hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
葉緑体光定位運動における新規アクチン構造の機能解析

葉緑体光定位運動、特に逃避運動について、移動に伴うcp-アクチン繊維とその重合・維持に関与する蛋白質因子、運動に関わる因子の詳細な解析を行った。その結果、cp-アクチン繊維は細胞質のアクチン繊維とは異なる構造と挙動を示すこと、葉緑体運動にはミオシン分子は関与しないこと、逃避反応を仲介する光受容体phot2は葉緑体包膜上に存在すること、早急な逃避運動にはcp-アクチン繊維の急速な消失が必要であり、最終的には0.3μmの断片まで短くなって消失すること、等を明らかにした。植物は効率良く光合成を行うために、光条件によって細胞内の葉緑体の分布を変えている。弱光に向かって集合し、強光からは逃避する。この現象を葉緑体光定位運動と呼ぶ。我々は葉緑体が光の強弱を感知する光受容体を以前に確定した。本研究では光受容後葉緑体がどのような機構で運動するかを調べ、関与する数種のタンパク質を同定するとともに、葉緑体が移動するために必須な、従来知られていなかったアクチン微繊維構造を発見した。葉緑体光定位運動は、植物が効率良く光合成を行なうためのみならず、強光下での光障害を避けるために必須の生理現象である。従来、細胞内に既存のアクチン繊維を介した運動と考えられていたが、我々は、今迄に報告の無い新規の葉緑体光定位運動に働く葉緑体アクチン(cp-actin)繊維を発見した。葉緑体独自の細胞小器官移動様式としてのcp-actin繊維の構造と機能の解明を通して葉緑体運動のメカニズムを明らかにする。我々は平成16年度に採択された基盤研究Sの成果として、微細でturnoverが非常に速いアクチン繊維(chloroplast actinと命名(以下cp-actinと略す))で構成された構造が葉緑体上に存在し、葉緑体の移動に必須であること、さらにcp-actinの重合にはCHUP1タンパク質が関与することをすることを発見した。本年度はまず、これらの構造がより詳細に、より容易に観察できるような系の確立を行った。まず共焦点顕微鏡の購入に当たり、国内国外4社の製品について、GFPで可視化したcp-actinの見え方を指標にして、徹底的な比較検討を行い、ライカのSP5を購入した。この機種の使用によって、従来我々が使用していた、微光束照射が可能なように改造した特注Zeiss蛍光顕微鏡では容易には見られなかった構造が、簡単に観察することができるようになった。これまでは葉の葉柄近傍から得た切片や、柵状組織の細胞から調整したプロトプラストをスライドガラスに貼付けるなど、人為的な処理を加えないとなかなか見えなかったcp-actinやCHUP1の構造が、生葉の柵状組織で常に観察することが可能になった。次ぎにcp-actinとCHUP1が同時に観察可能なように、それぞれが異なる蛍光色によって識別できるように、CHUP1:YFPのラインの作成を行い,現在GFP-talinのラインとの掛け合わせを行っている。平行して、今までは解像力等の問題で詳細が不明だったcp-actinの光条件下での挙動、CEUP1タンパク質の細胞内分布等の詳細な観察を行った。また,複数の微光束を細胞内の異なる場所に連続的に照射し、葉緑体の運動様式を解析した。植物はより効率的に光合成を行うために、弱光下では葉緑体は光に向かって集合し、光障害をさけるために強光からは逃避する。我々は葉緑体運動に必須である、葉緑体と細胞膜の間に存在するアクチン繊維(cp-actin filament)を発見した。またその消長にはCHUP1(chloroplast unusual positioning 1)が関与していることも明らかにした。本年度は葉緑体運動に伴うcp-actin繊維の詳細な解析と、CHUP1の光に依存した挙動を詳細に観察すると伴に、葉緑体運動が欠損した変異体を使用してcp-actinとCHUP1の意義を検討した。野生型におけるcp-actin繊維は強光照射によって一時的に消失するが、葉緑体進行方向前方に出現し、強光域を脱すると非常に多くのcp-actin繊維が重合される。暗黒条件によって重合が増強されると思われる。YFPにより可視化したCHUP1は葉緑体外包膜の細胞膜側に点在し、強光照射によって一時的に消失するが、暗黒下では太い線状の構造を取る。その後の強光照射によって細分化され、葉緑体移動方向に向かって移動し、最後には葉緑体同士が接する場所に一つの塊になって凝集する。このCHUP1の挙動はcp-actin繊維の挙動とほとんど一致しており、CHUP1の変化に伴ってcp-actin繊維が分布や存在状況を変化させていると考えられた。cp-actin

繊維は、chup1変異体同様に、kac1kac2二重変異体では全く観察されないこと、しかし両者の細胞内葉緑体分布は全く異なり、chup1変異体では細胞の下に、kac1kac2変異体では細胞の側面に葉緑体が配位することが分った。現在CHUP1とcp-actin繊維を別な蛍光色素によって可視化し、両者の共同を同時に解析するための準備を進めている。葉緑体は弱光には集まり(集合反応)、強光からは逃避する(逃避反応)。我々はシロイヌナズナにおいて、青色光受容体フォトトロピンが葉緑体外包膜上に存在するCHUP1タンパク質を介して葉緑体と細胞膜間に存在するアクチン繊維(cp-actin繊維)を制御することによって、葉緑体の移動方向や速度が調節されていることを明らかにしてきた。本年度は、葉緑体運動の速度を制御する因子として、コイルドコイル構造を持つ2つのタンパク質WEB1(weak chloroplast movement under blue light1)とPMI2(plastid movement impaired 2)を同定し、その細胞内分布と機能解析を行なった。酵母Two-Hybridの系によりWEB1とPMI2の結合が検出され、さらにBiFC法によりその結合が細胞質で起こることが確認された。web1、pmi2両変異体は、特に逃避反応に異常を示し、葉緑体の移動速度が野生型に比べて遅かった。野生型ではcp-actin繊維は強光照射直後に一過的に消失した後、移動方向前端側に再度が現れるが、web1とpmi2では共に強光照射直後のcp-actin繊維の一過的消失は見られず、cp-actin繊維の再編成も起きなかった。これらの結果から、WEB1とPMI2はcp-actin繊維を制御することによって葉緑体運動の速度を調節していることが示唆された。またシダ前葉体細胞及びヒメツリガネゴケ原糸体における葉緑体運動でも、シロイヌナズナ同様のcp-actin繊維が葉緑体移動方向前方に現れることが確認され、葉緑体運動におけるcp-actin繊維の普遍性が明らかになった。本年度は、cp-actin繊維による葉緑体運動の推進力発生機構の解明のため、外包膜上に存在するタンパク質をOEP7-YFPで可視可し、外包膜の伸長と葉緑体本体(葉緑素の蛍光部位)の移動速度の相関関係を調べた。その結果、葉緑体の移動方向先端部の外包膜は、葉緑体本体の移動に先だって伸長し、その後葉緑体本体が追従していた。このことは葉緑体外包膜に結合するCHUP1及びcp-actin繊維が葉緑体に先だって移動するため外包膜が伸展し、外包膜に掛かる張力によって葉緑体本体が牽引されたと解釈された。次に葉緑体光定位運動に関わるアクチンフィラメント架橋タンパク質であるTHRUMIN1(Whippo et al.2011)のcp-actin
種子発芽誘導に関与するNOシグナル伝達物質の検索

一酸化窒素(NO)に、環境ストレス下における植物の機能抑制を軽減する作用が知られていましたが、その作用メカニズムについては不明でした。本研究では、NOの高温発芽阻害の軽減作用のメカニズムを調査しました。33°C高温時のレタス種子発芽阻害が、様々なNO発生誘導剤処理により打ち消されることを確認し、この時NOが種子内に8-ニトロcGMPの生成を誘導し、この物質がアブシジン酸の代謝を促進し発芽を誘発させていることを見出しました。8-ニトロcGMPがNOのシグナルを細胞内で伝達する役割を担っていることをが推測でき、本成果がストレス条件下での植物の機能向上技術の開発につながるものと期待されます。植物の種子発芽誘導のmediatorの一つである一酸化窒素(NO)の直接的なターゲット分子種の解明のため、本年度はまず、レタス種子(Lactuca sativa L. cv. Green wave)の高温(33°C)発芽阻害活性検定を用いて、NOの発芽誘導効果を調べた。NOの発生剤であるニトロプルシドナトリウム(SNP)やNOC18を、それぞれ100μM以上の濃度で処理したレタス種子は、33°Cの高温時でも80%以上発芽した。このNOによる高温時の発芽誘導は、NOの消去剤PTIO、活性酸素消去作用を有するアスコルビン酸やスーパーオキシドイオンの消去剤tironにより阻害された。また、peroxynitriteの放出剤SIN-1やS-Nitrosoglutathioneが、SNPやNOC18と同じく発芽誘導活性を示したことから、活性窒素種(RNS)がNOの高温発芽誘導シグナルの重要な要因として働いていることが示唆された。一方、NO合成酵素阻害剤L-NAMEや、NO感受性グアニル酸シクラーゼ阻害物質ODQ、硝酸還元酵素阻害剤のNaWO4とSNPの同時施用では、高温時でも発芽が認められ、外性NOによる発芽誘導では、NOおよびcGMPの生合成は亢進されることはなく、発芽誘導ではNOによる気孔閉鎖誘導の場合と一部異なった機構でNOが機能していることが明らかとなった。また、過酸化水素を10mM処理した場合に、レタス種子は高温時でも発芽が観察されたが、この発芽はPTIOの同時施用により阻害された。この結果は、外性の過酸化水素によって種子内で生成した活性酸素種がNO発生を誘導し、高温発芽を引き起こしていると予想できることから、活性酸素種もNOのシグナル伝達に重要な役割を果たすと考えられた。さらに、ABA代謝阻害剤パクロブトラゾールがNOの高温時発芽誘導を阻害すること、常温時の外性ABAによる発芽阻害がSNP処理により解除されることから、NOの高温時種子発芽誘導におけるシグナルの下流にはABAの代謝促進のメカニズムが含まれることを確認した。一酸化窒素(NO)の直接的なターゲット分子種として予想している8-ニトロcGMPを用いて高温時発芽誘導を調べることが重要であるが、アッセイに必要な十分量(10mg)を作製するに至ったおらず、8-ニトロcGMPの詳細な活性の検討を開始できていない状況である。一酸化窒素(NO)は、高温時の種子発芽阻害を軽減する、すなわち高温発芽誘導活性を示すことが知られていたが、そのシグナル伝達機構は不明であった。本研究ではまず、レタス種子の33°C高温時発芽阻害がニトロプルシドナトリウム(SNP)等の数種のNO発生剤処理により軽減されることを確認した。NOによる発芽誘導は、活性酸素種(ROS)を消去するアスコルビン酸、tiron、カタラーゼにより阻害されること、peroxynitriteの放出剤SIN-1が高温時発芽誘導活性を示すことを明らかとし、NOとROSが反応し生成する活性窒素種が高温時発芽誘導の二次シグナルであることを突き止めた。一方、グアニリルサイクラーゼの阻害剤ODQも、高温時のNOによる発芽誘導を阻害すること、この阻害がcGMPの添加により軽減されることを確認し、cGMPはNOによる高温時発芽誘導の発現に不可欠であることを立証した。表皮細胞ではcGMPがNOとROSによって8-ニトロ-cGMP(8-NO2-cGMP)に変換されることが報告されていたので、LC-MS/MSを用いて分析を行い、無処理の種子では検出されない8-NO2-cGMPが、SNP処理下33°Cで2時間培養したレタス種子内に含有することを確認した。また、種子内のABA分析を実施し、33°Cで12時間培養後の種子のABA含量は、SNP処理した場合では無処理の50%以下まで低下していることを明らにした。さらに、33°C高温時発芽阻害と23°Cにおいて外性ABAの存在下で生じる種子発芽阻害へのNOの軽減作用は、ABA代謝阻害剤パクロブトラゾールによって打ち消されることを明らかとした。以上本研究により、NOによる高温時レタス種子発芽誘導において、NOが種子内に8-NO2-cGMPの生成を誘導し、この化合物がABAの代謝を促進し発芽を誘発する機構が示唆された。

8-ニトロcGMPがNOのシグナルを細胞内で伝達する役割を担っていることをが推測でき、本成果がストレス条件下での植物の機能向上技術の開発につながるものと期待されます。8-ニトロcGMPの合成は既に終えHPLC等で精製を開始しているが,必要量を確保するには時間がかかるため、分取逆相TLC等の別の手段を用いて早急に必要量を精製し、それらの発芽誘導活性を詳細に調べる予定である。また、LCーMS/MS等を用いて、NO発生剤を処理した種子内の8-ニトロ-cGMPの単離・同定を行い、NO発生に伴う8-NO2-cGMPの生成を調べる。さらには、NO発生剤処理時の,種子内のNO発生量とABAおよび8-NO2-cGMP含量を経時的に測定し、種子発芽におけるNO発生→8-NO2-cGMP→ABA代謝のクロストークを解明する。生物有機化学
研修転移を駆動するサンドイッチ型研修の開発：医療者向け蘇生コースの再構築

突然の心停止にする蘇生処置トレーニング研修(ICLSコース)は、患者安全上重要な研修であり、全国で開催されている。しかし、その研修転移効果の検証は行われていない。本研究では、現行コースの研修転移効果を検証し、その課題を明らかにするとともに、それと平行して、頻回に経験することがない突然の心停止を動画による疑似体験の中で「行動」し、それを評価、内省することで研修転移を促進するeラーニング教材を開発する。そして、現行コースに事前学習eラーニング導入し、研修転移を駆動するeラーニング-集合研修-eラーニング形式のサンドイッチ型ICLSコースに再構築し、その効果を評価することである。
脳血管調節機構におけるNOの役割解明

脳循環調節機序に於けるNitric Oxide(NO)の役割を多方面から検討した。実験にはネコを用い、αクロラロース(50mg/Kg)、ウレタン(500mg/Kg)の腹腔内麻酔をし人工呼吸とした。右股動脈から血圧を連続記録。左頭頂部の頭窓からVideo camera法で血管口径変化を連続記録した。一部ではCBVも連続記録した。1)頚部交感神経節を電気刺激した際の脳表動脈収縮反応は、L-NMMA(10^<-3>M)を脳表潅流しても抑制されなかった。2)脳軟膜血管に分布する神経伝導をTetrodotoxin(以下TTX)50μg/ml(10ml/hrで脳表潅流)で抑制し、脱血、血液再注入を行い血圧を変動させた際の血管口径変化を記録しVMI(-血管口径変化/平均動脈血圧変化で計算)で評価した。(a)TTX単独投与群ではVMIは低下傾向を示したが有意では無かった。(b)TTX+L-NMMA投与群(L-NMMA25mg/kgの脳動脈内投与)ではVMIは有意に低下した。3) L-NAMEを3mg/kg/minで60分間持続注入し、10%炭酸ガス吸入による反応性を検討。L-NMAEによってもCO2による脳血管拡張反応は保たれていた(L-NAME投与15分時点)。一方、L-NAMEによってNOの抑制以外に他の作用が現れ血管が拡張を示した場合にCO2反応性は障害されていた。4)自動調節能を、L-NMMA注入中、および、NOの産生を戻すためL-Arginine 500mg/kgを股静脈から投与後に評価した。VMIはL-NMMA投によってNOの産生を抑制すると有意に障害され、L-Arginine投与によってNO産生が復した時に再びコントロールの状態に回復した。以上から、能血管のNOは化学的調節に無関係で、脳循環自動調節に極めて重要であると考えられる。はじめに:本研究ではNitric Oxide(NO)自動調節への関与の有無を明らかにする。その第一歩として脳自動調節に関与する頚部交感神経節からの脳血管支配とNOとの相互作用を検討した。一方、化学的調節機序はL-NAME投与で障害されたとする報告も多い。そこでL-NAME投与時のCO2反応性についても検討した。方法:実験にはネコを使用し、麻酔後呼吸は調節呼吸とした。頭窓法とビデオカメラ法でネコ脳表の血管口径を連続記録した。一部の症例では脳血液含量(CBV)を連続記録した。結果:1、交感神経系とNOについて:上頚部交感神経節(SCG)を露出し電気刺激(8V,10Hzで3分間)して脳表血管口径を収縮。1)コントロール群(6匹):SCG刺激を30分間隔で2回行った。2)L-NMMA脳表潅流群(8匹):第二回目刺激の10分前よりL-NMMA(10-3M)を脳表潅流しながら第二回目のSCG刺激を行いコントロール群と比較した。L-NMMA脳表潅流群では、第二回刺激開始3分で有意(p<0.05)な収縮を認めたが、第1回ならびにコントロール群と比較して収縮反応に有意差を認めなかった。2、炭酸ガス反応性とNO:10%

CO2を3分間吸入によるCO2反応性をL-NAME(3mg/Kg/min)60分股静脈に連続注入して開始15分、60分でCO2反応性を検討した。CO2反応性(血管の拡張率%/CO2の上昇率mmHg)は、15分までは保たれていた。60分では一部障害されていたがいずれも動脈がすでに拡張しておりNO抑制以外の作用があると考えられた。これを除けば、CO2による血管拡張、CBV上昇ともに障害されていなかった.まとめ:今回の検討では、脳表血管外膜側からのL-NMMA投与でNitric Oxide生成を抑制しても、猫上頚部交感神経節刺激による収縮反応は影響を受けなかった。またL-NAME投与によっても脳血管のCO2反応性は障害されていない。今後は脱血,血液再注入による血圧変動時の自動調節にNOが関与しているかの検討を進める。(はじめに)脳循環の自動調節におけるNO生成系の関与を明らかにするため、NO生成阻害剤であるL-NMMAならびにNOを生成するL-arginine (L-arg)を用いて検討した。(方法)実験には猫15匹を用いた。麻酔後、脳表においた頭窓を介して、ビデオカメラ法による脳表血管口径連続記録ならびにsilicon photodiode法による脳局所血液含量(CBV)連続記録を行った。股動脈に挿入したカテーテルから血液を脱血、再注入して全身血圧を変動させた。この際の血管口径、CBVの変化から脳循環自動調節能を検討した。自動調節能は血圧変動時の口径変化を平均動脈血圧1mmHgあたりの血圧変化で除した値(VMI)で評価した。先ず、コントロールとして薬剤投与前に自動調節能を評価した。ついで、L-NMMA 25mg/kgを12分間舌動脈をへて脳血管内に注入投与しL-NMMA投与終了直前に脱血、再注入を行い自動調節能を検討した。さらにL-arg 500mg/kgを股動脈から投与してL-NMMA投与によるNO産生抑制を回復させた後再び自動調節能を評価した。(結果)自動調節に重要な役割があることが知られる太い脳軟質血管のVMIは以下のようになった。脱血時にはコントロール0.67±0.13がL-NMMA投与によって0.30±0.15となりL-arg投与後は0.72±0.24に回復した。血液再注入時のVMIはコントロール0.71±0.14、L-NMMA投与時0.06±0.15、L-arg投与後には0.55±0.62と変化した。これらのL-NMMA投与中、L-arg投与後のVMI変化は何れも統計学的に有意であった。CBVもVMIと同様に変化した。(まとめ)以上、脳循環自動調節はL-NMMA投与によるNO産生抑制で障害され、L-arg投与でNO産生を回復させると再び正常に回復した。従って、脳循環自動調節には脳血管でのNOが重要な役割を果たしていることが明らかになった。
チイレン,セレニレン類の新規合成法に立脚したこれらの化学の新しい展開

嵩高いアルキル基を二つもつアセチレン(1)と二塩化硫黄を塩化メチレン中,室温で反応させると,2,3-ジ-アルキル-2,3-ジクロロチイラン(2)が定量的に得られた.未精製の(2)のアルカリ加水分解を室温で行うと,チイレン1-オキシド(3)が68-90%の収率で得られた。すなわち,(3)の簡便合成法を見いだすことができた。一方,(2)を室温で酸加水分解すると,(3)とα-オキソチオケトン(4)が10%と36%の収率で得られた。この結果は,昨年度の報告書に記載した(2)のシリカゲルカラムクロマトグラフィーに(3)と(4)が得られた結果と一致する。(3)を塩化メチレン中,-78°Cで無水トリフルオロメタンスルホン酸と反応させた後,p-トルエンスルホンアミドを加え室温まで昇温すると,α-イミノチオケトン(5)と(4)を59-69%と7-11%の収率で与えた。当初予想したチイレン1-イミド(6)の生成は確認できなかった。本反応は,まず(6)が生成し,これが環拡大して1,2-チアゼット(7)となった後,開環して(5)になると考えられる。トルアミドをp-トルエンスルホンアミドの代わりに用いると,予想外の結果が得られた。すなわち,(3)と無水トリフルオロメタンスルホン酸を反応させた後,p-トルアミドを反応させると,65-89%の収率でオキサゾール(8)が得られ,硫黄も生成した。これら反応は,(6)が生成し(7)となった後,N-トルイル-α-イミノチオケトン(9)が生成し,電子環状反応で4,5-エピチオオキサゾール(10)となり,ここから脱硫して(8)が生成する。P-トルアミドの代わりにチオベンズアミドを反応させると,50%の収率でチアゾールが得られた。ジ-t-ブチルアセチレン(1a)と一塩化硫黄を反応させた後,反応混合物を蒸留精製すると2,3-ジ-t-ブチル-2,3-ジクロロエピスルフィド(2a)が56%の収率で得られた.本反応混合物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製すると,(2a)の加水分解が進行し,2,2,5,5-テトラメチル-4-オキソ-3-へキサンチオン(3a)と2,3-ジ-t-ブチルチイレン1-オキシド(4a)が37%及び10%の収率で得られた.ジ(1-アダマンチル)アセチレン(1b)に同様の反応を行うと,1,2-ジ(1-アダマンチル)-2-チオキソエタノン(3b),2,3-ジ(1-アダマンチル)チイレン1-オキシド(4b),及び1,2-ジチエット(5b)が4-33%,8-27%,3-21%の収率で得られた.これらのことより,(2a)と(5b)の生成機構及び(2)の分解機構を提案した.立体的に混み合ったジアセチレンである2,2,5,5,6,6,9,9-オクタメチルデカ-3,7-ジイン(1c)と2.2当量の一塩化硫黄の反応では,上記の反応とは異なり,4H,5H-チエピン(6)が定量的に得られることを明らかにした.嵩高いアルキル基を二つもつアセチレン(1)と二塩化硫黄を塩化メチレン中,室温で反応させると,2,3-ジ-アルキル-2,3-ジクロロチイラン(2)が定量的に得られた.未精製の(2)のアルカリ加水分解を室温で行うと,チイレン1-オキシド(3)が68-90%の収率で得られた。P-
地球温暖化と海面上昇に対するサンゴ礁の応答と上方成長に関する研究

サンゴ礁が海面上昇に対してどのようにレスポンスするのかを知ることは、サンゴ礁を海水準の指標として使ううえで重要である。そこで、沖縄のサンゴ礁において、サンゴ礁の上方成長を知る目的で、サンゴの飼育実験を行った。さらに、昨年から継続してフナフチ環礁コア試料およびハワイ大学に保存されているミッドウエイ環礁コア試料の年代測定を行った。沖縄のサンゴ礁でのボーリング結果、ハマサンゴは、1年間で約1-1.5cm上方成長することが明らかになった。さらに、沖縄のサンゴ礁から採取したハマサンゴの飼育実験の結果、サンゴの石灰化速度は、環境水の炭酸カルシウム(アラゴナイト)に対する飽和度と比例関係であることが明らかになった。したがって、大気中の二酸化炭素濃度の上昇は、海水のpHを減少(酸性化)させると伴にアラゴナイトに対する飽和度を減少させるので、サンゴ礁の上方成長を阻害することを水槽実験の結果は示した。フナフチ環礁ポーリングコアのストロンチウム同位体比、放射性炭素を測定し、年代測定を行った。その結果、150万年間で200メートルのサンゴ礁堆積物がフナフチ環礁に堆積したことが明らかになった。また、その堆積過程は連続ではなく、飛び飛びであり、間氷期-氷期のサイクルとの関係が推測された。すなわち、サンゴ礁の上方成長は間氷期にのみ上方成長するというモデルが本研究の結果明らかになった。その研究成果の1部は2004年6月に沖縄で開催された国際サンゴ礁シンポジウムで発表し、その後の分析データを加えて、2006年に印刷公表される予定である。タイ湾およびセブ島のサンゴ礁調査結果は現在データを解析中であり、多くのサンゴ礁のデータをつなぎあわせることによって、過去の海面変動の歴史とサンゴ礁の上方成長、さらに津波に対する防波堤としての役割についても定量的に明らかにし、論文として公表する予定である。そこで、沖縄のサンゴ礁において、サンゴ礁の上方成長を知る目的で、サンゴ礁の調査とボーリングを行った。さらに、本研究では、イギリスの研究機関によって行われたサンゴ礁ボーリングによって採取され、大英博物館に保存されているフナフチ環礁コア試料の年代測定を行った。沖縄のサンゴ礁(ルカン礁)において、ハンドドリルを使って約30cmのハマサンゴのボーリングを行った。その結果、ハマサンゴは、1年間で約1cm上方成長することが明らかになった。さらに、サンゴ礁の水質調査から、炭酸カルシウム生産量を測定し、2003年7月および8月の2度の観測の平均値は、8mmol/m^2/hであった。また、サンゴ礁の成長速度は、環境水の炭酸カルシウムに対する飽和度と密接に関係することが明らかになった。フナフチ環礁ボーリングコア(50試料)のストロンチウムおよびウラン同位体比を測定し、年代測定を行った。タイ湾およびセブ島のサンゴ礁調査結果は現在検討中であり、多くのサンゴ礁のデータをつなぎあわせることによって、過去の海面変動の歴史とサンゴ礁の上方成長の関係を定量的に明らかにする予定である。

サンゴ礁が海面上昇に対してどのようにレスポンスするのかを知ることは、サンゴ礁を海水準の指標として使ううえで重要である。そこで、沖縄のサンゴ礁において、サンゴ礁の上方成長を知る目的で、サンゴの飼育実験を行った。さらに、昨年から継続してフナフチ環礁コア試料およびハワイ大学に保存されているミッドウエイ環礁コア試料の年代測定を行った。沖縄のサンゴ礁でのポーリング結果、ハマサンゴは、1年間で約1cm上方成長することが明らかになった。さらに、沖縄のサンゴ礁から採取したハマサンゴの飼育実験の結果、サンゴの石灰化速度は、環境水の炭酸カルシウム(アラゴナイト)に対する飽和度と比例関係であることが明らかになった。したがって、大気中の二酸化炭素濃度の上昇は、海水の飽和度を減少させるので、サンゴ礁の上方成長を阻害する可能性がある。フナフチ環礁ボーリングコアのストロンチウム同位体比、放射性炭素を測定し、年代測定を行った。その結果、150万年間で200メートルのサンゴ礁堆積物がフナフチ環礁に堆積したことが明らかになった。また、その堆積過程は連続ではなく、飛び飛びであり、間氷期-氷期のサイクルとの関係が推測された。研究成果は2004年6月に沖縄で開催された国際サンゴ礁シンポジウムで論文として公表した。タイ湾およびセブ島のサンゴ礁調査結果は現在検討中であり、多くのサンゴ礁のデータをつなぎあわせることによって、過去の海面変動の歴史とサンゴ礁の上方成長、さらに津波に対する防波堤としての役割についても定量的に明らかにする予定である。沖縄のサンゴ礁でのボーリング結果、ハマサンゴは、1年間で約1-1.5cm上方成長することが明らかになった。したがって、大気中の二酸化炭素濃度の上昇は、海水のpHを減少(酸性化)させると伴にアラゴナイトに対する飽和度を減少させるので、サンゴ礁の上方成長を阻害することを水槽実験の結果は示した。すなわち、サンゴ礁の上方成長は間氷期にのみ上方成長するというモデルが本研究の結果明らかになった。その研究成果の1部は2004年6月に沖縄で開催された国際サンゴ礁シンポジウムで発表し、その後の分析データを加えて、2006年に印刷公表される予定である。タイ湾およびセブ島のサンゴ礁調査結果は現在データを解析中であり、多くのサンゴ礁のデータをつなぎあわせることによって、過去の海面変動の歴史とサンゴ礁の上方成長、さらに津波に対する防波堤としての役割についても定量的に明らかにし、論文として公表する予定である。
太陽電池の効率向上へ向けた光電変換材料でのフォトニック結晶効果の探求

太陽電池は,光電変換材料において光を吸収し,キャリアを発生させることで,光を電気エネルギーへ変換するデバイスであり,いかに光の捕獲・吸収を効率よく行うかが,重要なポイントである.本研究では,フォトニックバンドによる光モードの制御が可能なフォトニック結晶の共振モード効果と材料との相互作用を最大化するための基本原理に関して理論検討を行い,フォトニック結晶による共振効果と材料で決まる吸収効果の整合をとると,光と材料との効率的な相互作用が生じ,吸収効果が増大するという原理をフォトニック結晶光電変換素子を作製することで実証するとともに,太陽電池応用へ向けた広帯域動作のための設計指針を得た.太陽電池は,光電変換材料において光を吸収し,キャリアを発生させることで,光を電気エネルギーへ変換するデバイスであり,いかに光の捕獲・吸収を効率よく行うかが,重要なポイントである.本研究では,フォトニックバンドによる光モードの制御が可能なフォトニック結晶の共振モード効果と材料との相互作用を最大化するための基本原理に関して理論検討を行い,フォトニック結晶による共振効果と材料で決まる吸収効果の整合をとると,光と材料との効率的な相互作用が生じ,吸収効果が増大するという原理をフォトニック結晶光電変換素子を作製することで実証するとともに,太陽電池応用へ向けた広帯域動作のための設計指針を得た.フォトニック結晶は固体結晶と同様に周期性をもち,光のエネルギーに対するフォトニックバンドが形成され,光モードの制御が可能になる.本研究課題の対象となる太陽電池は,光電変換材料において光を吸収し,キャリアを発生させることで,光を電気エネルギーへ変換するデバイスであり,いかに光の捕獲・吸収を効率よく行うかが,重要なポイントである.今年度は,まず,フォトニック結晶の光共振作用と材料固有の吸収効果をモード結合理論にあてはめ,フォトニック結晶における光吸収現象のモデル化を行った.その結果,フォトニック結晶中において光が閉じ込められる光子寿命と光吸収係数で光子が失われる光子寿命が一致した整合条件において,フォトニック結晶中の光吸収割合が最大になるという解析結果が導かれた.これは,フォトニック結晶閉じ込め効果の光子寿命が,外部からフォトニック結晶への光取り込み効果の逆数を表わすため,光子寿命が大きすぎると,フォトニック結晶への光捕獲効果が小さくなり,入射光がフォトニック結晶で反射される一方で,光子寿命が小さすぎると,フォトニック結晶中で吸収される前に,一旦捕獲された光がフォトニック結晶から放射されてしまうという物理現象を表わしている.また,整合条件下で,フォトニック結晶の裏面に反射鏡を導入し,反射鏡とフォトニック結晶の距離を反射波の位相が一致するように調整することで最大100%の光吸収が得られるという設計指針も得られた.さらに,フォトニック結晶効果としては,フォトニックバンド端と呼ばれる特異点のうち,対称性が低い電磁界分布をもつモードを用いることで,外部からの入射光に対し,フォトニック結晶全体での共振条件が得られることを有限時間領域差分電磁界解析によって,確認した.また,検証実験に向けて,シリコン材料を用いたフォトニック結晶の試作にも着手した.フォトニック結晶は固体結晶と同様に周期性をもち,光のエネルギーに対するフォトニックバンドが形成され,光モードの制御が可能になる.本研究課題の対象となる太陽電池は,光電変換材料において光を吸収し,キャリアを発生させることで,光を電気エネルギーへ変換するデバイスであり,いかに光の捕獲・吸収を効率よく行うかが,重要なポイントである.今年度は,昨年度までに得られた,フォトニック結晶中において光が閉じ込められる光子寿命と光吸収係数で光子が失われる光子寿命が一致するような整合条件において,フォトニック結晶中の光吸収割合が最大になるという結果に基づき,広い範囲をもつスペクトルにも応用可能な設計方法を見いだすことを目指した.フォトニック結晶を構成する格子点の大きさ,深さ,格子点形状および,光電変換層の厚さといった構造パラメータを調整することで,光吸収効果とのバランスの取れたフォトニック結晶を作用させることができる光モードを複数発生させることを試みた.その際,光電変換デバイスでは電極としても働く金属反射鏡の導入で,新たな光モードの導入ができることを見いだし,5分の1波長程度の厚さの半導体シリコンにおいて,中心周波数の17%という広い帯域で90%以上の光吸収が得られた.ここで,光電変換層の厚さを2分の1波長程度まで厚くすることで,厚さ方向に対する高次の光モードを発生させ,高次のモードも光吸収に寄与させることで,吸収帯域をさらに広くし,さらには,面内において4重周期をもつ超格子構造を導入することで光モードの数をさらに増大させる構造を検討した.その結果,AM1.5の太陽光スペクトルを考慮した波長500-1000 nmに対する光吸収率が58%となり,フォトニック結晶なしの33%およびランダムテクスチャ構造の56%よりも高くできるという設計を得ることに成功した.フォトニック結晶は固体結晶と同様に周期性をもち,光のエネルギーに対するフォトニックバンドが形成され,光モードの制御が可能になる.本研究課題の対象となる太陽電池は,光電変換材料において光を吸収し,キャリアを発生させることで,光を電気エネルギーへ変換するデバイスであり,いかに光の捕獲・吸収を効率よく行うかが,重要なポイントである.今年度は,フォトニック結晶による光閉じ込め効果と材料自身の光吸収効果のバランスを取る際に最大の吸収効果が得られるという昨年度得られた設計指針に基づき,まずはフォトニック結晶の構造は一定にしたまま,フォトニック結晶を構成する半導体材料のキャリア密度を変化させることで材料自身の吸収効果を変化させることを検討した.

フォトニック結晶の効果としては,外部からの入射光との結合が可能であり,フォトニック結晶面内全体での共振が得られるフォトニックバンド端効果が得られるような円孔正方格子構造を採用した.半導体中の自由キャリアによる光吸収効果をドルーデモデルで取り込んだ電磁界シミュレーションを行った結果,フォトニック結晶中において光が閉じ込められる光子寿命と光吸収係数で光子が失われる光子寿命が一致した整合条件において,フォトニック結晶中の光吸収割合が最大になり,これは,モード結合理論による解析結果とよく一致した.実際にシリコンを用いて,フォトニック結晶を作製し,信号発生器・広帯域ソースを用いて,作製したサンプルの評価を行ったところ,設計した共振条件にて,光吸収の増大を観測することができた.また,フォトニック結晶をもつ薄膜シリコン光電変換層をもつ光電変換デバイスの作製も行い,フォトニック結晶による約20倍の光電流の増大を観察することができた.材料固有の光吸収効果を上回るフォトニック結晶による光吸収増大効果の発現へ向けて,一般的な設計指針を導くことが今年度の第一の目的であり,加えて,フォトニック結晶のシミュレーション法の確立と試料試作の着手が当初の目的であったが,研究実績の概要に示すように、それらの目的を順調に達成することができたため,本研究は順調に進展しているといえる.25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は昨年度までに得られた基礎理論,フォトニック結晶による光閉じ込め効果と材料自身の光吸収効果のバランス,に関する一般的な設計指針を受けて,フォトニック結晶による光吸収効果増大の実証へ向けた具体的な構造を電磁界シミュレーションで探求していくことを第一の目標としていた.フォトニック結晶として,外部からの入射光との結合が可能であり,フォトニック結晶面内全体での共振が得られるフォトニックバンド端効果が得られるような円孔正方格子構造をシミュレーションの結果,得ることができた.そして,材料固有の吸収効果も最終的にフォトニック結晶効果を発現させるにあたり,重要なパラメータであることが判明したため,半導体中のドーピング量で変化させて,検証することを考えた.具体的な材料として,太陽電池の代表的材料であり,間接遷移型であるため,光吸収の一層の改善が期待されるシリコンを用いたシミュレーションにて,前述のフォトニック結晶の光閉じ込め効果に整合するキャリア密度の条件を導くことができた.そして,実際にシミュレーションで得られた構造を作製し,光吸収の増大を観察し,原理検証をすることができ,先に挙げた目標に達成することができた.さらには,フォトニック結晶光電変換素子の試作も進め,単なる光吸収増大ではなく,光電流の増大という,太陽電池にもつながるフォトニック結晶デバイスの動作まで実現するなど,研究実績の概要にも示すように,本研究は当初の計画以上に進展しているといえる.今年度得られた一般的な設計指針を受けて,フォトニック結晶による光吸収増大効果の実証へ向けたより具体的な構造を電磁界シミュレーションで探求していく.ここで,材料固有の吸収効果も最終的にフォトニック結晶効果を発現させるにあたり,重要なパラメータであることが判明したため,半導体中のドーピング量で変化させて,検証することも考えている.
アルタイ山脈氷河群の質量収支が温暖化に対して示す応答性の評価

モンゴルロシアにわたるアルタイ山脈の氷河について、南北比較を行った。1.ロシア・アルタイのマリーアクトゥル氷河、2.モンゴルのポタニン氷河および3.ムンクハイルハン山塊のドゥールー氷河の3つ氷河を比較した。1はELAも氷河の存在標高が低く、2と3は同程度で、1よりやや高い標高に位置していた。気象条件では、1で気温が低く降水量が多い。一方2と3では気温が高く降水量が少ない。地理的には1と2が近いが、氷河の特徴は2と3で近いことがわかった。世界的には1での観測値がアルタイ山脈の代表値として使われているが、全域平均では1よりも小さい値となる。本研究では、モンゴル、ロシアのアルタイ山脈の氷河を対象として、氷河の質量収支をELAから求めるため間接的な方法を使うべく、現地に設置したインターバルカメラ、気象測器での観測結果を用いて解析を行う。解析からは気温等の気象要素(地形要素を含む)とELAに関係性が得られると期待している。ロシアについては、過去のデータをほぼ取得することができた。今後も継続して行く。モンゴルについては、氷河での直接観測のほか、インターバルカメラ、気象測器を用いて観測中である。インターバルカメラは融解期末期に氷河のELAを検知するために必要である。平成25年度はインターバルカメラがテスト段階で作動していたものの、設置後に不具合が発生したため画像は得られなかった。現在は現地に設置してあるインターバルカメラを用いてのELAの観測および気象観測を実施している段階である。現在、氷河の平衡線高度を取得するためのインターバルカメラが作動していない。平成26年度は研究代表者または協力者が現地を訪れた際に測器を一旦回収、メンテナンスを行い再度設置を行う。作動できない場合は、手動での撮影を行うことで代用する。その場合は、現地観測員等の協力を要するが、現地の滞在期間が現段階で不明であるため、様々なバックアップ方法を検討している。また、複数箇所での観測を予定していたが、インターバルカメラ、気象観測ともに実施できていない箇所がある。これは、協力者に依頼していた設置が予定通り進んでいないことによる。そのため、平成26年は観測の実施体制を協力者と検討し、観測体制を強化する予定である。協力者らは平成26年夏にも現地を訪れ設置する予定となっている。観測機器のメンテナンスを行う。機器を設置できていない地点においては、設置箇所をあらためて選定し、データの取得を行う。以上のことから、研究は遅れ気味であるが、回復可能であると考える。24年度については、研究者本人の産休により、一部の予定のみを実施した。また、観測委託できる範囲内での実績となった。具体的には以下のとおりである。1.観測機器の購入および一部の設置:気象観測機器一式、インターバルカメラ3台を購入した。インターバルカメラ1台をモンゴル・アルタイの氷河域1箇所に設置できた。ほかは25年度・26年度に設置予定である。25年度および26年度にデータ回収を行い、解析を行う予定である。2.予備解析:氷河質量収支、気象要素、ELAの関係について、予備解析を行った。気温上昇と降水による涵養のため、気温、降水等の気象要素がELA,質量収支へ大きく影響していることが考えられる。協力者の解析データにより、一部で地域的な差が小さいことがわかった。検証のためさらなるデータが必要となった。3.9月に、協力者による質量収支等の現地観測を行った。データはとりまとめ中である。今後、協力者を通じてデータを取得できる見込みである。4.他の地域について、現地協力者と打ち合わせを行った。協力者の研究状況により、観測実施時期の具体的選定、場所の選定を行った。モンゴル南部地域では、協力者の研究が展開される見通しとなった。本研究と共同で行える部分がある見通しである。5.一部の地域についてはデータ取得が難しいことがわかった。現地研究者とコミュニケーションをとるなど、時間をかけて取得する方向で動くことが必要とされる。本研究では、アルタイ山脈の氷河変動分布を明らかにすることを目的にしている。山脈の北部、中部、南部のデータから、地形データとの関連性をみつけ、全域の分布を明らかにする。北部については、既存のデータを利用する。中部、南部については、山岳域の気象データおよび氷河の質量収支を取得する。質量収支データがすぐに得られない場所については、画像取得機器を設置し質量収支データへ変換する。北部については、他国の機関が継続取得しているデータを利用する。欠測期間があったものの、最近のデータは公開され始めてきたため、コンタクトをとり利用可能となった。中部、南部地域においては、データの少ない地域であるため、現地における観測データの取得が重要である。本研究では、山岳域に新たに気象観測点を設置し、気象データが得られている。そのほか、精度を高めるため、観測点の拡充を進めている。一方、画像データは測器の不具合から取得が進んでいない。測器の追加、交換を行ったほか、画像データに変わる観測データ(数値データ)を取得することを同時に進めている。また、他機関の研究者との交流により、同山域にて他地点のデータが得られる可能性がでてきた。新たなデータが得られれば、解析あるいは推定の検証への利用が期待できる。

研究代表者の出産に関わる事由により、データ取得は研究協力者に依頼したため、測器の設置地点の選定等に多少の変更があったが、よりよい地点を選定でき、他の研究へつなげることができた。データ解析に必要な地形データは精度の良い物が得られているため、ツールを利用した解析に反映されると考えている。これまでは、アルタイ山脈中部でモンゴル西端に位置するタバンボグド地域にて観測を実施していたが、他地域にも機器の追加設置を実施した。アルタイ山脈のモンゴル・アルタイの中でも南部については、サンバガラフ山塊についての情報が得られている。さらに南部に位置し、これまで観測データの無かったムンクハイルハン山域に気象観測装置およびインターバルカメラを追加設置した。それにより、これまでとは異なる地点においてもデータを取得し、比較することができた。タバンボグドと比較すると、ムンクハイルハンは氷河の存在形態が山頂付近を覆う氷帽タイプである。これは、サンバガラフ山塊と同様である。またムンクハイルハンの氷河は、存在する標高が高いため、気温が低い。特に68月の夏季には2°C程度低いことにより、氷河表面の融解が少なく抑えられるため、氷河の存在には適した環境であることが示唆される。降水量については大きな差は無かった。モンゴルの研究協力者も自国の基金による観測を開始したため、中長期的なモニタリングへ移行する。本研究で使用した機器は、モンゴルの研究協力者が引き続き利用し、データを取得することととした。ロシア地域に関しては2013年以降でデータの取得が難しくなっている。そのため、隣国カザフスタンのデータから、ロシア・アルタイ地域においても氷河は、特に2012年と2014年で大きく負の質量収支となっていると推測した。さらに、国際学会にてロシア・アルタイの氷河に関する情報交換を行たため、そこで構築したネットワークを活用していく。モンゴルロシアにわたるアルタイ山脈の氷河について、南北比較を行った。1.ロシア・アルタイのマリーアクトゥル氷河、2.モンゴルのポタニン氷河および3.ムンクハイルハン山塊のドゥールー氷河の3つ氷河を比較した。1はELAも氷河の存在標高が低く、2と3は同程度で、1よりやや高い標高に位置していた。気象条件では、1で気温が低く降水量が多い。一方2と3では気温が高く降水量が少ない。地理的には1と2が近いが、氷河の特徴は2と3で近いことがわかった。世界的には1での観測値がアルタイ山脈の代表値として使われているが、全域平均では1よりも小さい値となる。観測地に設置した測器で取得したデータが得られている。また、他機関にもコンタクトをとり、取得されたデータの提供を受けている。申請者自身の観測が難しくなったことから、観測データの取得は計画より遅れている。研究協力者とコンタクトをとり、互いの状況を鑑みて計画を微修正した。氷河学平成27年度中に観測を拡充し、今後のさらなるデータ獲得を進める。観測は研究協力者に依頼する。これまでに引き続き、獲得されたデータの解析を進める。
フィリピン英語留学における教室内談話の分析：共通語としての英語使用の観点から

本研究では、授業録画やインタビューを通して、フィリピン英語留学におけるフィリピン人講師と日本人学習者の教室内でのやり取りや共通語としての英語使用体験が言語態度に与える影響について分析した。またフィリピン人講師の英語使用の特徴、インタラクションにおける意思疎通のためのジェスチャーの使用、フィリピン英語留学産業に見られる国際英語論的な英語理解の潮流等についても考察した。本研究の成果は学会や論文等で発表し、日本の英語教育への提言を試みた。平成27年度は本科研の初年度であり、フィリピン英語留学における教室内談話の特徴と共通語としての英語使用体験が学習者の言語態度に及ぼす影響を明らかにする研究の準備段階として活動を進めた。研究実績の概要は以下の通りである。4月から6月にかけて、研究代表者・分担者間で打合せを持ち、研究計画と役割分担の確認及び先行研究による情報収集と当該年度の調査項目の確定を行った。具体的には先行研究で集めたフィリピン留学参加者へのインタビュー及び授業データの再分析を試み、その結果をもとに当該年度のフィリピン留学参加者へのインタビュー項目を確定した。平成27年夏のフィリピン英語留学に参加する留学生6名に対し、フィリピン留学やフィリピン英語等についての意識調査をするために、7月21日28日にかけてアンケート調査及び留学前インタビューを実施した。8月10日13日にかけて研究者がフィリピンのネグロス島にある留学先の語学学校に赴き、同留学生に対し留学中インタビューを行った。帰国後の意識の変化を調べるため11月12月にかけて同留学生に対しての最終インタビューを試みた。さらに教室内談話の特徴を調査するため、語学学校の協力のもと、同留学生6名に対しマンツーマンで行われる英語授業のビデオ撮りを依頼した。ビデオ撮りは留学中の前半と後半の2回に分けて録画・録音を行ってもらった。帰国後に留学生から録画及び録音データを受け取り、授業談話分析のための基礎資料となる談話データの転記を行った。さらに2015年12月から2016年2月にかけて、参加者の言語態度調査のためのインタビューデータの転記を行い、次年度での分析に備えた。前述のように、平成27年度は留学前・中・後のインタビュー調査、フィリピン留学中の教室内授業録画を実施し、データ収集後にはインタビューと授業録画の転記作業を完了し、本科研費の研究計画通りに進んでいる。初年度はパイロット調査としての位置づけで開始したデータ収集ではあったが、かなりしっかりしたデータが集まったので平成28年度の本調査の大きな土台になるものとなった。しかし、研究計画にあった先行研究の収集と整理についてはまだ十分な段階には達しておらず、平成28年度の課題としたい。平成28年度は本科研の2年目であり、初年度に実施したパイロット調査のデータ分析を進めると同時に、フィリピン英語留学における教室内談話の実態、共通語としての英語使用体験が学習者の言語態度に及ぼす影響、そしてフィリピン留学に関する言説に見られる共通語としての英語観、という観点から本研究のためのデータ収集と分析を行った。4月から6月にかけて、研究代表者・分担者間で打合せを持ち、パイロット調査での結果や反省点を踏まえ、本調査のための具体的な調査項目、インタビュー内容等を確定した。平成28年夏のフィリピン英語留学に参加する日本人学習者5名に対し、フィリピン留学やフィリピン英語等についての意識調査をするため、7月下旬に留学前インタビューを実施した。また8月下旬には研究代表者が留学先に赴き、日本人学習者への留学中のインタビュー、そして授業を担当したフィリピン人講師へのインタビューを行った。その際に留学生たちが受講しているマンツーマン指導の授業の録音・録画を依頼し、教室内談話のデータを収集した。帰国後には、それらの録画データとインタビューデータの転記を行った。またフィリピン英語留学を取り巻く共通語としての英語観の調査のため、フィリピン留学フェアにて資料を収集し、9月上旬にフィリピンのセブ市にて研究分担者による英語学校訪問によるインタビューを実施した。さらに研究分担者の一人は、フィリピン英語留学の特徴であるマンツーマン授業に参加し、そこでの授業がどのようになされ、共通語としての英語がどのように使われているかという観点から、学習者の立場に立った参与観察を行った。研究実績の概要に記載されているように、平成28年度は当初の計画通り、本調査のための準備を重ね、フィリピン英語留学に参加する学習者への留学前、留学中のインタビュー、フィリピン人講師へのインタビュー、授業録画、セブ市での英語学校訪問、そして参与観察等の本調査が実施できた。しかし、日本人学習者への帰国後のインタビューに関しては、授業談話分析がしっかりとできたうえで、その授業の振返りを含めた調査が必要であると考え、平成29年度に実施することとした。平成29年度は本科研の最終年度であり、初年度(平成27年度)に実施したパイロット調査データおよび平成28年度8月下旬にフィリピンにて収集したデータの分析を進めると同時に、その成果を学会及び学術論文にて発表した。具体的には4月から5月にかけて、研究代表者・分担者間で打合せを持ち、それぞれが分析を行なう担当分野を策定し、研究代表者がフィリピン英語留学における日本人学習者の言語態度とフィリピン人講師の言語使用、研究分担者がマンツーマン授業におけるインタラクション(ジェスチャーとターンテイキング)、そしてフィリピン英語留学における「商品」としての英語教育という分野で分析を行った。6月には「商品」としての英語教育、7月にはフィリピン人講師の英語の分かり易さ、8月にはフィリピン人講師の言語使用の特徴、9月にはマンツーマン授業内のインタラクションの分野でそれぞれの担当者が研究発表を行なった(国内外を含め、計4回)。

論文発表については、12月から3月にかけて、それぞれの担当者により計3本が冊子に掲載され、1本が受理された。最終年度であるため、2018年2月には研究代表者・分担者の3名で、フィリピンの語学学校(計7校)とフィリピン観光省を訪問し、本研究に協力頂いたことへの感謝も兼ねて研究成果の報告を行なった。また年度末には3年間の実績を最終報告書としてまとめ、さらに本研究の成果を広く認知してもらうために、研究内容をわかり易くまとめたリーフレットを作成した。最終報告書とリーフレットは、今後、フィリピン観光省、フィリピン語学学校、学会等で配布する予定である。本研究では、授業録画やインタビューを通して、フィリピン英語留学におけるフィリピン人講師と日本人学習者の教室内でのやり取りや共通語としての英語使用体験が言語態度に与える影響について分析した。またフィリピン人講師の英語使用の特徴、インタラクションにおける意思疎通のためのジェスチャーの使用、フィリピン英語留学産業に見られる国際英語論的な英語理解の潮流等についても考察した。本研究の成果は学会や論文等で発表し、日本の英語教育への提言を試みた。前述した通り、先行研究の収集・整理に関してやや遅れている状況であるため、平成28年度も引き続き、授業やインタビュー分析、参与観察の研究手法など本研究に関する文献調査を継続する。平成27年度に収集したデータ分析を行い、本研究の途中経過として学会等で発表する。またそのデータ分析結果をもとに、平成28年度の本調査実施にむけての研究デザインを策定する。前年度同様にフィリピン英語留学生を対象に留学前・中・後のインタビューと授業内インタラクション分析のための授業録画も実施し、データ収集後に転記作業を行う。データ収集後は転記作業と並行して、できる限り分析を行い、平成28年度の研究成果としてまとめる。平成29年度は、本科学研究費助成事業の最終年度となるため、平成28年度に実施した本調査の結果を基にデータ分析を進め、その成果を学会等で発表する。年度末にはこの3年間の研究成果をまとめ、最終報告書を作成する。英語教育、第二言語習得論、社会言語学平成27年度の研究計画が主に、先行研究の整理、現地調査、パイロット調査の実施であったが、パイロット調査はフィリピン、ネグロス島内の1つの語学学校でできたため、研究代表者1名の出張で事足りた。一方、前述したように、先行研究の収集と整理に基づいたインタビュー調査・参与観察等の研究手法の検討がまだ不十分であったため、より効果的な現地調査と参与観察のためには、平成27年度の研究協力者2名の出張を見送り、その出張旅費を次年度に使用するほうが適切と判断した。また出張旅費を温存することによって、平成28年度は内容の濃い現地調査に加え、初年度のパイロット調査の結果を学会等で発表するための費用に充てることも視野に入れた。