hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分類不能型免疫不全症の病態解析

B2変異例は新規の変異部位であり、患者細胞株を用いたウエスタンブロッティングによる発現解析等を行って、報告することを目標にしている。具体的にはコントロールと患者の末梢血より樹立した細胞株を用いて、NFκB2蛋白発現解析および下流のリン酸化シグナル異常を検出する(抗体:RelB、p100/p52、p100 S866/870)実験系を計画している。国内におけるNFκB2変異症例のまとめについては、他大学とともに論文化をすすめており、学会発表および論文化を行いたい。特徴的な臨床症状、なかでもEBウイルス感染症と関連した抗体産生不全症(分類不能型免疫不全症)症例について、これまでのExome結果を見直すことで、数症例で遺伝子変異を同定してきており、今回も引き続き臨床症状や遺伝子解析結果を見直し、新規の疾患責任遺伝子の同定を目標としている。これにより解析候補遺伝子または分子が同定できた場合には、変異解析のためのmutant vectorの作成と変異vectorの導入、ウエスタンブロッティングやフローサイトメトリーによるタンパク発現解析等、さらにはsiRNAを用いた遺伝子Knock down等による分子の機能解明も目標にしている。28年度が最終年度であるため、記入しない。小児科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
国際刑事裁判所の設立過程の研究-とくにその管轄内の犯罪を中心に-

1.本研究は、国際社会において初めての画期的な国際刑事裁判所の設立の過程や特徴を検討し、とくにローマ規程に定められた重大な犯罪(ジェノサイド罪、人道に対する罪、戦争犯罪、侵略の罪)について研究することにより、国際刑事裁判所の意義を明らかにすることを目的としている。そのために、関連資料文献を収集整理し、また国内外の調査旅行により研究のための関連資料・情報を入手した。2.国際刑事裁判所の構想については、第一次大戦以後の諸提案、第二次世界大戦後の2つの国際軍事裁判、国連安全保障理事会によるアドホックな旧ユーゴ国際裁判所やルワンダ国際裁判所の設置を経て、ローマ外交会議で裁判所規程が採択される過程とその意義について研究し公表した。ローマ規程の署名と批准をめぐる問題点を米国とフランスの態度を中心に検討した。3.国際刑事裁判所が管轄権を有する重大な国際犯罪のうち、まだ定義のない侵略の罪について、ニュルンベルク国際軍事裁判所で取り扱われた「平和に対する罪」の構成要件の検討などを通じて、この概念の形成過程の研究に着手し、一部は成果を公表した。4.重大な戦争犯罪の中でも、捕虜の取扱をめぐるものについて、歴史的に捕虜の地位の変化などを解明し、とくに第二次世界大戦および極東国際軍事裁判で示された捕虜問題について検討を加えた。戦争犯罪と人道に対する罪は、現代の地域紛争で再び注目されており、これらを取り扱った旧ユーゴ国際裁判所の最初のタジッチ事件の検討を行い、その問題性を指摘した。本年度は、国際刑事裁判所(ICC)の設立過程とくにその管轄に入る重要な犯罪の問題を検討するために、基礎的資料文献を購入し、関係の資料収集を行い、それらを整理するとともに、ICC設置に影響を与えている旧ユーゴ国際裁判所(オランダのハーグ)の係官に面会し、ヒアリングなどの実地の調査を行なった。それらに基づいて、この問題に関する研究を進め、その成果をいくつかの論文として公表した。そこではまず、ICC設置の構想が第一次世界大戦にまで遡るため、その構想の展開の歴史をさぐり、問題点を明らかにした。とくに第二次世界大戦後のニュルンベルクと東京の国際軍事裁判所設置が臨時のものであったのに対して、ジェノサイド条約作成時には常設の国際刑事裁判所設置の必要が指摘されていたこと、しかし、旧ユーゴ国際裁判所とルワンダ国際裁判所は国連安保理の決議により臨時のかつ領域的にも限定されたものとして設置されたことを明らかにし、それらとの対比でICCのような常設の普遍的裁判所の設置の条件や問題性をその起草過程を検討しつつ明らかにした。また、具体的にICC規定の諸規定とくに犯罪に関する規定の起草にあたっての困難な問題を検討した。なかでも、「侵略の罪」は、その重大さにもかかわらず、ジェノサイド罪、戦争犯罪、人道に対する罪のように構成要件を示すことができず、なお検討中であることに鑑みて、この犯罪の思想の研究に取りかかっている。本年度は、前年購入した基礎文献資料、また、イギリス、フランスの研究者との意見交換およびハーグでの旧ユーゴ国際裁判所で収集した判例などの資料を整理しつつ利用して、前年に引き続き研究を進めた。その成果はいくつかの論文として公表し、また、現在研究を継続中のものもある。研究の主な対象は、国際刑事裁判所が管轄権を有するいわゆるコア・クライム、すなわち、集団殺害(ジェノサイド)、人道に対する罪、戦争犯罪、および侵略の罪について、それらの形成過程、内容および構成要件などを明らかにすることである。ジェノサイドを含む人道に対する罪については、とくに第2次世界大戦後のニュルンベルクと東京の国際軍事裁判所において主要戦争犯罪人の訴因としてあげられながら、その構成要件に他の犯罪との関連性などが求められ、独自の犯罪概念として十分には確立していなかったことが明らかになった。また、戦争犯罪についてはとくに捕虜の待遇をめぐる議論がこれらの法廷で争われた。国際刑事裁判所規程は、過去の経験を踏まえ、また旧ユーゴ国際裁判所やルワンダ国際裁判所の規程や判例などを参考にしつつ、とくに人道に対する罪と戦争犯罪については構成要件を詳細に規定している。また、侵略の罪については、その概念の形成過程とくに平和に対する罪の思想を検討し、今日その定式化の困難な点を明らかにした。

なお、国際刑事裁判所規程の起草過程を踏まえて、この種の裁判所を設立する意義や位置づけを探り、さらに、この規程の採択や署名・批准をめぐる若干国(米・仏)の態度を検討した。
ワクフ経済の社会史:16世紀ダマスクス州ワクフ調査台帳の研究

オスマン朝時代(16世紀)に編纂されたダマスクス州のワクフ調査台帳を解読し、1343のワクフ寄進文書と6,478件の寄進物件のデータベースを作成し、以下の分析をえた。(1)寄進の目的は、慈善用(宗教施設用)と家族用(財産の保全)とが同程度の重み(件数)である、(2)寄進者は富裕者に限らずわずかな財を寄進する「普通の人びと」に広がっていた、(3)寄進物件は農業資源が大多数を占め、ワクフ制度はそれを都市に還流する役割を果たした。本研究は、オスマン朝初期(16世紀)に編纂されたダマスクス州のワクフ(宗教的寄進)調査台帳の基本データのデータベースを作成し、ダマスクス州の社会経済資源の総体と寄進財に関わる国家、集団、個人の社会関係を明らかにすることを目的とする。22年度は、トルコ・オスマン文書館に所蔵される3冊のワクフ調査台帳のうち、約1000件の寄進文書を解読し、寄進者、寄進目的、寄進物件およびその所在地・収入額、寄進年のデータの入力・整理を行った。寄進物件の情報については、シヤーカトという財務関係の記録に用いられる特殊な書体によって記録され、その解読には同時期の他の土地記録からも情報を収集する必要があり、併行してこれらの史料からのデータ収集を進めた。当該史料の研究のため、現地での調査研究を実施した。三浦徹(研究代表者)は、ダマスクス(シリア)において、国立ダマスクス文書館などで関連史料と関連文献の閲覧・収集を行った(22年9月)。清水保尚(研究協力者)は、イスタンブル(トルコ)などにおいて、総理府オスマン文書館などで関連史料等の調査を行った(23年2-3月)。いずれもワクフ調査台帳の解読と歴史的背景の理解に資する情報が得られた。また三浦は、第8回アジア中東学会大会において、イスラーム社会と中国社会の所有や契約のあり方を比較する研究報告を行い、とりわけ中国の研究者から大きな反響があった。本研究は、オスマン朝支配初期(16世紀)に編纂されたダマスクス州のワクフ(宗教的寄進)調査台帳の基本データを解読し、データベースを作成し、ダマスクス州の社会経済資源と寄進に関わる国家、集団、個人の社会関係を明らかにすることを目的とする。23年度は、トルコ・オスマン文書館に所蔵される3冊のワクフ台帳のうち、22年度に着手した台帳602の寄進文書(1350件)の概要データベース(寄進年、寄進者、寄進目的、寄進物件種別)を完成させるとともに、詳細データ(寄進物件の種別、所在地、収入額)の解読とデータベース入力を行った。同時期の土地台帳401がトルコにおいて校訂出版され、そのデータとの参照・比較によって、解読と分析の精度を高めた。当該調査台帳は、シヤーカトと呼ばれる財務関係記録に使用される特殊な書体によって記され、その解読には同時期の他の土地記録からも情報を収集し、また現地の研究者との協力も必要となる。このため、ダマスクス(シリア)での現地調査を予定していたが、23年4月以降シリアの政治情勢が不安定となり外務省による待避勧告・渡航延期がだされたため、24年8月にアンマン(ヨルダン)のヨルダン大学オスマン資料センター、アブダビ国立図書館などにおいて関連の資料閲覧や資料収集等の調査を行った。24年3月には、「関西比較中世都市研究会」において、都市形成におけるワクフの社会・経済的な役割についての報告を行い、日本史・西洋史・アジア史の都市研究者との密度の濃い討議を行った。24年度は、トルコ・オスマン文書館に所蔵される3冊のワクフ台帳のうち、台帳602の寄進文書(1350件)の詳細データ(寄進物件の種別、所在地、収入額)の解読とデータベース入力と分析を行った。トルコにおいて校訂出版された同時期の土地台帳401との参照・比較によって、解読と分析の精度を高めた。その分析結果をもとに、第9回シリア史国際会議(ヨルダン、アンマン大学、4月)および第46回北米中東学会(米国、デンバー、11月)において、研究発表を行った。後者では、有力者(政治支配者や官僚)の寄進だけではなく、「草の根」レベルの一般住民(とくに村村落住民)の農地経営や土地寄進の実態や、寄進物件の地理的な分布(ダマスクス近郊の農業地帯の比率が高いこと)、農村の富の都市施設への環流などを明らかにしたことに対し、高い評価があった。前者についてはプロシーディングスに寄稿した。

詳細データ(とくに所在地)は、特殊な帳簿用の字体(シヤーカト体)で記録されているため、解読は予想以上に困難があったが、オスマン朝時代の土地台帳の研究を専門とする若手研究者の作業協力をうることによって、詳細データの解読まで進めることができた。本研究によって基盤となるデータと分析手法が構築できたので、今後残る2冊のワクフ台帳の解読と分析を継続し、他の地域との比較研究を国際的な場で行っていく。研究計画の骨子であるワクフ調査台帳の基本データの解読とデータベース化作業は予定どおり進捗しており、これにもとづく学会研究発表を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。文書史料の解読には、現地研究者の協力が不可欠であり、また他の関連史料との比較・検討が有効である。このための、国際的な研究者のネットワークづくりを強化していきたい。
近世期の芝居茶屋の研究

現在「近世期芝居茶屋研究」として1芝居茶屋の来歴と進展、2歌舞伎劇場と芝居茶屋の関係、3歌舞伎劇場における客層の変化と芝居茶屋の宣伝戦略、4歌舞伎劇場の宣伝戦略の4点を明確にするため、2018年度は、予定していた12日記中二代目市川團十郎日記諸本および『松平大和守日記』『千種日記』『宴遊日記別録』の調査を進めた。この調査結果をもとに、芝居茶屋は中世期、盆踊りやややこ踊りを演じた芸人と京都の茶売りが協働したことから始まり、やがて元禄期に組織化していったこと、芝居茶屋は身分の高い観客をターゲットとしていたことを示すことができた。これらの一部は拙書『二代目市川團十郎の日記にみる享保期江戸歌舞伎』(文学通信、2019年2月;学術図書18HP5035)第7章「享保期の芝居茶屋」および第8章「江戸歌舞伎の観客」に提示した。その他2018年度は、『宴遊日記』の芝居茶屋に関する記述の抜粋を開始した。本日記には芝居茶屋が大名屋敷に番付を配布するなどの宣伝活動の記録が多く見られる。今後、これらの記述をもとに芝居茶屋の営業戦略を分析していく。また『宴遊日記』『宴遊日記別録』には芝居茶屋が提供した飲食のメニューについて詳しく記されており、これらをもとに芝居茶屋と仕出屋の関係を明確にし、歌舞伎劇場を中心とする「商業圏」形成の由来を解明していく。以上のように、2018年度の研究実績として、対象文書(日記)の分析を進め、近世期の芝居茶屋についての新たな知見を得ることができ、その一部を発表することができた。今年度は近世前期から中期の観客、関連業者の宣伝について、日記等から記録を抜粋し、時代順に分析する準備に取り掛かった。ほぼ順調に進んでいる。2019年度、「近世期芝居茶屋研究」を進めにあたり、引き続き『宴遊日記』の分析を進める。芝居茶屋は大名屋敷に番付や役者評判などのチラシを持参し、宣伝していたことがわかっている。また、大名屋敷の女中は、余興として屋敷内で歌舞伎を上演していたが、演目の稽古は部分的に芝居茶屋で行われていた。また、大名屋敷と芝居茶屋は贈答品の授受を行っていた。これら大名らと芝居茶屋との交流を分析し、芝居茶屋の営業戦略を明確にしていく。また、『梅津政景日記』、『隔(かく)記』、『松平大和守日記』など日記における芝居茶屋についての記述を抽出し、分析する。次年度用額が生じた理由は、購入予定だった書籍は予想以上に安く手に入れることができたことです。残った66,844円は2019年度、国際学会の旅費に使う予定です。これらの一部は拙書『二代目團十郎の日記にみる享保期江戸歌舞伎』(文学通信、2019年2月、学術図書18HP5035)第7章「享保期の芝居茶屋」と第8章「江戸歌舞伎の観客」に定時した。
タイ国における都市・農村関係の新展開ー出稼労働を中心としてー

タイ湾東海岸部及びバンコク近郊の工業地帯を中心として,地域政治,人口移動,就業構造,労働市場,都市の社会関係・生活構造についての総合的な調査を行い,特に出稼労働者,移住労働者の労働と生活に焦点をあてて,都市・農村関係の新展開の様相を究明し,労動力移動と地域都市社会の研究に寄与する.首都圏及び東部臨海部において,工場,労働者及び住居地コミュニティーを対象として,出稼者,移住労働者の労働と生活に関する調査を行った.以下の点があきらかである.(1)首都圏の労働市場は,やや内部労働市場的傾向があるが,職階ごとの分断が顕著で,下層職階において開放性がある.また労働市場の地域性が顕著で全国的統一労働市場は未形成である.首都圏の兼業農村地域では兼業労働の結果不足した農業労働力を遠隔地からの出稼労働者により補う傾向がある.バンコクを洪水から守る防水堤の建設により農用地の転換が促進されている.(2)チョンブリーの労働市場は小規模事業所が多く,かなり開放的である.しかし都市の安舟的職種は地元市民が占め,遠隔地の東北出稼者は農漁村の第一次産業,農水産物加工業等に従事する.都市周辺の新興住宅街の住民は農村からの出稼者ではなく,移動の前歴を持つものが多い.安定的工場や一次産業に従事せず,都市インフォーマル・セクターに従事する傾向がある.若年層の失業が多いが出稼はしない.(3)東北出稼者は農漁村で村造単位の作業班で同じ職種に従事することが多い.新世代は通年的出稼者も多いが,故郷の村との関係を完全に断ってはいない.今後は,1)農村の賃労働者化のプロセス2)労働市場の重層的構造3)移住民コミュニティーの社会関係等について,より立ち入った検討のため,第2段階の調査も必要である.タイ湾東海岸部及びバンコク近郊の工業地帯を中心として,地域政治,人口移動,就業構造,労働市場,都市の社会関係・生活構造についての総合的な調査を行い,特に出稼労働者,移住労働者の労働と生活に焦点をあてて,都市・農村関係の新展開の様相を究明し,労動力移動と地域都市社会の研究に寄与する.首都圏及び東部臨海部において,工場,労働者及び住居地コミュニティーを対象として,出稼者,移住労働者の労働と生活に関する調査を行った.以下の点があきらかである.(1)首都圏の労働市場は,やや内部労働市場的傾向があるが,職階ごとの分断が顕著で,下層職階において開放性がある.また労働市場の地域性が顕著で全国的統一労働市場は未形成である.首都圏の兼業農村地域では兼業労働の結果不足した農業労働力を遠隔地からの出稼労働者により補う傾向がある.バンコクを洪水から守る防水堤の建設により農用地の転換が促進されている.(2)チョンブリーの労働市場は小規模事業所が多く,かなり開放的である.しかし都市の安舟的職種は地元市民が占め,遠隔地の東北出稼者は農漁村の第一次産業,農水産物加工業等に従事する.都市周辺の新興住宅街の住民は農村からの出稼者ではなく,移動の前歴を持つものが多い.安定的工場や一次産業に従事せず,都市インフォーマル・セクターに従事する傾向がある.若年層の失業が多いが出稼はしない.(3)東北出稼者は農漁村で村造単位の作業班で同じ職種に従事することが多い.新世代は通年的出稼者も多いが,故郷の村との関係を完全に断ってはいない.今後は,1)農村の賃労働者化のプロセス2)労働市場の重層的構造3)移住民コミュニティーの社会関係等について,より立ち入った検討のため,第2段階の調査も必要である.
患者の内面に共感を誘起するロボットビヘイビアの生成と評価に関する研究

本研究ではロボット犬を用いた歩行リハビリテーションを提案し評価している。アニマルセラピーの動物をロボットに置き換えることにより、感染症、給餌・排泄、動物虐待などアニマルセラピー普及上の問題点を回避できる。患者は加速度センサー、タッチパネル、重心動揺計などを介して自らロボットを操るので、ICT技術により、検出・記録・処理といった新たな機能が付加される。提案の重要な点はリハビリ訓練における主客の交代である。患者は自らが操作してロボットを歩かせるので結果的に自己効力感が高まりリハビリが長続きする。老人ホームなどでの予備的な検討では有効性が認められ、より定量的な研究へと展開できることが明らかになった。当初計画で使用予定であった小ぐま型ソーシャルロボットが現場での機動性に難があったため、新たにネットワーク接続型会話ロボットPalro(富士ソフト製)を加えた。H23年度使用の動物型(AIBO)に対しヒューマノイド型であるが、ロボットの持つ身体性が動物であるか人であるかは大きな影響がないことが示された。会話が成立している(あるいは成立していると思っている)ことが重要な要素である。現状では高齢者が発する音声を十分に理解する音声認識エンジンは供給されていない。このため的外れな会話となることも多いが、多くの高齢者は自らこれを補完し対象とのコミュニケーションを維持する傾向が見られた。音楽要素も重要であり、歌詞がついた唱歌等がより効果的であった。ただし、言葉の意味よりも楽曲に付随する記憶からロボットに誘起される投影的な感情が作用していると考えられる。一方、従来の研究が欧米志向であったことに鑑み、グローバルな視点からのロボットセラピーの可能性に関する検討も行った。具体的には、欧米以外の諸国で開催されたロボット・アニマルセラピーに関する視察・ディスカッション・シンポジウムに参加し、環境との関係性に関して重点的に討論した。その結果、特にイスラエルを含むアジア圏では欧米とは異なる関係性を有しており、欧米だけの視点でロボットセラピーを考えるのは無理があることが明らかになった。すなわち、文化的背景こそが、ロボットセラピーの一つのカギを握るという結論を得た。獣医療界における「獣医療→アニマルセラピー」という流れを先行例として「ロボット産業→ロボットセラピー」の流れを作ることが本研究の今後の展開には必須である。ロボットのハードウェアー開発ではなく、老人施設や小児施設などの現場における対象者とロボットあるいは介在者の関係性を含めたソフトの開発に基本的視点を置いている本研究の有効性を改めて確認した。【最終年度の成果】前年度までの研究により提案システムと適用プログラムの有効性が確認されたので、研究者ではない現場の理学療法士、作業療法士等が自ら実施しデータを蓄積できるような環境を整えた。具体的には機材のコンパクト化による機動性の確保、ネットワークシステムの立ち上げ簡素化、ロバスト化、および操作マニュアルの整備である。あわせて異分野への導入を考え、多くのアニマルセラピー研究者が参集する会議や関連行事を通じて研究成果の紹介を行った。さらに、成果発表の機会をとらえて欧州での共同研究の糸口を探った。高齢者ケアーでは先んじているがロボットとの共生観が日本と異なる欧州での高齢者への適用について検討するためである。結果はH26採択の科研費研究における海外研究協力者として位置づけられた。【期間全体を通じての成果】本研究の重要な視点は「物理的なサポートではなく心理的・社会的なサポートに置かれており、その端緒はアニマルセラピーである」と計画書に記載したように、無機的な対象物であるロボットを介在させて被験者(患者、高齢者)がどのように感じるかを評価基準として遂行した。成果として、1ロボットの細かなビヘイビアのプログラムは必ずしも必要ではない、2ロボットと対峙した時に被験者が主体的になれる環境を提供することが必要、3個々の被験者に対応したプログラムが重要であることなどを明らかにできた。定量的な評価基準として計画した簡易脳血流測定装置による状態評価については当初目標の定量性確保が困難であった。本研究では「用意された」被験者ではなく、「生活している」被験者を対象としたことから日常動作に伴う微妙な血流ノイズの影響が出たためである。以上の成果は、ロボットの導入により初めて可能になった機能などを中心に、端緒となったアニマルセラピー研究者へも周知を図り、相互に補完する総合的なセラピー構築への道を拓いた。犬型4足歩行ロボット(Sony製品)と重心動揺計として用いるTVゲーム用バランスボード(任天堂製品)をハードウェアーとして利用し、これらと制御用サーバーを無線LANおよびBluetoothで結んだ歩行訓練用実験環境を整備した。この環境では被験者の1歩がロボットのn歩に対応するよう組まれている。機構部品として市販品を用いた理由は安全確認がされているため特養や老健などの公共施設での実施が容易であるためである。

立位が保持できる入所者に対しては歩行補助器の中にバランスボードを置き、立位が保てない入所者に対しては車椅子の足乗せペダルの位置に置いた。試行結果では、自分とともにロボットが歩く、あるいは自らの意志でロボットを歩かせることができることから、歩行訓練に対する入所者の能動的な姿勢が観察された。ロボットを左右折させるためには空間認知能力の改善にも役立つと思われる。また、ロボットに対して生きている動物のように話しかけるが、会話内容の分析からは機械的なものとして感じている入所者が多いことが明らかになった。すなわち、生き物感を醸成するような何らかの共感が高齢者に誘起されたと考えられる。一方、東日本大震災において、「こころのケア」すなわち「こころのリハビリ」の重要性が特に増したことに鑑み、「発達障害」の「子ども」や「認知症」を煩う「高齢者」のなどの社会的弱者に対して、「アニマルやロボットの代替補助療法をいかに用いるか」を様々な角度から検討した。特に、PTSDなどに対する対処は、早急な課題であることを認識し、IAHAIO等の場で福島の現状を報告するとともに、欧州におけるロボット・アニマルセラピーに関するミーティング・視察を行ない、欧米の研究者たちへの今後の援助を要請した。平成24年度計画のうち1ロボットビヘイビアの制作と試行・評価に関しては、当初計画では非言語的コミュニケーションに重点を置く予定であったが、対象者の認知症の程度・介護度が軽い場合は言語的コミュニケーションが有効であることから言語的要素にも視点を置いて進めた。但し、意味内容の交換というよりは会話的なモードにあることが重要であり、この観点からは非言語的コミュニケーションと考えることもできる。2空間認識評価訓練に関しては、一部を平成23年度に前倒し実施したが、定量的な評価のために導入した脳血流評価装置を認知症高齢者に適用するにはさらなる工夫が必要である。そのために引き続き健常者を対象に使用法の工夫を行った。平成23年度計画のうち、(1)基本的実験環境の構築に関してはほぼ達成した。(2)評価システムの構築に関してもほぼ計画通りの進捗である。簡易型NIRS計測装置に関しては被験者の装着感を改良するために製造元に依頼してヘッドセットの改良を行った。H23年度は機動的な測定に習熟するため主として健常者に対して計測実験をおこなった。申請時計画予算額からの減額分は当初計画で予定していた通り耳たぶセンサーの導入を中止することで対処した。当初申請計画に沿って進めつつ、本計画の全体をとりまとめる。研究成果発表とともに応用の視点からassistive technology関係分野への普及の道を探る。特に、先行しているアニマルセラピー分野への展開に関しては研究分担者の専門領域でもある利点を最大限に生かす。当初申請計画に沿って進めつつ、以下の2点について新たに項目に加えて推進する。
細胞性粘菌のグループ-1-イントロンとそのORFの構造・機能と進化

細胞性粘菌ミトコンドリアのCOXI遺伝子中には、すくなくとも3個のgroup-1-intronとORFが3個存在しているが、この3個のORFを大腸菌の発現ベクターpQEに組み込んで、大腸菌内で発現させたところ、ORF1だけが大腸菌の生育を阻害したので、このORFはイントロンのmobilityに関与るDNA endonucleaseである可能性が出てきた。そこで、この発現ベクターの中にイントロンのhoming site(group-1-intronのDNA-endonucleaseの切断配列)も同時に組込み、ORFを大腸菌内で発現させてみたが、このhoming siteは切断されなかった。おそらく、認識配列が変化してしまったものと考えられる。そこで、このタンパク質を大腸菌内で発現させた後、切断されているであろう大腸菌のゲノムDNAをパルスフィールドゲル電気泳動で分析したところ、大腸菌のゲノムが分解されて、約50Kbの付近にスメアとして検出された。この結果は、ORF1がDNA endonuclease活性を持つことを示している。細胞性粘菌(AX3株)ミトコンドリアのlarge rRNA遺伝子中のgroup-1-intronは、in vitroでself-splicingする。5'側と3'側のエクソンがself-splicingに影響するか否かを調べた。結果は、5'エクソン(約500NT)は80%も反応を阻害した。3'エクソン(約500NT)は70%も促進した。そこで、3'エクソンの部分をさらに削りこんでしらべたところ、80NT存在すれば促進作用が残存しており、その部分は特徴的なステム構造を形成していた。また、このintron中には、遺伝子としてのORFは認められないが、約10アミノ酸程度にわたって酵母のRNA maturaseに似ていた。そこで、数種の他の細胞性粘菌の同じ領域を調べたところ、AC4株にも同じような配列を見つけた。また、すでに報告されている、この遺伝子のintronをコンピューターで解析したところ、同じようなケースを1つ見つけた。この結果は、現在intron中に意味のあるORFが存在しないものでも、もともとは機能のあるORFが存在していたものが、次第に機能を失って消失してしまったものと考えられる。
電場の印加によってナノ粒子が細胞膜を透過する現象の解析とその精密制御

電場の印加によってナノ粒子が細胞膜を透過する現象に焦点を当てた。特に、人為的に操作可能な制御因子であるナノ粒子の物性と電場の印加条件の影響を、分子動力学(MD)シミュレーションを用いて解析した。その結果、微弱な電場の印加によってナノ粒子が細胞膜を直接透過する現象を初めて見出した。この透過経路では、ナノ粒子侵入時に膜貫通孔が自発的に形成し、これを通じて粒子が細胞膜を直接透過した。加えて、粒子の膜透過後に細胞膜は自己修復した。すなわち、細胞へのダメージが小さくてかつ高い送達効率を兼ね備えた、新奇で意義深い透過経路を見出すことができた。現在、ナノ粒子を利用した治療技術の開発が活発に行われているが、ボトルネックの解消の1つに、ナノ粒子が細胞膜を透過する現象を精密に制御する技術の開発が必要である。本研究では、外部から電場を印加してナノ粒子を細胞内に送り届ける手法に着目した。特に、人為的に操作可能な制御因子である“ナノ粒子の物性"と“電場の印加条件"の影響を解析し、ナノ粒子の物性に応じた最適な電場印加条件を決定することを研究目的とした。本年度は、分子動力学(MD)シミュレーションを用いて、電場の印加によるナノ粒子の細胞膜透過現象を解析した。まず、粗視化分子動力学法にもとづく計算モデルを構築した。次に、印加電場の強度が正帯電性金ナノ粒子の細胞膜透過性に及ぼす影響について解析し、ナノ粒子の細胞膜透過メカニズムについて考察した。その結果、膜破壊電位よりも低い電場強度においてもナノ粒子は細胞膜を直接透過することを見出した。さらに、粒子の侵入時に膜に生成した細孔は、粒子透過後に瞬時に縮小し膜が自己修復することが分かった。これより、電場強度を適切に制御することで、高効率かつ低侵襲でナノ粒子を細胞内部に送達できる可能性を見出した。加えて、平面脂質膜法を用いた実験系を構築し、脂質2重膜を安定的に形成する基礎的な実験プロトコルを確立した。基盤となる計算モデルの構築を順調に終え、ナノ粒子の細胞膜透過現象を解析する段階に当初の計画よりも早く移行することができた。また、平面脂質膜法を用いた実験系の構築も、順調に進展した。現在、ナノ粒子を利用した治療技術の開発が行われているが、その実現にはナノ粒子が細胞膜を透過する現象を精密に制御する技術の開発が必要である。本研究では、外部電場を印可してナノ粒子を細胞内に送達する手法に着目した。特に、人為的に操作可能な因子である「ナノ粒子の物性」と「電場の印加条件」の影響を解析し、ナノ粒子の物性に応じた最適な電場印加条件を決定することを研究目的としている。平成28年度の研究実績は以下の通りである。1.前年度までに、我々は分子動力学解析によって膜破壊電位(膜穿孔が生じる臨界膜電位)以下の適度な強度の外部電場を印加することで、細胞膜を傷つけずにナノ粒子の細胞膜直接透過が可能であることを見出したが、この直接透過に及ぼすナノ粒子物性の作用機構は不明であった。そこで本年度は、ナノ粒子の「親水ー疎水性」、「粒子径」、「修飾分子のアルキル鎖長」がナノ粒子の細胞膜透過メカニズムに及ぼす影響について解析した。親水-疎水性が異なるナノ粒子の透過頻度を分子動力学シミュレーションで解析したところ、両親媒性のナノ粒子が最も透過しやすいことが分かった。粒子径の影響について同様に解析したところ、粒子径が大きな帯電粒子は外部電場から最も大きいクーロン力を受けるが細胞膜を透過しにくく、粒子径が小さいほど膜透過性が高いことが分かった。さらに、修飾分子鎖長の影響についても解析したところ、修飾分子鎖がリン脂質疎水鎖より短い場合は細胞膜を直接透過するが、これが長くなると疎水部から脱離しにくくなり、膜を透過できないことが明らかとなった。2.平面脂質膜法を用いて電場印加環境におけるナノ粒子ー脂質膜間相互作用を実験的に解析した。その結果、ナノ粒子の濃度増加に伴い脂質膜に生じる欠損を、脂質膜を介して電荷をもった物質が移動する際に流れる微少リーク電流の形で検出することができる実験系を構築することができた。ナノ粒子の物性が細胞膜透過に及ぼす影響について、当初の計画よりも前倒しで解析を進めることができた。また、平面脂質膜を用いた実験についても、年度内にモデルナノ粒子の選定や、これを用いた実験系の構築を年度内に完了することができており、当初のスケジュールよりも早く進展した。平成29年度の研究実績は以下の通りである。1.前年度までに、分子動力学解析によって膜破壊電位(膜穿孔が生じる臨界膜電位)以下の適度な強度の外部電場を印加することで、細胞膜を傷つけずにナノ粒子の細胞膜直接透過が可能であることを見出したが、この直接透過に及ぼすナノ粒子物性の作用機構は不明であった。特に、前年度まではナノ粒子が単一で存在する条件での検討のみを行っていたが、実在系を考えるとナノ粒子が複数個存在する環境下での解析が必要であると考えた。

そこで本年度は、分子動力学シミュレーションを用いて、複数個のナノ粒子が存在した環境下における粒子膜透過現象を解析した。その結果、ナノ粒子が複数個存在する環境下では、より低い印可電位で粒子が細胞膜を透過することを明らかにした。これは、粒子が複数個存在することで、粒子と膜表面との接触界面において脂質分子が疎に局在している箇所が現れることに起因していた。2.平面脂質膜法を用いて電場印加環境におけるナノ粒子ー脂質膜間相互作用を実験的に解析した。本年度は、前年度まで用いていた手法よりも簡便に平面脂質膜を作成できる液滴接触法に着目した。この手法は微小ウェル中に脂質分子が溶解した無極性溶媒とナノ粒子が分散した水溶液をピペットで分注するだけで、その接触界面に脂質膜を形成する方法である。本年度ははじめに、この液滴接触法を用いた実験系を構築した。次に、これを用いてナノ粒子と脂質膜の相互作用を解析したところ、粒子の膜付着や脂質膜欠損に伴う変化を、静電容量および電流の微小変化として検出することができた。電場の印加によってナノ粒子が細胞膜を透過する現象に焦点を当てた。特に、人為的に操作可能な制御因子であるナノ粒子の物性と電場の印加条件の影響を、分子動力学(MD)シミュレーションを用いて解析した。その結果、微弱な電場の印加によってナノ粒子が細胞膜を直接透過する現象を初めて見出した。この透過経路では、ナノ粒子侵入時に膜貫通孔が自発的に形成し、これを通じて粒子が細胞膜を直接透過した。加えて、粒子の膜透過後に細胞膜は自己修復した。すなわち、細胞へのダメージが小さくてかつ高い送達効率を兼ね備えた、新奇で意義深い透過経路を見出すことができた。分子動力学シミュレーションによる解析では、特にナノ粒子のサイズに焦点を当て、細胞膜を直接透過できる粒子サイズの範囲について明らかにする。並行して、平面脂質膜法による実験を行い、電場印加環境におけるナノ粒子の脂質2重膜への付着および透過を評価することにも取り組む。分子動力学シミュレーションによる解析では、現状の現象論的な解析から、透過現象の本質的メカニズムを明らかにすることに取り組む。具体的には、ナノ粒子近傍に発生していると考えられる局所的な膜電位増加を分子動力シミュレーション結果から定量化し、直接透過が引き起こされる普遍的なメカニズムを明らかとする。並行して、平面脂質膜法による実験では、ナノ粒子の脂質膜透過を評価できる実験系を構築し、シミュレーション解析から得られたナノ粒子が細胞膜を直接透過する条件が、実際の実験系においても適用可能であるかを検証する。化学工学平面脂質膜実験の装置を予定していた金額より低価格で購入することができたため。また、発表を予定している国際会議参加費の支払い時期が平成28年4月以降になったため。実験に用いるナノ粒子試薬を、前年度までに購入していた消耗品で賄うことができたため、実験消耗品を当初予定していた金額より大幅に抑えることができたため。物品費はシミュレーションデータ保存用大容量記録媒体の購入および実験で使用する各種市販品ナノ粒子の購入に充てる。旅費は国際会議参加費に充てる。物品費は、シミュレーションデータ保存用大容量記録媒体の購入および実験で使用する各種市販品ナノ粒子の購入に充てる。
IFALD克服へ向けた水素の抗酸化作用導入による革新的治療法の開発

短腸症候群患児らは長期絶食下での完全静脈栄養(TPN)による術後管理が必要となるが、腸管不全関連肝障害(IFALD)を発症すると、予後に多大な影響を及ぼす。TPN管理下におけるIFALDの発生機序は未だ明らかではないが、生体内でのフリーラジカルによる組織障害が原因の一つとして近年報告されている。一方、新たな抗酸化物質として水素を治療に用いる研究が進んでおり、生体内でのフリーラジカルによる組織障害を軽減することが知られている。当研究では、当施設のIFALDモデルラットに水素ガスを用いたハイドロゲン・ナノバブルを投与することでIFALDの発症機序の究明と画期的な予防法・治療法を開発する。
異種造影剤の同時投与による腎機能障害:正常および糖尿病性腎症ラットを用いた検討

糖尿病性早期腎症ラットの作成雄性SDラットにストレプトゾトシン(STZ)を47mg/4ml/kgの用量で尾静脈より1回投与した。STZ投与後7日目に非絶食下で血漿中のグルコース濃度測定を行い、350mg/d1以上のラットを糖尿病発症ラットとした。STZ投与後6週目に非絶食非絶水下で24時間尿を採取し、尿中の微量アルブミンが2000μg/24hour以上のラットを糖尿病性早期腎症ラットとし、本実験に使用した被検液の調整被験液はMagnevist及びIopamiron300を1:5の割合で混合し、12ml/kgで投与した。対照群には容量対照として生理食塩液を、浸透圧対照として混合液と同一の浸透圧になるように調製したマンニトール液(17%)とし、それぞれ同用量の12ml/kgで投与した(n=4)。結果1.ヘマトクリット値:いずれの投与群についてもヘマトクリット値の上昇は認めなかった。2.尿量:いずれの投与群についても15分後に有意な上昇を認めた。マンニトール液群及び造影剤群では、15分後または30分後において生理食塩液群に対して有意に高く、マンニトール液群と造影剤群との間には有意な差を認めなかった。いずれの投与群も、120分後には投与前値のレベルに回復した。3.血中尿素窒素:いずれの投与液についても上昇を認めなかった。4.血漿クレアチニン:7.5分後において造影剤群は生理食塩液群に対して有意な差を認めたが、105分後では同程度であった。マンニトール液群と造影剤群との間には有意差を認めなかった。5.クレアチニンクリアランス:生理食塩液群及び造影剤群で、15分後に有意な上昇を認めたが、120分後には投与前値のレベルに回復した。8.自由水クリアランス:いずれの投与群においても15分後に投与前値に対して有意な低下を認めたが、120分後では投与前値のレベルに回復した。本研究に先立ち、試験液を調整した。試験には非イオン性ヨード造影剤としてIopamiron 300(主成分:iopamidol,濃度612.4mg/mL)、またガドリニウム造影剤としてMagnevist[主成分:gadopentetate dimeglumine(Gd-DTPA),濃度371.40mg/mL]を使用した。配合液は両造影剤を等量混合し、均一にして調整した。試験液の調整が再現性を持ち可能であることを確認した後、『両造影剤の同時投与が正常ラットの腎機能に及ぼす影響』について調査した。試験方法として、ラットは雄性SDラット(810週齢)を用いた。麻酔後、膀胱、右大腿動静脈、左大腿静脈にカニュレーションし、左大腿静脈より乳酸リンゲル液で輸液した。輸液開始3時間後に膀胱カニューレから採尿した。採尿30分後に、右大腿静脈のカニューレから被験液を投与し、被験液投与開始15分、1530分、3060分、6090分、90120分の尿を採取、また被験液の投与前と投与7.5分後、105分後に血液を採取した。ここで被験液はGd-

DTPAおよびiopamidolを1:5の割合で混合・調整し、12mL/kgで投与した(Gd-DTPA 1mmol/kg, iopamidol 3gI/kgに相当)。対照群には容量対照として生理食塩水投与群を、また浸透圧対照として被験液と同一の浸透圧(浸透圧比:約3.9)に調整したマンニトールをそれぞれ12mL/kg投与した。採取した血液の一部をヘマトクリット測定に用い、血漿を分離した後、クレアチニン、尿素窒素、ナトリウム濃度、浸透圧を測定した。また尿は容量を測定した後、クレアチニン、ナトリウム濃度、浸透圧を測定した。これらの測定結果から、クレアチニンクリアランス、ナトリウム排泄率、自由水クリアランスを算出した。試験の結果、ヘマトクリット値は全披験液群で投与直後に有意に低下した。しかし105分後には投与前値に回復した。尿量はマンニトール群、造影剤群で有意に上昇した。血中クレアチニンは生食群で上昇したが、他群では有意な変化を認めなかった。尿素窒素は生食群で低下したが、他群では有意な変化を認めなかった。クレアチニンクリアランスは造影剤群で一過性に有意な上昇を認めたが低下は認めず、3群間で有意差は認めなかった。ナトリウム排泄率はマンニトール群、造影剤群で一過性の有意な上昇を認めたが回復した。自由水クリアランスは3群共に投与直後に低下し、その後回復した。糖尿病性早期腎症ラットの作成雄性SDラットにストレプトゾトシン(STZ)を47mg/4ml/kgの用量で尾静脈より1回投与した。STZ投与後7日目に非絶食下で血漿中のグルコース濃度測定を行い、350mg/dl以上のラットを糖尿病発症ラットとした。STZ投与後6週目に非絶食非絶水下で24時間尿を採取し、尿中の微量アルブミンが2000μg/24hour以上のラットを糖尿病性早期腎症ラットとし、本実験に使用した被検液の調整被験液はMagnevist及びIopamiron300を1:5の割合で混合し、12ml/kgで投与した。対照群には容量対照として生理食塩液を、浸透圧対照として混合液と同一の浸透圧になるように調製したマンニトール液(17%)とし、それぞれ同用量の12ml/kgで投与した(n=4)。結果1.ヘマトクリット値:いずれの投与群についてもヘマトクリット値の上昇は認めなかった。2.尿量:いずれの投与群についても15分後に有意な上昇を認めた。マンニトール液群及び造影剤群では、15分後または30分後において生理食塩液群に対して有意に高く、マンニトール液群と造影剤群との間には有意な差を認めなかった。いずれの投与群も、120分後には投与前値のレベルに回復した。3.血中尿素窒素:いずれの投与液についても上昇を認めなかった。4.血漿クレアチニン:7.5分後において造影剤群は生理食塩液群に対して有意な差を認めたが、105分後では同程度であった。マンニトール液群と造影剤群との間には有意差を認めなかった。5.クレアチニンクリアランス:生理食塩液群及び造影剤群で、15分後に有意な上昇を認めたが、120分後には投与前値のレベルに回復した。8.自由水クリアランス:いずれの投与群においても15分後に投与前値に対して有意な低下を認めたが、120分後では投与前値のレベルに回復した。
マイクロ波顕微鏡を利用したプロトン移動高速光スイッチの基礎

プロトン互変異性体およびその類縁物質における試行実験(マイクロ波伝導度測定)に見られた巨大ヒステリシスに注目し,それを巨視的ならびに局所的交流伝導度測定を併用し,起源を探り,それらに基づき,プロトン互変異性に基づく高速光スイッチの開発を目指したが,巨大ヒステリシスがプロトン互変異性に関連した相転移によるものであるという証拠を得ることはできなかった。しかし,その途上で,新たなプロトン互変異性を利用した光スイッチの候補となる物質の合成に成功し,また,高精度のマイクロ波顕微鏡の製作にも道筋が付けられた。本研究では,プロトン互変異性物質において,非接触の方法で初めて電気伝導特性を系統的に調べ,さらに,マイクロ波顕微鏡を用いて局所的複素伝導度を測定することにより,新しい相転移のメカニズムを明らかにし,さらにこれらの相転移を光で制御することによりプロトン移動を利用した新しいタイプの光スイッチの開発をすることを最終定な目的としている。本年度は以下のことを行った。(0)本研究が採択されたのと相前後して,粉末の伝導度測定を行える10GHzの空洞共振器測定システムが壊れてしまい,新たなシステムを再構築した。新たなシステムでは,旧システムでの問題点を解決すべく改良を加えて,温度の安定度,データの再現性など,旧システムを上回るものができた。(1)2-ヒドロキシフェナジン(1)及びその誘導体の合成を行った。(2)2-ヒドロキシフェナジン(1)およびその類縁体のマイクロ波複素伝導度測定をおこなった。それらの結果は,(A)どの物質もヒステリシスを示すが,その大きさ,ヒステリシスの温度には一見して系統性がなく,現時点では構造などとの明確な相関は見られていない。(3)走査プローブ顕微鏡(SPM)の基本ユニットを設置した。不測のトラブルとその修復に予想外の時間を要したために,本年度は基本ユニットの設置にとどまり,顕微鏡ユニットの改造は次年度の課題となった。本研究では,プロトン互変異性物質において,非接触の方法で初めて電気伝導度特性を系統的に調べ,さらに,マイクロ波顕微鏡を用いて局所的複素伝導度を測定することにより,新しい相転移のメカニズムを明らかにし,さらに,これらの相転移を光で制御することによりプロトン移動を利用した新しいタイプの光スイッチの開発をすることを最終的な目的としている。(1)昨年再構築した粉末の空洞共振器測定システム(それ以前のスペックを達成)を用いて,相転移の大きなヒステリシスの再現性を確認した。(2)昨年度は2-ヒドロキシフェナジン類(1)についてマイクロ波複素伝導度測定を行ったので,今年度は同一の基本骨格をもつより単純な分子である7-ヒドロキシキノリン類(2)について検討を行うため,2とそのメチル置換体を合成した。(3)7-ヒドロキシキノリン類は,有機ガラスマトリックス中において,紫外光照射によりプロトン移動を起こし,その互変異性体を生成することを見いだした。これは,7-ヒドロキシキノリン類も固体中でプロトン移動にもとづく光スイッチ材料となる可能性が示唆された。(4)昨年に引き続き,走査プローブ顕微鏡ユニットを作製した。室温でのスキャンが出来るようになったので,本年度他予算でSPMコントローラを新調し,周辺機器を整備し,さらに低温動作までもってゆきたい。本挑戦的萌芽研究では,プロトン互変異性による物質の物理的・化学的性質に引き起こされる著しい変化を利用して大きな誘電性・導電性の変化を生じさせ,起こせれば,新しいタイプの耐久性に優れたソリッド・ステート高速光スイッチの作製の基礎作りを目標とした。特に,結晶構造解析とも対応させた詳細な研究,特にマイクロ波顕微鏡を用いた局所高周波伝導度測定を併用することにより,以前我々が発見した一次転移のメカニズムを明らかにし(b)さらに劇的な伝導特性・誘電特性を持つ物質を開発し(c)その物性を光で制御することを到達目標とした。然るに,我々の研究も,前年度末に起こった震災の影響を少なからず受け,さらに加えて,我々の部局特有の事情ではあるが,大規模エアコン工事があり,前後3-4ヶ月研究をストップせざるを得なかった。このため,当初の目標には達しなかったが,以下のように,当初,計画したことを着実に進歩させた。(1)プロトン移動高速光スイッチの開発を念頭おき,プロトン移動高速光スイッチの候補として,7-ヒドロキシキノリン類の光誘起分子間プロトン移動を検討したところ,低温ガラスマトリックス中で分子間プロトン移動にもとづく可逆的色変化が発現することを見出した.また,化合物によっては,固体中でも光誘起分子間プロトン移動が進行することを見出した.(2)マイクロ波顕微鏡の作製に着手した。高精度SPMコントローラーを導入し,ヘッド部分の設計を行った。本補助金による研究は本年度で終了であるが,次年度以降も継続し,当初の計画,すなわち,上記新規開発物質の局所伝導度観察,さらには光スイッチ化を成功させたい。
TregとTh17の制御による肺移植後の拒絶反応に対する新たな治療戦略の開発

肺移植は他の臓器移植に比べて拒絶反応の抑制・治療が難しく、有効かつ安全な免疫寛容誘導の方法が求められている。移植免疫では特にヘルパーT細胞の関与が大きく、CD4+ T細胞の機能の制御が拒絶反応の抑制につながると期待される。近年、Tregに拮抗する作用を有する新たなCD4+ T細胞サブセットで、IL-17を特異的に産生するTh17が発見された。本研究で、肺移植後の慢性拒絶の病理像である閉塞性細気管支炎の局所病変において、Th17の集積が明らかされた。また、Th17の分化抑制により慢性拒絶が抑制された。われわれは、制御性T細胞(Treg)が肺移植後のグラフトの生着に重要な役割を果たしていることを示唆する研究結果を発表してきた。さらに近年、Tregを抑制するTh17T細胞が同定され、Th17T細胞の活性化が拒絶反応を促進する可能性も考えられる。そこで、動物実験モデルとhumanでの肺移植後の臨床検体を用いて以下の研究を行った。(1)マウスの移植モデルでの実験結果.マウスを用いた気管移植の移植モデルの系において、Allo移植グループにおいては移植組織グラフトの拒絶反応と考えられえるリンパ球の浸潤病変部分を、IL-17により免疫染色したところ、Th17T細胞の浸潤が確認された。また、移植後の末梢血中リンパ球をフローサイトメトリーで評価したところ、急逝拒絶反応モデルにおいては血中のTh17T細胞の頻度が有意に増加していた。(2)臨床での肺移植後の末梢血とグラフトの検討当院では、臨床の肺移植も定期的に行われている。移植後の拒絶反応のモニタリングのために定期的に気管支鏡下の肺生検を行い、拒絶反応の有無、および程度を評価している。これまで当院で施行された22例の肺移植症例において、一連の経時的な肺生検組織の組織を用いてTh17T細胞の検討を行った。10例の肺移植症例において拒絶反応が確認されており、それらのリンパ球浸潤部位にはTh17T細胞が確認された。最近行われた肺移植の5例において術直前から術後にかけて末梢血のリンパ分画をフローサイトメトリーで評価したところ、末梢血中でのTh17T細胞の有意の増加は確認されなかった。マウスの気管移植モデルを用いて、肺移植後の慢性拒絶反応である閉塞性際気管支炎(Bronchiolitis obliterance、BO)の病態と制御を検討した。Alloの系での移植後は、移植された気管がBO類似の内腔の狭窄・閉塞を来たした。移植されたgraftのm-RNAを定量的PCRにて測定したところ、IL-6とIL-17の産生の更新が認められた。免疫組織染色では、移植片局所に集族するリンパ球と血管内皮細胞にIL-6の産生が確認された。夫梢血レベルでは、Alloの移植の系でもTh17細胞の比率の上昇は認められなかった。しかし、FoxP3を発現するT-reg細胞の比率は増加していた。抗IL-6中和抗体を投与すると、上記のBO類似の局所の拒絶反応は軽減され、組織中のIL-17の産生も有意に低下した。以上より、肺移植後の慢性拒絶であるBOの発症機序にはTh17の関与が明らかとなり、IL-6の制御が慢性拒絶の抑制に寄与することが示唆された。現在、IL-6の抑制に拒絶反応抑制を目指して、抗IL-6受容体抗体によるIL-6シクナル電卓の抑制、亜鉛によるSTAT3シグナル電卓経路の抑制によるIL-6シグナル伝達の抑制などの新たな方法論を導入して研究を続けている。今後、これらの方法が拒絶反応抑制につながるかどうかを明らかにする予定である。マウスの気管移植モデルを用いて、肺移植後の慢性拒絶反応である閉塞性細気管支炎(Bronchiolitis obliterance、BO)の病態と制御を検討した。Alloの系での移植では、気管graftのIL-6とIL-17の産生のm-RNAの発現亢進が認められ、免疫組織染色によりグラフト内に集族するリンパ球と血管内皮細胞にIL-6の産生が確認された。末梢血レベルでは、Alloの移植の系でもThl7細胞の比率の上昇は認められなかった。以上より、肺移植後の慢性拒絶であるBOの発症機序にはグラフトの局所でのThl7の関与が示され、IL-6の制御が慢性拒絶の抑制に寄与することが示唆された。本研究の結果は、Transplantation誌に掲載され(Transplantation 2010 ; 89 : 1312-1319)、表紙にも引用された。

引き続いて、IL-6の受容体からのシグナル伝達経路に介在するSTAT3に注目して検討を行った。STAT3は亜鉛イオンと結合するとconformation changeにより機能が障害されることが知られている。経口的に亜鉛投与をうけたマウスに対して気管移植を行うと、Alloの系ではも気管graftのBO変化が軽減されることが確認された。
代数系の語の問題の組合せ論的研究

代数系の語の問題を、主として書換えシステムの手法を用いて研究を行った。京都大学、東北大学等に分担して出張し、関連する専門家との研究打ち合せ、および、情報収集を行った。それらの資料および購入図書をもとに、定期的にセミナーを行い研究課題について検討した。語の問題に対する書換えシステムの有効性についての、基礎的な研究および検証を行い、有限書換えシステムと正則システムの差についての結果を得た(投稿中)。具体的な代数やモノイドの正準基底の構成も試み、特に、Shuffle代数のLyndon基底を求めた(J.of Pure Appl.Algebraに発表予定)。自由群の部分群の基底もこの方法で自然に構成できることも確かめた。さらにCoxeter群の正準基底の構成およびその構造論への応用も試みている。これらはさらに掘り下げ、まとめる予定である。無限語の速度論的な性質も検討し、特に重複パターンを含まない2進語について調べたが、漸近的に不安定な現象もみられ、一般的結果を得るまでに至っていない。書換えシステムの有効性についてはかなり解つてきたが、Squierの有限誘導性との関係等、興味ある問題で不明の点も残さた。上記正則システムの研究から、代数の増大度と語の問題との間の微妙な関係も観測され、その解明は今後の課題となる。