hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員養成段階における参加体験型環境教育カリキュラム開発のための実践的研究

地球環境学校とは、上越市市民の森での森林下草刈り活動に学部2.3年生を参加させるなどの活動について協議した。2)今年度は、二つの型の参加体験型環境教育プログラムを実践した。(1)昨年度から継続の東地区公民館主催の「親子自然体験教室」は、<自然環境体験型プログラム>である。12名の学生が幼児・児童その保護者と共に参加して、4月から9月までの計5回にわたり、野外炊さん、里山散策、森林事業体験、キャンプファイヤー等の活動を実施し、自然環境体験の意味について振り返り学ぶ機会を設けた。(2)もう一つは、<自然環境保全活動・作業体験及び地域調査体験複合型プログラム>であり、学部2.3年生10名が参加した。上越市における環境保全活動調査をテーマにして、上越市市民の森での下草刈り活動への参加体験と同時に上越市での森林保護活動や環境対策等について市役所、森林組合、営林署等での聞き取り調査活動を組織した。これら二つの活動については、それぞれその成果と課題についての振り返りレポート作成に取り組んだ。(2)参加体験型環境教育カリキュラムの実態調査とその成果の発表全国の教員養成大学・学部の実施しているフレンドシップ事業の内容を参加体験型環境教育の観点から分析し、その成果を全国社会科教育学会で発表した。また、総合学習のあり方について「社会参加」をキーワードにして、日本学校保健学会パネル・ディスカッションにて発表した。本研究は、平成15年度から平成18年度までの4年間にわたる実践的研究であり、本年度はその第3年次である。本年度は3つの達成目標を掲げて取り組んだが、概ねそれらの目標を達成することが出来た。(1)「参加体験型環境教育カリキュラム」構築のための複数プログラムの計画・実践・振り返り今年度は、3つの型の参加体験型プログラムを実践した。その内、2つは新規の取り組みである。(1)一昨年度から継続の東地区公民館主催「親子自然体験教室」は、<自然環境体験型プログラム>である。11名の学生が幼児・児童その保護者と共に参加し、4月から9月までの計4回にわたって、里山散策、野外炊さん、キャンプファイヤー等の活動を実施し、自然環境体験の意味について振り返る機会を設けた。(2)今年度新たに取り組んだプログラムの一つは、<社会的課題探求型プログラム>である。これには13名の学生が参加した。新潟水俣病に関するフィールド調査(現地調査・聞き取り調査等)を実施し、それらを踏まえて参加学生は新潟水俣病と環境問題学習のための指導計画・学習指導案作成に取り組んだ。(3)更に、今年度は新たに学部教員の協力を得て、教職必修科目「総合演習」における「環境教育と地域づくり」コースの実践事例の発掘に取り組んだ。これは<まちづくり・地域環境創造型プログラム>で、27名の学生が参加した。(2)他大学での「環境」関連科目の内容・授業形態に関する調査研究特に、特色ある事例として鹿児島大学における取り組みについて調査を実施した。
本能行動の種間差を生み出す神経基盤の解明

本年度は、PCモニターを使った視覚刺激呈示装置を整備し、被験体に呈示できる刺激の幅を広げた。この呈示法によって、D. subobscuraの雄が縞模様の動きに対する行動反応としてタッピング(求愛行動要素の一つ)を示すことを見出した。これをもとに、縞模様の動く速度・方向・表示範囲の条件を検討し、自由行動下で観察されるよりはるかに高い頻度でタッピングを惹起することに成功した。次に、この縞模様の刺激の呈示に対するfruitless(fru)発現神経細胞群の応答性を調べるために、カルシウムインジケーターGCaMP6sを導入したD. subobscura形質転換体を作出した。これを既存のsub-fru-GAL4によって発現制御し、fru発現ニューロン群特異的にGCaMP6sを発現させることに成功した。この系統を用いて、脳内のlateral protocerebrumの感覚刺激に対する応答性を調べた。この領域に注目した理由は2つあり、一つはfru発現ニューロン群の分枝が存在するため、もう一つはキイロショウジョウバエにおいて同領域で雌の体表フェロモンによる活性化が記録されているためである。実験の結果、D. subobscuraのlateral protocerebrumにおいて、縞模様の刺激に対し、カルシウム応答によるシグナルの変化が記録された。一方、キイロショウジョウバエでは顕著な応答は記録されなかった。また、雌への接触に対する応答も調べたところ、D. subobscuraではキイロショウジョウバエほどのシグナルの変化は生じなかった。このことから、D. subobscuraでは視覚刺激、キイロショウジョウバエでは接触化学感覚刺激といったように、lateral protocerebrumに分枝を有するfru発現神経細胞群の活性化にかかわる感覚刺激が種によって異なることが明らかになった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
多発性骨髄腫細胞におけるIL-6シグナル伝達機構の解析

多発性骨髄腫細胞の主要な増殖因子であるインターロイキン6(IL-6)の細胞内シグナル伝達経路は大きく2つの系が知られている。すなわち、gp130→Ras→MAPK→NF-IL6の系とgp130→JAK→STAT3→STAT1の系である。我々が見出したSTATs→inducedSTAT inhibitor-1(SSI-1)はIL-6の刺激によりSTAT1、STAT3のリン酸化を介して誘導され、STAT3のシグナルを阻害するネガティブフィードバック因子である。この分子はマウスで見出されたがヒト骨髄腫の病態にも関与している可能性がある。そこでヒト骨髄腫細胞株を用いてIL-6によるSTATl、STAT3のチロシンリン酸化ならびにSSI-1の発現の誘導の有無について検討した。またヒトSSI-1には自身も含め5つのfamily分子が報告されているが、それらの分子についてもその発現をRT-PCRにより検討した。今回検討した6種類の骨髄腫細胞は、IL-6によるSTAT3のチロシンリン酸化の有無により2群に分けることができた。STAT3のリン酸化が生じる群(U266、RPMI8226、OCI-My5)では、IL-6添加後60分をピークとする一過性のSSI-1の発現が認められたが、STAT3リン酸化が行わない群(Hs、ARH77、IM9)ではSSI-1はIL-6の刺激の有無に関わらず、恒常的に大量にSSI-1が発現されていた。SSI-2、SSI-3、SSI-4、SSI-6についてはその発現とSTAT3のチロシンリン酸化に明らかな相関は認められなかった。そこでSS-1の恒常的発現がIL-6によるSTAT3のチロシンリン酸化を阻害していることを確認するためセンスならびにアンチセンスのSSI-1RNAを導入した。IL-6によるSTAT3のリン酸化が生じるOCI-My5ではSSI-1遺伝子の導入により、STAT3のチロシンリン酸化は抑制され、一方、STAT3のリン酸化が生じていなかった.ARH77へのアンチセンスSSI-1RNAの導入によりIL-6添加によるSTAT3のリン酸化が出現した。このことからSSI-1の恒常的発現がある種の骨髄腫におけるSTAT1、3を介したIL-6シグナルの欠如の原因であることが確認された。IL-6による骨髄腫の増殖はMAPK系を介していると考えられるが、SSI-1がDKの機能阻害を介してMAPK系に影響する可能性もあり、SSI-1の強制発現による多発性骨髄腫の増殖阻害治療の可能性が示唆される。一方、IL-6の刺激によるSTAT3のリン酸化を引き金として誘導され、STAT3の働きを阻害するネガティブフィードバック分子、STATs-incluced STATs inhibitor-1(SSI-1)を同定し、その遺伝子を単離した。

SSI-1の遺伝子を導入したマウス骨髄性白血病細胞株であるM1細胞株では、IL-6やLIFによって誘導されるM1細胞から単球への分化とアポトーシスが完全に阻害されることを確認し、SSI-1が生体内に存在し、IL-6のシグナルを抑制する生理的な機能分子であることを明らかにした。以上の研究から多発性骨髄腫の増殖を阻害するための新たな標的分子が明らかとなった。また、SSI-1の発現の異常が多発性骨髄腫の病態に関与している可能性があり、その遺伝子導入による新しい治療法の開発を行いたい。多発性骨髄腫細胞の主要な増殖因子であるインターロイキン6(IL-6)の細胞内シグナル伝達経路は大きく2つの系が知られている。すなわち、gp130→Ras→MAPK→NF一IL6の系とgp130→JAK→STAT3、STATlの系である。我々が見出したSTATs-inducedSTAT inhibitor-1(SSI-1)はIL-6の刺激によりSTATl、STAT3のリン酸化を介して誘導され、STAT3のシグナルを阻害するネガティブフィードバック因子である。この分子はマウスで見出されたがヒト骨髄腫の病態にも関与している可能性がある。そこでヒト骨髄腫細胞株を用いてIL-6によるSTATl、STAT3のチロシンリン酸化ならびにSSI-1の発現の誘導の有無について検討した。またヒトSSI-1には自身も含め5つのfamily分子が報告されているが、それらの分子についてもその発現をRT-PCRにより検討した。今回検討した6種類の骨髄腫細胞は、IL-6によるSTAT3のチロシンリン酸化の有無により2群に分けることができた。STAT3のリン酸化が生じる群(U266、RPMI8226、OCI-My5)では、IL-6添加後60分をピークとする一過性のSSI-1の発現が認められたが、STAT3リン酸化が行わない群(Hs、ARH77、IM9)ではSSI-1はIL-6の刺激の有無に関わらず、恒常的に大量にSSI-1が発現されていた。SSI-2、SSI-3、SSI-4、SSI-6についてはその発現とSTAT3のチロシンリン酸化に明らかな相関は認められなかった。そこでSSI-1の恒常的発現がIL-6によるSTAT3のチロシンリン酸化を阻害していることを確認するためセンスならびにアンチセンスのSSI-1RNAを導入した。IL-6によるSTAT3のリン酸化が生じるOCI-My5ではSSI-1遺伝子の導入により、STAT3のチロシンリン酸化は抑制され、一方、STAT3のリン酸化が生じていなかったARH77へのアンチセンスSSl-1RNAの導入によりIL-6添加によるSTAT3のリン酸化が出現した。このことからSSI-1の恒常的発現がある種の骨髄腫におけるSTATl、3を介したIL-6シグナルの欠如の原因であることが確認された。
JPEG画像の画質改善および焦点ずれJPEG画像の復元に関する研究

まず,劣化画像復元法を応用したJPEG画像における画質劣化の低減の理論研究を行い,離散ブロックコサイン変換領域でのJPEG画像と鮮明化画像との量子化誤差を考慮した誤差評価と,エッジの位置と方向性を考慮した空間領域での鮮明化画像のなめらかさの評価とを取り入れた鮮明化画像に対する評価値の最適化問題として,鮮明化を定式化しました.具体的な鮮明化処理としては,その最適にすべき評価関数の最大値を,反復処理を用いて探索することになります.その定式化に基づいて,計算機実験を行い,定量的な評価としては,Lena画像(256x256画素,8bit)に対して,さまざまなビットレートで,PSNRとして0.60.8[dB]程度の改善が行えることを確認しました.定性的な評価としては,低ビットレート時に発生するブロッキング・アーティファクトやモスキート・ノイズを,エッジの過剰な平滑化を行うことなく,低減できることがわかりました.つぎに,JPEG画像の画質改善の研究で得た改善画像の評価基準を元に,従来の焦点ずれ画像の劣化過程との対応から,焦点ずれJPEG画像に対する改善画像の評価基準を導出し,その評価基準を最小化することによる鮮明化アルゴリズムを導きました.その改善画像の評価基準では,エッジの位置および方向,画像の階調の変化の度合いを表す駆動白色雑音の局所的な分散を考慮しています.また,最小化処理は,共役勾配法を適用することにより,実現しました.この鮮明化アルゴリズムを,計算機シミュレーションで作成した焦点ずれJPEG画像に適用し,焦点ずれJPEG画像の鮮明化が行えることを確認しました.具体的には,Lena(256x256画素,8bit)に対して,焦点ずれ半径R=2.5で焦点ずれを起こさせ,0.509[bpp]のJPEG符号化を行ったJPEG画像が鮮明になることを確認しました.まず,劣化画像復元法を応用したJPEG画像における画質劣化の低減の理論研究を行い,離散ブロックコサイン変換領域でのJPEG画像と鮮明化画像との量子化誤差を考慮した誤差評価と,エッジの位置と方向性を考慮した空間領域での鮮明化画像のなめらかさの評価とを取り入れた鮮明化画像に対する評価値の最適化問題として,鮮明化を定式化しました.具体的な鮮明化処理としては,その最適にすべき評価関数の最大値を,反復処理を用いて探索することになります.その定式化に基づいて,計算機実験を行い,定量的な評価としては,Lena画像(256x256画素,8bit)に対して,さまざまなビットレートで,PSNRとして0.60.8[dB]程度の改善が行えることを確認しました.定性的な評価としては,低ビットレート時に発生するブロッキング・アーティファクトやモスキート・ノイズを,エッジの過剰な平滑化を行うことなく,低減できることがわかりました.つぎに,JPEG画像の画質改善の研究で得た改善画像の評価基準を元に,従来の焦点ずれ画像の劣化過程との対応から,焦点ずれJPEG画像に対する改善画像の評価基準を導出し,その評価基準を最小化することによる鮮明化アルゴリズムを導きました.その改善画像の評価基準では,エッジの位置および方向,画像の階調の変化の度合いを表す駆動白色雑音の局所的な分散を考慮しています.また,最小化処理は,共役勾配法を適用することにより,実現しました.この鮮明化アルゴリズムを,計算機シミュレーションで作成した焦点ずれJPEG画像に適用し,焦点ずれJPEG画像の鮮明化が行えることを確認しました.具体的には,Lena(256x256画素,8bit)に対して,焦点ずれ半径R=2.5で焦点ずれを起こさせ,0.509[bpp]のJPEG符号化を行ったJPEG画像が鮮明になることを確認しました.今年度の研究計画に従い,劣化画像復元法を応用したJPEG画像における画質劣化の低減の理論研究を行いました.その結果,離散ブロックコサイン変換領域でのJPEG画像と鮮明化画像との量子化誤差を考慮した誤差評価と,エッジの位置と方向性を考慮した空間領域での鮮明化画像のなめらかさの評価とを取り入れた鮮明化画像に対する評価値の最適化問題として,鮮明化を定式化しました.具体的な鮮明化処理としては,その最適にすべき評価関数の最大値を,反復処理を用いて探索することになります.その定式化に基づいて,計算機実験を行い,定量的な評価としては,Lena画像(256×256画素,8bit)に対して,さまざまなビットレートで,PSNRとして0.60.8[dB]程度の改善が行えることを確認しました.定性的な評価としては,低ビットレート時に発生するブロッキング・アーティファクトやモスキート・ノイズを,エッジの過剰な平滑化を行うことなく,低減できることがわかりました.これは,鮮明化処理において,単にブロックごとに処理を行うのではなく,エッジの連続性などブロックを越えた画像の性質を用いていることが,よい影響を与えたと考えます.理論研究結果と計算機シミュレーション結果について,平成15年11月に,日本鑑識科学技術学会学術集会と電気関係学会関西支部連合大会にて,口頭発表を行いました.現在は,それらの結果を論文としてまとめ,論文投稿準備を行っています.平成15年度のJPEG画像の画質改善の研究に引き続き,焦点ずれJPEG画像の復元に関する研究を行いました.JPEG画像の画質改善の研究で得た改善画像の評価基準を元に,従来の焦点ずれ画像の劣化過程との対応から,焦点ずれJPEG画像に対する改善画像の評価基準を導出し,その評価基準を最小化することによる鮮明化アルゴリズムを導きました.

その改善画像の評価基準では,エッジの位置および方向,画像の階調の変化の度合いを表す駆動白色雑音の局所的な分散を考慮しています.また,最小化処理は,共役勾配法を適用することにより,実現しました.この鮮明化アルゴリズムを,計算機シミュレーションで作成した焦点ずれJPEG画像に適用し,焦点ずれJPEG画像の鮮明化が行えることを確認しました.具体的には,Lena(256×256画素,8bit)に対して,焦点ずれ半径R=2.5で焦点ずれを起こさせ,0.509[bpp]のJPEG符号化を行ったJPEG画像が鮮明になることを確認しました.今後,焦点ずれ半径の推定を研究することにより,焦点ずれJPEG画像の自動的な復元に,研究を発展させることが可能であると思われます.本年度の研究成果は,日本鑑識科学技術学会第10回学術集会にて,「焦点ずれJPEG画像の鮮明化」という題目で口頭発表を行いました.また,現在,平成15年度のJPEG画像の画質改善をまとめて,日本法科学技術学会へ投稿し,査読者の意見に参考に修正・加筆し,再投稿を行っています.平成16年度の焦点ずれJPEG画像の鮮明化に関する研究成果は,JPEG画像の画質改善の論文投稿手続き終了後,すみやかに論文投降手続きを実施する予定です.
芳香環-アセチレン共役系オリゴマーの設計と高度分子変換

新しいパイ共役系化合物として芳香環(とくにアントラセン)とアセチレンを交互に連結したオリゴマーを設計し,それらを効率的に合成するための高度分子変換法を探求した.前年度に確立した方法により合成したビルディングユニットを用いて,以下の3項目の研究を行った.1.アルキンカップリング反応Sonogashiraカップリングによるアルキン合成では,水素雰囲気下の反応が副反応を抑制し目的化合物の収率向上に有効であることを見いだした.ブロモアルキンと末端アルキンのカップリングの条件を最適化し,非対称ジアセチレン誘導体への変換効率を向上させた.アセチレンのホモカップリングでは, Pd触媒酸化的カップリングとCu触媒Eglintonカップリングの適用範囲と限界を明らかにした.2.二重脱離反応による種々のアントリルエチンの合成スルホンとアルデヒドを用いたワンショット法による二重脱離反応を行い, 1-および9-アントリル基をもつ対称・非対称ジアントリルエチンの簡便合成法を開発した.反応は室温で円滑に進行し,反応後に生じた固体をろ過する簡単な操作で目的化合物が高収率・純度で得られた.この方法を応用して,アントラセン-アセチレン三量体の合成に成功した.3.キラル環状オリゴマーの合成とエナンチオ分割4つのアントラセンユニットを連結したキラルな構造をもつオリゴマーを合成した.キラルHPLCによるエナンチオマーを分割し,ラセミ化の障壁を決定した.他のアリーレンユニットを導入した化合物も合成し,ラセミ化障壁と置換基の関係を明らかにした.新しいパイ共役系化合物として,興味のある構造や機能をもつ芳香環(とくにアントラセン)とアセチレンを交互に連結したオリゴマーを設計し,それらを効率的に合成するための分子変換に関して以下の4項目の研究を行った.1.ビルディングユニットの調製オリゴマーを構築するために必要なユニットである1,8位にヨード基またはエチニル基をもつ3種類のアントラセン誘導体の簡便な調製に成功した.2.カップリング反応オリゴマー鎖を伸長するために,PdおよびCu触媒を用いたカップリング反応の条件検討を行った.Sonogashiraカップリングでは,副生成物としてジアセチレンが生じることがあるが,反応条件の検討によりある程度ホモカップリングを抑制することができた.末端アセチレン炭素の連結では, EglintonカップリングとPd触媒酸化的カップリングが利用可能であり,分子内環化では前者の反応が有効であることを見いだした.3.二重脱離反応による三重結合の形成二重脱離反応を利用してオリゴマー鎖を伸長する方法を検討した.モデル反応として,9-アントリル基をもつアルデヒドとスルホンを用いて実験を行い,ワンポットでジアントリルエチンが定量的に得られることを示した.4.光と熱による鎖状オリゴマーの分子変換鎖状オリゴマーに光を照射すると,アントラセン部の光[4+4]付加環化が立体選択的に起こり,その光生成物を加熱すると定量的に元の構造に戻ることを発見した.光と熱を用いた簡便な操作により,オリゴマー構造の規則的なfolding-unfoldingの機能を実現することができた.新しいパイ共役系化合物として芳香環(とくにアントラセン)とアセチレンを交互に連結したオリゴマーを設計し,それらを効率的に合成するための高度分子変換法を探求した.前年度に確立した方法により合成したビルディングユニットを用いて,以下の3項目の研究を行った.1.アルキンカップリング反応Sonogashiraカップリングによるアルキン合成では,水素雰囲気下の反応が副反応を抑制し目的化合物の収率向上に有効であることを見いだした.ブロモアルキンと末端アルキンのカップリングの条件を最適化し,非対称ジアセチレン誘導体への変換効率を向上させた.アセチレンのホモカップリングでは, Pd触媒酸化的カップリングとCu触媒Eglintonカップリングの適用範囲と限界を明らかにした.2.二重脱離反応による種々のアントリルエチンの合成スルホンとアルデヒドを用いたワンショット法による二重脱離反応を行い, 1-および9-アントリル基をもつ対称・非対称ジアントリルエチンの簡便合成法を開発した.反応は室温で円滑に進行し,反応後に生じた固体をろ過する簡単な操作で目的化合物が高収率・純度で得られた.この方法を応用して,アントラセン-アセチレン三量体の合成に成功した.3.キラル環状オリゴマーの合成とエナンチオ分割4つのアントラセンユニットを連結したキラルな構造をもつオリゴマーを合成した.キラルHPLCによるエナンチオマーを分割し,ラセミ化の障壁を決定した.他のアリーレンユニットを導入した化合物も合成し,ラセミ化障壁と置換基の関係を明らかにした.
マイクロ波照射の特異効果の検証と有機合成反応への新展開

我々は最近,銀-BINAP触媒による動的速度論的光学分割を伴うビアリールラクトン類の触媒的アトロプ不斉メタノリシス反応において,マイクロ波照射によりエナンチオ選択性の低下を伴うことなく大幅に反応が加速されることを報告した。今回,マルチモード型マイクロ波反応装置を用いて,照射条件と温度制御条件下の反応をそれぞれ同一時間で行い,収率を比較することでより厳密にこの効果の検証を行った。その結果複数の基質においてエナンチオ選択性を損なうことなく反応加速が確認された。さらに多数回の実験からアレニウスプロットを作成し,反応温度とエナンチオ選択性との関係を詳細に検討した結果,マイクロ波照射による反応加速が単なる温度上昇によるものだけではないことを検証した。マイクロ波照射による反応エネルギーの供給を利用する有機合成反応は反応時間の大幅な短縮のほか,収率の向上も期待される場合もあることから近年効率的な合成手法として広く注目を集めており,多くの反応例が報告されているとともに安全性を十分に確保した反応装置も市販され実用的な利用も始まっている。マイクロ波照射による反応加速効果は,一般には反応系内部からの迅速の加熱によるものとして理解されているが,単純な熱的効果だけでは説朋できない現象も見出されており,いわゆる「非熱的効果」ないし「特異効果」として議論の対象となっている。一般に不斉合成反応では反応温度に伴いエナンチオ選択性が低下し,本反応でも高い反応温度ではエナンチオ選択性が低下することを碓認しており,マイクロ波照射における反応加速効果が反応系内の単なる温度上昇によるものではないと考え研究に着手した。この反応加速の機構として(1)反応点近傍の微小領域の温度と反応系全体のバルク温度の差異に依る,(2)アトロプ異性平衡を含む特定の分子の自由度の活性化に起因する,などの作業仮説のもと,検証実験を継続中である。
III族窒化物半導体量子ドット成長機構の解明

本研究の目的は,アンチサーファクタントを用いて形成したAlGaN表面上のGaN量子ドットの成長メカニズムを明らかにすることを主とし,それをもとにしたドットの形態,密度等の制御およびそれらの光学物性の検討をおこなうことであった。以下,具体的な課題および研究実績の概要を示す。1)Siの果たす役割: SiのAlGaN表面上の吸着サイトの検討(安定構造の計算),GaNステップフロー阻害の定量的な検証,表面エネルギーに及ぼす影響など。: Siの吸着サイトに関して第一原理的計算により,AlGaN表面上のカチオンサイトにおいてSi-N結合が安定に存在できる可能性を得た。また,実験的にSi供給量をパラメータにすることにより,GaN量子構造が制御できることを示した。これはステップフローの阻害および表面エネルギー変調によるものであると推定された。分数次元を有する新しい量子構造体を提案した。2)(テラス上での)GaN量子ドットの核生成モデルの検討:速度論的,エネルギー的考察から。:速度論的なモデリングからSi-Nの生成によりそれがマスクとして機能して,表面マイグレーションポテンシャルの変調が生じ,ポテンシャルの低い部分にGaN量子ドットが形成されることを示した。3)GaN量子ドットの配置制御: SiCの表面構造(すなわち規則的なステップ構造)がHCIガスによる処理で制御できることを見いだした。それによってAlGaN表面のステップ構造が制御でき,GaN量子ドットの位置制御が可能になると思われる。アンチサーファクタントを用いた新しい量子ドット成長法により,格子整合基板であるAlGaN表面上へGaN量子ドットを形成を可能にしてきた.本年度の目標は,量子ドット形成機構の解明の一環として,特にアンチサーファクタントの役割を明確にすることであった.成長パラメータである成長温度、TESi(アンチサーファクタント)の供給量あるいはGaN成長時間(ガス供給時間)を種々変化させた実験をおこない、原子間力顕微鏡(AFM)による成長したGaNの表面のモルフォルジーの観察により,ドット成長時のアンチサーファクタント効果に関するモデルを提案した.その結果,アンチサーファクタン斗はAlGaN(0001)表面上へのSi-N結合の形成によるSi-Nナノマスク及びGaN吸着原子の拡散表面マイグレーションポテンシャルの変化を誘起し,その後のGaNの量子構造の次元を変化させることがわかった.アンチサーファクタントの供給量を変化させることによって,2次元(量子井戸)から0次元(量子ドット)まで連続的に構造次元を制御できることがわかった.また,このモデルは,量子ドット形成に関しては全く新しい概念であり,現在第一原理計算を用いた理論側からの検証を進めている.また,空間的な位置制御の方法としてアンチサーファクタントの表面リコンストラクションを応用できる可能性を見いだした.これは,従来のリソグラフィーや歪みを利用するドットの位置制御とは全く違ったアイデアであり,今後さらなる実験が計画されている.本研究の目的は,アンチサーファクタントを用いて形成したAlGaN表面上のGaN量子ドットの成長メカニズムを明らかにすることを主とし,それをもとにしたドットの形態,密度等の制御およびそれらの光学物性の検討をおこなうことであった。
産業領域におけるバーンアウト予防のための介入研究

日本の労働者に適用できる、バーンアウトを予防するための方法を考え出した。代表的なバーンアウト研究者であるライター(カナダ)とマスラック(アメリカ)のふたりが編み出したバーンアウト予防の方法に基づいた、ワークショップを考案した。また、効果を上げるために、ワークショップ後に看護サポートを導入した。ワークショップはバーンアウト・バスターズと命名し、2段階構成(ビギナーズコース、アドバーンスコース)とした。また、そのための教材冊子や資料等を作成した。それらは、研究代表者(北岡和代金沢医科大学)と研究分担者(慶應義塾大学増田真也)らが翻訳した書籍(バーンアウト;仕事とうまくつきあうための6つの戦略、2008)に基づいている。本研究は産業領域における労働者を対象に、バーンアウトを予防するための介入研究を行うものである。本研究の目的は、Leiter & Maslachの方法論を日本の一般労働者に適用可能なかたちに修正すること、介入の効果を明らかにすることである。平成20年度は介入のための準備期間であった。すなわち、フィールドを確定すること、対象企業から対象者を得ること、翻訳した書籍に基づいたワークショップを考案することであった。予定していたフィールドから協力が得られたため、第一段階としてのメンタルヘルス調査を計画し、実施を試みた。年度初めから活動を開始し、精力的に動いたが、企業側の都合により12月に入ってようやく実施の運びとなった。配布数1553部、回収数1057部であった。その後、1月データ入力、2月個人宛報告書作成・郵送とフォローアップ、3月企業側への全体報告書作成・報告等を完了した。全体の75.7%がバーンアウト無し、6.5%がバーンアウト予備群、17.8%がバーンアウト群とみなされた。特に、年代が若いほどバーンアウトしている社員が多く、20代では26.7%であった。また、管理職社員にバーンアウト予備群と考えられる者が多かった。これら3群のうつ得点には明らかに有意差があった。調査結果から、20代の社員を主な対象としたワークショップ、並びに管理職社員を対象としたワークショップを次年度に開催するのが妥当を考えられた。企業側の諸事情により変更を余儀なくされることをも念頭に、次年度に向けて、対象者確保等の準備を進めている。なお、本年度の実施計画であった成果発表は、全て完了した。本研究の目的は、Leiter&Maslachの方法論を日本の一般労働者に適用可能なかたちに修正すること、介入の効果を明らかにすることである。平成21年度は、介入期間であった。すなわち、介入実施前に倫理審査を受けること、介入計画最終案を決定すること、ワークショップ(ビギナーズコース)を開催すること、介入対象候補者に対してワークショップ(アドバーンスコース)を開催すること、対象者のフォローアップをすること等であった。また、ワークショップ用の教材も完成させた。6月にフィールドでの協力者の人事交代等があり、9月に介入計画最終案を決定した。その後、フィールド側の了解を得て、11-12月にワークショップ(ビギナーズコース)の開催にこぎつけた。複数回開催し、参加者は各回20-30名であった。3月にはワークショップ(アドバーンスコース)を開催し、介入対象者を得た。介入対象者は仕事の負担、裁量権、報酬、共同体、公平性、価値観という6つの側面から、自分と職場の関係性を診断し、問題抽出、目標・ターゲット設定、マイアクションというプロセスを踏みながら、バーンアウト予防のための実践プランを立案した。現時点では、同意を得た者に対して、主に電子メールによるサポートを行っている。次年度は引き続き、サポートを行い、実践プランの実施により自分と職場の関係性に変化が見られたか等を検証する。なお、本研究の成果発表として、雑誌論文1件、学会発表5件を行った。平成22年度は引き続き、対象者のフォローアップを行い、介入の効果判定と介入のための方法論の確立を行った。ワークショップにおいて立案したマイ・アクションプランを、職場で実践してもらうために、実践プロセスにおいて研究代表者(看護学教授)がサポートを申し出た。6名がサポートを望んだ。サポートの方法は、個人-個人間のメールサポートを主とした。研究代表者側からの定期的な様子伺い(月に1度)を中心に、本人の希望や様子に応じて、サポートを行った。必要に応じて個人面接も考えられたが、希望はなかった。サポート期間は6か月とした。

サポートを行う社員に対しては、次に述べる倫理的配慮等について説明を行い、文書による同意を得た。3事例の効果について、簡潔に報告する。A事例:3月時点での仕事との関係テスト(0-20評点)における裁量権は8評点であったが、7月には3評点と下がり、9月においても維持していた。B事例:3月時点での仕事との関係テスト(0-20評点)における仕事の負担は8評点であったが、7月には5評点と下がり、9月においても4評点と下がっていた。C事例:3月時点での仕事との関係テストにおける共同体は5評点であり、7月、9月と評点自体に変化は見られなかった。事例数が少なく、量的な分析での評価はできない。しかしながら、われわれが考案したワークショップとその後の看護サポートによる介入効果は、概ね肯定的な結果を招いた。われわれが考案したワークショップについては、平成22年7月に行われた富山産業保健推進センターによる産業保健セミナーにおいて、紹介を行った。各事業所に勤務する産業看護職者および衛生管理者等14名が対象であった。なお、本研究の成果発表として、雑誌論文2件(和文2件)、学会発表3件(国際学会2件、国内学会1件)を行った。
管理職のための研修プログラムの開発～介護従事者の離職を防ぐための管理職の役割～

管理者が「社会に役立つ運営をしたい」や「困っている人を助けたい」という社会貢献を重視していること、言い換えれば社会福祉事業の使命を果たすことを事業の柱として運営していることが、介護職が運営方針を信頼し、やりがいを持ち働き続けることができるようになるのである。尊厳を守るケアの実践において、管理職や主任は高い意識を持っているが、それが一般の介護職に浸透しておらず、尊厳を守ることに対する意識が介護職は管理職等に比べて低いことが判明した。外国人介護人材の活用については受入国の日本の施設や教育機関の思惑と、送り出し国であるベトナムの機関や学生等の思いに乖離があるように感じられた。本研究は介護職の離職防止のために管理職の役割を抽出することにある。介護職のやりがいを高める方法として、一つは従来の施設種別を変更することなく、研修や人間関係等の職場環境を整備すること等により介護職のやりがいを高めることである。もう一つは社会福祉法人として介護職がやりがいを感じる事業運営の展開を図ることだと考える。「これからの社会福祉法人制度の在り方検討会」は、地域における公益的な活動を社会福祉法人の役割として求めている。横尾はこれからの社会福祉法人はこれまでの大規模な入所型施設運営だけではなく、地域貢献活動として、子どもからお年寄りまで、だれでも必要な時に利用できる「居場所づくり」の運営展開が、介護職のやりがいにつながるのではないかと考えている。そこで、「小規模・多機能・地域密着」や「いつでもだれでも受け入れ可能」が特徴の富山型デイサービスに着目した。2014年は富山型デイサービスの6施設の管理者に「職員に仕事のやりがいを感じてもらうために工夫していること」や「施設運営について」のインタビュー調査を行った。また、離職率の低い特別養護老人ホームの施設長と中間管理者に対しても同様の内容でインタビュー調査を実施した。その施設はここ数年間離職者はほとんどいず、離職した人もその理由が解消されればその施設に復職するという離職率が著しく低い施設である。また「おむつゼロ」(排便はおむつではなく全員トイレで排泄する)を達成しているし先駆的な取り組みの実績をもつ施設でもある。調査の結果、「やりがい」や「就労継続」につながる要因として、「法人理念を介護実践に反映させる」や「利用者ととことん向き合う」、「初心を大事にする」があげられた。これは富山型の理念でもある。本年度はこの調査を更に詳しく分析し、全国調査を実施し、就労継続の要因を抽出し、そのための施設長の役割について考察を勧めていく。これまでに特養の介護職の離職意向には施設格差が著しいこと、「やりがい」の高まる事業展開としてのキーワードは「小規模・多機能・地域密着」であることが判明している。本年度は「富山型デイサービスの理念を質問項目に追加をして全国調査を実施する計画であった。しかし、2014年度にインタビューした富山型デイの結果を精査すると富山型デイにおいても事業所格差が著しいことが判明した。理念が浸透している施設がある一方、普通のデイサービスとほとんど変わりのない運営を行っている事業所もあること。また富山型デイは通所施設であるために入所型施設の理念に置き換えるには困難性があると考えた。そのために全国調査は行わず、引き続き富山型デイの視察とインタビューを行った。施設長が役割を自覚し、理想の上司となるための研修プログラムの開発に向けて、施設視察や施設長のインタビューを行った。しかし、本研究の意図と、施設長の意識が大きく乖離していること、施設長が介護従事者に対してかかわりが少なく、関心もあまり示していないと考えさせられた。まだパイロット調査の段階であるが、仮に施設長を対象にした研修プログラムを開発したとしても、日々の介護従事者との関係の中で効力を発するようには思えなかった。そのために2015年度は研修プログラムの試案作成は実施せず、研究計画を少し修正した。昨年度得た知見である、「やりがい」の高まる事業展開として「小規模・多機能・地域密着」の入所施設(法律上は施設ではない)としてサービスつき高齢者向け住宅(サ高住)と有料老人ホームを対象として考えた。以上のことを踏まえ2015年9月からは富山型デイサービスの調査継続とサ高住の視察とインタビューを繰り返した。施設格差があると予測をし、サ高住の導入にあたり厚生労働省主催の検討会のメンバーである「ココファン」を優良サ高住としてココファンにも視察調査を行った。申請時は1介護従事者の離職誘因を抽出し、「信頼される管理職」「働きやすい職場」の構成要素を明らかにする。2管理職が自己の役割や施設の課題を可視化できるアセスメントシートを開発する。4自己の現状評価と問題解決、弱点強化を図るための研修プログラムの試案を作成する。5研修後に自己や他者による効果測定を行い「管理職のための研修プログラム」を開発する、という5点について明らかにするとしていた。2014年は離職促進要因として「働きやすい職場」「信頼される上司がいる職場」「やりがいのある職場」という因子が抽出された。働きやすい職場として労働条件以外では人間関係が良好であることややりがいがもてることが判明した。やりがいの促進因子として「自分の裁量権が多い」「信頼できる管理者(上司)がいる」があげられた。それらを実現する事業運営として「小規模・多機能・地域密着」≒「富山型デイ(共生型デイ)」であるし、視察とインタビュー調査を実施した。これらの結果より富山型デイの理念は特養にも当てはまると想定した。また特養の調査により、特養に勤務する介護職の離職意向には著しい格差があることも判明した。

2015年度は特養の施設長の調査により、施設長研修に対して施設長自身がほとんど必要性を感じていないこと、介護職員のやりがいの向上には関心が少なく、介護職員の獲得に大きな関心があることが判明した。これにより施設長の研修プログラムを開発しても、使用頻度は著しく低いと考えた。また2014年度のインタビュー調査結果を精査していく中で、富山型デイにも事業所格差が著しいことが判明した。これらのことから本年度は富山型デイの調査の継続と入所施設(法律的には施設ではない)で「小規模・多機能・地域密着」役割があるサ高住を中心に視察調査を繰り返した。また事業所格差を想定して、質の高いサービスといわれているココファンにも調査を行った。介護領域について国は大きな方針を出してきた。共生型介護を導入し、自立支援介護を推し進めそれが介護報酬として反映されること、また介護人材としてはEPAや技能実習生による外国人にまで広げている。これまでの研究により、離職意思の誘因には施設の運営方針や管理職の能力が強く関連していることが分かっている。そのために、これからの国の方針と合致する自立支援介護をすでに実践し効果を上げている施設(夢あかり)の施設長にインタビュー調査を行った。その結果、介護職全員が自立支援介護の意義を理解し、自立支援介護に全員でとり組むこと、介護職に裁量権を多く持たせることを大事にしているということが分かった。この施設では介護報酬の加算項目も介護職が理解しているため、加算を得るための介護にも力をいれ、それが結果的に介護の質の向上につながり、やりがいのある介護実践へと発展しているという。国の外国人介護職の導入の推進に対して、施設運営面で現在いる介護職が外国人導入をどのように受け止め、そのための準備として、何をシステム化しておくべきかということもこれからの研究課題になる。外国人が参入することにより、今以上に介護職の離職率が高まることにならないように、言葉や文化の違う人たちが職場にいても混乱なく安心して働くことのできる環境を整備する必要がある。そのためこれから高齢社会に向かうベトナムの介護施設を訪問し施設庁から話を聞いた。ベトナムは要介護状態になっても家族で世話をするということが当たり前であり、あまり介護施設の需要はない。しかし近年有料老人ホームのような高齢者向けの施設は増えている。しかしまだ介護という概念が確立しておらず、介護の質の向上についての認識も低い。看護師養成を行っているハノイ大学にも訪問した。学生は卒業後に日本で働きたい、又は留学生として日本の専門学校に入学したいという希望が高いことが分かった。本研究の3年目は管理職用の研修マニュアルを作成するためのワーキンググループを立ち上げる予定であったが、その過程において管理者が自分たちの研修マニュアルを作成する必要性を感じておらず、協力を得ることが難しいこと、マニュアルを作成しても使用しないだろうということが判明した。また介護領域に関して国の大幅な方向転換を含む方針が示された。そのことも踏まえ研究計画の大幅な見直しが迫られた。
電気化学プロセッシングによる窒化物系薄膜の形成・制御とその応用

前年度に設置され、順調に稼働している交付の主要設備(X線光電子分光分析装置(Shimadzu ESCA-3200-01)によって、達成されつつある3つの小研究(1.窒化物生成電気化学反応機構の基礎的解明と熱力学的最適生成条件(伊藤靖彦、大石敏雄、萩原理加)2.窒化物系薄膜の組成・構造・組織の制御及びマイクロキャラクタリゼーション(伊藤靖彦、渋谷敦義彦、菊池潮美、冨井洋一)3.窒化物系薄膜材の表面改質・複合化及び生体親和機構(伊藤靖彦、桑原秀行、堤定美))の成果を踏まえて、全員が本年度の最終テーマである以下の研究に取り組んでいる。4.溶融塩反応およびプラズマ反応による窒化物系薄膜材の実用化製造条件の確立電気化学的に窒化物系薄膜を製造する利点は、大量、高速、大面積化にある。即ち、これは工業実用化が容易であり、その後安価、大量に供給されれば、窒化物系薄膜材料の未開拓分野での機能の新しい利用、隠された未知の機能性の開拓につながることを意味している。しかしながら、この場合には実験室系における小量の生成方法に対して、生産の効率や量、スピード等生産方法そのものの最適化が計らねばならない。従って、ここでは前年度の研究成果を基礎として、工業的製造条件の確立を計る。最後に以上の2年間にわたる研究成果を集結し、全員がさらに検討を重ねることによって、本研究の目的である機能性窒化物薄膜の形成と制御、あるいはその応用を一般化するために、その結果を学会、産業界に発表し最終的に印刷物として公表する。申請の主要設備、X線光電子分光分析装置(ESCA 3200-01型島津製作所製12,000千円)を設置、調整の後既存の溶融塩電析およびプラズマ反応析出の実験装置によって、窒化物系薄膜の生成が行われた。1.窒化物生成電気化学反応機構の基礎的解明と熱力学的最適生成条件(伊藤靖彦、大石敏雄、萩原理加)溶融塩やプラズマによる窒化物の生成が実際に行われた。(研究発表1,2,5項参照)実験結果を参考にしてこの生成反応の速度や生成エネルギー等の基礎的熱力学定数の評価から、生成機構の解明が理論的な見地から行われた。(研究発表4,7,8項参照)これらの検討結果から窒化物系薄膜生成の最適電解・最適プラズマ条件の理論的確立を目指す。2.窒化物系薄膜の組成・構造・組織の制御及びマイクロキャラクタリゼーション(伊藤靖彦、渋谷敦義、菊池潮美、冨井洋一)生成した窒化物系薄膜の機能性は、組成・構造・組織の制御がアトミック乃至はメゾスコピックに至るミクロスケールで行われなければならない。そのためには生成物に対するSEMやTEM(既設)によるミクロな情報が不可欠で、中でも化学結合状態の評価の出来るESCAスペクトルは有益であった。これらのミクロな情報をフィードバックして窒化物系薄膜の実験的な最適生成条件確立の目安と共に工業的な実用製造条件への示唆が与えられた。(研究発表1,2,5,6項参照)3.窒化物系薄膜材の表面改質・複合化及び生体親和機構(伊藤靖彦、桑原秀行、堤定美)窒化物及び窒化物系薄膜の有望な展開の期待されている生体材料の場合には、生体親和性が最重要である。ここでは、各分野にわたる本研究組織の利点を生かし、表面改質・複合化された窒化物系材料の生体親和性についての検討が電気化学的な測定によって行われた。(研究発表1,3,5項参照)前年度に設置され、順調に稼働している交付の主要設備(X線光電子分光分析装置(Shimadzu ESCA-3200-01)によって、達成されつつある3つの小研究(1.窒化物生成電気化学反応機構の基礎的解明と熱力学的最適生成条件(伊藤靖彦、大石敏雄、萩原理加)2.窒化物系薄膜の組成・構造・組織の制御及びマイクロキャラクタリゼーション(伊藤靖彦、渋谷敦義彦、菊池潮美、冨井洋一)3.窒化物系薄膜材の表面改質・複合化及び生体親和機構(伊藤靖彦、桑原秀行、堤定美))の成果を踏まえて、全員が本年度の最終テーマである以下の研究に取り組んでいる。
拡張型心筋症における慢性炎症の病態メカニズムの解明と層別化

拡張型心筋症(dilated cardiomyopathy: DCM)は様々な病因・病態の混合した疾患群の総称であり、慢性心筋炎は主要な原因の一つと考えられてきた。そのような症例は他のDCMと異なり免疫抑制療法による心不全進行抑制が期待されるが、現在、診断・治療指針はない。さらに、炎症細胞浸潤を伴う炎症性拡張型心筋症(inflammatory DCM: iDCM)という疾患群が提唱されるようになったが、慢性心筋炎と概念が混乱している。本研究では、慢性心筋炎の心筋生検組織を解析し、動物モデル実験による病態メカニズムの解明と並行しながら疾患概念を整理し、最適な治療法選択のための診断法確立を目指す。
死別の悲しみを伴う事件・事故に起因する民事訴訟事例の実証的研究

人命の喪失を伴う事件・事故から損害賠償を請求する民事訴訟事件へと発展した具体的な事例を対象に、主として訴訟の当事者及び関係者(弁護士等)に対する聴き取り調査を行った。具体的には、交通死亡事故における損害賠償金の支払い方法について、亡き被害者の命日毎に支払う「定期金賠償」方式が争われた事例を検証し、当事者が抱える死別の悲しみと訴訟ないし司法制度とのかかわりを検討し、理論上及び実務上、有意義な知見を得た。本年度は、当初予定していた2つの調査研究のうち、調査研究実施の上での調査対象者との日程調整等の都合を主たる理由として、(1)定期金賠償(いわゆる「命日払い」)が問題とされた民事訴訟事例の比較調査研究に重点を絞って行った。比較調査には、当初の予定を一部変更して3つの訴訟事例を取り上げ、それぞれ、千葉、岩手、大阪の各地に在住する訴訟の原告当事者(遺族)及び原告代理人弁護士、相手方(被告)代理人弁護士を対象に、計7回の聞き取り調査を行った。聞き取り調査並びに判決文を中心とする訴訟資料ないし関連文献資料等の分析・検討を通して、人命の喪失を伴う紛争事例において定期金賠償(命日払い)方式が選択される際に当事者が「法に対して寄せる期待」と、訴訟に関わる法実務家(裁判官・弁護士)並びに判例評釈・研究論文等を通して同種事例を研究対象とする法研究者が理解する「法の機能・役割」との間に、大きな「隔たり・ズレ」が存在することを、かなり明確な形で明らかにすることができた。こうした「隔たり・ズレ」を法社会学の学問的視点からどのように理論的に位置づけ、裁判・弁護実務ないし法解釈学に対してどのような実践的提言を行うか、これらを更なる文献調査・検討に基づいてより精緻に究明し一定の成果として公表することを、次年度の継続課題としたい(なお、この定期金賠償が問題とされた訴訟事例に関する研究の成果は、2008年5月に神戸大学において開催予定の日本法社会学会・2008年度学術大会において研究報告の予定である)。また、もう一つの調査研究である(2)学校死亡事故をめぐる二つの具体的な民事訴訟事例の比較検討、については次年度、重点的に調査を進めて行く予定である。<以上>本年度は研究の最終年度として、前年度に行った調査研究の成果を踏まえ、一方で、学会発表等による研究成果の公表を行うなど研究成果の社会への還元に努め、他方で調査研究をさらに継続させることで研究成果の拡大・研究内容の深化に努め、一定の成果を得た。具体的には、「死別の悲しみ」を伴う紛争事例の解決に際して法が果たすべき役割について、調査研究の成果を踏まえて法社会学の視点から法解釈学ないし法実務に対する理論的な問題提起及び実践的な提言を行った。すなわち、人命の喪失に対する損害賠償を通じた「被害救済」が求められる民事の損害賠償請求訴訟において、訴訟の原告当事者である被害者遺族が定期金賠償(命日払い)方式による損害賠償の支払いを求める際の動機・理由や訴訟に対する意味づけの具体的解明を通して、当事者が法に対して求める「被害救済」のあり方と、法解釈学ないし法実務が前提とし想定する当事者の「被害救済」ニーズとの間に大きな「隔たり・ズレ」が存在することを明らかにすることができた。これまでの法解釈理論並びに判例理論上は、死亡損害事例において定期金賠償方式に基づく損害賠償の支払い(命日払い)は認めるべきではないとする否定論に立つ見解が主流であったが、本研究の成果によれば、そうした否定的見解の依拠する理論的根拠の妥当性はかなりの程度失われることが具体的に明らかとなった。本研究のこうした研究成果は、法解釈論ないし判例実務上の具体的な問題に対して法社会学の視点から理論・実践の両面で独自の知見・提言を提供し、かつ、議論の喚起をなし得ている点で重要な意義を有する。なお、当初予定していた学校死亡事故をめぐる民事訴訟事例の調査・検討は、上述の定期金賠償に関する研究に予想以上の進展を見たため、計画を変更し、研究成果の集中・深化を考慮してその取り組みを見合わせた。
CMOSカレントコンベアに関する研究

電流モードアナログ信号処理回路は、低電源電圧動作でも大きなダイナミックレンジ、広帯域特性が得られることが特徴である。カレントコンベア(CCH)は電流モード信号処理回路の基本構成素子として非常に重要な素子である。本研究は、低消費電力化のためにAB級で動作する広帯域、高精度CCIIを1.2μmCMOSプロセスで集積化し、その特性を評価し、実用可能なCCIIを実現することを目的として行われた。まず、フィードバックループ構成を用いて電流入力端子の入力インピーダンスを小さくすることによって高精度化が図れる広帯域のAB級CCIIを提案した。HSPICEを用いたシミュレーション結果によって1.2μmCMOSプロセスで集積化することにより-3dB遮断周波数が200MHz、電流入力端子の入力インピーダンスが2mΩとなる結果が得られた。このCCIIはICレイアウト設計後、試作IC化された。ここで試作したICはPAD部の保護回路が正常に動作せず、その回路特性を評価することはできなかった。再び、設計を修正し、IC化が試みられている。また、低電源電圧動作時でもできる限り大きなダイナミックレンジが得られるように入出力段をRail-to-Rail構成としたAB級CCIIを提案した。ほぼ電源電圧±2.5Vまでの出力電圧が得られており、電源電圧を±0.7Vまで下げても正常に動作した。HSPICEシミュレーションにより、-3dB遮断周波数が400MHz、電流入力端子の入力インピーダンスが1.3Ωとなる結果が得られた。このCCIIについてもIC化を試みる。これらのCCIIは、低消費電力であり小さなチップ面積に集積化可能であるため広帯域電流モード信号処理に有用である。本研究は、広帯城、高精度AB級CMOSカレントコンベアを1.2μm COMSプロセスで集積化し、その特性を評価し、実用可能なカレントコンベアを実現することを目的として行われている。今年度は、広帯域であり、フィールドバック・ループを用いて電流入力端子の入力インピーダンスを下げることにより高精度化を図るAB級CMOSカレントコンベアの構成を提案し、回路シュミレータHSPICEを用いてシミュレーションを行った。カレントコンベアを1.2μmCMOSプロセスで集積化することによって200MHz以上の帯域が得られ、電流入力端子の入力インピーダンスが0.2Ωとなるシミュレーション結果が得られた。これは、これまでに提案されている構成と比較して入力インピーダンスは1/10程度と小さくなる良好な結果である。回路設計後、cadenceのCADツールを用いてICレイアウト設計を行った。現在はICレイアウト設計結果から実際ICを製作するために、その試作をVDEC(VLSI Design and Education Center)に依頼している。ICの試作完了は平成12年6月末の予定である。今後は、試作されたICの特性を評価するとともに、現在の電源電圧5Vでの動作性能を劣化させることなく、低電源電圧動作可能で低消費電力化が期待できるカレントコンベアの構成についても検討する。