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表面粗さ感覚情報処理機構の認知科学的研究

触覚系の持つ触認識機能は4種類程度に分類できる。このうち、微細表面粗さ認識は、対象表面のつるつる・ざらざらの程度を触ることにより知ることであり、触覚系が極めて得意とする機能である。しかし、この認識能力についての研究は従来ほとんどみられなかった。本研究では、この微細表面粗さ認識能力に着目し、その表面粗さ認識絶対閾と弁別閾を測定する一連の実験を行った。また、微細表面粗さ認識を可能にする感覚情報処理機構とはいかなるものかについての理論的な研究も遂行した。実験用剌激には酸化アルミニウム粒子の塗布された精密研磨用フィルムを用いた。粒子直径が指定された範囲内にあることは走査電子顕微鏡による観察で確かめた。実験の結果、微細表面粗さ認識絶対閾は粒子直径1μmと3μmの刺激の間にあることがわかった。また弁別閾は剌激の粒子直径に依存して変化し、2.4μm3.3μmの範囲にあった。これらはいずれも極めて微細な領域にあり、表面粗さ認識に関する触覚系の能力が非常に優れたものであることが明らかとなった。この微細表面粗さ認識を可能にする感覚情報処理機構について、現在までに知られている生理学的・解剖学的根拠に基づき考察した。皮膚機械受容単位の密度および神経発射能力からみると、刺激表面の凹凸情報をそのまま神経発射の時空間パターンとして表現することはできない。そこで、微細表面粗さ弁別実験のWeber比を振勤振幅弁別実験のWeber比と比較することなどにより、結局、"微細表面粗さ弁別の際には、刺激凹凸の振幅情報のみが用いられる"という仮説に到達した。今後は、この仮説の妥当性について検討するとともに、感覚代行、ロボティクスなどに本研究で得られた知見がどのように応用できるかについても探究していく予定である。本年度は,以下の2種の研究を重点的におこなった.(1)表面粗さ感覚情報処理機構研究の際には,触覚系の順応現象について知っておく必要がある.そこで,手の皮膚に振動刺激を呈示した際の順応進行・順応回復現象について従来おこなっていた心理物理実験および神経生理実験の結果をまとめ,それらを統一的に説明する数理モデルを提出した.その結果から,表面粗さの検知閾測定の際にどのような間隔で刺激を呈示すればよいのか,その許容限界が明らかとなった.(2)表面粗さの検知閾・弁別馘を求める予備実験・本実験をおこなった.呈示用刺激には酸化アルミニウム粒子の塗布された精密研磨用フィルム(最大粒子直径0.1,1,3,5,9,12,30,40μm)を用した.まず,各刺激の粒子直径がカタログ値通りであるか否かを走査電子顕微鏡で観察した結果,ほぼ満足すべき値となっていることを確かめた.次にこれらのフィルムを2枚づつ組み合わせ.二肢強制選択法により粗さ検知閾・弁別閾を測定した.その結果,0.1μmと1μmの刺激は弁別不可能であったが,最大粒子直径が1μm以上の刺激では,かなりの確率で刺激相互を弁別できた.

結局,表面粗さ検知閾は1μm付近にあり,平均弁別閾は2.43.3μmであることが明らすとなった.皮膚機械受容器の分布密度・神経発射周波数特性を考慮すると,刺激の表面粗さの粗密を単純に神経発射頻度の多寡に変換することは不可能であることがわかった.感覚情報処理システムでは,粗密情報を神経系の能力範囲内の時空間パタ-ンに読み換えていると思われる.これがどのような変換であるのか追求することが来年度の課題である.触覚系の持つ触認識機能は4種類程度に分類できる.このうち,微細表面粗さ認識は,対象表面のつるつる・ざらざらの程度を触ることにより知ることであり,触覚系が極めて得意とする機能である.しかし,この認識能力についての研究は従来ほとんどみられなかった.本研究では,この微細表面粗さ認識能力に着目し,その表面粗さ認識絶対閾と弁別閾を測定する一連の実験を行った.また,微細表面粗さ認識を可能にする感覚情報処理機構とはいかなるものかについての理論的な研究も遂行した.実験用刺激には酸化アルミニウム粒子の塗布された精密研磨用フィルムを用いた.粒子直径が推定された範囲内にあることは走査電子顕微鏡による観察で確かめた.実験の結果,微細表面粗さ認識絶対閾は粒子直径1μmと3μmの刺激の間にあることがわかった.また弁別閾は刺激の粒子直径に依存して変化し,2.4μm3.3μmの範囲にあった.これらはいずれも極めて微細な領域にあり,表面粗さ認識に関する触覚系の能力が非常に優れたものであることが明らかとなった.この微細表面粗さ認識を可能にする感覚情報処理機構について,現在までに知られている生理学的・解剖学的根拠に基づき考察した.皮膚機械受容単位の密度および神経発射能力からみると,刺激表面の凹凸情報をそのまま神経発射の時空間パターンとして表現することはできない.そこで,微細表面粗さ弁別実験のWeber比を振動振幅弁別実験のWeber比と比較することなどにより,結局,“微細表面粗さ弁別の際には,刺激凹凸の振幅情報のみが用いられる"という仮説に到達した.今後は,この仮説の妥当性について検討するとともに,感覚代行,ロボティクスなどに本研究で得られた知見がどのように応用できるかについても探究していく予定である.
大日本帝国憲法と日本国憲法における主権と人権の原理に関する研究

本年度の研究実績の概要は次の通りである。戦後の国際主義を検討した論攷「戦後日本の主権国家と世界連邦政府的国連中心主義」を『立命館文学』(第637号、2014年)に発表した。本稿では、日本外交の原則である国連中心主義、日米安保中心主義の確立過程、その思想的背景を検討することを通じて、戦後日本の主権国家とは何であるのかを問題にした。その結果、日本政府は日米安保条約を国連の集団安全保障が実質化するまでの暫定的な措置として位置づけていたこと、第二に、日本の国連中心主義には世界連邦政府主義が内包されており、その世界連邦政府の理念を体現したのが第9条の非武装平和主義であると理解されていたこと、第三に、世界連邦政府の枠組みのなかで第9条の非武装平和主義、日米安保中心主義、国連中心主義が矛盾なく統合されていたこと、以上のことが明らかになった。さらに、戦時期から戦後にかけての自衛権の法理と憲法理念(権力統合の原理)の転換に着目しながら、対外的対内的主権の転換過程を検討することで、近代日本の立憲主義の歴史的意味を考察した。世界大戦が主権の発動である自衛戦争によって引き起こされたことを踏まえ、戦後国際秩序は、国際連合の創設によって自衛権の行使を抑制する実質的な集団安全保障体制を作り上げた。敗戦を経て、戦後日本の平和主義は、国家主権の権利である自衛権を世界的国際機関に委譲することで平和的生存権を保障する国際的立憲主義という性格を獲得したことを明らかにした。その成果は、史創研究会・日本史の方法研究会共催シンポジウムで、「非常時のなかの立憲主義の転回と平和国家」という論題で報告を行い、公表した。なお本報告は、研究論文にまとめ、『立命館文学』(第638号、2014年)に投稿し、掲載が決まっている。今年度は、歴史学界や憲法学界で「立憲主義の危機」に対する問題関心が高まり、歴史学の研究会が樋口陽一氏を招待したシンポジウムにおいて、研究報告とともに、樋口氏をはじめとする報告者との間で学際的な議論を行う機会を得たことで、研究計画を予想以上に進展させることができた。今後は、主権と人権の原理的探究という視座に基づいて、戦後政治の基盤形成を解明するために、日米安保体制史、戦後改憲史、原子力開発史をひとつの戦後史として把握し、外交史、政治史、思想史、憲法史、法制度史など多角的なアプローチ方法を用いて戦後史を再構築する。以上の研究を平和・安全保障研究所所蔵の外務省条約局法規課『平和条約の締結に関する調書』(『堂場肇文書』)や憲政資料室所蔵の外務省記録対日平和条約関係、準備研究関係などの外交文書、憲法調査会『憲法調査会会議議事録』、『憲法調査会報告書』、赤坂幸一編『初期日本国憲法改正論議資料ー萍憲法研究会速記録(参議院所蔵)1953ー59』等々に依拠して行う予定である。本年度は、まず、近代日本における「生存権」(人権)の確立と主権的権力の転換についての論考を準備した。天皇機関説問題をめぐる天皇機関説排撃と国体憲法学の台頭、天皇機関説事件後の主権=憲法制定権力をめぐる議論と国家総動員体制の構築、帝国憲法の基本理念(国体)のなかでの「生存権」の確立とその帰結、ポツダム宣言受諾=8月革命と立憲学派の転回といった問題群の検討を通じて、「生存権」(人権)による主権制限は、自己破壊(憲法制定権力の発動)を凍結するために自己自身を制限する主権の自己規制であったことが明らかになった。この成果は単著という形で出版される予定である。次に、近代日本の司法が思想司法化した意味を検討した「近代日本の思想司法」(『立命館大学人文科学研究所紀要』第97号、2012年3月)を発表した。本稿では、1930年代、40年代の治安維持法制が転向輔導政策を中心に再編成された意味を、思想検察の国体論、法思想の検討を通じて考察した。その考察で、思想司法の目的が人間の改造を超えて、社会の改良に向かっていたことが明らかになった。戦後改憲運動の展開については、「原子力時代における日本国憲法の「革命」」(『史創』第2号、2012年3月)を発表した。本稿では、原子力による八月革命で誕生した日本国憲法が、講和条約発効後に改憲運動の挑戦を受けた意味を、核開発問題との関わりのなかで検討した。具体的には、自由党の憲法全面改正論とそれに対抗して護憲派が展開した憲法制定権力論、原子力基本法の歴史的意味、中曽根康弘の首相公選論の意味を探った。この考察を通じて、戦後政治の初発に、対米従属のもとでの核兵器の追求という政治決定が行われたことが明らかになった。さらに、その政治決定が核武装を視野に入れた再軍備体制構築(核武装の潜在能力の完備)のための実質的改憲(解釈改憲)を可能にしたことを指摘した。まず、思想検察に関しての論攷「昭和初期の思想司法の展開と帰結」(『人文学の正午』第3号、2012年)を発表した。本稿では、思想犯保護観察法、司法保護事業法をその思想的基盤である教育刑論から捉え直し、30年代、40年代の司法の思想司法化で、思想犯の転向輔導から社会全体の教化改良に司法の目的が転換したことを指摘した。

また、単著『主権不在の帝国』を刊行した。ここでは思想史的な観点に基づいて、主権的権力の本源性から帝国憲法体制と日本国憲法体制の歴史的連続性を明らかにした。戦前戦後憲法体制の権力構造は一貫して、法を超えて決断を下す主権者の登場を封じ込める権力構造であったことを指摘した。戦後改憲論に関する研究論文を2本、発表した。ひとつは、2012年度の日本史研究会大会『時代像構築のために一80年代研究の歴史的地平をとらえる』において、「憲法「全面改正」運動と戦後政治の形成一主権論からみた自主防衛と自主憲法」というテーマで個別報告を行い、その成果が『日本史研究』(第607号、2012年)に掲載された。本稿は、サンフランシスコ講和条約・日米安保条約締結後に、アメリカからの再軍備要求を端緒として起こった改憲運動の特色は、日本国憲法の基本原理の改変を迫る「全面改正」にあったことを指摘し、憲法調査会での第九条改定に関する議論で、国連による安全保障を実質化するために、自衛軍の創設を主張するなど、いわば国連中心主義からの改憲論が存在したこと、明文改憲を否定する論拠となったのも第九条を世界連邦政府の理念を内包する宣言と捉える国連中心主義からの憲法解釈であることを明らかにした。もうひとつは「戦後改憲論と「憲法革命」」(『立命館大学人文科学研究所紀要』第100号、2013年)である。本稿は、日本国憲法を支える法理の一つである国際主義が、講和条約・日米安保条約の下での平和主義を支えていたこと、そして、その国際主義の起源が戦前の国際法優位論にあったことを明らかにした。本年度の研究実績の概要は次の通りである。戦後の国際主義を検討した論攷「戦後日本の主権国家と世界連邦政府的国連中心主義」を『立命館文学』(第637号、2014年)に発表した。本稿では、日本外交の原則である国連中心主義、日米安保中心主義の確立過程、その思想的背景を検討することを通じて、戦後日本の主権国家とは何であるのかを問題にした。その結果、日本政府は日米安保条約を国連の集団安全保障が実質化するまでの暫定的な措置として位置づけていたこと、第二に、日本の国連中心主義には世界連邦政府主義が内包されており、その世界連邦政府の理念を体現したのが第9条の非武装平和主義であると理解されていたこと、第三に、世界連邦政府の枠組みのなかで第9条の非武装平和主義、日米安保中心主義、国連中心主義が矛盾なく統合されていたこと、以上のことが明らかになった。さらに、戦時期から戦後にかけての自衛権の法理と憲法理念(権力統合の原理)の転換に着目しながら、対外的対内的主権の転換過程を検討することで、近代日本の立憲主義の歴史的意味を考察した。世界大戦が主権の発動である自衛戦争によって引き起こされたことを踏まえ、戦後国際秩序は、国際連合の創設によって自衛権の行使を抑制する実質的な集団安全保障体制を作り上げた。敗戦を経て、戦後日本の平和主義は、国家主権の権利である自衛権を世界的国際機関に委譲することで平和的生存権を保障する国際的立憲主義という性格を獲得したことを明らかにした。その成果は、史創研究会・日本史の方法研究会共催シンポジウムで、「非常時のなかの立憲主義の転回と平和国家」という論題で報告を行い、公表した。なお本報告は、研究論文にまとめ、『立命館文学』(第638号、2014年)に投稿し、掲載が決まっている。歴史学界で原発の歴史に関する関心が高まり、専門分野を超えた共同研究が行われた。3年目に予定していた戦後の改憲論の研究を前倒しで行い、そのなかで原子力問題を検討した。その成果が、史創研究会/日本史研究会近現代史部会合同シンポジウムでの報告であった。
自然堆積粘土の年代効果の把握と室内再現方法に関する研究

本研究では、年代効果を有する自然粘土および自然地盤を実験室内で人工的に作り出すことを最終目標として、次の3つのステップで研究を行った。1.シキソトロピー、セメンテーション、あるいは二次圧密などの年代効果を持つ自然堆積粘土の力学的諸特性を把握するとともに、年代効果を定量的に評価する方法を検討した。その結果、破壊ひずみを考慮することによって、せん断強度と間隙比の関係から年代効果の程度を評価可能であることが明らかとなった。2.粘土の粒子構造を撮影した電子顕微鏡写真をパソコンを用いて画像解析することによって粘土の粒子構造を定量的に評価する方法を開発した。具体的には、粘土試料の水平断面と鉛直断面の電子顕微鏡写真において、直行する方向の濃度分布を測定し、その波形のパワースペクトル解析を行うと、その粘土の粒子構造を定量的に評価できることが明らかとなった。3.年代効果の再現が可能であると言われている高温再圧密方法で作成した粘土試料の力学特性と粒子構造を前述の方法で調べるとともに、年代効果を有する不撹乱試料および年代効果を持たない室温再圧密試料のそれらとを比較することによって、高温再圧密による年代効果の再現性を粘土の微視的構造を含めて検討した。その結果、高温再圧密粘土はランダム構造、室温再圧密粘土は配向構造に近い構造になっていることが明らかとなった。自然粘土はランダム構造に近い構造であることから、高温再圧密方法によって自然粘土の年代効果を力学特性だけでなく、微視的な構造においても再現していることを明らかにすることができた。本研究では、自然堆積粘度の持つ年代効果を定量的に把握するとともに、年代効果を有する粘土を実験室内で容易に作り出す方法を確立することを最終目的として、次の3つのステップで研究を行う。このうち平成7年度は、ステップ1と2を重点的に行った。ステップ1.年代効果を有する粘度の力学挙動の把握ステップ2.粘土の粒子構造を定量的に評価する方法の開発ステップ3.年代効果の再現方法の開発平成7年度は、当初の研究計画ではステップ1で、数種類の粘土を用いて不攪乱状態の試料と乱れの程度を変えた攪乱状態の試料に対して標準圧密試験、一軸圧縮試験、三軸圧縮試験を行う予定であったが、不攪乱状態の自然粘土の入手に限界があったため、1種類の粘土に対する標準圧密試験と一軸圧縮試験だけしか行えなかった。しかし、限られた条件の中ではあるが、一軸圧縮強度と間隙比の関係に及ぼす年代効果の消失程度は破壊ひずみを用いて表現できることが明かとなった。また、ステップ2の研究では、当初、粘土の粒子構造を定量的に評価する方法を開発し、年代効果を有する粘土試料および年代効果が消失した粘土試料の粒子構造の違いを明かにする予定であったが、粘土粒子は非常に微小で、かつ粒子同志が接着しているために解析結果の信頼性を確認することが困難であるため、まず解析の精度が確認できる砂を用いて解析を行った。その結果、40個程度の粒子に対して画像解析を行えば十分な精度の結果が得られるとともに、凹凸係数FU、針状比、サイズ等のパラメータを用いると粒子集合体の特性がある程度表現できることが明らかとなった。本研究では、自然堆積粘土の持つ年代効果を定量的に把握するとともに、年代効果を有する粘土および地盤を実験室内で人工的に作り出すことを最終目標として、次の3つのステップで研究を行った。ステップ1:年代効果を有する粘土の力学挙動の把握ステップ2:粘土の粒子構造を定量的に評価する方法の開発ステップ3:高温再圧密による年代効果の再現このうち平成8年度は、前年度に行ったステップ1と2の結果をもとに、ステップ2とステップ3の研究を中心に行った。ステップ2では、粘土の粒子構造を撮影した電子顕微鏡写真をパソコンを用いて画像解析することによって粘土の粒子構造を定量的に評価する方法を開発した。

また、ステップ3では、年代効果の再現が可能であると言われている高温再圧密方法で作成した粘土試料の力学特性と粒子構造を前述の方法で調べるとともに、年代効果を有する不撹乱試料および年代効果を持たない室温再圧密試料のそれらとを比較することによって、高温再圧密による年代効果の再現性を粘土の微視的構造を含めて検討した。その結果、高温再圧密粘土はランダム構造、室温再圧密粘土は配向構造に近い構造になっていることが明らかとなった。自然粘土はランダム構造に近い構造であることから、高温再圧密方法によって自然粘土の年代効果を力学特性だけでなく、微視的な構造においても再現していることを明らかにすることができた。
川崎病血管炎における自然免疫系の果たす役割の検討

川崎病血管炎における自然免疫系、とくにTLRの果たす役割に関する検討を行った。CAWSを野生型およびTLR欠損マウスにそれぞれ投与して血管炎の程度を評価したが、残念ながらin vivoでの統計学的有意差を検出することはできなかった。今後は、臨床疫学的知見を基に、胸腺免疫系の関与を中心に検討を続ける予定である。川崎病モデルマウスを用いて、川崎病血管炎における自然免疫系、とくにTLR(Toll様受容体: Toll like receptors)の果たす役割を検討する目的で研究を開始した。当初の予定通り、野生型マウスに対してCAWS(Candida albicans water soluble fraction)を投与することにより、血管炎モデルを惹起することに成功した。このモデルを用いて、TLR2, TLR4, TLR9欠損マウスに対して同様のCAWS投与を行った結果、血管炎を惹起することは可能であったが、その程度は野生型マウスと同程度であった。そのため、本モデルにおけるTLRの果たす役割は小さいことも想定された。現在、同様のマウスを用いて再度検討を繰り返している段階である。また、異なる自然免疫系として、NLR系の一つであるNLRP3 inflammasomeの関与が血管炎症に影響していることも明らかになりつつあるため、NLR3欠損マウスを入手して、その関与を検討し始めているところである。今後は、さらに多くの受容体に対して同様の検討を行い、川崎病モデルマウスにおける血管炎のメカニズムをin vivoにて検討を続けていく予定である。また本研究の前年度まで科研費(若手B)において検討を続けてきたHMGB1欠損マウスにおける血清サイトカインデータなどをさらに詳細に検討することにより、さらなる手掛かりがつかめないかを探索していく。当初の予定通り、各種TLR欠損マウスを用いた実験を行うことができた。しかし予想された結果を得ることができなかったため、再度同様の系を用い、CAWSの投与量や投与間隔などを様々に変更しながら追試を行っている最中である。またこれまでに得られた研究結果を再度詳細に見直すことにより、川崎病血管炎における受容体について、新たな方向性を探っている。川崎病モデルマウスを用いて、川崎病血管炎における自然免疫系、特にTLR(Toll様受容体: Toll like receptors)の果たす役割を検討する目的で研究を開始した。当初の予定通り、野生型マウスに対してCAWS(Candida albicans water soluble fraction)を投与留守ことにより、血管炎モデルを惹起することに成功した。その後、同様のマウスを用いて検討を繰り返したもののやはり、野生型との間には統計学的に有意な差は認められなかった。また、異なる自然免疫系として、NLR系の一つであるNLRP inflammasomeの関与が影響していることも考慮し、NLRP3欠損マウスを入手し、同様にCAWSを投与する実験を行った。しかし、これも同様に野生型マウスとの間に、血管炎の程度に有意な差は認められなかった。そこで、川崎病患者の急性期サイトカインデータを再度見直し、臨床的知見からin vivoでの検討に手がかりが得られないかどうかを再度検討している段階である。臨床で得られたサイトカインデータから新たな自然免疫系の関与の示唆が得られれば、再度CAWSモデルを用いた検討を行う予定である。当初予定していた、TLR欠損マウスあるいはNLRP3欠損マウスにおける血管炎のモデルは再現できたものの、野生型マウスとの間に有意差が認められなかったため、遅れている。今後は、川崎病患者から得られた急性期サイトカイン変動を再度見直すことにより、実験計画を修正する予定である。川崎病モデルマウスを用いて、川崎病血管炎における自然免疫系、特にTLR(Toll様受容体:Toll -like receptors)の果たす役割を検討する目的で研究を開始した。そこで、川崎病患者の急性期サイトカインデータを再度見直し、臨床的知見からin vivoでの検討に手がかりが得られないかどうかを再度検討した。しかし自然免疫系のサイトカインであるHMGB1などと川崎病の治療不応例あるいは巨大冠動脈瘤の形成との明確な関連は指摘することができなかった。そこで、残念ながら、自然免疫系特にTLRが川崎病血管炎において果たす役割を明確に示すことは、今回の検討ではできなかった。

CAWSを野生型およびTLR欠損マウスにそれぞれ投与して血管炎の程度を評価したが、残念ながらin vivoでの統計学的有意差を検出することはできなかった。今後は、臨床疫学的知見を基に、胸腺免疫系の関与を中心に検討を続ける予定である。今後は、各種TLR欠損マウスを用いた実験の再検を行う。その結果によってもTLR系の関与が薄いと判断された場合には、NLRなどそのほかの自然免疫系の関与を疑って、同様のin vivo実験を行うことを検討する。これらのいくつかの実験によって川崎病血管炎に関与する自然免疫系受容体の候補が明らかとなった場合には、当初の研究計画に基づいて、それらについての詳細なin vitro実験を行っていく予定である。もし明らかな候補が見つからなかった場合には、共同研究者である東京薬科大学免疫学教室の大野尚人や東京大学小児科の犬塚亮とともに実験計画の再検討を行う予定である。今後は、いったんin vivoの実験の計画を見直し、川崎病患者の臨床データおよびサイトカインデータの研究結果を詳細に検討することにより、自然免疫系のほかの経路での関与が認められないかどうか検討する。そこで得られたデータをもとに、再現に成功して系が確立しているCACAWS投与モデルを用いてさらに検討を続ける予定である。小児循環器学これまでの記載したごとく、当初の予定とは異なって、各種TLR欠損マウスにおける血管炎の程度が野生型と有意差が出なかったため、当初の実験計画とは変更を余儀なくされたため。当該年度における研究計画の進捗が遅れており、次年度の研究計画を再度検討する必要がでてきたため。次年度以降に再検を行うなどして、引き続き研究を実施する予定である。動物実験やin vitroの計画に大きな変更はない。新たな遺伝子欠損マウスなどの購入に充てる予定である。
アディポネクチンによる全身性疾患としてのＣＯＰＤの病態解明と治療応用

慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)は、喫煙が原因の閉塞性肺疾患で、心血管疾患や骨粗鬆症などが高率に合併することから全身性疾患とみなされているが詳細な機序は不明である。我々はアディポネクチン(Adiponectin:以下APN)の持つ多様な機能に着目して、APN欠損マウスが、進行する肺気腫だけでなく、体重減少、骨粗鬆症などの肺外病変を併存する全身性疾患としての新規COPDモデルとなることを検証してきた。本マウスモデルを用いることで、従来法(組織解析+呼吸機能)に加えて、micro-CTと独自に開発した超偏極129XeMRIを融合させた新規COPD評価法(マルチモダリティー法)を構築した。慢性閉塞性肺疾患(COPD)は、糖尿病や心血管疾患などの併存症を伴うことから全身性疾患としての認識が強調されているが、詳細な機序は不明である。我々はアディポネクチン(Adiponectin:以下APN)の持つ多様な機能(炎症抑制、アポトーシス抑制)に着目して、APN KOマウスを解析した。加齢により進行する肺気腫、全身性炎症、体重減少、骨粗鬆症などの肺外病変を併存するだけでなく、APNを補充することにより肺気腫の進行を抑制することを見出した。そこで本研究では上記成果を発展させて、1)APN KOマウスの表現型解析、2) COPD発症メカニズム解明、3) APNによるCOPDの治療応用の3点について解析する。まずAPN KOマウスの表現型解析については、初年度より達成し、さらに今年度は毛経年的なDNA Microarrayからの解析を達成した。さらに治療応用に関してはAPNの血中濃度を増加させる薬剤による治療応用の可能性も検証した。また超偏極Xe-MRIは、従来の呼吸機能では定量不可能であった局所の換気やガス交換、さらには肺胞壁厚や血流まで概算可能な画期的イメージングモダリティである。この手法を用いて従来の肺気腫モデルとAPN KOマウスにおける病変の検出に成功した(AJRCMB2013)。アディポネクチン(APN)は、動脈硬化、糖尿病、心筋梗塞に重要な役割をするものと注目されている。興味深いことにAPN KOマウスは高カロリー食により糖尿病や動脈硬化をきたすことからメタボリックシンドロームの鍵分子と考えられることが前田(研究協力者)らにより示された(Maeda et al. Nat Med. 2002)。しかし無刺激においては表現型の報告は見られず、肺におけるAPNの役割は不明であった。そこで我々はAPNの抗炎症作用、血管保護作用や喫煙によるAPNの低下作用に着目し、APN KOマウスを解析した。驚いたことに無刺激下で加齢とともに肺胞構造の破壊や全身炎症性変化(CRP増加)などヒトCOPD類似の病態を呈することを見出した。さらにAPN KOマウスは高齢になると体重減少、筋肉萎縮や骨粗鬆症を呈することも見出した。APN KOマウスでは、APNの持つ血管保護作用が低下することで肺構造が維持できなくなりCOPDに至ることも解明した。最後にAPN KOマウスにAPNを組み込んだAdenovirusの投与により、肺気腫の治療に成功した。加齢とともに進行性の肺気腫だけでなく、全身性炎症、骨粗鬆症、体重減少、筋肉萎縮を合併するAPN KOマウスは全身性疾患としてのCOPDに合致する新たなCOPDモデル動物となると考えられる。そこで本研究では上記成果を発展させて、1)APN KOマウスの表現型解析、2) COPD発症メカニズム解明、3) APNによるCOPDの治療応用の3点について解析した。現在までにAPN KOマウスのCOPDモデル表現型解析だけでなく、アレイによるメカニズム解析を完了した。COPDは、糖尿病や心血管疾患などの併存症を伴うことから全身性疾患としての認識が強調されているが、詳細な機序は不明である。興味深いことにAPN KOマウスは高カロリー食により糖尿病や動脈硬化をきたすことからメタボリックシンドロームの鍵分子と考。驚いたことに無刺激下で加齢とともに肺胞構造の破壊や全身炎症性変化(CRP増加)などヒトCOPD

類似の病態を呈することを見出した。さらにAPN KOマウスは高齢になると体重減少、筋肉萎縮や骨粗鬆症を呈することも見出した。APN KOマウスでは、APNの持つ血管保護作用が低下することで肺構造が維持できなくなりCOPDに至ることも解明した。最後にAPN KOマウスにAPNを組み込んだAdenovirusの投与により、肺気腫の治療に成功した。加齢とともに進行性の肺気腫だけでなく、全身性炎症、骨粗鬆症、体重減少、筋肉萎縮を合併するAPN KOマウスは全身性疾患としてのCOPDに合致する新たなCOPDモデル動物となると考えられる。さらに本モデルマウスを用いて従来法(組織解析、呼吸機能)に加えて、micro-CTと超偏極129-XeMRI(従来法)では捉えることができなかった拡散能や血流などの新たな機能評価を可能とする新規イメージングモダリティ)を融合させた新たな肺気腫評価法(マルチモーダルイメージング法)の構築に成功した。呼吸器内科おおむね研究計画は順調に進展し、結果も出ております。APN KOマウスが、新規COPDモデルマウスになりうることを実証できた。今後さらなる研究によりCOPDの病態への関与や治療応用を追求する予定である。さらに本マウスを用いて、最新イメージング技術を結集した、マルチモダリティ・イメージング法による新たな診断法の開発に取り組む予定です。当初の計画以上の成果を得ているため、さらなるステップに研究を発展させる予定である。予定通り使用。
脊髄損傷における頭蓋骨由来間葉系幹細胞を用いた新たな再生医療の開発応用

本研究では重度運動障害を呈したラット脊髄損傷モデルに対して、頭蓋骨由来間葉系幹細胞移植を行い、その治療効果を運動学的および組織学的側面から明らかにすることを目的としている。さらに、分子生物学的な手法も組み合わせその回復の作用機序について明らかにする。その成果により、ヒト頭蓋骨由来間葉系幹細胞を用いた脊髄損傷に対する新たな再生医療の開発および臨床応用を目指し、社会のニーズに応えたい。
放射線治療における体内理め込み無線型リアルタイムマイクロ線量計の開発

放射線治療は定位放射線治療、強度変調放射線治療(IMRT)に始まり、近年急速に進歩している分野で、照射精度の向上も著しい。にもかかわらず過剰照射、過少照射などの放射線治療医療事故が多発している。こうした医療事故の原因は体内の照射線量をリアルタイムにモニタができないことに起因する。リアルタイム式体内刺入型マイクロ線量測定システムが開発されれば、その信号を元に治療装置の制御が可能であり、正確な照射線量投与と同時に、医療事故を皆無にできる。本システムは放射線治療を行う上で必須のシステムであるが、放射線検出方法および体外モニタリングが困難なことから、いまだ開発に至っていない。私どもは工学系研究科の石井研究室との共同研究により、実際のリニアックによる線量率16Gy/minのX線照射に対してCdTe結晶が線量に比例して2090nAの微弱な電流を発生することを確認した。本電流は照射開始と同時に発生し、照射終了と同時に止まることも確認しているので本線量計によりリアルタイムのモニタリングが可能である。微弱な電流を増幅し、体外で信号を受信する通信方法にはRF-ID方式がよく、通信搬送波13.5kHzが最適で、体内20cmからの信号受信には総電力として10^<-6>W程度の電力供給が必要なことを実験および計算から得た。現在、松木研究室と共同で、送受信コイル作製、電力・伝送システム開発を行い、体内充電池の付加電圧を5Vとするためには0.92mTの磁束密度が必要で、CdTe、電池、および発信コイルを含めた刺入デバイスを体内に刺入可能な直径2mm以下、長径1520mm以下にすることは計算上可能であるとの実験結果を得ている。本研究は「体内埋め込み型リアルタイム式マイクロ線量計装置ならびに測定方法」として2007年3月特許を取得しており、早急に実用化を図る予定である。こうした医療事故の根本原因は体内の照射線量をリアルタイムにモニタができないことに起因している。リアルタイム式体内刺入型マイクロ線量測定システムが開発されれば、その信号を元に治療装置の制御が可能であり、正確な照射線量投与と同時に、医療事故を皆無とすることができる。本システムは放射線治療を行う上で必須のシステムであるが、放射線検出方法および体外モニタリングがきわめて困難なことから、開発に至っていないのが現状である。私どもは、工学系研究科の石井研究室との共同研究により、実際のリニアックによる線量率16Gy/minのX線照射に対してCdTe結晶が線量に比例して2090nAの微弱な電流を発生することを確認した。現在、増幅電池、および発信コイルを含めた刺入デバイスを体内に刺入可能な直径2mm以下、長径1520mm以下にすべく開発を行っているところであり、基礎実験をふまえ、早急に実用化を図る予定である。なお本研究は「体内埋め込み型リアルタイム式マイクロ線量計装置ならびに測定方法」として2007年3月特許を取得した。
低頻度疲労の特徴とそのメカニズム－カルシウム濃度調節タンパクに着目して－

低頻度疲労とは,「骨格筋において,低頻度の刺激によって誘起される張力の低下が,長時間継続する現象」を指し,ヒトが日常感じる筋疲労の大部分が低頻度疲労である.本研究では,低頻度疲労が生じる要因について検討し,1)筋原線維のカルシウム感受性の低下と筋小胞体からの放出されるカルシウム量の低下の2つが関与すること,2)これら2つの要因の関与率は,回復期における時間経過とともに変化すること,および3)筋原線維カルシウム感受性の変化には,タンパクの酸化的修飾が関与していることを示唆する結果を得た.平成25年度10月までは,短時間運動における低頻度疲労のメカニズムについて,平成24年度に実施することのできなかった分析を行い,以下の結果を得た.1)低頻度疲労に伴い,リン酸化したミオシン軽鎖2の量は変化しない.2)低頻度疲労を起こした筋(以下,疲労筋と記す)では,クロロクレゾールに対する筋小胞体のCa2+放出応答が低下する.3)疲労筋では,脱リン酸化したリアノジン受容体の量が増加する.4)単一筋線維をタンパクフォスファターゼと筋ホモジネイトを含む溶液に浸漬すると,リアノジン受容体のカフェイン感受性が低下する.これらは,1)筋原線維のCa2+感受性の変化に,ミオシン軽鎖のリン酸化は関与しないこと,2)筋小胞体のCa2+放出機能,とりわけ最大下の放出機能が低下することが低頻度疲労の原因であること,3)放出機能が低下する素因の1つが,脱リン酸化したリアノジン受容体と筋の構成成分が反応することを示唆する斬新な結果である.平成25年度11月以降は,a)短時間運動後の回復期における筋原線維および筋小胞体の機能の変化を経時的に検討すること,およびb)長時間運動に伴う低頻度疲労のメカニズムを検討することを目的とした実験を並行して実施した.a)については,疲労刺激終了24時間後までのサンプルを得た.またb)については,目的に合致した電気刺激の方法を確立するとともに,筋グリコーゲンはリアノジン受容体の機能に直接影響を及ぼさないことを示す結果を得た.低頻度疲労とは,「骨格筋において,低頻度の刺激によって誘起される張力の低下が,長時間継続する現象」を指し,ヒトが日常感じる筋疲労の大部分が低頻度疲労である.本研究では,低頻度疲労が生じる要因について検討し,1)筋原線維のカルシウム感受性の低下と筋小胞体からの放出されるカルシウム量の低下の2つが関与すること,2)これら2つの要因の関与率は,回復期における時間経過とともに変化すること,および3)筋原線維カルシウム感受性の変化には,タンパクの酸化的修飾が関与していることを示唆する結果を得た.平成24年度は,短時間運動における低頻度疲労のメカニズムについて,筋原線維のカルシウム感受性に焦点をあて検討した.ラットの坐骨神経に電極を取り付け,片脚(実験群)に70 Hz,1回0.35秒の刺激を3秒に1回与え,下腿三頭筋の収縮を誘起した(疲労収縮).なお,反対脚はコントロール群として用いた.電気刺激は,張力が初期値の50%に低下するまで継続し,その時間は平均5.12分であった.収縮終了30分後に20 Hzおよび100 Hzの電気刺激で収縮を負荷し,張力を測定した.その後,摘出した腓腹筋から,メカニカルスキンドファイバーを作製し,筋原線維のカルシウム感受性を測定した.また,全筋のホモジネイトから,ウエスタンブロット法を用いて,トロポニンIに含まれる還元型グルタチオン(GSH)の量を測定した.疲労収縮後における100 Hzの張力に対する20 Hzの張力の比は,コントロール群と比較して有意に低下した.一方,筋原線維のカルシウム感受性には,変化がみられなかった.2,2'-dithiodipyridineおよびGSHを含む溶液に浸漬した後では,カルシウム感受性は,コントロール群では増加したが,実験群では変化がみられなかった.また,トロポニンIに含まれるGSHは,コントロール群と比べ,実験群で高値が観察された.これらの結果は,本実験で用いたプロトコールでは,筋原線維のカルシウム感受性の低下が低頻度疲労が生じる要因ではないことを示すものである.また,実験群では,グルタチオニレイションと感受性を低下させる変化が同時に起こり,両者による変化が平衡状態にあるため,カルシウム感受性が変化しないことが示唆された.本研究の結果は,in vitroの実験から示唆されてきた現象(筋原線維のカルシウム感受性の低下)が,生体内では生じないことを示す新たな知見である.平成26年度は,疲労収縮後の回復期における低頻度疲労の原因を経時的に検討し,1) 100 Hz誘因性張力に対する20 Hz誘因性張力の比は,低頻度疲労誘因刺激(以後,疲労刺激と記載)6時間後まで低下すること,2)筋原線維のCa2+感受性(以後,Ca2+感受性と記載)は,疲労刺激直後および6時間後では低下するが,疲労刺激0.5および2時間後では低下がみられないこと,3)トロポニンIに結合する還元型グルタチオンの量は,疲労刺激0.5および2時間後では増加するが,疲労刺激6時間後ではコントロールのレベルに戻ること,4)疲労刺激0.5および2時間後では,細胞膜剥離筋線維におけるカフェイン感受性は低下すること,および5)リアノジン受容体に結合するFKBPの量は検討した全ての期間を通して変化しないことが観察された.

これらの結果は,1)低頻度疲労が生じる要因は回復期の時間経過によって異なり,Ca2+感受性の低下による場合と,筋小胞体リアノジン受容体からのCa2+放出が低下する場合とがあること,2) Ca2+感受性の変化に,還元型グルタチオンと収縮タンパクとの化学的反応が関与すること,3) Ca2+放出が低下する要因の1つがリアノジン受容体の機能の低下にあること,および4) Ca2+放出の低下に,リアノジン受容体へのFKBPの結合は関与しないことを示唆する.本研究の結果から,1)低頻度疲労を軽減するためには,細胞内に存在する還元型グルタチオンの量を高めること,および2)筋細胞の抗酸化能力を亢進することが有効であると考えられる.運動生理・生化学平成25年度前期における分析の中で,疲労筋では,「筋小胞体のリアノジン受容体に脱リン酸化が生じる」とする,これまで報告されていない新たな知見が得られた.そのため,この現象と筋小胞体のCa2+放出機能の変化との因果関係を明らかにすることを目的とした新たな実験を行う必要性がでたことが,遅れが生じた主な原因である.平成24年度は,長時間運動に関する実験を行う予定であったが,予備実験の結果に基づき,電気刺激の方法が確立されている短時間運動について検討した.すなわち,当初平成25年度に行うはずであった内容を今年度に,平成24年度に行う予定のものを平成25年度に行うことになった.予定していた分析は,問題なく行うことが可能となった.しかしながら,予備実験に時間を要したため,疲労刺激終了後30分後のデータしか取れておらず,それ以外の時間帯のデータ取集は,平成25年度に持ち越すことになった.前述のa)の分析を平成26年8月までに終了させ,以後b)の実験を実施する予定である.平成26年度は,本研究の終了年度である.実験と並行して,これまでに得られた結果を幾つかの論文にまとめる作業も行う.また,第69回体力医学会および第43回European Muscle Conferenceにおいて,研究成果を発表することも予定している.平成25年6月までに,平成24年度から持ち越した実験を終了させ,7月から長時間運動についての検討を始める予定である.平成24年度に,「低頻度疲労が起こった筋線維では,グルタチオニレイションが生じる」という予想外ではあるが斬新な結果が得られた.平成25年度は,この現象が収縮終了後,どの程度継続するのかについても着目し,検討を進める予定である.該当なし
疾患モデル動物を活用した凝集タンパク質の形成機構とその抑制因子の機能解析

本研究では、異常な凝集タンパク質が小胞体内腔に蓄積する疾患モデル生物を用いて、凝集タンパク質の形成とその凝集を解きほぐす分子基盤を明らかにする。凝集タンパク質は機能が失われた状態のみならず、凝集タンパク質そのものが細胞にとって有害であり、様々な神経変性疾患の発症に関わっている。申請課題では、多彩な症状の一因と推定される凝集タンパク質の形成機構とその凝集を解きほぐす分子機構を明らかにして、pigN遺伝子変異による遺伝子疾患の理解及び神経変性疾患の治療法を目指した標的分子の機能解析を行う。
自己免疫性糸球体腎炎の発症・進展機構におけるオステオポンチン遺伝子多型の役割

糸球体腎炎の感受性遺伝子座にオステオポンチン(OPN)遺伝子多型を認めたので、遺伝子多型によるOPNの機能的差異と,それが如何に糸球体腎炎の発症に関与するかを明らかにすることを目的として解析し以下の成果を得た。1)オステオポンチン(OPN)遺伝子型と糸球体腎炎発症のリンケージ解析MRL/lprとC3H/lprの戻し交配系(N2)、兄妹交配系(F2)を作成し、糸球体腎炎の組織病理学的スコアとマイクロサテライトマーカーを用いた遺伝子型のリンケージ解析を行い、F2マウスにおいてOPN遺伝子型と糸球体腎炎の発症・進展の間に有意な関連を認めた。そこでOPN遺伝子座を有する5番染色体のQTL解析の結果、OPN遺伝子座付近に糸球体腎炎の発症・進展との間にもっとも高い関連を見いだした。2)他の責任候補遺伝子との関連とMRL/lprマウスの疾病の発症・進展・質的差異の解析血管炎、関節炎、唾液腺炎の疾患感受性遺伝子座はいずれもOPN遺伝子座とは異なる位置にあった。糸球体腎炎の疾患感受性遺伝子座は他に第4番染色体に一カ所マップされた。3)OPN遺伝子型と血清IgG3発現量の関連解析上記マウスの糸球体腎炎の責任蛋白がIgG3であることを既に見いだしているので血清IgG3をELISAを用いて測定し、(MRL/1pr x C3H/1pr)F2マウスにおいてOPN遺伝子型の異なる群間で血清IgG3量に有意差を認めた。4)OPNコンビナント蛋白のin vitroにおける機能解析コムギ胚芽を用いた無細胞系蛋白合成システムによりMRL型、C3H型それぞれの合成多型蛋白を作成してマウス由来の脾細胞の培養系に加え、サイトカインおよびIgGの発現量を定量した。MRL型OPNは脾細胞にIgG3の産生を誘導するとともにマクロファージ活性化因子の産生を誘導し、その効果はC3H型に比べ有意に高かった。これらより、OPNの構造遺伝子多型による機能の差異が、マクロファージ活性化、IgG3産生の経路を修飾することによりMRL/1prマウスにおける糸球体腎炎発症に関与していることが示唆された。1)オステオポンチン(OPN)遺伝子型と糸球体腎炎発症のリンケージ解析種々の膠原病疾患を自然発症するMRL/lprと、C3H/lprのもどし交配系(N2)179匹、兄妹交配系(F2)530匹を作成し、実験に供した。これらマウスのループス様腎炎の組織病理学的変化をスコアリングし、このスコアとマイクロサテライトマーカーを用いたsimple sequencelength polymorphismによる遺伝子型のリンケージ解析を行ったところ、F2マウスにおいて、OPN遺伝子型と糸球体腎炎の発症・進展の間に有意な関連(P=0.00079)を認めた。5番染色体のリンケージ解析の結果、OPN遺伝子座が糸球体腎炎の発症・進展との間にもっとも高い関連を示した。2)OPN遺伝子型と血清IgG3発現量の関連解析上記マウスの血清IgG3をELISAを用いて測定し、(MRL/lpr x C3H/lpr)F2マウスにおいてOPN遺伝子型の異なる群間で血清IgG3量に有意差を認めた。

3)OPNリコンビナント蛋白のin vitroにおける機能解析MRL/lpr、C3H/lpr各々の脾細胞cDNAライブラリーを作成し、オステオポンチンcDNAをサブクローニングした。これをSp6発現ベクターに組込み、コムギ胚芽を用いた無細胞系蛋白合成システムによりMRL型、C3H型それぞれの合成多型蛋白を作成した。これをMRL/+またはC3H/+マウス由来の脾細胞の培養系に加え、サイトカインおよびIgGの発現量を定量したところ、少なくともIgGの産生およびサイトカイン発現量に有意差を認めた。OPN構造遺伝子多型が抗体産生の亢進を介してMRL/lprにおける糸球体腎炎の発症・進展に関与していることが示唆された。糸球体腎炎の感受性遺伝子座にオステオポンチン(OPN)遺伝子多型を認めたので、昨年に引き続いて遺伝子多型によるOPN多型蛋白の機能的差異と,それが如何に糸球体腎炎の発症に関与するかを明らかにすることを目的として以下を行った。1)他の責任候補遺伝子との関連とMRL/lprマウスの疾病の発症・進展・質的差異の解析血管炎、関節炎、唾液腺炎の疾患感受性遺伝子座はいずれもOPN遺伝子座とは異なる位置にあった。糸球体腎炎の疾患感受性遺伝子座は他に第4番染色体に二カ所マップされた。これらの遺伝子座の遺伝子型とOPN遺伝子座の間には腎炎発症に対し相加的効果が認められた。2)局所におけるOPN発現動態の解析糸球体腎炎発症月齢のMRL/lprおよび同月齢のC3H/lprマウスの腎臓に抗オステオポンチン抗体を用いて免疫組織化学染色を行ったが、いずれの系においてもOPNは尿細管および間質には認めるものの、糸球体にはほとんど陽性像を認めなかった3)OPN遺伝子型と血清IgG3発現量の関連解析上記マウスの血清IgG3をELISAを用いて測定し、(MRL/lpr ×C3H/lpr)F2マウスにおいてOPN遺伝子型の異なる群間で血清IgG3量に有意差を認めた。4)OPNリコンビナント蛋白のin vitroにおける機能解析昨年度に引き続き、コムギ胚芽を用いた無細胞系蛋白合成システムによりMRL型、C3H型それぞれの合成多型蛋白を作成してマウス由来の脾細胞の培養系に加え、サイトカインの発現量を定量した。MRL型OPNは脾細胞にマクロファージ活性化因子であるTNFαおよびIL-1βの産生を誘導し、その効果はC3H型に比べ有意に高かった。これらより、OPNの構造遺伝子多型による機能の差異が、病変局所よりもむしろ全身性にマクロファージ活性化、IgG3産生の経路を修飾することによりMRL/lprマウスにおける糸球体腎炎発症に関与している可能性が示唆された。
地域看護学における用語の国際比較研究

目的:本研究は、地域看護学に関連する用語の標準化を目指し、地域看護に関わる学(今回は行政保健師)の活動モデルを開発することを目的とした。方法:地域看護の活動経験を有する研究者9名でブレーンストーミングを重ね、行政保健師活動を説明する用語を集め体系化した。保健師活動の意味を最も説明できると考えられた分類軸として、レベル1:保健師活動の行為目的の大分類、レベル2:行為目的の小分類、レベル3:行為の大分類、レベル4:行為の小分類を選定した。これによって作成した用語体系を、「目的重視型保健師活動モデル(以下活動モデルとする)」とした。次に、この活動モデルの内容妥当性を確認するために、行政保健師7名および地域看護の研究者2名を対象にヒアリングを行った。さらに、活動モデルを英訳し、米国の地域看護の研究者1名にも内容妥当性についてヒアリングを行った。結果:開発した活動モデルは、以下の通りである。レベル1は3次元で構成され、次元I「支援を行うための基盤をつくる」、次元II「個人・家族に直接働きかけて健康を高める」、次元III「地域の環境に働きかけて、個人・家族・集団・地域の健康を高める」である。レベル2として、次元Iは、《支援を行う者としての基本姿勢をまもる》、《支援の質を管理する》から成り、保健師が個人やその家族、および地域住民に働きかける際の理念や態度を示すものである。次元IIは、《主体性を高める》と《個人・家族を危険な状況から護るケア》によって構成され、個人や家族に直接働きかけるケアを示すものである。次元IIIは、《特定の個人・家族の問題に関われるよう地域の力を高める》、《地域レベルの政策・制度の展開により、地域の健康を高める》、《地域の健康を高めるために住民とともに地域の資源の質を高める》から成り、地域の住民・専門職などとともに地域の資源を充実するケアを示すものであった。
トランスナショナル化による競争優位構築：新興国のオートバイ産業と日本企業

本研究は日本企業の国際的な競争優位の源泉としてトランスナショナル化(本社と海外拠点が相互依存の関係であり共同で優位性を構築し共有するようになること)に着目し、既存研究では不十分であった(1)新興国の市場・拠点でのイノベーションの発現、(2)そのグローバルな組織における共有経路・形態、(3)それらが組織全体の競争優位へ及ぼす影響の3つを明らかにすることを目的とした。目的(1)は企業や販売現場の実態調査を繰り返すことで特定の新興国におけるイノベーションを明らかにすることができた。目的(2)(3)は実態調査に加え、国際経営論を巡るサーベイと学会報告での議論を通じて概ね達成することができた。本研究は、日本企業の国際的な競争優位の源泉としてトランスナショナル化に着目し、1新興国の市場・拠点でのイノベーションの発現、2そのグローバルな組織における共有経路・形態、3それらが組織全体の競争優位へ及ぼす影響の3つを明らかにすることを目的とした。以下、当初計画で挙げた3点に沿いながら平成25年度の実績を説明する。第1に、新興国でのイノベーションの創発に関する情報収集と実態解明である。これは、11月15日から23日に行ったミャンマー調査、2月2日から12日に行ったインド・バングラデシュ調査を通じて果たすことができた。いずれも先行研究に乏しく、企業や業界についての具体的情報も少なかったため、情報収集と実態解明に現地調査は大きな役割を果たした。これを踏まえ12月7日京都大学でのアジア自動車シンポジウムにおいて「オートバイ流通の実態」として報告し、アカデミズム、ビジネスマン双方に還元することができた。第2に、日本企業にみるグローバル組織でのイノベーション共有に関する資料収集と実態解明である。これは上記調査時において、日本企業と販売店を巡ることで実態把握を進めることができた。また、1月14日には日本の商社を訪問し、意見交換を行うなどして、調査により得られた情報とその理解の妥当性を検討した。第3に、実態解明に際する課題と視角、フィールドワーク結果の検証と論文執筆をであった。これについては、Global Trade Atlasの膨大な通関データに基づき、近年のオートバイ産業の国際貿易状況を整理した。こうしたマクロデータの分析から、上記調査の際の課題の抽出が達成できた。あわせて、リバースイノベーションやBOPビジネス、オープンイノベーション等の先行研究のサーベイも果たせた。これらを踏まえ2年目には積極的に学会報告を行い、論文を執筆していく。平成26年度はインドでの調査を通じた新興国地場系企業の実態把握に注力した。日系企業が寡占的な地位を占めるオートバイ産業においてインド市場は地場系企業がマジョリティを握り、さらには近年輸出も増大させている。そのため、インドの地場系企業のうちオートバイの完成車企業を5社訪問し、経営課題について議論するとともに生産ラインの見学を行った。あわせてこうしたインドに代表される新興国市場で競争を展開する日本企業に関しても実態調査を繰り返した。特に生産拠点として具体的なベンチマークのもと厳しい競争を行う地方工場とそれを取り巻く地域経済についても調査を行った。そこではトランスナショナルの新興国から日本というベクトルについてもあわせて検討を行った。平成26年度はこうした実態調査に加え、学会にも参加し、多国籍企業を巡る理論の確認も行った。さらに5月には平成25年度に本研究費による実施したバングラデシュ調査を踏まえた学会報告を行った。また、文献サーベイを通じて、調査を通じて明らかになった事実が理論的にどのように考えられ、あるいは理論に対してどのようなインプリケーションを与えうるかという考察も深めることができた。このように平成26年度の研究は調査を通じた実態把握、文献サーベイと学会参加を通じた理論研究の両者をバランスよく進めることができた。新興国におけるイノベーションとそれのグローバルな組織での共有に関する実態調査による情報の収集と整理を行うことができたと考える。平成27年度は国際学会における報告において、日本企業の国際的な競争優位の源泉としてトランスナショナル化に着目し、既存研究では不十分だった(1)新興国の市場・拠点でのイノベーションの発現、(2)そのグローバルな組織における共有経路・形態を検討した。新興国におけるオートバイ産業の位置づけの大きさ、そうした産業におけるホンダなど日本企業のプレゼンスの大きさを鑑みると、本研究が明らかにした日本企業の企業行動とそこから示される新興国市場の特徴とイノベーションの発現のありようは新興国経済や企業のグローバル経営に重要な示唆を与えたと考えている。ただし、こうしたイノベーションがどのような組織構造でどのような戦略形成プロセスを通じて発現されるのか、という点については必ずしも明確ではなく、今後の研究課題として残された。また、多国籍企業学会における報告において、上記の検討を可能にしたフィールドワークのありようとその企業行動や国際経営へのインプリケーションを示すことができた。この報告は本研究が平成25年度、平成26年度にインド、バングラデシュ、ミャンマーで行った徹底的な現地調査が基礎となった。さらに、こうした学術的成果を国際協力事業団の産業政策立案能力向上(Training for Industrial Promotion and Industrial Policy)プロジェクトにおいてバングラデシュの政府関係者や企業関係者に対して研修を行うことを通じて社会還元を果たすこともできた。あわせて、上記成果とそこでの議論を踏まえて、英語論文を現在執筆中である。