hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
20世紀前半期「死亡記録簿冊」にみる東北-農村の疾病及び死因に関する統計的研究

1998(最終)年度の研究課題は、(1)山形県村山地方で補足資料を収集すること、(2)岩手県西磐井地方で比較資料の所在調査をおこなうこと、(3)明治31年昭和28年まで(50年間)の簿冊を解読しデータ・ベースを構築すること、そして、(4)70年間の死亡数、死因、疾病の波動を統計的に描きだすことであった。(1)については、「庶務関係簿冊」のなかに若干の記録が見出されたので収集することにした。(2)についてはめぼしい成果を上げられなかったが、市町村史編纂者から和賀郡内の元医家宅に、明治10年代のカルテが保存されているとの情報がえられた。機会を見て閲覧交渉をしたい。(3)のデータ・ベース構築については下記の通り。1) 50年分の原資料のうち、複写可能な年次の簿冊を紙焼き(コピー)する。2)それに基づき、不鮮明な年次はマイクロフィルムから直接、記載事項を解読し、コンピュータに入力する。3)このデータと前年度に構築したデータとをリンクし、明治17年から昭和20年までのデータ・ベースを構築。その結果、レコード総数は5.595となった。4)今年度に入力したデータのクリーニングは、研究費の絶対額が少なかったため、すべて私費でまかなった。現在までに全体の2/3程度まで終了。上記のようにデータ数が膨大となり、当初目指した統計処理にまで到達できなかった。しかし、点検中に通覧してみると、1)昭和期になっても乳幼児死亡数が多いこと、2)現代とくらべ死亡年齢が低いこと、3)全国的な流行病の影響がデータ上に現れていること、4)初期には、今なら完治するような病気(炎症、胃弱、風邪など)で多数が死んでおり、カタル性の病気は60年間にわたり優勢であったこと、5)出寄留が多くなり、都市や外地(中国、満州、朝鮮)で、従来経験しなかった病気や事故での死亡が記録されるなど、多くの事実が明らかとなった。1996年度は、山形県村山市と岩手県藤沢町に出張し、明治-昭和戦前期の東北農村・農民の疾病・死因記録の収集と所在調査をおこなった。村山市では旧行制村の明治17-30年の「埋葬許可証台帳」、同17-20年の「出生記録」、同21-24年の「乳児死亡記録」を発見したのでこれを撮影することとし、5本のマイクロフィルムに収めた。また、今年度は明治17[但し7-12月]-20年分の史料について解読作業をおこない、出生、死亡、乳児死亡データベースを構築した。レコード数は、出生(男子227、女子230)、死亡(154,154)、乳児死亡(計64)であった。なお、原史料は草書崩しの筆書きで作成されており、たびたび様式変更もなされていた。また、1年分の簿冊中に3種の記録が別タイトルを付して綴じ込まれ等していたため、解読とデータ入力には多大の時間と労力を要した。そのため、上記データは以後時期ののデータに含め、最終年度に纏めて分析することとした。ちなみに、病名は明治16年6月25日「内務省衛生局より各府県へ通報」の「死亡者病類細目要領」(第1-11類)[『法規分類大全』(衛生門)]に基づき、合計122種の疾病のいずれかに分類の上、台帳に記載されているので、われわれは明治17以降約65年間の近代化過程のなかで、東北農村の疾病構造の特徴を全国のそれと比較対照することができるだろう。藤沢町では、旧行制村文書中に埋葬認許証綴りがないか否か、役場庶務課の協力をえて調査した。この行制村は昭和30年3月末に廃止され、文書は現町役場に移管されたのか、昭和8,12,17-18年、及び30年までの数冊を発見したのみである。なお、この村の戸籍受付簿、生死婚姻調べなど関連文書は、来年度計画の別の行制村資料調査の際に再見する予定である。1997年度の研究課題は、(1)山形県村山市に出張し明治31年以降50年間の「埋葬許可証台帳」を撮影する、(2)同地で地元医家の死亡記録所在調査をおこなう、(3)比較対象地域たる岩手県藤沢町での台帳所在調査をする、(4)過年度収集資料の解読とデータ入力をおこなうこと、以上4点である。(1)については、地元研究者の全面的協力により所期の目的を達成できた。昨年収集した資料を加えると、完璧では必ずしもないが、明治17昭和28年までの約70年間の死亡時系列データが揃ったことになる。また諸指標算出のための基礎人口(base population)調査もおこない、行制村を構成する3大字の、明治15年1月17日現在の「現住人口」記録を入手できたことは大きな収穫だった。これと並行して府県統計書の検索をおこない、基礎人口の目処をつけることができた。(2)については、地元には2軒の医家があったが、現在も医業を継続しているのは1軒である。訪問調査の結果、診療施設の移転と改築により死亡記録は、残念ながら、廃棄したとのことだった。(3)については、前期(1)、(2)との関係で時間的制約があり、十分な調査ができなかった。

(4)については、明治2130年までの10年間の「埋葬許可証台帳」について、マイクロ・フィルムからの紙焼コピー作成、解読そしてデータ・ベース構築(レコード総数781[男子396、女子385]、フィールド数65)をおこなった。このうち、明治22年2月までのデータ・ベースには「死産」記載があるので、昨年収集分の記録とあわせると、明治中期の乳幼児死亡率を算出することが可能と考えられる。1998年度には、明治31年以降の資料の解読とデータ・ベースの作成そして全データを対象とする詳細な分析をおこない、「報告書」作成へと展開する予定である。1998(最終)年度の研究課題は、(1)山形県村山地方で補足資料を収集すること、(2)岩手県西磐井地方で比較資料の所在調査をおこなうこと、(3)明治31年昭和28年まで(50年間)の簿冊を解読しデータ・ベースを構築すること、そして、(4)70年間の死亡数、死因、疾病の波動を統計的に描きだすことであった。(1)については、「庶務関係簿冊」のなかに若干の記録が見出されたので収集することにした。(2)についてはめぼしい成果を上げられなかったが、市町村史編纂者から和賀郡内の元医家宅に、明治10年代のカルテが保存されているとの情報がえられた。機会を見て閲覧交渉をしたい。(3)のデータ・ベース構築については下記の通り。1) 50年分の原資料のうち、複写可能な年次の簿冊を紙焼き(コピー)する。2)それに基づき、不鮮明な年次はマイクロフィルムから直接、記載事項を解読し、コンピュータに入力する。3)このデータと前年度に構築したデータとをリンクし、明治17年から昭和20年までのデータ・ベースを構築。その結果、レコード総数は5.595となった。4)今年度に入力したデータのクリーニングは、研究費の絶対額が少なかったため、すべて私費でまかなった。現在までに全体の2/3程度まで終了。上記のようにデータ数が膨大となり、当初目指した統計処理にまで到達できなかった。しかし、点検中に通覧してみると、1)昭和期になっても乳幼児死亡数が多いこと、2)現代とくらべ死亡年齢が低いこと、3)全国的な流行病の影響がデータ上に現れていること、4)初期には、今なら完治するような病気(炎症、胃弱、風邪など)で多数が死んでおり、カタル性の病気は60年間にわたり優勢であったこと、5)出寄留が多くなり、都市や外地(中国、満州、朝鮮)で、従来経験しなかった病気や事故での死亡が記録されるなど、多くの事実が明らかとなった。
血管内皮下組織中の血栓惹起物質の同定

von Willebrand因子(vWF)と血小板膜蛋白(GP)Ib結合反応は正常血流状況では決して起こらない。vWFは血管破綻部位の皮内組織構成成分と結合することで、GPIb結合を獲得するが、本研究ではこの血管内皮下組織の未知vWF-GPIb結合反応促進物質の同定を目的としている。戦略としては、in vitro実験系でvWF-GPIb結合反応を惹起することが知られる蛇毒ボトロセチン類似物質の生体内検索を試みるのである。平成7年度までに、純化ボトロセチンをマウスに免疫し種々の抗ボトロセチンモノクローナル抗体を製作し得た。この抗体の中で、vWF-ボトロセチン結合を完全に阻害するfunction-associatedな抗体(BCI-7)をマウス腹水にて大量生産した。現在このモノクローナル抗体を用いて各種、ヒト組織標本上での抗体反応性につき検討中である。現在までの成績では、ヒト臍帯、胎盤組織中の各種血管の内皮下組織にimmuno-reactivity陽性所見を一部得ている。このImmuno reactivityが血管による差(例えば、静脈と動脈、もしくは粥状硬化性変化)とか、組織特異性があるかとの検討を現在、すすめているところである。又、vWF-GPIb結合反応については、血流状況が重要との最近の研究の流れより、種々のずり応力下でのこの反応の基礎的検討を行い、流動状況下では固相化されることによるvWFの構造変化は、GPIb結合能獲得には必要ないとの新知見を得た(Blood,1996,88:3854-3861)。von Willebrand因子(vWF)と血小板膜蛋白(GP)Ib結合反応は正常流血状況では決して起らない。vWFは血管破綻部位の内皮下組織構成成分に結合することでGP Ib結合能を獲得するが、本研究はこの血管内皮下組織の未知vWF-GPIb結合促進物質の同定を目的としている。戦略としては、in vitro実験でvWF-GPIb結合反応を惹起することが知られる蛇毒蛋白ボトロセチン類似物質の生体内検索を試みた。平成7年度は、純化ボトロセチンをマウスに免疫し数種の抗ボトロセチンモノクロナール抗体を作製した。このうち私の確立したバインデイングアッセイ(JBC,266:18172-18178,1991)にてvWF-ボトロセチン結合を完全に阻害する抗体(BCI-7)を得ることができた。これを用いて、ヒト臍帯組織標本に対する反応性を免疫抗体法による光顕所見で検定したところ、臍血管内皮下組織にBCI-7に明らかに反応する領域を認めた。現在このBCI-7をマウス腹水にて大量生産中であり、これを用いて次年度以降の実験を進める予定である。現在までに、生体におけるvWF-GPIb結合反応惹起物質に関しては全く不明であり、血管内皮下組織に存在する各種コラゲンやヘパリン様プロテオグリカンが候補として考えられていたが決定的な証拠はなかった。この命題は血栓症成立メカニズムを考える上で極めて重要であり、本研究の平成7年度の進展はこの命題の解明に重要な意義を持つものと考えられる。vWFは血管破綻部位の内皮下組織構成成分と結合することで、GPIb結合能を獲得するが、本研究ではこの血管内皮下組織の未知vwF-GPIb結合反応促進物質の同定を目的としている。戦略としては、in vitro実験系でvwF-GPIb結合反応を惹起することが知られる蛇毒蛋白ボトロセチン類似物質の生体内検索を試みるものである。平成7年度までの成績で、純化ボトロセチンをマウスに免疫し種々の抗ボトロセチンモノクローナル抗体を作製し得た。

この抗体の中で、vwF-ボトロセチン結合を完全に阻害するfunction-associatedな抗体(BCI-7)をマウス腹水にて大量生産した。平成8年度はこのモノクローナル抗体を用いて、各種、ヒト組織標本上での抗体反応性につき検討中である。現在までの検討成績では、ヒト臍帯、胎盤組織中の各種血管の内皮下組織にimmuno-reactivty陽性所見を一部得ている。このImmuno-reativtyが、血管による差(例えば、静脈と動脈、もしくは粥状硬化性血管など)とか、組織特異性があるかとの検討を現在、すすめているところである。又、vwF-GPIb結合反応については、血流状況が重要な役割を果すとの最近の研究の流れより、種々の血流、ずり応力下でのこの反応の基ソ的研究(検討)を行ない、流動状況下では、固相化されることによるvwFの構造変化は、GPIb結合能獲得には必要ないとの新知見も得た(Blood.1996,88:3854-3861)。
渦鞭毛藻由来天然物アンフィジノール類の形成するチャネル様超分子のNMRによる解明

アンフィジノール類は渦鞭毛藻Amphidinium klebsiiが生産するポリエン・ポリオール化合物であり、非常に強力な抗真菌活性を有している。昨年度は、アンフィジノール類の活性は脂質二重膜中でイオン透過性チャネルを形成することによって発現していることを解明した。また、より詳細な活性発現機構の解明を目指したSDSミセル中での配座解析を行ったが分子全体の配座を決めることはできなかった。今年度は、より生体膜に近いバイセルをモデル膜として用いることでアンフィジノール3の配座解析を行った。ミセルは高分解能のNMRスペクトルが得られることから数多くの膜ペプチドやタンパク質の配座解析に用いられてきたが、非常に曲率が大きく生体膜を正確に再現しているとは考えられない。一方、バイセルはリン脂質からなる平面膜部分とその縁を界面活性剤でキャッピングされた集合体で、生体膜を再現したモデルと言える。用いたバイセルは、平面膜部分には脂肪鎖の長いリン脂質の(DMPC)を、縁部分には脂肪鎖の短いリン脂質(DHPC)からなるものを用いた。バイセルの大きさはq(=DMPC/DHPC)で定義され、磁場に対して配向せず、かつ高分解能のスペクトルが得られるq=0.5のバイセルを用いた。このバイセルにアンフィジノール3を再構築させた試料を調製し、各種NMRスペクトルを測定した。しかし、NOESYスペクトルを測定した結果、得られたNOEはミセル中で得られたそれとほとんど同じであったことからミセル中と同じ配座を取っていると考えられる。また、アンフィジノール分子がバイセルの平面膜部分に存在しているかどうか調べるため分子間のNOEでも観測できるGOESYスペクトルを測定したところ、DMPCとのみNOEが観測されたことから平面膜部分に存在していることが確認できた。本研究者が研究対象としたアンフィジノール類は渦鞭毛藻が生産する二次代謝産物のひとつで非常に強力な生物活性を有している。1991年に初めてAmphidinol 1 (AM1)が報告されてから今までに、8種類の同族体が報告されている。近年、これら同族体の中でも最も活性の強いAM3について、その絶対構造が決定された。また、その活性は脂質二重膜に結合し、そのイオン透過性を増大させることで発現することが分かった。そこで本研究者は、より詳細な活性発現機構の解明を目指し、アンフィジノール同族体を用いた構造活性相関、および生体膜環境下における配座解析を行った。用いた同族体としてAM3に加えてAM4(末端のブタジエンがビニル)とAM2(先端にTHP環)を用いた。これら同族体のイオン透過活性は、強い方からAM3,AM4,AM2の順になる。膜への分配係数、および形成する会合体の内孔の直径を調べた結果、末端がビニルになることでその分配係数が1/10に、先端にTHP環があることで内孔の直径が小さくなることが分かった。次に、SDSミセル中における配座解析を行った。ミセルは膜環境を再現するだけでなく、溶液NMR測定において高分解能のスペクトルが得られることから数多くの膜透過化ペプチドの配座解析に用いられてきた。重水中でAM3と重水素化SDSと混ぜた試料を調製し、2D NMRスペクトルを測定した。得られた二面角および距離情報を基に配座計算を行った結果、分子中央付近で曲がった配座を取り、また、それはヒドロキシル基間の水素結合で安定化していると考えられる。得られた配座は親水基と疎水基が隣接したアンフォテリシンBのような構造になり"barrel-stave"モデルに似たメカニズムでその活性を発現すると考えている。
文人社会の変容と「御一新」

1.亀井家及びその門人の思想・文学の分析亀井家の学者と會澤正志齋・頼山陽との比較を試みた。亀井南冥・昭陽と會澤正志齋は、徂徠の「土着」・「封建」論の影響を受けながらも、異同が見られる。江戸期の「封建」論については、論考をまとめ、公刊予定である。亀井家の詩文については、威宜園出身者の詩風を視野に入れながら、研究を進めた。2.三都以外の地域の文人・学者についての研究北九州の文人社会の特徴を考えるために、秋田の学問動向について調査した。地方での徂徠学受容とその後の展開を考える上で、示唆に富む資料であった。また、茨城県立歴史館所蔵の江戸末期の水戸学関連の資料を調査・分析した。正志齋の稿本との比較からは、水戸学者と古賀侗庵らとの対外認識の差異が明らかになった。さらに、熊本での学芸の展開についても考察し、時習館の創設にも関係のある水足博泉について論文(「水足博泉の統治構想-徂徠以後の「礼楽」論」、『中国哲学研究』第27号、東京大学中国哲学研究会、平成26年3月)をまとめた。3.武士の知的関心の検討江戸前期に遡って、武士層の知的好奇心の所在を分析した。林羅山は、大名に対する「御咄」を行う際に、儒学の抽象的な概念をめぐる議論ではなく、古代中国の人物の行状や奇譚を取り上げることが多い。羅山『巵言抄』を取り上げ、武士の関心にあわせて羅山が談話や講義を行っているのを明らかにした(「林羅山『巵言抄』遡源ー一体、何が浸透したのかー」、鈴木健一(編)『浸透する教養ー江戸の出版文化という回路』、勉誠出版、平成25年11月)。羅山を比較対象として、江戸後期の昌平黌の学生の史論や怪談趣味を検討した結果、江戸期の儒学や漢詩文の「通俗化」に関して重要な知見が得られた。(抄録なし)本研究の目標は、明治の「御一新」以前から、既に文人社会に大きな転換が見られることを多角的な視点から明らかにすることである。今年度は、北九州及び京都の文人社会の変遷について、寛政期以前に遡り、検討した。(1)古文辞派の詩文と文人の交流の関係について分析した。亀井南冥・昭陽父子に代表されるように、北九州の文人社会は徂徠学から強い影響を受けている。そこで、古文辞派の詩風と文人の交流の関係を明らかにするために、祖練の明詩注釈である『絶句解』を分析した。これによって彼らの交流が「趣向」中心の詩文を媒体としていることが明らかになった。『絶句解』は徂徠の手になる重要な文献でありながら、正面からそれを取り上げた研究はなく、江戸漢詩文研究に新生面を拓いたといえる。(2)江戸後期の学芸の転換を展望するために、経学的思考-とりわけ「礼楽」に対する-の後退について検討を加えた。寛政期以降、徂徠学を基盤とする「礼楽」への関心が後退する過程を検討した。この変化は、會澤正志齋と明治以降の「水戸学者」の断絶など「国体」論にも影を落としていることが明らかになった。これによって従来、近代の「国体」論の淵源としてとりあげられることの多かった正志齋の学問について文人社会の変動という視点を加えることで、別の見方が可能になることを示した。(3)寛政期前後の京都の学芸について、梅辻春樵を軸に考察した。春樵の詩風の源流を探るために、彼の師に当たる村瀬栲亭や皆川淇園との関係を検討した。ライデン大学での研究報告及び資料調査によって、十八世紀後半の京都の文苑に関して文人と公家衆との交流など重要な知見が得られた。今年度は、三都と地方との相違に注目し、江戸後期から明治初期に至る文人社会の変遷について、以下の三点に関して検討を進めた。(1)古賀〓庵の学問の分析:江戸後期から明治初期の学芸の世界において、昌平黌出身の武士・学者とそのネットワークは大きな存在感を持っている。そこで、今年度は、古賀〓庵の『〓庵文集』及び彼の経書注釈を会沢正志齋や太田錦城の著作と比較しながら検討した。〓庵の学問と、「学問所」の儒者としての問題意識との関連が浮かび上がり、江戸後期儒学の特色が明らかになった。また彼の詩文のついても従来注目されて来なかった特徴が分かった。(2)三都以外の地域の祖徠学者に関する研究:三都の学風の変化と距離を置き、寛政期以降も祖徠学を中心とする学風を保持している地域について検討した。10月に、関西地方で資料調査を行い、三都と異なる、祖徠学を中心とした独自の学問の蓄積が存在することが見えてきた。また木曽福島の代官、山村家について調査を行い、流行と一定の距離を置いた詩風の存在を確認した。(3).近世後期の「考証学」の検討:近世後期の「考証学」について、太田錦城の弟子で、考証の精密さで当時有名であった海保漁村の学問を分析することにした。

彼は、『経学字義古訓』などで、漢代の儒者の学問の理解に心血を注いでいる。そこで、漢代の儒学に関するより深い知見を得るため、『後漢書』五行志の訳注作業に取り組んだ。これによって漁村らの学問の特徴や清朝考証学との関係について、全体的な見通しが得られた。1.亀井家及びその門人の思想・文学の分析亀井家の学者と會澤正志齋・頼山陽との比較を試みた。亀井南冥・昭陽と會澤正志齋は、徂徠の「土着」・「封建」論の影響を受けながらも、異同が見られる。江戸期の「封建」論については、論考をまとめ、公刊予定である。亀井家の詩文については、威宜園出身者の詩風を視野に入れながら、研究を進めた。2.三都以外の地域の文人・学者についての研究北九州の文人社会の特徴を考えるために、秋田の学問動向について調査した。地方での徂徠学受容とその後の展開を考える上で、示唆に富む資料であった。また、茨城県立歴史館所蔵の江戸末期の水戸学関連の資料を調査・分析した。正志齋の稿本との比較からは、水戸学者と古賀侗庵らとの対外認識の差異が明らかになった。さらに、熊本での学芸の展開についても考察し、時習館の創設にも関係のある水足博泉について論文(「水足博泉の統治構想-徂徠以後の「礼楽」論」、『中国哲学研究』第27号、東京大学中国哲学研究会、平成26年3月)をまとめた。3.武士の知的関心の検討江戸前期に遡って、武士層の知的好奇心の所在を分析した。林羅山は、大名に対する「御咄」を行う際に、儒学の抽象的な概念をめぐる議論ではなく、古代中国の人物の行状や奇譚を取り上げることが多い。羅山『巵言抄』を取り上げ、武士の関心にあわせて羅山が談話や講義を行っているのを明らかにした(「林羅山『巵言抄』遡源ー一体、何が浸透したのかー」、鈴木健一(編)『浸透する教養ー江戸の出版文化という回路』、勉誠出版、平成25年11月)。羅山を比較対象として、江戸後期の昌平黌の学生の史論や怪談趣味を検討した結果、江戸期の儒学や漢詩文の「通俗化」に関して重要な知見が得られた。国内外の資料調査に基づく成果を、学会・研究会での報告及び論文(二件)で公にしており、研究は順調に進んだ。予算残額の関係もあり、本年度予定していた関西・北九州での長期間の資料調査は来年に見送ることにしたため、上記の評価とした。周到な準備の上で、関西地方や長野県での資料調査を行い、従来の研究の見直しを迫るような資料を発見することが出来た。また、研究成果については、書評論文及び海外での講演でその一部を報告したが、全体像を論文で公表するには至らなかった。そのため上記の評価とした。今年度は、研究初年度ということもあり、文人社会の変化について大きな見取り図を描くことに傾注した。来年度は関西・北九州地域で現地調査を行い、そこで得られた資料に基づき、文人間の交流の具体的なあり方により肉薄した研究を行なうことを考えている。第一年度で得られた展望に基づき、資料調査を行うことで、研究課題の解決の上で重要な手掛かりとなる資料を見つけることが出来た。次年度は、本年度入手した資料の詳細な検討と、北九州での調査を行うことで研究目標の達成に尽力したい。(抄録なし)
配位子-配向基相互作用を利用したコバルト触媒による不斉C(sp3)-H結合活性化

本研究では、当初は配位子と配向基のデザインに基づいて、炭素-水素結合(C-H)官能基化反応における立体制御と反応性の向上を目指していたが、研究過程においてキラルカルボン酸およびキラル対アニオンの導入が立体制御に効果的であることを見出し、それらを利用した不斉C-H官能基化反応が可能であることを実証した。また高原子価コバルト触媒を用いたC-H官能基化反応の新たな展開として、アリルアルコールによるアリル化の一般性拡張、位置選択的アルケニル化、トリフルオロメチルチオ化反応を達成した。遷移金属触媒によるC(sp3)-H官能基化は現在の有機合成において重要な課題であり、特に安価な第一列遷移金属を触媒として用いることは未だ困難な課題である。この解決に向け、配位子・配向基相互作用を可能とするコバルト触媒の合成を検討した。まずは官能基として、水酸基を有するシクロペンタジエニル(以下Cpと呼ぶ)配位子の合成、およびコバルトとの錯形成を検討した結果、ヒドロキシメチル基を導入したCp配位子は不安定であり、錯体合成条件および反応条件で分解するため不適切であることがわかった。そこでリンカー部を一炭素伸長したヒドロキシエチル基を持つCp配位子を検討したところ、安定なコバルト触媒が得られた。この触媒を用いて、トリフルオロメチルケトン部位を有する配向基を導入した基質のC-H官能基化反応を検討したが、基質の不安定性が問題となり、目的とする反応は進行しなかった。目的とする反応の進行を確認するには至っていないものの、これまでほとんど合成報告例のなかった、極性官能基を有するCpコバルト触媒の合成法を確立したことで、今後様々な触媒の設計・合成が可能になったと考えられる。また同時に反応形式の一般性を拡張すべく、コバルト触媒を用いた種々の反応開発もおこない、アリルアルコールをアリル化剤とする芳香族C-Hアリル化反応や、ヘテロ環のC-Hアルケニル化反応の一般性拡張に成功した。高原子価コバルト触媒によるC-H官能基化は未開拓な部分の多い新しい分野であり、これらから得られた知見は今後C(sp3)-H官能基化反応へと展開していく上で重要であると考えられる。極性官能基を有する錯体の合成法の確立やその安定性等の多くの知見を得ることができ、またC(sp2)-H官能基化において、反応形式の拡張にも成功しており、十分な進展があったと考えられるため。Cp*金属触媒を利用したC-H官能基化反応における新たな立体化学の制御方法を確立することを目指し、キラルカルボン酸およびキラルアニオンを利用した検討をおこなった。(1)キラルカルボン酸の利用市販のキラル原料から、パラジウム触媒によるカルボニル化と、ニッケル触媒によるクロスカップリング反応によって、容易に様々な誘導体を合成できるキラルカルボン酸を設計し、合成した。これを用いてロジウムおよびイリジウム触媒を用いた不斉C(sp2)-H官能基化反応の検討をおこなったところ、いくつかの反応で中程度のエナンチオ選択性が得られた。キラルカルボン酸を用いた不斉C-H官能基化反応は、アミノ酸誘導体とパラジウム触媒を用いた系を中心に報告があるが、これは高原子価のロジウムおよびイリジウム触媒に用いた数少ない例である。(2)キラル対アニオンによる立体制御上記のキラルカルボン酸は、C-H結合の切断に関与することで、立体選択性を発現させるため、その後に起きる求電子剤やオレフィンの挿入といった段階の立体制御は困難である。この問題点を解決するために錯体の対アニオンとしてキラルなアニオンの導入を試みた。この場合、カチオン性の中間体がもう一方の基質と反応する際に、キラルな対アニオンによる不斉環境が形成されるため、触媒的な立体制御が可能になると考えられる。種々の触媒、基質、反応剤およびキラル対アニオンを検討したところ、現在までに最高80% ee程度のエナンチオ選択性で付加反応が進行することを見出している。キラル対アニオンを用いた立体制御は金触媒等において既に確立された方法ではあるが、高原子価コバルト、ロジウムおよびイリジウム触媒によるC-H官能基化反応へと展開したものとしては初の例となる。(3)この他コバルト触媒によるアルケニル化やトリフルオロメチルチオ化反応の検討をおこない、これを達成した。引き続き配位子と配向基の探索を続ける。基質の安定性を考慮し、配位子にカルボン酸部位を導入し、それと水素結合を形成できるような配向基の設計と合成、反応条件検討をおこなう予定である。また反応の不斉化という点では、当初の計画に加え、キラル対アニオンを利用した反応の不斉化も検討していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成化学28年度が最終年度であるため、記入しない。
極超短時間励起により生成された分子間コヒーレンスの伝播と減衰に関する理論的研究

1.序本研究の目的は溶液中に於ける分子間エネルギー移動の初期過程の中で重要な分子間コヒーレンスの伝播とその減衰機構を理論的に解明する事であった。本研究の一般論は研究発表の第一の論文に発表し、その応用は1988年7月京都で開かれた第6回超高速現象国際会議で発表され多くの関心がよせられた。特に同会場で、西ドイツ実験研究グループとスペクトルの解析について詳しい意見交換が行われた。2.成果分子間コヒーレンスの移動は関係する二分子それぞれに作られた状態間コヒーレンスが熱浴モードを通して相互作用する事によって起きる事が初めて本研究によって定式化された。溶液中ではエネルギー移動が起る前にコヒーレンス伝播が起こり、その時間スケールは、有機分子の溶液中では10100フェムト秒である。このコヒーレンス伝播を観測する手段の一つは、時間分解コヒーレントanti-Stokes Raman(CARS)分光法であり、コヒーレンスの伝播が起こっている時には、このスペクトルに量子ビートが観測される事が理論的に示された。量子ビートの振動数は関係する二つの分子のそれぞれの遷移振動数の差に等しい。そして分子間コヒーレンス定数がと大きくなるにつれて振動数差が変化する。この量子ビートの減衰の時定数の構造も同時に明らかにされた。本研究の応用として、カイザー(西ドイツ)グループが最近報告した、二種の有機分子の混合溶液のフェムト秒時間分解CARSスペクトに生じるビートの変化が分子間コヒーレンス移動現象によるものである事を示し、そのスペクトルの解析を行った。3.結語上述の様に本研究の主目的は研究期間内に達成する事が出来た。これには、1987年から行って来た本研究に対する予備研究が生かされた事によるとのことである。今後の発展として、時間分解CARS以外の非線形工学過程に分子間コヒーレンス効果がどの様に反映されるか研究続けたい。
分子動力学シミュレーションによる多成分系融体の表面構造の解析

本研究では、これまでに液体内部の原子構造の解析に用いられてきた分子動力学法を利用して、実験的に観察できない多成分系融体の表面近傍の原子構造や表面近傍の融体成分原子の分布の偏り具合(表面偏析)の解析などを行うことを目的としている。分子動力学法を多成分系高温融体の表面構造の解析に適用した例は数少ないため、まず、レナード-ジョーンズポテンシャルで記述できる単純な構造の液体の表面構造の解析を行うための分子動力学プログラムを作成した。そのプログラムの妥当性を確認するために、純液体アルゴンおよびクリプトンに対して、1)自由液体表面、2)2枚の板で挟んだ固体壁近傍の液体表面、3)基板上の液滴の濡れ性を検討し、それぞれの物理現象を再現できることを確認した。また、モデル系融体を利用して、純成分の表面張力の値や成分間の相互作用エネルギーを変化させて、溶体の表面張力や構成成分の表面偏析や表面吸着を上記3つの現象に対して分子動力学法で計算した。その結果より、成分間の相互作用と表面偏析の関係に関して表面に対するマクロな立場からの熱力学的計算結果との対応が明確に成り立つことを明らかにした。そのプログラムの妥当性を確認するために、純液体アルゴnおよびクリプトンに対して、1)自由液体表面、2)2枚の板で挟んだ液体、3)基板上の液滴漏れ性を検討し、それぞれの物理現象を再現できることを確認した。
中国の台頭と東南アジア

中国の経済的台頭によって、近年、東アジア地域秩序にどのような変容がもたらされつつあるか。本研究はこれをinternational, transnational, nationalの三つの側面について分析する。まず国家間関係についてみれば、東南アジアのすべての国々は中国に対してsoft balancingを行っているが、そのための手段は世界経済への統合のレベル、地政学的位置によって違う。その一方、中国との経済関係の深化、人的交流の拡大にともない、国によっては国内政治における勢力配置、国益定義のパラメーターそれ自体が変化しつつあるところもある。中国の経済的台頭は、世界的にも、地域的にも、力の均衡を大きく変化させる。ではそれは東南アジアにおいてどのような意義を持っているのか。中国の台頭にともない、東南アジアではどのような変化がおこっているのか。本研究では、この問題を、地域秩序のレベル、そして東南アジア各国における政治経済、社会のレベルにおいて検討することを目的とする。初年度の18年度は、以上の目的のために、研究の基礎を構築するため、インドネシア、シンガポール、フィリピン、中国等で文献のサーヴェイ、第一回の現地調査を実施し、その成果をもとに研究会にて研究参加者の研究テーマについての知見、成果の共有を進めた。本年度は各メンバーによる現地調査と、ギナンジャール氏へのインタビューの編集を中心に研究を推進した。まず現地調査であるが、白石はジャカルタ、シンガポール、マニラ、クアラルンプールで、主に中国の台頭に伴い現地の政治・社会状況がどのように変化しつつあるかについて調査を行った。岡本はパンカルピナンで、インドネシアの地方政治の変化と、この地に住む華人がいかなる行動をとっているのかについての調査を実施した。鬼丸は北京で中国政府が流入・流出する人に対していかなる感染症予防と防疫を実施しているのかについての聞き取りを行った。相沢はジャカルタで、華人の政治的、社会的活動に関する調査を実施した。いずれの調査も、中国の台頭に伴い、現在東南アジアで進行しつつある変化や、起こりつつある問題に焦点をあてたものであり、本科研の遂行の上できわめて重要な意義を持つものである。研究成果の一部はすでに論文などの形で公表されている。次に、ギナンジャール氏へのインタビューである。インタビュー自体は主に平成18年度に実施したのであるが、今年度はそのインタビューテープの原稿化と編集を行った。インドネシアで長く経済政策に関わってきたギナンジャール氏へのインタビューは、インドネシアの現代史を理解する上でも、東南アジアにおけるマクロの政治・経済変動を考える上でもきわめて重要なものである。また、中国の台頭に伴い、現在進行しつつある東南アジア地域の変化を考える上でも一級の資料となるものであり、近日中に英文で公表する予定である。中国は、2002年決定の「中華民族の偉大な復興」において、その戦略目標として、2020年のGDPを2000年の4倍、4兆4000億ドルに設定し「小康社会」を実現するとしており、現在の為替レートで計算すると、その頃までに中国の経済規模は日本のそれを凌駕することになる。また購買力平価で見れば、中国の経済規模はすでに1994年に日本を上回り、2002年にはアメリカの半分を超えたと推計される。こうした中国の経済的台頭は、世界的にも、地域的にも、力の均衡を大きく変化させる。最終年度に当たる本年度は、それぞれのメンバーによる現地調査と、研究成果のとりまとめを中心に活動を実施した。まず現地調査であるが、白石はシンガポールとジャカルタで中国の台頭に伴う、対中関係や東南アジア域内の国際関係の変化等に関する調査をおこなった。相沢、岡本、本名は主にインドネシアで地方政治の変化や華人の政治的、社会的活動、そして非伝統的安全保障問題に関する調査を実施した。鬼丸はバンコクと香港でヒトの移動の増大に伴う感染症対策に関する調査をおこなった。久末はオーストラリアで華人の流入に伴うカネの動きに関する調査を実施した。いずれの調査も、中国の台頭に伴い、現在東南アジアで進行しつつある変化や、起こりつつある問題に焦点をあてたものであり、本科研の遂行の上できわめて重要な意義を持つものであり、その成果の一部は、『外交フォーラム』2008年10月号での非伝統的安全保障問題の特集など、すでに論文等の形で公表されている。
小腸広範切除後の残存小腸の糖質の吸収能の適応に関する基礎的研究

【目的】短腸症候群における消化吸収の代償が空腸を残存した場合と回腸を残存した場合で如何に異なるかを糖質の吸収能について検討した。【対象と方法】Lewis系雄性ラット(体重150300g)80頭を用いて,エーテル麻酔下に開腹し、空腸あるいは回腸を切除し,残存腸管を端々吻合し短腸モデルとした。閉腹後は,ラット固形食にて栄養管理を行い、空腸残存群(n=21),回腸残存群(n=21),無処置群(n=7)とした.短揚モデルの各7頭を手術後1週間、1ケ月、3ケ月後に犠死させ、摘出した空腸および回腸で以下について検討した。【検討項目】1)体重の推移、2)Ussing type chamberを用いてのPotentialDifferenceの測定による単位面積当たりの糖質の能動吸収能3)組織標本のHE染色における絨毛高、陰窩長、絨毛数、筋層厚のミクロメーターによる計測地による単位長当たりの吸収面積4)グルコーストランスポーターであるSGLT1,GLUT2抗体による免疫組織学的検討【結果】1)体重の推移では各群とも3ケ月後には有意差を認めなかった。2)組織形態学的には空腸残存でば絨毛高は1週間群から有意に増加していたが、絨毛数と筋層厚は3ヶ月群で有意に増加を認めた。回腸残存では絨毛高および筋層厚は1週間群より著明な増加を認めた。3)グルコーストランスポーターであるSGLT1抗体,GLUT2抗体を用いた免疫染色では各群とも同様に染色されており、単位面積当たりのトランスポーターの数に明らかな差異は認めなかった。4)糖質の能動吸収能は空腸残存群では1週間,1ケ月では有意な増加を認めず,3ヶ月目に有意こ増加していた。回腸残存では1週間目,1ヶ月目,3ヶ月目と徐々に増加し、コントロールと比較していずれの値も有意に高値であった。【結論】短腸になった小腸において,糖質の吸収能の代償は,能動吸収能が重要な役割を果たす。空腸残存と回腸残存では能動吸収能,組織学的形態変化による吸収面積の変化においても異なる過程を経ることが明らかで、糖質吸収の代償は空腸は回腸に比べて遅れて代償されることが明らかになった。本研究における研究実績の概要は以下に述べるとおりである。正常ラットでの空腸上部、空腸下部、回腸上部、回腸下部の糖質の能動吸収能と受動吸収能、SGLT、GLUT2の局在とその数、細胞間隙に関しては、正常ラット7頭について施行し、現在、データの蓄積中である。Ussing Chamberを用いた検討で、正常空腸のPotential Difference(PD)は2.1±0.3mV、正常回腸のそれは3.6±1.2mVであった。

また小腸の透過性を検討する目的で、フェノールスルフォフタレイン(PSP)とポリエチレングリコール(PEG4000)の透過性を検討した結果、空腸と回腸では、物質の透過性に差異があること、分子量の大小においても差異が生じることが判明した。短腸モデルについては、1年後に犠牲死させる空腸残存モデル、回腸残存モデル、6ヶ月目に犠牲死させる空腸残存モデル、回腸残存モデル、3ヶ月目に犠牲死させる空腸残存モデル、回腸残存モデル、1ヶ月後に犠牲死させる空腸残存モデル、回腸残存モデル、1週間後に犠牲死させる空腸残存モデル、回腸残存モデルの作成が終了した。また、Ussing ChamberによるPDの測定、SGLTとGLUT2の免疫染色標本、電顕標本については、現在、空腸残存モデルの1ヵ月後犠牲死例2例、空腸残存モデルの3ヵ月後犠牲死例について検討しており、データを蓄積中である。更にラジオアイソトープを用いたグルコースの受動吸収と能動吸収量を測定するために、新たに空腸、回腸残存モデルの1週間、1ヶ月、3ヶ月、6ヶ月、1年モデルを作成中である。研究目的として短腸症候群における消化吸収の代償が空腸を残存した場合と回腸を残存した場合で如何に異なるかを糖質の吸収能について検討した。ラット60頭を用いて,エーテル麻酔下に開腹し,空腸あるいは回腸を切除し,残存腸管を端々吻合し短腸モデルとした。閉腹後は,ラット固形食にて栄養管理を行い,空腸残存群,回腸残存群,無処置群とした.短腸モデルを手術後1週間、1ヶ月、3ヶ月後に犠死させ、摘出した空腸および回腸で1体重の推移、2 Ussing type chamberを用いてのPotential Differenceの測定による単位面積当たりの糖質の能動吸収能3組織標本のHE染色における絨毛高、陰窩長、絨毛数、筋層厚のミクロメーターによる計測値による単位長当たりの吸収面積4 SGLT1,GLUT2抗体による免疫組織染色によるグルコーストランスポーター数を検討した.その結果1体重の推移では各群とも3ヶ月後には有意差を認めなかった。2糖質の能動吸収能は空腸残存群では1週間,1ヶ月では有意な増加を認めず,3ヶ月目に有意に増加していた。回腸残存では1週間目,1ヶ月目,3ヶ月目と徐々に増加し,コントロールと比較していずれの値も有意に高値であった3組織形態学的には空腸残存では絨毛高は1週間群から有意に増加していたが、絨毛数と筋層厚は3ヶ月群で有意に増加を認めた。回腸残存では絨毛高および筋層厚は1週間群より著明な増加を認めた4グルコーストランスポーターであるSGLT1抗体,GLUT2抗体を用いた免疫染色では各群とも同様に染色されており、単位面積当たりのトランスポーターの数に,空腸と回腸で明らかな差違は認めなかった。以上から糖質の能動吸収能の代償は回腸は空腸より早期より生じ,形態学的に,この代償機構は空腸では絨毛数と筋層の肥厚に,回腸では絨毛高と筋層の肥厚に平衡することが明らかになった.
レーザー切削面に対するポリマー酸系レジン接着システムの展開と新規開発

Er:YAGレーザー及びCO_2レーザー処理象牙質面の性状変化とレジン系修復材料の接着性等について検討を行った。走査電子顕微鏡(SEM)及び原子間力顕微鏡観察によると、レーザー処理面にはスメア層は認められず、亀裂や層状構造物等の構造欠陥が発生していた。また、サーモグラフによると、いずれのレーザーも200°C以上の熱が発生していた。さらに、エネルギー分散型蛍光X線分析装置、電子線マイクロアナライザ、及び超微小硬度計による分析の結果、表層約30μmにおけるCaとPの濃度の減少並びに硬度の低下が認められた。これらの変化に伴ってコラーゲン線維の破壊された一層や熱による変性層が、マッソントリクロム染色による光学顕微鏡(LM)観察、透過電子顕微鏡(TEM)及びX線光電子分析装置を用いた観察により認められた。一方、レーザー処理面に市販の接着システムを応用し微小引張り試験法により検討したところ、初期接着強さや接着耐久性は有意に低下した。このことは、構造欠陥への引張り応力集中、変性層の発生や象牙質の物性低下によるレジンの浸透性阻害や樹脂含浸層等の機械的強度低下等によるものと考えられた。このような両レーザー処理象牙質面に対し現用の接着システムの適応を目指して、構造欠陥や変性層の除去法の検討を試みた。その結果、リン酸30秒処理後、次亜塩素酸ナトリウム90秒(Er:YAG)或いは120秒(CO_2)の処理により除去可能なことがLM、SEM及びTEM観察により判明した。また、当該処理面におけるレジンの接着性も回転切削面に対するそれとほぼ同程度まで回復した。以上より、レーザー処理象牙質面には回転切削面とは性状の異質な種々の変化が生じ、レジンの接着阻害因子となっており、またこれらを除去する歯面前処理法の確立により、現用のレジン系修復材料のレーザー処理象牙質面への適応が可能となった。レーザー処理面には,タービン処理面と異なりスミアー層が形成されない。ところが,現用の接着システムはスミアー層の処理を前提としているため,そのまま応用するには問題がある。本研究は,スミアー層に覆われることなく裸出したコラーゲン線維やアパタイト結晶に効果的な接着システムを新たに開発することを目的として計画した。すなわち,Er:YAGおよびCO2レーザー処理された象牙質面に対し,1)走査電子顕微鏡による表層の形態学的変化の検討,2)微小引張り接着試験による市販の代表的な接着システムの接着性検討,3)接着界面の微細構造観察等を行った。その結果,レーザー処理象牙質表層には微小な亀裂や剥離など種々の形態の構造欠陥が発生し,当該部位へのレジンの浸透不足やトラップされた水分による接着阻害等によりレジンの接着性の低下することが判明した。また,4)サーモグラフィーや,5)マッソントリクローム染色による光学顕微鏡観察により,レーザー処理象牙質表層に限局した熱変性層の発生していることも確認された。そこで,煮沸,あるいはオートクレーヴ処理した象牙質に対し前記1)3)について検討したところ,熱変性層もレジンの接着性低下に関与しており,構造欠陥よりもむしろその影響は大きいことが判明した。これらの知見から,構造欠陥や熱変性層を除去すれば市販の接着システムをレーザー処理面に効果的に応用可能と考え,それらの処理方法について検討した。まず,前記1)および5)の方法により,リン酸および次亜塩素酸ナトリウムの併用による脱灰と有機成分溶解がそれらの除去に有効なことを見出した。

次いで,レーザー照射後本処理を施した象牙質に対し前記2)について検討したところ,一般に接着強さは有意に回復するものの,接着材の種類によっては有効でない場合もあった。今後,その原因を解明すると共に,より簡易な新しい接着システムの開発に従事する予定である。現用の接着システムは,スメア層の処理が前提であるが,レーザー処理象牙質面にはスメア層は形成されず,また,種々の形態の構造欠陥や熱変性層が表層に生じている。従って,市販の接着材をそのまま応用してもそれらが接着阻害因子となり,期待した程の接着性が得られないことを既に明らかにした。本年度は,レジンの初期接着性を回復させるためにそれらを除去する適切な前処理法の検討,ならびに接着耐久性の検討を行った。走査電子顕微鏡による表層の形態学的変化の検討,マッソントリクローム染色による光学顕微鏡観察,および微小引張り接着試験より,37%リン酸による30秒間の脱灰と10%次亜塩素酸ナトリウムによる2分間の有機成分溶解が,構造欠陥や熱変性層の除去に有効で,かつレジンの初期接着性の回復に有効であることを見い出した。次いで,温度負荷(5°C/55°C)を1000回掛けることにより接着耐久性を検討したところ,レーザー処理面に直接充填したレジン修復物の接着性はほぼ半減し有意差が認められ(p<0.01),構造欠陥や熱変性層は,初期接着性のみならず接着耐久性にも悪影響を及ぼすことが明らかとなった。ところが,それらを除去した面に接着したレジン修復物の接着性は,温度負荷を掛けても低下しなかった。従って,この前処理は,レーザー照射で低下したレジンの初期接着性,ならびに接着耐久性を回復させるのに有効であることが判明した。しかしながら,回転切削器具の場合と同等の接着耐久性を有するかは不明であり,今後,形成された樹脂含浸層の「質」を中心に評価検討を行い,この点を明らかにする必要があるものと考えている。また,水洗も含めた前処理に要する時間は約5分間と非常に長く,臨床の実際には則さないという問題もあり,今後,これらの点を検討すると共に,レーザー専用の接着材の開発に従事する予定である。レーザー処理象牙質面に有効なレジン接着システムを開発するために現用のレジンの接着機構を検索する目的で,Er:YAGレーザー及びCO2レーザー装置を用い,レーザー処理象牙質面の性状変化について検討を行った。走査電子顕微鏡及び原子間力顕微鏡観察から、両レーザー処理象牙質表面には回転切削で形成されるようなスメア層は認められず、亀裂や層状構造物等の構造欠陥が発生していた。また,サーモグラフによる照射表面温度測定では,Er:YAGレーザーでは約200°C,CO2レーザーでは約750°Cの温度に相当する熱の発生がそれぞれ認められた。さらに,エネルギー分散型蛍光X線分析装置及び超微小硬度計による分析の結果,表層約20-40μmにおいてCa,P両元素の濃度が減少し,さらに象牙質自体の硬度も低下していることが認められた。このような象牙質表面や表層の構造変化や性状変化に伴い,象牙質コラーゲンの高次構造が破壊された一層や熱により変性した一層が,マッソントリクロム染色切片における光学顕微鏡観察,脱灰超薄切片における透過電子顕微鏡観察及びX線光電子分光分析装置(XPS)等を用いた表面分析により確認された。
ゲノム組成の変化を伴ってヨザルで実現した暗環境への適応：霊長類全般での再現性

夜行性の哺乳類の多く(マウス、ムササビなど)で、微弱な光を捕らえる視細胞の核に、特殊な構造が存在することが、知られている。これが光を集めるレンズとして機能し、夜間視力の増強をもたらす。昼行性の生活様式を示す真猿類(霊長類のうち、ヒトやニホンザルを含む大きなグループ)にあって、ヨザル(夜猿)は、唯一の例外である。過去に昼行性から夜行性に移行している。この移行に伴い、ヨザルは視細胞に、核の特殊な構造を獲得した。この獲得の進化的過程に関して、ゲノムの構成や環境条件などの点で必要であった条件を、調べる。その結果から、条件さえそろえば同様の適応が霊長類全般(ヒトを含め)で起こり得るかを、推測する。
魚類資源の集中分布に関する統計的研究

1.集中分布のモデルの比較検討の研究頁の2項分布,Polya-Aeppli分布,NeymanタイプA分布について,平均m,正の値をとる確率S,及び集中度指数θの間の関係を調べた。得られた結果は3つの分布に共通のものであり以下にその主なものを記す。(1)固定されたmに対してSはθの単調減少関数である。(2)固定されたθに対してSはmの単調増加な凹関数である。(3)固定されたSに対してmはθの単調増加な凸関数である。2.PAS(Presence-Absence Sampling)における見落しの確率についての研究生物(卵)がいる(ある)時の観測をU=1で,いない(無い)時の観測をU=0で表わす。実際の生物(卵)の数をEで表わし,その確率分布は負の2項分布NB(m, k)とする。(2)N個の区画について,そこかあらn個をサンプリングし観測した生物(卵)の数がy_1=・・・・=y_n=0を満たす時,N個の区画についてU=0,その他の時U=1とする。N個の区画の生物の数EについてP(E>01 U=0)=1-((k)/(k+m))^<k(N-n)>((k+mp)/(k+m))^<kn>を得る。これは(1)/(k)の単調減少関数である。まず研究目的・計画に沿って過去の重要文献について整理した。そして卵・稚仔の分布の集中性に関する見聞を広げるために広島(瀬戸内水研,マイワシ等),相馬(福島水試,ホッキガイ),下田(静岡水試,イセエビ)に出張しそれぞれの種についてその分布の集中性,その特徴について議論した。水産資源解析・管理のどの様な問題においてこの集中性を考えるべきかについて今後の研究を進める上で参考になった。ここでは,特に,瀬戸内水研の銭谷氏と山田・田中で行った議論について述べたい。まず空間的集中度が低い(頁の2項分布のパラメータなど大きい)と産卵場面積は産卵親魚量の増減に伴い急増減することの精密化・一般化である。次に本研究の重要なテーマである集中分布する対象生物からのadaptiveサンプリングと逐次サンプリングの比較である。後者はサンプリングを続けるか否かについて観測された値からの"尤度比の値の変化という情報"を考慮に入れている。前者の中にこの内容がどの様に含まれているのか,その集中のタイプとどの様に関係するのか等の問題である。難しい問題であるか次年度の一つの研究課題としたい。さらに,集中分布のモデルとしてよく質の2項分布が用いられるが,他にもネイマンタイプA-分布,ポリアーエッゲンバーガー分布等がある。これらの諸分布の違いを詳しく調べる。これはある程度の結果を得ているが次年度には完成させたい。二年計画の初年度であるが,必ずしも当初の計画通りに研究を進めさせられないかも知れないが(特に研究所の船をお借りししてadaptiveサンプリングの実行可能性を調べることは,運航計画の問題があり難しいかも知れない),多くの魚類に共通な集中分布に対して有効なサンプリング方法を充分理解することをめざしたい。研究発表に記載された論文では,日本の太平洋岸域におけるマイワシの資源量と産卵面積の関係を調べるために,その卵の分布の集中性に関する議論を基礎にしている。本年度(平成13年度)の実施計画に従って研究を進め、およそ以下の様な研究成果を得た。1.集中分布のモデルの比較検討の研究負の2項分布、Polga-Aeppli分布、NegmanタイプA分布について、平均m、正の値をとる確率S、及び集中度指数θの間の関係を調べた。

2.PAS(presence-absence sampling)における見落としの確率についての研究生物(卵)がいる(ある)時の観測をU=1で、いない(無い)時の観測をU=0で表わす。実際の生物(卵)の数をEで表わし、その確率分布は負の2項分布NB(m, k)とする。
かぶりものの文化誌:儀礼におけるかぶりものの意味

限られた期間に研究成果を上げるために、主テーマを「婚礼時における被り物」に絞って研究を進めた。女性の顔隠しの起源及び要因、歴史的変遷、儀礼と結びついて現代まで継承されてゆくプロセスと背景を明らかにすることを目標とし、役割分担を決め、研究を進めた。1.日本;儒教の隆盛と社会情勢の変化によって平安前期より上流女性の顔隠しが始まり、これは近世まで継承される。中流以下の女性も中世には被衣を被ることが常態となるが、この被衣は仏教の女性蔑視思想と結びつき、女性の象徴である髪や女性全体の姿を隠す為のものであった。近世には、極上流女1生以外の被衣はなくなり、ファッションとして男性の目を引きつける為の被り物の流行もみる。2.ヨーロッパ;教会の典礼時に女性が被るヴェールは、『新約聖書』聖パウロの言葉に関わりを持つ。ローマ帝政末期教父等は男性を誘惑する罪深い存在として女性を捉え、女性に顔や髪を隠すためにヴェールを被るよう求めた。聖パウロの言葉はこのローマの女性観と結びつき、以後ヴエールは顔を隠す意味合いをもつ被り物となってゆく。また、近世の典礼時のヴェールには宗教改革が影響を及ぼした。一方近世にはファッションとしての仮面が登場し、異性を引きつける道具としての顔隠しがみられる。3.イスラム;実用目的で被られ始めたヴェールであるが、B.C.1315世紀頃に男性保護下の女性と他の女性を区別する為にヴェール着用が義務づけられた。その後「コーラン」で、女性は大切で美しい所を限られた人以外には見せてはいけないとされ、これが現在のイスラム社会に継承されている。日本では明治以降花嫁の被り物は被衣から綿帽子・角隠しへと変化して今日に及び、ヨーロッパではヴェールが被られ続けている。これらの花嫁の被り物は、かつて女性が顔を隠し、女性であることを隠すことを求められていた歴史の遺物であることが明らかになった。交付決定が10月末と遅かったため、時間が短く、全員が主として資料収集に終始したが、ミーティングを重ねる中で、「なぜ女性は顔を隠すのか」を中心テーマとすることに決まった。このテーマではイスラム圏の研究が欠かせないため、新たに「イスラム女性とかぶりもの」をテーマとする研究補助者に加わってもらった。1.花嫁衣裳に「角隠し」が見られるようになるのは近代以降であるが、このような状況に至る要因の一つに花嫁の「顔隠し」の風習がある。今年度は資料収集に多くの時間を割いたが、17年度は地方史の詳細な検討なども含めて、都と鄙の違い等多方面からの考察を進めたい。(鈴木すゞ江)2.本研究では、宗教とヴェールをテーマとし、「何故女性は顔を隠すか」に取り組むこととした。16年度は「大塚国際美術館」の西洋名画・陶板の踏査と検討、美術書による関連絵画資料の収集、研究補助者の協力により史料収集を行った。17年度は、更に新たな資料収集をするとともに、集めた資料の検討・分析を行う。(河島一恵)3.テーマに関わる資料収集に徹した。まず近畿以西地域の資料を収集することとし、畿内・四国の一部の民俗資料館・博物館に赴き関係資料を集めるとともに、研究補助者の協力を得て、国会図書館・東大図書館等で文献史料を収集した。葬礼時も「顔隠し」は主に女性に行われるが、17年度はできるだけ多くの事例を収集し、地域差等とともに、時間的な経過を明確にしたい。(増田美子)