hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強度変調放射線治療を受ける前立腺がん患者の膀胱内蓄尿を再現する看護援助の検討

前立腺がんの放射線治療において、強度変調放射線治療(Intensity Modulated Radiation Therapy、以下IMRTと略す)が注目されている。IMRTは新しい治療法であり、放射線の強度を変えることによって正常組織を避けて病巣に照射する点が特徴である。より精度の高いIMRTを実施するためには、治療計画時の膀胱内容量を毎回のIMRT治療時に再現することが重要となる。本研究の目的は、IMRTを受ける前立腺がん患者に対し、IMRT治療時の膀胱内容量とセルフケア行動についてプロスペクティブに調査し、これをもとに、治療計画時の膀胱内容量を再現し、精度の高いIMRTを実現するための看護援助を検討することである。平成27年度・平成28年度に前立腺がんでIMRTを受けた患者15名の、精確な照射実現に関連するセルフケア行動と排尿症状、治療に関連した苦痛の有無と、CT画像から治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の計測を行ったデータの関係性について検討した。その結果、治療中のセルフケア行動には個人差が大きいこと、治療前の膀胱内容量と治療中の膀胱内容量に差が大きい対象では排尿障害症状が出現している割合が高い可能性が明らかとなった。しかし、平成27年度・平成28年度に行った研究では、治療期間中の膀胱内容量のデータが1地点でしかなく、詳細な検討に至らなかった。そこで、平成30年度は、新たに治療中の排尿の頻度と量について詳細に検討することを目的に研究を行うため、倫理審査委員会の承認を得て、データを収集した。現在、データ分析中であるため、今後、平成30年度に取得したデータを加えて、治療計画時の膀胱内容量を毎回のIMRT治療時に再現するための看護援助について検討していく。平成27年度は、前立腺がんでIMRTを受ける患者において、治療計画時の膀胱内容量に対する毎日のIMRT前の膀胱内容量の再現性の状況を明らかにするため研究に取り組んだ。同志社女子大学「人を対象とする研究」倫理審査委員会および研究実施施設における倫理審査委員会に倫理申請を行い、研究の実施について承認を得た。そのうえで、IMRTを受ける前立腺がん患者15名のCT画像から治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の計測を行った。その結果、治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量が、ほぼ同程度の対象もみられる一方、容量が2倍以上となっている対象も存在し、個人差が大きいことが明らかとなった。また、治療計画時の膀胱内容量だけをとっても、対象によって個人差が大きいことが明らかとなった。今後、膀胱内容量と生活習慣について検討をしていく予定である。平成27年度は、CT画像から膀胱内容量を計測したが、今後は対象者の治療中の生活習慣との関係について検討していく予定である。平成28年度は、平成27年度に前立腺がんでIMRTを受けた患者15名の、精確な照射実現に関連するセルフケア行動(水分・食事摂取状況、活動状況等)、排尿症状、治療に関連した苦痛の有無と、CT画像から治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の計測を行ったデータの関係性について検討した。その結果、治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の差が、30ml以上のものが半数みられることが明らかとなった。治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の差が30ml以上みられる患者では、その半数以上に排尿障害症状がみられた。一方、治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の差が30ml以下の患者では、排尿障害症状の出現した者としなかった者がほぼ同数であった。また、治療中のセルフケア行動には、個人差が大きいことが明らかとなり、全体を比較することが困難であった。今後、治療計画時の膀胱内容量を毎回のIMRT治療時に再現するための看護援助について検討していく予定である。平成28年度は、倫理審査申請に時間を要したことから計画通りに進めることができなかった。平成29年度は、これまで得られた結果をもとに、治療計画時の膀胱内容量を毎回のIMRT治療時に再現するための看護援助について検討していく予定である。

前立腺がんの放射線治療において、強度変調放射線治療(Intensity Modulated Radiation Therapy、以下IMRTと略す)が注目されている。IMRTは新しい治療法であり、放射線の強度を変えることによって正常組織を避けて病巣に照射する点が特徴である。より精度の高いIMRTを実施するためには、治療計画時の膀胱内容量を毎回のIMRT治療時に再現することが重要となる。本研究の目的は、IMRTを受ける前立腺がん患者に対し、IMRT治療時の膀胱内容量とセルフケア行動についてプロスペクティブに調査し、これをもとに、治療計画時の膀胱内容量を再現し、精度の高いIMRTを実現するための看護援助を検討することである。平成27年度・平成28年度に前立腺がんでIMRTを受けた患者15名の、精確な照射実現に関連するセルフケア行動(水分・食事摂取状況、活動状況等)、排尿症状、治療に関連した苦痛の有無と、CT画像から治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の計測を行ったデータの関係性について検討した。その結果、治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の差が、30ml以上のものが半数みられることが明らかとなった。治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の差が30ml以上みられる患者では、その半数以上に排尿障害症状がみられた。一方、治療計画時の膀胱内容量と治療実施中の時期における膀胱内容量の差が30ml以下の患者では、排尿障害症状の出現した者としなかった者がほぼ同数であった。また、治療中のセルフケア行動には、個人差が大きいことが明らかとなり、全体を比較することが困難であった。平成29年度は、研究成果の一部を学会で発表した。平成30年度は、治療計画時の膀胱内容量を毎回のIMRT治療時に再現するための看護援助について検討・実施・評価をしていく予定である。医学系研究の倫理審査が1年に2回のみ実施される状況であり、当初の計画通りに倫理審査を受けることができなかった。また、看護学部の領域実習開始に伴い、データ収集のためにフィールドに出られなかったこと等、研究者のその他の業務の多忙により、当初計画の遅延が生じた。
HIV-1コレセプターの特殊構造に対する立体特異的自己抗体誘導によるエイズ制御

エイズワクチンの開発において、従来のワクチンの基本概念に基づくワクチンの開発が、必ずも成功に至っていない。エイズワクチン開発の困難さが改めて再認識されている。申請者等は本来のワクチンの基本概念から逸脱し、HIV-1ウイルスを中和するワクチンではなく、HIV-1の侵入を防止し生体の守りを固める手段を自己抗体に求めHIV-1コレセプター(CXCR4,CCR5)に注目した。このレセプターの全一次構造から立体構造を推定し、第2細胞外ループ(ECL-2)の細胞外第1残基から11残基目のシステイン残基は第1細胞外ループのCys残基とジスルフィド結合を介して小ループ(undecapeptidyl arch, UPA)を形成していることに着目した。このUPAのCys残基を除き、Gly-Aspのスペーサーアームジペプチドを挿入して各々を環状にした。このジペプチドのGly残基により、本環状に自由度を持たせ、ASP残基のβ-カルボキシル基を介してキャリアー担体に結合させ、コレセプターの固有のUPA構造をミミックした。また、両UPA由来のアミノ酸配列SQKEG (CCR5)5残基にEADDR(CXCR4)5残基を結合させ、SerとArgの間に、Gly-ASPのスペーサーアームジペプチドを挿入して、CCR5およびCXCR4由来の環状キメラUPA抗原を作製した。マウスを用いて、これら3種の抗原に対する単クローン抗体を別々に作出し、これらはそれぞれ、in vitroで、抗CCR5環状UPL抗体はHIV-1 R5の、抗CXCR4環状UPL抗体はX4の、抗CCR5/CXCR4環状キメラUPL抗体はR5,X4,X4/R5ウイルスの感染をほぼ完全に阻止した。さらに、よりヒトに近縁な霊長類であり、AIDSの動物モデルとして用いられるカニクイサルにおけるcDDR5-MAPの抗体誘導活性を検討した。その結果、カニクイサルにおいてもcDR5-MAP抗原はCCR5のUPAを認識する特殊抗体を誘導することが認められ、免疫カニクイサル血清中のIg fractionが、HIV-1R5ウイルスに対し感染防止効果を示すことが明らかになった。cDDR5-MAP抗原は、HIV-1の感染を防止するワクチンとして有用であると考えられる。本環状ペプチドはHIV-1初感染防止ワクチン、また、改変されるヒト型抗体はエイズ患者の進行に応じたオーダメイドの抗体として期待され、本研究は従来の治療薬・ワクチンの概念・考えを超越したHIV-1研究のブレイクスルーとなりうる。上記研究成果の一部はJ.Virol.75:11614(2001)に掲載され、高い評価を受けている。
骨格筋の発育抑制や障害からの回復・再生における遺伝子及びタンパク質発現の解明

長期間のギプスによる関節固定やベッドレスト、宇宙飛行による無重力環境暴露、または神経や筋切断などの障害等による筋収縮活動の抑制、あるいは老化に起因した神経・筋の形態的・機能的退化に関する報告は、国内外に枚挙のいとまがない。このような現象は、日常生活におけるquality of life(QOL)に顕著な抑制をもたらす。従って、発育抑制や不慮の事故等に起因した神経・筋機能等の低下を回復する処方の解明は必須であるが、未だにその詳細は明らかでない。そこで、筋の可塑機構における機械的刺激、温熱刺激、炎症性サイトカインであるインターロイキン6(IL-6)、マクロファージ、および衛星細胞の役割を追求した。その結果、衛星細胞が筋における形態的特性の調節機構に中心的役割を演じていることが明らかとなった。萎縮または損傷筋では、衛星細胞の数および活性が低下しており、逆に筋の再生にはこれらの回復が必須であるという結果も得られた。さらに、衛星細胞の数および活性は、機械的刺激、温熱刺激、IL-6やマクロファージの影響を受けて変化し、機械的負荷によって特異的に誘導される細胞内シグナルの活性化、温熱刺激およびIL-6シグナル阻害等は、衛星細胞が関与した筋再生の促進に有効な手段となることが示唆された。また、抗重力活動の除去に伴う発育抑制やその後の回復に伴うラットヒラメ筋における遺伝子およびタンパク質発現パターンは、必ずしも一致しないという結果も得られた。発育期の疾病や障害、成熟後の不慮の事故などにより損なわれた筋の機能回復や再生処方を解明するために、遺伝子及びタンパク質発現の反応を総合的に追求しようとするのが本研究の主たる目的である。筋の機能に重要な役割を果たすタンパク質、その合成に関与する遺伝子等がこのような障害や老化に伴ってどのように変化するのか把握し、回復や再生をもたらす因子や処方を交付期間内に解明しようとするものである。更には、筋の損傷からの回復や再生にマクロファージ、衛星細胞、及び核中DNA含有量または濃度等がどのような役割を果たしているのかについても解明を迫る。初年度はまず、筋萎縮または肥大と衛星細胞、核及び核小体特性の関係やそれらに関与する感覚神経情報の影響などを追求した。その結果、ラットの後肢懸垂によるヒラメ筋の萎縮は、特に筋線維中央部における休止期及び分裂期衛星細胞数の減少を誘発した。顕著な核数及び筋線維横断面積の減少も見られたが、これらの現象は腱から腱まで摘出された筋線維のどの部分でもほぼ同程度であった。個々の核におけるDNA含有量は不変であった。共同筋の腱切断に伴う代償性肥大ヒラメ筋における筋線維横断面積は増大したが、筋核数は逆に減少し、しかも核小体数の多い核が出現した。しかし、核中DNA量などには変化はなかった。感覚神経を切断した場合も、核特性の反応は同じであったが、肥大は起きなかった。これらの結果、筋線維容積の調節には核小体が何らかの役割を果たしているが、それには感覚神経を介した神経調節が必須であるということが示唆された。16年度は、骨格筋萎縮からの再生過程における免疫機能の役割を検討した。マクロファージ機能不全マウス(op/op、雄)に後肢懸垂を行い、その後の回復過程におけるヒラメ筋線維の衛星細胞動態を調べた。後肢懸垂によってop/opおよび野生型の両マウスで筋萎縮および衛星細胞数の減少が認められたが、野生型雄マウスでは懸垂を解除すると衛星細胞数は回復した。しかし、op/opマウスでは懸垂後における衛星細胞数の増大だけでなく、reloadingに伴う筋核数および筋線維サイズの増大も認められず、筋再生が完全に抑制された。

また、炎症反応のmediatorとして知られるインターロイキン6(IL-6)の受容体ブロックが筋萎縮からの回復に及ぼす影響も検討した。C57BL/6J雄マウスに後肢懸垂を行い、懸垂終了時にIL-6受容体タンパク質抗体(MR16-1)を腹腔内投与し、懸垂を解除した。その結果、reloadingによる筋線維サイズや筋核数には影響が見られなかったものの、MR16-1投与によってブロモデオキシウリジンを取り込んだ(分裂期にある)衛星細胞数が増大した。以上より、骨格筋萎縮からの再生には免疫反応が深く関与することが明らかであるが、因子によっては、筋線維や筋系細胞へもたらす影響が異なることが示唆された。更に、萎縮筋への衛星細胞の移植による効果に関しても実験準備に取りかかった。骨格筋の形態的・機能的可塑性の解明を目指した一連の研究の中で、本年度は特にマクロファージまたはサイトカインの関与の追求に着手した。マクロファージの役割解明に関しては、マクロファージ機能不全のop/opマウスを使用した。また、サイトカインではinterleukin-6(IL-6)ノックアウトマウスまたはIL-6受容体阻害剤の腹腔内投与を利用した。正常コントロールマウスとともに、これらのマウスを後肢懸垂し、抗重力筋活動を抑制すると、ヒラメ筋線維に顕著な萎縮が誘発された。コントロールマウスでは、その後のケージ内飼育によって萎縮は回復したが、op/opマウスでは回復しなかった。後肢懸垂によって減少した筋衛星細胞および核数もコントロールマウスでは回復するが、op/opマウスでは回復せず、マクロファージが衛星細胞の機能または増殖に重要な役割を果たしていることが示唆された。IL-6受容体阻害剤等は逆に筋衛星細胞を活性化させるという結果が得られた。これらの結果、骨格筋の再生には炎症反応が何らかの役割を演じていることが示唆される。また、損傷と再生を繰り返す筋ジストロフィーモデルとして利用されるmdxマウスの骨格筋の可塑性追求にも着手した。特に注目している点は、核が筋線維の中央部に配列した異常な筋線維が何を意味するのか、こめような核がどのような機構で筋線維の周辺部に移行するのか等のメカニズム解明である。長期間の後肢懸垂に起因した発育抑制または萎縮、それにカルディオトキシン注入による損傷からのラットまたはマウス後肢筋の回復・再生機構およびそれに関与する遺伝子およびタンパク質発現等を追求した。その結果、発育に伴う筋線維数の増加には影響は認められなかったが、筋線維横断面積の増大および遅筋化は後肢懸垂により顕著に抑制された。一般的にこのような抑制はその後のケージ内飼育により回復した。ところが、抗重力活動の有無に応じて特異的に変化した遺伝子およびタンパク質発現パターンには、必ずしも一致は見られなかった。たとえば、後肢懸垂により、発育に伴う遅筋型のタイプ1ミオシン重鎖(MHC)タンパク質発現の増加が抑制されるとともに、速筋型のタイプIIaおよびIIx MHC発現の減少が抑制された。
放射線治療に併発する口腔粘膜及び唾液腺障害に対するメラトニンの予防及び治療効果

概日リズム調節ホルモンであるメラトニンは種々の組織で産生されており、われわれはこれまでに唾液腺においても産生・分泌されていることを報告してきた。またメラトニンには多くの生理作用があり、強い抗酸化作用を有することも知られている。そこで今回、放射線照射に伴う口腔粘膜障害に対し、メラトニンがその予防効果を有するか否かにつき検討したところ、放射線照射による組織障害がメラトニン投与群で軽減されていた。このことから放射線照射に伴う口腔粘膜障害に対し、メラトニンが予防効果を有している可能性が強く示唆された。超高齢社会が進行しつつあるわが国では、今後も悪性腫瘍の罹患率が上昇し、患者の高齢化に伴い、化学療法や放射線療法の適応となる症例も増加することが予想される。これらの治療に伴って発症する重篤な口腔粘膜障害や唾液腺障害は、患者のQOLを低下させるのみならず、治療の達成度をも左右する重要な因子となる。代表的な放射線治療に用いられるX線では、電離した放射線がフリーラジカル(OH-)を産生し、これがDNAにダメージを与え、また、酸素が多く存在する環境ではH2Oとの反応でフリーラジカルがより多く発生する。すなわち活性酸素やフリーラジカルが、腫瘍組織を攻撃するのが放射線治療の代表的作用機序で、これは腫瘍組織のみならず、正常組織にもダメージを与えることとなる。一方、メラトニンは、主に夜間、松果体より分泌される概日リズム調節ホルモンで、様々な生理作用が報告されているとともに、フリーラジカルスカベンジャーとして強い抗酸化作用を持つことが知られている。以上のことから、メラトニンを応用し、その極めて強い抗酸化作用を利用することによりフリーラジカルに起因する口腔粘膜障害や唾液腺障害の発症予防、進行抑制あるいは治療を図ることができる可能性に着目し、昨年度までに、放射線照射によるマウス口腔粘膜における障害について検討した。その結果、15Gy単回照射によりダメージを受けた頬粘膜、舌の組織において、メラトニンを腹腔内投与および傾向投与することによりそのダメージを回避できることを見出した。この現症には組織学的検討の結果、アポトーシスが関与していることが考えられる。今後は、さらにメラトニンの詳細な放射線照射に伴う口腔粘膜障害の予防効果についてメカニズムを解明する予定である。近年メラトニンは唾液中においても存在が確認されており、これに関連してわれわれは、唾液腺にメラトニン合成酵素が発現していることをはじめて確認し、唾液腺自体、さらには口腔粘膜に対して何らかの生理的役割を担っている可能性を報告してきた。以上のことから、メラトニンを応用し、その極めて強い抗酸化作用を利用することによりフリーラジカルに起因する口腔粘膜障害や唾液腺障害の発症予防、進行抑制あるいは治療を図ることができる可能性に着目し、今年度は、放射線照射によるマウス口腔粘膜および唾液腺における障害について検討した。その結果、15Gy単回照射により口腔粘膜、舌、唾液腺への放射線障害の程度を把握することができた。そこで放射線照射前、および照射後のメラトニン投与による口腔粘膜炎の予防効果について検討した。今後はこれらをさらに解析していく予定である。

一方、メラトニンは、主に夜間、松果体より分泌される概日リズム調節ホルモンで、様々な生理作用が報告されているとともに、フリーラジカルスカベンジャーとして強い抗酸化作用を持つことが知られている。以上のことから、メラトニンを応用し、その極めて強い抗酸化作用を利用することによりフリーラジカルに起因する口腔粘膜障害や唾液腺障害の発症予防、進行抑制あるいは治療を図ることができる可能性に着目し、放射線照射によるマウス口腔粘膜における障害について検討した。その結果、15Gy単回照射によりダメージを受けた頬粘膜、舌の組織において、メラトニンを腹腔内投与および傾向投与することによりそのダメージを回避できることを見出した。このメカニズムについて検討するため、組織学的検討を行ったところ、TUNEL染色および活性化カスパーゼ3の検討によりアポトーシスの回避が、メラトニン投与群において認められた。このことからメラトニンはアポトーシスの回避をメカニズムの一部として酸化ストレスを抑制し、放射線性口腔粘膜障害を予防および治癒できる可能性が示唆された。外科系歯学本研究では今年度はマウスに対して放射線照射を行い、その照射に併発する口腔粘膜障害についてメラトニンの予防効果の有無を検討する予定であったが、概ね順調に進められており、さらに今後は得られたデータをもとにメラトニンの放射線防護作用のメカニズムについて検討する予定であり、これらも現時点ですでに順調に解析を進めている経過であり、本研究は概ね順調に進展していると考えている。本研究では、今年度はマウスに対して放射線照射を行い、その照射量、回数による口腔粘膜炎、舌炎、唾液腺炎などの状態について組織学的、免疫組織化学的に検討し、把握する予定であったが、概ね順調に進められており、さらに照射、前、中、後におけるメラトニン投与方法についても検討を進めており、現時点では本研究は概ね順調に進展していると考えている。これまでに得られた、メラトニン投与により放射線照射に伴う口腔粘膜障害を予防し得た組織に対して、免疫組織化学的検討や組織学的検討を加えメカニズムを詳細に検討するとともに、in vitroにおいても口腔粘膜上皮細胞あるいは歯肉線維芽細胞などの口腔粘膜細胞を用いて、放射線照射を行い、メラトニンを投与することで放射線障害の予防、あるいは防護効果があるか否かを検討する予定である。このとき、細胞における酸化ダメージ、ミトコンドリアダメージ、DNA損傷などについても詳細に検討し、今後のメラトニンの臨床応用を目指していく予定である。今後は、これまでに得られている研究結果をもとに、放射線照射前メラトニン投与による放射線性口腔粘膜障害および唾液腺障害の発症予防効果について検討する。具体的には、放射線照射1時間前に、メラトニン100mg/kgをマウスに腹腔内投与もしくは経口投与し、放射線照射を施行し、急性期における口腔粘膜障害の発症予防効果および遅発期における唾液腺障害の発症予防効果の有無について組織学的に検討する。
ＣＡＮＤＬＥＳによるＣａ４８の二重ベータ崩壊の研究

本研究課題は廃止となったため記入しない。
ナノ相分離構造を利用した有機発光分子の集積と電気化学発光セルへの展開

ブロック共重合体が自発的に形成するデカナノメートルスケーのナノ相分離構造を利用して、有機発光分子を集積する技術を確立し、有機発光デバイスへ展開することを目的とする。ポリエチレンオキシド(PEO)からなるナノシリンダー構造を超微小な発光セルとみなし、PEOと相溶する発光材料を導入する。初年度に、ブロック共重合体ポリスチレン-ポリエチレンオキシド(PS-PEO)のPEOブロックとの相溶性を向上させたオリゴエチレングリコールで修飾した熱活性遅延蛍光(TADF)発光分子を合成し、PS-PEOのPEOシリンダードメイン選択的に発光分子を導入した複合膜を作製することに成功した。最終年度では、複合膜のフォトルミネッセンス(PL)特性を詳細に検討することにより、発光分子がPEOシリンダーとPSマトリックスの界面に存在していることが示唆された。PEOとPSホモポリマーが形成するマクロ相分離構造中に発光分子を導入し、超解像顕微鏡観察を行ったところ、これを支持する結果を得た。さらに、複合膜を活性層に用いた有機EL素子の最適化を行い、ナノ構造が及ぼすエレクトロルミネッセンス(EL)特性を検討した。また、発光色の異なる分子も合成し、ナノ構造、PL、EL特性の検討を行った。発光分子の探索過程で、有機トランジスタ材料、有機薄膜太陽電池ドナー材料へ展開できる新規有機半導体材料を開発した。研究期間内に、当初計画していた電気化学発光セルの作製には至らなかった。ブロック共重合体・発光分子・塩の三元系の複合条件下におけるナノ相分離構造の発現が課題であった。本研究では、PS-b-PEOのPEOシリンダードメインにTADF発光分子を導入した複合膜を作製することに成功した。複合膜中においてもTADF特性を維持していることがフォトルミネッセンス特性評価により明らかとなった。さらに、この複合膜を活性層とする有機EL素子の作製を達成した。ブロック共重合体が形成するナノ相分離構中に有機半導体発光分子を導入する技術を確立し、有機発光デバイスへ応用することを目的として研究を行った。有機発光材料として、熱活性遅延蛍光特性を有する分子を採用した。ブロック共重合体ポリスチレンーポリエチレンオキシド(PS-PEO)のPEOブロックとの相溶性を向上させるために、オリゴエチレングリコールで修飾した発光材料を新たに設計・合成した。PS-PEOおよび発光材料を共溶媒に溶解し、スピンコーティング法によりPS-PEO/発光材料の複合膜を作製した。AFM観察、GISAXSおよびDSC測定により、発光材料がPEOシリンダー中へと選択的に複合化されていることが明らかとなった。また溶媒アニール処理を施すことにより、PEO/発光材料シリンダードメインの配向性を向上させることに成功した。発光材料の導入量を増加させることにより、シリンダー相からラメラ相へ相転移することを確認し、導入量により相構造を制御できることがわかった。一方で、オリゴエチレングリコール未修飾発光材料を用いた場合では、PS-PEOと発光材料のマクロ相分離構造がAFM測定により観察された。有機半導体分子にオリゴエチレングリコールユニットを導入することが複合化技術において重要であることが明らかになった。複合膜のフォトルミネッセンス特性を検討したところ、ナノ相分離構造中においても発光材料の熱活性遅延蛍光特性が維持されていることがわかった。さらに複合膜を用いたOLEDデバイスを作製したところ電界発光が観測でき、デバイスとして駆動することを確認した。また発光材料の探索過程で、熱活性遅延蛍光材料、有機薄膜太陽電池ドナー材料へ展開できる新規有機半導体材料を開発した。初年度に計画していたPS-PEOと相溶性の良い発光材料の合成、およびPS-PEOとの複合化を予定通り達成できた。一方で、当初計画していた電気化学発光セル作製には至らなかったものの、OLEDデバイスに展開することができた。また、有機ELや有機薄膜太陽電池へ利用できる有機半導体材料を開発できたことは当初の計画にはなかった成果の一つである。

本研究では、PS-b-PEOのPEOシリンダードメインにTADF発光分子を導入した複合膜を作製することに成功した。複合膜中においてもTADF特性を維持していることがフォトルミネッセンス特性評価により明らかとなった。さらに、この複合膜を活性層とする有機EL素子の作製を達成した。本年度は、有機半導体発光材料/ブロック共重合体複合膜を活性層とする電気化学発光セルへの展開を試みるとともに、ナノ空間に閉じ込められた発光材料特有の発光特性・デバイス特性などを探索する。
少子化社会のなかでの日本と中国の青年・若年父母の結婚観・子育て観に関する調査研究

少産を施策で誘導し少子化社会となった中国と、様々な子育て支援施策にもかかわらず少子化が深刻な日本において、両国の青年達・若い既婚者達は、結婚や子育て、家族、そしてそれを取り巻く制度などをどのように考え、家族をめぐる諸問題へどのように取り組んでいるのであろうか。これらの事柄を、両国でのインタビュー及び質問紙調査によって探った。その結果、中国の青年は、日本の青年よりも家族を大切にし、自分の生活の豊かさや家族の繁栄のために自分はどう将来を歩むべきかを中心に考えていた。したがって、進学や就職、結婚の如何は、自分自身や家族の将来を左右するのであり、慎重かつ積極的に考えていることが示された。少産を施策で誘導し少子化社会になった中国と、様々な子育て支援施策が整いつつある社会であるにもかかわらず少子化が続く日本において、両国の青年達・若い既婚者達は、結婚や子育て、家族、そしてそれらを取り巻く制度などをどのように考え、家族を巡る諸問題へどのように取り組んでいるのであろうか。この研究目的に即したインタビュー調査と質問紙調査を重層的に実施することで、問題の所在を探索し、政策による子うみ・子育てへの制限や援助という文脈における子育て意識を記述する。本年度においては、連携研究者と学会等において情報や意見を交換し、また先行研究を踏まえながら、研究の方向性を確認し合い、調査の素案を作成した。またそれらをもとに予備調査として、日本の大学生に集団面接、および、自由記述による質問紙調査を行なった。これらの結果の一部は、日本発達心理学会第19回大会において報告した。また、中国の就学前児の母親に対して行なった、子どもに対する養育態度に関する自由記述を分析した。この結果の一部を日本心理学会第72回大会において報告した。これらの結果を共同研究者と検討、また、資料収集や幼稚園見学をするべく、天津中医薬大学へ赴いた。さらに、同大学の学部生に集団面接を行なった。この結果についても共同研究者と意見交換を行なった。この集団面接の結果については次年度において報告予定である。次年度は、昨年度に引き続き、日中の少子化対策制度および子育て支援施策の方向性の異なりによる違いを検討する。また、これまでの調査を土台としだ日本においての質問紙作成と本調査を行なう予定である。また、中国においては予備調査を行ない、日本との結果をふまえつつ本調査を行なう予定である。少産を施策で誘導し少子化社会になった中国と、様々な子育て支援施策が整いつつある社会であるにもかかわらず少子化が続く日本において、両国の青年達や若い既婚者達は、結婚や子育て、家族、そしてそれらを取り巻く制度などをどのように考え、家族を巡る諸問題へどのように取り組んでいるのであろうか。当該年度においては、1.日本の青年期男女に、結婚観・子育て観に関するインタビュー、自由記述を行なった。その一部を、島根大学教育学部紀要にて公開した。2.中国の青年期男女に対して行なった、同じく結婚観・子育て観に関するインタビューを行なった。この一部を、日本心理学会にて発表した。3.上記1と2の結果を踏まえて、日本と中国において質問紙調査を作成した。4.父母への調査に関するこれまでの調査結果の一部を、国際学会と国内学会、図書にて発表した。この研究目的に即したインタビュー調査と質問紙調査を重層的に実施することで、問題の所在を探索し、政策による子うみ・子育てへの制限や援助という文脈における子育て意識を記述した。当該年度においては、以下のような研究活動を行なった。1.日本の青年期男女に、結婚観、家族観、職業観に関する質問紙調査を行なった。2.中国の青年期男女に、結婚観、家族観、職業観に関する質問紙調査を行なった。3.研究成果の一部を、雑誌論文3件(研究紀要2件と雑誌論文1件)にあらわした。当該年度に行なった研究の成果については以下に記す。中国の青年は日本の青年よりも元来家族に対して非常に親和性が高い様子が示された。また自分自身の生活が豊かになることと同様に家族の繁栄についても積極的に考えている態度がうかがえた。したがって、自分自身の進学や就職、結婚などは、自分自身と家族の将来に関わっていることであると捉え、積極的かつ慎重に計画を立てたり将来像を描いていたりしていることが明らかとなった。
イオンバランスに基づく脱塩後コンクリート構造物の鉄筋発錆限界評価と長寿命化

本研究では,電気化学的防食工法の一つである脱塩工法を適用したコンクリート中の鉄筋発錆限界について,[Cl-]/[OH-]並びに種々の電気化学的モニタリングを用いて定義することを試みる。また,湿度や温度といった外部環境の変化に伴う脱塩後コンクリート内部の含水率,イオン分布の変化が脱塩工法を適用したコンクリートの長期的な耐久性(主に鉄筋防食効果持続性)に与える影響について明らかにする。ならびに,外部環境の影響を緩和しうる表面保護工法などの補修工法との組み合わせを視野に入れ,脱塩工法の効果を最大限に発揮することが可能なコンビネーションメニューについて実験および解析によって確立することを目指す。
コミュニケーションロボット開発を通した認知症介護支援への工学教育の活用

本研究では、「弱いロボット」の考え方にもとづいて、ロボットが認知症者・高齢者を直接支援するのではなく、認知症者・高齢者が逆にロボットの面倒を見るという関係の逆転したシナリオを想定し、高齢者の経歴を考慮して手続き記憶や感情記憶を利用しながら、会話による認知機能の保持、運動や技能による筋力の保持と、安心感の醸成を図る。さらに、ロボットを仲介することで介護に関わる人の輪を増やし、それによって介護者の負担を軽減させる仕組みの構築を目的に、介護支援へ工学教育を活用する教育プログラムを開発する。
チリ共和国アタカマにおける成層圏・中間圏の水蒸気同位体およびオゾンの観測的研究

標高4800mのチリ共和国アタカマ高地に180GHz帯から260GHz帯の高感度ミリ波分光観測装置を設置し、中層大気中の水蒸気およびオゾン破壊関連物質の新たな観測拠点を整備した。水蒸気同位体H_2^<18>Oの4カ月にわたる連続観測を遂行しAURA/MLSのH_2Oデータと比較することにより、アタカマ高地上空で春から夏にかけてこの高度で^<18>Oの同位体偏重度δ^<18>Oが増加していることを見出した。本研究は、南米チリ共和国のアタカマ高地に設置した超伝導ミリ波分光放射計を用い、水蒸気同位対比およびオゾンの連続観測を行い、成層圏から中間圏における放射バランスの鍵を握る水蒸気とオゾンの季節変化・経年変化の実態把握とその変動メカニズムの解明を目指している。上記の目的を達成するため、以下の項目にわたり観測装置の開発とそれを用いた観測を行う。(1) 180-210GHz帯および250GHz帯のデュアルサイドバンド受信器用の超伝導素子の低雑音化開発を進める。(2)現有の180-210GHz帯大気分子分光観測装置を用いたH_2OおよびH_2^(18)Oの連続観測を行う。(3)新たな250GHz帯大気分子分光観測装置を開発し、水蒸気同位体HDOのスペクトル観測を行う。(4)亜熱帯域に位置するアタカマ高地における成層圏および中間圏水蒸気とその同位体の高度別季節変動・経年変化等の動態を観測的に明らかにする。本研究は、南米チリ共和国のアタカマ高地に設置した超伝導ミリ波放射計を用い、水蒸気同位対比およびオゾンの連続定常観測を行い、成層圏から中間圏における放射バランスの鍵を握る水蒸気とオゾンの季節変化・経年変化の実態とその変動メカニズムの解明を目指している。平成18年度は、名古屋大学実験室における超伝導受信器開発とアタカマ高地における観測体制を整備し、連続的な定常観測をスタートさせた。受信器開発においては、水蒸気同位体のひとつであるHDOのスペクトル線を観測するための250GHz帯の超伝導ミクサの開発を行い、実験室において受信器雑音温度90K(DSB)程度の低雑音ミクサの製作に成功した。初段HEMT増幅器と接続した場合、発振するケースがしばしば見られたが、HEMT増幅器の物理的温度を10K程度高めに設定することにより発振を抑え、安定に動作させることができた。観測においては、衛星回線を用いた観測機器の遠隔制御システムとWeb上で観測状態をモニタできるシステムを立ち上げ、8月末よりH_2^<18>の定常的な連続観測を開始した。観測サイトで使用している発電機のメンテナンスのため、12月末で観測は一時中断したが、4ヶ月間にわたりH_2^<18>Oのスペクトルの連続観測を完遂し、春から夏にかけての時間変化を明かにした。その結果、高度40kmでは約4%/月で混合比が増加している傾向が見られる一方、高度50km,60kmでは混合比がほぼ一定で推移していることを明かにした。AURA衛星のミリ波リムサウンダ(MLS)によって得られた同位置のH_2Oのデータでは、高度50km,60kmはほぼ同様の傾向が得られる一方、40kmでは混合比が減少している傾向が見られ、春から夏にかけてこの高度で^<18>Oの同位体偏重度が増加していることが明かになった。19年度には他の時期の観測を補い、年間を通した季節変動を明かにしたい。平成19年度は、名古屋大学実験室において水蒸気同位体HDOを観測するための250GH_z帯超伝導受信器の開発とアタカマ高地におけるH_2^<18>Oの連続観測を行った。250GH_z帯受信器においては、伝送光学系内のビームパターンを測定するためのシステムを構築し、ビームを集光するための曲面鏡群の設定・調整手法を確立した。現有のビーム伝送系では鉛直(E面)方向のビームが水平(H面)方向の2倍程度に大きくなっていることが明らかになり、一次ホーンの再設計を行った。また超伝導受信器の偏波面を90度回転させることにより、ほぼ設計通りのビームを得ることができた。受信器単体の雑音温度は約75K(DSB)。現時点では伝送系内の光路長変調器による損失が約0.4dBとやや大きいが、この損失を含んだシステム雑音温度でも約100K(DSB)と世界トップクラスの性能を達成している。この受信器システムはH20年度にアタカマ高地に設置し、試験観測を行う。

アタカマ高地における観測では、今年度は4月から7月にかけてH_2^<18>Oの連続観測を行ったが、年度途中で音響光学型分光計のレーザーダイオードの発振が不安定になる現象が頻発した。そこで、レーザーの発振強度、波長の時間変化の自動測定システムを作成し、発振モードの安定したダイオードのみを抽出し観測に使用するようにした。また、今後の同様の障害発生に備え、分光計のブラッグセルからの0次光を光スペアナでリアルタイムモニターすることにより、レーザーの発振状態を常時チェックし、レーザーが不安定な状態に取得したデータを除外できるようにした。本研究は、南米チリ共和国のアタカマ高地に設置した超伝導ミリ波放射計を用い、水蒸気同位対比およびオゾンの連続定常観測を行い、成層圏から中間圏における放射バランスの鍵を握る水蒸気とオゾンの季節変化・経年変化の実態とその変動メカニズムの解明を目指している。平成20年度は、水蒸気同位体HDOを観測するための250GHz帯超伝導受信器の開発とアタカマ高地での設置調整、およびアタカマ高地におけるH_2^<18>Oとオゾン破壊過程で重要な役割を果たすC10の連続観測を行った。250GHz帯受信器においては、H19年度にホーンの再設計を行ったビーム伝送光学系を名古屋大学内で評価し、チリ共和国アタカマ高地に移設し、設置・調整を行った。調整において光路長変調器におけるビームの散乱による定在波の発生等の問題が見られたが、H19年度に実験室で確立したビームパターン測定法により定在波の発生を抑えることに成功した。調整後のビーム伝送光学系全体での損失は0.35dB、システム雑音温度100K(DSB)と世界トップクラスの性能を達成している。また、バックエンド部のデジタル分光計システムの開発も併せて行い、冷却効率が低下する標高5千メートルの高地で安定に動作することを確認し、オゾン、NO_2、N_2Oなど試験観測を行った。アタカマ高地における観測では、20年度は6月から12月にかけてH_2^<18>OとC10の連続観測を行った。昨年同様、音響光学型分光計のレーザーダイオードの発振が不安定になる現象が時折見られたが、19年度に導入した半導体レーザーのリアルタイムモニターにより、安定度のモニターを行いながら観測を進めた。これにより強度が100mK程度以下の非常に微弱なC10スペクトルの観測効率が向上し、複数日にわたってC10の高度分布を取得することができた。本研究は、南米チリ共和国のアタカマ高地に設置した超伝導ミリ波分光計を用い、水蒸気同位体およびオゾンの連続観測を行い、成層圏・中間圏の物理・化学で重要な役割を果たす水蒸気とオゾンの季節変化・経年変化の実態把握とその変動メカニズムを解明することを目指している。平成21年度は、9月に日本のサブミリ波観測機SMILESが国際宇宙ステーション「きぼう」に設置され観測を開始することになったため、比較研究のため、SMILESの最重要ターゲットの一つであり、オゾン層破壊過程の理解に重要なC10の観測に重点をおいた。C10スペクトルは、オゾンスペクトルに比べて強度が2桁程度小さい極めて微弱な信号のため、地上観測で衛星観測と比較できるほどのS/Nのデータを取得するのは、観測条件の優れたアタカマ高地以外では難しい。C10の安定したデータ取得のため、半導体レーザーの発振状態が不安定になる問題を抱えていた音響光学型分光計を、より安定なデジタル分光計に置き換えることとした。そのための制御系インターフェイスの改造とLinux観測プログラムへの変更・整備を行い、装置改良後12月初頭より約1カ月間C10の連続観測を行った。
北太平洋海洋表層貯熱量の十年規模変動：東方伝播の強制起源と大気への影響

海洋表層貯熱量は、気候シグナルを長期にわたって記憶することから、年々十年規模変動の予測可能性の鍵を与えると考えられる。本研究では、大気海洋結合モデル、海洋大循環モデル、及び船舶歴史観測に基づく水温塩分客観解析データを用いて、これまで十分に調べられてこなかった海盆の西岸から東岸に向かって東方伝播する貯熱量シグナルの力学とその強制機構及び大気影響を明らかにした。水温と塩分が密度補償しながら大きな南北勾配を持つ北太平洋亜寒帯前線帯が、およそ十年の時間スケールで南北に変位することにより、塩分と密度補償する形で大きな貯熱量偏差が生成され、受動トレーサとして東方に移流されるメカニズムを提案した。北太平洋の十年規模変動に着目すると、良く知られた西方伝播する海面高度偏差とは対照的に、貯熱量偏差はしばしば東方伝播することが報告されている。本研究の目的は、このような伝播特性の違いに着目し、これまで十分に調べられてこなかった海盆の西岸から東岸に向かって東方伝播する貯熱量シグナルの力学とその強制機構及び大気影響を明らかにすることである。平成24年度は、大気海洋結合モデルの長期積分の中で自発的に発生する大気海洋変動の解析から、風系変動によって励起され西方伝播するロスビー波が亜寒帯前線帯の南北シフトを引き起こすことにより、塩分場と密度補償する海洋貯熱量シグナルを生成するという新しい北太平洋十年規模変動メカニズムの仮説を提案した(Taguchi and Schneider, submitted to Journal of Climate, under revision)。平成25年度は、この仮説を検証するための数値実験を大気海洋結合モデルCFESを用いて行った。この実験では、北太平洋中央部における典型的な風系変動を模した理想的な風応力偏差の強制を与えることにより、結合モデルで表現される海洋前線(亜寒帯前線)帯を人為的に南北に変位させた。変位させた前線帯に沿って大きな海洋貯熱量偏差が生成されることが確認され、海洋から大気へ熱放出が促進されることにより局所的な降水が増えることも分かった。これらの結果は、大気から海洋への熱強制だけでなく、海洋循環/海洋前線の変動によっても、顕著な海洋貯熱量偏差が生成・伝播し、さらに熱を海洋から大気に放出し得ることを示唆している点で、北太平洋の十年規模変動のメカニズム理解と予測にとって有益である。本年度はまず、地球シミュレータセンターで開発された大気海洋結合モデルCFESの長期積分結果を詳細に解析し、結合モデルの中で起こっている貯熱量変動メカニズムを明らかにした。解析の結果から、中緯度北太平洋に於ける海洋貯熱量変動の多くの部分は、塩分と密度補償した形で存在すること、密度補償する水温の南北勾配が大きい北西太平洋亜寒帯前線帯で貯熱量の変動も大きいこと、さらに風系変動が引き起こす西方伝播する等価順圧的な鉛直構造を持つ海洋ロスビー波によって生じた亜寒帯前線の南北変位によって大きな貯熱量の変動が引き起こされることを示した。密度補償している故に、このように亜寒帯前線帯で生じた貯熱量偏差は、passive tracerのように東向きの背景流により東方へ移流される。この結果は、海面からの熱強制だけでなく、海洋循環の変化による力学的な強制によっても、顕著な海洋貯熱量偏差が生成・伝播することを示唆している。以上の大気海洋結合モデルの解析結果に基づき、海洋前線帯の南北変位に伴って、西方伝播するロスビー波と東方伝播する密度補償した水温偏差がリンクする新たな北太平洋十年規模変動メカニズムの仮説をまとめ、国際専門誌に投稿した(Taguchi and Schneider, submitted to Journal of Climate)。本研究の目的は、これまで十分に調べられてこなかった海盆の西岸から東岸に向かって東方伝播する貯熱量シグナルの力学とその強制機構及び大気影響を明らかにすることである。平成24年度から行ってきた大気海洋結合モデルの長期積分の解析から、風系変動に応答して北太平洋の亜寒帯前線帯が南北に変位することにより、塩分場と密度補償する(すなわち密度偏差を伴わない)海洋貯熱量シグナルを生成するという新しい北太平洋十年規模変動メカニズムに関する研究を出版した(Taguchi and Schneider, 2014)。この論文で提案された仮説を検証するために、亜表層水温・塩分客観解析データを用いた解析を実施し、過去の観測データにおいても、特に亜寒帯海域に於いて塩分場と密度補償する水温偏差が貯熱量変動に大きく寄与していることを確認した。また、平成25年度から行ってきた大気海洋結合モデルを用いた感度実験の解析も継続して実施した。結合モデルで表現される海洋前線帯を人為的に南北に変位させた時、前線帯に沿って大きな海洋貯熱量偏差が生成され、海洋から大気へ膨大な熱が放出され、海盆スケールの大気循環に大きな影響を与えることが確認された。

アンサンブル実験の結果から、前線帯昇温の程度に応じて正/負のfeedbackを伴う対照的な大気海洋応答を示すことが分かった。すなわち前線の北上に対して前線帯の昇温が大きい(小さい)実験メンバーにおいては、アリューシャン低気圧の弱化(強化)に伴い、前線帯の北偏(南下)と昇温を維持する(減衰させる)正(負)のフィードバックを海洋にもたらす。この結果は、北太平洋中緯度域において、海盆スケールで大気と海洋が双方向に作用し合っていることを示唆している。海洋表層貯熱量は、気候シグナルを長期にわたって記憶することから、年々十年規模変動の予測可能性の鍵を与えると考えられる。本研究の目的は、これまで十分に調べられてこなかった海盆の西岸から東岸に向かって東方伝播する貯熱量シグナルの力学とその強制機構及び大気影響を明らかにすることである。平成26年に出版した論文(Taguchi and Schneider, 2014,以下TS14)では、水温と塩分が密度補償しながら大きな南北勾配を持つ北太平洋亜寒帯前線帯がおよそ十年の時間スケールで南北に変位することにより、塩分と密度補償する形で大きな貯熱量偏差が生成され、受動トレーサとして東方に移流されるメカニズムを提案した。本年度は、海洋大循環モデルOFES過去再現実験データと船舶歴史観測に基づく水温塩分客観解析データを用いて、TS14の仮説を検証した。貯熱量偏差を2つの成分(密度偏差を伴う力学成分と密度変化を伴わないspiciness成分)に分離して解析したところ、偏差の力学成分は、密度躍層の鉛直変位によって生じ、西方伝播しながら黒潮続流に集中するjet-trapped Rossby Waveと整合的な特徴を持つこと、一方で、塩分と密度補償するspiciness成分は、亜寒帯前線帯に沿って亜寒帯海流により東方へ移流されることが明らかになった。さらに、OFESと観測データの双方で、spiciness成分の貯熱量変動の空間分布と平均場のspiciness南北勾配の分布が良く一致することを見出した。平均spicinessの南北勾配と前線帯の南北変位時系列から、実際のspiciness成分貯熱量偏差の生成が定量的に推定できることも示され、TS14の仮説と整合的であることが明らかになった。これらの結果は国際測地学・地球物理学連合において招待講演として発表され、論文にまとめられた(Taguchi et al,投稿中)。本研究では、大気海洋結合モデル、海洋大循環モデル、及び船舶歴史観測に基づく水温塩分客観解析データを用いて、これまで十分に調べられてこなかった海盆の西岸から東岸に向かって東方伝播する貯熱量シグナルの力学とその強制機構及び大気影響を明らかにした。水温と塩分が密度補償しながら大きな南北勾配を持つ北太平洋亜寒帯前線帯が、およそ十年の時間スケールで南北に変位することにより、塩分と密度補償する形で大きな貯熱量偏差が生成され、受動トレーサとして東方に移流されるメカニズムを提案した。
個人の情報ライフスタイルの解明と図書館利用に関する選好意識との対応関係

情報化社会の中で人々の行動は多様化しており,図書館サービスにおいても適切なセグメント化をおこなって利用者の特性を理解することが必要である.その方法として,メディアの選択に関する態度をもとにセグメント化をおこない,図書館サービスの選好との関連を確認した結果としてはメディアの利用,選択に対する態度と,図書館への選好には関係があるとは言えなかった.しかし,情報行動と選好意識を併せた類型化を行うことで,「調べもの志向」のグループにおいて,メディア利用と選好意識に整合的な関係が生じていること,一方,インターネット利用が進んでも,貸し出し利用者の選好はほとんど変わらないことなどを明らかにした情報化社会の中で人々の行動は多様化しており,図書館サービスにおいても適切なセグメント化をおこなって利用者の特性を理解することが必要である.その方法として,メディアの選択に関する態度をもとにセグメント化をおこない,図書館サービスの選好との関連を確認した結果としてはメディアの利用,選択に対する態度と,図書館への選好には関係があるとは言えなかった.しかし,情報行動と選好意識を併せた類型化を行うことで,「調べもの志向」のグループにおいて,メディア利用と選好意識に整合的な関係が生じていること,一方,インターネット利用が進んでも,貸し出し利用者の選好はほとんど変わらないことなどを明らかにした情報化社会では人々の行動が多様化したため,細分化された顧客層(セグメント)を明確に把握することが求められる.しかし,社会経済変数でセグメントを識別することが困難になった現在では,人々の行動様式(ライフスタイル)を軸に選好を捉える考え方が浮上している.図書館サービスの選好についても同様のことが言え,社会経済変数だけからは選好の差異をほとんど説明することができない.本研究は,大学生・一般市民・研究職+企画職を対集とする情報行動調査を通じて,多様なメディア利用の実際とその背後の心理の両方をカバーする「情報ライフスタイル」の類型を示すと共に,それを規定する因子を行動面と心理面の両面から明らかにすることを目的としている.本年は,その第1フェーズとして,若者の情報ライフスタイルの解明をめざして,筑波大学の一年生を対象とする予備調査を実施した.また,先行研究の文献調査を行い,情報行動に関する調査項目のリストアップと,その結果を整理し,本研究での調査項目候補の洗い出しを行った.予備調査は若者の健康意識と情報行動の関連に着目し,日常的な情報行動,メディア利用,健康意識に関する質問紙調査として行った.調査結果から,情報行動に係わる項目を単純な因子分析にかけ,情報ライフスタイルを構成する尺度を抽出した.今後はライフスタイル尺度に相当する因子得点ないし下位尺度得点とメディア利用,健康意識の関連をモデル化する共分散構造分析を行い,相互の関連,因子の妥当性などを検討する.情報化社会では人々の行動が多様化したため,細分化された顧客層(セグメント)を明確に把握することが求められる.しかし,社会経済変数でセグメントを識別することが困難になった現在では,人々の行動様式(ライフスタイル)を軸に選好を捉える考え方が浮上している.図書館サービスの選好についても同様のことが言え,社会経済変数だけからは選好の差異をほとんど説明することができない.本研究は,大学生・一般市民・研究職+企画職を対象とする情報行動調査を通じて,多様なメディア利用の実際とその背後の心理の両方をカバーする「情報ライフスタイル」の類型を示すと共に,それを規定する因子を行動面と心理面の両面から明らかにすることを目的としている.本年は,前年度の大学生を対象とするライフスタイル分析にひきつづき,第2フェーズとして市民の情報ライフスタイル解明と情報行動一般および図書館への選好意識との関連づけのモデル化をめざして,札幌市の一般市民を対象とする郵送質問紙調査を実施した.調査結果を調査対象地域における既存の来館者調査結果と照合するとともに,非来館者層と来館者層との間にある,情報行動に係わる相違点を明らかにした.また,これらの分析中で特徴的・先進的とみなすことができる市民のセグメントを識別し,その層を対象とする調査の企画と準備をすすめた.今後は個人別の選好意識の推定とその情報行動や情報に関するライフスタイル指標との関連の有無についての検討・分析を進め,その成果公表をはかる.情報化社会では人々の行動が多様化したため,細分化された顧客層(セグメント)を明確に把握することが求められる.しかし,社会経済変数でセグメントを識別することが困難になった現在では,人々の行動様式(ライフスタイル)を軸に選好を捉える考え方が浮上している.図書館サービスの選好についても同様のことが言え,社会経済変数だけからは選好の差異をほとんど説明することができない.本研究は,大学生・一般市民を対象とする情報行動調査を通じて,多様なメディア利用の実際とその背後の心理の両方をカバーする「情報ライフスタイル」の類型を示すと共に,それを規定する因子を行動面と心理面の両面から明らかにすることを目的としている.本年は,昨年度に実施した札幌市の一般市民を対象とする郵送質問紙調査の分析をすすめた.小学生以下の子どもがいる時期に母親を中心とする家族同伴の図書館利用が集中的に起こることを中心に,図書館の利用パターンが世帯のライフステージで大きく変化していることを明らかにし,世帯の成長による図書館利用の様態の変化を定量的に示すことができ.また,コンジョイント分析によって個人別の選好意識を推定し,その類型化を行うとともに,情報行動や情報に関するライフスタイル指標との関連を検討・分析し,情報に対してどのような態度を取るかということと選好意識のセグメントの関係について示した.併せて,ライフステージ別・利用様態別の選好意識の変化についても示した.