hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レビー小体型認知症のある高齢者の体験に基づいたケア方法の構築

このような家族の体験からは家族がDLBと向き合う心理的変化やその時の家族支援方法など明らかになりつつある.以上のように現在は,本研究の目的でもあるDLBとその家族の体験からDLBの人と家族の困難や思い,希望などが明らかにすると共に,DLBの高齢者とその家族に適切なケア方法の構築に向けて取り組んでいる状況である.そして平成24年度に分析した結果は,平成25年度の日本認知症ケア学会または日本老年看護学会で発表する予定である.本年は本研究の初年度であり,データ収集までを計画していた.当初の計画では,研究対象者(DLBの人10名,その家族10名)にインタビューを行う予定であったが,実際は,DLBの人9名,家族11名にインタビューを行いデータ収集することができた.DLBの人9名と予定より1名少ないが,研究者は,本研究の前段階としてDLBの人8名にインタビューをした実績があり,この先行研究の結果と比較しながら本研究のデータを分析することができるため問題はない.また,今はデータの分析段階であり,明らかなことは提示できないが,収集したデータの内容は,DLBの人の思いや困難な状況を語ってくれたものである.これらは本研究で必要としていたデータである.また本研究では,家族に初めてインタビューを行ったが,家族の視点からDLBの人と生活し支えることの困難の具体的な内容やその時の思いなどを聞き出すことができている.よって,現在は,計画通り研究が進んでいるとともに,本研究の目的に必要なデータが収集できいる状況と言える.特にDLBの特徴でもある幻視やパーキンソニズム,認知機能の変動に対しての体験や思いを聞くことができており,本研究で着目しているDLBの特徴に対してのケア方法を提案できる可能性が高い.平成24年度は,1)データの分析(期間:4月8月),2)研究結果の報告と確認(期間:9月10月),3)DLBの高齢者への必要なケアの要素の検討(期間:8月から3月)の予定で進めていく計画である.研究の分析は,認知症の専門家でもある石川県立看護大学看護学部高山成子教授,兵庫県看護協会認知症認定看護師教育課程久米真代主任教員,兵庫県立大学看護学部高見美保准教授のスーパーバイズを受けながら進めていく予定である.1)データ分析において,まずはインタビューした音声データを文字に変換する作業が必要となる.これは非調査者が行うことが望ましく業者に委託する.そのため作業費(テープ起こし代)が必要となる.一般的に1分200円程度である.インタビューは,1人3060分の予定で1-2回実施しているため作業費として25万程度必要となる.次にこれらのデータを分析する際には,専門家による会議を行いながら進める.そのために会議費,謝金,交通費,海外文献の翻訳などの費用が必要となる.2)研究結果の報告と確認では,分析の結果得られた内容を研究対象者に報告し意見を頂く.この過程を踏むことにより,研究結果の確実性を確保する.この際に交通費や宿泊費,研究対象者への協力に対しての謝金・手土産等が必要になる.3)DLBの高齢者への必要なケアの要素の検討においては,専門家による会議,謝金,交通費が必要となる.4)以上のような研究過程を踏むにあたって,書類等の印刷費,保管整理用のファイルや分析段階に必要な文具類,郵送費等の消耗品の費用が必要となる.以上が次年度の研究費の使用計画である.
統合失調症者の生活機能改善と包括的リハビリテーションに寄与する運動療法の開発

日本における受療中の精神疾患者は約392万人と増加傾向にあり、そのうち入院者数は約29万人と報告されている。精神疾患入院者のうち、1年以上の在院期間の入院者は18万4千人(64%)を超えると報告されており、長期在院が未解決の課題として残されている。なかでも、入院患者の約6割を占める統合失調症者に対する地域生活への移行を含めた包括的なリハビリテーションプログラムの策定が精神科医療における重要課題の1つとされている。これらを背景に、日本における統合失調症の治療は、精神症状に対する薬物療法が第一選択肢とされており、生活機能の基盤となる身体への医学的対応については関心が低く、身体への治療的介入を含めた適正な保健医療サービスおよび地域生活移行への取り組みが十分になされていない。これらの背景には、精神疾患である統合失調症の治療に身体的治療を取り入れる理論的背景、あるいはその具体的治療法が日本国内では十分に確立していないことがあげられる。本研究課題では、統合失調症者に対する運動療法が病院内の治療プログラムにとどまるのではなく、生活機能の改善に向けた身体活動増進に焦点をあて、統合失調症者に対する運動療法が早期退院および地域生活への移行を含む包括的リハビリテーションに寄与するかどうかについて明らかにする。本年度は予備的研究として健常者を対象に縦断的介入研究を実施し、運動療法およびデータ収集・分析の精度を上げることを目的に、研究を進めた。この結果、2019年度に実施する臨床研究の基礎準備が整うことにつながっている。2018年度は、本研究の第一段階として、特定の疾患で定期的に医療機関にかかっていない健常者を対象に、2019年度に実施予定である運動療法の臨床応用について研究計画を精緻化することを目的に、運動主体感と身体所有感に関する予備的研究を実施した。本年度の研究では、精神症状評価尺度を用いて統合失調症型パーソナリティーの高い者を研究対象し、統合失調症者を対象としたときに生じる病院内環境による身体活動性の低さ、薬物の副作用、入院の影響などの特性を除外した検討が可能となり、運動療法の成果が高い精度で得られることを期待したものである。本研究により、統合失調症パーソナリティの高い対象者において、運動主体感および身体所有感が低く、さらに運動パフォーマンスが低下することが明らかとなった。2019年度は、研究協力者の所属する精神科病院において、統合失調症者を対象に臨床介入研究を実施する。2018度の予備的研究から得られた知見をもとに、臨床における研究計画を精緻化し、より効果的な運動療法の介入が実現できるように準備を重ねて実施する予定である。現在倫理申請をしている段階であり、計画に合わせて順調に研究を進められている。臨床研究で実施する運動療法は、これまでにBBATの講習を受けた各研究協力施設の理学療法士が、1回60分、1週間に2回の頻度で8週間、合計16回実施する。本研究は、2施設の精神科病院に協力施設として了承を得ており、各施設と連携を取りながら研究を進めていく。各協力施設の対象者は、50名ずつを予定し、無作為比較対照試験に準じて、その半数である25名ずつを対照群として設定する。研究協力施設における研究打ち合わせも順調に進んでおり、研究実施体制は整っている。

本研究により、統合失調症パーソナリティの高い対象者において、運動主体感および身体所有感が低く、さらに運動パフォーマンスが低下することが明らかとなった。2019年度は、研究協力者の所属する精神科病院において、統合失調症者を対象に臨床介入研究を実施する。2018度の予備的研究から得られた知見をもとに、臨床における研究計画を精緻化し、より効果的な運動療法の介入が実現できるように準備を重ねて実施する予定である。現在倫理申請をしている段階であり、計画に合わせて順調に研究を進められている。臨床研究で実施する運動療法は、これまでにBBATの講習を受けた各研究協力施設の理学療法士が、1回60分、1週間に2回の頻度で8週間、合計16回実施する。本研究は、2施設の精神科病院に協力施設として了承を得ており、各施設と連携を取りながら研究を進めていく。各協力施設の対象者は、50名ずつを予定し、無作為比較対照試験に準じて、その半数である25名ずつを対照群として設定する。研究協力施設における研究打ち合わせも順調に進んでおり、研究実施体制は整っている。2018年度の研究成果について論文投稿し、論文掲載決定後の請求が3月末になったため予算執行が遅れた。2019年度では、すでに支払いが適切に行われ、概ね順調に予算を執行している状況である。2019年度は臨床研究において予算を計画通りに執行する予定である。
側頭葉顔ニューロンにみられる時間的情報コーディングの神経機構の解明

本研究の目的は、顔を識別するための神経基盤と考えられる、側頭葉ニューロンによる顔画像情報の時間的コーディングの神経機構を明らかにすることにある。時間的コーディングとは、サルの下側頭皮質(TE野)の神経発火に、顔の大まかな分類(サルかヒトか)が、より詳細な分類(個体や表情)より時間的に早くコーディングされている現象である。顔を逆さにするとTE野のニューロンがコードする大まかな分類情報の量は変化しないが、個体や表情の情報量は減る(Sugase-Miyamoto et al., 2014)。また、大まかな情報をコードするニューロンと顔の倒立に影響をうけるニューロンが異なることも示唆された。すなわち、大まかな情報と、倒立顔に影響を受ける詳細な情報は異なるニューロンで処理されることが示唆された。これらの結果は、主に、TE野前部の顔領域(前部顔領域)で得られた知見である。そこで、情報の時間的コーディングの神経機構を明らかにするため、前部顔領域とそれより後方に位置する情報の入力源(後部顔領域)を特定し、それら領域で情報の時間的コーディングの違いを調べる。詳細な情報は前部顔領域における処理により生じると仮定すると、詳細な情報は前部顔領域で主に観察され、他方、大まかな情報は前部および後部顔領域ともに観察できることが推測される。本年度は、TE野において複数の部位で神経細胞活動の同時記録を行うのに加え、TEO野においても神経細胞活動を記録した。時間的コーディングとは、サルの下側頭皮質の神経発火に、顔の大まかな分類(サルかヒトか)が、より詳細な分類(個体や表情)より時間的に早くコーディングされている現象である。その神経機構を明らかにするため、下側頭皮質の顔領域(前部顔領域)とそれより後方に位置する情報の入力源(後部顔領域)を特定し、それら領域で顔画像に対するニューロン活動の時間的パターンを観察し、そこで表象される情報の時間的コーディングの違いを調べる。本年度は、前部顔領域のニューロンへの入力を明らかにするため、個々のニューロンについて受容野を調べた。そのため、階層的に分類できる刺激画像セット(ヒトとサル、図形、に分類でき、また顔画像は個体と表情で分類できる)を用いて、注視課題を遂行中のサル1頭の側頭皮質のTE野前部で単一ニューロン活動を記録した。さらに、その刺激セットの中から、ニューロンの応答強度が強い視覚刺激を選別し、受容野を調べた。これまで報告されているように、TE野のニューロンの多くは、中心視野を含み反対側の視野に受容野があることが分かった。一方、個々のニューロンによって、受容野が異なることも分かってきた。従って、今後も継続してデータを収集し、受容野と時間的コーディングとの関係についても調べる。電気生理実験を行い、個々のニューロンについて受容野を調べることができているため。本年度は、前年度に引き続き前部顔領域のニューロンへの入力を明らかにするため、2頭目のサルを用いて個々のニューロンについて受容野を調べた。階層的に分類できる刺激画像セット(ヒトとサル、図形、に分類でき、また顔画像は個体と表情で分類できる)を用いて、注視課題を遂行中のサル1頭の側頭皮質のTE野前部で単一ニューロン活動を記録した。その刺激セットの中から、ニューロンの応答強度が強い視覚刺激を選別し、受容野を調べた。2頭目のサルのTE野についても、中心視野を含み反対側の視野に受容野があること、個々のニューロンによって受容野のサイズが異なること、が分かった。電気生理実験を行い、前部顔領域への入力について、2頭目の実験動物を用いた実験にて傾向を観察した。顔を逆さにするとTE野のニューロンは大まかな分類情報は処理するにもかかわらず個体や表情の情報量を減らすことを発見した(Sugase-Miyamoto et al., 2014)。

そこで、情報の時間的コーディングの神経機構を明らかにするため、前部顔領域とそれより後方に位置する情報の入力源(後部顔領域)を特定し、それら領域で情報の時間的コーディングの違いを調べる。詳細な情報は前部顔領域における処理により生じると仮定すると、詳細な情報は前部顔領域で主に観察され、他方、大まかな情報は前部および後部顔領域ともに観察できることが推測される。本年度は、多電極アレイを3個、実験動物のTE野に埋め込み、神経細胞活動の記録を開始した。多電極アレイを用いた記録実験を開始することができた。本研究の目的は、顔を識別するための神経基盤と考えられる、側頭葉ニューロンによる顔画像情報の時間的コーディングの神経機構を明らかにすることにある。時間的コーディングとは、サルの下側頭皮質(TE野)の神経発火に、顔の大まかな分類(サルかヒトか)が、より詳細な分類(個体や表情)より時間的に早くコーディングされている現象である。顔を逆さにするとTE野のニューロンがコードする大まかな分類情報の量は変化しないが、個体や表情の情報量は減る(Sugase-Miyamoto et al., 2014)。また、大まかな情報をコードするニューロンと顔の倒立に影響をうけるニューロンが異なることも示唆された。すなわち、大まかな情報と、倒立顔に影響を受ける詳細な情報は異なるニューロンで処理されることが示唆された。これらの結果は、主に、TE野前部の顔領域(前部顔領域)で得られた知見である。本年度は、TE野において複数の部位で神経細胞活動の同時記録を行うのに加え、TEO野においても神経細胞活動を記録した。個々のニューロンによって、受容野が異なることが分かってきた。今後も継続してデータを収集し、受容野と時間的コーディングとの関係についても調べる必要がある。受容野と時間的コーディングとの関係について調べ、顔領域における情報表現を明らかにする。後部顔領域においても倒立顔の影響を調べ、後部顔領域の大まかな情報が、前部顔領域の大まかな情報の入力源となり得るかどうかを明らかにする。新たな視覚刺激呈示装置の導入を検討していたが、これまでの研究結果の整合性から、既存の装置を用いた実験を行うことにしたため。電気生理実験によるデータの収集に時間を要し、実験のための物品の購入に遅れが生じたため。実験補助者の雇用に遅れが生じたため。より精緻な目的達成のために期間を延長するため。実験のための物品費として使用する。主に、電気生理実験の消耗品(記録電極)として使用する予定である。実験のための物品費、および実験補助者などの人件費として使用する。
開発力および発信力育成のためのエンジニアリング・デザイン教育

エンジニアリング・デザインとは、メーカーにおいてクライアントの要求に適合するシステムやコンポーネント、プロセスを開発するプロセスである。研究では、卒業生がデザインプロセスに参画して能力を発揮することを目的として教科および演習を開発した。設計情報開発に必要となる情報を集め、それらの情報から製品コンセプトを作成し、デザインを完成させるためのプロセスを教示するための教科書を作成した。また、知識を学ぶだけではデザインを作り上げることはできない。デザイン知識教育と発想法、創造的技法、信頼性技法などのPBLを組み合わせたデザイン教育カリキュラムを提案し、報告した。1.エンジニアリング・デザイン・プロセスを論述する教科書:Web上で順次公開しながら作成している(http://www.nikkeibp.co.jp/article/miraigaku/20140301/385822/)。デザインを考えるに当たって必要となる失敗体験の教育に関しての議論を、工学教育63(5), pp.18-22に報告した。2.クライアント要求の把握製品プランニングを体験できる演習教材の開発:松江高専専攻科にて、クライアント要求の把握などデザインの上流工程を体験する演習、QFDなどの技法を用いて設計情報をまとめる演習を実施している。演習教材を論文報告した後にWeb公開するため資料を準備している。3.教科資料を活用できるウェブサイトの作成:資料収集が捗っていないため、ウェブサイトの作成に至っていない。28年度には松江高専で実施の演習を公開したいと考えている。4.英語発信力向上のための工学系オンライン・コーパスおよび教材の開発:松江高専専攻科研究計画発表会予稿集26編より抽出した和文動詞112語に、専門科目教員にアンケートした英語論文に使う動詞を加え、計200語のリストを作成した。この動詞に対してそれぞれ510文の用例を収集し、意味順ファイリングシステムに基づいた翻訳文を作成した。和文動詞表現より英文例および意味順翻訳文を表示できるシステムを作成した。28年度には試作システムを英文作成に試用し、実用的なシステムにするための問題点の抽出と検討を予定している。上記各項目に関して、以下の状況である。1.教科書:(a)クライアント要求の把握、(b)製品プランニング、(c)機能・仕様の策定、(d)製品デザイン、とつづくデザイン・プロセスに関して、(b)の途上まで公開している。28年度中には全体をまとめたいと考えている。2.演習教材の開発:論文報告および演習教材の公開に向けて準備を進めている。3.ウェブサイトの作成:着手に至っていないが、28年度には松江高専での演習を公開したい。4.オンライン・コーパス:試験システムは制作し、学外サーバー上での動作確認をしている。用例の著作権の問題があるため、一般公開ができない状況である。著作権の問題をクリアする方法を検討している。1.エンジニアリング・デザイン・プロセスを論述する教科書:昨年に引き続きWeb公開しながら作成を続けている(http://www.nikkeibp.co.jp/article/miraigaku/20140301/385822/)。これまでに、デザインプロセスのうち、(a)クライアント要求把握、(b)製品プランニング、(c)機能・仕様の策定、までを公開した。(d)製品デザインについては、(1)アイデア発想,(2)アイデア収束まで記したが、(3)製品安全と信頼性の考え方、(4)製品デザインのまとめ方を残している。また、松江高専専攻科におけるデザイン知識学習と呼応したPBLの実施状況を工学教育65(1), pp.32-39および10th International Symposium on Advances in Technology Education (ISATE2016)に論文報告した。2.クライアント要求把握製品プランニングを体験できる演習教材の開発:アンブレラ通信などのグループでの協調能力向上、エンジニアリング・デザイン製作などの設計製作能力向上など、教材、学習資料としてまとめている。デザイン能力の評価法が必要であると考えているが、具体的な方法を開発できていない。3.強化資料を活用できるWebサイトの作成:論文報告したPBL演習に関する教材、実施方法などをWeb公開準備している。しかしサイト作成がほとんど進んでいない状況である。4.英語発信力向上のための光学系オンライン・コーパスおよび教材の開発:学内にサーバーを立ててシステムの改良を続けている。インタフェースの改良と再録動詞への説明資料の充実化を続けているが、和文動詞に対応する英文同士の選択に適切さを欠くことが多く、学生による評価試験に至っていない。1.教科書:ほぼ目標通りの進捗である。全体の約2/3の執筆を終わっている。2.使用教材についての概要を論文発表した。教材開発は終わっているが、演習を通じての能力評価方法の検討に行き詰まっている。議論を進めたい。3.作成を開始したが、ほとんど進捗できていない状況である。研究代表者所属学科のスタッフ不足によりエフォートが低下していることが大きい。4.オンライン・コーパスは,学内での使用実験を行い、インタフェースの改良と再録動詞への説明資料の充実化を続けている。しかし和文動詞に対応する英文同士の選択が少なく適切さを欠くことが多く、学生による評価試験の実施に至っていない。研究は,以下の4項目を目標とした。それぞれの要点を報告する。1.エンジニアリング・デザイン・プロセスを理解し,クライアント要求からデザインを完成する開発力を向上させる教科書の作成:『エンジニアリング・デザインの教科書(平凡社)』(2018)を上梓した。

教科書は読者に対し,日本メーカーにおけるデザイン・プロセスを説明するとともに,デザインにはクライアントを意識しなければならないこと,意思決定を進めるために必要な情報とその扱い方,目的と手段を分ける考え方,機能により製品案を導く方法,品質を高めるための方法,失敗を回避することなどを論述する。松江高専専攻科1年(学部3年レベル)にて,前後期各2単位の講義および演習を実施しながら教科書は内容を洗練した。また,教科内容の一部は工学教育(2015)にても発表した。2.上流工程であるクライアント要求の把握製品プランニングを体験できる演習教材の開発:ユーザシナリオ,顧客価値連鎖分析,価値・機能・構造マップを用いた製品プラン演習を試みている。クライアントが潜在的に求めるものを明らかにして,それに応える製品案を作成するものである。演習内容は工学教育誌に投稿準備中である。3.課題,演習の進め方,報告書作成,評価方法までの一連の教科資料を活用できるウェブサイトの作成:松江高専専攻科ウェブサイトにて,専攻科での実施演習について公開している。また,演習内容,知識教授科目との関連,成果については工学教育(2016)にて発表した。4.英語発信力向上のための工学系オンライン・コーパスおよび教材の開発:システムの開発に着手し,ISATE 2015にて発表したが,実用的なシステムとするだけの用例採録ができていないため成果を上げるには至っていない。エンジニアリング・デザインとは、メーカーにおいてクライアントの要求に適合するシステムやコンポーネント、プロセスを開発するプロセスである。研究では、卒業生がデザインプロセスに参画して能力を発揮することを目的として教科および演習を開発した。設計情報開発に必要となる情報を集め、それらの情報から製品コンセプトを作成し、デザインを完成させるためのプロセスを教示するための教科書を作成した。また、知識を学ぶだけではデザインを作り上げることはできない。デザイン知識教育と発想法、創造的技法、信頼性技法などのPBLを組み合わせたデザイン教育カリキュラムを提案し、報告した。1.28年度も引き続き執筆を続ける。(b)製品プランニングにおけるアイデア発想法までを議論した。これに続き,アイデア集約法、製品としての機能や仕様としてまとめる思考法、VEやQFDなどの集約技法、安全で信頼できる製品をプランニングするためのFMEAやFTAなどの議論から続ける。2および3.課題、演習の進め方、報告書作成、評価方法までの一連の教科資料を活用できるウェブサイトとして公開を始める。4.学生による英文作成評価試験を実施するとともに、公開のために、収集用例が汎用的な表現であることを確認する、あるいは用例を変更するなど、著作権の対応を検討、実施する。1.最終年度である29年度中の出版を目標とする。
卵細胞の粘弾性の異方性を測る革新的マイクロロボットシステムへの挑戦

卵細胞の姿勢を制御し粘弾性を連続的に計測することで,力学的特性の異方性を評価することが可能な革新的マイクロロボットシステムの実現を目的として研究を行った.まず,マイクロ流体チップ上で振動誘起流れを引き起こし,流体力で卵細胞の搬送・位置決め・三次元姿勢制御を行うための基盤技術を開発した.次に,チップに超小型力センサを組み込み,オンチップロボットを用いて卵細胞を変形することで力学的特性が評価できることを示した.本技術を用いてチップ上でマウス卵子の搬送・位置決め・三次元的な回転操作を行った.また,マウス卵子のヤング率を計測し,力学的特性の異方性を調べるための基本原理の有効性を示した.卵細胞の姿勢を制御し粘弾性を連続的に計測することで,力学的特性の異方性を評価することが可能な革新的マイクロロボットシステムの実現を目的として研究を行った.まず,マイクロ流体チップ上で振動誘起流れを引き起こし,流体力で卵細胞の搬送・位置決め・三次元姿勢制御を行うための基盤技術を開発した.次に,チップに超小型力センサを組み込み,オンチップロボットを用いて卵細胞を変形することで力学的特性が評価できることを示した.本技術を用いてチップ上でマウス卵子の搬送・位置決め・三次元的な回転操作を行った.また,マウス卵子のヤング率を計測し,力学的特性の異方性を調べるための基本原理の有効性を示した.卵細胞の姿勢を制御し粘弾性を連続的に計測することで,力学的特性の異方性を評価することが可能なマイクロロボットシステムを実現することを目的として研究を行った.卵細胞の姿勢(極体の位置や開孔)に応じて,粘弾性の違いを経時的に定量化する計測ニーズは高いが,スムーズに計測できるシステムはこれまでになかった.そこで,革新的マイクロロボットシステムによって,マイクロ流体チップ内で,卵細胞の位置と姿勢を制御し粘弾性を計測することで,個々の細胞の力学的特性の異方性をライフログとして記録・評価することを目指し,この基盤となる研究開発を行った.まず,(1)マイクロ流体チップ上で,非接触で卵細胞の搬送・位置決めを行うための基盤技術を開発した.振動誘起流れを引き起こすことで,流体力によってマウス卵子の搬送および位置の制御が実現できることを示した.また,(2)マイクロ流体チップ上で,非接触で卵細胞の姿勢制御を行うための基盤技術を開発した.振動誘起流れによって局所的な渦を引き起こすことで,マウス卵子の回転の制御が実現できることを示した.縦回転と横回転を組み合わせることで三次元的な姿勢制御の可能性を示した.次に,(3)マイクロ流体チップに超小型力センサを組み込み,オンチップロボットを用いて卵細胞を変形するシステムを構築した.卵細胞の変形を顕微鏡で観察することで,その粘弾性特性が評価できることを示した.さらに,(4)マウス卵子1個に対して,チップ内での位置と姿勢を同時に制御する実験を行い,原理の有効性を確認した.また,超小型力センサとオンチップロボットを同一チップ上に共存させたシステムを構築し,マウス卵子のヤング率を計測した.卵子5つのヤング率の平均値は,208.8 Paで,標準偏差は41.2 Paであった.以上により,力学的特性の異方性を調べるための,マイクロロボットシステムの実現に必要とされる基本原理の有効性を示した.ナノマイクロメカトロニクス,ロボティクス
破骨細胞の融合を制御する免疫グロブリン様膜タンパク質の機能解析

前年度、CD200が破骨細胞の分化に伴い発現上昇すること、また、CD200の強制発現により細胞融合が促進することを示唆する結果が得られた。そこで本年度は、CD200の発現上昇メカニズムを調べるため、マウスCD200の予想プロモーター領域1.8kbを単離し、ルシフェラーゼを用いたプロモーター活性を調べたがプロモーター活性は認められず、さらに上流の領域が必要であると考えられた。次にCD200-CD200R1シグナルの機能阻害実験を行った。CD200の受容体であるCD200R1の細胞ドメインをFc融合型タンパク質として発現・精製し、この遊離型受容体によるCD200の機能阻害を試みた。RAW264細胞および骨髄マクロファージを用いた分化誘導系にこのタンパク質を加え、TRAP陽性破骨細胞数を調べたものの抑制効果は認められなかった。また、過去に破骨細胞の融合にCD47というCD200と同じ免疫グロブリン様ドメインを有する膜結合型リガンドが関与するとの報告があったことから、重複した機能を有しているのか確認した。しかしながら、CD47受容体(SIRPα)の中和抗体とCD200R1の遊離型受容体を同時に分化誘導系に添加しても、融合の抑制効果は認められなかった。一方、RAW264細胞においてCD200R1の発現をRNAiによって抑制したところ、細胞の生存・増殖を抑制する結果が得られた。以上、前年度の結果も考え合わせるとCD200-CD200R1シグナル系は、破骨細胞の融合には必須ではないものの、融合促進効果を有することが示唆された。この融合促進効果は、細胞の増殖・生存性と関連している可能性が考えられる。
膵および卵巣粘液性嚢胞腫瘍の発生起源と進展機序の解明

【背景と目的】膵粘液性嚢胞腫瘍(Pancreatic Mucinous Cystic Tumors, MCT(P))と卵巣粘液性嚢胞腫瘍(Ovarian Mucinous Cystic Tumors, MCT(O))には何らかの共通点の存在が推測されるが、両者を比較検討した報告は少ない。今回我々は種々の抗体の発現を用い免疫組織学的に両腫瘍を比較し、その発生や進展における各抗体の役割を検討した。【対象と方法】切除例MCT(P)8例(腺腫6例、腺癌2例)、MCT(O)21例(腺腫11例、境界病変8例、腺癌2例)が対象。パラフィン包埋切片を用い、細胞周期制御因子(p27/kip1, pRb),性腺関連マーカー(ER, PgR, inhibin-α),膵胆道系マーカー(CA19-9, DUPAN2)の発現を腫瘍細胞,間質細胞に分け、免疫組織化学的に検討した。浸潤性膵管癌(Invasive ductal cell carcinoma of the pancreas, DC)女性例7例、正常膵女性例8例、正常卵巣10例においても同様の検討を行った。【結果】腫瘍細胞においてMCT(P)とMCT(O)はp27/kip1とDUPAN2において、いずれもDCより有意に染色陽性率が高かった。一方、MCT(P)とMCT(O)との間にはいずれの抗体においても有意差を認めなかった。また、腫瘍細胞においてMCT(P)浸潤癌とMCT(O)の腺癌2例はp27/kip1に陰性であった。間質細胞ではp27/kip1, ER, PgR, inhibin-αにおいてMCT(P)とMCT(O)はいずれもDCより有意に染色陽性率が高かった。【結語】女性性腺ホルモンはMCT(O)と同様にMCT(P)においてもその発生において大きな役割を担っており、p27/kip1の欠乏は両腫瘍の進展に関与していることが示唆された。膵粘液性嚢胞腫瘍(mucinous cystic tumor, MCT)と卵巣MCTは、いずれも肉眼的に巨大な多房性・単房性の嚢胞性腫瘍で、組織学的には粘液産生性の腫瘍細胞と、間葉性間質に支持されているという共通点を有する。今回の研究目的は、1.膵MCTと卵巣MCTに目標を絞り、両腫瘍の発生進展における異同を比較検討、2.膵MCTの発生進展機序、とくに卵巣様間質の組織学的性格、起源を解明、3.膵MCTが女性特有疾患である可能性とその理由を解明。以上3点である。方法としては、膵MCTと卵巣MCTを免疫組織学的に比較検討し、両腫瘍の病理組織学的異同について考察。検討項目は1.膵MCTの卵巣由来としての可能性を検討(正常卵巣組織との比較)。2.膵MCTの膵臓由来としての可能性を検討(正常膵組織IPMT,浸潤性膵管癌との比較)。まず、症例集積から開始。当院における約10年間の症例をリストアップしたところ、8例の膵MCTと21例の卵巣MCTを集積し得た。

コントロールとして10例の正常卵巣、8例の女性正常膵組織、7例の膵管癌女性例、9例のIPMT女性例を同様に検討した。これらを用い、免疫組織学的検討を開始。今年度は、いまだ両者を比較検討した報告がないp27/kiplを中心とした細胞周期制御因子を検討。まず、p27/kiplの検討をしたところ、膵MCT、卵巣MCTとも腫瘍細胞・間質細胞いずれも正常膵組織、膵管癌、IPMTと比し有意に高率に染色陽性であった。この結果を受け、当初予定に含まれていなかったpRbタンパクの染色を行ったところ、有意な差は認めなかった。しかし、腫瘍の発生・進展において、p27/kiplを中心とした細胞周期制御因子が関与している可能性が考えられた。来年度は女性性腺ホルモンマーカーを中心に卵巣由来としてのマーカーの検討を行っていく予定である。膵粘液性嚢胞腫瘍(Mucinous cystic tumor, MCT)と卵巣MCTは、いずれも肉眼的に巨大な多房性・単房性の嚢胞性腫瘍で、祖織学的には粘液産生性の腫瘍細胞と、間葉性間質に支持されているという共通点を有する。今回の目的は、1.膵MCTと卵巣MCTの発生進展における異同の比較検討、2.膵MCTの発生進展機序、特に卵巣様間質の組織学的性格、起源の解明、3.膵MCTが女性特有疾患である可能性と理由の解明。方法としては、両腫瘍を免疫組織学的に比較検討し、両腫瘍の病理組織学的異同を考察。検討項目は1.膵MCTの卵巣由来としての可能性(正常卵巣組織との比較)2.膵MCTの膵臓由来としての可能性(正常膵組織、IPMT、浸潤性膵管癌との比較)平成18年度は膵MCT8例、卵巣MCT21例、正常卵巣10例、女性正常膵組織8例、膵癌女性例7例を、IPMT9例を集積し、細胞周期制御因子について検討し、両腫瘍におけるp27/kiplの共通点・相違点を見出した。平成19年は同症例を対象に女性性腺ホルモン関連マーカーに関して検討した。検討に用いたマーカーはエストロゲン・レセプター(ER)、プロゲステロン・レセプター(PgR)、インヒビンαの3項目。この3種のマーカーいずれも、膵MCT・卵巣MCT両腫瘍において染色陽性となり、両腫瘍の類似性を示す結果となった。これにより、膵MCTと卵巣MCTがその発生という側面からも両腫瘍は近似である可能性が示された。来年度は、膵臓由来という側面から検討を行う予定である。また、研究期間の最終年度であるため、3年間の研究期間で得られた結果を統計解析し、両腫瘍の異同について、統計学的の有意性を検討し結果の裏付を行い、研究の総括もあわせて行う。膵粘液性嚢胞腫瘍(Mucinous cystic tumor, MCT)と卵巣MCTは、いずれも肉眼的に巨大な多房性・単房性の嚢胞性腫瘍で、組織学的には粘液産生性の腫瘍細胞と、間葉性間質に支持されているという共通点を有する。検討項目は1.膵MCTの卵巣由来としての可能性(正常卵巣組織との比較)2.膵MCTの膵臓由来としての可能性(正常膵組織、IPMT、浸潤性膵管癌との比較)平成18年度は膵MCT8例、卵巣MCT21例、正常卵巣10例、女性正常膵組織8例、膵癌女性例7例を、IPMT9例を集積し、細胞周期制御因子について検討し、両腫瘍におけるp27/kip1の共通点・相違点を見出した。
幼稚園・保育園に在籍する外国人園児と保護者及び地域に向けた共生プログラム

本研究は、埼玉大学が位置する「さいたま市内」の幼稚園・保育園に在籍する、外国人園児とその保護者が抱える共生に関する緊急のニーズを把握し、幼稚園・保育園などを含めた地域を総合的に支援するプログラムを開発し、より広域な範囲にも提案できるものとすることを目的として行った。具体的には、先進的な取り組みをしている幼稚園・保育園に聞き取り調査をし、多文化共生保育に関する保育者を対象とする研修プログラム、情報提供マップ、対話集の作成を行った。本研究の目的は、埼玉大学が位置する「さいたま市内」の私立幼稚園・公立及び私立保育園に在籍する、外国人園児とその保護者が抱える共生に関する緊急のニーズを把握し、幼稚園、保育園などを含めた地域を総合的に共生支援プログラムを開発し、より広域な範囲にも提案できるものとすることである。なお、ここでいう外国人園児は両親あるいは片親が外国籍の子どもをさす。平成19年度は、これまでに実施した保育者と外国人園児の保護者を対象として実施したインタビュー調査項目の再検討を行い、あわせて桜区内の私公立保育園でのインタビュー調査の実施準備を行った。これまでに作成した翻訳書類及び翻訳集の再検討を、実際の場での使用状況とあわせて検討した.主に,準備段階で得られた追加情報を基に、翻訳書類・翻訳集の使い勝手に関する検討を実施した.なお、幼稚園教員と保育園保育士を対象とした研修プログラムの作成については、現職教員への研修方法を中心に検討してきたが、本年度中には桜区内の幼稚園の保育者に対して研修の試行を実施することができなかった。また、相談の場作りについてもさらにニーズ調査を実施し、その結果に即した形態や実情に見合った研修プログラム、及び相談の場つくりを次年度に向け試作準備を行っている。本研究は、埼玉大学が位置する「さいたま市内」の私立幼稚園・公立及び私立保育園に在籍する、外国人園児とその保護者が抱える共生に関する緊急のニーズを把握し、幼稚園・保育園などを含めた地域を総合的に支援するプログラムを開発し、より広域な範囲にも提案できるものとすることを目的として行った。従来より、外国人園児の保護者とのコミュニケーションの問題は、課題として挙げられながらも、就学前の段階については研究が非常に少ないことが分かっている。そこで、外国人園児を積極的に受け入れ、保護者や地域を含めたネットワークを形成している保育所において聞き取り調査を行った。そこから明らかになったことは、1)それぞれの背景をもつ保護者・園児に対する運営主体の姿勢が、保護者と園児のニーズを汲み取る条件であること、そのため保育者の意識改革が求められること、2)園側が、行政やNPO法人等に対し、積極的な地域連携、情報交換等、能動的に取り組みを実践し、子どもが園に在籍する期間だけでなく、その後の成長をも見通してネットワークを広げることが必要であること、3)保育に多様な文化を取り入れることが、子どもの他者の文化への尊重と、更に他者に対する寛容性や受容性を育む土壌となること、の三点であった。この結果を受けて、外国人園児と保護者を含む総合的な支援体制の基盤づくりとして、多文化共生保育に関する幼稚園教員と保育園保育士を対象とする研修プログラム、埼玉大学を中心とする外国人園児及び保護者への有効な情報提供マップ、保護者と保育者とを繋ぐ有用な対話集の作成を行った。本研究において作成された支援プログラムは、今後、更に現場において実践し、その有効性を検討していく予定である。
タイムアクシス・デザインの基礎理論を醸成するための枠組みの構築

本研究は、デザイン対象の時間変化を扱うためにタイムアクシスデザインという視点からアプローチすることで、新たなパラダイムの設計論を提唱する橋頭堡を確立することを目的とする。今年度は、タイムアクシスデザイン研究の組織化と方法論の検討を行った。組織化に関しては、研究代表者が主査となり設立した日本機械学会設計工学・システム部門タイムアクシスデザイン研究会を中心に、日本設計工学会タイムアクシスデザインに関する研究調査分科会、日本デザイン学会タイムアクシスデザイン研究部会と連携して活動を行った。2018年5月27日には、日本設計工学会春季大会研究発表講演会においてOS「タイムアクシスデザイン」を実施し、参加者80名以上を得た。11月5日に日本機械学会設計工学システム部門講演会においてワークショップ「タイムアクシスデザイン」を実施した。12月1日に日本機械学会技術と社会部門講演会においてオーガナイズドセッション「タイムアクシスデザイン」をメンバーの松岡由幸のキーノート講演と連携して実施し、多数の聴衆を集めた。さらに、研究会1回開催した。以上のように、様々な研究者、団体との連携が広がり、計画以上の成果を上げた。方法論の検討に関しては、タイムアクシスデザインの事例を「何が時間変化するか」、「価値発現条件」、「時間変化への対応策」という概念で整理し、データベース化した。さらに、これを用いて、時間変化と対応策の関係性から、タイムアクシスデザインを支援する手法を提案している。また、強靭で持続可能なモノづくりと社会のために今必要とされているタイムアクシスデザインを紹介し、タイムアクシスデザインが拓くモノづくり産業と未来社会について展望を明らかにした。さらに、製品サービスシステムの視点からタイムアクシスデザインの実践に係る議論を展開し、産学連携による製品サービスシステムの実開発に展開した。具体的には、デザインや工学設計の諸分野に跨がって、タイムアクシスデザインに関連する側面、手法・方法論、モデル、事例を収集、分類し、体系化し、成果物としてタイムアクシスデザインのデザインガイドブックを構成し、公表する。さらに、タイムアクシスデザイン研究を活性化するために関連学会に研究会を発足させ、連携する。今年度は関連する問題、側面、手法・方法論、モデル、事例を収集し、「TADマップ(Time Axis Designマップ)」の形で整理することを目的として研究活動を行った。まず、タイムアクシスデザインに関する基本的な枠組を整理した。次に、時間変化に関連する事例を約100例収集し、この枠組で整理した。さらに、TADマップの第一段階としてクラスター分析を適用してこれらの事例を分類した。その結果、10パターン分類することができた。タイムアクシスデザイン研究の組織化のため、研究代表者が主査となり、日本機械学会設計工学・システム部門にタイムアクシスデザイン研究会を設立した。初年度は7月、12月に2回の研究会を行った。42名の委員が集まり、産業界からも多数の委員が参加した。本分野における興味の広がりがうかがえる。また、日本機械学会設計工学・システム部門講演会でオーガナイズドセッションを実施した。関連して、本研究の分担者、協力者が中心となり、日本設計工学会、日本デザイン学会にそれぞれ、タイムアクシスデザインに関する研究調査分科会、タイムアクシスデザイン研究部会を設立し、連携した活動を開始した。今年度の最大の懸念事項であった、タイムアクシスデザイン研究の組織化について、三学会の研究会を計画どおり立ち上げるでき、連携して研究会活動も行うことができた。日本機械学会のタイムアクシスデザイン研究会は期待以上に参加者が集まり、当初の計画以上に進展している。タイムアクシスデザインの枠組構築、および、タイムアクシスデザインの体系化に向けての事例収集は期待以上に研究が進展し、タイムアクシスデザインのおよその範囲を明確にすることができたと考えている。一方、事例と併せて、方法論、モデルを収集する計画であったが、そのようなものが必ずしも多くなく、その点では苦戦している。また、TADマップについても、事例だけでなく、既存の方法論、モデルを含めて構造化する計画であったので、この点でももう一工夫が必要である。今年度は、タイムアクシスデザイン研究の組織化と、タイムアクシスデザインの方法論の検討を行った。特に、日本設計工学会誌2018年2月号において特集「タイムアクシスデザイン」を企画し、研究代表者、分担者ら5本の解説論文を掲載し、これまでの研究成果をまとめた形で発表することができた。また2017年5月に日本設計工学会春季研究発表会において設計フォーラム「タイムアクシスデザインへの期待」を開催し、参加者80名以上を得た。2017年9月に開催した日本機械学会設計工学システム部門講演会においてはオーガナイズドセッションを企画し、5件の発表を得た、また、分担者松岡がタイムアクシスデザインに関するワークショップを企画し、好評を博した。

これに加えて研究会の会合を3回実施し、産業界からも多数の委員が参加し、密度の濃い議論を行うことができ、タイムアクシスデザインの概念の深化に効果があった。タイムアクシスデザインの方法論の検討に関しては、タイムアクシスデザインを「何が時間変化するか」、「価値発現条件」、「時間変化への対応策」という概念で整理することを提案し、事例を約130個収集し、これらの軸で整理し、データベース化した。時間変化9分類、対応策14分類により、事例を整理できることを明らかにした。さらに、この事例データベースを利用して、タイムアクシスデザインを支援する手法を提案した。タイムアクシスデザイン研究の組織化について順調に進捗しており、設計フォーラム、日本設計工学会誌の特集号など明確な形での対外発表を行えた点は、計画外の進捗である。方法論の提案に関しは、タイムアクシスデザインの枠組構築、および、タイムアクシスデザインの体系化に向けての事例収集は順調に研究が進展し、事例データベースも構築することができた。一方で、TADマップの作成は若干遅れ気味である。一つの原因は、事例と併せて、方法論、モデルを収集する計画であったが、そのようなものが必ずしも多くないことにある。本研究は、デザイン対象の時間変化を扱うためにタイムアクシスデザインという視点からアプローチすることで、新たなパラダイムの設計論を提唱する橋頭堡を確立することを目的とする。今年度は、タイムアクシスデザイン研究の組織化と方法論の検討を行った。組織化に関しては、研究代表者が主査となり設立した日本機械学会設計工学・システム部門タイムアクシスデザイン研究会を中心に、日本設計工学会タイムアクシスデザインに関する研究調査分科会、日本デザイン学会タイムアクシスデザイン研究部会と連携して活動を行った。2018年5月27日には、日本設計工学会春季大会研究発表講演会においてOS「タイムアクシスデザイン」を実施し、参加者80名以上を得た。11月5日に日本機械学会設計工学システム部門講演会においてワークショップ「タイムアクシスデザイン」を実施した。12月1日に日本機械学会技術と社会部門講演会においてオーガナイズドセッション「タイムアクシスデザイン」をメンバーの松岡由幸のキーノート講演と連携して実施し、多数の聴衆を集めた。さらに、研究会1回開催した。以上のように、様々な研究者、団体との連携が広がり、計画以上の成果を上げた。方法論の検討に関しては、タイムアクシスデザインの事例を「何が時間変化するか」、「価値発現条件」、「時間変化への対応策」という概念で整理し、データベース化した。さらに、これを用いて、時間変化と対応策の関係性から、タイムアクシスデザインを支援する手法を提案している。また、強靭で持続可能なモノづくりと社会のために今必要とされているタイムアクシスデザインを紹介し、タイムアクシスデザインが拓くモノづくり産業と未来社会について展望を明らかにした。
回転デトネーションエンジン安定作動条件の解明

安定な回転デトネーションを得るために、燃料と酸化剤を内部混合させる環状燃焼器を新たに用意し、起爆方法、混合気供給方法が回転デトネーション伝播挙動に及ぼす影響を実験的に求めた。その結果、起爆はイニシエータが必要であり、その供給圧力は主混合気よりも高める必要があることがわかった。さらに、旋回混合型では燃焼室円周方向に混合気の濃度不均一が生じてデトネーションが不安定であったが、全周スリット型では安定な回転デトネーションを得ることに成功した。回転デトネーションエンジンは、環状燃焼器の周方向にデトネーションを回転・定在させるものであるが、安定な回転デトネーションの成立条件ならびに燃焼器内で複数の回転伝播モードが存在する要因は明らかになっていない。本研究では、燃料・酸化剤供給圧力、点火・起動方法が、回転デトネーションの伝播挙動に及ぼす影響を実験的に調べ、安定な回転デトネーション成立条件を解明することを目的としている。平成23年度は、迅速に回転デトネーションに至らしめる点火・起動方法の検討ならびにRDE環状燃焼器の設計・製作を行った。点火・起動方法については、現有の衝撃波管の管端部に環状燃焼器を設置し、反射衝撃波により高圧となった可燃性気体をオリフィスプレートを通じて燃焼器内に導いた。点火には、(1)燃焼器内へのデトネーション導入、(2)燃焼器壁面での火花点火、の2種類を試した。前者では、デトネーションは確実に起動するものの、オーバードリブン状態による高圧力発生により上流側に逆火することが多かった。一方、火花点火では燃焼器内が高速で流動していることもあり、短距離でデトネーションに遷移し、起動初期の高圧発生も少なかった。これより、デトネーション起動は火花点火で行うことに決定した。また、燃焼室下流のノズル形状の影響を調べた結果、流路断面を一端絞って燃焼室内圧力調整を図るよりも、ストレートノズルとした方が燃焼ガスの速やかな排気には効果的であることがわかった。なお、上述の逆火を防ぐためには、燃料噴射孔径を消炎距離以下にする必要があるが、圧力損失の増大と充填効率の低下を招き、現実的ではない。本研究では燃料噴射孔径は1 mmとし、72個の噴射孔から燃料を導き、燃焼器外周方向から導入された酸化剤と衝突・混合させるRDE環状燃焼器の設計・製作し、燃料・酸化剤導入配管システムを構築した。回転デトネーションエンジン(RDE)は、環状燃焼器の周方向にデトネーションを回転・定在させるものであるが、安定な回転デトネーションの成立条件ならびに燃焼器内で複数の回転伝播モードが存在する要因は明らかになっていない。平成26年度は、前年度に製作した内部混合型RDE環状燃焼器の連続運転用の燃料・酸化剤供給システムを構築し、燃焼試験を行った。RDE環状燃焼器は、燃料噴射孔径1 mmで、72個の噴射孔から燃料を導き、燃焼器外周方向から導入された酸化剤と衝突・混合させる方式となっている。RDEでは燃料および酸化剤の供給流量が大きく、ガスボンベに取り付ける通常の圧力調整器では供給が追いつかない。本研究では、燃料および酸化剤をいったん内容積50リットル程度のタンクに所定の圧力で充填し、そこから電磁弁を介して環状燃焼器に供給する形式を採用した。また、点火・起動方法は前年度の研究を受けて燃焼室内壁における火花放電を用いた。その結果、(1)火花放電による点火・燃焼に成功し、本燃焼器では良好に燃料と酸化剤の混合が促進されていること、(2)圧力波形から、点火時にデトネーションが起動していること、(3)ノズルについてストレートノズルとスパイクノズルの二種類を用意し実験を行ったところ、後者の方が火炎長が短く、より安定すること、がわかった。しかしながら、使用した圧力変換器は燃焼器内壁にフラッシュサーフェスの状態で取り付けているため、過大な熱流束により数10 ms程度しか圧力計測ができず、定常状態における回転デトネーションの伝播速度の計測までは至らなかった。本年度は、これまでの旋回混合型燃焼器に加えて、燃料を燃焼器外周に設けたスリットから供給する全周スリット型燃焼器を用いて、点火・方法ならびに燃料・酸化剤の供給条件が、回転デトネーション成立に及ぼす影響を調べた。点火については、1)燃焼器側壁に点火プラグを設けた火花放電による直接点火、2)内径約4 mm、長さ150 mmのステンレス製イニシエータを燃焼器に取り付け、イニシエータ内部で予めDDTを発生させるデトネーション駆動、の両者を行った。全周スリット型供給部では、供給部最小流路径を変化させることで、気体の供給量および流速を圧力とは独立に制御することができる。本実験では全周スリット幅を0.4 mmとして水素を供給し、直径1 mmの72個のオリフィスから酸素を供給した。水素および酸素の初期圧力は600 kPa1100 kPaまで変化させ,当量比1.1付近となる条件で実験を行った。火花放電による直接点火では、燃焼ガスのピーク圧力は約0.33 MPaであり、その後の圧力上昇は見られず、回転デトネーションの起動はできなかった。イニシエータを用いた場合、イニシエータへの混合気供給圧力が500 kPa以上で、数回の回転デトネーションが得られた。

以後の実験では、すべてRDE起動にイニシエータを用いた。旋回混合型のRDE燃焼器では、6箇所のみの酸素供給により円周方向に混合気の濃度不均一が生じ、回転デトネーションの継続が困難であった。次に、全周スリット型のRDE燃焼器を用いた場合では、は二つのデトネーション波が同方向に伝播しているモードが表れた。このときの波面速度は約1600 m/sであり、C-J速度2750 m/sの約6割程度であるが、周期的な圧力波形と併せて回転デトネーションが実現されていることがわかった。回転デトネーションが安定伝播したときの燃焼器内の未燃ガス平均流速は203 m/sであり、これお226 m/s以上としたときはデトネーションが下流側に流されて定在することはなかった。安定な回転デトネーションを得るために、燃料と酸化剤を内部混合させる環状燃焼器を新たに用意し、起爆方法、混合気供給方法が回転デトネーション伝播挙動に及ぼす影響を実験的に求めた。その結果、起爆はイニシエータが必要であり、その供給圧力は主混合気よりも高める必要があることがわかった。さらに、旋回混合型では燃焼室円周方向に混合気の濃度不均一が生じてデトネーションが不安定であったが、全周スリット型では安定な回転デトネーションを得ることに成功した。本研究では、短時間に大量の可燃性混合気を環状燃焼器に供給するために、とくにミスファイヤ、未燃状態でのガス排出に留意した。そのため、点火時には2 ms間隔で約50回程度の火花放電を起こし、確実な点火を図った。これによる点火の成功とデトネーション起動は確認できたものの、火花放電開始から100 msの期間は回転デトネーションが定常伝播しているのか、火花放電により燃焼が継続しているのかの区別をつけるのが困難であった。また、研究成果の概要に述べたように、圧力変換器が実験の中後半で使用不能となり、デトネーションの伝播確認が困難となった。さらに燃料および酸化剤の充填圧力は最大0.7 MPa程度であり、燃焼期間後半は供給流量が不足した可能性がある。上記課題はあるものの、懸念点であった燃料と酸化剤の混合は良好に行われており、内部混合型により逆火防止にも成功した。以上より、本研究は「やや遅れている」と判断した。燃焼工学、航空宇宙工学RDEでは、燃料・酸化剤の流量ならびに当量比によってデトネーション波面が複数存在することが知られている。また条件によっては、回転デトネーションの伝播速度がCJ速度の半分程度になる。しかしながら、伝播モードと伝播速度の関係性や、安定伝播の条件も一般化されていない。本研究では、安定な回転デトネーションの成立条件の解明を主眼とし、燃料・酸化剤供給圧力、当量比がデトネーションの伝播挙動に及ぼす影響を系統的に調べることを行う。平成26年度までにRDE連続燃焼試験の実施体制は整っているが、課題としては、(1)デトネーション起動の迅速化、(2)燃料・酸化剤の供給流量アップが挙げられる。前者は、イニシエータ管を燃焼器に接続し、イニシエータ管内で生じたデトネーションを燃焼室に導入することで対応する。後者は、現在使用している圧力調整器を高圧型に変更し、燃料および酸化剤のタンクの充填圧力を上昇させることで対応する。なお、平成26年度の燃焼試験にて、スパイクノズルの使用により火炎長短縮が図られた。