hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クリティカルケア領域におけるデス・エデュケーションの構築

クリティカルケアは、主に救命救急科や集中治療室といった場所で提供されており、主として患者を救うことを第一義としている。そのため、終末期ケアについてはあまり重要視されてこなかった。しかし、看護師が困難感を感じる要因として終末期ケアが挙げられており、新人看護師の離職の一因ともなっている。今回、看護師の中からクリティカルケア領域の新人看護師に焦点をあて、デス・エデュケーションの構築を目的として研究を行ってきた。その意義としては、新人看護師がより積極的に終末期ケアへの介入ができること、新人看護師のリアリティショックの軽減につなげ、離職を防ぐことがある。その研究方法として、文献検討と看護師へのインタビューを計画した。文献検討では、国内外の文献から、クリティカル領域で今までに実施されてきた終末期ケアに関する医療全体への研究について分析し、その効果的な方法について明らかにした。その結果、教育方法としてシミュレーションが多く取り入れられていること、教育の評価方法として質的および量的な方法を組み合わせたものが多いこと、繰り返しの教育によってより身に付くといったことが明らかになった。この結果については、論文でまとめ、発表した。また、現状及び現在必要とされている終末期ケアに関する教育を明らかにするために、クリティカルケア領域の新人看護師と熟練看護師、そして緩和ケア領域の熟練看護師にインタビューを実施している。現在の終末期ケアに関する教育の現状と課題を明らかにし、そこから必要とされている教育内容及びそれに合致する教育方法について検討し、教育プログラムにつなげていく。実際に構築した後は、教育を実施し、どのような効果があったのかについて検証する予定である。クリティカルケア領域での終末期ケアは,短期間での死の受容への支援や看取りケアへの切り替えの難しさから困難であるとされている。しかし,現在までの文献検討から,看護師のターミナルケア態度が積極的であるほど,終末期ケアによって受けるストレスが少ないともされており,ターミナルケア態度と死生観,個人の属性,実務や学習の経験との関連も報告されている。そこで,平成26年度は現在行われている終末期ケアに関する教育について,国内外の文献検討を実施した。現在の死生観や終末期ケアに関する教育は,海外では学士課程のカリキュラムに組み込まれているのに対し,我が国の看護教育では2000年のカリキュラム改正より取り入れられている。卒後教育としては,日本では各学会が講演会や研修を開催しているが,クリティカルケア領域を対象とした終末期ケアに関する教育は,家族を対象としたものにとどまっている。院内教育などで行われた終末期ケアに関する教育としても,事例検討などの報告のみであり,教育体制を構築したという報告は見られなかった。終末期ケアでは,その人らしい最期を考えることが重要であるが,本来救命を目的とする救急外来や集中治療室などのクリティカルケア看護領域において,それを考えることは困難である。そういった背景の中で,看護師がより良い終末期ケアを提供するためには,看護師自身の死生観の醸成が関与すると考えられることから,死生観教育が必要であると考えられる。しかし,現時点ではそういった教育体制は構築されていない現状がある。海外においては,すでに終末期ケアに関する教育としてプログラムが構築されており,クリティカルケア領域や老年といった細分化した領域についてもプログラムが構築されていることから,日本においてもそのようなプログラムが構築できるよう,現状と課題について研究を進めていく必要がある。平成27年度は、育児休業の取得に伴い研究を中断しており、実施していない。育児休暇の取得に伴い、平成27年度は研究を実施しなかったため、当初の予定より遅れている。計画では,今年度中に看護師に対してインタビューを実施する予定としていたが,現時点では倫理審査を受審する段階にとどまっている。これは,およそ半年かけてのインタビュー調査となるため,育児休暇期間にかかることのないよう,研究再開後に調査を実施することとしたためである。

今後は平成28年度に終末期ケア教育を実施する基盤を知るためのインタビュー調査を実施し、今クリティカルケア領域で求められている終末期ケア教育はどのようなものであるかを明らかにする予定である。また、新人看護師の現状を知るために、縦断調査を開始する予定である。今後の計画としては,平成28年度の研究再開とともに,看護師へのインタビュー調査を再開することとしている。当初の予定では,クリティカルケア領域の熟練看護師のみを対象としていたが,現状の課題などを明らかにするため,緩和ケア領域の熟練看護師も対象とし,現状と課題について明らかにしていく。また,現在のクリティカルケア領域での教育から,看護師にどのような変化が生じているのかについて明らかにすにるため,卒業時からの縦断研究についても平成28年度卒業生から調査を行う予定である。倫理審査については,縦断研究については承認を得られているため,平成28年度卒業生の卒業認定が終了し次第募集を開始する。看護師へのインタビューについては,平成28年4月に研究を再開し次第,倫理審査を受審し,承認を得られ次第調査を開始する予定としている。平成27年度は産前産後および育児休業により支出がなかったため、次年度使用額が生じた。本来であれば,平成26年度より調査を実施するため,調査に伴う費用や謝金が発生する予定であったが,妊娠・出産に伴い,調査を平成28年度以降に延期したため,そのための研究費を使用していないため,次年度使用額が生じた。平成28年度に実施するインタビュー調査の謝礼および研究結果をまとめるためのパソコンの購入、書籍・文献の取り寄せなどに使用する予定である。平成28年度に調査を再開するため,調査対象者への謝礼や調査場所の確保等に使用する予定としている。また,結果をまとめる上で必要な機器やソフトウェアなどの購入にも利用する予定である。
アポトーシス関連シグナルの児童虐待診断への応用に関する研究

虐待児童では胸腺の退縮が観察されること、また胸腺退縮にアポトーシスが関与することが報告されていることから、アポトーシスに関連する情報伝達物質が虐待の有無を示すマーカーとなりうることが予想されるので、本研究計画では、アポトーシスに関連するシグナルのうち特にFas,Fynに注目して検討をおこなった。実際の虐待児童にしばしばみられる慢性の絶食ストレスをFynのノックアウトマウスに負荷して検討をおこなった。コントロール動物(Wild type)に慢性の絶食ストレスを負荷すると胸腺重量の著明な減少が観察され、同時に胸腺細胞のうちCD4+CD8+(Double Positive)細胞の割合が特に減少していることが判明した。このことは慢性の絶食ストレス負荷により胸線細胞にアポトーシスが生じ、その結果胸腺が退縮したことを示している。これに対し、Fynノックアウトマウスでは、Wild typeに観察された変化は全く検出されなかった。さらに、アポトーシスを組織学的に検出するTUNEL染色をおこなったところ、Wild typeの胸腺では皮質の著明な萎縮とともにTUNEL陽性シグナルが多数検出されたのに対して、Fyn kinaseのノックアウトマウスではTUNEL陽性シグナルは絶食負荷しなかったマウスの胸腺と同程度の結果を示した。このことは、Fynは胸腺細胞のアポトーシスシグナルに関与しており、慢性の絶食ストレス負荷により誘導される胸腺退縮現象に役割を果たしていることを示している。またアポトーシスに重要なFasの欠乏マウスも同様に絶食ストレスによる胸腺退縮に抵抗性を示した。FynがFasの経路に関与するとの報告があるので、絶食ストレスに伴う胸腺退縮現象にこれらの分子を介する経路が関与しているものと推定された。虐待児童では胸腺の退縮が観察されること、また胸腺退縮にアポトーシスが関与することが報告されていることから、アポトーシスに関連する情報伝達物質が虐待の有無を示すマーカーとなりうることが予想されるので、本研究計画では、アポトーシスに関連するシグナルのうち特にFas, Fyn kinaseに注目して検討をおこなうことにしている。本年度はFyn kinaseの虐待モデル(慢性の絶食ストレス)における関与について、Fyn kinaseのノックアウトマウスを用いて検討をおこなった。コントロール動物(Wild type)に慢性の絶食ストレスを負荷すると胸腺重量の著明な減少が観察され、同時に胸腺細胞のうちCD4+CD8+ (Double Positive)細胞の割合が特に減少していることが判明した。このことは慢性の絶食ストレス負荷により胸腺細胞にアポトーシスが生じ、その結果胸腺が退縮したことを示している。これに対し、Fyn kinaseノックアウトマウスでは、Wild typeに観察された変化は全く検出されなかった。このことは、Fyn kinaseは胸腺細胞のアポトーシスシグナルに関与しており、慢性の絶食ストレス負荷により誘導される胸腺退縮現象に重要な役割を果たしていることを示している。虐待児童にしばしばみられる慢性の絶食ストレスを負荷したモデルを用いて、Fynのノックアウトマウスを用いて検討をおこなった。コントロール動物(Wild type)に慢性の絶食

ストレスを負荷すると胸腺重量の著明な減少が観察され、同時に胸腺細胞のうちCD4+CD8+(Double Positive)細胞の割合が特に減少していることが判明した。このことは慢性の絶食ストレス負荷により胸腺細胞にアポトーシスが生じ、その結果胸腺が退縮したことを示している。これに対し、Fynノックアウトマウスでは、Wild typeに観察された変化は全く検出されなかった。さらに、アポトーシスを組織学的に検出するTUNEL染色をおこなったところ、Wild typeの胸腺では皮質の著明な萎縮とともにTUNEL陽性シグナルが多数検出されたのに対して、Fyn kinaseのノックアウトマウスではTUNEL陽性シグナルは絶食負荷しなかったマウスの胸腺と同程度の結果を示した。このことは、Fynは胸腺細胞のアポトーシスシグナルに関与しており、慢性の絶食ストレス負荷により誘導される胸腺退縮現象に役割を果たしていることを示している。またアポトーシスに重要なFasの欠乏マウスも同様に絶食ストレスによる胸腺退縮に抵抗性を示した。FynがFasの経路に関与するとの報告があるので、絶食ストレスに伴う胸腺退縮現象にこれらの分子を介する経路が関与しているものと推定された。
日本語学習者誤用コーパスを利用した作文システムの開発

外国人留学生が日本の大学で論文など作成するに当たりWeb上で利用できる文書作成支援システム「なつめ」の完成を最終目標とし、日本語教育、言語学、自然言語処理、教育工学の専門家による共同研究により以下の成果を得た。(1)理工系留学生の作文支援のために必要な日本語の言語構造の特色を分析し、特に共起検索をシステムに導入した。(2)学習者誤用分析のための学習者コーパスを構築し、「なたね」として公表した。(3)誤用コーパスを利用し、自動添削システム「ナツメグ」の機能を追加した。1)e-Learningにおける作文学習の効果的な方法の検討:理工系留学生の作文論理構造の分析をした。また語と語の共起より構文的、意味的問題をディスコースレベルまで分析し、誤用と正用間の比較を含めた研究を進めた。中国人学習者をはじめとする漢字圏学習者の母語干渉による転移の問題を紙ベースで収集済みの大量のデータを分析し研究を進めた。2)学習者評価実験:「なつめ」の効果を明らかにするために、筆記テストおよび「なつめ」を利用した実験を行い、比較分析をした。その結果、日本語能力が下位の学習者ほど「夏目」利用の効果が著しいことが明らかになった。3)システム構築:誤用種別を再検討することで、誤用データ・ベースの整備を行った誤用のアノテーションを効率化するために汎用アノテーション付与ツールSLATEを誤用分析に利用する方法を検討した。SLATEを利用するためには、客観的で一貫性のある誤用種別の構造化が必須あり、本年度はこの構造化にエネルギーを注ぎ、本研究独自の4層からなる誤用フレームを構築した。これにより、誤用の原因となる母語干渉やレジスターを包括でぎるようになり、23年度に向けて研究を進める予定である。研究の目的、実施計画研究の最終目的は、外国人留学生が日本の大学で論文など作成するに当たりWeb上で利用できる文書作成支援システム「なつめ」(http://wombat.ryu,titech.ac.jp/cgi-bin/goyou/goyou.cgi)構築の完成をすることである。本システムは、大規模コーパスによる大量の正用例については統計的な手法で閲覧可能にしており、これに加えて学習者が間違えやすい用例提示をすることで、さらに強力な支援が可能になることが予想される。本年度は大量の学習者作文データを機械学習させることで誤用タグ自動生成による大量のデータを利用し、統計的手法で学習者誤りとその原因を発見できるツールを開発の基礎的な研究をそれぞれのグループで以下のように行なった。1)学習者作文誤用分析グループ:教師用誤用検索ツールフィードバックの分析をもとに、誤用分類を再検討した。特に語の意味、語と語の共起、モダリティ表現、ディスコース全体から見た誤用の分析を行なった。2)システム構築:システムのスピードアップ、学習者履歴に見られる問題の解決を進めた。昨年度後半から開始した汎用アノテーションツールSLATEを誤用アノテーションツールとして利用して誤用タグを付与することで作業の効率化を図るとともに、ツールとしての改善策を検討した。今後、さらにアノテーションを加え、Web公表するために学習者コーパス「なたね」と命名した。3)学会発表:アノテーション済の学習者ご用データと大規模正用データを用いた実験により、学習者の入力した文の誤用の可能性と示す手法を提案し、国際会議で発表した。最終年度として学習者作文支援システム「なつめ」が用いた大規模日本語コーパスなどの正用となる言語資源に加えて、日本語学習者誤用コーパスを用い、これらに統計的手法を施すことで、日本語学習者が犯しがちな誤用のパターンを自動獲得する手法の確立および学習者自身が気づかない誤りの不適切さを指摘し、修正案を提示できるような新たな日本語教育ツールを実現することを目指した。最終年度として、室田真男(東京工業大学教授)を分担者に加え、システムの効果を評価、システムの動作、データベース設計、インターフェース・デザイン表示に関する評価を行い、教育工学専門家によるe-Learningの研究を強化した。成果として次のものがある。1)専門日本語作文能力養成のためのテキスト分析および作文スキーマの研究を進め、鎌田美千子,曹紅セン;,歌代崇史,村岡貴子(編著),仁科喜久子(監修)(凡人社)日本語学習支援の構築言語教育・コーパス・システム開発(2012)、および村岡・因・仁科(大阪大学出版局)「論文作成のための文章力向上プログラムーアカデミック・ライティングの核心をつかむー」(2013)を上梓したほか論文2件、国際会議2件、国内学会4件の発表を行った。2)(1)阿辺川らは語の共起検索技術を用い、ジャンル毎の共起語の傾向を計算することで、文章ジャンルのレジスターとなる語を学習者に示すことを可能にした。

(2)Bor Hodoscek,仁科喜久子(2011)では、正用コーパスを利用して、記述する語が作文のジャンルに適切な表現かどうかをテキスト中の頻度から判定する方式を提案した。2-3)学習者コーパス「なたね」および自動添削システム「ナツメグ」構築を構築した。研究の成果欄に示したように、学習者コーパスの設計、アノテーションツールの利用による効率的なアノテーション作業、学習者コーパスの分析、アノテーション、利用に関する研究論文の学会発表をするなど、研究計画を概ね遂行した。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は最終年度であり、学習者コーパスを拡張し、アノテーションを増やすとともに、枠組みを再度点検する。学習者コーパス「なたね」をWeb上に公開することで、日本語教育全体の学習者コーパス誤用種別の標準化に貢献することを目指している。また誤用データを正用コーパスと併用することで、学習者の文章入力時に誤用の可能性を警告することをシステムに搭載することも目指している。
マスメディアに対する信頼についての実験研究

平成29年度の実験では、ヴィニエットが提示されないコントロール条件と比べて、「マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に好意的であると野党議員が非難したニュース」や「マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に批判的であると与党議員が非難したニュース」の認知的顕現性を高めた条件ではメディアに対する信頼が低下することが明らかとなった。この結果は、政治家によるメディア批判がメディアに対する信頼の低下の一因であるとするLadd(2012)の知見を再現するものであった。しかし、この結果の解釈には曖昧さが残った。すなわち、「マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に好意的であると野党議員が非難したニュース」がマスメディアに対する信頼を低下されるとして、これがLaddが解釈したようにマスメディアに対する政治家の攻撃の効果なのか、それともマスメディアの論調におけるバイアス認知の効果なのかが分離できていなかった。平成30年度はこの点を明らかにするための実験を行った。Ladd(2012)および平成29年度の実験デザインをベースに、2019年3月にオンライン実験を行った。分析の結果、平成29年度の実験で見られた効果は再現されなかった。平成29年度と30年度の実験で比較可能な実験条件を分析したところ、「マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に好意的であると野党議員が非難したニュース」条件における対マスメディア信頼が上昇していることが6ポイント程度上昇していることが分かった。このことは、2つの実験間に生じた森友・加計学園をめぐる報道など、安倍政権とマスメディアの関係の変化を反映していると思われる。平成30年度のシナリオ実験を順調に終了したため。平成31年度は、マスメディア発のオンラインニュース記事に付与される一般ユーザのコメントがマスメディアに対する信頼に及ぼす効果について検証する。まず、クラウドソーシングを通して募集した対象に社会調査を実施する。測定項目は基本的に平成29年度および30年度の実験と同様である。次に、社会調査への回答者を無作為に3つの条件(コントロール条件、記事感想コメント条件、報道機関批判コメント条件)に配置し、オンライン上で実験を行う。研究計画に従い、平成29年度はLadd(2012)の方法をベースに、シナリオを用いたプライミング実験によってどのような報道内容がマスメディアに対する信頼に影響するのかを検討した。クラウドソーシングサービスを通じて実験参加者をリクルートし、2017年9月にオンライン実験を行った。まず、政治関心、政治的態度、マスメディア接触、インターネット利用等を測定した。これらの項目は共変量として分析に用いられた。次に、社会調査への回答者を無作為に5つの条件に配置し、オンライン上で実験を行った。実験では、1国会の議事運営に関して与党と野党の双方に対して批判的なニュース、2安倍内閣の支持率の上昇や下降に関するニュース、3船越英一郎と松居一代夫妻の離婚騒動に関するニュース、4マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に批判的であると与党議員が非難したニュース、5マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に好意的であると野党議員が非難したニュースの5種類のヴィニエットに加えて何も提示されないコントロール条件を加えた6条件が設定された。ヴィニエットを読んだ後にマスメディアに対する信頼が測定された。分析の結果、ヴィニエットが提示されないコントロール条件と比べて、「マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に好意的であると野党議員が非難したニュース」や「マスメディアの論調が安倍政権に対して過度に批判的であると与党議員が非難したニュース」の認知的顕現性を高めた条件ではメディアに対する信頼が低下することが明らかとなった。この結果は、政治家によるメディア批判がメディアに対する信頼の低下の一因であるとするLadd(2012)の知見を再現するものである。一方、Ladd(2012)で示された芸能ニュースがメディアの信頼を低下させる効果は日本では見られなかった。当初予定されていた平成29年のシナリオ実験を順調に終了したため。

平成30年度は、インターネットにおける情報利用可能性がマスメディアに対する信頼に及ぼす効果について、シナリオ実験を用いて検証する。まず、平成29年度に実施した実験1と同様に、クラウドソーシングサービスを通じてリクルートした参加者を対象に社会調査を実施する。測定項目は実験1と同様である。次に、社会調査への回答者を無作為に4つの条件(コントロール条件、ネット情報条件、報道自粛理由条件、ネット情報+報道自粛理由条件)に配置し、オンライン上でシナリオ実験を行う。平成31年度は、マスメディア発のオンラインニュース記事に付与される一般ユーザのコメントがマスメディアに対する信頼に及ぼす効果について検証する。まず、クラウドソーシングを通して募集した対象に社会調査を実施する。測定項目は基本的に平成29年度および30年度の実験と同様である。次に、社会調査への回答者を無作為に3つの条件(コントロール条件、記事感想コメント条件、報道機関批判コメント条件)に配置し、オンライン上で実験を行う。次年度使用額が生じた主な理由は、データ解析用コンピュータとソフトウェアの購入を次年度以降に見送ったこと、旅費を執行しなかったことによる。平成31年度で用いる予定のオンラインニュースを模した実験サイトに改修の必要性が生じたことから、研究計画時に計上していなかった費用が発生する予定となった。次年度使用額はこの支出をカバーするために充当される予定である。次年度使用額が生じた主な理由は、旅費を執行しなかったことによる。次年度使用額は平成31年度の実験のサンプルサイズ、およびフォローアップ実験の実施によって調整される。
ブラウン運動を用いた細胞内マルチパラメータ計測カプセル型センサ

微粒子のブラウン運動や偏光特性等の物理特性の環境依存性を利用して,細胞内の温度や粘度を計測するためのセンサについて研究を行った.温度感受性を有する蛍光色素を導入したナノサイズのゲルビーズを内包したマイクロカプセルを用いたブラウン運動による粘土計測を行うセンサ及びシリコンの偏光特性の温度依存性を利用したシリコンナノワイヤによるナノ温度センサの2種類について検討を行った.マイクロカプセルセンサの作製には成功したが,マイクロ流路を用いた大量生産及びブラウン運動と粘度の較正は良好な結果が得られなかったが,シリコンナノワイヤセンサの偏光特性と温度は良好な較正結果が得られ,新規温度センサの可能性を示した.微粒子のブラウン運動や偏光特性等の物理特性の環境依存性を利用して,細胞内の温度や粘度を計測するためのセンサについて研究を行った.温度感受性を有する蛍光色素を導入したナノサイズのゲルビーズを内包したマイクロカプセルを用いたブラウン運動による粘土計測を行うセンサ及びシリコンの偏光特性の温度依存性を利用したシリコンナノワイヤによるナノ温度センサの2種類について検討を行った.マイクロカプセルセンサの作製には成功したが,マイクロ流路を用いた大量生産及びブラウン運動と粘度の較正は良好な結果が得られなかったが,シリコンナノワイヤセンサの偏光特性と温度は良好な較正結果が得られ,新規温度センサの可能性を示した.細胞機能の詳細な解明を目的として,微粒子のブラウン運動の周辺環境の粘度依存性と蛍光色素の環境依存性を用いて細胞内(細胞質・核内)の局所的な物理的・生理的マルチパラメータ計測が可能なカプセル型マイクロセンサを構築する.物理的なパラメータ計測には,カプセル型センサ内に封入した微粒子のブラウン運動を,温度やカルシウムイオン等の生理的パラメータはカプセルに封入した蛍光色素を用いた蛍光環境計測を用いる.本年度は,細胞内の局所的な物理的・生理的マルチパラメータ計測が可能なカプセル型マイクロセンサの構築を目的として下記の項目について研究を行った.(1)微粒子封入型カプセルマイクロセンサの連続生産システムの構築マイクロ流体チップ及びインクジェット装置を用いて,液滴生成技術を用いて大きさ10um程度のの蛍光微粒子を作製した.また,人工脂質二重膜の作製手法を用いて,内部に単一の微粒子を内包し,外部との溶液を交換が可能なマイクロカプセルの試作に成功した.(2)作製したカプセル型センサを用いた細胞内部の局所マルチパラメータ計測(1)で作製したセンサを用い,環境の温度とカプセル内の粘度の関係を蛍光・ブラウン運動を用いて較正した.作製したセンサを光ピンセットによる周期的な力印加により従来のエンドサイトーシス等の細胞活性に任せた導入よりも高速に導入できることを確認した.細胞機能の詳細な解明を目的として,微粒子のブラウン運動や偏光特性等の物質の物理特性の環境依存性を利用して,細胞内(細胞質・核内)の局所的な物理的・生理的マルチパラメータ計測が可能なナノ・マイクロセンサを構築する.物理的なパラメータ計測には,カプセル型センサ内に封入した微粒子のブラウン運動検出や,シリコンナノワイヤの温度に対する偏光特性変化,カルシウムイオン等の生理的パラメータはカプセルに封入した蛍光色素を用いた蛍光環境計測を用いる.今年度は,シリコンナノワイヤの偏光特性の温度依存性を用いたナノ温度センサの可能性について検証を行った.倒立顕微鏡に直径150 nm,長さ15 umのシリコンナノワイヤを水中に分散し,温度精度±0.3°Cでコントロール可能な温度チャンバ内で,細胞実験に通常用いる室温から40°Cまでの範囲で温度較正を行った.偏光計測については,偏光計測用のカメラと偏光板を顕微鏡に設置することで計測環境を構築した.結果は,偏光角度には強い相関は得られなかったが,リターダンスに関しては,相関係数が0.94程度あり,EM-CCDと蛍光色素ローダミンBを用いて行った蛍光温度計測を同程度の感度・精度を得た.偏光特性を用いた計測は蛍光を用いた方式とことなり退色の影響がないため,長時間の計測に適することが確認できた.シリコンナノワイヤは無機物であるため,温度以外の環境条件(pH,酸素濃度,二酸化炭素濃度,カルシウムなどのイオン濃度)を受けないため,他の温度感受性を有する蛍光物質の補正用の温度センサとしても利用できる.将来的には,細胞内へ挿入したシリコンナノワイヤ内部の温度勾配を偏光情報から計測することで細胞の発熱量計測へ応用することが期待される.マイクロ・ナノメカトロニクスマイクロ流体デバイスを用いたマイクロカプセル型センサの作製に成功しており,作製条件を適切に設定することで目標としている,大きさ5umのマイクロカプセル内に500 nm程度の微粒子を導入できると考えている.また,細胞計測において,細胞内に従来の細胞活性を用いた方法よりも高速に細胞内に導入できる手法を考案できており,研究を加速することができると考えている.(1)微粒子封入型カプセルマイクロセンサの連続生産システムの構築オンチップカプセル型センサの作製システムに,選択的細胞導入用脂質膜カプセルのオンチップ作製機構を組み込み,細胞内に導入可能なセンサ作製システムを実現する.(2)作製したカプセル型センサを用いた細胞内部の局所マルチパラメータ計測細胞内導入用カプセルセンサを用いて細胞内の局所部位の粘度を計測する.細胞内でのセンサの操作には光ピンセットを用いる.任意の場所へセンサへ搬送後,細胞内でレーザ加熱システムでカプセル内の温度を設定値に制御した状態で微粒子のブラウン運動を計測し,粘度に計算する.また,カプセル部にカルシウムやカリウムなどの生理計測用蛍光色素を導入し,生理状態と物理状態のマルチパラメータ計測を行う.
同所性移植胃癌転移モデルによるリンパ節転移機構の解明と転移阻害への応用

本件研究では種々のヒト胃癌細胞株を用いたリンパ節転移モデルからリンパ節転移成立に特異的に関与する因子、遺伝子を同定し、それらの発現・機能をRNA interferenceにより抑制・制御することにより、ヒト胃癌外科治療における臨床応用の可能性を探索するものである。また、ヒト癌を本来の発生臓器に移植する同所性移植法を用いることにより、ヒト癌転移の全過程を表現し得るため転移機構の解明や治療実験に有用なモデルと考えられる。まず、胃癌細胞株AZ521 5×10^6/0.1mlの細胞浮遊液をマウス胃壁に接種する細胞注入法を用い同所性移植を施行した。移植するマウスは生後6-7週、体重16-20gの雌(BALB/c Ajcl-nu)を用いた。リンパ節転移巣の転移細胞を培養しAZL1Gを樹立した。さらに上記のことを4回繰り返しAZL5Gを樹立した。以下、親株との比較検討を行った。1.移植腫瘍の転移率:AZL5Gのリンパ節転移率は85.0%であった。2.細胞増殖能:in vivoではAZL5Gは明らかにAZ521の増殖能を上回った。3.細胞運動能:AZL5GはAZ521に比し亢進を認めた。4.接着分子の発現:FACSによる細胞表面接着分子の発現では、AZL5Gではα_1、α_2インテグリンの発現が亢進していた。5.細胞接着能:AZL5Gはtype IV collagen、fibronectinに対する接着能が亢進していた(P<0.05)。6.血管新生因子産生量:VEGFの産生量ではAZL5Gは親株と差を認めなかった。7.VEGF-C遺伝子の発現:AZL5GにおいてのみVEGF-Cの発現が認められた。8.DNAマイクロアレイにより転移関連因子の発現を遺伝レベルで検討すると、AZL5Gではendothelin-A receptor、TGF-beta II R alphaなどがのup-regulated geneであった。以上のように補助金は補助条件に従って、有用に使用されている。
in vivo花粉管伸長パターンの可視化を基盤とした植物多精拒否の順遺伝学的解析

助細胞-胚乳融合は,受精後の胚珠において花粉管を受け入れなかった方の助細胞(残存助細胞)が胚乳と融合する現象である.これにより,分泌前の花粉管誘引物質を含む助細胞に特有の内容物が,体積の大きい胚乳へと希釈されて助細胞のアイデンティティーは急速に失われて花粉管誘引停止が起こる.また助細胞-胚乳融合の後には,助細胞核が胚乳核の動かす細胞周期へと強制的に同期させられ,細胞分裂中に崩壊する.これによって完全に助細胞のアイデンティティーが失われることがわかっている.以前われわれは花粉管の誘引停止に卵細胞の受精と中央細胞の受精が独立かつ相加的に機能することを示した.そこで,助細胞-胚乳融合と助細胞核崩壊に重要な役割をはたしていると考えられるエチレンシグナル経路の活性化の2つが,卵細胞の受精または中央細胞の受精によってどのように制御されているか解析した.雌性配偶子との細胞融合の成功率が低下した精細胞をつくるkokopelli変異体の花粉を中央細胞のサイトゾルをラベルするpFWA::FWA-GFP形質転換体の雌しべに授粉したところ,卵細胞ではなく中央細胞の受精が強く助細胞-胚乳融合を誘導することを明らかにした.一方,エチレンシグナル経路のマーカー遺伝子を導入した形質転換体で同様の実験を行ったところ,エチレンシグナル経路の活性化が卵細胞の受精により誘導されることが示唆された.したがって,卵細胞と中央細胞の受精が誘導する花粉管誘引停止の実体が,それぞれ助細胞-胚乳融合とエチレンシグナル経路の活性化であることが示唆された.卵細胞と中央細胞の受精が具体的にどのような仕組みで助細胞の不活性化を起こすか明らかにできたため.まず,助細胞-胚乳融合とエチレンシグナル経路の活性化がどのように協調して助細胞の不活性化を引き起こすのか明らかにする.また,助細胞-胚乳融合が起こらなくなったシロイヌナズナ変異体を分離して,その細胞融合の分子機構を明らかにする.^<12>C^<6+>重イオンビームの照射により変異を誘起した1,691のM_1個体から,受精後の花粉管誘引の停止に異常を示すhi71変異体を分離した.野生株との交配実験から,hi71は雌性配偶体側に原因があることが示唆された.一方で二本目の花粉管誘引停止の引き金となる受精過程を特定するため,卵細胞または中央細胞の片方とのみの受精,すなわち単独受精を引き起こす変異体について解析を行った.その結果,卵細胞と単独受精をした胚珠も,中央細胞と単独受精をした胚珠も,2本の花粉管を受容した割合が有意に高いことが示された.したがって,卵細胞と中央細胞の両方の受精が二本目の花粉管誘引停止の鍵シグナルとして機能することが明らかとなった.さらに卵細胞や中央細胞の機能異常を示すような変異体が,二本目の花粉管誘引停止についても異常を示すのかどうか検討したところ,中央細胞や胚乳のにおいて特異的に機能する,あるエピジェネティックな制御因子の変異体が有意に高い割合で2本の花粉管を受容することが示された.これらの結果は,被子植物の二本目の花粉管誘引停止の細胞生理学的特徴が明らかにするだけでなく,分子機構の理解に繋がる重要な成果と考えられる.さらに,重複受精に失敗した胚珠が二本目の花粉管を誘引するという観察から,笠原竜四郎博士による「二本目の花粉管が一本目の花粉管の受精の失敗を補う現象」の発見に繋がった.通常は高確率で成功するシロイヌナズナの受精に隠され,今まで明かされなかった「受精補完作用」を発見した成果は,昨年度末にCurrent Biology誌への掲載されることが決まった.二本目の花粉管誘引停止の引き金となる受精過程を特定するため,卵細胞または中央細胞の片方とのみの受精,すなわち単独受精を引き起こす変異体について解析を行った.その結果,卵細胞と中央細胞の両方の受精が二本目の花粉管誘引停止の鍵シグナルとして機能することが明らかとなった.さらに卵細胞や中央細胞の機能異常を示すような変異体が,二本目の花粉管誘引停止についても異常を示すのかどうか検討したところ,中央細胞や胚乳のにおいて特異的に機能する,あるエピジェネティックな制御因子の変異体が有意に高い割合で2本の花粉管を受容することが示された.これらの結果は,Developmental Cell誌に掲載される.今年度は主に花粉管誘引停止を引き起こす細胞学的な実体を明らかにするために,受精後の胚珠のライブイメージングを行った.その結果,驚いたことに受精した中央細胞,すなわち胚乳が花粉管を受容しない方の助細胞(残存助細胞)と細胞融合することが明らかとなった.この融合現象は,残存助細胞の内容物を急速に胚乳へと吸い出すことで機能低下を引き起こすだけでなく,助細胞核崩壊にも深く関与することが示唆され,残存助細胞死の重要な過程であることが明らかとなった.現在までに,コンセンサスが得られている被子植物の細胞融合現象は,卵細胞または中央細胞が精細胞と融合する重複受精しか知られていなかった.今回の発見は被子植物の生活環における第三の細胞融合現象である.また,この現象を細胞死の観点からみると,細胞融合の後に一方の核だけが選択的に排除されるという様式の細胞死として,動植物を通じて初めての報告と考えられる.以上の結果について,現在,論文の投稿準備を行っている.助細胞-胚乳融合は,受精後の胚珠において花粉管を受け入れなかった方の助細胞(残存助細胞)が胚乳と融合する現象である.

これにより,分泌前の花粉管誘引物質を含む助細胞に特有の内容物が,体積の大きい胚乳へと希釈されて助細胞のアイデンティティーは急速に失われて花粉管誘引停止が起こる.また助細胞-胚乳融合の後には,助細胞核が胚乳核の動かす細胞周期へと強制的に同期させられ,細胞分裂中に崩壊する.これによって完全に助細胞のアイデンティティーが失われることがわかっている.以前われわれは花粉管の誘引停止に卵細胞の受精と中央細胞の受精が独立かつ相加的に機能することを示した.そこで,助細胞-胚乳融合と助細胞核崩壊に重要な役割をはたしていると考えられるエチレンシグナル経路の活性化の2つが,卵細胞の受精または中央細胞の受精によってどのように制御されているか解析した.雌性配偶子との細胞融合の成功率が低下した精細胞をつくるkokopelli変異体の花粉を中央細胞のサイトゾルをラベルするpFWA::FWA-GFP形質転換体の雌しべに授粉したところ,卵細胞ではなく中央細胞の受精が強く助細胞-胚乳融合を誘導することを明らかにした.一方,エチレンシグナル経路のマーカー遺伝子を導入した形質転換体で同様の実験を行ったところ,エチレンシグナル経路の活性化が卵細胞の受精により誘導されることが示唆された.したがって,卵細胞と中央細胞の受精が誘導する花粉管誘引停止の実体が,それぞれ助細胞-胚乳融合とエチレンシグナル経路の活性化であることが示唆された.まず,二本目の花粉管誘引停止に必要とされる受精過程を明らかにすることができた.さらに,予想外にも二本目の花粉管が一本目の花粉管の受精の失敗を補う現象の発見に一部貢献することができた.初年度で明らかとなった二本目の花粉管誘引停止に必要な受精のシグナルや因子の解析について,論文という形で報告することができた.また,二本目の花粉管誘引停止に重要な残存助細胞のプログラム細胞死の機構を明らかにすることができた.卵細胞と中央細胞の受精が具体的にどのような仕組みで助細胞の不活性化を起こすか明らかにできたため.助細胞の花粉管誘引停止を引き起こすために受精した卵細胞と中央細胞から発生するシグナルの実体を明らかにする.残存助細胞と胚乳が融合する現象が,どのような受精の刺激によって引き起こされるのかについて明らかにする.一方で,この融合が起きた時のみ細胞が致死となるようなラインを親株とした順遺伝学的なスクリーニング系を構築し,残存助細胞と胚乳の融合に必要な因子を同定する準備をする.まず,助細胞-胚乳融合とエチレンシグナル経路の活性化がどのように協調して助細胞の不活性化を引き起こすのか明らかにする.また,助細胞-胚乳融合が起こらなくなったシロイヌナズナ変異体を分離して,その細胞融合の分子機構を明らかにする.
絡み目の橋分解の研究

本年度に実施した研究の成果は、主に前年度に得られた研究成果の一般化や応用に関するものである。まず、「絡み目の橋数と絡み目群のメリディアン階数は一致するか?」というCappell-Shaneson問題について、前年度Boileau教授との共同研究により部分的な解決を得ることができたが、本年度はその一般化に取り組んできた。5月下旬からBoileau教授が広島大学を訪問した際に議論を行い、種数2の3次元多様体の基本群の生成元に関するある命題を認めれば、代数絡み目を含むより一般の絡み目に対して橋数が3であることと絡み目群のメリディアン階数が3であることが同値ということを示した。今後もここで必要となった命題の証明やこの結果の更なる一般化に取り組む。また、前年度に石井敦氏、岩切雅英氏、大城佳奈子氏との共同研究によって得られたハンドル体絡み目の新しい不変量を用いて、幾つかのハンドル体絡み目とその鏡像を区別することに成功した。この中には既存のハンドル体絡み目不変量では区別できなかったものも含まれている。今後この不変量が絡み目の橋分解や解消トンネルの区別に役立つことも期待できる。絡み目の橋分解の距離に関しても研究を行い、特に絡み目が補空間の中に本質的曲面を持つ場合に与えられていたBachman-SchleimerやTomovaの距離の評価を、一部の場合において改良することが出来た。この結果と高尾和人氏による距離の下からの評価方法を組み合わせれば、ある種の絡み目についてその3橋分解の距離が全て2であることが証明できる。これらの結果等について、第58回トポロジーシンポジウムでの招待講演を含め、国内外の研究集会・勉強会・セミナーにおいて計10回の研究発表を行った。また、1月にはアイオワ大学を訪問し、Tomova氏と絡み目の橋分解やその距離に関する議論を行い、様々な情報やアイデアを得ることが出来た。本研究の目的は、絡み目群の性質がどこまで絡み目の橋分解の位相的性質を反映しているかを調べることである。特に、「絡み目群がn個のメリディアンで生成されるならば、絡み目はn橋分解を持つか」という問題に取り組むことを目的に研究を進めている。この問題は3次元多様体のヘガード種数と基本群の階数の関係に関するWaldhausenの予想の、絡み目の橋分解版であり、nが2のときには正しいことがBoileau-Zieschangによって知られている。この問題について、Boileau教授との共同研究により、nが3の場合において部分的な解決を得ることができた。具体的には、代数絡み目の群が3個のメリディアンで生成されるならば、その絡み目は3橋分解を持つことを証明した。また、ハンドル体絡み目を用いた絡み目の橋分解の新しい不変量を構成するための第一段階として、石井敦氏、岩切雅英氏、大城佳奈子氏との共同研究によってハンドル体の新しい不変量を構成することができた。更に、パソコンによる実験等によって、新しく構成した不変量が既存のハンドル体不変量よりハンドル体絡み目の区別により有効であることが確認できた。これらの結果等について、国内外の研究集会・勉強会・セミナーにおいて計8回の研究発表を行った。また、Boileau教授との共同研究に関する概要等をまとめた論文が、研究集会「結び目の数学III」の報告集に掲載され、3橋代数絡み目の分類に関する論文がHiroshima Mathematical Journalに掲載されることも決定している。
イギリス・モダニズム美学の再考―二〇世紀初頭の映画芸術への展開を追って

1920年代を通じて、英国のモダニズム批評は、新しいメディアである映画を扱い始め、それにより、文学と絵画を前提とする以前の美学と批評論は、新たに練り直されねばならなかった。この練り直しは、1930年代に入りロシア由来のフォーマリズム映画批評が紹介され、以降の映画研究における主流となっていくにつれ、ほとんど無視されてきた。こうした傾向に抗して、本研究では英国の批評動向における上記の部分に光を当て、現代の批評理論へのその有効性を検討することを目指した。その結果、ヴァージニア・ウルフやウィンダム・ルイスらの言説の中に「時間感覚」と呼べるものが言及されるようになった事実を明らかにした。本研究の実施期間3ヵ年のうち、当該年度は本研究課題である「イギリス・モダニズム美学の再考ー二〇世紀初頭の映画芸術への展開を追って」に関連する一次資料を海外において収集・整理することを主な活動として予定していた。しかしながら、研究代表者がその所属研究機関における他の業務に大きく時間を割かざるを得なくなったため、予定していた海外調査を十分に実施することができず、したがって十分な実績を挙げることはできなかった。とくに進捗状況が遅れているのは、関連する映画作品の特定と収集、ならびに収集した情報のデータベース化である。ただし、映像関連データをのぞく書籍、雑誌記事など文字ベースの情報(とりわけ二〇世紀初頭のイギリスの前衛芸術運動であるヴォーティシズムの中心人物であるウィンダム・ルイスとエズラ・パウンド、さらにヴァージニア・ウルフとその周辺の知識人、またロンドン映画協会の設立に深くかかわったイヴォール・モンタギュとアイリス・バリー)については、収集ならびに電子化の作業を大きく進めることができた。その成果を踏まえ、研究代表者は所属する研究機関の研究科(博士課程前期)での講義科目として公開することができた。また上記のヴォーティシズムに関しては、研究分担者の要真理子を含めて、海外研究協力者のポール・エドワーズ氏と引き続き密接なやりとり、さらに直接の情報交換を行い、今後の研究の方針について大きな示唆を得た。本研究課題最終年度においては、これまでの資料調査や文献解釈の成果を口頭発表や刊行物などを通じて公開することに重点を置いて活動を行った。また、これまで収集の遅れていた映像関連データについては、とくにこの研究の結果、重要な時期であることが明らかになった1920年代にイギリスで公開された映画作品(“Der Golem : Wie er in die Welt kam(1920)", “Аэлита(1924)", “Beau Brumell(1924)"などのフィルム)を中心に収集を行った。主な刊行物としては、研究代表者が『イメージと意味の本』(翻訳)を、分担者が『自然学|SHIZENGAKU』(共著)を作成した。予定の3ヵ年のうち、当該年度は本研究課題「イギリス・モダニズムの美学の再考ー二〇世紀初頭の映画芸術への展開を追って」に関連する資料の収集を主な活動として予定していた。研究実績もおおむねこの予定に沿うものとなった。具体的には、まず19世紀末から20世紀初頭にかけて英国のモダニズム関係者が映画芸術に言及した一次資料の所在を確認するために、課題テーマに関連する図書を購入するとともに、そこに掲載された情報の研究分担者との共有を円滑に行うため、スキャナ機能の付属したプリンタ複合機を購入した。また、研究分担者には、国立民族学博物館図書室にて関連資料の所在確認を実施してもらった。当該年度前半に行われた以上の研究調査結果を踏まえ、年度後半に研究分担者とともに英国に渡航した。渡航先では、British LibraryとBritish Film Instituteほか、ロンドン市内の古書店等で関連資料を収集した。とくにBritishLibraryでは20世紀初頭に発行された雑誌「New Statesman」等に掲載された関連記事を中心に資料の収集を行った。ただし、British Libraryは全て閉架にて資料を所蔵しているため、調査の進行を円滑に行うには不向きであることが明らかとなった。したがって、次の渡英ではケンブリッジ大学図書館を利用することとし、この研究課題の海外研究協力者として予定していたBath Spa大学のPaul Edwards教授と会い、ケンブリッジ大学図書館の案内を依頼すると同時に、研究の方向性について研究分担者も交えて知見を交換した。その後、Tate Britain美術館にて、イギリスのモダニズム美術とピカソの関係を取り上げた展覧会を鑑賞するとともに、そこで開催された講演会に参加し、再びPaul Edwards教授の講演を聴講し、改めて三者で意見交換を行った。研究代表者の所属研究機関における他の業務に大きく時間を割かざるを得なくなり、当初に予定していたスケジュールに変更を加えざるを得なくなった。必要な資料のうち、当該年度に収集する予定だったものをおおむね収集することができた。

また、渡英を前倒しして当該年度に実施することにより、本格的な研究調査を対象地域にて実施するために必要な情報をまえもって入手することができた。「現在までの達成度」の自己点検評価を「遅れている」としたが、その理由となった研究代表者の所属研究機関における他の業務に引き続き大きく時間を割かざるを得ない状況が予測されたため、研究分担者の要真理子を半年間、イギリス(イーストアングリア大学)に派遣することとした。日本国内に残る研究代表者と緊密にやり取りしつつ、まだ収集できていない資料などの収集ならびに海外研究協力者との知見の交換などに当たらせる予定である。また、当初予定していたデータベースの構築については、「研究実績の概要」で記したとおり、収集・調査の遅れている映像関連データをのぞいた書籍、雑誌記事など文字ベースの情報に限定して作業を進めることとし、このデータベースにもとづいて明らかとなる研究成果を所属学会などで発表するとともに、それらを総合して書籍のかたちで出版する方策を探ることとした。次年度は3ヵ年の中心に位置する年度であることもあり、研究課題に関わる一次資料の海外での本格的な収集作業とその分析を行うとともに、関連する映画作品の映像そのものならびに関連する情報の収集・整理を行う。また、収集した情報のデータベース化も平行して実施する(ただしオンライン上での公開はもともと年度末に予定していたこともあり今年度中に実施するかどうかは未定である)。上記のとおり今後の研究の推進方策を変更したことを受けて、イギリスに派遣した研究分担者、ならびに研究代表者の旅費の割合を当初の予定より増額した。また、研究成果を所属学会などで発表するという予定変更を受けて、当初はデータベース構築用に計上していた謝金の一部をネイティヴ・チェックのために使用することにした(テキスト主体のデータベース構築に限定した場合、作業量を大きく減らすことができるため)。上記のとおり、海外での本格的な調査を実施するため、研究代表者ならびに研究分担者のための旅費を多く計上している。また、一次資料と関連映像資料の入手のための設備備品費も当該年度よりも多く計上している。データベース構築に関連して計上した謝金については、上記のとおり、翌年度に繰り越して使用する可能性がある。
HRD1による細胞死メカニズムの解明

RA患者由来滑膜細胞株MH7Aを糖鎖付加阻害剤のツニカマイシン(Tun)あるいはCa2^<+->ATPase阻害剤のタプシガルギン(Tg)で刺激を行い、小胞体ストレスによる細胞死について検討した。両刺激とも濃度依存的に細胞死を誘導し、Caspase-9、Caspase-3の活性化を惹起した。HRD1高発現細胞株では、野生型と比較してTunによる細胞死は減少したがTgによる細胞死は増加した。HRD1高発現細胞株はTg誘導性Bim発現上昇に対して影響を与えなかったことから、Bim発現制御以外の機構で細胞死を制御していると考えられた。本研究の目的は、細胞死におけるHRD1の関与とそのメカニズムを明らかにすることである。関節リウマチ患者由来滑膜細胞株MH7Aを糖鎖付加阻害剤のツニカマイシン(Tun)あるいはCa^<2+>-ATPase阻害剤のタプシガルギン(Tg)で刺激を行い、小胞体ストレスによる細胞死について検討した。どちらの刺激においても濃度依存的な細胞死が誘導された。Tunによる小胞体ストレスの誘導についてCHOP/GADD153タンパク質の発現上昇により確認した。小胞体ストレスによる細胞死へのHRD1の影響について検討するため、HRD1を高発現する安定株(MH7A-HRD1)を作製した。MH7A-HRD1細胞において0.1μg/ml Tunによる細胞生存率は、野生型と比較して約2倍に上昇した。一方1μM Tg処理をした場合、MH7A-HRD1細胞の細胞生存率は野生型より約25%減少した。以上の結果から、HRD1は糖鎖付加阻害、小胞体カルシウムイオンの枯渇により誘導される細胞死に関与し、その働きは異なっていることが示唆された。この成果に関しては現在論文作成中である。また、過酸化水素(H_2O_2)による新規の平滑筋弛緩メカニズムについて、ファルマシア誌において紹介した。(ファルマシア,44,2008)本研究の目的は、細胞死におけるHRD1の関与とそのメカニズムを明らかにすることである。前年度の研究において、滑膜細胞株をHRD1発現を誘導する薬剤であるCa^<2+>-ATPase阻害剤のタブシガルギン(Tg)で処理すると細胞死が誘導されることを明らかとした。本年度は細胞内カルシウムイオン濃度([Ca^<2+>]i)変化を引き起こす薬剤に注目し、細胞死に与える影響について検討した。生理活性を持つスフィンゴ脂質であるスフィンゴシン1リン酸(S1P)あるいはスフィンゴシルホスホリルコリン(SPC)を滑膜細胞に投与すると[Ca^<2+>]iの上昇が確認された。SPC、S1Pによる[Ca^<2+>]iの上昇の一部は、小胞体からのCa^<2+>の遊離が関与していた。また、阻害剤を用いた検討からS1Pによる[Ca^<2+>]iの上昇には、S1P_2、S1P_3受容体が関与していることを明らかにした。細胞死について、3μMSPC処理により約50%細胞死が誘導されたが3μM S1P処理では細胞死は誘導されなかった。Tg処理においてはcaspase 9の分解が亢進したが、SPC処理では亢進しなかった。以上の結果から、カルシウムイオン濃度変化が細胞死を直接誘導する可能性は低いこと、そのメカニズムも多様であり個々の薬剤を用いた詳細な検討が必要であると考えられた。SPCによる細胞死制御について、日本薬学会第129年会において発表を行った。
リ-マン面のモジュライとテ-タ関数

テ-タ関数における様々な古典的な結果を現代的な手法で見直すのが目的であった。Thetanullwertの消えるlocusは幾何的に興味深く、前世紀より研究されて来ているが、最近ではmumforolによる超楕円曲線のモジュライの特徴づけをThetanullwerteの消え方で行うものがあった。この特徴づけはスキ-ム論的な所までは行っておらず、その意味ではさらに追求されるべきものであったが、種数4まではスキ-ム論的にも十分であること、また種数が4より大きいときは埋没因子を除けばやはりスキ-ム論的に良いことを示した。この余分な埋没因子は多分ないものと思われるが研究は今後に待たれる。この結果により、井草によるSchottky問題の解答の別証明を得た。またPringskeim,Schottkyによるthetanullwerteの消え方に関するある結果にスキ-ム論的な証明を与えた。またレベルをあげた場合の超楕円曲線のモジュライの個数に関する計算をコンピュ-タを用いて具体的に行った。また、この研究の副産物として、2次のジ-ゲルモジュラ-空間において,Thetanullwertの零のlociが無限にあることは,この場合ジ-ゲルモジュラ-群に対し今までに知られている以外の保型因子が取れることを意味しているのに気づいた。この2次のジ-ゲルモジュラ-空間においては計算が難しく,しかし同様の現象が2次のヒルベルトモジュラ-にも起こっており、この場合の新しい保型関数論の可能性を現在計算で確かめている。この方面の研究は今後が期待されると思う。また整数論の方面においては、テ-タ関数を用いて菅野により厚みのある仕事がなされた。また表現論,幾何のそれぞれにおいて、脇本、辻により重要な貢献がなされた。