hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
里山林を対象とした一時的水域における落葉の分解過程

本研究は、里山林を流れる小渓流を対象として主に落葉分解に焦点を当てて研究を行う。森林から落下した落葉が多量に供給され陸域と水域のつながりが密接であるこの場所は、降雨量によって表流水の量が大きく影響を受け、陸域と水域が頻繁に入れ替わる一時的水域である。山地渓流において落葉は河川生態系にとって重要な有機物の供給源であり、落葉の分解は溶脱、微生物の定着、大型無脊椎動物の摂食が、重なりを持った時系列で進行する。分解過程において落葉が渓流生態系に組み込まれるために重要なのが微生物の定着である。現在渓流域では主に水生昆虫類と、真菌である水生菌類の研究は進んでいるものの、バクテリアに関する実験はまだ少ない。30年度は、奈良県奈良市内の里山林内を流れる細流において、樹種を混合した場合と混合しない場合における落葉の分解過程と微生物の定着について明らかにすることを試みた。実験はヒノキ、アラカシ、モウソウチクを用いて夏季に開始したが、落葉から得たゲノムの量が少なく、解析に必要な量まで増幅することができなかった。初年度同様に、落葉によって得られるゲノム量が大きく異なるため、次世代シークエンサー(Miseq)で分析するまでに濃度を均一に精製することが今後の課題である。実験を行った細流周辺で見られた昆虫群集についてもマレーズトラップで採取して同定記録した。細流周辺では水生昆虫のみならず、陸生昆虫も多く観察された。実験を行った細流では、奈良県で詳しい分布記録の無いシナノビル(Myxobdella sinanensis)が採取された。本種は夏季には様々な大きさの個体が細流上の礫裏で見られたが、冬季には全く見つけることができなかった。来年度は、上流に見られるこの種の生態についても注目したいと考えている。想定していたよりも、PCRの結果が芳しくなく、Miseqにかけるまでに時間がかかったこと、また精製がうまくいかず、Miseqの結果が途中でエラーとなったことが大きな理由である。落葉を回収し、DNAを抽出した後の精製が課題である。次回はサンプル数を減らし、また、これまでの実験から得られた抽出できるDNA量が多い樹種を中心として、まずはバクテリア構成について明らかにしていく。これまでの実験から、分解速度の遅い落葉は、水生昆虫の定着が少ないだけでなく、DNAの抽出量も少ないことがわかった。そのため、アラカシを含む常緑広葉樹で葉が固く分解の遅い樹種は除外し、分解しやすい樹種を中心としてDNAの抽出を進め、バクテリア構成について見ていく。本当は分解の遅い樹種と早い樹種両方見たほうが良いが、ゲノムの精製がうまくいかない可能性がある。昨年度はシナノビルが見つかったため、この種についても注目する。シナノビルは、細流の水が直接当たっていない礫裏に生息しているように見受けられたが、さらに生息場所などについて詳細に見ていきたい。一時的水域はこの種の生息に適した環境である可能性がある。本研究は、里山林を流れる小渓流を対象として落葉分解に焦点を当てて研究を行う。微生物はリグニンやセルロースなどの難分解性物質を分解できる数少ない生物であり、より高等な生物による栄養摂取のための媒介役を果たしている。29年度は、奈良県奈良市内の里山林内を流れる細流及び林内の土壌等において分解を行う菌叢をそれぞれ特定し、各菌叢の特色について検討した。里山内を流れる細流内、および細流と陸域の移行帯(半陸上)から採取した落葉落枝と、付近の土壌から抽出したDNAからそれぞれの基質に付着した菌叢を解析した。落葉と落枝に付着したゲノムを抽出し16SrRNA領域をPCRで増幅精製した後、次世代シーケンサーを用いて塩基配列を解読し出現した菌叢を特定した。陸上の落葉から23科29属34種、半陸上の落葉から27科30属31種、陸上の土壌から19科28属21種、水中の落葉から17科20属28種、水中の落枝から22科25属36種のバクテリアが判別された。陸上及び半陸上における優占種と水中における優占種は異なったことから、距離が近くとも森林から落下した有機物の落下場所がその後のバクテリアによる分解過程に影響を与えていることを示した。妊娠出産のため、回収したサンプルの処理がやや遅れている。

分解過程において落葉が渓流生態系に組み込まれるために重要なのが微生物の定着である。現在渓流域では主に水生昆虫類と、真菌である水生菌類の研究は進んでいるものの、バクテリアに関する実験はまだ少ない。30年度は、奈良県奈良市内の里山林内を流れる細流において、樹種を混合した場合と混合しない場合における落葉の分解過程と微生物の定着について明らかにすることを試みた。実験はヒノキ、アラカシ、モウソウチクを用いて夏季に開始したが、落葉から得たゲノムの量が少なく、解析に必要な量まで増幅することができなかった。初年度同様に、落葉によって得られるゲノム量が大きく異なるため、次世代シークエンサー(Miseq)で分析するまでに濃度を均一に精製することが今後の課題である。実験を行った細流周辺で見られた昆虫群集についてもマレーズトラップで採取して同定記録した。細流周辺では水生昆虫のみならず、陸生昆虫も多く観察された。実験を行った細流では、奈良県で詳しい分布記録の無いシナノビル(Myxobdella sinanensis)が採取された。本種は夏季には様々な大きさの個体が細流上の礫裏で見られたが、冬季には全く見つけることができなかった。来年度は、上流に見られるこの種の生態についても注目したいと考えている。想定していたよりも、PCRの結果が芳しくなく、Miseqにかけるまでに時間がかかったこと、また精製がうまくいかず、Miseqの結果が途中でエラーとなったことが大きな理由である。落葉を回収し、DNAを抽出した後の精製が課題である。次回はサンプル数を減らし、また、これまでの実験から得られた抽出できるDNA量が多い樹種を中心として、まずはバクテリア構成について明らかにしていく。29年度には、上記の研究実績とは別に人為的に陸域と水域を入れ替えた分解実験を行った。分解実験にはリターバッグを160個作製し、実験終了後にはバッグを回収してゲノムの抽出、定着した水生昆虫類のソーティング、落葉の分解速度の計測などを行っている。30年度はこのサンプル処理を急ぎ進めるとともに、早くmaiseqにかけてバクテリアの解析を行う。29年度は、降雨による出水が激しく、渓流の形状が変わったり土砂が堆積するなど、実験のタイミングを見極めることが大変難しかった。30年度は、台風情報等の降雨情報に引き続き注意するとともに、室内実験を併用するなどして研究を遂行する。これまでの実験から、分解速度の遅い落葉は、水生昆虫の定着が少ないだけでなく、DNAの抽出量も少ないことがわかった。そのため、アラカシを含む常緑広葉樹で葉が固く分解の遅い樹種は除外し、分解しやすい樹種を中心としてDNAの抽出を進め、バクテリア構成について見ていく。本当は分解の遅い樹種と早い樹種両方見たほうが良いが、ゲノムの精製がうまくいかない可能性がある。昨年度はシナノビルが見つかったため、この種についても注目する。シナノビルは、細流の水が直接当たっていない礫裏に生息しているように見受けられたが、さらに生息場所などについて詳細に見ていきたい。一時的水域はこの種の生息に適した環境である可能性がある。29年度は妊娠出産のため、研究の進捗がやや遅れた。多数のサンプルについてMiseqにかける予定であるため、30年度は次世代シークエンサー分析用のカートリッジの購入に充てる。
ピロロフェノチアゾン系化合物およびその関連化合物の合成に関する研究

研究実施計画に従ってピロロ-、ピラゾロ-およびベンゾ-フェノチアゾン誘導体を合成した。先づミュンヘノン型およびシドノン型メソイオンとp-ベンゾキノン類との1,3-双極性付加環化反応により2H-イソインドール-4,7-ジオン類(A)ならびに2H-イソダゾール-4,7-ジオン類(B)を合成した。AおよびBと2-アミノチオフェノールはらびに3-アミノピリジン2〔1H〕チオン類との縮合環化反応により目的のピロロ-およびピラゾロ-フェノチアゾン誘導体を合成できたが、この反応で生成する異性体の割合を検討するために科研費で購入した高速液体クロマトグラフは大変有効であった。また、ナフトキノン誘導体と3-アミノピリジン-2-チオン類との縮合環化反応で得られる5H-ベンゾ-8-アザフェノチアゾン誘導体の合成においても、得られる異性体生成比がナフトキノン誘導体の置換基の種類によって異なる。これら異性体の分離確認に高速液体クロマトグラフは大きな役割を果した。その成果は下記の口頭発表ならびに裏面の投稿論文に示した通りである。1.ピロロ-、ピラゾロ-およびベンゾフェノチアゾン誘導体の合成南谷晴子・康文兵・鬟谷要・植野禎夫・前川悦朗第18回複素環化学討論会(昭和61年10月)2.7-アザピロロおよび7-アザピラゾロフェノチアゾン誘導体の合成南谷晴子・鬟谷要・植野禎夫・前川悦朗日本化学会第54春季年会(昭和62年4月)3.8-アザベンゾ〔a〕フェノチアゾン誘導体の合成康文兵・南谷晴子・植野禎夫・前川悦朗同上研究実施計画に従ってピロロ-、ピラゾロ-およびベンゾ-フェノチアゾン誘導体を合成した。1.ピロロ-、ピラゾロ-およびベンゾフェノチアゾン誘導体の合成南谷晴子・康文兵・鬟谷要・植野禎夫・前川悦朗第18回複素環化学討論会(昭和61年10月)2.7-アザピロロおよび7-アザピラゾロフェノチアゾン誘導体の合成南谷晴子・鬟谷要・植野禎夫・前川悦朗日本化学会第54春季年会(昭和62年4月)3.8-アザベンゾ〔a〕フェノチアゾン誘導体の合成康文兵・南谷晴子・植野禎夫・前川悦朗同上
テトラヒドロビオプテリン膜輸送機構と一酸化窒素およびモノアミン性情報伝達の制御

細胞内のテトラヒドロビオプテリン(BH4)はモノアミン性情報伝達物質および-酸化窒素(NO)の生合成のための必須の補酵素である.BH4は細胞外においても,モノアミンの開口放出を誘導したり,NOの半滅期を短縮する作用を有する.原形質膜におけるBH4膜輸送は細胞内外のBH4濃度を決定する最も重要な要因である.BH4膜輸送,およびモノアミン性情報伝達系とNO性情報伝達系に対する細胞外BH4の作用について検討し以下の成果を得た.1.BH4膜輸送において,外向輸送(分泌)と内向輸送(取込み)は別の輸送系によって行われる.外向輸送はレセルピン,テトラベナジンで阻害されることからBH4外向輸送担体は分泌小胞膜モノアミン輸送担体に類似の性質を持ち,毒物排泄蛋白質ファミリーに属する蛋自質であろうと推定された.輸送担体の捕捉のために検討を続けている.2.サイクリックAMPはBH4外向輸送を抑制した.また,サイクリックGMPはcAMPより強力な抑制作用を示した.cAMP, cGMPの作用には蛋白質リン酸化の関与が示唆された.3.細胞外液からBH4内向輸送により細胞内に取込まれた外来性BH4は,内在性のBH4とは異なる経路で急速に酸化され,排泄される.このため,NOやモノアミン産生を促進するためには,BH4よりもBH4サルベージ経路の中間体であるジヒドロビオプテリン,セピアプテリンを培養液に添加するのほうが効果的である.内向輸送と連動したこの酸化排泄機構について検討を続けている.4.細胞内イオン組成に影響を与えるNa+-K+-2CI共輸送担体,Na+, K+-ATPaseはリン酸化によって調節されることを明らかにした.一方,細胞外BH4はCa2+濃度を変動させ蛋白質リン酸化のトリガーとなることが予想されるので,輸送担体のリン酸化に対する細胞外BH4の影響についても検討を進めている.細胞内のテトラヒドロビオプテリン(BH4)はモノアミン性情報伝達物質および-酸化窒素(NO)の生合成のための必須の補酵素である.BH4は細胞外においても,モノアミンの開口放出を誘導したり,NOの半滅期を短縮する作用を有する.原形質膜におけるBH4膜輸送は細胞内外のBH4濃度を決定する最も重要な要因である.BH4膜輸送,およびモノアミン性情報伝達系とNO性情報伝達系に対する細胞外BH4の作用について検討し以下の成果を得た.1.BH4膜輸送において,外向輸送(分泌)と内向輸送(取込み)は別の輸送系によって行われる.外向輸送はレセルピン,テトラベナジンで阻害されることからBH4外向輸送担体は分泌小胞膜モノアミン輸送担体に類似の性質を持ち,毒物排泄蛋白質ファミリーに属する蛋自質であろうと推定された.輸送担体の捕捉のために検討を続けている.2.サイクリックAMPはBH4外向輸送を抑制した.また,サイクリックGMPはcAMPより強力な抑制作用を示した.cAMP, cGMPの作用には蛋白質リン酸化の関与が示唆された.3.細胞外液からBH4内向輸送により細胞内に取込まれた外来性BH4は,内在性のBH4とは異なる経路で急速に酸化され,排泄される.このため,NOやモノアミン産生を促進するためには,BH4よりもBH4サルベージ経路の中間体であるジヒドロビオプテリン,セピアプテリンを培養液に添加するのほうが効果的である.内向輸送と連動したこの酸化排泄機構について検討を続けている.4.細胞内イオン組成に影響を与えるNa+-K+-2CI共輸送担体,Na+, K+-ATPaseはリン酸化によって調節されることを明らかにした.一方,細胞外BH4はCa2+濃度を変動させ蛋白質リン酸化のトリガーとなることが予想されるので,輸送担体のリン酸化に対する細胞外BH4の影響についても検討を進めている.テトラヒドロビオプテリン(BH4)は,細胞内外において,モノアミン性情報伝達系と一酸化窒素(NO)情報伝達系機能の両方を調節する作用を有する.BH4膜輸送は細胞内外のBH4濃度を決定する最も重要な要因である.このBH4膜輸送機構についてPC12細胞を用いて研究を行い以下の結果を得た.2. BH4膜輸送の調節:PC12細胞をdibutyryl cAMP(dBcAMP)で短期処理(数分)することによりBH4膜輸送活性が可逆的に減少するが,長期処理(1日)によってもBH4膜輸送が低下することが新たに判明した.長期的なdBcAMP作用ではBH4-TのtranslocationやBH4-T蛋白質発現レベルでの調節が起きることが示唆された.短期的作用における蛋白質リン酸化の関与ともあわせて検討中である.テトラヒドロビオプテリン(BH4)は,細胞内においてはモノアミン性神経伝達物質/ホルモンおよび一酸化窒素(NO)の生合成のための必須の補酵素であり,それらの生合成の調節因子となっている.また,BH4は,モノアミン性神経伝達物質の開口放出を誘導するなど,細胞外においても重要な生理機能を持つことが知られてきた.我々は,細胞外BH4濃度を決定する最も重要な要因であるBH4膜輸送過程についてPC12細胞を用いて研究を行い以下のことを明らかにした.2.BH4膜輸送とcAMP,cGMAの作用に対するプロテインキナーゼ阻害剤の効果について検討した結果,BH4膜輸送活性の調節にはタンパク質リン酸化が関与していることが示唆された.

また,cGMPを生成するグアニル酸シクラーゼはNOによって活性化されることが知られており,NOシグナルは細胞内cGMPレベルの増加を介してOWFを阻害し細胞内BH4濃度を上昇させるような作用を持つことが示唆された.3.BH4膜輸送には対する阻害剤の作用についての検討から,BH4膜輸送過程には複数の輸送担体が関与していると考えられる.そのうちの1つは,レセルイン,テトラベナジンなどの試薬に体する感受性から毒物排泄タンパク質類似のTEXANsスーパーファミリーに属するタンパク質と推定される.現在この輸送担体をタンパク質レベル,cDNAレベルで捕捉するための検討を行っている.テトラヒドロビオプテリン(BH4)は細胞の内外においてモノアミン性情報伝達系と一酸化窒素(NO)性情報伝達系の機能を調節する作用を持つ.BH4膜輸送は細胞内外のBH4濃度を左右する最も重要な要因である.これら2つの情報伝達系に対するBH4膜輸送と細胞外BH4の作用について検討し,以下のことを明らかにした.1.PC12細胞において,BH4生合成を阻害し内在性BH4レベルを低下させた状態では細胞外BH4はNO産生を促進させる.しかし,内在性BH4が通常のレベルで存在するときは細胞外BH4の取り込みは少なく,細胞のNO産生には有意な影響は観察されない.2.PC12細胞の一酸化窒素合成酵素の発現に対する細胞外BH4の影響は24時間程度の培養では検出されない.3.NO依存性の生理的現象に対する細胞外BH4の作用についてはまだ明確ではない.BH4はNO生合成を促進するが,産生されたNOの消去にも促進的に作用するため,実験条件の違いが結果に大きな影響を及ぼすためと考えられる.4.PC12細胞によるドーパミン(DA)生合成,および細胞からのDA開口放出に対する作用についても,NO合成の場合と同様に,内在性のBH4レベルを低下させておいた場合に細胞外BH4の作用が明らかに検出されるようになる.これらの結果から,脳におけるDA開口放出誘導などに見られるように,細胞外BH4が有効な作用を示すのは,生体内で細胞外BH4レベルが低く保たれていることが重要であると推測される.このため,BH4生合成能を持つ細胞による高親和性BH4取り込み機構の存在と,細胞外液中でのBH4代謝機構について検討を行っている.細胞内のテトラヒドロビオプテリン(BH4)はモノアミン生合成経路の律速酵素および一酸化窒素合成酵素(NOS)の必須の補酵素である.BH4は細胞外においても,モノアミンの開口放出を誘導したり,一酸化窒素(NO)の半減期を短縮する作用を示す.これら2つの情報伝達系に対する細胞外BH4とBH4膜輸送の影響について検討した.1.細胞のNO産生に対する効果について検討すると,培養液へのBH4の添加よりも,BH4のサルベージ経路の前駆体であるセピアプテリンあるいはジヒドロビオプテリン(BH2)の添加のほうが,NO産生増加作用,あるいはモノアミン合成増加作用が大きい.また,BH4添加の場合においても,サルベージ経路の阻害剤によって効果が抑制されることから,細胞外液から細胞内に取込まれたBHが直接にNO産生には利用されないと考えられる.2.細胞外液から細胞内に取込まれたBH4は,内在性BH4とは異なる代謝経路によって急速に酸化され,細胞外に分泌/排泄されることを明らかにした.
ポスト東日本大震災におけるローカル・フードシステムの成立条件に関する研究

本研究の目的は、大災害に耐えうるローカル・フードシステムの成立条件を明らかにすることである。そのため、1)米を中心とする基礎的な食料の流通・供給システムの解明、2)東日本大震災の被災地である福島県・宮城県を中心とした被災地における関係者の連携の在り方、さらに、3)諸外国におけるローカル・フードシステムの特徴などを個別事例をもとに調査した。その上で、最終的には、米国農務省が公表したローカル・フードシステムの理論的背景・実践事例の報告書を翻訳し、国際的な視点で知見を共有可能としたものである。本年度は研究の基礎的データの収集に注力したため、代表者・分担者ともに当初の研究計画に基づき、ローカル・フードシステムの再構築と復興という視点を考慮した上で、各々の研究に必要な文献の収集や個別テーマに関する基本的な調査・分析を実施した。なお、メンバー全員でのローカルフードシステム研究会を年間2回実施し、相互に進捗状況の確認と意見交換を実施した。これらと並行して、学会発表および論文執筆を進めた。本年度の目に見える主な成果としては、以下のものがある。(論文・著作物等)三石誠司「食肉加工処理の選択肢と地場産食肉加工に関する諸問題」『のびゆく農業』1015号、2014年3月10日、1-39頁。吉田俊幸「新たな再編期を迎えたコメ流通・業界」『コメの流通・取引の新たな段階』日本農業研究所。佐藤奨平「農村女性起業とアントレプレヌース」農政調査委員会HP、2013年5月、1-4頁。(学会等発表)吉田俊幸「変革期の米流通・水田農業・政策と産地戦略」JA・IT研究会、2013年11月30日。佐藤奨平「応用経営史的アプローチによる食文化研究」日本家政学会食文化研究部会定例研究会、2014年2月15日。鷹取泰子「屋外型有機市場を通じたローカル・フードシステムの展開ー北海道十勝地方の有機農家ネットワークを事例として」日本地理学会2014年3月27日。本年度は研究の2年目に当たるため、研究代表者、分担研究者ともに一定の進捗があり、研究全体は概ね計画どおりのペースに回復している。メンバー全員でのローカル・フードシステム研究会は年度末に1度開催したのみであるが、研究の進捗状況は定期的に把握していたため、雑誌論文、学会発表(別途個別に記載)、以下の成果が出てきている。(論文・著作物等)三石誠司「流通・消費のいまと展望」『月刊JA』、2014年4月、19-25頁。「将来を考える視点」『明日の食品産業』、2014年11月、1-6頁。「ローカル・フードシステムの見える化を」『AFCフォーラム』、2015年1月、3-6頁。「アメリカの食と農」『国際問題』、No.639号、2015年3月、24-35頁。「米国の小売り・消費段階における食品ロス」(翻訳・解題)『のびゆく農業』、1020号、2015年3月、1-53頁。吉田俊幸「進む農協離れ、組織優先をやめ「売る」に徹せよ」『エコノミスト』、2014年10月28日号、88-90頁。「米消費減、生産調整の空洞化等の多面的な要因による米価低落と政策課題」『農村と都市とをむすぶ』、2015年3月、29-38頁。「米価下落と制度改革下での水田経営と賃貸料問題」『土地と農業』、45号、全国のうち保有合理化協会、2015年月、94-116頁。佐藤奨平「安房酪農のイノベーションへの挑戦」『KamoZine』第16号、2014年5月、2頁。「オルタナティブ・フードバリューチェーンの実現ーめえしばーFusabusa共生型6次産業化ー」、『KamoZine』、第17号、2014年9月、2頁。「酪農体験を通して知る鴨川の魅力」『KamoZine』、第18号、2015年1月、6頁。「地域へ再帰する和菓子製造企業」『日本食糧新聞』、第11139号、2015年2月、6頁。市村雅俊「消費者を動かすきのこの6次産業の構築にむけて」『MPマイコファジスト』2014年秋号、14-17頁。本研究は、大災害にも耐え得る「ポスト東日本大震災におけるローカル・フードシステムの成立条件」の解明を目的としたものである。最終年度は過去2年間の成果を踏まえ、1)わが国最大のフードシステムを構成する米の生産・流通と政策の特徴の整理、2)ローカル・フードシステムとしての顕示性が比較的強い有機農産物の生産・流通の仕組と恩恵、3)災害後のローカル・フードシステムの比較事例として海外現地調査(2014年タイ・2015年インドネシア)事例の検討、を中心に、各々の教訓や検討結果を含む形で、学会等の発表・雑誌論文等で成果を公表した。主な点は以下のとおりである。

第1に、大規模稲作経営の視点から見た米のフードシステムにおける最大の経営リスクは、政策変更と補助金の増減であり、今後の米を中心としたフードシステムでは、米価は市場原理に委ねた上で、稲作経営者の経営を価格低下から守るためのセーフティネット(直接支払や経営安定対策等)の検討・構築が必要という点が強く示唆された(吉田2015他)。第2に、有機直売市は、実際には新規就農した若手農家が最初に農産物の取り扱いや販売の実務を学ぶ場所としての機能が重要な貢献をしていることが判明した。これは、農産物の出荷・取扱いにおいて、既存の商業施設との共存共栄に繋がる可能性、つまり、代替的なローカル・フードシステムの構築可能性が示唆されたことになる(鷹取2015他)。第3に、ローカル・フードシステムという用語では、「ローカル」の定義そのものが未だ国内外・地域ごとに異なることや、わが国の規模とも大きく異なる点が明らかになった。また、ローカル・フードシステムは既存のフードシステムの代替性という点で、民間企業の人材や資金の活用により大きな柔軟性がある事例を複数確認できたが、頑強性に関する定量的な検証までは至らなかった。この点については今後の検証が必要である。本研究の目的は、大災害に耐えうるローカル・フードシステムの成立条件を明らかにすることである。そのため、1)米を中心とする基礎的な食料の流通・供給システムの解明、2)東日本大震災の被災地である福島県・宮城県を中心とした被災地における関係者の連携の在り方、さらに、3)諸外国におけるローカル・フードシステムの特徴などを個別事例をもとに調査した。その上で、最終的には、米国農務省が公表したローカル・フードシステムの理論的背景・実践事例の報告書を翻訳し、国際的な視点で知見を共有可能としたものである。研究代表者、研究分担者ともに各課題について概ね順調に進展している。本年度は雑誌論文等14件、学会・研究会等での発表3件、関連講演4件を実施している。個別進度については各研究者により多少の違いがあるが、3年計画の2年目としては概ね順調に推移しているものと考えられる。なお、研究代表者の海外調査は1件(タイ)を実施したが、2件目については本人の健康上の理由により取り止めているため、3年目への積み残し課題とした。フードシステム学、経営学、農業経済学、農業政策引き続き、当初の研究計画に基づいて各自研究を実施する。26年度の積み残し課題については各自で年度前半、早い段階で消化するとともに、最終的な計画との調整を実施し、夏場にはローカル・フードシステム研究会での一定の総括をできる形を目指している。その上で、当初計画3年間の成果に関する最終的な総括発表の機会を検討する。大災害時のフードシステムに関する研究動向の総括と今後の研究課題の析出については、各研究者が順調に進めている。ローカル・フードシステムの頑強性、柔軟性の検証および、サプライチェーン断絶時のローカル・フードシステムの連携体制については、ヒアリング調査を実施し、複数の有効な知見が集積しつつある。異常時にも強いローカル・フードシステムの評価と国際比較については、文献による検討は進捗しているものの、海外現地調査が実施できなかったため、平成26年度への繰り越し課題となった。これらの目に見える成果としては、論文著作物等3件、学会発表等3件が行われており、初年度としては概ね良好に推移していると判断するが、国内外を含め個別調査等で翌年度に繰り越しとなったものがあるため、総合評価としてはやや遅れているという総括とした。繰越金額の323,040円のうち研究代表者分が106,222円あるが、これは予定していた海外出張が健康上の理由により渡航できなくなったためである。また、残りの繰越金額のうち198,108円が1名のものとなっているが、こちらは初年度の研究資金の使用が遅れたことが影響している。他の3名はほぼ予定どおり消化している。
ファジィ制御を用いた風力発電プラントの高効率発電システムに関する研究

本研究では、限られた風力エネルギーを有効(高効率)に得るための風力発電プラントの最適動作点をオンラインにより時々刻々求める手法を開発した。最適な動作点で風力発電プラントを動作させる方法として、あいまいなシステムを人間の知識を利用して制御するファジィ制御を適用した。この制御法を風力発電プラントの最大電力点探索へ適用する手法やその手法の有用性をコンピュータシミュレーションならびに実機シミュレータで明らかにした。本制御法は風力発電プラントの最適動作点を検出が容易なシステムの状態量のみにより決定することが可能である。つまり、インテリジェント制御の採用により、システムの複雑なモデルを直接使用しないで最適動作点を求めることができた。以上の研究成果を国内の学会や国際会議で幅広く報告し、この研究分野における学術の進展に貢献した。
運動前野の運動モデュールとその変動の解析

本研究では、運動前野に運動がモデュール状に再現されているかどうかを、可逆的化学破壊法(ムシモールの局所注入法)を用いて解析した。まず、2頭のサルに遅延を含む3方向への遅延リーチング(DR)課題を訓練した。この課題では、サルは2-5秒の遅延期のあとに、その前に提示された左、上または右の手がかり刺激の位置にもとづいて、左、上または右のターゲットレバーに手を伸ばすことが課される。このDR課題では、手がかり刺激の位置の記憶にもとづくリーチングが必要である。コントロール課題として、遅延期の間に手がかり刺激がつき続ける課題(VR)も訓練した。この場合、サルは視覚刺激にもとづくリーチングを行えばよい。サルがこれらの課題を行なっている際に、ムシモールを微量(3μ1以下)、運動前野の様々な部位へ局所注入して、課題遂行に対する効果を調べた。データの解析とマッピングの表示には、高速なコンピューター(エプソン、PC-486GR-式、設備備品として購入)を用いた。計86ケ所の注入部位のうち、ごく限られた部位、計8ケ所での注入で、リーチングの方向を間違うエラーが引き起こされた。各注入後のエラーは左右、上のリーチングのうち、ある1方向へのリーチングで主に起き、その頻度はVRよりもDR課題で有意に高かった。一方、反応時間とリーチング時間はともに有意な増加を示さなかった。筋活動にもはっきりした変化は認められなかった。エラーが起きた部位は、運動前野の背則部に限局しており、異なる方向の試行でのエラーは異なる局所部位への注入で引き起こされた。これらの結果は、異なる方向へのリーチング、特に記憶に基づリーチングが運動前野の背側部にモデュラーに再現されていることを示唆する。今後はこの仮説を検証する研究を進めつつ、運動前野でのこうしたモデュラー状再現の変動に関しての研究も展開したいと考えている。
ラテライト形成過程と表層環境の地球史進化：鉄・三種酸素同位体の地球化学からの視点

約22億年前のラテライトの風化断面の鉄と酸素の安定同位体の地球化学より当時の大気中酸素濃度の程度を明らかにしようとする本研究では、鉄同位体比対酸素同位体比の負相関(ラテライト化作用が強い部位ほど54Feが溶脱して56Feにより富み、降水の影響下で形成する2次鉱物は18Oに枯渇する)を発見した。数値モデル計算より、水/岩石比が10,000-100,000程度であり、現代のラテライトの形成時のものと同程度であること、ラテライト形成場は現代の(亜)熱帯域に相当したこと、さらに約22億年前の海洋の酸素同位体組成が0 ‰であったことも示した。約22億年前に発達したラテライト質風化断面を対象に、形成時の水の働きと大気化学の痕跡を解明することを本研究の主目標とする。そのため、鉄同位体に関する既発表論文を基盤に、ラテライト鉄酸化物の酸素同位体比を測定し、ラテライトの鉄ー酸素の安定同位体地球化学のレファレンスとなるデータセット構築を行い、ラテライト形成の定量的モデル構築を行う。これにより、地球史を通じたラテライトの形成に関する鉄と酸素の同位体地球化学の突破口を切り拓き、地球表層環境の進化に関する重要な知見を得る。本研究は地球史初期の表層(大気ー大陸ー海洋システム)環境の進化を探る上で重要であり、研究の意義は大きい。「地球史を通じてラテライト形成過程は不変である」ことを示すことができれば、現世のラテライトの形成(特に鉄の溶脱)に必須である陸上生命活動を起源とする有機酸が、太古のラテライト形成(または一般に大陸風化)においても重要であったとの示唆が可能となる。つまり、地球史の初期における微生物生命圏の進化を探る上でも、本申請研究は深い示唆に富むものになる。2013年度は、約22億年前のボツワナ産のラテライト試料(Yamaguchi et al., 2007; EPSL)の酸素同位体測定を完了させた。データの詳細な検討の結果、ラテライト質風化断面に関する鉄同位体比対酸素同位体比の負相関を発見した。つまり、水ー岩石相互作用、すなわちラテライト化作用が強い部位ほど54Feが溶脱して56Feにより富み、降水の影響下で形成する2次鉱物は18Oに枯渇する、ことが言える。以上が研究実績の概要である。2012年度は、約22億年前のボツワナ産のラテライト試料(Yamaguchi et al., 2007; EPSL)の酸素同位体測定の一部を行った。まだデータ量が不十分であるが、予察的な結果より、ラテライト質風化断面に関する鉄同位体比対酸素同位体比の負相関を発見した。

本研究は地球史初期の表層(大気ー大陸ー海洋システム)環境の進化を探る上で重要であり、研究の意義は大きい。「地球史を通じてラテライト形成過程は不変である」ことを示すことができれば、現世のラテライトの形成(特に鉄の溶脱)に必須である陸上生命活動を起源とする有機酸が、太古のラテライト形成(または一般に大陸風化)においても重要であったとの示唆が可能となる。つまり、地球史の初期における微生物生命圏の進化を探る上でも、本申請研究は深い示唆に富むものになる。2014年度は、約22億年前のボツワナ産のラテライト試料(Yamaguchi et al., 2007; EPSL)の酸素同位体組成データの詳細な検討の結果、ラテライト質風化断面に関する鉄同位体組成対酸素同位体組成の負相関を発見した。つまり、水ー岩石相互作用、すなわちラテライト化作用が強い部位ほど54Feが溶脱して56Feにより富み、降水の影響下で形成する2次鉱物は18Oに枯渇する、ことが言える。以上が研究実績の概要である。アストロバイオロジー2007年度に本研究の研究代表者が発表した論文(Yamaguchi et al., 2007; Earth Planet. Sci. Lett.)では、約22億年前のボツワナ産のラテライトの形成過程は現在のものと大きく違わず、鉄に関して開放系(Open System)であったことを報告した。一方、先行研究であるYang and Holland (2000)では、約22億年前のボツワナ産のラテライトの風化断面(元素の鉛直プロファイル)は貧酸素環境で形成したとした。その主張は同位体地球化学の観点から見るとサポートされない、つまり誤りであることをYamaguchi et al. (2007)が指摘した。そこでは、風化断面での元素の出入りを正確に見積もるためには、元素の量を見るだけでは不十分で、同位体の変化量を用いる必要性を説いた。鉄同位体だけではなく、酸素同位体の地球化学を展開する本申請研究では、得られたデータから、以上のように、ラテライト質風化断面に鉄同位体比対酸素同位体比の負相関を発見した。このことは、当初の研究計画で予想していたことであり、仮説の実証に近づいたと言える。よって、3年計画の本申請研究において、2年目である2013年度の進捗状況は順調であり、満足の行くものであったと言える。2007年度に本研究の研究代表者が発表した論文(Yamaguchi et al., 2007; Earth Planet. Sci. Lett.)では、約22億年前のボツワナ産のラテライトの形成過程は現在のものと大きく違わず、鉄に関して開放系(Open System)であったことを報告した。鉄同位体だけではなく、酸素同位体の地球化学を展開する本申請研究では、予察的なデータから、以上のように、ラテライト質風化断面に鉄同位体比対酸素同位体比の負相関を発見した。
知識発見システムの構築および実企業での実施プロセスに関する研究

当研究プロジェクトでは、前処理から知識発見までのトータルとしてのデータマイニングプロセスを支援するシステムの構築をめざし、企業が実際にそのシステムを導入することを視野に入れ、主に以下の3点について研究成果をあげた。1)知識発見手法の開発企業(主にスーパーや百貨店などの小売店)との共同研究により、実際の顧客ID付き販売履歴明細データの提供を受け、そのデータから企業がマーケティングアクションに結びつくような有用な知識発見を実現する手法を開発した。開発した手法は主に以下の3点である。・遺伝的アルゴリズムを用いた最適店舗配置手法・ブランドスイッチ分析に有効なネットワーク流推定によるブランド購入パターンに関する知識発見手法。・商品購買履歴をグラフ構造データとして表現することによるグラフ構造相関ルール発見手法。2)アルゴリズム開発上記の知識発見手法で必要となる効率的アルゴリズムの開発を行った。開発したアルゴリズムは主に以下の3点である。・データの前処理で必要となるデータ操作のための各種アルゴリズム・遺伝子解析技術をビジネスデータの解析に応用するためのアルゴリズム・複数の数値属性を次元とした多次元voxelの標本分布の単峰近似関数によるモデルアルゴリズム。3)ソフトウェアの開発上記の知識発見手法およびそのアルゴリズムは、知識発見ソフトウェア"MUSASHI"という名前でオープンソースソフトウェアとして2003年7月10日に公開した(musashi.sourceforge.jp)。公開以来6万回を超えるアクセスおよび約5200件のダウンロードを記録しており、我々の研究成果が実際の知識発見の現場で広く受け入れられていると考えている。本年度は、知識発見システムの企業への導入を念頭におき、以下の三点において進めてきた。1)データ前処理技術の開発これまでに研究開発をおこなってきた大規模データを効率的に処理するソフトウェア技術を"MUSASHI"という名前でオープンソースソフトウェアとして2003年7月10日に公開した(musashi. sourceforge. jp)。公開にあたり、ドキュメントの整備やホームページの作成などに謝金を利用した。MUSASHIはデータ構造として近年注目されているXMLを利用しており、リレーショナルデータベース技術を利用することなく大規模データを効率的に処理することが可能となる。2004年4月15日現在で公開以来2万回を超えるアクセスおよび約1700件のダウンロードを記録しており、一般に広く利用されている。2)データマイニングアルゴリズムの開発以前の研究で遺伝子解析技術をビジネスに応用するためのアルゴリズムを開発してきたが、企業での利用を前提にしたさらなる改良を付し、MUSASHIへの組み込みを行った。さらに、大規模データの効率的処理のためのアルゴリズムも開発し、既にMUSASHIに実装されている。3)知識発見手法の開発前述の遺伝子解析技術をビジネスに適用可能としたアルゴリズムを利用し、ある企業との共同研究により、「カップラーメンの需要予測手法」の開発を行った。また、この研究を発展させ、文字列解析では表現できないグラフ構造を持つデータの解析手法をビジネスデータに応用した。さらに百貨店のデータを用い、遺伝的アルゴリズムを用いた最適店舗配置手法の開発もおこなった。また、「知識発見システムの企業への導入に関する研究」をテーマに、ある大手企業との共同研究も既に始まっており、来年度にはその企業における業務システムへの導入も視野に入れており、さらなる研究の発展が期待される。本年度は、前年度に構築してきたビジネスデータの知識発見手法の実企業への導入を中心に以下の3点について研究を進めてきた。1)データマイニング基礎技術の開発企業との共同研究の中で設定された大規模データベースからの知識発見の課題について、その目的を達成するために必要な手法およびアルゴリズムを開発した。・複数の数値属性を次元とした多次元voxelの標本分布の単峰近似関数によるモデルアルゴリズム。・ブランドスイッチ分析に有効なネットワーク流推定によるブランド購入パターンに関する知識発見手法。これらのアルゴリズムや手法は、本研究で開発を進めてきた知識発見システムMUSASHIに実装されており誰もが利用できるようになっている。2)知識発見、ビジネスアクションおよび評価ある大手運輸企業およびスーパーマーケットチェーンとの共同研究を進めてきた。

既にいくつかの興味深い知識発見に成功しており(多次元データベースにおける例外ルールの導出、グラフマイニング手法を用いたブランドスイッチ分析)、企業ではそれらの研究結果を踏まえて実際にマーケティングアクションを既におこしている。現在は、その結果待ちであり、結果が出次第、論文としてまとめていく予定である。3)公開インターネットサイトの運用上記の研究で得られた手法およびアルゴリズムは、知識発見ソフトウェアMUSASHIに実装し公開してきた。2005年3月22日現在で公開以来6万回を超えるアクセスおよび約5200件のダウンロードを記録しており、我々の研究成果が一般に広く利用されている。
間葉系幹細胞による造血器腫瘍発症機序の解明と治療法の開発

ヒト及び、マウス骨髄中に存在する造血幹細胞と間葉系幹細胞の関係に着目した。マウス骨髄中の表面抗原マーカーLineage(CD3,B220,Mac-1,Ter119 Gr-1)陰性、C-Kit陽性、Sca-1陽性分画に、なおかつ、Hoechst 33342dyeの汲み出しに優れたTip Side Population細胞(KSL Tip Sp cells)に造血幹細胞が存在することを骨髄移植モデルで証明した。一つのKSL Tip Sp cellから約95%の確率で移植後3ヶ月以上にわたって造血再構築を確認した。従来の幹細胞純化の報告よりも優れた結果と考える。また、造血幹細胞が間葉系幹細胞へ分化する可能性につき検討した。一つのKSL Tip Sp cellをマウスへ移植後、3ヶ月後に細胞培養を行い、CD45陰性単核球付着細胞(非血球細胞、非細胞融合細胞)をカウントしたところ、全骨髄細胞を移植したコントロールに比較し、著しく頻度が低下していた。また、それらの細胞を脂肪細胞、骨細胞へ分化誘導させるも、分化する細胞を認めなかった。すなわち、一つの造血幹細胞は間葉系幹細胞への分化能を保持しないことが考えられた。これらの結果をふまえ、直接間葉系幹細胞を純化する必要があると考えた。現在、マウス、ヒト骨髄より、各種表面抗原を用い、間葉系幹細胞をプロスペクティブに同定する試みを行っている。骨髄より、フローサイトメトリーを用いて付着細胞分画を取り、脂肪細胞、骨細胞へ分化させることにより、間葉系幹細胞を約10倍の純度に濃縮することが可能であることを見いだした。平成14年度に行われた当課題の実績として、間葉系幹細胞を探求することを主眼において、マウス、ヒト骨髄より、Hoechst染色法により、染色が染まらないside population(SP)細胞分画と細胞表面マーカーを用いて付着能、細胞分化能を解析し、間葉系幹細胞と考えられる細胞群を見出すことに成功した。既知の細胞表面抗原を用いて、SP細胞群に高頻度で存在する細胞群と、間葉系幹細胞が存在すると考えられる汎血球マーカーCD45陰性細胞群に高頻度で存在する細胞群をcell sorterで分画し、シャーレ上に付着する細胞群を見出した。また、それぞれの分画につき間葉系細胞へ分化することを、細胞特異的培養液で培養し、確認した。その細胞表面抗原を用いて、造血器腫瘍、特に抗癌剤に不応であり、骨髄間質細胞の関連が証明されている難治性かつ、骨髄移植の成績も芳しくない多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群、悪性リンパ腫についてその細胞群の存在を確認し、その細胞群の機能をマウス骨髄移植モデルを用いて解析する予定である。また、正常ヒト骨髄造血幹細胞と、造血器腫瘍由来の間葉系幹細胞を同時に移植することで、造血能について異常を認めるか否かを解析する。これらの実験により、間葉系幹細胞を移植し、造血をサポートする治療法の開発を目指した基礎データを構築する予定である。また、造血器腫瘍において間葉系幹細胞が減少することと、造血異常につき患者骨髄サンプルを用いて解析する。さらに、間葉系幹細胞に対する自己抗体が造血器腫瘍に存在する可能性につき、解析し、その抗体を見出すことで、新規治療法の開発を目指す。
香港のカリキュラム改革における校本課程開発と校内の研究開発組織の実態に関する研究

研究成果としては、1、香港の小学校における学校を基盤に置くカリキュラム開発SBCD(School-Based Curriculum Development)の政策とカリキュラム開発の現状を明らかにした。2.カリキュラム開発における校長、課程主任のリーダーシップと役割を明らかにした。また、教員の協働体制、評価システム、カリキュラムマネジメントのプロセスを明らかにした。3.香港の総合領域「常識科」の内容とそのカリキュラム開発のプロセスを明らかにした。1、本研究の目的は香港の校本課程開発(School-Based Curriculum Development)の政策と学校現場の組織運営の実態を明らかにすることである。平成27年度には主に事例校の選定を行う同時に、香港の校本課程開発に関する資料を収集し、分析した。2、具体的には、9月に香港浸信会沙田呂明才小学校薛鳳鳴校長と陳鳳儀教育課程統籌主任に数回インタューを実施した、また、授業参観を行った。香港教育学院大学でカリキュラム開発の授業を見学し、最新の研究情報と資料を収集した。さらに、カリキュラム開発の専門書を購入し、資料整理を行った。12月には研究協力者香港教育局校本課程顧問鄧薇先(学校現場で校本課程開発を指導する立場)の協力の上で、新たに二つの小学校(天主教佑華小学校と十八郷郷事委員会公益社小学校)を訪問し、インタビューと授業参観を行った。3、今年度は主に先行研究を概括し、資料を収集、分析することに重点を置いた。まだ、事例校の選定は完了していないが、日本に示唆できる香港の新領域の探究力の育て方に焦点をおいてカリキュラム開発のプロセスを解明したい。4、次年度は研究協力者の協力を得て、もう一つの小学校、新しい領域「常識課」の中で探究力を中心に教育活動を行っている学校を訪問したい。四つの学校の中から、研究対象校を二つに絞る。最終年度で期待できる研究成果として、香港のカリキュラム開発における政策、組織、新しい領域を解明することである。当初の平成27年度の研究目的、課題、計画に沿って、順調に研究を進めている。事例校の選定が未完了ですが、予備調査として、ほぼ目標を達成した。特に、資料の整理と分析が進んでいる。1、本研究の目的は、香港の学校を基盤とするカリキュラム開発SBCD(School-bBased Curriculum Development)の政策と学校現場の組織運営の実態を明らかにすることである。平成28年度には主に二つの事例校を選定し、調査研究を行った。2、具体的には、5月と12月に天水囲循道衛理小学校と沙田呂明才小学校を訪問し、校長、課程主任、教員にインタビューを実施し、授業参観を行った。3月には校長、課程主任、教員にインタビューを実施してから、課程主任のカリキュラムリーダーシップを中心に分析を行った。また、校内のカリキュラム研究会、校内教員研修会、保護者説明会に出席した。さらに、香港教育大学で最新の研究情報と資料を収集し、カリキュラム開発に関する専門書も購入し、資料整理を行った。3、今年度は香港のミドルリーダーのカリキュラムリーダーシップを中心に資料を整理し、分析することを進めたい。これから、校長、課程主任のカリキュラム開発と評価の意思決定とリーダーシップに焦点をおいて研究を進める予定である。また、カリキュラムマネジメントの視点で香港の二つの小学校のカリキュラム活動と組織体制を分析していく。最終年度で期待できる研究成果として、香港の学校を基盤とするカリキュラム開発における、政策、組織体制、教員の協働性、校長とミドルリーダーのカリキュラムリーダーシップ、意思決定のプロセスをカリキュラムマネジメントの視点で解明することである。当初の平成27年度、平成28年度の研究目的、研究課題、計画に沿って、順調に研究を進めている。事例校の選定が完了し、二つの調査対象校の小学校を中心に調査研究を行った。資料の整理と分析も進んでいる。1.本研究の目的は香港の小学校における学校を基盤とするカリキュラム開発SBCD(School-Based Curriculum Development)の政策とカリキュラムマネジメントの実態を明らかにすることである。2.平成29年度には主に香港の二つの事例校を訪問し、調査研究を行った。具体的には、12月に香港十八郷郷事委員会公益社小学校を訪問した。校長とカリキュラム開発担当者、及び教員にインタビューを行った。授業参観し、カリキュラム開発の会議を参与観察した。また、天水囲循道衛理小学校を訪問し、カリキュラム開発主任にインタビューし、カリキュラム開発に関する活動を参与観察した。授業参観し、校長、科目主任、教員にインタビュー調査を実施した。平成29年度は校長、カリキュラム開発主任、科目主任のリーダーシップに焦点を当てて調査し、分析を行った。これらのデータを用いて、研究論文をまとめた。3.三年間の研究成果をまとめる。平成27年度には、主に、香港の小学校のカリキュラム開発の政策と組織体制に関して、先行研究をまとめて、資料を収集し、分析した。平成28年度には香港のカリキュラム開発の課程主任の仕事内容とリーダーシップに焦点を当てて、インタビューを行い、資料を分析した。平成29年度には、主に校長のリーダーシップ、教員の協働体制、新しいカリキュラムの開発プロセス、カリキュラム改善活動に焦点を当てて研究を行った。4.三年間の研究を終えて、研究論文2本(単著)、著書2冊(共著)、雑誌論文1本(単著)をまとめた。また、学会で研究成果の発表を行いました。今まで、OECDのPISA調査で三位以内の好成績を収めた香港のカリキュラム改革制度、カリキュラム開発の組織体制、校長とミドルリーダー(課程主任)の役割を解明した。

今まで香港のカリキュラム研究に関する先行研究が皆無の現状を変えて、研究成果を広く発信できたといえる。交付申請書に記載した研究目的を達成したと考えられる。研究成果としては、1、香港の小学校における学校を基盤に置くカリキュラム開発SBCD(School-Based Curriculum Development)の政策とカリキュラム開発の現状を明らかにした。2.カリキュラム開発における校長、課程主任のリーダーシップと役割を明らかにした。また、教員の協働体制、評価システム、カリキュラムマネジメントのプロセスを明らかにした。3.香港の総合領域「常識科」の内容とそのカリキュラム開発のプロセスを明らかにした。1、現在の研究データを使い、香港の校本課程開発(School-Based Curriculum Development)の政策を中心に学会発表する。(日本比較教育学会2016年6月25日.26日)2、日本比較教育学会に投稿する(2016年7月)。3、2016年に研究対象校を絞る。4、2016年に校長と教育課程統籌主任のカリキュラムリーダーシップを中心に分析する。1、現在の研究の資料とデーターを用いて、学校に基盤をおいているカリキュラム開発、カリキュラムマネジメントを中心に学会で発表する。(日本カリキュラム学会2017年6月24日、25日)2、今年も二つの研究対象校で調査研究をし続ける。3、校長、カリキュラム開発主任のリーダーシップ、意思決定、カリキュラムマネジメントの視点を中心に分析を行う。カリキュラム未使用額は3800円です。次年度で専門書の購入に充てる予定です。専門書の購入に充てる予定です。
乳幼児アトピー性皮膚炎の発症関連要因及び予防要因の解明に関する前向きコホート研究

平成13年11月から平成15年3月まで妊婦を対象にベースライン調査を実施した。1,002名の妊婦より完全なデータを得た。平成14年8月から平成16年3月まで生後4ヶ月時の追跡調査を実施し、867組の母子から質問調査票により情報を得た(追跡率86.5%)。平成15年10月から平成17年9月まで1歳6ヶ月時の追跡調査を実施し、783組の母子から質問調査票により情報を得た(追跡率78.1%)。平成16年10月から2歳6ヶ月時の追跡調査を開始している。この調査では、質問調査に加え、毛髪中の水銀濃度の測定も実施している。平成17年10月より3歳6ヶ月時の追跡調査も開始している。生活習慣、生活環境、健康状況等に関する質問調査票、幼児用簡易版食事歴法質問調査票、歯科衛生士による口腔内チェックに加え、口腔粘膜細胞を採取し、遺伝子を抽出している。平成17年度の実績はベースラインデータを活用して5本の論文を投稿した。さらに、4ヶ月時の追跡データも活用し、産後うつ病と栄養摂取との関連について2本の論文を投稿した。主要な結果として、妊婦において魚介類由来のドコサヘキサエン酸摂取量が多いほどアトピー性皮膚炎及びアレルギー性鼻炎の有症率が有意に低かった。n-6系不飽和脂肪酸摂取及びn-3/n-6比については、いずれのアレルギー疾患とも特に関連を認めなかった。魚介類摂取と産後うつ病発症では特に関連を認めなかったが、摂取量を4分位に分けて検討したところ、2番目に多い4分位の摂取量でn-3系不飽和脂肪酸、特にドコサヘキサエン酸摂取と負の関連の傾向を認めた。ビタミンB摂取との関連では、ビタミンB2の2番目に多い4分位で有意に産後うつ病のリスクを下げた。また、ベースラインデータを活用して、妊婦における抜歯経験と栄養摂取との関連を検討した。マグネシウム摂取、緑黄色野菜以外の野菜及び不溶性食物繊維も負の関連を認めた。コーヒー摂取は有意に正の関連を認めた。今後は遺伝情報も収集し、アトピー性皮膚炎のオーダーメイドの予防医学を探索する。平成15年10月より1歳6ヶ月時の追跡調査を開始した。概ね4ヶ月時の追跡調査に参加した9割の母子が、1歳6ヶ月時の追跡調査にも参加している。平成16年10月より2歳6ヶ月時の追跡調査も開始している。16年度は、1002名の妊婦におけるベースラインデータの詳細な解析に従事した。計7編の英文原著論文を投稿し、4編が受理された。主要な結果として、現在喫煙者で喘息の有病率が有意に高いこと、間接喫煙を曝露している妊婦でアレルギー性鼻炎の有病率が有意に高いこと、一日15本以上の喫煙者及び喫煙のパック-年が8以上で有意に血清中の総IgE値が高いことが示された。栄養疫学では、大豆製品及びインフラボン摂取を4分位に分けたところ、最も高い4分位で有意にアレルギー性鼻炎の有病率が低かった。海草、カルシウム、リンの摂取も有意にアレルギー性鼻炎有症率と負に関連を示した。一方で、ベータカロチンはアレルギー性鼻炎と有意な正の関連が認められた。野菜、果物、ビタミンCとE、食物繊維は鼻炎と関連がなかった。魚類摂取との関連は、喘息では有意に負の関連が認められたが、アトピー性皮膚炎ではU字の関連、鼻炎とは負の関連の傾向が認められた。現在喫煙及び自宅での強い間接喫煙曝露は抜歯経験有りと有意な正の関連が示された。緑黄色以外の野菜摂取と抜歯経験は有意な負の関連が認められた。今後はアレルギーの解析以外に、4ヶ月時追跡調査で得られた産後うつ病のリスク要因の解析も実施する。

主要な結果として、妊婦において魚介類由来のドコサヘキサエン酸摂取量が多いほどアトピー性皮膚炎及びアレルギー性鼻炎の有症率が有意に低かった。n-6系不飽和脂肪酸摂取及びn-3/n-6比については、いずれのアレルギー疾患とも特に関連を認めなかった。魚介類摂取と産後うつ病発症では特に関連を認めなかったが、摂取量を4分位に分けて検討したところ、2番目に多い4分位の摂取量でn-3系不飽和脂肪酸、特にドコサヘキサエン酸摂取と負の関連の傾向を認めた。ビタミンB摂取との関連では、ビタミンB2の2番目に多い4分位で有意に産後うつ病のリスクを下げた。また、ベースラインデータを活用して、妊婦における抜歯経験と栄養摂取との関連を検討した。マグネシウム摂取、緑黄色野菜以外の野菜及び不溶性食物繊維も負の関連を認めた。コーヒー摂取は有意に正の関連を認めた。今後は遺伝情報も収集し、アトピー性皮膚炎のオーダーメイドの予防医学を探索する。