ファイナンス研究では,かねてより分析の容易さから負債の満期を無期限とする仮定が一般的であるが,現実とは異なるのでその限界について分析を行った.さらに,企業債務は倒産間際になるとその契約内容が見直されること,すなわち債務再交渉の可能性を考慮して,社債価格を提示するモデルを開発した.社債と株式とを統一的に価格付けするモデルを開発した.これにより,株式市場と社債市場の両方の情報を同時に取り込むことが可能になり,より精緻な価格付けが可能になった.また,コーポレート・ファイナンス研究では,かねてより分析の容易さから負債の満期を無期限とする仮定が一般的であるが,現実とは異なるのでその限界について分析を行った.さらに,企業債務は倒産間際になるとその契約内容が見直されること,すなわち債務再交渉の可能性を考慮して,社債価格を提示するモデルを開発した.本研究の目的は,コーポレート・ファイナンスに関する諸問題を意思決定問題として捉えて,実務に耐えうる定量的な指針を与えることである.その際,最大の焦点は,企業の資本構成の最適化である.本研究の当面の目標は,最適な資本構成比について定量的な情報を与えることである.実務に耐えうる指標を示すには,市場情報や企業固有の情報を勘案した,最適資本構成のモデルを必要とする.市場情報には大きく株式市場と社債市場がある.これらの双方の情報を矛盾無く取り込んだ資本構成モデルが有用であろう.そこで,当年は,これまでのコーポレート・ファイナンス分野で一般的な無期限社債モデルを有限満期モデルへと修正することから始めた.企業の負債は一般にこれまでの理論モデルとは違い有限だからである.有限満期社債モデルは市場が当該企業をどのように評価しているかを明確にしてくれるので,企業もその事実を勘案し資本構成の最適化ができる.有限満期社債を扱う資本構成モデルでは,解析的な取扱が難しく,企業の資本構成を最適化することが難しい.また,種々の入力パラメータの影響を調べるのに時間と手間がかかる.本研究は社債を有限満期とした場合に,これまでの既存研究結果がどのように変化するかを確かめるものである.最終的な目標を達成するにあたって事前に問題の性質を把握しておくためでもある.本モデルをさらに拡張し,株式市場の情報を利用することが次のステップとなる.本研究の目的は,コーポレート・ファイナンスに関する諸問題を意思決定問題として捉えて,実務に耐えうる定量的な指針を与えることである.そのためには,市場で観測できるデータを可能な限り利用することが望ましい.そこで本研究では,これまでの先行研究を発展させて,企業の信用力と株価とを同時に説明できるようなモデルを提案した.先行研究では,企業の市場価値をただ一つの状態変数と仮定する.しかし,本研究では,その他に観測できない隠れた状態変数がもう一つ存在することを仮定した.これは,医療統計分野で提唱された手法の応用であり,たとえば人間の健康状態を隠れた変数,そして血液検査などの数値を定期的に観測できる目に見える変数と考えるのである.企業の信用力は,通常は目に見えないが,財務諸表データが定期的に観測できる点で人体の健康と類似する.数値実験では,本提案モデルを用いると,株価は高いが信用力が低いIT企業や逆に株価は低いが信用力の高い装置産業の状態を適切に表現できることを示した.これは先行研究には無い優れた特徴である.本研究で提案したモデルでは,企業の信用力と株価とを同時に説明できることから,逆にこれを拡張することにより市場データを用いた財務レバレッジの意思決定が可能となる.つまり,観測された株価および信用力(社債の価格)から,自社の最適な資本構成問題を解決できるのである.しかし課題もある.企業の負債には満期があり,企業の信用力(クレジットリスク)は,その満期により異なるのである.すなわち,金利に期間構造が存在するように,クレジットリスクにも期間構造が存在する.本研究は,このようなより現実的な問題を解決する上で基礎となる結果を与えた.本研究の目的は,コーポレート・ファイナンスに関する諸問題を意思決定問題として捉えて,実務に耐えうる定量的な指針を与えることである.その際,最大の焦点は,企業の資本構成の最適化である.企業の発行する負債(社債)を定量的に評価する手法について先行研究の拡張を進めた.社債の価値に最も影響を与える要因は,企業が倒産する可能性であり,そのメカニズムである.本年度は,企業が倒産の危機に瀕すると,債務再交渉と呼ばれる負債契約の見直しが起きることを考慮に入れて,社債を評価する手法を開発した.債務再交渉では,企業の持つ有形資産が担保および交渉の材料として,重要な役割を持つことを定量的に示した.また,有形資産を導入したことで,企業に担保となる資産が十分にあっても起きるような倒産,すなわち流動性の枯渇による倒産をモデル化できた.結局,通常の倒産形態に加えて,債務再交渉および流動性の枯渇による倒産を考慮した負債評価モデルを構築できた.近年に起きた,金融破綻は流動性の枯渇が伝播する形で連鎖的に発生した.本モデルは,このような連鎖的な倒産を分析する上でも貢献できるモデルである.流動性の枯渇が起きた場合に,株価が急激に下がることをどのように表現するかが今後の課題となった.また,2変量問題として記述した本モデルでは,資本構成の最適化に多大な計算負荷を要する。なんらかの近似アプローチあるいは専用の計算アルゴリズムの開発が必要となっており,今後の課題である
建築空間における生活共存型ロボットの三次元配置に関する研究

本研究は、ロボットを空中に三次元配置した際の居住者の心理、行動を評価し、ロボットと共存するための建築空間の計画要件を求めることを目的としている。実物モデルとARモデルを用いて実験した結果、(1)実物モデルとARモデルの距離感の差異、(2)身体周りに三次元分布するロボットとの最適対話位置、(3)居室内に三次元分布するロボットとの最適対話距離などが明らかになった。また、研究成果を基にして「ロボットと共生する生活場面の問題点ならびに提案」をイラスト化して専門家による評価を行った。本研究は、ロボットを壁面や天井面に三次元配置した際の居住者の心理・行動を評価し、ロボットと共存するための建築空間の計画要件を求めることを目的としている。本年度は以下の基礎的検討を行った。■実験1:三次元配置された実物モデルとの最適対話位置:立位の被験者に対向する壁・天井に一辺120mmの白い立方体を一定間隔で設置して会話の適切さを評価させた。その結果、近距離で正面あるいは見下ろす角度が適していることが示唆された。■実験2:CGモデルとの最適対話距離の垂直面分布:立位の被験者と並行に位置する壁面に一辺120cmの立方体のCGモデルを一定の高さ間隔において平行移動させ、会話に適切と感じる垂直範囲を求めた。CGモデルは、AR(Augmented Reality、拡張現実感)技術を利用してヘッドマウントディスプレイで見るものとした。その結果、最適会話範囲の分布型には2つのタイプがあることが示唆された。■実験3:三次元配置されたCGモデルとの最適対話位置:立位・椅座位の被験者に、実験2と同様の条件でCGモデルを一定間隔の位置に提示して会話の適切さを評価させた。その結果、立位、椅座位ともに会話に適した位置は目線の高さで600mmの距離であることなどが示唆された。■実験4:実空間とAR空間における距離感の差異:被験者正面の床上に一定間隔でARマーカーを投影し、ARマーカーを目視した時の距離とCGモデルをARで見た時の距離感を比較した。その結果、実空間よりもAR空間の方がモデルを遠くに感じることが示唆された。■実験5:実物モデルとCGモデルに対する回避距離の差異:底面275mm×275mm、高さ800mmの白い直方体を、実物モデルを目視した時とCGモデルをARで見た時の被験者の歩行回避行動を分析した。その結果、CGモデルの方が実物モデルよりも回避開始、回避終了ともに近距離で生じることが示唆された。本研究は、ロボットを壁面や天井面に三次元配置した際の居住者の心理・行動を評価し、ロボットと共存するための建築空間の計画要件を求めることを目的としている本年度は以下の4つの基礎的検討を行った。1) ARによるロボットの提示位置:AR表示によって提示されるアバター型のロボットを想定し、提示種類や位置に対する対話距離や印象評価との関係を明らかにするための実験を3種類実施した。その結果、命令的な対話内容や床上への提示に対する対話距離の増大、あるいは、VDT作業時において好まれやすい表示位置が明らかになった。2)ロボットの移動による作業集中の妨害度:机の上で作業をしている人間の前方の壁面をロボットが三次元移動するとき、その動く位置や速度が、作業に対する作業成績に与える影響を明らかにするための実験を実施した一その結果、特に作業の難易度が高い条件で、ロボットが作業画面付近の高さに出現したとき、瞬間的に著しく作業成績が低下する傾向が確認された。3)居室内に三次元分布するロボットとの対話位置:ダイニング椅子および寝椅子に着座した状態で、三次元分布するロボットとの対話に適した位置を計測したその結果、視点前方の斜め上方に会話に適した位置が分布していることが明らかになった。4)身体周りに三次元分布するロボットとの対話位置:「友人との会話」と「コンシェルジュ」の2場面において、立位と椅座位で会話しやすいロボットの位置を計測した.その結果、両者とも高さはやや下方で、「友人との会話」は正面、「コンシェルジュ」は斜め前方に会話に適した位置が分布していることが明らかになった。本研究は、ロボットを壁面や天井面に三次元配置した際の居住者の心理・行動を評価し、ロボットと共存するための建築空間の計画要件を求めることが目的である。本年度は最終年度として以下を実施した。1)ロボットと共生する生活シーンの提案本研究から得られた知見の社会的価値の位置付けを整理するために、(1)ロボットの定義、(2)ロボットたちのセカイ、(3)日本人とロボット、(4)ロボットとの出会いと別れ、(5)ロボットと倫理、というテーマについて連携研究者との間でブレーンストーミングを行った。また、これまでの研究成果を、(1)ロボットと一緒に生活するシーンの違和感、(2)ロボットから受ける作業イメージ、(3)これ以上近づかれたくない距離、(4)移動するロボットの邪魔さ、

(5)空中に浮かぶ物体と会話する、(6)拡張現実の世界で交流する、(7)ロボットを避けて通る、(8)ロボットに案内される、の8つのテーマに分けて、「導入(現在の生活ならびにロボットとの共存の問題点)」「研究成果(解決の手掛かりとなる本研究の知見)」「展望(ロボット共存する生活のあるべき姿)」についてわかりやすい文章とイラストにまとめた。2)提案した生活シーンの評価・検証上記の「導入」と「展望」として描いたロボットと居る生活シーンのイラスト(住宅、高齢者施設、病院、店舗、学校、公園、電車・駅、商店街)を、専門家(建築計画研究者、ロボット開発者など)に提示し、評価および意見交換を行った。3)研究成果のまとめと公表2期6年間にわたる研究成果を、上述の文章とイラストにまとめたほか、日本建築学会の空間研究会で発表・公表して、ロボットデザイナーなどの各方面の専門家と意見交換した。