hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドイツ・モデルネの芸術理論・言語理論における子どもの意味-ベンヤミンを手がかりに

この意味で、ベンヤミンの子どもの本の蒐集は、幼年時代(言語をもたない状態)の記述の試みの一つと見なすことができる、ということを明らかにした(口頭発表済み、研究発表欄参照)。2.上記で明らかにしたベンヤミンにおける蒐集の概念を、ベンヤミンの言語理論との連関から分析した。ベンヤミンは、蒐集家に子ども的な相貌と老人的な相貌を見出している。子どもという蒐家は、事物を既存の魔術的連関から解き放ち、事物の言語を人間の言語へと置き換えるのに対して、老人的という蒐集家は、この蒐集した事物をカタログ化する、すなわち、文字体系として構築し、ここに魔術的な体系を作り出す。この言語体系は、蒐集という行為によって変化してゆく、ダイナミックなものであるということを明らかにした(口頭発表済み、研究発表欄参照)。3.2月にドイツのベルリン国立図書館およびシュトゥットガルトの州立図書館を訪問し、主として19世紀の子どもの本に関する資料を収集した。ここで収集した資料は、現在進めているブレンターノ・アルニムの『少年の魔法の角笛』の末尾に付された「子どもの歌」における、文字学習というテーマについての研究に使用している。
膜骨格蛋白Protein 4. 1ファミリー遺伝子欠損マウスの機能形態解析

一連の膜骨格蛋白4. 1ファミリーの研究中に見出したマウス末梢神経系シュワン細胞ミエリンのシュミット・ランターマン切痕(SLI)における4. 1G膜骨格蛋白複合体について、4. 1G遺伝子欠損マウスを作製して検討した。シグナル蛋白MPP6は4. 1Gで免疫沈降され、4. 1G欠損神経で蛋白発現量は激減し、4. 1GがMPP6のSLIへの局在化と蛋白産生を制御する役割が考えられた。一方接着分子CADM4の4. 1G欠損神経でのSLI局在消失により、4. 1GのCADM4膜内輸送局在化への役割が明らかとなった。さらに高月齢の4. 1G欠損神経におけるSLI円錐台の高さが、野生型と比較して優位に減少することより、4. 1G蛋白複合体のSLIの形態形成への関与がわかった。今回見出したSLIの4. 1G-MPP6-CADM4複合体が、末梢神経線維での外力緩衝機構が示唆される。課題「膜骨格蛋白Protein 4.1ファミリー遺伝子欠損マウスの機能形態解析」の初年度にあたる本年度は、4.1B遺伝子欠損(変異)マウス作製に続けておこなった4.1G遺伝子欠損(変異)マウス作製について、遺伝子と蛋白レベルで欠損を確認し、欠損マウスのC57BL6J系統への戻し交配も行い、私たちが4.1Gの発現と局在を発表してきたマウス精巣や神経系において野生型マウスとの比較解析を開始した。マウス精巣においては、4.1Gは支持細胞であるセルトリ細胞のみならず精祖細胞にも局在し、さらに細胞膜内接着蛋白CADM1が免疫沈降法により4.1Gとの複合体形成を見出した。このCADM1は作製した4.1G欠損マウスにおいても細胞膜に局在することより、4.1G欠損でも生殖などの精巣機能には野生型との表現型をもたらさない理由として考えられた。この部位には4.1ファミリー蛋白である4.1Bも局在することもわかり、これらが相互に補填する可能性があり、今後の検討が必要である。さらに光学・電子顕微鏡試料作製のためには、急速凍結技法、ディープエッチング・レプリカ法および生体内凍結技法による最新の形態学的解析を行った。急速凍結ディープエッチング・レプリカ法により電子顕微鏡で3次元可視化することで、伸縮に応じたマウス膀胱上皮の細胞膜移動分子機構としてダイナミン蛋白の発現と局在を見出し、その機能阻害による形態変化を国際誌に発表した。また生体内凍結技法を用いて、免疫染色の反応性を増幅させてアミノ酸であるグルタミンの免疫組織化学法により網膜視細胞層への局在を見出し、国際誌に発表した。課題「膜骨格蛋白Protein4.1ファミリー遺伝子欠損マウスの機能形態解析」の2年目にあたる本年度は、4.1G遺伝子欠損(変異)マウス作製について遺伝子や蛋白レベルでの欠損の確認を完了し、私たちが4.1Gの発現と局在を発表してきたマウス精巣や神経系において野生型マウスとの比較解析を施行した。1つめとして、マウス精巣における4.1Gの精祖細胞における局在と細胞膜内接着蛋白CADM1との複合体形成についての成果をまとめて、国際誌に論文発表した。2つめとして、すでに発現と局在を報告した末梢神経系シュワン細胞における4.1Gについて、今回作製した4.1G欠損マウス坐骨神経での表現型の検討を開始した。その中で、4.1Gの細胞内輸送蛋白との関連を見出し、2011年解剖学会において発表し、これら4.1Gを含む蛋白複合体の末梢神経組織構築のための機能についての解析を継続している。さらに末梢神経シュワン細胞の非髄鞘形成タイプにおいても4.1Gが発現、局在していることを見出して国際誌にまとめた。一方、凍結技法を用いた顕微鏡観察の試料作製法の開発のためには、種々の組織における生体内凍結技法を行った組織形態を報告するとともに、蛍光消褪のないQ(量子)ドットを血管内注入した後に生体内凍結した腎臓や脾臓標本を作製し、生きた状態を反映した組織切片上において共焦点レーザー顕微鏡を用いて血管構築を3次元的に解析し、その成果を国際誌に発表した。これまでの一連の膜骨格

プロテイン4.1ファミリー蛋白の研究中に見出してきた、マウス末梢神経系のシュワン細胞が形成する髄鞘内のシュミット・ランターマン切痕(SLI)における膜骨格蛋白であるプロテイン4.1Gが形成する膜骨格蛋白複合体について、本年度は詳細に解析した。結論として、マウス末梢神経系において、4.1Gはシグナル蛋白MPP6と接着分子CADM4と結合するという、新規の蛋白複合体を見出すことができた。MPP6は、細胞骨格の輸送蛋白や微小管ともかかわるシグナル蛋白と考えられているが、作製した4.1G欠損マウス坐骨神経ではこの蛋白発現量は激減しており、4.1GがMPP6のSLIへの局在化と同時に蛋白産生を制御する役割があることが考えられた。またもう一つの複合体蛋白として同定したCADM4は、細胞膜内にある接着分子であり4.1G欠損マウス坐骨神経でSLIへの局在が消失していることより、CADM4を膜内輸送し局在化させる役割を4.1Gが担っていることが明らかとなった。さらに4/1G欠損マウスの表現型として、高月齢の4.1G欠損マウス坐骨神経におけるSLIの円錐台の高さは、野生型と比較して優位に減少していていたことより、4.1G蛋白複合体がSLIの形態形成に関与することがわかった。この形態変化による機能変化については、伸展などストレスへの耐性などの実験系を今後確立して解析する必要があるが、赤血球において4.1Gのファミリー蛋白である4.1Rが欠損すると溶血性貧血という浸透圧ストレスに対して脆弱な赤血球に変化することを考慮すると、今回見出した4.1G-MPP6-CADM4複合体が、末梢神経系における外力に対する分子機構であることが示唆される。このことは今後、この機構の破綻が末梢神経疾患の病態として説明のひとつとなる可能性がある。
動作に対する好ましさの感性とその感性脳機能学的情報処理モデルの検討

本研究の目的は、運動・動作を美しく、または好ましく感じる際にどのような神経基盤によって表象されているかを明らかにすることであった。研究の結果、反復模倣・観察を行った動作に対して好意度評価の増加が認められた。関連して、反復模倣・観察を行った動作刺激に対する好意度の評価時には、報酬価値の表象に関与する腹側線条体を含む部位の活動増加が認められた。加えて、動作を反復している際に下頭頂小葉の活動が減少し、その減少量と好意度の増加量の相関が認められた、これらの結果から、動作の反復模倣・観察が、刺激に対する価値表象の変化を誘発し、選好に影響を与えている可能性が示唆された。本研究の目的は、運動・動作を美しく、または好ましく感じる際にどのような神経基盤によって表象されているかを明らかにすることである。特に本研究では、運動学習によって流暢に行えるようになった動作を美しく、好ましく感じる際に、運動学習の結果が感情・情動面にどのような影響を与えるかを行動学的側面から検討する。同時に、functional magnetic resonance imaging(fMRI)を用いて、その神経基盤を明らかにすることを主眼に置き,研究を行った。平成25年度前期は予備実験としての行動実験を行った。行動実験では、1刺激の接触経験(単純接触効果)の有無2動作を実際に行うか、動作せず観察のみ行うかの2条件が動作の好ましさに与える影響を検討した。精神・神経疾患の既往歴が無い、健常者男女17人に対し、、1提示された指文字刺激と同じ動作を行うMove条件、動作を行わず、指文字刺激の観察のみ行うObserve条件からなる指文字刺激の反復提示と動作模倣2指文字刺激を順次提示し、実験参加者に刺激に対する「好ましさ」得点の評価課題を課した。行動実験の結果、Move条件刺激に対して、反復接触後の好ましさ得点が増加するという結果を得た。平成25年度後期にはfMRIを用いた実験を行った。ここでは、1単純接触効果に関与する脳部位2動作の好ましさ評価に関与する脳部位3動作の流暢性と好ましさへの影響を反映する脳部位を同定することを目的とした。方法として、行動実験の結果に基づき、同様のパラダイムでfMRI実験を行った。実験から得られた脳機能画像に対し、Statistic Parametric Mapping 8を用いた解析を行った結果、Move条件刺激に対する事後評価時に線条体、眼窩前頭皮質,下頭頂葉の活動増加が認められた.本研究の目的は、運動・動作を美しく、または好ましく感じる際にどのような神経基盤によって表象されているかを明らかにすることである。特に本研究では、運動学習によって流暢に行えるようになった動作を美しく、好ましく感じる際に、運動学習の結果が感情・情動面にどのような影響をあたえるかを行動学的側面から検討する。同時に、functional magnetic resonance imaging (fMRI)を用いて、その神経基盤を明らかにすることを主眼に置き、研究を行った。今年度行った追加実験・解析の結果、反復模倣・観察を行った刺激に対して、動作模倣・観察を行った後の評価時に好意度の評価が有意に増加するという結果を得た。難易度の評価は、各条件とも事前・事後評価間で差が見られなかった。関連して、反復模倣を行った刺激に対する好意度の評価時には、Control条件刺激に対する好意度の評価時に比べ、線条体、後部帯状回、眼窩前頭皮質の活動増加が認められた。これらの部位は、好意度の評価に関連して活動を変化させる"Brain valuationsystem"と呼ばれる領域の一部であり、報酬価値表象に関与すると考えられている。また、反復提示中のfMRI解析により、下頭頂小葉の活動が刺激の模倣回数に応じて減少し、その減少量とMove条件刺激による好意度増加量に相関があることが明らかになった。下頭頂小葉は動作の視覚-運動連合を行うミラーニューロンシステムの一部であることが示唆されている。以上の結果から、動作反復時に視覚-運動連合が行われ、評価時に報酬関連領野の活動が増加することで、動作の反復による好意度評価の増加が誘発されることが示唆された。以上の結果について、国内・国際学会にて成果を報告した。認知神経心理学今年度は研究計画で予定していた、行動実験・fMRI実験を行い、現在詳細な解析を進めている。また、得られた成果に関してはSociety for Neuroscience Annual meeting 2014や、日本神経科学学会大会Neuro2014などで発表予定であり、解析が終了次第成果を学術論文にまとめ、投稿予定である。今後は、前年度の実験から得られた結果を更に脳部位間ネットワークへ拡張すべく、Dynamic Causal Modelingを適用し、脳領域間の機能的ネットワーク結合様式を検討する予定である。

この解析から、知覚経験、運動経験が脳内でどのように処理され、好ましさとして表象されるかについての、脳部位ネットワークと情報処理様式が明らかになる。これらの解析の後には、研究計画をさらに拡張し、Neurofeedbackを用いた、好ましさに関連する脳部位ネットワークの活動変化が行動にどのような影響をおよぼすかについても検討する予定である。今年度は研究計画のうち行動実験・fMRI実験に比重をおいたため、情報収集等のための学会参加は最低限に抑えられていたため、旅費の使用額が少額となった。また、実験に使用する物品も他の研究室から借りることが出来たため、予定よりも物品購入が少なく収まっている。人件費・謝金に関しては、行動実験による実験パラメータの最適化がスムーズに行われたため、予定額よりも少ない人数への支払いとなった。まず、物品費に関しては次年度以降の研究計画を拡張するためのニューロフィードバック実験に使用する機器類を購入する予定である。関連して、追加実験を行う予定であるのでそのための人件費としても予算を使用予定である。また、前年度得られた成果を国内外の学会で発表するため、旅費の残金も比重を高める。
精原細胞における減数分裂開始とアポトーシスとの分化選択機構

1)ヒトBMP-2,-4をイモリ精巣器官培養に加えると、プロラクチン同様に精原細胞(第7世代)にアポトーシスを起こす。この効果はFSHやIGFによってレスキューされたが、SCFによってロレスキューされなかった。2)イモリBMP-2のcDNA,を単離し、そのmRNAの発現ステージを調べたところ、精原細胞ステージの体細胞分画に強く発現していた。精単からBMP受容体のcDNAのクローニングを行った。BMP1型および2型受容体とも精原細胞期、精母細胞期および丸い精細胞期のすべてのステージで発現がみられ発現量にほとんど差はみられなかった。3)ヒトSCFを精巣の器官培養に加えると、精原細胞の増殖が促進され、精原細胞は第7世代まで進行したが・第一精母細胞へは分化せず、アポトーシスを起こした.この結果は、SCFが精原細胞の増殖を促進するが、減数分裂を開始させる因子ではないことを示唆する.4)イモリSCFとc-kit受容体のcDNAを単離し、mRNAの発現を調べたところ、SCFはほぼ全てのステージにおいて発現が見られたが、c-kitは精原細胞と精母細胞ステージに高い発現が見られた。精子分化過程には、体細胞分裂を行う精原細胞が一定回数分裂後、減数分裂を行う精母細胞へ分化する機構という未解決の問題がある。代表者らは、精原細胞の増殖と減数分裂の開始におけるホルモンとセルトリ細胞の役割を培養系を用いて分子生物学的に解析してきた結果、精原細胞の6回目の分裂を完了した時点に減数分裂に入るかどうかのチェックポイントがあり、FSHがあれば減数分裂に入るが、ない場合はアポトーシスを起こすことを見出した。そこで、このチェックポイント機構を調べた。ヒトBMP-2,-4をイモリ精巣器官培養に加えると、プロラクチン同様に減数分裂直前の精原細胞(第7世代)にアポトーシスを起こすことを見出した。BMPの阻害剤であるnogginをプロラクチンと同時に加えたところアポトーシスを約40%阻害したので、BMPはプロラクチンの下流因子の一つと考えられる。イモリBMP-2のcDNAを単離し、その発現ステージを調べたところ、精原細胞ステージの体細胞分画に強く発現していた。精巣からPCRによりBMP1型および2型受容体のcDNAのクローニングを行った。BMP1型および2型受容体とも精原細胞期、精母細胞期および丸い精細胞期のすべてのステージで発現がみられ発現量に差はみられなかった。さらに体細胞(ほとんどがセルトリ細胞)と生殖細胞(精原細胞と精母細胞)での発現を調べた結果、1型はほとんど発現量に差はなかったが、2型は体細胞で強い発現がみられた。これらの結果からBMPは生殖細胞と体細胞の両方に結合する可能性が示唆された。この効果はFSHやIGFによってレスキューされたが、SCFによってはレスキューされなかった。2)イモリBMP-2のcDNAを単離し、そのmRNAの発現ステージを調べたところ、精原細胞ステージの体細胞分画に強く発現していた。精巣からBMP受容体のcDNAのクローニングを行った。BMP 1型および2型受容体とも精原細胞期、精母細胞期および丸い精細胞期のすべてのステージで発現がみられ発現量にほとんど差はみられなかった。3)ヒトSCFを精巣の器官培養に加えると、精原細胞の増殖が促進され、精原細胞は第7世代まで進行したが、第一精母細胞へは分化せず、アポトーシスを起こした。この結果は、SCFが精原細胞の増殖を促進するが、減数分裂を開始させる因子ではないことを示唆する。4)イモリSCFとc-kit受容体のcDNAを単離し、mRNAの発現を調べたところ、SCFはほぼ全てのステージにおいて発現が見られたが、c-kitは精原細胞と精母細胞ステージに高い発現が見られた。
慢性閉塞性肺疾患患者の増悪予防のための自己管理を促す心理教育的介入プログラム開発

【目的】慢性閉塞性肺疾患(chronic obstructive pulmonary disease,以下COPD)の増悪により入院した患者の再増悪による入院を予防するための心理教育的介入プログラムを開発し、内容を評価した。【方法】プログラムは、COPDの再増悪の予防と対処、身体症状やストレスの対処法に関する教育的支援、参加者の予防・対処行動の強化や疾患に伴う喪失感・苦悩の軽減に関する心理的支援を含む内容とした。データ収集は、各セッション終了時にプログラムの妥当性と有用性に関する質問紙調査を実施した。【結果】プログラム参加者2名は、内容について、わかりやすく、知りたい情報が得られた、今後の生活を考える上で役に立った、プログラムに満足したと回答した。【考察】参加者は本プログラムに対し肯定的反応を示し、プログラムの内容や方法の妥当性と有用性が示唆された。[目的]慢性閉塞性肺疾患(chronic obstructive pulmonary disease,以下COPD)の増悪により入院した患者は、増悪再発のリスクが高く、予防と早期発見・対処が適切に行えるようセルフマネジメントを促す看護介入が急務である。しかし、このような患者に対する援助は手探り状態であり、国内の報告もほとんどない。そこで海外のCOPD増悪に対するセルフマネジメントプログラムの文献レビューを行い、効果的なプログラムの構成内容と方略を検討した。[研究方法]PubMed、CINAHLを「Chronic Obstructive Pulmonary Disease」「Self Management」「Disease Management」「Patient Education」「Behavior Therapy」「Intervention」で検索した。さらにCOPD増悪に対するセルフマネジメントに焦点を当てたRCTを選択し、プログラムの構成要素、アウトカム、効果を認めたプログラムの特徴を分析した。[結果]13の研究論文を分析対象とした。(1)構成要素:プログラムの構成要素には「COPDマネジメントの情報提供とスキル指導」のほか「増悪に対するアクションプラン提供」「運動プログラム」「継続的なフォローアツプとコミュニケーションの保証」があった。(2)アウトカム:主なアウトカムはヘルスケアサービス利用、QOLであり、ほとんどの研究が介入12ヶ月後に測定していた。ヘルスケアサービス利用を評価した11研究のうち、介入による入院や救急外来受診などの有意な減少を認めたのは7件であった。また、QOLを評価した10研究のうち、介入による患者のQOL総スコアの有意な改善を認めたのは2件であった。(3)効果を認めたプログラムの特徴:介入による有意なヘルスケアサービス利用の減少やQOL改善を認めた研究の多くには、プログラム構成要素に「継続的なフォローアップとコミュニケーションの保証」が含まれていた。[考察]COPD患者の増悪に対するセルフマネジメントを促し、救急外来受診や入院の減少、QOLの維持・向上をはかるには、情報提供・スキル指導だけでなく、継続的なフォローアップとコミュニケーションが可能な体制をつくり、患者の行動を強化し、支持することが重要な要素となる。目的:慢性閉塞性肺疾患(COPD)増悪による入院経験のある患者の自己管理行動遂行上の困難を明らかにし、退院後の増悪予防・対処のための自己管理を促す介入プログラムの構成内容と方略について検討した。方法:対象は過去1年以内にCOPD増悪による入院経験がある80歳未満の者で、心身の苦痛が強くない15名とした。データ収集は半構成的面接法を用い、分析は逐語録からテーマに照らし合わせデータを抽出し、内容の類似性にしたがい分類しカテゴリー化した。結果:「急性増悪後に残存した症状により増大する行動の障害」「在宅酸素療法による行動の妨げ」「複数の行動の習慣的な遂行による心身の消耗」「COPDの進行や増悪の繰り返しに伴う自己管理の不確かさと限界の認知」「やるべきことと、できないことの間での葛藤」「解消されない自己管理行動遂行上の疑問・不安」「増悪症状の出現・進展に対する判断・対処の困難さ」「コミュニケーション機会の乏しさ」が明らかになった。考察:COPD増悪により入院した患者は、退院後も症状や在宅酸素療法により行動を障害される中、複数の課題遂行に心身ともに消耗し、やるべきこととできないことの間で葛藤したり、自己管理に対する不確かさや限界を認知している。また、コミュニケーションの機会も乏しく、自己管理行動遂行や増悪時の判断・対処の際に直面する疑問や不安が解消されないことも、葛藤や不確かさ・限界の認知を助長させている。

以上より、COPD増悪により入院した患者に増悪予防・対処のための自己管理を促すには、退院時に「残存する症状や在宅酸素療法による行動への影響のアセスメント」に基づいた「日常生活および自己管理行動の調整」「COPDの増悪予防に役立つ情報提供とスキル指導」「増悪の早期発見と対処法の指導」「サポート資源の活用」「不確かさ・ストレスマネジメント」「継続的なコミュニケーションの保証」などの心理教育的支援を含むプログラムが有効と考える。【目的】慢性閉塞性肺疾患(chronic obstructive pulmonary disease,以下COPD)の増悪により入院した患者を対象に、再増悪の予防と対処を促す心理教育的介入プログラムを臨床適用し、内容を評価した。【方法】プログラムは、COPDのセルフマネジメントプログラムに関する文献調査、および過去1年以内に急性増悪による入院歴のあるCOPD患者15名を対象とした自己管理行動遂行上の困難に関するヒアリング調査の結果に基づいて考案した。プログラムの内容には、教育的支援として(1)「COPDの再増悪の予防・対処の方法」、(2)「退院後予測される身体症状やストレスへの対処法」を含み、小冊子と酸素飽和度モニタによる24時間モニタリングの測定結果を教材として使用した。また、心理的介入としては(3)「再増悪の予防・対処行動の強化」、(4)「疾患にともなう喪失感・苦悩の軽減」をはかった。介入の回数および時期は、急性増悪期の症状が軽快し、退院の見通しがついた時期に2回(各45分程度)、退院後、初回の定期外来受診時に1回(30分程度)の計3回のセッションとした。データ収集は、プログラムの内容や方法の妥当性および有用性を評価するための質問紙を作成し、各セッションと全プログラム終了時に実施した。【結果】プログラムの参加者は男性2名、年齢はそれぞれ60代と80代であった。参加者は、プログラムの内容について、わかりやすく、知りたい情報が得られたと回答した。また、プログラムにおける看護師との学習や体験の振り返りを通して、今後の生活を考える上で役に立った、気になっていることや困っていることの解決に役立ち、プログラムに満足したと回答した。小冊子や酸素飽和度モニタによる24時間モニタリングの測定結果の提示についても参考になったと回答していた。【考察】参加者は本プログラムに対し肯定的反応を示し、プログラムの内容や方法の妥当性と有用性が示唆された。
誘発耳音響放射による語音モデル刺激に対する内耳の応答性と老化現象に関する研究

誘発耳音響放射はクリックやトーンピップ刺激によって蝸牛より誘発される音響現象である。誘発電位と異なり、刺激音特異的な蝸牛の応答性を検討できるため、語音に対する蝸牛に限局した応答性を検討しうる可能性がある。しかしながら、通常語音ては刺激音と誘発耳音響放射の潜時関係から考慮すると、刺激の母音部分が反応の大部分と重複してしまい誘発耳音響放射が記録できない。このため、持続時間の極めて短い語音モデルを計側機器において作成し、それに対する蝸牛の応答性を検討し、加えて蝸牛に於ける加齢現象を検討した。まず、持続時間2.5msのトーンピップを用いて、その中心周波数が日本人成人女性の平均的母音フォルマントとされる3つの周波数成分の合成によりa,e,i,o,uに相当する複合トーンピップを作成し、この刺激音に対する蝸牛の応答性を検証した。その結果、これらの刺激音に対する反応波形は刺激音に一致する周波数構成を呈するものの、その反応波形は個体特異的であり、かつ、刺激音特異的であることが判明し、加えて、1年間の間隔を置いても極めて高い再現性を有しており、個体識別の補助的手段として有効と考えられるものであった。日本語において、語音の認識で最も重要な要素は、後続する持続時間の長い母音成分より、これに先行する持続時間の短い、比較的高周波数帯域の雑音的成分である子音部分であることはよく知られていることであるが、語音モデルとして検討したクリック+複合トーンピップ刺激においても、刺激開始後6.511msの高周波数帯域の反応波形がいずれの後続母音モデル複合トーンピップにおいても、共通してクリックに対する反応波形と形態的に類似していたことと一致するものと考えられた。誘発耳音響放射の刺激音としての条件を満たす単音節語音モデルのシミュレーションを検討したが、上記のごとく実際の刺激音として記録系に導入することが出来ず、今後の課題としてのこされる結果となった。そこで、子音部分のモデルとしてのクリックに対する蝸牛の応答性を乳幼児から高齢者におよぶ対照群で比較検討することで、単音節語音の先行子音に対する蝸牛の応答性を類推するにとどまった。本学耳鼻咽喉科学教室に現有の耳音響放射記録装置ILO292システムを用いて、誘発耳音響放射および聴性誘発反応に適した母音・子音に相当する刺激音の合成・作成をおこなった。誘発耳音響放射はクリック刺激の場合810ms程度の潜時をもって記録されるが、刺激音の持続時間がこれ以上の時間におよぶと刺激音と耳音響放射が重複してしまうため、現有のシステムにおいては各母音のフォルマント構成周波数に相当する中心周波数を有するトーンピップを合成することで母音のモデルを作成した。記録される誘発耳音響放射が刺激音である複合トーンピップの各々の中心周波数に一致する周波数のエネルギ-を忠実に反映していることが確認された。また、反応波形は個体特異的かつ刺激音特異的であり、同一個体での再現性が極めて高いことが確認された。現在、肉声をデジタル処理することで複合トーンピップに代わる刺激音の作成に取り組んでいる。

また、複合音に対する誘発耳音響放射の加齢や内耳障害における変化を検討する上で、一般的に用いられているクリック(周波数帯域の広い刺激音)に対する誘発耳音響放射の同様の群での変化を把握しておく必要があるため、剣道経験者を含む20歳代から60歳代までの明らかな耳疾患の既往のない群で記録を行った。データ収集には本研究の設備備品申請によるデジタルデータレコーダを用いた。年齢が高い群ほど自発耳音響放射の検出率が低下し、誘発および歪成分耳音響放射において高周波成分のエネルギーが低下する傾向が確認された。また、標準純音聴力検査においてdip型の聴力閾値上昇が認められた若年成人においては誘発耳音響放射と歪成分耳音響放射との間に相関があることが確認された。さらに自発耳音響放射が存在する場合にはその周波数近傍で誘発耳音響放射のパワースペクトルに変化がみられるが、同様の現象が歪成分耳音響放射の入出力関係においても存在することが明らかとなった。誘発耳音響放射および聴性誘発反応の誘発に適した語音刺激モデルに関する検討を主体に行った。検討において以下の点が確認された。1)合成トーンピップにより誘発される耳音響放射は、正常被検者においてはその周波数構成は刺激音の周波数構成に一致するが加算波形は記録耳によってバリエーションが大きいため、波形や構成周波数に関する単独での評価は困難であった。2)誘発耳音響放射の潜時は10ms程度であり、それより持続時間の長い刺激音では刺激音と反応の一部が重畳し、波形およびパワースペクトルの判定が不可能であった。3)語音聴力検査用語表に収録された音声を用いての検討では、単音節語音では判別可能な最小持続時間が母音の場合で約30ms、子音+母音では3050ms程度が必要であることが判明した。4)母音の場合には、持続時間5msでも、誘発耳音響放射の誘発に必要な一般的刺激間隔である25msで反復再生することで、歪んだ印象にはなるが5母音の聞き分けは可能であった。以上のことから、これまでに合成トーンピップを用いて行った検討同様、誘発耳音響放射の通常の記録方法で、話声母音に関しては、5母音の聞き分けが可能か否か(自覚的判定)と誘発耳音響放射の波形およびパワースペクトル解析(他覚的判定)を対比させて検討することが、可能と考えられた。しかし、子音+母音で構成される単音節語音に関しては、これまでにない新たな方法を考案する必要があることが示唆された。刺激音として用いる語音モデルの開発および誘発耳音響放射記録装置IL0292での記録方法について検討した。IL0292はトーンピップ合成機能を有しているが、外部装置にて作成した音源ファイルの取り込みおよび刺激音としての利用ができない。このため、外部刺激音を用いたIL0292による誘発耳音響放射の記録についてはさらに検討を要する。母音については、3つのフォルマント周波数のトーンピップをIL0292にて合成した語音モデルを用いた結果、若年成人では3つのファルマント周波数に合致する明瞭な反応が得られた。中高齢者では純音聴力レベルに比し、また、若年成人に比し、誘発耳音響放射のエネルギーは小さく、概して高周波数成分のエネルギー低下の傾向がみられた。子音モデルについては、刺激音の性状、刺激方法についてのさらなる検討、開発が必要である。語音構成周波数をモデル化した短音刺激音を用いて誘発耳音響放射を検討した。誘発耳音響放射を記録するためには持続時間の短い刺激音が必要であり、種々の合成および語音肉声の短縮刺激音に関して検討を行ったが、誘発耳音響放射に適した刺激音持続時間では、語音の相違を認識するには困難であることが判明した。
安定なシリルラジカルの生成，構造，性質の研究

シリルラジカルは有機ケイ素化学における重要な反応中間体であるが、極めて不安定であるため、通常は低温でのみ観測される。本研究ではかさ高いシリル基を用いることによって室温で安定なシリルラジカルを発生させ、その構造と性質を検討した。シリルラジカル(Et_nMe_<3-n>Si)_3Si・(1:n=1,2:n=2,3:n=3)は過酸化ジ-tert-ブチル(DTBP)を用いた(Et_nMe_<3-n>Si)_3SiHからの水素引き抜き反応および(Et_nMe_<3-n>Si)_4Siと(Et_nMe_<3-n>Si)_3SiSi(SiMe_<3-n>Et_n)_3の光反応によって発生させた。これらのシリルラジカルはESRにより室温で安定に観測される。ESRパラメータから、ケイ素上のメチル基をエチル基で置換するにつれて、ラジカル中心のまわりの立体構造はより平面性を増すことがわかった。また、室温における1、2、3の半減期は発生法によって大きく異なり、例えば(Et_nMe_<3-n>Si)_3SiSi(SiMe_<3-n>Et_n)_3の光反応で発生させた場合、それぞれ3日間、1日、1.5か月であった。次に、さらにかさ高いシリル基をもつシリルラジカルを発生させるために[(i-Pr)_3Si]_3SiHを合成した。X線結晶構造解析の結果、ポリシラン骨格は平面に近い構造をとっていることがわかった。中心のケイ素原子のまわりの3つのSi-Si-Si結合角の和は354.30°であり、この値は理想的なsp^2原子の値(360°)に近く、sp^3原子の値(328.5°)から著しくずれている。また、このものをDTBPと光照射すると、シリルラジカル[(i-Pr)_3Si]_3Siが生成し、ESRパラメータからラジカル中心のまわりの平面性は13の場合よりもさらに増大していることがわかった。また、室温における安定性はDTBPによる水素引き抜き反応で発生させた13の場合より増加し、室温における半減期は5日であった。
旅館業における高品質サービス提供に向けた組織活性化に関する研究

本研究はサービス産業としての旅館を対象に,高品質のサービス提供に向けた組織・人材活性化の方法とその効果を分析することが目的である.老舗温泉旅館グループの調査を通じ活性化のためには従業員のキャリア意識醸成が重要であることを見出した.活性化効果の分析視点としてサービスの価値共創に基づく定量化方法論を提案しWeb上のくちコミ情報を題材に効果を検証した.企業の人材マネジメント施策の成果と顧客のサービス評価を定量的に把握する枠組みを構築した.本研究はサービス産業としての旅館を対象に,高品質のサービス提供に向けた組織・人材活性化の方法とその効果を分析することが目的である.老舗温泉旅館グループの調査を通じ活性化のためには従業員のキャリア意識醸成が重要であることを見出した.活性化効果の分析視点としてサービスの価値共創に基づく定量化方法論を提案しWeb上のくちコミ情報を題材に効果を検証した.企業の人材マネジメント施策の成果と顧客のサービス評価を定量的に把握する枠組みを構築した.本研究は,サービス業としての旅館を対象に,高品質のおもてなし提供に向けた組織・人材のあり方を分析することを目的としている.平成22年度はこの研究のための基礎的データ収集・整理を行った.具体的には,石川県に所在する老舗温泉旅館グループのモラルサーベイおよび関連インタビューデータの収集・整理,顧客満足度調査データの整理を,次のような仮説的な活性化モデルを基に行った.『過去の業務実績をもとに現在のキャリア意識が形成され,未来へのサービス提供目標・ビジョンへの活力に結実する.積極的なサービス提供活動を通じて当初のサービス目標・ビジョンを達成することで,個人の中に業務達成感や組織への忠誠心,および職務満足感が生み出され,更なる職務意欲のサイクルを生み出す』.分析の結果,組織活性化を推進していくためには,中堅を含む従業員に中長期ビジョンを効果的に形成する必要があることを見出した.従業員満足に関しては業務評価の充実が大きく影響しているため,評価の枠組みを形成する必要性を見出した.組織への忠誠心に関しては,勤続年数が高まるほど高く,これは活力の状況とも類似していることがわかった.中長期キャリアビジョン形成は活力のみならず組織への忠誠にも関わることが示唆された.これらから,サービス従業員は日々の業務に追われがちであるが,自身のキャリアを真剣に考えることで,中長期的な活力の方向性を見いだす必要性を確認することができた.こうした特徴を明確にするために,石川県のホテルを対象に,その従業員のサービス提供についてもインタビュー調査を行っている。なお,本研究成果は対象旅館とのデータ公開に関する議論が必要であったため,今年度での一般への成果発表を見送った.23年度はホテルとの比較等を通じて,成果を広く公表することを予定している.本研究は,サービス産業としての旅館を対象に,高品質のサービス提供に向けた組織・人材活性化の方法および効果を分析することを目的としている.本年度は,実際に活性化している組織がどのように高品質サービスを提供し,それが顧客にどのように認識されているのかを分析・検討した.具体的には,サービスに於ける提供者と受容者の価値共創の考え方に基づき,サービス価値の創造と評価の体系を構築した。そして,Web上のくちコミ情報を題材に,顧客のサービス価値認識,企業の価値提案の状況をサービスマーケティングの7P(Product, Process, Price, Physical evidence, People, Promotion, Place)の視点から定量化し,両者のギャップを分析した.初年度に調査・分析した旅館のWeb上の公開くちコミデータを規準に他旅館との比較分析をした結果,同じ料金帯における旅館同士でも企業の価値提案内容と顧客のサービス価値認識に違いがあり,算出されたサービス価値には大きな差がでた.この成果は論文にまとめ,企業内部の人材マネジメント施策の成果と外部顧客のサービス評価を,数値で対応することができる枠組みとして意義が大きいことを示した.サービス企業において,活性化は単に内部社員の士気を高めるためだけにあるものではない.実際に顧客接点に立った場合にどのように創意工夫しその時々のサービスプロセスを良好にするかにも向けられていなければならない.23年度に構築した価値共創結果の評価モデルは,この活性化の外部効果を評価する上では大きな前進であったと考える.なお,当初想定していたタッチパネル式デバイスの開発は経験価値の収集ツールの開発として評価実験が完了しており,顧客がサービスプロセスをどう評価するかに有効であることを見出した.
生分解性高分子ブレンドのメゾスコピック構造制御と形態特性

最近は環境保全の観点から生分解性高分子が各方面より注目されている。合成化学の進展に伴って高重合度で生分解性の良好な脂肪族ポリエステルが得られ、力学的性質の向上や大量生産性が確保されるようになった。この研究では、脂肪族ポリエステルの内、主としてポリ(L-ラクチド)(PLLA)とポリ(ε-カプロラクトン)(PCL)を取り上げ、それらのブレンドが形成する微細構造について詳しい検討を行った。以下に本研究で得られた結果を要約して示す。(1)PLLAのトランスクリスタル(TC)構造形成条件とその微細構造を詳細に調べた。温度122°Cでテフロン板に挟んで等温結晶化させると、厚さ0.5mmのフィルム中心線上で微結晶成長が停止する良好なTC構造を得た。(2)TC化されたPLLAフイルムは、10倍以上に延伸が可能で通常の3次元球晶性フイルムとは相当に異なる延伸性を示し、それは特殊なラメラ微結晶配置に基いている。このポリマーの延伸フィルムを製造する際に有力な基礎データになると思われる。延伸されたフィルム表面には、シシカバブ構造に相当する形態を認めた。(3)PLLAの微結晶配向構造に着目し、回転型レオメーターを用いて希薄溶液からの等温配向結晶化により単離されたシシカバブ構造を得るよう試みた。透過電顕による検鏡の結果、これは8割程度成功した。しかし、PLLAシシカバブ試料の電子線回折像を得るまでには至らなかった。溶液濃度、結晶化温度の選択を含む更に詳しい検討が必要である。(4)PLLA/PCLブレンドフイルムを用いてTC化フイルムを形成させようと試みたが、ブレンド比や結晶化温度を広範囲に変えても通常の球晶性フイルムが得られ、所望のTCフィルムを得る事は困難であった。しかし、これらのブレンドフィルムに関する形態的変化や等温結晶化についての基礎データを充分に蓄積する事が出来た。本年度は、生分解性ポリエステルの一種ポリ(L-ラクチド)(以下PLLAと略す)の特殊凝集構造について詳しく検討を行った。既に、予備実験でテフロンシートに挟みながら等温結晶化させるとPLLAのトランスクリスタル構造が形成されることを見出したが、更に形成条件を追求した。一方、トランスクリスタルの成長方向は、フィルム面に垂直であるが、X線回折実験からこの成長方向は結晶b軸に平行であることを確認した。結晶c軸(分子鎖の方向)とa軸は、膜面に平行になっている。このトランスクリスタル試料は、結晶性が高いが、適切な温度で配向をさせると11倍まで延伸することが可能であった。通常の球晶構造では、球晶径が大きくなると殆ど延伸させることが不可能である。このように高結晶性にもかかわらず延伸可能であるのは、ラメラ微結晶界面が膜面に垂直になり、数多くのタイ分子がトランスクリスタル構造内部に存在するためと思われる。PLLAを用いて微細構造の典型的な形、シシカバブ構造を回転粘度計内の等温剪断結晶化により作製しようとしたが、温度制御が上手くいかず、次年度の検討課題として残った。しかし、本年度の予算配分で必要機材を導入出来ており、また、剪断結晶化における問題点をかなり把握したので、次年度は構造評価に適切なシシカバブ試料を作成して、電子顕微鏡による検討を行う予定である。別な生分解性脂肪族ポリエステル、ポリエチレンサクシネート(PES)は、等温結晶化実験を平行して進め、結晶化分子パラメーターを求めた。

このパラメータの内、ラメラ晶表面自由エネルギーはPESの平均分子量に依存して大きくなることを見出している。第2年度は、ポリ(L-ラクチド)(PLLA)とポリ(ε-カプロラクトン)(PCL)ブレンドフィルムの混合微細構造を検討した。PLLA/PCLの重量分率を細かく変えた試料を溶液キャスト法で作製し、内部の球晶構造の発現を偏光顕微鏡下で調べ、広角X線回折により結晶形を検討した。また、このブレンドフィルムをホットプレスによる従来の方法でトタンスクリスタル(TC)の形成を行わせ、PCL成分がTC形成に与える影響を調べた。一方、100%PLLAフィルムのトランスクリスタルについては、前年度以上に詳しく昇温偏光顕微鏡下でその融解状況を調べた。1°/minの昇温速度で検鏡すると、170°CでTC全体が融解し、フィルム表面の不均質核近傍とフィルム中心部の球晶接触部とで融解状態に大きな差が認められなかった。TCフィルムのDSC融解曲線を見ると、そのプロフィルは鋭く、それからも全体にラメラ厚が揃っていることが分かる。この観察方法は、TC構造検討に有効であるから、次年度においてPLLA/PCLブレンド系のTCフィルムにも適用して検討を行う。PLLAのシシカバブ結晶化は、溶液濃度0.1wt%、結晶化温度40°Cで、ある程度シシカバブ状態を示す試料が得られたが、電子線回折像を得る段階に到達しなかった。電顕検鏡法改良も含めて、なお、溶液濃度や剪断条件を変えながら検討を継続する。第3年度は、ポリ(L-ラクチド)(PLLA)とポリ(ε-カプロラクトン)(PCL)のクロロホルム溶液ブレンドフィルムに関する等温結晶化挙動を構造特性と対比しながら検討した。PLLA/PCLの混合比は、10/0、9/1、8/2,7/3の比率を中心に実験を行った。PCLが30wt%以上では両者は相分離する。また、PCLの多いほど等温結晶化速度は増大するが、いずれのブレンド比においてもアブラミ指数は3前後となり、不均一核形成3次元成長と判断した。これらのブレンド内で、PLLAはα晶を形成する。ブレンド物のトランスクリスタル(TC)構造を昨年に引き続き検討したが、PLLA単体の場合に比べてブレンド物はトランスクリスタル構造が出来難く、僅かのPCL含有で高次構造は3次元球晶化してしまうことが多い。これは、ブレンドフィルム表面の核形成にPCLが複雑な形で関与していることが分かった。また、これらのブレンド物フィルムは、延伸が5倍程度に止まる。PLLA単体のTC構造を表面レプリカ法を用いて透過電子顕微鏡により詳しく観察し、特にTCが接合している部分のラメラ配列に注目した。フィルム表面に垂直方向にラメラ晶のb軸が配向しているが、ラメラ晶はTC接合部において互いに平行になり、成長が中心部に向かってスムースに行われることを確認した。ブレンド物の表面レプリカは、鮮明な形態像が得られず、その高次構造の検討においてはなお課題が残った。PLLAのシシカバブ構造を得る努力を重ねたが、現段階のPLLA合成法では分子量が30万以下のものしか得られないために、明瞭なシシカバブ構造が得られない状況である。しかし、PLLA末端をジイソシアネートで繋ぎ、高分子量化した試料を用いて剪断歪みを与えながら結晶化した試料からシシカバブ構造に近い高次構造を有するものが得られた。
頭頸部癌における糖代謝異常とＥＭＴシグナル活性化に伴う癌浸潤・転移機構の解明

癌細胞における糖代謝異常が癌の進展の大きな要因であることが明らかになりつつある。今回、糖尿病の病態として高血糖状態において癌細胞特異的な糖代謝異常がEMT(Epithelial-Mesenchymal Transition、上皮間葉移行)を誘導し、癌幹細胞の活性化を促進し、癌の浸潤・転移を亢進させるかどうかを検討した。その結果、高血糖状態では、癌細胞のEMTシグナル活性が亢進し、癌の浸潤転移が亢進することが分かった。さらに、癌幹細胞の活性化にも影響を与えることが示唆された。また、in vivo癌浸潤・転移モデル実験系においても高血糖状態の癌細胞は浸潤・転移を亢進していることが示唆された。本研究では頭頸部癌の治療効果の向上のため、癌細胞の浸潤・転移のしくみを解明し、そのしくみを基に浸潤・転移を阻止することを目的としている。近年、糖尿病が癌のリスクファクターであることが注目されており、癌細胞における糖代謝異常が癌の進展の大きな要因であることが明らかになりつつある。そこで、我々が開発した癌浸潤・転移モデル実験系などを用いて、糖尿病の病態として高血糖状態において癌細胞特異的な糖代謝異常がEMT(Epithelial-Mesenchymal Transition、上皮間葉移行)を誘導し、癌幹細胞の活性化を促進し、癌の浸潤・転移を亢進させるかどうかを解明する。本年度は、頭頸部癌細胞における高血糖状態でのWnt、Snail、MT1-MMPの発現、それに伴うEMTの解析を行った。一部の癌細胞において高血糖状態、あるいはそれに伴うOGTの活性化により、Wnt-Snailのシグナル経路の活性化が認められ、EMTが誘導された。また、高血糖状態で運動能を解析したところ、コントロールの状態よりも細胞運動能が亢進していた。これらの結果より、in vitroにおいて高血糖状態はWnt-Snailシグナル経路を介してEMTを誘導し、癌細胞の運動能を亢進させることが示唆された。本年度は、頭頸部癌細胞における高血糖状態でのWnt、Snail、MT1-MMPの発現、それに伴うEMTの解析に引き続き、癌幹細胞マーカーの同定、スフェロイド軽装の確認などをすることで癌幹細胞の誘導の検討を行った。これらの結果より、in vitroにおいて高血糖状態はWnt-Snailシグナル経路を介してEMTを誘導し、癌幹細胞様の機能を獲得することが示唆された。当初より予定していた高血糖状態での癌細胞のEMTの解析は確認できたが、in vivoでの詳細な解析は十分ではなかった。これまでに頭頸部癌細胞における高血糖状態でのWnt、Snail、MT1-MMPの発現、それに伴うEMTの解析に引き続き、癌幹細胞マーカーの同定、スフェロイド軽装の確認などをすることで癌幹細胞の誘導の検討を行った。本年度は、これまでのin vitro実験に加えて鶏卵によるin vivo癌浸潤・転移モデルを用いての動物実験を施行した。OGT活性化させた癌細胞では、in vivoにおいても転移浸潤能が亢進した。以上のことから、糖尿病における高血糖状態ではOGT活性の上昇がWnt-Snailのシグナル経路の活性化し、EMTが誘導され癌の浸潤転移能が亢進すると共に癌幹細胞様の機能を獲得することが示唆された。

癌細胞における糖代謝異常が癌の進展の大きな要因であることが明らかになりつつある。今回、糖尿病の病態として高血糖状態において癌細胞特異的な糖代謝異常がEMT(Epithelial-Mesenchymal Transition、上皮間葉移行)を誘導し、癌幹細胞の活性化を促進し、癌の浸潤・転移を亢進させるかどうかを検討した。その結果、高血糖状態では、癌細胞のEMTシグナル活性が亢進し、癌の浸潤転移が亢進することが分かった。さらに、癌幹細胞の活性化にも影響を与えることが示唆された。また、in vivo癌浸潤・転移モデル実験系においても高血糖状態の癌細胞は浸潤・転移を亢進していることが示唆された。当初より予定していた高血糖状態での癌細胞のEMTの解析は確認できたが、癌幹細胞への詳細な解析は十分ではなかった。本年度の結果を踏まえて、我々が開発・確立した鶏卵によるin vivo癌浸潤・転移モデル(CAM assayなど)を用いて、糖尿病関連遺伝子、Wnt1あるいはSnailを強発現させた癌細胞が、活性化癌幹細胞として生体において浸潤・転移能、さらには腫瘍増殖能を獲得するかどうかを検討する予定である。医歯薬学今後は、癌幹細胞マーカーの同定、スフェロイド軽装の確認などをすることで癌幹細胞の誘導が起こりうるかを確かめていく予定である。さらに、本年度の結果を踏まえて、我々が開発・確立した鶏卵によるin vivo癌浸潤・転移モデル(CAM assayなど)を用いて、糖尿病関連遺伝子、Wnt1あるいはSnailを強発現させた癌細胞が、活性化癌幹細胞として生体において浸潤・転移能、さらには腫瘍増殖能を獲得するかどうかを検討する予定である。本年度は当初計画していた細胞培養の維持にかかる費用が軽減されたために次年度使用額が発生した.本年度は当初計画していた細胞培養の維持にかかる費用が軽減されたために次年度使用額が発生したため。次年度は、これまでのin vitro実験に加えて、鶏卵によるin vivo癌浸潤・転移モデルを用いての動物実験を施行するとともに、これまでの成果をまとめ、国内外の関連学会において発表し、関連学術誌に投稿するために研究費を拠出する予定である。次年度はin vitroでの癌細胞の機能実験に加え、鶏卵によるin vivo癌浸潤・転移モデルを用いての動物実験を施行するとともに、これまでの成果をまとめ、国内外の関連学会において発表し、関連学術誌に投稿するために研究費を拠出する予定である。
細胞周期関連分子CDK6による骨系統細胞分化制御機構に関する基礎的研究

平成15年度の研究では、骨系統細胞分化制御機構における細胞周期関連因子の関与を検討し、(1)サイクリン、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)およびサイクリン依存性キナーゼ阻害因子(CKI)といった代表的な細胞周期関連分子の中で、CDK6のみが骨芽細胞、破骨細胞および軟骨細胞の分化に伴い、強力に発現抑制を受けていること、(2)それは主にCDK6mRNAの発現抑制によってもたらされること、(3)シグナル伝達経路に関しては、骨芽細胞では、Smadシグナルを、軟骨細胞ではp38シグナルを、破骨細胞ではNF-κBシグナルをそれぞれ介していること、が明らかとなった。それらの成果をもとに、平成16年度の研究では、各細胞内におけるCDK6の機能解析を目的として細胞にcdk6遺伝子を導入し、CDK6蛋白を安定的に高発現する細胞株を樹立し、それらの分化能および増殖能の比較検討を行った。その結果、骨芽細胞、軟骨細胞、破骨細胞の全てにおいて、CDK6蛋白が分化抑制作用を示す一方で、細胞増殖能には顕著な影響を及ぼさないことが明らかとなった。つまり、本研究によって、これまでその細胞増殖機能ばかりに注目が集まっていたCDK6蛋白の新規機能、すなわち「直接的な細胞分化抑制機能」が明らかとなり、その成果は国内外で高い評価を受けた(日本骨代謝学会優秀演題賞受賞、米国骨代謝学会Young Investigator Award受賞、国際学術誌掲載(Ogasawara, T. et al. Mol Cell Biol 24,2004,Ogasawara, T. et al. J Bone Miner Res 19,2004,Moro, T., Ogasawara, T. et al. J Cell Physiol in press))。まず、骨系統細胞における細胞周期関連因子の関与を検討するために、骨芽細胞、軟骨細胞、破骨細胞前駆細胞にそれぞれの分化誘導刺激を与え、Westernblottingで分析したところ、細胞分化の起こるG1期に機能する分子(CDK2、CDK4、CDK6、サイクリンA、サイクリンD、サイクリンE、p18、p21、p27など)の中でも、CDK6のみが蛋白レベルで強力に発現抑制を受けていることを見出した。蛋白発現抑制に関しては、近年、ユビキチンプロテアソーム系の関与が注目されているため、CDK6抑制現象におけるユビキチン-プロテアソーム系の関与を検討したところ、本現象においては、蛋白分解系の関与は重要でないことが明らかとなった。ついで、分化に伴うCDK6mRNAの変動を検討した結果、CDK6mRNAの発現抑制が蛋白抑制をもたらすことを突き止めた。引き続いて、シグナル伝達経路の解析を行い、分化誘導に伴うCDK6の抑制は、骨芽細胞では、Smadシグナルを、軟骨細胞ではp38シグナルを、破骨細胞ではNF-κBシグナルを介していることを明らかにした。さらに各細胞内におけるCDR6の機能解析を目的として、細胞にcdk6遺伝子を導入し、CDK6蛋白を安定的に高発現する細胞株を樹立し、それらの分化能および増殖能を比較検討している。骨芽細胞の場合はアルカリフォスフォターゼ(ALP)活性および染色ならびにオステオカルシンのmRNAの発現検討によって、軟骨細胞の場合はタイプIIおよびタイプXコラーゲンのmRNA発現の検討ならびにアルシアンブルー染色によって、破骨細胞の場合はTRAP染色によって、それぞれの分化能を検討している。一方細胞増殖能は、DNAの合成能を評価するBrdUの取り込みで解析し、cdk6連伝子導入によって細胞周期の分布が変化するかを検討するために、FACSによる分析を行っている。
電子写真法による有機半導体ナノ粒子の配列制御と素子応用

ファン・デア・ワールス的な弱い分子間相互作用からなる分子性半導体では、常温100°C程度の低温プロセスにおいて、異種・同種材料間の界面に良好な電気的接触を形成することが可能である。プラスチック基板上での成膜を可能にするこの特性こそが、有機エレクトロニクスを優位づける特徴の一つと考えられる。本研究では、この特徴にコピー機の原理である静電印刷プロセスを組み合わせることで、より低コストの有機エレクトロニクス素子製造プロセスが可能かどうかの検証を行う。特にここでは、静電印刷プロセスによって作製した高移動度材料HMTTFの薄膜デバイスの構築を行った。実験においては、まず粒径1μm程度の有機半導体粒子、及び有機導電体ナノ粒子を粉砕法により形成した。次に半導体ナノ粒子をカールソン式電子写真法により局所的に帯電させたポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム上にチャネル層として吸着させ、また導電体ナノ粒子をソース・ドレイン電極として厚さ2μmのPENフィルム上に形成させて、これらを貼りあわせて100kg/fcm^2程度の圧力を印加し、デバイス構造を形成した。チャネル層の厚さは約5μmであった。ドレイン電圧-1Vを印可して伝達特性を測定したところ、閾ゲート電圧が+18Vのノーマリーオンのp型特性を示した。また伝達特性の傾きから移動度は0.3cm^2/Vsと見積もられた。これにより、コピー機の原理を利用する新しいプロセス技術を用いて、有機エレクトロニクス素子の構築が可能であることを示し、真空・溶媒フリーのきわめて簡易なプロセスによって電子シート製造が可能であることを実証することに成功した。次に半導体ナノ粒子をカールソン式電子写真法により局所的に帯電させたポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム上にチャネル層として吸着させ、また導電体ナノ粒子をソース・ドレイン電極として厚さ2μmのPENフィルム上に形成させて、これらを貼りあわせて100kg/fcm2程度の圧力を印加し、デバイス構造を形成した。また伝達特性の傾きから移動度は0.3cm2/Vsと見積もられた。