hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生涯体育につながる小・中・高校と連続した持久走の開発

このため、特徴の異なる3種類の代表的な持久走(全力法、内回り法、RPE法)を取り上げ、持久走中の生理学的特性、運動学的特性、及び走者の意識の視点からそれぞれの持久走の特性を比較検討する。初年度としての今年度はまず、大学生の1500m走と5000m走の全力法を対象に、新装置の走速度距離センサーによるピッチとストライド、及び高速度ビデオ撮影による走動作を両距離の走行間で比較した。その結果、平均ペースは1500m走(251.6m/min)が5000m走(196.3m/min)より30%高かった。走中のペースは最初の加速後、徐々に低下し、中盤以降は維持し、最後に上昇した。ピッチは両距離の走行間に大きな差はなく、ペースの差は主にストライドに依存していた。心拍数は両距離の走行ともスタート直後に急上昇し、その後180bpm前後を維持した。動作解析の結果、1500m走では走行の序盤と終盤における走動作に変化がほとんど認められなかった。5000m走では走行の序盤に比較して終盤において接地動作に要する時間が長くなり、また走動作の回復期の膝関節が伸展位になった。このように、走距離の長さはペースと走動作に影響することを明らかにできたので、この結果を学会に報告した。また、この結果を踏まえて、高校生を対象にこれらの指標だけでなく3種類の持久走中の生理学的特性、運動学的特性、及び走者の意識のアンケート調査の全ての測定を実験計画通り実施した。今年度の主要課題である高校生についてデータをまとめで各持久走の特性を明らかにし、この成果を学会に報告した。また、今年度のもう一つの課題としての中学生については、計画通りに実験を完了し、データを収集した。新装置である走速度距離センサーによるピッチとストライドの測定、及び高速度ビデオ撮影による走動作解析により走距離の長さはペースと走動作に影響することを明らかにできた。また、今年度の主要課題としての高校生については計画通りに実験を完了し、データを収集した。今年度に測定した中学生のデータをまとめ論文にする。また、次年度の主要課題としての小学生について実験し、データを収集し、論文にする。今年度に測定した高校生のデータをまとめ論文にする。また、次年度の主要課題としての中学生について実験し、データを収集する。消耗品費として15万円、国内学会及び国際学会において研究成果を発表するための旅費として35万円、データ整理及び被検者等の謝金として20万円、その他の雑費として30万円、合計100万円を執行する予定である。消耗品費として12万円、国内学会及び国際学会において研究成果を発表するための旅費として50万円、データ整理及び被検者等の謝金として25万円、その他の雑費として8万円、合計95万円を執行する予定である。
スポーツ競技者の視覚情報獲得スキルに関する研究

本年度(平成18年度)の研究目的は、各種スポーツ競技のライブ状況下における競技者の眼球運動測定データを蓄積すると共に、新たなデータ計測および解析方法について検討し、さらに熟練選手に共通する視覚探索パターンの解明を試みることである。本年度は野球競技における走者の盗塁時の測定、スキー競技におけるスキーヤーのスラローム時の測定、アイススケート競技におけるコーナリング、スピン時の測定を重点的に行った。特に昨年度に引き続き行った雪上でのアルペンスキー競技の実験においては、2台のハイビジョンカメラレコーダを用いて身体運動の映像を撮影し、眼球運動を測定するための専用ハードシェルリュックを作成した。身体運動計測、眼球運動計測共にキャリブレーション方法や撮影機器の準備には工夫を凝らし、これまで以上に詳細なデータを計測することが可能となった。このスキー実験の手法を基に、スケート競技においては実際の氷上のリンク上にて身体運動と眼球運動を計測し、スピードスケート競技者とショートトラックの競技者のコーナリング時における視線、および身体動作の制御方法について考察した。また、各実験において得られた知見をもとに、各種スポーツ競技場面における熟練選手の視覚探索活動を総括し、熟練選手共通の視覚探索パターンについて考察した。特に時間的な変化を伴う情報や空間の位置関係を把握するのに優れた特性を持つ視覚機能である周辺視システムを活用しているとの仮説に対する検証を行った。周辺視システムを活川するためのストラテジーとして視覚対象の中心付近に視支点(visual pivot)を定め、その結果として身体運動の安定、制御を巧みに行っていることが示唆された。このような眼球運動と身体運動のコーディネーションによって、熟練選手が持つスポーツ競技特有の視覚情報獲得スキルが成り立つことが考察できた。本年度(平成17年度)の研究目的は、各種スポーツ競技のライブ状況下における競技者の眼球運動測定データを蓄積すると共に、新たなデータ計測および解析方法について検討することであり、主な実績は以下の通りである。1.「各種スポーツ競技のライブ状況下における競技者の眼球運動測定実験」本年度は特に野球競技における投手の投球時の眼球運動測定、ラグビー競技におけるディフェンダーのディフェンス時の眼球運動測定、スキー競技におけるスキーヤーのスラローム時の眼球運動測定を重点的に行った。スキーの実験は実際のゲレンデにスラローム競技と同様のコースを設け、雪上での眼球運動を測定するためのハードシェルリュック、小型軽量バッテリなどを組み合わせた独自の実験機材を作製した。また、これまでの眼球運動測定実験の成果をまとめ、国際スポーツ心理学会(ISSP)などの学会にて研究発表を行った。2.「フィールドベースの視覚探索活動実験における新たなデータ計測および解析方法の確立」本年度は特に上記眼球運動測定実験をもとに、外部から同期した2台のハイビジョンカメラレコーダを用いた身体運動の映像を撮影し、眼球運動データと共に身体運動のデータの解析を試みた。特に身体運動は3次元動作解析のためのフィールド上のキャリブレーション、撮影用機器の準備などは極めて困難なものであったが、結果的には興味深い測定データを計測することができた。今後はこれらの計測方法および解析方法を確立すべく、新たな実験を実施し、より多くのデータを蓄積することで、課題3である「各種スポーツ場面において熟練選手に共通する視覚探索パターンの解明」に取り組んでいきたい。
摘出血管を用いた血管壁フィブロネクチンの発現調節因子の解明

ラット下行大動脈より長さ約2cmの摘出血管を作成し、血管拡張用バルーンカテーテルを挿入し、6気圧にて内腔より拡張し、プロトオンコジーンc-fosの発現におよぼす影響をまず観察した。その結果、c-fosの発現は培養後超早期に著増することが明らかになった。この発現増加の経時的変化は2-3時間をピークとし、約24時間近く持続するもので、培養細胞で得られているこれまでの結果と比較して、より長期にわたる発現レベルの増加であった。このc-fosの発現増加は部分的に(39.5%)プロテインキナーゼC(PKC)阻害薬により抑制されることが明らかになった。またこのc-fosの発現増加は、プロテインキナーゼA(PKA)阻害薬、アンジオテンシンII受容体拮抗薬それぞれ単独では抑制できないが、PKC阻害薬、PKA阻害薬、アンジオテンシンII受容体拮抗薬三者を同時に投与して培養するとより高度に抑制(72.0%)されることも明らかになった。バルーンカテーテルによる加圧・拡張は、このc-fosの発現に対し有意の変化を及ぼさなかった。一方、摘出血管におけるFNの発現は最初の24時間の培養にて、c-fosより遅れて著しく増加するが、エラスチンの発現は、FNと異なり著減することが明らかになった。これらよりプロトオンコジーンの発現増加がおこり、それに引き続いてFNの発現増加が生じている可能性が示された。この実験条件下ではバルーンカテーテルによる加圧・拡張は少なくともc-fos遺伝子の発現増加機構に影響を及ぼさない可能性が高いことが明らかになった。最終年度の研究では、ラット下行大動脈より長さ2cm(内径2mm)の摘出血管を作成し、ガラス製血管拡張器(外径2.03.0mm)にて内腔より拡張し、無血清培養液中で24時間培養し、そのFNの発現におよぼす影響を観察した。血管拡張器にて拡張された摘出血管と、対照として拡張されなかった摘出血管の血管壁でのFNの発現は、前者で約30%増加していた。内径の大きさに依存した発現の増加は認めなかった。この発現増加はPKC阻害薬の投与により抑制された。血管壁には壁の拡張を認識してFNの発現増加を惹起する系が存在する可能性がある。この系が活性化する前段階としてc-fosの発現増加を介していること、またこれらの遺伝子の発現増加のためには、細胞内情報伝達系としてPKCが中心的役割を演じているが、他の情報伝達系も部分的あるいは相乗的に関与している可能性が示された。【研究目的・方法】ラットおよびヒトの摘出血管を用い、in vitroの実験系を応用し、血管壁におけるフィブロネクチン(FN)の発現調節機構を明らかにすることを目的とする。

本年度の実験ではバルーンカテーテルによる物理的加圧・拡張が摘出血管におけるFNおよび増殖関連遺伝子であるプロトオンコジーン(c-fos)発現に与える影響を検討した。血管壁FN、c-fosの発現はNorthern blot法にて分析した。【研究費の使途】上記の実験を施行するため、研究費の多くをノーザンブロット用消耗品の購入費用に充当した。【今年度得られた結果】本年度の研究では、当初、長さ約5mmの大動脈輪を作成し、イ-ジ-マグヌス管に取り付け、張力が大動脈壁FNの発現に及ぼす影響を研究した。しかしながら、この実験系を用いて得られた結果は再現性の点で不満足であり、その原因の一つとして、大動脈壁への張力のかかり方が不均一になりやすいことが考えられ、また、本実験系では一回の実験から得られる組織の量が少なすぎることも問題点となった。そこで、現在はラット下行大動脈およびヒト胃大網動脈(胃全摘手術により得られる摘出標本より採取)より長さ約2cmの摘出血管を作成し、臨床医学の現場において頻用されている血管拡張用バルーンカテーテルを挿入し、6気圧にて内腔より拡張し、そのFN発現におよぼす影響を観察をしている。現在のところ比較的短時間(15分以内)の血管拡張がFN発現に及ぼす影響を研究している。予備的データではFNの発現に著しい変化は認められていないが、c-fosの発現は短時間のバルーン血管拡張により著増することが明らかになっている。【総括】本年度の研究では上記のように、当初予定されたイ-ジ-マグヌス管を用いた実験系が不満足であった点、また摘出血管より抽出されるRNAが量および質の点で不十分であり、現在のバルーンカテーテルを用いたプロトコールに到達するまでに、試行錯誤に要する時間が予想外に多かったことが問題点であった。しかしながら、新たなプロトコールが確立され、また、予備的なデータではあるが、本実験系においてバルーンによる血管拡張が血管壁における増殖関連遺伝子であるプロトオンコジーンの発現を、極めて短時間内に著増させることが明らかになり、今後の実験の展開の上で大きく前進したものと考えられる。【研究目的・方法】ラットおよびヒトの摘出血管を用い、in vitroの実験系を応用し、血管壁におけるフィブロネクチン(FN)の発現調節機構を明らかにすることを目的とする。本年度の実験では、昨年度に引き続きバルーンカテーテルによる物理的加圧・拡張が摘出血管におけるFNおよび増殖関連遺伝子であるプロトオンコジーン(c-fos)発現に与える影響を検討した。血管壁FN、c-fosの発現はNorthern bolt法にて分析した。【今年度得られた結果】ラット下行大動脈およびヒト胃大網動脈(胃全摘手術により得られる摘出標本より採取)より長さ約2cmの摘出血管を作成し、血管拡張用バルーンカテーテルを挿入し、6気圧にて内腔より拡張し、そのFN発現におよぼす影響を観察した。摘出血管におけるFNの発現は最初の24時間の培養にて著しく増加するが、バルーンカテーテルによる加圧・拡張はその発現レベルに有意な変化を及ぼさなかった。細胞外マトリクスの重要な構成要素であるエラスチンの発現は、FNと異なり著減するが、バルーンカテーテルによる加圧・拡張はこれに対しても有意な変化を惹起しなかった。一方、摘出血管におけるFNの発現増加に先行してc-fosの発現が培養後超早期に著増することが明らかになった。
戦前期日本における私立高等教育機関の管理運営組織に関する歴史的研究

平成30年度は本研究課題の最終年度であり、大別して以下の3つの点に焦点をあてて研究活動に従事した。1点目は、前年度まで(平成28・29年度)に国内外で収集した資料の整理・分析・論文化を行うことであった。とくに米国ハーバード大学アーカイブスで入手した20世紀初頭の同カレッジ所属の教員給与の実態については、前年度の口頭発表の成果をブラッシュアップし論文を執筆した。この論文については国内の学術誌ではなく、米国のしかるべき学術誌への投稿を考えて英文で作成しており、当時来日中であった米国大学史研究者と、その内容についてディスカッションを行った。有益なアドバイスを頂けたので、必要事項の再度の検証を行い、次年度以降の海外学術誌への投稿を予定している。なお国内関係資料の整理・分析については後述する。2点目は、カリフォルニア大学バークレー校にて、1900年から1970年頃までの米国州立大学の制度設計・経営に関する資料収集を行うことであった。これは前年度までの調査と関連することから、急遽実施した調査である。3点目は、戦前期に大学に昇格した国内の私立高等教育機関の管理運営組織に関して、これまで入手した資料をもとに、各大学ごとの実態を比較形式で整理・分析する作業であった。この作業については、所属大学の校務の関係から作業が遅れており、知見が整理でき次第、簡易な報告書等を作成し、その成果を報告したいと考えている。本研究の目的は、戦前期日本における私立高等教育機関の管理運営組織について考察を行うものである。具体的には戦前期において大学へと昇格した私立高等教育機関を分析対象にして、経営部門と教学部門とに分けた上で、第一に両部門の構造と機能の変容を歴史的に明らかにすること、第二に経営と教学の権限関係という視点からみた両部門の関係性を明らかにすること、第三に以上の分析と機関レベルでの財務及び教育実態との様子から、戦前期における我が国私立高等教育機関の多面的な経営構造の実態を明らかにすることである。平成28年度は上記の課題について、少数の機関についてはその実態を明らかにし、その研究成果を査読論文として発表した。その研究成果から、戦前期の私立高等教育機関では、教学と経営とが分離している機関とそうでない機関とがあることが事例研究より明らかになった。また教員人事についても教授会にその権限を認めている機関とそうでない機関とがあることが明らかになった。今年度得られたこうした知見は、各機関の各種規定を詳細に検討した結果、明らかになったものである。この知見及び分析手法は、残りの研究期間で取組む他の機関の分析を行う上でも範になるものと考えられ、本研究の進捗を図る上で有益な成果であると思われる。また戦前期私立高等教育機関の中でみられた教育と財務の相克について、単著として成果を公開した。これは従来の大学史・高等教育史研究では十分に取り組まれてこなかった点を学術的に明らかにしたものである。来年度も本研究課題を進め、最終年度での成果公開に努めたいと考える。なお本年度の資料収集等を通じて、国外にもいくつか興味深い資料があることが予想された。これについては、国内で出来得る限りの詳細な検討を行った上で、現地での調査を行うか否かを検討したいと考えている。当初、平成28年度は、資料の収集・入力・整理の大部分を終えることを予定していた。ところが資料の調査・収集が予定より遅れてしまった。それにともなって入力や整理の作業も遅れてしまった。加えてこれらと並行して行う予定であった沿革史の通読も十分な状況ではない。とくに私立大学への昇格が後年になる機関ほど通読が進んでいない状況にあり、正確かつ迅速な通読に努める必要がある。平成29年度は分析を本格化することを予定しており、大きな課題であると認識している。平成29年度は前年度の資料収集で明らかになった国外の大学アーカイブスが所蔵する資料群について、国内で可能な限り事前調査を行った上で、現地での収集作業を行った。訪問したアーカイブスは米国のハーバード大学アーカイブスとマサチューセッツ工科大学アーカイブスであり、夏期に集中的に作業を行った。収集した資料は19世紀末から20世紀初頭のカレッジ経営に関する一次史料であり、具体的にはカレッジの経営戦略に関する覚書、学内での各種検討資料、カレッジの経営に関するパンフレット等の公開資料、College Fundationの年報、カレッジに所属する専任教員の給与表(サラリースケール)及び帳簿(サラリーブック)等である。なお給与帳簿に関しては個人資料に関するルールから、閲覧可能な年代は1930年代までであった。今回の調査で入手した資料の点数は極めて膨大であり、また日程の関係から十分整理すること無く網羅的に収集したため、今年度内にすべての資料を整理・分析をすることはできなかった。ただし一部の重要な資料、とくに19世紀末から20世紀初頭にかけての日本の私立高等教育機関との関係性を物語る一部資料群については、帰国後すぐに整理・分析し、学会での発表を行った。有益な指摘を頂けたこととも相まって、今後の我が国の大学史・高等教育史研究に資するだけでなく、海外での大学史・高等教育史研究にも資する研究テーマとなる可能性があると推察される。最終年度となる平成30年度も引き続き研究を継続する予定である。平成29年度は国内調査に加えて海外調査を実施した。理由は戦前期日本私立高等教育機関の管理運営及び経営実態を考察していく中で、海外私立大学、とりわけアメリカの私立大学からその経営のあり方をめぐり、様々な情報を入手していた実態が理解できたからである。

入手した一部資料については整理・分析を行い、日本高等教育学会研究交流集会において発表を行った。今後は当該時期(19世紀末から20世紀初頭)における米国州立大学の実態についても調査を行い、日米高等教育機関の比較経営史にまで進展することができればと考えている。平成30年度は本研究課題の最終年度であり、大別して以下の3つの点に焦点をあてて研究活動に従事した。1点目は、前年度まで(平成28・29年度)に国内外で収集した資料の整理・分析・論文化を行うことであった。とくに米国ハーバード大学アーカイブスで入手した20世紀初頭の同カレッジ所属の教員給与の実態については、前年度の口頭発表の成果をブラッシュアップし論文を執筆した。この論文については国内の学術誌ではなく、米国のしかるべき学術誌への投稿を考えて英文で作成しており、当時来日中であった米国大学史研究者と、その内容についてディスカッションを行った。有益なアドバイスを頂けたので、必要事項の再度の検証を行い、次年度以降の海外学術誌への投稿を予定している。なお国内関係資料の整理・分析については後述する。2点目は、カリフォルニア大学バークレー校にて、1900年から1970年頃までの米国州立大学の制度設計・経営に関する資料収集を行うことであった。これは前年度までの調査と関連することから、急遽実施した調査である。3点目は、戦前期に大学に昇格した国内の私立高等教育機関の管理運営組織に関して、これまで入手した資料をもとに、各大学ごとの実態を比較形式で整理・分析する作業であった。この作業については、所属大学の校務の関係から作業が遅れており、知見が整理でき次第、簡易な報告書等を作成し、その成果を報告したいと考えている。分析の方向性は明確であり、実現可能性も低くなく、見通しとしては問題ない。ただし「現在までの進捗状況」に記した通り、進捗が遅れていることは事実である。進捗の遅れの原因は、平成28年度においては年間を通じて、十分な研究時間を確保することができなかったことが一因である。そのためまずは本研究に割くエフォートを十分に確保することが求められる。資料収集及び沿革史講読については、まとまった時間が必要であることは言うまでもない。資料収集に関する旅程についても今一度見直しを行って、効率的な作業が行えるように努める。その上で次に平成28年度で得られた知見に準拠し、かつ研究成果の公開を見直した分析・執筆活動に努めたいと考えている。平成30年度は計画の最終年度であるため、これまでの知見を整理し、総合的な考察を行いたいと考えている。管理運営、財務といった点から近代私立高等教育機関の経営構造について見解をまとめる方向で研究を進める。次年度使用額が異なることになった要因は、旅費を十分に執行できなかったためである。これは本研究に対して十分なエフォートを割くことができなかったことによる。次年度は十分なエフォートを割くことが出来るよう努めたい。平成28年度(初年度)に学内業務の都合から研究出張ができなかったことで使用額に変更が生じた。
特異性の高い新規ユビキチンリガーゼ基質同定法の開発

ユビキチン化修飾の基質特異性はユビキチンリガーゼ(E3)が決定しているため、個々のE3に特異的な基質を同定しそのユビキチン化部位を決定することは様々な生命現象を理解する上で重要となる。近年、ユビキチン結合ドメイン(UBA)とE3の融合プローブによるLigase trap法、ユビキチン高親和性ドメイン(TUBE)とユビキチン化を受けたペプチドを認識するK-εGG抗体を組み合わせるTR-TUBE法が提唱された。私たちはこの手法にいくつかの改良を加えてさらに進展させた基質同定法の開発を試み、感度の向上に成功している。この手法を用いることで、E3の機能解析が加速することが期待できると思われる。現在まで18のユビキチンリガーゼ遺伝子についてプローブを作製し、解析を行っている。1基質を効率よく捕獲できるユビキチンリガーゼプローブの開発:FLAGタグ、ユビキチン高親和性ドメイン(TUBE=Tandem Ubiquitin Binding Entity)をユビキチンリガーゼのアミノ末端またはカルボキシル末端に配置し作製を行った。ネガティブコントロールとして、ユビキチンリガーゼ活性を欠失した変異体を用いたプローブの作製も同時に行った。2プローブを安定に発現する細胞株の作製:CMVプロモーターの下流に接続したプローブ人工遺伝子を細胞内に導入を試みたところ、およそ半数のプローブについて安定発現株を取得できた。残り半数については、Tetシステムなどの誘導型発現系を用いた導入を検討中である。3高感度質量分析器による網羅的解析:各安定発現細胞株よりユビキチン化タンパク質を精製し高感度質量分析器にて網羅的に同定を行った。樹立した細胞株の半数程度で個々のユビキチンリガーゼ特異的な基質を思われる候補分子を同定した。4同定された基質候補のユビキチン化アッセイによる妥当性評価:同定した基質候補に対して、細胞内ユビキチン化アッセイによる妥当性の評価を開始している。基質候補遺伝子をクローニングし、レトロウイルスベクターなどを用いて安定に発現する細胞株の樹立を行っている。樹立した細胞にユビキチンリガーゼ遺伝子をノックダウンまたは過剰発現させて検討を行う。今年度に計画していた実験が概ね遂行できており、今年度に得られた知見を元に来年度もさらに研究を進展させる段階にあるため。本研究で開発しているユビキチンリガーゼ(E3)基質同定法の手順は、1.プローブを作製し、2.プローブを細胞に安定発現させ、3.プローブが捕獲するユビキチンリガーゼの基質を抗FLAG抗体で免疫沈降し、4.トリプシンによって消化し、5.ユビキチンレムナント抗体(K-eGG抗体)の利用によりユビキチン化を受けたペプチドのみ再精製を行い、6. IonTrap-Orbitrap型質量分析器にて検出、という手順からなる。まず条件を検討する中で、下記の点に留意する必要があることが明らかとなった。1プローブを安定に発現する細胞を用いる必要がある。(多くのプローブで、一過性に過剰発現させた細胞では基質候補の同定に至らなかった)2E3とTUBEを融合させたプローブを用いる必要がある。(多くのプローブで、E3とTUBEを独立して用いると基質候補の同定に至らなかった)3E3とTUBEの最適な融合部位はそれぞれのE3によって異なりE3ごとに検討が必要である。4プローブの発現量に応じ、用いるサンプルの量を増減させる必要がある。これらの留意点を踏まえて、現在まで21のE3遺伝子についてプローブを作製し、プローブを安定に発現する細胞株の作製を試みた。このうち、10のE3遺伝子プローブの安定発現株取得に成功し、6のE3遺伝子プローブで特異的と思われる基質候補分子とそのユビキチン化部位の同定に成功している。また、刺激依存的、刺激後の時間依存的な基質候補分子の同定にも成功している。プローブを安定に発現する細胞株の作製について、導入できなかったE3プローブが一定数存在したため、Tetシステムなどの誘導型発現系を用いた導入を検討中である。その他については概ね計画通りに遂行されているため、現在のところ変更はない。医化学一般
金属ナノ粒子の触媒機能と応用についての研究

大きな細孔を有する多孔性配位高分子錯体(MOF)であるMIL-101に、金属前駆体を一酸化炭素共存下、固-気相で直接水素還元を行うことにより単体あるいは多面体バイメタル金属ナノ粒子(NPs)の固定化に成功した。本触媒はCOの酸化反応にすぐれた活性が得られることがわかった。また水酸化ナトリウムを使用することによりPdナノ粒子をMSC-30に高拡散させることに成功した。さらに、非貴金属犠牲法(NNMSA)という方法を開発し、高分散したAgPdナノ粒子を酸化グラフェンに固定化した。これら方法で得た触媒は、燃料電池のエネルギー源とされるギ酸から高選択的に水素を発生させることができた。本年度は、金属ナノ粒子@コアシェルおよび金属ナノ粒子@MOFの合成と物性、活性評価を中心に研究を進めた。大きな細孔を有するMOFであるMIL-101に白金やパラジウムの化合物を担持させ、一酸化炭素共存下で水素還元を行うことにより、白金、パラジウムや白金@パラジウムコア・シェル等の多面体ナノ粒子をMIL-101に固定化した。合成した触媒を走査透過電子顕微鏡(STEM)で観察した結果、Pt/MIL-101での白金ナノ粒子は立方体、Pd/MIL-101でのパラジウムナノ粒子は正四面体、Pt@Pd/MIL-101での白金@パラジウムコア・シェルナノ粒子は正八面体で、それぞれMIL-101に固定されていることが分かった。それらの金属ナノ粒子・配位高分子複合体の触媒活性を、流通系触媒活性評価装置により一酸化炭素の酸化反応について評価した。その結果、四種の触媒とも150°Cから活性が見られ、Pt/MIL-101とPt@Pd/MIL-101では175°Cで100%の転化率が得られた。CO転化率から作成したアレニウスプロットによる活性化エネルギーは、それぞれPt/MIL-101 : 69.0 kJ mol-1, Pd/MIL-101 : 77.8 kJ mol-1, PtPd/MIL-101 72.7 kJ mol-1, Pt@Pd/MIL-101 62.6 kJ mol-1と見積もられた。本年度は、大きな細孔を有するMOFであるMIL-101を、本研究室独自の合成に成功したことにより昨年度より金属化合物を担持させた金属ナノ粒子@MOF触媒を多種類合成することができた。特に2種の金属をある一定の割合で複合させると一酸化炭素の酸化反応にすぐれた活性が得られることがわかった。また、産業技術総合研究所のQi-Long Zhu氏、徐強氏との共同研究では、ナノポーラスカーボンに固定化した金属ナノ粒子触媒は、ギ酸の脱水素化反応に高い触媒活性を示し、高効率に水素を発生することを見出した。ナノポーラスカーボンMSC-30を水に分散させ、パラジウムイオン水溶液と水酸化ナトリウム水溶液を加え、さらに水素化ホウ素ナトリウムで還元するこの方法で作成した試料を、TEMで測定したところ、パラジウムナノ粒子がMSC-30に高分散されていることが分かった。この触媒はギ酸の脱水素化反応に高い活性を示すだけでなく、50°Cのときの触媒回転数(TOF)が、一時間当たり2623回と、非常に高いことがわかった。触媒化学次年度も、金属ナノ粒子@MOFの合成と物性、活性評価を進め、多種類気体の同時分析が可能な流通系触媒活性評価装置を用いて低濃度一酸化炭素の酸化反応についてリアルタイムで触媒活性を評価する。特に2種の金属を複合した金属ナノ粒子について、割合や金属の種類など詳細な検討を行い、種々の例について触媒活性を調べる予定である。次年度も、金属ナノ粒子@コアシェルおよび金属ナノ粒子@MOFの合成と物性、活性評価を進め、多種類気体の同時分析が可能な流通系触媒活性評価装置を用いて低濃度一酸化炭素の酸化反応についてリアルタイムで触媒活性を評価する。本年度、試作した二酸化ケイ素とMIL-101を骨格にした新しい金属ナノ粒子@コアシェルを調製して、さらに研究を進めていく予定である。金属ナノ粒子については、白金、金、パラジウムについて引き続きコアシェル粒子や合金ナノ粒子を試みる予定であるが、貴金属以外あるいは金属以外の物質についても触媒としての可能性を模索していく予定である。
新スポーツテストの開発に関する研究

小学生から64歳まで幅広く日本国民を対象とした全身持久性評価のためのスポーツテスト項目として、20m往復持久走(シャトルラン)を採用することとした。また、その評価基準設定のための基礎資料として、6歳より64歳までの日本人366名(男性178名、女性188名)の最大酸素摂取量および20m往復持久走の成績について統計解析を行った。その結果、小学生、中学・高校・大学生、成年の年齢段階および性別の関わりなく、同一の一次回帰方程式(最大酸素摂取量=0.225×シャトル数+26.018、r=0.77)を用いて20m往復持久走の成績(シャトル数)より体重あたりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定することが妥当かつ実用的であることが明かとされた。この回帰方程式に基づいて、20m往復持久走の成績より体重当たりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定するための一覧表を作成した。一方、住宅高齢者の動作能力評価に有効なADL項目および評価尺度を、ADLの成就傾向、および加齢変化、ADL項目相互間の関係、体力テストとの関連の観点から分析を行った。その結果、12項目、移動系動作5項目:歩く、走る、溝を跳び越える、階段の上り下り、荷物の運搬、平衡系動作3項目:開眼片足立ち、乗り物内立位保持、ズボンをはく、操作系動作2項目:シャツのボタンとめ、布団の出し入れ、姿勢変換系動作2項目:正座の姿勢から起立、上体起こし)からなる実用性、簡便性の高いADLテストを提案し、信頼性、実証的妥当性、外的基準との関係の点においても有効であることを確認した。さらに、高齢者の体力テストを安全に実施するためのスクリーニングテストとして利用可能なスクリーニング基準を設定した。新たなスポーツテストの開発を目的として、従来から実施されている持久性テストを内外からの文献を基にして妥当性と評価の観点から再検討した。その結果、小学生から64歳まで幅広く日本国民を対象とした全身持久性評価のためのスポーツテスト項目として、20mシャトルラン(往復持久走)を採用することとし、その評価方法と基準の設定のため、20mシャトルランの成績と最大酸素摂取量の直接測定の結果を統計的に処理することとした。そのために来年度より、日本各地域で小学生から64歳にいたる全年齢範囲の男女を対象にデータ収集を実施していくこととした。なお、最大酸素摂取量の測定プロトコールは、自転車エルゴメータによる負荷漸増方式とし、体力テスト結果に及ぼす季節の影響を最小限にするため、現場で実施される春および秋のスポーツテストの時期に合わせて、本研究のデータ収集を行うこととした。一方、高齢者の体力テストを安全に実施するためのスクリーニングテストとして利用可能な日常活動作(ADL)調査表を作成するために、国内外のADL関連研究に関する文献研究を行い、既存の指標における安全性、妥当性、評価基準等の問題点を再検討した。理論的妥当性を踏まえ、基本的日常動作、生活関連動作、創造的活動動作の3動作領域及び10の下位領域からなる高齢者の日常生活動作能力の仮設構造を設定した.この仮設構造に基づき、各領域を代表するADL項目を、既存の指標を参考に可能な限り選択し、最終的に242項目からなる第1次調査用ADL指標を作成した。今後、第1次調査を実施し、統計的手法を用いて有効な項目を選択していく予定である。小学校1年生から64歳まで幅広く日本国民を対象とした全身持久性評価のためのスポーツテスト項目として20m往復持久走(シャトルラン)を採用することとし、その評価方法と基準の設定のため、日本各地域で小学生から64歳にいたる全年齢範囲の男女400名を対象に、最大酸素摂取量および20m往復持久走の成績を測定した。最大酸素摂取量の測定プロトコールは、自転車エルゴメー夕による負荷漸増方式とし、直接法により測定を行った。収集したデータには統計的処理を施し、小学生(611歳)、中学・高校・大学生(1219歳)、成年(2064歳)の各年齢段階かつ男女別に往復持久走の成績(シャトル数)より体重当たりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定するための一覧表を作成した。一方、高齢者のためのADL調査票を作成するために、先行研究に基づき日常生活動作の仮説構造を検討し、57動作130項目を選択した。健常な在宅高齢者2100名に対して調査を行い、項目相互間の関連性、難易度の近似性、関連体力要素を手がかりに、3段階尺度からなる15項目(移動系動作7項目、操作系動作2項目、平衡系動作4項目、姿勢変換系動作2項目)を作成した。成就率の高さ及び近似性から、理論的な尺度構成と実際の成就率との相違を検討し、評価尺度の修正を行い、第一次ADL調査票を提案した。今後、この調査項目を用いた調査結果に基づき、体力実測値および生活条件との関係の検討を通して、最終的に有効なADL調査票を作成する予定である。

また、その評価基準設定のための基礎資料として、6歳より64歳までの日本人366名(男性178名、女性188名)の最大酸素摂取量および20m往復持久走の成績について統計解析を行った。その結果、小学生、中学・高校・大学生、成年の年齢段階および性別の関わりなく、同一の一次回帰方程式(最大酸素摂取量=0.225×シャトル数+26.018、r=0.77)を用いて20m往復持久走の成績(シャトル数)より体重あたりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定することが妥当かつ実用的であることが明かとされた。この回帰方程式に基づいて、20m往復持久走の成績より体重当たりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定するための一覧表を作成した。一方、住宅高齢者の動作能力評価に有効なADL項目および評価尺度を、ADLの成就傾向、および加齢変化、ADL項目相互間の関係、体力テストとの関連の観点から分析を行った。その結果、12項目、移動系動作5項目:歩く、走る、溝を跳び越える、階段の上り下り、荷物の運搬、平衡系動作3項目:開眼片足立ち、乗り物内立位保持、ズボンをはく、操作系動作2項目:シャツのボタンとめ、布団の出し入れ、姿勢変換系動作2項目:正座の姿勢から起立、上体起こし)からなる実用性、簡便性の高いADLテストを提案し、信頼性、実証的妥当性、外的基準との関係の点においても有効であることを確認した。さらに、高齢者の体力テストを安全に実施するためのスクリーニングテストとして利用可能なスクリーニング基準を設定した。全身持久性評価のためのスポーツテスト項目である20m往復持久走(シャトルラン)の成績から、最大酸素摂取量を推定するための基礎的資料を作成するために、昨年度までに全国各地で測定されたデータに更に標本を追加し、最終的に6歳から64歳までの日本人366名(男性178名、女性188名)の有効データより最大酸素摂取量および20m往復持久走の成績について統計解析を行った。その結果、小学生、中学・高校・大学生、成年の年齢段階および性別に関わりなく、同一の一次回帰方程式(最大酸素摂取量=0.225×シャトル数+26.018、r=0.77)を用いて20m往復持久走の成績(シャトル数)より体重当たりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定することが妥当かつ実用的であることが明かとされた。また、この回帰方程式に基づいて、20m往復持久走の成績より体重当たりの最大酸素摂取量(ml・kg^<-1>・min^<-1>)を推定するための換算早見表を作成した。また、65歳以上の健常な在宅高齢者5,715名に対して12項目からなるADLテストおよび高齢者体力テストを行い、体力テストの成績を妥当基準としてADLテストの信頼性、実証的妥当性、および外的要因との関係について検討した。さらに、標本の得点分布および体力テストスコアの評価値を統計的に分析し、高齢者が体力テストを安全に実施できるか否かを判断するためのスクリーニングに有効なADL調査票を完成し、それに評価基準を与えた。
非アルコール性脂肪肝炎の超音波による定量診断と超微量質量分析による発生機序の解明

本課題では、肝がんへの進行性が注目されている非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に対する学術的アプローチを次の2つの観点から実施している。これらは、(1)NASH部位が特徴的に示す生体組織音速の温度依存特性を利用して、超音波診断装置への搭載を目指したin vivo計測システムを構築し、NASHの鑑別診断の実現可能性を目指す。これを用いて、組織への超音波加温に伴う超音波Bモード画像観測を通じて、観測対象領域と対象組織との対応関係について明確な同定を指向する。(2)世代サイクルが短いメダカを観測対象種に選定し、観測対象のメダカに発生させたNASHに対して、マトリックス支援レーザー脱離イオン化法(MALDI)を用いた質量分析イメージングによるメタボローム解析を行い、NASHの発症因子の特定を試みる。本研究の学術的独自性は、3カ月というメダカの短いメダカの世代交代を活用し、観測対象種にNASH要因を持つメダカを選定して遺伝因子への影響も観察できる観測系を構築すると同時に、超音波によるNASH診断の可能性を示す発症因子を特定し、これらの相互情報からNASHの本質解明を進める点にある。本年度は、(1)、(2)それぞれについて、実験系を整備し基礎的なデータ収集を行った。その結果、ファントムモデルにおいて、超音波照射に伴う局所音速変化を測定できる実験系を構成し、その音速変化から目的部位の微小な温度変化が測定できることを確認した。また、NASHモデルに適用できるノックアウトメダカ(P53メダカ)を用いて、このメダカの成長に伴うNASH因子について超微量質量分析イメージング装置を用いて肝実質部分の代謝変化の観察を行った。当初の計画である実験系の構築をほぼ完成できた。また超音波照射に伴う温度変化を超音波音速の変化から推定できることも確認できた。さらに、NASH観測に適したp53メダカの飼育体系も確立し、このメダカを用いた観測体制を整備した。これらの成果を当該分野の専門学会誌ならびに国際会議等で発表した。本研究の学術的独自性である、世代サイクルが3カ月と短いメダカを観測対象種に選定し遺伝因子への影響も観察できる観測系を活用し、NASHに関する幅広い生理情報を獲得する。また、超音波によるNASH診断の可能性を示すと同時に発症因子を特定し、これらの相互情報からNASHの本質解明を進める。
アジア先進地域におけるホームレス・不法占拠住民問題―日本・韓国・香港の比較研究―

3年間を通じ,台北に2回,香港に3回,ソウルに1回調査をおこなった結果,ほぼ3地域の野宿生活者の現状,そして支援政策の内容とその現段階を押さえることができた。調査報告書は,そのときに得られた膨大な聞き取り作業の結果であり,これをもとにして,3地域の支援の効果の高い政策形成へのアドバイスが可能となり,また見習うべき点は日本の施策に反映してきた。同時に日本においても,大阪をベースに,東京や福岡などの支援策の情報交換などもおこなっているので,東アジア各地域の支援策への応用も可能となる基礎を築き上げたといえよう。その点で,3地域の当該問題に関わる,大学やNGOの人々との深い結びつきができたことも,今後の研究や調査の大きな資産となっている。その基盤は,東アジアオルタナティブ地理学会議で,地理学のみならず,建築,都市計画,社会福祉,労働経済関連の研究者や実践家が,東アジアの野宿生活者問題で定期的に,国際会議を持つことで,十全に整備されてきたといえる。3地域の特色を一言で述べれば,台北は,数百人の野宿生活者がおり,ようやく自立支援のシステムが出来上がりつつあるが,ながらく警察行政の管轄にあっただけに,収容主義がかなり強烈にみられた。香港は,キリスト教系のNGOを中心に,入り口から出口までの支援システムが,SoCOという言うNGOのロビーイングや支援システムの提示などで,大学ともうまく連携を取り,1200人以上いた野宿生活者が500人規模まで減少しており,その政策的効果は結構あったと判断される。ソウルでは,IMF危機時,5000人という数の野宿生活者であふれたが,全失露協の自立支援システムの提示があり,キリスト教系のNGOが数多く,このシステムを支えていって,自立支援システムを実践的に構築している点は,日本よりも進んでいた。ただし,浮浪者はまだ完全に収容主義にあり,この点とのかねあいは今後詰めるべき点として残されている。本年度は調査の初年度に当たるため、今後の調査の基礎固めのための人的コネクションの開拓、および現地のホームレス事情に関する実地の見聞を主眼とした。時間と人員の都合上、香港と台北の調査となり、韓国は次年度に行うことにした。香港、台北とも住宅困窮民という視点から、政策的に、空間的に、そして人間関係的にどのような関係性が構築され、現実にどのような実態にあり、そして政策運用はどのようにされているかを主眼として調査を行った。香港においては、1200名内外の野宿者が確認されているが、純粋失業者、麻薬常習者、精神的障害者、アルコール常習者、大陸からの移住者に区別され、主に九龍側に夜間路上就寝を行う事例が多い。政策的には住宅政策における臨時収容所や、中間居住住宅の入所対象者とはほとんど関係性を有さず、まれに社会福祉局の同憐住居に日々居住できるが、多くは救世軍のアーバンホステルに住む事例が多い。この場合にはアウトリーチングのためのソシアルワーカーが社会福祉局の助成を受けながら、またホステルも支援を受けながら運営されている状況である。現実住宅困窮者には、月払いの簡易アパートが、ベッドハウスアパートや、鳥かごハウスという形で大量にインナーシティに存在している。一方台北では、450名ほどのホームレスが路上就寝している。比較的見えにくい存在であるが、精神的障害者、アルコール常習者に加え、伝統的な都市雑業としてのくず拾い、葬列でのラッパ吹きという形で加わり、建設業は外国人労働者に移行し、その意味でも現象的にも見えにくい存在となっている。

しかし、遊民収容所が直営と宗教団体への委託と言う形で2箇所存在しており、入所に繰り返しという事例もあるものの、一定程度就労退所してゆく事例も見られた。ここでもアウトリーチングにあたる専属ソシアルワーカーがいる。本年も台北,香港におけるホームレス支援活動の現地調査および,住宅困窮世帯に対する支援活動の実態調査を継続して行った。まず台北においては,昨年に引き続く8月調査において,福祉局のみならず,ホームレス支援事業が労工局とも密接に連関しながら,日々の生活健康支援のみならず,就労支援もセットにされている実態が判明した。ホームレスのタイプ分けを通じての就労,生活支援がごく最近スタートした実態が明らかとなった。一方,香港においては,8月と1月の両回に分けて調査をおこない,大体の全貌がようやくつかめるレベルに達した。香港では政庁統治の時代から,福祉については,ある程度民間やNGO任せの伝統があり,そのためにホームレス支援活動もこうした,NGOの伝統,ありていに言えば,キリスト教関係の団体中心に,1980年代後半から,支援サービスが始まった。2回の調査において,その訪問の重点は,リスト化された支援施設の実際の訪問と,業務内容の確認,あわせて深夜のアウトリーチや家庭訪問を含めた,現地調査となった。支援組織の中心は,救世軍,St.James Settlement, NAACが中心となり,ひとつの統括機関として,SOCOが存在することが判明してきた。支援業務の内容はそれぞれ異なり,シェルター,デイセンター,短期宿泊施設,そして自立支援センターのような施設が,ある意味で多様に,展開していることがわかった。この事実については,日本ではほとんど知られていないために,雑誌シェルターレスなどを通じて,情報の公開につとめている。ホームレスの当事者そのものへの聞き取りが不十分であることと,最終年度に向けて,支援システムの全容を鮮明にする調査が必要とされる。本年も台北,香港、韓国におけるホームレス支援活動の実態を、日本で報告してもらうために,8月に東京と大阪で開かれた第3回東アジアオルタナティブ地理学会議EARCAGにおいて、East Asian Experiences for Tackling with tbe Urban Poor and Homelessのワークショップを組み,1国2地域からの支援者,研究者をよび,情報の相互交換,および現地巡検をおこなった。東アジア先進地域の都市ホームレスの支援施策の開発という緊急課題のもとに,日本側でも調査を進め,9月には福岡市で総合的な聞き取り,現地調査を行い,大阪を活動の基盤としていた本研究グループにおいて,地方での実態を知る貴重な機会となったともに,福岡県のホームレス施策実施計画の作成にも関与した。また大阪を中心に,特に自立支援活動に精力的な聞き取りを繰り返しながら,同時に韓国,台北の事例のまとめの作業に入った。1月には,ソウルを訪問し,「日韓ホームレス実態と居住支援に関する国際セミナー」を,韓国保健社会研究院、韓国都市研究所,全失露協、ホームレスの福祉と人権を実践する人々(ノシルサ)などとの共同主催でセミナーを行った後,自立支援にたずさわるさまざまな組織,協会,個人を訪問した。
秒角以下で天体サイズを測定する多重像式X線干渉計の発明

X線天文衛星に搭載される観測装置は、斜入射X線反射鏡とピクセル検出器としてのX線CCDを組み合わせた形式が標準になっている。角度分解能としては、1999年打ち上げのChandra衛星が達成した0.5秒角が例外的に優れており、技術的、コスト的な理由でこれを再現するのは難しいとされている。実際、2030年代打ち上げ予定の超大型X線天文台ATHENAでも目標は5秒角である。我々は、格子と検出器だけからなる単純な構成で、このChandra衛星をしのぐ角度分解能のX線撮像システムを、超小型衛星サイズで実現する原理を発案した。それが、多重像X線干渉計モジュール(Multi Image X-ray Interferometer Module; MIXIM)である。新たな原理の干渉計ともいえるし、マルチスリットカメラの撮像システムで、回折でぼけてしまう像を、タルボ干渉効果を利用してシャープにする原理ともいえる。本研究では、まず、フレネル近似における計算と、マイクロフォーカスX線源と30ミクロンピクセルX線検出器による原理実証を行い、4倍拡大撮影で干渉像の撮影に成功した。その後、よりピクセルサイズの小さい可視光用CMOSピクセル検出器に着目し、X線検出への流用をこころみた。結果として、室温でX線光子のエネルギー測定まで行えることを見出し、シンクロトロン放射光の平行X線ビームを照射する実験で、等倍撮影で干渉像を得た。角度分解能に換算すると、0.26秒角を実現している。当初の目的は超小型衛星サイズのシステムであったが、格子、検出器間の距離を変えることでさまざまな衛星形態に対応可能で、例えば、100mの編隊飛行では0.01秒角の角度分解能まで望めることをしめした。X線天体の観測装置に、全く新たな概念を導入しその実証までおこなったことになる。X線天文衛星に搭載されるX線反射望遠鏡の角度分解能としては、Chandra衛星の0.5秒角が最高で、これを再現するあるいは凌駕することはコスト的にも技術的にも困難とされている。また、X線反射望遠鏡の焦点距離は3-12mと長く、衛星自体を小型化することも難しく、打ち上げ頻度がましている超小型衛星の利用は見込めない。本研究では、反射望遠鏡を用いない方法で、X線天体のひろがりを高い分解能で測定する、新たな方式の撮像計・干渉計を提案している。構成は単純で、数ミクロン間隔の周期の回折格子とX線分光撮像検出器をくみあわせるだけである。格子の影を検出器で撮像し、それを格子の周期で重ねあわせる。こうして得られた像は、X線光源、つまりX線天体のひろがりを反映したものになる。X線の波長と、検出器までの距離によっては回折が無視できなくなるが、タルボ効果と知られている条件を満たす波長のX線だけ選択すると、干渉によってやはり格子のプロファイルが得られる。我々は、このような原理をX線多重像撮像計、干渉計とよんでいる。本研究では、マイクロフォーカスX線源を光源に用いて、4.8umピッチの格子とCMOS検出器(SOI技術を用いて製作された開発中の素子XRPIX)を組み合わせた基礎実験を実施した。検出器の複数のピクセルにまたがるX線イベントを利用することでピクセルサイズの0.7倍の周期の構造を検出すること、光源と検出器間の距離約1mで干渉像を得るのに成功した。この配置では点源からの拡大撮影になっているが、平行光の場合に換算すると2.8秒角の角度分解能を現時点で達成していることになる。並行してフレネル回析を利用したシミュレーション計算を行い、タルボ条件を10%くらいずれた波長でも撮像に使用できるという評価を得た。基礎実験に関しては、現有装置と前年度までに開発された装置を最大限活用しているため、比較的スムースに立ち上げできた。ただし、撮像のパラメータの調整と、解析手法の試行錯誤とプログラム作成に時間がかかり、干渉像を得るのが年末になった。実験室の移動の関係で、より細かい調整を完了するまでにいたっていないが、原理実証の一段階は達成したと考えている。シミュレーションに関しても、限定的な条件ながら計算を実施し、こちらからも、本研究で提案する原理の撮像法が有効であることがしめされつつある。以上をもって、おおむね順調に進展していると自己判定した。1993年打ち上げのあすか衛星以降、X線天文衛星の標準形は斜入射反射望遠鏡と、X線ピクセル検出器(CCD)を組み合わせたものになっている。角度分解能は、望遠鏡側の性能で決まっている。すざく衛星は約2分角、XMM-Newton衛星は15秒角で、サブ秒角あるいはそれ以下が実現されている長波長側の観測結果と比較する際には、不十分であるケースが多い。一方、1999年に打ち上げられたChandra衛星はX線望遠鏡として例学的に高い0.5秒角の角度分解能を実現しているが、これを再製作するのはコスト的、技術的に困難とされている。また、斜入射反射望遠鏡を使用する限り3-12mといった長い焦点距離が必要で、衛星が大型化するという点も問題点である。本研究は、位相コントラストイメージングの一手法として実用化されているX線タルボ干渉計の構成をベースに多数の像を重ねあわせる、新たな原理の天文用X線干渉計、多重像X線干渉計MIXIMを提案している。回折格子とX線ピクセル検出器だけを組み合わせた単純な構成で、サブ秒角の位置分解能を、超小型衛星におさまる50cmサイズで実現する。昨年度までの実験で、4.8ミクロンピッチの格子とピクセルサイズ

30ミクロンのX線ピクセル検出器を用いて、マイクロフォーカスX線源を光源とする拡大撮影で、干渉縞を得ることに成功していた。今年度は、ピクセルサイズ4.25ミクロンの可視光用CMOS検出器を導入、これが室温動作でX線光子検出できることを示した。これを用いて、SPring8の200mビームラインで準平行光を照射、12.4keVのX線に対して46cmの格子-検出器間距離で干渉縞を検出することに成功した。像幅は1秒角に対応する。同時にX線偏光検出にも成功した。近傍活動銀河核のトーラスを偏光情報をまじえて撮像分解し、活動銀河核統一モデルの検証を目ざす。最終的な目標である、平行光を用いたX線干渉縞検出に成功した。これを実現するために必要なのがX線光子検出の高い位置分解能である。サブピクセルの位置分解能を得るデータ処理の手法、電荷分割解析を導入したことに加え、可視光用に開発されている微小ピクセル(4.25ミクロン)のCMOS検出器に着目、X線検出できることを実証した点が大きい。より開口率の小さい回折格子の調達のスケジュールが遅れ、期間延長したことを考慮しても、当初の予定より進展したと考えている。X線天文衛星に搭載される観測装置は、斜入射X線反射鏡とピクセル検出器としてのX線CCDを組み合わせた形式が標準になっている。角度分解能としては、1999年打ち上げのChandra衛星が達成した0.5秒角が例外的に優れており、技術的、コスト的な理由でこれを再現するのは難しいとされている。実際、2030年代打ち上げ予定の超大型X線天文台ATHENAでも目標は5秒角である。我々は、格子と検出器だけからなる単純な構成で、このChandra衛星をしのぐ角度分解能のX線撮像システムを、超小型衛星サイズで実現する原理を発案した。それが、多重像X線干渉計モジュール(Multi Image X-ray Interferometer Module; MIXIM)である。新たな原理の干渉計ともいえるし、マルチスリットカメラの撮像システムで、回折でぼけてしまう像を、タルボ干渉効果を利用してシャープにする原理ともいえる。本研究では、まず、フレネル近似における計算と、マイクロフォーカスX線源と30ミクロンピクセルX線検出器による原理実証を行い、4倍拡大撮影で干渉像の撮影に成功した。その後、よりピクセルサイズの小さい可視光用CMOSピクセル検出器に着目し、X線検出への流用をこころみた。結果として、室温でX線光子のエネルギー測定まで行えることを見出し、シンクロトロン放射光の平行X線ビームを照射する実験で、等倍撮影で干渉像を得た。角度分解能に換算すると、0.26秒角を実現している。当初の目的は超小型衛星サイズのシステムであったが、格子、検出器間の距離を変えることでさまざまな衛星形態に対応可能で、例えば、100mの編隊飛行では0.01秒角の角度分解能まで望めることをしめした。X線天体の観測装置に、全く新たな概念を導入しその実証までおこなったことになる。基礎実験とシミュレーションを通して、いくつかの問題点もみえてきた。一番の問題点は、現在の検出器のピクセルサイズ30ミクロンが格子の周期4.8ミクロンに対して大きいことである。