hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前頭側頭型認知症ホルマリン固定標本における封入体の切離および構成蛋白の解析

好塩基性封入体を伴う前頭側頭型認知症剖検症例において、ホルマリン固定標本からレーザーマイクロダイセクションシステムを用いて封入体のみを切離し、蛋白質の抽出・解析を行った。抽出された蛋白およびその関連蛋白を標識する抗体を用いて、免疫組織学的に検討したところ、封入体にオートファジー関連蛋白の免疫反応がみられた。これにより、本疾患の封入体形成にはオートファジーの機能不全が関与している可能性が示唆された。前頭側頭型認知症(FTD)は、社会的にも注目を集めているが、現在もその本態は明らかではない。本疾患で蓄積する凝集蛋白を直接解析し、病態の解明にせまることで根本的治療法の開発を目指すことが本研究の課題である。本年度は、剖検時に、摘出標本の研究目的の使用に関して患者家族に文書での同意を得た運動ニューロン病を伴う前頭側頭型認知症例1例の剖検標本の封入体解析を行った。まず、ホルマリン固定パラフィン包埋脳組織を、LMD用特殊コーティングスライドを用いて5μmの薄切標本を250枚作製した。次に、つくば市ライカ社のレーザーマイクロダイセクションシステムLMD6000を用いて異常蛋白の凝集体と考えられる封入体を、ひとつずつ顕微鏡下にマークして切離を行った。封入体切離は合計7回にわたって行い、約1万個の封入体を切離・回収した。その後、ダイセクトした封入体を、AMR社のLiquid Tissue MS Protein Prep Kitに回収し、ZAPLOUS LC-MSシステムを用いてタンパク質の抽出および質量解析を行った。この質量解析の報告で、dermcidin(DCD)が同定され、運動ニューロン病を伴う前頭側頭型認知症の封入体内にはDCDが含有されている可能性が判明した。DCDは皮膚で産生され、汗腺から分泌される抗菌蛋白として知られ、中枢神経系では橋などに存在することが報告されている。また、近年、低酸素状態あるいは酸化ストレス下にある種々の細胞や、多種の癌細胞において生存因子として機能すると報告されている。一連の神経変性疾患には以前から酸化ストレスの関与が提唱されているが、これまでDCDの蓄積を検討した報告はない。以上から、本年度のこの結果は運動ニューロン病を伴う前頭側頭型認知症の病態解明への新しい知見を得た点で意義があるものだといえる。前頭側頭型認知症は、社会的にも注目を集めているが、現在もその本態は明らかではなく治療法も確立されていない疾患である。本研究は、患者脳に蓄積する凝集蛋白を直接解析し、病態の解明にせまることで根本的治療法の開発を目指すことが目的である。昨年度は、レーザーマイクロダイセクションシステムを用いて運動ニューロン病を伴う前頭側頭型認知症例の剖検標本の封入体を切離し、封入体に含まれる蛋白の質量解析を行った。本年度は、引き続き質量解析を行うとともに、同定された蛋白とこれに関連する蛋白に対する抗体を用いて免疫組織学的検討を行った。質量解析では昨年度検出されたdermcidinのほか、keratin、actin、annexin、junction plakoglobin、tubulin、microtube関連蛋白などが同定された。この結果を受けて酸化ストレス関連蛋白、細胞骨格系蛋白およびオートファジー関連蛋白につき、免疫組織化学的検討を実施した。結果、主としてオートファゴソーム形成初期の膜隔離に関する働きを持つ抗-LC3抗体、抗Atg12抗体、抗Atg5抗体、抗Atg16抗体による染色で封入体に免疫反応を認めることを確認した。Dermcidinについては複数の抗体を用いて検討したが免疫組織学的な裏付けは得られなかった。以上から、運動ニューロン病を伴う前頭側頭型認知症の封入体形成にはオートファジーの機能不全が関与している可能性が示唆された。本研究の結果は運動ニューロン病を伴う前頭側頭型認知症の病態解明への新しい知見を得た点で意義があるものであった。
ＡＴＬＡＳ実験におけるタウ粒子に崩壊するヒッグス粒子の単独発見と湯川結合測定

ATLAS/CMS実験によるボソン過程でのヒッグス粒子の発見以降、ヒッグス粒子の研究は、探索から性質測定に移行している。その中でフェルミオン(タウ粒子、ボトムクォーク等)過程での単独発見は現代の素粒子物理学の最重要課題の一つである。本研究では、フェルミオン過程で最も探索感度の高いH →ττ過程における直接探索を、ATLAS実験で2011、2012年に取得された全データを用いて行った。特にタウ粒子のトリガー、同定効率、またフェイク事象の見積もり等に焦点を当て研究を行い、結果として信号有意度4.3σ/3.4σ(実験値/予想値)を算出し、H →ττの実験的証拠(3σ以上)を観測することに成功した。また、上記のデータ解析の高感度領域を使用し、ヒッグス粒子の性質を検証するためCP(Charge-Parity)の測定にも着手した。CPの状態によってタウ粒子のスピン状態が変化することを利用し、タウ粒子対の崩壊面角度を再構成する基礎測定法を構築することに成功した。更に、2015年から運転を再開するATLAS Run-2実験に向けたタウ粒子トリガーの開発を行った。高エネルギー、高輝度下で多量に発生するパイルアップ事象を効率的に除去し、安定したデータ取得を行うトリガーの開発、最適化、更にトリガーレートの算出に焦点を当てて研究を行った。実際に自ら開発を行ったトリガーがRun-2実験に挿入され、H →ττの研究に使用される。また、2015年後半から挿入されるFTK (Fast Tracker)による更なるトリガー効率向上が期待できる。研究結果としてH →ττの実験的証拠の観測を達成し、今後のRun-2実験に向けたトリガー開発、及び性質測定法の構築まで研究を実施することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的であるタウ粒子対に崩壊するヒッグス粒子の探索を、2012年にLHC-ATLAS実験で取得されたデータを使用し行った。特に自身の研究課題としては、生成過程に特化した事象選択の確立、実データを用いたジェットがタウ粒子にフェイクする事象の精密な見積もり、多変量解析を使用した分離能力の向上等により、探索感度の改善を行った。結果として、信号事象の顕著な超過を多変量解析の出力分布から観測した。その超過を精密に検証することで、タウ粒子対に崩壊するヒッグス粒子の"証拠"(信号優位度4.1σ)を得ることができた。また、信号強度μ(断面積の予言値と観測値の比)を算出すると、μ=1.4+0.5-0.4となり、標準理論から予言されるヒッグス粒子に矛盾しない結果を得た。さらに、再構成質量のピーク値は約125GeVとなり、現在ホソン対過程で発見されているヒッグス粒子と同等である。以上の結果から、研究目的である単独発見に大きく前進したと言える。現在は更なる改善を加え、学術論文出版に向けて解析を進行中である。また、2015年から再稼働するLHC Run2実験に向け、タウ粒子トリガーの改善を行った。具体的項目としてまず、雑音となるpile-up事象の効率的除去法、トリガー変数の最適化に焦点を当て研究を行い、トリガー自体の改良を図った。また、ヒッグス粒子探索に特化したトリガーのレートの見積もりに関しても研究を行った。今後は、実際にデータ取得を行うトリガーメニューの構築、最適化を遂行していくATLAS/CMS実験によるボソン過程でのヒッグス粒子の発見以降、ヒッグス粒子の研究は、探索から性質測定に移行している。

当初の計画に従い、2012年にATLAS実験で取得されたデータを使用し、タウ粒子に崩壊するヒッグス粒子の探索を行った。その物理結果として、タウ粒子に崩壊するヒッグス粒子の証拠(信号優位度4.1σ)を得ることができ、更なる改善を進行中であるため、研究は順調に進展していると言える。本年度は研究目的であるタウ粒子に崩壊するヒッグス粒子の探索を、2011年に取得されたデータ、及び更なる解析の改良を加えて行う。その解析結果を学術論文として出版し、国際学会等で発表していく予定である。また、当初の計画通り並行して、2015年に再稼働するLHC-ATLAS実験に備え、タウ粒子トリガーの構築、改善を行っていく。それによって、研究目的である単独発見、湯川結合定数の精密測定の早期実現に貢献する。
細菌・動物細胞間接合による癌遺伝子の伝達系の確立

SV40のoriとプロモーターを持ちレポーターとして青色蛍光発色蛋白質GFP遺伝子とネオマイシン耐性Neo遺伝子を選択マーカーとする動物細胞用接合伝達プラスミドpBASreenを構築し、このレポーター遺伝子がCOS1やNIH3T3細胞で効果的に発現するとともに接合伝達遺伝子も機能することも確認することができた。また、レポーター遺伝子としてクロラムフェニコールトランスアセチラーゼ遺伝子を持つミトコンドリアへの接合伝達性プラスミドpAY-CATMも構築した。しかしながら、大腸菌から動物細胞への接合伝達では問題があることが分かつた。それは、接合伝達のためにプラスミド受容細胞の動物細胞と供与細胞の大腸菌を混ぜた時、除去されないで残った大腸菌の細胞培養液中での増殖速度が非常に大きく増え過ぎてしまうこと及び大腸菌が培養細胞に対してトキシックであることである。この問題は、分裂時に核を欠くミニセルを産製する大腸菌突然変異体を使い解決した。また、ミニセルを選択的に濃縮する方法を開発するとともに、ミニセル自身にも生物界間接合能があることを証明した。一方、土壌細菌アグロバクテリアはその巨大Tiプラスミド上の植物オンコジーンを植物細胞へ伝達移行させて腫瘍を形成させることが知られている。大腸菌と違いアグロバクテリアは真核細胞に対して毒性が少ないことを見出した。この点とオンコジーン伝達の共通性からTiプラスミドのゲノムの構造解析も平行して行った。最初のTiの全塩基配列206、482bp決定と解析の結果、Tiを接合伝達させるtra遺伝子系とオンコジーンを伝達させるvir遺伝子系とが遺伝子構造上完全に独立した構造になっていることが解った。このことは、癌遺伝子の動物細胞への接合伝達を考える上で重要な示唆を与える。研究代表者及び分担者は、それぞれ米国、日本の研究室を相互に訪問し、研究と研究連絡を行った。SV40のOriを持つ動物細胞用発現ベクターpSG5とpMANneoをもとにimcQタイプのOriTとMob遺伝子を導入した接合伝達性動物細胞用発現ベクターpBASGプラスミドを構築し、これが伝達性であることを細菌間結合により確認した。このpBASGの平滑末端化したEcoR1クローニングサイトに、プラスミドpGreen-Lantern-1のオワンクラゲ由来の緑色蛍光性蛋白質(Green Fluorescent Protein、GFP)の構築遺伝子を制限酵素Not 1で切り出し平滑末端化後、挿入結合させた新しいプラスミドpBASGreenを構築した。PFGは強力な蛍光性を持ち、特別な試薬を用いることな(475nmの光照射によりPFG遺伝子が発現している細胞を蛍光顕微鏡下で直接観察することが容易である。事実、このプラスミドを培養動物細胞COS-1やNIH3T3へ導入し強い蛍光を検出することに成功した。現在、このプラスミドにras、myc等の癌遺伝子を結合させて接合伝達の実験中である。また、接合伝達によりミトコンドリアへ遺伝子導入するプラスミドpAY-CATMの構築にも成功している。このプラスミドは細菌のクラムフェニコールトランスアセチレースの遺伝子を部位特異的突然変異によりミトコンドリア用のコドンを持つ遺伝子へ改変した遺伝子CATMを持ち、この遺伝子がパン酵母ミトコンドリアに導入されるとクロラムフェニコール耐性になることを見出した。このCATMを上述のpBASGreenに結合して動物細胞のミトコンドリアへ遺伝子導入可能なように改変中である。研究代表者の吉田と分担者竹上は、それぞれ平成8年8月と平成9年1月に米国のDr.Katohの研究室を訪問し、研究と研究連絡を行った。

Dr.Katohは平成9年2月-3月に広島大学、金沢医科大学、藤田保健衛生大学を訪問し、研究代表者、分担者と研究と研究連絡を行った。SV40のoriとプロモーターを持ちレポーターとして青色蛍光発色蛋白質GFP遺伝子とネオマイシン耐性Neo遺伝子を選択マーカーとする動物細胞用接合伝達プラスミドpBASreenを構築し、このレポーター遺伝子がCOS1やNIH3T3細胞で効果的に発現するとともに接合伝達遺伝子も機能することも確認することができた。しかしながら、大腸菌から動物細胞への接合伝達で問題が生じた。それは、接合伝達のためにプラスミド受容細胞の動物細胞と供与細胞の大腸菌を混ぜると大腸菌の増殖速度が非常に大きく早く増え過ぎてしまうことと大腸菌が培養細胞に対してトキシックであることである。この問題は、分裂時に核を欠くミニセルを産製する大腸菌突然変異体を使い解決した。また、ミニセルを選択的に濃縮する方法を開発するとともに、ミニセル自身にも生物界間接合能があることを証明した。一方、土壌細菌アグロバクテリアはその巨大Tiプラスミド上の植物オンコジーンを植物細胞へ伝達移行させて腫瘍を形成させることが知られている。大腸菌と違いアグロバクテリアは真核細胞に対して毒性が少ないことを見出した。この点とオンコジーン伝達の共通性からTiプラスミドのゲノムの構造解析も平行して行った。最初のTiの206、482bp決定と解析の結果、Tiを接合伝達させるtra遺伝子系とオンコジーンを伝達させるvir遺伝子系とが遺伝子構造上完全に独立した構造になっていることが解った。このことは、癌遺伝子の動物細胞への接合伝達を考える上で重要な示唆を与える。
人におけるHiding-taskの発達とシナプスの過形成について

Diamondや久保田らの猿を用いた実験では、短期記憶は前頭連合野で行われており、その発達は同領域におけるシナプスの形成過程と一致して起こるといわれている。しかし、このような変化が人においても同様に起こるのかどうかは不明な点が多い。そこで我々はHuttenlocherが示した人におけるシナプスの形成時期である生後812カ月に短期記憶がどのように形成されるのかを行動学的観察を中心に行った。正常乳児6例を生後6カ月から毎月経時的に観察した。短期記憶はhiding-taskの直接法課題(直後と3秒遅延)と間接法課題(直後)を調べることで行った。この課題を行っている間ビデオにて児の行動を観察記録した。直接法直後課題は89カ月頃から、3秒遅延課題は12カ月に全例できていたが、間接法は1歳6カ月でもできなかった。この間の行動変化を経時的に見ると、生後67カ月では課題はできないものの、試行中ジ-とコップを見続け、78カ月ではスクリーンで隠されるとコップに向けていた視線が途切れるようになる。しかし、直後課題はできる。10カ月では試行そのものが人見知りによってできなくなり、12カ月ではスクリーンによる妨害は全く関係なく3秒遅延課題も可能になる。これらの結果から、人の短期記憶の形成はDiamondらの猿の研究とは異なる発達を示すことが解った。つまり短期記憶の形成には最初視覚認知が重要であり、その後は対人関係を含む状況判断が、言い換えれば社会性の発達が大きく影響するのではないかと考えられた。
教員の職能発達の促進要因に関する研究

前年度に実施した「教員の職能発達に関する調査」の分析を継続した結果、次のことが判明した。1)各4項目から構成される7領域の資質・力量28項目のうち、教員にとって重要であると指摘する回答者が6割を越えるのは、「ホームルーム活動などを通じて学級集団全体の質の高まりを導く力量」(70%)、「学校の他の教職員と協調し、効果的な学校運営に貢献しようとする意欲」(65%)、「組織と運営の全体的な円滑化を図る力量」(63%)であり、学級経営と学校運営にかかわる組織化能力が重要視されているといえる。2)発達上の変化が顕著な職能項目は、「授業に関わる力量」領域と「学級経営に関わる力量」の領域に属する項目が多く、この2領域にかかわる職能発達上の変化の時期は経験5年目までに生起している。また、変化の契機として指摘率が高いのは、校務分掌経験と転任経験であり、それぞれ指摘率の高い「主任の経験」と「研究指定校への転任経験」は職能の上昇契機になっている場合が多い。2第二次調査の実施と結果データの入力第一次調査の対象者の偏りを補正したり、回答者数を拡大するための第二次調査を二度にわたって実施し、あらたに232人の現職教員から回答を得ることができた。目下、教員として重要な資質・力量とその発達パターンについての回答結果を集計中である。1教員の職能発達の促進要因に関する聞き取り調査の実施教員に必要とされる資質能力の具体的な内容と形成過程、勤務校特性・教員の個人特性・職能発達の相関関係などを解明する調査票を開発するために、高校教員30名、中学校教員30名、小学校教員60名に聞き取り調査を実施した。2教員の職能発達に関する調査票の開発教員一般にとって重要な資質・力量、回答者にとって最重要と考えられる資質・力量とその発達傾向類型、比較的変化に富んでいる発達力量の変化過程と勤務校歴の相関程度、資質・力量の変化に最も大きい影響を及ぼした契機・場面・力量項目・支援内容などについて記入・記述してもらうための調査票を作成した。3教員の職能発達に関する調査の実施と結果の分析2の調査票にもとづいて調査を実施し、その分析に着手している。調査内容と記入内容が複雑で精緻を要するために、回答に1時間30分位かかるので、この要件に対応できる調査対象者を限定せざるを得ず、300名にとどまった。現在、手作業で、属性とのクロス集計を含めて、教職生活30年前後に及ぶ各回答者の職能発達過程を分析している。
力覚を有する遠隔操作システムにおける新たな操作性指標の提案と制御系設計への応用

本研究では,マスタスレーブシステムにおける力覚感度を表すパラメータを数値的に表現するための指標を提案した.被験者実験により提案する指標値の変化と被験者の知覚変化の傾向が概ね一致することを確認し,力覚感度指標としての有効性を示した.また,力の大きさや方向の知覚精度を向上させるため,指先への温度提示装置や空気噴流刺激装置を開発し,力の情報を温度や空気流量に変換して提示する方法を提案した.実験により,これらの方法によって力の知覚精度が向上することを確認した.本年度では,力の知覚感度の向上を目的として,操作力を温度として提示することを試みた.力覚と温度感覚を同時に利用することにより,人間の力覚感度の向上を目指す.はじめに,ペルチェ素子を用いて指先への温度提示装置の開発を行った.ペルチェ素子の片面を指先に当て反対面を空気流によって一定温度に保つ構造とした.熱電対による温度のフィードバック制御を構成し,評価実験により一定の温度制御性能を有することを確認した.続いて,開発した温度提示装置を用い,温度提示が力覚に与える影響を調べた.複数の被験者に対して,温度を反力の関数として提示する実験を実施した.その結果,温度提示によって操作力精度が向上することが確認された.また,力の大きさだけでなく方向に対する知覚感度を向上させることを目的として,指先に空気噴流刺激を与える方法を提案した.はじめに,小型で力覚提示装置の先端に取り付け可能な空気流れによる指先刺激装置を開発した.本装置には4つの空気吹き出し孔が設けられており,それぞれからの空気噴流の強さによって力の方向を提示することができる構造とした..次に,提案手法の有無による力の方向の知覚分解能を被験者実験によって調べた.従来の力覚提示のみの場合では,提示する力の大きさが1Nのときは約14 °の違いまで認識することができたが,0.6Nの場合は約22 °までしか知覚できなかった.しかし,提案する力の方向提示を行った場合は約9 °の違いまで認識することができた.以上の結果より,力の方向提示を行うことによって,力の方向の知覚分解能が力覚提示のみの場合より向上したことを確認した.本研究では,マスタスレーブシステムにおける力覚感度を表すパラメータを数値的に表現するための指標を提案した.被験者実験により提案する指標値の変化と被験者の知覚変化の傾向が概ね一致することを確認し,力覚感度指標としての有効性を示した.また,力の大きさや方向の知覚精度を向上させるため,指先への温度提示装置や空気噴流刺激装置を開発し,力の情報を温度や空気流量に変換して提示する方法を提案した.実験により,これらの方法によって力の知覚精度が向上することを確認した.力覚提示機能を有する遠隔操作システムは、インピーダンス制御により操作中の機械的インピーダンスを任意に設定可能である。作業内容や好みに合わせてインピーダンスを設定することで操作性の向上が期待できるが、設定によっては物体接触時の力覚感度が低下してしまう場合がある。これは,物体接触時と非接触時の操作者が受ける力の差または比すなわち力のコントラストといえる量が大きく低下するためであると考えられるが,制御パラメータと力覚感度の定量的な関係は明らかでない。本研究では,力のコントラストを各制御パラメータの関数として表現し、制御パラメータ設計の指標として提案することを目的とした。はじめに、物体接触時と非接触時に操作者が知覚する力の差または比である力のコントラスト指標を、心理物理学におけるStevensの法則を用いて物体との接触前後の力の応答から定式化した。定式化した指標がどの程度、実際の人の感度を表しているのかを評価するため、複数の被験者に1自由度力覚提示装置を操作してもらい、その際のコントラスト指標と力の知覚しやすさのアンケートを比較する実験を行った。実験結果から、コントラスト指標とアンケート結果は同様の傾向を示し、提案する指標がが実際の力の知覚しやすさを表現できていることを確認した。また、接触対象の剛性の低下によって力覚感度が低下した場合に、定式化した力のコントラストをインピーダンスパラメータ設計の指標として用いることで元の力覚感度を実現できるかどうか実験により検証した.力のコントラストの値が元のインピーダンスの時と同等になるようにインピーダンスの値を調整したところ、変化前と同等の力覚感度を得られることを確認し、提案するの力覚感度指標の有効性を示した。当初の計画では本年度中に力のコントラスト指標を確立する予定であったが、現時点までに構築している指標には位置や力のスケーリングの効果が含まれておらず、制御パラメータの設計に活用するにはまだ不十分である.上記のスケーリング値と力の知覚しやすさを被験者実験を通じ定量的に調べ,その結果を操作性指標である力のコントラストへ反映させる.また,これまでは1自由度の装置によって実験を行ってきたが,これを実作業が可能な3自由度以上に拡張し,VR空間や実際のマスタスレーブシステムにおけるタスクによって本指標の評価を行う.上記で導出した指標に基づいて制御パラメータを設計する方法を構築する.基本的には,定式化した力のコントラストと制御パラメータの関係をシステムの安定性を考慮しながら逆に解くことで,操作者が望む操作性から他のパラメータを導出できるようにする.このパラメータ設計方法を実際のマスタ・スレーブシステムに適用し,操作者が望む操作性を実現できているかを確認する.

ここで,想定した結果が得られない場合には力のコントラストの関係式から見直し,実際の状況を再現できるように再構築する.上記の設計方法をこれまでに開発している手術支援ロボットシステムをはじめとする既存の遠隔操作システムに適用し評価実験を行う.実践的なタスクを設定し操作性や力のコントラストの関係について総合的に評価し,提案する方法の有効性を示す.該当なし
局部座屈と横座屈の連成座屈を生じるH形鋼梁の塑性変形性能評価

本研究ではH形鋼梁の耐力を低下させる要因となる局部座屈,横座屈の連成問題について検討している。現状の設計基準では局部座屈については幅厚比制限を,横座屈については細長比制限を個別に設けることで部材の設計耐力を規定している。しかし,この二つの座屈現象が連成して生じることは一般的にも認識されつつあり、両座屈の相関性が座屈耐力,変形能力に大きな影響を与えるものと思われる。そこで局部座屈と横座屈が連成するH形鋼梁を対象とし,静載荷実験を行った。試験体は連成座屈は局部座屈が先行した後,横座屈が生じる場合と局部座屈が先行しつつ,局部座屈波形が発声する細長比λyが6080,フランジ,ウェブ幅厚比がACランクに相当するH形鋼梁を選択し,このような連成座屈する梁については支配的な座屈現象を見極め,最大耐力後の崩壊メカニズムを把握した。さらに有限要素法による弾塑性大変形解析を行い,局部座屈と横座屈とが連成するH形鋼梁の塑性変形性能及び最大耐力後の劣化勾配を細長比,幅厚比の観点から定量的に把握した。細長比が等しくても,幅厚比の違いによりその崩壊性状は異なり,また変形性能が同程度の梁でも主たる崩壊性状が横座屈の場合,局部座屈と比較して耐力劣化勾配が急激になっている。そして崩壊性状の変化は梁の応力分布にも違いが生じることから,座屈発生後の局所的な応力集中する位置が異なっている。部材の形状による崩壊形式,塑性変形能力,耐力劣化勾配率の違いを幅厚比,細長比の観点から体系的に整理し,連成座屈を生じるH形鋼梁の保有耐力評価の指標とした。しかし、このようなH形鋼梁のエネルギー吸収能力は幅厚比従来の幅厚比,細長比では一義的に評価することはできないため,今後新たな指標の提示が必要となる。
OSTα/βの薬物・内因性物質の輸送特性および発現調節機構の解析

Organic solutetransporter(OST)α/βは、小腸での高い発現・FXR/RXRαによる発現制御の可能性から、小腸血管側膜における硫酸抱合体・胆汁酸トランスポーターであることが期待される。本研究課題は、OSTα/βの輸送特性および発現特性の解析を行い、生理的機能および輸送基質の体内動態への寄与を解明することを目的としている。本年度は、OSTα/β遺伝子発現細胞系を用いた輸送実験、および、OSTα/βの転写調節機構の詳細な解析を行った。昨年度までに得られた非極性細胞(HEK293細胞)・極性細胞(MDCK細胞)へのOSTα/β遺伝子安定発現株を用い、[^3H]タウロコール酸の輸送実験を行った結果、OSTαとOSTβを同時発現した場合に有意な細胞内取り込み活性の上昇が見られた。これらの細胞におけるトランスポーター蛋白の発現はウェスタンブロットにより確認され、免疫染色の結果、同時導入時において細胞膜上での発現が観察された。転写調節に関しては、5'-上流域を用いたレポータージーンアッセイ・ゲルシフトアッセイの結果により、FXR/RXRα/ケノデオキシコール酸(FXRリガンド)による発現制御はOSTα・OSTβの上流に存在するIR-1配列を介した直接的なものであることが明らかとなった。また、LXRα/RXRα/TO-901317(LXRリガンド)によってもOSTα・OSTβは発現誘導されることが示され、この誘導はFXR/RXRαと同じIR-1配列を介したものであることが見出された。LXRリガンドによるOSTα/βの発現誘導は、内因性のOSTα/β(in vitro(Caco-2細胞)・in vivo(マウス小腸))においても確認されており、胆汁うっ滞等の遺伝性疾患の治療にも結びつきうる臨床的にも重要な知見であると考えられる。Organic solutetransporter(OST)α/βは、小腸での高い発現およびFXR/RXRαによる制御の可能性から、小腸血管側膜上の硫酸抱合体・胆汁酸トランスポーターであることが期待される。本申請研究は、OSTα/βの輸送特性および発現調節機構の解析を行い、生理機能および輸送基質の体内動態への寄与を解明することを目的としている。本年度は、輸送機能解析のためのOSTα/β遺伝子発現細胞系の作成・FXR/RXRαによる転写調節機構の解析を行った。BSEP/ABCC11のin vitro発現系による解析により、胆汁組成に直接的に影響する肝胆管側の胆汁酸排泄輸送体の基質特異性に種差があることが示された。この結果を踏まえ消化管の胆汁酸輸送体にも種差があると考えヒト・ラット・マウスのOSTα/βcDNAを単離し、比較解析を行うこととした。ヒトOSTα/βは市販クローンを購入し、ラット・マウスに関しては小腸より調製したcDNAよりPCRで増幅し全長配列を得た。得られたcDNAを哺乳類発現ベクターに挿入し、非極性細胞(HEK293細胞)および極性細胞(MDCK細胞)への遺伝子導入を行った。既知のOSTα/β基質であるタウロコール酸の細胞内への取り込み能の上昇が見られたことから、安定発現系が構築できていると考えられる。現在、抗体を用いた蛋白発現・細胞内局在の確認を進めている。転写調飾に関する検討を行うために、ゲノムを鋳型としたPCRを行い5'-上流域の配列を増幅したものをルシフェレースベクターへ挿入した。得られたベクターを、転写調節領域の配列から関与が示唆されたFXR、RXRαの発現ベクターとともにヒト消化管由来のCaco-2細胞へ一過性導入し、転写活性の評価を行った。その結果、OSTα、βともにFXR・RXRαの導入により転写活性の上昇が見られ、FXRのリガンドであるケノデオキシコール酸はこの転写活性をさらに上昇させることが明らかとなった。現在、詳細なメカニズムの解析を行っているところである。

LXRリガンドによるOSTα/βの発現誘導は、内因性のOSTα/β(in vitro(Caco-2細胞)・in vivo(マウス小腸))においても確認されており、胆汁うっ滞等の遺伝性疾患の治療にも結びつきうる臨床的にも重要な知見であると考えられる。
ワイル群不変な多変数楕円超幾何関数の研究

また、伊藤と野海は例外型ルート系G2に付随した楕円超幾何関数について研究した。その出発点として、G2型のq超幾何関数の無限積表示として知られるGustafsonの公式(1994)の楕円類似を発見し、その証明を与えた。その成果を、2018年度秋季総合分科会(於:岡山大学)「無限可積分系セッション」において「G2型Gustafson q-ベータ積分の楕円化とその無限積表示について」として発表した。さらに、伊藤と野海はBCn型楕円超幾何関数が満たすホロノミック差分方程式系について現在まで得られている成果を、「楕円超幾何積分と楕円補間函数-- q Selberg積分から楕円Selberg積分へ--」の表題で、数理解析研究所講究録(2071)から出版した。An型とBCn型の「補間関数」を適用して楕円超幾何積分への応用が得られていること。目標としている例外型ルート系に付随する楕円超幾何積分についての結果で、G2型に関するものが発見できたこと。引き続き、An型とBCn型の「補間関数」の楕円超幾何積分への応用に関する考察を続ける。例外型ルート系に付随する楕円超幾何積分について、G2型に関するさらなる公式を発見する。F4型の楕円超幾何積分についても着手する。本年度3月に予定していた依頼出張が次年度4月に変更になったため。次年度4月早々に、依頼出張の旅費として使用する。
近代日本教育心理学における「教育病理」の系譜と心理・教育ジャーナリズム

日本の現実に照らし、発達障害、情緒・精神障害、学校不適応、反社会的行動等の児童の精神欠損の理解を通して、児童・生徒の生き方とそれへの援助を行う等、いわゆる近代日本教育病理情報の提供に大きな役割を果たした雑誌メディアの性格を歴史的に解明した。教育病理情報から各雑誌メディアの書誌的分析を試みた点に独創性を見出した。今回の研究では教育病理情報にあらわれた日本の学校化過程研究という視点が発見できた。(1)本研究は、「近代日本心理学における『教育病理』の系譜と教育ジャーナリズム」というテーマのもとに明治中期から昭和戦前期を対象時期として、心理・教育ジャーナリズムの中でも雑誌メディアが発信した教育病理情報を、幼児・児童・生徒・保護者を含み込んだ近代日本人の心理的障害、すなわち「発達障害」「情緒・精神障害」そして「不登校」などの「学校不適応」や少年非行などの「反社会的問題行動」などという角度から歴史的に検証することを目的とする。(2)ここでいう「教育病理」とは、従来、指摘されているような教育等の結果において生じる問題状況や現象という概念を含みながらも、幼児・児童・生徒の心理的障害全般を指す。言葉を換えて言えば、もう少しこの概念を広くとらえ「発達障害」「情緒・精神障害」「学校不適応」「反社会的問題行動」などの児童の「精神欠損」を指す。「教育病理」情報とは、単純に諸雑誌が発信する「教育病理」関連の言語情報という意味において用いる。即ち、日本の現実にてらして、「発達障害」「情緒・精神障害」「学校不適応」「反社会的問題行動」などの心理的障害という現象の理解にとどまらず、それらの問題行動を通しての児童・生徒の生き方あり方について明らかにしてゆきたい。教育病理の体験や雑誌メディアを通して獲得した第二次的経験をもとに、如何に概念化され、原因の究明に如何に支援しようとしているのか。そしてどのようにして、それらの教育病理の克服につなぐ行為のもの全てをここでは教育病理という概念で用いる。従来の教育病理学に関する教育学研究においては、「学校嫌い」「不登校」「非行」「自殺」「神経症(ノイローゼ)」等の問題は、「学校化」社会が進む1965年以後の問題であるとされてきた。が、しかし、これらの問題が既に明治中期・昭和戦前期においても生起しており、不登校などの学校不適応でさえも「教育病理学」の概念に内包されていたのである。これらの問題を解く大きな一つの鍵は、歴史的洞察であると考える。本年度は科研プロジェクトの第1年目であり、第2年目から本格的に教育情報雑誌の書誌的研究や内容分析を行うための基礎作業を中心に行った。1.明治期から戦前期までを視野に入れ、国立国会図書館、立教大学新座保存書庫などの蔵書雑誌を精査した。2.『心理研究』『日本心理学雑誌』『心理学研究』『変態心理』『児童研究所紀要』『応用心理』『教育心理研究』『応用心理』『学校衛生』等を研究対象として検討した。3.上記の作業の上に、各雑誌の目次と奥付を収集、記事のトピックと領域・執筆者名・編集者名・発行年月日等に即してデータベースを作成した。4.文献・資料の収集として、『心理研究』『心理学研究』等を購入した。5.「11.研究発表」に記す研究業績を発表した。6.次年度の研究計画としては、日本心理臨床学会第28回大会(2009年9月20日22日)において、「雑誌『児童研究』の研究(4)-「論説」欄にみられる「心理」関連情報の分析を中心として-)」を発表する予定である。本年度は科研プロジェクトの第2年目であり、教育情報雑誌の書誌的研究及び内容分析を行い、中間報告書を作成した。また日本心理臨床学会において研究発表を行った。1.中間報告書として、下山寿子『近代日本教育心理学における「教育病理」の系譜と心理・教育ジャーナリズム-雑誌『児童研究』の研究-』(高崎商科大学、2009年))をまとめ上梓した。2.前年度に引き続き、明治期から戦前期までを視野に入れ、国立国会図書館、立教大学新座保存書庫などの蔵書雑誌を精査した。3.前年度に引き続き『心理研究』『日本心理学雑誌』『心理学研究』『変態心理』『児童研究所紀要』『応用心理』『教育心理研究』『応用心理』『学校衛生』等を研究対象として検討した。4.上記の作業の上に、各雑誌の目次と奥付を収集、記事のトピックと領域・執筆者名・編集者名・発行年月日等に即してデータベースを作成した。5.文献・資料の収集として、心理学関連文献を購入した。6.「11.研究発表」に記す研究業績を発表。「雑誌論文」として、1件(雑誌『児童研究』の研究(4)-「論説」欄にあらわれた「心理」関連記事分析を中心として-(高崎商科大学紀要第24号))、「学会発表」として1件(雑誌『児童研究』の研究

(4)-「論説」欄にあらわれた「心理」関連記事分析を中心として-(日本心理臨床学会第28回秋季大会))、「図書」として1件(『近代日本教育心理学における「教育病理」の系譜と心理・教育ジャーナリズム-雑誌『児童研究』の研究-)。7.次年度の研究計画としては、日本心理臨床学会への投稿等を行う予定である。本研究は、「近代日本心理学における『教育病理』の系譜と教育ジャーナリズム」というテーマのもとに、明治中期から昭和戦前期を対象時期として、心理・教育ジャーナリズムのなかでも雑誌メディアに着目し、そのメディアが発信した教育病理情報を、幼児・児童・生徒・保護者を含み込んだ近代日本人の心理的障害、すなわち「発達障害」「情緒・精神障害」そして「不登校」などの「学校不適応」や少年非行などの「反社会的問題行動」などという観点から歴史的、実証的に検討考察することを目的とする。1.これまで国立国会図書館、立教大学新座保存書庫などで収集した雑誌、例えば『心理研究』『日本心理学雑誌』『心理学研究』『変態心理』『育児雑誌』『児童研究所紀要』『応用心理』『教育心理研究』『応用心理』『学校衛生』等を研究対象として欄構成、記事のトピックと領域・執筆者名・編集者名・発行年月日等に即してデータベース化を前年度に継続して作成した。2.上記の雑誌メディアのなかでも、とりわけ『育児雑誌』に焦点を当て、(3)教養(教え養うという意味)の方法を情報化したメディアと位置づけ、情報の内容を生活・学校・職業という観点から分析する作業を行っている。3.文献・資料の収集として、心理学関連文献を購入した。4.これまでの研究成果を集成し、平成23年度に最終報告の刊行を行う。可能であれば最終年度に「研究成果公開促進費」の助成を申請し、公刊し成果を広く世に問いたい。5.「11.研究発表」に記す研究業績を発表。「雑誌論文」として、1件(雑誌『児童研究』の研究(5)-「論説」欄にあらわれた「問題行動」情報の分析を手がかりに-(高崎商科大学紀要第25号)を発表した。本研究は、「近代日本心理学における『教育病理』の系譜と心理・教育ジャーナリズム」というテーマのもとに、明治中期から昭和戦前期を対象時期として、心理・教育ジャーナリズムのなかでも雑誌メディアに着目し、そのメディアが発信した教育病理情報を、幼児・児童・生徒・保護者を含み込んだ近代日本人の心理的障害、すなわち「発達障害」「情緒・精神障害」そして「不登校」などの「学校不適応」や少年非行などの「反社会的問題行動」などという観点から歴史的、実証的に検討考察することを目的とする。1.これまで国立国会図書館、立教大学新座保存書庫などで収集した雑誌、例えば『心理研究』『日本心理学雑誌』『心理学研究』『変態心理』『育児雑誌』『児童研究所紀要』『応用心理』『教育心理研究』『応用心理』『学校衛生』『社会と教化』『社会教育』等を研究対象として欄構成、記事のトピックと領域・執筆者名・編集者名・発行年月日等に即してデータベース化を前年度に継続して作成した。2.上記の雑誌メディアのなかでも、とりわけ『社会と教化』『社会教育』に焦点を当て、職業情報関係記事を整理し「職業指導の対象」の中味について分析する作業を行っている。4,「13.研究発表」に記す研究業績を発表。「雑誌論文」として、1件(雑誌『社会と教化』・『社会教育』にみる職業指導情報の特質-1921年から27年までを中心として-(高崎商科大学紀要・第26号)を発表した。
シングルチューブPCRを用いたキャピラリー電気泳動によるY染色体上のSTR型検出

歯科診療時に採取した新鮮歯髄および123年間室内に保存された歯から採取した陳旧歯髄を試料とし,シングルチューブPCRキットを用いてDNA抽出からPCR増幅までを行った後,ジェネティックアナライザABI PRISM^<TM>310を用いたキャピラリー電気泳動法(CGE)によるY染色体上のマイクロサテライトDYS389およびDYS390ローカスの型検査について検討した。DYS389ローカスについては,Kayserらが報告しているプライマーを用いてDNA増幅し,検討したところ,DNAサイズの異なる2つのPCR産物が得られることから,フォワード側からの塩基配列を知ることは困難であった。そこで,1つのPCR産物が得られるようプライマーを新たに設定したところ,塩基配列を正しく知ることができ,個人識別は可能であった。また,DYS389およびDYS390ローカスそれぞれのフォワード側に蛍光標識をつけたプライマーを用いてmonoplex PCR法によりDNAを増幅し,CGEにより検討したところ,DYS389ローカスでは17分前後に,DYS390ローカスでは16分前後にピークが認められ,かつ,それぞれ同時に泳動したサイズマーカーのピークと比較することによって型判定は可能であった。つぎに,CGEへ応用する際のDYS389およびDYS390ローカスのmultiplex PCR条件を検討したところ,monoplex PCRにおけるアニーリング温度を58゚Cから55゚Cに変更して行うことにより,両ローカスいずれもmonoplex PCR法で得られたDNA型と一致した。さらに,常染色体上のマイクロサテライト13ローカスについてmultiplex PCR法によりDNAを増幅し,CGEによる型検査を行ったところ,同時に泳動したラダーマーカーのピークと比較することによって型判定は可能であった。
子どもにコンフリクトをひきおこし認識を発展させる発問の効果的な構造的特性の研究

1研究の目的・方法本研究は、対立発問の効果的な構造、適用条件、及び効果を明らかにする目的でおこなった。学校現場に出かけ授業記録及び教師・子どもの教材解釈・イメージの調査などの資料を収集し、分析した。主に文字教材とりわけ詩教材を用いた授業を研究対象とした。2研究成果【I】対立発問が、文の理解過程で効果を発揮するのは次の場合であることが分かった。1)授業が、語・文の解釈・イメージの真実性の追求(吟味)を目的としている場合。2)教材が追求に価する性質即ち問題性と解決性を同時にもっている場合。3)問診発問によって引き出された子どもの解釈・イメージが、論理的に対立する選択肢(選言的判断)に分類され、それで対立発問が構成され、学級の全員が二つの選択肢のいずれかを支持している場合。3研究成果【II】対立発問は、次のような内面的変化を引きおこす効果をもっていることが、資料の分析から分かった。1)子どもの解釈変化の過程における追求活動の動機は心理的葛藤である。この葛藤は対立発問によって、学級にひきおこされた討議過程で生じる。対立発問が提示され、論理的に矛盾する二つの選択肢を認知した子どもが討議過程で、自分の支持する選択肢の根拠が相対的に弱まったと感じた時、心理的葛藤が生じ、これが追求活動を促す。子どもは、根拠がより強いと感じる方の解釈・イメージに移行する。2)ある語・文の解釈の変化が、対応する部分のイメージ変化をひきおこし、これがイメージの部分間の関係に影響を及ぼし、これが契機となって、イメージ全体は構造的に変化する。これが子どもの内面におけるイメージ変化の内容である。
日本における中華街(チャイナタウン)の観光地化に関する研究

本研究では、横浜中華街・神戸南京町・長崎新地中華街の3地区の中華街を研究対象に、それぞれの地区において、わが国における中華街の観光地化の進展とその意義について考察を行った。本研究は2年計画で実施し、現地調査を重点的に行うとともに、本補助金で購入したパーソナル・コンピュータにより、収集した関連文献のデータベースを作成した。今日、横浜中華街を筆頭に、日本中華街は、いずれも当該都市における重要な観光地となっている。これら中華街の変遷をみると類似した特色がうかがわれる。日本におけるチャイナタウンは、第二次世界大戦の空襲で灰じんと化したが、終戦直後、やみ市としてすみやかな復興を遂げた。その後、朝鮮戦争を経て、アメリカ兵や外国船員相手のいわゆる「外人バー街」となり、歓楽街としての性格をもっていた。しかし、チャイナタウンの観光地化の進展に伴い、中国料理店を中心に、中国物産、民芸品、中華菓子などを販売する店舗が多数出現し、中華街の来訪者数は増加している。中国文化の伝統を、観光資源として積極的に利用したチャイナタウンの観光地化は、在日華僑の日本社会への最も特徴的な適応形態であろう。また、日本におけるチャイナタウンは、日本人が抱いてきた中国イメージが具現化された街であるともいえよう。わが国においては,横浜・神戸・長崎の3都市にのみ中華街(チャイナタウン)が形成されており,それらすべてが観光地として存在している。本研究では,このことに注目して,1)日本における中華街の観光地化が,いつごろから,どのように進んできたのか,2)そのような観光地化の進展の要因は何なのか,という問題について考察することを目的とした。本研究は2年計画で進めており,その1年目の本年度は,まず,中華街および在日華僑全般に関係する文献・統計・新聞雑誌記事などの資料収集を行った。そして,収集した資料を本補助金で購入したパソコンで整理し,デ-タベ-スを作成した。また,本年度は,横浜・神戸・長崎の中華街を対象に,インテンシブな現地調査を実施し,中華街の形成過程や現状などに関する資料を収集した。そのほか,東京・大阪・仙台などにおいても,かつて中華街に居住した在日華僑から聞き取り調査を行った。それらの結果,わが国においては,中華街の観光地化が進んだのは,比較的最近のことであることが明らかになった。横浜中華街の観光地化が急速に進展したのは,1970年代に入ってからである。その後,1980年代に入り,神戸の南京町,そして長崎新地中華街が,相継いで観光地のシンボルとなる中国式楼門を建設したり,春節(旧正月)祭などのエベントを開催し,中華街の観光地化が促進されていった。研究計画の最終年度にあたる来年度は,各地の中華街の観光地化に関する比較考察を深め,観光地化の要因についても分析するとともに,再度の現地調査を実施し,研究のまとめを行っていく予定である。本研究では,横浜中華街・神戸南京町・長崎新地中華街の3地区の中華街を研究対象に,それぞれの地区において,わが国における中華街の観光地化の進展とその意義について考察を行った。本研究は2年計画で実施したが,本年度はその最終年度にあたる。本年度も,本補助金で購入したパーソナル・コンピュータにより,昨年度同様,収集した関連文献のデータベース作成の作業を引き続き行った。また,東京・横浜・神戸・長崎において,研究資料の収集および現地調査を実施した。これらの結果,以下のようなことが明らかになった。横浜中華街を筆頭に,日本チャイナタウンは,いずれも当該都市における重要な観光地となっており,このため,チャイナタウンの諸機能は,華僑よりも日本人を重要な対象としているところに,大きな特色がある。この点,東南アジアや欧米のチャイナタウンにおいて,現地在留の華僑に対するサービス機能の重要性が高いのとは対照的である。中国文化の伝統を,観光資源として積極的に利用したチャイナタウンの観光地化は,在日華僑の日本社会への最も特徴的な適応形態であろう。また,日本におけるチャイナタウンは,日本人が抱いてきた中国イメージが具現化された街であるともいえよう。
12CaO7Al2O3結晶への高濃度置換ドーピングに関する研究

12CaO・7Al_2O_3(C12A7)結晶の高圧合成を試みた。結果、圧力2.5 GPa、1000°CでC12A7結晶が得られた。高濃度置換ドーピングによるその誘導体の高圧合成はできなかったが、同じ結晶構造をとる12SrO・7Al_2O_3(S12A7)結晶の高圧合成に成功した。また、ヒーター内の温度分布の改善を試み、試料空間内に存在する温度差を95°Cから10°C以下に低減し、より良質な試料が作製できる高圧セル構成を確立した。常圧では困難な12CaO・7Al2O3(C12A7)結晶への高濃度置換ドーピングが、高圧環境という特殊な環境を利用することで実現され、その結果として、高濃度に包接された電子又はイオンに起因したC12A7の高機能化や新機能の発現を目指している。このためにはC12A7結晶が高圧下でも相が分解せずに存在している必要がある。そこでまず、安定に存在できる圧力・温度領域を求めるために、C12A7結晶粉末の高温高圧処理をおこなった。結果、温度1300°Cのとき、圧力3GPa以下ではC12A7結晶の残留が確認できた。一方、圧力が46GPaでは、結晶相の分解が確認されたことから、C12A7結晶の高圧合成は3GPa以下で行えばよいことがわかった。次に、高圧実験のための試料構成の条件出しをおこなった。元々、既存の試料構成が6GPa以上での使用を念頭にしているため、3GPaでは安定に長時間温度を維持できないこと。また、既存の試料構成では、ヒーター長さ方向に温度勾配が存在するため、均一な生成物が得られにくい、といったことがあるために必要な作業であった。まず、高圧セルの材質やサイズ、それをサポートするガスケットの大きさなどを最適化することで、圧力2.5GPaで2000°Cまで安定に長時間維持できる高圧セル構成を見出した。さらに、ヒーターの長さ・厚み等の、ヒーター構成を変え、ヒーター内の温度分布の改善を試みた結果、中心部と端部の温度差を以前の95°Cから約半分以下にすることに成功し、必要とされる温度圧力領域での試料構成を確立した。未ドープのC12A7結晶が合成できる条件をもとに、CaサイトへのY又はLuの置換ドーピング、Alサイトへの置換ドーピングとしては、Si、Ge、Zr、Hf、Nb、Ta、Snのそれぞれの元素を試みた。圧力を2.5GPaで、温度900°Cから1300°Cまで変えて合成した結果、C12A7結晶単相を得ることはできなかった。不純物として生成した相の構造はおよそ2種類に分けられ、1つはペロブスカイト構造系であり、もう1つはガーネット構造系であった。これら2つの構造は目的とするC12A7結晶がとるマイエナイト構造よりも密度が高い結晶構造である。一般に、物質に圧力を印加していくと、圧力の増加にともない、物質の構造はより密度の高い構造にその結晶構造を変えていく。つまり、本結果は、合成時の圧力がマイエナイト構造の安定に存在しうる圧力領域よりも高かったため、その圧力領域でより安定である、より密度の高い構造へ移ってしまったことが示唆される。一方で、圧力誘起による構造相転移の臨界圧力は、同じ結晶構造の物質でも、その構成元素の大きさにより異なることが知られている。そこでマイエナイト構造が安定である圧力領域を見積もるために、構成元素がCaでなくSrであり、同じ結晶構造をとる12SrO・7A1203(S12A7)結晶の高圧合成を試みた。高圧合成のパラメータとして、圧力、温度、及び原料中のOH濃度を変化させた。結果、圧力0.50.7GPa、温度500°C-600°C程度でのみS12A7結晶が生成することが認められた。つまり、2.5GPaより低い圧力領域でしかS12A7結晶は生成せず、このことは、C12A7結晶へのドーピングにおいて、ドーパントとなる元素の大きさに応じて合成圧力をより密度の高い構造、ペロブスカイト構造やガーネット構造が安定にならないように調整する必要があることがわかった。
社会的地位選好論の動学分析と実証研究

インターネットで大規模調査を行い、社会的効用のパラメーターを仮想選択実験から推計した。特に、比較対象が変化したときに社会的効用の効用関数パラメーターがどの様に変化するのか、また、被験者の個人属性によって効用関数のパラメーターがどの様に違うのかを明らかにすることができた。同じ実験から、日本においては「イースターリンの逆説」が成立するほど、社会的効用の平均的な効果は大きくないことが発見された。人間が他者との比較や競争をともないながら意志決定を行い,まなその結果として効用をえるという『社会的効用仮説』について,主に実証的なアプローチから研究を行った.既存の研究では,『幸福学』の枠組みにおいて社会的効用の推計が多く行われてきており,実際にその存在が確認されてきたが,この方法論では経済学の理論分析に応用可能な効用関数のパラメーター推計は,不可能であった.今回の研究のめざましい点は,WEB調査で大規模アンケートを行い,選択実験のサーベイデータから経済学の理論分析に応用可能なパラメーターを,直接推計した点である.得られた結論を簡単に纏めると,(i) conditional logit modelからの推計により,U=U(c,C)という社会的効用を含んだ効用関数において,自己の消費(c)に関わるパラメーターのマグニチュードは,他者の消費(C)に関わるパラメーターの約2倍である.すなわち,幸福学の分野で指摘されている『Easterlinの逆説』は成り立たない.(ii)効用関数のパラメーターの,個人属性による異質性については,(a)所得水準,(b)年齢,(c)性別の差異,の3点について有意に認められる.(iii)mixed logit modalからの推計により,社会的効用は『嫉妬』としてのみ特徴づけられるのではなく,サンプルの約3割の被験者については『利他的』な社会的効用が認められた.これらの知見を,今後の理論分析,とくに格差がある経済における厚生評価の面で役立てていきたい.本年度は、社会的効用を考慮した効用関数のパラメーターを、インターネットを用いた大規模・仮想選択実験をもとに推計した。主たる目的は社会的効用仮説の検証で支配的な幸福の経済学(及び,本研究と同様に補助的な分析方法と考えられる、金銭報酬つき選択実験と,神経科学実験)の手法上の問題点を克服する分析枠組みを提供することで、先行研究の推計したパラメーターを再検証、補強することにある。幸福の経済学との重要な手法上の違いは、1:批判の多い主観的幸福度のデータを用いる必要がないこと、2:被験者にとってよりリアルな状況で実験を実施することが可能であること、の2点である。2点目については、仮想選択実験においては、ライバルとなる参照群の性質や、賃金水準、さらには社会的な賃金格差といった情報が、被験者に利用可能な状況で実験可能であることが重要である。サンプルが日本の人口統計的な特徴をとらえるようにデザインされた大規模インターネット調査の結果より、平均賃金水準の上昇に対して、負の社会的効用(妬み)が平均的に観察されることを発見した。ただし、その妬みの効果は「イースターリンの逆説」を正当化するほど強いものではなく、自己の賃金上昇が効用に与えるプラスの影響に対して、ライバルの賃金上昇が効用に与える負の影響は、絶対値でその半分程度であることが示された。この結果は、国際経済労働研究所が提供する固有データを利用して、幸福の経済学の枠組みで推計したパラメーター推計の結果と同様である。この2つの研究により、日本の家計・消費者の社会効用を考慮した効用関数パラメーターの分布が明確となった。