hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正確な投与量を触知できる新しい注射器(Tactile Syringe)の開発

安全性の高い注射器の開発を目的に、正確な投与量を触知できる新しい注射器を開発した。注射器は容量10-mLとし、デザインはプランジャーの外側に複数の接触部を設け、プランジャーがシリンダー内をスライドする際にシリンダーに設けられている凸部とプランジャーの接触部とが順次接触し1-mL毎に触感が生じるものとした。プランジャーの外側に設けた凹凸が異なる3種の容量10-mLの注射器を3D-CADにて設計および切削加工した。医師・看護師を対象として、臨床を想定した様々な危機的状況を設定し、切削加工した感触が異なる注射器と感触のない既製の容量1-mL、25-mL、5-mL、そして10-mLの注射器を用いて薬剤投与シミュレーションを行い、投与量を計測し比較した。投与量を触知できる注射器は、既製の注射器で最も投与量の誤差が少ない容量1-mLの注射器と同等の誤差であった。次に、どのような感触が望ましいか感性評価を行った。正確な投与への寄与、凹凸の感触の好ましさについて、階層分析法を用いて検討した。第一段階として、感触の好ましさについて一対比較を行い評価基準の重要度を決めた。第二段階として、手術が行われる環境と同条件で感触が異なる3種の注射器と既製の注射器を用いて、評価基準について一対比較を行い数値化した回答を得た。第一段階での重要度と第二段階の結果を掛け合わせ、総合得点とした。プランジャーの外側が波型の形状が最も高得点であった。投与量を触知できる注射器を用いることで、正確な薬液量の投与に寄与できると考えられる。
第二次大戦下ドイツ系亡命者の対独ラジオプロパガンダ参加経験とその影響

第二次世界大戦下、英米による対独「心理戦」には、ヒトラー政権誕生後、祖国を離れたドイツ系亡命者もまた参加していた。彼らに関する研究ではこれまで、考察対象が卓越した個人または連合国側の対応に限定されるとともに、考察期間も同大戦中に限定されてきた。その結果、亡命者の心理戦への参加は、一時の個別的エピソードとして扱われる傾向があった。対して本研究では、対独心理戦のうちラジオプロパガンダに参加した集団に着目する。さらに検討時期を心理戦参加前から戦後ドイツ占領統治期までと広く取ることで、そこでの経験が亡命者個人と集団にどのような変化をもたらし、その変化が戦後の彼らの活動にどう影響を与えたかを検討する。
Ca/Si比の異なるC-S-Hの炭酸化モデル構築に関する研究

Ca/Si比の異なるC-S-Hの炭酸化について、基礎的な分解挙動データを得た。本研究で取り扱ったC-S-H(Ca/Siモル比が0.7, 1.1, 1.4)に関しては、いずれのCa/Siモル比においても、pHが平衡に近い状態まで低下してもC-S-Hの一部は残存するという結果を得た。また、Ca/Siモル比が低いほど、C-S-Hの残存量も多かった。本年度は,C-S-Hの炭酸化実験を行った。C-S-Hについては,試薬を用いた合成物を用い,合成C-S-HのCa/Si比は0.7,1.1,1.4とした。Ca/Si比0.7および1.4は,合成後に不純物が残存しない,下限および上限のCa/Si比である。炭酸化の方法としては,試薬(NaOH)により作製した模擬細孔溶液(初期pHは13.2)80mlに粉末状のC-S-H1.0gを加えたものを試料とし,これを炭酸化試験槽内に曝露した。CO2ガス濃度は0.05,0.5,5.0vol.%とし,雰囲気の温度は25°C,相対湿度は水の蒸発を防ぐ目的で約99%とした。所定の曝露期間が経過した後,吸引ろ過を行い試料を溶液と残渣とに分離した。溶液についてはpHメーターによりpHを,フレーム原子吸光光度計により溶液中のCa濃度とSi濃度を測定した。残渣についてはTG-DTAにより炭酸カルシウム量を定量し,また,サリチル酸メタノールへの溶分をC-S-H量とみなし,処理前後の質量差を測定することでこれを求めた。溶液中のCa濃度とSi濃度の測定結果より,Caは溶液中にはほとんど存在しないこと,Siは一部溶液中に存在するものの,大部分は固相にシリカゲルとして存在している可能性が高いことが分かった。また,残渣の分析結果より,サリチル酸メタノールに溶解しない,低Ca型のC-S-Hが炭酸化により生成していることが分かった。低Ca型のC-S-H,および高Ca型のC-S-Hはともに環境のCO2ガス濃度が低いほど多く残存していた。炭酸化後もC-S-Hが残存する現象は,他の水和物と比べ特徴的であり,シリカゲルによる分解の妨げが原因として考えられるが,これに関しては,さらに詳細な検討が必要である。本年度は,昨年度に引き続き,C-S-Hの炭酸化実験を行った。全体的な傾向として,Siの大部分は固相にシリカゲルとして存在している可能性が高い。また,サリチル酸メタノールに溶解しない,低Ca型のC-S-Hが炭酸化により生成しており,低Ca型のC-S-H,および高Ca型のC-S-Hはともに環境のCO2ガス濃度が低いほど多く残存していた。Ca/Si比が高いC-S-Hほど,炭酸化速度が速いことを実験的に確認した。ただし,この詳細な機構に関しては不明な点も多く,Ca/Si比の異なるC-S-Hの炭酸化モデル構築に向けて,さらに実験的および数値解析的な検討を続けていく必要がある。本年度は、昨年度に引き続きC-S-Hの炭酸化実験を行うとともに、炭酸化後の残渣中におけるシリカゲルの定量方法の探索を行った。C-S-Hについては、昨年度までと同様、試薬を用いた合成物を用い、合成C-S-HのCa/Si比は0.7、1.1、1.4である。炭酸化の方法としては、試薬(NaOH)を用いて作製した初期pH13.2の模擬細孔溶液80mlに粉末状のC-S-H1.0gを加えて試料とし、これを炭酸化試験槽内に暴露した。炭酸ガス濃度は0.05、0.5、5.0vol.%である。

所定の曝露期間が経過した後、吸引ろ過を行い、試料を溶液と残渣に分離した。溶液についてはpHメーターによりpHを、原子吸光光度計により溶液中のCa濃度とSi濃度を測定した。残渣についてはTG-DTAにより炭酸カルシウム量を定量し、また、サリチル酸メタノールへの溶分をC-S-H量(ただし、溶解するのはCa/Si比1.0程度以上の高Ca型のC-S-Hのみである)とみなし、処理前後の質量差を測定することでこれを求めた。また、残渣中のシリカゲルの定量を目指して、残渣を高pH溶液に浸漬し、Siの溶解量を測定した。本研究で検討を行ったC-S-H(Ca/Siモル比が0.7,1.1,1.4)に関しては、いずれのCa/Siモル比においても、pHが平衡に近い状態まで低下してもC-S-Hの一部は残存するという結果を得た。また、Ca/Siモル比1.4のC-S-Hに関してのみ、高Ca型のC-S-H(Ca/Si比1.0程度以上)が残存しており、Ca/Siモル比1.1および0.7のC-S-Hに関しては、低Ca型のC-S-H(Ca/Si比1.0程度未満)のみが残存していた。残渣中のシリカゲルの定量に関しては、本研究の範囲内では適した手法を構築することができず、C-S-Hの炭酸化モデル構築にあたっては、この点が今後の検討課題である。実験は計画通り行われているが,一部予定していた分析結果がうまく得られず,モデル化に際して必要となる情報がやや不足している。このため,一部の実験方法あるいは分析方法の改善を行う必要があると考えられる。モデル化を行うにあたって,反応系全体に関する詳細な経時変化データが必要である。具体的には,炭酸化後の残渣中のシリカゲル量の定量が必要と考えられる。今後は,新たにシリカゲル量を測定し,Siの変化を見極めたうえで,C-S-Hの炭酸化モデル構築を行っていきたいと考える。
モンゴルにおける巨大地震の発生メカニズムと地震危険度評価の研究

本研究は,巨大地震の発生様式を解明し,かつ地震に対する備えが十分でない地域における地震危険度評価への適応を試みることを目的とし,モンゴルをテストフィールドとして実施している.本年度はその最終度目に当たり,Bulnay断層の東西2カ所においてトレンチ発掘調査を行った.東部トレンチは,Bust Nuurの東方約50kmの地点で掘削した.掘削は手掘りで,長さ約10m,深さ約2.5m,幅約1mで,壁面は鉛直とした.この地点周辺には最終氷期の堆積物と推定される礫層が広く分布し,トレンチの壁面にはこれを覆う砂シルト層が認められ,最上部には厚さ20cm程度の腐植層が認められた.壁面に認められた断層の多くは,最上部の腐植層にまで及んでいた.一方,フラワー・ストラクチャーを呈する部分の南側では最上部の腐植層に覆われる断層が認められた.これらの事から,本地点では少なくとも最終氷期以降に複数回の活動があったことが明らかになった.西部トレンチは,Oyogon Nuurの西方約50kmの地点で掘削した.掘削は東部トレンチと同様に手堀で,長さ約7m,深さ約3m,幅約1mで,壁面は鉛直である.この地点周辺の地質は,東部トレンチと同様に,最終氷期の堆積物と推定される礫層が広く分布し,トレンチ壁面には,これを覆う砂シルト層が認められた.トレンチ中央部の断層は地表面に近づくに従って緩傾斜となり,フラワー・ストラクチャーを呈する.フラワー・ストラクチャーを呈する部分の幅は3m程度である.断層の多くは,最上部の腐植層にまで及んでいるが,フラワー・ストラクチャーを呈する部分の北側では,最上部の腐植層に覆われる断層が認められた.これらの事から,本地点でも,少なくとも最終氷期以降,複数回の活動があったことが明らかになった.本研究は,巨大地震の発生様式を解明し,かつ地震に対する備えが十分でない地域における地震危険度評価への適応を試みることを目的とし,モンゴルをテストフィールドとして実施している.本年度はその初年度に当たるため,9月にモンゴル北西部のBulnay断層地域と南西部のGobi-Altai断層地域の現地予察を行い,断層地形の保存状況,既存調査資料の多寡等を考慮し,Bulnay断層を対象とすることとした.研究の手順として,先ずリモートセンシング技術等を用いて活断層の詳細マッピングを行うこととし,日米共同プロジェクトであるASTER衛星によるテスト画像データの入手とその解析手法の検討を行った.ASTER衛星画像は分解能が高く,今後の研究に大いに有益であると判断し,本研究の対象とする地域全域のデータを入手する手はずを整えた.衛星画像に加え,航空写真判読による活断層図を作成することとし,平成13年2月にモンゴルに行き,縮尺約4万分の1の航空写真を入手すると共に,カウンターパートであるモンゴル工科大学Bayasgalan教授の有するデータとあわせ,縮尺10万分の1の活断層図を作成した.この活断層図は,地震危険度評画に不可欠な活断層のセグメンテーションの基礎になると共に,次年度以降の詳細調査の計画立案に用いられる.本年度の研究発表に関しては,研究の初年度に当たるため,本研究開始以前の準備段階で得た知見と,本研究推進のための技術的課題に関する研究成果を公表した.本研究は,巨大地震の発生様式を解明し,かつ地震に対する備えが十分でない地域における地震危険度評価への適応を試みることを目的とし,モンゴルをテストフィールドとして実施している.本年度はその2年度目に当たり,現地調査に先立ち,航空写真判読によるモンゴル北西部Bulnay断層の活断層図を作成した.また,現地調査実施地点を選定した.現地調査は,8月に実施し,Bulnay断層のほぼ全域にわたって踏査し,断層地形の詳細を把握するとともに,特徴的な断層地形については,トータルステーションによる計測を行った.また,1905年のBulnay地震による断層変位量の計測を行った.上記の航空写真判読,現地踏査による1905年のBulnay地震による断層変位量の分布等から,Bulnay断層のセグメンテーションを行った.その結果,同断層は37の小セグメントに区分され,それらの小セグメントはさらに3つの大セグメントに区分されることを明らかにした.このセグメンテーションにもとづき,1905年Bulnay地震の破壊過程を考察し,同地震による破壊は,中央北側に分布するTsetserleg断層から始まり,南西に進行し,Bulnay断層との交点で一時停止した後,Bulnay断層に沿って東西の両方向に進行したことを明らかにした.このような破壊過程が一般的であるか,1905年のTsetserleg地震およびBulnay地震時のみに見られる破壊過程であるかを明らかにするためには,Bulnay断層の3つの大セグメントおよびTsetserleg断層の過去の活動様式を明らかにする必要があり,このため,次年度にはトレンチ発掘調査を計画している.また,地震危険度評価については,地震のリスク評価のために必要な地震のソース(活断層)に関する代表的なモデルをとりまとめた.本研究は,巨大地震の発生様式を解明し,かつ地震に対する備えが十分でない地域における地震危険度評価への適応を試みることを目的とし,モンゴルをテストフィールドとして実施している.本年度はその最終度目に当たり,Bulnay断層の東西2カ所においてトレンチ発掘調査を行った.東部トレンチは,Bust Nuurの東方約50kmの地点で掘削した.掘削は手掘りで,長さ約10m,深さ約2.5m,幅約1mで,壁面は鉛直とした.

この地点周辺には最終氷期の堆積物と推定される礫層が広く分布し,トレンチの壁面にはこれを覆う砂シルト層が認められ,最上部には厚さ20cm程度の腐植層が認められた.壁面に認められた断層の多くは,最上部の腐植層にまで及んでいた.一方,フラワー・ストラクチャーを呈する部分の南側では最上部の腐植層に覆われる断層が認められた.これらの事から,本地点では少なくとも最終氷期以降に複数回の活動があったことが明らかになった.西部トレンチは,Oyogon Nuurの西方約50kmの地点で掘削した.掘削は東部トレンチと同様に手堀で,長さ約7m,深さ約3m,幅約1mで,壁面は鉛直である.この地点周辺の地質は,東部トレンチと同様に,最終氷期の堆積物と推定される礫層が広く分布し,トレンチ壁面には,これを覆う砂シルト層が認められた.トレンチ中央部の断層は地表面に近づくに従って緩傾斜となり,フラワー・ストラクチャーを呈する.フラワー・ストラクチャーを呈する部分の幅は3m程度である.断層の多くは,最上部の腐植層にまで及んでいるが,フラワー・ストラクチャーを呈する部分の北側では,最上部の腐植層に覆われる断層が認められた.これらの事から,本地点でも,少なくとも最終氷期以降,複数回の活動があったことが明らかになった.
二人目不妊女性の治療に対する意志決定過程とその看護に関する研究

本研究の目的は、第1子を不妊治療により妊娠・出産した女性が第2子を妊娠するための不妊治療を選択する意思決定過程と、意思決定に影響する要因を明らかにすることである。さらに、第1子を不妊治療により妊娠・出産後の生殖の目標設定及び第2子以降のための不妊治療に関する意思決定過程を支えるための効果的な看護介入プログラムを作成することである。今年度は、第1子を不妊治療により妊娠・出産後1ヶ月以内の女性6名および第1子を不妊治療により妊娠・出産後、第2子のための不妊治療を開始して1年以内の女性15名を対象に半構成的面接を行った。対象者の平均年齢は33.7歳(範囲3042歳)、第1子のための不妊治療期間は平均2年2ヶ月(範囲7ヶ月6年0ヶ月)、一般不妊治療4名、高度生殖医療17名だった。第2子のための不妊治療を開始した16名の子どもの平均年齢は2歳1ヶ月(範囲10ヶ月3歳0ヶ月)だった。面接の結果から、意思決定過程には第1子の不妊治療経験を踏まえた不妊である状況の自己認識、自己や家族の心身社会的状況や能力などの状況認識、生殖や第2子以降のための不妊治療の目標設定、目標を達成するための選択肢の検討および計画の立案、計画の評価・修正が抽出された。しかし、多くは第1子のための不妊治療の悲嘆過程から回復しておらず、自己認識が不確実であった。さらに、目標設定や選択肢の検討および計画の立案に夫のかかわりが希薄であった。また、目標設定や選択肢の検討が十分なされておらず、第1子の育児と不妊治療の両立に困難をきたしていた。以上から、第1子を出産後、第1子のための不妊治療の悲嘆過程を促進させるかかわりと夫婦を対象にした生殖の目標設定、選択肢の検討および立案を含めた家族計画指導が必要であることが示唆された。今後、以上の結果を公表し、作成した看護介入プログラムを用いて、第1子を不妊治療により妊娠・出産した10組の夫婦を対象として看護介入を行い、介入プログラムの評価および修正を行う予定である。体外受精をはじめとした生殖補助技術が1978年に導入されてから、不妊治療は飛躍的に発展している。それに伴い、不妊女性の心理や看護についての研究も増加してきている。しかし、第2子を妊娠・出産できない二人目不妊(続発性不妊)女性に焦点を当てた研究は、ほとんど見当たらない。そこで、1人子どもを持っているにもかかわらず、心身の負担を背負ってなお、第2子を妊娠するために不妊治療を選択した二人目不妊女性の治療に対する意志決定過程を明らかにすることを目的として研究を進めている。今年度は、二人目不妊女性の意思決定過程に影響する要因を明らかにするため、第1子を人工授精・体外受精・顕微受精等によって出産した女性(子どもの年齢:生後2ヶ月から5歳まで)44名を対象に質問紙調査を行った(年齢27歳から38歳まで)。第1子を妊娠するための不妊治療の経験が、その後の妊娠・出産・育児にどのように影響しているかを記述的に調査し、また第2子を妊娠するための不妊治療の有無、希望する治療方法等についても調査を行った。現在、質問紙調査を継続しており、回収データを入力、分析中である。また、本研究のプレテストとして、二人目不妊女性5名(未治療者を含む)を対象に、二人目不妊の治療に関する考えや、治療中の経験等をテーマにフォーカス・グループを計3回行った。現在、文献検討及び質問紙調査の結果、フォーカス・グループの内容の分析結果を元に、二人目不妊女性の治療に対する意思決定過程を明らかにするための詳細な研究デザインを検討中であり、本研究の対象者を募集するため、不妊治療関連施設とのコンタクトを取っているところである。本研究の目的は、第1子を不妊治療により妊娠・出産した後の続発性不妊女性に焦点を当て、第2子を妊娠するための不妊治療を選択する意思決定過程と、意思決定に影響する要因(促進要因及び阻害要因)を明らかにすることである。さらに、この研究結果に基づいた中核理論を発展させ、不妊治療と第1子の育児を両立している続発性不妊女性に対する治療の意思決定過程を支援するための効果的な看護介入プログラムを作成し、有効な看護介入を検証することである。本年度は、第1子を不妊治療(薬物療法、体外受精-胚移植、顕微授精等)により妊娠・出産後、第2子の妊娠・出産を希望し、不妊治療専門外来を持つ病院に受診して1年以内の女性3名(年齢:30歳代、子どもの年齢:23歳)に面接調査を行った。面接内容は、Danilukら(1993)、Wieland(1998)、坂上(2000)の研究を参考に、第1子を妊娠するまでの不妊治療の経験、妊娠期から出産後(治療を開始するまで)の不妊に関連した経験及び第1子を不妊治療によって妊娠・出産したことに関連して受けたケアの内容及びその満足度、不妊治療の選択に関連した主観的体験、不妊治療を行うことを決定したと認識している要因、今後の不妊治療に関する考え方、夫との関係、周囲からのサポート、一人っ子に対するイメージとし、半構成的面接を行った。面接内容は対象者の承諾を得て、テープレコーダーに記録し、その内容を逐語録としてまとめた。さらに、データは質的・帰納的に分析し、カテゴリー化した。カテゴリーから、意思決定過程の枠組みを作成した。3名の面接結果をもとに、若干の面接内容の修正を行い、データが飽和するまで面接を継続する予定である。

本研究の目的は、第1子を不妊治療により妊娠・出産した女性が第2子を妊娠するための不妊治療を選択する意思決定過程と、意思決定に影響する要因を明らかにすることである。さらに、第1子を不妊治療により妊娠・出産後の生殖の目標設定及び第2子以降のための不妊治療に関する意思決定過程を支えるための効果的な看護介入プログラムを作成することである。今年度は、第1子を不妊治療により妊娠・出産後1ヶ月以内の女性6名および第1子を不妊治療により妊娠・出産後、第2子のための不妊治療を開始して1年以内の女性15名を対象に半構成的面接を行った。対象者の平均年齢は33.7歳(範囲3042歳)、第1子のための不妊治療期間は平均2年2ヶ月(範囲7ヶ月6年0ヶ月)、一般不妊治療4名、高度生殖医療17名だった。第2子のための不妊治療を開始した16名の子どもの平均年齢は2歳1ヶ月(範囲10ヶ月3歳0ヶ月)だった。面接の結果から、意思決定過程には第1子の不妊治療経験を踏まえた不妊である状況の自己認識、自己や家族の心身社会的状況や能力などの状況認識、生殖や第2子以降のための不妊治療の目標設定、目標を達成するための選択肢の検討および計画の立案、計画の評価・修正が抽出された。しかし、多くは第1子のための不妊治療の悲嘆過程から回復しておらず、自己認識が不確実であった。さらに、目標設定や選択肢の検討および計画の立案に夫のかかわりが希薄であった。また、目標設定や選択肢の検討が十分なされておらず、第1子の育児と不妊治療の両立に困難をきたしていた。以上から、第1子を出産後、第1子のための不妊治療の悲嘆過程を促進させるかかわりと夫婦を対象にした生殖の目標設定、選択肢の検討および立案を含めた家族計画指導が必要であることが示唆された。今後、以上の結果を公表し、作成した看護介入プログラムを用いて、第1子を不妊治療により妊娠・出産した10組の夫婦を対象として看護介入を行い、介入プログラムの評価および修正を行う予定である。
炎症性微小環境の誘導機序および腫瘍免疫制御機序の研究

本課題ではマウスモデルを用いて胃がん組織の炎症性微小環境と腫瘍免疫の関連について解析した。ヒト胃がんを外挿するマウス胃腫瘍組織の微小環境では、M2型マクロファージやCD4陽性T細胞が浸潤し、免疫抑制作用のあるTGF-βシグナルが活性化し、Treg細胞の浸潤が認められたことから、炎症による発がん促進と同時に腫瘍免疫が抑制されている可能性が示された。一方で、Treg枯渇等により免疫抑制機構を阻害すると、自己免疫性胃炎を発症して炎症依存的に腫瘍形成が促進されることが明らかとなった。したがって、炎症と腫瘍免疫のバランス制御は、発がんの促進と抑制に重要に関与していると考えられた。消化管腫瘍組織の間質には炎症性微小環境が形成され、発がん促進に作用していると考えられているが、同時に炎症性微小環境では「腫瘍免疫」が抑制されている可能性が示唆されている。本研究は、炎症反応依存的に胃がんを自然発生するマウスモデル(Ganマウス)を用いた解析により、炎症反応により腫瘍免疫がどのように制御されるのか明らかにすることを目的として実施している。平成24年度は、Ganマウス胃がん組織における免疫学的状況を免疫組織学的に精査した。胃がん組織ではCOX-2/PGE_2経路の誘導にともない、顕著なマクロファージ浸潤が認められ、同時に炎症性サイトカイン、ケモカインの発現上昇が認められた。これらのマクロファージはCD206陽性のため、がん組織に浸潤するTumor associated macrophage (TAM)と同様のM2様の性質を持つ細胞と考えられた。また、胃がん組織間質にはリンパ球浸潤も認められ、これらのほとんどがCD4陽性T細胞だった。また、浸潤したCD4陽性細胞にはFoxP3発現も認められ、制御性T細胞(Treg)が同時に浸潤していると考えられた。さらに、Ganマウス胃がん組織では免疫抑制作用のあるTGF-β発現が有意に上昇していた。以上の結果から、Ganマウス胃がん組織ではTGF-β発現とTreg浸潤により腫瘍免疫が抑制されている可能性が考えられた。そこで、TGF-βによる免疫抑制の解除を目的として、TGF-βII型受容体遺伝子(Tgfbr2)をタモキシフェン投与により全身の細胞で欠損するTgfbr2 (flox/flox)ROSA26-CreERマウスを交配により作製した。今後、このマウスからGanマウスに骨髄移植を行ない、腫瘍組織内の骨髄由来細胞でTGF-β経路を遮断し、腫瘍免疫の活性変化を解析する。消化器がんの間質組織には慢性炎症による微小環境が形成され、それが発がんを促進すると考えられる。また、炎症性微小環境では、がんを攻撃する「腫瘍免疫」が抑制されている可能性も指摘されている。本研究課題では、炎症反応依存的に胃がんを自然発生するマウスモデル(Ganマウス)を用いて、炎症性微小環境では腫瘍免疫がどのように抑制または制御されているのかを明らかにする事を目的として実施している。GanマウスにクロドロネートリポソームやCsf1中和抗体を投与して、胃がん組織でマクロファージを部分的に枯渇させると、局所的な腫瘍細胞死が確認された。また、胃腫瘍組織にFoxoP3陽性T細胞が認められた事からTregの存在が示唆されたため、Tregの枯渇による胃がん組織形成への影響を観察するためにGanマウスの胸腺摘出手術を行なった。症状の解析は最終年度に実施する。また、TGFbetaによる免疫抑制を解除するために、TGFbeta受容体遺伝子のTgfbr2を欠損する、Tgfbr2 (flox/flox)ROSA26-CreERマウスを用いた解析を行った。このモデルでは、タモキシフェン依存的に全身の細胞でTGFbetaシグナルが遮断される。これまでの解析では、Tgfbr2をコンディショナルに欠損させたGanマウスでは、対照群に較べて胃がん発生が顕著に抑制される傾向を認めている。今後、骨髄だけでTgfbr2を欠損したGanマウスを作製し、骨髄細胞でのTGFbeta遮断による腫瘍免疫の再活性化でも、胃がん発生が抑制されるか解析する。消化器がんの間質組織には慢性炎症による微小環境が形成され、それが発がん促進に作用すると考えられている。また、炎症性微小環境では発がん抑制に作用する「腫瘍免疫」が抑制される可能性も指摘されている。本課題研究は、COX-2/PGE2経路により誘導される炎症反応に依存的に胃がんを発生するマウスモデルであるGanマウスを用いて、炎症性微小環境形成における免疫反応の関与、および腫瘍免疫の制御による発がん機構について明らかにすることを目的として実施した。

Ganマウス腫瘍組織ではTGF-beta発現が上昇しており、FoxP3陽性の制御性T細胞(Treg)の浸潤が認められたことから、腫瘍免疫が抑制されている可能性が考えられた。そこで、タモキシフェン(Tmx)投与によりTGF-betaII型受容体遺伝子を欠損できるGanマウスを作製してTmx投与実験を実施したが、多くの個体が投与後数週間で死亡したため胃がん症状の変化について解析が出来なかった。同様のマウスに野生型マウスから骨髄移植すると生存したことから、骨髄由来細胞でTGF-betaシグナルを遮断することが死因と考えられた。そこで、Tregを枯渇させる目的で、新生仔Ganマウスの胸腺摘出実験を実施した。その結果、胃がん症状が強くなる傾向が認められたが、同時に自己免疫性胃炎の誘発が認められた。さらに自己免疫性胃炎と胃発がんとの関係を明らかにするため、GanマウスとPD-1遺伝子欠損マウスとの交配実験を行ってPD1-/-Ganマウスを作製した結果、自己免疫性胃炎が高頻度に発生し、それに対応して胃がん発生が有意に促進された。以上の研究成果により、TGF-betaによる腫瘍免疫制御を明らかにすることは出来なかったが、自己免疫性胃炎がCOX-2/PGE2依存的な胃炎と同様に胃がん発生促進に作用する微小環境を形成することが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子病理学26年度が最終年度であるため、記入しない。胃がんモデルマウス(Ganマウス)の腫瘍組織におけるマクロファージ浸潤、Treg浸潤などの基本的な情報を得ることが出来た。また、TGF-βによる免疫抑制作用を解析するためのマウス交配実験も順調に進み、すでに目的の遺伝子型のマウスを作製することが出来た。全身のTGFbetaシグナル遮断により、腫瘍発生が抑制される可能性を示す結果が得られている。最終年度には骨髄移植実験を加えて、TGFbetaによる腫瘍免疫の抑制が発がんに関与している可能性を検証する。作製したROSA26CreERマウスからGanマウスに骨髄移植を実施し、腫瘍間質の骨髄由来細胞でTGF-βシグナルを遮断したモデルを作製する。このモデルを用いた病理解析、生化学的・分子生物学的解析を中心に展開する。Tgfbr2(flox/flox)マウスからGanマウスに骨髄移植を実施し、タモキシフェン投与後に骨髄細胞でのTGFbetaシグナル遮断による腫瘍形成への影響をX線CTにより経時的に解析する。また、組織学的解析によりTreg細胞、CD8+T細胞などの浸潤を解析し、サイトカイン発現プロファイルの比較解析を行ない、TGFbetaシグナル遮断による腫瘍免疫の活性化の有無を検証し、腫瘍の退縮状況との相関について明らかにする。さらに、遺伝子発現解析によりTGFbeta遮断により免疫反応の方向性(Th1、Th2など)が変化するかについて明らかにする。同時に、タモキシフェン投与により、胃がん組織に浸潤するマクロファージの型が、腫瘍促進に作用するM2型から抗腫瘍性に作用すると考えられるM1型に変化するかについて、経時的な免疫組織解析により明らかにする。
錯体キラリティーを基盤とした動的らせん型分子の構築と機能創発

金属錯体は配位立体化学に基づく特異なレドックス活性や分光学的特性を持ち、柔軟に脱着可能な配位結合を自在に制御できれば、分子認識に基づく、プログラムされた組織化と動的情報変換が期待される。本新学術領域研究では、分子内の弱い相互作用により特定のらせん構造を形成することのできるアミノ酸誘導体を配位子として活用し、置換活性な金属イオンとの錯体形成により新たに構築されるらせん型錯体分子を基盤として、生体系で見られるような外部刺激による超分子レベルでの動的なキラル情報変換系の創発を目指した。研究代表者が独自に開発したキラル配位子からなるらせん型置換活性遷移金属錯体は、外部刺激に応答した分子運動が可能である。平成24年度は、23年度の成果をさらに発展させ、以下の成果を得た。(1)錯体らせん分子のマルチ分子運動とキラリティー変換金属錯体化と解離、配位結合の異性化、さらには金属中心の特異な幾何構造の変換を活用して、様々ならせん型分子を構築し、外部刺激に応答したマルチ分子運動と、キラル情報の変換システムを実現した。特に、酸化還元システムを活用したキラリティーの記憶化やマルチ入力、マルチ出力システムを実現した。(2)錯体ヘリシティーの集積化によるナノレベルでのキラリティー創発と動的変換キラル錯体の集積化を活用して、新たにナノレベルでのキラリティーの創出を行った。さらに外部刺激を活用した新しいキラリティー変換システムの構築と、それらの変換速度を明らかにすることができた。(3)光異性化を活用した錯体ヘリシティーの動的変換と機能創発配位ユニットの末端に光異性化ユニット(アゾベンゼン)を導入し、光異性化(transーcis)運動のらせん情報への変換・増幅、およびらせん反転の同時制御、さらには反応速度の制御が可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本新学術領域研究では、分子内の弱い相互作用により特定のらせん構造を形成することのできるアミノ酸誘導体を配位子として活用し、置換活性な金属イオンとの錯体形成により新たに構築されるらせん型錯体分子を基盤として、生体系で見られるような外部刺激による超分子レベルでの動的なキラル情報変換系の創発を目指している。研究代表者が独自に開発したらせん型の置換活性遷移金属錯体は、外部刺激に応答した分子運動が可能である。平成23年度は以下の成果を得た。(1)らせん分子の伸縮運動と機能創発分子内水素結合によりコンパクトな折れたたみ構造をもつキラル配位子を天然アミノ酸から誘導して合成した。これらの配位子を用いて、金属錯体化と解離、酸・塩基反応による配位結合の異性化、さらには金属イオンに特異な幾何構造の変換を活用して、らせんピッチの自在変換が可能ならせん型分子を構築できた。(2)多核錯体の形成によるキラリティーの集積化と動的変換金属錯体化による集積化を活用して、新たなキラリティーを創出できるキラル配位子を設計、合成した。キラル錯体が集積化した多核キラル錯体では、外部刺激に応答した新しいキラリティー変換系の構築を確認した。(3)フォトクロミズムを活用した錯体ヘリシティー変換システムの構築配位ユニットの末端に光異性化ユニット(アゾベンゼン)を導入した。光異性化(trans〓cis)運動を金属中心へ伝達し、らせん情報の変換・増幅およびその速度制御が可能であることを確認できた。(3)光異性化を活用した錯体ヘリシティーの動的変換と機能創発配位ユニットの末端に光異性化ユニット(アゾベンゼン)を導入し、光異性化(transーcis)

運動のらせん情報への変換・増幅、およびらせん反転の同時制御、さらには反応速度の制御が可能となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。金属錯体を用いたキラル分子の構築と、動的ならせん構造の変換を目指し、種々の配位子を設計・合成することができた。いずれのキラル錯体においても外部刺激による動的な構造変換が可能であることを確認し、研究計画に沿った具体的な成果が得られている。動的らせん分子の構築と外部刺激による機能創発に関する研究をさらに推進するため、(1)錯体らせん分子のマルチ分子運動とキラリティー変換(2)錯体ヘリシティーの集積化によるナノレベルでのキラリティー創発と動的変換(3)光異性化を活用した錯体ヘリシティーの動的変換と機能創発について焦点を当て、さらに多方面からのアプローチを行い、強力に推進する。
小児悪性腫瘍に対する新化学療法剤の開発に関する研究

現在なお難治性である小児腫瘍として、神経芽腫(病気III,IVA,IVB)、ウイルムス腫瘍(Rhabdoed type)、肝芽腫、悪性間葉腫などがある。これらに対しては、臨床上新しい薬剤や新しいプロトコールを開発しなければならない。我々われわれは患児から腫瘍を切除し、これをヌードマウスに継代移植し、これを用いて多種の抗癌剤に対する腫瘍の感受性試験を行ない、その結果を臨床に反映させてきた。また従来、小児癌に使用されていなかった抗癌剤についても、ヌードマウス継代移植腫瘍を用いた基礎的研究、および他剤に抵抗性を示す小児悪性固形腫瘍に対する臨床的研究を行ない、以下の結果を得た。Ifosfamide(IFX)を進行癌6症例に用い、CR2例(卵黄壌癌、バーキット腫瘍)、PRI例(神経芽腫)、NCI例(横紋筋肉腫)、PD2例(骨肉腫、神経芽腫)との結果を得た。Mitoxantnonを他剤抵抗性の進行性神経芽腫に用い、一時的ながらNSE、フェリチンの低下を認めた。これらの薬剤は他剤抵抗性小児癌に使用する価値があろう。ヌードマウスを用いて抗癌剤感受性試験は有効ではあるが、本試験で有効な抗癌剤が臨床的には必ずしも有効とは言えず、基礎と臨床とのギャップを埋める研究を進める必要を感じた。〔序論〕小児悪性固型腫瘍のうちでも、症例数の少ない稀な腫瘍に対する化学療法剤の選択には苦慮することが多い。われわれは、8ケ月女児の臀部より摘出した悪性間葉腫を、ヌード・マウスの皮下に継代移植をおこない、これを用いて、化学療法剤の感受性試験をおこなった。〔方法〕使用した薬剤は、ビンクリスチン,サイクロフォスファマイド,アクチノマイシンD,DTIC,メトトレキセート,シスプラチン,アドリアマイシンの7種類でこれを腹腔内に投与し、腫瘍重量の増減から、有効性を判定した。〔結果〕これら7種類の薬剤のうち、有効と判定されたのはシスプラチン、やや有効と判定されたのはビンクリスチン、その他の5種の薬剤は無効と判定された。この悪性間葉腫の患児は、手術後10ケ月に、胸腔内再発をきたした。そこで、この感受性試験の結果にもとづき、シスプラチンを投与した。しかし、臨床的には、シスプラチンは、殆んど無効で、患児は再発後5ケ月、腫瘍死した。これより、臨症例とヌード・マウス移植系腫瘍との間に、薬剤感受性の大きな差があることが判明した。〔考案〕こうした臨床例と、ヌード・マウス移植系腫瘍との、感受性の差の原因は、幾つか考えられるが、われわれはまず、血中濃度に注目した。今回、感受性の相違が認められたシスプラチンについて、血中濃度を測定してみた。臨床例では、現在用いられている投与法では、シスプラチンの血中濃度は、最高2μg/mlまでしか上昇せず、しかも排泄が遅かったのに対し、マウスでは、現在の投与量では、血中濃度は、5μg/ml以上に上昇し、しかも急激に低下することが判明した。これが、有効性の差の、最も大きな要因ではないかと考えられ、今後は、実験モデルにおいて、より臨床例における血中濃度に近くなるよう、投与量,投与方法を検討する必要があると考えられた。本年は,ウイルムス腫瘍と肝芽腫について,ヌードマウスを用い薬剤感受性試験を行なった.ウイルムス腫瘍はRhabdoid型に属する腫瘍であった.抗腫瘍剤毎の最大腫瘍増殖抑制率は,エンドキサン83.4%, DTIC56.8%,イホマイド87.7%,シスプラチン77.4%, VP1665.4%,マイトマイシンC81.9%であり,それらの効果については,エンドキサン有効, DTIC無効,イホマイド著効,シスプラチン有効, VP16有効,マイトマイシンC著効と判定された.肝芽腫はαー胎児蛋白(αーFP)陽性の細胞を持つ腫瘍で,患児の肺転移巣よりヌードマウスに移植したものである.イホマイド,マイトザントロン,カルボプラチン, VP16,マイトマイシンC,エンドキサン,メソトレキサート,ブレオマイシンの8種の抗腫瘍剤の感受性試験を施行している.いまだ期間が短く,正確な結果を出すことはできないが,マイトマイシンC,カルボプラチンに有効性を認めている.昨年度の結論の一つとして,ヌードマウスの腹腔内抗腫瘍剤投与による効果判定結果は,患者の静脈内抗腫瘍剤投与による臨床的成績と必ずしも平行するとは限らず,ヌードマウスへの抗腫瘍剤投与経路を静脈内投与に変更した方が良いか否かについて,手技上の問題と静脈投与における薬剤量の問題を検討中である.現在なお難治性である小児腫瘍として、神経芽腫(病気III,IVA,IVB)、ウイルムス腫瘍(Rhabdoed type)、肝芽腫、悪性間葉腫などがある。

Ifosfamide(IFX)を進行癌6症例に用い、CR2例(卵黄壌癌、バーキット腫瘍)、PRI例(神経芽腫)、NCI例(横紋筋肉腫)、PD2例(骨肉腫、神経芽腫)との結果を得た。Mitoxantnonを他剤抵抗性の進行性神経芽腫に用い、一時的ながらNSE、フェリチンの低下を認めた。これらの薬剤は他剤抵抗性小児癌に使用する価値があろう。ヌードマウスを用いて抗癌剤感受性試験は有効ではあるが、本試験で有効な抗癌剤が臨床的には必ずしも有効とは言えず、基礎と臨床とのギャップを埋める研究を進める必要を感じた。
γ-ヒドロキシラクタムをファーマコフォアとして有する生物活性物質の合成と機能解明

近年、γ-ヒドロキシラクタムをファーマコフォアとして有する天然有機化合物が数多く見出されており、その興味ある生物活性から注目を集めている。そこで申請者は、これら生物活性物質の合成と分子機能の解明を目的として研究を行った結果、γ-ヒドロキシラクタム構造の新規収束型合成法の確立に成功するとともに、幾つかの生物活性物質の全合成を達成することができた。また、新規酵素阻害剤の設計を目的としたin silico評価系を確立することができた。初年度は、γ-ヒドロキシラクタム構造を有する新規抗菌性物質であるPyrrocidine Aを合成目標として選択し、まずデカヒドロフルオレン骨格部位の合成について検討した。その結果、鍵反応である分子内Diels-Alder反応の主生成物は、9-14位間の立体化学が予期したcis体ではなくtrans体であることが明らかになった。そこで、合成目標を9-14位間の立体化学がtrans型であるGKK1032A2に切り替えてさらに検討を行ったところ、GKK1032A2の全ての構造的要素を満たしたデカヒドロフルオレン骨格部位の合成に成功した。これにより、ターゲット分子に対する認識部位と予想している疎水性骨格部位の合成法を確立することができた。今後は、8位水酸基に導入した保護基の立体障害を利用するとともに、ジエノフィル部位の構造の見直しを図ることにより、分子内Diels-Alder反応の立体選択性を逆転させ、Pyrrocidine Aのデカヒドロフルオレン骨格部位の合成についてもこれを達成したいと考えている。一方、γ-ヒドロキシラクタム構造の構築法についてさらに詳細な検討を行った結果、出発物質となるγ-(4-プロモベンジル)-γ-ブチロラクトンの効率的合成法を見出すとともに、デカヒドロフルオレン骨格のC環部位との連結を考慮したγ-ヒドロキシラクタムへの誘導法の確立にも成功した。現在、残るB環部との連結およびγ-ヒドロキシラクタム部位の脱保護について検討しており、これを達成することにより、GKK1032A2の全合成を達成したいと考えている。これらの検討を通じて、α-アシル-γ-ヒドロキシラクタムの一般的合成法を確立することができた。これにより、γ-ヒドロキシラクタム構造をファーマコフォアとして有する新規酵素阻害剤の探索合成が可能な状況となったので、その分子設計について本格的な検討を開始した。γ-ヒドロキシラクタムをファーマコフォアとして有する抗腫瘍性物質GKK1032A2の不斉全合成について、引き続き検討した結果、デカヒドロフルオレン骨格部位の構築を完了するとともに、γ-ヒドロキシラクタム部位との連結にも成功した。現在、フェニルエーテル結合の構築による13員環化反応について検討しており、近い将来全合成が達成されるものと期待している。一方、α-アシル-γ-ヒドロキシラクタム構造の一般性の高い構築法として、窒素原子がBoc基で保護されたγ-メトキシラクタム由来のアニオンをアルデヒドに作用させる新規かつコンバージェントな方法の開発に成功した。また、ここで得られたγ-メトキシラクタムに脱酸素剤としてDDQを作用させることにより、α,β-不飽和型のγ-ヒドロキシラクタムを得る方法を見出すことができた。これらの方法により、入手容易なアルデヒドを出発原料として、α位に様々なアシル基をもつγ-ヒドロキシラクタムおよびα,β-不飽和型のγ-ヒドロキシラクタムを得ることが可能となった。上述の新規合成法の開発に伴い、de novo分子設計に基づく新規セリンプロテアーゼ阻害剤の開発研究に着手することにした。対象となるセリンプロテアーゼとしては、トロンビン等の古典的なものだけでなく、細胞内に存在するアポトーシス関連酵素についても検討する予定である。また、α,β-不飽和型のγ-ヒドロキシラクタム構造をもつ生物活性物質として、HIVインテグラーゼ阻害剤Oteromycin、抗真菌剤Talaroconvolutinの全合成研究にも着手した。現在、分子内Diels-Alder反応を用いたデカリン骨格の構築について検討している。昨年度に引き続き、γ-ヒドロキシラクタム構造をもつ天然由来生物活性物質の合成について検討した結果、血小板凝集抑制物質PI-090および091の全合成を達成することができた。また、HIVインテグラーゼ阻害剤Oteromycinの全合成についても、最終段階である脱保護を残すのみとなった。抗腫瘍性物質GKKIO32A2の全合成については、必要な全ての炭素骨格と望みの立体化学をもつ中間体の合成に成功したが、歪みの大きな13員環の構築は困難であった。そこで、従来の分子内エーテル環化反応によるアプローチを断念し、分子内Barbier型反応を利用する新たな合成計画を立案した。現在、この計画に基づいた13員環構築について検討中である。一方、昨年度までに確立した収束型の合成法に基づき、天然物の化学構造にとらわれないγ-ヒドロキシラクタムの探索合成を行った結果、16種類の新規化合物を合成することができた。これらの生物活性について検討した結果、α位にシクロヘキシル基、γ位にベンジル基をもつ化合物に抗トリパノソーマ活性が認められることが明らかになった(北里研究所乙黒、大村らとの共同研究)。

これについては、現在さらなる構造最適化について検討中である。一方、酵素阻害活性に関するinsilico評価系として、インスリン信号経路の負の調節因子として知られている、プロテインチロシンホスファターゼIBのCysl21残基をターゲットとした評価系を新たに確立した。この評価系を利用したin silicoスクリーニングにより、阻害活性の発現が期待される3種類のγ-ヒドロキシラクタムを分子設計した。今後はこれらの化合物の合成と評価を通じて、II型糖尿病の新規治療薬の開発について検討していく予定である。
運動負荷時の中心動脈圧波の応答を指標とした血管内皮機能評価法の開発と有効性の検証

わが国では心疾患や脳血管疾患が死因の主流となっており、その予防において動脈硬化の早期発見が重要視されている。本研究では、運動負荷に伴う中心動脈圧波の応答を解析し、その波形パラメーターの変化から安静時には顕在化しないような血管の微笑炎症や内皮機能障害などの初期の血管病変を捉えうることを明らかにした。また、末梢血管からの反射波の増強に伴う中心動脈での圧上昇は、心臓に対する直接的なストレス増大を招くことから、心肥大や左室機能低下などの臓器障害のリスクを知る上でも有用な指標となることが示された。本研究の目的は、運動負荷時の中心動脈圧波の応答を指標とする血管内皮機能評価法の有効性を検証することである。平成24年度は、前年度の検討で確立した検査プロトコールの再現性に関する予備的検討を実施したうえで、健康な成人男性を対象に幅広い年齢層の集団を選定して、運動負荷による中心動脈圧波の応答に及ぼす加齢の影響を把握し、年齢を加味した暫定的な評価基準値を作成するための検討を行った。検討1:若年男性12名を対象に、自転車エルゴメーターを用いて、60%の相対心拍数に相当する強度の固定負荷運動を10分間実施し、運動終了後から5分後にかけて動脈圧波形を記録した。また、同一被験者に対して同条件で1週間後に再測定を行った。2:高血圧、脂質異常症、糖尿病、過度の喫煙歴がないことを条件として、20歳代から50歳代までの各年代別に対象者94名を選定し、運動負荷試験における動脈圧波形の記録、身体計測、血液・尿検査、各種動脈硬化検査を行った。その結果、1運動負荷に伴う収縮期血圧の上昇は上腕動脈に比べて中心動脈で軽度であり、上腕動脈と中心動脈の脈圧比も運動前に比べて終了後に有意に高値となった。2中心動脈圧の各パラメーターの再現性については、運動負荷前よりも負荷後の計測値において高い傾向にあった。3運動負荷後の脈圧比の変化には加齢による差違が認められ、年齢階級が高くなるにつれて連続的に低値となった。4年齢階級ごとの平均値と標準偏差に基づいて暫定的な評価基準値を作成した。以上のことから、前年度の検討により確立した検査法は血管内皮機能の評価法として妥当性と再現性を有することが示された。また、中心動脈のパラメーターの変化には加齢の影響が認められたことから、高血圧、脂質異常症、高血糖などのリスクの集積に伴う血管内皮障害を精度よく捉えるためには、年齢を加味した評価基準値の設定を行う必要があることが示唆された。本研究は、運動負荷時の中心動脈圧波形の応答を指標とする血管内皮機能評価法を確立することが目的である。初年度は、血管壁の機能低下が最も顕在化する最適なプロトコールを決定するために、危険因子の非保有者と複数保有する多重リスク者を対象として、自転車エルゴメーターによる運動負荷試験を種々の負荷条件で実施した。その結果、運動負荷時の中心動脈圧波は運動に伴う末梢血管の拡張反応を反映しており、その波形パターンの変化から内皮機能の障害や動脈伸展性の低下を捉えうることが示唆された。また、血管拡張能の低下を検出するためには、循環血流量が増大し、動脈壁に相応なずり応力を働かせるような中等度以上の強度を設定するのが適切であると考えられた。翌年は、本検査法で血管内皮機能を評価するための基準値の設定に向けた検討として、幅広い年齢層から危険因子の非保有者の集団を選定して検査を行った。その結果、運動負荷に伴う波形変化には加齢の影響がみられたことから、高血圧や脂質異常症、高血糖、喫煙などの危険因子の曝露による影響を精度よく捉えるには、年齢を加味した評価基準値の設定が必要であると考えられた。また、最終年の検討からは、運動負荷に伴う中心動脈圧の波形パターンが血流依存性血管拡張反応(FMD)、尿中微量アルブミン、脈波伝播速度(PWV)などの他の血管壁硬化の指標または左室の後負荷の指標と関連することが明らかになった。さらに、危険因子を複数保有する多重リスク者を対象に、歩行による軽強度の運動を週3回以上実施する介入を実施したところ、運動療法の施行後に波形パターンが改善する変化を認めた。以上のことから、運動負荷時の中心動脈圧波形の応答は、血管内皮機能の評価指標として、また、身体運動などの生活習慣修正による心血管リスク軽減効果の指標として有用であると考えられた。平成23度は、動脈硬化の危険因子の有無や集積による差違が最も顕在化する最適なプロトコールを決定するための検討を行った。検討1:健常な若年男性

19名を対象に、自転車エルゴメーターによる運動負荷試験を種々の負荷条件(20%、40%、60%の固定負荷)で実施し、運動終了後から連続して動脈圧波形を記録した。検討2:脳心血管疾患の既往がない男性のうち、正常血圧で脂質異常や高血糖を認めない者(非リスク保有群14名)と、正常高値またはI度高血圧でかつ高血糖を合併する者(多重リスク保有群15名)を対象に、運動負荷試験における動脈圧波形の記録、身体計測、血液・尿検査、各種動脈硬化検査を実施した。その結果、(1)運動終了直後には、上腕および大動脈の収縮期圧が上昇したが、その上昇度は大動脈で有意に小さかった。(2)反射波の指標の脈圧比(上腕動脈と中心動脈の脈圧比)は運動前に比べて終了直後で有意に上昇し、その後も高値を維持した。また、その程度は負荷強度の条件に依存した。(3)多重リスク保有群では、非リスク保有群に比べて脈圧比が有意に低く、運動前よりも終了後で差が大きかった。(4)低強度よりも高強度の方が多重リスク保有群と非リスク保有群の差が顕著であり、血管壁硬化度の指標との関連もより強い傾向にあった。以上のことから、運動終了後の中心動脈圧波は、運動時の末梢血管の拡張反応を反映しており、その波形変化のパターンから血管の内皮機能障害や動脈伸展性の低下を捉えうる可能性があることが示唆された。また、このような血管拡張反応の低下を精度よく検出するためには、循環血流が充分に増大して動脈壁に相応のずり応力を働かせるような中等度以上の強度を設定することが適当であるものと推察された。平成24年度の目的は、運動による中心動脈圧波の変化に及ぼす加齢の影響を把握したうえで、年齢を加味した暫定的な評価基準値を作成することであった。このために、当初の計画通り、某企業の従業員で、研究への参加協力の得られた者のなかから、高血圧、脂質異常症、糖尿病、過度の喫煙歴がないことを条件として、各年代別に必要な例数の対象者を選定し、作年度の検討で確立された検査プロトコールを用いて運動負荷試験および動脈圧波形の計測を行った。また、この調査に先駆け、若年健常男性を対象に、運動負荷条件の再確認ならびに測定結果の再現性に関する予備的検討を追加で実施した。現在、これらの調査研究で収集された資料を分析して、血管内皮機能や動脈伸展性の評価において利用しうる評価基準値について検討中である。なお、調査研究の実施に際しては、連携研究者などとの協力や調査のフィールドとの連携も十分に行われ、計画に沿って円滑に遂行することができた。平成23年度の目的は、運動負荷時の中心動脈圧波の応答を指標とする血管内皮機能評価法を確立するにあたって、高血圧や脂質異常症、高血糖などの動脈硬化危険因子の有無や集積による動脈圧波形の差違が最も顕在化する検査条件を明らかにすることであった。そのために、当初の計画どおり、某企業の従業員で、研究への参加の同意の得られた中高年男性のうち、血圧が正常血圧で脂質異常症や高血糖を認めない者(非リスク保有群)と、正常高値血圧またはI度高血圧でかつ高血糖を合併する者(多重リスク保有群)を対象に調査研究を実施した。また、この調査に先駆けて、若年健常男性を対象に、動的運動に伴う動脈圧波形の変化、または負荷条件との関係について予備的検討を追加で実施した。現在、これらの調査研究で収集された資料を分析して、血管内皮機能の低下や動脈伸展性の低下を的確に捉えうる最適なプロトコールを検討中である。また、調査研究の実施に際しては、連携研究者ならびに研究協力者による協力や調査のフィールドとの連携も十分に行われ、計画に沿って円滑に遂行することができた。
医療的ケア児を受け入れる放課後等デイサービスの現状と課題

近年、医療的ケア児の重要な受け皿である放課後等デイサービス事業所の安全性向上に向けた環境整備が急務である。放課後等デイサービスは,多様な事業母体で運営されており,小規模事業所が多い一方、必要な医療的ケアは多岐に渡ることが報告されており、医療機関との連携などの多くの課題を抱えていることが予測される。そこでA県B市にある約300か所の放課後等デイサービス事業所全数を対象に医療的ケア児の受け入れ環境の現状と課題を質問紙調査にて明らかにし、医療的ケア児を安全に受け入れるための具体的な方策を検討する基礎資料とする。
積層型超格子構造を有するLaMgNi系合金における水素吸蔵特性の解明

室温付近において高容量の水素を大量にかつ高速に吸蔵・放出可能な水素吸蔵合金はLa-Mg-Ni系合金である。この合金系ではAB2ユニットとAB5ユニットの積層によって構成される超格子構造を有しているが、その構造に起因する水素の吸蔵・放出反応特性等、解明されていない特性が数多く有る。本研究では、La-Mg-Ni系水素吸蔵合金において、AB2とAB5のユニット積層配列パターンが水素吸蔵特性へ及ぼす影響を解明し、更なる高容量化・高出力化を実現する水素吸蔵合金を見出すことにある。