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19～20世紀転換期アイルランドにおける文化復興と政治

本年度は5月21日からダブリンに滞在し,トリニティ・カレッジ・ダブリンにVisiting studentとして在籍しながらCiaran O'Neill講師の指導のもとで研究を進めた。本年度は夏期休暇中にロンドン,アイルランドに短期間滞在しての史料調査,研究者との面談を行った。特にユニバーシティ・カレッジ・ダブリンのUi Collatain教授からは研究史料である機関紙の記事のリストが記録されているCD-ROMを譲り受けた。本年度の研究では扱わなかったが,今後の研究において有効に活用したいと考えている。帰国後はアイルランド語復興運動に関する言説を分析した修士論文を掘り下げる形で研究を進めた。また修士論文執筆の際は史料としてGaelic Unionの機関紙であるGaelic Journalを用いたが,本年度はその他に,今回の史料調査で得たGaelic Leagueのパンフレットを読み,その研究成果をまとめて11月の2回の学会で報告した。修士論文では,アイルランド語復興運動の言説の中には当時の知識人層が考えていたところの理想のアイルランド像が表れているという点を論じたが,本年度の研究では新しい史料と照らし合わせてさらに明らかになった点をも併せて報告した。1880年代のアイルランド語復興運動は,(1)アイルランド内部(2)連合王国(3)ヨーロッパ,大西洋世界の3つの世界で生きていくにあたってアイルランド語(または復興運動)がどのように役立つかをそれぞれの視点から説くものであり,これはそのまま,当時のアイルランドが置かれていた状況を物語る。また同時に,アイルランドがこれから進むべき3つの立場を可能な選択肢として示すものでもあったのである。以上の研究成果により,分離独立を近現代アイルランドの当然の帰結と考えるのではない,ひとつの新しい見方を提示することができたと考えている。今年度は主に,前年度に引き続き,博士論文執筆に向けての史料調査・収集を2度行った。これらの史料調査・収集に加え,本年度は現代史研究会4月定例会で研究報告の機会を得た。前年度行った3回の研究報告に前年度の史料収集の成果(特に前年度British Libraryで収集したGaelic League Pamphletsの分析結果)を加えたものを発表した。前年度は1880年代のアイルランド語復興運動の言説に見られるヨーロッパ志向や大西洋世界(とりわけアメリカ合衆国)との連携の示唆を挙げ,この運動が決して偏狭な文化ナショナリズムではなかったことを主に指摘したが,今回は時代が下るにつれて言説が尖鋭化してくることも併せて報告した。とりわけ女性とアイルランド語復興運動の関わりについて,女性の政治参加が「女性らしくない」ととらえられていながら,アイルランド語復興運動については「母性を生かして家庭内で取り組むことのできる活動であると保守層の女性から肯定的に評価されていたということは,今後の研究において重要な視座であると考えられる。これらの研究成果を踏まえ,現在はアングロ・アイリッシュ知識人らを中心としたフォークロアの収集活動に視点を移して研究しつつ,博士論文の準備に加えて投稿論文(研究動向)の執筆を行っている。具体的な投稿先としては,『歴史学研究』を考えている。これまで3度の史料調査を経て,史料の収集が予想通りに進んでいる点とそうでない点とがあるが,主にアイルランドでの研究考との面談では予想以上に多くの有益な情報が得られた。専門誌への論文投稿を平成路年度中に行う予定であったが,これが遅れ気味であるので出来る限り早めに実現したいと考えている。現在までの研究を踏まえ,アイルランド文化復興と政治の関係を分析する上で,有用と考えられる視座は大まかに分けて(1)アイルランドにおけるアングロ・アイリッシュの存在とアイデンティティ,(2)保守意識と女性の存在,(3)社交としての文化復興運動の藩点である。平成24年度は指導委託制度を利用し,アイルランドに長期滞在しての研究を予定しているため,まずは文書館での史料調査を行う。特に(2)・(3)に関してはこれまであまり注目してこなかった点であるため,取り急ぎ二次文献の整理を行い,また指導委託先の教官であるTrinity College Dublin血歴史学科のCiaran O'Neill講師に指導を仰ぎながら研究を進める予定である。なお,専門誌への論文投稿を可能な限り早く実現させる。
トリチウムシミュレーターを用いた生物照射実験とトリチウム生物影響の評価

過年度に導入したトリチウムシミュレーターについて,その線量分布特性をさらに検討するとともに,トリチウム水のRBEを知るための種々の生物照射実験をおこなった.線源部は1Ciと20Ciの^<137>Csより成り,コンピューター制御したくさび型鉄製フィルターと移動照射台を使って線量率を可変化しているのが,本装置の特徴である.移動照射台を使用する場合には,半減期,照射開始時の線量率と照射時間を入力し,これらの実験条件の実施の可否をコンピューターに判足させる.可ならば設定条件のもとに,照射を開始する.フィルター方式で線量率をかえる時には,鉄の厚さがあまり厚くなると,エネリギースペクトルが変化する場合がある.空間減衰方式あるいはフィルター減衰方式の選択は,実験の目的に応じておこなえるようになっている.このようなシミュレーターを用いて,トリチウム水のRBEを,いくつかの生物指標に関して調べたり,またそのための予備実験をおこなった.まず特定座位法による生殖細胞突然変異のガンマー線線量率効果や,メダカを用いて検討した結果,優性致死突然変異については線量率効果がみられなかったが,特定座位突然変異ではこれが認められたので,この系はシミュレーターを用いる今後の研究に有用である.一方,すでに基礎データを蓄積している系については, (1)ヒト末梢血リンパ球の染色体異常を指標とした場合, RBEは低線量率(0.1rad/min)で2.32±1.69であることが再確認された,(2)従来からのマウス小腸に加えて大腸についてのクリプト細胞死を指標とするトリチウム水のRBEを調べたところ,小腸では1.6であるのに対して大腸では1.3となり,消化管の部位によってクリプト幹細胞のRBEが異なることが判明した. V79細胞系からは,一定線量を対数的減衰線量率照射すると致死効果が増えることも示された.過年度に導入したトリチウムシミュレーターについて,その線量分布特性をさらに検討するとともに,トリチウム水のRBEを知るための種々の生物照射実験をおこなった.線源部は1Ciと20Ciの^<137>Csより成り,コンピューター制御したくさび型鉄製フィルターと移動照射台を使って線量率を可変化しているのが,本装置の特徴である.移動照射台を使用する場合には,半減期,照射開始時の線量率と照射時間を入力し,これらの実験条件の実施の可否をコンピューターに判足させる.可ならば設定条件のもとに,照射を開始する.フィルター方式で線量率をかえる時には,鉄の厚さがあまり厚くなると,エネリギースペクトルが変化する場合がある.空間減衰方式あるいはフィルター減衰方式の選択は,実験の目的に応じておこなえるようになっている.このようなシミュレーターを用いて,トリチウム水のRBEを,いくつかの生物指標に関して調べたり,またそのための予備実験をおこなった.まず特定座位法による生殖細胞突然変異のガンマー線線量率効果や,メダカを用いて検討した結果,優性致死突然変異については線量率効果がみられなかったが,特定座位突然変異ではこれが認められたので,この系はシミュレーターを用いる今後の研究に有用である.一方,すでに基礎データを蓄積している系については, (1)ヒト末梢血リンパ球の染色体異常を指標とした場合, RBEは低線量率(0.1rad/min)で2.32±1.69であることが再確認された,(2)従来からのマウス小腸に加えて大腸についてのクリプト細胞死を指標とするトリチウム水のRBEを調べたところ,小腸では1.6であるのに対して大腸では1.3となり,消化管の部位によってクリプト幹細胞のRBEが異なることが判明した. V79細胞系からは,一定線量を対数的減衰線量率照射すると致死効果が増えることも示された.
不活性小分子の活性化に関する研究計画立案

平成4年度科学研究費補助金「重点領域研究」の候補研究領域として選定された「不活性小分子の活性化」に関する研究計画立案および準備を行なった。物質のうちで、特に有機化合物はその数と機能の多様性において圧倒的である。この有機化合物は炭素,水素,窒素および酸素などの元素からなる。本領域研究の目的は,この有機化合物の重要な構成元素である炭素および窒素を、地球上に豊富に存在する,あるには化石燃料の利用から派生する単純な小分子,窒素分子,二酸化炭素およびメタンから効率よく供給する物質変換法を確立することである。本領域では、不活性分子の種類により、「窒素分子の活性化と化学的利用」、「二酸化炭素の活性化と化学的固定・変換」および「メタンの活性化とそれを用いた有機合成反応」の3つの研究項目を取り上げ,さらにこれら小分子の活性化手法の開発を無機合成化学および固体表面化学の立場から強力に支援する目的で、「小分子活性化を目的とする金属クラスタ-錯体の合成」および「小分子活性化を目的とする固体表面の構造制御」の2つの研究項目を設けた。各研究項目について研究計画の具体的案を作成するとともに,全体としての研究計画打ち合せを行い,本研究領域の目標が達成できる機能的な研究組織を作り上げた。ここで取り上げる不活性小分子の効率的活性化の手法は多岐にわたるが,幅広い共通の基盤の上に立脚するものであり,有機金属化学,錯体化学,有機合成化学,触媒化学,電気化学,光化学などの研究者からなる強力な共同研究体制を確立した。
トリクロロエチレン曝露による全身性皮膚・肝障害の環境・個体要因の解明と予防対策

トリクロロエチレン(TRI)を使用している健康労働者と全身性皮膚肝障害患者について、TRI曝露状況、HLA-B多型、サイトカイン、HHV6の再活性化について調査した。TRIの個人曝露濃度は、日本の許容濃度を超えた環境で作業をしている者が39%いた。HLA-B*1301多型を持つものはゼロで、患者群の31.9%よりはるかに低い頻度であった。HHV6の再活性化を示した者は9.1%で、患者の54.8%より低かった。TNFαおよびIL10がカットオフ値を超えた者はそれぞれ7.2%と1.7%であり、患者の57.1%と81%に比較してそれぞれ低かった。中国広東省では、2004年までに死亡者29名を含む208名のトリクロロエチレンによる皮膚・肝障害患者が報告されている。これまでの研究において、これらの患者には、男女差はなく、TRI曝露開始から1ヶ月以内に発生し、環境的要因としてTRIの比較的大量曝露(比較的低濃度x長時間曝露)が、内的要因としてヒトヘルペルウイルス6型(HHV6)の抗体価が高い者多いことが抽出された。しかしTRIと疾病の量-反応関係は依然として不明である。また、HHV6の再活性化も1回のみの測定で、しかも抗体価の測定で判断しているので、HHV6がどのように、どの程度関与しているのか不明である。そこで、本年度からコホートを設定し(一工場あたり約20名のTRI作業者がいるので、50工場を対象とする)、労働者のTRI個人曝露濃度を測定して、職場環境濃度を把握することを計画し、サンプリングを開始した。調査対象工場は深〓の工業団地約50工場(TRI曝露者約2000名)である。コホートの設定が少ない印象を受けるが、中国では永久雇用のスタイルはなく、多くの労働者が数ヶ月の労働で職場を変えていくので交代が激しい。従って、途中交代者を累積すれば、この程度の追跡人口が予測される。また、当該疾病は曝露開始から1ヶ月以内に発症するので、同一作業者は2ヶ月追跡すれば終了となる。コホートの開始時に対象者全員に作業の内容、作業形態、作業時間、休業の状況、自覚症状を問診票で把握することを計画し、スタートさせた。調査開始時と終了時に血液を採取し、サイトカインやHHV6量を測定し、現在採取したサンプルは中国の共同研究機関に保存してある。今年度収集したサンプルの解析はまだ行っていないが、中国でのHHV6の測定の準備は終了し、測定の可能性が確認された。中国南部で発生している職業病(全身性皮膚-肝障害)の進展に6型ヒトヘルペスウイルス(HHV6)の再活性化が関与していることが明らかとなったが、トリクロロエチオレン暴露がどのように関与しているか不明である。この点を明画にすることを目的として、中国南部のトリクロロエチレンを使用している工場労働者とトリクロロエチレンを使用していない労働者を対象にコホート研究を開始した。まずパイロット的に名の作業者に対して、問診、トリクロロレチレン曝露濃度(個人曝露濃度測定と尿中代謝物)の調査を行い、採血を行った。採取した血液の血清を用いて、5種類のサイトカイン(TNFa、IL5,IL6,IL10,IFg)を測定した。またDNAを抽出し、所定の方法でHHV6とHHV7の量を測定した。またHHV6のミュータント(AまたはB)を確定した。工場対照群のサイトカインの値から基準値(平均+3SD)を算出し、基準値以上の場合をサイトカインが上昇したと判断した。この基準から判断すると、TRI患者群と工場対照者のサイトカイン上昇者数はそれぞれ、IFN一γ:16名(57.1%)、0名(0%);TNF-α:22名(78.6%)、3名(6.3%);IL-6:16名(57.1%)、1名(2.1%);IL-10:23名(82.1%)、1名(2.1%)であった。一方、HHV6DNAの上昇者は、TRI患者群で29人中15名、工場対照者は47名中2名であった。HHV6のバリアントを測定したところ、工場対照者はHHV6-Aが48名中2名であるのに対し、TRI患者群は29名中11名あり、校舎の方が高かった。また、HHV-6-Bを保持する患者18名中HHV-6が再活性化していた者は13名(68.4%)、HHV-6-Aを保持する患者11名中HHV-6が再活性化していた者は3名(27.3%)であった。

トリクロロエチレンによる18年度に収集したサンプルについて、サイトカイン、HHV6量,HLA-B*の多型、パッシブ型サンプラーと作業者の尿中トリクロロエチレン代謝物によるトリクロロエチレン曝露濃度の評価、を行い、トリクロロエチレン曝露とこれらの環境的・個体的要因との関連性を考察することが目的である。パッシブ型サンプラーを用い、GC-MSで測定したトリクロロエチレンの個人曝露濃度は0.797.3ppmであった。日本の許容濃度(25ppm)を超えたトリクロロエチレン曝露を受けていた労働者は30名中たった1名であった。トリクロロエチレン以外にトルエンとメチルエチルケトンが検出されたが、高々0.3ppmであった。一方、尿中代謝物(トリクロロ酢酸)が日本産業衛生学会許容濃度委員会で定めている生物学的許容値(50mg/L)を超えていた労働者は71名中28名であった。即ち、モニターによる個人曝露濃度からは想像できない量の代謝物が検出されており、調査日以前の高濃度トリクロロエチレン曝露があったことが判明した。パッシブ型サンプラーによるトリクロロエチレン個人曝露濃度と尿中代謝物量との関連をみると、代謝物量から推定される個人曝露濃度が実測値を遥かに超えている労働者が多く、この理由を明らかにすることが必要である。労働者の中には、1ヶ月殆ど休暇なく、長時間労働しているものが多く、労働形態の改善が必要である。71名のトリクロロエチレン作業者から採血した血液を用いて、サイトカイン、HHV6、HLA-B*1301多型を測定した。TNFαとIL10がそれぞれのカットオフ値を超えているものは8名。HHV6の再活性化が認められた者は10名であった。HLA-B*1301多型を保有する者はいなかった。
地理と歴史の文脈を考慮したソーシャル・キャピタル論の構築

本年度は、これまでに収集した調査データや習得した分析手法などを用いて、研究成果の取りまとめと公表を進めることを目的とした。まず、知多半島を対象として進めてきた実証研究としては、社会関係資本の地理的な規定要因を分析した内容を国際医学地理学会(International Medical Geography Symposium)において報告し、原著論文をHealth&Place誌に投稿・掲載された。同論文では地理情報システム(GIS)を援用して、各種の近隣環境(歩きやすさ、開発時期、都市化度など)と社会関係資本の豊かさの関連性を明らかにしている。そして、これまでに進めてきた社会関係資本に関する理論・実証研究の成果を取りまとめる形で、地理と歴史の文脈を考慮した社会関係資本論に関する書籍の執筆を進めた。また、社会関係資本の重要なアウトカムであり、近隣環境研究でも注目されている身体活動や食・肥満の問題を合わせて検討し、日本社会においても近隣環境が健康と関連する因子であることを示した。これらの研究内容は、それぞれ公衆衛生学・医学地理学の国際誌に投稿し掲載済みである。そして、以上の研究を統合するかたちで、社会関係資本論を中心としつつ近隣の社会・建造環境と健康に関する研究を本格化させ、さらにそれを日本社会の地理的・歴史的な文脈に位置付けることの重要性を指摘した。このような近隣環境研究の枠組みと方向性については、地理学内外の学会やセミナー等において継続的に発表し、また入門的書籍においても概論として整理した内容を執筆した。また本年度は、第二の課題として、縦断データや大都市圏のデータの利用可能性を探ることを挙げていたが、このうち後者については大阪府を対象とした健康調査データの分析をおこない、近隣の社会・建造環境と身体活動の関連性に関する分析結果を学会で報告した。1.概要本研究の目的は、地域の社会関係資本(ソーシャル・キャピタル)が住民の健康に寄与するメカニズムを、一般的・全体的な視点ではなく、具体的な地理と歴史に照らして実証的に解明することである。本年度は、(1)大規模疫学調査データの解析、(2)2010年の疫学調査に向けた調査票設計、(3)知多半島を対象としたインタビュー調査、(4)全国代表サンプルの社会調査データの地点情報整備と解析、をおこなった。2.個別の状況(1)日本福祉大学による大規模疫学調査(AGESプロジェクト)に継続的に参加し、2003・2006年の調査データを用いて統計解析を進めた。特に、本研究が対象とする知多半島において特徴的な地区を選択し、「社縁」に注目しながら健康と社会関係資本の関連性を示した。この内容は、米国で開催された健康と社会関係資本に関する国際シンポジウムで発表した。(2)AGESプロジェクトによる第3次の大規模調査が2010年に実施されることになったため、社会関係資本および近隣環境の項目を中心に、調査全体のデザインと調査票の設計を進めた。(3)対象地域の事情に詳しいキー・インフォーマント(対象企業の労働者・退職者、対象地区の自治会長および住民、市町村保健師)に対して、半構造化インタビュー調査を実施した。就業と居住歴を中心としたライフヒストリーと、地域の協調行動に関する具体的な事例を中心に聞き取りをおこなった。(4)JGSS(日本版総合的社会調査)データに地理的な情報を付加する作業をおこない、健康と社会関係資本に関する包括的な分析の可能性を示した。基礎的内容は今年度に論文を公表しており、本格的な分析結果については今後、順次報告していく予定である。本研究の目的は、地域の社会関係資本(ソーシャル・キャピタル)が住民の健康に寄与するメカニズムを、一般的・全体的な視点ではなく、具体的な地理と歴史に照らして実証的に解明することである。本年度は、地理情報システム(GIS)を利用した近隣環境指標の開発と、それを用いた大規模疫学調査データの解析を中心に研究を実施した。また、社会関係資本論の枠組みを批判的に検討し、その理論的構図と課題を導出した。まず、調査対象地域の中で特異的に健康水準および社会関係資本の高い一つの地域があることを疫学調査データから確認し、さらに、当該地区の開発に関する歴史的経緯の調査と、関係者に対しておこなったインタビュー調査の内容をもとに、特定の地域においてなぜ豊かな社会関係資本がみられるのかについて議論を進めた。続いて、大規模疫学調査データにおいて利用可能な詳細な地理情報を用いて、周辺地域の環境(人口密度、道路の接続性、公園の有無、店舗・施設までの距離など)をGISにより測定し、各種の社会関係資本および健康指標との関連性を分析した。分析の結果、近隣の歩きやすさは社会関係資本の豊かさと関連しないこと、社会関係資本の多寡を規定する文脈的な要因として、居住地の開発時期や広域的な都市化の影響が考えられることを明らかにした。関連する分析として、GISから測定された近隣環境が、高齢者の身体活動やBMIと関連するのかどうかについても検討を進めた。また、社会関係資本論の理論枠組みを批判的に検討し、「曖昧さ」と「数量化」という一見相反する二つの特徴が循環的に作用することで、客観主義に基づく社会関係資本論が拡大してきた理論的構図を明らかにした。そのうえで、従来の社会関係資本論が抱える限界と、それを解消するための理路について理論的な検討を進めた。以上の研究成果については論文執筆を進め、国内および海外の学術雑誌に投稿した。

まず、知多半島を対象として進めてきた実証研究としては、社会関係資本の地理的な規定要因を分析した内容を国際医学地理学会(International Medical Geography Symposium)において報告し、原著論文をHealth&Place誌に投稿・掲載された。同論文では地理情報システム(GIS)を援用して、各種の近隣環境(歩きやすさ、開発時期、都市化度など)と社会関係資本の豊かさの関連性を明らかにしている。そして、これまでに進めてきた社会関係資本に関する理論・実証研究の成果を取りまとめる形で、地理と歴史の文脈を考慮した社会関係資本論に関する書籍の執筆を進めた。また、社会関係資本の重要なアウトカムであり、近隣環境研究でも注目されている身体活動や食・肥満の問題を合わせて検討し、日本社会においても近隣環境が健康と関連する因子であることを示した。これらの研究内容は、それぞれ公衆衛生学・医学地理学の国際誌に投稿し掲載済みである。そして、以上の研究を統合するかたちで、社会関係資本論を中心としつつ近隣の社会・建造環境と健康に関する研究を本格化させ、さらにそれを日本社会の地理的・歴史的な文脈に位置付けることの重要性を指摘した。このような近隣環境研究の枠組みと方向性については、地理学内外の学会やセミナー等において継続的に発表し、また入門的書籍においても概論として整理した内容を執筆した。また本年度は、第二の課題として、縦断データや大都市圏のデータの利用可能性を探ることを挙げていたが、このうち後者については大阪府を対象とした健康調査データの分析をおこない、近隣の社会・建造環境と身体活動の関連性に関する分析結果を学会で報告した。
白黒ラミナによる高精度サイクル層序学

日本海の海底には、厚さ100m以上の白黒ラミナから成る細粒堆積物が発達しており、気候変動や海水準変動に起因する海水循環と深く関連していることが判明した。すなわち、白黒ラミナ層は250万年前に出現し120万年前から明瞭かつ頻繁になるが、これらの年代は北半球にかなりの規模の氷床が成立した時期およびその氷期における規模が最終氷期とほぼ同じになった時期に一致する。国際深海掘削計画による日本海の掘削コアを各種方法で分析研究した結果は上述のほかに以下の通りである。日本海への海流の流入は主に氷河性海水準変動によって規制されていた。高海水準期には対馬海流が流入し、中海水準期にはやや塩分の低い東シナ海沿岸水の流入が卓越し、低海水準期には対馬海峡はほとんど閉鎖されて海流の流入はとだえたと考えた。日本海の深層水循環は、日本海に流入する海流の塩分濃度に強く影響を受けた。高海水準期には塩分濃度の高い対馬海流が日本海北部で冷却されることにより深層水循環は活発で、また湧昇も活発で海は生物生産性で富んでいた。中程度の海水準期には塩分濃度がやや低い東シナ海沿岸水が流入し、とくに海退時には深層水循環は減退し間欠的になった。3000年ないし5000年間隔で繰り返す間欠的な深層水循環にともなって間欠的な湧昇が起こることで、海は生物生産性に富む状態と乏しい状態を繰り返した。低海水準期には日本海は外洋からほとんど孤立し周囲の陸地からの河川水が流入して成層化し海底は還元的になった。日本海の海洋環境は、海水準変動を媒介として、ミランコビッチサイクルやダンスガードオイッシャーサイクルに応答していることが判明した。これらのサイクル以外の多数のサイクルが検出されサブシステムとしての日本海のダイナミックスを地球規模で解明できる見通しを得た。福井県三方湖のボーリングコア中の発見された明瞭な白黒ラミナから成る縞状堆積物(姶良Tn火山灰層と大山ホーキ火山灰層の間に挟在)の堆積構造、粘土鉱物組成、有機物組成、硫黄量などの変化を検討して、最終氷期の最寒期にあたる姶良Tn火山灰層堆積直後の三方湖の環境変動と乾湿変動との関係を明らかにした。その結果、自生炭酸塩鉱物(菱鉄鉱)は湖水中の二酸化炭素分圧によって規制されていると判断され、乾燥・湿潤変化の良好な指標となる可能性が高くなった。そして、モンスーン変動によると判断される数10年単位の乾湿(降水量)変動が存在していることが明らかになった。年層と判断される白黒ラミナの縞状堆積物は気候の乾湿変化による数年数十年単位で繰り返されている。福井県三方五湖の中で最大の面積を占める水月湖は、現在湖水下層に海水が滞留する一方、上層に淡水が存在する部分循環湖として有名である。全長11mのボーリングコアの8.7mのところにアカホヤ火山灰層(6300年前)白黒ラミナから成る縞状堆積物が挟存しており、7m9mのラミナ堆積物を5mm毎に700個余の鉱物組成分析、炭素量測定、堆積構造などを検討した。その結果、黄鉄鉱や方解石の多産(海水)層準と菱鉄鉱の多産(淡水)層準がそれぞれ8.809.03m,78.10mと8.108.80mに存在することが明らかになった。

石英、長石、粘土鉱物などの砕屑物が7.007.80mと8.808.90mの2層準で増加している。これは、湖水準の低下と共に砕屑物流入量が減少し、湖水準が上昇しても直ちに流入量は増加せず、しばらく経ってから増加することを示している。日本海大和海盆の南西端に位置するODP797地点の白黒ラミナから成る縞状堆積物を73万年前現在まで6000年毎に120個の珪藻群集を調べた。その結果、ミランコビッチの3つの周期に近い周期値群がそれらに存在することが明らかになった。日本海への海流の流入は、主に氷河性の海水準変動により規制されていた。高海水準期には対馬暖流が流入し、中海水準期にはやや塩分濃度の低い東シナ海沿岸水の流入が卓越し、低海水準期には対馬海峡はほとんど閉鎖され、海流の流入はとだえたと考えられる。こうした状況が少なくとも過去80万年間にわたって継続したことから、対馬海峡の海峡深度変化に対するテクトニックの影響はほとんどがなかったと考えられる。日本海の深層水循環は、日本海に流入する海流の塩分濃度に強く影響を受けた。高海水準期には、塩分濃度の高い対馬暖流が日本海北部で冷却されることにより深層水循環は活発で、また湧昇も活発で海は生物生産性に富んでいた。中海水準期には、塩分濃度がやや低い、東シナ海沿岸水が流入し、とくに海退時には深層水循環は減衰し、間欠的になった。3000年ないし5000年間隔で繰り返す間欠的な深層水循環にともなって間欠的な湧昇が起こり、その結果、海は生物生産性に富む状態と乏しい状態を繰り返したと考えられる。低海水準期には、日本海は外洋からほとんど孤立し、周囲の陸地からの河川水の流入により表層水の塩分高度が低下して、密度成層が強化されよどんだ海となった。表層における生物生産性は著しく低下し、現在の半分以下となった。日本海への黄砂のフラックスは、氷期の最寒期に高く、間氷期に低い。ただし、最終氷期の2459kaにかけては、黄砂フラックスが低下しており、中央アジアが湿潤化していた可能性を示唆する。7万12万年前にかけて、堆積物中の黄砂フラックスが20005000年周期で大きく変動する時期がある。これは、黄砂フラックスあるいは日本列島起源の砕層物フラックスの短周期の変動を表しており、前者は中央アジアにおける、後者は日本列島における短周期の乾燥-湿潤サイクルを表していると考えられる。日本海の白黒ラミナを構成する珪藻群集は、地球規模の氷期-間氷期の繰り返しによる気候サイクルとそれに伴う海水準変動に連動している日本海の海水循環様式の変化に影響を受けて、第四紀の200万年を通じて周期的に大きく変動してきた。ODP797地点の過去20万年間における珪藻遺骸群集は、氷河性海水準変動の影響を受けていた。海水準の高い間氷期には、対馬海流が強く流入し、日本海北部で冷却されて底層水となつた。深層水循環が活発となることによって、珪藻の増加で代表されるような生物生産性が高くなった。一方、海水準の低い氷期には対馬海峡がほとんど閉鎖されて日本海が孤立した状態となった。周辺陸域から河川水が日本海へ流入し、表層を覆ったので、生物生産性が低下すると共に密度成層が強化され、海底は著しく還元的になった。過去20万年間における珪藻遺骸群集を構成する様々な構成要素の時系列変動は、地球軌道離心率の変化による周期(95,000年124,000年)や地軸の歳差運動が引き起こす各季節での地球と太陽との距離の変化による周期(19,000年と23,000年)に相当する周期を基底変動とし、数千年周期のダンスガード・オイッシャーサイクルに相当する多数の数千年オーダの周期群を高周波領域に伴っていることが判明した。
有機薄膜太陽電池の動作環境下における電子構造と動作特性との相関

本研究では、有機薄膜太陽電池の高効率化のための重要な情報である、発電中の有機分子の電子状態についての測定法の確立に取り組んだ。また、分子の電子状態と太陽電池の動作特性との関係とを明らかにする実験を行った。光照射下での光電子分光、白色光照射下での電場変調分光法を用いることで、光照射効果による有機薄膜の電子状態の変化が観測できた。また、可視光を透過する電極を上下にもつ、電場変調吸収分光法による有機層内部電場測定に適した半透明有機薄膜太陽電池の作製方法を確立した。さらに、研究過程において、新しい太陽電池材料である鉛ハライドペロブスカイト薄膜が、単結晶を用いた蒸着法によって成膜できることを見出した。本研究では、有機薄膜太陽電池内の有機分子の動作環境下における電子構造の測定法の確立とこれを利用した太陽電池の高効率化を目指している。2014年度は、学外施設における光照射下での光電子分光測定の実施と、光照射下における電場変調分光システムの立ち上げを中心に行う予定であった。光電子分光測定に関しては、利用予定であった学外施設の装置が不調であったため光照射下における電子構造観測データの蓄積が行えなかった。そこで、学内の共同利用装置である一般的な光電子分光測定装置を用いて、熱平衡状態における電子構造のデータの蓄積を進めた。これを、次年度以降に観測する光照射下での測定に対する比較用データとして用いることで、効率的に実験を進めることができる。電場変調分光システムの立ち上げについては、ほぼ予定通り進んでおり、当該年度内は測定条件の調整を中心に行った。次年度以降の本格的な運用により、目的である動作環境下における内部電場測定を効率的に進めていく予定である。また、測定対象となる有機太陽電池の試料作製過程において、ポリ3ヘキシルチオフェンとフラーレン誘導体の混合薄膜に還元剤を添加することで、素子の劣化が抑制される傾向があることがわかった。これに関して、2件の学会発表を行った。本研究の目的である動作環境下の測定において、素子劣化の影響が抑えられることは実験精度を向上させるうえで非常に有効である。さらに、有機太陽電池の長寿命化は、高効率化と並ぶ大きな課題であるが、還元剤の添加という簡単な手法で実現されれば、その意義は大きい。現在再現性を含めた追加実験を実施中である。平成27年度は、光電子分光法と電場変調分光法による動作環境下における電子構造測定についての研究と有機薄膜太陽電池の作製についての研究を並行して進めた。1.光電子分光法と電場変調分光法の測定について学外の光電子分光測定装置を利用した光照射下における電子構造測定は、装置トラブルなどにより効率的な利用が難しくなったため、計画を修正し、学内施設における光電子測定に重点を置くこととした。イオンスパッタリング法によって徐々に試料表面を削りとりながら測定することで、素子表面と素子内部の電子構造の違いや金属電極と有機薄膜との界面における電子構造などについてデータを蓄積した。また、後述する鉛ペロブスカイト型太陽電池の光電変換層となるペロブスカイト層についても電子状態測定を行った。鉛ペロブスカイト薄膜は、大気中での劣化や加熱による構造変化などが生じることが知られているが、これらが電子構造に及ぼす影響についても観測できた。電場変調分光法については、測定中の素子の変質抑制と光透過率の高い素子の作製が課題であったが、実験装置の改良と後述する半透明太陽電池の作製に成功したことで、状況が打開されつつある。2.有機太陽電池の作製について従来から研究されている高分子系太陽電池に加え、近年大変注目されている鉛ペロブスカイト型太陽電池の作製方法についても研究を進めた。高分子系太陽電池においては、シート状のカーボンナノチューブ(CNT)を上部電極として用いた半透明太陽電池の作製手法を確立した。この電極と、透明電極として広く用いられているITO電極との組み合わせにより、半透明な太陽電池を作製しその特性を評価したところ、光照射方向による光電変換特性の違いについて興味深い結果が得られた。また、鉛ペロブスカイト型太陽電池の作製では、溶液法と比較すると検討が進んでいない真空蒸着法について新たな知見が得られた。実績の概要でも記載したように、光電子分光法を用いた動作環境下における電子状態測定の実施が困難な状況となっており、この点は計画からやや遅れを生じてしまっている。特に光照射下での光電子分光法は、学外実験施設の利用を柱として計画していたため、今後の計画の見直しが必要となっている。しかし、電場変調分光法については着実にデータが蓄積されつつある。さらに、27年度に導入した透明電極表面の処理装置の効果によって、太陽電池素子の再現性や安定性が大幅に向上し、時間がかかる測定についても信頼性が向上してきた。また、電場変調分光法のうち、吸収分光法を実施するためには上部と下部の両方の電極の光透過率を向上させる必要があるが、このための方策として、可視光領域において50%程度の透過率を持つカーボンナノチューブ電極を上部電極として用いる手法が確立できた。このカーボンナノチューブ電極と、従来から用いられている透明電極であるITO電極とを組み合わせることで、半透明な有機薄膜太陽電池を作製することに成功した。この半透明太陽電池を測定試料として用いることで、電場変調分光法においてより効果的な測定が行えると期待している。また、鉛ペロブスカイト型太陽電池についても真空蒸着法による作製手法を確立しつつあり、注目度の高い情報が得られることが期待される。

以上のように、本年度に関しては光電子分光法の実験遅れを考慮してやや遅れていると評価したが、電場変調分光法による測定や鉛ペロブスカイトに関する研究でこの遅れを挽回できるだけの状況が整いつつある。平成28年度は、研究目的であった動作環境下における有機薄膜太陽電池の電子構造測定手法の確立とこれに関連して研究を進めた半透明太陽電池に関する研究を実施した。動作環境下における電子構造測定手法の一つとして、電場変調分光測定システムの構築を進めた。電場変調分光法では、測定システムを立ち上げ、これまでの研究報告例との比較によってシステムの評価を行った。また、本研究では一般的な反射光による電場変調分光法ではなく、透過光による電場変調分光法を実施することとしたため、昨年度に確立したカーボンナノチューブ電極を用いた半透明電極を用いた素子を用いた実験を行った。2017年3月時点では、電場変調スペクトルと光電変換プロセスとの相関を考察するためにより多くのデータの蓄積が必要な段階であり、実験を継続中である。一方で、半透明太陽電池の光電流電圧特性の測定結果からは、光電変換プロセスに関する興味深い結果が得られた。半透明太陽電池は上下に透明電極を持つため、両面からの光照射によって発電が可能である。そこで、光照射方向と光電変換特性との関係を詳しく調べたところ、照射方向によって生成される電流量が異なることがわかった。この原因は、単純な電極の透過率の違いだけでは説明できず、発電層における電荷輸送効率の偏りに関係していることが示唆された。半透明太陽電池において、光照射方向による光電変換特性の違い自体はこれまでにも報告があったが、発電層の電荷輸送効率と関連させた議論はほとんどなく、太陽電池の発電プロセスの理解を進めるうえで興味深い視点となりうる。本研究では、有機薄膜太陽電池の高効率化のための重要な情報である、発電中の有機分子の電子状態についての測定法の確立に取り組んだ。また、分子の電子状態と太陽電池の動作特性との関係とを明らかにする実験を行った。光照射下での光電子分光、白色光照射下での電場変調分光法を用いることで、光照射効果による有機薄膜の電子状態の変化が観測できた。また、可視光を透過する電極を上下にもつ、電場変調吸収分光法による有機層内部電場測定に適した半透明有機薄膜太陽電池の作製方法を確立した。さらに、研究過程において、新しい太陽電池材料である鉛ハライドペロブスカイト薄膜が、単結晶を用いた蒸着法によって成膜できることを見出した。光照射下の光電子分光測定が装置故障による影響で順調に行えなかった点は、計画よりも遅れている。電場変調分光法システムの立ち上げがほぼ計画通り進んでいる。予定以上に進展した点としては、還元剤の添加によって有機薄膜太陽電池の長寿命化に関する知見が得られた点や、後述の研究推進方策でも触れるが、近年注目されている鉛ペロブスカイト型太陽電池への展開の準備が進んだ点が挙げられる。以上を考慮して、全体としてはおおむね当初の計画通りに進んでいると判断した。光電子分光法については、光照射下における測定が困難となっているため、従来の光電子分光法によるデータの蓄積を主に実施していくが、実験装置の改良などで光照射下における測定を実施する方法についても検討を継続する。
日本における銅人形製作の医学史・工芸史の研究

日本で製作された銅人形(経穴と経絡を示した人体模型)で有名な資料は、東京国立博物館とハンブルグ市立民族学博物館に所蔵されている。この二点は、ともに飯村玄斎が考案したと記されているという共通点がある。銅人形は、近世日本の医学的知識の水準を示す資料としてよく紹介されるが、単なる近世の医学教材の標本資料としか位置付けられてこなかった。本研究では医学史的意義と工芸史的意義を明らかにする研究を試みた。二年次の研究として、1ドイツ国内の博物館所蔵日本医術関係資料の調査、2日本国内での文献調査および史料収集、2研究結果をまとめた論文執筆と研究結果を普及するための小学校副読教材の作成・配布を行った。第一のドイツ国内での調査は、ハンブルク民族学博物館(ハンブルク)、二ーダーザクセン州立博物館(ハノーファー)、海外博物館(ブレーメン)、民族学博物館(フランクフルト)にて行い、銅人形に限らず日本の医術関係資料を調査した。このとき、英訳した日本国内における銅人形関係文献情報等を調査先の資料担当者に提供し、研究情報の共有と今後の協力関係確立について話し合うことができた。第二の日本国内での文献調査および文献史料収集については、近世の漢方医学で使用された明堂図・経絡兪穴図と銅人形製作との関係についての資料収集と分析、日本における近代の銅人形の展示・公開に関する資料収集と分析を行った。第三の成果物作成については、調査の経緯と成果および課題について「紀州藩で製作された銅人形についてーその監修者と近代における展示についての覚書ー」を『歴史と文化』第49号(東北学院大学学術研究会、2013年)としてまとめた。また、研究成果を普及するための冊子『紀州藩で作られた人体模型ー銅人形とその設計者たちー』を作成した。この冊子は、小学校高学年向きに作成し、重要文化財銅人形(東京国立博物館所蔵)と知られざる紀州藩の銅人形製作の歴史を知ってもらうための副読教材であり、国内の主要な博物館・図書館と和歌山県内のすべての公立図書館に送付した。この二年間の研究の実績は、紀州藩を中心とする日本の銅人形製作の経緯、それら銅人形が明治期以降に博覧会や医学関係の展示会で展示され銅人形が文化財として認識されていったこと、ドイツの博物館が近代に日本の医術関係資料を多数収集・展示したことなどを明らかにできたことである。初年度は、東京国立博物館所蔵の銅人形の調査、ドイツ・ハンブルク民族学博物館等における日本資料の現地調査、愛媛県西条市および県立博物館、図書館等での資料調査を実施した。これまで銅人形は、日本では漢方医学の資料という前提でしか調査されてこなかった。しかし、現存する銅人形の物質的なデータ、すなわち法量や部分ごとの素材の使用状況、書かれた文字、使用痕、修理痕、付け札等の付帯資料、破損ヵ所等について調査することで、この資料が現代まで伝世してきた過程の一端を知ることができると想定された。今年度はまず東京国立博物館で当該資料が展示される機会に合わせて、実見調査を行った。その結果、写真ではわからなかった素材の使用や構造上の工夫、付帯資料の存在、転倒によると思われる破損とその修復痕を認めることができた。また、可動箇所や使用痕などから、本資料がどのような利用のされ方をしてきたかを考察するデータを得た。次に、ドイツ・ハンブルク民族学館における調査では、博物館職員より日本資料の資料入手やその方針等について説明を受けたが、和歌山藩の銅人形の来歴について詳しく知ることができなかった。また、同様の資料のヨーロッパにおける存在についてベルリンで情報収集を行ったが、特筆すべき成果を得ることができなかった。愛媛県西条市等での調査は、この資料が国立博物館に入る以前は伊予西条藩の持ち物であったことに着目し、現地での博覧会出品資料や古物調査等の文献を調査した。しかし、和歌山藩から西条藩に移入される経緯についても、その後その資料がどのような扱いを受けたかも、詳しく知ることができる資料を発見できなかった。一方、和歌山藩の藩政資料等から、銅人形を製作してきた家である飯村玄斎家の動向についてつかむことができている。今後は、藩の医学教育と教材としての銅人形を製作するための知識と技術について、更に文献調査を進めたい。本研究の目的は、江戸時代に漢方医学の粋を集めて製作された銅人形に応用された当時の工芸技術とその製作者、製作の背景について研究することと、銅人形製作に積極的に関わった和歌山藩と、主導的役割を果たした飯村玄斎の分析によって、銅人形製作の医学史的・工芸史的意義を明らかにすることである。前者の調査は、銅人形の実物資料が非常に繊細に製作されており、且つ安定していないため、調査先の博物館で直に接触しての調査や、姿勢を動かしての詳細な検分が不可能な場合が多いことから、困難さがある。観察でそれを補おうと努力しているが、限界があるのが実情である。後者の調査では、和歌山藩の動向は明らかになりつつあり、飯村玄斎の活動の実態も少しつ見えてきた。

しかし、銅人形が文献調査上は六体製作されていることが窺われるが、そうした人形が、どのように譲渡されたり移動されたりするのかについては未だ明らかにできていない。本研究の二つの目的は、実物資料の特質や史料に記される情報の傾向などによって、明らかにしうる部分とそうでない部分があることが明確になってきた。次年度はそれを踏まえて、調査を進めていきたい。二年目は、未調査の資料である東京大学所蔵の銅人形の調査と、和歌山県立文書館や県立博物館等での調査を予定している。内容は、(1)詳細な観察による調査記録(素材・製作方法・書き込み・使用痕等)、(2)計測、(3)写真撮影、(4)図の作成、である。一年目に調査した資料を含め、調査したすべての銅人形のデータを提示することが第一の目標となる。また、文献調査で明らかになったことと、実物資料との関係についても、分析していく必要がある。これは作図するなど具体的に解説するための作業も必要となる。次年度の経費は、まず旅費として和歌山、東京におけるそれぞれ二泊三日の調査を予定している。また、データ整理と報告書作成のためのアルバイト30日を予定している。また、報告書の印刷経費と作図等の委託経費、作成した報告書の発送経費が必要である。報告書は図録形式で作成する。図録は、銅人形の写真や古文書の解説、所蔵されている博物館等の施設の紹介など、ビジュアルで分かりやすいものを作成する。対象は小学校高学年であり、全国の図書館のみならず、和歌山県内の小学校の公立図書館および学校図書館に配布し、地域学習の資源としても活用してもらうことを目的とする。
X線CTによる顎骨疾患の3次元画像表示と病巣体積の計測

我々は昭和63年以来、X線CTに組み込まれた3D(3次元画像)ソフトを用いて顎口腔領域疾患の3D像を構成し、観察を行ってきた。平成2年度においては、顎口腔領域特に顎関節部の撮影補助装置の改良と、その性能の検定に力点を置き、実験代用骨・顎骨疾患の摘出物・臨床検査例を被写体として、3D像の処理条件を検討した。平成3年度に入り、3Dソフトに「カッティング」という機能が加わり、一旦構成された3D像から、観察に不用な部分を切り取ることが可能になった。我々はこの手法を用いて、顎骨内襄胞性疾患を対像に、3D画像上で手術のシミュレーションを試み、成功した。今年度に入ってからCT値の選択によって、下顎骨の輪廓をかろうじて示す程度の、極めて疎造な3D像(輪廓像と仮称)を構造することに成功した。この画像と、病巣の3D像を同一画面内に併せて描出した結果、病巣の顎骨内に占める位置、形、大きさ、方向が一目瞭然となり、同時に病巣の体積も表示される様になった。病巣体積に比し、輪廓像の体積が占める割合は極めてわずかで、病巣体積測定の成績に殆ど影響を与えなかった。これを開窓手術症例に適用して、手術後病巣の縮少して行く過程を、3D像の上で観察し、その術式と臨床応用例について学会に報告した。術式が定着してから日数が浅いため、未だ多数症例の成績は得られていないが、顎骨疾患のX線診断に、新手法を来たしたと考えている。我々は昭和63年5月以来,CTスキャナに組み込まれたソフト(CTDー01B)を中心に顎口腔領域疾患の3次元画像システムを講成し,臨床例の観察を行って来たが,2年間の使用経験から3次元処理の過程に23の問題点を見出すにいたった.特に,顎関節撮影補助装置における使用手順煩雑と被写体固定の不良が,3次元画像の歪みを来たしやすいこと,並びに3次元画像ソフトにおける一部不要な処理過程が,画像再構成時間を浪費していることが問題となって来た.そこで今年度は,上記システムのうち,顎関節撮影補助装置の一部改良を試みた.改良前すでに、代用骨ブロックを被写体として,微細な骨組織の3次元描出限界,および病巣の体積を最も忠実に再現する処理条件を探索していたが,改良されたシステムでは処理条件の再度検室により,画像の描出能力向上が確認された。これにより顎関節部硬組織でも3次元画像構成が有効に行われることを知り,数名のボランティアを用いて,健常顎関節部の所見を得ることが出来た。さらに臨床症例として,顎骨々折特に顎関節部骨折症例の3次元画像観察を行った結果,単純撮影やCTスキャン像でも把握し切れない顔面頭蓋深部の骨折線走行や,関節突起の複雑な破折状態を観察することが出来た。我々は昭和63年5月以来、CTスキャナに組み込まれた3D(3次元画像)ソフトを中心に、顎口腔領域の3D像を構成し、観察を行ってきた。平成2年度においては、3D像構成上、特に顎関節部の検査に関して頭部固定方法の重要性を見出し、撮影補助装置の改良に力点を置き、実験用代用骨(商品名タフボ-ン)と臨床例を被写体として、顎関節部硬組織3D像の処理条件を検討し、その結果を第31回日本歯科放流線学会に報告した。平成3年度は、前年度の知見を踏まえ、代用骨・乾燥頭蓋骨と顎骨疾患摘出物の3D像を対比検討して、画像処理条件を子細に検討した。その結果、下顎骨体部に関しては、細皮質・歯牙のCT値が極めて高いために、また形態的な差異も影響して、顎関節とはかなり条件が違うことを知った。処理条件のみならず、スキャン条件、特にスライス厚が異なれば、3D像の表示効果に大きな影響を及ぼすこともわかった。

今年度は、3D画像用ソフトに一部改良が加わり、一旦構成された3D像から、観察に不要又は障害となる部分を切りとるカッティングという機能が加わったので、この手法に基づいて、主として顎骨内嚢胞性疾患を対象に、3D画像上で手術のシミュレ-ションが試みられ、手術結果を予想することも出来る様になったので、その結果は第32回日本歯科放射線学会に報告された。病巣の大きさの計測と共に、この面でも新機軸を開きたいと考えて、さらに研究をすすめている。我々は昭和63年以来、X線CTに組みこまれた3D(3次元画像)ソフトを用いて顎口腔領域疾患の3D像を構成し、観察を行ってきた。平成2年度においては、顎関節部撮影補助装置の改良と、その性能の検定に力点を置き、下顎骨の3D処理条件を検討した結果、下顎骨の部位によって条件がかなり違うことを知り、またスライス厚が異なれば、3D像の表示効果に大きな影響を及ぼすこともわかった。平成3年度に入り、3Dソフトに一部改良が加わり、3D像から観察に不要な部分を切りとるカッティングという機能が加わったので、この手法に基き、手術のシミュレーションを試みた。今年度に入ってから、処理条件特にCT値を適当に選択することにより、顎骨全体の輪郭を辛うじて示す程度の極めてまばらなるD像(輪郭像と仮称)の描出出来ることを知った。この知見の応用として、下顎骨の輪郭を示す3D像(輪郭像)の中に、病巣の3D像を併せて描出することに成功した。これにより顎骨内における病巣の位置・形・大きさ・方向が一目瞭然に理解出来、同時に病巣体積が表示されることになった。顎骨の輪廓像の体積は極めてわずかで、病巣体積の測定結果にほとんど影響しなかった。これを開窓手術病例に応用して、手術後病巣の縮少して行く様を3D像の上で観察し、その術式と臨床応用例について学会に報告した。術式が定着してから日数が浅いため、未だ多数症例の成績は得られていないが、従来単純撮影による定性的な見方しか行われなかった顎骨疾患のX線診断法に、新らしい手法を来たしたものと考えている。
アフリカの灌漑稲作地域のコミュニティによる持続的な水利運営の実態解明と普及の試み

昨年度は8月及び3月に渡航し、対象としているケニア西部のビクトリア湖岸地域の稲作と水利組織の活動の実態を明らかにするための調査を行い、情報収集に努めた。また、論文執筆も行い、計3報の論文が掲載に至った。8月の渡航の際に、ケニア政府の管轄下にあるアヘロ灌漑地区において農民組織の一つであるレボルビングファンドで資金の横領が発覚し、その組織の長少なくとも2人が警察に捕まってしまった。昨年までは農民の組織に対する評価も高く、問題なく水利運営ができていたのだが、この横領事件は8月の渡航中に突然発覚したため、3月にも経過を観察しに行った。8月は、事件発覚後すぐ国家灌漑公社のマネージャーを中心とした役人が、事態の収拾を試み、農民への状況説明を12ブロックのそれぞれの農民グループに対して行い始めていた。稲作は各ブロックごとに毎月行われるため、事件は各直後はそれまでレボルビングファンドの資金で賄われていた稲作に必要な資金の調達が困難になり、農民は各自資金集めに奔走しているようであった。3月では、国家灌漑公社の役人が水利組織の運営に介入し、地域の稲作は継続することができていた。2000年前後、国家灌漑公社の稲作の強要に農民が反発して農民組織が主体となって運営する体制が作られたが、20年経過し、その体制が崩れ、立て直される様子の詳細を記した報告見られない。3月には農民組織への評価を問う調査を再度行ったので、事件発覚前と後での農民の意識の差を見ることが可能で、今後、その解析をする予定である。調査は順調に進んでおり、論文執筆も予定どうりに行えている。本年度は投稿論文に加え、書籍も執筆する予定である。また、資金の横領発覚前と発覚後の農民の意識調査も行えたので、農民が自分たち代表者に対する意識がどのように変化したのかも追えている。横領事件の発覚前は、皆、代表者を恐れて良いことしか言わない傾向があったのだが、横領事件は覚悟は、良くも悪くも、代表者の人となりや、仕事ぶりに対して思うところを言うように変化してきた。水利組織やレボルファンド等の代表者は、地域の社会の軸となっている父系拡大家族の中でも重要な役割を担ている人物でもあったが、人々が思うところを口にするような状況になったことによって実際の組織の成立ちがどうであったのかが理解できるようになっていると考えている。今後も定期的に現地調査を行い、今後も定期的に調査地に向かい、農民組織と国家灌漑公社の関係性の変化に関する情報を収集しつつ、データをとり、論文執筆をつづける予定である。横領発覚後も地域社会の中では横領をした張本人を罰するという行為は見られなかった。これは共同体に対して害をなす個人に対し、アジアではパニッシュメントが加えられるが、アフリカではそれが見られないというアフリカにおいて一般的に見られる現象であると考えられる。こういった特徴が水利組織の運営を難しくしているのだと考えられるが、国家灌漑公社が関与して運営が行われることによってどのような効果が見られたのか今後解析していき、アフリカ的な水利組織の健全な運営に必要な条件を抽出していきたいと考えている。

水利組織やレボルファンド等の代表者は、地域の社会の軸となっている父系拡大家族の中でも重要な役割を担ている人物でもあったが、人々が思うところを口にするような状況になったことによって実際の組織の成立ちがどうであったのかが理解できるようになっていると考えている。今後も定期的に現地調査を行い、今後も定期的に調査地に向かい、農民組織と国家灌漑公社の関係性の変化に関する情報を収集しつつ、データをとり、論文執筆をつづける予定である。横領発覚後も地域社会の中では横領をした張本人を罰するという行為は見られなかった。これは共同体に対して害をなす個人に対し、アジアではパニッシュメントが加えられるが、アフリカではそれが見られないというアフリカにおいて一般的に見られる現象であると考えられる。こういった特徴が水利組織の運営を難しくしているのだと考えられるが、国家灌漑公社が関与して運営が行われることによってどのような効果が見られたのか今後解析していき、アフリカ的な水利組織の健全な運営に必要な条件を抽出していきたいと考えている。