hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超原子価ヨウ素化合物を触媒的に用いる不斉酸化的カップリング反応の開拓

毒性をもつ重金属酸化剤や高価な遷移金属触媒に代わる環境調和型の酸化剤として最近超原子価ヨウ素化合物が注目されている。一方で、不斉合成反応の開発は医薬品合成などにおいて非常に重要である。しかし、光学活性超原子価ヨウ素を触媒的に用いる高エナンチオ選択的な酸化反応の例は非常に限られている。そのため、実用的な光学活性超原子価ヨウ素化合物の開発、及びそれを触媒に用いる高選択的な不斉酸化反応の開発が急務である。24年度の研究では、23年度に開発した光学活性超原子価ヨウ素触媒を用いることで、フェノール誘導体のエナンチオ選択的脱芳香環型酸化反応の開発及び反応機構の解明を行った。フェノール類の脱芳香環型酸化反応は、生合成上重要な反応であり、フェノールの酸化により構築された骨格を含む天然物や生理活性物質は数多く存在する。研究の結果、アルコールの添加が触媒活性及びエナンチオ選択性に大きく影響を与えることを見い出した。電子供与性あるいは電子求引性置換基に関わらず、適切なアルコールを添加することにより、様々な基質で高収率、高エナンチオ選択的に対応するスピロラクトンを得ることに成功した。様々な実験の結果、このエナンチオ選択性の向上は、カルボン酸に比べて脱離能の低いアルコールがヨウ素(III)のリガンドになることで、ラセミ体の生成を抑制するためだとの結論に至った。また、ヨードシルアレン[Ar^*I(OMe)_2]のX線結晶構造解析により、触媒の分子内の水素結合を鍵とする折り畳み構造を確認することができた。溶液状態においても、分光学的手法を駆使し、X線結晶構造と同様な折りたたみ構造をとっていることを示唆する結果を得た。このようなアルコールの添加効果はこれまでにない知見であり、また詳細な触媒作用のメカニズムを解明することできた。これらの結果は、今後の光学活性超原子価ヨウ素触媒を用いる不斉酸化反応の開発において大きく貢献すると考えられる。しかし、超原子価ヨウ素を触媒的に用いる酸化反応の例は限られている。そのため、超原子価ヨウ素触媒を用いた分子内及び分子間の様々な酸化的カップリング反応の確立は重要である。また、光学活性な超原子価ヨウ素化合物の設計、及びそれを触媒に用いる不斉酸化的カップリング反応の開発も強く望まれている。22年度の研究計画として、新規光学活性超原子価ヨウ素触媒の開発及び高エナンチオ選択的分子内環化反応への応用を挙げていたが、優れた研究成果が得られた。具体的には以下の3つである。1.新規光学活性超原子価ヨウ素を触媒に用いるナフトール類の脱芳香型酸化反応(北スピロラクトン化反応)において、最高99%eeの不斉収率(これまでの超原子価ヨウ素を用いる不斉反応の中で最高値)でスピロラクトンを得ることに成功した。この成果はこれからの超原子価ヨウ素を用いる不斉酸化反応の発展に大きく貢献する先駆的な研究成果である。2.キラルアンモニウムヨージドと過酸化水素(またはTBHP)を用いる触媒的オキシエーテル化反応において最高96%eeの不斉収率で2,3-ジヒドロベンゾフランを得ることに成功した。得られた2,3-ジヒドロベンゾフラン骨格は多くの医薬品合成中間体である。また、この反応は室温条件で反応が進行し、副生成物は水のみ(またはtert-ブタノールと水)であるため非常に環境低負荷型の酸化反応である。3.テトラブチルアンモニウムヨージドと過酸化水素(またはTBHP)を用いる触媒的オキシラクトン化反応及び、カルボニル化合物のα位とカルボン酸の分子間カップリング反応の開発に成功した。従来の反応条件よりも温和なため、ポリマー化しやすいアクリル酸も適用可能であり、アクリル樹脂合成の工業的な応用が期待できる。23年度の研究計画として、高エナンチオ選択的酸化反応の開発、及び分子間酸化的カップリング反応への拡張を挙げていたが、以下に示す2つの優れた研究成果が得られた。1.申請者は新たにアミノアルコールをキラル源に用いる立体配座のより柔軟なキラル超原子価ヨウ素(III)触媒を設計した。その結果、mCPBA存在下、in situで調製されるキラル超原子価ヨウ素(III)を触媒に用いる1-及び2-ナフトール誘導体の脱芳香型酸化反応(北スピロラクトン化反応)において非常に高い化学収率(最高99%収率)及び不斉収率(最高99%ee)で対応するスピロラクトンを合成することができた。また、2002年にWood等はジアセトキシヨードベンゼンを化学量論量酸化剤として用い、適切なジエノフィル存在下、フェノール誘導体の脱芳香型酸化/Diels-Alderタンデム反応を報告している。申請者はこのタンデム反応についても検討し、最高98%eeで対応するスピロラクトンを得ることに初めて成功した。

この研究により、これまで困難であったフェノール類を基質として用いる事ができるようになった。2.テトラブチルアンモニウムヨージドと過酸化水素(またはTBHP)を用いる触媒的オキシラクトン化反応及び、カルボニル化合物のα位とカルボン酸の分子間カップリング反応の開発に成功した。従来の反応条件よりも温和なため、ポリマー化しやすいアクリル酸も適用可能であり、アクリル樹脂合成の工業的な応用が期待できる。毒性をもつ重金属酸化剤や高価な遷移金属触媒に代わる環境調和型の酸化剤として最近超原子価ヨウ素化合物が注目されている。一方で、不斉合成反応の開発は医薬品合成などにおいて非常に重要である。しかし、光学活性超原子価ヨウ素を触媒的に用いる高エナンチオ選択的な酸化反応の例は非常に限られている。そのため、実用的な光学活性超原子価ヨウ素化合物の開発、及びそれを触媒に用いる高選択的な不斉酸化反応の開発が急務である。24年度の研究では、23年度に開発した光学活性超原子価ヨウ素触媒を用いることで、フェノール誘導体のエナンチオ選択的脱芳香環型酸化反応の開発及び反応機構の解明を行った。フェノール類の脱芳香環型酸化反応は、生合成上重要な反応であり、フェノールの酸化により構築された骨格を含む天然物や生理活性物質は数多く存在する。研究の結果、アルコールの添加が触媒活性及びエナンチオ選択性に大きく影響を与えることを見い出した。電子供与性あるいは電子求引性置換基に関わらず、適切なアルコールを添加することにより、様々な基質で高収率、高エナンチオ選択的に対応するスピロラクトンを得ることに成功した。様々な実験の結果、このエナンチオ選択性の向上は、カルボン酸に比べて脱離能の低いアルコールがヨウ素(III)のリガンドになることで、ラセミ体の生成を抑制するためだとの結論に至った。また、ヨードシルアレン[Ar^*I(OMe)_2]のX線結晶構造解析により、触媒の分子内の水素結合を鍵とする折り畳み構造を確認することができた。溶液状態においても、分光学的手法を駆使し、X線結晶構造と同様な折りたたみ構造をとっていることを示唆する結果を得た。このようなアルコールの添加効果はこれまでにない知見であり、また詳細な触媒作用のメカニズムを解明することできた。これらの結果は、今後の光学活性超原子価ヨウ素触媒を用いる不斉酸化反応の開発において大きく貢献すると考えられる。これまでのキラル超原子価ヨウ素触媒では困難であった高エナンチオ選択的な反応を世界に先駆け始めて成功し、その触媒前駆体は市販が開始されている。また、過酸化水素などの安全で安価な酸化剤を用いることのできる新規ヨウ素酸塩触媒システムを世界に先駆けて開発するなど、優れた成果をおさめることができている。今後は現在までに開発しているキラル超原子価ヨウ素触媒を用いて、様々な不斉酸化反応に応用していく予定である。また、天然物や生理活性物質に含まれる骨格の新たな構築法となるような反応を開発し、実際に天然物や生理活性物質を合成する予定である。また、本研究で開発した反応のメカニズムを詳細に解き明かしていく。新規ヨウ素酸塩触媒システムにおいても、様々な新反応について検討し、より温和な条件下での酸化反応の開発を目指していく。触媒にはキラルカウンターカチオンを用いることで不斉反応の開発も同時に行い、必要に応じて新規触媒の設計及び合成も行っていく予定である。
リン酸四カルシウム・リン酸八カルシウム混合物を用いた象牙質形成に関する研究

本研究における最終目的は、感染した歯質を周囲の歯質に近似した象牙質様硬組織に置換し治癒させる可能性を検討することである.。昨年度までに、使用材料であるリン酸四カルシウム(TTCP)およびリン酸八カルシウム(OCP)の合成条件および試料作製の手法を確立した.さらに擬似体液での相転化反応を観察しCa/P比1.67の場合に良好な反応をする事を確認した。本年度はこれらの結果を基に実際の口腔内の条件を想定し人工唾液との反応を検討した結果類似体液中での反応と同様Ca/P比1.67において良好な相転化反応を確認した。一方、ウサギの歯を用いた移植実験においては移植法の困難さおよび試料の口腔内停滞性の悪さが認められ、結果を得ることができなかった。そこで試料を停滞させる目的でTTCP・OCP混合物および各種リン酸カルシウム塩を用いin vitroでレーザーを用い象牙質への溶着試みた結果、TTCP・OCP混合物の出発原料である炭酸カルシウム・第二リン酸カルシウム混合物で良好な象牙細管を封鎖するような像を観察した。これら一連の結果より、TTCP・OCP混合物により象牙質内に硬組織を形成する際には試料の停滞性を付与させる必要性がありその一手法として歯科用レーザーの応用も有効であると考えられた。本研究の最終目的は、感染した歯質を周囲の歯質に近似した象牙質様硬組織に置換し治癒させる可能性を検討することを目的とし研究を行った.本年度は、使用材料であるリン酸四カルシウム(TTCP)およびリン酸八カルシウム(OCP)の合成条件を検討し、その生成結晶相の状態分析を行い安定した試料作製の手法を確立した.その結果、TTCPは、固相反応を応用した合成法を用い、炭酸カルシウム(CaCO3)と第二リン酸カルシウム二水和物(DCPD)の等モル混合物を粉砕混合した後,1200°Cで15時間仮焼、さらに1500°Cで4時間焼成することにより合成を行った.しかし、焼結体表層は冷却中にハイドロキシアパタイト(HA)に一部相転化しているため焼結体の表層部を数mmの深さで除去することにより純度の高いTTCPを得ることが可能となった.また、OCPは、OCPは、DCPD 0.02mol、CaC03 0.00667molを計量し、200mlの蒸留水を含む三角フラスコ中に入れ,60°Cで12時間撹拌後、沈殿物のみを水洗、真空乾燥することにより安定して調製することが可能となった.次に、得られたTTCPおよびOCPがどの配合比における相転化反応が最も効果的であるかを把握するために、人細胞外液の無機塩類濃度にほぼ等しい組成の疑似体液への浸漬試験を行い、その生成結晶相の変化を観察した.その結果、TTCP 3molに対し、OCP 1molで混合した場合、すなわちHAと同じCa/P比1.67の場合に良好な相転化反応を示した.しかし、少量のOCPが残留することより、生成物は第二リン酸イオンを含み組成の特定できないカルシウム欠損アパタイトであるということが示唆された.さらに、この反応には、粉末の形状および他のイオンの影響が考えられた.来年度はさらに詳細な検討を行い歯髄-象牙質との反応を検討する予定である.本研究における最終目的は、感染した歯質を周囲の歯質に近似した象牙質様硬組織に置換し治癒させる可能性を検討することである.。
ビッグデータの分析によるソーシャルメディアを利用した育児支援の方策に関する研究

本研究の目的は,乳幼児を育てる母親の育児情報ニーズを可視化することである.研究対象は,6歳までの乳幼児をもつ母親が日本最大級の女性限定口コミサイト上で発言した内容約700,000件である.サイトでの発言内容を分析した結果,母親の育児情報ニーズは,子どもの成長発達により特徴があり,同年齢の子どもをもつ母親の体験談や意見を聞きたいというニーズが明らかとなった.情報の質を見極め,必要なものを選択し,自己の意思決定につなげられるためのヘルスリテラシーを高めることが重要である.育児支援に関わる専門職者として,インターネット上のコミュニティの存在を理解し,関心をもつ必要性が示唆された.平成26年度は,株式会社ベネッセコーポレーション,ウィメンズパーク内にある7つの会議室のうち,711カ月児ママの部屋(発言数109千件),1歳児ママの部屋(発言数139千件),2歳児ママの部屋(発言数75千件),3歳児ママの部屋(発言数59千件)の4つの会議室の分析を行い,母親のSNS(Social Network Service)における育児情報ニーズを明らかにした.結果,乳児をもつ母親は,授乳や離乳食など子どもの生命に直結する児の栄養や予防接種に関する情報を求めており,児の成長発達に関する情報は,わが子と同じ状況の子どもをもつ母親からの情報を求めていた.さらに,育児用品の購入決定に際し,実際に使用している母親から情報を得たいニーズは大きいことが明らかとなった.1歳児の母親は,保育園に関する情報ニーズが大きく,子どもの通園により,発熱をはじめとした感染症への罹患など様々な不安や疑問をもっていることが明確となった.一方で,母親は,離乳の完了に向けて,まず,断乳,卒乳の時期を決定し,具体的な方法について他の母親からの情報を求めていた.同時に,離乳の完了は通常の食事が摂れることが必須であるため,母親は小食,好き嫌いなど子どもの状況に応じた不安や疑問を抱えていることが明らかとなった.2歳児の母親は,トイレトレーニングに関する情報ニーズが大きく,次いで言葉の発達に関する不安や疑問が多くを占めていた.3歳児では,幼稚園に関することが最も多く,その内容の詳細は園の選択から入園,幼稚園での行事や日々のお弁当作りなど多岐にわたっていた.以上より,乳児および幼児前半期の子どもをもつ母親の育児情報ニーズは,子どもの成長発達とともに変化しており,適時,的確な育児支援の必要性が示唆された.平成27年度は,株式会社ベネッセコーポレーションが管理・運営する女性限定口コミサイト「ウィメンズパーク」内にある乳幼児をもつ母親を対象とした7つの会議室のうち4歳児ママの部屋(発言数38千件),5歳児ママの部屋(発言数22千件),6歳児ママの部屋(発言数13千件)についての分析を行い,母親のSNS(Social Network Service)における育児情報ニーズを明らかにした。4歳児の母親は,幼稚園(または保育園)に関する情報ニーズが高く,特に幼稚園に行きたがらない場合の対処法や幼稚園から帰っての自宅での過ごし方など具体的なアドバイスを求めていた。5歳児の母親の情報ニーズも4歳児の母親と同様であった。6歳児の母親は,卒園に関するものが多く,一方で,ランドセルや学習机など小学校への入学準備用品の購入に向けてのアドバイスを求めていた。同時に,平成26年度に分析した乳児,1歳児,2歳児,3歳児をもつ母親の育児情報ニーズについては,学会発表,論文作成とともに研究共同期間であるベネッセコーポレーションに成果報告し,ディスカッションすることで,研究成果を育児中の母親にフィードバックできるよう検討した。平成27年度は,当初の計画通り,前年度に引き続き子どもの年齢ごとの分析,検討を行った。同時に,平成26年度に得られた研究成果については学会発表,論文投稿を行うとともに,研究共同機関とともに具体的な支援策について検討を行った。平成28年度は,ベネッセコーポレーションが管理・運営する日本最大女性口コミサイト「ウィメンズパーク」内にある乳幼児を育てる母親を対象にした7つの会議室(06か月児ママの部屋,711か月ママの部屋,1歳児ママの部屋,2歳児ママの部屋,3歳児ママの部屋,4歳児ママの部屋,5歳児ママの部屋,6歳児ママの部屋)での発言内容を分析し,学会発表,論文投稿することで,研究成果の公表を行った.さらに,乳幼児を育てる母親は,ソーシャルメディア上のコミュニティに参加し,他の母親の体験談や意見を聞くことで,自分の育児の参考としていることを明らかにした.同時に,ソーシャルメディアにより意見交換をすることは,母親が安心感を得られることにつながり,育児への意欲を高めていることが明らかとなり,育児支援に関わる専門職者として,インターネット上の母親のコミュニティを有効な育児支援へと活用していくことの必要性の示唆を行った.研究プロセスにおける進捗状況はおおむね順調であった.しかし,研究内容をふまえた研究成果の場を検討した際,適当と思われた学会の開催時期が2017年度であっため,研究期間延長をすることとなった.6月1822日カナダトロントで開催される国際助産師連盟(International Confederation of Midwives:ICM)主催のTriennial Congressでのポスター発表が決定している.最終年度(平成29年度)は、平成2628年度に行った研究成果の海外への発信の機会がずれ込んだため、研究期間延長を行ったことによる1年間であった。研究データは、ソーシャルネットワークサービスのひとつである口コミサイトに発言されたものである。その規模は、2014年9月時点で会員数約500万人、毎年、年間で70万人以上の女性が新規に入会し、2030代の既婚女性の3人に1人が利用しているサイトである。

したがって、口コミサイトに自ら発言をするという特徴をもつ集団ではあるものの、わが国における乳幼児を育てる母親の情報ニーズを表現するものととらえることを可能とする成果であると考えられる。成果発表は、カナダトロントで開催された国際助産師連盟(Internatinal Confederation of Midwives:ICM)において、示説(ポスター提示)し、オーストラリア、台湾など45名の研究者とのディスカッションを行った。本研究の目的は,乳幼児を育てる母親の育児情報ニーズを可視化することである.研究対象は,6歳までの乳幼児をもつ母親が日本最大級の女性限定口コミサイト上で発言した内容約700,000件である.サイトでの発言内容を分析した結果,母親の育児情報ニーズは,子どもの成長発達により特徴があり,同年齢の子どもをもつ母親の体験談や意見を聞きたいというニーズが明らかとなった.情報の質を見極め,必要なものを選択し,自己の意思決定につなげられるためのヘルスリテラシーを高めることが重要である.育児支援に関わる専門職者として,インターネット上のコミュニティの存在を理解し,関心をもつ必要性が示唆された.平成26年度は,当初の計画通り,子どもの年齢ごとの分析,検討を行った.しかし,研究成果の報告は今年度にずれ込んでおり,平成27年度は,学会発表および論文投稿による成果報告と並行し,46歳児をもつ母親の発言における分析,検討を遂行する予定である.平成27年度に分析,検討を行った4歳児ママの部屋,5歳児ママの部屋,6歳児ママの部屋の成果について学会発表(海外学会を含む),論文投稿し,公表を行っていく予定である。また,平成28年度が最終年度となるため,子どもの年齢ごとに得られた結果を総括し,年齢ごとの特徴等,明らかにしていく。本研究課題における研究成果を海外学会で発表し,我が国だけでなく海外研究者からの反応はどのようなものか理解したいと考えている.同時に、一連の研究結果をまとめあげ、報告書を作成する予定である。生涯発達看護学4歳児ママの部屋(発言数38千件),5歳児ママの部屋(発言数22千件),6歳児ママの部屋(発言数13千件)での発言内容(教えて)(聞いて)を分析する.得られた結果より幼児をもつ母親が知りたい育児情報と,聞いてほしい日常的な育児ストレスを明確にし,具体的な育児支援の方策の試案をまとめる.初年度物品費として計上していたノートパソコン(セキュリティ対策としてインターネット未接続のもの)の購入およびデータ解析ソフトのバージョンアップが実施できず,2018年度に繰り越したため(バージョンアップが3月末であったため,4月に入り行った)。また,海外学会への旅費として計上していたものが,平成27年度は国内開催であったため,翌年に繰り越している。平成29年6月に開催されるICN国際会議学術集会(カナダ,トロントにて開催)への演題登録は終了した。
運航履歴情報と他船情報を利用した船速推定の高精度化

海流予測はウェザールーティングをはじめとした省エネルギー運航に広く利用されており、海流推定の高精度化は省エネ効果を向上させる。既存の海流推定は、衛星観測による海面高度や温度等のデータをもとに海洋動力学モデルを解くことにより行われているが、流速の直接計測ではないことなどの理由で船舶観測データから得られた黒潮流路と一時的に乖離することがある。本研究ではAIS受信データを用いて現在の海流を推定する方法を提案した。船舶の運航データをもとに検証したところ、日本沿岸域全体の推定精度は既存推定手法と同等、特にウェザールーティングが効果的となる黒潮海流流域では推定誤差が既存推定手法より小さかった。受信したAISデータを陸上に転送する機材を設置した船舶および陸上施設により受信されるAISデータを収録し、データ収集を開始した。収集したAISデータから海流ベクトル分布を推定するアルゴリズムを作成し、収集したAISデータを適用して京浜から九州に至る太平洋沿岸の海流推定を行った。算出されたデータを解析したところノイズが多く、主に船首方位値の精度が悪い(船首方位計が停止している、一定のオフセットをもって出力されているなどが見受けられる)船舶によるものであったため、船舶別に海流解析値との乖離の大きさを算出し、乖離の大きい船舶からのAISデータを除外して再度海流解析を行うという2パスでの海流推定手法を作成した。その他、海流解析値の信用度を行列式により推定し低信用度の情報を除外する手法等、海流解析値の信頼度を向上する手法を考案した。以上の手法をプログラム化しAISデータを入力して海流を推定したところ、一般の海流データを一切使用していないにもかかわらず類似した形状の海流データを導出することができた。今後は、船舶計測値による海流推定データの検証、さらなる推定の高精度化、メッシュ形状の工夫等を通じてデータの信頼度を高め、またウェザールーティングへの応用や一般の海流データの補正による高度化等を視野に入れた開発を行っていく。昨年度の実施結果をもとに、今年度は主に推定の精緻化のためのプログラム改良に従事した。具体的には、メッシュを細かくするためのメモリ利用効率や計算速度の改善、またメッシュエリアが細分化されるためメッシュに含まれるAISデータが少なくなることへの対策としてAISレコードに重みづけをしたうえで広域のAISデータを利用するためのアルゴリズムやデータ構造の開発、推定結果を乱す誤りを含んだAISデータを出力する船舶を把握するための結果出力の改良を行った。その結果、一般の海流データを使用していないにもかかわらず明確な黒潮の流軸を観察することができるようになった。海上保安庁の発表する黒潮流軸位置の観測値を基準に、衛星による推定海流と本件の推定を比較したところ、衛星推定での流軸予測で予測できなかった部分も本件推定で正しく観測できているところがあった。実線で計測したドリフトと比較したところ、海流流速のグラフ形状が衛星によるものより本件推定値が特徴を表現していることが分かった。本件推定単独では、まだ最適航路推定のための海流推定を行う基準に達していないが、衛星予測に対する同化データとして一定の参考にできる可能性があり、今後はその方向で開発を行っていきたい。当初の年度実施計画を十分に実施している昨年度の実施結果をもとに、今年度は推定値の高精度化と、船舶で計測するドリフトを基準とした、本手法と既存海流予測サービスとの年間の海流推定誤差の比較を行い、効果を検証した。推定値の高精度化については異常値を出力する船舶やAISレコードの判断と除去、重みを半減させる時空間距離の検討を行い推定に反映した。年間の全国沿岸AIS受信データを用いて沿岸海流を推定し、船舶モニタリングデータで得られるドリフトを正として本推定海流、既存海流予測サービスの推定海流の各誤差を比較したところ、推定のできた海域の平均としては同程度、黒潮流域に特定すると本推定のほうが船舶ドリフトに対する誤差が小さく、優れた推定ができていることがわかった。このため、船舶の航行数が多くかつ航路選定による燃料消費削減効果が大きい海域では、本海流推定手法によるウェザールーティング効果の向上が見込まれる。一方で、航行隻数が少なかったり海岸受信局から遠いことによりAIS受信データの少ない海域では推定精度が良くないため、推定値の信頼度を示す指数を作成し、これが閾値を超えることができない海域を推定不能とした。この推定不能の領域が内航船の航行海域に含まれるため、既存海流推定に対するデータ同化で沿岸海域全体をカバーする海流マップを提供することを目指すこととした。従来の気象データ同化を参考としたがAISから提供される海流データが海流ベクトルの特定の一成分を表すものであるなど数学モデルが特殊であるため、既存のアルゴリズムがそのまま適用できないことがわかり、29年度からの新規科研費課題として継続して検討する。当初の年度実施計画を十分に実施している。

ウェザールーティングへの利用や一般の海流データの補正による高度化等を長期的な視野に入れ、適用可能な形での開発を行っていく。船舶海洋工学、数理工学協力船社、気象会社から協力を得て、船舶計測値による海流推定データの検証・比較を行う。データのクレンジング、メッシュ形状の工夫、時間・空間的に離れたAISデータの活用手法の検討等を通じてデータの信頼度を高める。またウェザールーティングへの利用や一般の海流データの補正による高度化等を長期的な視野に入れ、適用可能な形での開発を行っていく。船舶や港にAIS収集機材を設置する計画であったが、船社の協力等により船社向けに収集しているデータ、陸上で受信するデータが使用可能になったため、機材の設置および管理、通信のための費用が必要なくなった。船舶や港にAIS収集機材を設置する計画であったが、船社の協力等により船社向けに収集しているデータ、陸上で受信するデータが使用可能になったため、機材の設置が必要なくなった。文献・学会参加等情報収集のための費用、データ解析強化のための非常勤人件費として使用していく。
企業買収における技術的関連性とパフォーマンスの関係性：特許データによる定量分析

本研究は、1997年から2009年までの日本の上場企業による企業買収の文脈において、買収、被買収企業間の技術的関連性が、買収後の企業の財務的、技術的パフォーマンスに与える影響について、定量的に分析を行った。時系列での特許データを用いたネットワークデータから、企業間の技術的関連性の指標を計算し、累積異常収益率と買収後の特許取得の関係性について分析を行った。その結果、技術的な関連性が中程度高い企業間同士ほど、より高いパフォーマンスが得られることが暫定的な結果として発見された。本年度は、企業の合併買収先の選択ならびに合併買収後のパフォーマンスに二社間の技術的関連性が与える影響をについて定量的分析を行うために、研究実施計画に基づき、企業間の技術的関連性の指標を作成を行った。その準備段階として、データベースの作成に注力をした。第一に、ビューロバンダイク社が適用する企業の合併買収のデータであるZephyrから、1990年から2016年までの世界の合併買収についてのデータを抽出し、買収企業、被買収企業のデータをを整理した。第二に、データベース管理の専門家の助力を得つつ、1960年以降の特許について、企業との紐づけを行った特許データベースを整理し、企業間の特許引用に基づくネットワークを作成することが可能となった。さらに、他企業との提携での研究開発の経験がある製薬会社に勤務する研究者へのインタビューを通じて、企業間の技術的関連性が、その両社の協力関係に与える影響についての、定性的な知見を得て、技術的関連性が買収企業の選定に与える影響、ならびに、買収後のパフォーマンスに与える影響についての理論モデルの作成を行った。その過程において、技術的関連性の高さは必ずしも、合併買収後のパフォーマンスの上昇には結びつかないことが理論的に予測された。次年度以降については、当該理論モデルを検証するために、海外研究者の協力を得ながらネットワーク分析を用いて、技術的関連性の指標を作成し、定量的分析を行う。データ分析のための準備は完了し、理論モデルも作成できたため、計画通りモデルの検証に移行可能であるため。本年度は、日本の上場企業を対象として、それらの企業の特許データから買収、被買収企業の技術的距離を特許による技術的ネットワークの複数の指標により測定し、その後の財務的パフォーマンスとイノベーションへの影響の定量的な分析を試みる計画であった。その過程において、特許の所有者の変更を時系列的に把握し、ネットワーク構造を逐次で測定する事について想定以上の時間を要し、分析については遅れが出ている。特許について、出願して特許を当初所有した企業が他者に特許を売却する事例が少なからずあり、所有者の変遷を考慮しないと、特許に基づいた企業レベルのネットワーク構造について少なからず影響が出ることが確認されたため、より精緻な分析を行うためにデータベースの再構築を行った。データベースの作成について目途がついた次第で、既に準備が完了している合併買収のデータベースとの統合を行い、2018年度上半期で、技術に関するネットワーク指標と被買収企業の財務パフォーマンス、イノベーションの関係性について分析を完了させる次第である。派生的な研究成果としては、製品イノベーションへの投資を含む長期的投資について、インタビューと質問票調査を未上場の中小企業を対象にして行った。結果として、イノベーションへの長期的投資は、現経営者が後継者の出現をどれだけ確信しているかということに影響を受けることが見出された。また、経営者の事業の売却の可能性については、自社の技術的な競争優位との関係性が示唆された。その結果に対し、実務家などからの定性的な知見を得つつ、モデルの精緻化を企図する。経営戦略特許データベースの作成が2017年4月にずれ込み、専門家への知識供与に対する対価の提供が遅れてしまったため。2017年4月に、データベース作成の専門家から助言を受け、特許データベースを作成することが可能となり、その対価として使用した。
環の内側に形成される水素結合を利用した大環状化合物の効率的合成法の開発

メタ位に二つのブロモ基と、その間に水素結合性官能基を有するメタフェニレンモノマーと、パラフェニレンジボロン酸を鈴木-宮浦カップリング反応により縮合させて、重合条件下で分子内の水素結合を利用した大環状化合物の合成を検討した。その結果、水とTHFの混合溶媒中でカップリング反応を行ったところ、水の比率を低下させると主生成物がポリマーからオリゴマーへ変化した。さらに分取用HPLCにより粗生成物を分離したところ、質量分析により環状8量体の生成を確認した。大環状化合物の溶解性を向上させつつ、単結晶化を困難にしない側鎖としてイソブトキシ基を選択し、それを導入したメタフェニレンモノマーを合成した。すなわち、市販の3,5-ジブロモベンジルブロマイドにWilliamsonエーテル化反応によりイソブトキシ基を導入した。得られた化合物にリチウムジイソプロピルアミドを作用させて4位をリチオ化し、二酸化炭素を反応させた後に酸で後処理することでカルボン酸を得た。これに塩化チオニルを作用させて酸クロリドとした後にアンモニアを反応させてアミドとし、メタフェニレンモノマーを得た。オリゴマーを合成する反応では、副生成物などの単離や同定が困難なため、反応条件の検討を効率的に行うことが困難である。そのため、上記で合成したメタフェニレンモノマーとフェニルボロン酸の反応をモデル反応として用い、鈴木-宮浦カップリング反応のパラジウム触媒やリガンド、塩基、反応溶媒、温度などを最適化した。その結果、パラジウム触媒としてパラダサイクル触媒前駆体やテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムを用いると、高収率で目的物が得られることを明らかにした。上記で求めた最適反応条件を用い、メタフェニレンモノマーと1,4-ベンゼンジボロン酸のカップリング重合によるポリフェニレンの合成を検討した。パラダサイクル触媒前駆体を用いた重合では低分子量の生成物しか得られなかったが、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウムを用いた重合では高分子量の生成物が得られることがわかった。しかし生成したポリマーの溶解性が低いため、環化反応の検討が困難であった。平成27年度の予定として(1)メタフェニレンモノマーの合成と(2)モデル反応を用いた鈴木-宮浦カップリング反応の最適化、ならびに(3)大環状フェニレンオリゴマーの合成検討を予定していた。(1)のメタフェニレンモノマーは、予定通りに合成することができた。カルボキシル基やアミドの導入反応において収率がなかなか向上しなかったが、様々な条件検討によりいずれも高収率で目的物を得る方法を開発した。(2)のモデル反応を用いた鈴木-宮浦カップリング反応の最適化も予定通りに達成できた。様々なパラジウム触媒を用いた反応を検討し、高収率で目的物を与える反応条件を見出すことができた。(3)の大環状フェニレンオリゴマーの合成検討については、モノマーどうしの効率的なカップリング反応により高分子量のポリマーを与える重合条件を見出すことができた。しかし、生成したポリマーの溶解性が低いため、環化反応の検討ができなかった。平成27年度は側鎖として4位にイソブトキシメチル基を有する2,6-ジブロモベンズアミドをメタフェニレンモノマーとして用い、1,4-ベンゼンジボロン酸との鈴木-宮浦カップリング重合を行った。しかし生成物の溶解性が低いために構造決定が困難であった。そこで平成28年度は溶解性の向上とポリマー中におけるメタフェニレンユニット間の効率的な水素結合形成を期待して、グリシンメチルエステルをアミド結合で導入したメタフェニレンモノマーを合成した。まず、メタフェニレンモノマーと2当量のp-トリルボロン酸とのモデル反応を用いて鈴木-宮浦カップリング反応の最適条件を求めた。その結果、パラジウム触媒としてビス(トリ-tert-ブチルホスフィン)パラジウム、塩基としてフッ化カリウムを用いると、ほぼ定量的に鈴木-宮浦カップリング反応が進行する事を見出した。そこで得られた最適条件を用いてメタフェニレンモノマーと1,4-ベンゼンジボロン酸とのカップリング重合を行った。しかしモノマーが消費せず、分子量が数百程度のオリゴマーしか得られなかった。一方、メタフェニレンユニット間の分子内水素結合を単結晶X線構造解析で確認するために、2量体のモデル化合物の合成を検討した。1,4-ベンゼンジボロン酸と2当量の2-ブロモ安息香酸メチルとで鈴木-宮浦カップリング反応を行ない、得られたm-ターフェニル体のメチルエステルを加水分解してジカルボン酸とした。塩化チオニルを作用させて酸塩化物とした後にグリシンメチルエステルと反応させて、目的とする2量体のモデル化合物を合成した。当初予定していたモノマーを重合したところ、生成物の溶解性が低くて構造が解析できなかった。そのため溶解性の高い構造に変更してモノマーを合成しなおしたため、予定よりやや遅れた。新しいモノマーはスムーズに合成することができた。モデル反応を用いた鈴木-宮浦カップリング反応の条件検討では、当初の予定通り、反応をほぼ定量的に進行させる反応条件を見出すことができた。しかしその反応条件を用いた重合では反応が効率よく進行しなかったため、予定よりも進行が遅れた。平成28年度は、グリシンメチルエステルをアミド結合で導入したメタフェニレンモノマーを合成し、モデル反応により、パラジウム触媒としてビス(トリ-tert-ブチルホスフィン)パラジウム、塩基としてフッ化カリウムを用いると、ほぼ定量的に鈴木-宮浦カップリング反応が進行する事を見出した。

そこで平成29年度は、その条件を用いて重合を検討したが、重合は進行しなかった。種々のパラジウム触媒を用いて検討した結果、塩基の水溶液を用いる鈴木-宮浦カップリング反応では重合が進行するものの、メタフェニレンモノマーの側鎖のメチルエステルが加水分解することが明らかになった。そこで側鎖であるグリシンのカルボニル末端をN,N-ジメチルアミドとしたメタフェニレンモノマーを新たに合成し、その重合を検討した。その結果、クロロ[(トリ-tert-ブチルホスフィン)-2-(2-アミノビフェニル)]パラジウム(II)とリン酸三カリウムを用いて水とTHFの混合溶媒中室温で反応させたところ、重合が進行することを見出した。次に目的とする大環状化合物が優先して得られる反応条件を探した。水/THFが42/58の混合溶媒中、モノマーの初期濃度を0.030Mにして反応を行うと、オリゴマーと共にポリマーが生成した。水とTHFの比率をほぼ同じにし、モノマーの初期濃度を0.018Mに下げると、0.030Mの時と同様にポリマーが生成した。そこで水の比率を減らし、水/THF=13/87の混合溶媒中でモノマーの初期濃度を0.014Mにして反応を行うと、主生成物はオリゴマーになった。この粗生成物を分取用HPLCにより分取した結果、質量分析により8量体の環状物が生成していることを明らかにした。水の比率を減らすと大環状化合物が得られたことより、この大環状化合物の生成には分子内の水素結合が関与していると示唆された。メタ位に二つのブロモ基と、その間に水素結合性官能基を有するメタフェニレンモノマーと、パラフェニレンジボロン酸を鈴木-宮浦カップリング反応により縮合させて、重合条件下で分子内の水素結合を利用した大環状化合物の合成を検討した。その結果、水とTHFの混合溶媒中でカップリング反応を行ったところ、水の比率を低下させると主生成物がポリマーからオリゴマーへ変化した。さらに分取用HPLCにより粗生成物を分離したところ、質量分析により環状8量体の生成を確認した。平成27年度の研究結果から、側鎖に-NH2型のアミド結合を導入するとポリマーの溶解性が低くなることがわかった。そこで平成28年度は側鎖としてN-アルキルアミドやアミノ酸などを有するメタフェニレン型モノマーを合成し、それらを用いた反応によって目的とする大環状化合物の合成を目指す。大環状化合物を高収率に得るために、反応温度や濃度、試薬の等量などの最適化を行う。また高分子量体の生成を抑えて環化物を効率的に得るために、滴下法を用いた反応も検討する。反応生成物を分析用ゲルパーミエーションクロマトグラフで解析してポリマーと環化物の比率を見積もることにより、反応条件の最適化を効率的に行う。また、得られた大環状化合物は、シリカゲルカラムクロマトグラフィーまたは分取GPCにより単離し、1H NMRや質量分析装置を用いて構造を決定する。上記で合成した大環状化合物を単結晶化し、その立体構造をX線結晶解析により求める。溶媒に対する溶解性が高すぎて結晶化が困難な場合は、接触水素化により大環状化合物のベンジルエーテルを加水素分解し、イソブトキシメチル基をメチル基に変換して溶解性を低下させた後に単結晶化を試みる。
Textile Plotによる新たな遺伝子型地図表示の提案と実装

統計学における多変量解析手法のひとつであるTextile Plotを用いて,ゲノム上に存在する複数の一塩基多型を可視化し解析する新たなマッピング手法を開発し,その集団遺伝学的解釈を与えるとともに,実際のソフトウェア環境として広くインターネット上で公開をおこなった.またこの手法が疾患遺伝子解析のなかで,特にハプロタイプ解析に有効であることを,慢性B型肝炎およびクローン病・潰瘍性大腸炎のデータを用いて示した.統計学における多変量解析手法のひとつであるTextile Plotを用いて,ゲノム上に存在する複数の一塩基多型を可視化し解析する新たなマッピング手法を開発し,その集団遺伝学的解釈を与えるとともに,実際のソフトウェア環境として広くインターネット上で公開をおこなった.またこの手法が疾患遺伝子解析のなかで,特にハプロタイプ解析に有効であることを,慢性B型肝炎およびクローン病・潰瘍性大腸炎のデータを用いて示した.Textile Plotの集団遺伝学的解釈,ソフトウェア開発そしてTextile Plotによる実データ解析の3つの側面から研究をおこなった.まずTextile Plotの幾何学的性質とSNP(Single Nucleotide Polymorphisms,一塩基多型)の連鎖不平衡との関係を数学的に与え,さまざまなデータに適用することで,数十から数千座位におよぶ連鎖不平衡の様子が直感的に理解可能であることを示した.またTextile Plotはあらゆるモデルを仮定せずに直接SNPを表示することから,背後に存在するハプロタイプ構造も連鎖不平衡と同時に眺めることが可能であることが示された.この成果をもとに,実際の臨床データを用いた解析もおこなった.具体的にはBioBank Japanに登録されているB型肝炎の症例対照群から得られたSNPデータにTextile Plotを適用し,原因遺伝子周辺に存在する強い連鎖不平衡構造を明らかにするとともに,HLA-DP遺伝子のExon2に存在するいくつかの塩基の組で表されるHLA多型とSNP多型の混在するハプロタイプが疾患に関連していることが一目で理解可能であることを示した.また同時に,国際HapMap計画が提供する11人種のSNPデータを用いた解析では,白人集団のLCT遺伝子近傍においてLong-Rangeハプロタイプの存在およびハーディー・ワインバーグ平衡からの乖離が示唆され,優性選択の痕跡を探索する一つの方法としてTextile Plotが有効であることが示された.この成果は現在論文としてPLoS Oneに投稿中である.またソフトウェアはマルチプラットフォームのJAVA言語によって構築し,インターネット(http://stat.math.keio.ac.jp/TextilePlot/Genetics/)において公開をはじめた.本研究の遂行にあたっては,実データ解析,Textile Plotの集団遺伝学的解釈,そしてソフトウェア開発という3つの局面を考えた.実データ解析の局面では,理化学研究所の有する様々な疾患のうち,特に慢性B型肝炎に対して,異なるHLA型が疾患発症に与える影響を複数の一塩基多型(SNP)によるTextile Plotをもちいて示した.またHapMap Projectが公開する複数の集団のSNPデータを解析し,ラクトースの分解に関与するLCT遺伝子の周辺に存在する自然選択の痕跡がTextile Plotによって解釈可能であることが明らかになった.Textile Plotの集団遺伝学的解釈の局面では,上記の成果にもとづいて,単一集団における複数の多型に存在する連鎖不平衡に関して,特に絶対連鎖不平衡と完全連鎖不平衡に注目しTextile Plotの上での解釈を与えた.同時に,強固な連鎖不平衡の関係にあるSNP間に存在するハプロタイプの種類とその頻度が視覚的に捉えられることも示した.また複数の亜集団が混在したメタ集団に対して,Hardy-Weinberg平衡からの乖離に注目し,Textile Plotの水平性の基準との関係を数理的に示した.ソフトウェア開発の局面では,実際にJAVA言語を用いてマルチプラットフォーム(Windows/MacOSX/Linux)でのTextile Plotの実装をおこない,インターネット上で広く公開をはじめた.また以上の成果は査読付きオンラインジャーナル(PlosONE)に投稿しすでに掲載されている.本研究は生物学,遺伝学,数学といった既存の学問分野をこえて,SNPデータに対するひとつの新しい視点を与えたことに意義があり,今後Textile Plotの活用によって諸分野のさらなる発展が期待される.
高機能繊維を用いた防護服の経年劣化試験及び評価基準の確立

本研究は、実際の消防・警察等の活動現場における防護服の使用状況の実態調査を直接反映し、防護服の経年使用に対する強度・耐熱性の機能低下を評価する耐候性試験手法を確立し、現在使用されている防火服・防弾チョッキなどの個人防護服の機能性の劣化過程をモデル化するものである。現在、製品基準は防護服の性能は出荷時の性能だけ決められているが、経年劣化による余剰安全度を踏まえていない。ゆえに、本研究は今後の防護服設計に一石を投じる意義がある。H28年度は,高機能布地を使用した個人防護服の使用環境調査を実施し、紫外線波長・強度と各種高機能繊維の吸収波長帯の関係整理,経年使用による紫外線性能劣化の年間紫外線量を想定し,ばく露条件を決定することができた.H29年度は,主として劣化試験片の作成方法を検討した.実際の防火服の性能劣化を再現するために,紫外線促進劣化させる試験片も防火服と同様に表地+透湿防水層+遮熱層の3層を重ねて行った.試験片の大きさ・試験片の取り付け方法(=ばく露領域の大きさ)が結果に影響を及ぼすか否かを検討した.H30年度は、具体的な機械的強度の試験方法としては生地が引張られることにより破断する「引っ張り試験」・使用中に鋭利なものに引っかかり引き裂かれる「動的引き裂き試験」の二つからアプローチした.動的引き裂き試験は,JIS T 8050:2005, "防護服ー機械的特性ー材料の突刺及び動的引裂に対する抵抗性試験方法"で規定された手法において実施した.しかし,想定した動的引き裂き強度を試験片が予想外に有さず,予備試験を行なった際,規定された手法を用いると,紫外線暴露させた試験片の数が多く必要であることが明らかになった.ゆえに,第一回目の試験によって引き裂きのレベルを見極め,そのレベルから規定された手法において,劣化試験片の有する引き裂きレベルを決定し,評価を実施した.本研究は、実際の消防・警察等の活動現場における防護服の使用状況の実態調査を直接反映し、防護服の経年使用に対する強度・耐熱性の機能低下を評価する耐候性試験手法を確立し、現在使用されている防火服・防弾チョッキなどの個人防護服の機能性の劣化過程をモデル化するものである。H28年度は警察・消防等の関係部署へヒアリングを行い、防護服の仕様・使われている素材などの整理を行った.加えて,消防庁消防研究センターの協力を得て、「防火服の維持・メンテナンスに関するアンケート」を実施し、約100名の回答を得ることができた.その中から得た情報として最も重要なのは、防火服の洗濯・乾燥(いわゆるクリーニング)等、本来高機能繊維に対して行われなければならにことが全く行われていないことが明らかになり、やはり最終使用者である現場の職員への防護服の使用方法に関する情報提供が不足していることであった.それを踏まえ、実際の現場で使用される防護服の劣化を再現するために,最も大学で手に入れることが容易な防護服である,防火服を中心に,防火服の使用環境の聞き取り調査をおこない,防護服が1年間使用される上でどの程度の紫外線に曝されるのかを想定した.紫外線促進劣化試験に関する試験規格は,JIS D 0205「自動車部品の耐候性試験方法」や,JIS L 0891「キセノンアーク灯光又はサンシャインカーボンアーク灯光を用いた促進耐候堅ろう度試験方法」などに代表されるものがある防火服の防護性能の紫外線劣化に関する評価法は確立されていないため独自の評価条件を定めた.本研究のアプローチは,まず,実際の現場で使用される防護服の劣化を再現するために,最も大学で手に入れることが容易な防火服を着用する消防関係への使用環境の聞き取り調査をおこない,防火服が1年間使用される上でどの程度の紫外線に曝されるのかを把握した.陰干しも含めると,80%以上の人が屋外で防火服を乾燥させていることがわかった.具体的には、高機能布地を使用した個人防護服の使用環境調査を実施し、紫外線波長・強度と各種高機能繊維の吸収波長帯の関係整理を行った。本研究で評価する製品は防火服であり,経年使用による紫外線性能劣化の把握を行うためには,防火服が実際に曝される年間紫外線量を想定する必要がある.また,紫外線促進劣化試験に関する試験規格は,JIS D 0205「自動車部品の耐候性試験方法」や,JIS L 0891「キセノンアーク灯光又はサンシャインカーボンアーク灯光を用いた促進耐候堅ろう度試験方法」などに代表されるものがある.JIS D 0205では自動車のような,常時屋外環境下で使用される製品の評価を想定した規格となっており,JIS L 0891 7.3項「引張強さなどを求める場合の露光方法」の項目では,紫外線ばく露時間は,独自に設定することが求められている.

そこで,実際に使用される防火服の紫外線劣化を再現するために防火服が1年間に曝される紫外線量を,消防隊員への防火服の使用環境に関する聞き取り調査によって使用頻度を把握し,JIS D 0205などの紫外線促進劣化に関する規格を参考に独自の条件設定を決定することができたため,計画通りに研究は進捗していると考える.本研究は、実際の消防・警察等の活動現場における防護服の使用状況の実態調査を直接反映し、防護服の経年使用に対する強度・耐熱性の機能低下を評価する耐候性試験手法を確立し、現在使用されている防火服・防弾チョッキなどの個人防護服の機能性の劣化過程をモデル化するものである。現在、製品基準は防護服の性能は出荷時の性能だけ決められているが、経年劣化による余剰安全度を踏まえていない。ゆえに、本研究は今後の防護服設計に一石を投じる意義がある。H28年度は,高機能布地を使用した個人防護服の使用環境調査を実施し、紫外線波長・強度と各種高機能繊維の吸収波長帯の関係整理,経年使用による紫外線性能劣化の年間紫外線量を想定し, JIS D 0205「自動車部品の耐候性試験方法」を元にした条件設定を決定することができた.H29年度は,主として劣化試験片の作成方法を検討した.実際の防火服の性能劣化を再現するために,紫外線促進劣化させる試験片も防火服と同様に表地+透湿防水層+遮熱層の3層も重ねて行った.試験片の大きさは,紫外線劣化試験片の評価試験別に異なり,本年度は機械的強度の性能劣化に重点を置き, JIS L 1096「織物及び編物の生地試験方法」を参考に引張試験用試験片を切り出した.特に本年度は,試験片の取り付け方法(=ばく露領域の大きさ)が結果に影響を及ぼすか否かを検討した.引張試験用試験片の試験片ホルダーへの取付方法は生地をホルダーに縦1枚もしくは横2枚(上下に)の2種類考えられた.引張による破断は紫外線ばく露領域内で発生するため,破断強度には影響しないと考えられる.H29年度は,防火服の劣化を再現・性能評価を行うために,紫外線促進劣化装置による紫外線劣化試験片の作成方法の検討を行った.促進劣化試験片作成には,太陽光と分光分布と近似している光源を搭載した,スーパーキセノンウェザーメーター(SX75,スガ試験機株式会社製)を使用し,促進劣化条件は,JIS K 7350-2:2008及びJIS D 0205を参考に決定した.今回の劣化試験片の作成にあたりランプの放射照度は180W/m2とした.防火服は一般的に長期間使用されるものであり,長期間の劣化を再現するためには多大な時間がかかるため促進性(加速性)を重視したためである.試験条件による実験結果の変動を防ぐため,ウェザーメーター槽内の湿度は50%一定,実際の防火服の性能劣化を再現するために,紫外線促進劣化させる試験片も防火服と同様に表地+透湿防水層+遮熱層の3層も重ねて行った.試験片の大きさは,紫外線劣化試験片の評価試験別に異なり,本年度は機械的強度の性能劣化に重点を置き, JIS L 1096「織物及び編物の生地試験方法」を参考に引張試験用試験片を切り出した.特に本年度は,試験片の取り付け方法(=ばく露領域の大きさ)が結果に影響を及ぼすか否かを検討した.引張試験用試験片の試験片ホルダーへの取付方法は生地をホルダーに縦1枚もしくは横2枚(上下に)の2種類考えられた.引張による破断は紫外線ばく露領域内で発生するため,破断強度には影響しないと考えられる.このため破断強度を測定する場合の試験片取付方法はウェザーメーターへの格納数が2倍多くとれる横方向の取付方法としても問題が無いことが確認できた.本年度は,確立されていない防火服の防護性能の紫外線劣化に関する評価法・条件を決定した.研究は計画通り順調に進展している.本研究は、実際の消防・警察等の活動現場における防護服の使用状況の実態調査を直接反映し、防護服の経年使用に対する強度・耐熱性の機能低下を評価する耐候性試験手法を確立し、現在使用されている防火服・防弾チョッキなどの個人防護服の機能性の劣化過程をモデル化するものである。