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アジア地域における畑作物の市場整備による新しい農業・農村開発の可能性

市場および流通機能の役割を明確にし、それを実証的に示すことを目的として研究を実施した。2年度目の準備期間を経て3年度目には、東ジャワ・マラン県ワジャツ郡の畑作貧困村において、調査票を用いて100軒余の集落世帯調査を行った。同時に農産物の流通に関するケーススタディの準備をしたが、この課題に関しては震災の影響を受けてフィールドでの最終調査が行えず、4年度目に延長して実施せざるを得なくなった。野菜が畑作農家の経済条件の改善に効果を上げている点に注目して、マラン県プジョン郡のマントン市場を中心に調査を行った。経済発展により都市地域を中心として需要が急増し、加えて、いたみやすい野菜の商品特性のため流通システムの整備は喫緊の課題とされ、農業省を中心にパイロットプロジェクト的に産地出荷市場の整備が行われつつあることが分かった。農村内部の集荷は伝統的な半農半商の商人によるところが大きいが、出荷量を確保するなどのため、土地と労働力を雇用し自ら野菜栽培するケースが多く、野菜需要が農村に与えた大きな変化であることが分かった。政府は、単に市場施設を提供すること、各産地市場の価格情報を商人に提供するといった基本的な市場支援的活動にとどまっていた。ジャトロファ、トウモロコシ、野菜といった本研究が注目した培作物は、畑作農村・農家経済を改善するプラスの要素である。しかし他方、畑作農村を考える上ではセーフティネットについても考慮する必要があり、その代表例が、米という基本的食糧が不足がちな農村地域で、政府が実施する低価格米供給プログラムである。特定の貧困食糧不足世帯以外の世帯にかなり高い比率で低価格米が支給されており、脱漏の多いプログラムであることが明らかになった。脱漏は、農村コミュニティの役割が発揮された結果でもありコミュニティ機能は、セーフティネットの領域で主に作動していることが明らかになった。本研究の対象となる東南・南アジア地域は、稲作中心の農業生産構造を有し、「緑の革命」と称される米の生産性の飛躍的な向上により、1980年代後半までには多くの国々で米自給が達成された。本研究は、政府主導の稲作中心の農業から、畑作生産を含む農業の多様化を進展させるために必要な市場流通機能の役割を明確にし、それを実証的に補完することを目的としている。本年度は、インドネシアにおける稲作と畑作物の土地利用と市場価格の関係を、1977年から2007年までのデータを用いて分析を行った。コメ、トウモロコシ、大豆の栽培面積は、市場価格に反応するのに対して、キャッサバ、落花生、イモ類では有意な関係は見られなかった。近年、加工業やアグリビジネス産業において需要が高まっている畑作物だが、その需要動向や価格情報が農村部まで届かず、結果として畑作物の生産が伸びない、所謂「非効率な資源配分」に陥っている可能性が示唆された。また、バイオ燃料の原料として注目されているサトウキビ、オイルパーム等の生産・加工過程の実態を把握するため、スマトラとジャワにおいて現地調査を行った。パームオイル栽培のための無秩序な熱帯雨林の伐採が問題となっていた。林業地の転用許可は、林業省自身への利益にもつながることから、安易に許可が出され、既存の農地の転用・再利用が十分にすすんでいなかった。限られた土地資源の有効利用を促進するための省庁間の連携が上手く機能しておらず、その制度的な問題が明らかになった。本年度は、世界的なオイルパームの生産地であるマレーシアおよびインドネシアで、バイオ燃料部門での農産物への需要と開発の実態を明らかにするため、バイオディーゼル関連企業の調査を行った。あわせて、ジャワ島の畑作貧困地域および稲作の困難な漁村地域において農業資源の管理という観点から視察調査を行った。広大なオイルパーム・プランテーションを保有する農園企業や化学工業をベースとし加工処理プラントを保有する企業が参入してパーム原料のディーゼルが生産されている。しかし、インドネシアでは政府方針とりわけ需要独占企業である国営石油会社プルタミナの方針が不安定のためこれらのバイオディーゼル企業はここ1-2年安定した操業ができない。原油市場価格の国際動向に左右される状況が続いて、バイオ燃料産業育成の方針が定まらない。このことは、小農生産主体で考えられてきたジャトロファ由来のバイオディーゼルにいっそう深刻な影響を与えた。遠隔地や畑作地帯での貧困対策手段として期待されたジャトロファも価格の低迷から栽培が普及しておらず、期待外れの状況にある。特定作物に貧困対策の切り札を委ねる事の危険性があらためて指摘された。

野菜が畑作農家の経済条件の改善に効果を上げている点に注目して、マラン県プジョン郡のマントン市場を中心に調査を行った。経済発展により都市地域を中心として需要が急増し、加えて、いたみやすい野菜の商品特性のため流通システムの整備は喫緊の課題とされ、農業省を中心にパイロットプロジェクト的に産地出荷市場の整備が行われつつあることが分かった。農村内部の集荷は伝統的な半農半商の商人によるところが大きいが、出荷量を確保するなどのため、土地と労働力を雇用し自ら野菜栽培するケースが多く、野菜需要が農村に与えた大きな変化であることが分かった。政府は、単に市場施設を提供すること、各産地市場の価格情報を商人に提供するといった基本的な市場支援的活動にとどまっていた。ジャトロファ、トウモロコシ、野菜といった本研究が注目した培作物は、畑作農村・農家経済を改善するプラスの要素である。しかし他方、畑作農村を考える上ではセーフティネットについても考慮する必要があり、その代表例が、米という基本的食糧が不足がちな農村地域で、政府が実施する低価格米供給プログラムである。特定の貧困食糧不足世帯以外の世帯にかなり高い比率で低価格米が支給されており、脱漏の多いプログラムであることが明らかになった。脱漏は、農村コミュニティの役割が発揮された結果でもありコミュニティ機能は、セーフティネットの領域で主に作動していることが明らかになった。
平仮名字体・書体の変容と印刷技術および出版メディアとの関係に関する歴史的研究

本研究の目的は、印刷術の導入と出版メディアの発達によって、平仮名の字体・書体がどのように変容したのかを明らかにすることである。古活字版と江戸時代の整版本の印刷書体の特徴を明らかにするため、文献資料を高精度のデジタル画像におさめ、印字の画像にアノテーションを付けるという新しい分析方法を採用した。研究の成果は以下の通りである。(1)嵯峨本『伊勢物語』慶長13年再刊本における全ての印字の調査を行い、活字の種類とその使用状況を明らかにした。また同書の印字標本集を編纂した。この調査によって、再刊本に使用された活字のうち、この刊本で使用するために新彫された活字はわずかに三割であり、残りの七割は初刊本の活字を再利用したものであることが判明した。従来、再刊本は主として新彫された活字で印刷されたといわれてきたが、この調査結果はその説を訂正するものである。(2)嵯峨本とその他の平仮名交り文の古活字版における活字の書体を比較し、その特徴を分析した。その結果、ほとんどの古活字版において、規格化された活字サイズによる仮名文字の均一化が確認された。その一方で、嵯峨本では仮名文字の伸びやかさを再現するために、さまざまな工夫がなされていることが明らかになった。(3)江戸時代の整版本については、平仮名書体の通時的な推移の様相を明らかにするために、前期の資料と後期の資料の比較を試みた。調査の結果、前期の版本と比較して、後期の版本には、連綿の減少、文字の大きさの均一化、書体の定型化といった特徴が見られることがあきらかになった。平成17年度は活字版の資料調査・収集、研究方法の開発等の研究基盤整備を行った。1.研究代表者(鈴木)は、古活字の平仮名字体・書体調査のサンプル選定を行った。嵯峨本については国立歴史民俗博物館所蔵の『伊勢物語』(慶長13年再刊本)が、他の古活字版については様々な作品での木活字の襲用が確認される『徒然草』(国立歴史民俗博物館蔵)が適切であることが判明したので、両書を書誌調査し、1600万画素デジタルカメラで撮影した。画像は原資料に対し300dpiの精度を確保し、RAWデータからTIFへの変換、幾何変形等の画像整形を行った。このデジタル画像データにもとづき、現在、使用活字総数の確認および字母の使用頻度調査を継続中である。2.研究分担者(矢田)は、整版本の平仮名字体・書体調査に必要な書目選定・購入および調査収集行った。その結果、さまざまな時期・ジャンルのものから、各書物の書体特徴を考慮して凡そ10ジャンル、30種程度のサンプルを選定し、古書の現物を入手した。字体・書体研究の画像解析のため、現物を解像度の高いスキャナで取り込んでデジタル画像化の作業を継続中である。3.連綿字数の減少、字形の横縦の比率、文字の大きさの平均化、同一字体内での字形の均一化などの通時的推移を調査することを確認し、その数値化の方法について検討した。その結果、画像研究ツール・イパレットネクサスに上記の項目を数値化するための機能を追加し、その開発をツール開発者津田光弘氏に依頼することにした。(1)研究代表者(鈴木)は、組版原理の異なる二種の古活字版『徒然草』について、木活字規格のあり方の違いと平仮名の書体、連綿の仕方等の違いとの相関関係を明らかにするための調査を行なった。18年度は烏丸本『徒然草』(内閣文庫蔵の二本)の印字調査を、重点的に行なった。

該書については、整版本とする説もあるが、デジタル画像から印字を切り出し、重ね合わせて字様判定を行った結果、同一字形の印字が複数回現れること、特に同一箇所に欠損のある印字が確認されたことから、木活字による印刷であることが明らかになった。この点については、論文「嵯峨本『伊勢物語』の活字と組版」(『近世文藝』84)に指摘した。また他の古活字版のほとんどが一元的な規格で活字製作がなされているのに対して、同書は文字の長さに合わせた活字であることから、連綿仮名の伸縮自在さが版面に実現されていることが確認できた。さらに、古活字版の仮名書体について得られた知見を、『歴史学事典』第14巻(2007年5月刊行予定)の執筆項目「印刷術」「活字」に反映させた。(2)研究分担者(矢田)は、17年度に入手した江戸時代の整版本30種をスキャニングしてデジタル画像データ化する作業を継続して行なうとともに、平仮名の印字を(連綿はそのままにして)矩形で切り出し、電子付箋に連綿の仕方、書体特徴等の情報を盛り込んでデータ・ベース化する作業を行った。(3)精密デジタル画像から印字を矩形で切り出し、仮名活字の書体特徴(連綿の仕方、縦横比等)の情報を電子付箋を付けてデータ・ベース化するソフト「イパレット・ネクサス」を、より研究目的にあった形にするために、開発者(津田光弘氏)と協議を重ね、ヴァージョン・アップした。平成19年度は、平成17・18年度に行った画像研究支援ツール・イパレットネクサスを使用しての本文デジタル画像から切り出した平仮名印字データを整理、分析し、印刷技術・出版メディアと平仮名字体の変容との関係について総合的に考察した。(1)研究代表者(鈴木)は、主に古活字版の印字データをもとに、以下の諸点を明らかにした。(1)嵯峨本『伊勢物語』慶長13年再刊本の印字標本集を作成した。また、印字使用延べ数、活字種の数を明らかにするとともに、慶長13年初刊本の活字から襲用されたもの七割近くを占め、新彫の活字は三割程度にとどまること等を明らかにすることで、再刊本は新彫活字を主としているとする従来の通説を訂正した。(2)論文「古活字版のタイポグラフィ」、著書(共著)『文字のデザイン、書体のフシギ』を執筆し、これらのなかで平仮名を活字に載せることの問題点を、連綿を旨とする文字の性質から論じた。また、多くの平仮名交り文の古活字版は活字規格の制約によって文字が均質化・画一化していく傾向にあるのに対して、嵯峨本のみが連綿仮名の自由闊達さを再現し得ていることを明らかにした。(2)研究分担者(矢田)は、整版書体分析用の機能を追加したプログラムを用いて、近世整版本の前期と後期における平仮名字体、書体の変化の様相を比較分析した。その結果、後期の整版本には、字型の均一化、フォント化(定型化)、筆勢の消去が著しいことが明らかになった。この成果を論文「近世整版本における平仮名字形の変化」、「かな字母とその変遷」にまとめた。(3)上記の成果をもとに、研究論文と嵯峨本『伊勢物語』慶長13年再刊本印字標本集から成る研究成果報告書を作成した。
日本語の韻律に関する総合的研究

日本語音声の韻律的特徴の研究とその教育に関する総合的研究のために,全体会議を四回,一部の研究者による会議を二回開催し,討議を続けた.また,教育関係者を招いて,その現状と音声教育の対策について討議した.さらに, 11月28日(土)には,一般研究者を対象として,大阪において「講演とシンポジウムー国際化・情報化社会における音声の研究と教育ー」の会を開催して,約三百名の熱心な参加者を得て,討議を行った.これらの会合の結果,日本語韻律のみならず音声全体を研究の対象として次のような研究計画を立て,細部にわたり討議することができた.1.日本語(国語)音声の研究及び教育に役立てるべく,日本各地において良品質かつ共通の声音を高年から小学生に至るまで収録し,その特徴を検討する.(1)東京都内及び放送関係の音声の収集と検討ー標準語の確立(2)北海道,東北,関東,中部の各地方の音声の収集と検討(3)近畿,中国,四国,九州の各地方の音声の収集と検討(4)琉球列島の音声の収集と検討2.音声データベースの作成ー上記はDAT録音機を用いて収録し,ラベルづけを行って音声データベースを作成,保存し,研究者,教育者のための利用の方策を検討する.3.上記音声は音響的分析を行うとともに,生理的根拠を明らかにする.これにもとづき,音声の韻律的特徴の理論を明らかにし,研究成果を教育の利用できるようにする.4.日本語教育及び国語教育のための音声教育を確立する.日本語音声の韻律的特徴の研究とその教育に関する総合的研究のために,全体会議を四回,一部の研究者による会議を二回開催し,討議を続けた.また,教育関係者を招いて,その現状と音声教育の対策について討議した.さらに, 11月28日(土)には,一般研究者を対象として,大阪において「講演とシンポジウムー国際化・情報化社会における音声の研究と教育ー」の会を開催して,約三百名の熱心な参加者を得て,討議を行った.これらの会合の結果,日本語韻律のみならず音声全体を研究の対象として次のような研究計画を立て,細部にわたり討議することができた.1.日本語(国語)音声の研究及び教育に役立てるべく,日本各地において良品質かつ共通の声音を高年から小学生に至るまで収録し,その特徴を検討する.(1)東京都内及び放送関係の音声の収集と検討ー標準語の確立(2)北海道,東北,関東,中部の各地方の音声の収集と検討(3)近畿,中国,四国,九州の各地方の音声の収集と検討(4)琉球列島の音声の収集と検討2.音声データベースの作成ー上記はDAT録音機を用いて収録し,ラベルづけを行って音声データベースを作成,保存し,研究者,教育者のための利用の方策を検討する.3.上記音声は音響的分析を行うとともに,生理的根拠を明らかにする.これにもとづき,音声の韻律的特徴の理論を明らかにし,研究成果を教育の利用できるようにする.4.日本語教育及び国語教育のための音声教育を確立する.
地域博物館としての河川流域空間におけるホスト・ゲスト間の交流システムに関する研究

本研究は,流域全体を博物館としてとらえるリバーミュージアム構想における,地域住民と来訪者との交流システムに注目した.現段階では,下記のような知見が得られている.1)流域空間における「共演」のシナリオに関する調査...和歌山県熊野地域で開催された『南紀熊野体験博(1999.4.29-9.19)』関連の150の体験イベント群を対象として取り上げ,シナリオ分析を行った結果,河川空間は多様なイベントの受け皿であるが,自然要素との関係が強く,歴史文化,生業などに関連したシナリオ開拓の必要性を示した.とくに,「釣り」という体験メニューの独立性のあり方には問題性を指摘した.2)流域空間におけるホスト・ゲスト間の交流実態に関する調査...『南紀熊野体験博』において設けられた「体験リーダー」へのアンケート調査により,ホスト属性の4タイプ(「知識サービス型」「駆り出され型」「趣味交流型」「趣味・インストラクター型」)を抽出し,タイプ別の意識傾向とサポート方法等の検討を行った.河川のホスト意識としては,流域として共有するホスト像の必要性を指摘した.また,ホストのサポートシステムをタイプ別に明らかにし,ホストレベルおよび役割形態との関連から,そのサポートのあり方について言及した.3)流域空間における「共演」のシナリオデザイン手法に関する試論...シナリオのデザイン手法として,和歌山県下の河童伝説群(198)を対象としてDematel法を用いた伝説構造集約化を試み,基礎的伝説構造に流域別の個別要素がからむという図式を示した.今後の伝説等を用いたコンセプト抽出にも適用できると考えられる.4)具体的流域空間を対象としたRMのコンセプト企画提案...具体的流域空間を対象としたRMのコンセプト提案としては,熊野川を取り上げた.「祈る文化」「獲る文化」「渡す文化」「組む文化」という4要素をマスターコンセプトとして提起し,それに基いて「熊野川RMルール案」,「熊野川RMホスト案」「熊野川RMにおける新プログラム提案」等を構想した.あわせて,マスターコンセプトの重要性について指摘した.本研究は,流域全体を博物館としてとらえるリバーミュージアム構想における,地域住民と来訪者との交流システムに注目した.現段階では、下記のような知見が得られている.1.流域空間における「共演」のシナリオに関する調査...和歌山県熊野地域で開催された『南紀熊野体験博(1999.4.29-9.19)』関連の150の体験イベント群を対象として取り上げ,シナリオ分析を行った結果,河川空間は多様なイベントの受け皿であるが,自然要素との関係が強く,歴史文化,生業などに関連したシナリオ開拓の必要性を示した.とくに,「釣り」という体験メニューの独立性のあり方には問題性を指摘した.2.流域空間におけるホスト・ゲスト間の交流実態に関する調査...『南紀熊野体験博』において設けられた「体験リーダー」へのアンケート調査により,ホスト属性の4タイプ(「知識サービス型」「駆り出され型」「趣味交流型」「趣味・インストラクター型」)を抽出し,タイプ別の意識傾向とサポート方法等の検討を行った.河川のホスト意識としては,流域として共有するホスト像の必要性を指摘した.3.流域空間における「共演」のシナリオデザイン手法に関する試論...シナリオのデザイン手法として,和歌山県下の河童伝説群(198)を対象としてDematel法を用いた伝説構造集約化を試み,基礎的伝説構造に流域別の個別要素がからむという図式を示した.今後の伝説等を用いたコンセプト抽出にも適用できると考えられる.4.具体的流域空間を対象としたRMのコンセプト企画提案...具体的流域空間を対象としたRMのコンセプト提案としては,熊野川を取り上げた.「祈る文化」「獲る文化」「渡す文化」「組む文化」という4要素をマスターコンセプトとして提起し,それに基いて「熊野川RMルール案」,「熊野川RMホスト案」「熊野川RMにおける新プログラム提案」等を構想した.あわせて,マスターコンセプトの重要性について指摘した.本研究は,流域全体を博物館としてとらえるリバーミュージアム構想における,地域住民と来訪者との交流システムに注目した.現段階では,下記のような知見が得られている.1)流域空間における「共演」のシナリオに関する調査...和歌山県熊野地域で開催された『南紀熊野体験博(1999.4.29-9.19)』関連の150の体験イベント群を対象として取り上げ,シナリオ分析を行った結果,河川空間は多様なイベントの受け皿であるが,自然要素との関係が強く,歴史文化,生業などに関連したシナリオ開拓の必要性を示した.とくに,「釣り」という体験メニューの独立性のあり方には問題性を指摘した.2)流域空間におけるホスト・ゲスト間の交流実態に関する調査...『南紀熊野体験博』において設けられた「体験リーダー」へのアンケート調査により,ホスト属性の4タイプ(「知識サービス型」「駆り出され型」「趣味交流型」「趣味・インストラクター型」)を抽出し,タイプ別の意識傾向とサポート方法等の検討を行った.河川のホスト意識としては,流域として共有するホスト像の必要性を指摘した.また,ホストのサポートシステムをタイプ別に明らかにし,ホストレベルおよび役割形態との関連から,そのサポートのあり方について言及した.3)流域空間における「共演」のシナリオデザイン手法に関する試論...シナリオのデザイン手法として,和歌山県下の河童伝説群(198)を対象としてDematel法を用いた伝説構造集約化を試み,基礎的伝説構造に流域別の個別要素がからむという図式を示した.今後の伝説等を用いたコンセプト抽出にも適用できると考えられる.4)具体的流域空間を対象としたRMのコンセプト企画提案...

具体的流域空間を対象としたRMのコンセプト提案としては,熊野川を取り上げた.「祈る文化」「獲る文化」「渡す文化」「組む文化」という4要素をマスターコンセプトとして提起し,それに基いて「熊野川RMルール案」,「熊野川RMホスト案」「熊野川RMにおける新プログラム提案」等を構想した.あわせて,マスターコンセプトの重要性について指摘した.
麻酔による生体内電気伝導度及び組織血流量の経時的変化の解明

手術患者146例において麻酔による生体内電気電導度と組織血流量の経時的変化を追求し以下の結論を得た。1.麻酔開始前の皮膚電導度と末梢の組織血流量は年齢,肥満度,精神緊張度などによって異なり、とくに疼痛刺激を加えることにより末梢血管収縮に基づく組織血流量の低下と皮膚通電性の著明な上昇が認められた。2.麻酔導入後はどの麻酔法によっても血管拡張に基づく組織血流量の有意な増大が認められ(P<0.01)、サイアミラル導入後では約10分後に最高値に達した。一方皮膚電流量は血流量の変化からやや遅れはするが、ほぼこれと逆相関的に低下し20分以内に最低値を示した。3.これらは皮膚通電性の変化は測定点の組織特性によって異なり、いわゆる良導絡点として考えられている公孫,太衡,湧泉,内庭などの経穴点上では導入後の皮膚電流量の変化が著しく、導入前値に比し常に0.01>P<0.05の範囲で有意であった。4.麻酔維持期における末梢血流量と皮膚通電性は、両者とも比較的安定した経過をたどった。5.手術終了後、麻酔薬の投与を中止すると皮膚血流量は急速に減少しはじめ、これに伴って通電性は再び増加の傾向を示した。6.高血圧患者で麻酔開始前にnicardipineを投与した群では、血流量の変化はさらに増大し、皮膚通電性がより減弱した。7.これらの現象は動物においても実験的に確かめられた。8.皮膚通電性の変化は末梢組織血流量の変化を反映し、麻酔中の循環動態を現す良き指標の1つとなりうる。
電池用有機電解液に関する研究

リチウム電池用の有機電解液について研究を行い、以下の知見を得た。1.電解液の伝導度は、高誘電率溶媒と低粘度溶媒の組合せによって著しく改善された。それは、電解液中のイオンの解離とイオンの移動度によって半定量的に説明づけられた。2.電解液の伝導度が高いもの程リチウム負極の分極は小さくなり、充放電の効率は高くなる傾向にあった。3.ポリエーテル等ドナー性の高い溶媒はリチウムイオンに選択的に配位するため、電解液伝導度と電極特性の両方に影響を与える。特に、クラウンエーテルの添加は伝導度の向上とTi【S_2】正極の充放電特性の改善に効果があった。4.高誘電率溶媒として、スルホランまたはジメチルスルホキシドを用い、低粘度溶媒として1,2-ジメトキシエタンを混合した系が高い電気伝導度と優れたリチウム充放電特性を与えることを見出した。5.電解質塩の種類も電解液物性および電極の特性の両方に影響を及ぼすことがわかった。従来よりリチウム電池に用いられてきたLiCl【O_4】よりもLiP【F_6】の方が伝導度および負極特性に優れていることを見出した。6.負極基体にリチウムと合金を形成しやすいアルミニウム等を用いると、上記リチウム負極特性の電解液組成依存性は低減され、また充放電効率のものも高くなる傾向にあった。7.リチウム電池の電極特性が電解液組成に依存する現象は、電解液バルクのイオン構造に加えて、電極上でのイオンに吸着,表面での皮膜形成など、電極-電解液界面における構造変化から説明されることを明らかにした。8.これらの知見から、高性能リチウム電池の電解液を開発するには、溶液基礎物性の把握が不可欠であり、それによって新しい溶媒-電解質塩の組合せが設計できるものと結論された。
真菌感染のイニシエーションにおける環境因子シグナル伝達機構の解明

ヒトの主要な病原真菌であるCandida albicansは、血清などの環境因子により酵母型から菌糸型へと形態を変化させる。この形態変化は、C.albicansの宿主への感染に必須であることからこれまでに多くの研究がなされてきた。その結果、菌糸型へのスイッチングには、細胞内cAMPの関与が示唆され、さらにはcAMPによるAキナーゼ(cAMP依存性プロテインキナーゼ)の活性化が重要であることが明らかになってきた。しかしながら、菌糸型への形態変化を誘発する環境因子やそのメカニズムに関しては全く明らかにされていないのが現状である。申請者は、出芽酵母の栄養源認識とそのシグナル伝達機構の解明を目的として研究を行い、これまでに栄養源情報伝達に関与するGタンパク質共役型受容体遺伝子GPR1をクローニングした。また、Gpr1タンパク質がグルコース依存的に細胞内cAMPレベルを制御するグルコース受容体であることを明らかにし、グルコースという外的シグナルから細胞内cAMPレベル上昇に至る新規なシグナル伝達経路を明らかにした。さらには、Gpr1が出芽酵母における菌糸様の増殖形態である偽菌糸形成に関与していることを明らかにした。出芽酵母において見いだされた新規なグルコースシグナル伝達機構が、細胞内cAMPを制御して偽菌糸形成に関わるという発見は、C.albicansにおける宿主感染の初期段階に非常に近似していることがわかる。我々は、C.albicansゲノムデータベースを検索し、出芽酵母のGpr1ホモログ遺伝子(CaGPR1)を見いだした。CaGPR1遺伝子破壊株の構築を行いその表現型解析から本遺伝子のC.albicansにおける菌糸形成への関与を見いだした。Cagpr1遺伝子破壊株では、菌糸形成が著しく起こりにくくなっていることが明らかとなった。またここでみられた菌糸形成不全は、cAMPの添加により抑圧されたことから、CaGPR1は、cAMP経路を介して菌糸形成を制御していることが明らかとなった。CaGPR1およびそれと共役したGタンパク質αサブユニットCaGPA2の遺伝子破壊株では、グルコース依存的なcAMPの上昇が認められなかった。さらに、これら遺伝子破壊株においては、cAMPによって転写活性化される遺伝子HWP1,ECE1の発現レベルが野生株より減少していることを明らかにした。さらに、遺伝子破壊株で見られた菌糸形成不全が、感染能力に影響しているかを調べた。マウスを用いた感染実験の結果、感染力の低下は認められなかった。

申請者は、出芽酵母の栄養認識とそのシグナル伝達機構の解明を目的として研究を行い、これまでに栄養源情報伝達に関与するGタンパク質共役型受容体遺伝子GPR1をクローニングした。また、Gpr1タンパク質がグルコース依存的に細胞内cAMPレベルを制御するグルコース受容体であることを明らかにし、グルコースという外的シグナルから細胞内cAMPレベル上昇に至る新規なシグナル伝達経路を明らかにした。さらには、Gpr1が出芽酵母における菌糸様の増殖形態である偽菌糸形成に関与していることを明らかにした。出芽酵母において見いだされた新規なグルコースシグナル伝達機構が、細胞内cAMPを制御して偽菌糸形成に関わるという発見は、C.albicansにおける宿主感染の初期段階に非常に近似していることがわかる。我々は、C.albicansゲノムデータベースを検索し、出芽酵母のGpr1ホモログ遺伝子(CaGPR1)を見いだした。CaGPR1遺伝子破壊株の構築を行いその表現型解析から本遺伝子のC.albicansにおける菌糸形成への関与を見いだした。Cagpr1遺伝子破壊株では、菌糸形成が著しく起こりにくくなっていることが明らかとなった。またここでみられた菌糸形成不全は、cAMPの添加により抑圧されたことから、CaGPR1は、cAMP経路を介して菌糸形成を制御していることが明らかとなった。ヒトの主要な病原真菌であるCandida albicansは、血清などの環境因子により酵母型から菌糸型へと形態を変化させる。この形態変化は、C.albicansの宿主への感染に必須であることからこれまでに多くの研究がなされてきた。その結果、菌糸型へのスイッチングには、細胞内cAMPの関与が示唆され、さらにはcAMPによるAキナーゼ(cAMP依存性プロテインキナーゼ)の活性化が重要であることが明らかになってきた。しかしながら、菌糸型への形態変化を誘発する環境因子やそのメカニズムに関しては全く明らかにされていないのが現状である。申請者は、出芽酵母の栄養源認識とそのシグナル伝達機構の解明を目的として研究を行い、これまでに栄養源情報伝達に関与するGタンパク質共役型受容体遺伝子GPR1をクローニングした。CaGPR1遺伝子破壊株の構築を行い
高垂直磁気異方性磁界トンネル磁気抵抗素子の開発とそのスピン軌道トルクの研究

極薄の非磁性絶縁層を強磁性電極層で挟み込んだトンネル磁気抵抗(TMR)素子に電流を注入すると、特定の条件下ではスピン移行トルク効果により強磁性電極層の磁化が歳差運動する。このときの発振周波数は磁性材料の特性に依存し、垂直磁化電極を用いた場合には垂直磁気異方性磁界(垂直方向に向いている磁化を水平方向に傾けるのに要する磁場)が大きいほど、発振周波数が大きくなる。そこで、本研究では、従来の磁性材料では到達不可能なテラヘルツ帯域(300 GHz以上)で動作する高周波素子の実現に向けた新材料トンネル磁気抵抗素子の開発、および低電流駆動に向けたスピン軌道トルクによる発振アシスト方法の可能性を検討した。今年度は、前年度に開発したMnGa/Mn電極構造を上回る垂直磁気異方性磁界を示す電極構造の探索を行った。その結果、MnGa層のシード層であるCoGa層上に直接数原子層程度の厚みのMn層を形成したCoGa/Mn構造において、Mn層が25 kA/mというFeの約1/70という小さな飽和磁化と30Tに迫る巨大なHkを持つ垂直磁化膜となることを発見し、さらにその電極構造を用いたTMR素子において室温で明瞭なTMR効果と電圧による垂直磁気異方性の変調効果を観測した。Mnは反強磁性または常磁性を示すことが知られているが、CoGAおよびMgOにより形成された非対称な界面構造の効果によりフェリ磁性体へと変化したことが起源と推測している。今後は、積層構造・成膜プロセスの改良によるTMR比の向上と垂直磁気異方性発現機構の解明を行う。また、CoGa/Mn/MgO構造においてスピン軌道トルクによるMn層の磁化反転を試み、その磁化反転を観測した。このことは、巨大な垂直磁気異方性磁界を持つ電極構造においてもスピン軌道トルクによる発振アシスト方法が有効であることを示唆している。本研究ではサブミリ波帯域(300 GHz以上)で低電流発振可能な高周波発振/検出デバイスの実現に向けた高垂直異方性磁界(Hk)トンネル磁気抵抗素子を開発する。具体的にはMn系合金極薄膜の成長技術を元に、Hkが10テスラ以上となる垂直磁化型トンネル磁気抵抗素子を開発し、スピン軌道トルクなどの発振アシスト技術の確立に向けた要素技術の研究も合わせて行う。H29年度は、Hkが10テスラ以上を示す垂直磁気トンネル接合の強磁性電極の開発を行った。膜厚が1ナノメートルであるL10構造マンガンガリウム電極とトンネル障壁層である酸化マグネシウム層の間に1ナノメートル以下のマンガン層を挿入することによりトンネル磁気抵抗比が3%から20%程度まで増大し、Hkは1テスラから11テスラまで増大、垂直磁気異方性定数が0.3 MJ/m3から1.2 MJ/m3程度まで増大することを見出した。透過型電子顕微鏡による素子断面構造の解析から、電極層はマンガンガリウム/マンガン構造となっていることを明らかにした。さらに、下地となるマンガンガリウム層をD022構造とすることにより、Hkが10テスラ以上まで増大することを確認し、本研究の第一目標であるHkが10テスラ以上となる垂直磁化トンネル磁気抵抗素子の開発に達成したといえる。また、マンガンガリウム/マンガン電極層の下地層となるCoGaを用いたスピン軌道トルクの調査を行ったところ、重元素を用いていないにもかかわらず、垂直磁化マンガンガリウム層の磁化反転に成功し、マンガンを挿入した電極構造においてもスピン軌道トルクによる磁化反転可能であることを確認した。計画以上の進捗である。

H29年度の目標である10T以上のHkを持つ垂直磁化強磁性電極の開発をマンガンガリウム/マンガン二層構造の開発により達成した。現在は、さらなるHkの増大を目指した新規積層構造の探索と素子特性の向上を行っている。時間分解型磁気カー効果測定による磁化ダイナミクスの測定により、Hkの大きさに対応した磁化の歳差運動を観測したものの、電極材料の低飽和磁化、膜厚、巨大なHkによってシグナルを精度よく観測することが困難だったため、ダンピング定数などの定量的な評価には至っていない。また、H29年度でマンガンガリウム極薄膜の成長に必要なコバルトガリウム下地層からのスピン軌道トルクにより、マンガンガリウム層の磁化反転を実証し、マンガンガリウム/マンガン構造の電極においても磁化反転を観測した。現在は、H30年度に実施予定であるスピン軌道トルクの大きさの定量評価、および成膜プロセスの改良によるスピン軌道トルクの増大を前倒しして実施している。申請時の計画に基づき、異常ホール効果測定を用いたCoGaからのスピン軌道トルクの定量的評価を行う。そして、その結果に基づき、コバルトガリウム層の成膜プロセスや重元素添加などの方法により、スピン軌道トルクの増大を試みる。また、3端子型トンネル磁気抵抗素子の作製を推進し、デバイス加工技術の改良を実施する。本研究課題において、マンガンガリウムトンネル接合における磁気異方性とトンネル磁気抵抗効果を飛躍的に増大させることで超高周波デバイス素子に用いるトンネル接合素子の高性能化を目的とした研究を進めている。当初計画では素子の高性能化の過程で、超高真空卓上型ランプ加熱装置による試料の改質を行う予定だったが、研究の進捗により、トンネル接合の磁化状態に依存したダイナミックコンダクタンスの高精度測定を可能とするケースレー社製のAC/DC電流源とナノボルトメータを導入するほうが、当該科研費課題の目標を達成するにあたり有用と判断したそのため、超高真空卓上型ランプ加熱装置とAC/DC電流源とナノボルトメータの購入金額の差額から次年度使用額が生じた。また、電子顕微鏡観察および旅費を共同研究による別予算によって措置したため、次年度使用額が生じた。
心的動揺に対する運動制御機構-脊髄反射回路の解明と非侵襲的脳刺激の導入-

運動課題を行う際の心的動揺が脊髄反射に及ぼす影響を調べる2つの実験に取り組んだ.快感情や不快感情によって脊髄反射が促進されることや,心理的プレッシャーによって脊髄反射が抑制されることが示された.さらに,経頭蓋直流電気刺激による大脳の一次運動野の興奮性調節が急速運動課題に及ぼす影響を調べる2つの実験に取り組んだ.運動野の興奮性促通刺激による反応時間や運動時間の短縮が示され,運動技能の向上が非侵襲的脳刺激によって導かれる可能性が言及された.大脳皮質の興奮性を局所的に促通・抑制させるためのツールとして,経頭蓋電気刺激(tDCS)が神経生理学分野で注目されている.本研究では,tDCSをスポーツ科学分野に応用させるための基礎研究として,運動機能の司令部ともいえる大脳の一次運動野の興奮性を局所的に促通もしくは抑制させ,そのときの運動パフォーマンスや,その背景にある筋活動及びキネマティクスを調べることを最終年度の目的とした.右足(利き足)の膝関節伸展による急速踏み出し運動を実施させ,反応時間,踏み出しの運動時間,右大腿直筋の筋活動,右足の移動距離・最大速度・最大加速度を測定した.実験1では健常な9名の実験参加者を対象に,一次運動野の右下肢筋支配領域に1mAの電流刺激を20分与えたが,全ての従属変数においてanodal(促通刺激),cathodal(抑制刺激),sham(疑似刺激)の条件間の差は見られなかった.一次運動野の下肢筋支配領域は皮質の深部に位置するため,実験1において運動機能に変化が見られなかった原因として電気刺激の強度が考えられた.そこで実験2では,実験1とは異なる健常な9名の実験参加者を対象に,2mAの電流刺激を10分与えた.運動課題及び従属変数は実験1と同様であった.実験の結果,anodal条件はsham条件に比べて反応時間が早くなることや,cathodal条件に比べて運動時間も短縮するなどの運動機能の向上が見られた.これらの結果から,tDCSによる一次運動野の興奮性の促通が健常者の運動機能に対して正の効果を生む可能性が示唆された.また昨年度からの継続課題として,心理的プレッシャーが姿勢制御運動を行う際の下肢筋の筋活動や脊髄反射機能に及ぼす影響を調べる追加実験にも取り組んだ.実験の結果,プレッシャーによって前脛骨筋の筋活動の増大や,脊髄反射の抑制が生じることが明らかとなった.運動課題を行う際の心的動揺が脊髄反射に及ぼす影響を調べる2つの実験に取り組んだ.快感情や不快感情によって脊髄反射が促進されることや,心理的プレッシャーによって脊髄反射が抑制されることが示された.さらに,経頭蓋直流電気刺激による大脳の一次運動野の興奮性調節が急速運動課題に及ぼす影響を調べる2つの実験に取り組んだ.運動野の興奮性促通刺激による反応時間や運動時間の短縮が示され,運動技能の向上が非侵襲的脳刺激によって導かれる可能性が言及された.当該研究の推進に必要な実験装置と実験環境の整備を図った.その後に,心的動揺が脊髄反射運動制御機構に及ぼす影響を調べるための2つの実験を実施した.実験1では,快-不快感情が脊髄反射運動制御に及ぼす影響を検討した.快-不快感情を誘発するための写真刺激としてInternational Affective Picture System(IAPS)を納入し,実験参加者は座位姿勢のなかでIAPSを呈示された.その際に右脛骨神経を電気刺激し,右ヒラメ筋のからHoffmann反射(H反射)を記録した.相反抑制などの関与も検討するために,右前脛骨筋と右ヒラメ筋のEMGも同時に記録した.独立変数には右腓腹部の筋活動(安静,最大随意収縮)と写真刺激(快写真,不快写真,中性写真)の2つを設け,予備実験の後に9名を対象とした本実験を実施した.実験の結果,最大随意収縮条件に限定的に,快感情写真条件における有意なH反射振幅の増大が確認された.運動課題遂行中における快感情の誘発が脊髄反射運動制御に対して正の効果を産み出すことを示唆した.実験2では,運動課題のパフォーマンスに対する心理的プレッシャーが脊髄反射運動制御に及ぼす影響を検討した.バランスボード上での右片脚立ちを実施させ,その課題遂行中に実験1と同様に右ヒラメ筋のH反射,右前脛骨筋と右ヒラメ筋のEMGを記録した.プレッシャーには,課題成功に対する報酬1,000円および課題失敗に対する罰1,000円(偽教示)を用いた.予備実験の後に7名を対象とした本実験を実施したが,プレッシャー条件では非プレッシャー条件に比べてH反射振幅の有意な縮小が確認された.プレッシャー下において運動課題を遂行する際に,脊髄レベルの低次な運動制御機能は抑制され,大脳皮質を中心とした高次な運動制御に依存することを示唆した.2カ年計画の当該研究の推進に対して必要不可欠な実験装置として筋電図記録装置,末梢神経電気刺激装置,経頭蓋電気刺激装置を納入し,各装置の使用法をマスターした.さらに,快-不快感情を誘発するための写真刺激としてInternational Affective Picture System(IAPS)を納入し,実験に使用できる写真をピックアップした.2年にかけて当該研究を実施していくうえでの主要な環境整備はできたといえる.また,申請書において平成23年度中に実施することを計画していた2つの実験に関しても,順調に進めることができ,今後の展開の期待が持てる実験結果を得ることができた.両実験の経過に関しては,関西体育心理例会において口頭研究発表を実施し,関連分野の研究者と有意義なディスカッションを交えることができた.

また,ヨーロッパ臨床神経生理学会と国際TMS・tDCS会議に参加し,当該研究に関連する研究の国際的動向を把握し,国内外の多くの研究者との交流を深めた.平成23年度に実施した2つの実験をまとめた内容を平成24年6月に開催される北米スポーツ心理学会ならびに日本運動学習研究会において発表する.2つの実験内容や今後の研究推進に対して国内外の研究者から意見をもらう場であるとともに,関連研究の国際的動向について情報収集を行う.さらに平成23年度に実施した2つの実験について,得られた結果がより強固なものであるかを確認するために,さらに実験参加者数を増やすための追加実験を実施していく.また,平成24年度は非侵襲的脳電気刺激による大脳の一次運動野の促通と抑制が運動スキルに及ぼす影響を調べることをメインの目的とする.申請書には,平成24年度中にこの目的に対する2つの実験を実施することを計画した.まず,非侵襲的脳電気刺激(transcranial direct current stimulator: tDCS)による大脳の一次運動野の興奮性を促通ならびに抑制させる技術をマスターし,予備実験を実施していく.その後に,第1実験では運動課題として力量調節課題を用いて,課題パフォーマンスの正確性や,そのために必要な筋活動ならびに動作に対する大脳の一次運動野の促通ならびに抑制の効果を検討する.第2実験では,日常生活における運動課題として書字を取り扱い,書字パフォーマンスや,書字の筆圧,その際の手指や腕の筋活動に大脳の一次運動野の促通ならびに抑制が及ぼす影響を調べる.これらの実験は,大脳の一次運動野の促通ならびに抑制が運動パフォーマンス,動作,筋といった運動スキルに及ぼす影響を明らかにするための基礎研究に位置づけられる.当該研究の結果を基に,スポーツ選手のイップス,音楽演奏家のジストニアといった動作失調障害に対して非侵襲的脳電気刺激による失調改善を目指す研究を進めていく足掛かりを築いていく.平成23年度余剰直接経費55,676円と平成24年度直接経費500,000円を合わせた555,676円を以下のように使用する計画を立てている.(1)消耗品費として・・・表面電極20,000円,実験用椅子50,000円,実験用机80,000円.(2)国内旅費として・・・日本運動学習研究会(大阪)40,000円.(3)外国旅費として・・・北米スポーツ心理学会(アメリカ・ハワイ)250,000円. (4)謝金として・・・実験参加の謝礼50,000円,実験補助30,000円.(5)その他・・・研究報告書作成費,論文収集費,印刷費等35,676円.
腸管不全の新たな治療法としての腸管再生促進因子の研究

代表的な腸管不全である抗がん剤投与に伴う腸管障害において、グルタミンの投与効果及びそのメカニズムを検討した。その結果、本モデルにおけるグルタミンの投与効果が明らかとなり、そのメカニズムとして、グルタミンによるApoptosis発現の抑制、腸管粘膜上皮細胞の分裂・増殖の促進、活性酸素の作用の抑制、および抗がん剤投与に伴うグルタミントランスポート活性の増強であることが明らかとなった。1)抗がん剤に伴う腸管障害モデルの作成とグルタミンの投与効果の組織学的検討Wistar雄ラットにシスプラチン(7mg/kg)を腹腔内投与し、組織学的に非投与群(コントロール)と比較検討した。その結果、シスプラチン投与群では非投与群に比し、粘膜が有意に委縮し、粘膜高およびクリプトの深さも有意に低値であった。この腸管障害モデルに、シスプラチン投与と同時に胃内にグルタミン(1g/kg)を投与したところ、抗がん剤投与によって見られた粘膜の委縮がグルタミン投与によりコントロールと同様の粘膜像にまで回復した。以上より、本モデルにおけるグルタミンの投与効果が明らかとなった。2)抗がん剤投与が腸管上皮細胞アミノ酸トランスポート活性に与える影響腸管上皮細胞(Caco-2細胞)を標準条件下でDMEMを用いて細胞培養した。細胞が100%confluentになった段階で、細胞をCisplatin群と対照群に分けて、抗がん剤投与がアミノ酸細胞膜トランスポート活性に与える影響を検討した。Cisplatin群は、Cisplatin5μg/mlを含む培養液に交換することで作成した。アミノ酸トランスポート活性は、^3H-グルタミン,^3H-ロイシンおよび^3H-グルタミン酸を用いて、Gazollaらの方法にて24時間後に測定した。Cisplatin群でのグルタミンおよびロイシントランスポートは、対照群に比し有意に上昇した。グルタミン酸トランスポートは有意な変化を認めなかった。1)抗がん剤投与が腸管上皮細胞アミノ酸トランスポート活性に与える影響腸管上皮細胞(Caco-2細胞)を細胞培養し、培養液に抗がん剤(シスプラチン)を加え、抗がん剤投与がアミノ酸細胞膜トランスポート活性に与える影響を検討した。グルタミン(System ASC)およびロイシン(System L)トランスポート活性はシスプラチン投与により有意に上昇した。同時に、これらのアミノ酸トランスポートmRNAおよび蛋白の発現に上昇を認めた。グルタミン酸(System X-AG)トランスポート活性には変化を認めなかった。以上より、抗がん剤(シスプラチン)投与が腸管上皮細胞アミノ酸トランスポートに与える影響が遺伝子レベルで明らかとなった。2)抗がん剤に伴う腸管障害モデルにおけるグルタミンの投与効果およびそのメカニズムの検討Wistar雄ラットを以下の3群に分類した。Control:生理食塩水(以下生食)腹腔内注入(i.p.)+生食胃内注入、グルタミン非投与群:cyclophosphamide(以下CPM)300mg/kg(i.p)+生食胃内注入、グルタミン投与群:CPM 300mg/kg(i.p.)+グルタミン1g/kg胃内注入。3日目に空腸と回腸を採取し、粘膜湿重量、組織学的検査、粘膜蛋白量、粘膜glutathione (GSH)量を測定し、Apoptosisを評価した。空腸、回腸ともに、粘膜湿重量、Villus height、Crypt depth、粘膜蛋白量および粘膜GSH量のすべてのパラメータにおいて、グルタミン投与群が非投与群に比し優位に高値を示した。Apoptosisの発現は、グルタミン投与群が非投与群に比し有意に抑制された。その結果、CPM投与に伴う腸管粘膜障害に対してグルタミンの投与効果が示された。われわれは、新たな腸管再生因子として、腸管粘膜細胞にとって必須のアミノ酸であるグルタミンに着目し、抗がん剤cyclophosphamide(以下CPM)投与に伴う腸管障害モデルにおいてグルタミンの投与効果を、組織学的、生化学的指標を用いて明らかにしてきた。平成24年度は、これらの投与効果のメカニズムを明らかにする目的で以下の検討を行った。(方法)Wistar雄ラットを以下の3群に分類した。Control:生理食塩水(以下生食)腹腔内注入(i.p.)+生食胃内注入、グルタミン非投与群:CPM 300mg/kg(i.p.)+生食胃内注入、グルタミン投与群:CPM 300mg/kg(i.p.)+グルタミン1g/kg胃内注入。12hr, 24hr後に小腸を採取し、粘膜グルタチオン(GSH)量、Apoptosis(TUNEL染色)、粘膜増殖(BrdU染色)を評価した。(結果)粘膜GSHは、CPMにより有意に低下したが、グルタミン投与により有意に上昇し、コントロールのレベルまで復した。CPM投与によりクリプト領域でApoptosisの発現が著明に観察されたが、グルタミン投与によりApoptosisの発現は著明に抑制された。CPM投与によりクリプト領域での粘膜

上皮細胞の分裂・増殖は著明に抑制されたが、グルタミン投与により、コントロールに近いレベルまで回復した。(考察)GSHは抗がん剤により誘導される活性酸素を抑制する作用を有する。今回の研究により、抗がん剤に伴う腸管障害モデルにおけるグルタミン投与効果のメカニズムは、活性酸素の作用の抑制、Apoptosis発現の抑制、腸管粘膜上皮細胞の分裂・増殖の促進、であることが明らかとなった。当初の実施計画は、1)抗癌剤投与が腸管上皮細胞アミノ酸トランスポート活性に与える影響、2)抗癌剤投与に伴う腸管障害に対するグルタミンの投与効果、の2課題を明らかにすることであったが、これらの目標は平成23年度にほぼ達成された。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の研究で、抗がん剤に伴う腸管障害におけるグルタミンの投与効果が明らかとなった。今後は、その投与効果のメカニズムをより詳細に検討する予定である。
インド・インドネシア教育交流史の研究ーヴィスヴァバ-ラティとタマン・シスワの関係を軸としてー

本研究では、それぞれインドとインドネシアを代表する民族教育機関であるヴィスヴァ-ラティとタマンシスワを取り上げ、両者の関係を通して、インドとインドネシアの間に独立前すでに緊密な教育交流が認められることを明らかにした。ヴィスヴァバ-ラティは、インドの詩聖ラビンドラナ-ト・タゴ-ルが1918年にシャ-ンティニケタ-ンに創設した教育機関であり、真の教育は人の生活を宇宙の全存在と調和させることにあるとする考えのもと、自然、人間環境、国際関係の三要素を重視する点に特色がある。一方のタマンシスワは、インドネシアの教育の父と呼ばれるキ・ハジャル・デワントロが1922年にジョクジャカルタに設立した教育機関であり、ジャワ古来の寄宿塾プサントレンの全人的教育の理念にタゴ-ルの人間理念とモンテッソ-リ、フレ-ベルらの児童中心主義の教育観を組み入れた教育原理をもつ。1927年にタゴ-ルがタマンシスワを訪問したことが契機となって、ヴィスヴァバ-ラティとタマンシスワの関係は緊密になり、両教育機関の間に留学生の派遣を中心とする教育交流が活発化した。また、タマンシスワにおけるタゴ-ルの教育理念の摂取、ヴィスヴァバ-ラティの採用したインドネシアのバティックやガムラン音楽のインドへの普及など、教育流流は多面的であり、それが両国のその後における教育発展ならびに交流の原動力となっている。
運動の構成要素を含む記憶の意識的・無意識的な検索過程に関する研究

SPTsとは,行為文(例:腕をなでろ)の内容を実演する課題であり,単に言語的に憶える文条件よりSPTs条件の方が,後の記憶成績が優れることをSPT効果という。被験者は行為内容を実演するSPTs条件か,実演を行わない,文条件のいずれかの下で行為文を偶発学習した。実験1では,各行為文に対して,過去のエピソードの参照が必要な意味処理を行わせた。実験2では,表面的な特徴のみで判断できる物理処理を行わせた。テスト段階では各行為文に対し,学習時に自分が「やった」か,「読んだ」か,学習時に呈示されなかった「新しい」ものなのかのソースモニタリング判断を求めた。その結果,ソースモニタリング正答率においてはSPT効果は有意にならず,実演してもソース判断が正確にはならないことが確認された。一方,通常の再認記憶においては,SPT効果は頑健に見られた。このパターンは昨年度の結果を追認している。また,実験1と2のデータを用いて処理水準効果についても検討したが,モニタリング正答率でも再認でも,処理水準効果は有意にならなかった。この点は,昨年度の結果と異なっていた。これまでの結果をまとめると,同じように学習エピソードの意識的な想起を求めるソースモニタリング課題と再認記憶とでも,結果のパターンは異なり,「分離」が見られたということである。本研究及び昨年度の研究のように,扱う変数を被験者間で操作するか被験者内で操作するか,という手続き上の差違によっても結果のパターンは異なるし,用いる記憶の測度が,同じ顕在記憶課題と見なせるものでも,得られるパターンが異なるということが分かった。さらには,行為の要素を含む記銘材料と,言語的な記銘材料とでも,記憶の性質は異なるといえる。今後,「記憶の理論」を一般化していく上で,記銘材料・検索意識・実験手続きについて,より体系的にデータを蓄積することが重要であることが示唆される。SPTsとは,行為文(例:腕をなでろ)の内容を実演する課題であり,単に言語的に憶える条件よりSPTs条件の方が,後の記憶成績が優れることをSPT効果(あるいは実演効果)という。SPT効果は記憶の意識的検索に依存しており,かつその検索過程は,言語事象の過程とは質的に異なると考えられている。本研究では,行為事象の意識的検索過程の質的検討を行うために,ソースモニタリングの枠組みを利用した。SPTsの実験で用いる記銘項目は行為文だが,これを言語的に学習しソース判断を求めた場合,言語事象である単語と同様の結果が得られるか否かを確認することが本研究の目的であった。記銘項目の偶発学習時に方向付け課題を操作し,各行為文に対して,過去のエピソードの参照が必要な意味処理,あるいは表面的な特徴のみで判断できる物理処理を行わせた後に,それらの方向付け課題のいずれを行ったかを判断する処理水準モニタリングを課した。実験1では,モニタリング正答率にも,通常の再認記憶においても,処理水準効果は有意にならなかった。実験2では,学習時に呈示される行為文に対し,被験者自身が実演をしているところをイメージさせてから,実験1と同様の方向付け課題を行わせた。その結果,再認記憶においては処理水準効果が有意になった。実験1と2のイメージ化教示の有無を要因に組み込んで比較検討したところ,イメージ化の効果は見られなかったが,処理水準モニタリング正答率でも再認記憶でも処理水準効果が有意になった。以上まとめると,その効果は弱いながらも,学習時の方向付け課題というソースに対する判断と再認記憶の両方に処理水準効果が見られたという点で,行為文の記憶は単語の記憶と類似していることが示された。ただし,イメージ化の効果が見られなかったのは,記銘項目である行為文の具象性が元々高かったため,イメージ化教示を行わなくても被験者が自発的にイメージ化を行っているためだと解釈された。SPTsとは,行為文(例:腕をなでろ)の内容を実演する課題であり,単に言語的に憶える条件よりSPTs条件の方が,後の記憶成績が優れることをSPT効果という。本研究では,ソースモニタリングの枠組みを利用し,SPTsの実験で用いる記銘項目である行為文を学習した後,通常の再生や再認ではなく,「学習に行った処理」という情報源(ソース)についての判断を求めた。具体的には,行為文を偶発学習する際に,各行為文に対して,過去のエピソードの参照が必要な意味処理,あるいは表面的な特徴のみで判断できる物理処理を行わせた後に,それらの方向付け課題のいずれを行ったかを判断する処理水準モニタリングを課した。実験1では,学習時に行為内容の実演を被験者自身に求める,SPTs条件で行った。その結果,モニタリング正答率にも,通常の再認記憶においても,処理水準効果は有意にならなかった。実験2では,行為内容を実演せず,言語的に学習する文条件で行った。その結果,モニタリング正答率では処理水準効果は有意にならなかったが,再認記憶においては有意傾向になった。また,実験1と2のデータを用いて,実演の有無を要因に加えて検討したところ,モニタリング正答率ではSPT効果も処理水準効果も見られなかったが,再認記憶では,SPTs条件の文条件に対する優位が見られた。まとめると,同じように学習エピソードの意識的な想起を求めるソースモニタリング課題と再認