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海跡湖の発達様式と湖底堆積物から解読する人類文化がおよぼした環境への影響について

今年度は科研費研究テーマに関連し,京都府北部に位置する阿蘇海を研究対象とした.阿蘇海は海跡湖(汽水湖)として知られており,天橋立で知られる砂州(砂嘴)堆積物が発達し,現在のような勝景地に姿を変えたものである.本年度の研究では,(1)阿蘇海の20地点において,エクマン・パージによる湖底表層の試料採取ならびにクロロテック水質計による水質調査を実施し,現在の阿蘇海の基礎的な情報を収集するとともに,(2)それらの基礎的データを基に,ボーリング地点を決定(阿蘇海の最大水深部13mにおいて実施)し,圧力式(マッカラー式)ピストンコアーサンプラーにて4mの湖底堆積物を採取した.(1)の調査ならびに研究では,各水深における水温,pH値,酸化還元電位値,クロロフィル濃度,湖底試料の硫化水素値,粒度組成,含まれる花粉,珪藻,有孔虫などの解析をそれぞれ実施した.(2)では天橋立の中央寄りにあたる地点(水深13m)において4mのコアーを採取,半割し,各種分析用の試料とした.それらの分析は主に,半割の一方を軟エックス線写真の撮影ならびに堆積構造の解析として用い,もう片方については,試料を1.0cm間隔に分割し,それぞれの粒度組成分析,炭素(C)・水素(H)・窒素(N)・硫黄(S)の化学分析比の解析,含水率,微化石(花粉・珪藻・有孔虫化石)の解析を実施した.その結果,現在の阿蘇海は,日本における海跡湖の中でも屈指の高嫌気的環境下にあることが明らかとなった.湖全体にわたり汽水環境であるとともに,上下の躍層もわずかながら明らかとなった.したがって阿蘇海内は,上下躍層の混合が起こりにくい特徴を持っている湖の一つといえる.有孔虫なとのデータもそれらを反映している.また,コアー試料については,ある時期から現在のような嫌気的環境が始まっていることが明らかとなった.予定していた^<14>C法による絶対年代の測定については,近くそのデータが出る予定であるが,それらを検討することにより,阿蘇海の時代的な変化を考察することが可能となる.その成果については,今後,関連学会ならぴに学術雑誌において報告する予定である.今年度は科研費研究のテーマに関連し,以下にあげる2つの小テーマを掲げ研究を実施した.(1)日本海側に分布する古砂丘を含む微高地の堆積相と石英粒の特徴,(2)河川-湖沼に誘導化石として再堆積する化石珪藻.(1)は,海跡湖である久美浜湾を取り巻く古砂丘層ならびに完新世の微高地の形成過程ならびにその特徴を明らかにするものである.特に,堆積相解析を行ない久美浜湾周辺に分布する完新世の微高地,古砂丘層が,それぞれ外浜,砕波帯,前浜,砂丘(古土壌を含む)の堆積環境下で形成されたことを明らかにした.このことは,これまで新・古砂丘と一括して扱われていた見解を再検討するものである.さらに,それぞれの環境における堆積物中の石英粒表面の電子顕微鏡による観察からTriangle pit,V-shape pit,Groove pit,Conchoidal texture,Solution textureの5つの表面構造を区分した.特に,砂丘とされる堆積物には,TriangleやV-shape pitが,古土壌にはそれらのSolution textureがそれぞれ認められる.さらに外浜,砕波帯,前浜環境を示す石英粒には,Groove pitやConchoidal textureが特徴的に認められる.このように堆積環境と石英粒の表面構造には密接な関連があり今後さらに詳細な堆積環境を検討する上で活用できる手法といえる.さらに(2)は,現生河川において,現生珪藻種と再堆積した化石珪藻種の堆積場による混在比の違いを明らかにしたものである.特に,更新世以降の淡水珪藻種はそのほとんどが現生しているものが多く,珪藻解析を行なう場合には両者の混在が問題になる.ここでは,絶滅種として知られている化石珪藻種を用い現生種と化石種の混在比が河川のそれぞれの堆積場で,どれほど異なっているのかを検討した.その結果,河川上流から下流へ,さらに河床から側方に氾濫原を離れるに従い化石珪藻種の混在が大きくなることが明らかとなった.この結果は,今後実施するボーリングコア試料の解析に反映されるものである.今年度は科研費研究テーマに関連し,京都府北部に位置する阿蘇海を研究対象とした.阿蘇海は海跡湖(汽水湖)として知られており,天橋立で知られる砂州(砂嘴)堆積物が発達し,現在のような勝景地に姿を変えたものである.本年度の研究では,(1)阿蘇海の20地点において,エクマン・パージによる湖底表層の試料採取ならびにクロロテック水質計による水質調査を実施し,現在の阿蘇海の基礎的な情報を収集するとともに,(2)それらの基礎的データを基に,ボーリング地点を決定(阿蘇海の最大水深部13mにおいて実施)し,圧力式(マッカラー式)ピストンコアーサンプラーにて4mの湖底堆積物を採取した.

(1)の調査ならびに研究では,各水深における水温,pH値,酸化還元電位値,クロロフィル濃度,湖底試料の硫化水素値,粒度組成,含まれる花粉,珪藻,有孔虫などの解析をそれぞれ実施した.(2)では天橋立の中央寄りにあたる地点(水深13m)において4mのコアーを採取,半割し,各種分析用の試料とした.それらの分析は主に,半割の一方を軟エックス線写真の撮影ならびに堆積構造の解析として用い,もう片方については,試料を1.0cm間隔に分割し,それぞれの粒度組成分析,炭素(C)・水素(H)・窒素(N)・硫黄(S)の化学分析比の解析,含水率,微化石(花粉・珪藻・有孔虫化石)の解析を実施した.その結果,現在の阿蘇海は,日本における海跡湖の中でも屈指の高嫌気的環境下にあることが明らかとなった.湖全体にわたり汽水環境であるとともに,上下の躍層もわずかながら明らかとなった.したがって阿蘇海内は,上下躍層の混合が起こりにくい特徴を持っている湖の一つといえる.有孔虫なとのデータもそれらを反映している.また,コアー試料については,ある時期から現在のような嫌気的環境が始まっていることが明らかとなった.予定していた^<14>C法による絶対年代の測定については,近くそのデータが出る予定であるが,それらを検討することにより,阿蘇海の時代的な変化を考察することが可能となる.その成果については,今後,関連学会ならぴに学術雑誌において報告する予定である.
光プローブ走査システムのための集積可能なマイクロアクチュエータ

(1)繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータの駆動評価試作した繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータの動作評価を行った。評価用測定方法および専用の測定ユニットを開発した。電極間距離、印加(駆動電圧)、駆動周波数に対する移動速度、1サイクル当たりの移動距離、発生力を測定した。電極間距離は繊毛がほとんど変形を受けない190μmの時に、移動速度、1サイクル当たりの移動距離、発生力共に最大を示した。速度の最大は駆動電圧150V、駆動周波数100Hz付近で500μm/秒強であった。1サイクル当たりの移動距離は、駆動周波数が大きいほど高い値を示し、20Hzを越えると急激に低下した。可動電極基板が上下に運動する機構なので、電極基板の上下運動による空気の粘性抵抗、ならびに繊毛電極の高さ不均一性による共振周波数の低下が原因と考えられる。発生力は駆動周波数の依存性はなかった。発生力も駆動電圧に依存して大きくなった、駆動電圧150Vのとき発生力46mgf(0.45mN)であった。(2)繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータによる光導波路(光ファイバー)の駆動繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータの機構において、可動電極基板を円柱状の光ファイバーに置き換えて駆動できるか否か検討した。直径250μmのプラスチック光ファイバーにAl電極コート、絶縁コートを施すプロセスを開発した。駆動できる方向は、繊毛方向と光ファイバー長手方向が平行である場合に限られた。光ファイバーが変形し易いため安定な駆動は難しかったが、駆動できることを確認した。これにより本アクチュエータ機構を光プローブを走査するための駆動機構として基本的に使用可能であることが確認できた。今後の課題は周波数特性の改善、光導波路の安定駆動のための駆動機構の改良である。1.新しいマイクロアクチュエータの構造の設計と試作繊毛を配列した新しい静電マイクロアクチュエータの駆動理論モデルを構築し、繊毛の設計を行った。繊毛の製作プロセスを考案し、試作を試みた。材質には感光性ポリイミドを用いたが、プロセスの不安定性が現れたが、外観形状を作製することに成功した。2.電磁力による先導波路先導波路駆動機構の設計・試作と評価電磁力を駆動源とした導波路を捻るアクチュエータ構造を設計した。磁束密度0.4T、捻り梁長さ0.5mmで40mAの電流で22度のねじれ角が得られることが分かった。試作においては、導波路膜の剥離などの問題があるが、外形を製作することに成功した。3.マイクロアクチュエータ、光導波路作製のための機能性薄膜構造の製作技術の開発計画を繰り上げ、酸素イオンによる導波路用ポリイミドの斜め加工も可能な異方性エッチング技術を確立した。今後はシリコン等のイオン加工技術の開発が必要となる。シリコン基板を垂直に一括でエッチングするための安価なエッチング技術として、光電気化学エッチング装置を開発し、エッチングの基本特性を得ることができた。また、立体的構造体に局所的に静電アクチュエータ用の電極膜(導電膜)を製作する必要も考えられるため、低温で金属膜(導電膜)を空間選択的に堆積させるレーザCVD技術の開発を試みた。その結果、10mWの低パワーでも基板温度40°C程度で導電膜が得られることが分かった。1.新しいマイクロアクチュエータの試作と動作の評価繊毛の製作プロセスを考案し、試作を試みた。材質には非感光性ポリイミドを用いる構造に変更し、プロセスもこれに合わせて変更した。繊毛の製作に成功し、繊毛電極と可動電極を製作した。繊毛電極1枚と可動電極により基本動作の確認を行い、静電引力による吸着とそれに伴う横方向の移動を確認した。2.光導波路光導波路駆動機構の試作試作においては、導波路、駆動用配線の製作ステップまでは成功したが、この後の酸素イオンを用いた深いエッチングにより可動部を形成する加工ステップで問題が発生した。可動部形成には構造体材料である光導波路用ポリイミドは深く掘る必要があるため、長時間の酸素イオンエッチングを行ったところポリイミドが黒褐色に変色した。これはイオン衝撃により基板が加熱されポリイミドが変質したためと考えられる。このため加工装置基板ステージの冷却能力改善の改良を行っているところである。3.マイクロアクチュエータ、光導波路のアレイ化のための加工技術の開発シリコン基板を垂直に一括でエッチングするための安価なエッチング技術として、光電気化学エッチング装置を開発し、高アスペクト比のポーラスシリコンの形成と選択的なエッチングを確認した。ポーラスシリコンの形成領域を制御できれば、任意形状の高アスペクト比シリコン構造体を一括で製作することができる。また低温で金属膜(導電膜)を空間選択的に堆積させるレーザCVD技術の検討を行い、原料昇華温度=原料供給量が膜質(導電性、不純物濃度)に大きく影響することを突き止めた。(1)繊毛型静電マイクロアクチュエータの試作と評価微小な突起で微小量送る繊毛のような駆動機構を持つ大きな力を発生させるために電極面積を大きくした大面積電極型と、静電エネルギーを弾性エネルギーに一度変換してから仕事に変えるエネルギー変換型の静電マイクロアクチュエータのプロセスを考案し試作を行った。大面積電極型の試作に成功し、アクチュエータとしての動作を確認した。

動作特性の評価からまだ理想的な動作を行っていないことが判明したので、設計論の構築と共に再設計を行っている。エネルギー変換型については製作プロセスの最後まで行い試作品ができたが、電気的なリークのため駆動には至らなかった。具体的なリーク箇所は特定できていないが、上部電極・下部電極の積層部に形成プロセス上に、欠陥が入りやすい工程があるため、プロセスの改良、プロセス条件の修正が必要であることが分かった。(2)ねじり型光導波路駆動機構の試作導波路をねじるタイプの光導波路駆動機構の試作を行ったが、使用した導波路材料がプロセス途中で劣化する問題を解決できなかった。不具合が突発的に発生するため、問題を特定できていない。今後、プロセスの詳細な検討と共に導波路材料の変更などが必要であることが分かった。(3)静電気力による光導波路駆動機構の設計、基礎検討静電気力を用いたポリマーカンチレバー駆動機構を提案し、基本的なプロセス設計を行った。プロセスに必要な材料特性・プロセス条件などの検討を行い、駆動機構試作に有用なデータが得られた。(1)繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータの駆動評価試作した繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータの動作評価を行った。評価用測定方法および専用の測定ユニットを開発した。電極間距離、印加(駆動電圧)、駆動周波数に対する移動速度、1サイクル当たりの移動距離、発生力を測定した。電極間距離は繊毛がほとんど変形を受けない190μmの時に、移動速度、1サイクル当たりの移動距離、発生力共に最大を示した。速度の最大は駆動電圧150V、駆動周波数100Hz付近で500μm/秒強であった。1サイクル当たりの移動距離は、駆動周波数が大きいほど高い値を示し、20Hzを越えると急激に低下した。可動電極基板が上下に運動する機構なので、電極基板の上下運動による空気の粘性抵抗、ならびに繊毛電極の高さ不均一性による共振周波数の低下が原因と考えられる。発生力は駆動周波数の依存性はなかった。発生力も駆動電圧に依存して大きくなった、駆動電圧150Vのとき発生力46mgf(0.45mN)であった。(2)繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータによる光導波路(光ファイバー)の駆動繊毛電極分布型静電マイクロアクチュエータの機構において、可動電極基板を円柱状の光ファイバーに置き換えて駆動できるか否か検討した。直径250μmのプラスチック光ファイバーにAl電極コート、絶縁コートを施すプロセスを開発した。駆動できる方向は、繊毛方向と光ファイバー長手方向が平行である場合に限られた。光ファイバーが変形し易いため安定な駆動は難しかったが、駆動できることを確認した。これにより本アクチュエータ機構を光プローブを走査するための駆動機構として基本的に使用可能であることが確認できた。今後の課題は周波数特性の改善、光導波路の安定駆動のための駆動機構の改良である。
河川氾濫原における植物の定着に及ぼすVA歯根の影響に関する研究

広島県太田川中流域の砂礫地に調査地を設定した。ここは1991年以来継続して植生の変化を調査している場所であり、1993年夏の長雨によの増水、土砂の流入により大規模に植生が破壊された。本調査地で植生調査を行ない、菌根性、非菌根性植物の出現状況と立地環境との関係を調べた。菌根性と分布との関係は必ずしも明瞭ではなかったが、攪乱を強く受けた立地に非菌根性植物が多く出現するのが観察された。調査地の土壌条件のもとでVA菌根の有無が植物の成長や繁殖にどのように影響するかを調べるため、栽培実験を行なった。調査地より採取した土壌を滅菌してポットに入れ、その半数に調査地の根圏土壌から分離したVA菌根の胞子を加えた。これらに表面殺菌したヤハズソウの種子を蒔き、その地上部の重量、開花期、種子生産量を比較した。また、実験開始後8週目に各区の半数のポットにポットあたり10mgのリンをNaH_2PO_4の形で添加した。実験開始後6週めまでは、菌根菌接種の影響は有意ではなかったが、その後は菌根菌接種区の方が明らかに成長に速く、リンを添加しない区では、15週目の地上部重量は非菌根区の4倍以上であった。また、根粒の重量にも同様な差が認められた。一方、開花時期は非菌根区の方が早いという傾向が認められた。菌根区の個体あたりの種子生産数は非菌根区の約4倍であった。リンを添加した区では菌根の有無による差はきわめて小さかった。これらの結果から、VA菌根菌は植物のリン吸収を促進することにより、河川氾濫源の植物個体群の動態に大きく影響する可能性が示唆された。
ブラックホール連星形成過程の理論的研究

宇宙初期の連星形成過程において星形成ガス雲収縮時の角運動量輸送は非常に重要である。角運動量は磁場を通じて輸送されると考えられるため、磁場とガスとの結合度合いを決定するガス中の電離ので精密なモデル化を行う必要がある。そこでまず重元素がなく水素とヘリウムからなる始原ガスからの星形成の際に電離度を正しく記述することを目的に星間ガスのような低密度から星のような高密度まで広い密度領域で計算できる化学反応ネットワークを構築した。またこれを用いて今後の数値シミュレーションに組み込むために電離度を正しく記述するのに最小限必要なネットワークを決定した。連星形成流体シミュレーションを実行するにあたり、長時間進化を追跡するためには既に星となった流体の部分をシンク粒子に置き換える必要がある。しかしながらシンク粒子の生成法は技術的に不明な部分があり、不適切な手法を用いると虚偽の分裂片が生成されるという問題があった。そこでシンク粒子を用いる方法とそうでない方法を比較することで、適切と思われる手法を構築した。またそれを用いて原始星降着過程の長時間進化を計算することで、初代星形成において分裂・合体の結果、最終的に残る星の数と形成環境の関係を解明した。連星ブラックホールは星形成の結果、初めから連星として生まれるものもあれば、高密度な星団内部における多体重力相互作用の結果、形成されるものもある。後者の過程に関してはこれまで球状星団のような大星団で形成されるものが主であると考えられてきた。今回、重力多体系計算を実行することで、もっと小さな散開星団でも確率は低いながらも同様に連星が形成されることが分かった。小さい星団の個数は大星団よりも多いので、このことは散開星団が連星形成の主要な場となりえることを示唆する。当初の研究計画とほぼ同じスケジュールで研究が遂行できている。これまでほぼ当初の研究計画どおり研究を遂行出来ているので、今後も代表者と分担者、研究協力者は一致協力、鋭意努力を継続して当初計画のまま推進する予定である。
湿分移動を伴う布地の局所現象の解明と熱伝導率の評価

12年度の研究実施計画書に沿って報告するが、全体を総括するとほぼ順調に研究目的が勧められたものと自己評価している。11年度、12年度にわたり、研究目的が進められ以下のような成果が得られた。1.定常比較法熱伝導率装置を改良した実験装置と局所湿度計を用いた実験湿分移動を伴う布地の有効熱伝導率を測定する実験において、数枚の布地を重ねて測定した場合、平均の熱伝導率と特定位置の熱伝導率が異なる現象が見出だされている。これらの現象を実験的に明らかにするために従来の湿度計を改良した局所湿度計を用いて、重ね着状態の局所湿度分布の測定を試みている。11年度に購入した測定装置(ラボラトリレコーダ)によって、湿分の局所的な振る舞いと部分熱伝導率との関係が明らかに出来る可能性を見出だしたことが大きな成果といえる。11年度に引き続き布地の種類を換えて実験を継続したが、定性的な傾向はみられるが定量的な結果は得られて得られていない。今のところデータのばらつきが大きいため、本研究の主目的である熱伝導率との関係を定量的に求めるまでは至らなかった。布地内に湿分移動を伴う場合は繊維構造中の熱移動現象が複雑となり、定量的結果を求めるには、さらに検討の余地が残された。2.布地の数値解析モデルの整備と評価法の検討対象物質として布地を取り上げ、実際の熱移動現象が非定常現象であることから、非定常法で知られている周期加熱法に着目して検討した。はじめに簡単なモデルを提案し、数値解析によって周期加熱を加えたときの応答を求め、温度伝導率を従来と少し異なる方法を提案している。この方式が確立されるとすれば、湿分移動を伴う布地の有効熱伝導率の評価においても、非定常法による実験および数値解析に用いれば便利であることを見出だした。数値解析の結果はかなりの成果を得られたので、12年度において、日本熱物性シンポジウムおよび機会学会東北支部講演会で口頭発表している。11年度の研究実施計画書に沿って報告するが、全体を総括するとほぼ順調に研究目的が勧められたものと自己評価している。1.定常比較法による熱伝導率の測定と局所湿度計を用いた実験の経過湿分移動を伴う布地の有効熱伝導率を測定する実験において、数枚の布地を重ねて測定した場合、平均の熱伝導率と特定位置の熱伝導率が異なる現象が見出だされている。これらの現象を実験的に明らかにするために従来の湿度計を改良した局所湿度計を用いて、重ね着状態の局所湿度分布の測定を試みているが、現段階では定量的な結果は得られていない。また、11年度に購入した測定装置(ラボラトリレコーダ)によって、長時間に亘る温度変化の観察が可能となり、湿分の局所的な振る舞いと部分熱伝導率との関係が明らかに出来る可能性を見出したことが大きな成果といえる。今のところデータのばらつきが大きいためその原因を追求している。2.重ね着状態の複合材料へのモデル化と数値シミュレーションの経過伝熱機構の考察と数値解析を併用して行っている。すなわち、布地の計算モデルの確立、それに基づくアルゴリズムとプログラムの構築、計算の実行などである。現在は計算を実行しつつプログラムの修正・改善を行っている段階で、各種の影響因子、特にファイバーの接触熱抵抗とその近傍に水滴が結露した場合の影響などを検討している。

11年度、12年度にわたり、研究目的が進められ以下のような成果が得られた。1.定常比較法熱伝導率装置を改良した実験装置と局所湿度計を用いた実験湿分移動を伴う布地の有効熱伝導率を測定する実験において、数枚の布地を重ねて測定した場合、平均の熱伝導率と特定位置の熱伝導率が異なる現象が見出だされている。これらの現象を実験的に明らかにするために従来の湿度計を改良した局所湿度計を用いて、重ね着状態の局所湿度分布の測定を試みている。11年度に購入した測定装置(ラボラトリレコーダ)によって、湿分の局所的な振る舞いと部分熱伝導率との関係が明らかに出来る可能性を見出だしたことが大きな成果といえる。11年度に引き続き布地の種類を換えて実験を継続したが、定性的な傾向はみられるが定量的な結果は得られて得られていない。今のところデータのばらつきが大きいため、本研究の主目的である熱伝導率との関係を定量的に求めるまでは至らなかった。布地内に湿分移動を伴う場合は繊維構造中の熱移動現象が複雑となり、定量的結果を求めるには、さらに検討の余地が残された。2.布地の数値解析モデルの整備と評価法の検討対象物質として布地を取り上げ、実際の熱移動現象が非定常現象であることから、非定常法で知られている周期加熱法に着目して検討した。はじめに簡単なモデルを提案し、数値解析によって周期加熱を加えたときの応答を求め、温度伝導率を従来と少し異なる方法を提案している。この方式が確立されるとすれば、湿分移動を伴う布地の有効熱伝導率の評価においても、非定常法による実験および数値解析に用いれば便利であることを見出だした。数値解析の結果はかなりの成果を得られたので、12年度において、日本熱物性シンポジウムおよび機会学会東北支部講演会で口頭発表している。
鼻粘膜上皮細胞の分化機構ならびに細胞間情報伝達に関する生物化学的研究

慢性副鼻腔炎患者の手術時に摘出される副鼻腔粘膜や鼻茸から鼻粘膜上皮細胞を分離し、Type 1コラーゲンゲルを基質として各種増殖因子を含んだmediumにて培養し、subconfluentの状態まで増殖させる。この状態で分化は生じておらず、扁平な未分化な細胞で構成される。(細胞増殖期)この細胞をコラーゲンゲルとともにdishから剥離し浮遊状態とする。浮遊後、細胞の重層化、繊毛細胞への分化が開始するが、この浮遊と同時に下記EoL-1とco-cultureを行なった。通常の培養であれば、繊毛細胞の発現が生じているであろう10日目で組織を固定し、光学顕微鏡レベルでの形態の差異を検討。3)結果および今後の目標同一検体を通常の培養とEoL-1とのco-cultureで比較した場合、明らかに繊毛新生の度合いの異なる結果が得られるものと、両者であまり差異を認めないものとが結果として得られた。これは、検体そのもののbackground(提供を受けた症例の年令、病態の重篤度など)が影響していることも考えられる。また、EoL-1の存在により、mediumのpHなど培養環境の差異もあり、これらの各因子を単純化したモデル作製が必要である。鼻粘膜上皮細胞のcell line化を検討しており、再現性のある培養環境下での実験が必要であると考えられる。慢性副鼻腔炎患者の手術時に摘出される副鼻腔粘膜や鼻茸から鼻粘膜上皮細胞を分離し、TypeI collagen gelを基質として各種増殖因子を含んだmediumにて培養し、subconfluentの状態まで増殖させる。この状態では分化は生じておらず、扁平な未分化な細胞で構成される。(細胞増殖期)この細胞をcollagen gelと共にdishから剥離し、浮遊状態とする。浮遊後、細胞の重層化、繊毛細胞への分化が開始するが、この浮遊と同時に下記EoL-1とco-cultureを行った。通常の培養であれば、繊毛細胞の発現が生じているであろう10日目で組織を固定し光学顕微鏡レベルでの形態の差異を検討。3)結果および次年度の目標同一検体通常の培養とEoL-1とのco-cultureで比較した場合、明らかに繊毛新生の度合いの異なる結果が得られるものと、両者であまり差異を認めないものとが結果として得られた。これは、検体そのもののbackground(採取した症例の年令、病態の重篤度など)が影響していることも考えられる。またEoL-1の存在により、mediumのpHなど物理的な培養環境の差異もあり、次年度にかけては、好酸球と関連のあるサイトカインをmediumに加えることで、純粋な好酸球関連のサイトカインによる影響も併せて検討したい。
ホットフュージョン反応を用いた中性子過剰な超重核の探索

コールドフュージョン反応を用いた113番元素探索で成功を収めた経験を生かし,ホットフュージョン反応を用いた超重核の探索という異なる研究領域の扉を開くことを目的とし以下の実験を行った。1 ^<232>Thおよび^<238>Uを標的とした重イオン融合反応に関する研究理化学研究所の重イオン線形加速器から供給される^<22>Neビームを新規開発した大型^<232>Thおよび^<238>U回転標的(硝酸トリウムおよび硝酸ウランを分子電着法によりチタン箔上に電着させ,それを350°Cオーブン内で酸化物にすることで準備。標的厚:320μg/cm^2)に照射し,^<232>Th+^<22>Ne反応および^<238>Th+^<22>Ne反応によって生成する超重核(100番元素Fmおよび102番元素Noの同位体,^<249>Fmおよび^<255>No)の探索を試みた。反応によって生成した超重核は,気体充填型反跳分離装置(GARIS)により入射粒子や他の副反応生成物から分離して焦点面検出器システム(コールドフュージョン反応による超重核探索で実績のある既存のシステムを使用)へと搬送した。反跳速度v/v_0=1.19で運動する^<255>Noについて,平均平衡電荷を測定した。また,その測定からGARIS搬送効率5.7%を得た。2 ^<248>Cmを標的とした重イオン融合反応に関する研究理化学研究所のK70AVFサイクロトロンから供給される^<22>Neビームを新規開発した小型^<248>Cm固定標的(硝酸キュリウムを分子電着法によりベリリウム箔上に電着させ,それを500°Cオーブン内で酸化物にすることで準備。標的厚:480μg/cm^2)に照射し,^<248>Cm(^<22>Ne,5n)^<265>Sg反応によって生成する重核(106番元素Sgの同位体)の探索を試みた。反応によって生成する^<265>Sgは,ガスジェット搬送装置により回転式アルファ線連続測定システム(昨年開発したものを使用)へと搬送した。1 ^<232>Thを標的とした重イオン融合反応に関する研究理化学研究所の重イオン線形加速器から供給される^<40>Arビームを新規開発した大型^<232>Th回転標的(硝酸トリウムを分子電着法によりチタン箔上に電着させ,それを350°Cオーブン内で酸化物にすることで準備。標的厚:320μg/cm^2)に照射し,^<232>Th+^<40>Ar反応によって生成する超重核(106番元素Sgおよび108番元素Hsの同位体)の探索を試みた。2点(4.97および5.18MeV/nucl.)のビームエネルギーについて測定を行い,励起関数を測定した。2 ^<238>Uを標的とした重イオン融合反応に関する研究理化学研究所のK70AVFサイクロトロンから供給される^<22>Neビームを新規開発した小型^<238>U固定標的(硝酸ウランを分子電着法によりベリリウム箔上に電着させ,それを500°Cオーブン内で酸化物にすることで準備。標的厚:630μg/cm^2)に照射し,^<238>U(^<22>Ne,5n)^<255>No反応によって生成する重核(102番元素Noの同位体)の探索を試みた。反応によって生成した^<255>Noは,ガスジェット搬送装置により回転式アルファ線連続測定システム(新規開発したものを使用)へと搬送した。4点(4.91,5.11,5.26,および5.46MeV/nucl.)のビームエネルギーについて測定を行い,励起関数を測定した。標的厚:320μg/cm^2)に照射し,^<232>Th+^<22>Ne反応および^<238>Th+^<22>

Ne反応によって生成する超重核(100番元素Fmおよび102番元素Noの同位体,^<249>Fmおよび^<255>No)の探索を試みた。反応によって生成した超重核は,気体充填型反跳分離装置(GARIS)により入射粒子や他の副反応生成物から分離して焦点面検出器システム(コールドフュージョン反応による超重核探索で実績のある既存のシステムを使用)へと搬送した。反跳速度v/v_0=1.19で運動する^<255>Noについて,平均平衡電荷を測定した。また,その測定からGARIS搬送効率5.7%を得た。2 ^<248>Cmを標的とした重イオン融合反応に関する研究理化学研究所のK70AVFサイクロトロンから供給される^<22>Neビームを新規開発した小型^<248>Cm固定標的(硝酸キュリウムを分子電着法によりベリリウム箔上に電着させ,それを500°Cオーブン内で酸化物にすることで準備。標的厚:480μg/cm^2)に照射し,^<248>Cm(^<22>Ne,5n)^<265>Sg反応によって生成する重核(106番元素Sgの同位体)の探索を試みた。反応によって生成する^<265>Sgは,ガスジェット搬送装置により回転式アルファ線連続測定システム(昨年開発したものを使用)へと搬送した。
星細胞活性化分子を軸とした新規膵疾患治療標的分子の確立

膵線維化は慢性膵炎,膵癌のリスクファクターであることや,膵星細胞(PSC)が膵線維化において中心的役割を担っていることが明らかにされている.我々は以前,肝線維化発症時にその中心的役割を担う肝星細胞活性化制御分子としてH2O2-inducible Clone 5 (Hic-5)を同定した.本研究では慢性膵炎発症におけるHic-5の機能に着目し解析を行った.まずヒト及びマウス膵臓サンプルを用いて解析したところ,正常膵臓組織と比較し膵炎組織ではHic-5の発現が増加していることが判明した.さらに,二重蛍光免疫染色法でHic-5は膵臓間質にあるPSCに発現していることを同定した.またHic-5欠損マウスを用いて組織レベル,タンパク質レベルで病態の進行度を比較したところ, Hic-5欠損マウスでは慢性膵炎の進行が著明に抑制されることが明らかとなった.さらにマウスより分離培養したPSCにおいても, Hic-5欠損によりPSCの活性化を著明に抑制できた.このPSCの活性化抑制は,ヒトPSCを用いたHic-5発現抑制系でも同様に効果が見られた.現在その詳細なメカニズムについて, Hic-5がTGF-β/Smad2経路を活性化することによりPSCの活性化と膵臓線維化を誘導している推測で実験を進めています。おおむね計画書通りに進んでいますマウス/ヒト膵臓由来の膵星細胞(PSC)を用いてHic-5によるPSC活性化制御メカニズムを解析する予定。Hic-5がTGF-βシグナル下流の一分子としてTGF-βシグナル抑制分子Smad7の発現を抑制することが証明されている。また、Hic-5がTGF-β/Smad2経路を活性化することによりPSCの活性化と膵臓線維化を誘導している結果を見出しており、今後この結果の再現性及びさらに詳細なメカニズムを解析する予定です。膵癌は悪性新生物の中で最も治療成績不良な難治性悪性腫瘍の代表であり、本邦における膵癌死亡者数は毎年約2万人以上おり、罹患率は更に増加傾向にある。また膵癌やその危険因子の一つである慢性膵炎の共通素因として現在、膵線維化の重要性が注目されている。申請者は、肝線維化発症時にその中心的役割を担う肝星細胞活性化制御分子としてHic-5(別名TGF-β1i1)を同定した。さらに近年、Hic-5の膵線維化発症への関与を見出したことから、本研究では慢性膵炎や膵癌発症におけるHic-5の機能に着目し解析を行う。その結果から、Hic-5が膵癌を始めとする膵疾患の新規創薬ターゲットとなり得る分子であるか最終判断し、積極的な膵疾患創薬シーズの開発に必須の分子基盤を確立することを目的とする。平成29年度では、1Hic-5欠損によるマウス慢性膵炎発症抑制効果評価、慢性膵炎マウスモデルでは野生型と比較してHic-5欠損マウスで腺房細胞脱落及び間質線維化が顕著に抑制されることが判明した。また臓器内のタンパク質量を解析したところ、Hic-5欠損マウスでは線維化マーカーであるαSMA及びコラーゲンの量が顕著に減少していた。RT-PCR,ウエスタンブロット,免疫染色法を用いて膵細胞損傷度、炎症性因子の産生量と線維化程度を指標に慢性膵炎の進行度を詳細に評価したところ、Hic-5欠損マウスでは顕著に抑制された。2Hic-5欠損膵癌モデルマウスの作製と表現型解析を行った。Ptf1acre/+; LSL-KrasG12D/+; Tgfbr2flox/flox (PKT) miceを用いて膵癌発症過程へのHic-5関与を検討したところ、Hic-5欠損PKTマウスでは膵癌発症が抑制されたことがわかった。計画通りに本研究課題が進展している。おおむね計画書通りに進んでいます到達目標・PSC内のHic-5発現誘導メカニズムの解析・マウス/ヒト膵臓由来Hic-5欠損/抑制PSCを用いた活性化形質変化の検討

・Hic-5によるPSC活性化制御メカニズムの解析マウス/ヒト膵臓由来の膵星細胞(PSC)を用いてHic-5によるPSC活性化制御メカニズムを解析する予定。Hic-5がTGF-βシグナル下流の一分子としてTGF-βシグナル抑制分子Smad7の発現を抑制することが証明されている。また、Hic-5がTGF-β/Smad2経路を活性化することによりPSCの活性化と膵臓線維化を誘導している結果を見出しており、今後この結果の再現性及びさらに詳細なメカニズムを解析する予定です。マウス肝臓から肝臓星細胞の単離経験があるため、膵臓星細胞を単離した際に、消耗品と機器費用が予想より減少した。またメカニズムの解析では予想と同様な結果が得られたため、考えた他のメカニズム実験を実施していなかった。その代わり次年度の予定では詳細なメカニズム解析では、資金を使用する予定。
ゲージ場の理論の非摂動論的理解への解析的アプローチ

非摂動論的な取り扱いが必要な,強結合ゲージ理論に対して格子ゲージ理論と有効場理論に基づいて解析的なアプローチで,理論の位相的側面や構成的定式化,超対称性,クォークの閉じ込めなどの理論の非摂動的な側面の理解を試みた.格子ゲージ理論のアプローチでは,特にGinsparg-Wilson関係式を満たす格子Dirac演算子に基づくカイラル対称な格子ゲージ理論について研究,格子ゲージ場の配位空間の位相構造を明らかにし(藤原),U(1)カイラル格子ゲージ理論の構成法を簡単化した.これを応用してSU(2)xU(1)電弱格子ゲージ理論におけるフェルミオン測度を具体的に構成した(菊川).また,2次元N=(2,2)超対称Yang-Mills理論など低次元超対称ゲージ理論の格子定式化への一つの道筋を提案した(鈴木).格子ゲージ場の位相構造について理解するために任意の偶数次元のトーラス上でのDirac演算子のO-モードの構成とその性質の研究を連続理論に基づいて行った(藤原).この問題が興味あるのはねじれた周期条件を満足する波動関数をトーラスの幾何学的性質に着目して解くことができる点にある.われわれは,特にDirac演算子のO-モードについて研究し,この問題が一般的に解決できることを確かめた,結果は,指数定理と矛盾せず,一様磁場では磁場の符号に応じて決まる特定のカイラリティの状態のO-モードが指数定理によって記述される数だけ現れる.その縮重度は磁気的平行移動対称性から完全に理解できる.有効場理論に基づくアプローチでは,Yang-Mills理論におけるCho-Faddeev-Niemi分解の研究を行い,非線形変数変換に基づく再定式化を用いて,クォーク閉じ込めのメカニズムを明らかにした(近藤)。研究計画の重点研究項目の一つは,Neubergerのoverlap Dirac演算子に基づく格子上のカイラルゲージ理論の指数定理に関する研究で,背景ゲージ場の位相的構造とDirac演算子の指数との関係を明らかにすることである.NeubergerのDirac演算子の指数が,エルミート的Wilson-Dirac演算子の正固有値と負固有値の非対称性に関係していることに着目し,アベール的な背景ゲージ場と相互作用するカイラルフェルミオンに対し,異なる位相荷を持つゲージ場の配位の間を連続的に変形させたときに固有値スペクトルの挙動を数値的に調べることで,格子上の理論の指数定理がどのように実現されているかを調べた.その結果,ゲージ場が十分滑らかとみなせる場合には固有値は0から十分離れており,正固有値の数と負固有値の数は一定で指数がゲージ場の連続的な小さな変形に対して不変であること,さらに,位相荷が変化するようなゲージ場の大きな変形に対しては,位相荷の変化に応じて固有値が符合を変え,指数にも位相荷と同じ変化が生じ連続理論と同様の指数定理が成立すること,それに対して,必ずしも滑らかとはいえない大きな位相荷を持つゲージ場に対しては格子理論特有の現象が現れ指数と位相荷の一致が完全に破れることが明らかになった.同様のことが非可換ゲージ場の系に対しても起きると期待される.格子上のカイラルゲージ理論を定式化する問題では,LuscherによるU(1)ゲージ理論の議論の非可換ゲージ理論への拡張を試みた.U(1)理論の場合にはゲージ場の位相的構造が単純な構造をしているために理論の明らさまな構成が可能であったが,非可換な理論の場合には格子上のゲージ場の位相的構造が複雑で未だ十分な解明がなされていないために,まずはゲージ場の位相的構造を解明すべく研究を進めている段階である.当研究班の今年度の研究活動および研究成果は以下の通りである.

(1)格子カイラル理論における指数定理(藤原)overlap Dirac演算子の指数と格子ゲージ場の位相的配位の関係を解析し、十分滑かな格子ゲージ場に対し連続理論で期待される指数定理が成立すること、粗いゲージ場では格子固有の現象が現れ、連続理論の指数定理が全く成立しないことを確かめた。また,2次元の場合に一様な磁場に対してエルミート的Wilson-Dirac演算子のスペクトルを解析的に研究し,有限の周期格子上でoverlap Dircc演算子の指数を厳密に計算する方法を与えた.(2)格子カイラルフェルミオン、およびカイラルなゲージ理論の定式化に関係した研究(菊川,鈴木)Large N reducedmodelにおけるフェルミオンの定式化として、overlap Dirac operatorを用いるアプローチで、ある特定のクラスのゲージ場に限定して、非自明なカイラルアノマリーの効果が出現することを厳密に示した。(3)Yang-Mills理論における質量次元2を持つ新しい型の複合演算子の真空凝縮(近藤)Yang-Mills理論において,質量次元2を持つ複合演算子の真空期待値として新しい型の真空凝縮の存在を提唱した。従来の次元4のゲージ不変なグルーオンの真空凝縮に対して,次元2の真空凝縮はゲージ不変ではないが,BRST対称性を持つ。この真空凝縮は,グルーオンやゴーストに有効質量を与えると期待される。実際,演算子積展開の計算結果はそれを示唆している。この真空凝縮をあたえる質量次元2の複合演算子は乗法的にくりこみ可能であり,くりこまれたBRST変換の下でも不変になることを示した。これを用いる事で,明白にローレンツ共変にゲージ固定されたYang-Mills理論において,クォークの閉じ込めを論じる事が出来る。実際,Wilsonループ期待値の弦表示を通して,弦定数が,次元2の真空凝縮に比例する事を示した。カイラルなゲージ理論格子定式化に関して,(1)CP対称性の実現について調べ,以前の研究をdomain wallによる定式化に拡張を行った.(2)縮小模型(reduced model)におけるカイラルアノマリーの実現についてさらに解析し,U(1) embeddingという方法を用いて、この問題を基本表現のフェルミオンについて調べたが、一般の表現に対して、large Nの極限での評価を行った.(3)連続理論の位相構造が格子理論でどのように実現されるかを詳細に検討し,Ginsparg-Wilson関係式を満たすDirac演算子に基づく格子定式化においてWess-Zumino-Witten項の構成を行い,WZW項が持つべき位相的な性質を保持した定式化に成功した。その他,(4)経路積分に基づいたボゾン化の方法に関する研究では,2次元のボゾン化は、経路積分とその変数変換に伴うヤコビアンを評価することで得ることができるが、その議論に含まれる従来きちんと理解されていなかった微妙な点を明確に解析した。有効場理論に基づく非摂動てきアプローチの研究では,ヤン・ミルズ理論に対して伝播関数の振る舞いと,最近提唱されているグルーオンとゴースト場の複合演算子から得られる質量次元2の真空凝縮を解析した。その結果,(1)連立Schwinger-Dyson方程式のセルフ・コンシステントな解として,非摂動的ベキ補正が存在すること,その係数として質量次元2の真空凝縮の存在が示唆されることを示した。
梁・柱接合部内におけるPC緊張材の付着性状に関する研究

PC構造物のさらなる普及を図る為には様々な課題が残っているが、これらの課題に共通しているPC構造物の根本的な問題の一つは、PC鋼材の滑りと付着応力の関係(以下S-S関係)及び付着特性を明らかにすることである。特に、接合部におけるPC鋼材の付着性能は、部材の塑性回転量、接合部のせん断耐力、圧着梁端部のせん断耐力、大変形時の履歴復元力特性などに直接影響を与えるため、その定量化が早急に望まれる。そこで、本研究の目的は、地震力を想定した繰り返し載荷を受ける梁・柱接合部内におけるPC鋼材の付着特性を明らかにし、これをモデル化することである。そこで本年度は、7本よりPC鋼より線をコンクリートブロックに埋め込んだ試験体を作成し,単調引き抜き載荷実験を行い、PC鋼より線の基本的な付着性状を得た。実験変数はグラウト強度及び付着区間自由端の境界条件とした。実験結果より,(1)グラウト強度が高いほど,付着降伏応力度及び付着降伏点すべり量は大きくなったが,付着降伏点剛性には大きな違いは見られなかった。但し付着降伏応力度-グラウト強度関係を是永らの提案式と照合した結果,実験値は提案式の値を下回った。(2)PC鋼より線の付着応力-すべり関係では,付着降伏以降一旦付着応力は低下し,再び上昇するが,グラウト強度が高いほど,また自由端側の鋼材ひずみとすべりの比が小さいほど,その低下量及び再び上昇する剛性は大きくなる傾向が見られた。本研究では、プレストレストコンクリート造構造物における梁柱接合部内の軸力がPC鋼より線のτ-S特性に及ぼす影響を把握することを目的として実験を行った。実験では、コンクリート中に配したシース内にPC鋼より線をグラウト定着した試験体10体を用い、横圧の有無を実験変数としたPC鋼より線の正負繰り返し載荷引き抜き試験を行った。実験結果から、以下の4点が判明した。(1)横圧の有無に関わらず、降伏点剛性は35MPa/mm45MPa/mm程度であった。また、横圧を与えている試験体は横圧の無い試験体に比較して付着降伏点におけるすべり量が0.03mm0.05mm程度小さい傾向が見られた。(2)付着降伏点における付着応力度は横圧を与えていない試験体が4MPa程度で最も大きかった。横圧を与えている試験体の中では、横圧量が大きいほど降伏点付着応力度は大きくなる傾向があり、横圧の存在による付着劣化の影響があると思われる。(3)繰り返し載荷における包絡線形状は、横圧の影響を受けないことが分かった。(4)繰り返し載荷をおける付着応力-滑り関係における履歴ループ形状は、横圧が0.1Ag・f_c'0.3Ag・f_c'の範囲の試験体では、ほぼ同じ大きさと同じ形状を示した。また、横圧が0.4Ag・f_c'と0.5Ag・f_c'の試験体もほぼ同じ大きさと同じ形状を示した。しかし、横圧が0.3Ag・f_c'から0.4Ag・f_c'に変化すると0.4Ag・f_c'の試験体における履歴ループの付着応力振幅は、どのような滑りにおいても0.3Ag・f_c'の試験体の約2倍を示した。これも、横圧を与えたことによる付着劣化の影響ではないかと思われるまた、実験結果と過去に提案されたPC鋼より線のτ-Sモデルとの比較を行った。付着降伏点付近では是永モデルと比較を行い、繰り返し載荷時においては当研究室の前回の付着実験によって得られたτ-Sモデルとの比較を行ったが、どちらのモデルも実験結果を精度良く表現することはできなかった。
京阪神地方のメタンの分布の発生に関する研究

1.実験法航空機を用い大阪市とその周辺上空の試料空気を採取し、実験室でのガスクロマトグラフによる分析からメタン濃度を測定する。試料空気の採取は早朝と午後の2回行い、濃度分布の変化から発生量を求める。2.結果観測は1988年19月8日と12月13日の各々午前、午後に実施した。得られた結果を要約すると、(1)メタン濃度の高度分布について:気温の逆転層以下の高度(混合層)のメタンは混合層の上より高濃度である。10月8日の測定では気温の逆転層は高度1.32.0kmにあり、メタン濃度は約1kmの高度で極大を示した。12月13日には気温の逆転層は高度1.4-1.85kmにあり、極大を示したのは大阪市の中心の午後のみであった。(2)混合層内でのメタン濃度は大阪市の中心に極大がある。(3)発生量の見積:混合層内のメタン濃度の高度分布は大阪市上空では午前より午後の方が大きい。この観測値を用い地上からのメタンのフラックスを計算する。10月8日の観測からは、0.020g/m^2/4.5hr、12月13日からは0.046g/m^2/4.7hrのメタンのフラックスがえられる。この値を1年間の値に換算すると各々、38g/m^2/yrおよび87g/m^2/yrとなる。これらの値は森林(10-20g/m^2/yr;Sheppard dt al.1982)より大きく、淡水の沼地(78g/m^2/yr;Sheppard dt al.1982)に匹敵する。3.今後の課題大阪上空では冬季メタンの濃度が高いことが判ったが、今後は濃度・発生量の季節変化や発生源を明らかにする必要がある。
江戸期における『易学啓蒙』研究－安東省菴『啓蒙難解』を中心に－

『易学啓蒙』に説かれる朱熹の「象数易学」を解明することを目標とし、そのための第一歩として、柳川藩儒・安東省菴(16221701)によって編纂された註釈集『啓蒙難解』に着目し、その内容を明らかにした。また、中国・朝鮮・江戸期日本における『易学啓蒙』の註釈書・研究書を蒐集・調査した。さらに、『啓蒙難解』をはじめとする諸注釈を参考にしつつ、朱熹『易学啓蒙』の解読を試みた。研究期間内では、同書「本図書第一」に説かれる朱熹の「河図洛書」説を解読・分析して論文として整理し、報告を行った。柳川古文書館(福岡県柳川市)には、柳川藩儒・安東省菴関連の文献が数多く所蔵・寄託されているが、その中に省菴の自筆稿本『啓蒙難解』三巻(上中下)がある。これは、省菴が、朱熹の『易学啓蒙』に関する解説書を蒐集・編纂したものであるが、本研究では先ずこの書の内容を明らかにすることで朱熹の『易学啓蒙』に再び光を当て、その思想解明への第一歩としようとするものである。初年度は、年次計画に従って先ず安東省菴『啓蒙難解』巻之上を検討し、全ての出典及びその構成配列を明らかにした。さらに、引用文献についても調査を進め(柳川古文書館、内閣文庫、九州大学等)、南宋から明にかけて中国や朝鮮において、『易学啓蒙』がどのような流れで研究されてきたのかを明らかにすることができた。なお、省菴が直接または間接に引用した文献は以下の通りである。『易学啓蒙通釈』(南宋胡方平撰)・『天原発微』(元鮑雲龍撰)・『性理大全』「啓蒙難解」章(明胡広編)・『易学啓蒙補要解』(朝鮮世祖撰、崔恒他編)・『易学啓蒙意見』(明韓邦奇撰)・『啓蒙伝疑』(朝鮮李滉)・『周易古今文全書(周易全書)』(明楊時喬撰)、中でも『易学啓蒙補要解』『啓蒙伝疑』『周易古今文全書(周易全書)』の三書からの引用が最も多かった。以上の研究成果を、東洋学研究所研究発表例会(平成26年7月5日、東洋大学)で発表し、さらに「朱熹『易学啓蒙』研究序説(一)安東省菴の研究」と題し『東洋学研究』第52号(平成27年3月)において途中報告を行った。また上記と並行して、内閣文庫(2014.7.7)・九州大学(2015.2.13、3.18)において、江戸期における省菴以外の『易学啓蒙』研究書(林鵞峯・三宅尚斎・浅見絅斎・馬場信武・若林強斎・金子霜山・佐藤一斎等)の調査を進めた。本年度は、安東省菴編『啓蒙難解』(朱熹『易学啓蒙』についての注釈書を集大成した書)の「巻之中」について出典及び構成配列を明らかにし、さらにその思想内容について検討を行った。「巻之中」は、『易学啓蒙』巻之二「原卦画第二」についての注釈であり、省菴は本文を十九章に分けてそれぞれに解説を付している。解説は主に「巻之上」と同様、そのほとんどが『易学啓蒙補要解』『啓蒙伝疑』『周易全書(周易古今文全書)』『天原発微』からの引用であった。省菴はこれらの書から実に様々な注釈を紹介しており、これを丁寧に読んでいくことでその思想内容をより深く考察することができた。そして以上の成果を、「朱熹『易学啓蒙』研究(2)」(『東洋学』第53号、平成28年3月)として発表した。ただ、思想内容に関しては、前稿同様その概略を記すのとどまっており、具体的な考察結果は、今後、別の形での発表を検討している。また本研究では、安東省菴編『啓蒙難解』の翻刻も目標に掲げているが、本年度は「巻之上」(図以外)をほぼ終えることができた。本年度は、「巻之中」(『易学啓蒙』巻之二「原卦画第二」に相当)の検討を行ったが、昨年度に基本文献の蒐集(もしくはデジカメ撮影)および書誌調査を終えていたこともあり、出典及び構成配列に関する調査は順調に終えることができた。ただその思想内容の検討については、難解な所も多く(特に「伏羲八卦図」「伏羲六十四卦図」「文王八卦図」)予想以上に時間を要した。翻刻作業については「巻之上」を進めたが、多く収録されている図の処理に難儀した。本年度は、安東省菴編『啓蒙難解』巻之下について出典及び構成配列を明らかにし、その思想内容を検討した。巻之下は、『易学啓蒙』明蓍策第三・考変占第四についての注釈集であり、省菴は本文を33章に分けてそれぞれに解説を付しているが、その解説は巻之上・巻之中と同様、『易学啓蒙補要解』『啓蒙伝疑』『周易全書(周易古今文全書)』からの引用がほとんどであった。

以上の成果については、「朱熹『易学啓蒙』研究序説(3)安東省菴の研究」(『東洋学研究』第54号)として報告を行った。本年度前半には、『啓蒙難解』全巻(上中下)の検討を終えたため、後半から思想内容の具体的な検討に入った。先ず、初年度に検討した『啓蒙難解』巻之上を参考にしながら、朱熹の「河図洛書」論(『易学啓蒙』本図書第一)の分析を行った。また朱熹の『易学啓蒙』作成の意図を明らかにするため、『朱子文集』(巻三十八「答袁機仲」を中心に)・『朱子語類』(巻第六十五・六十六・六十七他)『周易本義』を検討した。さらに、清代の『河図洛書原舛編』(毛奇齢)『易学象数論』(黄宗羲)『図学弁惑』(高宗炎)『易図明弁』(胡渭)等も併せて検討し、朱熹の象数易学研究のいかなる点が問題であり、批判の対象となったのかを考察した。以上の成果については、その一部を、「朱熹の「河図洛書」解釈ー『易学啓蒙』「本図書第一」の分析ー」(『白山中国学』通巻23号)として発表したが、次年度以降もその続編を掲載していく予定である。また第65回九州中国学会(平成29年5月14日、於佐賀大学)での発表も予定している。なお、当初計画していた『啓蒙難解』の翻刻であるが、上記のように研究対象を大きく広げていったために時間を割くことができず、本年度はほとんど進めることができなかった。『易学啓蒙』に説かれる朱熹の「象数易学」を解明することを目標とし、そのための第一歩として、柳川藩儒・安東省菴(16221701)によって編纂された註釈集『啓蒙難解』に着目し、その内容を明らかにした。また、中国・朝鮮・江戸期日本における『易学啓蒙』の註釈書・研究書を蒐集・調査した。さらに、『啓蒙難解』をはじめとする諸注釈を参考にしつつ、朱熹『易学啓蒙』の解読を試みた。研究期間内では、同書「本図書第一」に説かれる朱熹の「河図洛書」説を解読・分析して論文として整理し、報告を行った。初年度は、年次計画に従って先ず安東省菴『啓蒙難解』巻之上を検討し、全ての出典及びその構成・配列を明らかにした。さらに、そこに直接あるいは間接に引用されている全文献の調査を進め、可能なものは購入し、その他はデジタルカメラで撮影を行った(於柳川古文書館、内閣文庫、九州大学等)。これらの引用文献一点一点を精査することで、南宋から明にかけて、中国や朝鮮において、どのような流れで朱熹の『易学啓蒙』が研究されてきたのかを明らかにすることができた。そして省菴の『啓蒙難解』が、中国や朝鮮における重要な先行研究をしっかりと踏まえた上で編纂されたものであり、難解な思想内容を容易に理解できるよう様々な工夫がなされていることが明らかとなった。ただ当初の計画では、巻之中まで検討を終わらせるはずであったが、引用文献の書誌調査に多くの時間を要したため、現段階では未了である。しかし初年度において、『易学啓蒙』に関する基本文献の蒐集(もしくはデジカメ撮影)・書誌調査を完了することができたので、二年目以降は十分に速度を上げていけるはずである。また並行して、安東省菴以外の江戸期における『易学啓蒙』研究書の調査を進めた。初年度において調査できた主な資料は、以下の通りである。【内閣文庫】三宅尚斎『易学啓蒙筆記』/林鵞峯『易学啓蒙私考』【九州大学】馬場信武『易学啓蒙図説』(碩水文庫)/若林強斎『易学啓蒙師説』(碩水文庫)/浅見絅斎『絅斎先生易学啓蒙説帯講書』(碩水文庫)/浅見絅斎『啓蒙補要解』(崎門文庫)/金子霜山『易学啓蒙纂畧』(崎門文庫)/浅見絅斎『絅斎先生易学啓蒙序講義』(坐春風文庫)/佐藤一斎『易学啓蒙図考』(吉村文庫)/佐藤一斎『易学啓蒙欄外書』(吉村文庫)最終年度である28年度は、『啓蒙難解』「巻之下」について出典及び構成配列を明らかにし、さらにその思想内容について検討を行う。そしてその成果を、「朱熹『易学啓蒙』研究(3)」(『東洋学』第54号、平成29年3月)として報告する予定である。