hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液相レーザーアブレーションを用いた高次元構造ナノ物質の創製

NaClを数mM以下の濃度で加えた銀コロイド溶液にワイヤーが生成する条件でレーザー光の照射を行ったところ、ワイヤーやシートに類似した異方性構造体の生成量が増加することが確かめられた。一方、予想外の現象として、NaClの添加によってロッドの生成も誘起されることが見出された。(2)プリズム、ロッド生成に対するイオンの影響の検討:上記の結果から、イオンを添加したコロイド溶液にプリズムやロッドが生成する条件でレーザー光の照射を行ったところ、これらの生成量が増加することが分かった。さらに、イオンを添加したコロイド溶液では、蛍光灯の光によってもプリズムやロッドの生成が誘起されることが明らかにし、これまで現象は報告されていたものの機構や再現性が明らかではなかったこの現象に対して、大きな指針を与える結果を提示した。
戦後日本の警備警察の政治史研究―デモ・暴力・災害―

本研究は、自民党政権ー主に池田・佐藤政権において警備警察と治安対策が形成される過程について、政党の動向に着目しながら検討を行う。特に暴力犯罪、災害警備、デモ対策を取り上げ、1961年の政治的暴力防止法案(政防法案)をめぐる政治過程を考察する。本研究は公文書、私文書、国会会議録、新聞雑誌等の文献調査を主とし、民主主義体制における自由と公共の秩序の関係について検討することが期待される。
バイラメラ空間内脱水酵素反応を利用した炭酸カルシウム中空ナノ粒子の気泡塔合成（国際共同研究強化）

本研究は,二酸化炭素の水和速度を著しく増大させる炭酸脱水酵素を担体に固定化して,実用的な反応系を構築することを目的としている。最終年度は前年度までに得た樹状高分子鎖上に酵素を精密に結合させる手法と流通式反応への応用に関する知見を発展させるために,脂質二リ分子膜小胞(リポソーム)表面へ従来法とは異なる結合様式に基づいて酵素を複合化する手法及び炭酸脱水酵素と他の酵素を組合わせた逐次酵素反応系の構築について検討した。リポソームを2種のリンカー分子により修飾する際のリポソーム膜の組成,調製条件,反応条件及び修飾リポソームの精製法について検討して,炭酸脱水酵素の複合化に向けた有用な知見が得られた。さらに,従来法で調製したリポソームー炭酸脱水酵素複合体を用いて,種々の濃度の二酸化炭素を含む溶液から炭酸カルシウム微粒子を生成させる条件について,マイクロプレートリーダを用いて速度論的・網羅的に検討した。逐次酵素反応系への展開については樹状高分子鎖上に結合させた炭酸脱水酵素と遊離酵素を用いて基礎的知見を蓄積した。研究期間全体では,樹状高分子とリポソームを利用した固定化炭酸脱水酵素の調製と応用を検討した。まず,樹状高分子と炭酸脱水酵素を吸光度により定量可能な結合を介して複合化・精製する手法を確立した。次に,これをガラス製のピペット内壁またはグラスファイバーフィルターに静電的に結合させ,これらを用いた流通式反応系を構築した。一方,リポソーム表面に炭酸脱水酵素を共有結合により高密度に複合化して,気泡塔を用いた炭酸カルシウム微粒子を生成させるための触媒として応用した。また,アビジンを結合させたリポソームを足場として逐次酵素反応場を形成させた。以上は,樹状高分子やリポソームに炭酸脱水酵素を複合化した触媒を実用的な流通式反応プロセスや炭酸カルシウム微粒子生成反応へ応用できることを示している。内定年度:2015炭酸脱水酵素(CA)により高効率に触媒される二酸化炭素水和反応を応用して,炭酸カルシウム粒子を生成させるプロセスを構築するために,脂質二分子膜から形成される閉鎖小胞体(リポソーム)を用いてCA分子の安定性と活性を制御する。平成28年度は,CAを固定化する際の酵素分子内のアミノ基の反応性について,脂質膜への固定化挙動に基づいて明らかにするとともに,遊離状態のCAを封入したリポソームの調製と触媒活性を含む特性について重点的に検討した。また,共同研究先に約3週間滞在して,固定化酵素の調製法やリポソーム内への酵素の封入に関する研究の打ち合わせを行った。具体的には,CAをリポソーム表面のカルボキシ基に共有結合させる反応の特徴を検討した結果,CA分子は高効率に固定化されるが,固定化後の酵素活性は脂質膜表面における酵素分子の配向性に強く依存する可能性が示された。この知見は,酵素の固定化に用いる担体の構造や荷電状態が酵素活性に影響を及ぼすことを示しており,今後,高活性な固定化酵素を調製するために重要となる。また,水和・凍結融解・押出し法とゲルクロマトグラフィー分離により,単分散かつ液本体のCA分子が分離除去された酵素封入リポソームの懸濁液を調製した。さらに,従来の研究においてCA活性の測定に広く用いられてきた基質分子は,著しく高い脂質膜透過性を示すことを明らかにした。平成29年度は,上述の知見を踏まえて,固定化CAとリポソーム系を複合化させた触媒の調製と活性に関する検討を行う。炭酸脱水酵素の固定化に伴う酵素活性の変化及び遊離酵素を内包させたリポソームの調製について検討を行っており,平成29年度以降,固定化炭酸脱水酵素とリポソームの複合系に展開するために不可欠な基礎的知見が得られていることから,おおむね順調に進展しているとした。平成29年度は,酵素への結合部位や荷電基密度をはじめとした諸性質が精密に制御された担体と複合化させた炭酸脱水酵素の調製と特性評価及び応用に関する研究を実施した。まず,炭酸脱水酵素の特性を考慮した複合体の最適調製条件の検討を行った。調製過程における最大の問題点は,複雑な表面電荷分布をもつ酵素分子同士が凝集体を形成することであったが,これがほぼ完全に抑制される調製条件を明らかにした。これにより,安定的な酵素ー担体複合体の調製と長期保存が可能となり,複合体を利用した様々な実験が可能となった。また,担体に固定化された酵素分子数,そのうち活性をもつ酵素のみかけの割合等の諸特性を明らかにした。なお,得られた複合体のサイズを考慮すると,リポソームとの複合化においては当初予定していたリポソームの内水相ではなく外表面を利用することにより,より効果的で幅広い酵素の機能制御が可能となると判断された。このため,29年度は,リポソーム系への展開を考慮して,固体表面上における複合体の触媒活性の安定性やモデル基質を用いた際の反応特性を詳細に検討した。ここでは,荷電した固体表面へ酵素ー担体複合体を吸着法により固定化させた。遊離炭酸脱水酵素を用いて同様の条件下で固定化処理を行った場合と比べて,複合体を固定化させた系で得られる触媒活性が著しく異なることを明らかにした。また,実用性を考慮して,反応系の設計・開発や触媒活性に及ぼす反応操作条件の効果を幅広く検討することにより,固定化炭酸脱水酵素としての有用性を示した。

触媒活性をもち,長期保存が可能な炭酸脱水酵素ー担体複合体を最適調製して,その諸特性を明らかにするとともに,電荷をもつ固体表面への固定化と応用についても広範に検討できたことから,おおむね順調に進展しているとした。本研究は,二酸化炭素の水和速度を著しく増大させる炭酸脱水酵素を担体に固定化して,実用的な反応系を構築することを目的としている。最終年度は前年度までに得た樹状高分子鎖上に酵素を精密に結合させる手法と流通式反応への応用に関する知見を発展させるために,脂質二リ分子膜小胞(リポソーム)表面へ従来法とは異なる結合様式に基づいて酵素を複合化する手法及び炭酸脱水酵素と他の酵素を組合わせた逐次酵素反応系の構築について検討した。リポソームを2種のリンカー分子により修飾する際のリポソーム膜の組成,調製条件,反応条件及び修飾リポソームの精製法について検討して,炭酸脱水酵素の複合化に向けた有用な知見が得られた。さらに,従来法で調製したリポソームー炭酸脱水酵素複合体を用いて,種々の濃度の二酸化炭素を含む溶液から炭酸カルシウム微粒子を生成させる条件について,マイクロプレートリーダを用いて速度論的・網羅的に検討した。逐次酵素反応系への展開については樹状高分子鎖上に結合させた炭酸脱水酵素と遊離酵素を用いて基礎的知見を蓄積した。研究期間全体では,樹状高分子とリポソームを利用した固定化炭酸脱水酵素の調製と応用を検討した。まず,樹状高分子と炭酸脱水酵素を吸光度により定量可能な結合を介して複合化・精製する手法を確立した。次に,これをガラス製のピペット内壁またはグラスファイバーフィルターに静電的に結合させ,これらを用いた流通式反応系を構築した。一方,リポソーム表面に炭酸脱水酵素を共有結合により高密度に複合化して,気泡塔を用いた炭酸カルシウム微粒子を生成させるための触媒として応用した。また,アビジンを結合させたリポソームを足場として逐次酵素反応場を形成させた。以上は,樹状高分子やリポソームに炭酸脱水酵素を複合化した触媒を実用的な流通式反応プロセスや炭酸カルシウム微粒子生成反応へ応用できることを示している。活性をもつ炭酸脱水酵素を構造制御された担体に固定化して,さらにリポソーム内の微小水相に閉じ込める。得られるリポソーム内封入酵素系の安定性と活性を明らかにする。また,リポソーム系の酵素反応により触媒される炭酸カルシウム粒子の生成に関する検討を行う。平成29年度に調製した炭酸脱水酵素ー担体複合体は,固体表面あるいは固体表面と脂質膜を利用して機能制御する。このため,リポソームと炭酸脱水酵素ー担体複合体を混合あるいは固定化させた系の構築と触媒活性や安定性について検討する。
空気圧シリンダにベローズを結合させたアクチュエータの基礎特性と介護機器への応用

本研究は,空気圧シリンダのロッド先端部に拮抗形ベローズを取付けた新型機構のアクチュエータ(シリンダ・ベローズアクチュエータ)を提案し,その基礎特性を明らかにした.さらに,シリンダ・ベローズアクチュエータを直動機構部に,ワイヤ張力による拮抗形ベローズアクチュエータを回転機構部に応用した介護用自動移乗機を製作した.シリンダ・ベローズアクチュエータは,静摩擦力によりシリンダが停止した場合においてもベローズアクチュエータが微動作を行い,容易に停止位置誤差(]Sr.+-.[)25μmを実現できることを示した.また,周波数応答実験よりベローズの固有振動数はシリンダの固有振動数より大きく,ベローズがシリンダに比べ柔軟に動作することが明らかになった.試作した移乗機の移乗プロセスは,被介護者が移乗機サポ-タ部をマニアル操作で各個人に適した位置に設定するマニアルセッティングモード,座位から立位姿勢への動作を補助する移乗アシストモードおよび被介護者が任意の位置・姿勢で停止する定位置静止モードから構成される.本研究では,空気圧ベローズアクチュエータを用いた介護用移乗機の有効性を実験的に明らかにした.すなわち,マニアルセッティングモードでは,パワーアシスト機能により,わずかな力で移乗機サポ-タ部を任意の位置へ操作することが可能となった.移乗アシストモードは,被介護者がサポ-タ部へもたれかかり前傾姿勢をとることにより移乗動作を開始し,被介護者の意思をサポ-タ部の姿勢変化として判断することにより最適な移乗軌道を実現できることが明らかとなった.さらに,サポ-タ部を保持する拮抗形ベローズアクチュエータのカセンシング機能により,被介護者を一定の力で支え被介護者の動作に柔軟に対応することが可能となった.本研究は,空気圧シリンダのロッド先端部に拮抗形ベローズを取付けた新型機構のアクチュエータ(シリンダ・ベローズアクチュエータ)を提案し,その基礎特性を明らかにした.さらに,シリンダ・ベローズアクチュエータを直動機構部に,ワイヤ張力による拮抗形ベローズアクチュエータを回転機構部に応用した介護用自動移乗機を製作した.シリンダ・ベローズアクチュエータは,静摩擦力によりシリンダが停止した場合においてもベローズアクチュエータが微動作を行い,容易に停止位置誤差(]Sr.+-.[)25μmを実現できることを示した.また,周波数応答実験よりベローズの固有振動数はシリンダの固有振動数より大きく,ベローズがシリンダに比べ柔軟に動作することが明らかになった.試作した移乗機の移乗プロセスは,被介護者が移乗機サポ-タ部をマニアル操作で各個人に適した位置に設定するマニアルセッティングモード,座位から立位姿勢への動作を補助する移乗アシストモードおよび被介護者が任意の位置・姿勢で停止する定位置静止モードから構成される.本研究では,空気圧ベローズアクチュエータを用いた介護用移乗機の有効性を実験的に明らかにした.すなわち,マニアルセッティングモードでは,パワーアシスト機能により,わずかな力で移乗機サポ-タ部を任意の位置へ操作することが可能となった.移乗アシストモードは,被介護者がサポ-タ部へもたれかかり前傾姿勢をとることにより移乗動作を開始し,被介護者の意思をサポ-タ部の姿勢変化として判断することにより最適な移乗軌道を実現できることが明らかとなった.さらに,サポ-タ部を保持する拮抗形ベローズアクチュエータのカセンシング機能により,被介護者を一定の力で支え被介護者の動作に柔軟に対応することが可能となった.本年度は,シリンダ・ベローズアクチュエータの構成要素である拮抗形ベローズアクチュエータの基礎特性を明らかにした.まず,拮抗形ベローズアクチュエータのバネ力静特性及び剛性特性を実験により求めた.即ち,チャンバ内圧力差とベローズ変位には線形性があり,チャンバ内釣合圧力により固有剛性が直線的に変化することを示した.固有剛性については,理論式を導出し,数値計算結果が実験値と一致することを明らかにした.また,曲げ剛性特性についても,外力とベローズの曲げ角度に線形性を有することがわかった.位置制御性能に関しては,階層構造フィードバック制御則の有効性を実験により検証した.ここで,位置制御に関する階層構造フィードバック制御則は,目標圧力設定ループと圧力制御ループの2段階から構成されており,高次の非線形微分方程式で表わされる空気圧ダイナミクスに対して広い運動範囲での安定性と摩擦などの外乱に対するロバスト性を保証する.停止位置誤差は,各目標停止点に対し±5μmとなり,チャンバ内釣合圧力増大により,停止精度が改善されることがわかった.また,周波数応答実験を行い,チャンバ内釣合圧力増大により固有振動数が改善できることを示した.外力推定性能については,運動方程式から導出される静的外力推定式を適用することにより,外力推定分解能0.4Nなる結果が得られた.そして,静的外力推定式を用いて,動的外力の推定を行う場合の推定可能周波数領域を周波数応答実験により明らかにした.シリンダ・ベローズアクチュエータのシミュレーションプログラムは,現在構築中であり,完成後安定性について議論する.また,空気圧シリンダの摩擦特性及び粘性摩擦係数については,実験により各パラメータを同定した.シリンダのロッド部先端に拮抗形ベローズを取付けたシリンダ・ベローズアクチュエータのプロトタイプモデルが完成し,基礎特性を明らかにするための実験を行う.また,シリンダ・ベローズアクチュエータを応用した移乗機の基本コンセプトが確立し,設計製図を完了した.

今後は,移乗機の製作と実験を行う予定である.ベローズアクチュエータおよび空気圧シリンダを用いて被介護者に対し柔軟な動作が容易に実現できる自動移乗機を製作した.試作した移乗機は,回転機構部と直動機構部から構成され,回転機構部は外圧式ベローズアクチュエータをワイヤにより張力拮抗させることにより直動機構部を回転駆動する.そして,直動機構部はシリンダ・ベローズアクチュエータを応用し空気圧シリンダのロッド先端部に拮抗形ベローズアクチュエータを取り付けている.さらに,拮抗形ベローズアクチュエータ出力軸先端部に被介護者を支えるサポ-タを接続している.移乗プロセスは,被介護者が移乗機サポ-タ部をマニアル操作で各個人に適した位置に設定するマニアルセッティングモード,座位から立位姿勢への動作を補助する移乗アシストモードおよび被介護者が任意の位置・姿勢で停止する定位置静止モードから構成される.マニアルセッティングモードは,パワーアシスト機能により,わずかな力で移乗機サポート部を任意の位置へ操作することができる.移乗アシストモードは,被介護者がサポート部へもたれかかり前傾姿勢をとることにより移乗動作を開始する.すなわち,被介護者の意思をサポ-タ部の姿勢変化から推定し,最適な移乗軌道を実現する.さらに,サポ-タ部は倒立振子制御により常の床の基準面に対して垂直の姿勢を維持するように直動機構部の空気圧シリンダのストロークが制御される.これにより,被介護者はサポ-タ部から外れる危険性を回避でき,安定した移乗動作を実現できる.また,サポ-タ部を保持する拮抗形ベローズアクチュエータの力センシング機能により被介護者を一定の力で支え,被介護者の動作に柔軟に対処することが可能となる.本研究では,空気圧ベローズアクチュエータを用いた介護用移乗機の有効性を実験的に明らかにした.
運動制御能力をパラメータとする全部床義歯装着者の咀嚼機能評価法

無菌顎患者に対して,同一術者が同一材料と術式により製作,調製した全部床義歯を装着し,良好な経過をたどっている20名を被験者として,舌運動機能,手指運動機能,咀嚼機能を評価した.舌および手指の運動機能の評価は,規制した音刺激に応答するタッピング運動時の規則性を分析する方法により行った.すなわち,舌運動の観察には周波数5MHzの電子コンベックス型浅部用探触子を接続した汎用超音波診断装置を用い,音刺激と舌運動軌跡をMモード画像上に同時表示し,Urtrasono recorderにて記録した.また,手指運動の観察には,音刺激に可及的に同調してボタンスイッチを示指で押し放す動作を行わせ,音刺激とボタンスイッチのオンオフ時をレクチホリ-に記録した.舌および手指ともに運動周期時間の標準偏差値を運動能力評価の指標とし,分析を行った.咀嚼機能の評価は,3gのピ-ナッツを片側で20回咀嚼させた後,粉砕されたピ-ナッツの全量を回収する操作を3回繰り返し,3回分の粉砕されたピ-ナッツ全量を試料として篩い分け,各篩の上に残留したピ-ナッツを目盛り付きスピッチグラスに移し,遠心分離を行った後,容積を計測することにより行った.得られた結果は以下の通りである.1.舌運動能力の平均値は,105.5±32.0msecであり,手指運動能力のそれは,73.2±27.4msecであった.また,咀嚼効率の平均値は,44.0±10.8%であった.2.舌運動能力と手指運動能力との間には有意な相関が認められた(r=0.829,p<0.01).なお,手指運動能力と咀嚼効率との間(r=0.597,p<0.01),また,舌運動能力と咀嚼効率との間(r=-0.748,p<0.01)には,有意な相関が認められた.これらの結果から,運動制御能力をパラメータとする全部床義歯装着者の咀嚼機能評価が可能であることが示唆された.無菌顎患者に対して,同一術者が同一材料と術式により製作,調製した全部床義歯を装着し,良好な経過をたどっている20名を被験者として,舌運動機能,手指運動機能,咀嚼機能を評価した.舌および手指の運動機能の評価は,規制した音刺激に応答するタッピング運動時の規則性を分析する方法により行った.すなわち,舌運動の観察には周波数5MHzの電子コンベックス型浅部用探触子を接続した汎用超音波診断装置を用い,音刺激と舌運動軌跡をMモード画像上に同時表示し,Urtrasono recorderにて記録した.また,手指運動の観察には,音刺激に可及的に同調してボタンスイッチを示指で押し放す動作を行わせ,音刺激とボタンスイッチのオンオフ時をレクチホリ-に記録した.舌および手指ともに運動周期時間の標準偏差値を運動能力評価の指標とし,分析を行った.咀嚼機能の評価は,3gのピ-ナッツを片側で20回咀嚼させた後,粉砕されたピ-ナッツの全量を回収する操作を3回繰り返し,3回分の粉砕されたピ-ナッツ全量を試料として篩い分け,各篩の上に残留したピ-ナッツを目盛り付きスピッチグラスに移し,遠心分離を行った後,容積を計測することにより行った.得られた結果は以下の通りである.1.舌運動能力の平均値は,105.5±32.0msecであり,手指運動能力のそれは,73.2±27.4msecであった.また,咀嚼効率の平均値は,44.0±10.8%であった.2.舌運動能力と手指運動能力との間には有意な相関が認められた(r=0.829,p<0.01).なお,手指運動能力と咀嚼効率との間(r=0.597,p<0.01),また,舌運動能力と咀嚼効率との間(r=-0.748,p<0.01)には,有意な相関が認められた.これらの結果から,運動制御能力をパラメータとする全部床義歯装着者の咀嚼機能評価が可能であることが示唆された.
膝蓋骨可動性測定機器開発と膝OA患者の膝屈曲角度改善と活動量向上に向けた臨床研究

これまでに膝蓋骨可動性測定装置(PFA)の改良を実施し,再現性の高い定量化測定方法を確立した.また,膝蓋骨下方可動性低下の原因因子を究明するために,軟部組織の硬さを計測する機器をデモンストレーション踏まえて選定を実施し,実際の変形性膝関節症患者でのデータ測定の準備を完了した.近隣の整形外科クリニックにて,保存療法中の軽度から中等度の変形性膝関節症患者を対象に,X線画像所見による重症度分類(病態分類と膝蓋骨位置:高さ)と,膝蓋骨下方可動性と膝関節屈曲角度,膝周囲の軟部組織の硬さのデータ収集を実施し,目標被験者数の1/6の被験者測定を完了した.また,活動量計を使用した活動量測定や,アンケート調査を実施した(痛み,自己効力感,QOL,ADL関連).計測を終了した被験者に,特定の2種類の簡単な運動を教授し,3ヶ月間の運動を実施して頂き,3ヶ月後に再度評価を行い運動による効果を測定する.本研究の仮説は,膝蓋骨下方可動性が低下しており,膝関節屈曲制限が生じた変形性膝関節症患者では,膝蓋骨下方可動性を改善させることで,より膝が曲がりやすくなると考える.さらに,膝蓋骨下方可動性の制限因子としては,大腿直筋や膝蓋骨上方付近の軟部組織の柔軟性低下ではないかと考えている.膝蓋骨下方可動性の制限因子や,安静時の膝蓋骨位置によって膝蓋骨下方可動性が影響を受けているかなどが明らかになることで,治療可能な膝関節屈曲制限が明らかになる.2018年度は,膝蓋骨周囲の軟部組織の硬さを測定する機器の選定に時間を要したため,実際のデータ収集に若干の遅れをきたした.しかしながら,近隣の整形外科クリニックにてデータ収集を開始し,15名の計測を終了した.また,介入研究に向けた運動指導を実施した.2019年度は引き続き近隣の整形外科クリニックにて,保存療法中の軽度から中等度の膝OA患者におけるX線画像所見(病態分類と膝蓋骨位置)と膝蓋骨下方可動性と膝関節屈曲角度,膝周囲の軟部組織の硬さのデータ収集を実施する.データ収集完了後,各項目の関連性から,病態と膝関節屈曲角度の低下と膝蓋骨可動性低下の関連性を明らかにする.また,膝蓋骨下方可動性低下の原因を明らかにしていく.さらに,30名程度の介入研究を実施し,膝蓋骨下方可動性の改善が膝関節屈曲角度の改善に寄与するかについて,予備研究を実施していく.従来の膝蓋骨可動性測定装置(PFA)を改良し,世界初となる膝蓋骨上下方向の可動性を定量化できるmodified PFAの臨床応用を目指す.これまでの測定手法では,膝蓋骨を圧排する力は,徒手筋力計を用いて80Nの圧排力を測定前に練習を通じて確認後,膝蓋骨を徒手にて圧排し移動させていた.平成29年度は,膝蓋骨可動性測定装置の信頼性向上・定量化測定ため,シートセンサーを用いて膝蓋骨を押す力と方向をリアルタイムにモニタリングしながら測定するシステムを追加し,健常者30名を対象に再現性試験を実施した.検者内信頼性は,異なる2日間で測定し,ブラインドで3回測定した平均値を解析に使用した.従来の膝蓋骨可動性測定方法と平成29年度に実施した膝蓋骨を押す力をリアルタイムにモニタリングした2つの方法における,検者内信頼性,平均値の標準誤差(SEM),最も少ない本来の差(SRD)を比較した.内側,外側および下方方向の膝蓋骨可動性測定の検者内信頼性は,膝蓋骨圧排をリアルタイムにモニタリングした方法での級内相関係数は0.993から0.998の範囲であった.平均値の標準誤差は,0.15mmから0.22mmの範囲であった.これらは,従来の測定方法における級内相関係数,平均値の標準誤差と同等の値であった.しかし,最も少ない本来の差は,0.02から0.05mmの範囲となり,従来の測定方法の0.71mmから1.15mmに比較し,誤差範囲が縮小した.これらから,膝蓋骨可動性測定時にシートセンサーを用いて膝蓋骨圧排力をリアルタイムにモニタリングすることで,従来の方法に比較し,より精度を高めた計測が可能となった.平成29年度は,膝蓋骨可動性測定装置の信頼性向上・測定精度向上のために,検者内信頼性等の研究を実施した.膝蓋骨可動性測定装置においては,十分な測定精度ならびに耐久性検者内・検者間信頼性を確認出来た.研究計画書に記載した計画通りに順調に進んでいるものと判断する.これまでに膝蓋骨可動性測定装置(PFA)の改良を実施し,再現性の高い定量化測定方法を確立した.また,膝蓋骨下方可動性低下の原因因子を究明するために,軟部組織の硬さを計測する機器をデモンストレーション踏まえて選定を実施し,実際の変形性膝関節症患者でのデータ測定の準備を完了した.近隣の整形外科クリニックにて,保存療法中の軽度から中等度の変形性膝関節症患者を対象に,X線画像所見による重症度分類(病態分類と膝蓋骨位置:高さ)と,膝蓋骨下方可動性と膝関節屈曲角度,膝周囲の軟部組織の硬さのデータ収集を実施し,目標被験者数の1/6の被験者測定を完了した.

また,活動量計を使用した活動量測定や,アンケート調査を実施した(痛み,自己効力感,QOL,ADL関連).計測を終了した被験者に,特定の2種類の簡単な運動を教授し,3ヶ月間の運動を実施して頂き,3ヶ月後に再度評価を行い運動による効果を測定する.本研究の仮説は,膝蓋骨下方可動性が低下しており,膝関節屈曲制限が生じた変形性膝関節症患者では,膝蓋骨下方可動性を改善させることで,より膝が曲がりやすくなると考える.さらに,膝蓋骨下方可動性の制限因子としては,大腿直筋や膝蓋骨上方付近の軟部組織の柔軟性低下ではないかと考えている.膝蓋骨下方可動性の制限因子や,安静時の膝蓋骨位置によって膝蓋骨下方可動性が影響を受けているかなどが明らかになることで,治療可能な膝関節屈曲制限が明らかになる.2018年度は,膝蓋骨周囲の軟部組織の硬さを測定する機器の選定に時間を要したため,実際のデータ収集に若干の遅れをきたした.しかしながら,近隣の整形外科クリニックにてデータ収集を開始し,15名の計測を終了した.また,介入研究に向けた運動指導を実施した.平成30年度は,膝蓋骨可動性測定装置を用いて,保存療法中の軽度から中等度の膝OA患者におけるX線画像所見での膝蓋骨位置の病態分類と膝蓋骨下方可動性と膝関節屈曲角度のデータ収集を実施する.データ収集後,各項目の関連性を明らかにし,どの病態の膝関節屈曲角度の低下に対して,膝蓋骨下方可動性の改善が有効であるかを明らかにし,平成31年度の介入研究に繋げていく予定である.2019年度は引き続き近隣の整形外科クリニックにて,保存療法中の軽度から中等度の膝OA患者におけるX線画像所見(病態分類と膝蓋骨位置)と膝蓋骨下方可動性と膝関節屈曲角度,膝周囲の軟部組織の硬さのデータ収集を実施する.データ収集完了後,各項目の関連性から,病態と膝関節屈曲角度の低下と膝蓋骨可動性低下の関連性を明らかにする.また,膝蓋骨下方可動性低下の原因を明らかにしていく.さらに,30名程度の介入研究を実施し,膝蓋骨下方可動性の改善が膝関節屈曲角度の改善に寄与するかについて,予備研究を実施していく.平成29年度は,膝蓋骨可動性測定器の開発・改善費において,当初の予定よりも減額となった.旅費に関しては,情報収集等が十分に実施出来ず,予定よりも減額となった.平成30年度は,研究遂行のために関連学会等での情報収集を実施する.また,成果発表としての論文校正や投稿費,データ収集にかかる費用で使用する計画である.2018年度は,膝蓋骨周囲軟部組織の硬さを測定する計測装置の選定に時間を要し,実際の被験者でのデータ測定に若干の遅れが生じた.そのため,学会発表等が一部実施出来ずに,2019年度に助成金を繰り越す結果となった.2019年度は,引き続き被験者でのデータ測定を行うとともに,学会発表や論文掲載などの成果発表に助成金を使用する予定である.
体育科のナショナルスタンダード策定の試みとその妥当性の検証

本研究の目的は、体育科の指導内容に関するナショナルスタンダードを策定するとともに、調査研究と介入実験授業によってその妥当性を検証することであった。その結果、改訂学習指導要領に提示された指導内容はスタンダードとしておおむね妥当であると判断できた。ただし、児童・生徒の達成率は学校間格差や学級間格差が顕著であり、授業を行いさえすれば自動的に基準が達成されるというものではなかった。適切な指導プログラムを適用し、適切量の時間を配当して授業が実施されれば基準がクリアーされるということである。本研究の目的は体育科のナショナルスタンダード(体育科が保証する標準的な資質と能力)を策定することである。●この目的に向けて昨年度(平成20年度)は,体育科の学習内容の理論的枠組みを構築するとともに,各運動領域及び学年段階(小学校中学年,高学年,中学校2学年)の学習内容を特定する作業を行った。この作業は文科省の「学習指導要領」及び「解説書」の作成作業に連座して行われた。現在,これらの学習内容を第三者が評価可能なものにするために修正作業を行っており,6月中に完成させることになっている。また,この研究成果については,21年1月に札幌で開催されたAIESEPP国際会議(30ケ国230名の外国研究者が参加)で研究代表の高橋が「日本における体育のナショナルスタンダード策定の試み」(キーノートレクチャー)として発表した。●ボール運動教材については,「ボールを持たない動き」の学習内容に関わって,ゲーム中の達成率に焦点を当てて授業研究(ゲーム分析)を行った。その結果,小学校の場合,ゲームを大胆に修正し易しくしない限り一定の達成率を保証することが困難であることが明らかになった。●アメリカのナショナルスタンダードの策定過程とその具体的内容を分析するために資料を収集するとともに翻訳作業を進めた。また,このスタンダードの体育現場への影響を知るために,ハンプトン大学(バージニア州)を訪問し,スタンダードづくりに直接関与した研究者との面談を通して情報を収集した。2008年度は、以下の4点にわたって研究を進めた。1)研究代表者及び研究分担者・研究協力者の多くが、学習指導要領作成協力者であったため、この作業に連座して小・中・高校の体育ナショナル・スタンダード(学習内容の基準)作成に取り組んだ。「確かな学習内容の習得」をテーマにした改訂学習指導要領及びその「解説」(体育編)についても2008年度に完成させた。2)2008年に札幌で300名の海外の研究者を集めて開催されたAIESEP国際会議において、研究代表高橋が「わが国のナショナル・スタンダード作成の取り組み」(キーノートレクチャー)について発表した。3)学習指導要領を基礎としたナショナル・スタンダードの妥当性を検討するために、関東地区の小・中学校を対象に、器械運動と柔道の達成度調査を実施した。特に研究代表者の高橋は器械運動の達成度を調査したが、すでに基礎集計を終え、分析・考察中である。4)このスタンダードは、どのような授業を通して、どこまで実現されるのか、どれぐらいの授業時間が必要なのか。このことを器械運動、陸上運動、水泳、ボール運動(球技)の授業研究を通して検証した。特に研究代表者の高橋は、小学校高学年の跳び箱運動の授業研究によって「首はね跳び」の達成度について検討したが、適切な教材が適用されれば85%以上の児童が達成することが明らかになった。この研究成果はすでに学会誌に投稿済みである。本研究では、体育科のナショナルスタンダード(指導目標・内容)の構築に向けて、(1)アメリカ、ドイツ、イギリス、オーストラリア、韓国などの国際的な学習指導要領の動向を分析した。その結果、先導的な役割を果たしてきたアメリカのナショナルスタンダードが最も明確で具体的な指導内容を提示し、それらの達成度を評価するための努力が払われていることがわかった。(2)諸外国の考え方を参考にして、体育科の指導目標・内容の構造(価値的態度、身体能力、態度、思考・判断、知識)を設定し、小・中学校段階の各運動種目に関わった具体的な指導内容を提示した。この作業は、中央教育審議会の「健やかな体」専門部会や学習指導要領の作成協力者の会議と連携して進められた。その成果は、学習指導要領(解説)にも反映されている。(3)21年度には、これらの指導目標・内容が、体育授業実践を通して、どの程度達成されているのかを明らかにするために、器械運動、水泳、柔道などを対象にした調査研究を行った。その結果、例えば器械運動の場合、跳び箱やマット運動では基本技の達成率はおおむね70%の標準をクリアーできているが、発展技の達成率は極め低かった。特に鉄棒運動については基本技を含めてほとんど標準が達成できていなかった。また授業成果の学校間格差や学級間格差が顕著であった。くわえて、小学校と中学の基本技や発展技の達成率を比較した結果、ほとんど変化していない事実が明らかになった。

(4)昨年度に引き続き、学習内容の確かな習得に向けて指導計画を設計して介入実験授業を試みたが、その結果、適切な学習指導を行えば、学習指導要領(解説)に例示された内容は、間違いなく70%の標準をクリアーできることがわかった。以上のことから、学習指導要領(解説)に示された内容はナショナルスタンダードとしておおむね適切であると判断した。重要な問題は小・中学校での体育授業への取り組みにあり、成果志向の体育授業(outcome based P.E instruction)の実現が求められる。また、3年間の研究を総括し、報告書(499頁)を刊行した。
高効率な分子構築法に基づく細胞機能制御活性創薬リード天然物の合成

強力かつ特異的な細胞機能制御活性をもつ創薬リード天然物の全合成研究を行った。その結果、当初、標的化合物として設定したオキサゾロマイシンAとカイトセファリンの全合成ならびにウエルウィスタチンの形式全合成に成功した。さらに、本基盤研究の途上にRh(II)を触媒とするC-Hアミノ化反応に基づく新たな複素環合成法を開発すると共にNW-G01、エングレリンA、ならびにインソマイシンA、B、Cの全合成にも成功した。本研究では、強力かつ特異的な細胞機能制御活性をもち医薬開発リードや生物学研究のツールとして有望視されながら天然から純粋な形での供給が困難な状況にあるオキサゾロマイシン、ウエルウィスタチン、およびカイトセファリンを研究対象として取り上げ、全合成研究をとおしてその量的供給を可能にする効率的合成法を確立することを目的としている。まず、オキサゾロマイシンの合成にあたり、In(OTf)_3を触媒とする複素環合成法に基づく右セグメントの合成とキニジン誘導体を有機触媒とするケテンとアルデヒドの[2+2]環化付加反応と5-((E)-3-(トリブチルスタニル)アリル)オキサゾールとのStilleカップリングを経る左セグメントの合成を達成した。さらに、左右セグメントを連結しオキサゾロマイシンの初の全合成に成功した。ウエルウィスタチンに関しては、まず、本研究の基礎となる高度置換ピロリジン化合物の新規合成法を検討した。その結果、6-アルコキシカルボニルアミノ-1-フェニルヘキサン-3-オールをスルファメート化後、Ph(II)を触媒とするC-Hアミノ化に続いて塩基性条件下Boc_2Oで処理すると,Boc化に続く連続的なS_N2型の環化が起こり,ピロリジン誘導体が一挙に生成することを見出した。さらに,このワンポットピロリジン構築法に基づき,グルタミン酸受容体作用天然物カイトセファリンの合成研究を行い,鍵合成中間体の立体選択的合成に成功した。本研究では、強力かつ特異的な細胞機能制御活性をもち医薬開発リードや生物学研究のツールとして有望視されながら天然から純粋な形での供給が困難な状況にあるオキサゾロマイシンA、ウエルウィスタチン、およびカイトセファリンを研究対象として取り上げ、全合成研究をとおしてその量的供給を可能にする効率的合成法を確立することを目的としている。まず、オキサゾロマイシンAに関しては、前年度に開発した合成ルートにさらに保護基や反応条件等で改良を加え、他の類縁化合物の合成にも適用できる一般合成法を確立した。さらに、有機触媒反応を活用し、左セグメントに相当する構造を持つ天然物であるインソマイシンA、B、Cの不斉全合成にも成功した。ウエルウィスタチンに関しては、γ-ラクトンのシリルケテンアセタールと2-(4-ブロモ-1-メチル-1H-インドール-3-イル)プロパン-2-オールのLewis酸触媒下のカップリング反応、ラクトンへのアセトニトリルの求核付加に基づくα-シアノケトンの構築、およびパラジウム触媒下のタンデム環化反応を経るルートを検討し、本天然物のコア構造であるインドリノン環に縮環したビシクロ[4.3.1]デカン骨格の立体選択的な合成法の開発に成功した。カイトセファリンに関しては、前年度に開発したスルファメートのロジウムを触媒とするC-Hアミノ化を経る置換ピロリジン構築法に基づき、鍵合成中間体を大量合成し、さらにカルバメートのロジウムを触媒とするC-Hアミノ化、フェニル基とシクロペンテン環の四酸化ルテニウム酸化を経て、その立体選択的全合成に成功した。まず、オキサゾロマイシンAに関しては前年度に全合成を達成したが、本年度では、その際見出したTIPSオキシメチル基を新たなカルボン酸保護基として開発することに成功した。また、オキサゾロマイシンAの左セグメントの合成法として開発した有機触媒不斉β-ラクトン合成法に基づき、インソマイシンA、B、Cの不斉全合成にも成功した。ウエルウィスタチンに関しては、前年度に確立したパラジウム触媒下のタンデム環化反応を鍵とするインドリノン環に縮環したビシクロ[4.3.1]デカン骨格を持つ中間体からさらに合成を進め、Rawalらの中間体に到達し、本天然物の形式全合成に成功した。カイトセファリンに関しては、前年度に達成した全合成の鍵となるスルファメートのロジウムを触媒とするC-Hアミノ化を経る置換ピロリジン構築法について検討を深め、ピロリジン、ピペリジン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロチオフェンの合成に適用できる新たな複素環化合物の合成法を開発した。

本研究課題の目標に設定したオキサゾロマイシンA、ウエルウィスタチン、およびカイトセファリンの中、オキサゾロマイシンAとカイトセファリンについては、最終年度を前に既に、独自のインジウム触媒Conia-エン反応ならびにロジウム触媒C-Hアミノ化を基軸とする新規複素環構築法を開発するとともに、それらの高立体選択的全合成に成功した。さらに、有機触媒を用いる酸塩化物とアルデヒドの不斉[2+2]環化付加反応に基づく方法論を開発し、オキサゾロマイシン類縁天然物インソマイシンA、B、Cの全合成にも成功した。ウエルウィスタチンの合成研究においても、これまでに前例のないパラジウムを触媒とするエノラートのタンデムアリール化・アリル化に基づく環化法を考案し、コア構造であるインドリノン環に縮環したビシクロ[4.3.1]デカン骨格の立体選択的な合成に成功している。加えて、当初の研究計画にはあげていないが、メシチリン耐性菌に対して強力な抗菌活性を示す環状ヘキサペプチドNW-G01の初の全合成に成功し、その絶対構造を決定できた。また、不斉有機触媒アルドール反応に基づき、抗マラリア活性アルカロイドであるキニーネおよびキニジンの不斉全合成にも成功した。以上、有用な新規合成法の開発と複雑な構造ならびに生物活性を有する天然物の全合成の達成という観点から、本研究は、当初の計画以上に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでのところ、研究計画の変更は特にない。すなわち、既に全合成の完成しているオキサゾロマイシンAとカイトセファリンについては、将来の構造活性相関研究に繋がる誘導体合成にとって有用な合成方法論について検討する。ウエルウィスタチンについては、全合成の完成を目指す。
共鳴X線散乱の理論とそれに関連した励起状態の第一原理計算法の確立

共鳴X線散乱の機構を微視的立場から研究し、次の成果を得た。弾性散乱(1)反強磁性体KCuF_3およびNiOにおけるCuおよびNiのK吸収端を用いた共鳴X線散乱(RXS)の磁気超格子点におけるスペクトルを解析した。スピン軌道相互作用を取り入れた第一原理計算(LDA+U)を行い、実験結果をよく説明するとともに、4pバンドの軌道分極の機構を明らかにした。(2)反強磁性体UGa_3におけるGaのK吸収端を用いたRXSの磁気超格子点におけるスペクトルを、スピン軌道相互作用を取り入れた第一原理計算(LDA+U)を行い解析した.Gaの4p状態の軌道分極は、Uの大きな軌道磁気モーメントをもつ5f状態とGaの4p状態との混成から生じることを明らかにし、実験で見出された巨大なスペクトル強度をよく説明した。(3)CeB_6の四重極秩序相に対応する超格子点におけるX線散乱スペクトルを、Ce4f-Ce4f有効相互作用模型に基づく原子模型を用いて解析した。共鳴散乱とトムソン散乱の干渉効果の実験結果を、格子歪を仮定することなく自然に説明することができた(実験でも格子歪は観測されていない)。非弾性散乱(1)GeのK吸収端を用いた共鳴非弾性X線散乱(RIXS)スペクトルを第一原理計算に基づき解析し、バンドマッピングとの関係を明らかにするとともに、実験結果をよく再現した。(2)La_2CuO_4におけるCu K吸収端におけるRIXSスペクトルの解析を、d-p模型を用いて行った。反強磁性状態にハートレーフォック法と乱雑位相近似を組み合わせて適用し、終状態の運動量に依存してピークが動く等、実験結果をよく説明した。これにより、それまでの束縛励起子描像と違う描像が明らかになった。微視的立場から共鳴X線散乱および吸収の機構を研究し、以下の成果を得た。・遷移金属化合物で軌道秩序を示す典型物質KCuF_3におけるK(1s)吸収端共鳴X線散乱(RXS>スペクトルの第一原理計算(LDA+U)を行い、実験結果を再現すると共に、その強度はヤーンテラー歪から生じることを明らかにした。スペクトル強度は軌道秩序の直接の反映であるとする主張を明確に否定するもので、今後の実験データ解釈の重要な指針となる。・KCuF_3の反強磁性秩序に対応したRXS(磁気RXS)のスペクトルの第一原理計算を行い、スピン軌道相互作用を考慮することで、実験結果を再現することに成功するとともに、スペクトル強度は4p電子状態におけるスピン分極ではなく軌道分極から生じていることを実験結果の解析から明らかにした。・強磁性金属Mn_3GaCにおけるK(1s)吸収端磁気円二色性(XMCD)スペクトルを、スピン軌道相互作用を考慮した第一原理計算に基づき解析した。MnおよびGaのK吸収端における形状の相違点を含めて、スペクトル形状の微細な構造の起源まで同定でき、4p電子の軌道分極の機構が解明できた。・DyB2C2における四重極秩序相におけるL(2p)吸収端RXSスペクトルを、タイトバインデング模型を用いて理論解析し、スペクトル強度はCe 5d状態が格子歪により変調をうけていることから生じることを明らかにした。1.弾性散乱(1)反強磁性体NiOにおけるNiのK吸収端を用いた共鳴X線散乱(RXS)の磁気超格子点におけるスペクトルを解析した。スピン軌道相互作用を取り入れた第一原理計算(LDA+U)を行い、実験結果をよく説明するとともに、4Pバンドの軌道分極の機構を明らかにした。

(2)反強磁性体UGa_3におけるGaのK吸収端を用いたRXSの磁気超格子点におけるスペクトルを、スピン軌道相互作用を取り入れた第一原理計算(LDA+U)を行い解析した。Gaの4p状態の軌道分極は、Uの大きな軌道磁気モーメントをもつ5f状態とGaの4p状態との混成から生じることを明らかにし、実験で見出された巨大なスペクトル強度をよく説明した。(3)CeB_6の四重極秩序相に対応する超格子点におけるX線散乱スペクトルを、Ce4f-Ce4f有効相互作用模型に基づく原子模型を用いて解析した。共鳴散乱とトムソン散乱の干渉効果の実験結果を、格子歪を仮定することなく自然に説明することができた(実験でも格子歪は観測されていない)。2.非弾性散乱(1)GeのK吸収端を用いた共鳴非弾性X線散乱(RIXS)スペクトルを第一原理計算に基づき解析し、バンドマッピングとの関係を明らかにするとともに、実験結果をよく再現した。(2)La_2CuO_4におけるCuK吸収端におけるRIXSスペクトル解析を、d-p模型を用いて行った。反強磁性状態にハートレーフォック法と乱雑位相近似を組み合わせて適用し、終状態の運動量に依存してピークが動く等、実験結果をよく説明した。これにより、それまでの束縛励起子描像と違う描像が明らかになった。
製造業の立地、雇用及び生産性についての地理情報システムを用いた分析

産業の集積による生産性上昇効果として、これまでの研究では、(1)同業種の地理的集積による技術のスピルオーバーや特殊技能労働者・特殊関連産業のプールを通じた生産性上昇、(2)異業種の地理的集積による産業連関的補完性を通じた生産性上昇、の二つが主に分析されてきており、(1)については比較的近接した産業集積として、(2)については比較的拡がりを持った産業集積として、生産性効果を有することが知られている。ところが、これらの既存研究は、産業集積を事業所単位の集中としてのみ捉えており、複数の遠隔立地している事業所が企業という高度に情報結合した組織体を形成していることに着目していないという問題を有している。企業間の技術スピルオーバー等に比べ、企業内の情報伝達の方がはるかに高速かつ高密度であることを考えれば、集積の効果は、事業所単位のみならず、企業という単位も用いて分析することが必要である。このため、本研究では、ある地域に産業集積が形成され、当該集積を構成する事業所に集積のメリットに起因する技術進歩による生産性上昇がもたらされた場合に、遠く離れた地域に立地し、当該事業所と同じ企業に属する事業所も、その立地地域において産業集積が形成されていなくても、企業内情報伝達によって生産性上昇のメリットを享受できるという企業間集積効果の企業内伝搬を検証した。本研究では、技術開発が重要な役割を担い、かつ研究開発において集積のメリットが生じていることが予想される製薬産業における生産性をとりあげ、これらの工場における賃金で間接計測される生産性が、これらの工場の属する企業の研究所が特定地域(製薬関連の研究所の集積はつくば市)に集積立地することによってどのような影響を受けるかを分析した。この分析の結果、製薬工場における生産性は、当該工場が同一企業内に有する研究所等が特定地域に集積していることによって、有意に正の集積効果を享受していることが実証された。産業の活性化(新規立地、付加価値・雇用の拡大、生産性など。以下同じ)をもたらす大きな要因として、産業の集積によるメリットの効果が理論モデル化されてきている。本研究では、事業所レベルのマイクロデータを用いて、この集積効果の有無と大きさを実証する。本年度においては、まず産業集積の諸モデルを検証して本研究での実証に用いるための分析フレームワークを構築した。次に、GISソフトウェアを用い、コンピューター上の多次元空間に作成された日本の微細地図上に工業統計データの位置づけを行った。また、国土庁その他のデータソースから道路、空港、大学、研究所といったインフラの所在地とその属性のデータや、地価変動のデータ等を得て、同様に上記微細地図上にデータを付与しているところである。この情報を分析することによって、(1)同業種の集積は、産業の活性化にどう影響するか、(2)異業種の集積(経済学者の用語で「都市」)は、産業の活性化にどう影響するか、(3)インターチェンジ、空港、大学といったインフラは、産業の活性化にどう影響するか、(4)地価が高い、あるいは地価が上昇することは、産業の発展にどう影響するか、(4)特定の政策が実施された地域(テクノポリス、頭脳立地、産炭地など)では、政策の目的となった産業の発展が実現したのか。政策目的でない産業についてはどうか、といった素データを作成したところである。引き続き、この素データを産業集積の理論モデルに当てはめ、産業集積の効果を数値化して分析することとしている。本研究では、産業の活性化(新規立地、付加価値・雇用の拡大、生産性上昇等)をもたらす重要な要因の一つである産業の集積効果の有無と大きさを分析してきた。本年度においては、中村が集積効果の分析フレームワークを構築し、小滝がデータセット(工業統計表及び賃金構造統計基本調査由来のデータセット)を整備した。

そして、この分析モデルとデータセットにより、以下の分析を行った。・同業種の集積が産業の活性化に及ぼす効果は、比較的近距離の範囲でプラスの効果を有し、新規立地や雇用の拡大の効果を有することが示唆された。・異業種の集積が産業の活性化に及ぼす効果は、比較的広い範囲における産業構成の多様性が、新規立地や雇用の拡大にプラスの効果を有する一方、絶対的な製造業の密度そのものは、産業の活性化をもたらさず、製造業の高密度地域においては、その後の産業の立地や雇用拡大が抑制される傾向があることが示唆された。・製薬産業を例にとった詳細な分析では、研究開発型産業においては製造現場の立地条件は、生産性や雇用の拡大にあまり大きな影響を与えておらず、むしろ本社や研究機能を有する事業所の立地が、遠隔地の製造現場の生産性や雇用に影響を及ぼしていることが示唆された。立地環境の産業集積からの影響と、企業内での情報やノウハウの伝達とでは、後者の方が大きいことが示唆された。
19世紀末〜20世紀初の合衆国と極東ロシアにおける日本人中国人排斥運動の比較研究

2001年度の研究では、スタンフォード大学のフーワー戦争研究所(Hoove Institution of War);カリフォルニア州立大学ロサンゼレス校(UCLA, Asian American Studies Center)、日本外務省外交史料館,ロシア国立史料館、極東地域ロシア歴史公文書館において収集した史料の分析に踏まえて、極東ロシア地域とカリフォルニア州における日本人・中国人のカリフォルニア州に対する政策・排斥運動について概観し、それぞれに異なるなる社会条件(アメリカ合衆国とロシア)における日本人・中国人の排斥運動の比較研究を行い、総括的結論に至った。特に、これまで研究されていなかった極東ロシア地域の対日本人・中国人移民政策に関する研究成果を、「極東ロシア地域における中国人・日本人-18841903年の移民受入政策-」(単著、『ロシア史研究』第69号、2001年10月、4460頁)、「20世紀初頭のロシア政府の対東アジア系移民政策について」(単著、『人文科学研究』108号、2002年3月)という二通の論文と、"Chinese Migration toRussia in Time and Space"(in PalNyiri, Igor Saveliev (eds), Globalising ChineseMigration : Trends in Europeand Asia, Ashgate Press, U.K., 35-73頁、2002年8月出版予定)という一冊の図書に発表した。2000年度の調査では、ロシア外務省外交史料館には東アジア系移民対策に関わる公文書で、サンクト・ペテルブルグ国立図書館にはウラジオストク、ペテルブルグ、ハルピンで刊行された雑誌、新聞、書籍で、スタンフォード大学フーワ戦争研究所にはロシア人亡命者の日記などで、カリフォルニア州立大学ロサンゼレス校には日本人移民の日本語新聞で、大阪大学附属図書館には『新韓民報』で、日本外務省外交史料館、国会国立図書館憲政資料室には井上馨、副島種臣関係文書などの史資料の収集・蓄積を行った。収集した資史料の分析を踏まえて、課題を三つの流れに大きく分けて、研究を進めてきた。第一には、日本人・中国人の海外移住の突端となった「苦力貿易」、「マリア・ルース」号事件を新しい視点から捉え、移民送出国家であった日本と中国がいかなる移民対策を行ったか西洋列強との不平等条約において日本人・中国人の雇用問題をいかに定めたかを明らかにした。その研究の成果をヨーロッパ日本研究協会の第9回国際学会で発表した。第二には、極東ロシア地域の日本人排斥運動の一貫となった朝鮮人義兵運動をあらゆる視点から捉え、駐浦潮日本総領事館、浦潮居留民会の対朝鮮人移民対策を解明した。その研究の成果を、2000年3月にシカゴで行われたアジア研究学会次大会で発表した。第三には、1860年から1917年までの期間を、自由移民期(1860-83)、移民政策成立期(1884-92)、移民帰化奨励期(1893-1905)、移民制限期(1906-15)、契約移民期(1915-17)の五つの時期にわけて、各時期の極東ロシア地域官憲東アジア系移民対策の変容過程を概観した。その成果を、『人文科科学研究』第105号に掲載した。さらに、極東ロシアと合衆国における東アジア系移民対策を比較の視点から分析し、その研究成果を、2000年6月に上智大学で行われたアジア研究学会日本支部の第4回年次大会においてセクションを組織し、研究成果を発表し討論を行った。