hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二重経路モデルにもとづくADHD診断補助システムの開発

本研究では、遅延割引率を指標としてADHD児およびASD児の衝動性を測定した。またNIRSを用いて遅延割引課題遂行中の前頭前皮質活動と衝動性、実行機能の関連を検討した。その結果、ADHD児およびASD児の遅延割引率は定型発達児よりも大きく、報酬選択に関わる衝動性が高いことが明らかとなった。健常な大学生では、遅延割引課題遂行中、前頭前皮質背外側部において有意な活動が観察された。薬物療法を受けているADHDの大学生においても、課題遂行中に前頭前皮質の活動が観察された。以上の結果は、遅延割引課題とNIRSを用いた神経心理学的検査がADHDの診断や治療薬の効果判定に有用であることを示唆している。本研究は、遅延割引を指標とした行動実験と近赤外分光法(NIRS)による前頭前皮質活動の計測を組み合わせることにより、ADHDの診断補助システムを開発することを目的としている。平成27年度は、予備的検討として、ADHD児を対象とした遅延割引質問紙の実施、および健常な大学生を対象とした遅延割引課題遂行中の前頭前皮質活動の計測を行った。平成27年度では、まずADHD児および自閉症児を対象として、遅延割引を行動的に測定するための質問紙検査を実施した。質問紙は、空間ら(2012)による就学児用の遅延割引質問紙を発達障害の児童向けに改変した省略版を作成して使用した。その結果、6歳から14歳までのADHDもしく自閉症児において、遅延割引率の算出が可能な回答が70%の被検児から得られ、本質問紙を用いて定型発達児との遅延割引率の比較が可能であることが示唆された。614歳のADHD児の遅延割引率は定型発達児に比べて大きい傾向が見られ、報酬選択過程における衝動性が示唆された。この結果は、ADHDにおける遅延割引率の増加を示す過去研究と一致する。また遅延報酬課題を遂行中の前頭前皮質活動を測定する予備実験を、健常な大学生を被験者として実施した。課題には、前述の簡易版遅延割引質問紙をNIRS実験に適合するように改変し、被験者の年齢に合わせて報酬量を調節したものを用いた。その結果、課題遂行中に有意な前頭前皮質の活動は見られなかった。行動指標を分析した結果、常に遅延報酬を選択するという方略が見られ、この課題では即時報酬と遅延報酬の間の(葛藤を伴う)選択がなされていたわけではないことが明らかとなった。したがって、NIRSによる計測時の課題手続きについてはさらに工夫が必要であり、これは来年度の課題とされた。平成27年度の計画として、ADHD児を対象とした遅延割引検査の実施可能性を探ること、またその予備的な結果を得ることが予定されていた。この点については当初の計画通り進捗しており、遅延割引質問紙をADHDの診断補助的な検査に発展できる可能性も示唆される。また平成27年度にはNIRS実験に適用できる遅延割引課題を作成しその予備実験を行う予定であった。この点について、課題作成と予備実験を予定通りに行ったが、作成した課題では前頭前皮質の有意な活動を得るには至らなかった。その後の文献調査によって、課題の手続きを変更することによってこの問題を解決できる可能性が考えられたため、平成28年度では課題手続きを中心にNIRS用課題をさらに工夫することが課題となった。以上から、現在までの進捗状況はおおむね順調に進展していると判断された。平成28年度ではADHD児(6歳15歳、27年度と合わせて38名)を対象とした質問紙による遅延割引検査を実施した。その結果、28名(73%)の児童において遅延割引率(k値)の算出が可能であった。遅延割引率の平均値はこれまで報告されている定型発達児に比べて大きい傾向が見られ、ADHD児が衝動的な選択傾向を示すことが示唆された。また遅延割引率は年齢と負の相関(r= -0.53)を示し、年齢の上昇に伴って遅延割引率が低下するという定型発達児のそれと同様のパターンが認められた。一方、遅延割引率はADHD-RS等の臨床スコアとは有意な相関を示さなかった。課題の理解度や選択理由についての質問によると、児童によっては質問紙の内容(報酬の大小関係や遅延時間の長さ)の理解が十分でないケースが見受けられた。そのため、そのような児童にとっても課題内容が理解しやすいように、質問の表現等に工夫が必要であることが示唆された。また健常な成人男女20名を被験者として、遅延割引課題遂行中の前頭前皮質活動をNIRSによって測定する実験を実施した。課題は、遅延割引質検査をコンピュータ画面上で実施できるようにし、被験者の年齢に合わせて報酬金額を変更したものを用いた。その結果、遅延割引課題遂行中では、遅延時間や金額の大小関係のみを判断する統制課題に比べて、左右前頭前皮質において有意な酸素化Hbの増加が認められた。この結果は、遅延時間を含む報酬選択の意思決定に関わって前頭前皮質の活動が生じることを示唆している。また、NIRS測定中に得られた遅延割引率(k値)は、別の遅延割引質問紙から算出されたAUC値と有意な負の相関(r=-0.49)を示した。このことは、NIRS測定中のk値がある程度の信頼性を有していることを示唆している。今後は、ADHD児を対象として、遅延割引課題遂行中のNIRS測定を実施する予定である。

平成28年度の計画として、ADHD児を対象として遅延割引検査を実施し、遅延割引率を指標とした衝動性検査としての可能性を探ることが予定されていた。質問紙実施の結果、ADHD児における平均的な遅延割引率は定型発達児よりも大きい(すなわち衝動的な傾向がある)ことが示され、おおむね予想されていた結果が得られた。また昨年度の予備調査の結果を受けて、報酬金額等の課題内容を改善した上で、健常な成人男女を対象としてNIRSを用いた前頭前皮質の活動計測を行った。その結果、課題の遂行に伴う前頭前皮質の有意な活動が得られるようになった。これらの結果を合わせると、ADHD児を対象とした遅延割引課題遂行中のNIRS計測の実施に対して一定の目処が立ったものと考えられる。以上から、現在までの進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断された。平成29年度では、ADHD児(6歳から16歳、36名)を対象として質問紙による遅延割引検査を実施した。昨年度までの調査の結果から、報酬となる金額(200円と500円)の価値判断や遅延時間の理解が十分でないケースが見受けられた。そこで今年度では、質問紙に報酬金額を示すイラストをもうけ、また金銭の使用経験について質問することで、参加児童の課題理解を促進するように若干の改変を行った。その結果、遅延割引率(k値)の算出率は昨年度までの70%から80%に上昇した。27年度29年度までののべ74名の結果を集計し全体的な傾向を確認したところ、k値の平均値はこれまで報告されている定型発達児に比べて大きい傾向が見られた。k値は年齢と弱い負の相関(r= -0.38)を示し、年齢の上昇に伴って遅延割引率が低下するという定型発達児のそれと同様のパターンが認められた。しかしながら定型発達児ではこの相関関係はより大きいことが報告されているので、ADHD児では年齢の上昇が定型発達児ほどk値に影響しない可能性も考えられた。またk値は日常場面での即時小報酬・遅延大報酬の選択問題の結果と関連を示した。すなわち、日常場面で即時小報酬を選択した群と遅延大報酬を選択した群では、前者でより大きなk値を示した。このことは、質問紙で測定されたk値の妥当性を示唆している。またADHDの大学生2名について遅延割引課題を遂行中の前頭前皮質活動をNIRSによって測定した。その結果、前頭前皮質の活動が認められた。2名とも治療薬による行動改善効果が認められていることを踏まえると、即時小報酬と遅延大報酬の価値比較や選択に関わる前頭前皮質の機能も改善している可能性が考えられた。これらの結果は、遅延割引課題等の認知課題とNIRSの組み合わせがADHDの診断や治療薬の効果検討に役立つことを示唆している。本研究では、遅延割引率を指標としてADHD児およびASD児の衝動性を測定した。またNIRSを用いて遅延割引課題遂行中の前頭前皮質活動と衝動性、実行機能の関連を検討した。その結果、ADHD児およびASD児の遅延割引率は定型発達児よりも大きく、報酬選択に関わる衝動性が高いことが明らかとなった。健常な大学生では、遅延割引課題遂行中、前頭前皮質背外側部において有意な活動が観察された。薬物療法を受けているADHDの大学生においても、課題遂行中に前頭前皮質の活動が観察された。以上の結果は、遅延割引課題とNIRSを用いた神経心理学的検査がADHDの診断や治療薬の効果判定に有用であることを示唆している。
教師教育現場での「対話的身体」の実証、およびその理論化の試み

本研究の研究課題は、優れた教師教育者が教師教育の現場で示す「対話的身体」すなわち「他者に対して独話的(権威的・静態的)な伝達ではない対話的(多声的・動態的)な呼びかけを行っていることを自然に示す身体作法」を実証的に記述し、理論的言語で解明することであり、平成30年度は理論的整理と予備調査を行うことを計画していた。理論的整理としては、本研究の研究者が一同に集った上で、その知見を一般に公開する「公開研究集会:外国語教師の身体作法ー学習者との身体的同調をうながすための実践的工夫ー」を7/15(日)に京都外国語大学で開催した。さらに11/17(土)には第36回JACET SIG言語教師認知研究会研究発表会で90分講演を行い、その一部で本研究の理論的支柱の1つとなる「二人称的アプローチ」についての概略を示した。予備的調査としては、11/29(木)に優れた実践者を迎えたワークショップを広島大学で開催し、その実践者の身体作法を観察すると同時にビデオに録画した。これらの知見はその都度ウェブでも公開している(「備考」の欄を参照)。その結果、理論的には身体作法に関する分類を整理し、その中でも身振りは言語形式の産出と共に(弁証法的に)発生するものであり、両者は発話者の想いに基づいているという論点を明確にした。また、その身振りは聞き手との二人称的関係(互いに強い関心をもった関係)においてこそ自然に発生することも確認した。だが、予備的調査における観察では、『学び合い』と呼ばれるアプローチで学習者に主体的で深い対話を実現させている教師は、いわば「黒子」に徹し、身振りなども控え、学習者の対話の観察に徹していることがわかった。これは予想外のことであり、本研究としては、教師の「対話的身体」を考える上で、授業観を根底的に見直すことを余儀なくされた。上記のように三つの企画を行いそれなりに研究は進んでいるが、当初予定していた共有データに基づく研究メンバーそれぞれの観点からの分析がまだ行われていない。これには大きく二つの理由がある。一つは上でも述べたように、『学び合い』における教師の身体作法が、従来型の授業スタイルでの教師の身体作法と大きく異なり、研究メンバー(特に理論的統括を担当する研究代表者)が授業観について理論的な問い直しを迫られたからである。もう一つには、研究代表者が平成30年度に他大学に異動することを決意し、その結果、実際に平成31年度から所属大学を変わることとなったため、仕事の引き継ぎ作業、引っ越し作業などで大幅な時間を取られたからである。今後は、理論的整理については、授業観の根底的問い直しの準備的な作業は進めているので、それに関する研究成果をまとめ、今年度中に学会発表をし査読付きの学術誌にその成果を公表する予定である。遅れているデータ分析については、まず新たな理論的整理を研究メンバー全員の共通理解とした上で、実践者の身体作法についての実際の分析を始める予定である。しかし、基になる授業観が異なれば、「対話的身体」の評価軸も根本的に異なるため、この理論的理解の共有は丁寧に行わねばならないと考えている。

一つは上でも述べたように、『学び合い』における教師の身体作法が、従来型の授業スタイルでの教師の身体作法と大きく異なり、研究メンバー(特に理論的統括を担当する研究代表者)が授業観について理論的な問い直しを迫られたからである。もう一つには、研究代表者が平成30年度に他大学に異動することを決意し、その結果、実際に平成31年度から所属大学を変わることとなったため、仕事の引き継ぎ作業、引っ越し作業などで大幅な時間を取られたからである。今後は、理論的整理については、授業観の根底的問い直しの準備的な作業は進めているので、それに関する研究成果をまとめ、今年度中に学会発表をし査読付きの学術誌にその成果を公表する予定である。遅れているデータ分析については、まず新たな理論的整理を研究メンバー全員の共通理解とした上で、実践者の身体作法についての実際の分析を始める予定である。しかし、基になる授業観が異なれば、「対話的身体」の評価軸も根本的に異なるため、この理論的理解の共有は丁寧に行わねばならないと考えている。前述したように、研究代表者が所属大学変更に伴う仕事の引き継ぎや引っ越し作業のために研究活動が停滞したため、性急な予算消化は控えることとした。2019年度においても前半は研究代表者が新しい環境になれるまで時間がかかりそうなので、研究活動は後半にシフトさせたい。
臨界磁気ゆらぎを持つウラン系化合物とその関連物質の研究

本研究の目標は、UCoAlの強磁性臨界現象の性質を明らかにすることである。昨年度はUCoAlに対し、一軸圧下での核磁気共鳴(NMR)を行ったが[K. Karube et al., JPSJ 83, 084706 (2014).]、本年度はFe置換を制御パラメータとして、核四重極共鳴(NQR)測定を行った。東北大学金属材料研究所アルファ放射体実験室にて作成したU(Co1-xFex)Al (0 < x < 0.02)の多結晶粉末試料に対し、ゼロ磁場中で59Co核サイトのNQR測定を行った。その結果、NQRスペクトルから、x = 1%以上のFe置換試料において、シャープな常磁性スペクトルに加え、ブロードな強磁性スペクトルが出現することを確認した。特に、常磁性スペクトルに連続的なシフトは観測されず、強磁性スペクトルと相分離(共存)していることから、強磁性転移は二次転移ではなく、一次転移であることを確認した。また、c軸方向の磁気ゆらぎの情報を引き出す核スピン-スピン緩和率1/T2にはT = 20 Kに異常が観測され、xを大きくするにつれ異常の大きさが増大していくことを観測した。これらの結果を(T, x)相図上にまとめると、Yamadaらによる理論的予測と定性的に一致し、三重臨界点の存在とその近傍での磁気ゆらぎの発達を強く示唆する結果となった[K. Karube et al., PRB 91, 075131 (2015).]。また、x = 2%の粉末試料を磁場中で配向させながらスタイキャストで固めた試料に対して、27Al核サイトのNMR測定も行った。その結果、上記のNQRの結果と同様、Fe置換による一次の強磁性転移と強い磁気ゆらぎの存在を示す結果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。独自に開発したCuBe製のクランプ型一軸性圧カセルを用いて、遍歴メタ磁性体UCoAlの単結晶試料にb軸およびc軸方向の一軸性圧力(それぞれ"P_<||b>", P_<||c>"と表記する)を印可し^<27>Al-NMR測定を行い、以下の重要な結果を得た。(1)一軸性圧力印可方向によるUCoAlの磁性の正反対の変化の観測これまでに、常圧において、低温でc軸方向の磁場("H_<||c>"と表記する)を印可するとH_<||c>=O.6T程度で一次のメタ磁性転移に伴い^<27>Al-NMRスペクトルの常磁性成分が消失し、強磁性成分が出現することを確かめている。これを、一軸性圧力下で行うと、P_<||b>下では、^<27>Al-NMRスペクトルの常磁性成分がより高いH_<||c>まで残ることを観測した。これは、P_<||b>下ではメタ磁性転移磁場が上昇する、すなわち、強磁性相から遠ざかることを意味する。また、P_<||c>下では、P_<||c>=0.08GPa以上で、H_<||c>=OTでも^<27>Al-NMRスペクトルに強磁性成分が出現し、P_<||c>を大きくするにつれ強磁性成分出現温度が上昇することを確かめた。以上の結果から、P_<||b>とP_<||c>がそれぞれ、UCoAlを強磁性相から遠ざける、強磁性相に近づける、正反対のパラメータであることを^<27>Al核サイトによるミクロな視点から明らかにした。(2)一軸性庄力印可方向による磁気ゆらぎの異方性と三重臨界点(TCP)の存在の示唆これまでに、常圧において、H_<||c>=OTで^<27>A1・NMRの核スピンー格子緩和率(T_1T)^<-1>が20K付近にブロードなピークを持つ、すなわち、c軸方向の磁気ゆらぎが発達することを確かめている。これを、一軸性圧力下で行うと、P_<||b>下、P_<||c>下で、(T_1T)^<-1>の20K付近のピーク強度がそれぞれ、抑制、増強されることを確かめた。これは、H_<||c>=OT上ではP_<||c>の方向に向かって磁気ゆらぎが更に発達していくことを意味する。特に、P_<||c>=-0.16GPa付近で、(T_1T)^<-1>のピーク強度が最大値をとることを観測した。これは、、P_<||c>=0.16GPa付近に強磁性転移が一次から二次に変化する境界点、すなわち三重臨界点(TCP)が存在することを示唆している。東北大学金属材料研究所アルファ放射体実験室にて作成したU(Co1-xFex)

Al (0 < x < 0.02)の多結晶粉末試料に対し、ゼロ磁場中で59Co核サイトのNQR測定を行った。その結果、NQRスペクトルから、x = 1%以上のFe置換試料において、シャープな常磁性スペクトルに加え、ブロードな強磁性スペクトルが出現することを確認した。特に、常磁性スペクトルに連続的なシフトは観測されず、強磁性スペクトルと相分離(共存)していることから、強磁性転移は二次転移ではなく、一次転移であることを確認した。また、c軸方向の磁気ゆらぎの情報を引き出す核スピン-スピン緩和率1/T2にはT = 20 Kに異常が観測され、xを大きくするにつれ異常の大きさが増大していくことを観測した。これらの結果を(T, x)相図上にまとめると、Yamadaらによる理論的予測と定性的に一致し、三重臨界点の存在とその近傍での磁気ゆらぎの発達を強く示唆する結果となった[K. Karube et al., PRB 91, 075131 (2015).]。また、x = 2%の粉末試料を磁場中で配向させながらスタイキャストで固めた試料に対して、27Al核サイトのNMR測定も行った。その結果、上記のNQRの結果と同様、Fe置換による一次の強磁性転移と強い磁気ゆらぎの存在を示す結果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究のメインテーマは、遍歴メタ磁性体UCoAlの圧力効果による磁性の変化と強磁性臨界現象の研究である。今回、独自にNMR測定が可能な一軸性圧カセルを開発し、UCoAlについて一軸性圧力方向による明確な磁性の変化と三重臨界点を示唆する磁気ゆらぎの発達の観測に成功した。従って、本研究テーマの目的に見合う成果が挙げられたと評価している。UCoAlの強磁性三重臨界点の研究として、UCoAlのFeドープ系試料のNQR、NMR測定を行う予定である。わずか2%のFeドープでも、e軸方向の一軸性圧力と同様、ゼロ磁場で強磁性転移を起こすことが知られているので、Feのドープ量を変えることにより強磁性三重臨界点の臨界性が現れることが期待される。研究代表者は既に東北大学金属材料研究所にてUCoAlのFeドープ系多結晶試料(0%, 0.5%, 10%, 2%の4つ)を作成し、現在NQR、NMR測定を始めている段階にある。
網膜剥離の新たな低侵襲手術・上脈絡膜腔バックリングの最適化へ向けた基礎的研究

上脈絡膜腔バックリング手術は強膜と脈絡膜の間に存在する上脈絡膜腔に充填物質を注入することにより網膜と脈絡膜のみを内陥させる新規的術式で裂孔原性網膜剥離に対する低侵襲治療として近年その有効性が報告されている。この手術は有望である一方で、一般化に向けた課題として1)術式に最適化された充填物質および2)術式に最適化された手術器具の研究の必要性が明らかになってきている。本研究では上脈絡膜腔バックリング動物実験モデルを用いて上脈絡膜腔バックリング手術に用いる充填物質と手術器具の最適化に向けた基礎研究を行う。
酵素を利用した有機/無機メソ複合体の合成と機能性多孔質材料への応用

尿素分解酵素ウレアーゼを用いた尿素の加水分解を利用した均一沈殿法により、硫酸アルミニウム、デキストラン硫酸ナトリウム、水、尿素、ウレアーゼを原料として、水酸化アルミニウム/デキストラン硫酸イオン複合体粒子が生成した。この複合体を熱処理すると、粒子内に数nmから数十nm程度の泡状ナノ構造が生成した。有機分子は600°C以上で完全に脱離してアモルファスアルミナ粒子が生成し、900°Cにおけるγ-アルミナまでは泡状ナノ構造は保持されたが、1100°Cでのα-アルミナ化とともにナノ構造は完全に消失した。またTEM観察及び比表面積測定の結果から、泡状ナノ構造は粒子外部とは通じておらず、多量の内部空隙を有する低密度なアルミナ粒子が生成していると考えられる。近年、ナノ構造セラミックスが低誘電率材料として注目されており、本研究で得られたアルミナも同様な特性を示す可能性がある。また、高断熱性や高遮音性を示すと考えられる。複合体粒子の粒径は比較的揃っており、デキストラン硫酸ナトリウムの分子量により制御が可能で(分子量2500:0.1μm,分子量5000:0.2μm,分子量500000:0.7μm)、いずれも同様な熱処理によって泡状構造アルミナへの変換が可能であった。複合体粒子は熱により簡単に構造が変化するため、比表面積等特性の特性を測定できていないが、高い吸湿性を示すことを確認しており、吸着剤への応用が可能な比較的比表面積の高い粒子であることが推察される。一方、尿素の加熱加水分解により同様な合成を行ったところ、粒子中への有機分子の複合化量も少なく、粒径も大きくばらついており、酵素法による複合体の合成が優れていることが明確になった。尿素を用いた均一沈殿法によるアルミナ/有機分子ナノ複合体の合成を試みた。アルミニウム源として硫酸アルミニウム、有機分子としてデキストラン硫酸ナトリウムをそれぞれ用い、これらに水と尿素を加えて反応溶液とした。尿素の加水分解による水酸化物イオンの供給を促進する方法としては、反応溶液を80°Cに加熱する方法(加熱法)と常温にて尿素加水分解酵素ウレアーゼを用いる方法(酵素法)が挙げられる。本年度はそれぞれの方法により合成した複合体を比較し、酵素法の利点を明らかにした。EDXにより複合体中のアルミニウムに対するイオウ(デキストラン硫酸イオン中に含まれている)のモル比を調べたところ、酵素法では0.24という値を示し、加熱法による値の約2倍の値を示すことがわかった。また、SEM観察により形態を比較したところ、酵素法では1μm以下の粒径の揃った丸みをおびた粒子が生成していたのに対し、加熱法では大きさや形が不揃いな数μmから十数μm程度の粒子が生成した。酵素法で得られた複合体のTEM観察では、アルミナと有機分子がナノレベルで複合化していることが確認できたが、観察時の電子線照射により構造変化が起こることもわかった。従って、現在、アルミナ骨格をより重合度の高い強度のあるものにするために、得られた複合体の水熱処理を試みている。以上の結果より、酵素法では加熱法により得られる複合体とは全く異なる構造の複合体が生成し、酵素法のほうがより多くの有機分子を取り込んだ均一な粒径のアルミナ/有機分子ナノ複合体粒子を生成しやすいことがわかり、今後の多孔質化に向けて有望なデータを得ることができた。また、酵素法との比較のために加熱法による様々なメソ複合体の合成にも取り組んでいるが、加熱法によりナノチューブ構造を有する希土類酸化物/界面活性剤複合体を合成できることを明らかにした。しかし、酵素法では希土類酸化物/界面活性剤メソ複合体を合成することはできなかった。

一方、尿素の加熱加水分解により同様な合成を行ったところ、粒子中への有機分子の複合化量も少なく、粒径も大きくばらついており、酵素法による複合体の合成が優れていることが明確になった。
上場企業のIFRS導入に伴うコスト・ベネフィットに関する国際比較・実証分析

申請課題では、IFRS導入時に日本企業に生じる痛み(すなわち、コスト)とベネフィットを上場企業の財務担当取締役(CFO)の目を通して発見することを目標とした。質問票を設計し、IFRS導入事前調査を行い、データベースを構築した。質問票調査の結果から、回答企業の多くがIFRS導入による負担や手間の増加を広範に捉える一方で、海外進出企業はベネフィットを捉えた。経営(戦略)に対する影響は中立を捉えた。また、一部上場企業と二部上場企業・新興市場上場企業のコスト・ベネフィットの捉え方に差異が認められた。IFRSという会計手続選択の変更が、日本企業が望む会計規制の方向性と対称的か(あるいは非対称的か)を確認し、理論的に検討した。この申請課題は、産業界と密接に関係している研究である。アドプションであれ、コンバージェンス(相互承認)であれ、国際財務報告基準(IFRS)という規準の異なる規制を導入するとすれば日本企業には等しく痛みが生じる。申請課題では、IFRS導入のさいに日本企業に生じる痛み(すなわち、コスト)について分析し、同時に、日本企業が受けるベネフィットを、上場企業の財務担当取締役(CFO)の目を通して発見することを目的としている。第一年度は、IFRS対応の方向性が固まり、「連結先行」が公表された直後に実施したアンケート調査を単純集計し、調査を通して、上場企業のCFOが抱いているIFRS導入の課題を明らかにした。結論として、以下のことが指摘できた。第一に、IFRS導入がもたらす全般的な課題として、「経理担当者のトレーニング」が浮上している。IFRS教育が現場で行き届いていない実態が鮮明になり、CFOもこのことを強く認識している。第二に、これまでIFRS導入は財務報告、認識・測定問題として議論されるのが常態であったが、ITシステムのIFRS対応作業は、管理会計とも関連があることが確認できた。会計規制の要求を受けずに、企業が柔軟な会計実務をしてきた領域にも影響が及びそうだといえる。第三に、IFRSの不確実性(解釈、将来変更される可能性など)が作成者の困難領域を増幅している可能性がある。反対に、ベネフィットとして外国企業との財務諸表の比較可能性の向上が指摘された。日本企業との比較可能性は、ライバル企業がIFRSを導入している場合、向上が期待できるという見解があった。IFRS導入がもたらす会計手続の変更が,上場企業が望んでいる会計規制の方向性と対称的か(あるいは非対称的か)を検討し,日本企業のIFRS対応への示唆を得ることを目的とした。具体的には,上場企業がIFRS採用に関してどのような認識をもっているかをコストとベネフィットという視点から質問表調査したものを(第1年度に実施),整理,分析することを通じて,会計情報の作成者から見た場合のIFRS対応に際する障害や対応困難な領域を明らかにした。国際比較に関しては、IFRSを受け入れた後のEU,オーストラリアにおいてさえ,作成者はコストを捉える傾向が強く,他方アメリカ(SEC)では予期されるコストの発生に慎重になりながらもIFRS受容のベネフィットに着目しながら前向きに議論する傾向にあることが確認できた。実証分析は,予備分析を行った段階である。本年度は,研究成果を海外(国際学会)で報告することに注力した。3つの国際学会での審査を受けるのと同時並行してジャーナルへの投稿のため改定を行っている。国際学会報告では,フロアからさまざまな指摘を受けるため,それらを来年度の分析項目に組み込む予定である。申請課題では、IFRS導入の際に日本企業に生じる痛み(すなわち、コスト)について分析し、同時に、日本企業が受けるであろうベネフィットを、上場企業の財務担当取締役(CFO)の目を通して発見することを目標としていた。IFRS導入事前調査を行った。質問票調査の結果から、回答企業の多くが広範にIFRS導入による負担や手間の増加を捉える一方で、海外進出企業はベネフィットを捉えた。経営(戦略)に対する影響は、中立を捉えた。これらは英語で論文を執筆し、国際学会(ヨーロッパ会計学会他、3つの国際学会)で報告した。IFRS導入がもたらす会計手続選択の変更が、日本企業が望んでいる会計規制の方向性と対称的か(あるいは非対称的か)を確認し、理論的に検討することを目的としていた。会計規制改革と関連付けて、特に会計基準に関して、どの会計基準のコンバージェンスにどの程度困難を伴うのか、反対にどの会計基準は困難でないのかを特定した。前者には、過年度遡及修正、収益認識、業績報告(財務諸表の表示)、退職給付があることがわかった。

日本企業の分析結果を、ICAEWが行ったEU調査およびシドニー大学とニュー・サウス・ウェールズ大学が行ったオーストラリア調査と国際比較し、コンバージェンスのあり方・進め方に対する含意を抽出する。この理論研究の結果は、成果公表物として、小津・梅原(2011)にまとめた。
石炭バイオクリーニング微生物のパイライトおよびスポリナイトへの選択的吸着と脱硫

平成5年度より開始された本研究において,(1)通常チオバチラス属細菌を用いた,石炭中の硫黄酸化溶脱反応では約2週間という長時間を要す硫黄化合物の除去が,吸着細菌により界面特性変化に基づく浮遊選別によって,分単位の滞留時間での操作で可能となることが確認できた。(2)この界面特性を変化させることのできる分離微生物はThiobacillus ferroxidansと同定できた。(3)この微生物に硫黄化合物表面への特異的吸着能を与える物質は,細胞表層に形成される糖衣類似の層にあることが,シュウ酸洗浄細胞を用いた吸着実験等で明らかとなった。(4)吸着機能を与える層は,第二鉄イオン存在下で増殖した細胞のみに認められることが判明した。(5)微粉砕し,分級したイリノイ炭および天府炭に,この微生物を投与し,その混合スラリーをカラムにて浮遊選炭することで実現できる,パオライト態硫黄脱硫率を,数種の操作条件(操作変数は投与微生物濃度,起泡剤濃度,捕集剤濃度)の下で実測した。(6)また,同時に炭素回収率も実測し,脱硫率と炭素回収率の位相面において,操作点は操作変数により上に凸の曲線上を推移することが確認でき,それを基に最適操作条件に関する議論が,イリノイ炭および天府炭それぞれについて出来うることが判明した。(7)同一炭種においてその粒度分布が異なる場合,最適操作条件が異なる事例を検出した。また,石炭中の硫黄形態において有機体硫黄の比率の高い石炭に対しては全硫黄基準の脱硫率が低下するが,そうした石炭にこの浮遊選炭を適用する時の,原料調製(粉砕,分級)に関する指標を得た。平成5年度より開始された本研究において,(1)通常チオバチラス属細菌を用いた,石炭中の硫黄酸化溶脱反応では約2週間という長時間を要す硫黄化合物の除去が,吸着細菌による界面特性変化に基づく浮遊選別によって,分単位の滞留時間での操作で可能となることが確認できた。(2)この界面特性を変化させることのできる分離微生物はThiobacillus ferrooxidansと同定できた。(5)微粉砕石炭および細菌吸着後の浮遊選別石炭の粉度分布から、排除限界情報を得た。そして,当初に計画した研究目的,研究計画・方法に対し,(1)生物的な硫黄酸化溶脱反応で要する硫黄化合物の除去が,細菌吸着によって界面特性を変化させた後,浮遊選別することで,分単位の滞留時間での操作で可能となることを実証でき,そして,その機能物質同定のための生化学的検討が進められたことは,研究目的と合致する。しかしながら,(2)もう一つの目的である石炭側の鉱物学的情報と重ねる同軸同視野顕微鏡画像の採取システムの準備については,落射型顕微鏡からの画像採取システムは正常稼動するまでにチューニングされたが,蛍光画像採取システムのノイズ処理が平成6年度の継続課題として残された。本年度の研究において,(1)通常チオバチラス属細菌を用いた,石炭中の硫黄酸化溶脱反応では約2週間という長時間を要す硫黄化合物の除去が,吸着細菌による界面特性変化に基づく浮遊選別(浮遊選炭)によって,分単位の滞留時間での操作で可能となることが判明した。(2)この界面特性を変化させることのできる分離微生物をThiobacillus ferrooxidansと同定した。(3)微粉砕し,分級したイリノイ炭および天府炭に,この微生物を投与し,その混合スラリーをカラムにて浮遊選炭することで実現できる,バイライト態硫黄脱硫率を,数種の操作条件(操作変数は投与微生物濃度,起泡剤濃度,捕集剤濃度)の下で実測した。

(4)また,同時に炭素回収率も実測し,脱硫率と炭素回収率の位相面において,操作点は操作変数により上に凸の曲線上を推移することが確認でき,それを基に最適操作条件に関する議論が,イリノイ炭および天府炭それぞれについて出来うることが判明した。(5)同一炭種においてもその粒度分布が異なる場合,最適操作条件が異なる事例を検出した。また,石炭中の硫黄形態において有機体硫黄の比率の高い石炭に対しては全硫黄基準の脱硫率が低下するが,そうした石炭にこの浮遊選炭を適用する時の,原料調製(粉砕,分級)に関する指標を得た。
小児増殖性腎炎における糸球体マクロファージの病因的意義の解析

平成8年度に実施した研究を以下に示す。1.小児IgA腎症患児の生検標本を用いて、免疫組織学的に浸潤細胞を検討した。用いた抗体は、浸潤性のマクロファージを認識するMAC387、組織マクロファージを認識するCD68、T細胞のマーカーであるUCHL-1とCD43、B細胞のマーカーであるL26である。MAC387は主に糸球体内に陽性で、CD68もほぼ同様に染まった。UCHL-1は糸球体では陰性で、間質のみに陽性であった。一方CD43陽性細胞は糸球体内外に認められた。L26は間質のみに陽性であった。糸球体におけるMAC陽性細胞の数とメサンギウムの増殖性変化との関係では、中等度以上のメサンギウム増殖のある群で微少変化ないし軽度増殖群との間に有意差を認めた。増養ヒトメサンギウム細胞を用いて、マクロファージの分化・増殖因子であると同時に活性化因子でもあるM-CSFの産生能を検討した。培養ヒトメサンギウム細胞を48時間starvationし、proinflammatory cytokinesであるIL-1β,TNF-αで24時間刺激し、培養上清中のM-CSFをELISAにより測定した。無刺激ではM-CSFは検出されなかったが、IL-1β,TNF-αにより著明に増加した。これらの系にcyclooxygenaseのinhibitorであるindomethacinを加えると、M-CSFの産生はさらに増加した。一方細胞内ciclic AMPを増加させるprostacyclinの安定なanalogueであるberaprost,PGE2,adenylate cyclaseを刺激するforskolinを加えるとM-CSFの産生は著明に抑制された。これらはdibutyryl cAMPを加えても同様であった。3.以上の変化をmRNAレベルでも検討した。M-CSFmRNAの発現はIL-1β,TNF-αにより著明に増加した。これらの発現はindomethacinを加えることによりさらに増加した。一方beraprost,PGE2,forskolin,dibutyryl cAMPを加えるとIL-1β,TNF-αにより増加したM-CSFmRNAの発現は有意に抑制された。以上のことからメサンギウム細胞のM-CSFはPGE2のみならずprostacyclinによっても抑制的な調節を受けていることが明らかになった。
歯槽骨のレオロジーモデルによる歯の移動解析

歯科矯正治療において、通常、歯の移動が行われる。その中で最も普及している歯の移動装置は、マルチブラケット装置であり、これは、歯とワイヤーをつなぐアタッチメント(ブラケットと呼ばれる)と、直径0.4mm程度のワイヤーより構成されている。この装置を用いる歯の移動方法の一つに、ブラケットに矯正力を加え、ワイヤー上を滑走させる方法がある。この滑走の際の、歯の移動様相について、ブラケット、ワイヤー、歯、歯根膜、歯槽骨よりなる有限要素モデルを作製し、歯の移動の即時変化と初期変化それぞれについて、東京大学大型計算機センターM-880(日立製作所)コンピュータと構造解析ソフトNASTRAN(日本エムエスシ-株式会社)を用いて解析を行った。即時変化は、ワイヤーとブラケットの滑走状態における瞬間弾性変形とし、初期変化は、ワイヤーとブラケットの固着(静止)状態から生じる歯槽骨の応力緩和変形とした。その結果、即時変化の場合、歯根中央部を中心にした反時計回りの回転(傾斜)移動であり、初期変化の場合、ブラケットを中心にした、即時変化と逆の時計回りの回転(直立)移動であった。このように、ブラケットの滑走状態と固着状態で、全く違った歯の移動様相がみられたことで、この滑走状態と固着状態の繰り返しにより、実際の歯の移動が生じている可能性が示唆された。
浸透圧に応答するベタイン合成酵素遺伝子のプロモーターの解析

我々は以前に大麦より浸透圧調節に関与するベタインの合成の最終段階を触媒するベタインアルデヒド脱水素酵素(BADH)のcDNAのクローニングを行っている。BADH cDNAをプローブとして、大麦に塩や乾燥ストレスを与えた場合、そのmRNAが非常に顕著に誘導されることを見い出した。又塩/乾燥ストレス下では植物ホルモンアブシジン酸が誘導されることが知られているが、BADHのmRNAレベルが外から加えたアブシジン酸によってさらに顕著に誘導されることも見い出した。従って、アブシジン酸を介してベタインアルデヒド脱水素酵素の遺伝子発現がおこることが示唆された。そこで、これらの発現様式をさらに詳細に解析する目的で、ゲノシックDNAのクローニングを行った。我々が以前に取ったBADH cDNAに相当するゲノミックDNAを得ることができた。1年間の研究期間では詳しいプロモーター解析に至ることはできなかったが、塩基配列の決定を行うことができた。
成層圏における窒素酸化物の夜間時間変化の研究

本研究では,オゾン量に大きな影響を与える成層圏での窒素酸化物の高度分布が夜間どのように変化していくかを観測により明らかにすることを目的として,開発中のオゾン・二酸化窒素・三酸化窒素・エアロゾルを同時に測定するための多色放射計を完成させ地上からの試験観測を行うことを目標とした.観測装置は,星追尾系,光学系,電気信号系,データ収録系からなるが,各ブロックを一応完成することができた.また,気球に搭載して観測する際の気密箱も製作した.製作した光学系・電気信号系の性能が目的のために十分であることを確認するため,1次元光化学モデルを使用したシミュレーションを行い,星を光源としても最低限必要な信号雑音比を得られることもわかった.しかし,成層圏を想定した低温環境試験を行ったところ,星追尾系のモーターの動作が不安定になることがわかった.モーターのドライブ方式を,アナログ制御からエンコーダーによるフィードバックを用いたディジタル制御のものに変えると低温での動作もかなり改善されることがわかり,方式を変更することにしたが,星追尾系の電気回路を全面的に作り直す必要が生じ,本年度中に改修を完成させることはできなかった.また地上観測では,成層圏では問題とならない水蒸気の吸収線が大きな干渉を起こす危険性が指摘されていたが,最新の分光データベースを使用して,成層圏での観測に最適な波長域ではやはり水蒸気干渉により測定の信頼性が大きく低下することを確認した.そのデータベースを使用し,地上観測用に最適な波長域を選定して,地上観測用に光学系の変更を行った.本研究では,オゾン量に大きな影響を与える成層圏での窒素酸化物の高度分布が夜間どのように変化していくかを観測により明らかにすることを目的として,開発中のオゾン・二酸化窒素・三酸化窒素・エアロゾルを同時に測定するための多色放射計を完成させ地上からの試験観測を行うことを目標とした.観測装置は,星追尾系,光学系,電気信号系,データ収録系からなるが,各ブロックを一応完成することができた.また,気球に搭載して観測する際の気密箱も製作した.製作した光学系・電気信号系の性能が目的のために十分であることを確認するため,1次元光化学モデルを使用したシミュレーションを行い,星を光源としても最低限必要な信号雑音比を得られることもわかった.しかし,成層圏を想定した低温環境試験を行ったところ,星追尾系のモーターの動作が不安定になることがわかった.モーターのドライブ方式を,アナログ制御からエンコーダーによるフィードバックを用いたディジタル制御のものに変えると低温での動作もかなり改善されることがわかり,方式を変更することにしたが,星追尾系の電気回路を全面的に作り直す必要が生じ,本年度中に改修を完成させることはできなかった.また地上観測では,成層圏では問題とならない水蒸気の吸収線が大きな干渉を起こす危険性が指摘されていたが,最新の分光データベースを使用して,成層圏での観測に最適な波長域ではやはり水蒸気干渉により測定の信頼性が大きく低下することを確認した.そのデータベースを使用し,地上観測用に最適な波長域を選定して,地上観測用に光学系の変更を行った.
システム的統合理解に基づく乳がん術前化学療法の応答性予測

1.乳がんにおける治療効果判定グレード及び遺伝子発現と治療効果判定グレードとの傾向性検定パクリタキセルによる治療効果の判定グレードは、グレード2,3を有効群として1つに合わせ4段階の連続する値であると考え、この値における各遺伝子の発現変動との相関関係を調べるために遺伝子ごとに傾向性検定を行った。その結果、判定グレードと相関傾向の強い発現変動を示す645遺伝子(Fold change > 1.5、p < 0.01)を同定した。2.タキサン系抗がん剤の治療効果予測システムの構築パクリタキセルによる術前抗がん剤治療症例とタキサン系抗がん剤であるドセタキセル治療症例のマイクロアレイデータを合わせたデータセットで、タキサン系抗がん剤の治療効果予測モデルの構築を目指した。129サンプルをトレーニングセットとテストセットに分け、さらに、最適な主成分数を決定するためにトレーニングセット内で5つのトレーニングとテストのセットを作成して、それぞれで遺伝子選択(Wilcoxon rank sum test、Fold change > 1.5、FDR < 0.25)と主成分スコアの計算、サポートベクターマシンによる効果予測を含む5-fold Cross Validation(CV)を行った。その結果、第1主成分から第5主成分までの主成分スコアを用いた計算にて平均CVエラーが最小値を示した。次にトレーニングセットを全て用いて遺伝子選択をし、主成分分析により主成分スコアを求めて、サポートベクターマシンで学習させ、この情報をもとにテストデータセットの治療効果を予測した。その結果、5-fold CVの平均エラーが最小となる第1主成分から第5主成分の主成分スコアを用いたサポートベクターマシンで予測を行うことで、82.1%の精度で治療効果を予測することが可能となった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、乳がん検体からmRNA, miRNAの網羅的情報を収集し、統合解析することで術前化学療法応答性予測システムの構築を目指す。対象は、病期IIIIIa期の比較的進行した乳がんで、パクリタキセル、ドセタキセル、および、FEC followed by paclitaxelで術前化学療法が行われ、化学療法前に針生検検体が採取・保管されている症例である。mRNA情報に、新たにmiRNA情報を加え、高度な情報科学的解析技術を駆使して、miRNAとmRNAの統合解析を行い、真に治療応答性を規定する分子情報を抽出し、予測システムを構築、乳がん治療データベースの情報を用いて検証研究を進める。本研究は、乳がん検体からmRNA, miRNAの網羅的情報を収集し、統合解析することでタキサン系抗がん剤による術前化学療法応答性予測システムの構築を目的とする。これまでの研究から、パクリタキセル感受性と相関する3分子を同定、その機能的解析を進めると同時に、新たなFEC+Pによる治療症例から、mRNA, miRNAの抽出を終了、パクリタキセル感受性を規定する分子の探索に進んでおり、「おおむね順調に進展している」と判断した。これまでの研究で同定した3分子の機能的検証と、新たな症例の解析による情報を追加し新規感受性規定分子の探索を計画通りに進めていく予定である。
凍結融解による透水係数の変化を利用した汚染土壌洗浄技術に関する研究

本研究の目的は,凍結融解を利用した汚染粘性土地盤の通水洗浄技術について,透水係数の増加に影響を及ぼす要因を明らかにすることである。藤森粘土と関東ローム等の試料土を用いて,凍結方法,上載荷重,拘束条件,土質条件,給水条件等の影響を検討した。研究期間中の成果をまとめると,以下のとおりである。(1)凍結融解後の透水係数の増加には,凍上作用の影響は小さいと考えられる。それは,温度降下速度,温度勾配,凍結速度と給水条件による融解後の透水係数に大きな違いが認められなかったことから推定される。(2)土質条件以外では,凍結融解後の透水係数に影響を与えるのは冷却温度と上載荷重であった。冷却温度は,-5-7°C程度の温度で凍結すれば十分な効果が得られることが分かった。上載荷重の検討より,地下10-20mの深度まででは十分な効果が期待されるものと考えられた。(3)凍結融解による透水係数の変化は土粒子の表面状態に関する何かが変化したことにより生じるものと考えられる。これは,冷却温度がある一定温度(-5-7°C程度)より高いほど,融解後の間隙比が大きく,透水係数は逆に低くなる傾向があることから推察される。さらに,凍結融解前後での液性限界の違い,練り返し試料の一軸圧縮強度圧縮強さと炉乾燥等の処理を行った試料の透水係数の挙動からも推察することができる。(4)(1)に関して,透水係数の増加の原因を土粒子配列の変化や凍結吸引力による微細構造の発達も現段階では完全には否定することができない。実験観察手法を工夫する必要がある。(5)凍結融解による透水係数変化と関係している土質パラメーターとして液性限界と塑性限界が挙げられるが,これらの値だけからは融解後の透水係数を推定することはできなかった。本研究の目的は,凍結融解を利用した汚染粘性土地盤の通水洗浄技術について,次の諸要因の透水係数に及ぼす影響を明らかにすることである。1.給排水条件,2.凍結方法,3.上載荷重,4.拘束条件,5.土質条件さらに,6.一旦は増加した透水係数が「経過時間とともに低下する現象」について,その原因を解明して対処方法の提案を行うことである。本年度は,2.から5.までについて実験的検討を行った。その結果,以下の事が明らかとなっている。(1)凍結時の温度降下速度と温度勾配,それに伴う凍結速度共に,凍結融解後の透水係数には影響を及ぼさない。つまり,これ以外の外的条件と土質が同じであれば,融解後の透水係数はほぼ一定の割合増加する。(2)上載荷重が大きくなると,透水係数増加の割合は低下する。しかし,低下の程度は土質により異なる。(3)熱流方向に荷重を受けて凍結融解する場合(自然凍上の条件)よりも,熱流直角方向に荷重を受けて凍結融解する方が融解後の透水係数増加の割合は大きい。(4)国内の代表的な粘性土について検討を行ったところ,透水係数増加の割合は土の液性限界との関係で整理できる可能性が示された。これらの結果において最大の成果は(1)であり,これの意味することは,現場では凍上が発生してアイスレンズが多く形成されるような温度管理の必要がなく,単純に出来るだけ急速に低温に下げれば良いことを意味する。つまり,低コストの凍結で十分の効果が得られることである。

次に,(3)は人工地盤凍結工法のように地表面から鉛直に凍結管を打設せいて水平方向に凍結させる方法(熱流方向と荷重方向が直交)で十分の効果が得られることを意味する。今後,研究最終年度には,5.を支配する要因を明らかにして,さらに1.と6.について検討を行う予定である。本研究の目的は,凍結融解を利用した汚染粘性土地盤の通水洗浄技術について,透水係数の増加に影響を及ぼす要因を明らかにすることである。昨年度までに,藤森粘土と関東ローム等の試料土を用いて,凍結方法,上載荷重,拘束条件,土質条件などの影響を検討した。今年度は,給水条件,冷却温度の影響を検討した。研究期間中の成果をまとめると,以下のことが明らかとなった。(1)凍結融解後の透水係数の増加には,凍上作用の影響は小さいと考えられる。それは,温度降下速度,温度勾配,凍結速度と給水条件による融解後の透水係数に大きな違いが認められなかったことから推定される。(2)土質条件以外では,凍結融解後の透水係数に影響を与えるのは冷却温度と上載荷重であった。冷却温度は,-5-7°C程度の温度で凍結すれば十分な効果が得られることが分かった。上載荷重の検討より,地下10-20mの深度まででは十分な効果が期待されるものと考えられた。(3)凍結融解による透水係数の変化は土粒子の表面状態に関する何かが変化したことにより生じるものと考えられる。これは,冷却温度がある一定温度(-5-7°C程度)より高いほど,融解後の間隙比が大きく,透水係数は逆に低くなる傾向があることから推察される。さらに,凍結融解前後での液性限界の違い,練り返し試料の一軸圧縮強度圧縮強さと炉乾燥等の処理を行った試料の透水係数の挙動からも推察することができる。(4)(1)に関して,透水係数の増加の原因を土粒子配列の変化や凍結吸引力による微細構造の発達も現段階では完全には否定することができない。実験観察手法を工夫する必要がある。(5)凍結融解による透水係数変化と関係している土質パラメーターとして液性限界と塑性限界が挙げられるが,これらの値だけからは融解後の透水係数を推定することはできなかった。
市場を介した消費者間の影響関係のネットワークがイノベーション普及過程に及ぼす影響

イノベーションの普及を介在するチャネルについて、既往の普及研究では、マスメディア・チャネルのほか口コミなどの対人チャネルに焦点を当ててきた。一方、伝統的なミクロ経済理論では、消費者は市場で意思決定する孤立した点として描かれてきた。しかし、両者の消費者像の間には欠落がある。すなわち、直接的な社会関係がなくとも、市場を介してーとりわけ、購買決定に際し比較考量する製品選択肢の形成を通じて影響を与え合う消費者のネットワークである。本研究では、市場を介した消費者間の間接的な影響関係のネットワークに焦点を当て、それがイノベーション普及過程に及ぼす影響を、購買ビッグデータの分析を通じて明らかにする。
ジェット水流による口腔バイオフィルムの構造と菌叢への影響の定量的評価に関する研究

口腔洗浄器(洗浄圧350kPa)の併用による0.2%クロルヘキシジン溶液の口腔バイオフィルム抑制効果をその堆積厚さから検討したが、増強作用は検出できなかった。酸蝕象牙質の磨耗に対するブラッシング力を伝達する因子(毛先の形態、ブラッシング圧、歯磨剤の粘度)の影響を、電子線マイクロアナライザによる歯質消耗の厚さから評価したところ、フラット毛よりテーパー毛の方がブラッシングによる磨耗が大きかった。フッ化物とともにナトリウム、ホウ酸、アルミニウム、ケイ酸およびストロンチウムのイオンを徐放する特性を持つS-PRGフィラーを配合する歯磨剤から抽出された成分のバイオフィルム浸透性とフッ化物停滞性を検討するための試料採取を行った。インフォームドコンセントの得られた学生ボランティア(18名)を対象に印象採得を行い、歯科用金属製のバイオフィルム堆積装置を歯科技工所に外注し作製した。この装置に一対の健全なエナメル質小片(スラブ)を組み込み、咬合を妨げないようにクラスプを介して上顎大臼歯の頬側面に3日間装着し、その部位のブラッシングを避けることで、スラブ表面にバイオフィルムを堆積させた。S-PRGフィラー濾過液のバイオフィルムへの浸透性を評価するために、口腔外で濾過液に1分間浸漬後、口腔内に30分間留置してから回収した。フィラー未配合の歯磨剤の濾過液を作用させたものを対照群とした。この結果については、最終年度(H26)に解析を行う。また、昨年度に実施した電子プローブマイクロアナライザ(EPMA)を利用した酸蝕象牙質の歯質消失量の定量的評価では、歯質消失に対するブラッシングや歯磨剤の影響が認められなかった。そこで、ブラッシングによる酸蝕象牙質の摩耗に関わる要因の影響を、消失歯質の量から再度検討した。中央部にウインドウを作製した象牙質ブロックを0.83M酢酸に浸漬し人工的に酸蝕させ、音波ブラシでウインドウ面を1分間処理した。毛先の形態(テーパー、ラウンド)、ブラッシング圧(100 g、200 g)およびスラリー粘度(CMC濃度0.5%または1%)の組合せで計8種類の試験を行った。分散分析により、音波歯ブラシによる酸蝕象牙質の摩耗に関わる要因の影響を検討したところ,歯ブラシの毛先の形態の影響は認められたが,歯磨剤の粘度やブラッシング圧については有意な影響は認められなかった。本年度は、研究実施計画に従い、化学的プラークコントロールの効果促進に対するジェット水流の有効性の検討を行った。インフォームドコンセントの得られた学生ボランティア(17名)を対象に印象採得を行い、歯科用金属製のバイオフィルム堆積装置を歯科技工所に外注し作製した。この装置に一対の健全なエナメル質小片(スラブ)を組み込み、咬合を妨げないようにクラスプを介して上顎大臼歯の頬側面に2日間装着し、その部位のブラッシングを避けることで、スラブ表面にバイオフィルムを堆積させた。装置を口腔から外し、スラブを口腔洗浄器(デントレックス、リコーエレメックス)で350kPaの洗浄圧で5秒間処理した。一方のスラブは0.2%クロルヘキシジン溶液(CHX)に、他方のスラブは対照として生理的食塩水に、30秒間浸漬した後、装置を再び口腔内に戻し、その2日後に回収した。CHXへの曝露がバイオフィルムに与える影響を、その成長速度からみるために、スラブは直ちに凍結乾燥し、表面を白金でコート後、樹脂包埋し、スラブ中央部で切断した。その断面を電子プローブマイクロアナライザ(EPMA)を用いて反射電子像を撮影した。現在その画像からスラブ上のバイオフィルム厚さを解析中である。また、このEPMAを利用した解析方法の新たな展開として、酸蝕象牙質の磨耗量の定量的評価に対する有用性も検討した。中央部にウインドウを作製した象牙質ブロックをpHの異なる酸性飲料に浸漬し人工的に酸蝕させ、歯磨剤のスラリー(水:歯磨剤=4:1)または水を滴下した状態で、音波ブラシでウインドウ面を1分間処理した。ウインドウ断面部の反射電子像の画像解析により磨耗深さを計測したところ、、酸性飲料の種類による酸蝕象牙質のブラッシングによる磨耗の進行の違いと、歯磨剤使用の影響が限定的な可能性が示唆され、この定量的評価の有用性が確認された。表面改質型酸反応性無機ガラス(S-PRG)フィラーは、ガラスコアの表層に安定化したグラスアイオノマー相を形成させたもので、フッ化物とともにナトリウム、ホウ酸、アルミニウム、ケイ酸およびストロンチウムのイオンを徐放する特性を有している。このような多種類のイオンを同時に歯垢に作用させた場合のフッ化物停滞能はほとんど検討されていない。そこで、S-PRGフィラーを配合する試作歯磨剤から抽出される成分のうちフッ化物、ホウ酸、アルミニウムおよびストロンチウムを対象に、depth-specific analysisの手法を用いてバイオフィルム浸透性を検討した。