hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい運動器系の機能解析法

本研究は、体育、体力医学の分野における動物を用いたシュミレーション実験による結果は、必ず人に応用されるべきであるという考えから、動物の個体における運動器系の機能測定をより正確に、定量的に行うシステムを開発し、様々な処方を行った場合の運動器への影響を個体の機能として評価することを目的として行われた。初年度(平成7年度)に正常ラットの実験を基準としてシステムを確立し、平成8年度にはそのシステムを代償性筋肥大モデル及び老齢ラットに応用した。その結果、代償性肥大筋は単収縮、強縮ともにslow typeへと移行し、この機能変化は組織化学的検索からも裏づけられていた。しかしこの結果とは逆に、筋疲労テストではむしろ疲労耐性に劣るという結果が得られた。この逆説的な結果は、mdxマウス(筋ジストロフィーモデル)の筋や筋線維を特異的に破壊するマ-カインを反復投与した再に出現する複合型Branched fiber(Tamaki,T et al.,Anat.Rec.,1993,1994)が多数存在していることによるものと考えられた。老齢ラット(2年齢以上)では、筋収縮速度及び単位筋重量当たりの収縮張力が有意に低下していた。また、正常標準ラットのm.plantarisでは通常80100Hzが完全強縮を得るための至適刺激周波数となるのに対し、老齢ラットでは50Hz以上の刺激に追従できないケースがしばしば観察され、筋の老化のメカニズムを考える上で非常に貴重なデータであると考えられた。以上、この「新しい運動器系の機能解析法」は種々の動物モデルにおける運動系の生理機能に定量化する上で非常に有効な手段であり、このシステムを利用することで今後更に新しい事実が明らかになることが期待される。研究目的:体育あるいは体力医学の分野で行われる動物を用いたシュミレーション実験による結果は、必ず人に応用されるべきであるという考えから、動物の個体における運動器系の機能測定をより正確に、定量的に行うシステムを開発し、このシステムを用いて様々な処方を行った場合の運動器への影響を個体の機能として評価することを目的とする。平成7年度は正常ラットを用いた実験を主に行い、システム自体を確立することを目標とした。システム確立に際して最も時間を要した点は、コンピューターソフトウェアー上のタスク(ソフトの持つ処理機能を組み合わせて作成するプログラム)を作成する作業であり組み合わせにより何千何万という数になる。その中から独自の組み合わせによる測定系を確立するため、このタスク自体のオリジナリティーは非常に高いと考えられる。従って、必然的に得られたデータ自体のオリジナリティーも高いものとなる。初年度の前半でタスクを含む全体のシステムが確立されたことは、次年度(最終年度)に十分期待が持てると考えている。現在、最初の比較対象である代償性肥大筋モデルとの比較実験を行っており、その中間結果(国際雑誌に投稿中)から作成したシステム及びタスクに十分手応えを感じており7年度末には、この実験も終了する見通しである。平成7年度に計画していたシステムとタスクの確立を次年度の前半で達成することが出来た。このことは、本研究のテーマでもある「新しい運動器系の機能解析法」を確立する目的に於いて7割程度目標が達成できたと判断できる。さらに、現在最初の比較実験が順調に遂行されていることから次年度中には当初掲げた比較実験が全て行える予定である。実験遂行上の問題点は特に見あたらず、むしろ学術的に常識化されていることを見直す必要があることを示すような成績が得られており、現在さらに検討中である。このような状況から平成7年度の目標達成率は120%と考えている。

本研究の目的は体育、耐力医学の分野における動物を用いたシミュレーション実権による結果は、必ず人に応用されるべきであるという考えから、動物の個体における運動器系の機能測定をより正確に、定量的に行うシステムを開発し、様々な処方を行った場合の運動器への影響を個体の機能として評価することを目的とする。平成8年度は、7年度に正常ラットの実験を基準として確立されたシステムを他のモデル動物、即ち、代償性筋肥大モデル及び老齢ラットに応用した。代償性肥大筋に関しては、電顕的、免疫組織化学的検索を行い多数の複合型Branched fiber(CBF)が局在していることを明らかにした。このCBFは、mdxマウス(筋ジストロフィーモデル)の筋や筋線維を特異的に破壊するマ-カインを反復投与した再に出現する、筋細胞の壊死・再生が繰り返された場合の産物である(Tamaki,T et al.,Anat.Rec.,1993,1994)。従って、このCBFを多数含むこと自体は病態生理学的筋肥大モデルであることの証明であり、この筋の機能を測定することはCBF自体が筋機能に及ぼす影響を検討することにもなる。その結果、この肥大筋は単収縮、強縮ともにslow typeへ移行しておりこの結果は組織化学的検索からも裏づけられていた。しかしこれらの結果とは逆に、筋疲労テストではむしろ疲労耐性に劣るという結果が得られ、この逆説的な結果を生み出しているのがCBFの存在であることが明かとなった。老齢ラット(2年齢以上)では、筋収縮速度及び単位筋重量当たりの収縮張力が有意に低下していた。また、正常標準ラットのm.plantarisでは通常80100Hzが完全強縮を得るための至適刺激周波数となるのに対し、老齢ラットでは50Hz以上の刺激に追従できないケースがしばしば観察され、筋の老化のメカニズムを考える上で非常に貴重なデータであると考えられる。以上、この「新しい運動器系の機能解析法」は種々の動物モデルにおける運動系の生理機能を定量化する上で非常に有効な手段であり、このシステムを利用することで今後更に新しい事実が明らかになることが期待される。
大規模確率計画問題の効率的解法の開発と投資リスク管理への応用

本研究では、大規模確率計画法の解法および、投資決定や運用などの実問題への応用を考える。理論面では費用のばらつきを考慮した確率計画問題の解法を効率化した。また投資決定問題における期間にわたるリスクを示すPVaRの定義を定め、計算方法を開発した。確率計画法の応用として、サプライチェーンにおける拠点地間の在庫融通、発電機起動停止問題のスケジュール生成法、ロジスティクス・ネットワーク再編成問題、鉄道における列車の余裕時分の配分の最適化などを取り上げ、新たな数理計画モデルや解法を開発した。確率計画法は、多くのシステムの最適化問題に対して有効であるため、幅広い分野への適用が期待できる。(1)確率計画法の理論、解法アルゴリズムの研究については、変動に応じた追加決定を表すリコース変数に整数条件を有する多段階確率計画問題および、費用の変動の分散を考慮した確率計画問題を対象として、前年度の分析を継続し、新たな解法の研究を行った。このような問題は厳密解を求めるのが困難である。問題が非凸型になりしかも非連続になる場合があるからである。今年度は特に椎名-多ヶ谷-森戸(2010)で開発した分枝カット法の効率化を検討し、より効率的な解法の開発を行っている。(2)期間市場リスクのモデリング方法については、確率計画に基づき期間リスクを反映出来る指標を提案し、その指標に基づくリスク測定方法を分析した。現在リスクの標準指標であるVaRを拡張して、計画期間内のリスクを反映した期間VaRを考えた。期間内の市場変動考慮した期間VaRの解析的な数値計算方法を開発した。(3)SCMにおける最適化問題への応用を検討した。ロジスティクス・ネットワーク再編成問題を期待費用最小化モデルおよび,CVaR最小化モデルとして示し,L-shaped法による解法を示した.数値実験ではシナリオ数が増加した際,分枝限定法より本研究のアルゴリズムが有効であることが分かった.またCVaR最小化モデルでは期待費用最小化モデルよりも期待費用はわずかに上昇する一方で,最悪のシナリオでは費用を抑えることができることを示した.(4)電気事業における応用として、起動停止問題(Unit Commitment)を考えた。この問題は発電機のスケジューリング問題で,古くから多くの研究が行われてきた.そこで本研究では,列生成法を利用した起動停止問題の新解法を提案し,その性能を数値実験により評価している.本研究では、大規模確率計画法の解法および、投資決定や運用などの実問題への応用を考える。(1)確率計画法の理論、解法アルゴリズムの研究については、変動に応じた追加決定を表すリコース変数に整数条件を有する多段階確率計画問題および、費用の変動の分散を考慮した確率計画問題を対象として、既存研究の調査と問題点の検討を行った。このような大規模シナリオおよび整数条件を有する問題を解くことは非常に困難である。罰金または追加費用を表すリコース関数が非凸型になりしかも非連続になる場合があるからである。今年度はShiina-Tagaya-Morito(2007)や、椎名-多ヶ谷-森戸(2010)で開発した分枝カット法の効率化を検討した。VaRは現在リスクの標準指標になっていることから、一定期間にある確率で起こりうる最大損失をリスクとする考えを継承し、計画期間内のリスクを反映できるように、期間VaRを期間リスクとすることを考慮した。期間内の市場変動に関して、適切な仮説を導入してそれに基づく期間VaRの解析的な数値計算方法を検討した。(3)SCM、発電機起動停止における最適化問題への応用を検討した。サービスと在庫の両者を同時に改善するためのサプライチェーンの構築には、多くの投資費用が必要である。在庫転送に関する従来の研究では、予防的または緊急的という2つの在庫転送方策が別々に研究されているが、それぞれ一長一短がある。本研究ではこれらの方策の併用を考え,確率計画法によって定式化し、効率的な解法の検証を行う。また発電機起動停止問題は、エネルギー需給の問題として重要性が高い。今年度は従来法の効率化を検討した。(1)確率計画法の理論、解法アルゴリズムの研究については、費用の変動の分散を考慮した確率計画問題を対象として、前年度の分析を継続し、解法の効率化に関する研究を行った。今年度は椎名-多ヶ谷-森戸(2013)で開発した分枝カット法の効率化を検討し、より効率的な解法の開発を行った。(2)期間市場リスクのモデリング方法については、現在リスクの標準指標となっているVaRを拡張して、計画期間内のリスクを反映した期間VaRを考えた。また、期間内の市場変動を考慮した期間VaRの解析的な数値計算方法を開発した。ロジスティクス・ネットワーク再編成問題を期待費用

最小化モデルおよびCVaR最小化モデルとして示し、効率的解法を示した。数値実験よりシナリオ数が増加した際、本研究のアルゴリズムが有効であることが分かった。またCVaR最小化モデルを用いることにより、最悪のシナリオでは費用を抑えることができることを示した。(4)電気事業における応用として、起動停止問題(Unit Commitment)を考えた。この問題は発電機のスケジューリング問題で、古くから多くの研究が行われてきた。本研究では、列生成法を利用した起動停止問題の新解法を提案し、その性能を数値実験により評価した。(5)鉄道の運用への応用に関しては、鉄道ダイヤの時刻表に対し、余裕時分と呼ばれる時間を設定し、遅延に対して頑健な列車ダイヤを生成することを考えた。本研究では、ダイヤ通りの運行を行うために遅延を考慮して余裕時分を最適に配分することを目的とし、確率計画法による最適化モデルを開発した。オペレーションズ・リサーチ確率計画法の理論、解法アルゴリズムの研究については、逐次線形近似法および分枝カット法による解法アルゴリズムの効率化を行っており、これらの有効性を示すことが可能である。期間市場リスクのモデリング方法についても、新たな計算方法を開発中である。SCM、発電機起動停止における最適化問題への応用に関しても、数理計画モデルと効率的な解法を開発している。確率計画法の理論、解法アルゴリズムの研究については、整数条件を有する問題への逐次線形近似法および分散を考慮する問題への分枝カット法による解法アルゴリズムの開発を行っており、これらの有効性を示すことが可能である。期間市場リスクのモデリング方法についても、分析が進行しており、新たな計算手法を示す予定である。(1)確率計画法の理論、解法アルゴリズムの研究については、以下のような解法アルゴリズムの研究を行う予定である。確率計画でよく用いられる分解法であるL-shaped法の効率化を行い、変動に応じた追加費用関数の近似を正確に行い、問題を解く分枝カット法などのアルゴリズムの開発を予定している。(2)期間市場リスクのモデリング方法については、期間VaRの定義と計算方法をすでに解析した。そして、期間VaRをリスクとする資産運用モデルの解析を行う。この問題は確率計画モデルであり、(1)で開発した手法の適用も考えている。現段階では、最適解法アルゴリズムを示した。次に、実用性および効率性を考慮し、実用規模のモデルを扱うことのできる手法を開発する。非常に複雑かつ最適解を得ることが困難なモデルに対しても、近似解法を提案することを考えている。(3)SCMなどの最適化問題への応用に関しては、対象となる問題を確率的整数計画問題として定式化した上で、この問題に対する解法アルゴリズムの開発を行う。まず確率変動制約を全てのシナリオについて記述することにより直接的に問題を解く方法が考えられる。
原子価拡張性有機硫黄化合物の電子密度分布の研究

本研究は、低温状態におけるX線回折精密測定によって、結合電子・非共有電子対などの電子密度分布を実験的に求め、硫黄化合物における「原子価拡張性の結合」の本質を解明することを目的とするもので、平成35年度の3年間継続して行われた。1.十数個に及ぶ各種有機硫黄化合物及びその関連化合物のX線結晶構造解析を行い、原子価拡張性の程度、反応性や機能性との関連を検討した。2.結晶の安定性がよく典型的な原子価拡張性を示す2種類のテトラアザチアペンタレン誘導体について低温精密実験を行なった。液体窒素吹き付け型試料低温装置は平成3年度に導入・調整したものを用いた。多極子展開法によって解析し電子密度分布を求めた。さらに詳細な検討から、多極子展開法と原子座標、温度因子の精密化の相関についての問題点を明らかにした。その結果、原子価拡張性を示すS-N結合の結合電子はN原子近傍にあり、S原子は正電荷を持つ傾向にあることなど結合の分極的性質が明らかとなった。非常に僅かの差を問題にする困難な実験・解析であったが、所期の目的を達することができた。3.有機硫黄化合物には、分子内に近い接触距離を示すものが多く、異常原子価との関連が注目されている。このような例として、4,5-ビス-フェニルチオジベンゾチオフェンについても低温精密測定実験を行ない、多極子展開法を用いた精密化により電子密度分布を検討した。その結果、チオフェン環やスルフィドのS原子の電子密度に関して、原子価拡張性結合とは異なる傾向が得られた。また、チオフェン環に垂直に孤立電子対の電子の存在が見られ、sp^2混成でないことが示され新たな問題を提起した。これに関して、さらにいろいろな類似化合物について電子密度分布の研究が必要である。本研究は、低温状態におけるX線回折精密測定によって、結合電子・非共有電子対などの電子密度分布を実験的に求め、硫黄化合物における「原子価拡張性の結合」の本質を解明することを目的とするもので、平成35年度の3年継続予定のものである。初年度である今年度の成果は以下の通りである。1.当初の計画通りまず既設の回転対陰極型単結晶X線回折装置AFCー5Rに取り付け可能な液体窒素吹き付け型試料低温装置(平成3年度申請設備)を設計・発注し、既設の温度制御装置(旧型単結晶X線回折装置AFCー4で使用していたもの)やAFCー5R単結晶X線回折装置との関係を調整した上で、低温測定を可能にした。2.各種有機硫黄化合物のX線結晶構造を行ない、原子価拡張性の程度、反応性や機能性との関連を検討した。今年度解析した有機硫黄化合物やその他の原子価拡張性のヘテロ原子化合物は以下の通りである。(1)Bis(phenylthio)dibenzothiophene及びそのOxide(2)2.5ーBis(trimethylsilyl)thiopheneの酸化物と4量体(3)Bis(pyrimido)tetraazathiapnetalene誘導体(4)(4ーchlorophenyl)ー〔2ー(4ーchlorophenyl)ー2ーaminovinyl〕ーthiazole(5)Bis(2,4,6ーtrimethylbenzenethioachl)ーsulfide及びその関連化合物などである。このうち、(3)は完全な原子価拡張性化合物であった。拡張性の予想された(1)、(2)の4量体、(4)は原子価拡張性は示さなかった。しかし、(3)は解析の結果

メタノ-ルが結晶溶媒として存在し、しかも結晶が極めて不安定であるので電子密度分布を求めるための精密実験の試料としては不適当であることが分かった。3.これまでの構造解析において、結晶性がよく原子価拡張性を示すことが分かっているtetraazathiapentalene誘導体について低温精密実験を行い、現在電子密度分布について解析中である。本研究は、低温状態におけるX線回折精密測定によって、結合電子・非共有電子対などの電子密度分布を実験的に求め、硫黄化合物における「原子価拡張性の結合」の本質を解明することを目的とするもので、平成35年度の3年継続予定のものである。今年度の成果は以下の通りである。1.これまでに当研究室で行ってきた多数の有機硫黄化合物のX線結晶構造解析の結果を基に、結晶性がよく安定で低温精密測定実験に適する原子価拡張性有機硫黄化合物として、2種類のテトラアザチアペンタレン誘導体について電子密度分布の研究を行なった。これらは典型的異常原子価S-N結合を持つ化合物である。143Kで精密測定を行ない、多極子展開法を用いて原子座標、温度因子、原子散乱因子の結合の効果等を精密化して電子密度分布を得た。その結果、原子価拡張性を示すS-N結合の結合電子はN原子近傍にあり、S原子は正電荷を持つ傾向にあることなど結合の分極的性質が明らかとなった。また、S原子周辺のp電子と孤立電子対とのカップリング効果などが示された。2.原子価拡張性を示さない有機硫黄化合物の電子密度と比較するために、4,5-ビス-フェニルチオジベンゾチオフェンについても低温精密測定実験を行ない、多極子展開法を用いた精密化により電子密度分布を検討した。その結果、チオフェン環やスルフィドのS原子の電子密度に関して、原子価拡張性結合とは異なる傾向が得られた。また、チオフェン環に垂直に孤立電子対の電子の存在が見られ、sp_2混成でないことが示されたことは新たな問題を提起したといえる。これらの研究における低温測定は昨年度購入の試料低温装置を使用し、精密化計算や電子密度分布の図形処理は、主として今年後購入設備であるワークステーションを用いて行なった。本研究は、低温状態におけるX線回折精密測定によって、結合電子・非共有電子対などの電子密度分布を実験的に求め、硫黄化合物における「原子価拡張性の結合」の本質を解明することを目的とするもので、平成35年度の3年継続して行われた。1.平成5年度は、平成4年度に143KでX線精密測定、多極子展開法によって求めた典型的異常原子価S-N結合を持つ2種類のテトラアザチアペンタレン誘導体の電子密度分布をより詳細に検討した。多極子展開法と原子座標、温度因子の精密化の相関についての問題点を明らかにし、さらに精密化を進めた。2.平成4年から継続して、原子価拡張性を示さない有機硫黄化合物の電子密度と比較するために、4,5-ビス-フェニルチオジベンゾチオフェンについても低温精密測定実験を行ない、多極子展開法を用いた精密化により電子密度分布を検討した。また、チオフェン環に垂直に孤立電子対の電子の存在が見られ、sp^2混成でないことが示され新たな問題を提起した。
光捕集機能性ペプチド骨格デンドリマーの合成と機能解析

本研究のねらいは,ポリペプチド分子のナノスケール集合体形成と機能材料への応用である。設計したデンドリマーは,コア分子にポルフィリン,骨格分子にらせん構造を有する。すなわち,コア分子は4つの反応点をもつポルフィリン誘導体,骨格はL-アラニンとL-アミノイソ酪酸の交互配列αらせんポリペプチド(鎖長8残基)である。前年度にひきつづいて,これらのビルディングブロックを用いて,ペプチド鎖がポルフィリン誘導体に4本結合したデンドリマーを各種合成した。デンドリマーの特微は,ポリペプチドの白己集合体と比較することによって,より明確になるはずである。デンドリマーの合成およびその機能解析と並行してポリペプチドを基板に配向させた薄膜や溶液中形成させた集含体のデータと比較する必要がある。そこで,コラーゲン様のらせんポリペプチドに着目し,その集合体による焦電性材料への応用に取り組んだ。コラーゲンの物理化学的性質はすでに多くの研究者によって調べられ,広く利用されているものの,ナノスケール分子集合体とその機能化に関する研究はほとんど手付かずであった。メルカプトアルキル酸で被覆した金表面上でコラーゲン様ペプチドを集合させ,ペプチド分子の配向や集合体の形状を調べた。さらに,集合体の表面電位の測定結果から,双極子モーメントが同じ向きにそろっていることが示された。本研究の着手にあたり,コア分子にポルフィリン,骨格となる分子にらせん構造を有するポリペプチドをもつデンドリマーを設計した。コア分子のポルフィリンには,4つの反応点をもっ誘導体を選んだ。骨格には,L-アラニンとL-アミノイソ酪酸が交互に配列した鎖長8残基のαらせん構造ポリペプチドを選んだ。各ポリペプチドは,3,5-ジアミノ安息香酸によって120度の角度をなすように分岐させることとした。このとき,分岐分子との結合によってポリペプチドのαらせん構造が乱れないようにするため,スペーサー分子としてL-サルコシンおよびL-アラニンを介して結合させることにした。このような設計にもとづいて,ビルディングブロックをそれぞれ合成した。まず,ポルフィリンテトラ安息香酸とエチレンジアミンを結合した。ポリペプチドは液相法によって構成アミノ酸から合成した。次に,これらのビルディングブロックを用いて,ペプチド鎖がポルフィリン誘導体に4本結合した第一世代のアンドリマーを合成した。デンドリマーの特徴は,ポリペプチドの自己集合体と比較することによって,より明確になるはずである。デンドリマーの合成およびその機能解析と並行して,ポリペプチドを基板に配向させた薄膜や溶液中で形成させた集合体のデータと比較する必要がある。現在,薄膜については表面電位の測定や原子間力顕微鏡による形態の観察を行っている。今後,デンドリマーに関しても同様の測定を行ってゆく予定である。
ラム波非線形伝搬挙動の解明による積層材料の高効率・高感度非破壊評価原理の確立

本年度はガイド波における高調波発生挙動について実験的および理論的な検討を行い,以下に示す結果をそれぞれ得た.1.材料の表面近くを伝搬するガイド波の一種であるレイリー波の高調波発生挙動に関する実験的な検討を行った.アルミニウム合金ブロックにレイリー波を励起し,レーザ・ドップラー振動計を用いて試験片の表面振動を測定した.測定された波形から基本波および二次高調波振幅の二次元的な分布を評価した.既往の多くの研究では,レイリー波がその伝搬方向と垂直な方向に対して一様な振幅分布を持つことが仮定されているが,本実験により,実用的に用いられる有限の大きさのトランスデューサから生じるレイリー波ではその仮定が成り立たないことが示された.また,定量的な材料非線形性の評価のためには,レイリー波の幾何的な拡散の影響を考慮する必要があることを示した.2.積層材料中を伝搬する高調波発生挙動に関する数値的な解析を行った.本研究では2枚のアルミニウム合金板を接着材によって接合した積層材料を対象とした.解析では(a)アルミニウム合金板および接着剤の層は完全に接合されており,各材料の材料非線形性を考慮したモデルと,(b)アルミニウム合金板2枚の界面を非線形な応力-変位関係をもつバネによって結合されているモデルの2種類について検討を行った. (a)については材料非線形性を考慮に入れた時間領域有限差分法, (b)については有限体積法を用いたガイド波伝搬シミュレーションを行った.発生した高調波振幅の基本波周波数依存性を検討したところ,いずれのモデルでも位相整合条件を満たす周波数において高調波振幅が大きく増大した.上記したように1ではガイド波の空間的な振幅分布について, 2ではガイド波の位相整合条件と高調波発生挙動の関係を検討するなど,本研究の成果はガイド波における高調波発生挙動の解明に資するものである.本研究課題は平成26年度が最終年度のため,記入しない.本研究課題は平成26年度が最終年度のため,記入しない.単層の薄板材料の健全性の高効率・高感度な非破壊評価を提案することを目的として,平成24年度は以下の検討を行った.1、平成23年度以前に報告者らが行った理論解析の結果を検証するため,以下の実験を行った.本年度の研究計画通り,まず板表面における振動分布を観測するために,レーザドップラー振動計を用いた自動多点観測システムの構築を行った.これを用いて2mm厚のアルミニウム板に対して,S1モードラム波と呼ばれる超音波伝搬モードの一種を斜角トランスデューサによって励起し,S1モードラム波から材料の非線形性により二次高調波として発生すると考えられるS2モードラム波の観測を行った.この結果,二次高調波の発生が観測されたが,材料の非線形性に起因することが明確であると判断できる二次高調波の発生が観測されなかったため,実験装置の改良に加えて以下の2,3に示す摂動法および数値計算による測定に適した実験条件の解析を行った.2、摂動法を用いて基本波より発生する二次高調波振幅の基本波周波数依存性を検討した.摂動法では二次高調波の波動場が基本波の波動場に対して十分に小さいことを仮定している.この結果,有限な伝搬距離(100mm)においては,二次高調波の相対振幅が最大となる基本波周波数は,報告者らが平成23年度以前に理論的に検討した位相一致条件を満たす周波数とは5%程度異なることが示された.3、非線形応力ひずみ関係を考慮した時間領域差分解析(FDTD法)による動弾性解析を行った.摂動法と同じ条件にて二次高調波振幅の基本波周波数依存性を検討したところ,摂動法と同様に,有限な伝搬距離においては,二次高調波の相対振幅が最大となる基本波周波数は,位相一致条件を満たす周波数とは5%程度異なることが示された.本研究の成果は材料非線形性を高感度に測定するためのラム波の周波数を選択する上で重要である.本研究では,薄板材料および積層材料の高感度非破壊評価原理の確立を目的に研究を行っている.平成25年度は以下の検討を行った.1.本年度は単層の板材におけるラム波高調波発生挙動に関するより詳細な数値解析を行うことを目的にしていた.ラム波の幾何的な拡散の影響を考察するために,平成24年度までに用いていた二次元的な時間領域差分法(FDTD法)のモデルを三次元モデルに拡張した.また拡張したFDTD法の妥当性を検討するために,二次元モデルとの比較を行い本FDTD法の妥当性を確認した.なお本数値計算には京都大学情報環境機構の大型計算機を用いた.これに加えて,アルミニウム合金板の中に層状の損傷が生じている場合,および基本波ラム波が位相整合条件から外れた場合の高調波発生挙動についての検討を二次元モデルにて行った.その結果ラム波高調波を観測する際に適した実験条件に関する知見を得た.2.ガイド波の高調波発生挙動を測定する実験系を改良し,レイリー波を用いて高調波発生挙動の測定を行った,これにより材料非線形性に起因して発生するレイリー波の二次高調波が距離とともに増大することが示された.3.積層材料における高調波発生条件の理論的解析を行った.

第一にアルミニウム合金板2枚を接着材によって接合した積層材を伝搬するガイド波の分散曲線を計算した.また同時に位相整合条件を満たす基本波,二次高調波のガイド波の組を導出した.これらの周波数・モードを有するガイド波を基本波として用いることで,積層材料の材料非線形性を高感度に測定できることが期待される.第二に本積層材を伝搬するガイド波の非線形伝搬挙動を検討するために, FDTD法を拡張した.現在,拡張したFDTD法の妥当性を示すために,上記理論解析にて導いた分散曲線とFDTD法による数値計算の結果を比較している.本年度はガイド波における高調波発生挙動について実験的および理論的な検討を行い,以下に示す結果をそれぞれ得た.1.材料の表面近くを伝搬するガイド波の一種であるレイリー波の高調波発生挙動に関する実験的な検討を行った.アルミニウム合金ブロックにレイリー波を励起し,レーザ・ドップラー振動計を用いて試験片の表面振動を測定した.測定された波形から基本波および二次高調波振幅の二次元的な分布を評価した.既往の多くの研究では,レイリー波がその伝搬方向と垂直な方向に対して一様な振幅分布を持つことが仮定されているが,本実験により,実用的に用いられる有限の大きさのトランスデューサから生じるレイリー波ではその仮定が成り立たないことが示された.また,定量的な材料非線形性の評価のためには,レイリー波の幾何的な拡散の影響を考慮する必要があることを示した.2.積層材料中を伝搬する高調波発生挙動に関する数値的な解析を行った.本研究では2枚のアルミニウム合金板を接着材によって接合した積層材料を対象とした.解析では(a)アルミニウム合金板および接着剤の層は完全に接合されており,各材料の材料非線形性を考慮したモデルと,(b)アルミニウム合金板2枚の界面を非線形な応力-変位関係をもつバネによって結合されているモデルの2種類について検討を行った. (a)については材料非線形性を考慮に入れた時間領域有限差分法, (b)については有限体積法を用いたガイド波伝搬シミュレーションを行った.発生した高調波振幅の基本波周波数依存性を検討したところ,いずれのモデルでも位相整合条件を満たす周波数において高調波振幅が大きく増大した.上記したように1ではガイド波の空間的な振幅分布について, 2ではガイド波の位相整合条件と高調波発生挙動の関係を検討するなど,本研究の成果はガイド波における高調波発生挙動の解明に資するものである.本研究課題は平成26年度が最終年度のため,記入しない.本研究課題は平成26年度が最終年度のため,記入しない.ラム波のモードを分離し,発生する高調波の振幅を計測するためのレーザドップラー振動計による自動多点測定系の構築を行った.これを用いてラム波非線形伝搬現象の実験的検討を行った.現在,観測した高調波のうち,真に材料の非線形性に由来する高調波の振幅を抽出するための高度化を行なっている.また本実験手法を適用する上で有用なラム波非線形伝搬現象に関する理論的な知見を得た.当初の計画では本年度は単層の材料における高調波発生挙動に関するより詳細な数値解析および,高調波発生挙動に関する実験的検討を行うことを目標としていた.数値解析については前項の1で示したように, FDTD法および摂動解析により,ラム波高調波発生挙動をより詳細に解析した.また,実験的検討については,前項の2に示したように,材料非線形性に起因して発生するレイリー波の高調波を確認した.さらに計画に加えて,前項の3に示した積層材料における高調波発生挙動に関する理論的な解析を行った.
腎臓病におけるRNA結合タンパク質による炎症性mRNA制御機構の解析

腎臓病の進行に伴う全身の炎症は種々の組織の繊維化を引き起こし機能不全へ至らせる。この全身性炎症はRNA結合タンパク質により制御されることが知られているが、腎臓病における炎症制御には不明な点が多い。本研究では腎臓病におけるRNA結合タンパク質による炎症性mRNA制御機構を明らかにすることを目的に、腎不全患者の血液や腎生検組織、腎不全モデル動物、培養細胞等を用いて、種々の進行度の腎不全での血液や臓器における組織免疫細胞とmRNA結合タンパク質の発現を調査すると共に、免疫細胞の炎症誘導による遺伝子発現の変化とビタミンD受容体作動薬による影響を明らかにすることで、炎症治療戦略の基礎構築を目指す。
睡眠に対する介入による抑うつ発症リスクの低減に及ぼす効果の検証

平成30年度の内容として、企業従業員、約2,000名に対して平成29年度と同様に、健康診断と同時期に自記式の質問紙調査を実施した。調査の内容は、不眠についてアテネ不眠尺度を使用し、抑うつに関してはCES-Dを使用した。また基本属性や生活習慣、時間外労働などについて質問した。そして得られた結果は、企業側でデータベース化を行った。質問紙についての配布は、男性2093名、女性148名の合計2241名であった。回収は男女合わせて1994名だった。また有効回答者は、男性1715名、女性124名だった。今年度、健康教育の機会を得ることはできなかったが、個別保健指導の実施は、事業場の保健師により、抑うつ得点が高い人(CES-D:20点以上)に対して昨年度同様に、特に睡眠に関して時間をかけて保健指導を実施した。保健指導実施者は男性では124名であった。保健指導を受けた人の睡眠状況、抑うつ状況、その他の健康状況の変化などについて現在分析中である。また不眠の人について、睡眠状況と将来の抑うつ発症との関連性については、論文を作成しNagoya Journal of Medical Scienceにacceptされた。掲載は2019年中の予定である。健康教育の機会を得ることはできなかったが、個別保健指導の実施は、事業場の保健師により、抑うつ得点が高い人(CES-D:20点以上)に対して予定通り実施できた。これまで得られたデータから、保健指導を受けた人の睡眠状況、抑うつ状況、その他の健康状況の変化について分析を進め、結果をまとめる予定である。研究に協力の得られた日本車輛製造株式会社の従業員約2,000名を対象に、毎年の健康診断時期である5月から7月に自記式の質問紙調査を実施した。調査の内容は、不眠に関してWHOによって作成されたアテネ不眠尺度を使用し、抑うつに関しては信頼性と妥当性の確立されているCES-Dを使用した。基本属性や生活習慣、職種や時間外労働の有無なども調査した。これらの調査は対象企業の保健師が担当し、実施された人数は1,908名(男1,760名、女139名、性別不明9名)だった。またアンケート結果は、企業が責任を持って匿名化しデータベース化を行った。データベース化された内容に基づき、研究分担者である名古屋大学大学院医学系研究科看護学専攻教授(榊原久孝)の助言、指導の下、研究代表者(西谷直子)が分析中である。個別保健指導は、健康診断結果の保健指導場面を利用して、抑うつ得点が高い人(CES-D:20点以上)に対して、対象企業の保健師が睡眠を中心にした保健指導を実施した。保健指導は企業内保健師により、特に睡眠についてしっかり聞き取りを行い、厚生労働省から出された「健康づくりのための睡眠指針2014」を活用して実施した。実施者数は、128名(男性121名、女性7名)であった。集団健康教育は、すでにある企業内教育システムを活用して実施予定だったが企業の都合で平成28年度は実施なしだった。アンケート実施者の睡眠状況と抑うつ状況及び健診結果状況との関連、また同様の内容について個別保健指導実施者の状況について現在分析を進めている。予定通り、毎年の健康診断時期にあわせて睡眠状況、抑うつ状況に関するアンケート調査、基本属性や生活習慣、職種や時間外労働の有無などの調査についても実施できた。またその結果についてデーターベース化が実施でき、分析データとして分析を進行しつつある。保健指導は企業内ですでに予定通り実施できた。健康教育については、既に存在する職場の集団教育システムを利用して実施する予定だったが、平成28年度はその機会がなく、この点についてのみ予定とは異なった。研究協力の対象職場である従業員約2,000名に対して平成28年度と同様に、5月から7月にかけて健康診断と同時期に自記式の質問紙調査を実施した。調査の内容は、不眠についてはアテネ不眠尺度を使用し、抑うつに関してはCES-Dを使用した。調査は事業場の保健師が実施を担当し、企業側でデータベース化を行った。実施人数は、調査票の配布について、男性2067名、女性143名の合計2210名であった。そのうち男性は精神疾患の既往や治療中の方を除くと1768名の方から回収できた。今年度健康教育の機会を得ることはできなかったが、個別保健指導の実施は、健康診断の事後指導の場面を利用して事業場の保健師により、抑うつ得点が高い人(CES-D:20点以上)に対して昨年度同様に、特に睡眠に関して時間をかけて保健指導を実施した。睡眠についてはしっかり聞き取りを行い、厚生労働省から出されている「健康づくりのための睡眠指針2014」を活用した。保健指導実施者は男性103名であった。平成28年度は男性121名に保健指導を実施しており、今回若干人数は減少していた。保健指導を受けた人達の睡眠状況、抑うつ状況、その他の健康状況の変化などについて現在分析中である。また睡眠不良者が将来の抑うつ発症に関連しているかどうかについては蓄積されたこれまでのデータを用いて分析中である。

睡眠が良好でない場合の身体への影響についても健康診断結果と合わせて分析を進めている。予定していたように、毎年の健康診断に合わせて睡眠及び抑うつなどの自記式アンケート調査が実施できている。またその結果により抑うつ得点の高い人に対して保健指導を実施して、睡眠や抑うつ状況の変化について推移をみて分析を進められてきている。対象の企業内でも自記式アンケートの実施や保健指導の実施に関して問題なく進行している。集団教育については、対象集団に今年度そのような機会がなかったために実施ができなかった点は予定と異なった。平成30年度の内容として、企業従業員、約2,000名に対して平成29年度と同様に、健康診断と同時期に自記式の質問紙調査を実施した。調査の内容は、不眠についてアテネ不眠尺度を使用し、抑うつに関してはCES-Dを使用した。また基本属性や生活習慣、時間外労働などについて質問した。そして得られた結果は、企業側でデータベース化を行った。質問紙についての配布は、男性2093名、女性148名の合計2241名であった。回収は男女合わせて1994名だった。また有効回答者は、男性1715名、女性124名だった。今年度、健康教育の機会を得ることはできなかったが、個別保健指導の実施は、事業場の保健師により、抑うつ得点が高い人(CES-D:20点以上)に対して昨年度同様に、特に睡眠に関して時間をかけて保健指導を実施した。保健指導実施者は男性では124名であった。保健指導を受けた人の睡眠状況、抑うつ状況、その他の健康状況の変化などについて現在分析中である。また不眠の人について、睡眠状況と将来の抑うつ発症との関連性については、論文を作成しNagoya Journal of Medical Scienceにacceptされた。掲載は2019年中の予定である。健康教育の機会を得ることはできなかったが、個別保健指導の実施は、事業場の保健師により、抑うつ得点が高い人(CES-D:20点以上)に対して予定通り実施できた。平成29年度についても、平成28年度同様に、不眠に関してアテネ不眠尺度を使用し、抑うつに関してはCES-Dを使用し、自記式の質問紙調査を実施する。基本属性や生活習慣、職種や時間外労働の有無なども調査する。これらの調査は企業側が健康診断と同様に、得られた情報を管理する。またアンケート結果についても責任を持って匿名化しデータベース化を行う。平成28年のデータをベースラインとして匿名化されたIDにより個人経過が追跡できるデータベースとして整理する。この連結されたデータを使用して縦断的に分析を進める平成28年度に介入を実施したことによる睡眠及び抑うつ症状の変化については、アンケート結果を活用し、2年間のデータを基に分析を実施する予定である。当初の予定通り、平成30年度についても今年度同様に、基本属性や生活習慣とともに不眠についてアテネ不眠尺度を用い、抑うつに関してはCES-Dを用いて対象事業場で健康診断時に合わせて自記式のアンケート調査を実施する予定である。
生命-鉱物のミクロ相互作用の地球史・環境・進化へのインパクト

生物(生命活動)と鉱物との相互作用の地球へのインパクト,とりわけ,地球の環境,歴史,進化に与える影響について,個別の課題にとりくみつつ,鉱物-生物-環境の相互作用による新たな地球像を描き出し鉱物観の深化をめざした.具体的には(1)地下水ヒ素汚染問題へ鉱物-水-微生物相互作用の観点からその原因を解明では,ヒ素汚染のメカニズムに生物の作用,特に,バクテリアの作用が中心的に働いているだろうという予測,仮説のもとにとりくみ,微生物をつかった室内溶出実験を実施し,確かに微生物活動の活性化によりヒ素が溶出することを実験室的には証明した.酸化的条件で,溶け出すのか,還元的条件でとけだすのか,未だに論争が続いている問題に対して,実験的には還元環境で溶け出すことを実証できた.またその溶出を引き起こすのに働いているバクテリアの特定を試みた.この結果は幾つかの学会発表と,論文発表を行った(一部印刷中を含む).(2)微生物風化の検討では,天然試料について及び実験的研究をすすめ,黒雲母の風化に微生物,特に放線菌が重要に関与していることを見いだした.またウラン鉱物の風化過程で新たなウラン2次鉱物の生成を見いだした.これにより,微生物風化の具体例が新たに追加された.学会発表で報告し,現在論文化をめざしている.(3)生物が関与した鉱床・鉱石の検討は,中国のストロマトライト等の解析を国際共同研究としてすすめ,また,本邦の鉄質沈澱の低結晶度の鉱物がみられるところとしての群馬鉄山について,また地下水ヒ素汚染にかかわるバクテリア性の鉄質沈殿物で,それが単純に水酸化物でない例を新たに見いだした.これは,リンを含む物質で低結晶度の特徴を示した.(4)走磁性バクテリアの結晶学的特性を進化とかかわらせてさぐる課題にも取り組んだ.Magnetospirillum magnetotacticumについて検討した.この結晶方位・形態と進化の関連についての仮説を提示したが,証明する仕事が残されている.(5)生体鉱物にみられるナノクリスタル特性研究の一環としてのフランボイダルパイライトの特異な構造,20面体構造を発見し,それ自体の生成条件,また自ら制御的な集合形成するというその特異性の重大な意義を指摘した.生物(生命活動)と鉱物との相互作用の地球へのインパクト,とりわけ,地球の環境,歴史,進化に与える影響について,個別の課題にとりくみつつ,鉱物-生物-環境の相互作用による新たな地球像を描き出し鉱物観の深化をめざした.具体的には(1)地下水ヒ素汚染問題へ鉱物-水-微生物相互作用の観点からその原因を解明では,ヒ素汚染のメカニズムに生物の作用,特に,バクテリアの作用が中心的に働いているだろうという予測,仮説のもとにとりくみ,微生物をつかった室内溶出実験を実施し,確かに微生物活動の活性化によりヒ素が溶出することを実験室的には証明した.酸化的条件で,溶け出すのか,還元的条件でとけだすのか,未だに論争が続いている問題に対して,実験的には還元環境で溶け出すことを実証できた.またその溶出を引き起こすのに働いているバクテリアの特定を試みた.この結果は幾つかの学会発表と,論文発表を行った(一部印刷中を含む).(2)微生物風化の検討では,天然試料について及び実験的研究をすすめ,黒雲母の風化に微生物,特に放線菌が重要に関与していることを見いだした.またウラン鉱物の風化過程で新たなウラン2次鉱物の生成を見いだした.これにより,微生物風化の具体例が新たに追加された.学会発表で報告し,現在論文化をめざしている.(3)生物が関与した鉱床・鉱石の検討は,中国のストロマトライト等の解析を国際共同研究としてすすめ,また,本邦の鉄質沈澱の低結晶度の鉱物がみられるところとしての群馬鉄山について,また地下水ヒ素汚染にかかわるバクテリア性の鉄質沈殿物で,それが単純に水酸化物でない例を新たに見いだした.これは,リンを含む物質で低結晶度の特徴を示した.(4)走磁性バクテリアの結晶学的特性を進化とかかわらせてさぐる課題にも取り組んだ.Magnetospirillum magnetotacticumについて検討した.この結晶方位・形態と進化の関連についての仮説を提示したが,証明する仕事が残されている.(5)生体鉱物にみられるナノクリスタル特性研究の一環としてのフランボイダルパイライトの特異な構造,20面体構造を発見し,それ自体の生成条件,また自ら制御的な集合形成するというその特異性の重大な意義を指摘した.研究課題,生命-鉱物のミクロ相互作用の地球史・環境・進化へのインパクト,をすすめるにあたり,本年はとくに地下水砒素汚染にかかわる,微生物-鉱物相互について検討した.ミクロの生命-鉱物作用を物質的側面から検討する手法としての高分解能電子顕微鏡であるが,JEM2010電子顕微鏡が設置されたのが年度後半でまた,設置後も調整にてまどり,一部のデータが出始めたところである.地下水砒素汚染の問題にはおおきく見て3つの課題がある.一つは砒素の起源である.二つめにどのような鉱物・物質に砒素がふくまれているかという点,第三にどういう条件下で砒素が溶出するかという点である.

第二の課題につき電顕で検討の結果,従来いわれていた黄鉄鉱,水酸化鉄以外にFe:S比が1:1に近い,グリグ鉱他の硫化鉄鉱物があること,水酸化鉄・酸化鉄鉱物も多様であること,また硫化鉄から水酸化鉄鉱物に一部変化しつつあるところも,電顕下でとらえられ,起源鉱物にあらたな視点をあたえていると評価される.また微生物-鉱物相互作用を,培養実験の面からもせめた.バングラデシュ堆積物に水を加え,微生物栄養源として,グルコース,ポリペプトン,他のものを加えると,これらにより,強い還元状態が生成し,その時に砒素が水中に溶出する様子が克明に追跡確認できた.またこの時に繁殖している微生物,それによるバイオミネラリゼーションを電顕下でとらえることができた.この実験結果は砒素溶出の条件解明にとって極めて重要な示唆を与える.生命-鉱物のミクロ相互作用の地球史・環境・進化へのインパクトの課題を,具体的には,1)バングラデシュにおける地下水砒素汚染にかかわる微生物一鉱物相互,2)フランボイダルパイライトの特異な内部構造,3)黒雲母の微生物風化,4)ウラン鉱物の微生物影響下での生成,等のテーマについて検討した.1)の地下水ヒ素汚染の問題については,現地調査も含め検討し,ヒ素の濃集過程,溶出過程,汚染水浄化の3つのそれぞれに異なった形で,微生物との相互作用が重要であることがかなり明らかにできた.浄化の過程としてサンドフィルターを使ったものでは,その表面に特徴的な微生物皮膜ができ,この部分にヒ素が濃集していた.また培養実験で,バングラデシュ堆積物に,微生物栄養源として,グルコース,ポリペプトン,農業用肥料他のものを加え,砒素が溶出する様子を再現できた.また繁殖している微生物とそのバイオミネラリゼーションを電顕下で観察した.この結果は砒素溶出の解明にとって極めて重要な示唆を与える.2)では非常に特異な構造である20面体構造を,その内部構造にもつことを発見した.これ自体は生物が生成していることはまだ明らかになっていないが,生物活動と密接にむすびついて産出するフランボイダルパイライトであり,今後の研究が重要である.3)では黒雲母表面に,放線菌他の微生物がおり,これが風化を促進している様子が電顕下で確認できた.また鉄の溶出量も微生物がいる場合に多いことが明らかにできた.4)のウラン鉱物は,コフィン石から,微生物存在下での長期の実験で,chernikovite meta-akoleiteが生成することが明らかとなった.本年度は,生命一鉱物のミクロ相互作用の地球史・環境・進化へのインパクトの課題の最終年度として、特に論文化に力をいれた.具体的には,バンクラデシュにおける地下水砒素汚染にかかわる微生物-鉱物相互,に関する,論文を4編仕上げた.うち,3編は国際誌である.さらに,印刷中が1編投稿準備中の論文が,原著と総説で各1編づつある.またフランボイダルパイライトの特異な内部構造,の発見についても国際誌に掲載された.地下水ヒ素汚染の問題については,これらを通じて,ヒ素の濃集過程,溶出過程,汚染水浄化の3つのそれぞれで,特徴的な点がクローズアップされ,その中で微生物との植作用が重要であることが,実験的に明らかにできた.また,この水質,微生物活動の結果,として重炭酸イオンの重要性が指摘できる.これはあらたな視点である.これらの仕事は,バングラデシュからの留学生,ホサインアナワール君の貢献も大きく,この仕事をまとめて,彼の博士論文ともなった.浄化の過程としてサンドフィルターを使ったものでは,その表面の微生物膜と沈励を電子顕鵬で確認し、この沈澱物が単純な鉄水酸化物ではないことを明らかにできた.
精神分裂病の転帰に関わる家族要因の同定および家族療法への応用に関する研究

本研究の目的は、分裂病者の家族の『EE(Expressed emotion,感情表出)』と家族が評価する患者の症状や社会適応状態の関連性について明らかにしようとするものである。治療状況が一定している離島部のある病院に通院中の慢性分裂病者を対象とし、家族のEE評価には「FMSS(The Five Minute Speech Sample)」を用い、患者の症状や社会適応状態に対する家族の評価には「KAS(Katz adjustment Scale」を用いた。患者の症状や行動パターンに関して、自分の身内である患者が好戦的で非協力的で安定性に欠けている、あるいは無力であるとみなしている家族のEEは高いレベルにあった。また、HighEEの家族は、自分の患者の社会的な活動の遂行度を低く評価し、余暇活動に対する強い不満を示す傾向があった。また本研究は、わが国においてEE評価法としてFMSSを採用した初めての試みであったが、high EE relativesの割合は27%(37人中10人)で、Maganaら(1986年)、Mallaら(1991年)の報告と比較すると、日本のhigh EE relativesの割合は、Anglo-American、Canadianより少なく、Mexican-Americanと類似していた。対象者の違いがあり単純に比較は出来ないものの、日本におけるFMSSの有用性が充分に証明されたと言える。さらに、日本におけるFMSS-high EEの特徴として、諸外国の結果と比較してhigh EOI(Emotional overinvolvement,情緒的巻き込まれ過ぎ)を示す割合が多く、しかも、スピーチの途中で泣き出してしまうという、Emotional display(感情の現れ)を示す母親が多い点が明らかになった。症例のサンプリングに関して、家族の協力が充分に得れず、目標の症例数(30組)に達するためには、予定より半年ほどの遅れが生じた。そのため、本研究と並行して進めている、もう一つの分裂病の家族研究の症例を用いることで、症例収集をより確実なものとすることにした。もう一つの研究とは、家族の目からみた分裂病者の症状評価と社会適応水準評価を、離島部と都市部の両地域で比較する比較文化精神医学的研究である。この研究では、離島部の患者・家族58組、都市部の患者・家族48組が既に収集されている。現在までに、離島部の症例に関しては、既に38家族に「FMSS(5分間会話標本)」の評価が完了しており、一方、都市部の症例は現在サンプリング中であり、5例については評価完了し、91年5月には2535例の評価が完了すると思われる。今までに、10以上の家族において、明らかな「高い感情表出(High EE)」が認められ、FMSSによる「感情表出」の測定が日本でも有用であることが示唆された。今後は、比較文化的視点も加えての、家族の感情表出の精神分裂病の転帰への関与についての調査研究として進めて行くことになる。さらに、家族の目からみた分裂病者の症状評価と社会適応水準評価と感情表出との関わりについても興味深い知見が得られることが期待される信頼性・妥当性の確立に関しては、演習用カセットテ-プの作成のために必要な器材(カセットプリンタ-)の入荷が遅れ、また、他の共同研究施設の諸事情のために、本年度中の完了は断念せざるを得なかった。来年度、症例のサンプリングおよび評価を進めるのと並行して、引続き他施設と共同して信頼性・妥当性の確立を行う予定である。本年度は、症例の収集に関して、目標数を達成することができた。1991年7月までに、離島部の症例として37例、都市部の症例として19例の家族の協力を得ることができ、合計56例の『FMSS(5分間会話標本)』が収集された。

これらの標本について、アメリカUCLAでトレ-ニングを終了している共同研究者が「感情表出(EE)」の評価を行った結果、56例中18例(32.1%)が「高い感情表出(High EE)」、38例(67.9%)が「低い感情表出(Low EE)」であった。同標本は、UCLAに送られ、日本語が話せる共同研究者によった再評価がなされたが、彼らの評価とわれわれの評価との間には十分な一致が認められた。今回の調査で得られた「High EE」の割合を他国の調査結果と比較してみると、欧米諸国より低く、インドよりは高いという結果が得られた。この結果については、1991年10月にアメリカのロスアンゼルスで開催された“The 5th Scientific Meeting of the Pacific Rim College of Psychiatrists"において発表を行い、日本で初めての“EE study"として各国の研究者らと意見交換も行った。来年度は、比較文化的視点も加えて、家族の感情表出の精神分裂病の転帰への関与についての調査研究を完了させる。さらに、家族の目からみた分裂病者の症状評価と社会適応水準評価と感情表出との関わりについても興味深い知見が得られることが期待される。他の共同研究施設との信頼性・妥当性の確立に関しては、共同研究施設の事情もあり来年度に延期となった。すでに演習用のオ-ディオ・テ-プの作成は終了しており、今後、信頼性・妥当性の確立のための演習を開催し、共同研究施設の参加を呼びかけて行く予定である。本研究の目的は、分裂病者の家族の『EE(Expressed emotion,感情表出)』と家族が評価する患者の症状や社会適応状態の関連性について明らかにしようとするものである。治療状況が一定している離島部のある病院に通院中の慢性分裂病者を対象とし、家族のEE評価には「FMSS(The Five Minute Speech Sample)」を用い、患者の症状や社会適応状態に対する家族の評価には「KAS(Katz adjustment Scale)」を用いた。患者の症状や行動パターンに関して、自分の身内である患者が好戦的で非協力的で安定性に欠けている、あるいは無力であるとみなしている家族のEEは高いレベルにあった。また、high EEの家族は、自分の患者の社会的な活動の遂行度を低く評価し、余暇活動に対する強い不満を示す傾向があった。また他研究は、わが国においてEE評価法としてFMSSを採用した初めての試みであったが、high EE relativesの割合は27%(37人中10人)で、Maganaら(1986年)、Mallaら(1991年)の報告と比較すると、日本のhigh EE relativesの割合は、Anglo-American、Canadianより少なく、Mexican-Americanと類似していた。対象者の違いがあり単純に比較は出来ないものの、日本におけるFMSSの有用性が充分に証明されたと言える。さらに日本におけるFMSS-high EEの特徴として、諸外国の結果と比較してhigh EOI(Emotional overinvolvement,情緒的巻き込まれ過ぎ)を示す割合が多く、しかも、スピーチの途中で泣き出してしまうという、Emotional display(感情の現れ)を示す母親が多い点が明らかになった。