hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
津波・船舶　複合連鎖系解析システム構築

津波計算の迅速性を改善するため、東日本大震災の知見も加味し効率化を行った。また津波を受けた時に船体に作用する力を精度よく推定するため、数値流体力学を活用し津波来週時の複雑な非定常流場での船体に作用する流体力の推定法について、実験結果との比較などによりその妥当性を確認した。さらに船舶が岸壁に係留されている状態で津波を受けた時の複雑な挙動な推定できる手法を整備した。この結果、巨大津波が港湾を含む沿岸域に来襲した時の、船舶の避難行動などが解析評価できる津波・船舶複合連鎖系解析システムが整備でき、津波来週時の船舶にかかる災害の減災にむけた様々な評価が可能となった。まず津波中での複雑な流れの中での船舶の衝突や転覆挙動手法開発に先立ち、東北北関東大震災における船舶の挙動にかかるベースデータの収集を行った。第一には鹿島港における津波来襲時の船舶の動的データをAIS(船舶自動識別装置)によるものを取得し解析を行った。あわせて、船舶衝突・転覆挙動を解析するために既往の計算手法を船舶の6自由度が表現できるように拡張した。次に津波来襲時を想定し浅水/岸壁影響を考慮したCFD(数値流体力学)計算手法についてタンカー船型を対象に、重合格子型CFD手法の精度を確認した。またノートパソコンによるCFD計算環境を整備した。またCFD計算結果結果可視化ソフトウエアの導入も行った。さらに海外協力機関であるIOWA大学によるCFDコード・CFDSHIPーIOWAのインストールを完了した。さらに同開発者である米国研究者を招聘.海技研・阪大・神戸大などでセミナーを実施し,CFD開発一般並びに本科研課題に適用する際の情報交換を実施した。また2011年東北地方太平洋沖地震津波による気仙沼湾における大型船舶の漂流・座礁位置分布の検証を行った。まず、宮城県気仙沼市周辺において津波流況を数値計算によって求め,浸水域の比較から良好な結果が得られている事が確認した。次に,現地調査,航空写真から気仙沼湾周辺で発生した漂流船舶の主要目を把握した上で漂流船舶の解析をおこない、船舶の漂着・座礁分布の傾向を分析し,本モデルの適用性を検討した。本モデルにより、実際に船舶の座礁が集中した位置を概ね再現することができていることが確認できたことから、船舶が漂流し座礁しやすい箇所の推定を行う事が可能であることを明らかにすることができた。波高や流速などの津波流況の予測情報については、船舶漂流計算の境界条件として利用される.特に,港湾内や陸域における津波の流速の予測精度は,極めて重要である。これまで検証が不十分であった流速の再現精度に着目して、津波氾濫シミュレーションの評価および精度改善に向けての課題を明らかにした。CFD(数値流体力学)を活用して、岸壁と船舶が近い状態あるいは水深の浅い状態などの"制限水域"で船体に作用する流体力を求めるため、まずは計算環境整備とその計算精度の確認を行った。用いたCFD計算コードはCFDSHIP-Iowa version 4で、米Iowa大学で開発されたRaNS法スキームである。対象船型は港湾内で高い危険度を持ち、港湾内を漂流すると多大な影響を及ぼすと思われる大型タンカー船とし、過去に多くの操縦性実験が行われたESSOOSAKA船型を用いている。まずは、定常状態である横移動時の船体抵抗係数や浅水影響などの過去の水槽実験結果との比較を行い、良好な結果が得られている。このことから、ソルバーおよび対象船型のメッシュの精度確認は十分に行うことができた。また津波来襲が予想された時、緊急時の操船をシミュレーションしてその評価を行わなければならない。特に着岸状態からの緊急避難については、タグのサポートの有無やスラスターなどを考慮して幅広く評価しなければならない。しかし、船舶が着岸状態から離岸する時に発生するサクションフォースや岸壁影響と呼ばれる力のモデルは無い。そこで本研究では、岸壁に見立てた壁に沿うように模型船を配置し、真横方向への一定力加えて、その時の船の横移動の計測を行った。その結果、岸壁に近い領域において、付加質量の増加とみなすとその挙動をよく表すことが出来ることがわかっている。CFDの活用:本研究で採用したレイノルズ平均ナビエストークス方程式法(RANS法)に基づく数値流体力学手法(CFD)に関し、昨年度より開始した非定常流場中における大規模船体運動を考慮した船体流体力推定法の検討をさらに進め、より詳細な計算結果の評価、を行うとともに実験結果との詳細な比較を行った。その結果、対象問題における重合格子法を応用した本CFD手法および計算セットアップの妥当性を確認できた。実験による検証:CFDを活用して、非定常状態である一定加速度の横移動時の船体に働く抵抗を求める計算を行ったがそれに対応した一定加速度横移動装置による水槽実験による確認を行った。この結果先のCFDソルバーは定常状態だけではなく非定常状態での計算結果の精度確認を行うことができた。次にCFDを用いて岸壁に係留中に船舶に津波のような強い流れが前方から作用したときに、船体に働く力の計算を行った。強い流れと岸壁との作用により船体下部に非常に大きな渦が現れ非常に不安定な力が作用することが得られている。さらに非定常な環境として、波浪中を航行する高速船に作用する力をCFDで計算し、水槽模型実験との比較を行った。その結果、良好な一致を見て、CFDソルバーの精度確認も行うことができた。

津波計算コードの最適化・課題抽出:計算の迅速性を改善するために津波伝搬・遡上および船舶(単独・複合)コードの効率化高速化を行った。さらに東日本大震災の知見も加味してコードの課題を整理した。公表:研究成果は,複数の国際会議論文および国際学術論文誌で発表することができている。津波計算の迅速性を改善するため、東日本大震災の知見も加味し効率化を行った。また津波を受けた時に船体に作用する力を精度よく推定するため、数値流体力学を活用し津波来週時の複雑な非定常流場での船体に作用する流体力の推定法について、実験結果との比較などによりその妥当性を確認した。さらに船舶が岸壁に係留されている状態で津波を受けた時の複雑な挙動な推定できる手法を整備した。この結果、巨大津波が港湾を含む沿岸域に来襲した時の、船舶の避難行動などが解析評価できる津波・船舶複合連鎖系解析システムが整備でき、津波来週時の船舶にかかる災害の減災にむけた様々な評価が可能となった。CFD計算については、定常状態である深水時の船体抵抗については、モーメントも含めて水槽実験結果と比較して非常によい結果を得ている。浅水影響については、H/D=1.5及び2.0にて真横移動近傍角度についての抵抗係数は実験結果とほぼ一致する結果を得ている。側壁影響や浅水影響との練成については現在取り組んでいるところであり、今後シリーズ計算を開始する予定である。同じCFDを用いて、別船型ではあるが、大規模な波浪中に大規模な運動を伴う非定常な流れ中における流体力の計算を行い、水槽実験結果とのよい一致を得ている。このことから、タンカー船型において津波という長周期波浪中に大規模な運動を伴う現象について、本CFDは適用可能であると考えている。実験に関し、模型船は2.5mスケールのVLCC船型のESSO OSAKA用いた。岸壁影響の無い実験結果と、岸壁影響のある実験結果の比較により船幅B/4の距離まで付加質量を船体排水量の3倍とすると実験結果をよく表していた。このことから、岸壁影響は船体の移動速度などには依存せず、岸壁との距離と、船体に加速度に依存するものと考えている。しかし船型による違いやd/LやB/Lの依存などについての調査が必要である。津波流の計算については、2011年東北地方太平洋沖地震津波をケーススタディとして、実海域データに基づく津波流況の再現性の評価を行うことができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。船舶工学津波・船舶複合連鎖系解析システムの構築に向けて、津波発生・伝播・遡上の予測シミュレーション,3次元流体解析のシミュレーション、船舶運動系のシミュレーションの統合に取り組む.研究分担者と協力し,特に、実地形での船舶運動系シミュレーションと連成するための境界条件,計算格子選定条件を精度との関連で明らかにする予定である。CFD計算について、今後はより複雑な非定常な制限水域中における流体力について取り組む。まずは船体を離岸させる際に働く流体力について取り組む。離岸という、船体と側壁との距離が時々刻々と変化するような計算は、重合格子故に可能となる計算であり、本研究の目的を達成するために重要なタスクであると考える。その後、側壁影響や浅水影響といった個別の影響を連成し津波の流れ中という非常に水槽実験の困難な状況での船体に働く流体力の調査を行う。
歯周病原性細菌感染細胞のアポトーシス発現における膜小胞の役割

平成13年度において,A. actinomycetemcomitansより産生される膜小胞には,A. actinomycetemcomitansの有する病原因子のひとつであるロイコトキシンが多く含有されていることが明らかになった。さらに,この膜小胞が宿主細胞へロイコトキシンを媒介する役割を担っている可能性を示した。そこで平成14年度では,膜小胞のヒト免疫細胞へおよぼす影響について検討を行った。本研究では,ヒト免疫細胞として樹立されたヒト骨髄性白血病細胞株であるHL60細胞を用いた。HL60細胞と膜小胞を反応させた後,抗膜小胞抗体を用いて免疫蛍光染色を行い,共焦点レーザー顕微鏡下で観察した。この結果,膜小胞がHL60細胞の細胞膜上に結合する所見が得られた。しかしロイコトキシンはHL60細胞に対して,早期に膜構造を溶解するため,ロイコトキシンを多く含有する膜小胞は,細胞膜に結合した後,すみやかに細胞を溶解してしまう可能性が考えられた。しかしながら,膜小胞添加と同時に抗膜小胞抗体を反応させた場合,あるいはロイコトキシンに対する阻害剤を添加したところ,細胞膜上に結合した膜小胞が観察された。加えて,ロイコトキシン遺伝子を欠落させた細菌株から産生された膜小胞は,HL60細胞と速やかに反応するが,細胞毒性を示さなかった。これらの結果から,膜小胞はロイコトキシンをHL60細胞(宿主免疫細胞)へ媒介するが,ロイコトキシンの存在とは関係なく細胞膜に結合することが明らかになった。平成13年度では歯周病原性細菌であるActinobacillus actinomycetemcomitansより産生される膜小胞を精製し,産生膜小胞とロイコトキシンの関係について検討を行った。ロイコトキシン活性の強いA.actinomycetemcomitansJP2株とロイコトキシン活性の弱い652株を用いて,これらの細菌株より膜小胞を抽出・精製した。まず膜小胞の構造解析を行った。電子顕微鏡観察の結果,膜小胞は約50-100nmの2重膜構造を有し,細菌外膜より産生される所見が認められた。またクロマトグラフィー解析により膜小胞は細菌外膜成分であるリポ多糖などのリピド成分を含有していることが明らかになった。さらに膜小胞のタンパク構成を調べるために電気泳動を行ったところ,構成タンパクは細菌外膜タンパクと非常に類似していた。膜小胞の遺伝子解析を行ったところ,膜小胞は細菌外膜を構成するリポタンパクとロイコトキシンに相同性が認められた。次にロイコトキシンに関して検討を行った。膜小胞タンパクを電気泳動した後,抗ロイコトキシン抗体を用いたウェスタンブロットを行ったところ,ロイコトキシン活性の強いJP2株より精製した膜小胞中には豊富にロイコトキシンを含有していることが明らかになった。さらにヒト白血病細胞であるHL60細胞と膜小胞を共培養し,その細胞障害性について調べたところ,652株に比べJP2株において約4-5倍高いロイコトキシン活性が認められた。以上の結果から,A.actinomycetemcomitansより産生される膜小胞はロイコトキシンを豊富に含有した細菌外膜に由来する構造体であり,菌体外へロイコトキシンを媒介して宿主細胞の影響をおよぼす役割を担っている可能性が示された。平成14年度において,宿主細胞に対する膜小胞の役割について検討を加える予定である。
網膜内の新しいカルシウム結合蛋白質の情報伝達系における役割

視細胞の光情報伝達系においては細胞内のカルシウムが大きな役割を果たしている。これまでに視細胞のカルシウム濃度を検出して順応を制御する調節蛋白質としてS-モジュリンが見いだされているが、S-モジュリンをカエル網膜から精製する過程において、S-モジュリンと類似した別のカルシウム結合蛋白質(s26)が発見された。そこでこのs26の生理学的機能を解明することを目的として、その網膜中での局在を検討した。まずカエル網膜から遠心により視細胞を分離し、その水溶性分画からクロマトグラフィーによりS-モジュリンと同様の方法でs26を精製した。次にs26の部分アミノ酸配列をS-モジュリンの配列と比較し、両者の間で相同性の低い部分と同じ配列をもつような11アミノ酸残基からなるペプチドを合成した。このペプチドと担体との複合体を抗原として免疫増強剤とともにウサギに免疫し、4カ月後に抗血清を回収した。ウエスタンブロッティング法により抗血清のs26に対する反応性を確認した。続いて、暗順応させたカエルの網膜を固定して凍結切片を作成し、上記の抗血清を用いて免疫染色を試みた。しかし組織全体の非特異的な染色しか認められなかった。そこでこの血清を、表面にs26を固定化した膜と反応させ、膜と結合した成分のみを溶出させることにより抗s26抗体を精製した。この精製抗体を用いて、再びカエル網膜の凍結切片の免疫染色を実施したところ、視細胞層の一部の細胞の特異的な染色が見いだされた。この細胞は、その形態から一部の錘体視細胞であると推定された。したがってs26は、錘体に局在し、S-モジュリンと同様な機能、すなわちカルシウム濃度依存的に視物質のリン酸化を抑制する活性をもつ調節蛋白質であることが予想される。
神経系回路網形成に関与した細胞死遺伝子の活性を調節する遺伝子の同定

申請者は細胞死のメディエーターICE/CED-3ファミリーの活性化の機構を解析している。TNFを介した細胞死でICE/CED-3ファミリーの活性化がおこることをみいだし、TNFによるオリゴデンドロサイトの細胞死とICE/CED-3ファミリーの関与について検討した。マウスより調製したオリゴデンドロサイトの培養にTNFを投与することによって36時間以内にTUNEL陽性細胞が出現し、72時間では75%のオリゴデンドロサイトが死滅した。ICE/CED-3ファミリーの共通した阻害剤Z-Asp-CH_2DCBを投与すると細胞死は15%に減少した。次に、ICE cDNAをプローブとして緩い条件のハイブリダイゼーションによるスクリーニングによって新規のICE/CED-3ファミリーICH-3をクローニングした。ICH-3はLPS刺激によってその発現が顕著に上昇し、ICEの活性化を促すことが示唆された。酵母のtwo-hybrid systemを用いてICE/CED-3ファミリーと複合体を形成する蛋白質をcDNAライブラリーよりスクリーニングし、神経細胞死の実行に関与するICE/CED-3ファミリーの活性化につながる経路を明らかにしようと試みている。昨年までの解析によってCED-3とICEのP10サブユニットに強く結合するクローン(3T-3)が一つ得られている。現在培養細胞系を用いてその細胞死に対する効果を検討しているが、ICEの過剰発現と血清除去を組み合わせた細胞死誘導の系で、細胞死を抑制する効果が認められた。
新規伝達物質スフィンゴシン1-リン酸の産生機構と受容体を介するシグナル伝達機構

スフィンゴシン1-リン酸(S-1-P)は、細胞内外において作用し細胞内Ca^<2+>遊離作用を示すことや増殖、分化、アポトーシスの制御に重要な役割を果たすことが示唆されている。S-1-Pの産生酵素スフィンゴシンキナーゼ(SPHK)は性状が異なる2種類のSPHK1,2がクローニングされている。SPHKの活性調節機構を明らかにすることを目的としてマウスおよびヒトに対する両SPHK1,2の抗体を作製し,ヒト血小板から本酵素を部分精製し、抗体を用いて同定したところ、2種類の他にも活性ピークが検出され、他のアイソフォームの存在が確認された。マウスSPHK1に対する抗体を用いてヒトの各組織での組織分布を検索した。血液細胞の中で巨核球や血小板が強く染色され、血小板がS-1-P産性に重要であることが確認された。また、脳全体や腎尿細管が強く染色されたが肝臓や肺では弱いことがわかった。さらに、S-1-Pの特異的受容体EDG1,3,5,6)を介する細胞内シグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、特異的受容体であるEDG3を過剰発現したCHO細胞を用いて、S-1-Pシグナリングを検討した。EDG3を介するS-1-P刺激では、各種情報伝達酵素が活性化されるが、ホスホリパーゼD(PLD), PI3-キナーゼ,Aktが活性化されることが新たに見いだされた。さらに、PLDの下流でPI3-キナーゼ・Aktが活性化されることを見いだした。PLDは抗アポトーシス作用を示すことを示唆しており、これらのシグナリング系がS1Pによる細胞死の抑制に関与していることを示唆した。また、TNFα刺激による肝細胞のアポトーシス誘導では、SPHKの阻害剤DMSによりアポトーシスが増強されることが認められた。TNFα刺激により活性化されるSPHにより産生されたS-1-Pは、PI3-キナーゼ・Aktの活性化を介して生存シグナル系に重要な役割を演じることを示唆した。SPHKの活性調節機構を明らかにすることを目的としてマウスおよびヒトに対するSPHKの抗体を作製し、その局在およびアイソフォームの同定を行なった。活性の強いヒト血小板から本酵素を部分精製し、抗体を用いて同定したところ、2種類の他にも活性ピークが検出され、他のアイソフォームの存在が確認された。さらに、生理的意義を知るために、マウスSPHK1に対する抗体を用いてヒトの各組織での組織分布を検索した。S-1-Pの受容体を介する細胞内シグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、特異的受容体であるEDG3を過剰発現したCHO細胞を用いて、S-1-Pシグナリングを検討した。

EDG3を介するS-1-P刺激では、各種情報伝達酵素が活性化されるが、ホスホリパーゼD(PLD),PI3-キナーゼ,Aktが活性化されることが新たに見いだされた。さらに、PLDの下流でPI3-キナーゼ・Aktが活性化されることを見いだした。これらのシグナリングがS1Pによる細胞死の抑制に関与していることを示唆した。スフィンゴシン1-リン酸(S-1-P)は、細胞内外において作用し細胞内Ca^2+遊離作用を示すことや増殖、分化、アポトーシスの制御に重要な役割を果たすことが示唆されている。S-1-Pの産生酵素スフィンゴシンキナーゼ(SPHK)は性状が異なる2種類のSPHK1,2がクローニングされている。SPHKの活性調節機構を明らかにすることを目的としてマウスおよびヒトに対する両SPHK1,2の抗体を作製し,ヒト血小板から本酵素を部分精製し、抗体を用いて同定したところ、2種類の他にも活性ピークが検出され、他のアイソフォームの存在が確認された。S-1-Pの特異的受容体(EDG1,3,5,6)を介する細胞内シグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、特異的受容体であるEDG3を過剰発現したCHO細胞を用いて、S-1-Pシグナリングを検討した。PLDは抗アポトーシス作用を示すことを示唆しており、これらのシグナリング系がS1Pによる細胞死の抑制に関与していることを示唆した。また、TNFα刺激による肝細胞のアポトーシス誘導では、SPHKの阻害剤DMSによりアポトーシスが増強されることが認められた。TNFαはSPHK活性化をもたらし、産生されたS-1-PはPI3-キナーゼ・Aktの活性化を介して生存シグナル系に重要な調節因子であることを示唆した。
培養骨髄細胞と骨分化促進剤を組み合わせたハイブリッド型人工骨の作製

ランソプラゾールの骨芽細胞分化促進効果は水溶性の方が優れており、至適濃度は20 microMであった。ランソプラゾールは全身投与によってラット大腿骨骨折の骨癒合を促進した。ランソプラゾール含有人工骨をラット大腿骨骨折部近傍に移植すると、人工骨周囲により多くの新生骨が形成されたが、ウサギ脛骨皮質骨欠損部に埋植すると、人工骨周囲に線維性肉芽組織が形成された。ランソプラゾールをラットに全身投与し骨幹端の骨組織形態計測を行うと、1ヶ月投与では破骨細胞の数や機能が上昇し、3ヶ月投与では骨梁幅が減少して類骨幅が増加した。破骨細胞前駆細胞をランソプラゾールで刺激すると分化成熟と骨吸収機能が亢進した。1.ランソプラゾールを加えた培養条件の最適化ヒトMSCを用いランソプラゾールの添加濃度やタイミング、水溶性の有無による骨形成マーカーの変動を調べた。骨形成促進能は水溶性ランソプラゾールの方が優れていた。40 μMではALP活性は逆に低下し20 μM付近が最適濃度であった。未分化な状態では短期間の刺激の方がALP活性は上昇した。一方で骨分化が進んだ状態では刺激によって最終骨分化は抑制された。2.細胞治療の安全性評価MSCを用いた細胞治療の安全性を検証するため、移植した細胞の生体内における空間的時間的分布を調べた。全身の細胞にGFPを発現したグリーンラットの骨髄由来MSCを骨誘導培地で3週間継代培養し骨芽細胞様細胞にした。この細胞をアテロコラーゲンの担体に含浸、野生型ラットの大腿骨に作製した骨欠損部に移植しグリーンラット由来細胞の分布を検討した。同様の検討は細胞の静脈内注入による全身投与でも行った。局所投与ではGFP陽性細胞は局所に留まり主要臓器への移行は確認できなかった。全身投与では注入後2時間では肺を筆頭に肝、脾、末梢血、骨髄にGFP陽性細胞を検出したが、2日目以降はすべての部位で検出されなかった。3.ランソプラゾール担持人工骨の開発とin vivoでの有用性の確認1週間近くランソプラゾールが徐放される人工骨を開発した。続いてラット大腿骨骨折モデルを作製、骨切り部近傍にこの人工骨を移植し、6週後の移植骨周囲および内部の新生骨を肉眼的、放射線学的(単純レントゲンとμ-CT)、組織学的(HE染色)に検討した。実験群は対象群と比較して、肉眼的にはより強固に人工骨と母床骨が癒合し、放射線学的には人工骨周囲により多くの新生骨が形成されていた。組織学的には人工骨周囲を取り囲み、一部は辺縁から内部に侵入するように形成された新生骨を確認した。1.水溶性ランソプラゾールによる骨芽細胞分化マーカーの変化先行研究では注射製剤である水溶性ランソプラゾールは不溶性原末に比べて骨形成促進効果に優れている可能性が示された。そこで骨芽細胞分化マーカーを調べ水溶性ランソプラゾールの骨形成促進効果を評価した。検討した薬剤濃度は20 microMである。(1)患者由来骨髄間葉系細胞を骨分化誘導培地で培養したところ、水溶性ランソプラゾールを添加することによって基質の石灰化や骨芽細胞分化マーカー(オステオカルシン、オステオポンチン、オステオプロテジェリン)は上昇した。(2)ヒト骨髄由来間葉系幹細胞を骨分化誘導培地で培養したところ、誘導開始後1日あるいは3日間の水溶性ランソプラゾールの添加によってアルカリフォスファターゼ活性、Runx2の遺伝子発現、オステオカルシンの蛋白発現は上昇した。2.ランソプラゾール徐放性骨補填材料の開発とin-vivoでの有用性の検討ウサギ脛骨近位に矩形の皮質骨部分欠損を作製し、新規材料の埋植実験を行った。移植後4週、8週、12週で骨サンプルを回収し、組織学的評価および軟X線とmicro-CTによるレントゲン学的評価を行った。ランソプラゾール担持群では材料周囲に線維性肉芽組織が形成されて骨伝導能が著しく喪失し、人工材料内部の連通孔や材料周囲に骨新生を確認できなかった。コントロールでは経時的にβ-TCPは吸収されていったが、薬剤担持群では材料は縮小するのみで吸収されてはいかなかった。3.ランソプラゾールによる細胞毒性の評価ランソプラゾールが異物反応を引き起こす局所濃度を探るため、細胞毒性試験を実施した。ランソプラゾールは20 microM100 microMの間で徐々に細胞毒性を発揮し、100 microM以上でのコロニー形成率は0%であった。1.ランソプラゾールの破骨細胞の分化と機能に及ぼす影響を検討するため、単球マクロファージ系細胞株RAW264.7細胞をRANKLと一緒にランソプラゾールで刺激したところ、ランソプラゾール添加群ではコントロール群と比べて全破骨細胞の数に変化はなかったものの、多核破骨細胞の数は有意に増加しており、破骨細胞の分化成熟は促進されていた。また骨吸収能に与える影響を骨吸収窩形成試験で調べると、ランソプラゾール添加群では有意に骨吸収機能は増加していた。一方で高濃度での刺激を行うと、細胞毒性のためか全破骨細胞の数は著しく減少していた。

2.ラット大腿骨骨折モデルにランソプラゾールを全身経口投与し、投与開始から1、2、3、4週にレントゲン検査を行ったところ、ランソプラゾール投与群ではコントロール群と比べて架橋仮骨や髄内仮骨の形成が速く、レントゲン学的骨癒合は促進していた。また組織学的解析を行うと、2週時点では軟骨性仮骨の割合は変わらないものの、仮骨内の破骨細胞の割合が減少していた。後者の結果は4週でも確認され、in vitroの結果とは相反していた。ランソプラゾールによって活性化された骨芽細胞によって局所の破骨細胞分化が抑制されたためと考えられた。3.定常状態での骨リモデリングに与える影響を調べるため、短期間(4週)と長期間(12週)、ラットにランソプラゾールを全身経口投与し、屠殺後に大腿骨を採取、非脱灰骨標本をビラヌエバゴールドナー染色し、骨幹端の骨組織形態計測を行った。その結果、短期間では破骨細胞の数や機能はランソプラゾール投与群で有意に上昇しており、in vitroの結果と合致した。一方、長期間の投与群では骨梁の厚みが減少、類骨の厚みは増加しており骨軟化症様の状態となったが、破骨細胞の分化や機能には影響はなかった。ランソプラゾールの骨芽細胞分化促進効果は水溶性の方が優れており、至適濃度は20 microMであった。ランソプラゾールは全身投与によってラット大腿骨骨折の骨癒合を促進した。ランソプラゾール含有人工骨をラット大腿骨骨折部近傍に移植すると、人工骨周囲により多くの新生骨が形成されたが、ウサギ脛骨皮質骨欠損部に埋植すると、人工骨周囲に線維性肉芽組織が形成された。ランソプラゾールをラットに全身投与し骨幹端の骨組織形態計測を行うと、1ヶ月投与では破骨細胞の数や機能が上昇し、3ヶ月投与では骨梁幅が減少して類骨幅が増加した。破骨細胞前駆細胞をランソプラゾールで刺激すると分化成熟と骨吸収機能が亢進した。ウサギ脛骨近位皮質骨部分欠損モデルにおける初回検討では、ランソプラゾールによる細胞毒性によってβ-TCPの特質である生体吸収性が失われる結果となり、コントロール材料と比較した骨新生能の優越性を示すことができなかった。その後の検討によって、ランソプラゾールの毒性域と治療有効域が接近している知見が得られ、担持させる薬剤量の細かい設定が必要であると分かった。整形外科学引き続き薬剤担持人工材料を皮質骨部分欠損部に埋植させる動物実験を進め、組織学的、レントゲン学的に人工骨周囲や内部の新生骨形成の状況をコントロール群と比較検討することを予定している。ランソプラゾールのオフラベル効果である骨形成促進作用の臨床応用に向け、当初ボトルネックと考えていたランソプラゾール担持人工骨の開発に概ね成功したため、順調に研究は進展していると考えている。この人工骨はランソプラゾールが徐放されるように設計、作製されており、in vitroでは1週間近くランソプラゾールの局所濃度は最適化される。この人工骨の完成を受け、次の段階として中型動物での効果の検証に進むことが可能となった。企業と合同で開発している新規人工骨の試作品をウサギ脛骨の骨欠損部に埋植したところ、薬剤担持人工骨周囲には線維性肉芽組織が形成され、骨伝導能が失われていた。これは母床との境界面に徐放した薬剤が高濃度なため細胞毒性を発揮し、生体反応を惹起したものと推測された。現在企業側が細胞毒性試験を進めながら至適薬剤担持量の決定を進めている段階であり、動物実験が一時中断しているため未使用額が発生した次第である。ウサギ脛骨近位に部分骨欠損モデルを作製、欠損部の形状に適合したランソプラゾール担持人工骨を移植し、経時的にサンプルを回収する。
高効率・高感度な薬物代謝マルチアッセイシステムの開発

薬物代謝酵素を用いて、薬物および薬物候補化合物の代謝率を計測することは、薬物投与設計や医薬品開発において重要であり、より効率的な計測法の開発が望まれている。これまでに当該酵素の薬物代謝反応が電極上で進行する現象を見出し、電気化学検出法による高効率な新規アッセイ法の可能性が示されている。本研究では、この現象を解明することを目的とし、当該計測に有用な電極界面の化学的および物理的性質を明らかにした。また、得られた知見を基にして計測システムを構築し、薬物代謝反応の迅速な計測が可能であること示した。シトクロムP450(CYP)等の薬物代謝酵素を含有するミクロソームを用いて、薬物の代謝率を計測することは、医薬品開発や薬物投与設計において極めて重要てある。申請者は、最近CYP発現ミクロソームの薬物代謝反応が特定の修飾電極上で安定に進行する現象を見出し、電気化学検出法による低コストな新規アッセイ法の可能性を示した。本研究では、この現象の詳細な解明と同手法を活用した薬物代謝マルチアッセイシステムを開発する。これにより、高効率なアッセイが実現され、医薬品開発研究の推進に寄与できると考えられる。本年度(初年度)は、特定の修飾電極上での、電気化学CYP反応の安定化現象を解明するために、有機分子やDNAなどの生体高分子等様々な分子をコーティング(修飾)剤として用い、各修飾電極の界面特性や酵素固定特性等と電気化学酵素反応特性とを比較しながら、CYP活性安定化現象に対するコーティング剤の役割を調査した。芳香族環に親水性を有する官能基を付与したコーティング剤を用いることで安定性が向上したことから、親水的な修飾電極界面が安定性に寄与することが示唆された。更に、酵素活性が安定に発現される親水的な界面と酵素活性の失活が早い疎水的界面を比較すると、後者においては、溶存酸素に由来する活性酸素種が比較的安定に存在することが示され、同活性種が酵素失活の要因であると推察できた。また、電極ー酵素間の電子移動速度は、アミノ基を有する芳香族分子を用いた場合に他の官能基と比べて大きく、同官能基と酵素分子との相互作用が重要であることが示唆された。以上より、薬物代謝酵素反応を電極上で安定に進行させるための電極界面構造基盤を構築できた。シトクロムP450(CYP)等の薬物代謝酵素を含有するミクロソームを用いて、薬物の代謝率を計測することは、医薬品開発や薬物投与設計において極めて重要である。申請者は、最近CYP発現ミクロソームの薬物代謝反応が電極上で安定に進行する現象を見出し、電気化学検出法による低コストな新規アッセイ法の可能性を示した。本年度(2年目)は、昨年度得られた成果(CYPの電気化学薬物代謝反応には、アミノ基と芳香環を有する分子で電極界面をコーティングすることが有用)を基に、より有効なコーティング分子の探索を最初に行った。アミノ基を有する種々の芳香族化合物について検討したところ、分子内のアミノ基と芳香環の比が1:1-1:2程度の時に良好な電気化学酵素活性が得られ、両者の配合が重要であることを明らかにした。親水的なアミノ基と疎水的な芳香環による界面の性質が酵素の電極界面上での配向に大きく影響していると考えられた。また、電気化学薬物代謝反応解析の検討を開始したところ、反応条件や電極界面の作製条件により、該酵素反応の持続性が大きく異なることが新たに明らかとなった。種々検討したところ、印加される電圧が重要であることの知見を得ることができた。詳細な反応解析のためには該要因の解明が重要と考えられた。更に、市販の流路システムを用いた簡便な電気化学酵素反応システムを構築することができた。本年度(3年目)は、昨年度に得られた電極上でのCYP酵素反応の持続性に関する知見の詳細な検討を主に行った。これまでの成果から、詳細な解明のためには精製単離酵素を用いた解析が必要であると考え、その作製を行い、それら調製した酵素を用いて電気化学酵素反応計測や反応生成物解析、電極界面分析等を実施した。種々条件下での検討結果から、電圧印加により電極上に固定した酵素分子の状態が変化しその持続性に影響することが考察された。一方、前記検討を進める課程で、電気化学酵素反応駆動に対し従来よりも効果的な電極ナノ構造界面を見出し、当該研究目的達成のための有用性を鑑みてその解析等を行った。当該ナノ構造を構築するための最適条件を決定するとともに、従来法と比較して、電極上のCYP酵素の電気化学駆動効率が大きく向上している事を明らかにした。電極上に固定化した酵素分子が電極界面とより適切に相互作用できるようになったためと推察された。

単離精製酵素を用いた電気化学酵素反応の持続性の詳細な解明に時間を要していること、及びその課程で従来よりも効果的な電極界面構造を見出しその解析等を実施したことにより当初の計画よりやや遅れている。シトクロムP450(CYP)等の薬物代謝酵素を含有するミクロソームを用いて、薬物の代謝率を計測することは、医薬品開発や薬物投与設計において極めて重要である。申請者は、最近CYP発現ミクロソームの薬物代謝反応が電極上で安定に進行する現象を見出し、電気化学検出法による低コストな新規アッセイ法の可能性を示した。本研究では、この現象の詳細な解明と同手法を活用した薬物代謝マルチアッセイシステムを開発する。これにより、高効率なアッセイが実現され、医薬品開発研究の推進に寄与できると考えられる。本年度(最終年度)は、昨年度に続き精製単離酵素を用いて電極上でのCYP酵素反応の持続性に関する詳細な検討を進めた。昨年度に見出した電圧印加による酵素分子の不安定化を鑑み、これを抑制するために最適な電極界面のコーティング法を調査した。ポリエチレングリコール鎖を有するコーティング剤と、これまでに見出している芳香環を有するコーティング剤を組み合わせることで、より安定なCYP酵素反応を検出できることを明らかにした。この条件を元に、平成26年度に構築したマイクロ流路を用いた検討を実施し、薬物代謝反応を検出できることを実証した。しかしながら、代謝物の確認には至らず今後の課題となった。また、昨年度に見出した「より有用なナノ構造電極界面」についても更なる検討を進めた。ナノ構造作製時の条件と得られる構造体の相関を明らかにした。最適な界面においては従来と比較して、電極と電子授受可能な該界面上のCYP酵素の割合を60%向上させることができ、大変有用な知見を得た。薬物代謝酵素を用いて、薬物および薬物候補化合物の代謝率を計測することは、薬物投与設計や医薬品開発において重要であり、より効率的な計測法の開発が望まれている。これまでに当該酵素の薬物代謝反応が電極上で進行する現象を見出し、電気化学検出法による高効率な新規アッセイ法の可能性が示されている。本研究では、この現象を解明することを目的とし、当該計測に有用な電極界面の化学的および物理的性質を明らかにした。また、得られた知見を基にして計測システムを構築し、薬物代謝反応の迅速な計測が可能であること示した。持続性に関する新たな課題が生じたものの、最終年度の研究計画を進める上で有用な成果・新たな知見が得られており、順調に進展していると考えられる。引き続き電極酵素反応の持続性に関する詳細な検討を行うと共に、得られる知見およびこれまでに得られている有用な電極界面構造等の知見を活用して、より安定な電気化学CYP反応系を構築する。また、有用な系を用いたマイクロ流路酵素反応の検討を実施する。電気化学電気化学酵素反応の持続性等に関する詳細な解明を、単体酵素等を用いて実施・検討しながら、これまで得られた基盤技術・知見を活用し、マルチアッセイが可能なマイクロ流路酵素反応基盤の確立を目指す。本年度は、ほぼ計画通りに研究を実施することができ、次年度の研究計画を進めるうえで有用な知見が得られている。平成26年度に電気化学薬物代謝酵素反応の持続性に関する新知見を得た。本研究目的達成のためにはその詳細を解明することが重要であり検討を行っているが、時間を要している。
細胞生物学的方法も用いた未熟児の脳室周囲軟化症の病態に関する研究

1.新生仔ラット脳より分離培養したオリゴデンドロサイトを用いて、グルタミン酸による細胞障害のメカニズムを分析した。(1)グルタミン酸による障害は、抗酸化剤によって消失したことから、酸化による細胞膜の障害が関与していることが示された。(2)細胞内の活性酸素を蛍光プローブを用いて調べたところ、過酸化水素の蓄積がグルタミン酸によって生じていることが示された。(3)さらに各種活性酸素に対するScavengerを用いて、実際に直接関与している活性酸素種の同定を試みた。その結果、Superoxide DismutaseならびにCatalaseは細胞障害に対して変化を示さなかった。従って、Superoxideと過酸化水素による直接的な障害ではないものと考えられた。それに対して、Hydroxylラジカルに対するScavengerであるマンニトール、チオウレア、安息香酸は、細胞障害を明らかに抑制した。従って、最終的な障害に寄与する活性酸素種はHydroxylラジカルであると考えられ、これによる細胞膜の障害が細胞死を引き起こすものと考えられた。2.新生仔ラット脳よりスライスを作成し、最適な培養システムの作成を試みた。
日韓対照を通した映像メディアの言語的特徴の記述

本研究では,日韓対照の視点を取り入れて,メディア言語研究という立場から両言語による映像メディアの考察を行った.実例をもとに,「ジャンルによる語用論的な特徴」と「映像メディアの翻訳による変形」について考察した結果,とりわけ日本の映像メディアでは番組独自のジャンル特性が言語表現に強く影響していることが示された.また,翻訳字幕において,ジャンルによっては翻訳者のストラテジーより番組制作側の企画意図が優先され,主観的な解釈が付加される「意図的な改変」が積極的に行われることが示された.今後も,映像メディアのジャンルと翻訳,両言語の固有性という3つの要素を有機的に関連づけて考察を続けていきたい.本研究は、日韓対照言語学的な視点から、日本と韓国の映像メディアを考察・分析し、その言語表現の特徴を体系的に記述することを目的としている。研究初年度である24年度は、「ジャンルによる言語的特徴」と「翻訳時のズレ」に焦点を当て、両言語による映像メディアを考察した。その結果、「翻訳課程での意図的な改変プロセス」と「言語切換によるキャラクタの再構築」という2つの傾向が明らかになった。2年目の25年度においても引き続き、両言語による対訳データを精査し、翻訳を介した字幕・テロップ、吹き替えに見られる言語的なズレを明らかにし、起点言語が伝達者(翻訳者と映像メディア制作者)の意図によって操作される過程を実証してきた。その結果、目標言語の中で、語彙レベルの対応関係の等価と、受容者の反応にもとづく動的等価の間に調整が行われる様子を具現化して示すことができたと考える。さらに、実際の映像メディアデータを通して、ジャンルごとの言語的な特徴を明らかにし、その背景にある制作者側の意図と、視聴者側の解釈を調査することで、「コミュニケーション効果」という観点から「映像メディア言語」の具体像を示すことができた。たとえば、バラエティ番組の文字テロップの役割と受け手に与える影響について、実際の映像メディアのコンテキストを通して整理することができる。引き続き、これまでの役割語研究の実績を生かして、コメディ番組などでキャラクタを生み出す言語・非言語表現を取りあげ、キャラクタ構築と強化の過程を明らかにしていく予定である。研究当初は、まず映像メディアのジャンルによる言語的特徴、次に日韓・韓日翻訳時の形式的なズレ、心理的なギャップ、最後に言語教育への応用という3つに注目した。このうち、研究初年度である24年度は、主にジャンルによる言語的特徴と、翻訳時のズレについて分析すべく、両言語による映像メディアを考察し、その結果を様々な場で発表、公開してきた。具体的な研究の成果は、別途記載するので省略するが、主な内容は、「翻訳課程での意図的な改変プロセス」と「言語切換によるキャラクタの再構築」という2つの傾向が明らかになったことである。まず、前者について簡単に述べる。「翻訳を介した映像メディア」の翻訳字幕は、翻訳者の意図と番組制作者の意図が合体した「二元的変形プロセス」を有することになる。言語的な改変プロセスは、スピーチレベル、キャラクタ、言語表現などの様々なレベルで行われ、その形体も拡張、縮小、省略、無視など多様である。本研究では、これらの改変プロセスを意図的改変と非意図的改変に分けて分析し、その方法と効果を明らかにした。つぎに、後者について述べる。本来、「翻訳」においてもっとも重視されるのは、目標テキストの受容者(=視聴者)の反応が起点テキストの受容者の反応と等しくなるという「動的等価」であるが、映像メディアでの翻訳においては、元のメッセージを翻訳後の映像メディアの中でどのように表現したいかという、伝達者(=制作者)の意図と目的によって、さまざまな言語的な操作が行われる。その結果、翻訳前の映像メディアには現れていない新しいキャラクタが、翻訳後のメディア上で再創出されるという現象もが観察されるのである。本研究は、日韓対照言語学的な視点から、日本と韓国の映像メディアを考察・分析し、その言語表現の特徴を体系的に記述することを目的として行われた。中でも、フィクションジャンルの韓国語から日本語への翻訳過程に、キャラクタ性を際立たせるための意図的な改変が多く見られることを示し、その結果、原語の映像メディアには表れていない新しいキャラクタが訳語のメディア上で再創出される現象について検証を行った。しかし、こういった現象は、必ずしも「フィクションの翻訳」でのみ表れるものではなく、娯楽性が重視されるジャンルのメディアほど、番組制作者の企画意図が優先されやすく、そのため主観的な解釈が付加されやすい。とりわけ、バラエティ番組によく見られるコミックな文字テロップの処理には、笑いの誘導に効果的な娯楽性が追求されるという点で、制作者によるディスコース操作が入り込む余地が多分にある。

よって、研究最終年度の26年度は、考察対象をバラエティ番組にしぼって、中でも韓国のバラエティ番組の文字テロップに制作者の関与が大きいことに注目して分析を続けてきた。具体的には、日本と韓国のバラエティ番組を分析対象とし、映像の編集過程で付加される文字テロップが、キャラクタの構築と強化を助長する道具として機能していることを、実例をもとに検証した。今後は、こういった娯楽性の高い映像メディアを中心に、そこに盛り込まれる制作者側の意図と、それに対する視聴者側の解釈を調査することで、さらに「コミュニケーション効果」という観点から「映像メディア言語」の具体像を示していきたい。社会言語学・日韓対照言語学研究計画の時点で予定していた「映像メディアのコーパス構築」は、著作権の問題や技術的な障害など諸事情により断念し、初年度から非公開レベルでのデータ収集と分析にとどめる形で研究方法を修正している。25年度は、その修正した研究方針にもとづいて、引き続きデータ収集と分析を進めてきており、あわせて前年度の研究発表の内容を論文としてまとめることに力を注いできた。26年度には、論文の公開を計画している。当初の予定では、日韓両言語による映像メディアのコーパス構築を主目的として研究を進めていた。しかし、著作権の問題や技術的な障害が大きく、個人レベルでの本研究では、公開を見据えたコーパス構築は難しいと判断し、非公開レベルでのデータ収集と分析にとどめる形で、若干の方向転換を余儀なくされた。しかし、「研究実績の概要」に詳しく述べているように、当初、分析のポイントとしていた3つの言語事象については、問題なくデータ収集と分析が進み、その中間報告も研究発表の形で発信済みである。よって、今のところ、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。26年度は、まず、これまでに発表したデータ分析の結果を論文としてまとめる予定である。また、前年度に引き続き、両言語による映像メディアのデータ分析と結果発表を続けていく。この段階で重要なのは、「映像メディアのジャンル別特徴」と、「翻訳上の問題点」、「日本語と韓国語の言語構造や表現の違い」という3つの要素を有機的に関連づけて考察することである。とりわけ、24年度の研究成果として明らかになった「翻訳課程での意図的な改変プロセス」と「言語切換によるキャラクタの再構築」という2つの傾向に関連して、その理論的な裏付けを固める必要があると考えている。よって、日韓両言語の映像メディアのデータ分析をさらに進める一方で、「翻訳学」や「コミュニケーション学」などの従来の研究理論を、よりクリティカルな視点に立って再検討することに力を注いでいく予定である。25年度は、まず、24年度に発表したデータ分析の結果を論文としてまとめる予定である。
亜鉛欠乏に伴う学習記憶障害における変換性亜鉛の役割

キレート可能亜鉛あるいは蚕白質に緩やかに結合している亜鉛は、臨床的な亜鉛指標となる可能性が指摘されているが、それを支持する動物実験は報告されていない。そこで、亜鉛欠乏飼料にてラットを飼育し、血漿や組織中キレート可能亜鉛を測定した。4週令、体重約100グラムのウィスター系雄ラット28匹を3群に分け、21日間飼育した。亜鉛欠乏群(D群)にはAIN-93G処方精製飼料から亜鉛を除いた飼料(亜鉛欠乏飼料)を、ペアフィーディング対照群(PF群)にはD群が前日に食したのと同量のAIN-93G精製飼料(亜鉛充足飼料)を与えた。自由摂取対照群(AL群)には、亜鉛充足飼料を自由に摂取させた。D群のラットは著しい成長遅延、活動性の低下や体毛の粗造化が認められた。D群のキレート可能亜鉛は、PF群やAL群に比べて著明に低下したが、キレートされない亜鉛(全血漿亜鉛からキレート可能亜鉛を除いたもの)には有意な変化はなかった。肝臓、腎臓および精巣では、D群のキレート可能亜鉛はPF群やAL群に比べて有意に低下した。血漿、脳、肺、精巣においてD群のアルカリホスファターゼ活性はPF群やAL群に比べて有意に低下した。PF群に比較して、D群のアンギオテンシン変換酵素は腎臓では有意に低下したが、血漿では有意に増加した。また、最も活性の高い肺では活性の変化はなかった。アンギオテンシン変換酵素は主に肺で生成され、肝臓で分解されると考えられており、亜鉛欠乏に伴う肝臓での分解の低下が示唆された。これらの結果より、キレート可能亜鉛は亜鉛栄養状態の評価に利用できることが示唆された。亜鉛欠乏では記憶障害や摂食行動に異常の見られることが知られており、これらの異常の発現に交換性亜鉛プールの減少が関与している可能性がある。今年度は基礎的な実験系の作製を試みた。正常飼料としてAIN-93Gの処方を用い、それから亜鉛を除いたものを亜鉛欠乏飼料とした。体重約90gの雄のウイスター系ラットを3群に分け、亜鉛欠乏飼料摂取群群には亜鉛欠乏飼料を自由摂取させ、ペアフィーディング群は亜鉛欠乏群が前日に摂取したのと同量の正常飼料を与え、正常飼料自由摂取群には正常飼料を自由摂取させた。実験4日目より亜鉛欠乏飼料摂取群群の飼料摂取量は正常飼料摂取群より低下し、4日目以降、亜鉛欠乏飼料摂取群とペアフィーディング群の体重は正常飼料自由摂取群より低値をとった。9日目以降、亜鉛欠乏飼料摂取群の体重はペアフィーディング群より低値をとった。また4日目以降、周期約2から3日の周期的な摂食量と体重増加量の変化が認められた。亜鉛欠乏飼料摂取群には著しいやせが認められた。胸腺の比体重は亜鉛欠乏飼料摂取群、ペアフィーディング群、正常飼料自由摂取群の順に大きくなった。ヘマトクリット値、赤血球数は亜鉛欠乏飼料摂取群が正常飼料自由摂取群より高かった。MCVは亜鉛欠乏飼料摂取群がペアフィーディング群および正常飼料摂取群より低値をとった。MCHCは正常飼料自由摂取群に比べて亜鉛欠乏飼料摂取群とペアフィーディング群が高値をとった。MCHには差がなかった。亜鉛欠乏飼料摂取群の血液濃縮が示唆された。肝臓中アルカリホスファターゼおよび酸性ホスファターゼ活性は、正常飼料自由摂取群に比べて亜鉛欠乏飼料摂取群とペアフィーディング群が低値をとった。血漿亜鉛は亜鉛欠乏飼料摂取群が他の2群より低値をとった。次年度では作製できた亜鉛欠乏ラットを用いて交換性亜鉛プールの変化を検討する予定である。
多文化教育実践の新たな地域モデルの創出と発信

今日の多文化教育は、多文化理解(他国理解、異文化理解)、外国語学習、開発教育(途上国支援、国際協力)、多文化共生教育、持続可能な開発のための教育、という5つ程度の教育内容に分けられる。本研究では、これらの教育の歴史的な変遷を明らかにした。次に、多文化教育の実践の意義について、平成24年度にJICA東北と連携して国際理解教育と開発教育に関する効果の調査と分析を行った。平成26年度は、地域教育委員会と連携して持続可能な開発のための教育の成果と効果に関する調査を行った。これらの成果をもとに、国際理解教育からESDにいたる多文化教育の諸要素を包括した、地域における実践のあり方について提案を行った。平成25年度は、独立行政法人国際協力機構(JICA)東北と連携して、平成24年度の9月実施したに国際理解教育と開発教育の効果に関する調査の分析を行ない、国際理解教育学会において発表した。東北5県の47の学校(小中高等学校、中高一貫校、特別支援学校、教育委員会、専門学校、短期大学を含む)からアンケートの回答があったが、国際理解教育、開発教育事業が生徒に与えた影響の分析では、回答した92%の教員が、そうした活動を行うことによって、生徒に変化があったと「感じる」「やや感じる」と答えている。高校生のキャリアに与えた影響については、「国際協力や途上国支援のあるコースを進学先に選んだ」というような専門的志向を裏付ける回答はもとより、「進路と関係ないが、将来国際協力や途上国支援の分野で役立ちたいと考えている」、「進路とは関係がなく、国際協力について話題にするようになった」という割合も高かったことなどを明らかにした。次に今日の日本の教育現場で行われる多文化教育の取り組みについて市瀬(2014)「学校教育におけるユネスコの価値・理念の受容に関する研究ー基礎資料の整理ー」において、歴史的な考察を行った。今日の学校現場の実践は、多文化理解(他国理解、異文化理解)、外国語学習、開発教育(途上国支援、国際協力)、多文化共生教育、持続可能な開発のための教育、という5つほどの教育内容に分けてとらえられるが、これらは、戦後の国際理解教育の主要な取り組みの影響をうけ、それを反映しているということにほかならない。これらの研究成果をもとに、多文化理解からESDに至る教育の融合したグローバル教育のあり方について、市瀬智紀「国際理解教育と持続可能な開発のための教育(その1その2)」『文部科学教育通信』No.329・330号、2013年12月9日・23日、3031頁、2829頁において提案を行った。本研究は、東北地方発の多文化教育のモデルを提示するとともに、国際理解教育、多文化共生教育、ESD等それぞれが別個に考察されてきたテーマについて、一つの地域を取り上げて、それらの領域の相互の関連性を明らかにすること。さらに、震災後に受けた国際連携の与えた影響も調査に入れ、地域主体の多文化教育のフレームワークを構築することを意図している。平成24年度の新たな知見は、以下の通りである。1.学校で多文化教育の実践を行っている東北地方の教員は、約8割が実践を通して、教育的効果が得られていると考えている。その効果として、多文化教育の実践が地球的課題や世界への繋がりの認識を促進していると認識されている。2.生徒の中には、知識や技能の専門性と、国際社会への繋がりを関連付けており、「国際」という専門領域にとどまることなく、幅広い価値の浸透が見られる。また、生徒は、地域への回帰と国際社会への志向を矛盾なく捉える意識がみられる。次年度は、地域と世界を結びグローバルな価値の広範囲な浸透を目指す多文化教育のモデルを考察したい。本研究は、国際理解教育、多文化教育、ESDなど、別個に考察されてきた国際教育のテーマについて、一つの地域をとりあげて、それらの領域の相互の関連性を明らかにし、多文化教育のモデルを提示すること、震災後に受けた国際的支援の与えた影響についても考慮にいれ、地域主体の多文化教育のフレームワークを提示することを目標としている。平成26年度は、地域における「持続可能な開発のための教育」の成果と効果を確認するために、地域の教育委員会の協力を得て、37の幼稚園、小学校、中学校を対象に質問紙調査を実施した。持続可能な価値の浸透や、資質能力、教育方法の改善について調査した。国際的なESDの専門家の集まりであるESD and Quality Education Research Groupにおいて研究成果を発表した。また、本年度は、2011年3月11日の東日本大大震災以降、海外からの支援を受けて進んだ国際連携と国際交流について調査を進め、その成果を「震災と国際理解教育」(『国際理解教育ハンドブック』)に発表した。本研究が目標とする「多文化教育の実践モデル」は、本年度から開始された文科省の事業である「ESD/ユネスコスクール東北コンソーシアム」の中で実践される。

そこで、科研費「ESDグローバルアクションプログラムにおける学校実践と教師教育に関する実証的研究」(基盤研究C)で引き続き研究を継続する。国際教育本研究課題では、1多文化教育、持続発展教育の実践に関連する学校文書・報告書、県庁の政策文献等の文献調査、2実践記録の分析(大学やNPO団体が行った、多文化教育の実践記録、映像記録などの分析)、3学校、大学、NPO、行政に対する質的調査・量的調査の研究からなっていた。1については、平成25年度に文献調査を実施し、多文化教育、持続発展教育の実践に関連する学校文書・報告書、政策文献等収集した。その成果として、市瀬(2014)「学校教育におけるユネスコの価値・理念の受容に関する研究ー基礎資料の整理ー」において報告を行った。2の研究成果については、多文化理解からESDに至る教育の融合したグローバル教育のあり方について、市瀬智紀「国際理解教育と持続可能な開発のための教育(その1その2)」『文部科学教育通信』No.329・330号、2013年12月9日・23日、3031頁、2829頁において報告を行った。3については、平成24年度中に、JICA東北の協力が得られ、小中高等学校(教育委員会や短期大学を含む)47校を対象として、量的調査、質的調査を完了した。平成25年はその分析を行い、7月に国際理解教育学会において、この質問紙調査の結果をまとめて発表した。平成26年度は、残された研究項目としての「震災後の地域の学校現場における国際連携と国際理解にかかわる研究」を実施する予定である。本研究は、3年間で地域の多文化教育に関する文献調査と量的調査、質的調査を行うことになっている。平成24年度はJICA東北の協力が得られたために、平成24年度中に、小中高等学校(教育委員会や短期大学を含む)47校を対象とした量的調査、質的調査が完了した。新たな知見は、以下の通りである。1学校で多文化教育の実践を行っている東北地方の教員は、約8割が実践を通して教育的効果が得られていると考えている。2生徒の中には、知識や技能の専門性と、国際社会への繋がりを関連付けており、「国際」という専門領域を指向するより、広く価値の浸透が見られる。また、生徒は、地域への回帰と国際社会への志向を矛盾なく捉えている。このように、量的調査、質的調査において、進展があったので、順調に進展していると評価できる。平成25年度は、引き続きこの量的調査、質的調査の分析を行うこと、また、平成24年度に完了しなかった部分である政策文書、学校文書、実践記録等の分析を継続して行う。本研究は、1多文化教育、持続発展教育の実践に関連する学校文書・報告書、県庁の政策文献等の文献調査、2実践記録の分析(大学やNPO団体が行った、多文化教育の実践記録、映像記録などの分析)、3学校、大学、NPO、行政に対する質的調査・量的調査の研究から構成される。123は順調に調査研究が進んでいる。平成26年度は、残っている課題として、2011年3月11日の東日本大震災以後地域で進んだ国際連携と国際交流について、学校の記録をもとに傾向を分析して報告することと、3年間の研究の全体を総合して提案することである。