hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ケンサキイカの二型(ケンサキイカ型とブドウイカ型)の集団遺伝学的研究

ケンサキイカの二型、春夏の高水温期に漁獲される体の細いもの(ケンサキイカ型)と秋冬の低水温期に漁獲される体の太いもの(ブドウイカ型)について、アロザイム分析による集団遺伝学的研究を行った。筋肉等の解凍ドリップを粗酵素液として、水平平板式デンプンゲル電気泳動法によって、ADHほか25酵素について予備実験を行った結果、11酵素で泳動像の遺伝解釈ができた。この11酵素を用いて、東シナ海中央部で底引き網で漁獲された、ケンサキイカ型1群(85個体)とブドウイカ型2群(153個体、113個体)の3標本群についてアロザイム分析を行い、各標本群間の遺伝距離を求めた。まず、3標本群がハーディ・ワインバーグ平衡にあるものとして、各遺伝子座の対立遺伝子の観測値から期待値を求め、この両者の異同を検定したところ、両者に有意な差はなかった。このことから、3標本群はハーディ・ワインバーグ平衡にあるメンデル集団から抽出されたと解釈される。変異は各標本群ごとに、35遺伝子座で認められた。各標本群における変異のあった遺伝子座の割合は、3050%であったが、一般的に多型とよばれている、最大対立遺伝子頻度が0.95以下の遺伝子座は、ブドウイカ型の1群の1遺伝子座(AK-2^*)のみであった。3標本群ごとの平均ヘテロ接合体率において、遺伝子頻度から求めた期待値と観察値の間には大きな差はみられず、ホモ過剰・ヘテロ過剰の傾向もみられなかった。これらのことから、ケンサキイカの遺伝的変異性は低いと思われる。3標本群間にどれほどの分化があるかについて、Neiの遺伝距離Dを求めて比較した。得られた三つのD値は何れも10^<-4>レベルの極めて小さい値であった。以上のことからケンサキイカの二型は遺伝的にほぼ均一な一つの繁殖集団を形成していると考えられる。本年度は二ケ年継続の初年度で、当初の計画通りどの酵素がケンサキイカのアイソザイム分析に利用できるかの検討を行った。電気泳動には、ゲルの作成が容易で、一枚のゲルを何枚にもスライスして何種類かの酵素の染色ができ、分析精度も低くはない水平平板式デンプンゲル電気泳動法を用いた。粗酵素液の抽出には解凍ドリップ法を用い、主に口球から抽出した。電気泳動には主にトリス-クエン酸緩衝液を使用したが、発色はするもののバンドの分離が悪い幾つかの酵素については、不連続系緩衝液も併用した。ADHほか25の酵素について泳動し染色を試みた結果、23酵素で活性が認められた。そのうち10酵素は活性が低いかあるいはバンドの収斂が悪かったが、13酵素は活性が高く、バンドも比較的明瞭であった。このうち遺伝解釈ができたのは11酵素であった。2酵素、LDHとGPIは像が複雑であったので遺伝解釈を見送った。遺伝解釈を行った11酵素で、合計16遺伝子座30対立遺伝子が推定された。その内訳は次の通り:G3PDH(1遺伝子座、1遺伝子)、MDH(3座、8対立遺伝子)、IDHP(1、1)、PGDH(1、2)、DIA(1、2)、SOD(1、1)、AAT(2、4)、AK(2、3)、ALP(1、3)、MPI(2、2)、PGM(1、3)。

次年度(最終年度)は、本年度の結果を踏まえて、ケンサキイカの二型の遺伝解析を行う。本年度は二ケ年継続の第二年度である。昨年度のアイソザイムの検索の結果を踏まえて、本年度は、ケンサキイカの二型、春夏の高水温期に漁獲される体の細いもの(ケンサキイカ型)と秋冬の低水温期に漁獲される体の太いもの(ブドウイカ型)、のアイソザイム分析を行った。分析対象とした標本は、東シナ海中央部で底引き網で漁獲された、ケンサキイカ型1群(85個体)とブドウイカ型2群(153個体、113個体)の3標本群である。まず、3標本群がハーディ・ワインバーグ平衡にあるものとして、各遺伝子座の対立遺伝子の観測値から期待値を求め、この両者の異同を検定したところ、両者に有意な差はなかった。このことから、3標本群はハーディ・ワインバーグ平衡にあるメンデル集団から抽出されたと解釈される。変異は各標本群ごとに、35遺伝子座で認められた。各標本群における変異のあった遺伝子座の割合は、30%50%であったが、一般的に多型とよばれている、最大対立遺伝子頻度が0.95以下の遺伝子座は、ブドウイカ型の1群の1遺伝子座(AK-2^*)のみであった。3標本群ごとの平均ヘテロ接合体率において、遺伝子頻度から求めた期待値と観察値の間には大きな差はみられず、ホモ過剰・ヘテロ過剰の傾向もみられなかった。これらのことから、ケンサキイカの遺伝的変異性は低いと思われる。3標本群間にどれほどの分化があるかについて、Neiの遺伝子距離Dを求めて比較した。得られた三つのD値は何れも10^<-4>レベルの極めて小さい値であった。以上のことからケンサキイカの二型は遺伝的にほぼ均一な一つの繁殖集団を形成していると考えられる。
タンパク質ポリスルフィドの生体内生成動態と構造・機能制御メカニズムの解明

システインやグルタチオンのチオール基に過剰にイオウ原子が付加(ポリスルフィド化)したシステインポリスルフィドなどの活性イオウ分子種が生体内において高いレベルで生成していることがわかってきた。さらに、タンパク質のシステイン残基もポリスルフィド化していることが示された。しかし、どのようなタンパク質のどのシステイン残基がどの程度、どのような構造でポリスルフィド化しているか不明である。そこで、本研究では、網羅的・特異的かつ定量的ポリスルフィド化タンパク質スクリーニングシステムを構築し、生体内ポリスルフィド化タンパク質生成動態を解析することで、ポリスルフィド化タンパク質の生合成・構造・機能制御機構を解明することを目指した。本年度は活性イオウ分子種、さらにポリスルフィド化タンパク質を特異的・定量的・高感度に検出するシステムを用いて、培養細胞やマウス各組織における活性イオウ分子種やポリスルフィド化タンパク質の同定に成功した。具体的には、moonlighting functionとして同定したシステイン-tRNA合成酵素(CARS)をノックアウトした細胞やマウスの活性イオウ分子種とタンパク質ポリスルフィド化レベルを定量化し、in vivoにおいてCARSが主要なシステインパースルフィド合成酵素であることを示した。さらに、組換えADH5やGAPDHタンパク質のポリスルフィド化部位とそのイオウ数を同定した。また、活性イオウ分子種の化学反応生を解析した結果、ポリスルフィド構造のアルカリ加水分解とチロシンによるその保護効果を明らかにした。研究実施計画に基づき、昨年度に構築したiodoacetamide誘導体を用いた新規ポリスルフィド高感度定量解析システム、ポリスルフィド化タンパク質スクリーニング法を用いて、培養細胞やマウス各組織における活性イオウ分子種やポリスルフィド化タンパク質の同定に成功した。さらに、チロシンによるポリスルフィド構造の安定化作用を示した。野生型細胞、およびシステインパースルフィド合成関連酵素をそれぞれ、siRNA、CRISPR/Cas9システムによりノックダウン、ノックアウトしたHEK293T細胞のポリスルフィド化動態を解析する。さらに、タンパク質ポリスルフィド化を制御していることが予想されているグルタチオンレダクターゼやチオレドキシンレダクターゼノックダウン・ノックアウト細胞やマウス組織のポリスルフィド生成動態を解析する。システインやグルタチオンのチオール基に過剰にイオウ原子が付加(ポリスルフィド化)したシステインポリスルフィドなどの活性イオウ分子種が生体内において高いレベルで生成していることがわっかてきた。さらに、タンパク質のシステイン残基もポリスルフィド化していることがわかってきた。本年度は、活性イオウ分子種、さらにポリスルフィド化タンパク質を特異的・定量的・高感度に検出するシステムの構築に成功した。具体的には、iodoacetamide誘導体を用いた新規ポリスルフィド高感度定量解析システムの構築に成功した。この解析システムにより、反応性が高く、不安定なポリスルフィド構造を安定化し、質量分析装置を用いて特異的・高感度に検出することが可能となった。さらに、安定同位体希釈法を組み合わせることで、定量的な解析が可能となった。また、ポリスルフィド化タンパク質を簡便に検出することができるポリスルフィド化タンパク質スクリーニング法、さらにポリスルフィド化タンパク質を特異的に同定するキャプチャーシステムの構築に成功した。研究実施計画に基づき、当初予定していたiodoacetamide誘導体を用いた新規ポリスルフィド高感度定量解析システム、ポリスルフィド化タンパク質スクリーニング法、さらにポリスルフィド化タンパク質キャプチャーシステムの構築に成功した。この検出・同定システムの構築により、生体内活性イオウ分子種やポリスルフィド化タンパク質の生成動態解析が可能となった。

研究実施計画に基づき、昨年度に構築したiodoacetamide誘導体を用いた新規ポリスルフィド高感度定量解析システム、ポリスルフィド化タンパク質スクリーニング法を用いて、培養細胞やマウス各組織における活性イオウ分子種やポリスルフィド化タンパク質の同定に成功した。さらに、チロシンによるポリスルフィド構造の安定化作用を示した。研究実施計画に基づき、予定していたように平成29年度に構築した質量分析装置を用いた特異的・高感度システイパースルフィド解析システムを発展・応用し、タンパク質に含まれるシステイン残基のポリスルフィド化レベルを定量的に解析するシステムを構築する。さらに、この解析システムとポリスルフィド化タンパク質スクリーニング法、ポリスルフィド化タンパク質キャプチャーシステムを組合わせて、各種組換えタンパク質や培養細胞ライセートに含まれるポリスルフィド化タンパク質生成動態を解析する。これらの解析によりポリスルフィド化タンパク質の生合成・構造・機能制御機構の解明を目指す。野生型細胞、およびシステインパースルフィド合成関連酵素をそれぞれ、siRNA、CRISPR/Cas9システムによりノックダウン、ノックアウトしたHEK293T細胞のポリスルフィド化動態を解析する。さらに、タンパク質ポリスルフィド化を制御していることが予想されているグルタチオンレダクターゼやチオレドキシンレダクターゼノックダウン・ノックアウト細胞やマウス組織のポリスルフィド生成動態を解析する。(理由)本年度は、実験に使用する試薬、消耗品などの物品費が当初の予定よりも少ない額で目標を達成することができたため。(使用計画)各種組換えタンパク質や培養細胞ライセートに含まれるポリスルフィド化タンパク質生成動態や構造・機能制御メカニズムを明らかにする為の実験に関する試薬や消耗品などの物品費に使用する。また、研究成果を論文にまとめ投稿する為の英文校正や論文投稿費として使用する。(理由)本年度は、実験に使用する試薬、消耗品などの物品費が当初の予定よりも少ない額で目標を達成することができた。
自然言語処理の技術を利用したタグ付き学習者作文コーパスの開発

本研究の目的は自然言語処理の技術を利用し、タグ付き日本語学習者作文コーパスを構築することである。2013年3月に日本語学習者作文コーパスの開発を完了した。現在,「http://sakubun.jpn.org/」で一般公開を行っている。今後、日本語教育分野における研究資源として共有できると期待される。システム公開のほか,研究成果の公開として,著書1件,論文2件を公開した。本研究の目的は、言語処理の技術を利用し、タグ付き学習者作文コーパスを構築することである。コーパスの構築においては、単なる作文の収集ではなく、言語テストを組み合わせることで言語能力別の作文データベースを構築する。また、構築したコーパスは、ウェブインターフェイスを介して段階的に公開し、ユーザの評価を受けながら、漸次的に共有資源化する。このコーパスを使うことで、いつでも、どこからでも、簡単に学習者の産出実態を、母語や習熟度や学習環境別に検索することができる。本年度は、学習者の作文データ収集を行い、データを共有するための研究インフラの整備を行うと同時に、中国語母語話者のデータ収集を行った。具体的な作業と成果としては、1)データ収集のためのマニュアル作成と対訳形式の承諾書などの関連資料を作成した。2)日本語学習者の日本語能力を測定するための語彙テスト、文法テストを作成した。3)予備テストにより、語彙テスト・文法テストのテスト情報量としての信頼度測定を行った。4)作文コーパスの解析エンジンやデータ間の関係づけに関する全体デザインを決定した。5)全体デザインを反映した検索エンジンの作成とデモサイトの公開した(http://sakubun.jpn.org/)。6)国外学習者(中国)のデータ収集とコーパス化(100名分)、7)国内学習者(韓国・中国)のデータ収集とコーパス化(20名分)を行い、デモサイト内で公開している。本研究は、言語処理の技術を利用し、タグ付き学習者作文コーパスを構築することである。三つの基本方針のもとでコーパス構築を進めている。1)学習環境の多様性に対応すべく,複数のサブグループを作る。これにより,学習者の中間言語に影響する外的要因を特定することができる。具体的には,母語で「韓国語,中国語,英語」,日本語レベルで「初級,中級,上級」,学習環境で「国内,国外」で分けており,各サブグループ20名分を集める。2)収集したデータは言語処理のソフトウェアを使用し,形態素解析を行ったあと,誤用タグを付与した上,添削を行なっている。3)「コーパス構築=データ公開」を大原則とする。そのため,作文収集時においてデータ提供者(日本語学習者)に使用許可をとっており,データ公開における著作権問題をクリアにしている。平成22年度は、方針2)および方針3)に対応するウェブインタフェースを開発した。平成23年度は、方針1)にそって学習者の作文収集を行った。本年の成果として、2012年1月の時点で149名分の作文収集およびデータベース化が完了した。現在、研究成果は、http://sakubunjpn.org/において公開しており、コーパスとして利用可能な形になっている。本研究の目的は言語処理の技術を利用し、タグ付き日本語学習者作文コーパスを構築することである。また、構築したコーパスは、ウェブインターフェイスを介して一般公開し、ユーザの評価を受けながら、漸次的に共有資源化する。具体的には1)学習環境の多様性に対応すべく,複数のサブグループを作る。母語で「韓国語,中国語」,日本語レベルで「初級,中級,上級」,学習環境で「国内,国外」で分けている。当初の申請通り,2013年3月に日本語学習者作文コーパスの開発を完了し,検索環境も含めてウェブで利用できるシステムを開発した。現在,「http://sakubun.jpn.org/」という独自のドメインでシステムとデータを一般公開している。3月末に公開したところ,4月15日現在で,125名(教職員45名,学生72名,その他8名)がユーザー登録をしており,研究資源として活用してもらっている。システム公開のほか,研究成果の公開として,著書1件,論文2件,発表2件を行った。

平成22年度にシステムの開発およびグランドデザインが完了したため、平成23年度は、作文データの収集のみに専念することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.データベースへの登録作業韓国語母語話者のデータは、収集が完了しており、デークベースへの登録作業のみ残っている。2.英語母語話者のデータを収集する。
人工子宮保育による胎児の肺成熟に関する基礎的研究

人工子宮によって保育された胎仔の肺成熟を明らかにするため、実験ヤギ胎仔をわれわれの開発した人工子宮システムで保育し、気管内液の生化学的検討および気管内圧の計測、さらに剖検臓器より肺重量、肺組織の生化学的検討、電子顕微鏡検索を加えた。人工子宮システムは膜型人工肺(Menox2000;0.4m2)を組み込んだ遠心ポンプ回路で、胎仔は人工羊水中で保育した。対象は50時間以上保育を行った8例(56237時間)、保育を行わない対照4例で検討した。人工保育児には4例に気管結紮を加えた。その結果、気管内液のレシチン分画、L/S比は、気管結紮例が他の群より高い傾向を示したが、有意差は認められなかった。肺組織中のレシチン分画は、非保育例、気管開放例、気管結紮例の順に高い傾向を示したが、非保育例と気管結紮例において有意差が認められた。また、飽和レシチンは、非保育例、気管開放例、気管結紮例の順に高い傾向を示し、非保育例と気管結紮例において有意差が認められた。湿肺重量は、非保育例と気管結紮例、気管開放例と気管結紮例において有意差を認めた。乾燥肺重量も、非保育例と気管結紮例で有意差を認めた。乾燥肺体重比は、非保育例と気管結紮例で有意差が認められた。肺組織の電子顕微鏡所見では、II型細胞数/肺胞上皮細胞数(%)を検討し、非保育例と気管開放例、非保育例と気管結紮例において各々有意差が認められた。また、胎児呼吸様運動の観察では、筋弛緩剤を投与しなかった6例において観察しえた。気管開放例では2例で22時間目および48時間目に胎児呼吸様運動(mature type)が出現した。気管結紮例では2例において、53時間目、54時間目に出現した。これらの結果から、人工子宮保育による肺成熟は認められ、気管結紮により促進が認められることが確認された。胎児手術のback-up systemや胎児研究のモデルとして胎児ECMOの研究を進めてきた。今回胎児ECMO(呼吸循環補助)下に水中保育した胎児肺の成熟の可能性について病理学的、生化学的に検討した。【方法】在胎日数120日前後の山羊胎児を帝王切開にて娩出し、臍帯動静脈を利用したA-VECMOを開始した後、乳酸化リンゲルを充満した40°Cの恒温槽に胎児を1015cm沈めて保育を開始した。安定しところで、気管下部にカテーテルを留置し気管上部を結紮してその連絡を中断した。気管肺胞液、肺組織におけるサーファクタントの指標として、レシチン(%PC)、飽和レシチン(%DSPC)を測定し、また、肺湿重量、乾燥肺重量、肺体重比も測定した。胎児ECMO例と非施行例(コントロール)において比較検討した。また、胎児呼吸様運動(FBM)も観察した。【結果】56時間以上潅流できた7例について検討した。1)在胎日数

122126日(124.4*1.3日)2)体重1.92.1kg(平均2.0*0.1kg)3)灌流時間56237時間(平均119.4*57.5時間)4)気管肺胞液中%PCコントロールと対比して2日目まで低値であったが、5日目にが高値となり、上昇していく傾向を示した。5)肺組織中%PCではコントロールと比較して灌流群はわずかに増加した。%DSPCはコントロールと対比して灌流群で増加した。6)湿肺重量ではコントロールに比較して灌流群で重量は上昇した。乾燥肺重量はコントロールと対比して灌流群で上昇した。湿肺体重比、乾燥肺体重比ではコントロールより灌流群でやや大であった。7)FBMについてmature typeのFBMが観察されたのは、気道内圧をモニターした5例中3例であった。【結論】胎児はECMOによる水中保育下でも気管肺胞液や肺組織でサーファクタント成分が増加し、乾燥肺重量もコントロールと対比して増加した事実から、胎児ECMOにおいて胎児肺の成熟が可能なことが示唆された。人工子宮によって保育されたされた胎仔の肺成熟を明らかにするため、実験ヤギ胎仔をわれわれの開発した人工子宮システムで保育し、気管内液の生化学的検討および気管内圧の計測、さらに剖検臓器より肺重量、肺組織の生化学的検討、電子顕微鏡検索を加えた。人工子宮システムは膜型人工肺(Menox2000;0.4m2)を組み込んだ遠心ポンプ回路で、胎仔は人工羊水中で保育した。対象は50時問以上保育を行った8例(56237時間)、保育を行わない対照4例で検討した。人工保育児には4例に気管結紮を加えた。その結果、気管内液のレシチン分画、L/S比は、気管結紮例が他の群より高い傾向を示したが、有意差は認められなかった。肺組織中のレシチン分画は、非保育例、気管開放例、気管結紮例の順に高い傾向を示したが、非保育例と気管結紮例において有意差が認められた。また、飽和レシチンは、非保育例、気管開放例、気管結紮例の順に高い傾向を示し、非保育例と気管結紮例において有意差が認められた。湿肺重量は、非保育例と気管結紮例、気管開放例と気管結紮例において有意差を認めた。乾燥肺重量も、非保育例と気管結紮例で有意差を認めた。乾燥肺体重比は、非保育例と気管結紮例で有意差が認められた。肺組織の電子顕微鏡所見では、II型細胞数/肺胞上皮細胞数(%)を検討し、非保育例と気管開放例、非保育例と気管結紮例において各々有意差が認められた。また、胎児呼吸様運動の観察では、筋弛緩剤を投与しなかった6例において観察しえた。気管開放例では2例で22時間目および48時間目に胎児呼吸様運動(mature type)が出現した。気管結紮例では2例において、53時間目、54時間目に出現した。これらの結果から、人工子宮保育による肺成熟は認められ、気管結紮により促進が認められることが確認された。
炎症からのアプローチによる心房細動の診断・治療法の確立

本研究では、炎症マーカーであるPentraxin 3(PTX3)とmyeloperoxidase(MPO)に着目し、心房リモデリング並びに肺静脈隔離術後の心房細動の再発との関係を調べた。肺静脈隔離術を行った心房細動患者並びに非心房細動患者(対照群)において、末梢、肺静脈および左心耳から血液を採取し、血漿PTX3値とMPO活性を測定した。その結果、心房細動患者において、左心耳でのPTX3値は局所の炎症を反映し心房リモデリングの指標となり、血漿PTX3高値は肺静脈隔離術後の心房細動再発予測因子となりえる可能性が示唆された。また、血漿MPO活性は心房リモデリングの指標となることが示唆された。心房細動の病態生理に“炎症"が関わっていることが明らかになっているが、そのメカニズムについてはほとんどが未解明のままである。本研究では、局所産生型の炎症マーカーであるPentraxin 3(PTX3)に着目し、心房細動患者における心房局所のPTX3値と心房リモデリング並びに肺静脈隔離術後の心房細動の再発との関係を調べた。肺静脈隔離術を行った心房細動患者42例並びに対照としてWPW症候群または心房中隔欠損症の患者12例において、末梢、肺静脈および左心耳から血液を採取した。そして、それぞれの部位でのCRP、interleukin-6(IL-6)、tumor necrosis factor-α(TNF-α)およびPTX3の血中濃度を測定した。また、心房リモデリングの指標として、EnSiteNavXマッピングシステムでのvoltage mapによりLA voltage zoneindex(LAVZI)(0.5mV以下の低電位領域/総左心房領域)を算出した。その結果、血漿PTX3値は心房細動患者が対照群より有意に高値であった。心房細動患者におけるPTX3値は、左心耳の値が末梢並びに肺静脈での値より有意に高かった。一方で、対照群のPTX3値は採血部位による差はみられなかった。また、CRP値、IL-6値、TNF-α値については、心房細動患者、対照群の両者とも、左心耳と末梢、肺静脈の間に有意差は認められなかった。なお、心房細動患者における左心耳でのPTX3値はLAVZIと有意な正の相関を示し、これは末梢あるいは肺静脈PTX3値とLAVZIとの相関よりも強かった。さらに、血漿PTX3値は肺静脈隔離術後の心房細動再発を予測しえた。本研究結果より、心房細動患者において、左心耳でのPTX3値は局所の炎症を反映し心房リモデリングの指標となり、血漿PTX3高値は肺静脈隔離術後の心房細動再発予測因子となりえる可能性が示唆された。最近、好中球に存在するmyeloperoxidase(MPO)が心房細動の原因であるという仮説が提起されており、そのメカニズム解明に注目が集まっている。本年度は、好中球由来MPO活性に着目し、心房細動患者における心房局所のMPO活性と心房リモデリングの関係について調べた。肺静脈隔離術を行った心房細動患者20例および非心房細動患者6例において、末梢、肺静脈および左心耳から血液を採取した。そして、それぞれの部位でのMPOの活性を測定した。その結果、心房細動患者における左心耳での血漿MPO活性はLAVZIと有意な正の相関を示し、これは末梢あるいは肺静脈でのMPO活性とLAVZIとの相関よりも強かった。さらに、左心耳における血漿MPO活性は。超音波検査による左心耳血流速度と有意な負の相関を示し、左房サイズ(left atrial volume index: LAVI)と有意な正の相関を示した。なお、非心房細動患者においては、血漿MPO活性とLAVZI、左心耳血流速度、およびLAVIとの間に有意な相関は認められなかった。本研究結果より、心房細動患者において、左心耳での血漿MPO活性は炎症を反映し心房リモデリングの指標となり、心房細動の発生や維持に寄与しているものと考えられた。本年度に予定した心房細動患者におけるサンプリング並びに解析は上述のごとくほぼ予定通り行うことが出来た。

手術例・剖検例からの心房組織のサンプリングについてのみ進行が遅れている。循環器引き続き、心房細動患者における心房局所のPTX3値と心房リモデリング並びに肺静脈隔離術後の心房細動の再発との関係を調べ、症例数を増やす。また、肺静脈隔離術36カ月後の末梢血中PTX3値も追加で調べ、再発との関係を調べる予定である。続いて、高血圧自然発症ラット(SHR)に長時間高頻度ペーシングを行うことにより心房リモデリングと心房細動を引き起こす心房細動モデル動物を用い、心房での炎症とPTX3との関係を調べる。まず、心エコー評価を行った後で、心房に留置した電極カテーテルからのプログラム刺激により心房細動の誘発性をみる。心臓摘出後は、PTX3の局在を免疫組織染色で調べる。その後、心房リモデリングの原因のひとつとされる好中球由来のmyeloperoxidase(MPO)との関係を調べる。すなわち、血漿中並びに心房組織でのMPO濃度を調べ、MMP活性も検討する。以上のように、PTX3とMPOの関係を調べると同時に、それらと心房細動の罹患あるいは心房リモデリングとの関係を検討する。さらに、ヒト心房細動患者における血漿MPO濃度と心房細動および心房リモデリングとの関係を調べる。さらに、前述の心房細動モデル動物において、定量PCRにて心房でのグレリン並びに受容体(GHS-R)の遺伝子発現の評価および免疫組織染色を行う。そして、同モデルに対しグレリンの投与(200μg/kg/日24週間)を行い、グレリンの心房細動抑制効果並びに心房リモデリング効果をみる。具体的には、グレリンを急性投与した際、心電図記録を行い心房細動の発生をみる。そして、抗心房リモデリング効果を心臓超音波検査により評価する。次に、取り出した心房において免疫組織染色を行い、グレリンおよびその受容体GHS-Rの発現を調べると同時に、Connexin 40、Connexin 43、そして炎症関連マーカー等の発現を検討する。
1940年代日本における公立高等教育機関増設過程の研究

1945年のアジア・太平洋戦争の敗戦をはさむ1940年代は、高等教育機関の拡大期であった。なかでも公立高等教育機関はこの時期一貫して増加傾向にあった。これはなぜなのか、その謎を解明することが本研究の最終的な目的であった。そのため研究では、政策主体、地方公共団体、地域民衆の三つのアクターを設定し、それぞれがどのように公立高等教育機関の設置にかかわっていったのかを明らかにした。本研究は、戦時下から戦後改革期を含む1940年代において,地方公共団体が設置する公立大学および公立専門学校という公立高等教育機関がなぜ一貫して増加傾向にあったのか,その要因を設置認可申請書類等の政府文書,地方議会議事録、地方公文書館所蔵文書,地方新聞などを史料として究明することを目的としている。1940年代という総力戦体制下から戦後改革期にかけての時期において、なぜ公立専門学校を含む公立高等教育機関が大量に設置されたのか、ということを明らかにするという目的のために、今年度においては、以下の作業を実施した。まず1940年代に設置されたすべての公立高等教育機関について、設置者、設置年、後継学校について詳細なリストを作成した。そのうえで、今年度は1940年から1943年までの時期を主として検討する予定だったが、効率的な資料収集を遂行するために、1945年まで時期を拡大し、この期間にもっとも多くの学校が設立が進められた医学専門学校を中心に、(1)(1)専門学校の設置者となった府県や市の議会史で、名古屋大学が所蔵していないもの、(2)戦後の学制改革によって専門学校が廃止され、大学に引き継がれた場合の後継学校の学校史、(3)そのような学校を含む自治体教育史など、基礎的資料集の収集、(2)県立図書館や県議会図書室、県立公文書館が所蔵している議会議事録、公文書および地方新聞記事などの史料の収集をマイクロフィルムからの複写、電子コピーの活用のほか、デジタルカメラによる撮影により行なった。詳細な分析は、今後進められるが、先行研究においては、軍医養成あるいは徴用による医師不足への対処という総力戦体制に規定された国内全体に共通する理由によって、公立医学専門学校がこの時期多く設置されたといわれてきたが、むしろ「地方病」の撲滅や従来からの「無医村」の多さへの対処といった、その地域特有の理由が前面に掲げられ、設置が進められている様子を垣間見ることができた。要するに、総力戦体制下においても、個別に具体的な地域の実情に即した理由から公立医学専門学校の設置が進められてきたのではないか、という仮説をひとまず立てることができる。1940年代という、総力戦体制下から戦後改革期にかけての時期において、なぜ公立専門学校を含む公立高等教育機関が大量に設置されたのか、ということを明らかにするという目的のために、本年度はとくに公立医学専門学校を集中的に取り上げて、主として以下の二つの作業に取り組んだ。第一は、国立公文書館所蔵のすべての公立医学専門学校に関する設置認可申請書類を調査・複写し、設置年月日、設置の理由書などについてデータベース化を行なったうえで、若干の検討を加えた。その結果、(1)先行研究においてしばしば利用されてきた文部省大学学術局技術教育課編『専門学校資料』(下、1956年)に記載されている設置年月日にかなり誤りが含まれていること、(2)公立医学専門学校の設置理由として軍医養成ということがいわれてきたが、じつは「地方病」や「無医村」対策といった地域特有の問題が正面から挙げられていること、(3)設置認可に際して文部省が多くの条件を設置者に付したうえで認可をしていることなどが明らかになった。第二は、各地の議会図書室および公文書館、公立図書館において、コピーやマイクロフィルムからの複写、デジタルカメラによる撮影などによって議会関係資料と公立専門学校設置関係資料を収集した。本年度は、和歌山、奈良、鹿児島、大阪、京都、水戸(ただし市立女子専門学校関係資料)、名古屋において調査を実施し、議会議事録、設置関係公文書、地域新聞の記事等を集めることができた。あわせて、1940年代の条件が成立する前提として、(1)「1910年代初頭の高等教育政策における方針転換」というテーマで学会報告を行ない、(2)1930年前後に実施された熊本医科大学の官立移管の経緯について、以前に蒐集しておいた同大学に関係の資料を用いて論文化した。今後は、公立医学専門学校が設置されたすべての自治体の調査を終えていないため、それを済ませたうえで具体的な分析を進めていくことになる。本研究は、1940年代という、総力戦体制下から戦後改革期にかけての時期に、なぜ公立専門学校・公立大学といった高等教育機関が地方公共団体によって大量に設置されたのか、ということを明らかにすることを目的としている。本年度は1940年代前半の公立医学車門学校の史料を調査・収集を進めた。具体的には、(1)当初、計画していた秋田、高知、広島に加えて、三重、大阪、神奈川の公共図書館、議会図書館、公文書館を訪問して地方新聞や地方議会議事録の調査・収集を行なった。

とくに三重県では、三重県立医学専門学校の設置をめぐって、津市の市会議員であった酒井万馬文書のなかに、「三重県立医学専門学校事業計画概要」など、議事録や新聞記事ではうかがうことのできない水面下での動きを見出すことができる新史料を発見することができた。(2)総力戦体制下の高等教育政策に関しては、教育審議会と臨時附属医学専門部設置経緯に関して検討した。(3)地方公共団体の「公立高等教育機関」観については、前年度に引き続き設置認可申請書の検討を進め、1940年代前半に増加した公立医学専門学校が軍医養成機関であった臨時附属医学専門部との連続性において捉えられてきたこれまでの理解に対して地方的要求が設置の理由であったとの見解を示し論文化して公表した。(4)民衆の「公立高等教育機関」観については、地方新聞の記事の検討を行なった。最終年度である本年度は、研究対象として絞り込んだ公立高等教育機関のうち、史料を未収集だった、北海道、徳島、兵庫、山口、福岡、岐阜の公立医学専門学校について各地の公文書館、地方議会事務局議会図書館、公立図書館を訪ねて地方議会議事録、地方公共団体関係資料、新聞記事等を収集した。また1945年1950年までに設置された公立高等教育機関についても国立公文書館において検索し設置認可申請書を収集した。これらの史料を踏まえて、地方公共団体、地域民衆が有した「公立高等教育機関」観を析出し、設置に至る経緯とそれを支えた社会的条件を分析した。以上の作業の成果は、(1)名古屋大学教育発達科学研究科教育史研究室『教育史研究室年報』第16号(2010年12月)、(2)『公立大学の誕生-近代日本の大学と地域』名古屋大学出版会(2010年7,月)、(3)『地方議会における公立医学専門学校設置論議-1940年代日本における公立高等教育機関増設過程の研究』名古屋大学教育発達科学研究科教育史研究室(2011年3月)において公表した。
赤ワインポリフェノールの交感神経系へ及ぼす影響

本研究では、赤ワインに含まれる様々なポリフェノール化合物のなかで、カテコールアミン神経系への作用を示すフラボノイド化合物について検討した。フラボノイド化合物であるシリマリン、ケンフェロール、ケルセチンは、ニコチン性アセチルコリン受容体、電位依存性Naチャネル、電位依存性Caチャネルのそれぞれ異なったイオンチャネルを阻害することによりカテコールアミン分泌を抑制することが示唆された。植物特有の機能成分であるポリフェノール類は植物の表皮、種子等に多く含まれる色素・苦味の成分で、フラボノイド、フェニルカルボン酸、リグナン、クルクミン、クマリン系等に分類される。フラボノイド系は種類が多く、ブドウやベリー類の果皮に多く含まれるアントシアニン類は、がん細胞増殖抑制作用や視覚機能改善が知られている。赤ワインには多くのポリフェノール類が含有されており、多方面での効能が報告されている。本研究では、交感神経系のモデルとして研究に用いられている培養ウシ副腎髄質細胞を用いて、赤ワインなどに含まれるポリフェノール化合物等のカテコールアミン神経系への作用について細胞レベルで検討した。1、フラボノイド系のアントシアニン類(シアニジン、ペオニジン、デルフィニジン、ベラルゴニジン、ペチュニジン)は、アセチルコリン受容体刺激によるカテコールアミン分泌には影響しなかった。2、フラボノイド系のフラボノールであるケルセチンはニコチン性アセチルコリン受容体刺激、電位依存性Naチャネルの活性化によって引き起こされるカテコールアミン分泌と^<45>Ca^<2+>流入を濃度依存的(10-100μM)に抑制した。3、フラボノイド系であるアピゲニン、ケンフェロール、シリマリンはニコチン性アセチルコリン受容体刺激によるカテコールアミン分泌を濃度依存的(10-100μM)に抑制した。ポリフェノール化合物フラボノイド類であるケルセチン、アピゲニン、ケンフェロール、シリマリンはイオンチャネルを阻害することにより培養ウシ副腎髄質細胞におけるカテコールアミン分泌を抑制することを明らかにした。ポリフェノール化合物フラボノイド類の一部は交感神経系へ影響を及ぼす可能性が示唆された。本研究では、交感神経系機能のモデル系として各種薬物の作用解析に広く用いられているウシ副腎髄質の初代培養細胞を用いて、赤ワインなどに含まれるポリフェノール化合物のカテコールアミン神経系への作用について検討を行った。昨年度は、様々なポリフェノールのなかで特にフラボイド系化合物の直接作用についてスクリーニング実験を行ったが、平成23年度はその中でも特に作用を示したフラボノイド化合物に関し、細胞レベルでの詳細な検討を行った。1.Apigeninはアセチルコリン受容体刺激によるカテコールアミン分泌を抑制した。2.Silymarinは、ニコチン性アセチルコリン受容体刺激、電位依存性Naチャネルの活性化によって引き起こされるカテコールアミン分泌を濃度依存的(1O-100μM)に抑制した。3.Quercetinは、ニコチン性アセチルコリン受容体刺激、電位依存性Naチャネルの活性化によって引き起こされるカテコールアミン分泌を濃度依存的(10-100μM)に抑制した。4.Kaempferolは、ニコチン性アセチルコリン受容体刺激、電位依存性Naチャネル、電位依存性Caチャネルの活性化によって引き起こされるカテコールアミン分泌を濃度依存的(10-100μM)に抑制した。ポリフェノールの1種であるフラボノイド類の中で、Silymarin Kaempferol,Quercetinは、ニコチン性アセチルコリン受容体、電位依存性Naチャネル、電位依存性Caチャネルのそれぞれ異なったイオンチャネルを阻害することにより交感神経系機能のモデル系である副腎髄質細胞におけるカテコールアミン分泌を抑制することを明らかにした。以上の結果より、これらのフラボノイド化合物が交感神経系機能に影響する可能性が示唆された。
学童のアトピー性皮膚炎発症へのFLG遺伝子変異と環境化学物質曝露によ る影響解明

FLG変異の有無と環境化学物質曝露によるアレルギー発症や酸化ストレスマーカー8-OHdGへの影響を検討した。FLG変異保有割合は、アレルギーのケース群と対照群で統計学的有意差は認めなかった。ダスト中DINP濃度が高いと湿疹のオッズ比が上昇、特にFLG変異のない群で認められた。8OH-dGによるフタル酸エステル類曝露とアレルギーの介在効果は認められなかった。ヒトマクロファージ様細胞株にDEHPとMEHPを曝露し、マイクロアレイ網羅的遺伝子発現解析では、MEHP曝露がTLR4やIL2などの免疫応答に関わる受容体の遺伝子発現上昇が認められ、MEHPと核内受容体PPARαとの親和性が認められた。小児のアトピー性皮膚炎の有病率が世界的に増加している。アトピー性皮膚炎発症には、表皮の角質形成と保湿に重要なたんぱく質フィラグリン遺伝子FLGの変異が重要であることが明らかになってきた。一方、環境要因の一つとしてフタル酸エステル類はアレルゲンへのアジュバント効果が動物実験で指摘され、疫学研究でもハウスダスト中フタル酸エステル類濃度が高い家で、アトピー性皮膚炎有病のリスクが高いことを報告した。本研究は、FLG変異の有無と環境中アレルゲンおよびフタル酸エステル類曝露によるアトピー性皮膚炎への影響を解明する。出生コホート「北海道スタディ」に参加する7歳児を対象に、これまでに8641人にアレルギーの調査票を送付し、4901人から回収した(56.7%)。このうち、1630人の尿、1449人からハウスダストを収集した。1066人の児のFLG変異を解析し、変異率は9%だった。今後、尿中のフタル酸エステル類代謝物を曝露のバイオマーカーとして測定し、FLG変異の有無と代謝物濃度によるアトピー性皮膚炎有病との関連を解析する計画である。また、フタル酸エステル類の作用としてレポーター遺伝子アッセイ法を用いてDEHPとその代謝物のヒト核内受容体12種類に対する活性を調べた。DEHPはERα及びPXRアゴニスト活性とERβアンタゴニスト活性を示したが、その主要代謝物MEHPはPPARα/γ及びPXRアゴニスト活性を示した。4種類のMEHP代謝物においてもPPARαアゴニスト活性を認めたが、それらの活性はMEHPの活性よりも弱かった。以上の結果から、DEHP代謝物の核内受容体活性パターンはDEHPのパターンと異なり、MEHPの核内受容体活性はMEHP代謝物に比べ強いことが示唆された。このことから、DEHP代謝能の違いも間接的にアトピー性皮膚炎発症に影響すると考えられた。尿中フタル酸エステル類代謝物の外注による分析を検討したが、経費面から必要な検体数の分析を研究代表者らが実施する方針に転換した。使用できる分析機器LCMSMSの手配に時間を要したため分析着手時期がやや遅れたが、平成28年度より尿中代謝物の分析に着手する。また、分析対象としたフタル酸エステル類DiNPの代謝物MHiNPおよびMCiOPは市販されていないため、ドイツの試薬会社に標準試薬およびラベル体の合成を委託外注したため3カ月程を要した。本研究では北海道スタディ大規模出生コホートを利用する。7歳児のISAAC調査票を用いて喘息、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻結膜炎のいずれかがあるケース221人と、男女比をマッチさせたコントロール221人を抽出し、尿中酸化ストレスマーカー8OHdGをELISA法で分析した。尿中クレアチニン値で補正した8OH-dGの平均±標準偏差はケース9.38±2.73、コントロール9.29±2.68で有意差はなかった。しかし、アトピー性皮膚炎のみをケースとした場合はコントロールよりも高い傾向が見られた(p=0.088)。FLG変異の有無で8OH-dGに差はなかった。既に測定済みのダスト中のフタル酸エステル類6化合物、リン系難燃剤6化合物、酸化剤BHT、共力剤S-421、およびダニアレルゲンDer1と8OH-dG濃度に相関はなかった。DEHPとその代謝物MEHPの免疫系細胞に及ぼす影響を調べるため、マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行った。ヒトマクロファージ様細胞株THP-1にDEHPあるいはMEHPの各0.03mMを24時間曝露し、それぞれの細胞からRNAを抽出した。約4万個の遺伝子発現を調べた結果、DEHPあるいはMEHP曝露で上昇あるいは抑制された遺伝子約800個をそれぞれ見出した。それらの中にはサイトカインやIgEレセプターなどアトピーに関連する遺伝子も含まれていた。両化合物による遺伝子発現はそれぞれ異なるパターンを示しており、昨年度報告した核内受容体への作用の違いを反映している可能性が考えられた。使用する分析機器の導入時期が予定よりも遅れたため、尿中フタル酸エステル類代謝物の分析がやや遅れている。また、分析条件検討において、カラム圧が予想以上に高くなるなど、条件設定に時間がかかっているが、平成29年度中には分析を実施できる予定である。本研究では、「環境と子ども北海道スタディ」出生コホートを利用する。フタル酸エステル類の尿中代謝物10化合物について、試料にラベル体サロゲート混合物を添加し、βグルクロニダーゼで抱合体を切断、固相カラムで抽出後、溶出し、分析用試料とする。LCMSMSの分析条件について、条件検討を行い、分析感度および精度の上昇を達成した。

ダスト中フタル酸エステル類およびリン酸トリエステル類と児のアトピー性皮膚炎、喘鳴との関連について、フィラグリン(FLG)遺伝子変異を考慮し検討した。FLG変異保有割合は、ケース群およびコントロール群各8.5%と7.4%で、統計学的有意差は認められなかった。FLG遺伝子変異がない群では、DiNP濃度が高いとアトピー性皮膚炎のオッズが上昇(p trend=0.011)、一方FLG遺伝子変異あり群ではDiNP濃度が高いとアトピー性皮膚炎のオッズが低下する傾向が見られた(p trend=0.087)。酸化ストレスマーカー8OHdGをELISA法にて測定した。湿疹あり群と比較して、湿疹なし群の8OH-dG中央値はそれぞれ9.0と、8.7で、湿疹あり群でわずかに高い傾向が認められた(P=0.072)。8OH-dGによるフタル酸エステル類曝露とアレルギーへの介在効果は認められなかった。マイクロアレイを用いて、ヒトマクロファージ様THP-1細胞に対するDEHPあるいはMEHP曝露による遺伝子発現変動を調べた。その結果、DEHPとMEHPの何れの曝露でもIgEレセプター遺伝子の発現上昇を確認した。また、MEHP曝露によりトールライクレセプター4やインターロイキン2レセプターなどの免疫応答に関わる遺伝子の発現上昇が認められた。特に、核内受容体PPARαの活性化を介したと考えられる複数の遺伝子が10倍以上の発現上昇を示した。さらに、DEHPとMEHPを含めた代謝関連6化合物についてPPARαとのインシリコ分子結合データを解析したところ、MEHPが最も強い親和性を示し、細胞を用いたレポーターアッセイの結果と良く一致した。FLG変異の有無と環境化学物質曝露によるアレルギー発症や酸化ストレスマーカー8-OHdGへの影響を検討した。FLG変異保有割合は、アレルギーのケース群と対照群で統計学的有意差は認めなかった。ダスト中DINP濃度が高いと湿疹のオッズ比が上昇、特にFLG変異のない群で認められた。8OH-dGによるフタル酸エステル類曝露とアレルギーの介在効果は認められなかった。ヒトマクロファージ様細胞株にDEHPとMEHPを曝露し、マイクロアレイ網羅的遺伝子発現解析では、MEHP曝露がTLR4やIL2などの免疫応答に関わる受容体の遺伝子発現上昇が認められ、MEHPと核内受容体PPARαとの親和性が認められた。出生コホート「北海道スタディ」調査に参加している7歳児にアレルギーの調査を実施し、約4900から調査票を、尿1630検体を収集した。そこで、平成28年度は尿検体中に含まれるフタル酸エステル類代謝物の分析に着手する。分析対象化合物は、MiBP、MBzP、MEHP、MEHHP、MECPP、MiNP、MHiNP、MCiOPをLCMSMSで分析する。固相抽出を用いた前処理法を確立する。尿試料に13Cラベル体サロゲート混合液を添加し、βグルクロニダーゼ溶液を加えて37°Cインキュベートにより脱抱合を行う。その後に固相カラムで抽出する。検量線の作成と定量下限値の確認、回収率と変動率の評価を実施する。分析カラムの確定、グラジェント条件、カラム温度等の分析条件を確立する。すでにハウスダスト中フタル酸エステル類が分析済みの検体を優先して尿中フタル酸エステル類代謝物の分析を開始する。
早産児の顔面表情運動の定量に基づいたペインスケールの信頼妥当性の検証

本研究の目的は、早産児の痛みの評価が臨床で実施しやすいよう、3次元行動解析による顔面表情運動の定量に基づき、申請者らが開発したペインスケールの信頼性および妥当性を検証することである。平成17年度の計画は、1)評定者内信頼性を評価するためのデータを収集し、分析する、2)評定者内信頼性・評定者間信頼性・併存妥当性の結果をまとめ、申請者らが開発したスケールを評価する、3)報告書作成、であった。調査は3次レベルのNICU3施設で実施、早産児16名における61場面の録画像、および、34名の看護師の観察結果をデータとして用いた。評定者内信頼性は、一致度0.761、κ係数0.626(かなりの一致)、評定者間信頼性は、一致度0.809(信頼性のある一致)、κ係数0.707(かなりの一致)であった。併存妥当性はPIPPと比較したが、相関係数(ρ)は0.766(p<0.001)と強い相関であった。評定者間信頼性が高いにもかかわらず、評定者内信頼性のほうが低かった理由として、場面再現のために録画像を用いたが、NICU内の低照明による画質不良が影響したことが考えられた。しかし、評定者間信頼性の高さ、および研究用に用いられているPIPPとの相関が高かったことから、申請者らが開発したスケールは、臨床で間便に使用できるものと考えられた。今後は、本スケールの使用法に関する研修会を開催し、普及させることによって、早産児の痛みのケアを発展させていきたい。本研究の目的は、早産児の痛みの評価が臨床で実施しやすいよう、3次元解析による顔面表情運動の定量に基づいて申請者が開発したペインスケールの信頼妥当性を検証することである。平成15年度の計画は、1)文献・資料を収集し、早産児の痛みのスケール開発と検証について総説する、2)申請者が開発したペインスケールの信頼性(安定性)を検証するために、協力施設への依頼・看護師への指導と訓練・データ収集と分析を実施することであった。2)協力病院2施設において、看護師への指導と訓練を済ませ、データ収集の段階である。平成16年度の計画は、1)平成15年度に協力を得た2施設におけるデータ収集と分析、2)新たな協力施設において、看護師の指導と訓練、データ収集と分析を実施することであった。新たな協力施設として2施設を確保し、1施設においてデータ収集を終了し、一部データを分析したところである。現段階での結果は次の通りである。1)評定者間信頼性:データ収集は対象児6人、処置23場面、観察者22人において実施し、46のデータを分析した。その結果、一致度=0.826、κ統計量=0.733(p<0.001)と、高い信頼性を確認することができた。2)評定者内信頼性:データ収集は対象児6人、処置23場面、観察者22人において実施し、83のデータを分析した。その結果、一致度=0.735、κ統計量=0.575(p<0.001)と、ビデオによる場面の再現という方法上の限界はあったが、信頼性を確認することができた。3)併存的妥当性:平成15年度の文献検討からPIPPを基準として用いた。対象児13人、処置61場面における本スケールを用いた観察結果とPIPPの相関を分析した。分析は、最も強く現れたレベルと最も持続したレベルについて行った。その結果、前者ではρ

=0.766(p<0.001)、後者はρ=0.725(p<0.001)と高い併存的妥当性を確認することができた。本研究目的は、早産児の痛みの評価が臨床で実施しやすいよう、3次元行動解析による顔面表情運動の定量に基づき、申請者らが開発したペインスケールの信頼性および妥当性を検証することである。平成17年度の計画は、1)評定者内信頼性を評価するためのデータを収集し、分析する、2)評定者内信頼性・評定者間信頼性・併存妥当性の結果をまとめ、申請者らが開発したスケールを評価する、3)報告書作成、であった。調査は3次レベルのNICU3施設で実施、早産児16名における61場面の録画像、および、34名の看護師の観察結果をデータとして用いた。評定者内信頼性は、一致度0.761、κ係数0.626(かなりの一致)、評定者間信頼性は一致度0.809(信頼性のある一致)、κ係数0.707(かなりの一致)であった。併存妥当性はPIPPと比較したが、相関係数(ρ)は0.766(p<0.001)と強い相関であった。評定者間信頼性が高いにもかかわらず、評定者内信頼性のほうが低かった理由として、場面再現のために録画像を用いたが、NICU内の低照度による画質不良が影響したことが考えられた。しかし、評定者間信頼性の高さ、および、研究用に用いられているPIPPとの相関が高かったことから、申請者らが開発したスケールは、臨床で簡便に使用できるものと考えられた。今後は、本スケールの使用法に関する研修会を開催し、普及させることによって、早産児の痛みのケアを発展させていきたい。
胚芽精米の炊飯に伴う変化について-組織学的・物理科学的特性を中心として

米の食味について組織学的、物理化学的側面から論じられたものは少ない。そこで、本実験では同一品種の胚芽精米と精白米を比較対照しながら、吸水率、糊化状態、色、におい、甘味、テクスチャー、官能検査等を次の四項目について検討した。A胚芽精米の理化学特性と食味B米の品種による違い(軟質米と硬質米)C洗米、無洗米の炊飯特性D胚芽精米の調理適性(すし飯、ピラフ、味つけ飯)その結果、吸水率は胚芽精米の方が精白米よりも高く、加熱中の吸水率は精白米の方が高かった。糊化状態は、アミログラフ、示差熱分析、BAP法、顕微鏡観察等によって総合的に考察したが、胚芽精米の方が精白米よりも多少糊化しにくく、老化も速い傾向にあった。飯の色は胚芽つきのため、精白米に劣った。飯のにおいは胚芽精米の方が総香気量が多く、強かった。甘味は、飯中の遊離糖が胚芽米の方に多く検出された。テクスチャーは、精白米飯よりも硬く、凝集性、付着性は小さかった。官能検査の結果は、炊飯直後では両者間に差がなく、保存時間が長くなると胚芽精米飯の方が嗜好性が低下した。米の品種(軟質米と硬質米)による差はほとんどみられなかった。洗米と無洗米とでは、炊飯直後では、洗米した方が水っぽい、味が淡泊であるということで無洗米の方がむしろ好ましい傾向にあったが、時間が経過するにつれて洗米の方が好まれた。胚芽精米の調理過程では、すし飯、ピラフ、味つけ飯ともに、それぞれ胚芽精米のにおい、口あたり、色など胚芽精米の欠点が多少改善された。胚茅精米と粒白米の炊飯に伴う変化を物理化学的に測定し,両者における食味の差異を明らかにすることを目的とした.実験1.米について試料の胚茅精米,精白米は60年度及び61年度産のアケボノ(岡山産)を用いた.一般成分分析,アミログラフ,示差熱分析吸水率などを測定した.その結果,アミログラフでは最高粘度が胚茅精米においてやや低く,示差熱分析では吸熱ピーク温度がやや高かった.これは胚茅精米の方がでんぷん粒の膨潤が抑さえられ,糊化するためにエネルギーを多く必要とする.一般成分からみて脂質,無機質による影響ではないかと考えられる.浸漬による吸水率では胚茅米の方が精白米よりもやや高かった.実験2飯について加水星は胚茅精米重量の1.6倍,1.8倍とし,比較のため精白米は1.6倍で炊飯した.測定項目はテクスチュロメーターによる飯の硬さ,凝集性,HPLCによる遊離糖,BAP法による糊化度,X線回析GCーMSによるにおいに分析,組織の顕微鏡観察及び官能テストを行った.その結果,テクスチュロメーター特性値や官能テストによると,加水量を1.6倍とした場合,胚茅精米の方が精白米より硬くなり老化しやすい傾向にあった.組織的にも細胞壁の残存が多いことや各細胞が十分膨潤していないという顕微鏡観察やX線回析図からも明らかであった.凝集性は胚茅1.8倍が顕著に低い傾向にあった.飯のにおいの分析ではヘキサナールなど13の物質を同定定量した.胚茅精米飯の方が総香気量が多かった.官能テストの結果,炊きたてでは,加水量1.6倍の胚茅

精米よりも精白米の方が好まれたが,経時的には加水量1.8倍の胚茅精米の方が好まれ,精白米との食味の差がちぢまった.昭和63年度の研究計画は「胚芽精米の加熱法の違いが飯の化学的な味に及ぼす要因の検討」であったが、昭和62年度に用いた胚芽精米資試料は硬質米であった。一般に多く消費されている軟質米においてもこれらの結果がそのまま該当するかどうかを確かめる必要があり、また無洗米による糠の影響も知りたいと考え、研究計画を次のように変更した。1.米の品種(軟質米と硬質米)による違い2.洗米、無洗米の炊飯特性3.胚芽精米の調理特性以上の三項目について、理科学的特性及び官能検査を行った。経時的変化についても種々測定した。その結果、品種による差異は殆どみられず、加水量は、いずれも米の重量の1.6倍が好まれた。軟質米の方が僅かに粘りと付着性が大で凝集性は硬質米の方が大きかった。水可倍性画分の全糖量は軟質米の方がやや多かった。しかし官能検査では有意差は認められなかった。洗米、無洗米の比較では、洗米の方が、色、においの点で改善されたが、その反面、水っぽい、軟らかいという評価があって、無洗米でも炊きたての飯は、味にコクがある、歯ごたえがあるという点で好まれた。調理適性では、すし飯、ピラフ、味つけ飯とも、におい、口あたり、色など胚芽精米の欠点が炊きたてでは多少改善されたが、経時的物性の変化は改善されなかった。以上、胚芽精米の炊飯に伴う変化について基礎的知見を得たので、今後は胚芽精米の加熱法について検討したいと考えている。