hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞の免疫寛容誘導とその情報伝達機構の解析

T細胞活性化におけるco-stimulatory signalの役割、或はその欠如による免疫寛容導入に至る分子機構の解析は現在一大topicとなっている。本研究はT細胞がco-stimulatory signal非存在下で抗原レセプター(TCR)の刺激を受けた時、活性化されえない(結果的に免疫寛容に陥る)メカニズムを解析することを目的とした。C57BL/6(B6)マウスのT細胞を応答細胞とし、これをクラスII-sisparateのbm12マウスのAPC又はB細胞画分で刺激し、それぞれの場合の抗bm12細胞の活性化をIL-2産生、IL-2レセプター(IL-2R)発現及び増殖応答(MLR)で解析した。次の結果が得られた。(1)bm12B細胞での刺激ではbm12APCに比し、(1)IL-2mRNA及びIL-2産生が著明に減少したものの、決して0ではなくわずかに検出された。(2)しかしながらMLRは全く誘導されなかった。(3)抗bm12virgin T細胞はbm12APCでの刺激で高レベルのIL-2Rを発現したが、B細胞では全く、IL-2R発現には至らなかった。(2)bm12B細胞は抗bm12T細胞のTCRを刺激できるがcostimulatory signalを賦与できない。そこでbm12B細胞刺激と共に抗CD28mAbでCD28分子のco-stimulationを行った。本研究よりDC28分子よりのシグナルはIL-2mRNAの発現に必要(従来証明されている)であることに加え、IL-2Rの発現に必須であることが証明された。特にCD28→IL-2Rへの関連性は我々の研究以外にその報告がなく重要な成果である。次の結果が得られた。
変化係数モデルの多変量化と北東大西洋のミンククジラの身体状況データへの適用

ミンククジラのデータは,捕獲年月日,捕獲位置として緯度と経度の情報を含んだ時空間データである.捕獲位置については,ノルウェーの商業用捕鯨であることから,捕鯨者である漁師が決めた位置で行われる.一方で,ミンククジラは北大西洋に広く分布して南から北へ移動する.本研究には,ミンククジラの身体状況として脂肪厚や胴回りの長さの時空間的変異を探り,北東大西洋の生態系の状態把握に役立てたいという目的が含まれる.しかし,標本は位置について,北東大西洋で満遍なく取られたものではなく,まずノルウェーが漁を行える領海で,ノルウェー海,グリーンランド海,バレンツ海から捕獲される個体が対象となる.さらに漁師が船を繰り出せる位置となり,その結果,領海の決まった位置に標本が集中し,空間データとして大きな粗密が生じている問題が現れた.この粗密を考慮せずに時空間データ分析を行った結果,標本の少ない空間での適切な空間効果の推定結果が望めない可能性が生じ,捕鯨にまつわる生態系の報告を正確に行うことができなかった.国際捕鯨委員会の存在でも知られるように,捕鯨に関わる研究や報告は国際的に重要であり,正確な分析結果が求められる.そこで領海である空間を細分化し,Fused Lassoを用いて細分化した空間効果を結合しつつ推定を行う手法を提案した.パラメータの推定には,一般化リッジ回帰の最適化に基づく平滑化を利用し,座標降下法を用いて解を求めた.これにより,データの粗密の影響を受けにくい空間効果の推定が行えた.研究結果は統計関連学会連合大会,研究会やセミナーで発表し,指摘を受けた部分については修正等を考慮しつつ,研究論文をまとめている.本研究は統計の分析手法の提案を目的とし,提案した分析手法をノルウェー国立海洋学研究所のミンククジラのデータへ応用することで,国際的な捕鯨にまつわる研究報告の一助を担っている.実データの持つ特徴を把握しつつ正確な分析結果が求められることから,当初考えていた分析手法に関する研究計画と全く同様に進んでいるとは言えない.しかしながら,実データに見合ったモデルの提案や,Fused Lassoを取り入れたモデルを提案するなど,研究計画当初と比較して,より学術的にも興味深い研究成果がえられている.これらの研究成果は,ノルウェー国立海洋学研究所の研究者が参加する捕鯨にまつわる国際的な研究報告の場で役立っており,毎年,新たな年のデータを追加して分析結果を出し,年比較の結果が報告されている.よって,研究としては実を伴った大変良い状況で進んでいる.今まで苦労した実データ分析であったが,分析結果にも安定が見られた.よって,今まで作成してきたモデルのさらなる拡張に関して,実データ分析を伴い行っていく.具体的にはモデルを拡張し,また,作成したモデルについての区間推定や仮説検定等を付随していく.このことから,当初考えていた研究計画が全て実施され,さらに計画を超え,ミンククジラの実データにあった研究結果を出したい.また,研究発表を行い,論文投稿の準備を進める.従来の変化係数モデルでは応答変数を1つしか用いることができなかった.しかしながら,ビッグデータが現れた近年では,応答変数が1つではなく複数用いたい状況がよく見受けられる.何故ならば,IT環境やパソコンの性能が上がり,容量の大きいデータの収集が一般的に広く行われるようになったことで,応答変数も1つに絞る必要がなく,必要と考えられる限りいくつでも収集できるからである.この状況をふまえ,今年度は多変量解析における正準相関分析を変化係数モデルに加えることで,複数の応答変数に対応できる正準相関変化係数モデルの統計理論を完成させた.完成したモデルを,ノルウェー国立海洋学研究所が保持する北大西洋のミンククジラの身体状況を観測したデータに応用した.応答変数はミンククジラの体長と2ヶ所の脂肪厚の3つで,説明変数は緯度経度,年,カレンダー日数(1月1日を1として,365もしくは閏年の場合の366まで日数を数えあげたもの)である.ミンククジラはノルウェー近海の北大西洋で,冬の間,シシャモ等を食べて栄養を蓄積させる.それが近年,生態系の変化によって,十分に栄養を取れていないことが懸念されており,これを今回の分析で確認したかった.分析結果から,年々,ミンククジラの脂肪厚が減少していることが分かり,つまり,蓄えられている栄養の量が年々減少している様子が把握できた.1年を通じては,カレンダー日数が大きくなるほど,脂肪厚も大きくなっており,北大西洋で栄養を蓄えている様子が見られた.また,オスとメスのミンククジラの生態が違っている結果がみられ,何故異なるかについて調べる課題が残った.以上の結果を論文にし,イギリスでの学会と筑波大学で発表している.発表で他の研究者から,大変有意義な指摘を受け,分析の方法の改善が考えられ,さらなる研究実績になると期待している.28年度は正準相関変化係数モデルのモデル作成と,有意性検定と区間推定を行うことを予定していた.しかし,ミンククジラの実データ解析を行うにあたり,区間推定よりも,29年度に予定していた説明変数の変数選択の方が重要になったため,変数選択を先に行った.予定とは異なったものの,正準相関変化係数モデルに関する2つの課題が完了しており順調に研究は進んでいるといえる.さらに,研究を進めるとミンククジラデータへの応用で,今回提案した正準相関変化係数モデルが十分に分析を行えていないと思われる部分が現れた.何故,分析が十分でないかについての理由に目処が立ち,克服した新たな正準相関変化係数モデルを作成したいと考えている.どの様にモデルを改善するかについては,具体的な方法が思いついている.

ミンククジラデータの分析結果については,先に十分でないと伝えたものの,非常に納得できる分かりやすい結果が現れた.1点新たな試みがあり,今回初めてオスとメスのミンククジラを分けて分析を行った.その結果,双方の分析結果に違いがあることが初めて明らかとなった.この違いが生態として異なるのか,データ収集による問題なのか明らかにすることが課題として残った.課題はノルウェー国立海洋学研究所の研究者と共同で行い,生態学と統計学の双方から考慮する必要がある.29年度に提案したいと考えている新たな正準相関変化係数モデルを適用したり,区間推定や仮設検定を行ったりすることで課題が明らかとなる可能性も考えられる.以上から,28年に予定していた研究の量は消化され,内容としてもより進んだ研究成果を期待され,研究は良い方向で進んでいると感じている.平成29年度は平成28年度に行った変化係数モデルにおける正準相関分析の推定結果の区間推定を導く予定であった.しかしながら,分布論や漸近分布についての統計理論がまだ研究途中にあり,研究は平成30年度に持ち越しとなった.モデルについては,時空間解析を行うにあたり,時間に関する推定方法や空間または地理に関する推定方法を調べた.時間の推定については,時間が進むにつれて体脂肪の変化が性別で異なる結果が出ており,これは推定が十分に成されていない可能性が案じられることから,基本統計量や図表を書くなど,分析加工前のデータを丁寧にチェックした.その結果,ミンククジラの全長をモデルの変数として使用しているのを止めて,大きさを判別する指標として使用することで,北上するにつれて同じ全長でも脂肪がついて太っていく様子を捉えたいと思った.そこで,データが安定している日本の人口データで,日本の人口予測を行うモデルを作成して研究会で発表した.さらに,データのチェックを続けると,標本が収集されている位置に随分偏りが見られた.大きなクジラを捕獲して船上で測定してデータを取る作業が毎年半年ほど続けられる状況である.すると,捕獲位置はどうしても漁師が漁を行う場所で,毎年概ね同じ位置に決まっている様子が伺える.さらには,データが収集され始めの1年目や2年目は,おそらく計測を行う漁師により測定方法が異なり,正確なデータが取られていない可能性が案じられる.よって,最初の2年間のデータは推定から外す方が良いと考えられる.さらに捕獲位置の偏りについては,今のモデルがうまく推定できていない大きな原因となっていると分かった.進捗状況はやや遅れている.当初の計画では正準相関分析の変化係数モデルを提案し,その区間推定と変数選択を行い,ミンククジラのデータに応用するところまでを2年間をかけて行いたいと考えていた.しかし区間推定が行えていない.理由は区間推定に必要な分布論や漸近分布理論について今まで研究した経験がないことから,この部分についてのスキルを習得するのに時間がかかっている.さらに,ミンククジラデータへの応用を行ったところ,提案したモデルで十分に分析しきれていない様子が見られた.この結果は,変数としてミンククジラの全長を使っていることがまず問題として考えられた.ミンククジラを捕獲してデータを取る時点で,小さいミンククジラは捕らえないことがルールとなっている.よって,ある程度大きいクジラが捕獲されているのだが,その中でも当然個体差が見られる.
瞑想が外傷性脳損傷患者の脳活動、認知機能に与える影響

これまで瞑想熟達者と未経験者との比較から、瞑想熟達者は認知パフォーマンスが高いことが知られていた。しかし、瞑想訓練と高い認知パフォーマンスの因果関係や瞑想を訓練として応用していくことを考慮した場合には縦断的研究が不可欠である。そこで、集中瞑想訓練が注意機能向上に寄与することを縦断的研究により明らかにし、また集中瞑想訓練後の注意機能向上の背景にはどのような脳活動の変化が生じているのかを検討した。被験者49名を集中瞑想を受ける群とコントロール群に分け、8週間の訓練を実施した。その前後で安静時、瞑想時、注意課題時の脳波、注意課題、安静時のfMRIを実施した。結果、集中瞑想訓練を受けた被験者はコントロール群に比して、1注意課題時の反応時間が短縮すること、2注意課題時のP3b成分の振幅値が上昇すること、3訓練後の瞑想群において、瞑想時のF4-Pz電極間のθ波の位相同期値が瞑想直後のP3bの振幅と正の相関を示したこと、4同様に訓練後の瞑想群において瞑想時のF4-Oz電極間のθ波の位相同期値が瞑想直後のP3bの振幅と負の相関を示した。これらの相関はコントロール群では認めなかった。上記の結果をまとめ、現在国際誌に投稿中である。fMRIデータの結果に関しては、注意の行動課題において、有意な反応が出なかった。また安静時のfMRIの解析において、当初Default mode networkの機能的結合低下を予想していたが、前部帯状回と視床などとの機能的結合の上昇が認められた。現在これらのデータの詳細を検討中であるが、脳波結果との比較から、瞑想訓練の初期段階には集中瞑想による状態変化(一時的な認知パフォーマンスの上昇)がみられ、特性的な変化をもたらすにはより多くの訓練量を実施しなくてはならないのではないかと考えている。本研究は外傷性脳損傷患者に対し瞑想訓練を行うことで、resting state時の脳活動(何もしていない、安静時の脳活動)であるdefault mode networkを変化させ、その影響が神経心理学的検査にも反映されるかを検討するものである。先行研究を検討していく中で、実際に瞑想状態に入っているのかを客観的指標で確認する必要があると判断した。そこで、脳波を使用し、瞑想状態を確認するための研究を追加した。現在、脳波測定時に実施する課題等の実験準備を行っている。外傷性脳損傷患者が瞑想訓練を効果的に行っているかを客観的な指標で示すことは、訓練効果や、瞑想による脳機能変化を検討するうえで非常に重要であり、今後の研究を進めていくうえで、この研究の追加は必須であると考えている。また、瞑想状態を脳波の変化から定義することができれば、フィードバックなどの手法を用いて、より効果的な瞑想法を提案できるかもしれない。当初の研究課題であるfMRIを使用した実験に関しても、並行して準備を進めている。fMRI使用にあたっての安全講習の受講や、使用者登録は既に完了している。またfMRI撮像時の実験課題であるAttention network testの作成も進めており、ほぼ完成している。瞑想状態が我々の脳活動にどのような影響を与えるのか、また、瞑想を用いた訓練が外傷性脳損傷患者の注意、記憶、遂行などの認知機能に対して有効であるのか、脳波、fMRI、神経心理学的検査などの評価を通して明らかにしたいと考えている。先行研究を検討し、被験者が実際に瞑想状態に入っていることを、客観的な指標で確認する必要性があると判断した。そのため、外傷性脳損傷患者に協力依頼する実験の前段階として、瞑想状態に入っていることを確認するための実験として脳波を用いた研究を計画している。その計画の立案と、課題準備のため、進捗状況がやや遅れている。瞑想が外傷性脳損傷患者の注意機能に対するリハビリテーションに応用可能であることを示す、基礎的データを取得するため、健常者を対象とした実験を行った。瞑想訓練前後の脳活動の変化と行動学的データの変化を検討するため、右利き健常成人49名に対して、瞑想訓練前後の脳活動と行動学的データを取得した。脳活動データは脳波(EEG)と機能的磁気共鳴画像(fMRI)にて取得し、安静時と課題遂行時の脳活動を取得している。行動学的データは注意機能を測定する、Oddball課題とAttention Network課題を行い、それぞれ正答率、反応時間を計測した。これに合わせ、気分や覚醒度などの質問紙を実施した。現在データ取得を終え、解析作業を行っている。健常者を対象とした実験では、瞑想訓練と注意機能との関連に関して詳細に検討できるよう、EEG、fMRIを用いて包括的にデータを取得した。また、瞑想を訓練として用いた際の効果が分かるよう、縦断的にデータ取得を行った。本実験から瞑想訓練が健常者の注意機能や、注意機能と関連する脳領域にどのような変化を及ぼすのか、詳細に検討できるものと考えている。また本実験から、今後実施予定の外傷性脳損傷患者を対象とした実験の基礎的なデータを取得できると考えている。外傷性脳損傷患者に瞑想訓練を実施した場合にどのような機能的変化が期待できそうか、あるいは患者に瞑想訓練を実施する際に留意しなくてはならないことなど検討するうえでも、本実験を実施することは重要であると考えている。訓練の妥当性を高めることや、瞑想が注意機能にどのように影響するのか、基礎的データ取得から研究を進めた方が良いと判断し、脳波、fMRIを使用した研究計画に変更をした。

これまで瞑想熟達者と未経験者との比較から、瞑想熟達者は認知パフォーマンスが高いことが知られていた。しかし、瞑想訓練と高い認知パフォーマンスの因果関係や瞑想を訓練として応用していくことを考慮した場合には縦断的研究が不可欠である。そこで、集中瞑想訓練が注意機能向上に寄与することを縦断的研究により明らかにし、また集中瞑想訓練後の注意機能向上の背景にはどのような脳活動の変化が生じているのかを検討した。被験者49名を集中瞑想を受ける群とコントロール群に分け、8週間の訓練を実施した。その前後で安静時、瞑想時、注意課題時の脳波、注意課題、安静時のfMRIを実施した。結果、集中瞑想訓練を受けた被験者はコントロール群に比して、1注意課題時の反応時間が短縮すること、2注意課題時のP3b成分の振幅値が上昇すること、3訓練後の瞑想群において、瞑想時のF4-Pz電極間のθ波の位相同期値が瞑想直後のP3bの振幅と正の相関を示したこと、4同様に訓練後の瞑想群において瞑想時のF4-Oz電極間のθ波の位相同期値が瞑想直後のP3bの振幅と負の相関を示した。これらの相関はコントロール群では認めなかった。上記の結果をまとめ、現在国際誌に投稿中である。fMRIデータの結果に関しては、注意の行動課題において、有意な反応が出なかった。また安静時のfMRIの解析において、当初Default mode networkの機能的結合低下を予想していたが、前部帯状回と視床などとの機能的結合の上昇が認められた。現在これらのデータの詳細を検討中であるが、脳波結果との比較から、瞑想訓練の初期段階には集中瞑想による状態変化(一時的な認知パフォーマンスの上昇)がみられ、特性的な変化をもたらすにはより多くの訓練量を実施しなくてはならないのではないかと考えている。追加した瞑想状態にはいれているかの確認のための脳波研究を可及的すみやかに遂行する。追加研究の被験者は健常成人であるため、代表者の所属大学からの被験者募集が可能である。その研究結果をもとに、修正が必要な点は修正し、外傷性脳損傷患者を対象とした研究課題に取り組みたい。健常者のデータ解析をすすめ、外傷性脳損傷患者のデータ取得準備を進める。ただし、残りの研究期間では当初予定人数を集められない可能性があるため、規模を縮小した予備的データの取得となることが予測される。今年度、追加で実施する研究の計画立案、準備に時間がかかり、fMRIのデータ収集まで実験が進まなかった。そのため、MRI使用料、被験者謝金、MRI解析用ソフト購入分の予算が支出されなかった。縦断研究において、現在訓練前データの取得を終えているが、訓練後データの取得が翌年度にまたいでいる状況である。翌年度分の助成金と併せて、被験者謝金、fMRI使用料に充てたい。また、残りの助成金は外傷性脳損傷患者の被験者謝金や成果報告(論文執筆、学会報告)の費用とする。次年度はMRI、脳波実験を実施し、機材(MRI)使用料、被験者謝金として、今年度使用に至らなかった予算を使用する。またデータ取得後、fMRIデータの解析用ソフトを購入する。
牧草共生糸状菌の共生確立に関与する活性酸素生成制御因子の機能解析

Epichloe属エンドファイトは牧草や芝草の細胞間隙で共生的に生育する糸状菌エンドファイトである。Epichloe festucaeの宿主植物への共生的感染には活性酸素生成酵素NoxAが不可欠であり、noxA変異株は感染植物の矮化や枯死を引き起こす。さらに、NoxAの制御因子としてNoxRおよび低分子量Gタンパク質RacAが同定されており、さらに、NoxRと相互作用する因子としてBemAおよびCdc24が同定されている。また、Nox制御因子の1つであるRacAと類似している低分子量Gタンパク質としてCdc42がある。RacAがNoxRと特異的に相互作用する一方で、Cdc42はBemAと特異的に相互作用する。cdc42破壊株およびracA破壊株を作出し表現型の比較解析を行ったところ、活性酸素生成において両者が拮抗して機能していることが示された。また、宿主植物感染時には、宿主植物に矮化を引き起こすracA破壊株に対し、cdc42破壊株ではエンドファイトの全身的感染能に異常が認められた。以上の結果は、RacAとCdc42は構造的に類似しているにも関わらず、両者は機能的に分化していることを示した。この機能分化に関わる要因として、両者が異なった因子と結合していることが考えられた。そこで、結合特異性を決定するアミノ酸を特定し、特異的結合能がCdc42とRacAの機能分化に与える影響の解析を行った。結合特異性を入れ替えた結果、RacAおよびCdc42の共生確立における機能分化はNoxR結合性によって決定していることが示された。また、cdc42破壊株のBemA非結合Cdc42およびBemA結合RacAによる相補の解析を行ない、Cdc42の菌糸極性成長および細胞壁の完全性における役割に、BemAとの結合能が重要である事が示された。一方、cdc42破壊株の共生異常は、BemA非結合Cdc42およびBemA結合RacAのいずれにおいても部分的に相補された。この結果から、Cdc42の共生確立における機能には、BemAの他にも重要な相互作用因子が存在することが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。植物体内で共生的に生活しているEpichloaeエンドファイトはその宿主植物であるイネ科牧草の様々なストレスに対する抵抗性を向上させる。本菌とイネ科牧草の共生には活性酸素生成酵素NoxAを含む活性酸素生成酵素複合体が必須であり、これら因子が協調的に共生時の活性酸素生成を制御していることが示唆されている。この複合体構成因子と相互作用する2種類の低分子量Gタンパク質(RacAおよびCdc42)遺伝子もまた共生確立に必須である。そこで本研究では、活性酸素生成の制御因子の詳細な機能解析により、活性酸素の共生確立における役割を解明することを目的としている。今年度は特に、変異Cdc42及びRacAを用いた機能分化の解析に関して成果を得ることが出来た。RacAとCdc42のキメラ遺伝子を用いた解析により、結合特異性を決定するアミノ酸の特定が完了し、結合能の欠損や結合するタンパク質を置換した低分子量Gタンパク質の作出が可能となった。そして、特定されたアミノ酸領域に変異を導入したタンパク質による各破壊株の相補実験を行い、Cdc42及びRacAの機能活性酸素生成酵素の制御因子との結合を介したものと介さないものがあることを明らかとした。またBiFC法を用いた解析により、活性酸素生成酵素の制御因子と低分子量Gタンパク質の相互作用がおこる菌糸細胞内での部位が明らかとなった。宿主植物の細胞間隙皆伸長し、宿主植物と同調した菌糸成長を行うEpichloaeエンドファイトにおいて、racA破壊株では菌糸の過剰な成育により宿主植物の矮化が引き起こされる。一方で、cdc42破壊株では宿主植物体内における菌糸の断片化が観察された。さらにNox複合体構成因子破壊株の植物内での菌糸形態を比較するために、これら構成因子破壊株においてGFPを過剰発現した。

そこで、結合特異性を決定するアミノ酸を特定し、特異的結合能がCdc42とRacAの機能分化に与える影響の解析を行った。結合特異性を入れ替えた結果、RacAおよびCdc42の共生確立における機能分化はNoxR結合性によって決定していることが示された。また、cdc42破壊株のBemA非結合Cdc42およびBemA結合RacAによる相補の解析を行ない、Cdc42の菌糸極性成長および細胞壁の完全性における役割に、BemAとの結合能が重要である事が示された。一方、cdc42破壊株の共生異常は、BemA非結合Cdc42およびBemA結合RacAのいずれにおいても部分的に相補された。この結果から、Cdc42の共生確立における機能には、BemAの他にも重要な相互作用因子が存在することが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、RacAとCdc42のキメラ遺伝子を用いた解析により、結合特異性を決定するアミノ酸の特定が完了した。この結果をもとに結合能が変化した低分子量Gタンパク質の作出が可能となり、Cdc42及びRacAの共生や細胞融合の制御における役割を解明が進展した。またBiFC法を用いた解析により、Nox制御因子と低分子量Gタンパク質の菌糸細胞内での相互作用部位が明らかとなった。さらにCdc24の低分子量Gタンパク質の活性化因子(GEF)としての機能を調べるための実験系も整いつつある。以上のように、本年度は今後の研究の発展につながる成果をあげており、期待通りに研究が進展したと評価している。糸状菌でcde24遺伝子破壊株の単離例がなく、Cdc24は菌糸生育に極めて重要な因子であると推定される。本研究でも、cdc24遺伝子破壊株および発現抑制株の作出を試みたがいずれの株も得られていないことから、cdc42の欠損は致死である可能性が高いと考えられた。そこでCdc24がCdc42およびRacAのGEFとしての酵素活性を持つか否かを解析するため、大腸菌を用いてこれらタンパク質の発現を行い、酵素活性の測定を行なう予定である。またRoxA破壊株と類似した共生異常や菌糸融合能の欠損を示す変異株としてgpaA破壊株、so破壊株、nsjA破壊株などが単離されている。そこで、これら因子の菌糸細胞内での局在がNoxAによって生成される活性酸素の影響を受けるか否かの解析を行うため、これら因子とGFPの融合タンパク質を発現する菌株の作出を行なった。今後、それら菌株のnoxA遺伝子の破壊株を作出し、その影響を明らかにする予定である。
ヘテロ元素導入のための新方法論の確立と合成化学的応用

本研究では、硫黄、セレン、テルルなどのヘテロ原子の反応特性の解明、特にヘテロ原子をいくつか組み合せることにより誘起される複合効果を解明し、これに基づく高選択的ヘテロ原子導入法の確立を行うとともに、目的有用分子の高効率合成プロセスの開発を行った。得られた成果は次のように要約される。(1)ジスルフィド、ジセレニド、ジテルリドは光照射により対応するカルコゲノラジカル種を与えるが、これらジカルコゲニドがラジカル機構により炭素-炭素二重結合に効率良く付加した例は知られていない。本研究では、これらジカルコゲニドの単独系における付加の問題点を速度論的に考察し、これに基づき、複合系の開発が炭素-炭素二重結合へのカルコゲン原子の高選択的導入に有効であることを示した。(2)ジスルフィド-ジセレニド複合系を開発し、オレフィン類、アレン類、およびアセチレン類への位置選択的なチオ基、セレノ基の同時導入の新手法を確立した。複合系の有用性は、チイルラジカルの不飽和結合への高い反応性と、生成する炭素ラジカルに対するジセレニドの高い捕捉能力の両方の利点を同時に利用可能な点にある。(3)ジスルフィド-ジテルリド複合系、ジセレニド-ジテルリド複合系を開発し、アセチレン類およびビニルシクロプロパン類への位置選択的なチオテルロ化およびセレノテルロ化に成功し、テルルを不飽和結合にラジカル的に導入する新方法論を示した。(4)共役ジエンのジチオ化が同族のジセレニドの触媒反応として制御できることを見いだし、この原理をジテルリド触媒によるアレンのジチオ化に応用した。以上のように、単独系では困難なヘテロ原子の導入が、これらヘテロ原子の複合系を用いることにより、高選択的かつ高効率で達成可能なことを明らかにした。本研究で示された複合系の原理は広範囲の応用が可能であり、これを用いることにより、目的有用分子の高効率合成が迅速に達成される。本研究では、ヘテロ原子、特にカルコゲン原子(硫黄、セレン、テルル)の反応特性の解明と、これに基づくヘテロ原子の高効率、高選択的導入法の開発を目的に研究を進めた。本年度、明らかとなった成果は次のように要約される。(1)α,β-不飽和ケトンへのセレノールのマイケル付加の系で生起する不飽和結合の還元についてモデル化合物を用いて詳細に検討した結果、反応は系中に極微量存在する酸素により誘起されるラジカル連鎖機構により進行し、鍵活性種としてセレノラジカルが含まれることが明らかになった。(2)(1)の結果は、生体内においても極微量の酸素と-SeH基を有する化合物が存在すれば、還元が生起し得ることを暗示している。そこで、生体内の酵素により-SeH基を発生できるような含セレン複素環の合成を検討し、アルデヒドとセレノアミドから新規複素環オキサセレナジンの合成に成功した。(3)カルコゲン原子のラジカル種の反応性(特に、炭素-炭素不飽和結合に対する反応性)について詳細に検討した結果、個々のヘテロ原子の持つ特性を有効に利用した複合反応系の設計に成功し、炭素-炭素不飽和結合への位置選択的な各種カルコゲン原子の導入が可能となった。(4)高選択的なヘテロ原子化合物の導入に遷移金属触媒の活用が有効であると考え、遷移金属触媒とカルコゲン化合物の組み合わせによる新規反応系の開発を多数行った。

例えば、炭素-炭素不飽和結合へのチオ基、セレノ基の位置および立体選択的な付加反応を開発した。(5)セレン、テルルを有するいくつかの典型的な化合物の3次の非線形光学特性の測定を行い、非線形性に対するヘテロ原子の効果について数多くの基礎的知見を得た。本研究では、硫黄、セレン、テルルなどのヘテロ原子の反応特性の解明、特にヘテロ原子をいくつか組み合せることにより誘起される複合効果を解明し、これに基づく高選択的ヘテロ原子導入法の確立を行うとともに、目的有用分子の高効率合成プロセスの開発を行った。得られた成果は以下のように要約される。(1)硫黄、セレンおよびテルル化合物のラジカル反応における反応特性の解明に基づいて、不飽和結合に対するこれらカルコゲン原子化合物の高効率導入法の開発に成功した。すなわち、カルコゲン原子化合物の複合反応系を用いることにより、単独系では困難であったオレフィン、アレン、アセチレン類などへの付加が良好に進行することが見いだされた。(2)カルコゲン原子化合物の遷移金属触媒反応の開発を目的に種々検討した結果、カルコゲン原子-カルコゲン原子結合ならびに、カルコゲン原子-水素結合の新活性化法を開発し、これに基づくアセチレン類の一酸化炭素による位置選択的なカルボニル化法を確立した。(3)3次の非線型性の測定を行うにあたり、平面性を有し、かつ共役するπ結合をもつ有機硫黄、セレン、テルル化合物の合成を行った。すなわち、(1)、(2)で確立した高効率、高選択的ヘテロ原子導入法を活用して、上記の条件を満たす化合物としてキサンテン誘導体等を迅速に合成した。(4)キサンテン誘導体に焦点をあて、その3次の非線型性を示すγ値を縮退四光波混合法を用いて測定した。その結果、チオキサンテン類において、高い3次の非線型性が観測された。
電力卸売市場におけるリスク管理

本研究の目的のひとつは,電力消費量で条件付けをした電力取引価格の分布を求めることである.(電力以外の)資本市場を対象とした研究では,価格の変化率が正規分布に従うことを仮定し,多変量の正規分布を用いることで条件付の価格分布を導出することが一般的である.しかし,電力取引実績データを調べると,1.電力取引価格やその変化率の分布は正規分布と大きく異なること,2.場合によっては負の価格が存在すること,など資本市場との相違点が明らかになった.こうした相違点には,保持することができない,という電力の特性が影響していると考えられる.たとえば,クイーンズランド大(オーストラリア)のR. Wolff教授らと市場関係者に調査をしたところ,負の価格については,使用する以上に作りすぎた電力を処分するための費用が無視し得ないことが主な原因であることが判明した.過剰に生産した分を採算の取れるコストで保持し,不足時に売却できればこのような負の価格は顕著にならない可能性がある.こうした知見は,電力市場を正規分布を用いて近似することが不適当であることが示唆するものである.このことのリスク管理を行う上での問題点は,多変量正規分布以外に扱いの容易な多変量の分布が事実上存在しないことである.本研究では,エルミート多項式系を用いて市場で観察される価格分布を近似する方法を開発する方向に焦点を絞った.その上で,エルミート多項式系が市場で観察される同時分布を近似できることを示し,また,そこからValue at Riskや期待ショートフォールといったリスク指標が導出できることを示した.その一方で,多項式系を用いたことによる弊害として,負の確率密度が生じてしまう.本研究で提案する方法が,少なくとも漸近的には非負の確率密度を与えることを示す必要が認識された.おおむね順調に進展しているものの,上述したように,密度関数を近似した関数の非負性について当初想定していたよりも慎重に検討する必要が認識されたため,これに伴う作業が追加的に必要となった.本研究の提案する確率密度関数を近似する関数は,有限の次数では負の値を与えることがあるが,少なくとも漸近的に非負であることが見込まれる.今後は,数学的に漸近的な非負性の証明を進めていく方針.データや現地調査については,以下の成果を得た.2016年8月に豪州にて現地調査を行い,豪州電力卸売市場での取引データ(州別の5分毎の基準価格と約定取引量時系列)を入手した.また,現地では,クイーンズランド大Wolff教授ほか当該分野に関連する研究者と意見交換をした.さらに入手したデータを分析に利用可能な形式に変換・整理するためのMATLABプログラムを作成した.分析手法については,以下の成果を得た.本研究においては,卸売電力の基準価格と約定取引量の関係の調査が一つのポイントであるが,データを予備的に調査したところ,基準価格,取引量ともに分布が正規分布から大きく外れていることがわかった.基準価格の分布はパレート分布に近いぐらいに裾が厚く,また,取引量の時系列は,年,週,日などの周期による変動が大きい.こうした事実から,正規分布でない多変量の確率変数において,一部の確率変数を固定した条件付分布関数の導出や推定が本研究の技術的な課題といえる.本年度は,Marumo and Wolff (2013)で紹介されている多変量のHermite展開の応用可能性を模索した.ここで紹介されている幾つかの手法のうち,平滑化した多変量のHermite展開により同時分布関数を表現し,そこから条件付分布関数を導出する方法を開発した.また,2変量の場合について,導出された同時密度関数の収束性について証明し,ワーキングペーパー(埼玉大学経済学部ワーキングペーパーNo.14) A Nonーparametric Method for Calculating Conditional Stressed Value at Riskにまとめた.データ等の基礎的な情報が利用可能となり,また,分析手法に関しても当初計画していたHermite展開の利用の目処が立った.本研究においては,電力需要と価格の関係の記述が重要であるが,ここで必要な技術の中心となるのが,複数の非正規分布の確率変数の同時分布と条件付確率分布の推定である.当該年度は,エルミート多項式系による分布の近似方法を多変量の同時分布の近似に拡張する技術を開発し,それをまとめた論文を学術誌Statistics and Economics誌に投稿した.より具体的には,以下のとおりである.従来のnaiveなエルミート展開では十分な近似精度が得られないため,最適化にsmoothness指標を導入したものにさらにシュリンケージ推定量も併せて利用することで十分と考えられる近似精度を得る方法を開発した.さらに,それを条件付周辺分布の表現に利用できることを示し,条件付Value at Riskの形で,リスク指標の算出に応用可能なことを明らかにした.この指標は,市場が大きく変動するなど通常とは異なる場合のリスク量を表現するものとして,近年注目されているものである.応用上は,電力市場が極端に変動する,いわゆる価格の「棘」が記述できることが重要である.予備的に,金融市場の極端な変動時である金融危機時のデータに当てはめて,同時分布を推定することが可能であることを確認した.さらに,金利や株式市場インデックス,為替レートなど各種指標で条件付けをした,条件付きの資産収益率分布が近似できることも確認し,実際のリスク管理への応用が展望できることを確認した.本研究において,上記の核心となる技術について,実際のデータへの応用の目途が立った.これは,当初の計画に沿ったものである.本研究の目的のひとつは,電力消費量で条件付けをした電力取引価格の分布を求めることである.

(電力以外の)資本市場を対象とした研究では,価格の変化率が正規分布に従うことを仮定し,多変量の正規分布を用いることで条件付の価格分布を導出することが一般的である.しかし,電力取引実績データを調べると,1.電力取引価格やその変化率の分布は正規分布と大きく異なること,2.場合によっては負の価格が存在すること,など資本市場との相違点が明らかになった.こうした相違点には,保持することができない,という電力の特性が影響していると考えられる.たとえば,クイーンズランド大(オーストラリア)のR. Wolff教授らと市場関係者に調査をしたところ,負の価格については,使用する以上に作りすぎた電力を処分するための費用が無視し得ないことが主な原因であることが判明した.過剰に生産した分を採算の取れるコストで保持し,不足時に売却できればこのような負の価格は顕著にならない可能性がある.こうした知見は,電力市場を正規分布を用いて近似することが不適当であることが示唆するものである.このことのリスク管理を行う上での問題点は,多変量正規分布以外に扱いの容易な多変量の分布が事実上存在しないことである.本研究では,エルミート多項式系を用いて市場で観察される価格分布を近似する方法を開発する方向に焦点を絞った.その上で,エルミート多項式系が市場で観察される同時分布を近似できることを示し,また,そこからValue at Riskや期待ショートフォールといったリスク指標が導出できることを示した.その一方で,多項式系を用いたことによる弊害として,負の確率密度が生じてしまう.本研究で提案する方法が,少なくとも漸近的には非負の確率密度を与えることを示す必要が認識された.おおむね順調に進展しているものの,上述したように,密度関数を近似した関数の非負性について当初想定していたよりも慎重に検討する必要が認識されたため,これに伴う作業が追加的に必要となった.2017年度は,以下のように計画をしている.豪州の電力卸売市場および分析のための手法に関して,現地の研究者らと最新の研究動向について意見交換を行う.分析手法については,多変量のHermite展開の頑健性を高め,電力市場データへの応用を展望する.すなわち,電力の卸売り価格と電力需要の同時分布の近似にHermite展開を応用し,そこから電力需要で条件付けをした電力卸売価格分布を導出する.さらに,これを利用して,Value at Riskなどリスク量の算出に応用する.既存の市場リスク管理手法を電力市場に応用するための技術を開発することを最終的な目標とする.まずはその準備として,現在までに開発した技術を,さらに広範なデータへ応用し,頑健性を高めるためのパラメータ設定方法を検討する.また,論文中でも指摘したが,本研究で利用している方法は多項式を利用しているため,確率密度関数の近似値が負になってしまうことを排除できない.ただし,展開の次数を無限大にした極限においては,非負の確率密度が得られるものと思われる.理論的な面から,本研究で利用している方法の漸近的な性質を明らかにする予定である.本研究の提案する確率密度関数を近似する関数は,有限の次数では負の値を与えることがあるが,少なくとも漸近的に非負であることが見込まれる.
細胞回転とDNA修復酵素からみた肝発癌機構の解明

平成6年度は肝細胞における細胞回転とアルキル化剤に対する細胞感受性の関与を明らかにするために,in vivo,培養肝細胞での細胞回転の亢進時のMGMT活性と解毒酵素系の検出を行った.Solt and Farberモデルに従い腹腔内にDiethylnitrosamine(DEN)を投与し,さらに70%肝切除を行い再生肝に生じる再生結節と非結節部の細胞回転を,BrdUを用いたlabeling index(L.I.)で測定し非結節部に対して約2倍のL.I.の亢進を得た.さら再生結節部のMGMT活性をWestern Blotting法により現在測定中である.2.ラット肝細胞初代培養における細胞回転とMGMT活性ラット初代培養肝細胞に細胞増殖因子のhHGF,EGFを添加し,肝細胞の細胞増殖をPCNAおよびBrdUを用いた免疫染色にて測定した.hHGF,EGF添加によりL.I.は約1.5倍に増加したが,GSH,GST,P450などの解毒代謝酵素系は変化しなかった.さらに細胞回転亢進時のDMNによるDNA損傷の変化をin situニックトランスレーション法を用いて検出している.3.ヒト肝組織におけるMGMT活性と解毒酵素系の検索肝臓癌患者の肝切除術において摘出された肝組織サンプルを採取し,正常肝・慢性肝炎・肝硬変の健常部と癌部のMGMT活性,GSH,GST,P450,P450IIE1を現在測定中である.以上の実験結果より平成7年度において,細胞回転亢進時にはDNA傷害が増加するという仮説をより臨床材料に近いin vivo発癌モデルを用いて証明したい.平成6年度は肝細胞における細胞回転とアルキル化剤に対する細胞感受性の関与を明らかにするために,in vivo,培養肝細胞での細胞回転の亢進時のMGMT活性と解毒酵素系の検出を行った.Solt and Farberモデルに従い腹腔内にDiethylnitrosamine(DEN)を投与し,さらに70%肝切除を行い再生肝に生じる再生結節と非結節部の細胞回転を,BrdUを用いたlabeling index(L.I.)で測定し非結節部に対して約2倍のL.I.の亢進を得た.さら再生結節部のMGMT活性をWestern Blotting法により現在測定中である.2.ラット肝細胞初代培養における細胞回転とMGMT活性ラット初代培養肝細胞に細胞増殖因子のhHGF,EGFを添加し,肝細胞の細胞増殖をPCNAおよびBrdUを用いた免疫染色にて測定した.hHGF,EGF添加によりL.I.は約1.5倍に増加したが,GSH,GST,P450などの解毒代謝酵素系は変化しなかった.さらに細胞回転亢進時のDMNによるDNA損傷の変化をin situニックトランスレーション法を用いて検出している.3.ヒト肝組織におけるMGMT活性と解毒酵素系の検索肝臓癌患者の肝切除術において摘出された肝組織サンプルを採取し,正常肝・慢性肝炎・肝硬変の健常部と癌部のMGMT活性,GSH,GST,P450,P450IIE1を現在測定中である.以上の実験結果より平成7年度において,細胞回転亢進時にはDNA傷害が増加するという仮説をより臨床材料に近いin vivo発癌モデルを用いて証明したい.
ナノスケール電子系における電子相関効果とスピン制御の理論的研究

ナノスケールの閉じ込め構造である量子ドットは、次世代電子デバイスへの応用が期待されているとともに、基礎科学としても電子の多体効果を系統的に調べられることから大変興味深い研究対象となっている。また最近では、量子ドットに超伝導体を接合した系が作製可能となっており、アンドレーエフ反射やジョセフソン効果など、超伝導接合系特有の輸送特性について盛んに研究が行われている。本年度は、量子ドット系およびダブル量子ドット系におけるアンドレーエフ反射に起因した輸送特性について研究を行った。1、量子ドットに超伝導リードと常伝導リードを繋いだ系を考え、アンドレーエフ反射による輸送特性について、数値繰り込み群を用いて解析を行った。その結果、系の基底状態はドット内のクーロン相互作用の大きさに依存して、超伝導相関または近藤効果によるスピン一重項状態をとり、これらのスピン一重項状態のクロスオーバーがコンダクタンスのピーク構造に反映されることを明らかにした。この研究成果は、論文Journal of the Physical Society of Japanにて発表した。2、二つのドットをリードに対して直列に繋いだ直列ダブルドット系を考え、アンドレーエフ反射による輸送特性について解析を行った。その結果、コンダクタンスのドット間トンネリング依存性に見られるピークは、クーロン相互作用がドット・超伝導リード間の混成幅の二倍程度に大きくなると消失していくことを明らかにした。この研究成果は、2007年7月にイタリアで開かれた国際会議EP2DS (International Conference on Electronic Properties of Two-dimensional Systems)にて発表した。近年の微細加工技術の進歩により、量子ドットなどのナノスケール電子系における電子の多体効果・干渉効果と、それらの効果に起因した電子輸送特性について盛んに研究が行われている。本年度は、量子ドットに超伝導リードと常伝導リードを繋いだ系に注目し、電子の多体効果・干渉効果とアンドレーエフ反射が織り成す輸送特性について研究を行った。1、量子ドットに超伝導リードと常伝導リードを繋いだ系について、数値繰り込み群を用いて解析を行った。その結果、系の基底状態はドット内のクーロン相互作用の大きさに依存して、超伝導相関または近藤効果によるスピン一重項状態をとり、これらのスピン一重項状態のクロスオーバーがコンダクタンスにピーク構造として顕著に現れることを明らかにした。また、この系における低エネルギー状態が局所フェルミ流体論で記述されることを示した。この研究成果は、2006年7月にオーストリアで開かれた国際会議ICPS' 06(International Conference on the Physics of Semiconductors)にて発表した。さらに、この研究成果を論文にまとめ、Journal of the Physical Society of Japanに投稿した。2、並列型およびT字型ダブルドットに超伝導リードと常伝導リードを繋いだ系を考え、電子の干渉効果が与えるアンドレーエフ反射への影響について解析を行った。その結果、電子の干渉効果に起因したディップ構造がコンダクタンスに生じるとともに、ダブルドットの配置がディップ構造の形状に大きく反映されることが分かった。この研究成果は、2006年8月にトルコで開かれた国際会議ICSNN' 06(International Conference on Superlattices, Nano-Structures and Nano-Devices)にて発表した。
関節疾患に対するハイドロダイナミクス法を用いた遺伝子治療についての検討

本研究の目的は、高圧を利用してプラスミドDNAを導入するハイドロダイナミクス法が関節疾患の治療法として有効であるかどうかを検討することである。マーカー遺伝子として、ルシフェラーゼ遺伝子(GL3)を用いて、EBNA1遺伝子およびEBV oriPを有するEBVプラスミドベクター(pGEG.GL3)と、対照としてEBV由来の構造を持たない通常のプラスミドベクター(pG.GL3)を作成した。プラスミドDNAを生理食塩水に溶解し、DBA-1マウスの尾静脈から加圧下に投与した。導入後経時的に全身諸臓器を採取し、ルシフェラーゼアッセイを行い、遺伝子の発現効率および局在について検討した。肝臓においては著名なルシフェラーゼ発現を認め、pGEG.GL3導入群ではpG.GL3導入群に比し、発現量および発現期間で高値を示した。また、心、肺、腎および脾においても、肝臓には及ばないものの遺伝子発現を認め、同様にpGEGの優位性が認められた。しかし、関節内組織の軟骨、滑膜における遺伝子発現は低値であった。Naked DNAの関節内導入を促進するために、電気的パルセーションとの共役による関節滑膜への遺伝子導入を検討した。プラスミドベクターを関節内に投与し、種々の電圧パルセーションを加えた。電圧に依存して、パルセーションをかけた部位に特異的に導入遺伝子の発現を認めた。RAモデルであるCIAマウスへハイドロダイナミクス法を用いて、IL-10遺伝子を全身性に導入した。コラーゲンで免疫後に遺伝子導入を行った治療的投与群において、IL-10遺伝子導入により、関節炎の発症を抑制することができた。これはIL-10によるTh1制御が関節炎の進展を遅延させたと考えられた。ハイドロダイナミクス法ではウイルスや合成高分子等を用いず、施行が容易で低コストという利点があり、関節疾患を対象とした遺伝子医薬に道を開く可能性がある。それぞれのプラスミドDNA(10μg)を生理食塩水に溶解し、DBA-1マウスの尾静脈から加圧下に投与した。導入後経時的にマウスの全身諸臓器(心、肺、肝、腎、脾、関節軟骨、滑膜)を採取し、ルシフェラーゼアッセイを行い、遺伝子の発現効率および局在について検討した。肝臓においては著名なルシフェラーゼ発現を認め、pGEG.GL3導入群ではpG.GL3導入群に比し、導入8時間後の発現量が約1.7倍高値を示した。また、pGEG.GL3導入群はその最大値が24時間にまで持続したが、pG.GL3導入群では急速に低下し、その結果導入後24時間では発現量の差は約7.2倍に拡大した。また、心、肺、腎および脾においても、肝臓には及ばないものの遺伝子発現を認め、同様なpGEGの優位性が認められた。しかし、関節内構造物の関節軟骨、滑膜における遺伝子発現は低値であった。

経静脈的なハイドロダイナミクス法は、肝をはじめ心、肺、腎および脾の臓器への遺伝子導入に有効であること、EBVベクターはそのいずれの細胞でもin vivoで機能し導入効率と発現時間の延長を増強しうることが示された。しかし、このような全身性の導入では、血液循環から隔絶された関節組織にはおいては、有効性は示されなかった。今後、全身性の導入条件の改良および関節局所への導入について検討し、RA関節炎モデルに対する治療実験により、その臨床応用の可能性を検証していく。本研究の目的は、高圧を利用してプラスミドDNAを導入するハイドロダイナミクス法が関節疾患の治療法として有効であるかどうかを検討することである。マーカー遺伝子として、ルシフェラーゼ遺伝子(GL3)を用いて、EBNA1遺伝子およびEBV oriPを有するEBVプラスミドベクター(pGEG.GL3)と、対照としてEBV由来の構造を持たない通常のプラスミドベクター(pG.GL3)を作成した。プラスミドDNAを生理食塩水に溶解し、DBA-1マウスの尾静脈から加圧下に投与した。導入後経時的に全身諸臓器を採取し、ルシフェラーゼアッセイを行い、遺伝子の発現効率および局在について検討した。肝臓においては著名なルシフェラーゼ発現を認め、pGEG.GL3導入群ではpG.GL3導入群に比し、発現量および発現期間で高値を示した。また、心、肺、腎および脾においても、肝臓には及ばないものの遺伝子発現を認め、同様にpGEGの優位性が認められた。しかし、関節内組織の軟骨、滑膜における遺伝子発現は低値であった。Naked DNAの関節内導入を促進するために、電気的パルセーションとの共役による関節滑膜への遺伝子導入を検討した。プラスミドベクターを関節内に投与し、種々の電圧パルセーションを加えた。電圧に依存して、パルセーションをかけた部位に特異的に導入遺伝子の発現を認めた。RAモデルであるCIAマウスへハイドロダイナミクス法を用いて、IL-10遺伝子を全身性に導入した。コラーゲンで免疫後に遺伝子導入を行った治療的投与群において、IL-10遺伝子導入により、関節炎の発症を抑制することができた。これはIL-10によるTh1制御が関節炎の進展を遅延させたと考えられた。ハイドロダイナミクス法ではウイルスや合成高分子等を用いず、施行が容易で低コストという利点があり、関節疾患を対象とした遺伝子医薬に道を開く可能性がある。
感性レベルにおける異文化間交流能力育成のための教育プログラムの開発

現実のコミュニケーションにおいてノンバーバルなメッセージは重要である。特にインターカルチュラルコミュニケーションの研究では、言語メッセージに偏した現在の研究からノンバーバルコミュニケーションを含んだ研究に変えていく必要があると考えられる。このような現状認識に基づき、日常生活場面におけるノンバーバルコミュニケーションの文化差の存在を確認する研究を展開した。すなわち日常生活場面におけるノンバーバルコミュニケーションの文化差の確認と、それを調べる調査法としてインターネットのWebを利用する調査技法を確立することが目的となる。ノンバーバルコミュニケーションの実体は動画と音声を含めた映像で表現でき、Web上ではこの表現が可能である。さらにインターカルチュラルコミュニケーションという調査対象を考えた時に、将来的な可能性ではあるが、全世界に展開できる調査法となり得る事が考えられる。先行研究から指摘されている動作、目(アイコンタクト)、身体接触、対人空間、時間感覚、パーソナルスペース、マナー、規律、自己表現のスタイル等の文化的差異の具体的事例の映像記録を米国を中心として収集し、特に生活場面において抽出した映像場面を被験者にホームページ上の動画で提示した。調査用ホームページは異文化経験調査ページ、被験者による映像解釈記述ページ、SD法によるイメージ評定ページの3部からなる。調査対象は早稲田大学一般生31名と帰国生32名であった。その結果、各映像場面における一般性と帰国生の気づきの度合いに違いが見られた。これらの差は文化差を感じる度合いの強さに対応したものであると考えられる。帰国生と一般生との海外経験の違いは平均すると数年であり、これらを確実な違いとして見るためには調査対象地域に居住する人との比較調査を展開していく事が必要と考えられる。その点からもこの調査法の改善と利用可能性が期待される。インターカルチャラルコミュニケーションにおいて、その文化でのノンバーバルなコミュニケーションの手がかりを早期に理解・獲得することは、異文化間のコミュニケーションギャップを緩和する手段の一つと考えられる。本研究はこのような側面に関して感性レベルにおける異文化間交流能力育成のための教育プログラムを作成・開発することを目的としている。その為に本年度はまず異文化におけるノンバーバルコミュニケーションの様態を文献・資料等から収集し、さらに異文化での実例を映像記録として収録した後にそれらをCRT画面上で編集することが主な研究実績となった。映像記録は、アイコンタクト・身ぶりや手振り等のボディーランゲージ・表情や感情の表出における差異・コミュニケーション時の対人距離・生活習慣の差異生活空間や居住空間の差異等に着目して収録した。これらは外国での一般的な日常生活を通して得られたノンバーバルなコミュニケーションでの文脈が中心であるが、本研究の最終的な目的である教育プログラムの作成・開発の為に、学生という視点から彼らの生活を通して得られた文脈に関しても着目して収録した。さらにそれらの映像記録を、現在収録中である日本における映像記録と対応させる為に、異文化でのノンバーバルコミュニケーションの差異が突出する文脈を中心にしてCRT画面上で編集した。次年度はこのようにして編集された映像記録をインターカルチャラルコミュニケーションにおけるノンバーバルな文脈の把握・理解の為にインターネット上で使用し、その結果を活用しながら異文化間交流能力を育成させるための教育プログラムを開発していく。