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ルソー教育思想の思想史的再検討-「霊操」の視座から-

ルソーの教育思想を、「霊操」を分析枠組みとし、ペトラルカの自己形成論を参照枠として、ヒューマニズムの思想史的文脈の中で再読した。その結果、ルソーは「詩人としてのペトラルカ」のみならず、「ヒューマニストとしてのペトラルカ」からも大きな影響を受けていることを明らかにした。特に、両者の思想における呼応関係を、「霊操」の一つである「孤独の実践としての自己形成」という点から解明し、「近代」の教育思想家ルソーにおけるヒューマニズム的側面を明示した。本年度は、まず、「霊操」を分析枠組みとし、ストア派の思想を参照枠としてルソーの教育思想を再読するという、前年度までの研究をさらに発展させた。ルソーが自らの教育思想を論じた著作『エミール』に挿入されている「サヴォワ助任司祭の信仰告白」(以下「信仰告白」と略記)というテキストに注目し、従来ルソーの認識論として読まれてきたこのテキストを、P.アドやM,フーコーが自らの西洋思想史分析の視点とした「霊操」という自己実践の書として再読した。とりわけ、「霊操」の要の一つである「パレーシア(本当のことを語ること)」の書として『エミール』を読み直し、先行研究の重要な論点である『エミール』における「信仰告白」の位置づけの問題を再検証した。その結果、「信仰告白」は『エミール』の言説の真理性を担保するために挿入されたテキストであることを明らかにし、教育学領域における先行研究が『エミール』におけるその位置づけの問題を不問にしたまま「信仰告白」を『エミール』の教育論・教育方法論の単なる一つの展開として解釈してきたことの問題性を浮き彫りにすることができた。さらに、以上の研究をより発展させるために、ペトラルカの自己形成論という参照枠を新たに加えるべく準備作業を行なった。具体的には、(1)『ルソー書簡全集』から、ペトラルカへの言及箇所の抽出・解読し、(2)ペトラルカに関わる研究文献、および、ルソーとペトラルカの影響研究に関わる研究文献の収集を行なった。これらの文献の本格的な解読は平成23年度の課題となるが、以上の本年度の作業によって、ルソーの教育思想をペトラルカを始祖とする「ヒューマニズム」の思想史的文脈の中で再読し得る点が明らかになった。本年度は、ルソーの教育思想を、「霊操」を分析枠組みとし、ペトラルカの自己実践・自己形成論を参照枠として、「ヒューマニズム」の思想史的文脈の中で再検討するという研究を本格的に始動させた。まず、昨年度に収集したペトラルカに関わる研究文献、さらに、ルソーにおけるペトラルカの影響に関わる研究文献を解読した。この作業によって、特に18世紀フランスにおけるペトラルカの受容状況を明らかにした。具体的には、(1)14世紀以降『カンツォニエーレ』の作者として称賛を謳歌していた詩人ペトラルカは、17世紀後半のフランスにおいてはイタリアの凋落と共に嘲笑の的になったこと、(2)その後18世紀に入るとヴォルテールの批判的受容を経て、ルソーが詩人ペトラルカ復活に大いに寄与したこと、などが明らかになった。同時に、(3)上記の先行研究においては「ヒューマニストとしてのペトラルカ」のルソーへの影響については俎上に載せられてこなかったことがわかった。そこで次に、(4)ヒューマニズムの文脈にルソーを位置づけるべく、「ヒューマニストとしてのペトラルカ」のルソーへの影響について検討を試みた。具体的には、「霊操」の自己実践の枠組みのもと、ペトラルカの『孤独生活論』というテキストを参照枠として、ルソーの教育論を再読した。その結果、「自己へ深まるとともに世界へと深まり、世界における自己の位置取りを分析した上で世界における自己のあるべき生き方を自覚する」という自己と世界との関係性の図式が両者において共有されていることが判明した。さらに、以上の研究をより発展させるために、(5)ペトラルカの著作のさらなる解読に着手した。具体的には、ペトラルカの自己実践・自己形成論をより深く検討するために『宗教的閑暇』の解読を開始した。本年度は、ルソーの教育思想を、「霊操」を分析枠組みとし、ペトラルカの自己形成論を参照枠として、ヒューマニズムの思想史的文脈の中で再検討するという昨年度の課題をさらに発展させた。まず、近代教育における古代レトリックとルネサンス・ヒューマニズムの受容に関する先行研究を整理・分析した。次いで、ペトラルカのヒューマニズム哲学を、先行研究を手がかりにしながら「生き方としての哲学」(=霊操)という観点から検討した。さらに、こららの作業を通して得られた成果をもとにルソーの教育思想を再読した。具体的には、ペトラルカの『孤独生活論』とルソーの『告白』、『孤独な散歩者の夢想』ならびに『エミールとソフィ』とを対置させ、「孤独の自己実践としての自己形成論」として両者の呼応関係を浮き彫りにした。これらの作業を通して、近代人であるルソーの教育思想には、ペトラルカのヒューマニズム哲学が「生き方

a way of life」として、また「孤独の自己実践」として流れ込んでいること、近代教育においてヒューマニズムは、形式主義にのみ回収されるものではなく、「生き方としての哲学」としても継承されているということを明らかにした。加えて、現代の教育課題と関連づけながら「孤独」の教育的意義を明示した。本年度はさらに、上記のような教育思想史研究の成果の、教員養成・教育実践における役割とその展開の方向性についても検討した。教育思想史研究の成果は教育実践のためのいわば「羅針盤」を提供し得ること、教員養成において教育思想史研究者は、学生たちと教育思想家たちとの対話を成立させ深化させるための、いわば「通訳者」のような存在であること等を指摘した。おおむね研究計画どおりに文献を収集し、解読・検討し、研究成果を公表することができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究課題の最終年度となる。本研究課題を成果としてまとめるべく、研究計画に沿って着実に作業を進めていきたい。
フラーレン開口反応を用いた有機太陽電池素子の開発

中空のフラーレンC60から温和な反応条件を用いて開口部をつくり、酸化的に開口部を広げる反応を開発すること、及び、そこから、開閉反応を通して新規構造のフラーレン誘導体を合成し、有機太陽電池の構成分子への応用について研究した。これまでの研究成果をもとに応用範囲を広げるためにより大きな開口部を持ったフラーレン誘導体の探索を行なった結果、20員環以上の開口部を有する化合物の合成ルートを開拓した。しかし、大環状構造をもったフラーレン類の分離精製の方法に関しては今後の課題として残った。本研究の主題の一つはは中空のフラーレンC60から温和な反応条件を用いて開口部をつくり、酸化的に開口部を広げる反応を開発すること、及び、そこから、開口部をワンポットで閉じることによって、フラーレン骨格を自在にに開閉するジッパー型反応を開発することにある。これを用いて新規構造のフラーレン誘導体や分子内包フラーレンを合成し、有機太陽電池の構成分子に応用する。昨年度は先行研究で実績のあるピリダジン誘導体を付加基に用いて、フラーレン誘導体の開口反応について、これまで最大であった16員環から20員環への環拡大反応を検討した。その結果、N-メチルモルホリンN-オキシドなどの酸化剤を用いて、酸化的開裂反応によって開口部拡大が可能であることを見出した。しかし、この反応の生成物は複数の異性体などの混合物であった。最終年度は、環拡大後の混合物を分離精製とそれぞれの開口部の構造決定を中心に検討を行った。環拡大混合物はブロードなmassスペクトル、HPLCの保持時間を与えることから、20員環以上の開口部を持つフラーレン誘導体であることが予測されたが、化合物の溶解性の限界から、各構成成分を単離することは出来なかった。また、同時に混合物のまま、還元剤による開口部の修復(閉環反応)についても検討したところ、16員環以下の場合と同様に閉環反応が進行するが、一方で、未反応の混合物が大量に残った。つまり、環拡大反応では、開口部の拡大とともに反応の位置選択性が低下し、開口反応以外の複雑な酸化反応が起こると考えられる。今後の研究では、より選択性の高い酸化剤の精査が必要であると結論した。また、反応中間体である環拡大化合物などの一部について有機太陽電池への応用を検討しているが、シュミレーションの結果から、既存のドナー高分子との組み合わせでは良い結果は得られず、更なる検討が必要である。本研究の主題の一つは中空のフラーレンC60から温和な反応条件を用いて開口部をつくり、酸化的に開口部を広げる反応を開発すること、及び、そこから、開口部をワンポットで閉じることによって、フラーレン骨格を自在に開閉するジッパー型反応を開発することにある。今年度は、先行研究で実績のあるピリダジン誘導体を付加基に用いて、フラーレン誘導体の開口反応について、これまで最大であった16員環から20員環への環拡大を検討した。N-メチルモルホリンN-オキシドなどの酸化剤に用いて、酸化的開裂反応によって開口部を拡張できるか、種々の反応条件を検討したところ、各種スペクトルの解析から、一定の条件下で環拡大反応が起こることがわかった。反応のメカニズムについては解析中である。また、環拡大後のフラーレン誘導体の環縮小反応についても併せて検討中である。より大きな開口部の拡大ー縮小が可能となれば、内包フラーレンの化学は飛躍的に発展すると期待される。さらに、反応中間体となるフラーレン誘導体を用いた炭素骨格のヘテロ原子化にも着手している。各反応中間体を光活性層に用いた有機太陽電池への応用を期待している。分子軌道計算を用いて各種中間体のエネルギー順位を比較し、最適な分子のデザインに応用することで、これらの全く新しいフラーレン誘導体を用いて有機太陽電池のエネルギー変換効率の向上を目指す。先行研究で実績のあるピリダジン誘導体を付加基に用いて、フラーレン誘導体の開口反応について、これまで最大であった16員環から20員環への環拡大を検討した。しかし、生成物は複数であり、各生成物の精製および構造の決定に難航している。構造の決定が可能となれば、反応メカニズムの推定を含めて研究の進行速度が上がると考えられる。可能な限り多くの生成物の構造決定を行う。X線結晶構造解析を用いた構造決定を基本として研究を進める。また、中間生成物の太陽電池への応用を進める。ガラス器具などの消耗品の購入及び、実験に用いる試薬類の購入。学会発表の旅費に使用する。
ステンレス精錬ダスト処理法の開発 ―含Crダストの再資源化プロセスの検討―

ステンレス鋼の製造では,転炉処理で多量に発生するCr含有ダストの再資源化が実施されているが,Crが十分に回収されているとは言い難い.従って,Cr回収率の向上のためには,酸化鉄共存下でのCr_2O_3の還元挙動を解明する必要がある.本研究では,ステンレス精錬ダスト処理法の開発を目的に,実操業ダストから作製した炭材内装ペレットに対してN_2雰囲気中で予備還元を行い,還元挙動に及ぼすダスト組成,炭材量,温度の影響を調べ,反応モデルによる速度解析を行った.還元後の試料は炭素飽和溶鉄と反応させ,溶鉄中へのCr回収速度に及ぼす予備還元,スラグ組成の影響を調べ,ダスト中のCrを再資源化する際の最適条件を検討した.得られた結果は以下の通りである.炭材内装ペレットの予備還元から,炭材量,温度の影響は大きく,炭材量が多く,高温ほど還元速度は速くなりことがわかった.また,10001300°Cの低温域ではダスト中に未還元のCrが酸化物の状態で多量に残留しているのに対して,14001500°Cの高温域ではCr酸化物の還元もかなり進行しており,金属Fe-Cr合金の生成がX線回折及びEPMA分析により確認された.よって,還元及び生成金属鉄とスラグ成分の分離反応の促進には,高温,スラグ溶融,還元に使用されなかった残留炭素からの浸炭による金属鉄融点の低下の組み合わせが重要である.予備還元後の試料の溶融還元から,予備還元の段階で酸化鉄を還元して,Crの含有割合を高めることは効果的であり,Crは容易に還元回収されることがわかった.特に,CaO/SiO_2=1程度のCaO-SiO_2-Al_2O_3系の低融点組成のスラグを用いることで,Crの還元速度及び回収率は大幅に改善された.以上より,Cr含有ダストの再資源化に関しては,予備還元と溶融還元の2段階の処理法は有効であり,実機プロセスへの適用が期待できる.ステンレス鋼の製造では,転炉処理で多量に発生する含Crダスト及びスラグの低減化,再資源化が実施されているが、Crが十分に回収されているとは言い難い.従って,Crの回収率の向上のためには酸化鉄共存下でのCr_2O_3の還元挙動を解明することは重要であり,実操業及び学問両面からもその解明が強く望まれている.本研究では,ステンレス精錬ダスト処理法の開発を目的に,実操業ダストを用いて,還元挙動に及ぼすダスト組成,炭材量,温度,炉内雰囲気の影響を調べ,Crを再資源化する際の最適条件について検討を行った.得られた結果は以下の通りである.M.Fe濃度が高いダストに関しては,試料を黒鉛るつぼに入れ,1300°C以上の高温で加熱処理を行うことにより,短時間で,金属相とCr, Feを含まないスラグ相に溶融分離でき,スラグを含まない金属Fe-Cr-C合金が得られることがわかった.FeO, Fe_2O_3濃度が高いダストに関しては,作製した炭材内装ペレットをN_2雰囲気中で加熱処理した結果,1200°C,1100°Cの還元率曲線は直線的であるのに対して,1000°Cの場合には反応後期に還元率曲線の勾配が小さくなり,還元速度が遅くなる傾向が見られたが,炭材量及び温度の影響は大きく,炭材量が多く,高温ほど還元速度は速くなることがわかった.しかし,過剰に炭材が存在する場合でも,各温度で100%の還元率を得ることはできなかった.熱力学平衡関係から,CrよりもFeの方が還元され易く,酸化鉄の還元が優先的に進行した後に,Cr_2O_3の還元が進行すると考えられるが,今回の還元条件ではCr_2O_3の還元は起こりにくく,ダスト中には未還元のCrが酸化物の状態で多量に残留していることがX線回折及びEPMA分析により確認された.よって,100%の還元には,さらに高温でCrの還元を促進する必要があるが,上記の方法で酸化鉄を還元してCrの含有割合を高めた試料は,溶銑と反応させることによりCrは容易に回収されると考えられる.ステンレス鋼の製造では,転炉処理で多量に発生するCr含有ダストの再資源化が実施されているが,Crが十分に回収されているとは言い難い.従って,Cr回収率の向上のためには,酸化鉄共存下でのCr_2O_3の還元挙動を解明する必要がある.本研究では,ステンレス精錬ダスト処理法の開発を目的に,実操業ダストから作製した炭材内装ペレットに対してN_2雰囲気中で予備還元を行い,還元挙動に及ぼすダスト組成,炭材量,温度の影響を調べ,反応モデルによる速度解析を行った.還元後の試料は炭素飽和溶鉄と反応させ,溶鉄中へのCr回収速度に及ぼす予備還元,スラグ組成の影響を調べ,ダスト中のCrを再資源化する際の最適条件を検討した.得られた結果は以下の通りである.炭材内装ペレットの予備還元から,炭材量,温度の影響は大きく,炭材量が多く,高温ほど還元速度は速くなりことがわかった.また,10001300°Cの低温域ではダスト中に未還元のCrが酸化物の状態で多量に残留しているのに対して,14001500°Cの高温域ではCr酸化物の還元もかなり進行しており,金属Fe-Cr合金の生成がX線回折及びEPMA分析により確認された.よって,還元及び生成金属鉄とスラグ成分の分離反応の促進には,高温,スラグ溶融,還元に使用されなかった残留炭素からの浸炭による金属鉄融点の低下の組み合わせが重要である.

予備還元後の試料の溶融還元から,予備還元の段階で酸化鉄を還元して,Crの含有割合を高めることは効果的であり,Crは容易に還元回収されることがわかった.特に,CaO/SiO_2=1程度のCaO-SiO_2-Al_2O_3系の低融点組成のスラグを用いることで,Crの還元速度及び回収率は大幅に改善された.以上より,Cr含有ダストの再資源化に関しては,予備還元と溶融還元の2段階の処理法は有効であり,実機プロセスへの適用が期待できる.
遷移金属錯体の補助配位子の構造とその均一系触媒反応における選択性との関連の研究

われわれは有機金属化合物を触媒あるいは反応剤として用いることによって、反応性制御という有機合成の方法論の中心課題に取り組んでいる。そのためには、反応の中間に生成してくる反応活性種(又は触媒活性種)の性格を理解することが肝要である。本研究報告は、このような観点に立つ研究課題の下に、オレフィンのヒドロホルミル化反応、2,7-オクタジエニル系のアリル化-環化反応およびα,β-不飽和ケトンへの共役付加反応における官能基、位置、および立体選択性に及ぼす各種配位子の効果を総合的に研究した。すなわち、1.ロジウム(I)錯体の新規補助配位子の開発とヒドロホルミル化における選択性-広いバイトアングル(120°)を有するキラルなキレート型配位子(L-L)によって[RhH(CO)_2L-L]はビニルアレーン類のヒドロホルミル化に高い触媒活性を示したが、不斉選択性は低かった。2.パラジウム(0)錯体を触媒とするアリル化の位置および立体選択性(1)アリルアンモニウム塩のパラジウム(0)錯体への酸化的付加と不斉移転反応(2)Pd(0)触媒によるπ-アリルパラジウム中間体での不斉移転-環化反応(3)π-アリルパラジウム中間体の分子内アルケン挿入-環化反応-Pd(0)触媒による酢酸2,7-オクタジエニル系のアリル化は、溶媒に酢酸を用いる限りにおいて、新規な5員環形成反応となった。さらに、1,3-不斉移転を伴うこの環化反応でプロスタグランジン中間体を合成した。3.官能基化された有機混合亜鉛アート錯体の共役付加反応とその合成的応用(1)有機混合亜鉛アート錯体の構造と共役付加反応(2)(Z)-ビニルジメチル亜鉛リチウム錯体を用いるプロスタグランジンの合成-特定の(Z)-ビニル亜鉛アート錯体の4-アルコキシ-2-シクロペンテノンへのジアステレオ面選択的付加反応と、活性ハロゲン化アルキルによるエノラート捕捉によって、プロスタグランジン合成を行った。本研究では、均一系触媒反応としてヒドロホルミル化と分子内ヒドロシリル化を選び、基質のエナンチオ選択性をキラルな補助配位子の構造に付与した錯体触媒を予測設計し、かつ実用化することを目的としている。ジホスフィン(2R,5R)-diendo2,5-bis{(diphenylphosphino)methyl}bicyclo[2.2.1[hepttane(1)およびdiendo-(2R,5R)-bicyclo[2.2.1]heptandiylbis(diphenylphosphinite)(2)、およびラセミ体を合成した。これらは(P-P)Fe(CO)_3、(P-P)RhH(CO)_2錯体のCAChe分子力場計算による予側で、標準結合角(natural bite angle)が123°および118°を有することが分った。一方、正方平面錯体[Rh(cod)dl-(1)^+BF_4^-を調製すると、二量体も競争的に生ずることも分った。しかし、この単核カチオン錯体が単離できることは、キレートのbite angleが最小100°程度で可能であることを意味する。すなわち1(および2)は比較的広い結合角の許容度があることが分った。

従って、触媒反応サイクルを設計する上で、広いnatural bite angleの二座配位子を含む錯体触媒の有利性があるとする作業仮説は、ひとまず成功であったと考えている。事実、Rh(CO)_2(acac)とジホスフィンdl-(1),dl-(2),dppe,dppb,dpph【chemical formula】(bisdiphenylphosphino-ethane,-butane,-heptaneの略)を触媒前駆体とするスチレンのビドロホルミル化(式1)において、触媒活性を示すturnover rateは2>1>dppe>dppb>>dpphの順であり、明らかに新規に設計合成したジホスフィンの有効性を示している。次年度以降不斉選択性の発現のために改善を進める。平成4年度に導入した超電導FT-NMR日本電子(株)JNM-EX270は順調に稼働しており、構造解析に絶大な威力を発揮している。Rh(1)錯体の二座配位子が中心金属となすbite angleを鍵因子に採り上げて、主としてホスフィンの分子設計を行い、bite angle120°Cを最適とする新規な(光学活性)ジホスフィン類14を合成した。まず、ラセミ体を用いてRh(CO)_2(acac)+ジホスフィン系の触媒前駆体を調製して、H_2/CO=1/1の合成ガス下、スチレン、酢酸ビニルなど単純なプロキラルオレフィンのヒドロホルミル化を検討した(式1)。その結果、ホルミル基導入の位置選択性はこれらの基質に特異的に分岐型9699%に達し、かつturnover frequency(TOF)に基づく触媒活性は、同一反応条件下で比較することにより、従来のジホスフィンを用いるより高いことを見出した:TOF:3>1=^^2>4>Ph_2P(CH_2)_nPPh_2(n=2,4,6)これらの配位子は、しかしながら光学活性体を用いても式1の反応で有意義な不斉誘導が見られなかった。この改善策を次年度の課題とする。光学活性のendo-bicyclo[2.2.1]heptanediol(1)に光学活性で嵩高いビナフトールのクロロホスフィン誘導体2を反応させて、diphosphite(3)を調整した。この際(R)-1に対し光学活性ビナフトールの(R)体および(S)体を用いて2種のジアステレオマ-を合成した(式1)。この3を含む三角両錐錯体のDreidingモデルを検討したところ、C_2対称を保つ限りは、(R)-(S)-3の方が(R)-(R)-3よりペンダントによるフェンスが金属中心に近づいていてより有効な不斉配位子であると期待された。しかし、(R)-(S)-3を含むFe(CO)_3錯体モデルをCACheによってTotal steric energyの計算をすると、C_2対称を外れた配座異性体の方が30.1217kcal/molとC_2対称体の32.7618kcal/molより2.64kcal/mol安定であることを示している。実際に(R)-(S)-3を用い、Rh(I)のin situ触媒によって、CO/H_2(1/1)(40atm),60°Cの反応条件で6-methoxy-2-vinylnaphthaleneのヒドロホルミル化を行ったところ、反応は容易に完結したが不斉収率は14%eeに止っている。以上の研究と同時に、ヒドロホルミル化を有機合成へ活用する観点から、官能基配向性の反応を開発する試みを行っている。
衛星画像を用いた樹冠降雨遮断モデルの開発と分布型洪水流出解析モデルへの適用

平成19年度では,以下のような研究成果を得た。1.樹冠による降雨遮断モデルの検討樹冠による降雨遮断量の正確な見積もりは,降雨一流出の予測において最も大きな課題である有効雨量の決定に大きく寄与する問題である。本研究では,林内に多数設置した雨量計の観測データを用い,林内雨量計で観測される林内雨の構成を,樹冠を通過してくる樹冠通過雨と一旦葉面に付着した降雨が滴り落ちてくる滴下雨に分ける手法の提案と,多層樹冠タンクによる降雨遮断モデルの構築,降雨遮断のシミュレーションを行った。観測データから分離した樹冠通過雨と滴下雨の構成割合は,モデルによるシミュレーションの結果とほぼ同等の値でありモデルの妥当性が証明された。2.降雨遮断分布を組み込んだセル分布型流出モデルの開発流域内における降雨遮断量の分布を組込んだ分布型流出モデルを開発し,降雨遮断量分布が流出計算に及ぼす影響を調査した。前述の詳細な降雨遮断モデルは,分布モデルに組み込むには植生タイプごとのモデルパラメタの推定を行わなければならない等の課題が残されているため,RSデータより作成された樹冠疎密度分布(樹冠開口度)のみを用いた簡易的な降雨遮断量推定モデルを用いた。上流域はほとんど森林であるため,樹冠疎密度が高い,すなわち降雨遮断量が高く,下流域は農地,都市域であるため,降雨遮断量は低いという降雨遮断量に関する特性から,降雨遮断量の分布を考慮したモデルは流域平均雨量を用いたモデルより,ピーク流量が高くなると予測される。実際に降雨遮断量の分布を考慮したモデルと,流域平均雨量を用いたモデルの比較を行ったところ,予測通りの結果となり,降雨遮断量分布導入の効果が確認できた。本研究により,樹冠による降雨遮断現象と洪水流出量への影響の一部が解明され,豪雨時の降雨遮断量,有効雨量の算出,洪水流量の予測精度向上に大きく寄与すると考えられる。平成17年度の研究実績は以下の通りである.1.観測・データ収集雨量計・土壌水分量計を大八賀川流域のスギ・ヒノキ林に設置し,林間雨量,降雨時の土壌水分量変化の計測を行った.これら得られた水文データは平成18年度の降雨遮断モデル,流出モデルの開発に利用する.2.画像データ解析降雨遮断量を説明するパラメタの一つ樹冠疎密度の分布をリモートセンシングデータを用いて推定する手法について検討を行った.検討内容及び得られた知見は以下の通りである.(1)航空機搭載レーザースキャナを用いて,林床と樹冠で反射した点の密度から樹冠疎密度の分布を推定した.従来利用されてきた全天写真による樹冠疎密度推定値と比較したところ,観測角度,観測方法の違いからRMSEで0.1程度の誤差はでるものの,ほぼ同等な値が推定できることが分かった.(2)レーザースキャナを用いた樹冠疎密度分布推定結果を真値として,衛星画像から樹冠疎密度分布を推定する手法の検討を行った.空間分解能1.5mの航空機搭載CASI-3画像を用いて,針葉樹,広葉樹,草地,裸地の4カテゴリに植生分類を行った.樹冠の間の林床は草地や裸地と分類し,30mメッシュ内の針葉樹,広葉樹の占める割合から樹冠疎密度を推定した.RMSEで0.11程の誤差で樹冠疎密度分布が推定できた.(3)CASI-3画像を地球観測衛星Landsatと同等の分解能30mに低分解能化し,中分解能スケールでの樹冠疎密度推定手法の検討を行った.高分解能植生分類結果を教師データとして,ミクセル分解により30m画素内での樹冠と草地,裸地(林床)との割合を推定し,樹冠疎密度分布の推定を行った.RMSEは0.19とある程度の誤差で推定できた.ミクセル分解の精度を向上させることにより,中分解能衛星画像を用いた樹冠疎密度分布の推定は可能と考えられる.平成18年度の研究実績は以下の通りである。1.観測・データ収集高山市大八賀川流域のスギ林観測サイトに28個の林内雨量計を設置し,樹冠通過雨量の計測を行った.同時に,樹冠疎密度と樹冠通過雨量の関係を調査するため,28個の林内雨量計の直情の樹冠疎密度を全天写真により計測した.2.降雨遮断効果の分布モデルの作成林外雨量には,スギ林観測サイトに建設された30mのフラックス観測タワーの最上階に設置された雨量計の観測値を用いて28個の雨量計ごとに樹冠遮断率を算出した.また,雨量計ごとに樹冠遮断率を算出し,樹冠疎密度と樹冠遮断率の比較を行った.既存の研究において,樹冠疎密度やPAIと樹冠遮断率の間には相関が無いとの検討結果が出されている.しかし,本研究において,一降雨イベントにおいて観測されたデータのみを用いたところ,イベント毎に大きく遮断率が変化する林内雨量計がいくつか存在した.これは,滴下雨が発生しやすい箇所に設置された雨量計において,イベント毎の滴下雨の発生の有無が観測林内雨量,遮断率のイベント毎の違いに影響していると考えられる.滴下雨は林内総雨量,水収支を考える上で重要であるが,樹冠疎密度と樹冠遮断率の関係の検討には,観測エラーとなるため,このような雨量計のデータを除外したところ,樹冠疎密度と樹冠遮断率との間に線形関係が見出せるイベントがいくつかあることが分かった.

フラックス観測タワーに設置された気温,湿度計の情報から,気象条件と遮断率との関係も調査したが,明確な相関性は見出せなかった.今後は,得られた知見を元に,樹冠遮断のモデル化を行う.平成19年度では,以下のような研究成果を得た。1.樹冠による降雨遮断モデルの検討樹冠による降雨遮断量の正確な見積もりは,降雨一流出の予測において最も大きな課題である有効雨量の決定に大きく寄与する問題である。本研究では,林内に多数設置した雨量計の観測データを用い,林内雨量計で観測される林内雨の構成を,樹冠を通過してくる樹冠通過雨と一旦葉面に付着した降雨が滴り落ちてくる滴下雨に分ける手法の提案と,多層樹冠タンクによる降雨遮断モデルの構築,降雨遮断のシミュレーションを行った。観測データから分離した樹冠通過雨と滴下雨の構成割合は,モデルによるシミュレーションの結果とほぼ同等の値でありモデルの妥当性が証明された。2.降雨遮断分布を組み込んだセル分布型流出モデルの開発流域内における降雨遮断量の分布を組込んだ分布型流出モデルを開発し,降雨遮断量分布が流出計算に及ぼす影響を調査した。前述の詳細な降雨遮断モデルは,分布モデルに組み込むには植生タイプごとのモデルパラメタの推定を行わなければならない等の課題が残されているため,RSデータより作成された樹冠疎密度分布(樹冠開口度)のみを用いた簡易的な降雨遮断量推定モデルを用いた。上流域はほとんど森林であるため,樹冠疎密度が高い,すなわち降雨遮断量が高く,下流域は農地,都市域であるため,降雨遮断量は低いという降雨遮断量に関する特性から,降雨遮断量の分布を考慮したモデルは流域平均雨量を用いたモデルより,ピーク流量が高くなると予測される。実際に降雨遮断量の分布を考慮したモデルと,流域平均雨量を用いたモデルの比較を行ったところ,予測通りの結果となり,降雨遮断量分布導入の効果が確認できた。本研究により,樹冠による降雨遮断現象と洪水流出量への影響の一部が解明され,豪雨時の降雨遮断量,有効雨量の算出,洪水流量の予測精度向上に大きく寄与すると考えられる。
地場産業と地域社会の活性化に内蔵化された就労支援に関する教育・労働社会学的研究

2018年度は在外研究のためデンマークに滞在したが、2回の一時帰国によって、これまでの日本国内の調査を進捗させるとともに、受入先のコペンハーゲン大学社会科学部社会学科にて、本研究の報告をする機会に恵まれ、今後の展開に資する有益な質問とコメントをいただくことができた。本研究が焦点を当てている中心的アクターは大阪地域職業訓練センター(Aダッシュワーク創造館)であり、今年度は、以下3点について解明できた。(1)同組織の就労支援カウンセラーが派遣先の高校で、どのようにして就職指導・斡旋の協働を創り上げてきたか、課題は何か。(2)同組織が大阪靴メーカー協同組合と2017年度に開校した「シューカレッジおおさか」が現在どのように展開しているか。(3)大阪府庁で教育行政・労働行政に長く携わり、2018年度にAダッシュで働き始めた元行政マンのオーラルヒストリーにより、地域雇用政策の先駆である大阪府の取り組みについて、アクターレベルでの掘り下げ。このような、日本におけるインナーシティの社会ー経済ー教育再生について、デンマークで報告した。ヨーロッパのアジアに対する関心は中国にシフトしており、日本については表面的なことしか知られていないため、基礎的事実の説明から始めることが必要であった。オーディアンスにとっては、公教育投資の貧弱さ、教員の多忙状況、人生の「空白時間」に寛容ではない教育制度、歴史を引き摺る貧困問題の存在などが衝撃であったようだ。また、なぜ学校が(職業安定所ではなく)それほどまでに生徒の就職指導・斡旋に責任を持つのか?という疑問も呈された。こうした受け止められかたは、本研究にとって大変有益である。なぜならそれらは、いかなるコンテクストを設定すれば、欧州の研究者に関心をもってもらえ、かつ、その議論のなかで新たな学術的展開が得られるのかを考える材料だからである。本研究の特長・強みは、現在展開しているインナーシティの社会ー経済ー教育的再生について、なぜ・どのようにそう在るのかを、オーラルヒストリーや史資料を用いて「近過去」から解明していることである。オーラルヒストリーや史資料の収集・分析は時間がかかかる作業であるけれども、(長い人は)10年に達する関係者とのラポールにより、着実に研究を進捗させているものと評価する。加えて、欧州のオーディアンスからの質問とコメントにより、より大きな視野から本研究対象とテーマを捉えるきっかけを得るということにも恵まれた。以上より、本研究は、おおむね順調に進展しているものと思料する。2018年度の在外研究を終えて帰国したので、まだ本格的な聴き取りを実施できてない関係者への聴き取りを進める。今秋の社会政策学会第129回大会の共通論題において、本研究に関して報告する機会を得たので、これまでの成果を論文としてまとめる。初年度の今年度は、実証研究においては、従来からのフィールドである大阪市浪速区・西成区でのフィールドワークを進め、労働社会学会での発表を経て論文化した。具体的には、大阪府・大阪市の人権政策の転換により、「金網と鋼板塀のまち」と化したまちを再生する地域の取り組みとして、芦原橋アップマーケットを、注目を浴び始めた最近のみならず、オーラルヒストリーを駆使して歴史的展開を解明すると同時に、経路依存的な課題について指摘した。また、この取り組みの中心にある大阪地域職業訓練機構(Aダッシュワーク創造館)は、マーケットに接続する取り組みとして、一方では労働力斡旋機能を持つ靴職人の訓練インスティテュートを、他方でそこに訓練生を送り込めるようにすべく、近隣の高校で教員と協働しながら進路・職業相談を展開している。これら2つについても同時並行で聞き取りと参与観察を進めてきており、後者については、年度末近い1月になされたシンポジウムのプレゼンテーションとして実現した。前者については定点観測的聞き取りを継続し、二年度目ないし三年度目に、学会報告および論文として成果を出す予定である。いずれにせよ、地域に内蔵化された産業開発と教育訓練とが、ほんの少しずつではあるが進捗していることが見て取れる。理論的側面の研究としては、産業・労働と教育の結びつきを、教育社会学が戦後70年間にわたり、どのような問題意識とパースペクティブによってとらえ、どんな知見を生み出してきたかについてのレビューを行ない、今後必要な視座と方法論について論文化した。本研究の対象は、現在進行中の、地域における産業開発・住民参加・職業訓練インスティテュート開始・労働市場形成・高校と職業との接続という、まさに地域社会に内蔵化された就労支援であり、それは行政・政治も絡みつつ、少しずつ進捗しているものである。それに合わせて、研究対象者・協力者とのラポールのもとに、定期的に聞き取り調査と参与観察を続けることができており、この意味で、おおむね順調に進展していると言える。

(3)大阪府庁で教育行政・労働行政に長く携わり、2018年度にAダッシュで働き始めた元行政マンのオーラルヒストリーにより、地域雇用政策の先駆である大阪府の取り組みについて、アクターレベルでの掘り下げ。このような、日本におけるインナーシティの社会ー経済ー教育再生について、デンマークで報告した。ヨーロッパのアジアに対する関心は中国にシフトしており、日本については表面的なことしか知られていないため、基礎的事実の説明から始めることが必要であった。オーディアンスにとっては、公教育投資の貧弱さ、教員の多忙状況、人生の「空白時間」に寛容ではない教育制度、歴史を引き摺る貧困問題の存在などが衝撃であったようだ。また、なぜ学校が(職業安定所ではなく)それほどまでに生徒の就職指導・斡旋に責任を持つのか?という疑問も呈された。こうした受け止められかたは、本研究にとって大変有益である。なぜならそれらは、いかなるコンテクストを設定すれば、欧州の研究者に関心をもってもらえ、かつ、その議論のなかで新たな学術的展開が得られるのかを考える材料だからである。本研究の特長・強みは、現在展開しているインナーシティの社会ー経済ー教育的再生について、なぜ・どのようにそう在るのかを、オーラルヒストリーや史資料を用いて「近過去」から解明していることである。オーラルヒストリーや史資料の収集・分析は時間がかかかる作業であるけれども、(長い人は)10年に達する関係者とのラポールにより、着実に研究を進捗させているものと評価する。加えて、欧州のオーディアンスからの質問とコメントにより、より大きな視野から本研究対象とテーマを捉えるきっかけを得るということにも恵まれた。以上より、本研究は、おおむね順調に進展しているものと思料する。前述したように、労働力斡旋機能を持つ靴職人の訓練インスティテュートは、2017年9月に開校したばかりであり、今後の進展を待たねばならない。それゆえ、定期的な聞き取りと参与観察を続ける。近隣の高校で教員と協働しながらの進路・職業相談についても、2017年度に新しい関係性が築かれたところであり、定期的な聞き取りと参与観察を続ける。なお、これらの実証研究を進めるにあたっては、前述した、理論的検討を踏まえて臨んでいく。2018年度の在外研究を終えて帰国したので、まだ本格的な聴き取りを実施できてない関係者への聴き取りを進める。今秋の社会政策学会第129回大会の共通論題において、本研究に関して報告する機会を得たので、これまでの成果を論文としてまとめる。次年度使用額が生じたのは、本研究の採択決定(通知)段階では、まだ、申請者の2018年度在外研究が決定されていなかったことが影響している。次年度使用額は、2018年度直接経費の25%弱、金額にすれば30万円弱にすぎず、これは、2回程度の大阪出張(旅費と反訳業者支払い)を加えることに充当する予定である。
日本の医学部教育における6年間統合型行動科学教育プログラムの開発に関する研究

日本の医学部教育における6年間統合型行動科学教育プログラムの開発に関する研究と称して、以下の点を行った.(1)研修医の行動医学に対しての意識、臨床現場での問題点、ストレスコーピングのあり方を探索した.(2)身体診察を含む医療面接実習を、模擬患者を養成して施行し、その養成プログラムの妥当性と実習の教育効果を評価した.(3)パイロットスタディとして、継続的地域体験実習の導入を試み、行動科学教育の観点から実習効果を評価した.(4)内外の行動科学教育の実践者や研究者と継続的に協議を重ね、最終年度に国際シンポジウムを開催し、日本における今後の統合型行動科学プログラムのひな型を提案した.日本の医学部教育における6年間統合型行動科学教育プログラムの開発に関する研究と称して、以下の点を行った.(1)研修医の行動医学に対しての意識、臨床現場での問題点、ストレスコーピングのあり方を探索した.(2)身体診察を含む医療面接実習を、模擬患者を養成して施行し、その養成プログラムの妥当性と実習の教育効果を評価した.(3)パイロットスタディとして、継続的地域体験実習の導入を試み、行動科学教育の観点から実習効果を評価した.(4)内外の行動科学教育の実践者や研究者と継続的に協議を重ね、最終年度に国際シンポジウムを開催し、日本における今後の統合型行動科学プログラムのひな型を提案した.【身体診察に貢献するSP(PESP)参加型患者診療実習】医療面接、身体診察、鑑別診断を課題としたシナリオを準備し、読み込み、演技とフィードバックの練習、再度演技、フィードバックと評価の練習、というトレーニングプログラムを作成し、9名のSPに対してトレーニングを実施。10月よりPESP参加型患者診療実習を開始し、28名の学生が終了。評価表集計で、96%の学生が実習は有意義とした。I自己評価で「出来た」とした学生は、「身体診察中の患者配慮が出来た」が14人(50%)、「鑑別が出来た」は10人(36%)であった。SPの評価で身体診察のフィードバックに難しさを感じないと答えた人は90%であった。また、90%のSBは羞恥心、不快感を抱くことはなかった。結果から学生に対する実習に対する前向きな態度が伺えるが、SPプログラムに対してはフィードバックの複雑化に対応する必要がある。【研修医が臨床で遭遇する問題に関する質的研究】南生協病院の研修医6名、名古屋大学の研修医11人(2グループ)の3グループを対象に、フォーカスグループディスカッションを実施し、「研修医が臨床で遭遇する行動科学的問題、特にコミュニケーションの問題」を議論した。録画テープの逐語録を作成し、現在質的に分析中。【継続的地域基盤型体験実習に関する研究】岐阜大学において、半年間継続的に一人の人との交流を通し、コミュニケーション能力とプロフェッショナリズムを育むことを目的とし、保育園と妊産婦を対象に体験実習プログラムを検討中。協力保育園と産婦人科を募り、平成19年度に試験的に20名くらいの学生で行う予定。オンライン医療面接自己学習ソフトdoc.comの翻訳につき、平成18年夏に制作者であるNovack医師を訪問の上、メディカルビュー社との交渉の結果、翻訳が決定し、近々翻訳を開始する予定。本研究の目的は6年間統合型行動科学教育のプログラムを作成することである。そのために今年度は以下のことを実践した。1)模擬患者(SP)参加型患者診療実習の効果:H18年度に実施した患者診療実習を受けたグループと受けていないグループをAdvanced OSCEにて比較した。医療面接、身体診察、鑑別診断において有意な差は見られなかった。受講した学生全員がこのような実習は有意義であると答えた。本結果から学生に強いインパクトは与えたものの、医療面接と身体診察及び鑑別診断の一連の流れの中で知識・技能・態度が向上するには1回のみの実習では少ないということが示唆された。2)患者診療実習に参加するSPに関する評価:H18年10月より養成したSP11名を対象にセッション毎のアンケート調査を行った。指導者と学生の態度に問題を感じているSPはいなかった。しかし、身体診察時不快感や羞恥心があったと答えたSPが20%あった。フィードバックに関しては、約30%のSPが難しさを感じていることが分かった。指導者とSPの学生評価結果に関しては医療面接で相関が見られたが、身体診察では相関が見られなかった。3)地域体験実習:医学部1年17人を対象に園児と妊婦との継続的交流を試験的に行った。保育園児との交流で学生は、子どもの反応に苦戦しながらも少しずつ距離を縮め、子度から身体的接触があった時、信頼されたと感じることができた。人間関係構築の流れを体験した。妊婦との交流では、妊婦は期待より不安を強く感じていることを理解した。妊婦の身体的変化と生の声で伝えられる不安は学生にとってインパクトの強いもので、コミュニケーションを学ぶ場というより、妊婦あるいは夫を疑似体験するという要素が強かった。それ故に、産科医、助産師の役割の重要性を認識でき、地域に置けるニーズの理解につながった。4)ノバック氏と来年度実施するシンポジウムの打ち合わせを行った。最終年度として以下のことを実践した。1)模擬患者(SP)参加型患者診療実習の効果:平成19年度までの継続研究の成果を第40回日本医学教育学会総会のシンポジウムで発表し、他の研究者と議論を深めた。

また、名大での実習効果の結果に加え、昨年度より実施している藤田保健衛生大学での同様の研究結果を分析し、9割以上の参加学生が、名大と同様にこの実習が非常に有意義だと答え、卒前医学教育の中で強いインパクトを与えていることが判明した。2)患者診療実習に参加するSPに関する評価:平成19年度までの継続研究の結果を同上の医学教育学会で発表し、他の研究者と議論を深めた。藤田保健衛生大学での同様の研究からは、SPの学生に対するフィードバックを評価する指導者の存在が、SP養成課程におけるSPの満足度に大きく影響することが示唆された。3)地域体験実習:平成19年度までの継続研究結果を同上の医学教育学会で発表し、他の研究者と議論を深めた。さらに、情動指数(Emotional Intelligence: EI)を用いて実習前後の差を検討し、実習の教育効果を評価したが、EIを安定して増加させるには至らなかった。4)卒前医学教育における行動科学教育シンポジウム「6年間を通して行動科学をどう組み立てて、どう教えるのか?」を開催し、国内外の研究者と議論を深め、日本における統合型行動科学教育プログラムのひな型である「コンテンツ・ヘリックス構造モデル」が提案された。このモデルは学習段階に沿った積み重ねを重視するカリキュラムであり、現在の日本の医学教育カリキュラムに対して、比較的親和性が高いと考えられ、実現可能性についての継続的な検討をしていく価値がある。
オキシム誘導体ナノパーティクルによる心筋再生効果の検討

<研究方法>SDラット左前下行枝を30分間虚血にし、その後解放することで心筋虚血再灌流障害モデルを作成する。虚血再灌流と同時に尾静脈よりOXM-NP製剤の静注を行った。Gdを内包したNPを用いて心臓MRIにて心筋虚血部位、非虚血部位における局所特異的集積性を証明し、同時に心筋及び血漿中の薬剤濃度を検証し薬剤の経時的な心筋組織、特に虚血心筋への移行を証明し、その半減期の延長を検証する。同様に蛍光物質で標識したOXM-NPを用いて蛍光顕微鏡で定量的に証明する。分子生物学的検査にて血管新生性及び抗炎症性サイトカインの遺伝子発現を、組織学的検討にて血管新生効果、抗炎症効果を証明する。アンモニアPET検査を用いて心筋血流量の増加を定量的に証明する。<結果>OXM-NP投与ではOXM単独投与と比較し、投与24時間後の血漿中OXM濃度が有意に高く、心筋では特に虚血部位において有意に高い濃度であった。OXM-NPの半減期は、血漿中で13.2時間、虚血心筋では23.8時間、非虚血心筋では20.5時間であった。Gd内包NP投与24時間後の心臓MRIにおいて、虚血心筋特に心内外膜層への特異的集積性を認めた。蛍光物質で標識したOXM-NPの検討では、投与24時間後において虚血部位では非虚血部位と比較して約11倍のOXM-NPの集積を認めた。分子生物学的検査では、OXM-NP投与群において血管新生性サイトカイン発現の増加(VEGF、Ang-1)、抗炎症性サイトカイン発現の低下(IL-1b、IL-6、TNF-a)を認めた。組織学的検討では、OXM-NP投与群において血管内皮細胞数が保持され、多角白血球の集積低下、虚血部位における心筋肥大の抑制、そして梗塞巣の縮小を認めた。アンモニアPET検査では、OXM-NP投与24時間後においてOXM-NPを投与した群では虚血周辺領域の血流の増加を認めた。本研究の目的は、プロスタサイクリン作動薬であるOXMを含有するNP(OXM-NP)を虚血再灌流を含む様々な心疾患モデルに、経静脈投与し、その治療効果とメカニズムを検討することで、OXM-NPの最適な投与方法・投与量・対象疾患を同定し、前臨床試験、安全性試験、医師主導型治験の基礎データとすることである。平成28年度の計画は、「経静脈投与によるリポソームNPの局在を検討する。NPをGFP、SPIOにより標識しモデル動物に経静脈投与し、それぞれ蛍光顕微鏡とMRIを用いて、心筋組織における局在と全身の局在を検討する。さらに、培養細胞に金コロイド標識NPを投与し、細胞への取り込みについて検討する。」ことであった。まず、Gdにより標識したリポソームNPを、ラットの心筋虚血再灌流モデルに静脈注射し24時間後に犠牲死させ、11.7T-MRIを用いて心臓におけるリポソームNPの局在を検討した。結果、リポソームNPは虚血領域に一致して極めて選択的に集積することが判明した。GFPにて標識したリポソームNPを同様に投与し、共焦点顕微鏡にて検討したところ、虚血境界領域の細胞間質に局在することが判明した。また、OXMの心筋内濃度をLCMSMS法にて検討したところ、投与後24時間に心筋内濃度はピークを迎え、その時点での濃度は血中濃度を上回るものであった。以上より、心筋虚血再灌流に対するOXM-NPの静注により虚血心筋に選択的にOXMがDeliveryされる、DDSとしての有用性が示唆された。続いて、この心筋虚血再灌流に対するOXMーNP静注療法の治療効果につき検討したところ、血管新生因子の発現亢進、炎症性サイトカインの発現低下、微小血管の増生、心筋細胞肥大の抑制、心筋梗塞巣の縮小などの治療効果が確認できた。以上から本治療の実現可能性、安全性、治療効果が確認され、研究の継続の意義が保証される。心筋虚血再灌流において、OXM-NPを静注することで、選択的に虚血心筋にOXMがDeliveryされることが予定通りの手法をもって証明された。さらに、ラット心筋虚血再灌流モデルにおいて、実現可能性・非GLP安全性・治療効果があることが確認され、これは予定を大幅に前倒しにした結果であった。一方、予定にあった金コロイドを用いた、OXM-NPの細胞内局在の検討については、まだ知見を得られておらず、その実験の意義も含めて今後の課題となっている。本研究の目的は、OXMを含有するNP(OXM-NP)を虚血再灌流を含む様々な心疾患モデルに、経静脈投与し、その治療効果およびメカニズムを詳細に検討することで、OXM-NPの最適な投与方法・投与量・対象疾患を同定し、前臨床試験、安全性試験および医師主導型治験の基礎データとすることである。平成28年度には、ラット虚血再灌流障害モデルを用いて、ガドリニウムや蛍光色素にて標識したリポソームNPを経静脈投与したところ、OXM-NPは虚血心筋に選択的に集積することが判明し、また、OXMの心筋内濃度を測定したところ、血液濃度に比較して、心筋内が高濃度であり、DDSとしての有用性が示唆された。平成29年度は、同様のモデルを用いて、虚血再灌流心筋傷害に対するOXM-NP経静脈投与の治療効果を検討した。

OXM-NP投与群と、NP化されていないOXM投与群を比較したところ、OXM-NP投与群の方が、血管新生因子が強発現し、炎症性サイトカインが弱発現していた。また、心筋梗塞のサイズは、OXM-NO投与群において縮小化しており、心筋血流は増加していた。以上から、OXM-NPの経静脈投与により、OXMが効果的に虚血心筋に集積し、血管新生作用・抗炎症作用を介して、心筋梗塞巣の縮小という治療効果に繋がることが判明した。同結果を、該当する分野としては、最も格調の高い学術集会である、American Heart Associationにて2017年11月に発表した。心筋虚血再灌流障害に対するOXM-NPの経静脈投与については、メカニズムをはじめ予定以上の知見が得られ、海外の有名学会でも認められるという成果が得られた。論文化することで、さらに研究の意義を深めることができるものと考えられる。一方、研究計画にて予定していたミニブタモデルやハムスターモデルに関しては、実験動物購入に関わる予算の問題から困難であった。<研究方法>SDラット左前下行枝を30分間虚血にし、その後解放することで心筋虚血再灌流障害モデルを作成する。虚血再灌流と同時に尾静脈よりOXM-NP製剤の静注を行った。Gdを内包したNPを用いて心臓MRIにて心筋虚血部位、非虚血部位における局所特異的集積性を証明し、同時に心筋及び血漿中の薬剤濃度を検証し薬剤の経時的な心筋組織、特に虚血心筋への移行を証明し、その半減期の延長を検証する。同様に蛍光物質で標識したOXM-NPを用いて蛍光顕微鏡で定量的に証明する。分子生物学的検査にて血管新生性及び抗炎症性サイトカインの遺伝子発現を、組織学的検討にて血管新生効果、抗炎症効果を証明する。アンモニアPET検査を用いて心筋血流量の増加を定量的に証明する。<結果>OXM-NP投与ではOXM単独投与と比較し、投与24時間後の血漿中OXM濃度が有意に高く、心筋では特に虚血部位において有意に高い濃度であった。OXM-NPの半減期は、血漿中で13.2時間、虚血心筋では23.8時間、非虚血心筋では20.5時間であった。Gd内包NP投与24時間後の心臓MRIにおいて、虚血心筋特に心内外膜層への特異的集積性を認めた。蛍光物質で標識したOXM-NPの検討では、投与24時間後において虚血部位では非虚血部位と比較して約11倍のOXM-NPの集積を認めた。分子生物学的検査では、OXM-NP投与群において血管新生性サイトカイン発現の増加(VEGF、Ang-1)、抗炎症性サイトカイン発現の低下(IL-1b、IL-6、TNF-a)を認めた。組織学的検討では、OXM-NP投与群において血管内皮細胞数が保持され、多角白血球の集積低下、虚血部位における心筋肥大の抑制、そして梗塞巣の縮小を認めた。アンモニアPET検査では、OXM-NP投与24時間後においてOXM-NPを投与した群では虚血周辺領域の血流の増加を認めた。平成29年度の予定は、「前年度に得られた知見をもとにさらに臨床応用を目指した研究を続ける。具体的には、急性心筋梗塞もしくは慢性心筋梗塞、いずれかにおいて治療効果が十分見込めると考えられた場合には、ミニブタモデルを用いて様々な投与量で行い、最小有効投与量を決定することで前臨床研究の薬効薬理試験データとする。また、ハムスター拡張型心筋症モデルや、ラット下肢虚血モデルなど、異なる心血管疾患モデルにOXM-NPを経静脈投与し、治療対象疾患の拡大を模索する。」であった。平成28年度の研究成果から、少なくとも心筋虚血再灌流においては、相当の可能性があることが示唆された。