hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
深部静脈血栓形成におけるオートファジーのメカニズムの解明とその法医学への応用

本研究課題は,下大静脈結紮による深部静脈血栓塞栓症モデル(マウス)を用いた基礎的データの収集および陳旧度に伴う血栓内のオートファジーの病態生理学的役割とメカニズムの解析と,それに基づいた剖検例への応用の可能性についての検討から成るものである.前者については下大静脈結紮による深部静脈血栓症モデルはすでに確立しており,下大静脈結紮後121日目に安楽死させ,血栓を含む下大静脈部を採取することにより血栓陳旧度別の組織標本を得ることが可能となっている.血栓内における陳旧度にともなう分子機構の動態としては,野生型マウスとCCR5ノックアウトマウスの血栓を比較検討することにより,CCR5が血栓溶解に関わっていることが判明し,さらに遺伝子解析やマウスから採取した腹腔内マクロファージを用いたin vitro実験により,CCL3/CCR5,CCL4/CCR5およびCCL5/CCR5 axisの欠損が,それぞれuPA,VEGF,tPA発現を抑制することによって血栓溶解を阻害することが判明した.さらに血栓形成および溶解過程において,現在最も研究が進んでいるオートファゴソームのマーカーであるLC3およびLC3に結合して選択的分解されるタンパク質であるp62/SQSTM1について,すでに免疫組織化学的検索を行い,これらの動態をほぼ明らかにしたところである.下大静脈結紮による深部静脈血栓症(DVT)モデルを用いて,これまでに血栓陳旧度を炎症に関わる因子について,免疫組織化学的に判定する指標を検索してきた.本研究課題ではオートファジーの,血栓形成・溶解過程における動態を明らかにし,さらに血栓陳旧度判定への応用の可能性を検討した.DVTモデルは,野生型マウスの下大静脈(IVC)を,麻酔下で結紮して作成した.結紮後121日目にIVCを採取し,パラフィン包埋組織標本を作成した.オートファジー検出を目的とした免疫染色には抗LC3抗体ならびに抗p62抗体を用いた.この染色像について蛍光顕微鏡観察下にて,LC3陽性細胞数(1000倍,5視野)と,p62陽性細胞の有無により,血栓内におけるオートファジーの動態を評価し,血栓陳旧度との関係を明らかにした(各グループn=5).結紮から1日目の血栓内にはLC3陽性細胞は観察されなかったが,3日目以降の全ての血栓について,主に辺縁部に観察され,10日目に最も多く(25.2±0.93),以降は減少傾向を認めた.またp62陽性細胞は3日目以降の全ての血栓について,LC3と同様に主に血栓辺縁部に観察され,特に510日では明瞭に観察された.また蛍光二重染色の結果,血栓内のp62の主な産生細胞はマクロファージやCD31であることが分かった.以上の結果,血栓溶解過程では,血栓内に生じたオートファジーが関与していることが明らかとなり,特に血管新生に寄与している可能性が示唆された.P62
中性子回折を用いた有機非線形光学結晶の水素結合距離決定と高透過テラヘルツ光源作製

粉末中性子回折を用いた有機非線形光学材料であるハロゲン種置換型スチルバゾリウム誘導体の定量的な分子間の水素結合距離評価を行い、高透過特性テラヘルツ(THz)波光源開発を目指した。ハロゲン種置換型スチルバゾリウム誘導体は、原子半径の大きいハロゲンとの水素結合により高い透過特性を持つことが分かった。また、スチルバゾリウム誘導体結晶が持つ1THz付近の吸収は、カチオン-アニオン間の近接水素結合が起因していることも判明した。以上より、水素結合距離を拡張させた材料は高透過特性THz波光源として有望であることを明らかにした。スチルバゾリウム誘導体DASTは広帯域テラヘルツ(THz)波発生可能である光学結晶である。THz帯の吸収特性解明が結晶内水素結合由来の振動により緩和可能という発想から、数種のハロゲン種置換型スチルバゾリウム誘導体材料の中性子回折を行い水素結合距離とTHz帯の吸収特性を比較した。DASTに対して中性子回折による水素原子位置特定を試みた。軽水素化物での中性子構造回折では、インコヒーレントな散乱の影響によりバックグラウンドが高くなり、十分なブラッグパターンを得ることが困難な可能性があるため、重水素化DAST(DAST-d26)を合成して両者を比較した。DASTの中性子回折パターンでは高いバックグラウンドを示したが、結晶構造解析を実施するとDAST-d26と同程度解析できることが分かった。そこで、軽水素化物においてハロゲン種置換型材料であるCl置換材料DASCとBr置換材料DASBについても中性子回折を実施した。ハロゲン原子と近接水素原子距離は、ハロゲン種にすることによりDASTより拡張し、かつハロゲン種の中でも原子半径の大きい原子(Cl<Br)でより水素結合距離が拡張することが分かった。DASBにおいてメタノール溶媒から結晶成長を試み、3mm角程度の結晶を作製した。FT-IRによりTHz帯の透過特性をDASTと比較した結果、2.5 -5.8 THzにおいてDASTよりも高い透過性を有していることを見出した。DASBとDASTの3 THzにおける吸収係数を比較するとそれぞれ49 cm-1と80 cm-1である。これにより、DASBの性能指数はDASTの2倍と見積もれる。これは、アニオン原子種のイオン半径が増大したことにより、空間を占有するハロゲン原子が嵩高くなり、水素結合距離が拡大された結果と考えられる。当初の予定であったハロゲン種置換型スチルバゾリウム誘導体の合成では、重水素化DASTも順調に合成できた。重水素化DASTと軽水素化DASTに関して中性子回折を実施した結果、軽水素化物を用いても水素原子位置を特定できることを明らかにした。さらに28年実施予定の結晶成長とTHz特性評価についても、3mm角のDASBを作製でき、またTHz特性も評価できた。ただし、一連の研究計画の中で、平成27年度の主軸である重水素化物合成に多くの時間を要した。本来4種類のスチルバゾリウム誘導体材料合成のため予定であったが、実際には2種類の合成にとどまった。広帯域THz波発生可能なDAST結晶は、1 THz付近に分子構造由来の振動による吸収が実用上の障害となっている。その起源を調査するため、水素結合とテラヘルツ波透過特性の相関を調査した。水素結合距離評価には結晶内の水素原子位置決定が必須と考え、中性子回折を用いたDAST結晶の定量的な水素結合距離評価を行った。軽水素の場合は非干渉性散乱断面積が干渉性散乱断面積より非常に大きく、高いバックグラウンドによる回折ピーク強度不足が懸念される。一方、重水素化物の場合、重水素の干渉性散乱断面積が非干渉性散乱断面積に比べ十分高いため位置特定に有用であることから、重水素化DASTを合成した。最大エントロピー法(MEM)を用いて、散乱長密度分布を評価した。MEMの結果より、C-C, C-S, S=O, C-N, C-Dに由来する各元素の正の散乱長密度分布がはっきり観測された。高散乱長密度のC-D共有結合距離(芳香環メチル基, π共役長のC-D距離)を計測すると、平均1.10 Åであり、理論的C-H距離と同等の値であったことから、本解析結果は水素(重水素)の結晶学的位置情報を正確に取得できていることを示している。次に、カチオン-アニオン間に形成されている水素結合(C-D...O)を計測した。高密度分布における近接する水素結合と思われる距離3つを計測したところ、それぞれ2.23, 2.22, 2.84 Åであった。一般的な"弱い"水素結合の距離は2.15-2.65 Åと知られており、実際にカチオン-アニオン間で形成されている水素結合は2つであることが判明した。本研究で水素結合2つの振動モードが、1THzの吸収起源である高い可能性として示唆された。以上より、今後1 THz付近の振動抑制には、カチオン-アニオン間の水素結合を拡張した材料開発に期待が持たれる。

以上より、水素結合距離を拡張させた材料は高透過特性THz波光源として有望であることを明らかにした。実際のTHz透過評価では、DASTとDASBの比較しか行っていないため、DASCや他のハロゲン種置換型材料についても有機合成・結晶成長を行いそれぞれ評価して、系統的にまとめる。また、多くのTHz帯吸収ピークの吸収起源を結晶構造から明らかにするため、詳細なTHz分光評価・解析を実施する予定である。有機材料化学一連の研究計画の中で、平成27年度の主軸である重水素化物合成と結晶構造解析に多くの時間を要した。本来4種類のスチルバゾリウム誘導体材料合成のため予算を計上していたが、実際には2種類の合成にとどまったため未使用試料合成費がでた。平成28年度は、予定していた2種のハロゲン種スチルバゾリウム誘導体材料合成費用に予算を計上する予定である。
ベンチャー企業に対する資金供給システムの日米比較

本件研究は、日米両国のベンチャー企業を対象に行ったアンケート調査の集計・分析を中心に、ベンチャー企業の資金調達の動向、資金管理を中心とした財務管理の実態および考え方を明らかにし、ベンチャー企業にとっての財務管理のあるべき姿を示そうとするものである。日本のベンチャー企業に対する調査は「ベンチャー企業の財務と資金調達に関する実態調査」として、『日経ベンチャービジネス年鑑2001』及び『東洋経済ベンチャークラブ』所収「日本の起業300」の中から、1,256社に質問票を送付し227社から有効回答を得た(有効回答回収率18.07%)。この成果の一部は、「ベンチャー企業と財務管理」(『岡山商科大学社会総合研究所報』23号、2002年10月)と題して発表している。また、所属学会において、「ベンチャー企業の財務管理に関する実証研究」(日本財務管理学会第15回全国大会、2002年12月、東京大学)および「ベンチャー企業の財務マネジメント」(日本経営財務研究学会第26回全国大会、2002年10月、福岡大学)と題した報告を行い、研究成果報告書を作成する上で有益なコメントを学会員から得ている。米国のベンチャー企業に対する調査では、より多くの回答を得るため、カリフォルニア州シリコンバレー地区およびテキサス州オースティン地区の起業家指導育成機関に依頼して当該機関と関わりの深いベンチャー企業に対してアンケートへの回答を促すという手段を講じた。このようにして得たデータをもとに、日米ベンチャー企業の比較分析を行い、ベンチャー企業が継続的に発展していくためには資金のマネジメントを中心とした財務管理が重要な位置づけをなすことを示唆している。研究期間初年度である本年度は、(1)効果的な質問票作成のための理論構築と、(2)効率的な調査の実施(=アンケートの回収率を向上させることを主眼に置く)のための方法論調査と人的ネットワークの更なる構築を行った。効果的な質問表作成のための理論構築については、日米の文献及び過去に行われた幾つかのアンケート調査結果をレビューし、創業間もないベンチャー企業では、資金管理を中心とした財務管理が必ずしも十分に行われていないこと、その重要性が認識されていないこと、その結果、成長・発展の機会を逸している可能性があることなどについての問題意識を深めた。効率的な調査の実施のための方法論調査と人的ネットワークの更なる構築については、以下のごとく実施した。まず、アメリカにおけるネットワーク構築を目的として、スタンフォード大学、テキサス大学オースティン校、カリフォルニア州立大学フレズノ校を訪問し、調査への協力を要請した。また、カリフォルニア州及びテキサス州の起業家育成機関、ベンチャー・キャピタルにも訪問調査を行い、協力を要請した。次いで、日本国内での調査を効率的に進めるべく、起業家育成機関やベンチャー・キャピタルを訪問し、ヒアリングを行った。これらで得られた知見は概ね次の通りである。2000年春の米国店頭市場(NASDAQ)の急落を背景に新規創業環境が急速に悪化しており、こうした状況下では、日米企業とも、内部の経営管理、特に財務管理の巧拙が成否を分かつ重要な要素となっていること。調査実施に当たっては、回収率向上のため、インターネットを使ったホームページでのアンケートを、従来の質問票送付と並行して行うことが効果的であろうこと、などである。研究期間2年目となる本年度は、日米両国のベンチャー企業を対象に、アンケート質問票の作成と郵送・配布の手続き作業を行った。具体的には、ベンチャー企業論、ベンチャー・キャピタル論などの文献研究を行いながら、研究代表者が既に実施しているアンケート結果のデータを分析し、このアンケートでは充分に明らかにならなかった研究対象項目を絞り出した。こうした作業を通じて理論構築を行い、本研究で新たに実施する質問票調査における問題意識を明確化し、調査項目を決定した。なお、質問票の回収率を向上させるため、インターネットを使ったクリッカブル・アンケートも同時に作成した。特にアメリカにおける調査では、より多くの回答を得るため、然るべき機関に依頼して「委託配布・回収」という手段を講じることを計画。

こうした作業を行うために、カリフォルニア州、テキサス州への海外出張を行った。しかし、出張初日に、ニューヨークで起こった同時多発テロの影響を受け、すべての面談のキャンセルを余儀なくされた。アメリカでの調査実施は、平成14年度に再度試みる予定である。日本のベンチャー企業に対する調査は「ベンチャー企業の財務と資金調達に関する実態調査」として、『日経ベンチャービジネス年鑑2001』及び『東洋経済ベンチャークラブ』所収「日本の起業300」の中から、1,256社に質問票を送付した。年度末に郵送したため、回収は新年度に入ってからになる。これについての分析は、アメリカでの調査結果と併せて、平成14年度に行う予定である。3年間の研究期間の最終年度である本年度は、(1)昨年度末に日本のベンチャー企業を対象として郵送配布したアンケート調査票の集計・分析と、(2)昨年度に同時多発テロの影響を受けて実施できなかったアメリカのベンチャー企業に対する調査を実施した。日本のベンチャー企業に対する調査では、227社から有効回答を得て(1,256社に送付、回答率18.07%)分析を行い、その成果の一部を「ベンチャー企業と財務管理」(『岡山商科大学社会総合研究所報』23号、2002年10月)と題して発表している。また、所属学会において、「ベンチヤー企業の財務管理に関する実証研究」(日本財務管理学会第15回全国大会、2002年12月、東京大学)および「ベンチャー企業の財務マネジメント」(日本経営財務研究学会第26回全国大会、2002年10月、福岡大学)と題した報告を行い、研究成果報告書を作成する上で有益なコメントを学会員から得ている。アメリカのベンチャー企業に対する調査では、現地のベンチャー企業育成機関を数箇所訪問し協力を仰ぐと共に、いくつかのベンチャー企業経営者から、経営管理、資金調達についてのヒアリングを行った。しかしながら、ここ12年のアメリカ景気の急速な減退とIT関連を中心としたベンチャー企業の業績不振から、アンケートの回収状況は必ずしも芳しくないのが現状である。したがって、今回の回収分だけでなく、1999年に実施した調査結果も織り交ぜながら、アメリカ企業のデータの集計・分析を行う予定である。上記の分析結果を中心に、研究成果報告書を作成する。
ナノ細孔メンブランの機能化と化学センシングへの応用

遺伝的先天性疾患の診断を目的として、個々人のDNA配列を解析することの重要性が高まっている。特に、DNA配列内の一塩基多型(Single Nucleotide Polymorphisms, SNPs)検出法の開発は、個人個人に最適化された「テーラーメイド医療」の実現に向けて重要な研究課題の一つである。これまで、蛍光検出型DNAマイクロアレイが主に開発されてきたが、標的DNAへの蛍光ラベル化などの煩雑な操作が必要であることが問題とされており、これに代わる迅速、簡便かつ安価な手法の開発が期待されている。本研究では蛍光ラベル化を必要としない手法として、金電極表面に固定化したDNA分子膜の脱塩基疎水場空間における水素結合性小分子の電気化学応答に基づいたSNPs検出について検討した。DNA修飾電極をフラビンを含まない緩衝溶液中で電気化学計測を行った結果、脱塩基部位向かい側に配置した標的塩基と錯形成したフラビンに由来する電流応答が得られ、標的塩基がチミン塩基の場合に最も強い電流応答を示すことがわかった。電流応答の経時変化をモニタリングした結果、チミン塩基を標的とした場合に最も減少速度が遅いことが分かった。観測された電流量は脱塩基疎水場空間における標的塩基と錯形成したフラビンの分子数を反映し、電流応答の経時変化はフラビンと標的塩基との錯形成安定度を示すものである。また、DNA融解温度計測ならびに分子力学による安定化構造計算からもチミン選択性を支持する結果が得られた。以上の結果から、電極上に固定化した脱塩基を含むDNA二本鎖内部において、フラビンがチミン塩基に対して選択的に錯形成することが明らかとなった。本研究で行った脱塩基合成DNAと水素結合性小分子を用いるSNPsの電気化学検出は標的DNA配列に一切の修飾操作を必要としない簡便な遺伝子診断法としての展開が期待できる。
子どもと心と心を通わす学校生活全般における教育話法の研究

1教師の独話の実態と考察【学校・学級行事編と朝の会・帰りの会編】学校生活の中で,教師が話すことがどのくらいあるだろうか。授業場面では,子どもたちが何かを活動する前にめあてや見通しをもたせたり,活動中にほめたり注意を促したり,そして活動後には評価したり感想を述べたりと,話すことが教師の役割の中核を成していると言っても過言ではない。それなのに,教師は,自分の話し方が子どもたちにとって,どうだったのかをふり返り,その大切さを自覚し,話すことに対する意識を高く保てているだろうか。ここでは,学校行事15の場面と朝の会や帰りの会での短話20例を示し,まとめた。2教師の独話の効果を上げるために-非言語的要素の必要性-1では,「教師の独話と考察」として,教師の独話の実態から,主に話す内容・話し方に焦点を当てて紹介してきた。ふり返りの中にも出てくるが,間をとったり,視線を合わせたり,板書したりなど,これらは教師の独話を支える,そして効果を上げるための重要かつ必要な技能ではないかと考えた。どんなにいい話材を準備し,話の構成を工夫して話をしても,話し手の心がこもっていない話では,聞き手の心には届かない。教師の独話において,話す内容は,もちろん大切になるが,ことば以外の部分(非言語的要素)も聞き手に大きく影響してくることを忘れてはならない。ここでは,以下の6の視点で非言語的要素をとらえ,そのあり方について考察した。(1)構え(2)視線・眼差し(3)姿勢・動作(4)間・沈黙(5)身体接触(6)時間・空間3生活場面における教師のことば-子どもの心に響く「10の話法」-日々,教師は生身の子どもたちとかかわっている。そこで,人間関係を築いていかなければ,それは授業にも直接,影響してくる。ここでは,1の「教師の独話と考察」,2の「教師の独話の効果を上げるために-非言語的要素の必要性-」から大切になる話法の要素を取り上げる。そして,日常の子どもたちとのかかわりに焦点を当て,子どもの心に響く教育話法のあり方について,「10の話法」としてまとめた。(1)具体的な描写を入わる(2)180°の発想の転換をする(3)意味づけを明確にする(4)ユーモアを交ぜる(5)短く伝える(6)経験をもとに話す(7)タイミングを見極める(8)思いをくみ取った上で話す(9)本気で,心から語る(10)ことばだけで語らない研究を進めるに当たっては,スピーチコミュニケーション教育研究所主宰村松賢一先生,元群馬大学教授高橋俊三先生,広島大学大学院教授難波博孝先生,教師の短話集「聞き手が育ついい話」著者笠原登先生にご助言頂いたことにより,成果と課題が明確になったことに,とても感謝している。(1)具体的な描写を入わる(2)180°の発想の転換をする(3)意味づけを明確にする(4)ユーモアを交ぜる(5)短く伝える(6)経験をもとに話す(7)タイミングを見極める

(8)思いをくみ取った上で話す(9)本気で,心から語る(10)ことばだけで語らない研究を進めるに当たっては,スピーチコミュニケーション教育研究所主宰村松賢一先生,元群馬大学教授高橋俊三先生,広島大学大学院教授難波博孝先生,教師の短話集「聞き手が育ついい話」著者笠原登先生にご助言頂いたことにより,成果と課題が明確になったことに,とても感謝している。
環境ＤＮＡ分析を用いた遺伝的多様性検出：湖産アユの遺伝的個体群構造を明らかにする

本研究では、自身がこれまでに開発した環境DNA分析に基づく個体群内の遺伝的多様性検出のための手法について、(1)野外河川でその検出力を評価すること、および(2)生活史の異なる琵琶湖の陸封アユ集団間における遺伝的構造の比較へ適用することを目的としている。(1)本手法の検出力を評価するために、琵琶湖からアユが遡上する安曇川にて表層水を採水し、500 mLずつ20枚のフィルタを用いてろ過を行った。アユに種特異的なプライマーを用いてミトコンドリアD-loop領域を増幅し、ハイスループットシーケンサー(HTS)による超並列塩基配列決定を行った。また、採水後には採水地点の上流に設置されたヤナで捕獲された96尾のアユを入手し、サンガー法によって組織DNAの塩基配列を決定した。両手法で検出されたハプロタイプを比較したところ、2/96尾以上の割合で捕獲個体から検出されたハプロタイプは、環境DNA分析により500 mLの水試料からほぼ全て検出できることが示された。(2)琵琶湖の陸封アユには大きく分けて春に河川を遡上して上流で大きく成長する集団と、湖内に留まり成長したのち産卵期である秋に遡上する集団が存在する。集団間の生活史の違いを利用し、春(4月)および秋(9月)に琵琶湖の主要な流入河川の河口付近にて採水を行った。各季節の試料に含まれるアユの環境DNAを分析したところ、多数のハプロタイプが検出された。その一部は季節特異的な検出パターンを示し、集団解析により各季節の集団間に遺伝的集団構造の違いがあることが示唆された。さらに、PCRでのDNA増幅時に既知濃度の標準DNAを添加することによって、HTSによる網羅的な遺伝的多様性の定量に初めて成功した。2018年度は研究課題(1)環境DNA分析を用いた遺伝的多様性検出手法の検出力検討について、すべてのサンプリングとデータ解析を完了することができた。本研究の成果は、現時点で複数回の学会大会にて発表を行ったほか、論文は近日中に国際誌へ投稿する準備が進んでいる。加えて、研究課題(2)琵琶湖の陸封アユにおける生活史の異なる集団間の遺伝的構造比較では、1年目に計画していた採水調査および捕獲調査、データ解析が全て滞りなく完了し、集団間に遺伝的構造の違いがあることを示唆する結果を得ることができた。また、当初の計画には含まれていなかった、標準DNAの使用による遺伝的多様性の定量化に成功した。「どんなハプロタイプがあるか」だけではなく、それらが「どれくらいあるか」という情報を得ることができるようになった点は、将来、本手法で得た遺伝的多様性の情報を集団遺伝解析に供することを可能にする。上記の理由により、研究全体として「当初の計画以上に進展している」と評価する。研究課題(1)については、論文の公表に向け編集作業を進める。研究課題(2)については、昨年度に引き続き、春と秋の採水調査を実施して各季節の集団間における遺伝的集団構造を明らかとすることを目指す。複数年の結果を踏まえて考察を行うことにより、より信頼性の高い成果を得ることができると期待される。加えて、研究課題

(2)琵琶湖の陸封アユにおける生活史の異なる集団間の遺伝的構造比較では、1年目に計画していた採水調査および捕獲調査、データ解析が全て滞りなく完了し、集団間に遺伝的構造の違いがあることを示唆する結果を得ることができた。また、当初の計画には含まれていなかった、標準DNAの使用による遺伝的多様性の定量化に成功した。「どんなハプロタイプがあるか」だけではなく、それらが「どれくらいあるか」という情報を得ることができるようになった点は、将来、本手法で得た遺伝的多様性の情報を集団遺伝解析に供することを可能にする。上記の理由により、研究全体として「当初の計画以上に進展している」と評価する。研究課題(1)については、論文の公表に向け編集作業を進める。研究課題(2)については、昨年度に引き続き、春と秋の採水調査を実施して各季節の集団間における遺伝的集団構造を明らかとすることを目指す。複数年の結果を踏まえて考察を行うことにより、より信頼性の高い成果を得ることができると期待される。
インスリン抵抗性と糖尿病性血管合併症における酸化ストレス及びiNOSの役割

酸化ストレス亢進は、インスリン抵抗性と糖尿病性血管合併症の両者の発症や進展に様々な影響を及ぼしていることが想定されている。実際、高血糖状態では血管においてNF-κBの活性化が認められており、本研究は、NF-κB経路のインスリン抵抗性や糖尿病性血管合併症への関与を解明することを目的に始められた。既に1年目の研究によって、血管内皮細胞特異的にNF-κB系を抑制する因子(dominant negative I-kappaB、以下DN-IκBと省略)を過剰発現させたトランスジェニックマウスが10系統得られている。2年目の研究では、これらの10系統のマウスに、NF-κB経路を活性化させるサイトカインであるTNFαを静脈注射し、TNFα刺激によるNF-κB(p65)の細胞質から核への移行を検討した。具体的には、TNFα刺激後のマウスの動脈を取り、抗NF-κB抗体による免疫染色を行い、核への移行を確認した。その結果、DN-IκBを過剰発現するトランスジェニックマウスでは、NF-κBの核への移行が阻害されていた。DN-IκB過剰発現トランスジェニックマウスでは、NF-κB経路が抑制されており、IκBのdegradationが起こらないため、NF-κBのTNFα刺激による核移行が阻害されたと考えられた。今回の実験結果から、これらのマウスを高脂血症や糖尿病状態にすることで、血管合併症の進行への影響を検討することが可能になるとともに、グルコースクランプ法の他、筋肉や肝臓における糖取り込みやグリコーゲン合成、さらにはインスリンの細胞内シグナル伝達への影響を検討することで、インスリン抵抗性の機序を解明することが可能になると考えられる。NF-κB経路は炎症反応や糖尿病合併症の発症などに関与していることが知られているが、本研究の目的は、この経路のインスリン抵抗性への関与を解明するという点である。上記の目的を達成するため、NF-κBの活性化を実験的に阻害すべく、シグナル伝達上その上流にあるIκBのdominant negative変異体を作製し、3T3-L1脂肪細胞に過剰発現させる実験を行った。その結果、変異IκB過剰発現により炎症性サイトカイン(TNFα)によるインスリン作用の低下が改善する成績を得ており、NF-κBの抑制がインスリン抵抗性改善に寄与することが示唆された。1年目の研究では、この変異IκBを血管内皮細胞で発現させるトランスジェニックマウスの作製が完了し、個体レベルでの解析を開始している。具体的には、血管内皮においてNF-κB系が抑制されたマウスを作製するために、まずdominant negative IκBやNF-κB inducible kinaseなどの遺伝子をTie2プロモーター/エンハンサー下に挿入したプラスミドを作製した。これらのプラスミドをマウス受精卵に注入し、トランスジェニックマウスの系統を確立した((1))。一方、一酸化ストレス亢進に伴って誘導型NO産生酵素(iNOS)発現が増加することが報告されており、糖尿病患者ではiNOS発現の亢進によりインスリン抵抗性が起きていることが想定されている。そこで、血管内皮においてNO産生が過剰となった場合にインスリン抵抗性や血管合併症進展が起きるかどうかを検討するために、iNOSを過乗発現させたトランスジェニックマウスも作成した。具体的には、(1)と同様にiNOSのcDNAをTie2プロモーター/エンハンサー下に挿入したプラスミドを作製した後に、このプラスミドをマウス受精卵に注入し、トランスジェニックマウスの系統を確立した。
脂質二分子膜ベシクルにおける相分離と形態のカップリング

本研究の目的は、多成分の脂質二分子膜ベシクル上で起こる2次元的な相分離に於ける、相分離とベシクル形態の関係を明らかにする事である。膜の相分離は、細胞活動で重要な役割を果たしているラフトの化学物理的な現象との関わりが示唆されており、生化学的な見地からも注目されている。本年度は、前年度に引き続き開発した装置での物性測定を行い、既存の理論モデルに結果を当てはめる事で脂質膜ベシクルめ張力係数と曲げ剛性率を測定した。通常、力測定が可能な場合でも1変数の力測定では張力係数か曲げ剛性率の一方、もしくはその比しか解析で導く事が出来ないが、伸張速度とそこで得られる力の依存も取得する事で、両方の係数を同時に得る事が出来る。精度はマイクロピペットを用いた方法と同等かやや上回り、数pNから100pNを越える変形力を必要とする実験に使用できる。この測定を混合脂質膜及び相分離脂質膜に適用し比較検討を行った。相分離しない混合脂質では膜の荷電の増加に伴い表面張力の増加が確認できた、これはベシクル変形に於ける変形経路が変化する事を示唆される。また、この様な単純な混合脂質では力学プロファイルは単成分脂質と相同であるのに対して、相分離脂質膜、もしくは相分離を起こした場合は力学プロファイルに顕著な相違が測定される事が明らかになった。これは、力学測定から脂質膜の相分離を同定出来る事を示したという事であり、脂質2分子膜系の今後の基礎研究の発展に寄与する成果である。この成果を論文としてまとめ投稿中である。本年度は、ベシクルを出来るだけ非侵襲的に変形させると共にその力を測定可能な光ピンセット装置の開発を中心に研究を行った。開発した装置を用い、既存の理論モデルに結果を当てはめる事で脂質膜ベシクルの張力係数と曲げ剛性率を測定できる事を確認した。通常、力測定が可能な場合でも1変数の力測定では張力係数か曲げ剛性率の一方、もしくはその比しか解析で導く事が出来ないが、伸張速度とそこで得られる力の依存も取得する事で、両方の係数を同時に得る事が出来るようになった。一方で相分離ベシクルを作成する方法の改良に取り組み、同特定領域の他研究グループとの共同研究によって超巨大ベシクルの作成法を編み出した。この方法によって統計量に対して十分と言えるだけの数の相分離ドメインを有するベシクルの作成が可能になった。このドメインの運動を観察・解析する事により、ドメイン間に働く実効的な相互作用ポテンシャルを取得した。定量的に得られたこのポテンシャルは相分離ドメイン同士に働く力の解明に寄与するものであり、ベシクル上で自己組織的に形成されるドメインパターンの要因の一つと考えられる。次年度は、相分離ベシクルの変形とそれに要する力測定を同時に行い、外力誘起の相分離の実験を進める計画である。
マトリライシンを指標とした高悪性度消化器癌の悪性形質発現機構の解析

ヒト消化器癌におけるマトリライシンの発現を大腸癌・胃癌・肝細胞癌・食道癌・膵癌などの消化器癌において検討を行なってきた。その結果、どの消化器癌においても高発現すること、癌の進展に関連する遺伝子であること、独立した患者予後不良因子であることを明らかにした。(J Clin Oncol,2000)さらに、マトリライシンの発現には悪性形質と関わりのある発現と関わりのない発現の2パターンがあることを明らかにした。すなわち、マトリライシンの癌細胞基底膜側の発現および腺腔側での発現である。最も悪性形質が高くかつ浸潤・転移に直接関連する浸潤先進部において、マトリライシンは明らかに基底膜側に発現しており、浸潤・転移に強く関連するものと考えられる。一方、大腸腺腫あるいは粘膜内癌の多くでマトリライシンは腺腔側に発現している。近年、マトリライシンの発現をβカテニン/TCF複合体が誘導することが報告されている。しかし、APC/βカテニンの異常は大腸腺腫からすでに存在し、この場合マトリライシンは浸潤に関連しない腺管側の発現様式をとっている。すなわち、βカテニン/TCF複合体の活性化のみではマトリライシンの基底膜側の発現を説明できないと考えられるが、悪性形質の獲得に関連するマトリライシンの発現機構に関しては今後の解明が期待される。マトリライシンの実地診療への応用に関連して、smに浸潤している大腸癌60例でマトリライシンの発現を検討したところ、マトリライシン陰性のものにはリンパ節に転移しているものは一例も存在せず、臨床評価が難しいリンパ節転移陰性を予測しうる貴重な分子マーカーになると思われた。その結果、どの消化器癌においても高発現すること、癌の進展に関連する遺伝子であること、独立した患者予後不良因子であることを報告している(Cancer Res,1999,J Clin Oncol,2000)さらに、マトリライシンの発現には悪性形質と関わりのある発現と関わりのない発現の2パターンがあることを明らかにした。その結果、どの消化器癌においても高発現すること、癌の進展に関連する遺伝子であること、独立した患者予後不良因子であることを明らかにした(J Clin Oncol,2000)

さらに、マトリライシンの発現には悪性形質と関わりのある発現と関わりのない発現の2パターンがあることを明らかにした。すなわち、マトリライシンの癌細胞基底膜側の発現および腺腔側での発現である。最も悪性形質が高くかつ浸潤・転移に直接関連する浸潤先進部において、マトリライシンは明らかに基底膜側に発現しており、浸潤・転移に強く関連するものと考えられる。一方、大腸腺腫あるいは粘膜内癌の多くでマトリライシンは腺腔側に発現している。近年、マトリライシンの発現をβカテニン/TCF複合体が誘導することが報告されている。しかし、APC/βカテニンの異常は大腸腺腫からすでに存在し、この場合マトリライシンは浸潤に関連しない腺管側の発現様式をとっている。すなわち、βカテニン/TCF複合体の活性化のみではマトリライシンの基底膜側の発現を説明できないと考えられるが、悪性形質の獲得に関連するマトリライシンの発現機構に関しては今後の解明が期待される。マトリライシンの実地診療への応用に関連して、smに浸潤している大腸癌60例でマトリライシンの発現を検討したところ、マトリライシン陰性のものにはリンパ節に転移しているものは一例も存在せず、臨床評価が難しいリンパ節転移陰性を予測しうる貴重な分子マーカーになると思われた。
重力波のデータ解析法とブラックホール摂動論の研究

コンパクト連星合体重力波をレーザー干渉計重力波検出器ネットワークで検出する場合のパラメータ決定精度を調べた.その結果,ショートガンマ線バーストに付随する連星合体重力波が検出できた場合には,高次変調モードを取り入れた理論波形を用いて解析することで,連星の軌道傾斜角を3度から7度の精度で決定できることが分かった.また,ブラックホール周りの赤道面上に円状の回転リングがある場合に生じる重力場の摂動を,Teukolsky方程式とCCK形式によって計算し,CCK形式を用いて具体的に重力場を求める際の問題点について有用な知見を得た.連星合体重力波探査のノイズ選別方法開発のためには検出器ノイズの統計的性質の詳細な理解が必要であるために,TAMA300検出器データのノイズの統計性について調べ,非ガウス性や頻繁に発生するグリッジ,飽和した異常なデータの存在などを確認した.それらの一部は従来は知られていなかったノイズである.次に主要なノイズ選別方法であるカイ2乗テストについて,周波数領域でデータを分割する方法について異なる2つの方法について調べた.その2つは,(1)ノイズパワースペクトラムの積分値が等しくなるように分ける方法,(2)ノイズパワースペクトラムの逆数の積分値が等しくなるように分ける方法,である.その結果,(1)では良いノイズ選別ができず,(2)は従来の方法と同等のノイズ選別が可能である事が分かった.連星合体インスパイラル波形の高次の変調モードが合体する中性子星・ブラックホール連星のパラメータ決定精度に与える影響について,複数の地上重力波検出器によってコヒーレント解析を行う場合について調べた。この研究の最も困難な点は,Fisher行列の精度を確保する点にあり,本年度はFisher行列の計算精度の確認,向上を行なった。以上の2つの研究はA.Pai, K.G.Arunらとの共同研究で行なった。ブラックホール周りの星の軌道進化の計算のための第一歩として,シュバルツシルドブラックホール周りに円状の回転リングがある場合の重力場を,Teukolsky方程式とCCK形式と呼ばれる方法によって計算を行なった.前年度までの調和関数モードのLが2以上の計算に加えて,L=0,1の低次のモードについての計算を行った。そして回転リング周りの重力場に,リング半径の位置で不連続性が発生し,低次モードを取り入れてもそれが解消されない事が分かった。現在までの考察では,この原因はゲージ条件にあると考えられる.レーザー干渉計重力波検出器の主要なターゲットである連星合体インスパイラルを検出するための波形モデルにおける,振幅と位相の高次の変調モードが合体する中性子星・ブラックホール連星のパラメータ決定精度に与える影響について調べた。複数の地上重力波検出器によってコヒーレント解析を行う場合について計算した。Fisher行列の精度向上を行い,ソースの天球面上の位置や,連星の軌道面傾斜角の様々な場合について,乱数によりシミュレーションを行った.その結果,高次変調モードは,軌道面傾斜角決定精度の向上に最も有効に働くことが分かった.また,ショートガンマ線バーストに付随する連星合体重力波が検出できた場合に,電磁波観測による天球面上の位置と距離の情報が,軌道面傾斜角の決定精度向上にどの程度影響するかを調べた.その結果,KAGRAを含む4台の検出器では軌道面傾斜角は,中性子星ブラックホール連星の場合で2.7度の精度,中性子星連星の場合で6.4度の精度(いずれもシミュレーション結果の中心値)で決定できることが分かった.この重力波による軌道面傾斜角とショートガンマ線バーストの電磁波観測の情報をあわせれば,ガンマ線バーストジェットの性質を調べることが出来ると考えられる.コンパクト連星合体重力波をレーザー干渉計重力波検出器ネットワークで検出する場合のパラメータ決定精度を調べた.その結果,ショートガンマ線バーストに付随する連星合体重力波が検出できた場合には,高次変調モードを取り入れた理論波形を用いて解析することで,連星の軌道傾斜角を3度から7度の精度で決定できることが分かった.また,ブラックホール周りの赤道面上に円状の回転リングがある場合に生じる重力場の摂動を,Teukolsky方程式とCCK形式によって計算し,CCK形式を用いて具体的に重力場を求める際の問題点について有用な知見を得た.連星合体重力波探査の新しいノイズ選別方法として,従来のカイ2乗を改良する方法と,カイ2乗を拡張した新しい方法を考案した.現在までは式の上での理論的考察を行なっているが,今後シミュレーションなどによってその有効性を確認していく.複数レーザー干渉計検出器のラジオメトリ探査によって,おとめ座銀河団中の多数のパルサーからの重力波の重ね合わせがホットスポットとして検出される可能性について調べた.その結果,パルサーの平均楕円率が10のマイナス5乗程度であれば,数年後のLIGO, VIRGO, KAGRAといったレーザー干渉計ネットワークによって検出できる可能性があることを,解析的評価によって示した.この研究は本研究開始に研究の基本的部分は出来ていたが,本年度中に研究を完成させた.連星合体重力波探査において,完全なポストニュートニアン波形と制限された波形の比較を,Fitting Factorとパラメータ推定誤差,特に方向決定誤差について行った.制限された波形のFitting Factorは大きな質量の場合に悪くなるため,完全な波形が重要となる事が分かった.ブラックホール周りの星の軌道進化の計算のための自己力の評価のためには,Teukolsky方程式とCCK形式と呼ばれる方法によって計算を行うのが現在の主流の方法である.

その計算への第一段階として,シュバルツシルドブラックホール周りに円状の回転リングがある場合の重力場を,Teukolsky方程式とCCK形式と呼ばれる方法によって計算を行なった.このような計算は電磁気の場合はやられているが,重力の場合にはやられていない新しい計算である.現在までにスピン2の重力場の計算まで行なった.今後L=0,1の低次の調和関数モードの計算を行い研究を完成させるとともに,点粒子の場合への応用に際して生じる問題点を探っていく.データ解析:レーザー干渉計重力波検出器の主要なターゲットである連星合体インスパイラルを検出するための波形モデルにおける,振幅と位相の高次の変調モードが合体する中性子星・ブラックホール連星のパラメータ決定精度に与える影響について調べた。複数の地上重力波検出器によってコヒーレント解析を行う場合について計算した。ソースの天球面上の位置や,連星の軌道面傾斜角の様々な場合について,乱数によりシミュレーションを行った.その結果,高次変調モードは,軌道面傾斜角決定精度の向上に最も有効に働くことが分かった.また,ショートガンマ線バーストに付随する連星合体重力波が検出できた場合に,電磁波観測による天球面上の位置と距離の情報が,軌道面傾斜角の決定精度向上にどの程度影響するかを調べた.その結果,KAGRAを含む4台の検出器では軌道面傾斜角は,中性子星ブラックホール連星の場合で2.7度の精度,中性子星連星の場合で6.4度の精度(いずれもシミュレーション結果の中心値)で決定できることが分かった.ブラックホール摂動論:シュバルツシルド,及びカーブラックホール周りに円状の回転リングがある場合の重力場を,Teukolsky方程式とCCK形式と呼ばれる方法によって計算を行った.この計算においては,回転リング周りの重力場に,リング半径の位置で非物理的な不連続性が発生するという問題がある.我々はこの問題に対して,低次の調和モードの加え方を工夫することにより,リング半径の外側の赤道面上での不連続性を許すことにより,リング半径での不連続性は取り除けることが分かった.これは別の研究でされていた静止粒子を置いた場合の結果と非常に似た結果である.本研究はCCK形式で摂動重力場を具体的に計算した数少ない研究例の1つである.宇宙物理学コンパクト連星合体解析の非定常ノイズ除去方法のためのカイ2乗の方法の改良は,考案した2つの方法では従来の方法に比べてあまり向上しないことが判明した。従って,新たな別の方法を考案する必要が生じている。ただ,TAMAデータの統計性について詳細に評価する中で,TAMAデータについて従来知られていなかった飽和した異常なデータの存在が明らかになるなどの進展はあった。また,高次変調モードを取り入れた連星合体波形のFisher行列計算は,当初の研究計画には無かったものであるが,これまでになされていない研究課題であり重要性が高いと判断し,研究に取り組むことにしたものである。ブラックホール摂動法による回転リングの重力場計算は,当初はすぐにできるものと考えていたが,重力場の不連続性という問題が予想以上に難しい問題である事が判明して,当初の予定より進捗は遅れている。
保育施設を拠点とした父親の育児参画支援プロジェクトの構築

本研究は、父親の育児参画に焦点化し、保育施設を拠点とした父親への子育て支援プロジェクトを構築することを目的とした。保育施設を拠点とした育児ソーシャル・サポートに関する測定尺度を開発し、父親の育児参画には精神的サポートが重要であり、育児ソーシャル・サポートの満足度が高い父親は育児への肯定感も高い傾向があることが明らかとなった。父親への育児支援を継続的に実施するには、支援スタッフの確保、専門的知識の習得等、地域や大学と連携した支援が不可欠であることも明らかとなった。保育施設と地域との連携が拡充し、父親支援が安定的に提供されることで、父親の積極的な子育てへの参画が可能となるものと考える。本研究は,子育て家庭におけるワーク・ライフ・バランスの実情を調査し,父親の育児参画推進プログラムを構築・実施することで男女共同参画社会の実現に寄与するものである。上記の目的を果たすため,子育て期の父親・母親のワーク・ライフ・バランスの実情を明らかにする全国規模の質問紙調査を実施する。併せて全国の保育施設を対象とした父親の育児支援の実情を把握する調査を実施し,課題の顕在化を試みる。平成26年度は,これまでに実施した柏・佐藤の保育施設における子育て支援に係る研究成果から顕在化された課題の継続的研究として,保育現場における子育て支援の実情について実態調査を行い,保育現場に内在化された課題の把握を試みることとした。そのため,平成27年度以降に予定していた「保育施設を拠点とした質問紙調査及び分析」を平成26年度の前倒しして着手し調査を実施した。平成26年度に実施した調査及び成果は以下に示した通りである。第一に,O県内保育施設を研究対象として「外国籍の子どもの教育・保育の質を保障する支援体制構築」に関する研究を実施した。本研究は,O県における外国籍の子どもの就園状況を把握し,内在する課題の顕在化を試みる。顕在化された課題についての俯瞰を通して保育現場が求める支援体制について考察し,就学前の子どもの教育・保育の質を保障する支援体制の構築に示唆を与えるものである。第二に,保育施設を拠点とした父親の育児参画支援体制づくりへの手がかりとして,保育施設における保育者確保の課題に着目し,O県における保育者確保の実情把握を試みた。子育て支援拠点施設と位置付けられる保育施設は,保育者確保の問題が深刻化している。安定的な保育者確保がなされなければ子育て支援に注力することは困難と考える。父親の育児参画支援を行うためには,保育施設における支援体制について見直す必要があることが示唆された。本研究は,子育て家庭におけるワーク・ライフ・バランスの実情について調査し,父親の育児参画を推進するプログラムを構築・実施することで男女共同参画社会の実現に寄与するものである。上記の目的を果たすため,計画実施計画案にそって研究の推進を図った。具体的には次のとおりである。第一に,子育て期の父親・母親のワーク・ワイフ・バランスの実情を明らかにする全国規模のWeb調査を実施した。調査の結果,回答数は,1,133名であり,回答者全員が未就学児を有している子育て中の保護者であった。得られた回答を集約し,子育て期の父親・母親のワーク・ワイフ・バランスの実情及び未就学の乳幼児を有する父親・母親の子育ての実情と子どもとのかかわり時間に関する実態把握と課題の抽出を行った。第二に,男性保育士連絡会等の協力を受け収集された実践資料及び,先行研究を手がかりとして想定された理論仮説から,「子育て支援における男性保育者の役割モデル」を構築することができた。併せて,研究協力園との連携により,父親の育児参画支援プログラムを年間を通して継続的に実施した。現在は,プログラムに参加した父親・母親へ質問紙調査及びインタビュー調査により収集されたデータを基に,子育て意識の実情やプログラムへの参加意義等について検討し,父親の育児参画支援プログラムにおける実証的研究を進めている。第三に,子育て先進国として,スウェーデンの保育施設及び子育て支援センターの視察を行った。スウェーデン政府を中心とした組織的な子育て支援の実態,子育て支援センターにおける実践と課題,保育施設における取り組み内容と利用する保護者の子育て支援に関する意識等について把握することができた。本研究の進捗状況としては,昨年度のやや遅れを解消し,順調に進展している。具体的な理由は,次のとおりである。第一に,昨年度実施できなかった子育て先進国への調査を遂行することができた。子育て先進国(スウェーデン)での調査から,現地でしか収集することのできない貴重な実践資料を得ることができた。また,父親の育児支援に関する著書や資料を入手し,父親の育児参画支援研究の基盤となる理論仮説の構築が可能となった。第二に,父親の育児参加プログラムが通年を通して実施することができた。参加した父親・母親への意識調査やインタビュー調査により,プログラム内容の評価基盤が想定されたことは,研究を進めるうえで重要な基点となる。第三に,研究成果の公表については,随時査読論文等への投稿に着手しているところである。修正すべき課題はあるものの,研究成果公表のための準備は確実に進展している状況にある。今後は,研究成果公表のために,論文内容を推敲し,研究内容の公表に努める。本研究は,ワーク・ライフ・バランス(以下,WLB)の重要性が高まる今日,ますますその必要性が高まると予想される子育て支援対策の中でも父親の育児参画に焦点化し,保育施設を拠点とした父親への子育て支援プロジェクトを構築することを目的とするものである。

本年度は,1.「A県下の地域子育て支援拠点施設」における父親支援プロラムに関する実施状況の調査,2.保育施設を拠点とした育児ソーシャル・サポート尺度の開発,3.父親を対象とした子育て支援プログラムに関する評価を中心に実施した。1.「A県下の地域子育て支援拠点施設」における父親支援プロラムに関する実施状況の調査については,父親支援の必要性を感じるものの実際に父親支援プログラムを行っている拠点は少ないこと,父親支援プログラムを実施するためには親子参加型の活動や保育施設の行事と同時開催で実施する等の工夫が重要とされたこと,支援者側の父親支援に関する知識や情報の少なさが課題として挙げられたこと,が明らかとなった。2.保育施設を拠点とした育児ソーシャル・サポート尺度の開発では,育児に特化したソーシャル・サポート測定尺度を開発した。育児不安や否定的育児感情が低い父親・母親は,育児ソーシャル・サポートが得られる環境にあるという傾向が明らかとなった。3.父親を対象とした子育て支援プログラムに関するインタビュー調査から,家事や子育てへの参加意識の変容や夫婦間のコミュニケーションの高まり,父親交流の大切さ等,子育て支援プログラムに対する父親・母親支援の有用性が把握された。以上のことから,保育施設を拠点とした父親の育児参画プロジェクトは,1支援への研修体制,2父親交流プログラムの実施,を両輪として構築することが求められる。身近な保育施設が父親への支援を提供することで,子育て家庭が子どもの健やかな育ちの場となり,WLBのWLB実現に寄与するものと考える。本研究は、父親の育児参画に焦点化し、保育施設を拠点とした父親への子育て支援プロジェクトを構築することを目的とした。保育施設を拠点とした育児ソーシャル・サポートに関する測定尺度を開発し、父親の育児参画には精神的サポートが重要であり、育児ソーシャル・サポートの満足度が高い父親は育児への肯定感も高い傾向があることが明らかとなった。父親への育児支援を継続的に実施するには、支援スタッフの確保、専門的知識の習得等、地域や大学と連携した支援が不可欠であることも明らかとなった。保育施設と地域との連携が拡充し、父親支援が安定的に提供されることで、父親の積極的な子育てへの参画が可能となるものと考える。平成26年度に実施予定をしていた3つの研究課題のうち,1「子育て家庭のワーク・ライフ・バランス実現度指標の作成」,2「ワーク・ライフ・バランス及び保育カリキュラムにかかわる基礎資料及び文献の収集・分類・整理」については着実に進めることができている。また,本研究課題の根幹となる子育て支援に係る課題についての顕在化及び父親支援に関する男性保育者の役割に関する調査・分析については,おおむね研究計画に沿って進展しており,一定の研究成果を得ることができた。しかし,継続研究の関連から平成27年度に予定していた「保育施設における調査研究」を平成26年度に前倒しして実施したため,26年度に計画していた父親の育児参加及び保育施設を拠点とした子育て支援への取り組み等における先進事例の調査を目的とした外国調査が実現できず,その点についてやや遅れが生じている。
レビー過程の確率解析

加法過程のひとつであるレビー過程について、Malliavin解析、漸近展開、確率的コントロール問題の3つの側面から研究をおこなった。このうち、漸近展開、確率的コントロール問題に関しては、数理ファイナンスと密接に関連する成果を得た。成果は研究会で発表された。また、論文にまとめられ、すでに出版されたか、または印刷中、投稿中である。この研究の目的は(a)レビー過程によってドライブされるSDEの解をしらべること(b)確率解析を応用したファイナンス理論における"Greeks"(経済特性量)の数値計算のための漸近展開の応用すること(c)レビー過程に関連した統計量の漸近展開理論の拡張することである。(a)については次の論文による結果を得た。(c)についてはフランスのT.シモン氏と議論し、ポアソンン空間上の確率変数に対する漸近展開の枠組みに関する論文(プレプリント)を作成中である。(a)については、次の2つの結果を得た。Y.Ishikawa and T.Simon、レビー過程に関連した確率変数の連続性と絶対連続性、無限分解可能過程に関連する諸問題(12)、統計数理研究所共同研究リポート、統計数理研究所(2008年3月)(c)については、九州大学助教増田弘毅氏と共同し、現在研究を継続している。この研究の目的は(a)レビー過程によってドライブされるSDEの解をしらべること(b)確率解析を応用したファイナンス理論における“Greeks"(経済特性量)の数値計算のための漸近展開の応用すること(c)レビー過程に関連した統計量の漸近展開理論の拡張することである。このうち、漸近展開、確率的コントロール問題に関しては、数理ファイナンスや最適消費問題と密接に関連する成果を得た。(c)については次の論文による結果を得た。