hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メガピクセル・マイクロプラズマジェットの微細加工と医療応用への挑戦

1-2電極の設置方法の検討および耐久性試験:1)電極の蒸着による試作加工および耐久性評価,2)タングステン電極(マルチ陰極アレイ)の試作および耐久性試験,3)直流放電による放電電圧・電流特性の評価,などを実施した.1-3推力測定に基づく推進性能評価:1)各種作動条件における推力測定実験,2)測定推力・質量流量からの比推力・推進効率の見積り,3)推力測定装置の改良,などを実施した.2.ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザー加熱マイクロプラズマジェトの作動実験2-1ファイバ先端熱源の高温発生特性の把握:1)FEMシミュレーションによるファイバ先端高温発生機構,2)FEMシミュレーションによるファイバ先端熱源による液体推進剤の加熱特性評価,などを実施した.2-2ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザーマイクロプラズマジェトの試作:1)ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザー加熱マイクロプラズマジェトの試作,2)ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザー加熱マイクロプラズマジェトの作動実験,などを実施した.1.マイクロプラズマジェトアレイの作動実験: 1-1ステンレス製6x6マイクロノズルアレイおよびプラズマジェットアレイの安定作動条件の検討:1)各種質量流量における放電電圧・電流特性・プレナム室圧力の測定,2)放電プルーム挙動撮像およびオシロスコープによる放電の時間的安定性の評価,3)安定作動条件の検討,などを実施した.1-2電極の設置方法の検討および耐久性試験:1)電極の蒸着による試作加工および耐久性評価,2)タングステン電極(マルチ陰極アレイ)の試作および耐久性試験,3)直流放電による放電電圧・電流特性の評価,などを実施した.1-3推力測定に基づく推進性能評価:1)各種作動条件における推力測定実験,2)測定推力・質量流量からの比推力・推進効率の見積り,3)推力測定装置の改良,などを実施した.2.ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザー加熱マイクロプラズマジェトの作動実験:1)ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザー加熱マイクロプラズマジェトの試作,2)ファイバ先端熱源を用いた新型超小型レーザー加熱マイクロプラズマジェトの作動実験,などを実施した.3.新しい安全な無毒性液体推進剤の抽出:小型衛星では電源に大きな制約がある一方で,推進剤には化学エネルギーが高い危険物を用いることは非常に困難である.本研究では,標準状態では化学的に安全・安定で高密度エネルギー投入時のみ高い化学エネルギーを発生する特性を持つ液体推進剤の選定を行った.3-1化学平衡計算による推進剤の選定:
アメリカ沖合石油・天然ガス田の新規掘削モラトリアムの歴史研究

アメリカ国内における油田開発は近年沖合へ移動しつつあるが、海底資源の新規開発は、一部地域で制限されてきた。その背景には、1989年アラスカ州で起こったエクソン・バルディーズ号事故がある。事故後、共和党G・H・W・ブッシュ大統領は、環境上脆弱な地域における新規石油・天然ガス田開発の掘削および開発権益であるリース権売却を一時停止するモラトリアムを発令し、それがオバマ政権にいたるまで、繰り返されてきた。本研究は、新規沖合油田開発停止措置の背景にあったアラスカ州油流出事故、その後ブッシュ政権下で成立した1990年の連邦油濁法を通してアラスカ州における油流出事故防止体制づくりを明らかにしている。最新の研究成果を踏まえつつ、レーガン政権からオバマ政権までを研究対象として、新規沖合石油・天然ガス田開発モラトリアム措置をめぐる政治過程の全体像を把握する作業を進めてきた。その過程で、天然資源が豊富なアラスカ州で進められてきた石油・天然ガス田開発が、1989年のエクソン・バルディーズ号座礁事故によって引き起こされた油濁事故によりどのような影響を受けたのかを、州ならびに連邦レベルで探っている。連邦レベルのエネルギー政策ならびに環境政策への影響を調べる中で注目したのは、1990年の連邦油濁法、the Oil Pollution Act of 1990 (OPA)の成立とその中で規定された地域住民諮問委員会の存在であった。アラスカ州事故調査委員会では連邦、州、地方政府と産業界による事故防止策に対して、市民監視の視点を打ち出し、アラスカ州政府に対して提案した。それが、この地域住民諮問委員会である。これまでの研究において、アラスカ州の油濁関連2地域では、地域における利害関係者を巻き込んだ市民監視団体が石油企業の資金を基に創設された。これは、アメリカの連邦および州政府のエネルギー政策および環境保護政策を監視する仕組みの制度化として重要ではないかという知見を得ている。と同時に、1990年の連邦油濁法の成立過程とその後についての分析が、今後、アメリカにおける連邦政府と州政府間のエネルギー環境政策の相互作用を考察する際の重要事例であることを改めて考えさせられた。なお、平成25年6月には、日本比較政治学会において当該研究の途中経過を報告する。また、当該研究で得た知見を、9月の日本政治学会の部会における議論においてアメリカの政策形成過程の視点から、コメンテーターという形ではあるが、貢献したい。レーガン政権からオバマ政権までを研究対象として、新規沖合石油・天然ガス田開発モラトリアム措置をめぐる政治過程の全体像を把握する作業を進めてきた。新規開発を許可しないモラトリアム措置は、1989年のアラスカ州で起こったエクソン・バルディーズ号座礁事故による油流出事故を契機に、ブッシュ・シニア政権時に始まった。アメリカのエネルギー安全保障政策は、1970年代の石油ショック後、石油輸入先の中東地域の比率低下と並んで、国内におけるエネルギー自給率を高める政策の一環である。開発重視の政策が優先されてきた中で、1990年連邦油濁法は、海洋における油濁事故対応ならびに事故再発防止体制づくりを飛躍的に前進させた。同法成立過程では、規制反対派の議員であろうと、今後のエネルギー開発を進めるために事故再発防止策に同意せざるをえない審議動向が見られた。エネルギー開発派のブッシュ政権期をしてモラトリアム措置が取られかつ連邦油濁法が成立したことは、当時の油流出事故の衝撃の大きさを物語っている。また、本研究では、エネルギー開発分野における州法と連邦法との管轄権の問題を調査する中で、エクソン・バルディーズ号座礁事故を契機とした地域住民、企業、地方、州および連邦政府が連携する油濁事故再発防止体制づくりに関してアラスカ・モデルとでもいうべき仕組みに着目した。連邦油濁法下で規定された地域住民諮問評議会の2団体は、石油業界に対して油濁事故再発防止対策を提言し企業活動の環境への安全を監視する活動を行っている。また、エクソン社との和解金から誕生したエクソン・バルディーズ油流出信託評議会は、被災地域の生態系の長期的な監視及び復旧を担っている。アラスカ・モデルは他州に広がっていないが、上記各種評議会の活動は、州・連邦政府間の連携が生み出す住民本位の政策提言の仕組みづくりとして示唆に富むものといえよう。レーガン政権からオバマ政権までを研究対象として、新規沖合石油・天然ガス田開発モラトリアム措置をめぐる政治過程の全体像を把握するという研究目的を達成するために、当初の計画通り、初年度、[課題1]連邦政府の沖合資源新規開発モラトリアム政策への対応の観点から見た州の比較研究と、[課題2]2010年4月に発生したメキシコ湾における原油流出事故も含め、原油流出事故とその後の歴代政権の対応比較に関する資料収集を行った。2011年9月、現地調査で訪れたルイジアナ州では、チューレーン大学図書館を拠点として、主に、現地の新聞記事データベースを通して地域経済、政治の現状について調査できた。

また、メキシコ湾原油流出事故後、バラク・オバマ大統領が組織したBPディープウォーター・ホライズン原油流出および沖合掘削に関する連邦委員会の調査報告書(2011年)は、モラトリアム政策を含めて、アメリカ合衆国の沖合石油・天然ガス田開発の歴史を政治的、経済的、法的立場から概観しており、当研究にとってかなり重要な研究指針となりうることがわかった。一方で、連邦・州レベルの業界団体、利益団体アクターの動向に関する資料収集の一環で、天然資源保護協議会の事務局長を務めるピーター・レイナーの活動に注目した。レイナーの著作に関しては、初年度調査の一つの成果として、「書評Peter Lehner著In Deepwater: The Anatomy of a Disaster, the Fate of the Gulf, and Ending Our Oil Addiction」『総合地域研究』第2号(2012年4月発行予定)、80ー82ページ、として公表した。当該年度では以下のような研究目的を掲げていた。各州の動向を踏まえ、レーガン政権からオバマ政権に至る大統領令および連邦議会の立法措置による新規沖合資源開発に対するモラトリアム政策を歴史的に概観し、分権的な政治制度の中で、モラトリアム措置がこれほど長期にわたって存続してきた背景について分析を行うことで、アメリカにおける連邦政府と州政府間のエネルギー環境政策の相互作用を考察する。その際、平成24年度は、州レベルでは、カリフォルニア州、アラスカ州、ルイジアナ州、フロリダ州を対象に、州間および州内におけるエネルギー環境政策への対応の違いを歴史的かつ実証的に分析することを予定していた。目下のところ、ルイジアナ州、アラスカ州、カリフォルニア州の動向を調査中である。特に、アラスカ州においては、1989年のエクソン・バルディーズ号座礁事故後の油濁防止安全対策において、州事故調査委員会の提案が連邦油濁法に取り入れられ、2つの地域住民諮問委員会が同州において創設された。市民の側の行政監視を制度化する試みである。同様な地域住民諮問委員会は、カリフォルニア州やメイン州にも見られる。調査研究を通して、行政と市民の双方も含めた利害関係者が参画する第三者機関が、エネルギー政策ならびに環境政策に積極的に発言してきたことが分かってきている。地域住民諮問委員会の存在は、市民、産業界、州政府ならびに連邦政府の相互作用という観点からも本研究課題を解明する糸口になりえそうである。[平成23年度]に予定したのは、(1)モラトリアム政策関係と(2)原油流出事故とエネルギー環境政策関係についての政府関係資料および先行研究の収集であった。いずれも、次の4つの柱ー(1)連邦議会のモラトリアム提出・解除の動きに関する資料収集(政府関係文書、先行研究)(2)州知事および州議会の動向に関する資料収集(政府関係文書、先行研究)(3)連邦・州レベルの業界団体、利益団体アクターの動向に関する資料収集(4)ルイジアナ州、フロリダ州における現地での資料収集ーで進めてきた。
オートファジーを介した細胞内糖代謝の分子機構と生理的意義の解明

出芽酵母を用いて細胞内糖代謝が関わる分子機構を解明するため、研究に取り組んだ。特別研究員として研究を行った11カ月間の間に挙げた成果の概要は次の通りである。1出芽酵母の細胞表層において栄養取り込みと栄養増殖に関わる新規因子を同定し、機能を明らかにした。本成果は、本成果は、2017年11月にFEBS Letters誌に研究代表者を筆頭責任著者として掲載された。本論文は、FEBS Letters誌において高い評価を受け、Editor's choiceに選抜された。2上記論文で研究代表者が開発した手法を用いて、栄養シグナル伝達に関わる新規因子の探索を行った結果、いくつかの候補遺伝子を見出した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
多発性骨髄腫のゲノムメチル化からアプローチする悪性化機構と新規治療標的

これまでの研究から、DNAメチル化やヒストン修飾などのエピジェネティックな制御機構の異常が、がんの発生や進展に重要であることが明らかとなり、近年ではエピジェネティック修飾を標的とする阻害剤も臨床応用されはじめている。そこで本研究では多発性骨髄腫(MM)に有効なヒストンメチル化阻害剤を探索し臨床への応用を目指した。その結果、薬剤感受性試験において、H3K79メチル化酵素のDOT1Lに対する阻害剤が、MMの細胞増殖を最も強く抑制することを同定し、新規治療標的となり得る可能性が示唆された。多発性骨髄腫のゲノムメチル化からアプローチする悪性化機構と新規治療標的:これまでの多くの研究から、DNAメチル化やヒストン修飾などのエピジェネティックな制御機構の異常が癌の発生や進展に重要であることが明らかとなり、近年ではエピジェネティック修飾を標的とする阻害剤も臨床応用されはじめている。例えばHDAC阻害剤のパノビノスタットは多発性骨髄腫(MM)の治療に使用されている。一方MMは非常にheterogenousな疾患であり、腫瘍の進行の過程で様々な遺伝子異常に基づき、多様なsubcloneが生じる。そのため標的や作用機序の異なる薬剤を組み合わせた多剤併用療法を行うことが臨床上重要であり、既存の治療薬とは標的や機序の異なる新規薬剤の探索が望まれている。そこで本研究では多発性骨髄腫に有効なエピジェネティック治療薬を探索し臨床への応用を目指す。まず我々は各種エピジェネティック修飾を標的とする阻害剤を用いて、in vitroで骨髄腫細胞株における抗腫瘍効果の評価を行った。その結果、薬剤感受性試験においてMMの細胞増殖を抑制する数種類のエピジェネティック阻害剤を同定した。さらにエピジェネティック阻害剤が有効な細胞株においてPI染色やAnnexin V/PI染色を行ったところアポトーシスが誘導されていることが示唆された。今回我々は数種類のMMに対して有効なエピジェネティック阻害剤を同定したので、今後はそのエピジェネティック阻害剤が作用を発揮する際に中心的な役割を果たす遺伝子を探索していく方針である。前項でも述べたように我々は多発性骨髄腫(MM)に有効なエピジェネティック治療薬を探索し臨床への応用を目指している。まず我々は数種類の各種エピジェネティック修飾を標的とする阻害剤を用いて、in vitroで骨髄腫細胞株における抗腫瘍効果のスクリーニング試験を行った。その結果薬剤感受性試験においてMMの細胞増殖を抑制する数種類のエピジェネティック阻害剤を同定した。今回我々はMMに対して有効な数種類のエピジェネティック阻害剤を同定することができた。このエピジェネティック阻害剤の中には単剤でスクリーニングに用いた全ての骨髄腫細胞株の増殖を抑制したもの、あるいは併用でスクリーニングに用いた全ての骨髄腫細胞株の増殖を抑制したものも含まれており、今回我々が目標としていた『MMに対して有効なエピジェネティック阻害剤の同定』に関しては達成できたと思われる。今後の課題としては、そのエピジェネティック阻害剤が作用を発揮する際に中心的な役割を果たす遺伝子の同定である。今後我々はエピジェネティック阻害剤に対して感受性のある細胞株に着目し、その作用機構の解明を試みる方針である。具体的にはエピジェネティック修飾の差異に着目して、各種生化学的・分子生物学的手法により解析を行っていく。以上の理由より本研究課題に関しては計画通り進んでいると言える。これまでの多くの研究から、DNAメチル化やヒストン修飾などのエピジェネティックな制御機構の異常が癌の発生や進展に重要であることが明らかとなり、近年ではエピジェネティック修飾を標的とする阻害剤も臨床応用されはじめている。そこで本研究では多発性骨髄腫に有効なヒストンメチル化阻害剤を探索し臨床への応用を目指す。まず我々は各種ヒストンメチル化修飾を標的とする阻害剤を用いて、in vitroで骨髄腫細胞株における抗腫瘍効果の評価を行った。その結果、薬剤感受性試験においてMMの細胞増殖を抑制する数種類のヒストンメチル化阻害剤を同定した。さらにヒストンメチル化阻害剤が有効な細胞株においてPI染色やAnnexin V/PI染色を行ったところアポトーシスが誘導されていることが示唆された。前回までに我々は数種類のMMに対して有効なヒストンメチル化阻害剤を同定したので、今回はヒストンメチル化阻害剤が作用を発揮する際に中心的な役割を果たす遺伝子を探索することを目標に研究を進めてきた。前項でも述べたように我々は多発性骨髄腫(MM)に有効なヒストンメチル化阻害剤を探索し臨床への応用を目指している。前回までの報告で我々は、ヒストンメチル化阻害剤を含む各種エピジェネティック修飾を標的とする阻害剤を用いて、in vitroで骨髄腫細胞株における抗腫瘍効果のスクリーニング試験を行った。その薬剤感受性試験においてMMの細胞増殖を抑制する数種類のヒストンメチル化阻害剤を同定した。さらにヒストンメチル化阻害剤が有効な細胞株においてPI染色やAnnexin V/PI染色を行ったところアポトーシスが誘導されていることを確認した。

今回我々はヒストンメチル化阻害剤を投与した細胞株を用いて、遺伝子発現アレイとそのヒストンメチル化修飾を標的としたChIP-seq法(クロマチン免疫沈降シークエンス法)を用いた統合解析を行うことにより、ヒストンメチル化阻害剤を投与することで、MMの生存や進行に重要なMYCやIRF4などの遺伝子の発現が低下し、さらにそれと一致した遺伝子のヒストンメチル化修飾の変化を伴うことを見出し、ヒストンメチル化阻害剤の抗腫瘍効果の機序であると考えている。よって我々が目標としていた『ヒストンメチル化阻害剤が作用を発揮する際に中心的な役割を果たす遺伝子を探索』に関しては概ね達成できたと思われる。今後はqRT-PCR法やウエスタンブロッティングによるさらなる検証が必要であると思われる。以上の理由により本研究課題に関しては計画通り進んでいると言える。これまでの多くの研究から、DNAメチル化やヒストン修飾などのエピジェネティックな制御機構の異常ががんの発生や進展に重要であることが明らかとなり、近年ではエピジェネティック修飾を標的とする阻害剤も臨床応用されはじめている。例えばHDAC阻害剤のパノビノスタットは多発性骨髄腫(MM)の治療に使用されている。一方MMは非常にheterogenousな疾患であり、腫瘍の進行の過程で様々な遺伝子異常に基き、多様なsubcloneが生じる。そのため標的や作用機序の異なる薬剤を組み合わせた多剤併用療法を行うことが臨床上重要であり、既存の治療薬とは標的や機序の異なる新規薬剤の探索が望まれている。そこで本研究ではMMに有効なヒストンメチル化阻害剤を探索し臨床への応用を目指す。まず我々は各種ヒストンメチル化修飾を標的とする阻害剤を用いて、in vitroで骨髄腫細胞株における抗腫瘍効果の評価を行った。その結果、薬剤感受性試験においてH3K79メチル化酵素のDOT1Lに対する阻害剤が、MMの細胞増殖を最も強く抑制することを同定した。MMの臨床検体やin vivoマウスモデルにおいても、DOT1L阻害剤による抗腫瘍効果を確認できた。またDOT1L阻害剤が有効な細胞株においてPI染色やAnnexin V/PI染色を行ったところアポトーシスが誘導されていることが示された。DOT1L阻害剤が作用を発揮する際に中心的な役割を果たす遺伝子を探索するために、マイクロアレイとChIP-seqの統合解析を行ったところ、IRF4やMYCなどMMのKeyシグナルの発現が低下していることが明らかとなった。現在この研究成果を英文誌に投稿中である。これまでの研究から、DNAメチル化やヒストン修飾などのエピジェネティックな制御機構の異常が、がんの発生や進展に重要であることが明らかとなり、近年ではエピジェネティック修飾を標的とする阻害剤も臨床応用されはじめている。そこで本研究では多発性骨髄腫(MM)に有効なヒストンメチル化阻害剤を探索し臨床への応用を目指した。
Mechanosensitive microRNAによる下顎頭軟骨細胞の分化制御

平成29年度に引き続き、マウス前軟骨細胞株ATDC5を用いた滴状高密度培養(マイクロマスカルチャー)を行った。予備実験より得られた5つのmechanosensitive microRNA (miRNA)の候補を遺伝子導入し、マイクロマスカルチャーを行い、軟骨器質形成の変化をアルシアンブルー染色により検討した。その結果、5つのうち2つのmiRNAを導入した群で軟骨器質の産生が有意に減少した。一方、平成30年度は、マウス下顎頭原基由来の間葉系細胞(mesenchymal stromal cell:MSC)を用いた検討を行った。ATDC5と同様にマイクロマスカルチャーを行い、軟骨器質産生の経時的変化をアルシアンブルー染色により検討した。培養期間を10日間設けたが、経時的に軟骨器質産生は増加した。さらにATDC5およびMSCに対し5つのmiRNAを導入し、細胞増殖の変化を検討した。ATDC5、MSCそれぞれにおいて1つずつ細胞増殖を有意に抑制するmiRNAが認められた。マウス下顎頭軟骨原基由来の間葉系細胞を用いた検討を多く行うことができ、培養手技に習熟できた。今後は、この細胞のメカニカルストレス負荷培養を用いた詳細な検討へ円滑に移行できると考えられるため。マウス下顎頭軟骨原基由来の間葉系細胞に対し5つのmiRNAを導入した際の軟骨関連遺伝子の発現の変化の検討を行う。また、メカニカルストレス負荷培養を5つのmiRNA導入下で行い、軟骨関連遺伝子の発現の変化や、軟骨器質産生の変化を検討する。平成29年度は、マウス下顎頭原基由来の間葉系幹細胞を用いた実験系を開始する前の予備実験として、マウス軟骨前駆細胞株であるATDC5を用いた培養や遺伝子導入の条件を検討した。軟骨器質の形成を評価するために高密度滴状培養(マイクロマスカルチャー)を行うこととした。II型コラーゲン遺伝子の発現が上昇する培養条件を検討し、細胞密度を2.0×107個/mlとし、培養期間は8日間必要であることが分かった。また培養に際して、Insulin-Transferrin-Selenium混合物(ITS)の添加は、軟骨器質形成のために必須であった。ITS非添加群では、アルシアンブルー染色を用いた検討からも、軟骨器質産生が培養期間を通し増加しなかった。次にリポフェクション法によるmicroRNAs(miRNAs)の導入条件を検討した。導入前の培養における細胞密度を幾通りか設け、導入効率を検討した。その結果、5.0×104個/mlで培養を開始し、翌日よりリポフェクション法による導入を開始、その後、2日間の導入により高率に導入できることが分かった。以上の培養条件のもと、ATDC5に対しmiRNAsの導入を行うこととした。先行研究におけるマイクロアレイ法による検討から得られたmechanosensitive miRNAsの候補である5種類のmiRNAsの導入を行うこととした。前述のリポフェクション法による導入条件のもと、5種類のmiRNAs、およびnegative control siRNAの導入を行う計6つの群、さらに導入を行わない群を設けた。遺伝子導入後のATDC5をそれぞれの条件群ごとに回収し、8日間マイクロマスカルチャーを行い、II型コラーゲンの発現の変化をリアルタイムPCR法により検討した。その結果、5種類のうちの2種類を導入した群で、他の群に比べII型コラーゲン遺伝子の発現量が減少した。これまでの細胞株を用いた検討結果を、下顎頭軟骨原基由来の間葉系幹細胞へ移行させる際、条件の再検討が一部必要となる可能性が十分考えられる。しかし、これまでの検討において、細胞培養やリポフェクション法の手技は習得できており、また、先行研究において下顎頭軟骨原基由来の間葉系幹細胞を多く取り扱った経験もある。よって、これまでの検討結果を、今後扱う初代培養細胞へ移行させることは、さほど難しくはないと考えている。よって、今後、計画に沿って研究課題を遂行することができると考える。マウス下顎頭軟骨原基由来の間葉系幹細胞に対するmiRNAsの導入を行う。導入した細胞を用いてマイクロマスカルチャーを行い、この時の軟骨分化の変化を検討する。導入は前年度の検討結果を踏まえ、miR-134およびmiR-145の導入を中心に検討する予定である。

さらに、下顎頭軟骨原基におけるmiRNAsの定量的・定性的検討をリアルタイムPCR法やin situ hybridization法により検討する予定である。下顎頭軟骨原基由来の間葉系幹細胞を用いたメカニカルストレス負荷培養も行う予定である。ストレスの大きさや負荷時間などの培養条件の検討より進める予定である。マウス下顎頭軟骨原基由来の間葉系細胞に対し5つのmiRNAを導入した際の軟骨関連遺伝子の発現の変化の検討を行う。また、メカニカルストレス負荷培養を5つのmiRNA導入下で行い、軟骨関連遺伝子の発現の変化や、軟骨器質産生の変化を検討する。メカニカルストレス負荷培養系の確立を次年度へ持ち越したため、次年度使用額が生じた。miRNAsの導入条件の検討など当初計画していた点、および次年度に計画していた導入細胞における機能解析の一部を初年度に行うことができた。生じた次年度使用額は、当初初年度に行うよう計画していたメカニカルストレス負荷培養系の検討に充てる予定である。メカニカルストレス負荷培養を用いた検討が依然、できていないため、これに使用する額などが次年度へ持ち越されたと考える。
交通環境政策が乗用車利用に与えるインパクトの地域別計測に関する研究

パネル分析手法を用いて構築した都道府県別乗用車保有率モデル、および都道府県別台当りガソリン消費量モデルを用いて、各都道府県の将来の乗用車利用需要と利用に伴う環境負荷が利用需要をコントロールするような政策によりどの程度変化するかを検討する政策シミュレーションモデルを構築した。政策シミュレーションは保有率モデルと台当りガソリン消費量モデルの説明変数に政策を考慮した将来値を代入することにより、保有台数、ガソリン消費量、二酸化炭素排出量、排気ガス排出量などの乗用車利用に関わる指標を算出するものである。これらの指標を算出するにあたっては、算出途上における各種パラメータの設定、政策変数の予測値に関していくつかのシナリオに基づいた条件設定を行い、設定条件間での算出指標の比較をもとに政策による影響・効果の考察を試みた。保有率モデルと台当り消費量モデルの構築に際しては、保有・利用に対して影響があり、政策的に保有・利用のコントロールができる可能性のある変数を採用した。そして、保有に対しては、道路整備状況の影響とDID人口の影響の把握を、利用に対しては、ガソリン価格、道路整備状況、DID人口の影響が把握できるようなモデルとした。1990年を基準年とし、2000年における状況を各種の条件設定のもとに予測した結果、現在のトレンドで地域属性が推移した場合に、約20%の保有台数、利用量の増加が見込まれる。二酸化炭素の排出量に着目して、2000年時点における排出量を1990年レベルに抑制することを達成するためには、DID人口密度をより高い水準に保つことが必要であり、特に大都市地域以外の地域のおける人口密度の逓減に対する対策が重要であることが示された。
リソソーム安定化によるネクローシス性細胞死防御

ペプスタチン、リソセンサー等を用いてHeLa細胞のリソソームの可視化を行った。ネクローシス性細胞傷害により、リソソームの消失が観察され、細胞傷害によるリソソームの破綻が明らかになった。また、塩素イオン除去または塩素イオンチャネル阻害剤投与によりリソソームのシグナルが保持されることが明らかとなった。これらのことから、塩素イオンチャネル阻害はリソソームの安定化を介して細胞保護を行うことが示唆された。リソソーム安定化によるネクローシス性細胞死防御という研究課題の下に研究をスタートした。これまでの研究で、細胞外塩素イオン条件がネクローシス性細胞死を抑制するという機序は明らかになってきたが、細胞内における塩素イオンの役割については、明らかでなかった。作業仮説としては、細胞内のリソソーム破綻がネクローシス性細胞死を促進させ、細胞外低塩素イオン条件では。細胞内リソソームが安定化するために、細胞死が遅延するということである。リソソームの可視化を行うために、リソソームに取り込まれるペプスタチン、リソソームを蛍光ラベルするリソセンサー、リソトラッカーを用いてHeLa細胞のリソソームのラベルを試み、成功した。amphotericin-Bを用いて細胞膜の透過性を亢進させるとラベルされたリソソームの消失が観察され、細胞傷害によるリソソームの破綻が明らかになった。また、細胞外低塩素イオン条件にて同様の細胞傷害実験を行うと、リソソームのシグナルが保持されることが明らかとなり、上記の仮説が正しいことが示唆された。今後の研究としては、リソソームの破綻と細胞内塩素イオン濃度の関係を調べるために、細胞内塩素イオンを蛍光によりイメージングを行うシステムを開発し、細胞内塩素イオンの濃度変化とリソソームシグナルの同時測定を行うことにより、両者の関係を明らかにすることを目指したい。また、現在までの結果については、2009年国際生理学会にて発表予定である。本研究は細胞が物理的損傷を受け、その結果としてネクローシスに陥る際に、細胞外からの塩素イオン流入による細胞内イオン濃度上昇が起こり、その結果としてリソソームの不安定化によるリソソーム破綻が起こることが細胞障害の原因となることを示す研究である。本年度は、GFP改変タンパクを利用した塩素イオン感受性蛍光タンパクの細胞導入による細胞内塩素イオンイメージングを試みた。その結果、塩素イオン感受性蛍光タンパクを用いた細胞内塩素イオン濃度測定系の確立を行うことができた。細胞内小胞に存在する塩素イオンチャネルがリソソーム膜にも存在しリソソーム破綻の際におこるリソソームへの塩素イオン流入に関わっていることが示唆された。これらの結果は、平成22年度日本生理学会にて発表予定である。また、既に、ネクローシスの際にリソソーム破綻がそれに先立って起こることはリソソームマーカーを用いて示すことができたが、多価プラスチャージをもつ分子を細胞に導入することによりリソソームの安定化、ならびにネクローシス防御に成功した。また、この結果は、産業財産権の取得に値するものと考えられ、現在準備中である。リソソーム安定化によるネクローシス性細胞死防御という研究課題について、すでに細胞内への塩素イオンの流入がリソソーム破綻を促し、ネクローシス性細胞死を促進させることが明かにされてきたが、細胞内の塩素イオン濃度については、正確な計測が出来ない状態であった。その理由は塩素イオン感受性色素にしても遺伝子的に改変した塩素イオン感受性GFPを用いても、ある程度の相対的な変化を観察することはできるが、細胞内の塩素イオン濃度について、正確な校正曲線を作成することが極めて困難であり、そのために塩素イオンの絶対値の測定を行うのが不可能であった。本プロジェクトのためには、細胞内塩素イオンの絶対値を知ることが必須であることから、新たに細胞内塩素イオン濃度の絶対値測定に取り組んだ。これについて用いたのはキャピラリー電気泳動システムである。キャピラリー電気泳動システムはタンパクをはじめ、様々な物質定量に用いられているが、イオンについても測定可能である。本学に新たに設置されたキャピラリー電気泳動システムを用いて細胞内塩素イオン濃度の定量が可能かどうか検討した。その結果、他のハロゲン化物が存在しない条件であれば塩素イオンの定量が可能であることが明らかとなった。細胞傷害の有無により塩素イオン濃度の増減が起こるかどうかの検討を行なっている。この結果については、第90回日本生理学会において発表予定である。
食塊の破壊粉砕過程と咀嚼ストロークの時系列解析-各種咬合状態の比較評価-

咬合の動態を追究することは、歯科医学の最重要課題であり、これに対して研究代表者らは、近年の科学研究費の助成により一連の検討を加えてきた。特に、本年度は、食塊の破壊粉砕過程と関連した咀嚼運動のメカニズムを詳細に追究せんとする研究目的に対して成果を挙げることができた。すなわち、まず、食塊の破壊粉砕過程に最も重要な力学的媒介変数として、剪断ひずみエネルギーに着目し、咬合終末期における咬合状態とそのエネルギーの発生効率との関連性を模型上での力学的シミュレーションにより確認した。さらに、その発生効率に関与するものとして、咬合終末期における顎運動の側方成分を取り上げ、これもまた計算機上でのシミュレーションにより顎運動パターンの力学的最適性を明らかにした。つぎに、実際の外来患者ならびに被験者から採取した資料により、不正咬合状態と咀嚼運動パターンとの間における関連性を見出すことができ、それは、有限要素法非線形動解析による計算力学的シミュレーションから、咀嚼の効率を高めるような生体における補償機構であるものと解釈された。さらに、それらの顎運動を調節する神経筋機構として口唇感覚に着目し、被験者への表面麻酔による実験を通じてその関与の様相を明らかにした。これらの実績は、第7回および8回日本顎口腔機能学会において「ヒト顎口腔機能に関与する口唇感覚の生理学的検討」、第3回顎顔面バイオメカニクス学会において「食塊モデルにかかる咬合エネルギー」として発表し、来る第9回日本顎口腔機能学会において、「咬合終末期における食塊破壊の力学的シミュレーション-咬合エネルギーを媒介として-」、ならびに「咬合終末期における顎運動パターンとその咬合状態」として、発表予定のものである。
吸収X線と位相X線の情報を統合した反復型CTアルゴリズムの開発

位相X線イメージングは、X線の位相を用いて物質固有の屈折率を可視化する技術であり、吸収率を可視化する吸収X線イメージングでは判別困難な軟組織や微小組織の可視化が行えることが期待されている。しかし、X線の位相を用いた投影法が実用化に進む中、位相X線CT法はスキャン時間が長く、観測ノイズ・数値誤差に対して脆弱なため実用化の目処が立っていない。本研究では、臨床で一般的に用いられるX線源でイメージングのできるエッジ照射型位相X線法を対象とし、その確率的なノイズを含む観測の物理過程を模擬した確率モデルを構築し、統計推定を行うことで脆弱性の問題点を克服した位相X線CT法の開発を行った。位相X線イメージングの物理過程に関して文献調査・研究協力者との打ち合わせを行い、その定式化を行った。位相X線では屈折を検出するが、その屈折角と屈折率との関係は、非線形なスネルの法則によって記述されるが、屈折率が連続的に変化する媒体に於いて媒体内の屈折率変化が局所的に線形に記述されると仮定すると、屈折角と屈折率の関係が線形に記述されることを見出した。さらに線形計算にはスパース行列が利用可能であり、このスパース行列による演算を行うことで空間領域での計算を行ったとしてもアルゴリズムの計算量を大幅に減らせる見込みがついた。また空間領域での計算を行うことで、吸収X線CTのときと同様、観測ノイズによるズレを考慮することができ、ノイズにロバストな推定法とできる。また、空間領域で計算を行う際はX線源の被写体への投影を直接、記述できるため、平行光線以外のファンビーム、コーンビームにも容易に対応できる。さらに屈折による位置のズレは、屈折角と透過距離によって記述されるが、この従来、透過距離を無限小と仮定せざるを得なかった部分を、有限の大きさで指定できるようになったため、比較的大きな物体の投影像に対しても正確な投影過程を記述できることがわかった。この定式化に沿って、アルゴリズムの導出を行った。アルゴリズムの導出は、スパース正則化付きの最小化問題として定式化を行っている。さらにこの位相X線CTのアルゴリズムのうち基本的な実装は、終了した。本研究では、吸収X線CTと位相X線CTの同時再構成を目指すが、既存の吸収X線イメージングに対するベイズX線CTアルゴリズムについて国内会議で発表を行い、研究者らと情報交換を行った。当初予定していたとおり、屈折と位相を統合した統計モデルの構築には成功し、さらに数値計算は主な演算をスパース行列の線形演算で記述できるようになったため、数値計算の容易なコスト関数とアルゴリズムの導出を行うことができた。X線の投影像を得るシミュレーション環境の構築については、位相X線の屈折量に関するシミュレーションは完成した。ただし、吸収X線の減衰量に関するシミュレーションに関してはまだ構築が終了していない。本研究では、吸収X線CTと位相X線CTの同時再構成を目指すが、そのうち吸収X線イメージングに対するベイズX線CTアルゴリズムについては国内会議で発表を行うことができた。エッジ照射型位相X線イメージングでは、検出器の前にX線の透過を強く妨げる金属のマスクを二カ所に配置する。一つ目は、撮影対象の試料の前に配置することでX線は帯状の光線にするためのもので、もう一つは試料の後で検出器の直前に配置し、透過したX線を受光する領域を規定するためのものである。試料を配置してX線を透過させた場合、空気と試料の屈折率の違いや試料内での屈折率の違いで生じる屈折によって帯状のX線は曲がり、検出面に到達するX線の強度が変化する。検出器によって検出されるX線の強度は、屈折だけではなく、試料内での減衰によっても変化することになる。そこで本年度の研究では、検出器で観測されるX線の強度信号から位相X線の信号と吸収X線の信号を分離する信号分離のアルゴリズムの開発を行うとともに、推定すべき屈折率と減衰率の自由度が高いことによって生じるノイズへの過適応を防ぐための画像の局所的な滑らかさを促進するスパースな正則化項をもつアルゴリズムの開発を行った。検出器で観測される信号にはノイズが載っており、屈折に伴う位相X線の情報と減衰に伴う吸収X線の情報は、観測信号から直接得ることができないため、統計的には隠れ変数として扱うべきものとなっている。この隠れ変数にスパース性を仮定し、EMアルゴリズムでスパースな隠れ変数を推定することのできう一般的な推定手法を開発し、研究発表を行った。また、この手法を用いた位相X線CTアルゴリズムの構築を行った。吸収X線の減衰量に関するシミュレーション部分を完成させ、シミュレーション実験が行える環境を整える。シミュレーション実験を行える環境が整えば、そのシミュレーション環境で、提案する吸収X線と位相X線を統合したCTアルゴリズムが動作することを確認し、その性能を確認する。また、その結果を学術誌に発表する。

統計的推定数値計算ソフトウェアのMatlabのToolboxの購入を予定していたが、京大のユーザーグループで利用できる範囲のToolboxで代替可能であることがわかったため、その購入をとりやめた。ソフトウェア購入に予定していた分をプログラミン補助のアシスタントの雇用にまわすことで研究開発を促進させる
体内浸透圧環境の働く場と応答機構の解析によるosmo-physiologyの解明

ASK3プロモーター下流で蛍光タンパクを発現するマウスの脳について透明化技術を応用して解析を行ったところ、蛍光の検出される構造的特徴からASK3が脳の脈絡叢に発現することを見出した。さらにASK3ノックアウトマウスでは脈絡叢におけるASK3の発現が消失していることも確かめられた。これまでASK3の主な発現部位は腎臓と考えられていたため、新たな発現部位の同定により、別の視点からASK3の生理的機能について解析を進めていくことが可能になった。この他にも脾臓、肺などいくつかの臓器で蛍光が観察されているため、臓器内のどのような細胞にASK3が発現しているか特定を進める。NFAT5の核内移行を制御する遺伝子のゲノムワイドsiRNAスクリーニングで得られた分子が、高浸透圧ストレス時にNFAT5に制御される遺伝子発現に対して過剰発現で促進、ノックダウンで抑制することが確かめられ、スクリーニング結果が妥当なものであると確認できた。ただし、NFAT5の制御する複数の遺伝子発現のうち、この制御因子に影響されるものとされないものが見出され、依存性に多様性のあることが分かった。そのため、この違いを生み出す分子メカニズムを含めて、NFAT5と同定した制御因子の関係性を解析していく。さらに、スクリーニングを行ったHeLa細胞だけでなく、単球由来の細胞株であるTHP-1細胞においても同様にこの制御因子がNFAT5の転写活性を変化させることが明らかになったため、免疫細胞内においても同様のシステムが働いていることが考えられる。新たに見出した高浸透圧ストレス依存的に細胞内で増加する脂質関連分子については、ミトコンドリアの機能との関連が確認できたため、高浸透圧ストレスとミトコンドリアの関連性に着目して解析を進める。研究実施計画に記載していた以下の(I)-(III)の全ての項目に関して、当初の計画どおりの研究を実施し、研究の進展に有用な情報が得られたため。(I)浸透圧ストレス応答性キナーゼASK3の機能する場と役割の解析:ASK3プロモーター下流で蛍光タンパクを発現するマウスの臓器における蛍光シグナルの観察を進め、脈絡叢など新たにASK3の発現部位を同定できた。蛍光が観察された臓器については引き続き解析を進め、臓器内のどのような細胞にASK3が発現しているかの特定を進める。(II)高浸透圧によるNFAT5制御の分子機構解析:実際にNFAT5の転写活性に影響する新規の遺伝子が得られたため、NFAT5の核内移行を制御する遺伝子のゲノムワイドsiRNAスクリーニングの結果が妥当なものであると確認できた。また、この遺伝子が注目していた免疫細胞でも働くことが確認できた。さらに、当初は予想していなかった点として、NFAT5の制御する複数の遺伝子発現のうち、この制御遺伝子に影響されるものとされないものが見出され、この違いを生み出す分子メカニズムも注目すべきポイントとして解析を進める。(III)浸透圧ストレスで変化する脂質の解析:新たに見出した高浸透圧ストレス依存的に細胞内で増加する脂質関連分子について、その産生の原因がミトコンドリアの機能と関連することを示唆するデータが得られた。今後、高浸透圧ストレスとミトコンドリアの関連性に焦点を当てて当該脂質関連分子の役割を解析する。今後、当初から計画していた以下の(I)-(III)の3つの視点から浸透圧ストレス応答の分子基盤の解明を進める。(I)浸透圧ストレス応答性キナーゼASK3の機能する場と役割の解析:これまでの研究でASK3が脳の脈絡叢に発現していることが明らかになったため、脈絡叢の主な役割として知られる脳脊髄液の産生とASK3の関連についてマウス個体および脈絡叢由来の培養細胞を用いて解析を行う。また、ASK3ノックアウトマウスで観察される急性臓器炎症に対する耐性のメカニズムにアプローチするため、特に免疫細胞を中心として急性炎症時の臓器内のASK3発現分布を検討する。(II)高浸透圧によるNFAT5制御の分子機構解析:ゲノムワイドsiRNAスクリーニングにより同定したNFAT5の制御因子は、実際にNFAT5の転写活性に影響を与えることが確かめられたため、この制御分子とNFAT5の間の分子レベルの関係性についてクロマチン免疫沈降(ChIP)法などを用いて解明を進める。さらに、近年報告が相次いでいる浸透圧環境による免疫細胞の機能変化においてNFAT5が主要な役割を果たすことが明らかになりつつあるため、このような免疫細胞の機能変化において、見出した制御分子が関与するかについて解析を行う。(III)浸透圧ストレスで変化する脂質の解析:これまでの研究により高浸透圧ストレス時に細胞内で著しく増加する脂質関連分子はミトコンドリアの機能と関連する結果を得ているため、この脂質関連分子の浸透圧依存的な増加の分子メカニズムと役割について解析を進める。特に、脂質、糖、アミノ酸代謝のバランスの変化の解析や、当該脂質関連分子の産生を薬剤により阻害した場合の細胞応答の変化について解析を行う。

NFAT5の核内移行を制御する遺伝子のゲノムワイドsiRNAスクリーニングで得られた分子が、高浸透圧ストレス時にNFAT5に制御される遺伝子発現に対して過剰発現で促進、ノックダウンで抑制することが確かめられ、スクリーニング結果が妥当なものであると確認できた。ただし、NFAT5の制御する複数の遺伝子発現のうち、この制御因子に影響されるものとされないものが見出され、依存性に多様性のあることが分かった。そのため、この違いを生み出す分子メカニズムを含めて、NFAT5と同定した制御因子の関係性を解析していく。さらに、スクリーニングを行ったHeLa細胞だけでなく、単球由来の細胞株であるTHP-1細胞においても同様にこの制御因子がNFAT5の転写活性を変化させることが明らかになったため、免疫細胞内においても同様のシステムが働いていることが考えられる。新たに見出した高浸透圧ストレス依存的に細胞内で増加する脂質関連分子については、ミトコンドリアの機能との関連が確認できたため、高浸透圧ストレスとミトコンドリアの関連性に着目して解析を進める。研究実施計画に記載していた以下の(I)-(III)の全ての項目に関して、当初の計画どおりの研究を実施し、研究の進展に有用な情報が得られたため。(I)浸透圧ストレス応答性キナーゼASK3の機能する場と役割の解析:ASK3プロモーター下流で蛍光タンパクを発現するマウスの臓器における蛍光シグナルの観察を進め、脈絡叢など新たにASK3の発現部位を同定できた。蛍光が観察された臓器については引き続き解析を進め、臓器内のどのような細胞にASK3が発現しているかの特定を進める。(II)高浸透圧によるNFAT5制御の分子機構解析:実際にNFAT5の転写活性に影響する新規の遺伝子が得られたため、NFAT5の核内移行を制御する遺伝子のゲノムワイドsiRNAスクリーニングの結果が妥当なものであると確認できた。また、この遺伝子が注目していた免疫細胞でも働くことが確認できた。さらに、当初は予想していなかった点として、NFAT5の制御する複数の遺伝子発現のうち、この制御遺伝子に影響されるものとされないものが見出され、この違いを生み出す分子メカニズムも注目すべきポイントとして解析を進める。(III)浸透圧ストレスで変化する脂質の解析:新たに見出した高浸透圧ストレス依存的に細胞内で増加する脂質関連分子について、その産生の原因がミトコンドリアの機能と関連することを示唆するデータが得られた。今後、高浸透圧ストレスとミトコンドリアの関連性に焦点を当てて当該脂質関連分子の役割を解析する。今後、当初から計画していた以下の(I)-(III)の3つの視点から浸透圧ストレス応答の分子基盤の解明を進める。(I)浸透圧ストレス応答性キナーゼASK3の機能する場と役割の解析:これまでの研究でASK3が脳の脈絡叢に発現していることが明らかになったため、脈絡叢の主な役割として知られる脳脊髄液の産生とASK3の関連についてマウス個体および脈絡叢由来の培養細胞を用いて解析を行う。
二相流境界における不安定性現象に関する研究

地下水涵養や地下水汚染問題に関して、従来のマトリックスフローでは説明できない早い流れが観測されており、その原因としての二相流境界における不安定性現象を明らかにするために、特に濡れ前線の不安定現象に注目して実験を行った結果、以下のことが明らかになった。(1)土壌水分量の違いが不安定現象発生に与える影響は、水分量の小さい土壌において大きい。つまり、土壌水分量の少ない土壌の方が、不安定現象がより発生しやすい。(2)同じ土壌で供給速度を早くすると、不安定現象として発生するフィンギュアの幅はあまり変化しないが数が増加する。(3)同じ供給速度で土壌の粒径が粗くなると、フィンギュアの数はあまり変化しないが幅が減少する。(4)上層土壌の粒径が下層土壌より小さい2層モデルでは、粒径差が大きいほど不安定現象が発生しやすい。(5)3次元構造の実験により、フィンギュアの直径は、理論値より小さい傾向が認められる。今後は、フィンギュアの3次元構造を正確に記述する理論の構築と、亀裂岩中の不安定性現象の実験、および透水係数など媒体の水理特性の不均質性のパラメータライズが必要である。
新生児危急チアノ-ゼ型心疾患における動脈管血流維持のための新技術の開発

新生児豚を使用しendovascular stentの動脈管血流維持に対する効果を検討した。対象として1から4生日を新生児豚(体重7001800g)を使用した。全例ケタラールまたはイソゾールを用いた全身麻酔、気管内挿管下に、頸静脈をcut downし経静脈的に動脈管へcatheterを挿入し、guidewireを介しstentを装着したballoon catheterを動脈管まで進めた。動脈管の位置を確認した後、balloon catheterを拡張させ、stentを動脈管に固定した。本年度はPalmaz-Schatz stent(Johnson and Johnson)のステントとGianturco-Roubin coronary stent(Cook)のBalloon-expandable stentを用いた。移植1週間後、動脈管部位(移植部分)を摘出し、肉眼的、組織学的変化を評価した。その結果は2生日以降の新生児豚は動脈管が閉鎖傾向にありcatheter、guidewireの挿入が困難であったためstentの移植は不可能であった。また1500g以下の仔豚ではseath挿入をするための血管を確保する事が難しく、stentの移植は困難であった。1生日以内、1500g以上の例では手技的にも問題なくstentの移植が可能であった。移植後の病理学的結果については現在評価中である。stent種類によっても挿入の可能性に問題を残した。すなわち、同じ様なballoon-expandable stentであってもステントの長さ、balloon catheterのシャフトの硬さなどの違いにより動脈管へのapproachが困難になることがあった。今回の研究から動脈管をstentにより開存させることが少なくとも1週間は可能であり、新生児早期のチアノ-ゼ心疾患に対する動脈管血流維持の可能性が示唆された。今後、さらに長期の血流維持が可能であるかどうか検討が必用である。また、stentの素材(臨床に応用するに当っての至適直径、至適長など)の開発が重要と考える。この研究は平成6年7月の日本小児循環器学会で報告する予定である。
植物ベースデンドリマーによる高性能電解質の創出

本研究では、脂肪族エーテルを骨格にもつデンドリマーを精密に構築し、高分子固体電解質として応用できる新しいナノマテリアルを開発することを目的としている。デンドリマーの世代・構造ならびに脂肪族エーテル成分の結合形式にバリエーションをもたせて精密化学構築を行う。一次構造、高次構造、分子サイズなどを各種の分析法を駆使して克明に解析し、ナノ構造を明確にとらえる。イオン伝導性を調べ、デンドリマーのナノ構造との相関を明らかにする。デンドリマーをベースとする高分子固体電解質として新しい電子材料の設計概念を提示することを目的とする。前年度の結果を踏まえて、コアが水酸基のデンドロンをカルボニルジイミダゾールで結合し、カーボネート基をコアに有するデンドリマーに誘導した。水酸基は電池中でのイオン伝導に好ましくないので、反応性の乏しいカーボネートに変換した。脂肪族ポリエーテル型デンドロンは、水酸基をもつ誘導体と、3-クロロ-2-クロロメチル-1-プロペンとの反応と、引き続きヒドロホウ素化反応により水酸基型としてこれらの反応を繰り返して調製した。世代の異なるデンドリマーを合成した。デンドリマーの構造解析は、NMR, IR, SEC, MALDI-TOF MS,元素分析などより行った。これらのデンドリマーにLi塩を添加し、イオン伝導特性を調べた。測定温度をかえてアレーニウスプロットをとり、活性化エネルギーについて評価した。CV測定により酸化還元挙動を解析した。さらに、セルを組んで充放電特性を調べた。本研究では、デンプンの精製段階で排出される未利用資源とも言える1,4:3,6-ジアンヒドロ-D-グルシトール(植物由来モノマー)などを用いた、新規デンドリマーの合成を行った。1,4:3,6-ジアンヒドロ-D-グルシトールをもつデンドリマーの構築を、Covergent法およびDivergent法により行った。ジアンヒドログルシトールには2つの水酸基があるが、反応性が異なるので、片方の水酸基だけを保護した。ジアンヒドログルシトールの双環状エーテル環は、平面構造ではなく、バタフライ状になっており、2位と5位の水酸基の反応性は大きく異なる。トリチル化すると2位の水酸基のみを選択的に保護できるので、5位をp-ニトロフェノキシカルボニル化し、そのあとトリチル基を除去して、2位のみを遊離とした。このようにして得られた、遊離の水酸基を1つもつジアンヒドログルシトール誘導体と、メタリルジクロリド(3-クロロ-2-クロロメチル-1-プロペン)あるいはアスパラギン酸誘導体との反応を検討した。ヒドロホウ素化反応と縮合反応を繰り返し、4分岐デンドロンに導いた。これらの反応の繰り返しによりデンドリマーの世代をあげた。デンドリマーの構造解析は、NMR, IR, SEC, MALDI-TOF MS,元素分析などより詳細に行った。
労使関係の変容と経営関与の現代的展開

本研究は、雇用の悪化そのものを事前に回避するという観点から、経営関与の現代的な在り方を検討するものである。現在の労働法規制の中心を占める実体的規制には、雇用悪化の原因となる経営事項に関する規律が不十分であり、労働者保護が事後的になるという限界がある。対して、手続的規制では、労使の自主的な利益調整を軸とした事前の予防措置を講ずることが可能である。そこで、本研究では、経営決定によって影響を受けうる労働者自身がその判断過程に関与するための手続的規制(=経営関与)の検討を通じて、自治に根ざした事前型の労働者保護の可能性を模索する。本研究は、雇用の悪化そのものを事前に回避するという観点から、労働者の経営関与を対象として、その現代的な在り方を検討するものである。本年度は、経営関与について体系的な法制度を有しているEU法の研究を行った。EU法においては、整理解雇や事業譲渡等の特定場面を対象とした法制度に加え、より一般的な射程を有する法制度が整備されている。これらのうち、本年度において注力したのは後者の制度である。より具体的には、欧州労使協議会指令を中心的な検討課題とした。その結果として、EU法上の労使自治の特質が明らかとなり、企業・企業グループ単位における経営関与の制度設計の段階と実際の運営の段階における被用者代表機関の関与の異なった在り方について示唆を得ることができた。また、そもそもなぜ経営関与が認められるべきなのかについて、EU法においては、基本権保障アプローチが取られている点も明らかにすることができた。具体的には、EU一次法であるEU基本権憲章において、経営関与が基本権として保障されているのであるが、これがEU二次法である上記指令に対して、解釈上どのような規範的影響を及ぼすのかについても研究を行った。その際には、EU基本権憲章だけでなく、EU法とは異なる法体系に属するものの、その基礎として捉えられうる欧州社会憲章についても合わせて検討対象とした。加えて、比較法研究を行うという観点から、日本における法制度についても検討を行った。以上の研究内容については、順次、論文として公表されることが予定されている。当初の予定通り、EU法における被用者関与制度について体系的な検討を行うことができた。研究計画に従い、EU法の研究を継続しつつ、日本法に対してどのような解釈論上・立法論上の示唆が得られるのかについて検討していく予定である。
生体蛍光イメージングを駆使した腫瘍新生血管特異性と治療介入後の変容機構の解明

タグなしのリコンビナントVEGF・PDGFと非劣性の増殖能・非劣勢の遊走誘導能を持つアビジン付き蛍光粒子に担持可能なタグ付きVEGF・PDGFを作成した。更に、タグ付きVEGF・PDGFを担持した蛍光波長の異なる高輝度傾向粒子を、多種の培養がん細胞を用いた担癌モデルマウスと、下肢虚血モデルマウスの尾静脈から注射し,in vivo imagingを行った。腫瘍移植後、3・5・7週目の血管内皮と腫瘍間質におけるVEGF受容体やPDGF受容体の分布がダイナミックに変化していた。腫瘍モデルマウスにアバスチンによる治療介入を行い、VEGF受容体・PDGF受容体の分布にある一定の影響を与える事がわかった。血管新生