hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超大規模相互結合網のための高追従性分散制御方式の研究

相互結合網は並列計算機において通信の機能を司る重要な構成要素であり,その成否はシステム全体の性能を大きく左右する。多数の演算ユニットからなるシステムでは,多数のルータ素子の組み合わせにより相互結合網が構成され,通信はパケットを単位に複数のルータを経由することで行われる。通信頻度が高い状況ではパケット間の干渉により輻輳が発生し大きく通信性能を損なうため,その一歩手前の状態を維持させることが肝要である。本研究では,並列計算機の稼働中に臨機応変に制御する機動的な手法を探求する。本年度は,前年度までの成果である理想状態の解明と評価実験環境の整備の進展を受け,さらに違った見地からの検討を加えることで,理想状態の解明をさらに発展させた。【理想状態の解明】被制御系の理想状態を探求するためのアプローチとして,前年度までに時間的な分散,すなわち,個々のパケットの生成時刻を細かく制御する手法を検討した。今年度は視点を変え,演算ノードの論理配置を調整することで輻輳の原因となるパケット間干渉を抑制する手法を考案し,遺伝的アルゴリズム(GA)の導入により解(近似解)を求める手法を検討した。前年度までに行った検討は時間的な調整に関するものであるが,これに対し,今年度はこれと直交する概念である空間的な調整を試みた。前年度に行った予備的な評価の結果を踏まえ,今年度は性能・効率ともに優れた様々な手法を考案し,シミュレーション評価により一定の有効性を確認した。その成果は現在学協会誌論文に投稿中である。一方、これらの研究の過程で,ノード数が数万を超える超大規模システムに対しては,計算時間や達成性能の点において課題が残っていることが明らかになった。並列計算機の相互結合網では,輻輳状態においてもパケットの廃棄を行わないことが前提になる。このため,本研究課題の目標である高追従性分散制御を実現するにあたり,輻輳状態が発生してからの(事後の)対策では有効な手法を取りにくい。本課題の研究過程で,輻輳状態に陥るまえに結合網を少しでも理想的な状態に近づけることが根本的な対策への近道になると考え,その理想状態を明らかにすることをサブゴールとするよう軌道修正を行った。本研究は,成果を論文にまとめ論文誌に投稿するレベルに達成している。今年度までの成果として,時間的・空間的な面での理想状態を解明する方法を求め,実際に理想状態を得るところまで達成してきた。次年度は,まず,時間的・空間的の2つの観点で検討していた理想状態についての議論をまとめ,汎化させる計画である。また,本課題の中でシミュレータの高速化を達成したが,これは相互結合網の挙動を模擬するものであり,本質的に膨大な数の試行錯誤が求められる本研究では,挙動模擬以外の部分の計算量も膨大であり,なお一層総合的な高速化が求められる(大規模なものでは1ケースあたり数週間程度の時間を要している)。GPGPU等の技術を用い高速化することも検討する。相互結合網は並列計算機において通信の機能を司る構成要素であり,その成否はシステム全体の性能を大きく左右する。多数の演算ユニットから成るシステムでは,多数のルータ素子を組み合わせることにより相互結合網が構成される。演算ユニット間の通信はパケットを単位に複数のルータを経由することで行われるが,通信頻度が高い状況ではパケット間の干渉により輻輳が発生し大きく通信性能を損なう。本研究では相互結合網上での通信状況が事前に特定できないものとし,稼働中に臨機応変に制御することを考える。ここで雪崩的に生じるパケット流に対して輻輳状態になる一歩手前の状況に抑えることを理想的な目標とし,そのために既往の知見を基盤としながらさらに機動的な制御方法を創出することを目標としている。本年度(初年度)は,大きく以下の事項を重点的に実施した。【「理想状態」の解明】工学における制御は,目標状態を明確に設定しそこに近づけることにある。本研究での制御目標は上述の「理想状態」であるが,その内容は未だ詳らかになっていない。このため,本研究の第一歩として上述の理想状態の明確化を検討した。すなわち,雪崩的に発生しようとするパケット流に対して,輻輳を発生しない寸前の状態で制御できている状況を提示し,その状態を目標値として相互結合網の制御に供する。この課題に対して,並列計算で用いられる典型的な通信パターンによりモデル化したうえで,粒子群最適化(PSO)および深層学習(deep learning)の技術を導入し,実験的な手法により最適化を試みた。【評価実験環境の整備】GPGPU技術を使うことで相互結合網の動作シミュレーションを飛躍的に向上させる既往研究の成果をさらに発展させ,汎用性を高める研究を実施した。同時に粒子群最適化等の応用にも対応可能なように拡張したほか,深層学習における学習データの作成にも大きく貢献した。【「理想状態」の解明】相互結合網制御のための理想状態を求めるため,制御状況を直截的に解くのではなく,各々のパケットの生成時刻を設定するパケットスケジューリング問題に置き換え,組合せ最適化問題として検討を行った。唯一の理想状態を求めるのは組合せ爆発から現実的ではないため,探索能力に優れ準最適解を期待できる粒子群最適化を用いた。比較的小規模な相互結合網を対象とした実験の結果,既往の制御手法によるものよりも大幅に性能向上を得られることが判明した。

この求解にあたっては著しい局所最小(local minima)が観測されており,すなわち,同等の性能を示す解が多数存在することが明らかになった。一方,パケットのスケジュールをパラメータとして深層神経回路網に入力し,通信性能の優劣を判別させる学習を行わせた。最初の試みとして「優」「劣」の2値判別を行う単純なモデルとしたが,高い識別性能を得られることが分かった。粒子群最適化の試みに関しては,学会口頭発表のほか学協会誌に論文を投稿中である。また深層学習の成果についても学会口頭発表を行い,学生奨励賞を受賞している。【評価実験環境の整備】既往研究の成果を拡充し,汎用性を持たせることに成功した。上述の深層学習の課題では,学習のために膨大な数のデータが必要であったため,本成果を一部改変し,数万の素データを生成した。一方で,高速なシミュレーションのためのモデル化に制約があることから,既往研究で用いていたシミュレータとの互換性の点で検討課題が残っている。相互結合網は並列計算機において通信の機能を司る重要な構成要素であり,その成否はシステム全体の性能を大きく左右する。多数の演算ユニットからなるシステムでは,多数のルータ素子の組み合わせにより相互結合網が構成され,通信はパケットを単位に複数のルータを経由することで行われる。通信頻度が高い状況ではパケット間の干渉により輻輳が発生し大きく通信性能を損なうため,その一歩手前の状態を維持させることが肝要である。本研究では,並列計算機の稼働中に臨機応変に制御する機動的な手法を探求する。本年度は,前年度の成果,すなわち理想状態の解明と評価実験環境の整備の進展を受け,それらをさらに発展させる形で研究を進めた。【理想状態の解明】被制御系の理想状態を探求するために理想的なパケットの生成時刻(スケジュール)を粒子群最適化(PSO)により求める試みを完結させ論文誌に発表した。さらにここから大きく視点を変え,演算ノードの論理配置を設定することで輻輳の原因となるパケット間干渉を抑制する手法を検討した。遺伝的アルゴリズム(GA)の導入により,実用的な成果までの見通しが得られ。一方,理想状態の可否の見極めるために深層学習を導入し詳細な評価を行ったが,期待した結果を得るに至っていない。【評価実験環境の整備】セルオートマトンの考え方を導入することで相互結合網シミュレータの動作を大幅に簡素化でき,GPGPUやマルチコアプロセッサ上で大幅な性能向上を果たせることを明らかにした。この成果を国内研究会およびCANDAR国際会議で発表しBest Paper Awardを受賞した。さらに,同方式のシミュレータを本研究に適用し,従来比数十倍の性能向上により上記GAを用いた研究において成果の見通しを得た。【機動的な制御方式の基礎検討】理想的パケットスケジューリングの研究は,相互結合網を理想的な状態(理想に近い状態)で運用できることを示し,並列計算機における通信の高速化に関して一定の成果を得られた。次のステップとして,パケットスケジューリングでえられる解を深層学習の導入により「勝ちパターン」「負けパターン」に類型化しようと試みたが,有意な成果を得るに至っていない。一方,パケットスケジューリングの方向性を発展させた論理配置に関する研究では,大きな成果までの見通しが得られており,論文を投稿中である。
拡散テンソル解析を用いた老年期うつ病の認知症移行予測因子の同定

老年期のうつ病はしばしば認知症に移行するため,脳の白質変化を捉えることができる拡散テンソルMRI解析を用い,認知症に移行した症例の特徴を調べた。認知症に移行した老年期のうつ病は,認知症の予備段階よりも白質の変化が大きく,アルツハイマー病と一部病態が一致しており,異なる点として脳の前方領域での白質の障害が大きかった。移行予測因子として,うつ病が重症であることと,脳梁膨大部の障害が推定された。本研究の主たる目的であった認知症の危険因子としてのうつ病が最近特に注目されている。しかしどのようなうつ病が移行するのかは未知である。われわれは認知症に移行する老年期うつ病の特徴を拡散テンソルMRIを用いた白質変化によってとらえることができるとの仮説のもとで研究を行った。日本医科大学付属病院・千葉北総病院に通院中の60歳以上のうつ病患者および軽度認知障害で,本研究の趣旨を説明し文書同意が得られたものを対象とし通常のMRI画像に加えて拡散テンソル画像も撮影した。拡散テンソル画像の定量的評価については脳梁膝部,膨大部,内包,前頭部,側頭部,頭頂部,後頭部に関心領域(ROIs)を設定し拡散異方値FA値の測定を行った。うつ病患者はMMSEの得点(26点)をカットオフ値とし26点未満の認知障害合併群8例、26点以上の認知障害非合併群6例、軽度認知障害(MCI)群7例について拡散テンソル解析を行い、既存のアルツハイマー病(AD)群12例とベースライン時点での比較を行った。その結果AD群ではMCI群および認知障害非合併うつ病群に比して脳梁膝部、膨大部、左側頭-後頭部のFA値の低下がみられた。一方AD群と認知症合併うつ病群では脳梁膝部におけるFA値および左内包に有意差がみられたが、脳梁膨大部においては有意な差を認めなかった。このことより認知障害を伴ううつ病はADと同様に脳梁膨大部の白質変化がみられる可能性が示唆されたが、前方領域の白質変化には相違があることが判明したこのことはうつ病とADが独立した脳変化に基づくものである可能性がある。すでに認知障害が進行しADに移行した症例も数例みられるため、次年度以降はうつ病症例の経時的変化についても研究していく予定である。認知症の前駆段階に高頻度にうつ病がみられること、認知障害を伴ううつ病(D+CI)では認知症に移行する頻度が高いことは多くの確証がある。しかしながらどのようなうつ病が認知症に移行し、うつ病が認知症の独立した危険因子であるかは明確でないため、MRIによる拡散テンソル解析による大脳白質変化をみることで移行予測因子が早期に同定されるとの仮説に基づき研究を継続した。本年度は特にD+CIに注目しアルツハイマー型認知症(AD)および軽度認知障害(MCI)の白質変化について拡散テンソル解析を用いて比較検討を行った。対象は日本医科大学千葉北総病院に通院中で研究の趣旨を説明し同意の得られた、D+CI(MMSE≦24)群8例、AD群8例、MCI群6例であり、通常の全脳MRIに加えて拡散テンソル画像も撮影した。定量的評価は脳内の7ヶ所に関心領域を設定し、拡散テンソル解析で得られた拡散異方値(FA値)の測定を行った。その結果D+CIおよびADでは脳梁膝部のFA値が低下しており、AD群では側頭-後頭領域でのFA値の低下、D+CIでは左内包および左前頭でのFA値の低下が有意にみられた。このことより認知障害を伴ううつ病とアルツハイマー病の認知障害に共通して脳梁膝部が関与している可能性が示唆された。またうつ病とアルツハイマー病では前方領域と広報領域の白質の障害といった違いもみられ、病態としては認知障害に関わる一部分は共通しているものの、それ以外は独立している可能性も考えられた。これまで認知症における白質変化においては脳梁膨大部や後部帯状回で有意であるという報告が多いが、われわれの結果はむしろ脳梁の前方領域の変化をみることが認知症の予測因子として重要ではないかと推定している。次年度は症例をさらに集積し経年変化で認知症に移行したもの、そうでないものの相違について検討し脳梁膝部の変化に違いがあるか検証する。老年期のうつ病が,認知症の前段階に高頻度でみられ,認知障害を呈する症例に移行例が多いことに注目し,うつ病の白質変化をみることで,認知症に移行する特徴が同定される可能と仮説を立てた。本年度も前年同様、日本医科大学千葉北総病院および日本医科大学付属病院に通院中の認知障害を伴ううつ病の追跡調査を行い、軽度認知障害、アルツハイマー病患者とともに拡散テンソルMRI解析を行った。得られたデータから認知障害を伴ううつ病の病態をみるために、認知障害を伴ううつ病(10例)アルツハイマー病(AD群)(10例)および軽度認知障害(MCI群)(6例)における白質変化を拡散テンソル解析から得られたFA(拡散異方値)を用い比較検討した。

結果は認知障害を伴ううつ病およびADでは脳梁膝部におけるFA値の低下が一致しているが、うつ病では前方領域、ADでは後方領域のFA値の低下がみられた。よって脳梁膝部の白質変化が両者の認知障害の病態に何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆された。また経過観察をした症例で、認知障害を伴ううつ病11例(うち認知障害がうつ病の寛解後6ヶ月持続している認知症移行群(converter:conv)6例、認知障害が改善した非移行群(nonconverter:non-conv)5例)NINCDS/ADRDAのprobableAD10例,対照群(上記疾患に該当しない病院内対照)6例についても白質変化を比較検討した。その結果、うつ病の重症度が高いこと、脳梁膨大部の白質変化が大きいことが認知症の危険因子であることが同定された。白質変化から認知症への移行を同定することが可能であるという仮説を実証したこと、認知障害を伴ううつ病が一部ADと共通の病態がみられることを見いだした意義は大きく、本研究の発展から、新たなうつ病の病態や治療戦略が構築できる可能性がある。
高校生スピーキングの流暢性の向上に適した指導回数・評価者の検討

1.研究目的:日本人高校生による発話の流暢性を高める上で,自己評価・ピア評価・指導者評価の内,いずれが最も効果的であるかを明らかにする。また学習者の習熟度の影響も検証する。2.研究方法: 3つの研究課題(RQ1評価フィードバックの差, RQ2全体の発話量変化, RQ3習熟度上位群・下位群別の発話量変化)を設定し,以下の調査を実施。(1)協力者を4群に分割し, 1週間に1回, 3週間にわたる発話活動を実施(無評価群(対照群) :発話録音/自己評価群:発話録音→語数測定→自己評価/ピア評価群:発話録音→語数測定→ピア評価を読む/指導者評価群:発話録音→語数測定→指導者評価を読む)。(2)評価コメント(無評価群は除く),発話語数データの収集及び処理。3.研究結果(1)RQ1 :量の点でピア評価>指導者評価>自己評価,質の点で自己評価≒指導者評価>ピア評価の順を確認(2)RQ2, 3 :全体・上位・下位全て,指導者評価>自己評価(下位:大)>ピア評価,ピアのみ発話量の減少を確認。4.教育現場への活用(1)評価を発話指導に組み込むこと:3週間程度の短期でも,指導者評価や自己評価によって一定の流暢性の向上が得られたことを踏まえ,こうした評価を積極的に指導に取り入れることの意義があると考えられる。(2)ハード面の整備: ICレコーダー等の配備, CALL教室の活用等,学習者が日常的に自分の発話を録音して聞き直せる環境整備が求められる。(3)指導法の組合せ:指導者評価の負担(40人規模で約80分必要)を考え,別の評価を加えることを検討した場合,ピア評価ではなく,自己評価が相対的に有効と考えられる。自分のL2産出を振り返ることの少ない下位群の場合,まずは自己評価中心で指導を組むのも有効でありうる。(4)ピア活動の見直し:発話の流暢性を高めることを目的とした場合,ペアを組んで相手の発話語数を確認しコメントを与えるといった活動については,発話者の発話量を抑制する可能性も考えられ,注意を要する。
妊娠高血圧症候群予防のための生活指導内容の提案 酸化ストレスマーカーを指標として

妊娠高血圧症候群(PHI)発症原因の一つである酸化ストレスを抑制することが、PIH予防に貢献する可能性が示されている。本研究では、PIH妊婦の生活要因の特徴、酸化ストレスマーカーと生活要因の関連を明らかにする。方法妊娠末期、分娩時、産後の縦断調査で質問紙調査と採血を実施し、PIH妊婦13名(軽症PIH6名、重症PIH7名)と年齢をマッチングさせた正常妊婦42名を分析対象とした。結果1)PIHで高値を示す血清Sflt/PlGF値は、重症度に応じて高値を示した。平均年齢は、軽症37歳、重症36歳、正常33歳であった。非妊娠時BMI(kg/m^2)は、軽症27、正常20であり、正常妊婦が最も低値を示した(p<0.05)。栄養素摂取量は飽和脂肪酸の摂取が軽症で最も少なく、脂質代謝マーカーは、PIHで有意に高値を示した。2)酸化ストレスマーカーの尿中8-OHdGは、軽症PIHより重症PIHで高値を示した(p=0.06)。尿中バイオピリン値は3群で差はなかった。PIH9名、正常10名の血清CenzymeQ_<10>(CoQ_<10>)の分析では、妊娠中と分娩時の酸化型/総CoQ_<10>の平均割合が、正常よりもPIHで高値であり、酸化ストレスが高いことが示された。3)軽症、重症PIH妊婦では、精神的健康度が悪い群では、尿中バイオピリン値は高値を示したが、正常妊婦では差がなかった。結論PIHの特徴は、非妊娠時の高BMIと脂質代謝亢進であり、また、尿中8-OHdG、CoQ10よりPIHと酸化ストレスの関連が示された。他に、PIH妊婦は、正常妊婦と同じ生活要因(精神的健康度)であっても、活性酸素を惹起しやすいことが示された。以上より、PIH妊婦の酸化ストレスを抑制する必要性が示され、非妊娠時からのBMI管理と酸化ストレス抑制のために精神的ストレスの調整を行う必要性が明らかになった。1.研究背景および意義妊娠高血圧症候群(pregnancy induced hypertension: PIH)の発症の原因には、遺伝や胎盤因子などが報告されているが、活性酸素に関係するビタミンの摂取や運動などによる予防効果も報告されつつあり、自己管理できる方法として注目されている。2.研究目的PIH妊婦の生活習慣の特徴を明らかにするとともに、妊婦の血液、臍帯血(動・静脈血)を用いて、酸化ストレスマーカーと個々の生活習慣との関係について明らかにする。3.方法1)都内A病院で母児間の酸化ストレスの影響を明らかにするために、正常妊婦10名の分娩時の血液、臍帯血(動・静脈血)を採取し、酸化ストレスマーカーの一つコエンザイムQ10(CoQ10)(酸化型・還元型)をHPLCにて測定し、母児で比較した。2)埼玉のA大学病院の妊婦を対象に生活習慣の質問紙調査・採血を行い、PIH妊婦8名および正常妊婦39名の生活習慣の比較を行った。酸化ストレスマーカーの分析は現在解析中である。4.結果1)都内A病院での調査対象の妊婦の平均年齢は34.8歳、平均分娩週数は39.4週であった。妊婦の平均CoQ10値(ng/ml)は、酸化型75.2、還元型1616.6であった。また、胎児の臍帯動脈では、酸化型27.2、還元型129.4、臍帯静脈では、酸化型20.8、還元型134.0であった。酸化型、還元型とも母体のほうが有意に高値を示した(P<0.001)。2)A大学病院でのPIH妊婦群は、平均年齢34.8歳、非妊娠時BMI25.8(kg/m2)で正常妊婦群は、平均年齢34.2歳、非妊娠時BMI20.9であった。属性・生活習慣を両群で比較したところ、PIH妊婦は、正常妊婦と比べBMI値が有意に高く(p<0.05)、就労妊婦では、就労時間がPIH妊婦で有意に長い(p<0.05)ことが明らかになった。朝食摂取の習慣や運動習慣などでは差はなかった。5.結論と今後の課題1)正常妊婦の場合はCoQ10の結果から、母児間での大きな影響は少ない。2)PIHの妊婦の特徴的な属性と生活状況が明らかになった。就労による身体的負荷は妊娠経過に影響することが示唆された。今後他のマーカーを用いて解析する予定である。

栄養素摂取量は飽和脂肪酸の摂取が軽症で最も少なく、脂質代謝マーカーは、PIHで有意に高値を示した。2)酸化ストレスマーカーの尿中8-OHdGは、軽症PIHより重症PIHで高値を示した(p=0.06)。尿中バイオピリン値は3群で差はなかった。PIH9名、正常10名の血清CenzymeQ_<10>(CoQ_<10>)の分析では、妊娠中と分娩時の酸化型/総CoQ_<10>の平均割合が、正常よりもPIHで高値であり、酸化ストレスが高いことが示された。3)軽症、重症PIH妊婦では、精神的健康度が悪い群では、尿中バイオピリン値は高値を示したが、正常妊婦では差がなかった。結論PIHの特徴は、非妊娠時の高BMIと脂質代謝亢進であり、また、尿中8-OHdG、CoQ10よりPIHと酸化ストレスの関連が示された。他に、PIH妊婦は、正常妊婦と同じ生活要因(精神的健康度)であっても、活性酸素を惹起しやすいことが示された。以上より、PIH妊婦の酸化ストレスを抑制する必要性が示され、非妊娠時からのBMI管理と酸化ストレス抑制のために精神的ストレスの調整を行う必要性が明らかになった。
インテグリンα8の骨髄内での発現・機能解析－多発性骨髄腫治療への応用に向けて－

多発性骨髄腫は腫瘍化した形質細胞が骨髄内で増殖し、多彩な合併症を来す難治性の血液悪性疾患であるが、その詳細なメカニズムはわかっていない。本研究では、インテグリンα8が形質細胞に発現している事に着目し、多発性骨髄腫における発現と機能解析を行った。患者検体を用いた検討では、骨髄腫細胞でインテグリンα8のRNA発現が確認された。インテグリンα8による微小残存病変測定が有用である可能性が考えられた。多発性骨髄腫細胞株を用いて、インテグリンα8発現の有無による機能比較を行った。細胞増殖、薬剤耐性作用の差は明らかでなく、インテグリンα8の機能について明らかにすることは出来なかった。本研究の目的は、多発性骨髄腫におけるインテグリンα8の発現パターンと機能を解析する事である。目的を達成するために、1骨髄腫患者腫瘍細胞、骨髄腫幹/前駆細胞、正常骨髄でのインテグリンα8の発現解析、2インテグリンα8およびインテグリン活性化に必須であるtalin-1の遺伝子を改変した骨髄腫細胞を用いた増殖能、浸潤能、骨髄生着能、アポトーシス、抗骨髄腫薬反応性の解析、3インテグリンα8の骨髄内リガンドの同定を行う予定としている。平成26年度には、主に1と2に関する実験を進めた。具体的には、患者検体を用いた骨髄腫細胞におけるインテグリンα8発現についての検討を、症例を増やして解析を行った。現時点で、患者30症例に本研究へ協力して頂く事となっている。興味深いことに、骨髄内でのインテグリンα8の発現が、正常骨髄では形質細胞に限局しているのに対して、骨髄腫患者骨髄では、B前駆細胞の一部にも発現を認める症例が存在する事が分かった。この結果は、インテグリンα8の発現が骨髄腫の発症や進展に関わっている可能性を示唆している。また平成26年度には、骨髄腫細胞株KMS12-BM、RPMI8226にインテグリンα8を過剰発現した細胞株を樹立した。樹立した細胞株は継代可能なstable株であるため、これらの細胞を用いて、今後さらに機能解析を進める事が可能である。免疫不全NOGマウスへの移植実験の準備と並行して、vitro実験による機能解析を行った。まず、増殖能をMTTアッセイにて検討した。結果として、インテグリンα8発現によりKMS12-BM細胞株では増殖抑制、RPMI8226細胞株では増殖促進という相反する結果が得られた。この結果は、インテグリンα8の骨髄内リガンドが不明であるため適切な実験条件で培養できていない可能性があると考えられた。本研究の目的は、多発性骨髄腫におけるインテグリンα8の発現と機能を解析する事である。平成27年度には、主に1と2に関する実験を進めた。具体的には、患者検体を用いた、骨髄腫細胞におけるインテグリンα8発現についての検討を、さらに症例を増やして解析を行った。興味深いことに、骨髄内でのインテグリンα8の発現が、正常骨髄では形質細胞に限局しているのに対して、骨髄腫患者骨髄では、B前駆細胞の一部にも発現を認める症例が存在する事が確認された。近年の知見では、末梢血中に存在する骨髄腫細胞が予後に関与するという報告がある。そこで、末梢血中に存在する微量な骨髄腫細胞を解析する手技の確立を進めた。さらに平成27年度には、骨髄腫細胞株KMS12-BM、RPMI8226にインテグリンα8を過剰発現した細胞株を用いて移植実験を行った。予想とは異なり、免疫不全NOGマウスへの移植実験では、その骨髄生着能には明らかな違いは認められなかった。インテグリンα8を発現している細胞株U266を用いて、インテグリンα8陽性分画と陰性分画をFACS法で単離し移植実験を行った場合も同様の結果であった。この結果は、インテグリンα8が骨髄生着に関与していないことを示す可能性がある。ただし、移植実験の結果は移植前の放射線量や使用する免疫不全マウスの種類といった移植条件により左右される場合があるので、さらに検討が必要である。本研究では、インテグリンα8の正常または骨髄の腫患者骨髄内での発現に関する詳細な解析、および形質細胞分化と多発性骨髄腫進展における機能的な役割についての基礎的な研究を行っている。申請時の計画では、平成26年度に、多発性骨髄腫患者・ヒト正常骨髄、マウス骨髄でのインテグリンα8の発現パターンを明らかにし、マウスへの移植実験を用いて、骨髄腫細胞のvivoでの生着能について検討、平成27年度以降に遺伝子改変細胞株の確立と機能解析およびインテグリンα8の骨髄内リガンドの同定を行う予定であった。結果として、平成27年度には計画したほとんどの実験を行う事が出来た。インテグリンα8過剰発現細胞株を用いた移植実験を行い、また骨髄腫患者骨髄の検討をさらに進めることが出来た。

目的を達成するために、1骨髄腫患者腫瘍細胞、骨髄腫幹/前駆細胞、正常骨髄でのインテグリンα8の発現解析、2インテグリンα8およびインテグリン活性化に必須であるtalin-1の遺伝子を改変した骨髄腫細胞を用いた増殖能、浸潤能、骨髄生着能、アポトーシス、抗骨髄腫薬反応性の解析、3インテグリンα8の骨髄内リガンドの同定を行う予定とした。昨年度までに行った2を中心とした機能解析では、インテグリンα8による増殖能や骨髄生着能への作用は明らかでなかった。平成28年度には、主に1に関する実験を進めた。具体的には、患者検体から単離した腫瘍細胞を用いて腫瘍特異的プライマー(ASO-PCRプライマー)を患者毎に作成し、インテグリンα8のRNA発現との比較、および、末梢血中に存在する骨髄腫細胞の解析を中心に行う事とした。末梢血・骨髄中のB前駆細胞、成熟B細胞、形質細胞、腫瘍細胞分画を分化段階毎に細分化して単離しRNA発現を解析したところ、インテグリンα8発現は、患者腫瘍特異的プライマーによる腫瘍細胞分画の発現にほぼ合致した。ただし、骨髄中のsIgM陽性CD20陽性B細胞分画では、ASO-PCRプライマーでのPCRで発現が確認されたのに対して、インテグリンα8の発現は認められなかった。これらの結果より、インテグリンα8の発現が骨髄腫細胞と完全に一致するのではないことが分かった。一方、末梢血においては腫瘍細胞量を反映する結果が得られた。ASO-PCR法は患者ごとにプライマーを設計する必要がある。インテグリンα8による末梢血のMRD測定が有用である可能性が考えられた。多発性骨髄腫は腫瘍化した形質細胞が骨髄内で増殖し、多彩な合併症を来す難治性の血液悪性疾患であるが、その詳細なメカニズムはわかっていない。本研究では、インテグリンα8が形質細胞に発現している事に着目し、多発性骨髄腫における発現と機能解析を行った。患者検体を用いた検討では、骨髄腫細胞でインテグリンα8のRNA発現が確認された。インテグリンα8による微小残存病変測定が有用である可能性が考えられた。多発性骨髄腫細胞株を用いて、インテグリンα8発現の有無による機能比較を行った。細胞増殖、薬剤耐性作用の差は明らかでなく、インテグリンα8の機能について明らかにすることは出来なかった。本研究では、正常または骨髄腫患者骨髄内でのインテグリンα8発現に関する詳細な解析、および形質細胞分化と多発性骨髄腫進展における機能的な役割についての基礎的な研究を行っている。申請時の計画では、平成26年度に、多発性骨髄腫患者・ヒト正常骨髄、マウス骨髄でのインテグリンα8の発現パターンを明らかにし、マウスへの移植実験を用いて、骨髄腫細胞のvivoでの生着能について検討を行う予定としていた。平成26年度に行った実験内容について以下に述べる。まず、骨髄腫患者での解析については、既に30症例の登録が得られ、解析を行った。今後治療経過と合わせて解析を行う予定である。ヒト骨髄腫細胞やその前駆細胞を免疫不全マウスへ移植する実験に関しては、現在準備段階であり、平成27年の開始となる予定となったが、申請時に平成27年度より開始する計画であったインテグリンα8過剰発現細胞株の作成を先立って行い、遺伝子改変細胞株の樹立に成功した。また、野生型マウス骨髄におけるインテグリンα8発現に関しても計画通り解析を行い、ヒトとは異なり、形質細胞で発現していないことが分かった。以上より、平成26年度は計画したほとんどの実験を行う事が出来たといえる。
要介護高齢者の社会貢献による生きがいづくりを推進する看護実践モデルの開発

要介護高齢者は、老いと要介護状態であるという強みを活かし、関係者のためだけでなく、地域のためにも社会貢献できる存在であることを示してきた。このような要介護高齢者は、自主的に社会貢献をしていたが、社会貢献のためには支援の必要な要介護高齢者も存在していた。生きがいを共に創り、高め合うことができる“地域共生社会"の実現のためには、看護職者の介入により要介護高齢者の強みを活かした社会貢献を発掘し、推進することが必要であると考える。看護職者の介入により要介護高齢者の社会貢献をみいだす看護実践モデルの開発に挑戦する。
ドイツ・アメリカ等の学校教育における環境学習・カリキュラムのシステム化の研究-地域との連携による環境学習資源の有効活用をはかって-

本研究は、環境学習の先進国においては、地域の各種資源と連携した学校教育における環境学習が、いかなる原理・システムでなされているかを、環境学習モデル校の実践事例に即して実証的に解明し、わが国の学校教育における環境学習の体系化・システム化を地域との連携を視野に入れて構想することを目的とする。成果を箇条書きにすれば以下の通りである。全体を通して、関係資料を収集し、ダータベース化し、また実地踏査を行いつた。(1)ドイツの環境教育については「持続可能性」を標榜する環境教育の展開を探り、また子どもの環境観の日独比較と教師の環境教育観の日独比較調査結果を考察した。(2)アメリカ・イギリスの環境教育については「持続可能性のための環境教育」の展開を探るとともに、ケンタッキー州におけるその具体的な実践的展開、イギリスの学校教育におけるバイオテクノロジーの扱いを探った。(3)ニュージーランド、オーストラリアの環境教育については、現地調査を行い、スチュワート島、ニューサウスウエルズ州における環境学習の実態の解明と環境センターと学校との連携及び各種学外で提供される環境教育プログラムの活用の実態を解明した。(4)日本の環境教育については、鹿児島県生態保存資料館、キープ協会、神奈川県藤沢市、北海道旭山動物園を事例に環境教育における地域の環境学習資源の活用の実体を現地踏査によって解明した。(5)環境学習の実践に関する研究については、高等学校におけるディープエコロジー思想を行かした環境学習、地域に根ざした中学校におけるエネルギー教育の実践的検討を行った。(6)以上の成果を踏まえ日本における「持続可能性のための環境教育」(ESD)プログラムの開発を行い、全国の中学校教師から実戦可能性の観点で評価を得て、改善した。学校教育において環境学習をどのように系統的体系的に行うかについての明確なプログラムの整備と効果的な実践法の確立はいまだに不十分であるといわざるをえない。しかも、各学校が環境学習を実践するに当たって特に不可欠となる地域との連携・地域の活用、つまり地域の特色・環境・人材・施設等々と具体的にどのように連携するか、またそれらをどのように活用するか、その連携・活用を前提とした学校教育における環境学習・カリキュラムの体系化・システムの方向性と実際については未解明である。そこで、環境学習の先進国においては、地域の各種資源と連携した学校教育における環境学習が、いかなる原理・システムでなされているかを、環境学習モデル校の実践事例に即して実証的に解明し、わが国の学校教育における環境学習の体系化・システム化を地域との連携を視野に入れて構想することを目的とする。特に平成15年度は、ドイツ、アメリカ、ニュージーランドの環境学習モデル校(初等及び中等教育段階)における地域と連携した環境学習・カリキュラムのシステムとその実際、特質、問題点等々を解明した。(2)アメリカの環境教育については、鶴岡を中心にその現状を調査した。(3)ニュージーランドの環境教育については、現地調査を行った。(4)日本の環境教育については、関係資料・情報を収集しデータベース化した。そこで、環境学習の先進国においては、地域の各種資源と連携した学校教育における環境学習が、いかなる原理・システムでなされているかを実証的に解明し、わが国の学校教育における環境学習の体系化・システム化を地域との連携を視野に入れて構想することを目的とする。特に平成16年度は、昨年度に引き続きドイツ、アメリカ、ニュージーランド・オーストリラリアにおける地域と連携した環境学習・カリキュラムのシステムとその実際、特質、問題点等々を解明した。

(1)ドイツの環境教育については、エネルギー政策とエネルギー教育、環境構造改革の資料を収集し、データベース化し、分析した。そのうち、Axel Beyer, Energiesparen an Schulen,1999と、この2点の翻訳を進めた。(2)アメリカの環境教育については、鶴岡を中心にその現状を調査し、資料を収集した。(3)ニュージーランド・オーストラリアの環境教育については、資料を収集した。(4)日本の環境教育については、関係資料・情報を収集しデータベース化した。各学校が環境学習を実践するに当たって特に不可欠となる地域との連携・地域の活用、つまり地域の特色・環境・人材・施設等々と具体的にどのように連携するか、またそれらをどのように活用するか、その連携・活用を前提とした学校教育における環境学習・カリキュラムの体系化・システムの方向性と実際については未解明である。そこで、環境学習の先進国においては、地域の各種資源と連携した学校教育における環境学習が、いかなる原理・システムでなされているかを実証的に解明し、わが国の学校教育における環境学習の体系化・システム化を地域との連携を視野に入れて構想することを目的として、次の点を解明し、報告書にまとめた。(1)「持続可能性」を標榜するドイツの環境教育(2)教師の環境教育観に関する日本とドイツの比較研究(3)持続可能性のための環境教育(ESD)の展開とその視点-イギリス・アメリカの環境教育を事例として-(4)ディープ・エコロジー思想を生かした環境学習の実践的検討-高校生物における実践を通して-(5)イギリスの学校教育におけるバイオテクノロジーの扱い(6)ニュージーランド・スチュワート島における環境学習(7)オーストラリア・NSW州の環境教育センターの活動と学校との連携(8)オーストラリア・NSW州に見る学校による学外環境教育プログラムの活用(9)社会の変化に対応した環境教育の授業設計-法教育との関連から-(10)博物館と連携した環境教育の実践(11)持続可能性のための環境教育(ESD)プログラムの開発-ケンタッキー州の「生物多様性カリキュラム」を手がかりにして-(12)(環境教育プログラム開発における学校と地域資源の連携-キープ協会環境教育事業部の実践を事例として-(13)全般に渡り、関係資料・情報を収集しデータベース化した。
球形凝縮相からの弱い蒸発流についての研究

本研究の目的は,球形凝縮相からの定常な弱い蒸発流およびそれへの弱い凝縮流の振舞いを気体論に基づき解明することであった.幸い,本年度においてその目的は全て達成することができ,この問題に対してモデル方程式はもちろんのことBoltzmann方程式に基く精密な解を得ることに初めて成功した.その結果,不連続をもつ速度分布関数,それにより得られる各巨視的物理量の空間的振舞い,さらに従来から最も関心が寄せられている球からの蒸発率,エネルギー流出率の希薄度に対する依存性が全範囲の希薄度に対して明らかになった.また,当初の計画にはなかったが,申請者にとっての新たな試みとしてこの問題を非平衡熱力学の立場からも検討し,気体論による解析の結果が希薄度の全範囲でOnsagerの相反関係(定理)を裏付けている事を示した.(Onsagerの相反関係は希薄度の低い場合に対しては示されているが,それ以外の場合では今のところ明らかではない.どのような条件の下でこの関係が保証されるのかについては更に検討を要する.)最後に,本解析結果を利用すると,蒸発・凝縮のない球からの熱伝達問題の解が得られることも明らかにし,全範囲の希薄度に対して実際にその解を求めた.なお,以上の成果をまとめた論文は,裏面に記載の雑誌へ掲載されることが既に決まっている.本研究の目的は,球形凝縮相からの定常な弱い蒸発流およびそれへの弱い凝縮流の振舞いを気体論に基づき解明することであった.幸い,本年度においてその目的は全て達成することができ,この問題に対してモデル方程式はもちろんのことBoltzmann方程式に基く精密な解を得ることに初めて成功した.その結果,不連続をもつ速度分布関数,それにより得られる各巨視的物理量の空間的振舞い,さらに従来から最も関心が寄せられている球からの蒸発率,エネルギー流出率の希薄度に対する依存性が全範囲の希薄度に対して明らかになった.また,当初の計画にはなかったが,申請者にとっての新たな試みとしてこの問題を非平衡熱力学の立場からも検討し,気体論による解析の結果が希薄度の全範囲でOnsagerの相反関係(定理)を裏付けている事を示した.(Onsagerの相反関係は希薄度の低い場合に対しては示されているが,それ以外の場合では今のところ明らかではない.どのような条件の下でこの関係が保証されるのかについては更に検討を要する.)最後に,本解析結果を利用すると,蒸発・凝縮のない球からの熱伝達問題の解が得られることも明らかにし,全範囲の希薄度に対して実際にその解を求めた.なお,以上の成果をまとめた論文は,裏面に記載の雑誌へ掲載されることが既に決まっている.
Direct study of neurotransmitter/Action potential correlation with a CMOS integrated carbon nanotube sensors arrays

1024本カーボンナノチューブセンサの密な配列を作成して、特定の酵素による官能化後の神経伝達物質としてセンシングの用途に使用できることを証明しています。この条件の中センサの上にニューロン細胞培養の増殖できました。カーボンナノチューブセンサの製造のための新しい統合方法を作成しました。この方法は1024デバイス上の小束の約80%の収率で電場操作を用いました。液体構成を使用することによりセンサは刺激に反応すると証明しています。この成果は、電気的な記録で使用することができる培地中の細胞培養の放出を研究するための新しいツールの開発できました。
ルイス酸立体制御ビナフタレンテンプレートによる高選択的遠隔不斉誘導法の開拓

【1】種々のポリエーテルポーダンド型置換基を有する1,1′-ビナフタレン-2-オール誘導体のδ-,ε-及びζ-ケトエステルを合成し,MgBr_2存在下、i-Bu_2A1H及びグリニャ-ル試薬を反応させた。その結果、ζ-ケトエステルの1,10-不斉誘起反応は10%d.e.以下の選択性であったものの、δ-及びε-ケトエステルの1,8-及び1,9-遠隔不斉誘起グリニャ-ル反応では、3-(2-メトキシエトキシ)プロポキシル基をポーダンド基として用いることにより、それぞれ最高95%d.e.及び82%d.e.という類例のない高選択性で目的とする四級不斉炭素を有するδ-及びε-ヒドロキシエステルが得られた。【2】従来に例を見ない高選択的遠隔不斉誘導機構を明らかにするため、本研究で提案するルイス酸立体制御ビナフタレンテンプレート錯体の構造及び安定性について、^1H-及び^<13>C-NMRを用いて検討した。その結果、予想通りケト及びエステルカルボニル基とポーダンド基とケイ基の両方がマグネシウムに配位している事が立証された。さらに、生成した錯体にエーテルを添加してMgBr_2に対する競争配位実験を行ったところ、錯体の安定性はポーダンド基とケト酸との組み合わせにより大きく異なり、高選択性を示すケトエステルは、錯体がエーテル存在下でも高い安定性を示すことが判明した。【3】以上のように、研究実施計画に沿って検討を行い、前例のない高い選択性で1,8-及び1,9-遠隔不斉誘起グリニャ-ル反応を達成することが出来た。又、ルイス酸立体制御ビナフタレンテンプレート錯体の生成が立証された。今後、得られた高光学純度のδ-及びε-ヒドロキシ酸をキラルプールとして、有用天然物合成への応用を検討する予定である。
宣教師資料に見る「満洲国」：植民地状況下におけるキリスト教伝道

本研究は、「満洲国」の宗教、とりわけ植民地支配と宗教の関係にかんする従来の研究が、キリスト教についてはほとんど学術的考察を行っていないという状況を背景としつつ、満洲(中国東北部)で展開されていたキリスト教伝道、医療、教育等のキリスト教諸事業が「満洲国」成立後どのような状況に置かれたのかを、「満洲国」研究全般に有益であるにもかかわらずこれまで十分活用されてこなかった宣教師資料を用いて考察するものである。キリスト教事業の詳細や宣教師の目に映った「満洲国」の植民地支配の実態を明らかにし、それらを日本側の資料と突き合わせながら、「満州国」におけるキリスト教の全体像の把握に努める。
転写因子ＴＦＩＩＨサブ複合体の構造解析

本研究は、RNAポリメラーゼIIによるDNA転写制御機構を明らかにするために、X線結晶解析によって転写因子の立体構造を決定し、転写制御の分子機構を解明することを目的としている。転写因子は様々な種類のタンパク質の複合体として機能する。結晶化に適する試料を調整するために、転写制御に関わる重要なタンパク質複合体について、昆虫細胞や大腸菌の共発現系を利用して精製を行った。RNAポリメラーゼIIによるDNA転写制御機構を明らかにするために、基本転写因子TFIIHとTFIIEの構造をX線結晶解析によって決定することが最終的な目的である。そのために、TFIIHサブ複合体(SSL1,TFB1,TFB2,TFB4)の精製を進めている。また、TFIIHと相互作用する基本転写因子TFIIEの大量精製も行った。TFIIHサブ複合体については、バキュロウイルスを利用して、昆虫細胞内で、4つのタンパク質(SSL1,TFB1,TFB2,TFB4)を共発現することで、サブ複合体を再構成した。Strep-tagを利用した精製により、サブ複合体の精製を行っているが、結晶化に適する試料の大量精製には至っていない。昆虫細胞の培養条件、精製法の検討が引き続き必要である。TFIIEについては、TFIIEを構成する二つのタンパク質TFIIEαとTFIIEβを大腸菌内で共発現することにより、大量発現、精製に成功している。具体的には、TFIIEαとTFIIEβを、それぞれにGST-tagとhis-tagをつけた組換え体として、大腸菌内で共発現を行い、TFIIEヘテロ二量体の大量発現を行う。グルタチオンカラムとNi-NTAカラムを利用したアフィニティークロマトグラフィー後、陰イオン交換クロマトグラフィーとゲルろ過クロマトグラフィーを用いて、高純度なヘテロ二量体を大量に調製することに成功している。精製されたTFIIHサブ複合体とTFIIEの複合体試料の調製も試みたが、安定な複合体を得ることはできなかった。サブ複合体に含まれない他のサブユニットがTFIIHとTFIIEの相互作用に重要であると考えられる。今後は、TFIIHサブ複合体とTFIIE、それぞれ単独で大量精製と結晶化を進める予定である。そのために、タンパク質複合体の大量精製、結晶化を行う。前年度にTFIIHとTFIIEの複合体試料の調製を試みたが、安定なタンパク質複合体を得ることはできなかった。今年度は、TFIIHサブ複合体とTFIIEを、それぞれ単独で大量精製し結晶化を行った。しかし、4つのタンパク質のなかで最も安定な複合体を形成するSSL1とTFB4を大腸菌内で共発現したところ、大量発現することに成功した。今後、精製法の検討と結晶化スクリーニングを進める予定である。現在、結晶化スクリーニングを行い、結晶化条件の探索を行っているところである真核生物において、タンパク質合成の鋳型となるメッセンジャーRNA(mRNA)の合成は、RNAポリメラーゼIIと基本転写因子複合体がDNAプロモーター上に結合し、転写開始複合体を形成することによって開始する。転写は遺伝子DNAとタンパク質の合成の橋わたしをする重要な過程の1つである。本研究は、RNAポリメラーゼIIによるDNA転写制御機構を明らかにするために、転写制御にかかわるタンパク質複合体の立体構造をX線結晶解析によって決定し、その立体構造情報から、DNA転写制御の分子機構を解明することを目的としている。これまでに基本転写因子に含まれる重要なタンパク質複合体TFIIHとTFIIEについて、昆虫細胞や大腸菌を利用した発現系を使った結晶化に向けた試料調整を行ってきた。今年度は、新たに酵母において鉄の濃度を調整するはたらきを持つ転写因子Fep1の発現系の構築を行った。Fep1単独では、大腸菌内で極めて不安定で分解されてしまうが、Grx4と共発現することで、全長のFep1-Grx4複合体として結晶化試料を調整することに成功した。

具体的には、Fep1とGrx4を、それぞれにGST-tagとhis-tagをつけた組換え体として大腸菌内で共発現させ、Niアフィニティクロマトグラフィー等によって、精製を行った。これまでに精製法を確立した転写制御に関わるタンパク質複合体試料の結晶化とX線構造解析が今後の課題である。RNAポリメラーゼIIによるDNA転写制御機構を明らかにするために、転写因子の構造をX線結晶解析によって決定することが最終的な目的である。これまでに、転写因子TFIIHサブ複合体(SSL1, TFB1, TFB2, TFB4)と転写因子TFIIEの精製を行った。TFIIHサブ複合体については、バキュロウイルスを利用して、昆虫細胞内で、4つのタンパク質(SSL1, TFB1, TFB2, TFB4)を共発現することで、サブ複合体を再構成した。Strep-tagを利用した精製により、サブ複合体の精製を行っているが、結晶化に適する試料の大量精製には至っていない。しかし、4つのタンパク質のなかで最も安定な複合体を形成するSSL1とTFB4を大腸菌内で共発現したところ、大量発現・精製することに成功した。転写因子TFIIEについては、TFIIEを構成する二つのタンパク質TFIIEalphaとTFIIEbetaを大腸菌内で共発現することにより大量発現し、グルタチオンカラムとNi-NTAカラムを利用したアフィニティークロマトグラフィーによ高純度に精製することに成功している。TFIIE単独あるいはDNA複合体の結晶化を現在進めている。さらに、鉄依存的に転写を制御する働きをする新たな酵母の転写因子Fep1-Grx4複合体の大腸菌発現系の構築を行った。今後、大量精製・結晶化を行い、その立体構造から転写制御のメカニズムを原子レベルで明らかにする予定である。本研究は、DNA転写制御機構を明らかにするために、転写因子の構造をX線結晶解析によって決定することが最終目標である。そのためには、結晶化に適する標的タンパク質の大量精製が最も重要なステップである。これまでに、TFIIHの二つのタンパク質SSLとTFb4からなるタンパク質複合体の大量精製に成功している。さらに、TFIIEヘテロ二量体の大量精製も行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、TFIIHの二つのタンパク質SSLとTFb4からなるタンパク質複合体とTFIIEの精製に成功している。さらに、新たな酵母の転写因子Fep1-Grx4複合体の発現系構築にも成功している。今後、これらのタンパク質複合体の結晶化・構造解析を進める予定である。
日本型価値創造経営のモデル構築

本研究は、米国型資本主義の模倣とは一線を画する日本型経営を実践する必要があるのではないかとの問題意識の下で、21世紀における日本特有の経営スタイルの本質とあり方を探ろうとしたものである。具体的には、市場が全能的に機能することを前提とした資本主義下の企業経営のあり方を根本的に見直し、21世紀における日本特有の新しいスタイルである価値創造型経営がいかなるものであるかについてこれを明らかにしている。本研究の研究成果として2005年12月に纏め上げた科学研究費補助金成果報告書「日本型価値創造経営のモデル構築-市場全能性崩壊の中での日本型経営スタイルの再構築-」は、独立行政法人日本学術振興会産学協力研究委員会の一つである経営問題第108委員会の研究者15人によって執筆されている。経営学各分野の専攻者によって、昨今注目を集めている「企業価値」に焦点を当て、価値創造経営のあり方を示している。新しい価値の創造を行っていくためには企業がどのような変革を行っていかなければならないかとう点について、「価値創造の理論」「経営スタイル」「資本市場と財務」「組織構造と人材育成」「事業価値の評価」という複数のテーマから調査・研究を行っている。加えて、実地調査として訪問した価値創造企業の「事例研究」を行うことで、理論偏重ではなく、産学連携を通じて産業界に有益な示唆を与え得る内容となっている。なお、当該研究及び研究成果報告書に対して、社団法人日本工業倶楽部の寄付により、独立行政法人日本学術振興会「学術新興特別基金」の刊行経費援助を受け、(株)文武堂より『価値創造のマネジメント』(仮題)として2006年秋に市販本の出版を予定している。研究期間の初年度である本年度は、「価値創造経営」についての基本的な枠組み作りのための、理論構築と実態調査を行った。先ず、理論構築については、4回の研究会を開催して研究分担者間の問題意識の共有化に努めた。具体的には、5月に佐藤善信氏が「市場創造における企業家的発見の文脈」、平野光俊氏が「人的資源管理における情報の非対称性」、11月に工藤秀幸氏が「企業経営における直観の重要性」、中島巌氏(研究協力者)が「日本製紙の持株会社組織について」、04年1月に村松司叙氏(研究協力者)が「企業再生とM&Aの役割」、増地昭男氏(研究協力者)が「コーポレートガバナンスと企業価値」についてそれぞれ報告し、研究課題との関連や価値創造経営の概念形成について議論を重ねてきた。加えて8月には合宿討議を実施し、研究分担者のほぼ全員が研究報告を行い、「市場環境」と「価値創造型企業」との間の双方向関係について、各自の専門領域の観点から、理論的枠組みの構築に努めた。次いで、実態調査については、「価値創造経営」を実践していると評価できる4つの企業を訪問して、インタビュー等を通じて実態把握を行った。具体的には、5月に京セラ(株)経営研究所、8月に帝国石油(株)新潟鉱業所、11月に日本製紙(株)石巻工場、そして04年1月に辰馬本家酒造(株)本社工場を訪問した。「価値創造」をキーワードに展開された各企業の経営者層とのディスカッションは、本研究が最も重要と考える「実践していく上で有用となる理論の構築」を行っていく上で非常に有意義なものであった。なお、研究計画において掲げた研究分担者の役割分担(「政策研究担当」「理論構築担当」「実態調査担当」)については、役割間での壁を設けるよりも相互に関わった方が効率的であるとの見解に達しており、3つの役割・機能の必要性は認識しつつも、今後は有機的な研究体制を敷く予定である。研究期間の2年目となる本年度は、「価値創造経営」についての基本的な枠組みをもとに、初年度に引き続いて理論構築と実態調査を行った。