hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光通信波長帯でのもつれ合い光子対発生に向けた量子ドットの励起子微細構造制御の研究

量子暗号など将来の量子情報通信の要素として重要な波長1.31.55μmの光通信波長帯でのもつれ合い光子対発生技術への展開を目指し、ダブルキャップ法によるInAs/InP系量子ドットの形成技術を開発するとともに、ドットの構造評価、および励起子微細構造、多励起子状態、励起子再結合寿命、位相緩和時間に関する観測と評価を行った。本研究によって多くの基礎データが取得でき、今後の技術開発に重要となる新たな知見が得られた。本年度は、ダブルキャップ法で形成したInAs/InP量子ドット内のエネルギー準位の詳細や励起キャリアの輻射再結合寿命、位相緩和時間について明らかにするため、光学特性評価を中心に研究を行った。まず、サンプル上にメサ構造を形成して数個以下のドットの存在する領域の顕微PL分光を行い、電気的に中性な励起子や荷電状態の励起子に由来すると思われる微細構造スペクトルを見出した。また、近接場顕微鏡(NSOM)を用いて量子ドットサンプルの評価を行い、メサ上の顕微PL法と同様な励起子発光スペクトルの観測に成功した。顕微PLとNSOMで得られたスペクトルの比較により、観測された複数の輝線スペクトルが単一の量子ドット内の異なるエネルギー準位の微細構造分裂から生じていることを確認できた。NSOMではメサ構造作製プロセスが不要であり、成長したサンプルをそのまま観察することが可能なため、今後の研究を効率的に遂行できるという点で意義が大きい。次に、InAs/InP量子ドット内のキャリア緩和過程の詳細を明らかにするため、アップコンバージョン法による再結合寿命測定(T_1)、マイケルソン干渉法を用いた位相緩和時間(T_2)の測定を開始した。InAs/InP量子ドットの発光波長は1.3-1.55μm帯をカバーする光通信波長帯にあるため、検出感度の観点から可視域の測定に比べて難易度は高いことが懸念されたが、ダブルキャップ法による量子ドットの光学特性が優れているため、上記手法でT_1とT_2の測定にも成功した。これとは別に4光波混合のひとつであるフォトンエコー法による量子ドット評価も開始した。上記の研究で得られたデータの詳細な解釈は今後の課題であるが、光通信波長帯でのもつれ合い光子対発生に向けたいくっかの重要な基礎データが収集できた。次年度は結晶成長技術の向上とも合わせ、エネルギー微細構造の制御に取り組む予定である。本年度は、ダブルキャップ法で形成したInAs/InP量子ドット内のエネルギー準位や励起キャリアの励起子微細構造、位相緩和時間を明らかにするため、顕微PLや近接場顕微鏡(NSOM)を用いた光学特性評価、ならびにエネルギー準位に関する理論的な研究を進めた。まず、単一のInAs/InPドットの顕微PL分光の詳細な研究を行い、70-80μeV程度の励起子微細分裂が存在すること、またドットが[1-10]方向に伸びた菱型形状を持つことに由来して、PL光が[1-10]方向に直線偏光していることを確認した。また、量子ドット内の励起準位に共鳴するエネルギーを持つ光で励起子を生成した場合、Hanbury-Brown&Twissの光子強度の自己相関計測で得られるg^<(2)>(τ=0)の値がほぼゼロ近くまで低下し、極めて純粋な単一光子源となることがわかった。InPバリア層を非共鳴に励起する場合には、共鳴励起とは明らかに異なる励起子緩和過程が存在し、単一光子の純度を低下させている。さらに、偏光特性や励起子微細分裂幅について単一ドット内のエネルギー準位の理論計算を行い、実験値と良く一致する結果を得た。量子ドット内の励起子再結合を用いたもつれ合い光子対発生を実現するには、上記の実験で観測された励起子微細分裂の制御が重要になる。ひとつの候補としてドット内励起子の再結合寿命測定(T_1)をキャビティ等を利用して位相緩和時間(T_2)よりも短くする方法が考えられる。そのためには、まず典型的なT_2の値を知る必要があり、マイケルソン干渉法による単一ドットの測定を行った。この結果、8Kにおいて130ps程度のT_2を得た。この値は1.3-1.55μmの通信波長帯の量子ドットとしては非常に長く、今後Purcell効果を利用してT_1の値を短縮することができれば、光通信波長帯でのもつれ合い光子対発生が実現できると言える。以上のように、本年度の研究によって光通信波長帯でのもつれ合い光子対発生の実現の指針となる基礎データを収集できた。
アルティン群の一般化について

超曲面孤立特異点(X, x_0)の半普遍変形から構成したディスクリミナント因子の補集合の基本群を理解することを目標としている. (X, x_0)がADE型特異点の場合は, ADE型コクセター図形に対応した定義関係式による有限表示がなされ,その有限表示データまで込めてアルティン群と呼ばれている.そしてその有限表示に対応させたモノイドはアルティンモノイドと呼ばれておりその相殺性が示される.アルティンモノイドがもとの群に単射に入ることを利用して,アルティン群の種々の決定問題が解かれる. (X, x_0)が単純楕円型特異点の場合にこれらの結果を拡張したい.そうすることによって同時に,アルティン群の理論の一般化を行う.この場合の基本群は楕円アルティン群と呼ばれており,アルティン群の場合と異なり,決定問題を解くために有用な有限表示は知られていない.アルティン群の一般化は不十分ながらなされており,ガーサイド群と呼ばれている.幾つかの数学上の理由から,楕円アルティン群はガーサイド群には表示されないだろうと考えられている.今年度は,まず楕円アルティン群の表示のひとつである楕円ディンキン図形に対応した表示については相殺性が満たされないことを明示的に示した.すなわち相殺性を崩すようなリレーションを特定することができた.次に,ガーサイド群に表示されないにもかかわらず群の決定問題が解かれる例を構成することを試みた.この際,共役問題の可解性の証明が非自明であり新たな手法を要するが,筆者は手法を開発して無数の例について可解性を示すことに成功した.これらの計算例から,基本元全体の集合Fが単項生成でありモノイドがテイムという条件を満たせば共役問題は可解であろうという予想を提出した.筆者は,楕円アルティン群に対応させたモノイドはこの枠組みに収まるであろうと期待している.またアルティンモノイドの増大度関数についても調べた.増大度関数は有理関数の恰好に書けることが知られているが,その分母多項式はすべてのタイプについて1を単根に持つと予想されていた.筆者がその予想を示すことに成功した.平成26年度が最終年度のため、記入しない平成26年度が最終年度のため、記入しない孤立特異点(X,x_0)の半普遍変形から構成したディスクリミナント因子の補集合の基本群を理解することを目標としている.(X,x_0)がADE特異点の場合は,よく知られているように基本群はアルティン群に表示されて,アルティン群の種々の決定問題が解かれる.更にアルティンモノイドの増大度関数も求まる.(X,x_0)が単純楕円型特異点の場合にこれらの結果を拡張したい.そうすることによって同時に,アルティン群の一般化を行う.この場合の基本群は楕円アルティン群と呼ばれており,アルティン群の場合とは異なり,群の標準的な有限表示すら知られていない.アルティン群の一般化は,不十分ながらなされており,それはガーサイド群の呼ばれている.本研究はその不十分さを補うことも目標としている.楕円アルティン群は,ガーサイド群に表示されないであろうと考えられている.楕円アルティン群に対応させた楕円アルティンモノイドの相殺性は,既存の二重帰納法の形をとる手法では示せないクラスに属している.筆者は,相殺性を示す手法を一般化することに成功し,それが三重帰納法の形をとることをつきとめた.つまり,これまで知られていたクラスのひとつ外側を扱うことが可能になっており,ガーサイド群論の不十分さを完全に補っている.それらの結果を論文の形にまとめた.また,楕円アルティンモノイドの増大度関数を計算するための一般公式は出来上がっていたので,その計算のための具体例・手法をまとめて論文にした.また仮に,楕円アルティンモノイドが楕円アルティン群に単射に入ることが示せても,ただちに決定問題のうちのひとつである共役問題が解けることまでは言えないことが分かっている.そこで,まずは具体例を構成することを試みた.つまり,ガーサイド群には表示されないにもかかわらず,共役問題が解ける例を無数に構成した.超曲面孤立特異点(X, x_0)の半普遍変形から構成したディスクリミナント因子の補集合の基本群を理解することを目標としている. (X, x_0)がADE型特異点の場合は, ADE型コクセター図形に対応した定義関係式による有限表示がなされ,その有限表示データまで込めてアルティン群と呼ばれている.そしてその有限表示を用いて,アルティン群の種々の決定問題が解かれる. (X, x_0が単純楕円型特異点の場合にこれらの結果を拡張したい.そうすることによって同時に,アルティン群の理論の一般化を行う.この場合の基本群は楕円アルティン群と呼ばれており,アルティン群の場合と異なり,決定問題を解くために有用な有限表示は知られていない.アルティン群の一般化は不十分ながらなされており,ガーサイド群と呼ばれている.経験から,楕円アルティン群はガーサイド群には表示されないだろうと考えられている.またこの方向の一般化で得られる群はごく一部の例外を除いてグロモフの双曲群ではない.非可換無限群の中で例外的によく分かるクラスのひとつになるという意味でもアルティン群の理論の一般化は重要である.楕円アルティン群は楕円ディンキン図形に対応した有限表示がなされることが知られているが,この表示に対応させたモノイドにおいては基本元の存在と相殺性の両立性が成立しないことが筆者により示されている.

そこで,生成系の取り換えによって得られた別の表示において基本元の存在と相殺性を示す案が考えられる.それが成功すれば、自動的に共役問題の可解性以外の結果が帰結されるので,他に何の条件があれば共役問題の可解性まで導けるかをこれまでに得られた例たちを材料に考察した.その結果、基本元全体の集合Fが或る△により単項生成されるという条件が満たされれば共役問題の可解性が導けるという予想が妥当であろうと結論した.また,ガーサイド群の共役問題の可解性の大変簡明な証明を付けることに成功した.超曲面孤立特異点(X, x_0)の半普遍変形から構成したディスクリミナント因子の補集合の基本群を理解することを目標としている. (X, x_0)がADE型特異点の場合は, ADE型コクセター図形に対応した定義関係式による有限表示がなされ,その有限表示データまで込めてアルティン群と呼ばれている.そしてその有限表示に対応させたモノイドはアルティンモノイドと呼ばれておりその相殺性が示される.アルティンモノイドがもとの群に単射に入ることを利用して,アルティン群の種々の決定問題が解かれる. (X, x_0)が単純楕円型特異点の場合にこれらの結果を拡張したい.そうすることによって同時に,アルティン群の理論の一般化を行う.この場合の基本群は楕円アルティン群と呼ばれており,アルティン群の場合と異なり,決定問題を解くために有用な有限表示は知られていない.アルティン群の一般化は不十分ながらなされており,ガーサイド群と呼ばれている.幾つかの数学上の理由から,楕円アルティン群はガーサイド群には表示されないだろうと考えられている.今年度は,まず楕円アルティン群の表示のひとつである楕円ディンキン図形に対応した表示については相殺性が満たされないことを明示的に示した.すなわち相殺性を崩すようなリレーションを特定することができた.次に,ガーサイド群に表示されないにもかかわらず群の決定問題が解かれる例を構成することを試みた.この際,共役問題の可解性の証明が非自明であり新たな手法を要するが,筆者は手法を開発して無数の例について可解性を示すことに成功した.これらの計算例から,基本元全体の集合Fが単項生成でありモノイドがテイムという条件を満たせば共役問題は可解であろうという予想を提出した.筆者は,楕円アルティン群に対応させたモノイドはこの枠組みに収まるであろうと期待している.またアルティンモノイドの増大度関数についても調べた.増大度関数は有理関数の恰好に書けることが知られているが,その分母多項式はすべてのタイプについて1を単根に持つと予想されていた.筆者がその予想を示すことに成功した.平成26年度が最終年度のため、記入しない平成26年度が最終年度のため、記入しないアルティン群の一般化に向けた一般論整備や具体例構成は充分に達成できたのだが,一方で,研究実施計画に書いた生成系の取り換え理論については,何も成果を上げることができなかったため.アルティン群の理論の一般化のための枠組みの整備や具体例の構成,理論進展の方向付けのための予想を立てることができたが,一方で,研究実施計画に書いた生成系の取り換え理論については進展がほぼ見られなかったため.数年前まで「標準的である」と信じられてきた楕円ディンキン図形に対応する楕円アルティン群の表示に疑義を生じさせしむ命題を筆者は示した.すなわち,その表示に対応させたモノイドは楕円アルティン群に単射に入らないことを示した.これにより,知られている楕円アルティン群の生成系を取り換える必要が生じた.
モジュラー形式のフーリエ係数と零点の研究

サルナックらによる尖点形式の零点とフーリエ係数の符号変化に関する研究,特別研究員による符号変化と重複度1定理の関係に関する研究,そして研究代表者のモジュラー形式の零点に関する研究を統合し推し進めることで,モジュラー形式の重複度1定理と零点布を結びつけられる可能性を探り,モジュラー形式の零点の全く新しい意味づけを見いだす.また,代表者によるモジュラー形式と多重ゼータ値の関係についての研究を,多重L値版に拡張することを図る.サルナックらによる尖点形式の零点とフーリエ係数の符号変化に関する研究,特別研究員による符号変化と重複度1定理の関係に関する研究,そして研究代表者のモジュラー形式の零点に関する研究を統合し推し進めることで,モジュラー形式の重複度1定理と零点布を結びつけられる可能性を探り,モジュラー形式の零点の全く新しい意味づけを見いだす.また,代表者によるモジュラー形式と多重ゼータ値の関係についての研究を,多重L値版に拡張することを図る.
ヒト21番染色体のオ-ダ-・クロ-ン・ライブラリ-の作成

本研究は、ヒト染色体の中で最も小さい21番染色体を対象とし、この染色体に特異的な酵母人工染色体(YAC)ライブラリ-を作成して、これに含まれる各クロ-ンの繋がり(オ-ダ-)を明かにすることが目的である。1.昨年度は、21番染色体特異的なクロ-ンを得るために、この染色体のみをヒト染色体として含むヒトXチャイニ-ズハムスタ-雑種細胞を出発材料としてライブラリ-の構築を行なったが、(1)雑種細胞内におけるヒト染色体が本当に完全なものか(変異が起こっていないか)確認するのは難しいこと、(2)ヒト全DNAから作成したライブラリ-からでも21番染色体上のクロ-ンを比較的迅速に単離できるスクリ-ニング法が開発されたことにより、核型が正常なヒト白血球由来の細胞よりDNAを調製しYACライブラリ-を構築した。2.クロ-ンの解析、オ-ダ-の決定は、クロ-ニングできるDNAの長さが長ければ長いほど促進されるのでまず、より巨大なDNAを効率良くクロ-ニングできるYACライブラリ-作成の改良法を開発した。3.このヒトYACライブラリ-は、平均380KBのYACおよそ14,000クロ-ンより成り、クロ-ニングされたDNAの長さの合計はヒト・ハプロイド・ゲノムの大きさの約1.7倍である。4.現在のところ、このライブラリ-よりPCRスクリ-ニング法を用いて、9個の21番染色体上のクロ-ンを単離し、それらの制限酵素切断地図を作成している。5.またこれらのクロ-ンより挿入部分の末端フラグメントを調製し、隣接するクロ-ンをスクリ-ニング中である。現在のところ、21番染色体全体をカバ-するクロ-ン・セットは得られていないが、充分な大きさをもったYACライブラリ-の作製、迅速なスクリ-ニングの系を構築、または導入することができたので、今後オ-ダ-・クロ-ン・ライブラリ-を完成させ、21番染色体の物理的地図を作成していく予定である。本研究は、ヒト染色体の中でも最も小さな21番染色体DNAをクローン化し、ゲノミックライブラリーを作成すること。また、染色体上での各クローンのつながり(オーダー)を明らかにし、最終的には、21番染色体を完全にカバーする連続したコンティグマップ作成を目的としている。この達成のため、最近開発された酵母人工染色体ベクターを用いて、できるだけ分子量の大きなDNAのクローニングによるライブラリー作成を行った。1)出発材料としてヒト21番染色体DNAのみを含むヒト×チャイニーズハムスター雑種細胞を用いた。長鎖DNAを得るためにショ糖密度勾配遠心法、アガロース顆粒法を検討した結果、量的制限がある場合、後者の方が長鎖DNAが得られることがわかった。2)アガロース顆粒方で精製したDNAを種々の制限酵素で部分分解し、目的とする100500KbのDNAを得た。3)このDNAを酵母人工染色体ベクター(YAC)に連結し、酵母の細胞に導入し、組換え体を得た。この酵母細胞内には雑種細胞由来の平均120KbのDNAがYACに連結されて存在していた。4)この中からヒト由来のクローンを選択するため、ヒト特異的プローブとしてAIu配列でコロニーハイブリダイゼーションを行った。5)約8000クローンから出発し、60余株の21番染色体クローンを得た。

これは21番染色体全体の15%程度に相当する。6)現在、各クローンを連結するための予備実験としてクローンの断片をプラスミッドにするプラスミッドレスキュー法を検討中である。本研究は、ヒト染色体の中で最も小さい21番染色体を対象とし、この染色体に特異的な酵母人工染色体(YAC)ライブラリ-を作成して、これに含まれる各クロ-ンの繋がり(オ-ダ-)を明かにすることが目的である。1.昨年度は、21番染色体特異的なクロ-ンを得るために、この染色体のみをヒト染色体として含むヒトXチャイニ-ズハムスタ-雑種細胞を出発材料としてライブラリ-の構築を行なったが、(1)雑種細胞内におけるヒト染色体が本当に完全なものか(変異が起こっていないか)確認するのは難しいこと、(2)ヒト全DNAから作成したライブラリ-からでも21番染色体上のクロ-ンを比較的迅速に単離できるスクリ-ニング法が開発されたことにより、核型が正常なヒト白血球由来の細胞よりDNAを調製しYACライブラリ-を構築した。2.クロ-ンの解析、オ-ダ-の決定は、クロ-ニングできるDNAの長さが長ければ長いほど促進されるのでまず、より巨大なDNAを効率良くクロ-ニングできるYACライブラリ-作成の改良法を開発した。3.このヒトYACライブラリ-は、平均380KBのYACおよそ14,000クロ-ンより成り、クロ-ニングされたDNAの長さは合計ヒト・ハプロイド・ゲノムの大きさの約1.7倍である。4.現在のところ、このライブラリ-よりPCRスクリ-ニング法を用いて、9個の21番染色体上のクロ-ンを単離し、それらの制限酵素切断地図を作成している。5.またこれらのクロ-ンより挿入部分の末端フラグメントを調製し、隣接するクロ-ンをスクリ-ニング中である。現在のところ、21番染色体全体をカバ-するクロ-ン・セットは得られていないが、充分な大きさをもっとYACライブラリ-の作製、迅速なスクリ-ニングの系を構築、または導入することができたので、今後オ-ダ-・クロ-ン・ライブラリ-を完成させ、21番染色体の物理的地図を作成していく予定である。
フローティング・ボーン法による自由度の高い顎顔面仮骨延長法の開発

今回の研究では、未熟な仮骨の形態適合能を利用して、目的とする方向に、仮骨を誘導するフローティング・ボーン法を用いて仮骨延長法の自由度を高め、顎顔面骨に3次元的構築を行うと同時に、安定した咬合、良好な咀嚼機能や顎関節機能を誘導していくことである。このフローティング・ボーン法の特徴は、まず、従来の強制的な骨延長装置の伸展による延長に代わり、顎関節などの周囲組織に無理な力がかかりにくい、応力開放持続的延長装置を使用する点である。分回われわれは歯科矯正用のエラスティックゴムを用いた創外固定装置を考案した。この矯正用エラスティックゴムは、仮骨形成の遅い顎骨の皮質骨形成が、過度の牽引によって骨吸収に転じないよう、骨延長中に応力開放が次第に起きることを可能にした。延長期間中、延長方向、延長力とも可変であることから、3次元的構成を持う顎顔面形成を可能にする。第2の特徴は、延長終了後、仮骨形成の初期の段階から、牽引ゴムを使用し、未熟な仮骨の皮質骨への形成方向を積極的に創の外部からも誘導していくことである。第3の特徴は、骨延長中に、積極的に咬合運動、咀嚼運動を誘導しながら骨延長を行うことである。生体適合のメカニズムを利用して、延長骨が生体運動に適合した形態と機能を獲得するよう工夫した。その際、筋肉などの軟部組織の変化、および軟部組織からの影響に留意した。従来の顎顔面骨の骨延長においては、延長部に皮質骨を形成することに主眼がおかれていた。これに対し、今回の研究に用いる手法は、むしろ未熟な仮骨の形態適合能を応用し、咬合運動、咀嚼運動を利用しながら骨形成を誘導することにより、従来の技術では困難であった安定した咬合、良好な咀嚼機能や顎関節機能を有する顎顔面骨および顔面軟部組織の3次元的構築を可能にし、興味ある知見を得たので報告した。顎顔面骨の形態は、3次元的に複雑な形態を有しており、骨延長もこの形態に対応して行われなくてはならない。特に、延長中に顎関節に負担がかかる場合があり、延長方向に注意を払う必要がある。また、顎骨は歯牙を有するため、骨延長により顎形態を整える際に、咬合を不安定にしないことが必要である。延長後の不安定な咬合状態が、延長骨の後戻りにつながること、さらに、顔面軟部組織の3次元的形態変化を配慮した骨延長が必要なことも明らかになってきた。われわれの研究目的は、未熟な仮骨の形態適合能を利用して、目的とする方向に、仮骨を誘導するフローティング・ボーン法を用いて仮骨延長法の自由度を高め、顎顔面骨の3次元的構築を行うと同時に、安定した咬合、良好な咀嚼機能や顎関節機能を誘導していくことである。平成12年度は、フローティング・ボーン法を用いた骨延長のモデルの開発とその組織学的解析を行った。1.フローティング・ボーン法による骨延長モデルの開発家兎を用い、フローティング・ボーン法による骨延長モデルを開発した。家兎の下顎骨の両側に骨切り術を行い、口腔内骨延長装置を装着した。現在、延長速度の至適条件を検討し、骨延長を行っている。また、骨の延長過程において、形成された仮骨の経時的X線変化を検討している。

延長終了後、仮骨形成期の段階で、実験群では骨延長装置をはずし顎間ゴムを装着し、経時的に延長された下顎骨を摘出し、X線上で形態計測を行い、通常の保定期間をおいた対照群と形態の比較を行うための予備実験を行っている。2.フローティング・ボーン法による骨延長の基礎的解明形態学・組織学的検討:予備実験標本において、脱灰および非脱灰研磨標本を作製し組織学的な検索を加えている。今回の研究では、未熟な仮骨の形態適合能を利用して、目的とする方向に、仮骨を誘導するフローティング・ぼーン法を用いて仮骨延長法の自由度を高め、顎顔面骨の3次元的構築を行うと同時に、安定した咬合、良好な咀嚼機能や顎関節機能を誘導していくことである。フローティング・ボーン法の特徴は、まず、従来の強制的な骨延長装置の伸展による延長に代わり、顎関節などの周囲組織に無理な力がかかりにくい、応力開放持続的延長装置を使用する点である。今回われわれは歯科矯正用のエラスティックゴムを用いた創外固定装置を考案した。この矯正用エラスティックゴムは、仮骨形成の遅い顎骨の皮質骨形成が、過度の牽引によって骨吸収に転じないよう、骨延長中に応力開放が次第に起きることを可能にした。延長期間中、延長方向、延長力とも可変であることから、3次元的構成を持つ顎顔面形成を可能にする。第2の特徴は、延長終了後、仮骨形成の初期の段階から、牽引ゴムを使用し、未熟な仮骨の皮質骨への形成方向を積極的に創の外部からも誘導していくことである。第3の特徴は、骨延長中に、積極的に咬合運動、咀嚼運動を誘導しながら骨延長を行うことである。生体適合のメカニズムを利用して、延長骨が生体運動に適合した形態と機能を獲得するよう工夫した。その際、筋肉などの軟部組織の変化、および軟部組織からの影響に留意した。従来の顎顔面骨の骨延長においては、延長部に皮質骨を形成することに主眼がおかれていた。これに対し、今回の研究に用いる手法は、むしろ未熟な仮骨の形態適合能を応用し、咬合運動、咀嚼運動を利用しながら骨形成を誘導することにより、従来の技術では困雄であった安定した咬合、良好な咀嚼機能や顎関節機能を有する顎顔面骨および顔面軟部組織の3次元的構築を可能にし、興味ある知見を得たので報告した。
人間中心設計に基づくタッチパネルの設計指針整備に向けた操作特性評価

タッチパネルは,スマートフォンやPMPといった携帯端末,タブレットPC等の様々なデバイスに搭載されており,我々の生活になくてはならない入力インタフェースとして位置付けられている.タッチパネルの市場は年々飛躍的な成長をみせており,今後も継続して需要は増加していくことが予想され,関連技術の研究開発などが盛んに行われている.しかし,ユーザインタフェースとしてのタッチパネルについて,その操作性に関する課題も指摘されている.具体的には,搭載デバイス別の市場で高いシェアを占める携帯端末において,ある拡がりをもった指先の接触面で操作するが故に自身の意図した位置をポインティングすることが困難であり,ミスタップが頻発する問題が依然として存在している.本年度は,上述した携帯端末における操作性上の課題に対して, GUIの設計指針に供する操作特性の基礎的知見を得ることを目指し,操作方法がポインティング特性に及ぼす影響を明らかにすることを目的として実験を行った.実験では,携帯端末の操作方法に着目し,片手操作と両手操作の双方におけるポインティング位置の分布,ポインティング精度,ポインティング時間の各指標を計測した.その結果,操作方法がポインティング特性に及ぼす影響を明らかにすることができた.さらに,実験で得られたポインティング位置の分布が楕円で近似的に表されることを示し,楕円によるタッチ感知領域の設計手法について基礎的な検討を行った.その結果,楕円のタッチ感知領域では,特定の方向にポインティング位置の分布が偏るような特徴をもつターゲットに対して,市販品で一般的に使用される正方形による設計手法よりも効率的にタッチ感知領域を設計できる可能性が示唆された.(抄録なし)タッチパネルが多様なデバイスに実装される中,近年ではタブレット端末に注目が集まっており,個人用情報端末に留まらず,教育や医療の分野においても積極的に導入が検討されている.例えば,教育における電子化の取り組みの一環として,政府は小学校・中学校・高等学校を対象に児童生徒の情報端末の利用や教科書の電子書籍化を検討しており,それに向けたインフラ整備や教育現場におけるICTリテラシーの向上が進められている.タッチパネルタブレット端末は今後の普及が期待される一方で,その操作性に関する課題も残されている.その一つに,指先でディスプレイをなぞって操作する際,指先が滑り難く,操作し難いといった問題点が指摘されている.そこで本研究では,タッチパネルタブレット端末の人間中心設計に寄与する知見の獲得を目指し,ディスプレイの表面特性と指先の滑り易さの関係を調べるとともに,表面特性の違いによる指先の滑り易さが操作性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.本研究で得られる知見は,タッチパネルディスプレイやディスプレイ保護フィルムの表面設計を行う際の参考データになるとともに,指先の滑り易さに配慮したソフトウェアの設計指針に資するものであると考えられる.初年度は,まず指先の滑り易さが異なるディスプレイ表面を再現するため,算術平均粗さと動摩擦係数を評価指標として定量的に指先の滑り易さが異なるディスプレイ保護フィルムの選定を行った.そして,選定したフィルムを用いてタッチパネルタブレット端末の操作性評価実験を実施し,ディスプレイの表面特性と操作性の関係を調べた.その結果,タッチパネルタブレット端末のディスプレイにおける指先の滑り易さと操作性の関係が明らかとなった.タッチパネルは,スマートフォンやPMPといった携帯端末,タブレットPC等の様々なデバイスに搭載されており,我々の生活になくてはならない入力インタフェースとして位置付けられている.タッチパネルの市場は年々飛躍的な成長をみせており,今後も継続して需要は増加していくことが予想され,関連技術の研究開発などが盛んに行われている.しかし,ユーザインタフェースとしてのタッチパネルについて,その操作性に関する課題も指摘されている.具体的には,搭載デバイス別の市場で高いシェアを占める携帯端末において,ある拡がりをもった指先の接触面で操作するが故に自身の意図した位置をポインティングすることが困難であり,ミスタップが頻発する問題が依然として存在している.本年度は,上述した携帯端末における操作性上の課題に対して, GUIの設計指針に供する操作特性の基礎的知見を得ることを目指し,操作方法がポインティング特性に及ぼす影響を明らかにすることを目的として実験を行った.実験では,携帯端末の操作方法に着目し,片手操作と両手操作の双方におけるポインティング位置の分布,ポインティング精度,ポインティング時間の各指標を計測した.その結果,操作方法がポインティング特性に及ぼす影響を明らかにすることができた.さらに,実験で得られたポインティング位置の分布が楕円で近似的に表されることを示し,楕円によるタッチ感知領域の設計手法について基礎的な検討を行った.その結果,楕円のタッチ感知領域では,特定の方向にポインティング位置の分布が偏るような特徴をもつターゲットに対して,市販品で一般的に使用される正方形による設計手法よりも効率的にタッチ感知領域を設計できる可能性が示唆された.初年度における研究への取り組みに関しては,当初の計画通り,タッチパネルのディスプレイ保護フィルム表面の算術平均粗さ及び動摩擦係数の計測を行い,フィルムの表面特性と指先の滑り易さの関係を定量的に評価することができた.さらに,これらのフィルムを用いて操作性評価実験を実施し,タッチパネルの人間中心設計に寄与する知見を得ることができた.これまでに評価がなされてこなかったタッチパネルタブレット端末のディスプレイ表面における指先の滑り易さと操作性の関係を明らかにし,タッチパネルタブレット端末の人間中心設計に寄与する知見を獲得できたことは価値あるものだと考える.これらのことから,本研究はおおむね順調に進展していると考える.本研究課題の今後の推進方策については,タッチパネルタブレット端末の操作性に関する課題を改めて整理したうえで,引き続き操作性向上に資する操作特性の定量的データの取得を目指す.

具体的には,依然として操作性向上に向けた課題として指摘がなされているGUIのミスタップに関して,適切なGUIのサイズや形状を操作時の指の使い方と関連付けて評価していく予定である.本研究で得られる定量的な操作特性データは,タッチパネルの操作性向上に向けたGUIの設計指針整備において有益な知見を示すものと考える.また,学術雑誌や学会発表を通じての研究成果の普及にも努めていく予定である.(抄録なし)
発展途上国での中小企業育成政策における工業団地の活用に関する調査研究

昨年度の研究では、中小企業育成において、人的資源の供給が課題であることを指摘した。今年度はそれを受けて、どのような人材育成をマレーシアが図っているかを検討した。本年度の研究では、昨年度に引き続き、マレーシアの中小企業政策および中小企業を対象とした工業団地整備の実態調査を行うとともに、シンガポールおよびインドネシア・バタム島における工業団地整備に関する調査を実施した。また、東南アジアの工業団地開発の状況を整理し、現状における問題点を探った。首都クアラルンプルにあるテクノロジーパークマレーシアでは、入居企業が増加し、マレーシア製造業に必要な人材が増えつつあることは確かである。しかし、質的(技術的)な側面では、まだ課題が多く、中小企業全般の技術力の底上げには至っていない。1960年代から中小企業向けに工業団地開発を行ってきたマレーシア工業団地会社(MIEL)は、中小企業支援に加えて、住宅開発を含めた総合的な地区開発を開始しており、中小企業育成への熱意が低下しているように感じられる。中小企業団地を含めた工業団地開発の調査を通じて、依然として「まず企業誘致ありき」という姿勢から抜け出していないという実情が浮かび上がった。マレーシア製造業が抱える課題の克服、すなわち、国内企業の技術力の向上と外資依存からの脱却に向けた対策が不十分であることは明確であり、早急な人材育成への取り組みが必要である。今回の研究を通じて、一部ではあるが、工業団地に中小規模の企業がまとまって立地し、その中で、人材の育成、企業の成長が進展していることは明らかになった。しかし、この効果は極めて限定的なものであり、マレーシア全体に波及するには至っていない。政府は、今一度本当に必要な政策課題が何かを確認し、それに向けた有効な取り組みを実行することが求められる。本年度の研究では、マレーシアの中小企業育成政策をサーベイし、その問題点・課題を人材育成という観点から整理するとともに、中小企業を対象とした工業団地整備の実態調査を行った。同国で採用されてきた中小企業育成政策の柱の1つは、最終製品を生産するセットメーカーに向けた部品供給企業をそのセットメーカーの協力の下に育成する方式である。しかし、今回行った調査では、この方式がうまく機能していない状況が明らかになってきた。その原因として、大手企業と中小企業のマッチングの問題などがあげられるが、より明確なのは中小企業育成に対する政策的な意欲の低下である。マレーシア製造業では、中小企業の育成とともに、知識集約型産業の育成、すなわち、産業の高度化が主要な課題とされている。これらは必ずしも不可分ではないものの、現在では、後者により重点がシフトしているように思われる。この要因に関して、中小企業育成に必要な人的資源の供給という観点から分析した。教育政策の状況を見ると、高等教育機関の充実・強化が叫ばれる一方、初等・中等教育については、相対的にトーンダウンした形になっている。IT産業の発展に伴い、それに見合う人材を育成する必要が出てきているが、それがイコール高等教育の充実という短絡的な結びつけ方になってしまっている感は否めない。中小企業育成に必要な人材は高等教育を卒業した者だけではないが、どのような人材が必要なのかという点での戦略がやや不鮮明である。工業団地整備の実態調査では、1990年代後半に民間デベロッパーによって開発された団地においては、企業進出がみられた一方、準公的機関による団地では、建物やインフラなどは既に完成しているものの入居がゼロというものも、首都近郊に存在しており、すでに、中小企業向けの工業団地間で格差が出ていることが明らかになった。
特別支援教育の必要性が指摘される高校生における学校適応の短期縦断的検討

本研究の目的は、特別支援教育が必要と考えられる高校生の学校適応について、3年間の短期縦断的な調査を行い、現在、推進されている特別支援教育の課題を検討するとともに、課題解決に向けた有効な知見を得ることであった。はじめに、学級担任と2名の特別支援コーディネーターが「行動チェックリスト」を用いて、対象者を特別支援教育が必要と考えられる生徒とそうでない生徒の2群に分けた。珠に、従属変数に「学校生活満足度尺度」と「スクールモラールスケール」を、独立変数に時期(各年次6月と12月の2回、計6回)を用いて短期縦断的な分析を行った。その結果、特別支援教育が必要と考えられる生徒はそうでない生徒と比べて、3年間を通じて学校生活に不適応の傾向を示していた。特にスクールモラールスケールの「学習意欲」と「学級との関係」において差が顕著であった。特別支援教育の主たる対象者と考えられる学習障害や注意欠陥多動症候群、自閉症などが疑われる生徒は、小中学校段階において学習や対人関係をうまく築くことが苦手であることが指摘されているが、高校入学後も同様の傾向が維持されてしまうことが指摘された。したがって、特別な援助ニーズをもつ生徒が高校の普通学級で援助を受けることが可能となる施策、すなわち特別支援教育が推進されているが、未だ不十分であることが指摘できる。また、個々の生徒の特別な援助ニーズに対応することが課題であり、そのためには教職員の研修に加え、教育課程の中に学習意欲を高める指導や対人関係の形成に関する援助を導入することが必要であると考えられる。今後の課題は、研究を継続して様々な独立変数による分析を行って、学校適応を高めるための要因について明らかにしていくことである。また、特別な援助ニーズをもちながらも学校生活に適応している生徒について、その要因を明らかにする質的な研究を行うことである。
二液相界面電析法による高純度金属薄膜の製造とその電気化学的条件

ある特殊な組み合わせの電解質水溶液/有機液体を選んでその界面に電極を設置し、カソード還元することにより金属薄膜を界面に沿って成長させる二液相界面電析法がある。この方法では固体基板不用のため、基板からの不純物の混入がない利点がある。したがって、本研究ではこの方法による高純度金属薄膜の製造に関する理学的、工学的検討を行った。平成11年度は亜鉛薄膜を二液相界面で一様に成長させるための基本的な実験操作法を検討した。その結果、亜鉛薄膜を一様に成長させるには、(1)成長膜の先端で電位規制し、膜の成長端位置に同期して電位センサーを移動させること、(2)なるべく界面に電流が集中するように対極を配置すること、などが有効であることを明らかにした。平成12年度は亜鉛薄膜の成長および生成物の純度におよぼす不純物の影響を系統的に調べた。その結果、(1)銅イオン、鉄イオンを添加した場合、成長形態は無添加の場合とあまり変らないが、銅は亜鉛中に濃縮しやすいこと、(2)鉛イオンを添加した場合、無添加の場合よりも一様に成長するが、鉛は亜鉛中に濃縮すること、などを明らかにした。平成13年度は不純物として特に問題となる鉛イオンに着目し、亜鉛薄膜の成長過程および生成物の純度におよぼす影響について詳しく調べた。その結果、(1)一般的には水溶液電析よりも二液相界面電析のほうが不純物が濃縮しやすいこと、(2)用いる有機液体により不純物濃度は変化すること、などを明らかにした。本研究により、二液相界面電析法による高純度金属薄膜製造のために必要な薄膜製造法と不純物除去法の基本を確立することができ、高純度化を目指すための指針が得られた。前年度に亜鉛薄膜を二液相界面電析法で一様に成長させるための基本的な実験操作法を確立させ、良好な亜鉛膜成長のための実験条件を探索した。本年度は前年度に得られた結果をふまえ、高純度薄膜を得る視点から、亜鉛薄膜の成長過程および生成物の純度に不純物がどのように影響するかを系統的に調べた。不純物として鉄イオン、銅イオン、鉛イオンを個別添加、また、複合添加した溶液を用いた。その結果、(1)亜鉛膜成長については溶液中に銅イオン、鉄イオンが添加された場合、電析初期には一様成長してもしばらくすると枝状成長し、良好な亜鉛薄膜が得られなかった。これに対し、鉛イオンが添加されると、その濃度が極めて低濃度であるにもかかわらず、何も添加しない場合に比べてかえって一様成長しやすくなった。(2)生成膜中の不純物濃度については、水溶液そのものの純度、従来の水溶液電析による亜鉛中の不純物濃度、本研究の二液相界面電析法による亜鉛膜中の不純物濃度を比較検討した。銅イオン濃度については水溶液中に比べ、従来法、二液相界面電析法いずれも生成亜鉛中に濃縮した。鉄イオンについては水溶液中、生成物中で濃度に有意な差はみられなかった。鉛イオンについては、添加した硫酸鉛が水溶液中で極めて難溶塩で極微量の溶解度であるにもかかわらず、従来法の生成物中に顕著に濃縮された。二液相界面電析亜鉛膜中にはあまり濃縮されなかった。また、膜が成長するにつれ、後から成長した部分の亜鉛濃度は低下した。これらの結果より、亜鉛薄膜におよぼす不純物の影響について基礎的な知見が得られ、高純度化のための不純物除去についての重要な指針とすることができた。

一昨年度は亜鉛薄膜を二液相界面で一様に成長させるための基本的な実験操作法を確立させ、良好な亜鉛膜成長のための実験条件を探索した。昨年度は高純度亜鉛薄膜を得る視点から、不純物として鉄イオン、銅イオン、鉛イオンを個別添加、また、複合添加した溶液を用いて、亜鉛薄膜の成長過程および生成物の純度におよぼす不純物の影響を系統的に調べた。本年度は不純物として特に問題となる鉛イオンに着目し、亜鉛薄膜の成長過程および生成物の純度におよぼす影響について詳しく調べた。そして、高純度化の方法について総合的に検討した。その結果、(1)鉛イオンを添加したときの方が添加しないときと比べ、より一様に成長し、平滑で薄い亜鉛薄膜が得られた。(2)二液相界面で得られた亜鉛薄膜中の鉛濃度は水溶液中の鉛イオン濃度に比べて約20倍に濃縮していた。鉛は水溶液中の電析で得られた亜鉛中では約10倍に濃縮したから、二液相界面電析の方がより濃縮した。(3)同一水溶液を用いて電析を繰り返すと、亜鉛中の鉛濃度は低下した。(4)用いる有機液体により界面電析物中の鉛濃度は変化した。酢酸エステルを用いた場合、メチル基の数が増加するほど亜鉛中の鉛濃度は低下した。これらのことから、一般に薄膜中の不純物濃度は二液相界面における不純物イオンの特異吸着と関係あることが明らかになった。そして、二液相界面電析法で高純度亜鉛薄膜を得る方法を検討した結果、2ppm以下の鉛濃度の亜鉛薄膜が容易に得られた。本研究で得られた不純物の特性に関する知見より、二液相界面電析法による高純度金属薄膜製造のために必要な不純物除去法を確立することができ、さらに、高純度化を目指すための指針が得られた。
油絵具の乾燥における脂肪酸組成の変化に対する顔料の影響

1.ガスクロマトグラフ-質量分析計(GC-MS)を用いた脂肪酸メチルエステル定量法の最適化昨年度に引き続き、乾性油の構成脂肪酸の量的変化を観測するためめ、GC-MSによる分析条件について検討を行った。今年度は分析対象とする脂肪酸の種類と、定量法として内部標準法の導入について検討を加えた。脂肪酸の種類については、これまで対象としてきたものに2種類の二価脂肪酸を加えて検討することとした。また内部標準法については炭素数15および17の飽和脂肪酸を内部標準として定量することで、良好な結果を得た。ところで、昨年までに得られた数種のメチル化剤の比較に関する結果の発表準備を行っていた段階で、同様の趣旨の研究発表が他の研究者からなされ、本研究で得られた結果とは異なる結果が示された。試料の前処理については本研究の遂行に当たって非常に重要な点であるため、さらに詳細にこれまでに行った研究を再検討することを余儀なくされた。そのためさらに多大な時間を費やすこととなったが、昨年度までに得られた結果に特に問題は認められなかったため、本研究ではメチル化剤としてm-トリフルオロメチルフェニルトリメチルアンモニウムヒドロキシドを用いることとした。2.飽和脂肪酸が乾燥過程でほとんど自動酸化を受けないことの確認飽和脂肪酸のみより構成されるトリグリセリドと鉛白を混ぜたものを実験室内に放置し、時間経過とともに赤外分光光度計、精密天秤、GC-MSにより変化を観測したが、いずれも観測を行った時間内では本研究での脂肪酸組成の量的検討に影響を与えると考えられる変化は認められなかった。3.顔料が乾性油を構成する脂肪酸の変化や塗膜の乾燥の早さに与える影響の検討昨年度に吸油量を測定した顔料約50種について、化学的組成をさらに詳細に分析し、不純物の有無などについて確認した。これらのうち半数程度と亜麻仁油で練成した絵具をカンヴァスに塗布し、その乾燥過程での脂肪酸組成の変化を比較検討した。亜麻仁油のヨウ素価が比較的小さく乾燥に予想以上に時間がかかったが、白色顔料については以前得られたのと同様な結果が得られ、他の顔料についてはこれらとの対比により傾向を検討した。1.文献調査昨年度中に、乾性油の乾燥過程における分子構造の変化、およびその分析手法に関する研究が数多く発表された。これらについて調査し、本研究に関係する事項について整理した。2.ガスクロマトグラフ-質量分析計(GC-MS)を用いた脂肪酸メチルエステル定量法の最適化乾性油の構成脂肪酸の量的変化を観測するために、GC-MSによる分析条件について検討した。試料の前処理法としては数多くの試料を迅速に分析する必要から、有機四級アンモニウム塩等をケン化・メチル化剤に用いたオンラインでの熱分解メチル化法を採用し、数種のメチル化剤について熱分解温度、メチル化の効率、定量性、等について検討した。また熱分解を行うのに、熱分解炉を用いる方法と、GCの気化室を用いる方法とを比較検討した。その結果、メチル化剤としては、m-トリフルオロメチルフェニルトリメチルアンモニウムヒドロキシドが定量性においては最も優れていること、一方テトラメチルアンモニウムヒドロキシドでは不飽和結合が2以上ある不飽和脂肪酸が分解されてしまうことが確認された。また熱分解法としては、定量性、用いるカラムでの脂肪酸の分離効率、温度条件、メンテナンス頻度、等の点から、GCの気化室を用いる方法が適していることが確認された。さらに分析対象とする脂肪酸の種類の増加、定量法として内部標準法の導入、等について考慮する必要があり、次年度継続して検討する予定である。3.顔料の吸油量の測定当初、18世紀以前から油絵具に用いられた顔料と18世紀以降に開発され用いられるようになった顔料について、それぞれ33種程度を取り上げる予定であったが、調達の段階で毒性、希少性、等による制限から入手が困難なものがあったため、全部で50種程度を対象とすることとした。これらを調達し、それぞれについて組成の確認、吸油量の測定、等を行った。2.飽和脂肪酸が乾燥過程でほとんど自動酸化を受けないことの確認

飽和脂肪酸のみより構成されるトリグリセリドと鉛白を混ぜたものを実験室内に放置し、時間経過とともに赤外分光光度計、精密天秤、GC-MSにより変化を観測したが、いずれも観測を行った時間内では本研究での脂肪酸組成の量的検討に影響を与えると考えられる変化は認められなかった。3.顔料が乾性油を構成する脂肪酸の変化や塗膜の乾燥の早さに与える影響の検討昨年度に吸油量を測定した顔料約50種について、化学的組成をさらに詳細に分析し、不純物の有無などについて確認した。これらのうち半数程度と亜麻仁油で練成した絵具をカンヴァスに塗布し、その乾燥過程での脂肪酸組成の変化を比較検討した。亜麻仁油のヨウ素価が比較的小さく乾燥に予想以上に時間がかかったが、白色顔料については以前得られたのと同様な結果が得られ、他の顔料についてはこれらとの対比により傾向を検討した。
酵母mRNAキャッピング酵素の構造と転写反応における役割

昨年度分離した温度感受性変異体(ts変異体)を21株についてすべてDNAシークエンスを行い分類を行ったところ、7種類の変異体(cet1^<ts>-17)に分類することができた。変異が認められた部位は、我々が欠失変異体を用いて、Ceg1-Cet1相互作用に必要な領域、TPase活性に必要な領域としてマッピングした領域の中あるいはそのごく近傍に存在した。また、cet1^<ts>-3,57は複数の部位に変異が入っていたため、個々にアミノ酸変異体作成し、それぞれのアミノ酸変異の酵母の生育および酵素活性に与える影響を調べた。その結果、cet1^<ts>-1;G527D,cet1^<ts>-2;S419L,cet1^<ts>-3;T396I/T400Iは、TPase活性はそれほど大きく減少しなかったが、細胞は温度感受性を示した。このことは、これらのアミノ酸変異がTPase活性以外のCet1機能に影響を与えた結果、温度感受性になったことを示唆している。R532K変異はTPase活性が大きく減少したにもかかわらず細胞は温度感受性にならなかった。このことはR532がTPase活性に重要なアミノ酸であることを示唆している。またR242K変異はCeg1-Cet1相互作用領域の変異で、単一変異のみで温度感受性になった。このことはR242がCeg1-Cet1相互作用に重要な役割をしていることを示している。しかも、R242K/A257Nあるいは、R242K/E200Kの変異体では温度感受性は見られなかったことから、A257,E200は、R242と協調してCeg1-Cet1相互作用に関与していることが示唆された。2キャップ構造を持つRNAの効率的な検出法の確立酵母細胞抽出液を用いてキャッピング酵素の転写反応に与える影響を調べる上で、転写産物にキャップ構造が付加されているか否かを、簡便かつ定量的に検出する方法の確立はキャッピング酵素と転写の関係を調べてゆく上で必要不可欠である。そこで、cis-diolと架橋を作ることが知られているBoronateを側鎖に持つアクリルアミド誘導体(N-acryloyl aminophenylboronic acidを合成し、電気泳動的にcap構造の持つRNAの分離を行った結果、少なくとも数100ntのRNAについては、cap構造の有無によって分離することができた。現在、この系を用いてキャッピングの時期などを検討中である。CET1の遺伝子破壊株SK1(MATa ade2 ura3 his3 trp1 leu2 can1 Δcet1::LEU2 YEpCET1[CET1,URA3])を作成した。CET1を含むプラスミドに変異誘発剤を作用させ、CET1上に変異を導入した後、プラスミドシャッフリング法を行って変異Cet1のみをSK1内で発現させた。

こうして得られたコロニーを、25°Cと37°Cでそれぞれ培養し、25°Cでは生育できるが37°Cでは生育できなくなった温度感受性変異体(ts変異体)を21株分離した。現在、これら変異体についてDNAシークエンスを行っている段階であり、これまでに7種類の変異体が見つかっている。このうちcet1^<ts>-1;G527D,cet1^<ts>-2;S419L,cet1^<ts>-3;T396I/T400Iは、TPase活性に必要な領域にアミノ酸変異が入っておりTPase活性への影響が考えられる。またcet1^<ts>-4;R242Kは、Ceg1-Cet1相互作用に必要な領域に入ったアミノ酸変異で、Ceg1-Cet1相互作用が酵母の生育にとって重要であることを示している。2酵母細胞を用いたin vitro転写系の確立酵母BJ926株を材料に用いて培養条件と破砕条件を検討した結果、これまでより簡便な方法で全細胞抽出液(WCE)を調製できた。このWCEは、転写活性化因子を添加することなしに、α-アマニチンに感受性のある鋳型DNA由来の転写産物を与えた。このWCEは、比較的安定に長期保存できることから、転写反応の生化学的解析やキャッピング酵素の各種変異体の機能解析に適するものと考えられる。現在、転写産物の5'末端構造、キャッピング酵素と転写系の相互作用について解析を進めている。昨年度分離した温度感受性変異体(ts変異体)を21株についてすべてDNAシークエンスを行い分類を行ったところ、7種類の変異体(cet1^<ts>-17)に分類することができた。変異が認められた部位は、我々が欠失変異体を用いて、Ceg1-Cet1相互作用に必要な領域、TPase活性に必要な領域としてマッピングした領域の中あるいはそのごく近傍に存在した。また、cet1^<ts>-3,57は複数の部位に変異が入っていたため、個々にアミノ酸変異体作成し、それぞれのアミノ酸変異の酵母の生育および酵素活性に与える影響を調べた。その結果、cet1^<ts>-1:G527D、cet1^<ts>-2;S419L、cet1^<ts>-3;T396I/T400Iは、TPase活性はそれほど大きく減少しなかったが、細胞は温度感受性を示した。このことは、これらのアミノ酸変異がTPase活性以外のCet1機能に影響を与える結果、温度感受性になったことを示唆している。R532K変異はTPase活性が大きく減少したにもかかわらず細胞は温度感受性にならなかった。このことはR532がTPase活性に重要なアミノ酸であることを示唆している。またR242K変異はCeg1-Cet1相互作用領域の変異で、単一変異のみで温度感受性になった。このことはR242がCeg1-Cet1相互作用に重要な役割をしていることを示している。しかも、R242K/A257Nあるいは、R242K/E200Kの変異体では温度感受性は見られなかったことから、A257,E200は、R242と協調してCeg1-Cet1相互作用に関与していることが示唆された。2キャップ構造を持つRNAの効率的な検出法の確立酵母細胞抽出液を用いてキャッピング酵素の転写反応に与える影響を調べる上で、転写産物にキャップ構造が付加されているか否かを、簡便かつ定量的に検出する方法の確立はキャッピング酵素と転写の関係を調べてゆく上で必要不可欠である。
発現に関する研究

脳幹網様体の本質を、発生学的な面より解明する目的で、ニホンアカガエル、カスミサンショウウオおよびイモリの脳幹網様体の発生過程を、ニッスル染色、髄鞘染色およびゴルジ鍍銀法を用いて検索した。発生初期の脳幹は、主に外套層よりなり、辺縁層は、周辺部に痕跡的に認められるのみであった。この時期には、神経細胞は外套層内にのみ分布しており、辺縁層には認められなかった。ゴルジ鍍銀標本でみると、外套層の神経細胞は、辺縁層に向かって伸びる太い樹状突起を持った、単極性の細胞であった。発生が進むと、辺縁層は広くなり、やがて少数の神経細胞が認められるようになった。辺縁層に見られた細胞は、外套層の細胞の一部が遊走してきたものと考えられるが、細胞の形態は、外套層内のものとは異なっており、左右方向に広がる樹状突起を持った、多極性の細胞であった。辺縁層にみられた細胞の数は、発生が進むにしたがって次第に多くなった。これらの細胞のうち、延髄や橋の腹側正中部にあるものは、将来縫線核群を構成する細胞になるものと考えられる。これに対して、中脳の辺縁層にある細胞のうち、腹側正中部の細胞は脚間核の細胞になり、視蓋の辺縁層にあるものは、視蓋表層部の細胞層を構成するものと思われる。辺縁層にある細胞から、上記の神経核や細胞層を構成する神経細胞を除いたものが、脳幹網様体の細胞である。網様体の細胞は、主に辺縁層の腹外側部に分布していた。発生が進むと、辺縁層には多数の有髄線維がみられるようになり、網様体の細胞は、有髄線維の間に散在し、網様体特有の様相を呈するようになった。以上より、両棲類の脳幹網様体は、(1)元来辺縁層の一部であり、ここに外套層の細胞が遊走してきた結果できたものであって、(2)発生学的には、脚間核や視蓋の表層の細胞層と相同であり、(3)主に孵化後に分化してくる領域である、ということが明らかになった。脳幹網様体の本質を、発生学的な面より検索する目的で、カスミサンショウウオの脳幹網様体の発生過程を、ゴルジ鍍銀法、ニッスル染色および髄鞘染色を用いて検索した。孵化直後の個体の脳幹は、主に外套層より成り、辺縁層は、周辺部にわずかに認められるのみであった。神経細胞は、外套層にほぼ限局しており、辺縁層には認められなかった。ゴルジ鍍銀標本でみると、外套層の細胞は、辺縁層に向かってのびる樹状突起をもった、単極性の梨状形の細胞であった。孵化後一週間の個体になると、辺縁層はやや広くなり、髄鞘染色標本でみると、辺縁層内の神経線維に骨髄形成が著明になった。ニッスル染色標本でみると、辺縁層、特に後脳の辺縁層内に、少数の神経細胞が、認められる様になった。