hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
業務支援学習システム(PSLS)による社会人技術者向けコースウェアの開発

本年度は、本研究の最終年度になるので、いままでに行った研究の知見をもとに、業務支援学習システムを構築し、その評価を行った。特に近年、インターネットが急速に普及しており、スタンドアロン型システムとして構築するよりも、インターネット利用型の方が、システムとしても多様な利用法が考えられたので、インターネット上に「電磁妨害波の基本と対策」のPSLSを構築した。以下に研究の成果を述べる。(1)インターネット上に「電磁妨害波の基本と対策」のPSLSを構築し、インターネット上のどこからでもプラウザがあれば学習できる環境を実現した。(2)様々な学習者にとってもPSLSを効果的に利用できるように、学習コースを設けた。これは、教材内容を分析、構造化したもので、学習者に明示的に示し、学習の効率化を図った。(3)学習に必要な機能として、数値計算機能、グラフィックス機能、動画像機能、キーワード検索機能をあげ、システムに組み込んだ。(4)評価実験の結果、学習コース、数値計算機能は高く評価されたが、グラフィックスや動画像機能、キーワード検索機能では、改善の必要性が指摘された。以上、本年度の研究成果を整理し、ネットワーク型業務支援学習システムの効果や問題点を明らかにした。本研究では、企業等で働く社会人技術者が業務を遂行しながら、必要に応じて学習環境に入れる業務支援学習システム(PSLS,Performance Support Learning System)の構築と、そのコースウェアを作成することを目的としている。本年度は、コースウェアの内容の選定、システムに求められる機能の抽出、システム構築のための開発環境の整備を行なった。(1)技術者が業務で直面する場面について考察し、支援の方法を検討した。その結果、業務の種類に関わりなく、用語の解説、概念の学習、方法・手法の学習、測定データの処理および整理、シミュレーションによる予測、プリゼンテーション、ドキュメンテーションの機能が必要であることがわかった。(2)測定データの評価や測定のシミュレーションを行なうために、ワークステーションを購入した。実際にいくつかのカテゴリの実験における測定値を、X-Windowシステム上で、処理・整理して表示、プリゼンテーションする方法やシミュレーションの方法やその結果の表示方法について検討した。(3)学習コースウェアとして、先に整理した機能をどの様に利用するか、またシステムとしてどのように組込むかについて検討を行なった。(4)本研究で目的とするシステムを構築するプラットフォームを検討した。実験室や野外の実験場での利用やシステムの普及等を考慮した結果、MS-Windows 3.1が適当と判断した。すでに、MS-Windows 3.1上で動作するマルチメディア環境が多数あるので、それらの機能を調べ、本システムでどの様に利用するかを検討した。本研究でな、企業等で働く社会人技術者が業務を遂行しながら、必要に応じて学習環境に入れる業務支援学習システム(PSLS,Performance Support Learning System)の構築と、そのコースウェアを作成することを目的としている。本年度は、学習システムのコンピュータディスプレイ表示に関する、基本的な特性に関する検討と、電磁波ノイズに関する計算プログラムの開発・作成を中心に行なった。(1)業務支援学習システムによる学習・業務の遂行においては、コンピュータ画面に表示される情報が、適切かつ効果的な方法で掲示される必要がある。本年度は、文章表示における改行や空白行の挿入効果と表示ディスプレイの画像品質による影響の2つの観点から研究を行なった。まず、文章表示に関する研究では、改行や空白行を挿入することによって、文章内容の理解や記憶に効果を与えることを確認した。また、画像品質による、画像情報や文字情報の認識に要する時間の変化を調べ、学習や認識に与える影響を定量的に分析した。(2)電磁波シールドの学習をより容易にするために、いくつかのモデルから構成される多層形電磁シールド材の解析手法を確立した。また、このシミュレーションプログラムを作成し、様々な条件における特性を検討し、効果的なシールドの方法や評価の方法についてまとめた。(3)システム構築のプラットフォームとして、パソコンを購入し、電磁波シールドのシミュレーションプログラムを組込んだ。また、汎用の電磁解析プログラムも購入し、システム構築の参考とした。(4)学習コースウェアを検討し、解析手法やシミュレーションプログラムの効果的な利用方法について考察した。

特に近年、インターネットが急速に普及しており、スタンドアロン型システムとして構築するよりも、インターネット利用型の方が、システムとしても多様な利用法が考えられたので、インターネット上に「電磁妨害波の基本と対策」のPSLSを構築した。以下に研究の成果を述べる。(1)インターネット上に「電磁妨害波の基本と対策」のPSLSを構築し、インターネット上のどこからでもブラウザがあれば学習できる環境を実現した。(2)様々な学習者にとってもPSLSを効果的に利用できるように、学習コースを設けた。これは、教材内容を分析、構造化したもので、学習者に明示的に示し、学習の効率化を図った。(3)学習に必要な機能として数値計算機能、グラフィックス機能、動画像機能、キーワード検索機能をあげ、システムに組み込んだ。(4)評価実験の結果、学習コース、数値計算機能は高く評価されたが、グラフィックスや動画像機能、キーワード検索機能では、改善の必要が性が指摘された。以上、本年度の研究成果を整理し、ネットワーク型業務支援学習システムの効果や問題点を明らかにした。
早期認知症患者におけるアミロイドペット検査の臨床的有用性の検討

脳アミロイドイメージング(PIB-PET)の有用性を、心理検査および髄液バイオマーカー、および経時的観察にて検討した。小脳を基準とした皮質の平均値(MCDVR)の測定変動(CV)は5.22%、カットオフ値は1.3であった。PIB-PET結果は、認知症の髄液バイオマーカーおよびアポE遺伝子と有意な関連があり、アルツハイマー病(AD)の臨床評価に役立つ。ただし、観察期間が短期ではアミロイドの増加を確認するのは困難であり、また、臨床的にADと診断されるもアミロイド蓄積が証明できない症例も一部存在する。(1)脳内アミロイド蓄積の程度をアミロイドペット(PIB-PET)検査にて脳内アミロイド蓄積の程度を視覚的および数量的評価し、認知症、特に軽度認知障害(MCI)の診断や治療における、PIB-PETの臨床的有用性を明らかにすることが目的である。(2)PIB-PET検査を実施できた認知症患者の脳内アミロイド蓄積の程度および髄液バイオマーカーを検査する。また、PIB-PETの視覚的評価と数量的評価の関係および測定変動についても検討する。1-2年後にPIB-PETの再検査を実施し、心理検査による経時的変化との関連性を明らかにする。これまで患者さんや高齢健常者の協力を得て、約1年間に58名(臨床的に軽度のアルツハイマー型認知症、軽度認知症(MCI)、および健常高齢者)の頭部MRI検査、心理検査、髄液検査、血液検査、PIB-PET検査を実施した。予定していた40症例の目標登録は越えた。ただし、MCI症例数が平均年齢は73歳、アルツハイマー型認知症と診断した25/32名が、MCI患者においては15/21名が、また、健常者では2/6名がPIB-PET陽性であった。経過観察症例は少ないが、MCIと診断した患者の中で一部はアルツハイマー型認知症にコンバートし、ドネペジルによる治療を開始した症例も存在している。髄液バイオマーカーおよびアポE遺伝子については、まとめて検査をするために、現在一部の結果が判明しているが、解析をするには十分ではない。髄液バイオマーカーおよびアポE遺伝子などの特殊検査結果を含めて、これまでの横断的研究成果の一部を、2008年度の神経学会およびシカゴでのアルツハイマー病学会に報告し、我が国のみならず海外でのアミロイドに関する臨床研究結果と比較する予定であり、髄液バイオマーカーおよびアポE遺伝子の結果はそれまでに判明し、中間解析を終了する予定である。なお、アルツハイマー型認知症とそれ以外の認知症以外の認知症についても、比較のために、前頭側頭型認知症、家族性の認知症など一部の症例で検査を実施し、家族性認知症に関するPIB-PET結果について症例報告した。これまで、PIB-PET検査における副作用や苦情は全くなくまた、病院や他科の協力もあり、研究は予定通りスムーズに進行している。臨床的に軽度の認知症あるいは健常者と考えられた72症例の心理検査、髄液検査およびPIB-PET検査を実施した。軽度認知症は39名(平均年齢73.6歳、MMSEは25.9点)、健常対照群は12名(76.2歳、MMSEは28.8点)、登録時には軽度認知症と考えられたが、PIB-PET直近の検査で早期アルツハイマー型認知症(早期AD)と診断した21名(72.5歳、MMSEは20.8)も含めた。PET画像判定で、アミロイド陽性と視覚的に判断したのは、健常群では33%、軽度認知症では68%、早期ADでは76%であった。PETおよび髄液検査による有害事象発生はなかった。MCIと診断し、平均1年半後に経過観察した12症例では、MMSEおよびリバーミード検査で有意の低下を認め(P<0.01)、一部の症例でアミロイドの増加を認めた。9例は認知症に移行し、これら症例の観察前のPIB-PET検査では、PIBの集積がADに一致する所見であった。3例は認知症域ではなかったが、リバーミードで低下傾向を示し、臨床的にも悪化傾向を認め、PIB集積は初回よりも増加傾向を示した。残りの3例では、PIBの集積を認めず、2回目のPIB-PET検査でも有意な蓄積増加は認めなかった。髄液などのバイオマーカー検査にっいては、一部の測定を実施したが、測定方法に問題を指摘する意見もあり、その信ぴょう性を確認できるまで測定を待つことにした。今後、症例数の増加、特に、経過観察症例の増加により、詳細な検討とともに、信頼性の高い結果が得られるものと考える。(1)視覚的にPIB-PET陽性の18名と陰性の9名を対象に、皮質のMCDVR (Mean Cortical distribution volume ratio)を求めた。

視覚的に陽性群のMCDVRは1.57、陰性群は0.98で、カットオフ値は1.3となった。(2)初回PIB-PET検査から2週間以内に同一条件で再測定を行い、MCDVRの測定変動を求めた。平均誤差7.6%で、PIB-PETの再現性試験では測定誤差が10%以内であった。(3) PIB-PETで陽性率は、AD群では86.7%、MCI群では51.7%、健常者では33.3%で、AD群にもPIB-PET陰性者が存在し、逆に健常者と思われている中にも陽性者のいることが明らかになった。(4) Aβ42は、AD群およびMCI群で、PIB-PET陽性群が有意(p<0.01)に低値を示した。Aβ42/40比も、AD群およびMCI群で、PIB-PET陽性群が有意(p<0.01)に低値を示した。逆に、T-tauはAD群(およびMCI群において統計学的に有意な高値(p<0.03)を示した。p-tauも同じ傾向があり、MCI群においてPIB(+)群は高値を示した(p<0.01)。また、Aβ42(r=0.524)およびAβ42/40比r=0465)とMCDVRとの間には、有意の負の相関関係を認めた。(5) PIB-PETを平均16.9か月後に再検査を実施した。MCDVRは、AD群では1.35から1.35、MCI群では、1.32から1.37で、有意な変化は認めなかった。<まとめ>PIB-PET検査は、認知症髄液マーカーと相関関係があり、ADの診断に役立つ可能性がある。しかし、PIB-PET陰性のAD症例がある。MCDVRの変動は10%以内であるが、1年半程度の経過では変動を把握できない可能性のあることが明らかになった(1)この1年間に健常者を含む物忘れ外来患者に、MMSEは231例、ADASは221例に(44才から91才、平均76才)実施し、新規登録した。心理検査で健常、軽度認知障害(MCI)、認知症と臨床的に診断し、同意を得られた症例に、アミロイドペット(PIB-PET)、髄液バイオマーカー、アポE遺伝子検査を実施した。小脳を基準としたPIB取り込み(SUDVR)とMMSEの相関係数は-0.334(p<0.05)であった。運動神経障害を伴う認知症ではPIB-PETは陰性で、PIB-PETが鑑別に役立つ事を示した(雑誌論文2、学会発表2 ,3, 5, 6)。また、PIB陰性群は陽性群に比べ、髄液p-tauが有意に低値で、Aβ1-42が有意に高値(p<0.05)であり(雑誌論文1)、PIB-PET検査が認知症の鑑別や病態解明に役立つことが明らかになった。(2)平均MMSEが27点のMCI患者(PIB-PET陽性率78.9%、アポE4陽性率75%)を1.52年の観察期間中に、PIB取込の有意増加(10%以上)は、PIB陽性群で35.7%、陰性者ではなかった。PIB陰性群で、取り込み増加が見られないにもかかわらず認知症に移行した症例が複数あり(学会発表1)、PIB陰性のMCIでも認知症に移行することから、PIB陰性の認知症の病態をさらに解明する必要があると思われる。(3)糖尿病患者では、正常域が71%、MCI域が5%、認知症域が23%で、対照群に比べ、認知機能低下者の頻度が高かった。リバーミードとHbA1cの間には軽度の相関関係を認め(r=-0.21)(雑誌論文3)、糖尿病が認知症リスクであることが明らかになった。
インドール系複素環化合物の高効率的合成法の開発と応用

エルゴットアルカロイド類はライ麦その他に寄生するカビの菌核より抽出されたインドールアルカロイドであり、リゼルグ酸をはじめとして数多くの天然物が報告されている。この骨格を有する誘導体には、パーキンソン病治療薬であるペルゴリド、ブロモクリプチンなど重要な医薬品が知られている他、近年ではケモカイン受容体CXCR3に対するリガンドなども報告されており、エルゴットアルカロイド骨格の天然物型創薬テンプレートとしての潜在能力が期待されている。報告者は、最近報告したパラジウム触媒によるアレン化合物の連続環化反応を鍵反応としたラセミ体エルゴットアルカロイド骨格構築研究を基盤として、エルゴットアルカロイド類の不斉全合成を計画した。パラジウム触媒とインジウムを用いたホルムアルデヒドとの還元的カップリング反応により.ガーナーアルデヒドより調製した光学活性エチニルアジリジンを2-エチニルアルキンを有する1,3-アミノアルコールへと変換した。得られたアルキンをヨードアルキンへと誘導後、NHK反応を用いて4-プロモインドリルアセトアルデヒドとのカップリング反応を行った。さらに得られたプロパルギルアルコールをアレンへと誘導し、パラジウム触媒による連続環化反応によりエルゴットアルカロイド骨格を構築した。また本連続環化反応においてアレンの軸不斉は目的物である環化体の中心不斉にほぼ転写されることが分かった。さらに種々の官能基変換により、(+)-リゼルグ酸,(+)-リゼルゴール,(+)-イソリゼルゴールの不斉全合成を達成した。Ergot alkaloid類はカビの菌核より抽出されたインドールアルカロイドであり、lysergic acidをはじめとして数多くの天然物が報告されている。この骨格を有する誘導体には、パーキンソン病治療薬であるペルゴリド、ブロモクリプチンなど重要な医薬品が知られている他、近年ではケモカイン受容体CXCR3に対するリガンドなども報告されており、ergot alkaloid骨格の天然物型創薬テンプレートとしての潜在能力が期待されている。報告者は、パラジウム触媒によるアレンの連続環化反応を鍵反応としたergot alkaloid骨格の合成を計画した。市販の4-bromoindoleから10工程で合成したpropargyl vinyl etherに対して金触媒によるClaisen転位反応を行うことで連続反応の基質となるアレン誘導体を合成した。合成したアレン誘導体に対して、パラジウム触媒を用いた連続環化反応を行うことで、ergot alkaloid骨格を良好な収率で合成できた。さらに官能基変換により生理活性天然物であるlysergol、isolysergolおよびlysergic acidの全合成を達成した。また、本合成経路の鍵反応である連続環化反応に関して、立体選択性におけるアレン軸不斉の影響を検証するとともに、反応機構の解明を試みた。その結果、アレンの軸不斉が目的物である環化体にある程度反映されることが分かった。本研究を不斉合成へと展開するために、アミノ酸であるセリンを出発原料とした別経路によるergot alkaloid骨格合成法の開発研究を行った。今年度は、不斉全合成の鍵反応となるパラジウム触媒を用いたエチニルアジリジンとアルデヒドとの還元的カップリング反応の詳細な検討を行い、良好な収率で目的の1,3アミノアルコールを得ることができた。Jaspine Bは沖縄近海に生息する海綿から単離された海洋天然アルカロイドであり、様々なガン細胞株に対してμM以下の濃度で抗腫瘍活性を示す。Jaspine Bはテトラヒドロフラン環、長鎖アルキル基を有するスフィンゴシン誘導体であり、テトラヒドロフラン環上に3連続不斉中心を有する。この高度に官能基化されたテトラヒドロフラン環を効率的に合成することが合成上の重要な課題である。報告者はベンゾイルアミドを有するブロモアレン、プロパルギル化合物を基質としたパラジウム触媒による連続環化反応によって立体選択的にテトラヒドロフラン環を構築することを計画した。基質となるブロモアレン、プロパルギルカルボナートはGarner's aldehydeよりそれぞれ6工程、4工程で合成した。パラジウム触媒を用いて種々検討を行ったところ、ブロモアレンを基質とした場合、収率89%で目的官能基を有するテトラヒドロフラン環を得ることができた。またプロパルギルカルボナートを基質とした場合、目的のテトラヒドロフラン環を69%で合成することができた。これらの環化反応を鍵反応として、さらなる官能基変換によりjaspine Bの全合成を達成した。ブロモアレンを用いた経路では合成経路終盤に長鎖アルキル基を導入するため、様々なアルキル基を有する誘導体の効率的な合成が可能である。一方、プロパルギルカルボナートを基質とした経路では短工程で全合成を達成することができた(7工程、26%)。また、パラジウム触媒を用いたプロパルギル化合物の環化反応において、脱離基と求核部位の相対立体配置によって連続環化の反応性が異なることを明らかにした。

パラジウム触媒とインジウムを用いたホルムアルデヒドとの還元的カップリング反応により.ガーナーアルデヒドより調製した光学活性エチニルアジリジンを2-エチニルアルキンを有する1,3-アミノアルコールへと変換した。得られたアルキンをヨードアルキンへと誘導後、NHK反応を用いて4-プロモインドリルアセトアルデヒドとのカップリング反応を行った。さらに得られたプロパルギルアルコールをアレンへと誘導し、パラジウム触媒による連続環化反応によりエルゴットアルカロイド骨格を構築した。また本連続環化反応においてアレンの軸不斉は目的物である環化体の中心不斉にほぼ転写されることが分かった。さらに種々の官能基変換により、(+)-リゼルグ酸,(+)-リゼルゴール,(+)-イソリゼルゴールの不斉全合成を達成した。
PETを用いた心筋エネルギー消費効率(心筋燃費)測定による心病態評価法の開発

炭素11標識酢酸PET(ポジトロン断層撮影)の動態撮影を中心としたPET検査を心疾患患者に応用することで、心機能・代謝・血流の同時評価が可能となり、心筋燃費の評価が可能であった。心筋燃費はミトコンドリア心筋症などのエネルギー産生経路に異常のある疾患において、特徴的な異常を示し、その評価が病態把握に有用であることが示された。本研究の主目的は心臓のエネルギー消費効率が心疾患、特に心不全、虚血性心疾患患者における病態把握・予後の予測に有用であることを証明することにある。エネルギー消費効率の測定のための患者エントリーについては、現在6症例虚血性心疾患の検査が終了した。対照となる正常群のデータ収集については、現在症例収集が遅れている。目的である10症例には至っていないため、今後さらなる症例数の積み重ねが必要である。現在これらの症例について、初期段階での核医学評価を開始した。全症例炭素-11標識酢酸PETを行い、目的である酢酸洗い出し速度の測定による酸素代謝と心電図同期撮影による心機能同時評価が可能であるという結果が得られた。現在予定していた炭素-11標識酢酸PETに加えて、F-18FDG心電図同期PETを行い、C-11標識酢酸PETによって酸素代謝と同時に測定された心機能が、従来法であるF-18FDG心電図同期PETで評価された心機能と概ね一致することという結果が得られており、日本分子イメージング学会にて発表予定である。循環器的評価としては、実施計画に記載した心エコーのみでなく、心電図同期心筋SPECTによる検査を中心に評価を行っている。これらの症例については、現在循環器科にて経過追跡中である。局所心臓エネルギー消費効率の測定法開発については、心筋血流、心筋酸素代謝、心機能測定が同時に可能であることがわかってきたため、現在既存のソフトウエア(PMOD)上で測定法開発ができるかを検討中である。副次的目的である、高心肺機能者のデータ収集については、現在検査用放射性医薬品製造が十分に潤沢でないこと、対象者を集めることが困難であることから、現在中断している。また、上記虚血性心疾患6例において、血流が維持されているにもかかわらず代謝が低いという、従来とは逆の現象が発見されたため、別途発表を検討中である。本年度8症例が追加され、目標症例数に到達したが、数例画質不良例があり症例脱落が予測されるため、次年度も症例追加を行う予定である。現段階での核医学評価では、全症例炭素-11標識酢酸PETを行い、目的である酸素代謝と心電図同期撮影による心機能同時評価が可能であるという結果が得られた。一方、これに加えて、F-18FDG心電図同期PETを行い、C-11酢酸PETと、FDG PETで測定された心機能を対比検討した。左室駆出率、拡張末期容積については良好な一致を見たが、収縮末期容積については一致が不良であり、技術的改善の必要性が認められた。これについては、本年度日本分子イメージング学会にて一部発表、次年度日本医学放射線学会でも追加報告の予定である。臓エネルギー消費効率の臨床への利用の可能性については、ミトコンドリア心筋症においての心筋エネルギー消費効率測定を行ったところ、正常者とミトコンドリア心筋症の間に大きな相違が認められ、心筋エネルギー効率測定が臨床に持つ有用性が証明された物と思われる。これについては、研究分担者の荒川健一郎がCirculation Journalに論文として報告した。また、上記虚血性心疾患6例において、血流が維持されているにもかかわらず代謝が低いという、従来とは逆の現象が発見された。きわめて興味深い現象であるため、これについても日本核医学会において発表を行った。PETを用いた心筋エネルギー消費効率測定の有用性と、その研究から得られた臨床的なデータについては、総括的な中間報告として本年度の福岡RIカンファレンスの特別講演として発表した。本研究の目的は心臓のエネルギー消費効率が心疾患における病態把握・予後の予測に有用であることを証明することにある。前年度において目標症例数に到達したため、本年度はデータの集計、餌析、および報告を中心としての活動となった。目的である酸素代謝と心電図同期撮影による心機能同時評価は、可能であるという結果が得られた。F-18 FDG心電図同期PETも行うことで、C-11酢酸PETとFDG PETで測定された心機能を対比検討したが、左室駆出率、拡張末期容積については良好な一致を見た。検査の成功率については、FDG PETによる評価では耐糖能異常に伴う画質不良例が認められ、検査が失敗に終わる症例が2例、画質不良による検査の信頼性低下例が1例認められたが、C-11酢酸PETではこのような画質低下による検査失敗例はなく、検査の成功率においてC-11酢酸PETによる心機能、心臓燃費評価はFDG PETに比べて優れていることが明らかとなった。

これらについては、日本医学放射線学会、米国核医学会、日本核医学会において最終的な発表を行った。また、本研究にて前年度にミトユンドリア脳筋症における心筋エネルギー消費効率の異常が発見されたが、-アルギニンが代謝異常を改善する可能性が示唆されたため、この研究を脳にまで発展させ、ミトコンドリア脳筋症において脳においてもL-アルギニンの治療効果があることが見いだされ、これについてBiochim Biophys Actaにおいて論文報告がなされた。また、急性期心筋梗塞後に血流と酸素代謝・糖代謝の逆ミスマッチ現象があることも、本研究の中で発見された新たな知見である。本年度は東日本大震災とそれに伴う福島第一原発事故により、被ばくに対する国民的な関心が高まったが、本研究におけて用いられたPETも比較的高い被ばくを伴うものであるため、PET検査に伴う環境被ばくの検討を追加研究として開始した。現時点では患者の年齢に依存して、検査に携わる看護師の被ばくが増大することが明らかになっている。
基質と酵素間の精密構造認識と反応機構

小倉らは中等度好熱性細菌のファルネシル二リン酸合成酵素の遺伝子をクロ-ニングし、その塩基配列を調べた結果、リボソ-ム結合部位につづいて、GTGで始まり297個のアミノ酸をコ-ドするOpen reading frameを形成していることがわかった。アミノ酸配列は対応する大腸菌の酵素のそれと40%の相同性があり、また、ヒト、ラットおよび酵母のそれらとの間に共通性の高い3箇所のドメインが認められた。さらに、この好熱性菌のファルネシル二リン酸合成酵素遺伝子が大腸菌で大量に発現できるプラスミドを構築することができた。三川らはクズ培養細胞を用いてイソフラボノイド生合成を研究し、カルコン合成酵素の遺伝子クロ-ニングと大腸菌での発現に成功し、Phaseolus由来の酵素との間に高い相同性のあることを確認した。また、イソフラボン合成に関与するPー450の可溶化と再構成に成功した。中嶋らはハチ毒ペプチドであるマストパランのすべての残基がD配座のアミノ酸から成る対掌体マストパランがマストパランと同様にカルモジュリンと結合し、競合的にカルモジュリン活性を阻害することを見いだしたが、この対掌体の結合部位はマストパランのそれとは異なることを明らかにした。また、カルモジュリンのカルシウム結合特性への影響もマストパランとその対掌体とでは異なることを見いだし、カルモジュリン分子にいろいろなペプチド鎖認識部位が存在する可能性を示した。左右田らは相同性の高いDーアミノ酸トランスアミナ-ゼと分岐鎖Lーアミノ酸トランスアミナ-ゼの遺伝子を融合させてキメラタンパク質を発現させ、それを均一に精製することに成功した。また、このキメラタンパク質は触媒をもたないが、補酵素ピリドキサルリン酸を結合する機能をもつことを明らかにした。
保型L函数の特殊値

森本和輝(神戸大学)との共同研究によって,5次元以上の奇数次の特殊直交群上の尖点表現について,special Bessel periodが非消滅ならば,対応するL函数の函数等式の中心における特殊値が非消滅である,というGross-Prasad予想を証明した.同じく,森本和輝との共同研究で,anisotropicな特殊直交群上の保型表現とGL(2)の正則尖点形式に対応する尖点表現のテンソル積L函数について,幾つかの臨界点における特殊値の代数性を証明した.階数2の一般斜交群の保型表現に付随する、スピノルL函数と呼ばれる4次のオイラー積で定められるL函数の、函数等式の中心における特殊値と、ベッセル周期と呼ばれる保型形式の周期との関係を調べる相対跡公式についての研究を継続し、進展させた。平成25年度において、具体的には、この相対跡公式の雛形ともいえる、Erez Lapidによって提唱されたGL(2)の場合の相対跡公式についての本格的な研究を、Kimball Martinと森本和輝との共同研究として開始した。また、この相対跡公式と、二次拡大E/Fに関して、GL(2n,F)についてのGL(n,E)周期を調べる相対跡公式との関係についての考察をKimball Martinとの共同研究として行い、論文の電子版はすでに公開されている。一方、森本和輝との共同研究として、GL(2)と定符号の特殊直交群とのテンソル積L函数の、Deligneの意味での臨界点における特殊値の代数性についての研究を行った。我々の手法では限界と思われる場合にまで拡張できた。具体的には、基礎体は任意の総実代数体、特殊直交群の無限素点における表現は任意、臨界点は用いられるEisenstein級数の絶対収束領域内に入るものすべて、である。論文としてまとめられ、現在投稿中である。後者の研究成果については、2014年1月の京都大学数理解析研究所における研究集会において講演発表した。保型L函数の特殊値と保型形式の周期を結びつける相対跡公式に関する研究を引き続き行った.主たる関心は依然として,スピノルL函数と呼ばれる,次数4のオイラー積で定義される次数2のジーゲル尖点形式に付随するL函数の函数等式の中心における特殊値とその尖点形式のベッセル周期と呼ばれる周期の絶対値の2乗を関連付けるBoechererの予想にある.そしてその原型は,GL(2)のトーラス周期とGL(2)の2次のL函数の函数等式の中心における特殊値に関するWaldspurgerの定理にある.Erez Lapidは,これに関して新しい相対跡公式を提唱した.KImball Martinと森本和輝との共同研究として,この相対跡公式の研究を前年度より引き続き行った.Hecke環全体に関する基本補題及び非アルキメデス局所体上のregular smooth matchingを証明することができた.この相対跡公式自体,L函数の特殊値を取り出すのにGL(2)のRankin-Selberg convolutionの積分表示を用いる興味深いものであり,GSp(4)の場合を考察するときの大変良い雛形になると考えられる.また,Kimball Martinと,2次拡大E/Fに関して,GL(2n,F)のGL(n,E)周期についての考察を引き続き行った.森本和輝とは,共同研究によって得られた,定符号特殊直交群とGL(2)のテンソル積L函数の特殊値の代数性の結果の数論的応用について考察した.どちらも今後の発展が興味深い問題であると考えている.前半は,Kimball Martinと共同で,GL(2)の場合のWaldspurger公式を導く,新しい相対跡公式についての研究を行った.アルキメデス素点上の軌道積分のmatchingに関する考察を行ったが,当初思っていたほどの進展は得られなかった.GL(2)のRankin-Selberg integralを用いる相対跡公式であり,この手法をもっと進めるのには,GL(2)のEisenstein級数に関する理解をさらに深めることが必要であると思われる.後半は,森本和輝との共同研究で,SO(2n+1)とSO(2)のspecial Besselperiodに関するGross-Prasad予想についての研究を行った.これまでは,相対跡公式を用いた研究を行ってきたが,テータ対応研究における近年の著しい発展の有効性に鑑み,テータ対応を用いたアプローチによって再考することを行った.special Besselperiodの非消滅とSO(2n+1)とSO(2)のテンソルL函数の函数等式の中心における値の非消滅の関係について,現状においては,ほぼ満足できる結果が得られた.GL(2)の相対跡公式に関しては計画より遅れて進行しているが,SO(2n+1)とSO(2)のspecial Besselperiodに関するGross-Prasad予想についての研究においては,当初の思惑以上に進展した.総合的に判断して,おおむね順調に進展している,と自己評価した後者に関しては,納得行く状況下で,special Bessel periodがzeroでないならば,対応するL函数の函数等式の中心での値がzeroでないことを証明することができた.また,n=2の場合には,レベル1の正則ジーゲル尖点形式に対応する場合に関して,specail Besselperiodのnon-vanishingとL函数の特殊値のnon-vanishingの同値性を示すことができた.この結果には多くの応用が期待される.森本和輝(神戸大学)との共同研究によって,SO(2n+1)のSO(2)に関するspecial Besselperiodのnon-vanishingと対応するL函数の特殊値のnon-vanishingの関連性について,テータ対応を用いて調べた.special Besselperiodが消えないならば,L函数の特殊値が消えないことについては,望ましい結果を得ることができた.

また,逆方向の主張についても,自然に成立すると考えられる幾つかの予想を仮定すると,満足する結果が得られた.Gan-TakedaによるHowe予想の完全証明,山名によるテータ対応とL函数の特殊値の消滅,非消滅の関係性の完全化,などなど,テータ対応に関する近年の著しい結果を組み合わせることによって,満足する上記の結果が得られた.special Besselperiodの場合には限られるが,奇数直交群に関するBessel periodの1つのファミリーに関する結果であり,それなりに意義の大きい結果ではなかったかと考えている.特に,SO(5)の場合には,Siegel尖点形式に関する結果として定式化することができる.その場合は,古典的なFourier係数に関する主張になる.解析数論的には直ちに応用できる結果であろうと考えられる.数論幾何学的な意味付けのためには,数論幾何サイドの発展を待つ必要があるかもしれないが,近い将来には,そちらの方面にも応用を持つのではないかと期待している.nが3以上の場合については,現在のところは具体的な応用は無いかもしれないが,将来的には期待できるのではないかと考えている.森本和輝(神戸大学)との共同研究によって,5次元以上の奇数次の特殊直交群上の尖点表現について,special Bessel periodが非消滅ならば,対応するL函数の函数等式の中心における特殊値が非消滅である,というGross-Prasad予想を証明した.同じく,森本和輝との共同研究で,anisotropicな特殊直交群上の保型表現とGL(2)の正則尖点形式に対応する尖点表現のテンソル積L函数について,幾つかの臨界点における特殊値の代数性を証明した.跡公式は一般的に,その技術的困難さから,急速に発展させることは難しい.相対跡公式は,もちろんその例外ではない.我々の考察している相対跡公式は積分の中にEisenstein級数を組み込んだもので,これまでの例に参考にできるものが少なく,GL(2)とは言え,決して容易なものではない.そのような状況の下としては,基本補題と非アルキメデス素点上のregular smooth matchingが証明できたことは,順調に研究が進行していることを示唆しているのではないかと考えている.Yifeng Liuは,この場合を含むより一般な場合に関して,Gross-Prasad予想の市野ー池田タイプの精密化を定式化することに成功している.本研究課題の次の目標としては,Liuによって精密化された予想をspecial Besselperiodの場合に証明することを,森本和輝との共同研究として目指したい.これまでの研究によって,基本的な方針は確立している.細部を詰めていく過程で,いくつかの技術的困難に遭遇する可能性が予測されるが,現在までのところ,基本的なアイデアには問題点は生じていない.保型L函数GL(2)の相対跡公式の研究を引き続き推進して行きたい.
マイクロ・マグネティックキャラクタリゼーションによる高温劣化損傷機構の解明

高温機器の長期信頼性確保は重要な課題であり、その劣化損傷機構の解明が求められている。本研究では高温劣化損傷の磁気特性の変化をマイクロ・マグネティックキャラクタリゼーションにより測定し、その劣化損傷機構を解明することを目的とした。材料には高クロム鋼を用い、600°C大気中において高温引張試験、高温疲労試験を行った。磁気特性の評価には、交流式B-Hアナライザと単板磁気特性評価装置を組み合わせた微小領域B-H特性評価装置を用いた。本装置は薄板であれば試験片形状のままで直接B-H特性を評価することができる。高温疲労試験においては、劣化損傷が進捗する場合は、B-H特性は劣化損傷とともに変化し、振幅比透磁率、残留磁化が低下した。また、微小き裂の発生、進展により最大磁束密度も低下した。一方、劣化損傷が進捗しない場合は、B-H特性はほとんど変化せず、振幅比透磁率、残留磁化、最大磁束密度もほぼ一定であった。このように劣化損傷の程度、疲労き裂の発生、進展も微小領域のB-H特性と対応していることがわかった。また、磁気力顕微鏡を用いて、高温引張試験片、高温疲労試験片の磁区観察を行った。高温引張試験片では、破断面に近づくにつれ磁区の寸法は減少すること、特に破断面近傍では磁区の寸法が著しく減少することがわかった。高温疲労試験片では、劣化損傷、微小き裂が生じた場合に、そのき裂近傍を測定した。高温引張試験片の場合と比較して、その程度の差は少ないものの、き裂近傍では磁区寸法が減少している箇所もあることが確認された。以上のように、高温劣化損傷のB-H特性評価、磁区形状評価等のマイクロ・マグネティックキャラクタリゼーションを行うことにより、今後さらにデータを蓄積していく必要はあるものの、その劣化損傷機構を解明することが可能であることがわかった。
マイクロ流路内の混相流を利用した迅速・精密反応操作に関する研究

mmオーダーの微小流路において,気相,油相,水相の3相からなるスラグ流を形成することでより液相総体積流量の大きな条件化で安定したslug流を形成することに成功した.さらに,流路径の影響を総合的に加味した物質移動速度と操作条件の関係を定量的に表現することができた.以上から高処理量の条件化で高速な物質移動操作が可能となり,このような操作を設計するための指針を得ることができた.mmオーダーの微小流路において,気相,油相,水相の3相からなるスラグ流を形成することでより液相総体積流量の大きな条件化で安定したslug流を形成することに成功した.さらに,流路径の影響を総合的に加味した物質移動速度と操作条件の関係を定量的に表現することができた.以上から高処理量の条件化で高速な物質移動操作が可能となり,このような操作を設計するための指針を得ることができた.これまで2相流についてはサイズのそろったスラグ流を安定して生成させることに着目して検討してきたが,実生産への適用を考えると,より高流量で,操作範囲の広さ・柔軟性が重要になってくる.そこで本申請の研究では,これまで用いてきたスラグ流の長所を活かしつつ,安定スラグ流形成領域より高流量域(ただし微小液滴にはならない程度)での混相流に移行していくことを目的としている.本年度は,高流量域での液液二相流での流れの状態を調べるとともに,スラグ流下でより高速に相間物質移動を可能とする操作を検討した.流体としては水-ドデカン系でフェノールのドデカン(油)相から水相への物質移動を扱った.操作の工夫として,出口流路の途中で流路サイズを拡大して抽出実験を実施した.1/16"ユニオンティーの出口に内径1.00mm,長さL_1のPTFEチューブを接続し,さらにその先に内径1.59mm,長さL_2のPTFEチューブを接続した.wf=0.5, V_t=20mL・min^<-1>とし,滞留時間がτ=0.83sで一定となるようL_1とL_2と変化させて拡大部の位置を変えた.出口流路の途中で流路サイズを拡大したときの拡大部の位置と抽出率(抽出率はドデカン相に供給したフェノールのうち水相に移動した割合)の関係から,L_1=0.2mのとき抽出率は最大になっており,流路サイズ拡大部を設けることで,物質移動性能をより向上できることがわかった.この傾向が得られる理由として,通常はスラグ側面に液膜は存在しないが,流路拡大する瞬間にこの両側面に油相が回り込み接触面積が増大することが考えられる.本年度実施した操作の工夫によって,スラグ形成直後に限られていた物質移動の促進効果を得られる場を増やすことができるため,スラグ流の特徴をより効果的に引き出せるようになるといえる。本研究ではまず,mmオーダーの微小流路において,気相,油相,水相の3相からなるスラグ流を形成することでより液相総体積流量の大きな条件下で安定したslug流を形成することに成功した.気相の導入によるスラグ流の安定形成化の効果は流路サイズが大きくなるほど顕著に見られた.流路サイズが3mm,ボイド率(気相体積流量/全体積流量)が0.09, 0.17の場合,液液二相の場合に比べ,スラグ流形成可能な液相総体積流量が60mL/minから200mL/minまで増加した.流路サイズが大きくなるほどスラグ流は高流量でも形成されやすいので,部室移動速度との兼ね合いで極力大きな流路で操作を行うことで大量処理に対応することが可能になると考えられる.また,物質移動速度を最大化するボイド率が存在することも明らかにした.これは気相が導入されることで高流量でもスラグ流が維持できるため物質移動を速くする効果がある.しかし,ボイド率が大きくなると体積あたりの水相の界面積が小さくなるのに加えて,水相と気相の接触面積が大きくなり,液2相間の界面積が減少するため物質移動の効率が悪くなるためである.ボイド率が低くなりすぎると流れが安定しないため,スラグ流を安定に形成しつつ物質移動を促進できる最適なボイド率が存在する.さらに,流路径の影響を総合的に加味した物質移動速度と操作条件の関係を定量的に表現することができた.以上から高処理量の条件化で高速な物質移動操作が可能となり,このような操作を設計するための指針を得ることができた.
唾液IgAを用いた免疫賦活成分を有する食品の探索

唾液,涙などの分泌液中に多く含まれる分泌型IgAは,口腔などで一次的な感染防御機構として働いており,生体防御において極めて重要な役割を担っている。昨年度の研究において,特定保健用食品の許可を得ている乳酸菌を含むヨーグルト100gを成人女性に22日間毎日継続摂取させ,7日毎の唾液IgAおよび摂取開始前後の血清中の免疫関連成分への影響を観察した結果,唾液IgA濃度および分泌量ともに経日的に上昇する傾向が見られた。そこで本年度は,前述のヨーグルトとヒトにおいて免疫賦活作用が確認されているオーツ麦由来β-グルカンとの同時摂取が,ヒト免疫能に及ぼす影響について検討した。被験者は,非摂取c群(8名),ヨーグルト摂取(Y)群(8名),オーツ麦含有シリアル摂取(O)群(8名)およびヨーグルトとオーツ麦含有シリアルの同時摂取(YO)群(7名)に分けた。摂取量はそれぞれヨーグルト100g,オーツ麦シリアル40gとした。摂取期間は4週間とし,0,7,14および28日目に唾液採取を行った。唾液IgAの他,唾液クロモグラニンA(CgA),また血清中のIgA,IgG,IgEおよびコルチゾールを測定した。その結果,唾液IgA分泌量はY群およびO群で摂取2週間目以降に増加傾向が見られた。しかし,YO群では変化は認められなかった。精神的ストレスの指標である唾液中のCgAはいずれの群でも変化が見られなかった。また,血清コルチゾール濃度も有意な変化は認められなかったことから,唾液IgAの変化やストレスによるものではないことが確認された。血清IgAおよびIgG濃度はいずれの群でも変化が見られなかったものの,IgE濃度は0群では減少傾向が,他の3群では増加する傾向が見られた。これらの結果より,ヨーグルトあるいはオーツ麦含有シリアルの継続摂取では抗原刺激やホーミングによって唾液IgA産生が活性化されるものの,ヨーグルトとオーツ麦含有シリアルを同時に継続摂取した場合にはその作用が認められないことが示唆された。これは,この2食品の継続摂取によって免疫寛容が起こりやすくなる,あるいは拮抗阻害様の作用が起こるためではないかと推測した。分泌型IgAは唾液、涙などの分泌液中に多く含まれ、種々の抗原刺激に絶えずさらされている口腔などの一次的な感染防御機構として働いており、極めて重要な生体防御機能を担っている。また、唾液は血清や糞便などと比較し採取方法が非侵襲的かつ簡便で、乳幼児から高齢者まで容易に可能であり、採取時の被験者への精神的・肉体的負坦が軽い。これまでに行った健常な20代女性を対象とした実験で、いくつかの食品に唾液IgA濃度の上昇作用があることを確認した。そこで、今回の実験では免疫賦活作用があるとされている食品による唾液IgA分泌への影響を観察するとともに、血液中の免疫関連物質(免疫グロブリン,CD4,CD8など)の測定も行い、唾液IgA濃度上昇のメカニズムや血液成分との関連性を明らかにすることを目的とした。特定保健用食品の許可を得ている乳酸菌を含むヨーグルト100gを成人女性に22日間毎日継続摂取させ、7日毎の唾液IgAおよび摂取開始前後の血清中の免疫関連成分への影響を観察した。その結果、唾液IgA濃度および分泌量ともに非摂取群では変化がなかったが、摂取群では経日的に上昇する傾向が見られた。また唾液分泌量やストレス指標である唾液中のクロモグラニンAおよびコルチゾール濃度の変化に群間で差は認められなかった。血液成分については現在分析を依頼中であるが、何らかの変化が見られることが期待される。

これらの結果より,ヨーグルトあるいはオーツ麦含有シリアルの継続摂取では抗原刺激やホーミングによって唾液IgA産生が活性化されるものの,ヨーグルトとオーツ麦含有シリアルを同時に継続摂取した場合にはその作用が認められないことが示唆された。これは,この2食品の継続摂取によって免疫寛容が起こりやすくなる,あるいは拮抗阻害様の作用が起こるためではないかと推測した。
中性領域・分散系溶液でのアクチノイドイオンの原子価変化機構の解明と制御

アクチノイドイオンの原子価制御法として、白金黒付グラッシーカーボンを作用極とするフロー電解セルを開発した。ネプツニウム及びプルトニウムの非可逆な還元に要する過電圧を大幅に低減することに成功し、精密な原子価制御法につなげた。中性領域の溶液中でのウランの電解還元反応を調べ、還元生成した5価イオンの電極反応と不均化反応の双方によりUO_2への還元が起こること、同還元凝集反応はUO_2が生成することにより反応速度が飛躍的に大きくなることを明らかにした。ネプツニウム、プルトニウム等アクチノイドの酸化還元反応測定をグローブボックス内で行うため、カラム電極フロー電解装置、微小電極ボルタンメトリー測定用ファラデーゲージ、回転電極ボルタンメトリー測定装置、光吸収測定装置などを整備した。グラッシーカーボン繊維を作用極とするフロー電解セルを用いて、3価から6価の各種酸化状態のネプツニウムイオンの酸化還元挙動の詳細を調べた。また、白金黒をグラッシーカーボン上に電析させたフロー電極を作製し、同様にネプツニウムの酸化還元測定を行った。白金黒の電極触媒効果によりネプツニウム5価イオンの還元に要する過電圧は大きく低減し、4価に選択的に還元された。同還元反応の水素依存性を調べ、過電圧の低減効果を明らかにした。回転ディスク電極を用いて電極触媒還元の反応速度を調べ、従来知られていたより負電位領域でネプツニウム5価が電極反応により還元されることを明らかにした。粉末X線回折測定用シリコン製無反射板を作製した。本研究で使用するX線回折測定装置はグローブボックス内にあるため、無反射板の操作性を検討する必要があるほか、通常、高温測定用アタッチメントが付属しているため、それに合致するように無反射板の寸法・形状、試料粉末を詰める窪みの位置を定める必要があった。作製した無反射板を使って、模擬試料として、EuO_<1.5>とZrO_2を1:1組成で混合粉砕して、1573Kで熱処理した後に、還元雰囲気下1373Kで熱処理した試料の粉末X線回折測定を行った。その結果、ペロブスカイト構造を示す、小ピークまで明確に見える良好なX線回折パターンが得られた。これにより、無反射板の作製が良好であったことが確認できた。アクチノイドの酸化状態を同定し、自在に制御することを目的として、これまでに取得したフロー電解法によるウラン、ネプツニウム及びプルトニウムの酸化還元反応データを基に、各種酸化状態のイオンの電解調整法を考案した。電解に用いる電極材に白金黒付グラッシーカーボンを用い、適切な電位設定をすることにより、ネどのような酸化状態のプツニウムイオンからも、3価から6価の原子価状態に原子価を調整できる電位を明らかにした。同法によりどのような原子価にも自在に、かつ迅速に電解調整可能となった。同電極を用いるとプルトニウム5価イオンの還元の過電圧も小さくなり、プルトニウムは6価から3価へ一度に還元されるため、5価および4価の調整はできない。これに対し、通常のグラッシーカーボン電極を用いた場合にはプルトニウム6価イオンは、5価へ一電子還元される電位領域があるため、5価イオンを調整可能である。ウラン6価あるいは4価の酸化還元は電極材にはほとんど影響を受けず、いずれの電極を用いた場合でも、4価あるいは6価の調整を迅速に行うことができる。以上のことから、アクチノイドイオンの還元については、白金黒付グラッシーカーボン電極あるいはグラッシーカーボン電極を適宜使い分けることにより、各アクチノイドイオンの酸化状態を自在に制御できる見通しを得た。一方、酸化側に関しては、プルトニウム4価の酸化過電圧が非常に大きいため、現状では電解によるプルトニウム5価および6価の調整は困難である。中性溶液中でのアクチノイドイオンの原子価変化の解明の一環として、弱酸性溶液でのウランの電解還元挙動を調べた。pH 1までの酸性溶液中では、6価ウランイオンの電解により還元生成する5価ウランイオンは不安定で、不均化反応により4価と6価イオンを生じる。溶液のpHがおよそ3の領域では、電解還元により生成する5価イオンは比較的安定に溶存するが、30分から1時間静置すると、凝集反応が急激に生じることが分かった。酸性度が低いpHがより大きな溶液中では、凝集反応の速度が大きく、5価イオンの生成と同時に凝集反応が観測される。生成する凝集相の電極反応を調べたところ、pH 3から4の溶液中に生成する凝集相は金やカーボンの電極の表面に吸着しやすく、吸着したウラン凝集相は電極反応活性であり、酸化されやすいことが分かった。生成する凝集相のサイズは0.2μm以下と非常に小さく微粒子状で、生成後は凝集しにくい特徴を持つ。凝集相の結晶構造をX線回折分析により調べ、UO2と同じ蛍石型の結晶構造であると同定できた。

従来、非酸性溶液中では4価イオンは加水分解しやすく、水酸化物錯体を形成し、コロイドや沈殿を生じることが知られていた。そこで、4価イオンを含む酸性溶液を中和してpH 3の溶液として4価イオンの水酸化物錯体を調製し、電極反応を調べた。4価水酸化錯体も電極反応活性であるが、その電極反応は拡散律速であり、酸化電位はUO2凝集相に比べてより正電位であることが分かった。また、水酸化物コロイドあるいは凝集相は、溶液を静置することにより容易に凝集が進み、粒子サイズの大きな沈殿を生じる。この様に同じ弱酸性溶液中に生成する4価のウランの凝集相であっても、その生成過程により組成の異なる化合物が存在し、これまで知られていない凝集反応が存在することを初めて明らかにできた。東日本大震災により実験施設及び設備が被災し、損傷を受けた。当該施設は核燃料取扱施設であるため、施設等を復旧し使用を再開するためには施設検査を受検する必要があり、手続きに時間を要している。本研究は「g」オーダーのプルトニウムを使用する計画であり、必要な測定装置等を有する代替施設がないため遅れが生じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。施設の復旧後に実験を再開するために必要な実験準備を進めている。本年8月に見込まれている施設復旧後直ちに実験を再開し、必要なデータを効率的に取得できるように詳細な実験計画を作成している。
金融自由化時代における投資者保護規制と自己責任原則について

投資家が自己責任を果たす前提として、意思決定環境の整備のための規制と市場環境の整備のための規制及び金融仲介者に対する健全性規制の3つが不可欠であることを明らかにした。しかし、健全性規制はしばしば市場における競争環境への制約となり、さらに市場参加者の自己決定領域を限定しているようにも見受けられることも少なくない。そこで、市場の競争環境を歪曲しない形で健全性規制を行うための方策を検討した。いずれの方策も投資者の意思決定環境の一層の整備なしには機能しがたいこと、さらに意思決定環境の整備で解決できる領域には限界があることなどが明らかになり、自己決定領域への一定程度の制約は不可避なことが示された。ただし、従来の規制は不必要に自己決定領域を制限している場合があるにもかかわらず、意思決定環境整備のために必要な規制が十分には行われていない場合もあることを明らかにした。また、個別金融規制の問題として銀行の株式保有の問題を取り上げ、健全性規制の側面と競争政策の側面の双方から規制の論拠及び現行規制の問題点を解明した。最後に、自己決定・自己責任原則が一般投資家並びに資本市場の効率性をもたらすためには、市場の競争環境の整備も必要であるが、金融・資本市場における競争政策実施のための基本的課題として、それらの市場における、市場画定問題や決済システム等におけるネットワーク外部性問題などについて、その特色が奈辺にあるかを解明した。比較法的検討としては、わが国の金融サービス法導入論の契機となった英国の1986年金融サービス法の全面的改正作業を検討した。英国の伝統にのっとった多様な自主規制団体による分権的で柔軟な規制による投資者保護を特徴とした1986年法が不十分であるとして、公的な規制機関による集中した規制方式への変容はわが国の規制を考える上でも示唆的なものである。投資者保護の基本枠組みの問題としては、わが国でも問題になっている、投資者のタイプに応じた勧誘方法や情報提供義務の規制の区別をめぐる論議が今後の本研究の素材として有益である。分類の必要性と事前の分類の困難さは、事前に編纂された制定法型の規制を課題とする英国の今回の立法でも認識され妥協的な措置として5条2項が挿入されたことなどは今後のわが国のルールづくりにも参考となろう。理論的検討としては、公正な内容の規制が実施されているという「公正感」が市場の信頼を醸成し、効率的な取引が拡大する前提になっているのではないかという観点から投資者保護規制のあり方を根拠づける作業を行った。特に、投資勧誘が公正に行われているという期待がどのように保護される必要があるのか、そこでの期待が投資者のタイプによってどのように異なっているのかについての検討を行った。ただし、未だ公正概念の外延を明確にするまでには至らなかった。また、市場における公正確保の最低限の要請としての、相場操縦規制や内部者取引規制について証券取引法改正に関する解釈論上の問題点の検討も行った。投資者の自己責任原則を前提とした投資者保護の規制として、昨年までは主として個人の意思決定環境を整備する規制類型を中心に研究してきた。本年も当初は、そのラインの検討を行っていたが、意思決定環境を整備されただけでは自己責任の前提を充たすとは考えられない領域の存在に気づき、まずこちらを取り上げることにした。この問題は特に金融仲介者の健全性に関して重要な意味を持つ。市場機能を重視する立場からは、開示規制と市場的濫用行為規制さらに意思決定環境が整備されれば投資者保護として十分であることになる。しかし、現実には市場が当該機関の健全性に関してネガティブな評価をしてからでは投資者保護として遅きに失することになる。また継続的に健全性をモニタリングしていく手だてもない。それゆえ、この場合には、政府が投資者に代行する形で金融仲介者の監督及び規制を行う必要があることを示した。さらに具体的な領域として銀行規制の問題を取り上げ、健全規制のあり方を考察し、特に従来規制緩和の観点から競争促進的であると指示されることの多かった異業種参入に対しても、投資者=預金者保護の観点から規制が正当化される余地があることを明らかにした。