hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍内低酸素応答を利用した癌悪性化制御法の開発

低酸素は癌の転移などの悪性化や治療抵抗性と密接に関連している。我々の開発した癌細胞初代培養法(CTOS法)は、患者腫瘍の特性を維持しており、これまでin vitro実験系が存在しなかったためにほとんど解明されていない、癌細胞における分化やdormancy (休眠)誘導の分子メカニズムの解明に有用である。これまでに子宮頚部小細胞神経内分泌癌に由来するCTOSの一例は、単細胞から神経内分泌癌および腺癌の両方に分化できること、低酸素で神経内分泌的性質が低下することを明らかにした。培養下で腺癌的性質が失われるが、2018年度は、それを回避する培養条件を見出した。さらに単細胞遺伝子発現解析を行い、単細胞レベルで混合型腫瘍の特性を確認するとともに、低酸素による強い分化抑制が起こることを明らかにした。これまでにCTOSを用いた常酸素下でのハイスループットスクリーニング法を確立し、低酸素、低増殖因子下dormancy細胞を障害する候補薬を得ていた。2018年度はこれら候補薬の検証を行ったが、いずれも低増殖因子下での増殖を抑制するが、低酸素、低増殖因子下の完全なdormancyを特異的に阻害するものでないことが判明した。腸管腫瘍形成においてHIF-1αおよびHIF-2αが果たす役割を検討するため、腸上皮特異的なHIF-1αおよびHIF-2α誘導可能型複合ノックアウトマウス作出した。Apc変異マウスでHIF-1αまたはHIF-2αを欠損させたところ、HIF-1αの欠損により腸管腫瘍数が減少した。また、MyD88を腸管上皮細胞特異的に欠損させると腫瘍数が減少するが、これらポリープではHIF-1αタンパク量も減少していた。これらのことから、HIF-1αとMyD88は協調的に腸管腫瘍形成に重要な役割を果たすことが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。癌組織の内部環境は低酸素であり、低酸素は癌の転移などの悪性化や治療抵抗性と密接に関連している。癌細胞は、供給の不足下で酸素消費をすることで低酸素になると、酸素消費を落として危機的な酸素欠乏を回避すると同時に、幹細胞性の獲得や分化誘導など質的な変化が惹起される。これまで低酸素誘導dormancy (休眠)はin vitro実験系が存在しなかったが、我々の開発した癌細胞培養法Cancer Tissue-Originated Spheroid法(CTOS法)によって実験的に解析することが可能になった。本年度はdormancyの代謝状態の変化を解析し、酸素消費が低下していることを明らかにした。また、急性期低酸素応答とは対照的に、解糖系も低下していた。さらにdormancy状態の維持にはAKTの不活性化が必要であることを明らかにした。次に、dormancyマーカーの探索を行うために網羅的遺伝子発現比較を行い、dormancyで特異的に発現の上昇する遺伝子(dormancy marker)を同定したが、mRNA発現と蛋白発現の間に乖離があり、dormancy下では全体的に蛋白合成が低下していることが明らかになった。一方、EGFR遺伝子変異のある肺癌CTOSも低酸素下でdormantになり得るが、EGFRの活性化はdormant状態でも維持されていて、その下流シグナルが抑制されていた。下流シグナルの抑制を制御する候補遺伝子としてXを同定した。Xは低酸素でHIF-1α, -2α依存的に誘導され、ノックダウンによりdormancy維持が阻害されることを明らかにした。Xの作用点がERBBファミリーのヘテロダイマー形成の阻害であることを明らかにした。酸素供給の不足下で癌細胞が酸素消費をすることで癌組織が低酸素になると、酸素消費を落として危機的な酸素欠乏を回避すると同時に、幹細胞性の獲得や分化誘導など質的な変化が惹起される。これまで低酸素誘導dormancy(休眠)はin vitro実験系が存在しなかったが、我々の開発した癌細胞培養法Cancer Tissue-Originated spheroid法(CTOS法)によって実験的に解析することが可能になった。前年度までにEGFR遺伝子変異のある肺癌CTOSが低酸素下でdormantになり得ること、EGFRの活性化がdormant状態でも維持されているが、低酸素下で誘導されるMIG6がERBBファミリーのヘテロダイマー形成を阻害することで下流シグナルが抑制されていることを明らかにしてきた。本年度はMIG6の発現がHIFによる転写制御だけでなく、翻訳レベルでも制御されていること、EGFRシグナルが上流にいることを明らかにした。また、Dormant状態の癌細胞が化学療法や放射線療法、EGFR-TKI(tyrosine kinase inhibitor)に耐性であること、MIG6のノックダウンにより感受性が回復することを明らかにした。さらに、EGFR-TKI治療を受けた肺癌患者検体でのMIG6の発現を免疫組織学的に検討したところ、発現の高い症例は治療後の再発期間が有意に短いことを明らかにした。MIG6によるdormancyの誘導がEGFR-TKI治療の抵抗性に関与している可能性がある。上記項目では成果が得られたが、いくつかの目標に掲げた項目については十分な結果が得られていない。本研究ではDormancyで特異的に発現する遺伝子、タンパク質、miRNAの探索を一つの目標に掲げている。

昨年度までに遺伝子発現とタンパク量が多くの遺伝子で相関しないことを明らかにした。本年度は大腸癌CTOS 2例、肺癌CTOS2例における休眠状態のmiRNA array解析を行った。休眠状態で2倍以上発現が上昇したmiRNAは137(うち91が大腸癌、肺癌共通)あり、0.5以下に発現が低下したmiRNAは57(うち24が大腸癌、肺癌共通)であった。検証と機能解析は次年度に繰り越された。トランスジェニック肺癌自然発癌マウスモデルを導入し、MIG6ノックアウトマウスと交配することで、in vivoでのMIG6腫瘍の役割を明らかにすることを計画したが、in vitro実験の結果、EGFR変異型腫瘍でのみMIG6はdormancyに関与しており、現在検証が可能なRAS/p53トランスジェニックマウスでは検証できない。休眠下の幹細胞性や分化度の変化を検討した。大腸癌において、腸管上皮幹細胞マーカーの遺伝子発現は、通常培養条件ではCTOSの増殖とともに低下するが、休眠状態のCTOSでは高く保たれていた。一方で、分化マーカーの発現も休眠状態のCTOSで発現が上昇した。つまり、休眠状態のCTOSでは幹細胞性の維持と分化という両局面を併せ持つ遺伝子発現パターンを示した。報告されている癌幹細胞マーカーは休眠状態のCTOSでむしろ低下したが、マウスへの造腫瘍能、放射線照射後の再増殖能は休眠状態のCTOSの方が高かった。以上のことから、休眠での幹細胞性や分化度は一方向性の変化ではない。癌組織の内部環境は低酸素であり、低酸素は癌の転移などの悪性化や治療抵抗性と密接に関連している。本研究は、癌細胞が、必要とする最適な酸素濃度領域を能動的に構築する「酸素リモデリング」によって確立する動的平衡の実態を明らかにすることを目的とする。我々の開発した癌細胞初代培養法Cancer Tissue-Originated Spheroid法(CTOS法)は、分化状態に代表される患者腫瘍の特性を維持しており、これまでin vitro実験系が存在しなかったためにほとんど解明されていない癌細胞におけるdormancy (休眠)誘導の分子メカニズムを明らかにするために有用である。これまでに子宮頚部小細胞神経内分泌癌に由来するCTOSの一例が、患者腫瘍と同様に小細胞癌だけでなく腺癌にも分化できることが判明した。我々は分化状態が維持されているCTOSの特性を利用して、単細胞追跡により単細胞から両成分が生み出されていることを証明した。さらに分化方向を規定する因子が低酸素であることを明らかにした。以上より、分化転換は腫瘍の「酸素リモデリング」の一面である可能性がある。これまで大腸癌CTOSを用い、常酸素下でのハイスループットスクリーニングを浮遊培養系で行った。dormancyのスクリーニング系にはECM包埋下がより適しているが、ECM包埋下のスクリーニング系は、CTOS分配や画像データ取得技術を新たに開発する必要がある。大腸がんマウスモデルであるApcマウスを用いた解析により、昨年度までに大腸ポリープ由来のオルガノイド培養で低酸素が休眠状態を誘導することを示した。
伊吹島を中心とした讃岐諸方言アクセントの音響分析による音調変化の類形的研究

本補助金によって実施したアクセント調査は以下のとおりである。1.2005年9月香川県観音寺市、徳島県阿波池田町など、2.2006年3月香川県多度津市、三豊市詫間町、粟島、志々島など、3.2006年8月京都(八幡市)、大阪(岸和田市、豊中市)、4.2006年9月徳島県吉野川流域地域と高知県安芸市、高知市、5.2007年3月香川県伊吹島、観音寺市、愛媛県川之江市。本研究では、典型的な「京阪式アクセント」の観察される地域(京都府八幡市、大阪府岸和田市など)、および明確な「高起式・低起式」の対立がある四国の他地域(安芸市、高知市)においても讃岐諸地域と同様なアクセント資料を収集し、それらを比較・検討することにより讃岐諸方言の音調の顕著な特徴を解明した。その結果、伊吹島を中心とする讃岐諸方言のピッチパターンには以下のような特徴が観察されることが明らかになった。1)伊吹島の「高起式無核」の音調型は他地域のそれと比較し、ほとんど下降しないピッチの高さが音調句末まで持続するという意味において、顕著に特徴的なピッチパターンを描く。(2)伊吹島を除く調査地域ほぼ全般にわたって、いわゆる「高起式無核」型が緩やかなピッチの下降を示す。それは伊吹島の「下降式」の特徴とも多少異なるものである。(3)讃岐式地域では、京阪諸方言でいわゆる「低起式」と呼ばれてきた語彙にも顕著な音声特徴が観察される。すなわち、典型的な低起式音調(大阪・京都などの京阪式アクセント、あるいは伊吹島のそれ)は高起式に比べ、(1)相対的に低く始まり、(2)語句全体の高さも高く、(3)語末にかけて顕著な上昇調のパターンを持つのに対して、讃岐諸地域のそれは(1)低く始まらない場合が多く、(2)語句全体の高さも高いとは限らず、また(3)明確な上昇調のパターンも持っていない。平成17年度は伊吹島および四国の香川県、徳島県の諸地域のアクセント資料を収集するため、2回に亘る調査(第1回め:2005年9月1118日、第2回:2006年3月2127日)を実施した。第1回目は(1)香川県丸亀市本島、(2)観音寺市、(3)徳島県阿波池田町、(4)同町出合、(5)三加茂町、(6)美馬市を調査、総計24名の話者、延べ約40時間分の調査資料を収集した。一方、第2回目の調査では(1)香川県多度津市、(2)同市佐柳島、(3)三豊市詫間町、(4)同町大浜、(5)粟島、(6)志々島に出向き、総計34名、延べ約60時間にわたる音声資料を収集した。これらはすべて本補助金により購入したパソコンを用いてデジタル録音されたものである。収集された音声資料は随時、音声編集ソフトを用いて編集し、讃岐を中心とした四国アクセントを分析するための音声ファイルとしている。この音声ファイルは、将来CD-Rに取り込んでアクセント研究者に配布・公開する予定で現在準備を進めている。平成17年度第1回目の調査データの一部は、すでに研究分担者の亀田裕見(文教大)により音響分析が開始されており、その分析結果は日本音声学会の『音声研究』第9巻第4号(2006年4月発行予定)掲載の亀田論文において公表の予定である。

これらと平行して12月2728日において、亀田(研究分担者)と松森(研究代表者)が大阪に出張。大阪外国語大学郡史郎教授の個人研究室を訪問し、郡氏にこれまで収集した調査資料のピッチ特徴の分析方法、およびデジタル録音の技術についての包括的なアドバイスを受けた。その成果は前述の亀田論文にも活かされることとなった。またその結果、当初は本年度購入予定だったポータブルDATの購入を見合わせ、それに代わり平成18年度の調査からはRoland社のデジタルハードディスクレコーダー(R-4)に切り替え録音を行うことが決定された。これにより平成18年度に実施される調査においては、音響分析に適した、より高音質の音声資料の収集が可能になることが期待できる。本年度は、(1)8月に京都(八幡市)と大阪(岸和田市、豊中市)、(2)9月に徳島県吉野川流域地域と高知県物部市、安芸市、高知市、(3)3月に香川県伊吹島、観音寺市、愛媛県川之江市と、合計3回の調査を実施し、昨年度に引き続き音声データを収集した。また今年度の調査からデジタルハードディスクレコーダー(ローランド社R-4)を導入したため、従来のパソコンに直接マイクを差し込んで録音する方法に比べて格段に雑音の少ない良質の音声資料を収録することが可能となった。現在そのデータをもとに、音声切り取りファイルを作成中である。また昨年度に収集した川之江、観音寺、詫間、多度津などのアクセントの音声データに随時音響分析を行った。その結果として、以下のようなことが次第に明確になってきた。伊吹島を除く調査地域ほぼ全般にわたって、いわゆる「下降式」とよばれる型-他の地域では高起式無核といわれる高く始まり平板に高い音調が続く型-がゆるやかなピッチの下降を示すという特徴を持つだけでなく、同じ体系内部の従来いわゆる「低起式」と呼ばれてきた音調型にもきわだった特徴が観察される。大阪・京都などの京阪式アクセントあるいは伊吹島の低起式音調は、相対的に低く始まり、語末にかけて顕著な上昇調のパターンを持つのに対して、この讃岐諸地域のそれは低く始まらない場合が多く、また上昇調のパターンも持っていない。その成果の一部は、11月15日(日)岡山大学で開催された日本語学会大会において公表した。また上述のような特徴をより明確に把握するためには、今後、讃岐諸地域だけでなくいわゆる「京阪アクセント」の観察される地域、および「式」の対立がある四国の他地域を調査し、比較検討する必要性があることが認識された。そこで今年度は、通常の四国の讃岐一帯だけでなく、大阪と京都、そして高知の3箇所(安芸市、高知市、物部市)でも調査を行い、アクセント資料を収集した。
地域連携型による自律的な教職課程の質保証に向けた評価システムの開発

本研究は,教職課程を有する大学が相互のピア・レビューを通して,相互に課題を共有し教職課程の質保証を継続的に実施し,その質的水準の維持や向上を図るための評価システムを開発することを目的としている。その中で,本年度は4年間の研究期間の初年度であるため,資料収集と国内外の調査が主たる目的であった。資料収集については,国内外における高等教育の質保証に関する論文や雑誌記事等を中心に収集を行った。その際,広島大学大学院教育学研究科の2名の大学院生に協力してもらった。国内調査については,研究分担者の小林や岩田が高等教育や教員養成の質保証に関する研究を行っている研究者へのインタビュー調査や関連する研究会,フォーラムに出席し,資料を収集した。とりわけ,小林は「教員養成教育認定評価フォーラム」(2019年3月)において,コメンテーターとして登壇した。また,研究代表者の嘉数と研究分担者の嘉納は,所属する大学における教職課程の質保証について,これまでの地域連携やその在り方,環境整備について整理,検討を行った。その成果については,教育関連の学会において発表した。国外調査については,研究代表者の嘉数と研究分担者の天久,遠藤が実施した。まず,遠藤は,タイ王国の国立ウドンタニ・ラチャパット大学の教育学部保健体育講座と国際共同研究の体制づくりを実施し,次年度以降に当該大学及び周辺大学の事例について共同で調査することが可能な段階までの連携体制を作っている。嘉数と天久は,アメリカのカンザス大学(The University of Kansas)を訪問し,同大学の1質保証のプロセスについて,2学習成果の検証について,3質保証に向けての今後の方向性について,の3点を中心とした意見交換を行った。他にも,研究課題への理解を深めるための勉強会を2回(9月,3月)実施した。2018年度は,資料収集と国内外の調査を中心としていた。その中で,地域連携における教職課程の質保証に向けた取り組みについては,計画的に実施,整理できている。一方で,国内の事例調査は十分に実施できていない。また,国外の調査についても予定した国の一部のみしか実施できていない。そのため,高等教育機関における質保証の在り方,教職課程における質保証の在り方についての研究成果や課題を十分に導出するまでに至っていない。2019年度も国内外の調査を予定しているため,調査を継続しながら新たな研究課題に取り組む予定である。本研究を進めるにあたっては,今後,2つの異なる教職課程を有する大学において,それぞれの大学が教職課程の理念に基づき,どのようにカリキュラムを構成し,どのような教員養成を行っているのかなどについて,自己点検・評価を実施してもらう必要がある。そのためにも,2019年度中に国内外の事例を整理し,自己点検・評価を実施するための環境整備に取り組んでいく。また,当初の予定よりも研究が進んだ場合には,研究代表者の所属する大学において暫定的な自己点検・評価を実施していきたい。

そのためにも,2019年度中に国内外の事例を整理し,自己点検・評価を実施するための環境整備に取り組んでいく。また,当初の予定よりも研究が進んだ場合には,研究代表者の所属する大学において暫定的な自己点検・評価を実施していきたい。
超音波を用いた超電導マグネットのクエンチの検出法に関する研究

今年度は、実験用の小型超電導マグネットを試作し、これに発信用、受信用の圧電素子を取付け、ヒーターによる局所的な温度上昇の影響が超電導マグネット中を伝播する超音波の信号にどのような効果を与えるかを調べた。その結果、次の知見を得た。1.単一周波数の正弦波信号を用いた実験により、超電導マグネット内の12K程度の局所的温度上昇が受信超音波信号レベルの変化としてとらえられた。また、この12Kの局所的温度上昇による超音波の伝播特性の変化は電気的なクエンチの検出に先立ち検出できた。2.疑似白色雑音を用いた周波数帯域の広い信号を入力信号とした実験により周波数スペクトラムを観測し、ヒータによる12K程度の局所的温度上昇によりこれが変化する事をとらえた。3.上記の信号レベルの変化および周波数スペクトラムの変化は、超電導マグネット内にクラック等の永久的な構造変化が無ければ、局所的温度上昇の消滅と共に消え、元の状態に復帰する事が確認され、本方式の再現性が確かめられた。以上、超電導マグネットの局所的な温度上昇の検出法、さらにクエンチの検出および予知法として、本方式の基本的な可能性が実験的に裏付けられたが、今後、本現象のメカニズムの解明、および本方式の総合的な超電導マグネットの診断法への発展を目標として、高速フーリェ変換装置を用いた広い周波数範囲での組織的な測定を行っていきたいと考えている。
激震時の衝撃荷重を受ける建築鉄骨柱梁溶接接合部の破壊防止設計に関する研究

本研究は、スカラップ工法による柱梁溶接接合部試験体で漸増振幅の繰返し載荷を動的載荷(20cm/sec)と静的載荷(0.02cm/sec)で行った。載荷速度と試験温度が柱梁溶接接合部の変形能力に与える影響について、フランジの靭性が低い鋼材で検討した。また、試験温度0°Cについては、梁の材質(降伏比と靭性)が異なる2種類の鋼材について検討した。実験をした結果、全試験体とも、フランジの破断により耐力が決定した。破断面の約95%以上が脆性破面であった試験体がほとんどで、動的載荷と静的載荷の試験温度の高い2体の試験体については破断面の約50%が脆性破面であった。載荷速度と試験温度について以下に示す。試験温度が低下するに従い、延性亀裂の長さは小さくなり、静的載荷と動的載荷ともに柱梁溶接接合部の変形能力は低下する。動的載荷の方が静的載荷より変形能力の大きくなる温度が存在するが、試験温度の低下に伴う変形能力の減少は動的載荷の方が著しい。試験温度-20°Cにおいては動的載荷が静的載荷を下回り低い値を示した。載荷速度が上昇し、試験温度が低下するに従い、降伏荷重が上昇する傾向がある。梁の力学的性能がことなる3鋼種について、動的載荷と静的載荷を試験温度0°Cで実験した結果を以下に示す。降伏比の低い試験体の方が、動的載荷、静的載荷ともに変形能力は大きくなった。スカラップを起点として破壊した動的載荷において、フランジの靭性値が高い試験体の方が靭性値の低い試験体に比べて変形能力は大きくなった。以下の手順にしたがって柱梁溶接接合部試験体の高速載荷破壊実験を行った。1.柱梁溶接接合部試験体において、工法の違い、歪速度の違い、試験温度の違いによる高速載荷破壊実験を行った2.試験体の接合部と同じ溶接条件で溶接した溶着金属の引張試験、シャルピー衝撃試験、静的破壊靱性(J_<IC>)試験、動的破壊靱性(J_<ID>)試験を行った。3.非線形破壊力学によるローカルクライテリアの導入する準備段階として、素材及び溶着金属のへき開破壊応力(σ_C)を求めるために、1mmR円周切り欠き付き丸棒試験片で、-196°C時の引張試験を行った。なお追加採択分の交付であったため時間的余裕が無く、実験データの整理及び比較検討は今後行うことになる。また来年度も継続研究であることから本研究の展開の計画は次のとおりである。1.すべての実験を整理して素材の力学的性能と、歪速度、試験温度が柱梁溶接接合部試験体の破壊性状と変形能力にどのような影響を及ぼすか比較検討をする。2.3次元有限要素法解析により、溶接接合部試験体の破壊時の動的な修正J積分値を計算し、素材の動的破壊靭性値(J_<ID>)との関係を把握する。同様に静的なJ積分と静的破壊靭性値(J_<IC>)との関係も把握する。3.梁スカラップの有無、歪速度の違いが接合部の変形能力とどのように関係しているかを解析的に検討する。4.ローカルクライテリアを概念を利用して、接合部試験体の破壊挙動を把握する。5.以上を総合して、実際に鉄骨加工業者が行っている溶接部の強度や、靭性についても考慮した上で、ノンスカラップ工法の優劣、歪速度の違いによる影響を解析的に検討する。柱梁溶接接合部をモデル化したト形試験体を用いて、載荷速度と試験温度をパラメータとした破壊実験を行った。

柱梁接合部は工場溶接による通しダイアフラム形式とし梁端ディテールは改良スカラップ工法とした。動的載荷については15°C,0°C,-20°Cで、静的載荷については40°C,15°C,0°C,-20°Cで、繰返し漸増振幅による載荷を変位制御で行った。実験結果を以下に示す。1.動的載荷は、加力点で20cm/sec程度の載荷速度が、また突合わせ溶接止端部近傍に貼付したひずみゲージから20%/sec程度のひずみ速度が得られた。また梁端部のフランジ幅中央に貼付した熱伝対で5°C程度の温度上昇が確認され、ひずみ集中部ではより温度が上昇していると考えられる。2.全試験体でフランジ幅端部の溶接止端部に延性的に亀裂が進展し、延性亀裂の先端を起点とし脆性的に破断した。-20°C,0°Cでは延性破面がフランジ幅端部から10mm程度であったが、静的載荷は40°Cで、動的載荷は15°Cで延性破面が破断面の50%を占めた。3.累積塑性変形倍率は、同試験温度で静的載荷に比べ動的載荷の方が大きい結果となった。動的による梁端部の温度上昇が影響を与えた要因の一つとして考えられる。また載荷速度によらず試験温度の低下に伴い小さくなり、動的載荷の方が静的載荷に比べ低下が著しい。柱梁溶接接合部においても温度の低下は脆性的な破壊をしやすい状態にし、変形能力を低下させるといえる。なお、初年度追加採択分の交付であったため、各種試験体製作、柱梁溶接接合部試験体の高速載荷破壊実験をはじめとする各種実験の日程調整、実験データの整理及び比較検討等、初年度の研究の遅れが一部今年度にずれ込んだことから、まとめるに至っていない。
空範疇・空演算子に対する英語前置詞と日本語格助詞の平行性

30年度は、(1)英語におけるforと不定詞節空主語PROの関係、(2)日本語における格助詞と空代名詞類proの関係、(3)英語前置詞と空演算子Opの関係の3点について研究した。Chomsky (2008)以降の生成文法で採用されている素性継承に基づく分析では、時制辞の主語名詞句に対する主格付与と動詞の目的語名詞句に対する対格付与のみが説明されており、前置詞の目的語名詞句に対する斜格付与に関しては説明されていない。そこで、本研究では、前置詞も時制辞や動詞と同様に素性継承に端を発する格付与を行っているのか検討した。前置詞はフェイズ主要部ではないが名詞句への格付与に必要である解釈不可能なφ素性を選択的に持ち、フェイズ補部領域の全てのφ素性一致が転送により駆動されると仮定することで、前置詞の格付与だけでなく擬似受動文の派生についても説明できることを示した。また、Hornstein (1999)に従い、不定詞節空主語はPROではなくproであると定義した上で、格付与を担うと考えられる不定詞節のforは前置詞ではなくthatと同じく補文標識であるが、素性継承において前置詞的性質を保持しており、異なるタイプの要素間における素性継承は不可能であると仮定することで、forと空主語proが共起できない理由を説明した。さらに、音形のない名詞句は格素性を持たないという仮定と、Chomsky (2013)のラベル付けでは言及されていない、{<素性,素性>, XP}という集合のラベルがXPであるという仮定を立てることで、「pro(*が)来た。」のように日本語格助詞とproが共起不可能な理由と"the man [{to whom/*to Op} I spoke]"のように英語前置詞とOpが共起不可能な理由に加え、Saito (2016)で提案されている反ラベリングが引き起こされる仕組みも説明した。研究発表が当初計画していた学会において不採択となり、年度の遅い時期に開催された学会で採択されたため、学会での発表時期が遅れてしまった。これにより全体の研究計画が遅れることになってしまった。30年度末に開催された学会発表で得られたコメントをもとに、音形のない要素と格の関係、格助詞とラベル付けの関係、格助詞脱落現象と話題素性との関係などについて再検討し、論文を執筆する。研究遂行上必要であれば、学会発表にも応募する。29年度は日本語の格助詞脱落現象と英語前置詞の格付与を研究した。Saito (2016)の分析に基づき、DP及びPPは一致により値付与される抽象格素性を持ち、日本語の格助詞はこれらを補部に取る機能範疇であるが、格助詞そのものも抽象格素性を持ち、さらに併合により値付与される形態格素性も持つと提案した。これにより、主格・対格の格助詞脱落は随意的であるのに対し、属格の格助詞脱落は不可能である理由を説明した。また、日本語では可能な項省略や多重主語が英語では不可能である理由も明らかにし、日本語の音形ゼロ代名詞proが格助詞と共起できない理由も説明した。英語前置詞の研究では、the man [Op I spoke to]のように、音形を持たない空演算子Opが関係代名詞として出現可能である一方、*the man [to Op I spoke]のように、前置詞の直後ではOpが出現不可能であるといった事実や、動詞insistはthat節を補部に取る際、能動文では前置詞onを要求しないが、受動文ではonを要求する事実について分析した。Chomsky (2015)のラベル付けに基づき、音形を持たない関係代名詞Opとthat節の主要部はどちらも音形ゼロ決定詞Dとなっており、このゼロDは格素性を欠き、英語のTのようにラベル決定に素性共有が必要な弱い主要部であり、さらに、前置詞は格素性のみを持つと仮定した。これにより、格素性のみを持つ前置詞とは素性共有が不可能なため、ゼロDは前置詞と共起できないと説明した。一方、Cとはwh素性の共有が、Tとはφ素性の共有が可能であるため、前置詞と連続しない場合は空関係代名詞Opの出現が可能であり、また前置詞の補部として基底生成されたthat節は能動文では出現不可能であるが、受動化などにより主語位置に移動した場合はTとφ素性共有が起こるため、出現可能となると説明した。29年度の研究計画では、英語の前置詞と共起できない空範疇として、不定詞主語のPROと空演算子である関係詞Opの両方について先行研究調査を行い、論文を執筆する予定であったが、PROに関する適切な先行研究を見つけることができず、文献調査が不十分であったため、Opに関する研究のみ論文にまとめた。この点では、研究に遅れが出ている。一方、29年度に予定していなかった日本語格助詞の研究については、先行研究調査を進める中で、Saito (2016)の分析が本研究に応用できる可能性があることが分かったため、次年度の研究計画をある程度前倒しする形で進めることができた。このため、全体的に見ると順調に研究が進展していると思われる。

Chomsky (2008)以降の生成文法で採用されている素性継承に基づく分析では、時制辞の主語名詞句に対する主格付与と動詞の目的語名詞句に対する対格付与のみが説明されており、前置詞の目的語名詞句に対する斜格付与に関しては説明されていない。そこで、本研究では、前置詞も時制辞や動詞と同様に素性継承に端を発する格付与を行っているのか検討した。前置詞はフェイズ主要部ではないが名詞句への格付与に必要である解釈不可能なφ素性を選択的に持ち、フェイズ補部領域の全てのφ素性一致が転送により駆動されると仮定することで、前置詞の格付与だけでなく擬似受動文の派生についても説明できることを示した。また、Hornstein (1999)に従い、不定詞節空主語はPROではなくproであると定義した上で、格付与を担うと考えられる不定詞節のforは前置詞ではなくthatと同じく補文標識であるが、素性継承において前置詞的性質を保持しており、異なるタイプの要素間における素性継承は不可能であると仮定することで、forと空主語proが共起できない理由を説明した。さらに、音形のない名詞句は格素性を持たないという仮定と、Chomsky (2013)のラベル付けでは言及されていない、{<素性,素性>, XP}という集合のラベルがXPであるという仮定を立てることで、「pro(*が)来た。」のように日本語格助詞とproが共起不可能な理由と"the man [{to whom/*to Op} I spoke]"のように英語前置詞とOpが共起不可能な理由に加え、Saito (2016)で提案されている反ラベリングが引き起こされる仕組みも説明した。研究発表が当初計画していた学会において不採択となり、年度の遅い時期に開催された学会で採択されたため、学会での発表時期が遅れてしまった。これにより全体の研究計画が遅れることになってしまった。29年度のうちに研究を進められなかったPROと前置詞との関係について研究を行う予定である。ただし、PROが前置詞と共起できない理由について、Opが前置詞と共起できない理由と平行的に扱うべきかどうかは今後の先行研究によって再検討しなければならない可能性もあり、場合によってはPROの研究を本研究の対象外とする可能性もある。また、関係節については、これまで定形節のみを分析の対象としてきたが、不定形節についても分析の対象とするか検討する。日本語の格助詞についての研究は、29年度にある程度進めることができたが、本研究で提案する理論のさらなる精緻化を行う予定である。これらの研究内容について成果をまとめ、学会発表・論文投稿を行う。30年度末に開催された学会発表で得られたコメントをもとに、音形のない要素と格の関係、格助詞とラベル付けの関係、格助詞脱落現象と話題素性との関係などについて再検討し、論文を執筆する。研究遂行上必要であれば、学会発表にも応募する。計画段階では、学会での口頭発表を予定していたが、論文として発表することに変更したため旅費が発生しなかった。次年度は、文献調査に必要な図書購入、学会発表等の旅費、英文校正に予算を使用する計画であるが、次年度に繰り越すことになった予算については、図書購入にあてたい。当初計画していた学会において研究発表が採択されず、年度末に開催された学会で採択されたため、研究計画全体に遅れが生じてしまった。次年度は学会発表で得られたコメントをもとに論文を執筆する予定であるので、その英文校正および先行研究調査に必要な図書購入のために予算を使用する予定である。
日本における禅仏教の展開に関する調査および研究

研究課題に沿って調査・研究を実施し、曹洞・臨済両宗の展開について考察したが、特に曹洞宗の展開については、その成果を「總持二祖峨山禅師」(大本山總持寺出版部刊平成8年11月)に掲載し、また研究論文2編を公表した。以下に研究概要を記す。日本曹洞宗は、開祖道元(12001253)に始まり、瑩山紹瑾(12661325)がその教えを受け継ぎ、さらに瑩山下に明峰素哲(12771350)と峨山韶碩(12761366)がでて大きく発展した。本研究では、明峰・峨山両師とその門下の活動に曹洞宗発展の端緒を求め、「法は明峰、伽藍は峨山」と称された峨山の行実を中心に考察した。明峰には「明峰十二門派」といわれる門人があり、永光寺・大乗寺を拠点として宗門の興隆に力を尽くし、峨山のもとからは「五哲」、または「峨山下二十五哲」と称される弟子が總持寺より育つとともに、それぞれより多くの門弟子が全国各地に進出した。そこで、峨山の生涯と思想を、開創寺院の現地調査と収蔵資料の検討により明確にし、さらに五哲と称される總持寺内の五院に住た直弟子についても考究した。この五院が合議のうえ輪番で總持寺に董住し、運営と布教に貢献する形式を採ったことにより、それまでに類をみない展開が可能であったと位置づけた。太源宗真(?1371)の普蔵院、通幻寂霊(13221391)の妙高庵、無端祖環(?1387)の洞川庵、実峰良秀(13181405)の如意庵、大徹宗令(13331408)の伝法庵が五哲・五院であり、ほかに無底良韶(13131361)、無際純証(不詳)、太山如元(不詳)、無外円照(13111381)、源翁心昭(13291400)を考察の対象とした。これまでの研究と、新資料についての現時点での知見を考え併せると、以下の点が明かとなる。1.中世の特に曹洞宗寺院で盛んに開催される「授戒会」が宗派の勢力拡大に大きく寄与していた。2.「授戒会」に参加する「戒弟」を引率する「引請師」は、当該地域周辺のみではなく、師僧との関係にさかのぼって各地域より参集していたことが判明した。ここに、師弟という縦の関係とともに、同門という横の関係も成立して、互助の関係が強固に結ばれていたことが確認された。3.「授戒会」が寺院経済を潤していたことは確実であり、その収益が伽藍の修理、「戒弟」勧募のために各地を巡る僧侶の費用となっていた。歴代住職の出納帳にも当たる『結算簿』によりそれが確認できる。4.従来、外護者の存在が宗派発展の基盤となっていたといわれていたが、『結算簿』による限り外護者の役割は従来の見解よりも小さいものであり、寺院の収入の多くは領地からの租税であったことが明かとなった。5.室町時代になると、修行者は修行を完成させた後に「本貫地」に帰ることが多くなり、故郷において在地勢力を教化して帰依させ、寺院の建立、寺領の寄付を得て教線拡大の端緒としている。今年度は、『結算簿』の解明を進めるとともに、「引請師」として登場する禅僧を各地に調査したが、その過程において臨済宗の展開には大きな特徴があることが明確になった。それは、明との貿易の拠点となる港には必ず臨済宗の大寺があり、京都の本寺の現地事業所的役割を果していたことが明かとなってきた。勘合貿易の利益が臨済宗展開の経済的側面を支えていたと見ることができる。この点については平成8年度に調査考察する。

この五院が合議のうえ輪番で總持寺に董住し、運営と布教に貢献する形式を採ったことにより、それまでに類をみない展開が可能であったと位置づけた。太源宗真(?1371)の普蔵院、通幻寂霊(13221391)の妙高庵、無端祖環(?1387)の洞川庵、実峰良秀(13181405)の如意庵、大徹宗令(13331408)の伝法庵が五哲・五院であり、ほかに無底良韶(13131361)、無際純証(不詳)、太山如元(不詳)、無外円照(13111381)、源翁心昭(13291400)を考察の対象とした。
組織スペクトロメトリーによる非侵襲的酸素需給バランスの評価

本研究では以下の3点を明らかにし得た。(1)パルスオキシメーター技術を応用した非侵襲的連続的ヘモグロビン濃度測定装置の臨床応用可能性を検証した。結果として誤差が臨床的に許容しうる範囲を上回った。(2)心拍出量を規定する因子の一つである前負荷は中心静脈圧よりも動脈圧由来の心拍出量の呼吸性変動とよく相関した。(3)近赤外線スペクトロフォトメトリーで得られる筋組織酸素飽和度と全身レベルでの酸素需給バランスを評価する指標である混合静脈血酸素飽和度との間に弱い相関を認めた。平成25年度は以下の3項目を重点的に遂行した。4波長オキシメーターを用いた非侵襲的ヘモグロビン濃度測定の精度評価。オキシメーター技術を応用した非侵襲的連続的ヘモグロビン濃度測定装置の臨床試用を行い、その臨床応用可能性を検証した。手術患者を対象として検証した結果、CO-オキシメーターによるヘモグロビン濃度および酸素飽和度を対照としてその測定精度およびトレンド追従能を検証した結果、いずれの評価項目に関しても採血による測定値との誤差が臨床的に許容しうる範囲を超えていることが明らかになり、非侵襲的、連続的ヘモグロビン測定の実用化にはさらなる技術的革新が必要であることが明らかとなった。近赤外線スペクトロフォトメトリーを用いた混合静脈血酸素飽和度の非侵襲的推定技術の評価。全身レベルでの酸素需給バランスを評価する指標である混合静脈血酸素飽和度を、中心静脈カテーテルを試用することなく評価しうるかどうかについて手術症例を対象として検証した。結果として近赤外線スペクトロフォトメトリーで得られる組織酸素飽和度と混合静脈血酸素飽和度の間には弱い相関が認められ、本研究における仮説の妥当性はある程度検証できた。但し、その推定精度に関してはさらなる改善が必要であることも明らかとなった。脈波シグナルによる酸素供給量の連続的、非侵襲的評価。パルスオキシメーターから得られる脈波シグナルと収縮期、平均、拡張期血圧および心拍出量の関係式を確立することを目的とし、手術症例を対象としてデータを集積中である。直接経費で購入した経食道エコー装置は心拍出量定量のために使用中である。平成24年度は該当年度研究計画の2「日本光電製4波長パルスヘモグロビンメーターを改造し、静脈血酸素飽和度を推定するアルゴリズムを確立する」を実施した。具体的には麻酔中の患者に日本光電製4波長パルスヘモグロビンメーターを装着し、各波長の吸光度を連続的に測定し、ヘモグロビン濃度および混合静脈血酸素飽和度との関係を評価した。この結果に関しては"Evaluation of multiwave pulse total-hemoglobinometer during general anesthesia."と題する論文にまとめ、現在査読のある英文学術誌に投稿中である。また、該当年度研究計画の1の第一段階として適切な脈波信号の収集部位を検討するため、前額部と手指部における脈波信号の比較を行った。この研究結果は" Difference ofplethysmographic waveform characteristics betweenfinger sensor and forehead sensor of pulse oximeter."と題する論文にまとめ、現在査読のある英文学術誌に投稿中である。なお、平成24年度経費で消耗品費として計上した予算に関しては、4波長パルスヘモグロビンメーターの改造に消耗品の購入が必要なかったことから後年度へ繰り越すこととした。一方、平成25年度に予定していた経食道エコー装置を用いた研究計画の早期実施が妥当と判断し、該当する予算を前倒して請求し、経食道エコープローブを購入した。1.4波長オキシメーターを用いた非侵襲的ヘモグロビン濃度測定の精度評価:オキシメーター技術を応用した非侵襲的連続的ヘモグロビン濃度測定装置の臨床試用を行い、その臨床応用可能性を検証した。本研究成果は最終年度に査読付き英文学術論文に掲載された。2.近赤外線スペクトロフォトメトリーを用いた混合静脈血酸素飽和度の非侵襲的推定技術の評価:全身レベルでの酸素需給バランスを評価する指標である混合静脈血酸素飽和度を、中心静脈カテーテルを試用することなく評価しうるかどうかについて手術症例を対象として検証した。該当研究は研究初年度に国際学会で発表し、その後論文として英文学術誌に投稿したが、採択には至らなかった。

3.脈波シグナルによる酸素供給量の連続的、非侵襲的評価:パルスオキシメーターから得られる脈波シグナルと収縮期、平均、拡張期血圧および心拍出量の関係式を確立することを目的として行った。データ収集はほぼ終了し、研究費で取得したソフトウェアを用いて現在解析を進めているところである。結果は2016年度の国際学会で発表のうえ、論文投稿する予定である。麻酔科学、集中治療医学研究実績の概要において述べた3項目のうち、1. 4波長オキシメーターを用いた非侵襲的ヘモグロビン濃度測定の精度評価については英文学術誌に投稿のうえ、掲載が確定している。2.近赤外線スペクトロフォトメトリーを用いた混合静脈血酸素飽和度の非侵襲的推定技術の評価に関しては国内および国際的学術集会において発表済みである。3.脈波シグナルによる酸素供給量の連続的、非侵襲的評価に関しては現在データ集積中であり、プレリミナリーデータを2014年度国際学会で発表予定である。これらの点から本年度の達成度は概ね順調に伸展していると評価した。研究初年度である平成24年度に関しては,研究実績の概要において記述したように2編の英文論文にまとめ投稿した。さらに多波長パルスオキシメーターに関する検討が概ね終了したことを受けて、平成25年度以降に開始する予定であった低リスク患者における検討を早期に開始することが可能な状況にあり、これらの点から研究は順調に進展していると評価している。一方、当初計画した改造した多波長パルスオキシメーターによる静脈血酸素飽和度の非侵襲的推定は研究協力者である日本光電株式会社の臼田氏、小林氏を交えて検討した結果、現在の技術では克服しえない課題が多く残されており、異なるアプローチを取ることが望ましい、との結論に達した。この点を含めて最終的な達成度として「概ね順調に進展」とした。研究実績で述べた1.4波長オキシメーターを用いた非侵襲的ヘモグロビン濃度測定の精度評価に関しては成果の論文化をもって終了とする予定である。一方、2.近赤外線スペクトロフォトメトリーを用いた混合静脈血酸素飽和度の非侵襲的推定技術の評価に関しては、データ収集を継続するとともに、結果の解釈に際して、ヘモグロビン濃度、静脈血酸素飽和度などの組織酸素飽和度以外の因子を合わせて評価することによってさらなる推定精度の向上が可能かどうか、について検証する予定としたい。3.脈波シグナルによる酸素供給量の連続的、非侵襲的評価に関してはさらに症例の集積を進め、研究最終年度中の論文投稿を目指す。前述したように平成24年度に実施した研究結果からはパルスオキシメーターの脈波信号から静脈血酸素飽和度を臨床的に要求される精度をもって非侵襲的に推定することは、現在の技術では困難であることが明らかになった。このため当初の計画に対して以下の2点を変更し、今後の研究を推進することとした。第一点は全身の酸素需給バランスを評価する手段としての静脈血酸素飽和度の非侵襲的推定に関して近赤外線スペクトロスコピー(near infrared spectroscopy, NIRS)に焦点をあて今後の研究を推進する点である。
新しいタイプの非線形分散波動方程式の初期値問題に関する研究

新しいタイプの非線形分散波動方程式の厳密解や解の性質に関する幾つかの新たな成果を得た。具体的には、ジョセフソン接合の非局所的電気力学を記述するモデル方程式、一般化されたsine-Gordon方程式、Fokas-Lenellsの微分型非線形Schr dinger方程式、多成分短パルス方程式、多成分微分型非線形Schr dinger方程式、変形Camassa-Holm方程式等について研究し、これら方程式の多重ソリトン解を構成、さらにその性質を調べた。本年度は従来研究が進展していない完全可積分な非線形波動方程式の構造、とりわけ厳密解の構成や解の性質の究明に焦点を当てて研究を行った。具体的には、1)ジョセフソン接合の電気力学を記述するモデル方程式、2)一般化されたsine-Gordon方程式、3)多成分の結合型ソリトン方程式等である。1)は非局所的な積分核を散逸項とするユニークな非線形方程式であるが、これの周期解を構成し、解の性質を議論した。また、解の長波長極限についても検討した。2)は最近提案された可積分方程式であり、逆散乱法による定式化はなされておらず、具体的な解についても知られていない。ここでは一連の非線形変換によりこの方程式を双一次方程式に変換し、これの多重ソリトン解を構成した。特に興味のあるブリーザー解についてはその性質を詳細に調べた。なお、この方程式にはここで取り扱ったものとは異なる分散性を有するものが知られており、これについてはすでに論文(Y.Matsuno,A direct method for solving the generalized sine-Gordon equation, J.Phys. A : Math.Theor. 43 (2010) 105204 (28pp))において研究成果を公表した。内容は微分幾何学の可積分な曲面論とも関連しており、この分野の研究の発展に寄与することが期待される。3)は進行中の研究であり、短パルス方程式と呼ばれている光ファイバー中の非線形波動伝播を記述する方程式の多成分化を目指すものである。一つの可積分な結合型方程式を提案し、これの解の構成にごく最近成功した。特に、パフィアンをタウ関数とする多重ソリトン解のパラメータ表示を得た。さらに興味のある2成分系については解の性質を詳細に調べた。その内容については近々公表予定である。本年度の研究においては応用上重要であるが従来から研究がさほど進展していない多成分可積分非線形分散波動方程式に焦点を当て、以下の研究成果を得た。1.光ファイバー中を伝播する短パルス方程式の多成分化光ファイバー中の非線形波動(ソリトン)の伝搬特性は非線形シュレーディンガー方程式で記述できるが、極めて短い波動の伝播においては左記方程式の導出の前提である緩慢変化包絡線近似が成立しない。これに代わりいわゆる短パルス方程式が提案された。この方程式は直線偏光の電場の変化を記述するが、円偏光や楕円偏光等のより現実的な場合には多成分化が必要となる。本研究では可積分な多成分短パルス方程式を提案し、ソリトン方程式の厳密解法の一つである直接法を用いて多重ソリトン解のパラメータ表示を得た。非線形シュレーディンガー方程式の場合と異なり、解の構成要素は行列式ではなくパフィアンで表されるという著しい特徴がある。解の証明は行列式の基本的な公式、とりわけJacobiの恒等式を用いて初等的に行った。さらに2成分系については詳細な検討を行い、ブリーザーと呼ばれる解の特性について新たな知見を得た。2.多成分微分型非線形シュレーディンガー方程式宇宙空間中の非線形アルフヴェン波や、単一モード光ファイバー中のパルス伝播を記述する微分型非線形シュレーディンガー方程式の研究に関してはこれまで多くの成果が得られているが、この方程式の多成分化については最近の重要な研究課題となっている。本研究においては任意成分を有する微分型非線形シュレーディンガー・方程式の可積分な一般化を行った。1成分の場合と比較して、解の構成は複雑であるが、直接法により行列式による多重ソリトン解の表示を得た。解は無限遠方で零となるいわゆるBright solitonである。無限遠方で零と異なる境界条件を満たすDark soliton解の構成については現在研究が進行中である。工学上の応用において重要な非線形分散方程式の一つであるFokas-Lenellsの微分型非線形Schrodinger方程式に関して以下の成果を得た。1.ブライトソリトン(Bright soliton)解の構成: Fokas-Lenallsの微分型非線形

odinger方程式は光ファイバー中のパルス伝播を記述するモデル方程式である。ここでは行列式の理論に基づく純代数的な手法(いわゆる直接法、あるいは双線形化法)により、無限遠方で零となる境界条件を満たす多重ソリトン解(ブライトソリトンと呼ばれている)を得た。具体的には行列式の比として表せる2種類の解の表示を導き、その性質を議論した。とりわけ解の時間無限大での漸近的な性質を調べ、ソリトンの衝突による位相のずれの公式を導いた。ソリトン解の証明は行列式の基本的性質、特にJacobiの恒等式のみを用いた簡明なものである。2.ダークソリトン解(Dark soliton)解の構成:ダークソリトン解は無限遠方で零とならない境界条件を満たす解の一種である。直接法により多重ダークソリトン解を得た。ブライトソリトン解の場合と異なり、その構成法は非常に複雑であり、新たな手法を要した。すなわち、ここでは解の基本的な構成要素であるタウ関数の間の3次の恒等式が重要な役割を演じた。特に興味ある解の性質としては、一定の背景下におけるブライトソリトンとダークソリトンの存在である。これに関して詳細な解析を行った。さらに解の漸近解析も行い、位相のずれの公式を得ることができた。本研究において用いた解析手法は、種々の非線形分散波動方程式(多成分型を含む)のダークソリトン解の構成に応用できるものと期待される。新しいタイプの非線形分散波動方程式の厳密解や解の性質に関する幾つかの新たな成果を得た。具体的には、ジョセフソン接合の非局所的電気力学を記述するモデル方程式、一般化されたsine-Gordon方程式、Fokas-Lenellsの微分型非線形Schr dinger方程式、多成分短パルス方程式、多成分微分型非線形Schr dinger方程式、変形Camassa-Holm方程式等について研究し、これら方程式の多重ソリトン解を構成、さらにその性質を調べた。本年度は研究課題である新しいタイプの非線形分散波動方程式の研究に関し3編の論文を国際的な専門誌に発表することができ、当初の目的はおおむね達成できたと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究成果をふまえ、とりわけ非線形シュレーディンガー方程式に関連した方程式の可積分な一般化の研究に取り組む。具体的には多成分微分型非線形シュレーディンガー方程式のDark soliton解の構成、及び解の漸近特性の研究、Fokas-Lenellsの微分型非線形シュレーディンガー方程式の多成分化、及び解の構成等に焦点を当てて研究を遂行する。
眼内微小環境の恒常性維持の分子機構の解析と眼組織移植への応用

眼内免疫抑制性微少環境の維持に、以下の2つのシグナル経路が必要であることを示した。(1) Galectin-9 (Gal-9)とそのレセプターであるT-cell immunoblobulin and mucin domain (Tim)-3のシグナル経路において、角膜に発現するGal-9は角膜移植後も発現が維持され、Tim-3を介して角膜へのT細胞浸潤を抑制している。(2)眼組織に発現するB7RP-1は浸潤細胞のICOSを介して制御性T細胞を誘導する。1、眼由来末梢性免疫寛容現象(前房関連免疫偏位)におけるGalectin/Timシグナル経路、ICOS/B7RP-1シグナル経路、およびNotchシグナルの関与の解析:上記分子群の各々の機能阻害が、眼関連免疫偏位(ACAID)の誘導に影響をあたえるかどうかについて,各々のモノクローナル抗体をマウスのACAID誘導モデルに腹腔内投与して、能動的に遅延型過敏反応が抑制される免疫偏位が起きるかどうか解析した。2、in vitroにおけるGalectin/Timシグナル経路、ICOS/B7RP-1シグナル経路、およびNotchシグナルに関連したエフェクターT細胞の抑制の検討:In vitroにおけるマウスの角膜内皮細胞とT細胞の共培養の系で、上記分子群の各々の阻害抗体により角膜を前処理した場合に、T細胞による角膜細胞障害が影響されるかどうか解析した。角膜は正常のC57BL/6角膜を用いる。T細胞は、BALB/cマウスの脾臓から分離精製したallo反応性T細胞、thirdparty反応性T細胞、naiveT細胞を用いた。対照として同系C57BL/6の脾臓T細胞を用いた。・Gal-9は正常角膜上皮と内皮、虹彩毛様体に恒性発現しており、移植後に生着しているアログラフト内皮でも維持されていた。・角膜アログラフトの生着は、Tim-3/Gal-9阻害により有意に短縮した。・眼局所におけるGalectin-9とT細胞の相互作用において、アロ反応性T細胞による角膜内皮障害は、Galectin-9を発現する角膜に比して、阻害された角膜の方で有意に強かった。・ACAID(前房関連免疫偏位)はTim-3/Gal-9阻害の影響を受けなかった。1、正常眼、移植片生着眼、拒絶眼におけるGalectin/Tim経路およびICOS/B7RP-1経路シグナルの分子群の発現解析と発現増強に必要な因子の探索:マウスの正常角膜、およびマウスの移植角膜における上記の分子群のmRNAとタンパクの発現を、RT-PCRと免疫組織化学により解析した。マウスの正常角膜は、BALB/cとC57BL/6マウスの眼を用いる。マウス角膜移植モデルは、C57BL/6ドナーとBALB/c宿主の組み合わせで角膜移植手術を行う。生着グラフトと拒絶グラフトにおけるin vivoでの上記分子群の経時的な発現の変化を共焦点顕微鏡下で解析した。2、Galectin/Tim経路、またはICOS/B7RP-1経路を阻害された宿主における、角膜移植片の生着曲線と新生血管の解析、および二次リンパ器官(頸部リンパ節と脾臓)における上記分子の発現とT細胞の反応性:上記分子群の阻害抗体をマウス角膜移植モデルの宿主に投与し、角膜移植の生着と、宿主免疫応答としての遅延型過敏反応を解析した。阻害抗体またはコントロール抗体の投与を受けた宿主のリンパ節細胞と脾臓細胞について、上記分子の発現をフローサイトメトリーを用いて解析した。制御性T細胞の分化に関与する転写因子Foxp3の発現も同時に解析した。免疫担当細胞はCD4, CD8, CD11c, CD11b, B220に対する抗体を用いて評価し、制御性T細胞はCD4, CD25, GITR, Foxp3の発現パターンで判別した。対照として正常マウスおよび角膜移植後にisotype control (rat IgG)を投与された宿主の角膜、脾臓、リンパ節を用いた。眼内微小環境制御に関与する分子の発現、機能解析と分子機能調節は、移植眼に人為的な免疫抑制性微小環境を誘導し、移植組織の生着を誘導する新しい分子治療を確立に重要である。動物飼育施設や実験スペースの縮小があり多少遅れていたが、現在は極めて順調に進行している。節電による飼育室縮小のためのマウスの移動や一時的な実験スペースの縮小があり、遅れていたが現在の進行状況はきわめて順調である。動物飼育施設や実験スペースの縮小があり、研究費および研究計画の一部を次年度へと繰り越した。現在は順調であり、今後の研究計画に変更は無い。1、標的分子の眼組織への遺伝子導入による免疫抑制性眼内微小環境の誘導と維持抑制性分子を標的とした眼組織に遺伝子導入を試みる。