hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ集団を通したスポーツ競技者のレジリエンスの獲得・形成プロセスの解明

平成30年度はスポーツ競技者や日本人(10代から90代)の大規模横断/縦断データ,大学生を対象とした介入研究など多角的に調査/分析を実施してきた。特に,本年度は,これまで得られた知見の再現性の確認と,介入研究を行ううえでの基礎的分析を多く行い,それらの結果に基づき,介入研究を施した。これらの概要および知見を以下にまとめた。1.レジリエンスの年齢変化の再検討と社会人口統計学的要因(属性項目,生活習慣,病歴など)との関連を検討し,対象者は47都道府県の15歳から99歳の日本人であった。結果として, 1)幅広い年齢層(10代から90代),2)全国47都道府県の1万人以上の大規模サンプル,3)測定尺度の変更を考慮し再検討を試みたが,レジリエンスの年齢変化は概ね国内外の先行研究と同様な結果を示し,特定の社会人口統計学的要因との関連も確認された。2.レジリエンスの発達多様性と身体活動量,人生に対する満足度の関連を検討し,対象者は47都道府県の20歳から71歳の日本人成人であった。結果として,縦断データに基づけば,日本人成人のレジリエンスは相対的に安定していることが示されたが,一方でレジリエンスの発達には個人差があることが考えられた。また,年齢と性別を統制した場合,身体活動量からレジリエンスを介して人生に対する満足度に及ぼす媒介効果が明らかとなった。3.個人と集団活動の両者を含むレジリエンス・プログラムの妥当性(非無作為化対照試験)を検討し,対象者は首都圏の大学生であり,レジリエンス・プログラム実施群(介入群)と未実施群(統制群)の2群を設定した。結果として,介入群において獲得的レジリエンス要因の得点が上昇したことが示され,それぞれの活動効果を検討した本研究において,個人と集団活動を通したレジリエンス・プログラムの妥当性が示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。日本国内では介入研究はもとより,レジリエンスの獲得を目的とした基礎的な研究はほとんど行われていないのが実情である。そこで,平成28年度ではレジリエンスの促進要因を多角的に検討するために,1)スポーツの競技特性要因とパーソナリティ特性との関連,2)レジリエンスと身体活動量,パーソナリティ特性との関連,3)集団と個人レベルのレジリエンスとの関連,について研究を進めた。これらの概要および知見を以下のようにまとめた。1.スポーツの競技特性要因(競技種目,競技レベル)とパーソナリティ特性(Big Five,Dark Triad,二分法的思考など)との関連を検討することを目的とし,対象は大学に所属するスポーツ競技者であった。結果として,競技特性要因とパーソナリティ特性との間に関連があることが示唆され,競技者のレジリエンスの獲得を検討するうえで,パーソナリティ特性の変数を導入する必要性が考えられた。2.大規模横断調査によるレジリエンスの促進要因を探索的に検討することを目的とし,対象は47都道府県の20歳から69歳の日本人成人であった。結果として,日本国内で検討されてこなかった大規模横断調査によって,レジリエンスは概ね年齢とともに向上することが示され,そこには身体活動量やパーソナリティ特性(Big Five,Dark Triad,二分法的思考など)が促進要因になることが確認された。3.集団活動を通した個人のレジリエンスの変化において,集団が持つ特性(等質性・異質性)の影響を検討することを目的とし,対象は大学に所属している学生であった。結果として,集団が持つ等質性,異質性がもたらす個人のレジリエンスへの異なる影響が示されたとともに,集団と個人の階層性が確認され,今後は集団活動を通したレジリエンスの向上に対する実践や介入のプログラムの有用性が示唆された。平成28年度では,競技者のレジリエンスの獲得プロセスを解明するうえで,1)スポーツ独自のフィールドにおけるパーソナリティ特性の役割,2)日本国内の大規模データによるレジリエンスの知見の一般化,3)集団と個人の階層性の検討,と当初の計画以上に多角的な視点から研究を進めることができた。一方で,スポーツ集団を対象とした,チームと競技者個人の関係性を明らかにすることができなかったことが挙げられる。なお,平成28年度で得られた知見は学術論文として5報(内,査読付き4報)受理され,また国内の学会にて3報のポスター発表,2報のシンポジウム(内,国際学会1報)を行い,国内外の学会にて発信することができた。平成29年度は前年度に引き続き,レジリエンスの獲得・形成過程を理解するために,スポーツ競技者と日本人成人(20から69歳),大学生を対象に,横断的調査及び介入研究を実施した。具体的には,1)スポーツの競技特性要因とパーソナリティ特性の関連,2)日本人成人のレジリエンスと身体活動に関する研究,3)個人と集団活動を通したレジリエンス・プログラムの効果検証,について研究を進めた。1.スポーツの競技特性要因(競技種目,競技レベル)とパーソナリティ特性(Big FiveとGrit,妬み感情)との関連を検討し,対象は大学所属の競技者であった。結果として,競技特性要因とパーソナリティ特性との間に関連があることが示され,競技特性要因と関連があるパーソナリティ特性との関係を考慮したうえで,レジリエンスの獲得・形成過程を検討していくことが望まれる。2.レジリエンスと身体活動量に対するパーソナリティ特性の関連を検討し,対象は47都道府県の20歳から69歳の日本人成人であった。

結果として,パーソナリティ特性(Big Five,Dark Triad,二分法的思考,感覚処理感受性)からレジリエンスに対する影響は大きかった。また海外の知見と同様に,身体活動量に対しパーソナリティ特性が影響することが明らかとなった。3.個人と集団活動を通したレジリエンス・プログラム(1回90分の計4回:(1)自己・増幅,(2)自己・発掘,(3)他者・発掘,(4)他者・増幅)の効果検証を行い,対象は大学所属の学生であった。結果として,同様のプログラムを異なる3つの対象者に実施した場合でも,資質的要因では小程度以上,獲得的要因では中程度以上の効果量が確認され,本研究のレジリエンス・プログラムの有用性が示された。平成29年度では前年度に引き続き,1)競技者の環境(状況)とパーソナリティ特性の交互作用効果,2)日本人成人のレジリエンスと身体活動に対するパーソナリティ特性の影響,3)個人と集団活動の両者を組み込んだレジリエンス・プログラムの開発を行い,3年目に計画していたプログラム開発と介入研究まで着手することができた。なお,平成29年度で得られた知見は学術論文として6報(内,査読付き6報)受理され,また国内の学会にて3報のポスター発表を行い,国内外の学会にて発信することができた。平成30年度はスポーツ競技者や日本人(10代から90代)の大規模横断/縦断データ,大学生を対象とした介入研究など多角的に調査/分析を実施してきた。特に,本年度は,これまで得られた知見の再現性の確認と,介入研究を行ううえでの基礎的分析を多く行い,それらの結果に基づき,介入研究を施した。これらの概要および知見を以下にまとめた。1.レジリエンスの年齢変化の再検討と社会人口統計学的要因(属性項目,生活習慣,病歴など)との関連を検討し,対象者は47都道府県の15歳から99歳の日本人であった。結果として, 1)幅広い年齢層(10代から90代),2)全国47都道府県の1万人以上の大規模サンプル,3)測定尺度の変更を考慮し再検討を試みたが,レジリエンスの年齢変化は概ね国内外の先行研究と同様な結果を示し,特定の社会人口統計学的要因との関連も確認された。2.レジリエンスの発達多様性と身体活動量,人生に対する満足度の関連を検討し,対象者は47都道府県の20歳から71歳の日本人成人であった。結果として,縦断データに基づけば,日本人成人のレジリエンスは相対的に安定していることが示されたが,一方でレジリエンスの発達には個人差があることが考えられた。また,年齢と性別を統制した場合,身体活動量からレジリエンスを介して人生に対する満足度に及ぼす媒介効果が明らかとなった。3.個人と集団活動の両者を含むレジリエンス・プログラムの妥当性(非無作為化対照試験)を検討し,対象者は首都圏の大学生であり,レジリエンス・プログラム実施群(介入群)と未実施群(統制群)の2群を設定した。結果として,介入群において獲得的レジリエンス要因の得点が上昇したことが示され,それぞれの活動効果を検討した本研究において,個人と集団活動を通したレジリエンス・プログラムの妥当性が示唆された。
ファーストフードにおける食物アレルギー誘発物質の含有量と情報提供に関する実施調査

平成18年度は、食物アレルギー症状の原因となることが多い店頭販売品に含まれる特定原材料(卵・牛乳・小麦・そば・落花生)の含有量を測定すると共に、情報提供の現状を調査した。コンビニエンスストアー(6社20商品)、ファーストフード店(6社29商品)、丼物屋(1社3商品)、持ち帰りパン屋(2社5商品)、持ち帰り寿司店(2社11商品)、和菓子店(3社13商品)の20社81商品の特定原材料の含有量を測定した結果、27商品で10μg/g以上の濃度で特定原材料が検出された。もちや最中、冷菓以外の商品では、数μg/g以上の濃度で検出された。情報提供は、ファーストフード店、丼物屋、和菓子店は全社、コンビニは6社中2社が行っていたが、持ち帰りパン屋や持ち帰り寿司店では提供していないなど、業務形態により差が見られた。10μg/g以上の特定原オ料が検出された商品でも、一部情報の漏れや過剰な情報提供も見られた。平成19年度は、gooリサーチに登録された消費者モニター25000名を対象に、インターネットアンケートを実施した。本調査に先立ち、プレ調査を実施し、食物アレルギー患者(以下「患者群」という)844名を含む12,925名から回答が得られた。プレ調査の結果から、患者群844名と、コントロール群として非アレルギー患者(以下「非患者群」という)800名を抽出し、本調査を実施した。本調査では、患者群535名、非患者群549名から回答が得られたが、食物アレルギーやアナフィラキシー、食物アレルギーの原因物質、食物アレルギーの表示制度に関する理解度については、両群では大きな差は見られなかった。さらに、平成18年度の調査結果を踏まえて、店頭販売品に含まれるアレルギー物質に関する設問を追加し、患者群454名、非患者群497名から回答を得た。「おにぎり」や「きゅうり巻き」、「鉄火巻き」等に牛乳が含まれることは、いずれの群でも80%以上が知らないことが明らかとなり、今後の適切な情報提供が必要と思われた。平成15年度に、食物アレルギーの患者団体を対象に実施した、「食物アレルギー発症回避のためのアンケート結果」の結果、現在、食品衛生法に基づくアレルギー表示が義務化されていないファーストフード店等での店頭販売品により、食物アレルギー症状が誘発されている実態が明らかになった。このことから、食物アレルギー患者が、食物アレルギーによる種々の誘発症状を予防・回避するために必要な情報である「ファーストフード店」や「コンビニエンスストアー」などの「店頭販売品」中に含まれる特定原材料の含有量と測定すると共に、情報提供の有無や内容の実態を調査した。今回の調査では、コンビニエンスストアー(6社20商品)、ファーストフード店(6社29商品)、丼物屋(1社3商品)、持ち帰りパン屋(2社5商品)、持ち帰り寿司店(2社11商品)、和菓子店(3社13商品)の20社81商品中に含まれる特定原材料(卵・牛乳・小麦・そば・落花生)の含有量を測定した。その結果、81商品中27商品で10μg/g以上の濃度で特定原材料が検出された。

情報提供は、ファーストフード店、丼物屋、和菓子店は全社、コンビニは6社中2社が行っていたが、持ち帰りパン屋や持ち帰り寿司店では提供していないなど、業務形態により差が見られた。10μg/g以上の特定原材料が検出された商品の内9商品で情報提供が無いなど一部情報の漏れや、過剰な情報も見られたが、情報が誤りと思われた企業に連絡したところ、直ちに修正された。患者が安全に食品を選択できるよう、現在表示義務のない「店頭販売品」についても、精度の高い情報提供が望まれる。今後、これらの企業における原材料の確認作業の実態や、平成15年度のアンケート調査結果を用いた特定原材料の組合せ、インターネットを用いた食物アレルギーの課題に関する調査を行う予定である。平成18年度は、食物アレルギー症状の原因となることが多い店頭販売品に含まれる特定原材料(卵・牛乳・小麦・そば・落花生)の含有量を測定すると共に、情報提供の現状を調査した。コンビニエンスストアー(6社20商品)、ファーストフード店(6社29商品)、丼物屋(1社3商品)、持ち帰りパン屋(2社5商品)、持ち帰り寿司店(2社11商品)、和菓子店(3社13商品)の20社81商品の特定原材料の含有量を測定した結果、27商品で10μg/g以上の濃度で特定原材料が検出された。もちや最中、冷菓以外の商品では、数μg/g以上の濃度で検出された。10μg/g以上の特定原材料が検出された商品でも、一部情報の漏れや過剰な情報挺供も見られた。平成19年度は、gooリサーチに登録された消費者モニター25000名を対象に、インターネットアンケートを実施した。本調査に先立ち、プレ調査を実施し、食物アレルギー患者似下「患者群」という)844名を含む12,925名から回答が得られた。プレ調査の結果から、患者群844名と、コントロール群として非アレルギー患者(以下「非患者群」旨という)800名を抽出し、本調査を実施した。本調査では、患者群535名、非患者群549名から回答が得られたが、食物アレルギーやアナフィラキシー、食物アレルギーの原因物質、食物アレルギーの表示制度に関する理解度については、両群では大きな差は見られなかった。さらに、平成18年度の調査結果を踏まえて、店頭販売品に含まれるアレルギー物質に関する設問を追加し、患者群454名、非患者群497名から回答を得た。「おにぎり」や「きゅうり巻き」、「鉄火巻き」等に牛乳が含まれることは、いずれの群でも80%以上が知らないことが明らかとなり、今後の適切な情報:提供が必要と思われた。
「あかり」全天観測が明らかにする、銀河スケールの有機物質の流れと進化

私は、日本の赤外線天文衛星「あかり」によって得られた、中間赤外線(波長9, 18 micron帯)diffuse全天マップの作成、およびそのマップを用いた科学的研究を行った。私は「あかり」データ処理・解析チームの一員として、中間赤外線diffuse全天マップの作成に携わり、黄道光差引を担当した。黄道光とは太陽系内の惑星間ダストからの熱放射であり、中間赤外線においては支配的な前景成分である。つまり「あかり」全天マップを用いて、銀河系や系外銀河の星間物質からの放射を捉えるためには、黄道光の正確な差引が必要不可欠である。従来用いられていた黄道光モデルによる差引では、高銀緯領域の淡く広がった星間物質からの放射を捉えるには不十分であったため、私は「あかり」のデータを使って新たな黄道光モデルを作り、これまで以上に正確な黄道光の除去を可能にした。また同時に「あかり」中間赤外線全天マップは、全天の黄道光放射をかつてない高い空間分解能でトレースしたものであるため、惑星間ダストの研究をする上でも有用なリソースである。私は新たな黄道光モデルの構築を行うことによって、惑星間ダストの温度や密度の分布を推定した。その結果、ダストのサイズや供給源に関する知見を得ることができ、さらに地球近傍において十数年のタイムスケールで惑星間ダストの空間分布が変化していることが分かった。これらの成果は論文および学位論文にて発表した。黄道光に関しては、当初の予定以上に多くの科学的な成果を出すことができたが、銀河系や近傍銀河における有機物に関する研究は、当初の予定通りに進めることはできなかった。しかし現状では、黄道光除去を含め「あかり」中間赤外線diffuse全天マップ作成プロセスがほぼ完了しているため、今後「あかり」全天マップを用いた、有機物をはじめとした星間物質の研究が進むことが期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は、日本の赤外線天文衛星「あかり」によって得られた、中間赤外線(9,18μm帯)diffuse全天マップの作成、およびそのマップを用いた全天の有機物質の進化に迫る研究を行っている。特に「あかり」9岬帯の観測は、多環芳香族炭化水素(PAH)と呼ばれる、銀河系や近傍銀河において遍在性の高い有機物質からの放射をトレースしており、この波長帯の全天マップを作成することは、星間空間中の有機物質を研究するにあたって非常に重要である。私は「あかり」データ処理・解析チームの一員として、中間赤外線diffuse全天マップの作成に携わり、マップの一般公開に向けて解析を行っている。今年度はマップからの黄道光除去を行った。黄道光とは太陽系内の惑星間ダストからの熱放射であり、中間赤外線においては最も強度の強い前景成分である。銀河系や近傍銀河からの赤外線放射を調べるためには、この黄道光の除去が必須であり、これまでも過去の赤外線観測などから、黄道光をモデル化することによって除去が試みられてきた。しかし従来のモデルでは、銀河系由来の赤外線放射の弱い領域についての議論をするには不十分であった。そこで私は、このモデルを「あかり」のデータを使って改良し、これまで以上に正確な黄道光の除去を可能にした。さらに私は、黄道光を除去した9μm帯マップを用いて、銀河系中心付近から北側に30度以上に広がった大規模なPAH放射を発見した。近傍の星間ガスと比較した結果、このPAH放射は実際に銀河系中心に付随している可能性があることが分かった。さらにこのPAH放射の構造とFermi bubblesと呼ばれるガンマ線放射の構造が似ており、また遠赤外線マップとの比較から、この領域では周囲と比較してダストに対するPAHの存在量が大きくなっている可能性が高いことを明らかにした。これらの結果から、過去のアウトフローなどの銀河系中心における活動が、この領域におけるPAHの生成に大きく関わっているという結論を得た。私は、日本の赤外線天文衛星「あかり」によって得られた、中間赤外線(9, 18 micron帯)diffuse全天マップの作成、及びそのマップを用いた全天の有機物質の進化に迫る研究を行っている。特に「あかり」9micron帯の観測は、多環芳香族炭化水素(PAH)と呼ばれる、銀河系や近傍銀河において遍在性の高い有機物質からの放射をトレースしており、この波長帯の全天マップを作成することは、星間空間中の有機物質を研究するにあたって非常に重要である。私は「あかり」データ処理・解析チームの一員として、中間赤外線diffuse全天マップの作成に携わり、平成27年度3月のマップ一般公開に向けて解析を行っている。私はその中でマップからの黄道光差引を担当している。つまり「あかり」全天マップを用いて、全天における有機物からの放射を捉えるためには、黄道光の正確な差引が必要不可欠である。

また同時に「あかり」中間赤外線全天マップは、全天の黄道光放射をかつてない高い空間分解能でトレースしたものであるため、惑星間ダストの研究をする上でも有用なリソースである。そこで私は黄道光のモデル化を進める上で、惑星間ダストの性質について新たな知見を得ることができるのではないかと考え、そのことを目標に平成26年度は研究を行った。その結果、太陽からの距離に対するダストの温度・密度変化を明らかにすることができた。私は、日本の赤外線天文衛星「あかり」によって得られた、中間赤外線(波長9, 18 micron帯)diffuse全天マップの作成、およびそのマップを用いた科学的研究を行った。私は「あかり」データ処理・解析チームの一員として、中間赤外線diffuse全天マップの作成に携わり、黄道光差引を担当した。黄道光とは太陽系内の惑星間ダストからの熱放射であり、中間赤外線においては支配的な前景成分である。つまり「あかり」全天マップを用いて、銀河系や系外銀河の星間物質からの放射を捉えるためには、黄道光の正確な差引が必要不可欠である。従来用いられていた黄道光モデルによる差引では、高銀緯領域の淡く広がった星間物質からの放射を捉えるには不十分であったため、私は「あかり」のデータを使って新たな黄道光モデルを作り、これまで以上に正確な黄道光の除去を可能にした。私は新たな黄道光モデルの構築を行うことによって、惑星間ダストの温度や密度の分布を推定した。その結果、ダストのサイズや供給源に関する知見を得ることができ、さらに地球近傍において十数年のタイムスケールで惑星間ダストの空間分布が変化していることが分かった。これらの成果は論文および学位論文にて発表した。黄道光に関しては、当初の予定以上に多くの科学的な成果を出すことができたが、銀河系や近傍銀河における有機物に関する研究は、当初の予定通りに進めることはできなかった。しかし現状では、黄道光除去を含め「あかり」中間赤外線diffuse全天マップ作成プロセスがほぼ完了しているため、今後「あかり」全天マップを用いた、有機物をはじめとした星間物質の研究が進むことが期待される。当初の予定通り、「あかり」中間赤外線全天マップからの黄道光除去を行い、さらにその成果を発展させ、惑星間ダストの物理に迫ることができた。「あかり」全天マップ完成の目処が立ち、全天の星間物質について議論を行う準備ができつつある。27年度が最終年度であるため、記入しない。「あかり」中間赤外線マップから得られた黄道光モデルに対して、物理的考察を行い論文としてまとめる。黄道光を除去したマップを、全天の星間物質の情報を与えるリソースとして提供するとともに、惑星間ダストに関してはさらに詳細に踏み込み、博士論文としてまとめる。当初の予定通り、「あかり」中間赤外線全天マップからの黄道光除去を行い、またそのマップを用いてPAH放射と銀河スケールのガンマ線放射であるFemi bubblesとの比較を行うことによって、有機物質の起源に迫る研究を行うことができたため。黄道光除去後のマップの評価を行い論文としてまとめ、マップは一般に公開できる形にする。Fermi bubblesについては、さらにほかの波長帯との比較を行い、具体的に起こっている現象を明らかにする。
マウスPerfusion CTによる膵腫瘍線維化の定量的測定系の確立

本年度の結果の意義として、小動物に関する腫瘍の線維化の非侵襲的な測定系は未だ未確立であるが、マウスでPerfusion CTによる線維化の測定ができるようになると分子学的検討や遺伝子学的検討が大変しやすくなることがあげられる。例えば、Perfusion CTを膵癌患者さんに応用し、膵癌の質的変化を正確に観察できれば、正確な分子標的薬剤の効果判定が可能となり、適切な抗がん剤投与の継続・中止の判断を可能とし予後改善に結びつくと考えられる。膵癌は、5年生存率が5%未満と予後が悪い。膵癌の特徴として、腫瘍内の著しい線維化が挙げられる。この膵癌の線維化部位の血流は乏しく、抗がん剤の膵内へ移行を妨げる。近年、通常の造影CTに画像解析技術を組み合わせたPerfusion CTを用いることで、理論上、組織の繊維化成分を定量的に測定できる可能性が示された。しかし、膵癌に関してPerfusion CTによる線維化の測定結果と実際の病理所見との比較の試みはなく、理論の正確性は不明である。そこで、本研究では、マウス膵癌モデルを使い、Perfusion CTにより測定された膵癌の線維化量と病理学所見を比較することで、理論の正確性を確認し、線維化の測定系の確立することを目的とした。Perfusion解析における数学理論の整合性を動物モデルにて確認し、ヒトへの応用を進めた。この研究から発展して、膵局所のみならず全身血流の測定が可能なことや肝臓の組織血流の測定も可能なことを示した。また、解析理論の腹部臓器への応用について、書籍に招待寄稿した。膵炎発症早期の血流低下の機序を明らかにするために、マウス膵炎モデルを用いた検討を行い、血流障害の前段階である膵炎発症の機序の一端を明らかにした。こうした結果について、国際学会にて基調講演ならびに招待講演をおこなった。さらに、解析理論の知見を発展させ、膵癌皮下移植マウスモデルを用いてPerfusion CTによる正確な膵線維化の定量的測定系の確立に成功し、この系による測定結果と病理学的な線維化が相関することを確認した。本研究に関連した知見について論文発表を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。膵臓学26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り、Perfusion CTの撮像プロトコールの確立に成功し、実際に画像化したうえで、次の段階である病理との比較まで進め、さらにPerfusion CT解析系の精度の高さまで示すことができた。撮像プロトコールの確定ができたので、次のステップとしてPerfusion CTが、分子標的剤の膵癌への治療効果予測・効果判定として有用化検討する。癌の線維化に関与するシグナルの一つに、ヘッジホックシグナル(sHH)が挙げられる。そこで、sHHシグナルを阻害することで、線維化の量を減量できる薬剤(SMOのインヒビター)を投与し、Perfusion CTを用いて、実際に線維化の減量と腫瘍内部の微小環境がどのように変化するか観察する。ついで、膵癌マウスモデルにPerfusion CTを撮像し、腫瘍内Perfusion Parameterを測定する。この測定結果を用いて、抗がん剤と分子標的薬剤を組み合わせた治療の効果予測・効果判定を行う。
強力な抗炎症作用を有するレゾルビン類の生体内における安定誘導体の創出

ω-3系脂肪酸の代謝物であるレゾルビン類は極めて強力な炎症収束作用を有するため、新たな抗炎症薬の候補として注目されているが、詳細な作用機序や構造活性相関研究が進んでいない。非常に不安定で生体内ではω末端とその周辺部位が酸化されて不活性化される。本研究ではレゾルビンE類に着目し、そのω末端に置換基を有する誘導体の効率的な合成法を確立する。そして、ω末端置換基の立体的及び電子的性質が抗炎症作用と酸化的安定性に影響するのかを明らかにするとともに、抗炎症作用を維持したω酸化に対して安定なレゾルビンE類誘導体を創出する。
超極細シングルポイントダイヤモンドツールのエッジ形状の高速高精度測定の研究

本研究では,切れ刃の先端形状が非常に細く加工されたダイヤモンド切削工具について,原子間力顕微鏡(AFM)方式の測定機を用いて,切れ刃形状の評価を行う.本年度は以下の成果を得た.・超精密旋盤上でのダイヤモンド切削工具の機上形状測定が実現できるように構成してきた切削工具専用の測定装置を用い,いくつかの種類の工具の形状測定を行い,位置合わせ機構部分の方向の変更を行った.また,この形状測定においては,昨年まで機上測定装置で測ってきた工具に加えて,コーナ半径が2μm未満のダイヤモンド切削工具の形状測定実験を行った.・測定結果の繰り返し性,特に測定の繰り返しと温度変化の関係を入念に調査した.その結果,測定装置に使った材質の温度変化による変形が測定評価に大きく影響を与えることが分かり,温度が安定するような工夫,または,その変形の補正が必要となることが分かった.・位置合わせ用の光学系をそのまま用いて,そこからも形状の推定ができるようにする改良を行い,測定結果のシミュレーションをしつつ,コーナ半径がmmオーダの工具について,実際の形状を推定してみた.これを利用することで,先端の形状が円弧でない工具についてもAFMチップを位置合わせすることができるようになる.また,形状推定については,一部,市販のプロファイラを用いて比較測定を実施した.・引き続き,切れ刃稜丸み半径の評価手法を改善した.これまで以上に,人為的な要素が入らない定量的な評価になるように改善し,自動計算ができるように評価方法の実装を目指し,ノイズの影響を考慮したシミュレーションを行った.本研究では,切れ刃の先端形状が非常に細く加工されたダイヤモンド切削工具について,原子間力顕微鏡(AFM)方式の測定機を用いて,切れ刃形状の評価を行う.本年度は以下の成果を得た.・超精密旋盤上でのダイヤモンド切削工具の(機上)形状測定が実現できるように,一度形状測定部品だけを組み立てた.また,この装置のための,プローブの制御器(回路)を作成した.そして,製作した部分のみで,極細ツールの測定とまでは言えないが,コーナ半径が200μmのダイヤモンド切削工具の形状測定実験を行った.また,この測定実験は繰り返し行い,評価される値の繰り返し性の見積もりを行った.また,Rバイト以外の工具についても測定実験を試みている.試みとして,その工具により加工された物の表面形状についても,同様の構成で測定実験を行った.・測定装置を,取り付ける加工機の特性の評価実験を行い,振動・電磁ノイズなどの測定結果に悪影響を与える物を確認したため,その評価を行い,対策(回避方法)について検討した.その上で,装置の再設計および一部の製作を行った.・切れ刃稜丸み半径の評価手法について検討した.できるだけ人為的な要素が入らない定量的な評価になるように,文献を参考にしつつ,自動計算ができるように工夫を行った.検討してきた方法で切れ刃稜丸み半径を評価した.同じプローブで同じ工具を繰り返し測った結果についてそのそれぞれにおいて切れ刃稜丸み半径を評価すると,評価される値について,その増大傾向を捉えていることを確認した.本研究では,切れ刃の先端形状が非常に細く加工されたダイヤモンド切削工具について,原子間力顕微鏡(AFM)方式の測定機を用いて,切れ刃形状の評価を行う.本年度は以下の成果を得た.・超精密旋盤上でのダイヤモンド切削工具の機上形状測定が実現できるように,このような切削工具専用の測定装置を構成した.この装置では,レーザ光を用いた測定対象となる工具先端と測定用のプローブの位置合わせのための機構を,設置した.この位置合わせ機構の作成の過程で,位置合わせ対象形状が鋭利になった場合について位置合わせ方法の有効性の再確認のためのシミュレーションを実施した.・設置する工作機械の特性等の評価から振動などの影響を受けにくくなるように固定方法の改善を行った.そして,製作した装置を用いて,コーナ半径が200μmの工具およびコーナ半径が30μm,8μmの非常に先端の細いダイヤモンド切削工具の形状測定実験を行った.また,これらの形状測定の結果については,切れ刃稜丸みの評価および切れ刃の輪郭の評価を行っており,走査電子顕微鏡での観察とともに進めている.・切れ刃稜丸み半径の評価手法について検討した.これまで以上に,人為的な要素が入らない定量的な評価になるように改善し,自動計算ができるように評価方法の改善を実施した.検討してきた方法で切れ刃稜丸み半径を評価した.また,この評価手法については測定に用いるプローブTip側の評価および他の鋭利先端形状の鋭利さの評価としても使用できるかシミュレーションを行った.本研究では,切れ刃の先端形状が非常に細く加工されたダイヤモンド切削工具について,原子間力顕微鏡(AFM)方式の測定機を用いて,切れ刃形状の評価を行う.本年度は以下の成果を得た.・超精密旋盤上でのダイヤモンド切削工具の機上形状測定が実現できるように構成してきた切削工具専用の測定装置を用い,いくつかの種類の工具の形状測定を行い,位置合わせ機構部分の方向の変更を行った.また,この形状測定においては,昨年まで機上測定装置で測ってきた工具に加えて,コーナ半径が2μm未満のダイヤモンド切削工具の形状測定実験を行った.・測定結果の繰り返し性,特に測定の繰り返しと温度変化の関係を入念に調査した.

その結果,測定装置に使った材質の温度変化による変形が測定評価に大きく影響を与えることが分かり,温度が安定するような工夫,または,その変形の補正が必要となることが分かった.・位置合わせ用の光学系をそのまま用いて,そこからも形状の推定ができるようにする改良を行い,測定結果のシミュレーションをしつつ,コーナ半径がmmオーダの工具について,実際の形状を推定してみた.これを利用することで,先端の形状が円弧でない工具についてもAFMチップを位置合わせすることができるようになる.また,形状推定については,一部,市販のプロファイラを用いて比較測定を実施した.・引き続き,切れ刃稜丸み半径の評価手法を改善した.これまで以上に,人為的な要素が入らない定量的な評価になるように改善し,自動計算ができるように評価方法の実装を目指し,ノイズの影響を考慮したシミュレーションを行った.
産業革命期イギリス地域社会の社会変動

当初の研究計画にそくして、平成10年度はつぎのような研究をおこなった。1.平成10年3月に学位を授与された論文を、『イギリス議会エンクロージャー』として出版するための作業に従事した。同書は、1999年3月に、勁草書房から出版される予定である。議会エンクロージャーの研究文献としては、日本では数十年ぶりのものとなり、その間の研究の空白を埋めることを意図したものである。2.議会エンクロージャーや、農業革命について、近年イギリスで盛んに研究成果が公表されつつある。そのような本国での研究動向をサーヴエイして、あらためて問題の所在を提起した論文を作成した。それはまた、わが国では比較的研究が手薄になっているこの分野にたいする、学界の関心を喚起するという目的を有する。また、産業革命期の社会変動を把握するための準備作業として、同時期以降のイギリスの経済発展を第二次世界大戦直前までたどった概説論文を発表した。3.地域社会の社会変動を、具体的な地域の事例によって解明する作業を、複数の史料を分析しながら、すすめた。残念ながら、今年度は研究成果として結実させることはできなかったが、産業革命期の地域社会において、資産・土地所有構造、就労状況、市場メカニズム、地方自治のシステム、人口移動といった側面で、根底的な変化が生じていたことが、明らかになりつつある。当初の研究計画でも記したような、地域住民の生活の場という、下からの視点を堅持し、来年度も引き続き研究成果の公表に向けて、集中的に作業をすすめていく予定である。当初の研究課題にそくして、平成9年度はつぎのような研究をおこなった。ひとつは、産業革命期における農村社会の社会変動の実態を解明する基礎作業としてすすめていた議会エンクロージャー研究を、学位請求論文としてまとめたことである。この論文では、前半部で従来の議会エンクロージャー研究の内外の展開を、農業革命や産業革命を軸とするこの時期の経済変動にかかわらせて、多面的・総合的に展望した。また、後半部ではバッキンガムシャーのWeston Turville教区のエンクロージャーの実態を、さまざまな側面から史料にもとづいて細部まで明らかにした。その結果、エンクロージャー前後の土地所有状況の変動とそれによる地域住民への経済的諸影響を中心に、地域的社会変動の一端が明らかになった。なお、本論文は平成10年度に刊行される予定である。この作業とならんで、同じ州内の別の教区に生まれてそこで生涯の大部分をすごしたある農業労働者について、州の史料協会より翻刻された自伝をもとに、その生涯と労働生活を追った論文を発表した。この教区ではエンクロージャー自体はWT教区よりはるかに遅れたが、彼の自伝は就労状況、賃金水準、救貧手当支給のありさま、食住経費の高騰など、ナポレオン戦争終了後15年ほどの間の地域社会の労働世界について、生き生きした実態を明らかにしている。平成10年度は、上記論文の出版作業のほか、当初の「研究計画・方法」にそって、このような地域社会の変動を、さらに地理的にも視野を広げて追求すると同時に、産業革命期の「変化」と「底流」について、政治や体制の問題も含めて、総合的に観察する作業をすすめていく予定である。
血管内移植された骨髄由来間葉系幹細胞およびその分化誘導細胞の生体内動態の解析

組織内に移植された場合には腫瘤を形成する能力を有する骨髄由来の間葉系幹細胞も、正常動物の血管内に移植された場合には内皮細胞に妨げられて血管外に侵出して組織内に生着することができず、死滅消失してしまうことが明らかとなった。このことは、骨髄由来間葉系幹細胞は血管内に漏出しても遠隔地に腫瘍を形成する可能性は低いことを示唆している。抗CSA抗体を用いたC3H特異抗原の検出には酢酸-エタノール固定が推奨されているが、この固定法では組織形態の保持は満足のいくものではない。そこで、種々の固定液で固定されたBALB/cA^<CSA>系マウス(以下、CSA)とBALB/cA系マウス(以下、CA)の各組織より凍結厚切り切片とパラフィン切片を作製し、前処理を施した後、抗CSA抗体の染色性を確認した。その結果、Bouin液で還流固定し、凍結切片としてデオキシコール酸で前処理すると、CSA由来組織が強く染色され、CAと区別可能であった。一方、同固定のパラフィン切片では、ProteinaseK処理によってCSA由来組織が弱く染まるが、CAとの明確な鑑別は困難であった。これらの結果より、CAに移植されたCSA由来細胞は、Bouin液で還流固定し、凍結厚切り切片としてデオキシコール酸で前処理を行うことで、免疫蛍光染色で鑑別可能であることが示された。2.骨髄由来間葉系幹細胞の分離・同定と移植CSAの大腿骨より髄腔内の細胞を取り出して培養し、非付着性細胞を除いた後、トリプシン-EDTA処理によるdishへの付着性の違いを利用して骨髄由来間葉系幹細胞を分離した。分離された細胞は、全てが抗CSA抗体に陽性を示した。各種の幹細胞マーカーを調べたところ、CD34(STRO-1)は陰性であり、CD29(Integrinβ1)とCD49e(Integrinα5)に陽性を示す細胞が僅かに認められた。また、骨髄由来細胞よりコロニアルクローニング法を用いて間葉系幹細胞を分離した。現在、これらの細胞の性状を調べるとともに、CAの大腿静脈内に移植し、経過観察中である。BALB/cA<CSA>系マウス大腿骨より髄腔内の細胞を取り出して培養し、非付着性細胞を除いた後、トリプシン-EDTA処理による培養ディッシュへの付着性の違いを利用して骨髄由来間葉系幹細胞を分離し、BALB/cA系マウスの大腿静脈内に移植した。移植に用いた細胞は、1)採取後2回継代された細胞、2)継代を繰り返し、神経細胞様あるいは敷石状に増殖する細胞、これらはCD34(STRO-1)は陰性であり、CD29(lntegrin β1)とCD49e(lntegrin α5)に陽性を示した。3)骨髄由来細胞よりコロニアルクローニング法を用いて分離された間葉系幹細胞、これらはCD34陽性、一部がCD29陽性、CD49e陽性、CD44陽性であり、一部は幼弱神経細胞マーカーであるNestinに陽性を示した。なお、2)あるいは3)をマウス新生仔の脳、成獣の精巣や脾臓に移植したところ、新生仔の頭部皮下や精巣周囲、脾臓内に腫瘤を形成した。血管内移植後、1ないし6カ月後に屠殺し、全身の臓器および脳を調べたところ、抗CSA抗体に陽性であるBALB/cA^<csA>系マウス由来の細胞は全く見出されなかった。そこで、血管内移植直後を調べた結果、移植直後には肺の血管内にのみ抗CSA抗体陽性細胞が検出され、その後数は減少するものの4日目までは肺の血管内にのみ見られ、他の臓器には全く検出されなかった。以上の結果より、組織内に移植された場合には腫瘤を形成する能力を有する骨髄由来の間葉系幹細胞も、正常動物の血管内に移植された場合には内皮細胞に妨げられて血管内に生着することができず、消失してしまうことが明らかとなった。このことは、骨髄由来間葉系幹細胞は血管内に漏出しても遠隔地に腫瘍を形成する可能性は低いことを示している。
中性子過剰核における非中心力の役割についての研究

原子核系には2つの非中心力、すなわちスピン・軌道力とテンソル力が非常に強く作用することが知られている。これらの競合は、シェル構造やクラスター構造など、原子核が励起エネルギーや陽子・中性子数の関数として構造を変化させる際に決定的に重要な役割を果たしている。本研究では、新しい模型を提案するとともに種々の原子核構造・反応模型を組み合わせ、安定核や中性子過剰核においてこれらの競合を研究し、中性子過剰核の励起状態に現れる新しい構造(過剰な中性子によって安定化する幾何学的クラスター状態)についても議論した。本研究の大きな目的は、軽い中性子過剰核におけるクラスター・シェル競合を核種及びそれぞれの核の励起エネルギーの関数として系統的に研究し、中性子過剰核を含めた軽い原子核における非中心力(スピン・軌道力、テンソル力)の役割を明らかにすることである。また、同時に中性子過剰な原子核において、これまでの理解と異なるクラスター構造の出現機構について明らかにすることが2つ目の目標である。この2つの目標のために、内外の多くの研究者と協力しながら、様々な手法を組み合わせた原子核構造・反応計算を遂行する。本研究の目的は、軽い中性子過剰核のさまざまな構造、すなわちクラスター構造やシェル構造、およびそれらの競合を、核種及びそれぞれの核の励起エネルギーの関数として系統的に研究し、軽い原子核における非中心力(スピン・軌道力、テンソル力)の役割を明らかにすることである。この目的のため、シェル構造・クラスター構造の両方を取り入れた新しい模型を構築し、今年度はBe同位体、C同位体、Ne同位体、Mg同位体などの核構造研究を行った。C同位体では、中性子数の増加と共にスピン・軌道力の重要性が高まり、これによって原子核の基底状態ではαクラスター構造が消滅していくメカニズムを明らかにした。結果として、クラスター構造は中性子過剰C同位体の励起状態として存在する。また、10Beや12Beと言った原子核における過剰中性子の運動に着目し、これらの核が励起エネルギーの増加と共にさまざまに変化したクラスター構造を示すことを明らかにした。低い励起状態では、過剰な中性子は2つのαクラスターの周りを共有結合的に運動する。しかし、励起エネルギーの増加と共に、中性子は片方どちらかの周りのみに束縛されるようになる。これは近年ダイニュートロン相関と呼ばれる、弱結合系に特有な現象と関連している。このような中性子過剰核におけるダイニュートロン相関を8Heにおいても研究し、論文を投稿した。また、10Be核においては、励起状態において2つのαクラスターの周りを2つの中性子が運動するという状態と、1つのαクラスターの周りを2つのトライトンクラスターが運動するという、全く異なる量子状態がエネルギー的に非常に縮退して現れることを明らかにし、論文を投稿した。また、軽い4N核の励起状態としてα凝縮状態の存在が指摘されている。微視的なα凝縮模型を20Ne、24Mg、28Siといった原子核にまで拡張し、通常のクラスター模型的状態と結合させ、これからα凝縮状態が安定に存在することを確かめ論文にまとめた。本研究の目的は、軽い中性子過剰核のさまざまな構造、すなわちクラスター構造やシェル構造、およびそれらの競合を、核種及びそれぞれの核の励起エネルギーの関数として系統的に研究し、軽い原子核における非中心力(スピン・軌道力、テンソルカ)の役割を明らかにすることである。この目的のため、シェル構造・クラスター構造の両方を取り入れた模型を構築し、今年度はBe、C、O、Ne同位体などの核構造研究を行った。まずは^<10>Beや^<12>Beと言った原子核における過剰中性子の運動に着目し、これらの核が励起エネルギーの増加と共にさまざまに変化したクラスター構造を示すことを議論した(α+αと2中性子の分子軌道→その原子軌道→α+t+t構造)。また、中性子過剰核のような弱結合系の特徴である強い2中性子相関についても議論を行った。^8Heは通常のシェル模型的な描像で良く記述されうると考えられてきたが、^4He(αクラスター)のまわりに2つのダイニュートロンが運動するとした模型関数とも大きな重なりを持つ。この事を示すために、通常のシェル模型的な波動関数と、α凝縮模型で用いられるクラスター的波動関数の結合を計算可能にする枠組みを構築し、結果を論文にまとめた。また、中性子過剰核における幾何学的クラスターの安定化についても議論を行い、軽い中性子過剰核の比較的低い励起状態として、原子核の中心に過剰な中性子が存在し、これが糊となってその周りのαクラスターを引きよせて安定化するようなクラスター構造が一般的に存在する可能性について分析し、論文にまとめた。本研究の大きな目的は、軽い中性子過剰核におけるクラスター・シェル競合を核種及びそれぞれの核の励起エネルギーの関数として系統的に研究し、中性子過剰核を含めた軽い原子核における非中心力(スピン・軌道力、テンソルカ)の役割を明らかにすることである。今年度は特に、この競合を郡論的手法を用いて分析するための手法の開発を進めた。

ハンガリーのグループとの共同研究を進め、論文を準備中である。この他、もっとも中性子過剰な原子核である水素7(陽子1中性子6)の構造に関する論文を出版し、その中で、このような弱結合したエキゾチックな原子核においては、中性子-中性子間の引力が重要な役割を果たし、2中性子相関が重要となることを議論した。また、中性子過剰核においては、中性子のもたらす糊の効果により、これまでに安定な原子核で知られていたガス的なクラスター状態は、幾何学的構造をもったクラスター構造へと変化することを議論し、日本物理学会誌の最近の研究からにまとめた。そのような例の最も極端な例として、3つのαクラスターが直線状に配置したリニア・チェイン構造がまわりの中性子によって安定化する状況を、炭素同位体において分析し、論文として出版した。ここでは、クラスター構造を全く仮定しない平均場理論の模型空間と相互作用を用い、非常に一般的な枠組みを用いながらもリニア・チェイン・クラスター構造のようなエキゾチックな構造が自然に出現することを示した。さらに次の段階として、その安定性を時間に依存したハートリー・フォック計算(TDHF)につなぐことで議論した。さらに、原子核衝突における荷電平衡反応と、それを利用した未知の重い中性子過剰核の生成方法についてTDHFを用いて分析し、いくつかの論文を出版した。1)クラスター・シェル競合の研究原子核中では、陽子や中性子が独立に一体ポテンシャル中を運動しているが(シェル模型)、^4He原子核(α粒子)は特別に結合の強い原子核であり、軽い核ではαクラスター相関は重要な役割を果たす。我々はシェル模型とクラスター模型の競合を分析し、原子核系では非常に強いことが知られるスピン・軌道力と呼ばれる非中心力が、αクラスター相関を壊し核子の独立運動を促進する役割を果たすことを議論した。2)ガス的クラスター状態の研究^<12>C原子核のsecond 0^+と呼ばれる励起状態など、αクラスターのガス的な緩い結合状態が知られている。この研究は現在第2段階を迎えている。すなわち、より重い原子核においてコアとなる原子核のまわりにαクラスターのガス的状態が存在するのではないかという可能性である。ここでは、^<40>Ca原子核の周りでの3αクラスターのガス的な状態を研究し、このようなαクラスターのガス的状態が一部の軽い核のみならず、幅広い質量数領域において一般的に存在する可能性を示した。3)群論を用いたEO遷移とクラスター構造の研究このようなガス的クラスター状態を実験的に同定する方法としてisoscalar EO遷移の測定が有力ではないかと最近指摘されている。我々は3α系に対してsymplectic群を用い、この群の量子数λでEO遷移で強く結びつく状態を分類できる可能性を示した。4) TDHFを用いたさまざまな反応
PKCδノックアウトマウス作成による細胞死(アポトーシス)シグナル伝達系の研究

プロテインキナーゼC(PKC)ファミリーの1つであるPKCδがアポトーシスの際にカスペースによって切断され、活性型に変換されることが知られているが、本研究ではPKCδの遺伝子を人工的に破壊したマウス(PKCδノックアウトマウス;以下PKCδ-/-マウス)を作成することによりPKCδがどのようにアポトーシスの誘導に関わっているかを明らかにすることがその目的である。まずターゲティングベクターを構築し、Embryonic Stem(ES)細胞に電気的に導入して相同組換えを起こしたクローンを得た。このES細胞を用いて定法に従いPKCδ-/-マウスを作成した。PKCδ-/-マウスは正常に発生し、長期観察の結果、成長過程や寿命にも現在までのところ明らかな異常を認めない。発癌等の疾病も特に観察されなかった。病理解剖の結果、脾臓の腫大が有意に観察された。フローサイトメトリーによる解析の結果、特にリンパ球の増加(T細胞・B細胞)が顕著であることが判明した。リンパ節においてはB細胞の増加が著しく、個体によってはB細胞の方がT細胞よりも多い場合もしばしば観察された。体外培養系における増殖実験ではT細胞は特にPKCδ+/+とPKCδ-/-マウスの間で有意な差を認めなかったが、B細胞ではPKCδ-/-マウスの方が増殖が速い結果を得た。PKCδ-/-マウスにおけるアポトーシスに関しては、特に発生における形態異常が認められなかったことから、初期発生に関わるアポトーシスにPKCδは必須でないことが明らかとなった。さらにPKCδ-/-マウス由来の胸腺細胞や初代培養線維芽細胞におけるアポトーシスはPKCδ+/+マウス由来のものと比較して特に変化は認められなかったが、B細胞のアポトーシスについてはPKCδ-/-マウスの方が低下している傾向が認められた。プロテインキナーゼC(PKC)は細胞内シグナル経路の中心的な分子としてその重要性が指摘されてきた。近年PKCファミリーの1つであるPKCδがアポトーシスの際にICE様のプロテアーゼによって切断され、活性型に変換されることが報告された。本研究ではPKCδの遺伝子を人工的に破壊したマウス(PKCδノックアウトマウス)を作成し、そのマウスにおける発生分化や組織機能における異常を検索することにより生体内でのPKCδの生理的役割、特にICE様プロテアーゼの基質としてどのようにアポトーシスの誘導に関わっているかを明らかにすることがその目的である。そこで私達はPKCδ遺伝子を単離して遺伝子構造を明らかにした。ターゲティングベクターを構築し、Embryonic Stem(ES)細胞に電気的に導入して相同組換えを起こしたクローンを得た。このES細胞をC57BL/6マウスの受精後3.5日令の胚(胚盤胞)にマイクロインジェクションし、キメラマウスを作成した。このキメラマウスをC57BL/6マウスと交配して、変異PKCδ遺伝子を第2世代に移行させることに成功した(germline transmission)。現在このマウスを交配してPKCδ遺伝子を持たないマウス(PKCδノックアウトマウス)を作成中である。またこの研究の推進中にPKCδがユビキチン・プロテアソーム系によって分解されることが明らかになってきた。このPKCδに特異的な分解制御のメカニズムも併せて研究をしており、その特異性を決定する分子機構を明らかにする目的で種々のユビキチンリガーゼ(E3)をクローニングした。

その結果、βカテニンやIkBaをユビキチン化する酵素複合体SCF^<FWD1>複合体を単離同定することに成功した。現在このSCF^<FWD1>複合体、またはその類似分子がPKCδのユビキチン化に関わっているかどうかを検討している。
高校生の決定進路に関する追跡調査とパネルデータの構築

本研究では,2012年に行われた「高校生とその母親の意識に関する全国調査」の追跡調査を2016年に行い,1,070世帯のうち778世帯からの回答を得た(回収率72.7%).追跡調査では母親を対象としており,それによって子どもの進学情報や母親が抱く意識の情報そして家庭の社会経済的状況を把握する事が可能となっている.分析では,有効回答者の偏り,希望進路と実際の進路との差異,高等教育進学後の中退の状況などが確認された.そして,希望進路と実際の進路に関して,母親の希望や家庭の経済状況が影響を与えていることが明らかになった.高校生の実際の進路を把握した調査は貴重なため,データアーカイブへと寄託を行う.本研究の目的は,2012年度に行った高校生と母親に対する調査の追跡調査を行い,進路決定のメカニズムを明らかにすることである.本年度は分析データを入手するための追跡調査とパネルデータセットの構築および基礎的な分析が課題の中心となる.まず,(1)2016年4月に研究会を開催し,調査設計および調査票についての検討を行った.その後も繰り返し検討を続け,最終的な調査票(全10ページ)を完成させた.調査票については,第1波調査の項目に加え,近年関心の高まっている奨学金についての項目を加えた.また高校在学時から卒業までの詳細な変化の情報を得た.続いて(2)調査の実施に対して,研究倫理審査委員会からの承認した上で,2016年12月から2月まで,母親に対して追跡調査を行い,約73パーセントからの回収を得ることが可能となった.そして(3)データの納品後にパネルデータを構築し,共同研究者へのデータの配布後に,2017年3月に研究会を開催し,データの偏りや次年度に向けての分析方針についての検討を行った.またクリーニングおよびコーディングを行った.回収を従属変数とした2項ロジット回帰分析から,回収の偏りについての傾向を明らかにするとともに,回収の偏りによるバイアスを補正するためのウェイトを作成した.また,進学した学校の情報についてのクリーニングをほぼ完了させた.その上で日本社会における教育による不平等の位置づけを明らかにするために,(4)国際社会学会の社会階層部会(ISA RC28)において,教育と社会階層に関する報告およびデータ分析のための資料収集をおこなった.第1波調査から約4年ほど経過しているのにも関わらず回収率は7割を越えており期待以上といえる.データの合併などについては問題なく行うことができ,パネルデータが構築できた.さらにサンプル脱落についての2項ロジスティック回帰分析から,偏りの検討と,それをもとにしたウェイトによる補正についての検討を行うことができ,次年度の分析に向けての準備が整った.本研究では,2012年に行われた「高校生とその母親の意識に関する全国調査」の追跡調査を2016年に行い,1,070世帯のうち778世帯からの回答を得た(回収率72.7%).追跡調査では母親を対象としており,それによって子どもの進学情報や母親が抱く意識の情報そして家庭の社会経済的状況を把握する事が可能となっている.回収された世帯についてどのような偏りがあるかを検討する分析を行った結果,(1)母親が子どもに希望する進路が高校までであったり,母学歴や父学歴が低い,そして母子家庭であったりと,家庭の社会経済的状況が不利であると回収しにくい傾向,(2)自由回答や世帯収入・預貯金に回答しないと,回収しにくい傾向,(3)高校生本人の状況(性別,高校タイプ、進路希望)と回収は関連がないことが明らかになった.つまり,子どもの進路や高校タイプと回収率は関連がないが社会経済的要因は子どもの進路のフォローアップに影響してくることが明らかになった.その上で,このような偏りを修正するウェイトについての検討を行った.追跡データを用いた分析からは,第1波における進路希望の分布に対し,実際に進学した進路をみると,大学が少なく短大や専門学校がやや多くなっていた.また,短大や専門学校では中退者が多く,特に後者は2年以上就学する割合が多いため,同じ教育機関に進学した者の中でもその後の進路の多様性が大きいことが明らかにされた.さらに,高校2年当時の進路希望と実際の進路を比較したとき,母親の希望や家庭の経済状況(世帯収入)が高収入家庭は進学に,低収入家庭は非進学というようにその変化に有意な影響を及ぼしていた.本研究では,2012年に行われた「高校生とその母親の意識に関する全国調査」の追跡調査を2016年に行い,1,070世帯のうち778世帯からの回答を得た(回収率72.7%).追跡調査では母親を対象としており,それによって子どもの進学情報や母親が抱く意識の情報そして家庭の社会経済的状況を把握する事が可能となっている.分析では,有効回答者の偏り,希望進路と実際の進路との差異,高等教育進学後の中退の状況などが確認された.そして,希望進路と実際の進路に関して,母親の希望や家庭の経済状況が影響を与えていることが明らかになった.高校生の実際の進路を把握した調査は貴重なため,データアーカイブへと寄託を行う.パネルデータをもとに進路決定に対する影響について,様々な角度から検討する.具体的には次の4つの分析を課題としている.(1)合理的選択に基づく仮説検証を,ドイツの分析結果との比較を踏まえて行う.(2)教育達成の格差・不平等についての分析を行う.(3)学校生活がその後の進路に与える影響を分析する.