hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個人差を考慮した環境共生的住まい方に関する研究

地球環境の悪化に対し早急な対応が求められている中、これまで多数提案されている環境に配慮した住まい方の多くは平均的な人を対象であり、快適な温度には個人差は大きいなど、住まい方の実行の難易度は異なると考えられる。そこで、本研究では、快適性も保持しつつ、個人の特性を考慮し取り組みやすい住まい方を検討することを目的として、大学生を対象にアンケート調査および実測調査、人工気候室実験から検討を行った。省エネに関心がありながらも具体的には考えていない割合が高く、男女で実行しやすい取り組みも異なり、冷房時の気温や気流の調節方法なども暑がり寒がりなどの個人の特性の違いにより異なっていることを示した。育児休業取得にかかる休業のため、該当なし8月9月に、環境共生的住まい方の検討として、普段通りの住まい方と風速を意識するなどの省エネを考慮した住まい方をした場合をそれぞれ2日間過ごす合計4日間の実測調査を健康な女子大学生14名に実施した。測定は、室温および相対湿度、人体周囲温、クーラー吹き出し温度、風速の室内温熱環境と、冷房使用状況や窓開閉状況などの生活行動、温冷感や快適感などの主観評価などとした。クーラーの使用時間は、日常的にクーラーを使用していた被験者は省エネ考慮時には使用時間が短くなる被験者が多く、扇風機の使用が長くなる被験者も認められ、各々の特性に応じて取り組み易い方法にて省エネを意識して過ごしていた。更に、許容できる室温の検討実験として、健康な女子大学生12名を対象に、気温29°C33°Cの間の3条件下に曝露し、生理心理反応を測定した。29°Cで最も快適側の申告が得られ、暑がりは約30°C、寒がりは約31°C以上で不快側の申告となると推測された。2月3月に夏期と同様の普段通りの住まい方と省エネを考慮した住まい方をした場合をそれぞれ3日間過ごす合計6日間の実測調査を健康な男子大学生9名と女子大学生9名に実施した。更に、許容できる室温の検討実験として実測調査と同じ女子大学生9名に、気温15°C24°Cの間の4条件に設定した環境下に60分間曝露し、生理心理反応を測定し、寒い時期の許容できる室温の把握や、実生活にて省エネを考慮するとどのような取り組みが取り組みやすいかを検討した。また、健康な女子大学生7名に「ホットカーペット」、「ホット膝掛け」、「ファンヒーター」、「カーボンヒーター」、「ストーブ」の効果的な使用方法の検討実験を実施した。地球環境の悪化に対し早急な対応が求められている中、これまで多数提案されている環境に配慮した住まい方の多くは平均的な人を対象に提案されている。しかし、快適な温度には個人差は大きく、住まい方の実行の難易度は異なると考えられ、無理に推奨すると取り組む意欲を阻害する恐れがある。そこで、本研究では、これからの効果的で環境に配慮した住まい方を、快適性も保持しつつ、個人の特性を考慮し取り組みやすい住まい方を検討することを目的とする。本年度は、環境問題や省エネに関する意識や住まい方の実態を「アンケート調査」および「実態調査」により、問題点や改善点を検討した。更に、省エネを意識するとどれだけ住まい方が変化するかを検討する「実態調査」および「環境調節実態実験」を実施した。実態調査は男女大学生に、その他は女子大学生を対象とした。その結果、約8割が省エネを身近な問題として感じているとし、省エネに対するイメージは「できる範囲で取り組まなければならない」「積極的に取り組まなければならない」とする割合が高いが、同時に「難しそう」「面倒」などもあった。また、約6割が省エネを具体的には考えていないとし、具体的な提案の必要性が示された。また、省エネを意識したきっかけとして東日本大震災を2番目に多く挙げ、震災前後で約3割が省エネを重視するようになり、クーラーの設定温度も昨年度より高めになる人が多かった。実際の生活では、省エネを意識することにより、クーラーを使用する時間を短くするか、設定温度を高めにするなど、それぞれの特性に応じて省エネの方法が異なることが示された。クーラーと扇風機を使用した環境調節実態実験では省エネを意識した方がクーラーの設定温度を高めにし、扇風機を使用することで快適な空間とし、よりエネルギーを消費しない様な環境調節をした。また、男女で今後の取り組みやすい住まい方が異なることも示された。産前産後の休暇および育児休業により研究を中断していたため、研究成果は得られていない。(平成26年4月9日平成27年3月31日)個人の特性及び省エネを考慮した室内温熱環境を検討する事を目的に、健康な女子大生を対象に夏期と冬期に人工気候室実験を実施した。8月9月に「省エネを考慮し許容できる環境」となる様に、32°Cに設定した人工気候室に入室し、冷水スカーフ有りと無しの条件で気温と気流を調節する「自由環境調節実験」と設定した環境下において気流を調節する「気流調節実験」を8名に実施した。また、冷水スカーフを着用して設定した環境を評価する「設定気温評価実験」を7名に実施した。尚、気流の調節には扇風機を用い、皮膚温などの生理反応と温冷感や快適感などの心理反応を測定した。冷水スカーフ使用により、使用しない時よりSET*で約0.9°C高くても同様の温冷感および快適感を得ることができた。また、冷水スカーフ使用により気温31°C前後で暑くも寒くもどちらでもない状態となり、同時に快適感も得られた。

2月3月に局所暖房器具を使用して環境調節をしながら、環境の評価と温冷感や快適感などの主観申告および皮膚温などの生理反応を測定する人工気候室実験を10名を対象に実施した。尚、局所暖房器具は、ファンヒーター、カーボンヒーター、電気ストーブの3種類を採用し、比較対象として、エアコン使用による気温調節を模擬した条件の合計4条件とし、各々の暖房器具での省エネを考慮した使用方法を検討した。地球環境の悪化に対し早急な対応が求められている中、これまで多数提案されている環境に配慮した住まい方の多くは平均的な人を対象であり、快適な温度には個人差は大きいなど、住まい方の実行の難易度は異なると考えられる。そこで、本研究では、快適性も保持しつつ、個人の特性を考慮し取り組みやすい住まい方を検討することを目的として、大学生を対象にアンケート調査および実測調査、人工気候室実験から検討を行った。省エネに関心がありながらも具体的には考えていない割合が高く、男女で実行しやすい取り組みも異なり、冷房時の気温や気流の調節方法なども暑がり寒がりなどの個人の特性の違いにより異なっていることを示した。産前産後の休暇および育児休業により研究を中断していたため。複合領域平成26年度に実施予定であった「個人の特性を考慮した効果的な住まい方の検討」を実施する。これまでに得られた結果を元に、個人差を考慮した効果的な住まい方を検討し、「実際にその住まい方を心がけてもらう」と「普段の生活を送る」の2条件実施し、実行の容易度を検討する。また、調査対象者の特性把握として、許容温度などを把握する「人工気候室実験」も実施する。以上より、実際にその住まい方ができるかどうかを検証し、より取り組みやすく、省エネにもつながる住まい方の検討を行う。出産育児により、当該年度の研究を休止した為夏期に予定していた実験および実測調査を実施し、住まい方の検討を実施する事ができた。また、冬期にも実験および実測調査を実施する事ができたが、3月末まで実施していた為、この結果の詳細に関しては、現在検討途中である。計画通りにアンケート調査および実態調査を実施し検討することができ、当初の目的をほぼ明らかにすることができた。更に、当初の予定では、最終年度に実施予定であった「環境調節実態実験」も実施することができ、同じ被験者を対象として多角的に検討することができ、成果をあげることができた。しかし、多様な被験者をする予定であったが、男女差の検討にとどまり、体質の違いによる検討まで実施することができなかった。産前産後の休暇および育児休業の取得により、当該年度の研究を中断した為、経費の使用がなかった為。中断した期間を延長して、次年度以降は当初予定した通りに研究を推進する夏期に関しては、これまでに実施した実験および実測調査、アンケート調査を総合的に検討する。冬期に関しては、本年度末に実施した効果的な暖房器具の使用の検討実験および許容できる室温の検討実験、自宅にて省エネを考慮した住まい方をした場合の室内温熱環境および住まい方の実測調査に関して詳細な検討を行う。得られた結果より、効果的な個人差を考慮した環境共生的住まい方を検討し、補足実験・調査や検証実験・調査を実施する。
重度肢体不自由者のためのポインティングデバイス制御の研究

本研究は,神経筋疾患等による肢体不自由者が限定された指でポインティングデバイスを操作する際に,どのような傾向を持つのかを実験を通して明らかにし,個別の困難さに対応するカーソル移動制御方法を開発することであった.その結果,カーソル移動には特定の方向に困難さや速度差が生じること等が明らかになり,障害者支援技術に関する新たな知見を得ることができた.そして,カーソル移動方向と量が調整可能なソフトウェアを設計試作し,実際に肢体不自由者の適用を試みたことで有用性の確認をすることができた.本研究は,神経筋疾患等による肢体不自由者が限定された指でポインティングデバイスを操作する際に,どのような傾向を持つのかを実験を通して明らかにし,個別の困難さに対応するカーソル移動制御方法を開発することであった.その結果,カーソル移動には特定の方向に困難さや速度差が生じること等が明らかになり,障害者支援技術に関する新たな知見を得ることができた.そして,カーソル移動方向と量が調整可能なソフトウェアを設計試作し,実際に肢体不自由者の適用を試みたことで有用性の確認をすることができた.本年度においては,基礎データ収集を目的として健常者31名に対し,ポインティングデバイス操作時の運動計測実験を実施した.本実験はポインティングデバイス(3種類のトラックボール),操作部位(示指,母指,規定なし)を変動実験条件とし,所定のカーソル移動課題をパソコン画面上に順次提示し,その指示に従い座位姿勢にて操作を行った.そして,各条件下における操作時の指の動きをモーションキャプチャシステムで撮影するとともに,カーソル移動に対する聞き取り調査を行った.実験結果より,カーソル移動方向と指関節の可動域との関係を定量的に観察することができた.また,評価協力者の主観的評価結果から,ポインティングデバイス操作の難易度には共通したカーソル移動方向との関係があることも認められた.さらに,カーソル操作トレーニング用ソフトウェア試作のための予備実験として,画面上のカーソルの動きを見えないようにした(視覚フィードバックを隠した),ポインティングデバイス操作実験を25名(うち肢体不自由者6名)に対して実施した.その結果,期待されるカーソル移動方向と実際の操作結果とはズレが生じ,その傾向には個人差があること等,大まかな傾向が観察された.以上の結果より,4方向以上の身体部位の随意的な動きはあるが,ポインティングデバイス操作に必要な可動域が全て同程度に保たれていない状態にある重度肢体不自由者の,身体状況等に適合したポインティングデバイス制御方法の開発およびカーソル操作実行プロセスの認知モデル再形成に対して,次年度以降の研究に有用な知見を得ることができた.平成21年度実施した運動計測データを元にして,ポインティングデバイス操作に対応してパソコン画面上を移動するマウスカーソルの動きを制御するカーソル移動制御ソフトウェア以下,CMC)の構想設計および試作を行った.CMCは,肢体不自由の障がいのある人がポインティングデバイスを利用してパソコン操作活動をする時,個々人の手指等の筋力関節可動域,巧緻性等に対応した,より適切な操作を実現できるようにすること,進行性疾患のある人ができるだけ現在の操作環現を利用し続けられるようにすること等を目的としている.今回のCMCは,利用者のポインティングデバイス操作によるカーソル移動を4つの独立したベクトル量と見なして,個々に方向と移動量を任意に設定可能とし,独立制御,2方向,方向変換の3制御モードを試作した.独立制御モードでは,任意の方向がカーソル移動の上下左右となるように,それぞれのベクトル量を個別に可変設定できるモードである.2方向モードは,設定した範囲内のカーソル移動であれば,垂直または水平のいずれかに動くモードである.方向変換モードは,垂直あるいは水平のいずれかの方向しか移動しないモードである.ただし,設定された時間だけカーソルを停止させれば,移動方向の切替えは可能である.また,いずれのモードにおいてもカーソル移動速度は上下左右の個別に設定可能である.試作したCMCは,作業療法士等の専門家へのヒアリングを行い,障がいのある人への適用範囲等において有用な意見を得ることができた.今後は人の操作による実験評価および実際の利用場面における有効性実証評価を行う予定である.なお,平成22年度においてはCMCの研究結果に対して広く意見を求めるために,学会発表論文(国内1,海外1)を執筆した.一昨年度実施した運動計測データを基にして試作した,ポインティングデバイス操作に対応してパソコン画面上を移動するマウスカーソルの動きを制御する,カーソル移動制御ソフトウェア(似下,CMC)の有効性の検証および改良を行った.CMCは肢体不自由の障がいのある人がポインティングデバイスを利用してパソコン操作活動をする時,個々人の手指等の筋力,関節可動域,巧緻性等に対応した,より適切な操作を実現できるようにすることを目的としている.また,CMCはポインティングデバイス操作による上下左右へのカーソル移動を4つの独立したベクトル量と見なして,個々に方向と移動量を任意に設定可能としたソフトウェアである.CMCの有効性の検証においては,神経筋疾患のある重度肢体不自由者(似下,実験協力者)への適用を試みた.実験協力者は手指の関節可動域にばらつきがあること,側臥位姿勢にてパソコンディスプレイを見ながら操作することから,カーソル移動に困難さを持っていた.そこで,CMCの独立制御モード(任意の方向がカーソル移動の上下左右となるように,それぞれのベクトル量を個別に可変設定できるモード)を適用し,実験協力者の身体状況(ポインティングデバイス操作)に合わせて設定した結果,カーソル移動に改善が見られ,楽に操作ができるようになり,当該ソフトウェアの有効性が確かめられた.

本研究成果は国内および国際学会で発表した.さらにポインティングデバイス操作におけるカーソル移動特性を論文にまとめた(現在,投稿中).また,有効性検証結果を基にして改良を加えた日本語版および英語版のCMCを作成して配布可能とし,今後より広く利用できるようにした.
ラット実験的根尖性歯周炎におけるビスフォスフォネートの歯槽骨吸収抑制効果

本研究では、ラットの実験的根尖性歯周炎モデルを用いて、ビスフォスフォネート系製材を投与して根尖部歯槽骨に及ぼす影響を検索した。実験には、7週令のSD系雌性ラットを用いた。すべての動物は、実験開始日に、Pentobarbital麻酔下で、下顎左側第一臼歯の歯髄を露髄した。露髄後、動物を2群に分け対照群の動物には0.9%Naclを、実験群の動物には10mg/kgのHEBPを実験終了日まで1日おきに皮下注射した。すべての動物は、露髄後2、4週後にエーテル麻酔下で採血し、屠殺して下顎骨を摘出した。採取した血液から、Ca、P濃度およびALP活性の測定をした。摘出した左側下顎骨は、組織学的観察に供し、右側下顎骨は、骨中のCa、P量の定量に供した。血漿中のCa、P濃度およびALP活性は、実験期間を通じて対照群、実験群ともにほぼ同じ値を示した。骨の単位あたりのCa量およびP量でも、対照群ならびに実験群ともほぼ同じ値を示した。このことは、骨全体に対する歯槽骨の割合が非常に少ないためにこのモデルにおいて歯槽骨が吸収していても、これらの骨代謝を示す指標には影響を及ぼさないとも考えられる。組織学的には、対照群の2週では、歯髄組織は全体的に壊死に陥っていて、根管の内面には部分的に石灰化物の沈着がみられた。また、根尖部には膿瘍が認められた。歯根膜組織には強い炎症性細胞浸潤がみられ、その周囲には線維性結合組織の増生が認められた。4週では、歯根膜組織には対照群の2週よりも強い炎症性細胞浸潤が認められた。さらに、歯根や歯槽骨の吸収も認められた。実験群の2、4週では、対照群と同様な組織所見であった。しかし、実験群の4週の一部の切片には歯槽骨の吸収の程度が軽いものが観察された。組織形態計測学的には、実験群の4週において根尖病変の大きさが小さい傾向がみられたが有意差はみられなかった。今後、薬剤の投与量ならびに投与期間の影響も検索していく予定である。
教師教育・教員養成に関連する文献のデータベース構築とその効率的利用に関する研究

1.平成14・15年度を中心に、教師教育・教員養成に関する研究動向や文献の状況に関する調査検討、および二回の中間的な学会発表を行った。2.1.を踏まえ「教師教育・教員養成」に関連する文献目録データベース試用版の入力作業を行い、1600ほどのサンプルに関してのデータをまとめ、特に以下の三種の文献に関しての目録を整備するとともに、当該文献を東京学芸大学教員養成受かりキュラム開発研究センター資料室に配架した。(1).日本教育大学協会関連図書(教科教育学研究ほか)(2).各大学の教職課程に関わる年次報告書類(3).教員養成・教師教育に関わる研究報告書類(各大学の学内プロジェクト、文部科学省による委託研究の報告書など)。3.最終報告書の編集・発行を行った。構成は以下のとおり。I研究の概要IIデータベース設計に関わる前提的問題1.データベース構築に関わる諸問題2.学会の研究動向に関わる諸問題3.中間発表に関わる問題点IIIデータベース試用版作成作業とその課題1.データベース試用版の設計2.試験入力における問題点3.採録文献の再検討IV総括と今後の課題(付)データベース試用版データ+アンケート1.平成14・15年度を中心に、教師教育・教員養成に関する研究動向や文献の状況に関する調査検討、および二回の中間的な学会発表を行った。構成は以下のとおり。I研究の概要IIデータベース設計に関わる前提的問題1.データベース構築に関わる諸問題2.学会の研究動向に関わる諸問題3.中間発表に関わる問題点IIIデータベース試用版作成作業とその課題1.データベース試用版の設計2.試験入力における問題点3.採録文献の再検討IV総括と今後の課題(付)データベース試用版データ+アンケート(1).今年度は、主に以下の二つの課題に即して検討を行った。a)データベースの構築に関する諸問題(設計や規格に関する問題......図書館学関係の専門的知識の提供を受ける)b)関連する諸団体(学会等)における教師教育・教員養成関係の研究動向(教育学関係諸学会および教科教育関係の学会・および諸研究機関)(2).上記aに関連して、研究組織の外から図書館学の専門家を招き、アメリカのデータベースシステムericのシステムについての理解を深めるとともに、データベースの規格に関する諸問題の検討を行った。(3).上記bに関連して、日本教育学会・日本教師教育学会・国立教育政策研究所・日本教育制度学会・日本教育行政学会・日本保育学会・日本教育会館等、教員養成および教師教育に関する諸学術団体における関連文献の動向を精査し、重要度の高い文献に関しては収集と整理を行った。また、教科教育に関連する諸学会の動向に関して、社会科・体育を中心に、研究組織の外からそれぞれの専門家を招き、研究文献の動向に関しての検討を行った。(4).これらの検討の作業と並行して、教師教育・教員養成関係の研究文献の状況、および今後に想定されるユーザーの動向に関する調査を行った。それらの概要は以下のとおりである。i.各学会における文献の状況に関する調査。ii..教職の認定課程を有する各大学(4年制・計504校)における研究報告書類の状況(保管状況および閲覧の可否等)に関する照会。iii.今後にデータベースのユーザーとして想定される、各大学の教職課程関係者に対しての質問紙調査。1.今年度は、前年度末にまとめた「中間報告書」を踏まえ、以下の2点についての検討を中心に行った。(1).文献目録データベースの規格について既存の各種学術データベースキーワード・シソーラスのあり方試用版データベースの目録規則など(2).文献目録データベースの内容について教育学系諸学会における「教師教育・教員養成」の研究動向に関する検討教科教育系諸学会における「教師教育・教員養成」の研究動向に関する検討など2.上記(1)・(2)の検討課題に関して、中間的な到達点の確認と今後の課題に関して二本の学会発表を行い、関心を共有する方々の意見を得る機会を持った。(1)日本教育学会第62回大会(2003年8月26日・早稲田大学教育学部)岩田康之・高瀬幸恵・矢野博之「教師教育・教員養成に関連する文献のデータベース構築とその効率的利用に関する研究-データベース構築を中心に-」(2)日本教師教育学会第13回大会(2003年10月4日・上越教育大学)岩田康之・北神正行・矢野博之「教師教育・教員養成に関連する文献のデータベース構築とその効率的利用に関する研究-各学会の研究動向を中心に-」3.以上の検討結果を踏まえ、「教師教育・教員養成」に関連する文献目録データベース試用版の入力作業を行い、1600ほどのサンプルに関してのデータをまとめた。4.13の作業と並行して、昨年度に引き続いて教師教育・教員養成関係の研究文献の状況に関する調査・探索も行い、研究報告書類等、重要度の高いと思われるものは本センターの資料室へ収録した。

1.今年度は、前年度末にまとめた「教師教育・教員養成」に関連する文献目録データベース試用版の入力作業を引き続き行い、1600ほどのサンプルに関してのデータをまとめた。2.上記でまとめた試用版に関して、採録文献のカテゴリー・採録範囲等に関して精査を行い、以下の三種の文献に関しての目録を整備するとともに、当該文献を東京学芸大学教員養成受カリキュラム開発研究センター資料室に配架した。(1).日本教育大学協会関連図書(教科教育学研究ほか)(2).各大学の教職課程に関わる年次報告書類(3).教員養成・教師教育に関わる研究報告書類(各大学の学内プロジェクト、文部科学省による委託研究の報告書など)。3.最終報告書の編集・発行を行った。構成は以下のとおり。I研究の概要IIデータベース設計に関わる前提的問題1.データベース構築に関わる諸問題2.学会の研究動向に関わる諸問題3.中間発表に関わる問題点IIIデータベース試用版作成作業とその課題1.データベース試用版の設計(山本昭)510頁2.試験入力における問題点(長谷川慶子・大和真希子)各5頁程度3.採録文献の再検討IV総括と今後の課題(付)データベース試用版データ+アンケート
抗リン脂質抗体症候群における向血栓機構の解明と分子標的療法の開発

抗β2-グリコプロテインI(β2-GPI)抗体陽性の全身性エリテマトーデス(SLE)患者血清IgGを健常人末梢血単核球に添加すると,IL-1βやTNFαなどの炎症性サイトカインおよび,凝固促進活性を有する組織因子の発現が誘導された。IL-1βやTNFαの刺激によって血管内皮細胞が発現するCX3CL1は健常人血小板のコラーゲン粘着能を,CCL5は凝集能をそれぞれ亢進させた。これらのサイトカイン,ケモカイン,組織因子の発現はいずれも,新規NF-κB阻害剤DHMEQで抑制された。また,抗リン脂質抗体症候群(APS)のマウスモデルを作出し,患者血清中の抗体または新たに作製したモノクローナル抗β2-GPI抗体を投与することによって,血栓形成傾向が誘導されることを確認した。モノクローナル抗β2-GPI抗体は2本鎖(ds)DNAとも交差反応し,SLEとAPSの病態形成基盤の共通性が示唆された。抗リン脂質抗体症候群における血栓形成傾向のメカニズムに関しては,患者血清中の抗β2グリコプロテインIに対する自己抗体が単球表面のβ2グリコプロテイン1に結合して単球を活性化し,単球表面に血液凝固系を活性化させる組織因子を発現させることが重要であると言われている。しかし,他の要素も関わっている可能性があり,本研究では主に抗β2グリコプロテインI抗体によって発現が誘発されるサイトカインやケモカインの血栓形成への関与について明らかにするとともに,それらの発現をシグナル伝達阻害薬によって制御する可能性について研究している。本研究によってこれまでに,抗β2グリコプロテインI抗体が結合することによって単球における組織因子の発現が増強し,それが血漿の凝固を引き起こすことを確認するとともに,私たちが開発した新しい転写因子NF-κBの阻害薬DHMEQによって単球の組織因子発現とそれによる血漿の凝固を抑制できることを証明した。さらに抗β2グリコプロテインI抗体によって活性化した単球は,炎症性サイトカインIL-1βやTNFαを産生するが,DHMEQはそれらのサイトカインの発現を抑制することを証明した。また, IL-1βやTNFαの刺激を受けた血管内皮細胞は, CCL5やCX3CL1といったケモカインを産生するが,本研究ではこれらのケモカインが血小板の凝集能や粘着能を亢進させることを確認するとともに, DHMEQによってこれらのケモカインの発現を抑制できることを証明した。以上より,組織因子による血液凝固系の活性化および,サイトカインやケモカインによる血小板機能の活性化が抗リン脂質抗体症候群の病態形成に関わっていることが示唆され,しかもそれらはNF-κB阻害薬で抑制できることが証明され,シグナル伝達阻害薬による新しい治療法が開発できる可能性が示された.本研究では平成20年度までにin vitroの実験系において,抗β2グリコプロテインI抗体が結合することによって単球における組織因子の発現が増強し,それが血漿の凝固を引き起こすこと,抗β2グリコプロテインI抗体によって活性化した単球は,炎症性サイトカインIL-1βやTNFαを産生することを確認した。また,IL-1βやTNFαの刺激を受けた血管内皮細胞は,CCL5やCX3CL1といったケモカインを産生するが,本研究ではこれらのケモカインが血小板の凝集能や粘着能を亢進させることも確認した。さらに,組織因子,IL-1β,TNFαの発現はいずれも,私たちが開発した新しい転写因子NF-κBの阻害薬DHMEQによって阻害できることを証明した。これらの結果から,NF-κBを阻害することによって抗リン脂質抗体症候群における血栓形成傾向を抑制できる可能性が示唆されたが,平成21年度には,これをin vivoの実験系で確認するための動物モデルの作出に取り組んだ。まず,抗β2グリコプロテインI抗体を自然に産生するNZWxBXSB F1マウス脾細胞を用いて,モノクローナル抗β2グリコプロテインI抗体を作製することに成功した。つづいて正常のBALB/cマウスに皮膚の小血管を透見できるチェンバーを装着させ,レーザーを照射して血管内皮細胞に軽度の傷害を与えたところ,あらかじめモノクローナル抗β2グリコプロテインI抗体を投与しておいた場合にのみ,血栓が形成されることを観察できた。また,抗β2グリコプロテインI抗体の投与を受けた正常マウスでは,部分トロンボプラスチン時間(APTT)の延長が認められた。

以上より,今回私たちが作出したモデルは,実際の抗リン脂質抗体症候群の病態と類似しており,今後の薬効評価などの実験に有用であると考えられる。本研究では平成20年度には抗β2-グリコプロテインI-カルジオリピン複合体抗体(抗β2-GPI抗体)陽性の患者血清が,単球に組織因子の発現を誘導したり,血小板を活性化するケモカインの産生を誘導することなどを確認した。つづいて21年度にはモノクローナル抗β2-GPI抗体を作製し,そのような抗体を正常のマウスに投与してレーザー光線を照射すると血栓が生じやすくなるという,in vivoモデルの作出に取り組み,その成果を研究代表者が指導する大学院生の修士論文にまどめた(新居登紀子.抗リン脂質抗体症候群の動物モデルの作製.東京医科歯科大学大学院保健衛生学研究科平成21年度修士論文)。22年度は,このin vivoモデルを様々な研究に使用できるように改良することに取り組んだ。すなわち,顕微鏡下の血栓観察と平行して,マウス循環血中の単核球を用いたフローサイトメトリーや,PCR法による解析で,向血栓傾向の定量的パラメータを確立することを検討した。また,前年度に作製したモノクローナル抗β2-GPI抗体の特異性をさらに精査したところ,2本鎖DNAとも交差反応することが明らかになり,抗リン脂質抗体症候群と全身性エリテマトーデスの病態形成に共通する部分があることを説明する所見として興味がもたれた(三浦修平.抗リン脂質抗体の特異性に関する研究.東京医科歯科大学保健衛生学科平成22年度卒業論文)。これらの成果は下記の国内および国際学会にて発表することになっている。2.西村美里,窪田哲朗.抗リン脂質抗体症候群はなぜ全身性エリテマトーデスに多いか.第55回日本リウマチ学会,東京,2011年4月.
ウェーブレットによる超局所フィルタリングと局所多重解像度解析

1.特異値分解やウェーブレットを使った画像処理(画像圧縮と雑音除去)与えられた行列を,特異値分解を使って階数が低い行列で近似する場合に,その近似行列が元の行列のどのような情報を含んでいるか,また,特異値分解とウェーブレット変換と組み合わせることにより,与えたれた行列の持つどのような情報にアクセスできるかがテーマであった,行列の特異値分解は統計学の主成分分析と同様な解析を行うことができるので,この特異値分解を用いて多重解像度解析を構成し,画像圧縮に応用した.また,雑音が画像(行列)の特異値にどのような影響を与えるかを調べ,このような影響を相殺するように特異値を操作することによって雑音除去を行った.2.ウェーブレットのシステム同定への応用線形システムとウェーブレット変換の相互作用から,線形システムの特性を決定することがテーマである.連続線形システムとウェーブレット変換の交換関係について調べ,システムの入出力のウェーブレット変換からシステムの核関数の時間周波数情報にアクセスする公式を与えた.これらの解析の離散化を行い,システム同定に応用できることを示し.数値解析例を与えた.3.時間周波数解析によるブラインド信号源分離複数の信号の空間的混合問題に対して信号源の数の推定と信号源の分離を行うことがテーマである.その方法のひとつに,2個の観測信号の複素数値時間周波数情報の商を用いて信号源の数を推定し,推定した信号源の数以上の観測信号を用いて信号分離する方法がある.この方法の数学的妥当性を研究している,信号源が時間周波数空間である種の独立性を満たしている場合には信号源の数の推定が可能であることを数学的に示し,そのためのアルゴリズムを提案した.4.一般化されたソボレフ空間におけるマルチウェーブレット一般化されたソボレフ空間においてマルチスケーリング関数から正規直交マルチウェーブレット基底を構成する構成定理を証明した.この定理により,古典的ハーディ空間における正規直交ウェーブレット基底をうまく修正することによって重み付きのソボレフ空間における正規直交マルチウェーブレット基底を構成し,応用としてこの基底に関するリースポテンシャルの展開定理を与えた.1.特異値分解やウェーブレットを使った画像処理(画像圧縮と雑音除去)与えられた行列を,特異値分解を使って階数が低い行列で近似する場合に,その近似行列が元の行列のどのような情報を含んでいるか,また,特異値分解とウェーブレット変換と組み合わせることにより,与えたれた行列の持つどのような情報にアクセスできるかがテーマであった,行列の特異値分解は統計学の主成分分析と同様な解析を行うことができるので,この特異値分解を用いて多重解像度解析を構成し,画像圧縮に応用した.また,雑音が画像(行列)の特異値にどのような影響を与えるかを調べ,このような影響を相殺するように特異値を操作することによって雑音除去を行った.2.ウェーブレットのシステム同定への応用線形システムとウェーブレット変換の相互作用から,線形システムの特性を決定することがテーマである.連続線形システムとウェーブレット変換の交換関係について調べ,システムの入出力のウェーブレット変換からシステムの核関数の時間周波数情報にアクセスする公式を与えた.これらの解析の離散化を行い,システム同定に応用できることを示し.数値解析例を与えた.3.時間周波数解析によるブラインド信号源分離複数の信号の空間的混合問題に対して信号源の数の推定と信号源の分離を行うことがテーマである.その方法のひとつに,2個の観測信号の複素数値時間周波数情報の商を用いて信号源の数を推定し,推定した信号源の数以上の観測信号を用いて信号分離する方法がある.この方法の数学的妥当性を研究している,信号源が時間周波数空間である種の独立性を満たしている場合には信号源の数の推定が可能であることを数学的に示し,そのためのアルゴリズムを提案した.4.一般化されたソボレフ空間におけるマルチウェーブレット一般化されたソボレフ空間においてマルチスケーリング関数から正規直交マルチウェーブレット基底を構成する構成定理を証明した.この定理により,古典的ハーディ空間における正規直交ウェーブレット基底をうまく修正することによって重み付きのソボレフ空間における正規直交マルチウェーブレット基底を構成し,応用としてこの基底に関するリースポテンシャルの展開定理を与えた.1.特異値分解やウェーブレットを使った画像処理(画像圧縮と雑音除去)与えられた行列を,特異値分解を使って階数が低い行列で近似する場合に,その近似行列が元の行列のどのような情報を含んでいるか,また,特異値分解とウェーブレット変換と組み合わせることにより,与えたれた行列の持つどのような情報にアクセスできるかがテーマである.行列の特異値分解は統計学の主成分分析と同様な解析を行うことができるので,この特異値分解を用いて多重解像度解析を構成し,画像圧縮に応用した.また,雑音が画像(行列)の特異値にどのような影響を与えるかを調べ,このような影響を相殺するように特異値を操作することによって雑音除去を行った.2.ウェーブレットのシステム同定への応用線形システムとウェーブレット変換の相互作用から,線形システムの特性を決定することがテーマである.連続線形システムとウェーブレット変換の交換関係について調べ,システムの入出力のウェーブレット変換からシステムの核関数の時間周波数情報にアクセスする公式を与えた.これらの解析の離散化を行い,システム同定に応用できることを示し.数値解析例を与えた.3.時間周波数解析によるブラインド信号源分離複数の信号の空間的混合問題に対して信号源の数の推定と信号源の分離を行うことがテーマである.その方法のひとつに,2個の観測信号の複素数値時間周波数情報の商を用いて信号源の数を推定し,推定した信号源の数以上の観測信号を用いて信号分離する方法がある.

この方法の数学的妥当性を研究している.信号源が時間周波数空間である種の独立性を満たしている場合には信号源の数の推定が可能であることを数学的に示し,そのためのアルゴリズムを提案した.1.ウェーブレットのシステム同定への応用線形システムとウェーブレット変換の相互作用から,線形システムの特性を決定することがテーマである.連続線形システムとウェーブレット変換の交換関係について調べ,システムの入出力のウェーブレット変換からシステムの核関数の時間周波数情報にアクセスする公式を与えた.これらの解析の離散化を行い,システム同定に応用できることを示し.数値解析例を与えた.2.時間周波数解析によるブラインド信号源分離複数の信号の空間的混合問題に対して信号源の数の推定と信号源の分離を行うことがテーマである.その方法のひとつに,2個の観測信号の複素数値時間周波数情報の商を用いて信号源の数を推定し,推定した信号源の数以上の観測信号を用いて信号分離する方法がある.この方法の数学的妥当性を研究している.信号源が時間周波数空間である種の独立性を満たしている場合には信号源の数の推定が可能であることを数学的に示し,そのためのアルゴリズムを提案した.3.一般化されたソボレフ空間におけるマルチウェーブレットー般化されたソボレフ空間においてマルチスケーリング関数から正規直交マルチウェーブレット基底を構成する構成定理を証明した.この定理により,古典的バーディ空間における正規直交ウェーブレット基底をうまく修正することによって重み付きのソボレフ空間における正規直交マルチウェーブレット基底を構成し,応用としてこの基底に関するウースポテンシャルの展開定理を与えた.
膵臓癌細胞由来膜/核内タンパク質ー自己抗体結合体を標的にした膵臓癌特異抗原の検索

膵臓癌患者血清を用いた予備実験(膵臓癌20例、家族性膵臓癌3例、健常者10例)では、数個の細胞膜や核内由来タンパク質に対して特異的に結合する6本の陽性バンドを見出し、そのバンド中から6種のタンパク質を同定した。1本を除いてこれら陽性バンドは、健常者血清では検出されず、膵臓癌に特異的なバンドの可能性が高く、今後症例数を増やしその陽性率を統計学的処理し、有用性を明らかにする必要性がある。4種類の培養ヒト膵臓癌細胞から、細胞膜成分/核内成分を選別抽出(市販キット:ProteoExtract)し、膵臓癌抗原としSDS-PAGEにて分離後、1枚の泳動ゲルを挟む様に2枚のPVDF膜に発現タンパク質を転写(Replica Blotting法)する。その1枚は染色操作へ、もう1枚は患者血清を1次抗体とし、血清中に存在する自己抗体-癌抗原結合体を陽性バンドとして化学発光検出する。本法を用い膵臓癌、前癌病変患者の症例について検索した結果、1)膵臓癌患者血清を用いた予備実験(膵臓癌20例、家族性膵臓癌3例、健常者10例)では、数個の細胞膜や核内由来タンパク質に対して特異的に結合する6本の陽性バンドを見出し、そのバンド中から6種のタンパク質を同定した。これら陽性バンドは、健常者血清では検出されず、膵臓癌に特異的なバンドの可能性が高く、次年度には更に症例数を増やし、抗体検出の陽性率を統計学的処理し、有用性を明らかにする。2)同様に、膵臓癌由来可溶性/核/細胞膜由来抗原を用い、CBB染色/コンゴレッド染色を実施した結果、2重染色される30120kDa領域に複数の陽性バンドを見出した。3)膵臓癌患者血清を1次抗体とする自己抗体スクリーニングにより、α-enolase、トリオースリン酸イソメラーゼ(TIM)を見出した。また、ある種の細胞株(Capan-2)由来のTIMを精製し、トリプシン消化物の構造解析(MALDI-TOF/TOF、NanoITMSMS解析)から新しい変異(^<34>Val→Ile/Leu)体を見出した。これは、癌化による自己抗体産生機序(アミノ酸変異)の可能性を示唆した新しい知見である。・4種類の培養ヒト膵臓癌細胞から、細胞膜成分/核内成分を選別抽出(市販キット:Proteo Extract)し、膵臓癌抗原としSDS-PAGEにて分離後、1枚の泳動ゲルを挟む様に2枚のPVDF膜に発現タンパク質を転写(Replica Blotting法)し、その1枚は染色操作へ、もう1枚は患者血清を1次抗体とし、血清中の自己抗体-癌抗原結合体を陽性バンドとして化学発光検出するシステムを構築した。・膵臓癌患者血清を用いた予備実験(膵臓癌20例、家族性膵臓癌3例、健常者10例)では、数個の細胞膜や核内由来タンパク質に対して特異的に結合する6本の陽性バンドを見出し、そのバンド中から6種のタンパク質を同定した。1本を除いてこれら陽性バンドは、健常者血清では検出されず、膵臓癌に特異的なバンドの可能性が高く、今後症例数を増やしその陽性率を統計学的処理し、有用性を明らかにする。・陽性バンドのプロテオーム解析から、Triosephosphate isomerase(TIM)を同定した。しかも、本TIM内にアミノ酸変異(^<34>Val→Xle)の可能を示唆する結果が得られた。変異TIMに対する自己抗体の産生は、これまでにメラノーマ患者血中より見出されたと言う報告例がある(^<28>Thr→Ile : J.Mol.Biol., 139 : 449-61, 2002)。今回、見出した変異はその近傍に存在しており、HLA-DR1の認識する同一ペプチドである可能性が非常に高く、興味深い知見である。自己抗体を標的にしたプロテオーム手法の癌診断への応用は、2001年Hanash教授らのグループより初めて報告され、その後も数々の成果が発表されている。我々グループは、いち早く本法の有用性に注目し、癌プロテオミクスを学内研究グループと共に立ち上げ、これまでに肺癌.食道癌(Peroxiredoxin-VI、HSP70isoform)・非ポジキンリンパ腫(L-plastin)の診断指標となり得るバイオマーカーを同定し、専門誌に投稿すると共に特許出願した。更に、可溶性膵臓癌抗原を用いて、TIMおよびα-enolaseに対する自己抗体が膵臓癌診断に有用であることを報告した。今回、使用する膵臓癌由来抗原を従来のSDS可溶性総タンパク質から、弱難溶性の細胞膜/核内成分タンパク質を癌抗原とし、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動法-ウエスンプロット/化学発光検出法-ナノスプレーイオン化/マトリックス支援レーザー脱離イオン化質量分析法-データ・ベース検索法を用い、膵臓癌患者の自己抗体と特異結合する膵臓癌特異抗原の検索を実施した。
蛍光生体イメージングによる血管新生機構の解析

血管は全身に張り巡らされており、組織に酸素や栄養を送る重要な器官である。血管新生により、既存の血管から内皮細胞が出芽することにより、新たな血管が伸長する。しかし、生体内での内皮細胞の形態・運動能の制御機構については不明な点が多い。本研究の目的はモデル脊椎動物であるゼブラフィッシュを用いて蛍光生体イメージングを行い、血管新生過程の内皮細胞の形態・運動能を制御する分子機構を明らかにすることである。血管新生過程で、先端に位置する内皮細胞をTip細胞といい、それに続く細胞をStalk細胞という。Tip細胞とStalk細胞が連なりながら、一方向に移動することで、血管が伸長する。この時、移動方向に沿った内皮細胞の極性形成が重要であるが、どのように極性が生じ、移動が制御されているかについては不明である。血管内皮特異的に、細胞形態、極性、細胞移動に関するシグナル分子の活性化をそれぞれ可視化するトランスジェニックフィッシュを樹立し、解析を行った。その結果、Tip細胞は前後極性を形成しながら一方向に移動していることが明らかになった。また、Stalk細胞の焼却により、Tip細胞は前後極性を消失し、移動を停止した。Tip細胞の前後極性形成および移動にはStalk細胞との細胞間接着が重要であることが示唆された。また、Stalk細胞との細胞接着により、どのようにしてTip細胞の前後極性形成、一方向性移動が制御されているか明らかにするために解析を行い、Vascular endothelial growth factor (VEGF)/VEGF receptor 2 (VEGFR2)の時間空間的な制御が重要であると示唆された。本研究成果は2015年血管生物医学会学術集会、2015年分子細胞生物学会学術集会、2015年American Society for Cell Biology学術集会にて発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。既存の血管から血管枝が発芽して伸長し新たな血管網を構築する過程を血管新生という。血管新生過程において、内皮細胞はダイナミックに形態を変化させながら伸長する。これまで、内皮細胞の形態・運動を制御する機構は,おもに培養内皮細胞を用いて解析されてきたため,生体における血管新生において内皮細胞の形態・運動能を制御する機構については不明な点が多い。本研究の目的は、ゼブラフィッシュをモデル生物として用いた生体蛍光イメージング解析により、生体における血管新生を制御するシグナル伝達機構を解明することである。細胞の形態・運動能は主にRhoファミリーGタンパク質を介したアクチン細胞骨格の再編成により制御されている。血管新生過程における内皮細胞の形態、シグナル伝達を可視化するために、血管内皮特異的にアクチン細胞骨格を可視化する蛍光プローブおよびRhoファミリーGタンパク質である活性化型Cdc42の局在を可視化する蛍光プローブを発現するトランスジェニックフィッシュを樹立し、解析を行った。その結果、ゼブラフィッシュの尾側静脈において、血管新生因子Bone morphogenetic protein (Bmp)がグアニンヌクレオチド交換因子Arhgef9bを介してCdc42を活性化させ、糸状仮足の形成および細胞の遊走を誘導していることがわかった。また、Cdc42の下流で制御されているアクチン制御タンパク質としてフォルミンファミリーに属するFormin like 3 (Fmnl3)が重要であることを明らかにした。今回の研究成果を、2015年にDev. Cellに報告した(Wakayama et al., Dev. Cell, 2015)。これまで不明であった生体内における糸状仮足の制御機構について、その分子機構を明らかにしたことは血管新生を理解する上で重要な発見であると考えられる。本研究成果は2015年血管生物医学会学術集会、2015年

分子細胞生物学会学術集会、2015年American Society for Cell Biology学術集会にて発表した。尾側静脈における血管新生にはBmpによるArhgef9b-Cdc42-Fmnl3シグナル伝達系を介した糸状仮足の形成が重要であることを明かにし、2015年にDev. Cellに報告した(Wakayama et al., Dev. Cell, 2015)。これまで不明な点が多かった、ゼブラフィッシュの尾側静脈における内皮細胞の形態形成・運動能を制御する分子機構を明らかにできたのは大きな成果であると考えられる。また、生体内での血管新生過程を可視化するために、アクチン細胞骨格を可視化する蛍光プローブ、Cdc42の活性を可視化する蛍光プローブを血管内皮特異的に発現するトランスジェニックゼブラフィッシュを樹立した。これらのトランスジェニックフィッシュは今後、内皮細胞の形態形成・運動能の解析を行う上で大変有用である。血管新生には血管新生因子Vascular endothelial growthfactor (VEGF)および受容体であるVEGFR2が重要である。これまで、VEGFの濃度勾配が形成されており、濃度勾配に向かって内皮細胞が伸長するモデルが考えられていた。しかし、生体蛍光イメージングを用いた解析によりVEGFの濃度勾配ではなく、VEGFR2の細胞内局在の制御が内皮細胞の伸長に重要であることを示唆する結果を得た。今後、VEGFR2の局在がどのようにして制御されているのか解析を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。全身に張り巡らされた血管は、すべて同じ機構で作られるのではなく、部位によるheterogeneityが存在する。今回我々は尾側静脈において糸状仮足が細胞運動に重要であることを明らかにした。しかし、ゼブラフィッシュの節間血管では糸状仮足の形成は、適切な細胞運動の維持には重要であるが、節間血管の伸長自体には必須でないことが報告されている(Phng et al., Development, 2013)。このように血管新生において部位によるheterogeneityが存在しており、部位により異なる制御機構で血管新生が制御されている。血管新生をさらに理解する上で、どのような機構によってheterogeneityが生じるのか、どこまでは保存された機構が存在するのか、今後検討していきたい。血管新生過程において伸長する血管の先端に位置する内皮細胞をtip細胞、それに続く細胞をstalk細胞という。血管新生過程においてtip細胞、stalk細胞はそれぞれ単独で伸長するのではなく互いに協調しあいながら伸長すると考えられている。しかし、その分子機構については不明な点が多い。生体蛍光イメージングを行うとこで、今後、生体内におけるtip細胞、stalk細胞がそれぞれどのように影響を与え合っているのか解析を行う。
浮体式洋上発電風車の振動と制振に関する研究

本年度には,3枚の風車ブレードを有する水平回転軸が水平2方向に自由度をもつタワー先端部に取り付けられた系において,ブレードに生じる振動を理論的に調べた結果,以下の成果を得た.1.ブレードの回転と重力作用により時間的に変化するモーメントがブレードに作用するため,ブレードの回転速度をω,系の固有角振動数をpとすると,ブレードにはm(ω/2)=p (m=2, 3, 4, ...)が満たされるωの付近で振動数m(ω/2)の振幅が卓越して発生する.また,3つのブレードの形状が同一の場合でも,ブレードに作用する非線形モーメントに起因して,3つのブレードの内,1つまたは2つのブレードが大きく振動する現象,すなわち局在化現象が発生することがある.次に,浮体式洋上風車のブレード単体を対象とし,波浪により風車土台が鉛直方向に励振される場合,ブレードに生じる振動を理論的,実験的に調べた.この系の運動方程式には係数励振項と非線形項が含まれるが,線形化モデル(モデルA)および非線形モデル(モデルB)の各モデルについて考察し,以下の成果を得た.2.モデルAに対する理論解析により,(Ω+nω)/2=p (n=±1,±2,±3, ...)の関係が満たされるωとΩの付近において,係数励振作用によりブレードの振幅が時間的に増大する不安定振動,すなわち係数励振振動が発生する.ここに,ωはブレードの回転速度,Ωは波の励振振動数,およびpは系の固有角振動数を表す.3.実機に相当するモデルBの運動方程式にスウィープ試験を適用して直接数値積分することより,ブレードの振幅に対する共振曲線を求めた結果,線形系に対する理論解析で予測された(ω,Ω)の付近に共振ピークが現れる.4.実験では,上記2の関係を満たすωとΩの付近において5種類の共振ピークを観察し,理論解析結果とほぼ一致する実験結果が得られた.浮体式洋上風力発電風車の3枚翼に生じる局在化現象,および鉛直励振を受けるブレードの振動について調べるため,各場合の数学的モデル(運動方程式)を構築し,それぞれのモデルに対して理論解析や数値シミュレーションを行うことにより,浮体式プラットフォームやブレードに生じる振動現象を明らかにした.また,浮体式プラットフォームやブレードの振動を抑制するため,前者では液体容器,後者では振子型動吸振器を用いたモデルを構築し,数値シミュレーションにより各制振装置の有効性を示した.これらの理論解析結果を検証するため,実験装置を製作して,実験によっても,予測されたブレードの振動を観測し,制振装置の有効性を確認することができた.特に,ブレードの局在化現象は当初予期していなかった現象であり,この成果を学術雑誌に発表した.以上の通り,当初の研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる.本研究課題の1つに掲げたように,風車プラットフォームに傾きが生じる場合に,ブレードのジャイロ作用によりプラットフォームにヨーイングが生じることが推測される.理論解析によりそのヨーイングの発生条件を求め,さらにヨーイングを抑制するための方法としてダブル翼型風車を提案し,その理論モデルを構築し,数値シミュレーション結果をもとに,ダブル翼型風車の有効性を検討する計画である.引き続き,数値計算と実験により,浮体式洋上発電風車の振動と制振について継続して調べるため,当初の研究計画の変更はない.本研究では,浮体式洋上風力発電風車の浮体式プラットフォームと風車ブレードを対象とし,風と波浪によって生じる可能性のある振動を解析的に予測するとともに,動吸振器や液体ダンパを利用して,それらの振動を抑えることを目的とし,以下の成果を得た.1.浮体式プラットフォームの傾き振動を制振するための補助装置として,液体容器による制振性能を理論的,実験的に調べた.浮体式プラットフォームを1自由度の傾き振動系でモデル化し,波により回転励振を受ける場合,構造物の回転中心から遠ざけて液体容器を設置する方が,構造物の振動は励振振動数のより広い範囲で抑制される.しかし,液体容器の設置位置によっては,液体が振動せず,構造物の振動を抑制できない場合があることを明らかにした.実験では,これらの理論解析結果とほぼ一致する実験結果を観察した.2.風速が高さに依存して直線的に変化する風を受ける風車ブレードに,1つの振子型動吸振器を取り付けた系の振動について調べた.ブレードの回転数に依存して複数の振動ピークが抑制されることが数値解析により明らかとなり,実験により理論解析結果の妥当性が確認された.3.高さにより変化する風と波による水平励振が風車ブレードに作用する場合の振動について理論的に調べた.ブレードの回転数をω,波の励振振動数をΩ,および系の固有角振動数をpとすると,Ω+nω=p (n:整数)の関係が満たされる付近に共振ピークが現れる.浮体式プラットフォームの傾き振動,水平方向の風によるブレードの振動,および水平励振を受けるブレードの振動について調べるため,各場合のモデリング(運動方程式)を完成させ,それぞれのモデルにおいて数値計算によって浮体式プラットフォームやブレードの応答計算を行った.同時に,浮体式プラットフォームの傾き