hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固体表面に形成される新しい一次元金属の物性

低次元電子系を有する物質では、電子-電子、電子-格子などの相互作用のために、超伝導転移、電荷/スピン密度波転移、Mott転移など、物性の大きな変化を伴う相転移現象が見られる。低次元系におけるこれらの相転移現象は、ナノスケールでの「機能」を実現するうえできわめて重要なものと考えられる。金属単原子膜は、もっとも端的な形で実現された低次元物質であり、低次元物性物理のさまざまな概念を検証する場として興味深い。また、単原子膜の電気伝導性、磁性等の物性をコントロールすることができれば、有力なナノデバイスが実現すると考えられることから、近年、注目を集めつつある。本申請者は、ここ数年、金属単原子膜の低次元物性の探索を積極的に進めてきた。本研究においては,固体表面上に高周期典型金属元素が形成する単原子層で実現される低次元金属について,その原子配列やバンド構造,また,相転移現象などについて研究を行った。高周期典型金属元素は,金属性と共有結合性の中間的な結合性を有する。このことを固体物理の言葉に言い換えると,強い電子-フォノン結合ということになる。この性質と,表面特有の低次元性とが,組み合わされることにより,密度波,超伝導などの新奇な現象が期待できるのではないか、というのが本申請者の基本的な作業仮説となっている。本研究では,In/Cu(001)系における電荷密度波相転移について角度分解光電子分光と表面X線回折により検討し電子系および格子系の臨界点付近の挙動を明らかにし,相転移の微視的機構について包括的な描像を提出した。Ti/Pd(001)表面合金における格子歪み及び水素吸着誘起構造変化について,角度分解光電子分光により2次元表面共鳴バンドの分散を測定し,これに基づいて構造変化の電子論的機構を明らかにした。また,Al/Pd(001)表面合金における2次元合金島の拡散機構を走査トンネル顕微鏡法により検討した。超高真空角度分解光電子分光(ARPES)装置を、本研究の目的に適すように改造した。本研究では、光電子分光の光源として、エネルギー分解能の点でシンクロトロン放射光より優れているHe共鳴光源(自然幅が12meV)を用いる。しかし、従来のHe共鳴光源では、最も明るいHe I_a共鳴線(21.22eV)にHe I_b共鳴線(23.73eV)がわずかに含まれているため、He I_bによるCu 4dバンドの光電子が、ちょうどHe I_aによるE_F付近に現れてしまう。このため、In/Cu(001)系のE_F近傍を詳細に調べることができない。そこで、デュオプラズマトロン型放電管にトロイダル・ミラー分光器を組み合わせた光源を導入し、高輝度で、且つスペクトル純度の高い紫外光を得ることに成功した。エネルギー分析器単体のエネルギー分解能は、現在18meVまで達しているので、次年度以降、高分解能測定を進めることができることを確認した。また、低次元物性を示す表面物質の探索も引き続き進めている。その過程で、銀(100)上のビスマス単原子層について、その相図の決定と低温秩序相の構造解析を行った。低温秩序相においては、ビスマス原子がジグザグ鎖を形成して平行に配列する構造であることを結論した。非常に異方性の高い構造であり、一次元的な物性を示す可能性が示唆される。これについても、次年度以降、角度分解光電子分光による研究対象とすることにした。

本研究の第一の目的は、本申請者らが最近発見した新しい低次系物質であるCu(001)-(9√<2>x2√<2>)R30°-InやCu(001)-c(4x4)-Inについて、高分解能角度分解光電子分光により、そのE_F近傍の電子状態を検討することにある。この一次元物質は、下地Cu(001)-(1x1)の射影ギャップ内に一次元「フェルミ面」を持つことが既に明らかになっている。本研究では、これを高い分解能で観測することにより、1次元電子系に特有な朝永-Luttinger液体、電荷密度波相転移などの現象について微視的情報を得ることを目指している。本年度は、Cu(001)-c(4x4)-Inにおける電荷密度波相転移について、.電荷密度波ギャップの温度依存性の詳細な測定を行った。この電荷密度波転移は、構造的には秩序-無秩序転移の性質を有することから、強結合電荷密度波と考えられるが、電子構造的には、転移点でギャップが消失することから弱結合的でもある。電荷密度波ギャップの温度依存性はBCSの式で予想される振る舞いと非常によく一致し、電子的には完全な弱結合の描像が成り立つことが明らかになった。今後、構造因子の臨界挙動の精密観測を進めて、転移の様相を明らかにする予定である。また、表面磁性の測定のために、極低温磁気光学Kerr効果(MOKE)測定装置を開発した。本研究の目的は、本申請者らが最近発見した新しい低次元金属物質であるCu(001)-In系等について、角度分解光電子分光によりそのフェルミ準位近傍の電子状態を検討し、他の手法による物性測定の結果とも総合することにより、これらの物質における低次元系に特有な物性を解明することにある。本年度は、Cu(001)-Inにおけるc(4x4)相とp(2x2)相との間の相転移の機構について,角度分解光電子分光と表面X線回折法による研究を行った。角度分解光電子分光では,c(4x4)表面ブリルアン・ゾーン境界における電荷密度波ギャップの温度依存性の測定を行った。実験配置をうまく選ぶことにより,lower bandだけではなくupper bandの観測に成功し,その結果,ギャップの絶対値を決めることができた。結巣は,弱結合電荷密度波相転移で期待される挙動と良く一致した。このことは,この相転移において電子系のエントロピー,エンタルピーが重要な寄与を果たしていることを示している。一方,表面X線回折では,c(4x4)超格子回折のプロファイルの温度依存性を測定した。プロファイルの解析から得られた長距離秩序パラメータ,短距離秩序パラメータ(感受率),相関長の三つのパラメータについて臨界指数を求めたところ,2次元Isingクラスで期待される値と一致した。このことは,この相転移が,格子系のエントロピーによる秩序-無秩序転移の性格を持つことを示している。これらの一見矛盾するように見える二つの結果は,金属表面というこの系の次元性を反映していると考えられる。すなわち,表面共鳴バンドが形成する電荷密度波ギャップは大きく,強束縛的な電荷密度波基底状態を導く。一方,基板電子系からupper bandへの電子遷移はずっと小さなエネルギーに対応し,低温でも大きな電子エントロピーを与え,相転移においては弱結合的な振る舞いを見せる。このように,二重的な性格を有する電荷密度波相転移は,表面系では広く一般に見られると期待される。
19世紀南フランスの土地改良組合に関する研究

本研究では、19世紀オート=ザルプ県の土地改良組合の分析を行った。堤防組合と灌漑組合の運営、紛争に着目した。国レベルでの法制度-共和暦13年のデクレ、1865年法、1888年法-の制定過程の分析も行った。議会での議論において、オート=ザルプ県住民の意向が反映され、土地改良組合における参加の強制が、法改正によって実現した。本研究によって、オート=ザルプ県住民の自然と制度に対する能動性が明らかとなった。1.19世紀南フランスにおける土地改良組合について、とりわけ堤防建設と灌漑施設の整備を目的とするものを対象として、それに関わる自然・技術・制度・社会の相互関連の総体的な把握を目指した。まずは、南フランスにおける土地改良の実態を、灌漑や堤防の建設を焦点にして明らかにし、ついで、土地改良組合制度とその変化について検討した。そして、主たる対象地としているオート=ザルプ県の4つの組合を事例として、土地改良組合の構成や運営、紛争や軋轢の実態を明らかにした。さらに、組合の運営や紛争において、制度的枠組みを担保する国や行政とどのようなかかわりを持ったのかを検討しつつ、農村部・農業界から制度改革の意見が出され、それが実現していく過程の分析を行った。これら分析をまとめた結果が、『堤防・灌漑組合と参加の強制』と題された学術著書として、近く、御茶の水書房から出版される予定である。2.デュランス川上流域のオート=ザルプ県との比較分析をめざして、当川の下流域に位置するヴォクリューズ県の文書館において関係史料を収集した。当県の農業経済、農村社会などに関する分析を行いつつ、山岳地に位置し、牧畜経営がより大きな比重を占めるオート=ザルプ県と異なり、野菜、果樹などの集約的な農業経営が展開していること、また、オート=ザルプ県と同様に堤防や灌漑に関わる土地改良組合が多く見られるが、その規模は、より大きなものになっていることなどを明らかにした。3.テーマの中に水利の問題を掲げた第10回東アジア農業史国際学術会議に参加し、「19世紀フランス・南アルプ地方における灌漑組合」と題して研究発表を行った。国際的な学術討議を経ることによって、研究内容を高めることができた。1.1901年に実施された土地改良組合に関する全国調査の分析を行い、フランス1国レベルでの、土地改良組合の分布や動向について明らかにし、南フランスの特色や、主たる研究対象地のオート=ザルプ県の特徴を浮き彫りにした。2.土地改良組合制度に関して、役員選挙や、公的収用、公益性の認定、行政による他組合との調整などの諸問題に関して、同時代に刊行された法律解説書や行政辞典、官報に収録されている議会議事録や法令集、判例集の分析などを行った。3.オート=ザルプ県東部エグリエの2組合、県中北部オーブサーニュ』の1組合、県南西部ヴァンタヴォンの1組合を事例として、その実態や問題点について分析を行った。4.これら諸分析の結果をも援用しながら、『堤防・灌瀧組合と参加の強制-19世紀フランス・オート=ザルプ県を中心に-』と題する学術書を、御茶の水書房から出版した。5.さらに、土地改良組合制度の特徴を鮮明にするために、同じく、19世紀フランスにおいて、社会的に大きな問題として取り上げられていた荒廃した山岳地の復元・保全政策について分析に着手した。関連する各種マニュアルや林学書、農学書、農村、山村の実態に関する報告書の収集を進めるとともに、分析を行いつつある。6.目仏の比較検討に向けて、明治期の耕地整理組合の制度と実態に関する分析の準備として、各種資料の収集を開始した。7.これら諸分析に関連して、『環境・農業・食の歴史-生命系と経済-』と題する書籍を御茶の水書房から刊行した。1.これまでの研究を受けて、2011年度には、荒廃山岳地の復元・保全政策の特徴を明らかにしつつ、土地改良組合制度の展開との比較を行なった。2.荒廃山岳地の植林、草地化、復元・保全事業に関わる制度的枠組みを明らかにするために、官報に収録された議会議事録や報告書、関係法令集、行政法事典、法律マニュアルを中心に、一橋大学付属図書館等で資料を収集し、分析した。3.南部フランス山岳地(アルプ、中央山岳地、ピレネー)を対象に行われた1878年の荒廃山岳地の植林と草地化に関する調査報告書と、荒廃山岳地の復元・保全事業に関する1911年の調査を分析した。事業の進展や問題点を明らかにし、主たる研究対象地のオート=ザルプ県の特徴を浮き彫りにした。そして、オート=ザルプ県で活躍した技師シュレル、セザンヌ、ブリオ、ビュフォーらの著作を分析し、山岳地の植林に関する1860年法、草地化に関する1864年法、山岳地の復元・保全に関わる1882年法の実施状況や問題点、政策提言などを分析した。4.オート=ザルプ県文書館でも史料調査を実施した。

特に、山岳地の復元・保全事業に関連する史料(文書館整理番号P所蔵)、農村経済、畜産経営、酪農組合と事業との関係を明らかにしうる史料(整理番号M所蔵)、県会議事録(整理番号N所蔵)の解析より、事業の実態把握とともに、事業に対する農民の抵抗、下からのベクトルとしての制度改革の提言、それに対する政策当局の対応と妥協、農村経済の活性化策の提言、畜産における放牧経営の転換、酪農組合の展開などに焦点を当てた分析を行った。5.以上より、荒廃山岳地の復元・保全政策の特徴を明らかにしつつ、土地改良組合制度の展開との比較を行うことで、研究対象地オート=ザルプ県の自然・技術・制度・社会の相互関連を解明した。19世紀フランス・オート=ザルプ県における土地改良組合の実態や性質について明らかにするとともに、類似する政策や問題として、荒廃山岳地の復元・保全に関わるものを取り上げ、その展開や動向についても、分析に着手している。加えて、関係する著書を2冊、刊行することができたため、「(2)おおむね順調に進展している」と評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。19世紀フランスにおける土地改良組合制度の特徴を鮮明にするために、同じく、当時のフランスにおいて、社会的に大きな問題として取り上げられていた荒廃山岳地の復元・保全政策を対象に分析を、引き続き行う。オート=ザルプ県文書館のserie Pを中心とした史料調査や、現在、収集しつつある各種マニュアル、林学書、農学書、農村、山村の実態に関する報告書の解析により進めていく。あわせて、既存の研究が分厚く存在する日本の耕地整理組合の制度や事例を、現在、収集しつつある資料を中心に、検討しつつ、フランスとの比較を通して、それぞれの特徴を鮮明にする作業を行う。
動物性タンパク質摂取過多に伴い発生する腸内発酵産物が腸内及び各種臓器に及ぼす影響

本研究では、腸内細菌代謝産物であるスカトールが、ラット個体、培養腸管細胞、培養肝ガン細胞、それぞれに与える影響について解析を行った。結果としてスカトールは、ラット個体においては、胆汁酸代謝の撹乱を誘発させ、肝臓や回腸での遺伝子発現、そして腸内細菌叢を変動させる事が明らかとなった。また、腸管細胞を用いた解析では、スカトールがAhRを介して細胞死を導く事が確認された。さらに培養肝ガン細胞では、スカトールはERKの活性化を介して細胞増殖を導く事が示唆された。以上の本研究結果から、腸内におけるスカトールの産生は、消化管機能の異常を誘発させ、さらに消化管疾患の発症・進展へも関与する可能性が示された。近年、我が国では、生活習慣病の増加が深刻な問題となっている。その原因の1つとして、食生活の欧米化に伴う動物性タンパク質の摂取過多が挙げられている。このような食習慣は、腸内への胆汁酸流入量を増大させ、我が国でも増加している大腸ガンや炎症性腸疾患の発症・進展の危険因子の1つとされている。しかし、動物性タンパク質の摂取過多による胆汁酸代謝異常が、どのような過程を経て導かれているのか明らかとなっていない。そこで本申請では、動物性タンパク質摂取過多による食品中のトリプトファンから腸内で生成されたスカトールが起点となり、腸内細菌叢の変動及び胆汁酸代謝を含む腸管・肝臓機能に影響を与え、大腸ガンや炎症性腸疾患を含む生活習慣病の発症・進展に寄与しているという仮説を立てた。得られた成果として、スカトール摂取ラット群において、糞中二次胆汁酸量は増加し、特にその中でも、大腸ガンや炎症性腸疾患の原因とされているデオキシコール酸濃度が有意に上昇していた。加えて、糞中インドール量が、スカトール摂取ラット群で有意に増加していた。インドール産生菌は胆汁酸に対して耐性能が高い事から、この結果は、スカトール摂取ラット群の腸内において、インドール産生菌が増加している事を示唆している。また、回腸におけるPPARgammaの発現量が、スカトール摂取ラット群で有意に低下していた。この現象は、炎症性腸疾患で観察される状態と類似している。以上から、動物性タンパク質摂取過多による腸内スカトール量の上昇が、胆汁酸代謝異常を引き起こし、また腸内細菌叢を変化させ、大腸ガンや炎症性腸疾患の起因となる可能性が示された。所属変更に伴う新しい研究環境の立ち上げのため、進捗状況として、やや遅れてしまっている。(1)過去2年間でのラットを用いた解析では、エサに抗酸化剤を含有させていたが、本年度では抗酸化剤の除いたAIN93Gを基本食としたスカトール摂取試験を行い、ラット個体に対する影響について解析を行った。結果については、以下の通りである。(i)摂食量及び体重について、両群の間で差はなかった。(ii)肝臓重量に関してスカトール摂取群で優位に上昇していたが、腎臓及び脂肪重量にについては両群の間で差はなかった。(iii)AST及びALT、血中及び肝臓トリアシルグリセロール値について、両群の間で差はなかった。しかし、血中及び肝臓コレステロール値については、スカトール摂取群でそれぞれ増加傾向にあった。(iv)コントロール群とスカトール摂取群で、糞中の総胆汁酸量に変化はなかったが、スカトール摂取群で12alpha-Hydroxylated Bile Acidsおよびその成分の1つであるDeoxycholic acid(DCA)の比率が有意に上昇していた。(v)摂取スカトール量と糞中の総胆汁酸量に対するDCA比は、有意な正の相関を示した。(vi)糞中の総胆汁酸量に対するDCA比と肝臓重量は、有意な正の相関を示した。(2)培養腸管細胞であるCaco-2細胞に対するスカトールの作用について解析を行った。18種類の核内受容体型転写因子に対してスカトールが活性化を導くか確認を行ったところ、既に報告されているAryl Hydrocarbon Receptor(AhR)のみ活性化が確認された。(3)培養肝細胞であるHepG2細胞に対するスカトールの作用について解析を行った。スカトールはERKの活性化を惹起させ、HepG2細胞の増殖を導く可能性が示唆された。昨年度は4週間の飼育期間でラットの解析を行ったが、本年度は6週間の飼育期間でスカトールが及ぼす影響について解析を行った。その結果、以下の結果を得た。(1)摂食量及び体重に変化はなかった。(2)肝臓、腎臓、脂肪重量に、違いはなかった。(3)AST及びALT、血中コレステロール値及びトリアシルグリセロール値、血中アディポネクチン値に有意な差は観察されなかった。

(4)糞中の総胆汁酸濃度、二次胆汁酸濃度、デオキシコール酸及びその関連胆汁酸濃度について、試験開始2週間後からスカトール摂取群で有意な上昇が見られ、試験開始4週間後及び6週間後でも結果は同様であった。(5)盲腸内のBacteroidetesが、スカトール摂取群で有意に低下していた。我々のグループの解析では、消化管内での胆汁酸、特にデオキシコール酸がBacteroidetesの減少に影響を与えている事を明らかにしている。そのため、スカトール摂取を起因とした胆汁酸代謝の亢進によって腸内におけるデオキシコール酸濃度が上昇し、その結果として、Bacteroidetesが減少したと考えられる。スカトールが培養腸管細胞に与える影響についても解析を行った。結果として、スカトールが腸管細胞の細胞死を導く事が明らかとなった。そこで、スカトールの受容体として報告されているダイオキシン受容体との関係について調べたところ、スカトールによる細胞死にダイオキシン受容体は関与しない事が確認された。また、スカトールと同じインドール系化合物であるインドキシル硫酸からダイオキシン受容体を介して発現誘導されるAHRRについて、腎機能との関連をAHRRSNPsの視点から解析を行った。その結果、AHRRの腎機能に影響を与える事が明らかとなった。よって、ダイオキシン受容体のリガンドであるインドール系化合物は、腎機能に影響を与える事が示唆された。スカトールがラット個体に及ぼす影響について、おおむね解析を行う事が出来た。また,培養腸管細胞や培養肝細胞を用いた解析について、おおむね順調に解析を進められている。(I)胆汁酸代謝及び腸管・肝臓の機能にスカトールが与える影響昨年度との変更点として、本飼育機関を4週間から6週間にする。その他は、同様の解析を行う。(II)腸管・肝細胞を用いたスカトールの解析Caco-2細胞およびHepG2細胞を用いて、スカトールが影響を与える細胞内シグナル伝達経路及び転写因子ネットワークを明らかにしていく。病態生理学29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、次の内容について解析を進めていく。(1)過去2年間の解析では、エサに抗酸化剤を含有させていた他が、本年度では抗酸化剤の除いたAIN93Gを基本食としたスカトール摂取試験を行い、ラット個体に対する影響について解析を行う。(2)腸管細胞に対するスカトールの作用及びその機序について、培養腸管細胞を用いて解析を行う。(3)肝細胞に対するスカトールの作用及びその機序について、培養肝細胞を用いて解析を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
安全なJPEG及びJPEG2000ステガノグラフィの研究開発

秘密情報の存在自体を隠すことを目的とするステガノグラフィでは,情報が埋め込まれていることを検出されないことが必要である.メディアデータは圧縮ファイルとして送受信されるのが普通である点を考慮して, JPEG画像やJPEG2000画像を用いた,埋め込み検出が困難な安全性の高いステガノグラフィを実現した.提案法では,離散コサイン変換係数や離散ウェーブレット変換係数の量子化時に, QIM(quantization index modulation)を適用して埋め込みを行っている秘密情報の存在自体を隠すことを目的とするステガノグラフィでは,情報が埋め込まれていることを検出されないことが必要である.メディアデータは圧縮ファイルとして送受信されるのが普通である点を考慮して, JPEG画像やJPEG2000画像を用いた,埋め込み検出が困難な安全性の高いステガノグラフィを実現した.提案法では,離散コサイン変換係数や離散ウェーブレット変換係数の量子化時に, QIM(quantization index modulation)を適用して埋め込みを行っているステガノグラフィは情報保護技術の一つであり,画像,ビデオ,音楽データ等のメディアデータ(ダミーデータ)中に,第三者に知られたくない重要な情報を隠す技術である.ステガノグラフィでは,ダミーデータ中に大量の秘密情報が隠されていても,そのことを第三者に気付かれないことが必要である.一方,埋め込み検出(情報が埋め込まれているか否かの判定)に代表される,ステガノグラフィに対する攻撃は総称してステガナリシスと呼ばれている.本研究の目的は,各種のステガナリシスに対して耐性を有する安全なステガノグラフィを実現することである.JPEG圧縮画像を用いるステガノグラフィ(JPEGステガノグラフィ)では,離散コサイン変換(DCT)係数のヒストグラム形状を保存する埋め込み方法(QIM-JPEG)を既に提案している.JPEGステガノグラフィに対するステガナリシスでは,埋め込み前後での量子化DCT係数の分布(ヒストグラム)の変化を捉えて埋め込み検出を行う場合が多いため,ヒストグラム形状の保存は必須の条件である.本年度は,JPEG2000圧縮画像を用いるステガノグラフィにおいて,離散ウェーブレット変換(DWT)係数のヒストグラム形状を保存するQIM-JPEG2000ステガノグラフィを実現した.提案法は,カイ二乗検定を用いた埋め込み検出に耐性があることを確認した.QIM-JPEGステガノグラフィの安全性を評価するために,埋め込み検出実験を行った.JPEGステガノグラフィに特化した手法であるFridrich法と,ウェーブレット特徴を用いる汎用的なFarid法を用いた.2種類の誤り率を等しくする等誤り率で評価を行った.QIM-JPEGステガノグラフィは従来の代表的なJPEGステガノグラフィであるF5と1比べて,埋め込み検出が困難であることを確認した(500枚の濃淡画像を用い,JPEG圧縮の品質係数90の場合,検1出誤り率はF5で9%,QIM-JPEGで33%).ステガノグラフィは、秘密情報や秘密通信の存在自体を隠す技術であり、暗号と併用することによって極めて強力な情報保護が実現できる。埋め込み検出に代表される、ステガノグラフィに対する攻撃はステガナリシスと呼ばれている。本研究の目的は、安全なステガノグラフィの実現を目指して、各種のステガナリシスに対して耐性を有するステガノグラフィを研究開発することである。標準規格で非可逆圧縮されたメディアデータ(具体的には、静止画像ではJPEGとJPEG2000、動画像ではMPEGとMotion-JPEG2000)を用いる安全なステガノグラフィを実現する。JPEG画像を用いるJPEGステガノグラフィでは離散コサイン変換(DCT)係数に、JPEG2000画像を用いるJPEG2000ステガノグラフィでは離散ウェーブレット変換(DWT)係数に情報を埋め込む。ステガナリシスでは、埋め込み前後での量子化DCT係数や量子化DWT係数の分布(ヒストグラム)の変化を捉えて埋め込み検出を行う場合が多い。ヒストグラム形状を保存するQIM-JPEGステガノグラフィやQIM-JPEG2000ステガノグラフィを既に実現しているが、QIM-JPEG2000ステガノグラフィでは、埋め込み後のファイルサイズが極端に増加する問題点があった。本年度はこの問題点の原因を解明し、埋め込み後のファイルサイズがほとんど増加しないQIM-JPEG2000ステガノグラフィを実現した。また、QIMとWP(Wet Paper)符号を併用するJPEGステガノグラフィ(WP-JPEG)を実装し、既提案のQIM-JPEGステガノグラフィとの性能比較を行った。Fridrichの方法で埋め込み検出実験を行い、2種類の誤り率を等しくする等誤り率で評価を行った。WP-JPEGは、QIM-JPEGよりも一層埋め込み検出が困難であることを確認した(典型的な例で、検出誤り率はQIM-JPEGで35%、WP-JPEGで44%)。ステガノグラフィは,秘密情報や秘密通信の存在自体を隠す技術であり,暗号と併用することによって極めて強力な情報保護が実現できる.埋め込み検出に代表される,ステガノグラフィに対する攻撃はステガナリシスと呼ばれている.本研究の目的は,安全なステガノグラフィの実現を目指して,各種のステガナリシスに対して耐性を有するステガノグラフィを研究開発することである.標準規格で非可逆圧縮されたメディアデータ(具体的には,静止画像ではJPEGとJPEG2000,動画像ではMPEGとMotion-JPEG2000)を用いる安全なステガノグラフィを実現する.本年度は,JPEG2000画像をダミーデータ(情報を埋め込むための容器)とするステガノグラフィを対象とし,以前開発したQIMを用いた埋め込み法(QIM-JPEG2000ステガノグラフィ)の改良を行った.

その結果,埋め込み後のファイルサイズの増加や画質劣化が大幅に抑えられた.ステガナリシス実験によって,改良QIM-JPEG2000ステガノグラフィは,これまでに提案された各種JPEG2000ステガノグラフィの中で,最も埋め込み検出が困難で,従って安全性の高いステガノグラフィであることを確認した.JPEG2000のビデオ圧縮規格であるMotion-JPEG2000は,動画像を構成する静止画像のそれぞれをJPEG2000で圧縮するものであるため,改良QIM-JPEG2000はそのまま,Motion-JPEG2000へ適用可能である.また,MPEGへの埋め込みについても検討し,I画像(独立の静止画像としてJPEG圧縮される)へ埋め込む限りでは動画像の画質劣化は全く知覚されなかった.WP(Wet Paper)符号を用いることによって,通常の最下位ビット置換にくらべて画質劣化が大幅に抑えられることを確認した.
創風および集風型の風力発電装置に関する開発研究

従来のソーラータワーの発電効率を大幅に増加するために二つのアイデアを試し,ともに有効な結果を得た.まず,最初にタワーの形状を従来の直円筒型から上空に向かって広がるディフューザ型に変更した.構造体外部の一般風を微小と仮定し,太陽熱により加熱された地表面と周囲との温度差が30°Cである条件下にソーラータワーを設置することを模擬した室内実験及び数値解析を行った.その結果,円筒型風路塔モデルに比べ,ディフューザ型風路塔モデルでは約1. 41. 5倍の速い上昇流速を風路塔下部に得た.この創風性能の向上は,風路塔下部のスロート近傍を低圧にすることが起因する.風速の3乗則によるとディフューザ型風路塔を適用した構造体は,円筒型風路塔を適用するより約2. 73. 4倍の風力エネルギーを集束することが期待される.次にソーラーチムニーに関して,太陽熱により熱上昇風が駆動される場合(一般風がない場合)の実験室規模のモデルを用いた実験および数値解析を行い,実スケール(100m高さの煙突)における煙突内部上昇風の平均速度を推測した.解析の結果,ほぼ無風の状態であるにも関わらず,構造体を利用することで0. 56m/sの上昇風を得ることができた.相似則に基づいて実スケールの風速を見積もると約8. 9m/sの上昇流が推測され,このとき約46kWの出力が予想される.最後に集風型の垂直構造体としての性能評価を行った。周囲の風環境及び流体力学的形状特性により、風を集める垂直型集風構造体(VT-WCONVS)の集風原理を風洞実験および直接数値計算の流れ場解析により明らかにした.本研究では構造体への近寄り風速の約1. 9倍に増速する集風性能を風洞実験により得た.VT-WCONVSは風速の3乗則により近寄り風速の約6. 8倍の風力エネルギーを集束することが期待される.従来のソーラータワーの発電効率を大幅に増加するために二つのアイデアを試し,ともに有効な結果を得た.まず,最初にタワーの形状を従来の直円筒型から上空に向かって広がるディフューザ型に変更した.構造体外部の一般風を微小と仮定し,太陽熱により加熱された地表面と周囲との温度差が30°Cである条件下にソーラータワーを設置することを模擬した室内実験及び数値解析を行った.その結果,円筒型風路塔モデルに比べ,ディフューザ型風路塔モデルでは約1. 41. 5倍の速い上昇流速を風路塔下部に得た.この創風性能の向上は,風路塔下部のスロート近傍を低圧にすることが起因する.風速の3乗則によるとディフューザ型風路塔を適用した構造体は,円筒型風路塔を適用するより約2. 73. 4倍の風力エネルギーを集束することが期待される.次にソーラーチムニーに関して,太陽熱により熱上昇風が駆動される場合(一般風がない場合)の実験室規模のモデルを用いた実験および数値解析を行い,実スケール(100m高さの煙突)における煙突内部上昇風の平均速度を推測した.解析の結果,ほぼ無風の状態であるにも関わらず,構造体を利用することで0. 56m/sの上昇風を得ることができた.相似則に基づいて実スケールの風速を見積もると約8. 9m/sの上昇流が推測され,このとき約46kWの出力が予想される.最後に集風型の垂直構造体としての性能評価を行った。周囲の風環境及び流体力学的形状特性により、風を集める垂直型集風構造体(VT-WCONVS)の集風原理を風洞実験および直接数値計算の流れ場解析により明らかにした.本研究では構造体への近寄り風速の約1. 9倍に増速する集風性能を風洞実験により得た.VT-WCONVSは風速の3乗則により近寄り風速の約6. 8倍の風力エネルギーを集束することが期待される.太陽エネルギーが豊富で,広範かつ平坦な土地に適している次世代のクリーンで再生可能なエネルギー供給システムとして,J.Schlaichが発案したソーラチムニーが注目されている.このシステムは,透光性の集熱部で地表面の空気を太陽熱により加熱し,集熱部中央に高くそびえ立つ風路塔内部に熱上昇風を誘起することで,風路塔下部に設置している風力タービンを駆動して発電するシステムである.1982年から7年間100kW級のパイロットプラントをスペインで試運転し,50kWの発電に成功しているほか,オーストラリアのEnviroMission社ではソーラタワープロジェクトと称して20万世帯分の電力を供給する太陽熱発電所(200MW級)を検討している.本研究では,風路塔形状にディフューザ形状を適用した場合,ソーラチムニーやソーラタワーで適用している円筒形状の場合よりも速い熱上昇風が風路塔下部に誘起されることを室内実験及び数値解析により立証した.評価条件は,昼間で構造体外部の一般風を微小と仮定し,太陽熱により熱上昇風が風路塔内部に誘起して上空へ流出する状況とする.太陽熱により加熱された地表面と周囲との温度差が30°Cである条件下にVT-WCONVS (Vertical Type-Wind CONVergence Structure)を設置することを模擬した室内実験及び数値解析を行った.その結果,円筒型風路塔モデルに比べディフューザ型風路塔モデルでは約1.41.5倍の速い上昇流速を風路塔下部に得た.

VT-WCONVSの風路塔に円筒形状ではなくディフューザ形状を適用した場合に得る創風性能の向上は,風路塔下部のスロート近傍を低圧にすることが起因する.風速の3乗則によるとディフューザ型風路塔を適用したVT-WCONVSは,円筒型風路塔を適用するより約2.73.4倍の風力エネルギを集束することが期待される.従来のソーラータワーの発電効率を大幅に増加するために二つのアイデアを試し,ともに有効な結果を得た,まず,最初にダラーの形状を従来の直円筒型かも上空に向かって広がるディフューザ型に変更した.構造体外部の一般風を微小と仮定し,太陽熱により加熱された地表面と周囲との温度差が30°Cである条件下にソーラータワーを設置することを模擬した室内実験及び数値解析を行った.その結果,円筒型風路塔モデルに比べ,ディフューザ型風路塔モデルでは約1.41.5倍の速い上昇流速を風路塔下部に得た.この創風性能の向上は,風路塔下部のスロート近傍を低圧にすることが起因する.風速の3乗則によるとディフューザ型風路塔を適用した構造体は,円筒型風路塔を適用するより約2.73.4倍の風力エネルギーを集束することが期待される.次にソーラーチムニーに関して,太陽熱により熱上昇風が駆動される場合(一般風がない場合)の実験室規模のモデルを用いた実験および数値解析を行い,実スケール(100m高さの煙突)にお2る煙突内部上昇風め平均速度を推測した.解析の結果,ほぼ無風の状態であるにも関わらず,構造体を利用することで0.56m/sの上昇風を得ることができた.相似則に基づいて実スケールの風速を見積もると約8.9m/sの上昇流が推測され,このとき約46kWの出力が予想される.今後は一般風のある場合をシミュレートし,昼夜の影響や地表摩擦の影響が少ない上空の速い気流を利用した誘引効果を用いて高出力化を検討する.
涙腺機能回復を目的とした涙腺移植の検討

本研究は、涙腺破壊を生じたシェーグレン症候群を含む重症ドライアイの治療に対する涙腺移植術の可能性を知る上での基礎実験であり、移植片の自己組織内での生着、機能の観察および手術手技の確立を目標として行った。しかしながら実験動物における移植片の自己組織内での生着手術手技が確立できず、移植涙腺の状態、機能評価は施行できなかった。涙腺機能評価のための涙液、涙腺内蛋白の存在の確認実験においては、抗ヒトlactoferrin抗体による評価法を確立するため、さらに蛋白濃度の低いと思われるヒトシェーグレン症候群患者における同抗体によるヒト涙腺材料における反応性を評価し、ヒトシェーグレン症候群涙腺での同抗体の反応性は良好であった。涙液内lactoferrin濃度測定を、同抗体を用いたラクトプレート(JDC社製)により測定し、涙腺内での涙腺機能蛋白の存在と分泌涙液中の涙液蛋白の関係を評価することができた。従来より知られていたように、涙液lactoferrin量は重症ドライアイであるシェーグレン症候群において明らかな減少を認め、ドライアイにおける涙腺機能評価に適していることが再確認された。一方、涙腺内ではこのlactoferrin蛋白の合成はシェーグレン症候群涙腺内においても残存する腺房および導管上皮細胞内に高濃度に存在し、蛋白合成障害では無く、ある種の分泌障害が生じている可能性が示唆され、シェーグレン症候群における重症ドライアイにおける涙腺の機能評価の蛋白として、合成、分泌といった涙腺上皮細胞内におけるさらに詳細な機能異常を評価できる可能性が示唆された。本研究は涙腺移植の第一段階として、移植片の自己組織内での生着、機能の観察および手術手技の確立を目標とした基礎実験である。初年度は、実験系の確立と評価法の検討を重視し、予備的実験を施行した。1、全涙腺の分離自己移植の予備実験では、10-16週齢の雌雄B6マウスを用い、塩酸ベントバルビタール腹腔麻酔下(50mg/kg)で涙腺を全切除し、同切除部位に再移植した。今回の実験ではマウスの致死率が90%以上であり、麻酔および手術手技の改善の必要があるものと思われた。2、涙液、角結膜評価の予備試験として10-16週齢の雌雄B6マウスに塩酸ペントバルビタール腹腔麻酔(50mg/kg)を施行し、1mm幅シルマ-試験紙、綿糸法による涙液分泌量の測定、および1%ローズベンガル、1%フルオレセイン1マイクロリットル混合液による角結膜染色を行った。涙液分泌の測定はシルマ-試験紙、綿糸法ともに十分に評価可能な分泌量を示し、角結膜染色は観察されなかった。これらは他のドライアイモデルマウス、ヒトドライアイ患者でも評価可能であり、ラットモデルでも同様に評価可能であると考えられた。3、涙腺機能評価のための涙液、涙腺内蛋白の存在の確認では抗ヒトlactoferrin抗体による評価法の確立を予定し、同抗体によるヒト涙腺材料における反応性を評価した。ヒト正常涙腺での同抗体の反応性は良好であった。今後はマウス、ラットにおける抗ヒトlactoferrin抗体交差反応性の検討を行う予定であるが、マウス、ラットではtransferrinとの反応性の評価を涙腺機能の評価として用いる必要がある可能性もあり、他の涙液蛋白の検討も必要となる可能性が考えられる。本研究は、涙腺破壊を生じた重症ドライアイの治療に対する涙腺移植術の可能性を知る上での基礎実験であり、移植片の自己組織内での生着、機能の観察および手術手技の確立を目標としている。本年度は、昨年度確立できなかった予備実験の実験手技の再検討の必要性が考えられた。また今後発生すると思われるマウス、ラットにおける非常に少量な涙液中の蛋白質濃度の測定のために涙液蛋白の評価方法の改良を必要とした。1、全涙腺の分離自己移植の予備実験では、10-16週齢の雌雄

B6マウスを用い、塩酸ペントバルピタール腹腔麻酔下(50mg/kg)で涙腺を全切除し、同切除部位に再移植した。片側の涙腺切除、自己移植にすることにより致死率の改善を認め、麻酔量の設定により本実験に使用できる可能性が高まった。また血管吻合法による涙腺生着率の向上も考えられ、現在ラット生体肝移植術の手技の導入を開始する予定である。2、涙腺機能評価のための涙液、涙腺内蛋白の存在の確認では昨年度に続き、抗ヒトlactoferrin抗体による評価法の確立の目的とし、さらに蛋白濃度の低いと思われるヒトシェ-グレン症候群患者における同抗体によるヒト涙腺材料における反応性を評価した。ヒトシェ-グレン症候群涙腺での同抗体の反応性も良好であった。現在マウス、ラットでの非常な少量な涙液中の蛋白質濃度の測定に対しEISA法による解析と特殊スポンジによる涙液採取を検討中である。本研究は、涙腺破壊を生じたシェーグレン症候群を含む重症ドライアイの治療に対する涙腺移植術の可能性を知る上での基礎実験であり、移植片の自己組織内での生着、機能の観察および手術手技の確立を目標として行った。しかしながら本年度もマウスおよびラットにおける実験動物における移植片の自己組織内での生着手術手技が確立できず、移植涙腺の状態、機能評価は施行できなかった。またマウス、ラットでの非常に少量な涙液中の蛋白質濃度の測定に対しEISA法による解析と特殊スポンジによる涙液採取とその評価法も涙液内分泌型IgAを用い検討を始めたが、評価法の確立にはいたらなかった。涙腺機能評価のための涙液、涙腺内蛋白の存在の確認実験においては、涙液内lactoferrin濃度測定を、同抗体を用いたラクトプレート(JDC社製)により測定し、涙腺内での涙腺機能蛋白の存在と分泌涙液中の涙液蛋白の関係を評価することができた。従来より知られていたように、涙液lactoferrin量は重症ドライアイであるシェーグレン症候群において明らかな減少を認め、ドライアイにおける涙腺機能評価に適していることが再確認された。一方、涙腺内ではこのlactoferrin蛋白の合成はシェーグレン症候群涙腺内においても残存する腺房および導管上皮細胞内に高濃度に存在し、ある種の分泌障害が生じている可能性が示唆され、シェーグレン症候群における重症ドライアイにおける涙腺の機能評価の蛋白として、合成、分泌といった涙腺上皮細胞内における、さらに詳細な機能異常を評価できる可能性が示された。
地域医療の質的向上を意図した医薬品流通システムの構築

地域医療の質的向上は、医療機関の組織行動の研究が中心テーマであったが、医薬品流通システムの研究が欠かせない。医薬品卸の任務は、医薬品の物流のみならず、医療機関のコンサルティングが含まれ、地域医療の情報提供が重要な任務である。調剤薬局は医療供給施設であり、調剤のみならず医薬品の服用、健康指導を行うべきである。研究期間内に、医薬品卸の実態調査を進め、ドラッグストアの課題、調剤薬局の役割を聞き取り調査で明確にした。本年度は、医薬品卸の医療機関に対する経営支援と、登録販売者の活用について論点をしぼり、考察を進めた。医薬品卸の経営支援は、元医薬品卸に勤務し、現在は医療機関の副理事長の聞き取り調査及び、ジェネリック医薬品卸の専門卸の代表取締役の聞き取り調査から文献では把握できない現場の法則性を明確にした。地域医療の質的向上は、医療機関の組織論、マーケティング戦略による研究は進みつつあるが、医薬品流通に関しての考察は遅れているのが実情であり、先行研究は乏しいのが実態である。医薬品卸は一方的な貢献が求められておりウインーウインの関係にはなっていない。無料で貢献することが通例となりやがては破綻する危惧がある。本来の医薬品情報、医薬品の物流を中心に原点に立ち返り、新たな関係の構築が望まれている。最高裁の判決で、通販業者2社の一般用医薬品の販売が可能となった。このことは登録販売者の位置付けの変化を意味する。対面販売により的確な服薬指導をすることが任務の中核であったが、通販で販売が可能になると、この資格そのものの意義が問われることになる。本年度は、チェーン組織のドラッグストアの聞き取り調査と個人経営の薬店、登録販売者団体の各県の代表にアンケートを実施し、薬剤師を有しないドラッグストア等が地域医療にどのように貢献すべきかを問いかけた。地域医療の質的向上は、登録販売者の健康指導が求められるが、彼らが全体の枠組みに加わっておらず、また通販の指導に危惧を有していることが明確になった。本研究の目的は、地域医療の質的向上を図るために、医薬品卸、ドラッグストア、調剤薬局、配置薬販売業者を総合的に考察し、医療消費者の顧客満足度を高め、国民医療費を抑制する仕組みを考案することであった。最終年度は、地域医療の質的向上を、ドラッグストアの顧客満足度向上の方策と、一般用医薬品のインターネット通販に対する現場の意識を包括して総合的に検討した。地域医療の質的向上を図るためには、効果的な医薬品流通システムを構築することが求められるが、そうしたことは結果的に健康マーケティングシステムの構築に連動する。前年度に実施したアンケート調査の分析を行い、理想的な地域連携を意図する医薬品流通システムの像を模索した。一般用医薬品インターネット通販の解禁について、アンケート調査及びヒアリングを実施し、ドラッグストアの経営者が利便性と安全性を両立させる方策について、顧客満足度向上を意識して総合的に考察を進めた。医薬品流通システムにおける医薬分業の役割について、歴史的考察を整理し、薬剤師の役割が医薬品流通においてどのように変化したのか、また医療費抑制に寄与できないのは何が原因なのか、文献研究と聞き取り調査で実態を明確にした。調剤薬局は、たんに調剤を行うだけではなく、服薬、健康指導を行う医療供給施設であるが、その役割を再確認し、地域医療の質的向上、患者の満足度を高め、健康マーケティングを展開するためのプロセスを、研究報告で示した。地域医療の質的向上を図るためには、先行研究で明確にされつつある、医療機関の自助努力、地域医療を考える会の活動の把握に加えて、的確な医薬品流通システムを構築する必要がある。個別の研究は精緻化されつつあるが、これらを総合的な面で捉えた研究は不十分であり、研究の目的は、医療マーケティングのキーワードである顧客満足度の向上を中心に地域医療のシステムの設計を図ることとしていたが、初年度の平成23年度は多方面にわたる文献研究、文献では不明な部分の聞き取り調査により、研究実施計画である仮説構築のための理論整備が進み、定量面からの実証研究に踏み込めるようになった。このことは大きな意義があると考えられる。医薬品卸の史的考察、現場への聞き取り調査から、地域医療の質的向上と医薬品卸の生き残り戦略は一致したものであり、患者満足度を高めることは医療機関と医薬品卸の共通目標であることが把握できた。そのために無料の医療機関への経営支援を行っていることが確認できた。ドラッグストアは、改定薬事法施行以降、登録販売者を常駐させているが、彼らの継続教育、顧客への健康相談が重要であることが、聞き取り調査で明確になった。医療モールの設計をビジネスモデルとしている事例も確認し、地域医療の質的向上が、ドラッグストアの差別化戦略になっていることが明確になった。調剤薬局併設型のドラッグストアは、更に大きな貢献が求められている。以上の研究の諸成果は、研究ノートと2回の学会報告で明確にしている。当初の計画では、医療モールの実態調査を予定していたが、通販に関する裁判の動向をふまえ、薬店、薬剤師を有しないドラッグストア等の実態調査に重きを置き、一定の成果をあげたと考える。

アンケートの回収率は20%前後であるが、自由記述から現場の実態が的確に読み取れ、多くの知見が得られた。学会報告、地域の研究会での報告により軌道修正を施し、健康マーケティングの視点からの考察を加味した次年度の検討課題を明確にしたので、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、地域医療の質を向上させるためには、どのような医薬品流通システムを構築すれば良いかを総合的に考察し、先行研究の乏しい分野を面で精緻化することにある。医薬品卸やドラッグストア、調剤薬局研究は散見されるが、それらを総合的に面で把握した先行研究は、十分とは言い難い。文献研究、聞き取り調査により、こうした問題意識を明確にするための定量・定性両面からの実証分析の基礎固めが完了し、研究ノートの執筆、2回の学会報告で今後の課題が明確に定まったので、おおむね順調に進展していると判断した。次年度は、最終年度になるので仮説の検証に重きを置く。地域医療の質的向上を、医薬品流通の視点で総合的に検証し、医薬品卸、調剤薬局のCSRについても言及する。配置販売薬、ドラッグストア、調剤薬局のトラブルについても調査・研究を進め、先行研究で不十分な論点を明確にする。6年制を卒業した薬剤師の評価、登録販売者の資質の向上のための方策に言及し、日本で1番短命県である青森県の健康マーケティングを進めるための医薬品流通システムの構築を検討する。本研究課題の今後の推進方針は、平成24年度は研究実施計画にある医薬品卸、調剤薬局、ドラッグストアに対するアンケート調査を前半に実施することが基本となる。地域医療の質的向上、顧客満足を図るために可能な方策を問うことを骨子とする。質問票は、各組織の担当部署に送付し、理想的な地域連携のあり方、問題点を網羅し回答を促す。後半にアンケート調査のデータ入力及び分析を行い、分析に関しては医薬品卸、調剤薬局、ドラッグストアごとの意識の差の比較考察を進め、仮説の第1次検証を行う。前半に実施したアンケート調査により詳細な実態調査が必要な場所を確定し、聞き取り調査を進める。検討課題の把握のために学会報告を数回行う。平成25年度は、平成24年度の進捗状況を鑑みて決定する。備品100,000円旅費200,000円設備備品費150(千円)初年度の経過から基礎的な文献、アンケート処理のソフトが不足していると判断した。国内旅費330(千円)東京3日間×2回、名古屋3日間×1回、大阪2日間×1回、福岡2日間×1回国内旅費は、聞き取り調査が東京、名古屋、福岡が各1回、学会報告が東京、大阪各1回を計画している。通信費20(千円)
顎関節内障患者のMR画像評価に関する基礎的研究-屍体顎関節のMR画像と組織標本の比較検討-

近年,顎関節における症状を主訴に来院する患者は増加の傾向にある.顎関節症のうち,最も頻度の高いのは現行分類での関節円板障害である.一方,顎関節における画像診断の進歩はめざましく,とくにMR画像検査は外科的侵襲を加えることなく任意の方向より観察可能なことから臨床応用されるようになってきた.本研究は,MRIが顎関節の構造や組織変化をどのように描出しているのかを解明するためになされたものであり,まず系統解剖実習用屍体50体の矢状断・前頭断MR撮像を行った.対象は男性24体,女性26体の計50体,平均年齢は80.5歳であった.得られた100関節のMR画像より関節円板の形態および位置,下顎頭の形態および骨変化について検討した.矢状断MR画像において,関節円板の転位が16体(32%)25関節(25%)に認められた.関節円板の形態は,ほとんど(86関節,86%)においてbiconcaveであった.下顎頭の骨変化は17体(34%)20関節(20%)に認め,そのうち9関節はconcavityであった.前頭断MR画像における下顎頭の形態分類(Yale、1969)は,56関節(56%)においてconvex Typeであった.以上のMR撮像の結果は,これまでの臨床報告とほぼ同様の結果であった.次に,MR画像において病変が認められなかった1関節,病的所見を示した4関節の顎関節を摘出した.MR画像と組織切片を対応させ,顎関節の構造や変化をMR画像がどのように描出しているのかを検討した.下顎頭中央部における関節円板および下顎頭の位置,形態の概形は良好な再現性が得られた.しかし,関節軟骨と軟骨下骨の判別は困難であり,関節軟骨の肥厚や消失についての情報はMR画像では得られなかった.設定したスライス厚内に内側極が含まれる場合,下顎頭のMR画像としての描出は不確かなものであり臨床応用に際し注意が必要であると思われた.本研究は,顎関節症の診断に繁用されるMR画像検査が,構造や組織変化をどのように描出していくかを解明すべく、系統解剖実習用屍体を用いMR画像と組織切片とを比較検討し、その後に組織切片を立体構築することによって構造変化の観察および検討を目的としている.現在,解剖学教室が保存している系統解剖実習用屍体を無作為に抽出し,MR撮影を行い所見の収集を行っている.これまでに50体100関節のMR撮影を行った.片側顎関節の抽出が不良にて観察困難であったものを2体認めた.下顎頭矢状断画像における骨変化の有無,関節円板の形態や位置についての所見を検討中である.これまでの結果では,下顎頭における骨変化を20関節(20%),関節円板の転位を25関節(25%)において認めている.関節円板の転位については25関節に認められ,前方転位が最も多く18関節であった.個体でみてみると,両側とも円板転位を認めたもの9体,片側に円板転位を認めたもの6体であった.MR撮影を行ったものの一部については組織切片の作製を開始している.切片作製に先立って,X線透視下にて下顎頭長軸に平行となるようカニューレ針を2本挿入した.組織切片の作製が終了次第,平成9年度予算で申請し,購入済みのフィルムスキャナーにてコンピュータに取り込み,カニューレ針を基準に顎関節の3次元的な再構築を試みる予定でいる.近年,顎関節における症状を主訴に来院する患者は増加の傾向にある.顎関節症のうち,最も頻度の高いのは現行分類での関節円板障害である.一方,顎関節における画像診断の進歩はめざましく,とくにMR画像検査は外科的侵襲を加えることなく任意の方向より観察可能なことから臨床応用されるようになってきた.本研究は,MRIが顎関節の構造や組織変化をどのように描出しているのかを解明するためになされたものであり,まず系統解剖実習用屍体50体の矢状断・前頭断MR撮像を行った.対象は男性24体,女性26体の計50体,平均年齢は80.5歳であった.得られた100関節のMR画像より関節円板の形態および位置,下顎頭の形態および骨変化について検討した.矢状断MR画像において,関節円板の転位が16体(32%)25関節(25%)に認められた.関節円板の形態は,ほとんど(86関節,86%)においてbiconcaveであった.下顎頭の骨変化は17体(34%)20関節(20%)に認め,そのうち9関節はconcavityであった.前頭断MR画像における下顎頭の形態分類(Yale、1969)は,56関節(56%)においてconvex Typeであった.以上のMR撮像の結果は,これまでの臨床報告とほぼ同様の結果であった.次に,MR画像において病変が認められなかった1関節,病的所見を示した4関節の顎関節を摘出した.MR画像と組織切片を対応させ,顎関節の構造や変化をMR画像がどのように描出しているのかを検討した.下顎頭中央部における関節円板および下顎頭の位置,形態の概形は良好な再現性が得られた.しかし,関節軟骨と軟骨下骨の判別は困難であり,関節軟骨の肥厚や消失についての情報はMR画像では得られなかった.

設定したスライス厚内に内側極が含まれる場合,下顎頭のMR画像としての描出は不確かなものであり臨床応用に際し注意が必要であると思われた.
明清時代の礼学とその実践にかんする地域性の研究

明代の地方志叢刊を数種購入し、従来からの蔵書とあわせて、研究資料として活用した。また、東京・京都などに出張して、文献資料の調査・収集作業をおこなった。研究上必要な備品として、パーソナルコンピューター(アップル社製LC630)のシステム一式を購入した。そのほか、必要な消耗品類を購入した。上記の研究資料にもとづき、データ集取・整理をおこなった。具体的には、各地方志のなかの「風俗」の項目を抜き出し、パーソナルコンピューターに画像データとして読み込ませ、文字入力により標題・見出し語等を打ち込んで、データベースとなるカードを光磁気ディスク上に作成した。この作業については、研究協力者1名を委嘱し、本科研費より時間数におうじた規定の謝金を支払った。このカードの精密な分析はこれからであるが、現段階で明らかになったことは、一部の地方志では「風俗」の項目に、当時の現状を述べるよりも、地方志編者がかくあるべしと想定した礼俗をしるし、それにもとづいた教化を地方官が責任をもってなしとげるよう要望する文面が見られることである。その内容は、朱子学的礼教であって、地方的な偏差はほとんど見られない。これに対して、実状をしるした文面からは、地方ごとの差異が読みとれる場合がある。すなわち、実態としては地域差があるにもかかわらず、編者たちが属する儒教信奉者の側は、帝国全土に一律の礼教浸透を企図していたことがわかった。また、個別の地方志テキストを綿密に読み込み、そこに盛られた編者の思想的立場を明らかにする作業も進めている。今年度は別記のとおり、『欽州志』の編者である林希元についてしか分析できなかった。費用は単年度で終わりであるが、研究は次年度以降も継続し、その成果を著書や学術論文の形で発表していく予定である。