hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平均流と表層撹乱が混在する二成層流の連行現象に関する研究

4)河口部での流速分布と密度分布が24時間にわたって測定されリチャードソン数の時間変動が求められた。この結果と超音波測深器による界面観測の結果が比較され、界面不安定がone-sidednessタイプであることも明らかにできた。なお、主要な研究成果については土木学会北海道支部論文報告集に掲載されている。本研究は河口二層流の非定常混合機構に関するものであり,3年間の継続研究である.本年度はその2年目に当たる.本年度の観測結果は以下の様に要約できる.1)2ケ月間にわたる常設の7地点での観測データの収集と2地点での水位観測,2)2地点における2週間にわたる鉛直6水位における塩分測定,3)3地点における2ヶ月間にわたる音響測深機による界面位置の計測,4)3地点における一昼夜界面観測(3回),4)塩水楔の縦断観測,5)気圧,風向風速(3地点)の観測,6)乱流計測.詳細なデータ解析は次年度計画されているが,以下,本年度の観測結果ならびに数値計算結果を要約する.1)従来,気圧をPヘクトパスカル,海面の上昇量を(hcm)としたとき,h=a(1010-P)が成立するとされてきた.しかし,今年度の記録によれば(1)式右辺の括弧内第一項目の1010が定数ではなく時間の関数であり,h=aΔpと表わされるべきであることが明らかになった.なお,Δpは気圧の変動値である.2)石狩川下流域の風は,石狩大橋付近でS方向の風は篠路そして分駐所と移動するに連れてSE方向におよそ45度ほど方向を変え,2倍強に加速される.一方,NWの風は風向が分駐所から石狩大橋にかけてNWの傾向を維持し,石狩大橋ではNNWにやや転向するものの風速値については場所によらない.3)KP10kmにおいては従来指摘された通り界面水位の位相は潮汐に対して遅れる.しかしKP4.5kmの界面水位は潮汐に対して,むしろ,位相が進むことが明らかになった.この傾向は数値計算の結果にも見出された.4)石狩川の界面抵抗係数は,従来f_i=CΨ^<-0.5>(C=0.20.35),とされてきた.しかし,最近の,極めて長い塩水楔に関してはC=0.1とする必要がある.なお,主要な研究成果に関しては水工学論文集,および,土木学会北海道支部論文報告集に公表されている.本研究は河口二層流の非定常混合機構に関するものである.ここで,非定常要因としては風,潮汐,流量,外乱(うねり)などを対象としている.これらの要因の中で風,潮汐に関してはそれらの強度と界面を通しての連行量との間に良い相関のあることが知られている.しかし,その力学機構の解明には,未だ,多くの時間を必要と思われる.本研究の目的はその機構解明にある.1997年度と1998年度は石狩川下流部の45kmにわたる感潮領域において以下の観測を実施した.1)6地点における表層塩分の2カ月にわたる自記記録,2)2地点における2週間にわたる鉛直6水深の塩分測定,3)3地点における2カ月にわたる超音波測深機による界面位置の計測4)一昼夜にわたり河口において超音波測深機を用いた界面の観測と流速分布密度分布の観測5)塩水楔の縦断観測.観測結果を解析した結果を要約すると以下のようである.1)石狩川における界面抵抗係数は,従来,f=CΨ^<-0.5>=0.25Ψ^<-0.5>が成立するとされてきたがCは定数ではなく,およそ,C=0.05e^<0.006Q>と表せる.ここに,Qは流量である.
咀嚼運動によるストレス性食欲不振症抑制機構の解明

本研究では、若齢期である1か月齢の雌DDYマウスを用いて120分間の急性拘束ストレスを負荷し、ストレス条件下での咀嚼刺激が食欲不振症に与える効果を探索するとともに、咀嚼運動のもつ食欲不振症の抑制メカニズムをストレス因子および食欲調整因子の動態に着目して明らかにすることとした。今年度の研究実績としては、マウスを拘束ストレスを負荷しないコントロール群と拘束ストレス曝露下において木製の棒を噛ませた群(ストレスチューイング群)、拘束ストレス曝露下で木製の棒を噛ませなかった群(ストレス群)に分類し各群の、体重、摂食量、飲水量を測定した。ストレス群ではコントロール群やストレスチューイング群に比較して体重および摂食量の減少が顕著に認められたが、コントロール群とストレスチューイング群との間では体重および摂食量の顕著な差はみられなかった。また飲水量はコントロール群、ストレス群、ストレスチューイング群において差はみられなかった。このことから、ストレスによる体重減少や摂食量の減少は、ストレス負荷中の咀嚼運動によって緩和されることが示唆された。また、このストレス負荷中の食欲不振症が咀嚼運動によって緩和されるメカニズムを解明するために、現在、摂食調整因子であるグレリンの血中濃度のELIZAによる解析を行っているところである。また、ストレス関連物質であるコルチコステロンのELIZAによる解析のためのサンプル採取を行っている。現在おおむね順調に解析およびサンプル採取をおこなっている。来年度においては、ストレス関連因子であるコルチコステロンの解析および摂食調整因子であるニューロペプチドYの解析を行っていく予定である。
高温熱直接発電用新素材の開発

〔1〕sicの蒸気とメタロセン(Fe(C_5H_5)_2)のクラスター・イオンビームとの反応により,低温度高速レート(56μm/hr)で堆積できる手法を開発した.この手法で堆積したCを含む鉄シリサイドは9001100°Cで高い熱起電力(2mv/k)をもつことを見出した(松原,山口大・工).〔2〕ジボラン(B_2H_e)のECRプラズマにより,金属光沢をもつβ-ボロン膜を堆積速度5001000A/min,基板温度300°Cの低温度で実現した.熱起電力は,現在のところ, 0.4mv/dagであまり高くないが, B_2H_2濃度と基板温度,プラズマ密度を高めることにより性能向上ができることを明らかにした(権田,阪大・産研).〔3〕Geの直流スッパタ蒸着膜について熱起電力,電気伝導度測定を行ない,真空蒸着膜の場合と比較して特性評価を行った. Arのグロー放電中で堆積したGe膜は,熱的安定性に優れており,熱電材料としての性能アップができる可能性を示した(木村,電通大).〔4〕第一遷移金属元素(Fe, Ni, Co, Mnなど)とゲルマニウム元素を, MGe_<1-x>(0<x<1.0)の化学量論的組成比で混合し,これを高温度・高圧法により合成すると,ち密な構造.もつ新規化合物が生成できることを見出した.また,これらの化合物の熱起電力,電気伝導度はともに磁気的な秩序状態と強い相関があることを明らかにした(島田,東北大・工).〔5〕高効率熱電子エミッター電極として期待できるTa, Hf, Mo, Wのホウ化物電極形成法について検討し,ジボラン(B_2H_e)と水素の混合ガス雰囲気中で, CVDにより比較的低温度で,ホウ化物表面層を形成できることを明らかにした(矢田,東北大・科研).〔6〕β, β-アルミナと電極材料(炭化物,窒化物及び金属)との反応系での熱力学的解析と実験結果との対応から, Na-蒸気中で耐食性の高い電極材料として, Mo, Tic, Nbc, Nbnが優れていることを明らかにした(加藤,九大・工).〔1〕sicの蒸気とメタロセン(Fe(C_5H_5)_2)のクラスター・イオンビームとの反応により,低温度高速レート(56μm/hr)で堆積できる手法を開発した.この手法で堆積したCを含む鉄シリサイドは9001100°Cで高い熱起電力(2mv/k)をもつことを見出した(松原,山口大・工).〔2〕ジボラン(B_2H_e)のECRプラズマにより,金属光沢をもつβ-ボロン膜を堆積速度5001000A/min,基板温度300°Cの低温度で実現した.熱起電力は,現在のところ, 0.4mv/dagであまり高くないが, B_2H_2濃度と基板温度,プラズマ密度を高めることにより性能向上ができることを明らかにした(権田,阪大・産研).〔3〕Geの直流スッパタ蒸着膜について熱起電力,電気伝導度測定を行ない,真空蒸着膜の場合と比較して特性評価を行った. Arのグロー放電中で堆積したGe膜は,熱的安定性に優れており,熱電材料としての性能アップができる可能性を示した(木村,電通大).〔4〕第一遷移金属元素(Fe, Ni, Co, Mnなど)とゲルマニウム元素を, MGe_<1-x>(0<x<1.0)の化学量論的組成比で混合し,これを高温度・高圧法により合成すると,ち密な構造.もつ新規化合物が生成できることを見出した.また,これらの化合物の熱起電力,電気伝導度はともに磁気的な秩序状態と強い相関があることを明らかにした(島田,東北大・工).〔5〕高効率熱電子エミッター電極として期待できるTa, Hf, Mo, Wのホウ化物電極形成法について検討し,ジボラン(B_2H_e)と水素の混合ガス雰囲気中で, CVDにより比較的低温度で,ホウ化物表面層を形成できることを明らかにした(矢田,東北大・科研).〔6〕β, β-アルミナと電極材料(炭化物,窒化物及び金属)との反応系での熱力学的解析と実験結果との対応から, Na-蒸気中で耐食性の高い電極材料として, Mo, Tic, Nbc, Nbnが優れていることを明らかにした(加藤,九大・工).
変態歪蓄積を利用した巨大歪加工による構造用金属材料の結晶粒微細化

本研究では、変態に伴う歪蓄積を利用した超強加工を必要としない結晶粒微細化法を確立することを目的として,Fe-Ni-C合金の繰り返し変態に伴う組織変化を調査した.その結果,Fe-Ni合金では,結晶粒径は1サイクル後に減少するがその後の変化は小さいのに対して,少量の炭素を添加することで,10サイクルまで結晶粒は連続的に微細化し続け,サブミクロン組織を得ることが可能であることが明らかとなった.本研究では、変態に伴う歪蓄積を利用した超強加工を必要としない結晶粒微細化法を確立することを目的として,Fe-Ni-C合金の繰り返し変態に伴う組織変化を調査した.その結果,Fe-Ni合金では,結晶粒径は1サイクル後に減少するがその後の変化は小さいのに対して,少量の炭素を添加することで,10サイクルまで結晶粒は連続的に微細化し続け,サブミクロン組織を得ることが可能であることが明らかとなった.一般的な鉄鋼材料では,bcc ⇔fcc変態は拡散による原子の再配列を伴いながら高温で生じるため,転位等の格子欠陥はほとんど導入されない.このため,適切な合金設計を行いbcc ⇔fcc変態温度を原子の拡散が起こりにくい温度域まで低下させて,せん断型正変態および逆変態を繰り返すことで,変態ひずみを蓄積させて結晶粒微細化を実現することを目指した。Fe-11Ni, 18Ni, 23Ni合金を用いた.また,炭素濃度を低下させるため,水素焼鈍により炭素量を低下させている.これらの合金を種々の速度で加熱して逆変態させ,その後の冷却によって正変態を生じさせた.また、一部の試料についてはレーザー顕微鏡と組み合わせた小型加熱ステージを持ちいて,相変態に伴う表面起伏を観察した.その結果,Fe-11Ni合金では正変態はせん断型で生じるものの、レーザー顕微鏡によるその場観察中の逆変態では明瞭な表面起伏が見られず、また特定の結晶方位関係を持たないことから拡散型の逆変態が起こることが明らかとなった。このことはFe-11Ni合金では変態ひずみが蓄積されないことを意味する.一方,Fe-18Ni,Fe-23Ni合金においては,加熱中の逆変態においても鋭い表面起伏が生じることから正変態・逆変態ともにせん断型で生じ,変態ひずみが蓄積されることが明らかとなった.さらに,Fe-23Ni合金を用いて,bcc⇔fcc変態を10回繰り返すことで,結晶粒が初期材に比べて著しく微細化するという重要な知見を得た.一般的な鉄鋼材料では,加熱中に発現するbcc⇒fcc変態は原子の再配列を伴いながら高温で生じるため,転位等の格子欠陥はほとんど導入されない.このため,適切な合金設計を行うことで原子の拡散が起こりにくい温度までbcc⇒fcc逆変態温度を低下させ,せん断型逆変態・正変態を繰り返すことで,変態歪を蓄積させて結晶粒微細化を実現することを目指した.実験には、Fe-18Ni, Fe-18Ni-0.1C, Fe23Niの三種類のFe-Ni-C合金を用いた.このうち,Fe-23Ni合金とFe-18Ni-C合金はほぼ同じMs点を持ち,熱力学因子以外の炭素添加の影響を調査できる.これらの合金を均質化後焼き入れして初期マルテンサイト組織を得た.その後20K/sで650°Cまで加熱した後、直ちにガス冷するサイクルを繰り返して組織変化を調査した.Fe-18Ni合金では,1サイクルによって組織は数um程度に微細化するが,その後サイクル数を増やしても粒径はほとんど変わらない.一方,Fe-18Ni-0.1C合金では,繰り返し変態によって組織は著しく微細化し,10サイクル後には1um以下の超微細マルテンサイトが得られることが明らかとなった.Fe-18Ni-0.1C合金とほぼ同じMs点を有するFe-23Niで同様の実験を行ったところ,繰り返し変態によって組織は微細になるものの,その傾向はFe-18Ni-0.1C合金ほど顕著ではなく,Fe-18Ni合金とほぼ同様であった.このことは,C添加による熱力学的因子以外の影響が繰り返し変態の組織微細化を促進することを意味している.繰り返し変態材の組織を詳細に調べたところ,C添加材では元のマルテンサイトに対して特定の結晶方位関係を持たないオーステナイトが生成していることから,転位蓄積に加えてオーステナイトの再結晶が促進されることが組織微細化の一因であると考えられる.金属組織制御学H25年度に予定していた1せん断型bcc→fcc変態が起こる条件の明確化については、Ni量および加熱速度の影響を明確にすることができた.また,当初H26年度に予定していた2繰り返し変態回数が結晶粒微細化に及ぼす影響、については前倒しで今年度実施し,繰り返し数を増加させるほど結晶粒が微細になるという重要な知見を得ている.一方,H25年度に予定していた3せん断型変態における変態歪の定量化については,表面起伏の観察は終了しているものの,ひずみの定量評価にまでは至っていない.従って、一部については当初の予定よりも遅れているものの、一部前倒しでできているものもあるため,全体としては順調に進展していると判断した.次年度は,3せん断型変態における変態歪の定量化について実施するとともに,4炭素添加合金を用いることで、変態ひずみを効率的に蓄積し、さらなる結晶粒微細化を目指す.
天然ヒラメの保有する病原ウイルスに関する研究

本研究では、日本沿岸域14箇所で19992001年に採捕された天然ヒラメ(434尾)、マアジ(141尾)、メバル(101尾)およびその他(7魚種134尾)を対象にウイルス検査を実施した。その結果、アクアビルナウイルス、ウイルス性出血性敗血症ウイルス(VHSV)および未同定のピコルナ様ウイルスが分離された。アクアビルナウイルスは、天然ヒラメ、マアジおよびメバルから高率(1938%)に分離され、日本沿岸域に広く分布していることが明らかになった。なお、分離されたアクアビルナウイルスのヒラメに対する病原性は認められず、本ウイルスが天然魚あるいは放流魚や養殖魚に対する脅威にはならないと考えられた。一方、VHSVは若狭湾、伯方島および南伊豆の3箇所で採捕した天然ヒラメから分離され、分離率は各々322%であった。VHSVは、国際的な魚類防疫における最も重要な病原体の一つにあげられているが、今回の分離はアジアにおける最初の検出例である。VHSVにはヨーロッパ型とアメリカ型とがあり、本調査で天然ヒラメから分離したVHSVは何れもアメリカ型であった。しかしながら、分子系統学的解析の結果、これらのVHSVはアメリカから持ち込まれたものではないことが示唆された。さらに、VHSVはヒラメに対し強い病原性を示すことが実験的に確認された。VHSVの分離率はアクアビルナウイルスに比べて低いが、瀬戸内海の伯方島沿岸おいては20%以上であり、これは最近瀬戸内海を中心とした養殖ヒラメにおいてVHSV感染による被害が多発していることと関連していると考えられた。本研究により、日本沿岸に生息する天然魚が予想以上にウイルスを保有していることが明らかとなった。中でもVHSVはヒラメに対し病原性が強く、養殖・栽培漁業においても特に防除対策が必要であり、またVHSVの天然資源への影響についても懸念される。我が国の沿岸に生息する天然ヒラメのウイルス保有状況を調査するために、まず19992000年にかけて9海域沿岸(北海道羽幌、北海道噴火湾、岩手県宮古湾、若狭湾、南伊豆、愛媛県伯方島、徳島県播磨灘、宮崎県日向および長崎県五島)で捕獲された天然ヒラメ(計283尾)の脳および頭腎組織から既存の魚類由来株化細胞(FHM、EPC、RTG-2およびSSN-1細胞)を用いてウイルスの分離を試みた。その結果124検体からウイルスが分離され、43.8%の天然ヒラメが何らかのウイルスに感染していることが明らかになった。分離されたウイルスについて検討したところ、113検体から分離されたウイルスがアクアビルナウイル(ABV)に、18検体から分離されたウイルスがウイルス性出血性敗血症ウイルス(VHSV)に同定され、さらに1検体から分離されたウイルスについては未同定である。なお、全検体中7検体がVHSVとABVに、また1検体がABVと未同定ウイルスに混合感染していた。VHSVは若狭湾および瀬戸内海海域で捕獲された検体からのみ分離されたが、アクアビルナウイルスの検出率は海域間で有意差が認められなかった。分離されたウイルスのヒラメに対する病原性について予備的に検討したところ、ABVには病原性が認められなかったが、VHSVには強い病原性が確認された。VHSVは、国際獣疫事務局(OIE)が定めた「届け出必要疾病」の原因体の一つであり、本研究過程で我が国にもVHSVが存在することが明らかになり、さらに瀬戸内海域の養殖ヒラメで問題となっていたウイルス感染症もVHSVによることが明らかになった。

平成13年度は、天然ヒラメ以外の魚種についてウイルスの保有状況調査を行う。また、分離されたVHSVの生理学的性状、病原性および分子生物学的性状について検討し、諸外国で報告されているVHSVとの関係を明らかにする。本研究では、日本沿岸域14箇所で19992001年に採捕された天然ヒラメ(434尾)、マアジ(141尾)、メバル(101尾)およびその他(7魚種134尾)を対象にウイルス検査を実施した。その結果、アクアビルナウイルス、ウイルス性出血性敗血症ウイルス(VHSV)および未同定のピコルナ様ウイルスが分離された。アクアビルナウイルスは、天然ヒラメ、マアジおよびメバルから高率(1938%)に分離され、日本沿岸域に広く分布していることが明らかになった。なお、分離されたアクアビルナウイルスのヒラメに対する病原性は認められず、本ウイルスが天然魚あるいは放流魚や養殖魚に対する脅威にはならないと考えられた。一方、VHSVは若狭湾、伯方島および南伊豆の3箇所で採捕した天然ヒラメから分離され、分離率は各々322%であった。VHSVは、国際的な魚類防疫における最も重要な病原体の一つにあげられているが、今回の分離はアジアにおける最初の検出例である。VHSVにはヨーロッパ型とアメリカ型とがあり、本調査で天然ヒラメから分離したVHSVは何れもアメリカ型であった。しかしながら、分子系統学的解析の結果、これらのVHSVはアメリカから持ち込まれたものではないことが示唆された。さらに、VHSVはヒラメに対し強い病原性を示すことが実験的に確認された。VHSVの分離率はアクアビルナウイルスに比べて低いが、瀬戸内海の伯方島沿岸おいては20%以上であり、これは最近瀬戸内海を中心とした養殖ヒラメにおいてVHSV感染による被害が多発していることと関連していると考えられた。本研究により、日本沿岸に生息する天然魚が予想以上にウイルスを保有していることが明らかとなった。中でもVHSVはヒラメに対し病原性が強く、養殖・栽培漁業においても特に防除対策が必要であり、またVHSVの天然資源への影響についても懸念される。
16、17世紀のオスマン朝における物資流通とイスタンブル

最終年度である平成23年度は、これまでの研究成果の公表と、今後の新たな研究のための史料調査が活動の中心となった。共著としては、2012年3月に山川出版社から出版予定の『オスマン帝国史の諸相』に、博士論文の一部である「穀物問題に見る16世紀後半のオスマン朝と地中海世界」が採録された。同論文は、16世紀後半の地中海世界における物資流通と国際関係のかかわりを、穀物問題に焦点をしぼることによって解明することを目指したものである。国内における研究発表としては、拡大地中海史研究会において、「16世紀後半の東地中海世界における「穀物争奪戦」-エマール=ブローデル・テーゼの再検討-」と題する報告を行った。博士論文の一部でもある同報告は、モーリス・エマールとフェルナン・ブローデルによって主張されてきたテーゼを再検討したものである。また、羽田正東京大学教授を代表とする基盤研究(S)「ユーラシアの近代と新しい世界史叙述」において、「16世紀後半のオスマン朝における飲酒行為をめぐる諸問題-多元的社会における「価値」を考える-」と「イスタンブルへの穀物供給に見る「伝統」と「近代」」と題した報告を行った。さらに、山川出版社から刊行されている『歴史と地理世界史の研究』には、イスタンブルの歴史を様々な著作を挙げつつ紹介する「イスタンブル歴史案内」が掲載された。今後の研究に向けての史料調査では、2011年8月14日から9月2日までトルコ(イスタンブル)とアイルランド(ダブリン)を、2012年1月15日から2月3日まではトルコ(イスタンブル)とイギリス(ロンドン)をそれぞれ訪れ、現地の文書館や図書館において関連史料の調査収集を行った。以上が、平成23年度の研究実績の概要である.平成21年度は、その多くを博士論文の完成に費やすこととなった。当初は夏前の提出を予定していたが、留学中に持ち帰った史料の読解と分析に予想以上の時間が必要となり、結局2009年11月になってようやく東京大学人文社会系研究科に提出することができた。その後、2010年2月に口頭試問を通過し、同4月に博士(文学)の学位を授与された。上記のような理由によって、今年度は雑誌論文を発表することができなかった。一方、学会発表については、4月5日に、学習院大学の亀長洋子准教授、同志社大学の堀井優准教授を中心にした若手研究者による拡大地中海史研究会において、「「地中海世界史」史料としてのオスマン史料-枢機勅令簿の分析を通じて-」と題した発表を行った。これは、博士論文の主要史料である枢機勅令簿を事例として、オスマン朝において作成されたオスマン史料が、同時代の地中海史を考える上で非常に有益な史料群を形成しているという事実を西洋史研究者と共有するために行ったものである。なお現在、この報告をひとつのたたき台として、東洋史と西洋史とを問わず、地中海にかかわる研究を行う若手研究者による共同研究の企画が進行中である。また、2010年2月14日には、東京大学東洋文化研究所の羽田正教授が研究代表者を務める基盤研究(S)「ユーラシアの近代と新しい世界史叙述」の研究会において、博士論文と同様の「16世紀後半の「東地中海世界」における穀物流通とオスマン社会-イスタンブルへの穀物供給を中心に-」という題目で報告を行った。以上が平成21年度の研究実績の概要である。平成22年度は、博士論文の一部を学術論文として発表した。このうち、16世紀後半のオスマン朝をとりまく気候変動の実態と、自然災害の増加を検討した第二章の一部は、「気候変動とオスマン朝-小氷期」における気候の寒冷化を中心に」と題した論文として、勉誠出版の『アジア遊学』の特集号である『環境と歴史学』に採録の上、出版された。また、16世紀後半において世界有数の大都市であったイスタンブルをとりまく厳しい食糧事情をあきらかにした第三章の一部は、「16世紀後半のイスタンブルにおける食糧事情」として、東京大学生産技術研究所の村松伸准教授が代表をつとめる全球都市全史研究会において7月27日に口頭発表を行った。この報告の内容をより詳細にしたものは、同名の論文として『総合地球環境学研究所・メガ都市プロジェクト全球都市全史研究会報告書』第4巻に掲載され、本年3月に刊行された。さらに、16世紀後半のオスマン朝における飢饉の頻発と、それにともなう食糧不足の増加を考察した博士論文第三章の他の一部は、「16世紀後半のオスマン朝における飢饉と食糧不足」として、東京大学東洋文化研究所が発行する『東洋文化』に採録されることとなった。これら以外の論文としては、修士論文の一部を加筆修正した、「15、16世紀オスマン朝の市場メカニズム-法令集におけるイフティサーブの分析を中心に-」が『市場と流通の社会史I伝統ヨーロッパとその周辺の市場の歴史』に収録され、出版された。海外における調査活動としては、5月3日から31日までトルコ共和国とイタリアにおいて史料調査を行った。トルコ共和国においては、主にイスタンブルにある総理府オスマン文書館において、今後の研究に必要な17世紀のオスマン語史料の収集を行った。また、5月4日にユルドゥズ工科大学地球研究センターにおいて博士論文の概要についての研究報告をトルコ語で行った。

共著としては、2012年3月に山川出版社から出版予定の『オスマン帝国史の諸相』に、博士論文の一部である「穀物問題に見る16世紀後半のオスマン朝と地中海世界」が採録された。同論文は、16世紀後半の地中海世界における物資流通と国際関係のかかわりを、穀物問題に焦点をしぼることによって解明することを目指したものである。国内における研究発表としては、拡大地中海史研究会において、「16世紀後半の東地中海世界における「穀物争奪戦」-エマール=ブローデル・テーゼの再検討-」と題する報告を行った。博士論文の一部でもある同報告は、モーリス・エマールとフェルナン・ブローデルによって主張されてきたテーゼを再検討したものである。また、羽田正東京大学教授を代表とする基盤研究(S)「ユーラシアの近代と新しい世界史叙述」において、「16世紀後半のオスマン朝における飲酒行為をめぐる諸問題-多元的社会における「価値」を考える-」と「イスタンブルへの穀物供給に見る「伝統」と「近代」」と題した報告を行った。さらに、山川出版社から刊行されている『歴史と地理世界史の研究』には、イスタンブルの歴史を様々な著作を挙げつつ紹介する「イスタンブル歴史案内」が掲載された。今後の研究に向けての史料調査では、2011年8月14日から9月2日までトルコ(イスタンブル)とアイルランド(ダブリン)を、2012年1月15日から2月3日まではトルコ(イスタンブル)とイギリス(ロンドン)をそれぞれ訪れ、現地の文書館や図書館において関連史料の調査収集を行った。以上が、平成23年度の研究実績の概要である.
マルチオミクス指標を用いた児の健康影響評価法と胎児期からの新しい予防医学の確立

本研究課題では母体ポリ塩化ビフェニルPCBs蓄積量やその他妊娠中母体環境要因(マクロ環境要因)と母児のエピゲノムや腸内細菌叢、メタボライト、生体内パスウェイ(生体内因子)などの生体指標および生後の児の発育状態の関連を複数のオミックスを組み合わせた解析によって明らかにし、胎児期からの次世代の健康予防医学モデルの構築および児の健康リスクを検出するバイオマーカーを創出することを目的とする。本年度は、昨年度にデータ取得が完了した網羅的DNAメチル化解析を用い、臍帯のDNAメチル化と母体血および臍帯血の環境汚染物質との関連を検討した。残留性有機汚染物質(POPs)あるいは重金属の血中濃度を測定し、メチル化アレイ上の各プローブにおけるメチル化状態との関連を相関解析により検討した。その結果、いくつかのプローブ(CpG)のメチル化状態が臍帯血中のPCB濃度あるいは重金属濃度と相関することが明らかとなった。この結果より、母体あるいは胎児期における環境汚染物質曝露が胎児にエピジェネティックな変化を与えることが示唆された。母体腸内細菌叢が胎児に影響を与える可能性が示されている。本年度は妊娠中の母体腸内細菌叢と新生児の表現型との関連を検討した。母体腸内細菌叢と新生児の体格の関連を検討した結果、腸内細菌叢の多様性が新生児の頭囲や体重と関連する結果が得られたので論文化し国際誌にアクセプトされた。母体腸内細菌叢と児の健康に関する検討では、母体腸内細菌叢の多様性が新生児のアレルギーマーカーに関連することが見出された。さらに、妊娠中の母体腸内細菌叢変化に関する基礎検討を行いその結果を国際誌に投稿中である。本研究課題により母体環境因子が胎児に及ぼす影響の一端が複数のオミックス解析を用いて明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では母体ポリ塩化ビフェニルPCBs蓄積量やその他妊娠中母体環境要因(マクロ環境要因)と母児のエピゲノムや腸内細菌叢、メタボライト、生体内パスウェイ(生体内因子)などの生体指標および生後の児の発育状態の関連を複数のオミックスを組み合わせた解析によって明らかにし、胎児期からの次世代の健康予防医学モデルの構築および児の健康リスクを検出するバイオマーカーを創出することを目的とする。本年度は、血清PCB測定、腸内細菌叢析、血清メタボローム解析を行った。PCB測定およびメタボローム解析は、約100例、腸内細菌叢解析は約50例を対象として行った。血中PCB濃度とこれに関連するメタボローム変化を同定し、PCBが生体に及ぼす影響を代謝面から検討した。この結果についてはすでに論文として報告している。母体腸内細菌叢の解析においては、妊娠前期と後期での変化について予備的に検討したが、明らかな傾向は見られなかった。今後より詳細な統計学的検討を行う。また、DNAメチル化解析に関しては、組織からの抽出したDNAの品質が悪かったため抽出条件の検討を行った。抽出DNAの品質が良好であることを確認し、一部について網羅的な解析を行った。本年度は、様々な生体試料を用いてオミックス解析を含めた、分析を行うことを計画していた。DNAメチル化解析など一部で遅れを認めるもののそれ以外ではデータの集積が進んだ。次年度以降、これらの関連を統計学的に解析するとともに必要に応じて解析サンプル数の増加を行っていく。研究計画において、本年度はPCB測定、腸内細菌叢解析、メタボローム解析、DNAメチル化解析を行い今後の解析の基礎的なデータを得ることとなっていた。PCB測定、腸内細菌叢解析、メタボローム解析に関しては、ほぼ計画にそって進捗しており、すでに解析を行う準備が整っている。一方、DNAメチル化解析に関しては担当するポスドクの採用が順調に行えなかったこともあり、進捗に遅れを認めた。また、解析に用いる臍帯DNA抽出法に関しても、いくつかの問題点が生じ、その解決に時間がかかってしまった。そのため、網羅的DNAメチル化解析に関しては一部の解析にとどまることとなった。本年度は、昨年度に引き続き胎児組織である臍帯の網羅的DNAメチル化解析を行った。昨年度に最適化したDNA抽出法を用い、本年度は計画していた残りのサンプルからデータ取得が完了した。網羅的DNAメチル化解析にデータが取得されたサンプル数は約90検体になる。予備的な検討では妊娠中の母体因子と関連する可能性が示された領域が抽出された。網羅的な解析と並行して、胎児の成長に関わる遺伝子(H19)の調節領域におけるDNAメチル化と新生児の体格(成長)の関連について検討し論文として報告した。妊娠中の食事が母体の環境化学物質暴露(PCB)に与える影響を検討し、食品のみならず調理方法が化学物質暴露に影響することを明らかとし論文として報告した。母体腸内細菌と新生児の体格の関連を検討し、成果を学会において発表した。また、出生コホート調査では参加児の成長あるいは健康のデータを定期的に取得していくことがひつようである。

このためのフォローアップとして3.5歳の質問票を作成した。本年度は、昨年度の遅れを取り戻すことができ計画していたほとんどのデータが取得できた。次年度以降、これらの関連を統計学的に解析するとともに必要に応じて解析サンプル数の増加を行っていく。研究計画において、本年度までに計画した基礎的なデータを取得することとなっていた。これらのデータ取得が完了したので計画が順調に進んでいると判断した。本研究課題では母体ポリ塩化ビフェニルPCBs蓄積量やその他妊娠中母体環境要因(マクロ環境要因)と母児のエピゲノムや腸内細菌叢、メタボライト、生体内パスウェイ(生体内因子)などの生体指標および生後の児の発育状態の関連を複数のオミックスを組み合わせた解析によって明らかにし、胎児期からの次世代の健康予防医学モデルの構築および児の健康リスクを検出するバイオマーカーを創出することを目的とする。本年度は、昨年度にデータ取得が完了した網羅的DNAメチル化解析を用い、臍帯のDNAメチル化と母体血および臍帯血の環境汚染物質との関連を検討した。残留性有機汚染物質(POPs)あるいは重金属の血中濃度を測定し、メチル化アレイ上の各プローブにおけるメチル化状態との関連を相関解析により検討した。その結果、いくつかのプローブ(CpG)のメチル化状態が臍帯血中のPCB濃度あるいは重金属濃度と相関することが明らかとなった。この結果より、母体あるいは胎児期における環境汚染物質曝露が胎児にエピジェネティックな変化を与えることが示唆された。母体腸内細菌叢が胎児に影響を与える可能性が示されている。本年度は妊娠中の母体腸内細菌叢と新生児の表現型との関連を検討した。母体腸内細菌叢と新生児の体格の関連を検討した結果、腸内細菌叢の多様性が新生児の頭囲や体重と関連する結果が得られたので論文化し国際誌にアクセプトされた。母体腸内細菌叢と児の健康に関する検討では、母体腸内細菌叢の多様性が新生児のアレルギーマーカーに関連することが見出された。さらに、妊娠中の母体腸内細菌叢変化に関する基礎検討を行いその結果を国際誌に投稿中である。本研究課題により母体環境因子が胎児に及ぼす影響の一端が複数のオミックス解析を用いて明らかとなった。本年度はほとんどの解析でデータが得られたので、次年度はこれらの結果の関連を解析することにより胎児期あるいは新生児期の健康状態に影響を及ぼす環境因子を同定する。また、進捗に遅れを認めるDNAメチル化解析に関しては、平成29年度に採用する特任研究員により解析を進める計画となっている。組織からのDNA抽出法に関しても問題点は解決しており、DNAメチル化解析に関しても計画の推進は可能と考えられる。本年度は本研究計画の目的である胎児期リスク因子の同定あるいはバイオマーカー探索の基礎となるデータを取得することができた。次年度はこれらのデータ間の関連を解析することにより胎児期あるいは新生児期の健康状態に影響を及ぼす環境因子を同定する。次年度は多変量解析を含む統計学的な手法を用いた解析を進めていく計画である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
個体記憶が異性の好みを生み出す神経動作原理の解明

集団で生活するいくつかの動物は個体認知能力を介して社会適応する。例えば,鳥類では種の90%以上は一夫一婦制を営み,お互いにパートナーを認知している。またいくつかの魚類も個体認知能力を持つ。順位制を持つ熱帯魚の一種(シクリッド)は集団メンバーの順位を記憶して,上位個体からは逃避し,下位個体には接近する。仲間を見分ける上で,ヒトやサルにおいては視覚系が最も重要であり,顔認知に特化した脳領域(顔領域)が大脳皮質に存在する。平成28年度はメダカの社会行動を解析した結果,メダカは個体認知を介して社会に適応していることを発見した。メダカのオスはメスを巡って競争し、メスは長時間そばにいた優位なオスを記憶・識別して性的パートナーとして受け入れる傾向がある。平成29年度はメダカの個体認知の視覚的な手がかりを探索した。体の一部を隠したオスと「お見合い」させることで,メスがオスを識別する際には,「顔」の視覚情報が特に重要であることを見出した。次にプリズムを使って上下逆さまになったオスとお見合いしても識別できないことを示した。さらにメスの識別能力を電気ショック学習実験により検定した。水槽を3つに区切り,中央にメス1匹,両端にオスを1匹ずつ入れ,メスに2匹の異なるオスを視覚的に提示した。この状態で一方のオスに近づいた時に電気ショックを与える訓練を繰り返すと,メスはそのオスを見分けて避けるようになった。次にプリズムを使ってオスを上下逆さまに提示すると,メスはオスの識別能力は低下した。興味深いことに,メダカオスの代わりに2つの異なる物体を提示した場合,倒立しても物体識別能力は低下しなかった。このことからメダカの顔認知機構は物体認知機構と異なっていることが示唆された。よってメダカ脳においてもヒト同様に顔認知に特化した脳領域(顔領域)が存在する可能性がある。本研究成果はelifeに掲載された。29年度が最終年度であるため、記入しない。
リボザイムライブラリーを用いたカドミウム誘導性細胞死に関与する因子の探索

カドミウム曝露に対する細胞内シグナル伝達機構については、未解明な部分が多く残されている。我々は、ERK、JNK、p38の3つの主要なサブファミリーからなるMAPKの関与について、ノックアウト、ノックダウン法を用いて検討した。まずJNKの活性化因子であるSEK1とMKK7を共に欠失したマウス胚性幹(ES)細胞を用いて、カドミウム曝露に対する細胞応答におけるMAPKの関与を検討した。SEK1・MKK7両欠損細胞にカドミウムを曝露し各MAPKの活性化を調べたところ、JNKの活性化が完全に抑えられただけでなく、p38およびERKの活性化も著しく抑制されていることを見出した。さらにカドミウム曝露における両欠損細胞でのストレス応答性遺伝子の発現を調べたところ、熱ショック蛋白HSP70の発現誘導が抑制されることを認めた。次にカドミウムを曝露したSEK1・MKK7両欠損細胞におけるHSP70発現誘導の抑制が、どのMAPKアイソフォームに依存しているのかをRNA干渉によるノックダウン法により検討した。各MAPKファミリーのアイソフォームに対するsmallinterfering RNA(siRNA)を野生型ES細胞に導入後、カドミウムを曝露しHSP70蛋白レベルを測定した。その結果、ERK1、ERK2、JNK1、JNK2、P38αのsiRNAを導入した細胞において、カドミウム曝露によるHsP70発現誘導が著明に抑制されることを見出した。一方、p38β、38γのsiRNAを導入した細胞では、HSP70発現誘導の増強を認めた。以上の実験から、カドミウム曝露ES細胞では、SEK1およびMKK7はJNKのみならずp38とERKの活性化にも関与していること、さらにHSP70発現誘導は各MAPKアイソフォームおよびSEK1・MKK7による複合的な制御を受けることが示唆された。カドミウム刺激に対する細胞応答や適応の分子機構については、未解明な部分が多く残されている。ブタ近位尿細管由来上皮細胞株であるLLC-PK_1細胞やマウス胚性幹(ES)細胞等においてカドミウム刺激時にmitogen-activated protein kinase (MAPK)に属するc-Jun N-terminal kinase (JNK)が活性化される。しかしながら、カドミウム刺激によるJNK活性化が引き起こす細胞応答については明らかではない。そこでマウスES細胞を用いたノックアウト法によりJNKシグナルを完全に遮断することで、カドミウム刺激時の遺伝子発現にどのような変化が認められるかを検討した。JNK活性化因子であるSEK1とMKK7の2つのMAPKキナーゼを同時にノックアウトすることにより、カドミウム刺激によるJNK活性化が完全に抑制された。さらに同細胞において、カドミウム刺激時のストレス応答遺伝子群の発現変動を調べた結果、熱ショック蛋白のHSP70が、野生型では強く発現誘導されるにもかかわらず、ダブルノックアウトES細胞では全く誘導されなかった。以上の結果から、ES細胞においては、JNKシグナルを介したHSP70発現誘導が生じることが示唆された。今後JNKシグナルによるHSP70発現の分子メカニズムについて詳細に解析すると共に、この遺伝子発現がカドミウムによる細胞毒性に与える影響について検討を行う。カドミウム曝露に対する細胞応答や適応の分子機構については、未解明な部分が多く残されている。平成17年度、MAPキナーゼ(mitogen-activated protein kinase)ファミリーに属するJNK(c-Jun N-terminal kinase)の活性化因子として知られるSEK1とMKK7を共に欠失したマウス胚性幹(ES)細胞において、カドミウム曝露による熱ショック蛋白HSP70の発現誘導が抑制されることを見出した。今年度、HSP70発現誘導におけるMAPキナーゼの関与について更なる解析を行い、以下の知見を得た。(2)SEK1・MKK7両欠失ES細胞におけるHSP70発現誘導の抑制が、どのMAPキナーゼアイソフォームに依存しているのかを明らかにするため、RNA干渉によるノックダウン法を用いて検討した。各MAPキナーゼファミリーの全てのアイソフォームに対するsmall interfering RNAを野生型ES細胞に導入し、HSP70発現レベルを測定した。その結果、p38α、JNK1、JNK3のsiRNAを導入したES細胞においてはHSP70発現誘導の抑制が見られたのに対し、p38β、p38γのsiRNAを導入したES細胞においてはHSP70発現誘導の増強が認められた。以上の実験から、カドミウム曝露ES細胞において、SEK1およびMKK7はJNKのみならずp38とERKの活性化にも関与していること、さらに、HSP70発現誘導は各MAPキナーゼアイソフォームおよびMAPキナーゼキナーゼによる複合的な制御がなされていることが示唆された。

さらにカドミウム曝露における両欠損細胞でのストレス応答性遺伝子の発現を調べたところ、熱ショック蛋白HSP70の発現誘導が抑制されることを認めた。次にカドミウムを曝露したSEK1・MKK7両欠損細胞におけるHSP70発現誘導の抑制が、どのMAPKアイソフォームに依存しているのかをRNA干渉によるノックダウン法により検討した。各MAPKファミリーのアイソフォームに対するsmallinterfering RNA(siRNA)を野生型ES細胞に導入後、カドミウムを曝露しHSP70蛋白レベルを測定した。その結果、ERK1、ERK2、JNK1、JNK2、P38αのsiRNAを導入した細胞において、カドミウム曝露によるHsP70発現誘導が著明に抑制されることを見出した。一方、p38β、38γのsiRNAを導入した細胞では、HSP70発現誘導の増強を認めた。以上の実験から、カドミウム曝露ES細胞では、SEK1およびMKK7はJNKのみならずp38とERKの活性化にも関与していること、さらにHSP70発現誘導は各MAPKアイソフォームおよびSEK1・MKK7による複合的な制御を受けることが示唆された。
宗教テクスト遺産の探査と綜合的研究―人文学アーカイヴス・ネットワークの構築

全国に遺存する厖大な宗教文献を、図像と儀礼を含めて宗教が生み出す多元的な文化の所産として「宗教テクスト」と規定。その綜合的な把握のため記録による体系構造と機能の解明から、思想の解釈に及ぶ宗教テクスト学を実践的に追究する。最終年度までに、基盤的調査として持続した中部地域の寺社民間に伝存する宗教テクストの悉皆調査によるアーカイヴス化を着実に進展させ、大須文庫、猿投神社、花祭文献など主要な対象は、総件数一万五千点を越える目録を含む基幹データの形成により、アーカイヴス構築の為の基盤が整備された。全国に及ぶ宗教テクスト遺産の探査は、富山・福島・静岡・大阪・香川・広島など6地域8件、千点を越える資料調査とデータ取得を行い、それぞれのアーカイヴス化を進展させた。その基盤の上に、領域融合の共同研究による解読分析、資料の研究資源化と、米・独・仏など6箇国の研究機関と研究者が参加した国際的な先端共同研究による多角的な解釈学アプローチにより、その文化遺産としての普遍価値を解明する「宗教文化遺産テクスト学」創成が試みられた。成果として『中世禅籍叢刊』全12巻の刊行と別巻論文集が執筆され、また、『真福寺善本叢刊第三期神道篇』全4巻の刊行が開始された。最終年度には国際学会を6回開催、国内では4回の学会と公開フォーラムを開催、人間文化研究機構と連携した総合展覧会「列島の祈り」を4会場で開催し、合計3万人を越える観覧者を数え、人文学アーカイヴス・ネットワークの順調な構築と研究成果の社会発信につとめた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。○日本における宗教が生みだした文化遺産のアーカイヴス化を、テクスト学の方法論により推進し、その成果を新たな理論化に還元し、情報の共有を通じて社会に貢献する本プロジェクトは、前身科研基盤(A)の終了前年度申請が採択された為、より大規模な調査研究計画を再構成し、「人文学アーカイヴス・ネットワーク」構築を実現させるための態勢を作ることと同時に、対象各文庫等のアーカイヴス化を本格的に開始した。○大須文庫は、基礎データとしての黒板目録の十合分の入力を完成、調査による一合分のデジタルデータファイルのサンプル版を作成した。『中世禅籍叢刊』は『禅宗清規集』と『無住集』を公刊、『道元集』は初校に至った。○猿投神社は、豊田市史編さん室と連携し、漢籍等主要な典籍のデジタル撮影が完了し画像データベースの基礎が成り、『猿投神社の典籍』原稿を執筆した。○富士市博物館旧東泉院聖教は、報告書『六所家資料聖教』を刊行、目録を完成公開した。○花祭文献は、小林地区の田野口・大屋地のデジタル撮影を了え、保存措置を完了してデジタルアーカイヴスの礎を築いた。○他に七寺・蓬左文庫・徳川美術館・岩瀬文庫等愛知県内の代表的アーカイヴスとその典籍について、分担者と共同して従来の科研による調査研究の成果を全て総合し、代表者の監修による『愛知県史別編文化財4典籍』を刊行された。○学界活動では、国際研究集会「東アジアの宗教儀礼」を名大で開催し、海外の国際学会では、EAJSリュブリャナ大会とAASシカゴ大会に本科研により準備・組織したパネルを開催し、研究成果を発信した。○本科研を基盤として、今年度に設立した名古屋大学文学研究科附属人類文化遺産テクスト学研究センターの活動を本格的に展開し、セミナー・シンポジウム等を計12回開催、研究成果を学界および社会に発信すると共に、その内容を論文化し、『HERETEX』誌刊行の準備を行った。○宗教が生みだした文化遺産のアーカイヴス化をテクスト学により推進し、その成果としての情報の共有を通じて社会に貢献する。本年度は、宗教遺産の探査について、国際的な成果の発信と交流の活動を展開し、文化遺産アーカイヴス化モデルの創成による社会還元を追求した。○真福寺大須文庫は、基礎データとして黒板目録のうち計40合分のデータ入力を完了。総合書誌データのサンプルとして、第44合「野決具書」データの整備を行い資料集を作成・報告した。『中世禅籍叢刊』は『道元集』『達磨宗』『中国禅籍集一』『(同)二』を刊行、『神道書叢刊(仮題)』の刊行計画を具体化した。○蓬左文庫は、10月に開催した「豊かなる朝鮮王朝の文化」の図録作成・刊行に協力、重文『高麗史節要』の高精細デジタル・フィルム撮影を行いDBアーカイヴを完成した。○猿投神社は、聖教のデジタル撮影に協力し、豊田市史特別編「猿投神社の典籍」の執筆・編集に携わり刊行した。花祭文献は小林地区のアーカイヴス化を完了させた。富士市六所家資料東泉院聖教は、アーカイヴス化に協力、また富士市博物館と共に東大史料編纂所の共同研究に応募採択された。愛知県史『典籍』「総説」の英語版等の成果報告資料を作成した。○学術活動では、朝鮮通信使の文化遺産国際研究集会(10月名大)、ハイデルベルク大学共催の国際研究集会「聖なるもののマテリアリティ」(3月ハイデルベルク大)。ストラスブール大学共催の国際ワークショップ「日本の文化遺産としての絵巻・絵本」(9月ストラスブール大)を開催。

パリINALCOにおいて絵解きワークショップ(10月)を行った。社会連携活動として、井波と城端で絵解きフォーラム(6月、10月富山南砺市)を行い、説話文学会と連携したシンポジウムを共催した(9月根津美術館、12月愛知県大)。これらの成果は、創刊した学術誌『HERITEX』(11月刊)に掲載された。○前年度に設立した人類文化遺産テクスト学研究センターの活動とも連結させて、本科研の各プロジェクトやリサーチを積極的かつ効果的に推進したことにより、目下の対象となる各種宗教テクストの探査とその遺産化に関する事業は大きく進展した。その綜合的研究の成果としての『愛知県史』典籍の達成を社会に還元するため、名古屋大学で愛知県と共催し市民向け公開講演会「書物の王国」を開催したのを始め、各種機関・自治体と連携しつつ、多方面で研究成果の公表を行った。○学術的成果として、大須文庫では『中世禅籍叢刊』の刊行が順調に進捗し、本年度は『道元集』『達磨宗』『中国禅籍集一』『(同)二』の四巻が公刊され、予想以上に充実した貴重資料と学術研究の成果を学会に提供できた。また、蓬左文庫では所蔵する朝鮮本のうち、重文『高麗史節要』全点のデジタル・フィルム双方の撮影とその電子アーカイヴス化を行い、その成果を含め、展覧会と連動して国際研究集会を開催し、日韓の文化遺産共有と学術交流を促進した。猿投神社では豊田市と連携し、典籍聖教のアーカイヴス化を進めると共に、綜合的成果として市史特別篇「猿投神社の典籍」を刊行した。花祭に関しては、小林地区花太夫所蔵文献の電子アーカイヴス化を完了した。総じて、諸機関・自治体と連携しつつ着実な整理・保存とそのアーカイヴス化を進行させた。○人文学アーカイヴス・ネットワーク構築の為の公開セミナー等を複数開催し、花祭と共通する民間修験の伝来蔵書調査とアーカイヴス化との連携・協力を新たに開始した。○人間文化研究機構の連携展示と共同研究を本格的に立ち上げる態勢を作り本年度に行い、次年度に正式に発足させる準備が整った。○本プロジェクトは、日本において宗教が生みだした文化遺産を、テクスト学の方法論により解読・解釈しつつアーカイヴス化し、その成果を元に、新たな理論開拓と情報共有により社会に還元するための「人文学アーカイヴス・ネットワーク」を構築することを目標とする。その実現のため、人類文化遺産テクスト学研究センター(CHT)を設置し、中部地域を中心とする寺社文庫等の宗教テクストのアーカイヴス化と、その成果を踏まえた宗教テクスト学の国際共同研究を推進している。○中部地域でのアーカイヴス化は、真福寺大須文庫のデータベース化の基盤を全点にわたり構築、猿投神社の漢籍聖教のアーカイヴス化の礎となるデジタル撮影を完了、蓬左文庫朝鮮本の重文『高麗史節要』のデジタル・アーカイヴス作製、岩瀬文庫の絵ものがたりアーカイヴス作製、奥三河「花祭アーカイヴス」花太夫伝来文献のアーカイヴス化を進めるなど、多方面で進展しており、その全体像は『愛知県史文化財4典籍』に、また各文庫の共同研究の成果は、『中世禅籍叢刊』をはじめ各種の図録と目録・報告書等により公刊し学界と社会に提供している。○学術活動では、国内では説話文学会において大会と例会を企画主催し、CHTによる公開セミナー・講演会を、国際研究集会を含めて計10回開催した。海外ではイスラエル日本学会、米国CASBおよびコレージュ・ド・フランスの国際研究集会に招聘され、またハイデルベルク大学とハーバード大学において共同で国際ワークショップを催し、上記研究成果を公開した。これらの成果は、CHTの紀要『HERITEX』第2号に収録した。
免疫寛容破綻の機序解明とその制御による１型糖尿病発症修飾への応用

1型糖尿病における膵β細胞破壊のメカニズムを解明する目的で以下の解析をおこなった。(1)ヒトにおいて標的臓器を決定するHLA遺伝子とnon-HLA遺伝子について解明した(J Clin Endocrinol Metab 2015、Hum Immnol 2017)。また1型糖尿病発症家系を集めて日本人特有の新規Rare variantを同定した。(2)インスリンに対する免疫寛容を誘導する転写因子Mafa遺伝子の欠損マウスモデルを作出し、膵島炎は亢進するが免疫制御性リンパ球浸潤も増加するため糖尿病発症が抑制されることを解明した(第29回糖尿病・肥満動物学会、京都、平成27年2月14日にて発表)。1)自己免疫疾患における臓器特異性を規定する遺伝素因を解明する目的で、ヒトにおける関連解析をおこなった。一人の患者には、しばしば複数の臓器に対する自己免疫疾患が併存することが知られているが、毛包に対する臓器特異的自己免疫疾患である円形脱毛症に合併する自己免疫疾患として、甲状腺自己免疫疾患(バセドウ病、橋本病)が10%最も頻度が高いのに対して、膵島自己免疫である1型糖尿病は認めない(0.0%)ことを報告した(Noso S et al. J Clin Endocrinol Metab [in press])。同報告では、円形脱毛症患者においては高率にTSH受容体抗体が陽性を示し(円形脱毛症患者42.7% vs健常対照者1.2%, P=1.6×10-46)、甲状腺自己免疫疾患が顕在化していない患者にも高率に甲状腺自己免疫反応が存在するが、膵島自己免疫の合併率は、健常対照者と同等であることも示した。2)Mafaノックアウトマウスについては、NODマウスへの戻し交配が終了し、初年度に予定していた野生型、ヘテロ接合体、ホモ接合体における糖尿病累積発症率の解析をおこなった。雌性野生型(95.6%)に比し、ヘテロ接合体(60.0%,p=0.004)およびホモ接合体(5.6%,p<0.001)は有意に発症が抑制された(第29回糖尿病肥満動物学会、京都、平成27年2月14日にて発表)。3)Mafaトランスジェニックマウスについては、現在NODマウスへの戻し交配をおこなっている。1)膵島特異的自己免疫疾患である1型糖尿病、甲状腺特異的自己免疫疾患であるバセドウ病、毛包特異的自己免疫疾患である円形脱毛症を対象に、自己免疫反応の標的臓器を規定する因子の解明をおこなう目的で、円形脱毛症患者に合併する1型糖尿病、バセドウ病患者の有病率を検討したところ、バセドウ病が6.4%と最も頻度が高く、1型糖尿病は0.0%であった。自己抗体の陽性率では、円形脱毛症患者の42.7%がTSH受容体抗体(TRAb)が陽性であり(p=1.58x10-E46)、GAD抗体陽性率は健常人と同等であった。HLA遺伝子型の検討でTRAb陽性円形脱毛症患者は、1型糖尿病疾患抵抗性ハプロタイプ(DRB1*15:01-DQB1*06:02)が高頻度であり、HLAクラスIIハプロタイプにより膵島自己免疫の合併が少なく、甲状腺自己免疫の合併が規定されている可能性が示された(J Clin Endocrinol Metab 100:1976-1983, 2015).2)Mafaノックアウトマウスについては、初年度に得られた累積糖尿病発症率が抑制されている結果をサポートするデータとして、膵島炎が有意に促進しているという組織学的解析結果、および膵島炎が促進しているにもかかわらず免疫制御性リンパ球浸潤(Foxp3陽性細胞)も亢進していることを免疫組織学的染色にて証明した(第29回糖尿病・肥満動物学会、京都、平成27年2月14日にて発表)3)Mafaトランスジェニックマウスについては、2系統についてNODマウスへの戻し交配が終了し、現在累積糖尿病発症率の解析をおこなっている。1)ヒトにおいては,自己免疫疾患の臓器特異性を規定する遺伝因子についての英文原著を発表した。2)マウスについては、ノックアウトマウスに関する新知見を学会にて発表し、労力と時間のかかるトランスジェニックマウスの戻し交配を2系統においてすでに終了し、糖尿病累積発症率の観察研究に移行している。3)ヒトにおいて、非常に稀な1型糖尿病濃厚発症家系の全6名の対象者のゲノムDNAを収集し、全てのサンプルに対して全エクソーム解析を終了した。さらに原因変異の同定のために、連鎖解析を並行しておこない候補となる変異の絞り込みに成功し、学会発表に至っている。1)臓器特異的自己免疫疾患において、標的臓器に発現する自己抗原に対する免疫寛容破綻に関与する遺伝因子を特定する目的で、膵島特異的自己免疫疾患である1型糖尿病、甲状腺自己免疫疾患であるバセドウ病、毛包特異的自己免疫疾患である円形脱毛症を対象に関連解析をおこなった。これまで円形脱毛症患者においてバセドウ病が最も合併頻度の高い自己免疫疾患であることを報告してきたが、バセドウ病患者においても高率に円形脱毛症が合併することを新たに報告した。