hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サル胚性幹細胞の肝細胞への分化と胎児薬物動態予測モデルの構築

サル胚性幹細胞(ES細胞)より作製した胚様体(EB)をコラーゲンI(CI)処理した培養皿にて接着培養した。培養後10日目に肝細胞マーカーであるα-フェトプロテイン(AFP)、15日目にアルブミン(ALB)およびCYP7A1遺伝子の発現が認められたことにより肝細胞へ分化していることが示唆された。さらに、薬物代謝型シトクロムP450(CYP)分子種であるCYP1A1の発現は、EB培養5日目から、CYA3A66は10日目から、CYP2C20、CYP2D17やCYP3A8の遺伝子も15日目からすでに発現していることが明らかとなった。また、この系に核内転写因子であるHNF-3βを導入することにより、肝細胞マーカーならびに薬物代謝型CYP分子種のmRNAの発現が増加した。以上の結果より、サルES細胞の肝細胞への分化系を確立すると共に、HNF-3βの導入はサルES細胞の肝細胞への分化を促進することが示唆された。次に、マトリックスの分化に及ぼす影響について検討した。EBの培養マトリックスとしてマトリゲル(MG)を用いた場合、肝マーカー遺伝子の発現はCI及びマトリゲルレデュースド(MR)と比較して顕著に高かった。また、CYP1A1とCYP2C43の発現レベルもMGを用いた場合、他のマトリックスと比較して顕著に高い発現が認められた。しかし、CYP2D17及びCYP3A8はマトリックス問で殆ど差が認められず、mRNA発現に対するマトリックスの影響が分子種間で異なることが明らかとなった。また、CYP1A1のmRNA発現は3-メチルコラントレイン処理により、CYP3A8はリファンピシン及びフェノバルビタール処理により顕著に誘導されたが、CYP2C43とCYP2D17はいずれの誘導剤処理においても殆ど変動しなかった。以上の結果より、MGでの培養はES細胞の肝細胞への分化を促進することが明らかとなった。また、誘導剤のCYP分子種に対する影響が対応するヒトの分子種と同様であったことから、サルES細胞由来肝細胞がヒトの薬物動態研究の有用なモデルとなることが示唆された。【目的】胚性幹細胞(ES細胞)は、臨床応用だけではなく、薬物動態試験が可能な肝細胞を得るなど、創薬研究への利用も期待されている。しかし、サルES細胞から肝細胞への分化誘導に関する研究はこれまでほとんど行われていない。本研究は、カニクイザルES細胞から肝細胞への分化と、分化過程から見出した新規シトクロムP450(CYP)の酵素化学的性質を明らかにすることを目的とした。【方法】サルES細胞をポリプロピレン製コニカルチューブで培養する方法により胚様体(EB)を作成した。ES細胞の分化はEBをコラーゲン処理したプレートに接着させ、最長30日間培養することにより行った。肝細胞マーカーおよびCYP遺伝子の発現はRT-PCR法により解析した。また、新規CYPの酵素化学的性質を明らかにするため、発現ベクターを構築し、代謝活性の測定を行った。【結果と考察】EBの培養を行ったところ、自律拍動が観察されたことから、一部心筋細胞への分化が推察された。また、EB培養10日目に肝細胞マーカーであるα-フェトプロテイン、15日目にアルブミンおよびCYP7A1遺伝子の発現が認められたことにより肝細胞へ分化していることが示唆された。さらに、薬物代謝型分子種であり、主に肝細胞に発現することが知られているCYP1A1のmRNA発現はEB培養5日目から、CYP3A66は10日目から、CYP2C20、CYP2D17やCYP3A8は15日目から発現していた。なお、CYP7A1とCYP3A8のmRNAは培養15日目よりも30日目の方が多く発現していた。また、ヒト胎児肝細胞に特異的に発現するCYP3A7と高い相同性を有する新規CYPをサルES細胞から分化した細胞より見出し、その全塩基配列を明らかにした。このCYPは、テストステロン6β-水酸化およびデヒドロエピアンドロステロン16α-水酸化活性を有することが明らかとなった。以上の結果より、サルES細胞は、今回用いた方法により肝細胞へ分化誘導されることが明らかとなった。また、サルES細胞を選択的に肝細胞に分化させる系を確立するため、ヒトHNF-3βcDNAを増幅し、発現プラスミドを構築、リポフェクション法にて導入することによりES細胞で発現することを確認した。

以上の結果より、サルES細胞の肝細胞への分化系を確立すると共に、HNF-3βの導入はサルES細胞の肝細胞への分化を促進することが示唆された。次に、マトリックスの分化に及ぼす影響について検討した。EBの培養マトリックスとしてマトリゲル(MG)を用いた場合、肝マーカー遺伝子の発現はCI及びマトリゲルレデュースド(MR)と比較して顕著に高かった。また、CYP1A1とCYP2C43の発現レベルもMGを用いた場合、他のマトリックスと比較して顕著に高い発現が認められた。しかし、CYP2D17及びCYP3A8はマトリックス問で殆ど差が認められず、mRNA発現に対するマトリックスの影響が分子種間で異なることが明らかとなった。また、CYP1A1のmRNA発現は3-メチルコラントレイン処理により、CYP3A8はリファンピシン及びフェノバルビタール処理により顕著に誘導されたが、CYP2C43とCYP2D17はいずれの誘導剤処理においても殆ど変動しなかった。以上の結果より、MGでの培養はES細胞の肝細胞への分化を促進することが明らかとなった。また、誘導剤のCYP分子種に対する影響が対応するヒトの分子種と同様であったことから、サルES細胞由来肝細胞がヒトの薬物動態研究の有用なモデルとなることが示唆された。
OPG/OCIFを応用した骨粗鬆症モデルマウスの骨量減少抑制に関する研究

【目的】閉経後のエストロゲン欠乏による骨粗鬆症は,骨吸収の急激な亢進による平衡状態の崩れを生じ,高齢化社会における大きな問題として,医学のみならず歯学領域においても臨床上重要とされている.よって,その発症メカニズムの分子レベルでの解明と有効な治療法の開発は急務である.今回申請した実験を行うにあたり,これまでにEnamel matrix derivative(EMD)やビスホスフォネート(BP),RANKLなどによる骨吸収と破骨細胞の分化・機能の制御に関する研究を行い,準備を行ってきた.これらの研究結果をもとに,閉経後骨粗髪症におけるエストロゲン欠乏による骨吸収の亢進を抑制し,骨量の低下を効果的に減少させるものと推測される,破骨細胞形成抑制因子として最近同定された,Osteoprotegerin(OPG)/osteoclastogenesisinhibitoryfactor(OCIF)を用い,破骨細胞における骨吸収の抑制作用についてin vivoでの実験を行った.【方法】本実験では,生後8週齢のマウスに卵巣摘出を施し,閉経後骨粗髪症モデルマウスを作製し,術後7日間,OPG/OCIFを0.3mg/kg/day連日投与し,大腿骨における破骨細胞の分化・誘導と構造の変化,骨構造の変化の組織学的・細胞化学的な解析を行った.【結果】(1)Sham群に比べOVX群では大腿骨骨幹端の海綿骨量が有意に低下したが,OVX/OPG群では海面骨量の低下が有意に抑制され,Sham群と同程度の値を示した.(2)OVX/OPG群の骨幹端における破骨細胞数はOVX群に比べ減少傾向にあったが,有意差は認められなかった.(3)OVX/OPG群で観察された多くの破骨細胞において波状縁の消失とH^+-ATPase発現の減少が認められた.(4)TRAP陽性の破骨細胞数はOVX群で多く,OVX/OPG群において減少する傾向にありましたが,各群間に有意差は認められなかった.(5)TUNEL法による破骨細胞のアポトーシス検出では,グリーンの蛍光によって示された断片化したDNAのフラグメントがすべての群の破骨細胞の部に観察され,各群間に大きな差異は認められなかった.【結論】OPGの投与により,OVXによる急激な骨量の減少は有意に抑制され,破骨細胞数の減少傾向と機能的分化の抑制が示された.【目的】閉経後のエストロゲン欠乏による骨粗鬆症は,骨吸収の急激な亢進による平衡状態の崩れを生じ,高齢化社会における大きな問題として,医学のみならず歯学領域においても臨床上重要とされている.よって,その発症メカニズムの分子レベルでの解明と有効な治療法の開発は急務である.今回申請した実験を行うにあたり,これまでにEnamel matrix derivative (EMD)やビスホスフォネート(BP),RANKLなどによる骨吸収と破骨細胞の分化・機能の制御に関する研究を行い,準備を行ってきた.これらの研究結果をもとに,閉経後骨粗鬆症におけるエストロゲン欠乏による骨吸収の亢進を抑制し,骨量の低下を効果的に減少させるものと推測される,破骨細胞形成抑制因子として最近同定された,Osteoprotegerin (OPG)/osteoclastogenesisinhibitoryfactor (OCIF)を用い,破骨細胞における骨吸収の抑制作用についてin vivoでの実験を行った.【方法】本実験では,生後8週齢のマウスに卵巣摘出を施し,閉経後骨粗鬆症モデルマウスを作製し,術後7日間,OPG/OCIFを0.3mg/kg/day連日投与し,大腿骨における破骨細胞の分化・誘導と構造の変化,骨構造の変化の組織学的・細胞化学的な解析を行った.【結果】実験の結果から(1)OVX群において急激に減少した大腿骨骨幹端における海綿骨梁は、OVX/OPG群では有為に増加し、正常なマウスに近い値まで回復していた.(2)大腿骨骨幹端付近に認められたOVX/OPG群の破骨細胞数は、OVX群に比べ減少傾向にあった.(3)OVX/OPG群で観察された多くの破骨細胞において、波状縁の消失が認められたが、ネクローシスやアポトーシスのような像は観察されなかった.(4)OVX/OPG群で観察された破骨細胞におけるH^+-ATPaseの局在は減少傾向にあった.【結論】よって,破骨細胞の分化と骨吸収活性の減少によるOVX群の急激な骨梁の減少は,OPG/OCIFの投与によって,有為に抑制されることが示唆された.平成14年度はOPGの投与量と投与期間を増やして実験を行う予定である.【目的】閉経後のエストロゲン欠乏による骨粗鬆症は,骨吸収の急激な亢進による平衡状態の崩れを生じ,高齢化社会における大きな問題として,医学のみならず歯学領域においても臨床上重要とされている.よって,その発症メカニズムの分子レベルでの解明と有効な治療法の開発は急務である.今回申請した実験を行うにあたり,これまでにEnamel matrix derivative(EMD)やビスホスフォネート(BP),RANKLなどによる骨吸収と破骨細胞の分化・機能の制御に関する研究を行い,準備を行ってきた.

これらの研究結果をもとに,閉経後骨粗髪症におけるエストロゲン欠乏による骨吸収の亢進を抑制し,骨量の低下を効果的に減少させるものと推測される,破骨細胞形成抑制因子として最近同定された,Osteoprotegerin(OPG)/osteoclastogenesisinhibitoryfactor(OCIF)を用い,破骨細胞における骨吸収の抑制作用についてin vivoでの実験を行った.【方法】本実験では,生後8週齢のマウスに卵巣摘出を施し,閉経後骨粗髪症モデルマウスを作製し,術後7日間,OPG/OCIFを0.3mg/kg/day連日投与し,大腿骨における破骨細胞の分化・誘導と構造の変化,骨構造の変化の組織学的・細胞化学的な解析を行った.【結果】(1)Sham群に比べOVX群では大腿骨骨幹端の海綿骨量が有意に低下したが,OVX/OPG群では海面骨量の低下が有意に抑制され,Sham群と同程度の値を示した.(2)OVX/OPG群の骨幹端における破骨細胞数はOVX群に比べ減少傾向にあったが,有意差は認められなかった.(3)OVX/OPG群で観察された多くの破骨細胞において波状縁の消失とH^+-ATPase発現の減少が認められた.(4)TRAP陽性の破骨細胞数はOVX群で多く,OVX/OPG群において減少する傾向にありましたが,各群間に有意差は認められなかった.(5)TUNEL法による破骨細胞のアポトーシス検出では,グリーンの蛍光によって示された断片化したDNAのフラグメントがすべての群の破骨細胞の部に観察され,各群間に大きな差異は認められなかった.【結論】OPGの投与により,OVXによる急激な骨量の減少は有意に抑制され,破骨細胞数の減少傾向と機能的分化の抑制が示された.
ポリリン酸によって骨芽細胞の石灰化が促進する情報伝達分子メカニズムの解明

ポリリン酸がマウス骨芽細胞様細胞MC3T3-E1の石灰化を促進する分子機構を明らかにすることを目的とした。アリザリンレッド染色により平均鎖長60のポリリン酸が最も石灰化促進効果が高いことがわかった。ポリリン酸で処理した細胞内のATP濃度の低下し、ミトコンドリアの膜電位が低下した。また、ADP/ATP比が高かった。ミトコンドリアの分裂と融合には変化はなかった。ポリリン酸による石灰化促進効果は、細胞内ATP濃度とミトコンドリア膜電位の低下が一要因である可能性が示唆された。初年度であるH27年度は、(1)ポリリン酸による石灰化促進効果に有効なポリリン酸鎖長の選別、(2)細胞内ヌクレオチド代謝の解析(3)カルシウムを介した情報伝達経路の解析、を目標として研究を実施した。以下にその結果と進行状況、計画の変更を記載する。(1)平均ポリリン酸鎖長14、60、130の3種類を用いて骨芽細胞様細胞MC3T3-E1に対する石灰化促進効果をアリザリンレッド染色によって観察したところ、60>14>130の順で促進効果が高いことがわかった。この結果より、これ以降の実験は平均鎖長60の中鎖ポリリン酸を使用することとした。(2)細胞にポリリン酸を添加することによる細胞内ATP量の変化を解析したところ、ポリリン酸処理後10分でコントロールと比べて有意な細胞内ATP濃度の低下が観察され、ポリリン酸によるミトコンドリア活性の変化が予想された。(3)細胞内カルシウム濃度の検出には「Scree Quest TM Medium Removal Calcium Assay Kit」を利用したAssay条件の検討を試みたが、ノイズの除去が困難であり実際の解析に到達することは出来なかった。しかしながら(2)の結果より、ミトコンドリア活性の変化が予想されたことから、今後ミトコンドリアにターゲットを絞ったカルシウム濃度変化の観察に目的を移行して再度条件検討を行う予定である。H27年度はポリリン酸による細胞内ATP濃度の変化が観察出来たことが大きな成果である。今後は、ミトコンドリアの活性変化や膜電位変化に着目してポリリン酸による石灰化促進効果との関連性を明らかにしたい。当初の予定と比べ、カルシウム濃度変化の検出やプリヌクレオチド受容体の遺伝子発現変化などについては解析が遅れたが、一方でポリリン酸添加による細胞内ATP濃度の変化を観察することが出来たことから今後の解析ターゲットをミトコンドリアに絞ることができた。このことよりH28年度の研究実施に向けてより具体的な研究計画を立てることが可能になった。以上より、本研究は概ね順調に進展していると考える。H28年度は前年度に新たな課題として上がった(1)ミトコンドリアの活性変化や膜電位変化の観察、(2)生きた細胞のミトコンドリアの形状観察、前年度から継続して(3)ATP量の変化の観察、(4)プリン受容体を介した情報伝達経路の解析を目標として研究を実施した。以下に進行状況と計画の変更を記載する。(1)膜電位依存的にミトコンドリアを染色することの可能な蛍光指示薬Mitotrackerを用いて、骨芽細胞様細胞MC3T3-E1をポリリン酸で処理した際のミトコンドリアの膜電位の変化を観察した。しかしながら、処理後3時間後、2日後ともに処理なし、あるいはリン酸ナトリウムで処理したコントロールとの間に膜電位の差は観察されなかった。同様にミトコンドリア膜電位の指示薬であるJC-10によっても同様の結果となった。(2)生きた細胞を用いたミトコンドリアの形状観察では、ポリリン酸処理細胞において特徴的な構造をもつミトコンドリアが僅かに観察された。しかし我々が以前電子顕微鏡によって観察したポリリン酸処理細胞で特有の形態学的な変化は、Mitotrackerでは観察することはできず、形状変化の動的観察を行うことはできなかった。また、分裂と融合に関しては、定量評価が難しく分裂と融合の存在比を算出することはできなかった。(3)細胞にポリリン酸を添加することによる細胞内ATP量の低下に関して再現性を確認したところ、ポリリン酸処理後10分から24時間の持続的なATPの低下が観察された。(4)プリン受容体を介した情報伝達経路に関しては、ミトコンドリアの観察やATP量変化に関する研究に重点を置くこととして着手に及ばなかった。H28年度は国内外の専門家と密に連絡を取りながらポリリン酸による細胞内ATP濃度の持続的な低下と生きた細胞におけるミトコンドリアの膜電位依存的形状観察の実験系を確立したことが大きな成果である。H28年度は前年度に新たな課題として上がったポリリン酸添加によるミトコンドリアの膜電位依存的な形状観察を安定して観察できる系を確立することができた。ポリリン酸処理の有無によるミトコンドリアの膜電位の差を観察することは出来なかったが、ポリリン酸添加によるミトコンドリアの変化を生きた細胞で動的に観察する足場を同時に確立することができた。細胞内ATP濃度の変化についても再現性が確認することが出来、ポリリン酸の添加によって細胞内ATP量の持続的な現象が生じることがわかった。プリン受容体を介した情報伝達経路に関する実験に着手することは出来なかったが、H28年度はミトコンドリアをターゲットとした研究遂行に集中することができたといえる。

本研究では、ポリリン酸がマウス骨芽細胞様細胞の石灰化を促進する分子機構を明らかにすることを目的とした。ポリリン酸による石灰化促進効果に有効なポリリン酸鎖長について選別し、平均ポリリン酸鎖長14、60、130の3種類を用いて骨芽細胞様細胞MC3T3-E1に対する石灰化促進効果をアリザリンレッド染色によって観察したところ、60>14>130の順で促進効果が高いことがわかった。平均鎖長60のポリリン酸で細胞を処理したところ、処理後10分でコントロールと比べて有意な細胞内ATP濃度の低下が観察され、ポリリン酸が細胞内ヌクレオチド代謝に影響を及ぼしている可能性が示唆された。また、ミトコンドリアの膜電位依存的にミトコンドリアを染色することの可能な蛍光指示薬Mitotrackerによってポリリン酸処理細胞を染色したところ、膜電位がコントロール群と比較して優位に低下していることがわかった。これは、研究者らによる電子顕微鏡的形態観察におけるポリリン酸処理細胞のミトコンドリアの膨潤と一致する結果である。ミトコンドリアの分裂と融合の存在比を4段階で評価を行ったがポリリン酸処理細胞とコントロール群に大きな差異は認められなかった。ATP含有量に対するADP/含有量の比について検討したところ、ポリリン酸で処理した細胞内のADP/ATP比はコントロール群と比較して優位に高く、細胞内ATPのADPへの変換が細胞内ATP量の低下の要因の一つと考えられた。マウス骨芽細胞様細胞株に対するポリリン酸石灰化促進効果は、ポリリン酸処理によって細胞内ATP濃度が低下しミトコンドリア膜電位が低下することが石灰化促進の一要因である可能性が示唆された。今後、更に詳細について明らかにしたい。ポリリン酸がマウス骨芽細胞様細胞MC3T3-E1の石灰化を促進する分子機構を明らかにすることを目的とした。アリザリンレッド染色により平均鎖長60のポリリン酸が最も石灰化促進効果が高いことがわかった。ポリリン酸で処理した細胞内のATP濃度の低下し、ミトコンドリアの膜電位が低下した。また、ADP/ATP比が高かった。ミトコンドリアの分裂と融合には変化はなかった。ポリリン酸による石灰化促進効果は、細胞内ATP濃度とミトコンドリア膜電位の低下が一要因である可能性が示唆された。ポリリン酸によるミトコンドリアの活性変化や膜電位変化に着目してポリリン酸による石灰化促進効果との関連性を明らかにしたい。H28年度は、ポリリン酸によるミトコンドリアの形態変化をリアルタイムで観察し、ミトコンドリアの分裂と融合の変化を解析する。また、ミトコンドリアの膜電位変化の観察により、ATP濃度変化との関連性を明らかにしたい。本年になってから、ポリリン酸によるミトコンドリア活性への影響が他の細胞種によって報告されており、それらの研究者とも連携をとりながら研究を遂行する予定である。最終年度であるH29年度は、ポリリン酸によるミトコンドリア活性変化の解析に加えて、ATPase活性やアデニレートキナーゼ活性といったATP代謝に関わる酵素活性の変化についても検討し、石灰化促進効果との関連性を明らかにしたい。また、ポリリン酸処理よる細胞内ポリリン酸代謝の変化についても調査しATP代謝の変化との関連性についても明確にしたい。
多バンド強相関電子系におけるスピン揺らぎと超伝導の理論的研究

前年度までに、格子構造と超伝導の相関について考察し、どのような格子構造、電子密度において超伝導状態が実現し得るのかを明らかにしてきた。特に、強磁性揺らぎを媒介とする常磁性相におけるtriplet超伝導に関しては、自己エネルギー補正の大きさに比べて、強磁性揺らぎ由来の電子間引力が小さいために、反強磁性揺らぎを媒介とした$d$波の対称性を持つsinglet超伝導と比較すると、一般に非常に不利であることを指摘した。このような状況のもとで、triplet超伝導の実現の可能性を探るために、以下のように、様々な可能性を探った。まず、一般に、超伝導のギャップ関数のノードが、フェルミ面と交差しないような状況のもとでは、超伝導転移温度が高くなることが期待されるが、実際にこの考えが2次元三角格子や、蜂の巣格子で適用でき、適切な条件のもとではtriplet超伝導が実現しえることを示した。次いで、OgataらやKohmotoらが提案した、スピン揺らぎに異方性がある場合の、反強磁性揺らぎを媒介とするp-wave超伝導の実現の可能性をFLFX計算によってSr2RuO4と関連けながら議論した。そこで得られたギャップ関数の特異な形は、未だに整理されつくされていないSr2RuO4の諸実験をconsistentに説明し得るものである。更に、擬一次元有機超伝導体TMTSFを念頭において、スピン揺らぎの異方性に加え、電荷揺らぎも強い場合にf-wave超伝導か実現される可能性を指摘した。また、電荷揺らぎの強さ、あるいはスピン揺らぎの異方性の強さの関数として、最も有利な超伝導対称性は何かについての相図を得た。Singlet超伝導に関しても同様の考察を行い、Fermi面が複数のポケット状の閉じた曲面をなしている場合には、適切な条件下で、きわめて高い転移温度を持つ可能性があることを指摘した。近年、多軌道・多バンド系における強相関電子系に対する関心が高まっているが、特に超伝導では、酸化物Sr_2RuO_4などの多バンド系においてスピン・トリプレット超伝導の可能性が指摘されて注目されている。そこで、本課題では多バンド系におけるスピン揺らぎを媒介とする異方的超伝導(特にトリプレット超伝導)の可能性を解析的に調べることを目的とした。また、酸化物ではないが、やはりトリプレット超伝導の可能性が指摘されている有機超伝導体(TMTSF)_2Xとも比較した。問題意識として、揺らぎ交換(FLEX)近似という解析的手法では、トリプレット超伝導は一般には極めて実現しにくいのに、何故、Sr_2RuO_4やTMTSFでは実現しているのか、という理論的謎がある。本年度は、FLEXを用いて、(1)両者の物質において擬1次元的フェルミ面とスピン異方性のために、揺らぎ媒介トリプレット超伝導が起きること、(2)しかし、Sr_2RuO_4においては、p波ペアリングが、2バンド系として起きており時間反転対称を破っているのに対し、TMTSFでは電荷揺らぎも利用したf波ペアリングが1バンド系として起きている、という違いがあることを示した。
子宮頚癌の発生、浸潤・転移に関与する3番染色体長腕上の癌遺伝子の特定および応用

染色体3番長腕上に存在する候補癌遺伝子の子宮頚癌の発生、浸潤、転移への寄与に関する解析を行った。PIK3CA(3q26),TERC(3q26),LAMP3((3q26),eIF-5A2(3q26),p63(3q28)の5つの遺伝子が染色体3番長腕上に存在する候補癌遺伝子として知られているが、そのうちLAMP3およびPIK3CAについての解析がすすみ以下のように成果が得られた。LAMP3発現ベクターを安定導入した子宮頚癌細胞株を樹立し、それを利用したin vivo invasion assayの結果からLAMP3の高発現は子宮頚癌細胞株に高い浸潤能を与えることが明らかとなった。この結果はScid mouseを使ったin vivo metastasis assayにおいてLAMP3高発現細胞株を皮下注入したマウスに有意に遠隔転移およびリンパ節転移が多く見られた結果と同調している。定量的RT-PCRにより正常子宮頸部および子宮頚部異型上皮においてはLAMP3mRNAはほとんど発現されていないが、子宮頚癌組織において高発現していることが明らかとなった。この結果は臨床検体を用いた免疫染色でも確認された。また、子宮頚癌進行期I期およびII期の患者をLAMP3mRNAの発現レベルの程度で2群に分けて予後をKaplan-Meier法で解析を行ったところ、LAMP3mRNAの発現の程度が高い群は有意に予後が悪く、LAMP3の発現レベルが予後因子となり得る可能性が示唆された。我々は以上の結果を国際雑誌で公表した。手術で摘出された子宮頚癌組織よりDNAを抽出しPIK3CA遺伝子のExon9とExon20における遺伝子変のSequence解析を行った。その結果30例中5例に点突然変異が認められた。その変異形式は他器の癌でも認められており、In Vitroの実験系で発癌に関与する変異であることが確認されている。子宮頚癌においてもPIK3CA遺伝子の遺伝子変異は癌の発生、あるいは進展に関与すると考えられた。PIK3CA(3q26),TERC(3q26),LAMP3(3q26),eIF-5A2(3q26),p63(3q28)の5つの遺伝子が染色体3番長腕上に存在する候補癌遺伝子として知られているが、そのうちLAMP3についての解析がすすみ以下のように成果が得られた。定量的RT-PCRにより正常子宮頸部および子宮頚部異型上皮においてはLAMP3 mRNAはほとんど発現されていないが、子宮頚癌組織において高発現していることが明らかとなった。また、子宮頚癌進行期I期およびII期の患者をLAMP3 mRNAの発現レベルの程度で2群に分けて予後をKaplan-Meier法で解析を行ったところ、LAMP

3 mRNAの発現の程度が高い群は有意に予後が悪く、LAMP3の発現レベルが予後因子となり得る可能性が示唆された。我々は以上の結果を国際雑誌で公表した。染色体3番長腕上に存在する候補癌遺伝子の子宮頚癌の発生、浸潤、転移への寄与に関する解析を行った。PIK3CA(3q26),TERC(3q26),LAMP3(3q26),eIF-5A2(3q26),p63(3q28)の5つの遺伝子が染色体3番長腕上に存在する候補癌遺伝子として知られているが、そのうちLAMP3およびPIK3CAについての解析がすすみ以下のように成果が得られた。LAMP3発現ベクターを安定導入した子宮頚癌細胞株を樹立し、それを利用したin vivo invasion assayの結果からLMP3の高発現は子宮頚癌細胞株に高い浸潤能を与えることが明らかとなった。この結果はScid mouseを使ったin vivo metastasis assayにおいてLAMP3高発現細胞株を皮下注入したマウスに有意に遠隔転移およびリンパ節転移が多く見られた結果と同調している。定量的RT-PCRにより正常子宮頸部および子宮頚部異型上皮においてはLAMP3 mRNAはほとんど発現されていないが、子宮頚癌組織において高発現していることが明らかとなった。この結果は臨床検体を用いた免疫染色でも確認された。また、子宮頚癌進行期I期およびII期の患者をLAMP3 mRNAの発現レベルの程度で2群に分けて予後をKaplan-Meier法で解析を行ったところ、LAMP3 mRNAの発現の程度が高い群は有意に予後が悪く、LAMP3の発現レベルが予後因子となり得る可能性が示唆された。手術で摘出された子宮頚癌組織よりDNAを抽出しPIK3CA遺伝子のExon9とExon20における遺伝子変異のSequence解析を行った。その結果30例中5例に点突然変異が認められた。その変異形式は他臓器の癌でも認められており、In Vitroの実験系で発癌に関与する変異であることが確認されている。子宮頚癌においてもPIK3CA遺伝子の遺伝子変異は癌の発生、あるいは進展に関与すると考えられた。
地震以外の"揺れ"を使って地球内部構造の時間変化を探る

USArray,F-net,IRIS,ORFEUSの広帯域地震計データの大量のデータを用いることにより、グローバルに伝播する実体波の抽出に成功した。今後速度構造の時間変化を研究する上でも重要な知見である。海底地震計の自己相関により、東北地方太平洋沖地震に伴うS波速度の低下およびその後の回復、また異方性の時間変化を検出した。浅部の堆積層内が地震時に強く揺すられた事により、これらの現象を説明することが出来る。防災科学研究所のV-net観測点(岩手山)の上下アレーデータを用いて相互相関解析をしたところ、地震にともなう速度の低下と、それに続く地震波速度の回復を検出した。(1)データコンパイル実際の解析に用いるデータ量は莫大であるため、通常ただちに記録を利用できる状態にはない.本研究では、J-arrayの連続データ、F-netの連続データ、MeSO-netの連続データを使用する.そのために、大量の波形データを保存するストレージ及び,波動場を時々刻々モニターするためのシステムが必要である.F-netのデータ(1997年から)、MeSO-netは(2009から)、Jarrayは(1998年から)のデータをハードディスクに吸い上げ、地震研の特性の情報を含めてデータベース化した.(2)解析手法の開発時間変化を見積もるためには、励起源の不均質の効果がどの程度結果にバイアスを作るかを、きちっと評価する必要があるNishida and Fukao[2007]では、Normal mode theoryを用いて全球的な地震波の励起の問題に対して、励起源の空間分布の上下動に対する応答を正確に評価した.この理論を、不均質媒質に対して拡張した。また上下動だけでなく水平動も評価し論文としてまとめた(Nishida,2011,in press).(3)予備的解析コンパイルしたMeSO-netデータを用いて、関東平野の平均構造を推定した。この構造を初期モデルとし時間変化の検出を試みる予定である.手法開発:励起源の空間分布の時間変化の影響を補正する.前年度開発した励起源の空間分布推定の手法を用い、速度構造の見積もりにどの程度影響を与えるのかを評価した.ある領域での平均構造を推定する場合には、励起源の空間分布の時間変化は陽には効かないことを示した。日本列島下の速度構造のモニタリング2011年東北地方太平洋沖地震を機に,フランスの研究グループと共同研究を開始した(J-RAPID,2011年東北地方太平洋沖地震による東日本地域の地殻構造の地震波速度変化と地殻変動)。予備的なF-netデータの解析により、地震に伴って表面波の速度が低下していることを検出した。観測された低下量は、強震動による表層付近のダメージよるS波の速度低下で説明できることが分かった。日本列島下の異方性変化のモニタリング2011年東北地方太平洋沖地震によるテクトニックな応力状態変化を反映した、S波速度異方性構造の時間変化検出を試みた。手法としてはS波スプリッティングの解析を用い、福島付近の領域に注目した。スプリッティングの測定には地殻内の地震を用いた。その結果、本震直後に異方性が強くなり、4/11の福島で発生した地震時に異方性が弱まることが明らかとなった。異方性は領域内の平均的な応力場を反映していると考えられ、地震(本震、4/11の余震)によって引き起こされた応力変化とも調和的な結果である。手法開発:地震波干渉法による実体波の抽出これまで地震波干渉法では、主にランダムに伝播する表面波の情報が用いられてきた。地震波速度構造の深さ方向の解像度を改善するためには、実体波の情報が非常に重要である。しかし実体波のシグナルの大きさは表面波に比べ小さいために、その抽出は難しかった。本研究では、USArray, F-net, IRIS, ORFEUSの広帯域地震計データの大量のデータを用いることにより、グローバルに伝播する実体波の抽出に成功した。東北地方太平洋沖地震による速度構造の時間変化(1)自己相関解析による異方性時間変化の検出(日本海溝のアウターライズ領域):海底地震計の自己相関により、東北地方太平洋沖地震に伴うS波速度の低下およびその後の回復、また異方性の時間変化を検出した。(2)鉛直アレーを用いた解析(岩手山):防災科学研究所のV-net観測点(岩手山)の上下アレーデータを用いて相互相関解析をしたところ、地震にともなう速度の低下と、それに続く地震波速度の回復を検出した。当初の予定では、MeSO-netデータを解析する予定であったが、2011年東北地方太平洋沖地震が発生したため、研究すべきデータを東北地方のものへと変更した。解析自体は当初の計画にそって進んでいる。

24年度が最終年度であるため、記入しない。当初は、速度構造の時間変化のみにターゲットを絞っていたが、異方性の時間変化の研究も有望であることが分かってきたため、あわせて解析を進めることとした。
セラミドによる小脳プルキンエ細胞樹状突起形成制御の分子機構

本年度は申請者の得たこれまでの知見を踏まえ、新しい機能性脂質分子であるセラミドによる小脳プルキンエ細胞の生存維持と樹状突起形成の調節機構を分子細胞生物学的手法を用いて明らかにすることを目指した。まず生存維持作用について神経栄養因子とセラミドの関連を検討した。NGFやNT-3などのニューロトロフィン(10-100ng/ml)と細胞膜透過性C_6-Ceramide(20μM)はいずれも単独投与では極めて僅かしか培養プルキンエ細胞の生存を促進しなかった(対照の110%程度)。しかしそれらを同時に加えるとプルキンエ細胞の生存数は対照の150%にまで増加した。この増強作用はニューロトロフィンファミリーに特異的であり、塩基性繊維芽細胞増殖因子(bFGF)の場合には観察されなかった。プルキンエ細胞ではニューロトロフィンの低親和性レセプターp75^<NTR>の強い発現は観察されているが、その一方NGFの高親和性レセプターであるTrk Aは発現していない。以上の結果はセラミドがp75^<NTR>の下流で機能している可能性を示唆している。そこで蛍光標識スフィンゴミエリンを基質としHPLCによって高感度に微量の神経細胞からスフィンゴミエリンに由来するセラミドの産生を検出するシステムを開発し、ニューロトロフィンによるスフィンゴミエリナーゼの活性化⇒セラミドの産生の有無を現在検討している。次に樹状突起分岐形成におけるセラミドの役割を検討した。C_6-Ceramide(20μM)の添加はプルキンエ細胞の樹状突起分岐点数を30%増加させた。意外なことにNGFやNT-3などのニューロトロフィンは樹状突起分岐点を増加させなかった。その一方でテトロドトキシン(TTX,5μM)処理によって興奮性膜電位の形成を阻害すると樹状突起の分岐形成は抑制された。しかしC_6-Ceramideを同時に添加すると分岐点数は対照の80%近くまで回復した。これらの結果から樹状突起の分岐形成はシナプス伝達によって調節され、セラミドはその情報伝達に関わる可能性が示唆された。そこで現在プルキンエ細胞と顆粒細胞間のシナプス伝達とセラミド産生の関連を上記のHPLCによる検出システムを用いて検討を行っている。
高原子価金属ポルフィリン錯体による人工光合成型物質変換反応

研究代表者等が独自に見出した高原子価金属ポルフィリン錯体を増感剤、水分子を電子源、酸素源とする人工光合成型物質変換反応について検討しi以下の研究成果を得た。1)反応の一層の高効率化のための最適中心金属およびポルフィリン誘導体の探索:ポルフィリン錯体中心金属としてSb(V),P(V),Sn(IV),Ge(IV),In(III)、Ru(III),Pt(II),Rh(III),Os(II),Pd(II)を中心に検討した。活性中間体として従来推定されていた1)ポルフィリンカチオンラジカル、2)金属オキソ錯体に加えて、3)金属ダブルオキソ錯体が存在することの化学的事実を見出した。特にRu(III)ポルフィリンでは極めて高い反応性と生成物選択性を達成できた。2)反応機構の解明と反応設計主にレーザーフラッシュフォトリシス法により1)関与する電子励起状態の特性、2)励起状態におけるプロトン解離過程、3)励起状態における電子移動過程、4)反応活性種の検出と動的過程の観測、などについて詳細に検討した。代表例としてSb(V)ポルフィリン錯体について詳細に検討し、活性種である金属オキソ錯体と帰属できる中間体を検出することに成功した。反応性を支配する要因、選択性を支配する要因について重要な知見が得られた。3)異方性反応場の開発一層の高効率反応を達成するために異方的反応場中での光電子移動の展開と層状半導体の層空間における光反応場の構築を試みた。金属ポルフィリン類を層状半導体層空間中に初めて取り込ませることに成功した。可視光照射により実際に金属ポルフィリンから層状半導体への電子注入が進行し、還元剤添加下では水素発生が誘起されることも見い出した。本研究により水を電子源、酸素源とする人工光合成型物質変換反応について反応の高効率化、反応制御への提言が可能になったと言える。研究代表者等が独自に見出した高原子価金属ポルフィリン錯体を増感剤、水分子を電子源、酸素源とする人工光合成型物質変換反応について検討した。本年度は光反応性、生成物選択性、増感剤安定性の面から主に、以下の2点について探索、検討を行った。1)ポルフィリン錯体中心金属についての探索:典型的な反応系として増感剤に金属ポルフィリン錯体、電子受容体に塩化白金酸カリウム、基質にシクロヘキセンを用い、アセトニトリル水溶液中、脱気条件下、可視光を照射した。ポルフィリン錯体中心金属としてアンチモン(V)リン(V)、錫(IV)、ゲルマニウム(IV)について比較検討した。アンチモンを除く金属ポルフィリンではいずれも類似のシクロヘキセン酸化生成物を与えた。アンチモンポルフィリンでは他の金属ポルフィリンの場合の生成物に加えてアルケン二量体などのシクロヘキセンカチオンラジカルを経由する生成物が得られた。光照射による金属ポルフィリン錯体の安定性はアンチモン錯体はほとんど分解せず光触媒機能が安定に維持されるのに対しゲルマニウム錯体は容易にクローリン型化合物に転化し光触媒能は急速に低下した。反応機構の検討から、ポルフィリン励起三重項から塩化白金酸への電子移動により生ずるポルフィリンカチオンラジカルの化学挙動により生成物選択性、錯体安定性が左右されることを明らかにした。2)錯体対アニオンについての検討:中心金属が5価のアンチモンおよびリンポルフィリン錯体では対アニオンが存在する。

典型例としてアンチモン錯体の場合について対アニオンが光増感反応に与える影響について検討した。三種類の異なる対アニオンBr^-,PF^-_6,CIO^-_4を有するアンチモン錯体を合成し光反応について検討した。大変興味深いことにBr^-の場合には他のアニオン種とは全く異なる生成物を与えた。この事は、対アニオンの種類によって活性中間体が変化していることを意味している。詳細な反応機構の検討からアンチモンポルフィリンカチオンラジカルの生成を経て、軸配位子水素基が脱プロトン化した金属オキソ錯体が生成し、対アニオンが脱プロトン過程を制御していることを明らかにした。研究代表者等が独自に見出した高原子価金属ポルフィリン錯体を増感剤、水分子を電子源、酸素源とする人工光合成型物質変換反応について前年度までに得られた成果を基礎に、本年度は、以下の2点についての探索、検討を行った。1)ゲルマニウムポルフィリン錯体を増感材とする光酸素化反応:典型金属を中心元素とする金属ポルフィリン類を増感剤とする可視光エポキシ化反応について詳細に検討した。前年度までお中心金属についての探索研究からゲルマニウムおよびインジウムポルフィリン類を選択しその光反応性について検討した。徹底的な反応検索と詳細な反応機構解析から活性中間体として従来推定されていた1)ポルフィリンカチオンラジカル、2)金属オキソ錯体に加えて、3)金属ダブルオキソ錯体が存在することの化学的事実を見出した。2)スズポルフィリン錯体を合成し可視光によるアルケンの光エポキシ化反応について検討した。ゲルマニウムポルフィリン錯体の場合と同様に、反応生成物のアルケン濃度依存性を中心とする詳細な速度論的検討により二種類のオキソ錯体が存在することを明らかにした。さらに進んでレーザーフラッシュフォトリシスによりポルフィリン励起三重項から電子受容体への電子移動過程の詳細について検討した。二波長での中間体吸収の減衰曲線を解析することに各素過程の速度定数を決定することができた。本研究により水を電子源、酸素源とする人工光合成型物質変換反応について反応制御への提言が可能になったと言える。研究代表者等が見出した水を電子源、酸素源とする可視光エポキシ化反応について、本年度は前年度までに得られた研究成果を基礎に、反応機構、錯体による水分子の活性化の分子過程に対する理解をより一層深化させ、得られた知見を総合化して、より高効率、高選択な光増感酸素化反応系を確立することを目標に研究展開を図り以下の研究成果を得た。1)反応の一層の高効率化のための再適中心金属およびポルフィリン誘導体の探索。光反応性、生成物選択性、基質選択性、増感剤安定性の面から新規増感剤を探索した。特に前年度までに得られた成果を基礎に遷移金属ではPt(II),Rh(III),Os(II),Pd(II)を中心に検討した。Rh(III)錯体は良好な反応性を示しアルケンの水酸化反応が主反応となることを明らかにした。2)反応性向上の指針となる反応機構の解明と反応設計前年度に引き続き、反応機構について、主にレーザーフラッシュフォトリシス法により1)関与する電子励起状態の特性、2)励起状態におけるプロトン解離過程、3)励起状態における電子移動過程、4)反応活性種の検出と動的過程の観測、などについて詳細に検討した。代表例としてSb(V)ポルフィリン錯体について詳細に検討し、活性種である金属オキソ錯体と帰属できる中間体を検出することに成功した。反応性を支配する要因、選択性を支配する要因について重要な知見が得られた。
経営理念と経営システムの日米比較に関する研究-コーポレート・ガバナンスとリーダーシップとの関連で-

本報告書の中心は、第I部経営理念と経営システムの日米比較に関する研究-コーポレート・ガバナンスとリーダーシップとの関連で-である。まず、第1章日米経営理念比較の基本的枠組みにおいて、日米経営理念比較のための概念上の基盤を提示した。そこでは4つのテーマ、15の項目によって、両国の「経営方式の違い」をできるだけ短い言葉でまとめ、表現した。第2章日米経営理念の相互の接近-日本における市場価値企業の展開-では、アンケート調査を行い、その結果、日本企業が「経営者企業」から「市場価値企業」へ転換しつつある状況を明らかにした。それは、日本的経営理念がアメリカ的経営理念に接近していることを意味する。第3章アメリカの経営理念-GEの経営理念と新しい価値観の創造-では、GEバリュー2000が、経営活動・経営管理活動についての理念に属する項目が多いこと、行動指針と類似の性格をもっている項目があること、従業員というよりもリーダーの行動指針の性格を持っていること等を明らかにした。他方、人間性を重視して、従業員の創意を汲み上げ、経営への参画意識を高めるオペレーテイング・システムの活動は、日本的経営の内容に類似していることも強調した。この第I部の研究については、これを2つの方向に展開させた。1つは、経営理念の中国という国への進展であり、もう1つは経営システムの事業領域への展開である。前者では、経営理念の日米比較に限定しないで中国の経営理念を究明することによって、経営理念の内容の比較、経営理念の役割の重要性が一層鮮明になるものと思われる。また、後者については、経営理念を支援する経営システムの展開によって、(1)経営ビジョンと事業領域および(2)事業領域とビジネスモデルについての究明が可能となり、この究明を日本企業の革新に向けた糸口とすることができよう。コーポレート・ガバナンスとリーダーシップとの関連で、経営理念と経営システムについて、調査した。この調査をするにあたっては、私が以前発表した経営統治システムのモデルを用いた。このシステムモデルは、経営統治(コーポレート・ガバナンス)の構成要素として、(1)目的合理性の遂行、(2)リーダーの適性、および(3)手段合理性の遂行を掲げるものである。このモデルに基づき、われわれは、調査のフレームワークを、(1)コーポレート・ガバナンスに関する経営理念、(2)取締役とリーダーシップの適性、(3)経営リーダーシップの資質、(4)効率的経営に向けて、そして(5)効率的経営のスタイルという5本の柱とした。これらの5本の柱のそれぞれに、数多くの質問を設けて、アンケート調査票を作成した。時間と労力をかけただけに、良い調査票ができたと自負している。これらの柱の他に、人事管理に関する経営理念、経営理念と社会貢献活動、企業の文化的価値等についても、設問した。アンケート調査票を発送したのは、東京証券取引所一部上場会社320社である。法人所得上位500社のなかから、上記一部上場会社を選ぶと、320社になるためである。現在、調査票を発送し、回収している最中であり、調査結果については、おって言及することにしたい。われわれが調査において狙いとしていることは、日本企業が、成長目的から利益目的にどの程度転換しているのか、取締役会の機能回復をどの程度図っているのか、利益志向の効率的経営をどのような方法でどの程度実現しようとしているのか、これらの動きの度合いを、数値によって明確にすることである。この形の調査を、順次、アメリカ企業や中国企業に広げていきたいと考えている。本年度は、科学研究費の補助金を得て、前半に一編、後半に一編、合計二編の論文を執筆できた。

最初の一編は、「コーポレート・ガバナンスとリーダーシップに関わる経営理念と経営システム-経営者企業から市場価値企業への転換-」と題するものであり、昨年度末の実態調査の結果をまとめたものである。(1)コーポレート・ガバナンスに関する経営理念、(2)取締役のリーダーシップ・役割、(3)経営リーダーシップの能力・資質、(4)効率的経営に向けた施策、および(5)効率的経営のスタイルについて、それぞれ24問、16問、1問、14問,および1問のアンケート調査をし、その回答結果を分析して、「経営者企業から市場価値企業への転換」という動向を把握することができた。個々の市場価値企業が、この動向をどのように経営理念に反映しているかについても、論じた。本年度の後半に書いた一編は、「ビジネスモデルとしての価値連鎖モデル」という表題であり、ITの発展によりネットワーク化された企業について、さまざまな経営理念を研究対象とした。ネットワーク化された企業とそうでない企業とでは、経営理念や価値観にどのような差異が見られるのであろうか。われわれは、企業を伝統的企業、Eビジネス、およびeビジネスの3類型に分類し、それぞれ経営モデル、Eビジネスモデル、およびeビジネスモデルを形成した。これらのモデルは、経営理念のドメインないしコンセプトのレベルでまとめたものであり、(1)専門特化・アウトソーシング型、(2)コーディネート(仲介)型、(3)顧客サービス型、(4)ダイレクト型、および(5)垂直統合・水平統合型のビジネスモデルを含んでいる。伝統的企業においては、経営理念の日米の差異は比較的大きいが、eビジネスにおいてはその差異が小さくなるというのがわれわれの仮説である。本年度は、科学研究費の補助金を得て前半に一編、後半に一編、合計二編の論文を執筆することができた。最初の一編は、「ビジネスモデルと経営戦略」と題するものであり、ビジネスモデルをビジネスモデル=経営戦略+価値連鎖・経営情報技術と規定した。このモデルは、経営情報技術によって価値連鎖を改革する企業が、経営理念や経営戦略によって導かれることを示している。本年度の後半に書いた一編は、「アメリカの経営理念-GEの経営理念と新い価値観の創造-」という表題であり、GE Valueの性格、内容、オペレーティング・システムとの関係などについて論じたものである。特に、われわれの分析枠組みである、(1)経営理念の領域性、(2)経営理念の階層性、および(3)日米比較の仮説に基づいて、GE Valueの展開を試みた。これによると、GE Valueは、経営の存在についての理念や経営環境についての理念よりも、経営活動や経営管理活動の理念が多いこと、日本では、経営理念・ビジョン・経営計画・予算の連鎖があるに対して、GEでは、バリュー・ビジョン・アイデア・ストレッチという連鎖があることに気づく。また、GEにおいては、良い人材を企業に蓄えるために、企業業績の良いときであってもレイオフする。ウェルチの「人を切ったのではない。その職務を切ったために、それを担当していた者が辞めることになっただけだ」という言葉は、GEが人間主義でなく、職務主義であると規定することもでと日本企業との違いを示す。
基幹放送化後のコミュニティ放送　世代交代にみる理念の継承と変革の可能性

2018年度のヒアリングでは、地域の産業構造のなかで再三代表が交代しても、議論・対話が繰り返されている場合は、理念がブラッシュアップされながら継承される状況が見てとれた。それらがなされない地域では、地域の文化圏の成熟度や選挙による首長交代がコミュニティ放送の理念継承にも大きくかかわることがわかった。これまでトップ交代を中心とした世代交代に注目してきたが、パーソナリティやリスナーも含め地域文化全体の世代交代が放送理念に大きな影響を与えていることに注目し始めている。例えば神戸FMわぃわぃのネット放送移行の経緯は、コミュニティ放送領域の機能や活動がネットに移行するという「業界」全体の「世代交代」を示唆するものである。とくに、株式会社で創設されたものの住民の人権を重視し多言語放送を開始した経緯において、また誰のいのちをも見捨てないという活動の性格において、代表や担い手の交代を経て、非営利運営を旨とする「コミュニティラジオ」の国際的理念を継承していることが認められ続けている。このことが2018年秋にFMわぃわぃがインドネシアで共同開催したAMARC世界コミュニティラジオ放送連盟アジア太平洋地域会議の内容から伺われた。また同会議では南海トラフの影響が予想されるエフエムわかやまのAIアナウンサー実践報告、コミュニティでの多言語放送を前提とした「くにたち」の防災ワークショップ、宮古市や山元町の元臨時災害放送局のヒアリング等により、次のような新たな研究視座を確認した。すなわちいわゆるトップの「世代」交代ではなく、コミュニティ放送が置かれたそれぞれの時代にふさわしい社会的包摂を含む社会課題への対応、コミュニティの要請の変化(交代)に注目し、そこでの理念の継承の有無を確認することは研究の進展と捉えられる。分担者の「災害」への関心、「ケア」のラジオへの取り組みは、本研究に刺激を与えた。2018年度は各大学の学務、学会委員の公務増加等もあり、計画段階に予想できなかった研究環境に置かれ、本研究会は日程的には順調とはいえなかった。しかし、数少ない日程のうち、分担者がそれぞれの関心・関係を活かし、ヒアリングに出かけ、他研究をも主催・実践、映像記録の企画を行っていたことで、研究には大きな示唆があった。まず、これまでコミュニティ放送研究をともに行ってきたFMわぃわぃの阪神淡路大震災後のネット放送移行までの経緯は、コミュニティ放送領域の機能や活動がネットに移行するというコミュニティ放送「業界」全体の世代交代を示唆するものであった。FMわぃわぃは株式会社で創設されたものの国際的「コミュニティラジオ」の理念を継承していることが認められ続けている。このことはFMわぃわぃが2018年インドネシアで共同開催したAMARC世界コミュニティラジオ放送連盟アジア太平洋地域大会の内容から伺われる。一方、AMARCで共有されている西洋的価値観やリベラルな理念がアジアのコミュニティでどの程度シェアされているのかは今後確かめてゆきたい。また南海トラフ関連地震が予想されるエフエムわかやまのAIアナウンサー実践報告や「くにたち」小さな書店での分担者の防災・多言語放送についてのワークショップ、東北でのヒアリングの結果、次のような研究視座の再確認ができた。トップの「世代」交代ではなく、コミュニティ放送が置かれたそれぞれの時代にふさわしい社会的包摂を含む社会課題への対応、グローバル化、リスナーの要請などの変化を「交代」として捉え、そこに理念の継承が実態としてなされているかを観察することが研究の視座であることが確認できた。このことは大きな進展といえよう。分担者の「災害」への関心、「ケア」のラジオへの取り組みからも本研究成果に深みが与えられたと受け止め、順調な変化があったと捉えた。これまでのコミュニティ放送研究同様、本研究においても地域それぞれの各局の取り組みや背景により、世代交代や理念の継承の概念を一律に捉えることが困難なことが改めて明らかになった。また人事による交代の背景はなかなか明らかにされず、また公表しづらい人間関係もあり、客観視も容易ではない。世代交代をパーソナルな人脈や組織構造から捉えればそれぞれの地域特性は明らかになることもあるが、それだけでは非常に狭い範囲の「世代交代」が概観できるだけであろう。ヒアリングの実施やコミュニティ放送関係者の実践から、世代交代についての視野をさらに広げることで、コミュニティ放送を取り巻く環境と、連携とネットワークの中から継承すべき理念を選択していることを明らかにしたい。人事に限らず、変化の背景となる「世代の交代」とは何なのか。進展する「通信と放送の融合」への懸念と期待、急速な高齢化、人口減少、経済的疲弊、子どもの貧困、外国人労働者の受け入れ、そして防災に向き合うコミュニティやリスナーからの要請、そして解決すべき地域社会の状況変化に目を向けるラジオ文化の環境にあって、重要なのはどのように前世代と次世代をつないでおられるかを探ることではないかと思われる。また、住民を二分する議論が起きている地域でコミュニティ放送が果たしつつある役割に注目したい。若者たちが意見の対立を越えて、スタジオで共に語る番組放送を行っている。「政治と経済」に抵抗を示していた世代の担い手は何を変容させたのだろうか。研究最終年にあたり、本研究において共有すべきことは、トップの世代交代のみならず、ラジオの設立動機に十分遡りつつ、地域社会状況、出演者・リスナーの世代交代、地域の助成金などに現れる地域の課題等、ラジオを取り巻く環境変化を捉え、コミュニティ放送の地域における「世代交代」と「継承された理念」について、調査と検討をまとめたい。本年度は初年度であり、各メンバーの研究をもとに、研究の方向性を定めて軌道にのせるため、研究会の開催と調査枠組の試論、仮説検討に重点をおいた。