hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハエ雄外部生殖器構造の多様化過程で起きた発生遺伝子ネットワークの変化

D. melanogaster, D. simulans, D. mauritiana, D. sechellihaの4種を用いた遺伝子発現比較から、それぞれ、496遺伝子(D. melanogaster)、269遺伝子(D. simulans)、303遺伝子(D. mauritiana)、462遺伝子(D. sechelliha)が種独自の発現変動を起こしていることが分かった。また、cuticle developmentに関わる遺伝子が多く含まれていた。今後はこれら候補遺伝子の機能解析を行うことで遺伝子同定を進め、さらには種間比較・発生ステージや組織間の比較から発生遺伝子ネットワーク上に起こった変化を明らかにする。本年度は、D. melanogaster, D. simulans, D. mauritiana, D. sechellihaの4種についてそれぞれ異なる2つの発生ステージのRNA-seqを完了し、それぞれの種でユニークな発現を示す遺伝子を絞り込むことができている。更には、D. mauritianaとD. simulansの雑種オスについても同様にRNA-seqを行ったことで、アレル特異的な発現変動から、この2種間のcis領域の違いによる発現変動遺伝子の絞り込みも進行中である。しかしながら、本年度中に着手を目指していた機能解析まで踏み込むことが出来なかったため、やや遅れていると評価した。今後は作成した遺伝子組み換え系統と用い,RNA-seq遺伝子発現解析をおこなう。CRISPRによるゲノム編集を行うことで、遺伝子の同定を行う。同定が完了次第、近縁種や異なる発生ステージとの比較から、発生遺伝子ネットワーク上に起こった変化を推定する。計画の遅れにより次世代シーケンサーを用いた解析まで到達できなかったため,その分、次年度使用額が生じた。今後、次世代シーケンサーを用いた解析をおこなううことで差額が解消される予定である。国際学会へ参加を予定していたが、国内開催の国際学会へ参加したため、本年度の旅費が軽減した。次年度はインドで行われる国際学会への参加を予定しており、その旅費として使用する計画である。
多置換ヘテロール合成法によるヘテロ中分子の高効率合成

マルチアリール芳香族化合物は,光電子機能性材料や生体機能性材料に頻出する最重要骨格である。しかしながら、多数の置換基を導入する多置換ヘテロ芳香環合成に関しては未だ効率的な手法は限られ、特に3つ以上の異なる官能基を効率的に導入する手法は限られている。我々は今までに、5員環ヘテロ芳香族化合物のカップリング反応と環変換反応を利用した、マルチアリール芳香族化合物のプログラム合成法を確立している。本合成法により、望みのアリール基の芳香環への自在な導入が可能となり、全ての芳香族置換基の異なるヘキサアリールベンゼン(HAB)やオクタアリールアントラセン(OAN)の合成に成功した。本研究では、独自に開発した多アリール置換インドール合成法をヘテロ中分子の高効率合成に展開する。すなわち、容易に調製可能なイナミド中間体の逆電子要請型分子内[4+2]付加環化反応を駆使して、多置換ベンゾへテロール化合物並びに生物活性分子を合成しうる多置換インドール化合物合成法を開発する。今回、この合成戦略を基盤としたヘテロ芳香族化合物合成に最適化し、ヘプタアリールインドール(HAI)・イソキノリン(HAiQ)の合成を達成した。多アリール置換チオフェンと分子内アルキンの逆電子要請型[4+2]付加環化反応によって、高度にアリール化されたインドール・イソキノリンを合成可能となった。さらなるカップリング反応によって、すべての芳香族置換基の異なるヘプタアリールインドール(HAI)とヘプタアリールイソキノリン(HAiQ)の合成を達成した。多アリールヘテロ芳香環中分子の合成、すなわちヘプタアリールインドール(HAI)・イソキノリン(HAiQ)の合成に成功した。1つのお目的としていたヘプタアリールチオフェン(HAT)には至っていないが、方法論の確立を各反応の最適化はできており、HATおよび多アリール化天然物合成にも応用できる準備は整っている。したがって、おおむね順調に進展していると考えている。アリール基が異なるHAI, HAQおよびHAQの化合物ライブラリーを構築する。ライブラリーにおいては、対応する置換基はアリール基である必要はない。また全ての位置がアリール化されている必要もない。さらに、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリル基、エステル、シアノ基などの炭素基、エーテル基、アミン、アミド、チオールなどのヘテロ官能基をもつ、多置換ヘテロ中分子化合物ライブラリーを構築する。また、本合成法の生物活性分子への応用を志向し、中分子多置換天然物の合成にも着手する予定である。
精神分裂病と非定型精神病との探索眼球運動の相違について

満田久敏は、昭和17年に臨床遺伝研究から分裂病性精神病を定型分裂病と非定型精神病に類別し、両疾患が臨床的にも遺伝的にも独立した疾患であると報告した。すなわち、定型分裂病は慢性に経過して人格変化を来たすが、非定型精神病は急性に発症するもののほぼ寛解する。我々は、満田の非定型精神病概念を再検討するために、定型分裂病30例、非定型精神病30例、正常対照群50例で、横S字図形を用いた探索眼球運動を比較した。分裂病の探索眼球運動において、記銘課題時に注視点の動く範囲が狭く、また、比較照合課題時の念押しの質問に対する反応的な注視点の動き(反応的探索スコア)が少ないといった所見が報告されている。本研究の結果、記銘課題では、正常対照群と非定型精神病群はほぼ同じ値を示し、定型分裂病群のみ低い値を示した。一方、比較照合課題における反応的探索スコアでは、正常対照群が最も高い値を、定型分裂病群が最も低い値を示し、非定型精神病群はその中間の値を示した。さらに、精神生理学的相違から分裂病性精神病の異種性を検討するために、定型分裂病20例、非定型精神病23例、正常対照群23例の3群で、事象関連電位P300と横S字型図形による探索眼球運動を測定し、多変量解析を施行した。その結果、定型分裂病の約半数が、反応的探索スコアの最も低い群に分類したが、P300振幅の最も低い群と一致しなかった。また、定型分裂病と正常対照群の大部分は異なる群に分布した。一方、非定型精神病は、主に高振幅のP300と不安・抑うつ症状を伴う群に分布するものの、P300の低振幅を示す群にも認められた。以上の結果は、定型分裂病と非定型精神病とが異なる病態を示す疾患である可能性を示唆している。【研究1】満田の非定型精神病概念を再検討するため、定型分裂病30例、非定型精神病30例、正常対照群50例の3群で、横S字図形による探索眼球運動の所見を比較した。記銘課題における運動数などでは、正常群と非定型群はほぼ同じ値を示し、分裂病群のみ低い値を示した。比較照合課題における反応的探索スコアなどでは、正常群が最も高い値を、分裂病群が最も低い値を示し、非定型群はその中間の値を示した。【研究2】ICD-10で分裂病と診断される「急性精神病の遷延型」は、非定型精神病と同様な所見を示し、そのため、「遷延型」症例は、その臨床的特徴を踏まえ、精神分裂病よりも非定型精神病に含めるべきであることを示した。【研究3】精神生理学的相違から分裂病性精神病の異種性を検討するため、定型分裂病20例、非定型精神病23例、正常対照群23例の3群で、探索眼球運動と事象関連電位P300を測定し、多変量解析(クラスター分析・因子分析)をした。精神分裂病において、反応的探索スコアの低値は右半球機能障害と、P300の低振幅は左側頭葉障害と関係あるとされている。定型分裂病の半数は反応的探索スコアの最も低い群に分類されたが、P300振幅の最も低い群とは一致しなかったため、定型分裂病は左側頭葉と右半球の両側に機能障害を持ちながらも、右側により強い機能障害があると思われた。一方、非定型精神病は、LeonhaldのCycloid psychosesに対応する高振幅のP300と不安・抑うつ症状を持つタイプと、低振幅のP300・眼球運動障害・陽性症状を持つタイプに分かれる可能性があった。【まとめ】当教室では、CT・SPECT・MRIを用いた画像研究を行い、非定型精神病が形態学的に定型分裂病と異なる所見を有することを指摘してきた。本研究から、定型分裂病と非定型精神病とが精神生理学的にも異なる所見が示された。

その結果、定型分裂病の約半数が、反応的探索スコアの最も低い群に分類したが、P300振幅の最も低い群と一致しなかった。また、定型分裂病と正常対照群の大部分は異なる群に分布した。一方、非定型精神病は、主に高振幅のP300と不安・抑うつ症状を伴う群に分布するものの、P300の低振幅を示す群にも認められた。以上の結果は、定型分裂病と非定型精神病とが異なる病態を示す疾患である可能性を示唆している。
アルカリ－アンチモン機能性保護膜によるGaAsフォトカソードの高耐久化

ヒ化ガリウム(GaAs)に代表されるIIIーV族半導体を利用したフォトカソードの長寿命化を実現させるためにセシウムーアンチモン(Cs-Sb)薄膜をフォトカソードの機能性保護膜とする研究を行った。保護膜の最適化をはかるためにカソード基板の熱処理温度と膜厚を探索した。結果、熱処理は酸化物脱離が観測される温度、また膜厚は1nmという比較的薄いものが機能性保護膜として最適である。このCs-Sb保護膜は薄くとも、化合物をなしており基板に対してはヘテロ接合され、表面ポテンシャルを低下させていることが分かった。負電子親和力(Negative Electron Affinity; NEA)表面のヒ化ガリウム(GaAs)は、量子効率が高いことから電子源のカソードとして開発が進められてきた。NEA表面は極めて清浄なGaAs表面にセシウム(Cs)と酸素(O)を蒸着することで形成するが、この表面は非常に弱く、残留ガスの吸着やイオンバックボンバードメントにより著しく量子効率が劣化する。本研究ではアルカリ-アンチモン化合物薄膜を用いて、こうしたフォトカソードの高耐久化を目指す。本年度は主に装置の成膜機構および、昇温脱離機構の構築を行い、p-GaAs基板にポタシウムーセシウムーアンチモン(K-Cs-Sb)薄膜を成膜し量子効率や寿命の測定を行った。また、成膜したものの組成を昇温脱離法(TPD)による分析を行った。K-Cs-Sbの量子効率は高い時で波長532nmの光に対し4%程度を得ている。この値はこれまでに報告されている値と遜色がない。また、量子効率はSbの膜厚に比例することが測定された。一般にSbの膜厚は水晶振動子を用いた膜厚計で測定されることが多い。しかし、SbのGaAs基板に対する吸着係数はGaAsの表面状態の違いによって大きく変わるということが分かった。このため本研究ではTPDによるSb脱離曲線からGaAs上のSbの量を算出した。この手法を用いるとSb膜厚と量子効率の比例関係が明確に見えてくる。また、TPDからはSbが400°C程度から脱離するのに対し、K、Csの脱離は200から300°Cと、Sb同様400°C程度からの2つの脱離のピークが観測できた。また、同時に光電流を測定すると200°Cを越えたあたりから急激な量子効率の減少が始まり、300°Cで光電流は観測されなくなることが分かった。寿命に関しては100時間程度を達成している。これは同一チェンバー内で作成したNEA-GaAsの寿命に対しておおよそ10倍程度の寿命であった。本年度の研究課題実施項目は大きく分けて三つあった。一つ目は質量分析計を用いた昇温脱離法によるアルカリーアンチモン薄膜の分析機構を構築することである。これに関しては当初の予定通り、四重極型質量分析計を成膜装置に取付け構築を完了させただけでなく、実際にGaAs基板上に成膜したアルカリーアンチモン薄膜の昇温脱離曲線の取得も行えている。二つ目はGaAs基板への成膜パラメータを決定することであった。結果、4%程度の量子効率と、100時間程度の寿命を得ている。またアンチモンの膜厚に対する量子効率の相関の測定を行い、比例関係を見出している。最後はハロゲンランプと分光器を組み合わせた波長可変光源の構築である。これは光源単体での動作確認は行えているが、当初予定していた予備実験としてのアルカリーアンチモン薄膜への照射までには至らなかった。負電子親和力(Negative Electron Affinity; NEA)表面のヒ化ガリウム(GaAs)は、高量子効率な光陰極として開発が進められてきた。本年度は主に分光測定装置の構築を行った。また、p-GaAs基板にセシウムーアンチモン(Cs-Sb)薄膜を成膜し量子効率や寿命の測定を行い、成膜したものの組成を昇温脱離法(TPD)による分析を行った。昨年度まで行っていたK-Cs-Sb薄膜と同じ方法でGaAs基板上に成膜したCs-Sb薄膜の量子効率は、波長406nmの光に対して5%程度であった。この試料に対して光電流を測定しつつTPDによる分析を行うと、約600度までの昇温加熱に対してCs脱離の複数のピークが再現良く観測された。このことは基板上のCs-Sbの状態が、一般に言われるDO3結晶構造であるCs3Sbだけではなく、複数存在することを示唆する。こうしたCs-Sb薄膜の波長に対する量子効率のスペクトルはこれまでに報告されたものとほぼ同じであったが、光電子放出と昇温脱離の同時測定から、光電子放出に寄与していると思われるCsは表面に極めて弱く結合していることが分かった。このためCs-Sb薄膜の量子効率劣化は、NEA-GaAsとは異なり残留ガス吸着よりもCsの熱脱離による寄与が大きいことを確認している。

高量子効率、長寿命という観点からは、昨年度まで行っていたK-Cs-Sb薄膜でも実現していた。しかし成膜の安定性があまり良くなく、解析のためのTPD曲線も複雑なものが観測され、薄膜の状態または表面の状態と量子効率、寿命の関係性が明確ではなかった。これは主に2種類のアルカリ金属(K, Cs)を使っているためであると考えた。そこで本年度は、よりシンプルな系にするためKを使わずCsのみを用いた薄膜の分析に注力した。実際、Cs-SbのTPD曲線におけるCs、Sbの脱離ピークは明確で再現性も良い。この結果から光電子放出に最も寄与しているCsは表面に極めて弱く結合していることが分かった。また、量子効率劣化は、NEA-GaAsとは異なり、残留ガス吸着よりも弱く結合しているCsの熱脱離による効果が大きいことが確認できた。この弱い結合は、Cs-Sbの成膜方法を考慮してCs-Cs結合可能性が高い。これまで、半導体光陰極の高性能化は成膜における経験則に基づくものが多かったが、今回陰極を構成するCs-Sbの状態との相関がある程度見えてきており、研究は順調に進展していると考える。の吸着やイオンバックボンバードメントにより著しく量子効率が劣化する。本研究ではアルカリ-アンチモン化合物薄膜を用いて、こうしたフォトカソードの高耐久化を目指す。本年度は主に分光測定装置の構築を行った。また、p-GaAs基板にセシウムーアンチモン(Cs-Sb)薄膜を成膜し量子効率や寿命の測定を行い、成膜したものの組成を昇温脱離法(TPD)による分析を行った。昨年度まで行っていたK-Cs-Sb薄膜と同じ方法でGaAs基板上に成膜したCs-Sb薄膜の量子効率は、波長406nmの光に対して5%程度であった。この試料に対して光電流を測定しつつTPDによる分析を行うと、約600度までの昇温加熱に対してCs脱離の複数のピークが再現良く観測された。このことは基板上のCs-Sbの状態が、一般に言われるDO3結晶構造であるCs3Sbだけではなく、複数存在することを示唆する。こうしたCs-Sb薄膜の波長に対する量子効率のスペクトルはこれまでに報告されたものとほぼ同じであったが、光電子放出と昇温脱離の同時測定から、光電子放出に寄与していると思われるCsは表面に極めて弱く結合していることが分かった。このためCs-Sb薄膜の量子効率劣化は、NEA-GaAsとは異なり残留ガス吸着よりもCsの熱脱離による寄与が大きいことを確認している。$&$&&%&&%%ヒ化ガリウム(GaAs)に代表されるIIIーV族半導体を利用したフォトカソードの長寿命化を実現させるためにセシウムーアンチモン(Cs-Sb)薄膜をフォトカソードの機能性保護膜とする研究を行った。保護膜の最適化をはかるためにカソード基板の熱処理温度と膜厚を探索した。結果、熱処理は酸化物脱離が観測される温度、また膜厚は1nmという比較的薄いものが機能性保護膜として最適である。このCs-Sb保護膜は薄くとも、化合物をなしており基板に対してはヘテロ接合され、表面ポテンシャルを低下させていることが分かった。これまでの研究ではアルカリーアンチモンの化合物としてK-Cs-Sbに関する測定を行ってきた。この薄膜に対して数%の量子効率と100時間程度の寿命を得られたことは高耐久という目標にある程度達したといえる。
スパイン構造改変が海馬興奮性神経細胞の恒常性、可塑性、および生存性へ及ぼす影響

興奮性神経細胞におけるスパインの存在意義を解明するために、初代培養系海馬神経細胞のあらゆる発達段階におけるスパイン形態を人為的に操作し、その結果誘導される神経細胞の恒常性・可塑性・生存性の変化を解析する。近年、興奮性神経細胞のスパイン形態が成熟したものほど生理機能の亢進があるような解釈がなされているが、では実際、スパイン形態に異常を示す脳疾患における興奮性神経細胞に成熟スパインを人為的にレスキューさせてやり生理機能の回復を図ることが可能であるのか、あるいは、スパインを幼弱化させることにより老化神経細胞の若返りを図ることが可能であるのか、その治療的研究展開に至る可能性を探るために、培養神経細胞を用いたin vitroレベルの基礎研究を充実させていくことが、本課題の最終目標である。本年度の研究実施計画では、ラット胎児の海馬神経細胞の培養期間をそれまで培養技術の限界であった2ケ月までと設定しており発達途上の神経細胞の操作をメインに行う予定であったが、本年度得た研究成果のひとつとして、1年近く培養神経細胞を長期維持できるシステムの構築に成功し、神経細胞老化のプロセスが試験管内で再現されていること(in vitro aging)を実証できた点が挙げられる。このin vitro agingシステムの確立により、これまで困難であった神経細胞の外部環境操作が可能となったほか、単一細胞レベルさらには神経細胞スパインなど微小構造レベルにおける老化現象の観察が可能となった(第29回基礎老化学会奨励賞受賞)。一方、スパイン形態の操作ツールとして使用する計画であるスパインモルフォジェン(リン酸化チロシンアダプターN-Shc/ShcC)を介したスパイン形態制御に関わる細胞内シグナルカスケードを同定し、スパイン形態制御メカニズムの解明に向けても研究が進展した(第30回神経科学大会にて発表)。
図学教育へのコンピュータ・グラフィックスの導入法に関する研究

図学は立体の図的表現法と、図を用いた立体の解析を取扱う学問体系で、設計製図に不可欠な基礎知識として、現在まで多くの工業高等専門学校、大学教養課程で教えられてきた。しかし、近年のCAD/CAMの急速な発達と普及により、従来の手作図による図学のみでは設計製図の基礎知識としては不充分となりつつあり、CAD/CAMにおける図形の取扱い法ーコンピュータ・グラフィックス(CG)ーの基礎教育の必要性が高まっている。また、最近、大学教養課程において情報処理教育が普及しつつあるが、CG教育は、単に設計の基礎教育としてのみでなく、情報処理教育の一環としても重要性を増してくるものと思われる。このような現状を反映して、各大学・工高専でCGの基礎を導入した図学教育が様々な形で試行されつつある。本研究は、これら各大学・工高専で個々に行われてきた試行教育の内容・方法・成果等を互いに情報交換し、従来の手作図による図学とCGそれぞれの長所を生かしつつ、これらを統一的に教える新しい図学教育カリキュラムの確立をめざして計画された。具体的には、まず全国の大学・工高専における図学教育へのCG導入状況をアンケートによって調査し、現状ならびに計画を把握した。ついで、これを踏まえて、特色ある教育を実施ないし計画している大学・高専を網羅した全国規模の研究連絡会を開催し、情報交換と討論の場を設けた。そして、1)この研究連絡会で行われた各大学・高専からの報告資料、2)アンケート調査結果の概要,3)CGを導入した図学教育で実際に使用されているいくつかのプログラム例、を報告書としてとりまとめた。CGを図学教育に導入するためには、様々なレベルの施設・設備や人的体制の整備が必要であるが、このような情報交換と討論の場を通じて、また今回の報告書の公表によって、我国の図学教育の質がより洗練され高度化していくものと期待することができる。
地方公務員数の削減が地域労働市場に与えた影響

本研究では、地方公務員の削減が地域の雇用に与えた影響について、就業構造基本調査を用いて推定した。推定の結果、地方公務員の削減が、地域の雇用に与えた影響は不明瞭であった。ただし補助的な分析として、公共事業への依存度が高かった建設業における雇用減少が地域労働市場に与える影響についても推定し、他産業における雇用を増やす、という結果を得た。この結果は、先行研究の存在する米国等とは異なり、労働力人口の減少が進む日本の地方においては労働供給制約が重要であり、産業間労働移動は比較的進んでいることを示している。当該研究課題達成に向けて、先行研究の整理、理論モデルの構築、および集計データを用いた予備的分析を行った。先行研究の整理より、歴史的な就業構造と経済全体における就業構造の変化を操作変数として用いる手法の有効性は、今日においても依然として高いことが明らかになった。また本手法の応用範囲は広く、公務員数だけではなく、製造業における雇用者数が地域に与える波及効果についても、多くの考察がなされていることが明らかになった。また近年、経済の効率性と公平性をともに考慮に入れた一般化社会厚生関数を用いた政策効果のモデリングが注目されていることも明らかになった。この手法を応用することで、本研究は効率性だけではなく公平性への含意も含んだ政策議論が可能になることが期待できると思われた。その後、一般化社会厚生関数を用いた理論モデルの構築を行った。その結果、幅広い社会厚生関数の定式化の元で、公務員数の変化が地域の経済厚生への影響を推定する上で、必要なパラメータの絞込みに成功した。その中でも特に、地域の可処分所得、就業率、労働力人口の公務員数に対する弾力値が重要であることが明らかになった。また通常の完全競争的労働市場だけではなく、摩擦的労働市場を想定したとしても、推定すべきパラメータはほとんど変化せず、同じ分析フレームワークを用いることが可能であることも示せた。最後に地域の総雇用者数を用いた予備的推計において、理論予測どおり、地方公務員の増加は地域の雇用を拡大する効果が推計された。しかしその効果は弱く、より詳細なデータを用いた検証の重要性も確認された。本年度ではまず各都道府県ごとに集計したデータを用いて、地方公務員数の変化、および先行研究で分析されている製造業従事者の変化が地域労働市場に与える影響について、回帰分析を行った。単純な固定効果モデルおよびBarticショックを操作変数としたIV固定効果モデルを用いた推計結果から、公務員数の減少は、大都市部を除いたサンプルにおいて、地域労働市場(各都道府県の民間部門の就業者数)に負の効果を持つことが確認された。またどちらのモデルを用いても、推計された効果は概ね0.85付近の値を示し、この点において頑強な結果であるといえる。またこの結果は、地方公務員が一人削減されると、民間部門の雇用が0.85人程度減少することを示しており、地域乗数効果の存在を示す結果であると考えられる。対して製造業従事者の減少については、固定効果モデルのみで負の効果を持つことが確認され、頑強な結果とは言えない。上記の結果は概ね理論予測と整合的であるが、本年の分析は小規模なデータに基づいており、その結論のがん強制については疑問が残る。このためより大規模な家計データを用いた推計を来年度予定しており、このためのデータ整備も引き続き行った。また先に述べた研究成果はRIETIで開催された研究会で報告しており、参加者から多くの有益なコメントを受けた。これらを踏まえ、推計戦略のさらなる精緻について検討を行い、来年度に行う分析内容についての研究計画の策定も行った。集計データを用いた推計結果の導出、および理論モデルの作成についてはすでに完了しており、計画通りの進捗状況にあるといえる。対して家計データの作成については、関係省庁との交渉に時間がかかっており、予定よりも少し遅れている。しかしながら当該科研期間終了までには、データ作成および分析は問題なく終了できると思われる。本研究課題では、地方公務員の削減が地域労働市場に与える影響について、その乗数効果までも考慮に入れた分析を行った。具体的には、総務省の就業構造基本統計調査の個票データを用いたデータベースを作成し、操作変数・固定効果モデルを用いた推計を行った。推計の結果、地方公務員数の削減が持つ効果自体は、さほど明確ではないことが明らかとなった。対して、公的支出の影響が大きいと考えられる建設業に従事している労働者の増加は、他の産業における雇用を拡大することが明らかになった。このような結果は他の先進国を対象とした先行研究とは異なるが、日本のように少子高齢化の結果、労働供給が減少しつつある社会では、労働需要の制約よりも労働供給の制約のほうが強く、地域乗数効果ではなく、単純な産業間の代替が生じていることをを示唆している。すなわち米国や英国と異なり、日本においては、特定産業における雇用の減少は、他の産業における雇用拡大である程度吸収されている可能性が大きい。これを補完する実証結果として、建設業従事者や公務員が減少したしても、失業者数は増加せず、また地域間異動も誘発しないことも示された。ただし推計の結果、建設業の代替となる産業は小売り業等のサービス業であることも明らかとなった。それら産業における賃金は、他の産業に比べ低く、結果雇用の質は悪化している可能性も指摘できる。またこの効果は高卒者の市場において、より顕著に観察されることも明らかとなった。

推定の結果、地方公務員の削減が、地域の雇用に与えた影響は不明瞭であった。ただし補助的な分析として、公共事業への依存度が高かった建設業における雇用減少が地域労働市場に与える影響についても推定し、他産業における雇用を増やす、という結果を得た。この結果は、先行研究の存在する米国等とは異なり、労働力人口の減少が進む日本の地方においては労働供給制約が重要であり、産業間労働移動は比較的進んでいることを示している。理論モデルの構築については、予定通りに進んでいる。しかしながら、データの入手は遅れから、実証分析については予定より若干遅れている。しかしながら十分に挽回可能であり、やや遅れている、が妥当であると判断した。今期の前半中には家計データの整備を終了させる予定である。さらに後半では当該データを用いた統計的推定を完了させ、地域乗数効果の有無、及びその大きさについて、より頑強な結論を得る。その後理論モデルと推計結果を組み合わせることで、精緻な政策的含意を導出し、論文としてまとめる予定である。応用ミクロ経済学、労働経済学今年度は、個票データの入手とともに統計的分析を集中的に行う予定である。来年度はその分析結果、および昨年度構築した理論モデルを用いて、政策効果のシュミレーション分析を行う。
国際水準に基づく教科書・教員養成課程の分析および性教育プログラム開発に関する研究

最終年度に当たる30年度は、1教員養成課程で性教育を進めている大学教員への補足インタビューの実施、2「中学校における性教育に関する調査」のまとめとその成果の発表、3学校で男子性教育を積極的に取り組んでいる教員へのインタビューとそれにもとづいた男子性教育の課題の解明を行うことに取り組み、43年間の研究成果を成果報告書としてまとめ、公表した。本研究の成果は以下のとおりである。作業課題1では、以下の作業課題の成果を踏まえ、思春期男子の性の課題が、1否定的な精通観、2性知識の乏しさ、3性情報源としてのインターネットポルノ、4LGBTに対する否定的態度、にあることを明らかにし、男子性教育の実践を分析して、男子性教育のテーマ群を思春期の身体との出会い、受精・妊娠・出産と避妊、多様な性とジェンダー、他者との関係づくり、ポルノを含む性情報との付き合い方にまとめ、男子性教育プログラム案を提起した。作業課題2では、イギリス、オランダ、タイの性教育調査の成果を、1性教育に関する法的根拠、カリキュラムでの位置づけ、2性教育関連教科書の分析、3性教育関連施設のインタビューの総括、という観点から行った。その結果、13か国ともに、性教育それ自体を義務化し、カリキュラム化していること、2イギリス、オランダの性教育関連教科書は性の科学的事実の伝達と人間関係を重視しているのに対して、タイの教科書では、道徳的な色彩が強くなっていることが明らかになった。作業課題3では、性教育関連科目をもたない教員養成大学が約6割あり、しかも当該科目がある大学でも必修・専攻必修が約4割しかないことがわかった。しかも、中学校への性教育実施アンケートから明らかなように、保健体育科教員が中学校での性教育の担い手の9割を占めているので、ほとんど性教育をうけたこともないままに多くの教員が性教育の授業を行っている実態が浮き彫りになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の大きな課題は、作業課題の3つの柱のうち、作業課題2と3であった。前半では作業課題2「海外と日本の教科書等の分析」を進めるために、イギリス(イングランド)とオランダの性教育調査を行った。学校・民間団体・地方政府や保健局などを訪問し、聞き取り調査を行うとともに、必要な文献・教科書の収集を行ない、イギリス(イングランド)とオランダの性教育の現状を分析・検討した。その成果の一部を「第25回全国教育研究交流集会」(民主教育研究所・埼玉教育文化研究所主催、埼玉大学教育学部)で、本研究代表の池谷と研究分担者の橋本紀子が報告した。また、両国の性教育の特徴および教科書の翻訳と分析を進め、基盤研究(B)のメンバーを中心に、『教科書に見る世界の性教育』(仮題、かもがわ出版)の今年度出版を目指してているところである。後半では、作業課題3「教育学部系大学の性教育関連カリキュラムの収集・分析」に取り組んだ。教職課程のある大学での性教育実施に関するアンケート調査の項目を検討・作成し、年度末にアンケート調査を実施した。現在、その調査を集計しているところである。また、それと同時に教職課程で性教育を行っている教員3名(了德寺大学教員、東北福祉大学教員)に対する聞き取り調査を行った。作業課題1「青少年固有の性的課題の析出、性教育プログラムの作成」に関しては、本研究代表者が基盤研究(c)で行った、「青少年の恋愛と性に暗する国際比較調査」(日本とドイツの青少年の性意識調査)の分析を行った。28年度は、作業課題2と3を中心におおむね計画通りの作業を順調に進めることができた。ただし、作業課題1に関しては、後半期に行う予定であった日本の性教育プログラムの収集には取り組むことができなかった。それは主として、「青少年の恋愛と性に暗する国際比較調査」(日本とドイツの青少年の性意識調査)の分析に時間がかかってしまったためである。29(2017)年度は、1)海外諸国と日本の性教育関連教科書の比較検討、2)日本の教員養成課程における性教育関連カリキュラムの実態調査、3)男子を含む性教育プログラム(学校における教科横断的年間計画)の開発という3つの柱のうち、1)と2)を中心に取り組み、以下のような研究調査を行った。(1)前年度の実施した教員養成課程のある大学での性教育アンケート調査にもとづいて、性教育を実施しておられる2人(松浦賢長福岡公立大学教授、佐藤年明三重大学教授)に対するインタビュー調査を実施した。(2)これまでの研究経過のなかで、あらためて全国の中学校での性教育実態調査を行う必要があることがわかり、2007年に実施した同調査と比較するために、それと基本的に同じ項目で「中学校における性教育に関する調査」を計画し、全国調査を29年11月に実施し、724件を回収し、その素データの入力を行った。(3)28(2016)年度に実施した海外の性教育関連教材の調査を補充すべく、29年度にアジアからタイを選び、タイ調査を実施した。教育省訪問やPATH2などを訪問インタビューをし、必要な教科書を収集することができた。29(2017)年度は、1)海外諸国と日本の性教育関連教科書の比較検討、2)日本の教員養成課程における性教育関連カリキュラムの実態調査、3)男子を含む性教育プログラム(学校における教科横断的年間計画)の開発という3つの柱の3)を除いて、1)と2)の柱の研究を補充的に調査することができた。また、新たに計画した「中学校における性教育に関する調査」も順調に進めることができた。

その点では順調に進んでいるといえる。ただし、3)の研究については、「中学校における性教育に関する調査」に時間を取られてしまい、十分に取り組めなかった。この点で、全体としては遅れているわけでもないが、進んでいるとは必ずしも言えない。最終年度に当たる30年度は、1教員養成課程で性教育を進めている大学教員への補足インタビューの実施、2「中学校における性教育に関する調査」のまとめとその成果の発表、3学校で男子性教育を積極的に取り組んでいる教員へのインタビューとそれにもとづいた男子性教育の課題の解明を行うことに取り組み、43年間の研究成果を成果報告書としてまとめ、公表した。本研究の成果は以下のとおりである。作業課題1では、以下の作業課題の成果を踏まえ、思春期男子の性の課題が、1否定的な精通観、2性知識の乏しさ、3性情報源としてのインターネットポルノ、4LGBTに対する否定的態度、にあることを明らかにし、男子性教育の実践を分析して、男子性教育のテーマ群を思春期の身体との出会い、受精・妊娠・出産と避妊、多様な性とジェンダー、他者との関係づくり、ポルノを含む性情報との付き合い方にまとめ、男子性教育プログラム案を提起した。作業課題2では、イギリス、オランダ、タイの性教育調査の成果を、1性教育に関する法的根拠、カリキュラムでの位置づけ、2性教育関連教科書の分析、3性教育関連施設のインタビューの総括、という観点から行った。その結果、13か国ともに、性教育それ自体を義務化し、カリキュラム化していること、2イギリス、オランダの性教育関連教科書は性の科学的事実の伝達と人間関係を重視しているのに対して、タイの教科書では、道徳的な色彩が強くなっていることが明らかになった。作業課題3では、性教育関連科目をもたない教員養成大学が約6割あり、しかも当該科目がある大学でも必修・専攻必修が約4割しかないことがわかった。しかも、中学校への性教育実施アンケートから明らかなように、保健体育科教員が中学校での性教育の担い手の9割を占めているので、ほとんど性教育をうけたこともないままに多くの教員が性教育の授業を行っている実態が浮き彫りになった。今後の推進方策として、まず29年度は、研究の推進方策として、前年度出遅れた作業課題1に力を注げるよう作業体制を再構築し、性教育プログラムの収集と性教育実践の聞き取り調査を進めていく。30年度は、昨年度実施した、「中学校における性教育に関する調査」から先進的な取り組みをしている中学校をいくつか訪問し、そこで実施している取り組みを調査するとともに、いくつかの中・高校で先進的に性教育を実施している学校、特に男子校を中心に訪問調査を行い、それに基づいて「男子を含む性教育プログラム(学校における教科横断的年間計画)の開発」に重点的に取り組んでいく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
冠攣縮性狭心症の病因・病態におけるγ-GCS遺伝子異常の役割に関する研究

虚血性心疾患などの血管疾患にとって酸化ストレスは危険因子のひとつであり、心血管疾患の病態において重要な役割を担う血管内皮機能障害の一因でもある。glutathione(GSH)は最も重要な細胞内の抗酸化物質であり、その合成経路における律速酵素はグルタミン酸システインリガーゼglutamate-cysteine ligase(GCL)である。GCLは触媒作用を有するGCL catalytic subunit(GCLC)と調節作用を有するGCL modifier subunit:(GCLM)からなる二量体である。生体に酸化ストレスが加わるとGSH合成の為にGCL遺伝子の転写活性が上がり、そのことが血管内皮機能障害に対する防御機構の一つとして作用している。今回我々は冠動脈内皮機能や心筋梗塞にGCLの遺伝子多型が関わっているかを検証することを目的とした。その結果、我々はGCLCプロモーター領域に未報告の遺伝子多型(-129C/T)を発見した。ヒト内皮細胞ではH_2O_2に反応した-129T遺伝子多型のプロモーター活性は-129C遺伝子型に比べ50 60%に低下していた。また-129T遺伝子型を有する症例では-129C遺伝子型を有する症例に比べ内皮依存性の冠動脈弛緩反応が有意に低下していた。心筋梗塞群では-129T遺伝子型を有する頻度が対象者群に比べ明らかに高く、古典的な冠動脈危険因子と比較しても独立した危険因子であった。さらにGCLMプロモーターにも遺伝子多型を見出し、この遺伝子多型が心筋梗塞の独立した危険因子であることを明らかにした。結論としてGCLCおよびGCLM遺伝子のプロモーター領域の遺伝子多型によって酸化ストレスに対するGCLの発現は低下し、これらの遺伝子多型が冠動脈内皮機能の低下と心筋梗塞の病態に関連している可能性があることが明らかになった。冠動脈攣縮(冠攣縮)は心筋梗塞を含む冠動脈疾患全体の病態に大きく関与している。特に本邦において罹患頻度が高いことから、冠攣縮の発症機序に人種的・遺伝的要因が関与している可能性があるが、その詳細は未だ明らかではない。本研究者らは本症の発症機序の一因として酸化ストレスが関わっていることを示してきた。還元型グルタチオン(GSH)は細胞内レドツクス制御に重要な役割を果たし、γ-glutamylcysteme synthetase(γ-GCS)がその産生の律速酵素となっている。よって、本研究にて、γ-GCS遺伝子多型が冠量縮の発症・病態に関与しているか否かを検討するために、γ-GCS遺伝子における多型の検出および見出したγ-GCS遺伝子多型の冠量縮例における出現頻度を検討した。その結果、我々はγ-GCS遺伝子にいくつかの多型が存在することを見出した。さらに、そのうちのいくつかの遺伝子多型が冠攣縮性狭心症患者に有意差を持って高頻度に出現していることを確認した。今後、さらに(1)抗酸化剤による本症の治療効果に及ぼすγ-GCS遺伝子多型の影響、(2)γ-GCS遺伝子多型の同遺伝子機能に及ぼす影響とその機序の解明に向けた研究を展開する予定である。本研究を完遂することで冠攣縮の病態を解明するとともに、その診断・治療・予防法の新たな開発を試みる。冠攣縮は狭心症、心筋梗塞及び突然死等の虚血性心疾患の病因に関わっているため、本研究によって虚血性心疾患全体の診療レベルが向上すると考えられる。glutathione(GSH)は最も重要な細胞内の抗酸化物質であり、その合成経路における律速酵素はグルタミン酸システイン

リガーゼglutamate-cysteine ligase(GCL)である。GCLは触媒作用を有するGCL catalytic subunit(GCLC)と調節作用を有するGCL modifier subunit:(GCLM)からなる二量体である。生体に酸化ストレスが加わるとGSH合成の為にGCLC遺伝子の転写活性が上がり、そのことが血管内皮機能障害に対する防御機構の一つとして作用している。今回我々は冠動脈内皮機能や心筋梗塞にGCLCの遺伝子多型が関わっているかを検証することを目的とした。その結果、我々はGCLCプロモーター領域に未報告の遺伝子多型(-129C/T)を発見した。ヒト内皮細胞ではH_2O_2に反応した-129T遺伝子多型のプロモーター活性は-129C遺伝子型に比べ50 60%に低下していた。また-129T遺伝子型を有する症例では-129C遺伝子型を有する症例に比べ内皮依存性の冠動脈弛緩反応が有意に低下していた。心筋梗塞群では-129T遺伝子型を有する頻度が対象者群に比べ明らかに高く、古典的な冠動脈危険因子と比較しても独立した危険因子であった。結論としてGCLCプロモーター領域の-129T遺伝子多型によって酸化ストレスに対するGCLCの発現は低下し、この遺伝子多型が冠動脈内皮機能の低下と心筋梗塞の病態に関連している可能性があることが明らかになった。
マウス初期胚における新規中心体形成機構およびその生理的意義の解明

本研究は、発生過程における中心体の新規形成機構を解析するツールの作出及びその表現型の解析から開始した。本年度においては、その相補的なアプローチとしてさらに、ヒト培養細胞を用いた中心体形成必須因子の細胞生物学的解析とin vitro系を組み合わせ、中心小体形成の鋳型となるカートホイール構造の構成因子の複合体形成の分子機構のしくみについて研究を行った。これまで、ヒト培養細胞や線虫、ショウジョウバエを用いた研究により、いくつかの進化的に保存された中心小体複製に必須の分子が明らかにされている。中でもSas-6, STIL, Plk4の3つの分子は、中心小体形成開始時のカートホイール構造の形成に必須と考えられているが、細胞内においてどのように構築されるのか詳細はわかっていない。この3つの因子に関して、超解像顕微鏡を用いた、中心小体形成過程における局在パターンの観察を行った。また、これらの分子が、中心小体形成において、どの時期に必須であるのかを明らかにするため、目的の分子をタンパクレベルで速やかに分解する系(AID degron system)を利用し、超解像顕微鏡での観察と組み合わせて、解析を行った。さらに中心体組み立ての詳細を明らかにするため、in vitroにおけるカートホイール構造の再構成を試みた。一連の解析から、カートホイール構造、また中心小体の中心部を形作るSas-6-STIL-Plk4複合体形成の詳細に関する理解が進み、今後構造生物学的手法による解析等により、中心小体形成開始のメカニズムが明らかになることが期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。発生過程における中心体の新規形成機構を解析するツールとしてSAS-6 KOマウスを作出し、その表現型を確認した。また、マウス初期胚における解析とは相補的なアプローチとして、in vitro系と培養細胞を利用した系を確立し、カートホイール構造の構成因子の複合体形成の分子機構の解析を行った。一連の解析から、カートホイール構造、また中心小体の中心部を形作るSAS-6-STIL複合体形成の詳細に関する理解が進み、今後構造生物学的手法による解析により、中心小体形成開始のメカニズムの一端が明らかになることが期待される。前年度(1年目)には、発生過程における中心体の新規形成機構を解析するツールとしてSAS-6 KOマウスを作出し、その表現型を確認した。また、マウス初期胚における解析と相補的なアプローチとして、in vitro系と培養細胞を利用した系を利用し、中心小体形成の鋳型となるカートホイール構造形成の分子機構の解析に着手した。当年度(2年目)は、カートホイール構造形成の核となるSAS-6-STILの分子相互作用の解析を中心に、超解像顕微鏡を用いてこれらの分子の動態観察を行った。また、分子をタンパクレベルでノックダウンできるAID法を用いて、SAS-6-AID細胞を作出し、中心小体形成における時期特異的なSAS-6の機能の解析をおこなっている。これらの分子は、胎児の発生に必須の遺伝子であり、また中心体の過剰複製による細胞のがん化にも関わることが示唆されている。本研究により、中心体形成開始のメカニズムの一端が明らかになることで、病態の理解が進むことが期待される。当初の計画に加え、相補的な研究アプローチを同時にすすめており、内容的には広がりを見せているが、論文として研究成果をまとめるには予定より少し時間がかかる可能性がある。年次計画の遂行に加え、さらにその相補的なアプローチとして、新たな系を確立し研究を進めている。年次計画に基づいて着実にデータを積み上げながらも、これまでのように多面的、複合的に研究テーマに取り組む予定である。最終年度は成果をまとめ、論文投稿をめざす。年次計画に基づいて着実にデータを積み上げつつ、新たな系も柔軟に取り入れて、多面的、複合的に研究テーマに取り組む予定である。また、27年度は、論文投稿を念頭に、これまでの実験結果をまとめていこうと考えている。
多次元システム安定化問題の数理的基礎研究及び応用

本年度は、本課題の12年度の研究を発展させ、以下の研究実績が得られた。1.以前の研究では、入出力の数がともに2以上である不安定な多次元線形システムについて、安定なフィードバック補償器を用いて、全体のシステムを安定化させることができるという強可安定性の必要条件が得られている。本年度の研究によって、幾つかの限定したシステムのクラスについて強可安定性の十分条件を導いた。これらの十分条件は、代数的に記述されており、それが満たされる場合には安定なフィードバック補償器の構成の手順が自明である。特殊なクラスについて、これらの条件は必要条件でもある。2.本研究の理論結果は、主に多次元ディジタルフィルターの設計及び遅延システムの安定化問題に有効な手法が提供できる。特に遅延システムとして、情報伝達の遅れがある交通ネットワークの最適な制御方法の開発に応用の見通しができ、現在この研究を進めている。3.本研究で実多項式関数の複素多様体上の線積分を用いて、数の"正負符号"の概念を拡張した。それが実・複素多様体の性質を調べる上で有用な概念と思われる。この方向の研究は純粋数学者との交流を通じて今後の課題として展開したい。4.本研究の理論結果をソフトウェア化することはできなかったが、既存のソフトウェアなどの利用によってその実用性を確認した。5.本研究は、線形システムをフィードバック補償器を用いて安定化できるという可安定性という定性的な概念を、フィードバックシステムの最大な安定性の余裕(stability margin)という定量的な概念に拡張した。この概念は、線形システム理論のロバスト安定性分析に重要なものだと思われる。本年度は、以下の研究実績が得られた。(1)単一の入出力を持つ多次元システムに対する安定化補償器の体系的な構成方法を、実代数幾何学の方法によって確立した。この方法の要点は、まず、安定化器は二つの多項式で表現する。システムの安定化のため、この二つの多項式はある代数方程式と不等式からなる1階述語論理式を満たさなければならない。この論理式には、求める多項式の係数以外の変数は束縛変数であり、それらを消去すれば、求める多項式の係数が満たすべき代数的条件が得られる。実代数幾何学の方法によって、論理式に現れる代数方程式及び不等式が定義する半代数的集合を構造的に分割して(Cylindrical Algebraic Decomposition)、この構造を調べれば、束縛変数の消去(Quantifier Elimination)ができる。また、同様の手法を用いて、多項式(安定化補償器)の係数が満たすべき代数的条件から、安定化補償器を構成することができる。(2)現在、大半の信号処理システムは、ディジタル信号処理プロセッサ(DSP)によって実装されている。DSPは、電子計算機と同様、有限桁数(ビット数)の数値しか扱えないので、理論上では安定なシステムでも、実装した場合は有限ビット数の影響で不安定な振る舞いをする場合がある。このような問題への対応としては、システムに一定の安定性の余裕(Stability Margin)を持たせる必要がある。本研究は、安定性余裕及び安定化によって得られる最大な余裕の計算方法を考案した。(3)時間遅延を持つシステムの制御は、現実のシステム制御では重要な課題であると同時に、その数学構造の複雑さから、数学的にも興味深い課題を含んでいる。本研究では、遅延システムを安定で遅延のない補償器によって安定化できるかどうかの強可安定化性の問題を、多次元システム安定化の結果を用いて、ある十分条件を与えた。この問題についての初めての結果である。(4)関連する計算を計算機上で実現するための研究は現在進行中である。
現代日本語の補助動詞の研究-「してみる」と「してみせる」を中心に

採用第2年目には、採用第1年目の成果をもとに再考察、および、精密化し、『現代日本語の補助動詞の研究-「してみる」と「してみせる」の意味・用法の記述的研究』(以下、本研究と呼ぶ)を題名とする博士論文の執筆に臨んだ。提出予定の博士論文では、語彙レベル、文法レベルの考察によって、「してみる」「してみせる」の語彙的特徴、および、形態・構文的特徴を明らかにし、それを手がかりにして両形式の意味・用法を明らかにしようとしている。また、「してみる」「してみせる」の従来の研究で、「何のために行われるか」という「もくろみ」の観点に改めて注目し、語彙・文法レベルの考察を基盤とし、さらに、連文レベルの考察を行っていることに独創性および意義があると思われる。本研究では、コーパスから採集した実例に基づき「してみる」および「してみせる」の語彙的特徴、形態・構文的特徴を明らかにし、それを手がかりにして、両形式の意味・用法について明らかにする。まず、「してみる」については、「ためし」「気づき」「慣用的用法」の3つの意味があることを示す。また、「してみる」が文脈のなかで「状況把握からの試行」「状況把握からの試行の促し」「発見状況の説明づけ」「理由、評価、立場の説明づけ」「憧れ」「禁止」という文脈的機能を果たしていることを指摘する。次に、「してみせる」については、「動作の直接的提示」「動作や言葉での間接的提示」「豪語」「称賛」の4つの意味があることを示す。また、「してみせる」が文脈のなかで「応答」「合図」「催促」「強調」「証明」「象徴」「手本」「みせびらかし」「披露」という文脈的機能を果たしていることを指摘する。博士論文での研究では、「してみる」および「してみせる」の分析に焦点を当て詳しく論じることにより種々のことを明らかにすることができると思われる。提出後は、「してみる」「してみせる」と関連する他の形式との関わりについての考察に広げていきたい。本研究で考察の対象としている「してみる」「してみせる」は、従来の研究では「何のために行われるか」を表す「もくろみ動詞」とされており、「ためしに」(「してみる」の場合)「手本に」「みせびらかしに」(「してみせる」の場合)のように、「目的性」の観点からの考察にとどまっている。平成20年度には、「してみせる」について、コーパスから採集した実例を対象に「してみせる」における語彙的特徴、形態・構文的特徴を明らかにし、それに基づき「してみせる」の意味・用法を明らかにした。具体的にいうと、成(2009a)では、「その動作を目で捉えられるか否か」という「視覚性」の観点から、「してみせる」の形をとる動詞を「可視動詞」(例えば、「笑う」「歩く」)と「非可視動詞」(「驚く」「勝つ」)に分類し、「してみせる」には「可視動詞」特に表情や仕種を表す動詞が多く現れていることを、「してみせる」の語彙的特徴として明らかにした。成(2009b、2009c)では「してみせる」における語彙的特徴の他に、「実現性」の観点から「してみせる」がとっている形が過去形であるか非過去形であるかという形態的特徴を考察し、「指向性」の観点から相手の「に」格に表れる名詞が特定か不特定かという構文的特徴を考察した。そして、これらの特徴に基づき「してみせる」の意味・用法に(1)「動作の提示」((1)a「表情や身振り・手振りの提示」/(1)b「行為の提示」)(2)「動作の具体化」(3)「結果の提示」(4)「話者の心理状態の提示」があることを示した(具体例は下に示す)。このように「視覚性」「実現性」「指向性」という複合的な観点から考察することで従来の研究のように「手本」「みせびらかし」という「目的性」の面で特徴的な部分の記述にとどまらず、「表情や身振り・手振りの提示」「動作の具体化」「結果の提示」を指摘することができ、「してみせる」の意味・用法を全体として捉えることができた。(具体例:(1)(a「どうかした?」花子が聞くと、太郎は黙って苦笑してみせた。/b先生は「壽」という字を黒板に書いてみせた。)(2)「私、ご飯なんかなくて平気」「へえ、本当?」良子が驚いてみせた。(3)内藤はあっさりと優勝してみせた。(4)「今度は必ず勝ってみせる。」)採用第2年目には、採用第1年目の成果をもとに再考察、および、精密化し、『現代日本語の補助動詞の研究-「してみる」と「してみせる」の意味・用法の記述的研究』(以下、本研究と呼ぶ)を題名とする博士論文の執筆に臨んだ。また、「してみる」

「してみせる」の従来の研究で、「何のために行われるか」という「もくろみ」の観点に改めて注目し、語彙・文法レベルの考察を基盤とし、さらに、連文レベルの考察を行っていることに独創性および意義があると思われる。本研究では、コーパスから採集した実例に基づき「してみる」および「してみせる」の語彙的特徴、形態・構文的特徴を明らかにし、それを手がかりにして、両形式の意味・用法について明らかにする。まず、「してみる」については、「ためし」「気づき」「慣用的用法」の3つの意味があることを示す。また、「してみる」が文脈のなかで「状況把握からの試行」「状況把握からの試行の促し」「発見状況の説明づけ」「理由、評価、立場の説明づけ」「憧れ」「禁止」という文脈的機能を果たしていることを指摘する。次に、「してみせる」については、「動作の直接的提示」「動作や言葉での間接的提示」「豪語」「称賛」の4つの意味があることを示す。また、「してみせる」が文脈のなかで「応答」「合図」「催促」「強調」「証明」「象徴」「手本」「みせびらかし」「披露」という文脈的機能を果たしていることを指摘する。博士論文での研究では、「してみる」および「してみせる」の分析に焦点を当て詳しく論じることにより種々のことを明らかにすることができると思われる。提出後は、「してみる」「してみせる」と関連する他の形式との関わりについての考察に広げていきたい。