hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壌微生物活動を考慮した水分移動過程における窒素動態の解明と予測

土壌中における窒素炭素動態の理解は,農業の持続的展開・気候変動への適応等のために重要である.これまでに,物理的・化学的な要素研究は多く行われたてきたが,これらと土壌微生物活動を関連付けた研究は遅れている.しかし,土壌中の窒素炭素動態は微生物活動の結果であり,絶えず変化する水分量や水移動の影響を考慮せずに現象を理解することは困難である.そこで本研究では,近年開発された土壌の簡易ATP量測定法を取り入れた一次元カラム実験を行い,水分移動が土壌中のアンモニア態窒素・硝酸態窒素・ATP濃度の分布に与える影響を明らかにすることを目的とした.さらに,実験結果を微生物活動を考慮した一次元土中水分溶質移動モデルで再現することを目指した.畑土壌を充填した一次元カラム蒸発実験では,蒸発過程における含水率・アンモニア態窒素・硝酸態窒素・ATP濃度の分布の変化を明らかにし,その結果を水分溶質移動モデルで再現した.硝化の速度定数の含水率依存を考慮すると,速度定数を一定値として与えた場合よりも硝化にともなう窒素動態を精度よく再現できた.さらに,硝化の速度定数をATP量から推定できる可能性が示された.また,畑土壌を充填した一次元カラム浸潤実験では,浸潤過程におけるカラム内のアンモニア態窒素・硝酸態窒素・ATP濃度の分布の変化に加え,カラム下端からの排液中のアンモニア態窒素・硝酸態窒素・主要陽イオン濃度の変化を明らかにし,それらの結果を水分溶質移動モデルで再現した.このとき,溶存態と吸着態のアンモニア態窒素が等しく硝化すると仮定した場合よりも,吸着態のアンモニア態窒素の硝化速度定数が小さいと仮定した場合に実験結果をよく再現できた.本研究の目的は,一次元カラム実験を行い水移動が土壌中のアンモニア態・硝酸態・ATP濃度の分布に与える影響を明らかにすること,及び実験結果を微生物活動を考慮した一次元土中水分溶質移動モデルで再現することである.平成28年度は,岩手大学での室内実験において,蒸発にともなう水移動が土壌中の窒素動態に与える影響を調べるための一次元カラム蒸発実験を行った.供試土壌には岩手大学圃場の休耕畑から採取した表層土を用いた.これに硫酸アンモニウムを添加してカラムに詰め,水分量を飽和程度に調整して上端から蒸発させた.蒸発速度は,試料の上端付近に設置したファンの位置によって制御し,カラム全体の質量変化から把握した.実験開始後,0・5・10・20・30日の段階におけるカラム内の土壌水分量・NH4+-H・NO3--N・ATP濃度の分布を測定した.また,数値解析に必要となる供試土壌の水移動特性を表現するパラメータを得るための実験,さらに硝化の反応速度定数を得るためのバッチ試験も行った.三重大学では,数値解析に必要な,窒素の吸着特性に関するパラメータを得るための浸潤実験を行った.実験で得られた水移動特性等のパラメータを用いて,一次元土中水分溶質移動モデルHydrus1Dにより,硝化の反応速度定数を一定値として与えた場合の土中の水移動と窒素移動を計算し蒸発実験の結果と比較した.その結果,より現象に即した計算を可能とするためには,水移動に伴う硝化の反応速度定数の変化を考慮する必要があることが明らかとなった.現在は,分担者と討議を進めながら,硝化の反応速度定数を水分量や水分移動速度の関数として与えるよう改良を行っているところである.現場観測については,岩手大学の休耕畑に試験区を設置し,土壌水分量・電気伝導率・地温・気象条件(降雨量・風向風速・日射量・気温・湿度)を観測した.研究実施の概要に記載の通り,計画した実験・現場観測を全て行い目的を達成することができた.ただし,数値解析については現在も改良を進めているところであるため「概ね順調に進展」との評価とした.本研究の目的は,一次元カラム実験を行い水移動が土壌中のアンモニア態・硝酸態・ATP濃度の分布に与える影響を明らかにすること,及び実験結果を微生物活動を考慮した一次元土中水分溶質移動モデルで再現することである.平成29年度は,岩手大学での室内実験において,浸潤にともなう水移動が土壌中の窒素動態に与える影響を調べるための一次元カラム浸潤実験を行った.供試土壌には岩手大学圃場の休耕畑から採取した表層土を用いた.これに蒸留水と炭酸カルシウムを添加してカラムに詰め,前培養として10日間静置した.硫酸アンモニウム溶液を試料の上端に異なる二種類の速度で滴下し,下端から50cm下方に排水口を設けた.カラム内の土壌水分量が一定に保たれていることをテンシオメータでモニターした.実験開始後,0・16・32・64日の段階におけるカラム内の土壌水分量・NH4+-H・NO3--N・ATP濃度の分布を測定した.また,下端からの排水の分析も行った.三重大学では,実験で得られた水移動特性等のパラメータを用いて,一次元土中水分溶質移動モデルHydrus1Dにより,硝化の反応速度定数を一定値として与えた場合の土中の水移動と窒素移動を計算し浸潤実験の結果と比較した.また,平成28年度に行った蒸発実験の数値計算に関して,硝化の反応速度定数を水分量の関数として与えるよう改良した.その結果,水移動に伴う硝化の反応速度定数の変化を考慮することで,より現象に即した計算が可能となることが明らかとなった.

現場観測については,引き続き岩手大学の休耕畑に設置した試験区において,土壌水分量・電気伝導率・地温・気象条件(降雨量・風向風速・日射量・気温・湿度)を観測した.土壌中における窒素炭素動態の理解は,農業の持続的展開・気候変動への適応等のために重要である.これまでに,物理的・化学的な要素研究は多く行われたてきたが,これらと土壌微生物活動を関連付けた研究は遅れている.しかし,土壌中の窒素炭素動態は微生物活動の結果であり,絶えず変化する水分量や水移動の影響を考慮せずに現象を理解することは困難である.そこで本研究では,近年開発された土壌の簡易ATP量測定法を取り入れた一次元カラム実験を行い,水分移動が土壌中のアンモニア態窒素・硝酸態窒素・ATP濃度の分布に与える影響を明らかにすることを目的とした.さらに,実験結果を微生物活動を考慮した一次元土中水分溶質移動モデルで再現することを目指した.畑土壌を充填した一次元カラム蒸発実験では,蒸発過程における含水率・アンモニア態窒素・硝酸態窒素・ATP濃度の分布の変化を明らかにし,その結果を水分溶質移動モデルで再現した.硝化の速度定数の含水率依存を考慮すると,速度定数を一定値として与えた場合よりも硝化にともなう窒素動態を精度よく再現できた.さらに,硝化の速度定数をATP量から推定できる可能性が示された.また,畑土壌を充填した一次元カラム浸潤実験では,浸潤過程におけるカラム内のアンモニア態窒素・硝酸態窒素・ATP濃度の分布の変化に加え,カラム下端からの排液中のアンモニア態窒素・硝酸態窒素・主要陽イオン濃度の変化を明らかにし,それらの結果を水分溶質移動モデルで再現した.このとき,溶存態と吸着態のアンモニア態窒素が等しく硝化すると仮定した場合よりも,吸着態のアンモニア態窒素の硝化速度定数が小さいと仮定した場合に実験結果をよく再現できた.初年度においては,計画した研究内容の遂行が概ね可能であった.そこで,研究期間の2年目となる平成29年度においても,当初の計画に沿って研究を進める予定である.室内実験では,浸潤にともなう水移動が土壌中の窒素動態に与える影響を調べることを目的とした,異なる浸潤速度の一次元カラム浸潤実験を行う.蒸発実験と同一の供試土壌を用い,試料の上端から定量ポンプで硫酸アンモニウム溶液を一定フラックスで供給する.浸潤速度は,定量ポンプによる上端のフラックスと下端の負圧条件を調整することで制御する.実験開始後,土壌水分量・NH4+-H・NO3--N・ATP濃度の分布の変化を調べる.三重大学では引き続き,窒素の吸着特性に関するパラメータを得るための浸潤実験を行う.実験の結果を蒸発実験と同様に,一次元土中水分溶質移動モデルHydrus1D及びHP1で再現し,反応速度定数や窒素の吸着特性に関するパラメータを検討する.現場観測も引き続き継続して行う.これまでに得られた観測データの解析,実験で得られた知見を用いた計算結果と観測結果との比較から,現場での水移動が窒素動態に与える影響について検討する.平成28年と29年で,計画していた実験と現場観測を完了できた.数値解析については,平成29年度分について現在も取り組んでいるところである.そこで,研究期間の最終年となる平成30年においては,当初の計画に沿い,これまでの結果から新たに検討が必要と考えられた問題に焦点を当てた実験を行う予定である.本年度は,一次元カラム浸潤実験において,浸潤速度の影響を調べたが,来年度は,これに硫酸アンモニウム溶液の滴下期間の影響を調べる実験を追加する予定である.三重大学では引き続き,一次元土中水分溶質移動モデルHydrus1D及びHP1で再現し,反応速度定数や窒素の吸着特性に関するパラメータを検討する.
分裂酵母モデル系を用いたストレス応答機構の解析

本研究は、分裂酵母モデル系を用いて、HSP、転写因子、MAPキナーゼあるいはカルシニューリンなどが複雑に関与するストレス応答機構を主に分子遺伝学的手法により解明することを目的としている。平成9年度は、以下のような成果を得た。1.ストレスにより活性化される新規MAPキナーゼ系について我々が発見した分裂酵母の第3のMAPキナーゼであるPmk1は、細胞を高浸透圧あるいは高温度下におくとそのチロシン燐酸化が増加する。これらのストレスから燐酸化にいたる経路は不明であるが、遺伝学的手法により、Pmk1を燐酸化するキナーゼと脱リン酸化するフォスファターゼをコードすると思われる遺伝子を取得し、遺伝子破壊などによりその機能を解析した。またカアルシニユーリン遺伝子破壊の結果生じる塩感受性の形質がPmk1遺伝子の破壊により拮抗されることから、カルシニューリン経路とPmk1経路が塩感受性の制御において拮抗的に働いていることを明らかにした。2.過剰発現により亜砒酸ナトリウム抵抗性を与える新規転写因子について亜砒酸ナトリウムは熱ショックに類似したストレス反応を細胞に引き起こすことが良く知られている。亜砒酸ナトリウムに対する感受性を指標に行ったスクリーニングにより、過剰発現した場合、細胞に亜砒酸ナトリウム抵抗性を付与する遺伝子をクローニングした。本遺伝子は、その推定アミノ酸配列からb-zip型の転写因子と思われる。現在、遺伝子破壊などにより本遺伝子の機能を解析中である。
細菌学的歯周病診断と歯周病原菌モニタリングの有用性について検証する

今回の実験の目的は、現在慢性歯周病の原因菌として最も重要とされているレッドコンプレックスを構成するPorphyromonas gingivalis(Pg),Tannerella forsythia(Tf)、Treponema denticola(Td)の3菌種と侵襲性歯周炎の原因菌として重要視されているAggregatibactor actinomycetemcomitans(Aa)を細菌学的なリスクファクターとして、歯周組織の状態と各細菌の動向をモニターし、その有効利用について検討することである昭和大学歯科病院歯周病科に来院し、細菌検査に関して同意を得られた歯周病患者に対し、初診時、スケーリング・ルートプレーニング(ScRP)直前、ScRP1カ月後、ScRP2カ月後に歯周ポケット内(罹患部位と対照部位)の歯肉縁下プラークを採取し、Real-Time PCR法にて各種細菌の有無と総菌数に対する割合を検査した。同時に同部位における歯周ポケット(PPD)、アタッチメントレベル(CAL)、プロービング時の出血の有無(BOP)、プラークインデックス(PI)を測定し、歯周組織の状態と細菌の動向について統計学的に検討した。慢性歯周炎患者(CP)の罹患部位を侵襲性歯周炎患者(AP)の罹患部位と比較すると、臨床症状は統計学的に有意差が無いもの(CPのPPD6.9±0.9mm、APのPPD7.0±1.8mm)、レッドコンプレックスの割合は高い傾向にあり、特にTfは統計学的に高かった(CP:16.28±26.03%、AP:3.65±6.63%)。CPにおいてAaは皆無だったが、APにおいては3人にAa陽性患者がいた。ScRP後は歯周病原性細菌の割合は減少したが、PgはScRP後も検出される率が高く、初診時とScRP後において統計学的有意差は認められなかった(3.68±4.61%から1.86土4.16%)。それに対し、Tf(9.18+18.34%から0.82+1.84%)とTd(0.98±1.85%から0.00±0.00%)は有意に減少し、特にTdはポケットが浅くなるとほとんど検出されなかった。個々の患者によって歯周病原性細菌の動向は違うが、細菌検査を有効利用することによって抗菌薬の併用を含めたFull Mouth Disinfectionの導入など、治療計画の立案やメインテナンスの間隔の決定などに応用可能であると思われる。1.標準株の培養およびDNAの抽出2.DNA標準液の調整3.スタンダードカーブの作製および調整ABI PRISM 7000Sequence Detection Systemを使用し、各々の細菌について、2で作製した標準液を用い、Real-Time PCRを行い、スタンダードカーブの作製を行なった。来年度より、臨床応用を行なう予定である。1.標準株の培養およびDNAの抽出2.DNA標準液の調整3.スタンダードカーブの作製および調整4.臨床における予備調査同意を得た患者に対し予備調査を行い、実験計画の修正をした。

来年度は患者数を増やし、細菌モニタジングと臨床症状の関係について検討を加える予定である。研究の目的1.プラーク中の歯周病原菌の有無と定量をReal-Time PCR法を用いて行い、歯周病の重症度と治療法選択に関しての細菌検査の有用性について検討する。2.歯周ポケット内の細菌叢モニタリングをすることで、再発の予測が可能かどうか検討する。研究の概要および結果について1.昭和大学歯科病院歯周病科の来院患者で同意の得られた方に対し、プラーク採取および臨床データの収集を行った。2.初診、スケーリング・ルートプレーニング終了時、1ヵ月後、2ヵ月後にプラーク採取を行い、各時期におけるP.gingivalis, T.forthysia, T.dentieolaの有無とその割合を検査した。また、2ヵ月後に3種類の細菌のうち、1菌種でも陽性だった歯周ポケットに対し、塩酸ミノサイクリンを注入し、陰性になるまで行った。3.以上の検査の結果から、歯周病原菌のモニタリングが病態の変化に関係しているか、また再発や進行の目安となるかどうかについて検討を行う予定であったが、目標となった症例数を満たすのに時間がかかり、治療継続中の症例が多数あるため、それらの症例の治療終了を待って統計学的な検討を行う予定である。
冠攣縮性狭心症患者における冠動脈内プラークの新規画像診断法による検討

冠動脈造影にて有意狭窄のない冠攣縮性狭心症患者(26名、平均年齢62歳)および性、年齢に有意差のない対照患者(31名、平均年齢59歳)において観察可能な冠動脈に血管内超音波カテーテルを挿入し、遠位部より用手的にpull backし、冠動脈入口部まで連続的に観察およびsVHS方式ビデオテープに記録をおこなった。ビデオテープを再生し、入口部より10mm間隔で測定ポイントを決定し、冠動脈の全血管面積(A)、血管内腔面積(B)、内膜+中膜面積(A-B)、面積狭窄率(%)((A-B)^★100/A).最小血管径等を計測・算出した。また酸化ストレスの指標として血漿TBARS(thiobarbituric acid reactive substances)値と酸化ストレスの抑制因子として血清VitaminCを測定した。冠攣縮性狭心症患者では、正常対照例に比べ内膜+中膜面積、面積狭窄率は有意に大きく、血管内腔面積、最小血管径には差はなく、内膜・中膜が有意に肥厚していることが示された。また動脈硬化の危険因子(男性、年齢、糖尿病、高血圧、喫煙、コレステロール値、中性脂肪値、HDLコレステロール値、Body mass index値)とCSAの有無を独立変数とし面積狭窄率(%)を従属変数とする重回帰分析においてCSAの有無、高血圧の有無が有意な説明する因子であった。冠攣縮性狭心症患者において、対照患者に比べ血漿TBARS値は有意に高く、血清Vitamin C値は有意に低く、また、血漿TBARS値は血管内超音波にて計測された面積狭窄率(%)と有意な正の相関を認めた。このことは酸化ストレスが冠攣縮性狭心症患者の冠動脈の内膜・中膜の肥厚に関与している可能性があると思われた。これら結果の一部を1998.11月、ダラスでのアメリカ心臓協会学術集会(AHA)にて発表した。
Otof遺伝子ノックアウトマウスを用いたANSDの治療モデル構築

オーディトリーニューロパチー(ANSD)は外有毛細胞の機能(音響放射, DPOAE)は正常であるが、聴覚神経の活動(聴性脳幹反応, ABR)が観られない感音性難聴の総称である。OtoferlinはOtof遺伝子(Otof)の遺伝子産物で、内耳コルチ器に局在する有毛細胞のリボンシナプスに発現し、聴神経の伝導のためのシナプス小胞の分泌およびリサイクルに重要な責任がある。Otofの変異を原因とするANSD症例は、現在最も多いと考えられている。申請者は、Otof欠損マウスのラセン神経節においてラセン神経節細胞(SGN)が減少し、それはBDNFの減少を伴う細胞死(アポトーシス)によることを世界に先駆けて発見した(2012-2014年度_若手B,研究課題番号27491819による)。そこで本研究では、Otof欠損マウスにBDNF等の神経栄養因子を注入することにより、アポトーシス回避によるレスキュー実験を行い、正常なSGNの状態に戻すことを研究目的とする。この治療の確立により、人工内耳などのインプラント技術を用いた際の生体のメンテナンス機能を向上することが可能となる。本研究で使用する遺伝子改変マウスは、Otofのみがノックアウトされており、Otofのみの不全によるANSDを解析をする必要がある。現存するOtof欠損マウスの受精卵はC57B6N系統(B6)であり、CDH23機能領域に変異があり進行性の難聴を呈する。そこで遺伝子背景をB6でCDH23変異を取り除いたマウスの作成を行うことを検討した。また、本研究ではABRの測定に加えて、ANSDの機能を測定し解析する必要があり、小動物用のDPOAEの測定装置を必要とする。そこで本研究室において小動物用DPAOE装置の測定環境の立ち上げおよび調整を行っている。本研究課題が開始された昨年度、本人の所属の大きな異動があったため、実験室での生化学的実験や動物実験が物理的およびテクニカル上、研究を遂行することが不可能であった。故に採択時当初の予定より遅れていると評価する。しかし、研究代表者は現所属に至る間に、本研究課題で用いるOtofマウスの遺伝的情報の検証を綿密に行い、またその購入および納入手続きの段取り設定を行った。これにより前段階の研究を踏まえた、本研究課題の無駄のない研究計画の作成および準備をすることができたと考えている。前段階の研究においてC57/B6NをバックグラウンドとするOtofマウスを用いたが、そのバックグラウンドに合わせてデータを取る必要性を考慮した。よって他の系統マウスの戻し交配は行わない。しかしC57/B6マウスはCDH23遺伝子に変異があり、老齢に伴う進行性難聴を呈する。生後6か月以降のC57/B6Nでは、顕著な有毛細胞の減少が観られるため、その時期のSGNに着目したANSDの病態解析に影響してしまう。そこで、CDH23の変異をゲノム編集により正常に戻した、C57/B6_NTacを用いて交配させ、Otof遺伝子の影響のみに帰属できるANSDの病態を正確に解析することができると考えられる。今後の予定として、Otof遺伝子がノックアウトされたC57/B6_NTacマウスを作成し、継代する環境を設定する。また、小動物用ABRおよびDPOAE装置の環境設定を行うこととする。

しかし、研究代表者は現所属に至る間に、本研究課題で用いるOtofマウスの遺伝的情報の検証を綿密に行い、またその購入および納入手続きの段取り設定を行った。これにより前段階の研究を踏まえた、本研究課題の無駄のない研究計画の作成および準備をすることができたと考えている。前段階の研究においてC57/B6NをバックグラウンドとするOtofマウスを用いたが、そのバックグラウンドに合わせてデータを取る必要性を考慮した。よって他の系統マウスの戻し交配は行わない。しかしC57/B6マウスはCDH23遺伝子に変異があり、老齢に伴う進行性難聴を呈する。生後6か月以降のC57/B6Nでは、顕著な有毛細胞の減少が観られるため、その時期のSGNに着目したANSDの病態解析に影響してしまう。そこで、CDH23の変異をゲノム編集により正常に戻した、C57/B6_NTacを用いて交配させ、Otof遺伝子の影響のみに帰属できるANSDの病態を正確に解析することができると考えられる。今後の予定として、Otof遺伝子がノックアウトされたC57/B6_NTacマウスを作成し、継代する環境を設定する。また、小動物用ABRおよびDPOAE装置の環境設定を行うこととする。本研究費(研究課題番号:18K09365)は東京医療センター勤務時に申請したものであり、その後異動があり、研究費採択が決定した際には、国立がん研究センターで常時勤務の状況であった。さらにその後、神奈川県立がんセンター臨床研究所がん分子標的探索ユニットに客員研究員として入所し、7月1日以降は、慶應義塾大学研究室にて研究に必要な遺伝子改変動を作るための分子遺伝的な検討と本研究の予備データの投稿作業を行っていた。上記の大きな異動があったため、実験室での生化学的実験や動物実験が進められなかった故、次年度使用額が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画では、今年度より手続き中である遺伝子改変マウス樹立のために掛るものと各実験試薬類等の購入のため使用する予定である。
Clostridium difficile腸炎の発生機序の解析

1.抗生剤関連性下痢症とC.difficile毒素手術を受けた11名の患者について、抗生剤投与前後の糞便内のC.difficileの菌数および腸管毒素量の変動と下痢との関連性を検討した。11名中4名では抗生剤投与開始後47日目までの糞便からC.difficileが【10^4】-【10^7】cfu/gとC.difficile毒素の15006500ng/mlが検出された。糞便内のC.difficileの菌数とC.difficile毒素量とはよく相関し、C.difficileの菌数の増加により毒素量の増量が下痢発症の原因となることが示唆された。新生児のC.difficile腸炎が多発する病院と発症例の少ない2ツの病院を対象として検討した。多発する病院では新生児室の床,スリッパ,処置台,汚物入れ,便器,便所などから,毒素原性C.difficileが高率に検出されたが、発症例の少ない病院では検出されなかった。患者由来株と病院環境由来について各種生化学的性状や遺伝学的性状を解析すると、これらの菌株は同一クローンによることが強く示唆された。各種抗生剤投与と関連して発症したC.difficile腸炎患者とよび抗生剤投与を受けた健康なボランティアの糞便内細菌叢を比較した。糞便内のEnterococcusfaecalisの減少がC.difficileの増加に密接に関することが示唆された。4.抗生剤関連性の下痢にC.difficile以外の嫌気性菌の関与抗生剤性の下痢でC.difficile以外の嫌気性菌の関与の有無について検討した結果、腸管毒素産生性のC.perfringens typeAが関与する成績を得た。毒素により小腸粘膜の繊毛上皮細胞の剥離,脱落,変性の所見がみとめられた。
ＩＬ－２３によるＮｏｔｃｈシグナルを介した新しい免疫制御機構

IL-23は、炎症誘導性のTh17細胞の増殖維持に重要なサイトカインである。自己免疫性肝炎モデルマウスを用いて、内在性のIL-23が、IL-22産生を介し肝炎を抑制し、外来性のIL-23は、Notchシグナルを介しIL-22の他にIL-17などの炎症性サイトカインの産生も誘導し肝炎抑制効果は殆ど見られないことがわかった。また、腫瘍モデルにおいては、内在性のIL-23はγδT細胞からのIL-17産生を促進し炎症を増強し腫瘍増殖を増大させるが、外来性のIL-23は腫瘍増殖を抑制することが明らかになった。本研究では、IL-23によるNotchシグナルを介した病態形成の制御に関する検討を行うことを目的とする。IL-23はIL-22のみならずIL-17も産生誘導するので、初年度は、まず、肝炎誘導におけるそれぞれのサイトカインを介したIL-23の役割や作用機構について検討を行った。その結果、内在性のIL-23は、IL-22産生を介し肝炎の抑制に重要であるが、外来性のIL-23は、IL-22のみならずIL-17などの他の炎症性サイトカインも産生誘導するため肝炎抑制効果は殆ど見られないことが明らかになった。そして、今年度は、まず、IL-22による肝細胞からの炎症性サイトカイン産生および機能の抑制について検討を行った。その結果、IL-22欠損マウスにIL-22を投与すると、TNF-αやIFN-γ、IL-6産生の抑制と共に、肝障害が低下した。野生型マウスでも、同様な炎症性サイトカイン産生の抑制傾向が見られたが、IL-22欠損マウスの方が顕著であった。ヒト肝細胞株HepG2細胞を用いても同様な傾向が見られ、現在さらにその作用機序について検討している。次に、腫瘍細胞細胞としては、当初考えていた自然発生系の腫瘍では、時間が掛かり過ぎるため、もっと短時間で結果の出るゼラチンスポンジの移入により誘導される初期炎症を介して皮下増殖能を獲得する繊維肉腫QR-32細胞の実験モデル系を用いて検討を行った。その結果、IL-17およびIL-23p19欠損マウスを腫瘍増殖が抑制され、IL-23依存的にγδT細胞からのIL-17産生が炎症を誘導し腫瘍増殖を促進していることが示された。内在性のIL-23は、腫瘍増殖を促進していることが示され、現在、さらにNotch発現との相関性を検討中である。本研究は、IL-23によるNotchシグナルを介した病態形成の役割とその作用機序について明らかにすることを目的とする。昨年までに、肝炎誘導におけるIL-23およびその下流のサイトカインIL-22とIL-17の役割について検討し、内在性のIL-23は、IL-22産生を介し肝炎の抑制に重要であるが、外来性のIL-23は、IL-22のみならずIL-17などの他の炎症性サイトカインも産生誘導するため肝炎抑制効果は殆ど見られないことが明らかになった。さらに、NotchシグナルはIL-22とIL-17産生の両方に重要であったが、芳香族炭化水素受容体(AHR)シグナルはIL-22にのみ重要であった。次に、繊維肉腫QR-32細胞を用いて炎症による腫瘍増殖促進効果を調べる実験系を用いて検討を行った結果、IL-17およびIL-23p19が欠損すると腫瘍増殖が抑制され、IL-23依存的にγδT細胞からのIL-17産生が炎症を誘導し腫瘍増殖を促進していることが示された。昨年度は、さらに、IL-22による肝細胞からの炎症性サイトカインの産生および機能の抑制について、ヒト肝細胞株(HepG2)をTNF-aおよびIFN-gで刺激して、IL-1bなどの炎症性サイトカイン産生を調べると、IL-22はこれらのサイトカイン産生および細胞死を抑制することがわかった。また、p19遺伝子欠損マウスでの腫瘍増殖において、QR-32細胞は内在性IL-23が腫瘍増殖の促進に効いていたため、その際の腫瘍塊での種々のNotch発現を調べた。その結果、Notch1-3の発現が見られ、その中で野生型に比べp19欠損マウスでNotch3発現は高い傾向にあり、IL-23がNotch3発現増強を介して腫瘍増殖の制御に関与している可能性が示唆された。IL-23はIL-22のみならずIL-17も産生誘導するので、本年度は、まず、肝炎誘導におけるそれぞれのサイトカインを介したIL-23の役割や作用機構について検討を行った。

野生型マウスでは、コンカナバリン(Con)A投与後、血清中の種々のサイトカイン産生の上昇が見られ肝炎が誘導される。しかし、IL-23p19欠損マウスでは、血清中のIL-22およびIL-17産生の低下と共に、肝炎の増悪化が見られ、一方IL-17欠損マウスでは、肝炎の軽減化が見られた。そこで、IL-23p19欠損マウスにIL-22を投与すると肝炎が抑制され、IL-23を投与すると血清中のIL-22の上昇のみならず、IL-17も上昇し、肝炎は抑制されなかった。これは、IL-23により、IL-17のみならず他の炎症性サイトカインなどの産生も増強されたためと考えられる。最後に、野生型とSTAT3およびSTAT4欠損マウスの肝臓由来の単核球をin vitroでCon AとIL-23で刺激し、Notchおよび芳香族炭化水素受容体(AHR)の阻害剤を用いてIL-22とIL-17産生への影響を調べたところ、いずれのサイトカイン産生にも、STAT3、STAT4、Notchのシグナルは必要であったが、AHRシグナルはIL-22産生のみに重要であった。以上より、内在性のIL-23は、IL-22産生を介し肝炎の抑制に重要であるが、外来性のIL-23は、IL-22のみならずIL-17などの他の炎症性サイトカインも産生誘導するため肝炎抑制効果は殆ど見られないことが明らかになった。今年度は、昨年度得た新たなIL-22による肝細胞株でのTNF-α産生抑制の作用機序の解明まで至らず、腫瘍の実験も、内在性のIL-23が炎症誘導を介し腫瘍増殖促進に関与していることが示され、Notch3の関与だけでは説明できない可能性でてきたため、当初の目的を全ては達成できず、これらの検討課題は次年度に持ち越しとなった。今年度は、当初の申請書の計画通り進み、「研究実績の概要」に記載したように、目的を全て達成できたと思う。さらに、IL-22投与が肝炎抑制効果を示す際、血清中のTNF-aやIFN-g、IL-6などの炎症性サイトカイン産生の低下が見られたことより、IL-22が肝臓に直接作用し、これらのサイトカイン産生を抑制する新たな機構が存在することが示唆されたなど、新たに興味深い付随的発見もあり、これらの点は次年度へも継続して検討して行きたいと考えている。今年度は、上述の前年度の持ち越し課題を検討し、IL-22の作用機序と、IL-23を投与した時の腫瘍増殖などについても検討を行う。さらに、時間があれば、当初の予定であった肺高血圧症マウスモデルを作製し、IL-23とNotch3との相関関係を検討する。(1) IL-22による肝細胞からの炎症性サイトカインの産生および機能の抑制:IL-22が直接肝細胞に作用し、肝炎誘導を抑制する機構を明らかにする。IL-22欠損マウスやヒト肝細胞株(HepG2)などを用いて、炎症性サイトカインの産生および機能の抑制の作用機序について検討する。(2) p19遺伝子欠損マウスでの腫瘍増殖:上述のQR-32細胞では、内在性IL-23が腫瘍増殖の促進に効いていため、その際の腫瘍塊での種々のNotch発現を調べ、IL-23とNotchの相関性を調べ、Notchの関与を明らかにする。(3) IL-23投与による腫瘍増殖抑制効果:移植腫瘍の肺転移モデルであるB16F10メラノーマ細胞またはMC38大腸癌細胞を尾静脈より静注し肺に転移するモデルを用いて、腫瘍投与後、IL-23蛋白または発現ベクターを頻回投与し、肺転移数と肺組織でのNotch3発現を調べ、IL-23による肺でのNotch3発現の抑制が関与しているか明らかにする。(3)肺高血圧症におけるIL-23とNotch3の役割:
歯根膜神経の免疫細胞化学的、神経生物学的研究:発生学的基盤と実験モデルによる検討

1.歯根膜Ruffini神経終末の発生過程をprotein gene product 9.5の免疫電顕法で検討したところ、歯根膜Ruffini神経終末の成熟、最終分化には歯の萌出や咬合力のような機能刺激が必要不可欠であることが示された。2.実験的に外傷性咬合を与えた際の歯根膜神経の変化PGP9.5の免疫細胞化学で検討したところ、外傷性咬合により歯根膜Ruffini神経終末は容易に形態変化をおこし、組織修復が行われると、その形態を回復することが示された。また、組織修復の活発な時期に一致して、数珠状の神経線維が出現することが示された。3.実験的に歯を移動させ、神経再生・発生時に重要な役割を果たしているgrowth associated pritein-43の歯根膜Ruffiniの神経終末での局在の変化を検討したところ、移動に伴う組織改造が活発な時期に対応して、GAP-43の免疫反応が通常は免疫陰性である軸索終末に出現し、組織改造が元のレベルに戻ると、消失することが示された。4.機械受容機構に重要な役割を果たしているカルシウムイオンと高い親和性で結合するカルシウム結合タンパクの歯根膜神経における分布を検討し、歯根膜Ruffini神経終末がcalbindin D28Kとcalretininを含むことを明らかにした。5.ノルアドレナリンと共存していることが知られるneuropeptide Yが歯根膜Ruffini神経終末の再生過程に一過性に出現することを免疫電顕法を用いて明らかにした。6.化学的消化法を用いて歯根膜Ruffini神経終末の立体構造を明らかにし、歯根膜Ruffini神経終末に付随しているシュワン細胞の突起が歯根膜Ruffini神経終末の位置の維持・固定に重要な役割を果たしていることが明らかにされた。これら一連の研究の遂行には本科学研究費補助金により購入した超ミクロトームが活用された。1.ラット切歯歯根膜に密に分布する機械受容器であるルフィニ神経終末の生後発育過程をすべての神経線維が染色可能なprotein gene product 9.5(PGP)抗体を用いた免疫電顕法にて検討した。その結果、生後1日目ではルフィニ神経終末は無随無鞘の軸索として観察され、4日目になると複数のシュワン鞘でおおわれた軸索終末が観察された。この軸索終末内には無数の小胞様構造とミトコンドリアが含まれていた。経日的にミトコンドリアの数は増し、その大きさも大きくなっていった。切歯が機能咬合を開始する生後15日目に初めて軸索終末から伸び出る指状の突起が観察され、また軸索終末周囲をおおう基底膜様構造も肥厚化していった。機能咬合が完成される生後25-26日になると、成体で観察されるような微細構造学的特徴をもつ歯根膜ルフィニ神経終末が観察され、歯根膜ルフィニ神経終末が観察され、歯根膜ルフィニ神経終末の成熟には機能刺激の付与が重要であることが示唆された。2.ラット臼歯に実験的に咬合性外傷を付与し、その際の歯根膜ルフィニ神経終末の形態変化をPGPの免疫細胞化学で検討した。咬合性外傷の様な外来刺激にルフィニ神経終末は容易に反応した。実験開始後2日でに歯根膜ルフィニ神経終末は膨化しその外形は不鮮明となり、電顕下では巨大な原形質突起が周囲歯根膜組織に伸びだしていた。ラット臼歯歯根膜が咬合性外傷刺激に順応した7日になるとその形態は実験群と同じになった。

以上の観察結果は咬合性外傷のような外来刺激により、歯根膜ルフィニ神経終末が容易に形態変化を引き起こすことを示している。本研究の遂行には科学研究費補助金により購入した超ミクロトームが活用された。1.実験的に歯を移動させ、神経再生・発生時に一過性に発現し、重要な役割を果すgrowthassociated pritein-43の歯根膜Ruffini神経終末での局在の変化を検討した。正常状態ではGAP-43の免疫反応はシュワン鞘に限局していたが、、移動に伴う組織改造が活発な直に対応して、GAP-43の免疫反応が通常は免疫陰性である軸索終末に出現し、また、終末シュワン細胞細胞質に出現した。しかし、組織改造が元のレベルに戻ると、消失することが示された。2.機械受容機構に重要な役割を果たしているカルシウムイオンと高い親和性で結合するカルシウム結合タンパクの歯根膜神経における分布を検討し、歯根膜Ruffini神経終末がcalbindin D28Kとcalretininを含むことを明らかにした。4.交感神経系の伝達物質であるノルアドレナリンと共存していることが知られるneuropeptide Yが歯根膜Ruffini神経終末の再生過程の際に一過性に出現することを免疫電顕法を用いて明らかにした。5.化学的消化法を用いて歯根膜Rluffini神経終末の立体構造を明らかにし、歯根膜Ruffini神経終末に付随しているシュワン細胞の突起が歯根膜Ruffini神経終末の位置の維持・固定に重要な役割を果たしていることが明らかにされた。これら一連の研究の遂行には本科学研究費補助金により購入した超ミクロトームが活用された。
ブタ内在性レトロウイルスの感染における補体制御因子の効果

1.研究目的臓器移植医療における絶対的なドナー不足を解決する手段の一つとして、ヒトと生理学的・解剖学的特性が近く、倫理的問題の少ないブタを用いた異種移植がある。しかし、すべてのブタのゲノム内には、ヒト細胞への感染指向性を有するブタ内在性レトロウイルス(Porcine Endogenous Retrovirus ; PERV)が存在し、新たな人獣共通感染症の発現が危惧されている。これまでに、異種移植での拒絶反応を克服すべく、種々の遺伝子改変が行われてきた。現在、各国で臨床治療に用いられているブタは野生型であり、遺伝子改変ブタを用いた場合、ヒト免疫系に対するPERV抵抗性を高める可能性があり、さらに臨床の異種移植では強力な免疫抑制剤を使用するため、PERV感染の危険性は一層増大する可能性がある。したがって、ブタを用いた異種移植の実現には、PERVの系統的感染制御法の確立が不可欠である。2.研究方法導入したDAFが細胞上およびPERV粒子上で機能しているかを、ヒト血清およびDAFの抗体と反応させ、補体抵抗性を調べた。3.研究成果本研究では、PERV粒子表面に発現する補体制御因子の大きさの限界とそのメカニズムを検討し、拒絶反応に耐え得る、PERV感染性の極めて低い遺伝子改変ブタ、特に補体制御因子をTransgenicしたブタの作製を方向づけた。
強化学習理論を用いたうつ病の機能仮説の検証

われわれは、うつ病では強化学習の理論の中で非常に重要な要素である報酬予測のメカニズムに障害をきたしている可能性を推測している。すなわち、「将来の報酬への見通し」が悪い状況として、将来への悲観的認知のために長期的なメリットが見えず、短期的なコストを支払わず、じっとしていること(行動抑制)を最適行動として選択する状況、あるいは「将来への見通し」が立たないがために、短期的コストを支払わないでよい行動(自殺、衝動行為)を選択する状況が、うつ病のモデルとして想定している(Doya,2002)。これまでわれわれは、報酬のバランス(大vs小)、報酬獲得までの時間的作業(短期vs長期)、獲得した報酬によるフィードバックおよび学習機構などの構成要素をもった脳賦活課題を、難易度や課題構成を変えて3種類作成し、健常者を対象として脳機能測定を行った。その結果を踏まえ、上記の課題を用いてうつ病患者を対象とした予備的検討を行った。行動実験の結果を、報酬のバランスと報酬獲得までの時間によりスキャタープロットを行い解析した。健常対照群と比べてうつ病群で有意差は認めていない。症例数も少なく、データのバラツキも大きく、今後の更なる症例の集積および課題の調整も必要と考えられた。これに対してfunctional MRIによる脳機能測定に関しては、行動データに関わらず、有意な脳活動領域を認めなかった。今後は、予備的な検討結果を踏まえ、課題の調整を行い、うつ病患者の脳活動データを強化学習の理論モデルに基づいて解析し、脳の各部位がどのような時間スケールを有する報酬予測に関わるかを明らかにしたい。
鳥類の種子排泄と林分間移動から種子の時空間的分布を予測する：距離依存からの脱却

(1)鳥類の移動パターンの解明:様々なタイプの林分境界において、鳥類が移動方向や速度を変えるきっかけとなる要因を分析した。その結果、1針葉樹人工林ー広葉樹林といった林相の違いが鳥類の移動パターンに影響していることを明らかにすることができた。特に、開放地への移動は避ける傾向があった。さらに、2林冠高のデータを分析し、10m程度の林冠高があっても、その林分への移動を避ける傾向があることを見出した。このことから、ある程度植生が発達した林分であっても、鳥類はその林分を開放地とみなして避けることを明らかにした。これらのことは、針葉樹人工林や伐採跡地の広葉樹林化を考える際に、種子の散布制限が働くことを示唆する。3鳥類の生息地選択を様々な景観パターンで調査した結果、開放地であっても立木があることで鳥類がそこを利用することが見いだされた。(2)種子の体内滞留パターンの解明:これまでに行ってきた研究データの整理分析を行った。その結果、種子の体内滞留時間は、種子サイズと鳥類種が影響していることを明らかにすることができた。また、次年度の実験に向けた準備を進めることができた。(3)プロセスモデルの構築:これまでに行ってきた研究データを用いて、鳥類によって散布された種子の空間分布を再解析した。その結果、既往の距離依存的モデルよりも、景観構造の違いを考慮したモデル(鳥類の生息地選択を考慮したモデル)の方が、種子の空間分布をより上手く説明していることを明らかにすることができた。これにより、プロセスモデルの構築のための基本的な方向性を得ることができた。(1)鳥類の移動パターンの解明:林分境界において、鳥類が移動方向や速度を変えるきっかけとして、林相の違いが関わっていることを明らかにすることができた。また、調査対象地の樹種と樹高を記録し、林分構造の違いが与える影響を解析することができた。それにより、特に、林冠高の低い林分への移動は、その構成樹種が広葉樹であっても避ける傾向があることを見出すことができ、鳥類の移動に対して林冠高が一つの要因となっていることを明らかにできた。また、鳥類の生息地選択を様々な景観で広域に調査した結果、開放地であっても立木があればそれを利用する傾向があることが分かった。(2)種子の体内滞留パターンの解明:これまでに行ってきた研究データを整理し、次年度に予定している実験の準備を整えることができた。(3)プロセスモデルの構築:これまでに行ってきた研究データを用いて、鳥類によって散布された種子の空間分布を再解析し、距離依存的モデルよりも景観構造の違いを考慮したモデル(鳥類の生息地選択を考慮したモデル)の方が種子の空間分布をより上手く説明していることを検証することができた。これにより、プロセスモデル構築のための基本的な方向性を得ることができた。以上の成果により、本課題はおおむね順調に進展していると言える。(1)鳥類の移動パターンの解明:林相や林分構造についてバリエーションを増やし、移動パターンについてさらにデータを取得する。また、鳥類の移動方向と速度の変化をより広域スケールで解析するために、調査場所の景観構造データを取得し、移動パターンとの関係を分析する。(2)種子の体内滞留パターンの解明:これまでの研究では行ってこなかった小型鳥類の種子体内滞留時間の測定を実施する。(3)プロセスモデルの構築:プロセスモデル構築に必要な散布種子の空間分布データについて、新たに調査地を設ける。そして、これまでと同様のモデリングを行って結果を比較し、モデルの改善を行う。(1)鳥類の移動パターンの解明:

林分境界において、鳥類が移動方向や速度を変えるきっかけとして、林相の違いが関わっていることを明らかにすることができた。また、調査対象地の樹種と樹高を記録し、林分構造の違いが与える影響を解析することができた。それにより、特に、林冠高の低い林分への移動は、その構成樹種が広葉樹であっても避ける傾向があることを見出すことができ、鳥類の移動に対して林冠高が一つの要因となっていることを明らかにできた。また、鳥類の生息地選択を様々な景観で広域に調査した結果、開放地であっても立木があればそれを利用する傾向があることが分かった。(2)種子の体内滞留パターンの解明:これまでに行ってきた研究データを整理し、次年度に予定している実験の準備を整えることができた。(3)プロセスモデルの構築:これまでに行ってきた研究データを用いて、鳥類によって散布された種子の空間分布を再解析し、距離依存的モデルよりも景観構造の違いを考慮したモデル(鳥類の生息地選択を考慮したモデル)の方が種子の空間分布をより上手く説明していることを検証することができた。これにより、プロセスモデル構築のための基本的な方向性を得ることができた。以上の成果により、本課題はおおむね順調に進展していると言える。(1)鳥類の移動パターンの解明:林相や林分構造についてバリエーションを増やし、移動パターンについてさらにデータを取得する。また、鳥類の移動方向と速度の変化をより広域スケールで解析するために、調査場所の景観構造データを取得し、移動パターンとの関係を分析する。(2)種子の体内滞留パターンの解明:これまでの研究では行ってこなかった小型鳥類の種子体内滞留時間の測定を実施する。(3)プロセスモデルの構築:プロセスモデル構築に必要な散布種子の空間分布データについて、新たに調査地を設ける。そして、これまでと同様のモデリングを行って結果を比較し、モデルの改善を行う。理由:当初は、2018年度開催の国際鳥類学会議(バンクーバー)において当該研究成果を発表する計画としていた。そして、そのための旅費や参加費として2018年度に使用する予定であった。しかし、2019年度にIALE(国際景観生態学会)の大会がイタリアで、ICLEE(International Consortium of Landscape and Ecological Engineering)の大会が韓国で開催されることが分かり、国際鳥類学会議よりもこれらの大会の方が当該研究の分野により合致しており、より有益な成果発表と情報交換ができると考えた。そのため、国際鳥類学会議への参加を止めたことにより次年度使用額が生じた。使用計画:翌年度分として請求した助成金は当初の計画通り使用する予定である。次年度使用額分は、これらの国際学会への参加の旅費や参加費に使用する予定である。
術後ボディイメージが変化した在宅療養者のQOLに関する研究

本研究の目的は、手術によりボディイメージに変化をきたした在宅療養者のQOLの要因を明らかにし、手術によりボディイメージに変化をきたした在宅療養者のQOL測定ツールの信頼性・妥当性を検討することである。1.手術によりボディイメージに変化をきたした患者の在宅療養の実際についての調査手術を受けボディイメージに変化をきたした患者10名を対象としてインタビューを行い、QOL等に関して分析を行った。また、在宅療養の実際を知るために、手術を受け退院した患者32名と担当した看護師108名のアンケート調査を行った。ボディイメージに変化をきたした在宅療養者のQOLツールを試作した。2.乳房切除術、人工肛門造設術、四肢切断術、喉頭全摘出術を受け、退院後2年以内の患者84名に郵送でツールによるアンケートを行い、信頼性・妥当性の検討を行った。質問紙の作成段階で専門とする看護師により内容検討を行っている。また、因子分析を行い、4因子を抽出し、次のように命名した。第1因子:身体への心理的評価、第2因子:身体の症状・機能、第3因子:社会的相互関係、第4因子:生命・生活に対する意欲。累積寄与率は52.18%であった。ツールの信頼性の指標であるCronbach's α係数は、0.724であり、その信頼性が確認された。平成9年度は、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者のQOLの構成概念を明らかにするために以下の調査を行った。1.ボディイメージ及びQOLに関する文献検討を行い、以下の知見を得た。過去10年間のボディイメージに関する研究論文及び過去5年間のQOLに関する研究論文及び書籍(現在も収集中である)から、QOLの指標としては、情緒的機能、社会的機能、満足感(無力感)、あらゆる健康状態といったものの複合したものが必要であると考えられる。突然(手術による)のボディイメージの障害については、そのタイプは、ボディイメージ境界の障害、ボディイメージの離人化の障害、ボディイメージのコントロール障害、ボディイメージの自己尊重障害の4つが考えられる。2.ボディイメージに変化を受ける手術を行った、退院後の患者7名に半構成質問紙による面接調査法で資料を収集した。ボディイメージの障害の4タイプには、各人のQOLの指標に関して共通するものと異なるものがあることが示唆されるが、対象者が少ないため平成10年度も調査を続行し、資料を収集していく予定である。3.ボディイメージに変化を受ける手術を行った患者に対する看護において、看護婦がなにを重要であると考えるかを、224名の看護婦を対象に調査した。QOL指標の中で看護婦は主に身体面の健康状態に関する看護を重要と考え、実際に行っており、情緒的機能の面については重要と考えているが具体的方法にとまどっているという結果であった。4.平成10年度以降は、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への面接調査を続行し質問紙の内容を充実させ、QOLの構成概念を明らかにするために、術後在宅療養を行っていることが確認できている45名の患者と今後対象者を増やしてアンケート調査を行う予定である。平成10年度は、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への具体的な看護介入の方法を検討する基礎資料を得るための調査及び文献検討を続行し、在宅におけるQOLの構成概念の解明及び質問紙の内容を充実させるために以下の調査を行った。1.平成9年度は、ボディイメージに変化を受ける手術を行った、退院後の患者7名に半構成質問紙による面接調査法で資料を収集したが、この7名は本年度も調査の協力が得られたため収集を続行した。併せて新たに5名の患者の協力を得て調査をしている。手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者のQOL指標は、昨年度の文献検討の結果(情緒的機能、社会的機能、満足感(無力感)、あらゆる健康状態)の社会的機能の中で、特に対人関係、定期的活動の参加しているかどうかが社会への積極的な参加に対してより強く反映されていた。そのため質問紙の内容にこの点を強調した。平成11年度は継続して縦断的に資料を収集する予定である。2.仮の質問紙を作成し、5名の患者にプレテストをおこなった。

新しい文献も参考にしながら、現在質問紙の内容を再検討している。3.平成11年度は、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への面接調査を続行するとともに、質問紙の内容を充実させ、術後在宅療養を行っている患者にアンケート調査を行う予定である。平成11年度は、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への具体的な看護介入の方法を検討する基礎資料を得るための調査及び文献検討を続行し、平成10年度までに検討したQOLの構成概念から、質問紙の内容を再検討し充実させた。1.平成9年度から行っている、ボティイメージに変化を受ける手術をした退院後の患者7名と平成10年度から協力が得られた5名の患者に、半構成質問紙による面接調査法で資料を収集した(2名死亡)。調査結果から得た、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者のQOL指標(情緒的機能、社会的機能、満足感(無力感)、あらゆる健康状態)を文献により再検討し、質問項目を精選した。その中で情緒的機能は、積極的な生活志向、自分の生活の主観的な評価とに分類され、社会的機能は、社会への積極的な参加と家庭での位置に強調された。2.ボディイメージに関する研究を行っている看護系教員および手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への看護に携わっている看護婦の計5名を対象に、現在、質問紙の内容検討を行なっている。3.平成12年度は、この質問紙を用いて、術後在宅療養を行っている患者にアンケート調査を行う予定である。平成12年度は、手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への具体的な看護介入の方法を検討するための調査及び文献検討を続行し、平成11年度までに検討した質問紙の内容を再検討し充実させ、術後在宅療養を行っている患者にアンケート調査を行った。1.ボディイメージに関する研究を行っている看護系教員および手術によりボディイメージの変化を余儀なくされた患者への看護に携わっている看護婦の計4名により、質問紙の内容検討を行なった。質問紙内容では、情緒的機能の積極的な生活志向において、患者自身が意識はしているが適切ではない行動様式をとっている場合と、意識して適切な行動様式をとっている場合における、適切な生活様式であるかどうかの評価方法を検討した。また、他のQOL質問紙内容を参考にという意見もあったが、今回の退院患者さんから得たデータを基本としているため、情緒的機能、社会的機能、満足感(無力感)、あらゆる健康状態をQOL指標として使用した。2.上記の質問紙を用いて、術後在宅療養を行っている患者にアンケート調査を行った。現在32名の患者から回答を得ており、現在も調査中である。32名中1割以上の回答欠損がみられたのは、情緒的機能について16%あった。今後は、調査対象をひろげ信頼性・妥当性の検討を行う予定である。