hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Pκλ上のイデアルと無限組み合わせ論へのpcfの応用と独立性証明

1.Ineffabilityと分割の性質について:(1)「κがλsupercompactならばP_κλ上に分割の性質をもつ正規極大フィルターが存在する」という加茂の定理に別の観点から,より見通しの良い証明を与えた.(2)弱い分割の性質をもたないP_κλの部分集合の成すイデアルはκ^+saturatedではないことを示した.(3)P_κλ上の分割の性質をもつ最小のイデアルはλ^+saturatedではないことを示した.(4)λ^<<κ>=2^λという条件のもとでは,completely ineffableではないP_κλの部分集合の成すイデアルは,分割の性質をもつ最小の正規イデアルに真に含まれることを示した.2.P_κλのstationary reflectionについて:(1)ω_1<κかつκ<λならば,stationary reflectionは,成り立たないことを示した.(2)κは2^νsupercompactであるとして,νをκ^+にLevy collapseした強制モデルでは,κ以下の全ての正則基数μに対しP_μκ上のnonstationary idealを{χ:cf(supχ)=ω}へ制限したものはweakly presaturatedであることを,stationary reflectionを有効に使って示した.3.その他(研究課題の項目としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.):(1)P_κλのunbounded setとstationary setの最小濃度は等しい」というShelahの証明には誤りがあったが,それを修正し,より簡明な証明を与えた.(2)2^ω=2^<<κ>ならば,κより大きいすべてのλに対してP_κλ上にdiamond sequenceが存在することを示した.また,この逆が成り立たない強制モデルを,κ=ω_2に対して構成した.(3)実数直線上のイデアル:I_fのadditivityはbounded number以下であり,cofinalityはdominating number以上であることを示した.1.Ineffabilityと分割の性質について:(1)「κがλsupercompactならばP_κλ上に分割の性質をもつ正規極大フィルターが存在する」という加茂の定理に別の観点から,より見通しの良い証明を与えた.(2)弱い分割の性質をもたないP_κλの部分集合の成すイデアルはκ^+saturatedではないことを示した.(3)P_κλ上の分割の性質をもつ最小のイデアルはλ^+saturatedではないことを示した.(4)λ^<<κ>=2^λという条件のもとでは,completely ineffableではないP_κλの部分集合の成すイデアルは,分割の性質をもつ最小の正規イデアルに真に含まれることを示した.2.P_κλのstationary reflectionについて:(1)ω_1<κかつκ<λならば,stationary reflectionは,成り立たないことを示した.(2)κは2^νsupercompactであるとして,νをκ^+にLevy collapseした強制モデルでは,κ以下の全ての正則基数μに対しP_μκ上のnonstationary idealを{χ:cf(supχ)=ω}へ制限したものはweakly presaturatedであることを,stationary reflectionを有効に使って示した.3.その他(研究課題の項目としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.):(1)P_κλのunbounded setとstationary setの最小濃度は等しい」というShelahの証明には誤りがあったが,それを修正し,より簡明な証明を与えた.(2)2^ω=2^<<κ>ならば,κより大きいすべてのλに対してP_κλ上にdiamond sequenceが存在することを示した.また,この逆が成り立たない強制モデルを,κ=ω_2に対して構成した.(3)実数直線上のイデアル:I_fのadditivityはbounded number以下であり,cofinalityはdominating number以上であることを示した.1.分割の性質について:P_κλ上の正規極大フィルター及び弱い分割の性質をもたない集合の成すイデアルという,大きさの点で対極にある集合について,次の成果をあげた;(1)「κがλsupercompactならばP_κλ上に分割の性質をもつ正規極大フィルターが存在する」という加茂の定理に別の観点から,より見通しの良い証明を与えた.(2)弱い分割の性質をもたないP_κλの部分集合の成すイデアルはκ^+ saturatedではないことを示した.これは,κの任意のunbounded set Aに対し,{x∈P_κλ|x∩κ∈A}がこのイデアルに属さないことを示すことにより得られた.(3)P_κλ上の分割の性質をもつ最小のイデアルはλ^+ saturatedではないことを示した.Stationary reflectionについては,限られた場合に整合的であることが知られていたが,それ以外の場合には成り立たないことを示し,この問題の最終解決に至った.3.その他:今年度の研究課題の項目としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.(1)「P_κλのunbounded setとstationary setの最小濃度は等しい」というShelahの証明には誤りがあったが,それを修正し,より簡明な証明を与えた.(2)h∈ω^ωに対し,Π_h:={f∈ω^ω|∀nf(n)<h(n)

}とする.Π_hの2つの部分族の基数不変量に関するいくつかのZFCの定理と独立性証明を行った.1.Ineffabilityと分割の性質について:λ^<<κ>=2^λという条件のもとでは,completely ineffableではないP_κλの部分集合の成すイデアルは,分割の性質をもつ最小の正規イデアルに真に含まれることを示した.(1)κは2^νsupercompactであるとして,νをκ^+にLevy collapseした強制モデルでは,κ以下の全ての正則基数μに対しP_μκ上のnonstationary idealを{x:cf(supx)=ω}へ制限したものはweakly presaturatedであることを,stationary reflectionを有効に使って示した.3.その他:今年度の研究課題の項目としてはあげなかったが,関連する事項についても進展があった.(1)2^ω=2^<<κ>ならば,κより大きいすべてのλに対してP_κλ上にdiamond sequenceが存在することを示した,また,この逆が成り立たない強制モデルを,κ=ω_2に対して構成した.(2)実数直線上のイデアルI_fのadditivityはbounded number以下であり,cofinalityはdominating number以上であることを示した.(3)f∈^ωωに対して実数の部分集合のT_fが定まる。T_fがイデアルにならないようなfを構成した.
時空間アクセシビリティを用いた時間制約の強い世帯の活動参加を支援する施策の評価

本研究は、時間制約の強い世帯の制約条件を緩和し日常生活活動へのアクセシビリティを向上させるための多様な施策の立案と評価を行うことを目的とした。はじめに、首都圏在住の乳幼児を持つ子育て中の母親に対するアンケート調査データを分析し、居住地および個人・世帯特性と外出行動の実態およびバリアに対する意識との関係を明らかにした。また、東日本大震災発生時に子どもを保育所に預け東京都心にいた母親の子どもの送迎行動の実態と意識を明らかにした。さらに、時間制約の強い世帯の多様な制約条件の変化が日常生活活動へのアクセシビリティに与える影響を検討可能なWebベースの活動交通シミュレーターの改良を行った。本研究は、交通システム、活動機会、個人の活動スケジュールの制約条件を考慮して、活動への参加しやすさを表現する時空間アクセシビリティの理論に基づき、時間制約の強い世帯の制約条件を緩和し日常生活活動へのアクセシビリティを向上させるための多様な施策の立案と評価を行うことを目的とした。具体的には、(1)日常生活において時間制約の強い世帯はいかなる制約を有し、いかに仕事とその他の活動を両立させているのか、(2)それらの世帯の具体的な活動への時空間アクセシビリティをいかに定量化し分析するシステムを構築することができるか、(3)それらの世帯の活動を支援するための施策はいかなるもので、どのような効果を発揮するか、という点を明らかにするものである。国内外の既存文献・研究のレビューおよびインタビュー調査を通して、子育て共働き世帯、遠距離通勤世帯をはじめ、日常生活において強い時空間制約を有する世帯の制約条件に関して、世帯の活動スケジュール、交通システム、活動機会に分類した体系的な整理を行った上で、時空間アクセシビリティ理論の再整理を行った。続いて、東京都心部、東京周辺部、北関東の3地域に居住し、小学校入学前の乳幼児・児童を持つ子育て中の母親1,000名に対して実施したアンケート調査データを分析し、居住地および個人・世帯特性の違いによる、外出目的別の交通手段と外出頻度、バリアに対する意識の違いを明らかにした。また、複数の自治体の職員を対象に、Webベースの活動交通シミュレーターを適用し、時差勤務の導入可能性を検討した。昨年度に引き続き、国内外の既存文献・研究のレビューおよびインタビュー調査を通して、子育て共働き世帯、遠距離通勤世帯をはじめ、日常生活において強い時空間制約を有する世帯の制約条件に関して、世帯の活動スケジュール、交通システム、活動機会に分類した体系的な整理を行った上で、時空間アクセシビリティ理論の再整理を行った。続いて、東日本大震災発生時に、子どもを保育所に預け東京都心にいた母親に対してアンケート調査を実施し、災害時の子どもの送迎行動の実態と意識を明らかにした。また、時間制約の強い世帯の多様な制約条件の変化が日常生活活動へのアクセシビリティに与える影響を検討可能な、Webベースの活動交通シミュレーターの改良を行い、多様な施策の影響について検討した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
データレスキューによる20世紀におけるアジアモンスーン気候の復元

1950年代以前のアジアモンスーン諸国における紙媒体気象データをデジタル化したデータセットを作成し,20世紀全体でのアジアモンスーンと台風の活動や経路の長期変動を解析した。その結果,日本の冬季モンスーンが弱まり,冬の期間が短くなる傾向や,フィリピンで夏の雨季の開始時期が近年遅くなる傾向,東南アジアで降雨強度が強まる傾向,台風発生数の数十年周期変動,台風の低緯度地方での経路の長期的北上傾向等が見出された。・主に20世紀前半期における日降水量貸料収集のため,イキリス気象庁古又書館,オランダ気象研究所図書館,スペインエブロ測候所,インド気象局,インド熱帯気象学研究所,インドネシア気象局,モンゴル水文気象学研究所,ベトナム水文気象局,日本の気象庁図書館等を訪問し,各国の気象観測記録の保管状況の調査を行った.その結果,インドネシアの降水量記録(1901-1958年),フィリピンの気象月報(1903年),中国の降水量記録(1901-1938年)そしてフランス領インドシナの降水量記録(1906-1928年)などのデータを紙媒体資料として入手した.インドネシアの日降水量記録(1901-1913年),すでに収集されたフィリピンの目降水量資料のデジタル化が完了した.フィリピン気象月報に記録されていた20世紀前半の西部北太平洋の台風経路図もデジタル化し,フィリピンに上陸した過去100年間の台風データセットを作成した.・上記データおよび関連する資料に基づき,フィリピン周辺での台風の100年スケールでの長期変動を解明した.またインドネシアに関してはジャカルタ首都圏での豪雨の経年変動)を解明した。チベット高原での現地の詳しい長期間の水文気象観測データの熱・水収支解析により,過去40年にわたってチベット高原東南部は、顕著な温暖化が進行しており,その原因は水蒸気量増加に伴う雲量増加と下向き赤外放射量の増加によることを強く示唆する結果が得られた.・広域的変動解析として,日本版再解析データを主に使用して,夏季東アジアモンスーンと西太平洋モンスーン間のテレコネクション並びに冬季東アジモンスーンの変動メカニズムを調査し,近年の変化傾向を解明した.また,西部北太平洋の大気海洋相互作用が梅雨前線活動の季節北進の経年変動に痔ぼす勧果や中国での水蒸気と隆水量分布の関係についても解明した。・昨年度紙媒体での降水量データが確認されたインドネシア、中国、仏領インドシナ、モンゴルなどのデータのデノジタル化を進めた。フィリピンでは1901-2007年の日降水量データセット41地点分を完成させ、香港・台湾気象局、気象庁所蔵の20世紀前半の台風経路データを電子化した。20世紀前半の仏領インドシナの気象観測記録の状況をフランス気象局で調査し、一部原簿の存在を確認したが、多くの史料は閲覧できないことが判明した。・本研究他で作成した台風データセットを公開し、フィリピンへの台風上陸個数ついて、エルニーニョなどによる年々変動が顕著に見られる時期と不明瞭な時期とに分かれること、20世紀を通した台風の発生数は、西部北太平洋全域では長期トレンドは見られない一方、北緯10度以南での発生数は1920年代をピークに減少傾向があり、経路に長期的北上傾向があることを解明した。・従前のプロジェクトと本研究で収集した東南アジア地域における日降水量データに品質管理を施して整理し、20世紀後半の日スケールでの各種豪雨指標の長期変動傾向を解析した結果、降水強度が強まる傾向が見出され、ベトナム南部・ミャンマー北部・ルソン島などで顕著である一方、ベトナム北部では減少傾向にあることがわかった。バングラデシュにおける降水量の年々変動は、季節内変動の振幅変調によって生じていることを解明した。・東アジアモンスーンについては、冬季モンスーンの強弱が海洋と相互作用し、日本近海で急速に発達する温帯低気圧の活動を変化させていること、梅雨前線の経年変動には、2・4・6年周期が卓越し、卓越する周期には地域的特性があること、北上にともなう経年変動偏差がENSOの影響を受けて5月から6月にかけて反転すること、九州北西部での梅雨最盛期の降水強度特性に20世紀前半と後半とで顕著な違いがあること、が見出された。・20世紀前半の中国・満州・東南アジアの月気象データのデジタルデータ、フィリピンの日気圧データ、中央気象台、台湾気象局、香港気象局、フィリピン気象月報、Zi-ka-Wei Observatory(旧上海気象局)の台風経路、モンゴルの日降水量データを電子化して整備した。・日本の気象官署における1901年以降の日降水量データを使用し、「冬型天候分布」出現割合が20%以上の期間を各年の「冬季」と定義し、その長さにみられる長期変動を解析し、冬季の長さが20世紀前半以降、有意に短期化する傾向があることを解明した。長崎における6・7月の降水特性の長期変化を解析し、20世紀前半に6月の降水量の年々変動が大きかった一方、7月の平均降水量と年々変動は後半に増加し、大雨日の増加を反映したものであることを解明した。

また相当温位を用いた梅雨季の開始・終了・期間の再定義を行い、梅雨の長期変動メカニズムを解明した。・20世紀を通した西部北太平洋域の台風数には、全体として長期トレンドは見られなかった一方、赤道に近い領域の数は減少し、発生域が北上する傾向や、フィリピン・ルソン島の東海上で減少し、南シナ海で増加する地域的な長期トレンドが見出された。また、台風経路と降水量データを用いて、20世紀を通した台風による降水量とモンスーンによる降水量とに分けた解析をフィリピン、台湾、沖縄を対象に行ない、台風による降水量はフィリピンでは1930年代が多く、台湾、沖縄では2000年代が最も多かったこと、モンスーンによる降水量は1910-1940年代が多く、その後台湾、沖縄では減少、フィリピンでは1950年代に減少、その後に増加と、南北で逆の傾向にあることがわかった。・ベトナムにおける秋季降水量の年々変動と夏・冬のアジアモンスーンとの関係について解明した。また、バングラデシュ・インド・ミャンマー・中国などにおける降雨の季節変化やその長期変化を解明した。
シリコンおよび窒素を添加した新規ダイヤモンドライクカーボンの機能発現機構の解明

ダイヤモンドライクカーボン(DLC)は高硬度、高耐摩耗性、低摩擦係数、高化学安定性、高生体親和性、高赤外線透過性などの特徴を有しており、保護膜、固体潤滑膜などへの応用が進められている。本研究では、従来のDLC膜に比べて摩擦摩耗特性、熱的安定性などが向上するシリコン(Si)および窒素(N)を共添加したDLC膜の研究開発を行った。また、膜特性と組成・化学結合状態・構造との相関関係を調べることで、DLCの機能を更に高度化させるための基礎的知見を得た。本研究では、従来のダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜に比べて機械的特性、熱的安定性などが飛躍的に向上するシリコン(Si)および窒素(N)を同時に添加したDLC膜(Si-N-DLC膜)の研究開発を行う。また、膜特性と組成・化学結合状態・構造との相関関係を詳細に調べることで、新規DLCのもつ機能を最大限に発現させるための基礎的知見を得ることを目的とする。本研究は、プラズマ化学気相成長(CVD)法およびレーザーアブレーション法によりSi-N-DLC膜を作製し膜特性を評価する。レーザーアブレーション法は、所望とする化学結合状態・組成のSi-N-DLC膜の作製が可能である。また、実用的な高周波プラズマCVD法による薄膜作製と特性評価を行う。作製条件を変化させて化学結合状態・組成を変化させ膜特性を評価すると共に、耐熱性試験を行い熱的安定性を向上させるための指針を得る。ダイヤモンドライクカーボン(DLC)は高硬度、高耐摩耗性、低摩擦係数、高化学安定性、高生体親和性、高赤外線透過性、高絶縁性などの特徴を有しており、保護膜、固体潤滑膜として応用が進められている。本研究では、従来のDLC膜に比べて機械的特性、熱的安定性などが飛躍的に向上するシリコン(Si)および窒素(N)を同時に添加したDLC膜(Si-N-DLC膜)の研究開発を行う。本研究は、レーザーアブレーション法およびプラズマ化学気相成長(CVD)法によりSi-N-DLC膜を作製し膜特性を評価する。SiおよびN源としてヘキサメチルジシラザンを用いたプラズマCVD法により作製条件を変化させたSi-N-DLC膜を評価した結果、以下のことが明らかになった。大気中で600 °Cで加熱すると、無添加DLC膜はエッチングされるが、Si-N-DLC膜のエッチングは著しく抑制された。Si-N-DLC膜では600 °Cの加熱試験後も0.1以下の低摩擦係数を維持した。また、Si-N-DLC膜の作製時の基板バイアス電圧を増加させることにより、加熱による比摩耗量の増加が抑制されることが明らかになった。すなわち、適切な作製条件においてSi-N-DLC膜は600 °Cの加熱後も低摩擦および耐摩耗性を維持し、DLC膜の耐熱性が向上することを明らかにした。本研究では、従来のダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜に比べて機械的特性、熱的安定性などが向上するシリコン(Si)および窒素(N)を添加したDLC膜(Si-N-DLC膜)の研究開発を行う。SiおよびN源としてヘキサメチルジシラザンを用いたプラズマ化学気相成長(CVD)法により作製条件を変化させたSi-N-DLC膜を評価した結果、以下のことが明らかになった。Si-N-DLC膜の摩擦係数は600°Cの加熱試験後も0.1以下の低摩擦係数を維持した。また、Si-N-DLC膜の作製時の基板バイアス電圧を増加させることにより、熱処理による比摩耗量の増加が抑制されることが明らかになった。Si添加炭素ターゲットおよび窒素ガスを用いたレーザーアブレーション法によるSi-N-DLC膜を評価した結果、以下のことが明らかになった。適切な作製条件において、同法で作製したSi-DLC膜よりSi-N-DLC膜の密着性は高く、無添加DLC膜より摩擦係数は小さくなることがわかった。薄膜工学本研究の全体構想は、Si-N-DLCを作製し、諸特性と組成・化学結合状態・構造との相関関係を明らかにすることで、Si-N-DLCの更なる高性能化を実現することである。本研究では、Si-N-DLCの機械的特性、摩擦摩耗特性およびこれらの熱的安定性を調べ、諸特性が飛躍的に向上するための作製条件、組成・化学結合状態・構造を詳細に明らかにすることを具体的な目的とする。プラズマCVD法によるSi-N-DLC膜に関しては、同法で作製したDLC、Si添加DLC(Si-DLC)およびN添加DLC(N-DLC)膜との膜特性の比較を行うことを研究内容としている。

構造パラメータであるC原子のsp3とsp2の割合およびC、Si、N間での化学結合(C-Si、C-N、Si-N)の割合を変化させるために、原料ガスなどの作製条件の検討を行い、さらにSi-N-DLCの耐熱性を評価する。Si-N-DLC膜の構造・化学結合状態の評価に関しては、ラマン分光法や赤外吸収分光法等を用いて評価を進めているが、構造・化学結合状態と膜特性との関連性に関して更に膜特性評価を進める必要がある。一方、DLC膜へのSi添加は内部応力の低減(付着力の向上)および500 °C程度の耐熱性を持つことが知られている。本研究において、Si源にDMSおよびN源に窒素ガスを用いたプラズマCVD法によるSi-N-DLCは、SiおよびN源にHMDSを用いた同法によるSi-N-DLCと比べて、内部応力が更に低減し、摩擦摩耗特性が優れることがわかった。また、適切な作製条件で作製したSi-N-DLC膜は600 °Cまでの大気中熱処理に対しても優れた摩擦摩耗特性を維持することを見出している。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究の全体構想は、Si-N-DLCを作製し、諸特性と組成・化学結合状態・構造との相関関係を明らかにすることで、Si-N-DLCの更なる高性能化を実現することである。本研究では、Si-N-DLCの機械的特性、摩擦摩耗特性およびこれらの熱的安定性を調べ、諸特性が飛躍的に向上するための作製条件、組成・化学結合状態・構造を詳細に明らかにすることを具体的な目的とする。プラズマCVD法によるSi-N-DLC膜に関しては、同法で作製したDLC、Si添加DLC(Si-DLC)およびN添加DLC(N-DLC)膜との膜特性の比較を行うことを研究内容としている。構造パラメータであるC原子のsp3とsp2の割合およびC、Si、N間での化学結合(C-Si、C-N、Si-N)の割合を変化させるために、作製条件の検討を行い、さらにSi-N-DLCの耐熱性を評価する。Si-N-DLC膜の構造・化学結合状態の評価に関しては、ラマン分光法やX光電子分光法等を用いて評価を進めているが、構造・化学結合状態と膜特性との関連性に関して更に膜特性評価を進める必要がある。本研究において、適切な作製条件で作製したSi-N-DLC膜は600 °Cまでの加熱に対しても低摩擦および耐摩耗性を維持し、DLC膜の耐熱性が向上することを見出している。本研究では、2種類の薄膜堆積法によりSi-N-DLC膜を作製し、膜特性を評価する。レーザーアブレーション法を用いてSi-N-DLC膜を網羅的に作製し、化学結合状態・組成と機械的・摩擦摩耗特性との関連性を明らかにし、膜特性を向上させるための基礎的な知見を得る。また、実用的なプラズマCVD法による薄膜作製と特性評価を行う。作製条件や原料ガスを変化させて化学結合状態・組成を変え膜特性を評価すると共に、耐熱性試験を行い熱的安定性を向上させるための指針を得る。
初期アメリカ文学における創作活動と「名声」に関する研究

独立期から19世紀半ばのアメリカ文学における創作と名声の関係性について論ずる。まず、「作家像」の流通に自覚的だったWashington Irvingや著作権をめぐる議論を繰り広げたthe Connecticut Witsの詩人たちを取り上げ、最初期のアメリカ人作家が自己形成するプロセスに、新しい「名声」概念のはたらきを見出す。さらに、Ralph Waldo Emersonの“representation"の思想を、民主政体下の「名声」概念に基づくリーダーシップ論として捉え、彼自身の作家/講演者としてのカリスマ性を題材に、社会の承認と個の自律性との弁証法の事例を考察する。
格子運動論スキームを用いた密度比の大きな界面ダイナミクス解析法の開発

本研究では,二相系格子ボルツマン法を用いて大きな密度比(1000程度)の界面ダイナミクス解析に適用可能な方法を開発した.次に,上述の格子ボルツマン法の短所を解決する新しい方法である格子運動論スキーム(Lattice Kinetic Scheme)を用いた界面ダイナミクス解析法へ発展させた.さらに,並列計算機を用いて計算の高速化を計り,液滴流や気泡流の大規模算を行い本手の実用問題への適用可能性を検証した.得られた研究成果は次の通りである.1.二相系格子ボルツマン法を用いて,密度比の大きな界面ダイナミクス解析法を開発した.2.開発コードを用いて,基本問題(液滴同士の衝突,上昇気泡流)を計算し,解析手法の妥当性を検証した.具体的な検証内容は,次の通りである.(a)界面の厚さが計算結果に与える影響の検証(b)移動度の影響の検証(c)実用計算に必要なメッシュ数の検証3.上で開発した計算コードをPCクラスター並列計算機に移植した.(a)鉛直方向に長い(ダクト幅の12倍)ダクト内の上昇気泡流の計算が可能となった.(b)複雑な内部形状をした気泡塔内の二相流計算ができるようになった.(c)直径比の異なる液滴同士の衝突計算ができるようになった.4.上で開発した二相系格子ボルツマン法を格子運動論スキームに発展させた.(a)速度分布関数を用いた定式化において,衝突緩和時間を1にすることにより,巨視的変数のみからなる時間発展方程式(格子運動論スキーム)を導出した.(b)上で導出した時間発展方程式をプログラム化した.(c)開発した格子運動論スキームの解析コードを並列計算機に移植した.5.実用問題(液滴衝突,気泡流,キャピラリー流など)に適用し,既存の実験結果と比較して計算精度の検証を行った.また,計算時間(並列化効率)も検証した.本研究では,二相系格子ボルツマン法を用いて大きな密度比(1000程度)の界面ダイナミクス解析に適用可能な方法を開発した.次に,上述の格子ボルツマン法の短所を解決する新しい方法である格子運動論スキーム(Lattice Kinetic Scheme)を用いた界面ダイナミクス解析法へ発展させた.さらに,並列計算機を用いて計算の高速化を計り,液滴流や気泡流の大規模算を行い本手の実用問題への適用可能性を検証した.得られた研究成果は次の通りである.1.二相系格子ボルツマン法を用いて,密度比の大きな界面ダイナミクス解析法を開発した.2.開発コードを用いて,基本問題(液滴同士の衝突,上昇気泡流)を計算し,解析手法の妥当性を検証した.具体的な検証内容は,次の通りである.(a)界面の厚さが計算結果に与える影響の検証(b)移動度の影響の検証(c)実用計算に必要なメッシュ数の検証3.上で開発した計算コードをPCクラスター並列計算機に移植した.(a)鉛直方向に長い(ダクト幅の12倍)ダクト内の上昇気泡流の計算が可能となった.(b)複雑な内部形状をした気泡塔内の二相流計算ができるようになった.(c)直径比の異なる液滴同士の衝突計算ができるようになった.4.上で開発した二相系格子ボルツマン法を格子運動論スキームに発展させた.(a)速度分布関数を用いた定式化において,衝突緩和時間を1にすることにより,巨視的変数のみからなる時間発展方程式(格子運動論スキーム)を導出した.(b)上で導出した時間発展方程式をプログラム化した.(c)開発した格子運動論スキームの解析コードを並列計算機に移植した.5.実用問題(液滴衝突,気泡流,キャピラリー流など)に適用し,既存の実験結果と比較して計算精度の検証を行った.また,計算時間(並列化効率)も検証した.1.(二相系格子ボルツマン法+高速ポアソン方程式計算法)を用いて,密度比の大きな界面ダイナミクス解析法を開発した.ボアソン方程式」の高速解法には,界面近傍にだけ多重格子法を用いた,その他の高速解法も調査し、二相系格子ボルツマン法との相性を調べ,効率的な解法を開発した.2.開発コードを用いて,基本問題(液滴同士の衝突,上昇気泡流)を計算し,解析手法の妥当性を検証した,具体的な検証内容は,次の通りである.(a)界面の厚さが計算結果に与える影響の検証二相系格子ボルツマン法では,滑らかな界面を表現するために23メッシュ数が必要である.本研究では,界面の厚さが計算結果に与える影響を気泡の分裂・合体を計算例として調べた.(b)移動度の影響の検証従来の二相系格子ボルツマン法では,二相間の移動度が比較的大きく,臨界点から遠く離れた状態の二相を扱うときには,移動度を小さくする必要がある.本研究では,移動度を自由に変えることができる二相系格子ボルツマン法を提案し,移動度の大きさが計算結果に及ぼす影響を調べた.(c)実用計算に必要なメッシュ数の検証上記の検討結果を踏まえ,実用計算に必要なメッシュ数および計算精度を検討した.3.上で開発した計算コードをPCクラスター並列計算機に移植した.その結果,12CPUの並列計算機による計算が可能となり,以下の結果が得られた.

(a)鉛直方向に長い(ダクト幅の12倍)ダクト内の上昇気泡流の計算が可能となった.(b)複雑な内部形状をした気泡塔内の二相流計算ができるようになった.(c)多数の液滴同士の衝突計算ができるようになった.なお,上記の計算の検証は次年度に行うことになっている.気液二相流の問題は,機械工学,原子力工学,化学工学などの様々な分野において重要な課題であり,これまで多くの実験的,数値解析的および理論解析的研究がなされてきている.気液二相流の特徴は,界面が存在しその界面形状が複雑に変化し,多様かつ複雑な流動様式を示すことである。すなわち,気液二相流を解明するためには,界面ダイナミクスの解析が重要な課題である.しかしながら,界面の複雑な挙動を明らかにするためには,実験的ならびに理論解析的アプローチでは限界があり数値解析的アプローチが不可欠である.本研究では,この二相系格子ボルツマン法をさらに発展させて大きな密度比(1000程度)の界面ダイナミクス解析に適用可能な方法を開発した.次に,上述の格子ボルツマン法の短所を解決する新しい方法である格子運動論スキーム(Lattice kinetic Scheme)を用いた界面ダイナミクス解析法へ発展させた.さらに,並列計算機を用いて計算の高速化を計り,液滴流や気泡流の大規模算を行い本手の実用問題への適用可能性を検証した.1.前年度に開発した二相系格子ボルツマン法を格子運動論スキームに発展させた.(a)速度分布関数を用いた定式化において,衝突緩和時間を1にすることにより,巨視的変数のみからなる時間発展方程式(格子運動論スキーム)を導出した.(b)上で導出した時間発展方程式をプログラム化した.(c)開発した格子運動論スキームの解析コードを並列計算機に移植した.2.実用問題(液滴衝突,気泡流,キャピラリー流など)に適用し,既存の実験結果と比較して計算精度の検証を行った.また,計算時間(並列化効率)も検証した.3.16年度および17年度の研究成果を基に,開発した手法の問題点を整理し,次段階の研究に着手するための総括を行った.
トラスト基盤におけるセキュリティ評価手法の工学的および経済学的研究

トラスト基盤(ブロックチェーン)のテストネットワークにおいて、ノードの整備が進んだ。実際、発足当初6つだったものが、平成31年3月現在で30個(南北アメリカに7、アジアに9、ヨーロッパに13、アフリカに1)となり、令和元2年度に予定している実装評価実験の質を確保できる可能性が高まった。工学的研究では、まず、高機能暗号の研究において、秘密鍵が漏洩しても漏洩前の処理結果に悪影響が出ない鍵漏洩耐性に関する成果の完成度を高めた(主要な国際会議に2編採録、うち1編は最優秀論文賞を受賞)。これは、広いクラスの漏洩に耐えられることと、洗練されたモデル化が高く評価された結果である。人工知能のセキュリティに関しては、前年度にブラックボックス攻撃(「攻撃者が学習器の内部情報を知らない」という状況での攻撃)の研究で得た成果を展開した研究課題を設計中である。ただし、研究倫理の観点で成果公表プロセスに注意しなければならず、当該分野における研究倫理の取り組みが日本学術会議の分科会(本研究代表者らが幹事)や日本学術振興会の産学協力研究委員会でも議論中の課題であることから、業績として顕在化するのは研究期間最終盤になる見込みである。経済学的な研究では、ブロックチェーンの応用でリスク管理に有効な経済学的モデルの一般化を進めた。具体的には、トークンを4つの属性に着目してモデル化し、詳しい内容を国際誌の招待論文や著書で発表した。とくに、適合確率過程という概念で一般化した属性が、暗号通貨を安定させるだけでなく、電子証拠物として本質的に新しい機能を実現することを示した。以上要するに、「個別成果の完成度を高めるとともに、その中からさらに厳選して本研究の研究期間後半における本格的な実装評価研究に反映させるものを選ぶ」という平成30年度の研究推進方策を、工学的研究と経済学的研究の両方で概ね遂行できた。トラスト基盤のテストネットワークにおいてノードの整備が順調に進み、全世界に30個までになった。さらに拡大基調にあり、本研究で予定している実装評価実験の実施環境が改善されている。また、工学的研究と経済学的研究で初年度に得た成果の完成度を高めて発表することを予定していた個別研究から、国際会議における受賞や国際誌招待論文などの業績が、順調に出ている。研究倫理の観点から成果公表までに時間を要する可能性のある内容も別に抱えているが、それを補って余りある状況なので、総合的に考えれば概ね順調に進んでいると言える。トラスト基盤のテストネットワーク整備に関しては、その環境を利用して開始済みの技術コンペティションを活用するなどして、技術レベルの強化と緩やかな連携ネットワークの拡大を進める。ただし、人工知能へのブラックボックス攻撃対策と関連づけた具体的な研究課題の設計は、研究倫理への取り組み規範整備状況を注視し、慎重に進める。本研究代表者は、当該テーマを議論している日本学術会議の分科会で幹事をつとめるなどしており、最新の状況を正確に把握できる見込みである。本研究期間後半における理論研究の中心として、適合確率過程の活用が有望であることが、平成30年度の経済学的研究で明らかになった。この着眼点を、工学的研究と融合させることを試みる。具体的には、ブロックチェーンのコンセンサスプロトコルにおいて暗号要素技術を実装する際に、いくつかのランダムネス発生源が登場する。それらを適合確率過程と組み合わせれば、従来のトラスト基盤に欠けていた「『ある特定の時刻までは、その処理が有効化あるいは検証されていなかったこと』を証明する機能」を高いレベルで実現できる可能性がある。この可能性を追求するよう、研究を推進したい。緩やかな連携先と立ち上げているトラスト基盤(ブロックチェーン)のテストネットワークにおいて、ノードの整備が順調に進んだ。具体的には、発足当初6つであったものが、平成30年1月現在で26個(南北アメリカに7、アジアに7、ヨーロッパに11、アフリカに1)となった。これにより、平成3132年度に予定している実装評価実験の質を確保できる可能性が高まった。工学的研究では、まず、高機能暗号の研究において、秘密鍵が漏洩した場合でも漏洩前の処理結果に悪影響が出ない鍵漏洩耐性の研究で完成度の高い成果を得た(主要な国内会議で学生論文賞を受賞)。これは、従来よりも広いクラスの漏洩に耐えられることが高く評価された結果である。ただし、安全性証明の帰着先は、典型的な公開鍵暗号と同様のものであって、トラスト基盤特有のものではない。工学的研究のもう一つの柱である人工知能のセキュリティに関しては、ブラックボックス攻撃(「攻撃者が学習器の内部情報を知らない」という状況での攻撃)の研究で先駆的な成果を得た。具体的には、フィンテック応用に相応しいモデルのもとで、人工知能を騙す現実的な攻撃があることを示した。これにより、平成30年度以降の本研究の意義が高まった。経済学的な研究では、暗号通貨よりもさらに広義のブロックチェーン応用プロトコルにおいて、リスク管理に有効な経済学的モデルの一般化を進めた。その結果、システムで扱われるトークンを4つの属性に着目してモデル化できることが明らかとなった。うち2つは、暗号通貨の交換レートのような確率過程の実現値である。詳しい内容は、国際誌の招待論文として執筆中である。また、ブロックチェーンを応用したプロトコルとして、データベース上の記録を所定のタイミングで消去するなどして情報のライフサイクルを制御する技術を開発し、そのプロトタイプ実装を工学的および経済学的に評価した。トラスト基盤のテストネットワークにおいてノードの整備が順調に進み、全世界に26個までになった。

さらに拡大基調にあり、本研究で予定している実装評価実験の実施環境が整いつつある。また、工学的研究と経済学的研究で初年度に予定していた個別研究のうち、初年度に予定していて完了しなかった研究が1件あるが(安全性証明の帰着先としてトラスト基盤に特有の問題を利用する研究)、受賞を伴う成果1件(高機能暗号の研究)や国際誌の招待論文となることが決まった成果1件(トラスト基盤に関する経済学的モデルの研究)がある。さらに、平成30年度以降に予定していた実験の1つ(トラスト基盤における少数ノードでのアプリケーションのプロトタイプ実装)を前倒しして実施して定量的な評価も終えることができた。以上要するに、予定より遅れている側面が1つ、早まっている側面が1つ、他は計画通りである。よって、総合的に考えれば、概ね順調に進んでいると言える。トラスト基盤(ブロックチェーン)のテストネットワークにおいて、ノードの整備が進んだ。実際、発足当初6つだったものが、平成31年3月現在で30個(南北アメリカに7、アジアに9、ヨーロッパに13、アフリカに1)となり、令和元2年度に予定している実装評価実験の質を確保できる可能性が高まった。工学的研究では、まず、高機能暗号の研究において、秘密鍵が漏洩しても漏洩前の処理結果に悪影響が出ない鍵漏洩耐性に関する成果の完成度を高めた(主要な国際会議に2編採録、うち1編は最優秀論文賞を受賞)。これは、広いクラスの漏洩に耐えられることと、洗練されたモデル化が高く評価された結果である。人工知能のセキュリティに関しては、前年度にブラックボックス攻撃(「攻撃者が学習器の内部情報を知らない」という状況での攻撃)の研究で得た成果を展開した研究課題を設計中である。ただし、研究倫理の観点で成果公表プロセスに注意しなければならず、当該分野における研究倫理の取り組みが日本学術会議の分科会(本研究代表者らが幹事)や日本学術振興会の産学協力研究委員会でも議論中の課題であることから、業績として顕在化するのは研究期間最終盤になる見込みである。経済学的な研究では、ブロックチェーンの応用でリスク管理に有効な経済学的モデルの一般化を進めた。具体的には、トークンを4つの属性に着目してモデル化し、詳しい内容を国際誌の招待論文や著書で発表した。とくに、適合確率過程という概念で一般化した属性が、暗号通貨を安定させるだけでなく、電子証拠物として本質的に新しい機能を実現することを示した。以上要するに、「個別成果の完成度を高めるとともに、その中からさらに厳選して本研究の研究期間後半における本格的な実装評価研究に反映させるものを選ぶ」という平成30年度の研究推進方策を、工学的研究と経済学的研究の両方で概ね遂行できた。トラスト基盤のテストネットワークにおいてノードの整備が順調に進み、全世界に30個までになった。さらに拡大基調にあり、本研究で予定している実装評価実験の実施環境が改善されている。また、工学的研究と経済学的研究で初年度に得た成果の完成度を高めて発表することを予定していた個別研究から、国際会議における受賞や国際誌招待論文などの業績が、順調に出ている。
三角両錐型パラジウム(II)錯体のL-システイン残基認識能のペプチド分析への応用

ホスフィン型三脚状四座配位子であるトリス(2-ジフェニルホスフィノエチル)ホスフィン(pp_3)とアセトニトリルを配位子とした五配位三角両錐型パラジウム(II)錯体[Pd(pp_3)(CH_3CN)]^<2+>を用いると、アミノ酸官能基の中ではカルボキシル基やアミノ基よりもチオレート型硫黄原子を選択的に配位することが明らかになった。これは、平面型パラジウム(II)錯体には見られない電子的な特徴の現れであるが、さらにこの錯体は立体的要因も重なり、L-メチオニン、L-ペニシルアミン、L-システインといった含硫アミノ酸の中から、L-システインのみを選択的に配位することもわかった。形成した錯体は水に不溶で有機溶媒に易溶であるので、有機層にクロロホルムを用いてL-システインのみを容易に抽出できた。また、L-システインがチオラト硫黄原子で配位したシステナト錯体も単離することができた。生体内の酸化還元反応において重要な役割を果たしているトリペプチドであるグルタチオン(還元型)は、[Pd(PP_3)(CH_3CN)]^<2+>と水(弱アルカリ性)-アセトニトリル混合溶液中で定量的にアセトニトリルと置換する。^<31>PNMRスペクトルから、グルタチオンの場合もL-システインの同様にチオラト硫黄で単座配位していることがわかった。この錯形成に伴う吸収スペクトル変化を利用すると、容易に還元型グルタチオンを定量できることが明らかになった。さらに、酸化型グルタチオンは[Pd(pp_3)(CH_3CN)]^<2+>とは反応しなかったので、生体内酸化還元酵素系の抗酸化状態を検知できることが示唆された。還元型グルタチオンを配位したグルタチオナト錯体も単離でき、それを用いて有機スズ化合物の分子識別ができることも分かった。現在は、その分子識別能の開発を行っている。ホスフィン型三脚状四座配位子であるトリス(2-ジフェニルホスフィノエチル)ホスフィン(pp_3)とアセトニトリルを配位子とした五配位三角両錐型パラジウム(II)錯体[Pd(pp_3)CH_3CN]^<2+>を用いると、アミノ酸官能基の中ではカルボキシル基やアミノ基よりもチオレート型硫黄原子を選択的に配位することが明らかになった。形成した錯体は水に不溶で有機溶媒に易溶であるので、有機相にクロロホルムを用いてL-システインのみを容易に抽出できた。現在、この錯体については構造解析を行っている。生体内の酸化還元反応において重要な役割を果たしているトリペプチドであるグルタチオンは、[Pd(pp_3)CH_3CN]^<2+>と水(弱アルカリ性)-アセトニトリル混合溶液中で定量的にアセトニトリルと置換する。

さらに、錯形成に伴う吸収スペクトル変化を利用すると、容易に還元型グルタチオンだけを選択的に定量できることが明らかになった。現在、その定量条件を詳細に検討している。以上のように、五配位三角両錐型パラジウム(II)錯体を用いると、予想どおり含硫アミノ酸を識別できることが明らかになったため、来年度は当初の計画通り、アミノ酸の分離分析や合硫ペプチドの定量条件を確立し、その実用性を検討する。前年度は、ホスフィン型三脚状四座配位子であるトリス(2-(ジフェニルホスフィノ)エチル)ホスフィン(PP_3)とアセトニトリルを配位子とした五配位三角両錐型パラジウム(II)錯体[Pd(PP_3)(CH_3CN)]^<2+>を用いると、アミノ酸官能基の中ではカルボキシル基やアミノ基よりもチオレート型硫黄原子を選択的に配位することが明らかになった。さらにこの錯体は立体的要因も重なり、L-メチオニン、L-ペニシルアミン、L-システインといった含硫アミノ酸の中から、L-システインのみを選択的に配位することもわかった。この結果に基づき、含硫アミノ酸混合溶液をpH9としてチオールを配位可能とし、L-システインだけをクロロホルム層にL-システナト錯体として抽出分離できた。さらに、生理活性ペプチドであるグルタチオンの定量は、pH9のグルタチオン水溶液と、[Pd(PP_3)(CH_3CN)](BF_4)_2のアセトニトリル溶液を混合し、分光光度定量することができた。配位リン原子の光酸化反応を阻害するために、遮光条件嫌気下で行うと、検出限界が改善されることがわかった。一方、酸化型のグルタチオンはチオレート硫黄原子がジスルフィド結合となっているため、チオラト錯体は形成しなかった。したがって、還元型と酸化型のグルタチオンが共存する系において、還元型グルタチオンのみを選択定量できることがわかり、生体内酸化還元系の抗酸化状態を検知するために応用できることが示唆された。
心筋細胞における核分裂と細胞分裂の解離:増殖と肥大のスイッチ機構

一般的に成人の心筋細胞は終末分化した細胞と考えられ,生まれた直後に分裂能を失い,増殖しないものと理解されてきた。したがって,心筋梗塞や拡張型心筋症によって心筋細胞に壊死が起こった場合,心筋細胞は再生されずに心不全になって死亡する。成人の心筋細胞が生後の分化によって,細胞周期から抜け出して分裂能を喪失するメカニズムは,これまでにも,その重要性から,様々な観点から膨大な研究が行われてきたが,未だ「謎」として残されている。本研究の目的は,「脱分化した終末分化心筋細胞において核分裂と細胞分裂の解離を制御している,すなわち肥大と増殖をスイッチしている制御メカニズムを解明する」ことである。本年度における研究成果は,以下のようにまとめられる。1.昨年度の本研究成果として,新生ラット心室筋細胞の培養系において,RNA干渉法によりCx43の発現をdown-regutationすると,心筋細胞は細胞分裂周期に再突入し,増殖することを明らかにしたが,本年度はそのメカニズムの解明を目指した。その結果,Cx43 knockdownによって,細胞内におけるROS生成が抑えられ,それがp38 MAPK活性の抑制そして増殖能増加につながっていることが分かった。2.昨年度,心筋細胞培養系に対して過酸化水素(H_2O_2)を付加すると,p38 MAPKの活性化を介するCx43発現増加が起きることを明らかにしたが,H_2O_2の付加によるCx43発現の増加は,心筋細胞膜上や細胞内ばかりではなく,ミトコンドリア内膜での発現(mtCx43)も上昇することが分かった。このmtCx43の発現増加が心筋細胞内ROS産生の増加につながり,その結果生じるp38 MAPKの持続的活性化が心筋細胞の分裂能の喪失に関与している可能性を明らかに出来た。1.新生ラット心室筋細胞の培養系において,RNA干渉法によりCx43の発現をdown-regulationすると,心筋細胞は細胞分裂周期に再突入し,増殖することを明らかにした。Cx43 knockdownによって,心筋細胞内シグナル伝達系,とくにp38 MAPK活性の抑制およびFGF1発現の上昇を介したシグナル伝達変化が,心筋細胞における増殖能の再獲得に重要な役割を果たしていることが分かった(Matsuyama & Kawahara, Basic Research in Cardiology, 104 : 631-642, 2009)。2.心筋細胞培養系に対して,ROSとして過酸化水素(H_2O_2)を付加すると,p38 MAPKの活性化を介するCx43発現増加が起きることが分かった。そしてH_2O_2の付加によるp38 MAPKの活性化は,H_2O_2をwashoutしても少なくとも数日間は高い活性を維持していることが明らかとなった。このことは,ROSによってp38 MAPK,Cx43を介する閉じた制御系が形成されている可能性を示唆している。
耐酸性のあるフッ化物皮膜形成によるMg合金の表面改質

溶融状態にしたNaBF_4マグネシウム合金を浸漬することにより,合金表面にマグネシウムのフッ化物を形成し,被覆することで耐食性向上を図った.純(3N)マグネシウム, AZ31B, AZ91D, AM60合金などについてフッ化物皮膜の形成に成功した.また,これら皮膜形成後の試料は, 0.1N-HNO_3溶液への浸漬試験においても耐食性を示し,浸漬後3.0ksまで腐食反応を示す水素気泡の発生は認められなかった.塩水浸漬試験(JIS H0541)の結果も良好であり, 260ks浸漬後も腐食痕はほとんど認められなかった.さらに,クロスカットを施した試料においても,露出したマグネシウム合金素地の腐食はわずかであった.フッ化物皮膜は2層構造であり,マグネシウム合金表面に近い側にMgF_2層が形成され,その上にNaMgF_3層が形成されていることが明らかとなった溶融状態にしたNaBF_4マグネシウム合金を浸漬することにより,合金表面にマグネシウムのフッ化物を形成し,被覆することで耐食性向上を図った.純(3N)マグネシウム, AZ31B, AZ91D, AM60合金などについてフッ化物皮膜の形成に成功した.また,これら皮膜形成後の試料は, 0.1N-HNO_3溶液への浸漬試験においても耐食性を示し,浸漬後3.0ksまで腐食反応を示す水素気泡の発生は認められなかった.塩水浸漬試験(JIS H0541)の結果も良好であり, 260ks浸漬後も腐食痕はほとんど認められなかった.さらに,クロスカットを施した試料においても,露出したマグネシウム合金素地の腐食はわずかであった.フッ化物皮膜は2層構造であり,マグネシウム合金表面に近い側にMgF_2層が形成され,その上にNaMgF_3層が形成されていることが明らかとなった本年は,研究課題の最初の年であり,フッ化処理によって形成されるマグネシウムフッ化物の基礎的な知見を得た.まず,従来の研究により,比較的実績のあるNaBF_4を溶融させてマグネシウム合金の表面のフッ化物被覆を行った.まず,従来は723Kで溶融させた中に浸漬していたが,この温度を低下させることを試みた.その結果,673723Kでもフッ化処理が可能であることが判明した.また,純マグネシウム(3N-Mg),およびマグネシウム合金のAZ31B,AZ91Dあるいは,Caを添加したAM60合金などでもフッ化処理が可能であることを明らかにした.ただし,これら合金種の間で,耐食性には差が生じた.耐食性の評価は,0.1NのHNO_3溶液に浸漬し,気泡が発生するまでに要する時間とした.その結果,3N-Mgでは1.2ksで気泡が生じたが,AZ91E合金では3.0ksまで気泡発生は抑制された.Mg-Zn-Al系に限れば,AZ91E合金に次いでAZ61合金,その次にAZ31合金の順に耐食性は低下したが,AZ31合金は3N-Mgよりは高い耐食性を示した.この結果だけを見れば,Al濃度が高いほど耐食性は向上するようであるが,その原因として,フッ化物層を構成する化合物相としてAlを含むものが形成されていることが考えられるがX線回折では,MgF_2とNaMgF_3のみが検出された.また,Caを含むAM60合金の耐食性は,AZ31合金よりやや高いという結果となった.これもまたCaを含む化合物が形成されたためと思われる.これら推測に基づき,SPring-8の兵庫県有ビームライン(BL-24XU)において,放射光回折測定を行った.しかし,S/N比の高い放射光回折においても,MgF_2とNaMgF_3以外の化合物による回折ピークは検出されなかった.この結果は,上記Alの影響と相反するように思われるが,単純な回折測定では,フッ化物層と基板の間の反応層は検出されないと考えられる他,非晶質を形成している場合にも検出され難い.引き続き,SPring-8における測定を行う.一方,フッ化物層の硬度は高く,緻密であるため,磨耗特性が改善される可能性がある.そこで,ボールオンディスク方式の回転磨耗試験機により,摩擦係数を測定した.その結果,荷重0.98N,回転速度20rpm,回転半径6mmの条件下で,試験開始から1800回転までフッ化物層は破壊されなかった.摩擦係数は初期には,0.13程度であるが磨耗試験の進行とともに低下し,約0.05で安定となった.フッ化物層の無い試料では,試験開始直後から0.3程度で激しく上下した.上に述べたように,フッ化処理をほどこすことにより,マグネシウム合金の耐食性ならびに耐磨耗特性は著しく向上することが明らかとなった.