hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性抑うつと心理療法のシアター＆スポットライト仮説の研究

2018年度は、実験に活用するwebツールの技術的な不備への対応のため実験実施期間を延長していた実験を予定していたが、webツールのその後の進歩を鑑みてより適切なツールがリリースされてからの実施が妥当と判断し、当実験は次の研究課題として理論的研究と臨床的研究を中心に進めつつ、これまでの研究成果の公表に向けた解析および執筆の作業を進めた。理論的研究は日本心理学会などに置いて当該分野に詳しい研究者と意見交換を行い、関連分野、特に認知神経科学、社会神経科学の最新の研究知見を通してシアター&スポットライト仮説の妥当性を検討・確認する形で進めた。臨床的知見としては、研究代表者が行う心理支援活動に当仮説に基づいた心理支援を行う他、当仮説に基づいた心理アセスメントツールの原案を作成し、ツールの開発研究の計画を練り上げた。ツール開発に成功した後には、心理支援活動に当ツールを広く活用できるよう、心理支援にもキャリア支援にも活用可能なツールとして構成している。また、統合的な心理支援を探求する心理支援実務家との理論的な対話も重ね、当仮説を心理支援の基礎理論の一つと位置づけるための基盤の整理が進んだ。また、当仮説に基づいた研究代表者の心理支援を書籍にする機会を得て、心理支援への活用の実際を認知行動療法、対人関係療法、そして精神分析的アプローチ、人間性心理学のアプローチの統合的方法として活用の実際を事例集の形で公表することが出来た。同じく、昨年度公表した研究論文の成果にも基づいた発達障害(自閉症スペクトラム障害、ADHD)を当仮説から説明し、これまで方法論を体系づけにくかった発達障害グレーゾーンの保育法を当仮説から体系立てて紹介する書籍も執筆した。本書は公表に向けて編集作業が進行中である。ここまでの研究資料の解析は主に量的解析だが、本仮説を支持する結果が得られ、公表に向けた準備を進めている。今年度は1)理論的な研究、2)次年度の調査研究に向けた研究デザインの開発、研究協力者および研究協力機関の開拓を中心に遂行した。1)について本理論は「意識」と「無意識」にして認知科学と認知神経科学がそれぞれに見出した理論の接合を図ることで、心理療法への応用を目指している。そのためにその接合について各理論の国内の第1人者にインタビューを行い、本理論で構成した「意識」と「無意識」のメカニズムに間違いがないか意見を聴取し、理論の細部の検討を行った。また、学会や研究会など当該理論と関連する研究領域の最新情報も入手して本理論と矛盾する研究成果がないことも確認を進めた。また各種心理療法をベースにした理論的な検討も進めている。2)について研究代表者および分担研究者で本理論を検討するための研究デザインを検討したところ、経験サンプリング法をコミュニティサンプルを対象者としておこなうことが一つの方法として良いのではないかという結論にいたった。経験サンプリング法はwebを活用して行うために、webの画面構成を研究協力機関と打ち合わせ、作成を進めている。認知科学および認知神経科学をベースにした理論的な検討はほぼ完了できたと考えられる。また、経験サンプリング実施に向けた協力機関の開拓にも成功し、当方にも当該機関の双方にメリットのある事業デザインを作ることができた。課題としては心理療法をベースにした理論的検討が一部残ったので、「おおむね」とした。今年度は1)実践的研究、2)コミュニティサンプルを対象者とした実証研究の実施準備、3)理論的な研究、を中心に研究を遂行した。1)については本理論が示唆する病理モデルに基づいた治療仮説(見立てて)がどの程度の確度をもつものか、臨床心理士の研究者(代表者・分担者)の臨床実践を通して検討した。2)について本研究計画は経験サンプリング法を用いた方法が最適であると代表者・および分担者は判断し、実験ツールの作成およびコミュニティサンプルを集める協力機関との協議を完了した。現在は、方法として斬新なため研究の審査組織において必然性・安全性への理解を得るプロセスが進行中である。3)について記憶心理学の研究者と理論についての意見交換を行うだけでなく、発達の知見を取り入れる必要性が明らかになったので、発達の観点から心理臨床を行う実務家との理論についての意見交換を行う機会を設けた。理論研究と実践研究は当初の計画以上に展開している一方で、実証研究が方法の必要性・安全性への理解を求める段階で滞っている。トータルで考えると(2)と言えるだろう。本研究課題は文献研究、理論研究は昨年度までにほぼ終えることができ、本年度は他領域の研究者とも理論的議論を通じて、その臨床的な応用可能性を検討した。応用領域は発達臨床、勤労者の臨床、学校、学生相談、医療と多岐にわたる。その中でシアター&スポットライト理論に基づいて賞賛獲得欲求および自閉症スペクトラム特性について実証的な再検討を行った。成果は論文として公表予定である。また、理論の実証研究には経験サンプリング法を用いたコミュニティサンプルを対象にした介入研究が必要との結論に達し、そのためのツールの準備を進めた。具体的には心理学的反応のとしての抑うつ感を、前部帯状回の活動に基づくワーキングメモリ実行機能に基づいて定義し、同じワーキングメモリ実行機能に由来すると考えられるパラノイア感とと区別を通して測定尺度を作成した。この測定尺度の信頼性と妥当性の検討を行ったところ、信頼性はかなり高いことが示唆された。妥当性は被受容感・被拒絶感、既存の抑うつ尺度との関連において示唆され、また被受容感と賞賛獲得欲求の交互作用、および社会的退却や疲労感との関連において示唆された。

併せて作成したパラノイア感尺度とともに、症状ではなく心理的反応を測定できる優れた尺度を提供できたと考えられる。この成果は論文として公表予定である。このように、研究に必要な尺度開発は順調に進んだものの、経験サンプリング法に必要なツールの日本語版にバグがあることが判明し、分担研究者と開発者が協力してバグの修正に当たった。分担研究者の尽力でバグは修正されたものの、研究実施が大幅に遅れた。結果的に1年間の研究機関の延長を申請することになった。経験サンプリング法による実証研究を計画していたが、同方法を実行するためのツール(Paco)の日本語版にバグがあることが準備中に判明した。分担研究者が開発者と協力して修正が完了したが、一定の時間を要したため研究期間の延長となった。2018年度は、実験に活用するwebツールの技術的な不備への対応のため実験実施期間を延長していた実験を予定していたが、webツールのその後の進歩を鑑みてより適切なツールがリリースされてからの実施が妥当と判断し、当実験は次の研究課題として理論的研究と臨床的研究を中心に進めつつ、これまでの研究成果の公表に向けた解析および執筆の作業を進めた。理論的研究は日本心理学会などに置いて当該分野に詳しい研究者と意見交換を行い、関連分野、特に認知神経科学、社会神経科学の最新の研究知見を通してシアター&スポットライト仮説の妥当性を検討・確認する形で進めた。臨床的知見としては、研究代表者が行う心理支援活動に当仮説に基づいた心理支援を行う他、当仮説に基づいた心理アセスメントツールの原案を作成し、ツールの開発研究の計画を練り上げた。ツール開発に成功した後には、心理支援活動に当ツールを広く活用できるよう、心理支援にもキャリア支援にも活用可能なツールとして構成している。また、統合的な心理支援を探求する心理支援実務家との理論的な対話も重ね、当仮説を心理支援の基礎理論の一つと位置づけるための基盤の整理が進んだ。また、当仮説に基づいた研究代表者の心理支援を書籍にする機会を得て、心理支援への活用の実際を認知行動療法、対人関係療法、そして精神分析的アプローチ、人間性心理学のアプローチの統合的方法として活用の実際を事例集の形で公表することが出来た。同じく、昨年度公表した研究論文の成果にも基づいた発達障害(自閉症スペクトラム障害、ADHD)を当仮説から説明し、これまで方法論を体系づけにくかった発達障害グレーゾーンの保育法を当仮説から体系立てて紹介する書籍も執筆した。本書は公表に向けて編集作業が進行中である。ここまでの研究資料の解析は主に量的解析だが、本仮説を支持する結果が得られ、公表に向けた準備を進めている。心理療法をベースにした理論的検討が一部残っているので、国内の各種心理療法の第一人者にインタビューを行う。次に経験サンプリング法の実施に向けた準備を進め、2016年度内の実施を目指す。また理論的な修正が細部であったので、実験計画を一部修正して遂行する。実践研究を更に積み重ね、理論研究も心理療法家との対話の部分でさらに遂行できる部分を勧める。計画している実証研究の方法について必要性・安全性への理解を求める作業を遂行し、年度内の研究遂行を目指す。
アクティブ動吸振器による自励振動の安定化制御

部分的に液体を内蔵するロータは、自由表面に生じる遠心力波による圧力変動とロータのふれまわり運動との相互作用によって、ある回転速度領域において不安定振動を発生することが知られている。本研究は、この不安定振動の発生機構を解明すると共に、これを安定化するための制御手法を開発することを目的としたものである。まず、不安定振動の発生機構を説明するために、きわめて単純化された一つの力学モデルを提案した。これは遠心力波の特性を、回転速度の関数として変化する剛性、内部液体に等価な質量、および等価な減衰によって構成される1自由度モデルで表現したものであり、これをロータと結合して一つの係数励振形の2自由度モデルに組立てた。つぎに、このモデルに対する最適制御理論から得られる制御則を適用するに際しては、ロータ変位のフィードバックゲインを、ロータ回転数の2倍の周波数を有する正弦関数で変化させる時変フィードバックゲイン制御系を考案した。制御機構は、構造上の制約からロータを支持する二つの軸受箱(これらは基礎に強性支持されている)に能動形の動吸振器を装着して実現した。吸振器質量の駆動にはリニアモータを用い、軸受部および吸振器の変位、速度、リニアモータの電流等をフィードバックして、動吸振器を作動させるディジタル制御回路を作成した。この制御手法の有効性は計算機シミュレーションによって確認すると共に、実験を通してつぎのことを明らかにすることができた。すなわち液体を内蔵するロータの不安定振動の発生機構は係数励振形の2自由度モデルによって説明されることと、時変フィードバックゲインの制御手法が安定化手法として有効であることを明らかにした。
口腔乾燥および唾液分泌機能低下の治療における筋機能療法の効果判定

口腔乾燥を訴える患者が増加し,これらは唾液腺の器質的障害を持つ疾患に限らず,器質的障害がみられずとも唾液分泌量の低下がある症例がしばしばみられる.また,唾液分泌量の減少はみとめられないが,口呼吸等により口腔内に乾燥所見を呈す場合も多い.唾液腺に器質的障害を持たない口腔乾燥においては可逆的な唾液分泌の増加が期待でき,薬剤副作用やストレスなどが原因の場合は,その原因の除去とともに,口腔周囲筋の賦活化により唾液分泌促進が期待される.口腔周囲筋の廃用性の機能低下に対し,臨床において筋機能療法を応用することにより改善がみられることが知られている.本研究ではその効果判定と他の背景的因子との相互関係を探求することを目的として,筋機能療法をおこなう前後における有効な判定指標の確立を模索した.測定器機の精度検証,測定項目および被検項目と再現性の検証,舌に対する筋機能療法の効果の定量化を目的とし,カンチレバーセンサーの試作を試み,研究者およびボランティアを被験者としてその特性を検証した.舌の突出時のセンサー値計測のトリガーには舌骨周囲の表面筋電図が有効で,繰り返し貼付や術者の違いにより生ずる電極の貼付位置の誤差は実用的な範囲で問題とならなかった.一方でセンサー固定の地具およびカンチレバーセンサーに用いる材料の物性および構造上の問題で,評価データの再現性に問題がみられ,実用化には剛性面で改良の余地があると考えられた.また,口腔乾燥の最大の原因と考えられる口唇閉鎖と開口の評価を目的として圧力センサーによる口唇閉鎖圧の検討を行った.最大口唇閉鎖圧の測定は,センサー取り付け位置の変位が大きく,再現性に乏しいことから本研究の範囲では妥当性に乏しい結果を得たが,安静空隙量を想定した厚みのバイトフォーク型地具を用いて安静時の口唇閉鎖圧を計測する方法により改善の見通しが得られた.口腔乾燥を訴える患者が増加し,現代病として取りざたされることが多くなった.これらは唾液腺の器質的障害を持つ疾患に限らず,現代社会における慢性的なストレス,慢性疾患や精神疾患により服用する薬剤の副作用により器質的障害がみられずとも唾液分泌量の低下がある症例がしばしばみられる.また,唾液分泌量の減少はみとめられないが,口呼吸等により口腔内に乾燥所見を呈す場合も多い.唾液腺に器質的障害を持たない口腔乾燥においては可逆的な唾液分泌の増加が期待でき,薬剤副作用やストレスなどが原因の場合は,その原因の除去とともに,味覚刺激や積極的な咀嚼運動により唾液分泌促進が期待される.口腔乾燥症の原因のひとつである,口腔周囲筋の廃用性の機能低下に対し,臨床において筋機能療法を応用することにより改善がみられることが知られている.本研究ではその効果判定を目的とし,筋機能療法をおこなう前後における有効な判定指標の確立を模索する.本年度は測定システムの構築を主とした.具体的には,1)測定器機の精度検証,測定項目および被検項目の検証,2)被検データの再現性の検証,3)対人的検査にむけた安全性の検証を行っている.外来診療のデータより,口腔周囲筋の機能低下のうち不充分な口唇閉鎖が多いと類察され,その検証として口唇閉鎖圧の測定と評価が必要と考えられた.既知の文献から推察される測定圧のレンジから,口腔での使用が前提となるため耐水処理を施した圧力センサーを試作し,再現性,耐久性,安全性の点について基礎的実験を行っている.特に臨床データ採取の際の再現性,安全性のための測定システムの改良をおこなっている.口腔乾燥を訴える患者が増加し,これらは唾液腺の器質的障害を持つ疾患に限らず,器質的障害がみられずとも唾液分泌量の低下がある症例がしばしばみられる.また,唾液分泌量の減少はみとめられないが,口呼吸等により口腔内に乾燥所見を呈す場合も多い.唾液腺に器質的障害を持たない口腔乾燥においては可逆的な唾液分泌の増加が期待でき,薬剤副作用やストレスなどが原因の場合は,その原因の除去とともに,口腔周囲筋の賦活化により唾液分泌促進が期待される.口腔周囲筋の廃用性の機能低下に対し,臨床において筋機能療法を応用することにより改善がみられることが知られている.本研究ではその効果判定と他の背景的因子との相互関係を探求することを目的として,筋機能療法をおこなう前後における有効な判定指標の確立を模索した.測定器機の精度検証,測定項目および被検項目と再現性の検証,舌に対する筋機能療法の効果の定量化を目的とし,カンチレバーセンサーの試作を試み,研究者およびボランティアを被験者としてその特性を検証した.舌の突出時のセンサー値計測のトリガーには舌骨周囲の表面筋電図が有効で,繰り返し貼付や術者の違いにより生ずる電極の貼付位置の誤差は実用的な範囲で問題とならなかった.一方でセンサー固定の地具およびカンチレバーセンサーに用いる材料の物性および構造上の問題で,評価データの再現性に問題がみられ,実用化には剛性面で改良の余地があると考えられた.また,口腔乾燥の最大の原因と考えられる口唇閉鎖と開口の評価を目的として圧力センサーによる口唇閉鎖圧の検討を行った.最大口唇閉鎖圧の測定は,センサー取り付け位置の変位が大きく,再現性に乏しいことから本研究の範囲では妥当性に乏しい結果を得たが,安静空隙量を想定した厚みのバイトフォーク型地具を用いて安静時の口唇閉鎖圧を計測する方法により改善の見通しが得られた.
希薄溶液からの結晶化を利用した剛直高分子ナノファイバーの作製と高性能材料への応用

急冷結晶化を利用してPoly(p-phenylene benzobisoxazole)(PBO)のナノファイバー(NF)を作製した。PBO NFは高結晶性で長さ方向に高熱伝導性を有し、耐熱性にも優れていた。PBO NFが面内配向した積層シートは面内方向の熱伝導率が厚み方向に比べて非常に高くなった。PBO NF用いて複合体を作製すると分散性がよく透明性が高いフィルムが得られた。PBO NFがマトリックス中に凝集することなく均一に分散しているため、わずか0.1wt%のPBO NFを添加することで破断伸度が向上した。また熱伝導性はPBO NFが配向した面内方向が大きくなった。剛直高分子の希薄溶液からの急冷結晶化を利用することにより、ナノファイバー化が困難な剛直高分子Poly(p-phenylene benzobisoxazole) (PBO)のナノファイバーを作製し、その形成機構の解明と高性能材料への応用を検討している。分子鎖が折れ曲がることのできない剛直高分子PBOは、究極的に優れた性能(高強度、高弾性率、高耐熱性、高熱伝導性、化学安定性、電気絶縁性など)が期待されている。しかしながら、分子鎖の剛直性ゆえに融解せず、強酸にしか溶解しないため、ナノファイバーなどのナノ材料化は困難であった。本研究では、希薄溶液からの結晶化を利用してPBOナノファイバーを作製する全く新しい方法を確立した。この場合、特別な操作、装置等は必要とせず、加熱と冷却だけで高結晶性のPBOナノファイバーが得られる。さらに本研究では、剛直高分子ナノファイバー作製法をより系統的にまとめ、その結果をもとに剛直高分子ナノファイバーの形成機構を明らかにした。また、得られたPBOナノファイバーを用いて、高分子との複合体を作製し、その構造制御と物性評価を行った。また、PBOナノファイバーを用いてその積層マットを作製し、構造と物性について評価した。さらにその積層マットの複合体への応用も検討している。新しい知見が多く得られており、その結果をいかして高性能材料が開発できると考えられることから、実用化に向けての波及効果も極めて大きい。剛直高分子の希薄溶液からの急冷結晶化を利用することにより、成形加工が困難な剛直高分子PBOのナノファイバーを作製した。用いるPBOの分子量、ポリマー濃度、冷却速度などナノファイバー作製条件と得られるナノファイバーのサイズ、結晶性など構造の関係を解明した。また得られたPBOナノファイバーを用いて複合体を作製し、その構造と物性の関係を検討した。さらにPBOナノファイバーの積層マットの作製法を検討した。さらにその構造と物性の関係について詳細に検討した。以上のように当初予定どおりの検討を実施し、おおむね順調に結果が得られている。剛直高分子の希薄溶液からの急冷結晶化を利用することにより、成形加工が困難な剛直高分子Poly(p-phenylene benzobisoxazole) (PBO)のナノファイバーを作製し、その形成機構の解明と高性能材料への応用を検討している。本研究では、希薄溶液からの結晶化を利用してPBOナノファイバーを作製する全く新しい方法を確立し、先導的な研究を展開してきている。本研究は、これまで培ってきた剛直高分子ナノファイバー作製法をより系統的にまとめ、その結果をもとに剛直高分子ナノファイバーの形成機構を明らかにしようとするものである。また、得られたPBOナノファイバーを用いて、高分子との複合体を作製し、その構造制御と物性評価を行う。また、PBOナノファイバーを用いてその積層マットを作製し、構造と物性について評価する。さらにその積層マットの複合体への応用も検討する。その結果として高性能材料が開発できることから、実用化に向けての波及効果も極めて大きい。剛直高分子の希薄溶液からの結晶化を利用して、成形加工が困難な剛直高分子PBOのナノファイバーを作製した。用いるPBOの分子量、ポリマー濃度、冷却温度などナノファイバー作製条件と得られるナノファイバーの太さ、長さ、結晶性など構造の関係を明らかにした。その結果を活かし、得られたPBOナノファイバーと種々の高分子との複合体を作製し、その構造と物性の関係を明らかにした。特に熱拡散率について興味深い結果が得られた。剛直高分子ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール(PBO)を用いて液晶紡糸により作製した繊維は高強度、高弾性率、高耐熱性、高熱伝導性を示すことが報告されている。さらなる高性能材料の開発を目的としてPBOナノファイバー(NF)の作製が期待されていた。しかしながらPBOは強酸にしか溶解しないため、電界紡糸など既存の手法ではNF化することが困難であった。そこでPBOの希薄溶液からの結晶化を詳細に検討し、急冷結晶化を利用してPBO NFを作製する方法を見出した。

得られたPBO NFは高結晶性で分子鎖が繊維の長さ方向に配向しており、NFの長さ方向への高熱伝導性を有し、耐熱性にも優れていることを明らかにした。PBO NFが面内配向した積層シートは高空隙率かつ高比表面積であることに加え、面内方向の熱伝導率が厚み方向に比べて非常に高い熱伝導異方性を示すことも明らかとした。またPBO NFを複合体のフィラーとして用いることにより、分散性がよく透明性が高いフィルムを得ることに成功した。PBO NFがマトリックス中に凝集することなく均一に分散しているため、わずか0.1 wt%のPBO NFの添加でも複合体フィルムの破断伸度が向上することを明らかにした。また複合体フィルムの熱伝導性はPBO NFが配向した面内方向が大きくなることも明らかにした。急冷結晶化を利用してPoly(p-phenylene benzobisoxazole)(PBO)のナノファイバー(NF)を作製した。PBO NFは高結晶性で長さ方向に高熱伝導性を有し、耐熱性にも優れていた。PBO NFが面内配向した積層シートは面内方向の熱伝導率が厚み方向に比べて非常に高くなった。PBO NF用いて複合体を作製すると分散性がよく透明性が高いフィルムが得られた。PBO NFがマトリックス中に凝集することなく均一に分散しているため、わずか0.1wt%のPBO NFを添加することで破断伸度が向上した。また熱伝導性はPBO NFが配向した面内方向が大きくなった。平成27年度で得られた知見をもとに、効率的かつ大量に作製できる装置を試作する。また、得られたPBOナノファイバーおよびPBOナノファイバーマットを用いて複合体を作製し、その構造と物性の特徴について検討する。平成28年度までで得られた知見をもとに、高性能のPBOナノファイバーを効率的に作製できる方法を確立する。高分子構造、高分子物性、高性能複合材料平成27年度に誘電率・誘電損失測定装置を購入し、作製した試料の電気的性質を検討する予定であったが、既存設備で力学特性を検討したところ顕著な向上がみられた。そこで、まずは力学的性質に重点を置いて検討することに計画を変更したため、誘電率・誘電損失測定装置を購入しておらず、未使用額が生じた。平成28年度に誘電率・誘電損失測定装置を購入し、作製した試料の電気的性質を検討する予定であったが、既存設備で熱拡散率を測定したところ顕著な向上がみられた。そこでまずは熱拡散率に重点を置いて検討することに計画を変更したため、誘電率・誘電損失測定装置を購入しておらず、未使用額が生じた。平成28年度には誘電率・誘電損失測定装置を購入して、得られた試料の電気的性質を検討することとし、未使用額はその経費に充てることにしたい。平成29年度には誘電率・誘電損失測定装置を購入して、得られた試料の電気的性質を検討することとし、未使用額はその経費に充てることにしたい。
フッ素を含む新規グラファイト層間化合物の合成、物性と機能発現のメカニズム

1.新規化合物の合成。これまでの研究によって新しく見い出された二つの作製プロセスを用いることにより、ホストグラファイトの結晶構造や電子構造が広範囲に制御(高電導体半導体絶縁体)された一連の物質群CxF、CxMFyを合成した。これらの化合物のうち、CxMFy(MFy=SnF_4、CrF_4CrF_3)については、単結晶X線構造解析とEXAFSによる結晶構造、磁化率とMossbauerスペクトルによって観測された面内二次元相転移を明らかにし、反射率測定とBlinowski-Rigauxモデルによる電荷移動量を評価した。2.CxFのabー軸、cー軸方向の電導度の温変化と残留抵抗。C_6Fのabー軸、cー軸方向の比抵抗ρab、ρcの温度依存性を1.2Kまで測定した。ρcは170K度近に極大値を示し、これより低温側では金属的挙動、高温では半導体的挙動を示す。ρabは全温度範囲にわたって金属的挙動を示す。液体ヘリウム温度での残留抵抗比はρab(4.2K)/ρab(298K)=0.81であり、abー面内伝導に大きな不純物散乱の寄与があることが分かった。3.CxFの磁気抵抗と電子構造、モンゴメリー法を用いて、19Tまでの高磁場下でのC_6Fのρabの磁場依存性を4.2Kまで測定した。この結果から求めたhall mobilityはμ_H【similar or equal】260cm^2V^<-1>S^<-1>であり、キャリアー数はn=1.24×10^<20>cm^<-3>であった。すなわち、C_6Fではグラファイトのπバンドからアクセプターであるフッ素への電荷移動により、πバンドに多くの正孔を生じ、この正孔が伝導キャリアーとなって高電導性を発現することが明らかにされた。キャリアー数からグラファイトからの電荷移動量fc(Cx^<+fc>F^<-fc>)を評価した結果、fc=0.0028となり、電荷移動量はあまり大きくない。フェルミエネルギーは△E_F=0.34eVであった。
界面科学を利用した金属とセラミックスの濡れ性の改善

濡れ性はいろいろな現場において、重要な物理現象である。特に電子セラミックス材料の分野においては、電極をつけてそこから電子セラミックスの機能を取り出すことになる。したがって、電極金属が基板である電子セラミックスに濡れなければならない。しかし、今まで比較的、感や経験に頼るところがあり、また企業のノウハウがあり、科学的なメスが入っていないことが現実である。またマクロな観点で、たとえば、酸素分圧などに注目した研究などもあり、表面張力で解析されている場合がほとんどである。しかしミクロな観点での研究はほとんど無い言える。そこで私はコンピュータシミュレーションを駆使して、界面の電子構造に目をつけることにした。これは基板であるセラミックスの上に電極金属を乗せて、その界面についてモデルを設定する。そして金属原子とセラミックスとの間にどのような相互作用があるかについて、化学的な結合等を調べる。表面の結晶格子の酸素と金属原子との間で、電子がやり取りされることが分かった。また金属と酸素、さらに金属とセラミックス格子中の原子との間での結合次数(結合の強さを表す)がAgやCuでは大きく、一方、AlやSnでは比較して小さかった。濡れ性の実験から、AgやCuのセラミック上での接触角が約90度であり、AlやSnでは130度であったことから、これを電子構造における結合次数や有効電荷などと結び付け、ある程度、濡れ性が度推定できると考えられる。こうした実績から、どのような金属がセラミックスの上で濡れるか、または濡れないかということを、電子構造を解析することによって、見出したことが成果である。本研究の主目的である、コンピュータによるシミュレーションにおいては、電子セラミックスの金属との界面の電子構造を解明することである。まず手掛けたのはチタン酸バリウム(BaTiO_3)という強誘電体の電子構造を分子軌道法(DV-Xα)を用いて計算し、誘電特性と原子間の結合性や電子の動きなどと関連つけることである。これによって強誘電体から常誘電体に変化する様子を電子論から論じることができた。またマイクロ波用のセラミックスとして、常誘電体であることが、まず求められるが、本研究の前段階の一部として反強誘電体から常誘電体をつくり、その電子構造がどのようになっているかを解明した。実験的にも反強誘電体から10ギガヘルツに共振周波数をもつ常誘電体をつくることができた。次に常誘電体であるチタニア(TiO_2)についても同様の手法で計算を行い、マイクロ波に対して共振するための電子構造を解明した。まずこうした材料の電子論的な検討と共にその物性を関連つけることが必要であり、この点に今年度は集中した。TiO_2の電極金属との濡れ性というマクロな特性については、強誘電体であるBaTiO_3と同様に、銀の濡れ性がアルミニウムや錫などに比べて良かった。その電子論的な解釈については、電子セラミックスの酸素がカギを握っていることを突止め、Tiと酸素が共有結合性を示し、一方電極金属と酸素は反共有結合性を示し、このことによって表面にある電極金属が酸素と安定な軌道を作ると濡れ性が悪くなると考えられる。濡れ性に関しての成果は、まだ発表の準備中であり、濡れ性のさらなる実験と共に平成12年度の課題として、取り組む予定である。濡れ性は色々な分野で関わってくる大切な物理現象である。特に電子材料では電極金属と電子セラミックスとの濡れ性は電子材料が十分な機能を発揮するため、電極金属が濡れることが大切である。この分野は従来から経験的要素が強く、余り科学的メスが入っていなかったし、また今もそれほど変わっていない。ただ雰囲気の影響を調べるため酸素分圧が注目され、分圧との関連で濡れ性が報告されている。一方濡れないことが要求される分野もある。たとえば溶融した鉄がホッパーのような所から流れ出る時、濡れないようなホッパーの材料が開発されなければならない場合がある。

またミクロ的な世界でも、粒子の表面を金属やセラミックスでコーティングする場合は濡れることが重要である。こうした背景のもとで、私はセラミックスと金属の界面に注目し、濡れ性をミクロな現象として捉え、電子論的に議論した。ひとつの方法は界面における電子構造のコンピュータシミュレーション解析である。この計算結果と実験によって得られた濡れ性の指標である接触角とを関連付けたので、実績として以下にまとめる、(1)界面では、特に基板が酸化物セラミックスであると、格子の表面にある酸素が、その上に置かれた金属と電子とのやり取りを行なう。(2)原子どうしの結びつきを表す結合次数は、酸素-金属間では銀、銅の場合が、アルミニウムや錫の場合よりも大きいことが分かった。またチタン-金属間でも銀、銅の場合が、アルミニウムや錫の場合よりも大きいことが分かった。(3)実験的には、銀や銅は接触角が約90度で、後者のアルミニウムや錫では、約130度であった。つまり、結合字数でいうと、濡れ性が電極金属と基板原子との電子のやりとりに関わっていると考えられることが分かった。
精神科における感染対策の特殊性と課題に関する研究

3施設の精神科病院に勤務する看護師376名に質問紙調査を行なった。その結果、精神科看護師にとって対応が難しいと認識している感染症として誤嚥性肺炎やインフルエンザ、ノロウイルスがあり、感染拡大防止のための感染経路別予防策について認知している割合に比べて理解している割合は有意に低かった。また、精神科における感染対策の特殊性として、閉鎖環境や鍵の存在といった「環境要因」と、床に座るなどにより個人衛生を保つことが難しいなどの「患者要因」にあることが示された。精神科病床における感染対策の特殊性と課題を明らかにするために、3施設の看護師を対象に行った質問紙調査の結果を探索的に分析した。その結果、精神科における感染対策が"十分である"と考える看護師の割合は「大変そう思う」・「ややそう思う」を合わせて19.1%であったのに対し、"十分ではない"との回答は「全くそう思わない」「あまりそう思わない」を合わせて51.6%であった。また、感染対策についての関心は「とてもある」・「どちらかといえばある」を合わせると86.6%が"関心がある"と回答していた。精神科における感染症についての認識では、接する頻度が高い感染症として「白癬」と「誤嚥性肺炎」が挙げられた。特に「誤嚥性肺炎」では"重要性"および"対応の難しさ"で最も高い群に属しており、この要因として高齢社会の進展に伴い増加している認知症を持つ患者の受け入れを、精神科病床において行わざるを得ない状況があるものと推察される。精神科における感染対策の特殊性についてP-mSHELLモデルの6要素を基に尋ねたところ、「患者要因」が88.9%で最も多く、「環境要因」が77.0%で次いだ。また、感染対策への取り組みについて小規模病院では"人的配置の難しさ"、大規模病院では"多くのスタッフの意思統一の難しさ"など、病院の規模によって難しさや課題となる事柄が異なることが示された。今後は感染管理の専任者の配置やサーベイランス実施の有無などについて調査を行い、精神科病床の規模や背景を踏まえて分析していく必要がある。精神科における感染対策の特殊性と課題を明らかにするために、3施設に勤務する看護師を対象に行った調査結果について、分析を行った。病床数の違いによる感染対策の難しさでは、「病床数が少ない病院では感染対策を行いやすい」という項目について、"どちらともいえない(35.5%)"、"あまりそう思わない(20.7%)"、"全くそう思わない(11.2%)"の回答であった。一方、「病床数が多い病棟では感染対策を行いやすいと思う」との質問では"あまりそう思わない(36.1%)"、"全くそう思わない(19.8%)"と、肯定的な回答に比べて否定的な回答が多かった(p<0.05)。また、病棟で感染対策に携わる看護師からは、病院内で十分な権限が認められていないこと、他のスタッフからの理解や協力を得ることが難しく、実際の活動や啓蒙を行うことが難しいとの回答が得られた。また、事務サイドから経済的な問題を理由に協力が得られていないといった問題も明らかとなった。我が国における精神科の病床数は総病床数の21.7%を占めるものの、精神科領域に配分される診療報酬は7.7%と十分ではない。我が国の保健医療における経済状態は厳しいが、安全な医療を提供するうえで必要な対策を行うための人的資源や物的資源に対する予算措置は必須のものであるといえる。本調査における「病院外に感染対策のコンサルテーションを行える組織があった方が良い」との質問には、60%以上の看護師が「そう思う」と回答しており、今後は精神科病院の地域ネットワーク構築の必要性が示唆された。
富士山山体を観測タワーとして利用したエアロゾル諸特性の鉛直的観測研究

エアロゾルの種類,濃度や組成が季節的・空間的に変動する特徴的な地域である東アジアにおいて,我が国の最高峰である富士山を観測タワーとして利用して,エアロゾルの諸特性(濃度変動、粒径分布、化学組成、光学特性、雲・霧過程)などにつき研究した。観測は諸制約から夏季に限られたため,寒候期に活発な大陸からの汚染気塊の長距離輸送事象を多数把握することは実現しなかったが,夏季には,山頂,7合8勺でのエアロゾルおよび前駆気体は,局所的な山谷風に支配され,夜間から早朝にかけて自由対流圏条件となる場合が多いという特徴を詳細に把握できた。そのため,夜間と昼間とでは上層で観測される大気化学種およびエアロゾル種の起源が異なることがわかった。昼間は国内由来の人為起源物質が上層に輸送され,一方夜間には上層から長距離輸送されてきた人為起源物質が検出される。また,前線活動と関わり大陸からの越境汚染事象が観測され,条件を満たせば,夏季でも多様な大陸起源汚染物質が観測されることもわかった。ラジオゾンデの観測,簡易測器による山体の多地点での地上気象観測やその他の気象観測との比較により,初めて山腹で山谷風を定量的に把握できた。その結果,山体を広く包囲した地表風の系統的な観測が,山体を観測タワーとして利用する上で有効と推定できた。混合層高度については,パッシブサンプラーにより測定されたO_3とNO_xの鉛直分布から,2km前後に境界があることが判明し,混合層の上端が推測できた。近傍に汚染源が少ないために,富士山麓の太郎坊および名古屋大学太陽地球環境研究所富士観測所は,都市近郊の地域として,都市汚染に関する対照観測地点ともなり得る。酸性雨・霧をはじめとした生態系影響評価に向けたフィールドとしての価値を改めて確認できた。なお,大気輸送モデルの利用により観測データの一般化を行ったが,今後は富士山の地形を適切に表現できる領域化学輸送モデルの活用も考慮する必要がある。本研究は、4000m近い高さの観測用鉄塔と見なせる富士山の山体を鉛直的に利用し、同時に係留気球も用いて、自由対流圏内でのエアロゾルの諸特性(濃度変動、粒径分布、化学組成、光学特性、雲・霧過程)について観測・解析し、化学輸送モデルを用いて結果を評価するとともに、モデルを高度化し、放射強制力の計算に繋げることを目的としている。今年度は、富士山測候所(標高3776m)及び山麓の太郎坊(標高1300m)の2地点において、2005年7月12日-19日の期間に集中観測を、また8月までの期間に可能な項目について観測を実施した。観測項目は、SO_2およびサルフェート(硫酸粒子)濃度、エアロゾル個数、BC(すす粒子)、COS(硫化カルボニル)、エアロゾル化学成分、降水、霧水化学成分、非水溶性粒子の粒径分布等に加えて、通常の気象観測、ゾンデによる気象観測も実施して総合的な観測を行った。各観測データは順次、分析を終えて、解析が進みつつある。太郎坊におけるSO_2とサルフェートとの観測では、SO_2は山頂と異なり、夜低く、昼に濃度が上昇する日変動を示した。サルフェートも類似した変動を示したが、総観規模の輸送による数日の変動もあるように見えるため、データの精度を含め現在検討中である。しかし、その他の成分(BCなど)についても日変動が見られ、太郎坊は境界層の上部に位置して近傍の汚染を受けやすいことが明らかとなった。

また、山頂において連続データが得られたエアロゾル光吸収係数の波長依存性については、日中のBC濃度上昇時と夜間の低濃度時に明確な違いがみられ、さらに非水溶性粒子については、幾何平均半径が1.9μmの対数正規分布に従う粒径分布がみられた。VOCs(揮発性有機物)の観測では,塩素系炭化水素に比べて二次粒子生成に関わる芳香族系炭化水素が大気および降水(雨水・霧水)中に高濃度に含まれていることが分かった。本年度は、富士山測候所(標高3776m)、7.8合(3,200m)及び太郎坊(1300m)、名大太陽研富士観測所などの諸地点において、2006年7月24日-29日に集中観測を、また8月末まで可能な項目について観測を実施した。観測項目は、昨年度よりやや充実した。新たな試みとして、山小屋等にパッシブサンプラーや簡易気象測器の設置を行った。今年度は、電源事情が悪く、データ収集がとびとびとなった観測項目が多い。山頂の観測では、SO_2はほぼ日内変動がみられないのに対し、サルフェートは、夜低く、昼に濃度が上昇する変動を示した。昼間にはサルフェートは下層から上層へ輸送され(谷風)、山頂がその影響を受けていることがわかった。この状況は個数粒径分布にも現れ、夏季に自由大気エアロゾルを観測するには、時間帯を選ぶ必要があることがあらためてわかった。山頂でのSMPSによる観測では、8月上旬にnmスケールの微小粒径にピークが見られ、新粒子生成を捉えた可能性が大きい。非水溶性粒子については、風向風速別のサンプリングを試みた。山頂がBG条件では粒子のモード径はあまり時間変化せず、カスケードインパクターで採取した試料の電顕写真から、フライアッシュの存在が疑われた。エアロゾル光吸収係数の波長依存性については、日中のBC濃度上昇時と夜間の低濃度時に明確な違いがみられ、高濃度時は、スペクトルの傾きがほぼ一定で波長の-1乗に従う。これに対し、低濃度時に傾きは約1.5となり、森林火災由来の煙の吸収係数に近い。BG条件では森林火災由来の粒子が存在しているのかもしれない。霧水のpHは山頂よりも山麓の太郎坊で低く、NO_^-3/SO_4^<2->比は太郎坊で高い。揮発性有機物の観測では,芳香族系炭化水素が降水(雨水・霧水)中にヘンリー定数による予測に比べ、高濃度に含まれていた。この濃縮にはフミン様物質の関与のあることを推定した。2007年には,明瞭な大陸からの汚染気塊の輸送を夏季において初めて確認した。特に8月後半の事象は,秋雨前線の南下に伴う中下層西風の強化と関係するなど、対流圏中層での夏季の汚染気塊輸送に関する知見を得た。東京理科大の^<222>Rn輸送モデルと観測により,台風や前線に伴う大陸からの^<222>Rn輸送を確認した。汚染気塊の輸送があった期間の粒径別試料に球形粒子(Inorganic Ash Sphere)を多く認めた。粒子状・ガス状Hg濃度も,一般大気中の約10倍だった。条件を満たせば,夏季でも多様な大陸起源汚染物質が観測される。夜間に実施した非水溶性粒子観測でも,気塊の起源により,幅広な粒径分布と偏差が小さい鋭い分布(大陸起源)とに分けられた。エアロゾル個数濃度変化と風速のデータから,山頂の粒子に対する谷風の寄与を推定した。SMPSによる山頂と山麓の微小粒子の挙動は一致しなかった。パッシブサンプラーによりO_3とNO_xの鉛直分布を得た。
株価指数の再検討と新指数の設計―行動論的企業財務論の立場から―

2000年4月の日経平均株価の大幅な銘柄入れ替え問題で、重要な経済指標であり景気指標でもある株価指数に関して基本的事項が一般的によく理解されていないだけでなく、研究者による基礎的研究も不足していることが明らかになったのを契機に、本研究では、(1)各種株価指数の特徴・問題点、及び(2)企業の株価政策を含め、株価指数に関連する事項の調査検討を行った。研究成果の概要を述べると以下のようになる。(1)については、ダウ式平均株価の特徴と問題点及び、2000年4月の日経平均株価の大幅な銘柄入れ替えに関する実証分析を行った。(2)については、わが国上場企業3,632社を対象に株価政策に関するアンケート調査を行った。回収結果の分析によって、株価に対する意識、配当政策、自社株買い、株式分割、株式売買単位変更などに関する、わが国企業の考え方・方針を明らかにする手がかりを得ることができた。わが国では、株価の絶対水準が大きく異なる銘柄が多数存在し、株価のバラツキが大きい。そのような状況において、日経平均株価で銘柄入れ替えが起こると、除数が大きく上昇してしまう危険性が高い。なぜなら、一般的に低株価の銘柄が除かれ、高株価の銘柄が組み入れられるためである。それに比べ、アメリカでは、銘柄間に大きな株価水準の違いがなく、日経平均と同じ算式で計算されるDow Jones IndustrialAverageの銘柄入れ替えがあっても指数の連続性が損われることはない。わが国で株価のバラツキが大きい理由の一つは、大幅な株式分割があまり行われてこなかったことによる。そこで、われわれは、株式分割の経営財務上の役割を調べ、重要な資本政策の一つとして株式分割を活用すべきことを明らかにした。また、わが国企業で大幅な株式分割を行った企業の実証分析から、株式分割が株価、株式の流動性、株主構成に大幅な影響を及ぼすことを明らかにした。本年度は共同研究初年度として、各種株価指数の特徴と問題点の調査検討を行った。代表的な株価指数算式方法としては、ダウ式と時価総額方式があるが、それぞれの特徴と問題点の把握に努めた。その一環として、わが国日経平均株価の2000年4月における大幅な銘柄入れ替えにともなう問題点についても調査検討を行った。本年度の研究実績の概要は以下の通りである.(1)定期的な研究会及び研究合宿を開催毎月1回のペースで研究会を開催し、株価指数作成機関及び、株価指数を活用する機関投資家、企業の財務担当者を中心に講師を招聘し、株価指数に関するヒヤリングとディスカッションを行った.また、以下で述べるアンケート調査の質問項目の検討のために、集中的な研究合宿も行った。(2)米国の株価指数作成機関への聞き取り調査米国の株価指数作成機関3社を訪問し、各社の指数作成責任者と議論・討議を行った。訪問先企業は、Dow Jones、Standard&Poor's、Morgan Stanley Capital Internationalである。議論・討議内容は、ダウ式株価指数、S&P500株価指数、MSCI株価指数に関してと、わが国日経平均株価の2000年4月における大幅な銘柄入れ替えにともなう問題点についてである。また、同出張中に、ハーバード・ビジネス・スクールのRobin Greenwood教授と、我々が作成したWorking Paperをもとに議論を行う機会を得た。(3)アンケート調査「株価と企業財務に関する実態調査」として、平成15年の2月から3月にかけ、わが国上場企業3千社以上を対象に株価政策に関するアンケート調査を行った。調査の目的は、株価に対する意識、配当政策、自社株買い、株式分割、株式売買単位変更などに関するわが国企業の考え方・方針を明らかにすることにある。

アンケートの回収に3月いっぱいかかるので、回収結果の分析は次年度に行う予定である。本年度は前年度に引き続いて、各種株価指数の特徴と問題点の調査検討を行った。また、株価指数と密接に関連する点として、わが国では株価の絶対的水準に非常に大きなバラツキが見られるという問題がある。この点について、わが国企業経営者の株価に対する意識を探るためにアンケート調査を行い、集計結果をもとに分析を行った。また、株式分割についても実証分析を行った。本年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.日経平均株価の大幅な銘柄入れ替えに関する実証分析2.株価と企業財務に関する実態調査わが国上場企業3,632社を対象に株価政策に関するアンケート調査を平成15年の2月から3月にかけて行った。今年度、これの回収結果の分析を行い、株価に対する意識、配当政策、自社株買い、株式分割、株式売買単位変更などに関する、わが国企業の考え方・方針を明らかにする手がかりを得ることができた。3.株式分割に関する実証分析わが国では、株価の絶対水準が大きく異なる銘柄が多数存在し、株価のバラツキが大きい。そのような状況において、日経平均株価で銘柄入れ替えが起こると、除数が大きく上昇してしまう危険性が高い。なぜなら、一般的に低株価の銘柄が除かれ、高株価の銘柄が組み入れられるためである。それに比べ、アメリカでは、銘柄間に大きな株価水準に違いがなく、日経平均と同じ算式で計算されるDow Jones IndustrialAverageの銘柄入れ替えがあっても指数の連続性が損なわれることはない。わが国で株価のバラツキが大きい理由の一つは、大幅な株式分割があまり行われてこなかったことによる。そこで、われわれは、株式分割の経営財務上の役割を調べ、重要な資本政策の一つとして株式分割を活用すべきことを明らかにした。また、わが国企業で大幅な株式分割を行った企業の実証分析から、株式分割が株価、株式の流動性、株主構成に大きな影響を及ばすことを明らかにした。
心肥大における転写調節因子cMG1/ERF-1遺伝子発現動態の解析

本研究ではcMG1/ERF-1遺伝子の心肥大現象における役割を解明するため、1)LIF刺激後の本遺伝子の発現の時間経過、2)本遺伝子がいかなるシグナル伝達経路を介し発現するか、3)他の心肥大惹起因子による本遺伝子の発現の変化、4)機械的伸展刺激により誘導されるか否か、5)生体心において急性圧負荷刺激により誘導されるか否か、6)細胞内の局在等を明らかにすることを目的とした。これまでの予備実験ではcMG1/ERF-1はLIF刺激後30分をピークとして発現が亢進し、c-fos等の初期応答遺伝子類似の発現パターンをとることを確認している。cMG1/ERF-1のGST融合蛋白を大腸菌に発現させ、マウスおよびウサギに免疫しポリクローナル抗体とモノクローナル抗体を作製した。この抗体を用いて培養心筋細胞の免疫染色を行ったところ、核内の局在が確認された。機械的伸展刺激によるcMG1/ERF-1遺伝子の発現量変化を観察するために、ラット新生児培養心筋細胞をシリコン膜上に培養し、20%の機械的伸展刺激をかけた。この際の遺伝子の発現を経時的にノザンブロットにより観察したところ、30分後から増強し、120分後には約3倍となった。生体におけるcMG1/ERF-1遺伝子の発現の変化を検討するために、ラット腹部大動脈を左右腎動脈の間の高さで結紮し、急性圧負荷心を作製した。経時的に心臓を摘出し、RNAを採取し本遺伝子発現の時間的経過をノザンハイブリダイゼーションにより観察したところ、2時間後に約8倍の発現増強を認めた。本研究ではcMG1/ERF-1遺伝子の心肥大現象における役割を解明するため、1)Leukemia Inhibitory Factor(LIF)刺激後の本遺伝子の発現の時間経過、2)本遺伝子がいかなるシグナル伝達経路を介し発現するか、3)他の心肥大惹起因子による本遺伝子の発現の変化、4)機械的伸展刺激により誘導されるか否か、5)生体心において急性圧負荷刺激により誘導されるか否か、6)細胞内の局在等を明らかにすることを目的とした。ラット新生児培養心筋細胞をLIFで刺激した際に、cMG1/ERF-1遺伝子の発現が30分後にピークとなることを確認した。LIF以外に心肥大惹起因子として、angiotensin II、phenylephrine、endothelin-1を用いてラット新生児培養心筋細胞を刺激すると、ピークとなる時間は異なるもののcMG1/ERF-1遺伝子が誘導されることをノザンブロットで示した。cMG1/ERF-1遺伝子発現増強がどのような細胞内情報伝達系を介しているかを検討するために、LIF刺激前にAG490(JAK2阻害薬)、PD98059(MEK阻害薬)、wortmannin(PI3-K阻害薬),genistein(チロシンキナーゼ阻害薬)を前投与することにより、この遺伝子発現が抑制されるかを解析した。LIF刺激によるcMG1/ERF-1遺伝子の発現増強はAG490で完全に抑制され、genisteinで部分的に抑制された。一方PD98059やwortmanninではほとんど抑制されなかった。これら結果から本遺伝子の発現はJAK/STAT系を介していると考えられた。cMG1/ERF-1のGST融合蛋白を大腸菌に発現させた。そしてマウスおよびウサギに免疫し、ポリクローナル抗体とモノクローナル抗体を現在作製している途中である。
Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅと腸管内常在菌による腸管上皮細胞活性化の制御

腸管上皮細胞モデルとして確立した単層培養した腸管上皮細胞に、トキシンBとフラジェリンの両方で刺激を行うと、それぞれの単独刺激に比べ、これらのケモカインの産生が著明に増加した。このことから、C. difficileフラジェリンは、腸管上皮細胞の活性化に関与している可能性が示唆された。また共生細菌からの刺激としてMDPに着目し、16時間前にMDPで前刺激した細胞にフラジェリン刺激を加えると、フラジェリン単独刺激と比較してIL-8の産生量は有意に低下した。このことから、共生細菌からの恒常的な刺激により、C. difficileフラジェリンによる活性化を制御している可能性が示唆された。C. difficileは、病院内で発生する下痢症の中でもっとも頻度の高い起炎菌である。C. difficile感染(CDI)を防ぐためには、C. difficileが腸管へ定着するのを防ぎ、無症候性のキャリアを断つ必要があると考えられる。しかしながら、C. difficileが腸管へ定着する分子機序および腸管に定着し、免疫寛容(キャリア状態)を維持する分子機序については、ほとんど不明のままである。我々は、C. difficileのフラジェリンを単離し、TLR5を介して腸管上皮細胞を活性化すること、およびその活性化機序の一端を解明し、論文として発表した。しかしながら、ここで問題となるのは、C. difficileのフラジェリンがCDIの発症にどのように関わるか、すなわち増悪因子なのか抑性因子なのかという点である。腸管上皮細胞モデルとして確立した、単層培養した腸管上皮細胞にC. difficileトキシンであるtcdBとC. difficileフラジェリンの両方あるいは単独で細胞を刺激し、ケモカインIL-8とCCL20の産生を検討した。tcdBとC. difficileフラジェリンの両方で刺激を行うと、それぞれの単独刺激に比べ、これらのケモカイン両方とも産生が著明に増加した。さらに腸管上皮細胞のTLR5の発現量を減少させると、これらのケモカインの産生も減少した。従って、C. difficileフラジェリンはTLR5を介して、CDIにおいて少なくとも炎症の亢進、増悪に関与していることが明らかになった。そこで平成25年度は、免疫寛容(キャリア状態)を維持する分子機序についての解析を中心に行った。腸管内には大量のcommensal bacteria(共生細菌)が存在し、これらからの刺激により、免疫寛容が引き起こされている可能性が推測される。Muramyl dipeptide(MDP)は、Gram陽性とGram陰性の両方の細菌を構成するペプチドグリカンであり、核内受容体NOD2を介して細胞を活性化することが知られている。そこで、共生細菌からの刺激としてMDPに着目し、MDPにより腸管上皮細胞などの細胞を前刺激し、その後フラジェリンで刺激を行った場合、細胞の活性化がどのように制御されるかについて検証を行った。フラジェリン(100ng/mL)をMDP(10μg/mL)と同時刺激しても、フラジェリン単独刺激と比較してIL-8の産生量は亢進しなかった。しかしながら、16時間前にMDPで前刺激した細胞にフラジェリン刺激を加えると、フラジェリン単独刺激と比較してIL-8の産生量は有意に低下した。従って、MDPの前刺激により、不応答の状況になっていると考えられた。またNF-kB活性とp38のリン酸化の抑性が認められたことから、IL-8の産生には主としてこの経路が関与していると推測された。siRNAでNOD2の発現を抑制すると、IL-8の産生量は元のレベルにまで回復したことから、このトレランスの発現にはNOD2が関与していると考えられた。C. difficileは、病院内で発生する下痢症で、もっとも頻度の高い起炎菌である。C. difficile感染を制御するためには、C. difficileの腸管への定着を遮断し、無症候性のC. difficileキャリアを断つ必要がある。