hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイリスク型ヒトパピローマウイルスの先天性感染:胎児と母体の病理臨床像の解明

おもな局在は、間質と絨毛細胞であった。結果は、ハイリスク型パピローマウイルス感染と慢性絨毛炎の関連を示唆するものであるが、さらに、パピローマウイルスのタイピングを含めて、因果関係について慎重に検討を行っている。さらに、ハイリスク型パピローマウイルス陽性の慢性絨毛炎を伴う胎盤を持つ母体の妊娠高血圧、糖尿病、胎児の発育の関連などについて検索を進めている。病理学組織学的に調べ、胎盤50例を慢性絨毛炎と診断した。慢性絨毛炎50例と慢性絨毛炎の所見のない胎盤20例に対して、13タイプのハイリスク型HPVを認識するプローブを用いて、In situ hybridization法を行った。結果、慢性絨毛炎50例すべてに、ハイリスク型HPVが陽性であり、コントロールは陰性であった。慢性絨毛炎を起こした胎盤の母体の年齢、妊娠高血圧との関連、胎児の成長について、データを収集した。ハイリスク型ヒューマンパピローマウイルス感染症は、子宮頸部の異形成および癌や頭頸部癌の原因として知られているが、妊娠時の胎盤への感染の有無についてはほとんど明らかにされていない。本研究は、ハイリスク型パピローマウイルスが慢性絨毛炎の発症に関連することを調べた最初の研究である。コルホートとして、研究協力施設において慢性絨毛炎と病理診断された症例を対象とした。この内、母体の既往歴からトキソプラズマ、風疹、サイトメガロウイルス、ヘルペス感染が陰性であった50例を原因不明慢性絨毛炎と診断し、以下の検索を行った。1)免疫染色(L1 capsid antigen)と13タイプのハイリスク型パピローマウイルスを認識するプローブを用いて、ハイリスク型パピローマウイルスの有無およびその局在について検討した。2)胎盤の炎症と胎児の発育との関連を調べるために、Redlineの分類(炎症の程度と広がり、胎児血管性閉塞性病変の合併の有無)に基づいて組織学的に分類し、免疫組織学的による胎盤の絨毛周囲、絨毛内の慢性炎症細胞浸潤のタイプを決定した。現在まで、原因不明の慢性絨毛炎と診断した胎盤50例すべてに、ハイリスク型パピローマウイルスを検出している。また、胎盤に浸潤している炎症細胞は、Tリンパ球、形質細胞や組織球の浸潤が優位に見られ、これらの細胞のおもな局在は、間質と絨毛細胞であった。以上の結果は、ハイリスク型パピローマウイルス感染と慢性絨毛炎の関連を示唆するものであるが、さらに、パピローマウイルスのタイピングを含めて、慢性胎盤絨毛炎発症との因果関係について慎重に検討を行っている。研究者代表者は、一昨年前に新設された医学部へ異動(施設変更)になり、業務内容の変更に伴う業務の多忙のために、当初予定していた研究時間を割り当てることが不可能になった。また、新設された医学部での研究施設の立ち上げが遅れ、しばらく十分な実験をすることができない状況にあるため。本年度は、ハイリスク型ヒトパピローマウイルスにより胎盤の炎症について、より詳細な胎盤病理の組織学的な解析を行う。また。ウイルスの確認が不十分であった症例について、再度免疫染色や他の方法での染色を検討する。さらに、抽出した核酸からハイリスク型ヒトパピローマウイルスの遺伝的なタイピングを行う予定である。
NPO・POによるラーニング・センターへの支援サービスの提供に関する研究

近年,米国の小学校では,障害児学級(Special class)が廃止され,2004年度全障害児教育法(IDEA2004)の目的達成のために新たにラーニング・センター(Learning Center)が設置され始めている。そこにプログラムを含むサービス提供を行っているNPO・PO,さらに総括学校区教育委員会,学校区教育委員会,学校,そして自閉症のある児童生徒及びその保護者を対象に利用に関する調査を行った。ラーニング・センターは,個別指導計画(IEP)をもつ障害児だけではなく,学力の低い児童生徒も学ぶことができる通級システムである。結果として,自閉症のある児童生徒達は,主に国語の「読解」,算数の「文章題・図形問題」に関する指導を受けていた。しかし,指導を行っているNPO・POは応用行動分析(ABA)のプログラムを除き,そのためのプログラムを持ておらず,学習障害(LD)児用の読解プログラムを代替として使用していた。また,ここでNPO・POの専門家と協働する教員のための特別な研修は存在していなかった。1年後の全米学力テストにおける結果は,境界域以上の知的能力のある自閉症のある児童生徒達が特に改善を示し,低学年・中学年・高学年の順に成績が向上していた近年,米国の小学校では,障害児学級(Special class)が廃止され,2004年度全障害児教育法(IDEA2004)の目的達成のために新たにラーニング・センター(Learning Center)が設置され始めている。1年後の全米学力テストにおける結果は,境界域以上の知的能力のある自閉症のある児童生徒達が特に改善を示し,低学年・中学年・高学年の順に成績が向上していた平成20年度は,支援サービスを提供する柱である専門NPO・POとラーニング・センターの構造分析を中心に研究を実施した。そのため,まず,ラーニング・センターへのサービス提供を行っている各種NPO・POが,どのようなサービス・プログラムをもっているのかという内容分析を行った。カリフォルニア州ロサンゼルス近郊の8つのNPOに対し訪問調査を実施し,提供サービスの内容を調べるとともにIEPにおける学校への提供サービスとどのように関連させているのかということについてインタビューを行った。また,同地域のUSD(学校教育委員会)に対し訪問調査を実施し,自閉症児に対してはどのようなプログラムの提供が多いのか,関係する経済的コストはどの程度であるのかということについてインタビューを行った。次に、同地域の3つの小学校に対し訪問調査を実施し,各小学校が障害のある児童生徒のために組織しているアセスメント・チーム(SST)が,ラーニング・センターを利用する児童生徒を決定するのにどのような役割を果たしているのかということについてインタビューを行った。前年度に引き続き,自閉症児の家族の同意を得て2つのIEPミーティングにも出席した。平成20年度は,支援サービスを提供する柱である専門NPO等とラーニング・センターの構造分析を中心に研究を行った。その結果,IEPで提供されているサービス・プログラムの他,教科学習の補充プログラムが新たに追加されていることがわかった。これらのサービス・プログラムを利用している児童生徒は,SATにおける成績分布から利用の権利が発生していた。また,コスト的には,Special Classを廃止し,Learning Centerが設置されていた。このことにより,入件費はほぼ同様の条件であった。同時に,Learning Centerを利用できる児童生徒はLearning Center設置校の在籍の有無に関わらず,近隣校からも利用できるようになっていた。また,IEPによるプログラムの中に,Learning Centerの利用に関するプログラムが追加されていた。このことにより,各種NPO・POは,これまでと同様のサービス・プロバイダーとして,Learning Centerにセラピストを派遣していた。調査した限りでは,教科学習補充を専門としたNPO・POは新たに設置されておらず,既存のNPO・POがそのサービス内容に教科学習補充を追加し,学校区教育委員会に届け出ていた。また,平成20年度は法律改正により,2007年度から在住地の最近隣の小中学校への通学が義務付けられたフランスの小中学校に関する情報収集も実施した。全体的な情報収集に関しては,CNRS(フランス国立教育政策研究所)のJean-Frangois Sabouret氏他,教育省関係者の協力を得た。この成果は,日仏友好150周年記念教育シンポジウム(日仏会館)で発表され,CNRS編集の本「Liberte,inegalite,individualite-La France et le Japon au miroir de l'education-」に収録した。さらに予定通り,日本特殊教育学会で発表8件を行った他,米国の自閉症の教育システムの現状に関する論文を,全日本特別支援教育連盟(編)季刊特別支援教育研究に寄稿した。平成21年度は,IEPのサービス・コーディネートの構造分析と日本の自閉症児教育との比較を行った。IEPによる提供サービス決定のため,各学校(学校区作成)が使用しているIEPマニュアル自体は,特に変化していなかった。

IEPをもっ児童生徒からみた場合,これまでSpecial Classで提供を受けていた特別なサービスの「場所」がLearning Centerに変更になっただけである。IEPのサービス提供は,元々,サービス提供を行う場所に関する規定は存在しない。一方,Learning Centerにサービス提供を行っているNPO・POはどこも「reading」「writing」を新しい提供プログラムとして加えていた。NCLBの実施によるLeaning Centerのプログラムは,学校区が一括して1つのNPO・POと契約しているものが多くなっており(以前は,ロサンゼルス学校区内で1つだけ),そのためである。興味深いのは,その新しいプログラムへのIEPのもつ自閉症児や発達障害児の参加が増加していることである。財政難であるカリフォルニア州は,NCLBの実現のため,これまでIEPをもつ児童生徒個別の契約であったものを一括契約(ある金額の中でその学校でサービスを必要とする全ての児童生徒に提供する契約)とし,全体的な財政支出を増やさないで,Leaming Centerを運営していた。そのためNPO・PO側は学校区と契約を結ぶため,新しいプログラムを設定せざるを得なくなっていた。日本の自閉症・発達障害教育は,学習指導要領の改訂があり,ソーシャル・スキルを中心とした対人関係のプログラムが増加している。その一方で,Learning Centerでは,academicなプログラムの実施が中心であり,POの中には,応用行動分析・PASS理論に基づく系統的で効果的な「reading」「writing」のプログラムをもっているところも出現していた。日本の場合,小5・中2で実施する学力テストへの障害児の参加は,明確に定義されていないが,この結果を学校評価として使用するようであれば,カリフォルニアのNPO・POの新しいプログラムは導入の参考になるかもしれない。
授乳婦のビタミンK高含有である納豆摂食が母乳中ビタミンK濃度へ与える影響

本年度の研究実績としては、HPLC法による測定法を母乳に適応させることを検討した。絶対検量線法により母乳中のMKー4濃度が0.7ng/mL、PK濃度が0.4ng/mLと測定することができた。母乳中のビタミンK濃度測定法を検討したことで、母乳中のビタミンK濃度の基礎的なデータを得られたことに意義がある。授乳婦において納豆などの食事からのビタミンKの母乳への移行メカニズム解明の一助となり、さらに乳児ビタミンK欠乏性出血症において、侵襲性のあるビタミンK剤の投与の予防から納豆を摂食した母親の母乳による非侵襲性の食事による予防が期待できる。本年度の研究実績としては、母乳中のビタミンK濃度の測定法としてHPLC法が適応できるかを検討した。絶対検量線法を用いたところ、母乳中のMK-4濃度は0.70ng/mL、PK濃度は1.31ng/mLと測定することができた。母乳中のビタミンK濃度の測定法を検討したことは、母乳中のビタミンK濃度の基礎的なデータを得られた点において意義があると考える。母乳中のビタミンKの測定法の確立は、食事由来のビタミンKが母乳中に移行するメカニズムを解明する一助となり、さらには乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防法を、ビタミンK剤の投与による侵襲性のあるものから納豆の摂取といった食事と母親の母乳を介した非侵襲性のものへ変更し母子ともに負担を軽減することに寄与すると考えられた。母乳中のビタミンK濃度が低いことに加え、胎盤からのビタミンKが胎児移行しにくいことや乳児の腸内細菌でのビタミンK産生量が少ないなど、乳児はビタミンKが不足しやすい。また、ビタミンKの不足は乳児では乳児ビタミンK欠乏性出血症をきたすリスクになりうる。現在、乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防を目的として、ビタミンKの筋肉注射やシロップによる投与が行われている。しかしながら、筋肉注射は筋肉拘縮など、シロップ投与は壊死性腸炎を発症する可能性がある。本研究では、授乳婦に納豆などビタミンKを多く含有する食品を摂取させることが母乳中のビタミンK濃度にどのように影響するかを検討するため、母乳中のビタミンK濃度を測定し母乳中のビタミンK濃度のデータの蓄積を行った。母乳中のビタミンK濃度はHPLCを用いた絶対検量線法にて測定した。さらに、本研究で測定した母乳中のビタミンK濃度と先行研究での母乳中のビタミンK濃度を比較した。母乳中のビタミンK濃度の測定結果は、PK濃度が5.9±1.0ng/mL、MK-4濃度が0.32±0.12ng/mLであった。日本人の母乳中のビタミンK濃度を測定した先行研究ではPKとMKー4の合計値として5.17ng/mLと報告されている。この先行研究の数値と比較すると本研究の測定結果は同程度であった。母乳中のビタミンK濃度の測定法を確立することは、授乳が摂取する食品中のビタミンKが授乳婦の体内から母乳中に移行するメカニズムを解明する一助になると考えられた。さらに、現在の乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防法を、ビタミンKを含有する製剤の筋肉注射や経口投与など乳児にとって侵襲性のある投与法から納豆の摂取といった食事と母親の母乳を介した乳児にとって侵襲性のない投与法へ変更しうる可能性を明らかにしたことは意義があると考えられた。HPLC法を用いた母乳中のビタミンK濃度の測定法は、絶対検量線法を用いることで測定が可能であった。今後はより精度を上げるため母乳中のビタミンKの抽出操作を検討していく。臨床栄養学母乳成分には季節感変動があることが報告されているため、今後は年間を通しての母乳中のビタミンK濃度の変動を検討する。母乳中のビタミンKのデータを要求する母乳提供者である授乳婦にはデータを提供し、母乳哺育によるビタミンKの摂取状況等の説明を行う。この際に、授乳婦に対してアンケート調査を行い、納豆を摂取した母親の母乳による非侵襲性の乳児ビタミンK欠乏性出血症の予防法についての満足度を評価する。HPLC法を用いた母乳中のビタミンK濃度の測定法は、絶対検量線法を用いること測定が可能であった。今後は効率の良い母乳中のビタミンKの抽出生成操作を検討していく。当該年度において、予定していた研究データの蓄積に必要なカラムや試薬の購入代金は当該年度の実支出額の合計額で充足したため。母乳成分には季節変動がある。平成25年度では条件設定の時間が必要であったため、年間を通しての母乳中のビタミンK濃度の変動を観察する。また、納豆摂食後の母乳中のビタミンK濃度の継時的変化を検討する。次年度の研究費の使用計画としては、より効率的な抽出操作を検討するため、HPLC法に用いるカラムや試薬以外に、TLCに用いる薄層板、ガラス器具、プラスチック器具などを購入する。
異所性発現型嗅神経受容体による大腸癌幹細胞維持機構の基盤的解析

大腸がん幹細胞をSide population (SP)細胞として分離した。SP細胞に嗅神経受容体OR7C1が異所性発現を示す事を見出した。OR7C1遺伝子過剰発現および、siRNAを用いた遺伝子ノックダウン実験により、OR7C1が幹細胞関連分子SOX2, OCT3/4, LGR5の上流に存在する事を見出した。OR7C1過剰発現によりPI3/AKTシグナルが活性化される可能性が示唆された。また、OR7C1は新規がん精巣抗原であり、免疫療法の標的になる事を見出した。本研究結果は、OR7C1が大腸がん幹細胞維持に重要な機能を有する一方で、免疫の標的になる可能性を示唆する。本年度は研究計画書に基づいてOR7C1の結合タンパクの分離・同定およびのOR7C1シグナルの解析のための予備実験を試行した。OR7C1結合タンパクを同定するため、大腸がん細胞株SW480に、FLAGタグを融合したOR7C1遺伝子を強制発現させ、抗FLAG抗体を用いて免疫沈降を施行した。その結果、バックグラウンドが高く、銀染色での陽性バンドの同定が困難であった。このため、FLAG×3タグを持つOR7C1プラスミドを作成し、再施行する予定である。また、これと並行して、OR7C1ポリクローナル抗体を用いた免疫沈降も実施した。銀染色施行前に免疫沈降ビーズのウエスタンブロット法による確認では、FLAG抗体を用いた免疫沈降よりもバックグラウンドが低いことが解った。今後、銀染色にて陽性バンドをマススペクトロメトリー解析を行う予定である。OR7C1下流のシグナル経路解明の契機を得るため、各種インヒビターを用い、実験を施行した。これまでの結果から、OR7C1強制発現細胞では正常幹細胞あるいはがん幹細胞マーカーであるSOX2, Oct4, LGR5遺伝子の誘導がみられた。逆に、OR7C1分子の発現をsiRNAにて抑制すると、同がん幹細胞マーカーの発現が抑制された。ホスファチジルイノシトール3キナーゼ(以下PI3K)の阻害薬LY294002およびwartmaninnを添加により、OR7C1は影響をうけないものの、幹細胞マーカーの誘導は阻害されることから、PI3Kシグナルを介していると予想された。今後他の経路の阻害剤を用いた実験を施行継続予定である。本研究期間において、ヒト大腸がん細胞株SW480から、Side population (SP)法にて大腸がん幹細胞を分離した。同がん幹細胞は、免疫不全マウスにおいて、比較対照群となるmain population (MP)細胞より高い造腫瘍能を示した。また、SP細胞はMP細胞と比較してSOX2, Oct3/4, Nanog, LGR5といった幹細胞関連分の高い発現を示した。SP細胞におけるトランスクリプトーム解析を行う為cDNAマイクロアレイ法にて遺伝子発現を網羅的に解析した結果、旧神経受容体の一つであるolfactory receptor family 7 subfamily C member1 (OR7C1)を見出した。OR7C1は正常臓器では、精巣にのみ発現する、新規がん精巣抗原の一つでもあることが示唆された。OR7C1の大腸がん幹細胞における機能解析を行う為、OR7C1過剰発現および、siRNAによるOR7C1ノックダンを行った。その結果、嗅神経受容体OR7C1は、大腸がん幹細胞の維持に関わる事が判明し、がん幹細胞において何らかの機能を有することが示唆された。さらに、OR7C1は新規がん精巣抗原であったことから、がん免疫療法の標的分子になることを想定し、OR7C1にコードされる、候補抗原ペプチドをデザインした。候補抗原ペプチドを用いて、細胞傷害性T細胞を誘導した結果、OR7C1抗原ペプチド特異的CTL誘導に成功した。本結果は、嗅神経受容体の一つであるOR7C1は、がん幹細胞に発現し、免疫療法の標的となる可能性を示唆する。平成27年度中に、ヒト大腸がん株SW480から分離したがん幹細胞のトランスクリプトーム解析から、嗅神経受容体の一つであるOR7C1が、がん幹細胞に発現することを見出した。遺伝子過剰発現実験および、siRNAを用いた遺伝子ノックダウン実験により、OR7C1が、大腸がん幹細胞において重要機能を担うことが判明した。また、OR7C1は新規がん精巣抗原であり、免疫稜堡の治療標的としても有効である可能性が示唆された。ヒト大腸がん株SW480を用いて、大腸がん幹細胞をSide population (SP)細胞として分離した。大腸がん幹細胞の網羅的遺伝子発現解析を行うため、cDNAマイクロアレイ法にてスクリーニングした。その結果得られた候補分子の一つが、嗅神経受容体の一つであるOlfactory Receptor Family 7Subfamily C Member 1(OR7C1)であった。OR7C1遺伝子過剰発現実験および、siRNAを用いた遺伝子ノックダウン実験により、OR7C1の下流にはSOX2等の重要な幹細胞関連分子が存在する事を見出した。OR7C1は細胞膜に局在するタンパクであり、どのようにSOX2等の転写に関わるか不明な点も多いが、PI3K/AKTシグナルを使っている可能性が示唆された。しかしながら、シグナル伝達に関しては今後の大きな課題である。OR7C1は、正常臓器では精巣のみに発現する。すなわち、OR7C1は新規がん精巣抗原に属する。精巣はMHCクラス1分子を発現しないため、がん精巣抗原は理想的な免疫療法の標的分子といえる。これまでHLA-A24に提示されるOR7C1抗原ペプチドを同定した。

さらに多くの大腸がん患者をカバーできるように、HLA-A2に提示される抗原ペプチドの同定を試みた。検討した複数個の抗原ペプチド特異的細胞障害性T細胞(CTL)を誘導可能であった。しかしながら、これらの候補ペプチド特異的CTLは、HLA-A2陽性大腸がん細胞を認識しなかった。すなわち、今回検討したペプチドは大腸がん細胞に内在性に提示されていない可能性が示唆された。今後、内在性に提示される抗原ペプチドの同定を引き続き検討する。大腸がん幹細胞をSide population (SP)細胞として分離した。SP細胞に嗅神経受容体OR7C1が異所性発現を示す事を見出した。OR7C1遺伝子過剰発現および、siRNAを用いた遺伝子ノックダウン実験により、OR7C1が幹細胞関連分子SOX2, OCT3/4, LGR5の上流に存在する事を見出した。OR7C1過剰発現によりPI3/AKTシグナルが活性化される可能性が示唆された。また、OR7C1は新規がん精巣抗原であり、免疫療法の標的になる事を見出した。本研究結果は、OR7C1が大腸がん幹細胞維持に重要な機能を有する一方で、免疫の標的になる可能性を示唆する。FLAGタグコンストラクトと抗FLAG抗体を用いた免疫沈降が予想以上に苦戦し、条件設定や戦略変更を行っているため、解析がやや遅れている。平成27年度中に、嗅神経受容体の一つであるOR7C1ががん幹細胞に発現し、機能する事を見出した。平成28年度中には、OR7C1ががん幹細胞標的療法において、治療標的としてどの程度有効であるか、マウスモデルを用いて、その機能を評価する。また、OR7C1ががん幹細胞においてどのような分子メカニズムにより、がん幹細胞維持に関わるか不明であるため、OR7C1からのシグナル伝達に関し、ウエスタンブロット法、あるいは、OR7C1の変異遺伝子を作製し、検討を進める。病理学OR7C1結合タンパクの同定・分離方法として、免疫沈降がうまくいかなかった場合、それ以外の方法を考える必要がある。例えば、OR7C1と同じ嗅神経レセプターファミリーはカルシウムチャネルの開閉による細胞内電位変化をおこすことが知られており、電気生理的なアプローチも考慮している。
南北朝期の武士団と武士編成

本研究は、南北朝期における武士団構成員の戦争参加の具体像及び彼らの動向と上部権力による軍事編成との関係性を把握することを試みるものである。2018年度は後者を念頭に、南河内をフィールドとして複雑な南北朝内乱期の情勢と諸勢力の動向の検討を中心に行った。研究実施状況は以下の通りである。1、本年度前半は、前年度の研究を行う過程で得られた南河内地域の重要性に鑑み、鎌倉末期より観応の擾乱直前までの当該地域における諸勢力の動向を検討し、中央政治史を念頭に考察を行った。その結果、地域の有力寺院勢力や後醍醐方の公家大将の動向等について新知見を得た。その成果をもとに2018年8月の第56回中世史サマーセミナーシンポジウムにおいて「南河内と十四世紀内乱」と題する口頭報告を行った。今後、本報告で得られた知見と助言を踏まえた上で、論文として投稿することを目指している。2、本年度後半は、南北朝期室町幕府発給文書の前提と位置づけられる、鎌倉幕府滅亡時における足利高氏(尊氏)発給文書の収集・分析を行った。その過程で、鎌倉幕府滅亡時における足利高氏書状(軍勢催促状)の含まれる個別武家文書群の検討が必要であることが判明した。この点、1とも関わって、今後、分析を進める必要がある。3、1・2に関連して、本年度始めに『鎌倉遺文研究』41号に掲載された拙稿において、要検討文書として除外した元弘三年(1333)四月二十七日伴彦三郎宛護良親王令旨を実見する機会を得た。それによって、本史料は中世に作成された正文で、定恒奉令旨のうち、唯一上書が残存している貴重な例であると判断するに至った。今後、原本調査の成果を踏まえた修正が必要である。4、初年度の口頭報告をもとにした論文を複数回書き直し、掲載が決定した(「元弘・建武内乱期における軍事編成ー南北朝最初期の軍勢催促状の検討ー」の題で『歴史学研究』2019年8月号に掲載予定)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、南北朝期における武士団構成員の戦争参加のあり方及び彼らの動向と上部権力による軍事編成との関係性を把握することを試みるものである。2016年度は後者に重きを置いて検討し、軍事関係文書の機能に注目して考察を行った。1、古文書学において軍勢催促状と名付けられている文書の発給のあり方を検討した。その結果、これまで上意下達文書と捉えられてきた軍勢催促状の中には、受給者の側が必要として発給されたもののあったことが明らかになった。この成果は2016年9月に第49回日本古文書学会大会において「軍勢催促状の発給に関する一考察」と題する口頭報告を行い、現在論文として投稿中である。2、1で得られた知見をいかに位置づけられるかを把握するための基礎作業として、軍勢催促状の網羅的収集を行った。収集した史料は可能な限り画像を確認し、そこから得られる情報と、当該期の軍事情勢及び武士団の動向とを合わせ検討することで、文書の作成・伝達のあり方を考察した。この成果は大阪歴史科学協議会前近代史部会1月部会において「軍勢催促状の基礎的考察」と題して口頭報告を行い、次年度以降も継続的に調査・研究を進め、論文として投稿することを目指している。3、南北朝期における武士団構成員の戦争参加や上部権力による軍事編成のあり方を考える上で、鎌倉期からの連続と断絶は論点となり、鎌倉末期における実態を把握する必要がある。1で得られた知見により、文書からそれらを復元することが可能であるという見通しが得られたため、現在は倒幕軍・幕府軍双方の軍事関係文書を収集し、分析を行っている。この成果は次年度、鎌倉遺文研究会において口頭報告を行う予定である。武家文書の分析により、計画時には予期していなかった新知見が得られたため、武士団構成員の戦争参加のあり方の分析をはじめに行うという当初の研究計画を大幅に変更して研究を進めているが、当初の予定以上に研究報告も行えており、この評価とした。2017年度は1.鎌倉幕府滅亡時における軍事編成の実態解明、2.南北朝期武士団構造の検討を中心に行った。1、本年度ははじめに、前年度の研究で明らかになった軍勢催促状発給のあり方を念頭に、鎌倉幕府滅亡時における護良親王令旨を主たる素材として、当該期における倒幕軍の軍事編成実態の検討を行った。その結果、各地に所在した護良親王令旨の奉者が、幕府軍構成員に対して独自に文書を発給し、戦功認定をも行っていたことを明らかにした。この成果は2017年6月の鎌倉遺文研究会第231回例会において口頭報告を行った後、当日の討論での意見を踏まえた上で論文として投稿し、『鎌倉遺文研究』41号(2018年4月刊行)に掲載が決定している。2、2017年11月の第115回史学会大会において「南北朝期における武士団構造」と題する口頭報告を行った。

本報告では安芸国三入庄地頭熊谷氏を事例に、文書の筆跡を手がかりとして、従来想定されていた一族内の対立関係に検討の余地があることを指摘した。また、2017年12月の日本史研究会中世史部会で行った「南北朝期の惣領について」と題する口頭報告では、1960年代に惣領制研究が到達点に達して以後、議論が低調である重要概念「惣領」について、近年の軍制論・武士団論を踏まえながら論点を提出し、検討を試みた。上記の二報告については、なお検討の余地が存するが、当日の討論で得られた意見を踏まえた上で、次年度に論文として投稿することを目指している。3、その他、関連する研究報告として、2018年3月に第7回段銭研究会において「南北朝期の軍役について」と題する報告を行った。本年度はじめに昨年度の成果を踏まえた上で行った研究報告が順調に論文として公表されることとなり、当初予定していた武士団構造に関する研究も進めることができたため、この評価とした。本研究は、南北朝期における武士団構成員の戦争参加の具体像及び彼らの動向と上部権力による軍事編成との関係性を把握することを試みるものである。2018年度は後者を念頭に、南河内をフィールドとして複雑な南北朝内乱期の情勢と諸勢力の動向の検討を中心に行った。研究実施状況は以下の通りである。1、本年度前半は、前年度の研究を行う過程で得られた南河内地域の重要性に鑑み、鎌倉末期より観応の擾乱直前までの当該地域における諸勢力の動向を検討し、中央政治史を念頭に考察を行った。その結果、地域の有力寺院勢力や後醍醐方の公家大将の動向等について新知見を得た。その成果をもとに2018年8月の第56回中世史サマーセミナーシンポジウムにおいて「南河内と十四世紀内乱」と題する口頭報告を行った。今後、本報告で得られた知見と助言を踏まえた上で、論文として投稿することを目指している。2、本年度後半は、南北朝期室町幕府発給文書の前提と位置づけられる、鎌倉幕府滅亡時における足利高氏(尊氏)発給文書の収集・分析を行った。その過程で、鎌倉幕府滅亡時における足利高氏書状(軍勢催促状)の含まれる個別武家文書群の検討が必要であることが判明した。この点、1とも関わって、今後、分析を進める必要がある。3、1・2に関連して、本年度始めに『鎌倉遺文研究』41号に掲載された拙稿において、要検討文書として除外した元弘三年(1333)四月二十七日伴彦三郎宛護良親王令旨を実見する機会を得た。それによって、本史料は中世に作成された正文で、定恒奉令旨のうち、唯一上書が残存している貴重な例であると判断するに至った。今後、原本調査の成果を踏まえた修正が必要である。4、初年度の口頭報告をもとにした論文を複数回書き直し、掲載が決定した(「元弘・建武内乱期における軍事編成ー南北朝最初期の軍勢催促状の検討ー」の題で『歴史学研究』2019年8月号に掲載予定)。次年度は、本年度の作業を継続・発展させ、文章化を進めるとともに、本研究のもう一つの課題である武士団構成員の戦争参加のあり方の解明に向けて、史料収集・調査を行う。南北朝期の武士団結合に関する近年の議論も踏まえつつ、研究を推進していくことにしたい。次年度は、南河内を主たるフィールドとした研究報告を行う予定である。そのための史料収集を行い、複雑な南北朝内乱期の情勢と諸軍事勢力の動向を検討し、論文化の目処をつけた後、本年度までに行った研究報告の文章化を進めたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ピホトモス吸収剤を用いた液体放射性廃棄物の封じ込め法の開発とその応用

はじめに非密封の放射性同位元素(RI)を使用することにより発生する有機RI廃棄物は、一定の条件下で各放射線取扱事業所内での小型焼却炉による焼却、あるいはRI廃棄業者による集荷が行われている。しかし、焼却作業時の安全性や引火性を有する有機RI液体の運搬上の危険性が解消されずに実施されている。本研究では、有機溶剤を非常に良く吸収し、封じ込めることが知られている安価なピートモスに着目し、有機RI廃棄物を固体状にすることにより運搬面での安全性を向上させるとともに、植物性のピートモスが適当な助然剤の役目を果たし安定燃焼を可能にするということを実証するのが目的である。実験方法【吸収・滲出実験】ピートモスの中に液体シンチレータの一定量を均等に混合させた後、台所用の水切り袋(ポリプロピレン製23.5×25.0cm)に封入して室温で放置、時間経過とともに、その重量の変動を秤量した。マシン油、植物油についても行った。【焼却試験】ピートモスに有機RI廃棄物を吸収させた後、RI用焼却炉で焼却し、燃焼の状況を調べた。まとめピートモスは、引火点の高い有機廃液に対しては十分な吸収・保持能力があり、事業所内での吸収剤に応用できることが確認できた。引火点の低い第2石油類を主成分とする廃液の保管には適さない。しかし、有機RI廃棄物の焼却に対しては、焼却炉の焼却能力に合わせて、ピートモスと廃液の混合比を調整することにより、安定した燃焼状態を維持できることが確認できた。今後、ピートモスを有機RI廃棄物の中間処理に利用するためには、ピートモスの微粉末が飛散しないための方策、特に専用容器の開発や成型などに工夫を凝らす必要がある。そして、これらをキット化することにより、非密封RI取扱事業所における有機RI廃棄物の安全な取扱いと処理方法が確立できる。
非侵襲脳刺激を用いた脳可塑性の促進とその個体差の解明

本研究の目的は、磁気共鳴画像法(MRI)と脳波による脳イメージングを用いて、非侵襲脳刺激やブレイン・マシン・インターフェイス(Brain-Machine Interface: BMI)などの介入が脳機能や神経回路をどのように変化させるか、解明することである。本研究では、白質構造変化を捉える拡散画像、灰白質容積を評価するVoxel-Based morphometry解析、脳機能連絡を評価するResting State functional connectivity解析等、最先端のMRI技術や脳波計測を用いる。これらの技術を組み合わせて、脳の変化の個人差を解明し、将来的な「テーラーメイド・リハビリテーション法」の開発につなげる。本年度は、7月まで産休を取得したため、実際の研究期間は8ヶ月だった。その期間の中で、マウスに刺激電極を取り付ける外科手術の技術を習得した。また、外科手術を行ったマウスが、手術を行わないコントロール群のマウスと同程度の成績で運動課題を実施できることを確認できた。BMIは、病気や怪我により障害された運動機能を補う新しい医工学技術である。近年、BMIを脳機能代替技術としてだけでなく、運動機能障害患者の脳活動を解読し、その活動によって障害された手肢をロボットアームで動かすことで、リハビリテーションの治療効果を高めることが報告され、臨床応用への期待が高まっている。昨年度は、パーキンソン病患者におけるBMI操作についての論文が掲載された。本年度は、BMIを高精度に操作できる高成績被験者と、上手く操作できない低成績被験者における脳機能ネットワークの違いを明らかにし、論文を投稿した。前年度2月から本年度7月末まで産休により研究を中断した。そのため、8ヶ月間という短い期間であったが、当初の計画より進展している。次年度は、まず投稿中の論文の採択を目指す。マウスの運動学習は、6月(採択済みのため、本報告に記載)と翌1月に学会発表を予定している。実験と並行し、マウスの運動学習及び脳刺激について論文にまとめる。本研究の目的は、磁気共鳴画像法(MRI)や脳波による脳イメージング等を用いて、非侵襲脳刺激やブレイン・マシン・インターフェイス(Brain Machine Interface: BMI)などの介入が脳機能や神経回路をどのように変化させるか、解明することである。本研究では、マウスの運動学習中に促進効果が期待される陽極刺激を試行し、白質構造変化を捕らえる拡散画像、灰白質容積を評価するVoxel-based morphometry解析、脳機能連絡を評価するresting state functional connectivity解析等、最先端のMRI技術や脳波計測を組み合わせ、経頭蓋直流電気刺激による促進効果のメカニズムを明らかにする。これらの実験により経頭蓋直流電気刺激の学習促進効果のメカニズムを理解し、将来的な「テーラーメイド脳刺激リハビリテーション法」の開発につなげることを目的とする。本年度は、本研究の基礎となる運動学習が1月に終了し、経頭蓋直流電気刺激の実験に取り掛かっている。現在は、陽極刺激を行う刺激電極を取り付ける外科手術や刺激条件を検討している。次年度は、学習中に陽極刺激を実施することで、刺激位置や刺激時間などを調整し、最適な刺激条件を決定する予定である。BMIは、病気や怪我により障害された運動機能を補う新しい“神経補綴技術"である。近年、運動機能障害におけるリハビリテーションにBMIを併用することで、治療効果が促進することが報告され、臨床応用への期待が高まっている。申請者は、臨床への展開として運動機能障害を呈するパーキンソン病患者にBMIを応用した症例を実施し、ドパミン前駆物質のL-dopaを服用した時の方が、服用しなかった時に比べ有意にBMIを操作できたことを発見した。この結果は、Brain-Computer Interfaces誌に論文として採択された。平成30年2月より産休により研究を中断しているため、平成29年10月から翌1月までの4ヶ月という短い研究期間であったが、当初の計画より進展している。

そのため、8ヶ月間という短い期間であったが、当初の計画より進展している。次年度は、産休明け平成30年6月からの研究再開支援期間、8月からの本格的な再開後、さらに実験を進めていく予定である。9月に予定されている学会発表、現在投稿中の論文など研究成果を素早く公開していきたい。次年度は、まず投稿中の論文の採択を目指す。マウスの運動学習は、6月(採択済みのため、本報告に記載)と翌1月に学会発表を予定している。実験と並行し、マウスの運動学習及び脳刺激について論文にまとめる。
緑内障の発症機序の解明及び早期診断・治療法の開発

前年度の継続研究として、血漿プロテオームから発見した新規相関タンパク質を初代培養網膜神経節細胞において、発現ベクターを用いて強制発現(gain of function)させたり、DharmaconのAccell siRNAにより細胞内での発現をノックダウン(loss of function)させたりすることにより、その細胞生物学的な機能解析を行っている。このタンパク質は神経細胞の伸長、特にフィロポディアのダイナミック的な動きに重要な役割を果たしている。緑内障を発症するWDR36Del605-607トランスジェニックマウスとThy1-CFPトランスジェニックマウスを交配させ、網膜において神経節細胞の損傷や軸索の伸長状況などをリアルタイムで観察した。また、このダブルトランスジェニックマウスの眼球を摘出し、網膜神経節細胞を分散して初代培養を行った。神経節細胞の軸索伸長、in vivoにおける神経網膜の評価を共焦点レーザー顕微鏡(Bio-Rad社、Radiance2100)、インキュベーションイメージングシステム(OLYMPUS社、LCV100)、小動物用の眼底カメラ(Micron III)などを用いて解析した。その結果、WDR36 Del605-607トランスジェニックマウスでは、遺伝子変異により網膜神経節細胞の軸索の伸長に障害が起こり、正常のThy1-CFPトランスジェニックマウスに比べ短くなることが観察された。この研究成果は現在投稿中である。緑内障患者から収集した血液検体から血漿を分離し、高分子タンパク質を除去した後、逆相高速液体クロマトグラフィー(GEヘルスケア社、AKTA explorer)を用いて分画精製した。得られた各分画を濃縮してトリプシン消化をし、イオントラップ型LC/MS/MS質量分析計(Thermo Electron社、LCQ DECA XP PIus)で解析した。専用ソフトBioworksとPhenyxを用いて疾患に関連性の高い新規蛋白質をそれぞれ同定した。本研究によって血漿中の疾患バイオマーカー蛋白質の発見とその定量的な測定による、発症前診断法の開発を目指す。CFPトランスジェニックマウスを用いた網膜神経節細胞の初代培養、評価解析のための実験系を確立した。トランスジェニック動物モデルについては眼底評価、切片作製、コピー数などを調べ、Strain選別を行い、CFPトランスジェニックマウスと交配繁殖させた。このマウスについては、生きたまま眼底による網膜神経節細胞をリアルタイムで評価でき、表現型の解析に重要な情報を得ることが可能で、今後の研究で非常に有用である。新規同定したタンパク質に対する機能解析やトランスジェニック動物モデル、初代培養網膜神経節細胞における神経節細胞死、軸索伸長、分布などの評価解析を通して、緑内障の発症メカニズムの解明と共に遺伝子治療の可能性や新たな治療薬の開発が期待される。さらに、緑内障の治療の一環として網膜の神経幹細胞からニューロンへの分化制御や軸索再生への研究により、失われた視力や視野の回復が期待される。緑内障患者から収集した血液検体のプロテオーム解析で同定されたプロテインについて確認を行った。また、RGC-5或いは初代培養網膜神経節細胞での発現変化、WTマウス及びOPTN、WDR36トランスジェニックマウスを含む実験的緑内障モデルの網膜でのこれらタンパク質の発現パターン及び発現変化などについて調べた。緑内障を発症するトランスジェニックマウスとThy1-CFPトランスジェニックマウスを交配させ、網膜神経節細胞の初代培養を行い、神経節細胞の損傷や軸索の伸長状況などをリアルタイムで観察した。神経節細胞の損傷や軸索の伸長、in vivoにおける神経網膜の評価を共焦点レーザー顕微鏡(Bio-Rad社、Radiance2100)、インキュベーションイメージングシステム(OLYMPUS社、LCV100)、スリットランプ(Topcon社)などを用いて解析した。
化学療法を受けている小児がんの子どもへの食事援助に関する研究

化学療法を受けている小児がんの子どもの副作用症状に合わせた適切な食事と栄養管理、食事援助について明らかにすることを目的に文献検討および小児がん治療研究グループ参加施設への実態調査に取り組んだ。本研究の成果として、好中球減少時の食事変更基準の統一、および固形腫瘍ケースにおける経腸栄養法のケア、栄養や食事援助に対する包括的な評価ツール、症状への対処をサポートするセルフマネジメントプログラム(情報提供のあり方の検討も含)の開発の必要性が示唆された。さらに、食事援助の人的環境として小児に関する高度な技術と専門性を持っている小児専門病院に比べ、小児が対象としてマイノリティーとなる大学病院や総合病院の小児がんの子どもの食事に関するケアの質を高めるためには、NST活動とともに子どもと家族のニーズに対応するルームサービス等による食事サービスの充実が課題と考える。全国の小児がん治療研究グループに参加している199施設の看護師長を対象に化学療法を受けている小児がんの子どもへの食事援助の実態について無記名郵送調査を行った。各施設には3部アンケート用紙を配布し、回収数(率)は155(30.0%)、有効回答数は131(22%)であった。対象が勤務する病院の種類は小児専門病院22件、大学病院54件、総合病院52件、がん専門病院1件、その他1件で、主な診療科は小児科系97件、血液腫瘍科系35件、脳神経系9件、移植・再生系8件、その他15件であった。全体として栄養サポートチームは91.6%があると回答したが、小児がんの子どもに対して実施視している業務・活動内容はラウンド41.7%、ミーティング35.0%、コンサルテーション65.8%で、活用されていない状況があることが分かった。化学療法中の食欲低下・食事摂取困難時の食事の種類で実施している内容としては持ち込み食が最も多く74.0%であるが、家族が食事を作ることができる台所を病棟や院内、ファミリーハウスに有しているのは28.2%であり、78.2%が台所を持っていなかった。消化器症状については、アセスメントに何らかのスケールを用いているのは20.6%で、67.2%が用いていなかった。また消化器症状に対する生活指導では、多くの症状において感染予防や薬剤の使用、飲食の形態の工夫や好物等の持ち込みがいつも実施・時々実施と合わせて89割が行われていた。一方で、味覚変化に関する生活指導では、飲食の工夫に関する生活指導が他の消化器症状に比べて少なかった。以上が実態調査の記述統計の概要である。現在は、これらの分析を進めている。今年度は、平成19年度に実施した全国の小児がん治療研究グループに参加している199施設の看護師長を対象とした、化学療法を受けている小児がんの子どもへの食事援助の実態調査結果を分析した。その結果、食事と栄養管理については、MCAC計測等の効果的とされる栄養評価が実施されていた施設は1割以下で、栄養評価が十分に行われていなかった。食事環境では、NSTの実施の程度や食堂や行事食の有無等において、家族の付き添いを実施していない施設の方が環境が整っている傾向があった。症状マネジメントの生活指導では、リーフレット等を用いている施設の方が積極的に症状マネジメントに関与していた。これらの成果については、日本小児がん看護研究会にて学会発表を行った。次に、化学療法を受けている小児がんの子どもの入院中の食事とその援助、また、化学療法により生じる副作用症状と食事、栄養問題およびその援助の実態について明らかにすることを主目的とした調査を実施した。A大学病院に入院し、化学療法を受けている8歳から18歳の承諾の得られた小児がんの子どもを対象に化学療法の副作用症状と食事に関して、聞き取りによるアンケート調査を行った。さらに、副作用症状と食事については、診療録や観察、MCAC計測等によるデータ収集を行った。本研究の結果は、既存の研究では対象とされてこなかった小児がんの子どもの化学療法の副作用症状と食事への看護援助に関するデータを提供すること、化学療法を受けている小児がんの子どもの副作用症状に対する援助、副作用症状に合わせた適切な食事と栄養管理、そして食事援助の実践に寄与することができると考える。
極低温(1.5〜4.2K)用電子検出器の開発と共鳴電子メスバウアー分光への応用

1.極低温用比例計数管の4.2以下の特性クライオスタットを新しく製作し、比例計数管を液体ヘリウム層に直接漬けることができるようにした結果、ヘリウムポンピングによる到達温度は、1.7Kに改良できた。この装置を使って1.7ー4.2Kの温度領域で比例計数管の特性を詳しく調べることができた。その結果、(1)ガス増幅率の温度依存性はないこと、(2)連続放電を起こす陽極電圧は温度が下るとより低くなることが明らかになった。これらは極低温での放電現象に関する新しい知見を与えるものである。しかし4.2K近くのヘリウムガスの自己消滅機構を解明することはまだできていない。理論的研究で、(1)極低温領域では電子なだれ中の電離現象は電子を通して行われ、励起されたヘリウム原子の衝突過程による電離はほぼ完全に無視できること、(2)ヘリウムイオンによる陰極での電子放出確率は約100分の1に下がることなどが分かった。光子や準安定ヘリウム原子による電子発生確率も極低温領域で下がる原因はまだよく理解できない。今後の課題としてヘリウム原子分子の衝突素過程の面から解明する予定でいる。2.共鳴電子メスバウアー分光への応用本研究によって、極低温(4.2ー1.7K)での共鳴電子メスバウアー測定が手軽に出来るようになった。比例計数管を使って成功した例は本研究が初めてである。京大RIセンターではコロジオンおよび酸化鉄薄膜の研究のため、新しく開発された装置を使った測定が現在盛んに行なわれている。1. 1.530K用測定装置の製作:新しく低温比例計数管装置を作り液体ヘリウム相からのヘリウムガスのポンピングにより4.2K以下の温度に冷却して比例計数管の特性を調べる実験を行った.低温冷却技術がまで未熟で温度下限は3.4Kまでしか到達出来なかった.予定の1.5Kまで下げるには金属クライオスタットの構造を変える必要のあることが分り現在新しいクライオスタットを設計中である.今回の一連の実験で比例計数管は4.2K以下の低温でも働き,むしろ温度が下れば特性がより安定になる傾向にあることが分った.このことは2.で述べる理論解析で我々が予想していたことと一致する.新しい金属クライオスタットが出来るのを持って極低温でのガス増巾率の精密な測定を行う予定でいる.2.低温での比例計数管の動作機構の理論的解明:現在知られているヘリウム原子分子の衝突素過程のデータを基にして比例計数管の増巾過程を説明するための局所放電に対する理論モデルを作った.このモデルを使い0ー295K内の種々の温度でのガス増巾率の計算を行った.測定で得た5Kと77Kでのガス増巾率曲線と計算とはかなり良く一致している.我々の理論モデルは4.2K以下の比例計数管の特性を予想するのに役立っている.低温でのヘリウムガス中の放電機構およびガス増巾率に関する計算結果をまとめて投稿中である.3.共鳴電子メスバウアー分光への応用:新しくメスバウアー分光装置を作り, 3.5Kまでの低温で各種試料の測定を行っている.特に酸化鉄表面層に関して興味深いデータを得た.4.2k以下の極低温で作動する電子検出器の開発昭和62年度に改良製作したクライオスタットは、液体ヘリウムタンクの低部に電子検出器(純ヘリウム封入型比例計数管)を取り付ける構造になっており、ヘリウムガスのポンピングによって冷却しても検出器自体の温度は、3.4kまでしか下がらないことが分かった。そのため金属クライオスタットを新しく製作し、さらに検出器自体も改良した。新装置は電子検出器を液体ヘリウム層に直接漬けることができるため、ポンピングによる到達温度は1.7kに改良できた。この装置を使って1.7kー4.2kの温度領域で電子検出器を作動さしてその特性を調べて次のことが分かった。(1)ガス増幅率の温度依存性はない。

(2)連続放電を起こす陽極電圧は温度が下がるとより低くなる。これらの結果は予想していたことと異なり、極低温での放電現象に関する新しい知見を与えるものである。さらにクライオタットの改良を行って1.7k以下での検出器の特性を調べる予定でいる。本研究によって、4.2k以下での共鳴電子メスバウアー測定が可能となった。現在新しい装置を使ったメスバウア測定の準備を進めている。
新生膜タンパク質の膜組込み過程の構造生物科学研究

SecDFはプロトン駆動型モータータンパク質であり、SecYEGによるタンパク質の輸送を促進すると考えられている。ペリプラズム側に突き出たドメインが新生鎖を引き出していると予想されていたが、実際の動きや、プロトン透過経路については分かっていなかった。我々は結晶化条件などを変えて、既知構造(F-form)とは別状態にある構造(I-form及びSuper F-formと呼称)を決定した。新たに決定した構造から、膜貫通領域のプロトン透過経路を確認した。また個々の構造を比較していくことで、ペリプラズム領域の構造変化と膜貫通ヘリックスの連動について新たな知見が得られた。膜へのタンパク質挿入に関わるYidCの結晶構造を高い分解能(2.8オングストローム;分解能)で決定した。以前の構造から分解能を向上させたことで、細胞質側ループ領域まで精度の高いモデル構築が可能になった。YidCには膜貫通領域に親水性の溝が存在しており、この部分で基質タンパク質を一旦結合させてから挿入を行うと予想される。これまでモデル構築できていなかったループ領域について、モデルが構築されたことで、ループが細胞質領域から膜貫通領域の溝への入り口を塞いでいることが判明した。また、本研究で得られた全長構造を用いて短時間の分子動力学シミュレーションを行ったところ、溝までの経路を開く方向に動きやすい傾向がループ領域周辺に見られ、ループ領域の動きがタンパク質輸送の調節に関わると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。新生膜タンパク質の膜組込みに関わる膜タンパク質の構造解析を進めた。Sec経路の構成要素であるSecDFは、基質輸送の過程で構造変化することが知られており、特にP1ドメインと呼ばれる可溶性ドメインが大きく可動して新生タンパク質と相互作用しているとされている。その構造変化をより細かく明らかにすべく本計画では、様々な条件で結晶化を試み、未解明の構造状態を明らかとすべく、構造解析を行った。その結果、T.thermophilus由来のSecDFのこれまで知られていなかった構造状態を決定した。この構造は既知のF formよりもP1headドメインが脂質膜に近くまで曲がっていたことからSuperF formと命名し発表した(Furukawa et al, 2018 Structure)。この状態では、これまで知られていたP1ドメインの構造変化の他に、P1ドメインと膜貫通ドメインをつなぐ領域の可溶性ドメインの構造がβシートがβバレル型へと大幅に構造変化していた。このような構造変化はこれまでに見つかったことのないタイプの構造変化であった。この構造変化を阻害するような変異を導入したところ、輸送活性が低下した。プロトン輸送に関わる膜貫通領域と、新生タンパク質の輸送に関わるP1headドメインの間をつなぐ部分に大きな構造変化を見つけたことで、これまで不明であったプロトン濃度勾配のエネルギーがP1ドメインによる新生鎖の引き上げに利用される仕組みについての仮説を提唱することが出来た。昨年度にSecDF全長構造の分解能の向上や複数状態の構造決定を目指して研究を進め、予想外の構造変化を明らかにすることが出来たため。未だシグナル配列の認識機構については明らかでないため、SecYEG、SecDF、YidCそれぞれについて、基質シグナル配列ペプチドを認識した状態での結晶構造の決定を目的に研究を推進する。ペプチドとの混合だけでは認識状態が十分に安定しないことが予想されるため、タンパク質末端に融合させた発現系を構築したり、化学的に結合させて近接状態を維持する方法などを模索する。
抗がん剤の混合調製における効率的かつ効果的な薬剤師教育プログラムの構築

【目的】抗がん剤の混合調製には、正確性と安全性が求められ、薬剤毎に異なる手順などを十分に把握し、また陰圧操作を含む様々な調製技術が必要となる。しかしながら、標準化された教育プログラムはなく、調製技術を客観的に評価することも難しい。そこで今回、抗がん剤調製支援システム(MPSS.,三田理化工業株式会社)を用い、混合調製をシミュレーションしながら、調製手順の習得と調製技術を客観的に評価する抗がん剤模擬調製実技講習プログラムを考案した。【方法】MPSSは、モニターに調製手順を表示する機能、電子天秤による計量鑑査および計量記録の印字機能を有する。また、液の飛散の可視化を目的として模擬薬にフルオレセインナトリウム(FL)を一定量添加し、調製操作を行った。受講者は当院での抗がん剤の混合調製未経験の薬剤師、指導者は当院で1年以上の抗がん剤の混合調製経験を有する薬剤師とした。講習は約2時間のプログラムとし、受講者2名に対し、指導者1名の体制で行った。講習では、はじめにMPSSの使用方法を説明し、MPSSを用いてベバシズマブ注、ゲムシタビン注、シタラビン注の模擬薬の混合調製を行った(1回目)。次いで、改善すべき点等を指導者と話し合った後に、再度同様の手順で模擬薬の混合調製を行った(2回目)。講習の効果を評価するため、1回目と2回目に指導者より指摘された問題点の数、調製時間、調製誤差およびFLの飛散箇所数のそれぞれの平均値を比較した。また、講習前後に受講者にアンケート調査を実施し、抗がん剤調製に関する知識と技術、並びに講習の満足度について5段階で評価した。【結果・考察】10名の薬剤師が講習を受講した。調製上の問題点の数および調製時間の平均値は、1回目4.9点、2回目1.0点、および1回目32.7分、2回目26.3分であり、どちらも有意に改善した(ρ〈0.01)。また、調製誤差およびFLの飛散箇所数の平均値は、それぞれ1回目9.19%、2回目8.40%、および1回目2.4箇所、2回目1.3箇所であり、どちらも改善する傾向が認められた。さらに、受講者の満足度の平均値は4.9であり、調製手順、調製上の注意点に関する知識、被曝を防止する調製技術および正確に計量する技術の全ての項目において、受講後に有意に向上していた(ρ<0.01)。以上の結果より、本講習は抗がん剤の混合調製に必要な知識と技術の効果的な習得に有効であり、安全かつ正確な抗がん剤の混合調製業務の実施に役立つものと期待される。

以上の結果より、本講習は抗がん剤の混合調製に必要な知識と技術の効果的な習得に有効であり、安全かつ正確な抗がん剤の混合調製業務の実施に役立つものと期待される。