hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軸索変性において変化する細胞内シグナル経路の解明

ダイニン・ダイナクチン複合体の重要構成タンパク質であるp150GluedあるいはDICタンパク質と相互作用する同定タンパク質は既知である。平成24年度の本研究では、すでに同定したタンパク質の周辺で機能するタンパク質の同定を生化学的に行う。そしてグルタミン酸毒性により軸索変性する過程において、同定した既知タンパク質に対する阻害あるいは安定化化合物投与により軸索変性過程への効果を分子細胞生物学的に解析し、さらに周辺で機能するタンパク質との機能的相互作用による効果をも検討する。また、p150GluedあるいはDICタンパク質の機能を阻害したときにおける同定タンパク質の軸索における局在や発現量の変化の有無を検討する。加えて、アルツハイマー病モデルマウスの海馬や前頭皮質の脳組織をもちいた免疫組織化学的・生化学解析により、p150GluedあるいはDICタンパク質を含めた同定タンパク質の局在や発現量の変化の有無を検討する。これらの結果は、成果として雑誌論文あるいは学会発表する。本研究において、23年度所要額のうち70万円程度を24年度に使用し、また24年度に請求する研究費と合わせて以下の計画で使用する。まず、同定したタンパク質の周辺で機能するタンパク質群を同定するために、受託での質量分析に使用する。これは、複数回行うことが予測されるため、23年度所要額の未使用の70万円程度を含めて24年度に計上する予定である。2012年9月に開催される第35回日本神経科学大会に演題発表するため、旅費や研究打合せのための費用、また雑誌論文発表するための投稿料ならびに別刷費用を計上する予定である。最後に免疫組織化学的・生化学的・分子細胞生物学的実験に用いる消耗品・試薬の費用を計上する予定である。
約款の経済分析

本研究の目的は、経済分析を通じて約款規制の解釈の明確化に寄与することである。この結果、次の二つの成果が得られた。第一に、伝統的に法学で用いられてきた価値である自由や公平の対比で、効率性が約款規制の場面でどのような要件と結びつき、どのような規制の方向をもたらすかを明らかにした。特に、交渉の有無、独占の有無、選択権の有無の重要性が効率性からは認められないことを、本研究では明らかにした。第二に、賠償制限が消費者契約などで効力が制限されることが多いことの意味について、行動経済学を含めた経済学の立場からいかに正当化できるかを明らかにした。平成28年度は、約款規制に関する基礎事情の分析という、研究課題と関連した研究報告を、日本私法学会のワークショップ(於:東京大学)で行った。この報告は、効率性と自由という二つの価値の対比をもとに、このそれぞれの価値という無体的なものと、裁判上認定できる様々な現象という有体的なものとの繋がりを分析し、この分析をもとに、約款規制に関する最高裁の一裁判例において現れ重視された現象から、重視された価値は何かを探り出す試みである。当該報告は、二つの点で新規性を持つ。第一に、効率性と関係する現象を、自由と関係する現象と、截然と切り分けたことである。この切り分けが重要である理由は、たとえば、自由主義的経済政策が効率性の増大にも自由の増大にも資することに表れているように、現象面での選択肢の増大は、価値としての効率性と自由の両面と関係しているからである。第二に、第一の点で切り分けた自由のみと結びつきうる現象が、取り上げた裁判例では重視されていないことを示したことである。これにより、効率性の増大と結びつく限りでしか、自由は最高裁で重視されていない可能性を、示すことができた。こうした報告に基づいた原稿を、雑誌「私法」に寄稿しており、平成29年度中には公刊される予定である。さらに、行動経済学と法学との関係につき概説した論考を、雑誌「ビジネス法務」に寄稿しており、これも平成29年度中には公刊される予定である。この論考は、研究課題と関連するアメリカ法での行動経済学の法学への受容状況を概観し、これを紹介したものである。そして、当該論考は、約款の経済分析にとって重要な、行動経済学の法学的応用の際の留意点を示すという意味がある。研究実績概要で示した通り、研究課題に関連した研究報告、並びに、原稿の寄稿をすでにおこなっており、最終的な課題完遂に向けた下準備は十分に進められている。本研究では、最判平成13年3月27日民集55巻2号434頁(以下、平成13年判決)を題材に、約款規制一般に関して経済学上把握される利益が持つ意味の明確化を行った。すなわち、要件としての具体的事実と、それと結びつく価値を分解して考察する枠組みを、本報告では提示した。つまり、まず、要件として当てはめ可能な事実を、次の三つに分解した。すなわち、1「手続的自治」(個別交渉の有無(約款であれば、個別交渉を欠いているという意味で問題))、2「実体的自治」(情報非対称の問題(約款利用の相手方は約款内容を知らないことが問題)と、情報処理や判断能力の不十分さの問題(約款利用の相手方は、約款の内容等について十分に理解できず、あるいは、理解が十分でも不適切な判断へと向かってしまうことが問題))、3「多様性」(更に二分され、第一に契約内容の「多様性」(契約内容につき多様なものから選び取れるような状況が、約款利用の相手方にはないことが問題)と、第二に相手方選択の「多様性」(契約相手方を選択できる状況が、約款利用の相手方にはないことが問題))という形で、要件面の分解を行った。次に、このような要件がどのような価値と結びつきうるのか考察した。その結果、価値としての自由はどのような要件とも結びつき得る一方で、価値としての厚生は「実体的自治」としか結びつかないことを明らかにした。その上で、我が国の約款規制のあり方として、次の2点を提案した。すなわち、第一に、自由としか結びつかない「手続的自治」や「多様性」を重視したものとなることは平成13年判決と不整合であり、組み入れるべきでない。第二に、厚生をも組み入れた形で「実体的自治」を中心として問題を分析すべきである。今後は、日本私法学会で発表した原稿をもとに、雑誌「私法」の紙幅の関係もあって論じきれなかった点を、別の雑誌媒体で公刊するべく、調査・執筆作業を進める予定である。その際には、雑誌「私法」の原稿でも示しているように、ワークショップ参加者から寄せられた種々の意見に十分に応接できるものとなるよう、心がけることになる。民法
膝十字靱帯損傷に対する関節制動と運動が靱帯治癒に及ぼす影響

異常な関節運動の制動により、膝前十字靭帯(以下、ACL)が治癒する要因について検討した。1)ACLの治癒過程におけるMMPとコラーゲンの継時的変化。14日目以降のMMP-13のmRNAが顕著に抑制され、関節制動によりコラーゲン合成に関連するmRNAが増加した。2)治癒過程におけるNF-kBの動態を腫瘍壊死因子と比較。関節制動でNF-kBのmRNA発現量は経時的に増加し、TNF-αのmRNA発現量は時間経過とともに減少した。3)関節制動がACL損傷後のCaspase-3に与える影響。損傷後のACLにおいてCaspase-3は不必要な細胞の除去や組織の退縮や消失に伴って発現した。ACL損傷後急性期および増殖期・リモデリング期における靱帯治癒に関連する因子の動態を明らかにする目的で,ACL切断後のMMP-13,TIMP-1,α-SMA,IL-1β,Collagen type I,type III,およびVEGFのmRNAの発現の動態について独自に作製したラットACL,治癒モデルにて検討した.急性期(損傷後1,3,5日)における,MMP-13とTIMP-1のmRNA発現量を検討した結果TIMP-1においては,sham群と比較して損傷群においてmRNA発現量が有意に高値を示したが,MMP-13においてはsham群,損傷群に有意差は認められなかった.また,TIMP-1においては,損傷後5日群と比較し1日群において有意に高値を示し,時間経過とともにmRNA発現量が低下した.IL-1βの発現量においては,sham群,損傷群に有意差は認められず,IL-1βがMMP-13の発現を誘発している可能性が低いことが示唆された.α-SMAのmRNA発現量にも有意差は認められなかった.また,Collagen type I,type III,およびVEGFのmRNAの発現量に有意差は認められず,これらの因子は急性期以降に発現量が増加し治癒に関与する可能性が示唆された.そこで,増殖期およびリモデリング期(2,4,6週)におけるα-SMA、VEGFのmRNA発現量について検討した.その結果,α-SMAは2,4,6週経過時点全ての時期において実験群で増加した.VEGFは2週経過時点において実験群で発現量の増加が認められた.Collagen type I,type IIIのmRNA発現量の比較では,Collagen type IIIの発現量は実験群で2,4,6週経過の各期において増加した.各群におけるCollagen type I/type IIIの発現量の比率は,実験群においてCollagen type IIIの発現量が高い結果となった.急性期のACLの損傷治癒に関わる因子はMCLとは異なる動きが観察された。増殖期およびリモデリング期では血管およびcollagen増殖に関わる因子の増加が認められた.我々はこれまで,膝前十字靭帯(以下ACL)完全損傷においても,損傷後に生じる異常運動を制動することで自己治癒しうることを,実験動物モデルを用いて明らかにしてきた.しかし,“損傷後に異常運動を制動すること"が関節内の内部環境にどのような変化を生じさせ,これまで治癒しないとされてきたACLが自己治癒に至るのかについては未だ不明なままである.平成25年度の第一の研究は,本モデルにおける関節内の分子生物学的機序についてmRNAレベル・タンパクレベルでの解析を行うことであった.結果として,損傷後2週以後,治癒関連因子FGF-2およびTGF-βの発現量の増加はみられなかった.損傷後2週時点において血管内皮細胞増殖因子VEGFおよび損傷組織のリモデリングに関与するαSMAの発現量増加を認めた.以上の結果から,我々のACL保存治癒モデルでは,関節内において分子生物学的な変化が,損傷後早期の時点において生じている可能性が示唆された.第二の研究は,核内因子kB(以下,NF-kB)がACL再生を促進する潜在的なターゲットである可能性が考えられることより,ラットACL損傷モデル急性期におけるNF-kBの動態を腫瘍壊死因子と比較してその差異を明らかにすることとした.関節制動群はACL切断後,脛骨の前方引き出しを防ぐ手術を行ない,非制動群はACLを切断後,関節包を縫合した.sham群は骨孔を作成し関節包を縫合した.各群から採取したACLにおける2因子のmRNA発現量をreal time PCR法にて検討した.その結果,関節制動を行なうことでNF-kBのmRNA発現量は時間経過とともに有意に増加し,TNF-αのmRNA発現量は時間経過とともに有意に減少した.ACL損傷急性期の関節制動により,NF-kBはTNF-αの働きを抑制し,間接的にACL再生に関与していることが示唆された.膝関節前十字靭帯(以下ACL)は自己治癒能力が低いが、我々は早期に異常な関節運動を制動することでACLの治癒を明らかにした。

ACLの治癒過程におけるマトリックスメタロプロテアーゼならびコラーゲンの継時的動態について検討した。切断後14日目以降のMMP13のmRNAが関節制動によって顕著に抑制されることを示した。また、損傷後早期より関節制動がコラーゲン合成に関連するmRNAを有意に増加させていた。関節制動が靭帯組織治癒を促進する可能性を示唆している。結論として、1)関節制動はMMP-13の発現量を有意に抑制し、それらは外科的術後の14日時点以降である、2)関節内外組織であるMMおよびMCLの解析により、外科的処置による影響は術後5日目程度である、3)リモデリングに重要なCOL1A1、CoL3A1、TGF-βは、急性期に関節を制動するよって増加する、増殖期およびリモデリング期では血管およびcollagen増殖に関わる因子の増加が認められることを明らかにした。一方、核因子kB(以下,NF_kB)は転写因子の1種であり、免疫系や細胞の生体防御機構など様々な生体反応に関与する。ACL再生を促進する潜在的なターゲットである可能性がある。ラットACL損傷モデル急性期におけるNF_kBの動態をTNF_αと比較した。kB mRNA発現量は,術後1日に比べ術後3日で減少、術後7日で増加、術後7日は術後3日と比較して発現量が増加した。TNF_αmRNAは、術後1日に比べ、術後3日、術後7日で減少した。関節制動を行うことで、NF_kBは時間経過とともに有意に増加していくのに対し、TNF_αは減少していた。ラットACL損傷モデル急性期において、NF_kBはTNF_αの働きを抑制し、アポトーシス抑制をすることで間接的にACLの再生に関与していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。運動器障害理学療法26年度が最終年度であるため、記入しない。新たな自然治癒モデルにより急性期および増殖期・リモデリング期における靱帯治癒に関連する因子の動態を明らかにする目的で,ACL切断後のMMP-13,TIMP-1,α-SMA,IL-Zs,Collagen type I, typeIII,およびVEGFのmRNAの発現の動態をはじめて明らかにすることができた。しかし,外力によるACL切断機器の完成には至っていない。継続して作製に努める予定である。ACL切断における治癒過程を組織学・免疫組織化学的方法にて解析する研究はほぼ計画通り進行した.しかし,これまでに報告された文献をもとに設計した「力学的外力によるACL切断装置」では記載された論文内容の成果が出せず靭帯断裂が不完全であった。現在,回旋ではなく前方引出による新たな切断機器を設計し製造中である.結果として平成25年度に予定していた,"ACL治癒過程における関節液内のサイトカインや酵素の発現を分子生物学的方法により同定する研究"が平成26年度にずれ込んだ.平成26年度に計画していた研究はこれまでの関節包を切開して行う関節包外制動モデルで行うので変更はない.26年度が最終年度であるため、記入しない。25年度ではACL切断における治癒過程を組織学・免疫組織化学的方法,生体工学的方法にて解析する予定である.
3テスラMRIトラクトグラフィによる半卵円中心の神経線維・体性機能局在の検証

3テスラMRIトラクトグラフィにより、半卵円中心の神経線維・体性機能局在を検証することを目的として以下のように研究をすすめ、成果を得た。(1)20名の被験者において3T-MRI装置で拡散テンソル画像(DTI)を撮像し、fiber tractpgraphy(FT)画像を作成するための撮像条件を確定した。さらに、上肢/体幹/下肢の運動および感覚神経線維の分離を行う方法を確立し、その情報をDICOM画像としてナビゲーションシステムに搭載、手術に臨床応用した。(2)(1)で標準化に用いられたデータを、MEG,fMRIのデータと比較し、FT画像の正当性を検証した。Eloquent領域に病変がある場合に機能的な皮質と解剖学的皮質が一致するかを検討した。多くの症例で解剖学的な神経線維の始点、終点と機能的皮質が一致したが、一部の症例で情報の解離がみられた。一次機能皮質に発生した腫瘍などでは、機能皮質が再構築される可能性があり、FT画像の作成にもfMRI,MEGなどのデータを利用する必要がある。(3)これらナビゲーションシステム上の3T-FT画像を、5例のeloquent領域関連の手術において応用した。SEPおよび皮質下刺激によるMEPと3T-FT画像の比較検討から、FTにおける半卵円中心の運動/感覚線維somatotopyは電気生理学的所見と一致し、FTにより示されたこれら神経線維somatotopyの正当性が示唆された。当該課題に関する申請書に記したように以下のように研究を進め、成果を得た。正常被験者と疾患を有する患者において、3T-MRI装置を用いて拡散テンソル画像(DTI)を撮像し、fiber tractpgraphy(FT)画像を作成するための撮像条件を確定した。さらに、上肢/体幹/下肢の運動および感覚神経線維の分離を行う方法を確立した。上肢/体幹/下肢線維の分離された情報をDICOM画像としてナビゲーションシステムに搭載し、手術で実用できることを確認した。B.標準化された3T-FT画像のMEGによる比較検証と改良Aで標準化に用いられたデータを、MEGが撮像可能であった同一者のデータと比較し、FT画像の正当性を検証した。DTIからFT画像を得る際に、解剖学的、用手的な関心領域(ROI)の設定にて神経線維束を描出するのが一般的である。eloquent領域に病変を有した場合には機能的な皮質は必ず解剖学的部位と一致するか不明であるため、当施設で標準化されたMEGのMRF, SEF領域が、3T-FT画像の上下肢の情報と一致するかについて検討した。検討は継続中であるが、解剖学的な神経線維の始点、終点に決定とこれらの情報が一致することが多いことが確認された。C.半卵円中心における運動/感覚線維somatotopyの電気生理学的な検証A, Bにより標準化されつつあるナビゲーションシステム上の3T-FT画像を、3例のeloquent領域関連の手術において応用した。現在、皮質下刺激によるMEPの条件設定を行っているが、一部の症例でFTにおける半卵円中心の運動/感覚線維somatotopyが電気生理学的所見と一致したと考えている。さらに、上肢/体幹/下肢の運動および感覚神経線維の分離を行う方法を確立し、その情報をDICOM画像としてナビゲーションシステムに搭載し、手術に応用した。B.標準化された3T-FT画像のMEG,fMRIによる比較検証と改良Aで標準化に用いられたデータを、MEG,fMRIが撮像可能であった同一者のデータと比較し、FT画像の正当性を検証した。DTIからFT画像を得る際に、解剖学的、用手的に関心領域(ROI)を設定して神経線維束を描出するのが一般的である。

Eloquent領域に病変がある場合に機能的な皮質と解剖学的皮質が一致するかを、MEG,fMRI情報との比較により検討した。多くの場合、解剖学的な神経線維の始点、終点と機能的皮質が一致したが、一部の症例では情報の解離がみられた。C.半卵円中心における運動/感覚線維somatotopyの電気生理学的な検証A,Bにより標準化したナビゲーションシステム上の3T-FT画像を、5例のeloquent領域関連の手術において応用した。皮質下刺激によるMEPと3T-FT画像の比較検討から、FTにおける半卵円中心の運動/感覚線維somatotopyは電気生理学的所見と一致し、FTにより示されたこれら神経線維somatotopyの正当性が検証された。
音波による土壌水分分布計測に関する研究

音波振動と高い感度のレーザードップラ振動計を用いた音響探査法により極浅層土壌中の水分分布計測が行えるかどうかについて検討を行った。砂および培養土を用いた実験結果より、伝搬音速と体積含水率の間に関連性があることが明らかになった。また、屋上緑地化を想定した底が浅い容器を用いた場合には、含水率が異なる箇所がごく浅い領域にある場合には非接触音響探査法により映像化が可能であることが判明した。音波振動を極浅層地中内に伝搬させ、スキャニング振動計(SLDV : Scanning Laser Doppler Vibrometer)を用いてその地表面における伝搬速度を非接触的に計測することにより、極浅層地中の含水部を推定可視化し、広域の水分分布計測が行なえるようにすることが本研究の目的である。今年度はまず伝搬音速が明らかになっている土壌(この場合は平均粒径約300μmの海岸砂、乾燥時の伝搬音速は約130m/s)の内部領域浅層部にあえて水分含有量の異なる領域を作成し、その部分が明瞭に可視化できるかどうかの実験を行った。実験としてはプランタ底部から超磁歪振動子による振動を加え、地表面の振動速度分布をSLDVにより2次元面的に計測する。計測された波形データから伝搬音速を推定して水分含有量の違い(砂1000gに対して、水150mlの場合と250mlの場合)による音速分布を2次元図として司視化できることを確認した。また、加速度センサと超磁歪振動子を用いて砂の場合の含水率が伝搬音速にほぼ比例することを明らかにした。さらに、土壌内部に設置した多孔質管から水分を供給する負圧差潅水方式における水分分布の変化についてもほぼリアルタイムで観測可能であることを明らかにした。また、土壌を園芸用のルーフソイルに変更した場合についても、同様な実験を行い、砂に比べると伝搬音速が遅い(約50m/s)ものの、可視化自体は可能であることを確認した。今年度はまず伝搬音速が明らかになっている土壌(平均粒径約300μmの海岸砂、乾燥時の伝搬音速は約130m/s)の内部領域浅層部に多孔質管を設置し、時間的に少しつづ変化する水平方向および鉛直方向の音速変化が音波振動により捉えられるかどうかについて検討した。水平方向の計測時にはスキャニング振動計を上側から用いて振動速度の計測を行い、アクリル製砂槽の底面から超磁歪振動子による振動を加えるという方法で計測を行っている。また鉛直方向の計測時にはスキャニング振動計は横方向から、多数の音響窓を開口したアクリル板(薄いフィルムで音響窓はカバー)を通して振動速度計測を行い、アクリル製砂槽の反対側面に埋設した大型の平面スピーカを音源として平面波振動を与えるという方法で行った。その結果、どちらのセットアップにおいてもほぼリアルタイムでの伝搬音速変化が観測できることが明らかになった。さらに砂中に埋設した水分センサによる観測結果と比較照合してみた結果、砂中の体積含水率の変化と伝搬音速変化がほぼ比例することも確認でき、提案手法による有効性を基本的には確認することができた。しかしながら、次に、土壌を屋上緑地化用のルーフソイルおよび通常の園芸用培養土に変更して同様な実験を試みたところ、可視化自体は可能であるものの再現性が極めて低いことが判明した。この理由は屋上緑地化用のルーフソイル等の土壌では繊維質が含有されかつ粒径も均一でないことが原因であると思われる。従来の農業工学において土壌に含まれる水分含有量の調査を行うには、実際に土壌を採取する定容積採土法や誘電率を計測する方法および簡易的なPFメータを用いるものなどが使用されている。しかしながら、これらの方法では特定部位の計測しかできないことおよび計測のリアルタイム性に問題があることなどが以前から指摘されている。そこで、本研究では、音波振動と高い感度のレーザードップラ振動計を用いた音響探査法により極浅層土壌中の水分分布計測が行えるかどうかについて検討を行った。最初に粒径約300ミクロンの海岸砂を用いて、負圧差灌水方式により水を砂槽内部から給水した場合について実験を行った。その結果、完全に乾燥した砂に給水を行った場合には伝搬音速と体積含水率が比例して増えることが明らかになった。次に市販の培養土での実験を行った。培養土は実験結果を安定させるために2mmの篩を用いて極端に大きな粒径のものや長い繊維質のものが混入しないようにしたものを用いた。また、それでも砂よりははるかに粒径が大きいため、伝搬波形が乱れても推定音速が安定するように振幅2乗相和法と相互相関法を組み合わせた手法を提案し、1m/s以下の精度で伝搬音速が算出できるようにした。実験結果からは、砂の場合と異なり伝搬音速と体積含水率がほぼ反比例することが明らかになった。

この原因は市販の培養土は2mmの篩でふるったとしても砂よりも土粒子間の間隙が大きく、その粒子間に水が入った場合には水の表面張力による粘性が強く働いて土粒子の動きを制限するためと思われる。また、屋上緑地化を想定した底が浅い容器を用いた実験も実施した(砂を使用)。その結果、含水率が異なる箇所がごく浅い領域にある場合には非接触音響探査法により映像化が可能であることが判明した。粒径分布のそろった砂土壌での計測自体は問題なく、再現性も高いことが判明している。粒径のそろった砂土壌での計測自体は問題なく、水分分布による再現性も高いことが判明している。しかしながら、一般の園芸用の土壌を用いた実験を試みてみたところ、なかなか安定した計測が行えないことが判明した。これは砂に比べると粒径分布範囲が非常に広く、繊維質も含んでいるために音波減衰が大きくなる箇所が存在する24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、繊維質を取り除き、粒径もそろえることにより使用土壌を改良することで安定した結果が得られるようになるかを検討する。室内で確認実験を行った上で、実際の屋上緑地面での測定実験も行って、最適な給水システムの構築に役立つかどうか検討する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
異種ドメイン連結型バイオコンジュゲーションによる細胞表層機能材料の開発

本研究は、自己組織化によりドメイン構造を形成する両親媒性ペプチド(PA)を設計することにより、複数種類の生体分子を一つの構造体上に局在集積させる「集積化バイオコンジュゲーション技術」の確立を目指している。自己組織化由来の動的性質とドメイン構造という生体膜構造との類似性を活用することで、細胞表層で機能する材料を開発することを最終目標とした。ドメイン構造は、PAの疎水部に非相溶性を導入することで達成されることを期待した。また、複数種類の生体分子の集積化には、互いに直交した反応ペアを用いることで、互いに影響を与えることなく集積化が可能になると考えた。平成30年度は、生体分子集積化の足場となるPAのドメイン構造形成に関して、主に共焦点蛍光顕微鏡を用いた直接観察により評価を行った。互いに非相溶な疎水部を持つ二種類のPAを用い、各PAの自己組織化挙動に対する温度の影響を検証した。疎水部の違いにより、自己組織体の成長温度が異なることが示された。さらに二種類のPAを混合した際に、調製時の温度条件に応じて共集合挙動、すなわち形成されるドメイン構造に変化が生じることを見出した。平成30年度は初年度であったため、本研究で最も重要である、生体分子集積化の足場となるPA構造体の構造制御に注力して研究を行った。PAの基本設計は研究代表者の過去の研究において最適化したものを用いた。具体的には、PA疎水部にハイドロカーボン系アルキル基とフルオロカーボン系アルキル基を有する二種類のPAを用いた。直接観察のため、それぞれにフルオレセインとローダミン色素を導入した。自己組織化および共集合構造の形成メカニズムの評価を行うため、形成時の温度条件を種々変化させた際の単独のPA、混合PAの自己組織化挙動を調査した。結果、二種類のPAで、自己組織化が生じる温度が異なることが明らかとなり、フルオロカーボン系アルキル基を持つPAは、より高温度条件で成長することが示された。この自己組織化温度の違いを利用して、共集合形成には温度と時間の二要素が重要であることを示唆する結果を得た。平成30年度に、ドメイン構造を持つPA構造体形成の形成メカニズムの検討が出来た。平成31年度以降は、生体分子の集積化に向け、まず各PAに直交性の反応基ペアを導入する。具体的には、共有結合性のHuisgen環化付加反応、あるいは非共有結合性のavidin-biotin相互作用の利用を予定している。生体分子には、まず蛍光顕微鏡で評価が可能な蛍光タンパク質(EGFP、dsRed等)を用いる。これにより概念実証が可能となった後、細胞表層機能材料の創製へ向け、細胞接着性タンパク質等の生体分子の集積化を試みる予定である。

当該年度の研究は、PA材料作製に係る消耗品の購入や研究成果発表の旅費等、予算の範囲内で計画に沿って実行することができた。生体分子の作製を行わなかったため、それに関連した消耗品の支出が不要となった。次年度以降、材料の作製や分析に有効活用するため、次年度使用額とした。研究費は、主にPA合成、タンパク質合成用の材料費、分析用の各種試薬・消耗品、研究成果発表のための旅費等に充てる。
ECRスパッタ法による酸窒化誘電体薄膜の低温形成と高品質化プロセスの研究

次世代高性能半導体電子デバイスの実現のため、電子サイクロトロン共鳴(Electron Cyclotron Resonance : ECR)スパッタ法を用い、低温プロセスによる高品質なMIS形成技術を検討した。成膜中イオンエネルギー制御により室温成膜のas-depo状態で、理想CVに匹敵するVfbシフトのないCV特性を実現した。また、Ge-MISへの応用ではミッドギャップにおける固定電荷密度Ditは4.5x1010cm-2・eV-1と極めて小さい値を実現した。本課題は高品質な高誘電体薄膜の開発と、そのMISゲート界面の高品質化をともに、基本技術としてECRプラズマ技術を用いて室温近傍の低温で実現しようとするものである。今期は(1) EcRスパッタAlON薄膜の誘電体特性の検討、(2) ECRスパッタsiO_2ゲートの高品質界面の形成、(3) ECRプラズマ酸化GeO_2ゲートGe-MIS界面の高品質化について検討した。(1) ECR-AlONでは窒化のプロセスがターゲット表面窒化律速であることから、極薄膜形成後にECR-N_2プラズマ流処理を施し積層する手法を用いて、低温での高耐圧成膜技術を確立した。(2) EcRスパッタ成膜によるSi-MIS構造では、膜種に依らずV_<fb>シフト(界面固定電荷)が生じ、解消には低温ではあるが400°C近傍の熱処理が必要となる。この現象が膜種、成膜雰囲気に依存しないことから、ECR法固有のパラメータに起因していると推測した。実験では成膜初期の極薄膜を10eV以下程度の極低エネルギーのイオン照射条件とすることで、V_<fb>シフト(界面固定電荷)を大幅に低減できる見通しを得た。(3) Ge表面にECRプラズマ流酸化によりECR)GeO_2を形成後、真空中連続にECR-Al_2O_3膜を形成するAl/Al_2O_3/GeO_2/Ge-MISについて検討し、界面順位密度が5x10^<10>cm^<-2>*eV^<-1>(400°CPDA後)と高品質な界面を形成できる見通しを得た。今後は室温成膜、PDA無しでの高品質界面特性を有するSi-MIS、Ge-MISの形成技術の確立に向けた総合化を図る。本課題は基本技術としてECRプラズマ技術を用い、室温近傍の低温で高品質な高誘電体薄膜の開発と、そのMISゲート界面の高品質化を実現しようとするものである。今期は(1)ECRスパッタ高誘電体を用いたSi-MISのas-depoにおけるV_<fb>シフトの発生に関連して、ECRスパッタSiO_2ゲートの界面品質評価、(2)ECRプラズマ酸化GeO_2ゲートGe-MIS界面の評価について検討した。(1)ECRスパッタ高誘電体Si-MISではas-depoではV_<fb>シフトが発生するが低温の熱処理で回復すること、また成膜初期の界面膜形成のイオン照射を低エネルギーで行うことでas-depoのV_<fb>シフトが低減される。要因解明にECRスパッタSiO_2MISゲートを用い評価した。TEM観察による界面平滑さ評価では、as-depo膜において単原子レベルで平滑、低温熱処理で数原子オーダーで荒れが発生している。荒れの発生要因に膜の界面応力を想定して評価した。as-depoでは応力フリー、低温熱処理では300MPaの引張り界面応力が発生している。低温熱処理によるV_<fb>シフト低減に、界面原子の再配列が起因していることがわかったが、そのドライブフォースについてはさらに検討が必要であることがわかった。本課題は室温近傍の低温で高品質な高誘電体薄膜の開発と、そのMISゲート界面の高品質化に関する。今期はSi-MISのV_<fb>シフト抑制のためのECRスパッタSiO_2ゲート形成法、Ge-MISゲートへの適用評価について実施した。(1)イオンエネルギーとV_<fb>シフトとの関係を検討した。イオンエネルギーは成膜中の圧力で制御し、高品質膜を形成する低ガス圧条件(0.06Pa)での25eVと、高ガス圧条件(0.15Pa)での10eVとした。全体膜厚を20nmとして高ガス圧条件膜と低ガス圧膜の比率を変えてAl/ECR-SiO_2/Si/Al構造のMISを形成しCV、IVを評価した。高ガス圧条件膜割合の増加に伴い室温成膜でのV_<fb>シフトは低減し、高ガス圧膜のみでは理想CVのV_<fb>が室温成膜、成膜後熱処理無しで得られた。ただし、容量値そのものは低ガス圧膜に比して減少し、膜質そのものは改善の必要があることがわかった。以上から、本課題における主目的を達成できた。

(2)Ge-MISのゲート形成への適用性拡張について検討した。ゲート膜はECRプラズマ酸化を施したのちにECR-Al_2O_3膜を形成し構造はAu/ECR-deposited-Al_2O_3(4nm)/ECR-plasmaoxidized-GeO_2(5nm)/Ge/Alである。ECR処理は全て室温であり、MIS構造化後にN_2+3%H_2雰囲気で400°Cx30分の大気圧アニールをした。CV特性からは、周波数に依存しない良好なCV-特性が得られ、容量から換算したEOTは8.3nmとなっている。また、ミッドギャップにおける固定電荷密度D_<it>は4.5x10^<10>cm^<-2>・eV^<-1>であり、極めて小さい値となっている。リーク電流は1x10^<-9>A/cm^2以下と極めて良好である。以上からポストシリコンの最有力なGe半導体の実現に向けて先導的な結果を示した。
舌苔の病原性評価ガイドラインの策定に向けた基盤マイクロバイオームデータの構築

本年度は舌苔における常在微生物叢構成と健康状態との関連についての分析を完了した。対象とした7080歳の地域在住自立高齢者506名の舌苔微生物叢では過去の報告と一致してStreptococcus salivarius、Prevotella melaninogenicaといった細菌種が高い割合を占めていた。これらを含む21の優占菌種はいずれもほぼ全ての対象者に共通して検出される一方で、構成比率分布の違いから2群に分類された。そのうち施設入所高齢者における調査で肺炎死亡との関連が認められたP. melaninogenica、Veillonella atypica、S. salivarius、S.parasanguinis群は現在歯数の少ない者、プラーク付着量の多い者、う蝕経験歯数の多い者ほど優勢であり、口腔状態の不良な者ほど飲み込んでいる舌苔常在微生物叢の質が低下していることが示唆された。この細菌群の構成比率は主にCandida albicansからなる総真菌量とも正の相関が認められ真菌の増殖についても注意が必要であることが示唆された。また視診による舌苔スコアと総細菌量とは正の相関を認めたのに対しこの細菌群の構成比率は両者と有意な関連は認められなかったことから、細菌構成については細菌量に対する検査およびケアとは別のアプローチが必要であることが明らかとなった。さらに運動機能や栄養状態が低下した一部の施設入所高齢者には地域在住自立高齢者ではみられないいくつかの菌種が高い割合を占めている者が存在することも明らかとなった。本研究により高齢者の舌苔常在微生物叢の正常な細菌構成の幅、細菌構成と口腔状態および健康との関連といった舌苔常在微生物叢についての基盤データを取得することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は九州大学医系地区臨床研究倫理審査委員会に地域住民健診における舌苔検体の採取と口腔の健康状態の調査に関する研究計画を申請し、実施許可を得た。舌苔検体の採取を迅速に行うための舌苔採取用電動ブラシの改良と作製を行い、住民健診で使用出来るよう準備した。地域住民健診において7080歳の受診者505名の口腔診査を行うとともに本研究に関する同意を得たのち舌苔検体を採取した。採取した検体は九州大学歯学研究院口腔予防医学分野に移送したのち、ビーズ破砕法を用いた細菌DNAの抽出を行った。口腔診査にて得られた情報については分析が進められるようデータファイル化した。舌苔検体から抽出された細菌DNAについては定量PCR法を用いた含まれる総菌数の測定、および次世代シーケンサーを用いた16SrRNA遺伝子細菌構成解析を開始した。一部の検体を解析することで採取検体の質に問題がないことを確認した。要介護高齢者の舌苔検体のうち、既に検体採取および口腔診査が完了しているものについては、住民の検体と同様に同様に次世代シーケンサーを用いた16SrRNA遺伝子解析を行い、微生物構成に関する情報を取得した。さらに各施設においてカルテを閲覧することによる検体採取後の対象者の予後について調査を開始した。予後に関する情報の取得の完了した福岡県内の施設については舌苔の常在細菌構成パターンと肺炎発症との関連について検討を進めた。加えて在宅要介護高齢者の調査を開始するための交渉および日程調整を進めた。本年度は予定していた地域住民健診における口腔診査および舌苔採取を完了することができた。採取した検体の細菌DNAの抽出も進め、細菌量および細菌構成に関する解析も開始し、採取検体の質に問題がないことも確認することができた。高齢者施設入所者の検体採取後の予後調査についても順調に進んでおり、一部の施設の検体については予後との関連についても検討を進めた。新たな高齢者施設内し在宅高齢者の調査については本年度開始することはできなかったが、全体の達成度としては「概ね順調に進展している」と判断した。本年度は昨年度採取した舌苔検体の細菌構成解析および真菌構成解析および健康との関連に関するデータ分析を進めた。地域住民健診において7080歳の508名の受診者から採取した検体については16SrRNA遺伝子塩基配列解析を完了し、全検体の細菌構成を決定した。これにより健常高齢者の舌苔微生物叢を構成する主要な細菌種はおおよそ共通している一方で二つの異なる共存細菌群に分類され、現在歯数、う蝕経験等口腔の健康状態の異なる被験者ではそれら二群の構成比率のバランスが異なっていることが明らかになった。一方、定量PCR法で算出した舌苔の総細菌数と口腔の健康状態とのあいだには有意な関連は認められなかった。加えて検体に含まれる真菌量についても定量PCR法を用いて測定し、共存細菌群二群の構成比率とのあいだに関連を認めた。これらの結果について学会発表を行い論文の作成を進めた。また、施設入所要介護高齢者から採取した舌苔についても細菌構成の分析を進め、死亡および肺炎死亡との関連する細菌構成パターンを見出し論文として報告した。これらの検体に含まれる真菌の構成について16SrRNA遺伝子のITS領域を用いた真菌構成の解析を行った。各施設におけるカルテ閲覧による検体採取後の対象者の予後についての調査を前年度から継続して行った。在宅要介護高齢者の調査については協力施設を決定し、施設の担当者との打ち合わせを進めることで次年度の調査のための準備を完了した。本年度は予定していた地域住民から採取した舌苔検体の細菌構成、総細菌量の解析を完了することができた。

さらに口腔の健康状態との関連について検討を行い学会発表および論文の作成を進めることができた。また施設入所高齢者の舌苔細菌叢と予後についての解析を進め論文発表を行うことができた。在宅要介護高齢者の調査については本年度遂行するには至らなかったが次年度の調査の目処は立ったことから、全体の達成度としては「概ね順調に進展している」と判断した。本年度は舌苔における常在微生物叢構成と健康状態との関連についての分析を完了した。対象とした7080歳の地域在住自立高齢者506名の舌苔微生物叢では過去の報告と一致してStreptococcus salivarius、Prevotella melaninogenicaといった細菌種が高い割合を占めていた。これらを含む21の優占菌種はいずれもほぼ全ての対象者に共通して検出される一方で、構成比率分布の違いから2群に分類された。そのうち施設入所高齢者における調査で肺炎死亡との関連が認められたP. melaninogenica、Veillonella atypica、S. salivarius、S.parasanguinis群は現在歯数の少ない者、プラーク付着量の多い者、う蝕経験歯数の多い者ほど優勢であり、口腔状態の不良な者ほど飲み込んでいる舌苔常在微生物叢の質が低下していることが示唆された。この細菌群の構成比率は主にCandida albicansからなる総真菌量とも正の相関が認められ真菌の増殖についても注意が必要であることが示唆された。また視診による舌苔スコアと総細菌量とは正の相関を認めたのに対しこの細菌群の構成比率は両者と有意な関連は認められなかったことから、細菌構成については細菌量に対する検査およびケアとは別のアプローチが必要であることが明らかとなった。さらに運動機能や栄養状態が低下した一部の施設入所高齢者には地域在住自立高齢者ではみられないいくつかの菌種が高い割合を占めている者が存在することも明らかとなった。本研究により高齢者の舌苔常在微生物叢の正常な細菌構成の幅、細菌構成と口腔状態および健康との関連といった舌苔常在微生物叢についての基盤データを取得することができた。次年度は抽出した舌苔DNA検体について定量PCR法および次世代シーケンサーを用いた微生物群集解析を進める。得られたデータと口腔診査およびカルテ等から得られた健康に関する情報を用いて、健康と舌苔微生物叢との関連についての検討を進める。同時に追加の協力高齢者施設ないし在宅要介護高齢者における調査を開始する。次年度は抽出した舌苔DNA検体について定量PCR法および特に真菌構成に関する次世代シーケンサーを用いた微生物群集解析を進める。また、地域在住健常高齢者と施設入所ないし在宅の要介護高齢者の舌苔微生物叢の比較による異常微生物叢の検出とそれらの特徴の把握を目指した解析を進める。加えて在宅要介護高齢者における調査を遂行する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
腎・骨格筋dual維持機構を介した慢性腎臓病の栄養療法

アデニン誘導慢性腎臓病(Chronic Kidney Disease: CKD)マウス(隔日アデニンを経口100 mg/kg BW x 10回投与)を作成し、腎機能低下に加え、体重の減少と摂食量低下が見られることを確認しCKDのモデルとして確立した。このモデルでは、血中FGF23の高値、副甲状腺ホルモンPTH過剰、活性型ビタミンD低下、さらに高リン血症が引き起こされており、CKD患者でよくみられる骨ミネラル代謝異常が観察された。CKDにともなう骨ミネラル代謝異常はCKD-MBDと定義され、しばしば血管石灰化障害が引き起こされる。CKD重症化を予防するためにも血中FGF23、PTH、活性型ビタミンD、リンを正常化することが生命予後に重要であると考えられる。このCKDモデルマウス作成と同時に、にβ-hydroxy-β-methylbutyrate (HMB)/Arg/Lys(500/1250/375 mg/kg BW/day経口投与)、線維芽細胞増殖因子FGF19(0.1 mg/kg BW/day皮下投与)、またはビタミンD強化食(20 IU/g Diet)を併用し、血液、尿、骨格筋組織などのサンプリングを行った。本年度は、腎機能の指標である血中クレアチニン濃度、尿素窒素濃度やタンパク尿の程度を評価した。また、microCT(Latheta from aloka)を用いて、筋量、骨量、脂肪量を測定し、総合的に全身状態を評価した。事前実験を行なっていたため、アデニン誘導慢性腎臓病(Chronic Kidney Disease: CKD)マウスの作成に順当に成功した。予定していたサンプルを採取し適正に処理後フリーザーにて保存している。今後、分子レベルでの解析を順次行う予定である。平成31年度は、筋機能の評価や筋組織を詳細に観察し、分子レベルでの解析を行う。また筋芽細胞培養細胞を用いて、CKDにおけるHMBやFGF19、ビタミンDの直接作用の検討を進める。結果を確認しながら次年度の研究計画を検討する。(理由)3月に納品となり、支払いが完了していないため。(計画)4月に支払いが完了する予定である。
若年女性における隠れ肥満の実態調査とその改善のための運動プログラムの開発

伸長と体重をもとに計算される体格指数(BMI)では「普通」もしくは「やせ」と判定されながら体脂肪率(%fat)が高い、いわゆる'隠れ肥満'と呼ばれるタイプが現代の若い女性に増えていると指摘されるが、実際どの程度洗剤しているのかを明らかにするために、19971999年の3年間に渡って、本学に入学した1822歳の女子全員(合計284名)を対象に体格、身体組成ならびに体力の測定調査を行った。身体組成は、空気置換法による高精度の体脂肪測定装置を用いて評価した。その結果、身体組成の改善を必要とする者が全体の約3割を占め、そのうちの8割が隠れ肥満タイプであることが判明した。体力については、有酸素パワー(PWC_<75%HRmax>)より無酸素パワー(脚伸展パワー)の成績の劣る者の割合が高く、全体の4割にのぼった。そして、%fatと脚伸展パワーとの間には有意な負の相関関係が認められた。次に、週1回の運動習慣を有すること(体育実技への参加)による体格・身体組成・体力の変化を縦断的に調べたところ、半年後に無酸素パワーの有意な向上がみられ、更に続けて1年間運動習慣を継続した群では無酸素・有酸素ぱわーともに有意に向上したが、資質を過剰摂取している食習慣の影響のためか身体組成の改善はみられなかった。しかし、無酸素運動(筋力マシントレーニング)と有酸素運動(自転車こぎ)を組み合わせたトレーニングを週1回以上12週間自主的に実施することにより、体力だけでなく身体組成及び血液性状にも改善効果が認められた。更に、運動実施内容の異なる群に分けてトレーニング効果の違いを検討したところ、定期的な運動実践が身体組成やパワーの改善に有効であることは再確認されたが、実施種目の差によるトレーニング効果の違いについては明確な結論は得られなかった。3年間の継続研究により、現代の若い女性の隠れ肥満度が明らかとなり、その改善のための運動量の目安を知ることができた。1820歳の大学新入生女子94名を対象に身体計測及び身体組成の測定を行い、現代の若い女性で問題となっている隠れ肥満、すなわち身長と体重で計算される体格指数(BMI)では普通もしくはやせと判定されるが、体脂肪率(%fat)が多い(筋・骨量が少ない)タイプがとの程度存在するかを調査した。併せて身体機能についても体力測定を実施して評価した。体脂肪率は高い精度で全身の身体密度を求めることのできる空気置換法により推定した。体力は脚伸展パワーとPWC_<75%HRmax>をそれぞれ無酸素パワーと有酸素パワーの指標として測定した。その結果、BMIが24未満(正常あるいはやせ)でありながら%fatが30%以上を示した者が7名、2730%の肥満気味の者が13名存在し、全体の21.3%が隠れ肥満傾向にあると考えられた。これにBMIが24以上(肥満傾向)で%fatも27%以上の者を含めると合計29名となり、3割の学生が身体組成の改善を必要とすると考えられた。そして%fatと脚伸展パワーとの間に有意な負の相関が認められ、筋量が相対的に少ない者は発揮パワーも劣ることが確認された。肥満気味の者のうち22名(F群)について超音波Bモード法により身体8部位の皮下脂肪厚と筋厚を測定したところ、腹部、大腿前部、下腿前部の脂肪厚が%fatと有意な相関を示した。

また、他大学の同年代一般女子(C群)について調査された値と比較すると、F群は脂肪厚、筋厚ともほとんどの部位で有意に高値を示し体格自体が大きいと推察されたが、下腿後部と腹部の筋厚には両群間の差はなかった。身体組成の改善が望まれる者に対しマシンと自転車を使った運動プログラムを処方したが、3ヶ月後の再測定では身体組成の改善効果は認められなかった。これは十分なトレーニング量を確保できた者が少なかったことと食事のコントロールがされなかったことによると考えられた。次年度は栄養と運動の量の明確に評価・設定して追跡調査する予定である。現代の若い女性で問題となっている隠れ肥満、すなわち身長と体重で計算される体格指数(BMI)では普通もしくはやせと判定されるが、体脂肪率(%fat)が多い(筋・骨量が少ない)タイプがどの程度存在するかの実態を明らかにするために、昨年と同様の方法により大学新入生女子全員を対象として体格、身体組成、体力の測定を実施し、標本数を追加した。本年度の対象者数は97名であり、うちBMIが24未満(正常あるいはやせ)でありながら%fatが30%以上を示した者は6名、2730%の肥満気味の者が14名存在し、全体の20.6%が隠れ肥満傾向にあると考えられた。この割合は昨年入学者とほとんど同様であった。また、%fatと脚伸展パワーとの間に有意な負の相関が認められ、筋量が相対的に少ない者は発揮パワーも劣ることが、昨年と同様に本年度入学者においても確認された。一方、昨年は身体組成の改善を要する者に対して3ヶ月の運動プログラムを処方したが、自主性に任せたために実施率が十分でなく、身体組成の改善効果は得られなかった。そこで、本年度は同じ対象者を含む昨年度入学者のうちの58名(肥満傾向の者22名、肥満でない者36名)に対し、トレーニング回数の記録と食事調査の実施などによる動機づけを行って、再度3ヶ月のトレーニングの実施効果を検討した。その結果、肥満群、非肥満群とも体重とBMIの減少及び脚伸展パワーの増大が認められた。そして、非肥満群は体脂肪率は変わらず除脂肪量が減少したのに対し、肥満群は除脂肪量は保ち体脂肪率が減少した。また、肥満群の一部(12名)について、昨年から引き続き皮下脂肪厚と筋厚の変化を調べたところ、今回のトレーニング後に上腕前部と腹部の筋厚の増加が認められた。これらの結果から、筋力トレーニングと有酸素性トレーニングを併せた運動を週12回、3ヶ月程度継続することで、若年期女性の身体組成の改善と筋機能の向上が期待できると考えられた。身長と体重をもとに計算される体格指数(BMI)では「普通」もしくは「やせ」と判定されながら、体脂肪率(%fat)を測定すると高い値を示す、いわゆる隠れ肥満と呼ばれるタイプが現代の若い女性に増えていると指摘されるが、実際どの程度の割合で存在するのかを明らかにするために、本年度大学新入生女子全員を対象として過去2年間と同様の測定を実施し、標本数を更に追加した。本年度の対象者数は93名であり、うちBMIが24未満(正常あるいはやせ)でありながら%fatが30%以上を示した者は8名、2730%の肥満気味の者が19名存在し、全体の29.0%が隠れ肥満傾向にあると考えられた。この割合は、過去2年間の結果(21.3%、20.6%)を上回る数値であり、若い女性の隠れ肥満傾向が進行している可能性が疑われた。一方、この年代の女性の身体組成及び運動機能を改善するにはどのような運動プログラムが有効かを検討するため、97年度生(97G,47名)及び98年度生(98G,36名)の2学年を対象に、異なる運動種目群に分けて約3ヶ月間のトレーニング効果を判定した。
がんワクチン療法患者における腫瘍破壊モニタリングとしての免疫応答拡大の測定

HER2抗原発現腫瘍に対するGM-CSFをアジュバントとする疎水化多糖類・HER2蛋白複合体(CHP-HER2)による癌ワクチン臨床第I相試験を施行し、一部の症例でワクチン投与後に、免疫されたHER2抗原のみならず、別の癌抗原であるMAGE-A4に対するCD8^+T細胞またはCD4^+T細胞が検出され、免疫応答拡大現象が検出された。少数例の第I相試験での検討で解釈には注意を要するが、免疫応答を認めた例(9-40ヶ月)では応答を認めなかった例(2-10ヶ月)よりも長期間の無増悪生存期間を認めた。HER2抗原発現腫瘍に対するGM-CSFをアジュバントとする疎水化多糖類・HER2蛋白複合体(CHP-HER2)による癌ワクチン臨床第I相試験を施行し、ワクチン投与患者6例のうち、卵巣癌患者1例においてCHP-HER2ワクチン後に、免疫されたHER2抗原のみならず、別の癌抗原であるMAGE-A4に対するCD8^+T細胞またはCD4^+T細胞が検出された。この患者検体を引き続き免疫モニタリングしたところ、約1年間の長期間にわたり免疫応答拡大現象が検出されつづけ、この間臨床上も腫瘍の進行は認めなかった。また、本試験患者の液性免疫応答については、過去のワクチン単独投与患者と比較し、より早期に液性免疫応答が検出されることを報告した。(Cancer Science. 99(3) : 601-607, 2008)HER2抗原またはNY-ESO-1発現腫瘍に対するOK432をアジュバントとする2種混合ワクチン(CHP-HER2、CHP-NY-ESO-1)によるがんワクチン臨床試験(第I相試験)を施行し、ワクチン投与された食道癌患者8名における免疫応答を解析し、混合め安全性と両抗原の主に液性免疫応答について免疫応答の出現時期、強度、抗体の認識epitopeについて報告した。(99th AACR Annual Meeting)(第67回日本癌学会総会)(論文投稿準備中)他に、実施計画している難治性MAGE-A4陽性食道癌に対するT細胞受容体遺伝子導入T細胞による細胞療法による臨床試験(第I相試験)に向け、MAGE-A4特異的T細胞受容体遺伝子導入ヒトT細胞が長期間にわたり、導入遺伝子の発現、機能ともに安定していることを報告した。(Gene Therapy. 15 : 695-699, 2008)引き続き、各種癌免疫療法施行患者における免疫応答拡大の解析を行い、臨床経過との関連について観察していく予定である。HER2抗原発現腫瘍に対するGM-CSFをアジュバントとする疎水化多糖類・HER2蛋白複合体(CHP-HER2)による癌ワクチン臨床第I相試験を施行し、ワクチン投与後に、免疫されたHER2抗原のみならず、別の癌抗原であるMAGE-A4に対するCD8^+T細胞またはCD4^+T細胞が検出され、免疫応答拡大現象が検出される現象を認め、1年以上の長期間にわたり臨床上の進行を認めなかった例もあった。今春、同試験の患者の全登録が終了し、現在免疫応答の解析中である。(論文投稿準備中)また、乳がんに対するtras tuzumab療法施行患者においても同様の免疫応答拡大の検出のモニタリングを施行し、一部の患者で抗体の標的とされたHER2抗原内の他のエピトープに対する応答が活性化される「epitope spreading」現象を認めた。HER2抗原またはNY-ESO-1発現腫瘍に対するOK432をアジュバントとする2種混合ワクチン(CHP-HER2、CHP-NY-ESO-1)によるがんワクチン臨床試験(第I相試験)を施行し、ワクチン投与された食道癌患者8名における免疫応答を解析し、混合の安全性と両抗原の主に液性免疫応答について報告した。(Vaccine. (in press))腫瘍抗原特異的T細胞受容体遺伝子導入γδT細胞について、導入遺伝子の発現、機能(γδT細胞、CD8T細胞の両方の機能を併せ持つ)、抗腫瘍効果を報告した。(Gene Therapy. 16: 620-628, 2009.)今後も、各種癌免疫療法施行患者における免疫応答拡大の解析を行い、臨床経過とともに、免疫応答の拡大を生じる条件について詳細な解析を進めていきたい。