hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アナフィラキシーショックにおける心機能の統合的研究

本研究はラットのアナフィラキシー低血圧時に心機能が低下するか否かを抗原感作されたラットの摘出灌流心臓標本と麻酔下ラットを用いて検討した。その結果、摘出心臓での心アナフィラキシー反応では冠動脈収縮による冠血流量の低下に伴い、心収縮力が低下するが一過性であり、抗原投与8分後には回復した。一方、麻酔下ラットでは左室圧・容積関係から求めたEmaxの成績から心機能は低下せず、増加することが明らかとなった。本研究目的はラットのアナフィラキシーショック時に心機能が低下するか否かを前・後負荷の影響を受けない心機能指標を駆使して明らかにすることである。アナフィラキシーは雄性SDラット(体重336±29(SD)g;n=5)を卵白アルブミン(1mg)で感作し2週間後に、抗原を静脈内投与して作成した。左室心尖部から挿入留置したミラーカテーテルにより左室圧を測定し、左心室容積は4個の超音波クリスタルにより測定した。大動脈弓部をオクルーダーで狭窄して後負荷を増加させて求めた左室圧・容積(P-V)関係からEmaxを算出した。さらに、中心静脈圧、体血圧を連続的に測定した。抗原投与により体血圧は116±7mmHgから投与後5分には46±6mmHgに低下し、10分には41±7mmHgと最低となり、その後、徐々に回復した。心機能指標であるEmaxは抗原投与前の322±134mmHg/mlから5分には1523±200mmHg/mlに増加した。15分には1518±279mmHglml、その後も高レベルを維持し、心機能の低下は見られなかった。Takakiらが提唱するP-V関係が直線回帰しないとき、PVAMLVVと等価の三関係を構築し、その勾配から求めたeEmaxは抗原投与前の1035±303mmHg/mlから5分にはその2倍の2468±159mmHg/mlに増加した。その後も高レベルを維持し、Emaxと同様の結果であった。一方、前負荷の影響を受けるとされるdP/dtmaxは抗原投与前の4193±800mmHg/secから漸減し、5分には3119±939mmHg/secに低下した。しかし、一回拍出量も著明に低下し、dP/dtmaxの低下は前負荷低下によるものと推察された。以上より、アナフィラキシー時の心機能は低下していないことを示唆される結果を得た。アナフィラキシーショック時の心機能を摘出灌流心臓標本を用いて検討した。はじめに血液交差心臓灌流標本でアナフィラキシーモデルを確立した。麻酔下供血用ラットの動脈血で大動脈に挿入したカテーテルから逆行性に抗原感作ラットの摘出心臓の冠動脈を灌流した。すなわち、供血ラットの動脈圧で冠動脈を定圧灌流した。上大静脈を介して右室に挿入したカテーテルから冠静脈血を流出させ、ポンプにより汲み上げたリザーバーから供血ラットの頚静脈へ還血した。左心房に挿入したバルーンに既知量(V)の生理食塩水を挿入して左室圧(P)を測定し、左室圧-容積(V-P)関係を求める。冠動脈圧、冠静脈圧(右室流出路圧)、冠静脈血流量、左室圧を連続的に測定して、冠動脈抵抗([冠動脈圧-冠静脈圧]/冠動脈血流量)ならびに心機能の指標であるdP/dtmaxを算出した。卵白アルブミン抗原(1.2mg)を冠動脈内に30秒で投与して心アナフィラキシーを惹起した。左室圧173±13(SD)mmHgで抗原を投与すると、90秒後から冠動脈血流量が減少して、冠動脈抵抗が上昇した。3.5分には投与前値の12±4から19±7mmHg/ml/min/gへと53%増加してピークとなり、その後9分には投与前値に復した。一方、心機能を反映するdP/dtmaxは抗原投与後に低下し、2.5分には投与前値の78±13%の最低値となった。その後5分以降は90%前後を維持した。以上より心アナフィラキシーは投与後5分以内の早期に冠動脈収縮を引き起こすとともに心収縮力を低下させることを明らかにした。研究目的は昨年度に確立した摘出灌流心臓での心アナフィラキシー反応における心収縮性の一過性の低下が、アナフィラキシー冠血管収縮による冠血流量が減少することによるのか、あるいは心アナフィラキシー時に放出される化学伝達物質による直接的な心筋細胞への影響によるものかを解明すること、さらにβ-アドレナリン受容体(AR)阻害剤の影響を解明することであった。

はじめに、機械的に冠動脈流入チューブを閉塞して、心アナフィラキシー時と同じように冠血流量を減少させた検討では、冠動脈血流低下群はコントロールのアナフィラキシー群と比較して、心収縮性の指標であるdP/dtmaxの低下反応に有意差は認められなかった。以上より、ラット摘出灌流心臓における心アナフィラキシーによる一過性の心収縮性の低下は冠動脈収縮による冠血流量の低下によることを示唆する結果が得られた。次の課題のβ1-AR阻害;Atenololとβ2-AR阻害;ICI118,551の心機能への影響では、β1-あるいはβ2-AR拮抗剤の前投与により抗原投与により、冠血管収縮を反映する冠動脈抵抗の増加は抗原投与後2.5分にいずれの群でもピークとなったが、β2-AR拮抗剤投与群ではコントロールのアナフィラキシー群の約2倍の有意な増加を認めた。なお、β1-AR拮抗剤投与群でも有意差はないものの20-30%の増加を認めた。また、dP/dtmaxの低下もβ2-AR拮抗剤投与群が優位に大きく、次にβ1-AR拮抗剤投与群、コントロール群となった。以上より、ラット心アナフィラキシーではβ2-AR阻害がβ1-AR阻害より増悪作用が強いことが示唆され、アナフィラキシーショックに対するβ2-AR拮抗剤の致死的効果に心病変も関与することが示唆された。
磁気圏尾部ダイナミクスに対するプラズマ波動のエネルギー散逸への寄与の評価

本研究では,Geotail衛星の20年以上にもわたる磁気圏尾部の観測データを用いて,(1)磁気リコネクション領域,(2)ダイポーラリゼーション・フロント領域,を例にとって磁気圏尾部のダイナミクスに対するプラズマ波動の寄与を評価した.観測データの解析結果からは,磁気拡散領域におけるプラズマ波動による磁場エネルギー散逸への貢献はほとんどないことが明らかになった.しかし,磁場拡散領域中の電子高速流を通して励起されていると示唆されるプラズマ波動による電子加熱を通して,プラズマ波動は磁気圏尾部ダイナミクスに影響を与えていると考えられる.本研究課題の目的は,磁気圏尾部のプラズマ波動と磁気圏尾部のダイナミクスの関連を調べることによって,プラズマ波動によるエネルギー散逸効果が磁気圏尾部のダイナミクスにどのようにカップルしているのかを明らかにすることである.平成25年度も,昨年度に引き続いた磁気リコネクション領域におけるプラズマ波動の解析を行った結果,以下のことが明らかになった.電子とイオンの速度分布関数の特徴により,リコネクション領域は4種類にわけられるが,特に電子とイオンの運動が分離している領域では,電子は特徴的なフラットトップ速度分布を示す特徴を持つ.昨年度の解析で明らかになったように,この領域では強い低周波の静電波動が共通して観測され,リコネクション下流領域の高速電子流の散逸との関係が強く示唆されていた.高速電子流からフラットトップ分布への変化は,変形2流体不安定によって生成できる可能性が衝撃波遷移層での議論などから指摘されているが,静電波領域と電子フラットトップが一致することから,同じ分岐のプラズマ不安定による物理過程が発生している可能性について,数値シミュレーションからの検証を進めている.一方,ダイポーラリゼーション・フロントにおける散逸については,THEMIS衛星とGEOTAIL衛星のデータ解析から次のようなことがわかった.THEMIS,Geotail衛星等,8つの衛星が磁気圏尾部に並ぶ同時観測機会に得られたデータから,リコネクションによって発生する流れの最前面に形成されるダイポーラリゼーション・フロントにおける領域には,非常に薄い電流層が形成され,その内で磁場エネルギーがプラズマエネルギーに変換されていることが明らかになった.この散逸過程の詳細についてTHEMISの波動データから直接的に検証できるかどうか,検討を進めている.本研究では,Geotail衛星の20年以上にもわたる磁気圏尾部の観測データを用いて,(1)磁気リコネクション領域,(2)ダイポーラリゼーション・フロント領域,を例にとって磁気圏尾部のダイナミクスに対するプラズマ波動の寄与を評価した.観測データの解析結果からは,磁気拡散領域におけるプラズマ波動による磁場エネルギー散逸への貢献はほとんどないことが明らかになった.しかし,磁場拡散領域中の電子高速流を通して励起されていると示唆されるプラズマ波動による電子加熱を通して,プラズマ波動は磁気圏尾部ダイナミクスに影響を与えていると考えられる.本研究課題の目的は、磁気圏尾部のプラズマ波動と磁気圏尾部のダイナミクスの関連を調べることによって、プラズマ波動によるエネルギー散逸効果が磁気圏尾部のダイナミクスにどのようにカップルしているのか(/いないのか)を明らかにすることである。具体的には、磁気リコネクション等の現象に着目してプラズマ波動のアクティビティーとの因果関係を調べ、ダイナミクスとプラズマ波動のカップリングの物理を明らかにする。平成24年度は、磁気リコネクション領域におけるプラズマ波動の解析を行い、リコネクション領域内のプラズマ波動の空間構造とそれによるエネルギー散逸を評価することを計画していた。GEOTAIL衛星の約20年間の磁気圏尾部の観測データより、約50例の磁気リコネクション・イベントを集め、プラズマ波動のデータの解析を行った。約50例の解析からは、磁気圏尾部の朝夕方向の位置によって、その様相は大きく異なり、磁気圏尾部におけるリコネクション領域の3次元的な構造を反映していることが明らかになった。この内、磁気リコネクションの中心部と思われる、最もプラズマの加熱/加速がおこり、電子とイオンの運動差が顕著に見える4例を詳細に解析したところ、1電子とイオンの運動差が顕著に見える領域(ion-electron decoupling領域)内で強度の強い低周波の静電波動が共通して観測されること、2しかし、まさに磁気中性線近傍ではプラズマ波動の強度は弱いこと、が確認された。申請時の予想通り、プラズマ波動の観点でも、無衝突リコネクションによる描像とよく合うことを複数の観測事例について確認できた。一方、ion-electron decoupling領域と強い静電波の観測される領域は非常によい対応がとれることも明らかになり、リコネクション下流領域の高速電子流の散逸との関係が強く示唆されることが解った。地球磁気圏の近尾部リコネクション領域で観測された低域混成周波数帯のプラズマ波動強度とプラズマ流れの反転の関係を統計的に解析を行った.Geotail衛星は,約20年間の観察において,46回の明瞭なフロー反転現象を観測している.46回のフロー反転現象の内,30イベントについてはプラズマ流および磁場の南北成分の反転と同時にion-electron decoupling領域とenhanced electron currentを観測する.一方,残りの16イベントについては無衝突リコネクションに特徴的なion-electron decoupling領域,enhanced electron currentの両方が見られない.今回の統計結果の最も重要な点は,低域混成周波数帯の波動エネルギー密度を基準としてactive X-lineとnon-active flow reversal現象を分離することができたことである.両者で観測される波動強度には大きな違いがあり,non-active flow reversalでは強い波動は観測されない.この結果は,波動エネルギー密度の分布については朝夕非対称であることも見つかった.最もプラズマ波動はpre-midnight領域で観測された.磁気圏尾部の夕方側Y=8Reに明瞭な境界が存在し,それより外側には強い波動は観測されない.

一方,磁気圏尾部の朝方側には明瞭な境界はみられずに,外側に向けて徐々に波動強度を減少させる傾向を持つことがわかった.これらの新しい発見は,磁気圏尾部リコネクション領域の巨視的な三次元構造の理解に繋がる手掛かりの1つになるだろう.磁気圏物理学昨年度の報告書に記載したように,平成25年度は当初の予定を修正して,引き続き磁気リコネクション領域の3次元構造の中におけるプラズマ波動の役割を評価し,リコネクション領域の中心部から朝夕方向にはなれるほど,運動論的効果が弱くなることに対応してプラズマ波動のアクティビティーが対応して弱くなること,等を明らかにできた.また,当初の計画通りにダイポーラリゼーション・フロントにおける散逸に関連する研究にも着手している.平成24年度の当初の研究計画は、「リコネクション領域におけるプラズマ波動の解析を行い、観測データ解析を実施し、リコネクション領域内のプラズマ波動の空間構造とそれによるエネルギー散逸を評価する。」ということで、実績の概要に記載したように、概ね当初予定していたデータ解析作業とエネルギー散逸への寄与の評価を行うことができたと考えている。これまでの研究成果から,磁気圏尾部内におけるリコネクション領域の3次元構造が明らかになってきたことで,プラズマ波動のアクティビティーの空間分布にこれまで想定していた以上に,リコネクション領域の空間構造との対応がとれそうなことが明らかになっていた.平成25年度の研究結果として,リコネクション領域全体の中にプラズマ波動のアクティビティーが明確になってきたことから,最終年度では,磁気リコネクション,ダイポーラリゼーション・フロントを共に具体的なプラズマ素過程として数値シミュレーションから定量的な磁場散逸量を評価することを進めたい.平成24年度の研究の成果から、磁気圏尾部内におけるリコネクション領域の3次元構造が明らかになってきたことで、プラズマ波動のアクティビティーの空間分布に、これまで想定していた以上に、リコネクション領域の空間構造との対応がとれそうなことが明らかになった。そこで、平成25年度は、当初の予定を修正して、引き続き磁気リコネクション領域の3次元構造の中におけるプラズマ波動の役割を評価していきたい。具体的には、リコネクション領域の中心部から朝夕方向にはなれるほど、運動論的効果が薄くなることが解っているが、それによってプラズマ波動のアクティビティーが対応して弱くなるのかどうか、等、リコネクション領域全体の中にプラズマ波動のアクティビティーをマッピングすると共に、プラズマ波動によるエネルギー散逸量の空間分布を見積もり、従来の数値シミュレーションから提唱されている無衝突リコネクションとの比較を行いたい。
途上国の持続可能な農業及び気候変動緩和におけるバイオテクノロジーの役割

農業バイオテクノロジー(遺伝子組換え)はアフリカ諸国において農業問題の解決に重要な役目を果たすと考えられている。しかし、遺伝子組換え技術の採用は、アメリカ、ヨーロッパ、日本をはじめ多くの先進国において議論の種となっており、アフリカ諸国にてこれらの技術の採用の抑制につながっている。現在では、アフリカにおいて3か国(ブルキナファソ、エジプト、南アフリカ)のみが遺伝子組換えの農作物を栽培している。これらを踏まえ、本研究はアフリカ諸国において新技術採用の抑制を引き起こす遺伝子組換え政策および要因について研究するものである。本研究の目的は生産性を高めるバイオテクノロジーの役割に注目し、持続可能な農業の推進と気候変動の緩和策について政策面から調査することにある。平成22年9月に提出した研究企画書に従い調査研究を開始した。まず、発展途上国における農業バイオテクノロジー(作物バイオテクノロジー)の系統的な再調査を実施した。その調査結果を元に、農業バイオテクノロジーのケーススタディにおいて使用するアンケートを作成した。このアンケートは、アフリカにおける遺伝子組み換え作物テクノロジーにおいて様々なステークホルダーの理解と知識を調査する目的の元行われた。更に、農業従事者、科学者、政策立案者の三体のステークホルダーについて定性的研究を行った。この三者は合わせてTriblexと呼ばれている。本調査は既出のアンケートとは異なるアプローチから行われた。たとえば、実際に面会して面接が行われたが、これは712名から構成されるフォーカス・グループを設置し、遺伝子組換えテクノロジーに関する様々な聞き取り調査を行った。したがって、本プロジェクトの第一段階は、西アフリカ(ガーナ及びナイジェリア)で成功裏に行われた。得られた調査結果は現在分析をしている段階であり、平成23年12月末までに最少でも2件の論文として発表する予定である。また、特に、ナイジェリアにおける遺伝子組み変えテクノロジーを利用した農業生産量の増加についての論文は、Science and Development Networkにて数週間後に出版される予定である。西アフリカにおいての実地調査以外には、本研究の調査結果の一部を、インドネシアはバリにて開催された国際会議にて発表を行った。本研究の目的は、生産性を高めるバイオテクノロジーの役割に注目し、持続可能な農業の推進と気候変動の緩和策について政策面から調査することにある。本研究では、西アフリカのナイジェリア及びガーナ、南アフリカの南アフリカ共和国及びジンバブエ、東アフリカのケニア、北アフリカのエジプト及びチュニジア、のアフリカ七カ国において、GMO (Genetically Modified Organisms、遺伝子組換え作物)問題のステークホルダーと接触をはかりつつ、調査を実施している。これまでに、四カ国でインタビュー調査やワークショップを実施してきた。ガーナとナイジェリアにおける、主要なステークホルダー(農業従事者・政策立案者・科学者、中でも特に環境省大臣や農業バイオテクノロジー(GMテクノロジー)やGMO政策(バイオセーフティー法)に関わる国会議員)に対する聞き取り調査は2010年度において実施済であり、2011年度においては、加えて、南アフリカ及びケニアを訪問し、研究者、農業従事者、政策立案者等のステークホルダーに対する農業バイオテクノロジーについての聞き取り調査及びワークショップを実施した。またその他のアフリカ諸国において規制の枠組みの開発方法についての調査を実施した。本研究の成果の一部を、論文としてまとめ、複数の雑誌に掲載されたほか、国際会議において発表も行った。農業バイオテクノロジー(遺伝子組換え)はアフリカ諸国において食糧問題の解決に重要な役目を果たすと考えられている。しかし、遺伝子組換え技術の採用は、アメリカ、ヨーロッパ、日本をはじめ多くの先進国にて議論の種になっており、アフリカ諸国にてこれらの技術の採用の抑制につながっている。現在では、アフリカにおいて三カ国(ブルキナファソ、エジプト、南アフリカ)のみが遺伝子組換えの農作物を育てている。これらをふまえ、本研究は技術採用の抑制につながる事情を追加で調査することとした。2012年度は最終年度であるため、これまでの研究成果の取りまとめを行う予定である。
不完全データベースにもとづく広域データベース検索

インターネット上で各組織のデータベースを公開し、散在するデータベースに対する統一的な問合せ処理が可能になれば、ネットワーク利用の可能性は飛躍的に高まると考えられる。このような広域データベース検索システムの実現のためには情報の形式や内容のミスマッチの克服や問い合わせたい内容によって問合せ先サイトをどのように選ぶかが重要である。インターネット環境では不特定多数のデータベースへの統合的アクセスが課題である。構文の違い、名前の違いなどはある程度変換によって吸収可能である。しかし、あるサイトには存在するが、別のサイトには存在しない属性などを扱うためには何らかの形で不完全情報を扱う機構が必要である。本研究では広域に散在するデータベースの集まりを仮想的な1つのデータベースと考え、各データベースはその一部の不完全な情報を保持すると考える。このようなデータベースを扱うため不完全データベースの概念を導入し、変換できない不一致があっても処理することを可能とする方法を提案した。不完全データベースは従来のデータベースを拡張したもので、既存のデータベース管理システムを用いて実現することもできる。不完全データベースにもとづいて広域データベース検索を実現するため、ワールド・ワイド・データベース(WWDB)システムを提案した。WWDBではスキーマ情報が完全には分らなくても問合せを行うことを可能とするために柔軟なスキーマ構成とその処理が必要となる。広域問合せ処理の基礎となる不完全データベースの意味論を従来のナル値を持つデータベースと比較しその位置づけを明らかにした。この結果、広域検索方式がナル値を持つ既存データベースシステムを用いて実現可能であることが分った。また、WWDBのシステム構成と問合せ処理方法を検討し、実験システムを構築し広域問合せ処理方式の有効性を示すとともにWWDB実現のための課題を検討した。
1930年代日本における統制政策の展開と植民地「工業化」政策の独自性に関する研究

本年度の研究では、電球産業を研究対象に選び、特に以下の2点-(1)中小工業分野における国内統制政策の展開と、(2)朝鮮における電球業の発展とそれに対する朝鮮総督府、内地業者、政府の対応-に関する精力的な資料調査を実施した。まず(1)に関しては、(ア)国内向電球と(イ)輸出向電球の異なる製品市場が存在し、その各々で特色のある統制政策が展開されたことが明らかになった。そこで、収集した統計資料により両市場の特徴を検討した結果、各工業組合設立期(302年)と、連合会設立直後(345年)が、時期的に重要であることがわかった。また両期間に関して、当時の新聞、政府文書、業界団体所蔵資料を収集した結果、(ア)では中規模企業が組織する工業組合とアウトサイダー大企業との関係、(イ)では工業組合と下請メーカーとの関係の調整が、統制上の主要問題であった点が明らかとなった。さらにこの点をふまえ、これらの問題に対して、政策当局がいかなるスタンスで、どのような施策を行ったのかを検討した。現在、以上の検討結果を論文にまとめつつある。また(2)に関しては、現地新聞(京城日報)や、釜山、京城商工会議所発行の『月報』類などにあたり、朝鮮における電球業の実態を解明することに努めた。その過程で、総督府の「工業化」方針に支えられた朝鮮電球業の発展と、それにともなう国内業者との対立と協調関係(特に対英電球輸出統制における)が、資料制約の問題はあるものの、ある程度明らかとなりつつある。ただしその立ち入った考察は、上記国内統制に関する論文作成後に取り組む予定である。
証拠性推論にかかわる表現の統語論・意味論的分析

本年度は、証拠推量表現に関する理論的研究と方言および日本語の非主要的な推論表現の記述的研究の両面について研究を進めた。証拠推量にかかわる表現の分析理論の研究証拠推量表現についての研究では、研究計画に従い日本語のラシイ、ヨウダなどの証拠推量表現について、状況意味論を用いた分析に取り組んだ。研究遂行にあたって、状況意味論を中心に、意味論関係の理論を資料に基づいて検討し、分析の草案について2014年2月の京都大学における意味論ワークショップで発表し、形式意味論研究者などから意見を得た。具体的な分析としては、証拠推量表現をTopic Situation, Evaluative Situation, Discourse Situationの3種の状況を用いて証拠推量表現を分析(Cf. Speas 2010, Kalsang et al. 2013)したうえで、ラシイとヨウダの意味・機能の違いを、Topic SituationとEvaluative Situationの間の包含関係が逆になっていることによって捉えるという提案を行った。これは、従来指摘されてきた証拠推量表現の推論に関する特徴を、より抽象性の高い理論によって捉えようとするもので、推論と人間の認知的能力との相関を見るうえで興味深いものである。方言・非主要表現の記述的研究琉球語宮古島西原方言の動詞N-形について、同方言の記述文法の作成を進めている林由華氏とともに調査を行い、推論・認識モダリティと情報構造の両面から一般化を試みた。また、日本語の非主要的な証拠推量表現として働いている接尾辞「くさい」について記述的研究を行い、容認度や用法の範囲を検討した。これらの研究は、推論に関わる表現の意味変化や文法化の過程、他の意味カテゴリーとの関係についての普遍的傾向に関する考察を深める際の基礎となることが期待できる。証拠推量に関わる表現の分析理論については、状況意味論を適用する分析の草案を提示する段階まで進めた。また、記述的研究の側面では、琉球語の調査データをまとめ、所属機関の研究者などのコメントを受けるとともに、日本語の新しい証拠推量表現の存在を指摘し、その性質を学会で報告することができた。本研究課題は、研究分担者の特別研究員中途辞退に伴って平成25年度末をもって廃止となった。研究計画は1年目段階で終了となるが、今後、本研究課題を引き継ぎ新たな研究計画を立てて、継続的に研究を続けることを予定している。
疾病関連タンパクを標的選択的に分解する光感受性分子の創製と応用

申請者は、腸管出血性大腸菌が産生するベロ毒素を選択的に光分解し、その毒性を中和する光感受性生体機能分子の化学合成及び活性評価を行った。すなわち、ベロ毒素が認識するリガンドであるグロボトリオース(Gb3)糖鎖とタンパクを光分解する性質を有するポルフィリン誘導体を、リンカーを介して結合したポルフィリン-Gb3ハイブリッドを合成し、そのタンパク光分解活性及びベロ毒素に対する中和活性を評価した。まず、1つのポルフィリン骨格に対して1つのGb3を有する1,2つのGb3をcis配置で有する2,2つのGb3をtrans配置で有する3,3つのGb3を有する4,及び4つのGb3を有する5の合計5種類のハイブリッドをそれぞれ合成した。次に、合成した1のベロ毒素に対する光分解活性を、SDS-PAGE法及びMALDI-TOF MSを用いて評価した。その結果、1がウシ血清アルブミンや鶏卵リゾチウムといった他のタンパクを光分解せず、ベロ毒素を選択的に光分解することを見出した。さらに、ウェスタンブロット法により1-5のベロ毒素光分解活性について詳細な解析を行った結果、1-5のベロ毒素に対する光分解活性の序列は、活性の高い順に2>1≒5>3≒4であることを見出した。さらに、ベロ細胞を用いて1-5のベロ毒素に対する中和活性を評価した。その結果、1-5は光非照射条件においてもベロ毒素の毒性を中和することを明らかにした。さらに、1-5をベロ毒素に作用させた上で光照射を行ない、ベロ毒素を光分解することで、1-5の中和活性が光非照射時よりも6倍30倍向上することを見出した。また、その序列は中和活性の高い順に2>1≒5>3≒4であった。すなわち、光照射条件において1-5のベロ毒素中和活性とベロ毒素光分解活性の間には相関性が有ることを見出し、タンパク機能の制御に対する光分解というコンセプトの有効性を実証した。申請者は、AIDS関連タンパクであるHIV-1プロテアーゼを標的とし、これを選択的に光分解することで、HIV-1プロテアーゼの機能を制御する光感受性分子の創製を行った。まず、糖部位及び2つのカルボキシル基を付与したフラーレン糖ハイブリッド分子を合成し、本ハイブリッド分子のHIV-1プロテアーゼに対する光分解活性をSDS-PAGE法により評価した。その結果、本ハイブリッド分子は可視光の照射下において、HIV-1プロテアーゼを選択的に光分解し、牛血清アルブミンや鶏卵リゾチームといった他のタンパクには影響を及ぼさないことを見出した。また、酵素阻害アッセイを行うことにより、本ハイブリッド分子が、HIV-1プロテアーゼの酵素活性を阻害することを明らかにしたが、さらに、光照射下で酵素阻害アッセイを行うことにより、光非照射時よりも低濃度で、本ハイブリッド分子がHIV-1プロテアーゼの酵素活性を阻害することを見出した。本実験結果は、標的タンパクの選択的光分解という研究のコンセプトがタンパクの機能制御において有用な手段となりうることを示している。また、本ハイブリッド分子のHIV-1増殖抑制効果について、熊本大学エイズ学研究センターと共同研究を展開し、評価した。その結果、本ハイブリッド分子は細胞に光照射を行わない場合、HIV-1の増殖を抑制しなかった一方で、光照射を行うことにより顕著にHIV-1の増殖を抑制することを見出した。この結果から、タンパクの選択的光分解が生細胞を用いた実験にも応用可能であることを明らかにした。本研究は今後、分子標的光線力学療法剤の基礎的かつ重要な知見となることが期待される。申請者は、AIDS関連タンパクであるHIV-1プロテアーゼを標的選択的に光分解し、その機能を制御することを目的として合成した機能性分子の抗HIV活性を、培養細胞を用いた実験系において評価した。まず、フラーレンー糖ハイブリッド分子を用い、その抗HIV活性を、白血病細胞Molt-4を用いた実験により評価した。Molt-4にHIV(NL4-3株)を感染させ、フラーレン-糖ハイブリッド分子を投与した。その後、光照射を行った場合及び光照射を行わなかった場合についてHIVの増殖率をフローサイトメトリー及びELISA法を用いて定量化した。この結果、申請者が合成したフラーレン-糖ハイブリッド分子は光非照射時にはHIV増殖抑制活性を示さず、光照射を行った時にのみ強力なHIV増殖抑制活性を示すことを明らかにした。このことは、フラーレン-糖ハイブリッド分子によるHIV-1プロテアーゼの光分解と酵素機能阻害が細胞系でも有効に機能していることを示唆している。さらに、健常者より提供されたヒト末梢血単核球細胞(PBMC)を用いて同様の実験を行い、フローサイトメトリーを用いてHIVの増殖率を定量化した。その結果、フラーレン糖ハイブリッド分子はPBMCを用いた場合においても、光照射依存的なHIV増殖抑制活性を示すことを明らかにした。培養細胞株ではなくヒトから得られた第一世代の細胞においてもコンセプト通りの抗HIV活性を示したことは、本研究の医薬応用への期待を高めるものであり、本研究は今後、分子標的光線力学療法剤の基礎的かつ重要な知見となることが期待される。一方、同様の抗HIV活性を見込んでデザイン、合成したペプチドーポルフィリンハイブリッド分子においては、試験管内ではHIV-1プロテアーゼの光分解を達成できたが、細胞内での抗HIV活性を見出すことは出来ず、分子量増大による膜透過性の問題が示唆された。

すなわち、ベロ毒素が認識するリガンドであるグロボトリオース(Gb3)糖鎖とタンパクを光分解する性質を有するポルフィリン誘導体を、リンカーを介して結合したポルフィリン-Gb3ハイブリッドを合成し、そのタンパク光分解活性及びベロ毒素に対する中和活性を評価した。まず、1つのポルフィリン骨格に対して1つのGb3を有する1,2つのGb3をcis配置で有する2,2つのGb3をtrans配置で有する3,3つのGb3を有する4,及び4つのGb3を有する5の合計5種類のハイブリッドをそれぞれ合成した。次に、合成した1のベロ毒素に対する光分解活性を、SDS-PAGE法及びMALDI-TOF MSを用いて評価した。その結果、1がウシ血清アルブミンや鶏卵リゾチウムといった他のタンパクを光分解せず、ベロ毒素を選択的に光分解することを見出した。さらに、ウェスタンブロット法により1-5のベロ毒素光分解活性について詳細な解析を行った結果、1-5のベロ毒素に対する光分解活性の序列は、活性の高い順に2>1≒5>3≒4であることを見出した。さらに、ベロ細胞を用いて1-5のベロ毒素に対する中和活性を評価した。その結果、1-5は光非照射条件においてもベロ毒素の毒性を中和することを明らかにした。さらに、1-5をベロ毒素に作用させた上で光照射を行ない、ベロ毒素を光分解することで、1-5の中和活性が光非照射時よりも6倍30倍向上することを見出した。また、その序列は中和活性の高い順に2>1≒5>3≒4であった。すなわち、光照射条件において1-5のベロ毒素中和活性とベロ毒素光分解活性の間には相関性が有ることを見出し、タンパク機能の制御に対する光分解というコンセプトの有効性を実証した。フラーレン誘導体を用いた抗HIV活性試験においては、昨年度に引き続きさらに試験を続けた結果、期待以上の良好な結果を得ることが出来た。しかし、ペプチド構造を導入したポルフィリン誘導体を用いた実験においては、HIV-1プロテアーゼの試験管内での光分解は達成できたが、細胞を用いた抗HIV活性試験では望む活性が得られなかった。上記2つの結果を総合的に判断し、研究全体としては概ね順調に進展していると判断した。標的タンパク選択的光分解の基礎的知見を蓄えるため、光感受性分子であるポルフィリンを用いて腸管出血性大腸菌由来の毒素タンパク「ベロ毒素」の標的選択的光分解を試みる。標的であるベロ毒素はグロボトリアオシルセラミドと呼ばれる糖鎖を認識し、溶血性尿毒症症候群などを引き起こすが、現在特異的な治療法が確立されていない毒素である。申請者はポルフィリンにベロ毒素と特異的に結合する糖鎖構造グロボトリオースを導入した分子を合成し、ベロ毒素の毒性を光照射依存的に中和する光感受性分子の創製を行う予定である。
超音波法を用いた新しい拡張期心不全診断法の確立

1)Diastolic Color Kinesis(DCK)法による拡張動態異常検出の持つ心機能的意味を検討するために、ダール食塩感受性ラットによる高血圧性拡張不全モデルを用いて動物実験を行った。その結果2つのことが明らかとなった。2)まず、DCK法が拡張機能の進行に伴い、一方向性に悪化するかどうかを検討したところ、ラットモデルが代償性心肥大から非代償期へ移行するに伴いDCK法による拡張動態指標であるCK-DIが一方向性に低下した。よって、現在心エコー法に最も汎用されている僧帽弁流入血流速波形比による拡張機能評価の最大の問題点である偽正常化をきたさないことが明らかとなった。3)また、同モデルを用い、降圧をきたさない程度のアンジオテンシン受容体遮断薬の投与により認められる拡張機能の改善をDCK法にて非侵襲的に捉えられるかを検討した。心カテーテル法により求められた弛緩能の指標であるtime constant of LV relaxationは、高血圧性拡張不全モデルにて延長していたが、投薬にて改善していた。この変化を、僧帽弁流入血流速波形比では検出できなかったが、DCK法は検出でき、同法の有用性を示唆した。以上の内容は、2007米国ニューオリンズで開催される米国心臓病学会(ACC)にて発表予定である。4)同時に臨床において、正常症例、糖尿病症例、拡張不全症例にてDCK法を用いて拡張機能を検討したところ、拡張不全症例のみならず、心不全を発症していない糖尿病症例にても拡張機能低下が検出され、糖尿病患者において以前から指摘されている早期の拡張機能障害の存在を検出することができた。1)まず、ダール食塩感受性ラットを用いた高血圧性拡張期心不全モデルを用いて、Diastolic CK法による拡張動態異常の持つ意味を検討している。弛緩能の指標であるtime constant of LV relaxation (Tau)と心臓局所が拡張期早期30%時間以内に膨らんだ面積を、全拡張期時間で変化した面積の%表示(CK-DI)には有意な相関を認めたため、CK-DIは少なくとも拡張機能のうち弛緩能を表すことを明らかにした。結果は本年5月にソウルで行われる国際エコー学会で報告する予定である。2)平行して対象症例の収集、データベース化に取り組み、「拡張期心不全の治療法確立のための大規模臨床試験」J-DHF」の診断基準に乗っ取り拡張期心不全と診断された症例約80症例、疫学的に拡張機能障害・拡張期心不全を高率に発症することが知られている軽度腎機能障害症例約70例、糖尿病症例約110例、さらに心疾患が指摘されていない症例約50症例をデータベース化した。これらの一部にDiastolic CK法を施行し、今まで確立されている拡張機能検査法との比較を行っている。来期には統計的に解析に耐える症例の収集が可能になると考える。3)また、拡張期心不全と診断され、かつ心不全入院歴を持つ症例の一部、acetete用いたFDGによる心臓PET検査を施行し、心筋代謝異常を検討している。その異常所見を呈している部分とDiastolic CKでの異常部との比較を行っている。
Per1形質導入動物を疾患モデルとして用いた概日リズム障害発症機構の解明

生物には概日リズムとよばれる、行動や生化学的活動を支配する24時間に近い周期を持つ活動リズムが見い出される。社会不適応の一形態である概日リズム障害には、睡眠相後退症候群や、非24時間型リズム症候群、そして時差ぼけ等がある。哺乳類の場合、概日時計中枢は脳視床下部の視交叉上核(SCN)に存在し、SCNの日周性を伴った神経活動出力、或いは、液性因子の分泌により末梢組織を支配して概日リズムを形成している。哺乳類の時計遺伝子Period1(Per1)の転写翻訳産物量は、マウスSCNで明暗及び恒暗条件下、明期で高く暗期に低い自律的な日周変動を示した。また、暗期における短時間の光照射により、その発現が一過的に誘導された。そして、幾つかの末梢組織(網膜、肝臓、腎臓、筋肉)においてもその発現は約6-12時間遅れた位相で振動した。これらの事実は、Per1の発現制御機構が概日リズム形成及びその光同調機構と強い関連を有すること、そして、Per1の発現量の経時変化を、中枢と末梢組織それぞれの計時情報の指標として用い得ることを示す。まずPer1の発現をin vivoでモニターするためにPer1::Iuc融合遺伝子のトランスジェニック動物を作製した。得られたPer1::Iuc動物のSCNスライス培養系では、Iuciferase活性が約2ヶ月間約24時間の周期で発現振動した。また、いくつかの末梢組織(肝臓や筋肉)の培養系でも、それぞれの時計計時位相を忠実に反映したIuciferase発現日周リズムが2-6周期保たれた。さらに、Per1を強力なプロモータにより強制発現させたトランスジェニック動物を作製した。Per1形質導入体の行動及び体温リズム周期は、長周期型または無周期型になり、さらに光同調性を失っていた。
骨内に埋入された生体活性材料周囲での遺伝子発現

ラット脛骨に穴をあけ、β-燐酸三カルシウム(TCP、吸収性材料)、またはポリメチルメタクリレート(PMMA、非生体活性材料)の顆粒を埋入した。そして、埋入した顆粒周囲の細胞におけるI型コラーゲン(COL)、オステオネクチン(ON)、オステオカルシン(OC)、オステオポンチン(OPN)の4種類の骨基質蛋白のRNA発現を埋入後3、5、7、10日にin situ hybridization法を用いて解析した。穴をあけただけで材料を埋入しなかったものをコントロールとした。どの群においても、骨は穴の周囲から中心に向かって形成され、4種類の骨基質蛋白は活性化した骨芽細胞にほぼ同じパターンで発現されていた。COLは最も強く広く発現し、術後3日目から穴の周囲で認められた。他の3種類のRNAも7日までには骨を活発に形成している骨芽細胞に発現された。これらの活性化された骨芽細胞は、TCP顆粒の表面にはしばしば存在したが、PMMA顆粒の表面には認められなかった。また、骨芽細胞の活性は、TCP群ではコントロール群と差がなく、PMMA群では他の2群より劣っていた。一方、OPN陽性でCOL陰性の細胞がPMMA表面には強く長い期間認められ、酸フォスファターゼ活性を示すことからこれらは大食細胞や破骨細胞と推測された。これらの細胞は、TCP顆粒周囲にはあまり認められず、コントロール群ではほとんど存在しなかった。これらの所見は、材料周囲細胞の反応や遺伝子発現は、早期から埋入材料の生体活性や生体親和性を反映することを示した。まず最初にラット骨髄掻爬後の骨形成における、I型コラーゲン(COL)、オステオカルシン(OC)、オステオネクチン(ON)、オステオポンチン(OP)の遺伝子発現をin situ hybridization法を用いて観察する方法を確立した。これらの遺伝子発現をラット脛骨骨髄掻爬後3、5、7、10日に観察し、これらの空間的、時間的発現が従来報告されているものと矛盾がないことを確認した。つまり、COLは活性化された前骨芽細胞、骨芽細胞に広く、強く発現され、OC、ONも骨芽細胞に認められた。OPは骨形成の最前線にのみ観察された。そしてこの結果を骨髄掻爬後に生体活性材料を埋入したときのコントロールとした。次にβ-リン酸三カルシウム(TCP)(150-300μm)の顆粒体をラット脛骨に骨髄掻爬後充填し、同様に各遺伝子の発現を経時的に観察した。骨形成はTCP充填部位の周囲から進行し、一部ではTCP表面で直接、一部ではTCPから離れた位置で起こっていた。骨芽形成の遺伝子発現はコントロールと大差無く、TCPが骨芽細胞による骨形成に明らかな促進や抑制を与えないことが示唆された。しかし、コントロールと違ってTCP顆粒表面にCOLを発現せずOPを発現する細胞が主に埋入後5、7日に見られた。これらは、マクロファージ系の細胞の可能性が強くTCPの異物反応と推察された。今後、この細胞が何かを確認すると共に、非生体活性の材料を埋入し上記の結果と比較して、何が生活活性と非生活活性を分けるのかを解析する予定である。臨床で広く用いられているポリメチルメタクリレート(PMMA)骨セメント周囲での骨基質蛋白遺伝子の発現を観察し、前年度に観察したβ-燐酸三カルシウム(TCP)顆粒周囲の遺伝子発現と比較した。TCPの場合と同じ実験方法を用い、150-300μmのPMMA顆粒をラット骨髄掻爬脛骨に充填し、材料周囲細胞でのI型コラーゲン(COL)、オステオカルシン(OC)、オステオネクチン(ON)、オステオポンチン(OPN)の遺伝子発現を、術後3、5、7、10日に観察した。骨は、材料の間を穴の中心に向かって形成されていき、骨芽細胞はこれら4つの遺伝子を発現していた。

その中でCOLは、最も広く強く発現されたが、TCPと比して材料表面での発現は抑制されていた。ONとOCも弱いながら同様な分布で、新生骨を形成している骨芽細胞に発現が認められ、これらの遺伝子の経時的発現は一般の骨形成時のものと矛盾しなかった。一方、OPNは材料表面の細胞に初期から発現された。これらの多くはCOL陰性の円形細胞で、酸フォスファターゼ活性を認め、マクロファージ系の細胞と考えられた。術後10日では、材料表面の多核細胞にもOPNの発現が認められた。TCP埋入時と比べて骨芽細胞の遺伝子発現は弱く、マクロファージ系細胞のOPN発現は強く長く続き、非生体活性材料では異物反応が初期から起こり、材料表面での骨形成が抑制されることが遺伝子レベルでも確認された。In situ hybridization法は、人工材料に対する初期の細胞反応や、何が組織適合性を決定するのかを研究するのに役に立つと考えられる。
ベンジルシランの光化学反応に対する溶媒効果の解明

ベンジルトリメチルシランを液体窒素温度において、3-メチルペンタン,エタノール,sec-塩化ブチル剛性溶媒中で光分解したところ、それぞれの反応において大きく異なる光化学反応中間体が生成することを見い出した。すなわち、3-メチルペンタン中ではトリメチルシリルベンジルラジカルが,エタノール中ではベンジルラジカルが,またsec-塩化ブチル中では親分子のカチオンラジカルが主として生成した。三重項消光剤を用いて光化学反応を研究したところ、トリメチルシリルベンジルラジカルとカチオンラジカルは最低三重項状態を経由して反応していることがわかった。この顕著な溶媒効果を解明するため、MNDO-PM3法による分子軌道法計算を行って一重項第一励起状態の構造を解析したところ、この状態ではC(benzyl carbon)原子とSi原子の距離が2.44Åと異常に長くなり、結合次数も0.14と低下していることが指示された。これにより、この状態は溶媒の影響を受けやすい構造をしていることが明らかになった。さらにベンジルシランのフェニル誘導体であるトリメトキシシリルジフェニルメタンを同様に低温で光分解したところトリメトキシシリルジフェニルメチルラジカルとジフェニルメチルラジカルが各々エタノール中と3-メチルペンタン中で主な中間体として生成することを明らかにした。以上の結果から、ベンジルシランの反応環境場を変えることにより種々の反応生成物を与える光化学反応を起こさせることができることがわかった。次にベンジルシラン類と関連したジヒドロシラアントラセンの低温における光化学反応を研究したところ、エタノール中ではジフェニルメチル型ラジカルが,また3-メチルペンタン中ではこれに加えてシラアントラセンが生成することを見い出した。この結果は英国化学会の速報誌に発表した。
原始的貝形虫類プラチコーパの形態、生態、生物地理および系統分類学的考察

原始的貝形虫類プラチコーパの一種である日本産種Keijcyoidea sp.に焦点を当てた.プラチコーパの生態等については研究報告がきわめて少なく,ほとんど不明のままであった.干潮時の岩礁地でアラメを採集し,仮根部分を洗って得られた堆積物を検鏡したところ,これまでの経験上最も高い個体数密度で本種を採集することができた.詳しい行動やマイクロハビタットを調べるため,生体標本を観察した.その結果,移動には2対の触角と尾叉のみを使うこと,その生活場は表面ではなく,粗粒砂の中であることがわかった.Keijcyoidea sp.の体制は,他のPlatycopaと基本的に変わらないため,他のPlatycopaの分類群も同様な生活様式をもつことが示唆された.発生学的,比較解剖学的に以下の点が明らかにされ,原始的貝形虫類プラチコーパの進化学的な知見が深まった.1)脱皮齢は9齢ある.2)雌雄の交尾器は脱皮ステージA-3(第6齢)より原基として発現し,既にこの段階で性的二型がみられる.3)胴節,二叉型の第二触角など,この分類群のもつ特徴的な形質は,幼体初期から発現する.4)目は無いとされていたが,ノープリウス眼をもつ5)背側に開口するといわれていた肛門は,腹側に開口する。6)肛門節のさらに後部にユニットを持ち,これはTelsonとみなすことができる.7)Tblsonからは,一対の枝状肢が発達し,これはPodocopinaのcaudal ramiとは相同ではなく,furcaである.8)furcaは,発生の最終段階で最も発達する.9)雌雄の交尾器は,ともに第4胴節から派生する.原始的貝形虫類プラチコーパの一種である日本産種Keijcyoidea sp.に焦点を当てた.プラチコーパの生態等については研究報告がきわめて少なく,ほとんど不明のままであった.干潮時の岩礁地でアラメを採集し,仮根部分を洗って得られた堆積物を検鏡したところ,これまでの経験上最も高い個体数密度で本種を採集することができた.詳しい行動やマイクロハビタットを調べるため,生体標本を観察した.その結果,移動には2対の触角と尾叉のみを使うこと,その生活場は表面ではなく,粗粒砂の中であることがわかった.Keijcyoidea sp.の体制は,他のPlatycopaと基本的に変わらないため,他のPlatycopaの分類群も同様な生活様式をもつことが示唆された.発生学的,比較解剖学的に以下の点が明らかにされ,原始的貝形虫類プラチコーパの進化学的な知見が深まった.1)脱皮齢は9齢ある.2)雌雄の交尾器は脱皮ステージA-3(第6齢)より原基として発現し,既にこの段階で性的二型がみられる.3)胴節,二叉型の第二触角など,この分類群のもつ特徴的な形質は,幼体初期から発現する.4)目は無いとされていたが,ノープリウス眼をもつ5)背側に開口するといわれていた肛門は,腹側に開口する。6)肛門節のさらに後部にユニットを持ち,これはTelsonとみなすことができる.7)Tblsonからは,一対の枝状肢が発達し,これはPodocopinaのcaudal ramiとは相同ではなく,furcaである.8)furcaは,発生の最終段階で最も発達する.9)雌雄の交尾器は,ともに第4胴節から派生する.本年度は主に「生きた化石」プラチコーパ貝形虫類の一種、Keijicyoidea sp.の標本数を多く集めること、集められた標本を利用して個体発生の追跡をすること、さらに軟体部比較解剖等を遂行することができた。本種の棲息場所についてはこれまで報告がなかったが、東大理学部油壷臨海実験所の表浜海岸岩礁地で干潮時にカジメを引き抜き、付着している短藻などとともに仮根周辺を洗い、得られた堆積物を検鏡したところ、これまでの経験上最も高い個体数密度で本種を採集することができた。厳密なマイクロハビタットを特定するまでには至らなかったが、カジメ群落のある潮下帯上部で生息していることは、確実となった。また、得られた標本を利用して、背甲の大きさの計測によって個体発生のシリーズを明らかにすることができた。本種(おそらく本属全体も)では、脱皮ステージA-6までを確認でき、おそらくA-7まで持つ(全部で8齢)可能性が示され、これは一般の底生貝形虫類と同等であることがわかった。さらにキチン質部の比較解剖においては、これまでプラチコーパ貝形虫類には、少なくとも成体では目(単眼/ノープリウス・アイ)は存在しないとされていたが、本種でははっきりと眼点を確認することができた。また、標本を凍結乾燥して腹部をSEM観察したところ、従来Furca(尾叉)とされていた器官が、最終体節より一つ前方の体節から派生していることがわかり、従来の"Furca"の定義に当てはまらないとともに、この器官は進化型貝形虫類ポドコーパの雄の交尾器と相同な関係にあることがわかった。昨年度までの調査の結果、Platycopaの中で比較的浅い水深に生息することがわかったKeijcyoidea sp.のマイクロハビタットを明らかにするため、筑波大学下田臨海実験センターを拠点とし、夏季に鍋田湾において野外調査を行った。昨年度

東大油壷臨海実験所で行ったのと同様、潮下帯の岩上に繁茂するアラメを仮根ごと採集して堆積物を洗い出したところ、これまで最高の個体数密度を記録した。生体を数多く採集することができたため、研究室に持ち帰り、アクリル板で製作した行動観察用の水槽(幅60mm×高さ40mm奥行き5mm)に生体標本を入れて行動観察を行った。その結果、移動には2対の触角と尾叉のみを使い、他の貝形虫類とは大きく異なっていることがわかった。また、堆積物表面に生体標本を移すと、即座に行動を開始して堆積物中に潜ることがわかり、Keijcyoidea sp.の生活場は海藻や堆積物の表面ではなく、粗粒砂の中であることがわかった。Keijcyoidea sp.の体制は、他のPlatycopaと基本的に変わらないため、他のPlatycopaの分類群も同様な生活様式をもつことが示唆された。また飼育の結果、個体発生について多くの知見が得られた。脱皮齢は一般の海生貝形虫類よりも1齢多い9齢あることが確認され、淡水性貝形虫類に多く見られる齢数と一致することがわかった。また、雌雄の交尾器は脱皮ステージA-3(第6齢)より原基として発現し、既にこの段階で性的二型がみられること、胴節、ニ叉型の第二触角など、この分類群のもつの特徴的な形質は、幼体初期から発現し、これは祖先的甲殻類がもつ形質を引き継いでいることが強く示唆された。さらにこの分類群について、詳しい生活史や生態的観察の必要性が生じた。これまでの調査により生体標本を多く入手することができたKeijcyoidea sp.について,さらに詳しい比較解剖を行った.これまで,体後部を観察する際,透過型光学顕微鏡では,キチン質部のフレームワークの観察によってその形態的理解を進めてきた.これに対し,体後部外骨格内部に発達する筋肉を染色して内部構造の情報を得るとともに,SEMを併用することによって,以下の点が明らかにされた.1)これまで,背側に開口するといわれていた肛門は,腹側に開口する.2)肛門筋のさらに後部にユニットを持ち,これはTelsonとみなすことができる.3)Telsonからは,一対の枝状肢が発達するが,これはPodocopinaのcaudal ramiとは相同ではなく,furcaである.4)上記のことは,発生からも支持される.すなわちPodocopinaのcaudal ramiは,発生の最終段階で退化的に単純化するが,この分類群のfurcaは,発生の最終段階で最も発達する.5)雌雄の交尾器は,ともに第4胴節から派生する.
ピロリ菌CagA誘発胃がんにおける極性キナーゼPAR1bの新規制御機構とその役割

ピロリ菌が産生する細菌性がんタンパク質CagAは胃がん等の胃粘膜病変を引き起こす。胃上皮細胞内に侵入したCagAは極性制御キナーゼPAR1bと結合しその触媒活性を抑制する結果、胃粘膜破壊を促進する。くわえて、CagAは多量体を形成するPAR1bを介し、間接的に多量体化することでその病原活性を増進する。このようにCagAの病原活性に重要な役割がありながらも、PAR1b多量体化の制御機構および生理的機能についてはこれまで全く不明であった。本研究ではPAR1bの多量体化の制御機構および生理的機能を解明し、CagA誘発胃がんへの寄与を明らかにする。