hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス胚性幹細胞の分化指向性における脂質シグナリングの役割の解明

特にAW551984の発現抑制により顕著な心筋分化の阻害が見られた。またAW551984は未分化マーカーおよび中胚葉マーカーの発現量に影響を及ぼすことなく、転写因子Nkx2.5の発現調節を行い、心筋分化を制御することが明らかになった。AW551984はWnt/β-カテニンシグナルにより発現制御されることから、AW551984はWnt/β-カテニンシグナルとNkx2.5発現を繋ぐ新規の心筋分化制御因子であることが示唆された。当該年度において、マウス胚性幹細胞の心筋分化を制御する因子を同定することができた。そのうちの一つに関しては、心筋分化に深い関わりのあるWnt/βーカテニンシグナルによって発現が制御されることを明らかにした。さらに、これらの心筋分化因子の中にはプロスタグランジン類の合成酵素をコードする遺伝子が含まれており、脂質シグナリングと胚性幹細胞の心筋分化との関連性が示唆された。以上のことを勘案すると、おおむね順調に進展していると考えられる。予定していた海外出張を取りやめたため、当該年度の研究費を次年度に持ち越すこととなった。当該年度においてマウス胚性幹細胞の心筋分化を制御する因子を同定したため、今後はこれらの制御因子の機能解析に特化して研究を行いたい。胚性幹細胞から心筋分化に至る過程は複雑であるがゆえに、まだ未知な点も数多く残されている。心筋分化制御因子の機能解析を通じて、複雑な心筋分化メカニズムの一端を分子レベルで説明したいと考えている。今回報告した心筋分化制御因子と相互作用するタンパク質を同定し、分子メカニズムのさらなる解明を行う。次年度の研究費は、主に心筋分化制御因子の機能解析のための実験に用いる予定である。具体的には以下の通りである。マウス胚性幹細胞にタグ配列を付加した心筋分化制御因子を発現させ、安定発現株を単離する。安定発現株の心筋への分化を行い、細胞溶解液より心筋分化制御因子をアフィニティーカラムクロマトグラフィーにて精製し、心筋分化制御因子と相互作用するタンパク質をLC-MS/MSにて同定する。もし安定発現株の単離が困難な場合は、心筋分化制御因子のリコンビナントタンパク質を作製し、細胞溶解液を用いてプルダウンを行うことを検討する。同定されたタンパク質はRNAiにより発現を抑制することにより心筋分化への影響を調べ、相互作用している心筋分化制御因子との関連性を検討し、心筋分化の分子メカニズムの追究を行って行きたい。
複合光共振器による高輝度・高フィデリティな光子対光源の開発

高繰返し光パルスに光共振器を適用した方法で発生過程の効率を高める技術を開発し、目的に応じ必要な光子対を集中的に高効率発生できる高フィデリティ"に寄与する量子光源の開発を目的とし、H30年度計画の取り組みにて下記の実績を得た。1.自然パラメトリック下方変換(SPDC)の非線形過程による光子プロセスに係る基礎特性の取得と適用:前年度にの高繰返し型連続発生モード同期レーザー(パルス幅:1.5 ps、繰返し:80 MHz)をベースとして構築し発生した400nm光にて非線形光学結晶(LBO)を結晶単体によるシングルパス配置にて励起実験を実施し、結晶長とビーム集束条件に対するSPDC過程による利得とペア光子発生に係る量子課程の効率の依存性に関して基礎特性を取得した。これらの特性を基とし、カップリングを含むミラー構成と最適フィネスを算出して励起用共振器の設計を行った。2.パラメトリック過程励起用共振器の開発:取得した基礎特性を基に目指している高強度励起SPDC過程のための波長400nmに関する光共振器を構築した。共振器内に非線形結晶と光子対ビーム取り出しと共振器複合化を視野に入れたダイクロイックミラーを用いている。パワーを有効に入射させるためビーム断面分布を共振器の空間モード分布に組合せレンズ光学系で整合させると同時に入射ミラー反射率の選択を行い最適なフィネス動作(インピーダンス整合に相当)とした。量子光検出・処理系として開発した低雑音で微弱光検出計にて発生光子の干渉計測を行った。システム構築に向けて、工学系および媒質系の基礎特性を把握しシステム構築に向けたノウハウの蓄積と活用を順調に進めることができ、目標課題について概ね達成できていると判断する。H30年度は前年度の実績を基にし目標達成に向けた具体的な技術及び課題の解決へ向けた取り組みを行っている。概ね順調に進捗しており、H31年度は、3年計画の最終年であり、目標としている量子過程の解析を踏まえた光源システム完成と検証に向けた技術開発を進める。1.高強度励起光発生:高繰返しモード同期レーザー(パルス幅:1.5 ps、繰返し:80 MHz、波長:800 nm、出力1.5W)を基本光源とし、非線形結晶と全モード同時共振型のリング型光共振器で、高効率SHGにてSPDC(自然パラメトリック下方変換)励起用の高強度400nmコヒーレント光の発生を行った。非線形結晶として直入射型カット非線形光学結晶LBOを用い、光共振器への光学系のモードマッチングやガウス型ビームのコントロールに関する検討と設計を行った。光共振器の入力効率と非線形結晶内での集束に関する最適化により出力Wクラスを得た。基本光源として研究室の既存設備のモード同期チタンサファイアレーザー装置を用いた。2.光制御:SHG(第二高調波発生)に伴う結晶内でのウォークオフ歪み補正を行い、光共振器モードへの高いカップリングを確保するため、シリンドリカルレンズと球面レンズによる組合せレンズ系を用いることでビームの評価値であるMスクエア値の向上に関する解析と検討を行った。また、光源としてのシステム全体では、共振器のロックをシーケンシャルに調整する複数の制御系の動作の安定性のためプログラマブルロジックデバイスであるFPGAを用いたデジタル処理系を開発し基本動作の確認を行った。3.光子数検出系:独立の光源系により400nm励起光をシングルパスの配置で(通常効率での)SPDC過程を行い、量子光検出・処理系に関する開発を進めた。低雑音で微弱光検出する技術として次年度以降の研究開発につなげる。システム構築に対し、既存設備やノウハウ等の活用を順調に進めることができ、目標課題について概ね達成できていると判断する。

H29年度は目標達成に向けた要素技術及び基本課題の解決へ向けた取り組みとなっている。概ね順調に進捗しており、H30年度は、3年計画の中間年であり、目標としている量子過程の解析を踏まえた光源システムとしての完成度を上げるための技術開発を進める。H30年度は前年度の実績を基にし目標達成に向けた具体的な技術及び課題の解決へ向けた取り組みを行っている。概ね順調に進捗しており、H31年度は、3年計画の最終年であり、目標としている量子過程の解析を踏まえた光源システム完成と検証に向けた技術開発を進める。消耗品(光学部品)につき現用品を継続使用したことによる。次年度は更新予定。次年度システム評価の機器関係の整備のために翌年度分と合わせて使用予定である。今年度の予定物品の一部については研究室の既存の機器や素子を転用することで対応し、次年度使用額とした。
電子分光法を用いたフラーレンネットワーク構造と電子状態の相関性探求

フラーレン・ナノチューブに続く新しい炭素同素体である直鎖状炭素化合物カルビンの電子状態を光電子分光法及び分子軌道計算により検討した。カルビンには炭素鎖の結合状態によりクムレン型(すべての炭素原子が2重結合で結合)とポリイン型(炭素原子が単結合と3重結合により交互に結合)の2種からなる。本研究では炭素原子数が3から6までのクムレン型化合物と4個の炭素原子がポリイン鎖を形成する化合物についての研究を行った。研究の結果、クムレン型・ポリイン型に関わらず、各化合物の最高被占準位軌道(HOMO)はカルビン鎖上にあり、カルビン構造安定化のためにカルビン鎖末端に導入した置換基には依らないことを見いだした。また、HOMOの結合エネルギーはカルビン鎖を構成する原子数が増加するにつれて低下する傾向にあることを見いだした。また、結合交代のあるポリイン型化合物の方が結合交代のないクムレン型化合物に比べて、HOMOのエネルギー準位や生成エネルギーが小さいことが明らかになった。クムレン型化合物では、直鎖を構成する炭素原子数の偶奇質によりHOMOエネルギー準位の振動が観測された。この原因として、クムレン鎖末端炭素原子の結合手の方向が偶数原子では同一平面にあるに対し奇数では直交しており、分子の直鎖部分の対称性が両者間で異なっていることが関係していると思われる。また、フラーレンを内包したカーボンナノチューブの光電子スペクトルの測定も行ったが、これは実験の再現性が非常に悪く、現在追試を行っている段階にある。1.炭素原子数が100以上の高次フラーレン類の光電子スペクトルを測定し、高次フラーレンのイオン化ポテンシャル(Ip)は炭素原子数が増えるにつれ、段階的に減少することを見いだした。また、C_<60>などで顕著に観測された、励起光のエネルギーの変化につれスペクトル強度が振動する現象は、これらの炭素数が非常に多いフラーレンでも観測されることを見いだした。2.カルシウム金属内包フラーレン(Ca@C_<82>)の光電子スペクトルを測定し、空のフラーレンC_<82>とCa@C_<82>の骨格を形成するσ電子のエネルギー状態は大差ないが、価電子帯の浅い準位には大きな違いが存在することを見いだした。これはカルシウムからフラーレンケージに電子が移動することによるものであり、分子軌道計算との比較から、移動している電子は2個であると推定した。3.多層カーボンナノチューブ(MWNT)からの電界により放出される電子の特性について検討した。MWNTから放出される電子電流量は印加電圧の増加につれ指数関数的に増加し、両者のFowler Nordheim protが直線性を示したことから、電子は主としてトンネル効果により放出されているものと結論した。印加電圧が高くなるとフェルミレベルよりも1eVほど深い準位からも電子が放出されるようになり、より深い準位からの電子放出も観測されるようになった。また、フェルミレベルよりも上の準位からも電子が放出されるのが観測されたが、これは熱励起により伝導帯に励起された電子によるものと思われる。

また、HOMOの結合エネルギーはカルビン鎖を構成する原子数が増加するにつれて低下する傾向にあることを見いだした。さらに、結合交代のあるポリイン型化合物の方が結合交代のないクムレン型化合物に比べて、HOMOのエネルギー準位や生成エネルギーが小さいことが明らかになった。クムレン型化合物では、直鎖を構成する炭素原子数の偶奇性によりHOMOエネルギー準位の振動が観測された。この原因として、クムレン鎖末端炭素原子の結合手の方向が偶数原子では同一平面にあるのに対し奇数では直交しており、分子の直鎖部分の対称性が両者間で異なっていることが関係していると思われる。また、フラーレンを内包したカーボンナノチューブ(ピーポッド)の光電子スペクトルの測定も行ったが、これは実験の再現性が非常に悪く、現在追試を行っている段階にある。
新しい放射線がん治療法イオンビーム-BNCTの検討

重粒子線とBNCTの新しい複合治療法について検討する。まず、phitsが、本検討に利用できるか、人体中で発生中性子でBNCT線量が十分かを検討する。まず、放医研サイクロトロンにおいて生体等価物質としてアクリルを標的として^Cビームによる中性子の収量を測定した。Phitsには、^H(^C,n)^N反応の模擬計算できないことが示された。そこで^H(^C,n)^N反応断面積を決定し、比で計算に考慮することで13Cビーム入で生成される中性子によるホウ素中性子線量を推定した。本研究では重粒子線とBNCTの新しい複合治療法について検討する。前段階として、使用するphitsコードの信頼性を確かめ、その後、人体中で発生する中性子でBNCT線量がどの程度得られるかを検討することを目的としている。本研究年度においては、生体等価物質としてアクリル板およびポリエチレン版、また、水素以外の炭素、酸素から生成する中性子を見積もるための炭素標的、以上3つの標的に^<13>Cビームを入射させ、中性子線の収量を放医研サイクロトロンにおいて測定を行った。また、phitsコードによるシミュレーションを行い測定値との比較を行った。その結果、原稿のphitsコードには、^1H(^<13>C,n)^<13>N反応が考慮されておらず、そのままでは、検討する治療シミュレーションに入れないことが明らかとなった。したがって、phitsコードに組み込むために^1H(^<13>C,n)^<13>N反応断面積を測定している。今年度は、入射<13>ビームエネルギーとして、11MeV/核子、10MeV/核子の測定を行い、アクリル(^<13>C,n)、ポリエチレン(^<13>C,n)およびC(^<13>C,n)の中性子発生断面積を同定した。C(^<13>C`,n)の寄与をアクリル(^<13>C,n)から差し引くことで、^1H(^<13>C,n)^<13>N反応断面積を評価した。得られた断面積は、^1H(^<13>C,n)^<13>N反応の2体反応運動学と矛盾が無いことが確認された。これまでに、生体等価物質としてアクリル板およびポリエチレン板、また、水素以外の炭素、酸素から生成する中性子を見積もるための炭素標的、以上3つの標的に_<13>Cビームを入射させ、中性子線の収量を放医研サイクロトロンにおいて測定を行った。また、phitsコードによるシミュレーションを行い測定値との比較を行い、現行のphitsコードには、_1H(_<13>C,n)_<13>N反応が考慮されておらず、そのままでは、検討する治療シミュレーションに入れないことが明らかとなった。したがって、phitsコードに組み込むために_1H(_<13>C,n)_<13>N反応断面積を測定している。本研究年度は、入射_<13>Cビームエネルギーとして、9MeV/核子の測定を行い、アクリル(_<13>C,n)およびC(_<13>C,n)の中性子発生断面積を同定した。C(_<13>C,n)の寄与をアクリル(_<13>C,n)から差し引くことで、_1H(_<13>C,n)_<13>N反応断面積を評価した。得られた断面積は、1H(_<13>C,n)_<13>N反応の2体反応運動学と矛盾が無いことが確認された。これまでに、生体等価物質としてアクリル板およびポリエチレン板、また、水素以外の炭素、酸素から生成する中性子を見積もるための炭素標的、以上3つの標的に13Cビームを入射させ、中性子線の収量を放医研サイクロトロンにおいて測定を行った。また、phitsコードによるシミュレーションを行い測定値との比較を行い、現行のphitsコードには、1H(13C,n)13N反応が考慮されておらず、そのままでは、検討する治療シミュレーションに入れないことが明らかとなった。したがって、phitsコードに組み込むために1H(13C,n)13N反応断面積を測定している。これまで入射13Cビームエネルギーとして、9-11MeV/核子の厚いアクリル標的を用いた測定を行い、アクリル(13C,n)およびC(13C,n)の中性子発生断面積を同定した。

C(13C,n)の寄与をアクリル(13C,n)から差し引くことで、1H(13C,n)13N反応断面積を評価した。得られた断面積は、1H(13C,n)13N反応の2体反応運動学と矛盾が無いことが確認された。また、これまで収集してきた、厚い標的に対する断面積を確認するため、本年度は、100μmの薄いPET標的を用いた実験を行った。厚い標的の断面積の差分から求めた薄い標的の断面積と相対的な比較を行ったところ、一致する傾向が得られた。したがって、厚い標的で決定した断面積も利用できると考えられる。Phitsコードで利用可能なQMD断面積は低エネルギーにおいて、2体反応の断面積を内包しておらず、シミューレーションの実施には、断面積の決定する必要性を明らかにした。現在厚いターゲットにおける2体反応の断面積を収集中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。QMD断面積での計算は、1度行っている。QMD断面積に考慮されていない2体反応の断面積の決定することで、計算の精度を向上させ検討する事ができると考えている。
TmTeによる反強四極子秩序相での磁場誘起反強磁性構造の解明

軌道(四極子モーメント)は直接磁場とは結今しないため、その軌道(電気四極子)の整列により制限された磁気モーメントが作る反強磁気構造を強磁場パルスESRで観測することを試みた。このとき、反強四極子秩序を示す唯一の絶縁体であるTmTeで間接的に四極子秩序の測定をおこなった。この結果、常磁性状態には、大きな軌道角運動量に起因すると思われる十分幅広い信号が観測され、四極子秩序と思われる転移のような振る舞いも観測された。本研究の目的は、サブミリ波を測定手段として絶縁体であるTmTeのユニバーサルな反強四極子秩序の発現機構を明らかにすることである。対称性の良いf電子系物質などにおいて、四極子モーメントの軌道整列で生じる四極子秩序は、直接磁場とは結合しないためESRのシグナルとしては捕らえられない。しかも反強四極子秩序で知られる物質のほとんどが金属であり、ESR測定自体が不可能であった。これとは対照的に唯一反強四極子秩序をもつ絶縁体、TmTeは透過型パルス磁場ESRとの相性は良い。このような磁場進入が可能な物質では、反強四極子秩序相で磁場誘起された反強磁性構造はESRで観測できる可能性がある。今回、絶縁体物質のTmTeを用いて2.0K以上の磁場中ESRの測定を15T程まで行った結果、ESR信号の緩和時間T1がかなり短いことが分かった。これは、磁性イオンのTm^<2+>が不対電子s=1/2を持つにもかかわらず、軌道角運動量が比較的大きいことによるものと思われる。つまり、この短い緩和時間T1から、反強四極子秩序相での磁場誘起反磁性での軌道角運動量が重要な機構を担っていると考えられる。さらに、はっきりとしたESR信号の観測を行うために、スピンの方向が揃う低温での測定が必要と考えられる。今回、共同利用をさせて頂いている神戸大学の現測定装置を改良してHe^3を利用した冷凍機でパルス測定を行う予定である。TmTeにおける反強四極子秩序相でのESRシグナルの高感度化をはかり、常圧下のTmTeの感度を上げ本研究の四極子秩序の解明に勤める。本研究の目的は、昨年と同様にサブミリ波を測定手段として絶縁体であるTmTeのユニバーサルな反強四極子秩序の発現機構を明らかにする事にあった。サブミリ波を利用したESR測定は磁場変化で共鳴条件を探すため、パルス強磁場との相性が非常に良い事で知られている。このため、神戸大学太田研究室のパルス磁場中ESR測定装置を使用し、ヘリウム冷凍機温度1.5KまでTmTeによる測定を数回行った。本物質は絶縁体であるため、パルス磁場下でも低温での発熱の心配はない。この絶縁体試料にサブミリ波を入射し、その透過光を観測するESR実験方法(透過型ESR)を用いて以下の事が分かった。(1)常磁性相から四極子秩序転移付近にかけて連続して測定を行った結果、常磁性状態におけるシグナルには、大きな軌道角運動量に起因する十分幅広い信号が観測された。更に、(2)低温における四極子秩序相でのESR信号を観測した結果、四極子秩序と思われる転移が見られたが、透過法では感度が足りないため、四極子秩序によるものかどうかを明確にすることができなかった。Tm^<2+>イオンと同じ希土類強相関化合物系のYb^<3+>化合物(重い電子系YbRh_2si_2の他、YbAIB_4など)では、キャビティーを用いたEsR信号が観測されているため、本測定感度が必ずしも十分でなかったと思われる。本物質は低温での磁化が増加するため、ESRのスピン強度も増大することが期待できる。このため、四極子反強磁性秩序、反強磁性秩序相内で、更に低温でのパルス磁場中ESR測定が必要であるとともに、キャビティーを利用した高感度測定の必要性もある事が分かった。
光触媒活性を抑制した肌にやさしい新規化粧品用白色顔料の作製

現在、化粧品用の白色顔料(顔料;水・油に不溶な着色用の粉末)として用いられている酸化チタンや酸化亜鉛は光触媒活性が強いため、日光による皮膚障害を招く恐れがあり、代替品の開発が求められている。このような背景から申請者は光触媒活性をもたないリン酸塩白色顔料を化粧品に応用する研究を行ってきたが、リン酸塩白色顔料は粒子の成長制御が難しく、粒径が大きいため塗りむらを生じやすい欠点がある。そこで、本研究ではこれまでの研究成果を基に、酸化亜鉛微粒子をリン酸処理することにより、表面をリン酸亜鉛に変化させたコアシェル型顔料の作製を行っている。光触媒活性をもたないため皮膚障害の恐れがないうえに、均質かつ適切な粒子サイズをもつため滑らかな塗布が可能な新規化粧品用白色顔料を開発することが本研究の目的である。前年度には、本研究プロセスにおける基本的な検討項目として、リン酸溶液温度、振とう時間及びリン酸と酸化亜鉛の原料比について検討した。これらの結果を踏まえて、当該年度には微粒子の凝集を防ぐため、化粧品に保水性添加物として用いられている化合物(乳酸、乳酸ナトリウム、尿素、グリセリン)を添加し、その効果を検討した。添加物を加えることにより白色度が高くなること、滑らかさが向上することなどが明らかになった。また、表面がリン酸亜鉛となることにより紫外領域の反射率が高くなることが判明していたが、添加物を用いることにより、その反射率の変化が抑制された。次年度には、通常のリン酸とは異なる反応性をもつ縮合リン酸塩を用いたコアシェル粒子の作製について検討する。酸化亜鉛微粒子をリン酸中にて振とうし、表面をリン酸亜鉛に変化させた。前年度の計画は基礎的な条件である温度、時間、原料比について、今年度の計画は添加物の影響について明らかにすることである。前年度に得られた結果を踏まえながら、化粧品に用いられている添加物を用いて試料を作製し、その組成、粒子の状態、光触媒活性、色相などについて検討した。これらは当初の研究計画通りに検討している。また、前年度に簡便な装置にて評価可能であるとした滑らかさについても検討を行い、この方法が有効であることを確認した。以上の結果から、「おおむね順調に進行している」と判断した。本年度の研究により、白色度の高いコアシェル粒子を作製することが出来た。しかしながら、光触媒活性が弱いながらも残っていることや粒子サイズが化粧品用途として一般に求められる大きさよりも大きくなっている点について改善が求められる。そこで、一般的に用いられているリン酸にかえ、縮合リン酸塩を用いることにより、大きく反応性を変化させた反応条件を用意し、最適な白色顔料の作製を目指す。縮合リン酸塩には多くの種類があるが、本研究では比較的容易に作製可能な鎖状リン酸塩を用い、過度に作製が難しくならないように配慮する。最後に、これまでの作製条件の影響を整理し、光触媒活性を抑制した化粧品用白色顔料の作製方法として提案する。当該年度では、本研究プロセスにおける基本的な検討項目として、リン酸溶液温度、振とう時間及びリン酸と酸化亜鉛の原料比について検討した。これらの項目は酸化亜鉛のリン酸処理について検討していく上で大きな影響を与えることが見込まれるものである。この検討の結果、30°C,40°Cでは反応温度として低すぎ反応の進行が遅いために光触媒の抑制が弱かった。一方、50°Cにて長時間処理を行うと反応が過剰に進行し粒子が大きくなりすぎ、化粧品用白色顔料として適していなかった。したがって、50°Cにて比較的短時間処理することが最適条件となった。さらに、亜鉛に対してリン酸の割合が低い条件下にて振とうすることが適していることが明らかになった。この検討結果を踏まえて、次年度以降の条件検討を行っていく。本年度の計画は基礎的な条件である温度、時間、原料比について、その影響を明らかにすることである。そこで処理温度(30-50°C)、時間(1-6時間)の検討を行った。さらに原料である酸化亜鉛とリン酸の割合、P/Zn比を変化させた条件についても検討した。その結果、50°C、3時間、P/Zn=1/2にて光触媒活性を抑制しつつ、大きな粒子とならないことを明らかにした。また、これまで高額の分析装置により行っていた粒子の滑らかさについて、簡便な装置にて評価可能であることを明らかにした。

現在、化粧品用の白色顔料(顔料;水・油に不溶な着色用の粉末)として用いられている酸化チタンや酸化亜鉛は光触媒活性が強いため、日光による皮膚障害を招く恐れがあり、代替品の開発が求められている。このような背景から申請者は光触媒活性をもたないリン酸塩白色顔料を化粧品に応用する研究を行ってきたが、リン酸塩白色顔料は粒子の成長制御が難しく、粒径が大きいため塗りむらを生じやすい欠点がある。そこで、本研究ではこれまでの研究成果を基に、酸化亜鉛微粒子をリン酸処理することにより、表面をリン酸亜鉛に変化させたコアシェル型顔料の作製を行っている。光触媒活性をもたないため皮膚障害の恐れがないうえに、均質かつ適切な粒子サイズをもつため滑らかな塗布が可能な新規化粧品用白色顔料を開発することが本研究の目的である。前年度には、本研究プロセスにおける基本的な検討項目として、リン酸溶液温度、振とう時間及びリン酸と酸化亜鉛の原料比について検討した。これらの結果を踏まえて、当該年度には微粒子の凝集を防ぐため、化粧品に保水性添加物として用いられている化合物(乳酸、乳酸ナトリウム、尿素、グリセリン)を添加し、その効果を検討した。添加物を加えることにより白色度が高くなること、滑らかさが向上することなどが明らかになった。また、表面がリン酸亜鉛となることにより紫外領域の反射率が高くなることが判明していたが、添加物を用いることにより、その反射率の変化が抑制された。次年度には、通常のリン酸とは異なる反応性をもつ縮合リン酸塩を用いたコアシェル粒子の作製について検討する。酸化亜鉛微粒子をリン酸中にて振とうし、表面をリン酸亜鉛に変化させた。前年度の計画は基礎的な条件である温度、時間、原料比について、今年度の計画は添加物の影響について明らかにすることである。前年度に得られた結果を踏まえながら、化粧品に用いられている添加物を用いて試料を作製し、その組成、粒子の状態、光触媒活性、色相などについて検討した。これらは当初の研究計画通りに検討している。また、前年度に簡便な装置にて評価可能であるとした滑らかさについても検討を行い、この方法が有効であることを確認した。以上の結果から、「おおむね順調に進行している」と判断した。本年度の研究により光触媒活性を抑制しつつ粒子が大きくなっていない新規白色顔料を作製することができた。しかしながら、光触媒活性は完全になくなっている状態ではなく、弱いながらも存在している。また、少量ではあるが粒子サイズが大きくなっているものも含まれている。そこで、さらなる条件を検討し、より化粧品用白色顔料として適した素材を開発する。また、リン酸塩を用いている一因として親水性があり、これが最終製品の保水性を向上させることが期待されている。今後の方針として、保水性化合物の添加を検討する。この添加は、これまでリン酸チタンやリン酸亜鉛において保水性向上と凝集抑制に有効であることを明らかにしており、添加による凝集抑制効果を検討する。本年度の研究により、白色度の高いコアシェル粒子を作製することが出来た。しかしながら、光触媒活性が弱いながらも残っていることや粒子サイズが化粧品用途として一般に求められる大きさよりも大きくなっている点について改善が求められる。そこで、一般的に用いられているリン酸にかえ、縮合リン酸塩を用いることにより、大きく反応性を変化させた反応条件を用意し、最適な白色顔料の作製を目指す。
リポソームを用いた脂質過酸化証明法の開発とその応用

細胞障害には活性酸素の誘起する反応、特に脂質過酸化反応が重要な意味を持つ。脂質過酸化反応のうち、本研究では膜傷害という機能的な面をみるため、リポソームを用い、膜破壊モデルを作った。リポソームにはカーボキシフルオレセイン(CF)のようなラジカル反応開始剤とはならない蛍光物質を封入し、膜破壊の程度を検出可能とした。共役ジェン、チオバルビツール酸反応物質の同時定量もおこなった。CF-リポソームの脂質組成は飽和脂肪酸(ジパルミトイルフォスファチジルコリン),不飽和脂肪酸(大豆ファオスファチジルコリン)、不飽和脂肪酸とビタミンEをミックスしたものなどを用いた。脂質過酸化開始剤は、この教室で開発した鉄ニトリロ三酢酸と還元剤(システイン、グルタチオン,ビタミンC)を用いた。CF-リポソームと開始剤をインキュベートした。その結果(1)飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸とビタミンEを用いたリポソームでは脂質膜の破壊がみられなかった。また、鉄の還元剤の種類によっても膜破壊の程度が異なった。(2)鉄の酸化還元活性と、鉄と過酸化水素によるFenton様反応の何れが脂質過酸化に重要であるかを検討したところ、鉄の酸化還元活性がFenton様反応より重要である事が示された。過酸化水素の高濃度は脂質過酸化を阻害した。(3)鉄ニトリロ三酢酸と還元剤による脂質過酸化のpH依存性を検討した結果、脂質過酸化はpH5付近で最も強く、速く見られた。これは生体における炎症巣、虚血巣において意味のあることと思われる。これまで脂質過酸化と膜傷害のモデルとして、赤血球、赤血球再構成膜が用いられているが、生体膜には脂質組成、ラジカル反応阻害剤など未知の因子が多く、ヘモグロビン自体は脂質過酸化開始剤となる可能性もあり、解析が困難である。この点CF-リポソームモデルにも有利な点が多い。本年度の成果として、蛍光マーカー(カーボキシルフルオレセイン、CF)を封入したリボソーム(CF-リボソーム)が脂質過酸化による生体膜障害モデルに適していることをしめした。脂質膜傷害の程度は封入されたCFの培養液中への放出を蛍光測光することにより定量化することができた。脂質過酸化速度はインキュベイション中に共役ジェンを分光光度計でモニターする.インキュベイション後、チオバルビツール酸反応物質を定量することにより脂質過酸化の程度を定量することができる。CF-リボソームの脂質組成は飽和脂肪酸(ジパルミトイルフォスファチジルコリン),不飽和脂肪酸(大豆ファオスファチジルコリン)、不飽和脂肪酸とビタミンEをミックスしたものなどを用いた。脂質過酸化開始剤として、この教室で開発した鉄ニトリロ三酢酸と還元剤を用いた。蛍光マーカー入りリボソームと鉄キレートをインキュベートした。鉄の還元剤として、システイン、グルタチオン、ビタミンCなどを用いた。その結果飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸とビタミンEを用いたリボソームは脂質過酸化開始剤によっても脂質膜の破壊がみられないことが判った。また、鉄の還元剤の種類によっても膜破壊の程度がことなっていた。これまで、と脂質過酸化と膜傷害のモデルとして、赤血球、赤血球再構成膜が用いられているが、生体膜には脂質組成、ラジカル反応阻害剤など未知の因子が多く、また、ヘモグロビン自体は脂質過酸化開始剤となる可能性もあり、解析が困難である。

CFはラジカル反応開始剤とはならず、脂質組成実験目的により選べることができるなど、CF-リボソームモデルには有利な点が多いものと考えられる。(1)蛍光マーカー(カーボキシルフルオレセイン、CF)を封入したリポソーム(CF-リポソーム)を脂質過酸化による生体膜障害モデルとして、用いた。脂質過酸化開始剤として、この教室で開発した鉄ニトリロ三酢酸または銅ニトリロ三酢酸と還元剤としてグルタチオン,ビタミンCなどを用いた。脂質過酸化に及ぼす過酸化水素の影響も調べた。これは鉄或いは銅の様な遷移金属の酸化還元活性と、過酸化水素と遷移金属のFenton様反応の何れが脂質過酸化に重要であるかを検討したものである。その結果、金属還元剤による酸化還元活性が過酸化脂質によるFenton様反応より重要である事がしめされた。さらに過酸化水素の高濃度は脂質過酸化を阻害した。(2)鉄ニトリロ三酢酸と還元剤による脂質過酸化開始時の速度のpH依存性を検討した。材料はリノール酸ミセルを用い、脂質過酸化は共役ジエンを測定した。その結果、脂質過酸化はpH5付近で最も強く、速く見られることが判明した。これは生体における炎症巣、虚血巣において意味のあることと思われる。
新型PVCゲル人工筋肉を用いた軽量アシストウェアの開発

本研究では、柔軟・軽量なPVCゲル人口筋肉を用いて、衣服感覚で装着し使用できる歩行アシストウエアを開発することを目的とする。平成2728年度では、高齢者の生体特徴に従ってアシストウェアを設計し歩行状態に従う制御方法を検討した。そして、高齢者に装着してアシスト効果があることを確認した。また、アシストウェアの軽量化と高出力化の方法を検討し、目標重量(1kg以下)が実現できることを確認した。これにより、従来のモータを用いた歩行アシストウェアの柔軟・軽量化、静音化の飛躍的な向上が実現でき、衣服感覚で装着でき違和感の少ないアシストウェアが開発され、多くの高齢者に普及することが予想できる。高齢者や障碍者の日常生活のサポートや、健常者の労働負担の軽減を目的とした研究がなされている。従来の外骨格型アシスト装具は、大型で硬く重いため、身体へのフィット性が低く、着用者の自然な身体動作を妨げ、一般の高齢者の日常生活には使用できない。本研究では、柔軟・軽量なPVCゲル人工筋肉を用いて、人間の装着感を第一に考え、衣服感覚で装着し使用できる歩行アシストウェアを構築することを目的とする。平成27年度に実施した内容は、下記の通りである。1、高齢者の歩行アシストのための必要な人工筋肉の収縮量と発生力の目標仕様を検討した。(1)歩行中の股関節の角度により、人工筋肉の収縮量は20mmと設定した。(2)歩行中最大トルクの10%以上を補助できるように,人工筋肉の最大発生力は80Nと設定した。2、人工筋肉の目標仕様に従ってアシストウェアの構造の設計とプロトタイプ(片脚)の試作を行った。(1)構造について、人工筋肉の剥離を防止するユニット構造を利用し,衣服のように身体にフィットするフレキシブルな構造を設計した。(2)試作したプロトタイプのアシストウェア(片脚)は、約0.6kgである。3、PVCゲルアシストウェアの制御法を検討し、歩行検証実験を行った。(1)今回は、圧力センサーを用いて股関節の運動を推定し、アシストウェアを制御する.作製した制御器は約0.8kgである。(2)歩行検証実験により、装着者の筋肉負担を低減し、アシストウェアの有用性を検証した。本研究が成功した場合には、歩行アシスト装置の軽量化、静音化、低価格化の飛躍的な向上が実現でき、これにより衣服感覚で装着でき違和感の少ないアシスト装置が開発され、多くの高齢者に普及することが予想できる。平成27年度の当初計画では、PVCゲル人工筋肉アシストウェアの試作までとなっているが、予定を回りH28年度に予定していたアシストウェアの制御方法の研究と効果の検証実験を実施することができた。生活支援や健常者の労働負担の軽減を目的としたロボット技術を用い,身体能力が低下した高齢者や障碍者の生活を支援し,社会生活を自由に行えるようなロボットや歩行アシスト装置が注目されている。従来の電気モータを用いた歩行アシスト装置では、重く硬いため、装着時にその重量やフィット性が大きな問題となっていた。また、支援目的以外の動作に対する拘束性があることから、日常生活で用いることが困難である。本研究では、アシストウェア(コントローラーを含む)全体の重量を1kg以下とすることを目標に、平成28年度は以下を行った。1、平成27年度で試作したアシストウェアの軽量化と高出力化の手法検討と実験実施(1)メッシュ陽極の材質と加工方法の検討と基礎評価実験(2)ゲル膜の薄膜化の検討と基礎特性評価実験(3)陽極の材質とゲル膜を薄膜化により、アクチュエータの軽量化(ー50%)と高出力(+30%)化ができ、アシストウェア全体の重量は1kg以下にすることが実現できた。2、アシストウェアの構造の改良を検討した。(1)軽量化のため、ケースのサイズ、材質と形状の調整。(2)配線の改良(3)アシストウェア全体の設計3、改良したアシストウェアの試作本研究が成功した場合には、歩行アシストウェアの柔軟・軽量化、静音化、低価格化の飛躍的な向上が実現でき、これにより衣服感覚で装着でき違和感の少ないアシストウェアが開発され、多くの高齢者に普及することが予想できる。本研究の目標は、PVCゲル人工筋肉アシストウェア(コントロールを含む)全体の重量を1kg以下とすることである。今の片脚のプロトタイプは約1.4kg(アシストウェア0.6kg、コントロール0.8kg)で、両脚となると約2kgとなり、目標値の約2倍の重量となる。この課題を解決するため、今後は、PVCゲル人工筋肉のメッシュ電極とゲル膜厚を半分くらい薄くすることによりアシストウェアの重量を低減する。そして、コントロール用バッテリーなどの重量を低減することにより、アシストウェア全体の重量は設定した目標値を目指して進んでいく。

また、改良した人工筋肉を利用して両脚のアシストウェアを試作し、より精確なアシストウェアの制御法を検討し、検証実験を行っていく予定である。工学アシストウェア用ユニット構造試作用消耗品費が当初の予定よりも少なく済んだ。H28年度請求額と次年度使用額を合わせてアシストウェアの試作用消耗品費として使用する。
地球環境保全に対する港湾の役割の国際比較研究

本国際共同研究の目標は次の3点にある。(1)港湾に係わる環境政策の国際的準拠大網を作成し、(2)情報変化に伴う港湾計画の迅速な点検変更手法を開発し、(3)港湾環境研究工具としての文献データベースのネット化と映像記録の集積を図る。目標1については、世界の港湾管理及び運営の体制が1980年代初頭より急速に民間資本主導に移り、港湾の間での競争意識が高まり、投資効率を重視する傾向にあり、環境投資は相対的に抑制される怖れがある。日本では環境投資はむしろ港湾投資の中核になってきているが、地方自治体の財政負担増の原因になりかねない。EUの下部機構の海港連盟が1993年採択した環境実践要綱、国際港湾協会の1997年の環境宣言が準国際網領の既存財産としてあるが、制約を超えられず、調査先で見聞した好例を列挙し政策の具体化を図ると共に、EU海港連盟環境委員会が実現した環境政策データベースをヨーロッパ以外のアジア等で普及する提案をしたい。目標2は港湾整備計画それ自身の政策評価をまずしっかり行なうべきである。各国共に苦しんでいるが、事前評価、外部評価、事後評価を制度化しておくべきである。目標3はデータ入力、メンテナンスの労力をば研究分担者ならびにその後継者の自主的努力に期待しなければならない性質のため、入力フォーマット及び入力言語を共通としているにすぎない。文部省学術情報センターと協議のうえ、センターの技術基準を中国、韓国のデータベース作成分担者に手渡した。相互交信は将来の事業となる。日本では日本港湾経済学会で文献データベース委員会を組織し、継続性のある事業としたい。港湾に係わる環境対策の国際的な準拠大綱の作成、情勢変化に伴う港湾計画の迅速な点検変更手順方法の開発、港湾環境の研究工具としての文献データベースのネット化等をめざすこの国際共同研究は、初年度では以下の成果を達成した。1.現地調査基本的なデータ収集を目的に、海外研究分担者は延べ中国14名、韓国11名、日本は8名がちょうさ旅行に参加した。調査先は1)日本は大阪、神戸、広島、下関、北九州、福岡、唐津の7港2)中国は天津、大連、上海、深川(蛇口)、香港、マカウの6港3)韓国は仁川、光陽、釜山の3港4)カナダはバンクーバー1港5)日、中、韓の運輸交通環境担当中央官庁、地方部局、地方政府等11箇所、2.研究作業研究分担者は共同プロジェクトの下に各自の分担課題を持ち、環境保全思想、人口問題と計画への住民参加、地域計画と港湾整備、港湾投資の効果検定、港湾計画、施工、運営における環境評価手法、投資や貿易等経済活動の動態あるいは港湾物流さらには背後圏の多面的な要請などが港湾の環境対策に与える影響の測定法、港湾で環境を維持監視するための制度の在り方など多角的な取り組みを行なっている。今年度のこのプロジェクトに直接関連する個別的な成果は、既に発表された論文は日本側5件韓国側4件、学会報告は日本側3件である。3.新たな知見1)日本の制度政策の中に客観的な事業評価システムがない。2)韓国はなお産業振興優先で環境対策は追い付いていない。3)中国は計画、施工、投資3部門同時に環境対策の実現を図り、相互検討、相互競争の内外の統制システムを広く導入しているが、実状はなお組織の上下に齟齬がある。第2年度に入った本研究は、日本、中国及び韓国を除く各国の港湾管理者や港湾企業の環境保全政策や対策を求め、その考え方、制度あるいは手法を環境整備施設や公害防止施設等のハードウエアの整備動向、他方では運営方法や法制度をもってして、周辺関係住民と共存し、あるいは船会社や荷主などの港湾ユーザーを巻き込んで環境保全の実をあげるように仕向けるソフトウエアの手法やインセンチブなど、優れた実践例を見聞するように務めた。1.本年度の成果訪問先は20か国、港湾の数は34港に及んでいる。

参加人数は延べ16名、内海外からの現地参加は5名、現地での調査協力者は多数であった。名簿はこの報告書では省略せざるをえなかった。収集できた資料は相当量にのぼっている。2.新たに得た知見(1)港湾の経営体制が民営化の方向へ向かっており、この社会システムの変化が港湾の運営や雇用、環境政策にも反映されている。つまり経済効率が全面に出ている。(2)港湾の立地が大都市から臨海へ動いている。環境対策と船舶の大型化のためである。これまで繁栄していた港湾都市は衰退からの復活に懸命である。(3)騒音、汚水、大気汚染は港湾貨物の積降ろしや移動にあたり、どの港においても周辺住民との紛議を抱えており、整備計画の実現が停頓しがちである。3.研究調査上の反省点派遣費用の制約と所属機関の事情から研究分担者は予期した日程を確保出来ず、交替または参加の辞退が頻繁に生じた。初年度(平成8年度)は日中韓3国の港湾整備の思想、制度、手法に重点を起き、アジア的社会システムとしての港湾整備と環境対策を調査し、2年度(平成9年度)はアジア以外の地域の主要港湾を対象に現地調査を実施した。これらの成果を基に最終年度(平成10年度)には横浜に研究分担者14名、研究協力者7名を召集し研究の成果の交流を図った。合同会議から得られたものは、1.多重の法規制と利害関係の輻輳する港湾の主体はいかに確保されるべきか、政府レベルばかりでなく、地域の内部での調整に時間と費用が掛かる。しかし代替案を出し尽くして調整を図る必要がある。2.民間主導による規制緩和政策は地域の要望や国民の需要に応えているか。3.空間的には港湾域に留まらず、沿岸域を一体とする海域及び陸域の統括的管理法体系が必要になっている、1972年のアメリカの沿岸域管理法はその先鞭となっている。4.隣接国間ばかりでなく、港湾ならびに海洋の環境管理には広い国際協力が必要になっている。ヨーロッパ連合の港湾環境実践綱領や国際港湾協会環境宣言は多くの示唆を与えている。5.技術革新の進展に伴う港湾の立地、施設、運営の変化は著しいが、新しい港は物流機能を純化していくが、既成の港は都市整備を含め機能の複合化を展開して行かねばならないだろう。情報通信機能の強化は必至である。これらの事情を補完するため、イギリス、アメリカ、アジアへの調査を行なった。
20世紀中国小品文の多角的研究:紙上の声の形成・定着に見る越境性とモダニティ

2018年度は、国際シンポジウムで3回、国内で開催された研究会で2回、研究発表を行い、3本の論文を執筆した(うち2本は中国語による会議論文)。東京、名古屋、大阪、京都、沖縄などの大学に赴き、研究発表および適宜調査も行なった。例年とは異なり、本年度、全ての国際シンポジウムが海外ではなく、日本国内で開催された。そのため、本年度、海外への出張は行わなかった。「研究実施計画」に記した通り、本研究における調査の実施は、国際シンポジウム等に参加する際、なるだけ現地で並行して行なうことにしている。五四時期、革命文学、「小品年」にみる小品文の盛行、さらに日中戦争を経験して、「小品文」は中国の少年少女にいかに受容されたのか、そして彼らは小品文に何を託して、継承したのだろうか。本研究は、民国時期の小品文が「近代」の歩みを進めるなかで人や社会に支えられ、呼応しながら定着してゆく諸相を、国文教材への小品文(作品)収録および文芸「副刊」などの新聞メディアの小品文コラムを手掛かりにして明らかにする。近代中国の小品文が日本小品文受容を経て、言語、ジャンル、思想の成熟をみるなか、教育と出版ジャーナリズムの発展に伴い青少年に広く実践されたことを軸に、本研究は中国文化の近代的発展と深い関係を持つ民国時期小品文の定着過程を解明し、中国の「近代」の歩みを問い直す試みである。最終的に本研究が冷え込む日中関係の問題解決の一助となることを目指している。なお、本年度に実施した研究内容については、【現在までの進捗状況】に記すこととする。本研究は、中華民国期の青少年たちが手がけた「小品文」と称される短文を収める投稿雑誌や国文教科書を日中両国の図書館・資料館でにおいて、調査、収集することを重要な柱のひとつとしている。その調査の過程で、小品文作家と呼ばれ、現代中国において「漢奸」文人と定義されている周作人が、日中戦争期に日本を公式訪問した際の史料を偶然発見した。そこで、当初計画していなかった周作人の訪日時における新史料の調査、分析を行なった。現在、継続して調査・分析をおこなっている。つまり、当初全く予期していなかった周作人の新史料の発見によって、予定していた研究計画とは異なる調査・研究を実施することになった。研究計画の大幅な変更が必要である。しかしながら、現在実施中の調査および分析は、当初計画していた、中華民国期の青少年たちの小品文の研究とも関連がある。青少年が小品文を執筆するために、手本としたのが周作人小品文であった。周作人の小品文は、中国において、中高生の国文教科書に繰り返し収録された経緯がある。新たに取り組んでいる研究は、当初の研究と、文学史ないしは教育史上において、同一系譜上に位置づけることが可能である。このように、両者の研究内容は、部分的に重複する内容を含んでいる。とりわけ、日中戦争期における周作人に関する史料は従来発見されておらず、当該時期における周作人およびその文学の全貌はほとんど明らかになっていない。現在実施中の新たな研究の実施によって、周作人研究の空白部を補完することが期待できる。日中戦争期に対日協力に踏みこんだ周作人の解明は、現代中国における小品文の定着と社会との連関性の解明という点のみならず(=当初予定していた研究)、彼の日本受容の解明および複雑に入り組む近代日中交流史の解明につながりうる(=新たな研究)と考えられる。【現在までの進捗状況】に記した通り、日中戦争期における周作人の公式訪問時の史料発見によって、本研究は大きな方向転換を余儀なくされることとなった。そこで、当初の計画案から極力、大きく逸脱しないことを心掛けながら、今後、次のような計画で研究を進めたい。1)日中戦争期における周作人の新史料の調査を継続する、2)1の発掘した史料を分析する、3)2の分析結果に基づき、周作人の小品文から「打油詩」を創作するまでの過程を整理する、4)3が現代中国における教育・ジャーナリズムの発展と如何に連動していたのか、分析する。上記、14のうち、3、4の実施時に、当初予定していた小品文作品の調査および収集を行う。主に日本の大学図書館等で実施する予定である。当初の研究計画では、「単独で実施する」、「調査・収集・分析(先行研究レビュー、収集資料レジュメ作成を含む)は3年間を通じて随時実施する」、「国内外の若手研究者と連携して国際ワークショップを毎年開く」としていた。こうした点は、新規の研究計画においても踏襲して実施する計画である。2019年度は、武漢大学で一回、本務校である北九州市立大学で国際ワークショップを行なう。今後、上記のような方策で研究を実施する予定であるが、いずれも当初予定していた研究内容から変更を余儀なくされているのは事実であり、時間面で完了できるかという懸念がある。期間内に研究が完了するように、調査・分析の枠組みを拡大しすぎないように留意する。

そのため、本年度、海外への出張は行わなかった。「研究実施計画」に記した通り、本研究における調査の実施は、国際シンポジウム等に参加する際、なるだけ現地で並行して行なうことにしている。五四時期、革命文学、「小品年」にみる小品文の盛行、さらに日中戦争を経験して、「小品文」は中国の少年少女にいかに受容されたのか、そして彼らは小品文に何を託して、継承したのだろうか。本研究は、民国時期の小品文が「近代」の歩みを進めるなかで人や社会に支えられ、呼応しながら定着してゆく諸相を、国文教材への小品文(作品)収録および文芸「副刊」などの新聞メディアの小品文コラムを手掛かりにして明らかにする。近代中国の小品文が日本小品文受容を経て、言語、ジャンル、思想の成熟をみるなか、教育と出版ジャーナリズムの発展に伴い青少年に広く実践されたことを軸に、本研究は中国文化の近代的発展と深い関係を持つ民国時期小品文の定着過程を解明し、中国の「近代」の歩みを問い直す試みである。最終的に本研究が冷え込む日中関係の問題解決の一助となることを目指している。なお、本年度に実施した研究内容については、【現在までの進捗状況】に記すこととする。本研究は、中華民国期の青少年たちが手がけた「小品文」と称される短文を収める投稿雑誌や国文教科書を日中両国の図書館・資料館でにおいて、調査、収集することを重要な柱のひとつとしている。その調査の過程で、小品文作家と呼ばれ、現代中国において「漢奸」文人と定義されている周作人が、日中戦争期に日本を公式訪問した際の史料を偶然発見した。そこで、当初計画していなかった周作人の訪日時における新史料の調査、分析を行なった。現在、継続して調査・分析をおこなっている。つまり、当初全く予期していなかった周作人の新史料の発見によって、予定していた研究計画とは異なる調査・研究を実施することになった。研究計画の大幅な変更が必要である。しかしながら、現在実施中の調査および分析は、当初計画していた、中華民国期の青少年たちの小品文の研究とも関連がある。青少年が小品文を執筆するために、手本としたのが周作人小品文であった。周作人の小品文は、中国において、中高生の国文教科書に繰り返し収録された経緯がある。新たに取り組んでいる研究は、当初の研究と、文学史ないしは教育史上において、同一系譜上に位置づけることが可能である。このように、両者の研究内容は、部分的に重複する内容を含んでいる。とりわけ、日中戦争期における周作人に関する史料は従来発見されておらず、当該時期における周作人およびその文学の全貌はほとんど明らかになっていない。現在実施中の新たな研究の実施によって、周作人研究の空白部を補完することが期待できる。日中戦争期に対日協力に踏みこんだ周作人の解明は、現代中国における小品文の定着と社会との連関性の解明という点のみならず(=当初予定していた研究)、彼の日本受容の解明および複雑に入り組む近代日中交流史の解明につながりうる(=新たな研究)と考えられる。【現在までの進捗状況】に記した通り、日中戦争期における周作人の公式訪問時の史料発見によって、本研究は大きな方向転換を余儀なくされることとなった。そこで、当初の計画案から極力、大きく逸脱しないことを心掛けながら、今後、次のような計画で研究を進めたい。
クラウン及びアミンイミド系界面活性物質の合成と機能

種々の側鎖構造をもつ両親媒性クラウンエーテル(以下CEと略記)及び脂質モデル構造または金属配位子をもつ両親媒性アミンイミド(以下AIと略記)を新たに設計し,多種類の化合物を合成して,それらの界面化学的物性及び応用的機能について検討した結果,大要以下の知見を得た.1.長鎖CEは相当する非環状体と異なり,希薄水溶液中で数量体以下の前期会合体を作り.濃度及び電解質の有無によりミセル形態が著した変わる.2.気水及び油水界面での長鎖CE単分子膜の膜電位及び吸着安定性に及ぼす金属塩の効果から,膜状態における錯形成挙動の評価が可能である.3.長鎖CEとリン脂質の混合ベシクルの調製に成功し,これは塩の添加により陽イオンCE間の錯形成に良く対応したζ電位及び凝集性の変化を示し,イオン選択的な錯形成能をもつコロイド粒子として機能しうる.4.分極した油水界面で,長鎖CEの吸着と錯安定性を界面電気化学的に調べることにより,イオノファの吸着及び輸送現家をモデル的に検討できる.5.2本の長鎖基をもつAIは,水中で会合安定性の高い比較的小型の一枚膜ベシクルを形成し,脂質モデルとして特異な会合体材料となる.6.側鎖中にアミノ酸残基をもつ長鎖CEは,水中分散性と会合体安定性が大きく,とくに2本鎖疎水部と組み合わせた化合物は安定な二分子膜会合体を与える.また,極性基質の液膜輸送担体として優れた輸送能を示す.7.アザ及びジアザCEの側鎖構造と水溶性,錯形成能,相関移動触媒能の及び液膜でのイオン輸送機能の関係にいて,幾つかの新知見を得た.8.αピコリル基,イミダゾール基,水酸基,チオール基を複合配位子とする長鎖AIは, Zn^<2+>存在下のミセル系において高いエステル加水分解触媒能を示し,チオール基を含むAIではターンオーバー機能も確認され,優れた金属加水分解酵素モデルとなりうる.種々の側鎖構造をもつ両親媒性クラウンエーテル(以下CEと略記)及び脂質モデル構造または金属配位子をもつ両親媒性アミンイミド(以下AIと略記)を新たに設計し,多種類の化合物を合成して,それらの界面化学的物性及び応用的機能について検討した結果,大要以下の知見を得た.1.長鎖CEは相当する非環状体と異なり,希薄水溶液中で数量体以下の前期会合体を作り.濃度及び電解質の有無によりミセル形態が著した変わる.2.気水及び油水界面での長鎖CE単分子膜の膜電位及び吸着安定性に及ぼす金属塩の効果から,膜状態における錯形成挙動の評価が可能である.3.長鎖CEとリン脂質の混合ベシクルの調製に成功し,これは塩の添加により陽イオンCE間の錯形成に良く対応したζ電位及び凝集性の変化を示し,イオン選択的な錯形成能をもつコロイド粒子として機能しうる.4.分極した油水界面で,長鎖CEの吸着と錯安定性を界面電気化学的に調べることにより,イオノファの吸着及び輸送現家をモデル的に検討できる.5.2本の長鎖基をもつAIは,水中で会合安定性の高い比較的小型の一枚膜ベシクルを形成し,脂質モデルとして特異な会合体材料となる.6.側鎖中にアミノ酸残基をもつ長鎖CEは,水中分散性と会合体安定性が大きく,とくに2本鎖疎水部と組み合わせた化合物は安定な二分子膜会合体を与える.また,極性基質の液膜輸送担体として優れた輸送能を示す.7.アザ及びジアザCEの側鎖構造と水溶性,錯形成能,相関移動触媒能の及び液膜でのイオン輸送機能の関係にいて,幾つかの新知見を得た.8.αピコリル基,イミダゾール基,水酸基,チオール基を複合配位子とする長鎖AIは, Zn^<2+>存在下のミセル系において高いエステル加水分解触媒能を示し,チオール基を含むAIではターンオーバー機能も確認され,優れた金属加水分解酵素モデルとなりうる.1機能性界面活性物質の合成(1)各種の長鎖基をもつ一置換及び二置換クラウンエーテル(40種)。(2)各種の金属イオン配位性基をもつ長鎖アミンイミド(5種)。(3)クラウンエーテル基を含む長鎖アミンイミド(5種)。ほぼ当初計画のとおり上記新化合物を合計50種について合成し得た。2基礎物性と応用的機能(1)水不溶性の長鎖クラウンエーテルについて、気/水及び油/水界面での単分子膜の膜電位に及ぼす各種金属塩の効果を調べ、膜状態における金属イオンとの錯形成能を評価できることを初めて明らかにした。(2)長鎖クラウンエーテルとリン脂質の混合ベシクルについて、塩添加によるゼータ電位及びベシクル凝集性の変化は、何れも金属イオン-クラウン間の錯体形成によく対応していることをみいだした。(3)長鎖一置換クラウンエーテルでは、連結部にアミドやオリゴペプチド等の極性(水素結合性)基を導入すると、アミノ酸塩の選択的液膜輸送の有効な担体となり、二鎖疎水部を導入すれば相間移動触媒能が向上することがわかった。(4)長鎖アザクラウンエーテルでは、側鎖のβ位に水酸基をもつラリアートエーテルへの誘導が容易であり、これらは水容性及びカチオンとの錯体安定性が高く、ハロゲン交換反応の相間移動触媒能及び金属イオンの液膜輸送能にすぐれていることをみいだした。