hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うつ病の行動異常及び睡眠障害に共通した神経回路病態の解明

本研究では、手綱核活性化がうつ病様行動や睡眠障害に与える影響を調べるため、グルタミン酸代謝の鍵分子であるGLT-1の手綱核特異的ノックアウトマウスを作成して問題に取り組んだ。実験結果によるとノックアウトマウスは手綱核神経細胞の発火率が対照群と比較して有意に上昇しており、尾懸垂試験、社会回避行動試験でうつ病様行動異常を引き起こしていた。また、ノックアウトマウスではレム睡眠の脱抑制が観察され、うつ病に特長的なレム睡眠障害を示唆する結果を得た。マウス手綱核におけるグルタミン酸過剰がうつ病様行動及び睡眠障害に果たす役割を明らかにするため、平成26年度は主に、1)手綱核特異的GLT-1欠損マウスの作成及び2)手綱核神経細胞の興奮性変化を検討した。手綱核の過剰活性化を引き起こすため、GLT-1条件的欠損マウス(floxed GLT-1)の手綱核にCre発現アデノ随伴ウイルスベクターを注入し、手綱核特異的GLT-1欠損マウスを作成した。遺伝子改変の蛋白質発現における影響を免疫組織化学により検討したところ、ウイルス注入から4週間後にはGLT-1蛋白質の手綱核特異的な減少が確認された。GLT-1蛋白質は細胞外グルタミン酸をアストロサイトの細胞内へ取り込み手綱核神経細胞の興奮性を制御すると考えられる。そこでGLT-1蛋白質の減少による手綱核神経細胞の電気活動における影響を検討するため、麻酔下の手綱核特異的GLT-1欠損マウスを用いてシングルユニット記録を行った。実験の結果、手綱核特異的GLT-1欠損マウスは対照群と比較して有意に高い発火頻度を示しており、手綱核の過剰活性化を引き起こしていることが示唆された。さらに、このような手綱核の病的活性化が動物行動に与える影響を行動学的解析により調べたところ、手綱核特異的GLT-1欠損マウスは対照群と比較して、尾懸垂試験やnovelty-suppressed feeding試験、社会回避行動試験などのうつ病様行動関連行動において増悪傾向をしめしており、うつ病様行動異常がうかがわれた。また、睡眠解析の結果、これらの手綱核過剰活性化マウスはうつ病の中間表現型として注目されるレム睡眠の脱抑制をしめしていることが明らかとなった。これらの研究結果をまとめて、Journal of Neuroscience誌へ発表した。これまでに手綱核の過剰活性化を示すマウスはうつ病様行動異常とともにレム睡眠の亢進を引き起こす事を報告している。また、うつ病症状の増悪因子である慢性ストレスを負荷した動物では、手綱核の過剰活性化がストレス感受性を増加させることが示されている。しかし、手綱核の活動性の変化がどのようにして睡眠異常を引き起こすかは、未だ不明な点が多く残されている。本年度は、この問題に取組むため、手綱核により活動性が制御されていると考えられるドーパミンの細胞外濃度を高速測定する技術開発に取組んだ。高い物質特異性を示すマイクロダイアリシス法とボルタンメトリ法を組み合わせて、マウス線条体を標的に細胞外ドーパミン濃度の測定を行った。カーボンファイバーとフューズドシリカで作製した電極は50 nM程度の低濃度ドーパミンをin vitroで検出する事が可能で、内側前脳束の電気刺激に対する線条体における急速なドーパミン放出を検出する事が可能であった。このような一過性のドーパミン放出はマイクロダイアリシス法でも検出可能であったが、時間分解能が低く、行動変化との対応は困難であった。今後、これらのドーパミン測定法を睡眠動態の研究へ応用する事で、慢性ストレスによるうつ病様睡眠障害の神経機構を検討できるものと期待される。これまでの研究でうつ病様行動発現および睡眠障害両方に関与する脳部位として手綱核を見出し、新たな技術開発によりその神経回路機構を解析する道筋を付けられているため。これまでに手綱核の過剰活性化を示すマウスがうつ病様行動異常とともに、レム睡眠の脱抑制を示すことを報告した。外側手綱核はドーパミンやセロトニンなどのモノアミン作動性細胞の豊富な脳幹部へ直接的および間接的な神経結合をもっており、外側手綱核は脳内におけるこれらモノアミン代謝の修飾を介して行動や睡眠活動へ影響を与えると考えられる。興味深いことに、哺乳類の手綱核神経細胞はノンレム睡眠時には持続性の発火パターンを示すのに対し、動物がレム睡眠へ入ると5-8 Hz程度のシータ領域で律動活動を示す様になる。モノアミン神経系の高次中枢に位置する手綱核がレム睡眠と同期して示すこれらの律動活動は、睡眠の制御に関与する可能性が高い。実際、報告者の以前の研究によるとラットにおける手綱核破壊実験ではレム睡眠持続時間の減弱を示していた。この問題に取り組むため、本年度は外側手綱核における活動パターンが前脳におけるモノアミン放出に与える影響を調べた。外側手綱核へ光遺伝学的プローブChR2-EGFPをアデノ随伴ウイルスベクターにより導入し、持続的およびシータリズムによる手綱核活性化した。モノアミン放出に与える影響は前年度までに開発した電気化学的モノアミン測定法(ボルタンメトリ法)を応用し腹側線条体におけるドーパミン放出量を定量的に評価した。実験の結果、持続的な手綱核の活性化はドーパミン放出の一時的な減少を引き起こした。一方、興味深いことにシータリズムにおける律動的な手綱核の活性化は、線条体におけるドーパミン放出の減少を多くの場合引き起こさず、むしろ一時的な増加が観察された。

これらの事実は手綱核からドーパミン作動性神経細胞へ至る経路が複数存在することによると考えられ、今後の研究により経路特異的な脳内ドーパミン代謝の制御機構が解明されるものと期待される。本研究では、手綱核活性化がうつ病様行動や睡眠障害に与える影響を調べるため、グルタミン酸代謝の鍵分子であるGLT-1の手綱核特異的ノックアウトマウスを作成して問題に取り組んだ。実験結果によるとノックアウトマウスは手綱核神経細胞の発火率が対照群と比較して有意に上昇しており、尾懸垂試験、社会回避行動試験でうつ病様行動異常を引き起こしていた。また、ノックアウトマウスではレム睡眠の脱抑制が観察され、うつ病に特長的なレム睡眠障害を示唆する結果を得た。本年度の課題に掲げた1)手綱核特異的GLT-1欠損マウスの作成及び2)手綱核神経細胞の興奮性変化の検討は予定通りに行う事が出来た。その結果得られた遺伝子改変マウスについて行動学的解析及び電気生理学的解析を行い興味深い結果を得ているため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後はストレス負荷時やストレス下における行動選択時におけるドーパミンやセロトニンの放出動態をボルタンメトリ法により明らかにし、慢性ストレスによるうつ病様睡眠障害の神経機構を検討できるものと期待される。神経解剖学、神経生理学これまでに手綱核の過剰活性化をウイルスベクターの注入により引き起こす事に成功し、これらの遺伝子改変マウスがうつ病様の行動障害を引き起こす事を明らかにした。また、このような単一神経回路の機能異常がうつ病で多く報告されるレム睡眠に異常を引き起こす点で、本研究のこれまでの成果は興味深いが、その神経機構については未だ不明な点が多く残されている。特にこれらの行動・睡眠異常の発生機構や関与する神経伝達物質については未だ同定されていないため、今後の研究ではこれらの問題解決にあたる予定である。
明治後期における文学読者層と読書についての実証的研究

明治後期の読者と読書について、主に以下のことを考察した。1印刷による活字文化は、語り物における直接的な対面状況とは異なり、作者と読者の関係を間接化し疎遠なものにする。その作者と読者の距離を乗り越えようとして作者や出版者がとるさまざまな方策には、文学の生産と享受のあり方が反映している。そうしたあり様について、尾崎紅葉の文学の展開を軸として、書物や雑誌の価格、判型、装丁、広告といったテクストの物質的な形態、およびテクストにおける語りの手法などから跡づけた。2新間・雑誌における挿絵と小説の関係、およびそれに対する読者の反応を調査した。挿絵は読者の物語世界への想像力を増幅する。通説では、活字文化の成立とともに、音読から黙読ヘ、集合的なものから個人的なものへと読書の仕方が変化するとされるが、それは必ずしも一方が他方に取って代わるわけではなく、黙読や個人的な読書の場合にも、読者たちは想像的な連帯感を共有している場合があり、挿し絵はその中心的な契機になっていたと考えられる。また、文学の読者層の裾野を広げるうえで、挿絵は少なからぬ役割を果たしている。今後の展望としては、読者層の社会的な構成と読み書き能力との相関関係、読書という行為の基盤となる日常の生活習慣の変化などについて明らかにしていく必要がある。そのためには、近世近代現代にわたる長期的な動向を視野に入れた検討が不可欠となる。明治30年代の新聞小説の読者層について、主に以下のことを考察した(小森陽一ほか編『メディア・表象・イデオロギー』所収論文「『金色夜叉』の受容とメディア・ミックス」参照)。1.ベストセラ-という現象は、作品それ自体の内在的な価値のみによるのではなく、他のジャンルを横断するかたちで作品が流通することによってもたらされる。そのようなメディア・ミックスの効果として幅広い読者の支持を獲得していく過程で、とりわけ明治から大正にかけて中心的な役割を果たしてきたのは、新聞小説と演劇の関係であった。その典型的な事例を、尾崎紅葉の『金色夜叉』に見出すことができる。2.『金色夜叉』が『読売新聞』に断続的に6年間にわたって連載された間に、読者がどのような反応を示したかを、『読売新聞』の投稿欄「はがき集」を調査・分類した。そこには作者と読者、あるいは読者と読者の緊密な関係が結ばれていたことが浮かび上がってくる。また、作者と読者とをともに方向づけていく力として、メディアが大きな作用を及ぼしている。3.『金色夜叉』の演劇化の動向を調査した結果、メディアを横断ながら、より多数の読者・聴衆を巻き込んで受容が拡大されていく過程が明らかになった。さらに、そのメディア・ミックスの基盤を支えている重要な要素としては、新聞小説のリアリティを、写実的な表現によりもむしろ芝居のような生動的な表現の中に感じ取る、当時の読者の感受性の問題があると考えられる。明治30年代の文学雑誌の読者層について、主に以下のことを考察した。1明治後期に発行された文学雑誌の出版社の事業展開、編集方針、印刷・宣伝に関わる経費、販売制度、利益等を調査した。雑誌の発行は、日清戦争以後に急速に拡大するが、それでも経営的な面から言えば、薄利多売方式をとる博文館以外は、さほど利益を得られないでいた。そのような状況にあって発行されていた文学雑誌のいくつかは、非営利的な性格を打ち出していったと考えられる。2文学雑誌のなかでも、読者の投稿を中心とするものについて、投稿の内容的な推移、寄稿家・愛読者・編集者・選者等によって組織される誌友会の活動状況(開催地・参加者数・構成員の職業・年齢・教育水準など)を整理し、その読者層の実態について検討した。投稿誌の読者にとって、雑誌に掲載されている作品を読むことは、書くことへの欲望を喚起する。そうした読むことと書くことの連鎖によって繰り広げられる自律的な場が、彼らに文化的なアイデンティティをもたらすことになる。とはいえ、文学青年たちの存在は、当時の総体としての青年層からすれば、ごくかぎられた勢力にとどまる。文学読者層を一面的に捉えるのではなく、読者と読者の間に、そして文学青年と非文学青年、小数者文化と大衆文化との間にどのような分割線や対立が新たに設定されていくのか、そのなかでいかなる主体が構築されていくのかを今後の課題としたい。

今後の展望としては、読者層の社会的な構成と読み書き能力との相関関係、読書という行為の基盤となる日常の生活習慣の変化などについて明らかにしていく必要がある。そのためには、近世近代現代にわたる長期的な動向を視野に入れた検討が不可欠となる。
金銭的・社会的な報酬と罰がＡＤＨＤの抑制機能におよぼす影響とその発達的変化

2.方法ADHDが疑われていない男児22名(小学生12名;平均年齢9.5±1.09,中学生10名;平均年齢14.00±0.67)および医療機関または教育相談機関においてADHDまたはADHDの疑いがあるとされた男児5名(小学生男児2名;平均年齢10.00±1.41,中学生男児3名;平均年齢12.33±0.58)を対象に,金銭的フィードバック(以下金銭的FB ;成績に応じた図書カードの進呈)のあるGo/No-go課題(以下GNG)と社会的フィードバック(以下社会的FB ;成績に応じた順位づけ)のあるGNGを実施した。各GNGには,報酬も罰も与えらない統制条件,報酬が与えられるR条件,罰が与えられるP条件,報酬と罰が与えられるRP条件の4条件が設定された。3.結果反応を抑えるべき時に抑え損なうエラーはADHDのある児童とない児童ともに小学生よりも中学生の方が少なく,報酬と罰の効果は両群ともに観察されなかった。反応すべき時にやり忘れるエラーと反応時間について分析を行ったところ,以下の点が示された。1ADHDのない児童ではR条件やP条件ではRP条件よりもOEが多くなり, ADHDのある児童では, P条件でRP条件よりもOEが多くなる。2ADHDのない児童では報酬があると反応が遅くなり, ADHDのある児童では罰があると反応が遅くなる。3社会的FBよりも金銭的FBにより高い感受性を示す傾向は, ADHDのない児童では中学生にみられ, ADHDのある児童では小学生・中学生ともにみられる。本研究より,報酬・罰の形態による認知パフォーマンスへの影響がADHDの有無や年齢によって異なる可能性が伺える。さらに,抑制機能についてはこれとは異なる傾向が存在する可能性が考えられる。今後,より多くの参加者を対象に検討していく必要がある。
短期留学プログラム留学生の日本理解を支援するWeb学習支援システムに関する研究

本研究は平成12年度研究項目A02公募研究で推進した、「短期留学プログラム留学生の日本理解を支採するWeb学習環境の構築に関する調査研究」を発展させ、試作システムを構築して、その評価および公開を目的とする。12年度では基本的な方法と構築可能性を調査研究し、その結果に基づいて実用性が高い方法を導入して、留学生がより利用しやすい学習環境を提供した。利用者は基本的に英語が情報交換媒体であるため、特に日常生活に必要な日本語会話、日本の習慣や文化を学習する時間が不足することが分かっており、本研究の重要性は高い。平成12年度公募研究と本研究で得られた成果としては、日本文化ホームページの選出とWebページのナビゲーション・エディタの設計、選択したページの日英辞書や操作マニュアルの設計、プロトタイプシステムの設計と構築、支援環境としてのハードウェア整備、高い操作性をもったヒューマンインタフェース、購入したPCへのインストールと調整、日本語の英文翻訳と説明文による支援環境の検討、利用実験と結果の評価であり、本提案が基本的に有用性があることを確認できた。
ヒドロキシフェニルオキサゾリンを含む新規不斉触媒の開発及び生物活性物質の効率合成

窒素原子や酸素原子などヘテロ原子を含むキラル化合物は、医薬品やそのリード化合物の合成において重要な化合物である。特にキラルグリセロール誘導体は極めて重要であり、生物活性物質合成のキラルビルディングブロックとして頻繁に用いられている。また、研究代表者は不斉アシル化による速度論的光学分割に有効で、穏和かつ簡便な方法で除去可能な新しい保護基としてPyroc(3-Pyrroline-1-carbonyl Group)の開発に成功している。PyrocはDDQ酸化に続く加水分解反応により穏和な条件により光学純度を損なうことなく除去できる。研究代表者は当該年度において、この着脱可能な配位性制御基Pyrocを用いるラセミ化合物やメソジオールの触媒的不斉アシル化反応について検討した。速度論的光学分割では、目的のエナンチオマーは最高50%としか得られないものの、不斉非対称化では最高100%収率で目的のエナンチオマーを得る事ができるため効率的な反応である。有機触媒を用いた2-O-Pyroc-グリセロール誘導体のアシル化による不斉非対称化を検討した。その結果、目的とするモノエステルをエナンチオ選択的に得ることに成功した。特に、酸無水物としてシクロヘキサンカルボン酸無水物を用いる事により、室温条件下、高収率、高エナンチオ選択的に目的のモノエステルを得る事を見出した。さらに、3-O-Pyroc-ペンタントリールのアシル化による不斉対称化においても、同様に高エナンチオ選択的に進行する事を見出した。本研究内容を学術誌に論文発表投稿中である。また、チタニウムアルコキシドを用いた還元的クロスカップリング反応による立体選択的なエキソ-アルキリデン-γ-ラクタムの収束的合成法に成功した。本研究業績を学術誌に論文発表した(J.Org.Chem.2010,75,8048-8059.)。酸素や硫黄、窒素原子などのヘテロ原子を含む複素環化合物は、医薬品や機能性材料など多岐の分野にわたって用いられている化合物である。多官能基化された複素環化合物は極めて重要であり、これらは精密有機合成により多種の化合物が合成されている。また、環境への負荷を軽減した触媒を用いた反応開発も多く行われている。研究代表者は酸素、窒素含有五員環化合物であるオキサゾリンに着目し、酸化モリブデン(VI)を用いた触媒的オキサゾリン合成を行ってきた。当該年度ではオキサゾリン含有生物活性物質の合成研究を行った。o,m-ジヒドロキシフェニルオキサゾリンを有するビブリオバクチン類に着目し、これらの効率的合成を目指した。まず、酸化モリブデン(VI)触媒を用いたo,m-ジヒドロキシフェニルオキサゾリンの合成を行った。o,m-ジヒドロキシフェニル基の二つの水酸基をo-キシリレン基で架橋することで、反応性が劇的に向上することを見出した。これまでにo-キシリレン基を保護基として用いた反応例は数例しかなく、また天然物合成への応用は初めてであり、o-キシリレン基の有用性を見出した。さらに、アンチモン(III)アルコキシドを用いたエステル・アミド交換反応による選択的アミド化反応を見出した。これらの反応を用いて生物活性物質ビブリオバクチン及びフルビバクチンの効率的な合成を達成し、Chemical Communications誌に発表した。本研究により、保護基としてのo-キシリレン基の重要性を見出すとともに、酸化モリブデン(VI)及びアンチモン(III)アルコキシドを用いた新規反応によるビブリオバクチン類の効率的合成を確立した。これによりオキサゾリン含有生物活性物質の有機化学、生化学でのさらなる発展が期待される。酸素や硫黄、窒素原子などのヘテロ原子をもつ環状化合物である複素環化合物は、医薬品や機能性材料など多岐の分野にわたって用いられている化合物である。また、環境への負荷を軽減した触媒を用いた反応開発が行われている。私は、酸素および窒素を含む五員環化合物であるオキサゾリンに着目し、酸化モリブデン(VI)を用いた触媒的オキサゾリン合成を行っている。当該年度においては、触媒的不斉アシル化反応による非対称化に関する研究を行った。本研究に関してはこれまでに不斉アシル化反応による速度論的光学分割に有効な有機分子触媒を開発している。この速度論的光学分割では、ラセミカルボン酸のα位の水酸基の保護基として、カルバモイル基が不斉アシル化に有効的であり、なかでも触媒と水素結合しやすい電子供与性の強いものが高い選択性を与えることがわかっていた。その一方で、カルバモイル基の電子供与性が強ければ強い程、その脱保護が難しく、せっかく光学分割できても、保護基を外せないという合成化学上の致命的な欠陥を抱えていた。本研究年度において種々検討を重ねた結果、水素結合のアクセプターとして優れ、かつ着脱容易なPyroc基の開発に成功した(Synlett 2009, 1647)。Pyroc基は二段階の化学処理を経て容易に脱保護できる。またこれらの研究成果は、日本化学会第90春季年会において口頭発表を行った。また、チタニウムアルコキシドを用いた還元的クロスカップリング反応を鍵とする多置換γ-ラクタムの効率合成法の開発に従事し、チタニウム・ケミストリーの発展に貢献した(Org.Lett.2009,11,5402.)。

窒素原子や酸素原子などヘテロ原子を含むキラル化合物は、医薬品やそのリード化合物の合成において重要な化合物である。特にキラルグリセロール誘導体は極めて重要であり、生物活性物質合成のキラルビルディングブロックとして頻繁に用いられている。また、研究代表者は不斉アシル化による速度論的光学分割に有効で、穏和かつ簡便な方法で除去可能な新しい保護基としてPyroc(3-Pyrroline-1-carbonyl Group)の開発に成功している。PyrocはDDQ酸化に続く加水分解反応により穏和な条件により光学純度を損なうことなく除去できる。研究代表者は当該年度において、この着脱可能な配位性制御基Pyrocを用いるラセミ化合物やメソジオールの触媒的不斉アシル化反応について検討した。速度論的光学分割では、目的のエナンチオマーは最高50%としか得られないものの、不斉非対称化では最高100%収率で目的のエナンチオマーを得る事ができるため効率的な反応である。有機触媒を用いた2-O-Pyroc-グリセロール誘導体のアシル化による不斉非対称化を検討した。その結果、目的とするモノエステルをエナンチオ選択的に得ることに成功した。特に、酸無水物としてシクロヘキサンカルボン酸無水物を用いる事により、室温条件下、高収率、高エナンチオ選択的に目的のモノエステルを得る事を見出した。さらに、3-O-Pyroc-ペンタントリールのアシル化による不斉対称化においても、同様に高エナンチオ選択的に進行する事を見出した。本研究内容を学術誌に論文発表投稿中である。また、チタニウムアルコキシドを用いた還元的クロスカップリング反応による立体選択的なエキソ-アルキリデン-γ-ラクタムの収束的合成法に成功した。本研究業績を学術誌に論文発表した(J.Org.Chem.2010,75,8048-8059.)。
幼児期の経験を無駄にしない：「深い学び」の継続支援システムの開発

本研究では特別支援学校における「学校・学部段階間の深い学びの接続」をテーマとして、特に幼児期の保育・療育から学童期(小学部)に至る移行において、それを保障するための理論や方法を明らかにすることを目的としている。本年度では以下の2点を実施した。まず、1学部・学校段階間の接続に際して、特別支援学校における引継ぎや新環境適応支援など、子どもたちの移行を支える方策がどのように議論されており、どのような現状にあるのかについて、先行研究の整理を行った。また、2幼児期の保育・療育から小学部への移行について、教育課程や指導方法上「遊び」が重要な役割を担う可能性に注目し、特別支援学校(知的障害児)における「遊びの指導」の展開状況に関する全国調査を実施した。1については、これまで特別支援学校における学校・学部段階間の接続は、就労移行、つまり「高等部ないし中学部から卒後の一般就労・福祉就労」を除いてほとんど行われていない状況が明らかになった。支援学級や通常学級に比べて、特別支援学校ではある程度が専門性が担保されているがゆえに、教員らの自助努力によって暗黙の内に保障されている状況が推察される。ただし、子どもの学校適応・生活の安定のみならず、保護者との関係づくりや新任・新米教師への配慮などにまで視野を広げれば、陰ながら行われているそうした教師による移行期の対応を、今後具体的に明らかにする必要性があると考えられた。2については、国内の知的障害特別支援学校約600校に対して、どの程度「遊びの指導」が展開されているのか、「自由遊び」と「設定遊び」の別による実施体制の違い、などに関する質問紙調査を実施した。本年度までに回収が終了し、現在分析途中である。海外調査は翌年度にずれ込んでしまったが、その他の先行研究の状況ならびに質問紙調査の実施など、全体的にはおおむね当初の予定に沿って実施できている。今後の研究としては、まず質問紙調査の分析を行い、特別支援学校で展開されている遊びの指導の実態と、それが児童の就学移行というライフイベントにどのように関係するのかを明らかにする。また移行期の配慮方法を検討すべく、幼児期の子どもの評価がどのように特別支援学校小学部に引き継がれているのかについて実地調査(国内・国外)を行う。それらを総合し、「深い学び」の継続支援システムの開発に向けた準備を行う予定である。次年度使用額が生じた理由として、1臨床指導用の部屋および使用物品を補完する部屋の修繕等が遅れたため、購入予定の大型の遊具等を発注できなかったこと、22018年度に予定していた海外渡航が2019年6月にずれ込んでしまたことが挙げられる。12とも当初の予定の内容について、2019年度中に執行予定である。
戦後日本における植民地忘却の歴史的メカニズム

戦後日本の植民地主義の忘却をテーマとする本研究では、本年度は、主に研究全体の枠組みの前提となる以下2点を中心に取り組んだ。1戦後日本社会の形成過程ー単一民族観に基づく国民統合過程における他者の排除・差別の問題2旧植民地被支配国・地域(韓国・台湾)における現在の植民地支配認識ー被植民地支配が今どのように記憶・歴史化されているか1に関しては、戦後日本の国民統合と差別の問題について、4月21日に神奈川部落史研究会で「差別の視点からの戦後史再考」の研究発表を行った。また、戦後の国民形成に重要な役割を果たす優生思想の問題については、ジェンダーの視点から「国民国家と「母」「母性」ー優生思想と家庭教育」の論考をまとめた(ハノイ国家大学『日本研究論文集法とジェンダー』に収録)これらを通じて、戦後国民統合の過程と差別・排除、ジェンダー化、他者化の問題について考察を進めたが、それらの問題と植民地主義の忘却の問題とは不可分であると考えた。2に関しては、11月の台湾への研究調査、9月および3月の2度にわたる韓国への研究調査を通して進めた。台湾では植民地期の抗日新文化運動についての顕彰が出版や歴史資料館展示を通じて進められている現状を調査し、韓国では特に「3.1独立運動100年」を紀念する行事や展示、言論を中心に調査した。植民地であった両国における植民地支配の記憶の継承や検証のされ方の違いが明らかになった。本研究課題において当初の計画では、地域レベルの人びとの意識や政策に即して植民地主義の忘却の問題を検証することを中心として考えていたが、本年度の研究では、植民地主義そのものをあぶりだして検証する前に、まずはその前提となる戦後日本の国民統合・国民形成過程における問題をさらに丹念に検証・考察していく重要性に気づくことになった。研究目的に即して発表、調査を進めており、研究はおおむね進展していると言える。本年度においては特に、植民地主義の忘却を促す戦後国民統合の再編過程における問題についての研究を進めることができた。ただし、その研究過程で、「研究実績の概要」でも書いたように、当初の計画で主に予定していた地域レベルの人びとの意識や政策に即してそこに現われる植民地主義そのものの検証よりも、むしろ、まずはその前提となる戦後日本の国民統合・国民形成過程における諸問題を丹念に検証・考察していくことが必要と考えるようになった。また、当初は余り重視していなかった旧植民地国・地域(特に韓国・台湾)との関係について、新たな知見を得ることができた。「実績の概要」「進捗状況」でも書いたように、本研究課題において当初の計画では、地域レベルの人びとの意識や政策に即してそこに表れる植民地主義やその忘却の問題を検証することを考えていたが、本年度の研究を進めるなかで、植民地主義そのものをあぶりだして検証するよりも、まずはその前提となる戦後日本の国民統合・国民形成過程における問題を検証・考察していく重要性に気づくことになった。今後の研究計画の推進方策においては、本年度の研究で得られたこうした知見をふまえて進めていくこととする。すなわち、植民地主義忘却の問題を、戦後日本の国民統合の過程とのかかわりでとらえることとし、195060年代を国民統合が再編・強化されていく時期、さらに60年代後半70年代初めの時期を、国民統合に亀裂が生まれる時期ととらえ、それぞれの時期についての検証を行っていく。また、戦後日本の国民統合を対象化するうえでは、それぞれの時期における旧植民地国・地域との関係を視野に入れることが必要であると考えるに至ったため、今後は本年度に引き続き、戦後の旧植民地国・地域(主に韓国・台湾)を対象とした調査も重視していく。

研究目的に即して発表、調査を進めており、研究はおおむね進展していると言える。本年度においては特に、植民地主義の忘却を促す戦後国民統合の再編過程における問題についての研究を進めることができた。ただし、その研究過程で、「研究実績の概要」でも書いたように、当初の計画で主に予定していた地域レベルの人びとの意識や政策に即してそこに現われる植民地主義そのものの検証よりも、むしろ、まずはその前提となる戦後日本の国民統合・国民形成過程における諸問題を丹念に検証・考察していくことが必要と考えるようになった。また、当初は余り重視していなかった旧植民地国・地域(特に韓国・台湾)との関係について、新たな知見を得ることができた。「実績の概要」「進捗状況」でも書いたように、本研究課題において当初の計画では、地域レベルの人びとの意識や政策に即してそこに表れる植民地主義やその忘却の問題を検証することを考えていたが、本年度の研究を進めるなかで、植民地主義そのものをあぶりだして検証するよりも、まずはその前提となる戦後日本の国民統合・国民形成過程における問題を検証・考察していく重要性に気づくことになった。今後の研究計画の推進方策においては、本年度の研究で得られたこうした知見をふまえて進めていくこととする。すなわち、植民地主義忘却の問題を、戦後日本の国民統合の過程とのかかわりでとらえることとし、195060年代を国民統合が再編・強化されていく時期、さらに60年代後半70年代初めの時期を、国民統合に亀裂が生まれる時期ととらえ、それぞれの時期についての検証を行っていく。また、戦後日本の国民統合を対象化するうえでは、それぞれの時期における旧植民地国・地域との関係を視野に入れることが必要であると考えるに至ったため、今後は本年度に引き続き、戦後の旧植民地国・地域(主に韓国・台湾)を対象とした調査も重視していく。
数論的な多様体のＬ関数とモチーフ的コホモロジーおよび円分体論への応用

数論的な多様体のL関数とモチーフ的コホモロジーとの関係、またその円分体論への応用を研究した。とくに、円分体のヘッケL関数の特殊値とフェルマー曲線のモチーフ的コホモロジーとの新たな関係を、一般超幾何関数を用いて示した。また、超幾何ファイブレーションという多様体族を新たに定義し、その周期に対するGross-Deligne予想を証明し、そのレギュレーターを一般超幾何関数を用いて表すことができた。さらに、フェルマー曲線塔の副有限ホモロジー群の構造を決定し、それを用いて、Ihara-AndersonによるJacobi和の普遍測度の、簡明な構成を与えた。代数体上で定義された代数多様体、より一般にモチーフのL関数はリーマン・ゼータ関数の一般化であり、そのモチーフの数論的な性質が深く反映されるものである。ベイリンソン予想はL関数の特殊値をレギュレーターで記述する予想であり、類数公式の一般化になっている。フェルマー曲線に付随するモチーフのL関数はヤコビ和が定めるヘッケL関数である。申請者の以前の研究で、レギュレーター(モチーフ的コホモロジーからドリーニュ・コホモロジーへの標準的な写像)が一般超幾何関数の特殊値で書けることが分かっていた。今年度はその手法を拡張し、より広い範囲のフェルマー・モチーフに対してレギュレーターを計算した。その近似値は計算機を用いて高い精度で求められる(ソフトウェアMathematicaを使用した)。一方、ヘッケL関数のs=0における特殊値(微分値)はソフトウェアMagmaを用いて計算できる。これらを独立に計算し、比較し、ベイリンソン予想が成り立つことを高い精度で確かめることができた。また、ベイリンソン予想の一部であるレギュレーター写像の全射性について新たな結果がいくつか得られた。バーチ・スウィナートンダイヤー予想によると、上のL関数がs=1で消えない場合、ここでの特殊値は周期で書ける。そして周期はベータ関数の特殊値、よってガウス超幾何関数の特殊値で書ける。この特別な場合がよく知られているチャウラ・セルバーグ公式(レルヒの定理)である。上の結果はこの古典的な結果との強い類似を示しており、大変興味深いし、さらなる一般化が期待される。数論的な多様体のL関数とモチーフ的コホモロジーとの関係についてはさまざまな予想があり、数論の中心的な問題の一つとなっている。これらについて知られている例は少ないが、いずれの場合も、保型形式や特殊関数などの古典的によく知られている対象を媒介することが多い。フェルマー曲線のレギュレーターが超幾何関数の特殊値の多項式で書けるという研究代表者の以前の結果を精密化し、その値を数値計算した。一方、L関数の特殊値をMagmaを用いて計算した。そして、これらの比が非常に高い精度で簡単な有理数になることを確かめ、Beilinson予想の傍証を得ることができた。虚数乗法をもつ楕円曲線の周期がガンマ関数の有理数での値で書けるという古典的なLerch-Chowla-Selberg公式は志村-Deligne-Andersonによってアーベル体に虚数乗法をもつアーベル多様体に一般化された。さらに一般のモチーフへの類似がGross-Deligneによって予想されている。本研究では、朝倉政典氏(北大)との共同研究において、ある種の多様体に付随するモチーフで円分体に虚数乗法をもつものに対して、上の予想を証明した。この場合の周期は超幾何関数の特殊値で書け、これまでの研究の延長線上にある。さらに、同じモチーフのレギュレーターを超幾何関数の特殊値で書き、その非消滅を証明することができた。これはGross-Deligne予想の混合モチーフへの一般化を示唆している。また、リーマン・ゼータ関数の特殊値がポリログ関数の特殊値であるという事実の一般化にもなっている。数論的なモチーフのレギュレーターは、L関数の特殊値と関係する重要な幾何学的な不変量である。しかし、それが具体的に計算、表示できる例は極めて少ない。朝倉政典氏(北大)との共同研究[2]において、ある種の曲面に対してそのレギュレーターが一般超幾何関数の特殊値を用いて記述できることを示したが、今年度は[3]においてそれをより一般の多様体の場合に拡張した。その過程で、Gross-Deligneによる周期予想もそれらの場合に証明した。このように、アーベル体に虚数乗法を持つモチーフの周期、よって対応するL関数の特殊値が、ガンマ関数という特殊関数の値で書けることは古くから観察されている。一方、レギュレーターや対応するL関数の特殊値が超幾何関数の値で書けるというのは新しく、重要な視点であると期待される。一方、一般超幾何関数の特殊値の研究にも新たな視点を与えることができ、朝倉氏、寺杣友秀氏(東大)との共同研究[4]では、そのような特殊値がいつ代数的数のlogで書けるかという考察を行った。またフェルマー塔のホモロジー群の構造を再考察し、それが完備群環上の加群として自由であることを証明した。その応用として、アンダーソン・伊原理論に表れるヤコビ和を補完する測度の別構成を行った。以上は論文[1]として発表した。レギュレーターと超幾何関数との関係の研究は、朝倉政典氏および寺杣友秀氏との共同研究により、予期していたよりも大きな展開を見せており、計画以上に進展していると言える。また、過去の研究の見直しにより、フェルマー塔のホモロジー群の構造とその応用についても新たな結果を得ることができた。

当研究では、数論的な多様体のL関数の特殊値と、それを記述すると予想されている周期やレギュレーターという幾何的な不変量を、一般超幾何関数を用いて研究する。そしてGross-Deligneの周期予想やL関数の特殊値に関するBeilinson予想などに応用するというのが研究の目的である。2014年から始めた朝倉政典氏(北大)との共同研究では、我々が定義した「超幾何ファイブレーション」というクラスの代数多様体の族から定まるモチーフの周期、およびレギュレーターを研究している。以前の研究[1][2]では、おもにモチーフが虚数乗法をもつ場合に、レギュレーターを超幾何関数の1での特殊値で記述していた。今年度の研究ではその「関数版」、つまり、変数をもつ超幾何ファイブレーションのレギュレーターを、同じ変数を持つ超幾何関数そのもので記述するという研究を行った。この場合、1以外での値は虚数乗法をもつとは限らないモチーフのレギュレーターになる。またモチーフの拡大が代数的サイクルから来る場合、レギュレーターは代数体の古典的な単数規準で表すことができる。結果として、超幾何関数の特殊値を代数的数のlogで表す公式(朝倉氏、寺杣友秀氏との共同研究)、及びその関数版(朝倉氏との共同研究)が得られた。以上の結果については研究集会等で発表し、論文を準備中である。朝倉氏との共同研究は概ね予定通り進展しており、第一論文は学術誌に受理された。第二論文も投稿し、それに続く論文も準備中である。氏との継続的な議論により、あらたな展望も得られている。本研究の目的は、数論的なモチーフのL関数とモチーフ的コホモロジーに関する重要な問題に関して新たな結果を得ることであった。そのために、レギュレーターやL関数の特殊値と一般超幾何関数との関係を明らかにすること、また円分体論への応用を探ることが重要であった。まず、フェルマー曲線のL関数については、フェルマー曲線を分解して得られるモチーフの階数が3以下の場合に、レギュレーターを超幾何関数の特殊値で表示した。その特殊値とL関数の特殊値が(簡単な有理数倍を除いて)一致することを数値的に示し、Beilinson予想が成り立つ新たな例を多く与えた。また、フェルマー曲線の塔のホモロジー群の精密な計算を行い、Anderson-Iharaによる円分体に付随するヤコビ和を全て表す普遍的な測度の、新たな構成法を得た。朝倉政典氏(北大)との共同研究では、超幾何ファイブレーションという構造を持つ多様体の族を定義し、その場合の周期とレギュレーターを計算した。周期については、Gross-Deligneの周期予想の新しい例を与えた。また、レギュレーターに関しては、それを一般超幾何関数の特殊値で表すことができ、L関数の特殊値の研究で超幾何関数が重要な役割を果たすということの傍証を得た。さらに、超幾何ファイブレーションの族を考えることで、周期、レギュレーターに超幾何関数そのものが現れることを示した。朝倉氏、寺杣友秀氏(東大)との共同研究では、上記の研究で現れる超幾何関数の特殊値が代数的数のlogで書けるための必要条件を与え、超幾何関数論で古典的なWilsonの公式の一般化を与えた。朝倉氏との共同研究で4篇の論文を発表
薬理ゲノム学的手法を用いた抗精神病薬誘発性QT延長症候群発症マーカーの探索

薬剤誘発性QT延長症候群は、薬剤の投与により心電図QT時間延長から致死的不整脈であるtorsades de pointesを引き起こし、死に至ることがある。そこで我々は、24時間ホルター心電図を施行し、そのQT時間を解析することにより、QT間隔の日内変動の影響を考慮に入れてQT延長作用を厳密に評価する。(研究結果(1))まず、薬剤間でのQT間隔の違いについて検討を行った。夜間ではリスペリドン群がオランザピン群やコントロール群に比しQT間隔が有意に延長していた。(研究結果(2))次に、抗精神病薬内服群を対象において、QT延長関連遺伝子多型(NOS1AP,SCA5A,KCNQ1,KCNJ2,PLN,LITAF)とQT間隔との関連について検討した。QT間隔延長のリスクアレルの重複に伴って、QT間隔が延長することが示唆された。現在までに、第二世代抗精神病薬が心電図QT間隔に与える影響は数多く報告されている。しかし、その多くが日中短時間の心電図記録に基づいた評価であり、また、報告間で結果に相反が認められる。これはQT間隔に日内変動があることを考慮に入れていないことがその原因と考えられる。また、現在までに、KCNQ1,KCNH2,SCN5A,KCNE1等の各心筋イオンチャネル遺伝子多型が薬剤誘発性QT延長症候群の原因として報告されてきている。抗精神病薬の種類を含め臨床情報と上記の遺伝子情報を同時解析し、QT間隔に影響を与える因子を抽出することを目的とする。平成21年度終了時までに、リスペリドンを内服している群22例、オランザピン群41例、薬剤を内服していないコントロール群40名の24時間心電図データの解析を終了した。解析の結果、3群ともにQT間隔の日内変動を認め、日中に比し夜間で延びることが示された。日中はリスペリドン群とオランザピン群の間でQT間隔に差は認めなかったが、夜間ではリスペリドン群がオランザピン群に比しQT間隔が有意に延長していた。これは、リスペリドンと夜間の心拍数低下の相乗効果によるものと考えられる。抗精神病薬内服症例で夜間におきる心臓突然死の原因の解明につながる結果と考える。遺伝子解析も進行中である。薬剤誘発性QT延長症候群は、薬剤の投与により心電図QT時間延長から致死的不整脈であるtorsades depointesを引き起こし、死に至ることがある。また、現在までに各心筋イオンチャネル遺伝子多型が薬剤誘発性QT延長症候群の原因として報告されてきている。本年度は、抗精神病薬内服中118名を対象とし、24時間ホルター心電図記録・解析および遺伝子解析を終了した。遺伝子解析は、欧米の大規模コホートを対象としたGWASで同定されたQT延長関連遺伝子多型(NOS1AP,SCA5A,KCNQ1,KCNJ2,PLN,LITAF)を対象とした。リスクアレル数(0-12)、年齢、性別、clorpromazine換算した抗精神病薬投与量を独立変数、24時間平均QTcFを従属変数として、ステップワイズ法による重回帰分析を行った。その結果、partial regression coefficientはそれぞれ、性別-15.83 (P<0.001)、年齢0.44(P=0.003)、リスクアレル数3.63(P=0.022)であり、QT間隔延長のリスクアレルの重複に伴って、QT間隔が延長することが示唆された。
項省略を考慮した日本語の統語的ブートストラッピング

言語獲得研究では、子どもが動詞の項の数を手がかりにその動詞の大まかな意味を推測し学習するという統語的ブートストラッピング仮説が、日本語を含む様々な言語で検証されてきた。しかし、日本語の子ども向け発話では、動詞の項や文法関係を示す格助詞が高頻度で省略される。本研究は、談話から何について話されているかが推測できれば、省略された項が未知の動詞の意味の学習の手がかりとなり、日本語においても項の数という言語普遍的手がかりが役立つと仮説を立て、1絵本述語項構造コーパスを構築・分析し、項省略と格助詞がインプットでどのような特徴を持ち分布するかを検証し、2このコーパスを用いた動詞の意味の学習の計算機シミュレーションを行う。2018年度は、絵本述語項構造コーパスの構築と分析を行い、子どもの言語インプットに関する新しい知見が得られた。第一に、会話では頻繁に省略される項や格助詞が、絵本ではさほど省略されないことがわかった。この結果は、子供向け発話からインプットの有無や程度を議論してきたこれまでの母語獲得研究に対して、異なる種類のインプットの分布を観察することの重要性を提起している。第二に、有生物が少しだけ出てくるような状況(絵)の時に、動詞の項が省略されやすいことが分かった。このような学習状況が省略項の存在の推測を可能にし、したがって動詞の意味の学習に役立つ可能性がある。これらの結果の詳細は、認知科学の国際学会において発表予定である(The 41st Annual Meeting of the Cognitive Science Society)。2019年度は、これらの知見をもとに、絵本述語項構造コーパスを用いた計算機モデルによる動詞の意味の学習シミュレーションを行う。概ね当初の予定通り順調に進んでいる。2018年度の研究成果はトップレベルの国際学会で発表が決まっている。絵本述語項構造コーパスへの追加アノテーションが予定より若干遅れているが、これは言語学のトレーニングを受けた高度な判断ができるアノテータの確保ができなかったためである。絵本述語項構造コーパスの追加アノテーションを行い、絵本述語項構造コーパスを用いた計算機モデルによる動詞の意味の学習シミュレーションを行う。絵本述語項構造コーパスの構築・分析とシミュレーションの結果をまとめて国際的な学術雑誌へ投稿する予定である。アノテーションのための人件費として計上していたが、当初予定より使用できなかった。言語学のトレーニングを受けた高度な判断ができるアノテータの確保が難しかったためである。次年度はアノテーション作業を当初計画より増やす予定である。
科学的リテラシーの評価枠組みによる地域の科学技術教育資産の活用と連携

地域の教育資源と学習単元を結ぶ学習支援システムを開発し、中等教育段階での科学技術教育に活力を与える教材群を作成した。中学校、高等学校で実施し、その課題を検討した。質問紙調査により、事前事後の意識水準を測定し「問題の理解」「重要性の認識」「問題解決の意欲」「興味」「学習の有用性」の学習効果の高まりを確認することができた。さらに、評価項目間に強い相関関係が構成されていることを確認した。科学技術のめざましい発展の中で、理科教育の充実は、学校内の授業のみでは限界があり、大学・博物館・科学館・企業・地域の知的資産と連携し、効果的に利用することが重要である。そこで、(1)教育社会学の視点からの学校と地域教育資産との連携についての理論構築(2)言語能力と科学技術教育を結びつける学習プログラムの開発とその効果の検証するために、文芸博物館や新聞など、各種メディアを利用して理科と関連させた言語リテラシーを育てるためのプログラム開発(3)博物館、科学館等の調査および学校と結びつける学習プログラムの開発とその効果の検証(4)大学研究室と学校を結びつける学習プログラムの開発とその効果の検証の準備を今年度整えた。具体的には、(1)日本科学未来館の学校連携促進部の研究協力を得て、授業単元と科学館の常設展示を結びつける教材を開発し、検証実験の準備を整えた。DVD収録教材「地球環境とわたし」5分「生命の科学と人間」5分CD収録教材ワークシート(生徒用)ワークシート解答例(教師用)アンケート調査(生徒用)、指導用資料の教材セットを100セット作成し、調査の方法を構築し、検証の準備を整えた。(2)科学館、博物館、企業系科学館、大学研究室を24件を調査した。企業系の科学館では、最先端の科学技術が含まれており、発展的学習として科学技術に対する興味関心を高めるために効果があると仮説を立て、その検証のアンケート項目を設定した。DVD、CD収録教材の選定の準備を整えた。(3)教育社会学の視点からの学校と地域教育資産との連携についての調査を行い、連携の意義、将来への方向性を見通すための理論的構築のための調査を行った。(4)大学研究室の内容と学校の授業単元とを結びつける教材づくりの準備を整えた。今年度は、教材づくりと、検証を同時に進行させ、その成果を学会で発表し、論文投稿を行う予定である。地域の教育資源を効果的に活用した科学技術の学習支援システムを開発し、初等中等教育の理科授業の支援を目的としている。一斉授業と課題解決型の学習を組み合わせることで、授業単元と学外の教育資源を結びつけ、基礎知識の定着と活用が組み合わされた学習システムを提案し、その効果を検証しようとしている。(1)前年度に開発した日本科学未来館との地球環境に関する学習システムを公立中学生100名ほどに適用し、その学習効果を検証した。学習の自己意識の調査の結果、事前事後で統計的に有意の差をもって学習効果があることが確認できた。日本理科教育学会にて口頭発表した。日本科学未来館からも口頭発表を行った。(2)前年度に開発した日本科学未来館の常設の2つの展示と授業を結びつける学習システムを、200名程度の高校生に適用し、その学習効果を検証した。学習の自己意識の調査の結果、学習の事前事後で統計的に有意の差をもって学習効果を確認できた。現在、日本科学技術教育学会に論文投稿予定。夏に学会で口頭発表予定(3)本学習システムを、中学生、高校生、大学生、大学院生に適用し、それぞれデータ件数30件程度の規模のパイロット調査を実施した。発達段階における科学館活用の学習効果についての本調査の準備が整った。(4)昨年開発した5つの大学研究室を題材にした学習プログラムを作成した。今年度中高生に適用し、学習効果を検証する準備を整えた。(5)教育社会学の視点からの学校と地域教育資源との連携についての理論構築について、学習の実践データと照合し、その意義について検証することができた。研究成果をまとめ、目的に対して論文投稿、学会発表する準備が整いつつある。課題を整理し、今後の取り組みへの計画に入ることができる段階となった。本研究は、地域の教育資源と学習単元を結ぶ学習支援システムを開発し、中等教育段階での科学技術教育に活力を与える課題を検討しようとした。地域の教育資源としては、科学系博物館・科学館、大学研究室、企業、地域の教育資源が挙げられる。学習単元の終わりに、事前学習として短いDVDを見せ、興味ある生徒にワークシートを渡し主体的に学習させる。そこで人と出会い、学び、学習後にワークシートを授業担当教員に提出させ、事後学習の時間を確保する。このシステムの特徴は、学校の授業と結びつきながら教員が大きな負担にならないこと、学びの場に必ず人が介在していることにある。人との交流の中での感動や実感を伴う学習によって、深まりのある学習が達成されると考えているからである。開発した科学館の2つの教材群について、その学習効果を検証し確認することができた。

2011年学会に口頭発表し、現在論文を投稿中である。次に、地域の環境(湖沼・公園・ビジターセンター)を教育資源として、大学と中学校の連携により、教材群を制作し、中学校で実施した。問題発見と課題解決の2つのプログラムに分けて開発し、その効果を検証し確認することができた。成果を2012年度中に発表し、論文投稿する予定である。大学研究室5つについて教材群を作成した。調査分析予定である。計画は遅れ気味で、一部の検証と成果発表を残し、最終年度を迎えた。研究を継続し、残した成果について2012年度中にまとめることとする。社会と結びついた学習支援システムは、今後の科学技術教育に重要な役割を果たすと思われる。教育資源を提供する側からは「興味・関心」「意欲」を抱かせる。学校側からは、授業を活用して「説明力」「科学的思考にもとづく解決力」を高め、言語活動を充実させることで、理科学習に活力を与えることが期待できよう。検証データを充実させ、詳細な知見を得た点で価値があると思われる。
数珠状液滴列を用いる気-液接触操作

気相中に懸垂させたワイヤもしくは撚糸に液体をつたわらせ,数珠状の滴列の形で降下させるという新奇な気-液接触操作に関し,液の流下挙動と気-液間の熱移動特性の把握を目的として,以下のように研究を実施した。可視化実験:感温液晶のマイクロカプセルをトレーサーとして懸濁させたシリコン油をナイロン糸上に流下させ,スリット光による液滴切断面内のマイクロカプセルの動きを高速ビデオカメラによって記録した.これより,各液滴とその前後の環状液膜との間の液の交換は確認されたが,液滴内に定在渦などの強い混合機構は認められなかった.2.推算モデルの検討・改良:先に作成した熱(物質)移動推算モデルにおいては,明確な根拠なしに液滴間の環状液膜部において発達した定常流を仮定していたが,簡単な解析によりその妥当性を確認した.上記の可視化実験の結果からは,液滴-液膜間の混合に関しモデルの修正が必要と判断されるが,この面の検討は進んでいない.3.溶融塩による実験:実験装置を新たに製作し,三元系溶融塩KNO_3-NaNO_2-NaNO_3(44-49-7mol%)-通称HTS-の流下挙動を観察した.単一の金属ワイヤの他に,ワイヤ対,金属網等の上の流下挙動を比較し、表面張力の大きなHTSの液滴列を安定に降下させるには網状の構造が必要との結論に達した。4.溶融塩滴列に関する推算モデル:HTSの各液滴は網上のワイヤ交差部に小滴を残しながら,そして前の滴が残した小滴を飲み込みながら,定速度で降下していく.この過程を記述し得るように先の熱(物質)移動推算モデルを修正し,溶融塩による気相からの熱回収過程の推算例を得た.気相中に懸垂させたワイヤもしくは撚糸に液体をつたわらせ,数珠状の滴列の形で降下させるという新奇な気-液接触操作に関し,液の流下挙動と気-液間の熱移動特性の把握を目的として,以下のように研究を実施した。4.溶融塩滴列に関する推算モデル:HTSの各液滴は網上のワイヤ交差部に小滴を残しながら,そして前の滴が残した小滴を飲み込みながら,定速度で降下していく.この過程を記述し得るように先の熱(物質)移動推算モデルを修正し,溶融塩による気相からの熱回収過程の推算例を得た.
Gli2シグナル経路を標的とした胆嚢癌の新規治療法開発

本年度は、胆嚢癌において転写因子GLI2の生物学的重要性を確認し、治療標的となり得る機能を同定するために、Gli2の癌細胞における生物学的特性に及ぼす作用の解析を中心に行った。Hedgehog(Hh)シグナル抑制に、Gli1 siRNA、Gli2 siRNAを用いた。まず、胆嚢癌細胞株(NOZ、TYGBK-1、TGBC2TKB)にSHH、SMO、GLI1、GLI2などHedgehogシグナル構成因子が発現していることを確認した。次に、癌細胞形質変化の解析を行った。増殖能の解析では、GLI1を抑制しても変化は認められなかったが、GLI2を抑制すると有意に増殖が低下した。GLI2を抑制すれば、ligandであるSHHを添加しても増殖能に変化は認められなかった。また、浸潤能でも同様に、GLI1を抑制しても変化は認められなかったが、GLI2を抑制すると有意に浸潤能が低下した。GLI2の抑制により、ligandであるSHHを添加しても浸潤能に変化は認められなかった。これら結果は、胆嚢癌ではGLI1-Hhシグナルではなく、GLI2-Hhシグナルが形質変化に重要な役割を担っていることを示唆している。現在、免疫不全マウスを用いて、GLI1、GLI2抑制が腫瘍形成、腫瘍増殖にin vivoでいかなる意義を有しているかを検証しているところであり、現在まで、GLI2抑制により腫瘍体積が小さいという結果が得られてきている。これら結果は、再現実験を繰り返す必要があると考えている。胆嚢癌ではGLI1-Hhシグナルではなく、GLI2-Hhシグナルが形質変化に重要な役割を担っていることを示唆する結果が得られ、標的となる形質変化も同定出来てきた。今後は、正常組織、Carcinoma In situ組織、慢性胆嚢炎組織および癌組織におけるGli2発現プロファイル作成、を行い、組織特異性を確認し、治療標的としての安全性を評価する。また、Gli2の発癌予防標的分子としての可能性探索を行う。さらに、GLI2発現と予後や病理組織学的因子との連関解析を行う予定である。今年度は予想よりも実験の再現性が早く取れたため、抗体や薬剤などの消耗品の使用が少なかったために、助成金を次年度に繰り越すことが可能であった。次年度は、免疫染色を行い、抗体を多量に使用するため、その費用に充てたいと考えている。