hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブドウ球菌の二成分性毒素γヘモリジンにおけるヘテロヘプタマー膜孔複合体の形成機構

黄色ブドウ球菌γヘモリジンはHlg1(34kDa)とHlg2(32kDa)から成る二成分性溶血毒素である。我々は、γヘモリジンの二成分がヒト赤血球膜上で内径約3nm、外径約9nmのリング状毒素複合体を形成し、この毒素複合体が実効内径約2nmの膜孔として作動し、溶血を引き起こすことを明らかとした。高精細なネガティブ電子顕微鏡像および生化学的な解析結果から、膜孔複合体はヘテロヘプタマーであり、二成分はモル比3:4および4:3で交互に配列していると推定された。本研究では、膜孔複合体中の分子配列を可視化するために、nanogoldでラベルしたグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)を融合させたGST融合Hlg1(またはGST融合Hlg2)とwild typeのHlg2(またはwild typeのHlg1)から成る膜孔複合体を赤血球膜上で形成させ、電子顕微鏡で観察することとした。現在、GST分子内の4個のシステイン残基のうち3個をアラニンに置換し、GST1分子につき1個のGoldでラベルしたGST分子を作成中である。また本毒素複合体は2成分を3:4、4:3で含むために、X線結晶構造解析による3次構造の解明は困難であると予測されるため、電子顕微鏡によるリング状構造体の3次構造の解明を試みた。その結果、複合体は直径約3nmの細長いモノマー分子が平行に並び、複合体の高さ約10nm、横幅約9nmの構造をしていることが判明した。様々な角度から撮影した電子顕微鏡像から、γヘモリジンの腹孔複合体は黄色ブドウ球菌の1成分性溶血毒素αヘモリジンに近似した立体構造を有することが推定された。我々は、γヘモリジンの二成分がヒト赤血球膜上で内径的3nm、外径約9nmのリング状毒素複合体を形成し、この毒素複合体が実効内径約2nmの膜孔として作動し、溶血を引き起こすことを明らかとした。高精細なネガティブ電子顕微鏡観察と生化学的解析結果から、膜孔複合体はヘプタマーであり、複合体中で2成分は交互に並ぶと予測された。膜孔複合体中の分子配列を可視化するために、Hlg1(またはHlg2)のN末端にmonomaleimide-nanogoldでラベルしたグルタチオンSトランスフェラーゼ(GST)を融合させたGST融合Hlg1(またはGST融合Hlg2)とwild typeのHlg2(またはwild typeのHlg1)から成る膜孔複合体を赤血球膜上で形成させ、電子顕微鏡で観察することとした。現在、GST分子内の4つのシステイン残基のうち3つを破壊し、GST1分子につき1個のGoldでラベルしたGST分子を作製中である。また、本毒素複合体は不規則に集合してクラスター化する性質があるため、X線結晶構造解析による3次構造の解明は困難であると予測された。そこで、同時に電子顕微鏡によるリング状構造体の3次構造の解析を試みた。その結果、複合体側面の形態から、複合体は直径約3nmの細長いモノマー分子が平行に並んだ構造をしており、全体の高さは約10nm、幅約9nm、また片面から外径約3nm、内径約2nmの円筒が0.51nm程ほど突出した構造をとることが予測された。現在、膜孔複合体の多方向からの観察による更に詳細な構造について解析中である。
機能性材料への応用を志向した非対称グラフェンナノリボンの創出

ジグザグ端構造をもつ非対称グラフェンナノリボン(GNR)の溶液中での有機合成化学的な手法による合成法の確立と、その手法を用いたGNRの機能性開拓を目的とする。これまでに対称的な構造を有するGNRの合成例はいくつか報告されているが、さらなる機能の発現のためには非対称性をもたせることが必要である。ターゲットとする特性としては強磁性、強誘電性、液晶性などであり、目的に応じてGNRの両端を非対称に適切に修飾することで達成させる。
ヨーロッパにおける教員の異文化間トレーニング－欧州審議会による取り組みから－

本研究は、多文化社会ヨーロッパで多文化共生の鍵である異文化間教育に拠る教員研修の試みを、欧州審議会の異文化間教師研修プログラム「ペスタロッチ・プログラム」に焦点を当て、その理論的背景、研修活動の実際、課題を明らかにした。具体的には、1単一文化的教員養成・訓練を受けてきた教員に異文化間教育学的な素養、基礎理論を伝えること、2子どもに多文化共生に必要な知識、リテラシー、寛容性等を育成するためには教員がその課題を認識し、教育課程編成に取り組むこと、3方法では体験的参加型、ドラマ的手法等、新しい方法を試みること、4教員養成全体に異文化間教育学の観点が採用されること、等が重要である事を明らかにした。3年計画の第2年度である25年度には、国外、国内の関連学会において研究成果の発表を行うと共に、収集資料の分析を行った。また、国内では、関連学会である日本国際理解教育学会においても研究成果の一端を発表した。収集資料の分析については、まず、海外でのインタビューで得た知見の分析、さらに現地調査の際に得た資料及びその多くが電子媒体となっている参考資料の整理と分析を進めた。このことで、ヨーロッパにおける教員に対する異文化間教育研修の現状と課題についての総体的な見取り図か描けたように思われる。26年度については、年度当初にストラスブールにおいて開催される、欧州審議会加盟47か国の教師を集めた多文化社会化するヨーロッパでの求められる教員像に関する国際会議にオブザーバーとして出席することで、教師の異文化間トレーニングについての研究をまとめていくことにする。本研究は、多文化社会となったヨーロッパ各国において、多文化共生の鍵となる教育として喫緊の課題となっている異文化間教育(これは市民性教育の一つの重要な柱であるが、)を、各国において普及するために様々な事業(基礎的、理論的研究、教員や実践家、団体の奨励策、セミナー、さらに政策提言等あらゆる分野の事業)を行っている欧州審議会(Council of Europe、本部フランス、ストラスブール、欧州評議会とも称される。)の異文化間教育実践のための教員セミナー、トレーニングの理論と実践を明らかにする事を第一の目的としている。本初年度においては、この国際機関の当該教員研修プログラムであるPestalozzi Programmeの責任者、Josef Huber氏を訪問し、その理論的根拠、教員、教育者研修の実態についてインタビューし、その概要を明らかにした。また、同時に、訪問時にこのプログラムにおける各種の報告書、会議資料等を譲り受け、その分析を行った。さらに、欧州審議会と協力して教員研修を実施しているバーデン・ビュルデンビルグ州立教員研修センター(Bad Wildbad, Germany)での研修に関する実地調査を行うと共に、スロベニアで開催された欧州審議会(Pestalozzi Programme)主催の加盟各国教員に対する異文化間教育研修(開催地:Ljubljana, Slovenia)に参加して、研修の実際について実地調査を行った。以上の訪問調査(インタビュー、参与観察)と収集資料の分析により、欧州審議会の実施する異文化間教育教員研修の理論的、実践的背景について、その概要を把握することができた。本研究は、多文化社会ヨーロッパにおいて、多文化共生の鍵となる教育課題としての異文化間教育(市民性教育はその中心となる)を遂行しうる教員をどのようにして養成しうるのか、その理論的な背景と実際の教員研修の具体的な状況について明らかにすることを目的として実施されたものである。3年の研究期間の最終年度として実施された本年は、2年間の理論研究と実地調査の結果を総合してその成果を取りまとめた。特に、実際に多文化化し、多様な文化的な背景を持つ子どもたちの教育を担っているヨーロッパ諸国の教員に対する「現職研修」における必須の項目について、その理論的実践的なあり方を明らかにした。具体的には、1教員の教育観、とくに単一文化的な国民国家における教員養成及び訓練を受けてきた現職教員にとって、異文化間教育学的な素養、及びその基礎理論をしっかりと伝えることが重要であること。2社会の多文化化の中で教授、学習内容に対する社会的、経済的、文化的、さらに政治的な要請に拠ってのみ教育内容を確定するのではなく、今後の大きな課題として掲げられている多文化共生のための教育内容を吟味し、各国の教育に生かしていくことが求められており、教員がその課題を認識し、教育課程の変性に取り組むことが重要となること。3こうした新しい教育内容、教育上の必要性に応じるためには、教育方法上の工夫も求められており、参加型あるいは体験的、さらにはドラマ的な手法を用いるなどの新しい教育手法が積極的に取り入れられる必要があること。4さらにこうした新しい教育内容及び手法に対応し、多文化的な子どもたちを育成するために、教員研修には異文化間教育学的な観点からの改革が必要であること、等である。異文化間教育学当初予定していた計画の通りに進められており、関連学会での研究発表も、国内及び海外での学会で行うことが出来ている。

関連資料についても、文献資料だけではなく、現地のプログラムの責任者へのインタビュー、研修会への参加も実現し、全体像が把握さえr筒あることによる本研究は、多文化社会となったヨーロッパ各国において、多文化共生のための教育を担う教員にその基本となる異文化間教育を行うための教員研修の理論と実践、実際の研修について明らかにするとともに、日本における教員の資質向上に寄与しうる知見を得ることを目的としている。特に、日本ではほとんど知られていないが、ヨーロッパにおける異文化間教育の普及の中核に位置する欧州審議会の教育施策、とくに教員への異文化間教育について明らかにすることにある。平成24年度は、研究計画の初年度であったが、過去の準備状況に則りこのPestalozzi Progurammeの責任者であるJ. Huber氏へのインタビューと関連資料の収集、さらに実際の教員研修プログラムへの参加・参与観察、国際的な教員研修実施機関における研修の参観、責任者へのインタビューなどを通して、実地調査でしか果たし得ない知見を得ることができた。また、異文化間教育、平和教育については欧州地区でも活発な活動を行っているNGOであるアンネ・フランク財団の異文化間教育プログラムに関する調査も、実地調査時に合わせて取り入れることができた。以上のような調査、資料収集、インタビュー、さらに収集資料の整理、分析がかなりの部分で計画上の前倒しが達成されたことで、当初予定より進んでいるという判断(自己点検評価)の根拠となっている。ただし、こうした計画の倒しにより予算執行計画が変更されたが、物品の購入で予定していた文献資料については、非売品である会議資料等の収集により補うに余りあるものが得られたと考えている。26年度は、ストラスブールでの国際会議に参加すると共に、年度後半において、研究成果の概要を持参し、研究対象であるペスタロッチプログラムのせきにんしゃであるJosef Huber氏、国際異文化間教育学会関係者、国際NGOアンネ・フランク・ハウスの教員トレーニング担当者との意見交換、研究レビューを行う予定である。平成24年度に実施した訪問調査(欧州審議会、Pestalozzi Programme主催の研修会、ドイツ教員研修センター)とその際に収集した各種資料の分析をすすめ、あわせて異文化間教育、多文化教育における教員研修関係の理論的な文献等を収集、分析を進める事で、多文化社会に相応しい教員の資質を養成するために必要な理論的、実践的な知見について、引き続き追求する。これに合わせて、欧州審議会、ドイツ教員研修センターの実施する教員研修を受講した参加者(H24年度に参加した研修の名簿を利用)に研修に対する評価、実用性等について聞き取りを行う予定である。これについては、オーストリアからの参加者に了解を得ている。少額であるが、資料整理のアルバイト雇用ができなかったので、その費用にあてるため。資料整理等謝金にあてる。該当無し
組換え蛋白質複合体の精製と機能解析

1.研究の目的:真核生物の遺伝的組換えは、減数分裂期組換え、DNA傷害の修復、DNA複製時エラーの除去、遺伝子発現制御など多方面で機能して、生物の多様性と子孫の安定な保持において重要な役割を担っている。特に、組換えは減数分裂期で高頻度で起こり、出芽酵母では、これまで数十個の遺伝子が同定され、3つのグループに分けられている。即ち、組換えを制御するグループ(I)、組換えの開始である二本鎖DNA切断の導入に関与するもの(II)、相同DNAの検索、対合と交叉に働くもの(III)である。これら3つのグループの遺伝子産物は蛋白質複合体を形成することがTwo-Hybrid法、共同的免疫沈降法及び遺伝的解析から示唆されている。本研究では組換えを行う蛋白質複合体を分離、精製し、その活性解析を目的とした。2.研究成果:酵母の遺伝学的研究から相同組換えの最初の反応である二本鎖DNAの切断に関与すると考えられているMRE11遺伝子のアミノ末端にGST-tagを付けたものを大腸菌で発現させGSTに対するカラム、Niカラム、dsDNAカラム、MonoSカラムを用いてMRE11蛋白質を精製することに成功した。このMRE11蛋白質は一本鎖DNAおよび二本鎖DNAの切断活性を持つことが分かった。また、酵母から精製したMRE11蛋白質の活性を調べた結果、大腸菌を用いた組換え体MRE11蛋白質と同様の活性が検出された。
常微分方程式系の概周期解の数値解析的研究

常微分方程式系で記述される非線形振動の概周期現象の数理を次の2点に絞って研究した。(A)概周期解の数値解析。(B)周期解の分岐現象の数値解析。先ず、(A)についての研究成果を報告する。本研究では、実際的な例として、外力を共うファン・デア・ポール方程式をコンピュータで求めて、方程式(1)の準周期解の数学的存在証明をよえ、かつ、この解の性質を調べた。その結果、我々の取扱った準周期解は、λ→+∞のとき、線形方程式次に、(B)についての研究成果を報告する。パラメータ・μを含む周期系の常微分方程式1Rは実数全体の集合を表す、の周期解x(t)の分岐問題が、この周期解の初期値x(o)を未知数とする非線形方程式の分岐点を求める問題に帰着されることに着目して、分岐問題の数値解析を行った。
植物が独自に獲得したＤＮＡチェックポイント機構の解明

1. SOG1リン酸化サイトの同定:SOG1の5ヶ所のSQのうち、2ヶ所(2SQ)、3ヶ所(3SQ)、4ヶ所(4SQ)がSQで、その他はAQに変異させたコンストラクトを作製し、DNA損傷に応答したリン酸化を調べた。その結果、5つのSQ部位はすべてリン酸化されており、またそれらは同時にリン酸化されるのではなく、段階的にリン酸化されることが明らかになった。2. SOG1リン酸化の意義の検討:2SQ→3SQ→4SQとリン酸化部位が増えるにつれ、DNA損傷に応答した修復遺伝子の転写誘導は野生型と同じレベルに回復することを示した。しかし、根の伸長に関しては4SQであってもSOG1の機能を全く回復しなかった。この結果はSOG1のリン酸化レベルとSOG1の機能回復が必ずしも相関しないことを意味し、各SQ部位のリン酸化はDNA損傷応答経路を決定する役割があることを示した。3.新規DNAチェックポイント因子の探索:DNA損傷に応答してSOG1と相互作用する因子を共免疫沈降法と質量分析によって同定した。さらにSOG1と発現部位が同じであること、DNA損傷によって発現が上昇すること、Yeast-two-hybrid法によっても結合が確認された、という条件によっても候補因子をさらに絞り込んだ。4. DNAダメージによって誘導されるプログラム細胞死の発生メカニズムの解析:SOG1のリン酸化変異体である、3SQ変異体では、根での細胞死が野生型SOG1と同じ程度に誘導できるが、4SQでは細胞死が生じている植物体と、生じない植物体が半々の頻度で出現した。この結果は、430番目のSQがリン酸化されることで、細胞死を抑制する別のスイッチが活性化しやすくなることを意味しているのではないかと考えた。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.新規DNAチェックポイント因子の探索DNAダメージを処理した植物体と処理しない植物体からタンパクを抽出し、SOG1をタグ抗体で共免疫沈降後、MASS解析することによって、DNAダメージ依存的にSOG1と結合しているタンパク質を明らかにした。その結果、70種類以上のタンパク質が同定され、その中でも複数回の実験によって同定されてきたProhibitinに注目した。植物のProhibitinがSOG1と相互作用してDNAチェックポイントに関与している可能性について現在検討している。2. SOG1リン酸化サイトの同定SOG1の5つのSQモチーフのそれぞれ1カ所ずつ、あるいは3/5カ所(350A & 356A & 372A)、または2/5カ所(430A & 436A)をAQに変異させたSOG1タンパクを精製し、ヒトATMを用いてin vitroキナーゼアッセイを行った。その結果、すべての変異型SOG1においてリン酸化シグナルが検出された。この結果からSOG1のSQモチーフの複数箇所がヒトATMによってリン酸化されていると考えられた。この結果はEMBO Report(2013)Vol. 14で発表している。現在は5カ所のSQのうち1カ所だけをSQのまま残し、残りをAQに変異させたSOG1の精製と、そのコンストラクトを持った植物体を作製して、DNAダメージに応答したSOG1のリン酸化部位の同定とその意義の解明についての解析を行っている。3. SOG1が直接制御しているターゲット遺伝子の同定ChIP-PCR解析によって、DNAダメージ依存的にSOG1と直接結合しているDNAを解析したところ、細胞周期を負に制御するCDK阻害因子SMR5と7のプロモーター配列が同定された。よってSOG1はこれらの遺伝子の制御を直接行っていると考えられる。本研究では、DNAチェックポイント機構のマスターレギュレーターで、植物に特異的なシロイヌナズナSOG1転写因子の制御機構の解析や、新規DNAチェックポイント因子の単離を試みた。1. SOG1リン酸化部位の同定:SOG1はDNA損傷依存的にリン酸化を受ける。SOG1のリン酸化部位の候補である5カ所のSQのうち1カ所だけをSQのまま残し、残りをAQに変異させた変異型SOG1-Mycコンストラクトを作成し、DNAダメージに応答したSOG1のリン酸化を調べた。その結果、350SQと356SQがDNA損傷依存的にリン酸化されることを明らかにした。しかし、これらのリン酸化のバンドパターンは野生型で見られたものとは異なった。そこで次に、2ヶ所(2SQ)、3ヶ所(3SQ)、4ヶ所(4SQ)をSQのまま残したSOG1コンストラクトを作成し、同様の実験を行った。その結果、3SQでは野生型のバンドパターンと同じになったことから、SOG1は3ヶ所のSQ部位がリン酸化されると考えられた。2.新規DNAチェックポイント因子の探索:共免疫沈降実験からSOG1と相互作用する因子の候補の一つであるヒストンバリアントH2AXに注目し、シロイヌナズナのプロトプラストを用いたBiFC実験を行うことで、細胞内でSOG1とH2AXが相互作用しているかどうかを可視的に調べた。その結果、細胞内で両者の相互作用を意味する蛍光が観察された。3. SOG1マスターレギュレーターの進化的解析: SOG1が、植物界にどの程度保存されているかを明らかにするために、SOG1のアミノ酸配列を用いて、様々な植物種のデーターベースをもとにBLAST検索を行った。

その結果、シロイヌナズナ以外の双子葉植物だけでなく、単子葉植物や、最も原始的な被子植物であるアンボレラ、そして裸子植物であるマツにまでSOG1が保存されている可能性が高いことを明らかにした。1. SOG1リン酸化サイトの同定:SOG1の5ヶ所のSQのうち、2ヶ所(2SQ)、3ヶ所(3SQ)、4ヶ所(4SQ)がSQで、その他はAQに変異させたコンストラクトを作製し、DNA損傷に応答したリン酸化を調べた。その結果、5つのSQ部位はすべてリン酸化されており、またそれらは同時にリン酸化されるのではなく、段階的にリン酸化されることが明らかになった。2. SOG1リン酸化の意義の検討:2SQ→3SQ→4SQとリン酸化部位が増えるにつれ、DNA損傷に応答した修復遺伝子の転写誘導は野生型と同じレベルに回復することを示した。しかし、根の伸長に関しては4SQであってもSOG1の機能を全く回復しなかった。この結果はSOG1のリン酸化レベルとSOG1の機能回復が必ずしも相関しないことを意味し、各SQ部位のリン酸化はDNA損傷応答経路を決定する役割があることを示した。3.新規DNAチェックポイント因子の探索:DNA損傷に応答してSOG1と相互作用する因子を共免疫沈降法と質量分析によって同定した。さらにSOG1と発現部位が同じであること、DNA損傷によって発現が上昇すること、Yeast-two-hybrid法によっても結合が確認された、という条件によっても候補因子をさらに絞り込んだ。4. DNAダメージによって誘導されるプログラム細胞死の発生メカニズムの解析:SOG1のリン酸化変異体である、3SQ変異体では、根での細胞死が野生型SOG1と同じ程度に誘導できるが、4SQでは細胞死が生じている植物体と、生じない植物体が半々の頻度で出現した。この結果は、430番目のSQがリン酸化されることで、細胞死を抑制する別のスイッチが活性化しやすくなることを意味しているのではないかと考えた。当初の計画通り、本年度においては、SOG1のリン酸化サイトを同定することに成功した。また新規DNAチェックポイント因子の探索により、SOG1とヒストンバリアントであるH2AXがin vivoで相互作用することも示すことが出来た。さらにDNAチェックポイント機構においてマスターレギュレータとして働くSOG1が植物の進化の過程でいつ獲得されたのかを明らかにするために、進化的解析も行い、SOG1オルソログが双子葉植物だけでなく、単子葉植物や、原始的な被子植物、また裸子植物にも存在する可能性が高いことを示した。これらの研究成果は国内外の学会や2報の総説、Plant Signaling & Behavior (2014) Vol.9や、Radiation biology research communications(2015) vol.50で発表している。また、「SOG1の直接的なターゲット遺伝子の同定」に関しては共同研究者である奈良先端大の梅田研究室で成果を上げている。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はDNA損傷によって誘導されるSOG1のリン酸化の意義を調べる予定である。
熟知した物体と新奇な物体に関する新連合プライミング

本研究は、近年、記憶研究者間で関心の高い潜在記憶研究の枠組みで行われるものである。博士の学位論文では人間の顔写真を材料として連合プライミングをみたが、本研究では、物体の写真を用いた。研究の目的は、物体の知覚に関する認知神経システムが、顔を対象とした場合と類似の方法で顔以外の種々の対象にも適用できるかどうかを検討することである。異なる方向からみた日常的物体(たとえば、本、ティーカップ)のカラー写真を使用し、2つの実験が計画された。ひとつは、同一物体の異なる写真をペアとした連想プライミングの実験である。もうひとつは、異なる物体からなるペアの連想プライミングを検討する実験である。現在、実験の計画は十分に練り上げられできている。また、実験材料の作成と、刺激提示のための新しいソフトウエアの開発もほとんど終わりに近づいている。そして、非常に多くの物体の写真の作成と選択などの準備作業に、長い時間を費やしている。まもなく予備実験を行い、この5月からは本実験に入る予定である。この実験との関連で、本年度は言語能力に関して若者と高齢者のスコアのメタ分析を行い、この結果は第6回SARMAC学会(2005年1月)大会で発表した。また高齢者のワーキングメモリに関して、認知的成分が加齢に従って減少することについて検討し、第2回ワーキングメモリ国際会議(2094年8月)で発表した。第28回国際心理学会(2004年8月)においては、種々の知的成分の加齢に伴う変化についての分析結果を発表した。これらのどの研究も、以前から行っていた共同研究である。
表皮特異的な強制的アレルゲン遺伝子発現系による免疫応答の解析

アトピー性皮膚炎のモデルになりえる表皮における免役応答を調べるために表皮特異的にダニ抗原を発現するマウスの作成に先立って抗原となりえるGreen fluorescent protein(GFP)を表皮特異的に発現させ、そのマウスにおける免役応答を調べようと試みた。胎生期における免疫寛容を回避するため、Tetonのシステムを用いてドキシサイクリン存在下のみにGFPを表皮特異的に発現させるため、1)表皮基底細胞特異的に発現するKeratin5のプロモーターの下流にドキシサイクリンによりリバーステトラサイクリン調節性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるコンストラクト、その下流にヒトgrowth hormoneのpolyAシグナルを持ったマウス、(K5-rtTA2S-M2)及び2)そのトランス活性化因子応答配列の下流に細胞膜に発現させるためにGPI-アンカー型蛋白構造を取ったGFPのコンストラクト、さらにその下流にSV40のpolyAシグナルのコンストラクトを持ち、その周りにドキシサイクリン非存在下にGFPが働かないようにinsulatorを挿入したコンストラクトを持ったマウス(Tet-EGFP Thy1)を作成し、サザンブロットでそれぞれのマウスに上記のコンストラクトが組み込まれていることを確認した。表皮細胞特異的なダニ抗原強制発現マウスの作成し、その免疫応答に関する研究に先立って、GFPは抗原になりうるという文献があるために、表皮特異的にGFPを発現させるマウスを作成し、生きたマウスで免疫応答のシステムの解析を行うことを計画した。ただし表皮特異的にGFPを発現させるトランスジェニックマウスでは免疫寛容の機序が働き、GFPが抗原として認識されないためteton-offシステムを用いてマウスが成長してから表皮細胞特異的にGFPを発現させるマウスの作成を行った。まず表皮角化細胞のみにtransactivater proteinを発現させるために表皮基底層に発現するヒトk5プロモーターの下流にリークが起きにくくなるように改変したtransactivater proteinを発現させるrtTA(rtTA-advanced)のcDNA,その下流にhGHpolyAシグナルをつなげたコンストラクトを作成した。またドキシサイクリンを添加したときに発現するtransactivater proteinにより細胞表面にGFPが誘導されるようにtet responsive elementの下流に細胞膜上にGFPを発現させるために細胞膜とのアンカー部分をthy-1に改変し、GPI-アンカー型蛋白化したcDNAをつなげ、その下流にSV40のpolyAシグナルをつなげたコンストラクトを作成し、さらにドキシサイクリン非存在化にリークが起きないように両端にインシュレーター配列をつなげたコンストラクトを作成した。アトピー性皮膚炎のモデルになりえる表皮における免役応答を調べるために表皮特異的にダニ抗原を発現するマウスの作成に先立って抗原となりえるGreen fluorescent protein (GFP)を表皮特異的に発現させ、そのマウスにおける免役応答を調べようと試みた。胎生期における免疫寛容を回避するため、Tet onのシステムを用いてドキシサイクリン存在下のみにGFPを表皮特異的に発現させるため、1)表皮基底細胞特異的に発現するKeratin5のプロモーターの下流にドキシサイクリンによりリバーステトラサイクリン調節性トランス活性化因子(rtTA)を発現させるコンストラクト、その下流にヒトgrowth hormoneのpolyAシグナルを持ったマウス、(K5-rtTA2S-M2)及び2)そのトランス活性化因子応答配列の下流に細胞膜に発現させるためにGPI-アンカー型蛋白構造を取ったGFPのコンストラクト、さらにその下流にSV40のpolyAシグナルのコンストラクトを持ち、その周りにドキシサイクリン非存在下にGFPが働かないようにinsulatorを挿入したコンストラクトを持ったマウス(Tet-EGFP Thy1)を作成し、サザンプロットでそれぞれのマウスに上記のコンストラクトが組み込まれていることを確認した。
「ことばの教室」に関する実証的研究

本研究は、戦後日本における障害乳幼児支援の展開過程とその特質について、展開要因を明らかにすることを目的とした。その結果北海道は全国で一番「ことばの教室」設置がなされ、行政と親の会等との協働により整備が進められた可能性を見出した。さらに北海道真駒内養護学校言語治療教室は道内での「ことばの教室」整備を進める社会的機能を有するとともに、親の会の拠点機能、教師教育機関としての機能を有することにより、道内の「ことばの教室」設置の原動力の一つとなっていた。本研究は、今後の教育史、児童福祉史研究における障害乳幼児支援研究を進める上で、複数の研究領域から複合的アプローチを試み、新たな研究視座をもたらした。本研究は、戦後現在の日本における障害のある幼児の支援を担う「ことばの教室」に着目し、特に戦後1980年代に焦点を当て「ことばの教室」の展開要因を明らかにすることを目的としている。初年次(平成26年度)に関しては研究実施計画に基づき、「北海道言語障害児教育研究協議会」刊行の各年度『年次報告書』の分析を行った。その結果、1970年代に8支庁24機関、1980年代に12支庁43機関と少なくとも合計67機関の「幼児ことばの教室」の開設が確認された。そして、展開過程の特質として19701980年代とも、教育行政のみならず、福祉行政の関与が大きいことが結果として示された。具体的には1980年代において福祉行政、教育行政管轄下のいずれの「幼児ことばの教室」も「小学校・中学校ことばの教室併設型専任指導員配置経営型」が最も多かったことが明らかとなった。このことは小学校、中学校「ことばの教室」が「幼児ことばの教室」に先んじて整備展開がなされ、既存の「ことばの教室」に幼児専任指導員を配置して設置した機関が多かったことを指し示すと考えられる。また自治体別の展開過程に関しても分析を行った結果、1980年代には町村規模の自治体にも「幼児ことばの教室」開設の動きが生じ、設置数が増加していく過程を有していたことが明らかになった。その中には「ことばの教室」担当小学校教諭等に兼務発令、業務委嘱を行う兼務型の「幼児指導員配置」という方法を採用して「幼児ことばの教室」を設置する自治体が確認された。以上初年次の研究結果から、「幼児ことばの教室」は各自治体の人口や地理的要因、行政方針等の特性に応じた行政施策が採られて設置、展開がなされてきた拡大過程を有しているという特質があることが指摘された。本研究は、障害のある幼児に対する支援の展開要因を歴史的に明らかにすることを目的とする。2年次は北海道の基礎自治体における「ことばの教室」の創設から発展に着目し、その地域における障害幼児支援に果たしてきた役割と特質を事例分析から明らかにするため、研究を進めた。その結果、小学校の「ことばの教室」においても障害のある幼児に対する支援が行われていたことが確認でき、その歴史的変遷を明らかにすることが可能となった。つまり北海道の小学校「ことばの教室」設置数に関しては、1960年代5ヶ所、1970年代35ヶ所の設置が確認できた。この結果から北海道では1970年代から本格的に「ことばの教室」設置が広がっていったことが明らかとなった。また19601970年代には人口上位30に位置づく自治体での設置が広がったことが特質としてあげられた。そして、このような「ことばの教室」の展開要因も2点可能性が示唆された。一点目は「親の会」であり、二点目は行政(主導)である。この研究結果から、今後親の会について実証的な研究を進めるとともに、行政主導による「ことばの教室」の設置の可能性も推測されたため、教育行政・政策研究の視点からのアプローチによる研究の進展も期待される。また、上述の展開要因に関連して、北海道真駒内養護学校の「ことばの教室」が、他の「ことばの教室」のモデル的役割を果たしていた可能性も示唆されたため、今後北海道真駒内養護学校の事例研究を延長した3年次に実施予定である。2年次に関しては、概ね研究実施計画及び初年次に明らかになった研究結果に基づく修正を踏まえて研究作業を進め、研究成果を上げることができた。しかし研究結果で明らかになった北海道真駒内養護学校について、研究上必要な聞き取り調査が平成28年度に延期されたため、研究の完遂が叶わなかった。以上、研究成果および作業課題の継続を考慮し、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」と自己点検、評価した。3年次に関しては、2年次の調査結果から課題として残された北海道真駒内養護学校の「ことばの教室」の事例研究を行うとともに、これまでの研究結果から展開要因の可能性として示された議会・行政の動きと教員養成の動きについて検討を行った。その結果、北海道真駒内養護学校言語治療教室は北海道における「ことばの教室」展開過程において「ことばの教室」の有用性と、広域を対象とする「ことばの教室」の限界を示し、各地域での「ことばの教室」設置、発展を促す社会的機能を担っていたことを明らかにした。また札幌市立大通小学校言語治療教室設置に係る政策立案の分析から、「ことばの教室」の設置に札幌市議会議員および札幌市教育委員会の積極的な関与が確認され、議会・行政の取り組みが展開要因の一つである可能性を示唆した。

さらに全国的な「ことばの教室」の展開過程の検討を行い、言語障害教育教員養成課程等の教員養成の実施が言語障害特殊学級設置の一つの原動力となった可能性を示した。今後の課題としては、本研究では十分な検討がなされなかった小規模自治体での「ことばの教室」の展開要因に関しても研究を行う必要性があげられる。本研究は、戦後日本における障害乳幼児支援の展開過程とその特質について、展開要因を明らかにすることを目的とした。その結果北海道は全国で一番「ことばの教室」設置がなされ、行政と親の会等との協働により整備が進められた可能性を見出した。さらに北海道真駒内養護学校言語治療教室は道内での「ことばの教室」整備を進める社会的機能を有するとともに、親の会の拠点機能、教師教育機関としての機能を有することにより、道内の「ことばの教室」設置の原動力の一つとなっていた。本研究は、今後の教育史、児童福祉史研究における障害乳幼児支援研究を進める上で、複数の研究領域から複合的アプローチを試み、新たな研究視座をもたらした。初年次に関しては概ね研究実施計画に沿った研究活動を展開し、研究目的に沿った資料の収集・分析を行い、研究成果をあげることができた。しかしながら、分析の過程で「幼児ことばの教室」が学齢児を対象とした「ことばの教室」と設置および経営面で関連が深かったことが同時に明らかになった。この点は研究計画では十分な位置づけがなされていなかった。「ことばの教室」の展開過程に関しても整理しなければ、「幼児ことばの教室」の展開要因を明らかにすることが困難であることが判明したため、今後研究計画の再考が必要であると考える。以上研究成果および新たな研究課題への対応の必要性を考慮し、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」と自己点検、評価した。3年次は北海道真駒内養護学校について、研究上必要な聞き取り調査を実施し、研究成果をまとめる予定である。社会福祉学・特別支援教育「現在までの到達度」にも示したように、初年次の研究成果から「ことばの教室」の展開過程を整理する必要があるという新たな研究課題が生じた。そのため2年次(平成27年度)は当初の研究実施計画の内容である個別の事例に関する分析を進めるとともに、「ことばの教室」の展開過程に関する調査研究を並行して行うこととする。北海道における聞き取り調査が延期されたため、それに係る旅費等で残額が生じた。2年次は事例分析および「ことばの教室」の分析を進めるため、研究にかかる経費の申請を行った。3年次は北海道における聞き取り調査および学会発表に係る旅費として約160,000円を計上予定である。2年次(平成27年度)に関しては、おおよそ北海道への訪問調査旅費(300,000円)、研究発表のための学会旅費等(300,000円)、分析のための人件費(200,000円)、文献等購入費(200,000円)、研究備品・消耗品購入費(401,435円)を予定している。
ブタコレラ菌感染血管内皮細胞による局所炎症反応の作用機序

ブタコレラ菌(Salmonella enterica serovar Choleraesuis)の細胞侵入による血管内皮細胞の宿主反応を明らかにし、引き続き起こる局所炎症反応についての分子メカニズムを明確化することを目的とし、次のことを行った。(1)ブタコレラ菌の血管内皮細胞への細胞侵入能について、ブタコレラ菌野生株(RF-1)およびその細胞侵入能変異株(invA変異株)を用いて、血管内皮細胞(HUVEC細胞)および上皮細胞(HEp-2細胞)に対する細胞侵入性について検討した。RF-1株はHEp-2細胞およびHUVEC細胞の両細胞に対して同様の細胞侵入性を示したのに対して、invA変異株はHEp-2細胞およびHUVEC細胞への細胞侵入能は野生株に比べて明らかに減少していた。(2)ブタコレラ菌の血管内皮細胞への侵入に伴う炎症性サイトカインIL-1α, IL-1β, IL-6,IL-8およびTNF-α)の産生をRT-PCR法を用いたmRNAの定量化を行い、野生株感染血管内皮細胞とinvA変異株感染血管内皮細胞とそれぞれ比較した。その結果、野生株感染血管内皮細胞のみでIL-8の発現が上昇していた。(3)ブタコレラ菌の血管内皮細胞への侵入による接着分子の細胞表面への発現を蛍光抗体法を用いて観察することを試みた。Green fluorescent protein(GFP)を発現するブタコレラ菌野生株を血管内皮細胞に感染させ、各接着分子の単クロン抗体を用いて蛍光染色した。ブタコレラ菌感染5時間後の血管内皮細胞において接着分子、E-selectin(CD62E)、ICAM-1(CD54)およびVCAM-1(CD106)で細胞表面への発現がみられた。ブタコレラ菌(Salmonella chorelaesuis serovar Choleraesuis)の細胞侵入による血管内皮細胞の宿主応答を明らかにし、引き続き起こる局所炎症反応についての分子メカニズムを明確化することを目的とし、次のことを行った。まず、ブタコレラ菌の血管内皮細胞への細胞侵入能について、ブタコレラ菌野生株(RF-1)およびその細胞侵入能変異株(invA変異株)を用いて、血管内皮細胞(HUVEC細胞)および上皮細胞(HEp-2細胞)に対する細胞侵入性および細胞内増殖性についてそれぞれ細胞侵入試験により定量化した。RF-1株はHEp-2細胞およびHUVEC細胞の両細胞に対して同様の細胞侵入性を示したのに対して、invA変異株はHEp-2細胞およびHUVEC細胞への細胞侵入能は野生株に比べ明らかに減少していた。しかし、両細胞においてinvA変異株の細胞侵入率に違いがみられ、HEp-2細胞では野生株の1%以下、HUVEC細胞では野生株の30%程度であった。また、RF-1株のHUVEC細胞における細胞内増殖性については、感染後1、2、4、6および8時間の細胞内生菌数を測定し、感染後8時間まででは細胞内での菌の増殖は観察されなかった。さらに、ブタコレラ菌によるHUVEC細胞への侵入にHEp-2細胞同様、宿主細胞のアクチン凝集が必要であることをサイトカラシンを用いた細胞侵入阻害実験により明らかにした。次に、ブタコレラ菌の血管内皮細胞への侵入に伴う炎症性サイトカインの産生について、スタンダードRNAを用いたRT-PCR法によるサイトカインmRNA定量法を用いて、RF-1株からの炎症性サイトカインのmRNA(IL-1α,IL-1β,IL-6,IL-8およびTNF-α)を定量観察することを試み、現在その解析を進めている。ブタコレラ菌(Salmonella enterica serovar Choleraesuis)の細胞侵入による血管内皮細胞の宿主応答を明らかにし、引き続き起こる局所炎症反応についての分子メカニズムを解明するため、次の実験を行った。

(1)ブタコレラ菌の血管内皮細胞への侵入に伴う炎症性サイトカイン(IL-1 α,IL-1 β,IL-6,IL-8およびTNF-α)の産生をRT-PCR法を用いたmRNAの定量化を行い、野生株感染血管内皮細胞とinvA変異株感染血管内皮細胞または非感染血管内皮細胞とそれぞれ比較した。その結果、野生株感染血管内皮細胞のみでIL-8の発現が上昇していた。(2)ブタコレラ菌の血管内皮細胞への侵入による各種接着分子、P-selectin(CD62P)、E-selectin(CD62E)、ICAM-1(CD54)およびVCAM-1(CD106)、の細胞表面への発現を蛍光抗体法を用いて観察することを試みた。感染血管内皮細胞において菌の侵入した内皮細胞でのみこれらの接着分子の発現が誘導されるのかを調べるために、まず蛍光物質であるGreen fluorescence protein(GFP)を発現するプラスミドを構築し、ブタコレラ菌野生株を形質転換した。形質転換体は蛍光顕微鏡下で観察すると緑色の蛍光を発する。次に、本形質転換体を血管内皮細胞に感染させ、感染1、3および5時間後の感染細胞をホルマリン固定後、各接着分子の単クロン抗体を用いて蛍光染色した。サンプルはすべて共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。ブタコレラ菌感染5時間後の血管内皮細胞において、P-selectin、E-selectin、ICAM-1およびVCAM-1、すべての接着分子で細胞表面への発現がみられた。現在、感染細胞におけるこれらの接着分子の発現を定量的に比較するためのELISAを開発中である。
都市の景観モデルと緑地形態に関する研究

日本各地の都市調査をまとめ文献と合せて資料を整理し、モデル地区を設けてシミュレーションを行ない、以下のような成果を得た。(1)道路網を中心とした都市パターン分類を行ない、4つの大分類、14の小分類とした。(2)緑被率回復のシミュレーションのための人工丘陵住宅を種々検討し、テラスの部分庭園の仮設計を行って、この人工丘陵住宅自体が4045%の緑被を持ちうることが分った。(3)文献と相観調査により、都市の緑地形態を考える周辺景観を位置付けるために、日本の植生景観を大きく6に分類し、更に66に小分類を行った。(4)景観の持続距離は農村、自然景勝地では10km20kmときに100kmをこえることもあるが都市においては4km以内であることが分かり、都市計画制度をも考慮すると2kmを大単位とし、小単位、小ブロックを内包させることが妥当、との結論をえた。次に、都の道路線形を直線と自由曲線に分け、公園緑地園路との組合わせパターンを類型化した。(5)首都圏の緑被の変遷について東京都心から40kmまでの減少傾向を調べ、減少圧を解消するために、都心の渋谷地区をモデルとして、人工丘陵住宅を用いたシミュレーションを行ない集約化した人工空間のクラスターシステムとそれを包囲する都市緑地という形態で緑被を大巾に回復することができることを数値に裏付けられた図で示した。(6)東京西部地区における景観と道路パターン-府中市、小金井市、国分寺市にまたがる部分をモデル地区とし、景観改良と緑地配置の適正化のための道路パターンを考察-いくつかのシミュレーションの基礎構図とした。(7)緑被率の低いスプロール地を上記のモデル地区より選び、中層住宅と人工丘陵住宅を用いてシミュレーションを行った結果、それぞれ54.0%、56.8%の緑被回復ができるという結果を得た。更に斜面景観を分析し、視覚緑量を増加させることを意図した計画シミュレーションを行った。(8)同じモデル地区で崖線間の地形を利用して、浄化水を用いた小水路と緑道のシミュレーション計画を行ない、東京を中心とした環状水系の可能性を求め東京湾に流入する放射状水系との関係で、水と緑のネットワークに配する親水公園モデルを作成した。(9)鎌倉旧市街地の町並、景観の改良を架空設計で求め、スプロール地区の景観改良案、遊歩道ポケットパーク配置を考えた。(10)横浜市モデルにおいては、商圏を中心に放射状の都市景観デザインと緑地形態をかみ合せて緑被回復の可能性を求めた。(11)所沢市モデルでは人工丘陵住宅シミュレーション宅地面積を41.2%に集約できることが分かり、駅前広場、湖水部分の緑地形態を追求した。(12)小田原市モデルでは城下町都市の景観整備と周辺の山林、農地と都市緑地形態を整合させ、その例としてフルーツパークを考案。(13)樹冠透過光率の測定を約100種の樹木について行ない、これらを5段階に分け、生長変化のデータ整理の結果とも合せて、樹木の生育密度調査図に投入しながら、樹林を中心とした緑地の細部形態を求め、林床デザインも試みた。

(10)横浜市モデルにおいては、商圏を中心に放射状の都市景観デザインと緑地形態をかみ合せて緑被回復の可能性を求めた。(11)所沢市モデルでは人工丘陵住宅シミュレーション宅地面積を41.2%に集約できることが分かり、駅前広場、湖水部分の緑地形態を追求した。(12)小田原市モデルでは城下町都市の景観整備と周辺の山林、農地と都市緑地形態を整合させ、その例としてフルーツパークを考案。(13)樹冠透過光率の測定を約100種の樹木について行ない、これらを5段階に分け、生長変化のデータ整理の結果とも合せて、樹木の生育密度調査図に投入しながら、樹林を中心とした緑地の細部形態を求め、林床デザインも試みた。文献により都市パタ-ンの分類を行ない,海外の都市も含めて本年度の結果として,(1)基盤の目分割型,(2)長方型分割型,(3)放射状分割型,(4)不規則な分割型に分類された。さくに(1)は世界的にみても基本型で,日本では平城京がこれに相当するが,現代の奈良市とは敷地上の大きなずれがあり,むしろ平安京の方が,現代の京都市のずれが少なく,鎌倉も相当はこのタイプの都市として計画されたが若宮大路を残しては武家政治固有の迷路的な道路構成となり,軸線都市としては日本では大津市坂本,ドイツではカッセルに同一モデルが考えられることが分った。京都,鎌倉も丘陵,低山に接近してをり,これらの比較対照として,岐阜市,高山市を調査し,周辺の緑地景観と都市パタ-ンは,面積規模との関係で,都市内に導入すべき緑地形態に大きな影響を与えることが分った。次に,東京都西部地区として,府中市,小金井市,国分寺市にまたがる部分と所沢市およびその周辺をモデル地区として,モデル地区の面積,人口,世帯数,スプロ-ルの現状を,資料,空中写真,現地調査によって分析し,大山考案により人工丘陵住宅によってどの程度緑被が回復できるかを調べた結果,現状では緑被率10%ないしそれ未満のスプロ-ル地も,緑被率55%60%に回復することが可能であり,都市林形成も可能であるという結論にいたった。都市を人工空間と緑地空間に分けた場合,都京の現状からみれば,両者のクラスタ-システムを考えることが,景観構成上最も有効な手段であると考えられるにいたった。緑空間自体の研究については,相観調査,樹木生育密度調査,樹冠透過光調査を行って分析した結果,利用緑地と存在緑地との間には生育密度に大きな差があることが分から,透過光率もこれに対応すべきであるとの結論になった。この問題と,都市パタ-ンについては,更にサンプル数と増やして,若干の補正を加えたい。本年度は都市景観モデル調査の対象地は九州と四国を中心に選び、また港湾都市を主対象とするという年度目的のために横浜.神戸などの調査も行った。都市パターンについて注目すべき都市として、近代において碁盤目状に計画された別府市をあげることができる。後背山地に三方から囲まれているパターンは港湾都市に多いが、市街地の地形はごく緩傾斜ど海岸に向かい、この面積が比較的大であることと、歴史的にみて城郭都市といったものが形成されなかったこと等が理由となって、単一軸の碁盤目パターンが成立したものと考えられる。都市パターンが別府と若干共通している例としては高松があげられる。高松市では市街地に接して紫雲山が大きな位置を占め城下町都市でありながら大局的には、碁盤目状の都市となっている。
アジアにおける中国現代文学受容の基礎的研究

本研究は20世紀の中国現代文学がアジア各地域でどのように受容され、その結果が各地域間でどのように越境・変容していくかを探る多面的、多層的な研究である。この視点に基づいて、五四時期新文学から文革後の新時期文学、更には台湾文学・香港文学・南アジアの文学までを見渡して受容や交流の過程を探るため、2010年度に各地域の中文文学研究者を招聘して「第八回東アジア現代中文文学国際シンポジウム」(於:慶應義塾大学)を開催、更に2011年度にはその研究と議論をまとめた学術論文集『跨海的東亜現代文学:漂泊・流亡・留学』を刊行した。この一連の研究活動を通して、中国語が越境することで生成する「中文文学」という新たな枠組みについて研究展望を切り開くことができたことも成果のひとつに上げられる。本研究は20世紀の中国文学がアジア各地域でどのように受容され、その結果が各地域間でどのように越境・変容していくかを探ることが目的である。2010年11月にアジア各国の研究者を招いて国際シンポジウムを開催する予定なので、初年度に当たる今年はアジア各地域の中国現代文学受容の実態解明という基礎的研究とそのための資料蓄積を目標とした。研究基盤となる東京中国現代文学研究会では、4回の研究発表会を開催し、「魯迅の西洋近代文芸思潮受容」、「周作人と松枝茂夫」、「近20年中国当代詩歌的簡要評介」、「也斯と台湾」、「民国期の詩学課題」をテーマとした発表と討論を行った。小説や詩の分野でアジア現代文学におけるモダニティ形成の問題について、それが地域間のどのような影響・受容関係の中で展開されたかを解明しようとしたものである。研究発表題に見える台湾、香港という視点は、同じく研究基盤となる東京台湾文学研究会の5回の定例研究発表会も加えて、国民文学概念のみに寄りかかった既成の研究を脱構築し、開放的、多面的な視点から相互越境や受容を再考察することの重要性を示している。また国外との研究交流では、2009年4月に山口守と長堀祐造が北京大学で開催された"'五四'與中国現当代文学"国際学術研討会に参加して巴金や魯迅に関する研究発表を行い、中国内外の研究者と討議を行いながら研究交流の方法を探った。また山口は11月に北京大学と復旦大学で開催された国際シンポジウムで、キリスト教伝道から考える近代中国成立過程及び巴金原作の香港映画に見る殖民地アイデンティティとモダニティの問題を取り上げて研究発表を行い、文学ばかりでなく宗教や映画の視点からアジア的近代の問題を考察することの重要性を指摘した。飯塚容は10月、12月に中国杭州、広州において魯迅作品の舞台化や清末民初の演劇に関する研究発表を行い、文学と演劇と繋ぐ回路を示した。今年度は当初の計画通り「第八回東アジア現代中文文学国際シンポジウム」(2010年11月3-4日、日本大学文理学部中文学科・慶應義塾大学文学部中文学科・慶應義塾大学日吉教養センター・東京大学文学部中文学科共催、於:慶應義塾大学日吉キャンパス)及び「東京ソウル中国現代文学研究対話会」(2010年11月6日、主催者と場所は同前)を開催した。前者に関しては、ロシア・シンガポール・香港・台湾・韓国・中国の各地域から28名の海外研究者が参加、国内報告者・コメンテーターを含め70名近い出席者と多数の聴衆によって研究発表と学術討論が行われた。このシンポジウムは「跨海的東亜現代文学--漂泊・流亡・留学」をメインテーマに掲げ、個別テーマとして「東亜開埠和文学」・「流亡與漂泊的文学」・「留学和文学」・「後殖民主義論述」を設定して、様々な視点や方法論から東アジア各地域において中国現代文学がどのように受容されたか、或いは研究されたか、また近代文学形成に国際交流がどのように寄与したかについて討論するなかで、それぞれの所属地域の研究特性を明らかにしながら、同時にトランス・ナショナルな研究交流がどのように可能かを探るものであった。なおこのシンポジウムの討論を有意義な実績として広く社会に知ってもらうため、次年度にシンポジウム論文集を公刊する予定である。後者に関しては、韓国からソウル大・高麗大・韓国外大・梨花女子大・成均館大学の若手研究者(主として院生)や教員を招き、日本側は日大・慶大・東大・中大・早大を中心とする若手研究者や教員が参加して、研究発表を若手研究者が行い、コメンテーターを相手国の教員が務める形式で対話的な討論を行った。

この対話会は研究の国際交流を図るだけでなく、日韓双方の若手研究者を共同育成するという目的もあり、その意味では中国現代文学から台湾文学まで幅広い領域にわたる研究報告を日韓双方の教員がコメントするという形式で、発表者だけでなくコメントする側にも収穫の多い対話会になったと思う。本研究は20世紀の中国現代文学がアジア各地域でどのように受容され、その結果が各地域間でどのように越境・変容していくかを探る多面的、多層的な研究であり,またそれから発展する課題として、中国語が越境することで生成する「中文文学」という新たな枠組みについても研究を進めるものであった。そこで魯迅を含めて20世紀の中国現代文学の各作家が、アジア諸地域でどのような社会的、歴史的状況の中で、どのように受容されたかを具体的事例に基づいて調べることから始め,中国現代文学の時間幅を20世紀全体と設定して、五四時期新文学から文革後の新時期文学,更には台湾文学や南アジアの文学までを見渡して受容や交流の過程を探るため,2010年度にロシア・シンガポール・香港・台湾・韓国・中国から中文文学研究者を招聘して,「第八回東アジア現代中文文学国際シンポジウム」(2010年11月3-4日、日本大学文理学部中文学科・慶應義塾大学文学部中文学科・慶應義塾大学日吉教養センター・東京大学文学部中文学科共催、於:慶應義塾大学日吉キャンパス)を開催した。今年度は本研究のまとめの年にあたるので、これまで2年間継続してきた研究成果、とりわけ2010年度開催のシンポジウムにおける研究発表及び討論を成果として取りまとめるべく,発表者に中国語論文の寄稿を依頼,それをもとに編集作業を行い、『第八届東亞現代中文文學國際學術研討會論文集:跨海的東亞現代文學-漂泊・流亡・留學』(主編:山口守,編集委員:長堀祐造・小川利康,第八届東亜現代中文文学学会発行,2011年12月30日)を刊行して,各国及び日本の研究者や関係機関に送付した。この作業にあたっては,研究協力者である小川利康教授(早稲田大学商学学術院)の全面的協力を得た。