hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代数トポロジー的手法による結び目・絡み目の研究

私はLusternik-Schnirelmannカテゴリーという絡み目の補空間の代数トポロジー的不変量を研究し、Hiroshima Mathematical Journalから今年度に出版された論文では余次元2をもつ絡み目の補空間のカテゴリーが1であるとき、補空間は球面の1点和のホモトピー型をもつことを明らかにしました。これはGanea予想という代数トポロジーの問題が絡み目の補空間という特別な空間に対しては成立することを示しています。また、さらにこの結果を拡張して同様の仮定のもとで補空間の位相型を決定しました。このことより、余次元2の絡み目の自明性はその補空間のカテゴリーが1であると特徴付けることができます。以上はもっと一般的にカテゴリー1をもつ多様体の位相型を調べる問題と捉えることができます。Ganea予想は自明でないホモトピー群を数多くもつ空間に対してはよく知られていません。高次元球面に様々な次元の球面が埋めこまれている場合にその補空間を考えると、それは、自明でないホモトピー群を数多くもつ空間になります。この補空間のカテゴリーが1であるとき,それの位相型を決定するという問題を研究し、ある条件のもとでこれを明らかにしました。今回、購入したコンピュータは絡み目の代数トポロジー的不変量を計算したり、電子メールによるスムーズな研究打合せのために用いました。また、このコンピュータは射影法によるタイル貼りという研究を始めるのに用いました。これはまだ完全に数学的に定式化されていない結晶学に属する研究です。多くの例を調べるために行列の面倒な計算をコンピュータにさせました。そして、射影法によるタイル貼りが周期的であるための必要十分条件を決定しました。
宇宙の水の核スピン温度がもつ意味の解明－星間雲から原始惑星系・彗星まで－

本年度からは,低温な氷の核スピン動力学に迫るために「パラH2Oから作製した氷の核スピン温度測定実験」に挑戦することとした.6 Kの基板にH2O:ネオン混合ガス(1:1000)を蒸着することで,固体ネオンマトリックス内にH2Oを閉じ込めた.その後,固体ネオンマトリックスを6 Kのまま放置しておくと,固体ネオンマトリックス内でH2Oのオルソ-パラ転換がおき,およそ7時間でパラH2Oのみに変化することがわかった.その後.固体ネオンマトリックスを11 Kに加熱すると,ネオンのみが熱脱離し,パラH2Oが凝集して氷が生成することがわかった.以下,この手法を「ネオンマトリックス昇華法」と記す.このネオンマトリックス昇華法によってパラH2Oから氷を生成し,原子核スピン温度を測定する予定であったが,ネオンマトリックス昇華法によって生成した氷の赤外反射吸収スペクトルを測定したところ,11 Kという低温で作ったにも関わらず,結晶(Ice I)が存在していることがわかった.通常の蒸着法(vapor-deposition)で作製したH2O氷の結晶化温度は,実験室の時間スケールでおよそ130 K以上であるため,本結果は驚くべきものである.そこで本年度では,ネオンマトリックス昇華法による氷生成メカニズムについてまず研究を進め,論文を執筆することとした(詳細は原著論文を参照.Hama et al., Physical Chemistry Chemical Physics, 2017, 19, 17677-17684.).さらに,このパラH2Oから作製した氷について,原子核スピン温度を測定する実験もほぼ終了しており,成果がまとまり次第,論文として発表する予定である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。北海道大学低温科学研究所で稼働している実験装置を用いて,低温表面で生成したH2O分子の原子核スピン温度を測定する実験を行った.本年度は具体的には以下の実験を行った.(2)作製後150 Kまで昇温し,熱脱離したH2O分子の原子核スピン温度を共鳴太格子イオン化法により測定した.(3)熱脱離実験とは別に,低温の氷に真空紫外光レーザー(157 nm),可視光レーザー(532 nm)を照射することでH2O分子を光脱離させ,その原子核スピン温度を共鳴太格子イオン化法により測定した.結果として,すべての実験において,H2O分子の原子核スピン温度は高温状態(50 K以上.オルソ/パラ比は核スピン統計重率比である3),を示し,氷生成時の温度(10 K,オルソ/パラ比にして0.3)と異なることが明らかになった.これらの結果から,宇宙のH2O分子の原子核スピン温度は,氷が生成したときの温度環境を反映していないことがわかった.この結果は,宇宙や太陽系における水の起源の定説を覆し,今までの天体観測の結果を解釈し直す必要があることを意味している.研究計画時に予定していた実験は,順調に完遂することができたため,研究は順調に進展していると判断した.本年度からは,低温な氷の核スピン動力学に迫るために「パラH2Oから作製した氷の核スピン温度測定実験」に挑戦することとした.6 Kの基板にH2O:ネオン混合ガス(1:1000)を蒸着することで,固体ネオンマトリックス内にH2Oを閉じ込めた.その後,固体ネオンマトリックスを6 Kのまま放置しておくと,固体ネオンマトリックス内でH2Oのオルソ-パラ転換がおき,およそ7時間でパラH2Oのみに変化することがわかった.その後.固体ネオンマトリックスを11 Kに加熱すると,ネオンのみが熱脱離し,パラH2Oが凝集して氷が生成することがわかった.以下,この手法を「ネオンマトリックス昇華法」と記す.このネオンマトリックス昇華法によってパラH2Oから氷を生成し,原子核スピン温度を測定する予定であったが,ネオンマトリックス昇華法によって生成した氷の赤外反射吸収スペクトルを測定したところ,11 Kという低温で作ったにも関わらず,結晶(Ice I)が存在していることがわかった.通常の蒸着法(vapor-deposition)で作製したH2O氷の結晶化温度は,実験室の時間スケールでおよそ130 K以上であるため,本結果は驚くべきものである.そこで本年度では,ネオンマトリックス昇華法による氷生成メカニズムについてまず研究を進め,論文を執筆することとした(詳細は原著論文を参照.Hama et al., Physical Chemistry Chemical Physics, 2017, 19, 17677-17684.).さらに,このパラH2Oから作製した氷について,原子核スピン温度を測定する実験もほぼ終了しており,成果がまとまり次第,論文として発表する予定である.今後は,「パラH2Oから作製した氷の核スピン温度測定実験」をおこなう.5 Kの基板にH2O:ネオン混合ガス(1:1000)を蒸着し,固体ネオンマトリックス内にH2Oを閉じ込めると,ネオンの磁気双極子モーメントによりオルソ-パラ転換がおき,およそ7時間でパラH2Oのみに変化する.その後固体ネオンマトリックスを11 Kに加熱すると,ネオンが熱脱離しパラH2Oが凝集してできた氷が基板に残る.この氷に対して原子核スピン温度を測定する.H2Oの水素原子核も磁気双極子モーメントをもつため,氷内ではH2O間の磁気相互作用によりオルソ-パラ転換がおこりうる.氷の温度とオルソH2O,パラH2Oのシグナル強度から,氷内のオルソパラ転換の速度を調べ,原子核スピン温度は生成温度計になるかどうかを議論する.29年度が最終年度であるため、記入しない。
ユダヤ教聖書解釈の諸相-その変容と不変性-

本年度は、昨年度から蓄積してきたタルグムとミドラシュの並行箇所についての分析データをもとに、論文をまとめていった。まず、タルグム分析の方法論の検証として、ユダヤ学のタルグムへの視点の問題点を論じた上で、従来タルグムがラビ・ユダヤ教聖書解釈から援用したと想定されている個所を取り上げ(創世記50:1他)、そこにタルグム独自の視点が働いていることを指摘した。そして、タルグムの独自性の評価の基準を提案した。これは、論文集『宗教史とは何か』に掲載予定である。また、これまでの分析結果から、タルグム独自の解釈が特に祭司に関わる事項においてみられることに着目し、それについてのデータを集積し、著書として刊行すべく準備中である。本書は、並行記事の扱い方の問題を超えて、未だ解明されないタルグムが生まれた歴史的環境についての重要な示唆を提示するものである。つまり、従来、ラビ・ユダヤ教のただ中でラビたちの聖書解釈に付随してタルグム制度が生まれたと考える定説に対して、シナゴーグや学校で重要な地位を占めており、また祭司階級の血をひく、ソフェル(書記、教師、Scribe)とタルグムが関係していたことを示唆する。また、上記の邦語論文で例として取り上げた事例のより詳細な分析結果を、英語論文として発表すべく、最終校正段階に入っている。さらに、ラビ文献でのTRGMを語根とする単語の用法・語感を包括的に分析し、タルグム制度へのラビの態度を明らかにした「ラビ文献におけるタルグムの用法」と題する論文も、最終校正を経て、タルグムの専門誌に投稿予定である。20年度中に、掲載決定した論文は1本であるが、英語での著書、投稿予定の論文は数本ほぼ完成させることができた。また、本研究に付随して、ユダヤ教文献の中に様々な人間分類用語が登場し、差別的と思われる分類に対しても、必ずしも差別とひとくくりにはできない配慮がされている場合が見受けられることが明らかになってきた。ラビ・ユダヤ教の人間観に関わる問題点であるが、タルグムを含め文献毎の分類意識についての違いを研究会で発表した。初年度となる本年は、聖書解釈の諸相をとらえる軸となるタルグム(アラム語訳聖書)の読解を進めることが中心となった。モーセ五書の中でも創世記、出エジプト記、レビ記については、ほぼ全体にわたってテキスト読解が進み、タルグム間のシノシプスを用意している。さらに、タルグムにおいて長大な加筆がなされている個所については、ラビ文献での並行記事との比較考察を進めていった。創世記に多々見られる祝福に関連する場面(創世記12章、49章、50章1節)や、出エジプト記他での、天幕、テントについての記述、更に出エジプト記の十戒(出エジプト記20章、申命記6章)、またタルグム独自の祭儀用語について、詳細に考察した。その結果、並行箇所が見られるにしても、ラビ文献では、非常に通り一遍的な扱いを受けている解釈がタルグムに採用されるような例が見られた。特に、聖書の中でも主要な場面であろうと思われる十戒は、逆にラビ文献では非常に手薄な扱いを受け、解釈の中心も第1、2戒に置かれているのに対して、タルグムでは、十戒全体にわたり、手の込んだ装飾的な加筆がなされ、また、十戒の後半部分にも加筆の比重が置かれていることがわかった。また、十戒の区分も、ラビ文献とは必ずしも一致していない。これより、十戒が非常に重要な意味をもったユダヤ宗教詩文(ピュート)や、十戒後半部分にのみ引用される新約聖書等の文学を担う集団との思想的近似性が予想された。この件については同志社大学ユダヤ学会議にて発表、論文にまとめた。また、タルグムは独自の祭儀用語を有する。それらの用法の一貫性を考察中であるが、それより、タルグムが非常に聖俗の区別に敏感であることが予想されている。

さらに、ラビ文献でのTRGMを語根とする単語の用法・語感を包括的に分析し、タルグム制度へのラビの態度を明らかにした「ラビ文献におけるタルグムの用法」と題する論文も、最終校正を経て、タルグムの専門誌に投稿予定である。20年度中に、掲載決定した論文は1本であるが、英語での著書、投稿予定の論文は数本ほぼ完成させることができた。また、本研究に付随して、ユダヤ教文献の中に様々な人間分類用語が登場し、差別的と思われる分類に対しても、必ずしも差別とひとくくりにはできない配慮がされている場合が見受けられることが明らかになってきた。ラビ・ユダヤ教の人間観に関わる問題点であるが、タルグムを含め文献毎の分類意識についての違いを研究会で発表した。
塩素・臭素系混合プラズマの気相および固体表面におけるプラズマ化学の解明と制御

次世代のナノメートルレベルの超微細(<0.1μm)デバイス作製において、シリコン、金属、金属酸化物などのエッチングには、パターン側壁形状の制御性と下地膜との選択性の観点から、塩素・臭素系混合プラズマが不可欠になっている。本研究では、初年度、塩素・臭素系プラズマによるシリコンのトレンチエッチングを対象に、微細パターン構造内の粒子輸送と表面過程、およびエッチング加工形状進展について、原子スケールの解析モデルを高度化した。粒子輸送を各粒子の軌道を追う粒子シミュレーションの手法を用いて表し、さらに基板を原子サイズの多数のセルの集合で模擬し、イオンアシスト反応、保護膜堆積、表面酸化とともに、イオンの基板表面での反射・基板内への侵入過程を、イオンと基板原子との間の相互作用ポテンシャルに基づきモデル化した。エッチシグ形状の数値計結果を実験と比較した結果、パターン側壁での反応生成物の付着・堆積と酸化による保護膜形成過程の競合、およびパターン側壁に浅い角度で入射するイオンの反射と保護膜形成過程の競合が、エッチング形状のナノメートルレベルの寸法精度に大きく影響を及ぼすことを明らかにした。また、エッチング中の気相および表面反応の実験観察手段として、レーザ誘起蛍光法(LIF)、フーリエ変換赤外吸収分光法(FTIR)、四重極質量分析法(QMS)を中心とした反応種と反応生成物の同時その場診断法を構築した。次年度(最終年度)は、開発したモデルを用いて、超微細な多結晶シリコンゲート電極エッチング加工形状進展をシミュレートするとともに、高誘電体ゲート絶縁膜・メタル電極に関して、数値シミュレーションとプラズマ・表面診断をあわせて、酸化ハフニウム薄膜および白金と窒化タンタル電極の塩素系プラズマによるエッチング加工プロセスの研究を行った。その結果、本反応解析モデルの有用性が明らかになるとともに、高誘電体膜に対して高周波バイアスなしの条件下での高速・高選択性エッチング条件と反応機構を見出した。塩素・臭素系混合プラズマの気相および固体表面におけるプラズマ化学について,[1]プラズマエッチング(微細加工)における表面の微細構造内でのプラズマ粒子(イオン,電子,中性ラジカル)の輸送と表面反応過程について,原子スケールでの現象論的モデリングを高度化し,微細エッチング形状進展シミュレーション方法を構築した.従来のイオンアシスト反応に加え,化学エッチング,物理スパッタリング,保護膜堆積,および表面酸化の影響とともに,イオンやラジカルの表面再放出/反射,高速イオンの基板内部への侵入過程も考慮した.[2]また,表面電荷蓄積と表面反応過程の自己無撞着なモデリング,表面下の異種薄膜との界面への影響に関するモデリングを検討し具体的解析を開始した.[3]塩素・酸素(Cl_2/O_2),塩素・酸素・臭素(Cl_2/HBr/O_2)プラズマによるシリコン(Si)エッチング実験を行い,エッチング中のプラズマ診断(発光分光,静電プローブ)結果も考慮に入れて,上記シミュレーションと比較した.その結果,0.1μmsub 0.1μmレベルの微細加工性能に関して,パターン表面の酸化と保護膜堆積とともに,側壁でのイオンの反射が重要な役割を担っていることを明らかにした.[4]さらに,臭化水素(HBr)が混合された場合,プラズマに水素(H)原子が新たに加わり,塩素・シリコン化合物(SiCl_x),塩素・酸素・臭素化合物(SiCl_xO_y)より揮発性の高い反応生成物が形成されてSiエッチングが促進され,側壁形状に微少アンダーカットが入りやすくなることが推定された.新たな反応生成物としてSiCl_xO_yH_zを予測し,赤外吸収分光とレーザ誘起蛍光法を用いての検出実験を行った.

塩素・臭素系混合プラズマの気相および固体表面におけるプラズマ化学について,[1]プラズマエッチング(微細加工)における表面の微細構造内でのプラズマ粒子(イオン,電子,中性ラジカル)の輸送と表面反応過程について,従来のイオンアシスト反応等に加えて,前年度の実験によりその重要性が見いだされたパターン側壁でのイオンの反射の影響を新たに取り入れ,原子スケールの現象論的モデリングと,微細エッチング形状進展シミュレーションを高度化した.ここで、入射イオン(Cl^+,Br^+)と基板原子(Si)との相互作用ポテンシャルを量子化学計算により求め、原子スケールの現象論的モデリングと分子動力学計算との融合モデルを提案した.また,[2]微細構造形状について,これまでのトレンチ(溝)に加えホール(孔)構造に対するモデリングも構築して,微細構造内の粒子輸送と表面過程の幾何学的形状に対する依存性を明らかにした.[3]塩素・酸素(Cl_2/O_2),塩素・酸素・臭化水素(Cl_2/HBr/O_2)プラズマによるシリコン(Si)エッチング,および三塩化硼素・塩素・酸素(BCl_3/Cl_2/O_2)プラズマによる酸化ハフニウム(HfO_2)エッチングについて,エッチング中の気相および基板表面を,発光分光とフーリエ変換(FTIR)赤外吸収分光法によってその場観察し,エッチングにかかわる反応種と反応生成物,および基板表面の酸化と保護膜堆積の挙動を明らかにした.[4]プラズマ処理によってシリコン基板表面に形成される欠陥層(ダメージ層;表面・界面変質層)について,光学的手法としてエリプソ分光と変調反射率分光,さらに電気的手法として比抵抗測定を活用して解析し,欠陥層の厚さ,および欠陥の面密度のプラズマパラメータ(イオン入射フラックス・エネルギー)に対する依存性を明らかにし,プラズマによる固体表面の欠陥形成モデルを提案した.
森林～河川～海域を一貫した流域圏の流木発生ポテンシャルによる災害リスク評価

可能最大流木発生量に相当する流木発生ポテンシャルの概念を提案し,それに基づく橋梁の流木災害リスク評価手法を開発した.同手法を用いて,花月川(筑後川支川),山国川,球磨川,白川について流木災害リスク評価を試みた.また,モデルの改良として,砂防ダム,貯水ダム,石橋,沈下橋の評価方法の組み込み,LPデータを用いた大流域へも対応可能な樹林量評価法の改良,ならびに地質データを組み込み降雨強度の流木災害リスクへ影響評価が可能なモデルへのバージョンアップを行った.本研究により,これまで評価できなかった流域全体での流木災害リスク評価が可能となった.過去に発生した大規模な河川災害において橋梁への集積による氾濫の助長や橋梁の破壊など被災リスクを著しく増大させてきた流木に関して,対象河川の上流から河口域,ならびに海域(またはダム湖)までを一貫して包含した流域圏における土砂崩壊や河畔林などの流木発生ポテンシャル評価に基づき,河川洪水・橋梁などの河川構造物などの影響を総合的に評価した包括的な流木災害リスク評価手法の基盤開発を試みた.平成27年度は最大可能流木発生量に相当する流木発生ポテンシャルの概念を提案し,それに基づく河川流域内の任意地点における流木発生ポテンシャルを評価する手法を開発した.2012年7月の九州北部豪雨で被災した一級河川である筑後川支川の花月川(大分県日田市)と山国川(大分県中津市)を対象にした調査研究を実施し,各流域に対する流木発生ポテンシャルの定量評価を試みた.さらに,河川上の全橋梁に関して,流木発生ポテンシャルから橋梁への流木集積可能性を評価し,流木災害リスクを定量的に評価する手法を開発した.特に山国川については,花月川と比べて流域規模が大きいだけでなく,数多くの砂防ダムの存在,大ダムである耶馬溪ダムの存在,歴史的価値の高い石橋群や沈下橋の存在,など多くの特有の特徴をもっており,それらの影響の流木リスク評価手法への組み込みが課題であったが,本研究によりモデル化を行い定量的に評価可能な手法が開発できた.本手法の開発により流域圏全体の流木リスク評価が初めて可能になり,将来の河川・都市・道路計画の支援ツールとしての活用や洪水ハザードマップに流木の影響を取り入れるなど,より安全な防災・減災計画への活用が期待される.平成27年度は2つの一級河川(花月川と山国川)を対象とした流木発生ポテンシャル評価と河道上の全橋梁における流木集積リスク評価を行い,両評価手法のプロトタイプとなるモデルの完成に至ったと考えている.よって,研究計画上に記した河川とは異なる河川を対象として調査研究を行ったが,予定した内容は概ね完了できた.昨年度開発した流木発生ポテンシャル概念に基づく流木リスク評価手法を用いて,山国川上中流域,球磨川中流域,白川全流域について流木リスク評価を試みた.モデルの改良として,砂防ダム,貯水ダム,石橋,沈下橋の評価方法を組み込んだ.白川流域については,平成28年4月熊本地震による斜面崩壊に伴う流木リスク評価も行い,豪雨と地震の複合災害に伴う流木リスクの評価を試みた.さらに,温暖化後の降雨パターン変化に伴う斜面崩壊頻度や崩壊エリアの拡大の影響を加味した流木リスク評価手法の改良を試みた.既存モデルでは,崩壊斜面として斜面の最大傾斜角,崩壊土砂の最大到達距離の経験的評価式に基づく斜面と河道との距離的関係の2つのパラメータのみで評価していたが,改良モデルでは,改良H-SLIDER法により斜面の地質情報をパラメータとして降雨継続時間による表層崩壊発生危険定常降雨強度を評価することで,降雨強度が変化した場合の流木リスクへの影響評価を花月川流域で試みた.山国川における検討の結果,貯水ダムである耶馬溪ダムでは全体の14%程度の流木カット効果があり,砂防ダムは現状の配置において最大で全体の14%のカット効果が見積もられた.堆砂状況や透過・不透過の形式の違いに起因して最大効果を発揮できない場合でも,2,3割の捕捉が実現できれば最大効果の67割程度の効果が発揮できることも示された.また,1割程度である透過型砂防ダムの捕捉効果を向上させることで,全体の流木リスク低減へ寄与できることも明らかとなった.球磨川の検討より球磨川第二橋梁の流木リスク管理の重要性が,白川の検討より地震のみによる流木リスクの発生が存在し,複合的外力の評価の重要性が示された.さらに,改良モデルを適用した花月川の検討から,温暖化後に想定される降雨強度(平成24年九州北部豪雨の1.3倍)により流木リスクが2倍程度になると見込まれた.可能最大流木発生量に相当する流木発生ポテンシャルの概念を提案し,それに基づく橋梁の流木災害リスク評価手法を開発した.同手法を用いて,花月川(筑後川支川),山国川,球磨川,白川について流木災害リスク評価を試みた.また,モデルの改良として,砂防ダム,貯水ダム,石橋,沈下橋の評価方法の組み込み,LPデータを用いた大流域へも対応可能な樹林量評価法の改良,ならびに地質データを組み込み降雨強度の流木災害リスクへ影響評価が可能なモデルへのバージョンアップを行った.

本研究により,これまで評価できなかった流域全体での流木災害リスク評価が可能となった.最終年度となる平成28年度には,流木の発生源となる斜面の地盤特性に基づく流木発生確率や,降雨パターンによる発生量変化を評価できるモデルのプロトタイプの完成を目指す.また,対象流域を矢部川や球磨川を加え,各河川特有の特徴を考慮できるモデルへのバージョンアップを試みる.また,前年度の組み込んだ砂防ダムの影響については,砂防ダムの滞砂状態の情報を組み入れたリアルタイムでの評価が可能となるようなバージョンアップを行い,将来の温暖化への適応策の一つのメニューとして提示できるような技術の開発に繋げたい.環境水理学必要なデータの取得に関して行った調査について,対象河川を変更したために旅費の執行が予定額に達しなかったため.最終年度となる平成28年度において実施する調査において余剰分の旅費を使用する予定である.
中インド新発掘仏教遺跡の総合的研究

研究対象地としたマハーラーシュトラ州マンサル遺跡、およびチャッティスガル州シルプル遺跡は、インド国籍を取得した日本人僧侶・佐々井秀嶺氏が本格的な発掘作業に着手した遺跡である。当該研究は、時代はやや異なる遺跡ではあるものの、いずれも57世紀を中心に隆盛を見た両遺跡の出土遺構・遺品を通して、仏教とヒンドゥー教が混淆した当時のインド仏教の姿を復元し、歴史的位置を解明することを目的として開始した。マンサル遺跡からはシャータヴァーハナ朝からヴァーカータカ朝期の仏教とヒンドゥー教の遺構と遺品が、シルプル遺跡からは、ヒンドゥー教遺構と併存した複数の仏教遺構や多くの遺品が発見された。さらに後者からは、最終年次の現地調査直前に、これまで想定されていたよりも時代の下がる仏像・法具も多数発見され、さらに長期間にわたり宗教施設として機能していた可能性が高まった。研究期間内において仏教学、美術史の立場から両遺跡の出土資料を総合的に調査・研究し、地理的・歴史的にも関連するマハーラーシュトラ州アジャンター石窟やオリッサ州カタック地区の諸遺跡などの各地の仏教遺跡との比較・検討を併せて行うことによって、往時の複合的宗教文化の実像を解明することができた。研究対象地の遺跡は現在も発掘作業が続けられており、今後も新たな出土品の発掘が期待されている。これらの調査を継続することによって、当該研究の現段階の成果は、さらに発展するものと期待される。基盤研究(B)「中インド新発掘仏教遺跡の総合的研究」の初年度の研究作業は、前年度末(平成17年3月、私費にて実施)に行った予備調査で収集した資料整理から着手した。調査対象地である2つの仏教遺跡(マハーラーシュトラ州マンセル遺跡、チャッティスガル州シルプル遺跡)の発掘経緯と出土品のディジタル画像資料を、海外研究協力者のA・K・シャルマ博士から情報提供を受け、予備調査時点での発掘状況と出土品の資料をあわせて、6月に京都市内で、研究分担者による連絡会議の場で情報の共有と資料検討を行った。出土品の年代、内容、様式などの検討を主とし、それに基づいて今後の研究方針について協議した。9月には、研究代表者と一部の研究分担者が、中インドの仏教美術が東インドを経て海路伝播し、多くの遺跡にその影響を留めるインドネシア・ジャワ島を調査した。ボロブドゥール、チャンディ・カラサン等の仏教遺跡におけるインド密教系の石像、金銅仏像の調査・撮影を行い、多数の比較資料を得た。それと並行して、インドおよび周辺国の仏教遺跡・遺品に関する基本図書の補充に務め、文献からの情報収集も行っている。12月下旬には調査対象地のうち、マハーナーディ河流域のシルプル遺跡と、下流域にあたるオリッサ州のウダヤギリ遺跡等を踏査し、2つの地点に見られる仏教文化の伝播の模様を考察した。その結果、尊像の内容と表現形式において、相当の類似性を見出すことができた。さらに年度末の平成18年3月には、ムンバイのソーマイヤ仏教研究所と共催学会に出席した研究分担者がマンセル遺跡を訪れ、発掘責任者で海外研究協力者の佐々井秀嶺氏からその後の発掘状況の説明を受け、シャルマ氏からはマンセル・シルプル両遺跡に関する研究論文の提供を受けた。今年度は研究初年度であるために、当該遺跡と関連遺跡からの出土品に関する資料収集が中心となったが、質・量とも予想以上の成果を得ることができ、現在は整理作業を続けている。第2年度は、現地では乾期(10月3月)を中心に発掘作業が実施される点を考慮に入れて、冬季に研究代表者と研究分担者による現地総合調査を行なった。新規発掘部分の撮影調査と出土遺品の実見調査・撮影と平行して、予備調査以来収集してきた採取データを他資料との比較を随時検討し、出土品についての考察に際する基礎情報として整理し、現在もその作業を継続している。当該年度は、マンサル・シルプル両遺跡の調査・検討を進める一方で、周辺地域の遺跡および出土品との比較・関連の考察にも努めた。

マンサル遺跡の出土品との近親性が推測されている、同州中西部に位置するアジャンター石窟等を実見、ならびに書籍等の資料を用いて検討を進めた。なお、マンサル遺跡と非常に関係が深いと考えられるヴァーカータカ王朝(3世紀後半6世紀中頃)を研究領域とする研究者とも接触を持つことができた。引き続き意見交換を行うとともに、考察を深めていく予定である。他方のシルプル遺跡は、時代的にも位置的にも、遺跡付近を流れるマハーナーディ河下流域のオリッサ州の遺跡群との関連を推測している。これらの諸遺跡についても、以前より交流のあるオリッサ州在住の研究者の協力を得て、踏査を行なった。また、オリッサ三大仏教遺跡(ラトナギリ、ラリタギリ、ウダヤギリ)は、パーラ朝(8世紀後半12世紀)の密教美術と関連を持つために、研究代表者を中心に所属する種智院大学では、遺跡発掘後間もない調査資料を保管している。これら過去に蓄積したデータも随時整理し、参照する作業も重点的に行なった。最終年度にあたる本年度も、乾期(10月3月)を中心に発掘作業が実施される点を考慮に入れて、冬季に現地調査を行なった。マンサル遺跡の発掘作業は一時中断しているものの、継続して作業が実施されているシルプル遺跡からは、また新たに遺構や遺品が出土しており、現地ではこれらの実見調査と情報収集に努めた。現地調査と並行して、予備調査以来収集した採取データを関連資料と比較検討した。出土品についての基礎情報として整理してきた資料蓄積をもとに、マンサル・シルプル両遺跡自体の検討を進める一方、周辺地域の遺跡および出土品との比較・関連の考察も行った。これらの考察の詳細に関しては、成果報告書によって、広く研究者に問うことを意図している。マンサル遺跡については、近年インドにおいて複数の調査報告書が刊行、もしくは準備されており、それらを総合した和文の報告を用意している。また、ヴァーカータカ王朝(3世紀後半6世紀中頃)を研究領域とする研究者を中心とするシンポジウムも近日開催される。他方のシルプル遺跡からも本年初めに大量の仏教関連ブロンズ像が発見され、インド国内の考古学者の検証作業も着手されている。本研究もこれらと情報交換を行い、現在なされつつある最新の研究成果を随時参照している。
海底堆積物の可視分光反射特性を用いた数百〜数千年周期の急激な気候変動の解明

本研究では,第1に,1999年の国際深海掘削計画第186次航海で得られた,1000万年間の三陸沖の海底コアについて検討を行った.このコアでは,中新世鮮新世初期に,自然ガンマ線強度,GRAPE密度,帯磁率,可視分光反射能に,非常に明瞭な堆積サイクルが認められる.この堆積サイクルは,珪藻化石層序によると,数万十万年の周期であり,地球軌道要素による太陽入射量変動(ミランコビッチサイクル)に相当することがわかった.今回取り扱った太平洋側のコアは,底棲生物による生物擾乱に非常に活発なため数百年数千年周期の変動は検出できなかったが,1000万年前の数万年周期の変動を連続的に検出できた.これは,今後,気候変動における北西太平洋の役割を考察する上で重要となる.第2に,数百年数千年周期の急激な気候変動について考察するために,オホーツク海から得られた過去10万年間の海底堆積物コアについて検討した.海底コア中の,海氷が運搬した漂流岩屑量の変動を解析した結果,約1500年,6000年周期で,海氷が急激・突然に増加する変動が見いだされた.この変動は,10万年間の間何度も発生し,グリーンランド氷床コア中の寒冷化イベント,大気経由ダストの増加イベントや,北西大西洋でのハインリッヒイベントと非常に類似している.この結果は,現在も急激な寒冷化と関連した数年規模の北極循環流の役割が取りざたされているが,千年規模でも北極圏の大気循環の強化が,急激な寒冷化変動の引き金になっている可能性を示唆する.今後,数百年数千年周期の急激な気候変動が,いつ始まったのか,どのような時期にどのような強さで存在するのか,を解くためには,北極周辺域において,堆積速度の早い,長く連続的なコア回収が必要であり,2003年から始まる統合深海掘削計画における研究に結びつけていく必要がある.平成11年度は,平成11年6月17日から8月14日に行われた国際深海掘削計画(ODP)第186次航海で調査船JOIDES Resolution号に堆積学者として乗船し,このコアの解析を中心に研究を遂行した.航海では,三陸沖から2地点(1150,1151地点)において,全長1100mの堆積物・堆積岩コアの掘削に成功した.約9.5mの長さの水圧式または回転式コアラーで掘削されたコアは,1.5mの長さのセクションに分割され,各種物性を測定した後,半割された.半割されたコアは肉眼による記載を行い,スミアスライドで構成粒子群の解析を済ませたあと,半割コア表面の可視分光反射能特性値を,Minolta社製CM2002測定器を使用し,計測装置または手動で測定した.この結果,以下のことが判明した.1.三陸沖1151地点では,時代によって堆積速度に違いはあるが、過去1600万年間,連続して堆積物が沈積・堆積していること.2.堆積物およびその固結した堆積岩は,珪藻を主体とする珪質プランクトン化石の遺骸(生物源シリカ成分),粘土鉱物・石英・長石を主とする珪質砕屑物(陸源砕屑物成分)および,火山ガラスから構成される珪藻質泥岩である.3.生物源シリカ成分と陸源砕屑物成分は主要2成分として,その量比が準周期的に変動し、卓越する2万年,4万年周期で変動し,より長い,および,短い周期の変動が重畳する.回収されたコア試料の物性と,孔内計測の物性データを比較検討すると,堆積物の組成とともに,色,密度,ガンマ線強度,帯磁率が同調して変動し,これらをつかって,長時間の高分解能の変動解析が可能である.本研究では,第1に,1999年の国際深海掘削計画第186次航海で得られた,1000万年間の三陸沖の海底コアについて検討を行った.このコアでは,中新世鮮新世初期に,自然ガンマ線強度,GRAPE密度,帯磁率,可視分光反射能に,非常に明瞭な堆積サイクルが認められる.この堆積サイクルは,珪藻化石層序によると,数万十万年の周期であり,地球軌道要素による太陽入射量変動(ミランコビッチサイクル)に相当することがわかった.今回取り扱った太平洋側のコアは,底棲生物による生物擾乱に非常に活発なため数百年数千年周期の変動は検出できなかったが,1000万年前の数万年周期の変動を連続的に検出できた.これは,今後,気候変動における北西太平洋の役割を考察する上で重要となる.第2に,数百年数千年周期の急激な気候変動について考察するために,オホーツク海から得られた過去10万年間の海底堆積物コアについて検討した.海底コア中の,海氷が運搬した漂流岩屑量の変動を解析した結果,約1500年,6000年周期で,海氷が急激・突然に増加する変動が見いだされた.この変動は,10万年間の間何度も発生し,グリーンランド氷床コア中の寒冷化イベント,大気経由ダストの増加イベントや,北西大西洋でのハインリッヒイベントと非常に類似している.この結果は,現在も急激な寒冷化と関連した数年規模の北極循環流の役割が取りざたされているが,千年規模でも北極圏の大気循環の強化が,急激な寒冷化変動の引き金になっている可能性を示唆する.

今後,数百年数千年周期の急激な気候変動が,いつ始まったのか,どのような時期にどのような強さで存在するのか,を解くためには,北極周辺域において,堆積速度の早い,長く連続的なコア回収が必要であり,2003年から始まる統合深海掘削計画における研究に結びつけていく必要がある.
近接する海底火山の熱水噴出域間には共通の小型底生生物相が存在するか？

伊豆小笠原海域の近接する海底火山内の熱水噴出域と,周辺の非熱水域のメイオベントス群集構造を調査した.非熱水域の海底で最も優占するのは線虫類だったが,一部の熱水噴出孔周辺では熱水固有カイアシ類Stygiopontiusが優占した.遺伝子解析の結果,本属個体は同一種であり,海底火山間で遺伝的交流が起きていることが示された.同じカイアシ類でも、ソコミジンコ目の場合,熱水域群集組成は火山間で異なった.炭素安定-放射性同位体比分析の結果,Stygiopontiusの仲間は熱水域特有の化学合成有機物への依存度が高いのに対し,ソコミジンコ類は,光合成由来有機物への依存度も高いことが示された.本年度4月に行われた「なつしま」NT14ー06航海にて、ベヨネース海山内の複数の熱水噴出孔付近(熱水域)、およびその周辺の非熱水域から複数のメイオベントスサンプルの採集に成功した。これにより伊豆海域の3つの隣接する海底火山(明神海丘、明神礁カルデラ、ベヨネース海丘)の熱水域・非熱水域のメイオベントス生物相の多重比較が可能となった。これらのサンプルを元に、各海底火山のメイオベントス群集の分類群レベルの解析を行ったところ、非熱水域、熱水域を問わず、海底堆積物中の群集で最も優占したのは線虫類、2番目に優占したのが小型甲殻類の底生カイアシ類だったのに対し、熱水噴出孔(チムニー)壁面では、カイアシ類が優占した。また、海底堆積物中で優占したカイアシ類はほとんどがソコミジンコ目に属する個体だったが、チムニー壁面のカイアシ類群集では、ウオジラミ目のDirivultidae(科)であった。このカイアシ類はハオリムシ類などの棲管に生息する熱水固有の分類群であり、今研究では、本科の2属(Stygiopontius, Chasmatopontius)を、日本近海の熱水域からは初めて発見することに成功した。特にStygiopontiusに関しては、同属記載種では稀にしか見つかってなかった雄個体が雌と同所的に発見されたこと、マリアナ諸島海域などの西太平洋の同属種と形態が明らかに異なるため新種と思われることなど、大きな成果が得られた。これらの成果を元に、次年度からの食性解析、分子系統・集団遺伝解析の作業工程を立案し、両解析をスムーズに行うための第一段階として、エタノール固定標本の一部を用いて予察的な分析を行い、試料処理法や、安定同位体比測定に必要な個体数の検討を行った。予察的な測定の結果、同位体比が餌資源の違いを示している可能性が示唆されている。遺伝子解析に関してもDNA抽出法の検討を行った。伊豆海域の三つの隣接する海底火山(明神海丘・明神礁カルデラ・ベヨネース海丘)カルデラ内の熱水噴出孔(チムニー)の密集地域である熱水域と,その周辺の熱水噴出の影響のない地域(非熱水域)の海底堆積物中と複数のチムニー壁面上に生息するメイオベントス相を比較した.海底堆積物中では,熱水域・非水域を問わず,線虫類と底生カイアシ類(ソコミジンコ目)がそれぞれ第一,第二優占分類群であったが,チムニー壁面では底生カイアシ類が優占した.チムニー壁面でも,相対的に水温の低い環境下ではソコミジンコ類が優占するが,本調査海域の熱水域大型付着動物の中では最も高温下に生息するイトエラゴカイの棲管が密集する場所(イトエラゴカイマット)では,熱水域固有のカイアシ類Dirivultidae(ウオジラミ目)が優占した.安定同位体比分析の結果,海底に生息するメイオベントスは海洋表層から沈降してきた光合成由来有機物に依存するのに対して,イトエラゴカイマットに生息するDirivultidaeは化学合成由来有機物に強く依存することが示された.興味深いことに,イトエラゴカイマットに生息する線虫類は,同所的に存在するDirivultidaeと異なり,海底の同類と同じく光合成由来有機物にほぼ依存し,ソコミジンコ類は中程度の依存性をもつことが示めされた.三海底火山の熱水域のDirivultidaeは,ほぼStygiopontius属の個体で構成されていたが,同属既存種との形態と塩基配列双方からの比較検討の結果,これらは未記載の同一種であり(以下Stygiopontius sp.と呼称),明神礁カルデラとベオネース海丘間の遺伝的多様性と各海底火山カルデラ内多様性が同程度であることから,海底火山間での遺伝的交流の存在が示唆された.伊豆海域の三つの隣接する海底火山(明神海丘・明神礁カルデラ・ベヨネース海丘)カルデラ内外のメイオベントスの高次分類群レベルの組成をすべて完了した.各ハビタット(カルデラ外非熱水域,カルデラ内非熱水域-熱水域の海底堆積物,およびチムニー壁面)の堆積物中有機物とメイオベントス体組織の炭素窒素安定同位体比分析や主要分類群の体組織の炭素窒素安定同位体比分析は,前年度の予備的な分析を踏まえ本年度から本格的に行った.その結果,興味深いことに,チムニー直近部では,化学合成由来物質に対する依存性が分類群によって異なることが示された.メイオベントスの塩基配列抽出においては,外部形態を残したまま(すなわち分類や雌雄,成長段階などの重要な形態情報を保存したまま)体内の遺伝情報を抽出する方法を確立した(現在投稿中).

この方法を用いて,Dirivultidaeカイアシ類の優占種であったStygiopontius sp.に関しては、明神礁カルデラとベオネース海丘の雌雄個体が同種レベルの遺伝的距離に収まること,すでに登録されている同属別種のクレイドとは明らかに異なることなどを確かめた.これら期待以上の成果を含め,研究はおおむね順調に進展している.伊豆小笠原海域の三つの隣接する海底火山(明神海丘・明神礁カルデラ・ベヨネース海丘)カルデラ内の熱水噴出孔(チムニー)の密集地域である熱水域と,その周辺の熱水噴出の影響のない地域(非熱水域)の海底堆積物中と複数のチムニー壁面上に生息するメイオベントス相を比較した.明神礁カルデラ内のチムニー表面のイトエラゴカイの棲管が密集する場所では,熱水域固有のカイアシ類Dirivultidae(ウオジラミ目)が優占した.三海底火山の熱水域のDirivultidaeは,ほぼStygiopontius属の個体で構成されていたが,同属既存種との形態比較の結果,これらは未記載の同一種であり近く新種記載する予定である.またDNA配列解析の結果、明神礁カルデラとベヨネース海丘間の遺伝的多様性と各海底火山カルデラ内多様性が同程度であることから,海底火山間での遺伝的交流の存在が示唆された.なお,本解析を遂行するにあたり,微小なメイオベントス標本の外部形態を損なわずにDNA抽出する方法を確立し論文発表した.Dirivultidaeは化学合成由来有機物に依存することが昨年度の安定同位体比分析により示唆されていたが,新たに行った放射性炭素同位体比(Δ14C)の解析結果もDirivultidaeが化学合成由来有機物の消費者であることを明確に示した.明神海丘とベヨネース海丘のチムニー表面ではソコミジンコ目カイアシ類が優占していたが,前者はMiraciidae科が、後者ではEctinosomatidaeがほぼ優占する多様性の低い群集組成になっていた.この結果は,Dirivultidaeと異なり,浮遊性幼生期の存在しないソコミジンコ類では,各カルデラ内の熱水域に周辺の海底からソコミジンコの一部が局所的に進入し,適応・進化を遂げていることを示唆している.伊豆小笠原海域の近接する海底火山内の熱水噴出域と,周辺の非熱水域のメイオベントス群集構造を調査した.非熱水域の海底で最も優占するのは線虫類だったが,一部の熱水噴出孔周辺では熱水固有カイアシ類Stygiopontiusが優占した.遺伝子解析の結果,本属個体は同一種であり,海底火山間で遺伝的交流が起きていることが示された.同じカイアシ類でも、ソコミジンコ目の場合,熱水域群集組成は火山間で異なった.炭素安定-放射性同位体比分析の結果,Stygiopontiusの仲間は熱水域特有の化学合成有機物への依存度が高いのに対し,ソコミジンコ類は,光合成由来有機物への依存度も高いことが示された.今年度のベヨネース海丘のサンプル採集航海では、好天に恵まれたため3回の無人潜水調査艇の潜航が行われ、ベヨネース海丘内の熱水噴出孔付近のメイオベントス採集に成功した。この成功により、すでにサンプルを入手していた明神海丘-明神礁カルデラ間の生物相の比較だけでなく、明神海丘-ベヨネース海丘間、明神礁カルデラ-ベヨネース海丘間という3つの近接する海底火山カルデラ内のメイオベントス生物相の多重比較が可能となった。メイオベントスの分類計測は二人の大学院生によって順調に進み、高次分類群レベルではほぼ同定を終えた。また、熱水噴出域固有の大型底生生物の棲管などに共生する熱水域固有のカイアシ類Dirivultidaeの2属(Stygiopontius, Chasmatopontius)を日本近海からは初めて発見することに成功した。
パルスマグネット中顕微分光による強磁場中での分子拡散およびスピン挙動の解明

パルス磁場中高速度顕微画像観察装置を構築し,磁場下でのリポソーム形状等を観察したところ,磁場印加の前後での形や層の状態が変化した。しかし,磁場印加時に対物レンズが振動するため,瞬間の変化の観測に成功できなかった。この対応のため,パルス磁場中での,数ナノ秒以上の蛍光寿命測定を可能にした。磁場中でピレンのエキシマー形成速度を観測し,リポソームの変形挙動の解明するため,最適濃度の決定等の検討を行った。パルス磁場中高速度顕微画像観察装置による,磁場下でのリポソームの変形の観測は,磁場印加のタイミングで対物レンズが振動して像が乱れるので,瞬間の変化の観測に成功していない。ただし,0.1秒以下,振れ幅10um程度の振動まで低減出来ており,近く振れ幅をベシクルのサイズ以下(目標5um)まで低下させられる見込みである。なお,磁場印加前後のベシクル構造には,一部変形の兆候がみられており,振動の問題が解決すれば,その時間経過を直接観測して,磁場下での膜の安定性に言及することが可能となる。前述のシステムの作成と同時にパルスマグネット中で分光システムの構築も行った。前年度までにパルス磁場中での光反応の発生までは可能となっていたが,本年度は検出システムの改良を行って時間分解光反応の観測が可能なようにした。具体的にはPMT回路の中のブリーダ抵抗をナノ秒レベルの現象に適したものに設計しなおした。フルオレセインとピレンを標準試料とし,数ナノ秒以上の時間領域で時間分解蛍光分光測定ができることを確認した。前述のように一粒子での観測が未だに難しいため,ベシクル変形測定の別手法として,分光システムを用いてバルクでの時間分解蛍光分光測定にも挑戦している。平成24年度末の時点ではベシクル内部に取り込んだピレン濃度の最適化を行っている。ピレンを光励起すると単量体(モノマー)と励起状態での二量体(エキシマー)の二種類の蛍光を発生する。本課題ではベシクルの変形を,拡散係数の変化によるモノマーとエキシマーの平衡定数の違いより予測することを考えており,目標の達成に向けて最終的なアプローチをしているところである。本課題では平成23年度にパルスマグネット中で顕微分光を行うシステムの構築を行った。まず,分光用の光学系を組み立てたほか,パルスマグネットが周辺機器と同期するための回路の設計と組み立てを行った。時間的なコントロールは遅延信号発生器(Stanford Research System社DG645)を本予算により購入し,Interface社製のマルチカウンターと組み合わせて使用した。その結果,ナノ秒レーザー励起の光反応をパルス磁場中で観測することができた。ただし,検出器に一般的なPMTを用いたため,早い時間の信号を観測することが出来ず,年度をまたいでブリーダ抵抗を作成している段階である。一方,リポソームの磁場印加による変形をハイスピードカメラで観察しようとしたが,試料台(プローブ)の振動が発生して瞬間挙動の撮影に成功しなかった。現在,プローブの材質や構造を検討し,0.1秒以下,振れ幅50um程度の振動まで低減することが出来たが,振れ幅をベシクルのサイズ以下(目標5um)まで低減させるよう,研究を進めている。なお,磁場印加前後のベシクル構造には,一部変形の兆候がみられており,振動の問題が解決すれば,その時間経過を直接観測できることになるであろう。同時に分光法による解析をする際も,振動による揺らぎを取り除くことになるため,誤差が少なくなるものと思われる。以上に挙げた問題点のクリアを目標に,当面は研究を進める。研究実績にも記載したように,装置の振動が問題となっているが,パルス磁場中でパルス幅よりもタイムスケールの長い時間観察することは,パルスマグネットを用いた実験ではあまり前例がない。さらには直接観察など,全く前例がないことである。この問題は当初より予想されたものの一つと捉えており,研究が大幅に遅れている状況ではない。一方で,現象の変化の観察はハイスピードカメラ,およびフォトマル(PMT)を用いた高速分光を行うことにしているが,前者の方は1200fpsでの測定でも光量が確保されたこと,PMTを用いる際にも光軸の調整が完了したことから,速やかに次の段階へと移行することが可能となっている。以上のように振動の問題以外は確実に解決出来ているので,現在までの進捗状況はおおむね順調といえる。装置上の問題が解決し,安定して実験が出来るようになったら,蛍光物質を用いたベシクルにおける脂質膜の一分子的な拡散挙動の評価を行う。評価は蛍光退色回復(FPR)法やそれに類する顕微分光法を用いて行うので,比較的スムーズに実験は遂行できると思われる。実際,顕微分光に用いる光学系を構築し,時間分解蛍光観測を試したところ,検出系の一部に不適当な部分が見つかった以外は,そのまま実験に移行できることが試されている。

前述の振動の問題については,長期的に解決しない場合,例えば測定を1分子レベルからバルクにする(揺れに強い)等,根本的に新たな対応策を考えなければならない。その際には,当初の目的を達成できるか,充分に考えなければならない。UV-Vis-NIRの分光光度計の購入に予算の大部分を充て,残りを消耗品と旅費に使用する。当該の研究は,分光器で単色化して挙動を追跡することになるが,測定条件等は分光光度計による評価で得られた物性を元に決定する。ただし,現在は簡易型の分光光度計しか所有していない上、近赤外領域の検出手段も持っていないので,これから超分子より幅広い視点で研究を推進するためにも準備が必要と考えている。なお,当該年度の実験において,分光器は当初購入していたものより分解能の高いものの購入が必要と判断したが,当該年度の予算のみでは購入不可能であったので,他に購入予定であった品目の一部を校費などの別予算で支払い,必要分を次年度に繰り越した。
投票による意思決定と提携形成のゲーム理論的分析

投票制度における各投票者の影響を評価する「投票力指数」としては、様々な考え方からいくつかの異なる指数が提案されている。本研究では、投票者(主に政党)が自らの決定機関での影響を高めるためにいかに提携を組めばよいのかについて考察した。一部の投票力指数の考え方によれば、政党が議席数を増やすことによって自らの影響力を低めてしまう可能性があることが指摘されていることである。本年度はそれら投票力指数の間の関連について、特にどのような時に議席数と影響力の逆転が起こるのかを調査し、特に政党が多く、大政党と小政党の格差が大きい時に特に逆転現象が起こりやすいことを指摘した。また、それをもとにして、投票力指数の分類を試みた。複数の財を対象にするような投票ゲームを作成すると、従来提案されている主な投票力指数は最終的にシャープレイ・シュービック型とバンザフ型の2つのタイプに分類することができる。昨年度の研究で既にシャープレイ・シュービック型の評価に基づいた提携形成について現実の事例を分析しているので、今後はその他の評価を用いた提携形成を調査・比較する必要があると思われる。さらに本年度は、段階的な選択が可能であるような投票(多段階投票ゲーム)とファジィ投票ゲームについて、それぞれで考えられている投票力指数を一般化した概念について比較し、関連性を導いた。1993年以降の日本の連立政権の推移を見ると、細川政権、村山政権、第二次橋本政権のそれぞれの発足時期に、政権が大きく変化していることが分かる。本研究の最終目的はどのような連立構造がより安定的であるかを知ることであるが、平成10年度はこれらの変動のあった時期の連立形成行動が、各政党にとって好ましい行動だったのかどうかを提携構造を考慮したシャープレイ値(以下、提携値)を用いて分析した。提携値はプレイヤー(政党)が連立を作ってまとまって行動した場合の、議決におけるその政党の影響を表していると考えられる。従って理論的には、国会において影響を強めようとする政党は、その政党の提携値が大きくなるような提携を作ろうとすると考えられる。分析の結果、特に細川政権発足時にカギを握ったとされる日本新党、新党さきがけにとって、自民党と組んだ時に比べて、非自民連立政権は彼らの影響を強める好ましい選択であったことが顕著に示された。この結果は第1回実践的ゲーム理論の国際会議、第26回数理社会学会大会などで報告すると共に、現在論文を投稿中である。さらにさまざまな提携構造を考えた上で研究を進めた結果、細川政権は議席数としては多少過剰な人数を持つ(最小勝利提携ではない)連立でありながら、その構造が非常に安定度の高いものであることが示される。この結果は実証分析として価値があるだけでなく、「安定した連立は最小勝利提携である」という従来の理論を否定する意味でも貢献があると思われる。