hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気候変化に対する北海道農業の適応経路の導出

また、作物への影響評価の一例として、試行データを用いてイネの不稔率の将来変化について考察を行った。作物モデルの構築には至らなかったが、北海道の複数の作物の気候変化影響に関する文献調査を進め、影響評価のために必要なパラメータ等を収集している。次年度以降、上記の進捗をもとに研究を進めることができると考えており、初年度としておおむね順調に進展していると判断した。本研究課題は、将来の気候変化が北海道の主要作物に与える影響を評価し、いつ・どのような適応策を導入すればよいかを評価することを目的としている。今年度は、(1)作物の生育ステージを計算するモデル(プログラム)の作成、および(2)気候変化が作物生育に与える影響の試行解析を行った。(1)では、昨年度に着手した作物生育の気候変化影響に関する文献の調査や、植付日等の耕種期日データの収集を継続し、これに基づき、気象要素を入力として北海道の畑作4作物(秋まき小麦・てんさい・ばれいしょ・大豆)・コメの生育ステージを計算するプログラム群を作成した。さらに、生育ステージの計算に必要となる長期積雪終日を算出する方法を検討し、プログラム化した。作物には気候変化の影響指標(例:不稔を引き起こす高温、低温など)ごとに影響を受けやすい生育ステージがあるため、作物の生育ステージを予測することは重要である。これらのプログラムは、影響評価や適応策検討のベースとなるものである。(2)について、気候変化は各作物に様々な影響を与えうるが、今年度はそれらの一つとして畑作物の湿害(過湿による土壌の空気不足により作物が生育障害を起こす現象)と関連する「土壌水分の将来変化」について試行解析を行った。北海道の各市町村について畑作4作物の生育期間中の日々の土壌水分を算出し、土壌水分過多となる日数の割合の将来変化を評価した。気候データは全球気候モデル出力を用い、昨年度に実施した空間解像度の詳細化とバイアス補正の手法を応用・適用した。生育期間の評価には(1)のプログラムを用いた。本解析は試行段階であり、今後改良や検証を要する部分もあるが、将来の気候変化による影響の評価として取りまとめ、学会発表を行った。今年度は影響評価のベースとなる北海道の主要作物の生育ステージを計算するプログラムを作成し、気候変化影響の一例として土壌水分の将来変化の試行解析を行った。気候変化による影響の評価の一連の試行を行えたことは一定の進捗があったと考えている。一方で、単一の影響指標(土壌水分)の解析に想定より時間を要した。本課題の目的である北海道の農業体系への気候変化影響を評価し、適応策を検討するためには、複数の気候変化影響を統合的に評価する必要があり、単一の指標の評価では不足である。また、今回の試行では単一の気候予測シナリオを用いたが、気候変化の不確実性を考慮するため複数のシナリオを用いることが望ましい。影響指標の評価は機械的に行えるものではなく、都度新たな検討を要すると予想され、残り一年という状況を考えると、進捗はやや遅れていると判断した。将来の気候変化は気候モデルや放射強制力シナリオによって予測にばらつきがあるため、気候変化による影響評価や適応策の検討を行う際には、このような気候変化の不確実性を考慮する必要がある。
買物困難者問題解決策としての価値共創型小売経営での持続的展開の課題に関する研究

平成29年度の研究課題は、買物困難者対応として持続的な経営継続性の確保方策を、先行取組事例の実態把握(主として現地ヒアリング調査)から確認することと、新たなる仮設の抽出にある。設定仮説は、提供者の取組で重要なものは、利用者の価値を高め得る取組であり、提供者と利用者の相互価値共創の仕組みが必要とした。研究課題対応として、先行研究と現地実態調査により、以下が明らかになった。第一に、先行研究や中央官庁・地方自治体の買物困難者への政策課題対応型調査研究結果等から、買い物機会の確保方策は1小型店舗の開設、2買物の移動手段の提供、3商品の個別配達、4移動販売車の4類型化が可能であったが、先行取組事例から、すべてが継続性を確保できているものでは無いことが確認できた。さらに、1、2及び4が高齢者を主体として買物機会としての支持が高いことが新たな仮説として抽出できた。第二に、買物困難者対応として、上記1と4に関する先行取組事例企業や組織に対して実態調査(ヒアリング調査)を行った(本年度は先行取組事例先との調整の結果14が主体)。それらから、提供側の取組のポイントとして、消費者へ常態として買物場所の提供する価値が高いことを再確認できた。それに加え、先行事例に対する実態調査から、買い物場所の確保のために地域住民が積極的に介在(開設運営資金の拠出、地域住民からの運営支援等)すること、小売業の会員への支援(小売業会員の買物機会の確保支援等)、地域住民の陳情による第3セクター方式での出店支援等が新たに確認することが出来た。これらの先行取組事例の実態を確認することで、提供者側と受益者側の双方向での取組で、相互の価値共創が達成できるとの仮説的に確認できた。今後は、これらの仮説の有効性及びそれらの実現化の制約要件に加え、実態調査からの確認事項も自治体や企業へのアンケート調査で確認する予定である。
革新的合成法による無撚CNT繊維強化複合材料の創成と高強度化

本研究では世界最高強度を有するカーボンナノチューブ(CNT)紡績糸の創製を目標としている.CNT紡績糸は,化学気層成長(CVD)法によってシリコン基板上に垂直に規則正しく成長したCNTフォレストからCNTを連続的に引き出し,それを撚り合わせることで作製される.本研究ではCNT紡績糸を構成するCNTの配向性を改善するために,微細径のダイスにCNTを通すことで,撚りの無いCNT紡績糸であるCNT無撚糸を作製し,従来のCNT紡績糸よりも優れる機械的特性を得た.CNT無撚糸は機械的特性を向上させる余地があり,また機械的特性を向上させることで従来の繊維強化複合材料に用いられる強化繊維への代替が期待される.このことから本研究ではCNT無撚糸に対して,作製条件の最適化や,高密度化を目的としたポリマー溶液への含浸処理, CNTの高純度化を目的とした熱処理条件の検討などを行ってきた.その結果,最大強度2.4 GPa,ヤング率231 GPaと,従来の強化繊維に匹敵する機械的特性を得た.本年度はより高強度なCNT無撚糸の作製を目的に,CNT無撚糸を構成するCNT単体の物性値に着目し,CNTの合成条件の検討とCNT単体の物性値評価,異なるCNTで構成されたCNT無撚糸の機械的特性評価を行った.CNTは多数の層で構成された筒状の形態をしているが,分子動力学(MD)法を用いたCNT単体の定性的な理論強度計算を行った結果,CNTは薄層かつ細径であるほど機械的特性が向上することが示唆された.これをもとに,従来の5-10層,外径10 nmのCNTと本年度合成した3-8層,外径7.4 nmの薄層・細線なCNTについて,それぞれ走査電子顕微鏡(SEM)内で引張試験を行った結果,薄層・細線なほどCNT単体の機械的特性が向上する傾向が得られ,解析結果と一致した.またそれぞれのCNTで構成されたCNT無撚糸についても,従来のCNT無撚糸と比較して,薄層・細線なCNTで構成されたCNT無撚糸が機械的特性に優れる結果が得られた.本研究では高強度CNT無撚糸の創製を目的としている.本年度までに,CNT無撚糸を構成するCNTの合成条件の検討や,ポリマー溶液処理をはじめとしたCNT無撚糸の高強度化処理を行っており,CNT無撚糸の機械的特性を向上させている.当初の計画通りにCNT無撚糸の機械的特性の向上に成功しており,研究の進捗状況としておおむね順調といえる.現在は更なるCNT無撚糸の機械的特性向上のため,より薄層・細線なCNTで構成されたCNT無撚糸の機械的特性評価や,CNT無撚糸を高強度させるためのポリマー溶液の選定を行っている.またCNT無撚糸を構成するCNT単体の機械的特性に着目しており,SEMを用いたCNT単体の引張試験を導入してきた.これにより,CNT単体の機械的特性がCNT無撚糸の機械的特性に及ぼす影響評価が可能となった.これらの実験結果と,分子動力学をはじめとした解析結果を統合することで, CNT無撚糸の更なる高強度化についての知見を得ている.本年度までに,CNT無撚糸の機械的特性を向上させる手法として,CNT無撚糸を構成するCNT単体を薄層化・細線化させることが効果的であることを示した.本年度は更なるCNT無撚糸の機械的特性の向上を目的に,より薄層・細線なCNTで構成されたCNT無撚糸の作製および機械的特性評価を行う.また,そのCNT無撚糸について,従来本研究で行ってきた知見をもとに,ポリマー溶液処理をはじめとした高強度化処理の最適条件の探索を行う.解析についても引き続き分子動力学を用いることで,CNT単体の層数や外径,CNT内の欠陥やCNT層間の荷重伝達率が及ぼすCNT単体の機械的特性への影響について評価を行う.また,これまで本研究で得たCNT無撚糸の作製の知見をもとに,新規にCNT基複合材料を作製する.母材に用いる樹脂の選定や熱処理条件の最適条件の探索などを行うことで,高強度CNT基複合材料の創製を目指す.また,従来行ってきたCNT単体の引張試験に加え,CNT/樹脂間の界面強度の取得や,CNT基複合材料とCNT無撚糸との機械的特性の比較を行うことで,CNT基複合材料のマクロな機械的特性が何に依存しているか明らかにする.これらを通してCNT基複合材料の知見を得ることで,更なるCNT基複合材料の高強度化を行う.本研究では世界最高強度を有するカーボンナノチューブ(CNT)紡績糸の創製を目標としている.CNT紡績糸は,化学気層成長(CVD)法によってシリコン基板上に垂直に規則正しく成長したCNTフォレストからCNTを連続的に引き出し,それを撚り合わせることで作製される.本研究ではCNT紡績糸を構成するCNTの配向性を改善するために,微細径のダイスにCNTを通すことで,撚りの無いCNT紡績糸であるCNT無撚糸を作製し,従来のCNT紡績糸よりも優れる機械的特性を得た.CNT無撚糸は機械的特性を向上させる余地があり,また機械的特性を向上させることで従来の繊維強化複合材料に用いられる強化繊維への代替が期待される.

このことから本研究ではCNT無撚糸に対して,作製条件の最適化や,高密度化を目的としたポリマー溶液への含浸処理, CNTの高純度化を目的とした熱処理条件の検討などを行ってきた.その結果,最大強度2.4 GPa,ヤング率231 GPaと,従来の強化繊維に匹敵する機械的特性を得た.本年度はより高強度なCNT無撚糸の作製を目的に,CNT無撚糸を構成するCNT単体の物性値に着目し,CNTの合成条件の検討とCNT単体の物性値評価,異なるCNTで構成されたCNT無撚糸の機械的特性評価を行った.CNTは多数の層で構成された筒状の形態をしているが,分子動力学(MD)法を用いたCNT単体の定性的な理論強度計算を行った結果,CNTは薄層かつ細径であるほど機械的特性が向上することが示唆された.これをもとに,従来の5-10層,外径10 nmのCNTと本年度合成した3-8層,外径7.4 nmの薄層・細線なCNTについて,それぞれ走査電子顕微鏡(SEM)内で引張試験を行った結果,薄層・細線なほどCNT単体の機械的特性が向上する傾向が得られ,解析結果と一致した.またそれぞれのCNTで構成されたCNT無撚糸についても,従来のCNT無撚糸と比較して,薄層・細線なCNTで構成されたCNT無撚糸が機械的特性に優れる結果が得られた.本研究では高強度CNT無撚糸の創製を目的としている.本年度までに,CNT無撚糸を構成するCNTの合成条件の検討や,ポリマー溶液処理をはじめとしたCNT無撚糸の高強度化処理を行っており,CNT無撚糸の機械的特性を向上させている.当初の計画通りにCNT無撚糸の機械的特性の向上に成功しており,研究の進捗状況としておおむね順調といえる.現在は更なるCNT無撚糸の機械的特性向上のため,より薄層・細線なCNTで構成されたCNT無撚糸の機械的特性評価や,CNT無撚糸を高強度させるためのポリマー溶液の選定を行っている.またCNT無撚糸を構成するCNT単体の機械的特性に着目しており,SEMを用いたCNT単体の引張試験を導入してきた.これにより,CNT単体の機械的特性がCNT無撚糸の機械的特性に及ぼす影響評価が可能となった.これらの実験結果と,分子動力学をはじめとした解析結果を統合することで, CNT無撚糸の更なる高強度化についての知見を得ている.本年度までに,CNT無撚糸の機械的特性を向上させる手法として,CNT無撚糸を構成するCNT単体を薄層化・細線化させることが効果的であることを示した.本年度は更なるCNT無撚糸の機械的特性の向上を目的に,より薄層・細線なCNTで構成されたCNT無撚糸の作製および機械的特性評価を行う.また,そのCNT無撚糸について,従来本研究で行ってきた知見をもとに,ポリマー溶液処理をはじめとした高強度化処理の最適条件の探索を行う.解析についても引き続き分子動力学を用いることで,CNT単体の層数や外径,CNT内の欠陥やCNT層間の荷重伝達率が及ぼすCNT単体の機械的特性への影響について評価を行う.また,これまで本研究で得たCNT無撚糸の作製の知見をもとに,新規にCNT基複合材料を作製する.母材に用いる樹脂の選定や熱処理条件の最適条件の探索などを行うことで,高強度CNT基複合材料の創製を目指す.また,従来行ってきたCNT単体の引張試験に加え,CNT/樹脂間の界面強度の取得や,CNT基複合材料とCNT無撚糸との機械的特性の比較を行うことで,CNT基複合材料のマクロな機械的特性が何に依存しているか明らかにする.これらを通してCNT基複合材料の知見を得ることで,更なるCNT基複合材料の高強度化を行う.
鋳型交換法によるセラミックスのメソ多孔質化と新材料の創製

本研究では、有機ー無機メソ複合体の鋳型成分を高分子あるいはカルボン酸イオンと交換しメソ多孔体を誘導する多孔質化プロセスの開発および有機成分を鋳型とする新規メソ複合体・多孔体あるいは超微粒子の合成を目的として、以下の研究成果を得た。1)ドデシル硫酸イオンを鋳型とする均一沈殿反応により希土類酸化物系等の新規メソ複合体を合成し、さらに鋳型イオンを酢酸イオンと交換することにより比表面積300m^2g^<-1>のへキサゴナル型メソ多孔体を創製した。その磁気的および光学的機能の解明は今後の課題である。2)酸化アルミニウム/ドデシル硫酸メソ複合体について、鋳型イオンを長鎖カルボン酸イオンあるいはフルフリルアルコールと交換することにより複合体の熱安定性が向上することを見いだした。しかし加熱処理による多孔体への変換には至らず、今後の課題として残された。3)無機/オリゴエチレングリコール/水系については、プロトンの添カ加によって液晶化反応が促進されることを究明した。この知見に基づいて調製した銀イオンを含む均一な液晶に還元剤を作用させ、Agの超微粒子集合体と0.8100μmの樹脂状結晶を合成した。4)α-アミノ酸共存下、中性条件でリン酸カルシウムを結晶化させると、水酸アパタイトの前駆体であるリン酸八カルシウムが生成し、その組成・構造および複合化の有無がアミノ酸の鎖長とエナンチオメリズムに依存することを明らかにした。今後アミノ酸の官能基による違いや生成pHの影響ならびに複合化機構の解明により、新たなアパタイト系多孔質材料を開発に発展することが期待される。本研究では、有機-無機メソ複合体の鋳型成分を高分子に交換することによりメソ多孔質セラミックスを誘導する方法と鋳型成分を低分子イオンと交換することにより多孔質コンポジットとする方法の2種類の多孔質化プロセスを開発することを目的として、以下の研究成果を得た。1)酸化アルミニウム/ドデシル硫酸(SDS)メソ複合体にフルフリールアルコールを含浸・反応させ、鋳型部を高分子に交換した後、窒素ガス中、300°Cで加熱保持することにより、鋳型部を炭素化させたd30Åの長周期構造体に変換できることを見い出した。この処理を二回繰り返した後、炭化成分を酸化除去し、多孔体化するプロセスをさらに検討中である。2)尿素を用いる均一沈澱法により酸化イットリウム/SDSメソ複合体を合成し、これを酢酸/エタノールで陰イオン交換処理することにより比表面積545m^2g^<-1>のメソポーラスコンポジットをえた。同様な方法により最高797m^2g^<-1>の高比表面積をもつY-Al-O複合酸化物系メソポーラスコンポジットがえられることも見い出した。3)非イオン界面活性剤のノナオキシエチレンドデシルエーテルC_<12>EO_9/水にTi(III)、Mg、Ca、あるいはSrの塩化物を添加した系ではスメクチック液晶を生じるのに対して、Ba添加系ではEO部が板状ブロック化してネマチック相に変換され、さらに加圧下では一部コレステリック相の生成も観察された。本研究では、有機-無機メソ複合体の鋳型成分を高分子あるいはカルボン酸イオンと交換しメソ多孔体を誘導する多孔質化プロセスの開発および有機成分を鋳型とする新規メソ複合体・多孔体あるいは超微粒子の合成を目的として、以下の研究成果を得た。1)酸化アルミニウム/ドデシル硫酸(DS)メソ複合体を種々のカルボン酸イオンと反応させ、交換反応の鎖長依存性を明らかにし、特にDSイオンに相当する長鎖分子イオンが300°Cまでの構造保持と熱安定化に寄与することを見い出した。酸素HIP処理による高温安定化をさらに検討中である。

2)ランタノイド元素EuLuの酸化物/DSメソ複合体を合成し、鋳型イオンを酢酸イオンと交換することにより比表面積300m^2g-^<-1>のヘキサゴナル型メソ多孔体を得た。同物質は常磁性で、低温で磁気異常を示す。これら希土類系メソ多孔体・複合体は、メソ構造に基づく特異的な光学的、光化学的あるいは触媒的機能をもつことが期待され、その解明は今後の課題である。3)アルキル-α-アミノ酸C_nH_<2n+1>CH(NH_2)COOH(n=0,2,3,4,6)の共存下でリン酸カルシウムを結晶化させ、長鎖長アミノ酸(n=6)はリン酸八カルシウム(OCP)と複合体を形成し、短鎖長アミノ酸(n≦4)はOCP構造の安定化剤として作用すること、ならびにn=4のエナンチオマーは表面吸着分子間の立体障害を起因する積層欠陥を生成することを見い出した。さらに、塩基性α-アミノ酸は水酸アパタイトの安定化剤として作用し、アパラギン酸はOCPとのリン酸欠損型複合体を生成することを明らかにした。4)界面活性剤ノナオキシエチレンドデシルエーテル(C_<12>EO_9)を鋳型として調製したAgNO_3/C_<12>EO_9/希硝酸系液晶に還元剤を作用させ、Agの超微粒子集合体と0.8100μmの樹脂状結晶を合成した。
ポスト・セキュラー状況における宗教研究

「無宗教」を自認する者が多い現代日本で、公共の場に進出する宗教の報道が増えている。被災地支援活動を行う宗教者や、政権の支持基盤とされる右翼的宗教団体に関するものが目立つ。こういった現象は、欧米では「ポスト・セキュラー」と総称される。その意味するところは、一つは、世俗化が終焉し、その逆転が起きているということ。もう一つは、近代的な宗教/世俗の二分法を相対化した上での“宗教"研究を構築する試みが必要とされていることである。このポスト・セキュラー論は日本にはどの程度あてはまるのかを、事例研究と理論的考察を組み合わせて分析したのが本共同研究である。結論はメンバー間で異なるが、成果を和英両方で出版した。現在、宗教学全体を巻き込む根本的な問題として2つの課題が内外の学界において認識されている。第一に、「宗教」概念を始めとする宗教学の諸概念・理論が帯びていた西洋近代的特殊性、さらに宗教学という学的営為の政治性に対する自己反省を経て、宗教学をどう再建するかという課題がある。第二に、21世紀に入る頃から「公共圏における宗教の役割」が盛んに論じられ始めたように、近代的な「宗教」と「世俗」の分割線がグローバル社会において揺らぎ、ポスト・セキュラーと呼ばれる状況が新たに出現しているが、これをどう捉えるかという課題である。本研究の目的は2つの課題を有機的に接合することである。すなわち、進行するポスト・セキュラー状況を単なる宗教復興とはみなさず、近代的宗教概念への反省を経た方法論によって解明し、新たに位置づけることを目指している。平成26年度はまず、上記の目的に沿って先行研究を整理した。続いて研究グループごとに具体的研究テーマを設定し、実地調査、文献調査等、それぞれの研究手法に応じた研究を開始した。「政治・法と宗教」グループは、政教分離体制下の戦後日本において、政治に対し宗教が実際には何らかの関わりを持ってきたことを、政党、政治家、政治儀礼の三点について解明している。現代社会の王権と宗教の関係に関する国際的比較研究にも着手した。「医療・福祉と宗教」グループは、東日本大震災後の東北地方におけるスピリチュアル・ケアの実践について、供給者と受給者の両面から調査している。また、イギリス・ダーラム大学の死生学センターとの研究交流を深めている。「宗教意識の新動向」グループは、東日本大震災後の霊信仰に注目する他、ポピュラー文化の宗教性をどのように分析するか、理論的・方法論的検討を行っている。)現在、宗教学全体を巻き込む根本的な問題として2つの課題が内外の学界において認識されている。平成27年度は、研究グループごとに研究成果をまとめ、英語による海外発信を活発に行った。まず、8月にドイツ・エアフルト市で開催された国際宗教学宗教史学会世界大会でパネル発表を行った。さらに、それぞれが発表原稿を論文に発展させ、Brill社から刊行されている日本宗教研究専門の国際的学術誌Journal of Religion in Japanに全論文を寄稿した。11月にはアメリカ宗教学会で発表したメンバーもいる。これらの発表・論文に共通する問題提起は、日本の現在の宗教情勢を、ポスト・セキュラー的と分類することは妥当か、あるいは、世俗化の継続・反証のどちらと見るべきかというものである。その問いに対する直接的な答えはメンバーにより異なるものになったが、いずれも経験的データ、事例により堅実な論証を図った。以上に加え、12月からは、日本語による論文集の企画を始めた。国内外で、今、宗教に何が起こっているのかについて総合的に説明を試みる、時宜にかなった企画である。1年目であった昨年度に比べ、今年度は研究成果のアウトプットを進めることができた。国際宗教学宗教史学会の発表準備段階では、発表内容について先に本科研メンバーで検討する研究会を行い、そこには院生・若手も多数参加し、十分な意見交換を行うことができた。本科研は、「政治・法と宗教」グループ、「医療・福祉と宗教」グループ、「宗教意識の新動向」グループに分かれて研究を行っているが、どのグループも成果を英語で発信することができた。その内容は以下の通りである。「政治・法と宗教」グループ「Rethinking the History of Religions in Japanfroma Post-Secular Perspective」と題したパネルでの合同発表。デンマーク宗教学会会長J. Borup氏が司会・コメンテータを務めた。また、「Kingship and Religion in the Modern World」と題したパネルをノルウェーの研究者と合同で開催した。「宗教意識の新動向」グループ「Comparative Spirituality: East and West」と題したパネルを、デンマーク、ドイツ、イギリスの研究者と合同で開催した。

また、「Fluidity and Hybridity of Religious Innovation in Contemporary Japan」と題したパネル、「New Religions and Popular Culture」と題したパネルでそれぞれ発表を行った。現在、宗教学全体を巻き込む根本的な問題として2つの課題が内外の学界において認識されている。第一に、「宗教」概念を始めとする宗教学の諸概念・理論が帯びていた西洋近代的特殊性、さらに宗教学という学的営為の政治性に対する自己反省を経て、宗教学をどう再建するかという課題がある。第二に、21世紀に入る頃から「公共圏における宗教の役割」が盛んに論じられ始めたように、近代的な「宗教」と「世俗」の分割線がグローバル社会において揺らぎ、ポスト・セキュラーと呼ばれる状況が新たに出現しているが、これをどう捉えるかという課題である。本研究の目的は2つの課題を有機的に接合することである。すなわち、進行するポスト・セキュラー状況を単なる宗教復興とはみなさず、近代的宗教概念への反省を経た方法論によって解明し、新たに位置づけることを目指している。続いて、日本語による、より総合的な研究成果の発信のために論文集の出版計画を進めた。4巻構成で、第1巻現代日本の宗教事情〈国内編1〉、第2巻隠される宗教、顕れる宗教〈国内編2〉、第3巻世俗化後のグローバル宗教事情〈世界編1〉、第4巻政治化する宗教、宗教化する政治〈世界編2〉が各巻のテーマとなる。本科研の研究分担者全員が執筆や協力といった何らかの形で関わる他、その外にも執筆者を広げ、可能な限り多様な地域とテーマを盛り込んだ。内容の検討のために編集委員会・全員での検討会を計10回開催した。研究成果の発表媒体と時期を先行して確定し、それを目標に研究を進めているためか、進行は非常に順調である。また、成果発表も英文による海外発信と、日本語による一般読者をも想定した発信の双方により、充実したものとなっている。Journal of Religion in Japanの特集号は、日本の宗教学の昨今の動向を、大学をとりまく社会的状況という巨視的観点からとらえた上で、日本の現在の宗教情勢をポスト・セキュラー的と分類することは妥当か、あるいは、世俗化の継続・反証のどちらと見るべきかを論じたものである。これについて、この学術誌の先行諸論文をはじめとする海外の日本研究者の見方は、世俗化論を保持するイギリスの宗教社会学者と、公共宗教論を支持するアメリカの宗教社会学者の間の対立を反映する傾向が強かった。それに対して、本科研のメンバーは、簡単にどちらかに与することなく、詳細な文献・現地調査を通して、一見、ポスト・セキュラー的に見える現象をどうとらえるのが妥当かを、事例に即して丁寧に分析した。本誌は日本宗教研究の専門誌だが、日本人研究者が自ら特集を組み、海外の研究者との対話の場を開いたのは初の試みである。研究者の世代交代を後押しする意図も込められた特集である。
複雑性理論にもとづいた外国語（英語）教師の認知の質と特徴に関する探索的研究

本研究は、言語指導にかかわる教師の認知の探求を目的として2年間実施し、従来の探索的な質的調査方法(アンケート、インタビュー、観察)では明らかにしにくい複雑な言語教師の認知を、日本的思考と複雑性(系)理論(Complexity Theory)を応用した「全体を見る」手法を用い、言語を指導する教師の認知の特徴を探索的に調査することを意図した。本研究の具体的目標は、1)言語教師の認知の調査方法の開発、2)言語教師の認知が与える授業と生徒の学習への影響、3)言語教師の認知に関する複雑性(系)理論の応用、の3点である。結果として、複雑適応系(CAS)を基盤とした10段階ステップの調査法を開発した。本研究は、言語指導にかかわる教師の認知(ビリーフ、知識、思い込みなど)の探求を目的としている。また、本研究は、欧米の探索的な質的調査方法(インタビュー、観察、懇談)では明らかにしにくい複雑な言語教師の認知を日本的な思考と複雑性理論(Complexity Theory)を応用した「全体を見る」手法を用い、言語を指導する教師の認知の特徴を探索的に調査することを意図している。平成25年度は、これまで集めたアンケート調査を整理しまとめた。フィンランドの言語指導に関する教師の認知と日本の英語教師の認知の概要をまとめ、研究の方向性をある程度確定し、実際にデータの収集を実施し、分析を進めた。具体的には、1)調査方法を検証し、2)対象教師の言語観、言語指導観、読解リテラシーなどの特徴を分析しながら、言語指導という概念を検証し、この分野の研究の内容と調査方法の方向性を、複雑性理論を応用し分析した。データは、アンケート、インタビュー、観察などを組み合わせ、調査者と被調査者のリフレクシビティを機能させ、質的に分析された。また、それだけでは不十分であるので、これまでの研究データにさらに重層的に積み上げることで、言語教師をめぐる周辺的データも同時に収集しながら、調査者の探索的思考を重視しながらも、プロセスを重視し、客観性を高めるための工夫を取り入れ、次のステップの準備を進めている。当初の具体的な目標である、1)言語教師の認知の調査方法の開発に関しては、方向性を示し、検証段階にあるが、2)言語教師の認知が与える授業と生徒の学習への影響に関しては、さらに複雑であることから持続的な調査が必要であることが見えてきている。さらに、目標の3)言語教師の認知に関する複雑性理論の応用は、その萌芽は確認できたが、現段階ではその一歩に過ぎないことが分かってきた。本研究は、言語指導にかかわる教師の認知(ビリーフ、知識、思い込みなど)の探求を目的として2年間実施した。本研究は、欧米の探索的な質的調査方法(インタビュー、観察、懇談)では明らかにしにくい、複雑な言語教師の認知を、日本的な思考と複雑性(系)理論(Complexity Theory)を応用した「全体を見る」手法を用い、大学英語教育学会言語教師認知研究会(代表:笹島茂)がこれまで蓄積したデータを基盤として、フィンランド、ヘルシンキ大学Pirjo Harjanne教授の協力を得て、言語を指導する教師の認知の特徴を探索的に調査することを意図した。本研究の具体的な目標は次の3点である。1.言語教師の認知の調査方法の開発、2.言語教師の認知が与える授業と生徒の学習への影響、3.言語教師の認知に関する複雑性(系)理論の応用。結果として、2.に関して十分な成果を得ることができなかったが、1.と3.に関しては、ある程度の成果を達成できた。つまり、複雑適応系(Complex Adaptive System)(CAS)を基盤として、次の10段階のステップによる調査法を開発した。1)テーマの設定、2)テーマに沿った提案者(探求者)の設定、3)テーマに沿った共同探求者の設定、4)探求者と共同探求者の関係性の構築、5)探求者からのテーマに沿った課題の語り、6)共同探求者からの探求者への質問、7)探求者の語りの深化、8)探求者と共同探求者によるテーマの図式化(再現、遡行)、9)いくつかのテーマの典型パタンの抽出、10)テーマの特徴的な典型パタン、ダイナミック認証(signature dynamics)を再現。本報告書では、教師と生徒の授業における関係性についての考察を、フィンランドと日本の教師を、アンケート、授業観察、インタビューのデータをもとに具体的に示した。平成25・26年度科学研究費助成事業

(挑戦的萌芽研究)(課題番号25580137)成果報告書『複雑性理論にもとづいた外国語(英語)教師の認知の質と特徴に関する探索的研究』の公表ブログ、およびウェブ冊子言語教師認知当初の計画のある部分では、順調に進んでいるが、実際にデータの収集を始め、分析して見ると、フィンランドと日本の言語教育の状況を知る必要が生まれ、また、2国に限らないその他の国の状況の理解も必要であり、教師と授業の複雑な状況が分かれば分かるほど調査の困難さが明らかになってきた。2)言語教師の認知が与える授業と生徒の学習への影響と、3)言語教師の認知に関する複雑性理論(Complexity Theory)の応用に関しては、大きな課題が見えてきている。今後の本研究課題を推進するためには、様々な言語教師の認知を探求し、複雑性理論の言語教師認知における枠組みを明確にして、研究の枠組みを構築する必要性が急務となった。別の言い方をすると、この1年間である程度の大枠が見えたということであり、その可能性は次の研究のステップとなるので、今後も研究費を申請し、探求を続ける必要がある。3月から4月にかけて学会出張があり、請求を次年度分に回した。上記のとおり、すでに支出しているので、次年度分と一緒に請求する。
最大エントロピー法脳電図カラー・トポグラム解析による色覚現象の研究

脳電図(EEG)は選択的意識や認識活動の水準を反映していると考えられている。脳活動型は最大エントロピー法(MEM)により、フーリエ変換(FFT)に比べてより明確にすることができる。また、この結果は、MEMによるパワースペクトル密度(PSD)からえられたものである。MEMにより得られるEEGのパワースペクトル解析に基づくトポグラムからは赤、緑刺激光に対応するいかなる違いも見出すことは、一般的にできなかった。またMEMによるEEG解析は原子力発電訓練センターにおける訓練時において採集された脳波にも適用された。コントロールパネルの監視時における脳波変化には興味ある個人差が見出された。即ち、最も経験豊富な専門家の脳波は、事故発生の緊急時に興奮を示すが事故解決時には直ちに事故前の静穏状態に戻るが、他の専門家では事故後も事故処理中の興奮パターンが残存することが明らかになった。FFTによる脳波解析からは判明しなかったことがMEMで明らかになったことは、ストレスの関わる複雑な状況下で個人差を明にできるMEMの有用性を示す事実を示すものとして注目される。1。実験機器の整備脳波を含む生体時系列信号の最大エントロピー法による解析装置を作製、設置した。2。解析システムの整備解析図形としてのCRT画像を作製し、これらの画像に対する脳波反応の解析システムを作動させ、調整を行った。3。実験計画の検討色彩に対する脳活動の指標としての脳波解析の有効性について探索実験を開始した。これらの結果を参照しながら、本実験の計画・検討を行っている。4。本年度の結果脳波スペクトル解析及び脳電図トポグラム解析から、後頭葉一側頭葉一前頭葉に亘る活動型が重要な情報であることが明らかになりつつある。研究の目的は脳波分析で伝統的なFFT分析に代わるMEM分析の効用を明らかにすることにある。脳波は脳の時々刻々の変化を反映している生物学的時系列現象である。脳波は周期関数の重なりで系統的に成立する部分と、ランダム変動部分から構成され、系統的部分にはMEMスペクトル解析を組み込んだ非線形最小二乗法が最適であり、ランダム部分にはカオス解析が適用できると考える。本研究では、系統的部分に対するMEM解析を中心とする。一般の脳波にFFT分析とMEM分析を適用しカラー・トポグラムにより解析した比較研究から、脳活動の解像力においてMEM分析が優れていることを明らかにし、1993年にドイツで開催された国際色覚異常研究会で発表した。これを受けて次に、複雑な看視作業時における脳波解析にMEM分析を適用し、看視者の作業経験と状況認知の相関関係を示唆する結果を得た。研究は原子力発電所・訓練研究所でのシミレイション実験として行ったが、緊急事態において、判断、決定に随伴する脳活動が当該事態にのみ対応、事態後も持続、事態に関わり無く緊張が持続、のタイプに分かれ、これらが看視作業の経験年数の長短と相関した。この成果は1997年フィンランドで開催された国際人間工学会で発表した。最近では、縞模様パターンに見られる色の対比現象にともなう脳活動の基底変動の周期構造をMEM分析によって探索しているが、解析機器システムや実験環境の調整に手間取り、明確な結論を出すまでに到っていない。「目的」白、黒、赤、黄、緑、青の6種類の色縞模様パターンを刺激図形として脳波を測定しスペクトル解析に基ずくトポグラム色彩画像により各色縞図形と脳波の関係を探索する。「方法」CRT上に提示した図形は、視覚約8度の灰色正方形を背景に5本の帯線を等間隔に並べた縦縞模様の図形である。各色縞刺激図形について灰色正方形に5秒順応後、刺激図形を5秒次に灰色正方形を5秒提示、これを3回繰り返し、この間継続して35秒間各色縞パターンについて脳波が測定された。「結果」1.脳活動同一条件下での繰り返し測定の結果には大きな違いが認められないことから、条件毎にまとめた平均値による分析ソフトを開発し、これにより全体的な傾向を分析した。FFT,MEM両分析の結果からどの条件においても前頭部、後頭部に活動が認められたが色縞パターンによる顕著な違いは見られなかった。灰色図形に対しては概ね前頭部に活動が見られるが、縞模様図形に対しては前頭部のほか後頭部にも活動が見られた。

2.分析法の比較検討また本研究においても分析法の比較を行い、従来から一般に広く行われているフーリエ変換によるFFT分析に較べ最大エントロピー法によるMEM分析(ソフト名、MemCalc)がトポグラム色彩画像解析においてより正確に脳活動分野を提示できることを再確認した。「今後の展開」1998年度における本研究の実績は、およそ上述の如くであるが、現在の所未公表である。本年度での研究期間終了による研究成果報告書においてこれまでの研究結果と共にまとめて詳述するほか、今後学会などで発表、論文としても投稿の予定である。
核酸認識TLRによるエンドソーム・ライソソームの応答ゾーンの解明

核酸認識Toll-like receptor (TLR)はウイルスの核酸成分を認識してウイルスに対する防御反応に関わる。しかし、自己の核酸成分を認識して自己免疫疾患にも関与していることが報告されている。我々は核酸認識TLRのTLR3とTLR7が異なる低分子量G蛋白質に制御されていることを明らかにした。それぞれのTLRはウイルスに対して特異的に機能している。TLR3は低分子量G蛋白質Rab7aに会合し順行性に移動することで単純ヘルペスウイルスの1型に対する1型インターフェロン(IFN-1)産生を誘導し、免疫応答を惹起することを明らかにした。その中でRab7aによるTLR3の移動にはmTorC2が重要な役割をしていることを発見した。一方TLR7は低分子量G蛋白質のArl8bと特異的に会合し、TLR7が刺激後順行性に輸送されることで、インフルエンザ感染における形質細胞様樹状細胞からのIFN-1産生を誘導することも発見した。これらの結果はそれぞれ論文に報告している。そしてTLR7が全身性エリテマトーデス(SLE)の発症に関わることから、TLR7が関わる2つのSLEモデルマウスとArl8bKOマウスを交配してSLEの発症を検討した結果、SLEの発症が顕著に抑制されていることを観察し、論文として報告した。この結果はTLR7の活性化によるIFN-1の産生誘導をArl8bが調節することでSLEの発症に関わっていることを示唆するものであった。Rab7aに関してはどの自己免疫疾患と関りがあるのかを検討するため、Rab7aKOマウスを作製した。全身性のRab7aKOマウスは胎生致死のため、樹状細胞特異的なRab7aKOマウスを作製したところ2型の自己免疫性肝炎を発症して全てのマウスが死亡した。今までの解析から我々はTLR3ゾーンとTLR7ゾーンが存在していることを明らかにしつつある。我々は核酸認識Toll-like receptor (TLR)のエンドソームとライソソームにおける応答ゾーンの解明に向けて研究を行っている。病原体の2本鎖RNAを認識して単純ヘルペスウイルス1型に対する免疫応答に関わっているTLR3は、後期エンドソームのマーカー分子で低分子量G蛋白質のRab7aと共局在し、会合していることを証明した。Rab7aは小胞輸送に関わる分子である。しかし、同じ小胞輸送に関わる低分子量G蛋白質のArl8bはTLR3とは共局在はせず、会合も認められなかった。一方一本鎖RNAに反応してインフルエンザウイルスに対する免疫応答に関わるTLR7はRab7aとは殆ど共局在せず、Arl8bと共局在しArl8bと会合していることを明らかにした。TLR3とTLR7は異なる低分子量G蛋白質と会合することで順行性に移動して、1型インターフェロン産生に繋がることを解明した。さらにそれぞれの小胞は異なる自己免疫疾患と関わっていることを明らかにしつつある。TLR7とArl8bは全身性エリテマトーデスの発症の亢進に関わり、Rab7aは2型自己免疫性肝炎の発症の抑制に関わっている可能性が高い。樹状細胞特異的にRab7a遺伝子を欠損させるとTLR3の反応が増強することから、TLR3の反応の制御を通して2型の自己免疫性肝炎の発症に関わっていることを証明する予定である。TLR3とTLR7が全く異なる小胞に存在していることからTLR3とRab7aが存在する小胞とTLR7とArl8bが存在する小胞が機能的に分離しているゾーンである可能性が高く、これから詳細に解析する。1本鎖CpG DNAに反応して、デングウイルスやサイトメガロウイルスの感染防御に関わっているTLR9はTLR3とTLR7とは異なる小胞に存在していることが明らかになりつつあり、TLR9のゾーンについても解析する。低分子量G蛋白質Rab7aを樹状細胞特異的に欠損させるとTLR3の反応が増強して2型の自己免疫性肝炎を発症することから、TLR3とRab7aのゾーンが2型自己免疫性肝炎の発症に関わっていることを検討する。そのため、TLR3KO,Rab7aKOのダブルKOマウスを作製して2型自己免疫性肝炎の発症を検討する。生存率や自己抗LKM-1抗体の血清中の濃度の検討、ALTやASTなどの血中の肝臓障害マーカーの増強や肝臓の組織解析を行う予定である。さらにTLR9のゾーンの解析をするためTLR9に会合している低分子量G蛋白質の同定を行う予定である。そして、その低分子量G蛋白質を欠損するマウスを作製して、TLR3、TLR7とTLR9の反応を検討するとともに、自己免疫性疾患の発症に関わるのかを検討する。核酸認識ゾーンを詳細に解析するために、各核酸認識TLRに対する抗体にて染色した後FACSAriaにてエンドソーム・ライソソームをSortingして回収し、液体クロマトグラフィー質量分析法(LC-Ms/Ms法)にて各ゾーンに特異的な蛋白質の同定を行う。さらに抗Rab7a抗体と抗Arl8抗体を用いて小胞を染色した後Sortingし、ゾーン特異的な蛋白質の同定を同様に行う。エンドソーム・ライソソームのゾーンをさらに解析するためAPEX2やTurboIDを用いた近接ラベル法により樹状細胞株またはマクロファージ細胞株における核酸認識TLRの近傍に存在する分子を同定する。

それぞれ同定した蛋白質は各核酸認識TLRとの共局在を検討した後、細胞株レベルで遺伝子を欠損させて各核酸認識TLRの反応を解析する。LC-Ms/Ms法による蛋白質解析と近接ラベル法による解析により、それぞれの核酸認識TLRを含むゾーンの性質が明らかになるものと期待している。同定した蛋白質で機能的な分子に関してはKOマウスを作製して検討する。核酸認識Toll-like receptor (TLR)はウイルスの核酸成分を認識してウイルスに対する防御反応に関わる。しかし、自己の核酸成分を認識して自己免疫疾患にも関与していることが報告されている。我々は核酸認識TLRのTLR3とTLR7が異なる低分子量G蛋白質に制御されていることを明らかにした。それぞれのTLRはウイルスに対して特異的に機能している。TLR3は低分子量G蛋白質Rab7aに会合し順行性に移動することで単純ヘルペスウイルスの1型に対する1型インターフェロン(IFN-1)産生を誘導し、免疫応答を惹起することを明らかにした。その中でRab7aによるTLR3の移動にはmTorC2が重要な役割をしていることを発見した。一方TLR7は低分子量G蛋白質のArl8bと特異的に会合し、TLR7が刺激後順行性に輸送されることで、インフルエンザ感染における形質細胞様樹状細胞からのIFN-1産生を誘導することも発見した。これらの結果はそれぞれ論文に報告している。そしてTLR7が全身性エリテマトーデス(SLE)の発症に関わることから、TLR7が関わる2つのSLEモデルマウスとArl8bKOマウスを交配してSLEの発症を検討した結果、SLEの発症が顕著に抑制されていることを観察し、論文として報告した。この結果はTLR7の活性化によるIFN-1の産生誘導をArl8bが調節することでSLEの発症に関わっていることを示唆するものであった。Rab7aに関してはどの自己免疫疾患と関りがあるのかを検討するため、Rab7aKOマウスを作製した。全身性のRab7aKOマウスは胎生致死のため、樹状細胞特異的なRab7aKOマウスを作製したところ2型の自己免疫性肝炎を発症して全てのマウスが死亡した。今までの解析から我々はTLR3ゾーンとTLR7ゾーンが存在していることを明らかにしつつある。我々は核酸認識Toll-like receptor (TLR)のエンドソームとライソソームにおける応答ゾーンの解明に向けて研究を行っている。病原体の2本鎖RNAを認識して単純ヘルペスウイルス1型に対する免疫応答に関わっているTLR3は、後期エンドソームのマーカー分子で低分子量G蛋白質のRab7aと共局在し、会合していることを証明した。Rab7aは小胞輸送に関わる分子である。しかし、同じ小胞輸送に関わる低分子量G蛋白質のArl8bはTLR3とは共局在はせず、会合も認められなかった。一方一本鎖RNAに反応してインフルエンザウイルスに対する免疫応答に関わるTLR7はRab7aとは殆ど共局在せず、Arl8bと共局在しArl8bと会合していることを明らかにした。TLR3とTLR7は異なる低分子量G蛋白質と会合することで順行性に移動して、1型インターフェロン産生に繋がることを解明した。さらにそれぞれの小胞は異なる自己免疫疾患と関わっていることを明らかにしつつある。TLR7とArl8bは全身性エリテマトーデスの発症の亢進に関わり、Rab7aは2型自己免疫性肝炎の発症の抑制に関わっている可能性が高い。
明治初期から昭和前期の日本における地方文化としての西洋音楽の研究

次の図書館において現地調査を行ない、地方の西洋音楽文化に関する文献に関して閲覧及び複写を行なった:山口県立山口図書館、福井県立図書館、富山県立図書館、石川県立図書館、新潟県立図書館、県立長直図書館、愛知芸術文化センター、岡山県立図書館、米子市立図書館、高岡市立中央図書館、敦賀市立図書館、小浜市立図書館、浜松市立中央図書館、岡山市立中央図書館、名古屋市図書館(鶴舞中央図書館)、上野市立図書館、筑波大学付属図書館、大阪大谷大学図書館。17年度調査分とあわせて調査対象地域の全ての県立図書館と主要な市立図書館を現地調査した。本年度は特に、都道府県の学校出版物と、『静岡県教育』、『三重教育』、『京都府教育会雑誌』、『近江教育』、『越佐教育』等の各都道府県の教育会が明治期から昭和前期にかけて発行した教育雑誌に注目して調査を進めた。前者に関しては師範学校、女学校、旧制中学のサークル活動としての音楽についての記述を多く発見した。また後者は各図書館所蔵分の雑誌を網羅的に調査して唱歌や音楽に関する、pmpだが。地域の音楽活動を報じる記事も幾らか見出すことができた。なお、鳥取県、島根県、福井県、富山県、新潟県に関しては、大正期と昭和前期の地方新聞を調査して演奏会に関する記事を検索し、閲覧・複写した。ただし、新聞資料は量が膨大であり、網羅的な調査ではない。また、調査の過程で新聞資料には地域によってかなりの欠号があるということが判明した。その他、国立国会図書館近代デジタルライブラリーも調査した。都道府県で出版された郷土唱歌や学校一覧、地方の師範学校教師が執筆した唱歌の指導書等の郷土資料も収集した。次の図書館において現地調査を行い、地方の西洋音楽文化に関する文献のデータの収集と、閲覧及び複写を行った:広島県立図書館、広島市立中央図書館、島根県立図書館、鳥取県立図書館、兵庫県立図書館、神戸市立中央図書館、大阪府立中之島図書館、大阪府立中央図書館、大阪市立中央図書館、京都府立総合資料館、彦根市立図書館、和歌山県立図書館、奈良県立図書情報館、静岡県立中央図書館、山梨県立図書館及び、名古屋芸術大学附属図書館、滋賀大学附属図書館等の大学図書館。特に注目したのは地方音楽史である。また、各府県における唱歌教育の展開に関する資料も積極的に収集した。愛知県図書館、岐阜県立図書館、富山県立図書館、福井県立図書館に関しては、インターネットによる文献の収集を行った。調査の際に留意したのは、1.西洋音楽に関する文献データを出来る限り網羅的に収集することと、2.地方における西洋音楽文化の様相が克明に記されている質の高い資料を見つけ出すことである。併せて雑誌『音楽世界』、『音楽雑誌』、『音楽界』、『音楽之友』における地方音楽関連記事を収集した。特に『音楽世界』に関しては、地方の音楽に関する報告記事をもとに1930年代の日本における地方の西洋音楽文化に関する雑誌論文を執筆した(平成18年5月発行予定)。その他、盛岡市立図書館、上田公民館において、日本のレコード批評界の草分けで京都において批評活動を展開していた大沼魯夫に関する調査を行い、野村胡堂・あらえびす記念館において昭和期を代表するレコード批評家の一人であるあらえびすの蔵書調査を行った。
聴覚性プライミング効果の英語プロソディー発音学習への応用: 最適な学習条件の解明

本研究の目的は、成人の日本人英語学習者を対象とした発音学習教材の開発を目指して、どのような条件で学習すれば、聴覚性プライミング効果を得て、プロソディーや分節音の発音を向上できるか検討することである。検討項目は(1)発音項目、(2)発音項目の提示方法(リズム音、提示速度など)、(3)学習方法(暗示的vs.明示的)、(4)学習間隔(分散学習vs.集中学習など)である。2018年度は(2)発音項目の提示方法(リズム音(ビート)の効果)について取り組んだ。参加者は日本人大学生20名であった。材料は4音節の40文(「弱強弱強」、「強弱弱強」のリズム型を各20文)であった。参加者には4拍のリズム音を提示し、“ta"の音で即時復唱してもらった。続いて、4音節のモデル英文を音声提示し、即時復唱してもらった。先行するリズム音(弱強弱強)と後続文のリズム型が一致する場合(例: She feeds the dog.)(Matching条件)と一致しない場合(例: Go for a walk.)(Mismatching条件)を用意した。結果は、全体としてMatching条件において、「リズム」で有意な学習効果がみられた。「発話速度」(下位群)や「ピッチ幅」(上位群)についても発音向上の傾向がみられた。参加者は、Matching条件の場合、リズム音の反復により、無意識のうちにリズム情報を内在化し、その情報を直後に音声提示される文のリズム処理・産出に利用できたと推察される。また、リズム面での処理が効率化したことで、リズム以外の発音要素にも注目する余裕が(認知的に)生まれ、ピッチや発話速度など発音向上に繋ったと思われる。リズム音(ビート)が、第二言語の音声音韻処理・習得促進にいかに影響を与えるか検証した研究は少なく、本研究は発音学習、音韻処理・習得のメカニズムの解明の一助になると考える。4年間で(1)発音項目、(2)発音項目の提示方法(リズム音、提示速度など)、(3)学習方法(暗示的学習vs.明示的学習)、(4)学習間隔(分散学習vs.集中学習など)の検討を行う予定である。2018年度の1年目には(1)発音項目と(2)発音項目の提示方法(リズム音:ビート)について取り組むことができ、概ね順調に進んでいるといえる。2018年度に(2)発音項目の提示方法(リズム音の反復)について行ったが、2019年度前半は、前述した実験の限界点を改善した実験を追加して行う予定である。2019年度の後半から2020年度にかけて、(3)学習方法(暗示的学習vs.暗示的学習)について実験を行う。その際に(1)と(2)の結果を踏まえ、効果的な発音・提示方法を用いて実施する予定である。

2019年度の後半から2020年度にかけて、(3)学習方法(暗示的学習vs.暗示的学習)について実験を行う。その際に(1)と(2)の結果を踏まえ、効果的な発音・提示方法を用いて実施する予定である。2018年度は、実験の音声データの分析・学会用論文化を中心に行い、結果は2019年度に開催される国際学会(ICPhS2019:8/4-10メルボルン)に採択された。分担者は、計画的に2018年度配分の研究費を、2019年度の旅費に充てることにしたため、未使用額が生じた。
骨髄由来未分化間葉系細胞を用いた歯周組織再生メカニズムの解明

ヒト口腔組織において正常および歯周病罹患時の挙動を追求する目的で、シンデカンの遺伝子レベルでの動態を調べた。シンデカン遺伝子は、口腔領域においても歯肉、歯根膜、歯槽骨にシンデカン遺伝子が発現していることを見い出し、歯根膜にはシンデカン-1、-2、-4の少なくとも3種類が存在することを明らかにした。さらに歯根膜由来線維芽細胞における増殖と分化の過程で、膜貫通型プロテオグリカンであるシンデカン遺伝子の発現が変動していることを明らかにし、同細胞の分化程度を追跡するのにシンデカン遺伝子の発現を検出するのが有効な指標となりうることを明らかにした。さらに歯根膜細胞を種々の濃度のFGFにより処置すると、従来報告のあった増殖促進効果以外にmatrix metalloproteinase-3(MMP-3)の発現促進作用を介して細胞表面に蓄積したプロテオグリカンの遊離を促進することが判明した。さらにこの遊離促進作用は、細胞内伝達経路MAPキナーゼの活性化が必須であることを明らかにした。実験動物から骨髄液を採取し未分化間葉系細胞を単離し、各分化段階において、いくつかの分化マーカーのmRNAの発現量をノーザンハイブリダイゼーションまたはマイクロアレイ解析システムにて調べ、変動している遺伝子産物を検索した。歯根膜由来線維芽細胞の分化、石灰化を誘導するために長期培養を行った。ついで、増殖分化の程度を知るために、経時的にアルカリフォスファターゼ活性などの分化マーカーの測定と3Hチミジンの取り込試験、カルシウム含量の測定を行った。シンデカン、オステオカルシン、オステオネクチン、コラーゲンなどのDNAプローブを用いて、ノーザンブロット解析およびRT-PCR法を行い、分化過程での変動を検出し、総合的に評価した。