hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経細胞の細胞骨格ニューロフィラメントの生物学的並びに病理学的意義の究明

1.ニューロフィラメント(NF)欠損ウズラ(Quv)の本態についてQuvの末梢神経線維における軸索と髄鞘の変化,およびその相関関係を調べた.無髄神経線維では,NF欠損を代償してマイクロチューブ(MT)数が増加しているようであった.有髄神経線維では,軸索の大きさが髄鞘層数の規定因子ではないと判断された.次に,NFの神経線維再生への関与を調べた.このため,Quv坐骨神経を鉗子で押して砕き,2週間後にこれより末梢部位を形態学的に調べた.この結果,Quvでは正常対照例より再生神経線維が少なく,NF欠損はその再生を遅延させることが明らかとなった.さらに,NFの欠損が三量体型GTP結合(G)蛋白質に影響を及ぼすか否かを検討した.G蛋白質はQuvでは正常ウズラよりも増量していたが,これがQuvの振戦症状発現に関与しているか否かは明らかではない.2.NF欠損ウズラ(Quv)に対する神経毒の影響Quvに対して,神経毒であるアクリルアミドに続いてtri-ortho-cresyl-phosphate(TOCP)の影響を調べた.TOCPの連続投与は,正常ウズラの脊髄白質の神経路に遠位軸索症を引き起こしたが,Quvにはその変化は生じなかった.よってNFの存在がその病変発現に関与していることは明らかであった.一方,TOCPの正常およびQuvウズラへの投与は,軸索終末変性を両者に引き起こし,この変性病変発現には,NFの存否は関係しないことが示された.さらに,別の神経毒である2,5-hexanedioneを同様に投与した結果,正常ウズラには軸索腫大を誘発したが,Quvにはそれは生じなかった.以上のように,NF欠損ウズラは極めて特徴的であり,疾患モデル動物としての意義も極めて高い.1.ニューロフィラメント(NF)欠損ウズラ(Quv)の本態についてQuvの末梢神経線維における軸索と髄鞘の変化,およびその相関関係を調べた.無髄神経線維では,NF欠損を代償してマイクロチューブ(MT)数が増加しているようであった.有髄神経線維では,軸索の大きさが髄鞘層数の規定因子ではないと判断された.次に,NFの神経線維再生への関与を調べた.このため,Quv坐骨神経を鉗子で押して砕き,2週間後にこれより末梢部位を形態学的に調べた.この結果,Quvでは正常対照例より再生神経線維が少なく,NF欠損はその再生を遅延させることが明らかとなった.さらに,NFの欠損が三量体型GTP結合(G)蛋白質に影響を及ぼすか否かを検討した.G蛋白質はQuvでは正常ウズラよりも増量していたが,これがQuvの振戦症状発現に関与しているか否かは明らかではない.2.NF欠損ウズラ(Quv)に対する神経毒の影響Quvに対して,神経毒であるアクリルアミドに続いてtri-ortho-cresyl-phosphate(TOCP)の影響を調べた.TOCPの連続投与は,正常ウズラの脊髄白質の神経路に遠位軸索症を引き起こしたが,Quvにはその変化は生じなかった.よってNFの存在がその病変発現に関与していることは明らかであった.一方,TOCPの正常およびQuvウズラへの投与は,軸索終末変性を両者に引き起こし,この変性病変発現には,NFの存否は関係しないことが示された.さらに,別の神経毒である2,5-hexanedioneを同様に投与した結果,正常ウズラには軸索腫大を誘発したが,Quvにはそれは生じなかった.以上のように,NF欠損ウズラは極めて特徴的であり,疾患モデル動物としての意義も極めて高い.1.ニューロフィラメント(NF)欠損ウズラの本態についてNF欠損ウズラの末梢神経線維における軸索と髄鞘の変化,およびその相関関係を調べた.無髄神経線維では,NF欠損を代償してマイクロチューブル(MT)数が増加しているようであった.有髄神経線維では,軸索の大きさが髄鞘層数の規定因子ではないと判断された.それ故,軸索及び軸索小器官がNF欠損のもとでどのように変化するかの検討には,髄鞘数(X軸)に対する軸索および軸索小器官のパラメーター(Y軸)の相関関係を解析することが有意義であると判断された.なお,大経有髄線維に比較して小経有髄線維にはNF欠損の影響は少ないと結論された.次に,NFの欠損が三量体型GTP結合(G)白質に影響を及ぼすか否かを検討した.G蛋白質はNF欠損ウズラでは正常ウズラよりも増量していたが,これがNF欠損ウズラの振戦症状発現に関与しているか否かは明らかではない.2.NF欠損ウズラに対する神経毒の影響NF欠損ウズラに対して,神経毒であるアクリルアミドに続いてtri-ortho-cresyl-phosphate(TOCP)の影響を調べた.TOCPの連続投与は,正常ウズラの脊髄白質の神経路に遠位軸索症を引き起こしたが,NF欠損ウズラにはその変化は生じなかった.よってNFの存在がその病変発現に関与していることは明らかであった.

一方,TOCPの正常およびNF欠損ウズラへの投与は,軸索終末変性を両者に引き起こし,この変性病変発現には,NFの存否は関係しないことが示された.以上のように,NF欠損ウズラは極めて特徴的であり,疾患モデル動物としての意義も極めて高い.1.ニューロフィラメント(NF)の神経線維再生への関与について神経線維の再生にNFがどう関っているかについては明らかではない.そこでNF欠損ウズラ(Quv)と正常ウズラの坐骨神経の一定部位を鉗子で押して砕き,2週間後その遠位部を形態学的に観察した.この結果,Quvの坐骨神経には,正常対照例に比例して再生神経線維が少なく,かつまた再生神経線維の径が細かった.さらにQuvでは,坐骨神経のミエリン層板が,対照例よりも減数していた.以上の所見は神経線維の再生遅延を示すものであり,NFが神経線維再生に大きく関ることが明らかとなった.2.軸索腫大を引き起こす薬物の影響についてNFの蓄積により軸索腫大を引き起こす薬物のQuvに対する影響を検討してきた.その薬物としては,遠位軸索症を引き起こすacrylamideとtri-ortho-cresyl-phosphate (TOCP),ならびに近位軸索症を引き起こすβ,β'-iminodipropionitrile (IDPN)を用いた.その結果,これらの薬物は何れも正常対照ウズラには各軸索症を誘発したが,Quvにはそのような変化を引き起こさなかった.これはQuvにNFが存在しないことから説明し得る.以上の薬物に加え,遠位軸索症を引き起こす神経毒である2,5-hexanedioneを正常ウズラに投与した.この結果,NFと軸索変化が引き起こされた.なお,この変化の程度は薬物の投与量と関係していた.Quvにこの薬物を投与した場合,末梢神経に軸索腫大は認められなかった.以上のように,既知のNF蓄積を引き起こす全ての薬物が,Quvでは反応しないようである.
「顔」の表象からみる詩的言語と近代化の関係ー仏サンボリスムと日本近代詩比較研究

ヨーロッパにおける写真技術の急速な発展は、フランス象徴主義詩人の活動と時期を同じくする。「名刺判サイズ(6×10)」の普及は画期的であり、人々は廉価で自他の「肖像」を入手、自他の「顔」を掌握することが可能となる。事情は、フランス象徴主義の影響を受けた日本近代詩人にとっても同様だ。本研究は、これまでテーマ批評の「身体性」では回避されてきた「顔」の表象を通して、フランス象徴主義詩と日本近代詩を読み直し、詩的言語と近代化の関係を追究する。「顔認証」を人間個人の照合に用いる現代にあって、「顔」という表象の文化的意義と社会的変遷を明確にし、合理化によって失われるのは人間の何なのかを問う喫緊の課題を扱う。
地中海建築の設計技法の研究

1.文献の収集本補助金によってこの2年間に購入した文献は、合計で168冊である。そのうち主要なものは、フランスで出版されているデロス、デルフィなどの重要遺跡の発掘報告書、ドイツの古代学百科事典及び学術雑誌「古代芸術」のバックナンバー、そのほかパンテオンの実測調査報告書、エジプトの神殿の学術写真集などの古書であった。2.データベースの作成(1)地中海建築文献データベース:現在熊本大学建築学科で所蔵している地中海建築に関する、単行本の著者、書名、タイトル等を入れたデータベースを作成した。(2)地中海都市建築図面データベース:熊本大学建築学科で所蔵している文献中の、地中海建築に関する都市及び建築の図面を画像ファイル装置(機種リュー社製RIFILE6400)に入力した。これらの図面には都市名、国名、建物名をキーワードとして入力してあり、これによって図面の検索が迅速かつ網羅的に行えるようになり、かつ全国の研究者との共同利用が容易になった。3.シンポジウムの開催全国の研究者に呼び掛けて、「西洋建築史における設計技法の研究」というテーマで、研究発表及び討論会を行った。そして、西洋の建築設計における幾何学的方法と算術的方法の、二つの設計方法についてそれぞれ意見を発表し討論を行った。4.研究成果:補助金交付期間中に学術雑誌等に発表した論文35編、およびシンポジウムの発表及び討論の内容をテープからおこしたもの、及びデータベースをまとめて印刷、刊行した。1)文献資料の購入と整理:本年度に購入した文献はドイツの考古雑誌であるArchaeologischer Anzeiger9195,及びイタリアの考古学雑誌Academia del Lincei Notizie Scardi Antichita(19471977, Supple,1970ー1972)の合計39冊であった.この中で研究資料として,役立つ図面はA4の統一サイズに複写し直して都市別,建物別に分類・整理してファイルした.また収録されている論文は,著者名,巻,号,頁をコンピュータに入力し,地中海建築関係の文献検索システムのデータベースに追加を行った.2)図面情報データベースの作製:今年度の予算で光ディスクによる画像情報処理装置(RIFILE6400,リコー社製)を購入した.熊本大学では現在まで,約15000件の図面を,地中海建築の図面としてファイルしているが,これらを都市名や建物名などと共に入力し,図面の検索を迅速かつ網羅的に行うことを可能にした.本年度に入力した分は,約2000件である.3)設計技法の研究:南イタリア・シシリーのドリス式の神殿において,またヘレニズム・ローマ期の神域において,その設計がグリッドを用いて行われたかどうかを検討した.また本年度は,グリッドによる設計方法について,エジプトの古代神殿にも検討を加えた.これらの結果,地中海の古代において,グリッドが建築の設計方法として,かなり一般的な方法として用いられていたという結論を得た.4)研究協議会:昭和62年10月に東京で,また63年3月に熊本で研究協議会を行った.1.資料の収集2.地中海都市建築図面データベース昨年度本研究費によって、光ディスクを利用した画像情報処理装置(RIFILE 6400リコー社製)を購入した。本年度はこの装置に、熊本大学所蔵の地中海古代都市及び建築に関する図面のうち、その半数約1万件を、都市名、国名、建築名などのキーワードとともに入力した。3.研究成果の発表ギリシア・ローマ建築については、古代の建築仕様書にもとづいて、その建築設計のあり方と、アルカイック・クラシック期の神域における軸線計画の発展について明らかにした。イスラム都市については、モロッコのフェズの店舗の形態と分布、アルジェ等の都市の細街路についてその計量化を行った。さらにインドのイスラム建築を、ミナレットの位置によって様式分類した。そのほか、16世紀ヴェネツィアの都市計画、古代から現代までイタリアの住居システムについて、分析を試みた。またカイロのアル・フスタート遺跡に関する、遺跡の三次元表現をコンピュータグラフィックによって開発中である。4.シンポジウム・研究協議会昭和63年9月10日に「西洋建築史における設計技法の研究」というテーマで、京都工芸繊維大学においてシンポジウムを行った。
脱細胞化組織を基盤とするソフトナノ粒子複合材料の開発と心筋梗塞治療への応用

本研究は、種々の脱細胞化組織を基盤材料として、シャペロン機能を有するナノゲルを複合化した心筋組織の治癒促進材料を開発し、新規の心筋梗塞治療システムを構築することを目的としている。昨年度までに得られた知見に基づき、本年度は脱細胞化小腸粘膜下組織(SIS)および膀胱マトリクス(UBM)を可溶化・再構成することで種々のECMハイドロゲルを作製した。種々のECMハイドロゲル上においてラット脳微小血管内皮細胞(RBMVEC)を播種し、細胞増殖、形態および血管網形成について詳細に検討した。細胞の増殖はいずれにおいても明らかな違いは観察されなかった。コントロールとして用いたコラーゲンゲル上では、細胞凝集塊が形成後、凝集塊間においてチューブ様構造が形成した。一方、ECMハイドロゲル上では細胞凝集塊は形成されず、細胞間でチューブ様構造の形成が観察された。これらのチューブ様構造は培養日数の増加に伴い増加し、培養5日目において血管網様のネットワークが形成することが明らかとなった。さらにSIS由来ハイドロゲルに比べ、UBM由来ハイドロゲルの方がより網目の細かいネットワーク構造を形成していることが明らかとなった。以上のことから、脱細胞化UBMの方が毛細血管の誘導能が高いことが示唆された。次にラット心筋梗塞モデルを作製し、in situゲル化によりナノゲル架橋ゲル単独あるいはナノゲル架橋ゲル/UBM-ECMハイドロゲル複合材の有用性について検討した。未処置群およびナノゲル架橋ゲル単独処置群では、心筋の菲薄化および線維化が観察された。一方、ナノゲル架橋ゲル/UBM-ECMハイドロゲル複合材処置群では、心筋の菲薄化および線維化が抑制されることが明らかとなった。以上のことから、ナノゲルと脱細胞化生体組織を複合化した本材料は、心筋梗塞治療への応用可能性が示唆された。平成28年度は、心筋修復を目的として種々の脱細胞化組織の作製とその条件検討を行った。研究用ブタの心臓から心筋、足から骨格筋、大動脈から平滑筋を採取し、高静水圧法および界面活性剤による脱細胞化を行った。処理条件として、高静水圧の印可圧力(600, 800, 980 MPa)、昇圧速度(65, 98, 196 MPa/min)、処理温度(10, 30 °C)、処理時間(10, 20, 30 min)と界面活性剤(ドデシル硫酸ナトリウム(SDS),ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル(TritonX-100))の濃度(0.1, 0.5, 1.0%)、処理時間(6, 12, 24 hr)を系統的に組合せた。高圧脱細胞化処理後の組織をヘマトキシリン・エオジン染色および残存DNA定量により評価したところ、種々の条件による細胞除去に顕著な差は認められなかった。しかし、昇圧速度に依存して組織構造の変化が観察された。一方、界面活性剤処理組織では、低濃度では部分的に細胞残渣が観察され、高濃度では細胞除去が達成されるものの、顕著な組織構造破壊が認められた。以上の結果に基づき、脱細胞化法として高静水圧法を用いることとした。次に、作製した脱細胞化組織の加工について乾式カッティングミルを用いて検討した。刃の回転速度、時間を変化させることで組織のマイクロサイズ化を試みた。得られた組織を走査型電子顕微鏡にて観察した結果、素材となる組織に依存して得られる組織形状が異なることが明らかとなり、平滑筋は繊維状、心筋および骨格筋は平板状であることが分かった。本年度は、年度後半からの交付決定であったが、本研究の基盤材料の一つである脱細胞化組織の作製条件を決定した。脱細胞化組織の加工に関しても簡易な装置を導入することで、効率的かつ安定して作製するシステムを構築し、研究のさらなるスピードアップが期待できる。また、予備検討であるが、動物を用いた研究に着手した。以上より、概ね順調に進展していると考えている。本研究は、基盤材料である種々の脱細胞化組織とシャペロン機能を有する疎水化多糖ナノゲルを複合化することにより心筋の線維化抑制と心筋修復を両立する新規治療システムを構築することを目的としている。H29年度は、脱細胞化組織と疎水化多糖ナノゲルを架橋により複合化することを目的とし、疎水化多糖ナノゲルの側鎖に重合性官能基(アクリロイル基、メタクリロイル基)を導入した重合性ナノゲルの合成を行った。次に脱細胞化組織をミルを用いて粉末加工後、重合性ナノゲルと単純混合し、マクロゲル化の挙動について検討した。脱細胞化組織粉末の配合量を増加させるほど、集積化される傾向が観察されたが、ハンドリングが悪いことがわかった。新たに架橋剤であるチオール基あるいはアミノ基を有するポリエチレングリコールを添加することで、ハンドリング性を向上させつつ、脱細胞化組織を高配合できることがわかった。しかしながら、使用する脱細胞化組織により粉末サイズや形状が異なるため、均一なゲルを作製することが難しい。そこで、脱細胞化組織とナノゲルのみを用いてハンドリング性の良い均一なマクロゲルを作製するために、脱細胞化組織の可溶化を試みた。可溶化条件などの検討を行い、ECMゲルの作製方法を確立した。現在、これらのECMゲルとナノゲルの複合化について検討を続けている。

一方、脱細胞化筋組織を複合化したマクロゲルの皮下埋入試験において、血管新生の誘導能が低いことが明らかとなった。現在、再現性の確認と新たな脱細胞化組織の作製を鋭意進めている。前年度に心筋修復への関与が期待される心筋、骨格筋、平滑筋の脱細胞化処理および条件の最適化について検討した。本年度はこれらの脱細胞化組織とナノゲルとの複合化を行い、その基礎評価を進めた。しかしながら、動物を用いた皮下埋入試験において、想定していたレベルでの血管新生が認められなかった。本研究では脱細胞化組織が有する血管新生因子が心筋再生のキーファクターと考えており、使用する組織を変更あるいは追加する必要性が生じた。最近報告された論文において、小腸粘膜下組織や膀胱組織において顕著な血管新生能があることが示されていたため、これら組織の脱細胞化に取り組んだ。そのため、当初の予定からは遅れることとなった。本研究は、種々の脱細胞化組織を基盤材料として、シャペロン機能を有するナノゲルを複合化した心筋組織の治癒促進材料を開発し、新規の心筋梗塞治療システムを構築することを目的としている。昨年度までに得られた知見に基づき、本年度は脱細胞化小腸粘膜下組織(SIS)および膀胱マトリクス(UBM)を可溶化・再構成することで種々のECMハイドロゲルを作製した。種々のECMハイドロゲル上においてラット脳微小血管内皮細胞(RBMVEC)を播種し、細胞増殖、形態および血管網形成について詳細に検討した。細胞の増殖はいずれにおいても明らかな違いは観察されなかった。コントロールとして用いたコラーゲンゲル上では、細胞凝集塊が形成後、凝集塊間においてチューブ様構造が形成した。一方、ECMハイドロゲル上では細胞凝集塊は形成されず、細胞間でチューブ様構造の形成が観察された。これらのチューブ様構造は培養日数の増加に伴い増加し、培養5日目において血管網様のネットワークが形成することが明らかとなった。さらにSIS由来ハイドロゲルに比べ、UBM由来ハイドロゲルの方がより網目の細かいネットワーク構造を形成していることが明らかとなった。以上のことから、脱細胞化UBMの方が毛細血管の誘導能が高いことが示唆された。次にラット心筋梗塞モデルを作製し、in situゲル化によりナノゲル架橋ゲル単独あるいはナノゲル架橋ゲル/UBM-ECMハイドロゲル複合材の有用性について検討した。未処置群およびナノゲル架橋ゲル単独処置群では、心筋の菲薄化および線維化が観察された。一方、ナノゲル架橋ゲル/UBM-ECMハイドロゲル複合材処置群では、心筋の菲薄化および線維化が抑制されることが明らかとなった。以上のことから、ナノゲルと脱細胞化生体組織を複合化した本材料は、心筋梗塞治療への応用可能性が示唆された。前年度に作製した脱細胞化組織ともう一つの基盤材料であるナノゲルの複合化について検討する。まずは、ナノゲルの合成に取り掛かる。その後、複合化材料の評価として電子顕微鏡観察、物性測定、組織化学的評価を行い、その特性について明らかにする。さらに、細胞を用いた遊走試験を行い、種々の結果をフィードバックすることで処理条件などのブラッシュアップを行う。本年度に作製した新たな脱細胞化組織を用いて、ナノゲルとの複合化し評価を行う。その後脱細胞化組織/ナノゲル複合材料あるいは脱細胞化ECMゲル/ナノゲル複合材料を用いて、研究分担者と共に心筋梗塞モデルを用いた治療実験を行う。
強い分子間相互作用により束縛された光異性化分子の特異な構造とダイナミクス

3-hydroxyflavone誘導体と2-(2'-hydroxypheny)benzimidazoleの結晶および7-hydroxyquinoline低温ガラスマトリックスの電子・振動分光を行い、これらの系のプロトン移動、電荷移動などの光異性化反応ダイナミクスについて調査し、固体状態おけるダイナミクスが孤立状態と著しく異なることを示した。本研究は、強い分子間相互作用によって分子が束縛された場合の特異な分子構造や異性化反応について研究することを目的として実施した。平成20年度は、4'-N,N-diethylamino-3-hydroxyflavone(DEHF)と4'N, N-dmethylamino-3-hydroxyflavone(DMHF)の微結晶を作成し、電子スペクトルの観測を行うことにより、分子間相互作用と励起状態ダイナミクスについて調査した。DEHFおよびDMHF結晶においては、それぞれの分子の水素結合2量体が形成されている。2量体構造の違いにより、2種類の結晶構造をとることがX線結晶構造解析から示された。DEHFおよびDMHF分子は極性溶媒中では殆ど同じ蛍光スペクトルが観測されており、二つの蛍光極大は、分子内電荷移動および分子内励起状態プロトン移動に帰属されている。本研究から、結晶状態の蛍光スペクトルは溶液中の蛍光スペクトルと著しく異なることが分かった。結晶状態では励起状態プロトン移動による蛍光が観測されない。最も重要な結果は、DEHF結晶とDMHF結晶の蛍光スペクトルが明らかに異なることである。DEHF結晶からはCT状態から構造のないブロードな蛍光スペクトルが観測されたが、DMHF結晶からは4つのピークをもつ蛍光スペクトルが観測された。DEHFおよびDMHF結晶においては水素結合2量体間に働く弱いファンデルワールス相互作用である。DEHFおよびDMHF結晶と溶液中の蛍光スペクトルの違いは、溶液中では、溶媒分子が再配向することにより、CT状態が安定化するのに対して、結晶では励起された分子の周囲の分子が再配向できない。そのため、励起された分子の構造変化の起こり易さが、DEHFとDMHFでは異なる。DEHF結晶ではジエチルアミノ基の構造変化が妨げられるため、DMHFに比べてCT状態の安定化が小さいことが示された。本研究は、結晶中で分子が束縛されているために生じる特異な分子構造が光異性化反応にどのように影響するかについて調査することを目的としている。平成21年度は、4'-N,N-dimethylamino-3-methoxyflavone(DMMF)と4'-N,N-diethylamino-3-methoxyflavone(DEMF)微結晶および2-(2'-hydroxyphenyl)-benzimidazole(HPBI)微結晶の二つの系について調査した。DMMFとDEMFは極性溶媒中では分子内電荷移動(ICT)が生じ、HPBIは溶液中で励起状態分子内プロトン移動(ESPT)が生じる。これらの微結晶の蛍光励起スペクトルと蛍光スペクトルを77-300Kの温度領域で測定することにより、次の新規な情報が得られた。(1)DMMF結晶からは3重蛍光、DEMFからは二重蛍光を初めて観測した。これらのスペクトルは、溶液状態と異なり、シャープなバシドが観測されている。観測された電子スペクトルは、励起状態(S1)において、光異性化座標に沿ったポテンシャル曲線が三極小型と二極小型を取ることによって説明される。(2)溶液中でESPTにより生成したHPBIのケト型は速やかにエノール型に戻る。ところが、結晶状態では、ケト型が安定に存在することが示された。エノール型とエノール型およびエノール型とケト型からなる二量体分子のエネルギーの密度汎関数計算から分子間水素結合が形成されると相対的にケト型が安定化することが示唆された。したがって、水系結合ネットワークの形成がケト型の安定化に大きな影響を与えていると考えられる。このように、結晶状態における特異な分子間相互作用と光異性化が生じる二つの系を発見することができた。本成果は、孤立状態と結晶状態の分子間相互作用の違いを解明するために有用なデータを提供する。HPBI結晶の蛍光分光および赤外分光を行い以下の成果を得た。IRスペクトルの室温から180°Cまでの範囲の温度変化を行ったところ、NH基が分子間水素結合強い結晶と分子間水素結合が弱い結晶の2重塁があることが分かった。HPBI結晶の励起状態プロトン移動のNH基の重水素置換効果について調査したところ、同位体効果が観測されないことから、励起状態プロトン移動のポテンシャル障壁が小さいか殆ど無いことが示された。顕微IRスペクトルの温度変化からは画期的な情報が得られた。(1)結晶構造は多形で、2個1の構造がある。構造Iにおいては、N基とC-O基は強い分子内水素結合を形成しているとともに、NH基は隣接するHPBI分子のOH基のO原子と分子間水素結合しHPBIは平面的な構造をとる。ところが構造IIにおいては、フェニル環がねじれているため、N基とC-O基の分子内水素結合が弱くなるとともにNH基と隣接する分子との水素結合が切れていることが示唆された。

(2)構造Iと構造IIの混合物の蛍光励起スペクトルと蛍光スペクトルを観測したところ、Enol(syn)形とKeto形の構造からの蛍光励起スペクトルが観測され、どちらの構造の吸収帯を励起してもKeto形からの蛍光が観測された。室温より低温の温度変化から、基底状態においてはKeto形がEnol形より不安定であり二つの異性体の分布はBoltzmann分布に従うことが分かった。(3)140度°Cより高温では、蛍光量子収率の減少が観測された。IRスペクトルの結果と合わせると、結晶構造Iは構造IIに部分的に転移し、構造IIは構造Iに部分的に転移すること、および構造IIの分子は非蛍光性であることが示唆された。これらの結果は新奇なものであり、結晶状態における分子構造変化と水素結合やプロトン移動についての情報だけでなく、分子構造と結晶構造の転移についての情報を提供するものである。
現代日本演劇史における西洋演劇の位置:現代演劇の成立過程の再検討

本研究では、日本の現代演劇の成立過程と現状を、上演テクストに注目して考察することで、日本現代演劇史を見直す視点を提供することを第一の目的として研究を行ってきた。現代日本演劇史において、西洋演劇が与えた影響や、日本演劇が西洋演劇に与えた影響を視野に収めることで、グローバルな視覚から世界演劇史に切り込むことが可能となった。本研究の最も大きな成果は、現代日本演劇史を上記のような視点から見直した結果としてのA History of Japanese Theatre『日本演劇史』の出版である。研究代表者は、3年間の研究を基に、研究分担者および研究協力者とともに演劇史の執筆を開始し、ケンブリッジ大学出版局との出版が決まっている。平成18年度の最大の研究業績は、海外学会に参加して講演や研究発表を行い、当地の研究者研究ネットワークを一層充実したものにしたことである。以下、その関連学会と参加者をあげる。また、10月18日にシンガポール国立大のYoung Li Lanを招き、筑波大学秋葉原キャンパスにてシンポジウムを行った。ここでは、日本とアジアにおける近代演劇と、シェイクスピアについてのセミナーを開催し、近代演劇における西洋演劇の位置についてアジアという観点から見直しを進めた。また、同月台湾で行われた呉興國による『マクベス』『テンペスト』『リア王』等のシェイクスピア劇の京劇への翻案の上演にも参加した。ここでも、特に『マクベス』の翻案に、黒澤明による『マクベス』の映画化『蜘蛛の巣城』の影響が見られる等、日本近代演劇と西洋演劇との相互関係と、アジアにおける演劇を研究するにあたっての大きな成果が得られた。研究代表者(イアン・カラザース)は、これまで鈴木忠志をはじめとする1970年代以降の日本の前衛演劇を、それらの演劇に見られる伝統演劇の要素に注目して研究を行うなど、日本の伝統演劇にとくに関心を払い研究してきた。そこで平成19年度は、鈴木忠志の俳優養成法である鈴木メソッドを用い、茨城県つくば市に拠点をおき活動している劇団「百景社」の協力を仰ぎフィールド・ワークを行った。具体的には、9月の公演に向けての劇団の練習法・リハーサル等を実際に稽古場に赴き、記録するとともに、それぞれの劇団員、スタッフにインタヴューを行い、公演までの軌跡を追った。加えて、研究分担者(南隆太)とともに、日本10月に開催された日本シェイクスピア学会において、"Opening up Dialogues on Shakespeares in Asia: Towardsa Comparative Study of Shakespeare Performance in Asia"というタイトルで、セミナーを行い、アジアにおけるヨーロッパ演劇の諸相についての研究報告を行った。本研究の目的は、日本演劇における西洋演劇の受容過程を明治から現代まで見渡すことを通して、日本現代演劇史を再考することである。申請者(イアン・カラザース)と研究分担者(南隆太)は、西洋演劇(中でもシェイクスピア)が明治から今日にいたる演劇史においてさまざまな様態で上演されてきたことを、それぞれの時代の一次資料のみならず、今現在西洋演劇の舞台上演に取り組む演劇人の知見を取り入れながら考察しようとしてきた。本研究の最終年度である本年は、研究のまとめとして、(1)研究成果の出版(2)国際学会での成果の発表(3)日本の実業を相対化し、比較検討するために、西洋演劇の創作活動を行う東アジアの演劇人との意見交換を中心に進めることになった。(1)3年間の研究機関に形成した国際的な日本演劇研究者とのネットワークを基に綿密な意見交換を行い、本研究の成果をイギリス・ケンブリッジ大学出版局よりA History of Japanese Theatreとして出版するため、平成20年12月に研究成果を出版企画案(英文A4判31枚、約12000語)として作成し、21年2月には正式な出版許可を得るにいたった。これまでのまとめとして今後1年をかけて成果発表に向けてまとめの作業を行う。(2)本年9月には中国・寧波にあるノッティンガム大学、および台湾国立大学において発表を行った。(3)平成21年2月には、世界劇場会議名古屋の国際フォーラムとして、中国と韓国において西洋演劇上演に取り組む俳優と演出家を招き、日本の演劇人との意見交換のための公開シンポジウムを開催した。
東日本大震災前後のがん罹患率と臨床病理学的特徴に関する検討

福島県のがん診療連携拠点病院である福島県立医科大学附属病院と地域がん診療連携拠点病院8病院(竹田綜合病院、会津中央病院、坪井病院、太田西ノ内病院、総合南東北病院、福島労災病院、いわき市立総合磐城共立病院、白河厚生総合病院)の院内がん登録データを集計し、福島県内を中通り・浜通り・会津の3地区に分類して、以下の項目を院内がん登録全国集計と比較検討した。(1)2011年2014年の登録数の推移(2)2014年の年齢階級別登録数(総数、男女別)(3)2014年の原発部位構成比(総数、男女別)結果:(1)全国の院内がん登録数は年々増加傾向であるにも関わらず、福島県の登録数は2012年に著明に増加していたが、2013年は減少していた。これは2011年の東日本大震災後に診療困難となった拠点病院以外の施設があったために、2012年には拠点病院への受診患者が増え、2013年以降には診療が再開された元の施設へ戻ったためと考えられた。(2)総数・男性:ピークが70-75歳であり、全国とほぼ同様の分布となっていた。女性:全国と比較すると65-75歳の登録数が少なかった。拠点病院以外に婦人科や乳腺を専門に診察している病院がある影響と考えられた。地域別:会津は70歳以上の高齢者が多い傾向にあり、高齢者の割合が高い地域性を反映していると考えられた。(3)病型・総数:全国と比較すると胃がんが多く、乳がんが少ない傾向にあった。地域別:拠点病院に勤務する専門医の影響で原発部位に差が認められた。結論:福島県内の院内がん登録データを集計し、解析した。震災の影響、拠点病院の地域性や勤務医の専門性などが登録数に反映されていると考えられた。
人口減少期の地域社会における集落システムと生活機能の維持に関する地理学的研究

本研究の目的は、広く人口減少期に突入してきている我が国の地域社会スケールでの人口動向をふまえながら、集落単位での地域社会維持システムを点検し、人口が減少していく地域社会における将来のプロジェクションをシミュレートして、ミクロなスケールでの地域政策・地域生活維持を検討する方向性を打ち出すことにあった。その趣旨に沿って文献研究・データ処理・調査旅行などを研究計画に基づいて実施した。本研究の成果は、主として以下の4点に整理できる。(1)データ収集・データ処理:地域社会維持システムに関するデータや情報を収集し、データ=ベース構築作業を本格化させた。とくに謝金を用いて、地域における実例に関するデータ=ベース構築を実施した。(2)調査旅行・研究交流:人口減少地域のフィールド調査・資料収集調査を行い、国内外での当該研究に関連するワークショップに参加し、発表を行うとともに、縁辺地域の現状調査を実施した。また、スウェーデンの研究者らとの研究交流も継続して行った。(3)フレームワークの検討:研究の枠組みだけでなく、住民組織や支援団体(NPOなど)、行政が将来的にも地域生活を維持していくことの出来る枠組みについての検討を継続して行った。(4)成果の逐次公開:ホームページなどによる本研究成果の逐次公開の実験的検討を開始し、その一環として三種類のデータベースの公開を行っている。また、報告書を印刷し、当該データベースを収録したCDを付緑としてつけた。初年度である平成17年度には、当初の研究実施計画に則り、とくに以下の項目に重点を置いて研究を実施した。(1)文献研究社会資本に関する研究図書および地理学・社会学・農村研究などにおけるコミュニティ研究関係図書・社会変動・地域変動に関係する図書などを購入し、従来の研究・先行研究のレビュー的文献調査を行いつつ、社会資本(ソーシャル=キャピタル)の新たな概念に関する近年の研究を追跡した。(2)データ処理これまで既に申請者が構築してきた人口変動に関するデータ=ベースも援用しながら、全国的にみた地域的な人口減少地域のトレンドを概観できるデータ=ベースの構築へとつなげていく作業を開始した。このために、現有の旧式のデスクトップ型パソコンを新機種に更新し、データ処理用ソフト等を新規に購入して作業を行っていった。(3)調査旅行・研究発表人口減少地域のフィールド調査を行うとともに、資料収集調査も行った。具体的には、東京、北部九州、山陰などへの調査旅行を実施した。とくに鳥取県日野郡日南町では森林コモンズをめぐる活動について現地調査を行った。また、本年度10月にはスウェーデン国立成長政策研究所のHans Westlund舶教授との研究交流の機会を日南町において持った。そこではスウェーデンと日本の人口減少地域の課題について比較し、ソーシャル=キャピタルの持つ意義の差異についても検討するワークショップに参加し"Social Ties in Communities: SomeRural and Urban Cases in Japan"というタイトルでの口頭発表を行った。さらに、11月には人文地理学会大会(九州大学)において、「長崎県高島炭鉱閉山に伴う人口流出:移動者の属性・移動パターンと転出先での生活状況」というタイトルでの研究発表を行った。後者の成果は『大阪大学文学研究科紀要モノグラフ編』に一冊丸ごとの形で掲載された。本研究は、平成18年度で2年度目であった。そもそもの本研究の目的は、広く人口減少期に突入してきている我が国の地域社会スケールでの人口動向をふまえながら、集落単位での地域社会維持システムを点検し、人口が減少していく地域社会における将来のプロジェクションをシミュレートして、ミクロなスケールでの地域政策・地域生活維持を検討する方向性を打ち出すことにある。これをうけて平成18年度には研究計画に則り、以下のような研究・調査を行った。1.データ収集・データ処理地域社会維持システムに関するデータや情報を収集し、データ=ベース構築作業を本格化させた。2.調査旅行・研究交流人口減少地域のフィールド調査・資料収集調査を継続して行っていくとともに、海外(スウェーデンのウメオ大学)での当該研究に関連するワークショップに参加し、発表を行うとともに、ウメオ近辺において縁辺地域の現状調査を行った現地調査も開始する。

また、スウェーデンの研究者らとの研究交流も継続して行った。3.フレームワークの検討研究の枠組みだけでなく、住民組織や支援団体(NPOなど)、行政が将来的にも地域生活を維持していくことの出来る枠組みについての検討を継続して行った。4.成果の逐次公開ホームページなどによる本研究成果の逐次公開の実験的検討を開始した。本研究の目的は、広く人口減少期に突入してきている日本の地域社会スケールでの人口動向をふまえながら、集落単位での地域社会維持システムを点検し、ミクロなスケールでの地域政策・地域生活維持を検討する方向性を打ち出すことにある。平成19年度は、本研究の最終年度であった。これをふまえて、この年度には(1)地域生活機能維持に関するデータベースの完成、(2)調査や研究成果発表のための旅行、(3)研究成果の刊行の3つを研究計画の柱とした。(1)に関しては、関連データを収集して、当該データベースやその他のデータベースの合計3種類を作成した。また、これらのデジタルファイル形式での配布も可能な体制をとった。(2)に関しては、資料収集のための旅行や、国際研究集会での発表などを行った。とくに国際研究集会は国際地理学連合(International Geographical Union)の部会と過疎地域研究会(Marginal Areas Research Group)のワークショップとのジョイント開催であり、十数カ国の研究者らとの有意義な意見交換をすることもできた。この発表部分の成果は、本研究成果報告書とは別に過疎地域研究会によって後ほど刊行される予定である。(3)に関しては、研究成果から成る報告書を印刷・刊行し、あわせて、(1)で作成したデータベースを入力したCDを付録としてつけた。印刷部分の内容は、国際研究集会などで発表した英文から成る三つの章と、作成したデータベースをもとに分析した結果を記載した章などから構成されている。日本のみならず、全般的に人口や地域生活機能がシュリンクしていくなかで、本研究成果が提示する各種事例や、地域社会に関するソーシャル=キャピタルの重要性はますます大きなものになっていくと考えられる。
波面制御ファィバーフィード天体干渉計に関する研究

地上で天体干渉計を構成する場合、大気によって乱された波面を補正してから光ファィバーや導波光学系へ導くのが望ましい。この波面補正を行うには、何らかの方法により波面推定をせねばならないが、本研究では焦平面での点像強度分布(PSF)からの波面推定することを試みた。天体干渉計を構成する多くの望遠鏡で波面制御を行うには、なるべく簡便なシステムが望ましく、PSFからの波面推定はハード的に最もシンプルな方法であるが、ソフト的には最も厳しい方法ともいえる。本研究ではPSFからの波面推定に、新しいアプローチを提示し計算機シミュレーションからこのアプローチの有効性を検証した。天体干渉計を開発する上で最も重要なことの一つは、いかにして光路長差を検出し、これを補正するかということである。本研究では、チャンネルドスペクトルを利用した光路長差補正システムを開発した。これは、2つの望遠鏡からの光をコンバインした後、プリズムや回折格子で分光し干渉縞を検出するものである。2つの光路に光路差があると波長毎に干渉縞の位相が異なってくる。この位相ずれをTVカメラで撮像した干渉縞から導出し、これから光路長差を求める。この光路差情報を基に、マイクロメータを計算機制御で動かし、光路差が零となるようにし、オンラインで光路差補正できるシステムである。光路差補正は空気中で行われるが、光路差は大気圏外の真空領域で発生している。この場合空気の分散が問題となる。我々は、一方の光路にガラス板を挿入することでこのような状況をシミュレートし、分散が光路差補正に及ぼす効果について実験した。その結果、チャンネルドスペクトルを利用した光路差補正法を用いると、分散量が推定できこれから分散補正の情報が得られることがわかった。地上で天体干渉計を構成する場合、大気によって乱された波面を補正してから、入射光を光ファイバ-や薄波光学系へ導くのが望ましい。この波面補正を行うには、先づ波面推定をせねばならないが、本研究では焦平面での強度分布から波面推定することを試みた。計算機シミュレ-ションから、像面強度分布から波面のピストンエラ-をかなりの程度まで補正できることがわかった。天体干渉計を開発する上で、最も重要なことの一つは、いかにして光路長差を検出し、これを補正するかということである。我々は、チャンネルドスペクトルを利用した光路差補正システムを開発した。これは、2つの望遠鏡からの光をコンバインした後、プリズムで分光し干渉縞を検出するものである。2つの光路に、光路差があると波長毎に干渉縞の位相が異ってくる。この位相ずれを、TVカメラで撮像した干渉縞からパソコンを使って算出し、これから光路長差を求める。この光路長差情報を基に、マイクロメ-タを計算機制御で動かし、光路差が零となるようにする。このように、オンラインで光路差補正できるシステムである。光路差補正は、空気中で行われるが、光路差は大気圏外の真空領域で発生している。この場合、空気の分散が問題となる。我々は、一方の光路にガラス板を挿入することで、このような状況をシミュレイトし、分散が光路差補正に及ぼす効果について実験した。その結果、チャンネルドスペクトルを利用した光路差補正法を用いると、分散量が推定でき、これから、分散補正の情報が得られる見通しを得た。近年、高空間分解能イメージングのための天体光干渉計が益々注目されている。今後の動向は、23素子の干渉計ではなく、多素子干渉計へと進んでいくと思われる。

さらに、干渉計に補償光学を組み込むことのメリットは容易に想像され得る。この補償光学のためには、大気によって乱れた波面を先ず検出せねばならない。多素子干渉計にも補償光学系を導入するには、出来るだけ簡便な波面センシング法が望ましい。このため今年度は、焦平面強度分布からの波面推定と波面補正に関して重点的に研究を行った。実際的状況をシミュレートするため、焦平面強度分布に雑音を加え、このようなnoisyなデータから波面推定が有効に行われ得るか調べた。我々が用いているデータ解析アルゴリズムは、最小二乗法的測面があり雑音がかなり含まれているデータからも十分波面推定出来ることが明らかとなった。我々の方法は、仮想的なセグメントを想定して逐次的に波面推定を行うが、この仮想セグメント数を多くした場合の性能について調べた。予想通り、セグメント数が多くなれば波面推定の精度は良くなると言えるが、瞳開口周辺のセグメントの取り扱いによっては逆に悪くなることがわかった。波面補正は可変形鏡が用いられるが、大別すると分割鏡型と連続鏡型とになる。分割鏡に対しては、我々の方法を直接的に適用可能である。我々は連続鏡にも適用できるよう、推定波面をゼルニケ関数でフィッティングし補正することを考えた。シミュレーションにより、多くの場合より高次の補正が連続鏡を用いることで可能であることがわかった。
日本仏教という観念―歴史・近代・国家

本研究では、歴史叙述思想を含む仏教者の自他認識が、国民国家の成立期において如何に変容していったのかを検討した。すなわち近世後期から敗戦後の時期に至るまでの仏教者の国家論・道徳論・歴史論を考察し、その作業を通して「日本仏教」なる概念の本質化の総合的記述に取り組んだ。具体的には、11853年以降の僧侶による仏教観の変遷、2明治20年代における仏教者の道徳論、3同30年代の仏教者の教育事業と修養論、3大正・昭和期の仏教史叙述とナショナリズム、4敗戦後の「日本仏教」言説の変容、といった四課題に対して学術成果を示し、近代国家における言説装置としての「日本仏教」の役割への更なる理解に貢献した。本年度は、研究代表者が当初の研究実施計画に沿って、近世後期における仏教思想の歴史的展開について検討した。18世紀以降に成立する新たな歴史意識の枠組で、日本列島における仏教者の自他認識がいかに展開するのかなどについて考察し、より具体的には幕末期を代表する「勤王僧」の月性(1817-1858)の営為や、幕末期において大活躍した学僧・(樋口)龍温(1800-1885)の思想的活動といった課題に取り組んだ。その成果として、月性が執筆したテキストである『護法意見封事』を下に作成された『仏法護国論』の英訳も完成し、それが2017年に北米の大学出版会から刊行される近代仏教史料集に所収される予定である。他方の龍温について、大谷大学図書館の円光寺文庫に、研究上、これまで着目されたことがない新史料を発見し、龍温の護法活動を通して幕末期の仏教思想への地平を拓ける段階に至りつつある。その成果の一部は、国内の学術団体である「日本宗教学会」の学術大会で発表し、そして申請書どおり、米国のシアトル市で開かれたAssociation for Asian Studies(AAS)の学術大会でも報告し、近世・近代の日本研究者から評価を得た。さらに、江戸後期の新たな自他観を踏まえて「仏法」を語りなおした月性や龍温の思想的営為は、明治期の仏教論といかに連絡していくかについても考察し、一年目は主に村上専精(1851-1929)を検討した。1890年代の東京大学で仏教の講義を担当した初期の教員である村上は、世紀転換期において「大乗非仏説」を唱えたことで着目されることが多いものの、代表者は1880年代における彼の道徳論と、当時に展開されつつあった仏教概念の再構築との関係において検討し、その成果の一部にまつわる公開講演を行った上で、現在、学術論考も用意している。平成27年度の主要目的であった江戸後期における仏教者の思想的展開の新たな描写につながる史料蒐集やその考察もある程度まで達成でき、本研究は「おおむね順調に進展している」といってよい。今までの成果について、幕末思想史の専門家である岩田真美氏(龍谷大学講師)、桐原健真氏(金城学院大学准教授)、ジョン・ブリーン氏(国際日本文化研究センター教授)と議論し、幕末期における仏教者の自他認識の転回と、後の「ネイション」の問題との関係において連続と断絶の両側面を考察できた。その成果が「日本仏教」にまつわるもうひとつの「近代化物語」へとつながるように努めたい。最終年度において、研究代表者は当初の研究実施計画に沿って、幕末・維新期をめぐるような前年度までの研究成果を踏まえ、1880年代以降の日本仏教論の検討を続けた。特に大日本帝国憲法が発布される前の段階において、仏教者は「国民道徳」の課題に如何に取り組んでいたのかなどを検討し、学術論文の用意もできた。また、1890年代前半より形成されるような思想的営為は、日清・日露戦争の時期においていかに展開していくのかを検討すべく、同時期における仏教者の「修養」なる観念に焦点を当て、その成果は近刊の学術図書に収録される予定である。研究代表者はさらに、世紀転換期の倫理思想が宗門の教理体系の再編成にいかなる影響を及ぼしたかについても検討し、その成果を2016年11月に開催された、American Academy of Religion(AAR)の学術大会の枠組で開かれるInternational Association of Shin Buddhist Studies(IASBS)のパネルセッションで報告した。また、昭和初期における日本仏教論を、当時の史学思想との関係において考察し、かかる成果を上記のAAR大会のJapanese Religions Groupで発表した。そして最後に、昭和初期まで形成されてきた思想界は、「大日本帝国」が崩壊し、植民地が没収される戦後まもなくのコンテキストにおいて如何に連続し、断絶したのかも考察し、その成果の一部を『戦後歴史学と日本仏教』として公開した。本課題の成果はこれからも、2017年8月にポルトガルで開催されるEuropean Association for Japanese Studies(EAJS)や、10月に行われる日本思想史学会の学術大会のような国内外の研究集会で報告を続け、単著の形式でも、公開する予定である。

具体的には、11853年以降の僧侶による仏教観の変遷、2明治20年代における仏教者の道徳論、3同30年代の仏教者の教育事業と修養論、3大正・昭和期の仏教史叙述とナショナリズム、4敗戦後の「日本仏教」言説の変容、といった四課題に対して学術成果を示し、近代国家における言説装置としての「日本仏教」の役割への更なる理解に貢献した。平成28年度は、これまでの成果を踏まえつつ、明治・大正期の「日本仏教」という観念の成立についてさらに検討する予定である。ことに大東亜共栄圏の時代における仏教(史)のイデオロギー的役割をめぐって、大陸仏教の問題との関係において考察したい。その成果は、国内のワークショップやパネルセッションを始めとして、国外の研究集会でも報告する予定である(現在、11月に米国のサンアントニオ市にて開かれるAmerican Academy of Religionの学術大会でプロポーザルが採択され、発表する予定)。28年度が最終年度であるため、記入しない。思想史28年度が最終年度であるため、記入しない。
不飽和地盤のせん断特性に関する研究

1.地盤内サクション等の現場測定:神戸市灘区青谷地区の崩壊歴のある山腹において、地盤内サクション、含水比、地下水位、降水量を継続的に測定した。サクションの測定は、地表から25cm、50cm、100cmに埋設したテンシオメ-タ-とサイクロメ-タ-によって行った。現地のサクションの値は0.2kgf/cm^2以内であったため、テンシオメ-タ-の方が安定した値を示した。含水比は誘電式のものによった。サクション,含水比とも降雨に反応したが、サクションの方が敏感であった。2.サイクロメ-タを用いた室内試験:現地のサクションがサイクロメ-タ-の測定限界以下であったため、高さ30cm直径20cmのモ-ルドに現地の土を入れ、3つの深さにサイクロメ-タ-とテンシオメ-タを埋設して、上面からの水の蒸発に伴うサクションの増分を測定し、また別途含水比も測定して水分特性曲線を求めた。ただし、テンシオメ-タ-については、測定上限(約0.8kgf/cm^2)以後は、器体からの水の流出を避けるために取り外した。また、テンシオメ-タ-の検定や少量の試料のサクションを測定するためのサンプルチャンバ-を自作し、性能を検討した。3.三軸圧縮試験:スラリ-状とした飽和カオリン粘土を試料作製用大型圧密容器で圧密して飽和試料を作った。これをひずみ制御法でCD三軸試験(サクション制御)した。圧密過程で、一部の供試体にサクション履歴を与え、軸圧縮過程に及ぼす影響を調べた。従来の締固め供試体についても同様に試験した。4.安定計算:現在、現地の試料の三軸圧縮試験を準備中である。この結果を得てから、すでに開発した理論式を用いて降雨に伴う現地の安定性の変化を算定する予定である。研究計画は,(1)土槽内に不飽和地盤を作り,サクション,含水比,コーン貫入抵抗の測定を行う,(2)上の模型地盤と同じ方法で締固めた供試体の三軸圧縮試験を行う,(3)三軸試験の結果から,不飽和土の応力・ひずみ関係式の土質定数を決定して,模型地盤の理論解析を行う,の3つの部分から成っていた.以下に今年度に挙げた成果を順次報告する:1.模型地盤の測定:マサ土を用いて高さ約2^m,直径30cmの柱状模型地盤を作り,その中に,サイクロメーターおよびテンシオメーターを埋設して,地下水面の位置とサクションの関係等を測定した.この測定は概収順調であったが,つぎの問題点があった.まず,毛管領域の発達に伴い,地盤の下半がコラプス沈下し,土層に水平なクラックが入ってしまった.また,一且毛管領域を上昇させると,地下水面を下降させても毛管域はそのまま残存してしまい,サイクロメーターが作動する程のサクションが復活しなかった.さらに,サイクロメーターが手動式であるため,今後の野外測定に適していないことが明らかとなった.サクション測定以外の問題点としては,土槽断面が小さいので,コーン貫入によりテンシオメーターが破壊されてしまったことが挙げられる.2.三軸試験:試料マサ土の最大粗径4.76^<mm>としたために,供試体直径50mm以上の三軸容器が必要となった.その整備に時間を要したため,十分な試験が行なえず,したがって.応力・ひずみ式を確定できなかった.3.試験の遅れをカバーするために,従来の不飽和土用三軸試験機を用いてカオリン粘土の三軸圧縮試験を行い,その結果を不飽和土一般に適用すべき応力・ひずみ式の一層の発展に役立てた.今年度の室内試験の結果,測定機器を野外測定に耐えるよう改良すべきことが明らかとなった.研究計画にもとづき、下記の研究を行った。三軸圧縮試験については、従来の段階載荷法では破壊応力を精密に測定できないので、今年度はこれをひずみ制御とし、これに伴って間隙水の流動を抑制する必要から全応力一定条件となるように側圧を自動制御し、排水条件は非排水とした。実験の経過を見るに、側圧の制御が収束するのに時間がかかり、連続的にデータ収録機が動作し、しばしば故障を起した。その結果十分な量の実験は行えなかったが、排水条件によらずに全応力サクションひずみ関係が決まるという見通しを得るなど、構成方程式の組み立てに重要な結果を得ることができた。土槽実験については、前年度の継続分を行い、テンシオメーターとサイクロメーターの性能を確認できた。一方、土槽が細長い円柱形であるために、土層の下部から注水した場合、土層の中央高さから下方だけが毛管城に入ってコラプスを起し、結果的に土層に水平なクラックができて、それより上部まで毛管領域が発達しなくなる現象も見られ、大断面の土槽による実験の必要性が認められた。野外実験については、かって地すべりを起した自然斜面に、含水量測定機、サイクロメータ、テンシオメータをそれぞれ深さ1m、0.5m、0.2mに埋説し、別途測定されている地下水位と降雨量との相関等を見ている。未だ観測期間が6ケ月であるので十分な資料が得られていないが、地表近くでサイクロメータとテンシオメータの両方の測定限界である0.80.9Kgf/cm^2のサクションが現れることが多く測定が困難となっている。