hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ボルツマン方程式のモンテカルロ解析におけるノイズ低減スキームの構築に関する研究

本年度は、これらの問題点を解決するために、Markov過程の考え方を導入して分子を生成・消去することによりマクロな運動量とエネルギを統計的に満たすような試みを行った。その結果、連続式とエネルギ保存の式を満たすこが確認された。しかし連続流に近い条件でCouette流れの解析結果をDSMC法並びにNavier-Stokes(NS)の差分解析と詳細に比較したところ、DSMC法の解とNSの差分解は良く一致したが、本手法は必ずしも一致せず、特に壁面近傍での差異が大きいことが確認された。この原因の一つとして、連続の式とエネルギ保存を満たすために導入した手法が、分子と壁面との干渉について十分対応出来ていないことが予想される。DSMC法におけるノイズ低減法を確立させるためには、分子と壁面の干渉について、更に特別なノイズ低減法を考慮する必要のあることが明らかになった。これらの知見は今後の発展につながる重要な成果であると考えられる。速度勾配のある流れ場においては、分子間衝突とマクロ量の計算のために使用するセル間で、分子の移流と衝突により、マクロな運動量とエネルギの連続性が十分満たされない場合のあることが明らかになり、その対策に時間がさかれたため24年度が最終年度であるため、記入しない。速度勾配のある流れ場において、分子の移流・衝突により十分に似たされなくなるマクロな運動量とエネルギについて、これらを保証するようなスキームの導入を検討する。具体的には、Markovの確率過程等を用いて分子を再生・消去することにより統計的にマクロな運動量とエネルギの保存を満たすようにすることを試みる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
近代日本における家族の教育戦略に関する歴史社会学的研究－文化人を中心に－

本研究課題は、近代日本の「文化人」の職業的地位達成において、学校教育と学歴が果たしてきた顕在的かつ潜在的機能と、そうした達成を可能にした出自家族の意図的かつ無意図的な教育戦略の実態を明らかにすることを目的とする。3年間の研究機関の初年度にあたる平成30年度には、2016年9月までに日本経済新聞「私の履歴書」欄に掲載された「文化人」の自叙伝の中から30作品を抽出して分析を行った。分析の手順としては、「文芸家」(作家、歌人、俳人、詩人など)、「芸術家」(美術家、音楽家、茶道家、華道家など)、「芸能家」(落語家、歌舞伎・舞台俳優など)の自叙伝172作品のうち、1881-85年生まれ、1901-05年生まれ、1921-25年生まれの3コーホートそれぞれから、男性のみ、生まれ年のより早い人物、同年生まれの場合は新聞掲載が早い作品という基準で10人分ずつ合計30人分を抽出して分析した。分析の結果、学校教育の機能に関しては、次の知見が得られた。1)文芸家はその他のタイプに比べて学歴が高い傾向にある、2)「文芸家」「芸術家」いずれにおいても、1公的カリキュラムが職業的社会化機能を果たす、2学校生活が潜在的な職業的社会化機能を果たす、3学校以外の場が職業的社会化を果たすという3つのパターンが確認される、3)収入を得やすい異なる職業からキャリアをスタートするパターンが顕著に見られる。また、家庭および生育環境については次の知見が得られた。1)家族が当該職業に就くことを望まず反対されたケースが多い、2)家族が意図的に教育せずとも家族環境が職業達成に少なからぬ影響を及ぼしたと考えられるケースが多い。当初の計画通り、初年度に長期的趨勢の把握を主な目的として、3つの異なる期間内に生まれた対象者の自叙伝を対象に彼らの職業達成における学校教育の顕在的かつ潜在的な機能と家庭の教育環境および教育戦略の影響を分析し、その結果を国内学会で口頭発表することができた。当初の計画に比べて、本課題のために確保できた研究時間がやや短く、詳細に分析できた自叙伝の数が少なかったため、コーホートによる傾向の違いに関する分析がまだ十分にできていないことと、国内学会誌への論文掲載が次年度に持ち越された点では計画にやや遅れが見られる。しかし他方で、2年目に予定していた、「文芸家」「芸術家」「芸能家」という「文化人」内部の下位類型別の分析を初年度に先行して行い、類型による職業達成パターンの違いを見いだせたことは当初の計画を超えた成果である。以上より、今年度において本研究はおおむね順調に進行しているといえる。2年目には、当初の計画通り、「私の履歴書」に自叙伝が掲載された大正期生まれの「文化人」全対象者約60名分の作品を対象として、職業的地位達成過程の分析を行う。分析に際しては、初年度の成果に倣い、1学校の公的カリキュラムによる職業的社会化、2学校生活における潜在的職業的社会化、3学校以外の場における職業的社会化、4家庭における意図的な職業的社会化、5家庭における潜在的職業的社会化の5点に焦点を当てて各事例を分析し、職業類型(文芸家、芸術家、芸能家)による傾向の違いを明らかにする。さらに、初年度に実施したより年長の2つのコーホートの分析結果との比較を通して、文化人の職業達成に対する学校教育の機能と家庭教育戦略の時代による変化についても考察を行う。3年目の最終年度には、すでに実施済みの「経済人」の職業達成における学歴の機能と家庭の教育戦略に関する研究の知見と本研究から得られた知見の比較検討を行い、近代日本の「文化人」の地位達成パターンと家庭教育戦略の特徴を明らかにする。

当初の計画通り、初年度に長期的趨勢の把握を主な目的として、3つの異なる期間内に生まれた対象者の自叙伝を対象に彼らの職業達成における学校教育の顕在的かつ潜在的な機能と家庭の教育環境および教育戦略の影響を分析し、その結果を国内学会で口頭発表することができた。当初の計画に比べて、本課題のために確保できた研究時間がやや短く、詳細に分析できた自叙伝の数が少なかったため、コーホートによる傾向の違いに関する分析がまだ十分にできていないことと、国内学会誌への論文掲載が次年度に持ち越された点では計画にやや遅れが見られる。しかし他方で、2年目に予定していた、「文芸家」「芸術家」「芸能家」という「文化人」内部の下位類型別の分析を初年度に先行して行い、類型による職業達成パターンの違いを見いだせたことは当初の計画を超えた成果である。以上より、今年度において本研究はおおむね順調に進行しているといえる。2年目には、当初の計画通り、「私の履歴書」に自叙伝が掲載された大正期生まれの「文化人」全対象者約60名分の作品を対象として、職業的地位達成過程の分析を行う。分析に際しては、初年度の成果に倣い、1学校の公的カリキュラムによる職業的社会化、2学校生活における潜在的職業的社会化、3学校以外の場における職業的社会化、4家庭における意図的な職業的社会化、5家庭における潜在的職業的社会化の5点に焦点を当てて各事例を分析し、職業類型(文芸家、芸術家、芸能家)による傾向の違いを明らかにする。さらに、初年度に実施したより年長の2つのコーホートの分析結果との比較を通して、文化人の職業達成に対する学校教育の機能と家庭教育戦略の時代による変化についても考察を行う。3年目の最終年度には、すでに実施済みの「経済人」の職業達成における学歴の機能と家庭の教育戦略に関する研究の知見と本研究から得られた知見の比較検討を行い、近代日本の「文化人」の地位達成パターンと家庭教育戦略の特徴を明らかにする。
反応拡散系に基づいた時空間ウイルス学の理論構築とデータ解析

反応拡散方程式を基盤にしたデータ解析理論を構築し、ボルナウイルスを用いた培養細胞実験の時空間データを定量的に解析していく。非感染細胞であるOL細胞と持続感染細胞であるOB細胞を標的細胞として感染実験を行った結果、OL細胞間においてボルナウイルスが効率的に感染を伝播する事が分かった。さらに、その原因を調べるために各感染細胞内で複製されるゲノム数を解析すると、OL細胞において効率的にウイルス複製が行われている事も明らかになった。ボルナウイルスは主にcell-to-cellで感染を広げる事実と合わせて考えると、感染細胞内のウイルスゲノム数に応じて感染力、あるいは、反応拡散係数が変化する事が予想される。開発した数理モデルとデータ解析理論より、標的細胞の違いに応じたパラメータ推定を行い、ボルナウイルスの感染機構を明らかにした。今後、ボルナウイルスがどのような理由でcell-to-cellを効率よく行っているのかを解明すれば、対応するプロセスを阻害する事で全く新しい機序を持つ抗ウイルス薬を開発できる可能性がある。この様に、実験データを数理科学的に解析する学際的融合研究を実施する事で「実験科学の直感からは見出されない現象の定量化」が達成された。私達が提案したアプローチは、ボルナウイルスのみならず様々なウイルスを用いた時空間データ解析に応用可能である事より、本研究成果を応用して、エボラウイルスやヘルペスウイルスの時空間動態を定量的に解析する共同研究を進めている。「古典的で静的な統計解析」及び「動的ではあるが完全混合状態を仮定したODEモデル」では、時空間的に拡大するウイルス感染の実験データを定量的に解析し、真に重要な情報を抽出する事は困難である。何故ならば、これらの感染伝播は本質的に空間的な制約を受けており、空間構造を無視した数理モデルを用いて解析する事は出来ないからである。これまで日本の数学モデリングは、生物学などに使われている数理モデルを材料にして定性的に解析するという事を行ってきた。しかし数理モデルに表され・仮定されている量を測定して、数理モデルが実際の状況で記述力を持ち・予測力を持つ事を実証する事は、数理科学として極めて重要な研究であり、応用数学の未来を切り開くものである。これらの数理モデルは単純かつ汎用性に富んでいる事より、様々なウイルス感染症の理解を促進してきた。実際、従来の数理モデルは、対象とする実験データに空間的要素がない場合には十分であった。しかし、近年、2光子励起顕微鏡等を用いた計測技術の発達により感染のリアルタイムイメージングが可能になってきた。これらのデータを定量的に解析するためには、ウイルス感染の時空間動態を記述できる数理モデルの構築が希求されている。本課題では、主に培養細胞を用いたボルナウイルス感染実験から得られる時空間データを扱う。そして、反応拡散方程式による数理モデルの数学的枠組みおよびそれらを用いたデータ解析理論を構築し“時空間ウイルス学"を展開する。空間構造を考慮した数理モデルの開発に取り組んでいる。当初計画していた、ボルナウイルスが空間的に拡散する数理モデルに加えて、HIV-1がcell-to-cellで感染を広げる動態を格子空間上の数理モデルで記述する事も始めた。また、本研究提案のIwami et al., eLifeの研究の追加実験と数理モデリングに取り掛かった。近年、2光子励起顕微鏡等を用いた計測技術の発達により感染のリアルタイムイメージングが可能になってきた。本研究では、主に培養細胞を用いたボルナウイルス感染実験から得られる時空間データを扱う。そして、反応拡散方程式による数理モデルの数学的枠組みおよびそれらを用いたデータ解析理論を構築し“時空間ウイルス学"を展開している。常微分方程式では、完全混合状態を仮定している事より空間的に離れた細胞同士が相互作用する事を許容している。この様な数理モデルでは顕微鏡解析で観察されるような近傍の細胞同士に限定されたcell-to-cell感染の実態を捉える事ができない。そこで空間構造を考慮した反応拡散方程式を構築し、これらのウイルス感染を記述した。また、格子モデルを用いて空間的な相互作用を考慮した数理モデルの開発も行った。開発した反応拡散方程式のシミュレーションにはFreeFEM++を用いて実装を進めている。本数値計算は、有限要素法による領域メッシュ分割、弱形式表現である事より積分方程式の数値計算、可視化プロットを容易に行う事ができる。また、MATLABやMATHEMATICAのmethod of lines (PDEをODEの束にして大規模ODEを解く方法)によるシミュレーション結果と比較する事で動作検証も行っている。細胞内のウイルス複製動態を考慮した個体ベースシミュレーションを開発している。ここで開発している個体ベースシミュレーションは、思いがけず様々な生命現象に応用可能であることが分かった。これは、数学が持つ"ユニバーサリティ"であり、応用数学に求められている重要な役割でもある。現在、同手法を発展させて異なるウイルス感染の実験データの解析にも取り組み始めている。ボルナウイルスは主にcell-to-

cellで感染を広げる事実と合わせて考えると、感染細胞内のウイルスゲノム数に応じて感染力、あるいは、反応拡散係数が変化する事が予想される。開発した数理モデルとデータ解析理論より、標的細胞の違いに応じたパラメータ推定を行い、ボルナウイルスの感染機構を明らかにした。今後、ボルナウイルスがどのような理由でcell-to-cellを効率よく行っているのかを解明すれば、対応するプロセスを阻害する事で全く新しい機序を持つ抗ウイルス薬を開発できる可能性がある。この様に、実験データを数理科学的に解析する学際的融合研究を実施する事で「実験科学の直感からは見出されない現象の定量化」が達成された。私達が提案したアプローチは、ボルナウイルスのみならず様々なウイルスを用いた時空間データ解析に応用可能である事より、本研究成果を応用して、エボラウイルスやヘルペスウイルスの時空間動態を定量的に解析する共同研究を進めている。開発した反応拡散方程式を有限要素法による領域メッシュ分割、弱形式表現である事より積分方程式の数値計算、可視化プロットを行う。また、MATLABやMATHEMATICAのmethod of lines (PDEをODEの束にして大規模ODEを解く方法)によるシミュレーション結果と比較する事で動作検証も行う。さらに、基本再生産数や伝播速度の定式化には、遠距離拡散も考慮した空間版renewal方程式を導出する事で進めていく。研究が計画どおりに進まない場合は、反応拡散方程式の専門家である森田善久氏(連携研究者・龍谷大学・教授)から助言をもらい円滑に課題を進めていく。非感染細胞であるOL細胞と持続感染細胞であるOB細胞を標的細胞として感染実験を行った結果、OL細胞間においてボルナウイルスが効率的に感染を伝播する事が分かった(1:フォーカス数)。さらに、その原因を調べるために各感染細胞内で複製されるゲノム数を解析すると、OL細胞において効率的にウイルス複製が行われている事も明らかになった(2:ミニゲノム)。ボルナウイルスは主にcell-to-cellで感染を広げる事実と合わせて考えると、感染細胞内のウイルスゲノム数に応じて感染力、あるいは、反応拡散係数が変化する事が予想される。そこで、より詳細な実験データを取り込んで解析するために、個体ベースのシミュレーションを開発していく。開発した個体ベースシミュレーションによるデータ解析を進めることで、標的細胞の違いに応じたパラメータ推定を行い、ボルナウイルスの感染機構を明らかにする。研究の進捗が予想以上に進んだために計画していた研究打ち合わせを後ろ倒ししたため。研究の進捗が予想以上に進んで個体ベースシミュレーションの開発に早期に取り組んで研究打ち合わせを後ろ倒ししたため。今年度に集中的に研究打ち合わせを行う予定である。前年度の打ち合わせを今年度に回しておこなう。
IgEによる高親和性IgE受容体の発現制御:アレルギー憎悪への関与の検討

我々は、健常人より採取した好酸球の細胞表面FcεRIの発現をflow cytometryで検討した。その結果、分離直後の好酸球にはFcεRI発現を全く認めないものの、培養後にFcεRIを発現誘導しうることが判明した。この発現の特徴として,以下の点を明かにした。1)IL-4,IgEの存在下で2日間以上培養後に好酸球表面にFcεRI発現を認めるが、IgE、IL-4の一方だけでは発現は誘導されない。2)発現の速度は緩徐で、しかも発現量はflow cytometryの蛍光強度に基づく半定量により比較すると肥満細胞の1%以下と少ない。3)生存延長因子の非存在下では好酸球は培養早期に死滅するため、実験には培養液中にIL-5の添加が必要である。4)IgEとIL-4の存在下で1週間培養し、FcεRIを最大限に発現させた好酸球に対し、FcεRI架橋刺激を加えても、脱顆粒(EDN遊離)、ロイコトリエンC4産生、カルシウム流入を全く認めなかった。このような好酸球のFcεRI発現の特徴を肥満細胞と比較すると、IgEが発現に必須である点が好酸球の際立った特徴と考えられる(論文投稿中)。これらの結果から、マスト細胞や好塩基球以外でもFcεRI発現がIgEによる制御を受けていることが明らかとなり、しかも、FcεRI発現制御機構は好酸球においてもおそらく同様と考えられる。従ってIgE,FcεRIをターゲットとした治療が、FcεRI発現細胞全般に作用しうると推測された。我々は、末梢血からの純化で得られる細胞数を考慮して、細胞種としてまず好酸球を選び、そのFcεRI発現をflow cytometryで検討した。その結果、健常人および気管支喘息患者の末梢血から分離直後の好酸球にはFcεRI発現を全く認めないものの、培養後にFcεRIを発現しうることが判明した。この発現の特徴としては、1)IL-4,IL-5,IgEの存在下で7日間以上培養後にFcεRI発現を認めるが、IgE非存在下で、IL-4,IL-5のみでは発現を認めない。2)発現の速度は緩徐で、しかも発現量はflow cytometryの蛍光強度に基づく半定量により比較すると肥満細胞の数十分の1と少ない。3)FcεRI発現量には個人差があり、低レベルの発現しか起こさない例も存在する。4)生存延長因子の非存在下では好酸球は培養早期に死滅するため、実験には培養液中にIL-5の添加が必要である。好酸球のFcεRI発現に関し、我々が既に報告した肥満細胞での結果と比較すると、IgEが発現に必須である点が好酸球の際立った特徴と考えられる。現在、FcεRIを最大限に発現させた好酸球が、FcεRI架橋を刺激として脱顆粒を生じるかを検討中である。また、我々のpreliminaryな検討により、マウス肥満細胞のFcεRI発現を副腎皮質ステロイド剤が抑制するとの結果を得ており、好酸球のFcεRI発現に関してもステロイド剤が影響しうると予測される。このような、アレルギー性炎症細胞に発現されるFcεRIの機能および発現制御について次年度の研究でさらに明らかにしていきたい。学会発表および学術論文の作成は、次年度の結果と合わせて行う予定である。我々は、健常人より採取した好酸球の細胞表面Fc_εRI発現をflow cytometryで検討した。その結果、分離直後の好酸球にはFc_εRI発現を全く認めないものの、培養後にFc_εRIを発現誘導しうることが判明した。この発現の特徴として、以下の点を明らかにした。1)IL-4,IgEの存在下で2日間以上培養後に好酸球表面にFc_εRI発現を認めるが、IgE、IL-4の一方だけでは発現は誘導されない。

3)生存延長因子の非存在下では好酸球は培養早期に死滅するため、実験には培養液中にIL-5の添加が必要である。4)IgEとIL-4の存在下で1週間培養し、Fc_εRIを最大限に発現させた好酸球に対し、Fc_εRI架橋刺激を加えても、脱顆粒(EDN遊離)、ロイコトリエンC4産生、カルシウム流入を全く認めなかった。このような好酸球のFc_εRI発現の特徴を肥満細胞と比較すると、IgEが発現に必須である点が好酸球の際立った特徴と考えられる(論文投稿中)。これらの結果から、マスト細胞や好塩基球以外でもFc_εRI発現がIgEによる制御を受けていることが明らかとなり、しかも、Fc_εRI発現制御機構は好酸球においてもおそらく同様と考えられる。従ってIgE,Fc_εRIをターゲットとした治療が、Fc_εRI発現細胞全般に作用しうると推測された。
センシング誤差と移動誤差の理論的統計モデル構築によるSLAMの本質的精度向上

本研究では移動ロボットについて「センサ信号に混入する雑音」「ロボットが移動する際の誤差」双方について統計的モデル化を行い,モデル化された誤差の統計的特徴に基づく理論的な地図作成および自己位置同定のアルゴリズムを構築することにより,ロボットが自己位置同定と地図作成を同時に行う手法であるSLAMの精度向上を目的としたものである。主な研究成果は以下の通りである:1)実際のセンサや移動ロボットの特性を考慮した統計モデルを構築した。2)その誤差の影響を最小化するノルム・尤度の最適設計を行った。以上の成果によってSLAMの精度向上を実現し,その有効性をシミュレーションおよび実験により確認した。本研究では移動ロボットについて「センシングされた信号に混入する雑音」「ロボットが移動する際の誤差」双方について統計的にモデル化を行い,モデル化された誤差の統計的特徴に基づく理論的な地図作成および自己位置同定のアルゴリズムを構築することにより,ロボットが自己位置同定と地図作成を同時に行うための手法であるSLAMの精度(accuracy)を向上させることを目的としたものである。これまでの研究では,たとえばカルマンフィルタ(KF)に代表されるようにその誤差はガウス分布に従うという前提条件を用いており,その前提に基づいたノルム・尤度(確からしさ)の計算がなされている。これに対し,実際のセンサや移動ロボットの特性を考慮した統計モデルの構築により,その誤差の影響を最小化する理論的に最適なノルム・尤度の設計が可能となり,SLAMの精度を飛躍的に向上させることが期待できる。当該年度はセンサの雑音・誤差特性を考慮したうえで実用的な雑音モデルを構築を目的として研究を行った。現在,SLAM問題の解決のためにはレーザー測距センサ(LRS)が広く用いられている。この不確かさに対処するためには確率的解法が最も主流となっている。しかしながら,センサの誤差特性を実験的にモデル化し統計的に表現することにより,SLAMの推定精度を劣化させる不確かさを大幅に軽減できると考えられる。この誤差は環境や測定対象によって違いを示すはずであるが,いまだ実用的なモデル化はなされていない。そこで,移動ロボットの測距センサとして一般的に用いられているLRSを対象にその誤差モデルの構築を行った。昨年度はセンサの雑音・誤差特性を考慮したうえで実用的な雑音モデルを構築を目的として研究を行った。ここで構築されたモデルに基づき,当該年度はSMALを行うための適切なノルム・尤度の設計を行った。また,モデル化の手段としてニューラルネットワークを導入することにより,さらにモデルの精度を向上させることに成功し,結果としてSLAMの精度向上,計算負荷の低減を実現することができた。本申請は,以下の4つの課題を解決することを目的としている。課題1:センサの雑音・誤差特性を考慮したモデルの構築,課題2:ロボットが移動する際の誤差のモデル化,課題3:構築された雑音モデルに対するノルム・尤度の設計,課題4:視覚センサに対する適用。当初の予定では課題2,3の解決を当該年度の目標としており,課題2については順調に進展できた。課題3については個別のモデル化は進んでいるものの,センサモデルとの融合はこれからの課題である。しかしながら,課題4について,3次元情報を得ることができるkinectセンサを用いた研究を進めており,3次元情報に対しても提案手法が有効であることを明らかにした。これらを踏まえ,当該年度の自己評価として「(2)おおむね順調に進展している」とする。本研究は移動ロボットの「センシングされた信号に混入する雑音」「ロボットが移動する際の誤差」双方についてモデル化を行い,モデル化された誤差の統計的特徴に基づく理論的な地図作成および自己位置同定のアルゴリズムを構築することにより,ロボットが自己位置同定と地図作成を同時に行うための手法であるSLAMの精度を向上させることを目的としたものである。当該年度は一昨年度,昨年度に得られた研究成果を視覚センサに適用する,さらには実環境において検証を行うことにより提案手法を実装したSLAMのロバスト性について検証を実施した。まず視覚センサについては3次元情報を得ることができるkinectセンサを用いた研究を進めることにより,3次元情報に対しても提案手法が有効であることを明らかにした。また,最近研究が進んでいる深層学習(ディープラーニング)にも取り組み,特徴点を得ることが難しいことからこれまでSLAMの適用が難しかった屋外環境においてSLAMの適用を試みた。

その結果,深層学習を適用することによってSLAMに必要な特徴点を得るための基礎的な成果は得られたが,様々な環境におけるロバストな認識を実現するためには更なる精度の向上が必要であることが分かった。また実環境における検証については農業環境・林業環境における実験を実施し,これらの環境における提案手法の適用可能性について検討を行った。これは我々がこれまでにターゲットとしてきた人工構造物で構成される環境とは異なり,ロボットが移動する際の誤差もフィールドの状況によって大きく異なり,また植物を測定の対象とする場合は特徴点に関する情報が時々刻々と変化するという難しさがある。このように様々な環境・状況下を統一的に扱うことが困難ではあるが,深層学習の適用によりロバストに特徴点を抽出することができる可能性を明らかにした。本研究では移動ロボットについて「センサ信号に混入する雑音」「ロボットが移動する際の誤差」双方について統計的モデル化を行い,モデル化された誤差の統計的特徴に基づく理論的な地図作成および自己位置同定のアルゴリズムを構築することにより,ロボットが自己位置同定と地図作成を同時に行う手法であるSLAMの精度向上を目的としたものである。主な研究成果は以下の通りである:1)実際のセンサや移動ロボットの特性を考慮した統計モデルを構築した。2)その誤差の影響を最小化するノルム・尤度の最適設計を行った。以上の成果によってSLAMの精度向上を実現し,その有効性をシミュレーションおよび実験により確認した。実際のセンサが持つ不確かさに対処するためには確率的解法が最も主流となっており,拡張カルマンフィルタ(EKF),アンセンテッドカルマンフィルタ(UKF),パーティクルフィルタ(FastSLAM)などの適用が提案されている。しかしながら,センサの誤差特性を実験的にモデル化し統計的に表現することにより,SLAMの推定精度を劣化させる不確かさを大幅に軽減できると考えられる。誤差要因は測定環境,センサのハードウェア的な構造,さらには信号処理を含めたソフトウェア的な要因など多岐にわたる。これらの誤差特性をモデル化し統計的に表現するために,上記の要因を考慮したうえで様々な環境において実験的に検証を行い,広範囲において妥当性を持つ統計的な誤差モデルを構築した。これらを踏まえ,当該年度の自己評価として「(2)おおむね順調に進展している」とする。今年度はこれまでの研究によって得られた成果,そして課題を元に研究を実施する。まず,センサに対する誤差モデル構築の知見(課題1)を生かし,ロボットが移動する際の誤差モデルを実用的な精度で構築する(課題2)。さらに,構築された移動の誤差モデルを,これまで構築してきたセンサの誤差モデルと有機的に融合し,SLAMの精度を向上させる手法の提案を目指し研究を進展する。また,これらの研究はレーザ測距計によって得られる2次元的な情報を前提条件として議論を進めていくが,これを3次元情報に拡張することを目的に研究を進める(課題4)。
学術生産性と教育効果向上のための創知資本活用ネットワーク基盤Nexusの構築

大学組織における学術生産性と教育向上を目的として,2つの基盤システムを構築した.ひとつは,教員間で,教育情報の共有を可能にするシステムで,学生自身が関係科目間にリンクを付与し,得られた科目間ネットワークを可視化する.密に関係している科目集合や,独立した科目が一目瞭然となる.もうひとつは,教員の研究キーワードを用いた教員ネットワークを可視化するシステムで,「研究キーワードから教員の検索」と「ある教員集合に共通の研究キーワードの検索」ができる.それぞれ,学内では利用可能となっている.大学組織における学術生産性と教育向上を目的として,2つの基盤システムを構築した.ひとつは,教員間で,教育情報の共有を可能にするシステムで,学生自身が関係科目間にリンクを付与し,得られた科目間ネットワークを可視化する.密に関係している科目集合や,独立した科目が一目瞭然となる.もうひとつは,教員の研究キーワードを用いた教員ネットワークを可視化するシステムで,「研究キーワードから教員の検索」と「ある教員集合に共通の研究キーワードの検索」ができる.それぞれ,学内では利用可能となっている.研究における情報共有はコミュニティを介して行なわれ,また,創発的な研究の展開がコミュニティそのもの創出,活性化につながるという知見を基礎として,(教育)研究活動における文献調査,インフォーマル、コミュニケーション,論文作成の過程を総体として支援するシステムをネットワーク化された電子的環境として提供することをめざした。既設のCURATOR,CUFA等のシステム,附属図書館がライセンス契約のよって導入している電子資料,インターネット資料などを活用し,また,千葉大学附属図書館においては,図書館と教育研究の連携を推進するリエゾン・ライブラリアン制度を部分的に着手し,パスファインダーとして教員から学生に情報を提供する仕組みを構築しており,これと統合することによって研究と教育の両面から教員のサポート基盤を構築した。19年度は,研究者コミュニティの抽出を,研究論文からの関連に加えて,機関内のコミュニティ抽出であることを踏まえ,教員は研究者であると同時に教育者であることを利用して,教員が担当する講義の関連性を学生の意見に基づいて抽出するための枠組みを完成させ,学生が利用するシラバスをコアとしていくつかの学科の授業科目を介した教員コミュニティを抽出する実証実験を行なった。また,教員や学生双方に利用価値の高い情報を提供する場としてコミュニティを位置づけるために,図書館を拠点とし,教員側から学生に情報を提供するパスファインダーを統合し,互いに必要な情報を洗練化するための統合システムを考えている。理論的側面では,情報共有の度合いを評価する尺度として「情報量に基づいた協調の度合い」を定義して,協働による創知実現の状況を観測することを可能にした。平成20年度は,2年目の取り組みとして,研究者コミュニティを抽出する方法として,研究論文からの関連性を用いる場合に加えて,機関内のコミュニティ抽出であることを踏まえ,教員が担当する講義の関連性を学生の意見に基づいて抽出するための方法をモデル化し,工学部6学科の学生に対して実証実験を実施した.また,講義選択支援システムとしても実用に供するレベルとなっている.一方,図書館を拠点とし,教員側から学生に情報を提供するパスファインダーの数も増加しており,シラバスにおける講義の構造的関係とパスファインダーを組み合わせた教育支援システム実現のインフラ整った.本課題の創知資本とは,教育研究を提供する側の教員,受ける側の学生,それぞれを指す.これまで,教育における教育と学生を結ぶネットワーク基盤はある程度実現できたと判断できる.本創知資本基盤の特徴は,機関内(個々の大学)と日本国内,アジアと任意の範囲におけるネットワークを可視化し,必要に応じて協力体制を組織するための情報を提供するシステムであることである,ここで,「必要に応じて」とは,機関内で組織しなければならないとき,あるいは,国内に限定されているとき,さらにアジアだけで組む,などという制約を満たす組織編成が自由自在にできることを意味する.従来は,機関内だけ(顔見知り)か,あるいは,ウェブを用いた全世界を対象として検索する場合には,前者は局所的,後者は過度に広域的であるため,ニーズに副しているとはいえないことからも,本システムの貢献が予想される.平成21年度は3年間の総括として,20年度までに構築した創知資本活用のための基盤システムを見直し,新たな適用領域に向けた拡充を行った.大学機関の創知資本は,教育研究を提供する側の教員,受ける側の学生である.20年度までは,教育における教育と学生を結ぶネットワーク基盤として,CURES(Chiba University Research and Educational Support)を設計,構築した.CURESは,大学機関内のシラバスシステムと連携し,講義の関係性を可視化することができる.これによって教員側に対しては教材の共有,学生側に対しては,講義に関する資料の効率的な収集を可能にし,講義選択支援システムとしても実用に供するレベルである.21年度は,CURES構築のノウハウを「教員間の関係の可視化」に運用し,千葉大学工学研究科に所属する研究者ネットワークの研究上の繋がりの可視化に取り組んだ.同研究科に所属する250名におよぶ研究者に各研究者の専門分野についてアンケートを実施し,この集計結果に基づいて研究者間の未発掘な関連を可視化しようとする試みである.集計結果の可視化は,ネットワーク可視化ツールCytogcapeを用いた.研究キーワードから,キーワード関連教員の抽出,または,任意の教員から共通キーワードを抽出し,自在に検索,可視化できる.既往研究におけるコミュニティ可視化システムでは,各研究者が所属する団体単位,あるいはWeb全体を対象としたネットワークが表示される.これに対して,任意の研究者を選択して,その研究者個人が構成するネットワークだけを作り出すという利用者視点のネットワークを構成する自由度がないという課題があった.

RESCUE(Research and Education Support in Chiba University : Engineering)は各研究者の立場から他の研究者との関係を俯瞰することのできる枠組みを導入し,各研究者に近い研究者の(研究動向などの)変化を時系列で追える機能の提供を実現した.
科学的リテラシー概念から見たBSCSカリキュラム開発のポリティクスの研究

本年度は、約1週間にわたりBSCS本部を訪問し、BSCS設立後カリキュラムが出版されるまでの約5年間(1958-1963)の関連資料収集をまず行った。収集資料は300ページを超える量となり、スタッフ間の書簡、会議議事録、報告書、書籍等から収集を行った。そして、BSCSのディレクターであるJanet Carlsonや、カリキュラム開発センター・ディレクターのPamela Von Scotterらと意見交換を行った。彼らからは、この意見交換の中でも各種の参考文献を紹介してもらい、帰国後古書店等を通じて貴重な資料収集を行うことができた。続いて、これら収集資料の分析を行った結果、「BSCSのカリキュラム開発の方針決定に関しては、初代ディレクターであるArnold Grobmanが決定的な役割を果たしていたこと、またSteering Committeeがその重要な会合に位置づけられていたこと、さらに各種のマスコミ報道を巧みに利用しつつ科学的リテラシーの考え方も取り入れた方針を確定していったこと、しかし科学的リテラシー概念をかねてより強く主張していたPaul Hurdが、実はBSCS内ではそれほど大きな影響力を及ぼしていなかったこと」などが明らかとなった。科学的リテラシー概念と主要なスタッフの言動を手がかりに、BSCSのカリキュラム開発の歴史を再解釈しようというのが本研究の目的である。この作業を始めるにあたり、本年度は1980年代以降現在までのカリキュラム開発活動を整理・分析し、以下の点を明らかにした。21年度はこれより以前の活動について、科学的リテラシーとの関連や主要スタッフの影響について分析を行う。1)資金援助組織が政府系機関を中心としつつも、学会や財団・大学・企業等多様化しつつあること。2)小・中・高・大まで、また生物に限定されない理科諸科目へと、カリキュラム開発の範囲を拡張していること。3)核となる中心的なプログラムと、補助教材的なプログラムとが使い分けられていること。4)プログラムの開発理念そのものを検討した各種の報告書やガイドラインを同時に開発していること。5)近年特に教師教育重視の傾向が強く、組織として新たな担当部門を設置していること。6)構成主義理論として5Eモデルが積極的に活用されていること。7)科学的探究は50年間を通して一貫した開発理念であり続け、さらにSTSの視点が取り入れられたプログラムが開発されていること。8) 1990年代以降は、全米科学教育スタンダードの動きに連動して、科学的リテラシーの育成をカリキュラムの目標として明確に掲げ続けていること。
ヒト・リンパ球の遺伝子突然変異を指標とする変異原の検出

Bリンパ芽球様細胞株を材料に選び、マイクロタイトレーションプレートを利用した彷徨試験を行って、変異原2次スクリーニングとしての新しいin vitro検出系の確立を目指した。正常人由来細胞でチミジンカイネース座位のヘテロ欠損株であるTK6ではbenzo(a)pyrene(BP)単独処理により、生存率、突然変異頻度共に影響をうけず、aryl-hydrocarbon hydroxylase(AHH)活性に乏しいと考えられたが、S9-mix存在下ではBPにより6-thioguanine抵抗性(TGr)、trifluorothymidine抵抗性(TFTr)が誘発された。紫外線(UV)の突然変異誘発作用に超高受性を示す相補性A群色素性乾皮症患者由来細胞株XP7NIではS9-mix存在下に0.1μMのBP低濃度でも自発突然変異の10倍以上の新たなTGr変異が誘発され、この細胞株がUV型変異原の検出に極めて有用である事が明きらかとなった。消化性潰瘍の治療薬であるH2ブロッカーのシメチジンは単独ではTK6細胞に対し細胞致死作用を示したが、突然変異は誘発しなかった。しかし予めシメチジンを1M塩酸の存在下に10mM亜硝酸ナトリウムと1時間incubateした場合にはTK6に対する細胞致死作用の増強とTGrおよびTFTr変異の強い誘発が認められた。排卵誘発剤クロミドおよび農薬パラコートは何れもTK6細胞の3つの座位で変異原性を示さなかった。IL2を用いたTリンパ球クローニングにより末梢血中の6チオ・グアニン抵抗性(TGr)突然変異体の検出を試みたが、寛解維持中の悪性リンパ腫患者やmelphalan投与が行われている多発性骨髄腫患者では正常人対照にくらべてTGrTリンパ球存在比が高値をとる例が多く、制がん治療が生体内で体細胞の遺伝子突然変異を誘発する可能性が示唆された。
運動知覚と立体知覚と特徴知覚を統合する生物着想型視覚システム

本研究は,生物着想型のセンシング原理とデバイス・アルゴリズムに基づき,統合的知覚機能を有する視覚システムの実現を目指したものであり,以下の成果が得られた。1)固視微動に関して,ベクトル解析,複素微分,偏微分方程式による定式化を与えた。2) 1次と2次の複素微分に基づく画像特徴抽出アルゴリズムを確立し,実時間システムに実装した。3)位相スタンプ撮像に基づく厳密オプティカルフロー推定法を確立し,実時間システムを実現した。4)固視微動撮像に基づく超解像法の原理を確立し,実時間システムを実現した。5)ステレオ撮像系を構築し,左右眼で同期した時間変化を両眼対応させるアルゴリズムを開発した。130万画素(1280x1024)ディジタル相関方式の時間相関カメラを開発し,産業応用にも対応可能な高い解像度での実時間相関撮像を実現するとともに,高速変化対象の高変調周波数撮像において,イメージセンサの精度が低下する現象を発見し,その原因として,グローバルシャッタ用の転送ゲートの転送漏れによる残留であることを確認した。上記の開発結果を受けて,その改良版の開発の設計と開発を行った。この評価は次年度の最初の課題となる。また,固視微動による画像特徴抽出システムとアルゴリズムを開発し,画素間隔を超える非常に高分解能な明暗パターン特徴の抽出が可能であることを確認した。さらに,固視微動を利用する超解像法の基本原理とアルゴリズムを開発し,33万画素(640x512)のアナログ相関方式時間相関カメラを用いて実装し,4倍の130万画素相当の解像度と,画素配列と撮像対象の高い周波数パターンとの間で生じる有害なモアレ現象の低減が同時に実現可能であることを確認した。走行車両等に乗って移動する視覚系の自己運動により生じるオプティカルフローから,走行車両の並進速度と回転速度の6自由度,ならびに撮像される外界の画素ごとの奥行きを再構成するアルゴリズムの開発に着手し,自己運動の推定が可能であることと,三次元環境の復元について基本的な性能を確認した。本研究は,申請者独自の生物着想型のセンシング原理とデバイス・アルゴリズムに基づき,現在のイメージセンサと画像処理アルゴリズムからは発想することも到達することも困難な,高い情報抽出能力と統合的知覚機能を有する視覚システムの実現を目的とするものである。平成25年度においては,まず時間相関カメラについて,周波数特性の補償,強度相関振幅比の推定,固定パターン雑音の2次補償方式の実装など,そのハードウエアの高度化を実施した。次に,固視微動型撮像の数理モデルを荷重積分法の理論に基づき数学的に厳密かつ直接代数的に扱う方法について理論解析を進展させ,この結果,一般化オプティカルフロー偏微分方程式とその荷重積分法による厳密解という新たな枠組みを得た。これは,時間空間的に変化する係数を有する偏微分方程式に関して,そのパラメータ推定を介して対象情報を得る方法論を提供する。この具体的応用として,時間相関カメラの円振動状の固視微動に基づく対象の微小円運動の半径からその点までの距離を検出する新たな三次元計測法を開発し,この実証システムを構築した(平成26年4月に特許出願済み)。さらに,この原理を車載カメラなどからの撮像で頻繁に発生する時間的に変化するオプティカルフローの検出,三次元情報と運動情報の同時取得,固視微動による特徴点検出や超解像に利用するための理論を構築し,最終年度に向けて,実証システムを構築するためのハードウエアの設計と整備を行った。本研究は,独自の生物着想型のセンシング原理とデバイス・アルゴリズムに基づき,現在のイメージセンサと画像処理アルゴリズムからは量的にも質的に異なる高い情報抽出能力と統合的知覚機能を有する視覚システムの実現を目指したものである。最終年度の平成26年度において,以下の具体的成果が得られた。1)固視微動の数学的定式化により導かれた一般化オプティカルフロー偏微分方程式において,いくつかの具体的条件における応用について検討し,視点の円振動により発生する画像の円運動の半径を求め,それを視線方向の距離に変換する厳密アルゴリズムが得られた。2)これをロンボイドプリズムによる視点の円振動光学系と時間相関イメージセンサによる実時間撮像系に適用し,円振動眼ステレオ法の実験システムを構築した。3)このシステムは,構造化照明などを必要としない受動ステレオ法であること,対応探索を必要とせず単一フレーム画像の明度分布から直接代数的に距離画像が生成されること,全方向の視差情報が利用され全面で高密度な距離画像が求まること,カメラのキャリブレーションの問題からほぼ無縁となることなど,今後非常に優れた三次元計測方法として発展することが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。計測,センサ,画像処理,信号処理26年度が最終年度であるため、記入しない。ディジタル時間相関カメラの開発がほぼ順調に進み,その画像処理応用が可能な段階に到達した。

生物の視覚機能に着想を得た,固視微動による特徴抽出,固視微動による超解像(画素数を超える解像度と有効なモアレの低減),自己運動による姿勢推定と三次元環境の復元のための基本的なシステムとアルゴリズムを構築し,実現の見通しを得た。固視微動を数理的に表現し,その厳密パラメータ推定を可能にする新たな原理が発見された。また,この原理から非常に実用性が高くかつ従来にない高い精度と頑健性を有する三次元計測法が開発された(特許申請済み)。26年度が最終年度であるため、記入しない。アナログ相関方式の時間相関カメラ,ディジタル相関方式時間相関カメラを,ともに2台構成で同期して動作可能なように構成し,固視微動や,視線移動,照明の時間空間変動を加えることにより,より高度な生物着想型の視覚システムとして構築してゆく。理論面においても,企業の参加を得た実用化開発においても,さらに格段に進展させてゆく必要がある。ディジタル時間相関カメラについて,前年度の開発結果を評価し,その結果を受けて必要な改良を実施する。対象の運動や固視微動,撮像体の自己運動,照明環境の動的変化等によって生じる光路の変化を光路変調として統一的にモデル化し,これらを生物の視覚機能と関連付け,組織的な応用開発を進める。消耗品の購入計画を変更してわずかに残った助成金を含めた主要な設備費は,このための基礎実験システムに関わる経費である。発注品の納品が次年度4月であったため4月に繰越し額の8割程度を使用する予定である。
多能性間葉系幹細胞へのＢＣ－ｂｏｘモチーフペプチド導入による神経分化機構の解明

研究代表者らは、最近elongin BCをリガンドとするBCボックス蛋白群が神経幹細胞のみならず多能性幹細胞の神経分化制御に関わっており、elongin BCと結合するアミノ酸配列であるBCボックスモチーフ構造[(A,P,S,T)LXXX (A,C) XXX(A,I,L,V)]が、神経分化ドメインであることを突き止めた。BCボックスモチーフ構造は、哺乳類の細胞のみならず、ウイルスにも認められることから、生物進化の過程において保存された重要な構造であると考えられる。BCボックス蛋白群は、elongin BCと結合するモチーフ(BC box motif)を持つことからそう呼ばれ、神経細胞には様々な種類があって、BCボックスモチーフの構造異同により、分化する神経細胞の種類が異なり、分化誘導活性も異なる。今年度の本研究では、SOCS7およびSOCS4では幹細胞からChAT陽性のモーターニューロンへ分化誘導すること、TH陽性のドーパミンニューロンは、SOCS1-3,4,5, ASB3, WSB2, VHL由来のペプチドにより分化誘導されること、GABA陽性のニューロンは、主にSOCS5、VHL由来のペプチドにより分化誘導されること、グルタミン酸陽性のニューロンは、SOCS1,3,6,VHL由来のペプチドにより分化誘導されること、更にロドプシン陽性細胞は、主にSOCS5, VHL由来のペプチドにより分化誘導されることが判明した。多能性幹細胞がどのようにして分化方向や分化誘導活性が決定されるのかについては、ユビキチン/プロテアソーム系によるSTAT3発現の抑制が関与していることが明らかにはなり、また最近の研究成果でプロモーターアレイ解析により種々のBCボックス蛋白が分化誘導される種々のニューロンの特異的蛋白の遺伝子プロモーターに直接関わることが明らかになってきた。BCボックス蛋白群は、elongin BCと結合するモチーフ(BC box motif)を持つことからそう呼ばれるが、転写因子Stat3を制御するSOCS-box群は、elongin BCと結合してSBC複合体を形成するとStat3あるいはStat5の発現を制御し多能性幹細胞を神経細胞へ分化誘導する。神経細胞には様々な種類があるが、BCボックスモチーフの構造異同により、分化する神経細胞の種類が異なり、分化誘導活性も異なる。今年度の本研究では、SOCS7およびSOCS4では幹細胞からChAT陽性のモーターニューロンへ分化誘導すること、TH陽性のドーパミンニューロンは、SOCS1-3,4,5, ASB3, WSB2, VHL由来のペプチドにより分化誘導されること、GABA陽性のニューロンは、主にSOCS5、VHL由来のペプチドにより分化誘導されること、グルタミン酸陽性のニューロンは、SOCS1,3,6,VHL由来のペプチドにより分化誘導されること、更にロドプシン陽性細胞は、主にSOCS5, VHL由来のペプチドにより分化誘導されることが判明したが、多能性幹細胞がどのようにして分化方向や分化誘導活性が決定されるのかについては、STAT3発現の抑制が関与していることが明らかにはなったが、それ以外は解明されていない。研究代表者らは、elongin BCをリガンドとするBCボックス蛋白群が神経幹細胞のみならず多能性間葉系幹細胞の神経分化制御に関わっており、elongin BCと結合するアミノ酸配列であるBCボックスモチーフ構造[(A,P,S,T)LXXX (A,C) XXX(A,I,L,V)]が、神経分化ドメインであることを突き止めた。BCボックス蛋白群は、elongin BCと結合するモチーフ(BC box motif)を持つことからそう呼ばれるが、転写因子Stat3を制御するSOCS-box群は、elongin BCと結合してSBC複合体を形成するとStat3の発現を制御し多能性幹細胞を神経細胞へ分化誘導することが示唆されていた。26年度には、多能性間葉系幹細胞の細胞内へBC-boxモチーフペプチドを導入した際に様々な種類の神経細胞への分化が何故引き起こされるのかを検討した。その結果、BC-boxモチーフペプチドを細胞内へ導入するとJAK/STAT系が抑制されることがWestern blottingの結果から明らかとなり、この反応はJAK2の発現をまず制御することから始まることが示唆された。次に、VHL、SOCS5、SOCS7由来の3種類のBC-boxモチーフペプチドを多能性間葉性幹細胞へ導入して、神経マーカーのプロモーターとの関連を網羅的Chipアッセイにて調べてみると3種類のBC-boxモチーフペプチドはそれぞれ特異的な神経細胞への分化に直接関わっていることが明らかとなった。また、elongin BCに結合して機能するBC-boxモチーフペプチドの最小数のアミノ酸配列を検討し、7個のアミノ酸配列が最小であることが判明した。脳神経外科学「研究の目的」の中で掲げた研究の目標に対しておおむね順調に経過している。多能性幹細胞がどのようにして分化方向や分化誘導活性が決定されるのかについては、STAT

3発現の抑制が関与していることが明らかにはなり、また最近の研究成果でBCボックス蛋白が分化誘導される種々のニューロン特異的な蛋白の遺伝子プロモーターに直接関わることが明らかになってきたのは大きな成果である。BCボックスモチーフ構造をもつ蛋白質は数10種類あるが、そのうち代表的なものを用いて、まずはどのペプチドがどのような種類のニューロンを誘導するか、詳しく調べた。その結果、研究成果概要に関するような結果が得られ、ここまではほぼ順調に研究が経過していると考えられる。その分化誘導のメカニズムに共通することとして、STAT3の発現の抑制は明らかとなっているが、個々のペプチドで異なるニューロンが誘導されているかについては検討中である。プロモーターアレイ解析により種々のBCボックス蛋白が分化誘導される種々のニューロンの特異的蛋白の遺伝子プロモーターに直接関わることが明らかになってきたので、次に実際にBCボックス蛋白の神経分化ドメインが種々のニューロンの特異的蛋白の遺伝子プロモーターを介して種々のニューロンへの分化を誘導するかを確認する必要があると考えられ、この方向と研究を推進してゆく。また、STAT3抑制はSTAT3のユビキチン/プロテアソーム系による分解が示唆されるので、これを証明する。これらの明らかになったメカニズムを多能性体性幹細胞を用いた神経再生医療に応用する。BCボックスモチーフ構造を含むペプチドにより多能性幹細胞がニューロンに分化誘導されるが、BCボックスモチーフのアミノ酸構造の差違により誘導されるニューロンの種類が異なることは依然不明であり、今後この点を解明していゆく。平成24年度は研究分担者への分担金が繰り越しになりましたが、多能姓幹細胞を十分な量確保できなかったためFAX解析ができませんでした。次年度は十分な量確保できる予定なのでFAX解析を行う予定です。
長期的な子産み子育て力につながる「女性を中心としたケア」の実証

2010年2011年度研究目的妊娠期から産褥期にかけて助産師が継続ケアを行う助産師主導ケアと、医師主導ケアを受けた母子の健康状態を比較する。研究方法研究対象者は、正期産で経膣分娩によって単胎児を出産した女性である。女性を中心としたケア-妊娠期尺度、Steinのマタニティーブルーズ尺度(SteinのMB)、エジンバラ産後うつ病自己評価票(EPDS)と分娩のアウトカムを比較した。結果1)助産主導ケアを受けた女性の女性を中心としたケアの認識(p< .001)と、妊娠・分娩・産褥期を通した満足度(p< .001)は、医師主導ケアを受けた女性よりも有意に高かった。2)助産師主導ケアを受けた女性は、医師主導ケアを受けた女性と比較して前期破水(p= .030)が有意に少かった。3)助産師主導ケアを受けた女性は、医師主導ケアを受けた女性よりも完全母乳率(p< .001)が有意に高かった。4)助産師主導ケアを受けた女性のSteinのMB得点は、医師主導ケアを女性と比較して有意に低かった(p< .001)。2012年度研究目的本研究の目的は、妊娠期から出産後までチーム助産による継続的なケアを受けた女性が、どのような体験をしていたのかを探索することである。方法妊娠期から出産後まで助産主導ケアを継続的に受けていた女性にグループインタビューを用いた。インタビューの内容は、「どのようなケアを受けたか」、「ケアはどのようなものであったか」などであった。結果<助産師と信頼関係を築く>、<不安を取り除き安心感を得た>、<前向きに取り組めた>、<顔見知りだからこそ得られた個別のケア>、<ありのままでいられた>、<助産師とつながる>という6つのカテゴリーが抽出された。妊娠・分娩・産褥期にある女性は、女性自身と我が子の健康を願い、生活習慣や健康行動を見直すことに関心が高まる。このようなニーズに効果的に応えるには、Women-Centered Care(WCC:女性を中心としたケア)の概念が有効である(Pope et al.,2001)とされている。本研究では、特定の助産師チームが継続的に妊婦個別に"女性を中心としたケア"を提供することにより、その後の出産・育児期にわたる長期的な子産み子育て力につながるかどうかを実証することを目的とする。ここで言う子産み子育て力とは、母親が経験する<エンパワーメント>、<周産期の健康獲得>、<長期的な満足度>を指す。2010年度は、質的研究の結果を統合した質問紙の精選を行った。研究協力者である飯田が開発した"女性を中心としたケア"質問紙を基盤にして、参加観察等の質的研究(Yana, Horichi & Eto,2007;竹原ら、2009)で得られた知見を比較・分析して質問紙に統合できる内容があるかどうか吟味して、新たな質問紙を作成した。また他の質問紙の検討も行い、採用するものを決定した。妊娠期から産褥期にかけて助産師が継続ケアを行う助産師主導ケアと、医師主導ケアを受けた母子の健康状態を比較することを目的に質問紙調査を実施した。対象者は、正期産で経膣分娩によって単胎児を出産した女性である。研究期間は2011年の2月から10月までであった。測定用具は、女性を中心としたケアー妊娠期尺度、Steinのマタニティーブルーズ尺度、エジンバラ産後うつ病自己評価票である。産科学的な情報は診療記録から得た。