hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反転学習と模擬養育者を導入した保育者用児童虐待防止教育プログラムの効果検証

本研究課題の目的は,児童虐待防止に関する保育所保育士の技量育成を目的として,これまで開発した児童虐待防止活動の教育プログラム(基盤研究(C),2010-2012),専門職連携実践を視野に入れたプログラム(基盤研究(C),2013-2015)の教授効果をより高める教授様式,すなわち反転学習と模擬養育者(SP:Simulated Parent)の効果を検証することである。平成29年度前半は,反転学習用テキストとSPを導入した保育者用児童虐待防止教育プログラムを実施し,その効果検証を行った。その結果を受けて,平成28年度に設定した反転学習用テキスト,児童虐待相談事例シナリオ,教授のためのフォームの改善を行った。教授効果の検証は事前事後デザインにより行い,研究対象は保育士志望学生57名であった。平成28年度に策定した教授フォームに基づく教授を実施し,各次数(授業)において反転学習用テキスト(総頁数91)を作成し利用した。それを1週間前に手渡し,その課題学習を行ってから授業に参加することを条件とした。効果測定尺度は,事前事後アセスメントにおいては,これまでの研究課題で作成した「児童虐待防止活動に関する保育者用自己効力感尺度」(笠原, 2017)を実施する。なお使用した反転学習用テキストの内容,そこで提示された説明モデル(方向づけを活性化するツール)についての評価も求めた。併せて保育場面でのSP養成の課題を洗い出し,平成29年度後半からSPの募集をかけ,平成30年度実施に向けて新規SPを8名,継続1名の計9名のSPに対して3時間×2回の養成研修を行った。研修内容として,模擬養育者(SP)導入の目的,模擬養育者に求められる知識と技術,保育場面における保育相談支援や児童虐待防止の現状と対応,虐待被害を受けた子供や養育者の特性,そして作成されたシナリオによる対話練習を実施した。反転学習とSP導入によるプログラム(n=57)の教授フォームを分析したところ,探求的学習のすべての教授機能のうち「実践化・応用・批評・評価と統制」の占める割合が54.9%となった。2015年度の専門職連携実践プログラムに基づくもの(n=46)では29.6%,2016年度実施の部分的反転学習導入の試行プログラム(n=48)では32.6%に過ぎなかったことから,今回の教授様式は実践力向上に資する教授を実施できたと考えられた。なお反転学習教材について学生は全員が有用であると評価していた。SP導入についても実践的で具体的にイメージでき,相談対応の仕方を知ることができたなど,全員が有用であると評価していた。2016年度の試行プログラムと今回の実践の効果検証を,自記式の自己効力感尺度(笠原,2017),保護者の背景理解及び支援計画策定のルーブリック評価,知識テストの3点からから検討した。自己効力感尺度では試行プログラムと2017年度実施のプログラムとの間に顕著な違いは認められなかったが,支援計画策定のルーブリック評価では,関係機関との協働を見直す契機となる再通告を言及した人数は2017年度実施プログラムの方が多かった。さらに反転学習教材(法令・改定指針等も含む)に関する知識テストの達成度は2017年度が97.7%,2016年度が82.0%であり,今回の教授様式が有効だった。以上より,反転学習及びSPを導入したプログラムに効果があると部分的に示された。この結果を受けて,2018年度に向けて反転学習用教材の改善と複数のSPの導入を計画した教授フォームに改定した。
慢性腎臓病における低たんぱく食への分岐鎖アミノ酸添加と運動による筋代謝改善効果

低たんぱく食は慢性腎臓病(CKD)患者における食事療法であるが、CKD患者の筋萎縮に関与していることが考えられる。そこで、本研究では、筋蛋白の合成を促進することが知られている分岐鎖アミノ酸の摂取や運動がCKDの腎機能や筋蛋白合成に与える影響をCKDモデルラットを用いて基礎的に検討した。その結果、CKDでは運動による筋蛋白合成の活性化が低下していることが明らかとなった。また、運動とともに分岐鎖アミノ酸を少量摂取することで、CKDモデルラットにおいて腎機能を低下させずに運動による筋蛋白合成を促進することが明らかとなった。本研究は低たんぱく食療法を行っている慢性腎臓病(CKD)患者の筋萎縮を抑制し、筋肉量を保持する方法を検討する基礎的研究である。初年度にはCKDモデルラットを作成し、低たんぱく食(6%たんぱく質含有)に飼料の重量あたり3%のBCAAを加えた食餌と軽度の歩行運動(1時間/日、5日/週)による筋タンパク代謝への効果を検討し、軽度の歩行運動は腎機能に影響を与えず、筋タンパク代謝の活性化の指標であるp70S6 kinaseのリン酸化を促進させることが明らかとなった。一方、3%のBCAAの添加はp70S6kinaseのリン酸化には影響せず、むしろ腎機能を低下させる恐れがあり、CKDモデルラットにおいて過剰なBCAAの摂取は避けるべきであると考えられた。そのため、CKDモデルラットにおけるBCAA摂取による筋タンパク代謝への効果は正しく評価できなかった。この結果を受けて平成25年度は、飼料中の窒素含有量の増加が腎機能の低下に影響することが考えられたため、BCAAの添加量を飼料中のたんぱく質含有量の6%のうち1%となるように減量して与え、BCAAと軽度の歩行運動による筋タンパク代謝への効果を検討した。その結果から以下の成果が得られた。1CKDモデルラットにたんぱく質含量6%のうち1%をBCAAに替えた飼料を与えても腎機能を悪化させなかった。2CKDモデルラットにおいてBCAAの摂取と軽度の歩行運動を併用した群では、運動のみの群よりもp70S6kinaseのリン酸化を促進し、筋タンパク代謝を活性化することが明らかとなった。以上の結果よりCKDモデルラットにおいて筋肉量の保持には軽度の運動を継続的に行い、低たんぱく食の範囲内でBCAAの添加を行うことで筋タンパク代謝の活性化を効率良く行える可能性が考えられた。本研究は、低たんぱく食療法を行っている慢性腎臓病(CKD)患者の筋萎縮を抑制し、筋肉量を保持する方法を検討する基礎的研究である。平成24年度はCKDモデルラットを作成し、筋タンパク代謝を促進する因子として知られる運動と分岐鎖アミノ酸(BCAA)がCKDにおける筋タンパク代謝に及ぼす影響を検討した。CKDモデルラットに軽度の運動(ウォーキング)を週5日間、1時間継続的に負荷して筋タンパク代謝における運動負荷の影響を検討した。また、低たんぱく食(6%たんぱく食)に3%のBCAAを添加した餌を投与してBCAAがCKDモデルラットの筋タンパク代謝に与える影響を検討した。さらに、運動とBCAAが相乗的に作用し、CKDモデルラットの筋タンパク代謝に有効か検討するため、BCAA添加食を与えたCKDモデルラットに継続的な運動を負荷して筋タンパク代謝への影響を検討した。これらの検討から以下の成果が得られた。1CKDモデルラットに軽度の運動であっても継続的に負荷することで筋肉量を増加させ、筋タンパク代謝を活性化する傾向があった。2食餌にBCAAを添加してもCKDモデルラットにおける筋肉量の増加、および筋タンパク代謝にはほとんど影響を与えなかった。また、3%のBCAA添加は腎機能を著しく悪化させた。3CKDモデルラットにおける運動とBCAAの負荷は相乗的に筋タンパク代謝を活性化したが、筋肉量は運動のみ負荷したCKDモデルラットと有意な差がみられなかった。また、BCAAの添加により腎機能が悪化した。以上の結果より、CKDモデルラットにおいて筋肉量の保持には軽度の運動であっても継続的に行うことが有効であった。一方、3%のBCAA添加は運動と相乗的に筋タンパク代謝を活性化させたが、腎機能を悪化させてしまう危険性があるため、CKDでは必要以上にBCAAを摂取することは注意が必要だと考えられた。平成24年度はCKDモデルラットを作成し、低たんぱく食(6%たんぱく質含有)に飼料の重量あたり3%の分岐鎖アミノ酸(BCAA)を加えた食餌と歩行運動(1時間/日、5日/週)による筋タンパク代謝への効果を検討した。

その結果、歩行運動は腎機能を悪化させず、筋タンパク代謝の活性化を表すp70S6kinaseのリン酸化を促進させたが、3%のBCAAの添加はp70S6kinaseのリン酸化に影響せず、むしろ腎機能を低下させた。そのため、CKDモデルラットにおいて過剰なBCAAの摂取はさけるべきであると考えられた。BCAAによる筋タンパク代謝への影響が正しく評価できなかったため、平成25年度はBCAAの添加量を飼料中のたんぱく質含有量6%のうち1%となるように減量して与え、BCAAと歩行運動による筋タンパク代謝への効果を検討した。その結果、CKDモデルラットにたんぱく質含有量6%のうち1%をBCAAに代えた飼料を与えても腎機能を悪化させず、運動と併用すると筋タンパク代謝を運動のみよりも活性化することが明らかになった。平成26年度は、運動は炎症を惹起することが考えられたため運動と炎症性サイトカインの関連について調べた。その結果、運動は筋肉におけるinterleukin-6(IL-6)の遺伝子発現量を増加させた。一方、筋肉におけるtumor necrosis factor-α(TNF-α)の発現は増加させず、血中のIL-6やTNF-αも増加しなかった。以上の結果より、CKDモデルラットにおいて筋肉量の保持には歩行運動を継続的に行い、低タンパク食の範囲内でBCAAの添加を行うことで筋タンパク代謝を効率良く活性化させ、筋肉量の保持に貢献することが考えられた。臨床栄養学本研究は低たんぱく食療法を行っている慢性腎臓病(CKD)患者の筋萎縮を抑制し、筋肉量を保持する方法を検討する基礎的研究である。当初予定していた補助事業期間の2年間でCKDモデルラットにおける継続的な運動とBCAA摂取の効果を明らかにし、論文を投稿する予定であったが、昨年度は当初の予定を変更してBCAAの投与量の検討を行ったため、実験の完了が1年遅れた。そのため達成度はやや遅れていると評価した。これまでにCKDモデルラットにおいて低たんぱく食療法に加え、低たんぱく食の範囲内でのBCAAの投与と軽度の歩行運動を併用することで筋タンパク代謝を相乗的に活性化することが明らかとなった。この結果を論文として発表するために補助事業期間を1年延長した。本研究の目的は低たんぱく食療法を行っているCKD患者にみられる筋萎縮の進行を運動とBCAAの負荷により抑制できるか明らかにする基礎的研究である。平成24年度はCKDモデルラットを作成し、BCAAの添加と軽度の運動による筋タンパク代謝への影響を検討することを計画しており、計画していた研究はほぼ終了した。予測していた結果と異なり、食餌へ3%のBCAAを添加して飼育したラットは腎機能が悪化していたため、今後は腎機能を悪化させないで筋タンパク代謝を活性化させるBCAAの投与量と投与のタイミングを検討する実験が必要となった。しかし、予定していた実験はほぼ終了しているため、本研究の達成度はおおむね順調に進展していると評価した。これまでにCKDモデルラットを作成し、低たんぱく食へのBCAA添加と運動負荷による筋タンパク代謝への影響を検討した。その結果、低たんぱく食を摂取するCKDモデルラットにおいてBCAAの添加は、飼料中の窒素含量が過剰にならないように投与することが重要であることが明らかとなった。
非定常撹乱による遠心羽根なしディフューザ内旋回失速の抑制

遠心羽根なしディフューザではディフューザ入口流れ角の低下にともなって半径方向の運動量が減少するため,ある流量係数の値以下では局所的に半径方向内向きの流れが発生し,やがて旋回失速に至る。本研究の目的は旋回失速初生流量の付近で発生するPrestall現象をとらえ,これを制御することで旋回失速の抑制を図るものである。まず,旋回失速の発生とPrestallの関係を調べたところ,以下のことが明らかとなった:1.旋回失速発生時には本実験装置では10Hzの卓越した周波数成分を持った強い圧力変動が測定されるが,失速の発生直前には,をれよりも高い14.5Hzの卓越した周波数成分を持つ圧力変動(Prestall)が必ず発生する。2.熱線風速計を用いて速度分布の測定をした結果,このときPrestallに伴って,半径方向内向き流れの領域が局所的に発生している。3.Prestall発生時にはディフューザのシュラウド壁面上半径位置gamma/gamma_0=1.16で最も強い圧力変動が観測される。次に,Prestallをディフューザシュラウド壁面の圧力センサーで検出し,それに応じて一定周期の制御流を周方向の同じ位置のシュラウド壁面に設けた制御孔からディフューザ内部流れに与えて旋回失速の制御を試みたところ,以下の知見を得た:4.制御流の振幅を徐々に増加させることで,非制御時に比べて旋回失速初生流量を6%低下させることができた。5.Prestallの固有周波数成分のみを制御流として与えても効果は同じであったが,制御流の周波数が固有周波数から10%程度離れると制御の効果はほとんど失われた。6.Prestallの固有周波数で制御を行なっても,Prestallに対して位相差があると抑制効果が無く,適切な位相制御も合わせて必要である。
アブラナ科植物における種内一側性不和合性を支配する柱頭・花粉両因子の解析

新規種内一側性不和合性の生理学的動態を明らかにするため、自家不和合性を打破すると報告のある、proteasome阻害剤MG132処理を行ったが、自家不和合性の打破を確認することができなかった。今後、処理時間や方法を改良することで、proteasome系と一側性不和合性の関係を明らかにする。柱頭側一側性不和合性因子(SUI)に関して、S9(S-9j)系統とのF2世代を育成しその表現型を確認したところ、一側性不和合性に表現型が大きくかたよった結果となった。これは、S9(S-9j)系統のバックグラウンドに何らかの問題があったことが考えられた。そこで、sUI系統に対し、異なる交配親であるS9rapid cycling系統を戻し交雑をおこなった。この結果、表現型の分離比は期待通り、1:1であった。この組み合わせを用いてさらに遺伝学的解析が進むことが期待される。花粉側-側性不和合性因子(PUI)の単離に向けて、育成した約100系統の分離集団から既存のSSRマーカーを用いて連鎖解析を行ったが、強く連鎖するマーカーを単離することができなかった。今後は、使用するSSRマーカーの数を増やすこと、並びに現在使用している分離世代群とは異なる遺伝的背景を持つ分離集団の作製を行うことが必要と考える。また、一側性不和合性特異的に発現する遺伝子の存在を確認するため、花粉側一側性不和合性個体の花粉を材料としてサブトラクション法を行ったが、該当するような遺伝子を単離することはできなかった。今後さらに材料、方法を検討する必要があると思われる。アブラナ科植物の種内一側性不和合性の遺伝学的解析結果について、アデレードで開催された第8回国際植物分子生物学会に参加しポスター発表を行った。S^<52>,S^<60>個体とトルコ系統間で生じる一側性不和合性は、B.rapaいう同一種内で起こり、さらに従来のような和合性x不和合性系統間で生じるようなものではなく、柱頭側、花粉側両個体ともに自家不和合性系統で起きる現象であった。今年度は、柱頭側因子について遺伝学的解析を行うとともに、花粉側因子に連鎖するDNAマーカーの単離を行った。S^<52>,S^<60>系統で、一側性不和合性を持つ個体と、持たない系統S^<28>(S-9j)との分離世代を作出しその表現型を確認したところ、F1個体8個体はいずれも花粉側一側性不和合性を持つS^<40>の花粉に対して、不和合性を示した。さらに、F2世代を作出し、そのS遺伝子型と一側性不和合性表現型を検定したところ、S遺伝子座に関しては、従来通りS^<52>/S^<52>:S^9/S^<52>:S^9/S^9=1:2:1に分離したものの、一側性不和合性表現型は使用したS^<52>xS^9 F2個体群100個体中、98個体がトルコ系統花粉に対して不和合性を示した。この結果から、柱頭側因子に関しては、現状では連鎖解析を行うことが困難であった。来年度以降にさらに遺伝学的解析を重ねることが必要であると考えられる。花粉側因子に関しては、バルク法とAFLP法を用いて表現型に連鎖するDNAマーカーの単離を試みた。一側性不和合性を持つトルコ系統と、持たない日本系統のF1,F2世代を育成し、約1800組み合わせのプライマーセットから、2つの候補断片を得た。今後は、これらDNAマーカー候補に関する連鎖解析をする予定である。
WHO-DAS2.0日本語版の評価ガイドラインの開発とその臨床応用に関する研究

本研究は、日本の障害福祉サービスの支給決定に係るアセスメントの課題を克服するために、第一に、WHOで開発された国際的な共通ツールとなっているWHO-DAS2.0の臨床的な検証を目的とした。研究を通して、WHO-DAS2.0日本語版の評価精度の向上を目的とした障害者の障害特性に配慮したガイドラインの開発を行い、障害者の個別支援計画への活用方策についても検討した。平成25年度の研究計画としては、WHO-DAS2.0日本語版の妥当性の検証および評価ガイドラインの素案を作成を計画していた。先行的に実施していた平成24年度調査結果を踏まえ、日本語版の評価項目の信頼性について、自己記入版と他者記入版(面接者・代理人が実施)の評価の偏差に関する分析や評価方法の妥当性について、自由記述や評価の実施率等のデータ分析結果から項目や方法の検討を行った。また、アセスメントツールとして使用可能か臨床家の意見を踏まえ検討を行うとともに、海外における研究動向の整理を行った。昨年度に作成したWHO-DAS2.0日本語版の評価ガイドラインの素案を用いて、調査協力の内諾が得られている事業所・市町村の協力のもと、在宅生活者・入所施設生活者を対象に、すべての精神・知的・身体の3障害を含むように選定した上で、調査を依頼し、同意が得られた事業所において面接調査・自己記入版の質問紙調査をを実施した。その結果、マニュアルや調査票についての改善点をまとめると共にWHO-DAS2.0日本語版の統計的妥当性について、自己記入版を用いて実施した質問紙調査データをとりまとめ(N=347)、分析を行った。本研究では、現在、開発中のWHO-DAS2.0日本語版の評価の妥当性の検討を行うとともに、この評価精度を高めるために、障害者の障害特性に配慮した評価のためのガイドラインの作成を行うとともに、WHO-DAS2.0日本語版の評価結果を障害者の個別支援計画にどのように活用するかといった臨床応用の方策について検討を行うことを目的としている。ガイドラインについては、昨年度までに、試行評価結果および臨床家による意見をもとに開発を行った。平成27年度は、WHO-DAS2.0日本語版の評価結果の個別支援計画への臨床応用の方策の検討として、検討委員会の組織し、WHO-DAS2.0日本語版の評価結果の個別支援計画等の臨床応用を検討した。具体的には、WHO-DAS2.0日本語版調査結果とADL・IADL等他指標との関連性、障害類型・年齢階層別との関連性、現状の障害福祉サービス給付との関連性といったものを算出した上で、臨床的関連からWHO-DAS2.0日本語版の評価結果の活用可能性を検討し、取りまとめを行った。平成26年度に計画していた「WHO-DAS2.0日本語版の妥当性の検証および評価ガイドライン」の素案を用いて調査を実施し、分析を行ったため概ね順調していると考えている。また、当初計画に予定していなかった自己記入版の質問紙調査を実施できたため、この調査結果を踏まえた評価ガイドラインの作成および臨床的妥当性の検証を行っているところである。障害者福祉研究の最終年度は、WHO-DAS2.0日本語版の評価結果の個別支援計画等の臨床応用の方策の検討を検討することにある。昨年度質問紙調査に調査いただいた自治体と連絡調整を行いながら、可能な限りWHO-DAS2.0による調査実施者の個別支援計画を収集し、WHO-DAS2.0の臨床活用可能性の検討を進めることとしている。同時にこれまで収集したデータを取りまとめ、WHO-DAS2.0の評価ガイドラインや臨床的妥当性の検証を進め、臨床活用可能なWHO-DAS2.0日本語版を作成したいと考えている。当初計画していた平成24年度調査結果の分析を実施しており、次年度以降行う予定の評価ガイドラインの検討に向けた基礎資料の作成が終了しているため。研究協力者への謝金について、3月分が計画より少なくなったため。今後は、これまでの調査結果で踏まえたアセスメントツールの課題を踏まえ、評価ガイドラインの作成に入るが、在宅生活者・入所施設生活者を対象に、すべての精神・知的・身体の3障害を含むように選定した上で、再度調査を行うことを検討している。とりわけ、内容的な精査に加え、視覚障害や知的障害者への配慮といった情報アクセシビリティについての検討を行う予定である。今年度昨年度予定していた分を研究協力者への謝金として執行予定。
オートタキシンとリゾフォスファチジン酸の肝疾患における意義の解明

新奇のリン脂質メディエーターとして注目されているリゾフォスファチジン酸(Lysophosphatidic acid:LPA)、およびその産生酵素であるオートタキシン(Autotaxin:ATX)の臨床的意義を、とくに肝障害について検討した。血清ATX活性および血漿LPAはヒト慢性肝疾患において、線維化と相国して上昇することが明らかとなった。また、血漿LPAと血清ATX活性には強い相関が認められ、血清ATX活性が血漿LPA濃度を規定する一因子であることが解明された。血清ATX活性および血漿LPA上昇が一般の肝障害でも認められる現象であるかを確認すべく、動物モデルで検討を行った。肝線維化のモデルである四塩化炭素反復投与ラットにおいても、血清ATX活性および血漿LPAは線維化の進展に伴い上昇していた。ATX遺伝子の肝臓における発現の検討からは、四塩化炭素反復投与ラットにおける血清ATX活性亢進は肝臓における転写レベルでの産生亢進では説明できないことが明らかとなった。また、血清ATX活性および血漿LPAはジメチルニトロサミンによる急性肝障害ラット、さらに70%肝切除ラットで上昇していた。ジメチルニトロサミンによる急性肝障害ラットでは血清ATX活性は肝障害の程度をあらわす血清ALTと相関して亢進していた。また、70%肝切除ラットでは血清ATX活性は術後3時間の早期から亢進し、24時間に至るまで同じ程度の亢進が認められた。これらの結果から、血清ATX活性および血漿LPAは一般に肝障害において上昇し、その程度と相関することが推定された。また、肝障害における血清ATX活性亢進の機序として、障害された肝臓におけるクリアランスの低下の可能性が考えられた。血清ATX活性および血漿LPA上昇が、肝障害の結果であるか、あるいは病態形成に何らかの関わりがあるかについて、さらに検討したいと考えている。肝障害における血液中オートタキシン活性上昇について詳しく検討したところ、線維化が進んだ症例ほど活性が亢進していることが明らかとなった。すなわち、肝線維化マーカーとして有用とされる血中ヒアルロン酸値と強く相関し、また、一般に線維化が進んだ症例において減少が認められる血小板数とは強い逆相関が観察された。一方、肝細胞の障害を示す血中ALTとは有意の相関は認められなかった。さらに、生検により肝線維化の程度を検討できた症例において、血液中オートタキシン活性は有意に線維化の程度と相関していた。また、これら症例で血液中リゾフォスファチジン酸も増加し、その程度はオートタキシン活性と強い相関が認められた。このことより血液中リゾフォスファチジン酸は血液中オートタキシン活性に規定され、肝線維化において増加することが明らかとなった。肝線維化における血液中オートタキシン活性とリゾフォスファチジン酸上昇はラットの四塩化炭素投与モデルにおいても観察された。すなわち、ラットに四塩化炭素を投与して4週、8週において血液中オートタキシン活性とリゾフォスファチジン酸、肝臓の組織像を検討したところ、線維化が進行しているラットほど増加していることが明らかとなった。同モデルにおいて肝臓でのオートタキシン発現は亢進しており、肝線維化におけるオートタキシン活性上昇の一つの原因として肝臓での産生亢進が考えられた。今後、肝臓において、どの細胞がとくにオートタキシン産生亢進に関与しているかについて検討して行きたい。また、線維化の進んだ肝障害症例から高頻度に発生する肝細胞癌との関連についても明らかにする計画である。

新奇のリン脂質メディエーターとして注目されているリゾフォスファチジン酸(Lysophosphatidic acid : LPA)、およびその産生酵素であるオートタキシン(Autotaxin : ATX)の臨床的意義を、とくに肝障害について検討した。血清ATX活性および血漿LPAはヒト慢性肝疾患において、線維化と相関して上昇することが明らかとなった。また、血漿LPAと血清ATX活性には強い相関が認められ、血清ATX活性が血漿LPA濃度を規定する一因子であることが解明された。血清ATX活性および血漿LPA上昇が一般の肝障害でも認められる現象であるかを確認すべく、動物モデルで検討を行った。肝線維化のモデルである四塩化炭素反復投与ラットにおいても、血清ATX活性および血漿LPAは線維化の進展に伴い上昇していた。ATX遺伝子の肝臓における発現の検討からは、四塩化炭素反復投与ラットにおける血清ATX活性亢進は肝臓における転写レベルでの産生亢進では説明できないことが明らかとなった。また、血清ATX活性および血漿LRAはジメチルニトロサミンによる急性肝障害ラット、さらに70%肝切除ラットで上昇していた。ジメチルニトロサミンによる急性肝障害ラットでは血清ATX活性は肝障害の程度をあらわす血清ALTと相関して亢進していた。また、70%肝切除ラットでは血清ATX活性は術後3時間の早期から充進し、24時間に至るまで同じ程度の充進が認められた。これらの結果から、血清ATX活性および血漿LPAは一般に肝障害において上昇し、その程度と相関することが推定された。また、肝障害における血清ATX活性亢進の機序として、障害された肝臓におけるクリアランスの低下の可能性が考えられた。血清ATX活性および血漿LPA上昇が、肝障害の結果であるか、あるいは病態形成に何らかの関わりがあるかについて、さらに検討したいと考えている。
前頭連合野と線条体におけるドーパミンとグルタミン酸の学習と動機づけに果たす役割

本年度は,動機づけ要因が前頭連合野の神経伝達物質の変化にどのように関わるのかを慢性実験で明らかにする試みを行うとともに,急性実験においてドーパミンとグルタミン酸の相互作用のメカニズムを解明する試みを行った。「慢性実験」(1)サルがワーキングメモリー課題を行っているときに、サルの好みでない報酬(J1)と好みの報酬(J2)を用いてマイクロダイアリシス実験を行ったところ、安静時と比べて前頭連合野のドーパミン濃度はJ1とJ2条件下ともに増加する傾向が見られ、J1よりJ2条件下でその増加はやや多い傾向も見られた。(2)課題と関係なく、投与時期も予測出来ない条件下でサルにJ1,J2を与えた場合もドーパミン濃度は増加する傾向が見られ、J1よりJ2条件下でその増加はやや多い傾向も見られた。(3)前頭連合野内のどの部位においても,ドーパミン濃度とグルタミン酸濃度の間に相互抑制関係が見られた。「急性実験」(1)無麻酔安静拘束下で「リバースダイアリシス法」(マイクロダイアリシスプローブを用いた薬物投与法)とダイアリシスによる神経伝達物質測定を併用し、神経伝達物質間の相互作用を支える神経回路を調べた。(2)ドーパミンの投与によりグルタミン酸量の有意な減少が観測され,さらにD1とD2アゴニストの同時投与により、ドーパミンそのものの投与と同様のグルタミン酸の有意な減少が観察された。(3)ドーパミンD1およびD2アゴニストの単独投与により、D1では投与量依存性のゆっくりとしたグルタミン酸レベルの増加が、D2投与では減少が観測された。(4)以上の結果から、D1受容体は前頭連合野のターゲット細胞あるいは周辺グリア細胞上にあってグルタミン酸放出を増加させる方向に、D2受容体はグルタミン酸神経終末にあってグルタミン酸の神経終末からの放出を抑制しているのではないかと考えられる。
ユビキチンプロテアソーム経路を応用した膵癌特異的新規樹状細胞癌ワクチン療法の開発

メソテリン(MSLN)は膵臓癌に高率で発現している腫瘍抗原であり,遺伝子治療に適したターゲットと考えられる.この研究の目的はMSLN遺伝子を導入したヒト由来の樹状細胞(DC)がMSLN特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導できるか否かを検討した.MSLN遺伝子導入DCにて得られたCTLはMSLNを発現する膵癌細胞株のみを選択的に傷害し,その殺腫瘍効果はHLA拘束性であった.これらのCTLはMSLN由来ペプチドを添加したターゲット細胞をもHLA拘束性に傷害した.さらにMSLN遺伝子導入DCにてMSLN特異的CD8+T細胞のみならず,MSLN特異的なCD4+ヘルパーT細胞も誘導された.これら一連の結果はMSLN遺伝子導入DCを用いた癌ワクチン療法の臨床応用への可能性を大きく示唆する結果と考えられた.メソテリン(MSLN)は膵臓癌に高率で発現している腫瘍抗原であり,遺伝子治療に適したターゲットと考えられる.この研究の目的はMSLN遺伝子を導入したヒト由来の樹状細胞(DC)がMSLN特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導できるか否かを検討した.MSLN遺伝子導入DCにて得られたCTLはMSLNを発現する膵癌細胞株のみを選択的に傷害し,その殺腫瘍効果はHLA拘束性であった.これらのCTLはMSLN由来ペプチドを添加したターゲット細胞をもHLA拘束性に傷害した.さらにMSLN遺伝子導入DCにてMSLN特異的CD8+T細胞のみならず,MSLN特異的なCD4+ヘルパーT細胞も誘導された.これら一連の結果はMSLN遺伝子導入DCを用いた癌ワクチン療法の臨床応用への可能性を大きく示唆する結果と考えられた.1.健常人末梢血の単核球(PBMC)からgenonlic DNAを抽出し,以下のprimerを用いたPCRで76アミノ酸Ubmonomerを得た。TAクローニング後、遺伝子配列を確認した。2健常人末梢血由来DCへの感染実験総評:本年度は次世代型アデノウイルスベクターの作製に予想外の時間を費やすことなり,当初の計画目標には達しないが,次年度は、次世代型adnovirus vectorを用いたMSLN遺伝子導入DCとUb-MSLN融合遺伝子導入DCでMSLN特異的CTLの誘導能を比較検討する予定である。本年度(平成22年3月31日)の研究実施計画健常人末梢血からMSLN特異的CTLの誘導1) MSLN遺伝子導入DCを用いたCTLの誘導;単球由来成熟DCを分化誘導し,世代型アデノウイルスベクターを用いてMSLN遺伝子をDCに導入した.このDCをstimulatorとし、自己PBMCをresponderとして週1回3回刺激し、Day21に膵癌細胞株をtargetとした^<51>Cr遊離試験で細胞傷害活性を測定したところ、MSLN特異的、HLA拘束性に細胞傷害活性を認めた.1)と同様にUb-MSLN融合遺伝子導入DCを用いて、MSLN特異的CTLを誘導できた。このCTLはMSLN単独の遺伝子導入DCで誘導したCTLと比較して、強い細胞傷害活性を認めた。Ub融合遺伝子のCTL誘導増強効果がプロテアソームを介したDCの抗原提示能の増強によることを証明するため、プロテアソームインヒビターによるblocking assayを計画しているが、準備段階としてDCにアデノウイルスを感染させてからのblockingまでの至適時間の設定について現在検討中である。本年度は主にUb-Mesothelin融合遺伝子導入DCによるMesothelin特異的CTLの細胞傷害活性の増強効果についての検討を行った.2.Flow cytometryによるDC-AxCAUbMSLNにおけるMesothelinの発現解析
細胞膜とタンパク質との間のストレス誘導性相互作用のオンタイムモニタリング法の開発

1.脂質膜-アミロイドβペプチド間相互作用の検出先行研究(科研No.15760592)の手法を応用し,リン脂質(1,2-ジミリストイル-sn-グリセド-3-ホスホコリン)に脂肪酸(ステアリン酸およびリノール酸(9Z,12Z),リノール酸(9Z,11E),リノール酸(9E,12E))を混合(モル比100/40)したリポソームを水晶振動子電極上に固定化した。リポソーム固定化水晶振動子のアミロイドβペプチド(Aβ)溶液中での振動数変化から,Aβはステアリン酸を混合したリポソームには吸着するが,いずれのリノール酸異性体を混合したリポソームには吸着しないことがわかった。このことから,脂質膜内の不飽和結合の存在がAβの吸着を妨げていると考えられた。2.脂質膜構造にあたえる混合脂肪酸の影響気液界面上に展開したリン脂質/脂肪酸混合単分子膜(混合比:0.0-1.0)を用いて,表面圧-分子面積等温線を測定した。表面圧の分子面積依存性からステアリン酸混合膜では,液体膨張膜状態から液体凝縮膜状態への明確な相転移が認められたのに対して,リノール酸混合膜では相転移が明確に現れなかった。また,一定の表面圧に対する分子面積の脂肪酸モル分率依存性は,リノール酸混合膜の場合すべての表面圧においてリノール酸とリン脂質に反発力が働いていることを示したの対して,ステアリン酸混合膜では液体膨張膜状態ではステアリン酸とリン脂質の間に反発が認められたが液体凝縮膜状態では両分子間に引力が働いていると考えられた。このような,相転移挙動や膜内における分子間の相互作用の違いは,ドメイン形成などの膜構造の違いをもたらすと推測され,Aβの吸着との関連も予想された。1.リポソームの固定化先行研究(科研No.15760592)に引き続き,リポソームの電極上への固定化を検討し,中性リポソーム()および脂肪酸(ステアリン酸および9Z,12Z-リノール酸,9Z,11E-リノール酸,9E,12E-リノール酸)混合リポソームについてカルボキシチオールあるいはアミノチオール単分子層修飾金電極への吸着,固定化量を水晶振動子微量天秤(QCM)で経時的に追跡することができた。2.リポソーム-タンパク質間相互作用の検出ウシ炭酸脱水酵素をモデルタンパク質としてタンパク質のQCM固定化リポソーム(1-パルミトイル-2-オレオイル-sn-グリセド-3-ホスホコリン,中性)への吸着量を測定した。タンパク質の吸着量はタンパク質を変性させるために用いた塩酸グアニジンの量に依存し,かつタンパク質が変性中間体となる濃度で最大値を示した。これは,従来報告されている結果と一致し,リポソーム固定化QCMがタンパク質のコンホメーション変化を追跡するセンサとして利用できる可能性が示唆された。3.リポソーム-アミロイド性ペプチド間相互作用アミロイド線維形成ペプチドとしてアミロイドβペプチドを用い,種々の脂肪酸を混合したリポソームへの吸着量を測定した。用いたリノール酸の構造異性にかかわらず,ステアリン酸を混合したリポソームへの吸着量に比べて,リノール酸混合リポソームへの吸着量は小さいことが確かめられ,従来考えられた,流動性の違いに加えて,脂質膜中の不飽和結合の存在が,アミロイドβペプチドの吸着に関係している可能性が示唆された。
光コム光源の導入による高速かつ高精度な分布型ファイバセンシング

建築後50年を越える建造物が増加している昨今、構造物に光ファイバを埋め込んだり、貼り付けるなどし、光ファイバ内を伝搬する光の状態の変化から構造物の状態を監視するファイバセンシング技術が、構造ヘルスモニタリングの観点から注目されている。様々な光ファイバセンシングの中でも、分布型ブリュアンセンシングは、光ファイバ内で発生するブリュアン散乱光を使って長手方向に連続な分布測定ができるという特徴があり、今後の発展が期待されている。本研究では、ブリュアンセンシングの光源として光周波数コムを用いることを提案してきた。光周波数コムは、周波数軸上で等間隔に線スペクトルが並んだ光であるため、これを光源に使うと複数の周波数のブリュアン散乱光の同時発生が可能になる。提案手法は、光源の周波数掃引が不要なため安定であり、高速かつ高感度な測定が可能になると期待できる。平成30年度は、前年度までに行った多モードポンプ光、多モードプローブ光によるブリルアン散乱光の発生と高感度な温度測定を踏まえ、同様の原理に基づく光ファイバの高感度歪み測定を実証した。更に、光ファイバの両端から入射するポンプ光とプローブ光に時間ゲートをかけることで、ファイバ内の特定の位置でのみ散乱光を発生出来る機構を構築し、分布型測定の原理確認と実現可能性を示した。更に、前年度に本研究の遂行過程で着想した新たな光ファイバ計測である光ファイバ回折格子についても、申請者らが行ってきた高精度測定技術との融合により、多点歪み計測、更には曲げ計測などへの展開を進めることができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現在、光ファイバを構造物に埋め込んだり、貼り付けたりすることで、構造物の状態を監視するセンシング技術に注目が集まっている。特に、分布型ブリュアンセンシングは、光ファイバ内で生じる散乱光から、長手方向に連続な分布測定ができる特徴があり、発展が期待されている。本研究では、ブリュアンセンシングに光周波数コムを用いることを提案している。光周波数コムは、スペクトルが精確に等しい周波数間隔で櫛状に並んだレーザ光であるため、複数の周波数の散乱光を同時に発生させ、それらの並列処理により、周波数掃引なしに高速で高感度測定が可能になると期待できる。研究の要点は(i)広帯域コムの生成と、(ii)多モード入射光によるブリュアン散乱の生成と利得スペクトル測定、にある。(i),(ii)をそれぞれ検討し、高精度で短時間測定が可能なブリュアンセンサを実現することが目標である。28年度は(i),(ii)について、下記の検討を行った。(i)光変調器による種コム生成と光ファイバ伝搬のみで広帯域コムを生成する技術を検討した。更に、この光周波数コム光源を光ファイバ回折格子による光ファイバセンサに導入し、センサとしての動作を確認した。(ii)多モードポンプ光、多モードプローブ光によるブリュアン散乱の発生について検討を行った。平坦なスペクトルの多モードポンプ光、多モードプローブ光の生成に成功した。これにより、光源周波数を掃引することなくブリュアン利得スペクトルを精確に測定することが可能となった。更に、モード間隔の調整により、ブリュアン利得スペクトルの温度に対する周波数依存性を測定する際、実質的に任意の測定感度に制御可能なことを実験で明らかにした。一般に、ブリュアン利得スペクトルの温度依存性は1MHz/K程度だが、実質的に最大1,000倍の1GHz/Kを達成した。これは、ブリュアンセンサの測定分解能の向上につながると期待できる。当初の計画目標通りに研究が進行している。更に、多モード入射光の利用により、実質的に任意の感度でブリュアン利得スペクトルを観測するというこれまでにない結果を得ることができているため。光ファイバを構造物に埋め込んだり、貼り付けたりし、光ファイバ内を伝搬する光の状態の変化から構造物の状態を監視するファイバセンシング技術に注目が集まっている。このようなファイバセンシングの中でも、分布型ブリュアンセンシングは、光ファイバ内で発生するブリュアン散乱光を使って長手方向に連続な分布測定ができるという特徴があり、今後の発展が期待されている。本研究では、ブリュアンセンシングの光源として光周波数コムを用いることを提案している。光周波数コムは、周波数軸上で等間隔に線スペクトルが並んだ光であるため、複数の周波数の散乱光を同時に発生させることができる。したがって、光源の周波数掃引を行うことなく、高速かつ高感度な測定が可能になると期待できる。平成29年度は、空間分解能の観点から、より短い光ファイバを用い、多モードポンプ光、多モードプローブ光によるブリルアン散乱光の発生と温度測定を検討し、実験により検証を行った。また、研究過程でブリュアン散乱を利用したセンシングについて新たな着想も得た。1つはブリュアン散乱の発生機構が光ファイバ回折格子による反射光発生と類似していることに注目したものである。ここでは、申請者らがこれまでに研究を行ってきた高精度測定技術との併用により新たな多点型センシングを実証した。もう一つは、ブリュアン散乱の増幅効果を利用した高感度センシングの着想で、原理確認に成功している。当初の計画通り進行している。更に、本課題で検討した技術をベースに、新たに光ファイバセンシング技術の実証に成功しているため。

建築後50年を越える建造物が増加している昨今、構造物に光ファイバを埋め込んだり、貼り付けるなどし、光ファイバ内を伝搬する光の状態の変化から構造物の状態を監視するファイバセンシング技術が、構造ヘルスモニタリングの観点から注目されている。様々な光ファイバセンシングの中でも、分布型ブリュアンセンシングは、光ファイバ内で発生するブリュアン散乱光を使って長手方向に連続な分布測定ができるという特徴があり、今後の発展が期待されている。本研究では、ブリュアンセンシングの光源として光周波数コムを用いることを提案してきた。光周波数コムは、周波数軸上で等間隔に線スペクトルが並んだ光であるため、これを光源に使うと複数の周波数のブリュアン散乱光の同時発生が可能になる。提案手法は、光源の周波数掃引が不要なため安定であり、高速かつ高感度な測定が可能になると期待できる。平成30年度は、前年度までに行った多モードポンプ光、多モードプローブ光によるブリルアン散乱光の発生と高感度な温度測定を踏まえ、同様の原理に基づく光ファイバの高感度歪み測定を実証した。更に、光ファイバの両端から入射するポンプ光とプローブ光に時間ゲートをかけることで、ファイバ内の特定の位置でのみ散乱光を発生出来る機構を構築し、分布型測定の原理確認と実現可能性を示した。更に、前年度に本研究の遂行過程で着想した新たな光ファイバ計測である光ファイバ回折格子についても、申請者らが行ってきた高精度測定技術との融合により、多点歪み計測、更には曲げ計測などへの展開を進めることができた。引き続き、(i)広帯域コムの生成、(ii)多モード入射光によるブリュアン散乱の生成ならびに利得スペクトル測定について、以下の検討を行う。(i)多モード光の広帯域化、計測の更なる高精度化についての検討コム光の帯域は、周波数軸上でブリュアン利得スペクトルが動く範囲にあればよい。その条件下で誘導ブリュアン散乱が発生するだけのパワーを各モードが持つように、光源系の設計を進める。更に、センシングシステム全体として、光ファイバに沿った温度や歪みの分布計測を行うための設計と実験を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
熱帯植物由来新規 NTD 治療候補薬の探索

「顧みられない熱帯病(NTDs)」に対する有効物質探索を行い、タイ薬用植物Dalbergia parviflora (マメ科)中のcajaninやmedicarpinのイソフラボノイドに10 μMの濃度で抗デング熱作用を認めた。一方、genisteinやisoliquiritigeninは20 μM以下の濃度で殺リーシュマニア原虫作用を示した。エキスに抗リーシュマニア作用を認めたバングラデシュ薬用植物Terminalia citrina(シクンシ科)からは56種のリグナンの分離に成功し、それらの抗女性ホルモン様作用、抗リーシュマニア作用を明らかとした。顧みられない熱帯風土病(NTD)に指定される感染症に有効な熱帯植物成分の検索を目的に、タイ薬用植物Dalbergia parviflora由来イソフラボノイドのデング熱ウイルス感染阻害作用、殺リーシュマニア原虫作用を検討した。Cajanin, medicarpin等一部のメチル化イソフラボノイドに強い抗ウイルス活性を認め、その成果を生薬学会第60回年会にて発表すると共に、学術論文へ投稿中である。また、同イソフラボノイドを用いた、殺リーシュマニア原虫作用の検討では、メチル化されていない一部のイソフラボン、カルコンに強い活性を認めたことから、学会報告と共に学術誌への投稿を予定する。一方、マレーシア産キノコ熱水抽出エキスの脂溶性化合物画分に抗デング熱ウイルス活性を見いだした事から、活性成分の分離を進めると共に、その成果を第86回日本生化学会、第61回日本ウイルス学会にて報告した。現在、抗菌作用を示すイソフラボノイドを豊富に含む事が知られるマメ科Dalbergia, Albizzia, Pterocarpus属植物をタイ国およびミャンマーにて採集し、同化合物群に広く認められる女性ホルモン様作用を指標とする乳がん細胞を用いたin vitroスクリーニングならびに殺リーシュマニア原虫作用の検討より、候補エキスの選抜を進めている。同時に、タイ薬用植物エキスを用いて、デング熱ウイルス感染阻害作用のスクリーニングを行い、約30種のエキス中6種に強い抗ウイルス作用を見いだしたことから、活性化合物の分離に着手した。1型デングウィルスエンベロープタンパク質に親和性を示しウイルス感染抑制に働く化合物を、in silicoで分子設計し、その効果をin vitroで確認した(BBRC, 2014, 449, 32-37)。タイ薬用植物Dalbergiaparvifloraから分離した67種のイソフラボノイドを用いた、2型デングウィルスプロテアーゼに対するin silicoスクリーニング及びin vitroウィルス感染阻害作用から、cajanin, medicarpinなどに強い作用の有る事を見いだした。Cajaninがウィルス感染に関わるホスト側因子alpha-glucosidaseも阻害する多彩な作用機構を有する可能性が示唆され、medicarpinのネッタイシマカ殺幼虫作用から、これを宿主とする黄熱病、チクングニア熱に対する有効性が期待されることを、国際ポリフェノール会議(2014 ICP)等で報告すると共に専門誌に投稿中である。また、ウィルス複製に関与するalpha glucosidase阻害作用を、抗デング熱作用物質一次スクリーニングとして導入した。一方、民間伝承的に抗リーシュマニア症に用いられるパパイヤ科植物より、高極性なピペリジンアルカロイドを分離し、その抗リーシュマニア作用を日本薬学会第135年会にて報告した。In vitro抗リーシュマニア作用スクリーニングの結果、バングラデシュ薬用植物Avicennia marinaに強い活性を見いだし、同エキスから芳香族化合物分離に成功した成果を日本薬学会第135年会にて報告した。熱帯地方を中心に蔓延する「顧みられない熱帯病(NTDs)」に分類されるリーシュマニア症、デング熱に対する有効物質探索を行い、タイ薬用植物Dalbergia parviflora (マメ科)中のgenisteinやisoliquiritigeninにIC50 10 μg/mLを下回る強い殺リーシュマニア原虫作用を認めた。一方、一部水酸基がメチル化されたイソフラボノイドcajannin, medicarpinはin vitroで強いデングウィルス感染抑制作用を示した。ウィルスタンパク質の複製過程に必須のプロテアーゼ活性を持つNS2B/NS3タンパク複合体に対して、medicarpinの強い親和性がin silicoで認められた事から、本化合物の作用機作の一つに上記酵素阻害作用が示唆された。タイ薬用植物エキス約40種を用いたデングウィルス感染抑制スクリーニングの結果、中程度の活性を示すエキスが5種見いだされた事から、エキス中の活性成分の単離が進行中である。バングラデシュで喘息や天然痘に用いられるPothos scandens(サトイモ科)からは、4種の新規物質を含む18種の化合物の構造を明らかにすると共に、それらの抗女性ホルモン様作用、抗ヒアルロニダーゼ、抗ヒスタミン遊離作用について報告を行った(Phytochemistry, 121, 30-37 (2016))。同属植物に抗マラリア成分の存在が知られるバングラデシュ薬用植物Terminalia citrina(シクンシ科)からはリグナンを主とする32種の新規物質を含む58種の化合物の構造、およびそれらの抗女性ホルモン様作用、抗リーシュマニア作用を明らかとし(J. Nat. Prod., in press, Fitoterapia, submitted)、尚続報の投稿準備を進めている。

一方、genisteinやisoliquiritigeninは20 μM以下の濃度で殺リーシュマニア原虫作用を示した。エキスに抗リーシュマニア作用を認めたバングラデシュ薬用植物Terminalia citrina(シクンシ科)からは56種のリグナンの分離に成功し、それらの抗女性ホルモン様作用、抗リーシュマニア作用を明らかとした。タイ国政情の影響を受けて同国薬用植物エキスの確保が滞っていたが再開出来た。また、バングラデシュの薬用植物エキスの入手ルートが新たに確保できたことで、スクリーニングに供給する試料が十分確保出来る見込みがついた。バングラデシュ薬用植物に抗リーシュマニア活性を認め、同エキス中の成分分離に着手したところ、学会発表に見合う成果が得られる等、抗リーシュマニア薬資源としてバングラデシュ薬用植物が思いのほか有望である事が見いだされた。スクリーニングの結果、抗デング熱、抗リーシュマニア症の何れにも効果を示すエキスの存在が明らかとなり、成分分離が進行中である。両疾患に有効な薬剤はこれまでに存在しない事から、新しいタイプの治療薬リードに繋がることが期待される。天然物化学抗リーシュマニア原虫作用を示したバングラデシュ薬用植物Avicennia marina中の有用成分の分離を引き続き行う。デング熱、リーシュマニア症の何れにも効果が期待されるタイ薬用植物Diospyros mollis中の成分分離に着手する。両エキスから得られた成分について、共同研究者の協力を仰ぎ、抗デング熱ならびに抗リーシュマニア活性評価を行い、学会発表や専門誌への投稿を目指すと共に、構造活性相関を検討し、新規治療薬リードに繋げる事を目指す。タイ国の政情不安定なことによる渡航の延期、それに伴う植物の収集・エキス作成に遅れが生じた。これに伴って、スクリーニングおよびその後の活性成分検索に影響が生じている。研究分担者関田節子教授の健康上の理由に因る、年度途中での退職に伴う返還。タイ国およびミャンマーにて採集した植物から殺リーシュマニア原虫作用を示すエキスの選抜を行い、強いデング熱ウイルス感染阻害作用を示した6種の植物と共に、同国の協力研究者に大量収穫を依頼し、活性成分の分離を進める。抗デング熱ウイルス活性については、マレーシアキノコ熱水抽出エキス中の活性化合物の分離、精製も推進する。同ウイルスが感染した宿主細胞内ではalpha glucosidaseが同ウイルス複製に関与する事実から、一次スクリーニングとして導入するべく、同酵素阻害活性評価系の構築を進める。関田教授と役割分担が同一の安元博士の分担研究費とする。タイ国の政情不安定なことによって渡航を延期したため、植物の収集・エキス作成の予定に遅れが生じ、スクリーニングに供する検体数が予定数を下回ったため、スクリーニング試薬用に確保していた試薬代等の執行にも影響が及んだ。当初の計画通り、各地で採集したエキスのスクリーニング試薬用に使用の予定である。
H. pylori感染と消化管内共生細菌との連動による胃癌幹細胞発生機序の解析

CD44v9陽性癌幹細胞は胃癌発症要因の責任細胞となるが、どの様に発生するか理解されていない。CAPZA1の過剰発現細胞はオートファジー不全となり、H. pyloriの癌蛋白質CagAを蓄積させる。CAPZA1発現はヒストンのアセチル化制御を受け、「消化管内短鎖脂肪酸は、CAPZA1発現を亢進させ、そこへのH. pylori感染により、CAPZA1過剰発現細胞はCD44v9陽性癌幹細胞へ脱分化される」と仮説できる。本研究課題では、H. pylori感染胃粘膜で消化管内細菌がSCFAsを介してCAPZA1発現を惹起しCD44v9陽性癌幹細胞の発生に寄与しているかを明らかにする。
生体防御機構における腹膜中皮の微細構造学的位置付けについて

腹腔の生体防御機構を明らかにするために、腹膜中皮細胞と免疫担当細胞との相互作用、及びそれに関連した細胞接着分子の動態について微細構造学的視点から研究を進めてきた。平成7年度の研究ではラット腹膜中皮の微細構造と接着分子(ICAM-1)の微細局在に関し免疫SEM法で検索した結果ICAM-1が腹膜中皮の微絨毛に限って発現してくるという所見を得た。またICAM-1は正常状態でもわずかに発現し、LPS刺激により増加し24時間でピーク達した。平成8年度は、実験的炎症状態(虫垂炎)における腹膜中皮と炎症細胞との相互作用を中心に調べた。ラット虫垂を穿刺し人為的に虫垂炎を作成し、その後2日までの間に穿刺部位に集まる白血球と腹膜中皮との相互作用を前回と同じように細胞接着分子の発現の観点から免疫SEM法で検討した。腹膜中皮にICAM-1の発現が中等度に増加し、腹膜に接着するマクロファジ-にはICAM-1のカウンターレセプターであるLFA-1,Mac-1の発現が認められた。Mac-1は活性化された場合突起に出ることが多かった。これらの結果から、腹膜中皮の微絨毛白血球の突起との相互作用は明らかであり、腹膜中皮は白血球の遊走を円滑に行うための場として意義があるという前回の考えはより明確に裏付けられた。平成9年度は対象とする接着分子の種類を増やし、同時にこれまでの結果を統計的に処理し、腹膜中皮の生体防御器官としての役割を統合的に解析した。腹膜にはICAM-1以外にVCAM-1も発現し、両者は刺激の量に比例し増加した。同時に強く接着する白血球も増え、これらのに間に密接な関係があることがわかった。すなわち白血球の遊走を介する腹膜防御機構に正常状態ではICAM-1が、炎症状態ではICAM-1とVCAM-1の両者が深く関係することが明らかになった。腹腔の生体防御機構を明らかにするために,腹膜中皮細胞と免疫担当細胞との相互作用,及びそれに関連した細胞接着分子の動態について微細構造学的視点から研究を進めてきた。本年度は主に正常及びLPS刺激ラット腹膜中皮の微細構造と接着分子(ICAM-1)の微細局在との関係を主に免疫SEM法を用い解析した。方法は正常ラットあるいはLPS刺激後,3,6,12,24時間目に実質臓器(肝臓,脾臓)の腹膜を5×5mmの大きさに切り取る。冷却したUW液(臓器保存液)で5倍に希釈したラットICAM-1の一次抗体に1時間浸す。次にUW液で10倍に希釈した15nmの金粒子のついたマウス1gG二次抗体に1時間浸す。その後グルタールアルデハイドで固定。以後通常の方法で透過電顕,走査電顕用試料を作成。走査電顕試料はカーボンあるいはオスミウムプラズマ蒸着後,反射電子像を観察。これらの所見を二次電子像,透過電顕像と比較しながら微細局在と微細構造との関連を検討し次の結果を得た。(1)正常腹膜中皮においてICAM-1は細胞膜表面全体に発現する。数は少ない。(2)LPSで刺激するとICAM-1は微絨毛に限局するようになりそれ以外ではほとんどみられない。(3)LPSで刺激すると6時間以降ICAM-1の発現が増えてくる。