hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脱カルボニル化を介する新規触媒的炭素－炭素結合形成反応開発による創薬への貢献

近年当研究室で報告した高原子価コバルト触媒(Co(III)触媒)は、同族の高原子価ロジウム触媒(Rh(III)触媒)と比較して安価な直接的C-H官能基化の触媒として有望である1。しかしながら、既存のCo(III)触媒反応は条件が過酷で基質適用範囲が狭く、またRh(III)触媒と同様の反応から容易に脱却できないという問題があった。そこで、去年度から新規Co(III)触媒に基づくCo(III)触媒特有のC-H官能基化反応の開発に着手した。その結果、既存のコバルト触媒の問題を打破した、新規高原子価コバルト触媒を見出すことで、従来のコバルト触媒では困難であった酸化的反応の開発(エチルアクリレートを用いたベンズアミドの酸化的アルケニル化反応2)、高原子価ロジウム触媒では達成できない、高原子価コバルト触媒特有のアリルアルコールを直接用いた脱水型C-Hアルケニル化反応3の開発に成功した。また、レドックスニュートラルなアルキンを用いたベンズアミドのアルケニル化反応も達成している。新規高原子価コバルト触媒の安定性が実験結果から示唆されたので、次にこの触媒を用いて高原子価コバルト触媒初の不斉反応を試みた。高原子価コバルト触媒の反応では、カチオン性のコバルト種を発生させる必要があり、その活性種の近傍に常にカウンターアニオンが存在すると考えられる。私はこのカウンターアニオンに不斉点を持つ化合物を用いることで不斉反応が実現できると考えた。そこで私は不斉カウンターアニオンとして、高い酸性度を有するリン酸系のカウンターアニオンを用いて検討を行った。種々検討を行ったが、反応が進行しない、もしくは反応が進行しても低いエナンチオ選択性に留まり、満足のいく結果が得られなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は特別研究員DC1の申請書において、触媒デザインに基づいたケトンの配向基非依存型触媒的脱カルボニル化反応の開発を計画した。そしてその触媒デザインとして、ルイス酸と誘導基を同時に有する配位子を用いた触媒系を独自に開発することを立案した。すなわち、触媒系が1誘導基により炭素-炭素結合活性化のための金属を目的とする結合に接近させること、2ルイス酸により目的の炭素-炭素結合が減弱化すること、3ルイス酸により金属-一酸化炭素結合が減弱化することにより目的の反応が達成すると考えた。本年度はまず上記の仮定のもと、基質としてベンゾフェノンを用いて種々検討を行った。ベンゾフェノンは芳香環の関与により、目的の炭素-炭素結合がより減弱であるということが知られている。まず、誘導基としてピラゾールの窒素上の非共有電子対、ルイス酸として三座配位で固定化されたマグネシウムや銅などのhardな金属を有する触媒系を用いて検討を行った。これまで、炭素-炭素結合活性化の報告のある様々なRh(I)やNi(0)を用いて検討を行ったが、原料回収のみで目的物を得ることができなかった。次に、ピリジンとホスフィンの二点の配位部位を有する配位子を用いて、hardルイス酸金属、炭素-炭素結合活性化を行うための金属の検討を行ったが、いずれの場合も目的物を得ることはできなかった。上記のケトンの配向基非依存型触媒的脱カルボニル化反応を達成するには、1炭素-炭素結合を活性化すること、2一酸化炭素を脱離させることの二点が課題である。そこで、1の課題を克服すべく、ケトン隣接の炭素-炭素結合活性化による配向基非依存型触媒的カルボアシレーション反応の検討を行った。触媒系としては上記した触媒系を適用し、挿入する官能基としてアルケン、アルキンでの検討を行った。しかしながら、分子間反応、分子内反応いずれの場合も目的物を得ることはできなかった。近年当研究室で報告した高原子価コバルト触媒(Co(III)触媒)は、同族の高原子価ロジウム触媒(Rh(III)触媒)と比較して安価な直接的C-H官能基化の触媒として有望である。そこで、新規Co(III)触媒に基づくCo(III)触媒特有のC-H官能基化反応の開発に着手した。まず、系中で銀塩を用いて活性種を生む新規Co(III)触媒を考案した。実際新規Co(III)触媒は、適切な銀塩を加えることで既存のCo(III)触媒では不可能であった、ベンズアミドを求核剤とするアルキンのアルケニル化反応を温和な条件で実現した。また新規Co(III)触媒は酸化剤にも耐え、二級ベンズアミドやアニリドに対してoxidative Heck反応が進行することも分かった。次に、新規Co(III)触媒によるCo(III)触媒特有のC-H官能基化反応の開発として、アリルアルコールを用いたアリル化反応の開発を計画した。これまでのRh(III)触媒による不活性C-Hアリル化反応は、アリルアルコールから事前に合成したアリルカーボネートなど、脱離能の高いアリル化剤が必要だったため、余分な廃棄物と工程数がかかる問題があった。私は新規Co(III)触媒を用いることで、直接アリルアルコールから不活性C-Hアリル化反応が起きると仮定した。即ち、Co(III)触媒はRh(III)触媒と比較して、高い酸素親和性を有しており、β-脱離する際に、β-ヒドロキシ脱離が優先しアリル化が進行すると考えた。

検討の結果、基質としてインドールを用いることで、高収率かつC-2位選択的なC-Hアリル化反応を達成した。近年当研究室で報告した高原子価コバルト触媒(Co(III)触媒)は、同族の高原子価ロジウム触媒(Rh(III)触媒)と比較して安価な直接的C-H官能基化の触媒として有望である1。しかしながら、既存のCo(III)触媒反応は条件が過酷で基質適用範囲が狭く、またRh(III)触媒と同様の反応から容易に脱却できないという問題があった。そこで、去年度から新規Co(III)触媒に基づくCo(III)触媒特有のC-H官能基化反応の開発に着手した。その結果、既存のコバルト触媒の問題を打破した、新規高原子価コバルト触媒を見出すことで、従来のコバルト触媒では困難であった酸化的反応の開発(エチルアクリレートを用いたベンズアミドの酸化的アルケニル化反応2)、高原子価ロジウム触媒では達成できない、高原子価コバルト触媒特有のアリルアルコールを直接用いた脱水型C-Hアルケニル化反応3の開発に成功した。また、レドックスニュートラルなアルキンを用いたベンズアミドのアルケニル化反応も達成している。新規高原子価コバルト触媒の安定性が実験結果から示唆されたので、次にこの触媒を用いて高原子価コバルト触媒初の不斉反応を試みた。高原子価コバルト触媒の反応では、カチオン性のコバルト種を発生させる必要があり、その活性種の近傍に常にカウンターアニオンが存在すると考えられる。私はこのカウンターアニオンに不斉点を持つ化合物を用いることで不斉反応が実現できると考えた。そこで私は不斉カウンターアニオンとして、高い酸性度を有するリン酸系のカウンターアニオンを用いて検討を行った。種々検討を行ったが、反応が進行しない、もしくは反応が進行しても低いエナンチオ選択性に留まり、満足のいく結果が得られなかった。炭素ー炭素結合活性化は炭素ー水素活性化より、立体障害が大きく、結合活性化を行う金属との軌道の重なりが悪く、予想以上に活性化を行うのが困難であったため。新規高原子価コバルト触媒が予想以上の反応優位性を示したため。27年度が最終年度であるため、記入しない。今回の検討から、ケトンの配向基非依存型触媒的脱カルボニル化反応は現段階では非常に困難であり、類似の金属反応の知見を集めることが先決であると考えた。炭素-水素結合活性化は、1立体障害が少ない、2結合活性化を行う金属との軌道の重なりが良いという理由から、炭素-炭素結合活性化よりも容易であるために、金属反応の知見を得るには最適であると考えられる。そこで、今後炭素-水素結合活性化による炭素-炭素結合形成反応の検討を行う予定である。具体的には当研究室で開発された高原子価コバルト触媒を用いた新規炭素-炭素結合形成反応の開発を行う予定である。高原子価コバルト触媒を用いた不斉反応の開発を行う。
タンパク質固定化技術を用いた生体適合性インプラントの開発

96wellにチタンディスク(Φ5 mm,thin 1 mm)を静置し、マウス由来マクロファージ(RAW264.7)を1×105 cells/cm2で播種した。細胞播種してから12時間後、GM-CSF添加培地へ交換し24、48時間後にELISA法を行いTNF-α(炎症性サイトカイン)およびIL-4(創傷治癒関連サイトカイン)の分泌量を評価した。細胞増殖能はMTTアッセイ、細胞形態の観察はSEMを用いて評価した。細胞増殖能について、非添加群では経時的に増加していたが添加群では細胞数の増加はほとんど認められなかった。TNF-αについて、非添加群では経時的に減少していたが添加群では経時的に上昇していた。IL-4について、両群で経時的に上昇していたが、添加群においては著しく上昇していた。また、SEMによる観察では、GM-CSF添加群において非添加群と比較して凹凸感や不規則性が増加していた。動物実験において、トレシルクロリド法を用いてGM-CSF、GM-CSF+TGF-β2をチタンプレート(1.5×2.0×0.5 thin)へ固定化し、未処理チタンプレートをコントロールとしてラット大腿骨へ埋入し光学顕微鏡にて観察した。組織学的形態観察において、チタンインプラント周囲の骨組織に対して明らかな差は認められなかった。本研究は、インプラント埋入後の創傷治癒を促進するため、埋入後の早期段階においての白血球に着目した。まず、マクロファージ活性化因子として知られるGranulocyte-macrophagecolony stimulatingfactor(GM-CSF)をチタンへ固定化する前に、マクロファージのGM-CSFに対する反応を評価した。Pst上(96well)とチタンディスク上(Φ6mm)でマウス由来マクロファージ(RAW264.7)を1×105cells/cm2培養し、炎症性サイトカインであるTumor necrosis factor-α(TNF-α),創傷治癒因子であるInterleukin-4(IL-4)の変動について比較検討を行った。またマクロファージ活性化因子としてGM-CSFを添加したときのサイトカインの変動についても評価した。サイトカインの評価は,培養器へ播種してから24,48時間をタイムポイントとして設定しELISAを用いて評価した。結果は、TNF-αについては24,48時間でそれぞれPst<Ti、Pst<Tiという結果が得られた。IL-4については24,48時間でそれぞれPst≧Ti、Pst>Tiであった。また、GM-CSFを添加した場合では、TNF-αについては24,48時間でそれぞれPst<Ti、Pst<Tiであった。さらに、Pst上とTi上での細胞数の比較では、24,48時間でPst>Ti、Pst≒Tiという結果になった。今後得られたデータをもとに、動物実験へ移行するかどうか検討していく予定である。まずはGM-CSFをチタンディスクへ固定化する前に、添加系で培養してみたところ、培養器上において、TNF-αが上昇し、IL-4はほとんど差が認められなかった。GM-CSFをチタン基材に固定化する予定であったが、細胞形態や細胞数の違いなどもう少し添加系で検討する必要があると考えられた。当初の研究計画から実験方法などを若干変更し研究を進めている状況である。昨年度の追加実験として,マウス由来マクロファージ(RAW264.7)をマクロファージ活性化因子であるGranulocyte-macrophage colony stimulatingfactor(GM-CSF)で刺激して細胞増殖能の評価と炎症性サイトカインであるTumor necrosis factor-α(TNF-α)と創傷治癒因子であるInterleukin-4(IL-4)の分泌の評価を再度行った。培養基材はそれぞれ96wellプレート(Pst)とφ6mmチタンディスク(Ti)を96wellプレートの中に設置し24h、48h培養した。追加実験では細胞当たりの分泌量に着目してGM-CSF添加の有無で評価したところ、細胞数についてPst群では添加群、コントロール群ともに経時的に増加しており、Ti群ではコントロール群において経時的に増加していたものの、添加群では24h、48hの間で有意差は認められず、細胞数はほとんど同等であった。細胞当たりのTNF-α分泌量においてはTi群で、24h, 48hとも添加しない群よりも有意に上昇していた。また、IL-4の分泌量においてはTi群で24h、48hともにコントロール群よりも有意に上昇していた。細胞形態については、SEMにて観察を行った。PstとTi上で24h、48h培養し、GM-CSF添加の有無で違いが認められるか評価したところ、細胞の大きさや外形などに大きな違いは認められなかった。昨年度の追加実験として, TNF-αとIL-4分泌の評価を再度行った。細胞当たりで評価したところ、TNF-αにおいてはTi群で24h, 48hとも添加しない群よりも有意に上昇した。また、IL-4においてはTi群で24h、48hともに添加しない群よりも有意に上昇していたため、予定通り動物実験に移行する予定である。

細胞播種してから12時間後、GM-CSF添加培地へ交換し24、48時間後にELISA法を行いTNF-α(炎症性サイトカイン)およびIL-4(創傷治癒関連サイトカイン)の分泌量を評価した。細胞増殖能はMTTアッセイ、細胞形態の観察はSEMを用いて評価した。細胞増殖能について、非添加群では経時的に増加していたが添加群では細胞数の増加はほとんど認められなかった。TNF-αについて、非添加群では経時的に減少していたが添加群では経時的に上昇していた。IL-4について、両群で経時的に上昇していたが、添加群においては著しく上昇していた。また、SEMによる観察では、GM-CSF添加群において非添加群と比較して凹凸感や不規則性が増加していた。動物実験において、トレシルクロリド法を用いてGM-CSF、GM-CSF+TGF-β2をチタンプレート(1.5×2.0×0.5 thin)へ固定化し、未処理チタンプレートをコントロールとしてラット大腿骨へ埋入し光学顕微鏡にて観察した。組織学的形態観察において、チタンインプラント周囲の骨組織に対して明らかな差は認められなかった。得られたデータにおいて培養器(Pst)上では、GM-CSF添加の有無で比較すると創傷治癒因子であるIL-4に変動は認められなかったが、Ti上で培養した場合は有意に上昇していた。これは基材による違いが影響していると考えられる。これらを検証するため、今後、細胞増殖、形態をMTTアッセイ、SEM観察により比較検討していく。また、動物実験にも徐々に移行していく予定である。今後は、GM-CSFとTransforming growthfactor-β(TGF-β)をタンパク質固定化技術であるトレシルクロリド法を用いてチタンプレートへ固定化し、雄性Wistar系ラット大腿骨へ埋入。所定期間後、試料を採取しMMA切片を作製。チタンインプラントに対する骨接触率(Bone to implant contact)や骨量(Bone mass)を評価する予定である。試薬を想定よりも安価購入できたため、次年度使用額が生じた。Wistar系ラットの購入と動物実験に必要な物品を購入し、実験を進めていく。
多層検出器CTを用いた冠動脈脆弱性プラークの新たな定量的評価法の開発

予備研究で最適化された撮影プロトコールを用いて、臨床症例のmulti-energy imagingを行った。専用ワークステーションを使用してmulti-energy画像上のプラーク計測を行い、ヒストグラムやテキスチャーなどのマルチパラメトリックデータを収集した。血管内超音波検査結果を参照基準として分類したプラークタイプ(脆弱性プラーク、非脆弱性プラーク)による各種multi-energy imaging解析定量値の差異を統計学的に検証し、脆弱性プラークの特徴を検討した。結果、multi-energy imagingの各測定値(マルチパラメトリックデータ)を機械学習アルゴリズムを用いて解析することにより、従来法(平均CT値による分類)よりも高い精度で脆弱性プラークを検出できることが確認できた。仮想単色X線画像のテキスチャーパラメータが、脆弱性プラークの定量化に役立つ可能性を見いだした。概ね計画通りの進捗である。今後は冠動脈プラークタイプによるmulti-energy解析データの特徴とリスク予測・予後予測について検討を進める予定でる。平成29年度は多層検出器CTによる冠動脈プラーク性状解析する際の最適プロトコールの検討を行った。まず、心臓・冠動脈動態ファントムを用いて最適な撮影条件を検証した。様々な種類のプラークを模した冠動脈狭窄ファントムに濃度の異なる造影剤を充填し、管電圧(kVp)や管電流(mA)などの撮影パラメータを変化させながら心電図同期スキャンを行い、さらに動態ファントムを使用して心拍数を5段階(50-, 60-, 70-, 80-, 90-,100bpm)に変化させて撮影を行った。低管電圧、低管電流の設定では画質劣化を来たし、十分なmulti-energy解析ができないことが明らかとなった。また、高心拍下(70bpm以上)の撮影ではモーションアーチファクトによる解析精度の低下も影響してくることが分かった。よって、多層検出器CTによる冠動脈プラーク性状解析を行うにあたっては、電圧を120kVpでCTDIvolを25-30mGy程度に設定するのが妥当だと考えられた。続いて被験者因子が冠動脈プラーク性状解析に与える影響について検証を行い、被験者の体格、心拍数、冠動脈造影効果がmulti-energy解析の結果に影響することが分かった。体格に応じた管電流変調機能の使用とβ-ブロッカーによる心拍数コントロール、および造影剤注入法の調整により、精度と再現性の高い解析が可能となった。今後は脆弱性プラークをmulti-energy解析で見いだすための定量的評価法について検討を進める予定である。今後は冠動脈プラークタイプによるmulti-energy解析データの特徴を検証し、脆弱性プラークの新たな定量的評価法の開発を進める予定でる。当初、購入を予定していた心臓・冠動脈ファントムを、すでに保有している旧式モデルを代用して初期検討を行ったため次年度使用額が生じたと考える。今後、必要なファントムを追加購入して、撮影条件やプラーク解析の検討を行う予定である。購入を予定していた模擬ファントムを、既存のもので代用し検討を行ったため次年度使用額が生じたと考える。
極低温でハロゲン化銀中に光誘起される異常発熱機構の解明

絶対温度4.2度でハロゲン化銀に紫外光を照射すると、吸収された光エネルギーの数十倍に達する大きなエネルギー放出が、試料の温度上昇として観測された。この様な異常な発熱は、これまでに観測された例がなく、固体中の光誘起現象やハロゲン化銀の感光現象との関連に於て興味ある現象である。この光誘起異常発熱の機構解明を目的として以下の実験を計画した。1.クライオカル社より、高感度測温素子を購入し、光カロリメトリー用試料セルを製作する。2.高純度ハロゲン化銀単結晶を育成する。3.温度可変ヘリウム循環型冷凍機を購入し、10K100Kの間での光カロリメトリー測定を行う。4.試料結晶中の移転密度の測定を行う。上記予定のうち1、2を達成し、予備的な測定を行うことができた。この実験では、改良により従来よりも出力のドリフトを著しく減らすことができ、長時間の測定が可能となった。その結果、発熱過程に二種類の反応過程があることを明かにでき、この反応のレート方程式を求めることができた。結果は現在投稿準備中である。3については、冷凍機を購入し、振動の大きさを測定して測定に充分耐えることを確認できた。即ち、通常の仕様では冷凍機の圧縮機作動に伴う振動が大きく、微弱な信号を隠してしまう。そこで、特殊仕様により、振動が試料や検出素子に伝わらないように設計した。現在、測定系を組み立て予備実験を行っているが、設計時に予定した性能を持つことが確認できた。4)については、まだ測定に至っていない。
ユニバーサルデザインとしてのシンボルコミュニケーションに関する認知心理学的研究

本研究においては,人間にとって理解されやすい動画を用いた絵単語(animated icons)を採り入れて,コミュニケーションをより強力に支援するような活用可能性のツールとしての出版物やソフトの開発のための基礎データを収集することを目的とした。誰もが理解可能なユニバーサルデザインとしての普遍的なシンボルを追求するという観点から,高齢者や幼児などの幅広い層を対象にした心理学調査をあわせて実施した。本研究の特徴は,視覚シンボルの理解や記憶などの人間サイドの要因を重視して,さまざまな属性をもつ人たちのコミュニケーションを支援する新たなシンボル開発を目標にしていることにある。従来このようなシンボルが使用されていた障害児教育の領域にとどまらず,異言語間のコミュニケーションや高齢者とのコミュニケーションなども視野に入れた研究を進める点も本研究の特色といえる本研究では,いわゆる障害者だけではなく,高齢者や幼児を含むより幅広い層の人たちが,絵単語を用いたコミュニケーションを可能にする方法として,動きのあるシンボルをコミュニケーション手段として用いる具体的な方法も提唱した。また,研究成果の社会への還元のひとつとして,東京の出版社,ブレーン出版から『PICBOOK(ピックブック)』と呼ばれるアルバム式のコミュニケーション・ツールが出版された。本研究の成果としてはもう一点,医療・福祉関連の企業である五大エンボディ株式会社の協力を得て,『PICDIC(ビックディック)Ver.3』と呼ばれるコミュニケーション支援ソフトが完成された。研究の本題の動画シンボルは,まだ十分活用されているとはいえない現状であるが,さらなる研究によりその成果は,さまざまな形で必ず社会に還元されるものと考えられる。1.申請者が所属している日本PIC研究会がすでに開発している1071語の静止画シンボルについて,その理解されやすさの指標であるところの意味明瞭度についての心理学的な調査を実施し,静止画では,意味を伝えるのに限界のあるものはどのようなものであるかをまず明らかにした。具体的には,大学生450名(9グループ×50名で各グループ,119個のシンボルについて)を対象にして,2つの心理学的尺度(意味明瞭度と日常重要性)についての主観的回答を求めた。2.意味明瞭度の低いシンボルについては,シンボルデザインの修正が必要になるため,研究協力者の林氏にその結果を伝え,今後静止画のデザイン変更の手がかりを提供した。また,今回の計画でのアニメーション動画版のシンボルを作成につても,これらの結果は有効な手がかりとなるため,実際の動画作成にあたっては,このデータが大きな意義をもったものと考えられる。そのようにして,今年度は,今後の調査材料となる動画についても100語の語彙を作成した。3.残念ながら,カナダでのシンボル開発者との情報交換やカナダでのデータ収集は,諸般の事情で計画通りには進まなかった。これらの取り残しについては,引き続き17年度に実施すべく,現在連絡を取り合っている。また,カナダで作成されたシンボル活用のソフトの提供を,すでに研究協力者のマハラジ氏より受けている。1.カナダでのシンボル開発者との情報交換やカナダでのデータ収集をおこなった。あわせて,日本に居住する外国人留学生への聞き取り調査も実施した。2.幼児と高齢者を対象にした動画シンボルの意味理解についての心理学的な調査を実施した。その結果の一部は,日本教育心理学会(国内学会)で,また関連の研究知見については,APA(アメリカ心理学会:国際学会)で発表した。3.研究成果の一つとして,『ピックブック』と呼ばれるアルバム形式のコミュニケーション支援道具を開発した。この実践用具は,カテゴリーごとに紙面が設定されたシンボル集であり,コミュニケーションの必要に応じて,それぞれのシンボルを対話相手に示すことにより,コミュニケーションをスムーズにしようとするものである。シンボルのほかに中国語と英語,そして,日本語の2つの表記の合計4種類からなる文字を併記することにより,外国語の学習に役立つ教材としての性格も備えたものとなっている。

前年度までにおこなったシンボルに関する心理学的データを分析し、特に高齢者と幼児におけるシンボル理解の違いなどを中心に引き続き、日本心理学会(国内学会)とISSBD(国際学会)、で発表した。また、応用的な研究成果として、幼児の認知を助けるアニメーションを作成して、研究協力者とともにその成果を論文に発表した(Ymana Y.& Inoue, T.,2006)。そこでは、シンボルを構成要素に用いたアニメーションが幼児の配分課題の成績を高める効果があることが示唆された。また手話とシンボルの関係についても心理学的研究のレビューをおこない、その結果の2つの論文にまとめた(Inoue,2006;井上,2006)。ここでは、音声言語とシンボル、手話のコミュニケーション手段としての特徴を認知心理学的な立場から具体的に比較検討している。なお,本研究の目標のひとつである動画を用いた絵単語コミュニケーション支援ソフトのプログラミングについては,デザイナーの林文博氏と、五大エンボディ(株)の協力を得て、「PICDIC Vers.3」として完成している。このソフトは、動画シンボル(動きを伴う視覚シンボル)を活用した、効果的な異言語間、異文化間コミュニケーション支援ソフトと位置づけることができる。従来の静止画シンボルを用いた類似のソフトに、動画シンボルを導入することを可能にしたことで、より多くの人たちを対象にしたコミュニケーション支援のツールを提供することが可能になったものと考えられる。
ヒト未熟児網膜症発症における神経軸策誘導分子群の 遺伝子変異に関する研究

神経軸索誘導分子のうち、エリスロポイエチン(EPO)に着目し、EPO遺伝子プロモーター領域の一塩基多型であるrs1617640(C/A)アレルA頻度の増加と未熟児網膜症(ROP)の発症の関連を検討した。在胎週数32週未満のROP 44例と非ROP 62例の2群間でアレルA頻度、ジェノタイプ頻度ともに有意差は認めなかった。対象となった児の臨床背景を多変量解析したところ、ヒト遺伝子組み換え(hr-)EPO投与がROP発症の独立したリスク因子として抽出された。ROP発症には内因性にEPO濃度を上昇させるEPO遺伝子多型ではなく、未熟児貧血の治療薬として外因性に投与されたhr-EPOと関連があることが示唆された。神経軸索誘導分子として既知の因子のうち、エリスロポイエチン(EPO)に着目し、EPO遺伝子プロモーター領域の一塩基多型であるrs1617640(C/A)アレルA頻度の増加とROPの発症の関連を検討した。目的はEPO遺伝子rs1617640(C/A)アレルAの正常新生児における頻度を確認し、早産児においてROP発症との関連を明らかにすることである。対象は正常新生児50例および在胎週数32週未満のROP 44例(中央値:在胎27週、出生体重838g)と非ROP 53例(中央値:在胎29週、出生体重1,158g)。ROPは光凝固療法を要した症例と定義した。遺伝子解析は臍帯血・末梢血・頬粘膜より採取したゲノムDNAを用いてPCR法およびRFLP法にて行った。1)正常新生児のアレルAの頻度を確認した。2)早産児において、臨床背景、アレル頻度、ジェノタイプ頻度につきROPおよび非ROPの2群間で単変量解析行い、リスク因子を求めるため多変量解析を行った。正常新生児のアレル頻度はアレルC:17%、アレルA:83%であり既存の報告と差はなかった。ROPと非ROPの2群間でアレルA頻度(ROP:78%、非ROP:82%)、ジェノタイプ頻度(ROP:CC9%/CA25%/AA66%、非ROP:CC4%/CA28%/AA68%)ともに有意な差はなかった。ROPと非ROPの臨床背景では、単変量解析にて妊娠高血圧症候群、在胎週、出生体重、アプガースコア、呼吸窮迫症候群、輸血、ヒト遺伝子組み換え(hr-)EPO投与、酸素投与日数、慢性肺疾患がROPで有意に多く、多変量解析行ったところhr-EPO投与がROP発症の独立したリスク因子として抽出された。未熟児網膜症(ROP)の発症・重症化と遺伝子変異・多型についての関連を明らかにするため、ROPが重症化した、在胎29週5日で出生した一絨毛膜二羊膜双胎の2児に対して検索を行った。検索した遺伝子は文献的にROPの重症化との関連が示唆されているNorrie disease protein (NDP), frizzled 4 (FZD4), low-density lipoprotein-related protein 5 (LRP5), Tetraspanin 12 (TSPAN12)の各遺伝子について行った。LRP5で複数のsynonymous polymorphic mutationを認めたが、各遺伝子とも既知・新規の遺伝子変異は認めなかった。そこでROPの重症化ともっとも関連が深いVascular endothelial growthfactor (VEGF)について、既知の遺伝子多型の検索を行った。検索を行った遺伝子多型は-1498T>C, -1154G>A, -643C>G, -7C>T, 936C>T,そして1612G>Aについて直接シークエンス法を用いて検索を行ったところ日本人新生児のROP発症の危険因子と報告されている936C>Tのヘテロの遺伝子多型を両児に対して認めた。

両児に関してはROP発症・重症化の危険因子として臨床的背景として双体間輸血症候群や、出生後の低血圧、出生後の長期の酸素投与、輸血やエリスロポエチン(EPO)の投与など多彩な危険因子が存在したことから、ROPの重症化を遺伝子多型単独の要因に帰することはできないが、ROP重症化の危険因子としてVEGFの遺伝子多型の存在が重要であることを示唆する貴重な症例と考えられ、今後さらに他の血管新生調節に関与する神経軸策因子やEPO遺伝子多型の関与を検索する予定である。ROPと関連が示唆されている複数の遺伝子群に関して検体採取、臨床的背景の調査、直接シークエンス法を用いて遺伝子多型を調べる手法が確立できた。具体的には対象となる32週以前に出生となった早産児から出生後に臍帯、あるいは口腔粘膜より検体を採取し、市販のDNA抽出キットを使用しゲノムDNAを抽出することに関しては問題なく手法が確立できた。次に対象となった早産児の、ROP発症・重症化に関与すると思われる臨床背景を、母体要因、児の出生時要因、児の出生後要因別に、臨床記録より後方視的に抽出できた。母体要因としては(母体年齢、妊娠回数、分娩回数、母体の喫煙の有無、妊娠高血圧症の有無、切迫早産の有無、前期破水の有無、胎児機能不全の有無、羊膜絨毛膜炎の有無)について、出生時要因としては(性別、在胎週数、出生体重、多胎出生の有無、子宮内胎児発育不全の有無、アプガースコア1分値・5分値)について、出生後要因としては(サーファクタント投与回数、人工呼吸管理期間、酸素投与期間、慢性肺疾患の有無、未熟児無呼吸発作の有無、出生後ステロイド投与の有無、輸血の有無、エリスロポエチン投与の有無、動脈管開存症の有無、脳室内出血の有無、敗血症の有無)について抽出した。最後に既知のROPの重症化に関連する遺伝子群に対して直接シークエンス法を用いて遺伝子多型を調べる手法を確立できた。今後症例数を増やすために、32週以前に出生となった早産児から出生後に臍帯、あるいは口腔粘膜より検体を採取し、市販のDNA抽出キットを使用しゲノムDNAを抽出することを継続して行う予定である。またすでに抽出した臨床背景データをもとにROP群、非ROP群の2群間で臨床背景に有意差をもつ因子が存在するかを検討する。次に現時点では既出されていない遺伝子群に対して、直接シークエンス法を用いて遺伝子多型を検索する。その結果および臨床背景から抽出されたROP重症化因子を多変量解析を用いて有意差を検討する。本研究で行う各種実験は、既に代表者及び協力者の所属する研究室で頻繁に行われ、安定した成績を収めている。これらの実験を本研究で実施するにあたり、新たな設備備品を購入する必要はない。しかし、上記の研究を実施するにあたりDNA抽出キット、PCR用試薬、シークエンス用試薬等の各種試薬、各種消耗品、各種実験器具等が必要である。また国内外の研究状況を把握するためや情報交換のため、学会・会議に出席する必要がある。平成23年度では国内、国外共に学会発表を行わなかったため、次年度に繰り越しとなる使用額が発生した。このため、本研究の結果を、平成24年度に国内・国外を問わず学会で発表し、論文にまとめる予定である。よって、図書費や旅費等の経費を計上している。
自然免疫系におけるDNA認識受容体の解析

核酸を介した免疫応答は、細菌やウイルスなどの病原体に対する生体防御に重要である一方、自己免疫疾患や炎症などの病態とも密接な関係が指摘されている。前年度までの研究において、High mobility group box(HMGB)と呼ばれる分子群(HMGB13)が核酸による免疫応答に重要であり、病原体由来の核酸を汎く認識できる万能な核酸センサーであることを見出し、論文としてNature誌に発表した。当該年度においては、上記で得られた知見を基に、HMGBと強く結合し、免疫原性を持たないオリゴDNA(oligodeoxynucleotides ; ODN)を作製し、それらがHMGBの機能を阻害することにより、核酸を介した免疫応答の活性化に与える影響を検討した。その結果、作製した非免疫原性ODNが、核酸による自然免疫応答を強く抑制することを見出した。さらに、自己免疫疾患である多発性硬化症のマウスモデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(Experimental autoimmune encephalomyelitis ; EAE)やHMGBが関与していることが知られている敗血症性ショックモデルにおいて、この非免疫原性ODNを投与することにより病態が顕著に軽減されることが示された。これらの結果は、自然免疫系における核酸認識機構の解明に新たな知見を供するものであり、自己免疫疾患などの治療応用に適用できる可能性があると考えられる。また、これらの研究結果は論文としてProc. Natl. Acad. Sci. USA誌に発表した。核酸による免疫応答は、ウィルスや細菌などの病原体に対する生体防御において重要である。自然免疫系では、RNAおよびDNA認識受容体が病原体由来の核酸を感知し、インターフェロンをはじめとするサイトカイン産生による抗ウィルス応答や獲得免疫系発動などの生体防御応答を惹起する。RNA認識受容体は、膜型のTLR3/7/8、細胞質内のRIG-I/MDA5が同定されており、DNA認識受容体は膜型のTLR9、細胞質内のDAI/AIM2が同定されているが、未知の細胞質内DNA認識受容体の存在も示唆されている。今回の研究では、未知のDNA認識受容体をスクリーニングした結果、HMGBタンパク質(HMGB1/2/3)が候補分子として得られ、実際にDNAによる免疫応答に重要であることが示された。また、HMGBはDNAのみならずRNAによる免疫応答にも関与することが分かった。更に解析した結果、HMGBは病原体由来の核酸を広く認識できる万能な核酸センサーであることが示され、HMGBが始めに核酸を認識した後に、個々のRNA、DNA認識受容体が各々のリガンド特異的な免疫応答を引き起こしているにとが示唆された。HMGBをターゲットした薬剤を用いることで、SLEなどの核酸を媒介する自己免疫疾患の治療が期待できる。また、RNA認識受容体として知られるRIG-I/MDA5が、DNA認識受容体としても機能することが示され、更に未知のDNA認識経路が存在することが明らかとなった。以上の研究成果は、論文としてNature誌およびPNAS誌に、学会では分子生物学会で発表した。核酸は、細菌やウィルス感染における強力な免疫応答誘導因子であり、病原体特有の分子パターンの一つであると考えられている。自然免疫系では、RNAおよびDNA認識受容体が病原体由来の核酸を感知し、インターフェロンをはじめとするサイトカイン産生による抗ウィルス応答や獲得免疫系の発動などの生体防御応答を惹起する。前年度において、High mobility group box (HMGB)と呼ばれる分子群(HMGB13)が核酸による免疫応答に重要であり、病原体由来の核酸を広く認識できる万能な核酸センサーであることを見出し、論文としてNature誌に発表した。当該年度において、上述の研究成果を分子生物学会で口頭およびポスターで発表した。実施した研究は、従前の研究でDNAセンサーとして発見されたDAI遺伝子について、ノックアウトマウスを用いて解析を行った。DAI遺伝子欠損マウスから各種免疫担当細胞を調製し、DNA刺激におけるサイトカイン誘導を検討した結果、DAI欠損細胞による免疫応答に有意な差は得られなかった。DNA認識受容体は複数存在し、相補的に機能している可能性が示唆される。また、従前の研究でDNAセンサーとしても機能することが線維芽細胞で示された、RNA認識受容体であるRIG-Iのノックアウトマウスから樹状細胞などを調製し、DNA刺激におけるサイトカイン誘導を検討した結果、RIG-I欠損細胞において顕著に減弱した。このことから、免疫担当細胞においても、RIG-IはDNAによる免疫応答に重要であることが示された。これらの結果から、DAIやRIG-IなどのDNA認識受容体による免疫応答は、細胞種によって異なっていることが示唆され、そのメカニズムを明らかにすることで核酸が関与する自己免疫疾患などの原因の解明につながることが期待できる。

さらに、自己免疫疾患である多発性硬化症のマウスモデルである実験的自己免疫性脳脊髄炎(Experimental autoimmune encephalomyelitis ; EAE)やHMGBが関与していることが知られている敗血症性ショックモデルにおいて、この非免疫原性ODNを投与することにより病態が顕著に軽減されることが示された。これらの結果は、自然免疫系における核酸認識機構の解明に新たな知見を供するものであり、自己免疫疾患などの治療応用に適用できる可能性があると考えられる。また、これらの研究結果は論文としてProc. Natl. Acad. Sci. USA誌に発表した。
ウルトラクリーン・プラズマプロセスシステムの開発

プラズマ反応室材料からの放出ガスを低減する材料技術及び表面不活性化技術を開発する目的に対しては、プラズマ反応室材料表面の不動態化膜として、NiF_2膜はフッ素系プラズマに対して良好なプラズマ耐性を有し、Cr_2O_3、CrF_2、電界研磨SUS316L、電界複合研磨SUS316L、コバ-ルは、水素プラズマに対して安定であることを明らかにしている。イオンエネルギとイオン照射量が精密に制御されたクリーンプラズマの生成技術を確立する目的に関しては、プラズマポテンシャルから見たインピーダンスを高くしたラングミュアプローブを開発し、プラズマポテンシャルの高周波成分の影響を受けずにプラズマパラメータを精密に測定できることを明らかにしている。さらに、上部電極とウェハ電極を有する二周波励起プラズマプロセス装置において、上部電極へのRFパワーによりプラズマ密度を制御し、ウェハ電極への異なる周波数のRFパワーによりウェハ表面に入射するイオンエネルギを制御し、ウェハへ入射するイオンエネルギとイオン照射量を独立にかつ精密に制御できることを確認している。クリーンプラズマ環境及びクリーンプラズマ条件で半導体プロセス実験を行い、プロセス性能を評価する目的に対しては、プラズマポテンシャルを精密制御することにより、反応室材料表面のスパッタを抑制して、試料表面への金属汚染を低減する最適プラズマ条件を明らかにしている。さらに、二周波励起プラズマプロセスで、Ta薄膜の形成を行い、イオンエネルギとイオン照射量でTaの結晶性を制御できることを明らかにしている。また、二周波励起プラズマプロセスで、Siの酸化を行い、Arイオンの運動エネルギを衝突により酸化種に与えて、酸化を促進させ、450°Cのウェハ温度で10分間の酸化により5nmの厚さのデバイスグレードの酸化膜が得られることを実証している。
ボリビア社会運動の動員構造：情報技術を用いた成功要因の分析

本研究の目的は、コンピュータ・シミュレーションを用いることてボリビアにおける運動組織と民衆の相互作用の過程を示し、大規模動員を可能とする動員構造のあり方を明らかにすることであった。現地調査で得た一次資料とコンピュータ技術を融合することて&#12441;運動当時の状況を再現し、各要素の相互作用の過程を描き出すことで、運動を成功に導く動員構造のあり方を描き出そうとしていた。この分析を行うにあたって最も重要な作業の一つが、ボリビアを再現する要素の特定であった。当初は政府、社会運動家、および市民の行動様式に焦点を当てた分析を行う予定であった。しかし研究を続けていくうちに、各アクターの行動様式だけではなく、新自由主義経済導入以降に構築された歴史的記憶が重要な要素であることが明らかとなった。ボリビアを分析するにあたって歴史的記憶が重要であることは先行研究でも指摘されてきた。それはスペインによる植民地期の闘争と、1952年以降のボリビア革命期の二つの歴史的記憶に着目したものである。本研究は、2000年代の新しい社会運動に、1985年以降の経済政策とそれに伴う歴史的記憶が、運動の大規模化にいかに関与しているのかを示すことで、先行研究における議論の発展に寄与しうる。更には、歴史的記憶と動員構造の関係をコンピュータ・シミュレーションによって分析することで、質的調査とコンピュータ技術という相反するかに見える手法の組み合わせの有効性を示すことで、分析手法に関する示唆を与えうる。29年度が最終年度であるため、記入しない。28年度は第3回世界社会学会フォーラムにて2件の報告、さらにはアンデス・アマゾン学会にて報告を行うことができた。世界社会学会ではコンピュータ・シミュレーションとジェンダーという全く異なる視点からの報告を行った。コンピュータ・シミュレーションと現地調査資料との融合は兼ねてからの課題であったが、今回の研究報告では多くのコメントと質問が寄せられたことで多くの気づきを得ることができた。現地調査による質的調査を行う発表者の中では、仮想社会をコンピュータ上で構築して分析を行うという研究はあまり馴染みのない手法であるとは思うが、聴衆だけでなく他の発表者からのコメントも寄せられ、その反応に手応えを感じた。もう一方のジェンダー研究の発表でも、ボリビアの社会運動をジェンダーの視点から分析する視点に関して多くのコメントを得ることができた。ボリビアの社会運動をジェンダーの視点から論じた包括的な研究は乏しく、今後も継続して取り組みたいテーマである。アンデス・アマゾン学会では、専門的な知識を持つ参加者が多かったことから、細かい時代背景のことまで踏まえた議論を行うことができた。目指す研究者像に近い視点を持った参加者が多く、そのような環境で発表させてもらえたことで今後の課題を明らかにすることができた貴重な機会であった。1月半ばから3月頭までのボリビアでの現地調査では、これまでも交流のある情報提供者から継続してインタビューや現地への視察に協力してもらえた。書籍として残っていない情報を、本人から直接聞き出すことのできる機会であり、この人脈によって入手困難な資料も得ることができた。これまでも入手したいと考えている、2000年代に起きたボリビアの社会運動の歴史を覆す3度の社会運動に関する警察のデータが入手できていない。以前の現地調査でも入手できず、今回も不可能であった。そのようなデータが実際に存在するのか、公表を望まないために外部に公開を拒んでいるのかが定かではない。仮想ボリビアを構築するにあたって有効なデータではあると思うが、物理的に入手できないのであれば今後の研究計画を多少なりとも変更する必要があると考える。だが、ジェンダー問題に関する先行研究は少ないものの、実際に社会運動に参加した女性から直接話を聞く機会が多くあり、この点に関しては先行研究の不足を補いつつ研究を進めることが可能である。ただ、女性が実際に何名運動に参加したのか、データとしては残っておらず、どこまで踏み込んだ調査を行うことができるのかは課題が残る。社会運動に関する質的調査はおおむね順調である。これまで野党にいたインフォーマントが与党に移ったことで質問の内容を考慮しなくてはならない恐れが生じたが、実際に会ってみるとその本質には変化がなく、研究への協力も継続して行ってくれることを約束してくれた。

更には、歴史的記憶と動員構造の関係をコンピュータ・シミュレーションによって分析することで、質的調査とコンピュータ技術という相反するかに見える手法の組み合わせの有効性を示すことで、分析手法に関する示唆を与えうる。コンピュータ・シミュレーションに関しては、仮想ボリビアを構築するために必要なデータを収集することを引き続き重要な課題とする。警察が何名配備されたのかに関するデータも、他の資料収集と平行して入手方法を模索する予定である。この他にも、ボリビア特有の社会運動の変化を探り、それを再現できたか否かによって仮想ボリビアの精度を判断したいと考える。ジェンダー研究に関しては、これまでの研究では女性が何名参加したのかという数字としてのデータが残っていないことが明らかとなった。この点に関しては時間の許す限りインタビュー調査を試みるが、どの程度の精巧さでデータ収集が可能なのか、情報提供者からのインタビュー内容からも考察していこうと考えている。社会運動への参加者、および運動が生じた地域が現在抱えている問題に関してはこれまで通り研究を進めていこうと考える。これまでは運動参加者として非政府組織で働いていた情報提供者が転職によって政府機関へ務めるなどの変更はあるが、その点に関してもマイナスに捉えるだけでなく、非政府組織側、政府側からの視点で見た印象の変化に関する聞き取り調査も行う所存である。現政権の政策が、これまでのような先住民を取り込む政策から、大統領の支持層ではない特定の先住民の排除へ向かう姿勢に関する調査も行いたいと考えているが、それがこれまでの研究の大枠である2000年代の社会運動とどの程度関連づけて論じることができるのかは不明である。それでも、ボリビア現代政治の現状を理解するために取り組みたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
含水溶媒中でのGrignard型付加反応の開発と実践的合成プロセスへの応用

本研究は、含水溶媒中でのGrignard型付加反応の開発と実践的合成プロセスへの応用と題して、平成11年度平成13年度に行った。得られた成果は以下の通りである。1)金属ビスマスとハロゲン化アリルから得られる水中で安定なアリルビスマス試薬を用いて、抱水アルデヒド・ケトンや無保護の水酸基・カルボキシル基を有するカルボニル化合物のアリル化反応を検討したところ、収率よく対応するアリル化生成物が得られた。2)1当量のアリルGrignard試薬とBiCl_3、SbCl_3、SnCl_4、SnCl_2、InCl_3、あるいはNiCl_2から得られる水に安定なアリル化試薬を用いて、上述のカルボニル化合物のアリル化反応を検討したところ、収率よく対応するアリル化生成物が得られた。3)水に溶解する光学活性プロトン酸存在下、水中や含水溶媒中で、アリルビスマス試薬やアリルスズ試薬をアルデヒドやイミンと反応させたところ、不斉アリル化反応が進行することを見出した。4)トリブチルスズヒドリドを用いるアルデヒドの還元反応を、含水溶媒中、メタノール中、あるいは全くの水中で試みたところ、収率よく対応するアルコールが得られた。5)トリブチルスズヒドリドを無溶媒シリカゲル上で、アルデヒドおよびアニリンと反応させたところ、段階でイミンの還元反応が進行することを見い出した。以上のように、含水溶媒中や水中で進行する有機合成反応、水酸基やカルボキシル基の保護を必要としない反応、有機溶媒を用いない反応など、グリーン化学を目指した実践的合成プロセスを見い出すことができた。本研究は含水溶媒中でGrignard型付加反応の開発と実践的合成プロセスへの応用と題して、水酸基やカルボキシル基の保基を必要としない、また基質や溶媒の脱水操作を必要としない真に実践的合成プロセスを開発することを目的として行った。平成11年度においては次の結果が得られた。1.1当量のアリルGrignard試薬とBiCl_3、SbCl_3、SnCl_4、InCl_3、およびNiCl_2から得られる水に安定なアリル化試薬を用いる抱水アルデヒド・ケトンのアリル化反応ホルマリン、クロロアセトアルデヒド、ピルビックアルデヒド、コハク酸セミアルデヒド、グリオキシ酸、フェニルグリオキザールは水溶液あるいは水和物として市販されている。今回アリルGrignard試薬とBiCl_3、SbCl_3、SnCl_4、InCl_3、およびNiCl_2から得られる水に安定なアリル化試薬を用いて上記の抱水アルデヒドやケトンのアリル化反応を検討したところ、容易に反応が進行することを見い出した。このことはこれらの抱水アルデヒドやケトンから水を除去する必要がなく、工業的にも重要である。2.1当量のアリルGrignard試薬とBiCl_3、SbCl_3、SnCl_4、InCl_3、およびNiCl_2から得られる水に安定なアリル化試薬を用いる水酸基やカルボキシル基を有するカルボニル化合物のアリル化反応無保護の水酸基やカルボキシル基を有するカルボニル化合物のアリル化反応について検討したところ、容易に反応が進行させることを見い出した。水酸基やカルボキシル基を保護することなく有機金属試薬を用いて炭素-炭素結合生成反応を達成することは、有機合成の簡便さと言う点から重要である。昨今の環境問題を考えると、含水溶液中や水中で進行する有機合成反応は今後益々重要であり、環境調和適応型有機合成反応すなわちグリーン化学を目指して研究を継続したいと考えている。

本研究は含水溶媒中でのGrignard型付加反応の開発と実践的合成プロセスへの応用と題して、環境調和適応型有機合成、すなわち水酸基やカルボキシル基の保基を必要としない、また基質や溶媒の脱水操作を必要としない、さらに有機溶媒を用いない、真に実践的合成プロセスを開発することを目的として行った。平成12年度においては次の成果が得られた。1)アリルスズ試薬と三塩化ビスマスから得られる水中で安定なアリル化試薬を用いて、抱水アルデヒド・ケトンや無保護の水酸基・カルボキシル基を有するカルボニル化合物のアリル化反応を検討したところ、収率よく対応するアリル化生成物が得られた。また、カルボニル化合物の代わりに、イミンを用いたところ容易に反応が惹起することを見出した。さらに、これらの反応は水中でも容易に進行することが明らかになった。2)水に溶解する光学活性プロトン酸存在下、水中や含水溶媒中で、アリルビスマス試薬やアリルスズ試薬をアルデヒドやイミンと反応させたところ、若干ではあるが、不斉アリル化反応が進行することを見出した。3)トリブチルスズヒドリドを用いるアルデヒドの還元反応を、含水溶媒中、メタノール中、あるいは全くの水中で試みたところ、収率よく対応するアルコールが得られた。昨今の環境問題を考えると、含水溶媒中や水中で進行する有機合成反応の開発は、今後益々重要であり、グリーン化学を目指して実践的合成プロセスを開発したいと考えている。本研究は含水溶媒中でのGrignard型付加反応の開発と実践的合成プロセスヘの応用と題して、環境調和適応型有機合成、すなわち水酸基やカルボキシル基の保基を必要としない、また基質や溶媒の脱水操作を必要としない、さらに有機溶媒を用いない、真に実践的合成プロセスを開発することを目的として行った。平成13年度においては次の成果が得られた。1)金属ビスマスとハロゲン化アリルから得られる水中で安定なアリル化試薬を用いて、抱水アルデヒド・ケトンや無保護の水酸基・カルボキシル基を有するカルボニル化合物のアリル化反応を検討したところ、収率よく対応するアリル化生成物が得られた。2)水に溶解する光学活性プロトン酸存在下、水中や含水溶媒中で、アリルビスマス試薬やアリルスズ試薬をアルデヒドやイミンと反応させたところ、若干ではあるが、不斉アリル化反応が準行することを見出した。4)トリブチルスズヒドリドを無溶媒シリカゲル上で、アルデヒドおよびアニリンと反応させたところ、一段階でイミンの還元反応が進行することを見い出した。
小腸移植拒絶反応の抑制〜高分子マイクロカプセルを用いた経口免疫寛容導入法の開発

我々は、ポリD,L-乳酸(PDLLA)高分子マイクロカプセルを用いた新たなドラッグデリバリーシステムの開発を進めてきた。その過程で、腸炎モデルマウスに対するステロイド剤含有マイクロカプセル投与実験や、ラジオアイソトープを用いたトレース実験により、このマイクロカプセルはパイエル板内のM細胞から選択的に取り込まれ、薬剤血中濃度を上げずに局所濃度のみを上げて治療効果が得られることを確認した。このシステムを用いて経口免疫寛容を導入するために、マイクロカプセルに包含するアロ抗原として、ドナーラットMHCクラスII分子の塩基配列の一部分を用いた20個のアミノ酸からなる合成ペプチドを用いた。これらの合成ペプチドをマイクロカプセルに包含させる際、従来のW/O/Wダブルエマルジョンからの液中乾燥法によると作成過程において合成ペプチドの破断が生じるため、マイクロカプセルの原料及び作成法に改良を加え、ペプチドを安定してマイクロカプセルに包含させる方法を確立した。この合成アロ抗原ペプチド含有PDLLA高分子マイクロカプセルを異所性小腸移植モデルラットに経口投与し、細径ファイバースコープによる移植片の生着状態の経時的観察と、経時的に犠牲死させたレシピエントラットの腹腔内から摘出した移植片上皮における拒絶反応の組織学的検討によって、免疫寛容と移植片特異的免疫抑制の成立を評価した。その結果、当該マイクロカプセル投与群では対照群に比して内視鏡的にも組織学的にも移植片の障害状態に改善が見られ、移植片生着率の向上も見られた。しかし、対照群の拒絶反応が軽く生着率が良好なため何れも統計学的有意差を認めるまでには至らなかった。一方、マイクロカプセル投与による副作用は認めなかった。我々は、ポリD,L一乳酸(PDLLA)高分子マイクロカプセルを用いた新たなドラッグデリバリーシステムの開発を進めてきた。このシステムを用いて、腸炎モデルマウスにステロイド剤を投与して血中濃度を上げずに局所濃度のみを上げて治療効果を得ることに成功するとともに、ラジオアイソトープを用いたラベリングによるトレース検査によって、PDLLA高分子マイクロカプセルはパイエル板内のM細胞から選択的に取り込まれることを確認した。このシステムを用いて経口免疫寛容を導入するために、PDLLA高分子マイクロカプセルに包含するアロ抗原として、ドナーラットMHCクラスII分子であるRT-1.BとRT-1.Dの塩基配列の一部分を用い一20個のアミノ酸からなる合成ペプチドを各々3個づつ作成した。これらの合成ペプチド針DLLA高分子マイクロカプセルに包含させる際、従来のW/0/Wダブルエマルジョンからの液中乾燥法によると作成過程において合成ペプチドの破断が生じるため、同法に改良を加え、合成アロ抗原ペプチド含有PDLLA高分子マイクロカプセルの生成に成功した。これと同時にラット異所性小腸移植モデルとして、DAラットドナーから摘出した終末回腸PVGラットレシピエント腹腔内への移植実験を開始した。現在、移植片の生着状態を細径ファイバースコープによって経時的に観察すると共に、経時的に犠牲死させたレシピエントラットの腹腔内から摘出した移植片を組織学的に検討し、移植片の上皮における拒絶反応を経時的に観察することによって、このモデルが小腸移植片拒絶反応のモデルとして使用しうることを確認しつつある。来年度は更にこのモデルを確立すると共に、本年度生成に成功した合成アロ抗原ペプチド含有DLLA高分子マイクロカプセルをこのモデルラットに経口投与し、免疫寛容の成立と、移植片特異的免疫抑制の成立について検討する予定である。