hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
せん断波伝播の実時間可視化と生体組織特性化への展開

しかし、従来法である生体中に強力超音波を照射したときの音響放射圧でせん断波を発生させるARFI(Acoustic Radiation Force Impulse)法は、手で触った硬さと測定値が矛盾する、測定値のバラつきが大きい、など精度や信頼性に疑問が呈されている。この理由としては、せん断波の伝播速度は組織の硬さにより数倍も変化するので組織境界で大きな屈折と反射が生じる、回折現象が大きく現れ回折波が複雑に伝播する、線維方向と直交方向では伝播速度が大きく変化する、など従来医用診断に使われてきた波動と異なり波動伝搬の媒質依存性が非常に強いことによる。本研究では、研究代表者が開発したせん断波の実時間可視化法(Color Doppler Shear Wave Imaging法:以降CD SWI法と呼ぶ)を用いて、可視化技術の定量性、空間分解能を向上させるだけでなく、可視化を基礎とするせん断波の伝播制御、伝播速度の高精度・高分解能計測技術を開発し、これらをシステムとして一体化することで臨床で求められる精度と分解能を達成し、せん断波の新たな応用開拓とせん断波が主導する技術革新を生み出す基盤的技術を創出することを目的としている。平成29年度は、伝播速度計測法を確立するために波数ベクトル解析に基づく伝播速度計測法を開発した。この速度推定法は、せん断波の回折による誤差を低減させる回折フリーな速度推定法である。さらにファントムを用いたこれら手法の精度や空間分解能の評価を従来法と比較検討することで行った。実用化を見据えた臨床へのトランスレーショナルリサーチの推進では、乳腺(乳がん診断)、リハビリテーションや原発性肩こりの定量評価を目的として骨格筋の硬さ評価について、複数の医療機関との共同研究の下で提案法の臨床評価を開始した。これら成果をまとめて内外の関連学会で報告したが、新たに提案法を使う穿刺時の刺挿入の精度を格段に向上させる新たな方法を発案し、特許出願を行うなど、当初の予想を超える成果を得た。また、実用化を目指して関連企業との共同研究を開始しており、試作品の開発を今後行う予定である。生体組織の「硬さ」、「ぐりぐり感」、「張り」などに繋がる組織のずり弾性特性は、癌などの確定診断に役立つとの期待から、ずり弾性特性を映像として得る映像法(エラストグラフィ)は精力的に研究が行われている。エラストグラフィは、生体組織中に周波数1kHz程度までのせん断波(横波、地震のS波に相当)を伝播させ、せん断波の伝播速度を超音波で計測することが基本原理になるが、従来法では測定値のバラつきが大きいなどの議論がある。この理由としては、従来法ではせん断波の伝播を平面波として仮定しているので、組織の局所的な硬さの変化により伝播速度が数倍も変化すると、組織境界で大きな屈折、反射、散乱が生じるなど、平面波伝播の仮定が満たされなくなるためである。本研究では、研究代表者が開発したせん断波の実時間可視化法(Color Doppler Shear Wave Imaging法:以降CD SWI法と呼ぶ)を用いて、組織弾性特性の可視化技術の定量性、空間分解能を向上させるだけでなく、せん断波波面伝播の可視化をツールとして組織構造の可視化や、屈折や反射の影響を受けにくい伝播速度の高精度・高分解能計測技術を開発し、これらをシステムとして一体化することで、臨床で求められる精度と分解能を達成する。本年度は、特に整形外科での利用を想定し、再現性向上のための小型コイン型加振源の開発、筋組織とそれに直交する方向での伝播速度の違い(異方性)の影響を低減させるために、筋繊維に沿ってせん断波が伝播していることを定量的に評価する方法の開発等を行い、運動負荷における僧帽筋の弾性変化の評価、疾病に対する弾性変化の計測などを行い、本手法の臨床での有用性の評価を行った。
運動準備電位の研究-運動想起、運動麻痺における検討

運動準備電位は、随意運動に際して運動開始前約2秒からはじまる緩徐な陰性電位と、運動開始前0.4秒0.5秒からはじまる急峻な陰性電位からなる。前者は両側補足運動野に由来し、後者は運動に対応する一次運動時に由来する。これらの電位は受動運動では出現せず、運動の随意性、準備状態、プログラミングに関与すると考えられている。本研究では、音を合図に、運動を想起した場合と、実際の運動を行った場合とで音をトリガーに脳波を加算平均した。その結果、音より前に運動準備電位とよく似た陰性電位が、脳の広い範囲で得られ、この電位は運動想起と実際の運動とで差がなかった。以上より運動想起によっても随意運動の際と同じような運動準備電位が脳内に生ずることが示唆された。また、単発性、単巣性の脳血管障害により片麻痺を来した患者の急性期、ないしは亜急性期の運動準備電位は、13名中5名で、麻痺手指の運動時の方が、正常手指の運動時よりも振幅が大きく、麻痺手指の運動時には、13名中6名で、麻痺手指と同側の半球で、反対側の半球におけるよりも振幅が大きかった。以上の結果は、麻痺手指の運動時により脳が活性化され、麻痺と同側の脳が活性化されることがしばしばあることを示したものであり、成人の脳にも可塑性の存在することを示唆していると思われた。1.指の随意運動に先行する緩徐な陰性電位(Readiness Potential,RP)が実際の運動を伴わない、運動の想起によっても出現するかを9名の正常人で検討した。そのために、(1)随意的に指を曲げたとき、(2)音を合図に指を曲げたとき、(3)音を合図に運動を想起したとき、(4)音を聞くだけのときの脳波を筋電図または音の開始点をトリガーに、平均加算し比較した。その結果、RPの頭皮上の分布、開始点、最大振幅は運動想起の際も随意運動とほぼ同様であり、Cz、指と対側の中心・頭頂部で大きな振幅で出現した。2.脳梗塞または脳出血で一側の大脳の一ヶ所に障害を来し、片麻痺となった患者のRPを検討した。指が動かないときは音を合図に動かす努力をさせ、音の開始点をトリガーに脳波を加算平均した。その結果、RPの出現様式は症例により種々で、麻痺指を動かすときに正常指を動かすときよりも対側の頭皮上でRPの振幅が大きくなる例、対側よりも同側の頭皮上でRPの振幅がより大きくなる例などが見られた。解析した症例数はまだ少ないが、症例により運動の戦略が異なること、対側、同側の大脳が活性化されることが示唆された。運動準備電位は、随意運動に際して運動開始前約2秒からはじまる緩徐な陰性電位(BP1)と運動開始前約0.5秒からはじまる急峻な陰性電位(BP2)からなる。BP1は両側の補足運動野に由来し、BP2は対応する一次運動野に由来すると考えられている。脳障害の回復期に、補足運動野や運動野の血流が増加することから、これらの部位の活性化が予測されている。平成7年度は、単発性、単巣性の脳血管障害により片麻痺を来した患者の急性期ないしは亜急性期の運動準備電位を検討した。対象は13名で、随意的な手指の屈曲運動を行った。頭皮上電極から記録した脳波を、指運動の筋電図の開始点をトリガーに加算平均した。その結果、運動準備電位の振巾は、1、13名中5名で、正中頭頂部でBP1、BP2ともに麻痺手指の運動時の方が、正常手指の運動時よりも大きかった。2、麻痺手指の運動時には、13名中6名で麻痺手指と同側の半球で、反対側の半球におけるよりもBP1、BP2ともに大きかった。

以上の結果は、脳血管障害による片麻痺の急性期ないしは亜急性期に、高頻度に、麻痺手指の運動に際して健側手指の運動時よりも脳が活性化され、また、麻痺手指運動に際して同側の脳が活性化されることを示しており、成人の脳においても脳の可塑性の存在することを示唆したものと思われる。今後、麻痺の回復過程での運動準備電位の変化、脳障害の急性期、亜急性期の運動準備電位所見が麻痺の予後判定に役立たないかなどの検討が望まれる。
全能性消失時のエピゲノム制御機構の解明

受精卵は胎児と胎盤の両方に分化可能な全能性を有するが、全能性の分子基盤は不明である。本研究では、全能性消失時に生じるエピゲノムの変化を同定し、それを操作することで一旦消失した全能性を再獲得する技術基盤の創出に挑戦する。さらに、全能性細胞だけが有する「受精卵から胚体外組織への発生系譜」に特徴的なエピゲノムの維持機構を解明する。
嫌気微生物の脱塩素活性を高める固体電子メディエータの化学構造と活性化機構の解明

土壌・底質に分布する腐植物質の中で酸でもアルカリでも不溶の固体腐植ヒューミンが、ペンタクロロフェノール(PCP)を還元的に脱塩素する嫌気性微生物群の細胞外電子伝達物質として機能することを明らかにした。同じ土壌由来の腐植酸では機能しなかった。FT-IR、NMR、ESR、成分分析、サイクリックボルタンメトリ解析から、ヒューミンの酸化還元中心がキノン骨格および鉄錯体であることが推定された。還元型ヒューミンを電子供与体として、PCPを電子受容体として脱ハロゲン呼吸を行う新規なDehalobacter属細菌の存在が推定された。電子伝達はヒューミンと微生物細胞の間で直接行われていると考えられた。有機ハロゲン化合物による地圏環境汚染を浄化するため、脱ハロゲン化能力を持つ嫌気微生物の活性を高める細胞外電子メディエータに関する研究を行った。地圏環境中に広く存在する主要電子メディエータは、水に不溶の腐植(フミン)質と考えられるが、これまでの研究の殆どは水溶性電子メディエータに限られてきた。これに対し、本件九チームは、多くの国で表層水および地下水の基準にリストされているペンタクロロフェノール(PCP)を対象に、その還元的脱塩素反応を促進する固体電子メディエータの働きを見いだした。そこで、固体電子メディエータの化学的実態とその還元的脱ハロゲン活性化機構の解明を行った。各種土壌および底質から得られる水に不溶の腐植物質画分の還元的PCP脱塩素反応に対する促進効果を調べ、水に不溶の腐植物質画分が固体電子メディエータとして、士壌および水環境中に広く分布することを明らかにした。水に不溶の腐植物質画分を、さらに化学的処理を行って改質したものを嫌気性PCP脱塩素反応に対する効果を調べることによって、固体電子メディエータ能力がその有機物の部分に存在することを明らかにした。電子メディエータ能力は、サイクリックボルタンメトリによっても確認された。また、各種分光分析(ESR、FT-IR、13C-NMR)によってキノン骨格を持つ有機物が電子メディエータ能力を担っていることが示唆された。蛍光顕微鏡による観察により、殆どの嫌気的PCP脱塩素微生物群が水に不溶の腐植物質画分の有機物の部分に付着していることが観察され、固体電子メディエータ能力が有機物部分に存在するとの推定とよく一致した。土壌・底質に分布する腐植物質の内で酸にもアルカリにも不溶の固体腐植ヒューミンが、ペンタクロロフェノールに加えて四臭化ビスフェノールAの脱ハロゲン反応にも電子伝達を担う固体電子メディエータとして働く事を明らかにした。ヒューミンの酸化還元中心の電位をサイクリックボルタンメトリによって測定し、基質となるギ酸と最終電子受容体であるペンタクロロフェノールの中間の酸化還元電位を持つことを明らかにした。固体腐植ヒューミンは、まず微生物還元を受けて還元型ヒューミンが脱ハロゲン微生物に必要な電子を供給していることを明らかにした。そこで、水素イオン透過膜で区切った2槽培養系を作製し、3電極系ポテンシオスタットで定電位嫌気培養システムを構築した。作用電極上にヒューミンを固定化して-300mVから-500mVに設定して電気化学的に固体腐植ヒューミンを還元してペンタクロロフェノールの脱塩素微生物の培養を行ったところ、脱塩素反応が促進された。ヒューミン上に増殖する微生物解析から、脱塩素菌がDehalobacter属細菌であり、電気培養時には脱塩素に必要な電子の大部分を電極から受け取り、系に加えていたギ酸は、その殆どが炭素源として使われていることが示唆された。ヒューミンを培養液中に分散しても、電極に固定化しても、脱塩素菌の殆どはヒューミン上に付着して増殖することから、細胞外電子の授受のためには付着していることが必要であることが明らかになった。メカニズムの研究の中で開発したヒューミン電極を用いる電気培養系は、環境修復技術において有機物を加える代わりに電気を用いることが可能であることを示唆しており、基礎研究として有用な知見がえられただけでなく技術開発にも役立つ知見を提供するものである。土壌・底質に分布する腐食物質の内で酸にもアルカリにも不溶のヒューミンが、ペンタクロロフェノール嫌気脱塩素微生物群の細胞外電子伝達を担う固体電子メディエータとして機能することを明らかにした。ヒューミンは電子受容体としても電子供与体としても機能した。この機能は、水溶性腐植酸やアントラキノン-2,6-ジスルホン酸等の水溶性電子伝達物質では無いか、もしくはあっても不安定で短期に機能が消失した。ヒューミンの電子伝達機能は非常に安定で、30分の過酸化水素処理、0.1N塩酸処理(48時間)、塩酸ヒドロキシルアミン処理(0.1M、48時間)、水素化ホウ素ナトリウム処理(0.1M、15時間)、加熱処理(121°C、30分)でも影響を受けなかった。

サイクリックボルタモグラム解析により、ヒューミンは酸化還元中心を有することが示唆され、電子スピン共鳴解析によりキノン構造がその中心であると推定された。フーリエ変換赤外分光分析および固体核磁気共鳴分析により、アリールカルボニル基の存在が証明された。酸化還元中心の割合は非常に小さいが、電子伝達能力のポテンシャルは非常に高いことが、微生物脱塩素反応の活性増加から明らかにされた。ペンタクロロフェノール脱塩素微生物群は、ヒューミン上にコロニーを形成することが観察され、微生物がヒューミン上に付着することによって電子伝達が行われることが示唆された。以上の発見は、原位置微生物浄化技術にヒューミンを電子伝達物質を用いた微生物脱塩素活性化につながるもので、環境修復技術の開発という観点から意義深い。また、嫌気微生物の細胞外電子伝達系が、環境中に広く分布するヒューミンによって担われる点は、環境微生物学の見方を変える大きな発見である。平成23年度に計画した固体電子メディエータの化学構造と還元的脱ハロゲン化活性化の機構の一端を解明することに成功し、この成果を論文にまとめて環境分野の一流学術誌に投稿するところまで研究1年間で進めることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画は3年間の期間に、(A)ペンタクロロフェノール還元的脱塩素反応を高める水田土壌中に分布する固体電子メディエータの特異的化学構造の解明、(B)固体電子メディエータの還元的脱塩素反応における役割の解明、(C)固体電子メディエータと微生物間の電子授受メカニズムの解明の3つの観点から、ペンタクロロフェノール還元的脱脱塩素反応とリンクする固体電子メディエータの実態を明らかにすることを目的として、研究を進めたきた。現在2年目終了時であるが、3つの課題の内、課題(A)と(B)は達成し、課題(C)も半分は達成した。課題(A)では、各種土壌に存在するヒューミン画分はいずれも固体電子メディエータとして機能する一方で、腐植酸やアントラキノン-2,3-ジスルホン酸等の水溶性腐食類似物質は機能しないこと、ヒューミンと同等の機能を持つ固体物質を新に合成する方法を見いだしつつある。このように課題(A)は前倒しで達成できる予定である。また、課題(B)では固体電子メディエータを化学的酸化・還元をあらかじめ行って評価することによって電子供与体・受容体の両方の機能を持つことを明らかにし、課題(B)を達成した。現在、これに基づく応用研究を展開している。課題(C)では、走査型電子顕微鏡による観察よりも蛍光顕微鏡の方が、実態観察を行うために有利であることを明らかにして、ヒューミン表面での微生物増殖を明らかにした。残る課題としては電子輸送メカニズムの解析であるが、現在、化学的アプローチと生物学的アプローチの両方から解析を進めている。以上の成果を環境系一流紙を含め4報の国際学術誌で発表し、さらに現在2報を投稿中である。以上のように、当初設定した課題を上回る成果を上げていることから、これまでの達成度を(1)当初の計画以上に進展しているとした。初年度の研究によって固体電子目ディエータの化学構造と還元的脱ハロゲン化活性化の機構の一端を明らかにすることができたが、それは複数のメディエータの一部であることも同時に示唆された。
血液透析患者における生体内酸化ストレス発生のメカニズムとその影響について

酸化ストレスは多くの病態や疾患に関与すると考えられているが、人体への酸化ストレスの影響を客観的に評価する方法は確立されていない。本研究では、血液透析時に酸化ストレス負荷が増大することが慢性腎不全患者における心血管系疾患併発の要因(リスクファクター)であると考え、透析による遺伝子発現の変化を捉えることにより、生体への酸化ストレス負荷を評価することを試みた。まず、透析患者末梢白血球における遺伝子発現プロファイルの変化を、マイクロアレイ法を用いて網羅的に解析した。透析患者12症例と対照(健常人)7例について比較した結果、発現レベルが有意(P値<0.05)に2倍以上変化していた遺伝子は199あった。このうち、40遺伝子は患者群で上昇しており、残り159遺伝子は低下していた。発現が低下した遺伝子には、免疫グロブリンなどの免疫応答関連遺伝子が多く含まれていた。末梢白血球におけるこれらの遺伝子発現変化が酸化ストレスの影響を反映していることが示唆された。しかし、既知の酸化ストレス関連遺伝子群には明らかな変化が認められず、血液透析と酸化ストレス負荷の直接的な因果関係を検出することはできなかった。今後の課題として、症例数を増やしつつ、既知の酸化ストレス関連遺伝子に加えて、免疫応答関連遺伝子などの発現変化を酸化ストレスの指標として検討する必要がある。さらに、透析の影響により遺伝子発現に大規模な変化が生じることが示されたので、現在、数百例に及ぶ腎不全患者のサンプルを使用して、DNAメチル化などのエピジェネティクス変化の有無について検討を進めている。今後、酸化ストレスにより蓄積する8-OHdG(8-ハイドロキシ-2'-デオキシグアノシン)の細胞内濃度の測定も行い、遺伝子発現変化やエピジェネティクス変化と病態における酸化ストレスの影響および予後との関連を明らかにすることを目的に研究を進める予定である。
モバイルアドホックネットワークのキャパシティに関する研究

正確な容量の解析,容量/遅延のトレードオフ,容量の増加/最適化に関する調査を行った.正確な容量の解析に関しては,決定的なMACプロトコルを用いるMANETs,ランダムなアロハMACプロトコルを用いるMANETs,制限されたバッファを用いるMANETsに対する容量を調査した.容量/遅延のトレードオフに関しては,MANETsにおけるスループット容量と遅延の固有のトレードオフを研究し,配信遅延制約のあるスループットを導出し.容量の増加/最適化に関しては,ゲーム理論を適用することでMANETsの容量の最適化を調査し,スループットを増加させるためのネットワークコーディングのアプリケーションを調査した.正確な容量の解析,容量/遅延のトレードオフ,容量の増加/最適化に関する調査を行った.正確な容量の解析に関しては,決定的なMACプロトコルを用いるMANETs,ランダムなアロハMACプロトコルを用いるMANETs,制限されたバッファを用いるMANETsに対する容量を調査した.容量/遅延のトレードオフに関しては,MANETsにおけるスループット容量と遅延の固有のトレードオフを研究し,配信遅延制約のあるスループットを導出し.容量の増加/最適化に関しては,ゲーム理論を適用することでMANETsの容量の最適化を調査し,スループットを増加させるためのネットワークコーディングのアプリケーションを調査した.1.マルコフ連鎖理論に基づき,MANETsの容量と遅延に対して,オーダを意識したモデルではなく閉形式の理論モデルを導出するための効率のよい理論フレームワークを開発した.隣接ノードの探査技術によるモバイルアドホックネットワーク(MANETs)における容量と遅延解析を行うために,開発したフレームワークの拡張を行った,2.従来の2ホップリレーを拡張し,パケットの冗長性を利用した一般的なグループベースの2ホップリレーアルゴリズムを開発した.本アルゴリズムを用いた場合のパケット配信遅延の平均値と分散値を解析するために,マルコフ連鎖に基づく理論フレームワークの拡張を行った.本アルゴリズムにより,広い地域において,パケット配信遅延の平均値と分散値を柔軟に制御することが可能になる.3.MANETsにおけるパケット転送問題を転送ゲームとして定式化し,ゲーム理論を適用することで,全ノードが対称的な戦略プロファイルをとる場合のノード毎のスループット容量(例えば,ペイオフ関数)に対する閉形式を導出し,転送ゲームの可能な全てのナッシュ均衡を特定し,厳密なパレート最適ナッシュ均衡が存在することを証明した.最後に,任意の対称的なプロファイルに対して,可能な最大のノードスループット容量を調査し,それを実現する最適なパラメータ設定を決定した.4.さらに,指向性アンテナ技術に基づくMANETsの容量を調査した.マルコフ連鎖と自動フィードバック理論に基づいて,一般的な理論フレームワークを調査した.これは,指向性アンテナ技術のMANETに対して行われるべき達成可能スループットの解析を可能にするものである.この達成可能スループットの結果に基づき,指向性アンテナ技術のMANETにおけるスループットの最適化問題も調査した.1.マルコフ連鎖理論とリャプノフ理論に基づいて,あるルーティング手法の下でのMANETsのスループットキャパシティを研究した.この成果を発展させ,グループベースのスケジューリング法を用いるMANETsの一般的なスループットキャパシティを導出した.これは,任意のルーティング法と一般的な伝送レンジのMANETsに対して適用できるものである.2.2ホップリレールーティングと末梢符号技術を用いるMANETsに対して,複雑なメッセージ拡散過程をモデル化するための,一般的な有限状態の吸収マルコフ連鎖理論フレームワークを開発した.そして,そのフレームワークを応用し,任意のメッセージサイズとライフタイムの下でのメッセージ配信確率を研究した.3.メインチャネルと盗聴チャネルに相関性がある場合の,無線の準静的なフェーディング盗聴チャネル上での秘密データの伝送を研究した.伝送電力が無限大に近づくものとして,フェーディング盗聴チャネルに対する漸近的な伝送断の確率(outage probability)と漸近的な伝送断の秘密キャパシティを導出した.その理論的結果に基づき,チャネルの相関性が漸近的な伝送断の確率と漸近的な伝送断の秘密キャパシティに及ぼす影響を調査した.4.信頼性のあるシングルホップの無線マルチキャスト,すなわち,ある送信者から受信者グループへの無損失のデータ伝搬を研究した.ブロックレベルARQとネットワークコーディング技術に基づいた,効率のよい信頼性のあるマルチキャスト手法を開発した.この手法の帯域幅効率に関する性能を示すために,理論解析とシミュレーションを行った.その結果,この手法により,チャネル利用効率を大幅に向上可能なことを示した.1.実用的な基準点グループモビリティモデルの下で動作するモバイルアドホックネットワーク(MANET)において,スループットと遅延のトレードオフ問題を調査した.特に,このネットワークで達成可能なノード単位のスループットと平均遅延,それらのトレードオフについて調査した.さらに,一般的なポアソン接触過程に従う間欠接続モバイルネットワークにおいて,容量と遅延,スループットのトレードオフ問題を調査した.2.実用的な有限リレーバッファを用いる条件の下でMANETのスループット容量を研究し,このためにエルゴード的マルコフ連鎖に基づくフレームワークを開発した.マルコフ連鎖と待ち行列理論を用いて,有限バッファのMANETにおけるパケットのエンドツーエンド遅延を調査した.さらに,各パケットに最大許容配信遅延の制約が課せられるMANETを研究し,その制約がスループットとパケットのエンドツーエンド遅延に与える影響を調査した.3.ネットワークコーディング(NC)は無線ネットワークでスループットを改善するための有望な技術として知られている.

我々は,物理層,MAC層,コーディング副層間の相互作用を注意深く考慮しながら,典型的な2ホップ無線リレーネットワークにおいてNCを用いることによる改善可能なスループットとスループット最大化問題を調査した.4.物理層のセキュリティの下でフェージング盗聴チャネルの基本的な性能を研究し,秘密容量,伝送停止確率,秘密停止確率に関する性能限界を導出した.そして,この研究を一般的な無線アドホックネットワークに適用し,物理層のセキュリティ技術に基づいた秘密伝送容量,接続停止確率,秘密停止確率を調査した26年度が最終年度であるため、記入しない。計算機システム・ネットワーク26年度が最終年度であるため、記入しない。モバイルアドホックネットワーク(MANETs)の容量と遅延解析のために,マルコフ連鎖理論に基づいた理論的なフレームワークを開発した.さらに,複雑なMANETsにおいて柔軟なパケット配信制御を行うために,パケットの冗長性を利用した一般的なグループベースの2ホップリレーアルゴリズムを開発した.また,MANETsの容量解析に対して,ゲーム理論の適用可能性の調査も行った.本研究の成果は,5編のジャーナル論文誌と15編の国際会議論文誌として出版/採択されている.マルコフ連鎖理論とリャプノフ理論に基づき,あるルーティング手法の下でのMANETsのスループットキャパシティを研究した.そして,この成果を発展させ,任意のルーティング法と一般的な伝送レンジに適用できる,一般的なスループットキャパシティを導出した.さらに,末梢符号を用いて,2ホップリレーのMANETsの配信確率性能を研究した.また,フェーディング盗聴チャネルに対する漸近的な伝送断の確率(outage probability)と漸近的な伝送断の秘密キャパシティを導出し,無線ネットワークで信頼性のあるマルチキャストを実現するための,ブロックレベルARQとネットワークコーディング技術に基づく手法を開発した.関連する研究成果は,10編の論文誌と12編の国際会議論文として発表/採録された.26年度が最終年度であるため、記入しない。前年度の研究に基づき,最も一般的な(k1,k2)-キャストトラフィックの下で,正確なネットワーク容量を調査する.このトラフィックは,各リクエストの最小,最大目的ノード数がそれぞれk1,k2で制限されるようなものである.正確な容量の解析を行うためのマルコフ連鎖に基づく理論的フレームワークと正確な遅延の解析を行うための待ち行列理論に基づく理論的フレームワークを組み合わせることにより,様々なモビリティモデル,トラフィックパターン,リレースキーム,伝送電力制御の下で,正確な容量と遅延のトレードオフを調査する.また,対応する遅延制約付き容量も導出する.さらに,正確な容量と中断のトレードオフと,これに対応する中断の制約付き容量を詳しく調査する.最後に,任意のパケット冗長度fと伝送電力Pに対して,容量の最適化問題を調査する.
ヒドロゲナーゼ成熟化の分子機構

Hypタンパク質群(HypA, B, C, D, E, F)は,水素代謝を行う[NiFe]ヒドロゲナーゼにニッケル・鉄クラスターを組み込み,ヒドロゲナーゼとしての機能を発現させる成熟化因子である.われわれがこれまでに行ってきたHypタンパク質の構造解析の成果を発展させて,成熟化過程で過渡的に形成される各種複合体(HypAB複合体,HypCDならびにHypCDE複合体,ヒドロゲナーゼ・ラージサブユニットHyhLとHypタンパク質との複合体)や反応中間体(カルバモイル化HypE,シアノ化HypE)の構造・機能解析を行い,[NiFe]ヒドロゲナーゼ成熟化の分子機構について知見を得た.Hypタンパク質群(HypA, B, C, D, E, F)は,水素代謝を行う[NiFe]ヒドロゲナーゼにニッケル・鉄クラスターを組み込み,ヒドロゲナーゼとしての機能を発現させる成熟化因子である.われわれがこれまでに行ってきたHypタンパク質の構造解析の成果を発展させて,成熟化過程で過渡的に形成される各種複合体(HypAB複合体,HypCDならびにHypCDE複合体,ヒドロゲナーゼ・ラージサブユニットHyhLとHypタンパク質との複合体)や反応中間体(カルバモイル化HypE,シアノ化HypE)の構造・機能解析を行い,[NiFe]ヒドロゲナーゼ成熟化の分子機構について知見を得た.本研究は,ヒドロゲナーゼの成熟化過程で過渡的に形成されるHypタンパク質複合体について構造解析を行うことで,成熟化過程の分子機構を明らかにすることを目的としている.構造解析に成功しているHypCD複合体については,Feイオンとの相互作用を調べるために,カロリメトリー(ITC)によってHypCD複合体とFeイオンとの結合条件や,Fe(II)イオンの酸化防止のための測定方法を検討した.嫌気条件下でのサンプル調製ならびに酸化防止のために亜ジチオン酸ナトリウムを測定用緩衝液に加え,HypCD複合体が二価のFeイオンを結合できることを確認した.一方,HypCまたはHypD単独では,Feイオンとの結合は確認できなかった.これらのことから,HypCD複合体形成がFeイオン結合には必須であることが明らかになった.さらにITCを用いて,Hypタンパク質間の相互作用についても詳しく解析した.ITCによる結合解析の結果,HypCとHypDの相互作用のKd値は0.14マイクロMで,比較的安定な複合体を形成していることが分かった.これに対して,HypEとHypCD複合体間の相互作用のKd値は1.9マイクロMで,三者複合体は比較的弱い相互作用によって形成されることが明らかになった.ヒドロゲナーゼラージサブユニット(HyhL)については,結晶化条件のスクリーニングを行った.HyhLとHypAとの複合体については,ゲルろ過カラムによって安定な複合体として精製することに成功し,結晶化スクリーニングを進めた.HypBホモログについては,ADP結合状態での構造解析を終了した.HypFについては,これまでに得られた結晶化条件の最適化を進めた.放射光による回折実験の結果,4.6A分解能を超える回折点を確認でき,分解能を向上させることができた.本研究は,ヒドロゲナーゼの成熟化過程で過渡的に形成されるHypタンパク質複合体について構造解析を行い,成熟化過程の分子機構を明らかにすることを目的としている.HypCD複合体については,Fe結合に関わると考えられるHypDの保存システイン残基(HypD-C38)の変異体を用いて,ITCによるFe(II)イオンとの結合実験を行った.Fe (II)イオンとの結合は確認できず,このシステインがFe(II)イオンとの結合に関わることが明らかになった.また,Fe (II)イオンとの結合には他の補因子が関与している可能性が示唆された.HypBホモログ(mmHypB)でのADPやATPとの親和性を調べるため,精製サンプルに結合していたADPについて,サンプルの希釈と脱塩を組み合わせることでその大部分を取り除いた.このヌクレオチドフリーのmmHypBは,ATPやADPに対するKd値が数ナノMであり,非常に高い親和性をもつことが明らかになった.特に,ADPの方がATPよりも親和性が高く,mmHypBの反応サイクルにおいてはヌクレオチド交換因子が関与している可能性が示唆された.HypFについては,セレノメチオニン標識タンパク質を調製し,ネイティブ結晶と同程度の結晶が得られた.別グループから報告されたN末ドメインを欠いたHypFの構造に基づく分子置換法と,セレノメチオニン標識タンパク質を利用した単波長異常分散法を組み合わせることで,HypFの全長構造を4.5A分解能で決定した.ACP,Znフィンガー,Middle.C-terminalの各ドメインから構成される全体構造から,ACPドメインの相対配置の柔軟性や正電荷に帯電した保存ポケットが明らかになった.ヒドロゲナーゼラージサブユニットHyhLとHypAとの複合体については,得られた微結晶の結晶化条件最適化を進めた.本研究は,ヒドロゲナーゼの成熟化過程で過渡的に形成されるHypタンパク質複合体について,構造解析を行い,成熟化過程の分子機構を明らかにすることを目的としている.シアノ基の生合成に関与するHypEのより詳細な反応機構を解明するため,反応中間体であるカルバモイル化状態およびシアノ化状態について,それぞれ1.64 A, 1.53 A分解能での構造解析に成功した.構造解析の結果,保存されたリジン残基およびグルタミン酸残基による二段階の脱プロトン化反応が明らかになった.

ATPase型HypB(HypBAT)とHypAについて,ゲルろ過クロマトグラフィーによる相互作用解析によって,HypBATがATP結合状態のときにのみHypAと複合体を形成することが明らかになった.これを踏まえて,ATPの類似体であるATPγSやAMPPCPとNiイオンを共存させた状態でHypAとHypBATの共結晶化を行い,HypA-HypBAT複合体の結晶構造を1.73.1 A分解能で決定した.構造解析の結果,複合体形成によってHypAの構造が大きく変化し,保存されたヒスチジン残基とN末端のメチオニンおよびヒスチジンにおいて,Ni結合サイトが形成されることが明らかになった.その結果,Niイオンに対する親和性は,複合体形成によって数μMから数nMへと大きく上昇することが明らかになった.これらの構造解析の結果から,ATP加水分解サイクルにともなったNiの組み込みサイクルを提唱した.ヒドロゲナーゼ・ラージサブユニット(HyhL)とHypAとの複合体は,結晶化条件の最適化が難航したため,新たにサンプル調製方法および結晶化条件を検討した.その結果,以前とは異なる結晶化条件において,構造解析に適した大きさの結晶を得ることに成功した.26年度が最終年度であるため、記入しない。タンパク質結晶学・構造生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。HypCD複合体とFe(II)イオンとの結合を,ITCによって確認することができた.ただし,HypCD複合体およびHypCDE複合体それぞれについて,Fe結合状態の結晶構造はまだ捉えられていない.HyhLとHypAを安定な複合体として精製することに成功した.HypBホモログについてはADP結合状態での結晶構造を明らかにした.HypFについては分解能の向上に成功した.ITCによって,Fe(II)結合に関わるシステイン残基を特定することができた.一方,Fe結合状態を結晶構造で捉えることはまだできていない.mmHypBについては,ヌクレオチドフリーのサンプル調製に成功し,ATPやADPとの相互作用を明らかにした.HypFの全長構造を4.5A分解能で決定することができた.Fe結合型HypCDおよびHypCDE複合体については,嫌気チェンバーなどを使用して嫌気条件での結晶化を試みる.またITCの実験条件を最適化し,Feイオン結合の有無や親和性について明らかにする.HypBホモログについては,得られた結晶構造をもとに生化学的解析を進める.HypFおよびHypE-HypF複合体については,引き続き結晶化条件の最適化を進める.Feイオンとの結合については,他の補因子が関わる可能性が示唆されたため,in silicoやin vitroでもスクリーニングを行う.HyhL-HypA複合体については,結晶化の最適化を進め,構造解析を目指す.mmHypBについては,ヌクレオチドフリーや非加水分解ATPアナログとの構造解析を行い,ATP依存的な機能発現の分子機構を明らかにすることを目指す.
多周波インピーダンスによる内臓脂肪面積推定法の開発

これまで内臓脂肪の過剰蓄積が生活習慣病を惹起する要因の1つであることが報告され,生活習慣病の予防には内臓脂肪量の軽減が重要とされている.従って内臓脂肪に関しても血圧や血液生化学データと同様に簡便かつ正確な測定法の確立が望まれる.我が国での内臓脂肪面積(visceral fat area ; VFA)の正常範囲は腹部のX線CT法による画像診断で脂肪面積が100cm^2未満と定められている.現在のところX線CT法による臍高部の画像診断が最も信頼しうる指標とされているが,放射線の被曝やコストの面などから簡便に測定することは困難である.そこで本研究ではX線CT法による画像診断で得られたVFAを妥当基準とし,多周波インピーダンス(impedance ; IP)法を用いて立位,仰臥位,座位の姿勢で3種類の電極配置を腹部に設定し, 3種類の解析方法を用いてVFAを推定する方法論の開発を行った.重回帰分析よりVFAを求める説明変数として採用された項目は年齢,性別,仰臥位姿勢で周波数50kHzの周波数で検出電極と電流電極の間隔が10cm(電極配置B)であるIpb,腹部縦径(sagittal abdominal diameter ; SAD),ウエスト/ヒップ比(waist-hip ratio ; WHR)であり,本式から算出されるVFAの推定値は実測値と高い相関を示した.これまで内臓脂肪の過剰蓄積が生活習慣病を惹起する要因の1つであることが報告され,生活習慣病の予防には内臓脂肪量の軽減が重要とされている.従って内臓脂肪に関しても血圧や血液生化学データと同様に簡便かつ正確な測定法の確立が望まれる.我が国での内臓脂肪面積(visceral fat area ; VFA)の正常範囲は腹部のX線CT法による画像診断で脂肪面積が100cm^2未満と定められている.現在のところX線CT法による臍高部の画像診断が最も信頼しうる指標とされているが,放射線の被曝やコストの面などから簡便に測定することは困難である.そこで本研究ではX線CT法による画像診断で得られたVFAを妥当基準とし,多周波インピーダンス(impedance ; IP)法を用いて立位,仰臥位,座位の姿勢で3種類の電極配置を腹部に設定し, 3種類の解析方法を用いてVFAを推定する方法論の開発を行った.重回帰分析よりVFAを求める説明変数として採用された項目は年齢,性別,仰臥位姿勢で周波数50kHzの周波数で検出電極と電流電極の間隔が10cm(電極配置B)であるIpb,腹部縦径(sagittal abdominal diameter ; SAD),ウエスト/ヒップ比(waist-hip ratio ; WHR)であり,本式から算出されるVFAの推定値は実測値と高い相関を示した.本年4月に開始されたメタボリック検診において内臓脂肪の過剰蓄積は生活習慣病の発症基盤とされ,如何に内臓脂肪を減少させるかが重要である.既にメタボリックシンドロームの診断基準が選定され,内臓脂肪面積(VFA)が100cm^2以上あることを必須項目と定めている.その際,VFAの客観的な評価法が必要であり,現在のところX線CT法による臍高部の画像診断が最も信頼しうる指標とされている.本研究では,X線CT法による画像診断で得られたVFAを妥当基準とし,多周波インピーダンス値を適用し非侵襲的にVFAを推定するための方法の開発を行った.対象者は男性64名、女性36名の計100名である.インピーダンスの周波数は5kHz,25kHz,50kHz,100kHz,250kHzの5種類を用いた.測定部位は被験者の電流電極-検出電極間距離が7cmを電極配置A,10cmを電極配置Bとし電極間距離を3cmとして広がり抵抗を観測する3箇所を実施した.測定の姿勢は臥位,座位,立位の3種類である.なお,解析には男女を区別せず,n=100として解析を行った.各項目の男女の平均値は年齢(29.9歳,31.8歳),BMI(24.0,21.0),VFA(67.2cm^2,27.2cm^2),皮下脂肪面積(106.5cm^2,107.0cm^2)であった.重回帰分析の結果,測定条件が仰臥位、周波数100kHz、検出電極と電流電極の間が10cm(電極配置B)の時に最も高い相関(r=0.898)が得られた.回帰式はVFA=5.48×腹部縦径+224.46×ウエスト・ヒップ比-15.13×性別+1.75×電気インピーダンス値+0.59×年齢-267.57であった.またVFA100cm^2未満と以上に分けた時の一致率は98%であり,偽陽性1名,偽陰性1名であった.今回は仰臥位,電極配置B,周波数100kHzという測定条件で,精度の高い推定値が得られた.次年度に関しては対象者数を増加し,得られた推定式を用いて交差妥当性とBrand and Altmanのplotから信頼性の確認を行う予定である.

さらにクロス表を用いて実測値と推定値の感度,特異度を求め,VFA100cm^2以上の誤判別の要因についても精査したいと考えている.内臓脂肪の過剰蓄積が生活習慣病を惹起する要因の1つであることが報告され,生活習慣病の予防には内臓脂肪量の軽減が重要とされている.従って内臓脂肪に関しても血圧や血液生化学データと同様に簡便かつ正確な測定値の収集が望まれる.本邦での内臓脂肪面積(VFA)の正常範囲は腹部のX線CT法による画像診断で脂肪面積が100cm2未満と定められている.現在のところX線CT法による臍高部の画像診断が最も信頼しうる指標とされているが,放射線の被曝,コストや医療行為であるなどから簡便に測定することは困難である.また,簡便法として腹囲の測定がおこなわれているが,この値に関しては現在,多くの問題点が指摘されている.本研究ではX線CT法による画像診断で得られたVFAを妥当基準とし,多周波インピーダンス値を適用、し非侵襲的にVFAを推定するための方法の開発を行った.インピーダンスの周波数は5kHz,25kHz,50kHz,100kHz,250kHzの5種類を用いた.測定部位は被験者の電流電極一検出電極間距離が7cmを電極配置A,10cmを電極配置Bとし電極間距離'を3cmとして広がり抵抗を観測する3箇所を実施した.測定の姿勢は臥位,座位,立位の3種類である.対象者数は昨年の100名に本年度の119名を加えた219名である.ただし,重回帰分析として解析に使用した人数は189名,残りの30名は交差妥当性の試験に用いた.本測定と交差妥当性試験の各項目の平均値は年齢(31.0歳,30.5歳),BMI(22.5,22.8),VFA(50.5cm2,45.3cm2),皮下脂肪面積(110.5cm2,119.4cm2)であった。重回帰分析の結果,測定条件が仰臥位、周波数50kHz、検出電極と電流電極の問が10cm(電極配置B)の時に最も高い相関(r=0.871)が得られ,Brand and Altmanのplotにおいても顕著な誤差は見られなかった。回帰式はVFA=2.52x腹部縦径+155.03×ウエスト・ヒップ比-14.98×性別+1.52×電気インピーダンス値+0.66×年齢-197.41であった。また交差妥当性で得られた相関係数はr=O.881であり,精度の高い推定値が得られた。
T細胞の選択と記憶形成程におけるIL-7レセプターの機能

IL-7Rα鎖はIL-7とThymic Stromal Lymphopoietin(TSLP)の共通のレセプターである。ヒト樹状細胞(DC)においてTSLPの刺激によりMHCクラスIIやCD86などの補助刺激分子の発現を上昇することが報告されており、IL-7Rα鎖は樹状細胞の機能を制御することを介して免疫応答に亜要な働きをしている。そこで、まだ不明であるマウス樹状細胞の分化、増殖、活性化におけるIL-7とTSLPの機能を解析した。まず、脾臓および骨髄の樹状細胞において、TSLPRと共通γ鎖については末梢T細胞と同レベルの高い発現が見られたが、IL-7Rα鎖の発現は低レベルであった。また、GM-CSFにより誘導される樹状細胞(BM-DC)においても、TSLPRと共通γ鎖については培養早期から高レベルで発現が見られたが、IL-7Rα鎖は培養後期で初めて低レベルで誘導された。次に、IL-7Rα鎖KOマウスにおいて、樹状細胞は野生型マウスと有意な差がなく存在し、また、IL-7Rα鎖KOマウスからBM-DCが正常に誘導された。また、単離した樹状細胞をIL-7やTSLPとともに培養しても、生存率に影響はなかった。以上の結果から、IL-7やTSLPは樹状細胞の分化や増殖・生存には必須ではないことが示された。最後に、マウス樹状細胞の活性化におけるIL-7とTSLPの機能を解析した。まず、IL-7で培養すると、pDCにおいてMHCクラスIIの発現が上昇したが、cDCでは変化がなかった。一方、TSLPで培養すると、cDCでCD86の発現が上昇したが、pDCでは変化がなかった。以上の結果から、マウスのpDCとcDCは、それぞれIL-7とTSLPとに特異的に反応する可能性が示唆された。マウスでは、TSLPがcDCの活性化により適応免疫を誘導し、IL-7がpDCの活性化により免疫寛容を誘導する可能性が推察される。ヒト樹状細胞(DC)においてTSLPの刺激によりMHCクラスIIやCD86などの補助刺激分子の発現が上昇することが報告されており、樹状細胞におけるTSLPの機能が注目されている。そこで、マウス樹状細胞の分化、増殖、活性化におけるIL-7とTSLPの機能を解析した。まず、マウス樹状細胞におけるIL-7Rα鎖、TSLPR、共通γ鎖の発現を解析した。脾臓および骨髄の樹状細胞において、TSLPRと共通γ鎖については末梢T細胞と同レベルの高い発現が見られたが、IL-7Rα鎖の発現は低レベルであった。次に、マウス樹状細胞の分化や増殖・生存に対するIL-7とTSLPの機能を解析した。まず、IL-7Rα鎖KOマウスにおいて、樹状細胞は野生型マウスと有意な差がなく存在し、また、IL-7Rα鎖KOマウスからBM-DCが正常に誘導された。

最後に、マウス樹状細胞の活性化におけるIL-7とTSLPの機能を解析した。まず、IL-7で培養すると、pDCにおいてMHCクラスIIの発現が上昇したが、cDCでは変化がなかった。一方、TSLPで培養すると、cDCでCD86の発現が上昇したが、pDCでは変化がなかった。以上の結果から、マウスのpDCとcDCは、それぞれIL-7とTSLPとに特異的に反応する可能性が示唆された。マウスでは、TSLPがcDCの活性化により適応免疫を誘導し、IL-7がpDCの活性化により免疫寛容を誘導する可能性が推察される。IL-7Ra鎖はIL-7とThymic Stromal Lymphopoietin (TSLP)の共通のレセプターである。ヒト樹状細胞(DC)においてTSLPの刺激によりMHCクラスIIやCD86などの補助刺激分子の発現を上昇することが報告されており、IL-7Ra鎖は樹状細胞の機能を制御することを介して免疫応答に重要な働きをしている。そこで、まだ不明であるマウス樹状細胞の分化、増殖、活性化におけるIL-7とTSLPの機能を解析した。まず、脾臓および骨髄の樹状細胞において、TSLPRと共通g鎖については末梢T細胞と同レベルの高い発現が見られたが、IL-7Ra鎖の発現は低レベルであった。また、GM-CSFにより誘導される樹状細胞(BM-DC)においても、TSLPRと共通g鎖については培養早期から高レベルで発現が見られたが、IL-7Ra鎖は培養後期で初めて低レベルで誘導された。次に、IL-7Ra鎖KOマウスにおいて、樹状細胞は野生型マウスと有意な差がなく存在し、また、IL-7Ra鎖KOマウスからBM-DCが正常に誘導された。また、単離した樹状細胞をIL-7やTSLPとともに培養しても、生存率に影響はなかった。以上の結果から、IL-7やTSLPは樹状細胞の分化や増殖・生存には必須ではないことが示された。
ノンコリニアー磁性の第一原理分子動力学法の開発と応用

ベクトル型スピン構造、合金系の磁性、有限温度の磁性などで、重要となってくるノンコリニアー磁気構造を扱うことができる第一原理分子動力学法の開発を行った。計算コード開発に関する本年度の成果は、昨年度に行った計算コードの並列化に改良を加えたことと応用物質を拡大するためにフェルミ準位に縮退があるいわゆる金属系の物質にも適用可能なアルゴリズムを計算コードの中に設備したことである。後者は、ノンコリニアー磁性とは直接関係ないが、計算コ-ドの応用面では、大変重要な事項で、これにより磁性状態に関係なく金属的な物質にも計算コードが適用できるようになった。また並列計算コードの開発とあいまって、有用な応用例を提示できる土台が整ってきたということができる。実際の応用として、当初予定していた鉄などの遷移金属磁性への応用ではないが、並列化計算コードを用いて、酸素32分子から構成される液体酸素への応用が進んでいる。磁性分子である酸素を含んでおり、磁気流動相の第一原理分子動力学としては世界初の計算例である。金属系のアルゴリズムでは電子系の非占有状態も同時に扱っているので今後、非磁性物質はもちろんのこと磁性物質の化学反応を含む第一原理分子動力学への応用ができる状態になった。そのほか磁性物質を含む表面系への応用も可能である。磁気励起に関する研究では、強磁性2原子系の原子スピンを歪ませることにより、励起エネルギーを計算するアルゴリズムを開発した。鉄などのいくつかの遷移金属系へ応用し、成果を「微粒子と無機物質クラスターに関する国際会議」(アトランタ、米国)にて発表した。本年度の成果は、計算コードの並列化を行い高速な計算を実現できるようになったことである。計算コードの並列化は、波数空間の積分について並列実行するする場合と波数空間積分において〓-点近似を用いた場合に電子の軌道について並列実行する場合との2種類を製作した。前者の計算コードは、主に比較的小さな単位胞の結晶の電子状態計算を高速化すつために用いることが期待される。後者のコードは、液体やアモルファスなどの不規則構造の電子状態計算や分子動力学計算に用いることが期待される。特に後者については、大きな記憶容量と高速な計算が必要とされるベクトル型スピン構造などの計算を実現することが可能となり、第一原理計算で合金系の磁性や有限温度の磁性などを議論することが期待できる。今後は、並列化された計算コードを原子数30-50子の鉄原子系、希薄磁性不純物半導体(Ga_<1-x>Mn_xAsなど)、遷移金属磁性クラスターなどに適用する。本研究の一環としてマグノン励起の第一原理計算を行ったが、他の計算結果と一致する結果が得られておらず今後検討を進めて行く方針である。
水子供養と民俗宗教の関わりについての社会学的研究―死者の葬送方法と民俗宗教の関連

本年度も平成12年度に引き続き主に神道系宗教団体の水子供養調査に力を注いだ。平成11年度までは、日本社会では仏教系の宗教団体を対象に水子供養調査を行ってきたので、比較を行うためである。調査を行った中の神道系B教会では、大祭を参与観察し、教会長や信徒にインタビューを行った。この教会では、先祖の冥福を祈る大祭のなかに水子を入れ込んでいる。水子を祀っている人は30歳代前半から70歳代後半の女性まで多様であった。教会長へのインタビューによれば、「今生きている者がすべての御霊を慰める必要があり、とくに亡くなった胎児の霊は悲しがっているので祀ることが大切だ」という。「悲しがる」という表現や信徒へのインタビューでも推察できたが、亡くなった胎児を亡くなった"人間のように"扱っていた。さらに大祭では「食べ物を供えて真心を表しているので、神様の元で安らかに眠り、ゆかりのある人を守って、幸を与えたまえ」という祝詞があげられた。これは、日本の民俗宗教の根底にある「死者の霊をきちんと供養しなければならない。祀ることによってオカゲがある」という考えに繋がるものであろう。報告者が研究の目的で提示した「日本社会では先祖供養を行うことが潜在意識として根付いている。言い換えれば民俗宗教の行為として先祖供養が定着しており、それが現代において水子供養にまで拡大した。」という仮説を裏付けるものである。最終的には、複数の神道系宗教団体などを調査して、胎児の葬送についての考えを仏教系団体と比較し、水子供養について社会学的に考察したい。なお、水子供養というテーマの質から参与観察やインフォーマントへの聞き取りについても慎重に行う必要があり、このことから調査の方法についてもあらためて研究した。報告者は本年度に収集したデータを整理し、水子供養と民俗宗教との関連、質的調査法について論文を執筆し、学術雑誌あるいは図書に掲載する予定である。本年度は、東大阪市周辺の調査に力を注いだ。この辺りは山の霊性が強く感じられるとして、石切神社をはじめとして多くの宗教団体がある。これまで、近接している奈良県の仏教系の宗教団体を対象に水子供養調査を行ってきたので、本年度は主に神道系の宗教団体を調査している。しかしながら、死者の追悼儀式そのものに重きを置かない、亡くなった胎児そのものがその対象として問題があるなどの理由から、水子供養は当事者以外には非公開であるところが多い。報告者は対象を探し、インタビューと参与観察を申し込む作業をし、いくつかの団体を調査した。これらの調査に用いた視覚機器による資料、パンフレット、聞き書きしたデータを整理した。前述したように、神道が死者儀礼に対して熱心ではないのは、死をケガレと考えるからである。しかしながら、A神社では水子供養が行われており、その供養の参与観察は特筆すべきものである。参加者は、20代前半のカップルから70代前半の女性まで多様であった。前半は神道式で、参加者各々のケガレを祓ったり、祝詞が読まれたりする。後半は、般若心経を皆で読響し、お焼香をしていく。神官へのインタビューによれば、「亡くなった胎児の霊を慰め、その親にあたる人の罪・ケガレを祓うことが目的である」という。これは、日本の民俗宗教の根底にある「死者の霊をきちんと供養しなければならない」という考えに基づくものであろう。集っている人の中には熱心な人もおり、毎月参加している人もいた。彼女たちは非常に熱心であり、集う人がそこに何を求めているのかなども今後、調査していきたい。最終的には、複数のキリスト教団体、神道系の宗教団体を調査して、胎児の葬送についての考えを仏教系団体と比較し、水子供養について社会学的に考察したい。なお、この研究の中間報告を2001年5月に行われる関西社会学会で報告する予定である。

なお、水子供養というテーマの質から参与観察やインフォーマントへの聞き取りについても慎重に行う必要があり、このことから調査の方法についてもあらためて研究した。報告者は本年度に収集したデータを整理し、水子供養と民俗宗教との関連、質的調査法について論文を執筆し、学術雑誌あるいは図書に掲載する予定である。