hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地球温暖化抑止対策のための土壌生態系炭素収支モデルの構築

化石エネルギーの購入と消費を含む北海道での炭素循環を見積もった。全域では、森林と農地によるCO_2固定は1061万tCと見積もられたが、化石エネルギー消費はそれを大幅に上回り、収支は-909万tCであった。収支が0となる人口は現在の59%334万人、人口密度は40人km^<-2>であった。関東地方の常緑針葉樹・落葉広葉樹の林床からのCO_2発生を定量した。八王子における20002002年の年間平均CO_2発生は、コナラ501mgCO_2/m^2/hr、ヒノキ319CO_2/m^2/hrであった。気候・母材・植生の異なる森林からのCO_2放出量は地温に大きく左右されるものの、植物生理の季節性を反映し、その原因を室内培養による無機化試験から推定した。草地におけるオーチャードグラス根の最表層集中度は強酸性の非アロフェン質黒ボク土で最も高く、腐植の少ないアロフェン質黒ボク土で明らかに低かった。また速効性肥料の分施に比べ、肥効調節型肥料の全量基肥施用により牧草根の最表層集中度を顕著に軽減した。水田では、浸透に伴う下方への炭素フラックスも重要で、作土中の有機物量の数%のCO_2が、湛水期間に又心土中に一旦保持されることが判明した。土壌、粘土による炭酸イオン吸着の測定法を改良し,アロフェン質火山灰土による炭酸イオン吸着測定に応用し,気相中の二酸化炭素濃度を4%に保ちながら平衡溶液のpHを変えて二酸化炭素吸着量の測定を行った結果,pH7付近での吸着極大が見られず,pH上昇とともに吸着量が単調増加した.また、土壌に有機物(酵母エキス)を加えたときのCO_2発生量は、沖積<洪積<水田<火山灰の順に増大し、沖積土壌の微生物叢は糖質部分を資化しにくい傾向を示した。一方、火山灰土壌では、炭素数の多い有機化合物に対する分解活性は高く維持され、一定期間内のCO_2発生量で見ると供試土壌中最大を示す結果となった。森林・農耕地生態系における有機物の生成と分解(炭素循環)を把握するモデルを確立し、炭素循環モデルと既存の関連データから国土レベルでの炭素循環の現状を推定することを目的として、北海道内の農地、森林、家畜、人間系からなる各地域の炭素収支を検討したところ、農地、森林において固定された炭素は、家畜・人間の呼吸により失われ、森林が95%を占める地域では4tC/haの固定、人口密度が4000人の都市部では1tC/haの発生となった。化石エネルギー消費を考慮すると、都市部では発生量が140tC/haに拡大した。今後、人間活動の適正規模を見積もることを計画している加えて、各生態系における炭素収支の関わる主要な分解・集積量を検討した。(森林の炭素収支)コナラ二次林およびヒノキ植林下の土壌からの二酸化炭素フラックスを定量したところ、コナラ林下からは368(11月)1800(9月)mgCO_2/hr/m^2が、ヒノキ林下からは256(11月)917(9月)mgCO_2/hr/m^2が発生していた。

(水田の炭素収支)水田における稲ワラの還元量、粗大植物遺体量は、それぞれ約3tC/ha、24tC/ha、であり、一作期間に浸透水によって浸透する溶存有機物量、溶存二酸化炭素量の総量は、44kgC/ha、325kgC/haと推定された。浸透水により作土から失われる炭素の量は、土壌有機物量の約4.6%に相当することが判明した。(草地の炭素収支)造成年数の異なる草地での炭素収支の推定を目的として、腐食含量の異なる黒ボク土にオーチャードグラスを主体とする草地を造成しルートマット形成の初期段階および、土壌呼吸を含む炭素収支を検討し、ルートマットの炭素ストックとしての重要性を解明しつつある。さらに、有機物分解速度評価のための微小熱量計の利用方法、土壌への二酸化炭素吸着量の測定法を確立した。国土レベルでの炭素循環の現状を正確に推定するには、多くの欠落した情報を補足する必要がある。その目的のために、各生態系における炭素循環を調査した結果、林地は大きな炭素固定能をもち、メタンを吸収、亜酸化窒素をほとんど放出しなかったのに対し、畑地は窒素施肥により亜酸化窒素を放出し、特にタマネギ畑では施肥量が多いのにも関わらず炭素固定量が小さかった。また、気候、母材、埴生の異なる3地点5サイトの森林において、土壌からのCO_2放出量を実測し、その規定要因を解析した結果、土壌温度、夏季の乾燥、土壌有機物の特性であることが示唆された。なお、コナラ二次林およびヒノキ植林林床からのCO_2フラックス測定法として常用されている赤外線法とGC法、アルカリ吸収法を比較した結果、アルカリ吸収法は、他方に比較して高いCO_2フラックスを記録した。牧草地に特徴的な炭素ストックとしてルートマットの形成の経年変化を造成年次の異なる採草地で検討したところ、4年程度で一定の値に達し、牧草収量は45年経過すると徐々に低下することが明らかになった。またルートマットへの炭素ストックを変化させるために施肥形態、土壌型を変えて栽培を行った。水田では、浸透に伴う下方への炭素フラックスも重要である。作土および暗渠管からのフラックス量を測定し、その量が作土中の有機物量の数%に及ぶこと、又心土中に湛水期間一次保持され、落水に伴って大気へ放出されることが判明した。高CO_2濃度下で,平衡溶液中の炭酸イオン類濃度およびpHを独立にしながら炭酸イオン吸着を測定する方法を開発し,火山灰土壌による炭酸イオン吸着を土壌環境に近似した条件で測定した.また、我が国の代表的土壌4種を用いて、添加易分解性有機物の土壌微生物分解に伴う温度変化を追跡した結果、土壌種で固有の分解温度曲線を描くことがわかり、土壌からのCO_2放出量を評価できる可能性を示唆した。化石エネルギーの購入と消費を含む北海道での炭素循環を見積もった。全域では、森林と農地によるCO_2固定は1061万tCと見積もられたが、化石エネルギー消費はそれを大幅に上回り、収支は-909万tCであった。収支が0となる人口は現在の59%334万人、人口密度は40人km^<-2>であった。関東地方の常緑針葉樹・落葉広葉樹の林床からのCO_2発生を定量した。八王子における20002002年の年間平均CO_2発生は、コナラ501mgCO_2/m^2/hr、ヒノキ319CO_2/m^2/hrであった。気候・母材・植生の異なる森林からのCO_2放出量は地温に大きく左右されるものの、植物生理の季節性を反映し、その原因を室内培養による無機化試験から推定した。草地におけるオーチャードグラス根の最表層集中度は強酸性の非アロフェン質黒ボク土で最も高く,腐植の少ないアロフェン質黒ボク土で明らかに低かった。
在宅寝たきり老人のセルフケアに関する質的・量的分析

本研究の目的は、寝たきり老人の生活の質の向上をはかるための1つの重要なポイントとして、本人のセルケアの力に注目し、今後その力を看護者が適切に支援していけるための基礎とするために、現在まだ体系的に把握されていない在宅寝たきり老人のセルフケアの具体的実践内容や援助の活用方法、心理や意向を探索的に調査し、質的・量的に分析することである。調査対象者は、当初、無作為抽出法を予定していたが、この研究がまだよく知られていない状況性に関する探索的研究段階であること、短期間に対象の生活や意識の内奥にまで届く調査を行わなければならないこと、などを勘案して、研究目的に沿った事実を十分に語ってくれる30名のインフォーマントを選定した。具体的には、そうした人物をよく把握していて、かつ仲介による調査へのバイアスが小さいと考えられる市民の家事援助グループや敬老会館ボランティアなどに紹介を依頼した。調査方法は、一人に対し3回から8回(一回3時間から5時間)訪問し、参与観察調査、テープ録音調査、インタビュー調査、を行った。併せて、記述の可能な人に対しては、セルフケアに関するテーマにそった記録を依頼し、ノートを留置して調査を行った。分析は、以上の質的データをワープロ/コンピューター入力し、GROUNDED THEORY,ETHNO-NURSINGの手法を活用しながら質的分析を行い、得られた探索項目をもとに量的分析を行った。結果、(1)身体的制限の中で各人が独自の方法を工夫/刷新しながらセルフケアを実践している実態、(2)従来のセルフケア理論で示されていた範疇を越える多様なセルフケア種類があること、(3)看護職がセルフケアの内実に届いておらずセルフケアが伸長する機会を生かしきれていないこと、(4)セルフケアの展開には本人の自立と依存をめぐる成熟が不可欠であること等が明らかになった。
微胞子虫リボソームの機能の解析による真核生物の起源に関する研究

本研究は、原始真核生物の性状を留めていることが期待される微胞子虫類N.bombycisのリボソームの機能が、典型的な真核生物のそれと全く異ならないのか、あるいは原核生物のリボソームの性質と類似する点を有するのか、あるいはまた両者とは異なる第3の性質を有するのかを、試験管内タンパク質合成系を構築することにより明らかにして、真核生物の起源に関して考察を加えようとするものである。N.bombycisのリボソームを用いる無細胞タンパク質合成系の構築を目指し、様々の細胞破壊法や細胞分画法を用いて、蛋白合成活性のある試験管内系を構築することを試みたが、高い活性を示す系の構築には成功しなかった。この原因としては、実験材料を休眠中の胞子から得ていることによることが考えられたので、人工的に発芽させた胞子を用いて同じことを試みたが、活性のある画分を得るには至っていない。N.bombycisの無細胞抽出液には、蛋白質合成を阻害する因子が含まれている可能性があるので、E.coli,rat liverおよび家蚕より得た、活性のある無細胞蛋白合成系にN.bombycisの可溶性画分を添加したところ、予想通り著しい阻害効果が観察された。一方、N.bombycis無細胞抽出液から得た可溶性画分には、アミノアシルtRNA合成活性は保持されていることが確認されたので、上記の阻害効果を呈する画分を同定し、それを除去することができれば、当初の目的に適う無細胞蛋白質合成系を確立することが可能であると思われる。申請者は近年、微胞子虫類のrRNAの構造解析を行い、真核生物の起源に関する知見を得ようと努力してきたが、本申請に係る研究では、特にリボソームの機能に注目し、真核生物でありながら原核生物型のリボソームを持つ微胞子虫N. bombycisのリボソームによる試験管内タンパク質合成系を構築し、原始真核生物の性状を留めていることが期待されるN. bombycisなどの微胞子虫類のリボソームの機能が、はたして典型的な真核生物のそれと全く異ならないのか、あるいは原核生物のリボソームの性質と類似する点を有するのか、あるいはまた両者とは異なる第3の性質を有するのかを明らかにすることにより、rRMAの配列の解析から得られる知見に加えて、新たな観点からの知見を得ることを目指した。N. bombycisの胞子は極めて頑健であるが、過酸化水素またはアルカリ処理により、人工的に発芽させる方法が確立しているので、ゲノムDNAを調製する際に採用したこれらの方法および、海砂を用いて機械的に胞子を破壊する方法により、無細胞抽出液を作成した。後者の方法では収量は低いものの、リボソームおよびrRNAが回収されることを確認した。得られた無細胞抽出液は常法により分画遠心し、リボソーム画分および可溶性画分に分画した。これらの各画と、既に調製方法が確立しているラット肝と大腸菌よりリボソームおよび可溶性画分を調製し、さらにN. bombycisの宿主であるカイコからも同様の画分を調製し、それらをいろいろな組み合わせで混合し、外部から与えたmRNAであるpoly(U)に依存する放射性Pheの酸不溶性画分への取り込を指標とする無細胞タンパク質合成系の構築を試みた。しかしながら、現在のところは、このリボソームを用いては、活性の高いタンパク質合成系を作るには至っておらず、カイコを含む別種の生物の無細胞抽出液との組み合せでも、アミノ酸の取り込みを確認するにはいたっていない。今後は、反応条件や、添加するべき要素についての更に詳細な検討が必要である。

本研究は、原子真核生物の性状を留めていることが期待される微胞子虫類N.bombycisのリボソームの機能が、典型的な真核生物のそれと全く異ならないのか、あるいは原核生物のリボソームの性質と類似する点を有するのか、あるいはまた両者とは異なる第3の性質を有するのかを、試験管内タンパク質合成系を構築することにより明らかにして、真核生物の起源に関して考察を加えようとするものである。N.bombycisのリボソームを用いる無細胞タンパク質合成系の構築を目指し、様々の細胞破壊法や細胞分画法を用いて、蛋白合成活性のある試験管内系を構築することを試みたが、高い活性を示す系の構築には成功しなかった。この原因としては、実験材料を休眠中の胞子から得ていることによることが考えられたので、人工的に発芽させた胞子を用いて同じことを試みたが、活性のある画分を得るには至っていない。N.bombycisの無細胞抽出液には、蛋白質合成を阻害する因子が含まれている可能性があるので、E.coli,rat liverおよび家蚕より得た、活性のある無細胞蛋白質合成系にN.bombycisの可溶性画分を添加したところ、予想通り著しい阻害効果が観察された。一方、N.bombycis無細胞抽出液から得た可溶性画分には、アミノアシルtRNA合成活性は保持されていることが確認されたので、上記の阻害効果を呈する画分を同定し、それを除去することができれば、当初の目的に適う無細胞蛋白質合成系を確立することが可能であると思われる。
内科診療所受診者における自殺予防に関する疫学研究

我が国における自殺者数は約2万人、世界では約80万人である。こうした自殺者の7割以上が自殺前にプライマリ・ケア医(我が国では主に内科診療所がこの役割を担う)を受診する。あるメタアナリシスではプライマリ・ケア受診者の約2割がうつ病であり、このうち医師によりうつ病と診断されたのは約半数であった。これまでにも内科診療所ではうつ病が見逃されやすいことが、繰り返し指摘されてきた。また、大うつ病患者の約6割が希死念慮(死にたいという気持ち)を有していたという報告もあり、自殺予防における内科診療所の役割は重要である。しかしながら、内科受診者のうち、どのような人が希死念慮を伴ううつ状態を発症しやすいかについては、未だ明らかではない。本研究では、内科診療所の初診患者、または過去6か月以上受診していない3564歳を研究対象とした。診察前に自記式調査票を使用し、性別、年齢、体重、婚姻状況、職業、生活習慣、睡眠状況、教育歴、基礎疾患、入院歴等を調査した。主訴、診断名についての情報は、医療機関より得た。そして、登録時と半年後にうつ状態、希死念慮の評価を行った。初診時に598人を登録し、登録時にうつ状態または希死念慮を認めた者を解析対象から除外した。そして、希死念慮を伴ううつ状態の発症に関連する症状や特性について検討した。内科診療所における診察で、希死念慮を伴ううつ状態の発症が予測できれば、自殺予防に役立つと考えられる。そこで、当該年度は特に不眠との関連について論文にまとめた。産前産後の休暇、および育児休業により、研究を中断したため。希死念慮を伴ううつ状態の関連要因に関する研究論文を作成し発表予定である。我が国における平成27年の自殺者数は、警察庁の発表によると約2万4千人である。ここ数年減少傾向に転じたとはいえ、毎年2万を超える多くの命が自殺によって失われ続けている。こうした自殺者の多くは既遂前に内科を受診する。自殺者の約半数が既遂前の1か月間に内科を受診していたという報告もある。全国約6万の内科診療所は、総合病院に比べ利便性が高いため、多くの人が日常的に受診する。自殺既遂者も例外ではない。自殺対策における内科診療所の役割は極めて大きいと考えられる。自殺者の約9割は精神疾患を有していたという報告もみられる。中でも自殺のリスクが高いのはうつ病である。ところが、厚生労働省の平成23年受療行動調査の概況によると、我が国の外来診療時間は全体の6割が10分未満、9割が20分未満である。このような短時間の診察で、うつ病などの精神疾患を見逃さず、適切に診断することは容易ではない。初診であれば、症状の評価はさらに難しい。内科でうつ病が見落とされやすいことは20年以上前から指摘されている。しかし、この状況はあまり改善されておらず、うつ病患者の診察に苦手意識を有する身体科の医師は半数以上に上る。そのため、本研究では、内科診療所受診者のうち、特に初診の患者を対象に、希死念慮を伴ううつ状態の関連因子について検討する。これまでに内科診療所で収集した情報をもとに、今後、詳細な解析を行い結果を導く予定である。当初の予定どおり、データ収集およびデータ入力が終了したため。我が国における2016年の自殺者数は21,897人(警察庁)、世界では約80万人である。自殺者のうち内科診療所を受診するのは、自殺前の1年間では約75%、自殺直前の1か月間では約45%という報告がある。また自殺者の約20%90%がうつ病と報告されるが、うつ病患者が内科診療所を受診した際、うつ病と診断されるのは約半数程度である。そのため、米国、EUの国々などでは、自殺予防における内科医の役割が重視されている。しかしながら、内科診療所受診者における希死念慮の関連因子(リスクファクター)については未だ明らかではない。そこで、本研究では、内科診療所受診者を対象に希死念慮を伴ううつ状態の関連因子について検討する。本研究の対象は内科診療所の初診患者、または過去6か月以上受診していない3564歳とした。登録時と半年後に、うつ状態、希死念慮の評価を行った。研究対象者として登録されたのは598人である。このうち登録時にすでにうつ状態または希死念慮を認めた者、またはうつ状態、うつ病、躁うつ病の既往のあった者(187人)を除外した。登録者598人から187人を除いた411人のうち、半年後の調査に回答したのは387人(回収率94%)であった。今後、詳細な解析を行い、半年後の「希死念慮を伴ううつ状態」の関連因子について検討する予定である。収集したデータの解析が予定通り進んでいるため我が国における2017年の自殺者数は約2万人、世界では約80万人である。

あるメタアナリシスではプライマリ・ケア受診者の約2割がうつ病であり、このうちうつ病と診断されたのは約半数であった。これまでにも内科診療所ではうつ病が見逃されやすいことが、繰り返し指摘されてきた。また、大うつ病患者の約6割が希死念慮(死にたいという気持ち)を有していたという報告もあり、自殺予防における内科診療所の役割は重要である。しかしながら、内科診療所受診者のうち、どのような人が希死念慮を伴ううつ状態を発症しやすいかについては、未だ明らかではない。本研究では、内科診療所の初診患者、または過去6か月以上受診していない3564歳を研究対象とした。診察前に自記式調査票を使用し、性別、年齢、体重、婚姻状況、職業、生活習慣、睡眠状況、教育歴、基礎疾患、入院歴等を調査した。主訴、診断名についての情報は、医療機関より得た。そして、登録時と半年後に、うつ状態、希死念慮の評価を行った。研究対象者として598人を登録し、登録時にうつ状態または希死念慮等を認めた者は解析対象から除外した。内科診療所における診察で、希死念慮を伴ううつ状態の発症が予測できれば、自殺予防に役立つと考えられる。そこで、希死念慮を伴ううつ状態に関連する症状や特性について検討中である。当該年度は特に不眠との関連について検討した。当初予想していた結果とは異なる結果を得たため、さらに詳細な解析を行う必要がある。詳細な解析と十分な検討を経て、最終的な結果を導く必要があるため。我が国における自殺者数は約2万人、世界では約80万人である。こうした自殺者の7割以上が自殺前にプライマリ・ケア医(我が国では主に内科診療所がこの役割を担う)を受診する。あるメタアナリシスではプライマリ・ケア受診者の約2割がうつ病であり、このうち医師によりうつ病と診断されたのは約半数であった。しかしながら、内科受診者のうち、どのような人が希死念慮を伴ううつ状態を発症しやすいかについては、未だ明らかではない。そして、登録時と半年後にうつ状態、希死念慮の評価を行った。初診時に598人を登録し、登録時にうつ状態または希死念慮を認めた者を解析対象から除外した。そして、希死念慮を伴ううつ状態の発症に関連する症状や特性について検討した。そこで、当該年度は特に不眠との関連について論文にまとめた。産前産後の休暇、および育児休業により、研究を中断したため。収集した情報をもとに、登録時に希死念慮およびうつ状態のいずれの症状もない者を解析対象とし、希死念慮を伴ううつ状態の発症に関連する要因について解析を行う。今後、詳細な解析を行い、リスク要因を明らかにする予定である。収集した情報をもとに、希死念慮を伴ううつ状態の関連因子について詳細な解析を行う。最終的には自殺予防につながる結果を導く予定である。
グラフオートマトンにおける自己組織原理の研究

グラフオートマトンは、構造を変化させるルールと、ルールの適用を制約する構造との間の相互作用を記述する数理モデルである。この枠組みの上で、自己組織的な振舞いとしてクラスタリングに関する数理的検討を行い、単純な規則に基づく振る舞いをシミュレーションで確認し、安定性に関して評価した。また、グラフ間の書換え可能性に関する性質を示すとともに、可逆性に対する拡張に関して検討を行った。グラフオートマトンは、動作を行って構造を変更するルールと、ルールの適用を制約する構造との間の相互作用を記述する数理モデルである。これは静的な格子構造の上での格子点における状態変化を扱うセルオートマトンを、動的なグラフ構造に拡張したものといえ、より豊かな表現力をもつ。ここでは、各ノードが状態をもち、他の三つのノードと隣接するように制限されたグラフ構造を想定している。また、各ノードに接続しているエッジ間に循環順序を仮定する。セルオートマトンと同様、初期グラフと局所的なルールセットからグラフの発展過程が一意に定まる。このような枠組みの元で、ある条件を満たす任意のグラフが二つ与えられた時、一方から他方に書き換えるルールセットが存在することを示した。元の枠組みがこの性質をもつことは、自己組織化を考える際には有益である。具体的には、そのようなグラフから、相異なる状態をもつ4ノードの構造に書き換えられ、逆向きの書き換えも可能であることを示した。実際には、4ノードの構造を経由せずとも、ある種の正規形を用いることにより、ノード数の増減を少なくすることもできる。また、このようなモデルにおいては、可逆的であること、すなわち遷移後の状態から遷移前の状態が一意に決まることが重要な場合がある。そこで可逆的なシステムへの拡張について検討を行った。ここでは簡単のため、分割セルオートマトンにならって各ノードが3つの部分に分割された場合を考えたが、初期的な段階であり、有用な計算を実行させるための拡張などは今後の課題として残った。さらに、シミュレータに関して、次年度以降に向けて改良を行った。グラフォートマトンは、構造を変化させるルールと、ルールの適用を制約する構造との間の相互作用を記述する数理モデルである。ここでは、各ノードが内部状態をもち、他の3個のノードと隣接するように制限されたグラフ構造を想定している。今年度は、単純な場合における自己組織的な振る舞いとしてクラスタリングに関する数理的検討を行った。クラスタ間の相互作用を検討することは、階層的な自己組織化のために、グラフの発展過程をメゾスコピックに捉える点で重要であると考えられる。ここでは、同一の内部状態をもつ極大連結ノード群を一つのクラスタとする。グラフの発展は、任意に選択したリンクに対してルールを適用することを繰り返すことにより行われる。ただし、各ノードの取り得る内部状態は2状態とし、ノード数を増減させないルール2種類を想定する。これらのルールは、局所的なノードの配置によって、クラスタ数に対して異なる影響を与える。それぞれのルールについて、ノード数12から1140までのいくつかの初期グラフからの発展過程をシミュレートし、一方のルールではクラスタ数は増加、他方では減少していくことがわかった。ただし、初期状態の影響や得られたグローバルな構造については今後さらに検討が必要である。今年度は、単純な場合における自己組織的な振舞いとしてクラスタリングに関する数理的検討を進めた。グラフの発展は、任意に選択されたリンクに対してルールを適用することを繰返すことにより行われる。特に、外乱としてノードの状態がランダムに変更されることを想定して、主として安定性について検討を進めた。変更の割合を様々に変化させてシミュレーションを行い、クラスタ数の変化を調べたところ、前年度に得られた挙動はこのような外乱のある場合にも安定的な振舞いを示すことが確認できた。また、状態を考慮しない場合のこのような枠組みの構造的な性質を検討し、上述の構造書換え規則を用いると、状態を持たない平面的な3正規グラフが二つ与えられた時、ノード数が同じであれば、一方から他方に書換えが可能であることを示した。具体的には、そのような任意のグラフから、ノード数の同じ環状梯子グラフに書換え可能であり、また、逆向きの書換えも可能であることから導かれることを示した。
心神喪失者等医療観察法-その運用と理念-

本研究では、2005年に全面施行された医療観察法について、その運用を、法的=精神医療的観点からモニタリングし、並行して本法の理念をも検討することで、医療観察法施行後における犯罪行為を行った精神障害者の処遇に関する諸々の課題を抽出・整理し、その解決につながる検討を試みたものである。1.本研究は、精神医療関係者と法学研究者との完全な共同研究によって、(1)心神喪失者等医療観察法の理念と構造とを検討し、(2)本法の施行状況のモニタリング調査を実施し、本法施行後5年後の見直しに向けて、(3)本法における法理論的問題点とその運用における問題点について、具体的でかつ実現可能な提言を行うことを目的とするものである。この目的を達成するため、本年度は、研究代表者、分担研究者、研究協力者による、研究会を6回開催し、講師を招いて、同法における法理論的、実務的問題を検討した。特に、プライヴァシーへの慎重な配慮のもとに、法律家、医師、コメディカル、行政・司法関係者を交えて行った事例研究は、同法における運用上の問題点を抽出するために非常に有意義なものであった。また、琉球病院を訪問・視察し、同法の施行状況と、離島という状況における同法の問題点を探った。2.現在、心神喪失者等医療観察法の運用において、最も重要な問題の1つと考えられるのが、対象者のリスク評価の問題である。本年度は、特にこの点について、責任能力とリンクしない保安処分システムを有し、リスク評価を基礎とした触法精神障害者の処遇を行っているスイスの法制度について、比較法的調査・検討を行った。(1)まず、その一環として、スイス・チューリッヒ州の訪問調査を行った。この調査では、同州の司法精神病院、一般精神医療、行刑担当部局、刑務所、裁判所等を訪問し、担当者との意見交換を行った。その結果、同州法務局において、非常に詳細なリスクアセスメントツールである「FOTRES」を開発し、それによって、極めて精緻なリスク評価を行い、触法精神障害者の処遇決定を行っていることが明らかになった。(2)そこで、この「FOTRES」について、より詳細な調査・検討を行うため、このシステムを開発した、チューリッヒ州法務局の関係者を沖縄に招いて、国際シンポジウムを開催し、「FOTRES」の内容などについて、彼らと直接質疑応答を行った。その結果、「FOTRES」システムは、多様な項目を詳細に評価し、対象者の構造的要素だけでなく、その可変的要素と治療による介入可能性を対象とする点で、わが国の鑑定ガイドラインに取り入れられた「共通評価項目」と類似の構造を有していることが明らかになった。(3)「FOTRES」の内容の分析・検討および「共通評価項目」との比較法的考察などは、次年度においても継続的に行う予定であり、これらの検討を通じて、研究の最終年度には、リスク評価を処遇の基礎とすることの原理的な問題、リスクアセスメントの方法、ツールなどについて、わが国の精神医療および法制度において受け入れ可能な提言を行う予定である。1.本研究は,精神医療関係者と法学研究者との完全な共同研究によって,(1)心神喪失者等医療観察法(以下,「医療観察法」)の理念と構造とを検討し,(2)本法の施行状混のモニタリング調査を実施し,本法施行後5年後の見直しに向けて,(3)本法における法理論上の問題とその実際の運用における問題点について,医療現場の実情をも踏まえて,具体的かつ実現可能な提言を行うことを目的としている。この目的を達成するために,本年度も,昨年度と同じく,研究代表者,分担研究者,研究協力者による,研究会を8回開催し,各専門分野の講師を招いて,医療観察法における法理論的問題点およびその実際の運用上の問題点を検討した。また,昨年に引き続き,プライヴァシーへの慎重な配慮のもとに,法律家,医師,コメディカル,行政・司法関係者,を交えて行った事例研究は,医療観察法の実際の運用における問題点を共有する意味で,大変有意義なものであった。2.昨年度,本研究では,責任能力とリンクしない保安処分システムを有し,リスク評価を基礎とした,重大な他害行為行った精神障害者の処遇を行っているスイスの法制度について,比較法的調査・検討を行った。そこで,本年度は,スイスの法制度を類似点の多いドイツにおける,重大な他害行為を行った精神障害者の処遇に関する法制度とその実際の運用および鑑定制度などについて,詳細な比較法的調査・検討を行った。3.以上の研究活動の成果を踏まえて,研究の最終年度である来年度も,研究代表者,分担研究者,研究協力者による,研究会を開催し,医療観察法の見直しに向けて,わが国の精神医療および法制度において受け入れ可能な具体的な提言をまとめる予定である。研究の最終年度である本年度も、精神医療関係者と法学研究者からなる研究会を頻繁に開催し、これまで行ってきた心神喪失者等医療観察法(以下、「法」、「医療観察法」)に関するモリタリング調査の成果を踏まえて、再度同法の理念と構造を検討し、本法における法理論的問題点とその運用における実際上の問題点の検討を行った。具体的には、(1)責任能力の概念と判断、(2)医療観察法と精神保健福祉法における医療との関係、

(3)薬物中毒犯罪者、性犯罪者、人格障害者の処遇の実態等々である。また、同法施行5年後の見直しを念頭に置いて、これまで行ってきた、スイスとドイツの訪問調査の成果、すなわち、スイス・チューリッヒ州法務局の関係者によって開発された、触法精神障害者に対するリスクアセスメントの方法、ツールなどの再検討、およびドイツにおける、触法精神障害者の処遇に関する法制度、その運用状況、その処遇の実態、鑑定制度、地域精神医療の実態などについて、再度分析・検討を行った。さらに、本年度は、最近、今後のわが国における、重大な他害行為を行った精神障害者の処遇に関する法制度を検討・構築するにあたって参考とすべき改正を行ったイギリスの法制度、および医療観察法が制定された際に、その医療実務のモデルにしたといわれている同国の精神医療の実態などについて調査を行った。具体的には、同国の司法精神医療機関、一般精神医療機関、精神障害者の人権保護団体、矯正施設、地域精神医療機関などを訪問・視察し、精神医療関係者、法執行機関の担当者をはじめ、それぞれの機関・団体の関係者と意見交換を行い、わが国の法制度および精神医療との実態との比較検討を行い、それに基づいて、医学的および法学的観点からの問題点の分析を行った。
大学初任教員のキャリア形成と不安感解消に寄与するハイブリッド型支援システムの開発

本研究は、高等教育初任者のキャリア形成を促し不安感を緩和するハイブリッド型対話支援システムを開発し評価するものである。そのために、オンラインで教員が普段の研究・教育活動を共有し語り合う教員用ソーシャル・ポートフォリオシステムを開発した。さらに、大学院生がプレFDの一環として反転授業を実施する知識や技能を身につけ、将来教員となるにあたってのスキル育成や不安感の低減を狙う研修プログラムを開発し実施した。評価の結果、参加者は教材内容に関する知識や実習における評価方法のほか、教材と授業双方に渡って学習目標の一貫性を保つことの重要性と難しさについて学んだことが明らかとなった。教員用SPSを用いた実証実験をプレ実施としてに行った。これに加え、本研究の成果を更に高めることを狙い、プレFDの観点から大学院生がオープン教材(OER)を制作し授業を行い、授業力向上とキャリア形成、教えることへの不安感解消につなげる取組みを行った。加えて、実証実験の実施と評価に関わる高等教育関連の学会における動向調査を行った。本研究の開発・準備期間として、大学初任教員が普段の教育・研究活動を共有する教員用SPSを開発し、形成的評価を行うための仕様策定を行った。また次年度にわたり本システムの運用・評価に協力頂く初任教員の候補を選定し、彼らが所属している教育機関との協議を行い、本研究で提案するハイブリッド型システムの基盤を整備した。加えて、高等教育機関における教員支援に関連する学会における動向調査、教員支援の実態調査を行い、次年度への準備につなげた。教育用SPSの評価を行った。また、大学院生がプレFDの一環として反転授業を実施する知識や技能を身につけ、将来教員となるにあたってのスキル育成や不安感の低減を狙う研修プログラムを開発し実施した。この実践は2014年度前期の情報社会に関する講義を題材として、3名の大学院生が参加した。また、参加者の作成した教材と授業デザインワークシート、授業のビデオ記録から実践の評価を行った。本プログラムは、反転授業の予習用教材として使用する教材の制作と授業案の作成,実際の授業実施により構成される。本プログラム参加者は教授設計理論に基づき、授業の学習目標の中で知識習得が求められる部分を抽出し、講義ビデオと選択式問題を作成した。授業は学んだ知識を使う実習と予習内容を振り返る講義を含めて立案し、授業計画をまとめた授業デザインワークシートを作成した。なお本プログラム全般にわたり、映像制作や教材設計、授業運営の専門家である教員や職員が技術的支援を行った。2014年3月から5月にかけて、3名の大学院生が本プログラムに参加した。研究代表者の担当する初年次向け講義「大学生のための情報社会入門」において、それぞれ3つの題材をテーマとした講義ビデオを作成し、授業を立案して実際に授業を行った。本プログラムの評価として,参加した大学院生へ聞き取り調査を行った。また,グループ活動が含まれる実習における授業運営や学習評価の難しさを感じたことも明らかとなった.本実践の内容をもととした成果発表を日本教育工学会全国大会で行った。加えて、本研究遂行に関わる高等教育におけるICT活用に関わる調査ならびに情報収集を実施した。教育工学教育用SPSを用いた実証実験を行った。さらに、本研究の成果を更に高めるため大学院生に対象を拡大し、オープン教材の制作と授業の実施からキャリア形成と教えることの不安感低減につなげる取組みを開始した。教材の設計・制作は既に完了し、次年度に授業の実施と評価を行う予定である。教員用SPS開発の仕様策定が完了し、また本システムの運用・評価に協力頂く初任教員の候補を選定した。また、彼らが所属している教育機関との協議を行い、研究対象とするフィールドの選定に目処がついたため。また、本研究に関連する学会における動向調査、教員支援の実態調査も十分に行えたため。教育用SPSの評価を行う。また、大学院生によるオープン教材を用いた授業の実施と評価から、大学院生のキャリア形成にむけた取組みの評価を実施する。また本研究の総括として、実証実験の実施と評価に関する学会発表と高等教育関連の学会における動向調査を行う。本研究の実施期間として、大学初任教員の協力を仰ぎ、教員用SPSを運用しながら、オンラインでの活動と教員がオフラインで他の教員の所属する教育機関を訪問する活動を組み合わせた取り組みを実証実験として行う。加えて、実証実験の実施に関する学会発表と高等教育関連の学会における動向調査を行い、次年度への準備につなげる。本研究で実施する大学院生に対するキャリア形成と教えることへの不安感低減を促す取組みの実証実験に際し、実施にかかる費用が必要となるため、次年度へ繰り越した。実証実験に参加する大学院生への謝金や、実証実験にかかる消耗品等の支出に充てる。実証実験を開催するワークショップに、研究代表者と研究分担者が立ち会うための旅費。

また研究代表者と研究分担者の研究計画・実施に必要な物品の購入と、打ち合わせのための旅費。教育用SPSの開発や初任教員の活動に必要な物品の購入。国内外の学会における本研究の実施に関わる学会発表や動向調査のための旅費など。
重症脊髄損傷に対する自家組織細胞シートを用いた新規再生医療技術の開発

欠損部を有する脊髄離断モデルの脊髄再生医療では、欠損部を埋め、軸索再生の足場となるスキャホールドが必要になるが、我々は、スキャホールドが不要な骨髄間葉系細胞(BMSC)シートを作製した。脊髄欠損部に同シートを移植することで軸索再生の促進、グリア瘢痕(軸索再生阻害因子)の形成抑制、下肢運動機能改善を認めたことを報告した(Okuda A et al. Journal of Neurosurgery Spine 2017)。さらなる再生効果を得るために、神経幹細胞(NSC)の移植も必要と考え、BMSCとNSCの共培養細胞シートを開発した。共培養シート移植は、BMSCシート移植よりも、軸索再生と再生軸索の再髄鞘化を促進し、同等のグリア瘢痕形成抑制能を有していたが、後肢運動機能改善は同等であった(2017annual meeting of Orthopedic Research Society)。さらなる細胞シートの改良が必要と考え、BMSCシートに含まれるコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)(軸索再生阻害因子)を分解処理した、ChABC-BMSCシートを作製した。Vitroで、BMSCシートよりも、ChABC-BMSCシートの方が有意に神経細胞の神経突起の伸長を促進することがわかった(2017奥田哲教らJournal ofSpine Research)。また、BMSCシートには、抗炎症効果をもつM2 phenotypeのマクロファージが多数存在していることがわかり、損傷脊髄部での抗炎症・神経保護に作用することでグリア瘢痕形成抑制効果を示す事が示唆された。BMSCシート移植による急性期のマクロファージの動態解析では、損傷後急性期におけるM2 phenotypeマクロファージの脊髄断端への集簇が促進されることがわかり、M2 phenotypeマクロファージによる抗炎症・神経保護作用が軸索再生を促進していることが示唆された(2019annual meeting of Orthopedic Research Society)。今後は移植細胞シート内のM2マクロファージの移植後動態解明を行うとともに、配向性細胞シートを用いて軸索伸長の誘導を行う方針である。欠損部を有する脊髄離断モデルに対する再生医療では、欠損部を埋める足場としてのスキャホールドが必要となる。移植細胞をシート化することでスキャホールドを必要としない自家組織のみでの細胞移植が可能となる。我々はこれまでに骨髄間葉系細胞(BMSC)シートを作製し、軸索伸長の促進作用のある成長因子を発現していることを報告している。本研究では、脊髄離断モデルラットに対する急性期のスキャホールドフリーBMSCシート移植の効果・有用性を検証した。【方法】7週齢F344ラット両側大腿骨から骨髄を採取しBMSCシートを作成した。F344ラットのT8高位の脊髄を完全に離断し2mmの欠損部を作製した。1BMSCシート移植群、2ゼラチンスポンジ移植群、の2群間で、術後2週・8週での組織学的評価(Tuj1、GFAP、MBPなど)、後肢運動機能評価(BBB score)を行った。【結果】移植後8週におけるBMSCシート群のBBB scoreは、GS群と比較して有意に高かった(BMSCシート:GS = 5.25:3)。移植後2週のシート部においてもTuj-1およびGAP43陽性軸索数が多数見られた。移植後2週では再生軸索数に有意差は認めなかったが、8週ではBMSCシート群で有意に多かった。脊髄断端部におけるGFAP強陽性のreactive astrocyteが2週・8週ともにシート群で有意に少なく、その形がシート群で凹凸に変化していることがわかった。しかし、BMSCシート移植後8週においても明らかな再髄鞘化は見られなかった。【考察】BMSCの分泌する成長因子や細胞外マトリックスが軸索伸長やグリア瘢痕抑制に関与していると考えられた。更なる後肢運動機能改善のためにはより多くの軸索再生や再髄鞘化が必要であるため、神経幹細胞とBMSCの共培養シートを作製しin vivoで検証していく。神経幹細胞とBMSCの共培養シートの作製は出来たが、その最適化を検討しており、ChABC処理したBMSCシートに神経幹細胞を共培養することが最も長く神経突起の伸長を得られることがわかった。また、硬膜残存脊髄離断モデルラットの作製が困難であり、硬膜の完璧な修復が得られていない。そのため、現在は脊髄離断モデルラットを用いた生体内移植実験をしている。上記の点で実験がやや遅れていると言わざるをえないが、硬膜残存脊髄離断モデルを除いた実験群でも、共培養細胞シートの脊髄損傷への効果の評価を行うことは可能であるため、主としては、脊髄離断モデルラットにてin vivoを行う予定とする。また本年度は、当院における遺伝子組み換え動物実験委員会にてGFPラットを用いた脊髄損傷実験の申請を今年度初頭に行い、移植細胞の動向を見る予定としている。欠損部を有する脊髄離断モデルに対する再生医療では、欠損部を埋める足場としてのスキャホールドが必要になる。我々は、スキャホールドを必要としない骨髄間葉系細胞(BMSC)シートを作製し、離断脊髄の欠損部に移植を行い、ゼラチンスポンジ(GS)を移植した群と軸索再生、グリア瘢痕(軸索再生阻害因子)の形成、運動機能改善について免疫組織学的に評価し、BMSCシート群が有意に軸索再生を促進し、グリア瘢痕形成を抑制し、運動機能を改善させたことを報告した(Okuda A et al. Journal of Neurosurgery Spine 2017)。

しかし、その再生効果は小さく限定的であったため、更なる再生効果には神経幹細胞が必要と考え、神経幹細胞とBMSCの共培養シートを開発した。Vitroにて、共培養期間やBMSCシートの性状を最適化を評価し、コンドロイチナーゼABC(ChABC)処理にてBMSCシート内のコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(軸索再生阻害因子)を分解し、処理したBMSCシートと2次神経細胞塊を3.5日間以内で共培養することで、ニューロンへ分化した神経細胞塊の神経突起の伸長が、未処理BMSCシートとの共培養シートと比較して、有意に長く、より大きな軸索再生効果が期待出来ることを報告した(奥田哲教、他Journal of Spine Research 2017)。更に、ChABC未処理共培養シート移植群とBMSCシート移植群にて、軸索再生、グリア瘢痕形成抑制、再髄鞘化、運動機能改善を評価し、軸索再生・グリア瘢痕形成抑制・運動機能改善については、共培養シート群でより効果のある傾向を認めたが、再髄鞘化については共培養シート群が有意に多い結果であり、現在発表と論文作製中である。神経幹細胞とBMSCとの共培養シートの開発、作製、最適化は行えたが、GFPを用いた移植細胞の動向評価が出来ていない。現在、ChABC未処理の共培養シート移植群と、ChABC処理の共培養シート移植群で軸索再生、再髄鞘化、グリア瘢痕形成抑制、運動機能改善について検討中であり、実験内容は概ね順調に実施出来ているが、移植細胞の動向評価についてのみ遅れている。本年度に、上記実験を行いながら、本学における遺伝子組換え動物実験委員会にてGFPラットを用いた脊髄損傷実験の申請を行い、移植細胞の動向を行う予定としている。欠損部を有する脊髄離断モデルの脊髄再生医療では、欠損部を埋め、軸索再生の足場となるスキャホールドが必要になるが、我々は、スキャホールド不要な骨髄間葉系細胞(BMSC)シートを作製した。脊髄欠損部に同シートを移植することで軸索再生の促進、グリア瘢痕(軸索再生阻害因子)の形成抑制、下肢運動機能改善を認めたことを報告した(Okuda A et al. Journal of Neurosurgery Spine 2017)。しかしその効果は小さく限定的であったため、さらなる再生効果を得るために、神経幹細胞(NSC)の移植も必要と考え、BMSCとNSCの共培養細胞シートを開発した。共培養シート移植は、BMSCシート移植よりも、軸索再生と再生軸索の再髄鞘化を促進し、同等のグリア瘢痕形成抑制能を有していたが、後肢運動機能改善は同等であった(2017annual meeting of Orthopedic Research Society)。さらなる細胞シートの改良が必要と考え、BMSCシートに含まれるコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)(軸索再生阻害因子)を分解処理した、ChABC-BMSCシートを作製した。Vitroで、BMSCシートよりも、ChABC-BMSCシートの方が有意に神経細胞の神経突起の伸長を促進することがわかった(2017奥田哲教らJournal of Spine Research)。
地区社協の主体的力量向上のためのコミュニティワーカーの支援モデルに関する研究

地域を基盤とした住民の地域福祉活動を推進する基礎的な組織である「地区社協」の主体的力量向上のための諸条件は何か、その整備上の課題は何か、とりわけ市町村社協職員による専門的支援(コミュニティワーク)の課題は何か、を明らかにし、その結果をもとに市町村社協コミュニティワーカーによる地区社協支援モデル、さらにその向上のための研修プログラムを開発する。
エベロリムスの体内動態と有害事象の相関解析に基づく安全使用法の確立

近年、切除不能な腎細胞癌に対して使用されているmTOR阻害薬エベロリムスの安全な使用法の確立を目指して、薬物動態特性を解明し有害事象との関連を明らかにすることを目的に、臨床研究を実施した。2010年6月から2012年12月までに、本院泌尿器科においてエベロリムス治療を行った腎細胞癌患者19人(男性15人、女性4人)を対象とした。エベロリムスの血中濃度測定については、定常状態に達したと考えられる8日目に継時的に採血し(服用直前、2h後、4h後、8h後、24h後)、内部標準法を用いたLC-MS/MSにより定量した。また、電子カルテを通して間質性肺疾患、口内炎などの有害事象に関する情報をレトロスペクティブに収集した。患者年齢の中央値は65歳(2182歳)であった。服用継続中の3人と、服用後手術となった2人、追跡不可能の1人を除く13人の服用継続期間の中央値は105日(22日194日)であった。間質性肺疾患は6人(31%)に発現し、口内炎は11人(57。9%)に認められた。薬物動態解析を行った6人のC_0は25.0±12.5ng/mL、AUC_<0-12>は1081.5±359.6ngh/mL(中央値±標準偏差)、Tmaxは2時間であった。C_0とAUC_<0-12>には良好な相関が認められた(R'=0.9322)。この6人のうち間質性肺疾患を発現した3名では、AUC_<0-12>は高い傾向であった(AUC_<0-12>:1321.3 vs 841.7ngh/mL)。以上、本研究によりエベロリムスの全身暴露量を予測するトラフ値の有用性が示唆され、また間質性肺疾患は薬物血中濃度と関連する可能性が考えられた。今後エベロリムスによる有害事象と薬物血中濃度の関係を継続して精査する必要性があると考える。9%)に認められた。
光リング共振器を用いた光子のローレンツ不変性検証

本研究は光リング共振器を用いて光速の異方性を探査することで光子のローレンツ不変性を高精度検証することを目的としている。我々はこれまで簡易な信号変調のための非連続回転系と光学系を用いて、1e-15レベルでの世界最高精度で奇パリティの異方性探査を行ってきた。その感度は回転に伴う振動雑音で制限されていたため、振動感度を低減することでさらなる高精度検証を目指している。2018年度までに信号変調のための連続回転機構の開発と、振動感度の低い入射光学系と共振器部が一体となったモノリシック光学系の開発を達成している。当年度はこれらを用いて長期片道光速の異方性探査を行うのが目的であった。そのための事前の準備として、強度変動の評価や高剛性の回転台の設置を計画通りに行うことができた。現在の静止時感度はレーザー光の偏光状態が変動することによる雑音で支配されている。回転時の感度においても、回転機構の姿勢や歪みが偏光状態の変動を介して雑音に寄与する可能性がある。連続回転機構上にモノリシック光学系を移し、レーザー光強度を上げた状態で光ファイバーのパス等を調節して固定しその感度を測ることで、現在の最高精度を二桁上回る1e-17のレベルでの探査が可能であると見込まれる感度を連続回転機構上で非回転時に得た。これによって、レーザー光の実効的な強度の変動を十分抑えることに成功した。さらに回転機構の歪み等を抑制するために、高剛性の回転台を購入し配線と設置を行った。また、ある種のローレンツ不変性の破れが許されている重力理論においては重力波は非テンソル的な偏極成分を持つことが許される。重力波の自由度の性質はこのように重力理論を反映するので、重力波の偏極モード検証によって重力理論検証が可能となる。本年度は本研究課題を派生させ、重力理論検証に必要なコンパクト連星からの重力波の偏極モード分離条件などを示した。2018年度は光学系と回転機構の調整を進め、奇パリティのローレンツ不変性の破れを検証すべく片道光速の長期異方性探査を目指した。強度変動の評価や高剛性の回転台の設置を行うことができた。しかし回転機構については、ロータリーコネクタを固定する位置が回転軸とずれて下部に負荷がかかることで導入される雑音のため、感度を維持するために回転軸や定盤上の傾斜の調節を逐一必要とされ、長期観測や連続的なデータ解析の妨げになってしまっている。そのため長期探査は未だ実施に至っていない。以上を踏まえ、やや遅れていると判断した。一方で、ローレンツ不変性の破れが重力波に与える影響に着目し研究課題を発展させ、重力理論検証に必要なコンパクト連星からの重力波の偏極モード分離条件などを得るという付加的な成果を出している。2019年度は回転台の回転軸の振れによって光学系にもたらされるひずみによる雑音の影響を低減するため、回転台下部等からの電源供給法を導入し、干渉計部と共振器部が一体となったモノリシック光学系で光リング共振器を用いた長期片道光速の異方性探査に入る。

しかし回転機構については、ロータリーコネクタを固定する位置が回転軸とずれて下部に負荷がかかることで導入される雑音のため、感度を維持するために回転軸や定盤上の傾斜の調節を逐一必要とされ、長期観測や連続的なデータ解析の妨げになってしまっている。そのため長期探査は未だ実施に至っていない。以上を踏まえ、やや遅れていると判断した。一方で、ローレンツ不変性の破れが重力波に与える影響に着目し研究課題を発展させ、重力理論検証に必要なコンパクト連星からの重力波の偏極モード分離条件などを得るという付加的な成果を出している。2019年度は回転台の回転軸の振れによって光学系にもたらされるひずみによる雑音の影響を低減するため、回転台下部等からの電源供給法を導入し、干渉計部と共振器部が一体となったモノリシック光学系で光リング共振器を用いた長期片道光速の異方性探査に入る。