hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Wnt-LRP-DKKシステムとプロテオソーム系を介した骨形成シグナルの解明

本研究では,未分化な筋芽細胞株であるC2C12細胞にcanonicalなWntとして知られるWnt3aならびにnon-canonicalなWntであるWnt5aを過剰発現させた細胞株を作製した.C2C12細胞では,骨基質タンパク質の一つであるMEPEを産生していないが,Wnt3a-C2C12細胞ではBMP-2によってMEPEやMMP-13の発現が大幅に誘導された.これらの結果から,骨芽細胞の分化においてWntとBMP-2の2つのシグナルが協調して特異的に骨基質タンパク質やMMPの発現を調節していることが明らかになった.次に,骨芽細胞分化においてWntとBMP-2の2つのシグナルの間でどのように調節しているのか検討した.canonicalWntシグナルがBMP-2の誘導するId1 mRNAの発現を調節することを見出した.また,BMP-2はC2C12細胞の筋管形成を抑制するが,Wnt3a-C2C12細胞ではこのBMP-2の筋分化抑制作用が低下していた.すなわち,WntとBMP-2の2つのシグナルの間にクロストークがあることがわかった.さらに,Wnt3aによりOPG濃度は著しく増大した.一方,RANKLの発現はWnt/β-catenin及びBMP-2いずれによっても抑制された.活性型β-catenin応答領域を特定するために-253までの領域の4つのLef/Tcf1認識候補部位の変異レポーターコンストラクトを作製した.転写活性の検討ならびにクロマチンIP法を用いた結合因子の同定を行った.以上の研究からWnt/β-cateninシグナルの標的遺伝子としてOPGを同定し,転写活性化機構の詳細を明らかにした.骨芽細胞においてWnt/β-cateninシグナルとBMPシグナルが協調してOPGを介した破骨細胞の分化と機能を調節している可能性が示された.本研究では,未分化な筋芽細胞株であるC2C12細胞にcanonicalなWntとして知られるWnt3aならびにnon-canonicalなWntであるWnt5aを過剰発現させた細胞株を作製した.C2C12細胞では,骨基質タンパク質の一つであるMEPEを産生していないが,Wnt3a-C2C12細胞ではBMP-2によってMEPEやMMP-13の発現が大幅に誘導された.これらの結果から,骨芽細胞の分化においてWntとBMP-2の2つのシグナルが協調して特異的に骨基質タンパク質やMMPの発現を調節していることが明らかになった.次に,骨芽細胞分化においてWntとBMP-2の2つのシグナルの間でどのように調節しているのか検討した.canonicalWntシグナルがBMP-2の誘導するId1 mRNAの発現を調節することを見出した.また,BMP-2はC2C12細胞の筋管形成を抑制するが,Wnt3a-C2C12細胞ではこのBMP-2の筋分化抑制作用が低下していた.すなわち,WntとBMP-2の2つのシグナルの間にクロストークがあることがわかった.さらに,Wnt3aによりOPG濃度は著しく増大した.一方,RANKLの発現はWnt/β-catenin及びBMP-2いずれによっても抑制された.活性型β-catenin応答領域を特定するために-253までの領域の4つのLef/Tcf1認識候補部位の変異レポーターコンストラクトを作製した.転写活性の検討ならびにクロマチンIP法を用いた結合因子の同定を行った.以上の研究からWnt/β-cateninシグナルの標的遺伝子としてOPGを同定し,転写活性化機構の詳細を明らかにした.骨芽細胞においてWnt/β-cateninシグナルとBMPシグナルが協調してOPGを介した破骨細胞の分化と機能を調節している可能性が示された.Wntのco-receptorの一つであるLRP5の変異によって哺乳動物の個体レベルで骨量が変化することから,Wntシグナルが骨量調節に関与することが示唆されている.そこで,骨芽細胞分化を誘導するBMP2とWntのシグナルの相互作用を明らかにすることを目的とした.C2C12細胞に,Wnt3a,Wnt5aの発現プラスミドを導入しstableなcell lineを樹立した.これらの細胞にBMP2を加え24時間培養後のId1 mRNA量を調べたところ,Wnt3a-C2C12細胞ではBMP2によるId1mRNAの発現誘導が低下した.Id1 promoterを用いた解析から,BMP2に応答するBMP-response element(BRE)がWnt3aによる転写抑制に関与していた.すなわちBREレポーターIdWT4F-lucのBMP2もしくはSmad1/4による転写活性化は,Wnt3a,活性型β-catenin,Tcf1いずれによっても抑制された.他方,Lef/Tcf結合領域を含むpTop-Flashでは,活性型β-cateninによって増大した転写活性を,BMP2は濃度依存的に増大させた.これらの結果からSmadとβ-catenin,Tcf1が相互作用し,それぞれのシグナルを調節する機構の存在が考えられた.転写複合体中のβ-catenin,Tcf1へSmad1/4が結合すると転写活性が増大する,この結合のaffinityとBREにおけるSmad1/4の量的なバランスがこの応答を調節する可能性が示唆された.また,Id1 mRNAの発現調節を介しWntシグナルが骨芽細胞分化に関与する可能性が考えられた.

骨芽細胞の分化過程において細胞内のSmad分子とβ-catenin,Tcf1がお互いに作用し合いそれぞれのシグナルを相互に調節し合っていることが考えられた.C2C12細胞に発現プラスミドを導入し,stableに発現するcell lines(Wnt3a-C2C12 cells, Wnt5a-C2C12 cells)を作成した.これらのcell linesにBMP-2を作用させRNAを回収し,種々のmRNAの発現を調べた.分化した骨芽細胞が産生するMMP-13ならびにMEPEのmRNAはBMP-2によりC2C12細胞では発現が誘導されないが,Wnt3a-C2C12cellsではBMP-2により発現が誘導された.また,BMP-2によって誘導されるId1のmRNAの発現誘導がWnt3a-C2C12cellsでは低下した.このId1の発現低下がどのような機構によるかを調べるため,ヒトId1プロモーターを用いた解析を行った.Id1プロモーターの転写活性はBMP-2により増大したが,Wnt3aにより抑制された.詳細な検討から,この抑制にはBMP-2応答領域(BRE)の関与が明らかになった.BREにおけるWnt3aによる抑制はDkk1によってブロックされたが,活性型β-cateninによる抑制はDkkによってブロックされなかった.また,Smad1/4によるプロモーター活性の上昇は活性型β-cateninによって抑制された.ゲルシフトアッセイによっても,BREにおける結合活性はWnt3aによって減少した.これらの結果から,Id1遺伝子のBREにおいて,WntシグナルがBMP-2のシグナルを修飾していることが明らかになった.他方,TopFLASHでは,Wnt3aもしくは活性型β-cateninによって誘導された転写活性をBMP-2が促進した.以上の結果から,WntシグナルとBMP-2のシグナルはお互いを修飾し,2つのシグナルのクロストークによる遺伝子発現の制御によって骨芽細胞分化をコントロールしていることが考えられた.本研究では,Wnt3aをstableに発現するC2C12細胞またはMC3T3E1細胞から培養上清を採取し,そのオステオプロテグリン(OPG)濃度をELISA法によって測定した.Wnt3aによりOPG濃度は著しく増大した.これは活性型β-cateninをtransientに導入したものでも同様であった.このOPG発現の増大はBMP-2により時間ならびに濃度依存的に増大した.また,siRNAもしくはsgRNAを用いてGSK3βをノックダウンさせると,OPG発現はいずれの細胞においても増大した.一方,RANKLの発現はWnt/β-catenin及びBMP-2いずれによっても抑制された.Wnt/β-cateninによるOPGの発現誘導機構を明らかにするために,約1.5KbのマウスOPG遺伝子プロモーターをクローニングした.このOPG遺伝子プロモーターを含むOPG1478-lucの転写活性は,活性型β-cateninもしくはWnt3aによって10倍以上上昇した.またこの転写活性はBMP-2とTcf-1によりさらに増大した.欠失レポーターで検討したところ活性型β-cateninにより同様に増大した.活性型β-catenin応答領域を特定するために-253までの領域の4つのLef/Tcf1認識候補部位の変異レポーターコンストラクトを作製した.転写活性の検討ならびにクロマチンIP法を用いた結合因子の同定を行った.以上の研究からWnt/β-
水晶振動子免疫センサーによる農薬の高感度測定

近年、ゴルフ場で使用する農薬による環境汚染が社会問題として取り上げられている。これの従来の検査方法は操作が複雑であったり、現場での測定が困難などの問題点も多かった。そこで本研究では、水晶振動子を用いる農薬センサーの開発を試みた。すなわち、以下のような原理により農薬の測定を行った。水晶振動子の表面に測定する農薬に対する抗体を固定化し、抗原である農薬が水晶振動子表面に固定化された抗体と結合し、それにともない水晶振動子表面で重量変化が生じる。この重量変化を水晶振動子の共振周波数の変化として測定することができる。農薬の分子量は小さいため、水晶振動子表面での重量変化が少なく共振周波数変化が極めて小さいと予想されるので、本研究では一定量のあらかじめタンパク質を標識した農薬と競争反応させることにより、共振周波数変化を増大させることを検討した。なお、本研究ではトリアジン系除草剤を用い、その中でアトラジンを主な測定対象とした。実験は以下のようにして行った。まず抗体を固定化後、水晶振動子を真空乾燥させ、共振周波数の測定を行った(F1)。次に、アトラジンとタンパク質標識アトラジンを競合させ、水晶振動子表面で免疫反応を行わせた。水晶振動子を水洗、乾燥後、共振周波数を測定した(F2)。共振周波数変化(ΔF=F1-F2)を算出し、これを指標とした。その結果、アトラジンの非特異的吸着による影響は10%程度で小さいことが示され、また0.001から10ppbの範囲でアトラジン濃度の測定が可能であることがわかった。次に種々のトリアジン系農薬について調べたところ、アトラジンと同等の応答値が得られた。シマジンの水質環境基準は3ppbであることからも本システムは十分に高感度であり、農薬センサーとして利用できることが明らかとなった。
情報化時代における企業戦略と組織デザイン:データベースの構築と国際比較

本研究の目的は、流通業、金融業および自動車産業について昭和60年から平成13年までを対象に、新聞や雑誌などのすべての公表された記事に基づいて、戦略や組織の変革に関するデータベースを構築することにあった。最終的には、これらのデータを他国のデータと分析・比較することにより、情報化時代における新しい企業戦略や組織デザインを構成する要素を発見することを目的としている。本研究では、その上で、データベースを用いたいくつかの実証研究を行った。まず、米国およびドイツで構築されたデータベースも利用して、本研究プロジェクトの理論的フレームワークとなっている開発-活用理論とその発展形である企業価値創造モデルに基づき、アジア諸国に日米欧の多国籍企業がアジア危機に対応してどのような戦略変換を行ったかを分析した。その結果、日米欧の各企業の対応は全体的にみれば、活用のほうが多いことが発見された。ただし、各国の資本主義形態が媒介効果を有しており、戦略革新の程度には差がみられた。日本企業の戦略革新はより漸進的なものとなった一方、米国企業の戦略革新は急進的となる傾向がみられた。また、欧州企業の戦略革新はその中間に位置していた。ついで、2000年6月施行の出資法上限金利引下げに対応して、日本の金融サービス会社がどのような戦略変換を行ったかを分析した。その結果、金融サービス会社の対応は全体的にみれば、活用のほうが多いことが発見された。ただし、規模が媒介効果を有しており、戦略革新の程度には差がみられた。規模の小さな会社の戦略革新はより漸進的なものとなった一方、規模の大きな会社の戦略革新は急進的となる傾向がみられた。東証一部上場企業のうち流通業について、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1980年から1997年の期間について図った。日経TELECOMを利用し、各企業について戦略および組織の変革に関連のある記事のみを検索した後、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。まずそれぞれ4つに分けられた「変革タイプ」と「変革レベル」という2つの次元から、各変革を16のセルに分類するグリッドを作成した。その上で、本年度は、流通業における情報技術の導入が組織構造に及ぼす影響に関して日米比較を行った。その結果、他の変数をコントロールしなければ、日米ともに情報技術の導入は組織構造に有意な影響を及ぼすことがわかった。ただし、日本では分権化を推し進めるのに対して、米国では集権化を押し進める傾向にあった。また、日本では、情報技術の導入は、環境の不確実性とタスク・ルーチン性をコントロールすると、有意な影響を及ぼさなかった。さらに、日本では、環境の不確実性が集権化を、タスク・ルーチン性が分権化をもたらしていた。また、本研究プロジェクトの理論的フレームワークとなっている開発-活用理論とその発展形である企業価値創造モデルを用いて、アジア諸国に日米欧の多国籍企業がアジア危機に対応してどのような戦略変換を行ったかを分析した。以上の研究成果については、2000年12月10日-11日に早稲田大学で開催された国際カンファレンス「自己再生組織に向けて:国際プロジェクトNOFIA(情報化時代の新組織形態)1995-2000年の研究成果」において報告された。また、2001年3月29日-30日にアリゾナ大学で開催されるグローバル・リテーリング・カンファレンスにおいても、成果の一部が報告される。

東証一部上場企業のうちノンバンクについて、企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1995年から2000年の期間について図った。日経TELECOMを利用し、各企業について戦略および組織の変革に関連のある記事のみを検索した後、記事本文の分析を行い、各変革に関する分類と記述を行った。まずそれぞれ4つに分けられた「変革タイプ」と「変革レベル」という2つの次元から、各変革を16のセルに分類するグリッドを作成した。その上で、本年度は、ノンバンクにおける情報技術の導入が組織構造に及ぼす影響に関して分析を行った。その結果、他の変数をコントロールしなければ、情報技術の導入は組織構造に有意な影響を及ぼすことがわかった。そして、その方向性は、有意に集権化を押し進める傾向にあった。また、情報技術の導入は、環境の不確実性とタスク・ルーチン性をコントロールすると、有意な影響を及ぼさなかった。さらに、環境の不確実性が集権化を、タスク・ルーチン性が分権化をもたらしていた。また、本研究プロジェクトの理論的フレームワークとなっている開発-活用理論とその発展形である企業価値創造モデルを用いて、ノンバンクが2000年6月施行の出資法上限金利引下げに対応して、どのような戦略変換を行ったかを分析した。その結果、ノンバンクの対応は全体的にみれば、活用のほうが多いことが発見された。ただし、規模が媒介効果を有しており、戦略革新の程度には差がみられた。規模の小さなノンバンクの戦略革新はより漸進的なものとなった一方、規模の大きなの戦略革新は急進的となる傾向がみられた。以上の研究成果の一部については、2001年10月21日に福島大学において開催された国際ビジネス研究学会第8回全国大会、ならびに2002年2月21日に全電通ホールにおいて早稲田大学消費者金融サービス研究所主催で開催された公開シンポジウムにおいて報告された。過去2年間に引き続き、東証一部上場企業のうち、ノンバンクの企業戦略と組織変革に関するデータベース化を1995年から2002年の期間について、これまでに作業が終了しなかった部分を対象に行った。その上で、米国およびドイツで構築されたデータベースも利用して、アジア経済危機後のヨーロッパ、日本およびアメリカの企業によるマーケティング活動の変化を「開発」と「活用」の2つに分類し、いずれの国における企業も開発よりも活用タイプの変革が圧倒的に多きことを示した。さらに、その国独特の資本主義形態が制約システムとして機能しるために、アジア危機後のマーケティング活動の変革についても、ヨーロッパ、日本および米国の企業ではタイプや方向性に違いがあることが示された。また、データベースで集められた日本のノンバンクと比較するために、アドバンタ、コンセコ・ファイナンス、ファースト・フランクリン・フィナンシャル、ファクチュアル・データ、ファースト・データ、コンコルドEFSといった米国の金融サービス会社について、アニュアル・リポートなどの二次資料に基づいて詳細なケーススタディを行った。以上の研究成果の一部については、2002年5月に台湾・明新技術学院で開催された金融サービス・シンポジウム、ならびに2003年2月にフロリダ州オーランドで開催されたAmerican Marketing Associationのカンファレンスで報告された。
仮想臨床試験による抗がん剤の薬効・副作用の影響因子の網羅的な特定

抗がん剤における薬効および副作用に影響を与える因子(遺伝的多型など)は、臨床試験間で異なる報告がなされている。本研究ではコンピュータ上での仮想臨床試験を行うことによって、最も大きな影響を与える因子が何であるかの検証を目的とした。仮想臨床試験に必要な抗がん剤の数理モデルは複雑であるため、従来のパラメータ推定法をそのまま適用することは困難である。新規パラメータ推定アルゴリズムを導入することにより、薬物血漿中濃度推移を再現できる数理モデルを構築することに成功した。また仮想臨床試験の結果から、各遺伝子多型が薬効および副作用と有意に関連するという結果が得られる確率を定量的に推定することに成功した。本研究は、抗がん剤の薬効および副作用の影響因子を予測できるコンピュータ上での大規模仮想臨床試験法の確立、ならびにそれを用いた副作用因子の推定を目的とした研究を進めている。本年度は、まず抗がん剤のような複雑な体内動態を有する薬物の生理学的薬物速度論(PBPK)モデルのパラメータ推定アルゴリズムとして、クラスターニュートン法を用いることにより臨床試験で得られている薬物血中濃度推移を良好に再現できるパラメータの組み合わせを複数取得することができることを示した。これを用いて、化学療法剤であるイリノテカンの臨床血中濃度推移を再現できるPBPKモデルパラメータの候補を複数取得した。次に薬物濃度推移と薬効・副作用との関連付けに関して、イリノテカンの副作用である好中球減少および下痢関して、PBPKモデルから計算される血漿中および消化管細胞内の暴露量に基づき関連モデルを構築した。それぞれの候補に対して既報の臨床試験と同一の被験者数および各種遺伝的多型頻度を組み込んだ仮想臨床試験を複数回実施した。その結果、任意のパラメータ候補を用いた仮想臨床試験において、既存の臨床報告からも言われているUGT1A1 *28の遺伝的多型により活性代謝物SN-38の血漿中暴露量が有意に上昇する因子として特定することに成功した。また、下痢の指標として既存の臨床報告で挙げられているUGT1A1 *28とBiliary indexを比較したところ、Biliary indexがよりよい指標であることが示唆する結果が得られた。当初の年次計画に記述した、複雑な体内動態を有する薬物のPBPKモデルパラメータ推定法の検討・確立、薬物濃度推移と薬効および副作用とを関連付け研究を実施を行い、またイリノテカンを用いて上記の解析に加え実際の仮想臨床試験を実施し既存の臨床報告との比較も実施できたので、予定通りの進捗と判断した。前年度に構築したクラスターニュートン法による生理学的薬物速度論(PBPK)モデルのパラメータ推定およびそれを用いた仮想臨床試験プログラムを用いて薬効・副作用の影響因子を特定する方法論を構築すべく、乳がんに処方されるホルモン療法剤タモキシフェンの仮想臨床試験を実施した。タモキシフェンは、CYP2D6の遺伝子多型を有する患者において薬効が低下することが知られている。現在CYP2D6の遺伝子多型を有する患者を通常投与量(20 mg/day)と増量(40 mg/day)した2つの群に分け投与を行い、その効果の差を検証する臨床試験(Tamoxifen Response by CYP2D6 Genotype-based Treatment-1 [TARGET-1] Study)が行われ、その結果が年内に公開予定である。そこで、公開前に同様の試験デザインによる仮想臨床試験を実施することにより、TARGET-1 Studyの結果を事前に予測する試みを行った。タモキシフェンは活性代謝物を有しておりそのPBPKモデルは複雑であることから、パラメータ推定アルゴリズムとしてクラスターニュートン法を用い、既報の血中濃度推移を良好に再現できるパラメータを探索することに成功した。また、仮想臨床試験を実施した結果、通常投与量群と増量群との間での薬効の有意差は、およそ40-50%の確率でしか見られないという結果が得られた。これは、各群において活性代謝物の濃度の個人間変動が大きいことが原因と考えられた。年次計画に従い、大規模仮想臨床試験による効果および副作用影響因子の特定の実施を行う。この際、仮想臨床試験で得られた薬物濃度推移および暴露量のばらつきの程度が、臨床試験で得られているそれらのばらつきと大きく乖離していないか確認をとりつつ解析を進める。また単一の影響因子のみではなく、因子同士の組み合わせによる薬効・副作用発生の可能性も検討する。確立した解析方法を他の薬剤への適用を実施することにより、仮想臨床試験を用いた副作用因子の特定可能性について検討を進め、本手法の汎用性を実証するとともに仮想臨床試験プログラムが広く利用できるよう基盤づくりに発展させる。薬物動態学国際学会への旅費として次年度使用額の全額を使用予定である。
アトラクチン(Atrn)欠損ミュータントmvラットを用いたAtrnの機能解析

mv(myelin vacuolation)ラットは中枢神経系の空胞形成を特徴とするミュータントであり,その病態は膜蛋白アトラクチン(Atrn)のヌル変異による.本研究はmvラットの病理発生を明らかにし,ミエリン形成・維持に関わる.Atrnの機能を解明する目的で,mvラットのグリア細胞動態に注目し解析した.【材料・方法】224週齢のmvおよび対照(ヘテロ型または野生型)ラットを経時的に観察した.腰髄より凍結切片を作製し,抗CNPase抗体,抗GFAP抗体,OX-42抗体,およびOX-6抗体を用いて,各種グリア細胞の動態を評価した.2,8週齢のmvおよび対照ラットの腰髄凍結切片を作製し,PLPおよびPDGFαRmRNAを認識するRNAプローブを用いたin situ hybridizationにより,オリゴデンドロサイトとその前駆細胞の動態を検討した.【結果と考察】mvラットの脊髄白質では,2週齢よりミエリン低形成,ミエリン層の菲薄化・解離がみられ,病変は週齢に伴って進行した.各週齢のmvと対照ラット間のオリゴデンドロサイト数に有意差は認められなかった.mvラットの脊髄白質および灰白質では,2週齢からアストロサイトの増数と腫大が観察され,ミエリン病変に一致して認められたことから、ミエリン病変と関連する変化と考えられた.6週齢以降のmvラットでは,ミエリン病変の主座する白質よりも,灰白質に多数の活性化ミクログリアが認められた.正常では神経細胞にアトラクチンが発現するとされ,アトラクチン欠損がミクログリアの活性化を将来し,間接的にミエリンを障害している可能性が示唆された.また、mvおよび対照ラット間において,PLP陽性細胞数およびPDGFαR陽性細胞数に明らかな変化は認められなかった.mv(myelin vacuolation)ラットは中枢神経系の空胞形成を特徴とするミュータントであり,その病態は膜蛋白アトラクチン(Atrn)のヌル変異による.本研究はmvラットの病理発生を明らかにし,ミエリン形成・維持に関わる.Atrnの機能を解明する目的で,mvラットのグリア細胞動態に注目し解析した.【材料・方法】224週齢のmvおよび対照(ヘテロ型または野生型)ラットを経時的に観察した.腰髄より凍結切片を作製し,抗CNPase抗体,抗GFAP抗体,OX-42抗体,およびOX-6抗体を用いて,各種グリア細胞の動態を評価した.2,8週齢のmvおよび対照ラットの腰髄凍結切片を作製し,PLPおよびPDGFαRmRNAを認識するRNAプローブを用いたin situ hybridizationにより,オリゴデンドロサイトとその前駆細胞の動態を検討した.【結果と考察】mvラットの脊髄白質では,2週齢よりミエリン低形成,ミエリン層の菲薄化・解離がみられ,病変は週齢に伴って進行した.各週齢のmvと対照ラット間のオリゴデンドロサイト数に有意差は認められなかった.mvラットの脊髄白質および灰白質では,2週齢からアストロサイトの増数と腫大が観察され,ミエリン病変に一致して認められたことから、ミエリン病変と関連する変化と考えられた.6週齢以降のmvラットでは,ミエリン病変の主座する白質よりも,灰白質に多数の活性化ミクログリアが認められた.正常では神経細胞にアトラクチンが発現するとされ,アトラクチン欠損がミクログリアの活性化を将来し,間接的にミエリンを障害している可能性が示唆された.また、mvおよび対照ラット間において,PLP陽性細胞数およびPDGFαR陽性細胞数に明らかな変化は認められなかった.1,2,3,4,10,25週齢のmvラットおよび同腹の非発症対照ラットの脳・脊髄・視神経・坐骨神経を採材し、電顕観察および免疫組織化学を用いて詳細な検討を行い、mvラットにおけるミエリン形成過程の形態計測を行った。mvラットでは既に1週齢よりミエリン低形成が見られ、しばしばミエリン内の空胞形成、ミエリン層板の離解が認められた。また、一つのミエリンが複数の軸索を取り囲む異常なミエリン形成が認められた。MahoganyマウスおよびZIラットを入手し、組織学的・電顕的に病変を比較した。ZIラットとmvラットの中枢神経病変に明らかな違いは見られなかったが、mahoganyマウスの電顕所見は、ラットに比べ軽度であり、ミエリンの離解のみが観察され、異常なミエリン形成は認められなかった。アトラクチンのミエリン形成過程における役割を検討する目的で、市販の抗アトラクチン抗体(サンタクルーズ社)および京大院・医・動物実験施設の庫本博士に分与いただいたC末およびN末に対する抗体を用いてアダルトラットの脳における発現を検討した。市販抗体では明らかな発現は認められなかったが、C末に対する抗体を用いた免疫組織化学において、微弱ながら神経細胞の細胞表面にアトラクチン発現が認められた。また、in vitroでのミエリン形成細胞での発現を確認するため、初代培養オリゴデンドロサイトを用いて免疫組織化学を行ったが、明らかな発現は見られなかった。現在、脳の形成過程におけるオリゴデンドロサイトおよびその前駆細胞の細胞動態をmvラットにて観察する目的で、PDGF-αに対するプローブを用いたin situ hybridization法を検討中である。ミエリン形成過程におけるアトラクチンの役割を解析する目的で、アトラクチン欠損ラットであるmvラットの成熟オリゴデンドロサイト数を検討した。2,4,6,8,24週齢のmvおよび対照(ヘテロ型・野生型)の脊髄

凍結切片に対して、抗CNPase抗体を用いた免疫組織化学を行い、CNPase陽性細胞数を検討した。CNPase陽性細胞数は、各週齢においてmvラットと対照群において有意差は認められなかったが、ミエリン形成期のmvラットにおいてやや多い傾向があった。また、mvラットでは、病変の進行に伴ってGFAP陽性のアストロサイトの増数が観察された。現在、PDGF-αプローブを用いたin situ hybridisation法および抗PDGF-α抗体を用いた免疫組織化学法によりオリゴデンドロサイトの前駆細胞の動態を解析している。ミエリン崩壊過程に伴うオリゴデンドロサイトの動態を比較検討するために、脱髄病変を特徴とするdmyラットの病変を免疫組織学的・形態計測学的に検討した。その結果、6-10週齢のdmyラットでは、脳梁、内包、線状体、皮質下白質、小脳脚、脊髄白質においてミエリンの崩壊が観察された。また、ミエリンの崩壊に伴い、GFAP陽性のアストログリオーシスやED-1陽性マクロファージの浸潤が認められた。4週齢までは、ミエリン厚、軸索径ともに対照群と優位差は見られなかったが、5週齢以降dmyラットのミエリン厚は優位に減少した。このことから、dmyラットの病変は、ミエリン形成後の進展し、dmyの原因遺伝子はミエリン維持に係わるものと考えられた。mv(myelin vacuolation)ラットは中枢神経系の空胞形成を特徴とするミュータントであり,その病態は膜蛋白アトラクチン(Atrn)のヌル変異による.本研究はmvラットの病理発生を明らかにし,ミエリン形成・維持に関わるAtrnの機能を解明する目的で,mvラットのグリア細胞動態に注目し解析した.【材料・方法】224週齢のmvおよび対照(ヘテロ型または野生型)ラットを経時的に観察した.腰髄より凍結切片を作製し,抗CNPase抗体,抗GFAP抗体,OX-42抗体,およびOX-6抗体を用いて,各種グリア細胞の動態を評価した.2,8週齢のmvおよび対照ラットの腰髄凍結切片を作製し,PLPおよびPDGFαR mRNAを認識するRNAプローブを用いたin situ hybridizationにより,オリゴデンドロサイトとその前駆細胞の動態を検討した.【結果と考察】mvラットの脊髄白質では,2週齢よりミエリン低形成,ミエリン層の菲薄化・解離がみられ,病変は週齢に伴って進行した.各週齢のmvと対照ラット間のオリゴデンドロサイト数に有意差は認められなかった.mvラットの脊髄白質および灰白質では,2週齢からアストロサイトの増数と腫大が観察され,ミエリン病変に一致して認められたことから、ミエリン病変と関連する変化と考えられた.6週齢以降のmvラットでは,ミエリン病変の主座する白質よりも,灰白質に多数の活性化ミクログリアが認められた.正常では神経細胞にアトラクチンが発現するとされ,アトラクチン欠損がミクログリアの活性化を将来し,間接的にミエリンを障害している可能性が示唆された.また、mvおよび対照ラット間において,PLP陽性細胞数およびPDGFαR陽性細胞数に明らかな変化は認められなかった.
ウイルスによる自然免疫の活性化と抑制の新たなメカニズム

パンデミックインフルエンザやエボラ出血熱など、ウイルス感染症の問題は個人の健康だけではなく、社会の停滞やパニックを引き起こす親告な問題である。強い抗ウイルス作用を持つI型インターフェロン(IFN)は、ウイルス感染後に、自然免疫応答により産生される。本研究では、この自然免疫応答の分子機構の研究を進め、ウイルス感染時にはRipletユビキチンリガーゼやRIOK3キナーゼ分子が自然免疫応答を制御することを発見した。これらの成果は、創薬の為の新たな分子標的の同定に繋がる。自然免疫はウイルス感染初期の生体防御に必須である。特に、ウイルス感染初期の自然免疫応答としてのI型インターフェロン産生はウイルスの排除に重要である。細胞質内のウイルスRNAはRIG-Iと呼ばれるセンサー分子により認識され、MAVSと呼ばれるアダプター分子を介してI型インターフェロンが産生される。我々はこのRIG-I分子の活性化に必須な分子としてRipletと名付けたユビキチンリガーゼを同定し、その機能をノックアウトマウスを作製しこれまでに解明した。C型肝炎ウイルスは、ヒトの肝癌のおよそ70%の原因として知られている。C型肝炎ウイルスのRNAもRIG-Iにより認識されI型インターフェロンが産生されることが知られているが、C型肝炎患者ではこのメカニズムが阻害されていることから、患者では殆どI型インターフェロンが産生されないことが知られている。我々はこのメカニズムを解明するために実験を進めたところ上記のRiplet分子がC型肝炎ウイルスのタンパク質により阻害されていることを発見した。このC型肝炎ウイルスによるRiplet分子の阻害メカニズムの詳細な分子機構の解明を進めたところ、C型肝炎ウイルスのNS3-4Aタンパク質をRiplet分子と細胞内で共発現させると、Riplet分子の活性中心であるRING fingerドメインがNS3-4Aタンパク質により切断されることを発見し、実際にC型肝炎ウイルスをヒト肝臓由来細胞のHuH7細胞に感染させた実験では、ウイルスRNAが存在するのにも関わらずRIG-Iのポリユビキチン化が生じないことを確認した。これらの解析から、C型肝炎ウイルスがヒトの自然免疫応答を抑制し持続感染する新たなメカニズムを解明することができた。ウイルス感染時の自然免疫応答はウイルスに対する生体防御に必須である。自然免疫で働くRIG-I分子は、細胞質内のウイルスRNAを認識する。このRIG-IはウイルスRNAを認識すると、強い抗ウイルス作用を示すI型インターフェロン産生や炎症性サイトカインの産生を誘導する。我々は、これまでに、DDX60と呼ばれる機能未知のヘリケース分子が、RIG-IとウイルスRNAとの結合を促進することを発見した(Miyashita M et al MCB 2011)。そこで、このDDX60遺伝子のノックアウトマウスを作製し、ウイルス感染時の自然免疫応答に於けるDDX60の役割を検討した。マウス胎児由来繊維芽細胞に於いて、、RIG-Iのリガンドである短いpolyI:Cを用いた刺激によるI型インターフェロン産生は、DDX60をノックアウトすることで大きく減少することが明らかとなった。またRIG-Iによって認識される牛水泡性口内炎ウイルス(VSV)やセンダイウイルス感染時のI型インターフェロン産生も同様に、DDX60をノックアウトすることで大きく減少することを発見した。また、マウス腹腔内よりマクロファージを単離し同様の実験をおこなったところ、やはり、DDX60をノックアウトすることでマクロファージからのI型インターフェロン産生が大きく減少した。これは、DDX60が繊維芽細胞やマクロファージに於いても、ウイルス感染時の自然免疫応答に重要な働きをすることを示唆している。一方で、我々は、上記のRIG-I分子をユビキチン修飾するRiplet分子の働きに着目した。興味深いことにRiplet分子は、VSV等のウイルス感染時には、そのタンパク量は変化しないが、C型肝炎ウイルス感染時にのみ大きくタンパク質量が減少することを発見し、その分子機構を解明した。また、Luple分子の分子機構の解明も同時におこなった。自然免疫応答はウイルスの抑制に必須の役割を果たす。自然免疫応答の一つとして、ウイルス感染細胞から分泌されるI型インターフェロンは、強い抗ウイルス作用を持つ。RNAをゲノムに持つウイルス感染時には、細胞質内のRIG-IやMDA5等の分子がウイルスRNAを認識し、I型インターフェロン産生を誘導する。我々は、このI型インターフェロン産生の分子機構の研究を進め、RIG-I分子の活性化には我々が発見したユビキチンリガーゼであるRiplet分子が非常に重要な働きをすることを報告した。特に、Riplet分子はRIG-IのC末端領域を63番目のリジンを介したポリユビキチン修飾することにより、RIG-Iを活性化状態にすることを解明した。また、逆にC型肝炎ウイルス等は、持続感染する為に、Riplet分子を切断することを発見した。

これは、C型肝炎ウイルスが、ヒトの肝細胞内に於いて、数十年に亘り持続感染し続けることができるメカニズムの一つであると考えられる。最近の研究から、C型肝炎ウイルスの抑制にはIII型インターフェロンが重要な働きをすることが報告されている。我々はこのIII型インターフェロン産生機構の研究を進めたところ、C型肝炎ウイルスに感染したヒトの肝細胞から放出されるエクソソームが、古典的樹状細胞により認識されTLR3-TICAM-1経路を介してIII型インターフェロンが誘導されることを発見した。DNAをゲノムに持つウイルスは、RIG-I又はcGAS分子により、そのゲノムDNAが認識される。ヒトとマウスの細胞を用い研究を進めたところ、ヒトとマウスではことなる経路が活性化していることを発見し、DNA認識経路には細胞特異性や種特異性があることを報告した。分子生物学DDX60ノックアウトマウスの機能解析に於いては、マウス胎児由来繊維芽細胞、骨髄由来樹状細胞、腹腔内マクロファージ等を用いた解析を実施し、さらに個体への感染実験としてウイルス感染時のI型インターフェロン産生の測定と生存率、および、感染後の各臓器でのウイルス量を測定し、DDX60の生体内での役割について評価を完了した。また、HCVのマウスモデル系として、現在、自然免疫系に欠損を持つマウスとHCVモデルマウスとの交配を完了し、現在実験を進めている。HCV感染時のIII型インターフェロンの産生経路として上記のモデルマウス等を用い、これまで重要だと報告されていたTLR3-TICAM-1経路だけでなく、CD8陽性樹状細胞等においてもIPS-1分子を介した経路が重要であることを証明し,責任著者としてJ. Immunology誌にその成果を発表した(Okamoto M etalJ. Immunol. 2013, 192:2770-2777)。Luple分子についても現在CRISPRの実験系を用い、遺伝子改変を行っているところである。当初の計画では、次の3点の遂行を予定していた。1)DDX60ノックアウトマウスを用いた自然免疫の新たなメカニズムの解明。2)C型肝炎ウイルスによるRiplet分解の分子機構の解明。3)新規分子Lupleによる細胞質内DNA認識の新たなメカニズムの解明。当初の計画どおり、DDX60のノックアウトマウスの解析を遂行し、平成24年度にマウス胎児由来繊維芽細胞と、マクロファージにおいて内在性のDDX60遺伝子が非常に重要であることを示すことができた。これまでは、株化した細胞において、過剰発現系とノックダウンによる実験系で、DDX60を評価していたことと比較し、本研究で初めて、株化していない正常な細胞で、内在性のDDX60分子が重要な働きをすることを示すことが出来た点に於いて重要な成果をあげている。また、RipletユビキチンライゲースがC型肝炎ウイルスにより分解される分子機構の解明に於いて、平成24年度に、HCVのどのタンパク質がRiplet分子を切断するかを同定することに成功した。また、その切断部位についてもアミノ酸置換の手法を用い同定することに成功した。
ブナ花成変異系統の解析による広葉樹開花・結実周期の予測

ブナの花成誘導に中心的な役割を担うと考えられるCO,FT遺伝子を単離し、全長の配列を同定した。CO遺伝子の季節変動をリアルタイムPCRを用いて調べたところ、着花した年の前年の5月の開葉直後の花芽形成期に、着花した年には見られなかった非常に高い発現のピークが検出され、花芽形成に深く関与していることが示唆された。また、シロイヌナズナにブナのCO遺伝子を過剰発現させた形質転換体を作出したところ、早咲きの表現型を示し、ブナのCO遺伝子の花成促進機能が証明された。本研究では、研究代表者の所属機関が保有する開花・結実に周期性を有する正常クローンと周期性が失われた変異クローンについて、花芽形成関連遺伝子群(FT,CO,FLC,EBSなど)の遺伝子多型を解析し、豊凶が失われた原因となる遺伝子変異をつきとめることによって、ブナの周期的な開花・結実の豊凶のしくみを分子レベルで解明することを目的とする。また、本研究を通して、COからFT遺伝子への情報の流れを軸としたブナの光周性花成制御経路とその制御機構を明らかにするとともに、本研究で得られた遺伝子多型解析の結果から、選択圧がもたらす遺伝子変異や生理学的変化を、進化的観点から考察する。平成20年度は、4種類のCO-Like(COL)遺伝子のcDNA全長を単離し、16種類のシロイヌナズナCOL遺伝子との系統樹解析からCOに相当する機能を持つ遺伝子を特定した。CO遺伝子発現の季節変化を調べたところ、花芽が形成される6月-7月頃と8月の終わりの2つの発現のピークがあった。東北育種場内のブナ38クローンについてCO遺伝子の多型を調べたところ、COタンパク質活性に影響を与えうるアミノ酸変異は見いだされなかった。また、全長約5kbpと推定されるFT遺伝子のゲノムDNA単離し、ポプラのFT遺伝子と86%の相同性が認められた。しかし、一つのλクローンに全長が挿入されているものが無く、5'末端をinverse PCRによって増幅できたが、相同な2クローンのキメラ配列として単離され、それぞれ全長の単離を進めている。また、FTの季節変化および日周変動の解析については平成21年度に予定している。本研究では、研究代表者の所属機関が保有する開花・結実に周期性を有する正常クローンと周期性が失われた変異クローンについて、花芽形成関連遺伝子群(CO, FT, FLC, EBSなど)の遺伝子多型を解析し、豊凶が失われた原因となる遺伝子変異をつきとめることによって、ブナの周期的な開花・結実の豊凶のしくみを分子レベルで解明する。また、本研究を通して、COからFT遺伝子への情報の流れを軸としたブナの光周性花成制御経路とその制御機構を明らかにし、本研究で得られた遺伝子多型解析の結果から、選択圧がもたらす遺伝子変異や生理学的変化について進化的観点から考察することを目的として研究を進めてきた。平成21年度は、ブナCO遺伝子の機能についてさらに詳しく調べるため、シロイヌナズナCO欠失変異株ヘブナCO遺伝子を導入するためのベクター構築などの準備を進めた。また、ブナFT遺伝子のゲノムDNAの単離に成功し、遺伝子多型の解析を進めているが、全長が約5.5kbpと巨大なためか、3'側のサブクローニングがうまくいかない。したがって急遽、弘前大学の施設を利用してSNPs解析による遺伝子多型の抽出実験を計画した。さらに、RT-PCRによってmRNA全長を単離同定し、mRNAの発現を指標として季節変化・日周変動の解析を進めている。しかし、COと比較してFTの発現量がかなり低く、リアルタイムPCRで安定した結果がなかなか得られていない。したがって、現在至適条件を模索中である。東北育種場が保有する開花・結実に周期性を有する正常な系統と周期性が失われており毎年着花するといわれている変異系統について数年間着花特性を調査したところ、毎年着花する変異系統において、枝毎に分けて観察したところ、隔年で着花が見られることがわかってきた。そこで、この変異系統の特定の枝に着目し、複数年にわたって、ブナのCO遺伝子の季節変動をリアルタイムPCRを用いて調べた。その結果、着花した年の前年の5月の開葉直後の花芽形成期に、着花した年には見られなかった非常に高い発現のピークが検出され、ブナのCO遺伝子が花芽形成に関与していることが強く示唆された。これに対して、ブナのFT遺伝子は発現量が低く、リアルタイムPCR解析がなかなか進んでいなかった。加えて12月31日の大雪と3月、4月の震災・余震による3度の長期停電によって多くの未解析サンプルが失われてしまったことも影響し、思うように解析が進められなかった。弘前大学において、シロイヌナズナにブナのCO遺伝子を過剰発現させた形質転換体を作出したところ、早咲きの表現型を示した。CO遺伝子が花成促進因子として機能していることが証明された。

ブナのFT遺伝子についても、同様にシロイヌナズナに過剰発現させた形質転換体を作出し、解析を進めている。東北育種場が保有する38系統の中にCO遺伝子の変異は検出されなかったが、FT遺伝子について、3末端側に異なるサイズの断片が増幅される系統が数系統見いだされ、SNP解析と並行して解析を進めている。
トヨタ生産方式における賃金と連動した原価・能率管理体系とその進化に関する調査研究

トヨタ生産方式は世界的に有名であり,そのテクニカルな側面(ジャストインタイム生産,自働化)や工程改善手法については多くの研究書や解説書が存在する。しかし,トヨタ生産方式において改善活動を促進・管理する制度的枠組みである原価・能率管理の仕組みは不明であった。このトヨタ自動車の原価・効率管理は大野耐一氏がつくり発展させた歩合制度と呼ばれる集団能率給の決定方法と密接に関連して実施されてきた。本研究は、聞取り調査と利用可能な資料や文献をもとに、1948年に導入された歩合制度が2004年に廃止されたという事実とその理由を示すとともに、19482004年の歩合制度と能率管理の仕組みの変遷を明らかにした。平成25年度は研究計画に基づいて、11999年までの生産手当(歩合)と密接に関連する能率管理の仕組みと具体的な運用についての聞き取り調査、および2関連する研究会と学会報告を実施する予定であったが、一部変更して以下の事業を実施した。1トヨタ生産システムの基本の理解のために岡山大学経済学部・工学部共通講義「ものづくり経営論」の講師を担当してもらった元トヨタ自動車取締役・現トヨタ紡織特別顧問の好川純一氏、元トヨタ自動車生産管理部査業課主任、現中部品質管理協会副会長の講義を録音・文章化した。この講義をもとに、好川氏には生産管理部での仕事、生産調査室での仕事、および自主研活動の実際について聴き取り調査を行った(計3回各1.5時間)。元生産管理部査業課主任には1999年までの能率管理の実際について聴き取り調査(1回4時間)を行うとともに、同氏の仲介でトヨタ自動車生産管理部生産性マネジメント部に対する2013年現在の生産性向上活動の仕組みについて聴き取り調査を行った(1回1.5時間)。この調査により、トヨタ自動車の能率管理・生産性給制度が大きく変わったのは当初予定されていた2000年ではなく、2004年であることが分かった。2学会報告については、日本の自動車メーカーの1993-2012年までの経営戦略を主に日本自動車工業会と各社の有価証券報告書のデータに依拠して実証したStructural Change of the Market and Profit Strategy of Japanese Carmakersを欧州進化政治経済学会(EAEPE)第25回年次大会において報告し、同報告において他の自動車メーカーと比較したトヨタ自動車の経営戦略の特徴を示した。同報告については報告資料としてpptファイルとともにディスカッション・ペーパーをEAEPEの大会ホームページ上で公開した。平成26年度の当初研究計画は、1前年度聞き取り調査結果の整理、2トヨタ自動車の原価・能率管理についての聞き取り調査、3原価・能率管理とサプラーヤーおよびディーラーとの関係についてのサンプル企業への聞き取り調査、4研究会と学会報告を行う予定であった。しかし、私(研究代表者)に5月に病気を発症し、710月に手術と治療が続き、治療の副作用が治ったのはやっと12月末であった。そのため、本年度は以下のように最小限の研究しか実施できなかった。1聞き取り調査結果の整理を始めたのは2015年1月になってからであり、26年度中は論文化できなかったが、研究成果の中心部分を学会報告するために研究発表用のパワーポイント資料を作成し、3月27日にパリの自動車工業会において開催されたGERPISAのセミナーにおいて口頭発表を行った。2トヨタ自動車の原価・能率管理についての聞き取り調査は前年度に終了していたことから、治療の初期段階にあった9月にトヨタ自動車の人事部および労働組合に対して、2004年の技能系賃金制度の改定内容および労使間協議の内容について聞き取り調査を行った。さらに、当初研究計画では予定していなかったが、能率に影響する品質保証の仕組みについて、3月にトヨタ自動車TQM推進部に対して聞き取り調査を行った。聞き取り内容は相手方の了承を得て録音し、テープ起こししてある(3月分は進行中)。3トヨタ紡織特別顧問の好川純一氏の講義とインタビュー時の説明によってトヨタ自動車とグループ企業のトヨタ紡織との取引関係について知見を得たが、それ以上の調査研究は行えなかった。4研究報告は、1で言及した研究発表の他、前年度のEAEPE(欧州進化経済学会)第25回年次大会で発表した論文を改善して、6月に京都大学で開催されたGERPISAの国際シンポジウムにおいて報告した。平成27年度の当初予定は過去2年間の調査研究をまとめ、論文化、さらには研究成果を単著書として出版するための原稿作成を行なうことであったが、前年度に治療を受けた病気が再発して11月および12月と2度の手術を受けるなどしたため、研究が滞ってしまった。平成27年度までに実施できた調査研究の到達点と残された研究は以下のとおり。1トヨタ自動車の原価・能率管理についての生産管理部に対する聞き取り調査は平成26年度に終了し、2004年の技能系賃金制度の改定内容および労使間協議の内容についての人事部及び労組への聞き取り調査は平成27年度に終了し、調査結果をまとめる段階にある。ただし、トヨタ自動車の労使は平成28年7月に新賃金制度を導入することを決定しており、研究テーマに照らしてこの調査研究が必要になった。2今年度もトヨタ紡織特別顧問の好川純一氏や元トヨタ自動車生産管理部査業課主査等のトヨタ生産システムに関する講義を組織し、この講義によって調査結果を理解するのに有用な知見を深めた。講義内容は記録してあり、出版用に編集する予定である。3研究成果の論

文化はできなかったが、平成27年6月9-12日のパリで開催された自動車産業の国際学会の年次大会および平成28年3月26-27日に東京大学で開催された進化経済学会年次大会において調査研究の成果の一部としてトヨタ自動車における生産性給と生産性向上活動との関連について口頭で発表し、参加者との議論を通じて本研究の意義を確認した(報告テーマはThe Change in the Wage System and its Impact in the Production Management at Toyota: the End of Ohno-ism?)。平成27年度までに基本的な調査研究は終了しており、研究成果をまとめる段階であるが、平成26年度に発症した病気が同年後期における治療にも関わらず再発し、11月および12月と2度の手術を受けるような状態で、研究のまとめ、論文化を予定どおり進めることが出来なかった。過去の調査研究を整理検討することによって得られたな新たな知見は以下の事実である。1トヨタ自動車の能率管理は大野耐一氏が歩合制度として導入したものであり、製造現場の生産能率をもとに歩合(生産手当支給率)を決定し、また能率の把握を通じて生産管理を行うものであった。これは先行研究が明らかにしていたが、大野氏が在籍していた時代の歩合の決定や能率向上目標の設定は歩合会議においてインフォーマルな方法で行なわれていた。能率管理が生産性評価制度としてフォーマルな仕組みになるのは、1988年に歩合会議を生産部門会議に改組してからのことであった。2生産手当(歩合、生産性給)を含む賃金制度は198791年のバブル期に労使で再検討し、1990年、1992年、1993年、2004年と見直しが行なわれたが、先行研究では十分に明らかにされていなかった改訂内容も明らかにすることが出来た。特に、2004年の改訂は、大野氏が導入した生産手当制度と連動した能率管理を廃止するものであったが、しかし、生産管理の仕組みはすでに199293年の賃金制度改定時に変更されていた。2004年の賃金制度改定は生産性給の決定方法の変更以外に仕組みの変更は無く、2011年になって生産性評価制度が見直され、199293年の仕組みが修正された。よって、次年度の研究によって以上の内容の仔細を論文化する必要がある。さらに、トヨタ自動車の賃金制度については2016年7月に新制度が導入されることから、この新賃金制度の調査が必要になっている。本研究課題は、トヨタ生産方式の骨格をなした賃金制度(歩合制度)と連動した原価・能率管理制度の歴史と現状を明らかにすることであった。本年度は過去3年間に実施した調査研究をとりまとめ、論文化した。本研究によって確認できた事実は以下の諸点である。1トヨタ自動車の能率管理はトヨタ生産方式の生みの親である大野耐一がつくった歩合制度(生産手当制度)を通じて行われていた。生産手当は1948年に導入され、196571年にかけて体系化が行われ、大野氏を議長とする歩合会議が歩合(生産手当支給率)の決定と同時に歩合計算の基礎となっている生産能率の変動を検討し、工場におけるトヨタ生産方式に基づく改善活動を促進していた。この歩合制度・能率管理の仕組みは1980年代末まで大きな変更もなく実施され、生産性向上に貢献した。
がん患者の子どもに対する親の療養から死別までの支援のあり方についての研究

がんの親を持つ子どもや、がんの親との死別を体験した子どもに対する支援の在り方を検討する上で、まずは、実態を把握するための調査を実施した。1がんの親の療養や死別を経験した子どもに対する支援の在り方について、子どもの生活の基盤である学校現場における支援の実態を調査するため、小中学校の教職員を対象にアンケート調査を実施した。有効回答者数832名のうち、回答者の学校の半数以上において、がんの親の療養や死別を経験した子どもに対する支援は構造化されておらず、教職員が個別対応を実施している状況であった。そのうち、実際に児童生徒の支援に関わったことがある教職員は133名(15.9%)で、60%以上は担任教師であった。支援の内容として、様子の変化に注意したり、普段の会話量を増やすといった関わりを中心に行っていたことが明らかとなった。2在宅でがんの親の療養や看取りを経験した家族が求める支援を明らかにすることを目的として、がん在宅療養の死別体験のある親2名を対象に構造化面接を実施した。その結果、親のがんが治らないことを子どもに伝えることに対する躊躇や困難があったことが語られ、実際に子どもに話す際には在宅医や訪問看護師が同席した家庭もあった。学校に対しては、「子どもには通常と変わらない生活をさせてほしい。」という母親の願いがあり、いずれの家庭でも担任教師には状況報告のみが行われていた。また、親が療養している時期から、死別後の子どもに対する支援について配偶者が情報を受け取ることができるよう、病院での情報提供が強く求められた。3小学生から中学生の子供を持つがん患者を対象にした冊子「お子さんと“がん"について話してみませんか」を作成し、全国の拠点病院に支援体制の実態に関するアンケートとともに送付した。介入方法に悩みをもつ施設も多く、医療現場において広く利用できるツールとして修正を加えた完成版を作成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。