hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
唾液腺腫瘍の生物学的態度に関わる因子の病理学的、分子生物学的解析

多彩な組織像と多様な生物学的態度を示す唾液腺腫瘍の確定診断や悪性度判定に有用なタンパク,遺伝子の変化について融合遺伝子と免疫形質発現を検討し,臨床応用することを目的とした.粘表皮癌では非定型的組織像を呈する症例を対象としてCRTC1/3-MAML2融合遺伝子を調べ,確定診断への有用性が明らかとなった.腺様嚢胞癌ではMYBタンパク発現が多形腺腫との鑑別の補助として利用できる可能性があった.また,RegIVの過剰発現とそれによるEGFRのリン酸化が転移と関連する傾向にあった.Runx3は,核内発現が低下し,細胞質内での発現が亢進しており,腺様嚢胞癌でも癌抑制遺伝子として作用していることが示唆された.多彩な組織像を形成する唾液腺腫瘍の正確な病理診断基準を策定するため,特に良・悪性の鑑別に有用なマーカーや生物学的態度に関わる因子を明らかにすることを目的に形態学的,分子生物学的解析を行っている.平成25年度は,代表的な悪性唾液腺腫瘍(多形腺腫由来癌,粘表皮癌,腺様嚢胞癌,上皮筋上皮癌,唾液腺導管癌など)で,非定型的な組織像を呈した症例の診断を確定するために,各種分化マーカーを適応し,さらに悪性度評価や鑑別診断に有用なマーカーの同定を目的に,多形腺腫由来癌,粘表皮癌の組織標本を中心に検討を加えた.多形腺腫由来癌では,多形腺腫部分で細胞増殖活性マーカーKi-67,geminin陽性細胞率が7%以下であったのに対して,腺上皮が悪性化した部分(唾液腺導管癌,腺癌NOS)では30%以上となり,HER2/neuの明瞭な発現がみられた.また,p53, cyclin D1の高発現を示すものも多く,これらが悪性化に関わることが確認された.EGFR,PLAG1に関しては,多形腺腫,癌腫部分は,同様の発現を示し,変化はみられなかった.Her2/neuのシグナル伝達の下流にあるAkt, mTORに関しては,検討中である.粘表皮癌については,ホルマリン固定パラフィン包埋組織を用いRT-PCRで融合遺伝子CRTC1-MAML2, CRTC3-MAML2の同定を行った.その結果,明細胞やオンコサイトが主体をなすもの,嚢胞形成が著明で組織学的には粘表皮癌の診断が困難な症例においても融合遺伝子の同定により確定が可能であった.さらに,扁平上皮癌との鑑別が困難であった角化と細胞異型が高度であった症例についても融合遺伝子を同定し得た.また,顎骨内に発生し,組織学的には腺性歯原性嚢胞と診断された症例にもCRTC1-MAML2の形成を確認し,粘表皮癌の診断を確定できた.多彩な組織像と臨床態度を示す唾液腺腫瘍の適切な病理診断のための基準を作成するために有用なマーカーや生物学的態度に関わる因子を明らかにすることを目的として形態学的,分子生物学的な解析を行っている.平成26年度は,前年度に引き続き,唾液腺悪性腫瘍の診断確定に有用な融合遺伝子の検索を行い,粘表皮癌(CRTC1/3-MAML2)と明細胞癌,NOS(EWSR1-ATF1),腺房細胞癌と乳腺相似分泌癌(ETV6-NTRK3)の鑑別のためにRT-PCRによる検討を実際の診断に応用し,非特異的組織像を呈する例であっても診断確定に有用であることを確認した.唾液腺導管癌などで過剰発現がみられるHer2/neuタンパクとその下流に位置するmTORとの関係については,唾液腺導管癌では免疫染色によりHer2/neuタンパク発現とリン酸化mTORとの関連性がうかがわれ,悪性度の高さとの関係を検討中である.また,そのほかの悪性度の異なる腫瘍についても同様の検討を行っている.腺様嚢胞癌と粘表皮癌を用いてRegIVの発現を免疫組織化学的に検討し,増殖活性との比較を行った結果,腺様嚢胞癌ではRegIVは細胞膜,細胞質に陽性反応を認め,増殖能の高い症例でRegIVの発現も高く,再発例ではより発現が亢進する傾向にあった.粘表皮癌では染色が不明瞭で,組織学的悪性度との明瞭な関係は得られなかった.RegIVは,EGFRのリン酸化に関わり,アポトーシスを抑制する機能も報告されていることからsurvivinなどの抗アポトーシスタンパクの発現との関係を検討中である。上皮筋上皮癌では,high-grade malignancyである例について検討し,基質産生が豊富で,粘液細胞を有するという非特異的組織像について論文を作成した.多彩な組織像と多様な生物学的態度を示す唾液腺腫瘍の確定診断ならびに悪性度判定に有用なタンパクあるいは遺伝子の変化について検索し,それを臨床応用することを目的として,形態学的、分子生物学的な解析を行った.平成27年度は,これまでに引き続き,臨床材料を用いたRT-PCR法により融合遺伝子(CRTC1/3-MAML2, ETV6-NTRK3)の検討を行い,実際の診断にも適応して嚢胞腺腫との鑑別を要した粘表皮癌の症例について論文を発表した.また,粘表皮癌と明細胞癌, NOSとの鑑別が問題となった明細胞が主体の腫瘍についても検討し,学会で発表した.種々の腺癌で発現が上昇し,癌の進展や予後との関係が報告されているRegIVは,腺様嚢胞癌症例でも39例中18例(46.2%)で発現がみられた.

陽性例では10例(55.6%)に転移があり,一方,陰性例での転移は5例(23.8%)で,RegIVと転移とに相関性がみられた.RegIV陽性例ではpEGFRも陽性である例が多く(12/18例66.7%),両者の関係が示唆された.一方,survivin発現との関係は明らかではなかった.MMP-7に関しては,腺様嚢胞癌ではすべての症例で細胞質に強い陽性反応がみられ,浸潤性格に関わっていると考えられるが,転移との関係はなかった.粘表皮癌では染色性が弱い傾向にあり,組織学的悪性度との関連は明らかではなかった.癌抑制遺伝子としての作用が報告されているRunx3は,正常唾液腺では核に発現がみられたが,腺様嚢胞癌では核内での発現低下が20例(51.3%)にみられ,細胞質内での発現亢進があり,局在による機能の違いが示唆された.腺様嚢胞癌で高率に生じているMYB-NFIB融合遺伝子のsurrogateとしてMYBタンパクの発現を用い,鑑別診断への有用性を検討した結果,25例中11例(44%)に陽性がみられ,一方,多形腺腫例での染色性は明らかではなかった.多彩な組織像と多様な生物学的態度を示す唾液腺腫瘍の確定診断や悪性度判定に有用なタンパク,遺伝子の変化について融合遺伝子と免疫形質発現を検討し,臨床応用することを目的とした.粘表皮癌では非定型的組織像を呈する症例を対象としてCRTC1/3-MAML2融合遺伝子を調べ,確定診断への有用性が明らかとなった.腺様嚢胞癌ではMYBタンパク発現が多形腺腫との鑑別の補助として利用できる可能性があった.また,RegIVの過剰発現とそれによるEGFRのリン酸化が転移と関連する傾向にあった.Runx3は,核内発現が低下し,細胞質内での発現が亢進しており,腺様嚢胞癌でも癌抑制遺伝子として作用していることが示唆された.融合遺伝子の検討は,腫瘍型を増やして行い,診断への応用が可能な段階になった.免疫染色によるリン酸化mTORの発現の検討も前年度から改善できたが,Aktについての検討は実施できていない.多形腺腫由来癌での検討では,癌腫部分の多彩さがあり,それぞれの症例数が少ないことから,癌腫部分の腫瘍型による比較が滞っている.口腔病理学平成27年度は,多形腺腫由来癌の症例数を増やして,異なる組織像を呈する癌腫部分での検討を行う.RegIVに関しては,アポトーシス抑制,さらに,浸潤に関係するMMP-7の発現との関連を調べる.悪性度の異なる腫瘍型を用いてRas/Raf/MEK/ERKの活性,Runx3の発現低下を検討する.形態学的な検討による症例の診断確認は,ほぼ計画通りに進められ,また,粘表皮癌に関してはRT-PCRによる分子生物学的な検討も加えられたが,当初,平成25年度の計画していたFISH法による検討は,方法が確立せず,遅れている.また,リン酸化の免疫組織化学的検討に関しては,HER2/neu過剰発現とは一致しない結果であり,用いる抗体の適正をチェックしているところである.適切な抗体などの検討と購入に時間を要したためである.まず,平成25年度に達成できなかったAkt, mTORのリン酸化を評価するための抗体とその染色条件の確立を目指す.また,検討が不十分である腺様嚢胞癌,上皮筋上皮癌を用いた検討を開始する.遺伝子増幅に関しては,FISH法に変わるRT-PCRでの検討を予定している.平成26年度の計画であるRas/Raf/MEK/ERKの活性化をpERK1/2の免疫染色で検討するとともにgemininの過剰発現と細胞増殖関連因子(Aurora, CDKなど)との関連を調べる.予定している抗体を購入する.
細胞外シグナルが多細胞体制の構築に関わる機構の解析

本研究は、分枝形態形成における基底膜-アクチン細胞骨格系の役割を明らかにすることを最終目的とし、種々条件下で培養したマウス胎仔顎下腺(上皮)に細胞骨格系の機能阻害剤、ブレビスタチンやPF573228、を添加しそれぞれの効果を細胞骨格の分布、分枝形態形成に際しての細胞の移動の観点から比較検討した。その結果焦点接着キナーゼのリン酸化が唾液腺分枝形態形成に重要な役割を果たしていることが明らかになった。また、ミオシンIIの活性はクレフト形成を抑制している可能性が示唆された。しかしながら、クレフト形成やその伸長機構は将来の課題として残った。1)各種細胞機能を調節している細胞内シグナル系のうち、細胞運動や細胞形態と直接関わるRho-ROCK-Myosin系に焦点を絞り、阻害剤を用いてこれに関わるシグナル分子の活性を阻害し、分枝形態形成に及ぼす影響を精査した。胎生13日マウス顎下腺器官培養にROCK阻害剤のY27632(20μM)、ミオシンII阻害剤のML-7(20μM)、ブレビスタチン(7.5μM)を添加したところ、いずれの阻害剤も、新規のクレフト形成を大きく阻害した。これら阻害剤の効果が上皮組織への直接の作用か否かを確認するために、上皮単独培養で各阻害剤の効果を調査した。酵素処理により分離した胎生13日顎下腺上皮をマトリゲルに包埋しEGFとFGF7存在下で上皮単独培養した。コントロールでは、培養2日後に8-15個の伸びだした柄の遠位端に球形の終末集塊が観察されたが、Y27632、ブレビスタチン、ML-7はいずれもブランチングの進行を阻害した。この際の上皮の形態は、いずれの阻害剤で処理された場合も良く似ており、4-7個の太く短い柄と、それぞれの遠異端に大きな終末集塊を持っていた。以上より、Rho-ROCK-Myosin系は上皮組織に直接作用して新規のクレフト形成とかかわることが示された。2)分枝形態形成時の上皮細胞の移動や変形におけるRho-ROCK-Myosin系の働きについて、23年度に開発した細胞形態の客観的定量的評価法を用いて検討した。分枝形態形成に明瞭な阻害効果を与える濃度のML-7存在下では、それぞれの上皮細胞の移動のパターンに若干の変化を伴うものの、細胞の移動は停止しなかった1.25年度の目標であった唾液腺分枝形態形成過程でのRho-ROCK-Myosin系の役割の解析について、2種類の非筋ミオシンII(NMII)阻害剤(MLー7とブレビスタチン(Breb))を唾液腺器官培養系に添加し、それぞれによる細胞運動能の変化を前年度までに確立した方法で客観的に評価した。NMII阻害剤は、唾液腺上皮細胞の分枝形態形成時に観察される特徴的な細胞運動の方向性に影響を与えず、細胞移動の速さを促進する傾向があることが判った。2.23年度に開始した分枝形態形成に関わる分子機構の解明を継続して実施した。NMII阻害剤の作用機序を足がかりとし、胎仔顎下腺より酵素処理で分離した上皮細胞の初代培養での、NMII、アクチン線維、フォーカルアドヒージョン(FA)の局在や発現パターンをBreb処理の有無で比較した。この結果、Breb処理により培養顎下腺上皮細胞のストレスファイバーやFAが消失するとの新知見を得た。1)唾液腺上皮系細胞の挙動を記録したムービーからの、細胞形態の客観的定量的な評価法の開発各阻害剤存在条件下やコントロールとして作製した阻害剤非存在下での分枝形態形成過程における唾液腺上皮系細胞の挙動を記録したムービーに画像処理を行い、各時点での特徴点を抽出・計測し、これらを経時的変化としてグラフ化することを試みた。ImageJプログラムを基に、画像からの抽出法を各種比較した。当初は、画像の2値化ののち、動画の全般にわたっての特徴点の抽出を自動で実施するシステムを目指したが、実際の動画では、個々の場面における明るさの変動が予想以上に大きく、これを断念せざるを得なかった。そこで、動画からの特徴点の抽出作業をマニュアルで実施するように改変し、半自動であるが細胞形態を客観的定量的に示すことに成功した。2)分枝形態形成に関わる分子メカニズムの解明モーター分子であるミオシンに焦点を絞り、米国NIHによるデータベースSGMAP (sgmap.nidcr.nih.gov/sgmap/sgexp.html)から、発生期顎下腺での各種ミオシン分子の分布様式を調査した。それに基づき、形態形成時に興味深い発現様式をとる非筋ミオシを5種類(ミオシン-IA、-IIA,-IIB, -VI、-XVIIIBを選び、それぞれの詳細を免役組織化学により調べた。これらのうちミオシン-IIAと-IIBが発生期の顎下腺上皮細胞で高発現していることを突き止めた。平成26年度の研究推進方策に基づき、フォーカルアドヒージョン(FA)関連分子の役割を胎生13日マウス顎下腺(E13SMG)の器官培養系と同分離上皮の単層培養系とで検討した。E13SMG器官培養系にFAキナーゼ阻害剤(PF 573228,以下PF)を添加したところ、分枝形態形成は強力に抑制され、この効果は非筋ミオシンII(NMII)阻害剤のブレビスタチン(以下Bleb)同様上皮組織への直接の作用であることが分離顎下腺上皮のマトリゲル包埋培養系で証明できた。

ところが、タイムラプスムービー観察によりPFによる阻害の詳細をBlebのそれ(平成25年度報告)と比較したところ、分枝形態形成に際しての個々の唾液腺上皮細胞の移動がBleb処理では継続して認められたのに対して、PF処理ではこれが著しく減弱した。E13SMG単層培養系では、顎下腺上皮の隣接細胞との境界とFAに一致してFAキナーゼ(FAK)とビンキュリン(Vin)が局在するが、Bleb処理ではFAでのFAKとVinが、またPF処理では隣接部でのFAKとVinの分布が減弱する傾向を認めた。これらの結果は、NMIIはFA形成に関わるものの、FA成分の主要なシグナル分子であるFAKとは異なった機構で上皮分枝形態形成と関わる可能性を示している。単層培養系でのPFとBlebによる検討を踏まえて、器官培養でFAKとVinの局在様式への両阻害剤の効果を詳細に解析しようと計画した。ところが、器官培養の調子が突然不調となり、対応に手間取ったので、26年度中には検討ができなかった(延長申請承認済み)。本年度は、顎下腺の分枝形態形成での細胞の変形や移動に果たす基底膜ーアクチン細胞骨格系の役割を明らかにするために、ミオシンII阻害剤のブレビスタチン、と焦点結合キナーゼ阻害剤のPF573228を胎生期顎下腺の種々培養系に添加し、その効果をアクチン細胞骨格系成分の分布と細胞の運動や変形の観点から検討した。胎生13日マウス顎下腺原基よりディスパーゼ処理により上皮を分離し、1)マトリゲルに包埋し、EGF、FGF7等を含有する無血清培地で培養、2)iMatrix511(組換え基底膜ラミニン-10フラグメント)コートの培養皿上で単層培養した。各培養系の一部にブレビスタチン(7.5μM)又はPF573228 (2μM)を添加し、単層培養系ではアクチン線維・ミオシンII・焦点結合キナーゼ・リン酸化チロシンの局在、マトリゲル包埋培養系ではクレフト形成や細胞運動に及ぼす影響、を調べた。単層培養条件で、顎下腺上皮細胞には明瞭なストレス線維や焦点結合を形成した。焦点結合に一致したリン酸化チロシンの局在も確認できた。ブレビスタチンはストレス線維形成と焦点結合を阻害した。一方、PF573228処理ではストレス線維や焦点結合の構造は保たれたものの焦点結合領域のリン酸化チロシン陽性反応が消失した。マトリゲル包埋培養系では、共に分枝形態形成を強く阻害したが、その様式は異なった。これらより、ブレビスタチンはストレス線維の形成阻害、PF573228は焦点結合を介した細胞内への内向きのシグナル伝達を阻害し、それらは異なった機序で上皮分枝形態形成にかかわると考えた。本研究は、分枝形態形成における基底膜-アクチン細胞骨格系の役割を明らかにすることを最終目的とし、種々条件下で培養したマウス胎仔顎下腺(上皮)に細胞骨格系の機能阻害剤、ブレビスタチンやPF573228、を添加しそれぞれの効果を細胞骨格の分布、分枝形態形成に際しての細胞の移動の観点から比較検討した。その結果焦点接着キナーゼのリン酸化が唾液腺分枝形態形成に重要な役割を果たしていることが明らかになった。また、ミオシンIIの活性はクレフト形成を抑制している可能性が示唆された。しかしながら、クレフト形成やその伸長機構は将来の課題として残った。当初の研究計画に加えて、平成26年度は細胞内のシグナル伝達の役割を胎生13日マウス顎下腺(E13SMG)の器官培養系と同分離上皮の単層培養系とで検討した。
分子イメージングによる痴呆疾患の客観的診断・治療効果判定に関する基礎的研究

片側性パーキンソンモデルラットを一側の線条体に6-OHDAを注入して作成し、迷走神経下神経節移植の効果について検討した。迷走神経下神経節移植は神経毒を注入してから2週後に行い、ドーパミンD_1、D_2レセプター及びドーパミントランスポータをそれぞれ[^3H]SCH23390、[^3H]YM-09151-2、[^3H]GBR12935を用いたインビトロオートラジオグラフィ法にて評価した。非特異的結合は[+]-ブタクラモールあるいは大量のGBR12935を用いて測定し、6-OHDA注入側と対側線条体の放射能比を指標とした。その結果、パーキンソンモデルラットにてドーパミントランスポータの著明な減少を認めた。移植ラットにてドーパミントランスポータとD_1レセプターは変化を認めなかったのに対し、D_2レセプターの有意な上昇を認めた。これらの結果より、迷走神経下神経節移植はドーパミントランスポータの改善には効果がないのに対し、6-OHDA注入側線条体のD_2レセプターのアップレギュレーションを誘導することが示された。痴呆疾患の分子イメージング剤としてシナプス小胞膜アセチルコリントランスポーターに注目し、ラット脳を用いた薬物阻害実験にて3種のヨードベサミコール類似物質の光学異性体((-)oIV,(-)mIV,(-)vesamicol,(+)oIV,(+)raIV,(+)vesamicol)についてベサミコールトランスポーターとシグマ(α1,α2)レセプターの結合の程度を比較した。その結果,(-)[^<125>I]-oIVは以前に報告した(-)-mIVよりもベサミコールトランスポーターに選択的に結合するのみならず、シグマレセプターとの結合が弱いため、PETあるいはSPECTによるアセチルコリントランスポーターのイメージング剤として有望であることが示された。さらに,このイメージング剤の改良とともに,他のアセチルコリン神経系の分子イメージング薬剤の合成について検討中である。ラットの皮下に埋め込んだ滲透圧ポンプから側脳室内に合成βアミロイド蛋白(1-40)を300pg/dayで持続的に2週間注入して、アルツハイマー病モデルラットを作成した。モデル群では対照群と比較して8方向放射状迷路の正選択数が有意に低下したが、副腎皮質ホルモン投与により正選択数が増加した。[^3H]QNBの頭頂葉大脳皮質/小脳比はモデル群、対照群、副腎皮質投与群のいずれも有意差を認めなかった。一方、[^3H]vesamicolのトランスポータ結合量は対照群に比較してβアミロイド投与群で有意に低下し、副腎皮質ホルモン投与にて改善を示し、SPECTあるいはPETイメージングによる臨床的な早期診断・治療効果の客観的評価の有効性が期待された。ラットの中脳動脈を露出し、ローズべンガル試薬を静脈注射してから血管外部からキセノンランプを用いて緑色光(540nm)を10分間照射し、脳血栓モデルを作成した。比較のために中大脳動脈を熱凝固した梗塞モデルを作成するとともに種々の神経伝達物質の受容体、トランスポータ及びそれらのmRNAなどのオートラジオグラフィ法について、新鮮脳切片を用いた方法、インビボ法の実験条件及び定量解析について検討中である。また、脳血栓モデルについてオートラジオグラフィ法にて種々の受容体、トランスポータなどの変化について比較検討するとともに、分子イメージング薬剤の標識合成について検討中である。

アルツハイマー病ではアセチルコリン神経系に異常をきたすことが知られていることから,アルツハイマー病モデルラット(ベータアミロイドタンパク(1-40)を側脳室内に持続注入したモデルラット)及び一側前脳基底核を破壊した学習障害モデルを作成しアセチルコリン神経系の変化を調べたところ、ムスカリンアセチルコリンレセプターよりもベサミコールトランスポーターの変化が大きいことが判明した。また、ベサミコールトランスポーターの変化は薬物(副腎皮質ホルモン)あるいは迷走神経下神経節の自家移植にて有意な改善を示した。そこで,痴呆疾患の分子イメージング剤としてシナプス小胞膜アセチルコリントランスポーターに注目し,ラット脳を用いた薬物阻害実験にて3種のヨードベサミコール類似物質の光学異性体((-)oIV,(-)mIV,(-)vesamicol,(+)oIV,(+)mIV,(+)vesamicol)についてベサミコールトランスポーターとシグマ(α1,α2)レセプターの結合の程度を比較した。その結果,(-)[^<125>I]-oIVは以前に報告した(-)-mIVよりもベサミコールトランスポーターに選択的に結合するのみならず、シグマレセプターとの結合が弱いため、PETあるいはSPECTによるアセチルコリントランスポーターのイメージング剤として有望であることが示された。さらに,このイメージング剤の改良とともに,他のアセチルコリン神経系の分子イメージング薬剤の合成について検討中である。片側性パーキンソンモデルラットを一側の線条体に神経毒である6-OHDAを注入して作成し、迷走神経下神経声節移植の効果について検討した。迷走神経下神経節移植は神経毒を注入してから2週後に行い、ドーパミンD_1、D_2レセプター及びドーパミントランスポータをそれぞれ[^3H]SCH23390、[^3H]YM-09151-2、[^3H]GBR12935を用いたインビトロオータラジオグラフィ法にて評価した。非特異的結合は[+]-ブタクラモールあるいは大量のGBR12935を用いて測定し、神経毒注入側と対側線条体の放射能比を指標とした。その結果、パーキンソンモデルラットにてドーパミントランスポータの著明な減少を認めた。移植ラットにてドーパミントランスポータとD_1レセプターは変化を認めなかったのに対し、D_2レセプターの有意な上昇を認めた。これらの結果より、迷走神経下神経節移植はドーパミントランスポータの改善には効果がないのに対し、神経毒注入側線条体のD_2レセプターのアップレギュレーションを誘導することが示された。コリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)はアルツハイマー病の神経化学的変化の中で最も変化しているものの一つであるので、強いChAT活性阻害物質を発見するためのスクリーニング法の開発を目指し基礎検討を行っている。基質である[^3H]acetyl-CoAと生成物である[^3H]acetylcholineを分離する方法について検討したところ、kalignostを含む有機溶媒による有機溶媒抽出法にて選択的に分離可能であることはわかった。この方法により,化合物のChATの活性阻害の程度を簡単に測定することが可能となった。
人流および物流の時間価値の観測可能性と時間節約便益計測への応用

(非)業務人流の時間価値は資源としての時間価値と商品としての時間価値の和となる。それぞれの時間価値は観測可能な(非)業務人流需要の関数として表現することができる。(非)業務物流の時間価値は商品としての時間価値のみで定義することができる。それは観測可能な(非)業務物流需要の関数として表現できる。補償均衡下での時間節約便益は(均衡需要関数(=供給量)x時間価値関数)を所要時間の変化分に関して積分した公式となる。上記の公式を社会実験のデータに適用して高速道の資源としての時間価値の値を推定した。線形需要関数の場合の時間価値は2,450円/時間と他の研究結果に近い値であった。研究目的:(1)人流および物流の需要者および供給者の時間価値を交通需要・供給および関連諸価格・所要時間の関数で表現すること。(2)その時間節約便益計測への応用研究実績1 (理論分析):以下の定理を導いた。(1)個人の時間価値:時間価値は資源としての時間価値と商品としての時間価値の和となる。このとき人流の資源(商品)としての時間価値は,分子が(需要の(効用に与える)時間微分係数+需要x需要の総利用可能時間微係数(÷効用に与える時間)),分母が(需要の価格微分係数+需要x需要の所得微係数)の比と表すことができる。なお,物流の資源としての時間価値はゼロである(2)業務交通の商品としての時間価値:商品としての時間価値は分子が(需要の(生産性に与える)時間の微分係数-需要÷(生産性に与える)時間),分母が需要の価格微分係数の比と表すことができる。(3)交通供給者の時間価値とモード別時間価値:供給者の時間価値は限界的所要時間削減による限界運送サービス費用の低減分で定義される。モード別の時間価値は,(モード需要の時間価値+供給者の時間価値)となる。(4)時間節約便益計測公式の改良:収穫一定で補償均衡下でのモード別時間節約便益は(モード別均衡需要関数(=供給量)Xモード別時間価値関数)を所要時間の変化分に関して積分した公式となる。研究実績2 (実証分析):(1)上記(1)の公式を社会実験のデータに適用して高速道の資源としての時間価値の値を推定した。線形需要関数の場合の時間価値は2,450円と他の研究結果に近い値であった。(2)上記(3)の公式を高速便益計測用のSCGEに適用した。供給者時間節約便益は約40%を占めた。理論分析:1.商品としての時間価値の一般化:時間を含む効用関数形を一般化した場合の商品の時間価値を需要関数で表現した。2.時間のミクロ経済学(スルツキー方程式)の確立:需要、時間価値、時間価値需要の価格と時間に関して成立する拡張スルツキー方程式を定式化した。3.利用者便益への応用:利用者便益を所得の限界効用比*市場(補償)需要関数の価格の消費者余剰と市場(補償)時間需要関数の時間に関する消費者余剰の和で表現した。それを2次近似した式に拡張スルツキー方程式を適用して観測可能な(時間)需要関数の台形公式を導いた。4.交通事業部門における所要時間分析:所要時間を生産する場合(鉄道)と所与の環境とする場合(自動車)の峻別。前者の最適な時間供給の定式化。費用関数を所要時間の関数で表現することと時間変化の限界費用のよる時間価値の表現。価格変化の利用者不便益+生産者余剰+費用節約による交通事業者の時間節約時間便益の表現をおこなった。(森杉)。実証分析・SCGE: 1.2重制約下の需要関数の導出:対数線形の効用関数の下で余暇時間、合成財、交通の3財の場合の需要関数を導出した。価格比と時間比に関してゼロ次同時性の成立。時間価値(資源)の時間価値関数の明示。商品の時間価値を導くために効用関数のパラメーターを所要時間の関数としたときの需要関数の導出。商品としての時間価値関数を明示した。2.貨物の時間の効用関数と生産関数への組み込みの特定化をした。3.所要時間生産費用関数の特定化を試みた。4.社会的純便益の計測公式:ショートカット理論の確立していることの確認。自家用交通の場合には時間変化の利用者便益がゼロとなることを導いた。(河野、武藤)。1.離散選択モデルのおける資源としての時間価値と商品としての時間価値(1)理論分析:第1に所得制約と時間制約の下で複数の離散選択を行うモデルの定式化を行った。

第2に時間価値を最大効用の期待値(S)一定下における任意の選択枝の価格と所要時間の限界代替率で定義した。第3に資源(商品)としての時間価値を最大効用の期待値(S)一定下における所得と利用可能時間時間(特定の選択肢の商品としての所要時間)の限界代替率で定義した。このとき資源(商品)としての時間価値は,分子が[選択確率x選択肢の効用の総利用可能時間微係数(商品としての所要時間の限界効用)]の和,分母が[選択確率x選択肢の効用の所得微係数(商品時間価値の場合も同じ)]の和の比になることを証明した。第4に任意の選択肢の総時間価値は上記資源としての時間価値と商品としての時間価値の和であることを示した。第6に資源としての時間価値は、選択肢のいかんにかかわらず等しいことを示した。第7に従来の研究は特定の選択の確定効用水準一定下でのその選択肢の価格と所要時間の限界代替率で定義していること。そして、それは特定の選択を前提とした定義であるから便益の計測に使用することができないことを示した。(2)実証分析:既往の研究のメタ分析により、時間価値の値の範囲と理論的に正しい時間価値の定義に沿った分析であること等の検討をおこなった。たとえば、コンテナーの時間価値をルート選択のモデルより計算している例があるが、これは、結果として荷主の商品としての時間価値を推定していることになる。ただし、ルートごとの確定効用の価格と所要時間の微係数が異なるときには間違っていることを指摘した。2. SCGE研究(1)主要ネットワークの(ODではなく)ルートに対する交通需要と運送業を定式化した。(2)プロジェクトによって生成される商品としての時間価値関数の特定化を試みた。理論分析については、計画調書の作成時と交付申請書の作成時に定式化を試みた。このため、上述の公式の誘導は順調に行うことができた。今年度当初の予想と違う成果は、交通供給者の時間価値の定義と観測可能性の証明である。時間価値観測実証分析については、ちょうど、高速道路料金の社会実験の結果が公表されたのでまずはパイロット的な推定が可能となった。SCGE実証分析では、従来の研究と異なり、交通部門の明示的な導入に成功した。そして、交通部門の生産関数が交通所要時間に関する1次同時性を導入して時間節約便益を計算することに成功した。25年度が最終年度であるため、記入しない。理論分析については計画調書の作成時と交付申請書の作成時に定式化を試みた。このため、離散選択の公式の誘導は順調に行うことができた。また、前年度に個人の連続選択の理論モデルを完成させていたので、離散選択においても個人モデルにおいては連続モデルと同様の公式が成立するとの予想を立てることができた。企業の離散選択行動モデルと時間価値の定義とその需要関数による定式化には成功していない。また交通供給者の時間価値の定義と観測可能性は、交通供給者を選択肢ごとに存在するという仮定を置くことが素直であるので、これは昨年度の成果をそのまま適用できた。時間価値観測実証分析については、従来の研究における時間価値の計測について言及することができた。ロジットモデルに基づく既存の研究のほとんどすべてが特定選択を前提とした条件付きの商品としての時間価値の推定であること。また資源としての時間価値と商品としての時間価値の両者を分離して定義・計測した事例は皆無であることが判明した。SCGE実証分析の成果は以下のとおりである。
産業グローバル化先進地域の都市形成と公共空間

本科研については、市全体、市内東山地区・保見地区すべてについて質問紙調査を実施し多くのデータが得られたため分析が当初予定期間内で間に合わず、研究期間を延長していた。調査については従前からおこなっている東山地区・保見地区でのフォローアップ調査を引き続きおこなったが、本年度は研究成果の取りまとめと公開を中心におこなった。研究成果の公開については、研究期間を延長した前科研プロジェクトと平行して、豊田調査を総括する成果報告書『変貌する豊田の地域社会』を刊行した(執筆者は研究分担者を中心とした6名)。全体として、グローバルな経済競争の圧力と、少子化・未婚化といった社会学的要因により、豊田市の地域秩序が階層的に閉鎖化しつつ動揺し始めていることが示された。また萌芽的ながら、理論的には、ネットワーク論に集団閉鎖の論理を組み込んだ階層論、産業都市論を構想することができた。3月にこの報告書について合評会を実施したところ、コメンテーター2名からは高い評価を受けることができた。この報告書をベースに、2019年度中には学術書を刊行する予定である。豊田市保見地区の多文化共生に関する学術論文を1篇刊行し、他の1篇は学会誌への掲載が決定している。この他に、学会報告を2回実施している。研究分担者の中村も、食・農関連の活動について著書論文1編、研究動向論文1篇を発表している。国際的学術交流については豊田調査に参加希望を示している南京大学副学長のゾウ教授、朱副教授が名古屋大学を訪問し、現地調査と研究交流をおこなった。吉林大学との研究交流も継続しており、博士課程院生(指導教員:哲学社会学院崔月琴教授)を共同育成プログラムで名古屋大学に受けいれており、豊田市と長春市の比較をテーマに研究している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、豊田市のニュータウン、旧農村地区の自治区と関連活動団体、保見地区の教育支援活動に従事するNPO、市役所の関連部署へのインタビュー調査を精力的におこなった。また年度末にはトヨタ自動車東日本総務部と同社が立地する宮城県大衡村役場に赴きインタビュー調査をおこなうことができた。このような作業と平行して、4月には名古屋大学で開催された国際研究集会Workshop on the Urban History of Britain and Japanで、Community Life of Toyota Workersと題する報告をおこない、5月には地域社会学会第39回大会で「トヨティズムと地域社会」というテーマで報告をおこなった。また9月には中国の吉林大学から田毅鵬教授と鄭南講師を招聘し、地域調査研究会で中国の都市における基層社会のガバナンスと草の根NGOの活動について報告いただいた。書誌研究業績では、9月には日本都市社会学会年報32号に刈谷市に関する投稿論文「先進産業都市刈谷の現在と地域コミュニティ形成」が掲載され、10月には、東信堂から『豊田とトヨタ産業グローバル化先進地域の現在』(丹辺・岡村・山口編)という編著を刊行することができ、これまでの研究をいったん総括することができた。外国語文献としては、6月に中国の著名な学術誌『学習与探索』に「豊田地域"職縁社会"背景下志願活動的展開」という論文が掲載された。これは中国側の研究協力者である吉林大学鄭南講師との共著論文であり、国際研究協力としての成果である。一般市民向けには、第51回名大カフェの講師として、「産業グローバル化先進都市豊田の地域コミュニティ」という報告をおこない、一般市民に研究成果の一端を還元することができた。平成27年度は、調査実施の点で大きな進展があった。豊田市旧市域と、郊外ニュータウンの東山地区で、各3000/800票希望の質問紙調査を滞りなく実施することができた。東山地区については、自治会・関連団体のヒアリング、祭りの参与観察も平行しておこなった。また日系ブラジル人集住地区の保見団地では、「国際フェスタ」「ほみにおいでん」「夏祭り」への参与観察を通じてラポールをつくり、本年1月には自治会と地元まちづくり団体の協力を得て中京大学渋谷研究室とともにそれぞれ日本人・ブラジル人全世帯に向けた質問紙調査を実施することができた。研究成果については、日本都市社会学会で先進産業都市の類型的位置づけについて報告をおこなった他、東海社会学会の年報で本研究のテーマについて特集論文を執筆した。この他に、中国の専門書に豊田論を共同執筆し、刈谷市住民の防災活動参加について英語論文を共同執筆した(いずれも第1著者は丹辺)。質問紙調査の結果については、順次報告書作成を進め、東山地区については年度末に『産業都市のコミュニティ形成ー開発期ニュータウン東山地区の過去・現在・未来ー』として刊行することができた。これらの研究成果については、南京大学と台湾・輔仁大学から招聘され、セミナーで講演を実施した。調査結果の社会的還元についてもいくつか活動をおこなった。旧市域の質問紙調査については、研究室HPに調査概要の成果をアップして公開し、広く閲覧できるようにした。保見団地の集会所では、3月に自治区役員を中心とした住民に報告会を実施した(6月に2回目を実施する予定)。東山地区の住民向けには、4月に入ってからであったが自治区集会所でおこなわれた組長研修会で調査報告会を実施した。当初は次年度以降に実施できるものと考えていた保見団地での質問紙調査については、地元側からの依頼もあり、予想より早く実施することができた。過去の研究はホスト社会側住民の量的データを収集しておらず、この点で大きな成果が得られた。

半面で、対象エリアを異にする三つの質問紙調査を同時平行的に抱え込むことになって時間的余裕がなくなり、旧市域、東山の調査成果をまとめる作業については当初よりやや遅れている。ただし、東山地区、保見団地については、成果報告会等を通じて地元にまちづくりに関するデータを提供することもでき感謝されている。全体としてみれば、おおむね順調に進展していると言えるだろう。平成28年度は、27年度に実施した質問紙調査・インタビュー調査をもとに、補充調査をおこないつつデータを集計・分析し、保見団地の調査報告書と、豊田市(旧市内)全体に関する成果報告書を研究組織・グループで作成する作業に注力した。保見団地に関しては、日系ブラジル人、日本人住民双方のデータを得ることができたので、二つのエスニック・グループの比較・集団間関係まで視野に収め、定住層の地域的紐帯やまちづくり参加のデータを分析することができた。豊田市全体については、2009年調査の結果を基本的には再度裏付ける結果が得られたが、同時に、未婚化、少子化、非正規化といった人口学的・社会経済的な諸条件の関連要因が短期間のうちに明確に変化していて、従来のトヨタ的地域秩序を少しずつ浸食していることが明らかになった。こうした成果は、二冊の調査報告書(『「豊田市のまちづくりと市民活動に関する調査II」報告書』・『外国人集住地区のコミュニティ形成と国際化ー保見団地の現在ー』)に刊行され関係者・関係団体、市役所に配布された他、著書論文2篇、雑誌論文2編(東山地区の社会移動・地域的紐帯に関する論考)、学会報告3件、公開研究会講演1件等で発表された。調査の結果が注目され、『社会と調査』誌(社会調査士協会刊行)からは調査実習紹介というかたちでその経緯を寄稿するよう依頼も受けた。保見調査の結果については、団地集会所で地域住民向けの報告会をおこない成果を還元した。地区のイベント「ほみにおいでん」には、ゼミの学生がボランティアで運営を手伝った。また豊田の報告書については、研究代表者の研究室HP上でも成果が公開された。平成28年度は、前年度に三つの質問紙調査(豊田市全体、東山地区、保見団地)を実施したのを基に、データの解析を進め、前年度末(東山地区の調査報告書)に続いて、秋に保見の調査報告書、年度末に豊田全体の成果報告書を刊行することができた。内容面では、豊田市の人口学的・社会経済的条件の変化が、従来のトヨタ的地域秩序を浸食しつつあることを明らかにし、保見団地については、外国人・日本人住民双方に質問紙調査を実施し集団間関係を明らかにするという得難い成果を上げることができた。著書・論文の刊行、学会報告で学術的成果を刊行した他、調査報告書の配布、住民向け報告会の実施など、社会貢献の点でも成果を上げることができた。豊田報告書の刊行についは中国側研究協力者2名も執筆者に入れることができた。ただし、日中関係の緊張にともない、中国側のビザ手続きが厳格化され、残念ながら、予定した時期に招聘することができなかったことは惜しまれる。
計算量クラスの理論的な分離と自動設計システムの評価への応用

本研究では,計算機の能力は計算時間やハードウェアサイズを増やせば真に上昇するという「計算量クラスの階層性」の理論的証明を目標としている.平成12年度は,以下の研究成果を得た.これらの成果は,自動設計システムの評価の為のテスト例題の生成に応用が期待できる.関数f(x_1,...,x_n)を計算するO(n^2)時間のアルゴリズムを設計したとする。はたして、良いアルゴリズムか否かはどのように評価すれば良いだろうか。微小な関数ε(n)に対して、O(n^2/ε(n))時間のアルゴリズムの非存在性が証明できれば、アルゴリズムの最適性が示されたことになる。しかし、実は最適性の証明は非常に難しく、線形時間よりも大きい計算時間を必要とすることが証明された具体的関数は、かつて見つかっていない。本研究では、計算時間の最適性が証明できる具体的問題を人工的に作成し、その問題を論理合成CADなどの自動設計システムの評価に役立てることを試みている。本研究では次の3点を目標に定めた。(i)計算機の能力は計算時間をほんのわずか増やすだけで真に上昇するという「計算量クラスの階層性」の理論的証明。(ii)t(n)時間とt(n)/ε(n)時間の計算量クラスを分離する具体的問題fの人工的な作成。(iii)この問題を利用した自動設計システムの評価。平成11年度は、主に(i)に従事し、以下の研究成果を公表した。2.直列計算機モデルであるチューリング機械において、「領域量の稠密な階層性」を証明した。本結果は、電子情報通信学会論文誌にて公表した。3.2点スプライシングシステムと呼ばれる新しい動作原理の計算機構を考案し、「システムの能力上昇の仕組み」を解明した。本結果は電子情報通信学会論文誌にて公表した。本研究では,計算機の能力は計算時間やハードウェアサイズを増やせば真に上昇するという「計算量クラスの階層性」の理論的証明を目標としている.平成12年度は,以下の研究成果を得た.これらの成果は,自動設計システムの評価の為のテスト例題の生成に応用が期待できる.
高温動作・高感度ダイヤモンドマイクロマシン応力センサーの開発

本研究は、p型ダイヤモンドを基本とした金属-圧電体-絶縁体-半導体電界効果トランジスタ(MPIS-FET)圧力センサー構造を提案する。平成21-22年度の期間で、様々な絶縁体薄膜(Al_2O_3,CaF_2)を用いた、ダイヤモンド基板上に圧電体Pb(Zr_<0.52>,Ti_<0.48>)O_3(PZT)薄膜の成長を実現させた。絶縁体薄膜とPZT結晶成長方向、残留分極電荷の関係を明らかにする。一方、単結晶ダイヤモンドのマイクロ・ナノ可動構造体カンチレバーおよびブリッジの作製に成功した。また、各成膜の構造およびMPISキャパシタの電気特性の評価、MPIS-FET圧力センサーのデバイス構造最適化を行った。近年、高温などの過酷な環境において安定して動作する圧力センサーが求められている。既存の金属を用いた圧力センサーやシリコンを用いたマイクロ電気機械システム(MEMS)センサーは、感度が悪い、温度に対して特性が大きく変化する、更に電力消費量が大きいなどの欠点がある。ダイヤモンドは、ワイドバンドギャップであり、高熱伝導率、更には熱的・機械的・化学的にも安定であるため、これらの欠点を克服できる材料であると考えられる。そのために、p型ダイヤモンドを基本とした金属-圧電体-絶縁体-半導体電界効果トランジスタ(MPIS-FET)圧力センサー構造を提案する。平成21年度では、様々な絶縁体薄膜(A1_2O_3,CaF_2)を用いた、ダイヤモンド基板上に圧電体Pb(Zr_<0.52>,Ti_<0.48>)O_3(PZT)薄膜の成長を実現させた。絶縁体薄膜とPZT結晶成長方向、残留分極電荷の関係を明らかにする.CaF_2上に成長されたPZT薄膜は、(100)優先配向があり、Al_2O_3よりほぼ2倍の極めて大きな残留分極電荷(68μC/cm^2)を持つという優れた特性を有する。来年、MPIS-FET MEMS圧力センサー応用は開けると期待させる。近年、高温などの過酷な環境において安定して動作する圧力センサーやスイッチが求められている。平成22年度では、単結晶ダイヤモンドのナノ可動構造体カンチレバーおよびブリッジの作製に成功するとともに、全単結晶ダイヤモンドのナノマシンスイッチの開発に世界で初めて成功した。開発されたダイヤモンド・ナノマシンスイッチのリーク電流はかなり低く、消費電力は10pW以下である。また、表面固着がほとんど観測されず、高い再現性および高い信頼性を実現する。更に、ダイヤモンド・ナノマシンスイッチは高温環境(250°C)で安定に動作することも確認した。カンチレバー可動構造体のヤング率は1100GPaと測定され、ダイヤモンドバルク単結晶の値に近く、ギガヘルツの高速スイッチ操作を期待することができる。本研究成果は、ダイヤモンドの新しい機能性分野ナノ/マイクロマシンの基盤技術を確立するともに、化学、物理、および機械的センサへの展開を開拓することができる。
ツマグロヨコバイ抵抗性機構の解明および抵抗性遺伝子の機能解明

イネの重要害虫であるツマグロヨコバイに対してGRH2遺伝子とGRH4遺伝子の両方を有する水稲は高度に抵抗性を示す。この抵抗性のメカニズムが未だ解明されていないことから、その遺伝子の機能解明も含め取り組んだ。GRH2遺伝子とGRH4遺伝子の両方を有するLep-dumaiからD-型ペプチドを含む10種の摂食阻害物質を単離し、これらが抵抗性の要因であることを明らかとした。GRH2遺伝子とGRH4遺伝子の両方を有する水稲はツマグロヨコバイに対して高度に抵抗性を示す。しかしながら、なぜこれらの遺伝子群を持つ水稲が抵抗性を示すのかは明らかとなっていないことから、本研究はこの抵抗性のメカニズムを全容解明するとともに、この遺伝子の機能を近似遺伝子系統(Near Isogenic Line)の水稲を用いて植物二次代謝産物の観点から明らかにすることを目的とした。1)抵抗性品種上で強制的に飼育すると、一週間以内に全ての虫が死亡する。2)抵抗性品種上で飼育している途中で感受性品種に餌替えをすると正常に生育する。3)抵抗性品種を摂食させた場合、排泄物中にアミノ酸や糖が検出されない。4)抵抗性品種のメタノール抽出物を与えると、摂食刺激としての糖を含ませてあるにもかかわらず、植物体上同様、一週間以内に全ての虫が死亡する。以上、これら種々の生物試験の結果から、ツマグロヨコバイ抵抗性因子は、摂食行動、特に篩管からの吸汁行動を阻害する摂食阻害物質であることを明確化した。この物質は、メタノール等の有機溶媒で抽出されるものの、逆相系のODSカラムに全く吸着せず、水で溶出される極めて極性の高い化合物である。更に、イオン交換樹脂を用いて分画すると、塩基性画分にのみ活性成分は局在することを確認した。この高極性の画分をフッ素導入ODS樹脂を用いて分画を行ったところ、活性成分は6画分に分散し、活性成分が複数存在することが明らかとした。加えて、活性の認められた6画分から、10種の活性成分の単離に成功した。GRH2遺伝子とGRH4遺伝子の両方を有する水稲はツマグロヨコバイに対して高度に抵抗性を示し、その抵抗性の機構が、複数の摂食阻害物質に基づくことを明らかとした。この結果はGRH2遺伝子とGRH4遺伝子が複数の摂食阻害物質の質的あるいは量的存在に関与していることを明確に示しているものであり、活性成分の同定には至っていないものの、当初の予想に沿った結果と言える。その意味では十分達成されているものと思われる。今後更に、活性成分の同定を行うと共に、これらの遺伝子の機能を近似遺伝子系統(Near Isogenic Line)の水稲を用いて植物二次代謝産物の観点から明らかにすることで、当初の目的は達成できるものと思われる。単離・精製された抵抗性起因物質の構造を現有の赤外吸収、紫外吸収、質量分析、核磁気共鳴等の各種スペクトルを測定することにより決定することを最優先とする。構造解析に関しては必要に応じ、有機合成的手法を用いて推定構造の確認を行う。構造解析は結晶性をよくするために誘導体化を行い、X線構造解析を依頼するのが有効となるかもしれない。また、抵抗性起因物質がタンパク質やペプチドの場合、常法に従いアミノ酸配列を決定する。また、活性成分が明らかとなった後には抵抗性起因物質の品種間差異と活性成分の季節変化に基づく量的変化の関係について調べる。具体的にはGRH2遺伝子のみを持つ品種、GRH4遺伝子のみを持つ品種、両方を有する品種間で、二次代謝成分の質的量的変化を明らかとする。このことにより、遺伝子の機能を二次代謝成分という観点から解析することが可能となり、遺伝子の生体内での機能が明確になるものと思われる。平成23年度の計画に基づく経費執行について、4月に支払いすべき経費が残っているため、次年度使用額が存在するように見えるが、実際には、全額執行予定である。そのため、次年度の研究は、当初の計画通り進める予定である。
英文読解に成功する学習者像を求めて:動機づけ,学習観,方略の統合的視座から

本研究では,英文読解方略指導を含む授業実践を通して,英文読解方略使用,動機づけ,一般学習観の関連性を探り,読解力の向上をはじめその効果について検証した。主な研究成果として,英文読解方略使用,動機づけ,一般学習観には概して有意な関係性が認められ,英文読解方略の指導は読解力の向上だけではなく,動機づけや学習観などの関連要因にもプラスの影響を与えうることが判明した。また,これらの個人差要因の初期状態により,その後の発達や要因間の相互作用に違いが生じることも示された。平成22年度は,関係する先行研究の調査,読解方略使用・動機づけ・学習観に関する質問紙尺度の開発,この質問紙を用いた予備調査と分析を行い,その成果を論文2編にまとめた。主に読解方略関係を松本,動機づけとの関連要因を廣森,学習観との関連要因を中山が担当したが,年度途中での緊密な中間報告により共通理解を図った。以下、概要報告である。1.読解方略,動機づけ,学習観についての先行研究(理論研究,実証研究)を包括的に調査して,効果的な英文読解に影響を与える諸要因の整理を行った。2.これらの先行研究の結果と研究チームメンバーの過去の質問紙尺度を基に,効果的な英文読解を促進すると想定される読解方略,動機づけ,学習観に関する質問紙を開発した。最終版を完成させるまでに数回のパイロット研究を行い,尺度の妥当性と信頼性について十分に検討した。3.後期の英文読解を中心とする授業において,合計360名程度の学生に対して2度の予備調査を実施した。この予備調査では50項目の質問に対して5段階での回答を求めたが,質問項目に含まれない回答を引き出すために自由記述欄を設けた。データ分析は,検証的因子分析により各構成概念(読解方略使用・動機づけ・学習観)について精緻に検証した後,構成概念間の関係性の存在を共分散構造分析等により確認し,さらにクラスター分析によりグループ化を図り個人差要因についても研究を行った。4.これらの研究成果を論文2編にまとめたが,平成23年度においては国内外の査読有の学会誌への投稿および研究発表を行い,研究成果を広く公表する予定である。また,研究目的達成に向けて本調査と継続的な授業実践を行い,効果的な読解方略の特徴と教育的に介入可能な要因についてさらに検討する。平成23年度(研究2年目)においては,前年度の研究成果に基づき,本調査の実施と分析および調査結果を踏まえた授業実践と効果の検証を行った。また,現時点での研究成果について公表した。1.本調査の実施と分析本調査は,英文読解方略使用,動機づけ,一般学習観の関連性を検証することを目的に実施した。社会系,人文系,理科系専攻の学生300名程度を対象として,前年度開発した質問紙調査および読解力測定テストを行い,結果について総合的かつ多角的に分析した。具体的には,読解方略使用と動機づけや学習観などの情意的要因,および読解力との関連を全体傾向と個人差の観点から検討した。個人差の観点からは,読解方略使用,情意的要因,読解力の差異によって学習者をグループ化し,各グループに特徴的な読解プロセスの実態をより詳細に検討した。これら一連の分析により,読解方略使用と情意的要因がどのように関係しているのか,また読解方略使用や情意的要因が読解力にどう影響しているのかについて一定の理解を得た。2.授業実践と効果の検証本調査の実施後,動機づけ特性や一般学習観を反映した英文読解方略の指導を授業において実践し,読解力の向上をはじめ,その効果について検証した。授業実践はリーディング中心のクラスで実施し,方略変容を目的のひとつとする教育的介入をクラス全体および個別に行い,方略変容の過程,情意面での変化,および読解力の向上について調査した。効果の検証は授業実践の中間段階と終了後に段階的に行い,効果的な読解方略の特徴,教育的に介入可能な要因,ならびに各要因の発達的な特徴について分析した。3.研究成果の公表2編の研究論文を執筆(1編は採用,もう1編は査読中),3件の研究発表を行った。研究最終年度においては,研究成果のまとめと公表,フォローアップ調査,および本研究に関わる課題の整理を行った。1.研究成果のまとめと公表:本研究では,英文読解方略使用,動機づけ,一般学習観の関連性を探り,動機づけ特性や一般学習観を反映した英文読解方略指導を含む授業実践を通して,読解力の向上をはじめその効果について検証した。主な研究成果として,英文読解方略使用,動機づけ,一般学習観には概して有意な関係性が認められ,動機づけ特性や一般学習観を反映した英文読解方略の指導は,読解力の向上だけではなく動機づけや学習観などの関連要因にもプラスの影響を与えうることがわかった。

これらの研究成果については,海外の学術誌(SYSTEM,Journal of Asia TEFL, Apples)に投稿し,掲載された。また,大学英語教育学会およびハワイ教育国際学会において研究発表を行った。2.フォローアップ調査:前年度に準じた授業実践を異なる大学・学部の参加者に対して行い,質問紙調査および読解力測定テストを実施し,データの分析を行った。前年度の結果との比較分析において基本的に差異が認められなかったことから,本研究成果については日本の英語教育の現場において一定程度の一般化が可能であると評価できる。3.課題の整理:本研究の成果を踏まえ,読解方略,動機づけ,学習観に関わり今後取り組むべき課題について整理した。本研究においては,英文読解における方略的介入から動機づけの向上や学習観の変化へと至る因果プロセスについては,明確な研究成果を得るには至らなかった。この点に関して,因果関係の明確化を図ることを通して,第2言語読解教育のさらなる発展に寄与できると考える。当初予定の研究を実施し一定の研究成果を得た。また,研究成果についそ適宜公表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度(研究3年目)においては,これまでの研究成果を反映した授業を継続すると共に,学会等での研究成果の公表を続ける。また,本研究から得られた知見を基に新たな研究テーマについて検討を始める。