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麻酔による意識消失メカニズムの新たなる展開-視床下部 MCH 産生細胞の役割-

以上の結果から、脳室内投与MCHの空間認知機能亢進作用にMSが一部関与することが示唆された。MCHはMCH神経細胞内でprepro-MCHから作られるが、その構造の中にneuropeptide-glutamic acid-isoleucine (NEI)が存在する。NEIはprepro-MCHから細胞内で切断され、MCHと同じように神経末端から放出される。従来の報告では、NEIはMCHの作用に拮抗すると言われているが、睡眠・覚醒に対してどのように影響するかは不明である。ところで、ヒスタミン(HA)は覚醒伝達物質の中で麻酔からの覚醒に重要な働きをしていることが報告されている。大脳皮質からのHAの放出増加は覚醒を、減少は睡眠を表す。そこで、覚醒の指標としての大脳皮質からのHAの放出をMCHとNEIを脳室内投与して検討した。対照群として生理食塩水を脳室内投与した。その結果、対照群(n=5)は大脳皮質からのHA放出を減少した。これは、実験を昼間に施行したため、夜間活動する齧歯類であるラットは寝ていることが多かったためである。また、MCH脳室内投与(n=6)は大脳皮質からのHAの放出に有意に影響しなかった。一方、NEI脳室内投与(n=7)は大脳皮質からのHA放出減少を有意に抑制した。(P<0.05:Dunnett法)MCHがHAの放出に影響しなかったことは、MCHが覚醒の維持に影響しないことを意味する。一方、NEIが大脳皮質からのHAの放出減少を抑制したことは、NEIに大脳皮質覚醒作用があることを示唆する。以上の結果から、MCHの動態を考慮するにあたっては、MCHのみならずそれに伴って神経末端から放出されるNEIも考慮する必要があることがわかった。前年度のMCHの記憶に及ぼす作用を考慮すると、近年報告されている麻酔薬による記憶障害にMCHのみならずNEIがどのように影響するかは今後の重要な課題である。平成23年度の研究甲請では(1)脳室内MCH投与の海馬からのアセチルコリン放出に及ぼす影響(2)前脳基底核へのMCH微量投与が、睡眠・覚醒パターンおよび大脳皮質または海馬からのアセチルコリン放出に及ぼす影響を検討することにあったが、これらの課題はすでに遂行できた。さらにWater Maze Testを用いたMCHの空間認知機能にまで検討できたので、当初の研究計画以上に研究をすすめることができたと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は麻酔による意識消失にMCHがどのように関与するかを検討することにあった。無麻酔状況において、意識消失には大脳皮質から覚醒伝達物質であるアセチルコリンが減少することが報告されている。脳室内投与MCHは大脳皮質からのアセチルコリン放出には影響しなかったが、海馬からのアセチルコリン放出を増大した。このことから、生理的状態でMCHはどうも意識消失に関与すると言うよりはむしろ記憶と関連があることが示唆され、研究の方向が意識消失から記憶に焦点が変わった。そこで、最終年度としては麻酔状態がMCHの作用にどのように影響するかを検討する必要があると考える。
付加物を考慮した実用船型の流体抵抗低減に関する研究

本研究では非線形計画法を利用した理論的最適化手法を併用する場合も含め、船体に対する種々の付加物による実用船型の抵抗低減を最終的なねらいとして、実験および数値計算の両面から各種タイプの付加物について基礎的な検討を行う。本研究で検討する流体抵抗低減に関する研究の具体的内容は主として次の通りとする。まず、高速船型の場合には各種のバルブ型付加物による造波抵抗の低減や多胴船の造波干渉による造波抵抗の低減、低速肥大船型の場合には砕波抵抗のスパイク型付加物による低減であり、理論的流体抵抗推定手法に基づく船型およびこれらの付加物の形状最適化についての検討も合わせて行う。実用船型への適用をねらいとするものの、主として数式船型への適用を含む基礎的な検討結果を、次のような種類の付加物について報告し、抵抗低減効果もしくは可能性について検討した。・船首通常バルブ型付加物の最適化と造波抵抗の低減(単胴船)・船体中心線外バルブ型付加物による造波抵抗の低減(単胴船)・双胴船胴間内バルブ型付加物による造波抵抗の低減(双胴船)・船体中心線外浮体型付加物(アウトリガー等)による造波抵抗の低減(多胴船)・肥大船船首スパイク型付加物による砕波抵抗の低減(単胴肥大船)本研究では非線形計画法を利用した理論的最適化手法を併用する場合も含め、船体に対する種々の付加物による実用船型の抵抗低減を最終的なねらいとして、実験および数値計算の両面から各種タイプの付加物について基礎的な検討を行う。・船首通常バルブ型付加物の最適化と造波抵抗の低減(単胴船)・船体中心線外バルブ型付加物による造波抵抗の低減(単胴船)・双胴船胴間内バルブ型付加物による造波抵抗の低減(双胴船)・船体中心線外浮体型付加物(アウトリガー等)による造波抵抗の低減(多胴船)・肥大船船首スパイク型付加物による砕波抵抗の低減(単胴肥大船)従来は数多くの水槽試験結果やそれらのデータの蓄積に基づくデータベースが船型の決定に多くのウェイトを占めてきた。一方船体に加わる流体抵抗の理論的推定手法として、Rankinesource法による造波抵抗推定法や、Navier-Stokes方程式を直接数値的に解くCFD手法に基づく粘性抵抗推定法がよく知られており、これらの理論的推定手法と非線形計画法による最適化手法を組み合わせ、実用的な制約条件の下で造波抵抗や粘性抵抗を最小とする船型を求めるという試みも実施されるようになってきた。船型の形状決定の手法は概ねこのような状況であるが、いずれの手法においても単胴のコンセプトに基づく従来船型の形状最適化という枠組みを逸脱するものではない。本研究では非線形計画法を利用した理論的最適化手法を併用するものの、船体に対する種々の付加物を利用した抵抗低減について実験および数値計算の両面から検討する。本年度は具体的には、(1)実用船型の船首バルブ形状最適化、(2)胴間内バルブによる双胴船の造波抵抗低減、(3)スパイク型付加物による砕波現象の変化と砕波抵抗低減、について基礎的な研究を進めそれぞれ新たな知見を得ることができた。(1)についてはHTC実用コンテナ船型を母型として最適化計算を実施し、船首バルブについて突出部形状の変更も考慮できる最適化手法を提案した。(2)については双胴船の曳き波を胴間に配置した大型のバルブにより少なくする基礎的研究を、実験およびパネル法による数値計算の両面から検討した。さらに(3)については肥大船船首に発生する砕波の現象変化をスパイク型付加物により変化できることを確認し、砕波抵抗の低減可能性についても検討した。船型の形状決定の手法として、従来の水槽試験に基づく方法をとるとしても、最新の理論的手法によるとしても、単胴のコンセプトに基づく従来船型の形状最適化という枠組みから出ることは少ない。そのため本研究では非線形計画法を利用した理論的最適化手法を併用するとともに、主として船体に対する種々の付加物を利用した実用船型の抵抗低減を中心に実験および数値計算の両面から検討する。今年度に検討した流体抵抗低減に関する研究内容は、低速肥大船型の場合に発生する砕波抵抗のスパイク型付加物による低減、高速船型の場合の船体中心線外バルブ型付加物による造波抵抗の低減、等である。理論的流体抵抗推定手法に基づく船型最適化およびこれらの付加物の形状最適化についての検討も合わせて行った。具体的な検討項目は以下の通りである。・数式形状で与えられる肥大船型の前面部に発生する砕波現象のスパイク型付加物等による現象変化と抵抗低減効果について基礎的な実験を実施した。・数式形状で与えられる肥大船型について、付加物をシリーズ的に変化させた回流水槽実験および曳航試験を実施し、どのような付加物が効果的かを検討した。

・双胴高速船型について、胴間内の流場とバルブ型付加物による流場の変化および流体抵抗の変化を実験およびパネル法による数値解析により検討した。・傾斜型船首ステム形状を有する船型について、揚力体型付加物による造波抵抗低減の可能性を実験およびパネル法による数値解析により検討した。・以上のような問題について理論的形状最適化の検討を行った。各項目を通して効果的な流体抵抗低減が得られた研究結果とその可能性についての情報が得られた研究結果とがあるが、いずれにしても今後に発展が見込める成果が得られた。船型の形状決定の手法として、従来の水槽試験に基づく方法をとるとしても、最新の理論的手法によるとしても、単胴のコンセプトに基づく従来船型の形状最適化という枠組みから出ることは少ない。そのため本研究では、主として船体に対する種々の付加物を利用した実用船型の抵抗低減を中心に実験および数値計算の両面から検討する。本年度の流体抵抗低減に関する研究の具体的内容としては、主として次の通り実施した。・双胴高速船型について、双胴主船体とバルブ型付加物の干渉による造波抵抗の低減および造波抵抗最小化についてパネル法による数値解析により検討した。・肥大船のビルジ部に発生する縦渦の現象およびそれによる粘性抵抗低減に関する基礎的研究のため、前年度までに利用した肥大型数式船型を用いて実験的研究を実施した。・これらの検討に加えて主船体に対して排水量が非常に少ない付加船体を有する三胴船型以上の多胴船型に関する基礎的検討を造波波紋の可視化実験を中心に始めた。・双胴高速船型について、双胴主船体とバルブ型付加物の干渉による造波抵抗の低減および造波抵抗最小化についてパネル法による最適化計算の検討を実施した。・傾斜型船首ステム形状を有する船型について、Twin Bulb型付加物による造波抵抗低減の可能性を実験およびパネル法による数値解析により検討した。・肥大船船首前方の砕波現象によって生じる首飾り渦に焦点を当て、その渦の減少をねらった船首側方翼に関する実験を実施し、砕波抵抗低減に関する可能性について検討した。船型としては前年度までに利用してきた肥大型数式船型を用いた。・前年度に開始した主船体に対して排水量が非常に少ない付加船体を有する三胴船型以上の多胴船型に関する基礎的検討を、造波波紋の可視化実験の改善を進めるとともに、数値計算による造波特性の検討も行った。
電子線と粒子線の組み合わせによるナノ構造作製と物性評価

基板上に原料となる金属などの物質を含むガスを流し、そこに収束した粒子線や電子線を照射することでビームを当てた所にのみ局所的に所望の物質を蒸着する手法を収束イオンビーム化学気相成長(FIB-CVD)または、電子線誘起蒸着(EBID)という。これらの手法は既にいくつかのグループによって研究されており、リソグラフィーで用いられるマスクの局所的な補修や、電界放射銃のチップへの応用の試みなどがなされている。しかし、この手法によってナノ構造を作製するには、電子線によって分解し、かつ適度な蒸気圧を持つ原料ガスが必要であり、任意の物質によってナノ構造を作製することは困難である。本研においては、粒子線による研磨と組みあわせることで、電子線誘起蒸着では適切な原料ガスが存在しないために作製困難な物質によるナノ構造作製を目的とする。具体的には、基板に対して作製したい形状を電子線誘起蒸着によってナノマスクとして蒸着し、それを粒子線により研磨することで、あらゆる物質での名の構造の作成をこれまでにないサイズで実現する。平成19年度は、ヘテロ構造をもった基板に対して本手法を用いることで微小サイズの2重障壁共鳴トンネルダイオード構造(DB-RTD)を作製し、AFMによってその伝導特性を評価した。基板はGaAs(100)に対して、MBEでAlAs層を作製し、7nmのGaAs井戸と、13MLのAlAsバリアを作製した。得られた構造のサイズは、最小で約50nmであった。得られた構造に対して、AFMを用いてI-V特性を測定した結果、DB-RTDに特徴的な非線形な振る舞いが観察され、本手法を用いたナノ構造作製が、ナノデバイス作製にも有効であることが示された。平成17年度は、マスクの形状の最適化を行うために、既設の走査電子顕微鏡に低加速イオン銃を取り付けその場観察を行うことでメカニズムの解明を行い、最適化を行ことを目的として研究を行った。本科研費により低加速イオン源を購入し、既設の電子線誘起蒸着のためのガス導入装置を備えたUHV-SEMに取り付け実験を行った。これらにより、電子線蒸着によって作製された様々なマスク形状による、得られるナノ構造物のサイズの変化や、研磨速度などの知見が得られ、適切なタイミングで研磨を終了することで10nm以下の構造物も作製可能であることが示された。また、この手法を電子顕微鏡用の薄片試料の作製に応用することで、これまでよりも短時間での試料作製が可能になるとの知見を得、学会発表を行った。平成18年度は、ヘテロ構造をもった基板に対して本手法を用いることで量子ドット構造を作製することを目標とし、作製された試料をTEMを用いて観察し、加工精度やプロセスダメージの評価を行った。その結果、ヘテロ構造を持った基板に対しても、同様の分解能での加工が可能であることが確認された。また、EBIDによって作製されたマスクに対してウエットエッチを施した試料との比較によってダメージを評価した結果、ほぼ同等のレベルであることが確認された。

これらの手法は既にいくつかのグループによって研究されており、リソグラフィーで用いられるマスクの局所的な補修や、電界放射銃のチップへの応用の試みなどがなされている。しかし、この手法によってナノ構造を作製するには、電子線によって分解し、かつ適度な蒸気圧を持つ原料ガスが必要であり、任意の物質によってナノ構造を作製することは困難である。本研においては、粒子線による研磨と組みあわせることで、電子線誘起蒸着では適切な原料ガスが存在しないために作製困難な物質によるナノ構造作製を目的とする。具体的には、基板に対して作製したい形状を電子線誘起蒸着によってナノマスクとして蒸着し、それを粒子線により研磨することで、あらゆる物質での名の構造の作成をこれまでにないサイズで実現する。平成19年度は、ヘテロ構造をもった基板に対して本手法を用いることで微小サイズの2重障壁共鳴トンネルダイオード構造(DB-RTD)を作製し、AFMによってその伝導特性を評価した。基板はGaAs(100)に対して、MBEでAlAs層を作製し、7nmのGaAs井戸と、13MLのAlAsバリアを作製した。得られた構造のサイズは、最小で約50nmであった。得られた構造に対して、AFMを用いてI-V特性を測定した結果、DB-RTDに特徴的な非線形な振る舞いが観察され、本手法を用いたナノ構造作製が、ナノデバイス作製にも有効であることが示された。
西日本を中心とした来舶清人の書画交流に関する基礎的調査研究

江戸時代中期から明治時代までに西日本を訪れた中国文人の書画作品の調査を実施した。江戸(東京)、大坂(大阪)、京都といった都市や中国への玄関口であった長崎のあいだで彼らの書画がどのように流通したのか。古い時代では明らかにすることが困難な日中間の直接的な文化交流の実相がわかるような新出作品の発見に注力した。本研究を開始する前月の2018年3月に刊行した拙稿「野﨑家における王冶梅の画業」(『文化共生学研究』第17号、岡山大学大学院社会文化科学研究科)を出発点にして、岡山県倉敷市の野﨑家塩業歴史館で胡鉄梅や陳曼生ら明治期の来舶清人の作品を数十点調査した。その結果、当時の来舶文人の筆頭である王冶梅のほかに何人も塩業で財をなして煎茶を嗜んだ野﨑家を訪れていた史実がわかった。明治期の南画家・森琴石にかんする調査では、胡鉄梅が描いた琴石の肖像画をはじめとする中国書画を十点前後確認した。野﨑家が来舶清人のパトロンであったのにたいして、琴石は書画家同士、親密な交際をもっていたと考えられる。琴石のような日本の書画家が中国文人の「マネージャー」的な存在として各地の素封家に彼らを紹介していた仮説を提示できよう。そのとき、拠点となったのは京阪神のなかでも大阪であったことが、作品にある款記や当時の新聞広告などからわかる。江戸期の来舶清人の作品は、まとまったコレクションを管理する東京国立博物館や関西地域の個人所蔵者のもとなどで調査した。そのなかには、文政5年(1822)に椿椿山が張秋穀(張しん)の花卉図を模写した画稿幅があった。江戸の画人が来舶清人に学んだことは文献などから知られていたが、そのことを証明する画稿の存在は貴重である。このほか、京都市の旧家に伝わる孟涵九が揮毫した和歌扇面と福岡県八女市の旧家に伝わる王冶梅の山水図の2点が報告者の勤務する京都国立博物館に寄贈されたのも本調査の成果である。本年度は3か年計画のうちの初年度ゆえ、研究課題の方向性を探るために報告者がこれまで調査してきた所蔵先のなかから関連する作品があるところを優先して訪れ、新出作品の調査につとめた。来舶清人の書画作品は各所に分散して所蔵されているため、まずはコレクションとして比較的まとまっている所蔵先を選び、重点的に調査を実施した。すなわち、本年度は、いくつかの調査対象を抽出して調査の方向性を見定める「サンプル調査」としての性格を有する。現時点では「概要」でふれたような仮説を考えるに至ったが、各所で実施した調査についてはまだ完了を見通すまでにはなっていない。主要な調査対象である野﨑家塩業歴史館の来舶新人の作品については、胡鉄梅ら王冶梅のほかの中国文人の書画軸や画帖など表装された作品の調査はほぼ終えたが、いわゆる「めくり」のままの未表装作品の調査はまだ終わらない。森琴石関連の調査でも、琴石と中国文人との筆談録などをはじめ数多くの資料が未調査である。室町時代までに日本にもたらされた「古渡り」の中国書画とは異なり、来舶清人の作品の量やそれに関連する資料が比較的多いため、その全体像を見渡すことは簡単ではない。本年度は「サンプル調査」にめどがある程度ついたところであり、各所で実施した調査を完了させることが次年度以降の課題となる。研究成果の発表については、本課題が基礎的な調査を主体としており、まだその端緒にあるため、著作、口頭発表ともに直接その成果に言及するものはない。ただし、来舶清人の活動からつながってゆく、近代日本での書画交流についてはいくつかの論考を発表することができた。これらは本課題での考察をふまえたものである。大阪を中心とする関西地域と岡山を中心とする中国地域の調査に着手できたので、これらの地域での調査を継続し、本年度の調査で得られた仮説の検証につとめる。たとえば、上述の野﨑家塩業歴史館の「めくり」の調査では、同館や岡山県立美術館の学芸員の協力のもとで、大量に残る未調査作品から新知見を得て、同館での展示活用につながる情報提供を目指したい。そのうえで、本年度の踏査で着手できなかった長崎を中心とする調査を実施し、研究課題で提示する西日本の「書画の道」での出発点としての長崎の位置づけを明確にしていきたい。来舶清人の活動は江戸時代初期から明治時代後期までの長きにわたるが、九州地域の調査に着手することで、本計画で解明すべき時代と対象が自ずと絞られてくることになろう。現時点の見通しとしては、「点」を積み上げていく作品調査を重ねていくなかで、それらの点が線を結べるような調査の可否を探ることが次年度以降の研究の方向性となると考えている。本研究を開始する前月の2018年3月に刊行した拙稿「野﨑家における王冶梅の画業」(『文化共生学研究』

第17号、岡山大学大学院社会文化科学研究科)を出発点にして、岡山県倉敷市の野﨑家塩業歴史館で胡鉄梅や陳曼生ら明治期の来舶清人の作品を数十点調査した。その結果、当時の来舶文人の筆頭である王冶梅のほかに何人も塩業で財をなして煎茶を嗜んだ野﨑家を訪れていた史実がわかった。明治期の南画家・森琴石にかんする調査では、胡鉄梅が描いた琴石の肖像画をはじめとする中国書画を十点前後確認した。野﨑家が来舶清人のパトロンであったのにたいして、琴石は書画家同士、親密な交際をもっていたと考えられる。琴石のような日本の書画家が中国文人の「マネージャー」的な存在として各地の素封家に彼らを紹介していた仮説を提示できよう。そのとき、拠点となったのは京阪神のなかでも大阪であったことが、作品にある款記や当時の新聞広告などからわかる。江戸期の来舶清人の作品は、まとまったコレクションを管理する東京国立博物館や関西地域の個人所蔵者のもとなどで調査した。そのなかには、文政5年(1822)に椿椿山が張秋穀(張しん)の花卉図を模写した画稿幅があった。江戸の画人が来舶清人に学んだことは文献などから知られていたが、そのことを証明する画稿の存在は貴重である。このほか、京都市の旧家に伝わる孟涵九が揮毫した和歌扇面と福岡県八女市の旧家に伝わる王冶梅の山水図の2点が報告者の勤務する京都国立博物館に寄贈されたのも本調査の成果である。本年度は3か年計画のうちの初年度ゆえ、研究課題の方向性を探るために報告者がこれまで調査してきた所蔵先のなかから関連する作品があるところを優先して訪れ、新出作品の調査につとめた。来舶清人の書画作品は各所に分散して所蔵されているため、まずはコレクションとして比較的まとまっている所蔵先を選び、重点的に調査を実施した。すなわち、本年度は、いくつかの調査対象を抽出して調査の方向性を見定める「サンプル調査」としての性格を有する。現時点では「概要」でふれたような仮説を考えるに至ったが、各所で実施した調査についてはまだ完了を見通すまでにはなっていない。主要な調査対象である野﨑家塩業歴史館の来舶新人の作品については、胡鉄梅ら王冶梅のほかの中国文人の書画軸や画帖など表装された作品の調査はほぼ終えたが、いわゆる「めくり」のままの未表装作品の調査はまだ終わらない。森琴石関連の調査でも、琴石と中国文人との筆談録などをはじめ数多くの資料が未調査である。室町時代までに日本にもたらされた「古渡り」の中国書画とは異なり、来舶清人の作品の量やそれに関連する資料が比較的多いため、その全体像を見渡すことは簡単ではない。本年度は「サンプル調査」にめどがある程度ついたところであり、各所で実施した調査を完了させることが次年度以降の課題となる。研究成果の発表については、本課題が基礎的な調査を主体としており、まだその端緒にあるため、著作、口頭発表ともに直接その成果に言及するものはない。ただし、来舶清人の活動からつながってゆく、近代日本での書画交流についてはいくつかの論考を発表することができた。これらは本課題での考察をふまえたものである。大阪を中心とする関西地域と岡山を中心とする中国地域の調査に着手できたので、これらの地域での調査を継続し、本年度の調査で得られた仮説の検証につとめる。たとえば、上述の野﨑家塩業歴史館の「めくり」の調査では、同館や岡山県立美術館の学芸員の協力のもとで、大量に残る未調査作品から新知見を得て、同館での展示活用につながる情報提供を目指したい。そのうえで、本年度の踏査で着手できなかった長崎を中心とする調査を実施し、研究課題で提示する西日本の「書画の道」での出発点としての長崎の位置づけを明確にしていきたい。
主体性から見た「存在」と「知覚」に関係する構文の日英語比較

主要部内在型関係節構文,ト書き連鎖,「ウチニとアイダニ」および"where"節に対して,構文的位置づけとして2つ(あるいはそれ以上)の立場に分かれて議論が展開されているが,本論の立場から言えば,いずれかに偏った面からのもので,この種の構文のもつ両義性を十分に捉えきれていない.本論では,主観性と客観性を最初から分離せず,中間的で相補的な性質を出発点にするとともに,「現在」のもつ両義性(点であり,広がりのある領域)にこの種の構文のもつ両義性の本質を見る,この種の構文のもつ意味には,「生き生きとした現在」に見られるアクチュアリティ(リアリティに対する)の側面があり,これこそ「主体性」に他ならない.今年度は、主体性との関係で主要部内在型関係節を中心に取り上げ、その構文機能として項(補語)なのか付加詞(副詞節)なのかという「矛盾」に関わる問題について、「永遠に平行線を辿る」議論といった主張がなぜ出るのか、という本質的な問題を、時間(特に、タイミング)と「想起」の問題から考察した。この構文の本質を「両義的」構文と位置づけ、「連続性」と「いま・ここ」の問題と密接に関係づけるとともに、主体と事象との関わりおよび「自己関係性」の観点から論じ、認知言語学とは違った見方を提案した。平成26年度は,昨年度の延長線上に,「主体性」の問題を「時間」の関係から,(a)主要部内在型関係節(HIRC)と(b)ト書連鎖構文(XP-NP連鎖)を取り上げ,この構文のもつ「両義性」の問題をさらに考察した.主要な論点は,以下の通りである.従来より明らかになった点は,(i)(a)、(b)共に,いわゆる「純粋経験」と呼ばれることがある「瞬間」の性質と密接に関係づけたことである.(ii)「主体性」とは,「自己関係性」をもつこと,差異を含みつつ同一性を保つこと.(a)HIRCについては,(1)パラドクスの犯人ともいえる,「自己関係性」「次元」の問題がHIRCについても当てはまる.その問題を考える上で,(2)Talmy (2000)のcopy-cleft構造が有効な説明を与える.(3)「それ」の位置づけ(その重要性については従来から主張して来た)は,従来の副詞句説とは明確に異なる.(4)「自己関係性」とは「自己が自己を含む」ということであり,いわゆる,i-within-i条件からいえば排除されるべきものであるが,そうなっていないことから,統語論的分析では扱えない性質をもつ.(5)〈自発性〉(おのずから)と〈主体性〉(みずから)の二つの側面をもつ.(b)XP-NP連鎖については,拙論に対する批判に答える形になっている.批判者は,この構文のもつ,原初的な性質を,いわば自明のこととして論じている.言ってみれば,病気の「症状」を問題にするか根本的な「病因」を議論するかの違いといえる.熱は身体の病気に対する反応であり,熱を下げる薬を与えるだけでは十分ではなく,その根本的な原因を考えてこそ,処方的な処置(考察)に納得がいくというものである.それは具体化(顕在化)したレベルの根底に,未分化なレベルと具体的に分節化するレベルを媒介する,潜在的な中間の次元を問題にするということである.本年度は,課題テーマ全体に係わる現象として、当初の予定とは異なるが、前年度との関連から、その延長線として「where節」および「ウチニ」構文を取り上げた。これらの構文は、「場所」と「現場性」に関わる現象であり,主要なテーマである,「主体性』「知覚」「存在」と密接に関連するものである。ここでwhereとの関連でいう「場所」とは、地理的空間的意味のことではなく、「場」とか「場面」という意味である(西田哲学の「場所」)。(1)のようなwhere節を問題にしている.管見によれば,このようなwhere節は,これまで取り上げられたことはなかったと思われる。つまり、主節の目的語とNPとwhere節との間に、ある状況のもとで、叙述関係(predication)が成立し、その結果として,日本語の「ところ」節と同様にひとつの事態を表すことになる、というものである.次に「「夏休みのウチニ/アイダニ」などに見られるように、両構文とも何らかの出来事の「間」が問題とされる構文であるが、始めと終わりとを前もって設定し、その2つの点の「あいだ」を問題にするのかどうかの違いである。「ウチニ」構文では言語主体は状況の中に身をおいて,いわば「行為的」に参加しているのである。このテーマで首尾一貫しているのは、出来事の成り行きを対象的に、つまり出来上がったものとして見るのではなく、言語主体(話し手であったり文主語であったりする)はその状況に立ち会って、状況の変化、推移に伴って一緒に動くという観点からアプローチすることである。where節であれ、「ウチニ」構文であれ、ここでのアプローチに違いはない。主要部内在型関係節構文,ト書き連鎖,「ウチニとアイダニ」および"where"節に対して,構文的位置づけとして2つ(あるいはそれ以上)の立場に分かれて議論が展開されているが,本論の立場から言えば,いずれかに偏った面からのもので,この種の構文のもつ両義性を十分に捉えきれていない.

本論では,主観性と客観性を最初から分離せず,中間的で相補的な性質を出発点にするとともに,「現在」のもつ両義性(点であり,広がりのある領域)にこの種の構文のもつ両義性の本質を見る,この種の構文のもつ意味には,「生き生きとした現在」に見られるアクチュアリティ(リアリティに対する)の側面があり,これこそ「主体性」に他ならない.26年度は,主要部内在型関係節とト書連鎖について,さらに考察を深めることに集中した.研究を進め,根本的な考え方をより明確にする上で,こうした批判に答えることが極めて重要だと考えたからである.やや,気にしすぎて時間を取り過ぎた嫌いはあるが,坪本(2009)で説明不十分な点について,批判論文(西田2015)は,再度立ち戻りより詳細に述べることを可能にしてくれた.当初予定していた,「数量詞遊離」「同族目的語」等についても上記構文と同様に「両義性」があり,出来事の過程の内部に主体があるという,これら2つの構文に対するのと同じ論法で分析可能である見通しはたっている.言語学今年度は,「主体性」との関わりから,ト書連鎖,主要部内在型関係節構文を中心に著作の形で公にしたい(原稿を出版社に渡す).坪本(2001)では,坪本(1998)の延長線上に「文連結」の観点から,いわば「部分」から「全体」を考えたが,同時に,「全体」から「部分」を(あるいは,「部分」と「全体」の関係をよりダイナミックに)見る必要がある(これらは,第1部と第2部として論じられるはずである).主体は出来事の過程の内部にあるという視座に立ち,「瞬間」を問題にする.「瞬間」にこそ,自己および主体といったことが問題になるからである.「おおむね」としたのは、ト書き連鎖の英語実例収集の進行が予想に反して少なかったことがある。同時に、このプロジェクトの中心課題である、「波と粒子の言語学」の考え方を十分に提示するためにもう少し時間が必要だと考えているためである。また、初年度に予定していなかった構文(数量詞遊離構文)を前倒しして取り上げたために時間を割いてしまったことも理由としてあげられる。単純に計算ミスでした.書籍を予定以上に注文したためと思われます.2年目の今年度は、ト書きのデータの整理と「波と粒子の言語学」の考え方をわかりやすく整理して論文作成をしたい。同時に、具体的に取り上げる構文として、数量詞遊離構文、同族目的語構文を中心にした構文研究を行う。昨年度開いた「意味論研究発表会」を今年度も開き(今年度は12月19日20日の2日間)、「主体性」を中心としたテーマのもと、さらなる議論の展開を行いたい。今年度は「場所論」と「主体性」の関係をより明示的に取り上げる。新年度分では注意したいと思います.予定していた出張がキャンセルになり、その分の予算執行ができなかった。使用額の差額はそのため。今年度は初年度よりも学外の研究者との積極的な交流の機会をもちたい。今年度は、資料データの整理のため、学生アルバイトの費用が増える予定である。
ヒトの好中球の顆粒分泌におけるGTP結合タンパク質の解析

ヒトの好中球には4種類の細胞内顆粒が存在する。これらのうち分泌顆粒と呼ばれるものは細胞刺激に対して素早く応答し、機能は不明であるがアルカリ性ホスファターゼ活性と活性酸素を産生するNADPHオキシターゼの膜因子を含有していることから、この分泌顆粒の分泌動態に及ぼすGTP結合タンパク質の役割について生化学的に検討した。好中球をフッ化ナトリウムで刺激した場合、刺激後10分で活性酸素の産生が開始された。アルカリ性ホスファターゼ活性は未刺激の細胞では73%の活性が細胞内に検出されるが、フッ化ナトリウム刺激により、その90%が細胞外に分泌された。この結果は分泌顆粒の放出にGTP結合タンパク質が関与することを示唆している。次に、高電圧処理により形質膜に小孔を形成して低分子量の物質を透過できるようにした好中球を使用してGTP結合タンパク質を活性化するGTPγSを投与した場合の分泌顆粒の動態を検討した。高電圧処理細胞ではGTPγS投与によりNADPHオキシダーゼの活性化が認められる。また、90%のアルカリ性ホスファターゼ活性の細胞外分泌が観察された。この細胞外分泌は、ヘテロトリメリックGTP結合タンパク質の阻害剤である百日咳菌毒素あるいはモノメリックGTP結合タンパク質の阻害剤であるボツリヌス毒素により阻害された。この分泌顆粒は小管状構造をしており、GTPγS投与によりこれらは互いに癒合し、長管状構造を形成しつつ、細胞膜と最終的に癒合することが細胞化学的検討により明らかになった。以上の結果より、ヒトの好中球における分泌顆粒の動態には複数のGTP結合タンパク質が関与することが示唆される。当該年度はヒトの好中球の顆粒分泌に対するGTP結合タンパク質の関与を検討する目的でフッ化ナトリウムとGTPγSを用いて細胞内顆粒の分泌を生化学的に解析した。ヒトの好中球には4種類の顆粒が存在することが知られている。それらのうち分泌顆粒と呼ばれるものは細胞刺激に対し素早く応答し、機能は不明であるがアルカリ性ホスファターゼ活性と活性酸素を産生するNADPHオキシダーゼの膜因子を含有していることから、この分泌顆粒の分泌動態を生化学的に検討した。高電圧未処理の好中球ではGTPγS投与による活性酸素の産生は検出されない。高電圧処理細胞ではNADPHオキシダーゼの活性化が認められた。また、高電圧処理細胞においてGTPγS刺激により、90%のアルカリ性ホスファターゼの細胞外分泌が観察された。これらの結果より、分泌顆粒の放出にはGTP結合タンパク質の活性化が関与していることが考えられる。以上の生化学的検討に基づき、好中球の分泌顆粒の細胞内動態と細胞外放出におけるフッ化ナトリウム及びGTPγSの効果について細胞化学的に電子顕微鏡レベルで検討する予定である。これらのうち分泌顆粒と呼ばれるものは細胞刺激に対して素早く応答し、機能は不明であるがアルカリ性ホスファターゼ活性と活性酸素を産生するNADPHオキシダーゼの膜因子を含有していることから、この分泌顆粒の分泌動態に及ぼすGTP結合タンパク質の役割について生化学的に検討した。

好中球をフッ化ナトリウムで刺激した場合、刺激後10分で活性酸素の産生が開始された。アルカリ性ホスファターゼ活性は未刺激の細胞では73%の活性が細胞内に検出されるが、フッ化ナトリウム刺激により、その90%が細胞外に分泌された。この結果は分泌顆粒の放出にGTP結合タンパク質が関与することを示唆している。次に、高電圧処理により形質膜に小孔を形成して低分子量の物質を透過できるようにした好中球を使用してGTP結合タンパク質を活性化するGTPγSを投与した場合の分泌顆粒の動態を検討した。高電圧処理細胞ではGTPγS投与によりNADPHオキシダーゼの活性化が認められる。また、90%のアルカリ性ホスファターゼ活性の細胞外分泌が観察された。この細胞外分泌は、ヘテロトリメリックGTP結合タンパク質の阻害剤である百日咳毒素あるいはモノメリックGTP結合タンパク質の阻害剤であるボツリヌス毒素により阻害された。この分泌顆粒は小管状構造をしており、GTPγS投与によりこれらは互いに癒合し、長管状構造を形成しつつ、細胞膜と最終的に癒合することが細胞化学的検討により明らかになった。以上の結果より、ヒトの好中球における分泌顆粒の動態には複数のGTP結合タンパク質が関与することが示唆される。
ステロイドホルモン産生組織の分化に不可欠な転写因子Ad4BPの遺伝子発現

本研究では、Ad4BPがステロイドホルモン産生組織の分化過程でいかなる機能を有するかを調べることを目的とした。まず1、胎仔期より成獣にいたるラットの生殖腺におけるAd4BPの発現を検討した。(1)Ad4BPは生殖腺の成分化が認められる以前の生殖隆起に既に発現しており、その発現量に性差は認められなかった。(2)生殖腺の性分化の進行と共に、精巣で高く卵巣で低い発現が認められる。この性依存的発現は、生後1週から3週にかけて雌での発現が亢進することで消失する。(3)副腎皮質における発現も、この組織が腹腔内に現れる以前に認められ、高い発現が成獣まで続く。副腎における発現には、性に依存した発現量の差は認められない。(4)脳下垂体ゴナドトロプ、視床下部腹内側核においても発現が認められた。これらの細胞には胎性期にAd4BPの発現が認められ、特に視床下部腹内側核の原基となる細胞集団が同定された。次に、Ad4BP遺伝子のノックアウトマウスの解析より以下の結果を得た。(1)Ad4BP遺伝子の破壊により、これらマウスは生後1週前後に死ぬ。(2)ノックアウトマウスには、副腎と性腺が認められず外性器は雌方を示した。(3)脳下垂体ゴナドトロプの減少と、ゴナドトロプにおけるLH/FSHの著しい発現低下が認められた。(4)視床下部腹内側核における神経細胞の減少は認められなかったが、腹内側核としての形態を有していなかった。3、更に、Ad4BP遺伝子の転写調節機構の解析を行った。(1)本遺伝子には複数の第一エクソンが存在したが、これらのエクソンの使用頻度は組織や時期で差は認められなかった。(2)本遺伝子の転写は、第一エクソン上流に存在するE-boxと第一イントロンに存在するAd4配列により調節される。(3)E-box結合タンパク質はAd4BPの発現と類似したパターンをとる。(4)胎性期及び新生児期の精巣から調製されたcDNAライブラリーより、E-box結合タンパク質の一種が単離された。
脳と免疫系との相互連関による環境適応機構の解析

3年間の本研究の成果を列挙すると、平成12年度:(1)c-fos mRNAは、寒冷暴露時で内側視索前野(MPO)、外側野(LHA)、および腹内側核(VMH)で著明に増加し、CRF mRNAは、暑熱暴露時のMPOと室傍核(PVN)、および寒冷暴露時のMPO、LHAで著明に増加した。また、暑熱暴露によって、視床下部のIL-1βmRNAは減少したが、IFN-αmRNAは逆に増加した。平成13年度:(1)PolyI : C (3mg/kg)を腹腔内投与すると、回転かごによる自発運動量が一週間以上にわたって低下し、この時大脳皮質と視床下部のIFN-αおよびセロトニントランスポーター(5-HTT)mRNA量が増加していた。(2)老化ラットに暑熱暴露(33°C、1時間)を加えると、大脳皮質のIL-1β、およびCOX-2 mRNAが老化ラットのみ増加していた。さらに、エンドトキシンインヒビターでLPS濃度およびmRNAの増加が減弱したことから、老化ラットに暑熱暴露を加えると、腸管細菌からLPSの移行が起こり、脳内においてサイトカインの産生を促進したと考えられた。平成14年度:(1)In vivoマイクロダイアリシス法により、ラット内側前頭前野のセロトニン(5-HT)濃度を測定すると、Poly I : Cの腹腔内投与によって5-HTが次第に低下し、Poly I : Cによる活動量の低下が、5-HT受容体1Aアゴニストで抑制されたことなどから、Poly I:Cが脳内でIFN-αおよび5-HTTの発現を増強し、5-HT濃度の低下によって活動量の低下を引き起こすことを明らかにした。(2)海馬苔状線維-CA3回路において、SCFの灌流投与によって、二発刺激増強が、テタヌス刺激時と同じように修飾されること、テタヌス刺激による長期増強がSCFによって閉塞性に抑制されることなど、SCFがシナプス可塑性を修飾することを明らかにした。炎症性および非炎症性ストレスに対する環境適応反応において、脳・免疫系連関は最も作動していると考えられる。本研究の目的は、種々の環境ストレス下における生体反応機構を、分子生物学的、免疫生化学的、および行動学的手法を用いて解析し、脳と免疫系との相互連関による環境適応反応の意義を明らかにすることである。本年度は、暑熱(33°C)寒冷(4°C)暴露などの非炎症性ストレスによるラットの脳内のFos蛋白、およびc-fosや神経ペプチドおよびサイトカインのmRNAの動態を検討し、c-fos mRNAに対するアンチセンスオリゴDNA(AS-ODN)の局所投与に対する効果も検討した。成果を列挙すると、(1)拘束および温度ストレスによって視床下部視索前野(MPO)、室傍核(PVN)、および腹内側核(VMH)などでFos蛋白が発現することを明らかにした。(2)暑熱、または寒冷環境暴露時の、c-fosやサイトカインのmRNAをリアルタイム・キャピラリーRT-PCR法で定量すると、c-fos mRNAは、寒冷暴露時のMPO、外側野(LHA)、およびVMHの増加が著明であった。CRFmRNAは、暑熱暴露時のMPOとPVN、寒冷暴露時のMPO、LHAで著明に増加した。TRH mRNAは、寒冷暴露時のc-fos mRNAの変化と類似していた。

IL-6およびTNF-αmRNAは変化しなかった。(3)c-fos mRNAのAS-ODNをMPOに注入すると、暑熱および寒冷暴露時のFos蛋白の発現を有意に阻害し、この時結腸温は、暑熱暴露ではセンス(S)-ODN投与群より低く、寒冷暴露でもS-ODN群より低かった。従って、MPOにおけるFos蛋白の発現は、体温上昇性に作用することが明らかになった。(4)MPOにc-fosのAS-ODNを注入すると、暑熱暴露時のIFN-αmRNAの発現が抑制された。従って、体温上昇に関与するFos蛋白の標的遺伝子の一つとして、IFN-αが示唆された。炎症性および非炎症性ストレスに対する環境適応反応において、脳・免疫系連関は最も作動していると考えられる。本研究の目的は、種々の環境ストレス下における生体反応機構を、分子生物学的、免疫生化学的、および行動学的手法を用いて解析し、脳と免疫系との相互連関による環境適応反応の意義を明らかにすることである。本年度は、(1)ウイルス感染ストレスとして2重鎖RNAであるPoly I : Cをラット腹腔内に投与した際の発熱および運動量の変化と、脳内サイトカインの産生動態、および(2)老化ラットにおける暑熱(33°C)暴露時の脳内サイトカインおよび関連物質のmRNA動態と脳内へのリポポリサッカライド(LPS)濃度について検討し、以下の点が明らかになった。(1)PolyI : C(3mg/kg)を腹腔内投与すると、35時間後をピークに発熱が起こり、一日の自発運動量は翌日から一週間にわたって低下した。一方、脳内IFN-αmRNAが、視床下部と大脳皮質で翌日から一週間後も増加していることが、定量的リアルタイムRT-PCR法で明らかになった。また、IL-1βmRNAは、Poly I : C投与の翌日は増加していたが一週間後には投与前値に戻っていたのに対し、IFN-γ、セロトニントランスポーター、およびp38MAPキナーゼのmRNAは、IFN-αmRNAと同様、Poly I : C投与の翌日から一週間後も著明に増加していた。(2)老化ラットに暑熱暴露(33°C、1時間)を加えると、大脳皮質のIL-1βmRNAが増加していた。68週令の若年ラットでは変化しなかった。また、IL-1βによって誘導されることが知られているサイクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)mRNAも老化ラットのみ増加していた。さらに、大脳皮質のLPS濃度を、定量すると、老化ラットにおいてのみ増加していた。以上から老化ラットに暑熱暴露を加えると、腸管細菌からLPSの移行(bacterial translocation)が起こり、脳内においてサイトカインの産生を促進したと考えられた。本研究の目的は、種々の環境ストレス下における生体反応機構を、分子生物学的、免疫生化学的、および神経科学的手法を用いて解析し、脳と免疫系との相互連関による環境適応反応の意義を明らかにすることである。本年度は、(1)Poly I : Cをラット腹腔内に投与した際の脳内セロトニン濃度の変化をin vivoマイクロダイアリシス法により検討し、(2)海馬で発現するStem Cell Factor(SCF)のシナプス可塑性に対する影響を、マウス海馬スライス標本で検討した。
江戸初期と幕末維新期における銃砲技術の伝統と革新に関する総合的研究

国内・国外に所蔵される銃砲に関する文献史料(炮術秘伝書)および実物資料(銃砲)の調査を行い、16世紀なかば鉄炮伝来から19世紀末の明治初年までの日本銃砲史が5期に区分できることを示し、またその技術的変遷を明らかにした。鉄炮銃身に使用されている素材である軟鉄を作るための精錬方法である大鍛冶はすでに技術伝承が途絶えていたが、文献記録にある各工程の意味を明らかにし、その再現に成功した。主として幕末維新期の資料を対象として調査を行った。各地の博物館や資料館が所蔵する資料の中から調査対象を選択し、共同で現地調査を実施し、研究組織内で基本情報(資料の流派、製作年代、製作地など)の共有をはかった。実物資料については齋藤・三宅が、文献資料については宇田川・保谷が中心となって情報の取りまとめをおこなった。他機関が所蔵する資料のほか、それらに対応する館蔵の文献史料(炮術秘伝書)と実物資料(銃砲)、特に新規購入資料についても調査を行い体系化をすることができた。すなわち、日本銃砲史は16世紀なかば鉄炮伝来から19世紀末の明治初年におよぶが、この時期をその特徴から5期に区分し、なおかつ歴史の中での銃砲の製作技術を含めてどのように変遷遷移したかを明らかにし、その中での本研究課題の位置づけについて明確にすることができた。幕末維新期の銃砲技術、とりわけ施条砲については、例えば外国産のものは尾栓部がなく閉鎖されているのに対し国産のものではネジによる尾栓が取り付けられており、これは江戸期の銃砲技術の延長上にあると考えられるなど、いくつかの独自な見解を明らかにすることができた。精錬技術(大鍛冶)の再現については、炉内温度を非接触で測定できる高温サーモグラフィー放射温度計を購入し、時間経過とともに変化する炉内温度分布を記録しながら実験を試みた。これにより、文献記録にある各工程の意味など詳細を明らかにすることができた。研究の一部は2006年10月3日11月26日に国立歴史民俗博物館で開催された企画展示「歴史のなかの鉄炮伝来」やこれに伴って10月21日に開催された歴博フォーラムにおいて公表した。幕末維新期の文献および実物資料の調査を重点的におこなった。本館が所蔵する幕末維新期の和洋ふくめた銃砲の種類、構造・国産・外国製の確認、製作地の確定など、また洋式銃の製作技術に関する文献「銃工便覧」や「小銃制式」の内容を検討した。2007年10月11日15日に北海道函館市立博物館や江差町の開陽丸の大砲類、函館の水天宮所蔵の大砲、さらに靖国神社遊就館、佐賀県の鍋嶋報郊会など国内資料の銃砲の調査を実施した。またヨーロッパに所在する和製銃砲調査のため2007年12月12日19日にオランダ・ベルギーの国立博物館、軍事博物館、王立武器博物館の所蔵品の調査を実施し、外国人研究者と銃砲に関する議論をおこなった。幕末維新期における軍事技術の研究は、最近ようやく注目を浴びるようになってきたが、不明な部分が少なくない。和銃の製作技術は解明されつつあるが、幕末期の大小の洋式銃の製作技術については依然として不明である。館蔵史料に蘭書の「大砲鋳造法」を翻訳した「鉄熕鋳鑑図」(三巻)があり、さらに安政期の「銃工便覧」、慶応期と推測される「小銃制式」が見出され、内容の検討から洋式銃砲の製作技術を解明することができた。国内に現存する洋式大砲、北海道函館の水天宮の大砲がオランダ製の軽砲であることが、オランダ人研究者の協力を得て明らかになった。またオランダ・ベルギーの博物館においては、日本でもその存在が稀な江戸初期の和製石火矢、砲身に「藤堂佐渡守」の陽刻のある仏狼機砲、幕末維新期の葵の金銀象嵌を散りばめた見事な井上流の腰指、さらに岸和田の鉄砲鍛冶の手になる幕末の和製管打三連式の和銃などを発見した。江戸時代の鉄炮銃身はきわめて低炭素の軟鉄(庖丁鉄)を素材としており、これは大鍛冶(おおかじ)とよばれる精錬技術によって作られたと考えられる。大鍛冶とは、わが国の近世から明治初期における製鉄の工程の中で、原料の砂鉄を還元して粗金属を得る製錬(smelting)に続いて行われる精錬(refining)の一つであり、特に銑押法(ずくおしほう)において、生成した銑鉄の中の炭素を大幅に減少させて庖丁鉄(軟鉄)を作るための技法である。

製錬技術としての「たたら吹き」や、精錬のうちの「卸金(おろしがね)」(鍛冶職人が自分の作業目的にあった素材を得るために鉄中の炭素濃度を調整する技法)が現在も継承されているのに対し、大鍛冶は、わずか2篇の文献上の記録(山田、1918;俵、1933)は残っているものの技術の伝承が途絶えており、現在ではその実態がわからなくなっている。そこで、大鍛冶における炉内反応などの詳細を明らかにするために再現実験を行った。炉内温度を非接触で測定できる高温サーモグラフィー放射温度計を購入し、時間経過とともに変化する炉内温度分布を記録しながら実験を実施した。一回目の試行実験では比較的短時間の操業によって、銑鉄からきわめて低炭素の鉄を作ることが可能であることを確認した。二回目の実験では、温度や送風、炉内で起きている反応を把握し、工程全体を理解することを目的として、送風や昇温条件を変えて操業を行った。これによって、文献記録にある各工程の意味など詳細を明らかにすることができた。
脂質代謝に着目した副腎白質ジストロフィーの病態発症機序解明とバイオマーカーの創出

副腎白質ジストロフィー(X-linked adrenoleukodystrophy, X-ALD)について、病態発症機構の解明と病態マーカーの開発を目指す。特に、極長鎖脂肪酸の代謝制御機構の解明と、X-ALD患者血漿に特徴的な新奇脂質分子の高感度測定法の開発を中心に研究を展開する。その為に、ゲノム編集技術と高速液体クロマトグラフィーマススペクトロメトリーを用いた脂質測定法を用いる。
定量的評価（マイクロＴＤＭとＤＢＳ）とＩＣＴを用いた双向医療評価システムの構築

我々は、マイクロTDMを提案し、最近6年間での健康チェック時の13,000人以上の健常一般人の生体情報とPOCT (Point OF Care Testing)を用いた血液生化学測定値を集積した。他方、入院患者3,000人以上30種類以上の血漿中および臓器内の組織内濃度測定値から、日本人の母集団薬物動態パラメータと組織内薬物動態を報告してきた。この両実績を日本人の基準値とし、未病、予防、医療間のシームレスな医療モニタリングシステムを構築する。そのために、在宅でのPOCTを用いたリアルタイム生化学測定とDBS (Dried blood spot)法を用いた薬物濃度測定法を構築する。
地方分権社会における自治体間格差・不均衡の意義-市町村政策の時空間伝播-

本年度実施した主たる研究内容は以下の2点である.1)少子高齢化を迎え社会構造が大きく変化しつつあり,将来の自治体が目指すべき将来像や,政策の方向性を定める総合計画や都市計画マスタープランにおいては,人口フレームが設定されるのが通常である.そこで,北関東3県(茨城県,栃木県,群馬県)の全112市町村の総合計画を冊子ベースで収集し,総合計画における目標人口と国立社会保障・人口問題研究所による趨勢人口を比較した.過大推計の度合いを数値的に把握し,どのような自治体が過大推計しているかといった要因分析を実施した.2)地方交付税額の算定には市町村面積に依存する要素があり,複数の市町村に跨る未定境界地域であった湖などで境界を設定する動きがみられる.境界確定の手法には近年「等距離線主義」手法が採用されるケースが多い.そこで,この手法により配分される地方交付税の推計を行い,市町村の現状や湖との関わり方を整理した.その上で湖境界の確定によって増加する地方交付税配分について考察した.等距離線主義の湖分割のみによる交付税配分では,湖に関連する費用負担を反映した配分を実現できないことを,霞ヶ浦・北浦を例に示した.湖分の増額交付税については湖境界の内側・外側に要する事業費用の拠出を算定した後,各市町村の一般財源として振り分けることが,環境保全・持続可能社会の形成に向けて必要であることを示した,水際線からの湖バッファー・陸バッファーという,湖への交付金の新たな再配分を提示した.本年度実施した主たる研究内容は以下の3点である.1)政策データの整備:総合計画では,施策の選択,将来の税収と支出の予測などを裏付けるための基礎データとして目標人口など多様な政策が示されている.そこで,関東3県(茨城県,栃木県,群馬県),すべての地方自治体の最新の総合計画を収集し,その内容を整理した.同時に,各自治体における,まちづくり,少子化対策,高齢化対策,社会経済,財政データ,自治体単独補助金交付状況などを,各種データ集から収集し整理した.2)地域間の男女比格差や苗字の地域差に関する研究:性比不均衡を検出する手法を示し,都道府県,関東地方市区町村の性比不均衡を把握した.出生時のが確率的に決まり人口移動が性別とは無関係に発生するという前提から,地域の年齢階層別性比が正規分布に従うことを示し,これにより導かれた性比と現実の性比とを付き合わせて,性比不均衡の程度を計測した.また,地域性の強さや人口動態の安定性を調べるために,地域ならではの苗字がどのように偏っているのかを統計的に検討を加えた.特に,これら地域格差を地理情報システム上で提示し,空間的に全体の傾向を把握するとともに,政策伝播の時空間構造を明らかにするために,ジョイン値やMoranの統計量にて計測した3)総合計画のおける人口フレーム:これまでの総合計画では,目標人口がかなり過大に設定されてきた。そこで,各市町村が設定する人口フレームと国立社会保障人口問題研究所による将来予測人口とを付き合わせ,人口フレームの現実性の欠如を指摘した.同時に,人口フレームとから,政策・財政との関係を分析した.本年度実施した主たる研究内容は以下の2点である.1)少子高齢化を迎え社会構造が大きく変化しつつあり,将来の自治体が目指すべき将来像や,政策の方向性を定める総合計画や都市計画マスタープランにおいては,人口フレームが設定されるのが通常である.そこで,北関東3県(茨城県,栃木県,群馬県)の全112市町村の総合計画を冊子ベースで収集し,総合計画における目標人口と国立社会保障・人口問題研究所による趨勢人口を比較した.過大推計の度合いを数値的に把握し,どのような自治体が過大推計しているかといった要因分析を実施した.2)地方交付税額の算定には市町村面積に依存する要素があり,複数の市町村に跨る未定境界地域であった湖などで境界を設定する動きがみられる.境界確定の手法には近年「等距離線主義」手法が採用されるケースが多い.そこで,この手法により配分される地方交付税の推計を行い,市町村の現状や湖との関わり方を整理した.その上で湖境界の確定によって増加する地方交付税配分について考察した.等距離線主義の湖分割のみによる交付税配分では,湖に関連する費用負担を反映した配分を実現できないことを,霞ヶ浦・北浦を例に示した.湖分の増額交付税については湖境界の内側・外側に要する事業費用の拠出を算定した後,各市町村の一般財源として振り分けることが,環境保全・持続可能社会の形成に向けて必要であることを示した,水際線からの湖バッファー・陸バッファーという,湖への交付金の新たな再配分を提示した.