hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフェンの超潤滑性解明および極薄潤滑保護膜への応用

(3)グラフェンの摩擦特性:原子間力顕微鏡を用いて、グラフェンのナノスケール摩擦の測定を行い、グラフェンの高摩擦の原因であるパッカリング現象を実験的に観察できた。また、大気仕様の摩擦試験機を用いて、マクロスケールでのグラフェンの摩擦試験を行った。グラフェンはマクロスケールにおいて高い潤滑性を示し、その効果は摩擦相手材,雰囲気に大きく依存することを明らかにした。即ち、届数が多く欠陥率の低いグラフェンは大気中において低い摩擦係数を長時間維持することがわかった。さらに、不活性ガスで摩擦試験機の試験領域を置換することで雰囲気制御を行いながら摩擦試験を行った結果、グラフェンの摩擦係数、耐久性ともに不活性ガス環境下で優れた特性を示すことが確認できた。しかし、不活性ガスの置換の仕方により摩擦係数のばらつきが生じることが分かった。(1)プラズマ利用イオン注入成膜法(PBII&D法)を用いた大面積グラフェン膜の合成と層数の制御:平成28年度は、PBII&D法を用いて炭素イオン注入を大面積(50X50mm2)にかつ均一に行うことでグラフェンを合成することに成功した。50X50mm2の面積はサンプルホルダーの面積であり、より大面積のホルダーを使用するとより大面積のグラフェンの合成が可能である。さらに、触媒金属として使用するニッケル膜の膜厚と炭素イオン注入量を制御することで、グラフェンの層数が制御ができることを明らかにした。また、炭素イオン注入深さとニッケル膜の厚さを同時に制御することで、イオン注入後のアニールの際、ニッケル膜の凝集が制御でき、SiO2に基板にグラフェンが直接合成できることを示した。(2)グラフェンの摩擦特性評価:グラフェンの超潤滑性の解明のため、摩擦特性の評価を以下のとおり行った。1プラズマ改質による異原子修飾:グラフェンの表面にフッ素プラズマ処理を行い、表面にフッ素原子を修飾することで、グラフェンの耐久性が向上することを明らかにした。2摩擦相手材の制御:摩擦相手材として鋼球、異なる構造を有する非晶質炭素膜(PLC、DLC、GLC構造)を用いることで、グラフェンの超潤滑特性に対する摩擦相手材の影響を明らかにした。3摩擦雰囲気の制御:摩擦環境(雰囲気ガスおよび相対湿度)を制御することでグラフェンの超潤滑特性に対する雰囲気ガスの影響を明らかにした。さらに相対湿度を制御することで大気中におけるグラフェンの摩擦が制御できることを明らかにした。(3)曲面形状物上への炭素イオンの注入:グラフェンを三次元形状物に応用するためには、炭素イオンの三次元イオン注入メカニズムを明らかにする必要があり、異なるスケールの三次元形状物に炭素イオン注入を行い、注入特性を明らかにした。グラフェンは優れた機械的特性や化学的安定性を持つことから,極薄固体潤滑膜として期待されており,その摩擦特性はナノからマクロ荷重スケールにわたり多く報告されている.特にマクロスケールにおける摩擦特性は摩擦条件によって大きく異なり,より良好な摩擦特性を引き出す条件およびその摩擦メカニズムの解明が重要である.本研究では、大気中および環境制御下においてグラフェンのマクロ荷重スケールでの超低摩擦現象の発現に成功し、そのメカニズムを明らかにした。
情報家電向け組み込みシステムを対象とした適応型基本ソフトウェアの自動生成

本年度の成果は以下の通りである.(1)ハードウェア非依存部のシステム設計:応用プログラムの移植性を高める研究を行った.具体的にはμITRONオペレーティングシステム上で動作している応用プログラムを,Linuxオペレーティングシステムで動作するように,システムコールの自動変換を行うシステムを設計・開発した.(2)適応型基本ソフトウェアプロトタイプの開発:上記(1)および前年度開発したシステムを現有の組み込みシステムボード上に実装した.また,ユーザの時々刻々変化する環境に自動的に適合できるコンテキストアウエアなミドルウエアの研究・開発を継続した.具体的には,外部センサから取得した生データを,より抽象度の高いコンテキストに変換するエンジンを核とするミドルウエアを設計,実装するとともに,本ミドルウエア上に,コンテキストアウエアな応用プログラムを構築した.(3)プロトタイプの評価:上記プロトタイプを実装に動作させ,ユーザからの評価を通して,本研究課題で遂行したシステムの有効性を実証した.本年度の成果は以下の通りである.(1)基本アーキテクチャの設計:適応型基本ソフトウェアの基本アーキテクチャを設計した.基本的アーキテクチャは,具体的には,ハードウェア依存部(デバイスドライバ,割込み機構など)と,ハードウェア非依存部(プロセス管理,上位のメモリ管理など)に分割したアーキテクチャを設計した.(2)適応型ミドルウェアの設計とプロトタイプの構築:適応型基本ソフトウェアの対象分野に関して種々の検討を行い,その結果,情報家電組み込みシステムとして大きな市場が期待できる情報家電向けユビキタスコンピューティングの分野に焦点を絞った.当該分野においては,時々刻々変化するユーザの状況(コンテキスト)に即応的に適応できる環境を与えるコンテキストアウェアなミドルウェアが必要不可欠であり,その設計を行なった.当該ミドルウェアでは,組み込み型移動端末に実装されているセンサから取得した生データ(ユーザの位置情報,温度情報,移動速度情報など)から,より抽象度の高いコンテキストに適応的・自動的に変換できるコンテキスト導出エンジンが中核となる.当該エンジンの内部操作として,数学的に定義された集合演算,ファジィ集合演算を導入した統一的な枠組みを与えた.また,本ミドルウェアの実装方式に関して,従来行なわれていたインタプリタ方式に代わり,実行速度の面で優れているコンパイラ方式の実装方式を提案した.さらに,当該ミドルウェアのプロトタイプを構築した.本年度の成果は以下の通りである.(1)ハードウェア非依存部のシステム設計:応用プログラムの移植性を高める研究を行った.具体的にはμITRONオペレーティングシステム上で動作している応用プログラムを,Linuxオペレーティングシステムで動作するように,システムコールの自動変換を行うシステムを設計・開発した.(2)適応型基本ソフトウェアプロトタイプの開発:上記(1)および前年度開発したシステムを現有の組み込みシステムボード上に実装した.また,ユーザの時々刻々変化する環境に自動的に適合できるコンテキストアウエアなミドルウエアの研究・開発を継続した.具体的には,外部センサから取得した生データを,より抽象度の高いコンテキストに変換するエンジンを核とするミドルウエアを設計,実装するとともに,本ミドルウエア上に,コンテキストアウエアな応用プログラムを構築した.(3)プロトタイプの評価:上記プロトタイプを実装に動作させ,ユーザからの評価を通して,本研究課題で遂行したシステムの有効性を実証した.
妊娠中のサイトメガロウイルス再活性化と、先天性感染への関与についての検討

2000年6月2001年2月に当科妊婦検診を行い同意を得た187名に対し、サイトメガロウイルスCMV IgG抗体[CMV IgG(II)-EIA]とCMV IgM抗体[CMV IgM(II)-EIA]を測定した。CMV IgG抗体非保有率は24歳以下27.8%、25-29歳25.9%、30-34歳20.3%、35-39歳31.3%、40歳以上0%、全体で23.5%と低年令層で高率であった。CMV IgM抗体陽性率は3.2%(6例)、保留域を含め5.9%であった。妊娠経過中のCMV IgG陽転化例は認めなかった。CMV IgM陽性例は全てIgG抗体を初回より保有しIgG抗体価の有意な上昇は認めなかった。1例は妊娠13週時CMV IgM陽性が妊娠34週で陰性化し胎児に異常所見は認めず妊娠経過観察中である。3例は分娩まで観察可能であり、1例は妊娠14週時のCMV IgM陽性が39週時に陰性化した。IgG抗体価の変動は認めず児は異常所見なくCMV IgM陰性であった。1例は妊娠16週時にCMV IgM陽性、36週で保留域でありIgG抗体価の変動は認めず児は異常所見なし。1例は妊娠19週時にCMV抗体価高値、ペア血清で抗体価上昇は認めないがCMV IgM強陽性を示した。以後の検索は本人の承諾の下に行い、CMV IgM(EIA)抗体価高値持続しIgG抗体価は漸減した。妊娠28週、37週の子宮頚管内CMV DNA-PCR[ロシュ社]、[ORF HVLF4領域(305bp)増幅]は陽性を示した。NASBA法で検討中であり本人の同意下にウイルス培養中である。妊娠31週時の羊水DNA-PCRとウイルス培養は陰性を示し、胎児期と出生時所見に異常を認めなかった。児はCMV IgM陰性、髄液、尿、臍帯血のDNA-PCR(上記)陰性、尿培養陰性、胎盤は免疫染色でCMV陰性を呈した。CMV IgM保留域2例は妊娠経過観察中であり分娩4例は児に異常なく、うち1例はステロイド使用症例であった。ステロイド使用例12例中、CMV IgG陽性9例、陰性3例であり、経過中にIgM陽性化やIgG陽転化した症例は認めなかった。CMV再活性化が比較的早い妊娠週数で生じている可能性が示唆されたが、今後症例を重ねて検討予定である。
共振現象を利用した過冷却微小液摘の凍結の能動的制御

本研究では、潜熱蓄熱材を封止した微小容器を加振した際の過冷却解除促進機構を解明し、あわせて過冷却液の凍結を能動制御する手法を得るために、過冷却液の表面変形および構成分子自体の共振現象が凍結に与える影響を検討した。具体的には、冷却媒体中に浮遊した過冷却液滴を交流電場によって加振し液滴の変形と過冷度の関係を調べる実験と、過冷却液滴にマイクロ波を照射して液滴構成分子自身の励振が過冷度に与える影響に関する実験を行い、その結果から過冷却微小液滴凍結制御のための指針を得た。(1)交流電場加振時の過冷却解除:交流電場により液滴表面に変形を生じさせた場合の過冷度は電場を印加しない場合のそれに比べて数K小さく、交流電場が過冷却液滴の凍結を促進することが確かめられた。この現象は加振周波数がある程度高い方が顕著であり、過冷却解除促進にき液滴表面の曲率の大きな変形が有効であることがわかった。また、過冷度の液滴径による変化の程度も交流電場の有無によって異なることが明らかとなった。すなわち、交流電場を印加しないと過冷度は液滴直径の3乗の自然対数に比例して減少するが、交流電場印加時には液滴直径の2乗の自然対数とともに減少することがわかった。これは交流電場加振しない液滴がその体積に関係した内部現象に基づいて凍結するのに対し、加振時の液滴の過冷却解除が液滴表面の現象に起因していることを示唆している。このことから、この交流電場加振による過冷却解除促進法は液滴径が小さくなるほど有効な手法であると言える。(2)マイクロ波照射時の過冷却解除:過冷却液滴にマイクロ波よ照射したときの凍結挙動を上と同様に検討した。その結果、本実験条件ではわずかな過冷度低下が認められたが、これがマイクロ波励振の効果であるかは未確認であり、今後さらに詳細を検討する予定である。
骨髄組織における細胞ダイバーシティーの理解と制御

マスウもしくはヒトにおける骨髄内細胞の種類と局在の同定骨髄のダイバーシティーを理解する上で、骨髄中の細胞種を全て理解すると同時に各細胞の局在を以下の方法により明らかにする必要がある。そのためには、以下のような実験により細胞の同定と局在を明らかにすることを試みた。その研究の中で造血幹細胞を取り巻く複雑な骨髄環境の因子を理解するためにはin vitroでの因子と細胞の詳細な理解が重要であるという結論に至った。申請者はそのような問題定義から生体外で造血幹細胞を増幅させる人工ニッチの構築を行い、それに成功した。非常に人工的であるが、これまでにない造血幹細胞のシグナルを理解するとともに未分化維持の理解にも重要なシステムを開発した。また、申請者らは既に全骨髄組織をComputed Tomography(CT)技術を用いることでイメージングデータ化に成功しており骨髄中の複雑な構造を理解することに成功している。また、そのイメージデータをComputer-aided design(CAD)により内腔や構造物の距離を解析することで1部分であるが3Dプリンターを用いることで骨髄構造模型を作製している。骨髄細胞を取り除いた後の構造物としては骨組織で構成されていることから、人工骨髄としての骨組みはリン酸カルシウムが好ましいと考えられた。しかし、もう1つの骨髄組織を構成する細胞の中で重要な網状細胞もしくは間葉系細胞の性質維持に最適な素材を検討した際にチタン条件下における培養が他の検討群と比較して遺伝子発現やサイトカインの発現が最適であったことからチタンを素材に用いた人工骨髄模型も作製している。この骨髄の構造を模倣した模型に最適な細胞を接着させ、加えていくことで、生体内の骨髄を模倣した人工骨髄を作製し、骨髄のダイバーシティーを証明した。計画書と比較すると異なる部分があるが、目的としては順調であると言える。3Dプリンターを用いて、骨髄の構造を模倣の骨髄と同様の組織を作成し、骨髄組織内における細胞社会とそのダイバーシティーを解明する。申請者は人工骨髄還流培養系内に存在する造血幹細胞の機能を解を計画している。構築した培養系を用い1ヶ月間、人工骨髄で培養した細胞群を取り出し、造血幹細胞の細胞表面抗原を蛍ノクローナル抗体で染色し、セルソーターにより高度に純化された造血幹細胞を分取する。分取された細胞は放射線照射し骨髄破壊的処置をおこなったマウスに移植し、人工骨髄で培養された造血幹細胞の骨髄再構築能力とその多分化能力を解析する。また生体内における造血幹細胞との機能を比べることにより、人工骨髄培養系を介した造血幹細胞の能力が向上しているのか?もしくは低下しているのか?などを明らかにする。
孤立分子イオンのレーザー誘起蛍光観測と溶媒効果

本研究は、エレクトロスプレーイオン化(ESI)法によって気相中に単離されたイオン種に、発光を観測する分光法(レーザー誘起蛍光(LIF)法、分散蛍光法(DF))を適用し、電子励起状態のエネルギーやダイナミクスを観測するための、一般的な方法として確立することを目的としている。本年度の計画は次の2点であった。(1)昨年度実現したESI-IT(イオントラップ)-LIF/DF法によってイオン種のLIF観測およびDF観測を進め、適用できるイオン種を拡張すると共に、成果を論文として公表する。(2)海外との共同研究を積極的に進め、ESIによって気相中に取り出したタンパク質など生体高分子のレーザー加熱によるコンフォーメーション変化を観測する。レーザー色素、ローダミン590ならびにローダミン640イオンのLIF/DF観測を行い、これまで観測されている可視光の吸収帯だけでなく、紫外領域の吸収に対応するLIF及びDFスペクトルの観測に世界で初めて成功した。DFスペクトルは、溶液中と異なり、励起波長に依存することが明らかになった。第1電子励起状態の振動励起状態からの発光が観測されたものと考えられる。この成果については、英国王立協会のPCCP誌に論文として発表した。また、発光性のアミノ酸であるトリプトファンイオンについても観測を行ったが、気相中では発光が観測されなかった。過剰な振動エネルギーを緩和する機構が働かないためであると考えられた。インディアナ大学化学科のClemmer教授の研究室を2回訪問し、ESIで生成したミオグロビンイオンの温度により誘起されるコンフォーメーション変化の観測を行った。赤外線レーザーによる加熱で同様の観測を行い、コンフォーメーション変化に複数のステップのあることが明らかになった。孤立分子状態にあるローダミン590およびローダミン640イオンについて、レーザー誘起蛍光スペクトルおよび分散蛍光スペクトルの観測に、低繰り返しナノ秒レーザーを用いて初めて成功した。ナノ秒レーザーは容易に紫外領域の発振が得られるため、可視領域の第一吸収帯ばかりではなく高い電子状態を生成しそのダイナミクスを観測することができる。この特長を活かし、高い電子励起状態から、非常に高く振動励起した第一電子励起状態が生成し発光する現象を、初めて観測することができた。また、10Hzという低い繰り返しのため、発光によってできた基底電子状態内で振動緩和が進み、その結果解離反応がほとんど起こらないという知見も得ることができた。また、インディアナ大学との共同研究では、タンパク質の温度変性について、レーザー加熱を用いて段階的な変化が起こっていることを明らかにすることができた。ESIと赤外線レーザーを積極的に結合することによって、タンパク質のコンフォーメーション変化の詳細を明らかにする道を拓きつつあると考えている。本年度は、(1)30年度までの成果の取りまとめを中心として、(2)インディアナ大学ならびにユタ大学との共同研究を行う。インディアナ大学では、ESIにより生成するタンパク質イオンのコンフォーメーションをイオン移動度質量分析計を用いて決定することを軸にした観測を計画する。即ち、熱平衡条件下における測定として、温度によるコンフォーメーション変化をイオンの電荷数を選択して観測し、その機構の詳細を解明する。また、ESIで生じる微小液滴に赤外線レーザーを照射してその液滴の温度を上げ、同時に溶媒の蒸発を促しコンフォーメーション変化がどのように進むかを観測する。エレクトロスプレーイオン化(ESI)法はソフトなイオン化法として、生体高分子などの質量分析に広く用いられている。本研究は、ESI法によって気相中に単離されたイオン種に、発光を観測する分光法(レーザー誘起蛍光(LIF)法、分散蛍光法(DF))を適用し、電子励起状態のエネルギーやダイナミクスを観測するための、一般的な方法として確立することを目的としている。本年度は、(1)エレクトロスプレー(ESI)ーイオンファネル(IF)ーイオントラップ(IT)ー飛行時間型質量分析計(TOFMS)を用いて、ESI法によって初めて気相中に取り出すことの可能になったイオン種のLIF観測およびDF観測を行い、適用できるイオン種を拡張する。(2)付着溶媒分子数を制御する手法を確立することを目標として研究を進めた。分子吸光係数も大きく、発光の量子収率もほぼ1.0であるレーザー色素、ローダミン590を用いて、LIF観測の条件を調整し、これまで観測されている可視光の吸収帯だけでなく、紫外領域の吸収に対応するLIFスペクトルの観測に世界で初めて成功した。また、それぞれの吸収帯における励起に伴うDFスペクトルの観測に成功した。これは、溶媒分子との衝突による振動緩和をうけないため、第1電子励起状態の振動励起した状態からの発光が観測されたものと考えられる。従って、紫外光励起では、これまでほとんど観測されたことのない第1電子励起状態の高く振動励起した状態からの発光が観測され、励起波長を更に短波長にすると、電子エネルギーを上回るような振動エネルギーをもった振動励起状態からの発光の観測も実現できると考えられる。付着溶媒分子数の制御については、いくつかの方法を試みたが、まだうまく溶媒分子が付着したイオンの観測には成功していない。孤立分子状態にあるイオンとして、ローダミン系のレーザー色素イオンについて、レーザー誘起蛍光スペクトルおよび分散蛍光スペクトルの観測に、ナノ秒レーザーを用いて初めて成功した。特に、ナノ秒レーザーの特徴といえる波長変換の容易さ、短波長光の発生を利用して、ローダミン系のレーザー色素イオンの紫外吸収に伴う、発光を初めて観測することができた。

これは、非常に高く振動励起した電子励起状態の発光を観測する新しい可能性を提供している。当初の計画では、タンパク質イオンに最終的に適用するために、266nmの短波するレーザーを購入し、それを用いた発光観測をする予定であったが、この点では計画を変更した。つまり、タンパク質イオンは多価イオンであり、現有のイオントラップを用いてもクーロン反発が強く、期待通りの濃度を積算することが難しいと考え、より基本的な発光性残基の発光を、励起波長を変えて観測する必要性があると考えた。本研究は、エレクトロスプレーイオン化(ESI)法によって気相中に単離されたイオン種に、発光を観測する分光法(レーザー誘起蛍光(LIF)法、分散蛍光法(DF))を適用し、電子励起状態のエネルギーやダイナミクスを観測するための、一般的な方法として確立することを目的としている。本年度の計画は次の2点であった。(1)昨年度実現したESI-IT(イオントラップ)-LIF/DF法によってイオン種のLIF観測およびDF観測を進め、適用できるイオン種を拡張すると共に、成果を論文として公表する。(2)海外との共同研究を積極的に進め、ESIによって気相中に取り出したタンパク質など生体高分子のレーザー加熱によるコンフォーメーション変化を観測する。レーザー色素、ローダミン590ならびにローダミン640イオンのLIF/DF観測を行い、これまで観測されている可視光の吸収帯だけでなく、紫外領域の吸収に対応するLIF及びDFスペクトルの観測に世界で初めて成功した。DFスペクトルは、溶液中と異なり、励起波長に依存することが明らかになった。第1電子励起状態の振動励起状態からの発光が観測されたものと考えられる。この成果については、英国王立協会のPCCP誌に論文として発表した。また、発光性のアミノ酸であるトリプトファンイオンについても観測を行ったが、気相中では発光が観測されなかった。過剰な振動エネルギーを緩和する機構が働かないためであると考えられた。インディアナ大学化学科のClemmer教授の研究室を2回訪問し、ESIで生成したミオグロビンイオンの温度により誘起されるコンフォーメーション変化の観測を行った。赤外線レーザーによる加熱で同様の観測を行い、コンフォーメーション変化に複数のステップのあることが明らかになった。孤立分子状態にあるローダミン590およびローダミン640イオンについて、レーザー誘起蛍光スペクトルおよび分散蛍光スペクトルの観測に、低繰り返しナノ秒レーザーを用いて初めて成功した。ナノ秒レーザーは容易に紫外領域の発振が得られるため、可視領域の第一吸収帯ばかりではなく高い電子状態を生成しそのダイナミクスを観測することができる。この特長を活かし、高い電子励起状態から、非常に高く振動励起した第一電子励起状態が生成し発光する現象を、初めて観測することができた。
意思決定基準の曖昧性を考慮した貯水池操作モデルの開発

本研究の目的は、渇水時貯水池操作における意思決定基準の持つ曖昧性と貯水池流入量予測情報の持つ不確実性とを陽に考慮できる意思決定モデルを開発し、これを用いて両者が放流量決定プロセスに与える影響を明らかにすることにある。このため、節水による水需要者の不満足の程度をファジイ集合で表現するとともに、この基準の持つ曖昧性(基準を表現するファジイ集合がさらにファジイ的でありこと)をType-2ファジイ集合(ファジイ集合上のに定義されるファジイ集合)を用いて表現することで、意思決定モデルに取り組む方法を考察した。具体的には、1.渇水時の貯水池流入量予測情報の持つ不確実性をファジイ論的・確立論的にとらえることにより、貯水量の推移をそれぞれファジイシステム・確立システムとして表現した。次に貯水量推移モデルと、放流量決定基準の持つ曖昧性のType-2ファジイ集合表現モデルとを組み合わせることにより、渇水時貯水池操作問題を「Type-2曖昧性を考慮したファジイ意思決定問題」として定式化した。2. 1.で定式化した渇水時貯水池操作モデルに対して,ファジイダイナミックプログラミング手法を応用することにより、その解を得るアルゴリズムを確立した。3.仮想的な貯水池システムに本理論を適用することにより、意思決定過程に内在する曖昧性を小さくするために必要な、意思決定基準の持つ精度のと予測情報の制度との関係を数値的に明らかにした。本研究の目的は、渇水時貯水池操作における意思決定基準の持つ曖昧性と貯水池流入量予測情報の持つ不確実性とを陽に考慮できる意思決定モデルを開発し、これを用いて例えば、「与えられた予測精度の下で合理的な意思決定精度はどのくらいか」、あるいは、「意思決定精度を固定した場合にそれと整合する予測精度にはどの程度の水準が必要か」といったことを定量的に分析することにある。特に、節水による水需要者の不満足の程度を、目標放流量や貯水量といった意思決定基準をファジイ集合で表現するとともに、これら基準の持つ曖昧性(基準を表現するファジイ集合がさらにファジイ的であること)をType-2ファジイ集合(ファジイ集合上に定義されるファジイ集合)を用いて表現し、意思決定モデルに組み込む方法を考察する。平成10年度は、上記目的を達成するため、以下の2点について検討を行った。1.予測精度・意思決定精度を組み込んだ貯水池操作決定モデルの定式化渇水時の貯水池流入量予測情報の持つ不確実性をファジイ論的・確率論的にとらえることにより、貯水量の推移をそれぞれファジイシステム・確率システムとして表現した。次に、貯水量推移モデルと、放流量決定基準の持つ曖昧性のType-2ファジイ集合表現モデルとを組み合わせることにより、渇水時貯水池操作問題を「Type-2曖昧性を考慮したファジイ意思決定問題」として定式化した。2. Type-2ファジイ意思決定問題の解法アルゴリズムの構築に関する研究1.で定式化した渇水時貯水池操作モデルに対して、ファジイダイナミックプログラミング手法を応用することにより、その解を得るアルゴリズムを導いた。
ヒト乳頭腫ウイルス関連頭頸部癌に対する低侵襲な治療法の開発にむけて

ヒトパピローマウイルス(HPV)が頭頸部がん、特に咽頭がんの発癌に関与することが近年明らかとなり、従来の酒、たばこ関連の咽頭がんより予後が良好で、独自の治療法の確立が急務である。今回HPV陽性咽頭がんの発生率、予後を検討するとともに、手術時に摘出したがん細胞を用いて放射線、抗癌剤の感受性を調べ、HPV関連の有無で効果の違いがあるかどうか検討した。HPVと関連するp16タンパクの発現の有無で予後を比較したところ、p16タンパク陽性群で100%、陰性群で81.3%と陽性群で良好であった。今回の検討では手術適応群でのHPV陽性例が少数で、HPVの発現の有無での治療の効果の違いは明らかとならなかった。昨年同様平成25年度に当科を新規受診し、加療を行った中咽頭がん症例について、HPV感染との関連が高いp16免疫染色を施行したところ6例中2例(33%)に陽性所見を認めた。同時期に手術加療を行い、放射線感受性試験を施行できた喉頭、下咽頭、口腔がん9例中1例(11%)にp16陽性所見を認めた。本年は中咽頭がん症例が昨年と比べ少なかったこともあるが、昨年のp16陽性所見50%に比べ低い割合であった。その他の部位の癌に関しては昨年とほぼ同等(12.5%対11%)であった。CD-DST法を応用した放射線、抗がん剤感受性試験を9例に行ったが、検討出来た症例中p16陽性症例は1例のみであった。その症例では、放射線に対する感受性としては9例中2番目に高い結果ではあったが、放射線感受性とp16発現の間に相関があるかどうか、十分な検討はできなかった。臨床的な検討としては過去の中咽頭がん症例に関して原病死した13例中側壁癌は3例で、その割合は23%であった。無病生存の44例中側壁癌は31例と約70%を占めた。病理学的なp16の発現に関しては2010年以前の症例に関してはルチーンな免疫染色がなされていないため全症例での結果はまだ把握できていないが、p16陽性例のほとんどは側壁癌とされており、今回の結果からも無病生存例には側壁癌が明らかに多く、HPV関連発癌症例において予後が良いとの過去の報告を裏付ける結果であると推察される。組織学的に検討可能であった中咽頭がん10症例に関して、HPV感染との関連が強いとされるp16免疫染色を施行したところ、5例に陽性の所見を認め(50%)、同時期に手術的に治療し、放射線感受性試験(後述)が施行できた喉頭、下咽頭、口腔がん8例中1例(12.5%)に比べ高率にp16の陽性所見を認めた。PCRによるHPV16, 18, 33-DNAの検出については、中咽頭がんでは10例中3例のみ施行可能で、p16陽性の2例中1例でHPV16陽性、p16陰性の1例ではHPV-DNAは陰性であった。喉頭、下咽頭、口腔がん手術症例のうちHPV-DNAの検討ができた7例では全例HPV-DNA陰性であった。生検材料もしくは手術材料を用いて癌細胞を一次培養し、放射線ならびに抗がん剤の感受性を検討したが、当初CD-DST法のキットを購入して自前で培養を試みるも、細菌の混入や、培養不良により十分な検討ができなかった。そのため、秋以降は委託によりCD-DST法による放射線、抗がん剤感受性試験を行った。結果、依頼した9例中8例で検討が可能(1例は培養不良)だったが、中咽頭がん症例の成功例は1例のみにとどまった。そのため、今回は中咽頭がん以外の対照群と位置づけ、放射線照射に対する培養細胞の増殖程度を検討したが、照射線量が増えると細胞増殖が強く抑制される傾向を認めた。しかし、今回の症例は手術のみの治療群で、臨床的な放射線感受性とCD-DST法による感受性との相関を検討するには至らなかった。問題点として、検査に必要な十分量の培養細胞を得るためには生検で採取できる数ミリ大の組織量では不十分で、放射線治療群における臨床効果と培養細胞のデータを比較することが困難であることが明らかとなった。今後は少量の細胞で実施できるように検討項目を減らすなどの工夫が必要と考えられた。平成24年度から26年度に当科を新規受診し、治療を行った中咽頭癌症例は計28例であった。これらについてHPV感染と相関が高いとされるp16タンパク、腫瘍の増殖性の指標であるKi-67、放射線感受性との関連が示唆されるp53タンパクについて免疫染色を行った。

28例中p16陽性が12例43%であった。亜部位では11例が側壁(扁桃)癌で、側壁癌16例中11例69%でp16陽性であった。JCOG頭頚部癌グループが施行した調査研究で、中咽頭癌でのHPV陽性率は51.4%との報告があり、ほぼ同等の結果であった。生存率はp16タンパク陽性群で100%、陰性群で81.3%と有意差は認めなかったが陽性群で良好であった。p53タンパクに関しては検討可能であった症例が15例と制限があったため有意差の検討は困難であったが、50%以上染色を陽性とした場合の陽性率は、p16陰性例では67%、p16陽性例では16%とp16陰性例で高かった。Ki-67に関してはp16陽性、陰性でほとんど差を認めなかった。FDG-PETが施行できた20例でp16の発現の有無とSUVmaxの相関を検討すると、p16陰性群はSUVmaxの平均値が17.1、陽性群は12.5と陽性群の方がFDGの集積が弱い傾向があったが有意差は認めなかった。FLT-PETに関しては、細胞の増殖能を反映するとされるためか、Ki-67 indexと同様、p16の発現の有無で差を認めなかった。CD-DST法を応用した放射線、抗癌剤感受性試験に関しては、18例に施行したが中咽頭癌症例は2例に留まり、HPV陽性例は1例のみであった。今回の検討で照射線量が増加すると細胞増殖抑制効果も高くなる、放射線単独、抗癌剤単独、抗癌剤放射線併用群を比較すると併用群で増殖抑制効果が増強されるなどの一定の結果が得られたが、今回の症例はいずれも手術症例であり、臨床効果との相関に関しては検討出来なかった。外科系臨床医学・耳鼻咽喉科学放射線治療主体の症例では組織の採取量が手術症例に比べ少ないため、CD-DST法による検討が行えた症例がなかった(少ない組織量で検討を試みたが、一次培養では十分検討できるほどの細胞量にはならなかった)。さらに委託で行っていたCD-DST法による検討が、放射線照射機器のメインテナンスの問題で、今後施行できないとのことであり、他の方法を検討する必要がある。免疫組織学的な検討に関しては、p16の染色に関しては新規症例で安定的に実施できることが確認されたため、過去の症例での検討を病理学講座に依頼中である。PET検査も工事が終了し、新規症例でも施行が可能となったため、過去の症例と合わせて検討中である。自前での細胞培養が困難で、委託する必要性があること、委託する場合でも相当な組織量が必要なことから、手術的な治療を行った症例でしか放射線感受性、抗がん剤感受性の検討ができなかった。そのため、培養系の結果と実際の臨床の治療効果を比較検討することができなかった。放射線治療群(手術ではないため採取できる組織量に限度がある)でいかに少量の組織を効率よく増やして、培養系での感受性と実際の臨床での治療効果を比較する必要がある。免疫染色の検討は、まずは本年度の新規症例を中心に陽性出現率を検討し、安定した染色ができることを確認したうえで、過去の症例の検討を追加することとした。臨床効果の判定についてはPET検査の所見との比較を検討していたが、病院の再開発工事のため、本年度1年間は当院でのPET検査が施行できなかった。次年度からはこれまで通り検査を行い、治療効果の評価として検討項目に入れる予定である。先述したとおり、一番の問題はCD-DST法による検討が中止となったため、他の委託業者を選定中である。実施できる機関が見つからない場合は、p16陽性例の癌細胞において培養細胞系を樹立し、継代培養細胞を用いて放射線、抗がん剤の感受性について検討を行う予定である。臨床データの解析は現在進行中であり、3年間の最終報告として解析データをまとめる予定である。
希薄重金属イオン等を含む坑廃水の選択的迅速完全除去法に関する研究

本研究は、希薄有害イオンを含む廃水の迅速完全除去に関して、独自の方法により達成することを目的としたものである。有害イオンが希薄(数mg/l程度)で鉄イオンが多量(数100mg/l程度)存在する廃水を想定した場合、通常は鉄を中和して水酸化鉄の沈殿(スラッジ)を生成させ、固液分離する方法であり、カドミウムはスラッジとともに共沈し、スラッジ内に包含されるため、カドミウムは分離できない。カドミウムイオンのみが硫化物イオンとともに選択的に沈殿される条件下では微量の沈殿しかできず固液分離ができないため、今日では全く採用されていない。この場合、硫化物イオンをカドミウムに対して数等量程度添加することにより、カドミウムの全量および一部の鉄が硫化物として沈殿生成するので、たとえ極微量、極微細な沈殿が生成しても完全に迅速分離することができればこの方法が優れた方法であることは間違いない。本研究者はかねてより極微細、極微量の粒子を簡単に、迅速分離する方法を開発し成功した。今回は重金属イオンばかりでなく、砒素、セレンなどの有害な陰イオンについても検討した。第一の研究では、希薄カドミウムイオンを含む溶液に硫化物イオンを添加して硫化カドミウムの沈殿を生成させ、微量微細な硫化カドミウム粒子を迅速に完全分離する方法を検討し、迅速完全分離が可能であることがわかった。第二の方法は硫化物イオンを添加する代わりに、硫酸還元菌を用いて処理する方法を検討した。その結果、残留有機物を小さく制御できる方法により、カドミウムイオンの選択的除去に成功した。第三の方法は、地熱水の様に砒素が微量含有する溶液に対して、選択的に砒素を迅速に除去する方法を検討した。ヒ素の存在しない地熱水は温泉水として利用できる。第四の方法は、通常の酸性坑廃水処理における繰り返し殿物処理法で発生する低濃度のSSの完全迅速除去であり、これが簡便に行えることがわかった。本研究は、希薄有害イオンを含む廃水の迅速完全除去に関して、研究代表者の独自の方法により達成することを目的としたものである。有害イオンとしてカドミウムイオンが希薄(数mg/l程度)で鉄イオンが比較的多量(数100mg/l程度)存在する廃水の場合、通常は鉄を中和して水酸化鉄の沈殿(スラッジ)を生成させ、固液分離する方法が広く採用されている。その際カドミウムは沈殿とともに共沈して分離される。この場合には大量の鉄沈殿が生成するために固液分離が可能であるが、カドミウムイオンのみが選択的に沈殿される条件下では徴量の沈殿しかできず固液分離ができないため、今日では全く廃水処理法としては採用されていない。しかし研究代表者は、たとえ極微量、極微細な沈殿が生成しても完全に迅速分離することができる方法の開発に成功した。今年度は、希薄カドミウムイオンを含む溶液に硫化物イオンを添加して硫化カドミウムの沈殿を生成させ、微量微細な硫化カドミウム粒子を迅速に完全分離する研究をおこなった。所定のカドミウム及び亜鉛混合水溶液に硫化物イオンを添加し、希薄な超微粒の硫化カドミウム及び硫化亜鉛を生成させた。

この場合、少量の硫化物イオンを添加すると最初はCdが硫化物になり、Cdの全量が沈殿生成後にZnの硫化物が生成して迅速分離することが出来た。また、第二の方法は硫化物イオンを添加する代わりに、硫酸還元菌を繊維状スラグに固定化したカラムにCdイオンを含む水溶液を通過させると、カラム内で発生した硫化物イオンとCdが反応してCdSの超微粒沈殿を生成してカラムを通過した。ここで生成した希薄CdS懸濁液を分離するために、第一の研究で用いると同じ方法で迅速分離することができ、目的を達成することが確かめられた。本研究は、希薄有害イオンを含む廃水の迅速完全除去に関して、本基盤研究独自の方法により達成することを目的とするものである。第一の方法では、希薄カドミウムイオンを含む溶液に硫化物イオンを添加して硫化カドミウムの沈殿を生成させ、微量微細な硫化カドミウム粒子を迅速に完全分離する試験研究をおこなうものである。希薄イオンからの沈殿生成では、長時間熟成しない限り微細なコロイド溶液になるが、本法により迅速完全分離が可能であることがわかった。第二の方法は硫化物イオンを添加する代わりに、硫酸還元菌を用いて処理する方法であり、硫酸還元菌を固定化したカラムにCdイオンを含む水溶液を通過させると、カラム内で発生した硫化物イオンとCdが反応してCdSの超微粒沈殿を生成してカラムを通過する。ここで生成した希薄CdS懸濁液は、繊維状スラグを充填した固液分離カラムに導いて捕捉し、完全回収された。第三の方法は、地熱水の様に砒素が微量含有する溶液に対して、選択的に砒素を迅速に除去する方法であり、溶液中のヒ酸に対して数当量程度の鉄あるいはアルミニウムイオンを添加して微粒の希薄沈殿を生成させ、分離するものであり、この方法により微量沈殿の迅速分離が可能であることがわかった。第四の方法は、通常の酸性坑廃水処理などにおける希薄微粒のSSの完全除去に関する研究である。酸性坑廃水に繰り返し殿物処理法を適用した場合、シックナーにおいて低濃度のSSが除去できないという欠点があり、その克服が重要な課題となっていることに対する迅速分離法の研究である。この方法は、SSばかりでなく、希薄乳濁液に対しても可能であり、固体、液体を問わずまた粒子がナノサイズであっても迅速分離ができた。以上の結果は他に類をみない独自の成果である。
DNAマイクロアレイを用いたジミナゼン耐性バベシア原虫の原因遺伝子の検索

本研究では犬の赤血球内原虫であるBabesia gibsoniのジミナゼン製剤に対する薬剤耐性獲得について、その原因となる遺伝子を網羅的に検索するためにDNAマイクロアレイを用いて解析を行うことを計画したが、B. gibsoniのゲノム情報がほとんどなく解析が困難であったことから情報が少なくとも網羅的な解析を実施可能と考えられた次世代シークエンサーによる解析に変更しゲノム解析を実施した。その結果、1,300以上の塩基配列が得られ、多くの遺伝子の断片を得られた。イヌに感染する赤血球内寄生原虫であるBabesia gibsoniのジミナゼン製剤耐性株について、その耐性メカニズム解明を目的として平成27年度は以下の研究を実施した。1.申請者らが以前作成したジミナゼン・アセチュレート(DA)耐性B. gibsoniについては、培養系にて維持していたものの、申請者の異動の際に元の所属研究機関である北海道大学に残してきたことから、同じ方法を用いてDA耐性B. gibsoniの作成を試みた。北海道大学では遺伝的に特殊でB. gibsoniがよく増殖するイヌ赤血球を培養に用いていたが、岩手大学ではその赤血球は利用できなかったため、ビーグル犬より得られる正常イヌ赤血球を用いて実験を行ったところ、この赤血球ではDA耐性株の作成が困難であることが明らかになった。DAに対して高い抵抗力をもつ原虫を分離できたものの、以前作成したDA耐性株よりもDAに対する感受性が高いことが予想される。このDA耐性株の作成については本年度も引き続き検討を行い、培養条件の見直しなどを行って早急に達成する予定である。2.DAを含まない培養液を用いて培養している野生株B. gibsoniについてクローン化を行いDA感受性株を6株得た。それらに対するDAの50%阻害濃度(IC50)を測定したところ、平均34.0 ng/mLであり、これより高いIC50を呈する株をDA耐性株とするとととした。さらに、このDA感受性株から総RNAを抽出し、これをサンプルとして次世代シークエンサーを用いてRNAseqを行った。この手法で得られたDNA感受性株における遺伝子の発現量をコントロールとして、今後DA耐性株と比較していく予定である。平成27年度は、研究の要となるDA耐性のB. gibsoniをまず作成する予定であったが、これまでと同じ方法では上手く作成できず、難航しており、これが研究の遅れの原因となっている。これまでの方法と異なる点として、B. gibsoniの培養に利用しているイヌ赤血球の種類が異なっており、これが薬剤耐性原虫の作成を困難にしていると考えられる。しかしながら、B. gibsoniがよく増殖するイヌ赤血球は遺伝的に特殊な赤血球であり、一部の家系の柴犬や秋田犬が保有しているものでありこのようなイヌを探すこと、さらに実験動物として飼育することは容易ではない。この赤血球の特長は、赤血球内に多量の栄養素、抗酸化物質を含んでいることであり、培養条件を見直すことで同様の条件を達成できるのではないかとの観点から現在、培養液を変更したところDAを含んだ培養液中でもB. gibsoniが順調に増殖していることから、DA耐性株が作成されると期待している。昨年度に引き続き、ジミナゼン耐性Babesia(B.)gibsoni株の作成を行い、結果として50 ng/mLのジミナゼン存在下でも生存可能なB. gibsoni株の作成に成功した。この株の性質を調べたところ、以前作成した耐性株と同じく、熱ショック蛋白質90の発現量が減少していたことから、同じ性質であると推測した。よってジミナゼン耐性B. gibsoni株の作成に成功したと判断した。また、対照とすべく、ジミナゼン感受性株を野生株より限界希釈法を用いて分離し、クローン化を行った。その上でこれらジミナゼン感受性株および野生株に対するジミナゼンの50%阻害濃度(IC50)を測定した。この結果、感受性株はIC50が45.6 ng/mLであり、耐性株では2047.3 ng/mLと約45倍に顕著な上昇が認められた。よってジミナゼン耐性株はジミナゼンに対する耐性を獲得していることが確認出来た。さらに、B. gibsoniのゲノム情報については一度学会での報告があるものの、データベース上に利用できるデータがほとんど存在しなかったことから、感受性株と野生株の遺伝子発現量を比較するための基礎データを取得する目的で、ジミナゼン感受性株より抽出したゲノムDNAを鋳型として、次世代シークエンスを用いたB. gibsoniのゲノム解析を実施した。ジミナゼン感受性株を大量に培養し、十分な量のゲノムDNAを調整した上で解析を実施した。本実験については、約3,000の遺伝子配列が解析され、現在データを解析中であるが、1度の解析では全ゲノムを解析できなかったことから、再度解析を追加で実施する予定である。1年目はジミナゼン耐性株の作成に苦労し、研究に若干の遅れが認められたものの、ジミナゼン耐性株の作成が達成され、今後は研究の速やかな進行が期待できる。本研究課題は、表題としてB. gibsoniの遺伝子発現量解析のためにマイクロアレイを利用することを考えて計画を立案したが、近年の研究技術の発展により、より適した解析手法として次世代シークエンスを用いた研究の方が良いと思われたため、この技術を用いて研究を実施している。

次世代シークエンスを用いる利点として、研究の一環として非常に簡便にB. gibsoniの全ゲノムの解析に挑戦することができ、これを基礎データとして遺伝子発現量の変化も解析することが可能であり、本研究課題以外の研究に対しても多くの情報を提供できることが期待できる。本研究課題では、一部方法の変更を行い、マイクロアレイではなく次世代シークエンサーを用いて解析を行った。培養にて維持しているBabesia gibsoniの野生株を元に、昨年度までにジミナゼン製剤(DA)に耐性をもつB. gibsoni株を作成したが、最終年度はまずDA耐性株を利用してB. gibsoniのゲノムの解析を行った。すなわち、同株よりゲノムDNAを抽出し、これを鋳型としてB. gibsoniの次世代シークエンサーを用いたゲノム解析を行った。得られたデータを元に専用の解析用コンピューターを用いてコンティグを作成したところ、1300以上のコンティグが得られ、B. gibsoniの全ゲノムを解析するには複数回の次世代シークエンサーによる解析が必要であることが推測された。このコンティグをBLASTサーチにて解析を実施したところ、いくつかの配列において予想される遺伝子が明らかになったが、多くは不明であり、これらは必要に応じて個別に解析を行う必要があることが明らかになった。さらに、解析できた配列の中には、培地中にどうしてもコンタミネーションしてしまう犬の白血球由来のものと思われる遺伝子が検出され、さらに解析を行いB. gibsoniのゲノムのより長いコンティグを作成するにはこれら犬由来の遺伝子を削除する必要があると思われた。以上より、B. gibsoniのゲノムを明らかにするにはさらなる検討が必要であることが明らかになった。一方で、ある程度の長さと量のB. gibsoniのゲノムが得られたことから、このコンティグをリファレンスとして遺伝子発現量を比較する、RNA-seq解析を実施することが可能ではないかと考えられた。本研究では犬の赤血球内原虫であるBabesia gibsoniのジミナゼン製剤に対する薬剤耐性獲得について、その原因となる遺伝子を網羅的に検索するためにDNAマイクロアレイを用いて解析を行うことを計画したが、B. gibsoniのゲノム情報がほとんどなく解析が困難であったことから情報が少なくとも網羅的な解析を実施可能と考えられた次世代シークエンサーによる解析に変更しゲノム解析を実施した。その結果、1,300以上の塩基配列が得られ、多くの遺伝子の断片を得られた。高濃度のDAを含む培養液で培養可能なB. gibsoniが得られれば、それらのIC50を求め、DA耐性株であると確認し、さらにこれらをクローン化してDA耐性株として維持する。その上で、これらの総RNAを抽出してサンプルとし、次世代シークエンサーによる解析を行った上で平成27年度に解析したDA感受性株のデータと比較することでDA耐性株とDA感受性株の遺伝子発現の違いを検索し、DA耐性メカニズムの解明につなげる予定である。本研究課題では、ジミナゼン耐性B. gibsoni株の作成に成功したことから、今後はこの株を用いて遺伝子を解析していく予定である。しかしながら、ジミナゼン耐性株は野生株、およびジミナゼン感受性株に比較して増殖が弱く、DNAあるいはRNAを抽出するにあたり、耐性株においては感受性株よりもより大きなボリュームで培養する必要があり、サンプルの調整が若干困難である可能性がある。
11〜13世紀アンダルス(イスラーム・スペイン)における暦と祭

まずイブン・アルハティーブやイブン・マルズーク・ジャッドといった14世紀西方イスラーム世界の諸宮廷に仕えた文人たちの記録を通して,君主の主催する宮廷における預言者生誕祭の様相を検討した。その結果,そこには,君主の威光を強調し臣下たちの序列を再現するという宮廷行事にしばしば見られる特徴に加えて,ろうそくやランプの明かりと焚香や香水の香りに満たされた空間の中で,旋律にのせて預言者生誕讃歌(マウリディーヤート)が朗詠されるという演出が共通して見られることが分かった。また祭典の場にはスーフィーたちも出席しており,これらの演出は明らかに彼らのサマーウ(音曲を伴う修行)の集会から影響を受けたものであろう。ここには光・香・音といった感覚に直接うったえかけるような形での信仰の表現形態を希求する当時の君主たちの指向が見て取れる。このようなスタイルの預言者生誕祭はフェスのマリーン朝宮廷を発信源としてアンダルスを含む西方イスラーム世界各地に拡散したが,その受容の仕方はさまざまであり,チュニスのハフス朝のようにマリーン朝との友好関係を強調するために導入されながらも,音曲を伴うことへのウラマーたちの反感ゆえに国内支配の強化という点では支配者に貢献しなかった例もあった。また,昨年度に検討したアザフィー父子による預言者生誕祭奨励の書『連ねられた真珠』については,市中の祭りに対するウラマーの側の統制という観点から再検討を試みた。その結果,アザフィー父子が批判する異教の祭に見られた要素のうちコーラン学校に集う子供たちに対するご祝儀という現象が,アザフィー政権下でも子供たちによる預言者頌詩の朗唱に対する対価という形で残存していることが分かった。このように市中の祝祭を換骨奪胎したことは,アザフィー父子が民衆たちの祝祭にイスラーム的な意味を付与することで,ムスリムとキリスト教徒との境界線を明確しようという意図のあらわれであると思われる。まず,ビドア(原初のイスラームにない新奇なもの)に関する議論を検討し,シャーティビーのようなマウリド(預言者生誕祭)批判論者にとってビドアとは唯一の立法者=神の権威を脅かすものであり,一部の法学者のように「善きビドア」の存在は認められないことを確認した。そのうえで,2003年5月にスペインで開催される国際会議で発表するため,当初の予定を一部繰り上げて,マウリドに対する法学者の見解及びスーフィーとのかかわりについて検討し,マウリドの是非をめぐる議論は,もっぱらスーフィーによるものを対象としており,スーフィー批判・擁護の議論と密接に結びついていることを明らかにした。例えば,マウリド批判論者にとってはマウリドという儀礼行為は新奇なビドアであること,そしてそれがスーフィーのイニシアティブで行われていることが批判の対象となっている。これは,信徒たちの信仰を導くのは法学者なのかそれともスーフィーなのかというより広い議論の枠内にマウリドが位置づけられていることを意味する。一方,マウリド擁護論者には著名なスーフィー兼法学者を何代にもわたって輩出してきた名家の出身者が目立つ。彼らの議論からは,マウリドを擁護すると同時に祝祭につきまとう規範からの逸脱行為を戒めることで,スーフィズムとマウリドとをイスラーム法の枠内におさめようという意図が見て取れた。また,スーフィーとのかかわりとは別にマウリドと国家とのかかわりについても検討し,スーフィズムやシャリーフ(預言者の子孫)崇敬の高まりを背景にフェスのマリーン朝が支配の正当性を主張するためにマウリドを活用したことを確認したが,この点についてはさらに検討を続けたい。また,グラナーダの法学者よりもフェスの法学者の方がマウリドを擁護する傾向が見られるが,これも国家行事としてのマウリドの議論とも関連すると思われるので,同じく今後の検討課題としたい。2003年5月にムルシア(スペイン)で開催された国際学会International Conference on Islamic Legal Studiesに出席し,預言者生誕祭(マウリド)に対するイスラーム法学者たちの見解の分析結果を報告した。この時の報告では,預言者生誕祭にかかわる論争は主にスーフィーたちの行為の是非が焦点になっていたことを強調した。次に,預言者生誕祭と国家とのかかわりについて検討した。それに関連して9月におこなったモロッコ国立図書館での史料調査では,未刊行の手写本『イスラーム君主への助言』を通してマリーン朝においては預言者裔(シャリーフ)優遇政策と国家行事としての預言者生誕祭がきわめて密接な関係にあったことが明らかになった。また,西方イスラーム世界において預言者生誕祭をはじめて導入したアザフィーの『連ねられた真珠』の手写本からは,彼の議論が先行する預言者崇敬の潮流の中に位置づけられることが見て取れた。これについては,3月の巡礼研究会で報告した。一方,ナスル朝においては必ずしもシャリーフ優遇政策は明確な形では見て取れない。にもかかわらずナスル朝国家においても預言者生誕祭が挙行されていたことについては,マリーン朝との外交関係を考慮に入れる必要があるだろう。また,マリーン朝からハフス朝へ亡命したイブン・マルズークの『二つの庭園の果実』の手写本では,ライラ・アル=カドルと預言者生誕祭のいずれが尊いかを論じているが,著者はハフス朝スルタンの御前で同じテーマについて討論がなされたとき,預言者生誕祭に与している。ここにもマリーン朝流の預言者生誕祭に影響を見て取ることが出来るため,今一度,当時のマリーン朝の宮廷文化における影響力について検討しなおしてみたい。

まずイブン・アルハティーブやイブン・マルズーク・ジャッドといった14世紀西方イスラーム世界の諸宮廷に仕えた文人たちの記録を通して,君主の主催する宮廷における預言者生誕祭の様相を検討した。その結果,そこには,君主の威光を強調し臣下たちの序列を再現するという宮廷行事にしばしば見られる特徴に加えて,ろうそくやランプの明かりと焚香や香水の香りに満たされた空間の中で,旋律にのせて預言者生誕讃歌(マウリディーヤート)が朗詠されるという演出が共通して見られることが分かった。また祭典の場にはスーフィーたちも出席しており,これらの演出は明らかに彼らのサマーウ(音曲を伴う修行)の集会から影響を受けたものであろう。ここには光・香・音といった感覚に直接うったえかけるような形での信仰の表現形態を希求する当時の君主たちの指向が見て取れる。このようなスタイルの預言者生誕祭はフェスのマリーン朝宮廷を発信源としてアンダルスを含む西方イスラーム世界各地に拡散したが,その受容の仕方はさまざまであり,チュニスのハフス朝のようにマリーン朝との友好関係を強調するために導入されながらも,音曲を伴うことへのウラマーたちの反感ゆえに国内支配の強化という点では支配者に貢献しなかった例もあった。また,昨年度に検討したアザフィー父子による預言者生誕祭奨励の書『連ねられた真珠』については,市中の祭りに対するウラマーの側の統制という観点から再検討を試みた。その結果,アザフィー父子が批判する異教の祭に見られた要素のうちコーラン学校に集う子供たちに対するご祝儀という現象が,アザフィー政権下でも子供たちによる預言者頌詩の朗唱に対する対価という形で残存していることが分かった。このように市中の祝祭を換骨奪胎したことは,アザフィー父子が民衆たちの祝祭にイスラーム的な意味を付与することで,ムスリムとキリスト教徒との境界線を明確しようという意図のあらわれであると思われる。
「仲裁の消費者化」の法理・実態・展開過程：現代アメリカ「ビジネス保守」の法文化

本研究は、事業者が消費者契約や労働契約の約款中に仲裁条項を挿入する契約実務とそれに関する判例・立法動向を素材とし、そこに現れるビジネス保守が主導する現代アメリカ法の特徴を分析する。これについて、現行法の構造の検討とそこに現れる契約観の契約法学史への定位、消費者仲裁の実態解明、「仲裁の消費者化」をめぐる政策過程とそこでの議論状況の分析の3つの視角から検討を加える。これらの諸側面に現れる、ビジネスの自由な活動領域の確保が国民生活一般にとっても望ましいとの社会秩序構想が支持を獲得していることを明らかにする。本研究の成果は我が国の消費者保護や労働者保護のあり方についての検討にも示唆を与えるであろう。