hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
BRAF遺伝子点突然変異頻度に基づく放射線影響評価

本研究では、甲状腺がんなどに見られるBRAF V600E点変異を効率的に検出する方法を開発し、放射線被ばくによる変異メカニズムを研究しようとした。デジタルPCRシステムを駆使することで、10万個に1個の変異を検出することができた。放射線照射またはアリストロキア酸添加をおこなったHCT116細胞で変異が少数検出されたが、刺激を与えない場合にも検出されるケースがあり、これらの放射線照射やアリストロキア酸がBRAF V600E変異の誘因であるとは断定できなかった。今後放射線等の影響による遺伝子変異の検出にあたっては、特定の部位をさらに高効率で検出する手法の開発を優先すべきであると考えた。放射線被ばくが発がんリスクを増大させ、遺伝子変異はその中の最も重要なステップのひとつであると考えらえている。放射線による遺伝子変異発症メカニズム解析はこれまで困難であった。ヒトゲノムの中で、第7染色体上にあるBRAFのV600E点変異が起きるのは30億分の1の確率である。本研究では、様々な条件の放射線照射によりBRAFのV600E変異が実際に生じるのか否かを調べた。そのために、まず大量のゲノム検体からごく少数の変異を検出する方法を確立するためにデジタルPCR装置を用いた。まず、すでにBRAFについて野生型およびV600E変異があることが報告されている大腸がん細胞株を用いて解析を行った。HCT116では、野生型BRAFが5120コピー(100 %)であったのに対して、HT29では4204コピー(79.2 %)、BRAF V600E変異が1104 (20.8 %)検出された。次に、変異の発生メカニズムを探求するため急性高線量放射を1週間に1階の頻度で行い最大50Gyまで照射した。BRAF V600E変異はHCT116では129237コピー中ゼロであった。また、低線量率慢性照射0.02 mGy/分により720時間で1000 mGy照射した細胞では468520コピーを解析したが、やはりBRAF V600E変異は検出できなかった。次に、細胞培養液に種々の濃度のアリストロキア酸Bを添加し、BRAF V600E変異の頻度を確認した。少数の変異は観察できたが、濃度と変異頻度との相関性は確認できなかった。最後に、DNA損傷修復に関わる遺伝子XRCC3をノックアウトしたHCT116細胞を使用して、高線量急性照射および低線量慢性照射実験を行った。低線量慢性照射実験を行った場合にのみ1コピーだけV600E変異が確認されたが、放射線との因果関係は不明であった。以上の結果から、今後放射線の影響による遺伝子変異の検出にあたっては特定の部位を高効率で検出する手法の開発を優先すべきであると考えられた。放射線生物学
自然災害科学に関するイメージデータベース構築の基礎的研究

自然災害科学で取り扱う図面的資料は、災害場所での地図・写真・地形図・地質図・空中写真など種々のものがあるが、研究代表者および分担者の専門分野である地震災害,内水災害,海岸災害に関する図面的資料を収集整理し、各々の資料の種類・形態の特徴を考慮しイメージデータ化した。地震災害については、1983年日本海中部地震に関する各種報告書及び論文を収集し、文献情報データベースに収納すると共に、それらの資料の内容を的確に捉えることのできる図面や表をイメージデータ化した。また、宮城県沖地震,日本海中部地震,メキシコ地震の被害に関する新聞記事を収集し、イメージデータ化するための基礎的な研究を行った。それに基づいて地震災害規模と新聞記事の件数ならびに記事の大きさとの相関を取り地震発生日時からの経過時間に対して指数関数的に減少する傾向があることを見いだした。これに基づいて地震災害規模と新聞記事の関係を評価するための指標を提案した。内水災害についても、同様に最近の災害に関する新聞記事を収集し、イメージデータ化するための基礎的研究を行った。海岸災害に関する資料については、安政南海道津波を対象とし、まず、「大津波図」などの各種絵図と大阪の古地図を同一規格で白黒写真に複写することにした。ついで、古文書は解読して原稿用紙に清書し、何れもイメージデータとして入力し、検索可能とした。また、関連する論文、記事についてもタイトルや著者名の表示法を統一したファィルを作成し、イメージ情報への入力前における整理法について検討した。これらのイメージデータをデータベース化するためには、検索項目の設定を行う必要があるが、そのための基礎的研究として、共通の検索項目及び種別の検索項目をいくつか試験的に設定し、各々の検索効率を試験し、本格的なデータベース構築の基礎資料を得た。
肥満細胞腫のチロシンキナーゼ阻害剤耐性化における多様性の解析と個別化治療の構築

肥満細胞腫では、幹細胞因子受容体(KIT)を標的としたチロシンキナーゼ(TK)阻害剤が劇的に奏功する。一方で、治療経過とともに腫瘍は耐性を獲得し再進行する。申請者らは、この耐性化には1) KIT遺伝子二次変異の出現、2) KITの側副シグナルの活性化、3) KITの過剰発現、4)これらとは異なる未知の分子機構の誘導、5)耐性素因を持つ超微量集団の拡大が単独あるいは複合して関与する可能性を見出した。これらの発見に基づき、本研究では、肥満細胞腫のTK阻害剤耐性化機構を多様性の観点から明らかにし、症例ごとの耐性化機構に応じた個別化治療戦略の構築を目指す。
クラスタ-フリップモンテカルロ法によるコンプレックス系の研究

1。スピンSの値が1/2のイジング反強磁性三角格子(イジングAFT)にはT=0で長距離秩序(LRO)がないが、Sが無限大の場合にはLROがあることが示された。そのスピン構造は部分格子磁化が(1、0、ー1)で表される、いわゆるPD構造である。これは上のPD構造の状態数が他の構造の状態数に比べて圧倒的に多いことが原因である。スピン数をNとしたとき、PD相の状態数は(2S+1)^<N/3>であり、PD状態からはずれたスピン数をnとすると、nは(2/3)×N×(2S+1)^<ー2>となりSが無限大ならnはゼロとなる。Sが無限大でなくてもある臨界値S=62より大きくなればLROが生じる。(J.Phys.Soc.Jpn.60,1513ー1522(1991),T.Horiguchi,O.Nagai,and S.Miyashita).3。連続スピンイジングAFTの有限温度での性質はまだよくわかっているとは言えない。MC計算によるとT_1=0。41J/kでKT型転移が存在し、それ以下でこの系はPD構造とフェリ構造が混じった特殊な秩序状態にあるとおもわれる。(CPCMP,1991年10月)。4。層状イジングAFTのスピン構造がT→0でどうなるかよくわかっていない。この結晶内に低温で自由な1次元的鎖が存在するが、この鎖の第1励起状態がこの結晶の第1励起状態がこの結晶の第1励起状態である。自由な鎖が最も多いのはWannier構造ではなくてPD構造である。従って、zー方向の相互作用が小さい程、又zー方向のスピン数が多い程、より低温までPD構造が実現する筈である。MC計算は上の考えを支持している。(イジングマシン研究会、1991年12月)。1。4。
機能分子組織化DNA・金ナノ粒子複合薄膜による革新的高効率光アップコンバージョン

30年度の実績概要は次の通りである。1)昨年度までの成果の一部として、DNA超薄膜中に分散固定化されたカチオン性ポルフィリンの燐光が金属ナノ粒子の局在表面プラズモンで増強される現象とその機構の議論、および、フタロシアニンを増感剤、ルブレンを発光剤とする赤色から橙色への光アップコンをトルエン溶液系で実現し励起光強度依存性や近赤外域発光測定の結果を含めた議論に関して論文に纏めて公表した。2)赤色を吸収する増感剤として有機溶媒中アップコンバージョン系で用いられているパラジウムテトラフェニルテトラベンゾポルフィリン(PdTPTBP)をクロロスルホン酸と反応させクロロスルホニル基を導入してからアミノメチルピリジンと反応させ、ポルフィリン環末端にピリジル基を4個もつ誘導体を合成した。さらに、PdTPTBPによるアップコンバージョン系で発光剤として用いられている9,10-ビス(フェニルエチニル)アントラセンの水溶性誘導体として、9,10-ビス(3-メチルピリジニゥミルエチニル)アントラセンを新たに合成した。3)昨年度までの金ナノ粒子薄膜に加えて、500-800 nm域に局在表面プラズモン吸収をもつ銀ナノプレート薄膜を新たに用いて、532および635 nm励起による色素含有DNA超薄膜系で蛍光、燐光増強を検討した。532 nm励起による水溶性ポルフィリンの燐光、635 nm励起によるナイルブルー色素の蛍光増強度が銀ナノプレート分率に依存することを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は次のような点を検討した。1)カチオン性の新規可視域増感剤および発光剤の合成、2)励起三重項寿命や発光量子収率測定、3)水溶液中(DNA有・無)での可視光によるアップコンバージョン(UC)の実現、4)カチオン性の新規可視域増感剤および発光剤を濃縮固定化したDNA超薄膜の構成とUC観測用セルおよび光学系の構成。実績の概要に述べたように本年度計画のうち、1)-3)は順調に進み、その結果をまとめてACS Biomaterials Science and Engineering誌に投稿した。minor revisionという査読結果が届き、現在各コメントに対する回答を準備中である。4)に関してはこれまで報告がなく、色素含有DNA超薄膜の局在表面プラズモン共鳴によるUC増強という最終目的を達成するにはいくつかの解決すべき課題があることは当初から予想していた。研究代表者らは、銀ナノ薄膜の特定の入射角での表面プラズモン共鳴で色素固定化DNA超薄膜の蛍光スペクトルが通常より2桁高感度で測定した実績を持つ。本年度に、膜厚が25-30nmというDNA超薄膜に固定化した色素の蛍光測定は空気中で成功し、金ナノ粒子薄膜上ではガラス基板のみに比べて蛍光強度がかなり増加するという結果をすでに得ている。脱気条件下で色素含有DNA超薄膜の蛍光、燐光、UC蛍光を測定するための特殊セルも設計・製作が終了し、測定系の最適化を進めている。1)より長波長域で吸収および発光するカチオン性新規可視域増感剤および発光剤の合成の試み、2)金ナノ粒子薄膜上への前年度にDNA水溶液系で用いたカチオン性ポルフィリン増感剤とジフェニルアントラセン誘導体発光剤を固定化したDNA超薄膜の構成と定常発光挙動速定、3)そのような系で532 nmパルスレーザー励起による増感剤の燐光ダイナミクス測定。具体的には、緑色を吸収する水溶性ポルフィリンと青色蛍光を示す水溶性ジフェニルアントラセン誘導体に加えて、赤色を吸収する水溶性ベンゾポルフィリン誘導体の前駆体と橙色蛍光を示すジピリジルビニルアントラセン誘導体を合成した。溶液プラズマ放電で作成した金ナノ粒子分散水溶液を濃縮しガラス基板に形成した薄膜上に増感剤および発光剤固定化DNA超薄膜をスピンコートで成膜し、532nm半導体レーザー励起で燐光の表面プラズモン共鳴(LSPR)による増強を実現した。また532nmパルスレーザー励起による燐光の時間依存性測定でガラス基板上に比べて金ナノ粒子薄膜上で寿命が短くなったことから、LSPRによる増強機構として金属による輻射速度定数の増加が燐光増強に寄与したと考えられる。実績の概要に述べたように、本年度計画のうち増感剤の水溶性ベンゾポルフィリン誘導体はこれまで報告がなく、色々試みて本年度中には完成できなかったが、目的化合物合成の見通しはたった。それと組み合わせて発光剤としてもちいる予定のジピリジルビニルアントラセン誘導体は4-ピリジニウム型が合成できたが、4-ピリジニウム基が電子アクプターとして分子内電子移動消光が起きるためか蛍光がかなり弱かった。この結果をもとに、カチオン性置換基構造の改良を進めている。金ナノ粒子薄膜上に形成した増感剤および発光剤固定化DNA超薄膜の532nm半導体レーザー励起により増感剤の燐光は大幅に増強された。パルスレーザー励起による燐光のダイナミクス測定から、金ナノ粒子薄膜上ではガラス基板上に比べて燐光寿命が短くなっていることがわかった。すなわち金属による輻射速度定数の増加が燐光増強に寄与したと考えられる。しかしアップコンバージョン発光は固体薄膜系ではまだ観測できていない。これは膜厚が100 nm以下という超薄膜であるため励起光の吸収が非常に小さいこと、いずれもカチオンである増感剤および発光剤によるアップコンバージョン

発光効率がアメリカ化学会英文誌で報告したように中性の増感剤および発光剤によるそれに比べてかなり小さいことが原因と考えられる。これに対しては、研究代表者らの経験に基づいて次節のような対応を行う。30年度の実績概要は次の通りである。1)昨年度までの成果の一部として、DNA超薄膜中に分散固定化されたカチオン性ポルフィリンの燐光が金属ナノ粒子の局在表面プラズモンで増強される現象とその機構の議論、および、フタロシアニンを増感剤、ルブレンを発光剤とする赤色から橙色への光アップコンをトルエン溶液系で実現し励起光強度依存性や近赤外域発光測定の結果を含めた議論に関して論文に纏めて公表した。2)赤色を吸収する増感剤として有機溶媒中アップコンバージョン系で用いられているパラジウムテトラフェニルテトラベンゾポルフィリン(PdTPTBP)をクロロスルホン酸と反応させクロロスルホニル基を導入してからアミノメチルピリジンと反応させ、ポルフィリン環末端にピリジル基を4個もつ誘導体を合成した。さらに、PdTPTBPによるアップコンバージョン系で発光剤として用いられている9,10-ビス(フェニルエチニル)アントラセンの水溶性誘導体として、9,10-ビス(3-メチルピリジニゥミルエチニル)アントラセンを新たに合成した。3)昨年度までの金ナノ粒子薄膜に加えて、500-800 nm域に局在表面プラズモン吸収をもつ銀ナノプレート薄膜を新たに用いて、532および635 nm励起による色素含有DNA超薄膜系で蛍光、燐光増強を検討した。532 nm励起による水溶性ポルフィリンの燐光、635 nm励起によるナイルブルー色素の蛍光増強度が銀ナノプレート分率に依存することを明らかにした。今後は、種々の条件で水中プラズマ放電により作成した金属ナノ粒子をガラス基板上に成膜し、それにカチオン性増感剤と発光剤を組織化・固定した色素含有DNA超薄膜をスピンコートで形成する。脱気下で532nm半導体レーザー励起により蛍光、燐光、UC蛍光を測定し、局在表面プラズモン共鳴によるUC増強を目指す。さらにカチオン性の可視近赤外増感剤および発光剤を合成し、DNAと組み合わせて532nmより長波長の赤色半導体レーザー励起によるUC蛍光を実現する。最終年度ではこれまでの結果に基づいて、水溶性ベンゾポルフィリン誘導体増感剤およびπ電子系拡張型発光剤合成方法の改良および、三重結合でカチオン性芳香族基を結合したアントラセン誘導体発光剤の新規合成を行い、より長波長側の赤色励起による橙色発光のアップコンバージョンをDNA水溶液系で構築する。超薄膜系のアップコンバージョン発光増強については、金属ナノ粒子と増感剤および発光剤固定化DNAを別々に成膜するこれまの方法に加えて、それらを同じ層で作製してLSPRの効果を膜に垂直方向と膜内方向で比較すること、さらには銀ナノ薄膜上に色素固定化DNA超薄膜を形成した系で特定の入射角での表面プラズモン共鳴(SPR)によるDNA超薄膜中色素の蛍光が2桁増強されたという本研究者らの実績などを超薄膜系のアップコンバージョンに応用することも含めて検討を続ける。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
変化率二次元脳電図の脳機能モニターへの応用と実用化に関する研究

脳波を利用した術中脳機能モニター法として、1986年以降、われわれは変化率二次元脳電図(deviation ratio topography : DRT)と命名しているソフトウェアを独自に開発してきた。すなわち、同一個人の脳波は、ある特定の条件下においてはほぼ一定のパターンを呈することより、まず、安静時の脳波データ(C)で、その被検者の標準二次元脳電図を作成し、次に、何らかの負荷を与えたときの脳波変化(M)を、各記録電極別に下記の対数比変化率で捉え、この変化率で表示したものがDRTである。対数比変化率=log(M/C)このDRTシステムでは、脳波の周波数帯域別変化(周波数帯域別表示)・空間的変化(二次元脳電図表示)経時的変化(折れ線グラフ表示)をダイナミックに表示し、統計学的な有意性も視覚的に評価できる。現在行っているDRTの臨床応用は、下記のごとくである。(1)術中脳波モニタリング(2)種々の課題に対する高次脳機能の脳波によるモニタリング(3)薬物脳波のモニタリング(4)内科的治療や外科的治療の効果の脳波によるモニタリングなどこのようにDRTは、非常に有用なソフトウェアであるが、DRTを作成したプログラム言語がSignal BASICにであり、このSignal BASICに自体はNECメディカルシステムズ社製のシグナルプロセッサー7T18またはDP1100(現在製造中止)に附属したものであったために、利用できる施設が限定されるという欠点があった。この欠点を改善すべく、本補助金によりパーソナルコンピュータ上で作動するDRTを開発した。開発結果:2.我々と同様のアイデアで開発された二次元脳電図による脳波モニターシステムは、国内外共に未だ報告されていない。同一個人の脳波は、ある特定の条件においては、ほぼ一定のパターンを呈し恒常性があることが知られている。このことを利用して、脳波の頭皮上での空間分布を視覚的に表示する手段として開発されたのが二次元脳電図である。われわれは、かねてよりこの二次元脳電図の原理を応用した独自のソフトウェアとして変化率二次元脳電図(deviation ratio topography:DRT)を開発し、臨床応用を行ってきた。現在、内外の他施設からのDRT試用依頼があるも、現行のDRTは、NECメディカルシステムズ社製シグナルプロセッサー(7T18、DP1100:共に現在製造中止)上でのみ作動するソフトウェアであるために、DRTを試用できる施設が限定されていた。従って、Windows版のDRTソフトウェアの作成を試みた。本年度の研究成果:ノート型パーソナルコンピュータとしてGateway Solo9300を購入し、Windows98上でVisual Studio6.0J Proにより、DRTのソフトウェアを構築。脳波計からコンピュータへの信号の取り込みは、AD変換ボードとしてElmec EC-9840を購入。現在、脳波計から得られた波形信号を、コンピュータの画面上に表示し、かつ、ファイルとしても保存可能となっている。また、この信号を二次処理することにより、脳波のパワースペクトラム表示、二次元脳電図表示、変化率二次元脳電図表示までが可能となった。この様に、基本的なソフトの構築は可能となったが、イベントマーク、ポーズ機能、記録のジャンプ機能などは現在開発中である。これらの成果は、平成12年10月に電気関係学会四国支部連合会、11月にISBET2000(ドイツ)で報告し、平成13年3月にはISBET2001(日本)で報告する。平成13年度の計画:DRTソフトの完成をめざし、患者の同意を得た上で臨床応用を試みる。同一個人の脳波は、ある特定の条件においては、ほぼ一定のパターンを呈し、恒常性があることが知られている。この原理の元に、脳波を経時的にモニターする新しい手技として変化率

二次元脳電図(deviation ratio topography : DRT)の開発を行っている。すなわち、安静時の脳波データ(C)で、その被検者の標準二次元脳電図を作成し、次に、何らかの負荷を与えたときの脳波変化(M)を、各記録電極別に下記の対数比変化率で捉え、この変化率で表示したものがDRTである。対数比変化率=log(M/C)このDRTシステムでは、脳波の周波数帯域別変化(周波数帯域別表示)・空間的変化(二次元脳電図表示)・経時的変化(折れ線グラフ表示)がダイナミックに表示され、統計学的な有意性も視覚的に評価できる。平成12年度では、脳波計(生体アンプ)からの電気信号をA/D変換器を介して、パーソナルコンピュータ(Microsoft windows 98/NT/Me/2000)にとりこみ、プログラム言語としてMicrosoft visual Basic C++6.0を使用し、コンピュータ上に脳波波形、通常の二次元脳電図、変化率二次元脳電図を表示することが、リアルタイムで可能となった。平成13年度では、DRTソフトのさらなる開発と改良を試みた。すなわち、脳波データの保存と再生、記録の一時停止、再生時のデータの早送り機能、記録時のコメントの入力、ヘルプ機能を組み込んだ操作性の向上などを図った。臨床例の試みとしては、デジタル脳波計に既に記録された脳波データを再生することにより、術中モニタリングのシミュレーションを行い、実際のモニタリングに耐えうるかどうかを検証し、本DRTシステムが術中の脳波変化を鋭敏に捉えうることを確認した。
ストレプトコッカスのバイオフィルム形成阻害剤開発に向けた研究

ストレプトコッカス属細菌は口腔内の常在菌であるが、血中に侵入すると人工弁・弁膜症患者において感染性心内膜炎を引き起こす。これはバイオフィルムによる慢性・難治性感染症の典型例であり、抗生物質による治療は不可能で外科的な弁置換術が必要となる。ストレプトコッカス属細菌においてバイオフィルム形成の開始シグナルの産生と細胞外への輸送に関与するタンパク質がComAである。本研究では、ComAの全長タンパク質の機能・構造解析を行う。また、全長タンパク質を用いて、より有効なバイオフィルム形成阻害剤の開発も行う。
胚由来因子の同定とその臨床応用による新しい胚移植法の開発

1999年より滋賀医科大学産婦人科において施行されてきた2段階胚移植法は、共同研究施設を加えると600周期を超え、以下のように検討を行った.1)2段階胚移植法と従来法、および胚盤胞移植との妊娠成績比較2)胚が2個または3個しか得られない周期に対する2段階胚移植法の有用性の検討3)2段階胚移植における移植胚のグレード別の妊娠率・多胎率の検討これらの研究から以下の結論が導き出された。1)2段階胚移植法における妊娠率が、従来法、胚盤胞移植に比べて最も高かった。また、反復不成功例における2段階胚移植と胚盤胞移植間の成績比較においても有意に2段階胚移植法の方が妊娠率が高かった。2)胚が2個または3個しか得られない周期に対しても、2段階胚移植法は従来法に対して高い妊娠率が得られた。3)day2に良好胚を2個移植した周期は高い妊娠率を得ることができるが多胎率も高かった。2段階胚移植法においてday2に良好胚が3個以上得られた場合は移植胚数を制限し多胎予防に努める必要があることが判明した。妊娠率を落とさず多胎率を下げる方法としてday2に良好胚が3個以上得られた場合はday2に1個、day5に1個の合計2個の胚移植とする方法が有効であることが確認された。LC-Mass spectrometryを用いた胚由来因子の同定実験では、ヒト胚盤胞からFLRGが分泌されていることが初めて判明し、この分泌蛋白はヒト子宮内膜上皮細胞および間質細胞においてもそれぞれ異なった機構で発現、分泌されていること、特に子宮内膜間質細胞においては黄体ホルモンによってFLRGの発現が誘導されることがあきらかとなった。また非妊婦や正常妊婦の血中濃度に比べ、重症妊娠中毒症ではその血中濃度が下がることが判明した。滋賀医科大学産婦人科における基礎的研究をもとに開発された2段階胚移植法は、その実施について当大学倫理委員会において承認された。そして平成14年度までに当科では44症例に対して2段階胚移植法(以下、2段階法とする)をおこない、従来おこなわれてきた1段階胚移植法(以下、従来法とする)の成績と比較検討した。患者背景、患者年齢分布,排卵誘発法,平均採卵数,受精率、卵割率、平均移植胚数、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)の発生率については両者間で有意差を認めなかったが、臨床妊娠率は2段階法では63.5%であったのに対し、従来法では33.3%であり、有意に妊娠率の向上が認められた。しかし、多胎妊娠率も2段階法では33.3%(品胎妊娠率9%)と、従来法の20%に比べて上昇傾向がみられた。このため、これまでの2段階法のプロトコールではDAY2に2個、DAY5に1個の胚移植をおこなってきたが、今後はDAY2に1個、DAY5に1個の胚移植をおこなうプロトコールに変更するべきと考えられた。共同研究を行っている埼玉医科大学総合医療センターともども現在検討中である。また、この2段階法は全国各地の生殖医療機関において追試されつつあり、やはり同様な妊娠率の向上が報告されつつある。今後も各医療機関の臨床成責を持ち寄り、研究発表をおこない、プログラムの計画などに関する修正などをおこなう。2段階法については著書として発表した。また、胚由来低分子因子の検索と同定についても積極的に研究を進めており、ヒトではIVF-ETプログラムにおける胚培養後の培養液を集め、LC-Mass spectrometryをおこない、現在解析が進行中である。

さらに得られたデータと胚発育との関係を解析することによって、良好胚の選別法を開発する予定である。さらに、同様の実験をマウスの系でも進めている。これまでの成果の一部は投稿準備中である。1999年より滋賀医科大学産婦人科における基礎的研究をもとに施行されてきた2段階胚移植法は、埼玉医科大学総合医療センターや英ウィメンズクリニックなどの共同研究施設を加えると600周期を超えた。そして以下のように検討を行った。ただし、患者背景、年齢分布、排卵誘発法、平均採卵数、卵巣過剰刺激症候群の発生率などは各比較群で有意差を認めなかった。1)2段階胚移植法と従来法、および胚盤胞移植との妊娠成績比較2)胚が2個または3個しか得られない周期に対する2段階胚移植法の有用性の検討3)2段階胚移植における移植胚のグレード別の妊娠率・多胎率の検討これらの研究から以下の結論が導き出された。1)2段階胚移植法における妊娠率が、従来法、胚盤胞移植に比べて最も高かった。また、反復不成功例における2段階胚移植と胚盤胞移植間の成績比較においても有意に2段階胚移植法の方が妊娠率が高かった。2)胚が2個または3個しか得られない周期に対しても、2段階胚移植法は従来法に対して高い妊娠率が得られた。3)day2に良好胚を2個移植した周期は高い妊娠率を得ることができるが多胎率も高かった。2段階胚移植法においてday2に良好胚が3個以上得られた場合は移植胚数を制限し多胎予防に努める必要があることが判明した。妊娠率を落とさずに多胎率を大幅に下げる方法としてday2に良好胚が3個以上得られた場合はday2に1個、day5に1個の合計2個の胚移植とする方法が有効であることが確認された。LC-Mass spectrometryを用いた胚由来因子の同定実験では、ヒト胚盤胞からFLRGが分泌されていることが初めて判明した。この分泌蛋白はヒト子宮内膜においても発現、分泌されていることが我々の研究で判明し、マウスを使った実験ではこの分泌蛋白が過剰に発現されると不妊症になることが判明した。現在、体外受精胚移植法を複数回行っても妊娠しない難治性不妊症についてこの因子との関係を調べている。
高イオン伝導性高分子固体電解質薄膜の全固体二次電池への応用

1全固体型リチウム二次電池用Li^+イオン伝導体電解質塩としてLiClO_4またはLiBF_4を分散含有したポリエチレンオキシド-グラフト-ポリメタクリレート(PEO-PMMA)複合体を作製した。電解質塩の溶解度と複合体の柔軟性を確保するために,複合体に低分子量可塑剤を含有させた。室温で10^<-3>Scm^<-1>のイオン伝導度を得た。この複合体に,環状ポリエーテルの一種であるクラウンエーテル(12-crown-4,15-crown-5)を添加することにより,イオン伝導度はほとんど変わらないものの,複合体中のLi^+イオン移動度を向上させることができた。すなわち,Li^+イオン輸率における改善効果が得られ,これによりリチウム電極/ポリマー固体電解質界面の特性を改善することができた。2固体電解質電気二重層キャパシタ用イオン伝導体レドックス活性多価カチオンの一種であるCe^<3+>を含有したPEO-PMMA複合体を作製し,そのイオン伝導度挙動を調査した。ポリマーマトリックスの最適化をはかり,室温で10^<-4>Scm^<-1>のイオン伝導度を得た。また,アルキルアンモニウム塩を高濃度で分散したポリアクリロニトリル(PAN)ゲル薄膜を作製した。組成と伝導度の関係を調べ,(C_2H_5)_4NBF_4を含む電解質において,室温で10^<-3>10^<-4>Scm^<-1>のイオン伝導度を得た。これら複合体における各イオンの移動挙動を明らかにした。活性炭電極を用いたモデルキャパシタを構成し,ゲル複合体が高容量の電気二重層キャパシタの電解質として適用可能であることを明らかにした。
波浪の統計的性質に及ぼす変調不安定の影響に関する研究

1次元的に伝播する不規則波列の統計的性質に及ぼす変調不安定の影響について検討し,以下のことを明らかにした。i)不規則波列を構成するフ-リエモ-ドにおける変調不安定は,非線形Schro^^′′dinger方程式によるAlberらの結論と異なり,スペクトルのバンド幅やピ-ク周波数に関係なく3次の非線形干渉によって生じる。特に,ピ-ク周波数周辺のフ-リエモ-ドの変調は波群と密接に関わっており,波群を通して高波の連なりや波高分布に大きな影響を及ぼす。ただし,風波に近い広帯域のスペクトルの下ではフ-リエモ-ドの変調は互いに消殺し合うため,波群への影響は小さい。ii)変調不安定の影響は,うねりに近い比較的狭帯域のスペクトルの下で波群の形成を通して種々の統計量に具体的に顕れ,その表示には変調不安定による波群の実態を踏まえた指標が必要である。そして,波群をフ-リエモ-ドの合成に伴って顕れる波列の異常(高波や低波の連なり,高波の増幅)と捉え直したときの指標としてはGroupiness Factorが最適。iii)波群を通して顕れる変調不安定の影響を定量的に評価するため,波群をGFで評価する一方,波高分布についてはWeibull分布で表し,GFとWeibull母数の間にスペクトルのバンド幅をパルメタとした関係のあることを見い出した。iv)変調不安定によって1次元的に伝播する不規則波列においてもfreak waveが発生する。freak waveの水平水粉子速度の鉛直分布は,スト-クス波のような定常波のものと大きく異なり,波自体の非定常性の影響を強く受けたものになるため,波力の算定などにおいて注意が必要となる。
非平衡プラズマによる含水物超燃焼熱システムの着火・燃焼過程の解明

マイクロ波プラズマの性質を診断して、予混合バーナーおよび火花点火機関の着火に適用した。マグネトロンを電源に用いた場合から研究を始め、このプラズマ発信源を半導体に置き換えることによって安定したプラズマを生成することができた。エタノールのように含水性のある燃料に、マイクロ波プラズマを利用した着火システムは、含水の効果により有用であることが分かった。さらに、含水エタノール燃料の場合、レーザーブレークダウンによるプラズマ生成によっても着火を促進するなど有益な知見を得た。燃焼工学にプラズマ工学の概念・手法を導入し,非平衡プラズマ超燃焼システムの現象解明を目的に研究を進めている.以下に研究成果を示す.1.火炎中の電子エネルギ分布関数の変化とその燃焼化学反応への影響:窒素分子第二正帯の発光強度計測から,予混合バーナー火炎へのマイクロ波照射により火炎中の電子が加熱されることを実証した.また,火炎中の電子のエネルギ分布をモンテカルロシミュレーションにより推定した.火炎中のOHラジカル密度を計測するためのレーザ吸収分光システムを構築し吸収信号を得た.2.既存マイクロ波プラズマの診断:大気圧下ヘリウム中でマイクロ波プラズマの分光計測を行い,Hβ線発光スペクトルのシュタルク広がり幅から電子密度を算定し,プラズマが非平衡であるという結果が得られた.3.マイクロ波プラズマによる含水燃料定常燃焼試験:スロットバーナシステムを構築し,当量比の異なるメタン酸素の予混合火炎および火炎帯下流の分光計測を行った.火炎下流にプラズマを発生させた場合であっても,火炎長に微小な変化が生じることを確認した。また,来年度以降に実施予定のレーザ励起蛍光法に使用する色素レーザーシステムの構築を行った.4.高圧・高温条件まで含めたプラズマと着火の関係解明,5.既存マイクロ波プラズマを用いた含水燃料の燃焼試験:定容容器において含水エタノール噴霧にレーザ誘起プラズマにより着火を行い,液滴の着火への影響,衝撃波による噴霧への影響が把握できた.試験用単気筒可視化エンジンにおいてマイクロ波プラズマを用いることで,初期の火炎伝播が促進され初期燃焼期間が短縮されること,希薄混合気において燃焼改善効果が大きくなることを確認した.また,CFR単気筒エンジンにおいて含水エタノールを燃料にマイクロ波プラズマを用いたところ,着火安定性の向上,希薄燃焼領域の拡大などを確認できた.燃焼工学にプラズマ工学の概念・手法を導入し,非平衡プラズマ超燃焼システムの現象解明を目的に研究を進めている.以下に研究成果を示す.1.予混合バーナー火炎に誘電体バリア放電を重畳するための実験装置の設計・構築:予混合バーナー火炎に誘電体バリア放電を重畳するための実験装置を構築した.放電電力および放電繰り返し周波数を変えた様々な実験条件において,燃焼速度の増加量が高エネルギー電子の量(アルゴンの発光強度で把握)で整理できることを示した.2.非平衡プラズマが火炎に及ぼす超燃焼の効果の把握:火炎中のOHラジカル密度を計測するためのキャビティリングダウン吸収分光法を開発し,誘電体バリア放電重畳予混合バーナー火炎中のOHラジカル密度の時間変化を調べた.レーザ着火に必要な最小の入射光エネルギーおよび燃焼状態を評価した.水素空気予混合気の場合,可燃範囲におけるブレイクダウン閾値と最小着火エネルギーの差異が小さい.噴流中におけるレーザ着火では,着火の時期を変化させることにより,容器内の燃焼圧上昇を制御できる.3.熱機関燃焼室内における新しいプラズマ生成方式の開発,4.非平衡プラズマの含水バイオマス燃料熱機関内燃焼試験への適用:含水燃料の自己着火特性を改善し,耐久性を確保するために,高電圧直流パルスとマイクロ波を重畳して電極間に印加できるミキサー回路を開発した.通常点火プラグの使用を可能とすることで,含水エタノール(含水率20%)を燃料として安定着火(燃焼変動低減:COV<7.5%)と,リーン限界拡大(空気過剰率で0.2程度向上)の効果を実証した.スプレイガイドDISIエンジンを想定し,低要陽気において含水エタノール噴霧にレーザ着火を行った.含水率がある程度ある方が,プラズマ温度が高くなり,着火性が良くなった.キャビティリングダウン吸収分光法およびレーザー誘起蛍光法を用いて,誘電体バリア放電重畳予混合バーナー火炎におけるOHラジカル密度を計測した.その結果,誘電体バリア放電の重畳によってOHラジカル密度が著しく増加することはないとの結果が得られた.パルス状放電が発生した後のOHラジカル密度の時空間的変動から,通常火炎の場合よりOHラジカル密度が低下する時間・位置があることがわかり,燃料と酸化剤との間化学反応の過渡変化を示唆する結果が得られた.空気中に噴射される水素噴流に対するレーザー誘起ブレイクダウンを用いた着火の実験的研究を継続して行った.

特に,噴射される水素に対するプラズマの位置および着火タイミングを制御することで,水素噴流と周囲空気の混合状態を変化させて着火試験を行った.結果として,予混合気の着火試験と比較して,空気中に噴射される水素噴流に着火する場合は,容器内の圧力上昇率の制御が容易であることが明らかとなった.また,燃料が局所的に濃いと考えられる噴流中に着火配置できることから,予混合気では着火しない空気比においてもレーザー誘起ブレイクダウンを用いる場合では,着火が可能であることが示された.また,含水エタノールと空気混合気にレーザー着火させた場合の電子温度が含水率30%程度まではほぼ同じであること等が分かった.ミキサー回路,通常点火プラグの組み合わせでマイクロ波プラズマを発生させる際に,点火プラグの放電から時間遅れを設けてマイクロ波を重畳させることでプラグの耐久性を向上させることが可能となった.マイクロ波発振の通常プラグの放電からの時間遅れに対する,その時のプラグ周りのプラズマ発光の分光計測結果から,時間遅れとともに金属発光スペクトルの強度が軽減し,プラグの電極摩耗が抑制できることを実験で検証した.この方式を用いて,熱機関燃焼室にてプラズマ燃焼を行い同等の効果を実証した.計画通り推進中である.低質燃料への適用として非平衡プラズマ燃焼が有効である可能性が得られている.より効果的な燃焼を実現するために,効果的なOHラジカル発生とその印加タイミング等を化学反応の観点から検討し,燃焼促進メカニズムの解明を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請書通りの研究計画を推進する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
iPS細胞を用いた頭蓋顔面形成異常を伴う先天疾患の発生機構解明方法の樹立

平成30年度の研究実績として、ダイアモンド・ブラックファン貧血(DBA)の原因遺伝子である、RPL5ハプロ不全の患者および、その健常血縁者の血球細胞から樹立したiPS細胞から分化させた骨芽細胞・軟骨細胞を解析することに成功した。具体的にはiPS細胞から分化させた骨細胞・軟骨細胞におけるp53細胞死経路の活性を比較するためリアルタイムPCR法によるp53細胞死経路の下流で発現する特異的mRNA発現量の比較を行った。結果、RPL5ハプロ不全の軟骨細胞において優位にp53細胞死経路が活性化していた。しかし、興味深いことにp53 mRNA自体の発現量はRPL5ハプロ不全の細胞と対照群とで差がなかった。このことから、p53細胞死経路の活性はp53タンパクの翻訳後修飾が関与している可能性が示唆された。このことから我々は、p53タンパクの代謝において最も重要とされるMDM2に着目した。DBAの臨床症状の一つである大球性正色素性貧血における過去の報告では、リボソームを構成するタンパクがMDM2に結合することにより、その機能を阻害した結果、p53細胞死経路が活性することが示唆されている。このことから、我々はRPL5ハプロ不全の軟骨細胞培養液にMDM2亢進剤を添加した結果、RPL5ハプロ不全の軟骨細胞における細胞死が減少し、平成29年度の研究実績として報告した、軟骨基質の形成不全も優位に改善した。反対に対照群の軟骨細胞培養液にMDM2阻害剤を添加した結果、対照群軟骨細胞の細胞死が増加し、RPL5ハプロ不全の軟骨細胞と同様に軟骨基質の形成不全が生じた。このことから、DBA患者において、リボソームタンパクによるMDM2の阻害が顎顔面の形態異常の原因となっている可能性が示唆された。現在、免疫沈降Western blotting法を用いて、リボソームタンパクとMDM2との結合を両群で比較している。平成29年度の研究実績として、ダイアモンド・ブラックファン貧血の原因遺伝子として知られる、RPL5ハプロ不全の患者および、その健常血縁者の末梢血を採血し、それに含まれる血球細胞を単離した。京都大学iPS研究所の協力の元、この細胞に対してOCT4, SOX2, KLF4, C-MYCの4遺伝子を導入し、RPL5遺伝子の変異を持つiPS細胞を樹立することに成功した。また、患者の健常血縁者の末梢血から得られた細胞からも同様にiPS細胞を樹立することが出来た。また、本研究の対照群として株式会社リプロセルから健常者由来のiPS細胞を購入した。次に、これらのiPS細胞から骨細胞・軟骨細胞・脂肪細胞を分化誘導させるための前段階として、既報の論文を参考にし、これらの3群のiPS細胞から間葉系幹細胞の誘導を試みた。得られた3群それぞれの間葉系幹細胞を、骨細胞誘導分化培地・軟骨細胞誘導分化培地・脂肪細胞誘導分化培地で培養し、細胞の分化能を検証した。検証方法として、組織染色とリアルタイムPCR法による特異的mRNA発現量の比較を利用した。その結果、3群全ての細胞が骨・軟骨・脂肪細胞に分化する能力を有していることがわかった。このことから、これら3群のiPS細胞から分化させた細胞が、間葉系幹細胞の性質を有していることが確認された。次の段階として、骨細胞・軟骨細胞・脂肪細胞の分化能を3群間で比較した。比較方法は前述と同様に組織染色とリアルタイムPCR法を用いた。興味深いことに、3群間で基質形成に差が見られたのは軟骨細胞のみであった。このことは、ダイアモンド・ブラックファン貧血の臨床所見の特徴と酷似していた。当初の予定では平成29年度の予定として、iPS細胞から間葉系幹細胞を樹立し、樹立された間葉系幹細胞から骨細胞・軟骨細胞・脂肪細胞を分化させること、さらにその分化能を群間比較することが目標であった。これらの目標は達成され、予想していた結果と概ね一致した結果を得ることができた。このことからこの研究の進捗状況としては、概ね順調に進展しているということが言える。

反対に対照群の軟骨細胞培養液にMDM2阻害剤を添加した結果、対照群軟骨細胞の細胞死が増加し、RPL5ハプロ不全の軟骨細胞と同様に軟骨基質の形成不全が生じた。このことから、DBA患者において、リボソームタンパクによるMDM2の阻害が顎顔面の形態異常の原因となっている可能性が示唆された。現在、免疫沈降Western blotting法を用いて、リボソームタンパクとMDM2との結合を両群で比較している。平成30年度に予定していた細胞死の評価については、既に一部開始している。平成29年度に得られた結果から、軟骨細胞における群間の基質形成能の差を調べるために、現在、細胞死特異的タンパク質であるp53の免疫染色、および、DNAの断片化を評価するためのTUNEL染色を進めている。現在これら染色を行っているのは、軟骨細胞のみであるが、これらの染色を間葉系幹細胞から分化させた骨細胞・脂肪細胞においても同様に行う。さらに、細胞死の評価を組織染色のみでなく、mRNAレベルでも解析するため、細胞死経路で特異的に発現する遺伝子群の発現量の評価を、リアルタイムPCR法を用いて3群間で比較する。また、現在のところダイアモンド・ブラックファン貧血における骨格異常の原因は、p53細胞死経路の活性化が原因であるとの仮説の元研究を進めているが、これを証明するために、p53細胞死経路に拮抗する薬剤を投与した条件で、軟骨細胞の分化培養を行う予定である。平成30年度の研究計画として、幼弱免疫不全マウスを用いたin vivo実験を予定していた。しかし、当研究施設の動物舎の規則変更により、長期間実験動物を飼育することが困難となった。このため、in vivo実験計画は断念し、前年度の実験結果と、本年度計画しているin vitro実験をまとめて報告することを考えている。当該年度に高額試薬購入予定であったが、予算が足りなかった。そのため次年度予算として繰越し、試薬を購入することとした。
卵巣腫瘍のtumoriqenesisに対するゴナドトロピンの関与

莢膜細胞腫、顆粒膜細胞腫およびいくつかの良性上皮性卵巣腫瘍(漿液性嚢胞腺腫、粘液性嚢胞腺腫)にゴナドトロピン(Gn)の特異的結合が認められた。悪性腫瘍を含め、その他の卵巣腫瘍においてはGn受容体は認めえなかった。これらのGnの特異的結合をScatchard分析にて検討したところ、FSH受容体およびLH受容体ともに高親和性、低容量であり、それらの値は正常卵巣とほぼ類似したものであった。Surface binding autoradiographyと酵素拡体法にてGn受容体の局在を形態学的に検討したところ、莢膜細胞腫においては莢膜細胞類似の腫瘍細胞にLHの結合部位が存在し、また漿液性嚢胞腺腫のFSH受容体の局在および粘液性嚢胞腺腫のLH受容体はいずれも腫瘍間質部に局在を認めた。Gn受容体陽性の卵巣腫瘍は、末梢静脈血と腫瘍静脈血に23倍の性ステロイドの濃度勾配を認めたことより、ステロイド産生能を有する卵巣腫瘍と考えられた。一方、上皮性卵巣腫瘍合併、閉経後婦人患者の末梢血中エトラジオール(E_2)、プロゲステロン(P_4)濃度は、卵巣腫瘍を合併しない閉経後婦人に比べ、高値を示す例が半数以上にみられ、卵巣腫瘍静脈血中E_2、P_4濃度の測定結果より、E_2、P_4の分泌源は卵巣腫瘍であると考えられた。免疫組織学的に手技にて、E_2の局在を検索したところ、腫瘍組織の間質に証明したが、ステロイドを産生していると考えられた悪性上皮性卵巣腫瘍の中には、悪性上皮細胞にもE_2の局在が認めらるものも存在した。上皮性卵巣腫瘍を合併している閉経後5年以上経過している閉経後婦人にGn負荷試験を実施したところ、これに反応した症例が存在した。卵巣腫瘍の中には、Gn受容体陽性のものが存在し、Gnのなんらかの調節を受けていると考えられた。さらに、これらの卵巣腫瘍は、ステロイド産生能を有すると考えられ、これら腫瘍のステロイド産生およびtumorigensisはGnの調節を受けている。可能性が示唆された。可能性が示唆された。性腺間質系卵巣腫瘍である莢膜細胞腫、顆粒膜細胞腫およびいくつかの良性の上皮性卵巣腫瘍(漿液性嚢胞腺腫、ムチン性嚢胞腺腫)の中に、ゴナドトロピンの特異的結合の認められるものが存在した。その他の卵巣腫瘍においては認められない例も存在した。Surfaceーbinding autoradiographyにてゴナドトロピン受容体の局在を形態学的に検討したところ、莢膜細胞腫においては、莢膜細胞数似の膽瘍細胞にLHの結合部位が存在すると考えられる所見が認められた。漿液性嚢胞腺腫のFSH受容体の局在およびムチン性嚢胞腺腫のLH受容体の局在を検討したところ、いずれも腫瘍間質部にFSH、LHの結合部位が存在すると考えられた。性腺間質系卵巣腫瘍である莢膜細胞腫、顆粒膜細胞腫およびいくつかの良性の上皮性卵巣腫瘍(奨液性のう胞腺腫、ムチン性のう胞腺腫)の中に、ゴナドトロピンの特異的結合の認められる例が存在した。

これらのゴナドトロピンの特異的結合の特性をScatchard分析にて検討したところ、莢膜細胞腫におけるFSH受容体とLH受容体の結合部位数はそれぞれ0.66×10^<-14>moles/mg protein、1.35×10^<-14>moles/mg proteinで、解離定数はそれぞれ6.75×10^<-10>M.11.47×10^<-10>Mであった。また、漿液性のう胞腺腫のFSH受容体の結合部位数と解離定数は5.10×10^<-14>moles/mg protein、1.68×10^<-10>Mであり、ムチン性のう胞腺腫のLH受容体の結合部位数と解離定数は8.53×10^<-14>moles/mg protein、13.9×10^<-10>Mであった。Surfaceーbinding antoradiographyにてゴナドトロピン受容体の局在を形態学的に検討したところ、莢膜細胞腫においては、莢膜細胞類似の腫瘍細胞にLHの結合部位が存在すると考えられる所見が認められた。漿液性のう胞腺腫のFSH受容体の局在およびムチン性のう胞腺腫のLH受容体の局在を検討したところ、いずれも腫瘍間質部にFSH、LHの結合が認められた。酵素抗体法による検討でも、同称な所見が得られている。また、estradiolの局在が腫瘍組織に認められた。一部の卵巣腫瘍患者血中の性ステロイド濃度の上昇を認めている。性腺間質系卵巣腫瘍である莢膜細胞腫、顆粒膜細胞およびいくつかの良性の上皮性卵巣腫瘍(漿液性のう胞腺腫、粘液性のう胞腺腫)の中にゴナドトロピンの特異的結合の認められる例が存在した。悪性腫瘍を含め、その他の卵巣腫瘍においてはゴナドトロピン受容体は認めえなかった。これらのゴナドトロピンの特異的結合の特性をSoatchard分析にて検討したところ、莢膜細胞腫におけるFSH受容体とLH受容体の結合部位数(Bm)はそれぞれ、0.66×10^<-14>moles/mg protein,1.35×10^<-14>moles/mgproteinで、解離定数(Kd)は各々6.75×10^<-10>M,11.47×10^<-10>Mであった。また、漿液性のう胞腺腫のFSH受客体のBmとKdは、5.1×10^<-14>moles/mg protein,1.68×10^<-10>Mであり、粘液性のう胞腺腫のLH受容体のBmとKdは、8.53×10^<-14>moles/mg protein,13.9×10^<-10>Mであった。これらのBmおよびKd値は正常卵胞と黄体とほぼ同様の値であった。Sinface-binding autoradiographyにてゴナドトロピン受容体の局在を形態学的に検討したところ、莢膜細胞腫においては莢膜細胞類似の腫瘍細胞にLHの結合部位が存在すると考えられる所見が認められた。また、漿液性のう胞腺腫のFSH受容体の局在および粘液性のう胞腺腫のLH受容体の局在を検討したところ、いずれも腫瘍間質部にFSH,LHの結合が認められた。ゴナドトロピン受容体陽性の卵巣腫瘍例は、末梢静脈血中エストラジオールおよびプロゲステロン濃度が高値を示すとともに、末梢静脈血と卵巣静脈血の間に23倍の濃度勾配を認めた。一方、閉経後卵巣腫瘍症例には正常婦人に比べ、末梢血中、卵巣静脈血中エストラジオール、プロゲステロンが高値をとる症例が多く、免疫組織学的にエストラジオールは腫瘍細胞および腫瘍間質に局在することが認められた。それら症例にhCG負荷試験を行ったところ血中エストラジオールプロゲステロンの上昇する例が認められた。
弘前藩藩校「稽古館」旧蔵本の悉皆調査による近世津軽における知識集成の解明

近世(江戸時代)、中央から離れた地方都市における「知」のあり方は、どのようであったのか、またそれはどのように形成されたのか。本研究では本州最北端の弘前(津軽)における知識・学問の状況を、弘前藩の藩校「稽古館」の旧蔵書等を広く調査・分析することによって解明する。この研究目的に沿って、初年度は旧弘前藩校関連の古典籍をほぼまとまった形で所蔵する東奥義塾高等学校(藩学校を一切禁止する、明治5年の学制発布を乗り切って私立学校として存続。ただ明治18年の校舎等の全焼は、稽古館以来の貴重な図書・文献等を多く消失させた)所蔵の古典籍を、集中的に調査した。調査の実施は6月以降、翌年の2月に到る計33回に及び、調査対象は30点(冊数の多い大部の書を含む)以上となり、東奥義塾に伝存する古典籍の諸相を考察し、学びの記録・知の証の具体例を探究した。漢籍の調査は重点的に行った。四書五経をはじめとする漢籍の類は、近世諸藩および藩校において必備の書であったが、どのような版本がテキストとして所蔵されていたのかの調査は、諸藩藩校の蔵書と対比する上で有益である。また、数種を所蔵する『群書類聚』など、大部の和書にあっては、蔵書印の異同が見られ、蔵書形成過程の内実を知ることができた。本年度の古典籍調査成果の一端は、12月16日、弘前大学人文社会科学部で開催された「2018年度旧弘前藩藩校稽古館資料調査報告会」の中で発表した。『東奥義塾高等学校所蔵旧弘前藩古典籍調査集録』第5集(2019年3月刊)の中では、古典籍25部の詳細な解題(カラーの書影写真付き)を発表した。東奥義塾高校図書館に所蔵される、稽古館旧蔵書を中心とした古典籍約30点を調査・分析し、その特徴の一端を明らかにした。調査成果の一部は報告し、古典籍25部の詳細な解題を発表した。このため、おおむね順調に進展していると判断される。次年度は、本年度に引き続いて、東奥義塾高校図書館にまとまった形で所蔵される、稽古館旧蔵書を中心とした古典籍の調査と分析を継続する。そして調査成果を報告しつつ、重要な古典籍の解題を作成して、その特徴や意義を明らかにし、知の体系を考察する。研究課題初年度のため、不慣れな執行によって、研究助成金に未使用の金額が生じた。その額は、翌年度請求した助成金と合わせて、研究課題の遂行と成果の発表のために適切に使用し、研究実績の向上に努めたい。