hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可溶性IL-4,IL-1リセプターによるIgE産生抑制とアレルギー反応の制御

我々はin vivoのIgE産生抑制に焦点を当て今回の研究計画を立案した。即ち、IL-4誘導性IgE産生は抗IL-4抗体にてin vivoで抑制を受ける。しかし抗IL-4抗体は異種抗体であるため臨床応用は難しい。従って同種抗体或いは分子量の小さい物質を検討する必要がある。その物質としてつぎのものがあげられる。a.可溶性IL-4リセプター:IL-4と競合することによりIL-4誘導性のIgE産生抑制の有無を検討した。b.可溶性IL-1リセプター:可溶性IL-1リセプターは臓器アレルギーである移植片対宿主病(GVHD)を制御することが報告されている。可溶性IL-1リセプターが移植片対宿主病(GVHD)によるIgE産生の抑制効果を検討した。結果:可溶性IL-4リセプターの効果;in vitroにおいてIL-4依存性培養細胞(CTLL-2)を用いたBIO-assayでは可溶性IL-4リセプターはIL-4依存性培養細胞の増殖は阻止できたが、寄生虫感染(Nb)によるマウスIgE抗体産生系では可溶性IL-4リセプターの効果は見られなかった。これは寄生虫抗原が強力なT,B細胞マイトジェンであるために期待する効果が見られないものと思われる。可溶性IL-1リセプターの効果;GVHDモデルとして、BALB/cの脾臓細胞を(BALB/c x C57BL/6)F1、C57BL/6の脾臓細胞を(BALB/c x C57BL/6)F1に細胞移入してGVHDモデルを作成した。病態解析の結果、BALB/c→(BALB/c x C57BL/6)F1の系では慢性GVHDモデル、C57BL/6→(BALB/c x C57BL/6)F1の系は急性GVHDモデルであることが判明した。この二つのモデルの可溶性IL-1リセプターの投与効果を検討した。慢性GVHDモデルでは病態、病理学所見では明確な効果は見られなかった。しかし急性GVHDモデルでの効果は病態、病理学所見(臓器病変、T細胞サブセット(CD4,CD8)において障害度の軽減が認められた。a.可溶性IL-4リセプターを用いた実験。1.IL-4依存性培養細胞であるCTLL-2を用いたBio assayにおいて可溶性IL-4レセプターはIL-4によるIL-4依存性培養細胞(CTLL-2)の細胞増殖は完全に阻止した。2.寄生虫感染させたマウスに抗IL-4抗体、可溶性IL-4リセプターを投与し、血中IgE IgG1量を見たところ、抗IL-4を投与した群では著名なIgE抗体の減少がみられたのに対し可溶性IL-4リセプターを投与した群では明確な効果が見られなかった。可溶性IL-4リセプターの投与量の増加、投与期間の延長など再度試みる。b.可溶性IL-1リセプターを用いた実験。血中IgE高値とGVH病変を示すGVHDマウスの作成は確立された。

これらのマウスに可溶性IL-1リセプター、抗IL-4抗体を投与し、血中IgE IgG1抗体量、GVHD病の改善度を観察したところ、抗IL-4抗体を投与した群では著名なIgE抗体の減少、GVHD病変(組織病変)の改善が見られたが、可溶性IL-1リセプター投与群では効果が見られなかった。可溶性IL-1リセプターの投与量の増加、投与期間の延長など再度試みる。我々はin vivoのIgE産生抑制に焦点を当て今回の研究計画を立案した。即ち、IL-4誘導性IgE産生は抗IL-4抗体にてin vivoで抑制を受ける。しかし抗IL-4抗体は異種抗体であるため臨床応用は難しい。従って同種抗体或いは分子量の小さい物質を検討する必要がある。その物質としてつぎのものがあげられる。a.可溶性IL-4リセプター:IL-4と競合することによりIL-4誘導性のIgE産生抑制の有無を検討した。b.可溶性IL-1リセプター:可溶性IL-1リセプターは臓器アレルギーである移植片対宿主病(GVHD)を制御することが報告されている。可溶性IL-1リセプターが移植片対宿主病(GVHD)によるIgE産生の抑制効果を検討した。結果:可溶性IL-4リセプターの効果;in vivoにおいてIL-4依存性培養細胞(CTLL-2)を用いたBIO-assayでは可溶性IL-4リセプターはIL-4依存性培養細胞の増殖は阻止できたが、寄生虫感染(Nb)によるマウスのIgE抗体産生系では可溶性IL-4リセプターの効果は見られなかった。これは寄生虫抗原が強力なT,B細胞のマイトジェンであるために期待する効果が見られないものと思われる。可溶性IL-1リセプターの効果;GVHDモデルとして、BALB/cの脾臓細胞を(BALB/c x C57BL/6)F1、C57BL/6の脾臓細胞を(BALB/c x C57BL/6)F1に細胞移入してGVHDモデルを作成した。病態解析の結果、BALB/c→(BALB/c x C57BL/6)F1の系では慢性GVHDモデル、C57BL/6(BALB/c x C57BL/6)F1の系は急性GVHDモデルであることが判明した。この二つのモデルの可溶性IL-1リセプターの投与効果を検討した。慢性GVHDモデルでは病態、病理学所見では明確な効果は見られなかった。しかし急性GVHDモデルでの効果は病態、病理学所見(臓器病変、T細胞サブセット(CD4,CD8)において障害度の軽減が認められた。
円錐型テイラー・クエット流の流動・混合現象の解明と新型化学反応装置への応用

本研究では、円錐型のテイラー・クエット流も渦流状態において、大域循環流の効果で渦セルが自発的に軸方向に移動することに着目して、この流れ形の混合特性が低剪断でマイルドであり、かつ大域的な混合も良いという予測をたてた。この予測に基づき、この流れ系の有する複雑な流動状態を精密に制御することにより、今までにない新規な反応装置への展開を目指し、以下の項目について調べることを目的とする。1)数値計算法、流れの可視化法、流速測定法を用いて詳細に流動状態を調べる。2)蛍光染料を用いた可視化法による濃度変位測定等により混合・反応特性を調べる。今年度は昨年度作成の流動マップに基づき、各流動モードの流動特性を調べるとともに、蛍光染料にフルオレセインナトリウムを用いて、中和反応を利用することによる孤立混合領域の可視化および、トレーサ応答法による混合特性について調べた。また、一般の撹拌槽の混合と比較するために、低レイノルズ数域における撹拌槽の孤立混合領域についても調べた。同様に従来型の円筒型のテイラー渦流反応装置についても層流混合特性を調べた。その結果、円錐型のテイラー・クエット流反応装置において、大域循環流の効果で渦セルが自発的に軸方向に移動する流れモードは比較的低いレイノルズ数域で出現し、渦セルの移動速度はレイノルズ数が低いほど速くなることがわかった。さらに、この流れモードでは注入されたトレーサは渦内に留まり、渦セルの移動により上方に移動することがわかった。このことより、このモードの混合特性は従来の渦セルが移動しない定在型のテイラー渦流とは全く異なったものであることがわかった。また、定在型の渦流モードに対して、流れ場に微小な周期的摂動を加えると撹拌槽の孤立混合領域と同様のフラクタルな微細構造が生じることもわかった。以上の結果から、大域循環流の効果で渦セルが自発的に軸方向に移動する流れモードを混合に利用すれば、非常に流速の遅い状態でも大域的な混合が有効に行われることが確かめられた。このことより、バイオリアクターや重合反応装置などの低剪断や高粘性によるレイノルズ数の低い操作条件が必要な反応装置に対して、この流れが非常に有効であることがわかった。本研究では、円錐型のテイラー・クエット流の渦流状態において、大域循環流の効果で渦セルが自発的に軸方向に移動することに着目して、この流れ系の混合特性が低剪断でマイルドであり、かつ大域的な混合も良いという予測をたてた。1)数値計算法、流れの可視化法、流速測定法を用いて詳細に流動特性を調べる。今年度は1)の流動特性について、詳細に調べた。その結果、最終的に得られる流動状態は回転レイノルズ数と所定のレイノルズ数に到るまでの操作履歴に大きく依存することがわかった。観察される流動モードは渦数の異なる数種のテイラー渦流モード、渦が自発的に軸方向に移動する渦移動モード、渦が螺旋構造をとるスパイラルモードに大別される。これらの流動モードの出現マップをレイノルズ数と所定のレイノルズ数に到るまでの内円錐の回転加速度をパラメータとして作成した。また、数値計算を用いてそれぞれの流動モードの発生メカニズムについても検討を行った。さらに、ウエーブレット変換により得られる相関パターンから情報エントロピーと対数期待値を算出し、流速変動などの時系列データの複雑性と間欠性を評価する手法を提案した。来年度の混合特性の調査に向けて、蛍光染料による可視化実験法と混合評価法の確立も検討した。その結果、可視化法については蛍光染料にフルオレセインナトリウムを用いて、中和反応を利用することで非混合領域の詳細な構造が可視化できることがわかった。また、トレーサー粒子により形成されるポアンカレ断面の粒子跡分布の情報エントロピーを算出することにより混合度を評価できることがわかった。

その結果、円錐型のテイラー・クエット流反応装置において、大域循環流の効果で渦セルが自発的に軸方向に移動する流れモードは比較的低いレイノルズ数域で出現し、渦セルの移動速度はレイノルズ数が低いほど速くなることがわかった。さらに、この流れモードでは注入されたトレーサは渦内に留まり、渦セルの移動により上方に移動することがわかった。このことより、このモードの混合特性は従来の渦セルが移動しない定在型のテイラー渦流とは全く異なったものであることがわかった。また、定在型の渦流モードに対して、流れ場に微小な周期的摂動を加えると撹拌槽の孤立混合領域と同様のフラクタルな微細構造が生じることもわかった。以上の結果から、大域循環流の効果で渦セルが自発的に軸方向に移動する流れモードを混合に利用すれば、非常に流速の遅い状態でも大域的な混合が有効に行われることが確かめられた。このことより、バイオリアクターや重合反応装置などの低剪断や高粘性によるレイノルズ数の低い操作条件が必要な反応装置に対して、この流れが非常に有効であることがわかった。
大型高機能ライダーの開発と赤道大気鉛直構造の観測

本研究は、インドネシアに設置する遠隔制御型大型高機能ライダーを開発し、赤道域での成層圏上部から下部熱圏までの鉛直温度構造と中間圏界面近傍の金属原子層の連続観測および、熱帯積雲対流活動などに重要な役割を担う水蒸気の鉛直分布の観測を行い、対流圏から熱圏下部までの大気上下結合や中間圏界面付近の複雑な力学・化学反応過程の理解に不可欠な観測情報を得ることを目的とした。主な研究成果は、1.遠隔制御型大型高機能ライダーの開発に成功し赤道における世界初の長期ライダー観測を実現した。2.中間圏界面領域のナトリウム金属層の観測結果より、sporadic層の発生高度とウィンドシア高度に相関がある場合と、無い場合があり、ウィンドシアと相関の無いsporadic層は主に夜半過ぎに発生している事がわかった。3.中間圏、成層圏のレイリーライダー観測結果より、運動エネルギーがアレシボに比べて高々度まで減衰せずに伝搬していることが確認された。また、温度プロファイルから、中間圏全域でモデルより温度が高く、7585kmで逆転層、成層圏界面にダブルピーク構造が観測された。4.赤道上空の成層圏エアロゾル層の上端高度が40kmから30kmへとQBOに連動して降下する様子がライダーにより捕らえられた。成層圏エアロゾル層/シーラスの高精度観測から、対流圏と成層圏問の物資交換の証拠が得られた。5.小型ミーライダー観測より、雲発生頻度の周期解析では高度1014kmに20日周期が卓越するが、高度58kmでは30,60日周期が卓越し、高度8kmを境に大きく異なることが明らかとなり発生起源が異なることが示唆された。6.対流圏領域でラマンライダーにより夜間に水蒸気混合比の短時間変動(周期10-20分)がみられた。同様の周期が変動が弱いながらも、ミーライダーにもみられた。また、この変動は晴天夜間によく見られることもわかった。本研究は、遠隔制御型大型高機能ライダーを開発し、インドネシアに設置することにより、赤道域での成層圏上部から下部熱圏までの鉛直温度構造と中間圏界面近傍の金属原子層の連続観測および、熱帯積雲対流活動などに重要な役割を担う水蒸気の鉛直分布の昼夜観測を行い、対流圏から熱圏下部までの大気上下結合や中間圏界面付近の複雑な力学・化学反応過程の理解に不可欠な観測情報を得ることを目的とする。特に中間圏界面付近の金属原子およびイオン層やその領域の温度を観測するライダーの光源である、高性能レーザーシステムの開発が重要な技術開発要素である。レーザーシステムは発振波長を金属原子・イオンの共鳴線に同調・維持する必要があるので、波長を各共鳴波長に正確にコントロールしたCWの光源(マスターレーザー)と、それを増幅・注入し高出力パルス化するスレーブレーザーから構成される。本年度は、レーザーシステムの全体設計を行うとともに、そのうち特に、マスターレーザーの開発を行った。マスターレーザーには、狭帯域リング共振器型チタンサファイアレーザーを用い、波長制御システムの設計、製作、波長安定度の測定、評価を行った。更に、これらの制御を遠隔操作するための技術、ソフトウェアの調査を行った。また、インドネシアのライダー設置予定箇所を訪問し電源、通信、天候等の調査を行い、小型ライダーによる予備観測を実施し、ライダーシステム設計の指針とした。

本研究は、遠隔制御型大型高機能ライダーを開発し、インドネシアに設置することにより、赤道域での成層圏上部から下部熱圏までの鉛直温度構造と中間圏界面近傍の金属原子層の連続観測および、熱帯積雲対流活動などに重要な役割を担う水蒸気の鉛直分布の昼夜観測を行い、対流圏から熱圏下部までの大気上下結合や中間圏界面付近の複雑な力学・化学反応過程の理解に不可欠な観測情報を得ることを目的とする。特に中間圏界面付近の金属原子およびイオン層やその領域の温度を観測するライダーの光源である、高性能レーザーシステムの開発が重要な技術開発要素である。レーザーシステムは発振波長を金属原子・イオンの共鳴線に同調・維持する必要があるので、波長を各共鳴波長に正確にコントロールしたCWの光源(マスターレーザー)と、それを増幅・注入し高出カパルス化するスレーブレーザーから構成される。本年度は、前年度に行ったレーザーシステムの全体設計に基づき、主にスレーブレーザーの開発を行った。スレーブレーザーは、市販のYAGレーザー励起チタンサファイアレーザーをベースに、前年度購入したマスターレーザー(狭帯域リング共振器型チタンサファイアレーザー)を注入同期できる様改造を行い、さらに波長安定化装置を開発し、マスターレーザーの高出力化、波長の狭帯域化ならびに波長安定化の実験・評価を行った。その結果、東京においてこのレーザーにより、中間圏カリウム層及び鉄層の観測に成功した。また、並行してこれらの制御を遠隔操作するための通信技術、ソフトウェアの開発も行った。さらに、予備的な観測として、インドネシアに小型の色素レーザーを持ち込み、赤道域で初めてのNa層の観測に成功した。本研究は、遠隔制御型大型高機能ライダーを開発し、赤道直下のインドネシアに設置することにより、赤道域での成層圏上部から下部熱圏までの鉛直温度構造と中間圏界面近傍の金属原子層の連続観測および、熱帯積雲対流活動などに重要な役割を担う水蒸気の鉛直分布の昼夜観測を行い、対流圏から熱圏下部までの大気上下結合や中間圏界面付近の複雑な力学・化学反応過程の理解に不可欠な観測情報を得ることを目的とする。特に中間圏界面付近の金属原子およびイオン層やその領域の温度を観測するライダーの光源である高性能レーザーシステムの開発が重要な技術開発要素である。レーザーシステムは発振波長を金属原子・イオンの共鳴線に同調・維持する必要があるので、波長を各共鳴波長に正確に同調されたマスターレーザーと、それを高出力パルス化するスレーブレーザーから構成される。本年度はこれらのレーザーを組み合わせ、カリウムの連続観測、鉄の温度観測に成功した。また、離れた場所に設置したレーザーでも出来る限り観測を行いデータを蓄積するため、人工衛星経由のインターネット回線を利用した遠隔制御システムの開発を行い、一部をインドネシアに設置し実験を行った。また、安価な蓄積型CCDカメラと画像処理技術を用いたレーザーの光軸と受信視野の自動制御システムの開発に成功した。また、インドネシアにライダー観測小屋を設置し、小型YAGレーザーによる対流圏エアロゾルおよび雲の昼夜連続観測を開始し、赤道大気レーダーの風データとの比較を行った。
黄体形成ホルモン放出ホルモン(LHRH)のパルス状放出を制御する中枢機構

(1)絶食ストレスにより誘起されるLH分泌抑制のメカニズム絶食ストレス時にみられるLH分泌抑制において、PVNへのカテコールアミン作働性神経入力及びCRH放出が関与しているかどうかを確かめるため、以下の実験を行った。まず最初に48時間絶食させた動物のPVN内へカテコールアミン合成酵素のひとつ、tyrosine hydroxulaseの阻害剤であるα-methyl-p-tyrosine(AMPT)を微量投与し、LH分泌を観察した結果、AMPT投与群では絶食ストレスによるLH分泌抑制は阻害された。このことは、PVNに投射するカテコールアミン作働性ニューロンが、絶食ストレスによるLH分泌に関与していることを示す。次にCRH受容体の拮抗剤であるa-helical CRFを脳室内に投与した結果、絶食ストレスに対するLH分泌の抑制は解除され、非絶食群と変わりのない盛んなLH分泌が観察された。このことから、このLH分泌抑制機構にはCRHが深く関与しており、われわれがたてた仮説をすべて裏付ける結果となった。(2)パルス状LH分泌の発生メカニズムLHRH pulsegeneratorはLHRHニューロンとは別のニューロン群であり、LHRHニューロンの神経末端が存在する正中隆起においてLHRHの放出を制御し、パルス状の放出を発生させているという仮説に基づき、正中隆起においてLHRHの放出を促している神経伝達物質の検索を行った。慢性的に卵巣除去しておいたラットから正中隆起組織片を取り出し、試験管内にて各種神経伝達物質を添加し、LHRHの放出を観察した。その結果、モノアミン類は全く効果を示さず、唯一効果があったのは興奮性アミノ酸であった。また、この物質を介したLHRHの放出はNMDA型、AMPA型およびkainate型の3つのタイプの受容体を介していることが明らかとなった。さらに、この受容体を介したLHRH放出機構が生理的であることを示すため、in vivoにおいて正中隆起領域にこれらの受容体の拮抗剤を投与したところ、パルス状LH分泌が抑制され、この機構が生理的にも働いていることが明らかとなった。LHのパルス状分泌は下垂体門脈血中に放出されるLH放出ホルモン(LHRH)のパルスに1対1に対応しており,そのパルスを発生させる機構としてLHRH pulse generatorの存在が考えられている.本研究はLHRH pulse generatorの脳内における局在を明らかにすることを目的とした.(1)LHRH pulsegeneratorがLHRHニューロンの細胞体に存在するという可能性を否定するため,視索前野をリージョンジェネレーターで大きく破壊した卵巣除去動物から採血し,LHRHパルスの有無を見た.その結果,視索前野を破壊した卵巣除去ラットでは6分間隔,3時間の採血により,明瞭なLHパルスが観察された.このパルスの頻度,振幅は対照群と有意な差はなかった.また,視索前野を破壊したラットから取り出されてきた視床下部組織片からのin vitroにおけるLHRHのパルス状放出も対照群と変わりなくおこっていた.これらの結果はLHRHニューロンの細胞体の集中している視索前野がLHRH pulse generatorの一部ではないことを示している.すなわち,LHRHの細胞体がパルス発生の本体ではないことを強く示唆している.(3)PGの本体があると予想される弓状核だけをリージョンジェネレーターで破壊しても,LH分泌にはなんら影響はなかった.このことは弓状核はLHパルスの発生には関与していないことを示す.(1)絶食

ストレスにより誘起されるLH分泌抑制のメカニズム絶食ストレス時にみられるLH分泌抑制において、PVNへのカテコールアミン作働性神経入力及びCRH放出が関与しているかどうかを確かめるため、以下の実験を行った。まず最初に48時間絶食させた動物のPVN内へカテコールアミン合成酵素のひとつ、tyrosine hydroxulaseの阻害剤であるα-methyl-p-tyrosine(AMPT)を微量投与し、LH分泌を観察した結果、AMPT投与群では絶食ストレスによるLH分泌抑制は阻害された。このことは、PVNに投射するカテコールアミン作働性ニューロンが、絶食ストレスによるLH分泌に関与していることを示す。次にCRH受容体の拮抗剤であるa-helical CRFを脳室内に投与した結果、絶食ストレスに対するLH分泌の抑制は解除され、非絶食群と変わりのない盛んなLH分泌が観察された。このことから、このLH分泌抑制機構にはCRHが深く関与しており、われわれがたてた仮説をすべて裏付ける結果となった。(2)パルス状LH分泌の発生メカニズムLHRH pulsegeneratorはLHRHニューロンとは別のニューロン群であり、LHRHニューロンの神経末端が存在する正中隆起においてLHRHの放出を制御し、パルス状の放出を発生させているという仮説に基づき、正中隆起においてLHRHの放出を促している神経伝達物質の検索を行った。慢性的に卵巣除去しておいたラットから正中隆起組織片を取り出し、試験管内にて各種神経伝達物質を添加し、LHRHの放出を観察した。その結果、モノアミン類は全く効果を示さず、唯一効果があったのは興奮性アミノ酸であった。また、この物質を介したLHRHの放出はNMDA型、AMPA型およびkainate型の3つのタイプの受容体を介していることが明らかとなった。さらに、この受容体を介したLHRH放出機構が生理的であることを示すため、in vivoにおいて正中隆起領域にこれらの受容体の拮抗剤を投与したところ、パルス状LH分泌が抑制され、この機構が生理的にも働いていることが明らかとなった。
ポストデジタル以降の音を生み出す構造の構築

本研究では、ポストデジタル以降の音を生み出す構造の構築として、前年度の研究の成果を踏まえ以下の研究を実施した。1.歯車の回転-任意の形状を持つトーンホイールの作成として、音声波形を含む任意の形状の歯車のモデリングを試みた。歯車のデータを(1)レーザーカッターにより切り出しマグネットインクを塗布、(2)磁性フィラメントを用いて3D出力し、電磁ピックアップによってその回転に伴う磁界の変動の検出を試みたが、現段階では音声として知覚するほどの磁界変動をこれらの手法で得ることは難しい、ということが確認された。一方で、印刷物の濃淡からの磁界変動の検出という興味深い現象が確認されており、こちらについては2019年度に国際会議等の場において発表を行う予定である。2.実施を予定していた蝉の発音筋の制御による発音については先行事例が確認されたため、同様に音と生物に関わる試みとして、イカの色素胞を用いた音声信号の可視化手法の提案を行い、その成果を学術論文および作品として取りまとめた。3.前年度に引き続き物理モデリング音源の再物理化を実施し、その成果を作品および学術論文として取りまとめた。4.その他、ポストデジタル以降の音を生み出す構造として、声道模型に基づく楽器、音響漁法に関わるデバイスの製作、擦弦楽器の拡張を行い、その成果を学術論文として取りまとめた。5.また、これまでの研究成果を踏まえた招待講演を複数回実施したほか、本研究に関連する実践として、関連の作家を招いた展示・演奏形式での成果発表を実施した。本研究では、前年度の研究結果を踏まえ、同一のテーマに基づく別種の試みとして、一部計画を変更(イカの色素胞を用いた音声信号の可視化ほか)して研究を実施することになったものの、一定の成果を生み出すことが出来ている。その他、研究実施計画に記した、展示・演奏の場における活用、作家・研究者との定期的な対話、国内外での視察や学会参加、機材の修復については計画通り実施しており、ポストデジタル以降の音を生み出す構造に対する理解を深めていることから総合的に当該の進捗状況とした。今後の研究においては、これまでの成果を踏まえ、学術論文及び作品という形で最終年度に向けてその取りまとめを図っていくほか、一部計画の変更に伴う、音以外の要素も含むポストデジタル以降の表現についての考察を、関連の作家・研究者との対話や、関連の実践の視察を通じて、深めていく予定である。本年度は、ポストデジタル以降の音を生み出す構造の構築として、以下の研究を実施した。1.針の振動-《予め吹き込まれた音響のないレコード》の大きさの拡張。研究予算の観点から、モデリングプロッタによる高精度化に代わり、ハンディCNC(Handibot)による演奏エリアの拡張を行った。これまでのところ、CNCの加工エリアを変更する際の位置合わせという課題が確認されているが、別種のCNCを用いることで、卓上にとどまらない大規模なスケールでの音生成の可能性が示唆される。2.次年度以降に予定していた、歯車の回転-任意の形状を持つトーンホイールの作成、および、筋肉の収縮-蝉の発音筋のロボットアームによる制御、の先行実験を行なった。その結果、歯車の回転においては、エレキギターのピックアップにより、磁性体の回転に伴う磁界の変動を電気信号の変化として検出することが出来た。また、筋肉の収縮においては、ファーブル昆虫記の記述を参考に、実際に採取した蝉の筋肉をピンセットにより刺激することで、発音を試みたものの、期待通りの音量を得ることはできなかった。この点については、死後硬直の影響を含め、今後のさらなる検証が必要となる。3.新たな音を生み出す構造として、物理モデリング音源の再物理化、を試みた。これは従来計算機内で仮想的に構築されていた音源の構成要素を、同種の機能を持つ各種の物理的な装置により実空間に再実装する(例:スピーカとマイクによる遅延回路の構成)、というものである。4.本研究に関連する実践・研究を行う作家・研究者との対話。5.以上及び関連の研究成果の発表。本研究では、一部計画を変更(高精度化>演奏エリアの拡張)して研究を実施することになったものの、当初次年度以降に予定していた、先行実験の実施に加え、同一のテーマに基づく別種の試みに着手出来た。また、当初の計画を上回る頻度での作家・研究者との対話により、ポストデジタル以降の音を生み出す構造に対する議論を深めることが出来た。以上の点を踏まえ、総合的に当該の進捗状況とした。

4.その他、ポストデジタル以降の音を生み出す構造として、声道模型に基づく楽器、音響漁法に関わるデバイスの製作、擦弦楽器の拡張を行い、その成果を学術論文として取りまとめた。5.また、これまでの研究成果を踏まえた招待講演を複数回実施したほか、本研究に関連する実践として、関連の作家を招いた展示・演奏形式での成果発表を実施した。本研究では、前年度の研究結果を踏まえ、同一のテーマに基づく別種の試みとして、一部計画を変更(イカの色素胞を用いた音声信号の可視化ほか)して研究を実施することになったものの、一定の成果を生み出すことが出来ている。その他、研究実施計画に記した、展示・演奏の場における活用、作家・研究者との定期的な対話、国内外での視察や学会参加、機材の修復については計画通り実施しており、ポストデジタル以降の音を生み出す構造に対する理解を深めていることから総合的に当該の進捗状況とした。次年度以降は、これまでの成果を踏まえ、計画をやや早める形で研究を実施する。特に、3年目に予定していた、筋肉の収縮-蝉の発音筋のロボットアームによる制御、については、実験の実施時期が限られることから、各年ごとに着実に検証を進めていく。あわせて、音以外の要素にも着目し、ポストデジタル以降の表現を生み出す構造について考察を深める予定である。また、既存の音を生み出す楽器・装置との比較については、所属機関の保有する設備を有効活用し、作業を進めていく。今後の研究においては、これまでの成果を踏まえ、学術論文及び作品という形で最終年度に向けてその取りまとめを図っていくほか、一部計画の変更に伴う、音以外の要素も含むポストデジタル以降の表現についての考察を、関連の作家・研究者との対話や、関連の実践の視察を通じて、深めていく予定である。
鉄筋コンクリート構造物の終局変位に関する研究

鉄筋コンクリート構造物の終局変位(塑性変形能)を算定する方式を確立することを目的として、小型部材供試体を用いた正負交番載荷試験を行うとともに、これを基に作成した部材の靭性率算定式を復元力モデルに組み込んで応答解析を行って、2層ラーメン供試体についての振動実験結果と比較検討した。得られた主な成果は以下のようである。1.鉄筋コンクリート部材の靭性率算定式を得た。この式は靭性率に及ぼす要因として、主鉄筋比、せん断補強鉄筋比、せん断スパン比、軸方向応力度コンクリート強度、粗骨材最大寸法、載荷繰返し回数を考慮できるものであり、側方鉄筋の影響は、中立軸以下に配置されたものを主鉄筋比に組み入れることによって考慮するものである。研究代表者らが行った実験結果のほか公表された既往の研究成果を用いてこの式の精度を検討した結果、実験値/計算値の平均値=1.09、変動係数=14.6%の値が示されたものであって、実用上十分な精度を有することが認められた。2.載荷速度が大きくなると復元力の最大値は増加するが、最大値以後の復元力の低下は急激となる。このことより、載荷速度は鉄筋コンクリート部材の終局変位になんらかの影響を及ぼすと判断されるが、これを靭性率算定式に組み込むには至らなかった。3.1の成果を基にして終局変位を組み込んだ復元力モデルを作成するとともに、鉄筋コンクリート2層ラーメン供試体について、作成した復元力モデルならびに従来型の復元力モデルを用いた応答解析と振動実験によって得た応答値を比較した結果、作成した復元力モデルによれば、ラーメンその他の不静定構造物の地震応答を崩壊に近い状態に至るまで追跡できることが示された。従って、この復元力モデルを用いれば、構造物の終局変位を評価することが可能である考えられる。
細胞の生存に必要不可欠なコフィリンの活性の解析

コフィリンは真核生物全般に存在する低分子量アクチン結合タンパク質で、細胞に種々のストレスを与えた時に形成されるアクチン・コフィリン・ロッドの主要な構成成分である。近年、細胞運動や細胞質分裂、筋発生にコフィリンが関与しているという証拠が相次いで報告された一方、コフィリンのいかなる活性がその生理的機能を果たすうえで必要なのかと云う点に関しては明らかではなかった。そこで今年度は、遺伝子操作が容易な出芽酵母(S.cerevisiae)を材料として、コフィリンの多様な生化学的活性のうち、細胞の生存に必要不可欠な活性を解析した。S.cerevisiaeでは、コフィリンをコードするCOF1遺伝子は必須遺伝子であるが、哺乳類のコフィリンを多コピープラスミドで大量発現させることによりCOF1欠損株を救済することができる。今回、多様な活性の一部のみを欠如したブタ・コフィリンの変異体を3種類作製することに成功し、それら変異体がCOF1欠損を相補する能力を検定した。その結果、F-アクチンには結合するが、アクチン脱重合活性が極度に低下した2つの変異体は25°Cでは相補できるが、37°Cでは相補不能だった。一方、アクチン脱重合活性は強いのだが、F-アクチンに安定には結合しない1つの変異体はCOF1欠損を全く相補できなかった。従って、コフィリンが酵母の生存を維持するには、アクチン脱重合活性のみでは不十分であり、F-アクチン結合活性も重要であることが判明した。更に、25°Cでは相補可能で37°Cでは不能であった変異体コフィリンを持つ株(温度感受性株)と正常なブタ・コフィリンを発現する株との間で、熱ショック、高塩濃度、高浸透圧、栄養源飢餓等、種々のストレスに対する感受性を比較した。その結果、温度感受性株は炭素源飢餓ストレスに対して特異的に感受性であった。従って、コフィリンの機能がストレス全般に対してではないが、ある特定のストレスに対する耐性に必要であることも判明した。本研究は、コフィリンが細胞のストレス耐性に機能していることを直接明らかにした最初の研究である。
内部モデル原理による共生・自律多主体複雑系の統一的モデル化とその応用

本研究の基礎となる基盤研究(C)(2004-2007年度)の敵対・紛争の数理モデルとシミュレーションモデルを抜本的に進展させて、共生と自律の振幅について内部モデル原理に基づくプロトタイプモデルを構築した。まず、数理モデリングアプローチにより、ハイパーゲーム、ドラマティックモデルを含む広範囲の数理的アプローチに対して、例えば、ゲーム理論は客観的内部モデルを仮定することを指摘するなど、内部モデル原理の視点から体系化を行い、モデル化の骨格を飛躍的に革新した。次に、シミュレーションアプローチによりランドスケープモデルと敵対分析プログラムを融合して、革新的な自律と共生の振幅のプロセスを記述する革新的なソフトウエアを開発した。さらに、PSM :問題構造化手法)実際の問題を構造化し、それらを特徴づける基本構造とパラメータを明らかにした。以上により、自律と共生の折り合いに対して、数理的モデル・シミュレーションモデル・問題構造化手法の内部モデル原理による統合という着想を定着させ、そのプロトタイプを完成させ、合わせて3年間の研究の出発点として、企業間関係・国際関係など幅広い問題状況に対して、自律と共生を記述するだけでなく、共生の達成の処方箋を提供できるように周到な計画を行った。近年、個人・組織・国家などの主体間の相互作用の中で、特に紛争や敵対など非協力関係が極端化する傾向がある。このような拝見を踏まえ、本プロジェクトは次の2つを目的とする。(1)敵対・紛争という極端な非協力関係に焦点を絞った、数理的モデル・シミュレーションモデルによるアプローチという着想を定着させ、概念の定式化を行う。(2)そのような敵対・紛争の構造と発生過程を考察するため、解析的モデルとシミュレーションによる重層的で統合的な方法論を提案する。以上述べた目標の下、今年度までに、敵対・紛争の数理モデルとシミュレーションモデルを発展させて革新的な枠組みを構築した。ハイパーゲーム、ドラマティックモデルやランドスケープモデルを含む最新の研究成果を情報収集した。また、インドネシアチタロム川流域における利害対立の状況を現地調査し、バンドン工大の同僚とともに上記枠組みを用いてモデル化した。さらに、これらの具体的成果とこのようなパラダイムの重要性について、申請者が会長を務める国際学会で発表した。以上により、「交渉とコミュニケーション・相互理解が敵対・紛争を解消するメカニズム」の解明と、「敵対・紛争解消の具体的提言」に対する理論的および実践上の基盤を整備しモデルの骨格を飛躍的に革新し、これを現実世界に適用することですることで、次年度以降に予定している研究への準備を完成させた。このような背景を踏まえ、本プロジェクトは次の2つを目的とする。以上の目標の下、今年度までに、敵対・紛争の数理モデルとシミュレーションモデルを発展させて革新的な枠組みを構築した。具体的には、インドネシアチタロム川流域における利害対立の状況を現地調査し、バンドン工大の同僚とともに上記枠組みを用いてモデル化した。その際にDtDAと呼ぶ紛争解決支援ツールの枠組みを開発した。さらに、これらの具体的成果とこのようなパラダイムの重要性について、国際学会・交際雑誌に発表した。以上により、「交渉とコミュニケーション・相互理解が敵対・紛争を解消するメカニズム」の解明と、「敵対・紛争解消の具体的提言」に対する理論的および実践上の基盤を整備しモデルの骨格を飛躍的に革新し、これを現実世界に適用することで、最終年度に予定している研究成果発表への準備を終えた。本研究では、個人、集団、組織(企業)あるいは国家などの多様な価値観を持った複数の決定主体が、自律性・主体性を維持・主張しながら共生する状況を記述・解析・支援するために、「内部モデル」原理に基づき数理モデル・シミュレーションモデル・問題構造化手法(PSM)の3手法を統合したアプローチを開発するとともに、現実への適用を行う。最終年度を迎え、昨年度までの成果に基づき、本格的なモデル化を加速させ、企業間関係・国際関係など幅広い問題状況に対して、自律と共生を記述するだけでなく共生の達成の処方箋を提供できる基盤を構築するとともに、適用事例の解析を完成させた。具体的成果は以下の通り。

(1)ハイパーゲーム、ドラマティックモデルを含む広範囲の数理的アプローチに対しては、内部モデル原理の視点から体系化を行い、モデル化の骨格を飛躍的に革新した。これにより、社会的価値創造の基本モデルを構築した。(2)ランドスケープモデルと敵対分析プログラムを融合して、革新的な自律と共生の振幅のプロセスを記述する革新的な概念枠組みを開発した。(3)インドネシアチタロム河流域の経済格差問題、国際関係における民族的・宗教的対立などの実際の問題を構造化し、それらを特徴づける基本構造とパラメータを明らかにしたうえで、それらを解析し対立を解消する支援方法論を提案した。
いじめ・不登校に関する教育制度的研究

わが国の学校教育における「いじめ」と「不登校」との相関関係を実証的に明らかにするととともに、学校制度の接続や移行期教育の観点から、初等・中等教育の区切りに関して、次の4つの改革提言を行った。(1)高校教育の中間的性格・役割を明確にする。(2)結ぶと同時に分ける作業が求められる。(3)点から線・面への移行を指向する。(4)子どもの発達権・学習権の保障を実現する。本研究は、わが国の学校教育における「いじめ」と「不登校」との関係を明らかにするとともに、初等・中等教育の区切りの変更を提言することを目的としている。初年度の研究成果は、おおよそ以下のように要約できる。1.わが国の中学校教育相当期におけるいじめや不登校などの問題行動については、世界的な共通の現象であり、先進各国においても研究活動や国際的シンポジウム等が盛んに行われている。2.しかしながら、先進各国におけるいじめの発生件数は学年が上がるごとに増加する右肩上がりであるのに対して、わが国の場合には中学校1年次がピークとなっており特異な現象を見せている。この傾向に対する識者への聞き取り調査では、わが国の場合、国民の学校あるいは児童・生徒に対するイメージが固定化し、学校段階と国民的イメージが結びついていることが大きな要素であることが判明した。3.近年のいじめや不登校などの問題行動に関する研究文献のほか、新聞記事や雑誌記事等をおよそ1970年代以降すべてデータ・ベース化し、その発生の歴史的特徴を明らかにした。その結果、臨時教育審議会の設置される1984年代前後が第一のピークであり、また問題行動の低年齢化が問題化された2000年前後が第二のピークであることがわかった。4.近年のいじめ問題には、IT技術の進歩によりインターネットを通じたいじめ件数が増加する傾向にあり、このことは他の国々においても同様の傾向であることがわかった。識者やいじめ問題関係者への聞き取り調査では、こうした傾向は年々高まり、学校のみならず地域や社会全体で対応策を講じる必要性があるという。次年度の調査にこの結果を活かしていきたい。本年度は、とくに生徒の問題行動に関わる新聞記事や他のデータ資料の分析及び学生へのアンケート調査結果から、中学校教育の相当期における生徒の問題行動の特徴と課題を明らかにした。得られた結果及び知見は、以下のとおりである。(1)過去25年にわたる新聞記事にみる「いじめ」記事件数は、1986年からは横ばい状況であったのに対し、1995年頃から増加し始め、その傾向は2000年まで続いた。その後減少傾向にあったが、2006年から再び上昇した。(2)月別にみた「不登校」記事件数は、一年を通じて平均的にみられるが、なかでも4月5月にかけてと、10月11月にかけてが、やや目立っている。(3)「いじめ」「不登校」に関する図書数について、Webcat検索した結果(5カ年ごと)、19962000年が1309件、20062010年が1336件と多く、またいじめ問題は、およそ臨時教育審議会以降の1986年から多く取り上げられたことがわかる。こうした傾向は、(1)の新聞記事数と同じ周期であることがわかる。(4)いじめと不登校との関係、及び教育改革に関するA大学の学生アンケート(約60名)調査結果では、(1)いじめと不登校との相関関係あると思う(89%)、(2)いじめの最大の要因は思春期であるから(73%)、(3)いじめをなくすには家庭教育が重要である(47%)、(4)6・3・3制より5・3・4制の方がよい(59%)、となった。学生の多くは教育改革や移行期教育の見直しに関心が多いことがわかった。本研究は、わが国の学校教育における「いじめ」と「不登校」との関係を明らかにするとともに、初等・中等教育の区切りの変更を提言することを目的とした。(1)わが国ではいじめの発生は小学校高学年から上昇し、中学校1年でピークを迎えるGが、アメリカの学校では、いじめ発生は学年が上がるごとに増加していく傾向にある。その要因としては、「学年」意識が強いこと、校内の教員意識や協働体制が整備されていること、「多様性」「平等性」についての教育が重視されていることが挙げられる。(2)過去25年にわたるわが国の新聞記事にみる「いじめ」記事件数は、1986年からは横ばい状況であったのに対し、1995年頃から増加し始め、その傾向は2000年まで続いた。(3)月別にみた「不登校」記事件数は、一年を通じて平均的にみられるが、なかでも4月5月にかけてと、10月11月にかけてが、やや目立っている。

(4)「いじめ」「不登校」に関する図書数について、Webcat検索した結果(5カ年毎)19962000年が1309件、20062010年が1336件と多く、またいじめ問題は、およそ臨時教育審議会以降の1986年から多く取り上げられた。(5)A大学の学生アンケート調査結果では、1いじめと不登校との相関関係あると思う(89%)、2いじめの最大の要因は思春期である(73%)、3いじめをなくすには家庭教育が重要である(47%)、46・3・3制より5・3・4制の方がよい(59%)、となった。学生の多くは移行期教育の見直しに関心が多い。(6)改革提言は次の4つである。1高校教育の中間的性格・役割を明確にする。2結ぶと同時に分ける作業が求められる。3点から線・面への移行を指向する。4子どもの発達権・学習権の保障を実現する。大震災によるデータ収集等に一部問題は生じたが、予定していた国内外の研究調査等は実施できたから。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで海外調査は米国が中心であったが、いじめ・不登校に関しては中国や韓国にも同様な現象がみられ問題となっている。最終年度は海外動向をアジアにも広げて行う予定である。
肺・肝以外の諸臓器における定位放射線治療の効果と安全性の評価

【会議の開催】第三回全体会議:2018年4月14日、第4回全体会議:2018年10月11日メール会議随時開催【既存多施設研究の遂行】有転移性肺癌患者におけるNivolumabと定位放射線治療の併用の安全性試験(NIVOSTLUC-I)、保険外臓器腫瘍に対する定位放射線治療の観察研究、【臨床試験継続】1、保険適応外臓器に対する定位放射線治療の調査研究、観察研究(山梨大)2、有転移性前立腺癌の定位照射のI/II相臨床試験アンケート調査(中村和正先生、山形大学根本建二先生、佐藤啓先生)。3、(1) M1前立腺癌,(2)前立腺癌放射線治療後局所再発, (3)前立腺癌術後マクロ再発に対する救済定位放射線治療(山形大学根本建二先生、山田真義先生), 4、膵臓癌に対する定位放射線治療(伊丹純先生、稲葉浩二先生), 6、婦人科がんのPALN孤発転移への定位放射線治療(松下晴雄先生), 7、直腸がん術後の吻合部以外の再発(仙骨前面の軟部組織)への定位放射線治療(神宮啓一先生、松下晴雄先生), 8、乳癌の根治的照射としてのブースト定位照射(芝本雄太先生), 9、リンパ節転移、胆管癌への定位照射(鈴木修先生), 10、オリゴリンパ節転移に対する定位放射線治療の第II相研究(山下英臣先生、松下晴雄先生), 11、5cm以上の肝癌・肺癌に対する定位放射線治療(木村智樹先生、馬屋原博先生)*2018年度は研究成果の多くを論文掲載することが出来たが、新臨床研究法の導入により多施設臨床研究の実施が立ち後れた。・更に、研究成果を発表・論文投稿する・肺、肝以外の臓器に対する定位放射線治療の研究について以下の会議を行った。全体会議:2017/11/25(京都国際会館)、メール会議:随時。・既存多施設研究の遂行。1.保険適応外臓器に対する定位放射線治療の調査研究、観察研究。2.腎細胞癌に対する定位放射線治療PhaseI/II。3.多発病巣を有する肺癌患者における、Nivolumabと胸部病巣に対する定位照射の併用療法に関する臨床第I相試験。・新規臨床試験の立ち上げ。1有転移性前立腺癌の定位照射のI/II相臨床試験(中村和正先生、山形大学根本建二先生、佐藤啓先生)。2前立腺癌照射後局所再発に対する救済定位放射線治療(山形大学根本建二先生、佐藤啓先生)。3膵臓癌に対する定位放射線治療(伊丹純先生、稲葉浩二先生)。4子宮頸癌に対する定位放射線治療(宇野隆先生)。5乳癌の根治的照射としてのブースト定位照射(芝本雄太先生)。6リンパ節転移、胆管癌への定位照射(鈴木修先生)。7肺癌オリゴリンパ節転移に対する定位放射線治療の第II相研究(山下英臣先生・青木秀梨先生)。8婦人科がんのPALN孤発転移への定位放射線治療(松下晴雄先生)。9直腸がん術後の吻合部以外の再発(仙骨前面の軟部組織)への定位放射線治療(松下晴雄先生)。105cm以上のHCCに対する定位放射線治療(木村智樹先生、馬屋原博先生)。11副腎転移に対する定位放射線治療(小久保雅樹先生)。12定位照射と重粒子線治療の比較(野宮先生)。・研究協力者と協力施設を増やした。実際に研究が遂行できているのは既存の2件のみで、新規の研究プロトコルはいまだコンセプト段階であるため。【会議の開催】第一回全体会議:2017年4月15日(横浜ランドマークタワー)、第二回全体会議:2017年11月18日(ナレッジキャピタルコンベンションセンター大阪)、メール会義随時開催。【既存多施設研究の遂行】有転移性肺癌患者におけるNivolumabと定位放射線治療の併用の安全性試験(NIVOSTLUC-I)、保険外臓器腫瘍に対する定位放射線治療の観察研究【新規多施設研究の立ち上げ】有転移性腎癌多発患者におけるNivolumabと定位放射線治療の併用の有無による治療効果の差についての比較研究(phase II/III)【臨床試験継続】1、保険適応外臓器に対する定位放射線治療の調査研究、観察研究(山梨大)2、有転移性前立腺癌の定位照射のI/II相臨床試験アンケート調査(中村和正先生、山形大学根本建二先生、佐藤啓先生)。3、(1) M1前立腺癌,(2)前立腺癌放射線治療後局所再発, (3)前立腺癌術後マクロ再発に対する救済定位放射線治療(山形大学根本建二先生、山田真義先生), 4、膵臓癌に対する定位放射線治療(伊丹純先生、稲葉浩二先生), 5、子宮頸癌に対する定位放射線治療(宇野隆先生・原田倫太郎先生, 6、婦人科がんのPALN孤発転移への定位放射線治療(松下晴雄先生), 7、直腸がん術後の吻合部以外の再発(仙骨前面の軟部組織)への定位放射線治療(神宮啓一先生、松下晴雄先生), 8、乳癌の根治的照射としてのブースト定位照射(芝本雄太先生), 9、リンパ節転移、胆管癌への定位照射(鈴木修先生), 10、オリゴリンパ節転移に対する定位放射線治療の第II相研究(山下英臣先生、松下晴雄先生), 11、5cm以上の肝癌・肺癌に対する定位放射線治療(木村智樹先生、馬屋原博先生)

新規臨床研究の立ち上げに予想以上の時間を要した。また新臨床研究法の施行に伴う混乱時期により、研究の遂行に支障を生じた。一方で、多くの臨床研究のテーマを具体的なプロトコルにすることが出来、また症例の蓄積も徐々にだが進んでいる。【会議の開催】第三回全体会議:2018年4月14日、第4回全体会議:2018年10月11日メール会議随時開催【既存多施設研究の遂行】有転移性肺癌患者におけるNivolumabと定位放射線治療の併用の安全性試験(NIVOSTLUC-I)、保険外臓器腫瘍に対する定位放射線治療の観察研究、【臨床試験継続】1、保険適応外臓器に対する定位放射線治療の調査研究、観察研究(山梨大)2、有転移性前立腺癌の定位照射のI/II相臨床試験アンケート調査(中村和正先生、山形大学根本建二先生、佐藤啓先生)。3、(1) M1前立腺癌,(2)前立腺癌放射線治療後局所再発, (3)前立腺癌術後マクロ再発に対する救済定位放射線治療(山形大学根本建二先生、山田真義先生), 4、膵臓癌に対する定位放射線治療(伊丹純先生、稲葉浩二先生), 6、婦人科がんのPALN孤発転移への定位放射線治療(松下晴雄先生), 7、直腸がん術後の吻合部以外の再発(仙骨前面の軟部組織)への定位放射線治療(神宮啓一先生、松下晴雄先生), 8、乳癌の根治的照射としてのブースト定位照射(芝本雄太先生), 9、リンパ節転移、胆管癌への定位照射(鈴木修先生), 10、オリゴリンパ節転移に対する定位放射線治療の第II相研究(山下英臣先生、松下晴雄先生), 11、5cm以上の肝癌・肺癌に対する定位放射線治療(木村智樹先生、馬屋原博先生)*2018年度は研究成果の多くを論文掲載することが出来たが、新臨床研究法の導入により多施設臨床研究の実施が立ち後れた。・様々な臓器のいろいろな病態に対するた試験フルプロトコルを作成し、多施設で倫理審査後に症例登録を開始する。・現行の多施設研究プロトコルに症例を蓄積し、一定の症例数で分析を開始する。・研究協力施設を増やす。すでにプロトコルの策定と研究代表者施設で倫理審査承認の得られている研究については、研究分担施設での症例登録を進める。研究成果を着実に学会発表と英文誌投稿という形でまとめていく。・更に、研究成果を発表・論文投稿する
コンピュータを介したコミュニケーション論の再構築-ジェンダー分析の新たな展開-

本研究では、まず、これまでのコンピュータを介したコミュニケーションについての研究を踏まえた上で、ジェンダー分析の新たな知見に注目した。その結果、「自己」の多元性に拠って立つジェンダー・スウィッチングの試みのうちに、現実のヒエラルキーから解放されたコミュニケーションの実現とそれによる現実世界の再編の可能性が示されているのではないかという知見を得るにいたっている。そして、その知見がどのような理論的な基盤をもちうるかについて考察を試み、情報社会において日常的に経験されるようになった多元的な「自己」は、ラクラウとムフのラディカル・デモクラシーが提示してきた既存の「倫理」への「異議申し立て力」をもつが観念的であった「自己」像が現実のものとなりつつあることを示しているという考えを提示した。また、本研究では、現在の日本のコンピュータを介したコミュニケーションにおいて、男女間のヒエラルキーから解放されたコミュニケーションの可能性、および、現実世界の支配的配置の再構成の可能性が現れている局面を探求することを目的とし、平成18年12月-平成19年3月の期間、インターネット上のアンケート調査を実施。MMORPGのプレイヤー105名に、インターネットにおけるジェンダー・スウィチングの経験の有無、および、その経験の現実の自己や生活への影響等について尋ねた。今回の調査結果は、それが日本のインターネットにおける「自己」およびジェンダーの状況の大勢をなしているとは言えないものの、現実のジェンダー・ヒエラルキーから解放されたコミュニケーションの実現とそれによる現実世界の再編の可能性を示唆するものであった。本研究は、コンピュータを介したコミュニケーションが、どのような意味で現実のジェンダー秩序の改編に対して積極的な意味をもちうるかを明らかにすることができた。また、その理論的基盤についても深化させることができた。平成17年度は、これまでのコンピュータを介したコミュニケーションについての研究を踏まえた上で、ジェンダー分析の新たな知見に注目し、その知見がコンピュータを介したコミュニケーションの展開にとってどのような意味をもつのかを明らかにすることを試みた。その際に特に注目したのは、そのコミュニケーションのもつ倫理的可能性である。本研究では、最初に、インターネットの登場以来、コンピュータを介したコミュニケーションによりユルゲン・ハーバーマスの言う「理想的発話状況」が実現されるとする議論が展開されてきたことをおさえた。次に、従来のコンピュータを介したコミュニケーションのジェンダー分析が、そのコミュニケーションには現実世界のジェンダー構造がそのままもち込まれており、そのことが現実世界における男女間のヒエラルキーの維持・強化に加担していると指摘してきたことをおさえた。続いて、心理学者シェリー・タークル描き出したインターネット時代の「自己」の多元性とそうした「自己」の広がりについて考察を試みた。本研究者は、その考察を通じて、「自己」の多元性に拠って立つジェンダー・スワッピングの試みのうちに、現実のヒエラルキーから解放されたコミュニケーションの実現とそれによる現実世界の再編の可能性が示されているのではないか、と考えるにいたっている。というのも、本研究者は、情報社会において日常的に経験されるようになった多元的な「自己」は、ラディカル・デモクラシーが提示してきた既存の「倫理」への「異議申し立て力」をもつが観念的であった「自己」像が現実のものとなりつつあることを示しているのではないかと考えるからである。今後は、この倫理的可能性についての知見を理論的により洗練させるとともに、実際のコンピュータを通じたコミュニケーションの更なる分析を通じてその可能性を跡付けていきたいと考えている。平成18年度は、コンピュータを介したコミュニケーションは男女間のヒエラルキーから解放されたコミュニケーションの実現とそれによる現実世界のジェンダー構造の再編の可能性をもたらすとする議論が、どのような理論的な基盤をもちうるかについての考察をさらに深めた。