hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射性核種を用いた海洋中層における有機炭素粒子沈降量の見積り

西部北太平洋の亜寒帯循環域及び亜熱帯循環域において、天然放射性核種210Poをトレーサーとして用い、海洋中層における各季節の有機炭素粒子沈降量を見積もった。その結果、亜寒帯循環域の方が亜熱帯循環域より年平均の有機炭素粒子沈降量が多く、また季節変動も大きいことが判った。このことから、亜寒帯循環域の方が生物による炭素吸収能力が高いことが推測された。海洋には、溶け込んだ二酸化炭素が表層で植物プランクトンの光合成により有機炭素粒子(POC)に固定され、それが深海へ沈降する、いわゆる「生物ポンプ」と呼ばれる過程が存在する。一方、表層から沈降したPOCは、中層(100-1000m)において分解過程の影響を強く受けることにより、その沈降量が深度増加と共に大きく減少する。本研究では、天然放射性核種^<210>Po及び^<210>Pbをトレーサーとして用いて、海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化を定量的に把握することを目的としている。当該年度では、上半期に観測の準備を行うとともに、本研究に関連するセジメントトラップ実験にて採取された沈降粒子試料の分析を行い、海洋中層における沈降粒子の鉛直的な組成変化を把握するためのデータ取得を行った。そのため、2008年から保管していた^<210>Pb試料の分析は、2011年度の下半期に行うことにした。下半期では、北太平洋西部亜寒帯循環域の観測点K2(47°N,160°E)及び北太平洋西部亜熱帯域の観測点S1(30°N,145°E)において10-11月と1-2月に観測を行い、秋季及び冬季における試料採取及び分析を行った。これにより、次年度以降本研究を進める上で、観測点K2での^<210>Po及びPOCの水深1000mまでの鉛直分布を把握し、海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化及び季節変動を解析するのに資するデータセットが得られたと考えられる。当該年度では、上半期に北太平洋西部亜寒帯循環域の観測点K2(47°N,160°E)において4-5月と6-7月に観測を行い、春季及び夏季における試料採取及び分析を行った。これにより、前年度分も含めて、観測点K2で秋冬春夏計4回実施した観測で、^<210>Po及びPOCの水深1000mまでの鉛直分布の季節変化を把握し、年間を通しての海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化を解析するのに資する試料とデータセットが得られたと考えられる。さらに、2008年から保管していた^<210>Pb試料の分析を行い、北太平洋西部亜寒帯循環域中層での秋季におけるPOC沈降量について解析を行い、この成果を日本海洋学会秋季大会にて発表した。下半期では、本研究に関連するセジメントトラップ実験にて採取した沈降粒子試料の分析を行い、海洋中層における沈降粒子の鉛直的な組成変化を把握するためのデータ取得を行った。一方、表層から沈降したPOCは、中層(1001000 m)において分解過程の影響を強く受けることにより、その沈降量が深度増加と共に大きく減少する。本研究では、天然放射性核種Po-210及びPb-210をトレーサーとして用いて、海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化を定量的に把握することを目的としている。当該年度では、上半期に北太平洋西部亜寒帯循環域の観測点K2 (47°N, 160°E)において67月に観測を行い、夏季における試料採取及び分析を行った。これにより、前年度までの分も含めて、観測点K2で秋冬春夏計5回実施した観測で、Po-210及びPOCの水深1000mまでの鉛直分布の季節変化を把握し、年間を通しての海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化を解析するのに資する試料とデータセットが得られたと考えられる。さらに、前年度以前から保管していたPb-210試料の分析を行い、北太平洋西部亜寒帯循環域中層でのPOC沈降量について解析を行った。

下半期では、本研究に関連するセジメントトラップ実験にて採取した沈降粒子試料の分析を行い、海洋中層における沈降粒子の鉛直的な組成変化を把握するためのデータ取得を行った。上記の結果から、観測点K2の1000mにおけるPOC沈降量は、60105 mg/m2/dの範囲で、冬春で低く夏秋で高いことが分かった。また、年間におけるPOC沈降量は、約31 g/m2/yと推定された。年度末に、上記の成果を日本海洋学会春季大会にて発表した。当初に計画していた観測や分析が、予定通り行われている。当該年度までは、データの取得と蓄積を主な目標としているため、ほぼ計画通りに進行していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度までに年間を通しての海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化を解析するのに資するデータと試料が得られた。最終年度である次年度では、前年度までに採取した^<210>Pb試料の分析を行う。そして、これまで得られたデータから、^<210>Po、^<210>Pb及びPOCの水深1000mまでの鉛直分布の季節変化を把握し、年間を通しての海洋中層におけるPOC沈降量の鉛直変化を解析する。
化学放射線療法後の頸部郭清に関する検討

【背景】近年、臓器温存を目的とした化学放射線治療(CRT)が増加し、治療後の頸部リンパ節転移残存の有無の評価が重要である。PET-CTは正診率が高いが、CRT後12週後が診断に適した時期である為、増悪を伴う症例の早期選別が難しい。また施設の偏在やコスト面でも不利である。昨今、USの性能は格段に進歩しており、変性の有無、つまりドプラ血流イメージングや組織弾性イメージングにて変性の有無(質的変化)を捉えることが可能である。【方法】USによるCRT後の治療効果判定基準(案)を用いて頸部リンパ節診断を行い、CRT後の頸部リンパ節診断におけるUS診断の有用性を評価した。主要エンドポイントはUSによる治療効果判定基準(案)を診断に用いた場合の正診率とした。また超音波での観察項目として、サイズ変化、液体成分、充実成分、エコーレベル、充実部分均一性、内部血流を評価した。【結果】2014年10月2017年1月、34例から同意取得をおこなった。うちデータ欠落を除く32例で解析を行った。平均年齢は64.5歳、男性29例、女性3例であった。USの正診率は81%、特異度83%、陰性的中度86%であった。観察項目であるサイズ変化、エコーレベル、血流については治療前と12週目で優位な変化を認めた。【考察】USは安価で簡便な検査であり、低侵襲で繰り返し行える点で優れている。PET-CT(正診率94%、特異度93%、陰性的中度100%)には及ばない結果であったが、CTよりも優れた診断能力を有し、有望な検査法であった。治療効果判定基準(案)の改良や施行者間の読影の均一化でより精度を上げることができる可能性があると考えられた。本研究は「超音波検査(US)による化学放射線治療後の治療効果判定基準(案)」に沿った評価を従来の検査に合わせて行い、その有用性についての評価を行う多施設研究であり、平成28年度は症例・データ集積、データベース化作業を遂行した。2016年12月末までに目標登録症例数である34例の患者の登録を達成し、うち29例の患者では一次治療後の転移残存の有無判定が可能となった。29例中、男性26例(89.7%)、女性3例(10.3%)。年齢中央値は65歳(46-77歳)。原発巣の内訳は上咽頭2例、中咽頭16例、下咽頭10例、喉頭1例。USの正診率は76% (特異度82%、陰性的中度92%)、PETの正診率は90%(特異度89%、陰性的中度100%)であった。またグループ内の情報共有、登録促進のための研究会を計4回開催した(平成28年6月埼玉、平成28年8月加賀、平成28年11月名古屋、平成29年2月東京)。今後は更に評価の済んだ症例を加えた解析、2年経過時点までの再発・転移の有無調査を継続していく必要がある。既に目標とする登録症例数(34例)に達しており、計画通り順調であると言える。研究会開催も予定通りで、回数も4回/年と計画の上限で開催することが出来ている。学会発表も積極的に行うことが出来、研究内容を発信することに繋がっている。本研究は、頸部エコーによる化学放射線療法(CRT)後の転移リンパ節の治療効果評価法を確立することを目的とする。CRT後の評価法としては通常CTやPET-CTが行われるが、CTは診断率が不十分である。多施設にてCRT後の治療効果を判定する症例を集積した。「超音波検査(US)による化学放射線治療後の治療効果判定基準(案)」に沿っておこなったUSの正診率と過去に行った予備試験の結果におけるCT・PET-CTの正診率、本試験でのPET-CTの正診率との比較検討を行い、USの有効性につき評価した。2016年12月で症例の登録を終了した。35人の患者が登録され、32人の患者で評価可能であった。男性が29人(91%)、女性が3人(9%)、年齢の中央値は65歳(範囲:46-77歳)であった。原発巣は上咽頭2例、中咽頭18例、下咽頭11例、喉頭1例であった。超音波の正診率は78%(特異度83.3%、陰性的中率92.6%)、一方でPET-CTでは正診率90%(特異度89.7%、陰性的中率100%)であった。過去の予備研究におけるCT(またはMRI)の正診率は60%(特異度67%、陰性的中率77%)であり、超音波診断はこれを上回っているものと考えられた。CTに比べ低侵襲で安価である超音波の有用性を示すことが出来たと考える。12週時点での診断においてはPET-CTが未だゴールデンスタンダードである。「超音波検査(US)による化学放射線治療後の治療効果判定基準(案)」の更なる改善点、特に超音波の特徴的所見を分類し、更に検討を加える予定である。また予後を含めた最終的な追跡期間は2018(平成30)年11月までの予定である。

ほぼ予定通りに症例の集積が終了し、追跡期間も研究期間内に終了するため計画通りに進んだと考える。プライマリエンドポイントである正診率(83.3%)に関しても事前に期待値80%、閾値60%の設定であった為、これに合致した。超音波の特徴的所見、つまり液体成分の有無、(転移病巣による占拠性病変の)充実成分のエコーレベル、(転移病巣による占拠性病変の)充実部分の均一性、内部血流の有無、のいずれかまたはその組み合わせが、更に超音波診断の正診率を向上させる要素とならないか検討中であるが、未だその関連を示すことは難しい状況である。本研究の進捗状況、情報共有のための研究会は計3回(H29年6月:京都、H29年9月:金沢、平成29年11月:那覇)おこなっている。【背景】近年、臓器温存を目的とした化学放射線治療(CRT)が増加し、治療後の頸部リンパ節転移残存の有無の評価が重要である。PET-CTは正診率が高いが、CRT後12週後が診断に適した時期である為、増悪を伴う症例の早期選別が難しい。また施設の偏在やコスト面でも不利である。昨今、USの性能は格段に進歩しており、変性の有無、つまりドプラ血流イメージングや組織弾性イメージングにて変性の有無(質的変化)を捉えることが可能である。【方法】USによるCRT後の治療効果判定基準(案)を用いて頸部リンパ節診断を行い、CRT後の頸部リンパ節診断におけるUS診断の有用性を評価した。主要エンドポイントはUSによる治療効果判定基準(案)を診断に用いた場合の正診率とした。また超音波での観察項目として、サイズ変化、液体成分、充実成分、エコーレベル、充実部分均一性、内部血流を評価した。【結果】2014年10月2017年1月、34例から同意取得をおこなった。うちデータ欠落を除く32例で解析を行った。平均年齢は64.5歳、男性29例、女性3例であった。USの正診率は81%、特異度83%、陰性的中度86%であった。観察項目であるサイズ変化、エコーレベル、血流については治療前と12週目で優位な変化を認めた。【考察】USは安価で簡便な検査であり、低侵襲で繰り返し行える点で優れている。PET-CT(正診率94%、特異度93%、陰性的中度100%)には及ばない結果であったが、CTよりも優れた診断能力を有し、有望な検査法であった。治療効果判定基準(案)の改良や施行者間の読影の均一化でより精度を上げることができる可能性があると考えられた。症例登録を終了とし、平成29年度は主に追跡調査の期間に当たる。未解析症例の一次治療後の転移残存の有無判定判定を進め、全症例で追跡調査(6か月経過時点でのリンパ節再発、再増大の有無、その他の予後調査)を行っていく。また全症例に対して再発転移の確認のための2年迄のフォローアップを継続して行く。まずは全体の結果を確認し考察を行っていく事になるが、将来の研究成果の論文化あるいは書籍化を見据え進めていく必要がある。また研究成果公表のための国内・国外会議への参加を引き続き行っていく予定である。他施設との定期的な研究会(2(-4)回)を開催し、研究の進捗状況、グループ内への成果の報告を行っていく。CTに比べ低侵襲で安価である超音波の有用性を示すことが出来たと考える。成果を学会発表および論文にて公表予定である。しかしながら12週時点での診断においてはPET-CTが未だゴールデンスタンダードである。超音波の有用性をさらに引き出すために「超音波検査(US)による化学放射線治療後の治療効果判定基準(案)」の更なる改善点、特に前述した超音波の特徴的所見と診断との関係、また超音波所見におけるリンパ節サイズとの関係につき、更に検討を加える予定である。
アミン系蛍光試薬を利用したポリシアノ蛍光ガス化による潜在指紋検出法の開発

○研究目的現在世界的に使用されているシアノアクリレート法は,シアノアクリル酸エステル(以下,シアノモノマー)の重合を利用した気体法の一つである.しかし,液状であるシアノモノマーは空気中の水分によって重合し易いので保存や取り扱いに難がある.この問題を解決するために,シアノモノマーの重合物であるポリシアノアクリレート(以下,シアノポリマー)の応用を検討した.さらに,シアノモノマーで検出した潜在指紋は白く顕在化されるため,白色系の検体では続いて液体法による染色が行われており,検体の汚染や破壊は避けられない.そこで,続く染色についても気体法で行えるように,シアノ処理と蛍光化を同時に行える方法の開発を検討した.○研究方法及び結果シアノポリマーは,180°C以上の高温で解重合によりシアノモノマーを生じるが,高温による副反応も避けられない.そこで,シアノポリマーを効率よく低温で解重合させる方法について検討した.シアノポリマーの解重合の起こりやすさは合成時に添加された重合開始剤の種類に影響され,特に,アミン系化合物は解重合温度を低下させることが報告されている。この問題点を解決する化合物として,Dimethylaminobenzaldehyde(以下DMAB)とDimethylaminocinnamaldehyde(以下DMAC)に着目した.これらはいずれもシアノポリマーの解重合促進効果が期待できる窒素原子を有し,かつ大きな揮発性と蛍光性を持っており,このDMABとDMACの効果を検討した結果,シアノポリマーとDMAB及びDMACの混合物を加熱曝露した結果,シアノ処理と蛍光染色が同時に行えることが確認できた。次に,検出した潜在指紋の可視化法として,DMAB処理検体ではUV-Lamp(365nm),DMAC処理検体では青色LED(470nm)により励起し,各々の蛍光波長近傍の各種光学フィルター(バンドパス,シャープカット)を備えた蛍光指紋検出システムにより蛍光指紋画像の取り込みを行い,可視蛍光のRGB成分を抽出分離後,モノクロ化することで可能となった.○研究目的現在世界的に使用されているシアノアクリレート法は,シアノアクリル酸エステル(以下,シアノモノマー)の重合を利用した気体法の一つである.しかし,液状であるシアノモノマーは空気中の水分によって重合し易いので保存や取り扱いに難がある.この問題を解決するために,シアノモノマーの重合物であるポリシアノアクリレート(以下,シアノポリマー)の応用を検討した.さらに,シアノモノマーで検出した潜在指紋は白く顕在化されるため,白色系の検体では続いて液体法による染色が行われており,検体の汚染や破壊は避けられない.そこで,続く染色についても気体法で行えるように,シアノ処理と蛍光化を同時に行える方法の開発を検討した.○研究方法及び結果シアノポリマーは,180°C以上の高温で解重合によりシアノモノマーを生じるが,高温による副反応も避けられない.そこで,シアノポリマーを効率よく低温で解重合させる方法について検討した.シアノポリマーの解重合の起こりやすさは合成時に添加された重合開始剤の種類に影響され,特に,アミン系化合物は解重合温度を低下させることが報告されている。次に,検出した潜在指紋の可視化法として,DMAB処理検体ではUV-Lamp(365nm),DMAC処理検体では青色LED(470nm)により励起し,各々の蛍光波長近傍の各種光学フィルター(バンドパス,シャープカット)を備えた蛍光指紋検出システムにより蛍光指紋画像の取り込みを行い,可視蛍光のRGB成分を抽出分離後,モノクロ化することで可能となった.
CHO細胞における抗体構造形成に関わる分子シャペロンの解明と抗体生産への利用

平成29年度に引き続いてCHO細胞由来PDIa4の機能・構造解析を行った。in vitroにおける抗体構造形成への効果を確認したが、PDIa4の結晶化には至らなかった。PDIa4の一過性発現の効果についてもあらためて確認を行ったが、抗体成熟度および抗体生産量に有意な効果はなかった。免疫染色により発現させたPDIa4の局在を解析したところ、発現したPDIa4もERに正しく局在していたことから、PDIa4の強制発現の効果はないと結論した。本研究で用いているCHO HcD6株では、抗体産生に伴うERストレスは誘導されていない。CHO HcD6株では抗体産生量が過剰ではなく、十分な量のPDIa4が生産されており、過剰生産の効果がなかったと考えられる。PDIa4の寄与を明確にするために、CRISPR-Cas9を用いたゲノム編集でPDIa4のノックアウト株作製を試みた。CHOのゲノム情報が不完全であったため、gRNA1種とCas9 Nucleaseを用いた2本鎖切断ではなく、gRNA2種とCas9 Nickaseを用いた2つの短鎖切断によるダブルニッキング法を採用した。Cas9プラスミドとドナープラスミドでコトランスフェクションし、Blasticidinによるスクリーニングを行い、限界希釈法によりシングルセルスクリーニングを行った。PCRによりゲノム編集されているクローンを得たが、抗PDIa4抗体による免疫染色を行ったところ、ノックアウトされていないことが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。抗体は、糖鎖及び多数のS-S結合を有する複雑な構造をしており、小胞体(ER)での成熟化(フォールディング、糖鎖の付加及びS-S結合の形成)が抗体生産の律速段階であると考えられる。特に、S-S結合の形成が重要であると考え、抗体のS-S結合形成に関わるプロテインジスルフィドイソメラーゼ(PDIase)の特定を試みた。N結合型糖鎖の修飾阻害剤ツニカマイシン及び、ER膜状のCa2+-ATPaseの非可逆的阻害剤タプシガルギンを用いてヒト化抗体産生細胞CHO HcD6及び非産生細胞CHO-K1にERストレスを誘導し、PDIaseのmRNA発現量をqRT-PCRで定量した。その結果、両株においてpdia3及びpdia4 mRNAの発現量が有意に増大していた。特に、ツニカマイシン添加条件のCHO HcD6ではpdia4 mRNAはp >0.001と極めて有意に増大していた。合成siRNAを用いてpdia4ノックダウンを行い、抗体生産への影響を調べた。ノックダウンの効果をqRT-PCRにより解析したところ、pdia4発現量はコントロールと比較して約70%減少し、培養上清中の抗体分泌量が少ないことが確認された。PDIa4を一過性発現させ、SDS-PAGE解析によりPDIa4発現量の顕著な増大を確認した。免疫染色により発現させたPDIa4の局在確認をしたところ、外来PDIa4はERに局在していた。しかし、Control(空ベクター)と比較し、抗体成熟度の差及び抗体定量共に有意な結果が得られなかった。この結果は、PDIa4以外の分子シャペロンも抗体生産に関与も示唆している。また、PDIa4の大腸菌での発現と精製に成功した。間接的ではあるが、PDIa4が抗体形成において重要な役割を担うことを示す結果を得ることに成功した。CHO細胞における抗体生産の律速段階の1つである可能性が高く、今後2年間の研究の基盤となる成果である。大腸菌で発現・精製したPDIa4のインスリンに対する還元能の評価を行った。その結果PDIa4の還元活性が確認された。また、酸性配列欠損体PDIa4ΔCBにおいても野生型と同等の活性が示された。本実験より、PDIa4が還元酵素として働くとともに、相互作用に関与するとされる酸性配列が、PDIa4単独での活性には寄与しない事が示唆された。次に、CHO細胞より獲得したIgGを用いて、PDIa4の酸化的フォールディング活性を評価した。IgGをDTTで還元した後、PDIa4によるリフォールディングの様子を非還元SDS-PAGEで観察した。その結果、PDIa4の添加に伴ってIgGが中間体を経て成熟化する様子が観察された。さらに同サンプルについて、抗HC抗体および抗LC抗体を用いたWestern blotを行い、ImageJを用いて泳動バンド強度を定量化した。中間体を含めた全バンド強度に占めるIgGの割合をグラフにしたところ、PDIa4添加に伴うIgGの増加が確認された。本実験より、PDIa4はIgGに対しジスルフィド結合形成を促進する酸化酵素として機能することが示された。大腸菌組換え体として獲得したFabを用いて、PDIa4のシャペロン活性を評価した。Fabをグアニジン塩酸塩およびDTTで変性還元した後、PDIa4によるリフォールディングを非還元SDS-PAGEで観察した。抗LC抗体を用いたWestern blotを行い、ImageJを用いて泳動バンド強度を定量化した。変性状態LC、フォールディングしたLC及びFabの3種のバンド強度に占めるFabの割合をグラフにしたところ、PDIa4添加に伴うFabの形成が示された。さらに、変性状態LCの減少速度も上昇したことから、PDIa4が酸化酵素に加えシャペロンとしても機能することが明らかとなった。

CHO細胞での抗体形成におけるPDIa4の重要性を示し、PDIa4がin vitroで抗体の構造形成を促進することを明らかにすることに成功している。後1年で当初の目的を達成できる成果を得ている。平成29年度に引き続いてCHO細胞由来PDIa4の機能・構造解析を行った。in vitroにおける抗体構造形成への効果を確認したが、PDIa4の結晶化には至らなかった。PDIa4の一過性発現の効果についてもあらためて確認を行ったが、抗体成熟度および抗体生産量に有意な効果はなかった。免疫染色により発現させたPDIa4の局在を解析したところ、発現したPDIa4もERに正しく局在していたことから、PDIa4の強制発現の効果はないと結論した。本研究で用いているCHO HcD6株では、抗体産生に伴うERストレスは誘導されていない。CHO HcD6株では抗体産生量が過剰ではなく、十分な量のPDIa4が生産されており、過剰生産の効果がなかったと考えられる。PDIa4の寄与を明確にするために、CRISPR-Cas9を用いたゲノム編集でPDIa4のノックアウト株作製を試みた。CHOのゲノム情報が不完全であったため、gRNA1種とCas9 Nucleaseを用いた2本鎖切断ではなく、gRNA2種とCas9 Nickaseを用いた2つの短鎖切断によるダブルニッキング法を採用した。Cas9プラスミドとドナープラスミドでコトランスフェクションし、Blasticidinによるスクリーニングを行い、限界希釈法によりシングルセルスクリーニングを行った。PCRによりゲノム編集されているクローンを得たが、抗PDIa4抗体による免疫染色を行ったところ、ノックアウトされていないことが分かった。今後は、PDIa4以外の抗体構造形成に関わる分子シャペロンの特定、PDIa4による抗体のS-S結合形成機構解明を目指す。抗体の構造形成においてプロリンの異性化が律速段階であることが知られているので、ペプチジルプロリルイソメラーゼの一種であるCypBが関与すると予想して研究を進める。まず、PDIa4が抗体形成のどの段階で機能するかを明らかにするために、ノックダウンした細胞において細胞内における抗体の状態をNative Gel電気泳動により解析する。また、PDIa4と抗体の複合体をWestern Blottingで解析する。一般的なPDIaseは触媒ドメインを2つ持つのに対し、PDIa4は触媒ドメインを3つ持つ点が特徴である。しかしながら、現在までにPDIa4特有の機能は明らかになっていない。そこで、PDIa4を大腸菌で発現・精製し、その機能と構造を明らかにする。構造については既に部分的な構造が報告されていることから全長の結晶化及び抗体との複合体の結晶化を目指す。機能については、一般的なPDIaseの活性測定に加えてin vitroでの抗体構造形成の効果を調べる。まず、CHO細胞で生産した抗体を還元・変性し、そのフォールディングに対するPDIa4の効果を調べる。さらに、大腸菌で作成した抗体に対する効果を調べる。大腸菌で発現した抗体ではプロリンの異性化が行われていないので、CypBによる処理を先に行ってからPDIa4を加えてフォールディング実験を行う。
MECモデルの応用に関する企画調査

MECモデルは,海洋環境改善装置,海洋構造物などの人工システムがその周辺の海域の海水構造に及ぼす影響を調べることを目的として,共同開発された海洋環境を予測する数値モデルである.比較的スケールの小さい人工システム周りの3次元的な流動を高い解像度で計算する3Dモデルと,そのまわりの広い海域の海水流動,物質輸送を効率よく計算する多層モデルとを内部で結合し,スケールの異なる現象を同時に予測することができるこのモデルは海域に設置する人工システムの設計に応用できるという点で,従来の海洋予測モデルと大きく異なる.このMECモデルが社会的ニーズに答えるために今後どういう方法で改良,開発を進めていくべきか,MECモデルの開発者が協力して,広い視野,さまざまな観点から調査,検討を行い,各方面のユーザーと連携して今後の方向性について考察を行った.海洋環境に関係する多方面の分野における海洋モデルに対するニーズを調査し,MECモデルが貢献すべき問題や応用分野を具体的な形で整理するため,また,海洋環境の分野以外にも,水産や気象,土木など各方面からの情報を収集し,またさまざまな分野でMECモデルを普及させるため,各地でMECモデル説明会を開いた.11月には,東京でワークショップを開き,開発者,ユーザー,そして各方面の海洋環境関係者の間で,活発な意見交換を行った.また,神戸で開催された国際会議,テクノオーシャン2002において,MECモデル関する特別セッションを開き,開発者が現在のMECモデルの検証,応用結果および今後の方向性,発展性に関する調査結果の報告を行った,本企画調査によって,MECモデルの応用性に関する高い評価が得られ,今後は開発者だけでなく,様々な分野におけるユーザーと共に,飛躍的に発展させていくことが重要であることが明らかになった.MECモデルは,海洋環境改善装置,海洋構造物などの人工システムがその周辺の海域の海水構造に及ぼす影響を調べることを目的として,共同開発された海洋環境を予測する数値モデルである.比較的スケールの小さい人工システム周りの3次元的な流動を高い解像度で計算する3Dモデルと,そのまわりの広い海域の海水流動,物質輸送を効率よく計算する多層モデルとを内部で結合し,スケールの異なる現象を同時に予測することができるこのモデルは海域に設置する人工システムの設計に応用できるという点で,従来の海洋予測モデルと大きく異なる.このMECモデルが社会的ニーズに答えるために今後どういう方法で改良,開発を進めていくべきか,MECモデルの開発者が協力して,広い視野,さまざまな観点から調査,検討を行い,各方面のユーザーと連携して今後の方向性について考察を行った.海洋環境に関係する多方面の分野における海洋モデルに対するニーズを調査し,MECモデルが貢献すべき問題や応用分野を具体的な形で整理するため,また,海洋環境の分野以外にも,水産や気象,土木など各方面からの情報を収集し,またさまざまな分野でMECモデルを普及させるため,各地でMECモデル説明会を開いた.11月には,東京でワークショップを開き,開発者,ユーザー,そして各方面の海洋環境関係者の間で,活発な意見交換を行った.また,神戸で開催された国際会議,テクノオーシャン2002において,MECモデル関する特別セッションを開き,開発者が現在のMECモデルの検証,応用結果および今後の方向性,発展性に関する調査結果の報告を行った,本企画調査によって,MECモデルの応用性に関する高い評価が得られ,今後は開発者だけでなく,様々な分野におけるユーザーと共に,飛躍的に発展させていくことが重要であることが明らかになった.
マルチホップ無線ネットワークにおけるネットワーク符号のロバスト化

本研究では無線伝搬による誤りに対してロバストなネットワーク符号を実現するため,再送方式および誤り訂正方式を検討する.ネットワーク符号では,符号化パケットの受信に成功したとしても,自身が保持していないパケットがある場合にそのパケットの復号に失敗する.そこでNACK(non-acknowledge)を用いた新たな再送方式を提案する.また,ネットワーク符号に経路次元符号化を用いることで冗長性を持たせ,経路ダイバシチ効果を得ることができるような誤り訂正方式も提案する.本研究では無線伝搬による誤りに対してロバストなネットワーク符号を実現するため,再送方式および誤り訂正方式を検討する.ネットワーク符号では,符号化パケットの受信に成功したとしても,自身が保持していないパケットがある場合にそのパケットの復号に失敗する.そこでNACK(non-acknowledge)を用いた新たな再送方式を提案する.また,ネットワーク符号に経路次元符号化を用いることで冗長性を持たせ,経路ダイバシチ効果を得ることができるような誤り訂正方式も提案する.本研究では,マルチホップ無線ネットワークにおいてトラヒック集中によりボトルネックとなってしまうノードにおいて,その過負荷状態を改善するためにネットワーク符号を適用する.ネットワーク符号は,あるノードに集まった複数のパケットを本来ならこの数と同じ回数,送信する必要があるところを,これらの排他的論理和を取った一つのパケットを同報送信するだけでよく,伝送効率を高めることが可能である.元々,ネットワーク符号は有線ネットワークで考えられた技術であり,無線伝搬で問題となる誤りについては十分な対策が練られていない.本研究では無線伝搬環境に強いロバストなネットワーク符号を再送方式,誤り訂正方式の点から検討する.本年度はパケット再送方式について検討した.ネットワーク符号化では,プロミスキャスモードで自身宛でないパケットも受信する必要がある.しかし,このとき自身宛でないために伝送に誤りが生じた場合にパケットの再送が行われない.さらに,符号化されたパケットを複数のノードに対して同報通信するため.一般的な方法だとブロードキャストを用いることになり,これもパケットの再送が行われない.無線伝搬路では誤りがしばしば発生し,この影響を和らげる対策が必要不可欠である.そこで,復号不可時に保持しているパケットリストを含む未確認応答を返信する方式を提案した.シミュレーションによる性能評価の結果,スループットが向上し,遅延時間も減少することを示した.本研究では,マルチホップ無線ネットワークにおいてトラヒック集中によりボトルネックとなってしまうノードにおいて,過負荷状態を改善するためにネットワーク符号を適用する.元々,ネットワーク符号は有線ネットワークで考えられた技術であり,無線伝搬で問題となる誤りについては十分な対策が練られていない.本研究では無線伝搬環境に強いロバストなネットワーク符号を再送方式,誤り訂正方式の点から検討する.昨年度に引き続き,再送方式の評価を進めるとともに,本年度はネットワーク符号のための誤り訂正方式について検討した.通常のネットワーク符号化は冗長が無いため誤り訂正には使えないが,複数の経路上に符号化したパケットを送信することで経路次元ダイバーシチ効果を得ることができる経路次元符号化と組み合わせることで,誤り訂正が可能となる.そこで,始点ノードでは経路次元符号化を用いて2つの経路に符号化されたパケットを送信する.中継ノードでは異なる始点ノードから送信されたパケットに対してネットワーク符号化を用いて多重化して送信することで,トラヒックが増加するのを抑える.終点ノードではネットワーク符号化,経路次元符号化されたパケットを復号する.シミュレーションにより提案方式の評価を行い,誤り率特性は経路次元符号化のみを用いた場合より若干劣化するが,無符号化より大幅な向上がみられた.スループット特性については実用領域において経路次元符号化よりも特性が向上することを確認した.
気候変動に適応可能な建築・設備の計画支援を目的とする将来気象データの開発

地球温暖化に適応可能な建築物を建設するためには、建築設計者が、建物の熱環境シミュレーションを用いて、将来の気候変動の影響を考慮することが有効である。気候変動下の建物の熱環境シミュレーションを実行するためには、その入力データとして将来の気候変動を含む将来気象データが必要となる。本研究では、時別の将来気象データを作成する手法を提案する。本手法は、現在の時別気象データに気候モデル出力を合成するものである。833地点の時別将来気象データを作成し、日本のオフィスビルの空調熱負荷計算に応用した。本研究は、気候変動に適応できる建築・設備システムの計画や設計を支援することを目的として、将来の気候変動下における室内環境や建物のエネルギー消費およびCO2排出等を予測可能にするため、気象庁の気候変動シナリオを利用して、建築環境シミュレーションに利用可能な未来の時別将来気象データを開発するものである。本年度は、主に以下の研究成果を得た。(1)将来気象データのバイアス補正法の改善昨年度作成した時別の将来気象データでは、気象庁の地球温暖化予測情報の気候要素のバイアスを補正する手法として、月平均値の将来変化量を算出し、それを時別気象観測値に合成する手法を採用した。本年度は、地球温暖化予測情報の日別値のバイアスを直接補正する手法として、CDF法の効果を検証した。CDF法を用いて、19811990年の気象データを19912000年の時別気象データに変換し、年間空調熱負荷を計算した。この計算値と気象観測値に基づく年間空調熱負荷計算値の差は10%以内に収まり、CDF法によるバイアス補正効果が確認できた。そこで、本研究では、気候変動シナリオにCDF法に基づくバイアス補正を実施した後に、気候要素の将来変化量を算出し、それを時別気象観測値に合成することで、将来気象データを作成する新たな方針を得た。(2)近未来を含む時別将来気象データの作成上記のバイアス補正法の改善を踏まえ、気象庁の地球温暖化予測情報第8巻に基づいて、新たな近未来を含む時別将来気象データの作成に着手した。温室効果ガス排出としてSRES A1Bシナリオを想定し、20162035年(近未来気候)と20762095年(将来気候)の日本全域を対象とした時別将来気象データの作成を目標とする。現在、バイアス補正の作業段階にあり、次年度も作業を継続する計画である。本年度は、以下の研究課題に取り組んだ。(1)気象庁のA2シナリオに基づく気候変動シナリオを利用して、日別将来気象データファイルを年代別に作成した。気象官署とアメダスの4要素観測地点に対応した830の計算領域を対象に、5要素(気温、湿度、風速、降水量、雲量)の日別値を抽出して、これらを日別将来気象データファイルとして編集した。(2)上記の日別将来気象データには、日射量と大気放射量が含まれていないので、気象庁の気候変動シナリオの気温、湿度、雲量、降水量の日別値から全天日射量の日別値を推定した。また、全天日射量を直散分離して、直達日射量と天空日射量の日別将来データを算定した。大気放射量については、気候変動シナリオの気温、湿度、雲量から大気放射量の日別値を推定した。以上の推定値を日別将来気象データファイルに補充し、全国830地点の9要素を収録した日別将来気象データを年代別に整備した。(3)現在の時別気象観測データに対して、日別将来気象データから算出した将来の気象変化量に応じた平均値の移動や分散の伸縮変形を加えることで、時別の将来気象データを作成した。以上により、年代別に将来の9要素(気温、湿度、全天日射量、直達日射量、天空日射量、大気放射量、風速、降水量、雲量)を収録した時別将来気象データを作成した。本研究は、気候変動に適応できる建築・設備の計画や設計を支援することを目的として、将来の気候変動下の室内環境や建物のエネルギー消費、CO2排出等を予測可能にするため、気象庁の気候変動シナリオを利用して、建築環境シミュレーションに利用可能な未来の時別将来気象データを開発するものである。具体的には、A2の温室効果ガス排出シナリオに基づく20312050年と20812100年の時別将来気象データに、近未来気候とA1Bの排出シナリオに対応した時別将来気象データを追加すること、未来の波長別日射量を追加すること、時別将来気象データに基づいて将来の標準年気象データと設計気象データを作成する手法を開発することを試みた。

その結果、地球温暖化予測情報に基づいて時別将来気象データを作成可能にする統計的ダウンスケーリング手法を開発し、その成果を日本建築学会環境系論文集に発表した。上記の手法を用いて作成した時別の標準年将来気象データを空調熱負荷計算に適用し、計算値の妥当性を明らかにした。また、その成果を日本建築学会技術報告集に発表した。開発した統計的ダウンスケーリング手法を応用して、気象庁の地球温暖化予測情報第8巻に基づいて、温室効果ガス排出としてA1Bシナリオを想定し、20162035年(近未来気候)と20762095年(将来気候)の日本全域を対象とした時別将来気象データを作成した。スペクトル係数に基づく全天候下の波長別全天日射量推定モデルを開発し、日本建築学会環境系論文集に発表した。また、このモデルを用いて、全天日射量、気温、湿度から気候変動下の可視・近赤外域の波長別日射量を時別将来気象データに補充するプログラムを開発した。さらに、将来の過酷気象を表現した空調設計用の設計気象データを作成する手法として、現在気候の設計気象データを将来データに変換する統計的な手法(CDF法)を開発した。建築環境工学おおむね研究計画通りに進展している。将来気象データの開発に使用する気候変動シナリオのうち、気象庁から入手できたデータは、A2シナリオに基づくデータである。他の排出シナリオに基づく気候変動シナリオについては、H24年度中にデータの入手ができなかった。入手を予定していた気象庁による最新の気候変動シナリオ(地球温暖化予測情報第8巻)は、H24年3月末に公開された。気象庁には、その最新の気候変動シナリオの提供を依頼中であり、そのデータが入手でき次第、最新の気候変動シナリオに基づく将来気象データの編集に着手する計画である。地球温暖化予測情報第8巻に基づいて、新たな近未来を含む時別将来気象データを作成する。また、作成した時別将来気象データを利用して、将来の気候変動が空調熱負荷に及ぼす影響を明らかにする。H24年3月末に公開された気象庁の最新の気候変動シナリオを入手し、将来気象データの編集に着手する計画である。本データの入手は、当初、H24年度中を予定していたが、データ提供はH25年4月以降となったため、約2万5千円分のデータ記憶媒体の購入をH25年度に先送りすることになった。次年度使用額の約2万5千円は、気象庁から最新の気候変動シナリオを入手次第、それを格納するためのデータ記憶媒体の購入に使用する計画である。
生活の質に基づく保健サービスのニーズ・アセスメントに関する研究

急速な高齢化社会を迎えつつあるわが国において,保健サービスの効果的な提供体制を確立することは緊急の課題である。国際的には,この基礎作業として,地域住民の健康状態の評価に基づく保健サービスのニーズ評価を系統的に実施している。そこで,わが国における地域高齢者の生活の質の評価と,それに基づく保健サービスのニーズ・アセスメントを実施した。対象者には,T県山間地域の65歳以上の高齢者全員(154名)を対象として訪問面接調査を実施した。面接は,保健婦を始めとする保健専門家2人1組で実施した。生活の質の評価項目としては,効用とともに多属性健康指標を用い,健康状態を多角的に評価した。また,同時に生活の質の障害に対応する保健サービスの必要内容と量についても評価行った。その結果以下の結論が得られた。1)対象者の効用値(生活の質)は,死亡を0,健康を1とした場合,0.47-0.64の範囲にあり,中等度の健康障害と同様な水準にあった。多属性の生活の質では,男女ともに痛みの訴えが高かった他は,健康障害の割合は低かった。男性では,聴覚と会話において年齢とともに障害の割合が増加することが認められた。一方,女性においては移動,生活動作,認知能力において年齢とともに障害が増加することが認められた。健康状態の評価の信頼性を検討したところ,一致率は80%を越えており,カッパーも0.6から1.0と高いを示し,面接による評価の信頼性が認められた。2)対人サービスに関するニーズの必要件数および必要時間数は,訪問指導,医療,介護,家事援助,デイサービスが上位を占めていた。その内で充足率の高かったのは,身辺介護,家事援助であり,その他の項目については充足率は低いことが認められた。住居環境に関するニーズの必要件数を見ると,対応場所ではトイレ,風呂,台所が多く,対応内容では段差改善,手すり,照明,別棟解消が多かった。未充足のニーズを充足するための費用は,対人サービスでは111万円/月であり,住環境ニーズでは1100万円と推定された。ニーズ評価の信頼性については,一致率は70-100%と高い値を示していた。ただしカッパーでは,身辺介護,家事援助などは0.6を越えており実質的な一致が認められた。なお,医療,環境整備では0.3-0.39と一致は低かった。効果的な保健サービスの提供体制のあり方を検討するために,地域高齢者の生活の質の状態および保健サービスのニーズに関する評価を行った。T県山間地域を対象地域に選び,その地域の65歳以上の高齢者全員(154名)を対象として訪問面接調査を実施した。生活の質の評価項目としては,評点尺度法による効用とともに国際的に評価がお熱れている多属性健康指標(McMaster Mark III)を用い,健康状態を多角的に評価した。

本年度は,上記の調査計画の内,とくに生活の質の評価について検討を行った。対象者の効用値(生活の質)は,死亡を0,健康を1とした場合,0.47-0.64の範囲にあり,中等度の健康障害と同様な水準にあった。多属性の生活の質では,男女ともに痛みの訴えが高かった他は,健康障害の割合は低かった。男性では,聴覚と会話において年齢とともに障害の割合が増加することが認められた。一方,女性においては移動,生活動作,認知能力において年齢とともに障害が増加することが認められた。また,日常生活の活動(ADL)については,男女ともに障害の割合は低かった。男性では,交通手段の利用,電話の利用において,年齢とともに障害の割合が増加した。一方,女性においては,蒲団の利用以外の全ての項目で,年齢とともに障害の割合が増加することが認められた。面接者による健康状態の評価の信頼性を検討したところ,生活の質(効用および多属性健康指標)および日常生活の活動ともに,一致率は80%を越えており,カッパーも0.6から1.0と高いを示し,面接による評価の信頼性が認められた。わが国における効果的な保健サービスの提供体制のあり方を明らかにする目的で,地域高齢者の保健サービスのニーズ・アセスメントを実施した。本年度は,ニーズの内容と充足状況,およびニーズ充足に要する費用を評価するとともに,これらニーズ評価の信頼性についても検討を行った。その結果,以下の結論が得られた。1)対人サービスに関するニーズの必要件数は,訪問指導,医療,介護,家事援助,デイサービスが上位を占めていた。その内で充足率の高かったのは,身辺介護,家事援助であり,その他の項目については充足率は低いことが認められた。また,ニーズの必要時間数で見ても,同様な項目が挙げられ充足状況も同様であった。2)住居に関するニーズの必要件数を見ると,対応場所ではトイレ,風呂,台所が多く,対応内容では段差改善,手すり,照明,別棟解消が多かった。3)未充足のニーズを充足するための費用は,対人サービスでは111万円/月であり,住環境ニーズでは1100万円と推定された。4)ニーズ評価の信頼性については,2人一組みによる評価の一致率は70-100%と高い値を示していた。ただし,偶然性を除いたカッパーでは,身辺介護,家事援助などは0.6を越えており実質的な一致が認められた。デイサービス,移動などでは0.4-0.59であり軽度の一致であった。一方,医療,環境整備では0.3-0.39と一致は低かった。
石炭の電解ガス化に関する化学工学的研究

本研究は石炭をC1化学工業原料へ転換するための電気化学的プロセスの開発を目的としている。このプロセスの基本的特性を明らかにするため、石炭分解速度あるいはガス生成速度に及ぼすメデイエータ、炭種、電解媒体の種類の影響を検討した。検討過程で中間生成物であるフミン酸の生成-分解特性が石炭そのものの転化さらにはガス転換への効率に大きく影響すると考えられたので、この点も加味して解析し、以下の知見を得た。1.石炭電解速度は1次生成物である高分子量フミン酸の電解媒体への溶解過程によって律速され、そのため石炭の分解は高分子量フミン酸の溶解速度が大きいアルカリ性電解媒体で、また若年炭程その速度は大きい。2.石炭電解は高分子量フミン酸の生成、その低分子量フミン酸への分解、それに続く低分子量フミン酸のC1ガスへの分解からなる逐次過程である。3.上述の電解機構に由来して、C1ガスの生成量は石炭スラリーの媒体の種類により影響を受け、酸性媒体の方ではるかに大きく、その生成量は、酸化還元電位の高いメデイエータ程大きく、その収率は酸性媒体中最も高活性なメデイエータ(Mn3+/Mn2+)を用いた場合に電解50時間で最大約10%である。4.高分子量フミン酸生成量はアルカリ性電解媒体の方ではるかに多く、その収率は電解50時間で約70%であり、その分子量は幅広い分布を有しているが、電解条件により1万5万の特定の分子量成分が選択的に生成する。5.高分子量フミン酸の界面化学的活性は、その分子量に依存しかつ市販あるいはアルカリ溶液で石炭から抽出したフミン酸よりも高く、CWMの分散剤等として有望である。本研究は石炭をC_1化学の原料へ転換するための電気化学的プロセスの開発を目的としている。本年度は石炭を効率的にC_1ガスに転換するため基礎的知見を得るため、石炭分解速度あるいはC_1ガス生成速度に及ぼすメデイエータ、石炭、電解媒体の種類の影響を検討した。検討過程で中間生成物であるフミン酸の生成一分解特性が石炭そのものの転化更にはガス転換への効率に大きく影響すると思われたので、この点も加味して解析し、以下の知見を得た。1.石炭電解は1次生成物であるフミン酸の電解媒体へ溶解過程が律速すると考えられた。そのため石炭はフミン酸溶解速度が大きいアルカリ性電解媒体で、また、若年炭ほど大きい速度で分解する。2.石炭の電解は、フミン酸の生成、その酸化分解による低分子化、それに続く低分子化フミン酸のC_1ガスへの分解からなる逐次過程である。3.フミン酸生成量はアルカリ性電解媒体の方ではるかに多く、その収率は電解時間50時間で、約70%である。4.生成するフミン酸は幅広い分子量分布を有しているが、電解条件により1万5万の特定の分子量成分が選択的に生成し、このような特性を利用すれば、工業的に有用な石炭電解酸化物の生産も有望である。5.上のような電解機構に由来して、C_1ガスの生成量は石炭スラリーの媒体種類(酸性、アルカリ性)により影響を受け、酸性媒体の方ではるかに大きい。6.C_1ガスの生成量は、酸化還元電位の高いメデイエータ程大きく、その収率は酸性媒体中、最も活性の高いメデイエータ(Mn^<3+>/Mn^<2+>)を用いた場合に電解50時間で最大約10%である。本研究は石炭スラリーを選択的にCOへ陽極酸化し、陰極側で発生するH_2との混合ガスとしてC_1化学工業の合成原料ガスへ転換することを目的としている。

これまで本転換反応の化学工学的解析と高活性メデイエータの開発を主として行い、本反応が逐次的な機構で進行し、反応中間体の電解媒体への溶解性が反応特性に大きく影響すること、及び酸化還元対として、酸性石炭スラリーではMn^<3+>/Mn^<2+>、アルカリ性石炭スラリーではFe(CN)_6^<3->/Fe(CN)_6^<4->がメデイエータとして有望であることを見出した。しかし、目標とする反応速度(反応時間1hで石炭反応率80%)、ガス選択率(数十%)を得るには至っていない。本年度は、この目標を達成するため、メデイエータ接触効率の増大及び高基質濃度下での安定な電解の実現に主眼を置き検討した。その結果、石炭粒子の均一な分散が粒子濃度の高くなる程困難で、これまでは低濃度(石炭濃度0.5%)でしか電解を行えなかったが、アルカリ性スラリーではアニオン界面活性剤を添加することにより、3%程度のスラリーまで、安定して電解を行えることが分かった。しかし、この条件下でも目標とする反応速度及びガス選択率に達せず今後の検討課題として残った。また、本電解系の一次生成物はフミン酸であり、その有効利用を図る事も重要である。この物は界面活性剤としての期待されるが、上記の界面活性剤の代替物として利用できるならば、特に外部から安定剤を加えずとも、自律的に高濃度スラリーの安定的な電解を実現できるもの考えられる。そこで、数種の石炭を用いそれから回収あるいは電解酸化により得たフミン酸の界面活性性を検討した結果、分子量1万20万のフミン酸が良好な特性を示すことが明らかになった。本研究は所期の目的を必ずしも達成したとは言い難いが、得られた知見は今後の石炭電解ガス化実現のための基礎となるもと期待される。
中世の顕密仏教とその建築空間の構成に関する研究

平成12年度の研究で得られた成果を再考・補強し、学術論文として発表するとともに、平成13年度の新たな個別研究およびその発表を加え、両年度の研究成果について密教を主軸として総括した。1.平成12年度の研究成果の公表--平成12年度の研究成果である(1)平安時代の阿弥陀堂に現れた両界曼茶羅の理念についての考察、(2)相国寺七重塔建立の意義についての考察、を再検討・補強し、学術論文として発表した。2.院政期における法勝寺金堂の意義--法勝寺金堂の意義について、平安宮大極殿との関係に注目して考察した。白河院は院政確立のなかで大極殿仏事を解体・再編し、天皇の大極殿仏事と、院の法勝寺金堂仏事とをあわせて完結する国家仏事体系を確立、両者を二条大路・二条大路末という都市軸によって結び、鎮護国家仏事を担う天皇・院からなる「王家」の在り方を、都市空間のなかに体現することになったことを明かにした。3.平泉の都市空間と仏教--奥州藤原氏時代の平泉の都市空間の在り方について、仏教建築に注目して考察した。平泉南辺や中尊寺の在り方に白河・鳥羽院政期京都の新市街との共通点がみいだされ、そこに造営された建築・伽藍の形態にまでも京都の諸寺との共通点を多分に含みながら、都市の総体としての平泉の信仰の在り方は京都とことなることを具体的に明かにした。4.研究の総括--中世顕密仏教を大きく捉える枠組を構築すべく、とくに重要な意味をもつ密教を中心に、建築空間の展開を総括した。密教が、密教系寺院の建築のみならず、天皇の御願寺、貴族の氏寺をはじめ、山岳信仰さらには神仏習合の空間を支える理念として、中世の建築空間に多大な影響を与えたことを、建築に関わる諸現象から実態にそくして明かにした。(冨島義幸「密教空間の形成と展開」<脱稿済み、鈴木博之他編『都市・建築・歴史』東京大学出版会、近日刊行予定>)顕密仏教という視点から中世仏教建築およびその空間について考察し、主として以下の成果をえた。1.平安時代の阿弥陀堂に反映された両界曼荼羅の理念-平安時代の阿弥陀堂は、一律に浄土教建築として、密教建築に対置される建築としてとらえられてきた。しかし、12世紀半ば以降、これらのなかには密教の両界曼荼羅という理念に基づいてその空間が構成されたものがいくつも認められ、阿弥陀堂と密教が密接に結びついていたことを明かにした。また、こうした両界曼荼羅の理念に基づく阿弥陀堂が、院政期に院と仁和寺御室との密接な関係によってあらわれたことを指摘した。2.中世平泉の仏教建築と顕密仏教-奥州藤原氏による平泉の建築と同時代の京都の建築とを、建築形式・安置仏・法会を中心に比較・検討した。平泉の建築文化は、個別の建築形式は京都の影響を強く受けているが、平泉の仏教建築の総体としての在り方は、京都で密教建築が隆盛したのに対し、平泉では密教と関わる建築がほとんど認められず、ここに平泉の仏教建築文化の特質があると指摘した。(冨島義幸「平泉・建築とその空間」として、ふれあい歴史のさと事業推進委員会他『平泉文化フォーラム2000瓦からみた平泉文化』〈於平泉ホテル武蔵坊、2000年9月23日〉において発表、同梗概集〈同年9月、61-78頁〉に掲載)3.相国寺七重塔建立の意義について-足利義満が建立した相国寺は禅院としての側面が強調され、七重塔建立の意義は明かにされていなかった。七重塔の安置仏、供養会の空間について考察し、顕密仏教の塔として建立・供養されたことを明かにし、義満の七重塔建立の意図が、室町政権が顕密仏教を統括する新たな体制を象徴することにあったことを指摘した。(冨島義幸「相国寺七重塔について」として、日本宗教文化史学会第4回大会研究発表〈於京大会館、2000年11月25日〉において発表)平成12年度の研究で得られた成果を再考・補強し、学術論文として発表するとともに、平成13年度の新たな個別研究およびその発表を加え、両年度の研究成果について密教を主軸として総括した。平泉南辺や中尊寺の在り方に白河・鳥羽院政期

京都の新市街との共通点がみいだされ、そこに造営された建築・伽藍の形態にまでも京都の諸寺との共通点を多分に含みながら、都市の総体としての平泉の信仰の在り方は京都とことなることを具体的に明かにした。4.研究の総括--中世顕密仏教を大きく捉える枠組を構築すべく、とくに重要な意味をもつ密教を中心に、建築空間の展開を総括した。密教が、密教系寺院の建築のみならず、天皇の御願寺、貴族の氏寺をはじめ、山岳信仰さらには神仏習合の空間を支える理念として、中世の建築空間に多大な影響を与えたことを、建築に関わる諸現象から実態にそくして明かにした。(冨島義幸「密教空間の形成と展開」<脱稿済み、鈴木博之他編『都市・建築・歴史』東京大学出版会、近日刊行予定>)