hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人口希薄な農村地域をエンパワーする-先進国での取り組みと日本の展望-

少数の経営体による農業、中山間地域での居住・土地管理の縮小、文化景観としての村評価など、農山村は質的変化の中にある。農業・条件不利地域・景観保全政策は、現代の位相で農山村の持続可能性を追求している。ドラスティックな実態変化を、日本農業、山陰の農山村、林業の衰退と山村住民の生活行動の3点について証明し、研究成果を得た。また、EU、NORDENにおける人口希薄地域振興政策の内容と達成されている地域実態について研究成果を公表した。文化財保護法の改正により文化的景観保護を地域計画に組み込む市町村が増えている。多数の住民に関わりがあるので、農林省等の事業に比べ予算規模は小さいが、地域形成に大きな影響を及ぼす。論文1では、生態学の概念を参考に、多様な伝統的農村景観に対応した複線的保全タイプを示し、かつ実現可能な景観保全を支援する応用研究を我々が要請されていることを指摘した。つぎに、論文2では、まず担い手農家の育成の現状を認定申請件数の分析によって検討し、ついで栃木・群馬両県の担い手農家の取り組みを検討した。産直施設の整備、畜産施設(尿・堆肥処理、肉加工)整備への行政支援、大消費地近接性のメリットや経営弾力性、主産地形成にむけた官(県)民一体の中長期戦略の重要性が明らかになった。一方で農業の地域差は大きい。山陰地域での全般的な衰退と集落営農の成長との併進、近畿北部での少数大規模農家の成長が指摘でき、全体像の把握に努めている。学会発表では、住民の主体的な組織形成が地域発展の一翼を担う実現可能性を扱い、篠山市、奥多摩町、栃木群馬両県農村を対象に、大字・集落の人口規模の変化や職業類型と、機能組織の形成や施設・集落の再編との対応関係を考察した。行政主導が多く、主体的組織形成は不十分であるが、日常生活面でのニーズとともに、ライフステージ諸局面で専門知識を必要とし、目的型組織の必要が高まっている。農業でも、経営場所・作目・経営方針等に関する情報の獲得と判断が重要になっている。以上は、人口希薄地域の振興を主関心とするスウェーデン研究者との著作および研究集会などにおいて公表した。2008年度交付申請書の研究実施計画に示した項目群に照らせば、1(1)(1)(2)(3)、(2)(2)、(3)(1)(2)、および2(1)を実行し、他は課題として残った。次に、A「日本における林業経営の持続可能性」、B「周辺地域問題・地域政策・地域振興に関する文献整理」、C「研究成果の学会・研究集会での発表」(2008年度研究実施計画からの継続課題)と、D「マージナルリージョンの存立構造と持続可能性」(2009年度研究実施計画の課題)について取り組んだ。成果は次のとおり。A・Dに関して、吉野林業地帯(奈良県吉野郡)を対象に、林業の現状と山村住民の居住動向を調査した。また、天竜林業地帯と隣接地愛知県北設楽郡を対象に、森林組合の林業活動を調査した。Cに関して、吉野林業地帯について、2009年7月13日於石垣島での研究集会Social Capital and Development Trends in Japanese and Swedish Countrysideにおいて発表し、その成果を取りまとめ中である。B・Dに関して、日本の条件不利地域政策や地域政策の概観と問題点の指摘および地域差を踏まえた地域振興施策の重要性について、奥多摩町・吉野地方・山陰を対象として、2010年3月に松尾・江崎「現代日本の過疎地における生活様式と地域支援」『専修大学人文科学研究所月報』244,1-43を刊行した。林業地域構造の根本的な転換と地域再編、地域差を踏まえた地域振興施策として具体的に重要な事項について、ある程度見通しを持ちえた。2010年度にその取りまとめを目指す。林業・森林管理・山村住民の居住動向について、吉野林業の中核地域奈良県川上村、拡大地域天川村、外縁地域野迫川村の現地調査をもとに、2010年度人文地理学会大会(於奈良教育大学)において一般発表を行った。現在、成果の取りまとめを進行中である。天川村・野迫川村については約30年前に全世帯の就業・居住状況を調べており、2009-2010年度にかけて同様に現在の全世帯の就業・居住状況を調査した。個人情報の管理に注意し、地域振興施策の参考資料として村役場にデータ提供を提案し合意している。調査カードをもとに大半の素データ入力をすませたが、全体にわたっての用語の統一や加除訂正が残っており、今年度中に提供を行う予定である。過疎山村において培われてきたアイデンティティを地域の持続可能性に結びつけることを目標の一つにかかげ、愛知県北設楽郡豊根村・東栄町の入混じり村の構成と伝統芸能花祭りの地域特性を調査した。これに関しても、現地調査報告書を作成中である。本科学研究費による成果として、今年度、次の拙稿が刊行された。上記の進行中の事項に関して、2011年度中の取りまとめを目指している。
ナラティヴ・アプローチによるオープンイノベーションの効果的実践プロセスの解明

現在、研究の調査を実施している。文献研究については、概ね概要はまとまりつつあり、今年度は学会報告含め、アウトプットができると考えている。なお、昨年度は、関連する研究に関して、Standing conference on Organizational Symbolism2018にて報告を実施し、好評を得た。また、こうした学術的なアウトプットの他に、ウェブメディアや雑誌媒体などへも知見の共有や講演などを積極的に行うことで、広く社会への貢献を試みている。現在の調査研究から見えてきていることは、大手企業のイノベーションの課題は、「オープンイノベーションのためのプログラム実施」(例えば、コーポレートアクセラレータのような取り組み)から、イノベーションそのものへと軸足を移しており、その中で、どのようにすれば、様々な外部企業との連携が図れるかということについての本格的な模索が始まっている。本研究の残存期間においては、これらの取り組みについて調査を重ね、どのようにすれば、日本企業がイノベーションをオープン化させながら、様々な外部企業との価値の共創へと繋がり、さらに、実際に市場における価値創造へとつながるのかについて、今後も解明を試みたい。また、そうしたイノベーション推進のための取り組みについては、先進的な取り組みとして、やはり海外企業の取り組みを参照することが重要であることが見えてきている。今後は、そうした企業への調査も含め、積極的に研究を行い、研究課題の解明につとめたい。本研究の課題は、オープンイノベーションの効果的な実践におけるナラティヴ・アプローチの知見の意義を解明することにある。昨年度の段階では、実際にオープンイノベーションの取り組みについて、先進的な事例を探り、そうした視点が実際に有用かどうかについて探ってきた。同時に、文献研究を重ね、実際にナラティヴ・アプローチやその背景になる対話の思想が、実務レベルにおいても有用性があるかどうかについて、実務者との交流を重ねてきた。その結果、「オープンイノベーション・プログラム」の実施においても、有用性があることが見え、また、広くイノベーション全般を考える上でも、対話こそが鍵であることが徐々に明らかになりつつある。今後は昨年の手応えを足がかりとして、より詳細な調査を企業との連携をもとに実施し、研究課題の解明につとめ、それについて、国内外の学会、及び、広く社会一般に知見の公開を図り、日本の社会に対しての貢献をしていきたいと考えている。とりわけ、イノベーション推進を行っている企業数社からは、本研究への協力を得ることが可能な状況にあり、今後はそうした企業への調査を行っていく予定である。今後の研究の推進の方向性としては、特に企業でのイノベーション推進を行うキーパーソンへの調査を実施していくことを軸に考えている。本研究課題はオープンイノベーションであるにもかかわらず、通常のイノベーション文脈での研究を推進する理由は大きく2つある。ひとつは、現在の企業社会でイノベーションを推進する上では、外部のプレーヤーとの連携が不可欠であること、もうひとつは、何らかの価値共創のためのプラットフォームを形成することがイノベーション推進に大いに有用であることが見えてきているからである。こうしたイノベーション推進を社内で行うキーパーソンは、Pinchot(1978)のいう企業内起業家(intrapreneur)であり、企業内起業家の人々が、どのようにイノベーションを推進していくのか、ということを軸に据えた研究展開を考えている。イノベーション推進についてのこれまでの調査から見えてきていることは、新しいアイデアについてもよく理解しながら、同時に、企業のオペレーションへの文脈とそのアイデアをつなぐことができる、いわば翻訳者としての機能が果たせることである。企業内起業家への調査も昨年は若干始めており、本年度以降はこうした企業内起業家への調査研究を重ねることを通じて、本研究課題の解明につとめたいと考えている。

今後は昨年の手応えを足がかりとして、より詳細な調査を企業との連携をもとに実施し、研究課題の解明につとめ、それについて、国内外の学会、及び、広く社会一般に知見の公開を図り、日本の社会に対しての貢献をしていきたいと考えている。とりわけ、イノベーション推進を行っている企業数社からは、本研究への協力を得ることが可能な状況にあり、今後はそうした企業への調査を行っていく予定である。今後の研究の推進の方向性としては、特に企業でのイノベーション推進を行うキーパーソンへの調査を実施していくことを軸に考えている。本研究課題はオープンイノベーションであるにもかかわらず、通常のイノベーション文脈での研究を推進する理由は大きく2つある。ひとつは、現在の企業社会でイノベーションを推進する上では、外部のプレーヤーとの連携が不可欠であること、もうひとつは、何らかの価値共創のためのプラットフォームを形成することがイノベーション推進に大いに有用であることが見えてきているからである。こうしたイノベーション推進を社内で行うキーパーソンは、Pinchot(1978)のいう企業内起業家(intrapreneur)であり、企業内起業家の人々が、どのようにイノベーションを推進していくのか、ということを軸に据えた研究展開を考えている。イノベーション推進についてのこれまでの調査から見えてきていることは、新しいアイデアについてもよく理解しながら、同時に、企業のオペレーションへの文脈とそのアイデアをつなぐことができる、いわば翻訳者としての機能が果たせることである。企業内起業家への調査も昨年は若干始めており、本年度以降はこうした企業内起業家への調査研究を重ねることを通じて、本研究課題の解明につとめたいと考えている。主に、研究の進展からデータベースの購入の必要が生じ、その費用を次年度の予算と合算して拠出するために、使用額に差額が生じた。
麻疹ウイルスの感染補助因子の構造と機能の解析

平成9年度から2年間にわたり得られた研究成果を要約すると,1)これまでに単離したB95a-MCPはSTがBタイプのアイソフォーム(ST^B体)であったため,強いMVレセプター活性を示す他のMCP分子種の存在を想定し,B95a細胞のcDNAライブラリーを再探索したところ,新たにST^C体を得ることに成功した。このST^C体を発現するCHO細胞株を樹立してMV感染について検討したところ,本邦でMVワクチンとして用いられているCAM株にはヒトMCPを発現するCHO細胞と同程度の感染性を示すが,MV野生株であるNagahata株には感染性を全く示さないことを明らかにした。2)最近提唱されたヒトMCP上のMV結合部位を構成するアミノ酸残基群をB95a-MCPのST^C体に置換導入した変異体でも,Nagahata株に対するレセプターとしての機能は回復しないことを明らかにした。以上の知見は,B95a-MCPはST^C体ではCAM株に対するMVレセプターとして機能するが,ST^C体であってもその分子上にNagahata株との相互作用部位が存在しないため,MVレセプターとして機能し得ないことを示唆する。これは,B95a細胞におけるNagahata株の感染には,MCP以外の未知因子が関与すること,加えてこの因子がMCPの補助因子として働くのではなく,単独でNagahata株の感染レセプターとして機能する可能性を強く示唆するものであった。MCP(membrane cofactor protein,CD46)は補体制御蛋白に共通な4個のSCR(short consensus repeat)と,O-結合型糖鎖が付加したSer-Thr(ST^A,ST^B,ST^C)に富むドメインからなる。交付者は今までに麻疹ウイルス(MV)に強い感染性を示すマ-モセット由来の細胞株B95aのMCPホモログを単離したが,そのMVレセプター活性は著しく弱かった。この結果から,MV感染にはMCP以外の膜分子が補助因子として作用する可能性が考えられた。しかしながら,このホモログはST^Bタイプであったことから,強いMVレセプター活性を示す他のMCP分子種の存在も予想された。そこで,当初の計画を変更して,ヒトMCPcDNAをプローブとしてB95a細胞ライブラリーを再スクリーニングしたところ,新たにST^CタイプのMCPホモログの単離に成功した。このホモログを恒常的に発現するCHO細胞株を樹立してMV感染について検討したところ,本邦でMVワクチンとして用いられているCAM株にはヒトMCPを発現するCHO細胞と同程度に感染したが,MV野生株であるNagahata株で感作した時は高濃度であっても全く感染しなかった。Nagahata株はB95a細胞に高い感染性を示すことから,B95a細胞ではMCPのMVレセプター機能を補助する他の膜因子がMV感染に関与することが強く示唆された。さらに,STドメインのMV感染における役割について解析を進めたところ,CAM株はST^BタイプのMCPを発現するCHO細胞には殆ど感染しなかった。ST^BにはST^Cよりも結合した糖鎖量が多かったことから,MCPを介したMV感染はSTドメインに結合した糖鎖量によって制御されることも明らかとなった。霊長類の補体制御因子MCP(membranecofactorprotein,CD46)は細胞外領域にSCRと呼ばれる構造単位を4個とO結合型糖鎖が付加したSer-Thr(ST^A,ST^B,ST^C)に富むドメインを有し,SCRを介して補体制御活性のみならず麻疹ウイルス(MV)に対するレセプター活性を示す。これまでの研究で,下等な霊長類に属するマーモセット由来の細胞株(B95a)の高いMV感受性にはMCPだけが関与しているのではなく,その他の補助因子も必要である可能性を見出している。本研究の目的は,MCP以外の未知因子の実体を解明する手がかりを得ることにある。
光反射モデルに基づいた黒漆の質感の定量化と3DCG再現

黒漆棗と黒合成樹脂棗を用い、それらの間にはどのような質感の違いがあるのかを明らかにした。漆棗とカシュー、ポリウレタンなどの漆類似合成樹脂棗との比較から、塗作業に関わる職人が見た質感評価と表面反射特性との関係について検討した。「深み感」「むっくり感」「あたたかみ感」「好き」「黒み感」「つや感」の質感評価項目に対する試料の順位実験から経験による被験者群間での質感評価の違いと関係について明らかにした。漆に最も類似した質感の材料は、カシュー磨き試料であり、光学的反射特性も他の試料に比較して類似性が高い。しかし、漆は最も複雑な反射特性を有する。漆工程における塗漆器形成の複雑さに起因することが推定された。平成26年度の研究計画:「漆」と他の合成樹脂塗料から様々な塗膜面や形状の試料を作成し、その光学的特性を分析する。その分析結果に基づいて「漆」の光反射モデルを試作し、そのモデルパラメータ計測用の光反射計測系を試作する。1.試料作成(佐藤善代松漆店に依頼):物体の陰影や光沢の空間分布(物体表面での広がり)は、物体の形状にも依存するため、棗器をベース試料として作成した。その表面に黒漆および種類の異なる塗膜面として合成樹脂塗料(カシュー、ウレタン)、合わせて3種を用い、工程による表面特性を明らかにするため、以下の工程を行った。(1)一般的な塗漆工程(刷毛による工程):1木地調整ー2布着せ後、ヘラで下地漆を施す下地工程ー3刷毛を用いた塗漆工程(刷毛を用いて漆、カシュー、ウレタンを数回繰り返し塗り、それぞれの膜層を形成する)ー4、(2)エアースプレーによる塗布工程:1木地調整ー2布着せ3エアースプレーによる塗布工程ー44光沢のあるロイロ仕上げとして、塗面を炭で平滑に研磨した後、「摺り漆ー磨き」を繰り返すロイロ磨きを行う。2.試料の光学特性分析:4磨き工程の前に6つの試料(漆、カシュー、ウレタンの刷毛塗り、エアースプレー塗布)を用い、試料表面の光学特性分析を行った。また、本研究の試料と比較のため、市販の棗器(光沢のあるカシュー)の光学特性も合わせて検証した。すなわち、試作中の画像計測ベースの光反射計測系で、椀状、自由形状曲面の試料の光反射特性とともに、物体表面の色変化、陰影、光沢の空間分布(分布形状)の角度依存性を調べた。3.漆の光反射モデル構築と光反射計測系の試作中:分析した棗器の光学特性に基づいて、光反射のプロセスを光反射モデルで記述を行った。1.漆器の光反射特性の画像計測による一手法の提案試料として制作した「漆器(棗)」を対象に物体表面の反射光を計測し、物理計測アプローチ「定量的な反射特性(反射光分布計測データ)」と感性評価アプローチ「人間が感じる視覚的質感」の対応を定量化し、光反射モデルによる漆質感を3DCG再現するため、画像計測に基づいて漆棗の光反射特性を推定する手法を提案した。反射特性の計測として観測方向、法線方向、照明方向の幾何的な関係を明らかにするため、漆、ウレタン、カシュー塗料、刷塗りや吹き付けの塗膜仕上げが異なる6つの試料(円筒形状)を用いて光反射特性の差異を検証し、画像情報から反射特性を定量化する手法を提案した。また、計測値はTorrance-sparrowモデルをベースとした光反射モデルでフィッティングし、モデルパラメータを推定した。2.視覚実験による質感の評価人間が反射光分布のどこに注目し評価するのかを定量的に調べるため、京都および滋賀を中心に活動している経歴15年以上の漆職人を被験者とし、質感評価の尺度として用いる形容詞項目「深み感」「むっくり感」「あたたかみ感」「高級感」「黒み感」「つや感」「上品な感じ」に注目し、漆とカシュー、ウレタン塗料と工程などを比較しながら視感評価の予備実験を行った。すなわち、官能検査(一対比較法等の手法)に基づいて「光沢の深み」や「高い質感」等と呼ばれている主観的な感性情報を定量的な情報に対応させるための予備実験であった。円筒形状の棗試料から画像情報が推定できにくく、Torrance-sparrowモデルをベースとした光反射モデルでフィッティングし、モデルパラメータを推定したが、漆とその他の塗料の推定値の誤差が大きく、適切な反射光強度分布が得られなかった。漆成分と製作工程による反射特性の違いにも着目して検証する必要がある。1.視覚実験(官能評価)による質感評価を行う。京都在住の漆職人、漆工芸を学んでいる美大生と研修生、および、仕事として漆工芸と関わらない一般人を実験対象とし、製作工程の異なる棗を用い、素材(漆、カシュー、ウレタン塗料)と仕上げ工程(半磨き、全磨き、刷毛塗り、吹き付け)により異なる反射分光分布と感性情報の定量化について検討を行った。視覚的質感評価の尺度として「深み感」「むっくり感」「あたたかみ感」「高級感」「黒み感」「つや感」「好き/嫌い」の形容詞項目を用い、主観的感性情報(主に漆職人からの評価との比較)を定量的な情報に対応させ検討を行った。2.画像計測に基づいた棗の光反射特性を推定する手法を提案する。

棗の円筒状の部分を円筒形状(少ない枚数でも反射光分布の計測が可能である)として仮定し、反射特性計測(観測方向、法線方向、照明方向の幾何条件と反射光強度の関係)により画像情報とそれぞれ異なる光反射特性の差を検証し定量化を行った。また、計測値はTorrance-sparrowモデルをベースとした光反射モデルでフィッティングし、モデルパラメータを推定した。フィッティングした結果から推定値の誤差が大きいことが分かり、漆の光源ビーム角の広がりの影響により適切な反射光強度分布が得られるような工夫が必要である。また、素材(漆、カシュー、ウレタン塗料)と製作工程(ロイロ仕上げ、塗りたて工程など)による反射特性の違いに着目して検証を行う必要がある。塗料と仕上げ加工による試料の光反射特性を表すため、一般的には行われない漆工程を求め、試行錯誤による試料製作に時間が掛かる。また、光反射特性の計測においても試料間の特徴と差を求めている測定方法に時間が掛かる。本研究では茶器として用いられている黒漆棗と黒合成樹脂棗を用い、それらの間にはどのような質感の違いがあるのかを明らかにすることを目的としている。ロイロ仕上げ、塗りたての漆棗と、カシュー塗りたて、カシュー磨き、ポリウレタン塗りたて、ポリウレタン磨きなどの漆類似合成樹脂塗器(棗)との比較から、塗作業に関わる職人、研修生、および一般人の目を通して見た質感評価と表面反射特性との関係について検討した。「深み感」「むっくり感」「あたたかみ感」「好き」「黒み感」「つや感」の6つの質感評価項目に対する試料の一対比較による順位実験から経験による被験者群間での質感評価の違い、質感項目間の関係について明らかにした。漆に最も類似した質感を有する材料は、カシュー磨き試料であり、光学的反射特性も他の試料に比較して類似性が高い。しかし、漆は最も複雑な反射特性を有することも明らかになり、それは漆工程における塗漆膜形成の複雑さに起因することが推定された。得られた視覚的質感結果から漆棗の光反射特性を一部円筒形状と仮定して画像情報のみから光反射特性を推定した。計測値はTorrance-sparrowモデルをベースとした光反射モデルでフィッティングし、モデルパラメータを推定し、本研究で計測した漆材はウレタン、カシューと比べ極めて強い光沢であることが明らかになった。また、漆とカシュー、ウレタンの計測値や推定値に違いが見られ、材質ごとの特性を定量化できた。黒漆棗と黒合成樹脂棗を用い、それらの間にはどのような質感の違いがあるのかを明らかにした。漆棗とカシュー、ポリウレタンなどの漆類似合成樹脂棗との比較から、塗作業に関わる職人が見た質感評価と表面反射特性との関係について検討した。「深み感」「むっくり感」「あたたかみ感」「好き」「黒み感」「つや感」の質感評価項目に対する試料の順位実験から経験による被験者群間での質感評価の違いと関係について明らかにした。漆に最も類似した質感の材料は、カシュー磨き試料であり、光学的反射特性も他の試料に比較して類似性が高い。しかし、漆は最も複雑な反射特性を有する。漆工程における塗漆器形成の複雑さに起因することが推定された。試料作成がなかなか決まらなかったものの次の手順からは計画通り進展している。視感評価実験と漆器の光反射モデルから漆表面の質感を再現できるCGシステムの開発することを目的とし、質感評価の結果から光反射モデルを改良するとともに改良された光反射モデルに基づいて、様々な質感評価尺度を与えながら漆を可視化し、定量化された感性情報(数値データ)と人間が受ける感覚が適切に対応しているかを検証する。
エポキシ樹脂の疲労き裂発生の基礎的研究

本年度の研究実績は,以下の通りである.(1)疲労破断以前に放出される微弱光は,疲労き裂の発生と成長に関連付く可能性のあることがわかった.(2)応力振幅60MPaにおいて,(a)中断なし,(b)平均き裂発生寿命(700サイクル)以前のN=500サイクルで5時間実験中断,(c)平均き裂発生寿命(700サイクル)以降のN=5000サイクルで5時間実験中断の3通りの実験を行い,破断寿命に与える影響を調べた.その結果,平均は断寿命は,(a)16000サイクル,(b)65000サイクル,(c)27000サイクルとなり,疲労き裂の有無に関わらず,エポキシ樹脂は実験を休止することにより,休止しない場合よりも疲労寿命が大幅に増加することが示され,エポキシの疲労損傷は可逆的であることがわかった.また,寿命の増加割合は,疲労き裂発生後では低くなるものの,非可逆損傷である『き裂』が生じても,疲労寿命は増加するという特徴的な挙動が確認できた.本年度の研究実績は,以下の通りである.(1)エポキシ樹脂の破壊時(き裂発生時)に発生する極微弱光を検出できるよう,試験治具およびフラクトエミッション計測系を整備した.(2)(1)のシステムを用いて,エポキシ樹脂の引張試験を行い,試験片破壊時に極微弱光を捉えることに成功した.極微弱光は,破壊を同時に放出され,試験片破断後も少しの間(1秒弱)持続することがわかった.(3)(1)のシステムを用いて,エポキン樹脂の疲労試験を行い,試験片破壊時に極微弱光を捉えることに成功した.その結果,◎極微弱光は,疲労破壊前に何回か放出される場合がある◎疲労破壊後,数秒経過してから極微弱光を検出する場合があること等がわかった.現在,これらの現象が生じる原因は不明であるが,エポキシ樹脂の非可逆的疲労損傷との関連を,次年度において研究する.本年度の研究実績は,以下の通りである.(1)疲労破断以前に放出される微弱光は,疲労き裂の発生と成長に関連付く可能性のあることがわかった.(2)応力振幅60MPaにおいて,(a)中断なし,(b)平均き裂発生寿命(700サイクル)以前のN=500サイクルで5時間実験中断,(c)平均き裂発生寿命(700サイクル)以降のN=5000サイクルで5時間実験中断の3通りの実験を行い,破断寿命に与える影響を調べた.その結果,平均は断寿命は,(a)16000サイクル,(b)65000サイクル,(c)27000サイクルとなり,疲労き裂の有無に関わらず,エポキシ樹脂は実験を休止することにより,休止しない場合よりも疲労寿命が大幅に増加することが示され,エポキシの疲労損傷は可逆的であることがわかった.また,寿命の増加割合は,疲労き裂発生後では低くなるものの,非可逆損傷である『き裂』が生じても,疲労寿命は増加するという特徴的な挙動が確認できた.
化学受容性悪心・嘔吐を誘発する神経活動とその分子基盤および行動変容の解明

前年度までにエメチンによる悪心誘発作用の濃度依存性を調べた実験結果から、実際の行動実験においてエメチン(1.0 mM, 10ml/body weight, i.p.)によってラットに悪心を確実に誘発できることを確定した。そこで、エメチンの腹腔内投与を無条件刺激として、また0.1%サッカリンナトリウム溶液(甘味)を条件刺激として用い、条件付け味覚嫌悪(CTA:conditioned taste aversion)を解析する行動実験を行った。エメチンによる悪心誘発の神経機序を明らかにするために、カプサイシンを用いて両側迷走神経求心路切除術を施したラット(VX群)と電気メス焼灼を用いて最後野切除術を施したラット(APX群)を作成してCAT実験を行いデータを解析してコントロール群と比較した。その結果、VX群はコントロール群と同程度のCTAを獲得し、一方、APX群はCTAを獲得しなかった。この結果からエメチン誘発の悪心は迷走神経求心性情報が無くても起こり、最後野が無い場合には悪心誘発は起こらないことが明らかとなった。すなわち、エメチンは血流を介して延髄最後野ニューロンに作用して悪心を誘発していることが示唆された。トラネキサム酸の腹腔内大量投与による悪心も同様の神経機序によることを示唆するデータを得たが、これについては更にデータ数を増やして検討を重ねる予定である。エメチン、シスプラチン、塩化リチウム投与によって最後野、孤束核、扁桃体中心核、床核の各部にc-Fosタンパクの発現を認めたが、サッカリンの味覚刺激ではこれらのいずれの脳部位においてもc-Fosタンパク発現は同定できなかった。このことから、サッカリンに対するCATを獲得してサッカリンの甘味と内臓不快感の連合学習が成立しても、この嫌悪記憶の想起には悪心を感じる神経回路は関与していない可能性が示唆された。最後野ニューロンの化学感受性を調べる実験を開始した。新鮮脳スライス標本の作製とノマルスキー微分干渉IR-DIC観察用顕微鏡下に設置した脳スライス中の最後野ニューロンからのパッチクランプ記録は,我々が従来から行ってきた方法を用いている。平成28年度の実験ではGlucose-sensing neuron (GSN:ブドウ糖検出ニューロン)を電気生理学的に同定した上で,各種薬物や伝達物質,さらに食欲関連ホルモンに対する感受性を調べるとう方向で進めた。その結果,GSNの活動を計測するためには,パッチ電極内液に含まれるATPが細胞内に漏れ出すことにより細胞内ATP濃度が上昇し,ATP感受性Kチャネルが閉じて膜の脱分極が生じるため,その後に投与したグルコースによる応答が検出できないことが判明した。そこで,本研究の遂行には,アンフォテリシンBを電極内液に入れて行う穿孔パッチ法を用いて行う事とした。この方法を適用して神経活動(膜電位,シナプス電位等)の安定な記録を行うべく試行錯誤を行った。数例の記録に成功したところで当該年度が終了した。電気生理学的実験と並行して,トコンの催吐作用における用量反応関係と50%効果濃度を調べる実験を行った。トコンの腹腔投与による悪心誘発の程度について味覚条件付けを指標にして調べた。トコンシロップ(0.530 mg/kg,i.p.),アポモルヒネ(10 mg/ml/kg, i.p.),塩化リチウム投与(0.15M with DW,2%/kg, i.p.)により内臓不快感惹起し,0.1%サッカリン水溶液に対する味覚嫌悪学習の獲得を指標に悪心誘発について解析を行った。トコンに含まれるエメチンにより強い悪心が引き起こされ,用量依存性について詳細を解析し始めたところで当該年度が終了した。最後野ニューロンの化学感受性を調べる電気生理学的実験とトコンの催吐作用における用量反応関係と50%効果濃度を調べる行動学的実験を開始して,すでにいくつかの新たな知見を得た。当初,最後野ニューロンのグルコース応答性については,従来の方法であるホールセルパッチクランプ法によって解析できると考えていたが,当該年度の研究成果によって穿孔パッチ法を用いることが有効であることが判明したため,これを用いての実験に修正した。この方法は従来の方法と比べると手技の難易度が上がり,成功確率も低下するものの,解析したい現象を捉えるために最善と判断されたためこちらを採用した解析に着手した。試行錯誤の末,当該年度中に安定な記録を行う事が可能となり,既に数例の記録を行ったところである。行動学的実験については個体差等を考慮する観点から,解析する標本数をある程度そろえる必要があるため,当該年度中における実験数は十分ではなく,次年度において継続して実験を行うことによって,標本数を確保して統計学的に結論を導くことが可能になると考えられた。このような状況に鑑みて,上記のとおりおおむね順調に進展していると判断した。化学受容性悪心・嘔吐を誘発する神経活動とその分子基盤および行動変容の解明を推敲するために,トコンの成分の1つであるエメチンの催吐作用についてラットを用いた味覚嫌悪学習の獲得を指標にして調べた。エメチンの腹腔投与による悪心誘発を無条件刺激として,サッカリンの甘味刺激を条件刺激として用いてサッカリンに対する味覚拒否行動を観察したところ,エメチンによる悪心誘発についてED50(50%効果濃度)=0.37 mMであった。Hチャネル阻害薬(ZD7288)を前投与についても検証を始めているが,このデータについては現在十分なデータ数を取得すべく実験を継続して行っている。両側迷走神経切除と,最後野切除については試行錯誤を行い術式を確立した。

各手術を施したラットを用いてエメチン誘発の悪心によるサッカリンの甘味拒否行動の変化を観察していくつかのパイロットデータを得ている。更に実験数を増やすことにより,統計学的な解析を行える。悪心と摂食調節に関わるニューロンネットワークを同定する実験として,エメチン投与群とセロトニン3型受容体アゴニスト投与群について,各薬剤投与の2時間後に麻酔下にて4%パラホルムアルデヒドを用いて灌流固定行い,脳を摘出し,ミクロトームを用いて厚さ50ミクロンの固定切片を作成し,c-Fos抗体を用いた免疫染色を行い脳幹部,視床下部,視床背内側核,背内側前頭連合野の各部におけるc-Fos陽性細胞を同定したところ,エメチン投与群において最後野,孤束核と扁桃体中心核において他の部位よりも有意に多い数のc-Fos陽性細胞を検出した。セロトニン3型受容体アゴニスト投与群についても同様に解析を進めている。現在までに両側迷走神経切除術と最後野切除術の当研究室オリジナルの手術術式を確立することに成功することができたの,従来より確立していた手法である味覚嫌悪学習を用いた行動実験およびc-Fos陽性細胞の免疫染色法と組み合わせてルーティーンで実験を行っており,ほぼ実験計画どおり順調にデータを収集できているため。前年度までにエメチンによる悪心誘発作用の濃度依存性を調べた実験結果から、実際の行動実験においてエメチン(1.0 mM, 10ml/body weight, i.p.)によってラットに悪心を確実に誘発できることを確定した。そこで、エメチンの腹腔内投与を無条件刺激として、また0.1%サッカリンナトリウム溶液(甘味)を条件刺激として用い、条件付け味覚嫌悪(CTA:conditioned taste aversion)を解析する行動実験を行った。エメチンによる悪心誘発の神経機序を明らかにするために、カプサイシンを用いて両側迷走神経求心路切除術を施したラット(VX群)と電気メス焼灼を用いて最後野切除術を施したラット(APX群)を作成してCAT実験を行いデータを解析してコントロール群と比較した。その結果、VX群はコントロール群と同程度のCTAを獲得し、一方、APX群はCTAを獲得しなかった。この結果からエメチン誘発の悪心は迷走神経求心性情報が無くても起こり、最後野が無い場合には悪心誘発は起こらないことが明らかとなった。すなわち、エメチンは血流を介して延髄最後野ニューロンに作用して悪心を誘発していることが示唆された。トラネキサム酸の腹腔内大量投与による悪心も同様の神経機序によることを示唆するデータを得たが、これについては更にデータ数を増やして検討を重ねる予定である。エメチン、シスプラチン、塩化リチウム投与によって最後野、孤束核、扁桃体中心核、床核の各部にc-Fosタンパクの発現を認めたが、サッカリンの味覚刺激ではこれらのいずれの脳部位においてもc-Fosタンパク発現は同定できなかった。このことから、サッカリンに対するCATを獲得してサッカリンの甘味と内臓不快感の連合学習が成立しても、この嫌悪記憶の想起には悪心を感じる神経回路は関与していない可能性が示唆された。
ディジタル相関器を用いた超音波距離計に関する研究

超音波は電波、光などに比べて反射し易く、伝播速度も遅いので、距離計などに広く用いられている。比較的簡単な電子回路でできるので、自律移動ロボットなどでも多用されているが、他のシステムなどが出すノイズで誤った作動をし易く、多重反射があると検出精度が悪くなるといった問題がある。そこで、レーダ信号処理で開発されたパルス圧縮という技術が、超音波距離計にも適用されるようになってきた。パルス圧縮は、送信波に信号波形の瞬時周波数が時間で単調に変化するチャープ波形などを用いて、送信波と受信波の相関関数を計算すると、反射波が到達した時点で出力に大きな相関ピークを生じる作用である。それは、雑音を伴う特定の入力信号に対して、ある限られた時間領域において出力のSN比を最大とするマッチトフィルタであるが、非常に沢山の電子部品を必要とする。そこで、本研究では、超音波距離計のパルス圧縮を用いた信号処理に、polarity correlatorを用いることを提案する。polaritycorrelatorは、光子計数相関などの実験用に発達してきた。JakemanとPikeによって導入されたclippingという概念によって、相関関数の計算で全てが二値化されるので、複雑な演算回路無しに相関を測定する論理回路を構成できる。ここで、clippingとはサンプリング間隔の間に検出される光子数が、ある設定された光子数よりも大きいとき1、それ以下は0と単純化することである。超音波距離計にも、polarity correlatorが適用できれば、センサアレーのパルス圧縮を用いた信号処理も、一つのプログラマブル・ロジック・デバイスに実現できる。本研究では、超音波距離計に最適な、polarity correlatorの構造とパルス圧縮に用いる波形を明らかにする目的で、polarity correlatorをFPGAで実現し、その有効性を実験で検証した。超音波距離計に用いる場合、相関関数の計算は1ビットで十分であり、チャープ波形だけでなく、帯域幅の狭い周波数変調とすれば、Barker Codeなども有効であるのを明らかにした。距離計では、超音波パルスを放射し、目標物体からの反射波を検知することで、距離を測定する。比較的簡単な電子回路でできるので、多用されている。しかし、他のシステムなどが出すノイズで誤った作動をし易く、多重反射があると検出精度が悪くなるといった問題がある。こうもりは、周波数変調された超音波パルスを用いることで、他のこうもりなどが出すノイズがあっても、虫を捕えたり、障害物を避けることができる。反射波の遅延時間を計測する方法には、あるしきい値を超える瞬間を検知する方法、送信波とのパターンマッチングを行なう相関を用いる方法などがある。周波数変調パルスを用いる場合、反射波の遅延時間を計測するのは、通常のしきい値を用いる方法よりも、ノイズに強い相関を用いる方法がよい。相関を用いるにはプロセッサなどが必用であるが、汎用マイクロ・プロセッサでは、相関関数を実時間で計算するのは困難である。本研究では、ディジタル相関器を用いることで、このような問題を解決することを試みた。ディジタル相関器は、光子計数相関の実験用に発達してきた。clippingという概念によって単純な回路でディジタル相関器が構成できるようになった。すると、相関関数の計算で全てが2値化されるので、複雑な演算回路無しに相関関数を計算する論理回路を構成することができる。本研究では、field programmable gate arrayを用いて、超音波距離計に適したディジタル相関器と周波数変調された超音波パルスの信号発生器を、一つのデバイスに実現し、ノイズがあっても、検出精度よく距離が測定できることを示した。

本研究では、超音波距離計に最適な、polarity correlatorの構造とパルス圧縮に用いる波形を明らかにする目的で、polarity correlatorをFPGAで実現し、その有効性を実験で検証した。超音波距離計に用いる場合、相関関数の計算は1ビットで十分であり、チャープ波形だけでなく、帯域幅の狭い周波数変調とすれば、Barker Codeなども有効であるのを明らかにした。
励起状態制御に基づく新規な有機固体発光材料の創出

励起状態でプロトン移動する化合物群を対象とし、固相で強く発光する新規な有機発光材料開発に向けた研究を行い、(1)強く発光する固体発光材料の新しい設計指針として、コンホメーション固定による無輻射失活抑制が有効、(2)プロトン移動後の基底・励起状態に対する置換基の電子効果の違いに基づき、多様な発光色を示す新規な有機発光材料を開発、(3)集積構造の違いを利用し、熱や加圧などの外部刺激で発光色変換が可能な発光スイッチを開発、および(4)励起状態の安定化に基づく無色透明な白色発光材料の開発、などの成果を得た。本研究は複数の芳香環が回転可能な単結合で結ばれた有機化合物群を対象として、固相中での集積構造に基づく励起状態制御という新しい方法論に基づき、固相であるが故に強い発光を示す材料を開発するための分子および材料設計指針の確立を目的とする。研究計画に基づき、本年度は分子内プロトン移動(ESIPT)型有機発光物質について以下の成果を得た。1.固相ESIPT発光を示す新規分子の設計固相でのみ強いESIPT発光を示フェニルイミダゾピリジンを基本骨格とし、合成化学的に種々の置換基を導入して単分子レベルの電子状態変化とそれにともなうESIPT発光特性変化について検討した。その結果、イミダゾピリジン環に電子吸引性基を導入すると溶液中のESIPT蛍光は20-70nm長波長シフトした(量子収率:0.01)。一方、固相ESIPT発光も同程度の長波長シフトが見られ、さらに量子収率は0.1-0.3と比較的大きいものであった。2.固相ESIPT発光特性と分子集積構造との関連性評価固相ESIPT発光特性と分子集積構造との関連性について、溶液すなわち単分子の発光特性や単結晶X線構造解析による分子パッキング像などと合わせて検討し、励起状態に与える影響を分子内の効果(置換基導入による電子状態変化、分子のコンホメーション)と分子間の効果(πスタッキング等)に分割して検討するための基本的な知見を得た。これらは今後、計算科学的手法による解析の糸口となるものと考えている。研究計画に基づき、本年度は2-(2'-ヒドロキシフェニル)イミダゾピリジン(HPIP)とその誘導体について以下の成果を得た。1.新規誘導体の設計と合成電子吸引/供与性の異なる置換基を導入し、その種類や導入位置による単分子の電子状態変化とそれにともなうESIPT発光特性変化を検討した。その結果、イミダゾピリジン環を置換すると、電子吸引性の増大につれて発光は長波長シフトし、フェニル環に導入すると逆に短波長シフトした。波長シフトの大きさは20-70nmであり、いずれの誘導体も固相でのみ強いESIPT発光(量子収率:0.1-0.5)を示した。以上の結果より、化学構造変換という合成化学的な従来法でも、固体ESIPT発光は、良好な量子収率を保ちながら青緑赤色まで発光色を幅広く制御できることが分かった。2.固相ESIPT発光特性と分子集積構造との関連性評価合成した誘導体について表題の検討をおこなった。補助期間中に、6-シアノHPIPが、黄・橙・赤の明確に異なるESIPT発光を示す三種類の結晶多形を形成する特異な系であることを見出したが、三種類以上の発光色を示す系は皆無であり、本研究課題に非常に有用な知見を与えることから、重点的に検討した。三種類すべての結晶構造解析に成功し、種々の媒体中での発光挙動や計算化学などの結果と検討した結果、発光種まわりの場の違いが発光特性に寄与していると示唆された。3.無色透明の白色発光体の作成(特願)ストークスシフトが大きい(Δν10000cm-1)というESIPT発光の特徴を利用し、通常発光(Δν3000cm-1)を示す有機材料と混合して高効率白色発光体を作成した。この材料は紫外光のみを吸収し、室内灯下で無色透明という特徴を持つだけでなく、蒸着膜や透明高分子フィルム中でも白色発光を示す優れた有機発光材料となることを明らかにした。研究期間の最終年度にあたり、前年度までの成果を基に得られた知見を整理検討し、研究目的の達成を目指した。1.高効率固体ESIPT発光を示す化合物の発光機構解析前年度に引き続き、計算化学により2-(2-ヒドロキシフェニル)イミダゾピリジン(HPIP)誘導体の単分子および分子集積体の励起状態解析をおこなった。その結果、固体で強い発光を示す要因は、単結合周りの回転にともなうESIPT後の励起状態と基底状態との交差点(コニカル・インターセクション)を経由する失活が抑制されることに基づくことが明らかとなった。

また単分子での計算より、発光に関わるESIPTおよびIPTのエネルギー準位が、置換基のドナー/アクセプター性パラメータであるHammettσに対して良い直線性を示したことから、ESIPT発光特性は置換基の電子特性から説明できることを明らかにした。さらに、結晶多形に依存して二色または三色のESIPT発光を示すフェニルイミダゾピリジン(PIP)誘導体を対象として、単結晶X線結晶構造解析により得た結果を計算に適用し、分子のコンポメーションと場の効果に対する集積構造の効果を明らかにした。2.新規の有機固体発光材料の創出に向けた制御機構の検討HPIP誘導体の固体ESIPT発光特性が、加熱のみならず圧力や溶媒蒸気という外部刺激によっても制御可能なことを見出し、粉末X線回折測定などからこの発光変化が集積構造の変化に由来すること確認した。さらに一部の誘導体については、これらを組み合わせた可逆的発光スイッチングを実証し、分子集積構造に基づく励起状態制御が可能な新しい有機固体発光材料の創出に向けた重要な成果を得た。またこれらの過程で、白色発光を示す透明フィルムの開発にも成功した。
不純物制御したインジウムアンチモン超格子熱電変換素子の開発

化合物半導体をベースにした、熱電材料としては新しい材料を使用する。具体的には、インジウムアンチモンとインジウムヒ素を基盤材料とし、混晶化による熱伝導率の低減、界面を制御した超格子構造導入による熱伝導率の低減および出力因子の増大を目指す。超格子構造の作製には極めて精細な制御が要求され、以下の目標を目的とした。1)ミクロスコピック構造制御による熱伝導率の低減2)ミクロスコピック制御による熱起電力の増大と電気抵抗率の低減・インジウムヒ素アンチモン混晶半導体の作製、・歪超格子構造の導入、・格子整合系超格子の導入H19年度の研究では、前年度の成果、すなわち、インジウムヒ素をバッファ層を用いることにより高品質化させた、サファイア基板上インジウムアンチモン薄膜の作製を用い、熱電特性の評価を実施した。格子定数の関係からサファイア基板上ではInSb薄膜へ働く応力は引っ張り応力となると考えられるが、InAsバッファ層を用いた場合、InSb薄膜はInAsバッファ層から圧縮応力を受けることがわかった。さらに、InAsバッファ層を薄くしていくに従い、InSb層に働く応力を低減できることがわかった。これは、InAsバッファ層が薄くなるほどバッファ層自体がサファイア基板から強く引っ張られ、よりInSbの格子定数に近くなるためであると考えられる。しかし、InAsバッファ層を成長限界まで薄くしても、InSb薄膜に働く圧縮応力を無くすことはできなかった。そこで、InAsよりも格子定数の大きな材料をバッファ層に用いることで、よりInSb薄膜に加わる応力及び歪みを低減できると考えた。この実験の実施により、界面の残留応力を減少させる目的でインジウムヒ素アンチモンの三元混晶をバッファ層に用いた。InSb(111)面に対するXRDロッキングカーブの半値幅の膜厚依存性、および、室温におけるInSbの電子移動度の膜厚依存性を評価した。バッファ層にInAsを用いた時に比べてInAsSbを用いて作製した試料の方がすべての膜厚時において、優れた特性を示した。1)ミクロスコピック構造制御による熱伝導率の低減、2)ミクロスコピック制御による熱起電力の増大と電気抵抗率の低減(・インジウムヒ素アンチモン混晶半導体の作製、・歪超格子構造の導入、・格子整合系超格子の導入)H18年度の研究では、サファイア基板上でのインジウムアンチモンおよびインジウムヒ素薄膜の作製に重点を置いた。上記の研究を実施している段階で、インジウムアンチモン系薄膜はサファイア基板に対して濡れ性が極めて悪く、薄膜の形成が困難であることが判明した。これ以降、バッファ層の導入を検討してきた。具体的には、濡れ性のよいインジウムヒ素をバッファ層として試みたところ、良質のインジウムアンチモン薄膜の作製に成功した。電子移動度の最高値は20000cm2/Vsを超えた。この値は、サファイア基板上インジウムアンチモン薄膜としてはトップデータである。熱電変換素子として薄膜を利用する場合、基板は完全非導電性のものを使用する必要があるため、例えば、ガリウムヒ素などを用いることが出来ないことに注意する必要がある。

化合物半導体をベースにした、熱電材料としては新しい材料を使用する。具体的には、インジウムアンチモンとインジウムヒ素を基盤材料とし、混晶化による熱伝導率の低減、界面を制御した超格子構造導入による熱伝導率の低減および出力因子の増大を目指す。超格子構造の作製には極めて精細な制御が要求され、以下の目標を目的とした。1)ミクロスコピック構造制御による熱伝導率の低減2)ミクロスコピック制御による熱起電力の増大と電気抵抗率の低減・インジウムヒ素アンチモン混晶半導体の作製、・歪超格子構造の導入、・格子整合系超格子の導入H19年度の研究では、前年度の成果、すなわち、インジウムヒ素をバッファ層を用いることにより高品質化させた、サファイア基板上インジウムアンチモン薄膜の作製を用い、熱電特性の評価を実施した。格子定数の関係からサファイア基板上ではInSb薄膜へ働く応力は引っ張り応力となると考えられるが、InAsバッファ層を用いた場合、InSb薄膜はInAsバッファ層から圧縮応力を受けることがわかった。さらに、InAsバッファ層を薄くしていくに従い、InSb層に働く応力を低減できることがわかった。これは、InAsバッファ層が薄くなるほどバッファ層自体がサファイア基板から強く引っ張られ、よりInSbの格子定数に近くなるためであると考えられる。しかし、InAsバッファ層を成長限界まで薄くしても、InSb薄膜に働く圧縮応力を無くすことはできなかった。そこで、InAsよりも格子定数の大きな材料をバッファ層に用いることで、よりInSb薄膜に加わる応力及び歪みを低減できると考えた。この実験の実施により、界面の残留応力を減少させる目的でインジウムヒ素アンチモンの三元混晶をバッファ層に用いた。InSb(111)面に対するXRDロッキングカーブの半値幅の膜厚依存性、および、室温におけるInSbの電子移動度の膜厚依存性を評価した。バッファ層にInAsを用いた時に比べてInAsSbを用いて作製した試料の方がすべての膜厚時において、優れた特性を示した。
日本型金融システムの再評価：メインバンク制の視点から

本研究課題では日本型金融システムの再評価、特にメインバンクの役割に焦点を当てて分析を行った。初めに連続時間の枠組みにおける数学的手法の開発と、動学的なプリンシパルーエージェントモデルの開発を行った。そこから得られた含意に基づき、実証分析を行った。実証研究からは主に以下の結果が得られた。第1に銀行間の融資競争は、特に新興企業の借り入れ能力を増大させることに寄与している。第2に銀行の経営効率性は、借り手の倒産確率に影響を与えている。このように日本の銀行が企業経営に正の影響を与えていることは示されたが、それはメインバンク固有の役割とは限らない。このことについて統計的に有意な結果は得られなかった。平成23年度は研究開始年度ということもあり、本研究課題に関する萌芽的な研究成果を得ることができた。具体的には動学的契約理論の連続時間モデルを用いたIPOの研究、日本の近年のメインバンク関係に関する実証分析、あるオプション価格のショミュレーション手法の開発、熱核の金利モデルへの応用、生命保険会社や地域金融機関の効率性の検証、銀行の貸出市場における競争と新規企業への資金供与との関係にかかわる分析などである。こうした分析は、日本の金融市場の現状を把握する、またその一方で新たな課題に直面している金融機関の行動をモデル化する、という当初の2つの異なる目的に対応したものである。前者に関しては、メインバンクと企業の関係が比較的固定的であるということもあり、近年は金融機関の競争環境とメインバンク関係についてあまり議論されてこなかったが、これまでの分析結果からはむしろ、そうした競争環境が企業とメインバンクとの関係に無視できない影響を及ぼしている可能性があることを示唆している。後者については、経済の成長期から成熟期に至るまでの長期間における企業とメインバンクとの動学的な関係を理論的に分析する手法に関して、一定の可能性が見いだされたと考えられる。またそうした分析をするにあたり、解析的な分析だけでなく数値的な分析をするための手法が必要になることと、さらにはどのような条件のもとで数値的な分析が必要になるのか、明らかになりつつある。平成25年度の研究実績は、それまでの平成23、24年度に行った研究活動の一部と、平成25年度に開始した研究活動を反映したもので、いくつかの学術論文の公刊や、学会、研究会での報告を実施することができた。当初の研究実施計画に基づき、理論的・実証的の両面から一定の成果を上げることができた。具体的には7本の学術論文と、4回の学会報告等が行われた。動学的契約理論の分析に関しては、その理論モデルの手法の基礎となる確率微分方程式に関する研究と、動学的理論の現実的な問題に対する応用研究に分けられるが、前者はバリア・オプションに関する数値計算の手法を提示し、後者は新規公開企業におけるベンチャー・キャピタリストの役割について考察している。企業・銀行間におけるメインバンクの選択、あるいはメインバンクの存在が企業のパフォーマンスに与える影響については、銀行の合併が、銀行の情報生産に与える影響、株式新規公開における当該企業に対する銀行の影響、銀行の貸し出し市場における競争という観点から分析が行われた。以上の研究から、特に株式の新規公開における銀行が果たす役割や、そうした業務に関する銀行間での競争が、メインバンクの問題を考察するうえで重要であることが明らかになってきた。特に銀行と企業との関係は、一時的なものではなく、継続的なものと考えられるため、静学的な分析だけでは明らかにすることができない、動学的な視点が不可欠であることを指摘することができた。平成24年度は「動学的な契約理論」、「メインバンク関係の選択」、「メインバンクと企業のパフォーマンス」の各研究グループで一定の研究成果および萌芽的なアイデアの提案が行われた。動学的な研究理論のグループでは、行動経済学的な視点を考慮した動学的な契約理論を構築した。情報の非対称性を仮定した連続時間モデルでは、経済主体が直面する情報集合が異なるため、測度変換の手法の開発がより一般的な分析を可能にする。この点で熱伝導方程式の応用やギルザノフの定理に対する新たなアプローチは今後の分析に有用であると考えられる。メインバンク関係の選択においては銀行等、金融機関のパフォーマンス自体が企業のメインバンクの影響を与える。この点に関して、地方銀行と第二地方銀行の経営効率性が借り手の倒産確率に有意にに影響を与えることを示している。また銀行による保険商品の窓販売解禁により、保険会社の経営が影響を受けることも明らかになった。したがって金融機関が地域経済に与える影響を、銀行機能に限定して分析することの限界も明らかにされた。メインバンクが企業のパフォーマンスに与える分析については他の研究課題と比べると、まだ明確な研究実績が得られていない。