hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疼痛性サイトカインが及ぼす中枢性内臓機能異常の解明－in vivoパッチ解析－

本研究は、慢性疼痛の一つである神経障害性疼痛の発現時にみられる炎症性サイトカインが内臓、特に下部尿路の自律神経制御に与える影響について調べることを目的として行われた。炎症性サイトカインを脊髄に灌流投与を行ったところ、頻尿を誘発するサイトカインと、排尿間隔を広げるものがあることがわかった。また、下部尿路から脊髄への伝達では膀胱と尿道のそれぞれから別々の神経を介して情報が伝達されることがわかった。これらの結果から、下部尿路から脊髄へ入力された圧変化や知覚の情報は複数の種類の細胞に伝達され、これらの細胞にサイトカインが作用し、排尿に影響を与えることがこれまでの研究によって示唆された。本研究では、神経障害性疼痛に伴うサイトカインが、その他の機能、特に内臓の自律神経制御に与える影響を調べるため、生理的条件下に内臓制御機構をシナプスレベルで解析するin vivoパッチクランプ法を用い、疼痛と自律神経系変調の中枢性の関連を明確にすることを目的としている。平成26年度は、「サイトカインによる中枢シナプス伝達機構への影響」をin vivoモデルを使って、脊髄-膀胱の連関を確認することを主に行った。神経障害性疼痛発現に関与していると報告されているサイトカイン、IL-1βおよびTNF-α、また申請者がこれまで注目してきたCCL-1を脊髄灌流投与し、その時の膀胱内圧測定を行った。IL-1βおよびCCL-1は脊髄灌流投与によって排尿間隔が減少する、つまり頻尿となることが観察された。一方で、TNF-αの脊髄灌流投与では、排尿間隔が広がる傾向にあることが示唆された。また、膀胱内圧測定と脊髄細胞外記録を同時に行い記録したところ、発火パターンの違いにより、排尿に関連した細胞が脊髄後角に2種類(1排尿に伴う排尿内圧上昇時から発火を始めるもの、2尿道の開口に同期して発火が開始されるもの)いることがわかった。また、in vivoパッチクランプ法と膀胱内圧同時測定も開発し、排尿に伴い活性化される細胞や、抑制される細胞が確認された。これらの結果から、これらの複数の種類の神経細胞にサイトカインが作用し、排尿に影響を与えていることが平成26年度の研究から示唆された。本研究では、神経障害性疼痛発現時にみられるサイトカインが内臓の自律神経制御に与える影響を調べることを目的としている。平成26年度は、in vivoモデルを使用し、脊髄ー膀胱の関連を確認することを主に行ってきた。これまで神経障害性疼痛との関わりが報告されているIL-1 beta、TNF-alpha、また申請者がこれまで注目してきたCCL-1を脊髄還流投与したところ、IL-1 beta、CCL-1は頻尿になる傾向があり、またTNF-alphaは排尿間隔が広がる傾向があることが示唆された。また、膀胱内圧と脊髄細胞外記録を同時に行ったところ、脊髄後角には排尿に関連した2(Type 1:尿道の開口に同期して発火が開始されるもの、Type 2:排尿に伴う排尿内圧上昇から発火を始めるもの)種類の細胞が存在することが確認された。平成27年度は、さらに内臓からの痛みの中枢への伝達について検討を行った。平成26年度に特定した2種類の細胞の中でも、Type 1は下部尿路をカプサイシンで刺激したところ活動電位の顕著な発火の増加が観察されたことから、痛みを伝達するc線維の伝達入力を受ける細胞であることがわかった。特にこの細胞は尿道の電気刺激でも発火が観察されることから、尿道からの入力を受ける細胞であることが示唆された。しかしType 2では、カプサイシンの刺激ではあまり変化が観察されなかった。また、in vivoパッチにて脊髄後角から排尿に関連した細胞を記録したところ、排尿に伴い活性化される細胞や抑制される細胞がいることが確認された。これらの結果から、下部尿路から脊髄へ入力された圧変化や知覚の情報は複数の種類の細胞に伝達され、これらの細胞にサイトカインが作用し、排尿に影響を与えていることがこれまでの研究によって示唆された。平成26年度は技術的に難しいin vivoパッチクランプと膀胱内圧測定の同時記録を開発し、排尿-中枢連関の解明を進めてきた。坐骨神経障害モデル動物を用いた検討がまだ十分ではないが、平成27年度に解析を遂行する予定である。神経生理平成27年度はまず、平成26年度に十分にできなかった坐骨神経損傷モデルを用い坐骨神経障害由来のサイトカインが膀胱から脊髄への感覚入力に与える影響について検討する。また、サイトカインの阻害剤を用いた薬理学的検討により、坐骨神経障害モデルにおける副交感神経節前ニューロン活動記録と膀胱内圧測定を行い、サイトカインの自律神経系の制御への影響を確認する。

これらの検討はin vivoパッチクランプ法によって、神経発火、シグナル伝達だけでなく、パッチクランプ時に神経トレーサーを同時に細胞内に投与することで、神経活動を記録した細胞の形態および投射部位も同時に確認し、膀胱ー脊髄の神経伝達応答の連関を総合的に検討し、また疼痛と自律神経系の変調の中枢性の連関も明らかにする。平成26年度は、消耗品・旅費の支出が抑えられたこともあり、次年度使用額が生じた。平成27年度では、実験に使用する試薬費また、論文の投稿料などに使用する予定である。
組立企業における部品調達の国際化に関する研究〜部品企業との組織間関係の視点から〜

本研究は、経営環境のグローバル化にともなう組立企業の部品調達の国際化を、資材調達を担当する部門(いわゆる購買組織)を中心に検討し、その変化のダイナミズムを考察することを主たる目的とするものであった。一年間にわたる研究の結果、次のような知見を新たに得ることができた。まず第一に、部品の取引関係を中心とした企業グループのグローバル規模での再編成の動きが加速しているという点が確認された。取引関係(組織間関係)の国際化の進展は、新たな取引相手との関係の構築による多様化をともなうように思われる。第二に、組立企業と部品企業との国際的な取引関係の構築にあたって組立企業の購買部門が重要な役割を果たしていた。すなわち、購買部門が部品の汎用性の度合いによって部品企業との取引関係のあり方を戦略的に選択していることが確認された。第三に、それとの関連で、近年いわゆる国際購買組織(IPO)の設立が組立企業によって相次いでいるという点が確認された。これは、製造拠点の国際的な分散と分業にともなって、企業戦略上重要な拠点に部品調達を統括する部門を設置する必要性を多くの組立企業が認識しはじめつつあることの反映であることが明確になった。こうした一連の動きは、グローバル規模で激しさを増す企業間競争の中で組立企業が自らの競争優位性を形成・維持・拡大することに寄与する部品企業との間で柔軟な取引関係を国際的に構築し、生き残りをはかることを目指したものであるように思われた。以上が本研究における成果の概要である。なお、本研究では時間的制約のためアンケート調査による詳細な分析を行うことはできなかった。今後の課題とし、その中で本研究で得られた諸成果を活用していきたい。
水和物の物理的性質に基づくセメント硬化体の体積変化評価手法の構築

本研究は,セメント硬化体で生じる体積変化を水和物および空隙構造の観点から評価することができる手法の構築を目的として検討を行った.その結果,主要なセメント水和物であるC-S-Hの比表面積は組成(Ca/Si比やAl/Si比)によって変化することが示された.また,セメント硬化体の屈曲度は,高湿度では空隙量が影響し,低湿度では水和物の影響が支配的であることが示された.さらに,セメント硬化体の体積変化はメソスケールの構造変化が支配的な要因であることを実験的に確認した.本研究では,環境条件である温度や湿度がセメント硬化体の体積変化に対して及ぼす影響を,硬化体中の水和物の物理的性質や温湿度条件の変化に伴う空隙構造の観点から評価することを目的としている.今年度は,各種セメント硬化体の水蒸気吸脱着性状に関して,水和物の観点から検討を行った.また,主要な水和物であるC-S-Hの水蒸気吸脱着性状についても検討を行った.その結果,C-S-Hが保有する水分量は,吸着側,脱着側ともにCa/Siモル比の影響があること,また,Alが置換されたC-S-Hは,同一Ca/Si比において,高Al/Si比の試料ほど水蒸気吸着量および比表面積が大きいことを明らかにした.さらに,C-S-Hの組成変化に基づいた水蒸気吸脱着モデルを提案した.提案したC-S-Hの水蒸気吸脱着モデルの妥当性を検証するため,合成C-S-Hの水蒸気吸脱着等温線を推定した結果,その組成変化を考慮することで低湿度域における吸脱着量を精度よく評価できた.また.各種セメントペーストの水蒸気吸脱着等温線を取得し,供試体の相組成および各水和物の水蒸気吸脱着等温線に基づいて,低湿度域における硬化体の水蒸気吸脱着等温線を精度良く評価することが可能であることを確認した.本研究は,環境条件である温度や湿度の影響がセメント硬化体の体積変化に及ぼす影響について硬化体中の水和物の物理的性質や温湿度条件の変化による空隙構造の観点から評価することを目的としている.今年度は,昨年度実施したAlが置換されたC-S-Hの物理的性質に関する検討について,より詳細な検討を行うため,混和材である高炉スラグ微粉末やフライアッシュを置換した実セメント硬化体を用いて更なる検討を行った.その結果,混和材である高炉スラグ微粉末やフライアッシュを置換したセメント硬化体は,混和材無置換の硬化体と比較して,同一の結合材反応度であっても生成された水和物の比表面積は増加する傾向を示した.また,個々の水和物の影響を分離した上で主要な水和物であるC-S-Hの比表面積を評価した結果,Ca/Si比が低いほど比表面積が大きく,Ca/Si比が同一でも比表面積は変化した.この傾向は合成C-S-Hの結果と同様であり,C-S-Hの比表面積の変化にAlが影響を及ぼすことが示唆された.次に,セメント硬化体の空隙構造に及ぼす環境条件の影響を評価する目的で,乾燥湿度を変化させたセメント硬化体の酸素の拡散性状を評価した.得られた結果として,酸素の拡散係数と開放空隙率の関係は,高炉スラグ微粉末を置換させた硬化体において,無置換の硬化体と異なる傾向を示した.さらに,空隙構造特性である屈曲度を評価した結果,高湿度で乾燥させた硬化体の酸素拡散実験から得られた屈曲度は,水結合材比や高炉スラグ微粉末の置換によらず空隙内の水分量の変化に依存した.一方で,低湿度で乾燥させた硬化体の屈曲度は,水結合材比や高炉スラグ微粉末の置換によらず水和物間で形成される空隙率と比例関係を示した.これは,乾燥により空隙の複雑性の増加が要因として示唆された.昨年度と今年度の検討により,セメント硬化体のマクロな物性変化に関するデータは蓄積されつつあるが,温度や湿度変化に伴う水和物の物理的性質の変化の評価については合成水和物の乾燥が長期間にわたるためやや遅れ気味である.今年度は,乾燥条件がセメント硬化体の微細構造に及ぼす影響を明らかにするため,以下の3点について検討した.まず,セメント硬化体の水蒸気吸着等温線で生じる低圧部ヒステリシスと等温線上で確認されるスキャニングループを評価できる手法の構築について検討した.検討では,C-S-Hが保有する水分を層間水,表面水,ゲル水と分離し,それぞれの水分の挙動について評価を行うとともにC-S-Hの組成変化に伴う水分量変化を評価した.その結果,C-S-Hの組成変化に基づいて水蒸気の吸着量と脱離量を評価できるモデルを提案した.提案モデルによって,水蒸気の吸着性状に対し,C-S-Hの組成,吸着試験の前処理条件,硬化体の養生や乾燥条件などが影響を及ぼすことが示唆された.次に,セメント硬化体の酸素の拡散性状に及ぼす乾燥湿度の影響を把握することを目的として,セメント硬化体の屈曲度と乾燥による微細構造の変化に着目し検討を行った.その結果,乾燥湿度の低下によって,メソスケール領域の空隙径分布は大径側へ移行し空隙は粗大化した.また,メソスケール空隙の表面フラクタルを解析し,酸素の拡散係数から得られる屈曲度との比較から,高炉セメント硬化体では,乾燥によるC-S-Hの凝集構造の発展が抑制されることが示唆された.

さらに,気体の移動性状に対して乾燥によるミクロからメソ,マクロスケールの微細構造特性の変化が影響することを示した.本研究は,セメント硬化体で生じる体積変化を水和物および空隙構造の観点から評価することができる手法の構築を目的として検討を行った.その結果,主要なセメント水和物であるC-S-Hの比表面積は組成(Ca/Si比やAl/Si比)によって変化することが示された.また,セメント硬化体の屈曲度は,高湿度では空隙量が影響し,低湿度では水和物の影響が支配的であることが示された.さらに,セメント硬化体の体積変化はメソスケールの構造変化が支配的な要因であることを実験的に確認した.C-S-Hおよびセメント硬化体の水蒸気吸脱着等温線の取得,モデル化は予定通り進んでいる.水和物の物性値の取得はやや遅れているものの,セメント硬化体の長さ変化の取得を当初の予定より前倒しで進めることができたため,全体的な成果として順調に進展している.最終年度である28年度は,任意の乾燥条件下におかれたセメント水和物の個々の物理的性質の評価に関する検討を進める.特に,主要な水和物であるC-S-Hについてはその組成との関係も含め,乾燥による微細構造と物性変化との関係を評価する.また,得られた個々の水和物の性質の変化とセメント硬化体のマクロな物性との関係について取りまとめを行う.セメント化学,コンクリート工学平成27年度は,水蒸気吸脱着等温線より毛細管空隙の空隙径分布の取得を行うともに,任意の湿度で乾燥させた硬化体の気体拡散係数を取得し,乾燥変化による空隙構造の屈曲性を評価する.さらに,引き続き各乾燥条件下における水和物の物性値の取得を進める.最終年度では,長期材齢の試料についての継続実験を行うとともに,取得された物性値と空隙構造より硬化体の体積変化挙動の評価を進める予定である.次年度使用額が生じた理由として,当初の計画で実施予定であった水和物の合成を次年度に行うこととなったため,その合成水和物に使用する試薬費用等が未利用であったため.研究計画上の物品購入および旅費で生じた端数である.最終年度である28年度は,水和物合成によるアプローチが主体となるため,次年度使用額がその合成試薬費用として利用する.次年度では,消耗品の購入の一部として使用する.
分光イメージング走査型顕微鏡によるバンド幅制御Mott転移近傍の電子状態の研究

本研究は、SのSe置換によってバンド幅制御型のMott転移を示す1T-TaS2-xSexとNiS2-xSexの二つの物質を対象に、分光イメージング走査型トンネル顕微鏡を用いて電子状態を系統的に調べ、Mott転移近傍の非自明な電子状態の探索を行うとともに、Mott転移の臨界領域における電子状態解明を行う。
高精度ロ-タリエンコ-ダの精度に関する研究

ロ-タリンエンコ-ダの高精度な校正を目指して、新しい高精度校正法を提案し、その誤差について検討した。そして、この校正法を含めて、従来の校正法をこの実験システムの基準スケ-ルの校正に適用し、正確な校正値を求めるとともに、各校正法を比較した。そして、得られた正確な校正値をもとに基準スケ-ルに補正転写記録を行なって、基準スケ-ルの高精度化を図った。さして、各種の高精度ロ-タリエンコ-ダの校正を行い、その精度、再現性、偏心誤差の影響等を明らかにした。以下、本研究で得られた成果をまとめる。提案した等分割平均法は、高次のフ-リエ成分の少ないエンコ-ダを利用できれば、非常に簡単なアルゴリズムと測定作業で高精度な校正が可能である。2.各種の校正法を適用して、校正システムの基準スケ-ルを校正した結果、フ-リエ成分検出法が有効であり、基準スケ-ルの正確な校正値±0.7"が得られた。3.基準スケ-ルの校正値をもとに補正転写記録法を適用した結果、記録±0.7"程度であった基準スケ-ルが低次成分±0.2"、高次分0.1"程度となり高精度の基準スケ-ルを記録することができた。4.各方式の最高精度クラスのエンコ-ダ精度を測定した結果、光電式では国産最高精度のもので精度は±0.4"、世界最高精度のもので精度は±0.1"。磁気式エンコ-ダはこのシステムの基準スケ-ルが最高精度で唸0.3"程度であるが、補正転写記録を繰り返す毎により高次の誤差成分が目立つようになってきている。電磁誘導式は、検出コイル、励磁コイルの数に対応した誤差が大部分を占しめていること等、精度に関する詳細な情報を得ることができた。これまでの研究でロータリエンコーダの自動校正システムを開発し、このシステムの校正精度などについて調べてきた。本年度は、このシステムの基準スケールの高精度化を目的として、以下の測定と実験を行い、基準スケールの精度を±0.2^"程度とすることができた。1.基準スケールのより正確な校正値の把握この校正システムの基準スケールである6480P/Rの回転形磁気スケールに(a)マルチ再生ヘッド法、(b)平均法、(c)両角度検出器の同時校正法、(d)高精度ロータリエンコーダとの比較測定法を適用し、その校正値を比較した。その結果、自体検査法(a)、(b)、(c)の各校正法による校正値の差は約1′′程度であった。これらの校正値と本年度購入した高精度ロータリエンコーダ(測定データが添付されており、精度±0.2′′程度でよく一致していることが分かった。このことから平均法とこの比較測定法による校正値がより正確な校正値であると推定した。2.基準スケールの高精度化平均法によって求めた基準スケールの全点の校正値をもとに、これまでに開発した補正転写記録法を適用して、基準スケールの高精度化を図った。その結果、±0.2′′程度の基準スケールを記録することができた。3.基準スケールの経時変化高精度に記録された基準スケールの誤差の経時変化を観察した。その結果、(イ)低次の誤差のフーリェ成分が±0.2′′程度変動すること、(ロ)この変化は周囲温度に依存していることが分かった。このことから、温度を20±1°Cに管理することによって基準スケールの誤差の変化を±0.1^"程度に抑えられることが分かった。

昨年度までに、ロ-タリエンコ-ダの高精度校正法について検討し、平均法が最も有効であり、±0.2"程度の精度でエンコ-ダを校正できることを確認した。この成果を利用して、基準スケ-ルである磁気スケ-ルを再記録し、±0.2"程度のスケ-ルを作った。本年度は平均法を一部改良することとノイズ対策によって校正精度をより高精度化した。この成果を使って、各種の高精度エンコ-ダの精度を明らかにし、その構造と精度、使用条件によって発生する誤差について実験的に調べた。1.校正法の高精度化校正するエンコ-ダとの相対角度を360度の2^N分割で行っていたのを、任意の分割でも可能とした。さらに、2組以上の分割の異なる平均法で求めた校正値を合成することによって、より高精度の校正値を得ることができようになった。さらに基準スケ-ルや被測定エンコ-ダの信号に徹底したノイズ対策を行い、本校正システムでの校正精度を±0.1"±0.05"とすることができた。2.高精度エンコ-ダの精度磁気式、電磁誘導式、光電式エンコ-ダの最高精度の製品について精度測定を実施した。(1)磁気スケ-ル精度は±0.2"程度(一部0.4")であるが、±0.1"程度の高次成分が多く、また、温度や他の原因で0.2"程度低次成分が変動する。(2)レゾルバ±8"程度の精度、再現性は1"程度で構造の極数に対応した128次と236次成分が誤差の大半を占めている。(3)光電式エンコ-ダ検出部を3つ持ち高精度化を図った国産最高精度の機種は±1.5"、再現性は0.1"で、構造に対応した3の倍数次成分が誤差の大半を占めている。極最近製品化された検出部を4つ持つエンコ-ダは、精度±0.35"と高精度化されているが、4の倍数次成分だけてなく、他の成分を比較的多い。検出部を4つ持つ世界最高精度のエンコ-ダの精度を測定した。精度は±0.1"で誤差の大半が4の倍数次成分であった。
高磁場下水晶マイクロバランス法による吸着He薄膜の研究

水晶マイクロバランス法を用いて、極低温下におかれたCs基板およびアモルファス(a-)Mo_xSi_<1-x>薄膜基板上へのヘリウム(^4He)の吸着現象を調べた。重いアルカリ金属であるCs基板は、ファンデルワールス力が弱く、極低温では^4Heに濡れないことが知られている。ところが、Cs基板の成膜速度や成膜後の熱処理条件を変えると濡れない性質が失われ、通常の金属基板のように濡れることがわかった。これはCs表面が粗くなったことによると考えられる。この結果は、吸着現象の研究には基板の表面構造の制御が重要であることを意味している。そこで、同一の基板表面で、基板と吸着^4He原子の間に働くファンデルワールス力の強さを外場(磁場)だけによってコントロールすることを目指し、a-Mo_xSi_<1-x>薄膜上への吸着実験を行った。この膜は、われわれが2次元系の超伝導絶縁体転移の研究で詳細に調べている系であるが、超伝導絶縁体転移近傍に常伝導抵抗値をもつようなMo濃度xの超伝導薄膜を用いると、極低温で数テスラ程度の垂直磁場を印加することによって、超伝導体から半導体に近い状態までまでその電子状態を変化させることができる。結果は、磁場印加によって高抵抗になったa-Mo_xSi_<1-x>薄膜は、低抵抗(超伝導)のときより^4Heに対して濡れやすい傾向があることがわかった。このことは、外部磁場によって基板の電子状態を変化させ、基板の吸着ポテンシャルを変えることができたことを意味する。この成果をもとにして、a-Mo_xSi_<1-x>薄膜上に薄いCs薄膜を成膜し、磁場によって濡れ転移を制御することを今後の課題とする。
原爆被爆者における水晶体混濁の経時的変化量と被曝線量との関連

2000年から2002年に、広島・長崎放射線影響研究所において行った原爆被爆者の白内障調査(対象者873名)において、水晶体後嚢下混濁と皮質混濁には、被曝線量との有意な正の相関があることが明らかになった。しかしそのような水晶体混濁の進行の速度が、被爆線量と関連があるかどうかは未だ検討されていない。また、過去に放射線誘発白内障の報告はいくつかあるが、放射線障害の時間に伴う線量依存的な進行があるかどうかについての報告はない。前回調査開始から約9年が経過したため、前回の白内障調査対象者に対し再び同様の方法で白内障調査を行うことによって、水晶体混濁の経時的変化量と被曝線量との関係を調べることが可能であると考えた。そのため、まず平成22年度は、前回の白内障調査対象者に対して、広島・長崎放射線影響研究所で、再度白内障調査を行うこととした。水晶体混濁の判定は、研究協力者である広島大学・長崎大学病院眼科の白内障調査担当医が、臨床に基づいた方法である水晶体混濁分類システムII (LOCS II)を用いて前回調査と同様に行った。さらに、水晶体の状態は、やはり前回の白内障調査の時と同様に、全てデジタル画像で保管した。また、水晶体混濁の程度判定に迷うケースがあるため、半年に1回のペースで、広島・長崎の眼科調査担当医全員で集まり、同一の患者さんに対して、全員で水晶体混濁の程度を判定し、判定方法の協議を行う標準化を行った。調査は現時点で進行継続中であり、平成23年度も引き続き行う。全対象者の調査が終了した時点で、データの解析を行う予定である。
心臓疾患の早期診断法の開発を目指した心筋の微小振動の非侵襲的定量計測に関する研究

我々が既に開発してきた計測・解析手法と計測システムを,大振幅変位が重畳している心臓壁の微小振動の計測へ適用するには,超音波診断装置による計測後,膨大な演算が必要であり,臨床応用はできなかった.そこで本研究においては、次の項目を研究を行なった。(1)既に開発した計測装置は,大振幅変位のない腹部大動脈などへは適用可能であるが,大振幅変位が重畳している心臓壁に関しては,変位運動のトラッキングが必要であり臨床応用できなかった.そこで、計測装置を改造し,大振幅で動いている心臓壁の位置をリアルタイムでトラッキングできる診断システムを構築し,心臓壁上の微小振動のリアルタイム計測を可能とした.(2)計測された心臓壁の微小振動の非定常なスペクトル解析で得られた主周波数の時間的遷移から,壁の瞬時的な弾性特性を算出するための手法を上記の診断システムに導入し,実験的に評価した.(3)上記(1)で構築した診断システムによって、動物の実際の心臓などの臓器への適用実験とヒト心臓の各部位への適用実験を行って、これまでの机上の開発では得られなかった処理の細部にわたる問題点を見い出し、解決した。(4)分担者の小岩が属する東北大学附属病院において、上記システムを用いて、約50人の正常者/患者の心臓壁振動を抽出し,精度などを評価した。上記の結果をもとに,構築した診断システムの改良を行なった.(5)東北大学附属病院第一内科において、構築した診断システムを用いて、さらに約30人の心筋症の患者の心臓壁の微小振動を抽出した。(6)微小振動の周波数スペクトルから心筋の弾性率を算出する手法を,計測収集した振動データに適用し、心筋症患者と正常者の心筋の弾性特性の差異を統計的に詳細に比較し,心周期各時相における弾性特性の変化をもとに、心筋の梗塞部位などを決定付ける特微量を決めた。本研究の成果により、従来の超音波診断装置では計測できなかった、心臓の心筋の各部位の振動状態や弾性特性など、全く新しい情報が非観血的に体表から決定出来るようになったと言える。これらの成果は,今後の循環器の各種疾患の診断・治療・進行予防の分野に大きな意義を持つものと考えられる。既に我々が開発した計測・解析手法と計測システムのプロトタイプは,大振幅変位のない腹部大動脈などへの適用は容易であるが,大振幅変位が重畳している心臓壁に関して計測結果と解析結果を得るためには,膨大な計算が必要であり,臨床応用には困難であった.そこで本研究では、本研究者によって独自に開発された新しい計測・解析手法の臨床応用を可能とすることを目的として次の項目の研究を行なった。(1)大振幅で動いている心臓壁の位置をリアルタイムでトラッキングできる機能を設計して付加し,心臓壁上の微小振動のリアルタイム計測を可能とした.(2)計測された微小振動の非定常スペクトル解析法の診断システムへの導入を行なった。本研究者が独自に開発した非定常信号のスペクトルの遷移パターンを高精度に推定できる新しい推定法を(1)で構築した計測システムへ導入し,微小振動を計測後に時間・周波数解析結果が得られるようにし,心臓壁の微小振動のリアルタイム診断システムとして完成させた.

(3)計測された心臓壁の微小振動の非定常なスペクトル解析で得られた主周波数の時間的遷移から,周波数スペクトルから心筋の瞬時的な弾性特性を算出する手法を導入し、実験的に評価をおこなった。(4)診断システムによる処理の詳細にわたる検討・評価を行なった。上記で構築した診断システムによって、動物の実際の心臓などの臓器への適用実験とヒト心臓の各部位への適用実験を行って、これまでの机上の開発では得られなかった処理の細部にわたる問題点を見い出し、解決した。50人以上の正常者/患者の心筋微小振動の計測と心筋弾性特性の算出を行なった。東北大学付属病院において、上記の診断システムを用いて、50人の正常者/心筋症患者の心臓壁の微小振動を抽出し,周波数スペクトルから心筋の弾性特性の算出を行なった。以上から,この全く新しい循環器系の定量的計測診断法を臨床応用可能な手法として確立させることができる確かな見通しを得た.本代表研究者らは心臓や血管の弾性的性質の変化を定量的に計測し、心臓疾患や動脈硬化症の早期診断を目指して研究を進めている。昨年度までに、超音波反射法によって非侵襲的に動脈壁の振動を定量的に計測するための新しい解析手法と計測システムの開発を進めてきたが、本年度はこの計測システムを心臓近傍で鼓動に基づいて大きく運動する動脈や心臓筋肉の振動の計測システムへと発展させ、ヒトの心臓疾患の早期診断を可能にするための基礎的研究を行った。心臓は大振幅で鼓動するので、心臓壁近傍の振動は大振幅変位に重畳しており、従来の計測法では膨大な計算が必要で、臨床応用には適さない。そこで、本研究では、大振幅で動いている心臓壁の位置をリアルタイムでトラッキングできる機能を付加し、心臓壁上の微小振動をリアルタイムで計測できるようにし、Mirskyの方法と左心室内径と固有振動数から心筋の弾性値を求める方法を組み合わせた心内圧推定法に適用した。すなわち、この装置により、ヒトの心臓壁の振動速度を胸壁上からin vivoで計測し、時間・周波数解析することにより心臓の固有振動数を求め、左心室拡張期末期圧の推定を行った。その結果カテーテルによる実測値と本手法による推定値がほぼ同じ値を示した。この研究により、心内圧の非侵襲的診断が技術的に可能であることを明らかにした。さらに、非侵襲的に左心室心筋の弾性値を評価することもできた。
特殊環境下における運動単位発射様式の解明－局所的血流制限下について－

本研究は、特殊環境下における筋線維動員パターンの一端を解明することを目的として、局所的血流制限(以下、加圧)下における筋力発揮時の運動単位発射様式を明らかにしようとするものであった。ポータブル加圧トレーニング機を用いて、加圧時における表面筋電信号を記録し、非加圧時における同レベルの等尺性力発揮時比較した。その結果、加圧時においては、非加圧時よりも筋電気信号振幅が有意に高くなることが示された。このことより、同等の力発揮時には、加圧時は非加圧時よりも多くの運動単位が動員されていることが示唆された。今後は、より直接的に運動単位発射動態を記録・解析できる実験システムを用いての検証が期待される。本研究の目的は、局所的血流制限下における筋力発揮時の運動単位発射様式を、非侵襲的手法を用いて明らかにしようとするものである。平成24年度においては、前半期において、上肢の屈筋(上腕二頭筋)を被験筋として、非加圧条件における随意的等尺性力発揮時の表面筋電気活動を非侵襲式運動単位解析システムを用いて記録・解析し、後半期においては、上肢の伸筋(上腕三頭筋)を被験筋として、簡易式加圧システムを用いて上肢起始部を加圧し、加圧前、加圧中及び加圧後における表面筋電気信号を非侵襲式運動単位解析システムにえ連続記録を試みる計画であった。しかしながら、平成24年度においても、平成23年度には完成予定とされていた上述の非侵襲式運動単位解析システムの解析結果の信頼性の検証がなされていなかったことから、当該年度においても本研究計画を推し進めることができなかった。そこで、平成24年度においては、北米神経科学学会への参加と資料収集を実施した。北米神経科学学会においては、局所的血流制限下における運動単位発射様式に関する研究発表は見当たらなかったことから、本研究のオリジナリティーは未だ高いことが確認できた。しかしながら、運動単位発射様式の解析方法に関する研究報告はいくつかあり、そのうち、非侵襲方式を用いたものも見受けられた。平成25年度においては早期に、採用すべき非侵襲式運動単位発射様式解析手法を決定し、少しでも計画の遅れを取り戻す予定である。本研究は、特殊環境下における筋線維動員パターンの一端を解明することを目的として、局所的血流制限下における筋力発揮時の運動単位発射様式を明らかにしようとするものである。平成25年度における研究実績の概要は以下の通りである。平成25年度においては、運動単位発射様式に関する研究の文献考証及び資料収集をするとともに、非侵襲的運動単位発射様式解析システムの導入、セットアップ、予備実験を計画していた。ところが、初年度から導入を予定していた非侵襲的運動単位発射様式解析システムのソフトウエア開発が3年目まで遅延したことにより、結果的には、予定していた実験を行うことは出来なかった。しかしながら、平成25年度は、当初初年度には開発予定だった運動単位発射様式解析システムが完成することを見越して、局所的血流制限下における前腕屈筋の活動について実験を行えるよう、予備調査を実施した。具体的には、第1或は第2関節までグリップできる突起物に、両手でぶら下がり、何秒間保持できるかなどの予備調査であった。この実験系に非侵襲的運動単位発射様式解明システムを加えることにより、目的を達することができるはずであった。また、本研究課題においては、局所的血流制限をすることにより、局所的に前高血圧あるいは高血圧状態をつくることになる。そこで、ポーランドで開催された第3回国際前高血圧症・心血管代謝症候群会議に出席することとし、局所的高血圧状態に対する知見を得た。以上のことから、平成25年度においても当初計画していた実験を実施することは出来なかった。本研究の目的は、特殊環境下における筋線維動員パターンの一端を解明することを目的として、局所的血流制限下における筋力発揮時の運動単位発射様式を非侵襲的な手法を用いて明らかにしようとするものである。研究初年度である平成23年度の実施計画は、前半において、運動単位発射様式に関する研究情報の資料収集と、非侵襲式運動単位解析システムの購入、セットアップ、及び予備実験を実施する予定であり、後半期においては、非侵襲式運動単位解析システムを用いて、非加圧時における大腿伸筋の運動単位発射様式を解析することを計画した。しかしながら、導入を予定していた非侵襲的運動単位発射様式解析システムのソフトウエア開発が遅延したことにより、同システムの販売が平成23年度中にできなくなった。このことにより、運動単位発射様式解析に関する実験計画については、予定通りに進めることができなかった。その結果、平成23年度においては、運動単位発射様式に関する文献考証および、神経筋生理学に関する資料収集を実施するにとどまった。

本研究は、特殊環境下における筋線維動員パターンの一端を解明することを目的として、局所的血流制限(以下、加圧)下における筋力発揮時の運動単位発射様式を明らかにしようとするものである。したがって、加圧条件下における筋力発揮時の筋電気活動動態を、運動単位レベルで明らかにすることは、加圧中の筋力発揮時における神経制御様式を脊髄レベルで明らかにすることとなる。これによって、局所的血流制限下における力発揮の神経制御メカニズムの一端が明らかになり、更には、その他の特殊環境下における力発揮の神経制御メカニズムを解明することにつながる。本研究では研究計画当初、「非侵襲的」に運動単位活動電位を記録し、運動単位発射動態を解析できるシステムがすぐに完成見込みであったと知らされていたにも関わらず、この記録解析システムの開発が数年間に渡り遅延した。そこで、最終年度となる平成26年度においては、大腿近位部を加圧した条件及び非加圧条件において、膝伸展力発揮時における主動筋「表面筋電気信号」を記録・解析することとした。被験者にポータブル加圧トレーニング機を用いて、両大腿起始部を3分間の加圧と1分間の除圧を加圧値170mmHgから240mmHgまで10mmHgずつ上昇させながら8セットの加圧を施した。加圧している間、30%MVCでの膝伸展等尺性力発揮を行わせ、MVC加圧時と除圧時における表面筋電気信号をワイヤレス乾式筋電3軸加速度センサを用いて記録した。また、加圧に先立ち、非加圧状態における30%MVCでの等尺性力発揮をした際の筋電気信号も記録した。その結果、加圧時においては、非加圧時よりも筋電気信号の振幅が有意に高くなることが示された。このことより、加圧時の運動単位動員閾値は非加圧時よりも低くなることが示唆された。今後は、運動単位発射動態をより直接的に記録・解析できるシステムによる検証が期待される。神経筋生理学研究実績の概要にも述べたが、本研究計画の遂行のために必須な非侵襲式運動単位解析システムの開発および信頼性・妥当性の検証が遅れており、当初の研究計画よりも大幅に遅れることとなった。当初、研究計画初年度には完成予定だった「非侵襲的運動単位発射様式解析システム」が、研究計画3年目になっても実用レベルにまで達していなかったことが、現在までの達成度が遅れている最大の理由である。もし、この解析システムが予定通りに開発されていたら、局所的血流制限下における運動単位発射様式に関する貴重な基礎資料が得られているはずである。本研究は、特殊環境下における筋線維動員パターンの一端を解明することを目的として、局所的血流制限下における筋力発揮時の運動単位発射様式を明らかにしようとするものである。平成23年度(初年度)においては、おもに運動単位発射様式に関する研究に関する文献考証及び資料収集をするとともに、非侵襲的運動単位発射様式解析システムの導入、セットアップ、予備実験を計画していた。しかしながら、導入を予定していた非侵襲的運動単位発射様式解析システムのソフトウエア開発が遅延したことにより、同システムの販売が平成23年度中にできなくなった。このことにより、運動単位発射様式解析に関する実験計画については、予定通りに進めることができなかった。以上のことから、本研究の達成度を「(4)遅れている。」と評価した。
球面有限集合の配置理論から見る代数的組合せ論

本研究課題の目標のひとつは,球面の次元と,球面上の有限集合の濃度を固定した時に,最小距離を最大にする配置は何かという,最適球面コードの問題に進展を与えることであった。球面有限集合において強力な手法として知られていた線形計画限界(Delsarte's method)の,正則グラフでの「双対化」に成功した。正則グラフのスペクトル(隣接行列の固有値)には,球面上の有限集合の距離と,ある意味で双対な関係がある。球面コード(球面上の有限集合)と正則グラフの間で,同様の結果が期待でき,互いに影響し合いながら発展することが期待できる。本研究課題における重要課題として,s種類の隣接関係を持つグラフ構造の,s-距離集合(異なる2点間のユークリッド距離がs種類であるユークリッド空間上の有限集合)としての,ユークリッド空間への埋め込み理論を構築することが挙げられる。そこでは,隣接関係を表わす行列たちの固有空間の解析が重要である。上の論文ではサイズの大きいs-距離集合に対して,その隣接行列が,ある特別な重複度の大きい整数固有値を持つことが示されており,それが大きなブレイクスルーとなっていた。この固有値の議論から,一般のグラフ構造の,s-距離集合としての埋め込み理論が発展することが十分期待できる。本研究課題における大きな目標の一つが,球面の次元と,球面上の有限集合の頂点数を固定したときに,互いに異なる2点間の距離の最小値を最大にする配置を決定する問題(最適球面コードの問題)に進展を与えることであった。正則グラフのスペクトル(隣接行列の固有値)には,球面上の有限集合の距離と,ある意味で「双対」の関係がある。球面コード(球面上の有限集合)と正則グラフの間で同様の結果が期待でき,互いに影響し合いながら発展することが期待できる。平成26年度の大きな成果は,正則グラフの頂点数に関する上界を,正則グラフの異なる固有値の情報から,線形計画法に基づく新たな手法で示したことにある(線形計画限界)。すでに球面上での線形計画限界は知られており,その有効性が多くの場合に確認されている。グラフの線形計画限界を用いて,スペクトラルギャップ(最大固有値と2番目大きい固有値の差)が最大となるグラフを,無限系列を含む格好で決定した。n次元ユークリッド空間において,-1,0,1の成分の個数がそれぞれ1,n-3,2であるベクトル全体からなる集合をLとする。Lの部分集合で,Lの最大距離を持たない最大な部分集合Xの分類を,安達沙織(愛知教育大学大学院生)との共同研究により得た。この結果の応用として,ジョンソンスキームJ(9,4)の埋め込みを含む最大な4距離集合の分類を得た。ここで,s距離集合とは,ユークリッド空間の有限集合で,互いに異なる2点間のユークリッド距離の種類の個数がsであるのもをいう。これらの結果をまとめた論文「On the largestsubsets avoiding the diameter of (0,±1)-vectors」は,組合せ論専門誌「Ars Math. Contemp.」への掲載が決まっている。以上2点の論文は,ユークリッド空間または複素球面上の特別な有限集合の,アソシエーションスキームなどの代数的構造との関係性を明らかにするものであり,本研究の重要な成果であるといえる。正則グラフの線形計画限界が示されたことで,正則グラフと球面コードの類似性が,より明確化され,正則グラフで知られている有効な結果の球面コードでの類似物を模索することで,球面コードの本質的な進展が期待されるため。代数的組合せ論正則グラフと球面コードにおける類似性が明確化されるなかで,より一般的な枠組みを追求し,本質的な条件を確立させることが望まれる。そこで得られた新たな視点から,本研究課題を発展させることが期待できる。関連書籍から知識を集めること,関連研究集会に出席し,参加者と専門的知識を共有することで,本研究課題を進展させていきたい。s個の関係を持つグラフのs-距離集合としての埋め込み理論に必要であると思われる,隣接関係を表わす行列が,ある特別な固有値を大きな重複度と共に持つことを示すことが出来た。この結果を応用して,特に大きなs-距離集合を持つグラフに限れば,グラフの埋め込み理論を構築できる可能性がある。最近の成果で,有向グラフの複素球面上への3-code(互いに異なる2点間の複素内積が3種類)としての埋め込み理論が,次元に対して大きな元の個数を持つ3-codeのときのみ完成している。この理論を応用して,s個の関係を持つグラフの大きなs-距離集合としての埋め込み理論が進展する可能性がある。それは,本研究課題における最も重要な研究課題のひとつであった。購入予定であった書籍を次年度に延期したため。コンピュータなどを用いて,サイズの小さいs個の関係を持つグラフが,どの様な次元の空間に埋め込むことが出来るか沢山の具体例について計算をする。

その計算結果を観察することから予想をたて,グラフのs-距離集合としての埋め込み理論の構築を試みる。理論が完成すれば,それを用いて小さな次元と距離の個数sに対して最大s-距離集合の決定を試みる。最近の成果で,グラフの固有値の情報から線形計画法を用いて,グラフの頂点数の上界を与えることが出来た。これを用いて,知られている特に内周の大きいグラフに関して,固有値の言葉を用いた特徴づけを行う。それぞれ,代数的組合せ論において重要な離散構造における研究課題であり,本研究課題への応用が期待される。延期していた書籍を購入し,助成金は当初の計画通り,PC関連・研究上必要な物品,書籍,国内・海外出張旅費として使用する。主に,代数的組合せ論関係の書籍の購入,アメリカテキサス州での研究集会(4月1週間程度),スロベニアでの研究集会(6月1週間程度)の旅費にあてる。当該年度に購入予定であった書籍を,次年度に延期したため。当該年度に購入を延期した書籍を購入し,次年度分として請求した助成金は当初の計画通り,PC関連の物品,書籍購入,国内,海外旅費として使用する。
ネットワーク居住からみた居住特性の日韓比較研究

本研究が着目してきた現代家族の分散居住における「ネットワーク居住」とは、儒教思想により伝統的価値観を長く保持してきた地域(日本・韓国等の東アジア)において成立する居住形態で、「中心住居」と「周辺住居」という居住関係をその特徴とする。本研究は調査の範囲を韓国に広げ、東アジア文化圏の居住の共通性(ネットワーク居住)やネットワーク居住からみた住宅と住み方の日韓比較を通して国別居住特性を解明することを目的とした。研究方法として、韓国の都市部(大都市と地方都市)と農山村部で調査を行い、分散居住の実態とネットワーク居住の成立における違いを考察した。韓国においても家族の分散居住が進行し、農山村部の高齢・過疎化が進む中、(1)伝統的家族規範として「形式的家族」の傾向が根強く、「中心住宅(親)」を核としたネットワーク居住の方向性が明確に構造化されている。ネットワーク居住の成立形態として、(2)都市部は「家事支援を中心とした援助型」と「関係保持・再生のための交流型」、(3)農山村部は日本と同じく「親族集住型」「近隣相互援助型」により「生活支援」と「家族代替機能」を得ている。(4)ネットワーク居住の「関係性(内容)」が中心で、「空間利用型」は少ない、といった実態が明らかになった。日本におけるネットワーク居住は「血縁ネットワーク居住」中心から「非血縁ネットワーク居住」への拡大がみられ、「生活機能の多拠点化」「住機能の移転・分担」など、ネットワーク居住に伴う住空間機能の変容がみられた。日韓のネットワーク居住の成立形態を比較考察した結果、ネットワーク居住の」発達段階として、日本は「顕在的ネットワーク居住」からより成熟していく段階で、韓国は様々な拠点と多様な居住関係を模索し居住システムとして「顕在化させる段階」といえる。両国のネットワーク居住の発達段階が今後どういう方向性を示すのか注目しながら、日韓の居住の方向性の模索を継続の研究課題としたい。本研究は調査範囲を韓国に広げ、第一、東アジア文化圏の居住の共通性(ネットワーク居住)を明らかにすること、第二、ネットワーク居住からみた住宅と住み方の日韓比較を通して国別居住特性を解明することを目的とする。そのために第一、これまでの研究で明らかにされた日本におけるネットワーク居住の成立形態を東アジア的視点(伝統的視覚)から再照明する必要がある。今回、国勢調査や住宅統計調査結果等のマクロデータの世帯類型や居住状況分析からネットワーク居住調査データや分析枠を見直した。なお、これまでばらばらに実施してきた調査データ(仙台、宮城県北4市町村、東京、岡山、福岡、四国4県の都市および高齢過疎地域等)の再集計分析のために統合的な分析モデルを考案した。このモデルにより日本におけるネットワーク居住関係を整理・類型化する作業を行っている。第二、東アジア文化圏の居住の共通性を明らかにするために平成15年11月19日27日、韓国の都市調査(釜山、馬山、晋州、麗水、平澤、ソウル)を実施した。調査方法としては各地域所在の大学の学生に配布し、持ち帰って世帯主に記入してもらう方法を用いた(回収率は6割弱、有効部数222部)。調査内容は、都市家族の分散居住実態(同居・非同居家族、家族意識範囲)、ネットワーク居住の実態(非同居子供・親・親族世帯との分散距離、援助・交流関係、今後の居住志向)、住宅と住み方(間取りと使い方、住宅の機能・役割、住み方)、非血縁との関係等で、日本の調査項目と一致させている。分析結果から韓国都市部の家庭における分散居住化現象の一方で、家族・親族間の強い絆を確認することができた。

つまり血縁を中心とする広い範囲の家族意識に基づいたネットワーク居住の形成であり、引き続き農山村部や大都市部の調査により地域間居住の連携を解明していきたい。本研究は調査範囲を韓国に広げ、第一、東アジア文化圏の居住の共通性(ネットワーク居住)を明らかにすること、第二、ネットワーク居住からみた住宅と住み方の日韓比較を通して国別居住特性を解明することを目的とする。東アジア文化圏の居住の共通性を明らかにするために前年度の韓国の都市調査に引き続いて、今年度は韓国の山村地域を対象に訪問調査を実施した。調査内容は、山村地域の家族の分散居住実態(同居・非同居家族、家族意識範囲)、ネットワーク居住の実態(非同居子供・親族世帯との分散距離、援助・交流関係、今後の居住志向)、住宅と住み方(間取りと使い方、住宅の機能・役割、住み方)、隣人との関係などである。調査地域は韓国南の全南光陽市玉竜面、鳳岡面、順天市黄田面の過疎集落(16)で、合計158世帯に対して1世帯30分程度の時間をかけ聞き取り調査及び住宅調査を実施した。住宅調査の目的は、高齢に伴う住生活上の問題を明らかにするためである。調査分析の結果、山村集落における高齢化の進展と高齢者一人暮らしまたは夫婦のみの暮らしが多く、日本の山村地域(四国地方)と似たような問題を抱えていることが分かった。なお、集落立地によって登山客や夏の旅行客を受け入れる集落と純粋に水田や畑などの農業を行う集落とでは住宅と生活環境の状況が異なり、孤立し消滅しかけている集落もみえてきた。しかしそういう集落の場合、集落民の結束は大変強く、一人暮らしの高齢者の面倒を集落全体でみる様子が伺えた。なお、住宅はボイラー式の暖房や台所・トイレなどの改善が別居の子どもの支援で行われるケースが多く、こうしたハード面の支援を親孝行として捉えている。しかし、伝統的民家のままの世帯もみられ、急傾斜など劣悪な周辺環境とともに居住問題も多い。今回の調査では同族集落の存在など、親戚や隣人関係に基づいたネットワーク居住の形成が著しく、引き続き大都市部の調査により韓国におけるネットワーク居住の特性を解明し、日韓比較を試みていきたい。東アジア文化圏の居住の共通性を明らかにするために前年度韓国の山村地域調査に引き続いて、今年度は大都市であるソウルとその周辺地域を対象にアンケート調査を実施した。調査内容は、家族の分散居住実態(同居・非同居家族、家族意識範囲)、ネットワーク居住の実態(非同居子供・親族世帯との分散距離、援助・交流関係、今後の居住志向)、住宅と住み方(間取りと使い方、住宅の機能・役割、住み方)、隣人との関係などである。調査地域は、ソウル木洞地区(29/40部)、大学(90/100部)、公団(58/70部)と京畿道ヨンイン地区等(38/40部)である(回収率86%、調査実施期間平成17年12月27日1月7日)。今回の調査対象選定の特性上、中壮年層が多く、したがって、被験者の親世帯、兄弟姉妹世帯および親戚との居住関係が中心となる。
麻酔後睡眠障害の治療戦略：睡眠ホメオスタシス調節の視点からのアプローチ

睡眠用脳波測定の確認を行った。ラットは、ケタミンおよびキシラジンによる全身麻酔下でPlastic One社製の脳波および筋電図電極が埋め込まれた。また、脳温測定のプローベを頭頂部の硬膜上に固定した。さらに、大脳皮質上に薬物投与用のカニューラを設置した。これらは歯科用セメントで一塊に固定した。ラットは恒温チャンバー内でケーブルに接続され、脳波および筋電図は日本光電社製の増幅器を経由した後にコンピュータに記録した。ラットの睡眠解析には以前より使用しているBiosoftStudio社製のSleepWaveというソフトウエアを使用した。基本的な解析はオフラインの下マニュアルで行った。また、薬剤投与ルートとして静脈内投与を検討した。同じくケタミン・キシラジンによる全身麻酔下にSD雄性ラットを使用。血管は右外頚静脈を選択。ニューロサイエンス社製のカテーテル挿入を計画した。確実な手技と術後のカテーテル閉塞を避けるために、更なる改良が必要と考えられた。全身麻酔薬の作用の腹腔内投与は簡便な方法であるが、腸管内に誤投与されてしまうこともあり効果が安定しない。そこで最終的に全身麻酔薬の経静脈的持続投与を計画していた。その目的のため、テルモ社製のインフュージョンポンプを購入した。前述の脳波、筋電図、カニューラと血管用カテーテル挿入は、それぞれの手技に時間を要するため改善が必要と考えられた。また、高齢ラットの作成のため飼育を継続した。研究の中止を余儀なくされたため、有効な結果を得ることができなかった。本年度の計画は引き続き平成26年度も継続して行う予定である。麻酔および全身麻酔薬を静脈内投与するための道具は準備できつつある。しかし、当初の予定より、他の業務に要する時間が多くなったため、本事業に費やす時間が短くなってしまったため。本年度は時間配分を再検討する。また、使用する薬剤をGABA作動性、NMDA作動性、α2アドレナリン受容体作動性、それぞれ1剤づつ調べ、全体像を把握するよう検討していく。他業務に要する時間が多く、当事業に費やす時間が少なかったため。動物・薬品などの購入に必要な金額が繰り越しとなってしまった。業務の時間を再調整し当事業を行う。薬剤を特定し全体の傾向を把握しながら進めるよう検討する。
現代オランダの公共集合住宅における住、住棟の建築計画的特性に関する研究

オランダの大都市アムステルダムやロッテルダムの公共都市型集合住宅は、既成市街地立地、中空型街区の沿道配置形式、用途複合型、中層高蜜インフィル型形式を特色としている。容積率は、敷地あたりのネットで概算300パーセントを最大にしている。これらの特徴は、わが国の大都市既成市街地の住宅・住宅地の将来にとって、基本的な要件に該当している。また、そこで、アムステルダムデ、近年(1994年)供給された、都市型集合住宅を対象に、集合住宅の立地特性、建築計画特性を分析した。中世期に形成されたアムステルダムの都心は、中層建築でありながら、見掛けの建坪率は100パーセントに及ぶように見える。アムステルダム駅から11キロ圏に既成市街地が連担しており都心圏から徐々に中空の外部空間が増加していく。中心から外縁部にいくにつれ容積が減少するとともに、住宅形式(住戸およびその集合形式)が変化していく、こうした関係は、ヨーロッパの都市の街区とそこでの建築の秩序である。研究成果は、第一にアムステルダムを中心に、街区の容積や規模の構造を、類型化したことであり、第二に得られた類型ごとに、対応する住宅形式が存在することを明らかにしたことである。さらに第三に、当初の研究目的であった住戸・住棟の建築計画について計測を行い、解析をおこなって、特性を類型化した。オランダは、高密居住の長い伝統を持つ大都市、アムステルダムとロッテルダムがあり、日本の見本となる都市型集合住宅が多い。特に、アムステルダムはコルビュジェ以前の閉鎖的住宅街区による近代的な都市計画が最初に行われ、20世紀初頭のヨーロッパの人工集中に悩む大都市野中で、いち早く住環境の水準確保を行ったことで、集合住宅づくりのモデルとなるものである。現在世界的に一般的な既成市街地の住宅街区の形態として、閉鎖型街区が見直されており、本研究では、アムステルダムおよびその対比となるもうひとつの大都市ロッテルダムの都市型集合住宅の建築計画の研究を行った。オランダの都市型集合住宅では、一般的に中層(6階建て程度)のインフィル型集合住宅のタイプと都市ビラ型と呼ばれる中層の4戸一の組み合わせによるボックス型集合住宅が一般的である。その建設動向は、都市内では再開発や部分更新によるインフィルの撤去と再挿入の頻度によるが、最近年ではほぼ半々のようである。インフィル型は、既成市街地の部分更新に多用され、その場所のコンテキストに対応してデザインが行われている。ビラ型は、大規模な跡地利用など新規建設が行われる際に採用されている。需要は、オランダの十分に発達した交通網のより、郊外居住と都市居住の差別がなくなってきたことで、集合住宅から戸建て住宅にシフトしており、ビラ型に関心が高まっている。特に新しい建築特性を付加することなく内部の性能を確保することにエネルギーが注がれていることが明らかになった。今後は、建築計画の面積比率などのハード特性を中心に研究を進めたい。オランダの大都市アムステルダムやロッテルダムの公共都市型集合住宅は,既成市街地立地、中空型街区の沿道配置形式、用途複合型、中層高密インフィル型形式を特色としている。また、そこで、アムステルダムで、近年(1994)供給された、都市型集合住宅を対象に、集合住宅の立地特性、建築計画特性を分析した。中世期に形成されたアムステルダムの都心は、中層建築でありながら、見かけの建坪率は100パーセントに及ぶように見える。アムステルダム駅から11キロ圏に既成市街地が連担しており、都市圏から徐々に中空の外部空間が増加していく。中心から外縁部にいくにつれ容積が減少するとともに、住宅形式(住宅およびその集合形式)が変化していく、こうした関係は、ヨーロッパの都市の街区とそこでの建築の秩序である。