hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
収束プレート境界における造山運動の時間スケール

収束プレート境界において地表付近で形成された岩石は沈み込み帯深部まで潜り込み、そして再び地表まで上昇する。しかし、この巨視的物質循環の具体的なメカニズム、特にその上昇メカニズムはまだ明らかではない。今回の研究では、西南日本に分布する三波川帯の高変成部に着目し、上昇の時間スケールから上昇メカニズムに制約を与えることが目的であった。今年度の成果は以下の通りである。(1)高変成部から初めて100ミクロン程度の粗粒zirconを見いだしフィッショントラック法で年代測定を行った。その結果、zirconとそれを包有する岩石が250°Cまで冷却した年代は約70Maということが判った。同地域のAr-Ar法による放射年代と合わせると400°Cから250°Cまでの冷却速度が10°C/Maである。地温勾配を仮定し、上昇速度は10.5mm/yrと推定される。この推定をさらに絞り込むため、フィッショントラックのトラック長分布を測定し、より精密な熟史・年代測定を行う必要がある。この研究は現在進行中である。(2)三波川帯の高変成部は減圧(上昇)とともに昇温の履歴を示すことが岩石学研究よりよく知られている。しかし、この昇温の原因は十分説明されていなかったため、この温度圧力履歴の意義は不明であった。本研究では、二次元の数値計算を用いて沈み込み帯への板状岩体の付加による温度構造の変化を初めて究明した。その結果、板が数kmより厚ければ、付加後は熱伝導により高温のマントルに影響を受け、温度上昇が予想されることが判った(論文投稿中)。構造地質学データに基づいて、変成時の高変成部の総厚は6-15kmと推定される。この値から温度上昇がかかる時間を12Maと計算した。しかし、昇温と同時に1015km相当の減圧があったので、上昇速度は515mm/yrとなる。上述をまとめると、三波川帯高変成部の上昇を前期と後期と二つの異なる時期に分けられ、各推定蔵相速度は数mm/yrと1mm/yr以下である。後期は浸食や伸張テクトニクスの影響で説明できるが、前期は高速で、浮力による流動などのプロセスが働いたことを示唆している。本研究では、下部地殻で形成された変成岩類の、上昇の時間スケールを推定することが目的である。三つの異なる手法を用いて、研究を進める。1、エクロジャイトという岩石は密度が非常に高いにも関らず、軽い石英に富む変成岩に囲まれたブロックとして多くの造山帯に分布している。高温の下で石英に富む岩石は流動的に振る舞い、これらのブロックは周囲の岩石の間を沈んでゆくはずであるというのが今回の研究の新しい見解であった。ブロックを上昇させるため、周囲の岩石は沈降速度よりも速く上昇しなければならない。ブロックの大きさ・密度、それから周囲の岩石の密度・粘性の推定から、中国山東省に分布するエクロジャイトは一年で1cm以上の速度で沈降していたことが判った。故に、周囲の岩石の上昇速度は非常に速く、一年で数cm以上でなければならないということが判った。この推定をさらに定量化するため、同地域で精密な放射年代測定を行う予定である。2、西南日本に分布する三波川変成帯の上昇速度を推定するため、放射年代測定を行う予定である。今回、既存のデータに併せて、最高変成度を示すエクロジャイトの形成年代と同じユニットが、低温に達した年代を推定する予定である。得られた年代の地質学的な意義を知るために、以下のことを今年度に明らかにした。(1)四国中央部には、エクロジャイトが幅広く分布している。(2)エクロジャイトは減圧・昇温のP-T経路を示している。(3)石榴石・オンファス輝石は同時に成長した。これらの情報を用いてサンプルを選別し、Sm-Nd法とLu-Hf法による最高変成年代を推定する予定である。フィッショントラク年代法を用いて三波川変成帯が低温に達した年代を推定する予定である。今回の研究で行われた調査によって、初めて変成度が高い地域から利用できるサンプルを発見し、そのサンプルの構造的な記載などを終了した。3、実験データを用いて、鉱物中の拡散から変成作用の時間スケールを推定することが可能である。今回の研究では、三波川変成帯で形成した石榴石中のcrackに着目し、crackの両側に拡散profileがあるということを初めて確認した。

この推定をさらに絞り込むため、フィッショントラックのトラック長分布を測定し、より精密な熟史・年代測定を行う必要がある。この研究は現在進行中である。(2)三波川帯の高変成部は減圧(上昇)とともに昇温の履歴を示すことが岩石学研究よりよく知られている。しかし、この昇温の原因は十分説明されていなかったため、この温度圧力履歴の意義は不明であった。本研究では、二次元の数値計算を用いて沈み込み帯への板状岩体の付加による温度構造の変化を初めて究明した。その結果、板が数kmより厚ければ、付加後は熱伝導により高温のマントルに影響を受け、温度上昇が予想されることが判った(論文投稿中)。構造地質学データに基づいて、変成時の高変成部の総厚は6-15kmと推定される。この値から温度上昇がかかる時間を12Maと計算した。しかし、昇温と同時に1015km相当の減圧があったので、上昇速度は515mm/yrとなる。上述をまとめると、三波川帯高変成部の上昇を前期と後期と二つの異なる時期に分けられ、各推定蔵相速度は数mm/yrと1mm/yr以下である。後期は浸食や伸張テクトニクスの影響で説明できるが、前期は高速で、浮力による流動などのプロセスが働いたことを示唆している。
快適な屋外空間創出のための温熱環境設計条件の抽出と設計手法の確立

本研究は、屋外空間を対象として、屋内空間と同様に温熱環境の目標値を求め、それを満足するための設計・評価手法の提案に向けて、利用目的に応じた屋外空間における温熱環境の目標値を、実験により導き出すことを目的としている。初年度においては、空間の利用条件を着座と読書(新聞記事の読書)と設定し、異なる温熱環境下における温熱環境・人体心理反応・作業効率に関する被験者実験を行い、作業効率や心理申告から利用目的の違いによる温熱環境の閾値や推奨値の推定を行った。23年目には、屋外空間の利用方法として軽作業(単純計算)を設定し、初年度と同様に複数の暑熱対策空間を設けて、温熱環境、人体生理・心理反応と作業効率に関する被験者実験を実施した。さらに、歩行時における温熱環境の評価として、春日部市における日向と藤棚下における歩行時の人体生理・心理反応に関する被験者実験を行った。以上の実験結果より、複数の暑熱対策技術により、温熱環境、人体心理反応、人体生理反応、人体熱収支の項目において違いが生じることを確認した。また、これらの特性は空間利用の違いによっても差が生じており、作業時においては作業効率に対しても影響を及ぼす可能性を示すことができた。暑熱環境対策による作業効率の向上効果を確認することができたが、作業時においては着座時に比べて作業に集中することから、温熱環境の変化に対し人体生理反応に変化が生じても人体心理反応が鈍感になり、作業効率が維持できたとしても熱ストレス的には危険となることも推測できた。最終的に、作業効率に着目して、作業効率が室内環境同等以上となる温熱環境を推奨値として導き出すことを試みることができた。しかしながら、その温熱環境が人体への蓄熱量や心理反応に及ぼす影響など複合的な評価から検討することの重要性も併せて示すことができた。屋外空間においても、屋内空間の設計と同様に温熱環境の目標値を求め、その値を満足するための設計・評価する手法を提案することで、より快適な屋外空間の設計の促進を図れるものと期待される。そこで、本研究は、屋外空間を対象として、利用目的に応じた温熱環境の目標値を実験から導き出すことを目的としている。初年度においては、異なる温熱環境を持つ空間を対象として、温熱環境と人体の生理・心理反応、作業効率に関する関係を明らかにすることで、屋外空間における利用目的・人の熱ストレスに応じた温熱環境の設計手法を検討することを目的として実験を行った。実験は、夏季(8月)の日中に、日向空間と、日除けと周囲を冷却ルーバーで囲んだ暑熱対策空間を設けて、異なる温熱環境での人体生理反応・心理申告と作業効率に関して、被験者実験による評価を行った。空間の利用条件として、着座安静と着座読書の2つの条件を設定し、読書については新聞記事の理解度を指標として、作業効率の評価を試みた。実験の結果から、暑熱対策による温熱快適性の向上効果を確認し、対策による人体生理反応・心理申告の改善ならびに読書時における作業効率の向上について解析を行い、その効果を概ね確認することができた。しかしながら、空間利用による比較においては、特に作業効率の評価において、実験時の気象条件や個人による差が大きくなる場合があり、温熱環境改善による明確な効果として評価するためには、データ数を増やす必要性があること、などの課題も残った。また、心理申告調査から、許容度や快適感を指標として、設計条件となる閾値として異なる値を導き出すことの可能性があることを示唆出来た。初年度においては、当初計画していた実験を実施することができたものと評価している。暑熱対策による温熱快適性の向上により、心拍数や体表面温度などの人体生理反応の改善効果、温冷感や快適感、許容度などの心理申告の改善効果、さらに理解度を指標とした作業効率の向上といった効果を、被験者実験から確認することができた。また、屋外の空間利用として、休憩と読書を想定した着座安静と着座読書の2種類の作業条件を設定した実験から、人体生理反応と心理申告、さらに理解度を指標とした作業効率のそれぞれにおいて、利用条件によって結果に違いが生じることも確認することができた。しかしながら、被験者を対象とした実験において、一部の実験日で日射量が少なく気温が低い、など、気象条件が適切ではなかったために、特に作業効率などに明確な差を見いだせなかった実験結果もあり、今回の結果を確実なものとするためには、今回の実験を再現して再検証する必要もあると考えられる。また、被験者実験とは別に、利用状況(利用者数や利用時間など)に関する実験も計画し、一部調査を実施したが、8月後半から天候が不順で気温の低い条件が多かったため、解析に有効な数のデータを抽出することができなかった。これらの課題については、次年度以降に並行して実施することでの対応を検討している。屋外空間を対象として、屋内空間と同様に温熱環境の目標値を求め、それを満足するための設計・評価手法の提案に向けて、利用目的に応じた屋外空間における温熱環境の目標値を導き出すことを目的として実験を進めている。

2年目は、屋外空間の利用方法として軽作業を設定し、初年度と同様に複数の暑熱対策空間を設けて、温熱環境、人体生理・心理反応と作業効率に関する被験者実験を実施した。実験の結果より、複数の暑熱対策技術により、温熱環境、人体心理反応、人体生理反応、人体熱収支の項目において違いが生じることを確認した。特に、温熱環境、人体生理反応の一部については有意な差を確認できた。作業効率に関しては、暑熱環境対策による作業効率の向上を確認することができなかったが、作業時は着座時に比べて作業に集中することから、温熱環境の変化に対し人体生理反応に変化が生じても人体心理反応が鈍感になり、危険であることが推測できた。また、人体熱収支と心理申告の関係から、温冷感が中立となる蓄熱量から温熱環境の閾値や推奨値を導き出すことを試みた。さらに、歩行時における温熱環境に関しては、予備実験として、春日部市における日向と藤棚下における歩行時の人体生理・心理反応に関する被験者実験を行い、軽作業と同様に人体熱収支と心理申告の関係から、温熱環境の閾値や推奨値の導出に可能性について検討した。実験はおおむね順調に推移できているものと評価している。暑熱環境下における緩和対策の実施に伴う温熱環境、人体整理・心理反応、作業効率等に関する被験者実験を実施することで、屋外空間の利用目的の違いによる温熱環境の閾値や推奨値を導き出すことの可能性について検討を進めることができている。しかしながら、初年度・2年度とも、実験を実施した夏季において天候が不順な時期があり、当初想定した温熱環境に関する実験条件が十分に確保できなかった。その条件下での考察を進めて成果を導き出しているが、より精度の高い成果とするためには、最終年度に追加の実験を実施することも検討する必要があると考える。本研究は、屋外空間を対象として、屋内空間と同様に温熱環境の目標値を求め、それを満足するための設計・評価手法の提案に向けて、利用目的に応じた屋外空間における温熱環境の目標値を、実験により導き出すことを目的としている。初年度においては、空間の利用条件を着座と読書(新聞記事の読書)と設定し、異なる温熱環境下における温熱環境・人体心理反応・作業効率に関する被験者実験を行い、作業効率や心理申告から利用目的の違いによる温熱環境の閾値や推奨値の推定を行った。23年目には、屋外空間の利用方法として軽作業(単純計算)を設定し、初年度と同様に複数の暑熱対策空間を設けて、温熱環境、人体生理・心理反応と作業効率に関する被験者実験を実施した。さらに、歩行時における温熱環境の評価として、春日部市における日向と藤棚下における歩行時の人体生理・心理反応に関する被験者実験を行った。以上の実験結果より、複数の暑熱対策技術により、温熱環境、人体心理反応、人体生理反応、人体熱収支の項目において違いが生じることを確認した。また、これらの特性は空間利用の違いによっても差が生じており、作業時においては作業効率に対しても影響を及ぼす可能性を示すことができた。暑熱環境対策による作業効率の向上効果を確認することができたが、作業時においては着座時に比べて作業に集中することから、温熱環境の変化に対し人体生理反応に変化が生じても人体心理反応が鈍感になり、作業効率が維持できたとしても熱ストレス的には危険となることも推測できた。最終的に、作業効率に着目して、作業効率が室内環境同等以上となる温熱環境を推奨値として導き出すことを試みることができた。
互変異性化可能な高周期典型元素不飽和化合物の創製

互変異性化可能な高周期ケトン類縁体に必須となるα位に水素を有する嵩高い置換基を設計開発し、その合成と高周期元素の導入を行った。トリプチシル(Trp)骨格を拡張し、かつメチレン基を有する嵩高いTrp*CH2基を新規アルキル立体保護基として用い、α位に水素を有するケイ素ー硫黄二重結合化学種であるシランチオン、ならびに中間体として得られるシリレンの合成検討を行った。嵩高いTrp*CH2とTrp基を用いることで、溶液中安定なシランチオンおよび熱的に極めて安定なジシレンに誘導することに成功した。ケイ素上に導入したTrp*CH2とTrp基の噛み合いによる新しい立体保護効果の発現といえる。本研究では、互変異性化可能な高周期14族元素と酸素族元素のケトン同族体の合成を行い、第2周期元素に限られていた化学結合の理解を拡張し、第2周期元素の化学の特殊性を明らかにし、学術的知的再生産を行うことを目的としている。互変異性可能なシランチオンを標的とし、高周期ケトン類縁体に電子的摂動を与えずに速度論的に安定化を図り、十分な立体保護効果が発現させるために、トリプチセン誘導体を保護基として用いることとした。互変異性可能なチオケトンの検討例により得られた知見を基に、対応するメチルトリプチセン誘導体とトリプチシル基をケイ素上に導入した基本骨格を構築した。ジヒドロシラン体を単離後、臭素化を行い対応するジブロモシラン体へと誘導し、これを強塩基と反応させシリレン体を発生する条件を見出した。アルキル置換シリレンの単離は困難であったため、シクロヘキセンにより捕捉し、対応するシラシクロプロパン誘導体を得ることが出来、また、この結晶構造解析にも成功した。当初の計画に沿って、互変異性可能な高周期ケトン類縁体に導くことの可能な前駆体の合成単離を達成している。特に、シリレン捕捉体のシラシクロプロパン類について結晶構造解析に成功しており、今後、研究を遂行することで研究計画と目的が達成出来るものと考えている。互変異性可能な高周期典型元素不飽和化合物の創製を目指して、本研究では、酸素族元素のケトン同族体の合成を行い、第2周期元素に限られていた化学結合の理解の拡張と学術的知的再生産を行うことを目的としている。これまでに炭素ー硫黄結合の互変異性化現象について解明検討を行い、高反応性化学結合に対して、トリプチシル基が有効な速度論的安定化効果を与えることが判明している。得られた知見に基づいて、ケイ素ー硫黄二重結合化学種であるシランチオンの合成検討を行った。前年までに前駆体の合成を達成し、互変異性可能なシランチオンの発生と捕捉反応により、その存在を証明することが出来た。しかしながら、アルキル置換のシランチオンは極めて高反応性であり、単離は困難であることが判った。そこで、より効果的なアルキル立体保護基として、トリプチセン骨格の周辺領域を官能基化しより嵩高いTrp*基の開発に着手し、その合成を達成した。嵩高いTrp*基を用いて長寿命のシランチオンを溶液中合成することにも成功した。当初の計画に沿って、互変異性可能な高周期ケトン同族体の性質解明に必要な置換基と前駆体の合成を達成している。今後、研究を遂行することで研究計画と目的が達成できるものと考えている。本研究では、互変異性可能な高周期典型元素不飽和化合物の創製を目指して、第2周期元素に限られていた化学結合の理解の拡張と学術的知的再生産を行うことを目的としている。これまでに互変異性化に必須となるα位に水素を有する嵩高い置換基を開発し、その合成と高周期元素の導入を行った。トリプチシル(Trp)骨格を拡張し、かつメチレン基を有する嵩高いTrp*CH2基を新規アルキル立体保護基として用い、α位に水素を有するケイ素ー硫黄二重結合化学種であるシランチオン、ならびに中間体として得られるケイ素上にCH2基を有するシリレンの合成検討を行った。嵩高いTrp*CH2基とTrpを用いてシランチオンの前駆体となるテトラチオシロランを複数種類合成し、ケイ素上の置換基がTrp*CH2, Trpの組み合わせの時に、溶液中安定なシランチオンに誘導することに成功した。α水素を有するシランチオンの単離には至っていないが捕捉反応により付加環化成生物を得た。また、前駆体に相当するシリレンは溶液中で二量化を起こし、対応するジシレン(R2Si=SiR2)を熱的に極めて安定な化合物として与えた。これは電子的摂動を受けていないテトラアルキルジシレンの初めての単離例であり、立体保護効果を減少させるメチレン基を導入しても高い安定性を有することから、ケイ素上に導入したTrp*CH2基の噛み合いによる有効な立体保護効果の発現によるといえる。これらの新規知見に基づき、開発したアルキル置換基を立体保護基として活用する新しい典型元素化学種の合成を行い、性質解明は基より高周期元素を含む反応開発へ応用する。

トリプチシル(Trp)骨格を拡張し、かつメチレン基を有する嵩高いTrp*CH2基を新規アルキル立体保護基として用い、α位に水素を有するケイ素ー硫黄二重結合化学種であるシランチオン、ならびに中間体として得られるシリレンの合成検討を行った。嵩高いTrp*CH2とTrp基を用いることで、溶液中安定なシランチオンおよび熱的に極めて安定なジシレンに誘導することに成功した。ケイ素上に導入したTrp*CH2とTrp基の噛み合いによる新しい立体保護効果の発現といえる。昨年度までの知見を基に、今後はレトロ反応によりシリレンを発生させ、単体硫黄や酸素との反応により、互変異性可能なシランチオン・シラノンの合成を検討する。併せて高周期14族元素の導入も検討を行う。昨年度までの知見に基づいて、高反応性化学結合近傍へのより嵩高い置換基Trp*の導入により、シランチオン(Si=S)、シラノン(Si=O)の合成検討を行う。有機元素化学学内の資金により旅費や消耗品などの支出を賄うことが出来たため、また主要な高価な試薬を購入せず合成により供給し節約をしたことと、想定よりも安く購入出来たため、翌年度分として請求した助成金と合わせて使用する。学内の研究資金により、研究発表旅費や消耗品費などの支出を行うことが出来たため、また、主要な高価な試薬を購入せずに合成により供給し、節約したため、翌年度分として請求した基金分と併せて使用する。研究計画に基づき、主に、典型元素試薬とガラス器具・実験器具の調達に研究費を使用したいと考えている。研究計画に基づき、主にガラス器具・典型元素試薬・成果発表旅費等に使用したいと考えている。
分娩発来機序における血小板活性化因子とその受容体の役割についての基礎的研究

本研究において分娩発来機序における血小板活性化因子(PAF)の役割を検討した。1.PAFはラット妊娠子宮筋を収縮させたが、非妊娠子宮を収縮させることは出来なかった。PAFによるラット妊娠子宮筋の収縮は妊娠経過とともに増強し妊娠後期で最大となった。2.ラット妊娠子宮筋におけるPAF受容体の存在をNothern blottingで確認することが出来たが、その発現は妊娠経過中、特に変動することはなかった。3.ラット妊娠子宮筋におけるPAFレベルは妊娠経過とともに増加し妊娠後期で最大となった。このPAFレベルはエストロゲン投与にてさらに増加した。4.ラット妊娠子宮筋における細胞内PAF代謝酵素(PAF-AH)活性は妊娠経過とともに減少し、妊娠後期で最小となった。また、エストロゲン投与にて活性はさらに低下した。5.ヒトにおいては妊娠子宮筋ならびに非妊娠子宮筋ともにPAFに対する反応性はみられなかった。6.ヒト非妊娠子宮筋ならびに妊娠子宮筋にPAF受容体が存在することを確認した。しかし、その発現に有意差は認められなかった。7.ヒト子宮筋における細胞内PAF-AH1型、2型をWestern blottingにて検討したところ、1型α1サブユニットの発現は非妊娠子宮筋、妊娠子宮筋ともにほとんどみられなかったが、他のサブユニットの発現はみられた。1型α2サブユニットならびにβサブユニットの発現は非妊娠子宮筋に比較して妊娠子宮筋で著明に低下していた。しかし、PAF-AH2型の発現は非妊娠子宮筋と妊娠子宮筋で有意差を認めなかった。1ウイスター系妊娠ラットより各妊娠時期(妊娠15日21日)の子宮を採取し総脂質を抽出後、血小板活性化因子の精製・測定を行ったところ、妊娠経過とともに血小板活性化因子は有意に増加し、妊娠21日で最大(妊娠15日の約3倍)となった。2上記組織よりRNAを抽出し、ノーザンブロッテイングにて血小板活性化因子受容体を検索したところ妊娠子宮において受容体のmRNAの発現を認めた。しかし、各妊娠時期での受容体発現には有意な差を認めなかった。3上記組織より超遠心法にて細胞質画分を採取し、血小板活性化因子不活化代謝酵素活性を測定したところ、酵素活性は血小板活性化因子の動態とは異なり妊娠経過とともに有意に減少した(妊娠21日においては、妊娠15日の約1/2)。また、母獣ラット血漿中の血小板活性化因子不活化代謝酵素活性も妊娠経過とともに有意に減弱した。4性ステロイドホルモンのエストロゲンを母獣ラットに妊娠17日より連日投与すると、母獣ラットは早産した(エストロゲン群平均妊娠日数:20.5日、コントロール群平均妊娠日数:22.4日)。エストロゲン投与群とコントロール群を比較すると、子宮内の血小板活性化因子はエストロゲン群で有意に増加していた。一方、子宮内ならびに母獣ラット血漿中の血小板活性化因子不活化代謝酵素は有意に減少していた。特に、母獣ラット血漿中の酵素活性は、コントロール群の約1/10と著明に減少していた。1マグヌスを用いてウイスター系非妊娠または妊娠ラットの子宮筋の血小板活性化因子、オキシトシン、プロスタグランジンに対する感受性を検討したところ、非妊娠子宮筋では血小板活性化因子、オキシトシンに対する感受性はほとんどみられなかったが、プロスタグランジン(1μM以上)に対しては感受性を認めた。一方、妊娠ラット子宮筋では、プロスタグランジンに対する感受性は非妊娠子宮筋と同程度であったが、血小板活性化因子、オキシトシンに対する感受性は妊娠経過とともに増加し、妊娠後期(妊娠17日以降)ではそれぞれ300nM,500μIU/ml以上で収縮曲線が得られた。2ラット妊娠後期子宮筋では強い自然収縮(自動収縮)がみられるが、この収縮は血小板活性化因子拮抗剤(TCV309,100nM)、β2刺激剤(塩酸リトドリン1μM)にて完全に抑制された。

しかし、プロスタグランジン合成阻害剤のインドメサシン(1μM)では部分抑制にとどまった。また、NO(1μM)ではほとんど抑制されなかった。3ノーザンブロッテイングにて血小板活性化因子受容体を検索したところラット妊娠子宮において受容体のmRNAの発現を認めた。しかし、各妊娠時期での受容体発現には有意な差を認めなかった。4マグヌスを用いてヒト子宮筋の収縮を検討したところ、ヒト非妊娠子宮筋はラット非妊娠子宮筋と同様、血小板活性化因子やオキシトシンに対する筋収縮はみられなかったが、プロスタグランジン(1μM以上)に対しては筋収縮がみられた。ヒトの場合、非妊娠子宮筋においても自然収縮がみられたが、この収縮は血小板活性化因子拮抗剤(TCV309,1μM)では抑制されなかった。β2刺激剤(塩酸リトドリン1μM)やプロスタグランジン合成阻害剤のインドメサシン(1μM)では部分抑制にとどまった。しかし、NO(1μM)では完全に抑制された。1マグヌス管を用いてウイスター系非妊娠または妊娠ラットの子宮筋の血小板活性化因子、オキシトシン、プロスタグランジンに対する感受性を検討したところ、非妊娠子宮筋では血小板活性化因子、オキシトシンに対する感受性はほとんどみられなかったが、プロスタグランジンに対しては感受性を認めた。一方、妊娠ラット子宮筋では、プロスタグランジンに対する感受性は非妊娠子宮筋と同程度であったが、血小板活性化因子、オキシトシンに対する感受性は妊娠経過とともに増加した。ラット妊娠後期子宮筋では強い自然収縮(自動収縮)がみられるが、この収縮はプロスタグランジン合成阻害剤のインドメサシンでは部分抑制され、血小板活性化因子拮抗剤(TCV309)、β2刺激剤(塩酸リトドリン)では完全に抑制された。しかし、NOではほとんど抑制されなかった。2マグヌス管を用いてヒト子宮筋の収縮を検討したところ、ヒト非妊娠子宮筋はラット非妊娠子宮筋と同様、血小板活性化因子やオキシトシンに対する感受性はみられなかったが、プロスタグランジンに対しては感受性がみられた。一方、妊娠後期子宮筋(陣痛未発来)ではオキシトシンやプロスタグランジンに対する感受性は増大していたが、血小板活性化因子に対する反応性はほとんどみられなかった。また、非妊娠子宮筋においても自然収縮がみられたが、この収縮はTCV309では抑制されなかった。しかし、β2刺激剤やインドメサシンでは部分抑制され、NOでは完全に抑制された。3ノーザンブロッテイングにて血小板活性化因子受容体を検索したところヒト妊娠後期子宮(陣痛未発来)ならびに非妊娠子宮において受容体のmRNAの発現を認めたが、有意な差を認めなかった。4ウエスタンブロッテイングにて非妊娠子宮ならびに妊娠後期子宮(陣痛未発来)の組織型(細胞質型)血小板活性化因子代謝酵素のサブユニットを検討したところ、α1サブユニットの発現は認めず、α2ならびにβサブユニットの発現を認めた。α2サブユニットは妊娠後期子宮で有意に減少しており、酵素活性も同様に有意に減少していた。しかし、βサブユニットでは有意な変化はみられなかった。
太平洋とインド洋の年々変動現象の関係に暖水プール変動が果たす役割の研究

本研究では、暖水プールとその周辺海域での海面水温変動について沿岸湧昇の影響について観測データの解析と、4次元データ同化システムの出力結果を詳細に検討して、暖水プールとその周辺海域は、ENSOやダイポールモードといった数年スケールの水温変動現象の要因の一つとして重要であり、かつ、沿岸湧昇やそれに対する大気応答といった局所的な現象が大規模な変動現象のきっかけとして重要な働きをする可能性を見出した。インド洋ダイポールモードの発生・発達過程において重要であると指摘されているダイポール東極を横切る定期航路上で得られた投下式水温計(XBT)データおよび4次元結合同化データを主に用いてダイポールモード発生年における東部熱帯インド洋の水温構造の時間的・空間的変動を解析した。解析期間は1990年から1999年の10年間である。定期航路に沿った熱収支解析の結果、5月から8月に海面熱フラックス偏差の水温偏差への寄与は小さく、沿岸湧昇の強化に伴って下層からの冷水供給が強まり急激な海面水温変動がもたらされた可能性が高いと考えられる。名倉の解析によって、この海上風偏差の強化は太平洋のENSOと関連していることが分かった。名倉は次いでENSOに伴う水温変動に対する熱輸送量の見積もりの誤差の要因について評価した(口頭発表2)。航路上で得られた関係がダイポール東極領域全体の水温変動とどのように関係しているのかを、水温構造変動と海洋の熱収支に注目し、望月とともに4次元結合同化データを用いて検証した。水温変動の空間的な分布を調べた。ダイポール東極領域内の水温偏差には波動の伝播による影響が大きいことが示唆される。このときの海面熱フラックス偏差の分布を調べたところ、外洋域は海面冷却偏差であるが、スマトラ島・ジャワ島沿岸域は逆に海面加熱偏差であった。このように沿岸域と外洋域で大気と海洋の熱的相互作用が反転するのは、沿岸域の大きな海面水温負偏差によるものと考えられる。ダイポールモードの発生に海洋温度構造の変化が重要であり、東極領域内で平均的に海面水温偏差が海面熱フラックスによって変動するという効果は従来考えられてきたよりも小さいのではないかと考えられる(口頭発表1)インド洋ダイポールモードの発生・発達過程において重要であると指摘されているダイポール東極の熱収支について、昨年度に引き続き解析を行った。ダイポール東極内の熱フラックスの各成分の空間分布を詳細に調べ、大気海洋間の熱的な相互作用と海上風変動に対する海洋の湧昇の励起の場所の不一致を明らかにした。海面温度の変動成分が、大気変動とどのように関係するかについては、引き続き大気海洋結合4次元同化システムの出力を解析するが、暖水プール域内のニューギニア沿岸においても沿岸湧昇による海面温度偏差によって大気の局所的な応答がエルニーニョの発生と関係する可能性について長谷川の会席を通じて明らかになり、太平洋とインド洋にまたがる暖水プール変動において沿岸湧昇の働きの重要性が共通する可能性が示唆された。これらの結果については、国内、国際学会で発表した。また、大気と海洋の相互作用を定量的に理解する手法として人工衛星や海面ブイを用いた手法の検討も同時に行い、局所的な熱フラックス変動に対して、海上風向と、移流される大気の性質の両方を考慮することが重要であることがわかってきた。これらの成果は主に根田が学術雑誌に発表した。また、研究打ち合わせは3度行い、それぞれの進捗状況と関係分野の研究動向について情報交換を行うことを通じて、暖水プール変動を支配する物理過程に対する共通認識の構築に努めた。打ち合わせでは、大気海洋結合4次元同化システムの結果が海面温度と大気変動のフィードバック過程の解析に耐えられるのかについても議論を重ね、同化システムの出力が観測とどの程度整合性があるかを検討した。これらの議論につながる初年度の研究成果として連携研究者の望月博士が大西洋中緯度における類似の現象の解析に関する速報を公表論文にまとめた。一方、ホームページによる成果の迅速な公表作業は遅れたため、次年度への課題となった。最終年度は暖水プールとその周辺海域での海面水温変動について沿岸湧昇の影響こついて詳細に検討して、3年間の研究成果を取りまとめることと、得られた成果について積極的に公表することを目標とした。根田はインド洋ダイポールモードの東極の沿岸湧昇の役割について、大気海洋間の熱的な相互作用と沿岸湧昇の場所の不一致に注目しないと、それぞれの役割を正確に評価できないことを明らかにし、一部を京都大学防災研究所の年報に速報的に発表した。暖水プール域内のパプアニューギニア島の沿岸湧昇による海面温度偏差による大気の局所応答がエルニーニョの発生と関係する可能性についての長谷川の解析結果をJO誌において公表した。また、望月は4次元データ同化手法による大気海洋結合モデルがインド洋の大気海洋の季節変動過程を十分に解析可能であることを確認し、JGR誌に公表した。これらの結果に基づき、本研究グループの共同研究として、2009年度日本海洋学会秋季大会で4次元同化モデルの結果を用いて、ニューギニア沿岸の湧昇と局所的な大気循環の相互作用過程を確認する共著発表を行った。

これらの研究成果から、暖水プールとその周辺海域は、ENSOやダイポールモードといった数年スケールの水温変動現象の要因の一つとして重要であり、かつ、沿岸湧昇やそれに対する大気応答といった局所的な現象が無視できない可能性を示している。これらの局所的な大気海洋間の結合過程がどのようにして大きな時空間スケールへ発展しているのかという問題は今後検討しなければならない重要な課題として指摘することができる。また、暖水プール北縁域のように今回調べることができなかった海域についての解析も今後の課題として残った。一方、ホームページ上では、研究成果について簡単に取りまとめた情報を公表したが、研究終了後も引き続き、関連する結果を分かりやすく公表する努力を続けることで合意した。
小児期に臓器移植を施行した成人患者のQOLの定量的評価と長期支援モデルの構築

小児期に臓器移植を行った成人患者のHealth-Related Quality of Life(HRQOL)の定量的評価と関連要因の同定、及び長期支援モデルの構築について提言を行うことを目的とし、2018年度は、2019年度からの調査実施に向け、1)調査方法と調査項目の再検討を行うとともに、2)臓器移植患者のHRQOLの予測に向けたsystematic reviewを行い、reviewの結果の公表を進めた。まず、1)調査方法と調査項目の再検討については、2017年度に引き続き、文献reviewと学会参加にて、本研究の対象である臓器移植患者だけでなく、小児がんや心疾患患者など、小児期より罹患や発病を経験し、治療を行なっている成人患者について、長期的なHRQOLやその関連要因、就労等の社会生活の状況、そして長期フォローアップを行う上での課題(治療後長期に生じる合併症や、就労等社会生活を送る上での問題)について情報収集と先行研究の要約を行い、これらを調査内容に盛り込むとともに、研究内容の妥当性の再確認と調査項目の厳選を行なった。また、本研究の対象者である小児期に臓器移植を行った成人患者の数は少なく、リクルートが困難であることは研究計画段階より想定していたが、想定を下回る可能性が生じた。このことも、調査方法と調査項目の再検討を行なった理由である。次に、2)臓器移植患者のHRQOLの予測に向けたsystematic reviewについては、本研究の目的である長期支援モデルの構築に際し、HRQOLの自動予測と介入が必要と考えられたため、systematic reviewを行い、結果の公表を進めている。以上、次年度(2019年度)に予定している主研究施設及び共同研究施設での倫理審査と調査開始に向けて準備を進めるとともに、調査により得られる成果を補完する研究成果の公表に取り組んだ。研究計画当初は、2018年度中に研究施設での倫理審査を終え、調査を開始する予定であった。しかし、本研究の対象者である小児期に臓器移植を行った成人患者の数が各調査実施施設において想定を下回る可能性が生じたことから、調査方法や調査項目について再検討することとなり、倫理審査申請は次年度に行うこととなった。このことから、計画にやや遅れが生じていると考える。また、研究代表者が本研究課題の前より行なっている思春期臓器移植患者のHRQOLに関する研究の結果の公表を2019年内に控えており、公表の進捗状況と合わせて本研究課題を進めていることも要因と考えられる。2019年度内に研究施設の倫理審査と調査の開始を行うことができるよう、各調査実施施設との密接な連携を図っていく。また、臓器移植患者のHRQOLの予測に向けたsystematic reviewの結果について、引き続き、公表に向けて進めていく。調査が終了し次第、統計解析を行い、小児期に臓器移植を行った成人患者の移植後長期のHRQOLについて定量的評価を行うとももに、その関連要因について検討を行う。成果は、当該患者に対する支援の在り方について提言を交えながら、順次、英文・邦文学術誌への投稿と学会発表を通して公表を行う予定である。小児期に臓器移植を行った成人患者のHealth-Related Quality of Life(健康関連QOL、HRQOL)の定量的評価と関連要因の同定、及び長期支援モデルの構築について提言を行うことを目的とし、研究開始の初年度である平成29年度は、平成30年度からの調査実施に向け、1)調査内容の追加・変更、2)調査方法の変更を行った。1)調査内容の追加においては、主に文献レビューと学会参加にて、本研究の対象集団である小児期に臓器移植を行った成人患者だけでなく、臓器移植以外で、小児期に何らかの疾患を発症し治療を行いながら成人期を迎えた患者について、長期フォローアップを行う上での課題(治療後長期に生じる合併症や、就労等社会生活を送る上での問題)について、これまでの研究状況や最新の知見を得たことにより、これらを調査内容に盛り込むとともに、研究内容の妥当性の再確認と調査項目の補強を行った。そして、2)調査方法の変更については、研究計画立案の当初より、日本においては、本研究の対象集団である小児期に臓器移植を行った成人患者が少ないことが予測されている。共同研究施設との調整を行う中で、研究参加への自発性を保証しながらも、参加率や有効回答率を高めるためには、調査方法(質問紙調査)の再検討を行う必要があり、回答のしやすさや情報セキュリテイ上の安全性を考慮した調査方法について、文献や国内外の関連学会への参加等を通して検討を行い、調査方法を変更することとした。上記により、次年度(平成30年度)に予定している主研究施設及び共同研究施設での倫理審査と調査開始に向けて準備を進めた。研究計画当初は、平成29年度中に研究施設での倫理審査を終える予定であったが、少ない対象者からの参加率・有効回答率を高めるべく、主に調査方法(質問紙調査)について再検討を行う必要があると考えたことから、倫理審査は次年度に行うこととなった。

まず、1)調査方法と調査項目の再検討については、2017年度に引き続き、文献reviewと学会参加にて、本研究の対象である臓器移植患者だけでなく、小児がんや心疾患患者など、小児期より罹患や発病を経験し、治療を行なっている成人患者について、長期的なHRQOLやその関連要因、就労等の社会生活の状況、そして長期フォローアップを行う上での課題(治療後長期に生じる合併症や、就労等社会生活を送る上での問題)について情報収集と先行研究の要約を行い、これらを調査内容に盛り込むとともに、研究内容の妥当性の再確認と調査項目の厳選を行なった。また、本研究の対象者である小児期に臓器移植を行った成人患者の数は少なく、リクルートが困難であることは研究計画段階より想定していたが、想定を下回る可能性が生じた。このことも、調査方法と調査項目の再検討を行なった理由である。次に、2)臓器移植患者のHRQOLの予測に向けたsystematic reviewについては、本研究の目的である長期支援モデルの構築に際し、HRQOLの自動予測と介入が必要と考えられたため、systematic reviewを行い、結果の公表を進めている。以上、次年度(2019年度)に予定している主研究施設及び共同研究施設での倫理審査と調査開始に向けて準備を進めるとともに、調査により得られる成果を補完する研究成果の公表に取り組んだ。研究計画当初は、2018年度中に研究施設での倫理審査を終え、調査を開始する予定であった。しかし、本研究の対象者である小児期に臓器移植を行った成人患者の数が各調査実施施設において想定を下回る可能性が生じたことから、調査方法や調査項目について再検討することとなり、倫理審査申請は次年度に行うこととなった。このことから、計画にやや遅れが生じていると考える。また、研究代表者が本研究課題の前より行なっている思春期臓器移植患者のHRQOLに関する研究の結果の公表を2019年内に控えており、公表の進捗状況と合わせて本研究課題を進めていることも要因と考えられる。平成30年度上半期に主研究施設及び共同研究施設での倫理審査を終え、調査の開始を行う予定である。調査期間は、当初計画の通り、1年間を予定している。調査が終了し次第、統計解析を行い、小児期に臓器移植を行った成人患者の移植後長期のHRQOLについて定量的評価を行うとももに、その関連要因について検討を行う。成果は、当該患者に対する支援の在り方について提言を交えながら、順次、英文・邦文学術誌への投稿と学会発表を通して公表を行う予定である。2019年度内に研究施設の倫理審査と調査の開始を行うことができるよう、各調査実施施設との密接な連携を図っていく。また、臓器移植患者のHRQOLの予測に向けたsystematic reviewの結果について、引き続き、公表に向けて進めていく。主に以下の3点が理由として挙げられる。
蛋白質の構造ドメインの自動同定と自動分類とそれに基づく相互作用データベースの構築

蛋白質の相互作用部位(低分子化合物、蛋白質、核酸の結合部位を含む)の立体構造を網羅的に比較分類し、その結果を構造モチーフとして類型化した。その結果、特に蛋白質間相互作用部位に関しては、ほぼ全てのモチーフがホモログの間でしか共有されていないことが明らかとなった。このことから、従来の構造ドメインによる分類に比べて、構造と機能のより直接的な対応を明らかにできる可能性が示唆された。さらに、各サブユニットに含まれる複数のモチーフをまとめた「複合モチーフ」を定義し、生物学的機能との相関を詳細に調べた結果、相互作用部位の構造そのものの類似性や、配列類似性に比べてより頑強な相関があることが分かった。複合モチーフを、生物学的機能を単位としてさらにまとめることで、各蛋白質の静的構造のつながりを動的に表現し、註釈する方法を提案した。本年度はまず、蛋白質間相互作用面の原子レベルでの網羅的比較、分類を行い、以下のことを明らかにした。すなわち、低分子結合部位の場合とは異なり、蛋白質間相互作用においては、相互作用面の類似構造はコイルドコイル等ごく一部の例外を除き、全て相同蛋白質間でしか見られない、ということである。この結果はJ.Mol.Biol.誌に発表された(Vol.399, pp.526-540)。これらの結果に基づき、本年度はさらに構造ドメインよりもより機能との関連性がより直接的な複合構造モチーフという概念を、低分子リガンド、蛋白質、及び核酸相互作用部位に基づいて定義し、それの総当たり比較と分類を試みた。さらに網羅的な配列比較によって定義されたサブファミリーと複合および単純モチーフとの対応をしらべた。この構造および配列の網羅的比較の際には、現在立体構造が知られている蛋白質の全ての生物学的単位を用いた。その結果、配列の類似性に基づいた機能予測の可能性と限界がより明らかになったと考えられる。すなわち、複数の機能をまとめて捉えた方が、配列サブファミリーに対してより特異的で、より網羅的な機能の割り当てをすることが可能になることが明らかとなった。この結果は現在投稿準備中である。本年度は、原子レベルの相互作用部位とドメインレベルの構造の間のギャップを埋めるために、超二次構造に着目して研究を進めた。その結果、超二次構造レベルでは相互作用モチーフとの一般的な傾向は存在しないことが示された。これは基本的にどのような超二次構造でも相互作用面となりうることを示唆している。しかしながら、個々の超二次構造に着目してみると特定の相互作用モチーフとの高い親和性が見いだされた。特に核酸の相互作用モチーフと関連する超二次構造は同じサブユニットに存在するほかの超二次構造とは際立って異なることがわかった。この結果はMethods in Molecular Biology誌に掲載予定である。さらに、去年度に引き続いて、一つのサブユニットに同時に見いだされる複数の相互作用モチーフの組み合わせから「複合モチーフ」を定義し、蛋白質の生物学的機能との対応を調べた。その結果、生物学的機能との対応は、配列類似性や単一の機能部位の構造類似性等と比較して、複合モチーフの類似性の方が高いことが示された。この際に利用した分類結果はライブサイエンス統合データベースセンターのTogoDBシステムを介して公開した。この結果はPLoSOne誌に掲載された(Vol. 7, p. e31437, 2012)。
単体複体から無限次元非正曲率空間への組合せ調和写像と離散群の剛性の研究

研究代表者・納谷信は、研究分担者・井関裕靖と共同で、組合せ調和写像の超剛性・固定点定理への応用について研究を行った。昨年度、単体複体からCAT(0)空間への離散群作用について同変な写像が,エネルギー汎関数の勾配流に沿って定値写像に収束するための十分条件を与え、一般的な固定点定理を得ていた。Takhtajan-Teoにより、普遍タイヒミュラー空間の連結成分が非正曲率ヒルベルト多様体の構造をもつことが示されており、したがってCAT(0)空間になる。この連結成分に昨年度証明した固定点定理を適用することにより、あるクラスの離散群のS^1の微分同相群への表現の像が有限群になるという事実の調和写像の方法による別証明を与えた。また、昨年度までに導入していたCAT(0)空間の幾何学的不変量が、空間の超極限をとった際にどのように振る舞うかを明らかにした。金井雅彦は、葉層化多様体の接コホモロジーの消滅について研究を行い,応用として、階数γ【greater than or equal】2の半単純リー群の一様格子から標準的な仕方で構成されるR^γのアノソフ作用の無限小剛性を証明した。研究代表者・納谷信は、研究分担者・井関裕靖と共同で、組合せ調和写像の超剛性への応用について研究を行った。とくに、像空間が特異な非正曲率空間(局所コンパクトとは限らない)の場合をおもに扱い、その場合にも、ボホナー・テクニックという微分幾何的手法がある程度適用できることを明らかにした。具体的には、あるクラスの離散群(とくにカズダンの性質Tをみたすもの)の樹木や樹木の直積への等長的作用が固定点をもつという事実の幾何学的別証明を与えた。さらに、グラフのユークリッド空間への埋め込みに関する幾何学的最適化問題と結びつけることにより、マルグリス超剛性の一般化を証明する幾何学的手法を提案した。一方、像空間が局所コンパクトでない場合は、組合せ調和写像の存在が一般には保証されないことに鑑み、エネルギー汎関数に対応する勾配流を考察した。上記と同じクラスの離散群の場合に、エネルギーの指数的減衰を導くべく現在研究中である。次年度の研究において、像空間が局所コンパクトでない場合の超剛性の証明に結びつける。金井雅彦は、離散群の微分同相群への表現に関する剛性の解明に応用することを念頭において、葉層化多様体上の接調和形式に対する松嶋型公式について研究を行った。研究代表者・納谷信は、研究分担者・井関裕靖と共同で組合せ調和写像の超剛性・固定点定理への応用について研究を行った。アダマール空間の接錐の一種の剛性を測る不変量(以下δと記す)を導入し、単体複体の各頂点のリンクの離散ラプラシアンの第2固有値がある程度大きく、アダマール空間の各点の接錐の不変量δがある程度小さければ、固定点定理が成立するという趣旨の結果を得た。当面の課題は、2次元以上のユークリッド的ビルディングの場合に、この不変量を計算あるいは評価することである。この問題は、球面的ビルディングの球面への埋め込みに関する幾何学的最適化問題と密接に関連しており、後者の問題について、ある1次元の球面的ビルディング(有限グラフ)の球面への最適な埋め込み(すなわち、埋め込み全体上のある汎関数を最小化するもの)を決定することができた。また、その応用として、ある2次元ユークリッド的ビルディングの場合に、この不変量の意味のある評価を与えた。像空間が局所コンパクトでない場合に、組合せ調和写像の存在が一般には保証されないことに鑑み、エネルギー汎関数に対応する勾配流を考察し、あるクラスの離散群(とくにカズダンの性質Tをみたすもの)の離散群の場合に、エネルギーの指数的減衰を導いた。これにより、これまでに得ていた固定点定理を像空間が局所コンパクトでない場合へ一般化することができた。現在、以上の研究をまとめた論文を投稿中である。金井雅彦は、曲面群の微分同相群への表現に対するミルナー・ウッド型不等式について研究を行った。
第二次大戦下のアメリカ社会-子供の眼から見たカリフォルニア州バークレーの社会構造

本研究の主要な資料のひとつとなるBerkeley DailyGazetteをマイクロフィルムで読み(科学研究費で購入したマイクロフィルム・プリンター使用)、その中のコラム“Young Authors' Club"を研究補助の手を借りて複写、整理した。本研究者が既に所有していたマイクロフィルムに関しての複写・収集の作業は全て終了したが、科学研究費で購入した分は到着が遅れた(2月入手)ためほとんど手つかずにある。しかし、これまでに読んだ上記のマイクロフィルムと夏の現地調査(私費)で集めた資料、それに研究費申請以前からの研究を参考にして、論文を完成させた。“Young Authors' Club"に掲載された子どもたちの作文を通して大戦下のアメリカ社会の変化が示され、また、現地調査で得た資料からは変化しない市民の私的な生活ないしバークレーの階級構造が明らかになり、論文ではこの変化と継続の対比を示した。現在は、これまでと同じ資料を別の側面(エスニシティ)から検討して論文作成にとりかかっているが、これと並行して、到着したBerkeley Daily Gazetteのマイクロフィルムを読み始めたところである。マイクロフィルム資料の量は膨大であり、読了して資料集「子供の戦争--バークレー、カリフォルニア」(課題)としてまとめるためには、補助の手を借りても少なくとも2、3年はかかりそうである。しかし、資料集編纂の前に論文は何本か完成させたいと考えている。論文および資料集が完成すれば、そのテーマの斬新さと資料のユニークさから、国外も含めたアメリカ合衆国史の研究に大きく貢献することになるはずである。
顧客情報の収集・利用を促進する業績管理システムの設計

本年度においては、既存研究の体系的なレビューを行うとともに、来年度における事例研究のための予備調査を行った。既存研究のレビューでは、組織、戦略、マネジメント・コントロールの各分野を対象に、関連研究を体系的に取り上げ、いかなる知見が得られてきたかを明らかにした。特に着目した点は、環境からの情報の収集と利用を阻害する要因および促進する要因として何が識別されてきたか、である。事例研究のための予備調査としては、サンプルとする企業の候補をいくつかに絞り込み、公表されたデータと簡単なインタビュー調査を通じて、当該企業の組織、戦略、経営管理システムの概況を把握した。これらの作業を基に、来年度における事例研究のための仮説と研究設計を構築しており、年度中には作業を終える見込みである。
前期解離及び原子分子衝突過程における磁場効果とダイナミックス

NaK分子をD【^1Π】状態の解離的連続帯に光励起することにより生じた励起原子Na(3【^2P_(3/2)】)の磁気方位量子数依存性にかたよりがあること発見した。この結果を解離過程で電子の運動と原子核の運動の分離性(断熱近似)を用いて説明することが出来た。【Rb_2】分子をC【^1Π】u状態に光励起した場合に、解離的ポテンシャルエネルギーを持つc3【(-!2)(^-_u)】状態を経て前期解離することにより生ずるRb(5【^2P_(3/2)】)原子が見いだされた。この原子の発光ゼーマンスペクトルを測定することにより、Rb(5【^2P(^m_(3/2)】)原子の磁気方位数準位における生成原子の分布を直接観測した。この観測結果はC【^1Π】u状態とc3【(-!2)(^+_u)】状態におけるスピン-軌道相互作用を考慮することにより説明することが出来た。【CS_2】分子をピコ秒の時間分解能で、励起波数15841C【m^(-1)】の場合について、ガス圧の関数として、その発光スペクトルの経時変化を測定した。発光強度の出現の速度と滅衰の速度を参考にし、衝突によるエネルギー移動の機構を明確にした。さらにd【^3Π】u-X1【(-!2)(^+_g)】遷移の発光スペクトルが外部磁場により顕著な減少を示すことを見いだし、これは前期解離が磁場により促進されものであると結論した。