hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
積分幾何および逐次解析に基づく多重比較法の展開とその遺伝連鎖解析への応用

本研究は近年の多重比較法の理論的な進展をふまえて,多重比較法の理論展開とそれらの遺伝連鎖解析への応用を目指したものである.近年多重比較法は,逐次解析,積分幾何学的方法,組合せ数学・代数的方法によって理論的な発展が見られ,また応用の側面ではゲノムデータ解析の重要性が増大している.このような現状をふまえ,本研究では,遺伝連鎖解析への応用を念頭においた多重比較法の手法開発の研究を行い,以下の結果を得た: (i)d次元上で定義され直積型の相関構造を持つカイ2乗確率場の,格子点上の最大値の上側裾確率の近似公式を,非線形再生理論の方法によって与えた.(ii)QTL解析の手法である区間マッピング法の,ロッドスコアの確率過程としての挙動を調べ,オイラー標数法によってその最大値を近似する方法について検討した.(iii)マウス2系統の行動データについてQTL解析と共分散構造解析を行い,行動を規定する遺伝子の連関についての仮説を得た.(iv)チューブ法の考え方を用いて,ガウス歪対称確率行列の最大特異値の寄与率分布を与えた.その結果を,誤差分散が未知の場合のScheff`eの一対比較モデル,あるいは過分散を持つBradley-Terryモデルにおける三すくみ多重検定に応用した.本研究は近年の多重比較法の理論的な進展をふまえて,多重比較法の理論展開とそれらの遺伝連鎖解析への応用を目指したものである.近年多重比較法は,逐次解析,積分幾何学的方法,組合せ数学・代数的方法によって理論的な発展が見られ,また応用の側面ではゲノムデータ解析の重要性が増大している.このような現状をふまえ,本研究では,遺伝連鎖解析への応用を念頭においた多重比較法の手法開発の研究を行い,以下の結果を得た: (i)d次元上で定義され直積型の相関構造を持つカイ2乗確率場の,格子点上の最大値の上側裾確率の近似公式を,非線形再生理論の方法によって与えた.(ii)QTL解析の手法である区間マッピング法の,ロッドスコアの確率過程としての挙動を調べ,オイラー標数法によってその最大値を近似する方法について検討した.(iii)マウス2系統の行動データについてQTL解析と共分散構造解析を行い,行動を規定する遺伝子の連関についての仮説を得た.(iv)チューブ法の考え方を用いて,ガウス歪対称確率行列の最大特異値の寄与率分布を与えた.その結果を,誤差分散が未知の場合のScheff`eの一対比較モデル,あるいは過分散を持つBradley-Terryモデルにおける三すくみ多重検定に応用した.本年度の研究成果は以下の2点である:(i)d次元上で定義され直積型の相関構造を持つカイ2乗確率場の,格子点上の最大値の上側裾確率の近似公式を,非線形再生理論の方法によって与えた.ここで考えている漸近論は,裾確率の閾値を無限大に,また格子点の間隔Δを0に近づけるものである.この近似公式をQTL解析における遺伝子座相互作用(エピスタシス)の検定へ適用しようとした際,問題となるのは上述の漸近近似による誤差,ならびにマーカー遺伝子間隔を等間隔Δとおくことによる近似誤差の2点である.これらについて,連鎖解析の典型的な例に即して,シミュレーションにより数値的な検討を行った.(ii)QTL解析の代表的な手法である区間マッピング法の,ロッドスコアの確率過程としての挙動を調べ,オイラー標数法によってその最大値を近似する方法について検討した.比較的標準的な尤度比確率場の議論(Ibragimov and Hasminskii, 1981)によって,サンプルサイズnを無限大とするとき,ロッドスコアは滑らかなサンプルパスを持つカイ2乗確率場に分布収束することを示した.また極限カイ2乗確率場の最大値分布の,オイラー標数法による近似を導いた.また2006年11月27日(月),28日(火)に研究集会「統計モデルの数理と実際」(統計数理研究所)を科学研究費基盤研究(A)18200019(研究代表者:竹村彰通)との共催で開催し,遺伝連鎖解析などについて研究打ち合わせを行った.本年度の研究成果は以下の3点である:(a)等間隔格子点上のカイ2乗確率場における最大値の判定閾値の設定法については,今までの研究によって逐次解析や非線形再生理論を用いた方法が得られている.しかしながらこの方法は,マーカー遺伝子の位置が等間隔であるという現実から離れた仮定をおいたものであった.この仮定をゆるめる形で,マーカー間隔が独立に同一分布に従うというモデルを考え,そのときの確率場の最大値分布を導出し,判定閾値の設定法を与えた.(b)マウス2系統の行動データについてQTL解析を行った.さらにその結果に基づいて共分散構造解析を行うことにより,行動を規定する遺伝子の連関についての仮説を得た.(c)一対比較モデルにおける3すくみ構造の検出に関する多重比較法を与えた.ここで考えている問題設定は,測定誤差分散が未知であり,またその推定量も利用できないという現実的な状況である.統計量の分布は複素ウィシャート分布の固有値で記述することができる.その分布の裾確率の陽な解析式をチューブ法の考え方を援用して与えた.積分幾何学的な分布理論であるチューブ法の考え方を用いて,ガウス歪対称確率行列の最大特異値の寄与率分布を与えた.この確率行列については,その最大特異値の分布は文献(栗木,1991,応用統計学)などによって知られていた.最大特異値をoriented Grassman

manifold上のガウス確率場の最大値とみなし,一方で最大特異値の寄与率分布が球面チューブの体積に対応づけることによって,チューブ法の考え方を逆に辿り寄与率の分布を導出した.またガウス歪対称確率行列が非心(平均が非零)の場合について,寄与率分布の近似法について検討した.導出した分布は,誤差分散が未知の場合のScheffeの一対比較モデル,あるいは過分散を持つBradley-Terryモデルにおける三すくみ多重検定に用いることができる.これらのモデルは,各個体には固有の「好ましさ」あるいは「強さ」を表すスコアが付与されており,対比較実験において両者のスコアの差が観測されるというものである.データに対してこれらのモデルを当てはめたときの乖離(残差)は三すくみとして解釈される.残差は歪対称確率行列の形で得られ,ガウス歪対称確率行列の最大特異値の分布理論が与えられることによって,多重比較の意味での残差解析が可能となった.
表装された日本画の本紙／肌裏紙／環境間の物質動態劣化機構の解明と保存技術の確立

本研究は、日本画の掛け軸の構造を想定し、その画本に使用される和紙本紙と直接糊付けされる肌裏紙の間で生じる劣化因子の移動、さらには周囲環境との間の移動も考慮に入れた物質動態劣化機構を解明し、日本画の長期保存方法を確立することを目的とする。平成29年度においては、本紙と肌裏紙の複合試料をなるべく均一な条件で調製することに注力した。これは複雑な系の試料に対する各種分析において再現性のあるデータを得るために重要な工程である。まず、楮皮原料を入手し、煮熟剤を変えて実験室で抄紙した和紙の上にドーサ液(明礬+膠)と顔料(緑青)をそれぞれ塗布した本紙試料と、その裏面に新糊で肌裏紙を接着した複合試料を調製した。さらに各材料の濃度を変えた30種の試料を調製した。試料を懸垂法により湿熱劣化(80°C、65%rh、0週12週)したほか、掛軸の収納環境に類似する形態として、チューブ法により加速劣化(80°Cの密封条件、0週12週)させた。異なる劣化機構を示す可能性を検討するために、紫外線照射法による光劣化(光源は紫外線カーボンアーク、0時間144時間)も併せて行った。試料は全て加速劣化する前に予め調湿しておいた。試料の物性試験はH30年度に行う予定であったが、前倒しで一部の測定を開始した。加速劣化後の試料に対して耐折強度、ゼロスパン引張強さ及び色の経時変化を測定をした。その他、物性試験を行う際の環境条件として、50%以外の相対湿度に設定できるよう、環境制御ブースを設置した。本紙と肌裏紙の複合試料の制作に関しては、日本画修理の専門家の協力を得て製作技法を習って条件を規格化し製作した。本紙(雲肌麻紙、宣紙及びワットマン紙)の上にドーサ液(明礬+膠)または、緑青顔料に代わるものとしてCuSO4水和物についてそれぞれ濃度を変えて塗布し、同一本紙の裏面に濃度を変えた新糊を塗布した肌裏紙(薄美濃紙)を接着して計30種類の試料を調製した。3種類の加速劣化方法として、懸垂法による湿熱劣化(80°C、65%rh、0週6週)、チューブ法による加速劣化(80°Cの密封条件、0週6週)を行い、また、異なる劣化機構を示す可能性を検討するために、紫外線照射法による光劣化(光源は紫外線カーボンアーク、0時間144時間)を行った。加速劣化後の試料に対して、耐折強度、ゼロスパン引張強さ及び色の経時的変化を測定した。予定していた実験をほぼ終了した。予定していた実験のほとんどが試料の調製であり、種々の条件で調製した試料を揃えることができた。まず、本紙の和紙のみの劣化問題だけではなく複合体としての日本画の保存性及び肌裏紙による裏打ち効果を評価するために、単一本紙と複合試料に対して物性や色などの経時的変化を比較する。また、本紙と肌裏紙の間の劣化因子の移動挙動を解明するために、複合試料の一部を用いて本紙と肌裏紙に剥離し、剥離した本紙と単一本紙、または剥離した肌裏紙をそれぞれ耐折強度及び重合度を経時的に測定して比較する。この結果を有機酸量、pH、酸化度の測定結果とも比較する。さらに、劣化因子の移動によって本紙と肌裏紙の付着程度に影響を及ぼすことが予想される。これは周期的に肌裏打ちを解体して新しく肌裏打ちを行う日本画の再修理工程において、肌裏打ち効果に影響を与える因子を推定する上で情報を得ることができる。このために複合試料に対して剥離強度を測定し、付着の程度の経時変化を比較する。

本紙と肌裏紙の複合試料の制作に関しては、日本画修理の専門家の協力を得て製作技法を習って条件を規格化し製作した。本紙(雲肌麻紙、宣紙及びワットマン紙)の上にドーサ液(明礬+膠)または、緑青顔料に代わるものとしてCuSO4水和物についてそれぞれ濃度を変えて塗布し、同一本紙の裏面に濃度を変えた新糊を塗布した肌裏紙(薄美濃紙)を接着して計30種類の試料を調製した。3種類の加速劣化方法として、懸垂法による湿熱劣化(80°C、65%rh、0週6週)、チューブ法による加速劣化(80°Cの密封条件、0週6週)を行い、また、異なる劣化機構を示す可能性を検討するために、紫外線照射法による光劣化(光源は紫外線カーボンアーク、0時間144時間)を行った。加速劣化後の試料に対して、耐折強度、ゼロスパン引張強さ及び色の経時的変化を測定した。予定していた実験をほぼ終了した。予定していた実験のほとんどが試料の調製であり、種々の条件で調製した試料を揃えることができた。まず、本紙の和紙のみの劣化問題だけではなく複合体としての日本画の保存性及び肌裏紙による裏打ち効果を評価するために、単一本紙と複合試料に対して物性や色などの経時的変化を比較する。また、本紙と肌裏紙の間の劣化因子の移動挙動を解明するために、複合試料の一部を用いて本紙と肌裏紙に剥離し、剥離した本紙と単一本紙、または剥離した肌裏紙をそれぞれ耐折強度及び重合度を経時的に測定して比較する。この結果を有機酸量、pH、酸化度の測定結果とも比較する。さらに、劣化因子の移動によって本紙と肌裏紙の付着程度に影響を及ぼすことが予想される。これは周期的に肌裏打ちを解体して新しく肌裏打ちを行う日本画の再修理工程において、肌裏打ち効果に影響を与える因子を推定する上で情報を得ることができる。このために複合試料に対して剥離強度を測定し、付着の程度の経時変化を比較する。
1920 年代における日韓文化交流に関する研究-柳宗悦と廃墟派を中心に-

1920年代における日韓の新聞・雑誌記事の言説分析を通して、柳宗悦と廃墟派を中心とする朝鮮人青年知識人との文化的な交流の様相を明らかにした。廃墟派は一般に柳宗悦の朝鮮における文化事業を支えたグループとして認識されている。しかし、今回の調査・分析を通し、廃墟派が自民族の文化的発展という植民地支配という状況の中の複雑なコンテクストの中で活動していたことが明らかになった。平成21年度の研究活動は主に以下の2点である。(1)近代日本における朝鮮人留学生に関する調査・資料収集主として国立国会図書館所蔵の図書・雑誌資料を対象に調査活動を行い、資料の所在を確認、整理、収集、リスト作成作業を行った。また資料より1920年代前後の朝鮮人留学生たち-特に廉尚燮、南宮璧、閔泰〓、呉相淳、卞栄魯、羅〓錫ら、廃虚同人一の活動や思想についてまとめ、朝鮮人青年知識人たちの西洋文化受容およびそれに対する日本文化の役割に関し、分析を行った。特に平成21年度は羅〓錫、閔泰〓の文章を主な対象とし、彼らの日本・西洋文化および柳宗悦・柳兼子に対する見方について考察を加えた。羅〓錫の文章からは西洋絵画を学んだものとしての視点が日本の情景に反映されて理解されていることや、廃墟派同人たちが柳宗悦の活動に賛同しつつも、彼ら独自の思想から積極的に柳の活動に関与していった有様などを読み取ることが出来た。(2)柳宗悦の西洋文化受容に関する研究(1)に並行して、柳宗悦の西洋文化受容に関する研究、特にのちの朝鮮美術評価、民芸運動へとつながる西洋中世(ゴシック)美術への関心について、同時代の日本人知識人(特に有島武郎など)との比較を通して考察を加えた。柳の中世への関心は、それまでの天才主義的な立場から無名の民衆の生み出す美を賛美する立場へと視点を変える転換点となった。朝鮮芸術を評価した20年代、柳は一方において宗教哲学あるいは美学的な立場から中世を賛美する研究活動を行っていた。柳と交流をもった朝鮮人たちもまた、例えば南宮壁のように柳から西洋文化を受容していた一側面を持つ。そのような朝鮮と日本、近代の関係性をより精密に明らかにする上で、重要な知見を得ることができた。前年度は主に以下の2点について研究活動を実施した。1、朝鮮人留学生に関する調査・資料収集2、参考資料の翻訳・まとめ作業資料検索・収集活動については、本研究課題開始時より継続して以下の条件にあてはまる一次資料の中心的な対象として行った。1、朝鮮人留学生に関する日本側の新聞・雑誌記事資料2、在日本朝鮮人留学生たちの学友会誌である『学之光』などの朝鮮側の記事資料3、南宮壁や羅恵錫の日記など、当時の生活の様子が示されている資料当該年度においてはこれまでの収集資料の翻訳作業を本格的に開始したが、とりわけ南宮壁と羅恵錫の文章は、直接的、間接的に日本における朝鮮人知識人留学生たちのメンタリティをよく伝えている。これらの資料は3・1運動後の朝鮮人青年知識人たちの文化や芸術に対する心理的状況やそれと社会や政治との葛藤をよく伝えている。特に留学生たちは2・8運動に当事者としてかかわっていたが、彼らは、日本に対する不信感や拒絶感が絶頂に達している中で柳宗悦という日本人を例外的に受け入れ評価し、そして協力もしている。20年代の日本人と朝鮮人の関係や、朝鮮人青年知識人層の複雑な心理的状況、および柳宗悦の活動の特異性を理解する上で、以上の資料は非常に重要なものである。韓国においても羅恵錫の再評価の機運が高まっているようであるが、日本への翻訳紹介がなされれば、より一層日韓近代文化史の多角的な研究が展開されるはずである。平成23年度は平成2122年度に実施した関連文献資料調査によって得た資料の整理・分析作業を行った。収集した関連資料数は1次資料、2次資料合わせ約600点程度である。またそのうち100点程度が韓国語文献である。年度前半はそれらの資料の電子化およびデータベース化作業を行った。またそれと並行して韓国語文献の読解作業を進めた。昨年度から進めているナ・ヘソクおよびミン・テウォンの残した文章の翻訳作業も継続して行っている。本研究課題において主要な文献であるミン・テウォンによる『音楽会』の翻訳作業はほぼ終了している。加えてH23年度は、戦後の日韓の文筆家、文化人の諸言説も検討対象とした.これは当初計画には含めていない研究対象であったが、柳宗悦と朝鮮人知識人との交流、およびそれが後世へ及ぼした影響などを検討する際、戦後の1次資料も分析対象とすべきことがわかった。例えば白洲正子や立原正秋、崔承萬などである。これらの人物も対象として広く文献に当たった。11月には日本比較文学会において、立原正秋の生涯と朝鮮文化にかかる研究発表を行った。

また、12月には、有島武郎研究会において「大正知識人たちの「科学」-柳宗悦における「科学」言説の変容をたどって-」というタイトルで研究発表を行った。柳宗悦初期の科学言説を分析するものであったが、後に朝鮮美学や民芸運動へとつながる柳宗悦の思想的基盤を明らかにした。本研究を通して明らかにしようとしている文化交流の担い手である日韓知識人の思想的基盤の一端を明らかにできたことは有意義であった。3月に、韓国国立中央図書館を訪れ、さらなる文献調査作業を行った。また、あわせて韓国での刊行をめざしている共著『柳宗悦と朝鮮』出版に関する打ち合わせを、韓国ソミョン出版社の担当者と行った。H24年度上半期には概ね出版することができる段階まで作業をすすめた平成21年度より4年間にわたり日本および韓国の近代雑誌や新聞等の資料を調査・収集した。2次資料も含め約800点程度である。日本国内は国立国会図書館に、韓国の文献資料は韓国中央図書館(ソウル市)に所蔵されている資料を中心に調査を行った。21・22年度は主に資料収集が主たる活動内容であった。柳宗悦と廃墟派を中心とする朝鮮人知識人たちとの交流の様子が分かる資料に加えいくつかの回顧録を発見した。ナムグン・ピョク、オ・サンスン、ミン・テウォン、ヨム・サンソプといった韓国近代文学を担った若者やナ・ヘソクといった韓国の新女性との間で柳宗悦との活発な往来の様子が、それらの文献資料から明らかになった。後半の23・24年度はそれらの文献資料の整理・発表および朝鮮語文献の読解、翻訳作業を進めた。ナムグン・ピョクの当時の日記・評論や雑誌『廃墟』における柳宗悦に対する彼等の認識や、近代を生きた彼等にとっての近代科学や社会思想としての民芸といった概念について、日本国内の有島武郎などの言説も交えながら分析を行った。24年度は以上の成果発表を行いつつ、当初の研究テーマに付随した新たな問題に対する検討も行った。例えば、オ・サンスンの回顧録などから読み取れる戦後に辿った彼等の過去に対する認識の対照が浮き彫りになり、今後取り組むべき新たなテーマが浮かび上がった。それに連なる形で、戦後の在日朝鮮人作家(立原正秋、李良枝など)の朝鮮芸術に対する認識についても考察を深めた。また、柳の朝鮮における活動は、人的交流と共に朝鮮芸術(とりわけ工芸美)への価値観の変容を迫るものであった。したがってそれらの戦後における認識の有り様を明らかにすることで柳宗悦の朝鮮論の意義を考察する上で有効である。柳の民芸運動は理想主義的な社会運動であったことを踏まえ、柳と朝鮮社会が芸術的なユートピア思想において連動していたことについても指摘した。おおむね順調と考えるが、収集した韓国語文献資料の読解・分析作業が当初計画より遅れている。原因は研究調査の過程において当初計画の調査対象では不十分と判断し、対象とする研究範囲をさらに拡大したことによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は本研究課題の最終年度であり、研究成果のまとめ・発表段階である。不足がある場合はさらなる文献資料調査作業を行うが、基本的にこれまで収集した文献資料を整理、分析作業が中心となる。韓国語文献については、アルバイトとして韓国人留学生の協力を仰ぎ、粛々と進めていく。作業が若干遅れている状況であるため、これまでの遅れを挽回しつつ、本年度の後半および来年度の学会発表、論文発表を目標として、まとめ作業を進める。
野球の投球における投球腕の拮抗筋活動がボール速度に及ぼす影響

野球の投球のボールリリース直前に肩関節や肘関節の運動にブレーキをかけると、ボール速度が増すという考えがある。この研究の目的は、そのようなことが起こりうるのかをコンピュータシミュレーションを用いて調べる事である。ヒトの上半身、投球腕とボールからなるモデルをコンピュータ内で作り、それを用いての投球運動中に上述のブレーキをかけたが、ボール速度が増すことはなかった。野球のピッチング、テニスのサービスやサッカーのキックなどで、ボールリリースやボールインパクト直前に体幹近位の身体の運動にブレーキをかけると、ボールや打具の速度が増すという考え方がある。サッカーの全力でのキックではブレーキがかけられていないことが明らかになったが、関連する運動でのブレーキの効果は明らかにされていない。筆者は先行研究を追試し、肩から先の腕だけを用いた2次元の筋・骨格モデルを用いた投運動のコンピュータシミュレーションにより、肩及び肘関節でのブレーキ効果は全くと言ってよいほどないという、先行研究と反対の結果を明らかにした。しかし、野球の実際の投球は3次元空間内で行われる。そのため本研究では、投球の3次元の筋・骨格モデルを用いてシミュレーションを行い、ブレーキの効果を明らかにすることを研究目的とした。この方法を他の関連する運動に応用することにより、それらの運動におけるブレーキの効果も明らかになると期待される。本年3月に起きた東日本大震災のため大学の課外活動が自粛され、3月下旬に大学生を被験者として行うことを予定していた実験が不可能になった。そのため急遽、身近にいる野球経験者1名を被験者として、投球実験を行った。そして、あらかじめ作っておいたコンピュータプログラムを用いて、その実験結果から、体幹と投球腕の運動学及び運動力学変数を求めた。このプログラム製作と同時進行で、AUTOLEVを用いてコンピュータシミュレーションのためのプログラムを部分的に製作した。現在、実験により得られたこれらの変数を用いてこのプログラムを改良中である。研究が順調に進めば、本年度の日本体育学会大会に発表申し込みを行う。投球動作終盤に体幹近位の関節でのブレーキ作用がボール速度に及ぼす影響を調べることが、本研究の目的である。そのため、野球経験者1名の投球動作を、複数台の高速度カメラで撮影した。その中でボール速度が最大の試行(124km/h)について、逆動力学を用いて、体幹から投球腕の手までの関節の発揮トルクを求めた。そして、それらの発揮トルクを、コンピュータシミュレーションにおける筋の活動水準の時系列を決める際の手がかりにした。体幹、上腕、前腕と手+ボールをそれぞれ剛体と仮定して、それらからなる4リンクセグメントモデルをAUTOLEVを用いて作った。体幹の自由度は2とし、長軸と左右軸周りの回転とした。肩、肘(前腕)と手の各関節の自由度は、それぞれ3、2(屈伸、回内外)、1(掌背屈)とした。関節運動を生起させるために、各関節に自由度の数と等しいHill型のトルク発生器を筋の収縮要素の代わりに用意し、それらの発生器の活動水準をモデルへの入力として、シミュレーションを行った。その結果、ボールリリース直前からリリースまでの投球のおおよその動作をシミュレートすることが出来たが、前腕の回内動作については実際の動きと大きくずれており、ボールの投球方向に大きく影響するため、今後改良する必要がある。ヒトの筋では、収縮要素に直列に弾性要素がつながっているので、この研究でも、直列な弾性要素を組み込むことを考えた。AUTOLEVでは、直列弾性要素を組み込むと、入力の様式によっては解が得られない場合が発生することが判明した。そのため、この問題を解決するために時間を費やした。野球の投球のボールリリース直前に体幹近位の運動にブレーキをかけると、ボール速度が増すという考え方があるが、一平面内の腕のみを用いた投球では、意味がある程度の速度の増大は生じないことが筆者によってコンピュータシミュレーションを用いて明らかにされた。しかし、通常の投球は3次元空間内で行われる。本研究の目的は、通常の投球においての体幹近位でのブレーキ動作のボール速度への影響を調べる事である。大学野球部に所属する選手11名を被験者とし、実験室内で前方の的に向かって20球の全力投球を行ってもらい、その動作を毎秒500コマでキャプチャーした。各選手について投球速度が最大のものを選び、そのキャプチャーデータに逆動力学を用い、投球腕の肩、肘、手の各関節の角度と角速度及び関節トルクと体幹下部から体幹上部に作用する関節トルクと力を求めた。選手の中からボール速度が最大、平均値に近い、最低に該当する3名を選び、逆動力学を用いて得られた結果に基づき、投球のコンピュータシミュレーションを行った。その際に用いたモデルは、体幹上部、上腕、前腕、手とボールからなり、体幹上部と肩、肘、手の各関節及びボールの自由度はそれぞれ6、3、2、2、2とした。このモデルに逆動力学分析で得られた結果を入力し、ボールリリース直前の体幹上部、投球腕とボールの運動のシミュレーションを行った。実際の投球結果とシミュレーション結果のズレを手がかりに、上述の身体各部の質量、質量中心位置等の調整を行った。

このようにして得たモデルを用い、ボールリリース直前に肩及び肘の各関節にブレーキに相当するトルクを系統的に変えて入力し、ボール速度の変化を調べた。その結果、意味のある程度のボール速度の増大は見られなかった。但し、本研究でのボール速度の最大値は120 km/時であり、これ以上の速度の場合については、さらなる研究が必要である。当初予定していたより、前腕の回内動作のシミュレーションが難しいことが大きな原因である。また、AUTOLEVで用いられている極めて一般的な数値積分のプログラムでも、場合によっては計算不可能な事態が生ずることがあったためでもある。24年度が最終年度であるため、記入しない。前腕の回内動差のシミュレーションの精度を上げる工夫を行う。また、被験者数を増し、結果の一般化を図る。
高機能インターフェイスを備えたデジタルディケンズレキシコン作成とその活用研究

本研究の目的は、平成20年度から平成22年度まで採択された科学研究費補助金「多機能搭載型電子版ディケンズレキシコン作成とその活用研究」の発展的研究で、新たな知見と方法によって研究をさらに深化させ、完成させることにある。新たな試みは2つある。1つは研究グループの強化である。ディケンズの言語・文体研究者とWebアプリケーション開発の専門家を加えた。2つ目は世界初の高機能型レキシコンの新たな機能の搭載である。本Lexiconは冊子体資料ではなく、Webインターフェイスを介してアクセスするデジタルレキシコンとして、2013年度にはインターネット上で公開する予定である。そのために本年度は主に下記の点を中心に研究を行った。(1)海外で同様のレキシコンをWeb上で公開しているサイトがあるかどうかを調査し、本Lexiconに搭載すべき機能やデザインを検討した。現在、ドイツの文学書ゲーテのレキシコンとアメリカの女流詩人Emily Dickinsonのレキシコンのサイトを参考にしている。(3)18世紀、19世紀の他の作家の作品のコーパスは完成しているので、Dickensと18世紀や19世紀の作家との言語文体の違いをイディオムだけでなくコロケーションやことば遊びの点からも比較研究し、著書、論文、学会などで成果を発表した。平成25年度においては、平成26年7月にWeb上での部分的な公開に備えて次のような研究実績をあげた。(1)研究分担者及び協力者と3回の発表会及び打合せ会を開催した。定義入力の問題点やWeb上での公開に伴う諸問題を議論した。本研究の目的は、平成20年度から22年度まで採択された科学研究費補助金「多機能搭載型電子版ディケンズレキシコン作成とその活用研究」の発展的研究で、新たな知見と方法によって研究をさらに深化させ、完成させることにある。新たな試みとしては、2つある。1つは、研究グループの強化である。ディケンズの言語・文体研究者3名とデジタル・アーカイブ構築およびWebアプリケーションの開発に豊富な経験を有する研究者1名を研究分担者に加えた。もう1つは、世界の多くの英語・英文学研究者に利便性の高い、世界初の高機能型レキシコンを提供することである。平成24年度では、今年度末のインターネット上での公開を視野に入れ、レキシコンのWebインターフェイスのプロトタイプを開発した。今年度は次のような国外の学会で本研究の成果を部分的に発表した。研究代表者及び分担者全員を対象とした発表会及び打合せを3回、また研究協力者との定義入力に関する打合せを2回行った。このような発表会や打合せを頻繁に行うことによって、研究を推進する上での問題点の確認や情報の交換をスムーズに行うことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。25年度の末、つまり2014年3月には本研究課題であるDigital DickensLexiconをインターネット上で部分的に公開する予定である。そのために、平成24年度は次の3つのことを目標として研究を行った。1つ目は、Webインターフェイスのプロトタイプを開発することであった。その目的を達成できた。ただ、デモ版としてのプロトタイプを作成したことによって、公開の際のさまざまな問題点が明らかになった。さまざまな問題点が浮上してくることは想定内ではあった。2つ目は、国内外の学会で発表し、さまざまな研究者との交流を通して問題点や他の機能の可能性を探ることにあった。国外で数回発表を行ったのでこの目標は達成された。3つ目は、できるだけ多くの作品の定義入力を済ませることであった。この点は計画通りにはいかなかった。そこで、今年度から新たな研究協力者を加えて定義入力をこれまで以上に円滑に行える予定である。研究分担者及び研究協力者を加えた「発表会及び打ち合わせ」を今年度は予定通り3回行った。その結果、全員で進行状況を話し合い、さまざまな問題点を共有することができた。したがって、総合的には研究課題は、「おおむね順調に進展している」と言うことができる。平成24年度では、インターネット上での公開を視野に入れ、レキシコンのWebインターフェイスのプロトタイプを開発する。これに並行して,プロトタイプに基づくパイロットスタディを、国内外の学会で発表し、問題点や他の機能の可能性を探る。今年度末にはWeb上で本研究課題の「高機能インターフェイスを備えたデジタルレキシコン」を部分的に公開する予定である。そのために、今年度は次のことを行う予定である。1)18世紀と19世紀英国小説の電子テクストコーパスの完成。2)定義入力に関しては、チャールズディケンズの全作品のうち約半分の作品を終了させる。3)デモ版として作成したプロトタイプを改良して、高機能インターフェイスを備えたデジタルレキシコンを開発する。4)国内外の学会で本研究課題の成果を踏まえた研究発表を行う。5)これまで通り年3回の発表会と打ち合わせを行い、研究分担者及び研究協力者で進行状況や改善すべきさまざまな問題点を共有していく。
トランスナショナルプログラムの開発に関する比較的研究

本研究では、特に1990年代以降、日中両国に焦点をあてて諸外国の大学におけるトランスナショナルプログラムの実態と開発に関する特徴を整理し、それらを類型化すると共に、日本におけるトランスナショナルプログラムの現状と問題点を検討した。三年間の研究活動を通じて明らかになったのは、次の四つの点が挙げられる。すなわち、第一に、日中の比較研究を通して、カリキュラムの開発を含むトランスナショナル教育の類型に関して、少なくとも二つの類型があると考えられる。その一つは政府による統制型である。中国の事例研究はこのタイプの特徴を反映している。もう一つは市場に基づく調整型である。日本はこのタイプの代表的な事例である。第二に、アジア主要諸国におけるトランスナショナル高等教育の政策や展開に関する比較研究を通じで、日本や中国、マレーシア、シンガポールなどの国々においてすでに高等教育の教育プログラムの海外進出に関する政策が打ち出されており、高等教育の国際化に関する新しい形態が次々出てくるのに伴い、特に語学や文化などのプログラムについて積極的に海外進出が強化されている。第三に、中国に事例研究を通して、学生が国内および外国における履修年限に基づき、そのトランスナショナルプログラムの開発にについて、少なくとも四つのパタン-をまとめることができる。すなわち、1+3Type、2+2Type、3+1Type、および4+0Typeである。第四に、ごく一部の私立大学を除いて、日本の大学全体として、特に海外向けたトランスナショナルプログラムの開発に大きな進展が見られていないかと思われる。本年度において、主に先行文献の収集・分析と日本、中国における複数の大学の訪問調査という二つの作業を中心に、研究活動を行った。具体的には、日本と中国におけるトランスナショナルプログラムの開発に関する先行研究成果の収集・整理に基づいて、本課題とかかわっている先行研究のリストを作成すると共に、これまでのトランスナショナルプログラムの開発に関する主な研究仮説及びアプローチなどの整理を行い、そしてこれからの全体の研究枠組みを作成した。また、日本の東北大学、桜美林大学、中国の北京大学、上海交通大学などの機関への訪問調査・インタビューを行い、日本、と中国のトランスナショナルプログラムの開発の実態、類型、問題点及びこれからの動向に関する資料を収集した。さらに、これらの資料収集と現地訪問調査を通して、日中両国におけるトランスナショナル教育に関する比較研究、中国におけるトランスナショナル教育の現状と進展について、英語で3本の学術論文を完成し、投稿した。現在、中国におけるトランスナショナル教育の進展と変化に関する論文は海外で出版されており、中国におけるトランスナショナル学位プログラムの開発に関する論文は来年度4月に英語で刊行される予定である。現在、日中比較の視点から見るトランスナショナル教育の類型に関する論文は海外の雑誌による審査中である。そのほか、来年度5月にフィンランドで開かれる第二回世界カリキュラム大会でこれまでの一部の研究成果を発表する予定もある。本年度において、主に日本、中国及びアジア主要国におけるトランスナショナル教育活動、特にカリキュラムの開発について研究活動を行った。具体的には、日本と中国における複数の大学や研究機関への訪問調査を行い、いくつかの国際会議において関連研究成果を報告し、また国際学術雑誌に投稿した。今年度、すでに3本の英文論文がレフリーつきの国際学術雑誌で発表されており、今年も2本の論文が発表される予定である。また、前年度の研究の続きとして、日本、中国とオランダにおける大学のカリキュラムの国際化に関する実態や問題点などをまとめたうえで、Higher Educationというレフリーつき国際学術雑誌で投稿した論文が掲載されている。今年度の研究活動を通じて明らかになったのは、次の二つの点が挙げられる。第二に、アジア主要諸国におけるトランスナショナル高等教育の政策や展開に関する比較研究を通じて、日本や中国、マレーシア、シンガポールなどの国々においてすでに高等教育の教育プログラムの海外進出に関する政策が打ち出されており、高等教育の国際化に関する新しい形態が次々出てくるのに伴い、特に語学や文化などのプログラムについて積極的に海外進出が強化されている。

本年度において、主に大学教育カリキュラムのモデル、開発、学士課程カリキュラムの質的保証、中国におけるトランスナショナル教育活動について研究活動を行った。具体的には、中国における複数の大学や研究機関への訪問調査を行い、中国の学会や国際会議において関連研究成果を報告した。例えば、2007年アメリカシアトルで開かれた国際会議において、グローバル化の視点から日本と中国の学士課程カリキュラムの国際化や改革について大会発表を行った。また日本国内および国際学術雑誌に投稿した。今年度、すでに1本の日本語論文が発表されており、今後1本の英語論文と1本の中国語論文が発表される予定である。また、今までの研究に基づいて、科研の報告書をまとめているところである。今年度の研究活動を通じて明らかになったのは、次の二つの点が挙げられる。すなわち、第一に、中国に関する比較研究を通して、中央政府はトランスナショナル教育の発展を促進させる一方で、特に政策のレベルにおいてその質的保証に関するさまざまな措置をとったことがわかった。また各地方の大学におけるトランスナショナルの進展に伴って、多種多様なパターンができあがった。第二に、高等教育の大衆化の進展に伴って、学士課程の質保証が主に従来の入り口からのチェックから学生の学習成果(learners' outcomes)とへ転換しつつあることがわかった。アメリカの事例研究はこの傾向を示している。また日本においても「学士力」の提出により、今後学士課程教育に対する質保証について、「出口」への管理の強化が予想されていると思われる。こうした学士課程教育に対する変化は、関連諸国におけるトランスナショナル高等教育の展開や、特に日本や中国などの国々におけるトランスナショナル教育プログラムの海外進出、あるいは導入に対して、大きな影響が与えると考えられる。
体外循環手術における脳動脈狭窄例の脳循環および脳機能に関する基礎的研究

【目的】健常部と虚血部における体外循環中の脳循環および脳機能の基礎実験的究明として、一側脳虚の体外循環の確立と脳循環動態および脳機能評価としての体性感覚誘発電位(SEP)の虚血側と健常側での変化を比較検討する。【方法】成犬を全身麻酔下(エトレン使用)に片側総頸動脈閉塞モデル、片側総頸動脈狭窄モデル、片側総頸動脈狭窄常温定常流モデルを作製し、脳灌流圧・脳血流量・SEP(虚血作製対側前肢刺激、両側側頭部導出)を測定した。【結果】虚血側/健側の灌流圧比は、閉塞群で0.7±0.2、狭窄群で0.6±0.2、狭窄+定常流群では健側灌流圧を80mmHgにコントロールしたが0.5±0.2であった。血流量比は同様にそれぞれ0、0.5±0.2、0.6±0.3であった。SEPは虚血作製前には両側とも同様な波形パターンを呈したが、虚血作製により各群とも波形パターンが変化しないものと波形ピーク(P14・P24・N33・P45)出現までのlatencyの24mSecの延長を認めるものとに分類できた。しかし波高の明かな減弱は認められなかった。また波形パターンの変化と灌流圧や血流量とには明かな関連はなかった。【考察および今後の課題】虚血モデルとしては圧や血流量からみても適切だったと考えられる。一方SEP変化は虚血による刺激伝達遅延によるためかとも解釈できるが、同程度の虚血でも変化を示さないものもあり、SEP計測手技上の問題も否定できない。しかし本実験においては、臨床の観点からは十分な脳虚血下でもSEP変化は極めて軽微で脳機能上問題になるとは考えられず、今後は代謝因子などからみた潜在的脳虚血部評価などの展開が必要と考えられる。
神経細胞の軸索および樹状突起形成を担う分子群の解析

神経細胞は、1本の軸索と複数の樹状突起を有し神経極性を形成する。神経極性は、神経細胞の基本的な機能であるシグナルの入出力や統合に重要な役割を果たすにも関わらず、その形成および維持の分子機構は未だよくわかっていない。本研究の目的は、神経細胞の軸索形成および極性形成に関わる分子群を網羅的に同定し機能解析を行うことにより、神経極性形成の分子機構をシステマティックに明らかとすることである。これまでの研究で、我々は高感度二次元電気泳動法を用いて6,197個のタンパク質スポットを解析し、培養海馬神経細胞の極性形成時に発現が上昇する92個のタンパク質を質量分析装置を用いて同定した。また、5,164個のタンパク質スポットを解析し、82個の神経軸索に濃縮するタンパク質を同定している。本年度は、神経細胞の極性形成時に発現が上昇する92個の蛋白質群と軸索に濃縮する82個のタンパク質群との両方に共通するものとして、新規のタンパク質shootin1を見出した。組織分布を調べたところ、shootin1は脳に特異的に発現しその発現量は軸索が形成される生後4日目にピークを迎えた。また、ラット海馬培養神経細胞では、shootin1が極性形成に伴って軸索の成長円錐に強く濃縮することが明らかとなった。さらに、shootin1の異所性の過剰発現は神経極性に乱れを惹き起こし過剰軸索を形成させた。また、EGFPを付加したshootin1を神経細胞に発現させて軸索成長円錐における細胞内局在をリアルタイムで解析したところ、shootin1は成長円錐のフォロポディアおよびラメリポディアの形成に伴ってダイナミックな濃縮を起こすことがわかった。以上の結果から今回見出したshootin1は神経軸索形成および極性形成に関与する重要な分子であると結論された(論文投稿中)。神経細胞は1本の長い軸索と複数の短い樹状突起という2種類の突起を形成する。海馬神経細胞では軸索も樹状突起も共通の未成熟な突起から形成されることが解っているが、どの様な分子メカニズムで軸索あるいは樹状突起に運命決定がなされるのか解っていない。本研究では軸索および樹状突起の形成・維持を担う分子の同定・機能解析を行うことを目指す。これまでの研究で、我々は独自に開発した高解像度2次元電気泳動法を用いて培養海馬神経細胞の軸索に濃縮する200個のタンパク質群と樹状突起・細胞体に局在する1,414個のタンパク質群を検出している。本研究でははこれらのうち、82個の神経軸索に濃縮するタンパク質群を質量分析装置を用いて同定した。同定された分子の中には、神経軸索の先端部の成長円錐に強く濃縮するひとつの新規分子が含まれていた。この分子は軸索に濃縮するのみならず神経細胞の極性形成とともに発現量が上昇した。またこの分子の過剰発現により過剰軸索の形成を誘導することがわかった。以上の結果からこの新規分子は未成熟な突起から軸索への運命決定に重要な役割を果たす可能性が示唆された。また、同定された分子の中には、RNA結合タンパク質、翻訳終結因子等のタンパク質の翻訳合成に関与するタンパク質が含まれていた。また、実際に軸索で局所的に翻訳合成されるタンパク質を2次元電気泳動法で解析し、12個のタンパク質を検出した。また、これらのうち2個を質量分析法で同定した、今回検出した軸索で局所的に翻訳合成をうけるタンパク質群は軸索の形成・維持を担う分子の候補として非常に興味深い。次年度は、今回同定した軸索形成作用のある新規分子と軸索で局所的に翻訳合成を受ける分子群に焦点を絞って解析を行い、軸索および樹状突起形成の分子メカニズムの解明を進めてゆく予定である。
錯イオンの機能性に基づく水素化物固体電解質の新規物性開拓

錯体水素化物は、ホウ素や炭素などの中心原子に水素が配位した『錯イオン』を有する材料であり、リチウムのような『陽イオン』が固体内を高速で移動することから全固体二次電池の固体電解質への適用が期待される。本研究では、錯イオンの分子レベルでの共存による物性設計指針の構築および構造と物性の相関解明により、伝導性と安定性の両側面の高機能性を兼ね備える錯体水素化物の創成に取り組む。具体的には、錯イオンの機能性に基づく材料設計により、錯体水素化物固体電解質の超イオンオン伝導率と高電気化学安定性を達成する。
トリフルオロメタンスルホン酸の金属塩ー非水溶液からの金属電析

トリフルオロメタンスルホン酸の銅塩およびニッケル塩を合成し,それらの非水溶媒に対する溶解度とそれらの溶液の導電率を測定した。その結果,これらの金属塩は非水溶媒に対する溶解性が大で,その上,それらの溶液の導電性が高いので,これらの金属塩が非水電析浴の電解質として有効なことがわかった。トリフルオロメタンスルホン酸銅およびトリフルオロメタンスルホン酸ニッケルのメタノ-ル溶液から,それぞれ光沢のある平滑な電析物が得られた。トリフルオロメタンスルホン酸の金属塩を電解質とした非水電析浴からの金属電析は,トリフルオロ酢酸の金属塩を用いた浴からの場合と比較して容易でないことがわかった。トリフルオロメタンスルホン酸銅のアセトニトリル浴では,トリフルオロ酢酸銅の場合と同じように,浴中で1価の銅イオンが安定に存在でき,通電により2価の銅イオンから1価に環元され,1価の銅イオンから銅に環元されることがわかった。なお、ホルムアミド浴から電析したタングステンおよびモリブデンのXPS解析を行なった結果,これらの電析物は素地に近い所で金属とその低価数酸化物の状態にあり,さらに電析が進むにつれてそれらの状態は消失して6価の金属酸化物だけの状態になることがわかった。また,電析物中に有機物の存在が認められた。非水溶液から金属が電析する機構を解明するための一方法として、本研究では非水溶液からの銅電析を試みた。銅電析は工業的には硫酸銅水溶液中でおこなわれるが、硫酸銅は非水溶媒に融解しにくいので、本研究ではトリフルオロメタンスルホン酸の銅塩を合成して用いた。トリフルオロメタンスルホン酸はトリフルオロ酢酸よりも更に強い酸である。トリフルオロ酢酸の銅塩はすでに合成し、非水溶媒に対する溶解度、その溶液の導電率およびその溶液中での銅電析などに関して検討してきたが、この銅塩は非水溶液に対する溶解度が大きく、その溶液の導電性も高い。また、そのメタノ-ル溶液やホルムアミド溶液から光沢のある平滑な銅電析物を効率よく、広い電流密度の範囲で得ることができた。このように、トリフルオロ酢酸銅が非水溶液から銅電析するさいの電解浴の銅塩として有効であったことから、このトリフルオロ酢酸銅のかわりに、本研究のトリフルオロメタンスルホン酸銅を用いたら、さらに銅電析が容易になり、光沢のある平滑な銅電解物を得やすいのではないかと期待した。本結果は、トリフルオロメタンスルホン酸銅がトリフルオロ酢酸銅と同様に非水溶媒に溶解しやすく、その溶液の導電性も高いことを示した。しかし、銅電析に関しては前者は後者よりも容易でなく、メタノ-ル溶液やホルムアミド溶液からでさえも、抗体になる平滑な銅電解物が得られにくく、その電流密度範囲も狭かった。これらの溶液中では銅イオンが2価の銅イオンとして存在し、1価の銅イオンはみかけ上存在しないが、アセトニトリル溶液中では1価の銅イオンが安定に存在でき、通電中に2価の銅イオンが1価に還元され、1価の銅イオンから銅に還元される過程が通電中の溶液の変色と電流効率の関係からわかった。本研究は金属電析の機構を解明するための一方法として,非水溶液からのニツケル電析を試みたものである。ニツケル電析は工業的にはワツト浴などとして知られた水溶液中で行われているが,この水溶液に溶解されている電解質は非水溶媒に溶解しにくいので,本研究ではトリフルオロメタンスルホン酸のニツケル塩を合成して用いた。トリフルオロ酢酸のニツケル塩はすでに合成して,非水溶析媒に対する溶解度,その溶液の導電率およびその溶液中でのニツケル電析などに関して検役してきたが,このニツケル塩は非水溶媒に対する溶解度が大きく,その溶液の導電性も高い。また,そのメタノ-ル溶液やホルムアミド溶液から光沢のある平滑なニツケル電析物が得られた。しかし,ニツケル電析は銅電析と比較して容易でなかった。

本研究ではこのトリフルオロ酢酸ニケツルの代りにトリフルオロメタンスルホン酸ニツケルを用いたら,ニッケル電析が容易になることを期待した。本結果は,トリフルオロメタンスルホン酸ニツケルがトリフルオロ酢酸ニツケルと同様に非水溶媒に溶解しやすく,その溶液の導電性も高いことを示した。しかし,ニツケル電析に関しては前者は後者よりも溶易でなく,メタノ-ル溶液やホルムアミド溶液からでさえ、光沢のある平滑な電析物を得にくかった。なお,本研究費でホルムアミド浴から電析したタングステンおよびモリブデンのXPS解析も行なった。その結果,これらの電析物は素地に近い所で金属とその低価数酸化物の状態にあり,さらに電析が進むにつれてそれらの状態は消失して6価の金属酸化物だけの状態になることがわかった。また電析物中に有機物の存在が認められた。
代数的組合せ論国際会議へ向けての準備

1.アソシエーションスキームを用いてのスピンモデルの研究に特に著しい進展を見た。(1)スピンモデルの概念の一般化、(2)スピンモデルの新しい例の構成、(3)アソシエーションスキームとスピンモデルの間のより深い関係の発見、などがこの一年間に得られた最大の成果である。(1)Jonesにより1989年に導入されたスピンモデルの概念は、先ず宗政-綿谷により(非対称性を許す)generalized spin modelの導入という形で、拡張され、次に坂内英一-坂内悦子によりスピンモデルの最終版ともいえるgeneralized generalized spinmodelの概念に態達態に到達した。(2)先ず、坂内-坂内によるHamming association snhemeの指標表におけるmodular invarianceの発見と、それを用いての坂内-坂内-生田-生越によるHamming association scheme上のスピンモデルの構成に始まった。これは野村和正によるHadamardグラフのスピンモデルの構造、坂内-坂内による巡回群上のスピンモデルのfamily構成につながった。またこれは脇本実によるLie環から出来るspin modelsの構成を導いた。またHadamard行列と関連した色々の新しい形のスピンモデルも山田実校子により構造された。2.この総合Bによる援助のため、代数的組合せ論国際会議の準備は著しく進展し、平成5年11月22-26日に九大において“Algebraic Combinatorice(Fukuoka,1993)"の開催計画を文部省に提案していたが、このたび、内定を受けた。現在、その開催の準備に全力をあげて努力している所である。
戦後初期における子どもの観察と記録を基盤とした教師の力量形成とカリキュラム開発

2018年度は、福岡第二師範学校附属小学校、大分師範学校(大分大学)附属中学校など戦後初期のカリキュラム改革を精力的に行っていた校内研究会に関する史料などを整理・分析した。2018年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)福岡第二師範学校附属小学校『新教育誘導論』(1947)では、誘導の基底としての諸調査として生活調査(家庭生活の調査、郷土生活の調査)と個性調査(知能調査、性格調査)が挙げられていた。その背景として、これまでの家庭調査や郷土調査が教科書教材の理解や作業化(効率化)を図るための「手段」に過ぎなかったという問題意識が述べられていた。このような調査によって、子どもと環境の相互作用の実態をどのように把握し教育実践に活かしていたのか、今後さらに追究していく視点を得ることができた。(2)大分師範学校(大分大学)附属中学校の『教育課程』(1950年改版)では、教科カリキュラム→相関カリキュラム→共通課程と相関カリキュラムという段階を追って、カリキュラム改革が行われていた。共通課程では社会科を中心に複数の教科の機能を含んだ単元が構成されていた。相関カリキュラムでは、相関欄ないし備考欄に他教科との関連について明記されていた。相関カリキュラムだけでなく共通課程においても、教科を越えた協働がなされていた可能性が示唆された。これまで見落とされがちだった日本の戦後初期における授業研究や教師の専門性に関する史料を、継続して収集・整理できた。カリキュラムの変遷だけではなく、子どもに関する調査や教師間の協働への影響関係を確認することができた。今後は、子どもの実態の把握と教育実践の関連性や教師間の協働について、具体的かつ詳細な分析・考察を進めたい。戦後初期のカリキュラムについての史料を対象に、子どもの観察・記録のあり方や教師の協働性への影響関係を検討していくとともに、コア・カリキュラム連盟などの研究ネットワークを媒介とした子どもの記録の手法や実践上の位置づけの影響関係についても考察する。研究成果について関連学会で発表し、論文を執筆していく。2015年度は、和歌山市立吹上小学校、加古川立加古川小学校など戦後初期のカリキュラム改革や社会科教育実践が盛んに行われていた学校における校内研究会に関する史料などを収集・整理した。今年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)1947年版学習指導要領の時期における活動主義的な学習においては、子どもの興味や意欲にしたがって事実的知識を習得しており、子どもの認識は相互関連性のない知識の寄せ集めにならざるを得なかった実践事例を確認できた。(2)1951年版学習指導要領の時期においては、子どもの価値観をゆさぶり切実な問題意識を呼び起こすことで学習にまとまりを持たせようとする実践事例が確認できた。このような実践においては、学習の対象と子どもとの関係の把握することが教師の専門性として求められていた。この場合の関係の把握とは、学習の対象についての客観的知識がどれだけあるかということではなく、子どもにとって学習の対象がどのような存在なのかという価値観に迫ることを意味する。学習の対象に対する子どもの価値観と教師の意図は必ずしも一致しない。その矛盾点を学習の出発点として捉えることが教師の専門性として求められており、教師による子どもの観察や記録がその専門性を支える営みとして機能していたことが示唆された。(3)現代的な授業研究・教師による子ども理解の諸問題を把握すべく、現在の校内授業研究における教師の経験を対象に、経年変化を追いながら分析を行った。さらに、子どもの学びの価値を捉える教師の専門性についても考察を行った。これまで見落とされがちだった日本の戦後初期における授業研究や教師の専門性に関する史料を収集・整理できた。また、1951年版学習指導要領導入期をカリキュラム開発運動の収束や学習方法論の転換という観点から分析する一般的評価に対し、学習の対象と子どもとの関係を把握する教師の専門性の自覚化のプロセスとして再評価するための基礎作業を行うことができた。2016年度は、横手市立増田小学校、大分市立春日町小学校、高田市(現・上越市)立大手町小学校など戦後初期のカリキュラム改革を精力的に行っていた校内研究会に関する史料などを収集・整理した。2016年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)1951年度の校内研究会に関する史料において、「単元に傾斜をかける」という、いわゆる「傾斜論」についての記述が見られた。傾斜論とは、コア・カリキュラム連盟の機関誌『カリキュラム』において論じられた単元構成論である。1951年1月から始まった「単元指導法」という馬場四郎、久保田浩、大村栄らの連載において言及されたものである。コア・カリキュラム連盟を中心とした単元構成論に関わる影響関係を確認することができた。(2)1951年度の校内研究会に関する史料において、日常生活課程における子どもの観察・記録の方法として、「ガイダンス記録」という形式のものが見られた。「ガイダンス記録」とは、固有名をもつ子どもの一人ひとりの行動観察等の記録である。この記録を、日常生活課程にとどまらずに単元学習にも結びつけて生かすねらいがあったことが確認できた。個々の子どもの記録が生活の指導だけでなくカリキュラム改革の基盤としても位置づけられていたことが確認できた。(3)子どもの事実に基づく授業研究の諸問題を解明すべく、「当事者型授業研究」をキーワードに、現在の校内授業研究の事後検討会における教師の談話分析を行い、経年変化を追いながら、教師をエンパワーメントする授業研究の条件の解明を行った。