hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮内膜症の発生機序の解明と分子標的治療の開発

内膜症がその発生、進展に免疫的機構が関与した慢性炎症性増殖性疾患であるという概念が提唱されるようになり、私たちもそこに新たな治療ターゲットを探すべく検討を行った。基礎研究ではラット内膜症モデルを用いて、炎症に関与する諸因子の同定を行い、osteopontin(OPN)とL-selectinが病態と深く関与していることを明らかにした。また臨床研究ではロイコトリエン受容体拮抗剤が子宮内膜症・月経困難症の治療に有効である可能性を二重盲検試験にて証明した。<基礎実験>ラット子宮内膜症モデルにおけるロイコトリエン受容体拮抗剤の効果を病理学的および遺伝子発現レベルにおいて検討したところ、子宮内膜症の間質類似領域における炎症細胞浸潤の減少、肥満細胞数減少、活性肥満細胞数の減少などが確認できた。遺伝子発現レベルにおいては各種炎症関連蛋白の発現が抑制されており、特に1-sblectinが内膜症モデルでの高発現に対し、ロイコトリエン受容体拮抗剤投与により著名に抑制されており、今後のターゲットとなりうる可能性が示された。マイクロアレイで挙がった候補遺伝子に対し、各種免疫染色など施行し、確認実験などを施行している。確認後有力な候補となるものに対し、新たなラットモデル実験を行い、前述ロイコトリエンの薬理効果等を確認する予定である。<臨床研究>現在、実際の臨床においてロイコトリエン受容体拮抗剤の疼痛緩和効果の有無を、二重盲検試験にて確認する研究を施行している。計61名がエントリーし、効果判定を行った。約6割弱の患者さんに落痛改善効果が認められ、プラセボ群との問に有意差を認めた(現在結果解祈中)。腫瘍マーカー、器質的病変部のサイズ等に変化は認められなかった。ロイコトリエン受容体拮抗剤には月経困難症の疼痛改善効果が期待できると判断している。<IDO研究>IDOに関しては現在免疫染色、活性測定等の手法により、子宮内膜症性嚢胞における高発現、漿液性や粘1液性腺腫における低発現の減少を捕らえており、今後病態にどの程度関与しているかを検討していく予定である。また月経期の子宮内膜上皮にIDOが高発現であることも確認されたので、月経血の逆流による内膜症発現、すなわち逆流説を支持する所見として、今後の検討を重ねる予定である。研究成果<臨床研究>現在、実際の臨床においてロイコトリエン受容体拮抗剤の疼痛緩和効果の有無を、二重盲検試験にて確認した。計62名がエントリーし、最終的に50例で効果判定を行った。VAS値が前値と比べ投薬後に1/2以上減少した有効症例が、モンテルカスト群で4例に認められたのに対し、プラセボ群では認められなかった(p=0.029)。NSAID使用数が前値と比べ、投薬後に1/2以上減少した有効症例が、モンテルカスト群で9例に対し、プラセボ群では3例であり、こちらも有意差を認めた(P=0.030)。平均値の比較においては両群間で有意差は無かったが、有効症例数の割合は明らかにモンテルカスト群で高いことがわかり、モンテルカストの疼痛改善効果が確認された。現在論文を投稿中である。<IDO研究>IDOが子宮内膜内膜症発生に関与していると考え、月経血中の腺上皮細胞の免疫染色を施行したところ、陽性細胞群が確認された。総数50症例の月経血を染色し、現在内膜症例,非内膜症症例で染色性に差がないかを検討中である。さらに正所性子宮内膜増殖期腺上皮、および卵巣子宮内膜症性嚢胞における検討を行ったが、正所性子宮内膜では増殖期のIDO発現は弱く、分泌期に顕著な発現を認め、また卵巣内膜症性嚢胞壁IDO活性は他の組織型と比べ高値であった。IDOが内膜症発現に特異的に関与していると考え、研究を継続している。<その他>マイクロアレイを用いた基礎実験、ラットを用いたEPA経口投与実験の結果は順次論文として発表。いずれも内膜症発生に関与する研究。研究成果<臨床研究>ロイコトリエン受容体拮抗剤の疼痛緩和効果の有無を、二重盲検試験にて確認した。計62名がエントリーし、50例で効果判定を行った。VAS値著効症例が、モンテルカスト群でプラセボ群より多く認められた(p=0.029)。NSAID使用数著効症例もモンテルカスト群で多かった(p=0.030)。

ロイコトリエン受容体拮抗剤には月経困難症の疼痛改善効果が期待できると結論した(Eur J Obstet Gynecol Reprod Biol.148:195-8;2010)。<IDO研究>IDOと子宮内膜内膜症の関連を検討した。正所性子宮内膜増殖期腺上皮、および卵巣子宮内膜症性嚢胞における検討を行ったが、正所性子宮内膜では増殖期のIDO発現は弱く、分泌期に顕著な発現を認め、また卵巣内膜症性嚢胞壁IDO活性は他の組織型と比べ高値であった。月経血中の腺上皮細胞の免疫染色を施行したところ、ここにもIDO陽性細胞群が確認された。そこで総数50症例の月経血を染色したところ、陽性例が内膜症例において非内膜症症例より多いことがわかった(第47回日本臨床細胞学会秋季大会)。<その他>ラット内膜症モデルを用いた基礎研究では、間質部位に多くの平滑筋と神経線維の増成がおこっていることを明らかにした(Fertil Steril 92:1525-31:2009)。これは疼痛原因のメカニズムの一つを示すものである。また同モデルを用いたマイクロアレイによるトランスクリプトミクスを行ったところ、内膜症組織では正常子宮組織と比べosteopontin(OPN), Lyn, Vav, Runxl, L-selectinなどが高発現していることがわかった(Fertil Steril 88:1207-11:2007)。これらは細胞の接着、遊走、サイトカイン産生に関与する細胞内のシグナル伝達系の諸因子などであり、内膜症の炎症性疾患としての側面を反映している結果であった。
自動車排気ガス中の二酸化炭素を積極利用したイオン液体による新規潤滑システムの構築

イオン液体(以下IL)は新規潤滑油として注目され,また高圧条件下で二酸化炭素(以下CO2)をよく吸収する.CO2は軸受鋼の摩擦試験において,摩擦面と反応し炭酸鉄被膜などを生成し摩擦を低減する.そこでエンジンオイルへのILの応用という着想に至った.ガソリンの燃焼により発生した高圧のCO2はILに吸収され,摩擦場に供給されやすく潤滑性の被膜を形成しやすくなるというものである.ILおよびCO2を吸収させたILの潤滑特性を評価した結果,ある種のイオン液体は二酸化炭素を吸収することで摩擦および摩耗ともに低減させる効果を発揮することがわかった.昨年度作成した,イオン液体への二酸化炭素充填処理用高圧容器を用い,処理済みイオン液体の潤滑特性を検討した.予備実験として,従来から広範に渡り用いられている合成炭化水素油ポリαオレフィンとの各種未処理イオン液体との摩擦低減効果の比較を行った.本研究で用いたイオン液体全てにおいてポリαオレフィンよりも低い摩擦係数が得られ,イオン液体の高い摩擦低減効果が確認された.この摩擦低減効果は処理済みイオン液体においてもほぼ変わらなかった.一方,摩耗低減効果としては,イオン液体の構造(カチオン構造)の違いにより顕著な差が確認された.未処理イオン液体において,四級ホスホニウムカチオンをもつもののみポリαオレフィンを上回る摩耗低減効果を示した.また,このイオン液体は二酸化炭素充填処理を行うことで更に高い摩耗低減効果を示した.また,イミダゾリウムカチオンのイオン液体では,ポリαオレフィンより摩耗が大きかったが,二酸化炭素充填処理することで,顕著な摩耗低減効果の向上が確認された.以上の結果から,二酸化炭素充填処理によるイオン液体の潤滑特性向上が期待される.そこで,二酸化炭素処理充填法の詳細な検討を行った.イオン液体のみ処理(処理法1),摩擦面のみ処理(処理法2),前述両者処理(処理法3)の3種類の処理法で摩擦および摩耗低減効果を比較検討した.処理法2では未処理より摩耗が進行したが,処理法3では1よりも高い摩耗低減効果を得ることができた.一方,摩擦低減効果に関しては,処理法による顕著な差は確認されなかった.当該年度の主目的は大きくわけて二つあった.それぞれの目的に対する実績を述べる.一つ目の目的は,自動車エンジン内環境(高温・高圧)に近い環境を作る容器の設計・作成を行うことである.摩擦・摩耗・潤滑現象解明するためにはその場観察がひつようである.そのため,高温・高圧環境下で摩擦試験可能な容器が必要であった.しかしながら,摩擦試験機を収容可能な大容積の高圧容器の取扱には資格が必要,予算内での作成が困難など,求める仕様の容器作成には至らなかった.そこで,試料となるイオン液体および摩擦材のみが導入できる小型容器を作成した.高圧に関しては,一般的な二酸化炭素ボンベ内圧と等しく4050気圧印加可能である.高温に関しては,容器外部からホットプレートなどの加熱デバイスで100°C以上の加熱が可能な材料で作成してある.もう一つの目的は,潤滑油としてのイオン液体の選定である.選定に先立ち,従来の潤滑油として用いられている化学合成潤滑油との比較を行った.化学合成潤滑油ポリαオレフィン,リオールエステルと,別の実験テーマで実績のあったTBMP-TFSI(トリ-n-ブチルメチルホスホニウムビス(トリフルオロメタンスルホニル)イミド)との二酸化炭素1気圧中でのトライボロジー特性を比較した.その結果,TBMP-TFSIのトライボロジー特性として,摩擦係数はPAOおよびPOEよりもやや優れていたが,摩耗はやや化学合成潤滑油よりも多くなった.今回TBMP-TFSIを選定した理由としては,りん(P)を含むカチオン由来のりん酸塩被膜によるトライボロジー特性の向上を狙ったためである.しかしながら,これが二酸化炭素由来の炭酸塩被膜の形成を阻害してしまったものと予想された.以上より,イオン液体の選定にはカチオン構造に注意しながら,高温・高圧の実験が必要であることが明らかとなった.超臨界二酸化炭素(以下scCO2)処理によるイオン液体(以下IL)の潤滑試験に先立ち,ILへの二酸化炭素(以下CO2)吸収を確認した.ILの種類にもよるが,処理済みILは大気中90分経過しても,1.5 mol%程度のCO2が吸収された状態であることが分かった.ILのカチオンおよびアニオン種と,scCO2によるILの潤滑性の変化との間に明確な相関は見出せなかった.しかしながら,アニオンがビストリフルオロメタンスルホニルイミドのILでは,scCO2処理により摩擦係数が低減する傾向があった.一方,scCO2処理の潤滑性への影響が小さかったものの,今回用いた各種ILで低摩擦・低摩耗を示したのはリン原子を含んだものであった.特に潤滑性に優れたのは,1,3-ジメチルイミダゾリウムジメチルフォスフェート(以下DMIM-DMP)であった.潤滑性向上は,摩擦低減効果においては,摩擦試験終了時にはscCO2処理有無に関わらず同程度の値となったが,scCO2処理により摩擦初期の摩擦係数上昇を抑制するというかたちで確認された.また,摩耗低減効果においては摩擦試験片の摩耗痕幅の減少というかたちで確認された.このscCO2処理によるILの潤滑性向上のメカニズムを解明すべく,scCO2処理DMIM-DMPで摩擦試験した試験片上に形成された摩耗痕を飛行時間型二次イオン分析装置によって表面分析した.

その結果,ILと試験片とのトライボ化学反応によって形成されたと考えられるリン酸鉄由来のフラグメントイオンFePO2+が検出され,このリン酸鉄が潤滑性の被膜として働き,特に摩耗抑制効果を発揮したものと考えられる.しかしながらCO2由来のフラグメントイオンは検出されず,CO2が耐摩耗効果にどう関与したか未だ不明であり,これを明らかにすることが重要であるとの課題が浮上してきた.昨年度まで,超臨界二酸化炭素処理によるイオン液体(1,3-ジメチルイミダゾリウムジメチルフォスフェート)の明確な潤滑性向上は確認できなかったが,鏡面まで研摩した摩擦材表面を用いると,摩擦係数に明らかな差が現れた.特に摩擦試験初期における差が顕著であった.これは二酸化炭素が潤滑油添加剤として摩擦初期から効果を発揮する可能性を示唆する結果と考える.また,1時間に及ぶ摩擦試験においても,未処理イオン液体では途中摩擦係数の上昇が確認されるが,超臨界二酸化炭素処理イオン液体では,安定して低い摩擦係数を示した.上記の結果が得られた原因に二酸化炭素がどのように寄与しているのかを確認すべく,飛行時間型二次イオン質量分析計による摩擦面の表面分析を行った.昨年度までの表面が粗い摩擦材摩擦面の飛行時間型二次イオン質量分析では,イオン液体アニオンと摩擦材の鉄に由来するリン酸鉄が潤滑性の被膜として観察されるのみで,二酸化炭素由来のフラグメントを検出することができなかった.今年度は,非常に強度は低いがCO3-が二酸化炭素由来のフラグメントとして摩擦面に検出された.また,それと同じ場所から摩擦材由来のMn+が検出された.深さ分析を行ったところ,この二つのフラグメントの強度変化は非常に似通った挙動をとっており,摩擦面には炭酸マンガンの存在が示唆された.以上,本研究により,そのメカニズムが全て解明されてはいないものの,イオン液体に吸収された二酸化炭素がイオン液他の潤滑性を向上させることを明らかにすることができた.イオン液体(以下IL)は新規潤滑油として注目され,また高圧条件下で二酸化炭素(以下CO2)をよく吸収する.CO2は軸受鋼の摩擦試験において,摩擦面と反応し炭酸鉄被膜などを生成し摩擦を低減する.そこでエンジンオイルへのILの応用という着想に至った.ガソリンの燃焼により発生した高圧のCO2はILに吸収され,摩擦場に供給されやすく潤滑性の被膜を形成しやすくなるというものである.ILおよびCO2を吸収させたILの潤滑特性を評価した結果,ある種のイオン液体は二酸化炭素を吸収することで摩擦および摩耗ともに低減させる効果を発揮することがわかった.本研究は,本来平成26年度で終了するものであったが,【研究実績の概要】にも記した通り,超臨界二酸化炭素処理したイオン液体の潤滑性向上に関するメカニズム解明という最終目的に到達できていない.なお,このメカニズム解明に関しては,承認された「科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)補助事業期間延長」により平成27年度に達成することを目標とする.トライボロジーイオン液体はその種類の多さが特徴であるが,現段階において超臨界二酸化炭素処理により潤滑性が向上したイオン液体に焦点を絞り,【現在までの達成度】で記した目標を達成するべく精密な表面分析に注力する予定である.また,研究成果を論文投稿,学会発表する予定である.当該年度,研究棟に大型改修が入り,十分な実験環境を得ることが出来なかった.
自己集積型キラル配向場を固定化したHPLC用光学分割剤の開発

逆相分配クロマトグラフィでは,主に分離対象分子の極性や疎水性を識別することを目的としており,そのため単純な有機相がシリカなどの表面上に固定化されている場合が多い。そのため,極性差がわずかしかない異性体の分離は困難であり,光学分割に適用するためには,溶離液中にジアステレオマー化剤を添加するなどの工夫が必要である。したがって分離剤そのものに高い選択性を付与するためには,固定化有機分子に直接機能を求めるのが一般的であり,多数の研究例がある。この課題に対して申請者らは,有機分子が自己組織化することよって発現する超分子機能に着目し,これをシリカ上に固定化することによって,有機分子単独では発現しえない特殊な選択性の発現を目指してきた。そこで本研究では,逆相分配クロマトグラフィにおいて光学分割を可能とする新規な液体クロマトグラフィ用分離剤の開発を目的とし,以下のような目標のもとに研究を実施し,それぞれについての研究成果を学術論文ならびに国際会議等において発表した。(1)有機溶媒中におけるキラルな分子配向場の作製L-グルタミド誘導体を作製し,キラリティの増幅,変換を実施した。(2)分子配向場を固定化したシリカの開発とその分子認識能の調査分子形状を精密に識別する分離剤の開発に成功した。(3)非配向性固定相の分子認識能の調査分子配向していない系における分子認識能と比較することによって,分子配向系の特徴を調査した。(4)ジアステレオマー化剤との併用による光学分割の達成従来の逆相分配クロマトグラフィ用分離剤より高い選択性が発現することを確認した。液体クロマトグラフ法においてもっとも利用されている分離剤は,水/アルコール系の移動相で利用できるオクタデシル化シリカ(ODS)であり,その用途は多岐に渡っている。しかしながら,ODSには光学活性が存在しないため,ジアステレオマー化剤などの併用なしには光学分割への適用はできない。そこで本研究では,ODS類似の分離モード(すなわち逆相分配型)で光学分割を可能とする新規な液体クロマトグラフィー用分離剤の開発を目的とした。一方,申請者らは側鎖が配向したクシ型ポリマーにおいて,主鎖の一方の末端をシリカに固定化する方法を確立しており,同法を光学分割に応用することを考えた。そこで本年度は,主に光学活性を有する重合性モノマーの分子設計ならびに合成とその重合により光学活性を有するクシ型ポリマーの開発を目指した。具体的には,β-アラニルL-グルタミン酸のカルボキシル基にアミド結合を介して2本の長鎖アルキル基を導入し,さらには末端アミノ基を利用して重合性のビニル安息香酸を導入した。同モノマーの構造は赤外吸収スペクトル,NMRスペクトルおよび元素分析により確認した。一方,同モノマーの重合性を調査するため,重クロロホルム中での反応をNMRスペクトルにより経時的に追跡し,重合速度が濃度に著しく依存することを確認した。また,シリカに固定化するためのシランカップラーとの共重合を実施した。なお,モノマーおよび重合物の光学活性については円二色スペクトルによって,また側鎖が配向していることを示差走査熱量分析によって確認した。本研究では,液体クロマトグラフ法においてもっとも利用されているオクタデシル化シリカ(ODS)に類似した分離モード(逆相分配型)において光学分割を可能とする新規な液体クロマトグラフィー用分離剤の開発を目的として,申請者らが確立した側鎖が配向したクシ型ポリマーの主鎖末端をシリカに固定化する方法を光学分割に応用することを考えた。前年度までに光学活性を有する重合性モノマーとしてβ-アラニルL-グルタミン酸のカルボキシル基に2本の長鎖アルキル基を結合させ,末端にビニル基を導入した。また同モノマーの重合速度は濃度に著しく依存するということを確認し,シリカに固定するためにシランカップラーとの共重合を実施した。

本年度は,不斉炭素を有しかつ環構造と電子吸引性の窒素原子を有することによるπ-π相互作用や静電相互作用などの多重相互作用が期待されるトリプトファンを導入した重合性モノマーを調製し,同モノマーを重合してシリカにグラフトすることで,キラル部位を配向・集積させることによる不斉認識能の増幅を利用したHPLC用のキラル固定相を作製し,光学分割への展開を試みた。具体的にはL-トリプトファンにエステル反応でオクタデカノールを結合させて長鎖アルキル基を導入し,さらに末端アミノ基にビニル安息香酸を結合させて重合性モノマーを調製した。同モノマーをシランカップラーとともに共重合してシリカに固定化し,このシリカハイブリッドをステンレスカラムに充填して液体クロマトグラフィーによる光学分割を行った。ダンシルフェニルアラニン,メチルp-トルイルスルホン酸および1,1'-ビ-2-ナフトールについて円二色検出器を用いて調査した結果,各サンプルにおいて不斉分割が達成された。逆相分配クロマトグラフィでは,主に分離対象分子の極性や疎水性を識別することを目的としており,そのため単純な有機相がシリカなどの表面上に固定化されている場合が多い。そのため,極性差がわずかしかない異性体の分離は困難であり,とくに光学分割に適用するためには,溶離液中にジアステレオマー化剤を添加するなどの工夫が必要である。したがって分離剤そのものに高い選択性を付与するためには,固定化有機分子に直接機能を求めるのが一般的であり,多数の研究例がある。これに対して申請者らは,有機分子が自己組織化することよって発現する超機能をシリカ上に固定化し,有機分子単独では発現しえない特殊な選択性をいくつか報告してきた。本年度は,この一連の研究目標において,自己組織化による高い光学活性の発現,ならびに官能基の高分子化による機能変換について検討した。とくに後者においては,新規なシリカグラフト化剤としてポリビニルピリジン誘導体を開発し,様々な特異機能が発現することを確認した。研究成果を要約すると,(1)シリカ系分離剤の欠点として有機分子で被覆しえない残存シラノール基が分離特性に悪影響を及ぼすが,ポリビニルピリジンこのシラノール基と相互作用し,マスキング効果を示すことが明らかになった。(2)有機相としてのポリビニルピリジンは,ゲスト分子の疎水性の差にはきわめて鈍感で,逆にπ電子数に敏感であることがわかった。このことにより,従来の逆相分配クロマトグラフィでは達成できない特殊な選択性が発現する。(3)その具体的な例として,多環芳香族に対する選択性が優れており,分子の平面性や形状をとくに識別することができる。(4)選択性の機構を異なる置換基定数をもつゲスト分子に対して調査したところ,ポリビニルピリジンが電子供与体として作用していることが明らかになり,そのため電子吸引基を有する置換体やオルト異性体等に対しても特異な分離特性を示すことを確認した。この性質を利用すると,ポリ塩化ビフェニル等の環境ホルモンに対して高い選択性を得ることができる。
理科学習における進捗状況の把握と調整を促進する授業方略の開発

本研究の授業実践事例により、以下のようなことが明らかとなった。1.学習課題を遂行するための情報の質について、より具体的に考えることができる子どもほど、新たな課題を見出し解決しようとする際にも、学習の来歴から必要となる情報を吟味し解決を試みている。2.子どもが学習し理解した内容を自分なりに説明でき、その考えを他者と共有し評価しあう学習活動は、理科学習における進捗状況の把握と調整を促進する一助となる。本年度は,先行して実施した理科学習場面におけるICT機器の活用方法を学習・教授論的な視点から再検討した。そして、それらを活用した理科授業場面での学習の進捗状況の把握を可能にする学習方略の提示し、その際の子どもと授業者の関わりを分析の際に考慮しながら、理科学習における進捗状況の把握・調整を促す授業の実践を試みた。この具体的な実施内容を,次の1.3.に示す。1.先行研究に基づく理科学習における進捗状況の把握を促す授業方略の検討と事例研究2.学習の進捗状況の調整を促す授業方略の検討と、その活用による事例研究3.上記2.の授業実践で得られたデータの分析と評価上記1.の授業実践事例の精査により,学習課題や学習場面での子どもの記述等の教材提示装置としてのICT機器の活用は,学習場面での議論を促進する一助と有用であるが,学習の進捗状況の把握ために活用するには,従前の授業方略からの改善が必要であることも明らかとなった。それ故に,上記2.の授業方略の検討では,学習における進捗状況の把握を促すツールとして認識論的Veeの地図を授業場面に導入し,子どもが必要な情報を吟味して観察や実験等を実施できるように学習支援の手立てを改善して,中学校理科1分野「化学変化と分子・原子」の単元において授業実践を試みた。授業実践で得られた子どもの記述内容の分析した結果,学習課題を遂行するための情報の質について,より具体的に考えることができる子どもほど、新たな課題を見出し解決しようとする際にも,これまでの学習の来歴から必要となる情報を吟味し、解決を試みていことが明らかとなった。そのため,今後は先行研究や本年度の研究によって得られた知見を活かして,授業方略(ICT活用方法も含む)に更なる改善を施し,理科学習における進捗状況の把握・調整を促進する授業方略についての検証を継続する。本年度は,昨年度に実施した授業実践に関して理科学習における学習・教授論的な視点から再検討し,そこで見出された課題を克服すべく,理科学習における進捗状況の把握・調整を促進する授業方略の開発とその実践を試みた。1.昨年度実施した理科学習における進捗状況の把握を促す授業方略の再検討と課題の抽出2.学習の進捗状況の把握と調整を促す理科授業方略の検討と、その活用による事例研究3.上記2.の授業実践で得られたデータの分析と研究の総括昨年度の授業実践事例の再検討により,授業時間毎での理科学習の進捗状況の把握と調整を子どもに促していくために,昨年度も使用した認識論的Veeの地図をふまえた学習シートの作成方法に改善を加えることとした。さらに,子ども自身が自らの学習を振り返る機会を創出するためにICT機器の活用し,子どもが前時までに作成した学習シートの提示から本時の展開を改めて議論する機会を,各授業の導入場面で設定し,中学校理科1分野「身の回りの物質」の単元の授業において事例研究に取り組んだ。学習課題を遂行するために既習事項や観察・実験によって得られた情報の質に関する検討したことを自らの考えとして記述していくための支援の方略については,授業で用いた学習シートの記述内容の分析により,自分の考えを表出させる回数や量的な部分で更なる改善が必要であることも,本研究における課題として示された。また,授業実践後に実施した質問紙調査を分析した結果,調査対象の9割弱の子どもが授業に取り組むにあたって前回までの学習を振り返る意味を見出すことができていたことと,調査対象の7割の子どもがICT機器を活用した他者による振り返りが自分の学習に役立つと,肯定的に学習を振り返る活動をとらえていることが明らかとなった。
ミジンコ(Daphnia Magna)遺伝子の網羅的解析

動物プランクトンであるミジンコは生態系の中でももっとも下位に位置し、生態系において非常に重要な位置を占めている。またミジンコは、その生活環の全てを水中で過ごすことから、環境の指標としても重要な生物であり、長年、環境や毒性の評価などにおいて、世界中の研究室で利用されてきている。特に近年、地球環境の重要性が認識されるにつれ、環境指標の生物としての重要性を増してきている。ところが、ミジンコの重要性が認識されてきているにもかかわらず、その遺伝子情報は驚くほど乏しい。例えばNCBIのデータベースでは、Daphniaで登録されている遺伝子はわずか271遺伝子でその大半がリボソーマルRNAとヘモグロビン遺伝子であり、実際にアノーテーションされている遺伝子は数種類に過ぎない。様々な生物種のゲノムやEST情報が読まれているなかで、環境の指標として今後重要性を増して行くであろうミジンコにおけるこの遺伝子情報は皆無に近いといえる。そこで本研究では、ミジンコについての基本的な遺伝情報を取得することを目的として、まずEST解析を行い、データの収集と解析を行った。この際の非常に大きな特色は、通常単為生殖をしているために作出が困難なオスのミジンコについての解析も行う点であった。我々は今まで報告のなかった100%のオスを作出する条件を見出しており、この条件により処理したミジンコからライブラリーを構築し、その遺伝子情報を解析することにより、通常発現している遺伝子の概要を把握すると同時に、生殖や性差に関連した遺伝子情報も取得した。
白亜紀から古第三紀における化学合成群集の進化の解明

海底メタン湧水や熱水噴出孔などに成立する化学合成生態系の進化の解明を目指して研究を行っている.化学合成生態系を代表する大型生物として,シロウリガイ類やシンカイヒバリガイ類などの化学合成二枚貝類が挙げられる.ジュラ紀後期以降の化学合成二枚貝類の分類の再検討を行ったところ,化学合成二枚貝類の群集構成が前期白亜紀末から古第三紀にかけて顕著に変化したことを明らかにできた(昨年度の成果;Acta Palaeontologica Polonica誌に受理済み.2013年第2号に掲載予定).本年度は,未記載の古化学合成生態系の地質記録の充実に努めた.具体的には,前期白亜紀末から古第三紀の,チェコ共和国カルパティア山脈(前期白亜紀),米国アラスカ州(後期白亜紀),北海道浦幌町(古第三紀)から産出したメタン湧水堆積物と随伴して産出した化学合成群集について,重点的に試料の観察,分析,記載を行った.チェコ共和国からの前期白亜紀メタン湧水の発見は,カルパティア山脈から初の報告となる.当時の東ヨーロッパ域におけるテクトニクスやメタン湧水生態系の古生物地理に重要な知見となる.この成果は,国際誌Palaeogeography, Palaeoclimatology, Palaeoecology誌に受理された.また,受け入れ研究機関であった横浜国立大学の間嶋研究室との共同研究の一環で,関東地域の新第三紀,第四紀のメタン湧水性化学合成生態系の調査を行った.また,これまでの研究をまとめた総説を東大古生物学(佐々木・伊藤編著,東海大学出版会)の第7章に記した.深海のメタン湧水に成立する化学合成生態系の進化を解明することを目的としている.中生代後半から新生代前半(約1億2千万年前から2500万年前)は,化学合成生態系内で腕足類から二枚貝類への大きな生物相転換があり,また,現在の化学合成軟体動物類の多くの属が出現した時代として,着目している.本年度は,古生代から前期白亜紀まで繁栄していた化学合成腕足類を駆逐したとされる,海底面上に体の全部もしくは一部を露出させた表在性・半埋没性の化学合成二枚貝の時空分布を明らかにすることを主眼に研究を進めた.具体的には,北海道および米国カリフォルニア州の前期白亜紀メタン湧水堆積物から採集された(一部は研究代表者自らが採集した)表在性・半埋没性の化学合成二枚貝類カスピコンカ類を対象として,記載を行い,殻形態と産状から生息環境の推定を行った.米国カリフォルニア州の化学合成二枚貝は分類学上の位置について疑義が指摘されていたが,本研究の結果,カスピコンカ類であることが明らかとなった.また,北海道標本についてもカスピコンカ類であることが確認された.既往研究も含めてカスピコンカ類の時空分布をまとめたところ,カスピコンカ類はジュラ紀から前期白亜紀のメタン湧水において繁栄し,化学合成腕足類と同様に,後期白亜紀に衰退したことがわかった.つまり,表在性・半埋没性の化学合成二枚貝類が化学合成腕足類を駆逐したとされる従来の考えは否定されることとなった.堆積物中に完全に埋没する化学合成二枚貝類には,中生代後半における栄枯盛衰は見られないため,海底面表面に生息する腕足類と二枚貝類にのみ影響をもたらした地質・生物学的イベントがあったことが想定される.これまで重点的に研究を行ってきたジュラ紀以降の化学合成群集の変遷についての結果をまとめることができた.特に,現在のメタン湧水で繁栄しているシンカイヒバリガイ類とシロウリガイ類のジュラ紀から白亜紀における化石記録を再検討した.その結果,これまでの報告例のほとんどはカスピコンカ類であることを明らかにした.この結果,前期白亜紀末を機に,メタン湧水の海底表面に生息する化学合成二枚貝は一時姿を消し,古第三紀始新世に復活することが明らかになった.この結果は.国際誌に投稿し,受理された.また,群集の入れ替わりが起きた時代を特定するために,北海道浦幌町と和歌山県串本に分布する古第三紀のメタン湧水を疑われる岩体の現地調査を2010年度に実施した。本年度は,室内において,現地調査の結果のまとめ,および詳細な岩石学的記載と地球化学的分析を行った.その結果,両地域の岩体がメタン湧水起源であることが確かめられた.さらに,特に浦幌町の岩体については,シロウリガイ類やシンカイヒバリガイ類がパッチ状に分布している様子が確認され,現在のメタン湧水生態系とほぼ同じ生態系が,古第三紀漸新世には成立していたことが明らかとなった.さらに,2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震に対応して,地震が引き起こしたであろう海底擾乱と海底メタン湧水の活発化による深海生態系,化学合成生態系の調査航海を執り行った.この調査航海の結果,三陸沖の広い範囲で海底の擾乱があったことを確認した.一部のサイトから化学合成二枚貝類の採取することに成功し,これまで取り組んできた長期的な化学合成生態系の変動に加え,短期的な変動についても知見を蓄積しつつある.海底メタン湧水や熱水噴出孔などに成立する化学合成生態系の進化の解明を目指して研究を行っている.

化学合成生態系を代表する大型生物として,シロウリガイ類やシンカイヒバリガイ類などの化学合成二枚貝類が挙げられる.ジュラ紀後期以降の化学合成二枚貝類の分類の再検討を行ったところ,化学合成二枚貝類の群集構成が前期白亜紀末から古第三紀にかけて顕著に変化したことを明らかにできた(昨年度の成果;Acta Palaeontologica Polonica誌に受理済み.2013年第2号に掲載予定).本年度は,未記載の古化学合成生態系の地質記録の充実に努めた.具体的には,前期白亜紀末から古第三紀の,チェコ共和国カルパティア山脈(前期白亜紀),米国アラスカ州(後期白亜紀),北海道浦幌町(古第三紀)から産出したメタン湧水堆積物と随伴して産出した化学合成群集について,重点的に試料の観察,分析,記載を行った.チェコ共和国からの前期白亜紀メタン湧水の発見は,カルパティア山脈から初の報告となる.当時の東ヨーロッパ域におけるテクトニクスやメタン湧水生態系の古生物地理に重要な知見となる.この成果は,国際誌Palaeogeography, Palaeoclimatology, Palaeoecology誌に受理された.また,受け入れ研究機関であった横浜国立大学の間嶋研究室との共同研究の一環で,関東地域の新第三紀,第四紀のメタン湧水性化学合成生態系の調査を行った.また,これまでの研究をまとめた総説を東大古生物学(佐々木・伊藤編著,東海大学出版会)の第7章に記した.中生代ジュラ紀白亜紀の化学合成生態系の研究は順調に進展している.一方,古第三紀の化学合成生態系についての研究については,現地調査はほぼ完了し,岩石学・地球化学的な室内実験を進めているが,実験が若干遅れ気味である.これは,本研究に関連した東北地方太平洋沖地震に対応した研究を展開させたことによる.これまで同様に,現地で得られる地質情報と室内実験で得られる岩石学,古生物学,地球化学的なデータとを統合させて,白亜紀から古第三紀における化学合成生態系の進化を明らかにしていく.得られた成果については,学会や学術誌に積極的に公表していく.
避難の意思決定における人的つながりの影響からみた避難困難の地域特性

本研究は、避難行動に資する災害心理、親族の周辺居住や近所づきあいといった人的つながりなど、ハード面だけでなくソフト面に注目することで災害避難の地域特性を解明することを目的の1つとする。本年度は、避難困難となる要因を明らかにするため、災害リスクが高い沿岸部とリスクの低い内陸部それぞれでのアンケート調査を実施した。結果、高リスク地域では、避難行動を規定する心理的要因に自然災害の種類による影響があることが分かった。くわえて、平常時より自然災害への不安感が高いがゆえに、災害の種別によっては災害現象を正常化する傾向があることも確認できた。また、低リスク地域の方が「避難すべき」といった絶対的価値観に基づく避難促進が可能だが、高リスク地域では、周辺住民などとの同調による避難促進が有効である可能性を示唆できた。避難時に頼れそうな親族の分布に関しては、同市内が約50%と高く、次いで県内や地域内などといった遠距離圏での人的つながりがみられた。一方、頼れそうな知人の分布に関しては、同町内と同市内が約40%と、近距離圏での人的つながりを確認できた。さらに、旧集落の町字においては、住宅造成地などの町字との比較において、発災直後の避難に資する隣人による支援が期待できることが分かったが、長期的な避難生活を支援できるような人的つながりが希薄であることが明らかとなった。以上の結果に関しては、「避難行動と減災に資する人的つながりの地域特性」と題して日本地理学会で口頭発表した。そして、市の生涯学習講座でも分析結果の一部を報告することで、地域への研究成果の発信に取り組んだ。2018年度は、前年度に構築した分析対象エリアの町内会関係者とのネットワークを生かすことで、災害リスクの高い沿岸部の小学校区と災害リスクの低い内陸部の小学校区でにおいて、3000世帯強を対象とした災害避難に関する意識調査を実施することができた。そして、研究計画に基づき、避難判断に影響する人的つながりや災害心理の地域特性を分析することができ、研究成果の地域社会への実装に向けてもある程度の成果があったと考える。しかし、GISを用いた人的つながりの空間分析に関しては、データ可用性の観点等から当初予定からの軌道修正を図っている。災害心理や人的つながりに関する意識調査結果をもとにして、避難を助長するプッシュ要因と逃げ遅れの原因となるプル要因に関するさらなる分析に取り組む。また、避難条件などに関する補足調査を実施したり、GISを用いた空間分析の方法を探求したりすることで、災害脆弱性の地域特性を明らかにする。本研究は、親族や知人の周辺居住や近所づきあいといった人的つながりに注目することで、避難するか否かの意思決定において被災者が直面する困難を把握し、災害避難における地域の脆弱性を解明することを目的とする。そして、ハード面だけでなくソフト面による避難困難の地理空間を可視化するものである。平成29年度の研究計画に従って、地域防災や避難行動に関する文献調査による研究枠組みの精緻化と、調査対象地域における災害対応策への理解に努めた。はじめに、広域的な災害対応の現状を検討するべく、災害・消防応援協定による自治体間協力の地域構造に注目した。結果、消防応援と生活環境復旧支援の連携ネットワークに関しては地理的条件の影響がある一方、物資提供や職員派遣などの災害応援に関しては基礎自治体による比較的自由な裁量の余地があることが明らかになった。これらの研究成果については、愛知大学三遠南信地域連携研究センター主催の研究フォーラム等で報告した。また、避難行動に直接関係するローカルスケールな災害対応としては、対象地域の小学校区における防災コミュニティ活動を通じた避難のための情報集積に注目した。そして、住民による主体的な防災マップづくりによって蓄積される地域の災害リスクに関する情報の経年変化を整理することで、避難行動に資する情報の精緻化の過程についてを明らかにした。これらの研究成果に関しては、著書の一部として発表した。初年度は文献調査による研究枠組みの精緻化に加えて、研究対象地域における災害対応や避難のための情報共有の現状などについて整理することができた。さらには、防災コミュニティづくり関係者との協力体制を構築することが出来、次年度の意識行動調査等に向けた準備を進めることができた。アンケートの基本的な設問の検討は既に進めており、今後は避難行動に関する先行研究における設問項目を集約し、項目の精緻化に努めたい。

さらに、旧集落の町字においては、住宅造成地などの町字との比較において、発災直後の避難に資する隣人による支援が期待できることが分かったが、長期的な避難生活を支援できるような人的つながりが希薄であることが明らかとなった。以上の結果に関しては、「避難行動と減災に資する人的つながりの地域特性」と題して日本地理学会で口頭発表した。そして、市の生涯学習講座でも分析結果の一部を報告することで、地域への研究成果の発信に取り組んだ。2018年度は、前年度に構築した分析対象エリアの町内会関係者とのネットワークを生かすことで、災害リスクの高い沿岸部の小学校区と災害リスクの低い内陸部の小学校区でにおいて、3000世帯強を対象とした災害避難に関する意識調査を実施することができた。そして、研究計画に基づき、避難判断に影響する人的つながりや災害心理の地域特性を分析することができ、研究成果の地域社会への実装に向けてもある程度の成果があったと考える。しかし、GISを用いた人的つながりの空間分析に関しては、データ可用性の観点等から当初予定からの軌道修正を図っている。愛知県東三河の調査対象地域でおおむね小学校区程度を単位とし、人的つながりの避難行動への影響に関する意識行動調査を実施する。そして、避難困難の地域差について明らかにしていく予定である。また、さらなる事例蓄積のため、避難行動に関する調査が可能なその他の対象地域についても検討を進める。災害心理や人的つながりに関する意識調査結果をもとにして、避難を助長するプッシュ要因と逃げ遅れの原因となるプル要因に関するさらなる分析に取り組む。また、避難条件などに関する補足調査を実施したり、GISを用いた空間分析の方法を探求したりすることで、災害脆弱性の地域特性を明らかにする。29年度当初計画では、国際学会での研究報告を予定していたが、学内業務との関連から見送らざるを得なかった。また、研究成果の今後の社会実装を視野に置き、予備調査の対象地域を遠隔地から大学の近隣地域に変更したため、現地調査のための旅費がそれほどかからなかった。30年度は、国内国外の学会における研究成果報告を行う。また、第二の対象地域でも避難行動に関する調査を実施する。そして、調査地域での避難行動・意識に関するアンケート調査等を行う予定である。当初予定では、調査票の全戸配布にかかる日数を4日間と想定していたが、作業工程を見直したことでかかる日数が軽減でき、アルバイトの人件費を抑えることができたたために次年度使用額が生じた。第29回の国際地図学会での報告など、研究成果の発信とさらなる分析のための追調査費用として使用する計画である。
電子交換機を事例としたコンピュータ技術と通信技術の歴史的相互関係の解明

1970年代に本格的に定着した自動交換システムは、従来のアナログ交換システムに依拠したものであった。空間分割を基本とするアナログ交換システムでは、一旦確立した通信路の自動変更が容易ではなく、輻輳時に設定された迂回通進路が、輻輳が沈静化した後でも通信経路設定を圧迫する要因となっていた。これを解消するためには時間分割を通した通信路の動的再編成を適宜行う必要があり、再編成のためには通信経路情報を蓄積するシステムが必要となる。ここで記憶装置と経路計算装置を備えた交換機としてコンピュータ技術をベースとする電子交換機が成立した。ただし、AT&Tでは試験的デジタルスイッチ(XDS)を通した概念設計が進められており、ここで電子交換機に必要な機能が概念的に確立したといえる。また4ESSは、1966年の試験的固体素子交換機(ESSEX)以来の電子回路技術をもとに1975年に投入された1ESSと蓄積交換機能を組み合わせたものとしえるが、4ESSの動的機能の実現にあたってAT&Tベル研究所内で進められてきたUNIXの搭載が、成功への重要な役割をはたした。これとは別に、日本電信電話公社が採用したD10型電子交換機で当初規定されたデータ単位が33bitであったのに対して、後に電々公社が標準機種として採用したDIPSコンピュータは8bitアーキテクチュアを採用した。これはよく知られるようにIBM SYSTEM/360アーキテクチュアの模倣であるが、電子交換データ規約に対するコンピュータの柔軟性で補償されたものである。AT&T系のUNIXとIBM系となった電々公社という両種コンピュータの電子交換への適用における問題を確認することは1980年代のコンピューター通信技術史の新しい課題となるものである。今年度の研究を通して以下の点が明らかになった。クロスバー交換機の動作機構の解明を通して、交換機の基本動作が空間分割および時間分割にあることを確認するとともに、個々の呼の制御機構がトラフィック理論に基づいて設計されることを確認した。クロスバー交換機を対象として構築された交換機間インターフェースに基づいてアナログ式電子交換機が導入されたことと、日本のデジタル式電子交換機DIPS-1の初期の配備が、主として市外交換におけるトラフィックの計算に投入されたことと対比すると、クロスバーに代表される機械式交換機からアナログ式電子交換機への転換よりもアナログ式電子交換機からデジタル式電子交換機への転換の方が、技術的には大きな飛躍であったことが明らかになった。デジタル式電子交換機相互間における経路情報および輻輳情報の交換が、電話通信網設備の効率的利用にあったことから、その基礎をなすトラフィック理論の具体的課題の変遷の解明が重要な論点となることを明らかにした。これを具体的な電話交換網の機能として述べると、ダイヤル式市外自動交換を進める際の交換機の制御能力を可変的に設定することが求められたものとみることができる。また、今回の研究の過程を通して、昨今のコンピュータ通信システムの世界的な普及により、従来の交換工学を一つの中心においた通信工学の大系が大きく変貌し、パケット交換方式を中心とする体系にきゅうそくに変わりあることが確認できた。このため、いまだ十分に整理されていない通信技術史の手法を早急に確立する必要のあることが確認された。次年度は研究課題のもう一つの柱であるコンピュータ技術導入の主要課題がトラフィック問題の計算であったことから、計算能力、即時処理の問題としてコンピュータに要求されたものと、実現方法について解明することを課題としたい。
テロメレースを用いた生体内幹細胞の可視化

テロメレースは、染色体末端テロメアDNAを合成する酵素である。本研究では、テロメレース陽性細胞が幹細胞系譜に相当するかどうかを明らかにするために、成体マウスのテロメレース陽性細胞を可視化できる、トランスジェニックマウスとノックインES細胞を作製し、解析した。まず、マウステロメレース触媒サブユニツト遺伝子mTertを含むBACクローンを用いて、レポーターコンストラクトを作製した。このコンストラクトでは、mTert遺伝子を発現している細胞を、X-Gal染色により可視化できるのと同時に、ネオマイシン耐性を利用して選別することができる。このコンストラクトをもつトランスジェニックマウスを作製し、解析した。しかし、作製したマウスでは、レポーターコンストラクトがメチル化修飾を受けており、X-Gal染色では、レポーター遺伝子の発現を確認することはできなかった。次に、メチル化修飾を受けていない内在性のmTert遺伝子座に、レポーター遺伝子を組み込んだノックインEs細胞を作製した。マウスES細胞は、mTert遺伝子を発現しており、テロメレース活性をもつことがすでに知られている。この事実と一致して、作製したESクローンは、野生型ES細胞に比べてネオマイシン耐性を示し、導入したレポーター遺伝子が細胞内で発現していることが確かめられた。しかし、レポーター遺伝子の発現は非常に低く、その発現をX-Gal染色により検出することはできなかった。本研究で作製したESクローンは、mTert遺伝子のプロモーターの制御下で、ネオマイシン耐性遺伝子を発現していると考えられた。したがって、このESクローンを用いてノックインマウスを作製すれば、ネオマイシン耐性を利用して、成体内のテロメレース陽性細胞を単離できると予想された。この実験系により、テロメレースの有無を指標に、新規の組織幹細胞が同定できると期待される。本研究の目的は、成体マウスのテロメレース陽性正常細胞を同定し、テロメレース陽性細胞が幹細胞系譜に相当するかどうかを明らかにすることである。これまでに、マウステロメレース触媒サブユニット遺伝子mTertを用いてレポーターコンストラクトを作製し、このコンストラクトをもつトランスジェニックマウスを作製した。しかし、作製したマウスでは、レポーター遺伝子の発現が認められなかった。この理由として、導入したコンストラクトDNAがメチル化修飾を受けているために、レポーター遺伝子の発現が負に制御されている可能性が考えられた。そこで、レポーター遺伝子の発現がメチル化修飾により影響されないようにするために、通常メチル化修飾を受けていない、内在性のmTert遺伝子座を用いたノックインマウスを作製し、テロメレース陽性細胞を可視化する方法を考えた。マウス胚性幹細胞(ES細胞)のmTert遺伝子座に、レポーター遺伝子を相同組換えにより挿入したクローンを単離した。そこで、はじめに、作製したESクローンにおけるレポーター遺伝子βgeoの発現を調べた。βgeoは、β-galactosidase遺伝子とネオマイシン耐性遺伝子からなる融合遺伝子である。単離したESクローンは、野生型ES細胞に比べてネオマイシン耐性を示したので、導入したレポーター遺伝子が細胞内で発現していることが分かった。しかし、β-galactosidaseの活性をX-Gal染色により検出することはできなかった。これは、レポーター遺伝子の発現量が低いためであると考えられた。現在、低レベルの発現量でも高感度に検出できるレポーターシステムを含めた、さまざまな実験系を模索中である。
大航海時代ヨーロッパにおける都市計画理念の形成に関する研究

大航海時代ヨーロッパにおいて、舟運による都市活性化が見られた港町に着目し、近世型の都市計画理念の形成される様を、都市構造、都市空間の特性から明らかにした。それはイタリア理想都市理論に源を持つものの、各国で意外に多様な様相を呈した。それは特にグリッドプランの街区構造、船着き場の空間形式、都市中心部の都市空間デザイン等に見られるが、日本の近世城下町の都市計画方法と比較対照することの可能なものである。大航海時代ヨーロッパのうち、今年度はスペイン、ポルトガルの歴史的な海港都市について実地調査し、旧ネーデルランド地域(ベルギー、オランダ)の都市と比較考察した。1.大航海時代に栄えた大都市リスボンは16世紀において、斜面地形に築かれたイスラム型の迷路都市構造、中世型の有機的都市構造から、長い水辺の船着き場と広場をもととする都市構造へと構造変化し、また市街地拡張における近世型のグリッドプランを登場させるなど、緩やかな幾何学化の傾向を示したことを明らかにした。2.ポルトガル植民都市セウタ(アフリカ)、マカオ(東アジア)について都市構造を比較分析し、半島を利用して、丘上に砦を築き、足下に市街地と船着き場を整備して城塞化するポルトガルの都市形成手法を明らかにし、基本型と変異型として評価した。3.中世から近世にかけて反映したスペインの地中海海港都市カディスについて、古代、中世、近世の都市構造を含む特異な都市構造を分析した。特に多数の直線街路をランダムに配して複雑な網の目状をなす都市構造は中世から近世にかけての変化過程を示すものとして注目すべきものと評価した。4.スペイン北部の海港都市サンセバスティアンは、海に突き出す山上に砦を設け、半島付け根の平地にグリッドプランの都市を形成しており、スペイン北部の固有のパターンとして評価できた。その中世から近世にかけて城塞都市化する過程を明らかにした。リスボンの斜面海港都市のほか、セウタ、カディス、サンセバスティアンを併せ考察することにより、スペイン、ポルトガルにおける半島型の海港都市の類型を整理することができた。これは大航海時代の次の時代におけるネーデルランドの海港都市と対比でき、大航海時代における都市構造が変化する過程を明らかにすることができた。大航海時代ヨーロッパのうち、今年度はイギリスの歴史的な海港都市について実地調査し、各都市について、都市構造の歴史的な変遷過程を分析し、また二次元・三次元復元を通して、都市内部の空間的な特性を抽出した。1.北アイルランドの17世紀初期の植民都市ロンドンデリーは、十字形プラン、交差点の広場とモニュメント、グリッドプラン、環状の市壁よりなる独特の都市構造が形成され、イギリス近世都市のモデル的な形態を具現したことを明らかにした。2.中世都市から近世都市への転換に関連して、三都市に着目して分析した。ブリストルは十字形街路と交差点のハイクロスを核とする中世都市構造を維持しつつ、スクウェア広場型の新市街地を加えて拡大した。ポーツマスは中世都市の線状の都市構造をもとに、中世都市地区と工業地区風のドック地区街区構造の二元的な構成を示した。リヴァプールは線状グリッドの中世小都市をもとに、急速に発達するドック群を加えた。3.ロンドンは大火後の大改造計画が捨てられ、中世都市構造を継承する保守主義的な発展過程をたどった。復興の際にはテームズ河畔の船着き場空地の確保、他方で郊外ドック地区、スクウェア広場型のグリッドプランの新市街地の展開が見られた。総括して、大航海時代イギリスの都市計画手法は、線状の街路、十字形街路、交差点のモニュメントとスクウェア広場、開発域を限った内部でのグリッドプラン等を特徴とし、ロンドンデリーにその典型を見出すことができた。大航海時代に関連しては、旧市街は維持、継承しつつ、郊外にドック地区を設けるという独特の都市構造への転換が見られた。大陸側の同時代の海港都市に比べて、合理的な都市計画理念の確立という点では共通するものの、都市計画手法としては大きな差違を示すことを明らかにできた。大航海時代ヨーロッパのうち、今年度は3年間の総括を目して、比較研究の上で不足していた地域に着目した。すなわち、フランス、ドイツの歴史的な海港都市について実地調査することとし、都市を選定し、各都市について、都市構造の歴史的な変遷過程を分析し、また二次元・三次元復元を通して、都市内部の空間的な特性を抽出した。1.フランスの海港都市ラ・ロッシェルについて、中世に段階的に形成されてきた痕跡を抽出し、自然発生的な水辺から延びる中世的な街路の地区、バスティードに比せられる平行街路網の地区を見出し、さらに近世のグリッドプランによる地区の形成過程について、その特性を明らかにした。近傍のロシュフォール、またマルセイユ、ボルドーとの比較を行い、フランス中近世港町の都市空間構造の変遷過程、特に内港型について総括した。2.ドイツの海港都市ハンブルクについて、中世ハンザ都市としての港町の形成過程、交易機能の進化に伴う近世の新市街地を伴う都市構造の形成過程について、また船着き場の空間構造の発展過程とそれによって形成された内港地区、河岸のある外港地区について明らかにした。

またグリュックシュタットの小規模な新都市について、イタリア由来で城塞理論家シュペエクリンの理論を経由した多角形・放射状プランとネーデルランドの影響下の水路網・グリッドプランの都市空間構造の合成される実態を明らかにした。ブレーメンのネーデルランド型についても比較した。3年間の調査研究を総括して、大航海時代のヨーロッパ各国における海港都市の都市計画、都市空間構造は、イタリア理想都市論の影響を受けつつも、地域の伝統や地域性に条件付けられてきわめて多様であること、そして特にネーデルランドの、低地における水路網・グリッドプランに依拠する合理的都市計画手法と対比できることを明らかにした。