hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ギャッププラズモンによる光の回折限界を超える超微細パターニング技術の開発

光の回折限界を超えるナノパターニングを、ギャッププラズモンによって実現することを目標とした。ギャッププラズモンを誘起する構造として、金メタ3原子構造を利用した。電子線描画法の描画条件を最適化したところ、ギャップ幅28 nmの金メタ3原子構造配列の作製に成功した。またその光学特性を評価したところ、プラズモン誘起透明化現象と類似する光学特性が観察された。しかし、紫外線硬化樹脂を硬化させる実験では、ナノパターニングの形成は確認できなかった。より強い増強場を形成する構造や照射光強度などについて更なる最適化が必要であることを確認した。実現するにあたって必要な知見も得られており、今後も引き続き検討する。本研究はプラズモニック・メタマテリアルの近接場効果によって、光の回折限界を超える新規パターニング技術の開発を試みた。プラズモニックギャップ構造の近接増強場を利用して、本来は紫外線しか吸収しない紫外硬化樹脂を、可視光照射下でギャップ間に生じた増強場効果によって数nm程度の領域で硬化させ、パターニングを行うことを検討した。可視光照射下でこれが実現できれば、光の回折限界を超えた超微細パターニング技術を実現できる。可視光照射下における紫外硬化樹脂の硬化プロセスとして、(1)プラズモン増強場が誘起する多重励起プロセスによる樹脂硬化、そして(2)プラズモニック構造体中に生成したホットエレクトロン注入による硬化、の二つの可能性が考えられた。そこで実際にナノギャップ構造を電子線描画法で作製し、紫外硬化樹脂を塗布して可視光を照射したが、当初は想定する結果が得られなかった。プラズモニック構造体と硬化する樹脂の相性、つまり接触親和性や硬化反応における金属の物理的役割など、材料の問題によって想定した反応が進行しない可能性もあると考え、プラズモニック構造体と組み合わせる材料の変更を試みた。関連研究では、プラズモニック構造体と半導体などとの組み合わせにより、紫外応答性の半導体の可視光応答化が報告されている。その関連研究を参考に、プラズモニック構造体と様々な半導体とを組み合わせて、化学・物理反応の進行を確かめることにした。その結果、プラズモニック構造体と二酸化バナジウム(VO2)を組み合わせた系では、プラズモン共鳴により、VO2の相転移が明らかに低温度化する現象が確認された。電子注入により、またはプラズモン共鳴の局在熱効果によってVO2の物性を制御したと言える。この知見はパターニング技術には直接結びつかないが、その反応機構が当初想定していた可視光による紫外硬化樹脂の硬化反応に関連すると考えている。増強場を形成する金属ギャップ構造の作製を行った。電子線描画法によって、プラズモン透明化現象を発現するメタ3原子構造で、ギャップ幅28nmの微小な構造の作製に成功した。構造の作製後は光学特性を評価した。その結果、可視光域において、プラズモン透明化現象と思われる光学特性が観察された。仮に観察された光学特性がプラズモン誘起透明化現象と仮定すると、メタ原子構造のギャップ間にはかなり強い増強場が形成されていると推測できる。そこで紫外硬化性樹脂の溶液をメタ原子構造に滴下して、波長400 nmよりも長波長の可視光を照射した。数時間に渡り照射をし続け、紫外硬化樹脂を洗い流してから電子顕微鏡で観察を行ったが、メタ原子構造のギャップ間に紫外硬化樹脂が硬化されている様子は確認できなかった。期待した結果が得られなかった理由を考察した。まず、作製したメタ原子構造の応答特性が鮮明でなかったため、樹脂を硬化させるのに十分必要な増強場が形成されなかった可能性が考えられた。次に、メタ原子構造の応答波長約600 nmと、紫外硬化樹脂の硬化波長365 nmとの間に乖離がある可能性も否めない。一方、今回作製したメタ原子構造の光応答性と紫外硬化樹脂との相性が悪いために、想定した結果が得られていない可能性も考えられた。関連の報告では、プラズモニック構造体と半導体との組み合わせにより、様々な物理・化学反応が進行することが報告されている。それらの知見は、本研究が目指す微細パターニングプロセスにおいても重要な知見になると期待できる。そこで本研究においても、プラズモニック構造体と半導体を組み合わせて半導体の物理的特性に変化が現れるか検討を行った。その結果、VO2を用いた系では、プラズモン共鳴時にVO2の相転移温度が明かに低温度下する様子を確認した。昨年度、プラズモン誘起透明化現象を発現する金メタ3原子構造の作製に成功し、プラズモン誘起透明化現象と思われる光学特性が確認された。そこで、その構造に紫外線硬化性樹脂をキャストし、さらに可視光を照射すれば、プラズモン誘起透明化現象によって生じる増強場により、紫外硬化樹脂が硬化すると期待した。しかし、樹脂の種類、キャスト量、光照射時間、過剰樹脂の除去方法など、さまざまなパラーメータを試行したが、紫外線硬化樹脂が硬化する様子は明確には確認できなかった。今年度、関連文献を調査なかで、プラズモン誘起透明化現象を発現するダークモードプラズモンでは、金属ナノ構造体中に熱電子が生成し、それが最終的に金属ナノ構造体の局所熱になることを知った。そのため、光の回折限界を超えるパターニングを実現するに当たって、まずは金メタ3原子構造のギャップ間に増強場または局所熱が発生しているか、確認を行うことを試みた。そこで昨年見出した、二酸化バナジウム薄膜の熱相転移挙動を利用し、メタ3原子構造が局所熱を発生しているか、確認することを試みた。

メタ3原子構造を二酸化バナジウム薄膜上に作製するのは困難であったため、二酸化バナジウム薄膜上に銀ナノロッドを作製した。そして単色可視光を照射し、二酸化バナジウムの抵抗率を測定して、二酸化バナジウムの相転移現象を調査した。その結果、銀ナノロッドのプラズモンが誘起される波長でのみ、二酸化バナジウムの電気抵抗率が明らかに低下し、プラズモン共鳴下において、銀ナノロッドが局所熱を発生し、それが二酸化バナジウムの相転移をアシストしたと結論した。この研究結果については、現在論文を執筆中である。作製したメタ3原子構造に紫外線硬化樹脂をキャストし、それに単色可視光を照射した際の紫外線硬化樹脂の硬化の様子を観察した。2wt%程度に希釈した光ナノインプリント樹脂を、メタ3原子構造に1滴滴下し、スピンコートによって薄くのばした。その後、波長800nmの単色光を照射した。この波長は、メタ3原子構造の消光スペクトルから決定した。プラズモン誘起透明化現象を発現すると推測できる波長である。照射時間を変化させ、サンプルをアセトンで洗浄する処理を施した。その結果、SEMでギャップ領域を観察した際、うっすらと残渣のようなものが観察されたが、ギャップ以外の箇所でも同様の残渣が確認されたことから、ギャップ構造が誘起するプラズモンによる樹脂硬化ではないと結論した。現時点では、何が原因で、紫外線硬化樹脂の硬化が実現できないのか、定かではない。そこで別の指標によって、プラズモン誘起透明化現象を評価できないか、検討を行った。プラズモン誘起透明化現象が発現される際は、ギャップ間に増強場が形成され、同時にかなり高い局所熱が発生すると考えられる。その局所熱を検知できるシステムであれば、プラズモン共鳴による増強場発生を確認できると考えた。そこで、昨年発見した二酸化バナジウムのプラズモン誘起相転移現象を利用してメタ3原子構造のプラズモン誘起透明化現象と、その増強場の評価を行うことにした。当初、二酸化バナジウム上にメタ3原子を作製するのが困難であったため、まずは銀ナノロッドを作製し、単色光を照射して二酸化バナジウムの電気抵抗率を調査した。その結果、銀ナノロッドのプラズモン共鳴波長でのみ、二酸化バナジウムの電気抵抗率が低下する様子を確認した。この結果は、プラズモン構造によって増強場及び局所熱が生じていることを示唆するものである。プラズモンを利用して、光の回折限界を超えるパターニングの実現を目指した。これまでに、ホットスポットを発現する金メタ3原子構造の作製とその光学特性の評価を実施した。その結果、プラズモン誘起透明化現象と思われる特異的な光学特性を確認した。そこで当初の研究計画に挙げていた、紫外線硬化樹脂の可視光硬化を試みたが、樹脂の硬化を確認することができなかった。そのため、光の回折限界を超えるパターニングを実現するに当たって、まずは金メタ3原子構造のギャップ間に紫外線硬化樹脂を硬化しうる十分な増強場及び局所熱が発生しているか、確認を行う方針に変更した。確認にあたっては、本研究と並行して実施した、プラズモン誘起相転移現象を利用し、メタ3原子構造が局所熱を発生しているか、評価した。
次世代超LSI材料SiGeを拡散源としたSi中への不純物拡散の研究

Si集積回路の優れた加工技術を生かしながら更なる高速化・多機能化を可能にするSiGe系ヘテロデバイスが注目されている。今後製作技術の発展によりSiGe系薄膜が集積回路内に取り込まれる事が予想される。半導体素子製作プロセスでは低温化が進んでいるものの加熱処理は必須である為、SiGe系薄膜からの不純物熱拡散の高精度制御が必要である。反応雰囲気を高清浄化した減圧CVD装置により高品質なIn situ P-doped Si_<1-X>Ge_X薄膜を形成し(X=0.2,0.5,0.8)、低温熱処理(750850°C)によるSi中への不純物拡散について研究した。各Ge比率、熱処理温度でそれぞれ拡散時間の平方根で規格化した拡散プロファイル(濃度vs.(拡散距離/拡散時間の平方根))は一致した。拡散特性は時間に直接には依存せず、(拡散距離/拡散時間の平方根)という1つの変数で記述できる事を明らかにした。Ge比率X=0.2の場合、界面濃度は拡散源濃度の約1/2となり通常の多結晶Siからの拡散と同じ傾向を示した。しかし、高Ge比率ほど界面濃度は拡散源濃度の1/2よりも高くなり、Si_<1-X>Ge_X/Si界面にPの偏析が起こる事を明らかにした。Si中のPの拡散係数は拡散源の濃度が高いほど、またSi中でのP濃度が低くなるほど大きくなる。これは通常のSi中の高濃度P拡散と同じ傾向である。しかしSi_<1-X>Ge_Xを拡散源とした場合の拡散特性は拡散源(Si_<1-X>Ge_X)濃度ではなく、偏析後のSi_<1-X>Ge_X/Si界面濃度に依存する事を明らかにした。
戦後のアジア太平洋地域秩序の模索と中国-地域主義・冷戦・日本外交-

本年度、私の研究が進展できたと思う。2009年の4月から6月までの間に、昨年度に作成したオーストラリアに関する章の修正を試み、本研究の主題である環太平洋連帯構想の推進過程におけるオーストラリアの役割について実証的に分析できたと思う。2009年の6月から7月までの間に、博士論文を全体的に再構成し、序章を作成した。序章の作成を通じ、博士論文の骨格をより明確にさせた。その後、先生からコメシトをいただき、細部まで再調整した。2009年の8月から10月までの間に、大平正芳誕生100周年記念シンポジウムの応募論文を作成した。10月に北京日本学研究センターで開催されたシンポジウムで論文を報告し、大平正芳記念論文賞の一等賞を受賞した。またシンポジウムに参加した機会を利用し、中国国家図書館や清華大学などに行き、研究に必要とする資料を収集できた。2009年の10月から2010年1月までの間に、本研究の核心とした「環太平洋連帯構想と中国」に関する章を書き下ろした。2009年2月から3月までの間、今年中で完成した部分を再修正し、博士論文の事前審査として提出した。この一年間を顧みて、2008年度に収集した資料を十分に活用し、オーストラリアに関する章を修正したとともに、序章と中国の章を作成できた。さらに、大平正芳誕生100周年記念シンポジウムに参加し、一等賞をもらった。今年3月をもって2年間の研究員採用が終了したが、今後も貴会のご支援で得たものをフルに活用し、研究に精進してゆきたいと考えている。今年の研究費で、東京へ二回ほど出張し、関係者へのインタビューや大来佐武郎の関連資料の収集ができた。さらに、オーストラリアのキャンベラに留学し、現地にある国立図書館に毎日通い、アジア太平洋地域主義の推進における大きな役割を果たしたジョン・クロフォードの資料を読み、収集した。また、国立文書館に所蔵しているオーストラリア外交関連文書の中、私の研究に関連する史料を揃った。史料・資料を読み上げた上で、ジョン・クロフォードの同僚且弟子であるピーター・ドライスデール先生やオーストラリア外務省の元外交官のウィルソンさんにインタビューもでき、更に20人近くの国際政治、アジア歴史の専門家と意見交換ができ、研究に有益なアドバイスをいただいた。最後に、所属のアジア研究学部の日本センターセミナーで、半年の研究について発表し、多様なコメントと助言をいただいた。また、オーストラリア国立大学で客員研究員の期間終了後にすぐ北京へ渡って、3週間ほど北京の中国科学院アジア太平洋研究所で訪問学者として滞在した。その間、中国の資料館や国家図書館の資料を収集できたと同時に、地域主義と国際秩序との関連の角度から論文を書きあげ、同研究所誌で有名な『当代亜太』にも投稿した。また、中国の著名な国際経済学者であり、かつての太平洋経済協力会議の中国代表を務めた張蘊嶺先生にもインタビューができた。さらに、中国の日本外交の第一人者の金煕徳先生や中国外交の第一人者の王逸舟先生と面談の機会をいただき、研究に関するアドバイスをいただいた。また、同じ時期に、博士論文事前審査のため、オーストラリア外交に関する一章を書き終わった。今年2月日本に戻ってすぐ三人の先生から面接の機会をいただき、事前審査論文の報告をし、また指導先生からコメントと助言を考えながら、正式に論文の作成に取り込み始めた。3月に序章を再構成し、構想を再び修正したが、具体的な内容を書こうと思っているところである。一年間、日本学術振興会からの支援を受け、オーストラリアや中国へ渡ることができ、大変有益かつ充実な一年を過ごせたと思う。
法律エキスパートシステム開発のための国際私法及び契約法の知識構造の解明

今年度の研究実績は、平成5・6年度の成果をふまえて、国際私法とウィーン売買条約法の研究をさらに進めたことである。第1に、国際私法の分野では、まず相続に関するルールの検討を進めることにより、この点における実定法知識の構造を相当程度まで解明し蓄積することができた。不法行為に関するルールに関しては、主として製造物責任の領域について検討を継続した。また、外国法の適用については、昨年度に引き続き、日本法・アメリカ法・ドイツ法についてのこれまでの議論をフォローするとともに、フランス法について詳しい検討をおこなった(後継「11.研究発表」参照)。そのほか、国際的な子の奪い合い問題、渉外的認知の出訴期間制限の問題、渉外的不法行為における損害賠償算定規準の問題、外国判決の承認執行の問題等、国際私法の分野のいくつかのテーマにつき論文、判例評釈等を執筆したが(後継「11.研究発表」参照)、その際にエキスパートシステムとの関連で実定法知識の構造解明に資すると思われるポイントを探し出して蓄積するという作業もあわせておこなった。第2に、ウィーン統一売買法の分野では、これまでの検討をもとに、条約の適用というテーマについて考察をすすめた。とくに、B・C班の研究会議や吉野教授主催の研究会においては、私のミニ報告をもとに、参加メンバーから、条約適用において当事者の意思が果たす役割・機能等をめぐる活発な議論が出され、今後の研究のための多くの示唆を得ることができた。
消えいく学力-学力の残存状態からみた学習および学習指導の実証的研究

1.教員養成学部学生を被験者に、種々の領域での基本的な課題を用いて調査し、学力が剥落していく様を、どのような領域・問題において、大学段階で観察できるのかを明確にした。日本史のように密度濃く学習されているものは、剥落せず、物理のように高校段階で学習していても、入学時にすでに剥落してしまっているものもあり、これらは大学段階で学力の剥落過程を観察するには適していない。2.教員養成学部学生を被験者に、高校までに学習した知識の使用可能な程度と、その知識の習得法との関係を調査した。結果は歴然としていた。使用可能な者は、暗記ではなく理解しており、数学の問題などのようにそれぞれの条件によって処理が異なる場合には、それらの間の理由をつけており、歴史の場合には、それぞれの事件間をつなぐ背後の時代の流れをおさえており、理科の場合には、それぞれの要素を機能といったことで関係づけていた。3.このような理解している状態は、暗記の状態にはない項目間の関係を必然的にする知識が付加的に存在していた。逆にいえば、付加的な知識を考慮に入れれば、知識の状態で理解と理解していない状態を区別できるのである。4.理解しているものと理解していないものとの差は、一般的には著しいものと考えられているが、調査してみると付加的な知識のわずかな部分が異なっているにすぎない。実験的にその部分を補ってやると、出来るようになりその効果も持続する。5.これらの知見をもとに、小学校段階で実際に理解を強調した授業の効果をみながら、理解を付加的知識によって項目間に必然性をつけることと考えてよいこと、および理解と機械的暗記が知識の状態の違いとして記述できることの理論的整備をおこなった。1.大学生を被験者に、高校までに学習した知識の使用可能な程度と、その知識の習得法との関係を調査した。2.このような理解している状態は、暗記の状態にはない、項目間の関係を必然的にする知識が付加的に存在していた。3.理解しているものと理解していないものとの差は、一般的に著しいものと考えられているが、調査してみると付加的な知識のわずかな部分が異なっているにすぎない。4.そのような視点で、予備的な調査と授業を実施し小学校教材を再構成中である。5.平成5年度の主な計画は、教員養成学部学生に自分たちの消えいく学力の結果を知らせることが、知識・学習指導についての意識変更を促す効果があるかどうかをみることと、小学校段階で実際に理解を強調した授業の効果をみることである。日本史のように密度濃く学習されているものは、剥落せず、物理のように高校段階で学習していても、入学時にすでに剥落してしまっているものもあるからである。2.平成4年度に引き続き、教員養成学部学生を被験者に、高校までに学習し入学時には存在していた学力が、高学年になっても使用可能な程度と、大学入学前における習得法との関係を調査した。

機械的暗記学習の結果はかなり剥落しており、理解して学習していたものは、学力が残存していることをより確証できた。3.理解している状態には、暗記の状態にはない項目間の関係を必然的にする知識が付加的に存在しているという結果を得た。したがって、付加的な知識を考慮に入れれば、知識の状態で理解と理解していない状態を区別できるのである。理解しているものと理解していないものとの差は、一般的には著しいものと考えられているが、調査してみると付加的な知識のわずかな部分が異なっているにすぎない。実験的にその部分を補ってやると、出来るようになりその効果も持続する。4.これらの知見をもとに、小学校段階で実際に理解を強調した授業の効果をみながら、理解を付加的知識によって項目間に必然性をつけることと考えてよいこと、および理解と機械的暗記が知識の状態の違いとして記述できることの理論的整備をおこなった。
カリウムチャネル活性を高感度に検出する複合型カリウムプローブの創製

【1】細胞膜上に集積可能なK+プローブTLSHaloの応用:1細胞におけるK+チャネルを介したK+流出のリアルタイム蛍光検出について検討した。以前にカバーガラス下で細胞から流出するK+の蛍光検出に成功したが、同手法では刺激の前後での継時的な蛍光観察は困難であった。そこで刺激の前後のK+流出の様子をリアルタイムで観察できる測定系として、全反射照明蛍光顕微鏡(TIRF)を用いた1細胞レベルでの蛍光観察を試みた。細胞表面にHaloTag融合Gタンパク質とCa2+依存性K+チャネルを一過性に発現したHEK細胞をTLSHaloで標識し、この細胞の底面においてTLSHaloの蛍光を観察した。この細胞をパッチクランプ法により一時的に脱分極させると、K+チャネルの開口によるK+電流とそれに伴う細胞膜上のTLSHaloの蛍光の一過性の上昇が観察された。すなわち、これまでに例のない細胞表面における電気刺激に伴うK+流出のリアルタイム蛍光検出に初めて成功した。【2】組織切片でのK+イメージングを指向したK+プローブの開発:生体試料のモデルとして3次元培養細胞系であるスフェロイドおよび細胞シートを用いて検討を行った。TLSHaloはこれらの3次元培養細胞の内部を染色し、K+の添加による蛍光上昇も観察された。3次元培養細胞においてもK+の蛍光観察が可能であることが確かめられ、将来の生体組織観察の実現に繋がる知見を得ることが出来た。また遺伝子導入によらず組織切片の細胞の表面にK+プローブを集積させる手法として、脂質や細胞膜集積性を持つタンパク質に対するK+プローブの修飾法を検討し、後者において光学特性を維持した複合体の開発に成功した。今回の知見を現在開発中である2光子励起に適したK+プローブと組み合わせることで、将来的に組織切片を用いた簡便なK+動態の蛍光イメージングの実現が強く期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、これまでに開発したタンパク質結合型K^+プローブに対し、複数の親水性官能基を新たに導入することで細胞外滞留性の向上を達成し、標的細胞の細胞膜外側へ集積するK^+プローブの開発に成功した。このK^+プローブは細胞膜上にて細胞外液のK^+濃度変化に選択的に応答したものの、細胞ごとに蛍光強度にばらつきがあり、蛍光強度からK^+濃度を算出することは困難であった。そこでK^+プローブと競合的に標的細胞と結合し、K^+非依存的に蛍光を発する分子の蛍光強度を基準に細胞ごとのK^+プローブの蛍光強度を標準化することで、蛍光強度から細胞外K^+濃度を算出可能なレシオ測定系を設計した。これにより、異なる細胞間でも細胞外液のK^+濃度に応じた同程度の蛍光レシオ値が観測可能となった。このことはK^+チャネル活性の指標にK^+濃度を測定する際の精度を向上させる重要な特長である。現在までにこの測定系を用いて、カバーガラスで細胞外液量を限局した条件下にてK^+ionophoreの添加に伴うK^+流出の検出に成功している。また、脳切片でのK+イメージングの初期検討を行った。まず文献既知の細胞外滞留型K^+プローブをマウス脳切片へ負荷し、電気的な刺激を与えたところわずかに蛍光強度が上昇し、阻害剤実験によりNMDA型グルタミン酸受容体を介したK^+流出に由来することが示唆された。しかし変化量は微小で、光退色や自家蛍光により正確な解析は難しく、2光子励起顕微鏡を用いた観察では励起効率が低く蛍光強度変化は捉えられなかった。そこでK^+イメージングの精度向上を目指し、2光子励起に適したK^+プローブの開発に着手した。具体的には、2光子励起が高い効率で起こる環境感受性蛍光団を母核としたK^+プローブを新たに設計・合成した。このK^+プローブは蛍光増加量や細胞系での局在制御に改善の余地が残るものの、設計通りに水溶液中でK^+濃度を選択的に検出した。【1】細胞膜上に集積可能なK^+プローブの応用:細胞同士が密に接近し、外液の体積が少ない組織切片などのモデル系として、まずCa^<2+>依存性K^+チャネルの一種であるBKチャネルを発現するヒトがん細胞の一種であるHT29-luc細胞を用いた実験を行った。具体的には、HaloTagタンパク質を遺伝子導入してTLShaloで標識し、Ca^<2+>ionophoreであるionomycinでCa^<2+>流入刺激を与えることで、カバーガラスにより細胞外液量を限局した条件下でのK^+流出を検出することに成功した。また、K^+チャネル活動のモデル系として落射顕微鏡下でマイクロインジェクション装置を用いて、TLShaloで標識した細胞の細胞膜近傍にごく少量のK^+溶液の添加実験を行った。その結果、添加位置からK^+が細胞膜近傍を拡散していく様子をリアルタイムで蛍光イメージングすることに成功した。これらにより、TLShaloを用いて実際に細胞膜近傍における局所的なK^+濃度変化を検出可能なことを実験的に示すという大きな成果を達成した。【2】脳切片でのK^+イメージングを指向した2光子励起K^+プローブの開発:前年度までに開発した

2光子励起型K^+プローブTP1はK^+濃度変化に対する蛍光増加量が比較的小さく、また細胞系における局在の制御にも難があったため、K^+キレーター、蛍光団、水溶性部位の配置を変えた新たなK^+プローブTP2を設計・合成し評価した。TP2については、K^+に対する応答性には改善が見られたものの、依然として変化量が小さく、また細胞外滞留性についても改善の余地が残るものであった。TP1,2および類縁体のスペクトル測定における種々の検討より、キレーター部分の高い脂溶性がK^+プローブとしての機能発現を妨げていることが示唆されたため、キレーター部分の水溶性向上について検討を進め、現在までに構造修飾の可能なキレーター構造の合成スキームをほぼ確立した。【1】細胞膜上に集積可能なK+プローブTLSHaloの応用:1細胞におけるK+チャネルを介したK+流出のリアルタイム蛍光検出について検討した。以前にカバーガラス下で細胞から流出するK+の蛍光検出に成功したが、同手法では刺激の前後での継時的な蛍光観察は困難であった。そこで刺激の前後のK+流出の様子をリアルタイムで観察できる測定系として、全反射照明蛍光顕微鏡(TIRF)を用いた1細胞レベルでの蛍光観察を試みた。細胞表面にHaloTag融合Gタンパク質とCa2+依存性K+チャネルを一過性に発現したHEK細胞をTLSHaloで標識し、この細胞の底面においてTLSHaloの蛍光を観察した。この細胞をパッチクランプ法により一時的に脱分極させると、K+チャネルの開口によるK+電流とそれに伴う細胞膜上のTLSHaloの蛍光の一過性の上昇が観察された。すなわち、これまでに例のない細胞表面における電気刺激に伴うK+流出のリアルタイム蛍光検出に初めて成功した。【2】組織切片でのK+イメージングを指向したK+プローブの開発:生体試料のモデルとして3次元培養細胞系であるスフェロイドおよび細胞シートを用いて検討を行った。TLSHaloはこれらの3次元培養細胞の内部を染色し、K+の添加による蛍光上昇も観察された。3次元培養細胞においてもK+の蛍光観察が可能であることが確かめられ、将来の生体組織観察の実現に繋がる知見を得ることが出来た。また遺伝子導入によらず組織切片の細胞の表面にK+プローブを集積させる手法として、脂質や細胞膜集積性を持つタンパク質に対するK+プローブの修飾法を検討し、後者において光学特性を維持した複合体の開発に成功した。今回の知見を現在開発中である2光子励起に適したK+プローブと組み合わせることで、将来的に組織切片を用いた簡便なK+動態の蛍光イメージングの実現が強く期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。K^+プローブの合理的な改良により細胞膜上でK^+濃度を測定可能な系の開発を早々に達成し、投稿論文の準備を進めつつその応用可能性を様々な方向から検証している。脳切片を用いたK^+イメージングの検討や、そこでの実験事実から得た問題意識を発展させた新たな設計のK^+プローブの開発にも着手し、実用的なケミカルツール開発の端緒を掴んでいる。細胞膜局在型のK^+プローブについて、細胞レベルでのK^+やイメージングにおける有用性を示す実験結果を取得し、更なる高感度化に向けた具体的なアプローチを設定できたため。
口腔癌の化学療法効果発現に関わる因子に関する研究

口腔扁平上皮癌の生検組織における血管の分布状態と術前化学療法効果ならびに頸部リンパ節転移との関連について:CDDPを中心とした術前化学療法を施行した口腔扁平上皮癌一次症例37例を対象として、第VIII因子関連抗原に対するMoAbを用いて免疫組織学的検討を行った。血管数の程度と化学療法効果との関連をみると有効率は、+:5/13例(38.5%)、++:5/9例(55.6%)、+++:13/15例(86.7%)で、両者間に相関関係がみとめられた。頸部リンパ節転移との関連ではT1,T2では+症例のみに4/9例(44.4%)と高率に転移が認められたのに対し、T3,T4では明らかな関連は認められなかった。
森林流域の空間スケールに着目した渓流水質形成機構に関する水文学的研究

風化花崗岩からなる山地源流域において,流域空間スケールの拡大に伴う水文過程および水文化学過程の変化を明らかにすることを目的に観測を行った。滋賀県南部に位置する桐生水文試験地内の源頭部小流域の降雨流出過程・渓流水質形成過程に対する流域の各部位(Hillslope zone, Riparian zone)の役割を考察した。その結果、Hillslope zoneとRiparian zoneは降雨中・降雨直後に土壌-基岩境界面上に発生する飽和側方流に加え、ほぼ年間を通じて存在する基岩内地下水によって結びついていることが明らかになった。これらの土層内および基岩内に存在する地下水は異なる化学性を持ち、この違いが流域末端部の地下水の濃度に鉛直方向の分布を生じさせる原因となった。また、渓流水質は流域末端部の表層地下水および下層地下水の混合によって決定され、流出時の地下水位の変動によって両者の混合比率が変化することで渓流水質の変動が生じることが明らかになった。この源頭部小流域を含む二次谷流域での観測から、他の源頭部小流域および二次谷流域の渓流水質も土壌由来の地下水と基岩由来の地下水の混合で決定され、流域間でその混合比率が異なることが示された。また、二次谷流域末端の渓流水質にはこの混合過程に加え、河道上に存在する湿地での酸化還元作用、および河道流下過程での有機物の分解過程などが影響することが明らかになった。森林流域が持つとされる水源涵養・水質浄化機能を正しく評価するうえで,これら流域構成要素における現象を正しく評価することが重要であるといえる.風化花崗岩からなる山地源流域において,流域空間スケールの拡大に伴う水文過程および水文化学過程の変化を明らかにすることを目的に,滋賀県南部に位置する桐生水文試験地内に面積の異なる6つの観測流域網を設定した.観測流域の面積は0.024,0.086,0.40,0.68,1.75および5.99haである.各流域末端からの流出流量と流域面積との関係を見ると,流量は流域面積拡大とともに増加し,1.75および5.99haの流域で最大となり,両者の流量はほぼ等しかった.5.99haの流域では水収支が閉じることが明らかにされていることから,風化花崗岩流域における流量のREA(水文現象を規定する空間代表性をもつ最小面積)は10^0haオーダーであることが明らかになった.また小面積流域では基岩面以下に浸透し,量水堰を通過しない流出成分が存在し,この成分が流域面積の拡大とともに流出に寄与することが示唆された.またSiO_2濃度と面積の関係から,流域面積拡大とともに高濃度のSiO_2を含む基岩浸透地下水の寄与により渓流水中のSiO_2濃度が上昇することが明らかになった.SiO_2濃度形成のREAは流量の場合と同様であると考えられる.渓流水中のNO_3濃度と面積の関係を見ると,1.75haの流域までは面積拡大とともに濃度が低下したが,5.99haの流域では再び上昇が見られた.5.99haの流域の河道沿いに広がる湿地通過によるNO_3濃度の変化を見ると,還元条件下における脱窒によって流下とともに顕著な濃度低下が見られたことから,この流域末端での濃度上昇は側谷斜面からの高濃度のNO_3を含む流出の寄与によるものと考えられる.以上のことから流域スケール拡大に伴う水文化学現象を明らかにするには,流域内の各部位における内部プロセスを明らかにするとともに,流域を構成する空間要素の存在比率を把握することが重要となる.風化花崗岩からなる山地源流域において,流域空間スケールの拡大に伴う水文過程および水文化学過程の変化を明らかにすることを目的に,滋賀県南部に位置する桐生水文試験地内に面積の,異なる観測流域網を設定した.面積0.086haの源頭部流域およびその内部に設定した斜面プロット(0.024ha)において渓流水中のNO_3^-濃度形成に対する水文過程のコントロールの解明を目的に観測を行った.渓流水中のNo_3^-濃度は流域内の観測地点で最も低く,また流量変動に対する応答を見ると,流量増加時には濃度が上昇し,流量減少時には低下した.斜面部での水収支を考慮すると,降雨の約49%が基岩内に浸透し,この基岩浸透地下水が基底流出を構成する主要な流出成分であった.洪水流出時には低いNO_3^-濃度を持つ基岩浸透地下水に加えて,比較的No_3^-濃度の高い堆砂地地下水が流出に寄与するため,渓流水中のNO_3^-濃度は上昇する.森林流域からのNo_3^-流出には流域の水文過程によるコントロールが大きく,特に基岩内からの地下水流出が,基底流出水のNo_3^-濃度を低く維持していることが明らかになった.また,流域を構成する要素の一つである河道沿いの湿地において,ピエゾメータを用いた水理水頭観測および水の安定同位体比の観測に基づいて,湿地の水文過程を考察した.その結果,湿地の堆積土砂内部には選択的な水移動経路が存在し,湿地に流入した表流水はそのまま表流・流下する成分と,堆積土砂内部に浸透し,選択的な経路を通じて流出する成分とに分けられた.これらの流出成分は湿地通過後再び合流し観測流域出口に到達する.

森林流域が持つとされる水源涵養・水質浄化機能を正しく評価するうえで,これら流域構成要素における現象を正しく評価することが重要であるといえる.風化花崗岩からなる山地源流域において,流域空間スケールの拡大に伴う水文過程および水文化学過程の変化を明らかにすることを目的に観測を行った。滋賀県南部に位置する桐生水文試験地内の源頭部小流域の降雨流出過程・渓流水質形成過程に対する流域の各部位(Hillslope zone, Riparian zone)の役割を考察した。その結果、Hillslope zoneとRiparian zoneは降雨中・降雨直後に土壌-基岩境界面上に発生する飽和側方流に加え、ほぼ年間を通じて存在する基岩内地下水によって結びついていることが明らかになった。これらの土層内および基岩内に存在する地下水は異なる化学性を持ち、この違いが流域末端部の地下水の濃度に鉛直方向の分布を生じさせる原因となった。また、渓流水質は流域末端部の表層地下水および下層地下水の混合によって決定され、流出時の地下水位の変動によって両者の混合比率が変化することで渓流水質の変動が生じることが明らかになった。この源頭部小流域を含む二次谷流域での観測から、他の源頭部小流域および二次谷流域の渓流水質も土壌由来の地下水と基岩由来の地下水の混合で決定され、流域間でその混合比率が異なることが示された。また、二次谷流域末端の渓流水質にはこの混合過程に加え、河道上に存在する湿地での酸化還元作用、および河道流下過程での有機物の分解過程などが影響することが明らかになった。森林流域が持つとされる水源涵養・水質浄化機能を正しく評価するうえで,これら流域構成要素における現象を正しく評価することが重要であるといえる.
NC加工シミュレーションに基づく高速高精度加工用制御システムの構築

加工情報の生成から加工中の誤差の予測補正まで,NC加工シミュレーションに基づいて予測補正制御することにより,高速高精度加工を実現するシステムを構築した.加工データの生成には形状補間,誤差の予測補正には工具のたわみと切削負荷を対象とし,最新鋭の加工システムと比較検証を行った.その結果,構築したシステムの高速高精度加工における優位性を確認すると同時に,実用化における予測補正精度の課題が明らかになった.加工情報の生成から加工中の誤差の予測補正まで,NC加工シミュレーションに基づいて予測補正制御することにより,高速高精度加工を実現するシステムを構築した.加工データの生成には形状補間,誤差の予測補正には工具のたわみと切削負荷を対象とし,最新鋭の加工システムと比較検証を行った.その結果,構築したシステムの高速高精度加工における優位性を確認すると同時に,実用化における予測補正精度の課題が明らかになった.日本の金型産業の優位性を維持すると同時に,さらなる飛躍を目指すためには,金型加工技術において今以上に精度,品質,納期について技術的優位を保つことが必須であると考えられる.そこで当該研究では,金型加工においてCAMからCNC装置までを統合し,加工情報の生成から加工中の誤差補正までNC加工シミュレーションに基づいて制御することにより,加工精度1ミクロンに対応できる高速高精度加工用制御システムの構築を目的としている.本年度は以下の3項目について開発を行った.1.形状から高精度なサーボデータを直接生成する形状補間処理の構築加工対象形状から高精度な指令データであるサーボデータを直接生成する形状補間処理に,スプライン曲面における曲率を考慮した速度制御処理と要素間の許容減速速度計算処理機能を追加開発した.そして,実機による評価実験を行った結果,最新のCNC装置が持つ機能より高精度に機械制御できていることが明らかになった.2.サーボデータに基づくNC加工シミュレーションシステムの構築NC加工シミュレーションにより得られた除去体積をもとに,切削力と工具のたわみ,および工具摩耗を予測する機能を開発し,加工実験により検証を行った.その結果,精度に問題が残るが,たわみや工具摩耗を予測できることが明らかになった.3.評価用CNC加工システムの構築当該研究で開発されたシステムを評価するには,実際にCNC工作機械を用いて検証を行う必要がある.そのため,測定に用いるCNC工作機械のCNC装置に,直接サーボデータを入力するインターフェイス,CNCの指令軌跡を測定するインターフェイスを構築し,CNC工作機械に評価用システムを装備した.そして,実際に測定実験を行い,評価検証できることを確認した.また,最新のCNCが持つ先読み高精度加工機能と比較するため,この機能を修理・調整作業により利用可能とした.日本の金型産業の優位性を維持するには,金型加工技術において今以上に精度,品質,納期について技術的優位を保つことが必須であると考えられる.そこで当該研究では,金型加工においてCAMからCNC装置までを統合し,加工情報の生成から加工中の誤差補正までNC加工シミュレーションに基づいて制御することにより,加工精度1ミクロンに対応できる高速高精度加工用制御システムの構築を目的としている.本年度は以下の3項目について開発を行った.1.形状補間処理の構築と改良形状補間処理を汎用CAMへの実装をメーカの協力を得て試みた.しかし,汎用CAMには形状補間を実現するための機能を有しておらず,新規に作ることが難しいことが明らかになった.現在異なる手法での実装手法を検討している.また,システム全体の有用性を早期に検証するために,とりあえずは汎用CADで形状補間に必要な形状を生成することも考えている.2.サーボデータに基づくNC加工シミュレーションシステムの構築と汎用性の付加サーボデータに基づくNC加工シミュレーションシステムとして,切削負荷,工具のたわみ量と方向,工具摩耗を予測するシミュレーションを構築した.今後検証を行いその有用性を検証する必要がある.また,切削負荷に基づいて工具経路(サーボデータ)を生成する機能を開発し,その有効性を確認した.さらに汎用性を持たせるために,ブルノーズ工具への対応を進めているが,現状では計算手法の検討に時間を要している.3.最先端CNCの高速高精度機能との比較検証最先端CNC装置の機能を理解し,開発中のシステムと比較を行った.現状では対象形状が1種類であるが,測定結果より,開発中のシステムの方が高精度に加工できることが明らかになった.日本の金型産業の優位性を維持すると同時にさらなる飛躍を目指すため,金型加工において加工情報の生成から加工中の誤差補正までNC加工シミュレーションに基づいて制御することにより,高速高精度加工が可能なシステムの構築を目的としている.本年度は,最終年度として形状補間機能の改良を行い,最先端CNC装置と精度比較を行った.具体的には以下の事を実施し,提案するシステムの有効性と実用性を確認することができた.1.形状補間処理の構築と改良形状補間において基本となるオフセットデータ生成時の精度劣化を改良するため,オフセット形状から工具経路を生成する際に,基形状の幾何データも参照する手法を構築した.2.ブルノーズ工具への対応現在対応している工具形状がフラットとボールエンドミルのみであったため,近年よく利用されるブルノーズ(コーナR)に対応させる処理を開発した.しかし,計算式が複雑になり処理時間と処理精度に問題が生じ,開発システムに組み込むに至らなかった.3.最先端CNCの高速高精度機能との比較検証工作機械メーカ(CNCメーカ)は日々,高速高精度加工用の機能開発を行っている.そこで本研究で開発したシステムと最新の高速高精度機能を有するマシニングセンターを用いて加工実験を行い,精度を測定し比較した.
国土の縁辺的位置における異文化接触を介して生じたマイノリティーの生活空間について

国境的位置は相異なる文化が出合い易い空間であるが,社会集団的には「国家の主体をなす民族(マジョリティー)」と「少数民族(マイノリティー)」との生起し易い場所でもある。内外のエスニック・マイノリティーの研究は,これまで都市に偏倚しがちである。近年,わが国でも地方,とりわけ農林漁村に生活の拠点をおくエスニック・グループが形成され始めていることに鑑み,この種の嚆矢的なものとみなせる石垣島の2つの大字登野城並びに名蔵に展開している台湾系住民の生活空間の拡縮・変容の把握とそれらの原理の追求とを本研究の目的にした。三か年間の調査の結果から得た知見は下記の通りである。先ず,当該地域に台湾系移民が流入したのは台湾の日領化を契機とするが,彼らがマイノリティー社会を本格的に形成し始めるのは,明治20年代末に本土資本によって創立をみ,短期間で経営不振に陥った洋式製糖会社の跡地の一部に,昭和10年,台湾資本を中核にした「大同拓殖株式会社」が創設されたからである。農業労働者,更に借地農として来島した彼らは文化的差異を利用して,入会山野等に自生している薬用農林産物を独占的に採取し,また自家用に栽培・飼育していた農畜産物などを,差別を受けながらも,それぞれ戸別訪問方式で販売し,多少の蓄財をなしていった。これらの小財が,公有地借り上げのもとに、これらの土地に導入された農業技術や農産物が、彼らの社会を確固たるものにし,地元社会にも多大な影響を及ぼしてきた。しかし,物的基盤に比べると,精神的な基盤は極めて脆弱で,かつて彼らの唯一の紐帯的役割を担っていた「土地公祭」も元住民(大半が市街地に居住)が過去を偲ぶものにだけになり,現在の当該地域(名蔵・蒿田)の住民である台湾系の子孫は殆んど参加していない。その地理的位置が,古来より,周辺・隣接地域からの,あるいは同地域へのヒト・文化の移入・移出を促してきたことは容易に推測できることであり,その実態も言語・民俗・社会・歴史・経済・地理ほか種々の学問分野で追求・把握されてきているところである。本研究において対象にしているマイノリティーの生活空間は,沖縄史の時代区分でいう「近現代」のもので,とくに「台湾領有」から「沖縄返還」までの状況の中で形成されたものを指している。初年度である今年度は,琉球圏域のジェネラル・サヴェーの後,同域内でも「移民の島」として認識されている石垣島を研究対象地域に選択し,同島における「移民によって創設された集落の幾つか(4箇・蒿田・於茂登・平野・伊野田)を,公団ならびに土地台帳にもりこまれている情報を手掛りにして調査・解析中である。この過程で明らかになりつつあることは,マイノリティーの生活空間の3様性である。その1つは,これまでも指摘され,次第にその実態が明らかになりつつある「台湾系住民の定着」によるものであり,残りの2つはともに「日本系住民の定着」によるものである。後者のうちの1つはいわゆる沖縄島からの計画移民によるものであり,もう1つは,主として九州・沖縄からの自由移民によるものである。なお,生活様式を詳びらかにし,その定式化を試みるまでの段階に調査自体は進展していないが,各集落での概括的な観察でもこれらの生活空間には,在来伝統的な集落,いわゆる古村(薩摩侵攻以前に創設された集落)のもの,さらに開拓新村(同侵攻から台湾領有前までに創設された集落)のものと比べて,明らかに差異が認められる。同時に,これらの差異を弱める役割を演じているものに政府や地方公共団体の移民い対する諸施策があることも判明した。この点については研究協力者(上村秋生、中川芳昭、森枝敏郎、慶田収)とそれぞれ連名で,その系統的予備学修の成果を先ず以って熊本大学総合科目研究報告(大数センター紀要)第2号で公刊した。2年目に入る平成11年度は,解釈に不可欠な生活様式等の把握とその定式化に全力を注ぐ予定。昨年度の「国土の縁辺的位置」としての沖縄・宮古・八重山のジェネラルサーヴェーを踏まえ、今年度は「移民の島(石垣島)」の、なかでも昭和期に入ってから、開墾・入植をみた蒿田、星野、米原の3集落を選び、それぞれの地籍の1筆毎の台帳地目、その所有関係の変遷把握、さらに当該集落の現住者ならびにこれら集落からの石垣島内転出者、とくに「古村」としての集落発生契機を有し、現在では中心市街地をなす新川・大川西地区への転出者について、彼らのライフサイクル・ライフコースの聴取調査を行った。なお、調査途上であるがおおよそ下記のようなことが明らかになってきた。まず、農業労働者として蒿田集落に定着した台湾系移民は漸次、自作農化し、故郷台湾ではどのような農業集落でも必ず行われている祭礼『土地公祭』を、地元住民の伝統的な祭礼の場である『御嶽』を借り受けて実施してきていることが確認された。旧暦の8月15日の祭日には、島内外から台湾系住民が参集し、恰も『廟』が存立しているかのような状況を呈していた。

併行して実施した「外地引揚者や復員軍人からなる自由移民集落」の星野、ならびに「米軍の土地強制接収の結果、政府計画移民集落」となった米原では、前者は大宜味村の、後者は読谷村の出身者が殆どであったため、それぞれの集落で営まれる祭礼には沖縄本島の北部、あるいは中部の面影を強く残していることが判明した。つまり、人間生存の基礎的機能の発揚には、領域性があり、その領域の広狭性には、基礎的機能の性格の相異だけでなく、その展開する地理的位置と社会の性格にも影響されている。国境的位置は相異なる文化が出合い易い空間であるが,社会集団的には「国家の主体をなす民族(マジョリティー)」と「少数民族(マイノリティー)」との生起し易い場所でもある。内外のエスニック・マイノリティーの研究は,これまで都市に偏倚しがちである。近年,わが国でも地方,とりわけ農林漁村に生活の拠点をおくエスニック・グループが形成され始めていることに鑑み,この種の嚆矢的なものとみなせる石垣島の2つの大字登野城並びに名蔵に展開している台湾系住民の生活空間の拡縮・変容の把握とそれらの原理の追求とを本研究の目的にした。三か年間の調査の結果から得た知見は下記の通りである。先ず,当該地域に台湾系移民が流入したのは台湾の日領化を契機とするが,彼らがマイノリティー社会を本格的に形成し始めるのは,明治20年代末に本土資本によって創立をみ,短期間で経営不振に陥った洋式製糖会社の跡地の一部に,昭和10年,台湾資本を中核にした「大同拓殖株式会社」が創設されたからである。農業労働者,更に借地農として来島した彼らは文化的差異を利用して,入会山野等に自生している薬用農林産物を独占的に採取し,また自家用に栽培・飼育していた農畜産物などを,差別を受けながらも,それぞれ戸別訪問方式で販売し,多少の蓄財をなしていった。これらの小財が,公有地借り上げのもとに、これらの土地に導入された農業技術や農産物が、彼らの社会を確固たるものにし,地元社会にも多大な影響を及ぼしてきた。しかし,物的基盤に比べると,精神的な基盤は極めて脆弱で,かつて彼らの唯一の紐帯的役割を担っていた「土地公祭」も元住民(大半が市街地に居住)が過去を偲ぶものにだけになり,現在の当該地域(名蔵・蒿田)の住民である台湾系の子孫は殆んど参加していない。
全有機固体電池：レドックスポリマー電極と固体電解質の研究

重金属フリーで環境適合、サステイナブルな次世代蓄電池(二次電池)の電極活物質として期待されるラジカルポリマーでの電荷輸送特性を解明し、全有機電池としての道筋を提示するための基礎研究である。受入研究室で世界的に先駆け展開しているニトロキシド(TEMPO)ラジカルポリマーを対象に、その界面での電荷授受および対イオンの拡散過程を当該研究者が所属機関(端・ウプサラ大)で実施してきた解析法も併用して検討し、電極活物質としての要件を抽出した。また新しい電荷貯蔵サイトの分子設計と高分子化実験も試行した。TEMPOラジカルポリマーを対象に、電荷拡散による約10μS/cmの導電性を定量的に解析し、電荷の拡散定数10ー9cm2/sと対イオンの拡散定数7×10ー10cm2/sより後者が微視的には律速であることを示した。またポッピング機構による自己電子交換での再配置エネルギーが約1eVであること、またラジカル部位周りの極性場が支配因子であることをはじめて明らかにした。以上より、距離10μmでの導電、すなわち添加物無い有機ラジカルポリマーでも数μm厚みで電池電極として作動しうる結論を得た。このほか有機電池の構成成分としてのテレフタル酸リチウム、電解質ポリエチレンオキシド誘導体の可能性を探索もした。以上、有機固体電池へのアプローチ法をとりまとめた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。重金属フリーで環境適合、サステイナブルな次世代蓄電池(二次電池)の電極活物質として期待されるラジカルポリマーと新しいレドックスポリマーや固体電解質を組み合わせ、全有機電池としての実証を目指すための基礎研究である。昨年11月に来日し研究環境を整えた後、具体的には、受け入れ研究室で世界的に先駆け展開しているラジカルポリマーを対象に、その界面での電荷授受および対イオンの拡散過程を当該研究者が所属機関(端・ウプサラ大)で実施してきた解析法も併用して検討し、電極活物質としての要件の抽出を計った。また新しい電荷貯蔵サイトの分子設計と高分子化実験にも挑戦した。以上より、各ポリマーから成る全有機かつ薄型フレキシブルな蓄電池を開発するための基礎知見を明らかにする研究を開始した。来日後の詳細打ち合わせを通して、まずは実験計画の再構築と予備実験に当たった。(1)TEMPOラジカルポリマーの界面での電荷移動につき、デバイスを工夫し電気化学計測を実施した。データ解析のためマウスコンピューターを設置した。電荷移動の物理化学的な描像に着手した。(2)テレフタレートを拡張したポリマーの合成を試行し、電極活性のための要件(エネルギー密度、出力密度、充放電繰り返しなど)を整理した。また日本化学会春季年会に参加し、関連領域のわが国における最新知見の収集と交流に当たった。平成27年度の成果をもとに以下を計画している。(1)テレフタル酸を繰り返し単位にもつポリノルボルネルおよびポリチオフェンを合成し、電気化学的特性を明らかにするとともに負極活物質としての電解質親和性など、高い応答示すための分子構造を整理する。(2)全有機かつ固体電池向けての電解質として、イオン液体およびポリエチレンオキシド誘導体を検討し、電池を組み立てての作動実験への手順を明らかにする。