hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発展途上国の女性就業の地域差に関する研究

人口学的属性と就業行動は、多くの国の統計データで収集され利用可能になっている変数であるので、日本のデータを用いた分析の枠組みを、発展途上国を含む他の国のデータに適用することが可能である。それらを通じ、女性の結婚・出産・就業行動の一国内での地域差が経済発展ととともにどのように変化するかの考察が可能になる。女性就業率が経済発展とともに長期的にどう変化するかを分析する枠組みを考案した。その枠組みを日本のデータに適用し、女性就業率の地域差が経済発展段階にどのように推移したかを分析した。女性就業率は1940年から現在にかけての日本の経済発展段階で、その地域差が縮小した。1982年から2012年の間のマイクロデータを用い、女性就業率の地域差の縮小の要因を検討し、1980年代以降の地域差の縮小の多くの部分が、人口学的属性(配偶関係・子どもの有無)の構成変化で説明でき、その割合は大卒以外の女性で特に大きいことがわかった。言い換えると、晩婚化と少子化が、女性就業率の地域差を縮小させたことになる。(1)発展途上国である複数の国について、DHSのデータの分析を開始し、HIVと就業率との関連を確認する段階まで分析を進めた。(2)日本の過去のデータを整備するとともに、その歴史的推移についての分析を行ない、それをワーキングペーパーにまとめた。(3)フランス・米国のデータを分析し、女性就業の地域差の実態を把握した。(4)女性就業の地域差を説明する理論モデルの構築に取り組んだ。これまでの日本の経済発展段階における女性就業の地域差の分析により、(1)農業、(2)製造業、(3)高学歴女性については教員としての就業、を区別して理解することが重要であることがわかった。今後は、現在データの整備と分析に取り組んでいる、発展途上国のデータ(IPUMSで収集されている各国の国勢調査のデータ、Demographics and Health Surveyのデータ、等)を分析を進め、結果を論文にまとめる。日本の研究を参考にし、途上国での地域差を分析する。労働経済学DHSデータの解析を進め、HIV感染と就業率の関係を明らかにする。さらに、HIV感染と、インフォーマルセクターでの就業とがどのように関連するのかを検討する。発展途上国についての研究については、内外の研究者から助言をいただく・意見交換を行なうなどして、研究の深化につとめる。日本についての研究については、論文を改訂し、専門誌に投稿する。日本の国勢調査のオーダーメイド集計データを研究に用いるため、その統計作成手数料を支出することで調整を行なっていた。2016年1月時点で、日本の国勢調査のオーダーメイド集計の集計様式を(独)統計センターと打ち合わせし、ほぼ集計様式を確定したが、その時点で統計センターより、2015年度については、オーダーメイド集計がすでに同センターが発注を受けている他の申出の予定で埋まっており、新規の発注は2016年4月以降の申出でないと受付られないという連絡を受けた。そのため、2015年度内にこの部分を使用しなかった。また、2016年5月初旬に情報収集を目的として国際学会に参加するため、旅行の予定を2015年度中から立てているが、学会が実際に行われるのは5月であるため、その学会参加にともなう旅費については2016年5月に使用することで予定している。
ダイオキシンの生成機構に関する速度論的研究

本研究は、炭化水素の燃焼によるダイオキシン骨格の生成が、シクロペンタジエニルラジカル(c-C_5H_5)と一酸化炭素(CO)によるフェノキシラジカル(C_6H_5O)の生成反応(1):c-C_5H_5+CO→C_6H_5O、及びC_6H_5Oの脱水素付加反応(2):2C_6H_5O→C_6H_4O_2C_6H_4+2Hを経て起こると考え、これらの反応過程を調べることを目的として実験を行った。分光分析実験として、衝撃波管(無隔膜式、内径50mm)を用い、酸素、水素など原子の濃度変化を原子共鳴吸光法により測定した。この時、分光光源用として低ノイズ低リップル型マイクロ波発生装置を用いた。不完全燃焼生成物であるCOの濃度変化をInSb赤外検出器で、その他の生成物をHgCdTeディテクターを用いた発光測定により行った。これらの実験データはデジタルオッシロスコープに取り込み、パソコンでデータ処理を行った。得られた実験結果をコンピューターを用いた反応シミュレーションと比較し、以下a)d)に関する反応機構及び素反応速度定数の解析を行った。a)c-C_5H_5の高温反応:出発物質としてシクロペンタジエン(c-C_5H_6)を用い、熱分解によるc-C_5H_5の生成過程を、次いで、酸化反応によるO原子及びCOの生成過程を調べた。b)C_6H_5Oラジカルの生成反応:出発物質としてアニソール(C_6H_5OCH_3)を用い、C_6H_5Oの熱分解によるCOの生成速度を調べた。この反応の平衡定数を用いて、C_6H_5Oラジカルの生成反応(1)の反応速度を決定した。c)反応(2)の検討:C_6H_5Oの熱分解による水素原子の生成速度を観測し、C_6H_5Oの脱水素付加反応(2)過程について検討を行い、その速度定数の決定を行った。d)ガス分析実験用に、もう一つの衝撃波管(内径78mm)に、無隔膜型衝撃波発生装置を取付け、衝撃波加熱直後に反応生成物を迅速採取できるよう改造した。この装置を用い、出発物質としてC_6H_5OCH_3の熱分解を行い、C_6H_5Oの熱分解による生成物の定性分析を行った。本研究は、炭化水素の燃焼によるダイオキシン骨格の生成が、シクロペンタジエニルラジカル(c-C_5H_5)と一酸化炭素(CO)によるフェノキシラジカル(C_6H_5O)の生成反応(1):c-C_5H_5+CO→C_6H_5O、及びC_6H_5Oの脱水素付加反応(2):2C_6H_5O→C_6H_4O_2C_6H_4+H_2を経て起こると考え、これらの反応過程を調べることを目的として実験を行った。1,分光分析実験として、衝撃波管(無隔膜式、内径50mm)を用いた。

酸素、水素原子生成測定用の原子共鳴吸収法の検出感度を向上させるため、光源用電源として、低ノイズ低リップル型マイクロ波発生装置に置き換えを行った。また、不完全燃焼生成物であるCOの濃度変化を、新規の高感度InSb赤外検出器を用いた発光測定により行った。先ず、出発物質としてメチルフェニルエーテル(C_6H_5OCH_3)を用い、反応(1)の逆反応、C_6H_5Oの熱分解によるCOの生成過程を調べた。次に、出発物質としてシクロペンタジエン(c-C_5H_6)を用い、熱分解によるc-C_5H_5の生成過程を、次いで、酸化反応によるCOの生成過程を調べた。これらの実験結果とコンピューターを用いた反応シミュレーションとの比較により、反応機構及び素反応速度定数の解析を行った。その結果、逆反応の観測から、反応(1)は1500K以下の温度において、ほぼ化学量論的に進むことが確かめられ、その速度定数が求められている。2,ガス分析実験用に、もう一つの衝撃波管(内径78mm)を改造し、無隔膜型単パルス衝撃波発生装置を取り付け、衝撃波加熱直後に急冷却して反応を停止させ、反応生成物を迅速採取できるよう改造を行った。現在、この装置の作動特性等を調べているところである。来年度、これらの装置を用いて別の角度から、反応(1)及び(2)の検討を行う予定である。本研究は、炭化水素の燃焼によるダイオキシン骨格の生成が、シクロペンタジエニルラジカル(c-C_5H_5)と一酸化炭素(CO)によるフェノキシラジカル(C_6H_5O)の生成反応(1):c-C_5H_5+CO→C_6H_5O、及びC_6H_5Oの脱水素付加反応(2):2C_6H_5O→C_6H_4O_2C_6H_4+2Hを経て起こると考え、これらの反応過程を調べることを目的として実験を行った。1)分光分析実験として、衝撃波管(無隔膜式、内径50mm)を用いた。酸素、水素など原子の濃度変化を原子共鳴吸光法により、分光光源用として低ノイズ低リップル型マイクロ波発生装置を用いた。不完全燃焼生成物であるCOの濃度変化をInSb赤外検出器で、その他の生成物をHgCdTeディテクターを用いた発光測定により行った。これらの実験データはデジタルオッシロスコープに取り込み、パソコンでデータ処理を行った。先ず、出発物質としてメチルフェニルエーテル(C_6H_5OCH_3)を用い、反応(2)の過程を水素原子濃度測定のより検討を行った。次いで、反応(1)の逆反応、C_6H_5Oの熱分解によるCOの生成過程を調べた。さらに、出発物質としてシクロペンタジエン(c-C_5H_6)を用い、熱分解によるc-C_5H_5の生成過程を、次いで、酸化反応によるCOの生成過程を調べた。その結果、逆反応の観測から、反応(1)は1500K以下の温度において、ほぼ化学量論的に進むことが確かめられ、その速度定数が求められてた。また、反応(2)による水素原子の生成が定量的に観測され、その反応解析を行うことが可能になった。2)ガス分析実験用に、もう一つの衝撃波管(内径78mm)を改造し、無隔膜型衝撃波発生装置を取付け、衝撃波加熱直後に反応生成物を迅速採取できるよう改造を行った。しかし、装置の作動が不調で、調整に時間を要した。現在、ようやくデータ採取の見通しが見えてきた段階である。
ランタノイド－フタロシアニン系単分子磁石の多重機能化

本研究では、化学的に安定でスピン反転のエネルギー障壁が大きい、ランタノイド-フタロシアニン系単分子磁石に注目して研究を行っている。これまでに合成された様々なランタノイド(III)-フタロシアニン単分子磁石のNMRスペクトルから、本系における常磁性シフトの解析が確立されつつある。本系の常磁性シフトは、観測核とランタノイドイオンの相対位置(Gパラメーター)に大きく依存する擬コンタクトシフトが支配的である。すなわち、シグナルが正しく帰属できると、常磁性シフトの値と分子の構造から、磁化率異方性テンソルの成分を計算することができる。本研究では、テルビウム(III)-フタロシアニントリプルデッカー、テルビウム(III)-縮環フタロシアニントリプルデッカー型錯体の、二つの単分子磁石の磁化率異方性テンソルのアキシャル成分を比較した。同テンソルのアキシャル成分とスピン反転のエネルギー障壁の起源はランタノイドイオンの配位子場分裂によるものであるから、同テンソルのアキシャル成分は単分子磁石の一軸異方性の度合いを示す指標となり得る。この二つの単分子磁石には、同じGパラメーターを持ったプロトンがそれぞれ存在している。つまり、これらのプロトンの常磁性シフトを比較した場合、その度合いは分子の一軸性にのみに依存するということである。実際の化学シフトの値を比べると、縮環フタロシアニントリプルデッカーのプロトン方がより負の方向にシフトしていた。これは、この錯体の一軸磁気異方性がフタロシアニントリプルデッカーよりも大きいことを示している。つまり、この差は両者の一軸異方性の度合い、即ち、単分子磁石特性の差異を示していると考えられる。これは、単分子磁石特性を、室温付近の測定で評価できたことを示している。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、熱活性型スピン反転のエネルギー障壁が非常に大きいテルビウム-フタロシアニン系単分子磁石に注目し、磁性を担っているTb(III)イオンの空間的配置を変化と磁気的挙動の相関を解明することを目的としている。本年度は、フタロシアニンの配位子場を維持しながら分子内のTb(III)イオンの空間的配置を変化させるために、二つのフタロシアニンがベンゼン環を共有しているFused-Pc配位子を用いた。Fused-Pc配位子は配位サイトを二つ持っている点で従来のオクタブトキシ置換フタロシアニン(obPc)配位子とは大きく異なり、それぞれの配位サイトに更に金属が配位することが可能である。この配位子を用いることで、anti型のTb(III)4核quintuple-decker型錯体とTb(III)2核triple-decker型錯体を合成することに成功した。Tb(III)4核quintuple-decker型錯体においては、分子内の磁気双極子相互作用について、triple-decker型Tb_2 (obPc)_3錯体に由来する強いものと、Fused-Pcを介した弱いものが存在した。4つのTb(III)イオンは強磁性的に相互作用しており、交流磁化率からはTb_2 (obPc)_3錯体が弱い相互作用で結合したダイマーであることを明らかにした。また、Tb(III)2核triple-decker型錯体はビラジカルを有しており、直流磁化率からは反強磁性的相互作用の存在が示唆された。磁化の磁場依存測定(M-Hplot)では、1.8Kにおいて明確なヒステリシスが観測された。このヒステリシスループはゼロ磁場下でも閉じていないことから、二つのTb(III)イオンがラジカルを介して相互作用をし、基底状態の磁化量子トンネリングが抑制されているものと思われる。最終的に、18Kにおいてもヒステリシスは消失しなかった。本研究では、単分子磁石の中でも、熱活性型のスピン反転に関する障壁が極めて大きい、テルビウム(III)-フタロシアニン積層型錯体に注目している。この化合物群の単分子磁石特性は、金属イオンの空間的配置、即ち、磁気双極子-双極子相互作用や、化合物の電子状態(アニオン・中性ラジカル・カチオン)に強く依存することがこれまでに明らかになっている。これまでに合成した化合物の一つである、テルビウム(III)-Fused Phthalocyanineトリプルデッカー型錯体に関して、電子状態はビラジカルで、磁化の磁場依存測定からは、単分子磁石の中でも比較的高い温度で磁気ヒステリシスを示すことが明らかになっていた。しかしながら、磁化率の温度依存性の解釈については、ビラジカル同士のカップリングや、f電子とラジカルの相互作用に関して不明瞭な点があった。この点については、分子軌道計算より、室温付近でもラジカル同士が相互作用し、χMTの値を理論値よりも減少させていることが明らかとなった。また、分子の磁気異方性を明らかにするために、溶液中においてプロトンとカーボン13のNMR測定も行った。本化合物では、分子内に常磁性のテルビウムイオンとπラジカルが存在しているため、非常に大きな常磁性シフトが観測された。本化合物における常磁性シフトは、テルビウムイオンの不対電子と核スピンとの磁気双極子相互作用による擬コンタクトシフトの寄与が非常に大きい。即ち、テルビウムイオンと核スピンの位置関係により、常磁性シフトの大きさが変化する。

よって、化合物の溶液中での構造と常磁性シフトの大きさから、磁化率の異方性を抽出することができる。本錯体においては、既報のテルビウム(III)-オクタブトキシフタロシアニントリプルデッカー型錯体よりも大きな磁化率異方性を持っており、NMRから抽出された磁気異方性の値と、単分子磁石特性に相関があることが示唆される結果となった。本研究では、化学的に安定でスピン反転のエネルギー障壁が大きい、ランタノイド-フタロシアニン系単分子磁石に注目して研究を行っている。これまでに合成された様々なランタノイド(III)-フタロシアニン単分子磁石のNMRスペクトルから、本系における常磁性シフトの解析が確立されつつある。本系の常磁性シフトは、観測核とランタノイドイオンの相対位置(Gパラメーター)に大きく依存する擬コンタクトシフトが支配的である。すなわち、シグナルが正しく帰属できると、常磁性シフトの値と分子の構造から、磁化率異方性テンソルの成分を計算することができる。本研究では、テルビウム(III)-フタロシアニントリプルデッカー、テルビウム(III)-縮環フタロシアニントリプルデッカー型錯体の、二つの単分子磁石の磁化率異方性テンソルのアキシャル成分を比較した。同テンソルのアキシャル成分とスピン反転のエネルギー障壁の起源はランタノイドイオンの配位子場分裂によるものであるから、同テンソルのアキシャル成分は単分子磁石の一軸異方性の度合いを示す指標となり得る。この二つの単分子磁石には、同じGパラメーターを持ったプロトンがそれぞれ存在している。つまり、これらのプロトンの常磁性シフトを比較した場合、その度合いは分子の一軸性にのみに依存するということである。実際の化学シフトの値を比べると、縮環フタロシアニントリプルデッカーのプロトン方がより負の方向にシフトしていた。これは、この錯体の一軸磁気異方性がフタロシアニントリプルデッカーよりも大きいことを示している。つまり、この差は両者の一軸異方性の度合い、即ち、単分子磁石特性の差異を示していると考えられる。これは、単分子磁石特性を、室温付近の測定で評価できたことを示している。単分子磁石のNMR測定に関しては、現在のところほとんど報告がなされていない。これは、常磁性シフトによりスペクトルの帰属が困難になる、又は、本質的に解釈可能なスペクトルを得ることが困難になることが原因と思われる。本研究においては、測定条件や測定法を広く検討し、解釈可能なNMRスペクトルを得ることに成功した。今回の化合物については、単分子磁石の性質に由来する非常に強い磁気異方性により、それぞれのシグナルは良く分離されるため、シグナルの数より溶液中の分子の対称性を容易に判別することが可能である。また、NMRの化学シフトから、単分子磁石特性を議論するために磁気特性に関する情報を抽出することができた。よって、本研究においては、単分子磁石の物性を明らかにする上でNMR測定が有用なツールであることを示すことができたと言える。本課題で合成されたその他の化合物や既報の化合物でも測定を行い、単分子磁石のNMR測定に関して更なる知見を得たい。27年度が最終年度であるため、記入しない。単一分子の電子状態・スピンの制御を利用した分子デバイスの作成という観点からは、薄膜化や基板蒸着といったプロセスは必須である。それらのプロセスに耐えうる分子の合成を行っていく。
乳児の日常生活技能獲得場面をとりまく乳児－養育者間共同行為の実証的検討

本研究は,まだ言葉を使う前の乳児が日常生活技能を獲得する過程で生起する乳児ー養育者間の共同行為(joint action)と,これらの共同行為の乳児の発達にともなう推移を縦断的に記述することを通して,状況や発達を反映して複雑にゆらぐ乳児の行為に寄り添う養育者の行為が乳児の動作や場面の状況のどのような特徴に呼応して調整されているのかを実証的に明らかにすることを目的としている.現在、保育園における乳児の日常の食事場面における保育士との共同行為の縦断的観察をはじめている。これまでに、4月に入園した保育園の0歳児クラスの12名の乳児における毎日の20分程度の昼食場面を6月から3月までの各月5日ずつ複数台のビデオカメラを用いて縦断的に記録することができた。記録された膨大なビデオデータをもとに、離乳から道具使用へと劇的な変化を見せる乳児の食事技能の変化のまわりで保育士が行っている調整とそのタイミングについて詳細な分析を開始している。分析においては,乳児の周囲でリアルタイムに起こっているテーブルの上の皿や皿の食物の配置換え等,従来の行為研究では注目されてこなかったような養育者によるさまざまな状況調整の特徴も視野に入れ、Datavyu(datavyu.org)と呼ばれるビデオ分析ソフトウェアを用いて、食事場面の乳児と養育者それぞれの行動の時間変化を記述した定量的な縦断データを蓄積しつつある。予備的な検討結果はオランダ、フローニンゲンにて2019年7月に行われる国際学会International Conference on Perception and Actionにおけるシンポジウムに採択されている。現在、保育園における乳児の日常の食事場面における保育士との共同行為の縦断的観察をはじめている。。当初の計画以上の進展とは言えないまでも、おおむね順調に計画が進展していると言える。今後、現在蓄積しつつある乳児の日常行為獲得場面のビデオデータをもとに、乳児の行為が変化していく中で見られる養育者と乳児の共同行為において,乳児の挙動特性と養育者による調整の関係を検討し,状況に応じて毎回変動する乳児の行為と,乳児の行動に柔軟に同調する養育者の行為の呼応関係を縦断的に検討し,乳児の日常行為獲得を支援するプロセスに見られる共同行為が依拠する高次の変数を明らかにする.続いてさらに、今年度に購入予定のモバイルの視線計測装置を用いることによって、自然な日常場面における共同注意の形成、維持のダイナミクス特性を検討する。これらの定量的データをもとに、状況や発達を反映して複雑にゆらぐ他者の些細なふるまいの変化に共鳴し,複雑な実世界環境の中で,他者の行為とやわらかく結びつくことを可能にしている情報の具体像を明らかにする。

記録された膨大なビデオデータをもとに、離乳から道具使用へと劇的な変化を見せる乳児の食事技能の変化のまわりで保育士が行っている調整とそのタイミングについて詳細な分析を開始している。分析においては,乳児の周囲でリアルタイムに起こっているテーブルの上の皿や皿の食物の配置換え等,従来の行為研究では注目されてこなかったような養育者によるさまざまな状況調整の特徴も視野に入れ、Datavyu(datavyu.org)と呼ばれるビデオ分析ソフトウェアを用いて、食事場面の乳児と養育者それぞれの行動の時間変化を記述した定量的な縦断データを蓄積しつつある。予備的な検討結果はオランダ、フローニンゲンにて2019年7月に行われる国際学会International Conference on Perception and Actionにおけるシンポジウムに採択されている。。当初の計画以上の進展とは言えないまでも、おおむね順調に計画が進展していると言える。今後、現在蓄積しつつある乳児の日常行為獲得場面のビデオデータをもとに、乳児の行為が変化していく中で見られる養育者と乳児の共同行為において,乳児の挙動特性と養育者による調整の関係を検討し,状況に応じて毎回変動する乳児の行為と,乳児の行動に柔軟に同調する養育者の行為の呼応関係を縦断的に検討し,乳児の日常行為獲得を支援するプロセスに見られる共同行為が依拠する高次の変数を明らかにする.続いてさらに、今年度に購入予定のモバイルの視線計測装置を用いることによって、自然な日常場面における共同注意の形成、維持のダイナミクス特性を検討する。これらの定量的データをもとに、状況や発達を反映して複雑にゆらぐ他者の些細なふるまいの変化に共鳴し,複雑な実世界環境の中で,他者の行為とやわらかく結びつくことを可能にしている情報の具体像を明らかにする。初年度に予定していた調査および意見交換のための国内外の出張計画を諸事情により見直すことなり306,605円を次年度に持ち越すこととなった。翌年度は、モバイルの視線計測システムの購入を予定しており、また実験およびデータ分析を補助する研究補助員を雇用する。前年度に蓄積したビデオデータの分析を進めるとともに、購入予定の視線計測システムを用いた乳児と養育者の共同行為の実験を行う予定である。
活力寿命を評価する客観的指標作成のためのデータベースの構築

本研究の目的は以下の2つである.1.1020年前に測定対象とした中高齢者の活力年齢を再度測定し,活力寿命を評価する指標を作成するためのデータベースを構築する.研究期間中に測定依頼および生存確認をおこなった対象者のうち,232名(男性78名,女性157名)の者のデータが分析可能であったことから全対象者と位置づけた.全対象者のうち,調査開始から2005年の時点で死亡の確認された者は,男性9名,女性3名,計12名であった.本研究では"Lifespan Prediction Model"(寿命予測モデル:個人のからだ年齢と暦年齢の差から余命期間を推し量ろうとする考え方)が確立できることを研究仮説とし分析を進めた.主要な知見は以下の通りである.1.心疾患や糖尿病などを保有していた場合,16年間で死亡した者は初期の段階ですでに活力度の劣ることが明らかとなった.さらに,貧血傾向でありHDLCが低く,敏捷性や全身持久性体力の劣るといった特徴が挙げられた.2.10年という長期間にわたり運動を実践してきた循環器疾患患者は,運動を中断した疾患患者よりも活力度を良好に保持していることが示された.3.上記の結果より,長期的な運動実践は,疾患を保持していたとしても身体的老化を抑制できる可能性を示唆し,さらに,活力度(特に貧血関連,脂質,敏捷性,全身持久性体力)のデータに基づき,将来の活力寿命および死亡を予測する指標作成(Lifespan Prediction Model)が可能かもしれない.本研究の目的は以下の2つである.1.1020年前に測定対象とした中高齢者の活力年齢を再度測定し,活力寿命を評価する指標を作成するためのデータベースを構築する.研究期間中に測定依頼および生存確認をおこなった対象者のうち,232名(男性78名,女性157名)の者のデータが分析可能であったことから全対象者と位置づけた.全対象者のうち,調査開始から2005年の時点で死亡の確認された者は,男性9名,女性3名,計12名であった.本研究では"Lifespan Prediction Model"(寿命予測モデル:個人のからだ年齢と暦年齢の差から余命期間を推し量ろうとする考え方)が確立できることを研究仮説とし分析を進めた.主要な知見は以下の通りである.1.心疾患や糖尿病などを保有していた場合,16年間で死亡した者は初期の段階ですでに活力度の劣ることが明らかとなった.さらに,貧血傾向でありHDLCが低く,敏捷性や全身持久性体力の劣るといった特徴が挙げられた.2.10年という長期間にわたり運動を実践してきた循環器疾患患者は,運動を中断した疾患患者よりも活力度を良好に保持していることが示された.3.上記の結果より,長期的な運動実践は,疾患を保持していたとしても身体的老化を抑制できる可能性を示唆し,さらに,活力度(特に貧血関連,脂質,敏捷性,全身持久性体力)のデータに基づき,将来の活力寿命および死亡を予測する指標作成(Lifespan Prediction Model)が可能かもしれない.本研究の目的は以下の2つである。【目的1】1020年前に測定対象とした中高齢者の活力年齢を再度測定し,活力寿命を評価する指標を作成するためのデータベースを構築する。この研究目的を達成するために,今年度は研究分担者および従来の共同研究者の協力を得て,名古屋市立大学,大阪市立大学,大阪府立看護大学,広島大学,九州大学にて,1020年前に測定対象とした中高齢者の現在の健康体力水準を把握すべく,情報の整理を要請した。来年度以降,体力測定が可能な者については再測定を進めていく予定である。茨城県内にて過去の研究対象となった中高齢者については,近隣病院の協力を得て,生死の確認を進めるとともに,体力測定が可能な者については再測定を進めてきた。これまでに16名の死亡を確認するとともに,27名の再測定を実施した。また,来年度に再測定可能な対象者のリストを作成した。今後の測定対象となるのは,我々がこれまでに測定してきた中高齢者,有疾患者のほか,肥満改善や体力増強を目的とした短期運動教室に参加したことのある中高齢男女であり,その数は1500名以上である。今年度は,大学や病院関係者に研究内容を伝え,協力体制を整えるのに時間を要したが,来年度からは測定を随時実施できる体制が整えられる。研究目的の達成に向けて,データ収集作業を加速させたい。本研究の目的は以下の2つである.【目的1】1020年前に測定対象とした中高齢者の活力年齢を再度測定し,活力寿命を評価する指票を作成するためのデータベースを構築する.この研究目的を達成するために,昨年度に引き続き研究分担者および従来の共同研究者の協力を得て,名古屋市立大学,大阪市立大学,大阪府立看護大学,広島大学,九州大学にて,1020年前に測定対象とした中高齢者の現在の健康体力水準を把握すべく,情報整理を進めるよう要請した.また,茨城県内にて過去の研究対象となった中高齢者について,近隣病院の協力を得て生死の確認を進め,体力測定が可能な者については再測定を実施した.

本研究の目的を達成するために整理できた情報数は現時点で70にのぼる.これらのうち,統計的な解析に十分利用できる対象者数は56であり,情報数の80%を占める.今年度において,データ解析に必要な情報数は確保できたと言えるが,より有用な活力寿命を評価するための指標を作成するためには,さらに多くの情報を収集していきたいと考えている.今年度は,データ収集および情報整理作業を中心に研究を進めてきたことから,来年度は,研究分担者と従来の共同研究者との連携を密にし,さらなるデータ収集と同時にデータ解析を進めていく.本研究の目的は以下の2つである.1.1020年前に測定対象とした中高齢者の活力年齢を再度測定し,活力寿命を評価する指標を作成するためのデータベースを構築する.この研究目的を達成するために,昨年度に引き続き研究分担者および従来の共同研究者の協力を得て,名古屋市立大学,大阪市立大学,大阪府立看護大学,広島大学,九州大学にて,1020年前に測定対象とした中高齢者の現在の健康・体力水準を把握すべく,情報整理を進めるよう要請した.また,茨城県内にて過去の研究対象となった中高齢者について,近隣病院の協力を得ながら個人情報保護法や倫理上の問題に抵触しないよう配慮し,生死の確認を進め,体力測定が可能な者については再測定を実施した.本年度は,特に死亡者の追跡調査に従事した.その結果,調査開始から2005年の時点で死亡の確認された者は,全対象者のうち,男性11名,女性5名,計16名であった.また,再測定に関しては,5年以降も出田を収集できた者は男性24名,女性47名,計71名であった.主要な知見として,1.循環器疾患による男性死亡者は,同様の疾患を保有している非死亡者や一般健常者に比べ,ベースライン時の健康・体力水準の低いこと,2.循環器疾患患者であっても10年以上にわたり長期間運動を継続していれば,運動を実践していない患者に比べて,健康・体力水準を良好に維持していることが明らかとなった.
農業生産環境中に存在する「有機態」放射性セシウムの化学形態の解明

土壌や河川懸濁物質中には化学分離により「有機態」に分画される放射性セシウムが存在するが、どのような有機物に含まれているかなど詳細は解っていない。本研究では、有機態放射性セシウムの存在状況を明らかにするためにいくつかの実験を行った。リターのインキュベート実験では、リター分解に伴って溶出した放射性セシウムは速やかに微生物や粘土鉱物に再固定されることが明らかとなった。重液による比重分画と化学分画から、土壌中の有機態放射性セシウムの大部分は微生物を含む粗大有機物中に存在することが示唆された。また、有機態放射性セシウムの一部はクロロホルム燻蒸処理により可溶化することが明らかとなった。放射性セシウムの物理化学的形態は農林生態系におけるその動態を解明するうえで重要な要素である。土壌中の放射性セシウムは化学抽出によって交換態、有機態、鉱物結合態に分画されるが、そのうちの有機態の放射性セシウムについては実際の存在形態や環境動態など未解明な部分が多い。また、これまでの研究により福島県内の河川や農業用水の懸濁物質中にも有機態に分画される放射性セシウムの存在が確認されているが、その詳細については明らかになっていない。本研究では、有機態放射性セシウムの実際の存在形態を明らかにするためにいくつかの実験を行った。福島県伊達市の森林、水田、および大熊町の試験圃場から土壌試料採取した。また、伊達市の河川から導入した農業用水から可搬型連続遠心分離機を用いて懸濁物質試料を採取した。試料はまず重液により比重分画し、それぞれの画分について化学抽出を行い、放射性セシウムの存在形態を検討した。また、伊達市の山林から採取したスギ林および混交林のリターを10°Cから40°Cでインキュベートし、放射性セシウムの放出速度を測るとともに、放出された放射性セシウムの存在形態を分析した。土壌の有機態放射性セシウムの割合は試料により異なった。懸濁物質中の放射性セシウムは土壌と比較すると数倍高い濃度であったが、有機態放射性セシウムの割合は5%以下であり、土壌と比較して小さかった。また、交換態放射性セシウムはほとんど含まれておらず、大部分が鉱物結合態であった。土壌および懸濁物質の比重分画を行ったところ、それぞれの密度ごとの放射性セシウム分布は大きく異なることが判明した。東京電力福島第一原子力発電所事故により環境中に多量に放出された放射性セシウムは福島県の農林生態系に沈着し、農林業や住民の生活に深刻な影響を及ぼしている。【方法】土壌試料は福島県伊達市の森林と畑地から採取した。懸濁物質試料は同じく伊達市の河川から可搬型連続遠心分離機を用いて採取した。採取した試料は重液による比重分画を行った後、それぞれの画分について化学抽出を行い、放射性セシウムの存在形態を検討した。また、土壌試料から腐植物質を抽出し、抽出腐植中の放射性セシウム濃度を測定した。【結果】懸濁物質中の放射性セシウムは土壌と比較すると数倍高い濃度であったが、有機態放射性セシウムの割合は5%以下であり、土壌と比較して小さかった。比重分画の結果、画分ごとの放射性セシウム濃度および化学形態に差異が認められた。また、比重分画前に超音波処理を行うことにより、比重の小さい画分で交換態および有機態の放射性セシウムの割合が増加する傾向が認められた。これまで福島県伊達市小国地区で採取した数点の土壌および懸濁物質試料を化学分画し、有機態放射性セシウムの殆どが腐植酸やフルボ酸画分ではなく、ヒューミン画分に存在することが明らかとなった。また、比重分画から土壌と懸濁物質とでは存在画分が異なることも明らかとなった。【方法】

土壌試料は福島県伊達市の森林と畑地から採取した。懸濁物質試料は同じく伊達市の河川から可搬型連続遠心分離機を用いて採取した。採取した試料は重液による比重分画を行った後、それぞれの画分について化学抽出を行い、放射性セシウムの存在形態を検討した。また、土壌試料から腐植物質を抽出し、抽出腐植中の放射性セシウム濃度を測定した。【結果】懸濁物質中の放射性セシウムは土壌と比較すると数倍高い濃度であったが、有機態放射性セシウムの割合は5%以下であり、土壌と比較して小さかった。また、交換態放射性セシウムはほとんど含まれておらず、大部分が鉱物結合態であった。比重分画の結果、画分ごとの放射性セシウム濃度および化学形態に差異が認められた。また、比重分画前に超音波処理を行うことにより、比重の小さい画分で交換態および有機態の放射性セシウムの割合が増加する傾向が認められた。また、フルボ酸および腐植酸には放射性セシウムはほとんど含まれておらず、粗大有機物中に多くが存在する可能性が示唆された。土壌や河川懸濁物質中には化学分離により「有機態」に分画される放射性セシウムが存在するが、どのような有機物に含まれているかなど詳細は解っていない。本研究では、有機態放射性セシウムの存在状況を明らかにするためにいくつかの実験を行った。リターのインキュベート実験では、リター分解に伴って溶出した放射性セシウムは速やかに微生物や粘土鉱物に再固定されることが明らかとなった。重液による比重分画と化学分画から、土壌中の有機態放射性セシウムの大部分は微生物を含む粗大有機物中に存在することが示唆された。また、有機態放射性セシウムの一部はクロロホルム燻蒸処理により可溶化することが明らかとなった。試料採取地点の選定および試料採取方法が確立し、第一段階の試料採取も完了した。試料の分析も順調に進んでおり、すでにいくつかのデータを得ることができた。また、本研究で得られた成果の一部は日本土壌肥料学会において発表している。現在はこれまで得られた結果にもとづいてさらに実験を進める段階に入っており、研究は順調に進展している。小国地区で採取した土壌では、有機態放射性セシウムの殆どはヒューミン画分に分画されたが、それが比較的フレッシュな粗大有機物に含まれているのか、それとも難分解性の腐植物質に含まれるのかを加水分解によって明らかにする。また、これまで得られた結果が普遍的な傾向であるか確認するため、土壌の種類等を変えて同様に試験する。土壌環境化学これまでの分析から、土壌と懸濁物質とでは放射性セシウムの存在形態に違いがあり、有機態放射性セシウムについても差異が認められた。また、森林リターの分解によって溶出する放射性セシウムは有機態ではなく、ほとんどが無機態であることも明らかとなった。しかしながら、土壌や懸濁物質からの抽出実験において有機態に分画される放射性セシウムの実際の存在形態を解明するまでには至っていない。今後は、土壌および懸濁物質から有機物を抽出・化学分離し、そこに含まれる放射性セシウムについて分析を行うとともに、有機態放射性セシウムの存在形態を明らかにするための実験を実施していく。実験方法を精査した結果、試薬等の物品費が当初の試算よりも低く抑えられたことから次年度使用額が生じた。当初の計画としてはH26年度に6ヶ月間研究補助者を雇用し、主に分析業務を担当してもらう予定であった。
DNAマーカーを用いた北方林構成樹種の遺伝的多様性の評価

カラマツ属ではcpDNAが父性遺伝することが、カラマツとヨーロッパカラマツとの雑種で確かめられた。cpDNAのrbcL領域にグイマツにはあるがカラマツにはない制限サイトが見つかった(白石ら,1996)。この制限サイトを利用して、雑種カラマツにおけるcpDNAの遺伝様式を調べた。樺太系グイマツとカラマツの各2個体を親木とする二面相互交配家系を用い、親木のカラマツおよびグイマツからそれぞれ1個体、カラマツ同士の交配家系から7個体、グイマツ同士の交配家系から6個体、カラマツを母樹としグイマツを花粉親とする雑種から13個体、逆交配の雑種から,10個体を材料に供した。新葉からDNAを抽出し、PCRによってrbcL領域の一部(1,309bps)を増幅した。RFLP分析はPCR産物を鋳型として、nestedPCRを行い調整した。PCR産物(384bps)を精製後、制限酵素TthHB8Iによって消化し、アガロースゲル電気泳動法によって分離した後、エチヂウムブロミド染色し、断片の撮影を行った。カラマツおよびカラマツ同士の交配家系では、断片1本が得られるカラマツ型を示した。グイマツおよびグイマツ同士の交配家系では、2本の断片が得られるグイマツ型を示した。種間交配家系では、カラマツが母樹でグイマツが花粉親である交配家系の場合、3家系13個体全てにおいてcpDNAはグイマツ型を示した。逆の交配家系では、1個体を除く3家系9個体においてcpDNAはカラマツ型を示した。カラマツ属樹木のcpDNAは父性遺伝することが、グイマツとカラマツの相互交配家系においても確認された。しかし、グイマツ×カラマツの1個体がグイマツ型を示し、カラマツ属では希にcpDNAが母性遺伝や両性遺伝する可能性が示唆された。今後、調査個体数を増やしてこれらの生じる割合を調べ、雑種家系の遺伝構造の解明を行いたい。北方林を構成する代表的な樹木のひとつであるカラマツ属の分類については、アジア東岸において変異が著しいために統一的な見解に至っていない。この地域におけるカラマツ属の遺伝的な構成を解明する糸口を得るために、形態とDNAの比較を行った。中国東北部においてカラマツの針葉を採取し、これから得たDNAを41種類のランダムプライマーによって増幅した産物を比較することで個体間の類似度を検出した。各個体から球果と針葉を採取し、球果長、球果幅、種鱗長、種鱗数や針葉長などの形態を調べた。大興安嶺、小興安嶺、長白山系東北部と長白山の4つの山域から採集されたカラマツのDNA分析の結果、ダフリアカラマツとマンシュウカラマツの2グループおよびその中間的なグループとに分かれた。すなわち、ダフリアカラマツであるとされる大興安嶺と小興安嶺のカラマツはひとつのクラスターを示し、マンシュウカラマツとされる長白山のクラスターと分かれた。また、マンシュウカラマツとされる長白山系東北部のカラマツのクラスターは長白山のものから若干分かれた。したがって、長白山系東北部のカラマツは、マンシュウカラマツとは異質なものである可能性が高いことが判明した。しかし一方で、これらのクラスター間の差は比較的小さいこと、球果をはじめとする形態変異が地域間よりも地域内において大きかったことなどから、中国東北部におけるカラマツ属の種分化はそれほど進んでいないことが示唆される。
マグネティックグラフ多項式から探る結び目の幾何構造

研究の目的は結び目・絡み目の幾何学的構造と多項式不変量との関係を調査することである。この研究では,特に,結び目・絡み目のHOMFLY多項式と呼ばれる多項式不変量に注目し,多項式不変量の特徴付けと実現問題を考察した。多項式不変量とは,結び目・絡み目を区別するために利用される非常に役に立つ道具である。結果の一つとして,ある条件を満たす結び目・絡み目に対し,そのHOMFLY多項式が別の多項式不変量であるJones多項式の情報だけで決定されることを見出した。今年度は論文1編(印刷中),学会発表3件の研究成果発表を行った。論文「A fake HOMFLY polynomial of a knot」では,結び目のHOMFLY多項式に対し,類似の概念を導入,定式化し,その類似性について与えられた結び目のHOMFLY多項式と類似した多項式をHOMFLY多項式として持つ結び目の実現問題を考察し,具体的に条件を満たす結び目を構成することで問題の解決を果たした。口頭発表3件はいずれも国内で開催された会議における講演であり,そのうち1件は招待講演である。発表内容はいずれも絡み目のHOMFLY多項式の構造に関するものである。絡み目のHOMFLY多項式がその絡み目のJones多項式によってどの程度制限を受ける(決定される)かという問題に対し,HOMFLY多項式の変数の次数に条件を加えた場合について考察し,得られた結果について報告を行ったものである。本年度は論文2編(うち1編は印刷中),学会発表3件(うち1件は招待講演)の研究成果発表を行った。今年度は別項に記載のように論文2編,学会発表2件の研究成果発表を行った。論文「Gordian distance and polynomial invariants」では,公差交換という結び目の正則表示に対する局所的な変形を用いて,結び目同士の間に導入された距離に関し,HOMFLY多項式,Jones多項式,Q多項式という良く知られた3つの結び目の多項式不変量を利用した評価式を与えた。さらに,その評価式に基づいて数多くの結び目の組の間の距離を具体的に決定した。この結果は,距離が導入された結び目集合の作る空間の幾何構造の解明につながる役割を果たすものであり,それゆえ大いに意義のあるものである。論文「Adistance for diagram ofa knot」では,任意の結び目の正則表示の集合に対し,Reidemeister moveと呼ばれる結び目の型を変えない局所変形を用いて,正則表示の間に距離を導入,その性質を調べることによって,正則表示が形成する空間の構造に言及した。さらに,その構造を利用して結び目の新しい不変量を定義,それを考察することで不変量についていくつかの特徴を見出した。口頭発表2件のうち1件は国際会議における招待講演であり,発表内容はいずれも結び目のHOMFLY多項式の実現問題に関するものであった。HOMFLY多項式の構造を精査し,変数の次数に着目することで,実現問題についていくつかの事実を突き止めるとともに,実際に具体的に許容される多項式の値を少なからず決定した。本年度は学会における口頭発表2件の研究成果発表を行った。1件は中国で行われた国際会議であり,招待講演であった。もう1件は韓国で行われた国際会議であり,一般講演である。発表「On polynomials forvirtual links or graphs」は,研究代表者によって定義されたvirtual linkを含む本研究課題の題目にもあるマグネティックグラフというグラフダイアグラムから得られる複数の多項式不変量について,その特徴や性質,有用性に関し,研究代表者によって既に得られていた結果とその後の進展により得られた結果を織り交ぜて報告したものである。もう1件の発表「HOMFLY polynomials or links with v-span 4」は,平成25年度に報告済みである研究発表「HOMFLY polnomials with v-span 4」,「Two component links with v-span 4 and their HOMFLY polynomials」の結果とその後に得られた新しい結果,さらに成分数が1の場合,即ち,結び目の場合について,成分数が2あるいは3の場合と同様な事象について考察を行うことによって得られた結果をまとめて報告したものである。本年度の研究において新しく得られた結果の部分については,現在論文を執筆中であり,近いうちに投稿する予定である。結び目理論昨年度は代表者が所属機関の特別な委員等を兼務したため研究以外の業務に忙殺され研究に充てる時間が少なかったが,今年度は委員等の激務もなく,十分な研究時間を確保でき,さらに別記に記載のとおり少なからず研究成果を得ることができたため。研究環境や研究時間等,研究に支障をきたす事案もなく,別記記載の通り,順調に研究成果を得ており,当初の計画に比して遅れ等もないため。当該研究課題は研究組織が代表者1名よりなる体制のもと研究を遂行しているが,代表者が所属機関の特別な委員等研究以外の業務に忙殺され,研究に充てられる時間が当初の予定より大幅に減少し,研究の進展にわずかながら影響が生じたため。

初年度の遅れは今年度で解消されたと考えられるため,次年度以降は当初の研究計画通り研究を推し進め,十分な成果があげられるよう努めることが現時点での最も的確な方策であると考えられる。昨年度末時点で順調に研究が進んでいること,また最終年度であることより研究結果の広報にも留意することを勘案すれば,当初の計画通り研究を遂行し十分な成果があげられるよう努めることが最も的確な方策であると考えられる。前項「現在までの達成度」での自己評価で計画にわずかに遅れが生じていると述べたが,今年度以降は遅れの要因となっていた事由が解消されるため,多少研究計画を変更する必要性はあるが,基本的には当初の予定通り研究を進めていくことで十分な結果が得られると期待される。該当なし研究代表者が所属期間の委員等業務のため,当初予定していた通りに研究集会等学術会議に参加することが出来ず,研究遂行上,特に研究交流と資料収集に支障をきたし,研究費に残額が生じた。そのため,今後2年間の申請予定額を修正し,当初の計画に加えて,活発な研究交流と資料収集に向けて旅費等で残額の有効活用を行う予定である。
マルチメディアを用いた疾患情報提供システムの開発

1.はじめに本研究は、診療待ち時間を利用して患者自身が疾患に対する系統的かつ視覚的な情報提供が受けれるシステムをマルチメディアを用いて作成した。2.システム構成3.システムの特徴患者自身がボタンを押すだけで簡単に操作出来、情報提供方法も文字情報だけでなく、マルチメディア、特にGUI機能を用いて画像情報を多く使用した。構成としては、糖尿病についての概略と、具体的な療法、例えば食事療法や運動療法、インシュリンの自己注射等の具体的な解説、インターネット上で公開されている糖尿病に関する情報の表示や、書籍の紹介、更に患者自身の症状をYes、Noで選択すると必要とする療法の解説や注意事項が表示される推論機構を組み込んである。更に、症状やインシュリンの自己注射等の解説には動画(ビデオボード、カメラ・新規)を使用して、認識を高めるようにした。4.結果及び考察解説の内容及び推論機構については、専門医と相談の結果、治療中の患者が操作する事を前提に、医師の治療方針や治療法と違ったり混乱しないように一般的なものにとどめた。この点に関しては今後、専門医と十分な検討を行い、解説をより詳しく、また推論機構もプライマリ・ケアのレベルで実用可能とするため充実したものにする必要があり、また医学部学生用には、疾患及び療法の具体的な医学情報(医療画像等)を用意する必要があると考えられた。今後は上記の点に留意して、システムのより一層の充実を図る予定である。
組織変形のもとでの発生時計の同期過程

発生過程において形態形成は的確なタイミングで起きる。発生タイミングの制御には精確な「時計」が必要になる。細胞内の遺伝子発現リズムは発生時計として働き、細胞は相互作用により集団で時計を同期させ、協調的に振る舞う。一方、発生過程において、細胞分裂、細胞形状の変化や細胞配置の再編などによって、組織はそのサイズや形状をダイナミックに変えていく。本研究課題では組織変形と細胞形状の変化が発生時計に及ぼす影響を明らかにする目的で、ゼブラフィッシュ体節形成における遺伝子発現リズム(分節時計)の細胞間同期を、3D数理モデルとその実験検証によって明らかにする。
腹水中exosomeをターゲットとした新たな治療法の開発

癌由来exosomeの機能阻害による細胞間情報伝達阻害により引き起こされる癌細胞の悪性形質の変化を包括的に解析検討を進めている。exosomeの阻害方法については、1)分泌阻害、2)物理的阻害、除去、3)取り込み阻害、に注目した。exosomeは、細胞内の多抱性エンドソーム(multivesicular body: MVB)を経由して分泌される細胞外小胞体として定義される。エンドソームが成熟する際にはセラミドのエンドソーム内への取り込みが必要であるが、SMPD3(nSMase2)はこの取り込みに関与する分子として知られている。また、MVBから小胞体が細胞外に分泌する際の細胞内の移動と細胞膜との癒合の制御にはRab GTPase family、とりわけRab27が重要な役割を担っている。そこでまずこの2分子に着目し、exosomeの分泌阻害による腫瘍進展の制御の可能性について検討した。nSMase2およびRab27をsiRNAを用いてノックダウンした胃癌細胞株(MKN45)において、分泌されるexosomeに内包されるmiRNAの内、代表的なmiRNAであるmiR-16とmiR-21は、ノックダウンにより発現が低下しており、分泌が抑制されている可能性があることを確認した。マウスを用いた腹膜播種モデルを作成し、この細胞を用いることで播種が抑制されるかどうか現在確認中である。また、悪性腹水中の腫瘍細胞由来exosomeの除去による播種進展抑制効果についても検討した。継時的(8時間毎)に細胞培養液を回収し、超遠心法によりexosomeを除去した培養液を再び癌細胞(NUGC4)に添加するというプロトコールで細胞のproliferationについて検討したところ、継時的なexosome除去は腫瘍細胞の増殖を有意に抑制していた。in vitroにおける実験計画は概ね順調に進行している。得られた結果からマウスを用いた動物実験を現在進めている。癌由来exosomeをrecipient cellが取り込むことを阻害して得られる抗腫瘍効果を検討する。exosomeはエンドサイトーシスにより取り込まれるため、エンドサイトーシス阻害作用を有するサイトカラシンD(Abcam社)でMeT-5Aを処理し、癌細胞と腹膜細胞の接着能の変化について検討する。また、同処理を癌細胞に行い、浸潤・遊走、増殖アッセイにて観察評価を行う。取り込み阻害の評価については培養液中に分泌されたexosomeを超遠心法で抽出し、PKH67などでラベリングしたのちにサイトカラシン処理をした細胞へ添加したのちに蛍光免疫染色法で観察を行う。また、取り込み阻害効果が得られない場合はマクロピノサイトーシスを促進するEGFRレセプターの阻害を利用することとする。スフィンゴミエリナーゼのノックダウン処理をした各消化器癌細胞株をマウス腹腔内へ投与し、播種形成の阻害効果について検討を行う。ノックダウン効率に問題が生じる場合はGW4869処理等によるexosome分泌阻害処理をした癌細胞株の腹腔内投与を検討する。

スフィンゴミエリナーゼのノックダウン処理をした各消化器癌細胞株をマウス腹腔内へ投与し、播種形成の阻害効果について検討を行う。ノックダウン効率に問題が生じる場合はGW4869処理等によるexosome分泌阻害処理をした癌細胞株の腹腔内投与を検討する。
経営者の裁量的会計手続き選択と資本市場の関係について-会計発生高を中心として-

本年度は、Richardson et al.(2001)に従って、拡張して定義された会計発生高、すなわち会計利益と営業活動からのキャッシュフロー及び投資活動からのキャッシュフローをあわせた額の差額として定義される会計発生高を用いることによって、会計発生高の構成要素と将来リターンの関係を分析した前年度の研究の拡張的展開を図った。具体的には、拡張して定義された会計発生高の構成要素と将来リターンとの関係、特に資産と負債に関する会計発生高の役割について詳細に検討した。その主な結果は以下のとおりである。まず政張して定義された会計発生高を用いた検証では、Sloan(1996)など先行研究で定義された会計発生高を用いた場合と、おおむね同様の結果を示した。すなわち会計発生高の持続性に関しては、キャッシュフローの持続性よりも小さいという結果が得られ、さらにヘッジ・ポートフォリオを用いた分析及び回帰分析を用いた分析からは、会計発生高が将来リターンとマイナスに相関することを示す結果が得られた。会計発生高をその構成要素ごとに詳細に分割することによって得られた検証結果からは、会計発生高と将来リターンのマイナスの相関は、主として資産に関する会計発生高から生じるという知見も得られている。加えて負債に関する会計発生高は、将来リターンとの関係がそれほど明確ではないが、資産に関する会計発生高からこれを差し引くことによって、資産に関する会計発生高の持つ情報を独立させるということを示唆する結果となっている。また、昨年度は裁量的会計発生高と将来株式リターンの関係について分析した。この裁量的会計発生高には、経営者が自らの利益を最大化しようとする意図したもの、将来の利益・キャッシュフローに影響を与える情報ないしは効率的契約の促進を意図したものなどが混在している。以上の点を考慮に入れて、本年度は裁量的会計発生高をこれら要因によって分割する可能性について文献をもとに検討を行った。本年度は、会計利益の構成要素である会計発生高及び非裁量的、裁量的会計発生高と将来株式リターンの関連を検証した。これは資本市場が、非裁量的会計発生高と裁量的会計発生高に含まれる次期以降の利益に関する予測能力を見通して、合理的にプライシングするかを分析するものである。なお非裁量的会計発生高は、経営者の裁量的な会計選択(利益マネジメント)の代理変数として取り扱っている。分析の結果、まず非裁量的会計発生高と裁量的会計発生高では次期利益への持続性が異なっていた。そして、ヘッジ・ポートフォリオを用いた分析においても、将来株式リターンとの回帰を用いた分析においても、経営者の裁量的な会計選択(利益マネジメント)の代理変数である裁量的会計発生高は将来株式リターンと関連し、将来株式リターンに対する予測能力を有すると解釈できる証拠を得た。このことは、会計発生高と将来株式リターンとの関連の原因として経営者の裁量的な会計選択(利益マネジメント)の存在をあげた諸外国の先行研究と整合するものであり、また資本市場は、経営者の裁量的な会計選択(利益マネジメント)による裁量的会計発生高を正確に識別できず、裁量的会計発生高を含んだ会計利益を過大評価するといった先行研究とも首尾一貫する。他方、非裁量的会計発生高については将来株式リターンと関連する証拠としない証拠が混在しており、将来株式リターンとの関連について、現時点で資本市場が非裁量的会計発生高をどのように評価しているかという統一的な見解を示すことは困難であった。また、会計発生高の各構成要素(売上債権、棚卸資産、仕入債務の変化など)をさらに非裁量的、裁量的要素に分割した分析では、それぞれの構成要素間で首尾一貫してない結果となっており、分割せずに集計した裁量的会計発生高に将来株式リターン予測能力があると解釈できるものであった。