hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出産ストレス状態が早期授乳場面の母子相互作用の及ぼす影響について

母親学級にて口頭と文書を用いて研究の主旨を説明し、研究の同意を得た.分娩ストレスの評価指標は、唾液中コルチゾール濃度・クロモグラニンA濃度を用い、分娩入院時、分娩後60分、分娩後120分の3回、新生児用Sorbetteを使用して唾液を採取し、Salimetrics社製EIAキットにて分析を行った.母親に関する情報は、産科診療録および助産録、新生児記録から得た.出生直後の母子接触場面は、分娩後5分以内に実施し約20分間看護師の観察下で撮影を実施した.母親の唾液中コルチゾール濃度は、分娩後60分で最も高値(70.6ng/ml±0.9)を示し、新生児では120分後でその濃度が高くなる傾向を示した.その背景には、分娩所要時間や促進分娩による身体的ストレスを反映するストレス因子が間接的に関与していることがパス解析から認められた.クロモグラニンA濃度は、母親では分娩入院時の精神的緊張下で最も高値(0.26pmol/mg protein±0.1)を示し、その後は低下していたが、誘発・促進分娩の分娩経過中の医療介入の有無により、濃度にわずかな差を認め、誘発・促進分娩症例で精神的ストレスを反映する唾液中クロモグラニンA濃度が高かった.分娩後5分からの早期母子接触において、愛着行動が認められ、乳房探索行動が見られ直接授乳行動が見られた母子のストレス関連ホルモン濃度については、唾液中コルチゾール濃度は変化を示さなかったが、唾液中クロモグラニンA濃度については、濃度の低下を分娩後120分で認めた.本研究成果により、出生直後の早期母子接触が、分娩時の精神的ストレスを緩和する効果をもたらす可能性を生理学的指標から示したといえる.
ナノ・スケール気体流に対する新しい流体力学的モデルの構築

1.ナノ・スケール流路におけ拡散型モデルの構築近年のマイクロ・ナノテクノロジーの発展に伴い,気体分子の表面拡散やナノスケールの超微細構造内での気体分子の流れの解明が重要な研究課題になっている.本研究では,壁面を構成する分子のポテンシャルによって壁面近傍に捕捉された気体分子の運動を,気体分子と固体フォノンの相互作用をボルツマン型の衝突積分で表した運動論的モデルをもとに調べている.平成19年度には,これまで断片的に得られていた結果を統合し,ボルツマン型方程式をもとに,物理的な仮定を順次導入することによって,メゾスコピックモデル,拡散型モデルからなるモデルの階層構造を構築した.メゾスコピックモデルから(気体の密度分布に対する)拡散型モデルの導出には,多重スケール法(均質化法)を用いた.2.マイクロスケール気体流に対する拡散型モデルの構築マイクロスケールにおける気体では,流路壁に沿って空間的温度変化があると気体の流れが起こる(熱ほふく流,熱遷移流).本研究では,この現象を利用した非機械式マイクロポンプ(クヌーセン型ポンプ)のモデリングとシミュレーションを行っている.平成17年度には,流路幅が流路の形状変化や温度変化のスケールに比べて小さいとして,流路内の気体の密度(あるいは圧力)分布を記述する移流拡散型モデルを導出したが,その際示した具体例は,2次元流路に対するもののみであった.平成19年度には,流路が円管である場合にもこの移流拡散型モデルが応用できるように,拡散係数のデータベースを整備するとともに,これを用いて太い円管と細い円管を交互に多数つないだクヌーセンポンプ内の気体の挙動を解明した.また,上述の移流拡散型モデルを,多原子分子気体に対して拡張した.ここでは,そのもととなるボルツマン方程式として,多原子分子気体に対するESモデルを用いた.1.ナノ・スケール流路における気体流の流体力学的モデルの導出近年のマイクロ・ナノテクノロジーの急速な発展に伴い,ナノスケールあるいはそれ以下の超微細構造内での気体の流れの解明が重要な研究課題になっている.ここでは,壁面に沿った周期的なポテンシャルを仮定し,気体分子と固体フォノンの相互作用をボルツマン型の線形衝突積分で表した運動論的モデルを出発点とし,このような流れに対する拡散型モデルを系統的に導出することを試みた.具体的には,方程式の解をポテンシャルの周期に相当する短いスケールと,巨視量の大域的変化を記述する長いスケールの変数で表し,均質化(homogenization)法を適用することにより,気体の密度分布に対する拡散型の方程式を導出した.2.流路の形状変化・温度変化を利用したマイクロポンプの研究マイクロスケールにおける気体では,流路壁に沿って空間的温度変化があると,気体の流れが起こる(熱ほふく流).この現象を利用した非機械式マイクロポンプにクヌーセン・ポンプがある.これは,流路の周期的断面積変化と周期的温度変化を利用してポンプ効果をもつ一方向流れを起こすものである.ここでは,このようなポンプに対して,温度変化・断面積変化の周期に比べて流路の径が小さい場合について,ボルツマン方程式の系統的漸近解析により,流路に沿っての密度変化を記述する拡散型の方程式と断面が不連続的に変化する部分における接合条件を導いた.さらに,この結果に均質化を施すことにより,多数の周期からなる系全体の密度変化に対する拡散型方程式を導出した.また,流路の断面積変化の変わりに曲率変化を利用した変形クヌーセン・ポンプを提案し,これに対する拡散型モデルを構築した.1.ナノ・スケール流路における気体分子の表面拡散に対する流体力学的モデルの導出近年のマイクロ・ナノテクノロジーの急速な発展に伴い,気体分子の表面拡散やナノスケールあるいはそれ以下の超微細構造内での気体分子の流れの解明がその重要性を増している.本研究では,壁面に沿った周期的なポテンシャルを仮定し,気体分子と固体フォノンの相互作用をボルツマン型の衝突積分で表した運動論的モデルを出発点とし,このような分子流に対する拡散型モデルを系統的に導出する研究を行っている.方程式の解をポテンシャルの周期に相当する短いスケールと,巨視量の大域的変化を記述する長いスケールの変数で表す多重スケール法(均質化法)を用いることにより,気体の密度分布に対する拡散型の方程式を導出した.とくに平成18年度には,壁面に沿う温度変化や気体分子同士の衝突の効果を取り入れた拡散型モデルを導いた.2.流路の形状変化・温度変化を利用したマイクロポンプの研究マイクロスケールにおける気体では,流路壁に沿って空間的温度変化があると気体の流れが起こる(熱ほふく流).この現象を利用した非機械式マイクロポンプ(クヌーセン型ポンプ)の研究を平成17年度に引き続いて行った.このポンプは通常,流路の周期的断面積変化と周期的温度変化を利用して一方向流れを起こすものであるが,平成18年度には,流路の断面積変化の変わりに曲率変化を利用した新しい型のクヌーセン型ポンプ(平成17年度に提案)についての研究に重点を置いた.具体的には,二種類の数値解法(モンテカルロ法による確率論的解法と有限体積法による決定論的解法)によるボルツマン方程式の大規模な直接的数値解析を行い,このようなポンプの実現可能性を実証した.また,流路幅が流路に沿う温度変化や曲率変化に比べて小さいとして,ボルツマン方程式の系統的漸近解析を行い,流路に沿っての圧力(あるいは密度)変化を記述する移流拡散型の方程式を導いた.1.ナノ・スケール流路におけ拡散型モデルの構築

近年のマイクロ・ナノテクノロジーの発展に伴い,気体分子の表面拡散やナノスケールの超微細構造内での気体分子の流れの解明が重要な研究課題になっている.本研究では,壁面を構成する分子のポテンシャルによって壁面近傍に捕捉された気体分子の運動を,気体分子と固体フォノンの相互作用をボルツマン型の衝突積分で表した運動論的モデルをもとに調べている.平成19年度には,これまで断片的に得られていた結果を統合し,ボルツマン型方程式をもとに,物理的な仮定を順次導入することによって,メゾスコピックモデル,拡散型モデルからなるモデルの階層構造を構築した.メゾスコピックモデルから(気体の密度分布に対する)拡散型モデルの導出には,多重スケール法(均質化法)を用いた.2.マイクロスケール気体流に対する拡散型モデルの構築マイクロスケールにおける気体では,流路壁に沿って空間的温度変化があると気体の流れが起こる(熱ほふく流,熱遷移流).本研究では,この現象を利用した非機械式マイクロポンプ(クヌーセン型ポンプ)のモデリングとシミュレーションを行っている.平成17年度には,流路幅が流路の形状変化や温度変化のスケールに比べて小さいとして,流路内の気体の密度(あるいは圧力)分布を記述する移流拡散型モデルを導出したが,その際示した具体例は,2次元流路に対するもののみであった.平成19年度には,流路が円管である場合にもこの移流拡散型モデルが応用できるように,拡散係数のデータベースを整備するとともに,これを用いて太い円管と細い円管を交互に多数つないだクヌーセンポンプ内の気体の挙動を解明した.また,上述の移流拡散型モデルを,多原子分子気体に対して拡張した.ここでは,そのもととなるボルツマン方程式として,多原子分子気体に対するESモデルを用いた.
成長期における骨形成、吸収の非侵襲的評価法の確立:type I collagenの検討

更に,成長ホルモン分泌不全性低身長児(GHD)において,成長ホルモン(GH)投与前後でのPICP,ICTPの変動を経時的に測定した.GH投与前の値はいずれも正常コントロールと比べて低値を示した.PICP,ICTPともGH投与にともない投与1ヶ月後には有意に上昇し以後高値を示した.従って,GHDでは骨形成,吸収の両者が抑制された低骨代謝回転状態にあり,GH投与により正常化されると考えられた.また,GH投与1ヶ月後のPICPの上昇率とGH投与1年間の年間身長増加は有意な正の相関を示した.従って,PICPはGH長期投与における身長増加作用を早期に予測する指標になり得ると考えられた.更に,成長ホルモン分泌不全性低身長児(GHD)において,成長ホルモン(GH)投与前後でのPICP,ICTPの変動を経時的に測定した.GH投与前の値はいずれも正常コントロールと比べて低値を示した.PICP,ICTPともGH投与にともない投与1ヶ月後には有意に上昇し以後高値を示した.従って,GHDでは骨形成,吸収の両者が抑制された低骨代謝回転状態にあり,GH投与により正常化されると考えられた.また,GH投与1ヶ月後のPICPの上昇率とGH投与1年間の年間身長増加は有意な正の相関を示した.従って,PICPはGH長期投与における身長増加作用を早期に予測する指標になり得ると考えられた.
セミアクティブアシスト機構とエネルギ制御によるパワー及びスキルアシストの同時実現

本研究は弾性材とアクチュエータから成るセミアクティブアシスト機構による周期運動のアシストを研究対象とし,これまで行ってきたパワーアシストを実現する制御法の拡張として,負担軽減だけでなく動作矯正を行うスキルアシスト制御法に関して研究を行っている.本年度は研究計画の通り,大目的であるセミアクティブアシスト機構によるパワーアシストとスキルアシストの同時実現に取り組み,これまで開発してきた技術を拡張することでそれを実現した.まず,我々の扱うセミアクティブアシスト機構において,補助エネルギをパワーアシストに使うのか,スキルアシストに使うのかは,人間とアシスト装置のダイナミクスの両方を解析からトレードオフの関係になることがわかっている.同時実現として我々の研究で解決すべき課題は,この補助エネルギをいかに効率的にパワーアシストとスキルアシストに配分するかである.これまでの研究でパラメータ設計によるパワーアシスト効率制御法,人間の運動のばらつきを統計的に組み込んだ補助力位相差制限法に基づくスキルアシスト効率制御法を開発してきた.しかしながら,それら双方のトレードオフを考慮した同時最適化は行っていなかった.そのため,本年度はセミアクティブアシスト機構のパワーアシストとスキルアシストの研究の総まとめとして,トレードオフの関係にあるそれぞれのアシスト効率いかにすれば最適化可能であるかについて研究を行った.この同時最適化という課題を解決するために,我々は周期運動のアシストの動作点という概念を新たに導入した.トレードオフの関係を用いて円上を動く動作点を考えると,本システムは半径方向が補助エネルギを示すこととなる.動作点の概念はその関係を用いて設計しこの概念を用いて同時最適化のためのパラメータ設計を行い,実験的に検証を行った.その結果,スキルアシストの適用による追従誤差の低下と,その上で目標値通りの最大化されたパワーアシスト効果を得ることができた.これにより,本研究課題であるセミアクティブアシスト機構とエネルギ制御によるパワー及びスキルアシストの同時実現を達成した.(抄録なし)本研究は弾性材とアクチュエータから成るセミアクティブ・アシスト機構による周期運動のアシストを研究対象とし,これまで行ってきたパワーアシストを実現する制御法の拡張として,負担軽減だけでなく動作矯正を行うスキルアシスト制御法に関して研究を行っている.本年度は研究計画の通り,基礎研究として,基本的な構成のセミアクティブ・アシスト機構を搭載した実験装置を用いて,スキルアシストの理論的解析及び,その効果の検証を行った.その結果として,単純なパワーアシストのみの制御法と比較して有意水準5%で操作者の運動が改善されており,動作矯正効果を確認することができた.数値として定量的な評価を行った他,被験者へのヒアリングからも単純なパワーアシストのみでは運動が乱されるように力が働くが,スキルアシストを適用することによって運動を目標運動上へ誘導し,運動のずれを修正するように働くため,力だけでなく運動そのものを楽に実行できることが確認できた.この結果はすでに国際会議(IEEE-ROBIO 2011)にて報告済みであり,現在投稿論文としてまとめている。現在は次年度に向けて,パワーアシストとの同時実現のために,パワーアシストとスキルアシストの調和のために更に解析・検証を進めている。また,スキルアシストの応用の創出を視野に入れて研究を進めている.具体的には歩行アシスト等の実応用デバイスの開発,及びそれにスキルアシストを搭載し,リハビリテーション等の応用を行うことを考えている.本研究は弾性材とアクチュエータから成るセミアクティブ・アシスト機構による周期運動のアシストを研究対象とし,これまで行ってきたパワーアシストを実現する制御法の拡張として,負担軽減だけでなく動作矯正を行うスキルアシスト制御法に関して研究を行っている.本年度は研究計画の通り,前年度の結果であるスキルアシストの理論的解析及び,その効果の検証を論文としてまとめて現在英文誌に投稿中である.単純なパワーアシストのみの制御法と比較して有意水準5%で操作者の運動が改善されており,動作矯正効果を確認することができており,被験者へのヒアリングからも単純なパワーアシストのみでは運動が乱されるように力が働くが,スキルアシストを適用することによって運動を目標運動上へ誘導し,運動のずれを修正するように働くため,力だけでなく運動そのものを楽に実行できることが確認している.また,スキルアシストの動作改善効果を任意の量に制御するためのスキルアシスト率制御に関しても新たに開発し,その効果を検証した.これは,過度な動作矯正は運動を乱す方向に働いてしまったり,パワーアシストとスキルアシストの効果がトレードオフであるとの観点から,スキルアシスト率の任意量への制御が同時実現のためにひつようである.国内会議2件,国際会議1件でその効果を報告し,現在和文誌にその結果を論文としてまとめて投稿中である.次年度は,パワーアシストとの同時実現のために,パワーアシストとスキルアシストの調和のために更に解析・検証を進めている.また,スキルアシストの応用の創出を視野に入れて研究を進めている.具体的には歩行アシスト等の実応用デバイスの開発,及びそれにスキルアシストを搭載し,リハビリテーション等の応用を行うことを考えている.本研究は弾性材とアクチュエータから成るセミアクティブアシスト機構による周期運動のアシストを研究対象とし,これまで行ってきたパワーアシストを実現する制御法の拡張として,負担軽減だけでなく動作矯正を行うスキルアシスト制御法に関して研究を行っている.本年度は研究計画の通り,大目的であるセミアクティブアシスト機構によるパワーアシストとスキルアシストの同時実現に取り組み,これまで開発してきた技術を拡張することでそれを実現した.

まず,我々の扱うセミアクティブアシスト機構において,補助エネルギをパワーアシストに使うのか,スキルアシストに使うのかは,人間とアシスト装置のダイナミクスの両方を解析からトレードオフの関係になることがわかっている.同時実現として我々の研究で解決すべき課題は,この補助エネルギをいかに効率的にパワーアシストとスキルアシストに配分するかである.これまでの研究でパラメータ設計によるパワーアシスト効率制御法,人間の運動のばらつきを統計的に組み込んだ補助力位相差制限法に基づくスキルアシスト効率制御法を開発してきた.しかしながら,それら双方のトレードオフを考慮した同時最適化は行っていなかった.そのため,本年度はセミアクティブアシスト機構のパワーアシストとスキルアシストの研究の総まとめとして,トレードオフの関係にあるそれぞれのアシスト効率いかにすれば最適化可能であるかについて研究を行った.この同時最適化という課題を解決するために,我々は周期運動のアシストの動作点という概念を新たに導入した.トレードオフの関係を用いて円上を動く動作点を考えると,本システムは半径方向が補助エネルギを示すこととなる.動作点の概念はその関係を用いて設計しこの概念を用いて同時最適化のためのパラメータ設計を行い,実験的に検証を行った.その結果,スキルアシストの適用による追従誤差の低下と,その上で目標値通りの最大化されたパワーアシスト効果を得ることができた.これにより,本研究課題であるセミアクティブアシスト機構とエネルギ制御によるパワー及びスキルアシストの同時実現を達成した.パワーアシストとスキルアシストの同時実現を目標に研究を進めており,当初の予定通り,スキルアシストに関する理論的な解析と基礎的な構成の実験装置を用いてその効果の検証を終え有意水準1%でスキルアシストの動作矯正効果を確認した.現在,上記内容を投稿論文としてまとめており,計画通りに研究を遂行している.パワーアシストとスキルアシストの同時実現を目標に研究を進めており,当初の予定通り,スキルアシストに関する理論的な解析と基礎的な構成の実験装置を用いてその効果の検証を終え有意水準1%でスキルアシストの動作矯正効果を確認した.
心身のストレス予防効果:ストレスケアドックの提案

我々は、様々な対象者に対してストレスに関わる摂食関連物質や、酸化ストレス関連物質を評価した。その結果、健常群と比較して、やせ群や肥満群では摂食関連物質は変動がみられたが、肥満群では自律神経に変動は見られなかった。また酸化関連物質としては、d-ROMsが癌などの疾患群や肥満群では有意に高いが、抗酸化作用を示すBAPでは前者は有意に低く、後者は有意に高い状態であった。ストレスに関わる簡敏な検査を行い、フィードバックすることで予防医学に貢献できる可能性がある。本研究は、通常の人間ドックでは測定できないストレスに関して、心療内科領域の患者のみでなく、健常人も象に心身のストレスケアを行い、今後の予防医学・健応用医学分野に貢献することを目的とする。近年メタボリックシンドロームをはじめ、ストレスの代償行動としての食行動・食習慣異常が増加している。身体面の評価として糖尿病・高血圧・高脂血症・肥満度を評価し、それに伴う摂食関連物質を測定する。ストレス度評価としてはFREEのシステムを利用しての酸化ストレスや、自律神経機能を評価し、結果を即日にフィードバックしていく。また心理面としては心理テストや面接を行い、摂食行動、うつ状態・不安など気分の変化や消化器症状を評価し、結果をスムーズかつ専門的に評価する。以上、心身両面のケアが可能なストレスケアドックを提案し、健康増進や予防医学的視点に立ち全人的な医療を行っていくことが目的である。本年度は、健康栄養学ならびに上記ストレスドックの一端として、メタボリックシンドロームの人を対象にした臨床研究を計画した。倫理委員会に申請して承認を得た後、健康食品による体重減少効果を評価した。ストレス度評価としては、上記FREEによるd-ROM・BAPにて施行し、また自律神経緊張度はSA-3000Pを使用、合わせて心理テストによる心理面の評価や消化管ペプチドの評価も行った。観察期間が一カ月ごとという短期間であったこともあると考えられるが、総合所見として、明らかな効果は得られなかったが、参加者の治療意欲向上にはつながったようである。各マーカーの結果としてはあまり有意な結果は得られず、心理面も変化なかった。また他の業績としては、食欲を調節する消化管ペプチドに関与する論文発表や、学会にて発表を行った。本研究は、通常の人間ドックでは測定できないストレスに関して、心療内科領域の患者のみでなく、健常人も対象に心身のストレスケアを行い、今後の予防医学・健康応用医学分野に貢献することを目的とする。本年度は、健康栄養学ならびに上記ストレスドックの一端として、癌患者をはじめ、各種疾患に対する臨床研究を計画した。各施設の倫理委員会に申請して承認を得た後、ストレス度評価として、上記FREEによるd-ROM・BAPにて施行し、合わせて心理テストによる心理面の評価や消化管ペプチドの評価も行った。観察期間は様々であったが、総合所見として、補完代替医療としての検証を行うといった効果はみられたようである。また参加者の治療意欲向上にはつながったようであり、一連の予防医学的な効果も期待される。また他の業績として、食欲を調節する消化管ペプチドに関与する論文発表や学会発表を行った。本研究は、通常の人間ドックでは測定できないストレスに関して、心療内科領域の患者のみでなく、健常人も対象に心身のストレスケアを行い、今後の予防医学・健康応用医学分野に貢献することを目的とした。近年メタボリックシンドロームをはじめ、ストレスの代償行動としての食行動・食習慣異常が増加しており、身体面の評価として糖尿病・高血圧・高脂血症・肥満度を評価し、それに伴う摂食関連物質を測定することを目的とした。ストレス度評価としてはFREEのシステムを利用しての酸化ストレスや、自律神経機能を評価し、結果を即日にフィードバックしていくことを目的とした。心理面としては心理テストや面接を行い、摂食行動、うつ状態・不安など気分の変化や消化器症状を評価し、結果をスムーズかつ専門的に評価した。以上、心身両面のケアが可能なストレスケアドックを提案し、健康増進や予防医学的視点に立ち全人的な医療を行っていくことを目的とした。本年度は、健康栄養学ならびに上記ストレスドックの一端として、特に肥満群を中心に癌など各種疾患に対する臨床研究を計画立案した。

各施設の倫理季員会に申請して承認を得た後、ストレス度評価として、上記FREEによるd-ROM・BAPにて施行し、合わせて心理テストによる心理面の評価や自律神経検査、ならびに消化管ペプチドの評価も行った。癌患者や肥満群で酸化ストレスが健常群よりも有意に高かったが、抗酸化力は癌患者で低く、一方で肥満群では高かい状態であった。他の業績としては、食欲を調節する消化管ペプチドに関与する論文発表を行った。
重い電子系における量子臨界現象の制御パラメータの決定

重い電子系化合物CeRhIn_5は,T_<Nh>=3.8K以下でq_h=(1/2,1/2,0.297)の変調を持つ不整合反強磁性を示す物質である。最近,この物質に静水圧を印加すると反強磁性は抑制され,それが消失する圧力P_c=1.5GPa近傍で超伝導が誘起されることが発見されたことにより,反強磁性と超伝導の関係について精力的に研究が進められている。一方,この系はRhサイトをCoに置換することによっても反強磁性は抑制され,Co濃度が約40%以上になると超伝導相が現れることが明らかになっている。そこで我々は反強磁性量子臨界点近傍の反強磁性状態の変化およびそれと超伝導相との関連を調べるために、CeRh_<1-x>Co_xIn_5の中性子弾性散乱実験を行った。その結果、Co中間濃度(x=0.5)では、それぞれq_h=(1/2,1/2,0.3),q_1=(1/2,1/2,0.4),q_c=(1/2,1/2,1/2)の波数ベクトルで表現される3種の独立なBraggピークが発生していることを発見した。偏極中性子散乱実験によれば,これらのBraggピークはすべてスピンフリップ散乱過程を含んでいることより,磁気散乱に起因するものと考えられる。一方、量子臨界点近傍(x0.7)においては、q_hの磁気構造は現れず、q_cおよびq_1の磁気秩序が観測される。q_cおよびq_1の波数を持つ反強磁性はCo置換によって新たに発生したものである。このことより、CeRh_<1-x>Co_xIn_5おける量子臨界現象は、従来考えられていたq_hの構造をもつ不整合反強磁性に起因するものではなく、q_cおよびその近傍の磁気変調をもつ反強磁性に起因するものと考えられ、それが超伝導発生に重要な寄与をなしていると期待される。重い電子系化合物CeRhIn5は,TNh=3.8K以下でq=(1/2,1/2,0.297)の変調を持つ不整合反強磁性を示す物質である。最近,この物質に静水圧を印加すると反強磁性は抑制され,それが消失する圧力Pc=1.5GPa近傍で超伝導が誘起されることが発見されたことにより,反強磁性と超伝導の関係について精力的に研究が進められている。一方,この系はRhサイトをCoに置換することによっても反強磁性は抑制され,Co濃度が40%以上になると超伝導相が現れることが明らかになっている。そこで我々は反強磁性と超伝導の両方が発生していると考えられるCeRh0.6Co0.4In5における中性子弾性散乱実験を行うことにより,超伝導相近傍における反強磁性状態の変化について調べた。その結果、それぞれqh=(1/2,1/2,0.306),ql=(1/2,1/2,0.402),qc=(1/2,1/2,1/2)の波数ベクトルで表現される3種の独立なBraggピークが発生していることを発見した。qhの波数をもつ磁気構造はCeRhIn5で観測される不整合反強磁性と対応するものと考えられるが,qcの波数を持つ整合反強磁性はCo置換によって新たに発生したものである。このような整合反強磁性は,CeRh1-xCoxIn5と類似のx-T相図をもつCeRh1-xIrxIn5でも発見されており,超伝導発現との関連において興味深い。一方,qlに対応する磁気Braggピークの幅は分解能よりも広いことより,この反強磁性は何らかの理由で試料に不均一に発生している可能性がある。

q_cおよびq_1の波数を持つ反強磁性はCo置換によって新たに発生したものである。このことより、CeRh_<1-x>Co_xIn_5おける量子臨界現象は、従来考えられていたq_hの構造をもつ不整合反強磁性に起因するものではなく、q_cおよびその近傍の磁気変調をもつ反強磁性に起因するものと考えられ、それが超伝導発生に重要な寄与をなしていると期待される。
先史時代の東アジアにおける石器から金属器への転換過程

今年度の研究において最も大きな成果であったのは、地質学ならびに岩石学の研究者と共同研究の末、連名で執筆した査読論文「いわゆる「頁岩質砂岩」の原産地について」を発表したことである。この論文は、これまで九州・中国西部地方で広く流通していた、いわゆる「頁岩質砂岩」製石器の石材の原産地同定を考古学的方法と地球科学的方法(EPMAを用いた岩石中の鉱物の化学組成分析等)の両方を用いて行った画期的な論文である。その結果、「頁岩質砂岩」の原産地は長崎県対馬南部の可能性が極めて高いことを学史上初めて明らかにし、弥生時代の石器の生産と流通研究に新たな知見と可能性を示す重要な結果を得ることができた。また、弥生時代開始期の朝鮮半島のものと極めて近似する石庖丁がこの石材で製作されていることが唐津市菜畑遺跡出土等の石庖丁の調査から明らかになり、この石材を通した朝鮮半島との関連性も明らかにできた。そしてまた、今年度は金属器への転換過程について石器の消滅過程からそれを明らかにするという研究アプローチをとり、転換期である弥生時代後期の石器の生産と流通の分析を行い、利器の金属器化が進むと石器の生産・流通は停滞するが、金属器化が遅れる石器は前段階よりその規模は縮小しながらもその生産・流通が継続することを、弥生時代後期に有明海沿岸地域で流通した石英玄武岩製石庖丁の分析例から明らかにした。また、筆者の研究課題は東アジアにおける石器から金属器への転換過程を生産と流通という視点から明らかにすることであるが、今年度は台湾に調査に赴き、特に石器の生産と流通について日本列島等と比較研究するために台南地域出土の石器資料の調査を約1週間行った。その結果、台南地域の石器の石材には在地産のものもあるが、特に加工斧の多くは山脈を越えた台東地域の蛇紋岩が用いられていることが明らかになった。私の研究の目的は、石器・金属器の生産と流通から「東アジアにおける石器から金属器への転換過程」を明らかにすることにある。この目的を達するためには、ある特定の形態の鉄器、あるいは同一形態、同一石材の石器の広がりを明らかにすることで、その流通形態を明らかにし、またそれらを生産した遺跡が発見されていれば、当時の技術的水準の変化から、利器の生産と流通が石器から金属器へと変わることによって、社会にどのような影響を与えたのかを明らかにすることである。私は以上の観点から平成18年度は、原産地がわかりやすく、また遺跡に残りやすいため比較的検討しやすい弥生時代、つまり利器が石器から金属器へと転換する時期の石器について、その原産地と生産遺跡、および流通の広がりについて焦点をしぼって研究を行った。その研究の中で、これまで石材の原産地が知られておらず注目されていなかった石器が、これまで認識されていた以上に広範囲に、そして大量に存在することがわかった。私はこの石材を薄片プレパラートにし、偏光顕微鏡を用いて観察し、また蛍光X線分析装置を用いて測定を行うなどして分析を行い、この石器の石材が長崎県の対馬南部に産するものであるということを明らかにした。これは、本学の地質学教室の教授や学生たちとともに対馬を巡検し、また共に石材を分析するなど学際的な研究の賜物であり、この石器の原産地は考古学界では新発見である。また、韓国の石器についても生産と流通の観点から研究を行っているが、その調査のため18年度は約1週間、韓国に資料調査に赴いた。その調査によって、韓国南部の金海市・釜山広域市においても対馬産石材の石器が出土していることが明らかになり、弥生時代における日本と朝鮮半島の交流の様相に新たな一要素を考えさせることとなった。平成18年度は特に石器の生産と流通の様相、そして原産地を明らかにすることに力を注いだ。対馬産石材のほかに北部九州地域で流通する玄武岩製太形蛤刃石斧の原産地については巡検、あるいは蛍光X線分析を用いて測定を行うなどして、原産地を特定し、それについての論文を投稿し現在、受理されている状況である。また、対馬産石材の原産地および生産と流通の様相についても現在論文を執筆中で、今年度前半には投稿する予定である。

そしてまた、今年度は金属器への転換過程について石器の消滅過程からそれを明らかにするという研究アプローチをとり、転換期である弥生時代後期の石器の生産と流通の分析を行い、利器の金属器化が進むと石器の生産・流通は停滞するが、金属器化が遅れる石器は前段階よりその規模は縮小しながらもその生産・流通が継続することを、弥生時代後期に有明海沿岸地域で流通した石英玄武岩製石庖丁の分析例から明らかにした。また、筆者の研究課題は東アジアにおける石器から金属器への転換過程を生産と流通という視点から明らかにすることであるが、今年度は台湾に調査に赴き、特に石器の生産と流通について日本列島等と比較研究するために台南地域出土の石器資料の調査を約1週間行った。その結果、台南地域の石器の石材には在地産のものもあるが、特に加工斧の多くは山脈を越えた台東地域の蛇紋岩が用いられていることが明らかになった。
ツーリズムにおける「スピリチュアル・マーケット」の展開の比較研究

本研究の目的は、宗教を観光的資源として積極的に活用しようとする動きを「スピリチュアル・マーケット」の形成と進展と捉え、この理論的コンセプトを手がかりに日本やインドネシアなどの地域の現実的様相を調査・検討することで、理論的、学際的に現代社会における宗教とツーリズムとの関わりを考察した。主な研究成果は以下の二つの要約できる。(1)現代社会において、宗教は消費主義的な態度を介してツーリズムとの関係を深めている。その点で、宗教的マーケットは成長している。開発途上の諸地域国においても、近年の著しい経済的発展によって中間層を中心に消費主義的態度が滲透し、巡礼などの宗教的商品の需要が高まっている。しかし、これは伝統宗教に対するオルタナティブな宗教の需要を意味しているわけでなく、伝統宗教が中間層に受容されやすいように加工されている場合も多い。実際、日本の大手旅行社はパワースポットの積極的な商品化を行っていない。(2)「スピリチュアル・マーケット」の理論的枠組みは、(1)宗教的多元化、(2)宗教の消費者的選択、(3)宗教的商品のマーケットの形成、(4)需要側の「探求の志向性」ないし「再帰的スピリチュアリティ」の心理的状況の出現、からなっている。特に(4)の志向性は、伝統や宗教的権威など外部の準拠性の動揺がもたらす心理的不安定さと係わっており、そのため、自らの成長や自分探しを手助けするための商品の需要の基盤を構成している。その点で、「探求」という欲求の充足は、この種の商品の消費と深く関わっており、巡礼ツーリズムは、「本物の自己」の「探求」というセラピー的ニーズに応える商品と捉えることができる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。問題意識の共有のために5月に研究会を開催し、各分担者は以下のような調査を実施した。第1班はインド、イラン、チベットのそれぞれの調査地で単独で調査を実施した。外川昌彦は、インドの仏教の聖地ブッダガヤでの現地調査を行うとともに、日本の岡倉天心のブッダガヤ訪問の資料を収集するために、デリー市国立公文書館、インド政庁資料室、また、スリランカの大菩提協会本部での資料収集を行った。別所裕介は、中国青海海南チベット自治区興海県に位置する巡礼の聖地ダカル・ペーゾンのペーゾン僧院の僧侶、及び巡礼地周辺で商売を行っている商業民へのインタビュー調査、参与観察を行った。安田慎は、イランのテヘラン市、レイ市、マシュハッド市にあるアースターネ・ゴドゥス、シャ-・アブドゥアズィーム廟における参詣地周辺部における市場・文化財調査を実施した。第2班の門田岳久は、沖縄の聖地・斎場御嶽、久高島等の沖縄南部で聖域の調査を行った。主な調査対象は、市役所文化財担当、齋場御嶽周辺の土産物店、飲食店、聖域の管理に関わらない周辺住民である。岡本亮輔は、今回はカトリック聖地ボスニア・ヘルツェコビナのメジュゴリエを訪れ、現地の人々に聞き取り調査を行った。第三班の山中弘は、聖地のツアーを積極的に企画しているクラブツーリズムという旅行業者に聞き取りを行った。また、長崎のカトリック教会群の動きの中で、平戸市根獅子を訪れ聞き取り調査を行うとともに、外海の潜伏キリシタン記念館、および長崎市の巡礼センターを訪れ、担当者の聞き取りを行った。鈴木涼太郎は、旅行会社がどの程度、パワースポットを旅行パッケージに組み込んでいるのかを主にHPの分析を通じて明らかにするとともに、現地調査として出雲大社を訪れ、聞き取りを行った。また、宗教とツーリズムに関する事例と問題意識を深めるために、7月と12月に分担者以外の研究者も招いて、研究会も行った。本課題を進めるにあたって、目的に従って3つの班に研究チームを分けたので、それぞれの班ごとの進捗状況について報告したい。まず第1班は、インド、チベット、イランという海外調査であるが、チベットについては非常に順調に調査が行われており、とりわけ巡礼地沿いに商売をしている人々の数多くの聞き取りができたのは有益であった。イランについては、イスラーム革命の中心地で反米意識も高く、かつ経済制裁の影響もあって聖者廟をめぐるツーリズムの展開を調査することはなかなか難しいことがわかった。また、アメリカとの関係悪化の可能性もあり、場合によってはエジプトに調査地を変更せざるを得ない可能性も出てきている。また、ブッダガヤの調査については歴史的な文献調査はかなり進んだものの、本科研の研究課題の中心にあるマーケットの問題についてはもう少し研究を前進させる必要がある。第二班はおおむね順調に調査を進めている。当初の計画では国内のパワースポットの調査を想定していたが、新興のカトリックの聖地を調査できたことで従来のものとはかなり異なる新しいタイプの聖地を視野に入れた研究を行うことができたのは本課題にとっては幸いであった。第三班の課題の中で理論的な観点からの深化については、山中を中心に宗教学会、観光学術学会などでの発表と様々な意見交換を通じてある程度進展が見られたと考えている。また、長崎での調査においては、偶然にも、外海に新たな民間の潜伏期の資料を展示する記念館のオープンが行われ、関係者に貴重な聞き取りと資料の見学が可能になった。また、世界遺産化を巡って教会の推進する巡礼ツアーと長崎市を中心とした観光サイドからツアーとの関係が複雑化していることを観察でき、今後に向けた重要な研究課題の発見があったと考えている。

全体としては、研究課題に即して前進していると思っている。本年度は、全体的には、3回の研究会(6/10,12/9,3/14)を開催し、それぞれの研究、調査の進捗状況と問題点の報告をおこなった。また、3月の研究会では、本研究の成果を公刊するための会合を開き、刊行に当たっての方向性と課題を確認した。以下、個々の研究の進捗状況の概要である。山中弘は、本課題の理論的な問題について検討し、さらにながさき巡礼に関する情報の収集と担当者への面談を行った。外川昌彦は、全米南アジア学会で、バングラデシュとインドのイスラーム聖者廟での観光開発の影響を聖地の在り方を対比的に検証し、それを報告した。別所祐介は、漢民族によるチベット仏教信仰の実態を捉えるため、特定のラマ僧を中核として形成される複数の信仰コミュニティを調査し、その中での漢民族の立ち位置や関わり方について類型化を行った。岡本亮輔は、沖縄県の大石林山を中心に、スピリチュアリティの商品化に関わるフィールド調査を行い、拡散的宗教論の観点からの考察を行い、ambient faithという論点を提示した。門田岳久は、久高島(沖縄県南城市)にて、行政による地域開発に伴う聖地や儀礼の表象や取り扱いに関する現地調査を行った。鈴木涼太郎は、旅行会社のパワースポットの取り上げ方を整理しながら、地元に小規模な旅行会社のコミットメントの深さについて検討した。安田慎は、イランにおける政治情勢の不安定化のため、同様の現象が見られるインドネシアの巡礼ビジネスにおけるイスラーム旅行会社の実態の調査を行った。鈴木涼太郎は、パワースポット観光を商品化する旅行会社へのヒアリングとともに、大手各社が商品に組み込んでいる有名スポットとその周辺、そうではないが大都市圏に位置しガイドブックやインターネットで頻繁に紹介されるスポットなど、異なるタイプのパワースポット観光地を比較することで観光産業によるパワースポットの商品化の特徴を明らかにすることを目指した。それぞれの分担者の調査とその報告がほぼ予定通り行われている。本研究の目的は、宗教を観光的資源として積極的に活用しようとする動きを「スピリチュアル・マーケット」の形成と進展と捉え、この理論的コンセプトを手がかりに日本やインドネシアなどの地域の現実的様相を調査・検討することで、理論的、学際的に現代社会における宗教とツーリズムとの関わりを考察した。主な研究成果は以下の二つの要約できる。(1)現代社会において、宗教は消費主義的な態度を介してツーリズムとの関係を深めている。その点で、宗教的マーケットは成長している。開発途上の諸地域国においても、近年の著しい経済的発展によって中間層を中心に消費主義的態度が滲透し、巡礼などの宗教的商品の需要が高まっている。しかし、これは伝統宗教に対するオルタナティブな宗教の需要を意味しているわけでなく、伝統宗教が中間層に受容されやすいように加工されている場合も多い。実際、日本の大手旅行社はパワースポットの積極的な商品化を行っていない。(2)「スピリチュアル・マーケット」の理論的枠組みは、(1)宗教的多元化、(2)宗教の消費者的選択、(3)宗教的商品のマーケットの形成、(4)需要側の「探求の志向性」ないし「再帰的スピリチュアリティ」の心理的状況の出現、からなっている。
自由貿易と国内政治基盤：埋め込まれた自由主義の再検討

本研究は、第二次世界大戦後の国際的自由貿易体制を支えてきた国内政治システムの特徴とその変容を、計量分析、歴史事例分析、そしてサーベイ実験を体系的に組み合わせて解明することを目指している。平成30年度においては、前年度に引き続き(1)「埋め込まれた自由主義」に関する関連研究の整理及び問題意識の共有、(2)クロスナショナルデータの整備及び加工作業、(3)ISSPサーベイデータの加工作業、(4)日伊墨バルト3国の各国の「埋め込まれた自由主義」体制成立に関する歴史分析を担当者がそれぞれに行うとともに、(5)バルト3国の内ラトビア、そしてメキシコ、アメリカ合衆国においてサーベイ実験に基づくデータ構築を行った。そのための準備作業として、7月の研究会ではサーベイ実験に関して専門的な知識を持つ専門家を招き実験デザインについての検討会を持った。その後、年度内に実施することとしたラトビア、メキシコ、そしてアメリカ合衆国における具体的な実験デザインの策定に向けて作業を進め、11月の研究会における最終的検討を踏まえて実施計画を確定し、2月から3月にかけて実査及びデータのクリーニングを行い、データ整備を終えた。当初計画に従い、バルト3国の一つであるラトビア、NAFTA再交渉との関係でメキシコ、及び当初は予定していなかったアメリカ合衆国でのサーベイ実験を行い、実験刺激を確認しうるデータを得ることができた。ただし、アメリカでの実験については当初は予定していなかったものであるがNAFTAをめぐる有権者の態度がメキシコとどのような対照関係にあるかを分析する意義があるとの判断に基づいて実査に及んだ。その結果、予算的に日本でのサーベイ実験が不可能になった。そこで、代表者が2015年に行ったサーベイ実験データの再分析でその欠落を埋めることとした。その意味で、当初計画の修正となったが、研究目的遂行上は大きな障害とはならないと判断している。また、ラトビアの調査に関しては、実験群と統制群の属性が初回の実験ではうまくバランスさせることができなかったため、追加的な実験を行った。これは予想外の事態であったが、最終的に良好な形で実験データを構築することができると考えている。以上の点から判断して、本プロジェクトはおおむね順調に進展している。最終年度において行う作業は以下の通りである。(1)戦前期に自由貿易体制から離反し、国内的に介入主義的経済政策を取った日本とイタリアにおいて埋め込まれた自由主義がどのように受容され定着していったかを歴史的に分析するとともに、それが現在どのような形で挑戦を受けているかの分析を引き続き行う。(2)自由貿易体制への「組み込まれ」が、よりグローバル化が進んだ状況においてどのようになされたかを、NAFTAとメキシコ、EUとバルト三国を取り上げて歴史的に分析するとともに、その後の変化を引き続き検討する。(3)ISSPのサーベイ個票データを利用して、自由貿易を受容する態度が諸個人の様々な属性や態度とどのように相関しているのか、そのパターンの国別の特徴を計量分析によって解明を進める。具体的には、自由貿易への支持態度を従属変数とした計量分析を行い、「埋め込まれた自由主義」仮説から導かれる「観察可能な含意」の検証を継続する。そこでは、Multilevel Modelingの手法を用いた慎重な分析を同時に行うことで、国ごとの特性と個人レベルの態度形成が関わるメカニズムを解明する。この分析において「生産者利益」補償と異なる自由貿易支持メカニズムの析出と仮説の提示が目指される。(4)上記の仮説を検証するために、前年度にメキシコ、ラトビア、アメリカで実施したサーベイ実験データの分析を行う。同時に、イタリアとエストニアにおいて同様のサーベイ実験を行い、そのデータ分析を日本のデータとの比較の文脈で行う。(5)以上の分析を踏まえた上で、自由貿易及びより広くグローバル化に対する態度の形成過程の解明を試み、各自論文を完成させると共に、最終的なワークショップで成果発表を行い、学術書の出版を目指す。平成29年度に行うことは、1「埋め込まれた自由主義」に関する関連研究の整理及び問題意識の共有、2クロスナショナルデータの整備及び加工作業、3ISSPサーベイデータの加工作業、4日伊墨バルト3国の各国の「埋め込まれた自由主義」体制成立に関する歴史分析であった。1を実施するために、7月に第1回研究会を持った。そこでのディスカッションを踏まえて、第2回研究会を10月に開催した。そこでは、久米が「埋め込まれた自由主義」についての研究発展と今後の課題について報告を行い、曽我がより広い文脈で貿易をめぐる政治過程について今までどのような研究が内外で行われてきたかの包括的なレビューを報告した。伊藤、高橋、中井からは、イタリア、メキシコ、バルト3国における自由貿易体制受け入れに関する政治過程の報告がなされた(4)。2と3に関するデータ作成は、海外研究協力者であるYu Jin Wooと久米が連携して作業にあたり、3月に開催された第3回研究会でその第一次分析の報告を久米が行った。第3回研究会では、この第1次分析結果の報告がなされ、伊墨バルト3国においてなされている自由貿易をめぐる政治論争の現状を踏まえてどのようなサーベイ実験を設計しうるかについて討論を行い、第2年度に向けて実験設計を各参加者が立案することとした。研究実績の概要で記したように、初年度には3回にわたる実質的な研究会を持った。

第1回の会議での問題関心の共有は予定通り行うことができ、それを踏まえて夏季休暇を利用して伊藤、高橋、中井は担当国の文献調査、分析を行い第2回研究会で報告を行った。曽我は、trade politics、trade policyをキーワードとして海外学術誌を包括的に検索しその内容を体系的にまとめた文献レビューを第2回研究会で行った。この国別の分析と文献レビューを組み合わせることで、第3回研究会でのサーベイ実験デザインに関する実質的な検討が可能となった。他方、久米と海外研究協力者のWooは、ISSPのデータ分析を協力して行い、自由貿易をめぐる人々の態度とそれ以外の政治・社会意識、さらにはデモグラフィックな特徴との関連について検討を行い、第1次分析結果を得た。ただ、この結果から明らかになったことは、自由貿易に対する支持態度と相関するそれ以外の変数の組み合わせパターンは先進国内においても予想以上に多様であり、それをどのように解釈するか、更に進んで貿易に関する態度を解明する適切なサーベイ実験デザインをどのように構築するかが今後の課題となっている。この点は、研究計画作成段階には予想していなかった点であり、今後のさらなる検討を必要としている。しかし、その様な多様性が発見できたこと自体は、本研究の目的すなわち自由貿易への政治的支持態度形成のメカニズムの解明に重要な手がかりを与えるものでもあると考えている。その意味において、現段階までの研究進捗状況はおおむね順調に進展していると判断している。本研究は、第二次世界大戦後の国際的自由貿易体制を支えてきた国内政治システムの特徴とその変容を、計量分析、歴史事例分析、そしてサーベイ実験を体系的に組み合わせて解明することを目指している。平成30年度においては、前年度に引き続き(1)「埋め込まれた自由主義」に関する関連研究の整理及び問題意識の共有、(2)クロスナショナルデータの整備及び加工作業、(3)ISSPサーベイデータの加工作業、(4)日伊墨バルト3国の各国の「埋め込まれた自由主義」体制成立に関する歴史分析を担当者がそれぞれに行うとともに、(5)バルト3国の内ラトビア、そしてメキシコ、アメリカ合衆国においてサーベイ実験に基づくデータ構築を行った。そのための準備作業として、7月の研究会ではサーベイ実験に関して専門的な知識を持つ専門家を招き実験デザインについての検討会を持った。その後、年度内に実施することとしたラトビア、メキシコ、そしてアメリカ合衆国における具体的な実験デザインの策定に向けて作業を進め、11月の研究会における最終的検討を踏まえて実施計画を確定し、2月から3月にかけて実査及びデータのクリーニングを行い、データ整備を終えた。当初計画に従い、バルト3国の一つであるラトビア、NAFTA再交渉との関係でメキシコ、及び当初は予定していなかったアメリカ合衆国でのサーベイ実験を行い、実験刺激を確認しうるデータを得ることができた。ただし、アメリカでの実験については当初は予定していなかったものであるがNAFTAをめぐる有権者の態度がメキシコとどのような対照関係にあるかを分析する意義があるとの判断に基づいて実査に及んだ。その結果、予算的に日本でのサーベイ実験が不可能になった。
植物根と根面微生物間の情報伝達系の解析とその農業への利用に関する研究

1)植物根面から分離した細菌類の、Aphanomyces cochlioides菌糸伸長に対する影響を調べ、これらの150菌株のうちの約5%に当たる8株が菌糸伸長を著しく抑制することを対峙培養法で示した。これらの菌糸の伸長抑制が示されているエリアの菌糸形態に着目し、ホウレンソウから分離したPseudomonas属細菌の一株が、菌糸分岐亢進を行うことを見いだした。この菌糸分岐亢進においては、有糸分裂を伴うこと、つまり細胞核分裂が著しく促進されていることを、核特異的蛍光染色によって明らかにした。2)ジェランガム培養基上で作成した無菌苗にテンサイ苗立枯れ病拮抗細菌であるLysobacter sp.SB-K88株を接種し、3週間後の根面細菌の形状や挙動を走査電顕によって観察した。その結果、Lysobacter sp.SB-K88株はその桿菌が垂直に立ち上がった状態で根面に接着し、根面には単層の細菌叢しか形成されないこと、付着菌体群集が成熟するとそこに高分子膜が形成され、その結果細菌マットはエンベロープに包み込まれた状態になること、この特徴的な接着はA.cochlioides菌糸面上でも同様に起こることを走査電顕観察により明らかにした。3)Aphanomycescochlioides遊走子のホーミング現象におけるアクチンタンパクやオルガネラの挙動を蛍光ラベリングと共焦点レーザー顕微鏡で観察した。遊走子がコクリオフィリンAを受容することで分化した被のう胞子はそのほとんどが発芽に到る。この発芽前の被のう胞子の表層深部には、アクチン繊維の集合体がプラットフォームと呼ばれるノッドで網目状に結ばれた球状構造体を形成し、この集合体が胞子形態に寄与することを観察した。これに対し、遊走子の物理的刺激によって形成され、遊走子を再生する疑似被のう胞子では、アクチン繊維は集合体を形成していないことも同時に見いだした。
Parkin非依存的ミトコンドリアオートファジーの研究

ミトコンドリアオートファジー(マイトファジー)は、オートファジーによりミトコンドリアが選択的に分解される現象である。哺乳類においては、家族性パーキンソン病の責任因子であるParkinとPINK1が協調してミトコンドリアオートファジー(マイトファジー)誘導に関わっていることが明らかとなり、Parkin・PINK1が関与するマイトファジー研究が盛んに行われている。我々は、このParkin依存的マイトファジーとは別に、低酸素で誘導されるParkin非依存的マイトファジーが存在することを見出している。一方、酵母では、ミトコンドリア外膜タンパク質Atg32のリン酸化がマイトファジーの引き金となりミトコンドリア分解が進んでいくが、Atg32のリン酸化制御機構には不明な点が多い。H29年度の研究では、マイトファジーを観察するために樹立した、mito-mChrry-GFP0発現マウスを用いてマイトファジーを臓器レベルで観察し、心筋や骨格筋、神経などの組織におけるマイトファジーにはParkin非依存的なものが多いという結論を得ることができた。また、出芽酵母では、Atg32の脱リン酸化に関わる因子のスクリーニングを行い、脱リン酸化に必須の因子候補を選抜することに成功した。さらに、同定した因子の一部は複合体を形成してAtg32リン酸化を負に制御することに関わっていることまで明らかにした。このように本研究では、1哺乳類においてはParkinに依存しないマイトファジーが一定の意味を持って恒常的に誘導されていること、2出芽酵母では、マイトファジーに必須なAtg32のリン酸化は複数の因子による緻密な制御を受けている可能性があること、を明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。家族性パーキンソン病の責任因子であるParkinとPINK1が協調してミトコンドリアオートファジー(マイトファジー)誘導に関わっていることが明らかとなり、Parkin・PINK1が関与するマイトファジー研究が盛んに行われている。本研究では、Parkin非依存的マイトファジーが抑制されるモデルマウスを作製し、Parkin非依存的マイトファジーの生理的意義、疾患との関わりを解明すると同時に、Parkin依存的マイトファジーとの対比し、その生体における役割の違いを解明すること、さらには、Parkin非依存的マイトファジーの分子機構を解明することを目的とする。平成28年度は、Parkin非依存的マイトファジーに於いて、隔離膜がミトコンドリアを包み込む過程を詳細に解析し、ミトコンドリアの形態にかかわらずオートファジーがミトコンドリアを分解すること、隔離膜がミトコンドリア上に形成され、その伸長に伴ってミトコンドリアが隔離膜内に取り込まれるように膨らみ、最終的には隔離膜によってミトコンドリアの一部がオートファゴソーム収まる適切なサイズに切断されることを見出した。この研究成果は、従来の概念と大きく異なるもので、マイトファジーに限定すること無く、オートファジーが分解できる対象の大きさに制限がない可能性を示唆する初めての成果となった。前述の通り、Parkin非依存的マイトファジーの分子機構の点で、従来の概念と異なった重要な研究成果が出せている。マウス個体におけるマイトファジー観察法の確立など、研究に必要な手技も整ってきている。一方で、Parkin非依存的マイトファジーが抑制されるマウスの作成には時間がかかっており、その完成を急いでいるところである。マウスを用いた研究の対象とすべきParkin依存的マイトファジーが抑制されている、いわゆるParkinノックアウトマウスに関しては、既にマイトファジーを観察する準備が整っており、今後はその解析を進めていく予定である。従って、1種類のマウスの作成が遅れているものの、マイトファジー研究全体では、十分な成果が出ており、また、今後行う研究の準備も十分であるため、全体としてはおおむね順調に進展していると判断できる。

このように本研究では、1哺乳類においてはParkinに依存しないマイトファジーが一定の意味を持って恒常的に誘導されていること、2出芽酵母では、マイトファジーに必須なAtg32のリン酸化は複数の因子による緻密な制御を受けている可能性があること、を明らかにした。作成中のParkin非依存的マイトファジー抑制マウスの完成を急ぎ、マイトファジー観察用のマウスと交配し、マイトファジーが観察できるように準備する。並行して、Parkinノックアウトマウスでもマイトファジーを観察し、そこで起こるマイトファジー(Parkin非依存的マイトファジー)がどの臓器でどの様な刺激を与えた時に優位に誘導されているかを観察することで、Parkin非依存的マイトファジーの生理的意義を推測していく。マイトファジーの分子機構解明に関しては、培養細胞を用いた実験系で、ミトコンドリア分解過程をより詳細に観察し、分解過程の形態的特徴、そこに関わる因子の同定を通じて分子機構を明らかにしていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。