hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音ラウドネス特性の標準化に関する研究

大型無響室を用いて,自由音場における純音の等ラウドネスレベル特性を求めるための聴取実験を行い,その結果,20phon,40phon,70phonの等ラウドネスレベル特性,および最小可聴値を測定した.本研究の結果から,以下の知見を得た.(1)20phon,40phon,70phonの全ての等ラウドネスレベル特性は,1kHz以下の周波数で,現行の国際規格ISO226より10dB以上に達する高い値を示すことが明らかになった.以上のことから,現行の国際規格は全面的に見直すべきであると考えられる.(2)最小可聴値のデ-タを取りまとめて,ISO(国際標準化機構)のTC43に提出した.この結果とドイツ,デンマ-クから提出されたデ-タに基づいて,新しい国際規格,ISO226Part1が作成されることになった.可聴周波数帯域全域のデ-タを提出したのは,我々のグル-プのみであったため,規格化に大きな寄与を行えることとなった.(3)等ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴値の1kHz2kHzの範囲において,これまで知られていなかった2dB程度の小さなピ-クが存在することを見出した.この1kHz2kHzの範囲におけるピ-クと個人ごとの頭部伝達関数(音源から外耳までの伝達関数)を比較した結果,このピ-クが頭部伝達関数のディップで説明可能であることを明らかにした.これから,頭部伝達関数が等ラウドネス特性決定の重要な一因であることが示された.1.大型無響室(工業技術院,電子技術総合研究所大無響室)内で,自由音場における純音の等ラウドネスレベル特性を求めるための聴取実験を行った.本年度は,低周波数域(31.5Hz200Hz)における40phon,70phonの等ラウドネスレベル,および可聴周波数全域(31.5Hz20kHz)の最小可聴値を中心に測定を実施した.以前に得た結果と本年度に得た結果から,新たに以下のことが見い出された.(1)以前の実験から20phonの等ラウドネスレベル特性は,現行の国際規格であるISO226より1kHz以下で明らかに高い値であったが,本年度の実験より,40phon,70phonについても同様に1kHz以下で明らかに高い値であることがわかった.他国の研究結果と比較したところ,必ずしも一致していないが,我々の結果と同様,1kHz以下でISO226より高い値であることがわかった.(2)最小可聴値は,ISO226の特性とほぼ一致していた.最小可聴値のデ-タは,これまでの測定結果を取りまとめて,国際規格のための基礎デ-タとしてISOに提出した.(3)等ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴値の1kHz2kHzの範囲において,他の研究結果には見られない特性の盛り上がりが観察されており,それが特性として存在することを再確認した.2.等ラウドネスレベル特性の形状決定要因を解明するために,被験者9名の頭部伝達関数を測定した.それより,我々が測定した最小可聴値,および,等ラウドネスレベル曲線に特徴的な1kHz2kHzの範囲における盛り上がりが,頭部伝達関数のディップで説明可能であり,頭部伝達関数が等ラウドネス特性決定の一因であることがわかった.大型無響室を用いて,自由音場における純音の等ラウドネスレベル特性を求めるための聴取実験を行い,その結果,20phon,40phon,70phonの等ラウドネスレベル特性,および最小可聴値を測定した.本研究の結果から,以下の知見を得た.(1)20phon,40phon,70phonの全ての等ラウドネスレベル特性は,1kHz以下の周波数で,現行の国際規格ISO226より10dB以上に達する高い値を示すことが明らかになった.以上のことから,現行の国際規格は全面的に見直すべきであると考えられる.(2)最小可聴値のデ-タを取りまとめて,ISO(国際標準化機構)のTC43に提出した.この結果とドイツ,デンマ-クから提出されたデ-タに基づいて,新しい国際規格,ISO226Part1が作成されることになった.可聴周波数帯域全域のデ-タを提出したのは,我々のグル-プのみであったため,規格化に大きな寄与を行えることとなった.(3)等ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴値の1kHz2kHzの範囲において,これまで知られていなかった2dB程度の小さなピ-クが存在することを見出した.この1kHz2kHzの範囲におけるピ-クと個人ごとの頭部伝達関数(音源から外耳までの伝達関数)を比較した結果,このピ-クが頭部伝達関数のディップで説明可能であることを明らかにした.これから,頭部伝達関数が等ラウドネス特性決定の重要な一因であることが示された.大型無響室を用いて,自由音場における純音の等ラウドネスレベル特性を求めるための聴取実験を行い,その結果,20phon,40phon,70phonにおける低周波数域の等ラウドネスレベル特性,および全周波数帯域における最小可聴値を測定した.本研究の結果から,以下の知見を得た.(1)20phon,40phon,70phonの全ての等ラウドネスレベル特性は,1kHz以下の周波数で,現行の国際規格ISO 226より10 dB以上に達する高い値を示すことが明らかになった.以上のことから,現行の国際規格は全面的に見直すべきであると考えられる.(2)最小可聴値のデ-タを取りまとめて,ISO(国際標準化機構)のTC43に提出した.

この結果とドイツ,デンマ-クから提出されたデ-タに基づいて,新しい国際規格,ISO226Part1が作成されることになった.可聴周波数帯域全域のデ-タを提出したのは,我々のグル-プのみであったため,規格化に大きな寄与を行えることとなった.(3)等ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴値の1kHz2kHzの範囲において,これまで知られていなかった2dB程度の小さなピ-クが存在することを再確認した.この1kHz2kHzの範囲におけるピ-クと個人ごとの頭部伝達関数(音源から外耳までの伝達関数)を比較した結果,このピ-クが頭部伝達関数のディップで説明可能であることと,頭部の微小な移動によってピ-クが消滅することを明らかにした.これから,頭部伝達関数が等ラウドネス特性決定の重要な一因であることが示された.
小児がんサバイバーと家族における晩期障害の実態と学際的介入プログラムの開発

1.PedsQL-J信頼性と妥当性を子ども940名とその親1011名を対象に検証した。信頼性係数αは、自己評価・代理評価とも0.6を越えた。弁別的・収束的妥当性の成功率は8歳以上の書式で75%を越えたが、それ以下の年齢書式では、074%だった。基準関連妥当性は、抑うつ尺度と関連が示され、臨床的妥当性は「身体面」での群間差は代理評価のみで有意だった。「心理面」での群間差は、自己評価・代理評価とも有意だった。回答所用時間は2-10分で、欠損項目割合も1%未満で、PedsQL-Jの有効性が示された。2.小児がん治療中の子どもが経験する症状に関して、子どもと家族の体験や対処方法を明らかにする目的で、13名の子ども(小児がん経験者を含む)とその親を対象に、参加観察および面接・描画による調査を行った。分析の結果、子どもが子どもなりに独自の対処方法を見出し、家族のサポートを受けながら症状に対処していくプロセスと、そのプロセスに影響を与えうる子どもと家族の体験が明らかになった。3.小児がん経験者の母親4名と血液外来に勤務する看護師5名を対象に子どもに対する関わりについてKJ法を用いた面接調査を行なった。母親は自分の役割を現在行なう役割と将来のために行なう役割から考えており、看護師からのサポートによって、退院後期間が長くなると、より将来に向けての役割をとるようになっていた。4.思春期と成人期の小児がんサバイバーと家族の、晩期障害、社会的適応状態、PTSS、QOLを調査した。一部のサバイバーと家族は、重症PTSSをもっていたり、QOLが低かった。きょうだいや両親をも含めた小児がんフォローアップシステムが構築されるべきであることが示唆された。5.小児がんの治療が終結したあとの、サバイバーの母親の経験を知るために、質的研究を行った。ほとんどの母親は、小児がんの治療終了後、『小児がんの子どもの世話をする人』というアイデンティティを失って、アイデンティティ・クライシスに陥っていた。母親たちが長年、身体的愁訴やうつ状態で悩んでいることが明らかになった。小児がんサバイバー本人や家族の心理社会的晩期障害やQOLの実態を明らかにする研究の一部として、以下、3本の研究を実施した。1.前年度より進行中であった「同胞を小児がんで亡くした青年の悲哀の仕事」に関する質的研究を続行した。母親との心理的距離により、死別した同胞をいかに定位できるかが決定し、死別した同胞を「超自我」として定位できている者は情緒的に安定していたという結果を得た。2.「小児がん治療中の患児と家族が症状に対して用いる対処方法に関する研究」:小児がん治療(化学療法)中の副作用症状にまつわる体験は、小児がんサバイバーにおける心的外傷後ストレス症状(PTSS)などの心理社会的晩期障害との関連も推測される。小児がん治療の副作用症状に関する患児と家族の体験や対処方法については、わが国において先行研究が乏しいため、これらを記述的に明らかにする質的研究を計画。研究計画については、本学医学部倫理委員会にて承認され、入院中の患児および家族を対象とした観察調査を実施中である。

3.「小児健康関連Quality of Life測定尺度Pediatric Quality of Life Inventory Generic Core Scales 4.0(以下PedsQL^<TM>:アメリカVarni JW開発)の日本語版開発」:原著者の許可を得て、開発中。第1相:順翻訳、第2相:逆翻訳、第3相:プレテストのうち、現在第1相の過程。順翻訳は、日本人訳者2名(専門の翻訳家および、小児科看護師歴10年でアメリカ在住歴2年半のバイリンガル)により別個に訳を作成。開発責任者(研究代表者)、調査者、翻訳家の合議により2つの訳を一本化した。規定の方法にのっとり、第2相、第3相を実施予定。ここで開発されたPedsQL^<TM>を今後の調査に使用する。以下3点の研究を実施した。1.昨年度より、小児健康関連Quality of Life測定尺度「Pediatric Quality of Life Inventory Generic Core Scales 4.0^<TM>(以下PedsQL^<TM>)」日本語版の開発に取り組み、第1相に続き第2相(逆翻訳)を行い、原著者から了承を得た。その後、第3相(プレテスト)を都内の診療所にて施行し41名の対象者に対する詳細な面接調査を行うことによってPedsQL^<TM>日本語版を完成させ、原著者より最終的な了承を得た。平成18年11月より第4相(信頼性・妥当性の検証)を、都内小児科診療所、小学校、中学校、高校にて1577名の子どもとその親1648名を対象に行った。この結果、PedsQL^<TM>の8-12歳児用、13-18歳児用の信頼性と妥当性が確認され日本での使用可能が示された。また、2-4歳児用、5歳児用、6-7歳児用は、総合得点に対する信頼性は検証されたものの、妥当性は低く、使用に際しては、総合得点での評価にとどめ行うことが適当と考えられた。2.小児がん治療(化学療法)中に子どもが経験する症状に関して、子どもと家族の体験や対処方法を明らかにするため、観察法および面接・描画法を用いて調査を行なった。観察法では、入院治療中の学童期以上の患児とその家族3組を対象に、入院施設内での参加観察を実施した。面接・描画法については、学童期以上の時期に入院治療を経験した児とその家族8組を対象に、半構成的面接と動的家族画を実施した。以上の方法で得られたデータを用い、現在、グラウンデッド・セオリーの手法を参考に質的に分析を行なっている3.小児がんサバイバーと家族の心理社会的晩期障害やQOLの実態を明らかにするため、PTSDを測る尺度や我々が開発したPedsQL^<TM>日本語版などを組み合わせた質問紙調査および、面接調査(PTSD)の診断面接、心理社会的晩期障害を尋ねる面接調査、および主治医への診断・治療・晩期障害に関する調査)を計画し、一団体の倫理審査会は通過、本学医学部倫理審査会へは申請中、調査場所となる他の一施設へは申請中である。1.小児がん治療中の子どもが経験する症状に関して、子どもと家族の体験や対処方法を明らかにする目的で、13名の子ども(小児がん経験者を含む)とその親を対象に、参加観察および面接・描画による調査を行った。分析の結果、子どもが子どもなりに独自の対処方法を見出し、家族のサポートを受けながら症状に対処していくプロセスと、そのプロセスに影響を与えうる子どもと家族の体験が明らかになった。2.小児がん経験者の母親4名と血液外来に勤務する看護師5名を対象に子どもに対する関わりについてKJ法を用いた面接調査を行なった。
制震ブレースを用いた土木鋼構造物の耐震性向上に関する研究

前年度の成果を受けて,本年度では,制震ブレースとして利用される座屈拘束ブレースの数値解析モデルの構築,および,制震ブレースを導入した連続高架橋の耐震設計法について基礎的な検討を行った.以下にその概要をまとめる.1)SS400からなる平鋼,極低降伏点鋼や低降伏点鋼を用いた座屈拘束ブレースの繰り返し弾塑性挙動を再現する数値解析モデルについて,高精度なモデル,利用に即した簡易モデルを構築し,実験結果との比較により,精度の検証を行った.2)その結果,低降伏点鋼を用いた座屈拘束ブレースは,降伏後の強度増加が安定的で,バイリニア移動硬化則といった簡易なモデルを用いても,比較的精度を損なうことなく,座屈拘束ブレースの力学的挙動を再現できることが分かった.3)材料として降伏応力の管理と降伏後の強度増加の安定性から判断して,座屈拘束ブレースに用いる材料は普通鋼,低降伏点鋼,極低降伏点鋼の中では,低降伏点鋼が優れていることを履歴挙動およびエネルギー吸収能から判断した.4)座屈拘束ブレースを有する連続高架橋の地震応答解析を行ったところ,本研究で想定した座屈拘束ブレースの設置方法では,座屈拘束ブレースが分担する荷重が大きくなるにつれて,桁のたわみが増大することが分かった.5)従って,新たに座屈拘束ブレースを設置する場合には,その設置によって,荷重の分担が変わり,これまで想定されていない箇所に変形が発生するため,設置方法には細心の注意を払うことが分かった.今後の課題として,最適な設置位置,最適な座屈拘束ブレースの選定,その簡易設計法の開発が望まれる.本年度は,まず,制震ブレースとして用いられる座屈拘束ブレースの繰り返し弾塑性挙動を数値解析的および実験的に検証し,その結果,土木構造物として連続高架橋を対象として,座屈拘束ブレースを設置した場合の地震時挙動を把握し,種々の検討を行った.以下にその概要をまとめる.1)既に行われているSS400からなる平鋼を用いたBRBの繰り返し弾塑性実験に加え,極低降伏点鋼および低降伏点鋼の平鋼を用いた座屈拘束ブレースについても繰り返し載荷実験を行い,その挙動を簡易に表現することのできる数値解析モデルの構築を行った.2)本年度は,座屈拘束ブレースの挙動を簡易に表すことのできる履歴モデルとして,上記成果より得られた異動硬化型バイリニアモデルを利用して,連続高架橋を対象として,弾塑性地震応答解析を実施し,座屈拘束ブレースが連続高架橋の耐震性能を向上するには非常に有用な手段であることを明らかにした.3)座屈拘束ブレースを連続高架橋に設置する場合の,設置指針を開発すべく,様々な配置方法について数値解析的な検討を加え,その方向性を示すことができた.ただし,これらを設計法にまで発展させることができていないため,次年度の課題として検討項目が残った.4)座屈拘束ブレースを様々な配置箇所に対して適用するための基礎的な検討として,座屈拘束ブレースと橋脚を模擬した試験体とを一体とした構造物の耐震実験を行うための準備を行った.ただし,これに関しては,準備段階であるので,次年度にさらに開発を進める必要がある.前年度の成果を受けて,本年度では,制震ブレースとして利用される座屈拘束ブレースの数値解析モデルの構築,および,制震ブレースを導入した連続高架橋の耐震設計法について基礎的な検討を行った.以下にその概要をまとめる.1)SS400からなる平鋼,極低降伏点鋼や低降伏点鋼を用いた座屈拘束ブレースの繰り返し弾塑性挙動を再現する数値解析モデルについて,高精度なモデル,利用に即した簡易モデルを構築し,実験結果との比較により,精度の検証を行った.2)その結果,低降伏点鋼を用いた座屈拘束ブレースは,降伏後の強度増加が安定的で,バイリニア移動硬化則といった簡易なモデルを用いても,比較的精度を損なうことなく,座屈拘束ブレースの力学的挙動を再現できることが分かった.3)材料として降伏応力の管理と降伏後の強度増加の安定性から判断して,座屈拘束ブレースに用いる材料は普通鋼,低降伏点鋼,極低降伏点鋼の中では,低降伏点鋼が優れていることを履歴挙動およびエネルギー吸収能から判断した.4)座屈拘束ブレースを有する連続高架橋の地震応答解析を行ったところ,本研究で想定した座屈拘束ブレースの設置方法では,座屈拘束ブレースが分担する荷重が大きくなるにつれて,桁のたわみが増大することが分かった.5)従って,新たに座屈拘束ブレースを設置する場合には,その設置によって,荷重の分担が変わり,これまで想定されていない箇所に変形が発生するため,設置方法には細心の注意を払うことが分かった.今後の課題として,最適な設置位置,最適な座屈拘束ブレースの選定,その簡易設計法の開発が望まれる.
前立腺の異常増殖機構:ミクロ環境相互作用における多面的分子病態の解析

ヒト前立腺癌由来培養細胞株のアンドロゲン感受性に着目し、間充織細胞からのパラクライン的な刺激に対する反応性の違いを検討した。アンドロゲン不応性AIDL細胞は、アンドロゲン感受性LNCaPを血清中ホルモン除去下で培養することにより樹立した。検討1)各癌細胞株(LNCaP,AIDL,PC-3,DU145)は、ラット尾腱より抽出したI型コラーゲンに封入し、免疫不全SCIDマウスの腎被膜下、皮下および前立腺部に移植した。その結果、各癌細胞株は移植部位に関わらず生着し、株ごとに特徴的な腫瘍を形成した。すなわち、LNCaP,AIDLは暗赤色で、内部に血液を多量に含む腫瘍を、PC-3,DU145は白色調の充実性腫瘍を形成した。検討2)正常ラット胎児泌尿生殖洞間充織細胞を各癌細胞株と混合し、SCIDマウスの腎被膜下へ移植した。その結果、LNCaP,AIDLは問充織細胞の存在下では部分的に白色の充実性腫瘍を形成した。すなわち、腫瘍内に血液の流出、貯留が認められず、密集した癌細胞の間に間質細胞が入り込んでいる組織像が観察された。間充織細胞からのパラクライン的な刺激に対する反応性は、アンドロゲン不応性細胞株AIDLPC-3,DU145が顕著に高かった。間充織細胞存在下のLNCaP,PC-3,DUI45腫瘍におけるAR,PSA,E-cadherinの発現、局在は癌細胞単独の腫瘍と同様であったものの、AIDL腫瘍ではARおよびE-cadherinの発現減少が認められた。さらに、間充織細胞存在下のLNCaP,AIDL,DU145腫瘍では新生血管数が有意に上昇していた。以上より、ヒト前立腺癌細胞が有するアンドロゲン感受性の消失が上皮-間質の相互作用に影響し、腫瘍形成能を増加させた上、癌細胞の性質にも変化を与えることを基礎実験的に証明した。主題1:前立腺器官形成過程における性ホルモン作用依存性と増殖および細胞死の分子動態胎生17日雄ラットの泌尿生殖洞においてfurin、PC1、PC2の発現が認められた。生後1日目雄ラットのVPにおいてPC1、PC2の発現は上皮、間質の双方に認められたがfurinの発現は認められなかった。さらに、胎生17日雄ラット泌尿生殖洞におけるPC活性はアンドロゲン添加により制御されなかった。生後1日雄ラットVPにおけるPC活性はアンドロゲン添加により上昇がみとめられた。アンドロゲンにより促進されたPC活性は阻害剤decanoyl-Arg-Val-Lys-Arg-chloromethylketone(CMK)投与により抑制された。以上からラット前立腺の発芽、成長、分岐におけるPCの重要性が示唆された。主題(1)上皮-間質の相互作用という観点から考える扁平上皮化生の誘導メカニズム我々は、エストロゲンの作用により誘導されるマウス前立腺の増殖性病変(扁平上皮化生)において細胞増殖因子の1つであるTGFαが過剰発現していることを見出した。そこで、マウス前立腺上皮由来の培養細胞株を用いて、細胞増殖率に対するエストロゲン、TGFαの影響を男性ホルモンであるジヒドロテストステロンと比較検討した。48時間処理の結果、10^<-9>Mエストロゲンは120%、2ng/mL TGFαは140%に増加させたが、10^<-8>Mジヒドロテストステロンによる影響は認められなかった。

また、エストロゲンによるphospho-ERK1/2の発現量増加は、TGFαと比較すると非常に弱いものであった。以上の結果より、上皮細胞内では、直接的なエストロゲンの刺激によりERK1/2を介したシグナル伝達が起こるものの、上皮細胞内TGFαの誘導および扁平上皮化生の誘導には、間質細胞からのパラクライン因子が強く関与している可能性が示唆された。実験(2)血管新生におけるPSAの役割-促進因子or抑制因子?-近年、前立腺癌の血清中マーカーである前立腺特異抗原(Prostate-specific antigen, PSA)が血管新生を抑制する、という報告が相次いでいる。しかし、マウス腎皮膜下移植モデルにおいてアンドロゲン依存性であり、PSAを分泌するLNCaP細胞は血管腫に似た腫瘍を形成した。逆に、アンドロゲン依存性がなくPSAを分泌しないPC-3,DU145細胞が形成する腫瘍内には、ほとんど新生血管が認められない。また、細胞増殖マーカーであるKi67の発現インデックスを比較するとLNCaP細胞が最も低いため、PC-3,DU145細胞では発現していない血管新生促進因子の高発現、抑制因子の低発現が考えられる。これらの検討と平行して、限外希釈法により得られたPSAの分泌量が異なるLNCaPの亜株を樹立したので、更なる検討が遂行可能である。ヒト前立腺癌細胞のアンドロゲン感受性に依存したパラクラインシグナル応答性ヒト前立腺癌由来培養細胞株のアンドロゲン感受性に着目し、間充織細胞からのパラクライン的な刺激に対する反応性の違いを検討した。アンドロゲン不応性AIDL細胞は、アンドロゲン感受性LNCaPを血清中ホルモン除去下で培養することにより樹立した。検討1)各癌細胞株(LNCaP, AIDL, PC-3, DU145)は、ラット尾腱より抽出したI型コラーゲンに封入し、免疫不全SCIDマウスの腎被膜下、皮下および前立腺部に移植した。その結果、各癌細胞株は移植部位に関わらず生着し、株ごとに特徴的な腫瘍を形成した。すなわち、LNCaP, AIDLは暗赤色で、内部に血液を多量に含む腫瘍を、PC-3,DU145は白色調の充実性腫瘍を形成した。検討2)正常ラット胎児泌尿生殖洞間充織細胞を各癌細胞株と混合し、SCIDマウスの腎被膜下へ移植した。その結果、LNCaP, AIDLは間充織細胞の存在下では部分的に白色の充実性腫瘍を形成した。すなわち、腫瘍内に血液の流出、貯留が認められず、密集した癌細胞の間に間質細胞が入り込んでいる組織像が観察された。間充織細胞からのパラクライン的な刺激に対する反応性は、アンドロゲン不応性細胞株AIDL, PC-3,DU145が顕著に高かった。間充織細胞存在下のLNCaP, PC-3,DU145腫瘍におけるAR, PSA, E-cadherinの発現、局在は癌細胞単独の腫瘍と同様であったものの、AIDL腫瘍ではARおよびE-cadherinの発現減少が認められた。さらに、間充織細胞存在下のLNCaP, AIDL, DU145腫瘍では新生血管数が有意に上昇していた。以上より、ヒト前立腺癌細胞が有するアンドロゲン感受性の消失が上皮-間質の相互作用に影響し、腫瘍形成能を増加させた上、癌細胞の性質にも変化を与えることを基礎実験的に証明した。
日本企業のグループ経営と子会社整理

この研究は、日本企業の国内子会社の整理がいかなる要因により行われるか、整理の方法(閉鎖・売却)はどのように決められるか、特に後者に注目しつつ計量経済学的に分析したものである。分析の結果、閉鎖がもっぱら業績不振子会社の整理で用いられるのに対し、売却は業績不振でなくとも売却可能性の高い非中核事業の子会社であれば対象となることが示された。この違いは閉鎖と売却が、企業グループのリストラクチャリングにおいて、本質的に異なる役割を果たしていることを示すものである。平成21年度においては、本研究の基礎となるデータの整備を重点的に行った。具体的には東洋経済新報社の「日本のグループ企業」とレコフ社の「マールM&Aデータベース」に基づき、1990年代において整理(清算、売却、統合)対象となった子会社を、東京証券取引所第1部上場企業(金融、電力・ガスを除く全て)について特定し、データベース化した。その上で、個々の子会社がどのような形で整理されたかをコード化し、今後の計量分析における従属変数を作成した。さらに整理の背景を定性的に把握するために、日経4紙を中心とする新聞報道記事、会社プレスリリース資料を収集している最中である。この作業は引き続き平成22年度においても継続する。これらデータを用いることで、どのような企業(親会社)のどのような子会社が、いかなる理由でどのように整理されるのかという本研究の問題意識に接近していくことが可能になる。平成22年度においては、さらに整理対象子会社の親会社の子会社ネットワークにおける位置づけの定量データ化、親会社の財務データのNikkei NEEDSからのダウンロードと整理を行った上で、多項選択モデルを用いた子会社整理モードの決定要因の分析に入っていく。平成21年度においては、これら研究の「実作業」に加えて、関連文献のサーベイを行い、上記要因に関する仮説の形成と検証プランの確認を行った。特に事業間の関連性の役割について、現データを用いてユニークな分析ができることが確認できた。本年度は昨年度に引き続き、東洋経済新報社の「日本企業グループ」に基づくデータ整備を進めるとともに、分析と論文の作成を行った。具体的には19931999年間に子会社の閉鎖、売却を行った東証1部上場企業を特定し、それら企業(親会社)と国内子会社の特性のデータベースを作成した。このデータを用いて、閉鎖、売却の対象となった子会社が互いにどのような違いを持つか、閉鎖・売却されることなく存続している子会社とはどのように異なるかを二項および多項ロジットモデルの手法により分析した。また、企業レベルで見たときに、子会社リストラを行う企業と行わない企業との間にいかなる違いがあるかを分析した。これら分析の結果を論文"How do firm choose between closure andselloff: Evidencefrom Japanese subsidiaries"としてまとめ、カリフォルニア大学サンディエゴ校などでのワークショップ(研究会)にて報告した。この論文は平成23年度において日本ファイナンス学会やAssociation of Japanese Business Studies等の学会で報告される予定である。また、データをさらにパネルデータとして拡張し、より動学的な視点からグループリストラクチャリングの促進・阻害要因を分析する論文の作成に着手した。この論文はStrategic Management Societyの年次大会にて報告予定である。本年度は昨年度に着手した論文2本の完成度を上げるため、追加的な分析、執筆作業を行うと共に、学会・ワークショップでの報告、国際専門誌への投稿を行った。第1の論文は東洋経済新報社『日本の企業グループ』をベースに作成されたクロスセクションデータにより、閉鎖(closure)及び売却(selloff)により処分される子会社の特徴を分析し、これらダイベストメント手法の企業リストラクチャリングにおける役割を比較するものである。分析の結果、前者は主に不振事業の縮小というオペレーショナルな役割を果たすのに対し、後者は売却収入による流動性制約の緩和という財務的リストラクチャリングの性格が強いことが明らかになった。また、この分析を補完するために、子会社閉鎖、売却のイベントスタディを新たに行い、株式市場の反応を分析した。アナウンスメントに対する株価の反応からも、閉鎖と売却が一般に異質な役割を担うリストラクチャリング手法であることが明らかとなった。この論文は平成23年5月の日本ファイナンス学会で研究代表者により発表されたほか、複数校でのワークショップ報告を経て、ファイナンス系の国際学術誌に投稿された。現在は、再投稿(revise and resubmit)のための修正作業を行っているところである。第2の論文はパネルデータにより同じ選択の問題を、閉鎖と売却が企業により決断されるタイミングの相違に特に配慮しながら分析するものである。第1論文に比べて完成度はまだ低いものの、平成23年11月のStrategic Management Societyにて、研究協力者(ニューヨーク州立大学入山章栄)により報告され、好意的な評価を得た。これら2本の論文とも、先例のない分析を行うものであり、グループ経営、企業リストラクチャリング研究において独自な貢献となるものと期待している。
肺高血圧の進行度とボセンタンによる肺血管リモデリング抑制作用の他覚的評価法の開発

本研究の目的である肺高血圧患者の進行度を他覚的に評価するため、種々の血中バイオマーカーを測定し、肺高血圧の重症度との比較検討を行った。心不全マーカーである、血中BNPとNT-proBNPは肺高血圧患者で有意に上昇していた。心筋のコラーゲン代謝のマーカーであるPIIIPも、肺高血圧などの右心室圧負荷で上昇していた。心筋障害の最も鋭敏なマーカーである高感度トロポニンIを測定したところ、肺高血圧患者で有意に上昇が見られ、さらに、肺体血圧比(Pp/Ps)と良く相関していることがわかった。(1)肺高血圧モデルの作成:モノクロタリンによる誘発モノクロタリンはCrotalaria spectabilisという植物の種子から抽出された毒性のあるpyrrolizidine alkaloidである。この1回皮下投与により肺動脈に炎症と肺高血圧、右室肥大が引き起こされる。今年度は肺高血圧モデルとして用いるためにモノクロタリンの準備を行った。(2)トレーサーの作成ボセンタン原末から注射用ボセンタンを作成する。次に血清アルブミンに加え、よく振盪して内容物を溶解した後、室温で5分間放置することにより、<99m>^Tcー血清アルブミン注射液を調製する。今年度は、ボセンタン原末をスイスにある製造メーカーから同社の社内承認を得て入手することができた。これによりトレーサーを作成することが可能となる。現在、シンチグラフィーで用いる放射性同位元素の入手準備を行っている。(3)処置薬物治療に用いるボセンタンは市販されているトラクリア錠(62.5mg)を蒸留水で希釈する。今年度は、治療用ボセンタンを製造メーカーから入手した。(4)実験動物旭川医科大学動物実験委員会の倫理承認が得られた。これにより、実験動物の入手が可能となるため、次年度早期からモノクロタリン投与下でボセンタンシンチグラフィーを撮影可能であると思われる。(1)トレーサーの作成ボセンタン原末から注射用ボセンタンを作成し、血清アルブミンに加え、^<99m>Tc-血清アルブミン注射液を調製する。平成21年5月、カナダ原子力公社の原子炉(NRU炉)に重水漏れがおこり稼動が停止した。このため、同社から全体の7割の^<99>Moを輸入して医療用テクネチウムを製造しているわが国では、テクネチウムの入手が困難となっている。このため、トレーサーの作成実験は遅延した。(2)肺高血圧および心筋ダメージの評価についてモノクロタリンはCrotalaria spectabilisという植物の種子から抽出された毒性のあるpyrrolizidine alkaloidである。研究テーマは肺高血圧の進行度とボセンタンによる肺血管リモデリング制作用の他覚的評価法の開発であることから、肺高血圧の程度をシンチグラフィーを用いて視覚的に評価すると同時に、バイオマーカーを用いて数値で表す必要がある。本年度は主に、肺高血圧によって引き起こされる肺血管や心室のリモデリングに対し、それを客観的に評価するマーカーの探求を行った。長期的な心筋への圧負荷は心筋線維化というリモデリングを引き起こす重要なファクターである。したがって、心筋線維化のマーカーとして知られる血清プロコラーゲンIII型ペプチドに注目し、小児での心臓血行動態との関連について調査を行った。その結果、心室への圧負荷やチアノーゼは心筋線維化を引き起こすことが示唆され、さらに肺高血圧患者でも高値となることを突き止めた。そして論文として報告した(Sugimoto M,Heart,95:2023-2028,2009)。(1)トレーサーの作成ボセンタンシンチグラフィーの撮影に必要となるトレーサーを放射性同位元素(^<99m>Tc)とアルブミンおよびボセンタン原末を用いて作製した。平成21年5月のカナダ原子力公社の原子炉(NRU炉)に重水漏れがおこり稼動が停止した影響で、同社から全体の7割の^<99>Moを輸入して医療用テクネチウムを製造しているわが国では、実験用Tcの入手が困難とであったが、当初の予定より1年半遅れで実験を再開させた。研究テーマは肺高血圧の進行度とボセンタンによる肺血管リモデリング抑制作用の他覚的評価法の開発であることから、肺高血圧の程度をシンチグラフィーを用いて視覚的に評価すると同時に、バイオマーカーを用いて数値で表す必要がある。本年度は主に、肺高血圧によって引き起こされる右室肥大や心不全に対し、それを客観的に評価するマーカーの探求を行った。

まず、心不全マーカーであるNT-proBNPに注目し、小児に用いることの有用性と肺高血圧患者においても上昇することを調査し、論文として報告した(Sugimoto M, Circ J, 74 : 998-1005, 2010)。また、小児肺高血圧症の診断と治療に関して、心筋ダメージのマーカーとして成人の救急領域で注目されている高感度トロポニンIが心室中隔欠損などの先天性心疾患に伴う肺高血圧で上昇することを突き止めた。5月にバンクーバーで開催されたアメリカ小児科学会および、11月シカゴで開催されたAHA scientific sessions 2010で報告した。
ナノリング分子の状態分析と電界による電子状態変化の直接観測

分子の多彩な性質を利用した電子デバイスが実現した場合、ある種の分子は、数十nmに数Vの電圧が印加されるという強電界下で動作することになると予想される。このとき、分子は強電界によって電子状態を変化させつつも、分子間や電極との間で電荷の授受を行い、機能を発揮しているはずである。本研究の目的は、電極に接合した分子、あるいは電極間に置かれた分子の電子状態が電界によつてどのように変化するかを、直接的に観測できる新たな手法を立ち上げて解明することにある。本研究課題では、試料を単分子膜と有機薄膜の2つに分け、それぞれに適した測定手法を検討してきた。前者については、電界放出顕微鏡と光電子分光を組み合わせた手法を提案し、装置の設計と構築を進めてきた。測定では検出した信号強度が不十分であったため、光学系および検出系の改良を施した。一方、後者には軟X線吸収分光(炭素K殻吸収端など)を蛍光収量で計測する手法を導入し、有機薄膜トランジスターにおける駆動中の電子状態観測を試みた。これによって、分子薄膜が金属電極に覆われていても電子状態が測定できることを確認したほか、実際にバイアス電位に依存したX線吸収スペクトルの変化を測定することができた。このスペクトル変化は、強電界よる分子内ポテンシャル歪みを捉えたものと帰属され、分子内の電場強度分布を反映したものと結論された。また、連携研究として、北大・原准教授(合成化学)や首都大・杉浦教授(合成化学)らと共に、新規なナノリンク分子の探索を行った。特に、π軌道を有する結合基を持った幾つかの自己組織化単分子膜を作成し、高分解能電子エネルギー損失分光(HREELS)と走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、個々の吸着状態を精査した。結果として、いずれの分子もほぼ設計どおりの吸着状態にあることが確認された。分子の多彩な性質を利用した電子デバイスが実現した場合、ある種の分子は、数十nmで数Vの電圧が印加されるという強電界下で動作することになると予想される。このとき、電極に接合した分子は、電極と電荷の授受を行い、電子状態を変化させつつ機能を発揮しているはずである。本研究の目的は、電極に接合した分子の電子状態が電界によってどのように変化するかを、直接的に観測できる新たな手法を立ち上げ、解明することにある。本研究課題で提案する測定手法は、電界放出顕微鏡と光電子分光を組み合わせた手法である。測定原理として高電圧を試料に印加する点で、電界を嫌う一般的な光電子分光と異なり、電界中にある電極接合分子の電子状態変化を観測しうるものと期待している。本年度は、これまで信号強度が予想値より明らかに小さかったことを重視して、検出感度の向上を目的に抜本的な改造を行った。くわえて、研究の発展に必要な「印加した電界毎の放出電子エネルギースベクトルの測定」が可能になるよう、励起光学系の変更と検出器の変更を行った。これに伴い、先に構築した「金蒸着」や「溶液による表面修飾」の機構も再構築する必要が生じたが、全てが両立するようにデザインを変更した。一方、連携研究として、北大・原准教授(合成化学)と共に、新規なナノリンク分子の創出を開始した。このために、既存の装置に別途「溶液による表面修飾」の機構を設け、新規なナノリンク分子の探索が出来るようにした。既に、金-チオール単分子膜系に関する研究を進め、良好な走査トンネル顕微鏡'(STM)像と高分解能電子エネルギー損失分光(HREELS)スベクトルを得るに至った。今後、ナノリンク分子の電界効果の解明と共に、新機能ナノリンク分子の創出につなげたいと考えている。
脊椎動物における軸・胚葉形成の比較発生

軸・胚葉形成は動物の体造りにもっとも根本となる発生過程である。羊膜類ではマウス、ニワトリでその分子機構の解明が進んだが、羊膜類での基本機構と哺乳類、鳥類発生のためのデフォルメの機構を統合的に理解する視点は得られていない。これを明らかにするため、真獣類ウサギ、ブタ、スンクス、爬虫類スッポン、ゲッコー、有袋類オッポッサムについて動物飼育、胚採取条件を確立し、分子マーカーを用い比較発生解析し、羊膜類での軸・胚葉形成機構の原型と変遷について興味ある知見を得た。1.ブタ、ウサギ、スンクス、ゲッコー、スッポン、ポリプテルス,annual fishについて、胚採取条件の整備を進め効率化を図った。クサフグ胚について採取所の保存整備を行った。2.ブタ、ウサギ、スンクス、ゲッコー、スッポン、ポリプテルス、annual fishについて、ESTライブラリーを確立し、必要な軸・胚葉形成関連遺伝子を同定した。3.ポリプテルス、annual fish、クサフグについて過剰発現及びモルフォリノによる遺伝子機能の解析技術の整備を図った。4.マウス胚で各ヘッドオーガナイザー遺伝子に陽性な細胞の挙動の解析を進めた。5.特にウサギ、スッポン、クサフグについて、軸・胚葉形成関連遺伝子の発現解析をすすめた。ウサギはマウス(げっ歯類)に最も近縁なほ乳動物であるが、マウスのように卵筒胚を形成せず、デスク状の胚を形成する。しかし、Otx2,dkk1,Cer1,Lefty1などヘッドオーガナイザー遺伝子の発現様式は、マウス胚に類似することが明らかになりつつある。また,スッポン胚では鳥胚同様、分子的にはコラーの鎌様構造が形成されることを明らかにした。6.ポリプテルDioskouroiはカエルSiamoisと同様の機能を持つ事が明らかとなり、これらのオルソログは真骨魚、羊膜類でそれぞれ独立に失われたことが明らかとなった。他方祖先硬骨魚ではDioskouroi/Siamoisオルソログがβカテニンによるオーガナイザー形成と内中胚葉形成を仲立ちしていたのに対し、両棲類ではVegTの獲得によって内中胚葉形成が制御されるようになったと想定される。1) live imagingによりマウス胚での前後軸形成時の個々の細胞挙動を明らかにした。Otx2、Dkk1のE5.25での非対称発現の,前後軸形成における役割の解析を進めた。2)卵筒形態をとり胚体外外胚葉が胚葉形成に必須の役割を果たすげっ歯類と異なり、デスク形態をとり胚体外外胚葉を形成しないウサギ胚、ブタ胚、スンクス胚で、Nodal、Bmp、WntおよびOtx2,Dkk1など一連のheadorganizer遺伝子の発現を解析し、その前後軸形成はマウス胚と基本的に同じ機構で起こっていることを明らかにした。3)鳥類胚はNodalを前後軸形成期の胚発生に用いないことGata6, Gscを発現するKoller's sickle, Vg1, Wnt8を発現するposterior marginal zoneによって前後軸形成が明らかとなるなど真獣類とは異なる発生様式を持つ。他方両者はともに原条を形成しhypoblast全体がマウスAVEと相同の機能を持つとの特徴を持つ。原条を形成しない爬虫類胚での解析を進め、スッポン胚の前後軸形成は鳥類と多くの類似点をもつが、ゲッコウ胚での前後軸形成は多くの相違点をもつことを明らかにした。4)真獣類型とは虫類型軸形成の起源、祖先羊膜類の軸形成機構を推測するため、有袋類Gray Short-tailed Opossumコロニーを確立し、その軸形成過程の解析を始めた。5)ポリプテルス胚でのSiamois, VegTを介する発生機構の解析を進め、条鰭類と肉鰭類の祖先型胚葉形成の解明を進めた。嚢胚形成前に胚を構成する細胞がすべて分散し冬眠するという特徴を持つAnnual fishでオーガナイザー形成に関わる細胞の挙動を明らかにした。1) live imagingによりマウス胚でOtx2、Dkk1のE5.25での最初の発現は非対称におこり,前後軸形成にあずかることを明らかにした。2)卵筒形態をとるげっ歯類に対し,他の真獣類は鳥類、は虫類同様デスク形態を取り、前者では胚体外外胚葉が胚葉形成に必須の役割を果たすが、後者の胚は胚体外外胚葉を形成しない。後者に属するウサギ胚ではepiblast, visceral endoderm全体でnodalが発現し、Otx2,Dkk1など一連のheadorganizer遺伝子を発現するAVEの形成とともに、最初全体に認められたnodal発現がposterior epiblastに局在するなど、その前後軸形成はマウス胚と基本的に同じ機構で起こっていることが明らかになった。ブタ胚,スンクス胚での解析を進めた。3)ウズラ胚ではepiblast, hypoblastはnodalを発現しない。hypoblastはOtx2などhead

organizer転写因子を発現するが、Dkk1などsignaling antagonistを発現せず、AVE形成は認められない。Gata6, Gscを発現するKoller's sickle, Vg1, Wnt8を発現するposterior marginal zoneによって前後軸形成が明らかとなる。スッポン胚は鳥類と同様の前後軸形成パターンをもつことを明らかにし、ゲッコウ胚の解析を進めた。4)真獣類型とは虫類型軸形成の起源、祖先羊膜類の軸形成機構を推測するため、有袋類Gray Short-tailed Opossumコロニーの確立を進めた。5)条鰭類と肉鰭類の祖先型胚葉形成推測にポリプテルス胚を解析し、Siamois, VegTを介する機構の進化的変遷を明らかにし、Annual fishでの解析を進めた。前後軸形成の機構が、羊膜類でどのように改変されているか明らかでない。哺乳類と鳥類はもっとも遠縁で、マウスでは前後軸はヘッドオーガナイザー遺伝子を発現するAVEの形成に始まる。Nodalはその形成に主要な働きをする。他方ニワトリでの前後軸は尾側にトランクオーガナイザ-遺伝子を発現するコラーの鎌とPMZの形成にはじまる。この時期の発生にNodalは働かない。ウサギ、ブタ、スンクス胚の解析より真獣類では、マウス同様前後軸形成はAVE形成によって前から始まり、Nodalもマウス同様の働きをすると想定された。スッポンでの解析により、コラーの鎌は分子的にも鳥類に特有で、コラーの鎌とPMZはPME (尾側エピブラスト)に由来すると考えられた。主竜形類(鳥類、ワニ類、カメ類)で前後軸はニワトリ同様PMEの形成によって後ろから始まり、Nodalはこの時期の発生に働かない。より遠縁のゲッコー胚について解析した。PME遺伝子のうちPMEで発現する遺伝子は極めて限られ、その発現は双弓類の進化の過程で主竜形類に至る系譜で獲得されたと考えられた。爬虫類胚は原条を形成せず、原条は哺乳類と鳥類で独立に獲得された嚢胚形成様式である。ニワトリ胚でAVE遺伝子の多くが嚢胚形成前にhypoblastで発現し、哺乳類AVEと鳥類hypoblastの相同性が提唱されている。しかし、スッポン胚では一部、ゲッコー胚では限られたAVE遺伝子しかhypoblastで発現せず、原条同様AVE遺伝子の発現は哺乳類と鳥類で独立に獲得されたものと想定される。さらにオポッサムでの予備的解析により、AVE形成による前後軸形成は真獣類で、PME形成による前後軸形成は双弓類でそれぞれ獲得されたと考えられた。オポッサムとゲッコーでの解析によって、羊膜類祖先での前後軸形成機構に手がかりが得られると期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。マウス,ウサギ、ポリプテルス,annual fish、クサフグ胚での解析が進捗したが、ブタ、スンクス、ゲッコー胚での解析がやや遅れている。1)真獣類マウス、ウサギ、ブタ、スンクス胚と、は虫類スッポン、ゲッコー胚について前後軸形成の解析を予定通り進めることが出来た2)オッポサムコロニーを樹立し、前後軸形成過程の解析を予定通りスタートすることが出来た3)ポリプテルスの飼育環境の変化により、十分な初期胚が得られず、その解析が期待通り進まなかった。
無拘束・無意識下での嚥下筋活動と排痰行為の客観的評価方法の開発と有用性の検討

不顕性誤嚥による肺炎は高齢者で最も多く、予防対策は課題となっている。我々は、不顕性誤嚥の防御機構である咳反射、排痰行為、嚥下筋活動について、無拘束・無意識下で、簡便にかつ客観的に評価することを目的とした測定方法を開発し、有用性を検討した。測定装置としては嚥下音やむせ、排痰時に発生する音声を記録する咽喉マイクとICレコーダを嚥下筋活動の記録には、リアルタイム積分筋電計を用いた。また、同時に、長時間で得られた嚥下音、積分筋電データの分析を可能とする解析ソフトを開発した。本測定方法を確立することにより、不顕性誤嚥を原因とする誤嚥性肺炎への対策を立案することが可能となる。【目的】不顕性誤嚥による肺炎は高齢者で最も多く、予防対策は課題となっている。【研究成果】開発した装置の概要を示す。石田が開発した24時間型積分筋電計を利用して、嚥下筋活動を測定し、かつ、ICレコーダと咽頭マイクによる嚥下音も録音する。さらに二つの装置を、コードで機器をつなぐことで、起動及び停止スイッチを一つし、嚥下筋活動と嚥下音のデータを同時に測定できるようにした。これにより、嚥下時に特有の音声波形を示す嚥下音が発生している時に行われる嚥下筋活動の様子を観察することを可能とした。また、咽喉マイクとICレコーダに、咳反射、排痰行為時に発生する音響も記録する。動力源をICレコーダの内臓バッテリーと乾電池とし、記録はmicroSDを使用することで、長時間の記録も可能としている。装置全体の大きさは、手で持てるほどであり、簡便性、携帯性にも優れている。次に、本装置の臨床的意義を検討するため、健常成人9名(平均年齢21±2歳、男7名、女2名)に、1時間の安静時と歩行時における嚥下回数、嚥下筋活動、むせや咳払いなどの気道防御反応を測定した。結果、嚥下回数と咳払いなどの気道防御反応の回数に関しては、特に差は認められなかった。しかし、嚥下筋活動に関しては、安静時に比べ、歩行時の方が有意に高い結果が得られた。歩行時の方が、嚥下筋を使用する際に、筋活動を必要とする可能性が示唆された。これらの結果を今後、高齢者のデータと比較することで、不顕性誤嚥の予防目標を検討することができる。【目的】本研究は、携帯性、簡便性に優れた咽喉マイクと24時間型積分筋電計を組み合わせ、日常的に発生する嚥下筋運動、咳、むせ、排痰行為などの気道防御機構を無意識下、無拘束にて客観的に測定する方法を開発し、その有用性を検討するものである。【連携協力者】企業化支援センター内布師田開発センター(有)恵比寿電機池龍美溝渕宣誠【研究成果】今回作成した本装置の最大の特徴は、携帯性、簡便性に優れた装置であるということである。ICレコーダに積分筋電計を接続し、直接データを記録する工夫を行うことで、開始スイッチは一つとなり、データの同期化を可能とした。身体に装着する機器は咽喉マイク、ICレコーダ、携帯型積分筋電計のみとなり携帯性に優れた装置の開発に成功したといえる。また、舌圧と顎舌骨筋の相関係数を測定したところ、相関係数は0.85、危険率はp<0.0001と高かった。このことから舌圧が嚥下筋運動の指標になりうることを示したことで精度の高い測定を可能とした。しかし、本研究で得られるデータは、日常的な能力を測定することを目的としているため、長時間にわたるものが多く、それらデータを個別に分析していては、時間を要するなど煩雑になりやすいことが予測された。そこで、本研究の最大の特徴としている簡便性の充実を図るため、長時間で得られたデータである嚥下音、積分筋電データを1画面上に示し、円滑で見やすい分析を可能とする解析ソフトを開発することとし、現在開発中の状況である。

本研究で得られるデータは、日常的な能力を測定することを目的としているため、長時間にわたるものが多く、それらデータを個別に分析していては、時間を要するなど煩雑になりやすいことが予測された。そこで、円滑で見やすい分析を可能とする解析ソフトの作成を行っていたが、メモリなどの画面上に必要な情報が少なく利便性に乏しかったことや日常的にいつ現れるか分からない嚥下音や嚥下筋運動を検索するためのシステムがなかったことなど、解析ソフトのシステム部分に関する修正と工夫が必要と判断された。そのため、より充実したシステムを構築するため、システム部分を改良し、様々な機能を追加するなど試行錯誤した結果、若干の遅延が認められたが、機器の作成は進んでおり、その遅れは十分に取り戻せるものと考えている。ソフト開発を進め、本装置の作成を完了させ、1嚥下音、咳、排痰行為の音声分析を行い音響的特徴を抽出する。2実際に装置を装着し、ユーザー調査を行い、本装置の有用性や問題点を検討する。本装置の有用性を検討するユーザー調査を行うため、それら1協力者への謝金、2ユーザー調査において、問題点などが指摘された場合、それらを修正するための機器調整費、3本装置の有効性について、発表や論文投稿など、成果発表旅費に使用する。
有機アンチモン化合物の分子内非結合性相互作用とその有機合成への応用

平成12年度にN,O,S官能基を持つ各種有機アンチモン(III)および(IV)化合物の一般合成法を開発するとともに,両ヘテロ原子間に非結合性相互作用が存在するとともに超原子価化合物であるこことをX線結晶構造解析,NMRおよび化学計算から明らかとした.本年度はこの相互作用の化学的性質を知る目的で(1)および(2)について検討を行った.(1)一般に熱に対して不安定でベンゼン誘導体に変換されやすい7員複素環の置換基側鎖にN,O,S官能基を導入し、相互作用が及ぼす安定化効果を検討した.本年度はSb近傍にN,O,S官能基を持つ3-ベンゾスチベピン類の一般合成法を確立するとともに,その熱化学的性質を比較した.その結果,いずれの場合も50°Cでの加熱により脱ヘテロ原子化反応が進行してナフタレンに変換されること,安定性はN>O>S>Ph体となり相互作用の強いものほど不安定になることが判明した.(2)10-Sb-4型超原子価化合物はSb上での異性化反応が容易に進行することが報告されている.しかし,光学活性なSb化合物を用いた直接的な検討はSb化合物の光学分割が困難なためになされていなかった.申請期間にSb上にキラル中心を持つ10-Sb-4型N-Sb化合物の一般合成法の開発とPd試薬を用いた光学分割法を新たに見出した.さらに得られた光学活性体の構造化学を明らかにするとともにトルエンやピリジン溶液中加熱を試みSbの異性化反応を検討した.その結果,Sb上での異性化は全く認められず,安定な化合物であることが明らかとなった.現在,この光学活性体を不斉配位子として用いた不斉誘導反応を検討している.近年、重元素とN,O,Sなどのへテロ元素を持つ化合物群において非結合性相互作用を持つ化合物が数多く報告されはじめている。しかし、ヘテロ官能基を持つ有機アンチモン類は一般合成法をはじめとしてその相互作用についてはほとんど知られていない領域となっている。本課題ではへテロ元素-アンチモン間の相互作用の一般性の解明とその有機合成への応用を目的とし、平成12年度は対応する化合物群の一般合成法の開発と非結合性相互作用の解明を中心に検討を行い、以下のことを明らかとした。N,O,S官能基を持つリチウム化合物とp-tol_2SbBrとの反応により対応する3価アンチモン化合物が系統的に得られることを見出した。得られた化合物群に塩化スルフリルを作用させると5価Sb化合物へと誘導することもできた。この簡便な合成法により鎖状3および5価Sb化合物を3系統10種合成することができた。得られた化合物群のX線結晶構造解析から10種とも2つのへテロ原子間距離がそれぞれのvan der Waals半径の和よりも小さくなり相互作用の存在が明らかとなった。また、その作用の強さは窒素の場合が最も強く、以下酸素、硫黄の順となること、3価よりも5価の方がより近づくことが判明した。さらに溶液状態での作用の有無を知る目的で、NMRを利用して詳細な解析を行った。その結果、N-Sb化合物の^<15>N-NMRから相互作用に基づくと考えられる低磁場シフト、^1H-^<13>C-HMBCよりN-Sb間を介した結合が存在することを明らかとした。一般にこの作用は重元素の持つ原子価拡張効果の発現によるものと考えられている。本年度の研究成果から新たに得られた化合物群にはへテロ原子とアンチモンとの間に結合が存在し、超原子価化合物であることを証明することができた。平成13年度は本年度の成果をふまえ、相互作用に基づく新規な有機合成反応への応用を検討する予定である。平成12年度にN,O,S官能基を持つ各種有機アンチモン(III)および(IV)化合物の一般合成法を開発するとともに,両ヘテロ原子間に非結合性相互作用が存在するとともに超原子価化合物であるこことをX線結晶構造解析,NMRおよび化学計算から明らかとした.本年度はこの相互作用の化学的性質を知る目的で(1)および(2)について検討を行った.(1)一般に熱に対して不安定でベンゼン誘導体に変換されやすい7員複素環の置換基側鎖にN,O,S官能基を導入し、相互作用が及ぼす安定化効果を検討した.本年度はSb近傍にN,O,S官能基を持つ3-ベンゾスチベピン類の一般合成法を確立するとともに,その熱化学的性質を比較した.その結果,いずれの場合も50°Cでの加熱により脱ヘテロ原子化反応が進行してナフタレンに変換されること,安定性はN>O>S>Ph体となり相互作用の強いものほど不安定になることが判明した.(2)10-Sb-4型超原子価化合物はSb上での異性化反応が容易に進行することが報告されている.しかし,光学活性なSb化合物を用いた直接的な検討はSb化合物の光学分割が困難なためになされていなかった.申請期間にSb上にキラル中心を持つ10-Sb-4型N-Sb化合物の一般合成法の開発とPd試薬を用いた光学分割法を新たに見出した.さらに得られた光学活性体の構造化学を明らかにするとともにトルエンやピリジン溶液中加熱を試みSbの異性化反応を検討した.