hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子環状反応を利用した新しいπ共役系有機材料の合成

開環メタセシス重合において有用とされるルテニウム触媒(Grubb's錯体)、モリブデン触媒(Schrock錯体)およびチタン錯体などを用いて種々条件検討を行ったが、いずれも未反応に終わるか、複雑な混合物を与えるのみであった。次に、1-1-Diisopropy1-3,4-diviny1-2,5-bis(trimethylsilyl)silacyclopentadiene(2)の(ADMET)を用いたポリマーの合成を検討した。モノマー2は4-Trimethylsilyl-3-butyn-1-ol(3)より8ステップを経て合成した。アルコールを保護し、ジルコニウム錯体による酸化的環化トヨウ素化により得たdiiodobutadieneのハロゲン-リチウム交換によって発生させたdilithiobutadiene種とtetramethoxysilaneの反応により1,1-Dimethoxy-2,5-bis(trhnethylsilyl)-3,4-bissiloxyethylsilole(4)を合成した。4のケイ素上をイソプロピル基に変換し、アルコールの脱保護、ヨウ素化、DBUによる脱ヨウ化水素を経てモノマー2を得た。モノマー2のADMETはルテニウム、モリブデン触媒を用いて種々の条件下で検討したが、反応部位の立体障害のためにいずれも未反応であっ為また、1,1-Dimethyl-2,5-diphenyl-1-silabicyclo[3,3,0]hept-4°Cne(5)の開環メタセシス重合を行った後に、シラシクロペンタン部位を酸化し、シロールポリマーを得る方法についても検討した。モノマー5は1の合成中間体である1,1-Dimethyl-2,5-diphenyl-3-triethylsilyloxy-1-silabicyclo[3,2,0]hepta-2,6-dieneより、水素化、脱シリル化、酸化によってシクロブタノン誘導体を経てcyclobutenyltriflteに変喚した後パラジウム触媒を用いて還元することで合成できた5は1と異な安定で、これまでに知られているシクロブテンの開環メタセシス重合と同様の反応性を示すと考えられ、今後、重合-酸化反応過程を経て目的のシロールポリマーが得られると期待できる。
プラズマ環境下における溶融金属の表面張力の測定

種々の濃度の硫黄を含有するSUS304ステンレス鋼の溶融状態における表面張力におよぼすプラズマの影響について融点から広い温度範囲で測定した結果、以下の成果が得られた。1.溶融ステンレス鋼の表面張力は硫黄濃度の増加にともない、急激に減少し、硫黄は表面活性元素として作用する。2.溶融ステンレス鋼の表面張力の温度係数は硫黄濃度に依存し、低硫黄濃度では温度係数は負の値、高硫黄濃度では正の値を示し、以下の式で表示できる。3.表面過剰量から計算した結果、溶融ステンレス鋼の表面において、硫黄はS^<2->イオンの形で表面に吸着しているものと考えられる。4.本研究におけるプラズマの強度では表面張力に影響しない。5.同時に得られた溶融ステンレス鋼の密度の温度依存性は以下の式で表示できる。今年度の研究実績を以下に箇条書きする。1.プラズマ環境下で表面張力測定が可能になるように、現有の高温用表面張力測定装置の改良を行った。2.表面張力測定時における測定誤差の低減のためにレーザー光源、バンドパスフィルター、高解像度デジタルカメラを取り付け、表面張力の測定誤差を2%に抑えることを可能にした。3.プラズマ環境下で溶融純Sn、Ag、Feの表面張力の表面張力の測定を行い、プラズマは溶融純金属の表面張力には影響しないことを明らかにした。4.測定中の溶融金属滴の体積変化を求めた結果、蒸気圧の高いAgの蒸発はプラズマによってさらに加速されることを明らかにした。5.プラズマ環境下で溶融ステンレス鋼の表面張力の測定を行い、プラズマ環境下の表面張力は通常の環境下よりも高い値を示すことを明らかにした。6.プラズマの表面張力におよぼす影響が溶融純金属と溶融ステンレス鋼で異なる理由はプラズマの存在により、ステンレス鋼の主成分の一つであるCrの蒸発が加速され、同時にステンレス中に含まれる表面活性元素のSが表面から脱離することによるものと考えられる。この点を明確にするためには14年度に予定している当初の研究以外にFe-CuあるいはFe-Mn二元合金の表面張力の測定を実施する必要があることが明らかになった。7. S含有量の異なるステンレス鋼の溶融状態における表面張力の測定を行い、プラズマの有無により、その値および表面張力の温度係数が異なることを明らかにした。昨年度に構築した高精度表面張力測定システムを用い、硫黄含有量の異なる18Cr-8Niステンレス鋼の表面張力におよぼす温度およびプラズマの影響について検討した。本年度得られた結果は以下のように総括される。1)溶融ステンレス鋼の表面張力は硫黄含有量によって異なり、硫黄は表面活性元素として作用することが明らかとなった。2)溶融ステンレス鋼の表面張力は温度の上昇に伴って、減少の傾向を示すことが明らかになった。3)溶融ステンレス鋼の表面張力にはプラズマ密度が10^<17>程度では影響しないことが明らかとなった。上記の結果から以下の点が来年度解明すべき課題として挙げられることが明らかとなった。昨年度の研究において、プラズマの存在は溶融金属の蒸発速度を加速することが明らかとなったにもかかわらず、本年度の研究ではプラズマの存在は溶融ステンレス鋼の表面張力には影響しない結果が得られた。従って、この結果の正当性を確認するためにはプラズマ密度をさらに高めた条件で、測定を行うと共に、蒸気圧が高くかつ表面張力が鉄とは大きく異なる元素を含有した二元系鉄合金の表面張力を測定する必要があること、測定精度向上のために装置の改良を行う必要があること、溶接時と同様に溶融金属が電極となるように導電性セラミックスであるジルコニアあるいはランタンクロマイト等のセラミックスを基板と用いる必要があることが明らかになった。昨年度よりもプラズマ密度をさらに高めた条件で、溶融Fe-18Cr-8Ni合金の表面張力におよぼす硫黄および温度の影響について検討した。得られた結果を以下に総括する。1.測定装置を改良することにより、溶融Fe-18Cr-8Ni合金の表面張力および密度をより精度欲測定することが可能になった。また測定温度範囲もこれまでよりも200°C高い1800°Cまで広げることが可能になった。2.プラズマ密度を高めた条件においても溶融Fe-18Cr-8Ni合金の表面張力におよぼすプラズマの影響はみられなかった。3.溶接時と同様に溶融金属が電極となるように導電性セラミックスであるジルコニアあるいはランタンクロマイト等のセラミックスを基板と用い、表面張力を測定したが、この場合もプラズマの影響はみられなかった。

4.同一の温度において溶融Fe-18Cr-8Ni合金の表面張力は硫黄量の増大にともなって、大きく減少した。5.溶融Fe-18Cr-8Ni合金の表面張力の温度係数は硫黄を含有しない場合には負の値を示すが、硫黄量の増加にともなって、負から零、さらには正に変化した。6.溶融Fe-18Cr-8Ni合金の表面張力の温度係数が硫黄量に依存することが、溶接時の溶融池形状が変化する原因であることが明らかとなった。
P-糖蛋白/CYP3Aヒト型マウスの創製とヒト薬物動態研究への有用性

最も重要な薬物代謝酵素であるCYP3Aをヒト人工染色体技術を応用してヒト型化したマウス(CYP3A-HACマウス)を作成し、薬物動態研究への有用性を検討した。その結果、CYP3A-HACマウスはヒトとほぼ同じCYP3Aの特性を示すことが明らかとなり、ヒトにおける薬物動態の評価に有用であることが示された。一方、P-糖蛋白及びpregnoneXreceptorをヒト化したマウスについては、作成が終了し、現在有用性に関する評価を行っている。Cre-loxP法により、ヒトMDR1ゲノム全長をHACベクターに搭載した。現在、このベクターをマウスMdr1a/1b欠損ES細胞に導入し、ヒトMDR1遺伝子搭載マウス(ヒトPGP-HACマウス)を作製している。一方、P-gpヒト型マウスのヒトにおける薬物中枢移行に関する予備検討として、P-gpの誘導による薬物中枢移行への影響について検討した。具体的にはマウスにPXRリガンドであるPCNを投与し、脳におけるMdf1a mRNAの発現量の変化を解析するとともに、P-gp基質であるquinidineを投与し、P-gpの誘導が薬物の脳内移行に与える影響についても検討を行った。マウス大脳皮質におけるMdr1a mRNAの発現量は、PCN投与後8時間群および24時間群のいずこついても、corn oil投与群に対し約1.4倍と高値を示した。また、PCN前処置マウスの血漿におけるquinidineのAUC値はcorn oil前処置マウスのAUC値の約87%であったのに対し、PCN前処置マウスの脳におけるquinidineのAUC値はcorn oil前処置マウスのAUC値の約27%と、PCN前処置にAUCの大きな低下が見られた。今回の検討により、少なくともマウスの脳P-gpは誘導を受け、その結果としてquinidineの脳内移行が低下することが示されたととから、次年度は、同様の検討をPGP-HACマウスで行い、ヒトのP-gpの誘導が薬物の脳内移行に与える影響について検討を行いたい。本研究の目的は、内在性Cyp3aノックアウトマウスにヒト人工染色体ベクター(HAC)を用いてヒトCYP3A遺伝子クラスターを導入発現させたCYP3A-HACマウスに、MDR1やPXRなどのヒト遺伝子を導入してヒト型モデルマウスを作成し、これらのマウスがヒトにおける薬物の脳内移行、P-糖タンパクとCYP3Aの共働による薬物吸収の腸管障壁、P-糖タンパクとCYP3Aを介した薬物相互作用などの検討に有用であるか否かを検証することである。昨年度は、pregnenolone 16-αcarbonitoril(PCN)の投与により、ヒトに近いCYP3Aタンパクの発現と活性を示すことを明らかにした。しかし、本年度の検討によりCYP3Aの基質とされるいくつかの化合物の酸化的代謝活性(ミダゾラムのα位水酸化活性、ニフェジピンの酸化活性)はノックアウトマウスであっても野生型マウスの30-100%の値を示すことが明らかとなった。さらに、ヒトでmechanism-based inhibitionを起こすとされる化合物(エリスロマイシン)の連続投与によりCYP3A-HACマウスの小腸及び肝臓におけるCYP3A活性は有意な低下を示さないことも示された。これらの原因としてCyp3aのノックアウトあるいはPCN投与によりCYP2C55、CYP2C29などのCYP2C分子種が著しく増加すること、さらにマウス組織におけるHACベクターの安定性が組織ごとに異なることなどが原因の一つである可能性が明らかとなった。そのため、この問題の解決法の一つとして、HACベクターよりもマウス組織での安定性が優れている新規人工染色体ベクターの作成を試みた。現在、この新規人工染色体ベクターの作成に成功し、CYP3Aクラスター及びMDR1遺伝子の搭載が進行中である。来年度から、この新規人工染色体に搭載した遺伝子をマウスES細胞に導入し、子孫伝達可能なヒト化CYP3A/MDR1マウスを作製する予定である。ヒトCYP3A遺伝子クラスターを導入したCYP3A-HACマウス(CYP3A-HAC)のpregnane X receptor(PXR)をヒト化したCYP3A-HACマウス(hPXR/CYP3A-HAC)を作成した。このマウスと、ヒトPXRを導入していないCYP3A-HACマウス(mPXR/CYP3A-HAC)について、PXRリガンド応答性を比較した。まず、マウスPXRのリガンドであるプレグネノロン16-アルファカルボニトリル(PCN)を100mg/kgの投与量で腹腔内投与したところ、mPXR/CYP3A-HACでは、肝CYP3A4mRNAは顕著に増加した。一方、hPXR/CYP3A-HACでは、PCNによる肝CYP3A4 mRNAの増加は小さかった。

このことから、PXRをヒト化することによりマウスPXRリガンドであるPCNのPXRへの結合および誘導能が低下したと考えられた。次に、ヒトPXRのリガンドであるリファンピシン(RIF)を10mg/kgの投与量で腹腔内投与したところ、hPXR/CYP3A-HACでは、肝CYP3A4 mRNAの増加を示した個体と増加しなかった個体が存在した。また、mPXR/CYP3A-HACでは、RIF投与によりCYP3A4 mRNAがむしろ減少した。現在、マウス個体数を増やすとともに、RIF以外のヒトPXRリガンドの投与についても検討を行っており、今回作成したhPXR/CYP3A-HACがヒトにおけるCYP3Aの誘導を評価するモデルとなりするかについて明らかにしていく予定である。ヒトCYP3A遺伝子クラスターを導入したCYP3A-HACマウス(CYP3A-HAC)のPXRをヒト化したマウス(hPXR/CYP3A-HAC)を作成し、PXRリガンド応答性を検討した。その結果hPXR/CYP3A-HAC肝におけるCYP3A4 mRNAはヒトPXRリガンドであるRIFにより増加したが、マウスPXRのリガンドであるPCNでは増加しなかった。さらに、hPXR/CYP3A-HAC肝ミクロソームにおけるトリアゾラム代謝活性(TZM)はRIFにより大きく上昇したが、PCNでは変化しなかった。一方、小腸におけるPXR応答性については、PXRをヒト化していないCYP3A-HACマウスにおける小腸CYP3A4 mRNA発現量がPCNにより上昇したのに対し、hPXR/CYP3A-HACでは変化しなかった。これらの結果より、hPXR/CYP3A-HACにおけるPXR応答性はヒト化していることが示された。一方、CYP3A-HACマウスでは小腸におけるCYP3A4発現量がヒトと同程度であるのに対し、肝臓における発現量はヒトよりも低いため、肝CYP3A4発現量を人に近づけるためのアプローチとして、高コレステロール食(HCD)の影響を検討した。その結果HCDによりCYP3A-HACマウスの肝におけるCYP3A4mRNA発現量は12倍に増加し、TZMも4倍に増加したが、小腸におけるCYP3A4mRNA発現量は変化しなかった。これらの結果よりHCDはCYP3A-HACマウスのCYP3A発現量をヒトと同程度にするために有用である可能性が示された。PGP/3A-HACマウスの作成が遅れており、PXR/CYP3A-HACの方が先に完成したため、評価を先におこなった。PGP/3A-HACマウスの作成が遅れた理由に一つが導入遺伝子の脱落であったが、新たな染色体ベクターの構築によりそれを回避することが可能となり、PGP/3A-HACマウスもほぼ完成に近づいている。24年度が最終年度であるため、記入しない。CYP3A/PGP-HAとPXR/CYP3A-HACマウスを用いて、これらのヒト型マウスがヒトにおける体内動態や相互作用の予測に有用であるか否かについての検証を行う24年度が最終年度であるため、記入しない。
手話通訳作業に関する心理言語学的分析

昨年度実施した調査研究に基づき、手話通訳に対する期待充足度を測定するための尺度を構成し、これを用いて聴覚障害者33名が、手話通訳事例を視聴して感じた期待の充足度得点を測定した。測定にあたっては、期待充足度尺度項目に総合評価を問う項目を加えた全26項目を使用し、6名の手話通訳者の通訳データを事例として用い、これをビデオを通して放映した後に、対象者に評価用紙にそって期待充足度を評定してもらった。事例の提示は一つずつ行い、対象者が用紙に記入し終わったことを確認した後、次の事例を提示した。この結果、6名の通訳者による通訳事例に対して総合評価を求めたところ、ほぼ全員の回答者が一致して高い評価をつけた事例から、そうでない事例など幅広く存在した。また、期待充足度尺度の下位項目に対する得点は、総合評価の非常に高い通訳事例の場合、聴覚障害者の期待内容にほぼそう形で通訳がされていたが、事例によっては「手話技術」に対する評価が低いものや、逆に「手話技術」への評価は高いが、「変換技術」や「情報量・忠実さ」に関する項目で低い得点を示したものなどがあり、これらの部分を改善することで総合評価の向上が望めることが示唆された。これらの結果に基づき、総合的考察として期待充足度尺度における評価得点と、平成12年度に実施した手話通訳作業の客観的分析結果との対応関係を分析したところ、通訳事例ごとに期待充足度に影響を与えるに至った通訳作業の特徴を探るとともに、これを元に期待充足度を高めるために必要な通訳作業の具体的内容を提示することができた。この結果、「手話技術因子」では、手話全体の異なり語数の量、およびこれに含まれる辞書形以外の比率が聴覚障害者の期待充足度に影響を与えており、また「変換技術因子」では、語レベルの変換作業のうち省略、同等を除いた付加、言い換え、圧縮・統合、原語借用の出現回数、中でも言い換えにおける下位概念へのより具体的で明確な言い換え数や、付加における文の関係を明確にするための接続詞の付加等が、特に期待充足度を高めるために効果的に機能していることなどが示唆された。
婦人科がん治療後リンパ浮腫予防のセルフマネジメントを促す教育的介入プログラム開発

【目的】婦人科がん患者が,治療後リンパ浮腫予防のためのセルフ・マネジメント(S・M)を促す教育的介入プログラムを開発,評価.【方法】封筒法で無作為比較試験を実施.6ヵ月後1.浮腫状況,2.健康問題対処,3.自己効力感,4.S・M行動を検討.【結果】5施設109名に実施.介入群38名(回収率68%),対症群33名(回収率62%).1.浮腫状況:リンパ浮腫診断者は,対象群が介入群より有意に多かった.2.健康問題対処:対象群が介入群より有意に低かった.3.自己効力感:有意差は無かった.3.S・M行動:対象群が介入群より有意に低かった.【考察】リンパ浮腫予防のS・M効果を顕著に示していた.平成24年度は,介入プログラムの構成要素を抽出するため,以下について実施した.1.婦人科がん治療後リンパ浮腫を発症している患者の身体的及び,心理・社会的問題,リンパ浮腫への思い,医療者への要望調査.【結果】属性:対象10名(子宮体がん6名,子宮頸がん4名),平均年齢59歳(34-75歳).初回から治療期間,平均43.8ヶ月(4-132ヶ月).10名全員が手術療法,後療法:放射線療法3名,化学療法1名.婦人科がん治療後リンパ浮腫を発症している患者の思いは以下4点に集約.1.身体的思い:1)副作用の辛さ.2)リンパ浮腫の辛さ.2.心理・社会的思い:1)疾患受容困難.2)将来への不安.3)社会生活の困難.3.医療者への思い:1)説明の繰り返し<1時期,頻度:説明されたか覚えていない,内容を忘れた,情報がほしい,何度も言ってほしい.2治療方法:関節リウマチでストッキングが履けない,自分にあった方法を教えてほしい.3専門病院;専門病院が少なく治療が受けられない>.2)金銭負担<1全てが保険適用ではないので辛い,2医療費が高い>. 4.セルフ・マネジメントの遂行:1)シンプトン・マネジメント<1ストッキングを履いている,2マッサージをしている,3動く量を調節している>.2)サイン・マネジメント<1足を見る,2計測をする>.3)ストレス・マネジメント<言葉に出して言う>.2.婦人科がん治療後リンパ浮腫予防のセルフ・マネジメントを促す教育的介入プログラムの考案:文献調査,婦人科がん治療後リンパ浮腫を発症している患者へのヒアリング調査,及び調査分析結果を統合,プログラム構成要素を以下3点に集約.1.患者の状況把握と理解・共感,2.患者の認知度,習熟度に応じた説明・指導の継続,3.個別性を重視した指導内容.3.考案した試案プログラムの臨床適用:研究協力5施設で臨床適用をしている.【目的】婦人科がん患者が,治療後リンパ浮腫を予防するためのセルフ・マネジメントを促す教育的介入プログラムを開発し,評価・精錬することである.【方法】研究同意した対象者へ封筒法を用いて弁別し,無作為比較試験を実施.浮腫状況,健康状態,健康問題対処に対する自己効力感,セルフ・マネジメント行動に分類分析し,プログラム効果を検討.【結果】関東5施設109名の対象者に研究を実施.術後6ヶ月介入群は38名(回収率68%),対症群は33名(回収率62%).効果指標:1.浮腫状況;リンパ浮腫と診断をされた者は,対象群が介入群より有意に多かった.術後6ヶ月の左右大腿周囲径差は,対象群が介入群より有意に大きかった.2.健康状態;症状の程度は対象群が介入群より有意に高かった.健康状態の自己評価は,対象群が介入群より有意に低かった.SOC有意味感は,対象群が介入群より有意に低かった. QOLは,対象群が介入群より有意に低かった.QOL身体領域は,対象群が介入群より有意に低かった.3.セルフ・マネジメント;医師との関わりは,対象群が介入群より有意に低かった.症状対処は,対象群が介入群より有意に低かった.【考察】分析結果は,本プログラムの実施群がリンパ浮腫予防のためのセルフ・マネジメントによる効果を顕著に示し,教育的介入の有効性を実証するものとなった.在院日数短縮化により,入院中にリンパ浮腫予防や異常の早期発見方法全てを習得するには限界があり,入院中から外来に至る継続した関わりが重要となる.本プログラムは,患者がセルフ・マネジメントを退院後も継続して遂行するための重要な看護介入であると言える.【目的】婦人科がん患者が,治療後リンパ浮腫予防のためのセルフ・マネジメント(S・M)を促す教育的介入プログラムを開発,評価.【方法】封筒法で無作為比較試験を実施.6ヵ月後1.浮腫状況,2.健康問題対処,3.自己効力感,4.S・M行動を検討.【結果】5施設109名に実施.介入群38名(回収率68%),対症群33名(回収率62%).1.浮腫状況:リンパ浮腫診断者は,対象群が介入群より有意に多かった.2.健康問題対処:対象群が介入群より有意に低かった.3.自己効力感:有意差は無かった.3.S・M行動:対象群が介入群より有意に低かった.【考察】

リンパ浮腫予防のS・M効果を顕著に示していた.1.婦人科がん治療後リンパ浮腫を発症している患者へのヒアリング調査:2施設において実施した.2.婦人科がん治療後リンパ浮腫予防セルフ・マネジメントを促す教育的介入プログラムの考案:昨年度実施した文献調査及び,ヒアリング調査を参考にプログラム構成要素を3点に集約し,プログラムを考案した.考案プログラムの介入理論は,認知行動療法及び,セルフ・マネジメント・モデルを参考としている.3.考案した婦人科がん治療後リンパ浮腫予防の教育的介入プログラム試案の臨床適用:研究協力を得た5施設において,無作為化比較試験を実施している.当初の予定では平成25年から開始する予定であったが,構成要素抽出及び,プログラム考案が順調に進んだため、計画を前倒し,24年度後期から実施している.5月現在42症例において実施している.全対象者は120例を予定している.入院期間が短縮され,在宅での患者支援体制の構築が必要とざれる.そこで本プログラムでは,退院後体調が安定するまでの治療後6か月間,月に1回電話訪問を行うことで,ストレス・マネジメント,自己効力感の維持,向上,異常の早期発見,早期治療を目指す.他疾患ではあるが,セルフ・マネジメント力向上目的でメールを用いた先行研究報告はあるが,電話を用いることでより患者の状況把握がしやすく,認知度,習熟度に応じ個別性の高い指導が可能になると考える.また,対象者からは電話訪問日以外にも度々相談の電話が来ている.4.研究成果の報告:文献調査及び,ヒアリング調査の結果は,所属するがん関連学会およびリンパ関連学会でそれぞれ発表をした.1.考案した婦人科がん治療後リンパ浮腫予防のセルフ・マネジメントを促す教育的介入試案プログラムの臨床適用:今後も臨床適用を継続実施し,対象者数を増やすことを予定している.対象者数は120名を予定している.2.考案した婦人科がん治療後リンパ浮腫予防のセルフ・マネジメントを促す教育的介入試案プログラムの評価:1)アウトカム:以下の2項目とする.(1)リンパ浮腫率:縦断評価(1cm以上増加で浮腫ありとする),(2)セルフ・マネジメント得点(スタンフォード大学で開発した尺度を1部改定した質問紙調査):縦断的評価をする.2)評価時期:以下の4時期とする.(1)退院前(手術後5-7目),(2)手術後6ヶ月,(3)手術後1年,(4)手術後2年とする.3)分析方法:(1)については,x2検定,(2)については,対応のあるt検定を用いて分析する.3.考案した婦人科がん治療後リンパ浮腫予防のセルフ・マネジメントを促す教育的介入プログラムの精錬:臨床適用結果を基にプログラム内容を精錬し,よりよいプログラムとする.婦人科がん治療後リンパ浮腫の八使用率は約25%程度といわれている.真性の浮腫は手術後数か月後に出現するとの報告されていることから,治療後長期間にわたり調査を継続実施する必要がある.当初の予定では平成25年度で研究を完遂させる予定であったが,今後も引き続き調査を続行し,プログラム効果の検証をしていくことを計画している.本課題による助成金交付期間は25年度が最終年度であることから,26年度以降の研究遂行のために,助成金交付申請を計画している.4.研究成果の公表:国内外がん関連の学会,リンパ関連の学会,研究教育関連の学会において研究成果の発表を予定している.次年度の研究費の使用計画は以下のとおりである。
大規模生体データを用いたAIによる個人・集団レベルの創造性に関する実証研究

企業の持続的競争優位や成長にとってイノベーションは決定的に重要である。しかし、先行研究では、個人・集団の認知レベルでのイノベーションの発生メカニズムについては十分に検討されてきたわけではない。本研究では、個人・集団レベルの創造性の規定要因について、主に生体データを用い、AIを用いて厳密に究明する。これらの研究を通して、大規模生体データを用いたニューロ・イノベーション・マネジメントという新たな学問領域の開拓を目指したい。脳神経データや脈波、顔表情などの生体データについて、AI評価システムを通じて個人・集団の認知レベルでのイノベーションの発生メカニズムを解明しようとする研究である。個人・集団レベルでの創造性を規定する認知的要因、集団力学を明らかにし、大規模生体データを用いたニューロ・イノベーション・マネジメントという新たな学問領域の開拓を目指している。イノベーションの創出要因の研究は現代の日本経済・企業にとってきわめて重要な課題である。本課題は企業組織や労働者の特徴よりもさらに進んで、個人・集団レベルの分析を行う点、さらに脳神経科学を用いて、個人・集団の認知レベルでの特徴を分析しようとする点において、既存研究から大きな発展を遂げると期待される。
腸管の放射線耐性を飛躍的に向上させるp53調節剤の開発

腸管は放射線高感受性であり,骨盤領域の放射線療法では放射線腸管障害が副作用として頻発する。近年の研究から,被ばく後の初期応答因子であるp53の標的遺伝子の発現を調節することで,効果的に放射線腸管障害を防止できる可能性が示唆されている。本研究では,p53標的遺伝子の発現調節を介し,腸管の放射線耐性を高めるp53調節剤「5QX」の放射線防護剤としての有用性を実証する。
統合オミックス解析をもちいたGGCT発現阻害による抗腫瘍メカニズムの解明

初年度のメタボローム解析結果に基づき、GGCT阻害により惹起される細胞内カスケードの起点として酸化ストレスに着目し、MCF-7におけるGGCTノックダウン細胞と対照細胞間のROSレベルを測定し比較検討した。細胞質、ミトコンドリア、細胞内脂質におけるROSレベルを比較したが、いずれも有意な差は確認できなかった。また、抗酸化剤であるN-acetyl-L-cysteineの前処理によるGGCT-siRNAの細胞増殖抑への阻害効果も認めなかった。以上より、GGCT発現阻害による癌細胞増殖抑制メカニズムとして、酸化ストレス関連細胞死の関与を明らかにすることはできなかった。そこで、トランスクリプトームデータのパスウェイ解析を進めた結果、GGCT発現阻害時にG1/S細胞周期制御因子の上流で活性化される細胞内カスケードの1つとして、TGFβ-SMAD signaling pathwayの関与が示唆された。MCF-7において、GGCT/TGFβ-siRNAによる多重ノックダウンは、GGCT-siRNAによるCDK阻害因子の発現を低下させ、細胞増殖抑制を有意に阻害した。前立腺癌および膀胱癌由来細胞株の一部においても同様の遺伝子発現変動および細胞増殖抑制の阻害効果が確認された。以上より、GGCT発現阻害によるTGFβ-SMADsignalingpathwayの活性化と標的遺伝子であるG1/S期制御因子の誘導が癌増殖抑制のメカニズムの1つである可能性が示唆された。H30年の計画内容として予定したトランスクリプトーム解析及びメタボローム解析結果の検証を行い、GGCTノックダウンにおける抗腫瘍メカニズムの一端を示す事ができた。トランスクリプトーム解析と比較し、メタボローム解析に関しては一部解析が遅れており、鋭意推進中である。今年度はトランスクリプトームデータとメタボローム解析結果を統合し、GGCT発現阻害により惹起される細胞内カスケードを明らかにするための検証を引き続き行う。特に細胞周期の制御に関与する細胞増殖シグナル伝達系での発現変動が大きい遺伝子を中心に、定量的RT-PCR、Western blotなどによる発現解析や多重RNA干渉実験による細胞増殖抑制の阻害効果や細胞周期解析による検証を行う。他のGGCT高発現細胞株に対しても同様の増殖抑制機構が働くかを検証する。GGCT(γ-glutamylcyclotransferase)はグルタチオン代謝に関わる酵素であり、正常組織での発現は極めて低いが、種々の癌腫での高発現が報告されている。発現阻害により癌細胞特異的な抗腫瘍効果を認め、治療標的として極めて有望な癌関連蛋白であるが、その細胞増殖抑制機構については解明されていない。本研究は、GGCT発現阻害による抗腫瘍メカニズムを統合オミックス解析の手法を用いて解明し、新規抗癌化学療法の確立へ繋げることを目指すものである。初年度はGGCT高発現細胞株である乳癌由来MCF-7を試料としてGGCTノックダウン細胞と対照細胞(ネガティブコントロール配列)を準備し、トランスクリプトーム解析とメタボローム解析を行い比較検討した。トランスクリプトーム解析では、GGCT発現阻害により細胞周期関連遺伝子群の有意な発現低下とストレス応答性細胞内シグナル伝達系の遺伝子群の発現上昇を認めた。前者では主にG1/S期の移行制御に関与する複数のCDK阻害因子(ink4、cip/kipファミリー)の発現上昇とcyclin-CDK複合体の顕著な発現低下を認め、FACSによる細胞周期解析においてもG1/S細胞周期停止の誘導を確認した。以上よりGGCT発現阻害により生じる細胞内ストレスが細胞周期制御因子の上流の細胞内シグナル伝達を活性化し、細胞周期停止に寄与していることが示唆された。メタボローム解析では、グルタチオン合成経路であるγ-グルタミル回路において、グルタチオン及びその基質となるシステインの著明な減少を認め、GGCT発現阻害により惹起される細胞内カスケードの起点が酸化ストレスである可能性が示唆された。初年度の計画内容として予定したGGCTノックダウン細胞に対する次世代シーケンサーを用いたトランスクリプトーム解析及びメタボローム解析を実施し、遺伝子や代謝産物について対照サンプルとの定量比較や候補遺伝子及びパスウェイリストの作成に着手することができた。メタボローム解析に関しては一部解析が遅れており、鋭意推進中である。

H30年の計画内容として予定したトランスクリプトーム解析及びメタボローム解析結果の検証を行い、GGCTノックダウンにおける抗腫瘍メカニズムの一端を示す事ができた。トランスクリプトーム解析と比較し、メタボローム解析に関しては一部解析が遅れており、鋭意推進中である。トランスクリプトームデータとメタボローム解析結果を統合し、GGCT発現阻害により惹起される細胞内カスケードを明らかにするための検証を引き続き行う。GGCT発現阻害により生じる細胞内ストレスとして酸化ストレスに着目しており、GGCTノックダウン細胞におけるROSレベルの変動や酸化ストレス関連細胞死との関連を検証する。その他、細胞周期及び細胞増殖シグナル伝達系のパスウェイでの発現変動が大きい遺伝子を候補遺伝子として選定し、定量的RT-PCR、Western blotなどによる発現解析やRNA干渉実験による細胞増殖抑制効果の確認を行う。MCF-7における細胞内カスケードが明らかになれば、他のGGCT高発現細胞株(前立腺癌由来PC3、膀胱癌由来RT112など)に対しても同様の増殖抑制機構が働くかを検証する予定である。今年度はトランスクリプトームデータとメタボローム解析結果を統合し、GGCT発現阻害により惹起される細胞内カスケードを明らかにするための検証を引き続き行う。特に細胞周期の制御に関与する細胞増殖シグナル伝達系での発現変動が大きい遺伝子を中心に、定量的RT-PCR、Western blotなどによる発現解析や多重RNA干渉実験による細胞増殖抑制の阻害効果や細胞周期解析による検証を行う。他のGGCT高発現細胞株に対しても同様の増殖抑制機構が働くかを検証する。試薬、消耗品などに以前の購入物品を充当したため、当初予定使用額との差異が生じたが、次年度への繰越分は、当初の使途目的のとおり検証実験に用いる試薬及び検体の購入などに充当して使用する。
構造蛋白異常としての表皮水疱症における協調的ヘテロ接合

表皮水庖症に関連する基底膜の構造蛋白は,互いに密に結合し,基底膜の安定に寄与している.代謝経路で連携する酵素群と空間的に連携する基底膜蛋白群の構成は非常に類似する.しかし,構造蛋白の遺伝子変異によって生ずる遺伝性患に協調的ヘテロ接合の概念持ち込んだ萌芽的研究は内外にはない.今回の研究の目的は,同一の代謝経路に連携する酵素の遺伝子におこる協調的ヘテロ接合状態が,空間的に連携する基底膜蛋白群の遺伝子異常で発症する表皮水庖症に生じているか否かを検討することにあった.BP180,ラミニン5γ2鎖, VII型コラーゲン,各遺伝子のノックアウトマウスのヘテロ接合体を交配することにより,それぞれの2つの遺伝子がヘテロの状態(BP180/LAM5, BP180/COL7, LAM5/COL7),になるものを作成した.その組み合わせにより, 180/LAM5, 180/COL7, LAM5/COL7の3種の,ヘテロ接合が重なった状態が存在する.さらに交配を重ねることにより, 3つ全ての遺伝子がヘテロの状態のヘテロ接合蓄積状態のマウスを作成した.その結果、肉眼的には、ヘテロ状態の組み合わせでは、水庖などが生じる表皮水庖症の状態は作成できないことが明らかになった。しかしながら、組織学的に観察すると、基底膜にわずかに小さな水庖がみられるマウスも観察され、構造蛋白の遺伝子変異によって生ずる協調的ヘテロ接合が存在する可能性も示唆され、研究の継続が必要と感じられた。
酸素ストレス感受性転写因子ネットワークによる生体内レドックス環境調節機構の解明

2.プロテアソーム機能と酸化ストレスのクロストークの解析プロテアソームモニターマウスを作成し、プロテアソームが細胞内で「古く」なることで会合因子に変化が生じることおよび酸化修飾の上昇を明らかにした。さらに、この細胞を用いたスクリーニングにより細胞内でのプロテアソームターンオーバーに働くリン酸化酵素CK2αを同定した。3.ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)の抗老化に関する機能解析HO-1遺伝子発現領域制御下でDsRFPを発現するHO-1-DsRFPノックインマウスと各種Keap1センサーシステイン残基変異マウスとの複合マウスを作製することにより、Nrf2活性化を評価可能な系を構築することに成功した。また、HO-1 KO MEFにおいてMitoParaquatに対する感受性を解析したが、有意な差は観察されなかった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.FIS-mCherry-GFPの融合タンパク質をHeLa細胞に安定形質導入して、lysosomeによるミトコンドリアの分解を効率よくモニタリングできる細胞の作成に成功した。現在、観察されている現象がマイトファジーによるものかMitochondriaderived vesicle(MDV)によるものかを解析している。2.HaCat細胞においてノックイン型のNrf2活性化を検出するreporter細胞を作成した。マクロファージを用いて転写因子Nrf2のChIP-seq解析を行った結果、肝細胞や繊維芽細胞を用いた解析では見られなかった新規のNrf2標的遺伝子を見出すことに成功した。また、Nrf2を制御するユビキチンライゲースKeap1のセンサーシステイン残基の解析を行った結果、プロスタグランジンによるNrf2活性化に必要な鍵センサーを見出すことに成功した。また、グリオーマ細胞においては、Nrf2とATF4の同時活性化によるxCTの発現誘導が種々のプロテアソーム阻害剤による毒性効果に対して防御的に働くことが明らかになった。3.新たに作製したユビキチン化タンパク質認識不全マウスの表現型解析により、これまで報告していたプロテアソーム会合不全を呈するPAC1 KOマウスとは異なる機能障害(基質認識)においても酸化ストレス応答が惹起されることを見出した。すなわち、プロテアソームによるユビキチン化タンパク質の重篤な分解不全時に酸化ストレス応答が惹起されることを見出した。また、ショウジョウバエにおいてプロテアソーム機能低下による表現型を指標とした遺伝学的スクリーニングによりプロテアソーム機能調節候補因子を同定し、生化学・細胞生物学的にプロテアソーム機能調節への分子メカニズムを解析した。さらに、プロテアソーム会合因子として同定していたPI31 KOマウスの作成に成功し、臓器特異的PI31 KOマウスを用いた生理機能解析を推進中である。1.酸素ストレスで活性化する転写因子ネットワークの解析1)Nrf2と相互作用する因子GCN1L1のミトコンドリアストレスに対するGCN1L1の効果をHeLa細胞において解析した。ミトコンドリア特異的な翻訳阻害剤であるドキシサイクリンを投与するとGCN1L1依存的なGCN2の活性化が観察されことから、GCN1L1がミトコンドリア機能異常のセンサーとして働くことが示唆された。2)ストレスセンサーKeap1の酸化ストレス感知に必要なシステイン残基の解析を行った。その結果、ストレス刺激によって感知に必要なシステイン残基を使い分けていることが明らかになった。2.プロテアソーム機能と酸化ストレスのクロストークの解析26Sプロテアソームの新規ユビキチン受容体サブユニットRpn13が実際にマウス生体内において既存のユビキチン受容体サブユニットRpn10と協調して働き、細胞恒常性維持に働くことを遺伝学的に示した。また、プロテアソーム機能減弱マウスにおける酸化ストレス惹起をin vivoで確認することができた。3.ヘムオキシゲナーゼ1の抗老化に関する機能解析ヘムオキシゲナーゼKOマウスから、胎児期繊維芽細胞を樹立した。今後ミトコンドリア機能について解析する。各要素項目の研究は順調に進んでいると思われるのでこのような判断とした。今後、その要素項目間の連携により、酸素ストレスに対するより包括的な応答機構を明らかにしていきたい。1.酸素ストレスで活性化する転写因子ネットワークの解析---1)Nrf2と相互作用する因子GCN1L1のミトコンドリアストレスに対するGCN1L1の効果を一倍体のヒト培養細胞株を用いて解析したところGCN1L1がミトコンドリア機能異常のセンサーとして働くことが示唆された。2)転写因子Nrf2の抑制因子であるKeap1の欠失マウスを作成し、その表現型解析を行なった。その結果、腎臓における過剰なNrf2活性化は尿崩症を引き起こすことが明らかになった。この成果をNature Communications誌に発表した。2.プロテアソーム機能と酸化ストレスのクロストークの解析---1)プロテアソーム機能低下による酸化ストレス惹起メカニズムの解明と老化への関与の検討---ヒト培養細胞を用いたwhole genome siRNAscreeningにより、プロテアソーム阻害時にプロテアソーム遺伝子群の代償的な発現上昇に働く転写因子Nrf1の活性化に重要な新規因子としてDDI2を同定した。2)新規プロテアソーム会合因子の機能解析---遺伝学的スクリーニングにより同定した新規プロテアソーム機能調節因子の実体について主に生化学的解析により明らかにする。すでに新規ユビキチン結合タンパク質であることを解明し、易凝集性タンパク質の分解に重要であることを見出した。

個体での病態発症への関与について現在検証を進めている。3.ヘムオキシゲナーゼ1の抗老化に関する機能解析---ヘムオキシゲナーゼKOマウスの胎児期繊維芽細胞を用いて解析したところ、野生型においてみられるNrf2誘導剤によるビルリビン産生の増加がヘムオキシゲナーゼKOで抑制されることが示唆された。今後、ヘムオキシゲナーゼ1とミトコンドリアの相互作用について検討する。Keap1/Nrf2経路の解析においては、Nrf2の抗炎症機構やNrf2がaquaporin 2遺伝子を制御している様子が明らかになり、研究が顕著に進展した。また、GCN1L1のKOマウスも完成し、今後の解析の進捗が期待されるところまできた。cKOマウスの作成も順調に進んでいる。さらには、ヒトGCN1L1ノックアウト細胞を用いた解析からGCN1L1がミトコンドリアインバランスを感知する働きを有することことが示唆された。プロテアソーム経路の解析においては、新規プロテアソーム機能調節因子の機能が明らかになりつつあるとともに、Nrf1の活性調節に関わる遺伝子DDI2の同定に成功した。1.酸素ストレスで活性化する転写因子ネットワークの解析1) Nrf2と相互作用する因子GCN1L1の機能をGCN1L1 KO MEFを用いて解析したところ、GCN1L1 KOはGTP結合タンパク質であるDRG2のタンパク質量低下を伴うG2-Mアレストを起こすことを明らかにした。2)転写因子Nrf2の制御因子であるKeap1の酸化ストレスセンサーの解析を進めた。過酸化水素に応答してNrf2の活性化を引き起こすのに必要なKeap1の鍵センサーシステイン残基に変異を導入したマウスの作製に成功した。2.プロテアソーム機能と酸化ストレスのクロストークの解析転写因子Nrf1活性化因子として同定したDDI2のIn vivoでのDDI2活性モニター系の作成に成功し、これを用いた化合物スクリーニングの準備を進めている。また、新規ユビキチン結合タンパク質(CG5445)が生体内での易凝集性タンパク質の分解に重要であることを見出した。3.ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)の抗老化に関する機能解析ヘムオキシゲナーゼのKOマウスでは、ヘムオキシゲナーゼ遺伝子領域によりREP(Red fluorescent protein)が挿入され、HO-1遺伝子発現領域によりRFPを発現する(HO-1-RFPノックインマウス)。このマウスとNrf2 KOマウスおよびKeap1 KDマウスとの複合トランスジェニックマウスを作成することによりRFPを定量解析すると、このHO-1-RFPノックインマウスはNrf2の活性化を定量化するのに有用なマウスであることが明らかになった。それぞれの研究開発領域において、順調な研究の進展が見られるが、ヘムオキシゲナーゼの解析が遅れているので解析を急ぐ。
地域における生涯学習の効果に関する理論的・実証的研究

社会的な効果からみた生涯学習政策は、産業社会モデル、福祉国家モデル、市民社会モデルという3つのモデルでとらえることができる。本研究は、このうち市民社会モデルに焦点をあて、近年になって台頭著しい「市民大学」がそこで果たす役割について、現状の分析と将来的な課題の考察を行うものである。報告書の「第I部概念編」では、第一に現代の市民社会の特質を市民活動とNPO(Nonprofit Organization)の側面から考察するとともに、第二に市民社会モデルにおいて成人教育が満たすべき条件の検討、およびそのような成人教育のひとつである「市民大学」に関する理論的考察と分析枠組の構築を行った。「第II部実態調査編」では、「市民大学」を対象に行ったアンケート調査の結果とケーススタディの結果を取りまとめるとともに、市民参画と地域波及効果の側面から「市民大学」の現状を分析した。なお、アンケート調査は、全国の市町村のうち市民大学を設置している501の市町村に調査票を配布し453市町村から回答を得た。ケーススタディは、アンケート調査に回答した市民大学のうち先進的な事業を実施しているもの、および都道府県や市民団体が設置している市民大学のうち先進的なものを候補としたうえ、最終的に14市民大学に対象を絞って調査を実施した。「第III部将来展望編」では、NPOとしての市民大学の発展可能性、マーケティング論からみた市民大学の課題、国際社会における市民大学の動向など、いくつかの側面から市民大学の発展方向を考察した。平成6年度には、当初の計画どおり、研究全体の枠組みの構築、研究分担者打ち合わせ会と専門家を招いた研究会の開催、及び「コミュニティ開発型市民カレッジ」に対するアンケート調査、資料収集、ケーススタディを行った。これらの作業から得られた主な知見は次のとおりである。1.「コミュニティ開発型市民カレッジ」が地域的な効果を生むために、現状では(1)教育過程における地域活動の必須単位化、(2)修了生に対するボランティア活動等の情報提供の体制整備、(3)講座企画への市民の活用、などの手法が中心となっている。2.さらに、これらの手法の成果を最大化させるためには、地域活動・ボランティア活動に関する場の創出や情報の提供について、各行政部局間や民間団体も含めた、地域全体での連携・協力体制が不可欠の条件となる可能性が高い。3.市町村の市民カレッジでは、実施主体となる機関が直接に学習講座等を企画・提供するケースが多いのに対し、都道府県の市民(県民)カレッジの場合は市町村や民間・大学等の学習講座に単位を与えてネットワーク化・メニュー化し、それらの単位の累積を修了証などによって評価する仕組みが目立つ。次年度以降は、第一に「コミュニティ開発型市民カレッジ」における学習者の意識・行動の変化過程の分析を行い、第二にその成果と今年度の成果を踏まえて学習活動と地域活動の行動連鎖モデルを構築し、地域における生涯学習の効果を高めるための方法論を検討する予定である。平成7年度には、研究分担者打合せ会の他、下記の研究活動を遂行した。(1)平成6年度に行った「コミュニティ開発型市民カレッジ」アンケート調査及びケーススタディの結果を踏まえ、地域特性と各カレッジの特色を考慮して10カ所を選定し、学習者が受講してから地域活動に参加するまでのプロセスを把握するための訪問インタビュー調査を行なった。(2)上記の訪問調査の結果をふまえ、「コミュニティ開発型市民カレッジ」アンケート調査の再分析結果も参考としたうえ、学習活動と地域活動を相互に作用しつつ発展させるための学習援助システムの条件を考察した。上記の研究活動の結果、「コミュニティ開発型市民カレッジ」が地域的な効果を生むためには(1)教育課程における地域活動の必須単位化、(2)修了生に対するボランティア活動等の情報提供の体制整備、(3)講座企画への市民・受講者の参画、などの手法が中心となっていることが明らかになった。ただし、カレッジの修了者がたんに行政機関の補助役としてボランティア活動をするのでなく、主体的な市民として地域改革を促す活動にまで参加していくためには、上記(3)のように講座の企画段階で受講者・市民が参画する仕組みが有効であることが示唆された。

最終年度である平成8年度は、平成67年度に得た知見を整理するとともに関連領域の先行研究と理論をレビューし、生涯学習の効果を地域・社会に波及させるための政策課題の抽出まで行う予定である。社会的な効果からみた生涯学習政策は、産業社会モデル、福祉国家モデル、市民社会モデルという3つのモデルでとらえることができる。本研究は、このうち市民社会モデルに焦点をあて、近年になって台頭著しい「市民大学」がそこで果たす役割について、現状の分析と将来的な課題の考察を行うものである。報告書の「第I部概念編」では、第一に現代の市民社会の特質を市民活動とNPO(Nonprofit Organization)の側面から考察するとともに、第二に市民社会モデルにおいて成人教育が満たすべき条件の検討、およびそのような成人教育のひとつである「市民大学」に関する理論的考察と分析枠組の構築を行った。「第II部実態調査編」では、「市民大学」を対象に行ったアンケート調査の結果とケーススタディの結果を取りまとめるとともに、市民参画と地域波及効果の側面から「市民大学」の現状を分析した。なお、アンケート調査は、全国の市町村のうち市民大学を設置している501の市町村に調査票を配布し453市町村から回答を得た。ケーススタディは、アンケート調査に回答した市民大学のうち先進的な事業を実施しているもの、および都道府県や市民団体が設置している市民大学のうち先進的なものを候補としたうえ、最終的に14市民大学に対象を絞って調査を実施した。「第III部将来展望編」では、NPOとしての市民大学の発展可能性、マーケティング論からみた市民大学の課題、国際社会における市民大学の動向など、いくつかの側面から市民大学の発展方向を考察した。
IgG4関連疾患におけるIgG4抗体の病原性と標的抗原の同定

本研究ではIgGの病原性を明らかにし、その抗原を同定することを目的とした。尋常性モデルマウスを用い、IgG4関連疾患患者のIgG、およびサブクラス(IgG1,IgG2,IgG4)の病原性について解析を行なった。次に、IgG4関連疾患患者の抗原を探索した。この結果、患者IgG1およびIgG4投与群に同様の病変を認めたが、患者IgG1投与群の方がより強く誘導された。また、抗原候補が同定された。IgG4関連疾患患者のIgGが、マウス膵および唾液腺に対して病原性を持つことが示された。これらの抗体がヒトにおいても同様の病原性を示すのか、また候補抗原が真の抗原であるか、更なる研究が必要である。IgG4関連疾患は我が国において提唱された、血清IgG4上昇とIgG4陽性形質細胞浸潤を特徴とする全身性の自己免疫疾患である。これまでこの疾患のHallmarkであるIgG4がどういう役割(病原性)を持っているのか明らかになっていなかった。申請者らは、平成26年度に下記の実験をしてIgG4の病原性を世界で初めて明らかにした。1患者IgGの新生児マウスへの皮下注射による病原性の評価本実験系は尋常性天疱瘡の病態解明において確立されたマウスモデルを応用した。IgG4関連疾患患者10名および年齢・性別をマッチさせたコントロール10名(健常人5名、膵癌患者5名)より抽出した。申請者はこれまでに、患者IgGのマウスへの投与により同患者の罹患臓器と同一のマウス組織に病変ができることを見出し、用量依存性、時間依存性があることも確認した。また、各臓器においてヒトIgG、およびIgG4に対する免疫染色を行い、抗体結合部位が細胞外マトリックスにあることを確認した。2.患者IgGの各サブクラスにおける病原性の評価IgG1、IgG2、IgG3、およびIgG4のサブクラスに分画し、各分画の病原性について、1において確立したマウス実験系を用いて評価した。申請者らはIgG1とIgG4に病原性があること、更に、IgG4はIgG1に対し抑制的に働くことも確認し、1と同様に抗体結合部位が細胞外マトリックスにあることを確認した。3.ヒトAIP組織との相関の評価。申請者らは予備実験にて、マウス・ヒトの両者において、IgG・IgG4とも細胞外マトリックスに沈着があることを確認した。上記13の結果を論文に投稿中である。1AIP(IgG4-RD)患者IgGをマウスへ投与し、病原性について評価する:患者IgGのマウスへの投与により同患者の罹患臓器と同一のマウス組織に病変ができることをサンプル数を増やしてもvalidationでき、用量依存性、時間依存性についても確認できた。2IgG4を含む各IgGサブクラスの病原性について、上記マウス実験系において解析する:サブクラスの解析では、患者IgG1およびIgG4投与群に同様の病変を認めたが、患者IgG1投与群の方がより強く誘導された。興味深いことに、IgG1とIgG4を同時に投与すると、IgG1のみ投与した場合より病変は軽減する傾向にあった。3病原性をもつIgGとその標的組織について、マウスと患者組織間で比較検討する:標的組織は、膵臓に強い障害、唾液腺に弱い障害があり、AIP患者IgGは膵臓・唾液腺に対する病原性をもつ抗体を有することが示唆された。また、マウス・ヒトAIP組織の両者において、IgG・IgG4とも細胞外マトリックスに沈着があった。4患者IgGと結合するマウス抗原をスクリーニングし、質量分析によりこれを同定する:同抗原に対する患者自己抗体を抽出し、1の実験系でその病原性を確認する。:サンプルをマウス膵、患者IgGを一次抗体、免疫沈降法を用いた解析では、自己抗原候補が検出された。さらに、AIP患者10例、コントロール10例において、ヒトリコンビナント蛋白を用いた検討で、1つだけ、AIP患者7例(70%)に反応し、コントロールでは反応しない、蛋白が同定できた。5AIP(IgG4-RD)患者における自己抗体の定量法を開発し、臨床応用を目指す:申請者らは、SRLと共同で現在、上記の自己抗体を測定するEILSAキットを開発中であり、現在これを用いた前向き研究を計画している。上記の患者IgGが反応する抗原を現在下記の方法で検索している。(1)二次元電気泳動による同定マウス膵抽出物を二次元電気泳動によりゲル上に展開し、患者あるいはコントロール血清を一次抗体として用いたWestern blotting法を行う。申請者はこれまでの予備実験において、患者血清を用いた場合のみに特異的に認められるバンドを見出している。