hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北極圏ボーフォート海におけるバイオロジカルカーボンポンプの定量的解明

本研究では、バイオロジカルカーボンポンプの定量的解明を、特にこれまでに知見が著しく不足している動物プランクトンの直接的寄与の観点から実施した。研究のための試料採集はセディメントトラップをはじめとする係留系観測を用いて行った。その結果、これまでに無視されていた動物プランクトンの新鮮な遺骸が表層混合層からの粒状有機炭素の移出に大きく寄与していることが分かった。しかし、これらの遺骸は生物活動が盛んなトワイライトゾーンにおいて、そのほとんどが消費されていることが明らかになった。これは、特に秋から冬にかけての表層下において、餌料の供給源として大きな意味を持つと考えられる。本年度に計画していたフィールドサンプリングは、砕氷観測船アムンゼン号に搭載されたヘリコプターの死亡事故の影響により、直前で中止になってしまった。そのため、本年度は、調査海域において、セディメントトラップやADCPを中心とした係留系の設置およびプランクトン試料の採集が行えなかった。しかし、過去に同海域で採集された沈降粒子試料の分与を研究協力者から受けたので、その試料を用いて本研究計画目的の遂行のために、沈降粒子およびプランクトン試料の分析およびデータ解析を行った。特に、本研究の目的の一つであるバイオロジカルカーボンポンプ(生物ポンプ)に対する動物プランクトン死骸の寄与に関して、その深度や地理的変化に対する変化に関する知見を得ることに成功した。この結果の一部は、11月に開催された極域科学シンポジウム(東京)および10月の極域研究集会(東京)にて発表された。この知見は、これまでに明らかになっていなかったことであり、他の研究者の興味を引いていた。現在は、更にデータを解析中であり、国際誌への論文投稿へ向けて準備を行っている。初年度のアクシデント(直前に発生した、アムンゼン号搭載ヘリコプターの死亡事故)により実施できなかったカナダ沿岸警備隊所属砕氷研究船(アムンゼン号)を用いたフィールド調査を実行した。フィールド調査では、調査海域において沈降粒子採集装置であるセディメントトラップや音響式流速計であるADCPを中心とした係留系の設置およびプランクトン試料の採集を行った。また、採集したプランクトン試料を用いて船上飼育実験を行った。本年度は当初の目的通りのフィールド調査を行うことができた。また、研究室では昨年度に引き続き研究協力者から分与を受けた過年度に採集された試料の分析(粒状態物質乾燥重量、粒状態有機炭素・窒素含量)を行った。更に、これらの分析や昨年度に遂行された分析により得られたデータも、研究協力者から提供を受けた環境データ(流向・流速等)と共に解析中である。昨年度および今年度の試料分析およびデータの解析から得られた研究成果の一部(動物プランクトン遺骸フラックスの鉛直変化やボーフォート海南東部における大陸棚域-)は、国際学会(Arctic Change 2014, Ottawa Canada)での研究発表、インパクトファクター(2.115)のついたピアレビュー国際学術誌(Continental Shelf Research誌)への投稿を行い結果の公表に努めた。更には、研究のアウトリーチ活動として、地元(東広島市)の幼稚園において園児や保護者および職員を対象とした講演を行い、幅広い世代に対して本研究課題を遂行する重要性や面白さについてアピールを行った。最終年度のフィールドワークは、研究開始当初の予定になかったが、初年度のアクシデント(直前に発生した、アムンゼン号搭載ヘリコプターの死亡事故)により全体的にフィールドワークが1年遅れになったため、昨年度に引き続き、カナダ沿岸警備隊所属の砕氷船(アムンゼン号)を用いたフィールド調査を実施した。フィールド調査では前年度に設置した観測機器である、セディメントトラップやADCPなどを係留した系の回収を行い、そこから沈降粒子試料・動物プランクトン試料および流行・流速データ等を得た。このフィールドワークに先だって、カナダの研究協力者たちとの打合せおよびこれまでに得られた結果の議論も行った。また、研究室に持ち帰った沈降粒子・動物プランクトン試料の分析(粒状態物質乾燥総重量、粒状態有機炭素・窒素含有量、検鏡観察)を行った。更には、ADCPから回収した流向・流速データの解析も合わせて解析を行った。更に、前年度までに得られた結果の一部を利用して、査読付き投稿論文を発表した。そして、これらのデータおよび前年度までに得られたデータを総合的に考察して、これまでに公表されていない、沈降粒子鉛直フラックスに有意な影響を及ぼす動物プランクトン遺骸の海洋表層の鉛直混合層直下、トワイライトゾーンにおける挙動に関する投稿論文の作成を開始した。本年度は、フィールド調査を無事に遂行することができて、試料の採集や船上飼育実験も成功した。しかし、前年度に係留系の設置が行うことができなかったため、セディメントトラップをはじめとする係留系からの試料およびデータの取得は来年度になる。

そのため、研究協力者から以前に調査海域において採集されたセディメントトラップ試料の分与を受けて、その試料の分析やデータ解析を行った。これらの結果の一部を用いて、国際学会における発表、査読付き学術雑誌への論文投稿および一般向け講演を行い、結果の公表を積極的に行った。生物海洋学来年度は、フィールドにおいて今年度に予定していた係留系の回収を行う。これに合わせて、さらなるプランクトン等の試料採集および飼育実験も行う。更に、実験室ではこれらの得られた試料の分析やデータ解析を行い、結果の公表(特に学術雑誌への論文投稿)の準備を行う。フィールド調査が中止になってしまったが、計画当初から初年度にはメインの研究試料であるトラップ試料は得られる予定がなかった。しかし、研究協力者と相談した結果、同海域において過去に得られた試料を分与していただいた。その試料の分析、データの解析を通して、本研究計画の目標の一つである「バイオロジカルカーボンポンプに対する動物プランクトン死骸の寄与度の深度・地理的変化に関する知見を得ること」に、研究初年度に成功した。今後はさらなる検証が必要となるが、以上の理由で概ね順調に進んでいるものと判断する。初年度のアクシデントのため、当初は予定外であったフィールドワークを来年度にも行うことになったため。来年度は、フィールドにおいて今年度に予定していた係留系の設置およびプランクトン等の試料採集を行う。更には、今年度同様に過去に同海域で得られたトラップ試料の分与を研究協力者から受けて、それらの試料の分析およびデータ解析を行う。その分析・解析から得られた結果で積極的に国際学会等における発表を行い、世界的な研究者達と議論を行う。そして、研究計画最終年度に備えた準備を遂行する。研究航海のための打合せおよび研究協力者と結果に対する議論を行うための海外旅費(日本ーカナダ往復)に使用する。フィールド調査が中止になったため、その分の海外旅費がかからなかったため。国際学会で成果を発表し、世界的に活躍する研究者と議論するための海外旅費や物品の購入、試料分析補助の謝金等に充てる
新規ヘテロクラスタ-の合成に関する研究

1、一次元オリゴシランの逐次合成に対し、ケイ素鎖伸長試剤としてリチウム化合物とマグネシウム化合物を併用することにより各種の任意の鎖長を有する一次元オリゴシランを得ることができた。また分岐状オリゴシランも同様の手法で合成された。2、またオリゴシラン類の化学的特性にも興味が持たれておりその電子的供与性を検討した。種々のオリゴシラン類とケトン類の光反応を検討したところシリレン授受反応やケイ素ケイ素結合間へのカルボニル挿入反応が起こることを見いだした。この反応は励起カルボニル種とオリゴシランとの電子移動反応によって進行することをレーザーフラッシュフォトシスによって明らかにした。同反応を四塩化炭素存在下で行うとクロロシラン類が得られてくることより中間体としてシリルラジカルが生成していることが示唆される。また反応の溶媒効果を検討し極性溶媒中では電子移動反応が速やかに進むが低極性溶媒中では遅く励起錯体を経由すると考えられる。また使用するケトンの種類によって生成物の選択性が制御される興味深い結果も得られた。3、オリゴシランの基本的性質を調べるためケイ素ーケイ素結合の置換した不飽和化合物の光反応を検討した。こららの反応では分子内シリル基の転位により数段階の異性化を起こすことが知られているが反応メカニズムについては不明の点が多い。ビニルジシランの光反応においてジシラシクロプロパン中間体の生成を初めて確認した。またジシラシクロヘキサジエンの電子移動反応を初めて検討し環縮少が起こりシロールが生成することを確認した。1、まずシリコンクラスターの合成の要となるシリコン-シリコン結合反応について検討した。一次元ケイ素オリゴマーの逐次合成に対し、ケイ素鎖伸長試剤としてリチウム化合物よりもマグネシウム化合物の方が有用であることが示された。これにより各種の任意の鎖長を有する一次元ケイ素オリゴマーを得ることができた。また分岐状オリゴシランも同様の手法で合成だきた。次年度はこれらの化合物を前駆体としてクラスターへの合成へと展開する。2、またオリゴシラン類の化学的特性を明らかにする目的で電子的供与性の面から考察した。種々のオリゴシラン類とオルトキノン類の光反応を検討したところシリレン部分の授受反応が起こることを見いだした。この反応は励起キノン種によるケイ素原子上へのラジカル置換機構によって引き起こされているものと思われる。またジケトン類との反応ではシリレン部分とジケトンとの共重合体が得られるという興味深い結果が得られた。3、シリコン-シリコン結合を含む環状共役系化合物は光励起を経て分子内シリル基の転位により数段階の異性化を起こすことが知られているが、これまでその電子供与体としての性質が明らかにされたことはない。ジシラシクロヘキサジエンをメチレンブルーを電子受容体として用い光照射を行ったところ環縮少が起こりシラシクロペンタジエンが生成した。本反応はシリコン-シリコン結合の解裂、分子内二重結合へのシリル基の付加、およびもう一方のシリル基の脱離を経る機構で進行していることが示された。
人の同一性における自然主義的な意識説の構築

今年度は、前年度に行った人の同一性に関する形而上学的考察を踏まえ、P.ストローソンによる『個々のもの』を手がかりとし、人の同一性に関する認識論的考察を中心に研究を行った。この成果は各学会、研究会において発表した。当該研究では、ストローソンによる「人」概念の現実的対象への適用可能性について、先行研究をもとに検討を行った。同時に、「人の概念こそが他の概念に比して原初的である」とするストローソンの主張について、概念認識の観点からその主張の妥当性を探った。このようなストローソンの思想解明を通して、一般的な人の概念から共通に見出しうる特徴を析出し、私たちの認識のうちに、「不特定の何か」と「不特定の誰か」という区別が成立していることを見出した。この調査研究のために、人の認識に関する現代英米圏の参考文献の購入に補助金を充当した。また、先に行った人概念の検討を踏まえ、ストローソンが『個々のもの』のうちでその輪郭を提示した、人の同一性論の再構成を試みた。ストローソンによる人の同一性論では、各人が外的世界を認識し理解するためにもつ、時間的・空間的な概念枠組みと、人概念の原初性についての主張が前提されている。そのため、当研究では、これら前提となる諸条件と、そこから帰結する人の同一性論との概念的繋がりを明確化したうえで、ストローソンが提示した諸々のテーゼを分析し、彼自身の見解が一種の超越論的演繹により導出されていることを明らかにした。この研究発表の出張費用ならびに、カント以来の超越論的論証に係る文献の調査に補助金を充当した。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、人の同一性における、人の通時的な持続に関する形而上学的考察ならびにデイントン、メッツィンガーによる自己概念の検討を中心に研究を行った。この成果の一部をもとに、学会発表を行った。この学会発表では、人の同一性にまつわる形而上学的問題と倫理学的問題を区別し、人が時間を通じて持続するという事実を整合的に説明しうるモデルの検討を行った。従来、人の同一性は心的状態の因果的つながりをモデルとして説明されてきたが、この発表では、人の思考が、時間を隔てた自分自身に向かうとする志向性に着目するモデルに着目し、その立場の功罪を明らかにした。これをもとに、時間や空間に関する形而上学的議論を調査するため、現代英米圏の参考文献の購入に補助金を充当した。デイントン、メッツィンガーによる自己概念の検討においては、それぞれの著書『現象的自己』(The Phenomenal Self)、『エゴ・トンネル』(The Ego Tunnel)の比較調査を行った。「主体は意識の能力以上のものではない」とするデイントンのC理論、および、「脳内で活性化される自己モデル」がもたらす経験は「バーチャル・リアリティー」であるとするメッツィンガーの仮想モデル理論の両者が提示する自己概念はともに、人の同一性という主題における「人としての自己」(person)を構成しうる最小限の意識の在り方を提示している。この分析により、人の同一性において問題とされる「自己」が、最小限の意識としての自己だけでは説明できないと考えるに至り、以降、より曖昧で複雑な概念である、人(person)を中心と据える調査を進めている。この調査ならびに人の意識に関わる古典的議論の参照のため、17世紀から20世紀に至るまでの英国圏の参考文献を多数購入している。また、デイントンの講演および、関係する研究者の講演への出張費用に補助金を充当した。意識にもとづく現代の自己理論を調査することにより、「自然主義的な意識説の構築」という課題における、人についての形而上学的な考察の方法論、および、脳神経科学的な知見にもとづき自己を考察する下準備が整った。また、諸学会ならびに諸講演への調査出張を行ったことで、言語哲学ならびに心の哲学上の議論を追うことができ、人(person)の日常的な在り方を分析する意義への洞察も得られた。

そのため、当研究では、これら前提となる諸条件と、そこから帰結する人の同一性論との概念的繋がりを明確化したうえで、ストローソンが提示した諸々のテーゼを分析し、彼自身の見解が一種の超越論的演繹により導出されていることを明らかにした。この研究発表の出張費用ならびに、カント以来の超越論的論証に係る文献の調査に補助金を充当した。今後の研究方策は以下のとおりである。1)考察対象を、意識から構成されたものとしての主体にとどまらず、日常的な意味で語りうる人(person)へと拡大し、責任を帰属することの可能な主体がどのような枠組み(あるいは存在論)のうちに位置づけられるかを検討する。2)意識的な自己から日常的な意味での人へと考察対象を拡大することに伴い、人の通時的同一性に関する従来の議論における、責任帰属の問題をいかに対処できるかを考察する。3)人ないし自己を一種の創作的虚構(フィクション)と見做す「物語説」、あるいは、そのような主体は混乱による産物であるとする「無主体説」の調査研究を行い、研究課題である「意識説」の立場の優位性を示すことを試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
脳機能低下防止策としての筋活動の促進

後肢筋活動レベルが、ラットにおける脳機能やタンパク質発現等に及ぼす影響を追求する目的で、本研究が企画された。筋損傷は身体運動を抑制するので、損傷筋の再生を助長する方法を追求することも、大きな目的の一つである。その結果、後肢懸垂による抗重力活動の抑制は、新生ラットの正常な脳の発育を阻害した。さらに、損傷筋に温熱刺激を加えると、筋の再生が助長された。これらの筋には、(筋線維ではなく)毛細血管内に熱ショックタンパク質72(HSP72)を発現する細胞が見られた。これらの細胞は、骨髄細胞または白血球であり、HSP72が、間接的に筋再生を刺激することが示唆された。遺伝子およびタンパク質発現にも、温熱刺激特異的な影響が確認された。脚筋活動の程度やパターン等が脳機構に及ぼす影響を、動物およびヒトで追求する。運動が脳の機能等に影響を及ぼす機構を解明するとともに、発育抑制、損傷、老化等で退化した筋の再生助長策を解明することにより、Quality of Lifeを向上させる処方の解明に迫るため、脚活動と脳機能・タンパク質発現との関係、および筋再生処方を追求する。発育期のラット後肢を懸垂し、抗重力筋活動を抑制した場合、脳に顕著なタンパク質発現の抑制が認められた。筋の発育抑制、不慮の事故や疾病による損傷は、当然筋運動を抑制することになり、脳への影響が危惧される。そこで本研究は、(1)骨格筋の再生機構および再生促進処方の解明、(2)身体活動の抑制(運動不足)が、脳の機能およびタンパク質発現等に及ぼす影響の解明、および(3)退化した脳機能等は運動の促進等で回復するのか否か?適度な処方は?等の解明を目指して本研究が計画された。本年度は、筋再生促進策の解明を目指して、C2Cl2細胞の培養液にIL-6またはその受容体阻害剤であるMR16-1を添加した場合の細胞の反応、マクロファージコロニー刺激因子欠損であるop/opマウス骨格筋に薬物投与またはクラッシュによる損傷を起こした場合の再生におけるマクロファージの役割を追求するために、他のマウスで増やしたマクロファージを腹腔内投与移植した場合の筋の反応等の追求に着手した。筋活動レベルが脳機能に及ぼす影響の追求には、ラットにおける後肢筋由来の感覚神経(L4-5)切除の影響が脳各部位におけるタンパク質発現に及ぼす影響、鉄欠乏性貧血ラットにおける(回転ケージを利用した)自発的運動量および迷路水槽を用いた学習能と脳タンパク質発現の関係を解明する実験等に着手した。その結果、感覚神経切除によって視床下部では多くのタンパク質に発現低下が認められ、海馬においてはタンパク質発現の変化はマイナーであった。本実験において見つかったタンパク質の変化を総合して解釈すると、感覚神経切除は視床下部において(1)解糖系酵素発現の減少、(2)細胞死抑制因子の減少、(3)ドーパミン作動性ニューロン関連因子への影響を誘発した。筋からの感覚情報が、脳機能に顕著な影響を及ぼすことを示唆するものである。我々は、損傷筋の再生は温熱刺激によって促進され、それには筋におけるheat shock protein(HSP)72発現を伴っていることを報告している。ところが、横断切片における分析の結果、HSP72発現は筋線維を取り巻く毛細管内の細胞に局在することが分かった。筋採取前にperfusionにより血液を除去すると、HSP72発現細胞は消失した。ところが、bupivacaine注入による損傷で減少または増加した筋細胞質における遺伝子発現は、正常値に近づいていた。血液中のHSP72発現細胞からの何らかの情報が筋線維再生機構を刺激していることが明らかとなった。損傷等に起因した筋活動の抑制は、脳機能を低下させることにもつながることが明らかとなった。損傷筋の再生処方にも有意義な示唆が得られ始めたので、その意義は大きい。ラット後肢の筋活動または感覚神経情報が脳機能およびタンパク質発現や神経再生に及ぼす影響を追求した。生後3週齢のラットを2週間後肢懸垂した場合、迷路水槽を使ったテストでケージ飼育群に比べて有意に学習能が低かった。2次元電気泳動により海馬におけるタンパク質発現をチェックした結果、後肢懸垂により発現が増加するものと低下するもの、発現量は一定でもリン酸化が変化するタンパク質は確認された。凍結横断切片における免疫組織化学的解析により海馬におけるニューロン新生に及ぼす影響も追求した。その結果、発育に伴うダブルコルチン陽性細胞の減少は、後肢懸垂によりさらに進行した。発育期の筋活動が脳特性に顕著な影響を及ぼすことが示唆されるが、このような現象が脳の機能に如何なる影響及ぼすのかについては不明で、今後の研究が必須である。

さらに、3か月間の宇宙飛行が、マウス脳の遺伝子およびタンパク質発現に及ぼす影響も分析した。地球上で後肢筋活動を3か月間抑制または2-G暴露で促進したマウスの脳でも同じ分析を計画したが、実験動物の確保難により年度内に活動抑制群のサンプルがそろわず、平成23年度への繰越を申請した。幸いサンプル数もそろい、分析も終了することができた。これらの結果、脚筋運動が脳機能維持に重要な役割を演じていることが明らかとなった。これらの結果は、ヒトにおいてもあてはまるものと思われ、日常生活における脚運動の必要性が示唆されよう。ラットおよびマウスにおける宇宙飛行や後肢懸垂による後肢筋活動の抑制が脳における学習能や遺伝子およびタンパク質発現に及ぼす影響を追求した。3ケ月間国際宇宙ステーションで飼育したマウスおよび地上コントロールマウスの脳サンプルでは、遺伝子およびタンパク質発現を網羅的に分析した。地上コントロールに比べて、免疫・炎症反応や各種酵素活性等の代謝に関与する遺伝子発現が宇宙飛行群で高かった。逆に、異化作用や代謝に関係する遺伝子に低下したものも見られた。宇宙飛行に伴う発現増加は28種のタンパク質にも認められた。これらのタンパク質は、ミトコンドリア代謝、ATP合成および加水分解、カルシウム・カルモデュリン代謝、神経系、タンパク質・アミノ酸輸送に関係するものであった。ミトコンドリア代謝に関係するタンパク質には、発現量が逆に低下するものも認められた。このように遺伝子とタンパク質発現には、必ずしも一致しない反応もあったが、一般的にまず遺伝子発現が変化し、タンパク質合成に変化が起こる。したがって、タンパク質合成に適応が誘発されれば、遺伝子の役割は終わるわけであり、遺伝子には3ケ月の間に逆方向の発現が起きたものと推察される。地上での新生ラットの後肢懸垂は、迷路水槽を使って推測した学習能や神経新生が抑制されるという結果も得られた。長期間の宇宙飛行がマウスの脳機能にどのような影響を及ぼしたのかは不明であるが、抗重力筋活動が脳の機能に何らかの影響を及ぼすことは明らかとなった。このような知見はヒトにも応用できるはずであり、脳機能の維持亢進のたにも日常の身体運動が推奨されよう。
分子配向体の機能設計と作製プロセス

1)水面展開単分子膜の凝集構造に及ぼす累積圧あるいは累積層数の影響を透過型電子顕微鏡による明視野像及び電子線回析像の観察とX線回析に基づくパラクリスタル解析より検討した.展開圧0mN・m^<-1>で析出する水面上の微結晶は圧縮により結晶格子を再変性して大面積の二次元単分子膜となる.2)種々の機能置換基をもつビニル系剛直ポリマーを効率よく合成するため, 1.ユージ置換エチレンの置換基と重合性について詳細に研究した.また,フマル酸エステル,マレイミドポリマーについて剛直性の評価を行い,第三ブチル置換ポリマーは最も剛直なポリマーであることがわかった.3)分子配向組織をもつ膜及びキャリアによる反応-輸送カップリング過程を解析するために,先ず輸送タンパクのアルブミンによる種々の脂肪酸の輸送特性を詳細に解析した.さらにこれをミミックする系として両親媒性物質のミセル会合体による輸送についても検討を進めた.4)ポリイミドフィルム(カプトン)を窒素気流中800°Cで1時間,炭素化し,さらに27003050°Cに加熱処理した. 3050°C処理後のフィルムは,網平面間隔,電気抵抗,磁気抵抗およびホール係数などの特性値から,高い結晶性と高い配向性を持つ黒鉛フィルであると評価された.5)TYCn-TXF(X,Y=カルコゲン)と略される一連の化合物の合成と,それらが示す異常な伝導,熱,光物性を研究した.現在までX=硫酸, Y=硫黄,セレン,テルル, n=118の54種の物質を完了し, X=セレンに取り組んでいる.幾つかの物質でファスナー効果やカルコゲン原子接触による荷電導性,移動度を見出した.また, Tc>10KのBEDT-TTF有機超伝導体を新たに発見し,その構造,磁気抵抗で今までの有機超伝導体に見られない異常を見出した.1)水面展開単分子膜の凝集構造に及ぼす累積圧あるいは累積層数の影響を透過型電子顕微鏡による明視野像及び電子線回析像の観察とX線回析に基づくパラクリスタル解析より検討した.展開圧0mN・m^<-1>で析出する水面上の微結晶は圧縮により結晶格子を再変性して大面積の二次元単分子膜となる.2)種々の機能置換基をもつビニル系剛直ポリマーを効率よく合成するため, 1.ユージ置換エチレンの置換基と重合性について詳細に研究した.また,フマル酸エステル,マレイミドポリマーについて剛直性の評価を行い,第三ブチル置換ポリマーは最も剛直なポリマーであることがわかった.3)分子配向組織をもつ膜及びキャリアによる反応-輸送カップリング過程を解析するために,先ず輸送タンパクのアルブミンによる種々の脂肪酸の輸送特性を詳細に解析した.さらにこれをミミックする系として両親媒性物質のミセル会合体による輸送についても検討を進めた.4)ポリイミドフィルム(カプトン)を窒素気流中800°Cで1時間,炭素化し,さらに27003050°Cに加熱処理した. 3050°C処理後のフィルムは,網平面間隔,電気抵抗,磁気抵抗およびホール係数などの特性値から,高い結晶性と高い配向性を持つ黒鉛フィルであると評価された.5)TYCn-TXF(X,Y=カルコゲン)と略される一連の化合物の合成と,それらが示す異常な伝導,熱,光物性を研究した.現在までX=硫酸, Y=硫黄,セレン,テルル, n=118の54種の物質を完了し, X=セレンに取り組んでいる.幾つかの物質でファスナー効果やカルコゲン原子接触による荷電導性,移動度を見出した.また, Tc>10KのBEDT-TTF有機超伝導体を新たに発見し,その構造,磁気抵抗で今までの有機超伝導体に見られない異常を見出した.
コンクリート内部のひずみ分布に着目した鉄筋腐食したRC部材のせん断耐荷機構の評価

鉄筋腐食したRC部材の構造性能を評価するために、軸方向鉄筋が腐食したRCはりの載荷実験、ならびに非線形解析を行った。実験では、RCはりに埋め込んだ3軸ひずみゲージを用いてコンクリート内部ひずみを計測した。さらに、画像解析により供試体表面のひずみ分布を非接触に計測した。内部ひずみと画像解析の結果から、鉄筋腐食によって生じたひび割れがRCはりの破壊形態に影響を与えることを明らかにした。一方、解析によって、鉄筋腐食が進行し、鉄筋とコンクリートの付着強度が低下した場合、鉄筋腐食したRCはりのアーチ的耐荷機構が卓越する挙動を説明することができた。本研究では、鉄筋腐食に起因した様々な付着状態とせん断耐力、破壊モードの関係について評価することを目的とする。この最終目標のうち、平成20年度は実験的なアプローチから検討した。得られた結論は以下のとおりである。1.電食により鉄筋腐食させたRCはりの載荷実験から、腐食め程度、腐食発生位置、腐食領域が耐荷機構に与える影響について整理し、特に先行ひび割れの影響により、載荷によって生じるひび割れの角度が変化することがわかった。2.コンクリート部材内部のひずみ分布を測定する方法の精度を確認した。加工アクリル板に3軸ひずみゲージを貼り付け、それをコンクリート部材中に埋め込むことによって、ウェブコンクリート内部のひずみ分布を測定した。その結果より、載荷中コンクリート表面で目視観察できるひび割れより早期に内部ひずみが急変することがあることがわかった。3.供試体表面に貼り付けた円形ターゲットを用いた画像解析により求めた表面ひずみの分布から、腐食ひび割れによる耐荷機構の変化を把握できることを確認した。4.支点外の主鉄筋定着部が健全である場合、主鉄筋の腐食程度が進行するにつれてタイドアーチ的な耐荷機構になり、その結果せん断耐力が上昇することを、格子モデルのアーチ部材に着目することによって解析的に明示することができた。前年度検証したコンクリート部材の内部ひずみと表面ひずみを計測する手法を用いて、局部的に鉄筋腐食したRC部材を対象とした載荷実験を行った。実構造物に見られる空間的にばらついた鉄筋腐食の状態を再現するため、コンクリートにひび割れを生じさせた上で電気的に腐食を促進させて局部的な鉄筋腐食を模擬した。また、RC部材中の一部の鉄筋を局部的に腐食させることにより、損傷領域を制御した。このように局所的に鉄筋腐食させたa/d=2.8、および2.83のせん断補強筋を有さないRCはりを対象に載荷試験を実施し、腐食ひび割れが斜めひび割れの進展やはりの耐荷機構に与える影響を検討した。(1)せん断スパン内に局所的な鉄筋腐食が存在する試験体は、腐食がない試験体比較して耐荷力が同等、もしくは上昇することが確認できた。(2)画像解析や内部ひずみの計測結果を通して、耐荷力が上昇した腐食試験体では、斜めひび割れに沿うように圧縮ひずみが卓越する領域を確認した。(3)画像解析や内部ひずみの結果を基に、腐食領域と腐食状況からRCはりの破壊モードを斜め引張破壊とせん断圧縮破壊に区分することができた。
正則固有ベクトルをもつ作用素とその束曲率

1.研究代表者の内山は、日本大学塩原研修所へ出張し、「作用素・作用素環論」のシンポジウムに出席した。70名の研究者が合宿しながら勉強する会は大いに刺激になり、今後の研究にプラスになった。特に、京大教授の荒木氏にいくつかの問題を提起された。この頃、論文「Curvatures and Similarity......」がアメリカ数学会のtransactionに採用された。この論文は作用素に幾何学の概念を応用したもので、多くの人から質問された。2.研究代表者の内山は、京都大学数理解析研究所に出張し「微分方程式の超局所解析」についての研究集会に参加した。研究課題とは直接の関係はないが、世界をリードする日本の研究分野であり、学ぶ事は多くあった。又研究分担者の鈴木氏は京都大学数理解析研究所での「偏微分方程式の解の構造」についての集会に参加した。3.研究代表者の内山は、九州大学教養部に出張し、山口氏の講演を聴いた。氏はトポロジーの曲率の大きさが及ぼす影響を調べているようで、基本的発想は我々のものと同じであった。4.研究分担者の濃野氏は、岐阜大学、岡山理科大学に出張した。氏はη次元空間の領域を解析的関数の存在によって特徴付けできないか研究している。間もなく論文にまとめる予定である。5.研究分担者の福武氏は、高知大学に出張し、トポロジーセミナーで講演した。
熱ポンプ内冷媒二相流に対する最適形状分岐・合流管の開発研究

本研究は,熱交換器の効率上昇ならびに系の信頼性向上のために,熱交換器のヘッダから多数の分岐管へ局所熱負荷に応じて冷媒を配分することのできる分岐管を開発することを目的として行われたもので,結果は以下のように要約できる. (1)ヘッダを想定した水平な主管から垂直下方に設定されている分岐管への液体の流入の機構は,大気ほう部と水スラグ部で異なる.大気ほう部では液体は分岐管へ自由落下的に管の壁を伝わって流下し,分岐管には主管から連通する気柱が形成される.このような状態の場合三本の分岐管への流体の配分量に差異は生じない.一方液体スラグ部では小気ほうを含む液柱が分岐管へ流入することによる分岐管入口部の静圧低下のため液体が吸引される.これが各分岐管への不等配分の原因となり,液体スラグの規模と通過速度が配分量を決定する支配パラメータとなる.(2)1本の主管から2本の分岐管へ垂直上方へのY字形分岐の場合,管の傾斜により不均一な配分が生じ,この場合もT字形分岐の場合と同様に液体スラグ通過時に偏流が促進される.小気ほうは浮力により主管の傾斜とは反対側に偏在し,それがそのまま分岐管へ流入するからである.本気水分岐装置は気ほうの細分化の機能を有しているため,上記の液体スラグ部での偏流を促進することになる.(3)R113を用いたT字形分岐特性の検討結果から,本質的には上記(1)項の空気-水系の偏流の機構が現象を支配する一つの要因となっているが,偏流の度合いは緩和されることがわかった.これは,熱負荷を模擬して分岐管を加熱しているためで,分岐管の入口と出口とにおける流体の運動量に差が生じ,この運動量変化に応じた圧力損失が生じるためである.このことは,実機における加熱条件下では,この運動量変化による力が第(1)項の静水圧ならびに摩擦圧力損失との力の平衡によって分岐管内の流動が制御され各分岐管への配分量が決定されることを意味している.本研究は,熱交換器の効率上昇ならびに系の信頼性向上のために,熱交換器のヘッダから多数の分岐管へ局所熱負荷に応じて冷媒を配分することのできる分岐管を開発することを目的として行われたもので,結果は以下のように要約できる. (1)ヘッダを想定した水平な主管から垂直下方に設定されている分岐管への液体の流入の機構は,大気ほう部と水スラグ部で異なる.大気ほう部では液体は分岐管へ自由落下的に管の壁を伝わって流下し,分岐管には主管から連通する気柱が形成される.このような状態の場合三本の分岐管への流体の配分量に差異は生じない.一方液体スラグ部では小気ほうを含む液柱が分岐管へ流入することによる分岐管入口部の静圧低下のため液体が吸引される.これが各分岐管への不等配分の原因となり,液体スラグの規模と通過速度が配分量を決定する支配パラメータとなる.(2)1本の主管から2本の分岐管へ垂直上方へのY字形分岐の場合,管の傾斜により不均一な配分が生じ,この場合もT字形分岐の場合と同様に液体スラグ通過時に偏流が促進される.小気ほうは浮力により主管の傾斜とは反対側に偏在し,それがそのまま分岐管へ流入するからである.本気水分岐装置は気ほうの細分化の機能を有しているため,上記の液体スラグ部での偏流を促進することになる.(3)R113を用いたT字形分岐特性の検討結果から,本質的には上記(1)項の空気-水系の偏流の機構が現象を支配する一つの要因となっているが,偏流の度合いは緩和されることがわかった.これは,熱負荷を模擬して分岐管を加熱しているためで,分岐管の入口と出口とにおける流体の運動量に差が生じ,この運動量変化に応じた圧力損失が生じるためである.このことは,実機における加熱条件下では,この運動量変化による力が第(1)項の静水圧ならびに摩擦圧力損失との力の平衡によって分岐管内の流動が制御され各分岐管への配分量が決定されることを意味している.空気一水系二相流動系における2本分岐管路を製作した。この装置では、実用化を意図して設計された分岐管内気液二相流動現象を可視化するために、2次元的なダクトでアクリルを用いて作製されている。これをまず垂直に設置し、下から上方へ1本から2本の流路へ分岐する場合について調査した。気ほう流,スラグ流,フロス流および環状流を含む広範囲の気・液の流量条件に対して、分岐管内の気液二相流動の高速度写真撮影から分岐管上流側のボイド分布が分岐後の流れにも残り、したがって分岐管直後に設定したスプリッタ板の先端位置が分岐特性の重要な因子となり得ることがわかった。また、分岐後の管路に圧力降下の差が全くない条件下では気・液の分配に系統的偏りはみられないが、各測定値にバラツキがみられ、スラグ・フロス流領域では最大8%程度に及ぶこと、しかし気・液共に大なる気ほう流ではほぼ均等に分配されるが、環状流においては予期に反してスラグ流と同程度のバラツキとなることが明らかとなった。

また、分岐管下流における流動抵抗の差による影響として、二本の分岐管の片方を絞った実験から、抵抗を大とした分岐管には気・液混合体の流量の割合が減少するのは当然として、気体の流量も抵抗の大なる方では減少する興味ある結果を得た。この偏流は気ほう流やフロス流の流動様式にかかわらず起こるが、気ほう流における抵抗が大なる側で著しい。管の傾斜の影響は大きく、気体が重力によって上側へ片寄るため、上側の分岐管へ気体が流れ易くなる。垂直線から管がわずかに1度程度傾いただけで12%程度の気体流量の偏流が生じる。しかし、3゚4゚の傾きで早くもその影響は飽和してくる。フレオンを用いた実機規模の実験装置が完成に近いので、次年度においてはこれを用いて実機における問題点を抽出し、空気・水系との実験と対応付けて、流動配分を支配する法測を明確にする予定である。
下部食道括約部(LES)に発現する新規コラーゲン分子に関する研究

1)特異的抗体作製と免疫組織染色。XIX型コラーゲンのN末端側とC末端側の非コラーゲンドメインのcDNAよりGST融合タンパク質を作製し、それぞれから抗原に対して十分な力価を持つモノクローナル抗体とポリクローナル抗体を作製した。この抗体を用いてマウス2030匹分の脳組織からのコラーゲン抽出物に対するウエスタンブロットを行ったところ、XIX型コラーゲンのバンドが検出され、KOマウスではこれが欠損していることを確認した。しかしながら組織切片に対する免疫租織染色及び免疫電顕染色において、十分な染色性を持つ抗体はまだ得られていない。原因として、XIX型コラーゲンの発現量が低いため検出限界を下回ってることが考えられる。現在、より力価の高い抗体をスクリーニングすることと、検出感度を上げる試みを行っている。2)透過型電子顕微鏡による観察生後1年を経過するKOマウスの下部食道括約部を透過型電子顕微鏡で観察したところ、平滑節細胞間の基底膜層に乱れたコラーゲン線維が増生し、平滑筋同士の接着が損なわれていた。この線維化は食道拡張を起こしていないKOマウスにも見られたが健常マウスには見られなかった。さかのぼって出生直後りKOマウスの観察では線維化は起こっておらず、著明を変化はまだ見られなかったがKOマウスでは平滑筋の基底膜層の間隙が健常マウスと比べ若干拡がっている傾向がみられた。1)In situ hybridizationと免疫組織染色による食道筋層のtransdifferentiationのステップの解析。Myogenin, myf5によるin situ hybridizationとskeletal myosin免疫組織染色によりtransdifferentiationの進行を調べた結果、食道の横紋筋分化の様式は上部と下部で違いがみられた。myogeninの発現は胎生13.5日目から始まり、上部食道から下に向かって進行し、生後1週間で食道下端に達した。myf-5の発現は出生後、有意に下がり、食道下端に達する前に消失した。skeletal myosinの免疫染色でも、食道上部は速やかに均一に横紋筋化していたのに対し、下方ではモザイク状にゆっくりと進行した。また上部と下部の筋層の構造にも違いがみられた。XIX型コラーゲンKOマウスは生後14日目であるにも関わらずmyogeninが食道下端まで達しておらず、食道下部の横紋筋分化誘導のステップが阻害されていることが明らかになった。2)電気生理学的解析。XIX型コラーゲンの発現はLESに限局し、発現パターンは非対称性があった。これはXIX型コラーゲンがLES筋層内の特異的走行の筋層にのみ局在するためであり、この部分の筋層の電気生理学的反応性を調べたところ、括約筋の特性がみられた。また、XIX型コラーゲンKOマウスでは括約筋の機能において最も重要である刺激に反応して弛緩する機能が失われていることがわかった。この障害は平滑筋内に散在する神経、特にNOを介したシグナル伝達に関わる神経が失われた場合の結果とよく似ていた。またNO合成酵素阻害剤であるL-NNAを用いて、同様の結果が得られた。さらに胃内容物の観察により、KOマウスでは食物が正常に流動しでおらず、それが成長遅滞と衰弱の理由であると考えられることなどが、新たに明らかとなった。よってXIX型コラーゲンが噴門の開閉や食物の流動に重要なLESの機能に関わっているととが示唆された。
自然災害発生時の避難勧告・指示文の分類と言語学的分析

(1)避難伝達文の言語学的分析と(2)避難伝達文発話の際の音響的特徴の影響を調べた。(1)について、津波避難伝達文と水害・土砂災害避難伝達文をデータとして集め言語学的分析を行った。その結果、津波避難伝達文より水害・土砂災害避難伝達文の方が言語量が多い、避難準備から勧告・指示へと緊急性が増すにつれて、複雑な構文が増えることなどが明らかになった。(2)について、声の音響的特徴(性別、ピッチ、発話速度)が、聞き取りやすさ・信頼性・緊急性の評価に影響するかを調査した。実験の結果、女声でピッチや速度を変化させない場合が総じて評価が高かったが、緊急性においては速い発話が効果的であることがわかった。自治体発行の自然災害防災マニュアルの中から、避難伝達文をデータとして取得した。データは、災害の種類と緊急性の度合い(避難準備・避難勧告・避難指示)によって分類し、それぞれについて言語学的分析を行う。これまで、津波避難伝達文は38の自治体から取得し、水害・土砂災害の避難伝達文は56の自治体から取得した。集めたデータを一般公開し、各自治体の防災担当者や一般の方に参考にしていただくため、ウェブサイトを作成中である。目下、データを取得した自治体に電子メールを送り、ウェブ掲載の承諾を得ているところである。津波避難伝達文の分析は、言語量(文と文節の数)、構文の複雑さ(単文・重文・複文・受動態・名詞修飾節)、含まれる情報(発信元・受信者・津波到達時刻・避難所・注意報や警報の区別・堤防決壊などの危険性・火元を消すなどの避難行動)に基づいて分析を行った。調査の結果、以下の点が明らかになった。1)避難準備文に比べて避難勧告文や避難指示文では、言語量が多くなり、統語的な複雑さが増す傾向にある。2)「避難準備・勧告・指示」という言葉を使わず、「津波注意報・(大)津波警報」という言葉しか使わない自治体が多い。3)聞き手に期待する避難行動を、ほとんどの場合「してください」という依頼文で表現する自治体が多く、「せよ」や「指示する」などの命令文で表現する自治体が少ない。4)避難勧告文と避難指示文でほとんど同一の文言が使われている。これらの結果をふまえて、冗長な表現の削除、複文・重文から単文への切り替え、迅速な避難を促すよう命令文の採用、避難地域・避難所を特定する表現の使用などの提言を行った。今年度は水害・土砂災害避難伝達文(56自治体より収集)の言語学的分析を行った。分析は、言語量(避難伝達文に含まれる文と文節の数)、構文の複雑さ、伝達文に含まれる情報の種類について行った。調査の結果、緊急性の度合い(避難準備・勧告・指示)に関わらず、平均5文で構成されている。また、平均文節数は3034で、津波避難伝達文(平均文節数2025)と比較すると、こちらも多くなっていた。構文の複雑さについては、以下の点が明らかになった。1)受動態の数が少ない。2)準備文から勧告文・指示文と緊急性が高くなるほど重文・複文の平均数が増加し、構文の複雑性が増す。3)津波と比較すると、構文的により複雑な文を多く使う。含まれる情報に関しては、津波避難伝達文同様、ほとんどの自治体が発信者として名乗り、避難するべき地域を特定する表現を使っている。また、津波避難伝達文と異なり、気象庁発表の「大雨警報」などの言葉はあまり使われず、自治体発令の「準備・勧告・指示」という言葉で緊急性を示す自治体が多い。また、命令調の表現が見られた自治体は6にとどまり、「してください」という依頼の表現が多い。上記の分析に加え、伝達文を読み上げる際の音響的特性(声の性別・ピッチ・速度)が聞き手の心的印象にどのように影響を与えるかについて、音声知覚実験を行った。100名の被験者に音響特性変数を変えた複数パターンの短い呼びかけ文を聞かせ、聞き取りやすさ、信頼性、緊急性について15段階で評価をしてもらった。結果、1)女声のほうがやや信頼性や緊急性を高める2)スピードがゆっくりだと聞き取りやすさ・信頼性・緊急性のいずれも低下。スピードが速くても聞き取りやすさ,信頼性は低下する一方,緊急性は高まる3)ピッチが低いと聞き取りやすさ・信頼性・緊急性のいずれも低下。高くても聞き取りやすさ・信頼性は低下するということがわかった。津波避難伝達文は昨年度分析が終了しており、今年度はその結果をInternational Conference on Information and Communication Technologies for Disaster Managementで口頭発表を行い、論文を学会紀要に掲載することができた。土砂災害避難伝達文も分析が終了したので、結果をまとめて論文にし、海外または国内の学術雑誌に投稿する予定である。また、伝達文の知覚に関して、読み手の声の音響特性変数が与える影響を調べるために知覚実験も行い、データ収集・統計分析が概ね終了している。こちらの結果は、アメリカ音響学会で発表する予定である。取得したデータを一般に公開するためのウェブサイトの作成が技術的な問題で遅れているので、こちらを解決して、公開できるよう引き続き準備を進めていく。今年度は、昨年度に実施した音声知覚実験の結果をまとめ、日本災害情報学会とAcoustical Society of America & Acoustical Society of Japanの共同開催学会で発表した。いずれも論文の形で予稿集とウェブアーカイブに掲載された。また、水害・土砂災害の避難伝達文の言語学的分析を行った。

分析の結果、以下のことが明らかになった。1)平均5文、3034文節で1つの伝達文を構成する。2)準備から勧告・指示へと緊急性が増すにつれて、重文・複文の平均数が多くなり、緊急性と構文の複雑さに相関関係が見られる。津波避難伝達文と比較すると水害・土砂災害避難伝達文の方が言語量が多く、統語的にもより複雑である。3)「避難してください」「警戒してください」など聞き手に期待する避難行動を、ほとんどの場合「てください」という依頼文で表現する場合が多く、「せよ」や「指示する」などの命令文の表現は少ない。4)発信元、受信者、緊急性を示す用語、避難場所、災害の危険性、期待される避難行動などの情報が伝達文に含まれている。さらに、もう1つの音声知覚実験を行った。津波と土砂災害の避難伝達文を長文/短文、命令調/依頼調など数パターン用意し、プロのアナウンサーに発話してもらい、100人程度の被験者に聞かせ、緊急性・信頼性・聞き取りやすさについて印象を調査した。結果については分析中であるが、現時点で、聞き取りやすさや信頼性にさほど違いはないが、短文で命令調が緊急性を高めるということがわかっている。また、「直ちに」「避難しなさい」「緊急放送」などの文言も緊急性を高めるのに効果的であることがわかった。これらの結果も学会、論文で発表していく。(1)避難伝達文の言語学的分析と(2)避難伝達文発話の際の音響的特徴の影響を調べた。(1)について、津波避難伝達文と水害・土砂災害避難伝達文をデータとして集め言語学的分析を行った。その結果、津波避難伝達文より水害・土砂災害避難伝達文の方が言語量が多い、避難準備から勧告・指示へと緊急性が増すにつれて、複雑な構文が増えることなどが明らかになった。(2)について、声の音響的特徴(性別、ピッチ、発話速度)が、聞き取りやすさ・信頼性・緊急性の評価に影響するかを調査した。実験の結果、女声でピッチや速度を変化させない場合が総じて評価が高かったが、緊急性においては速い発話が効果的であることがわかった。津波避難伝達文と水害・土砂災害避難伝達文ともに、インターネットを利用して一定数のデータが取得でき、分析を行う事ができる。その他の自然災害(火山噴火・台風・大雪など)の防災マニュアルについては、インターネット上で公開しているものが少なく、あったとしても避難伝達文を掲載しているものはほとんどなかった。交付申請書には記載がないが、取得したデータを自治体の防災担当者や一般の方に公開できるようウェブサイトを作成中である。自治体の防災担当者や一般の方は、他の自治体で使用されている避難伝達文を目にする機会がほとんどないので、データを広く公開することで情報を共有し、伝達文に関する知識を深めてもらうのが狙いである。現在、ウェブサイトは津波と土砂災害のページに分けて、都道府県名がついた日本地図上で自治体名を選択すると、伝達文が表示されるようになっている。準備が出来次第、一般公開する予定である。今年度は、知覚実験の結果を更に詳しく分析し、論文にまとめ、学術雑誌に投稿する。
抗がん剤被爆の予防・安全な取り扱いをめざした統合的アプローチの開発

曝露予防策の組織的なアプローチ法を検討する目的で2段階調査(量・質)を施行した.がん化学療法認定看護師が活動している施設でさえ,組織的な指針を有しているのは60.4%であり,推進力には組織的要因が大きいことが明らかにされた.統合的アプローチができている施設の指針作成から定着までに必要な要素を質的帰納的に明らかにした.その結果,指針作成には<推進者個人の意識の高まりとともに組織の意識の高まり>などの4要素,定着には2要素が重要であることが明らかになった.この結果と文献より統合的アプローチ法の検討を行った.曝露予防策の組織的なアプローチ法を検討する目的で2段階調査(量・質)を施行した.がん化学療法認定看護師が活動している施設でさえ,組織的な指針を有しているのは60.4%であり,推進力には組織的要因が大きいことが明らかにされた.統合的アプローチができている施設の指針作成から定着までに必要な要素を質的帰納的に明らかにした.その結果,指針作成には<推進者個人の意識の高まりとともに組織の意識の高まり>などの4要素,定着には2要素が重要であることが明らかになった.この結果と文献より統合的アプローチ法の検討を行った.本研究の目的は、(1)安全な曝露予防へのアプローチがなされている施設の原動力を因子探索する。(2)臨床現場の状況に適合させながら研究成果を導入する(ステトラモデル)手法を基本に、施設独自の抗がん剤曝露予防・安全管理、個人における防護知識・技術・実践、作業現場の改善に結びつける統合的なアプローチを開発し評価することである。そのため21年度は曝露に関するこれまでの文献を検討し、安全な曝露予防へのアプローチがなされている施設の原動力を因子探索する半構成的面接ガイドラインを検討する。さらに曝露予防策をとっている施設を把握するための方法を明確にすることを目的にした。方法は、文献検索のデータベースは、医学中央雑誌Webを用いた。キーワードは「抗がん剤」&「職業性曝露」or「安全管理」「取り扱い」「保健医療従事者」などとし、検索年は、1983年2009年とし症例報告をのぞいた原著論文とした。その結果抽出された文献は183件であった。そのうち、46件が日本における抗がん剤曝露に関する文献であり、内容ごとに分類すると、「ガイドライン」「曝露防護策の追求」「曝露予防のアプローチ」「実態調査」「他国とのガイドラインの比較」となった。日本において、抗がん剤暴曝露に関する研究は1988年以降報告されていた。1990年代には、論文が見つからなかったが、2003年以降は、実態調査、被爆防護策の追及、曝露予防に対する取組みに関する研究が増加していた。院内全体に対する取組みは2件と少なく、抗がん剤曝露予防を推進するためには、院内における対策チームを編成する必要性が示唆された。しかし、明確なアプローチ法は見いだされず本研究の遂行が不可欠である。質問票およびリクルート方法を検討し、倫理審査委員会の承認を経て次年度に向けての質問票調査および面接調査への準備が整った。曝露予防策の組織的なアプローチ法を検討する目的で、抗がん剤曝露予防に関心が高く,全国の施設で働くがん化学療法看護認定看護師(認定看護師)に対して郵送法による留め置き調査を実施した.調査内容は(1)組織的な抗がん剤曝露予防の現状自施設のガイドライン等の有無,認定看護師の関与と推進の困難点などである,分析は回収された169名(回収率55.6%)の記述統計,自由回答は内容分析を施行.その結果、曝露予防のために組織的に講じているガイドラインがある60.4%,ない39.6%であり、ガイドラインの効力範囲は看護師96%,薬剤師64.4%であり,運搬者や事務者はわずかに数%であった.ガイドラインの有無と病院の種類,がん拠点病院か否かで比較したところ,ガイドラインを有するのは,がん専門病院では90%,大学病院では半数強であり有意差を認めた.がん拠点病かどうかでは差は認められなかった。ガイドライン作成への認定看護師の関与は,中心的にかかわった59.4%,チームの一員22.8%,関与なし17.8%であり,曝露予防対策への取組は,積極的61.5%,どちらとも言えない35.5%,積極的ではない3%であった.ガイドラインは推進のために役立っている50.5%,どちらとも言えない44.4%であった.推進の困難点としては,ガイドラインの有無にかかわらずスタッフの理解不足,コスト,組織に浸透しないことや病院の意識の低さが上位に挙げられた.この調査からがん化学療法看護認定看護師が所属する施設においてもガイドラインの保有は6割であり,特に大学病院においてはその普及が急務である.また,認定看護師の役割認識とともに曝露予防のためには組織を挙げての取り組みが必要であることも示唆された.日本においては、国家的に強制力のある抗がん剤曝露対策のための法的規制が未だ設定されていない。そのため安全な取り扱いのためには「個人防護の知識・技術」とともに病院組織としての独自の「管理コントロール」が不可欠である。我々は、病院組織としての曝露対策指針(ガイドライン)作成と定着のためのアプローチ法を開発し、指針を設定していない組織に普及していくことをめざしている。本研究の目的は、すでに指針を有している組織において、指針作成から定着までに必要な要素は何か明確にし、アプローチモデルを開発することである。

方法として、全国のがん化学療法認定看護師20名に対して半構成的面接法を実施し、質的帰納的分析を行う因子探索型研究デザインを用いた。研究施設の倫理委員会の承認を得て行った。対象者には文書および口頭で研究内容を説明し、同意を得た。結果はがん化学療法認定看護師は<自ら実施すべき役割の認識><役割を遂行する内なる力>を自覚し、<推進するための交渉力・調整力・コミュニケーション力>をもち曝露対策指針(ガイドライン)作成のための推進者役割を果たしていた。指針作成には、<推進者個人の意識の高まりとともに組織の意識の高まり>、<指針作成の意見一致>、<推進の土台作りと組織の形成>、<組織に見合ったエビデンスに基づく指針作成>の4要素が必要であることが明らかにされた。また定着には<指針に基づく曝露対策の浸透>、<評価と人材育成>の要素が見いだされた。結論:指針作成の推進者には、(1)抗がん剤の知識(2)高い役割意識(3)組織を動かす力が必要であることが明確になった。また指針作成推進には多職種からなる組織化形成が鍵となっていた。さらに日本的な「根回し」による交渉力も不可欠であることが示唆された。今後は、日本にあったアプローチモデルを作成し、その妥当性を専門家グループで検討することが課題である。