hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メトホルミンによる免疫疲弊解除研究

CD8 T細胞はTCR刺激により、ナイーブ→エフェクター・メモリー(TEM)→セントラル・メモリー(TCM)へと分化が進むが、メトホルミンにより長くTEMに留まるが、解糖系阻害剤2-DGを加えると容易にTCMへと分化した。即ち、メトホルミン存在下では、より解糖系が亢進し、TEMの状態が長く続ことになる。TEMは腫瘍内ではTCMよりも強いエフェクター作用を有しているため、以上の事実はメトホルミンによる代謝制御と抗腫瘍効果の関係を示すものと思われる。2型糖尿病薬メトホルミンの服用により、発癌率・癌死亡率が低下するという報告があるが、そのメカニズムは不明であった。本研究では、メトホルミンの抗腫瘍効果が免疫、特にCD8T細胞(キラーT細胞)を介して行われることを明らかにした。通常、腫瘍内のキラーT細胞は疲弊し、その機能は消失している。メトホルミンはキラーT細胞の代謝、特に解糖系を高めて癌細胞を殺傷する機能を復活させることにより抗癌作用を付与していた。論文が受理され誌上発表がなされたこと、及び1件の特許出願ができたことがその根拠である。メトホルミンによるCD8T細胞の活性化の分子メカニズム解明のために、最終年度である平成28年度は解糖系と酸化的リン酸化に焦点を絞り研究を進めて完成させる。脾臓から精製したナイーブCD8T細胞をメトホルミンであらかじめ短時間処理し、これを抗CD3抗体および抗CD28抗体、あるいは抗CD3抗体単独で刺激培養して記憶T細胞へと分化させる系を立ち上げた。培養25日目における細胞の代謝エネルギーを乳酸産生に伴うpHの低下ECARを指標に解糖系を評価する、及び酸素消費速度OCRを指標に酸化的リン酸化を評価する。これらの指標をもとにメトホルミン暴露によって、解糖系が亢進するのか或いはクエン酸回路に伴う酸化的リン酸化反応が亢進するのか、定量的に明らかにする。続いて、エネルギーセンサーであるAMPKの阻害剤compound C, mTORC1阻害剤であるラパマイシンを入れた場合にメトホルミンによるCD8T細胞の代謝改変がどのように変化するのか、を明らかにする。同時に、AMPKα, mTOR, Akt, PI(3)K, PTENなどのTCR/CD28活性化経路における分子群のリン酸化レベルを検出する。これらの実験を通して、II型糖尿病治療薬メトホルミンによる免疫疲弊解除の分子機構とエネルギー代謝の関係を解明する。28年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学、腫瘍免疫学28年度が最終年度であるため、記入しない。
HIV-1潜伏感染細胞fibrocytesの意義と特性の解明

HIV-1は薬剤でコントロール出来る様になったが、体内から完全に排除されていない為、感染者は生涯に渡り服薬を強いられる。主な原因の一つはHIV-1の潜伏感染である。静止期のCD4+ T細胞における潜伏感染が良く知られ、活発に研究されているが、排除する治療法は未だ確立されていない。一方で、静止期CD4+ T細胞以外にも潜伏感染する事が、治療後の感染者検体を用いたウイルス配列の解析等から分かっているが、細胞としての実体は充分に解明されていない。従って、潜伏感染克服には、静止期CD4+ T細胞の排除に向けた取り組みに加え、未解明の部分が多く残る、他の潜伏感染細胞の同定も重要となっている。我々はHIV-1と単球・マクロファージの相互作用について長年、研究してきたが、近年、単球・マクロファージと線維芽細胞の両方の性質を併せ持つ、新たな血液細胞fibrocytes(fibroblastic leukocytes)の発見に着目し、HIV-1がfibrocytesに感染するか解析してきた。その結果、無治療のHIV-1慢性感染者の末梢血中fibrocytesに全例でHIV-1ゲノムを検出した。その検出頻度は単球よりも高く、つまりHIV-1に高感受性であった。本研究ではまず、この易感染性のメカニズムを明らかにした。つまり、HIV-1受容体(CD4およびCCR5)が単球よりも有意に高く、逆に抗HIV-1宿主因子(SAMHD1およびMX2)が低いことを見出した。更に、HIV-1感染成人および小児、B型肝炎重複感染成人などの解析から、これら感染者では末梢fibrocytesが増加することも新たに見出した。以上より、HIV-1感染におけるfibrocytesの重要性が更に示唆された。解析対象とするfibrocytesがHIV-1に対して易感染性であるメカニズム、そして種々のHIV-1感染者の末梢においてfibrocytesの数が増加することを新たに見出した。更には未治療感染者の末梢fibrocytesにおいて完全長のHIV-1ウイルスゲノムを検出することにも成功してきた。これらは本研究の最終目標である、fibrocytesがHIV-1潜伏感染細胞であるかの解明にとって重要な基盤となるものであり、最終年度の研究に有用となっている。潜伏感染の全体のプールの中に占めるfibrocytesの貢献度を明確にする。その為にまず、治療後の慢性感染者の末梢血中のfibrocytesと静止期CD4+ T細胞などに組み込まれたウイルスゲノムの総数を比較する。具体的には完全長ウイルスゲノムのPCR増幅で評価する。ウイルス遺伝子配列も解析して、2つの細胞群で感染したウイルスに違いがあるかも調べる。感染性のウイルスを産生し得るかも潜伏感染細胞の重要な特性なので、治療後の慢性感染者の末梢血中fibrocytesのHIV-1遺伝子発現を活性化して、その後に感染性ウイルスを放出するか解析する。既に、培養fibrocytesを用いた解析から、HIV-1遺伝子の再発現にはJQ1が有効であることを見出しているので、特にこの薬剤を応用する。潜伏感染の成立には細胞の組織内分布も重要な要因なので、感染サルのリンパ節を中心に、細胞傷害性T細胞CTL、抗体、抗エイズ薬が到達しにくい部位にfibrocytesが分布するか解析する。既に予備検討で、fibrocytesはCTLとは異なる部位に局在する可能性を見出しているので、組織免疫染色を中心に更に詳細に解析する。近年、HIV-1潜伏感染細胞であっても、必ずしもその中に完全なウイルスゲノムが組み込まれておらず(主に配列の欠失などによる)、その為、感染性のウイルスを産生しないケースが多数、報告されている。恐らく、感染性ウイルスを産生する、いわゆる真のリザーバーはわずかであると考えられる。一方で、ART治療中断により確実にウイルスはリバウンドしてくるので、真のリザーバーはわずかだが存在する事は確かであり、それらがどの様な細胞集団から構成されているかの解明は重要である、従って、fibrocytesについても本当の意味で潜伏感染細胞と定義できるか慎重に解析する必要がある。そこで本年度は、感染者から分離したfibrocytesに完全長のプロウイルスが検出されるかの解明を試みた。方法は2016年にImamichiらが報告した(PNAS)、5'LTR- to -3'LTR full-length provirus PCR法に準じて行った。その結果、完全長プロウイルスのPCR増幅系を新たに確立し、実際、未治療慢性感染者1例において、fibrocytesに完全長プロウイルスを検出できた。前年度、fibrocytesがHIV-1潜伏感染細胞である可能性、つまり長期ART治療した慢性感染者の末梢fibrocytesを純化・解析し、90%近くの症例でHIV-1プロウイルス断片を検出し、又、約25%の症例で静止期CD4+ T細胞ではなく、fibrocytesにのみプロウイルス断片を検出しており、今後、目指す、fibrocytesが真のHIV-1リザーバーかの解明に向け、確実・簡便な系を確立したものである。当初、fibrocytesが真のリザーバーであるかを解明する為に、感染者からfibrocytesを純化し培養して、その培養上清中に感染性ウイルスが存在するかの実験を行ったが、検出には至らなかった。これは、完全なプロウイルスを有するfibrocytesの頻度が少ないからと予想された、そこで別の方法、つまり、完全長プロウイルスのPCR増幅を試み、実際、系を確立し、未治療慢性感染者1例において、fibrocytesに完全長プロウイルスを検出できた。これは、今年度に目指す、fibrocytesが真のHIV-1リザーバーかの解明に向け、有用な技術基盤となるものである。

HIV-1は薬剤でコントロール出来る様になったが、体内から完全に排除されていない為、感染者は生涯に渡り服薬を強いられる。主な原因の一つはHIV-1の潜伏感染である。静止期のCD4+ T細胞における潜伏感染が良く知られ、活発に研究されているが、排除する治療法は未だ確立されていない。一方で、静止期CD4+ T細胞以外にも潜伏感染する事が、治療後の感染者検体を用いたウイルス配列の解析等から分かっているが、細胞としての実体は充分に解明されていない。従って、潜伏感染克服には、静止期CD4+ T細胞の排除に向けた取り組みに加え、未解明の部分が多く残る、他の潜伏感染細胞の同定も重要となっている。我々はHIV-1と単球・マクロファージの相互作用について長年、研究してきたが、近年、単球・マクロファージと線維芽細胞の両方の性質を併せ持つ、新たな血液細胞fibrocytes(fibroblastic leukocytes)の発見に着目し、HIV-1がfibrocytesに感染するか解析してきた。その結果、無治療のHIV-1慢性感染者の末梢血中fibrocytesに全例でHIV-1ゲノムを検出した。その検出頻度は単球よりも高く、つまりHIV-1に高感受性であった。本研究ではまず、この易感染性のメカニズムを明らかにした。つまり、HIV-1受容体(CD4およびCCR5)が単球よりも有意に高く、逆に抗HIV-1宿主因子(SAMHD1およびMX2)が低いことを見出した。更に、HIV-1感染成人および小児、B型肝炎重複感染成人などの解析から、これら感染者では末梢fibrocytesが増加することも新たに見出した。以上より、HIV-1感染におけるfibrocytesの重要性が更に示唆された。解析対象とするfibrocytesがHIV-1に対して易感染性であるメカニズム、そして種々のHIV-1感染者の末梢においてfibrocytesの数が増加することを新たに見出した。更には未治療感染者の末梢fibrocytesにおいて完全長のHIV-1ウイルスゲノムを検出することにも成功してきた。これらは本研究の最終目標である、fibrocytesがHIV-1潜伏感染細胞であるかの解明にとって重要な基盤となるものであり、最終年度の研究に有用となっている。前年度に引き続き、更に症例を追加して、潜伏感染fibrocytesの頻度を静止期CD4+ T細胞と比較解析する。具体的には、潜伏感染全体に占めるfibrocytesの貢献度を計る指標の一つとして、長期(2年以上)治療後のHIV-1慢性感染者の末梢血中のfibrocytesに組み込まれたウイルスゲノムの総数を、静止期CD4+ T細胞を陽性コントロールとして、PCRにて比較解析する。PCRでは8組のprimer pairを用いて複数の領域を増幅するが、PCR陽性例では配列も解析して特異的増幅を確認する。
複数学習エージェントの相互作用による階層構造の発現に基づくロボットの行動生成

本研究の目的は多種多様な論理センサ・アクチュエータを持つロボットが自身の経験を基に複数の学習エージェントの相互作用の中で階層的な世界感の自律的な構築とそれに基づく合目的行動の獲得を行う枠組を作ることにある.このため,最終年度である本年度は,前年度開発された学習エージェントの自律的生成アルゴリズムを用い,階層型学習機構における異なる状態・行動空間における学習結果の統合手法を開発し、より多くの論理センサ・アクチュエータを装備したロボットへの適用と検証を行った.以下が,主な結果である.1.例示の理解による階層型学習機構を用いた段階的行動学習コーチが目的を達成可能な行動系列を例示し,学習者がそれを自分なりに理解することで,これまでに獲得した学習器の有効性の判断や未学習であるサブタスクの発見及び新たな学習器の生成,階層構造の構築を自律的に行う手法を開発し,実験により確認した.この結果に関して下記の論文を投稿し,査読中である。タイトル:例示の理解による階層型学習機構を用いた段階的行動学習著者:疋田晃一、高橋泰岳、浅田稔投稿先:日本ロボット学会誌2.異なる状態・行動空間を持つ学習器により獲得されたスキルの階層型学習機構による統合多様な論理センサ・アクチュエータを持つロボット状態・行動空間を部分空間に分割し,学習結果を上位層で統合することで効率的にロボットの行動を獲得する手法を開発し,実機での有効性を確認した.3.全方位移動,全方位視覚,ピンボール型キック機構,タッチセンサ,赤外線距離センサなどの機能を持ったロボットを開発した.このロボットにより,開発を行ってきた手法の評価や,改良を進めていくことを現在進めている.本研究の目的は多種多様な論理センサ・アクチュエータを持つロボットが自身の経験を基に複数の学習エージェントの相互作用の中で階層的な世界感の自律的な構築とそれに基づく合目的行動の獲得を行う枠組を作ることにある.このため,初年度である本年度は,学習エージェントの自律的生成アルゴリズムの開発,シミュレーションによる確認,階層型学習機構における異なる状態・行動空間における学習結果の統合手法の開発,実機による確認,またより多くの論理センサ・アクチュエータを装備したロボットの開発を行った.以下が,主な結果である.1.例示の理解による階層型学習機構を用いた段階的行動学習コーチが目的を達成可能な行動系列を例示し,学習者がそれを自分なりに理解することで,これまでに獲得した学習器の有効性の判断や未学習であるサブタスクの発見及び新たな学習器の生成,階層構造の構築を自律的に行なう手法を開発し,実験により確認した.この結果に関して論文を準備中である.2.異なる状態・行動空間を持つ学習器により獲得されたスキルの階層型学習機構による統合多様な論理センサ・アクチュエータを持つロボット状態・行動空間を部分空間に分割し,学習結果を上位層で統合することで効率的にロボットの行動を獲得する手法を開発し,実機での有効性を確認した.この結果に関して現在論文を準備中である.3.全方位移動,全方位視覚,ピンボール型キック機構,タッチセンサ,赤外線距離センサなどの機能を持ったロボットを開発した.このロボットにより,開発を行ってきた手法の評価や,改良を進めていくことが期待できる.本研究の目的は多種多様な論理センサ・アクチュエータを持つロボットが自身の経験を基に複数の学習エージェントの相互作用の中で階層的な世界感の自律的な構築とそれに基づく合目的行動の獲得を行う枠組を作ることにある.このため,最終年度である本年度は,前年度開発された学習エージェントの自律的生成アルゴリズムを用い,階層型学習機構における異なる状態・行動空間における学習結果の統合手法を開発し、より多くの論理センサ・アクチュエータを装備したロボットへの適用と検証を行った.以下が,主な結果である.1.例示の理解による階層型学習機構を用いた段階的行動学習コーチが目的を達成可能な行動系列を例示し,学習者がそれを自分なりに理解することで,これまでに獲得した学習器の有効性の判断や未学習であるサブタスクの発見及び新たな学習器の生成,階層構造の構築を自律的に行う手法を開発し,実験により確認した.この結果に関して下記の論文を投稿し,査読中である。タイトル:例示の理解による階層型学習機構を用いた段階的行動学習著者:疋田晃一、高橋泰岳、浅田稔投稿先:日本ロボット学会誌2.異なる状態・行動空間を持つ学習器により獲得されたスキルの階層型学習機構による統合多様な論理センサ・アクチュエータを持つロボット状態・行動空間を部分空間に分割し,学習結果を上位層で統合することで効率的にロボットの行動を獲得する手法を開発し,実機での有効性を確認した.3.全方位移動,全方位視覚,ピンボール型キック機構,タッチセンサ,赤外線距離センサなどの機能を持ったロボットを開発した.このロボットにより,開発を行ってきた手法の評価や,改良を進めていくことを現在進めている.
体軸間相互作用による神経外胚葉サイズ決定のメカニズム

本研究は体軸形成過程でその領域サイズが決定されるウニ胚神経外胚葉に着目し、一次軸および二次軸形成に関与するシグナル分子が神経外胚葉のサイズ決定に関わるメカニズムを解析することを目的に行われた。それぞれの軸形成を担う分子の阻害実験により、一次軸形成を担うWnt-JNK経路および二次軸形成を担うNodal経路がウニ胚神経外胚葉サイズ決定に重要であることを示した。多細胞生物が三次元の体を構築するためには、一次軸(e.g.前ー後)、二次軸(e.g.左ー右)の各体軸に沿った細胞・組織・器官の正確な分化と配置が必要である。本申請研究の目的は体軸形成過程でその領域サイズが決定される神経外胚葉に着目し、一次軸および二次軸形成に関与するシグナル分子が神経外胚葉のサイズ決定に関わるメカニズムを解析することである。本年度は二次軸形成因子のNodalが神経外胚葉サイズ決定を制御している点に関して、Nodalシグナルが実際に相互作用しているシグナル経路の探索を中心に解析を行った。一次軸形成を担うとされているWntシグナル全てをノックダウンするためにWntの受容体であるLRP5/6のノックダウンを行い、一次軸形成を阻害した。その条件下ではNodal自体が発現しないためNodalとWntの関係を探るには不適切であった。そこでWntシグナルのうち、Wnt-JNK経路のみ阻害したところNodalの発現は見られたため、Wnt-JNK阻害胚においてNodal阻害を行ったところ神経外胚葉サイズがNodalだけ阻害した胚よりも大きくなったことが確かめられた。このことからWnt-JNK経路とNodalシグナルが相互作用している可能性が示唆されたが、細胞内細胞外いずれかで影響しているのかが未だに不明である。さらにNodal経路が神経外胚葉形成因子であるFoxQ2の発現を直接制御している可能性を調べるためFoxQ2の発現調節解析を行ったがゲノム情報の欠如から調節領域全体を探ることが出来ていない。本年度はNodal受容体であるAlk4/5/7とその細胞内シグナル分子であるSmad2/3のノックダウンを試み、胞胚期の神経外胚葉のサイズを確認した。Smad2/3に関しては抗体染色による確認でノックダウンが成功していなかった。一方Alk4/5/7を阻害した胚では神経外胚葉サイズが正常な状態にあった。これは一昨年度のNodal阻害の結果と矛盾する。そこで、胞胚期に発現し、Alk4/5/7を共有すると思われるTGF-beta分子であるUnivinの阻害を試みた。その結果、神経外胚葉のサイズは正常胚と同程度であり、Nodal阻害時に見られる神経外胚葉の縮小にはUnivinが関与している可能性を示すことができた。また、神経外胚葉形成に必須な転写因子FoxQ2の発現調節解析を行ううえで必要な情報を得るために、バフンウニゲノムを解読した。それによりFoxQ2がゲノムの中で2コピー存在すること、また、その転写調節領域配列にそれぞれ微妙な違いがあることが明らかになった。現在、それぞれの上流8kbまでの配列をゲノムDNAから単離することができたため、今後その配列の中で重要と思われるdomainの解析を行う。そのために必要なGFPコンストラクトの作成を終えたところである。本年度は神経外胚葉の胚前端部への限局が一次軸形成依存的であると思われていたが、その過程に二次軸形成因子のNodalが関与する事実を示した。モルフォリノオリゴのマイクロインジェクションによるNodalノックダウン胚では間充織胞胚期の神経外胚葉サイズが正常胚よりも縮小していた。一方、NodalのアンタゴニストであるLeftyノックダウン胚では神経外胚葉サイズが正常胚よりも拡大していた。さらにこれらの縮小および拡大がどのタイミングで生じるかを検証したところ、受精後12、15時間ではNodalノックダウン胚では正常胚と差異がなく、18時間から差が生じることが明らかになった。しかし、Leftyノックダウン胚では12時間では変化がないものの15時間で既に神経外胚葉サイズが正常胚のそれよりも拡大していることが明らかになった。

これは神経外胚葉の正常なサイズ維持には受精後12時間から15時間の間に適切な量のNodalが必要であることを示している。また、Nodal経路のどの段階で神経外胚葉サイズ決定に関与しているのかを調べるため、まずNodal受容体のAlk4/5/7およびSmad2/3を日本産のバフンウニ胚から単離し、モルフォリノオリゴをデザインした。現在ノックダウン胚作製の条件検討を行っている。ウニの体軸形成過程において二次軸形成因子のNodalが一次軸形成のWnt-JNK経路と相互作用している可能性を示唆できたのは非常に大きな進歩である。しかし一方で、Nodalシグナルが神経外胚葉因子FoxQ2の発現調節とどのように関与しているのかを探るために行っているFoxQ2の発現調節解析が想定通り進んでいない。これは日本産バフンウニのゲノム情報が欠如していることが原因であり、その情報の整備を続けている状態である。本申請研究は二つの体軸形成を担うシグナル経路同士がリンクしているメカニズムを示すことを目的としている。本年度はその現象のタイミングを明確に示すことに加え、Nodal経路に関与する受容体と細胞内mediatorのSmad2/3をバフンウニから単離することが具体的な目的であったため計画通り順調に進展している。ゲノム情報の欠如からFoxQ2の発現調節解析が計画通り進んでいないため、使用予定予算に未使用研究費が生じた。今年度に引き続き、FoxQ2が存在するゲノム領域の情報整備を行い、実際に発現調節解析を行いNodalシグナルとの関係を明らかにする。また、NodalとWnt-JNK経路の関係をより詳細に解析する。その時空間的な相互作用を明らかにし、体軸形成を担うシグナル経路同士の関わりを明らかにする。今後は二次軸形成因子のNodalが一次軸形成依存的現象と思われていた神経外胚葉の限局に関与している点をより詳細に解析する。今年度に正常な神経外胚葉サイズ維持にNodalが必要であることが示されているので、一次軸形成のどのステップでNodalが関与しているのかを他のTGF-bファミリーメンバーとの関わりを詳細に調べることで検証する。申請計画通りにBMP2/4の経路の受容体やそのアンタゴニストであるChordinを単離し、Nodalのノックダウン胚においてそれらをさらにノックダウンすることや体の一部で機能阻害を行うことでNodalを含めたTGF-bファミリーメンバーが神経外胚葉サイズ維持に関わるメカニズムを明らかにする。発現調節解析には大量のプライマーセット、PCR酵素、DNA抽出キット等を使用する。また、シーケンス解析も高頻度で行うためそれらに次年度の予算を使用する。さらに本プロジェクトの結果の論文公表も予定しているため英文校閲費用および論文投稿に予算を使用する計画である。実際に研究を遂行した結果、胚のハンドリングを重要視して平成23年度に購入予定であった通常の実体顕微鏡よりも実験結果を観察する蛍光実体顕微鏡または蛍光顕微鏡が必要であることが判明した。具体的な計画のうち、次年度には各遺伝子のノックダウン胚における神経外胚葉サイズを厳密に観察する必要がある。現時点で詳細な観察を可能にする顕微鏡はセンター共通備品しかないため、今後の研究で高頻度に使用することを考慮し、高解像度でウニ胚を観察できる蛍光実体顕微鏡または蛍光顕微鏡の購入を検討する。
多収水稲品種が持つ登熟時の水伝導度を高める遺伝子の単離

1.アケノホシとコシヒカリの交雑集団を用いた候補ゲノム領域の特定申請時点で4.2Mbとなっていた候補領域周辺で組換えを起こした系統の出穂期以降の出液量の推移を調査して遺伝子の遺伝学的な絞り込みを行った。その結果、候補領域は第2染色体長腕のRM5460からRN3535の間の922kbに絞り込むことができた。候補領域周辺におけるアケノホシおよびコシヒカリのゲノム塩基配列情報の配列比較からさらに3個のINDELマーカーを作出し、候補領域内での更なる絞り込みに供試可能な組換え系統を得た。2.候補ゲノム領域に関するアケノホシ系譜上のハプロタイプの伝達の調査候補ゲノム領域について日本晴を参照配列としてアケノホシとコシヒカリを比較した結果、得られた一塩基置換多型の殆どはアケノホシと日本晴が共通で、コシヒカリが異なるパターンを示した。またアケノホシの系譜における候補ゲノム領域は日本品種コチカゼに由来する可能性が高いことが示唆された。3.候補ゲノム領域をアケノホシ型に置換したコシヒカリ系統の特性評価候補遺伝子を含むゲノム断片をアケノホシ型に置換したコシヒカリ準同質遺伝子系統について10株×3反復の簡易生検を行い、籾重、わら重、精籾重、精玄米重を評価したが、コシヒカリと比較して明瞭な差は見られなかった。また、ワグネルポットに生育させた登熟期の準同質遺伝子系統は、コシヒカリに比べて根の表面積が大きいことによって根の通水抵抗が小さく、結果として植物体全体の通水抵抗が小さくなることが示された。
熱中性子ドーピングされた同位体Ge半導体中の金属-絶縁体転移とホッピング伝導

臨界濃度近傍で正確にGaドープした補償比が極めて小さい一連の70Ge結晶試料を熱中性子ドーピング法も用いて作製し、極低温(<1K)に於ける電気伝導特性を測定・解析した。本手法では^<70>Ge単結晶に照射する熱中性子の量に比例して試料内に極めて均一にGaアクセプタが発生する。その結果、金属絶縁体転移の臨界濃度N_cの1%以内の領域を等間隔でカバーする9個の試料の作製に成功した。最も転移点に近い試料の濃度は1.0004N_cである。ここまで転移点に接近できるのはドーパントが極めて均一に分布しているからである。低温電気伝導度測定の結果、金属伝導度はGa濃度の減少と共に低下し、転移点では絶対零度に外挿した電気伝導度がゼロとなった。この振る舞いをGa濃度に依存する臨界現象として解析し、臨界指数0.5をえた。絶縁体試料の広域ホッピング抵抗は、濃度に対する臨界指数1で表されることを見いだした。また、最大8Tの磁場中においても同様の実験を行い、電気伝導度臨界指数が1となることを見出した。磁場ありとなしの場合で臨界指数の値が変化するのは転移のUniversality classが外部磁場によって変化するためと思われる。従来の研究では試料の品質に制約を受けてか絶縁体または金属伝導の一方のみが議論されるケースがほとんどであった。しかし我々の高品質な試料では両方が同時に解析できる事が示された。本研究では同位体組成を制御した^<70>Ge半導体結晶の熱中性子ド-ピングにより、絶縁体相から金属相にまたがるGaアクセプタ濃度を有する一連の試料を用意した。このド-ピング手法を用いると極めて均一なGa分布が得られるため、従来の方法と比べて金属・絶縁体転移の臨界濃度N_cへより近づくことができる。今回作製した10個の試料はすべてN_c±1%以内のGa濃度を有し、最も転移点に近い試料は1.0004N_cとこれまでの実験そして数値計算では考えられないほど臨界点に接近した。これらの試料の電気伝導度を希釈冷凍機中0.021Kの温度範囲で測定し、金属試料と絶縁体試料に分けて、詳細な解析を行った。金属試料では絶対零度における伝導度を外挿法により求め、その臨界指数が約0.5であることを確認した。また、伝導度の臨界現象を解析するにあたり、温度と濃度の両方を同時に含む新しい数式による解析法を提案し、転移のuniversalityに関して議論した。絶縁体試料の伝導度は広域ホッピング伝導の理論と定量的に比較され、転移点から離れたGa濃度<0.99N_cの範囲では従来の理論と良い一致を得たが、N_c-1%以内の転移点近傍では理論の予想とは異なる結果が得られた。現在、その詳細について検討中である。
播磨国風土記の現地調査研究を踏まえた古代地域社会像の提示と方法論の構築

3年間の研究を通じて、(1)播磨国風土記の地名の新しい現地比定(2)地域史研究や村落祭祀論をめぐる新たな方法論の構築(3)地名起源説話にもとづく王権論と播磨政治史へのアプローチ(4)播磨国と他国との交流と交通路の解明(5)播磨国をめぐる地域間交流におけるミヤケ立地と交通関係の解明、という5つの研究成果を得た。本研究の目的は、播磨国風土記の史料校訂を踏まえた徹底的な現地調査を行うことにより、古代地域社会像の実態解明とその方法論の構築をめざす点にある。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)主たる現地調査を3回実施し(2010年6月12目、10月9日、2011年3月26日)、『播磨国風土記』の讃容郡邑宝里室原山条(石灰を出すとの記事)、宍粟郡柏野里敷草村条(鉄を出すとの記事)、揖保郡林田里稲種山条の内容についての知見を深めた。とくに稲種山比定地の峰相山とんがり山については、地元研究者の協力を得て、頂上近くに二つの磐座があることが判明し、この山が現在も信仰の対象になっている事実を確認することが出来た。(2)現地調査を踏まえた研究分担者会議を3回催し、とくに6月と10月の会議では、播磨・出雲間の交通・交流に関する集中討議をおこなった。その成果を研究代表者である坂江が、風土記研究会(2010年9月)、日本考古学協会2010年兵庫大会(2010年10月)、条里制・古代都市研究会(2011年3月)などの各学会において発表した。これにより播磨国風土記研究の現状と課題について、歴史学関係者のみならず、国文学研究者、考古学研究者、地理学研究者らとともに共有することができた。(3)播磨国と但馬国との交流の問題については、研究分担者の古市が研究をすすめ、その成果の一端を「文献からみた古代の但馬と朝来」と題して報告した(2011年1月)。(4)平成19年21年度科学研究費補助金・基盤研究(C)「播磨国風土記を通してみる古代地域社会の復元的研究」の成果報告書の改訂版を2010年8月に刊行した。これを兵庫県内の古代史関係者等に配付して中身について意見等を聞くことにより、本研究の課題や問題点を洗いだすことができた。本研究の目的は、播磨国風土記の史料校訂を踏まえた現地調査をおこなうことにより、古代地域社会像の実態解明とその方法論の構築をめざす点にある。(1)主たる現地調査を7回、研究分担者会議を3回実施した。今年度は当初の予定通り、風土記にみえる他国との交流、および中央政治勢力と播磨国との「交通」に関する史料の共同調査研究をすすめ、とくに播磨-出雲間の交通実態の解明、播磨-摂津間の交通をめぐる基礎的分析をおこなった。その成果の一部を研究代表者の坂江が、島根県古代文化センター刊『古代出雲の多面的交流の研究』において、「播磨国風土記からみる出雲・播磨間の交通と出雲認識」と題する論文として公表した。(2)本研究の成果と課題に関する「中間総括」を坂江がおこない、国立歴史民俗博物館共同研究「新しい古代国家像のための基礎的研究会」において、「播磨国風土記からみた古代の西播磨揖保郡を中心に」と題する報告をおこなった。また坂江が、『風土記研究』35号において、「歴史学研究からみた『播磨国風土記』研究の可能性」と題する論考を書いた。(3)『播磨国風土記』の讃容郡条および神前郡条の「国占め」神に関する地名説話の分析をすすめ、現地比定調査をおこなうとともに、播磨国における最高の地方神「伊和大神」の歴史的位置づけに関する研究をおこなった。このうち現地比定をめぐる基礎的調査の成果の一部については、坂江・古市・高橋が、神戸大学大学院人文学研究科地域連携センター編『ふくさき再発見』において、「『播磨国風土記』の世界をたずねて『播磨国風土記』神前郡条の研究」として発表した。(4)古代の播磨国に関連する出土文字資料に関する須恵器調査(神戸市神出鴨谷2号窯出土のヘラ書き文字資料)を兵庫県立考古博物館の学芸員とともにおこない、播磨国おける「王」姓をめぐる新たな知見を得た。本研究は、播磨国風土記の現地調査研究をおこなうことにより、古代地域社会像の実態解明とその方法論の構築をめざすことを目的とした。本年度は主たる現地調査を3回、共同研究会を2回開催し、そのうち3月16日には、まとめの研究会をもった。3年間の研究期間を通じて、つぎのような成果を得た。1現地調査を重ねることにより、播磨国のうち、揖保・讃容・宍禾・神前の4郡の風土記地名の新たな現地比定をおこなうことができた。その成果を別途刊行の報告書、「播磨国風土記の現地調査を踏まえた古代地域社会像の提示と方法論の構築」に公表した。

2「国占め」神話史料群の分析をすすめ、これらの神話断片が村落レベルの族長層の地域支配に関わる祭祀儀礼の内容を解明できる史料であることを明らかにした。その成果を研究代表者の坂江渉が、『国立歴史民俗博物館研究報告』179集に公表する予定である。3「播磨国風土記」にみえる王族伝承や吉備・葛城・火明命系の氏族伝承を素材にして、大化前代の播磨の政治構造や、倭王権による支配過程の中身を明らかにした。研究分担者の古市晃がその成果の一端を『日本史研究』606号に公表した。4「播磨国風土記」の他国との交通・交流に関わる史料にもとづき、播磨国と他地域(とくに出雲・但馬等の日本海側の諸国と吉備地域)の交通関係の実態と、その具体的な交通ルートの解明をおこなった。その成果について、研究代表者の坂江渉が「条里制・古代都市研究」27号において公表し、また研究分担者の高橋明裕が、第19回総合学術研究集会特設分科会において、「古代吉備の環境と歴史」と題する報告をおこなった。また古代国家の対外交通時における海人(海部)の編成・動員のあり方について、坂江渉が分析をすすめ、その成果の一端を、三宅和朗編『環境の日本史2』(吉川弘文館)において、「ミナトの自然環境と神祭り」と題して公表した。研究代表者と研究分担者間の連絡を密にとり、当初の計画の通り、調査研究をすすめたから。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで通り、研究代表者と研究分担者間の連絡を密にとり、当初の予定通りの計画を遂行させる。
組織レベルでの研究生産性を決定する要因に関する研究

本研究は、組織レベルでの研究生産性を決定する要因を研究し、以下の仮説につながる知見を得た。(1)研究チームの研究生産性に影響を与える要因として、研究者の専門分野の多様性、職場の雰囲気や人間関係があること。(2)チームを率いるマネジャーは、チームの規模が大きくなるほど、自分が研究をおこなう時間は少なくなり、コミュニケーションに費やす時間が多くなること。(3)近い学術分野の研究組織においても、その研究方法によって組織構造が異なり、コミュニケーション・パターンが異なること。企業、大学および公的研究機関でおこなわれる科学研究、特に基礎研究については、その大半が組織あるいはチームでおこなわれているのにもかかわらず、先行研究では分析対象を研究者個人とし、その属性ないしモチベーションと個人業績との関係のみが論ぜられてきた。しかし、組織あるいはチームとしておこなわれる研究の業績は、必ずしも研究者個人の業績の総和にはならない。また、その組織的研究の組織およびプロセスは多様であることが想像される。これらの背景より、以下の課題を設定して「組織レベルでの研究生産性を決定する要因」にアプローチした。「基礎研究の組織は、どのようにマネジメントされているのか?」について、先行研究および公刊資料のレビューをおこなうとともに、研究者へのインタビュー調査をおこなった。それらから得られたのは、次の興味深い示唆である。研究チームのパフォーマンスが何に現れるかについては、論文および資金獲得状況以外に、「若手研究者が、その研究チームの次に、どの程度のポストを得ているか」という“キャリアパスとしての研究チーム"という視点が得られた。また、研究チームのパフォーマンスに影響を与える要因として、「研究者のバックグランド(専門分野)の多様性」が指摘された。また、「職場の雰囲気、人間関係」といった衛生要因も指摘されている。これらの新たな要因を考慮に入れた概念枠組みを作成し、平成21年度の研究をおこなっていく予定である。(当初計画していた「研究現場のフィールドワーク」については、協力先との調整がつかず、延期することとした)企業、大学および公的研究機関でおこなわれる科学研究、特に基礎研究については、その大半が組織あるいはチームでおこなわれているのにもかかわらず、先行研究では分析対象を研究者個人とし、その属性ないしモチベーションと個人業績との関係のみが論ぜられてきた。これらの背景より、「基礎研究の組織は、どのようにマネジメントされているのか?」について、先行研究および公刊資料のレビューをおこなうとともに、公的研究機関および企業の研究者への聞き取り調査をおこない、以下の知見を得た。・研究者が研究マネジャー(リーダー)へと昇格していく過程・研究マネジャーに必要とされる知識/スキル、チームをマネジメントしていく際の具体的なスキル・所属組織におけるコミュニケーションの内容/方法/頻度について:リーダーと研究者間、研究者間、研究者と技術者間、外部研究者間によって大きく異なること・同じ学術分野の研究組織(ゲノム分野)においても、その研究方法(ドライ/ウェット/その中間)によって、コミュニケーション・パターンが異なること・公的研究機関におけるカンファレンス、外部との研究会、研究マネジメントに関する研修・マトリックス組織を採用した場合の、採用前・採用後のコミュニケーション・パターンの変化、オフィスレイアウトが与える影響企業、大学および公的研究機関でおこなわれる科学研究、特に基礎研究については、その大半が組織あるいはチームでおこなわれているのにもかかわらず、先行研究では分析対象を研究者個人とし、その属性ないしモチベーションと個人業績との関係のみが論ぜられてきた。これらの背景より、「基礎研究の組織は、どのようにマネジメントされているのか?」に加えて、「組織外の研究成果・技術は、どのように導入されているのか?」について、引き続き先行研究および公刊資料のレビューをおこなうとともに、公的研究機関および企業の研究者への聞き取り調査と研究活動ログによる調査をおこない、以下の知見を得た。・近い学術分野の研究組織においても、その研究方法によって組織構造が異なり、コミュニケーション・パターンが異なること・研究マネジャー(リーダー)に職位が近づくほど、実際に研究をおこなう時間は少なくなる。また、コミュニケーション(会議、打ち合わせ、電子メール、電話、予定外のミーティングなど)が増加する。・所属する研究組織の規模が大きくなるほど、研究マネジャー(リーダー)は、実際に研究をおこなう時間は少なくなる。
白内障遺伝子発現に及ぼす宿主因子と外部因子の影響

1.はしがき人の白内障の発症機構を解析する目的で、申請者らは、新たな動物モデルを作出した。典型的遺伝性白内障として、世界的にも有名なNAKANOマウスは、遺伝的背景が不明である上に、非近文系であるという欠点を持っている。そこで、この遺伝子(nct)を、遺伝系の判明しているBALB/cマウスに導入して、BALB/c-nct/nctを作成した。このような試みは全く見られていない。本研究は、この新らしいモデル動物を用いて、白内障遺伝子発現に及ぼす宿主因子や外部因子の影響を明らかにしようというものである。2.研究成果(1)BALB/c-nct/nctマウスの確立雄NAKANOマウスを雌BALB/cに交配し、F_1からF_2をつくり、その白内障マウスnct/nctをBALB/cに戻し交配した。これを1サイクルとして、7回反復することにより、安定した白内障モデル動物が樹立できた(研究発表1)。(2)BALB/c-nct/nct白内障の特性NAKANO白内障の発症時期が、2122日であったのが、50300日に逓延し、核型白内障から皮質型白内障に転化した。水晶体の発育、病理組織像、蛋白質の生化学的変容等も異り、宿主側の因子が影響を与えていることが判明した(研究発表2)。(3)in vitroのtranslationexperimentsでは、hydrocortioneやEGF等の影響には差が見られなかったが、Na/K dependeutに^<35>S-methionineが取り込まれる特異的なpolypeptidesが、BALB/c-nct/nct水晶体にのみ存在することがわかった(研究発表準備中)。3.結語戻し交配7回で安定した白内障モデル動物が作出された。白内障はマイルド型に変り、白内障遺伝子の発現に宿主側の因子が影響を与えていることが示された。発症時期が逓延したことで、未だ実験半ばのものもあるが、今後は外部因子に対する反応の特異性に着目し、白内障発症機構解明の糸口にしたい。
環境汚染物質誘導による肺胞上皮細胞のアポトーシスとそのシグナル伝達機構について

呼吸器上皮細胞の急性毒性に及ぼす外部環境汚染物質の影響を検討するために、肺胞II型上皮細胞の初代培養系を用いて、重金属暴(ニッケル、カドミウム、水銀、鉛、マンガン)による細胞毒性及びその機構について解析した。水銀とカドミウムの細胞毒性は濃度依存的に増加し、その作用はカドミウムよりも水銀で大きかった。これら無機重金属化合物間の細胞毒性における差はなかった。ニッケル、鉛、マンガンの細胞毒性は認められなっかたが、ニッケル作用により著明なミトコンドリアの代謝活性阻害がみられた。肺毒性スクリーニングとして、このinvitroモデルの肺胞I型上皮細胞の初代培養系の利用は迅速、簡便、再現性良く解析出来ることから非常に有用であると考えられる。またこの重金属の細胞毒性による細胞死の機構を解明する目的で、肺胞II型上皮細胞の核DNA損傷に及ぼす重金属の影響について検討すると、アポトーシスの検出方法で使用される核DNAの断片化がニッケルにより著明に誘発された。この核DNAの断片化作用はニッケルが最も強く、続いて水銀、カドミウムの順であった。鉛やマンガンではこの作用はみられなかった。また重金属暴露6時間ではこの核DNAの断片化が減少することから、DNAの損傷を受けた肺胞II型上皮細胞においては速やかに核DNAの修復機構が働くものと考えられる。以上のことより、重金属の細胞毒性作用に対する肺胞II型上皮細胞の感受性及びその細胞毒性発現機構は、重金属の種類により異なることが示唆された。環境汚染物質による呼吸器上皮細胞のアポトーシス誘導を検討する目的で、肺胞TypeII細胞の初代培養系を用いて重金属の暴露を行い、この細胞核DNAの断片化に及ぼす重金属の影響について免疫生化学的手法にて解析した。重金属のなかでも特にニッケルは短時間暴露において著明な核DNAの断片化促進作用が明らかとなった。次いで水銀、カドミウムでも同様にDNA断片化がみられたが、マンガンや鉛では影響はみられなっかた。また^<51>CrやLDHのメディウムへの遊離による細胞毒性評価を同時に検討すると、ニッケル暴露では細胞障害性は水銀やカドミウムに比較すると非常に少ないことより、むしろニッケルは呼吸器上皮細胞核に対する作用が大きく、遺伝情報伝達機構および遺伝子発現機構に大きな影響を及ぼすと考えられる。このことは呼吸器系におけるニッケル発癌メカニズムを解明する上において非常に重要であると考えている。形態学的観察においては、走査電子顕微鏡下での水銀とカドミウム暴露細胞では細胞表面の微絨毛が消失して表面が平滑になり、細胞体積は減少していた。倒立顕微鏡下での観察においても大部分の細胞は破壊され、接着細胞は著明に減少していた。しかしニッケル暴露細胞は対照と同様な細胞膜構造を有し、細胞膜破壊像は観察されなっかた。DNAの断片化がアポトーシスの形態学的特徴であるクロマチンの凝縮と核の断片化の引き金になると考えられることより、現在、透過型電子顕微鏡でのこれら重金属暴露細胞の核内クロマチンの凝集の有無について検討している。またアガロースゲルの電気泳動法による重金属暴露細胞の染色体DNAの断片化の有無、およびアポトーシス関連遺伝子発現の検索についても今後検討し、呼吸器上皮細胞のアポトーシス誘発因子として可能性のある重金属について解析を行う予定である。環境汚染物質による呼吸器上皮細胞のアポトーシス誘導機構を解析する目的で、肺胞II型上皮細胞の初代培養系を用いて、核DNA損傷に及ぼす重金属の影響について検討した。この核DNA断片化の測定は、BrdU標識核DNAを含む細胞の重金属暴露によりクロマチンより分離した細胞質中のBrdU-標識DNAをモノクロナール抗体を用いたsandwich enzyme immunoassay(ELISA)の原理に基づいて測定した。ニッケル、カドミウム、水銀の4時間暴露により、肺胞上皮細胞の核DNAの断片化が誘発され、特にニッケルにおいてその作用が最も強いことがわかった。鉛やマンガンは全く核DNA損傷への影響はみられなかった。

ところがこれらニッケル、カドミウム、水銀の6時間暴露細胞においては、いずれもこの断片化作用が4時間暴露に比べ、減少していた。特にニッケル暴露では、LDHや^<51>Crの培養上清中への漏出測定による細胞死を測定しても細胞障害作用はほとんどなく、肺胞上皮Type II細胞においては核DNA損傷修復機構の作用発現が損傷後速やかに行われることが示唆された。またミトコンドリアの代謝活性を指標にして肺胞上皮の細胞活性に及ぼすニッケルの影響をMTT法にて検討すると、著明な阻害がニッケルだけにみられた。現在、透過型電子顕微鏡による重金属暴露細胞の核内クロマチンの凝集は確認されておらず、検討を要している。重金属の中でも特にニッケルは肺胞II型上皮細胞に対し、アポトーシスの検出方法で使用されている核DNAの断片化を促し、またその作用器官として核とミトコンドリアが顕著であるという興味ある新知見が得られた。以上のことより、重金属に対する肺胞II型上皮細胞の感受性ならびにその細胞毒性発現機構は、重金属の種類により異なることが示唆された。
地域課題の発見と解決を促す野外調査能力の育成-GISを活用した探究学習を通して-

本研究は、選択授業(2・3年生合同)の場で行ったものである。大学・地理学教室と本校が連携し、GISを利用し、野外調査能力の向上を志向する地域社会貢献型カリキュラムを開発・実施した。フィールドとしては、本校周辺の平野区である。様々な地理的事象(とくに地域の交通安全)に着目し、GISソフトを活用して、地図化し、評価・分析しながら、問題を発見し、解決方法を検討させた。具体的な成果・課題としては、以下の通りである。(1)大学と協同した学習プログラムを構成することができた。とくに、大学生、大学教官が収集したデータ(開発した教材)を中学生が利用することができ、データ分析に多くの時間をかけることができ、野外調査能力の向上につながった。(2)地域を歩いて観察するだけでなく、収集したデータをGISで編集し、加工することにより、より精緻な分析が可能になった。例えば、大学生が収集したデータ(道路幅データ・人口動態等)と生徒が調べたデータ(通行量、外灯の分布当)を重ね合わせることで多面的、多角的な分析が可能になった。(3)ArcGISは、中学生にとって、高度な操作が必要である。「GIS活用マニュアル」を配布したところ、比較的スムーズにデータを入力したり、分析したりすることができた。(4)地域の危険箇所を早期に発見するための視点を仮説的に設定し、調査を通して検証することは時間の関係で進めなかった。また、データ量が多すぎると分析に時間を要する。ある程度、データ量を絞りこむことで、分析力、野外調査能力も高まっていくと考える。今後、地域理解をいっそう進め、持続可能な社会を実現していくためにも、グローバルイシューに対する関心を高めローカルな足場からコミュニティへの参加・貢献を促していくものと考える。とくに貧困問題に焦点化し、地域課題を発見するための学習プログラムを開発し、試行している。
順序・組合せ構造制約下における意思決定モデルの構築

研究成果の概要(和文):例えば、人間関係や航空路線,インターネットのように、ネットワーク状の広がりを持つ関係性に注目した。ここで、人、空港、接続ノード等が、それぞれが属するネットワークの中において、どの程度の貢献をし、どの程度の恩恵(利得)を受けるのかを表現する尺度を提案した。また、これらの恩恵を最大化するような行動基準によって、ネットワーク形成がなされる場合、最終的にどのようなネットワークに行きつくのかについて考察した。本研究は、協力・協調関係によって得られた効果・効用・利得がどのように再配分されるのかという観点に立っている。一般的には、協力・協調関係を結ぶ際、その行為に参加するメンバー・対象全てが自由に、直接コミュニケーションをとれるわけではない。これには、仲介人を通したコミュニケーション、上意下達的な階層伝達、通信、輸送ネットワークなど様々な方法や形態が考えられる。本年度においては、無向グラフによって表わされるコミュニケーション・ネットワーク構造をもったメンバー間の関係において、各メンバーのパワー・貢献度・コスト負担等を測る指標について研究した。通常の協力ゲーム(全てのメンバーが自由に直接コミュニケーションをとることができ、かっ、全てのメンバーが協力・提携関係を結んで行動することができる状況)においては、各メンバーのパワー・貢献度を表わす指標の1つとしてシャープレイ値が提案されている。このシャープレイ値は、1)各メンバーが他のメンバーの集まり(提携)と提携を結ぶ際の「限界貢献度」のある種の期待値として解釈することができ(マージナルアプローチ)、また、2)各提携を組むことによって、それより小さい提携では実現成しえなかった「『追加的価値』の均等配分」を全ての提携に渡って累積した値としても解釈できる。(キューミュラティプアプローチ)これらの、2つのアプローチに基づいて、ネットワーク制約下における、2つのメンバーの貢献度・パワーを表わす指標を提案した。ここで、提案されたマージナルアプローチによる指標は、たとえば、鉄道・高速道路網やインターネットなどのようなネットワークインフラを形成する際における、各ノード(駅、ICなど)の、ネットワーク形成に関わるコスト負担の割合を表現するのに適していることがわかった。また、キューミュラティプアプローチによる指標は、ネットワークを維持するための重要度を表現するのに適していることがわかった。多基準意思決定問題、または、協力ゲームの理論においては、評価基準、または、プレイヤー全体の集合N、および、その部分集合上での尺度(重視度、利得)v : 2∧N→Rを基本要素として議論している。しかし、コミュニケーション制約など様々な理由から、すべてのS⊆Nについて議論することは現実的ではなく、実際には、より制限された状況を考える必要がある。これらに関して、定義域を無向グラフ上に制限した種々の議論が行われてきている。たとえば、グラフ上で連結なプレイヤーの集合のみを実現可能な議論の対象とし、各プレイヤーのネットワーク上での何らかのパワーに応じて、利得の再配分を考えるネットワークゲームの理論などがある。本研究では、本年度において、以下のような成果を得た。1)ネットワークを構成する各々のメンバーに対する、ネットワーク内における周辺度、中心度を表わす指標を、それぞれ公理論的に導いた。2)「ネットワークから得られる利得=周辺度」と考えた場合に、サイクルフリーなネットワークにおいて、また、その時に限り、ネットワーク形成が安定となることを明らかにした。3)ネットワークからの受益のみを追求して、ネットワークの伸展・形成をはかった場合に、ネットワークの拡大局面(ネットワーク拡大へのインセンティブが大きい局面)においては、無閉路ネットワークが安定であることが示された。また、これらの成果を国内の学会・研究集会・ワークショップなどを通して発表した。多基準(多属性)の下での意思決定問題,または,協力ゲームの理論においては,評価基準,または,プレイヤー全体の集合N,および,その部分集合上での尺度(重視度,利得) vを基本要素として議論している。通常のこれらのモデル(多基準意思決定,協力ゲーム等)は,「すべてのNの部分集合Sが形成可能であり,この上で議論する」という,やや非現実的な仮定の上で成り立っている。本研究では,形成可能な部分集合Sが,属性・プレイヤー間の関連性が無向グラフによって導かれる状況に注目した。その上で,以下の3点について考察した。1)無向グラフによって生成されるポセット上での意思決定問題,または,協力ゲームの枠組みを提案した。2)無向グラフにおける各ノードを属性・基準・プレイヤーとした場合における,各ノード(ポジション)のもつ重要度,貢献度,利得を表現するための尺度を,中心性の観点と周辺性の観点から,それぞれ提案した。3)各ノードの重要度,貢献度,利得を最大化するように,ネットワークの形成・進展が進む場合における,安定したネットワーク(つまり,均衡するネットワーク)が,どのようなものであるかについて,動的・静的両面から考察した。その結果,ネットワークの維持・ネットワーク上の情報の管理・制御を重要視する場合においては,ネットワーク形成において起点となることが有利に働き,完全グラフネットワーク形成が進展されることがわかった。この場合,各ノードの価値が中心性尺度によって測られることが合理的であることが示唆された。

また,一方で,インターネットのように接続さえしていれば,情報を同等に得られるような場合においては,ネットワークの端点に位置することが有利に働き,サイクルフリーなネットワークが形成・進展することがわかった。この場合,各ノードの価値が周辺性尺度によって測られることが合理的であることが示唆された。当初の計画通り、ネットワーク上の各ポジションに関して、中心性と周辺性の観点から、それらを定量的に表現する指標を公理論的に導出するに至っている。また、それによるネットワークの安定性についても議論を進めているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、動的なネットワーク形成プロセスを考え、ネットワークの動的安定性についても議論する。どのような状況下で、どのようにネットワーク形成が進み、どのようなネットワークにおいて、安定するのかを明らかにしていく。そうして得られたネットワークから生成される、順序・組合せ構造上における評価・意思決定の構造についても探っていく。