hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
双極子追跡法による聴性誘発反応の臨床生理学的検討

1)聴性脳幹反応:音刺激後約6msec.の反応である第V波に安定した双極子が認められた。双極子の個数は1個で正中線近傍深部に双極子が認められ、さらにこの双極子の位置は音刺激側の反対側に存在する傾向が見られた。また双極子の方向は上前方に向かい、中脳が関与している可能性が考えられた。2)聴性中間反応:P0成分、Na成分、Pa成分、Nb成分、Nc成分に双極子が認められた。経時的に見ると後半成分になるに従って双極子の位置が頭頂部に近くなる傾向にあった。双極子の個数は3個またはそれ以上と考えられ、その内の2個は側頭部に存在するが双極子の方向については不安定であった。聴皮質を含む多くの部位が起源となっていると考えられた。3)頭頂部緩反応:音刺激後約90msecのN1成分、約150msec.のP2成分、N2成分に安定した双極子が認められた。N1成分は両側側頭部に、またP2成分は頭頂深部に、N2成分は前頭部に双極子が認められた。頭頂部緩反応の起源は聴皮質から視床、前頭葉に至る過程が考えられた。4)双極子の方向については意味するところが不明であるが、現在のところ聴性脳幹反応第V波が上前方に、また頭頂部緩反応N1成分が後下方に、P2成分が上前方に向かうことが確認された。上記の結果より、今回の聴性誘発反応の双極子のを検討したことにより、脳幹部から大脳皮質に至るまでの聴覚伝導路の存在と起源が解明されてきたと言える。今回の研究では、1)聴性脳幹反応、2)聴性中間反応、3)頭頂部緩反応について検討を行った。1)聴性脳幹反応:音刺激後約6msce.の反応である第V波に安定した双極子が認められた。双極子の個数は1個で正中線近傍深部に双極子が認められ、また双極子の方向は上前方に向かい、中脳が関与している可能性が考えられた。2)聴性中間反応:音刺激後約30msec.の反応であるPa成分にやや不安定ではあるが双極子が認められた。多くの部位が起源となっていると考えられた。3)頭頂部緩反応:音刺激後約90msec.のN1世分、約150msec.のP2成分に安定した双極子が認められた。N1成分双極子の個数な部分があり、現在のところ聴性脳幹反応第V波が上前方に、また、頭頂部緩反応N1成分が後下方に、P2成分が上前方に向かうことが確認されたのみである。臨床応用として、一側の聾または高度感音難聴を有する被験者11名にて検討を行なった。しかしながらデータベースとしてはまだ不足しており、一定の傾向はつかめていない。平成8年以降も更に検討を予定している。

経時的に見ると後半成分になるに従って双極子の位置が頭頂部に近くなる傾向にあった。双極子の個数は3個またはそれ以上と考えられ、その内の2個は側頭部に存在するが双極子の方向については不安定であった。聴皮質を含む多くの部位が起源となっていると考えられた。3)頭頂部緩反応:音刺激後約90msecのN1成分、約150msec.のP2成分、N2成分に安定した双極子が認められた。N1成分は両側側頭部に、またP2成分は頭頂深部に、N2成分は前頭部に双極子が認められた。頭頂部緩反応の起源は聴皮質から視床、前頭葉に至る過程が考えられた。4)双極子の方向については意味するところが不明ではあるが、現在のところ聴性脳幹反応第V波が上前方に、また頭頂部緩反応N1成分が後下方に、P2成分が上前方に向かうことが確認された。上記の結果より、今回の聴性誘発反応の双極子のを検討したことにより、脳幹部から大脳皮質に至るまでの聴覚伝導路の存在と起源が解明されてきたと言える。1)聴性脳幹反応:音刺激後約4msec.の反応である第III波を検討した。双極子の個数は1個で、正中線近傍深部すなわち脳幹部に相当する部位に双極子が認められる傾向にあったが、安定性に乏しかった。しかし、双極子追跡法によって大脳皮質以外の深部の反応も検討可能であることが示唆された。2)聴性中間反応:PO成分、Na成分、Pa成分、N6成分Nc成分に双極子が認められた。3)頭頂部緩反応:N1成分、N2成分に安定した双極子が認められ、起源が推定された。N1成分、N2成分ともに起源は3個以上存在するが、N1成分はその内の2個は両側側頭部に、またN2成分の内の1個は前頭部前頭部と考えられた。
韻律指導とリスニングストラテジー指導の併用型指導の有効性：他指導法との比較・検証

本研究は発音指導(韻律指導)と聴解指導を併用する「統合的指導」の教育効果の検証を目的とし、大学中級授業3クラスにおいて、同一の自主開発リスニング教材を使用して実験授業を2年間にわたり実施した[6か月間(90分×20回)]。聴解能力の測定はWeb客観試験(WeTEC)により3回実施(授業直前・直後・2か月後)実施した。3種類の指導は、1音素指導だけのクラス2聴解指導だけのクラス(リスニングストラテジーを指導)3韻律と聴解指導の併用(統合)指導のクラスであった。その結果統合指導クラスにおいて(両年度共に)他の2クラスよりもスコアの平均値に有意な上昇がみられ、統合指導の有効性が示された結果となった。2013年度は、2012年度に実施したデータ収集および分析結果を、国際学会で発表した(New Sounds 2013, Montreal, May 17-19)。以下に研究内容をまとめる。実験授業では、「韻律指導」を暗示的に行うディクテーション中心のBottom-up型指導と,Listening strategyを明示的に指導するTop-down型指導、さらに、ボトムアップ型の明示的韻律指導とstrategy指導を併用したInteractive型(併用型=IG群)の3種類の英語聴解教育の効果を測定しその有効性を検証した。同一の自主開発リスニング教材を使用して6か月間(90分×20回)の実験授業を大学中級授業3クラスで行い、聴解能力の測定は客観テスト(WeTEC)により3回実施(授業直前・直後・2か月後)実施した。IG群においてスコアの平均値に有意な上昇がみられたことから、IG群に対する併用指導が効果を上げたと考えられ、その有効性が示された結果となった。2013年度中は上記研究結果を英語論文として発表した。また、併用指導が有効な指導法であるかを、人間の情報処理過程の観点から検証し、英語論文として発表した。2014年度は、上記研究データと情報処理過程に基づいた併用指導の有効性についてまとめた英語書籍の原稿作成に取り組む予定である。(LAMBERT Academic Publishingより投稿の依頼を受け、6月に原稿提出予定)また、リスニングについての書籍原稿を2014年度中にまとめる予定である。本研究では「韻律指導」を明示的に行うBottom-up型指導と,Listening strategyを明示的に指導するTop-down型指導を組み合わせたInteractive型(併用型=IG群)の英語聴解教育の効果を測定し、その有効性を検証した。同一の自主開発リスニング教材を使用して6か月間(90分×20回)の実験授業を大学中級授業3クラスで行い、<ディクテーション中心のBottom-up型指導=BG群>と<Listening strategy指導を行うTop-down型指導=TG群>との比較によりその教育効果を検証した。聴解能力の測定はWeTECで3回実施(授業直前・直後・2か月後)した。BG群においては、合計点においてはpretestよりもposttestの平均値が上昇した。しかし、Posttestでスコアが上昇したにもかかわらずdelayedではpretestのスコアに戻ってしまい、効果は一時的であった。TG群においては残念ながらスコアが伸び悩みスコアの平均値に変化が見られなかった。IG群は合計点のスコアにおいて、posttest、delayedと順調にスコアを伸ばす結果となった。Posttestに比べdelayedのスコアの平均値が有意に上昇したことから、実験授業2か月後においても実験授業の効果が持続したのみならず、さらにリスニング力の向上に寄与したことがわかる。今回の実験授業およびデータ収集では、併用授業の有効性が示された結果となった。<<研究目的>>(1)本研究では「Bottom-up型指導」と、方略を明示的に指導する「Top-down型指導」、二つを組み合わせた「Interactive型(併用型)」の英語音声教育の効果を測定しその有効性を検証した;さらに(2)効果的な併用指導の為のシラバス・教材の開発・改訂を目指し、その成果を広く公表するため(3)英語教員向けの専門書を執筆することを目的とした。<<研究方法>>(1)同一の自主開発リスニング教材を使用して6か月間(90分×23回)の実験授業を大学中級授業で行い<ディクテーション中心のBottom-up型指導>と<リスニングストラテジー指導を行うTop-down型指導><韻律指導と方略指導>の3つの指導法を比較して教育効果を検証した。聴解能力の測定は客観テスト(WeTEC)により3回実施(直前・直後・2か月後)した。また(2)英語教員向けの指導書を執筆するにあたり、教室内での音声指導の実態を紙面調査により調査した。<<研究成果>>(2012年)実験授業・データ収集・分析を行い以下の結果を得た:聴解能力において、他の二つの指導法に比べ、併用型のスコアの平均値に有意な上昇がみられその有効性が示された結果となった。(2013年-2014年3月まで)データ収集の分析結果を以下の通り発表した:(1)国際学会で口頭発表(New Sounds 2013, Montreal, May 17-19);(2)口頭発表の内容を基に英語論文を発表;(3)併用指導の有効性を情報処理過程の観点から検証した英語論文を発表(2014年4月-2015年3月)(1)英語教員の音声指導の現状調査を行い日本語論文を発表;(2)研究成果を専門書ではなくネット講義の教員研修の形で公表することを目指し、課題の再構築を目指した(基盤B課題

番号:15553884として採択)本研究は発音指導(韻律指導)と聴解指導を併用する「統合的指導」の教育効果の検証を目的とし、大学中級授業3クラスにおいて、同一の自主開発リスニング教材を使用して実験授業を2年間にわたり実施した[6か月間(90分×20回)]。聴解能力の測定はWeb客観試験(WeTEC)により3回実施(授業直前・直後・2か月後)実施した。3種類の指導は、1音素指導だけのクラス2聴解指導だけのクラス(リスニングストラテジーを指導)3韻律と聴解指導の併用(統合)指導のクラスであった。その結果統合指導クラスにおいて(両年度共に)他の2クラスよりもスコアの平均値に有意な上昇がみられ、統合指導の有効性が示された結果となった。英語教育予定通り国際学会での口頭発表を行った。また、英語論文2本を執筆・発表した他、それらの論文をまとめた英語書籍(100ページ程度のコンパクトなもの)を投稿するようにドイツの書籍会社より依頼があり、6月に入稿予定である。リスニング全般についての書籍執筆については、予定外であった英語書籍の原稿作成が入った為やや遅れ気味であるが、本年度中に原稿を完成させる見込みがある。当初予想していたよりも明白な教育効果が実験結果により示されたため、同様の実験を研究期間中に複数回繰り返す予定であったが、その必要がなくなり、その代りにより焦点をしぼって新たな観点を入れた実験授業およびデータ収集を2013年度に実施することが可能となった。英語書籍(100ページ程度のコンパクトなもの)を投稿するようにドイツの書籍会社より依頼があり、現在原稿の作成中である。6月末に入稿予定である。また、本来予定していたリスニング全般についての書籍執筆については、予定外であった英語書籍の原稿作成が入った為やや遅れ気味であるが、来年2月までに初稿を完成させ、4月末まで推敲ののち、2015年5月始めに投稿予定である。併用指導の効果を検証するにあたり、インプットとアウトプットを増やす手段としてシャドーイングを加えた場合と、リピーティングを加えた場合での効果の違いを検証することとした。これは、併用指導が他の指導法(bottom-up法・top-down法)よりも明白な効果を示したことから、2012年度の検証実験を繰り返す必要がなくなったことに伴い、併用指導をどのように実施することが最も有効であるか、ということに焦点を移すことが可能になったからである。2013年度は、より併用指導の効果が上がりやすい授業である「英語音声学」において、併用指導を2クラスで実施する予定である。2013年末にドイツの出版社よりカナダでの学会発表の内容を書籍原稿をまとめないか、という誘いがあり、急きょ英語書籍の原稿をまとめることにした。それにあたり、英文校閲の費用が必要となった。校閲費用がどのくらいになるかが不明であったため、次年度使用額が生じることとなった。6月末までに繰り越した英文校閲を実施の上、原稿を投稿する予定である。
セントロメアと微小管の位置関係による染色体分配制御機構の解明

本研究は、染色体分配の過程を微小管とセントロメアの位置関係の変化という新たな視点からとらえ、セントロメアによる染色体分配制御機構を再構築することを目的とする。分裂期に染色体が微小管と結合する際には、微小管がセントロメアに対して垂直に位置する場合(垂直結合)と平行に位置する場合(平行結合)がある。そこでこの2種類の結合の使い分けにより、どのように染色体分配が制御されているのかを明らかにする。平成25年度には、平行結合と垂直結合の違いを明らかにし、平行結合に関与する分子を同定した。1.平行結合と垂直結合でのキネトコア構築の特性の解析:分裂前中期ををいくつかのステップに分け、キネトコア分子の局在やキネトコア間にかかる張力を各ステップ毎に測定した。その結果、垂直結合時と平行結合時のそれぞれのキネトコアの構成分子が明らかになった。2.平行結合と垂直結合に関与する分子の同定:1.で平行結合時のキネトコアに存在する分子を、垂直結合に重要な役割を果たしているNdc80複合体の構成分子と共にノックダウンすることにより、微小管との結合が完全に失われるかどうかを検討した。その結果Spindly, Zw10, CENP-E, KNL1等の分子が平行結合に関与することが示唆された。3.超高解像度蛍光顕微鏡や電子顕微鏡での平行結合と垂直結合の可視化:蛍光顕微鏡と電子顕微鏡の画像を対比する観察法であるCLEM(correlative light and electron microscopy)法によって分裂期初期の染色体と微小管の結合を調べたところ、平行結合が観察された。4.平行結合に関与する分子のネットワークの解明:2.で平行結合に関与することが示唆された分子を様々な組み合わせでノックダウンし、染色体の整列異常の頻度を検討した。これにより各分子間の関係を明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度には、平行結合を垂直結合と識別する手法を確立し、平行結合に関与する分子を同定することを計画した。1.平行結合を垂直結合と識別する手法の確立:多数の微小管が密集している紡錘体上で、垂直結合と平行結合を識別するには困難が伴う。しかし核膜崩壊から染色体整列に至る過程をいくつかの段階に分けると、最初はほとんどの結合が平行結合であり、段階を経る毎に垂直結合の割合が増加することがわかった。そこで各段階毎にキネトコア分子の局在やキネトコア間にかかる張力を測定し、垂直結合と平行結合の特徴を明らかにした。2.平行結合に関与する分子の同定:垂直結合に重要な役割を果たしているNdc80複合体の構成分子をノックダウンすることにより、平行結合の割合をふやした細胞のキネトコアに局在する分子を同定した。またこれらの分子をNdc80複合体の構成分子と共にノックダウンし、微小管との結合が完全に失われるかどうかを検討した。3.平行結合のメカニズムの解明:

1.,2.の検討により、モーター分子であるダイニンがキネトコアに局在するのに必要なSpindlyをはじめ、平行結合に関与する可能性のある分子が同定された。これらの分子を異所性に染色体腕部に局在させたところ、微小管側面での結合が見られた。生理的な条件下で、染色体整列の過程を段階的にとらえることにより、平行結合と垂直結合の特徴を明らかにすることができた。また平行結合に関与する可能性のある分子を同定し、実際に微小管側面に結合することができることを明らかにした。以上より、平成24年度の計画はほぼ遂行されており、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成24年度に同定された平行結合に関与する分子についてさらに解析を進め、これらの分子をノックダウンした細胞のライブセルイメージングにより、どのように染色体整列に関与しているのかを検討する。画像処理・画像解析のために解析ワークステーションを導入する。またこの解析においてはセントロメアのトラッキングを行い、染色体整列の異常を分類して、機能的に相関する分子を同定する。このような解析を通じて、平行結合から垂直結合への変換の機構を明らかにする。さらに平行結合の成立や、平行結合から垂直結合への変換に関与する分子をノックダウンした細胞における染色体不安定性について、ライブセルイメージングやFISH(fluorescence in situ hybridization)を用いて検討する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
N^*(1535)及びΔ(1232)の電磁形状因子に関する研究

量子色力学に基づくハドロン構造の理解は原子核物理における重要な課題の一つである。核子共鳴の電磁形状因子の研究はこれに対する情報を提供する。本研究の目的は核子共鳴領域における電子線中間子発生反応の解析からΔ_<33>及びN^*共鳴の電磁形状因子を決定することにある。本研究では、ユニタリ変換の方法を用いて中間子交換模型による電子線中間子発生反応を記述する有効ハミルトニアンを導き、共鳴過程及び非共鳴過程を統一的に扱う反応理論を構築した。Δ_<33>励起領域における断面積の予言値は、その後Jlab,Mainz,MIT-Batesから発表された偏極を含む詳細な実験結果を非常によく説明した。これらの解析から次の事柄が明らかにされた。長年問題であった現象論的に得られた形状因子とクォーク模型の値との差異、および遷移形状因子の空間的広がりの問題は非共鳴過程により共鳴粒子形状因子が繰り込を受けるためであることが示された。核子、Δ_<33>の変形を示唆する電気的4重極子形状因子が存在することが示された。またこの形状因子の値は高運動量移行領域では摂動論的QCDの予言値とは大きく異なり、低運動量移行領域ではパイ中間子電流の寄与が顕著になることが示された。これらの結果が動機となり現在新たな実験計画が提案されている。一方、2パイ中間子発生閾値以上のエネルギー領域に存在するS_<11>共鳴に関しては、ユニタリ変換の方法による有効ハミルトニアンの構築、Wick-Rotationを用いた3粒子系散乱問題の数値解法の開発を行い、成果が得られつつある。本研究は共鳴粒子の構造を理解する上で共鳴、非共鳴過程を含んだ反応理論による理論研究が非常に重要である事を示した。本年度はΔ共鳴領域におけるパイ中間子電子、光発生反応を通してγN→Δの電磁形状因子の研究を行なった。γN→Δ遷移は磁気的双極子(M1)、電気的4重極子(E2)及び縦波によるC2の3つの電磁形状因子により特徴づけられる。パイ中間子電子発生反応はM1、E2に加え新たにC2及びこれらの形状因子の運動量移行依存性の情報を与える。1996年に我々が提唱したユニタリ変換の方法を用いて中間子光発生反応を中間子電子発生反応に拡張した中間子交換模型の定式化を行なった。最近のMainz,LEGSによる(γ,π)反応の偏極を含むデータの再解析を行ない模型を改良した。この模型を用いp(e,e′π^0)p反応についてJ-Labの実験に対応する4(GeV/c)^2の運動量移行領域まで調べた。その結果、γN→Δ形状因子においてパイ中間子雲は比較的小さい運動量移行領域での大きな役割を果たし運動量移行の増加につれ、バリオンのクォークコアの寄与が重要になるという描像が示された。また核子、Δの変形を表す、E2/M1、C2/M1比は高運動量移行領域でそれぞれ、-3%,-14%という値が得られた。特にE2/M1比はこの領域では摂動論的QCDの予言値1とはかけ離れた値であった。この研究の結果得られた断面積、E2/M1,C2/M1は最近報告され始めたさまざまな観測量、運動量移行領域の実験値と良く一致することが示されつつある。研究の一部は海外共同研究者T.-S.H.Lee氏を大阪大学に招聘して行なわれ、またその成果は少数体系国際会議、国際研究集会NSTAR2000、N-STAR2001における招待講演で発表される。

電子線、光子による中間子発生反応は核子共鳴の構造に対してπN反応と相補的な情報を与えるプローブとしてハドロン物理の研究に重要な役割を果たしている。最近は偏極、電子・中間子同時計測を行なったデータが得られユニタリ性を考慮し非共鳴過程を注意深く取り扱った理論的解析が要求されている。本研究では我々が中間子光発生反応研究で開発したユニタリーな反応理論を電子散乱に拡張し、核子共鳴の電磁形状因子の運動量依存性、縦波形状因子を決定する。本年度はΔ共鳴領域におけるパイ中間子電子発生反応について1)電子、核子偏極を含む観測量によるγN→Δ形状因子、2)ユニタリ変換の方法を用い高次補正を採り入れクォーク模型とユニタリ模型との関連に関する研究を行なった。1)我々の模型は最近のMAINZ, NIKHEF, JLABの詳細な実験データをうまく説明することが示された。γN→Δ電磁形状因子におけるE2/M1、C2/M1比は高運動量移行領域でそれぞれ、-3%, -14%という値を得た。また中間子雲の寄与は比較的小さい運動量移行領域での大きな役割を果たすことが示され核子の形状因子の研究におけるユニタリ模型による解析の重要性が示された。2)我々のユニタリ模型と従来のカイラルBag模型の研究の関連を明らかにした。また我々の得たE2,C2の電磁形状因子はこれらの模型では説明し得ずさらなる核子共鳴の構造研究の必要性が示された。これらの成果は国際研究集会NSTAR2001,Baryon2002における招待講演で発表される。核子、核子共鳴の電磁形状因子及び弱電流による形状因子は、ハドロンの構造を理解する際に重要な情報を与える物理量の一つである。前年度までの中間子交換模型によるΔ共鳴領域のp(e, e'π^0)反応研究はJefferson研究所による高運動量移行領域のデータをよく説明し、その結果NΔ遷移因子(磁気双極子形状因子(M1)、電気的4重極子形状因子(E2))に関する知見を得た。これらの成果は国際研究集会BARYON2002(Jlab), International Baldin Seminor(Dubna)の招待講演で発表された。本年度は、Δ共鳴領域のπ中間子光、電子発生反応において構築された模型を拡張し、弱い相互作用によるπ中間子発生反応(ν+N→l+π+N)の研究を行った。軸性ベクトル流によるΔ遷移形状因子(G^A_<NΔ>(Q^2))の研究はそれ自身バリオンの構造研究に貴重な情報を与えるのみならず、加速器による原子核を標的とするニュートリノ振動研究におけるパイ中間子発生閾値以上の反応機構を明らかにするために重要である。我々の中間子交換模型を用いた解析の結果得られたG^A_<NΔ>(0)は、従来の解析による結論とは異なり、SU(6)の対称性を用いたクォーク模型の予言値と実験誤差の範囲内で矛盾がないことが分かった。この結果は国際研究集会"Hadron Structure and GeV Electroweak reactions"(ANL)で発表されまた、日米セミナー'原子核におけるカイラルダイナミックス"(ハワイ)、国際研究集会MENU2003(北京)における招待講演で発表される。
樹状細胞内オートファジーが規定する慢性閉塞性肺疾患病態

慢性閉塞性肺疾患(COPD)は慢性進行性に気道閉塞をきたす難治性疾患である。気管支拡張薬などの対症療法が治療の中心であり、病態の解明と新規治療法の開発は急務である。我々は、COPDの重要な病態である細胞老化の制御に、オートファジー機能が関与することを報告した。さらに、樹状細胞(DC)が獲得免疫を介して、COPDの特徴的な病態の細気管支周囲の炎症細胞浸潤と線維化に関与する事も示したが、その機序の詳細は不明であった。オートファジーは免疫応答に関与するため、本研究ではDCにおけるオートファジーが、COPD病態のTh1、Th17、好中球を主体とした炎症反応を制御する可能性を検討している。まずは、マウスの骨髄からGM-CSFを使用して6日間培養を行い、骨髄由来の樹状細胞(DC)を分化誘導した。その結果、骨髄細胞からCD11c陽性のDCを誘導出来ていることがフローサイトメトリーにて確認した。その骨髄由来のDCを用いてタバコ抽出液(CSE)を投与することで産生されるサイトカインを計測している。その結果、Parkin Knockoutマウスの骨髄から誘導したDCの方がサイトカイン(IL-17、IL-1b)の放出が高い傾向にあった。また、COPD患者さんの手術肺検体を用いて免疫染色を行った。CD11c陽性細胞を染色することと形態学的にDCを確認することが出来た。また、同時にP62とユビキチンの免疫染色することで、COPD患者さんの肺内のDCではオートファジーの発現が低下している傾向が見られた。現状としては、BMDC由来のサイトカインの分泌測定が安定した値が検出されておらず、試行錯誤の状態で系の安定化を試みている。今後は、In vitroの実験で安定した結果が測定出来たら、Parkin KoマウスとWild Typeマウスを用いて実際に喫煙刺激を与える。その喫煙刺激後に肺の分離を行い、実際に喫煙刺激を与えたマウスでのDCでのオートファジー活性を確認する。我々はcigarette smoke extract(CSE)によるCOPDの気道上皮細胞の老化亢進に、不十分なオートファジー及びミトコンドリア選択的なマイトファジー分解が関与する可能性を報告している。また、私たちは、IL-1βにより誘導される好中球主体のCOPD炎症モデルにおいて、樹状細胞(DC)が末梢気道の炎症細胞浸潤の形成と線維化形成に重要であることを示した。DCがCOPDの慢性気道炎症の発症と線維化形成に重要であることを示したが、DC活性化によるTh1とTh17細胞誘導に至る機序は不明であった。そこで今回我々は、COPD病態へのオートファジーの関与に着目し、DCのオートファジー活性がその後の獲得免疫の誘導と気道周囲のTh1、Th17、好中球を主体とする炎症反応の誘導と線維化の進展に重要である可能性を明らかにすることが必要と考えた。そこで、まず骨髄由来DC(BMDC)を用いて、サイトカイン産生に対するオートファジーの影響の検討するために、野生型マウスの骨髄からのBMDCの分化誘導をGM-CSF下で6日間培養を行った。この方法にて1匹のマウスより約5x10^6個のDCを誘導出来ることが確認でき、フローサイトメトリーを用いてもDCへの分化が確認出来た。現在は、タバコ抽出液(CSE)刺激やIL-1β刺激後などの種々の刺激によるBMDCのオートファジー活性の変化を検討している所である。マウスの骨髄からBMDCを分化誘導出来る事を確認している。また、そのBMDCを用いて種々のIn vitroの実験を開始しており、概ね順調に進展していると考える。

COPD肺組織を用いて、免疫組織学的にDCのオートファジー活性との関連性を臨床検体で明らかにする。東京慈恵会医科大学附属病院の呼吸器外科において、肺癌の手術を行った患者さんから術前同意のもと、手術検体の肺の一部を採取し、組織検体は、Non-smoker、non-COPDsmoker、COPDの患者から採取し比較検討する。免疫組織学的染色(CD11cを指標にして)によりDCを同定し、LC3、ユビキチン、p62の二重染色によりオートファジー活性を評価する予定である。また、マウス肺から分離培養したDCを用いて、タバコ抽出液(CSE)刺激によるサイトカイン産生に対するオートファジーの影響の検討する予定である。今後は、In vitroの実験で安定した結果が測定出来たら、Parkin KoマウスとWild Typeマウスを用いて実際に喫煙刺激を与える。その喫煙刺激後に肺の分離を行い、実際に喫煙刺激を与えたマウスでのDCでのオートファジー活性を確認する。In vitroの実験がメインであったが、in vivoの実験が多少遅れていることによるものと考えられる。今後は、In vivoの実験も取り組んでいく予定であり、フローサイトメトリーやセルソーティングなどもより積極的に行ていくことになる。
海鳥の非繁殖期の生息地利用が繁殖期の生理状態や行動に及ぼす影響の解明

本研究では位置や行動が通年記録できる動物装着型記録計を用いてウミネコの非繁殖期の分布や採餌頻度を調べ、それらと繁殖開始時の生理状態および繁殖投資量との関連を明らかにし、非繁殖期から繁殖期へのキャリーオーバー効果を明らかにすることで、二つの時期をまたいだ動物の生活史形成の行動・生理学的なプロセスの解明を試みた。記録計が人為的攪乱等により回収できなかっため、当初計画していた本種の非繁殖の分布や行動の詳細を解明するには至らなかったものの、血液分析と羽の同位体分析により、ウミネコの繁殖投資量は繁殖期初期の抗酸化力により決定すること、抗酸化力には前年非繁殖期の海域利用が影響することが明らかとなった。本研究では、ウミネコの非繁殖期の分布や採餌頻度を調べ、それらと繁殖直前の生理状態およびその後の繁殖行動との関連を明らかにする。4月上旬に位置や行動が通年記録できる動物装着型の記録計(ジオロケータ)を購入し、機器の調整と駆動のテストを行った。6月上旬に北海道利尻島を訪れ、ウミネコの繁殖状況を確認した。6月中旬に再度島を訪れ、ウミネコ成鳥22個体を捕獲し、ジオロケータの装着を行った。装着個体の生理パラメータとして体重を、繁殖パラメータとして卵数と卵サイズをそれぞれ測定した。その後7月下旬まで継続的に対象個体の繁殖成績のモニタリグ調査を行った。ウミネコは育雛期の途中まで例年通り繁殖活動を継続したが、7月中旬に全ての個体が一斉に繁殖を放棄した。これは、餌条件の悪化、およびハシブトガラスやオオセグロカモメによる卵や雛の捕食が原因と考えられた。ウミネコは営巣地を放棄すると翌年に同じ場所に帰還する確率が低下するため、翌年の個体の再捕獲とジオロケータの回収への影響が懸念される。さらに、11月にジオロケータ製造メーカーであるLotek社より、当該装置がリコール対象となっている旨の連絡が届いた。野外での長期間の装着によって装置が浸水し、記録データが消失することがあるようだった。以上より、初年度の研究は当初の計画通り実施されたが、ウミネコの繁殖放棄、ならびに記録装置のリコールにより、次年度の装置とデータ回収への悪影響が懸念される。製造メーカーによれば、仮に装置が浸水していてもデータの回収が可能である場合もあるらしいので、次年度には計画通り装置の回収のため島を訪れ捕獲調査を行う予定である。本研究では、位置や行動が通年記録できる動物装着型の記録計(ジオロケータ)を用いてウミネコの非繁殖期の分布や採餌頻度を調べ、それらと繁殖直前の生理状態およびその後の繁殖行動との関連を明らかにする。非繁殖期から繁殖期へのキャリーオーバー効果を明らかにすることで、二つの時期をまたいだ動物の生活史形成の行動・生理学的なプロセスを解明する。2年目である本年は、昨年に装着したジオロケータの回収、および回収個体の生理状態と繁殖投資量の測定を行った。昨年22個体に装着したジオロケータのうち、回収できたのは5個のみであった。回収率が低かった原因は、昨年度にウミネコが繁殖途中で営巣を一斉に放棄してしまったため、今年度の巣場所への帰還率が著しく低かったためと考えられた。回収に成功したジオロケータのデータを解析したところ、ほぼ全ての個体は秋期以降に日本海を南下し、冬期には沖縄近海あるいは韓国沿岸に滞在していた。ジオロケータ回収個体および別の25個体から血液を採取し、酸化ストレスレベルと安定同位体比を測定した。その結果、メスは血漿中の安定同位体比が高いほど血中抗酸化レベルが高いことが明らかとなった。また、抗酸化力が高いほど、体重あたりの合計卵体積が小さいことが明らかとなった。これらの結果は、ウミネコのメスは繁殖前の栄養段階が繁殖期の酸化ストレスレベルに関連し、それが繁殖投資量に影響することを示唆する。本年は新たに15個体にジオロケータを装着し、次年度に回収する。今後、ジオロケータの回収個数を増やして冬期の環境利用データの解析をさらに進め、上記のキャリーオーバー効果が生じる行動学的なプロセスの解明を目指す。昨年に営巣地の一斉放棄が生じたため、ジオロケータの回収率が20%程度と著しく低かった。一方、昨年に製造メーカーから告知されたリコールの影響が懸念されたものの、回収されたジオロケータからはデータが問題なく取得でき、冬期の環境利用に関する最低限の解析は実施できた。また、個体の生理状態と繁殖投資の関係を解明するため、当初ジオロケータ回収個体のみから行う予定であった採血を、別の25個体からも実施した。さらに、ウミネコへの影響を軽減して繁殖放棄を防止するため、当初予定していたホルモン濃度ではなく、より少量の血液でも測定可能な酸化ストレスレベルを生理状態の指標として導入した。これら研究計画の柔軟な変更により、予想外の悪条件の中、非繁殖期から繁殖期へのキャリーオーバー効果の生理学的プロセスを明らかにすることができた。最終年度である本年は、昨年に装着したジオロケータの回収、およびキャリーオーバー効果の年変化を検証するため、昨年と同様に回収個体の生理状態と繁殖投資量の測定を実施した。

昨年新たにジオロケータを15個体に装着したが、繁殖地が人為的な攪乱を受けて消滅してしまったため、1個体も回収できなかった。そのため、近隣の別の繁殖地において18個体から血液をと羽を採取し、血中酸化ストレスレベルと羽の安定同位体比を測定した。その結果、2016年の繁殖期のメスの血中抗酸化レベルは、2015年よりも高かった。また、2015年と同様に、2016年においても抗酸化力が高いほど体重あたりの合計卵体積が小さかった。さらに、血中抗酸化力は、2015年においては風切羽P7の炭素安定同位体比と、2016年においては風切羽P5の炭素安定同位体比とそれぞれ相関していた。ウミネコの風切羽P5およびP7の炭素安定同位体比は、それぞれ前年の冬および早春の利用海域の違いを反映すると考えられている。そのため、本種の繁殖期投資量を決める抗酸化力は、前年越冬期の利用海域の影響を受けるが、どの時期の海域利用が最も強く影響するのかは年によって異なることが示唆された。本研究では位置や行動が通年記録できる動物装着型記録計を用いてウミネコの非繁殖期の分布や採餌頻度を調べ、それらと繁殖開始時の生理状態および繁殖投資量との関連を明らかにし、非繁殖期から繁殖期へのキャリーオーバー効果を明らかにすることで、二つの時期をまたいだ動物の生活史形成の行動・生理学的なプロセスの解明を試みた。記録計が人為的攪乱等により回収できなかっため、当初計画していた本種の非繁殖の分布や行動の詳細を解明するには至らなかったものの、血液分析と羽の同位体分析により、ウミネコの繁殖投資量は繁殖期初期の抗酸化力により決定すること、抗酸化力には前年非繁殖期の海域利用が影響することが明らかとなった。ウミネコにジオロケータを装着し、その後の繁殖状況をモニタリングするという初年度の計画は滞りなく実施された。22個体もの成鳥の捕獲に成功したため、翌年以降に一定数以上の個体の再捕獲と装置の回収が見込まれる。次年度は、本年および昨年度に装着したジオロケータの回収と血液採取を行う。ジオロケータの電池寿命は2年以上であるため、昨年度に装着したジオロケータも引き続き駆動している可能性が高い。ジオロケータの回収個数を増やして冬期の環境利用データの解析をさらに進め、キャリーオーバー効果が生じる行動学的なプロセスの解明を目指す。動物生態学初年度にウミネコが繁殖を放棄し、さらにジオロケータがリコール対象となってしまった。しかし、ジオロケータ装着個体の再捕獲とデータ回収の見込みが少なからず残っているため、当初の計画通り、次年度には再度利尻島を訪れ、装着個体の再捕獲、データの回収、および対象個体の生理状態の測定を試みる。生理パラメータとしては、当初繁殖に関わる種々のホルモン測定を予定していたが、ウミネコへの生理的負担をより軽減するため、より少量の血液で測定可能な抗酸化ストレスレベルを指標とすることを検討している。
ドイツ語におけるモダリティ表現の通時的研究－接続法と話法の助動詞を中心に

モダリティは話し手がことがらをどのように捉えているかを表す意味論的なカテゴリーであり、ドイツ語では主として話法の助動詞、話法の副詞、心態詞、そしてムード(特に接続法)がその表現手段である。本研究課題では、古高ドイツ語期から一貫して観察することのできる話法の助動詞と接続法を中心に、これらの異なる表現形式がドイツ語史の各々の言語段階においてそれぞれどのようなモダリティを表してきたか、また、それらが機能上どのように互いに連関してきたのかについて通時的に研究することを目的とする。さらに、モダリティが時制やアスペクト、エビデンシャリティ、否定とどのように関わっているかについても明らかにしていきたい。
植物RNAウイルスのRNAサイレンシング抑制機構及びその制御機構

RNAサイレンシングは、植物によるウイルス抵抗性機構のひとつである。一方、植物ウイルスはRNAサイレンシングによる抵抗性を回避するために、RNAサイレンシングサプレッサー(RSS)と呼ばれる遺伝子を持つ。本研究で明らかにした主な点は以下の通りである。(1)植物のDCL2, DCL4, RDR1, RDR6がRNAサイレンシングによるウイルス抵抗性に重要なことを明らかにした。(2) siRNA分子が細胞間移行することと、ウイルスのRSSがその移行を妨げることを明らかにした。(3) Red clover necrotic mosaicvirusによるRNAサイレンシング抑制機構について調べ、複製酵素成分のP27とP88が相互作用することと、その相互作用がRSS活性に重要なことを明らかにした。RCNMV感染におけるサイレンシング経路の役割を解析するために、dcl1-7、dcl2-1、dcl3-1、dcl4-2の一重から四重変異体、およびrdr1、rdr2、rdr6の一重から三重変異体を収集、栽培しウイルス接種実験に必要な量の種子を用意した。また、RCMV感染におけるDCL1の役割をより詳細に解析するために、これまで用いていたdcl1-9に加えて、dcl1-13とdcl1-100を収集した。これらの植物を用いて、次年度に順次接種実験を行う。RCNMV感染時のDCL1の局在を観察するために、赤色蛍光タンパク質の一つであるTagRFPをN末端に付加したTagRFP-DCL1コンストラクトを構築した。アグロインフィルトレーション法による局在観察の結果、DCL1が核内に局在する様子が観察された。一方、RCNMVの複製を緑色の蛍光で可視化するために、Bi-molecular complementation法を応用したコンストラクトを構築した。この系は、複製酵素成分の一つであるp27のC末端にGFPのN端側を付加したコンストラクト、ラムダファージのN22ペプチドとGFPのC末端側の融合コンストラクト、N22ペプチドが認識するステムループ構造を付加したRCNMVのRNA2を発現するコンストラクトから成る。完成したこれらコンストラクトを用いて、RNA複製中の複製酵素とウイルスRNAの局在を緑色蛍光として観察する計画である。TagRFP-DCL1との共接種を行いRCNMV感染時の複製酵素の局在とDCL1の局在を同時に追跡することを試みる計画である。また、サイレンシングサプレッサーの活性をより簡便に定量化するために、ルシフェラーゼを用いたアッセイ系を構築した。本系を用いる事でサプレッサーアッセイの効率化が可能となった。(767字)RCMVの複製酵素複合体はRNAサイレンシング抑制能をもつ。この抑制能におけるRCNMV遺伝子の役割を解析したところ、RSNMVのMP存在下において複製酵素複合体によるRNAサイレンシング抑制能が上昇することが示唆された。この結果は、MPが単にRCNMVの細胞間移行に関与するだけでなく複製酵素複合体によるサプレッサー活性の活性化にも関与することを示しており、ウイルス学上意義深い成果である。さらにルシフェラーゼを用いたサプレッサー活性のアッセイ系を利用してMPのサプレッサー活性化能を定量化するところである。RCNMV感染にDCL1が重要な役割を果たしていることを以前に明らかにした。ここでは、RCNMV感染時のDCL1局在を観察するために、赤色蛍光タンパク質の一つであるTagRFP2をN末端に付加したTagRFP2_DCL1の一過的発現系を構築した。N.benthamianaへの一過的発現によってDCL1の発現は認められたが、蛍光強度が十分ではなく、感染効率も悪かったため、RCNMV感染時におけるDCL1の局在変化についての検証は出来なかった。そこで、より蛍光強度の強い蛍光タンパク質であるVenusを付加したVenus_DCL1コンストラクトを構築した後、このVenus_DCL1をアラビドプシスのDCL1プロモーター制御下に挿入したコンストラクトを構築した。アラビドプシスのdol1変異体へこのコンストラクトの形質転換を行うことで、安定したDCL1局在の観察系を構築するところである。一方、RCNMVのRNAの可視化については、RNA2に挿入したN22ペプチドが認識するステムループ構造がウイルスの感染に悪影響を及ぼしたため、成功しなかった。現在、ステムループ挿入位置の再検討を行い、複数箇所にステムループを挿入したコンストラクトを新たに作成中である。(784字)
非挿入型高温高圧音響測定装置の製作と多成分系水溶液の臨界パラメータの測定

(1)亜臨界および超臨界多成分系水溶液の巨視的な臨界パラメータ(臨界温度、臨界圧力)や相挙動を最大圧力50MPaと最大温度673Kまで測定できる、U-チューブ型振動密度計SCFP2を設計・製作した。密度計は、1/8"SUSキャピラリー、セラミクヒータ、恒温槽、PZTトランスヂューサからなる。(2)空気とトルエン(密度既知液体)で測定した固有振動数スペクトル値を用いて、試料液体の密度を計算するソフトウェアを開発した。各熱力学条件あたり、密度測定に要する時間は1時間である。(3)水の密度を200°C一定、5-50MPa条件で測定した結果、文献値と1.3%以内で一致した。また、エタノールの密度を130-350°C、10-20MPa条件で密度を測定した結果、文献値と0.5-1.5%以内で一致した。この誤差は密度計中の熱電対の温度校正をすることにより、改善できる。(4)1M硝酸亜鉛水溶液の密度を、25-300°C、30MPa一定で測定した。(5)中性子同位体置換実験とEmpirical Potential Structure Refinement法を併用して、超臨界状態(360°C、100MPa,53MPa)における0.2モル分率エタノール水溶液の構造(3次元構造、溶媒クラスター分布、水素結合分布)を明らかにした。また、常温常圧の構造と比較検討した。その結果、超臨界状態において、水およびエタノールクラスターの生成が消滅することが明らかになった。(6)エネルギー分散型X線回折法により、30MPa一定、25-350°C条件下で、水および0.3モル分率メタノール水溶液の構造決定を行った。高温になるにつれて、水素結合が切断されて、単純液体の構造に似てくることが明らかになった。1.亜臨界および超臨界多成分系水溶液の巨視的な臨界パラメータ(臨界温度,臨界圧力)や相挙動を広い圧力(50MPaまで)と温度(673Kまで)において決定するために非接触型音響法を開発した。音響装置は,1/8インチのステンレススチールキャピラリー,セラミックヒータ,恒温槽,PZTトランスヂューサからなり,セル外部から高圧の系の固有振動数スペクトルを解析した。液体に接触しているキャピラリーに沿った音波の伝播過程を解析するソフトウエアを開発した。2.高温高圧下において,水,エタノール,水-エタノール混合溶媒,塩化ナトリウム水溶液の予備測定を行い,1の装置とソフトウエアが原理的に働くことを確認した。しかしながら,多成分系については多くの共鳴周波数が現れるために解析が困難であることがわかった。3.この問題を解決するために,装置の形状をU-チューブ型振動型を試作して密度を測定する方法を試みている。4.中性子同位体置換とEmpirical Potential Structure Refinement法を併用して,超臨界状態(350°C,100MPa)における0.3モル分率メタノール-水混合流体の構造(3次元構造,溶媒クラスター分布,水素結合分布)を明らかにした。5.100-400°C,30-100MPaにおいてFTIR法によりメタノールのOH伸縮バンドを測定した。OHバンドの解析により温度、圧力増加によりメタノール中の水素結合が減少することが明らかになった。6.室温から超臨界状態におけるメタノールのX線非弾性散乱を測定した。密度範囲0.791-0.60g/cm^3では密度減少とともに音速正の分散は減少し,流体力学的値に近づく。さらに密度が減少して臨界密度に接近すると,高い運動量移行値については再び分散は増加する。この結果から臨界密度近傍では小さなメタノールオリゴマーが生成することと結論した。(6)エネルギー分散型

X線回折法により、30MPa一定、25-350°C条件下で、水および0.3モル分率メタノール水溶液の構造決定を行った。高温になるにつれて、水素結合が切断されて、単純液体の構造に似てくることが明らかになった。
癌関連遺伝子群の発現情報解析に基づいた消化器癌の新しいステージ分類の確立

大腸癌切除標本からtotal RNAを抽出し、癌及び免疫に関連する1,300遺伝子搭載のcDNAアレイを用いて遺伝子発現解析を行った(重複6例含む51サンプル)。本研究では、1)遺伝子発現プロファイルに基づいた転移予測モデルの構築による予後診断法の確立、2)肝転移に関与すると思われる遺伝子群の抽出の2点について検討し、分子レベルでの新しい予後診断の確立を目指した。我々は、識別能力が高いと言われているニューラルネットワークと、最適解を模索するという遺伝的アルゴリズムを採用することにし、その開発を株式会社メディビックに依頼した。本法による転移予測モデル構築の制度を確かめるべく、Nature Medicineに掲載された論文の公開データを用いて検証した。結果、平均正答率が97.8%となり、本法を用いた予測モデル構築は、高精度で行うことが出来るということが示唆されたと言えよう。そこで本法を利用して大腸癌における肝転移予測の検討を開始した。結果、変わらず高精度な予測精度を保っていた。抽出された遺伝子一覧を見ると、残念ながらこれまでに大腸癌肝転移と関連があると報告されていた分子や遺伝子が見あたらなかったが、新たなバイオマーカーとなりうる遺伝子の可能性もある。しかし、サンプルの状態も良好とは言い難い状態であったため、その判断は更なる研究への課題としたい。また、これまでは肝転移の有無での研究を行ってきたが、我々は、肝転移も同時性、異時性に分けて解析すべきではないかと考えている。現在、3群設定への応用を試みるべく、同時性肝転移5例、異時性肝転移5例、肝転移なし5例、計15例を用いての研究を進めており、目下、サンプルのクオリティチェックを試みている段階である。腫瘍組織からmRNAを抽出し、それを鋳型にcDNAを合成、ビオチン標識したのちPCR法により増幅する。これを用いて約1300種余りの既知の癌関連遺伝子を配置したナイロンメンブランフィルター上でハイブリダイゼーションを行い、化学発光させ、その発光強度をCCDカメラ型のイメージアナライザーで測定し、相対発現度を算出した。データの総合的な解析は共同研究者である多田光宏助教授(北海道大学遺伝子病制御研究所)が開発した解析ソフトウェア(GenLab)を用いている。これまでに大腸癌サンプル20症例(肝転移あり:10例、肝転移なし:10例)を用いて肝転移の予測が可能かを検討した。発現強度が0.5以下であった遺伝子を削除したのち、肝転移群と非肝転移群各10症例において群間比較で発現に有意差を認めた(P<0.05)96個の遺伝子を用いてクラスター解析を行ったが、肝転移群と非肝転移群の症例が相互に介入し、識別はきわめて不良であった。そこで、ラジアル基底関数をベースとする確率論的ニューラルネットワークによる教師付き学習アルゴリズム(supervised learning)で検討した。特徴因子数が1247遺伝子の場合に学習症例の識別率が100%になる適切なモデルが作成されたため、これを用いてテストサンプルの検討を行ったところ、すべて正しく判定された。そこで本法を利用して食道癌におけるリンパ節転移予測の検討を開始した。ところが食道癌サンプルは大腸癌と異なり、極めてmRNAのクオリティーが悪く、以後の解析が不可能であった。最大の理由は開胸操作で食道を遊離し、その後の開腹操作で癌摘出となるため、その時間経過によりRNA変性を来すためと考えられた。そこで現在は術前の生検サンプルによるRNA抽出を試みている段階である。腫瘍組織からmRNAを抽出し、それを鋳型にcDNAを合成、ビオチン標識したのPCR法により増幅する。

これを用いて約1300種余りの既知の癌関連遺伝子を配置したナイロンメンブランフィルター上でハイブリダイゼーションを行い、化学発光させ、その発光強度をCCDカメラ型のイメージアナライザーで測定し、相対発現度を算出した。データの総合的な解析は共同研究者である多田光宏助教授(北海道大学遺伝子病制御研究所)が開発した解析ソフトウェア(GenLab)を用いている。大腸癌肝転移25例と肝転移のない大腸癌25例の遺伝子発現プロファイルを解析し、そのうち各20例ずつを学習症例として両群間で発現に有意差のある遺伝子を抽出し、ニューラルネットワークを用いて判別式の作成を試みた。これを用いて残りの各5例をテスト症例としてこの判別式の有用性を検定したところ100%の正解率が得られた。本年度はブラッシュアアップを図るため、さらに5例のテスト症例の検定を行ったところいずれも正しく判定され、本法の妥当性が支持された。これらの知見をもとに食道癌におけるリンパ節転移予測の検討を開始した。ところが食道癌サンプルは大腸癌と異なり、極めてmRNAのクオリティーが悪く、以後の解析が不可能であった。最大の理由は開胸操作で食道を遊離し、その後の開腹操作で癌摘出となるため、その時間経過によりRNA変性を来すためと考えられた。そこで術前の生検サンプルを用いて種々の固定法を検討し、最小のサンプル数で良質なRNAを抽出する手法の開発を試みている。大腸癌切除標本からtotal RNAを抽出し、癌及び免疫に関連する1,300遺伝子搭載のcDNAアレイを用いて遺伝子発現解析を行った(重複6例含む51サンプル)。本研究では、1)遺伝子発現プロファイルに基づいた転移予測モデルの構築による予後診断法の確立、2)肝転移に関与すると思われる遺伝子群の抽出の2点について検討し、分子レベルでの新しい予後診断の確立を目指した。我々は、識別能力が高いと言われているニューラルネットワークと、最適解を模索するという遺伝的アルゴリズムを採用することにし、その開発を株式会社メディビックに依頼した。本法による転移予測モデル構築の制度を確かめるべく、Nature Medicineに掲載された論文の公開データを用いて検証した。結果、平均正答率が97.8%となり、本法を用いた予測モデル構築は、高精度で行うことが出来るということが示唆されたと言えよう。そこで本法を利用して大腸癌における肝転移予測の検討を開始した。結果、変わらず高精度な予測精度を保っていた。抽出された遺伝子一覧を見ると、残念ながらこれまでに大腸癌肝転移と関連があると報告されていた分子や遺伝子が見あたらなかったが、新たなバイオマーカーとなりうる遺伝子の可能性もある。しかし、サンプルの状態も良好とは言い難い状態であったため、その判断は更なる研究への課題としたい。また、これまでは肝転移の有無での研究を行ってきたが、我々は、肝転移も同時性、異時性に分けて解析すべきではないかと考えている。現在、3群設定への応用を試みるべく、同時性肝転移5例、異時性肝転移5例、肝転移なし5例、計15例を用いての研究を進めており、目下、サンプルのクオリティチェックを試みている段階である。