hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内因性NOによる生理的および病的条件下での気道電解質分泌における調節機構

本研究は難治性の慢性気道炎症疾患における病的分泌機序の解明と新たな治療戦略の確立を目的として行われた。研究代表者らによって気道分泌腺細胞内での分泌調節機構にNOが重要な意義を持つことが明らかとされた。本研究によって、病的分泌が病態の中心をなす難治性疾患に対する今後の新たな治療戦略の対象として細胞内NOが候補となりうることを示したことになり、非常に有意義なものと考えられる。気道分泌腺の電気生理学的特長の実験は物理的および酵素的に単離したブタ気道粘膜下腺を用いた。細胞表面に刺入した微小ガラス電極で感知される電気信号は、その膜電位を調節することで特定のイオン電流として記録される。ガラス電極を作成する際に用いている従来の垂直式ピペットプラーは耐用年数を大きく超えて老朽化しているため、本年度は水平式ピペットプラー[Narishige ; PN-30]を一台購入した。また電気信号をデジタル形式で記録し解析が容易となるようデータレコーダ[nF回路;EZ7510]を一台購入した。我々は、生理的に近いとされる極めて低濃度の30nMのAChで刺激すると細胞内カルシウム振動と呼ばれるわずかな生理的反応によって生じるイオン電流を持続的に観察することに成功した。この状態にNOS阻害剤であるL-NAME 1mMを上乗せするとイオン電流が約50-70%に有意に減弱する現象が確認された(N=6-7)。L-NAME以外でもnNOS阻害剤である7-NI 1mMの場合でも同様に有意に減弱された(N=6-7)。しかもこれらのNOS阻害剤の抑制効果はNO合成の基質であるL-Arginine 1mMによってほぼ完全に解除された(N=6-7)。このことは分泌線細胞はACh刺激によって細胞内カルシウムだけではなくNOSの活性化を介して内因性NOを産生することでイオン電流の発生に寄与していることを意味する。次にPKG阻害剤の効果を確認した。一般にNOは細胞内cGMPの合成を増加させ最終的にはPKGによるリン酸化を介して細胞応答を引き起していることが知られている。このため膜透過性PKG阻害剤であるKT-5823 1μMあるいはRp-8-Br-cGMP 1μMの効果を確認したところ、両者ともACh30nMによって惹起されるイオン電流を約70-80%に有意に減弱させた(N=8-9)。このことから、内因性NOはcGMPおよびPKGを介して分泌活動を維持していることが明らかにされた。昨年度に引き続き気道分泌腺の電気生理学的特長の実験は物理的および酵素的に単離したブタ気道粘膜下腺を用いた。細胞表面に刺入した微小ガラス電極で感知される電気信号を特定のイオン電流として記録した。統計学的処理に十分なデータ数を得るために昨年同様繰り返し行い細胞内NOがイオン電流を増強する方向に寄与していることを確認した。気道分泌腺細胞内でのNOの合成を確認するため、NO特異的蛍光発色基質であるDAF-2DAを用いた。単離細胞を低濃度ACh(100nM)で刺激することによりその発色の程度から経時的にNOの合成が観察された。合計7細胞塊から同様に時間依存性に発色強度が増強することが確認された。平均すると刺激前に比べて約2.3倍増加することが分かった。細胞内NOの産生量を推測するために、既知のNO濃度が設定できるNOドナーを用いて同様に測定した。NOC-5は1分子から2分子のNOを放出しその半減期は10数分と比較的短いためこれを用いた。その結果、100nMのAChによる発色強度は0.5μMのNOC-5による発色強度と10μMのNOC-5による発色強度の中間であることが判明し、これらから細胞内NO合成量は数μM程度であると推測された。これは血球成分や脳神経細胞内の既知の合成量(2-30μM)とほぼ一致しており、生理的範囲内で妥当な値であることも確認できた。さらに、このNO産生はカルシウムイオノフォアであるイオノマイシンでも同様に認められたことから細胞内カルシウム濃度上昇に依存していることも確認できた。さらに2種類のNOS阻害剤(非特異的な阻害剤であるL-NAMEとnNOS特異的な阻害剤である7-NI)であらかじめ前処置しておくとACh刺激下でも発色強度が上昇せず、L-arginineを上乗せして初めて発色強度が上昇し始めることも確認され、細胞内NOS、特にnNOSの活性化を介していることも明らかにされた。今年度は以上の研究成果をまとめ、アメリカ呼吸器学会機関誌に報告し掲載された。本年度はこれまでに本研究によって明らかにされ報告してきた現象をさらに発展させるべく、引き続きブタ気道粘膜下腺を用いて気道分泌腺の電気生理学的解析を行った。

細胞表面に刺入した微小ガラス電極で感知される電気信号を特定のイオン電流として記録し、細胞内NOがイオン電流を増強する方向に寄与していることを確認した。NOSのサブタイプ(eNOS, nNOS, iNOS)の確認についても同様の手法を用いてアプローチした。前述の電気生理学的解析の実験系において非特異的NOS阻害剤であるL-NAME 1mMを投与するとACh 30nMで刺激して確認されるイオン電流が減弱した。続いてnNOSの特異的阻害剤である7-NI 1mMを用いた場合も同様に減弱した。しかしながら完全には消失してはいないことから、電解質分泌の維持には細胞内のnNOSの活性化が重要であることが確認された。この抑制効果はACh 300nMという強力な刺激で生じるイオン電流に対しては認められなかったことから、生体内で行われている生理的な微弱な刺激下でのみ調節される機構であることも明らかとなった。我々は細胞内メカニズムを明らかにするために、PKGの阻害剤であるKT-5823 1μMおよびRp-8-Br-cGMP 1μMを用いたが、これらの場合もnNOS阻害剤の場合と同様に部分的にイオン電流を減弱した。このことから生理的分泌下における内因性NOの効果としては、nNOSの活性化の下流にあるPKGの活性化を介した情報伝達機構に至るまでの系が重要であることが確認された。以上の研究成果は、ヨーロッパ呼吸器学会年次総会にて発表した。
マラリア原虫の病原性に係わる分子としての熱ショック蛋白質の機能

宿主HSPの発現について、BALB/c、C57BL/6、SCIDマウスにマウスマラリア原虫Plasmodium yoeliiの強毒株、弱毒株を腹腔内感染させた。感染抵抗性は末梢血の虫血症、致死率で評価した。HSPの発現は腹腔、脾臓のマクロファージの蛋白抽出物をウェスタンブロット法にて観察した。BALB/c、C57BL/6マウスに強毒株を感染させると虫血症は漸次増加し、感染後12日目には全てが死亡した。一方、弱毒株感染マウスでは虫血症は感染後2週ほどでピークに達し、多いものでは70%にもなるがその後原虫は排除される。これらのマウスのHSP65の発現は、弱毒株感染マウスでは感染後6日から腹腔、脾臓のマクロファージに発現がみられ、10日目に強く発現する。しかしながら、強毒株感染では発現が著しく抑制されていた。SCIDマウスは強毒、弱毒いずれの感染にも抵抗性を得ることはできず、感染後10日目には全てが死亡した。BALB/cマウスの弱毒感染でみられたHSP65の発現も、このマウスではみられなかった。弱毒株感染における宿主マクロファージへのHSP65の発現には、CD4^+T細胞が本質的な係わりを持っていた。この現象は、トキソプラズマ感染ではγδT細胞が係わっていたことと大いに異なる。原虫のHSPの発現について、原虫感染マウス末梢血から原虫を半精製した後HSPの発現を観察した。HSP65、HSP70は強毒株、弱毒株で変わらず強く発現していた。HSP90は強毒株でより強く発現していた。宿主マクロファージへのHSP65の発現機序およびマラリア原虫の毒力にHSP90がどのような関連性を持つかについて、現在解析を進めている。
会計変化の本質の研究：制度からの実務および理論の展開に対する逆影響の検討を中心に

財務会計制度を最初に確立したことで知られる19世紀イギリス鉄道会社およびガス会社に関する議会資料(1800年-1947年)を,従来の歴史研究に加えて,テキストマイニングで分析して検討し,さらにその分析結果をデータマイニングによって検証している。「制度化(のシステム)に存在していた概念」が実務および理論の展開にどのような影響を与えてきたのかについて明らかにすることを目的としている。平成29年度の1847年までの検討に続いて,平成30年度は1871年までの分析・検討を行った。具体的には,鉄道会社およびガス会社に関する法案と法案立案のための会議の議事録について分析・検討を行った。議事録については,legislation.gove.ukのサイトを活用して,RailwayやGasという単語を中心に資料を収集した。入手した資料については,まず従来の歴史研究によって一つずつ確認し,議論されてきた会計問題の流れを検討した。その後,入手できた資料全てをテキスト化し,年度ごとのファイルにまとめ,ファイルごとに全出現タームの頻度表を作成し,そこから会計に関するキーワードを抽出した。抽出したキーワードについては,頻度の推移を概観し,従来の歴史研究によって検討できた会計問題の流れと比較した。具体的な成果としては,キーワードとして,capital(account)およびpublic(audit)を抽出し,同キーワードの頻度は,特に1840年代後半1850年代の間で上昇しており,従来の歴史研究による検討とあわせて,当該期間,資本勘定の必要性および政府監査の必要性が議論されてきたことが明らかとなった。研究成果の一部は,毎月,本学で開催している研究会等において報告した。議会資料の分析の中で,capital(account)およびpublic(audit)というキーワードを抽出でき,資本勘定の必要性および政府監査の必要性が会計の問題として議論され,このことが,法制化に至らなかったにもかかわらず(法制化に至っていないにもかかわらず),会計報告書作成や監査の実務に影響を与えた可能性があることを研究会で報告した。しかしながら,質疑応答において,その背景の検討が不十分で,資本勘定の必要性および政府監査の必要性が議論されるようになった背景を,議会資料からだけではなく,当時の世論からも検討する必要があるとアドバイスを受けた。自身としても,法案および会議の議事録の分析のみから背景を検討することに限界があると感じていたため,当時の世論も検討した上で結論付けを行うことにした。上記の理由から,世論を検討するにあたり,19世紀前半既に発行雑誌,EconomistやRailway times等を確認し,検討する予定である。予算的に可能であれば,重要な雑誌については,一定期間の購読を実行し,キーワードを含む記事については,法案および議事録同様に,テキスト化し,年度ごとのファイルとしてまとめ,分析を行う予定である。1844年鉄道規制法,1845年特別条款統合法,1847年ガス条款統合法に関する資料について,検討を開始した。最初に,RailwayやGasという単語に注目し,関連資料を全て収集し,それらを従来の歴史研究によって一つずつ確認し,会計変化の流れを検討している。並行して,1844年鉄道規制法および1845年特別条款統合法に関する資料全てをテキスト化し,年度ごとのファイルにまとめた。ファイルごとに出現した全てのタームの頻度表を作成し,そこから会計に関するキーワードを抽出したところである。現在,会計変化に影響を与えた要因を実証するため,会計に関するキーワードの頻度の推移と出現したターム全ての頻度の推移について総当たりで相関分析を行うためのプログラムを作成中である。一方で,今回の課題の検討でも必要となる根拠,前回までの課題(課題番号23730462)における検討結果,つまり会計変化の主たる要因(資金不足:closed)の会計変化(費用削減:reduction)に対する影響について,強制投入法を活用して実証し,会計変化の要因としての客観性を高めた。sawanobori(2013)にこれを追加して,原稿を作成した。現在,投稿先を検討中である。サイトから資料収集を行い,収集できたものからデータ化,分析,検討を開始した。一方で,今回の課題の検討でも必要な根拠となる前回までの課題における検討結果について更なる実証を先に進めた。それ故に,研究はおおむね順調に進展しているといえる。サイトから入手不可能であった資料については,次年度イギリスの公文書館を訪問し収集する。

抽出したキーワードについては,頻度の推移を概観し,従来の歴史研究によって検討できた会計問題の流れと比較した。具体的な成果としては,キーワードとして,capital(account)およびpublic(audit)を抽出し,同キーワードの頻度は,特に1840年代後半1850年代の間で上昇しており,従来の歴史研究による検討とあわせて,当該期間,資本勘定の必要性および政府監査の必要性が議論されてきたことが明らかとなった。研究成果の一部は,毎月,本学で開催している研究会等において報告した。議会資料の分析の中で,capital(account)およびpublic(audit)というキーワードを抽出でき,資本勘定の必要性および政府監査の必要性が会計の問題として議論され,このことが,法制化に至らなかったにもかかわらず(法制化に至っていないにもかかわらず),会計報告書作成や監査の実務に影響を与えた可能性があることを研究会で報告した。しかしながら,質疑応答において,その背景の検討が不十分で,資本勘定の必要性および政府監査の必要性が議論されるようになった背景を,議会資料からだけではなく,当時の世論からも検討する必要があるとアドバイスを受けた。自身としても,法案および会議の議事録の分析のみから背景を検討することに限界があると感じていたため,当時の世論も検討した上で結論付けを行うことにした。1844年鉄道規制法,1845年特別条款統合法,1847年ガス条款統合法に関する分析結果と検討結果を,これまでの実務に関する研究成果とあわせて,原稿にまとめ,学会報告にエントリーする。一方で,1867年鉄道会社法,1868年鉄道規制法,1871年ガス会社規制法に関する資料について,従来の歴史研究に従い一つずつ確認し,その中から会計変化とその背景を検討する。1867年鉄道会社法,1868年鉄道規制法,1871年ガス会社規制法に関する資料全てをテキスト化し,年度ごとのファイルにまとめ,テキストマイニングおよびデータマイニング,強制投入法を活用した統計的分析で,検討結果を実証する。上記の理由から,世論を検討するにあたり,19世紀前半既に発行雑誌,EconomistやRailway times等を確認し,検討する予定である。予算的に可能であれば,重要な雑誌については,一定期間の購読を実行し,キーワードを含む記事については,法案および議事録同様に,テキスト化し,年度ごとのファイルとしてまとめ,分析を行う予定である。サイトから入手できた資料から検討を開始することにし,イギリスでの資料収集を延期することにしたため日本で入手出来ない資料について,イギリスのNational Archiveに赴き,自ら資料複写を行う予定であった。しかしながら,ネットやサイトで入手できるものが多く,まずはこれらを整理し,検討可能なものについては分析することにしたため,次年度使用額が生じた。National Archiveには今年度赴く予定である。
視聴覚非同期刺激を用いた次世代両耳補聴システムの実用性能評価

雑音除去等の処理を行うことのできる次世代の両耳聴補聴器において、両耳が塞がれるために、処理による時間遅れが問題となる。特に視聴覚間で時間差が生じる場合に、音声認知の不具合、定位感の不具合、などがあるため、この時間差条件を明らかにし、処理の遅れ時間の許容範囲を求めることが必要である。本研究の結果、この許容時間については、約100ms程度までの遅れ時間に収めることが必要であることがわかった。また、特に子音における影響が大きくなることも明らかとなった。さらに、移動音源に対して定位感を評価したところ、音源が人の歩行速度程度場合には、約100ms程度まで、定位に違和感を感じないことが明らかとなった。前年度までに単独で評価実験を行ったのに加え、今年度は視覚情報と合わせた実験を行った。1)TSーBASEを用いて分離した音と発話映像を合わせた映像を作成し、その評価手法を考案し、その手続きを決定した。雑音を付加した音声了解度により評価するとともに、その音声の印象評価をSD法で行うことを主とすることにした。そのための、予備実験を行った。また、この際に用いた音声は、FW03をベースとしたものにし語彙の不均一が生じないようにした。2)上記の実験においては、主観的な印象評価をSD法を用いて行っているが、明瞭度を計測することと音声の印象評価を同時に行うことは、被験者にとって難しいことが明らかとなった。そこで、中途の段階で、音声了解度試験終了後に、SD法による印象評価調査をするだけではなく、音声了解度試験中の被験者のストレスを脳波を測定することにより、脳波の興奮度も主観評価と合わせて、評価する方針をとることにした。このために、LabViewとMotivという測定用装置を購入し、測定環境を構築した。なお、音声評価時に脳波を同時に計測することにより、ストレス、評価時の脳の活性度、等を類推することができるため、了解度試験の高精度化も期待できる。両耳聴補聴器において、被験者の相手の話者が発話中に、視覚情報のタイミングから処理よる遅れを伴って聴覚音声情報が耳に入る。本研究では、このような視聴覚の時間的非同期の刺激が与えられる条件下で,両耳補聴システムの主観的性能評価を行い,両耳補聴システムの実現上具備すべき要件を明らかにしていくことを目的とする.特に,本研究代表者がこれまで提案してきたTS-BASEシステムおよび理想的な補聴システムを想定した場合について,主観的な性能評価,主観的な定位感評価,視聴覚相互作用による補聴システムの遅れ時間の影響,の観点にたち,了解度性能評価実験を行った.まず、話者映像から音声の遅れ時間を徐々に変化させ、それぞれの音声がどの程度認識可能であるかの実験を行った。発話単語リストは、50音の統制と親密度の制御がとれている東北大の坂本らが提案しているFW03を用いた。このリストを発話の訓練を受けたアマチュアアナウンサに発話させ、これを映像として録画、同時に高性能コンデンサマイクロホンで発話音声も収録した。このとき、音声はリニアPCM44.1kHzで収録し、収録条件による認知の影響はでないようにしている。その後、発話刺激を作成し、0ms,10ms,20ms,50ms,100ms,200ms,300ms,400msの遅れを与えたリストを準備した。これを聴覚健常な男女6名の被験者に提示し、どの程度の音声了解度が得られるか確かめた。なお、了解度のバランスを得るために、同時にホワイトノイズを提示している。結果として、まず、音声了解度は、時間遅れが100msを超える付近から低下しはじめ、300msを超えた時には、視覚情報は音声認知を補助しないことが明らかとなった。また、子音と母音の認識率の差を調べたところ、圧倒的に子音の認識率が低下しており、時間遅れにより認識低下が起こりやすい部分が明らかとなった。1)補聴システムの音声のみの主観的評価実験のプロトコル構築Segmental SNRなどの定量的な評価とともに,初年度は,MOS(mean opinion score)により,評価を行う実験系を構築し,定量的な主観評価値を得るための実験プロトコルを確立した.ユーザが主観的な評価を行なう実験プロトコルを構築した.実際に,研究代表者らが開発してきた補聴システムTSーBASEを用いて,主観的性能評価実験を行った.2)視聴覚相互作用を考慮した両耳聴補聴システムの主観的評価実験システムの構築

視覚から入ってきた情報と遅れが生じた聴覚情報との不整合が合った場合について,ヒトが感じる違和感の評価を行なうシステムを構築した.構築した実験システムを用いて,今年度は動きのある物体に付加する音声を変えて,違和感の違いを評価することを行なった.初年度に購入した申請備品の高速度カメラにより,遅れ時間を計測するシステムを構築した.また,音声了解度試験を行なう実験音声データ,及び実験室,実験環境を整備し,ノイズを含めて音声単独での音声了解度試験を行なった.両耳補聴器において、補聴器利用者の相手話者の発話は、雑王抑制処理等における時間遅れを伴って聴覚音声情報が耳に入る。本研究では、このような視聴覚の時間的非同期の刺激が与えられる条件かで、両耳補聴システムの主管性能評価を行い、両耳歩調システムの実現上具備すべき要件を明らかにすることを目的とする。平成25年度までに、主観的な性能評価、視聴覚相互作用による歩調システムの遅れ時間の影響、の視点にたち了解度実験を行っている。この結果、音声量か緯度は、時間ウくれが100msを超える付近から低下しはじめ、300msを超えた時には、□情報は音声認知を補助しないことが明らかとなった。また、子音と母音の認識率の差を調べたところ、圧倒的に子音の認識率が低下しており、時間遅れにより認識低下が起こり易い要因(子音が大きく作用する)ことが明らかとなっている。本年度は、特に時間遅れにともなう定位感のずれについて実験を行った。映像を動かしながら、音声提示スピーカーを移動させると、速度1m/s程度(室内歩行速度程度)の場合、100msの遅れで定位上の違和感が大きくなりはじめることが明らかとなった。以上のことから、両耳補聴器においては、了解度の観点からも、定位感の観点からも100ms以内の処理時間に抑えることが重要な要件であることが本研究で明らかになった。音響信号処理映像を付加した音声刺激に対して、評価手法を考案し、予備評価実験を行った際に、音声了解度と音声に対するSD法による主観評価を当初想定していたが、単なる主観評価だけではなく、生理的な脳波の活性度を計ることが有効性が期待され、学術的にも多くの知見が得られる可能性が見いだされたため、一部実験方針を変更した。それ以外については、概ね順調に進展している。移動音源に対する音声了解度試験ができなかった。理由については、所属する研究機関で図書館改修工事が入り、多くの部屋を提供することになったため、音声了解度試験を実施する予定の部屋が多くの研究者と共用することになったため、予定通りの実験が不可能となったからである。このことについては、延長申請により、平成26年度にできなかった試験を実施する予定である。MOS(mean opinion score)により,評価を行う実験系を構築するとともに,定量的な主観評価値を得るための実験プロトコルを確立し,実際に音声を評価することはできており,ただし,パラメータの最適化までは至っておらず,より多くの音声セットを用いて実験を行なう必要がある.これは,時間をかければ,作業として終了できる見込みがある.視聴覚相互作用の実験においても,精密に遅れ時間等を計測することができるようになったので,今後音声了解度を用いて実験を進める.音声了解度の実験についても音声単独での実験環境を整え,ノイズを含めた実験は完了しており,残りの作業として終了できる計画を終了できる見込みがある.実験のための刺激、実験の計測の手続き、そのための計測装置、が揃ったので、評価実験を実施するのみとなっている。最終年度を迎え、今後は、多くの被験者を用いて評価実験を行い、評価結果をまとめる方向で研究を推進していく予定である。
総合学習における社会認識の育成について

本研究は、総合学習や総合学習的実践においての社会認識育成の問題を取り上げた。その際、総合学習と教科としての「社会科」との関係はいかなるものかと言う事を中心に進めた。研究は、総合学習の歴史的資料、および今日の優れた諸実践についての資料を収集した。その上で、総合学習をいくつかの類型に区分し、なかでも社会認識、地域認識を深める典型的な総合学習実践を具体的に分析した。その一つが三重県伊勢市の東大淀小学校の場合であった。これらの総合学習研究の進展のなかで、たんに子どもの立場からの総合的社会認識、生活認識を問題にするだけではなく、社会科の基本理念でもある国際認識、および人権教育の視点をも加え分析していくことになった。本研究のII部では具体的には、民族を巡る教育について検討したのもそのためであった。はじめに、教育史的な資料の収集と分析、さらに在日韓国・朝鮮人問題について地域調査を進め教材を作り、その上で小学校での実際の授業づくりを試みた。横浜の小学校の先生との共同研究で、既存の社会科にとらわれない実践を試みた。そのことによって、児童の認識が、人間的な共通性の理解、民族的偏見の克服、民族共生の認識という問題に迫っていった。従来の社会科の枠組みを乗り越える内容編成によって児童の心の問題や生活意識の問題にかかわれたと考える。以上のことを踏まえて、既存の社会科の領域内容を考える手立てとした。社会科教育としての総合学習のあり方を追究しようと、研究上の二つの接近方法を考えた。一つは、社会科の主要テ-マとして呼ばれている国際理解の視点と枠組みから追究してみようということである。他の一つは、歴史的な優れた実践を堀り起こし、今日への視点を探るということである。上記の二つの接近方法は、今年度中にある程度深めることは出来たが、まだまだ十分な成果にはなっていない。以下、二つの方法の成果について触れておく。前者の国際理解の視点からの研究は、国際理解を、「アジア認識」と「内なる国際化」の問題に限定して考えてみた。そのために、各地の実践資料の収集や関係者、教師へのインタヴュ-を試みた。調査地としては大阪市、川崎市、東京の荒川区など、外国人の集住する地域を取り上げた。また、埼玉県荒川村における「中国帰国者子弟」を巡る教育も調査した。とくにここでは国際理解と人権教育の総合視点が不可欠であることが認識された。尚、アジア各国の資料や実践も広く集めた。後者については、戦前の郷土教育や生活綴方教育、戦後の生活教育の資料を収集し、歴史的な総合学習実践から今日への視点を明らかにしたいと考えた。なお、教育課程上の問題として、「総合学習」を教科領域以外に設置し、実践している学校を、滋賀県や三重県を訪れ、参考にした。とりわけ三重県伊勢市の東大淀小の実践とカリキュラムは、研究を進める上で最も参考になった。本年度は、総合学習について二つの課題をもって研究を進めた。一つは、人権教育の立場にたって総合的社会認識に迫ること、二つには、人権・民族の視点にたって社会認識教育の歴史に迫ることであった。前者については、各地の同和教育、人権教育の研究推進枝から資料を収集したり、実際に授業参観の機会を多くもった。長野県駒ヶ根中学校、横浜市中村小他、埼玉県唐古小学校などからは特に具体的資料の提供を受けることが出来た。また、単に人権教育から考えるだけではなく、教育課程全体の視点からも資料を収集した。社会科という一教科ではなく、新しい教科設定を試みる研究枝からも示唆を受け、とくに東京都の錦華小学校では、授業分析を基盤とした教育課程研究に参加させて頂いた。後者については、人権と民族認識はどう教育されてきたのかという立場から、昭和のはじめから昭和20年頃までを対象に資料収集に力を入れてきた。とくに朝鮮人に対しての差別、偏見の問題、植民地支配の問題を中心として、関係機関から教育資料を収集した。

東京では、国立国会図書館憲政資料室、外務省外支資料館、学習院大学東洋文化研究所、東京経済大学、岩手県斉藤実記念館などを訪門し、資料を複写した。ここからは、戦前期の民族教育資料と共に、朝鮮人自身により作文教育や民族教育が実践されたことが明らかに出来た。現階段では収集した資料を十分に検討し終えていないが、来年度は整理分析を進めたい。その上で、人権教育と国際化の視点にたつ社会認識教育の歴史的推移と今日的課題を明らかにしていきたいと考える。本年度は昨年度に引き続き、総合学習に関して、主に国際理解と人権教育の視点から諸資料の収集を試みてきた。そしてそれらを踏まえて本研究全体のまとめに着手した。前者については複数の学校の総合学習的実践の資料を収集したが、とりわけ2つの学校に注目した。1つは文部省の教育課程の研究開発校として実験を進めた東京都千代田区立錦華小(現、お茶の水小)である。既存の教科枠をはずし新たな教科を設置し、社会科理科は高学年まで「環境科」として解消された。教科再編という立場から迫まったものである。もう1つは横浜市立中村小の実践である。中村小は在日韓国・朝鮮人を主体とした人権教育、国際理解教育に取り組む学校で、その中心にオリニクラブという民族クラブが設けられ、それに関連した社会科学習の改善が目ざされた。同校では社会科という教科を基盤に、その中でいかに幅広い立場から教育内容を組織するのかが課題である。以上の点も含め、今年度は研究全体のまとめを行った。さきに述べた通り、総合学習を国際理解、人権教育の視点からその歴史的分析、現状分析、その上での提言を試みた。
新しい局所麻酔薬の開発とその特性評価

局所麻酔薬の側鎖にカルボキシル基を導入することにより、組織タンパクのアミノ基とアミド結合し易いようにして、局所麻酔薬の作用時間の延長を計った。リドカインのカルボン酸誘導体は2-6キシリジンとN-メチルイミノジアセティック酸とから合成した。プロカインのカルボン酸誘導体はプロカインと無水コハク酸とから合成した。これら新しい局所麻酔薬の麻酔作用はウサギの摘出迷走神経を用い、その一端に持続時間0.5msec、14Vの電気刺激を32回加え、潜時35msec付近に得られた活動電位を日本光電社製ニュ-ロパックIIにて加算平均することにより判定した。また表面麻酔作用はウサギの角膜に局所麻酔薬を摘下し、角膜反射消失の持続時間から判定した。この結果、作用発現までの時間はリドカインのカルボン酸誘導体はリドカインとほぼ同様で一分以内であった。また作用持続時間ではリドカインが平均65.5±25.9分であるのに対し、リドカインのカルボン酸誘導体では208.5±30.2分とほぼ3倍に延長することがわかった。プロカインのカルボン酸誘導体でも作用持続時間はプロカインの約2倍に延長した。一方、これらカルボン酸誘導体の表面麻酔作用を調べたところ、角膜摘下に際し、瞬目反射や流涙をきたすウサギが多くみられた。この原因はカルボン酸誘導体のpHが1.5と極端に低いため、組織刺激性が考えられた。しかし、NaOHで中和するとpHの上昇に伴い、Na^+イオンの増加とともに局所麻酔効果の持続時間は短かくなった。このためカルボン酸誘導体を酸触媒下にメチル、エチル、ブチルアルコ-ルと反応させ、メチルエステル、エチルエステル、ブチルエステルの各誘導体を合成した。エステル誘導体はカルボン酸誘導体に比べて中性に近く、表面麻酔作用も認められ、作用持続時間もリドカインの3.3倍に延長することがわかったことから、長時間の手術やペインクリニック等に有望な局所麻酔薬であると考えている。局所麻酔薬の側鎖にカルボキシル基を導入することにより、組織蛋白質のアミノ基とアミド結合しやすいようにして、局所麻酔薬の作用時間の延長を計った。リドカインのカルボン酸誘導体は2-6キシリジンとN-エチルイミノジアセティック酸とから合成した。これら新しい局所麻酔薬の麻酔作用はウサギの摘出迷走神経を用い、その一端に持続時間0.5msec、14Vの電気刺激を32回加え、潜時35msec付近に得られた活動電位を日本光電社製ニューロパックIIにて加算平均することにより判定した。この結果、作用発現時間はリドカインのカルボン酸誘導体はほぼリドカインと同様で、一分以内であった。また、作用持続時間ではリドカインが平均65.5±25.9分であるのに対し、リドカインのカルボン酸誘導体は208.5±30.2分とリドカインの3倍以上に延長することがわかった。プロカインのカルボン酸誘導体でも作用持続時間はプロカインの約2倍に延長することがわかった。一方、これらのカルボン酸誘導体をウサギの角膜に滴下し、その表面麻酔作用を調べたところ、リドカインとほぼ同程度の表面麻酔作用を有するが、角膜刺激性があり流涙や、閉眼運動が認められた。この理由はリドカインのカルボン酸誘導体では蒸留水にて1%溶液にした場合のpHが1.5と極端に低く、重曹にてpHを上げると麻酔効果が減弱することもわかった。

そこで、現在はカルボン酸より脂溶性が高く、組織親和性も高いエステル誘導体を合成して、その麻酔作用を検索している。リドカインのエステル誘導体はリドカインのカルボン酸誘導体を酸触媒下にメチル、エチル、ブチルの各アルコールと反応させ合成した。これらエステル誘導体は現在まで良好な麻酔作用を有することが判明した。前年度までにリドカインの側鎖にカルボキシル基を導入したカルボン酸誘導体を合成し、組織タンパクのアミノ基とアミド結合し易いようにして局所麻酔作用の延長を計り、リドカインのカルボン酸誘導体ではリドカインに比べて約3倍にその作用時間が延長することがわかった。しかし、その溶液のpHは1.5と低いため組織刺激性が心配される。そこで本年度はpHやNaイオン濃度と局所麻酔作用との関連について検討を行った。ウサギの角膜にリドカインカルボン酸誘導体を滴下し、角膜反射の消失時間をもって表面麻酔効果の判定を行った。この結果、リドカインカルボン酸誘導体をNaOHで中和し、pH5.0、6.0、7.0と変化させるとpHの上昇に伴ない局所麻酔効果の持続時間が短かくなることがわかった。すなわち、溶液中のNaイオン濃度の上昇とともに麻酔効果は減弱することから、Naイオンチャンネル付近の局所麻酔薬レセプタ-への結合力がNaイオン濃度により左右される可能性があることがわかった。また、Kイオン濃度は影響しないこともわかった。ウサギの角膜にリドカインのカルボン酸誘導体を滴下し、角膜反射の消失時間をリドカインと比較した結果では、リドカインに比べてカルボン酸誘導体の表面麻酔作用は弱いことがわかった。しかし、この結果はリドカインのカルボン酸誘導体を滴下したウサギ10匹のうち6匹までが瞬目反射をおこし、流涙していたため所麻酔薬の希釈がおこったためではないかと考えている。しかし、いずれにしてもリドカインのカルボン酸誘導体はpHが低く、中和すると麻酔作用が減弱することから、組織刺激性の点で問題が残っている。現在、このリドカインのカルボン酸誘導体を元に酸触媒下にメチル、エチルおよびブチルエステル誘導体を合成しており、とくにブチルエステル誘導体は組織親和性が高く、かつ局所麻酔効果も強いので、今後の研究により開発を進めていきたい。
植物型レクチンの特異な高次構造と多機能発現機構に関する蛋白質工学的研究

アメリカヤマゴボウ根茎に含まれている五種のレクチンのうちPL-C、PL-D1、PL-D2とPL-D2糖鎖複合体の立体構造をX線結晶解析により決定し、PL-D1とPL-D2の構造比較からマイトジェン活性発現部位の探索、PL-C二量体構造から分子間相互作用と機能との関係、PL-CとPL-D2糖鎖複合体の構造比較からタンパク質間およびタンパク質-糖鎖間相互作用の類似性について考察した。PL-D1は30%PEG8000を沈澱剤とした蒸気拡散法で、PL-2は18%PEG8000を沈澱剤とするバッチ法で、PL-Cは0.5%ジオキサンを加えた2.0M硫安を沈澱剤とする蒸気拡散法とマクロシーディング法の併用で、PL-D2糖鎖複合体は20%PEG8000を沈澱剤とした蒸気拡散法で結晶を得た。放射光施設でX線解析可能なデータを高分解能まで収集した。PL-D1、PL-D2、PL-D2糖鎖複合体の構造は分子置換法で、PL-Cの構造は重原子同型置換法で解析を行った。PL-D1とPL-D2の構造は殆ど同じであったので、マイトジェン活性の違いはC-末端側の伸長2残基に依存し、その付近にターゲット分子との相互作用部位があると予想した。三個のキチン結合ドメインからなるPL-Cは糖結合残基を介したサブユニット間相互作用でhead-to-tail型のユニークな二量体を形成して糖鎖結合部を塞ぐことで糖結合能を失っていることが分かった。一方、PL-D2糖鎖複合体は結晶中で2_1-らせん対称で関係づけられる二個のPL-D2分子間で一個の糖分子を共用するユニークな複合体を形成していた。PL-C分子内で観られるタンパク質間相互作用は、PL-D2鎖複合体で観られるタンパク質-糖鎖間相互作用と類似しているものの、それより強い相互作用である事が明らかになった。この二種の相互作用の類似性は、レクチン機能を制御するペプチド性薬剤をデザインする上で重要な構造情報を与えるものである。アメリカヤマゴボウの根から単利された5種のレクチン(PL-A, PL-B, PL-C, PL-D1, PL-D2)は、保存された4本のジスルフィド結合を含む約40アミノ酸残基から成るドメインが複数個つながった構造を採っており、その立体構造と活性の関係に興味が持たれている。これらのうち、ドメイン2個からなるPL-D2(82残基、MW=9,066)とそのC-末端に2残基(Leu83-Thr84)付加されたPL-D1(84残基、MW=9,317)の立体構造をX線結晶解析で決定した。PL-D1は30%PEG8000を沈澱剤とした蒸気拡散法で、一方PL-D2は18%PEG8000を沈澱剤としたバッチ法でそれぞれ異なる空間群の結晶を得た。この結晶に対してPFの放射光源から得られるX線を用いてPL-D1では分解能1.6Å、PL-D2では分解能1.5Åまでの回折データを収集した。

PDBから座標を得たWGA3を初期モデルとする分子置換法でPL-D2の構造を、その構造を用いてPL-D1の構造を得た後、両構造モデルを精密化して最終構造を行った。両タンパク質を構成するドメインの構造はほぼ一致しているが、一方、リンカー部は柔軟性を有していてそれによりドメイン間の関係に違いが観られる。これは結晶中での分子間相互作用による環境の違いを反映していると考えられる。また、PL-D1のC-末端3残基はX線結晶構造解析では観察されなかった。これは、PL-D1においてC-末端に付加された2残基が分子表面で揺らいでいる為と考えられる。PL-D2は細胞分裂誘発能を示すのに対してPL-D1はこれを示さないのはC-末端に付加された2残基が分子表面に出ているからであると考えられることから、C-末端付近に細胞分裂誘発に係る部位があると推定される。アメリカヤマゴボウ根茎に含まれている五種のレクチンのうちPL-CとPL-D2糖鎖複合体の立体構造をX線結晶解析により決定し、分子間相互作用とレクチン機能との関係について考察した。PL-Cの結晶はハンギングドロップ蒸気拡散法とマクロシーディング法の併用により二種の結晶が得られたがいずれも双晶であった。添加剤として0.5%ジオキサンを加える事で2.0M硫安を含む0.1M酢酸マトリウム緩衝液(pH4.6)から単結晶が得られた。位相決定のために二種の重原子同型置換体結畠も調製した。PL-D2糖鎖複合体は、PL-D2溶液に3倍量のトリ-N-アセチルキトトリオースを加えて調製した後、20%PEG8000と0.2M酢酸マグネシウムを含む0.1Mカコジル酸ナトリウム緩衝液(pH 6.5)を沈澱剤としたハンギングドロップ蒸気拡散法で結晶を得た。放射光施設でX線解析可能なデータを高分解能まで収集した。既に決定したPL-D2の構造を初期モデルとしてPL-D2糖鎖複合体の構造を決定した。PL-Cの構造解析は、重原子同型置換法を適用して行った。三個のキチン結合ドメインからなるPL-C鎖は糖結合残基を利用したサブユニット間相互作用でhead-to-tail型のユニークな二量体を形成し、糖鎖結合部を塞ぐことで糖結合能を失っていることが分かった。一方、PL-D2糖鎖複合体は、結晶中で21-らせん対称で関係づけられる二個のPL-D2分子間で一個の糖分子を共用するユニークな複合体を形成していた。PL-C分子内で観られるタンパク質間相互作用は、PL-D2糖鎖複合体で観られるタンパク質-糖鎖間相互作用と類似しているものの、それより強い相互作用である事が明らかになった。この二種の相互作用の類似性は、レクチン機能を制御するペプチド性薬剤をデザインする上で重要な構造情報を与えるものである。
自己伝播高温合成と爆発衝撃固化の複合プロセスによる高密度炭化チタンの作製

1.《序論》チタン粉末と活性炭素粉末を用いて、自己伝播燃焼合成終了後の高熱を利用して、熱間で衝撃圧縮を行う複合プロセスによる高密度炭化チタンの作製を試みた。混合粉末は炭素(C)とチタン(Ti)の粉末を原子比率(C/Ti)で0.61.0まで変化させたものを用いた。2.《最適衝撃固化条件の決定》C/Ti=1.0の混合粉末を用いてSHS反応開始からの経過時間を変化させ最適条件を求めた。その結果、反応開始から50秒後に最高密度を示したので、これを最適条件であると決定した。3.《衝撃圧縮材の各種性質》(1)密度測定結果C/Ti比を0.6から1.0に変化させると密度値は上昇し、C/Ti=1.0で4.72g/cm^3の値を示し、これは相対密度約96%に相当した。(2)走査電子顕微鏡(SEM)観察各C/Ti比の試料に対して破面形態はほとんど変化せず、粒界破壊とへき開破壊が混在したものであった。また、この破壊形態は市販のTiC材と類似していた。(3)透過電子顕微鏡(TEM)観察C/Ti=0.6,0.8,1.0の試料について観察したところ、各試料とも1μmからサブミクロンオーダーの結晶粒で構成されており、その粒界は強固に結合し、粒内には衝撃波の通過の際に導入されたと思われる大量の転位が観察された。また、電子回折パターンからはC/Ti比が1.0から0.6へ低くなるにつれて、超格子規則反射が明瞭に観察され、さらに短範囲規則構造に起因するスポットの散漫散乱も見られた。(4)硬度試験結果C/Ti比が0.60.9までは大きな変化は見られなかったが、C/Ti=0.9から1.0にかけて急激に上昇し、C/Ti=1.0で最高値32GPaを示した。この値は市販材(31.2GPa)に匹敵しており、SEM観察の結果と共に本実験で作製した試料が市販材の性質に匹敵する良好な試料であることが分かった。
魚皮酸化酵素の特性とその反応機構について

マイワシ皮からたんぱく質を抽出し,脂肪酸過酸化活性を指標として種々のクロマトグラフィ-により精製した。その結果,ポリアクリルアミド電気泳動で単一で,活性染色で陽性な画分を得た。本画分はSDS電気泳動でも単一なバンドを与えることから,一種類のポリペプチドから構成されており,分子量は約1万8千と推定され,プロトヘムIXを含んでいた。本標品のリノ-ル酸過酸化活性は加熱により失活し,またZ,Zー1,4ーペンタジエン構造を有する脂質に限定されたので,本活性はリポキシゲナ-ゼと推定されたが,エステル脂質にも作用し,ヘムたんぱく質であるなど一般のリポキシゲナ-ゼとは異なる性質を示した。本酵素によるリノ-ル酸酸化生成物を分析すると,13(S)ーヒドロペルオキシドが選択的に生成していた。本反応の位置および立体選択性から,本活性がリポキシゲナ-ゼであることが確証された。各種ポリエン酸に対する活性を比較すると,ノリ-ル酸,リノレン酸などのC18酸に対する活性が高く,EPAやDHAなどの魚油構成長鎖高度不飽和脂肪酸に対する活性は比較的弱かった。マイワシ独得の魚臭に対する本酵素の寄与を調べるため,マイワシ皮のヒドロペルオキシドリア-ゼ活性を調べたところ,マイワシにはリノ-ル酸ー13ーヒドロペルオキシドを選択的に分解し,ヘキサナ-ルを生成する活性が存在した。本活性を指標に精製を進めると,リポキシゲナ-ゼと一致し,両活性が同一のたんぱく質によって発現されることが明らかになった。したがって,マイワシ皮での魚臭原因物質のアルデヒド生成には,酵素が関与していることが明らかになった。マイワシの皮部からたんぱく質を抽出し、脂肪酸過酸化活性を指標として、種々のクロマトグラフィ-により精製を行った。その結果、ポリアクリルアミドゲル電気泳動で単一バンドを与える活性画分を得た。本画分はプロトヘムIXを含むヘムたんぱくだが、加熱により脂質過酸化活性をほぼ完全に失ったことから、活性はヘム鉄による非酵素的なものではないことが明らかになった。従来、動物組織から単離されたリポキシゲナ-ゼは非ヘム鉄を含み、遊離脂肪酸のみを基質としているのに対し、本酵素はヘムを含み、遊離脂肪酸だけでなく、トリグリセリドをはじめとするエステル脂質にもよく作用する点で特異な性質を示した。また、反応速度は大豆リポキシゲナ-ゼよりは遅く、ヘモグロビンとの中間的な値を示した。各脂肪酸に対する酸化速度を比較すると、エイコサペンタエン酸やドコサヘキサエン酸よりもリノ-ル酸の方が速く、自動酸化とは大きく異なっていた。しかし、リノ-ル酸の酸化によって生成するヒドロペルオキシドの位置異性体組成は9および13-ヒドロペルオキシの比が約1と自動酸化と一致し、この点では唯一含ヘムリポキシゲナ-ゼとして知られているフザリウム属のカビから単離されたものと一致した。このように本酵素は一般のリポキシゲナ-ゼとかなり性質の異なったものであるが、Z,Z-1,4-ペンタジエン構造への特異性と、ヒドロペルオキシドの酸素結合が立体特異的である点から、リポキシゲナ-ゼの一種と思われる。また、各種フリ-ラジカル捕捉型の抗酸化剤、キレ-ト剤はいずれも酵素を阻害したが、グリセロリン脂質、特にホスファチジルエタノ-ルアミンは有効な阻害効果を示し、実際の応用が期待された。新鮮なマイワシ皮から抽出した脂質過酸化活性画分を精製し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動で単一な、活性染色で陽性な画分を得た。

本画分はSDS電気泳動でも単一のバンドを与えることから,一種類のポリペプチドから構成されており、その分子量は約1万8千と推定され,プロトヘムIXを含有していた。本標品によるリノ-ル酸酸化生成物の性状を調べたところ,反応温度5°Cで反応時間を5分とすると,13ーcis,trーヒドロペルオキシドがほぼ完全に選択的に生成し,前年度にヒドロペルオキシド位置異性体には選択性がないとしたのは,反応時間が長かったために,ヒドロペルオキシ基の異性化が起こったためと思われた。また,ヒドロペルオキシドの光学活性を分析すると,S型のみが生成していた。以上の結果は,マイワシ皮の脂質過酸化活性はリポキシゲナ-ゼであることを示しており,魚皮でのリポキシゲナ-ゼの確実な証明は本研究が最初である。次に酵素がマイワシの魚臭発生に関与しているかどうかを検討するため,リノ-ル酸との反応においてヒドロペルキシドリア-ゼ活性がマイワシ皮にあるか調べた。その結果,粗抽出物を自動酸化によって調製したリノ-ル酸ヒドロペルオキシド(9および13の混合物)と反応させると,13ーヒドロペルオキシド由来のヘキサナ-ルのみが選択的に生成し,また本活性が加熱により失活することから,13ーヒドロペルオキシドリア-ゼ活性が存在することを確かめた。リア-ゼ活性を指標に精製を進めると,リペキシゲナ-ゼ活性と挙動が完全に一致した。しがって,両活性は同一タンパク質によって発現されることが明らかになった。
Precise real-time measuring gadolinium concentration in water

AASを用いたGd濃度測定:我々は、Ta及びWを用いた測定を開始し、2016年には、Ta及びW両方で高精度のGdの濃度測定に成功した。使用していたセルの製造元の日立製作所が製造を中止した為、論文が中断している。我々は新しいセルにあわせてデザインを行っており、最終結果を論文にまとめる予定である。Gdの磁気モーメントを用いた測定:我々はいくつかの測定器のデザインで実験を行ったが、期待される感度に到達出来なかった。その原因として、十分な性能を持った装置を制作する為の予算不足が挙げられる。実験提案書中でも示したように、原理的には測定は可能であるので、今後も実現を目指して試行を進めていく予定である。
マウス腸内に移植された難培養性口腔細菌に対する免疫応答

難培養性菌種を含む歯肉縁下プラーク細菌は、歯周炎の原因となる細菌群であり、それらは、歯周炎の病態のみならず全身疾患の病態に影響すると予想し、培養困難な菌種を純粋培養を用いずに増殖させ、血清学的な検出を行えるように抗体を得ることを計画した。難培養性菌種を含む歯肉縁下プラーク試料の提供者の歯周炎病態の臨床的観察によれば、急性症状を伴わず、緩徐に病状が進行する病態であることが確認された。マウス腸管への難培養性細菌の定着を検出するための群集解析に用いるオリゴヌクレオチドプライマーの塩基配列については、Human Microbiome Projectで用いられているV3およびV5プライマーのそれを採用することとした。バイオインフォマティクスの手法を用いて、Human Microbiome Projectのデータベース中の塩基配列から、健康な歯肉縁下プラークには存在しないが、慢性歯周炎患者の歯肉縁下プラークに存在する細菌群集を検出することができた。また、国外研究者によって慢性関節リウマチとの関連性が指摘されたPrevotella copriの腸内定着に関連して、同菌の追加検索を行った。慢性関節リウマチに罹患していない提供者に関しては、同菌の口腔内定着は調べた限りにおいて検出することはできなかった。マウス腸管における口腔細菌の定着や増殖、抗体の作製については、異動に伴い実施困難となったため、実施できなかった。難培養性菌種を含む歯肉縁下プラーク試料の提供者の歯周炎の病態は、細菌群集の病態との関わりを知るうえで重要な情報であることから、臨床的観察を継続して行なってきた。急性症状を伴わなず、緩徐に病状が進行する病態であることを確認しているところである。国外研究者によって、Prevotella copriの腸内定着と関節リウマチとの関連が指摘されたことから、本菌の口腔内局在についての追加検索を行った。試料の一部から抽出精製したゲノムDNAを用いて得た16S rRNA部分シークエンスならびにHuman Micorobiome Projectの歯肉縁下細菌叢のシークエンスを対象に本菌の生息状況の検索を行った。関節リウマチに罹患していない提供者由来の歯肉縁下プラーク試料に、Prevotella copriは遍在していないことを確認した。また、マウス腸管内細菌叢においても、調べた限りの報告では本菌種の塩基配列を検出できるデータは見られなかった。研究実施計画にもとづき、マウス腸管への難培養性歯肉縁下プラーク細菌の移植を試みる準備を進めた。腸管への定着を検出するための、次世代シーケンサーを用いた群集解析で用いるオリゴヌクレオチドプライマーの塩基配列を決定した。また、マウス糞便から細菌DNAを回収する手法の確立を行った。さらに、バイオインフォマティクスの手法を用い、健康な歯肉縁下プラークには存在しないが歯周病患者の歯肉縁下に存在する細菌群集を検出することができた。そこで、以後の計画遂行において、これらの群集を重要なターゲットとして位置づけることができるようになった。無菌動物の系統の選択や前処置が、腸内へ定着し、回収される菌種に与える影響を確認しておく必要が生じたので、本年度は細菌群集の腸内への移植の条件設定に時間を費やすこととなった。そのため、当初の計画よりも進行の遅れが生じているが、条件が決定されれば目的の達成に向かって順調に進行できると予想する。腸内細菌の群集構造と全身疾患との関連性、宿主免疫機能との関わりに関して、活発に研究報告がなされるようになってきた。それらの研究結果と相互に比較検討可能な成果を得ようとすると、本研究計画で確立してきた群集解析の手法のうち、一部の材料と方法を変更することを余儀なくされ、条件の再設定に時間を要したことから、次世代シーケンサーを用いた群集解析の実施が今年度に延期されることになった。しかし、研究期間を通じての進捗はほぼ予定通りと考えている。本年度、細菌群集の腸内への移植の条件設定を行ったことで、研究遂行上の課題をクリアできたと考えている。

計画最終年度にあたり、16S rRNA部分塩基配列を用いた群集解析ならびに血清抗体の精製などを進めることで、難培養性菌種の濃縮・単離に取り組む予定である。研究実施計画に従い、以下のように研究を進めたい。マウス腸管内へ移植した慢性歯周炎患者の歯肉縁下プラーク細菌群集の時間的安定性ならびに垂直伝播の可能性を検討する。抗生物質感受性を指標にしたマウス腸管内に定着した慢性歯周炎患者の歯肉縁下プラーク細菌群集の消長を観察する。試料の塩基配列解析に係るシーケンシング委託費は、塩基配列解析の進捗に応じて、試料を一括で処理して塩基配列を行うことから、解析委託費に関しては支出の時間差を生じるものである。すなわち、試料を取りまとめて解析一回分として委託するため、本年度分予算からの支出とならなかった。試料の塩基配列解析に係るシーケンシング委託費として、次年度に一括して支出を行う計画である。上記の推進方策に従い、マウス腸内の細菌群集解析結果を指標として研究を進めていくことになるので、マウス糞便からDNAを抽出するための試薬ならびにディスポプラスチック容器、ならびに次世代シーケンサーを用いた群集解析を行なう委託費に研究費を使用する予定である。