hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化ストレス応答におけるNrf2-Keap1制御系の役割

1)生体における誘導的なNrf2過剰発現系の開発およびその解析Nrf2を生体において誘導発現するために,テトラサイクリン誘導系を用いた.目的のため,ニワトリのベータアクチン遺伝子制御領域をTetracyclin Regulatorに連結した発現ベクター(Tet Reg)およびTetracyclin Responsive Element(TRE)にNnf2を連結した発現ベクター(Tet Res)を作製した.Nrf2が誘導される部位は、Tet-Regの発現に依存するが、ベータアクチンは組織普遍的に発現するため、誘導も組織普遍的である。常法に従いトランスジェニックマウスを作製し,それぞれ13および8ラインのトランスジェニックマウスを得た.これらのマウスの交配により、2つのトランスジーンを持つダブルトランスジェニックマウスを作製した。得られたダブルトランスジェニックマウスにテトラサイクリンを投与してNrf2の発現を解析すると、Nrf2の発現はテトラサイクリンに応答して、組織普遍的に上昇した.これらのマウスは、今後Nrf2の生体におけるドメイン解析において、有用であると期待される。2)生体における抗酸化剤応答配列を介した転写制御の解析生体における抗酸化剤応答配列を介した転写制御の動的状態を詳細に解析するために、生体におけるルシフェラーゼ遺伝子の発現をリアルタイムでイメージングすることの可能なXenogenのシステムを用いて解析した。目的のため、NQO1遺伝子の抗酸化応答配列4コピーをルシフェラーゼ遺伝子の上流域に連結したDNAを作製し、さらに常法によりトランスジェニックマウスを作製した。作製したトランスジェニックマウスに、BHAまたはD3TといつたNrf2活性化物質を投与すると、期待どおり、ルシフェラーゼ遺伝子の発現が肝臓において上昇することが観察された。今後、抗酸化剤応答配列を介した転写制御の生体における動的変化の状態およびNrf2の遺伝子発現における役割などを、本システムを用いて解析していく予定である。今年度は以下の成果を得た.1)誘導的なNrf2過剰発現系の解析昨年度の実験により、Tet RegおよびTet Resのそれぞれのトランスジェニックマウスを作製した。これらのマウスの交配により、2つのトランスジーンを持つダブルトランスジェニックマウスを作製した。得られたダブルトランスジェニックマウスにテトラサイクリンを投与してNrf2の発現を解析すると、Nrf2の発現はテトラサイクリンに応答して上昇した.現在、テトラサイクリンに応答したNrf2標的遺伝子の発現を解析中である.2)皮膚および扁平重層上皮特異的なNrf2過剰発現系の解析昨年度までの解析の結果、TGM1プロモーターによるトランスジーンの発現は非常に低く、期待したレベルのNrf2の発現が得られていないことが明らかになった.現在,TGM1-Nrf2トランスジェニックマウスをKeap1-/-,Nrf2 -/-の遺伝子背景において発現するために,マウスの交配を実施している.また,Keap1との相互作用が減弱したNrf2のトランスジェニックマウスを現在作製中である.1)生体における誘導的なNrf2過剰発現系の開発およびその解析Nrf2を生体において誘導発現するために,テトラサイクリン誘導系を用いた.目的のため,ニワトリのベータアクチン遺伝子制御領域をTetracyclin Regulatorに連結した発現ベクター(Tet Reg)およびTetracyclin Responsive Element(TRE)にNnf2を連結した発現ベクター(Tet Res)を作製した.Nrf2が誘導される部位は、Tet-Regの発現に依存するが、ベータアクチンは組織普遍的に発現するため、誘導も組織普遍的である。
CAFによる船舶の上部構造の防振設計に関する研究

船体の上部構造の振動特性を知り、上部構造と船体部との連成振動を知ることは、船体の防振設計上で極めて重要である。そのため通常は実船振動試験あるいは全船FEM解折が行なわれる。本研究はFEM解折の簡便化と高速化をCAEの観点から試みたものである。そのため、先ず第1段階として多様な上部構造を振動工学的見地から大別し4種類にモデル化を行った。4種類の上部構造夫々についてその振動特性をFEMで求めるために必要な前処理をするインプツト・ゼネレーターの高速化を計るためのソフトを開発した。次に予じめFEMにより求めておいた上部構造および船体部の振動特性を基にモード合成法を用いることにより両者の連成振動特性(固有振動数、振動応答量)を求める解折ソフトを開発した。本手法の精度を確認するために実船(3200個積コンテナ船)について上部構造と船体部の連成振動を解折した。解折結果は実船の振動試験結果と極めて良い一致を見た。本研究結果から、試設計の段階においてどのようなタイプの上部構造を搭載するのが振動対策上で有効であるかどうか、又、上部構造と船体部の接合部にどの程度の剛性を持たすべきかを短時間に判断する解折ツールが完成できたものと考える。a.上部構造モデル化の考察船舶の上部構造のタイプは多種多様である。本研究では広渡の分類手法に従い,上部の主構造を大枠4タイプ(A、B、C、D)に分類したが,煙突・ドジャ-の形状についてはオプションとして上部の主構造に足し併せることとしている。b.上部構造のFEM振動応答解折用インプット・ゼネレ-タ-の開発上部構造を構成する3次元薄板立体FEMモデル要素の幾何学的特性を少ない手順で自動的に求める手法を開発した。パナマックス型バルカ-(Bタイプ-ドジャ-有)の場合でのパソコンの所用時間は約40秒である。この幾何学的特性に材料特性,構造特性及び質量特性を書き加えることによりインプット・ゼネレ-タ-が完結する。このゼネレ-タ-の良否を検証するために,共同研究者(日立造船(株)技術研究所)所有のFEM振動応答解折プログラムを使用した所,本ゼネレ-タ-は設計上で十分に有効であることを確認した。c.上部構造の振動応答解折シミュレ-ションの開発C-1.上部構造の振動応答に関する実験的研究を円滑に行なうため,平成3年度にFFTアナライザ-,計測用コントロ-ラ-及びモ-ダル解折用ソフトを購入した。上部構造模型を用いた実験的研究を進行中である。C-2.上部構造の振動応答に対する感度解折法の開発エネルギ-手法に基づき,固有振動数の上逃げ・下逃げを行なうための重量の付加・軽減による影響を考察する感度解折法を開発中である。a.上部構造のFEM振動応答解折用インプット・ゼネレーターの開発昨年度の研究成果である上部構造のタイプ分けに従って、4タイプの上部構造に対して夫々3次元立体薄板構造体を作成するソフト及びFEM振動応答解折プログラムを起動させるに必要なインターフェイス・プログラムを開発した。本インプット・ゼネレーターを使用すると極めて短時間で上部構造のFEM振動解折用モデルの作成が可能となった。b.主船体と上部構造の連成振動に関する実験的研究本年度は主船体の2節振動に対する上部構造の影響について実験的な検討を行った。即ち研究代表者の研究室所有のアクリル製主船体構造モデルに本研究費を用いて製作したアクリル製上部構造モデルを取り付け、インパクト・ハンマーで加振することにより、上部構造の固有振動数の変化が主船体の振動応答(主船体の固有振動数(共振時)の変化、主船体の振動応答量の変化等)に及ぼす影響を調査し、上部構造が主船体の振動応答に対して、動的吸振器の役割りを果していることを確認した。c.艤装岸壁で係留され艤装中の船舶と大洋を航行中の船舶における振動応答の差異に関する研究船体上下振動に対する付加水質量の浅海影響及び岸壁影響を求める解折プログラムを作成すると共に艤装中に付加される重量が振動応答に及ぼす影響を検討するための簡易式を作成した。

本年度に得られた主たる知見は下記の通りである。1.昨年度に引き続き,船舶の上部構造の振動特性を有限要素法を用いて求めるために必要な前処理をするためのインプット・ゼネレーターの改良を図りその高速化を行った。2.予め振動実験あるいは有限要素法解析(1昨年度に解析ソフトを導入)により求めておいた主船体及び上部構造の振動特性をもとにモード合成法を用いることにより両者の連成振動特性(固有振動数,振動応答)を求める解析ソフトを開発した。3.1.及び2.を用いて実船(3200個積みコンテナ船)の上部構造と主船体の連成振動を解析し,実船の振動実験結果と良い一致を見た。4.以上の研究結果より,試設計の段階においてどのようなタイプの上部構造を搭載するのが振動対策上で有効であるかを短時間に判断する解析ツールが完成できたものと考える。
光子・固体間の単一光子レベル非線形相互作用を介した量子演算素子の開発

本研究では,光子と固体内量子系との単一光子レベル非線形相互作用を利用した量子演算素子の提案とその物理的実装を目指し,(1)走査型光ファイバ微小共振器の開発,(2)ダイヤモンドNV中心および半導体単一量子ドットにおける量子準位の光応答の観測,(3)光子と固体内Λ型三準位系との結合による量子演算素子に関する理論,に関する研究開発を行った.本研究では,光子と固体内量子系との単一光子レベル非線形相互作用を利用した量子演算素子の提案とその物理的実装を目指し,(1)走査型光ファイバ微小共振器の開発,(2)ダイヤモンドNV中心および半導体単一量子ドットにおける量子準位の光応答の観測,(3)光子と固体内Λ型三準位系との結合による量子演算素子に関する理論,に関する研究開発を行った.走査型微小共振器の開発:固体内にランダムに存在する少数準位量子系(局在電子準位や量子ドット等)と光微小共振器との最適結合を容易に達成するための,走査型微小共振器を開発している.この共振器は探針部分と試料を保持する基盤部分とで構成され,対象系を共振器モードの最適位置に配置することが可能である.本年度は,このような走査型微小共振器の設計・開発を行った.FDTD法による電磁場解析を行い,最適な共振器構造を設計すると共に,高精度三次元ピエゾステージを導入して,共振器走査のためのフィードバック制御システムの製作に着手した.単一量子系の光応答:CVD法で作成したダイヤモンド薄膜中のNV中心試料の顕微発光分光を行い,その発光スペクトル,励起スペクトル,それらの温度変化等の基礎データを収集した.二準位,三準位量子系を用いた単一光子トランジスタの理論:これまでの量子光学では,.量子発光体として二準位系を対象としていたが,ラダー型三準位系・ラムダ型三準位系などの多準位系に拡張し新現象を探索した.量子発光体を一次元光子場と結合させると,低次元性のために入射光と物質からの輻射とが不可避的に干渉し,高次元の場合と比較して散乱効率が劇的に増強される.その応用例として,ラムダ型三準位系と光子とを反射型配置で相互作用させると,物質と光子の量子情報を決定論的に交換できることを示し,物質を光量子ビットの一時的メモリとしで活用する新型光量子ゲートを提案した.走査型微小共振器の開発:固体内にランダムに存在する少数準位量子系(局在電子準位や量子ドット等)と光微小共振器との最適結合を容易に達成するための,走査型微小共振器を開発している.本年度は,最適な共振器構造を設計するため,FDTD法による電磁場解析を進めた.その結果,ファイバ端面を曲率半径数μmの凹面に加工し,ファイバ端面および基盤面にブラッグ反射層を施すことで高いQ値と小さなモード体積を両立し,非常に大きなパーセル因子をもつ高性能な共振器を構成できることがわかった.すわなち,本手法による共振器構造が原理的に優れたものであることが示された.単一量子系の光応答:InAlGaAs/AlGaAs単一量子ドット試料の顕微発光分光を行い,その発光スペクトル,励起スペクトル,それらの温度変化等の基礎データを収集した.今後,NV中心試料および量子ドットと,上記の共振器を組み合わせた単一量子系-微小共振器結合系を実現する.二準位,三準位量子系を用いた単一光子トランジスタの理論:純位相緩和を輻射緩和とパラレルに扱う理論手法を開発した.具体的には,考察対象となる系に加え純位相緩和の起源となる環境自由度(低エネルギー励起場)も含めた「拡張量子系」の量子動力学を入出力定式化により厳密に解析する手法を開拓した.本手法は,輻射緩和・無輻射緩和・純位相緩和の三種の緩和を統一的なフォーマリズムで解析することを可能にするものであり,これらが共存する固体系での量子光学応答の定量的解析に大変適している.走査型微小共振器の開発:固体内にランダムに存在する少数準位量子系(局在電子準位や量子ドット等)と光微小共振器との最適結合を容易に達成するための,走査型微小共振器を開発している.昨年度に引き続き,FDTD法による電磁場解析を進め,ファイバ端面を曲率半径数μmの凹面に加工し,ファイバ端面および基盤面にブラッグ反射層を施すことで高いQ値と小さなモード体積を両立し,非常に大きなパーセル因子をもつ高性能な共振器を構成できることを明らかにした.この走査型微小共振器を実装するための高分解能XYZ軸ピエゾ移動ステージを導入し,その駆動プログラムを開発した.単一量子系の光応答:InAlGaAs/AlGaAs単一量子ドット試料およびダイヤモンドNV中心試料の顕微発光分光を行い,発光スペクトル,励起スペクトルを測定した.単一量子ドットや単一NV中心の共鳴励起を可能とした.二準位,三準位量子系を用いた単一光子トランジスタの理論:固体系を利用した光量子情報処理においては,固体環境に由来する位相緩和の克服が重要である.

本年度は,平成23年度に開発した三種の緩和を統一的に扱う理論手法を量子ドットからの共鳴蛍光や自然放出に適用し,量子情報処理における単一光子源としての観点から,放出光子の量子力学的な諸性質(スペクトル・干渉性・純粋度)を評価した.また,単一光子入射と事後選択により,空間的に離れた二つの量子ドット間に量子もつれを生成する方法を提案した.本年度は,震災の影響で数ヶ月間実験的研究の停止を余儀なくされたこともあり,走査型共振器の開発がやや遅れているが,最終年度に十分挽回可能であると考えている.理論面の研究は順調に進捗している.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度までに,走査型共振器構造の電磁界解析による基本設計を行い,その構造が原理的に優れたものであることが示された.最終年度は,共振器の製作に全力を挙げ,NV中心試料との結合を実現する.また,これまで考えてきた走査型共振器構造以外に,導波路を用いた共振器構造についても電磁界解析を行い,その可能性について検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
随意運動に関わる視床下核から線条体インターニューロンへの入力の機能形態学的解析

視床下核は大脳基底核に属し、過剰に活動すると運動緩慢または無動を生じ、破壊されると不随運動を生じる。これらは視床下核が運動制御する重要な神経核であるということを示唆している。そして、視床下核は興奮性のグルタミン酸作動性ニューロンで構成されており、淡蒼球外節や大脳基底核の出力核へ軸索側枝を出し、淡蒼球外節から抑制性入力を受ける。シミュレーション実験において、パーキンソン病時に見られる異常なβ振動を生むには視床下核から淡蒼球外節への強い神経結合が必要であることが示唆されていた。しかし、視床下核ニューロンがどの神経核でどれだけプレシナプス部位である軸索終末を分布させていたかは未解明で、生理学的・病理学的な所見と整合する視床下核の形態学的な理解は不足していた。そこで、申請者は視床下核ニューロンの形態を軸索末端まで単一ニューロンレベルで完全に可視化し、軸索終末数とその分布密度を解析した(Koshimizu et al., 2013)。その結果、視床下核が淡蒼球外節に最も強く神経結合している事を明らかにし、異常なβ振動生成に必要とされる神経回路の一部を形態学的に裏付ける事ができた。さらに、大多数の視床下核ニューロンが線条体を標的としていることを新たに見出した。従って、本研究では特定の線条体ニューロン群が視床下核ニューロンの選択的な標的であると仮説を立て解析を行った。その結果、視床下核ニューロンは線条体ニューロン群に対して緩やかな傾向を持って近接部位を形成し、それら近接部位は確かに興奮性シナプスを形成していろことが明らかになった。さらに、視床下核ニューロンの活動と連関した神経活動が線条体ニューロンにも見られることが明らかになった。本研究成果は従来の大脳基底核回路に新たに追加されるべきもので、随意運動制御における大脳基底核回路の作動原理の究明に繋がることが期待される。視床下核は随意運動の制御に重要な役割を果たしていると考えられているが、視床下核ニューロンが複数種存在する機能的に異なる線条体ニューロンとどのように神経結合しているのかは明らかでなかった。そこで、本研究では視床下核ニューロンが特定の線条体インターニューロン群を標的として選択的にシナプスを形成するという仮説を機能形態学的に検証し、随意運動の制御における視床下核-線条体路の役割を解明する。当該年度においては、(1)共焦点レーザー顕微鏡を用いて視床下核ニューロンと線条体インターニューロンとの神経結合を定量的に解析し、(2)電子顕微鏡を用いて視床下核ニューロンと線条体インターニューロンとの興奮性シナプスを証明する。(1)においては、生理学的特性や形態学的特性の異なる線条体インターニューロンを分子マーカーで染め分け、それら線条体インターニューロンへの視床下核からの入力を観察した。その結果、シナプス候補となる近接部位の約8割が線条体インターニューロンとの間に見られた。(2)においては、視床下核ニューロンと線条体インターニューロンの一つであるパルブアルブミン産生ニューロンとの間に見られた近接部位が興奮性シナプスを形成することを確認した。これらの結果は、視床下核ニューロンが線条体に投射して主にインターニューロンを介して線条体の神経活動に影響を与えている可能性を示唆するもので、大脳基底核の作動原理の解明に繋がる知見であると考えられる。当該年度においては、特定の線条体インターニューロンが視床下核ニューロンの選択的な標的であるという仮説のもと、(1)共焦点レーザー顕微鏡を用いて視床下核ニューロンと線条体インターニューロンの近接部位を定量的に評価し、(2)電子顕微鏡を用いてその近接部位が興奮性シナプスを形成している事を証明することに取り組んだ。(1)においては、データを取り終え、解析も順調に進んでいる。(2)においては、実験を行う上でのボルトネックを解決し、すでにデータを取り終えたインターニューロン種もある。以上の事から、「研究の目的」に対する当該年度の進捗状況において、本研究が概ね順調に進んでいるものと考えられる。さらに、各インターニューロンへの入力に指向性があることも分かった。(2)においては、視床下核ニューロンとパルブアルブミン産生インターニューロンまたは一酸化窒素合成酵素産生インターニューロンとの間に見られた近接部位が興奮性シナプスを形成することを確認した。

これらの結果は、視床下核ニューロンが線条体に投射して主にインターニューロンを介して線条体の神経活動に影響を与えている可能性を示唆するもので、大脳基底核の作動原理の解明に繋がる知見であると考えられる。当該年度においては、視床下核を薬理操作した時の線条体インターニューロンの活動を明らかにする予定であったがまだ出来ていないため。視床下核は大脳基底核に属し、過剰に活動すると運動緩慢または無動を生じ、破壊されると不随運動を生じる。これらは視床下核が運動制御する重要な神経核であるということを示唆している。そして、視床下核は興奮性のグルタミン酸作動性ニューロンで構成されており、淡蒼球外節や大脳基底核の出力核へ軸索側枝を出し、淡蒼球外節から抑制性入力を受ける。シミュレーション実験において、パーキンソン病時に見られる異常なβ振動を生むには視床下核から淡蒼球外節への強い神経結合が必要であることが示唆されていた。しかし、視床下核ニューロンがどの神経核でどれだけプレシナプス部位である軸索終末を分布させていたかは未解明で、生理学的・病理学的な所見と整合する視床下核の形態学的な理解は不足していた。そこで、申請者は視床下核ニューロンの形態を軸索末端まで単一ニューロンレベルで完全に可視化し、軸索終末数とその分布密度を解析した(Koshimizu et al., 2013)。その結果、視床下核が淡蒼球外節に最も強く神経結合している事を明らかにし、異常なβ振動生成に必要とされる神経回路の一部を形態学的に裏付ける事ができた。さらに、大多数の視床下核ニューロンが線条体を標的としていることを新たに見出した。従って、本研究では特定の線条体ニューロン群が視床下核ニューロンの選択的な標的であると仮説を立て解析を行った。その結果、視床下核ニューロンは線条体ニューロン群に対して緩やかな傾向を持って近接部位を形成し、それら近接部位は確かに興奮性シナプスを形成していろことが明らかになった。さらに、視床下核ニューロンの活動と連関した神経活動が線条体ニューロンにも見られることが明らかになった。本研究成果は従来の大脳基底核回路に新たに追加されるべきもので、随意運動制御における大脳基底核回路の作動原理の究明に繋がることが期待される。引き続き(2)の電子顕微鏡を用いて視床下核ニューロンと線条体インターニューロンとの近接部位が興奮性シナプスを形成している事を証明することに取り組む。さらに、視床下核-線条体路の機能的役割を明らかにすべく、視床下核と連関した線条体ニューロンの神経活動を検出する実験に取り掛かる。遅れが生じているが、当初の計画通りに研究を進めていこうと考えている。また、平成29年度に発表された視床下核ニューロンの軸索側枝に関する論文から、本研究に用いているウイルスベクターが視床下核ニューロン群の一部を検出できていない可能性も否定できない。そこで、他のウイルスベクターでも同様な実験が可能であるかも検討する。当初の予定より条件検討のために行った実験の試行錯誤が少なかったため。一部研究計画に遅れが生じたために、視床下核を薬理操作したときの線条体インターニューロンの活動を調べる実験が出来なかった。よって、次年度に上記実験を行うために次年度使用額が生じた。昨年度と同様に、免疫組織化学染色に必要な消耗品等に使用する予定である。
アシデミアが蘇生後脳症における脳浮腫に与える影響-水チャネルの機能に注目して-

心肺蘇生後の脳障害の予防は困難であり、特に脳浮腫の発生は神経学的予後を悪化させる。本研究では、脳浮腫に関与するアクアポリン4(AQP4)の機能が蘇生後によく見られるアシドーシスによってどうなるか検討した。結果、乳酸濃度の増加とともに、また経時的にAQP4のタンパク質量は細胞膜に著しく増加することを確認した。本現象は、AQP4蛋白質の分解の抑制に関連している可能性が示唆され、脳におけるAQP4発現制御機構であると考えられた。このAQP4増加は、脳浮腫の促進に機能しているのかあるいは保護的な機能を果たしているのかは不明であり、今後の検討が必要である。(1)乳酸アシドーシスによる様々な影響を検討するために,簡便で繰り返し作成可能なin vitroモデル系を開発し,系の有効性を評価する。ラット脳よりアストロサイト(Ast)を単離・培養し,乳酸を培養液に添加することにより細胞にアシドーシスを負荷する。まず,培養液に15から45mMの乳酸を添加して,培養液の状態がどのように変化するか調査した。培養液に各濃度の乳酸を添加し,24時間後に,培養液のガス分析および浸透圧を測定したところ,乳酸の濃度とともにpHは7.4から6.8へ低下したが,CO2や02の分圧はほぼ一定であることがわかった。また,浸透圧は若干の上昇を認めたが,今回の実験で使用した35mMでは有意な増加を認めなかった。形態的には,光学的に観察した範囲では明らかな変化を認めなかった。(2)(1)においてモデルを確立した後,AstにおけるAQP4の発現変化を調査した。培養液に各濃度の乳酸を添加し,24時間後にAQP4蛋白の発現をウエスタンブロットにより測定したところ,35mMをピークに増加した。一方,乳酸によるAQP4の発現をmRNAレベルで検討したところ有意な増加を認めなかったため,蛋白合成後の調節についてさらなる検討を行った。蛋白合成阻害薬であるサイクロヘキシミド存在下で,乳酸によるAQP4蛋白量の変化を測定したところ,乳酸によりAQP4蛋白の低下が抑制されたことから,乳酸によるAQP4発現増加は蛋白分解の機序が抑制されて生じたと推測された。さらに,乳酸によるAQP4蛋白の細胞内局在の変化を検討したところ,乳酸を添加することによってAQP4蛋白は細胞膜に集積した。近年、蘇生に成功した心肺停止患者の予後については、単に心拍の再開だけでなく、脳機能の維持や完全社会復帰が求められるようになってきている。蘇生後脳症は強い脳浮腫を伴い、神経学的予後を悪化させる可能性があり、その予防や治療はたいへん重要である。AHAG2005によれば、心肺蘇生時のアシデミアは許容することとなっているが、網に対する影響は明確ではない。アシデミアの存在はフリーラジカル産生を亢進したり、DNA障害を惹起したり、細胞内情報伝達を妨げるなど様々な障害を発生する可能性がある。また、乳酸アシドーシスにより神経細胞やグリア細胞のアストロサイト(Ast)が細胞死を来すことが知られている。さらに、乳酸アシドーシスにより細胞膜上のNa/H+対向輸送体を介して細胞内にNa^+が蓄積し、その結果としてAstの膨化、すなわち脳浮腫を生じることが知られている。一方、水チャネルであるアクアポリン4(AQP4)が脳浮腫の進行に関与することがわかってきている。本研究では、AQP4が脳浮腫の発生に重要な役割を果たしているという立場から、乳酸アシドーシスがAQP4機能に与える影響を明らかにすることにより、アシデミアが脳浮腫に及ぼす影響や蘇生後の脳におけるアシデミアの許容範囲を明確にし、より良い蘇生後の中枢神経管理方法を見出すことを目標とした。検討の結果、乳酸アシドーシスにより、アストロサイトにおけるAQP4蛋白質の発現増加は、細胞膜へ集積することがより確実となった。アストロサイトの明確な膨張は観察期間においては確認できず、今後の検討課題である。AHA G2005によれば、心肺蘇生時のアシデミアは許容することとなっているが、網に対する影響は明確ではない。

また、乳酸アシドーシスにより神経細胞やグリア細胞のアストロサイト(Ast)が細胞死を来すことが知られている。さらに、乳酸アシドーシスにより細胞膜上のNa/H^+対向輸送体を介して細胞内にNa^+が蓄積し、その結果としてAstの膨化、すなわち脳浮腫を生じることが知られている。一方、水チャネルであるアクアポリン4(AQP4)が脳浮腫の進行に関与することがわかってきている。本研究では、AQP4が脳浮腫の発生に重要な役割を果たしているという立場から、乳酸アシドーシスがAQP4機能に与える影響を明らかにすることにより、アシデミアが脳浮腫に及ぼす影響や蘇生後の脳におけるアシデミアの許容範囲を明確にし、より良い蘇生後の中枢神経管理方法を見出すことを目標とした。iRNA技術による細胞内AQP4発現抑制系(AQP4ノックダウン細胞)を確立し、アシデミアによる細胞容積の変化を検討したが、現時点では明確な結果を得ることができていない。また、心室細動誘発による心肺停止モデルはほぼ安定した結果を得ることができており、今後当該モデルにおけるAQP4の機能を検討していく予定である。
温熱刺激を用いた関節軟骨再生の研究

間葉系幹細胞(MSCs)は骨、脂肪、軟骨細胞への分化能を有し、運動器に対する移植細胞として最も着目されている。すでに臨床研究においてMSCs移植治療効果の検討がなされているが、術後のリハビリテーションに関する検討は十分になされていない。本研究では、細胞を用いた再生医療の治療効果を、リハビリテーションによって最大限に引き出すことに着眼し、リハビリテーション介入の一つとして用いられる温熱刺激がMSCsの生存能・硝子軟骨分化能・細胞外基質形成能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、温熱刺激によるMSCs移植後の関節軟骨再生効果を検証するものである。初年度では、実験で用いるMSCsの確立および温熱刺激の持続的負荷がMSCsに与える影響にかかわる実験を計画した。ラット大腿骨骨髄からMSCsを採取し、骨・脂肪・軟骨への分化誘導を試みた。その結果、骨および脂肪へは誘導されたが、軟骨分化誘導においては、軟骨特有の細胞外基質の産生が乏しく、プロトコルの見直しを行った。再検討した実験条件としては、用いるラットの週齢(7週齢12週齢)、ペレット培養に用いる細胞数(25万100万細胞/pellet)、軟骨分化誘導専用キットの使用、播種後のMSCsの選別などを検討した。しかしながら、若干の基質産生量亢進は認められたが、良好な軟骨基質形成にまでは至らなかった。現在、軟骨分化誘導に必須であるTGF-βの購入業者を変更して検討中である。MSCsの軟骨分化誘導に予定よりも時間を要しているため、同時にラット骨軟骨欠損モデルの確立のための予備的実験を、予定を早めて開始した。8週齢のWistar系雄性ラットの左右大腿骨滑車面中央部に直径1mmのバイオプシーパンチで深さ1mmの骨軟骨欠損を作成したところ、その良好な欠損作成再現性を確認した。今後これらの予備的実験を基に、温熱刺激介入実験を進める。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
Calpastatin遺伝子改変マウスによるCdk5異常活性化と神経細胞死の解析

本研究計画の最終年度にあたる本年度の研究では、これまでの遺伝子改変マウスを用いた系のほか、マウス脳部位におけるカルパスタチン量の違いに着目し、カルパインによるp35の限定分解の解析を行った。マウス脳のライセートを脳部位別に作製してウェスタンブロットによりカルパスタチン量を比較したところ、小脳では大脳に比べて約5倍多いことが明らかとなった。この結果から、小脳と大脳を野生型マウスにおけるカルパスタチン量の相違とp35限定分解の違いを示すモデルとして考え、大脳と小脳の脳抽出液を作製しカルシウム存在下でインキュベートしたところ、小脳では大脳に比べてカルパインにより生成されるp25の量が少ないことが明らかとなった。この結果は、マウス大脳および小脳の初代培養神経細胞をカルシウムイオノフォアあるいはAβペプチド処理した際にも同様であった。さらに、虚血モデルおよび死後脳を用いて個体レベルにおけるp35限定分解の解析を行ったところ、小脳では大脳に比べて生成されるp25の量が少ないことが明らかとなった。以上の結果から、脳内ではカルパインによるp35の限定分解がカルパスタチンによって制御されている可能性が強く示唆された。本研究計画におけるカルパスタチン遺伝子改変マウスおよび脳部位によるカルパスタチン量の相違を示すモデルから、カルパインによるp35の限定分解はカルパスタチンによって制御されている可能性が示された。p35の限定分解によるp25の生成はCdk5の異常活性化を引き起こし、その結果としてアルツハイマー病などの発症に関与すると考えられている。我々の研究において実際にアルツハイマー病患者の脳におけるカルパスタチン量を調べてみたところ、他の疾患の患者に比べてアルツハイマー病患者ではカルパスタチン量が顕著に減少していることが示されている。以上の結果から、カルパスタチンなどのカルパイン阻害剤やCdk5阻害剤は、アルツハイマー病の発症および病態進行の防止に対して有効な治療方法としての創薬候補となりうる可能性が十分に考えられる。カルパスタチンを前脳特異的に過剰発現したトランスジェニック(以下、Tg)マウスおよび欠損したノックアウト(以下、KO)マウスの脳抽出物中のp35量を比較したところ、野生型(以下、Wt)マウスに比べてTgでは多く、KOでは少なくなっていた。これらのことから、脳内のp35量はカルパスタチン量によって影響を受けていることが示唆された。マウス脳抽出物にカルシウムを加えてインキュベートすると、p35は活性化されたカルパインによりp25へと限定分解された。限定分解のタイムコースを調べたところ、KOマウスではWtマウスに比べてp35の限定分解がより早く進行した。この限定分解は脳抽出物に加えるカルシウム濃度に依存していた。一方、Tgマウスでは限定分解が起こらなかったが、p35量の減少がみられた。これは予想していなかった結果である。p35の生理的な分解はプロテアソーム系によって引き起こされる。プロテアソーム阻害剤を含めた各種プロテアーゼ阻害剤を用いて検討をおこなったところ、プロテアソーム特異的阻害剤であるMG132およびエポキソマイシンによってTgマウス脳抽出物中でのp35分解が阻害された。このことから、カルシウム存在下におけるp35の分解はプロテアソームによって起こることが示唆された。カルシウムによって活性化されるプロテアソームについてはほとんど報告がなく、本当であるとしたら新しいタイプのプロテアソーム分解と期待される。これらの結果は、初代培養神経細胞においてカルシウムイオノフォアを用いた系でも同様の結果が得られた一方、株化培養細胞であるHEK293細胞ではp35の分解はみられなかった。これらの結果は、神経細胞特異的にカルシウムで活性化されるプロテアソームが存在することを示すものである。Cdk5活性化サブユニットp35の分解機構において、カルシウムが具体的に分解のどの段階に関与するか検討した。はじめに、カルシウムがプロテアソーム活性を上昇させる可能性を考え、脳抽出液におけるプロテアソーム活性についてペプチド基質を用いて検討した。しかし、カルシウムによるプロテアソーム活性の上昇はみられなかった。プロテアソームにはユビキチン化を必要とする26Sプロテアソームとプロテアーゼ部分のみからなる20Sプロテアソームが存在する。カルシウムによって26Sと20Sプロテアソームの割合が変化する可能性を考え、グリセロール密度勾配遠心分離法により26Sプロテアソームおよび20Sプロテアソームに分離して検討した。しかし、カルシウムの有無による割合の変化はみられなかった。これらの結果から、カルシウムはプロテアソーム活性には影響しないことが考えられた。次に、p35のユビキチン化が増加する可能性を考え、免疫沈降法および抗ユビキチン化抗体を用いて検討した。カルシウムを加えてインキュベートした脳抽出液から抗p35抗体によりp35を免疫沈降した後、抗ユビキチン化抗体でイミュノブロットを行ってp35のユビキチン化を調べた。このとき、プロテアソーム阻害剤MG132の有無でユビキチン化を検討した。MG132によりp35の分解が阻害され、ユビキチン化を検出できることが期待される。その結果、MG132存在下でインキュベートした場合では、カルシウムのみを加えてインキュベートした場合に比べてp35のユビキチン化が強くみられた。このカルシウム依存的なp35のユビキチン化の増加については、初代培養神経細胞でも確認した。

以上の結果から、カルシウム依存的なp35の分解は、p35のユビキチン化が増加されることで促進することがわかった。本研究計画の最終年度にあたる本年度の研究では、これまでの遺伝子改変マウスを用いた系のほか、マウス脳部位におけるカルパスタチン量の違いに着目し、カルパインによるp35の限定分解の解析を行った。マウス脳のライセートを脳部位別に作製してウェスタンブロットによりカルパスタチン量を比較したところ、小脳では大脳に比べて約5倍多いことが明らかとなった。この結果から、小脳と大脳を野生型マウスにおけるカルパスタチン量の相違とp35限定分解の違いを示すモデルとして考え、大脳と小脳の脳抽出液を作製しカルシウム存在下でインキュベートしたところ、小脳では大脳に比べてカルパインにより生成されるp25の量が少ないことが明らかとなった。この結果は、マウス大脳および小脳の初代培養神経細胞をカルシウムイオノフォアあるいはAβペプチド処理した際にも同様であった。さらに、虚血モデルおよび死後脳を用いて個体レベルにおけるp35限定分解の解析を行ったところ、小脳では大脳に比べて生成されるp25の量が少ないことが明らかとなった。以上の結果から、脳内ではカルパインによるp35の限定分解がカルパスタチンによって制御されている可能性が強く示唆された。本研究計画におけるカルパスタチン遺伝子改変マウスおよび脳部位によるカルパスタチン量の相違を示すモデルから、カルパインによるp35の限定分解はカルパスタチンによって制御されている可能性が示された。p35の限定分解によるp25の生成はCdk5の異常活性化を引き起こし、その結果としてアルツハイマー病などの発症に関与すると考えられている。我々の研究において実際にアルツハイマー病患者の脳におけるカルパスタチン量を調べてみたところ、他の疾患の患者に比べてアルツハイマー病患者ではカルパスタチン量が顕著に減少していることが示されている。以上の結果から、カルパスタチンなどのカルパイン阻害剤やCdk5阻害剤は、アルツハイマー病の発症および病態進行の防止に対して有効な治療方法としての創薬候補となりうる可能性が十分に考えられる。
脊髄小脳変性症におけるミトコンドリア遺伝子変異の解明

脊髄小脳変性症は運動失調を主症状とする変性疾患の総称である。臨床的には、緩徐に発症し、進行性に経過し、運動失調に加えて錘体路徴候、錘外外路徴候、末梢神経症状を呈することが特徴とされ、神経病理学的には多系統にわたる神経細胞の変性が認められる症例が多い。本研究では、脊髄小脳変性症における広範な神経変性へのミトコンドリアの機能異常の関与を明らかにするために、患者のミトコンドリア遺伝子の変異を解析した。血液細胞から抽出したDNAを鋳型として用いmtDNAをPCR法によリ一次増幅した。次に一本鎖DNAを非対称PCR増幅法を用いて一次増幅産物を鋳型として増幅した。二次増幅産物を鋳型として、蛍光プライマーを用いてSanger法によりシークエンス反応を行った。全塩基配列の快定には自動DNAシークエンサーを用いた。60例の患者において、塩基配列分析と制限酵素切断片の解析から、MERRF症候群の患者において報告されている塩基番号8344のAからGへの塩基転位、および小脳性失調・網膜色素変性・肥大型心筋症を合併した、患者において観察された塩基番号8993のGからTへの塩基転換は観察されなかった。そこで母系遺伝の疑われる本症の患者2例について、mtDNAの全塩基配列を決定した。その結果、非翻訳領域、rRNA遺伝子、およびmRNA遺伝子に複数の変異が見い出された。43例の全塩基配列との比較から、これらの変異の一部は他の疾患コントロールおよび正常コントロールにおいても見い出された。症例2において見られた非同義置換のうち、ND2過伝子とATP6遺伝子の変異は、パーキンソン病の恚者と1例のコントロールにおいても観察された。今回の症例で同定された種間で保存されているアミノ酸の置換やRNA遺伝子における点変異の、脊髄小脳変性症における神経変性の機序への関わりをさらに検討するために、今後正常群および疾患群におけるmtDNAの塩基多様性についてさらに解祈を行う必要がある。臨床的には、緩徐に発症し、進行性に経過し、運動失調に加えて錘体路徴候、錘体外路徴候、末梢神経症状を呈することが特徴とされ、神経病理学的には多系統わたる神経細胞の変性が認められる症例が多い。本研究では、脊髄小脳変性症における広範な神経病変と生化学的ならびに分子生物学的異常を明らかにするために、ミトコンドリア異常に着目した。第1にミトコンドリア遺伝子変異の分子生物学的解析を行なった。母系遺伝の疑われる本症の患者2例について、血液細胞のmtDNAをPCR法により増幅し、蛍光プライマ-法により全自動DNA分析システムを用いて、その全塩基配列の決定した。血液細胞を用いた塩基配列の決定は、骨格筋ならびに脳組織を材料とした場合より困難であったが、第1次増幅に用いる鋳型DNAの量を増すことによって解決できた。さらに病因となる可能性のあるmtDNA変異を検討している。来年度には、それぞれのmtDNA変異について、他の家系ならびに患者の家族における変異の有無を分析し、発症と変異遺伝子の関連を明らかにする予定である。脊髄小脳変性症患者の剖検脳組織における免疫組織化学的解析、ならびに患者組織のミトコンドリアにおける生化学的・免疫化学的検索については来年度実施する。

また研究代表者らは、細胞のエネルギ-産生および酸素代謝に重要な役割を果たしているミトコンドリア遺伝子の変異の蓄積が、エネルギ-産生障害を引き起こすと同時に、異常ミトコンドリアからの活性酸素ラジカルの漏出の増加をもたらし、これが分裂終了細胞である神経細胞の変性・壊死および加齢に伴う退行性病変における重要な因子となっていることを示した。脊髄小脳変性症は運動失調を主症状とする変性疾患の総称である。臨床的には、緩徐に発症し、進行性に経過し、運動失調に加えて錘体路徴候、錘体外路徴候、末梢神経症状を呈することが特徴とされ、神経病理学的には多系統にわたる神経細胞の変性が認められる症例が多い。本研究では、脊髄小脳変性症における広範な神経変性へのミトコンドリアの機能異常の関与を明らかにするために、患者のミトコンドリア遺伝子の変異を解析した。血液細胞から抽出したDNAを鋳型として用いmtDNAをPCR法により一次増幅した。次に一本鎖DNAを非対称PCR増幅法を用いて一次増幅産物を鋳型として増幅した。二次増幅産物を鋳型として、蛍光プライマーを用いてSanger法によりシークエンス反応を行った。全塩基配列の決定には自動DNAシークエンサーを用いた。60例の患者において、塩基配列分析と制限酵素切断片の解析から、MERRF症候群の患者において報告されている塩基番号8344のAからGへの塩基転位、および小脳性失調・網膜色素変性・肥大型心筋症を合併した患者において観察された塩基番号8993のGからTへの塩基転換は観察されなかった。そこで母系遺伝の疑われる本症の患者2例について、mtDNAの全塩基配列を決定した。その結果、非翻訳領域、rRNA遺伝子、およびmRNA遺伝子に複数の変異が見い出された。43例の全塩基配列との比較から、これらの変異の一部は他の疾患コントロールおよび正常コントロールにおいても見い出された。症例2において見られた非同義置換のうち、ND2遺伝子とATP6遺伝子の変異は、パーキンソン病の患病と1例のコントロールにおいても観察された。今回の症例で同定された種間の保存されているアミノ酸の置換やrRNA遺伝子における点変異の、脊髄小脳変性症における神経変性の機序への関わりをさらに検討するために、今後正常群および疾患群におけるmtDNAの塩基多様性についてさらに解析を行う必要がある。
英語母音産出における音響的特徴と調音運動機序の習得に関する研究

本研究の目的は、(1)英語母音産出の音響的データの収集ならびに分析と、(2)日本語を母語とする英語学習者の英語母音の習得に関する学習実験である。研究の実施は、(1)を初年度、(2)を3年連続で行った。具体的成果は、X線マイクロビームを用いて上記(1)のデータを収集分析し、その成果をH18年3月ワークショップを開催し発表した(林、吐師担当)こと、(2)に関しては、音韻レベルでの英語母音の弁別実験、産出実験を8種類3年間にわたって行い、データを収集ならびに分析した(水口、立石、山田担当)ことである。この成果は第26回英語学会全国大会(H20年11月)のシンポジウムで発表する予定である。またこの学習実験結果に基づき、効率的な英語音声学習ソフトを開発中である(水口、山田、足立担当)。本研究の意義は、先行研究ではきちんとしたデータのなかった英語母音に関して上記(1)と(2)のデータを収集、分析できたことである。(1)は質の高い音響的基礎資料として、(2)は日本語を母語とする英語学習者のはじめての音声学習データとして重要である。これらの資料を元に、効果が保障された学習ソフト開発が可能になったことも応用的価値がある。今年度は、研究を3方向から行った。1つは、母音の調音運動をX線マイクロビームのデータから解析する研究(林、吐師担当)で、着々と解析が進んでいる。母音の調音運動自体がまだほとんど解析されていない状況で、新たな知見を提示することが大いに期待される。2つ目は、既存の自習学習(CALL)のソフトウエアの問題点、改良点を洗い出す作業(水口、立石担当)である。現在問題点の洗い出しは完了し、実際に学習しやすいソフトのデザインとコンテンツを作成する作業に入っている。3つ目は、CALL教材作成のためのエンジンの研究(山田、足立担当)である。コンピュータを使っての自習学習の既存のエンジンに加え、聴音学習だけではなく、産出された音声の録音ならびに解析もできるエンジンも開発中であり、またソフトも試作品ができている。今後はこれらをどれだけ充実したものにするかに重点が移る。今年度は、これら3つの方向の研究がそれぞれ動き始め、また単に独立した研究ではなく、相互刺激となり始めている。特にソフトのコンテンツならびにデザインの研究と、ハードウエアとソフト作成がかみ合い始めたので、来年度は試作品のモニターテストに移れるのではないかと期待している。今年度は、授業中条件下で、英語の音声CALL教材の学習効果を調査することを主眼とした。そのために以下の2つの学習実験を実施した。1.前実験(立石(水口)志乃扶担当)教材:ATR CALL教材『XP対応英語リスニング科学的上達法』講談社ブルーブックス被験者:大学生2回生から4回生50名手順:英語の前母音と子音r/lの弁別訓練を、4週間にわたり計162試行と576試行ずつ行った。ポストテストは訓練後1ヶ月後にプリテストと同じ弁別問題をした。結果:母音に関しては訓練した試行が少ないにもかかわらず、プリテストとポストテストの結果に有意で差が見られ、CD-ROMを使った母音の弁別訓練は効果があることが確認された。子音に関しては、有意差はみられなかった。考察:子音の弁別ができるようになるには、この程度の試行数の弁別訓練では不十分であると考えられるが、母音は162試行程度の少ない訓練でも弁別が可能になることが分かった。2.本実験(立石(水口)志乃扶、立石浩一担当)教材:ATR CALL教材『英語リスニング科学的上達法音韻篇』講談社被験者:大学1回生67名(2群に分けて実験)と3回生21名手順:被験者を464、576,960試行の3郡に分け、アメリカ英語のすべての母音の弁別訓練を3ヶ月にわたり行った。ポストテストは1ヶ月後にプリテストと同じ母音の弁別訓練を行った。加えて、1回生67名には訓練前と訓練後にiNaviTOEICのテストも行った。結果:弁別テストに関しては試行数によってスコアの上昇率に違いが観察された。

また、実験開始時のTOEICのスコアによって、弁別訓練の効果が異なることも確認された。またiNaviTOEICのテストでは実験開始時と終了時のスコアの間には有意差がみられた。考察:母音の弁別テストの上昇率とiNaviTOEICの上昇率の問にはr=0.4の相関が見られた。このことから母音の弁別訓練のようなボトムアップの音声訓練が、英語のリスニングカの上昇に効果があるといえる。今後の研究予定:学習レベルと訓練思考数の相関を割り出し、どのくらいの訓練をすれば有意の効果が得られるかを探る。本研究の目的は、(1)英語母音産出の音響的データの収集ならびに分析と、(2)日本語を母語とする英語学習者の英語母音の習得に関する学習実験である。研究の実施は、(1)を初年度、(2)を3年連続で行った。具体的成果は、X線マイクロビームを用いて上記(1)のデータを収集分析し、その成果をH18年3月ワークショップを開催し発表した(林、吐師担当)こと、(2)に関しては、音韻レベルでの英語母音の弁別実験、産出実験を8種類3年間にわたって行い、データを収集ならびに分析した(水口、立石、山田担当)ことである。この成果は第26回英語学会全国大会(H20年11月)のシンポジウムで発表する予定である。またこの学習実験結果に基づき、効率的な英語音声学習ソフトを開発中である(水口、山田、足立担当)。本研究の意義は、先行研究ではきちんとしたデータのなかった英語母音に関して上記(1)と(2)のデータを収集、分析できたことである。(1)は質の高い音響的基礎資料として、(2)は日本語を母語とする英語学習者のはじめての音声学習データとして重要である。これらの資料を元に、効果が保障された学習ソフト開発が可能になったことも実用的価値がある。
会社役員賠償責任保険の研究

1.平成6年度では、主にアメリカ合衆国の会社役員賠償責任保険について研究した。アメリカ合衆国では、一時期、引受について問題があったものの、近年にはすでにその社会において定着しており、今後は同保険の約款解釈の問題が主たる議論の対象になる。そこで、約款条項に関してとくに重要と思われる免責条項等についての裁判例を検討した。この検討結果は、日本における同保険の約款解釈にも応用できる。2.平成7年度では、主に英国における1989年会社法改正に至るまでの経緯について、1925年のグリーン委員会の報告書の分析・検討を行い、併せて近時の310条に関する裁判例の詳細な検討を行った。英国においては、取締役の責任免除を制限する1985年会社法との関係おいて、会社役員賠償責任保険の有効性が大きな問題となった。その議論の結果、結局1989年に会社法を改正し、会社が会社役員賠償責任保険を購入しその保険料を支払うことができる旨を明定し、立法的にこの問題を解決した。3.平成8年度では、日本における会社役員賠償責任保険についての諸問題を検討した。その結果、アメリカ合衆国では各州の会社法が会社による保険契約の締結を認めることを明らかにし、また、英国でも日本と同様の問題があり、会社による保険契約の締結を立法的に解決しているので、日本でも立法的に解決すべきであるという結論となった。4.以上の比較法的検討から、日本における会社役員賠償責任保険に関して、立法論を含めて改善すべき問題点を再検討した結果、早急に会社が保険契約を締結できる旨を商法等において明記すべであるという結論に到達した。また、現在日本で使用されている約款についても、少なからず改善すべき問題点があるので、アメリカ合衆国における約款の問題点についての検討を参考にしながら、日本の約款を改善すべきである。1.平成6年度では、主にアメリカ合衆国の会社補償制度と会社役員賠償責任保険について研究した。そこでは、模範事業会社法と各州の会社法における会社補償の規定について詳細に比較検討した。この検討作業は、会社補償規定を持たない日本商法にとって極めて参考になるものである。また、会社補償制度ができた経緯についても、判例を含めて学説の比較検討を行った。2.つぎに、アメリカ合衆国における会社役員賠償責任保険は、一時期危機はあったものの、近年にはすでにその会社において定着しており、今後は同保険の約款解釈の問題が主たる議論の対象になると思われる。そこで、会社役員賠償責任保険の約款条項に関してとくに重要と思われる損害の概念と免責条項等についての裁判例を検討した。この検討は、日本における同保険の約款解釈にも応用できるもの思われる。3.当初の計画では、アメリカ合衆国の会社補償制度を詳細に検討することにあり、その目的はほぼ達成できたものと確信している。また、アメリカ合衆国における会社役員賠償責任保険の約款解釈についても、上述のように、いくつかの解釈上の問題点が発生し、裁判で争われているのである。このことは、日本の約款がアメリカ合衆国のそれを参考にして作成されたことをあわせて考慮するならば、遅かれ早かれ日本においても同様の解釈問題が発生することは必至である。したがって、その議論についての研究は、今後の日本における同保険の約款解釈の際にも大いに参考になるにちがいない。その意味では、平成6年度の本研究は、アメリカ合衆国の約款解釈の分析にとどまらず、日本の約款解釈の紛争防止にも役立つものと評価できるのである。1.現在、日本の会社役員賠償責任保険について、会社がその保険料を支払うことが許されるかという問題がある。この議論の本質は、会社役員には商法等で厳格な責任が課せられているにもかかわらず、保険によって責任を転嫁してよいのか、またそもそも会社役員である取締役の責任は免除できるのかということである。

また、取締役の責任免除を制限している日本商法266条5項との関係において、会社役員賠償責任保険の有効性が問題となる。そこで、取締役の責任免除に関する諸問題を比較法的にこれまで検討してきた。従来の日本では、この問題についての研究は、ほとんどアメリカ合衆国との比較でなされてきた。しかし、商法266条5項を考慮するならば、取締役に対する責任免除を原則として禁止していた英国における1989年会社法改正までの議論も大いに参考になるのである。本年度は、主に英国における1989年会社法改正に至るまでの経緯について、1985年会社法310条の制定趣旨にまでさかのぼって、いかなる理由により会社役員である取締役に民事上の損害賠償責任を負わせるのかについて、1925年のグリーン委員会の報告書の分析・検討を行い、併せて近時の310条に関する裁判例の詳細な検討を行った。それによると、英国における取締役の責任免除は、株主総会や定款による承認および提訴の制限によるものがあり、この定款による責任免除を制限する1985年会社法との関係おいて、会社役員賠償責任保険の有効性が大きな問題となったのである。その議論の結果、結局1989年に会社法を改正し、会社が会社役員賠償責任保険を購入しその保険料を支払うことができる旨を明定したのである。最終の平成8年度は、これまでのアメリカ合衆国と英国の議論を参酌して、日本における問題点を検討する予定である。本年度は、日本における会社役員賠償責任保険についての諸問題を検討した。会社役員賠償責任保険については、会社がその保険料を支払うことが許されるか、という問題が主に議論されている。この議論の本質は、会社役員には商法等で厳格な責任が課せられているにもかかわらず、保険によってその責任を保険会社に転嫁してよいのか、またそもそも会社役員である取締役の責任は免除できるのか、という問題である。また、取締役の責任免除を制限している商法266条5項との関係において、どのように調和させることができるのかという観点から、取締役の責任免除に関する諸問題についても検討を行った。また、平成8年度は最終年度であるから、平成6年度からこれまでに行ってきたアメリカ合衆国および英国についての比較法的検討の研究成果を活用して、日本において従来からなされてきた議論について再検討を行った。それによると、平成6年度のアメリカ合衆国における会社補償制度と会社役員賠償責任保の検討から、上記の問題点については、各州がそれぞれ会社による保険契約の締結を認めることを明らかにしている点が注目される。また、平成7年度において、英国の1985年会社法改正に至るまでの議論を比較検討した結果、英国でも日本と同様の問題があり、会社による保険契約の締結を立法的に解決したのである。以上の比較法的検討から、日本における取締役の責任免除、なかんずく会社役員賠償責任保険に関して立法論を含めて改善すべき問題点を再検討した結果、早急に会社が保険契約を締結できる旨を商法等において明記すべきであるという結論に到達した。