hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウイルス増殖機構のメゾスケール解析

本研究は、ウイルス感染後期におけるウイルスタンパク質複合体、ウイルスゲノム複合体、宿主細胞および宿主細胞オルガネラの微細構造変化を、種々の顕微鏡を駆使してメソスケール(数十数百ナノメートルレベル)で解析することで、マイナス鎖RNAウイルスのウイルス増殖機構を明らかにすることを目的としている。エボラウイルスとインフルエンザウイルスをマイナス鎖RNAウイルスのモデルとして用いる。エボラウイルスをモデルとした研究では、ウイルスマトリックスタンパク質VP40が有する多機能性と多量体形成能の関連を明らかにする。前年度は、エボラウイルスのマトリックスタンパク質VP40の分子構造をX線結晶康応解析により明らかにした。また、それらの変異体の分子構造を明らかにし、マトリックスタンパク質が有する多機能性と多量体形成能の関連を明らかにすることで、エボラウイルスのフィラメント状ウイルス粒子形成機構を構造学的に解明した。本年度は、主としてインフルエンザウイルスのゲノムRNA・ウイルスタンパク質複合体(RNP)に関する研究を進めた。インフルエンザウイルスのRNPにはRNApolymeraseが結合し、ゲノムRNAの転写・複製を担う。これまでに、ウイルス粒子から精製したRNPを用いてin vitrotranscriptionアッセイ系を確立した。転写におけるRNPの微細構造変化を明らかにするために、本実験系と高速原子間力顕微鏡法を組み合わせ、転写反応中のRNPの可視化を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ウイルス感染後期におけるウイルス蛋白質複合体・ウイルスゲノム複合体・宿主細胞の微細構造変化を、種々の電子顕微鏡法を駆使してメゾスケール(数十数百ナノメートルレベル)で視覚的に解析することで、マイナス鎖RNAウイルスのウイルス増殖機構を明らかにすることを目的とする。エボラウイルスをモデルとした研究では、マトリクス蛋白質VP40の機能(多機能性)と構造(多量体形成能)の関連を明らかにする。インフルエンザウイルスをモデルとした研究では、ウイルス膜貫通蛋白質M2がどのようなメカニズムで8種類のゲノムを認識してウイルス粒子内に取り込むかを電子顕微鏡法により明らかにする。今年度は、X線結晶構造解析により、エボラウイルスのマトリクスタンパク質VP40の構造を解いた。解かれた構造からVP40-VP40相互作用領域および疎水性アミノ酸領域に着目し、各種変異体を作製した。さらにそれら変異体の結晶構造を解き、野生型との分子構造および結晶のパッキング様式を比較した。細胞生物学的およびウイルス学的手法を用いてそれらの性状解析を行い、VP40がnativeな状態では2量体として存在すること、それらがassemblyし、脂質膜と結合することで構造変化を起こし、8量体としてフィラメント状ウイルス粒子を形成するというメカニズムを解明した(Bornholdt, Noda et al., Cell, 2013)本研究は、ウイルス感染後期におけるウイルスタンパク質複合体、ウイルスゲノム複合体、宿主細胞および宿主細胞オルガネラの微細構造変化を、種々の顕微鏡を駆使してメソスケール(数十数百ナノメートルレベル)で解析することで、マイナス鎖RNAウイルスのウイルス増殖機構を明らかにすることを目的としている。当初の目的通り、エボラウイルスのVP40の構造を解き、様々な変異体を作製し、それらの性状解析を行うことで、VP40によるself-assembly機構(ウイルス粒子形成機構)を解明できた。インフルエンザウイルスに関しては、現在、種々のM2cytoplasmictail変異体を作製している。今後、それらの変異がRNPの取り込み効率にどのような影響を与えるかを解析する予定である。
知識情報処理技術を用いた非線形システムの解析法および同定法についての研究

本研究は、非線形システムの解析法および同定法を確立し、さらに、その有効性を実証することを目的として、非線形システムの挙動を位相空間に写像して得られる幾何学的構造の定性的挙動に着目することによる解析法を提案し、さらにこれにより特徴づけられたシステムの挙動を強化学習を用いて同定する方法を提案した。この手法による結果として、従来まで解析及び同定の困難であった構造的に複雑な非線形システムに対して効果的な解析方法および同定方法が確立できた。研究は以下の順序で行なった。まず、同テーマにおける他の研究を調査し、それらで提案されている手法の問題点を明確にした。そして、従来手法の問題点を解決するための手法として、非線形シスカテムの挙動を位相空間に写像して得られる幾何学的構造の定性的挙動に着目することによる解析法を確立した。また、この解析法により抽象化された非線形システムの挙動に基づき、非線形システムを同定する方法を確立した。さらに提案手法に基づく非線形システム挙動解析・同定システムを計算機上に実現し、非線形システムの代表的な例として交通システムを用いてこれを評価した。そして本システムにより交通流の解析が可能となり、また予測にも利用できることを確認した。
角度広がりを有する信号の高分解能推定に関する研究

本研究の目的は,角度広がりを有する信号を含めた移動体通信における多重波伝搬構造を解析することである.そのためには信号の到来方向を精度良く推定することが重要となってくる.本年度得られた知見と成果は以下の通りである.高分解能な信号到来方向推定法としてアレーアンテナの受信ベクトルの共分散行列の固有値解析に基づいたMUSIC法やESPRIT法といったスーパーレゾリューション法が用いられ,数多くの研究結果が報告されてきた.しかし,これらの手法は信号数が既知でなければならないので何らかの手法により信号数を推定する必要がある.また,到来信号間の相関が高い場合には相関抑圧処理を行わなければならないなどの問題点が挙げられている.本年度は,多変量を同時に扱う検索に適しているといわれる遺伝的アルゴリズム(GA)を到来方向推定に適用し,その有効性を検証した.信号数,到来方向,振幅,位相を遺伝子(アナログ量)として染色体を構成し,遺伝的アルゴリズムにより推定を行うものである.従来も遺伝的アルゴリズムを用いた報告例はあったが,本研究では,遺伝的アルゴリズム単独で推定を行っていること,信号数が未知の場合でも適用可能であることが異なっている.また,スーパーレゾリューション法で必要な相関抑圧処理も必要としないことも優位点といえる.これらの手法を計算機シミュレーションにより検討し,その有効性を明らかにした.他の手法との比較検討,計算負荷の軽減,雑音が大きい場合の特性検討などの課題が残されている.以上,報告したように,本年度予定していた研究課題について十分な成果が得られた.本研究の目的は,角度広がりを有する信号を含めた移動体通信における多重波伝搬構造を解析することである.そのためには信号の到来方向を精度良く推定することが重要となってくる.その第一段階として本年度得られた知見と成果は以下の通りである.1.高速伝送ユーザーが存在する時のW-CDMA方式では干渉の影響が大きな問題となるため,アダプティブアレーアンテナを用いることが提案されている.下り回線においては上り回線の信号を用いて各ユーザからの信号の到来方向を推定し,そのウェイトを決定する方式が有効と期待される.到来方向推定法には,一般にMUSIC法やESPRIT法といった高分解能推定法が知られているが,本年度はできる限り演算負荷を軽減するために高分解能推定法を避け,干渉を抑えた上で2つの素子間の位相差を測る方式を採用し,逆拡散前のSIRと推定精度の関係などを計算機シミュレーションにより検討を行った.フェージングの影響や角度広がりがある場合の検討,送信電力制御の考慮などの課題が残されている.2.都市部での移動体通信では,端末の周囲の多数の散乱体から信号がある角度広がりをもって到来するため,到来方向の推定精度にも影響を与える.その影響をも考慮した特性評価が重要となってくる.そこで,マルチセル環境でのアダプティブアレーアンテナを用いたCDMA系の干渉抑圧シミュレーションを行う.マルチセル環境というのは隣接する多数のセルを考え,干渉が自セルだけでなく周囲のセルからも入ってくる状態である.マルチセル環境におけるアダプティブアンテナの特性評価に到来方向推定誤差の影響を含めた特性評価を行う.2.の課題は現在も検討継続中である.以上,報告したように,本年度予定していた研究課題について十分な成果が得られた.本研究の目的は,角度広がりを有する信号を含めた移動体通信における多重波伝搬構造を解析することである.そのためには信号の到来方向を精度良く推定することが重要となってくる.本年度得られた知見と成果は以下の通りである.DS-CDMA方式の容量増加のためアダプティブアレーアンテナを用いることが提案されている.FDD方式を用いた下り回線においては上り回線の信号を用いて各ユーザからの信号の到来方向を推定し,そのウェイトを決定する方式が有効と期待される.到来方向推定には,できる限り演算負荷を軽減するために高分解能推定法を避け,同相加算により干渉を抑えた上で2つのアンテナ素子間の位相差を測る方式について,昨年度,逆拡散前のSIRと推定精度の関係などを計算機シミュレーションにより明らかにしてきた.本年度は,フェージングが存在する場合についての検討を行い,信号の識別処理を必要としないQチャネルのパイロットシンボルのみを用いても精度の高い推定が得られることが確認された.高分解能な信号到来方向推定法としてMUSIC法やESPRIT法といったスーパーレゾリューション法が用いられ,数多くの研究結果が報告されてきた.本年度は,多変量を同時に扱う検索に適しているといわれる遺伝的アルゴリズム(GA)をアナログ量を直接処理できるように改良し,到来方向,電力レベルの推定を行うことを提案し,計算機シミュレーションの結果から提案手法の有効性を明らかにした.以上,報告したように,本年度予定していた研究課題について十分な成果が得られた.本研究の目的は,角度広がりを有する信号を含めた移動体通信における多重波伝搬構造を解析することである.そのためには信号の到来方向を精度良く推定することが重要となってくる.本年度得られた知見と成果は以下の通りである.高分解能な信号到来方向推定法としてアレーアンテナの受信ベクトルの共分散行列の固有値解析に基づいたMUSIC法やESPRIT法といったスーパーレゾリューション法が用いられ,数多くの研究結果が報告されてきた.

しかし,これらの手法は信号数が既知でなければならないので何らかの手法により信号数を推定する必要がある.また,到来信号間の相関が高い場合には相関抑圧処理を行わなければならないなどの問題点が挙げられている.本年度は,多変量を同時に扱う検索に適しているといわれる遺伝的アルゴリズム(GA)を到来方向推定に適用し,その有効性を検証した.信号数,到来方向,振幅,位相を遺伝子(アナログ量)として染色体を構成し,遺伝的アルゴリズムにより推定を行うものである.従来も遺伝的アルゴリズムを用いた報告例はあったが,本研究では,遺伝的アルゴリズム単独で推定を行っていること,信号数が未知の場合でも適用可能であることが異なっている.また,スーパーレゾリューション法で必要な相関抑圧処理も必要としないことも優位点といえる.これらの手法を計算機シミュレーションにより検討し,その有効性を明らかにした.他の手法との比較検討,計算負荷の軽減,雑音が大きい場合の特性検討などの課題が残されている.以上,報告したように,本年度予定していた研究課題について十分な成果が得られた.
オルガネラ(液胞/リソソーム)による細胞周期制御機構の解明

「液泡は細胞周期の進行に必須である」ことは明らかとしたが(Jin and Weisman, 2015)、その分子的詳細は不明である。申請者は、液胞を介した細胞周期制御に関わる新規因子の同定を目指し、液胞分配変異との合成致死変異体スクリーニングを行った。結果、液胞変異との合成致死性を示す遺伝子としてBUR1を同定した。本研究申請書においては以下の研究を計画していた。本研究期間内(平成30-32年度)に、1)新規に同定したBUR1遺伝子の機能解析から、液胞からのシグナルがどのように細胞周期制御に至るのかについて詳細を明らかにする。さらに生化学的な観点から、2)質量分析を用いた液胞構成因子の網羅的解析により、細胞周期進行に関わる液胞構成因子候補の選定及び、その因子の細胞周期進行における役割の解明を目指す。また、上記の研究と並行して、さらなる変異体スクリーニングにより、3)オルガネラチェックポイントの分子実体(遺伝子)の解明を目指す。現時点で、1) in vitroにおけるBur1キナーゼによる標的タンパク質のリン酸化部位を質量分析器により同定した。現在、in vivoにおいても同部位がリン酸化されるかどうかの検証を行なっている。2)野生型酵母の液胞と、新規液胞生成に重要な働きを示すPEP12の変異体から液胞を単離し、液胞構成因子を質量分析器により比較解析した。野生型酵母の液胞と、pep12変異体の液胞の存在比に五倍以上の差が認められるタンパク質を数十同定した。現在候補タンパク質について、細胞周期制御との関わりについて検証を行っている。3)変異体スクリーニングによりオルガネラチェックポイント制御に関わる可能性のある候補遺伝子を次世代シークエンスにより複数同定した。復帰変異体11から原因遺伝子7つを同定し、候補遺伝子の解析を進めている。1) in vitroキナーゼ反応によるリン酸化部位の同定に困難はなかったが、in vivoにおいてBur1キナーゼの活性を変化させたときの、標的タンパク質のリン酸化変動の解析に時間を用している。Bur1は必須遺伝子であり、まず機能欠失の条件設定に時間を要し、さらにリン酸化プロテオームの条件設定に時間を要した。現在、これら実験条件設定が終わった段階であり、Bur1の機能を欠失させた酵母株での、標的タンパク質のリン酸化変化を時系列的で追うことに集中している。2) pep12変異体酵母からの液胞精製によるスクリーニング結果から得られた候補因子が多いため、同様の表現系を示すvps45変異体からの液胞精製のデータを合わせることで候補因子の絞り込みを計画している。3)オルガネラチェックポイントのスクリーニングについては、順調に原因遺伝子が7つ同定された。今後は、既知の機能情報を元に絞り込みを行い、機能解析を進めていく計画である。Bur1による標的タンパク質のリン酸化を、in vitro、in vivoで検出し、リン酸化標的アミノ酸が確定したのち、リン酸化抗体を作成する予定である。リン酸化抗体を用いることで、「いつ」リン酸化が行われるのかという疑問に答えることができると考えている。生化学的スクリーニング及び、オルガネラチェックポイントに関する遺伝学的スクリーニングは、このまま計画通りに進めていく予定である。

2) pep12変異体酵母からの液胞精製によるスクリーニング結果から得られた候補因子が多いため、同様の表現系を示すvps45変異体からの液胞精製のデータを合わせることで候補因子の絞り込みを計画している。3)オルガネラチェックポイントのスクリーニングについては、順調に原因遺伝子が7つ同定された。今後は、既知の機能情報を元に絞り込みを行い、機能解析を進めていく計画である。Bur1による標的タンパク質のリン酸化を、in vitro、in vivoで検出し、リン酸化標的アミノ酸が確定したのち、リン酸化抗体を作成する予定である。リン酸化抗体を用いることで、「いつ」リン酸化が行われるのかという疑問に答えることができると考えている。生化学的スクリーニング及び、オルガネラチェックポイントに関する遺伝学的スクリーニングは、このまま計画通りに進めていく予定である。
バイオセラミックス開発のための接着界面における構造変化の理論解析

本研究は,バイオセラミックス開発のための接着界面における構造変化を理論的に解析することである。第一に,界面モデルをつくり,それを埋没材でのシリカ/石こう界面,セラミックス界面などに応用する。第二に,象牙質接着性とその接着機構に焦点をあてて,layerの構造を検討した。従って,その内部での応力をどのように解析するかが重要であり,それらはその接着界面における構造変化を解析するモデルとして応用できることから,バイオセラミックス試験に関する臨床応用試験をモデル化するため,接着界面への関わりについて実験及び計算を行うこととする。得られた主な結果をまとめると,1)界面モデルの応用-とくに,シリカ/石こう界面やセラミックス界面での応力の推定を行うことによって,接着界面に沿って応力の値が異なることを明らかにした。2)象牙質/レジン界面モデル-超微小硬度解析結果から,接着領域での接着性レジンの硬さと弾性率を求めた。X線光電子解析では,hybrid layerとしてのコラーゲン/接着性レジン複合体のうちでコラーゲンに対する各種プライマー処理効果を明らかにした。界面構成体の性質は物性(ポアソン比,硬さ,弾性率)によって影響されるので,その厚さ(0.110μm)や象牙質接着領域の大きさによる影響について明らかにした。以上の基礎的結果からバイオセラミックス開発モデルとしての実験によって接着界面の力学モデルを明確にすることができた。バイオセラミックス開発のための接着界面における構造変化を理論的に解析するため,象牙質接着性とその接着機構に焦点をあてて,象牙質樹脂含浸層(hybrid layer)の機能含浸層形成を検討してきた。レジンを象牙質に接着させるためには,その形成が不可欠であり,その内部での応力・変形をどのように解析・計算するかが重要であり,それらはその接着界面における構造変化を解析するモデルになるものである。すなわち,バイオセラミックスの接着試験に関する指針のための臨床応用試験を必要とすることから,hybrid layerの接着への関わりについて実験結果を積み重ねてきた。得られた主な結果をまとめると,1)接着界面に沿って応力の値が異なることを有限要素応力解析モデルで明らかにした。2)超微小硬度解析結果から,接着領域での接着性レジンの硬さ(20500MPa)と弾性率(10^310^4MPa)の差がわかった。3)X線光電子解析(ESCA)では,hybrid layerとしてのコラーゲン/接着性レジン複合体のうちでコラーゲンに対する各種プライマー処理効果のちがい(濡れ性)が明らかになった。4)hybrid layerの性質は物性(ポアソン比,硬さ,弾性率)によって影響されるが,その厚さ(0.110μm)や象牙質接着領域の大きさによる影響を受けないことを樹脂含浸層モデルによって明らかにした。以上の基礎的結果からバイオセラミックス開発の一助となるモデル実験によって接着界面の機能を含めた,力学モデルを明確にすることができるものと考えられた。バイオセラミックス開発のための接着界面における構造変化を理論的に解析するためのモデルとして象牙質接着性とその接着機構に焦点をあてた。それら界面の構造はsmear layer, hybrid layer, bonding areaから成り立ち,コンポジットレジンを象牙質に接着させるために,それぞれ内部での応力およびひずみをどのように計算することが重要である。従って,私はその接着界面における構造変化を解析するモデルをつくることにした。すなわち,バイオセラミックスの接着試験に関する指針のための臨床応用試験を必要とすることから,それぞれのlayerの界面の関わりについて実験結果を積み重ねてきた。得られた主な結果をまとめると,1)接着界面での応力分布を有限要素応力解析モデルで明らかにした。2)超微小硬度解析結果は接着界面での硬さ(20500Mpa)と弾性率(10^310^4Mpa)を明らかにした。3) X線光電子解析結果は,それぞれの界面およびそれぞれのlayerの複合体に対するコンディショナ-やプライマー処理効果のちがいを明らかにした。

4)それぞれのlayerの性質は物性(ポアソン比,硬さ,弾性率)によって影響されることや象牙質接着領域の大きさによる影響を受けないことを解析モデルによって明らかにした。以上の基礎的結果からバイオセラミックス開発のためのモデル実験によって接着界面の機能を含めた力学モデルを明確にする端緒になるものと思われる。
金融商品市場における投資リスク情報の保証効果に関する比較制度論的・実証的研究

金融商品のリスクや不確実性の程度を明らかとするために、各国では制度的に格付け情報や監査情報等のさまざまな保証情報が存在する。これらのリスク関連情報が、(1)金融商品取引を誘引するに際しての役割、(2)リスクの顕在化である損害発生に対するリスク関連情報(保証情報)の効果、(3)開示が望ましいリスクに関連する保証情報の内容と特性及び保証水準について、国際的な制度比較と実証的に明らかにしようと試みた。国際的に市場において取引されるさまざまな金融商品のリスクや不確実性の程度を明らかとする格付け情報等が果たす保証効果は、制度的には格付けや監査関連の情報に認められる。このような保証のための情報は、投資者が安全に金融商品取引を行なうためだけではなく、損害を被ったときの補償の程度を予見することにも貢献することから、投資意思決定の事前的にも事後的にもこれら情報は不可欠である。そこで、事前的・事後的観点から本研究では以下のような内容を明らかにすることを目的としている。(1)これらのリスク情報が金融商品取引を誘引するためにどのような役割を果たしているのか、(2)当該取引の後に生じるかもしれないリスクの顕在化、すなわち損害の発生に対して、保証情報がどのような効果を持つのか、(3)開示が望ましい保証情報の内容と特性、及び保証水準事前的な監査に関連する情報の効果を確認するため、わが国監査基準の国際対応の観点から改訂された内容を予め検証し、それら改訂がわが国監査の有効性にどのような影響を与え、結果として証券市場における保証効果として顕在化する内容を明らかにした。また同時に事後的な効果を検証するために、投資者による補償程度の予見という観点から、法定開示情報となった監査報酬の多寡が投資意思決定にどのような影響を及ぼしたのかについて、アメリカとの比較によって検証している。以上のように監査関連の規制ならびに情報が、事前的・事後的効果として期待される内容と、当該内容を反映する規制と変数について確認した。この確認の結果は、今後のあるべき保証に関連する情報開示規制のあり方を示唆するものと捉えられる。本研究では、国際的にその社会的・経済的影響が極めて大きくなった、金融商品のリスクや不確実性の程度を明らかとする格付け情報等の保証効果について、国際的視点に立って法的・経済的観点から分析することために、以下の具体的目的を設定した。種々の金融商品のリスクに関する情報には、各国において制度的には格付けや監査情報として存在しており、投資者が安全に金融商品取引を行なうためにも、これらの情報は不可欠となっている。そこで、(1)金融商品取引を誘引するためのリスクに関する情報の役割、(2)事後的に生じるリスクの顕在化、すなわち損害の発生に対してリスクに関する情報(保証情報)が持つ効果、(3)開示が望ましいリスクに関連する保証情報の内容と特性、及びその保証水準、を明らかにすることを目的とした。本年度は、わが国では未だ体系的な研究も訴訟自体も存在しない格付機関に対する損害賠償請求訴訟として、アメリカにおける代表的な訴訟事例と、監督機関である証券取引委員会(SEC)による行政処分事例などを加えて、それらの判決・処分内容の検討・分析を行なった。その結果、格付け機関に対する格付けや保証に起因した訴訟や処分という発現パターンから、格付けと保証情報(監査報告を含む)による信頼性の付与が保証効果として株式や社債等の証券価格の形成や、その後の賠償額にどのように影響するのかについて検証した。リーマン・ショック以降、金融商品のリスクや不確実性の影響が国際的に社会的・経済的に極めて大きくなったことから、金融規制改革法(Dodd-Frank法)がアメリカでは制定され、当該リスクや不確実性の程度を具体化する格付け情報や当該リスク分析に不可欠な財務情報の監査報告に対する見直しが、国際的なIAASBやアメリカPCAOBが継続的に行なわれてきた。本研究では、このうち監査報告が提供する財務情報に対する信頼性の水準に着目し、(1)リスクに関する情報が金融商品取引を誘引するためにどのような役割を果たすのか、(2)当該リスクの顕在化後、すなわち損害の発生後にリスクに関する保証情報がどのような効果を持ち得るのか、そして(3)金融商品市場で開示が望ましいリスクに関する保証情報の内容と特性、ならびに保証水準を明らかにしようとした。この結果、リスクに関する保証情報たる監査報告の存在により、投資者は自らの投資に伴うリスクを監査人に転嫁することが可能となり、ヨリ安全かつ適時に投資できる環境が整備され、投資が誘引される。またこの場合に監査報告が提供する保証の水準は、監査人の心証である財務諸表の信頼性に関する確信度であるが、監査人の確信度は、監査(保証)の対象の性質や内容と、監査(保証)のために費やされた資源量に関連した。さらにリスク顕在化後の損害発生後に監査人が負担し得る損害の範囲は、監査業務における過失の程度や独立性違反の程度を反映する形で決定されるものの、各国の法規制や法廷の判断によって異なることが明らかとなった。
舗装のパフォーマンスモデルとその舗装管理システムへの適用

舗装は、常に路面の維持修繕作業が必要である。したがって、舗装はその新設費用と、ライフサイクルにおける管理者費用(維持修繕費用)、利用者費用(燃料費)の総計(ライフサイクルコスト)が最小になるように、初期設計と維持修繕の計画が決定されなければならない。そのためには舗装管理システム(Pavement Management System)が必要である。この舗装管理システムには、交通供用に伴う舗装の破損履歴を示すパフォーマンスモデルと、舗装の解析期間における経営行動(新設、維持修繕)の最適化解析のための機能を具備する必要がある。本研究においては、ニューラルネットワークコンピュータシステムを適用することによって、舗装のパフォーマンスデータを学習させたニューロパフォーマンスモデルを作成した。しかし、このニューロパフォーマンスモデルの作成には、比較的大量のパフォーマンスデータを必要とする。そこで次に、AASHTO式を学習させることによって、少ないデータを用いてパフォーマンスモデルを作成する方法を開発した。舗装管理システムには、プロジェクトレベルとネットワークレベルがある。ここでプロジェクトとは、同一の交通条件、舗装構造をもつ一つの道路区間を意味する。これに対してネットワークとは、二つ以上のプロジェクトより構成される道路区間群である。すなわち、プロジェクトレベル舗装管理システムでは、新設される道路区間の舗装構造と、これの解析期間における修繕時期、工法の決定などを最適化の目的としている。一方で、ネットワークレベル舗装管理システムにおいては、解析期間における管轄のプロジェクト群への予算配分、すなわち修繕計画を最適化することが目的である。一般に最適化の解析手法として、プロジェクトレベルの場合には動的計画法が用いられている。しかし、ネットワークレベルの場合には複雑な組み合わせ最適化問題が対象であり、その解析手法として線形計画法に基づく列挙法によるアルゴリズムが用いられ、そのために計算時間が膨大になる。そこで、本研究においては、動的計画法を適用したネットワークレベルの最適化システムを構築し、計算時間に関わる問題を解決した。1.平成7年度においては、ニューラルネットワークシステムによって、アスファルト舗装のパフォーマンスモデルを構築した。寒冷地としての東北地方ならびに温暖地としての九州地方の国道における舗装のパフォーマンスデータを収集し、これらのデータによってニューラルネットワークモデルを作成した。2.本研究におけるニューラルネットワークモデルは、大型車交通量、TA(アスファルト舗装構造指数)、表層材料としている。さらに地域区分をも含めた5ユニットモデルを検討したが、データの制約から完成しなかった。3.本研究において、寒冷地並びに温暖地でのアスファルト舗装のパフォーマンスモデルを完成したことになるが、両者は必ずしも整合性が良好とはいえず、汎用性に問題があるようである。そこで、本研究ではさらに、より汎用性の高いニューラルネットワークモデルの構築を検討した。4.米国の舗装設計指針(AASHTO GUIDE)の設計式をパフォーマンスのベースモデルとして用い、これのニューラルネットワーク化を行った。次に東北地方の一部地域のデータで学習をおこなうことによって、その地域の舗装に汎用的に使用できるニューラルネットワークパフォーマンスモデルを構築した。5.本研究において、このニューラルネットワークモデルを適用した、プロジェクトレベル舗装管理システムを構築することであったが、さらにネットワークレベル舗装管理システムの構築に拡張し、総予算制約にファジ-理論を導入する予定である。1)ニューラルネットワークコンピュータシステムを適用することによって、舗装の実測データを学習させたニューロパフォーマンスモデルを構築した。このニューロモデルの作成には、比較的大量の実測データを必要とする。そこで、AASHTO式を基本データとして学習させて基本ニューロモデルを構築し、さらにこれを1箇所の道路区間で経年実測されたデータを学習させて修正ニューロモデルを構築する実用的方法を示した。この方法によって、少数の実測データでニューロパフォーマンスモデルを構築することが可能になった。2)このニューロモデルを組み込んだネットワークレベル舗装管理システムを動的計画法に基づいて構築した。

ここで、ネットワークレベル舗装管理システムとは2つ以上のプロジェクト(道路区間)より構成されるネットワークを対象とした舗装管理システムである。本研究においては、動的計画法を適用したことにより、従来は不可能とされていた長期間の解析期間における多数のプロジェクト群への予算配分、すなわち修繕計画の最適化が可能になった。3)修繕計画の実行中に年度予算が変更された場合について、示達された予算条件のもとでその後の修繕計画を再度、最適化を行って修正する方法を提示した。4)関連研究として、マルコフ確率モデルによるパフォーマンスモデルを組み込んだ路面状態ネットワークの概念による舗装管理システムを構築した。その最適化は整数計画法によるが、計算能率を向上させるために最小費用流アルゴリズムを適用した。
「心の時代」の社会学的分析 セラピー文化の構成とセラピストの専門職化

昨年度に引きつづき、心理士について職業社会学視点から調査・研究を進めた。ここで「心理士」とは、心理学にもとづく「心理療法」や「カウンセリング」、心理テストを主な仕事としている人々をさす。データの収集のためにインタビュー調査を引きつづき行った。関西だけでなく、関東にも足を伸ばし、インフォーマントのバリエーションを確保した。収集したデータは、シカゴ学派の職業研究の視点から、「心理士」という職業の存立させている仕組みを分析した。心理士にかぎらずサービス提供を仕事とする職業が、職業として成立するためには、クライアント(となる人)と、サービス関係を構築する仕組みが確立されることが条件となる。この仕組みを分析した。以上の研究から、心理士が、自分の提供しているサービスに対するクライアントの評価にセンシティブになることで、クライアントとの関係の構築を図る下位文化を成立させていることを明らかにした。また、クライアントの評価のサービス内容へのフィードバックを媒介する社会装置としてスーパーヴィジョンや事例検討会といった心理士間のコミュニケーションが重要であることも明らかにした。以上の成果の1部は、2003年5月18日の第29回日本保健医療社会学会大会(龍谷大学)において「心理士文化の再構成」というタイトルのもとに報告した。本研究の課題は、セラピー文化の再検討にある。大衆文化として論じられてきたセラピー文化であるが、そのコアには、セラピスト(集団)の下位文化ないし職業文化がある。このことに着目して、本研究では、ベッカーをはじめとするシカゴ学派の職業研究の視点から、セラピストの文化を検討し、その成果をもとに、再度、セラピー文化を検討する予定である。日本のセラピー文化、セラピストの文化の現状、および、その成立について知るために、臨床心理士をはじめとする心理士(集団)の調査を進めている。「現状」の把握のために、心理士からの聞きとり調査、「成立」の把握のために、「心理」という職業の成立および専門職化の経緯を調べている。昨年度から同テーマで研究を進めているが、現在のところ研究実績は、(昨年度のものも含め)二回の学会発表である。何れも聞きとり調査にもとづくセラピストの文化の現状を報告したものである。本年度の第28回日本保健医療社会学会大会における報告「セラピスト役割の再構成」の主旨は次のとおりである。同報告では、セラピストによる「セラピスト役割」の定義、役割遂行の経験とそこに孕まれる問題についての了解、この問題に対応するかたちで生成してきた職業文化を、再構成した。セラピストは、心理面接(サイコセラピー、カウンセリング)におけるクライアントとの相互作用は特殊なものであり、自覚しないままに役割遂行能力の低下を招くことがある、と考えている。心理面接は単独で行われ、各セラピストは「孤立して」事にあたっているように見える。しかし、次のような意味で「共同作業」と見ることもできる。自覚せざる能力低下への懸念ゆえに、セラピストは、同業者との接触へと動機付けられる。セラピストの文化は、ピアヴィジョン、ケースカンファレンス、スーパーヴィジョンなどケースをめぐるコミュニケーションを、成員の能力の(相互)チェックおよび回復のチャンスとして位置づけているからである。
末梢血を用いた双極性障害患者における時計遺伝子発現パターンの検討

平成16年度には5人の健常被験者を対象として8:00,20:00の1日2回,3日間採血を行い,per1,per2,Bmal1,Dec1,CRY1の5つの時計遺伝子についてPBMC (peripheral blood mononuclear cells)での発現量をreal time RT-PCRで定量した.これらの遺伝子のうち,per1は8:00に発現量が多くて20:00に少なく(p=0.0016),per2は8:00に多くて20:00に少なく(p=0.0020),Bmal1は20:00に多くて8:00に少ない(p=0.0017)という結果であった.Dec1,CRY1については8:00と20:00の発現量に有意差は見られなかった.平成17年度には平成16年度の研究で8:00と20:00で発現量に差の見られたper1,per2,Bmal1についてPBMCでの遺伝子発現の概日変化をより詳細に調べることを目的として研究を行った.4人の健常被験者を対象として4時間おきに1日6回(0:00,4:00,8:00,12:00,16:00,20:00)の採血を行い平成16年度と同様のプロトコールでreal time RT-PCRでPBMCにおけるper1,per2,Bmal1の遺伝子発現量を定量した.その結果,per1,per2,Bmal1いずれの遺伝子も4人の被験者に共通するリズムを明瞭に認めることはできなかった.計画では健常被験者と気分障害被験者の末梢血から分離したPBMC (peripheral blood mononuclear cell)における時計遺伝子の発現を比較する予定であったが,本年度はまず健常被験者を対象に実験を行った.時計遺伝子の発現は睡眠覚醒リズムや食事摂取などの外的要因により大きく影響される.一日の採血では意味のあるデータが取れない可能性があるため,一人の被験者から同じ時間に複数日採血することにより外的要因によるデータのばらつきを排除することとした。はじめに一般より男性健常被験者として5名を募集した.12週間の期間を設け,その間被験者には可能な限り同一のパターンで生活してもらい,自記式の睡眠覚醒リズム表に記録してもらった.採血については期間のうち任意の3日間に1日2回(午前8時と午後8時)の採血を行った.血液サンプルからPBMCを分離し,PBMC中での5種類の時計遺伝子(hPer1,hPer2,hbmal1,hDec1,hCRY1)の発現量を外部の業者に受託解析を依頼しreal time RT-PCRで現在解析している.データについては同一被験者における3日間の採血で時計遺伝子の発現パターンに再現性があるか,異なる被験者間で時計遺伝子の発現パターンに類似性が見いだされるか,などについて検討する.来年度は,午前8時と午後8時で明瞭に発現量が変化し,かつ,同一被験者内で日が変わっても再現性が高く,異なる被験者の間でも再現性が高い時計遺伝子を見いだし,その時計遺伝子をターゲットに来年度は健常被験者数を増やし,気分障害患者の被験者についても検討してゆく予定である.平成16年度には5人の健常被験者を対象として8:00,20:00の1日2回,3日間採血を行い,per1,per2,Bmal1,Dec1,CRY1の5つの時計遺伝子についてPBMC (peripheral blood mononuclear cells)での発現量をreal time RT-PCRで定量した.これらの遺伝子のうち,per1は8:00に発現量が多くて20:00に少なく(p=0.0016),per2は8:00に多くて20:00に少なく(p=0.0020),Bmal1は20:00に多くて8:00に少ない(p=0.0017)という結果であった.Dec1,CRY1については8:00と20:00の発現量に有意差は見られなかった.平成17年度には平成16年度の研究で8:00と20:00で発現量に差の見られたper1,per2,Bmal1についてPBMCでの遺伝子発現の概日変化をより詳細に調べることを目的として研究を行った.4人の健常被験者を対象として4時間おきに1日6回(0:00,4:00,8:00,12:00,16:00,20:00)の採血を行い平成16年度と同様のプロトコールでreal time RT-PCRでPBMCにおけるper1,per2,Bmal1の遺伝子発現量を定量した.その結果,per1,per2,Bmal1いずれの遺伝子も4人の被験者に共通するリズムを明瞭に認めることはできなかった.
関節リウマチの発症早期に対する治療法としての温熱療法の開発

従来、抗悪性腫瘍に対する治療法として確立された温熱療法であるが、温熱による熱ショック蛋白質(heat shock protein:HSP)誘導に着目し、本効果を良性疾患である関節リウマチに応用することを目的とした研究である。培養細胞および組織レベルにおいてHSPが誘導されることをラット、マウス、ヒトにおいて証明し、さらに温熱による抗炎症作用のメカニズムにHSP誘導が関与していることを明らかにした。細胞レベルでの抗炎症作用としては、炎症反応関連遺伝子発現に重要な転写因子であるnuclear factor-kB(NF-kB)の活性化抑制にあることを解明した。特に、血管内皮細胞においては、炎症性サイトカインによる細胞接着分子の発現が温熱処理で抑制され、血管内皮-白血球の相互反応が抑えられることが明らかとなった。また、上皮細胞からの炎症性サイトカインの産生も温熱処理により抑制された。マウス関節炎モデルとしては、コラーゲン惹起免疫関節炎モデルを用いて温熱療法の有効性を確認し、そのメカニズムについても検討した。さらに、ヒトを対象とした臨床試験を実施するために、遠赤外線による全身温熱療法機器を開発、試作し、基礎的検討を終了することができた。以上のように、温熱療法に抗炎症作用があることは、細胞、組織、動物において確認することが出来たわけであり、今後、ヒトへの臨床応用が期待される結果を得ることができた。我々は同じ全身病で、代表的な慢性炎症性疾患である関節リウマチに対して、コラーゲン惹起関節炎(CIA)モデルマウスを用いて、全身温熱療法の有用性を検討した。CIAはDBA/1マウスにタイプHコラーゲン特異的モノクローナル抗体カクテルの静注とLPSの腹腔内投与により作成した。治療として、我々が独自に開発した遠赤外線全身加温装置により、マウス直腸温を41°C、30分あるいは60分間維持する全身加温を行った。この温熱療法を関節炎惹起2日前より連日施行した。効果判定については、経時的に関節炎スコア(各脚の発赤や腫脹を点数化、合計したもの)、関節の組織学的検索(炎症細胞浸潤や軟骨・骨破壊像)、関節の各種炎症性サイトカイン・ケモカイン濃度の測定、並びにそれらのmRNAレベルの変化等で評価した。その結果、1)関節炎発症早期において、全身温熱療法により炎症は軽減された。2)また、この時、炎症性サイトカインやケモカインの変動が認められた。この検討から、全身温熱療法は、関節リウマチの発症早期における有効な治療方法となる可能性が示唆された。また、血管内皮細胞を用いたin vitroでの検討で、血管内皮細胞上の細胞接着分子のE-selectinやVCAM-1の発現は、温熱処理により抑制され、この現象は、温熱処理により誘導された熱ショック蛋白が、転写因子NF-kBの活性化を阻害することによることを明らかとした。従来、抗悪性腫瘍に対する治療法として確立された温熱療法であるが、温熱による熱ショック蛋白質(heat shock protein: HSP)誘導に着目し、本効果を良性疾患である関節リウマチに応用することを目的とした研究である。特に、血管内皮細胞においては、炎症性サイトカインによる細胞接着分子の発現が温熱処理で抑制され、血管内皮-白血球の相互反応が抑えられることが明らかとなつた。
新規ＣＤ８Ｔ細胞分化機構の腫瘍免疫・自己免疫疾患治療への応用

さらに、様々な阻害剤ライブラリーを用いて、CD8ααT細胞分化を亢進する化合物や、促進する化合物を見いだした。ヘルパーT細胞(CD4T細胞)と細胞障害性T細胞(CD8 T細胞)への運命決定は、胸腺における抗原認識様式に依存した相互排他的な分化過程である。我々は、CD4T細胞が末梢組織においてCD8T細胞に再分化することを発見した。強い抗原刺激に加え、Interleikin-2 (IL-2)、レチノイン酸、Transforming Growth Factor-β1(TGF-β1)によって、CD4 T細胞はCD8ααT細胞に分化することを見いだし、この分化にはRunx3が必要である事もわかった。さらに、CD8αα+TCRαβT細胞のなかには、活性化T細胞を特異的に抑制する細胞群の存在が知られていることから、CD4由来CD8aaT細胞の免疫反応抑制機能を、自己免疫疾患モデルマウスを用いて評価した。その結果、CD4 T細胞からCD8ααT細胞への分化に障害を持つRunx3-/- T細胞をもつマウスでは、実験的アレルギー性脳脊髄炎からの回復に障害があることが明らかになった。このことから、CD4由来CD8aaT細胞は、ある種の免疫抑制機能を持つことが示唆された。さらに、この『CD4T細胞から誘導されたCD8T細胞』の遺伝子発現を網羅的に解析し、他の制御性T細胞『iTreg細胞(Foxp3+CD4T細胞)』と遺伝子発現と比較することによって、『CD4T細胞から誘導されたCD8T細胞』分化機構に関与する可能性のある候補遺伝子群を同定した(一時スクリーニング)。これらのT細胞サブセットは、それぞれ他の系列へと再分化しないものと信じられている。今回我々は、CD4T細胞が末梢組織においてCD8T細胞に再分化することを見いだした。強い抗原刺激に加え、Interleikin-2 (IL-2)、レチノイン酸、Transforming Growth Factor-β1(TGF-β1)によって、CD4 T細胞はCD8ααT細胞に分化することを見いだし、この分化にはRunx3が必要である事が明らかになった。その一方で、CD8αα+TCRαβT細胞のなかには、活性化T細胞を特異的に抑制する性質を持つ細胞がいることが知られている。そこで我々は、自己免疫疾患モデルマウスにおいて、CD4由来CD8aaT細胞の免疫反応抑制機能を評価した。その結果、CD4 T細胞からCD8ααT細胞への分化に障害を持つRunx3-/- T細胞をもつマウスでは、実験的アレルギー性脳脊髄炎からの回復に障害を示すことが明らかになった。このことは、CD4由来CD8aaT細胞は、ある種の免疫抑制機能を持つことを示唆していると考えられる。このCD4 T細胞からCD8ααT細胞への分化を促進・抑制する分子を同定するために使用するin vitro培養系の確立に努めた。様々な薬剤や分子を、効率的にスクリーニングするためには、より効率の良いアッセイ系を確立することが重要である。そのために様々な条件を検討する必要があり、その結果最初の一年を費やすことになった。しかし、これは当初の予定どおりである。CD4T細胞から分化したCD8aaT細胞自身を用いて、腫瘍免疫反応や自己免疫疾患への関わりを調べる。さらに、in vitroの評価系で得られたseedsとなる化合物や、遺伝子産物を用いて生体内でのCD4からCD8aaT細胞への分化誘導に与える影響と、その結果もたらされる腫瘍免疫反応や自己免疫反応への影響を調べる。in vitroでのCD4からCD8aaT細胞への分化誘導系を用いて、その分化を促進・抑制する分子や化合物をスクリーニングする。ここで見いだした分子をマウスに投与することによって、自己免疫疾患や腫瘍免疫への影響を評価する。また試験管内で分化誘導したCD4T細胞由来CD8aaT細胞をマウスに投与することによって腫瘍免疫や自己免疫疾患への影響を評価する。
乳児用粉乳汚染細菌Cronobacter spp.の新分類と病原機構に関する研究

2008年に新分類となったクロノバクター属菌について、5菌種3亜種の病原性を比較検討した。スナネズミによる5菌種3亜種の検討では、44°Cでの増殖性が低い1亜種を含めいずれも体内移行性を示した。抗生剤の前投与により腸内細菌叢を除去したマウスによる検討では、用いた4菌種はいずれも腸管定着性及び体内移行性を示した。体内侵入性が標準菌株より有意に高い体内侵入性を示した食品由来株のMLST解析結果を国際データベースに登録した。本研究から、今回検討した5菌種3亜種については全て経口感染後の腸管内定着、腸管バリアの突破及び腸間膜リンパ節への移行が可能であり、ヒトへの感染リスクを排除すべきではないと思われた。Cronobacter属菌の5菌種(3亜種を含む)及び食品由来の3菌株について、病原性の差異を検討した。病原性試験にはスナネズミを用い、経口投与3日後の腸間膜リンパ節への移行菌数で評価した。その結果、C. dublinensis subsp. dublinensisの腸間膜リンパ節移行性が高く、C. dublinensis supsp. lausannensisの移行性が低いことが示された。一方、免疫抑制剤シクロスポリンAをあらかじめ投与して免疫不全状態としたスナネズミへのC. sakazakii感染実験では、免疫抑制の有無と菌の腸間膜リンパ節移行性に相関は見られなかった。また、研究室保有の食品分離株について、MLST解析による検討を実施した。その結果、7遺伝子座のうち1遺伝子座については、論文に記載されたPCR条件では産物が作成されず、条件検討が必要であった。免疫抑制状態としたスナネズミを用いた病原性評価試験を実施したところ、他の病原菌と異なり、健康動物との差があまり見られなかった。また、自家繁殖しているスナネズミの産子数が低下し、十分な動物数の確保が困難であった。所内共用機器であるオートシークエンサーが故障し、MLST解析の実施株数が不十分となった。Cronobacter sakazakii(Cs)、C. turicensis(Ct)、C.dublinensis subsp. lausannensis(Cd)及びC. malonaticus(Cm)の標準菌株を用いてマウス経口感染による病原性の比較を行った。動物は各群5匹を用い、感染4日前にペニシリン及びストレプトマイシンを経口投与し、その後飲水を通じて継続的に抗生剤を投与することにより、常在性腸内細菌の除去を行った。Cronobacterを経口投与して、感染4日目の盲腸内細菌と腸間膜リンパ節へ移行した菌を計測した。その結果、Csでは5匹全てで盲腸内への接種菌の定着が見られ、内4匹で腸間膜リンパ節への移行が見られた。一方、Cmでは盲腸内への定着は5匹中3匹、腸管膜リンパ節への移行は5匹中4匹で、Ctでは盲腸内への定着は5匹中4匹、腸管膜リンパ節への移行は5匹中3匹で、Cdでは盲腸内定着及び腸間膜リンパ節への移行共に5匹中2匹で見られた。これらの結果から、Cronobacter属菌4種の中で、腸管内定着率はCs>Ct>Cm>Cdの、体内への移行率はCs>Cm>Ct>Cdの順で高いことが示された。盲腸における接種菌の分離菌数は、Cs=Cm>Ct=Cdであり、腸間膜リンパ節においてはCm>Cs>Cd>Ctの順で高く、腸管内定着性と体内移行性が必ずしも一致していないことが示された。当所の計画では、自家繁殖スナネズミを用いて感染実験を行う予定だったが、飼育群の繁殖力の低下により十分な頭数を確保できなくなり、また、同系統のスナネズミが市販されていないため、使用動物種をマウスに切り替えた。しかしながら、予備検討の結果、マウスにおけるクロノバクター属菌の腸管内定着性がスナネズミより著しく劣っていたため、抗生剤投与により常在性腸内細菌叢を除去してから感染実験を行う系を確立し、感染14日目の体内移行性を調べる予備実験等を実施したのち、クロノバクター属4菌種の病原性比較を行ったため。Cronobacter sakazkii(Cs)、C. dublinensis subsp. lausannensis(Cdlau)の標準株及びCs食品由来株(HT3株)を用いて、前年度に開発したマウス経口感染による病原性の比較を行った。マウスは各群5匹を用い、感染4日前からペニシリン及びストレプトマイシンを継続的に投与することにより、常在性腸内細菌の除去を行った。試験菌株を経口投与し、感染3日目及び4日目の盲腸内細菌と腸間膜リンパ節(MLN)へ移行した細菌を計測した。その結果、Csでは全5匹で盲腸内への接種菌の定着とMLNへの接種菌の移行が見られた。盲腸内での菌数は4日目は3日目の約1/100となっていたが、MLN内菌数は両日で差は見られなかった。Cdlauでは、両日共に5匹全てで盲腸内への接種菌の定着は見られ、両日での定着菌数の差は見られなかった。MLNへの移行は3日目で2匹/5匹、4日目で4匹/5匹に留まり、MLNへの移行菌数もCsの約20%であった。

HT3株は、全5匹でCs標準株と同等の盲腸内への定着が見られ、4日目の定着菌数は3日目の約1/10であった。MLNへの移行については5匹全てで標準株より有意に高かった。これらより、Csは腸内細菌を除去した状態でマウス盲腸への定着が可能であるが、腸内細菌の回復と共に盲腸内で減少していくこと、一旦MLNに侵入した菌は直ちに排除されず生残することが示された。Cdlauの定着性及び侵入性はCsより有意に低かった。食品由来Cs株は3日目に標準株と同様の盲腸内定着性を示し、4日目の菌数低下が標準株よりも小さく定着性が高いと思われた。本研究から、Cronobacterの菌種間に病原性の差があることが明らかとなったが、低病原性の菌種においても腸管バリアを突破して体内に侵入しうること、Csの菌株間で大きな病原性の差異があることが示された。2008年に新分類となったクロノバクター属菌について、5菌種3亜種の病原性を比較検討した。スナネズミによる5菌種3亜種の検討では、44°Cでの増殖性が低い1亜種を含めいずれも体内移行性を示した。抗生剤の前投与により腸内細菌叢を除去したマウスによる検討では、用いた4菌種はいずれも腸管定着性及び体内移行性を示した。体内侵入性が標準菌株より有意に高い体内侵入性を示した食品由来株のMLST解析結果を国際データベースに登録した。本研究から、今回検討した5菌種3亜種については全て経口感染後の腸管内定着、腸管バリアの突破及び腸間膜リンパ節への移行が可能であり、ヒトへの感染リスクを排除すべきではないと思われた。スナネズミではなく、マウスを用いたバクテリアルトランスロケーションの系を用いて、病原性評価を実施する。予備検討において、通常のマウスにおける腸間膜リンパ節移行性はスナネズミより低かったため、あらかじめ抗生剤を投与し、腸内フローラを減少させた状態での検討を行う。MLST解析は、シークエンシング部分を業者委託とする。微生物学スナネズミの自家繁殖能力が低下し、十分な産子数が得られなかったため。オートシークエンサーの故障により、MLST解析を予定の菌株数行えなかったため。自家繁殖スナネズミ群の繁殖力が低下したため、当初予定していた動物飼育補助員の給与が不要となったため。また、外部からマウスを購入し実験を実施したが、スナネズミよりもクロノバクター属菌の定着性が低く、実験条件の確定のための予備実験に時間を要し、食品由来株の検討を前年度に実施できなかったため。SPFマウスを購入し、バクテリアルトランスロケーション実験を実施する。シークエンス解析を業者に委託する。常在性腸内細菌を除去し、感染4日目で評価する系を確立したことから、次年度はマウス購入数を増やし、食品由来株の病原性検討を実施すると共に、試薬等の消耗品費、成果発表の学会旅費及び参加費、英文校正料、論文掲載料等として使用する。