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ピンクレディー・システムに関する総合的調査研究

りんごを事例にして農産物の生産販売における知的財産の活用に不可欠な育成者権(特許)と商標権の管理運営・保護に関わる諸課題を考察し、その商標権に基づく商標使用ライセンス契約等による一貫した新しい生産と販売の試みを検討した。また、知的財産(商標権)活用の先駆者となったピンクレディー(品種名:クリプス・ピンク)管理・運営の「クラブ」システムの展開と実態を調査した。この研究の目的は、りんごを事例として農産物の生産販売における知的財産の活用に不可欠な育成者権と商標権の保護・運営に関わる諸課題を考察することである。また、商標権に基づく商標使用ライセンス契約等によっての一貫した新しい生産と販売の試みも検討した。本年度の現地調査はオーストラリアとニュージーランドのりんご産業、とくに知的財産権を利用したりんごの栽培・流通の先進事例(クラブ制)の考察を中心に行った。具体的にはオーストラリアでは、ピンクレディーのクラブ制の実践を主導してきたAPAL(オーストラリアりんご・なし協会)の関係者に聞き取り調査したうえで、多数の関連りんご農家と出荷業者を訪ね、クラブ制の現状と問題点などを取材した。またニュージーランドではジャズやエンヴィのクラブ制の実践をそれぞれ主導しているENZAとPREVARの責任者に聞き取り調査したうえで、多数の関連りんご農家と出荷業者・輸出業者を訪ね、クラブ制の現状と問題点を考察した。得られた結論は次の二点が重要である。(1)新品種のクラブに加入・投資する業者や生産者はリスクを負うため、そのクラブ品種が果実市場に定着しなければ、損失が大きい。(2)新品種の市場開発とそのブランドを保護・管理するには、充実した運営組織や運用費が必要となる。最適の生産量(過剰生産予防)や高品質を維持しなければ、プレミアム(高)価格の確保が難しい。なお、今回の現地調査は上記両国のりんご産業の現状及び市場開放に向けての取組についても多くの情報を仕入れることができた。この研究は、りんごを事例として農産物の生産販売における知的財産の活用に不可欠な育成者権と商標権の保護・運営に関わる諸課題を考察することである。また、商標権に基づく商標使用ライセンス契約等によっての一貫した新しい生産と販売の試みも検討する。本年度に、アメリカ合衆国及び韓国で現地調査を行い、りんご産業、特に知的財産権を利用した新品種のりんごの栽培・流通の先進事例(クラブ制)の考察を中心に行った。具体的にはアメリカでは、早い段階で導入されてきた南半球のクラブ制りんごのピンクレディー(豪州)やジャズ(ニュージーランド)のライセンス・栽培・出荷・販売権が委託された業者を訪ね、クラブ制の問題点等を取材した。また、アメリカのミネソタ大学の付属試験所で開発された新品種スイートタンゴ(SweeTango)のクラブ制の実践を主導しているPepin Heights Orchardsを訪問し、生産・販売戦略と管理体制について聞き取り調査を行った。韓国では、ニュージーランドの新品種のエンヴィー(Envy)の権利をとって普及をはかっている業者NZ Orchardsを訪ね、その企画と実践を考察した。得られた結論は次の2点である:(1)新品種の市場開発とそのクラブを保護・管理するには、充実した運営組織や運営費が必要となる。(2)最近、北米市場にクラブ制りんごが続々と登場し、クラブに加入・投資する業者や生産者にとっての「生存競争」リスクが高まってきていることが判明された。なお、今回の現地調査は上記2国のりんご産業及びクラブ制りんごの市場進出の現状について多くの情報を仕入れることができた。りんごを事例にして農産物の生産販売における知的財産の活用に不可欠な育成者権(特許)と商標権の保護・運営に関わる諸課題を考察し、その商標権に基づく商標使用ライセンス契約等によっての一貫した新しい生産と販売の試みも検討した。また、知的財産(商標権)活用の先駆者となったピンクレディー(品種名:クリップス・ピンク)管理・運営の「クラブ」スステムの発展と実態を調査した。最終年度の平成24年度に下記の地域で調査を行った。2012年9月(調査者:黄・カーペンター)イタリア、フランス:イタリアの南チロール地方では、多くのりんご業者を訪問した結果、先端生産技術とマーケティング戦略で公開品種(特許切れ・商標なし)の生産を続けながら、商標権のついたクラブ制りんごの導入も心がけていることが判明した。フランスでは、ピンクレディーシステムを立ち上げて、管理を続けてきているStar Fruits Diffusion社にいる人たち当事者と会って貴重な聞き取りデータが得られた。また、新クラブ制品種を開発・普及するIFO International社では、新品種のグローバルネットワークの構築について聞き取り調査を行った。得られた結論はつぎの2つである:1新クラブ制品種の市場開発とそのブランドを保護・管理するには、充実した運営組織や運営費が必要となる。最適の生産量(過剰生産予防)や高品質(基準設定や監査・産地等)を維持しなければ、高(premium)価格の確保が難しい。

2最近、欧州市場にクラブ制りんごが現在30種類程登場し、早くから“Premium"ブランドとして市場シェアを確保しているピンクレディーをはじめ数品種が安定しているが、新しいクラブに加入・投資する業者や生産者にとってはリスクが高まっていて「適者生存」競争が始まっていることが判明した。22年度には、りんごクラブ制の先端地域オーストラリア及びニュージーランドで、知的財産(特許・商標)の活用体制の発展を、23年度にはやや遅れてきた北米・アジア地域でのクラブ制りんごの導入と市場進出の現状を調査してきた。また、現地の聞き取り記録や収集した文献では、今年度の欧州(フランス・イタリア)調査と最終年度としての論文等の作成の土台となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年前半には、9月のヨーロッパ調査へ向けて資料や課題整理を行う。9月には、クラブ制りんご間競争が一番激しいヨーロッパ市場の現地調査を行う。ピンクレディーの最大生産地であると同時に最大消費地でもあるフランスでは、国際ピンクレディー連盟ヨーロッパを訪ね、ピンクレディーの商標使用料、またその販売宣伝キャンペーンも実態を考察する。ヨーロッパ・ピンクレディー協会の関係者(種苗業者、農家、流通業者など)を中心にピンクレディーや他のクラブ制品種のブランド化プロセスについてヒアリング調査を行う。10月以降は、研究成果を総括し、研究報告書を取りまとめる過程で所属学会にて報告を行い、成果の発信に注力するとともに、理論面での一層の精緻化を図る。またピンクレディー・システムの経験を日本の環境に照らし、青森県で会員制導入に向けた政策提言を行う。
白斑症治療を目的とした幹細胞からの色素細胞誘導とメラニン産生・蓄積制御機構の検討

ヒト脂肪組織から単離したMuse細胞を色素細胞に分化誘導することに成功した。ヒト脂肪組織から脂肪幹細胞を単離し、この脂肪幹細胞からFACSによってSSEA-3陽性細胞を選別することにより脂肪組織由来Muse細胞を樹立した。脂肪組織由来Muse細胞を分化誘導培地で培養したところ、Muse細胞は色素細胞様の形態を持ち、色素細胞特異的な遺伝子、タンパク質の発現する細胞に分化した。この細胞は三次元培養皮膚内で、正常メラノサイトと同じ部位に位置し、メラニンを産生していることを確認した。また、Muse細胞の由来個体の年齢によって分化能に差があるかを検討したところ、分化能に差がないことを確認した。ヒト脂肪組織から単離したMuse細胞を色素細胞に文化誘導することに成功した。外科的手術の際に廃棄された余剰脂肪を1型コラゲナーゼで酵素処理することによって、脂肪組織に存在する脂肪幹細胞を単離した。この脂肪幹細胞をstage specific embryonic antigen 3(SSEA-3)で染色し、FACSによってSSEA-3陽性細胞を選別することにより脂肪組織由来Muse細胞を樹立した。脂肪組織由来Muse細胞をWnt3,stem cell factorなど10種類の試薬を含む誘導培地で6週間培養した結果、形態が色素細胞様になりヒト色素細胞とほぼ同じレベルの色素細胞特異的な遺伝子、タンパク質の発現をしていることが確認された。また、この6週間培養した細胞をメラニン細胞刺激ホルモン(α-MSH)を含んだ誘導培地でさらに3週間培養すると色調が黒色に変化した。誘導後のMuse細胞はL-DOPA反応に陽性であった。以上のことから、脂肪組織から単離されたMuse細胞から色素細胞が誘導できることが分かった。この脂肪組織由来Muse細胞から作成した色素細胞を混ぜた三次元培養皮膚を作成し、HE染色や免疫組織化学法で検討したところ、Muse細胞由来色素細胞はヒトメラノサイトと同様に基底層に位置しており、tyrosinaseなどの色素細胞特有の蛋白を発現していた。また、周囲の角化細胞を観察した結果、gp100陽性所見を認めたため、Muse細胞由来色素細胞から周囲のケラチノサイトにメラニンを渡していることを確認できた。以上のことから、脂肪組織由来Muse細胞から作成した色素細胞は、生体内でもヒトメラノサイトと同等の機能を持つことと考えられた。ヒト皮下脂肪組織由来のMuse細胞が、ヒト線維芽細胞由来Muse細胞と同等の機能的な色素細胞へ分化することが確認された。このことからMuse細胞から色素細胞を誘導する方法は確立できたと考える。また、Muse細胞由来の色素細胞は、色素細胞刺激ホルモンやその他の下垂体ホルモンで細胞内でのメラニン産生が増加することを確認した。さらに、脂肪組織由来Muse細胞から作成した色素細胞を混ぜた三次元培養皮膚を作成することに成功した。この培養皮膚を観察したところMuse細胞由来の色素細胞はヒトメラノサイトと同様に基底層に位置しており、メラニンを産生し、周囲のケラチノサイトにメラニンを渡していることを確認できた。脂肪組織由来Muse細胞から作成した色素細胞は、生体内でもヒトメラノサイトと同等の機能を持つことと考えられた。昨年度の段階で、脂肪細胞由来幹細胞から単離したMuse細胞を色素産生細胞へ分化誘導することに成功したため、今年度は分化誘導中のα-MSHの添加タイミングやMuse細胞の由来個体によって分化能が異なるかどうかを検討した。まず、α-MSHを分化誘導の0, 2, 4週目に誘導培地に10nMとなるように添加し、色素細胞への分化誘導が促進されるかを検討した。その結果、α-MSHの受容体であるMC1Rが発現する培養4週目にα-MSHを培地に添加することで、色素細胞関連遺伝子の発現とタンパク質発現の両方が増加し、色素細胞への分化が促された。一方で、培養0週目と2週目にα-MSHを添加すると色素細胞へは分化しなかった。以上のことから、分化誘導を開始してから4週目にα-MSHを誘導培地に添加することにより、色素細胞への分化を促進することができることがわかった。また、Muse細胞の由来個体による分化能の違いの検証では、40歳以上3例、40歳以下3例の2群に分けて、脂肪組織由来幹細胞からMuse細胞を単離し、その多能性と分化能を検討した。両郡とも単離したMuse細胞はALP染色が陽性であり、外肺葉、中胚葉、内胚葉の細胞へと分化誘導することができた。さらに、これらのMuse細胞を色素細胞へと分化誘導した結果、両群由来のMuse細胞とも色素細胞へと分化誘導され、色素細胞特異的遺伝子の発現が確認できた。以上より、年齢によらずMuse細胞は多能性と分化能を持っており、また色素細胞への分化誘導が可能であることが明らかとなった。

3次元培養皮膚内でMuse細胞由来色素細胞が生存し、メラニン産生とメラニンの角化細胞への移譲をおこなっていることが確認できたので、今後は、メラニン移譲に関わる膜輸送関連分子の発現について検討する。また、Muse細胞由来色素細胞の効率の良い文化誘導方法や細胞数を増やす方法を検討する。さらに、ヒト色素細胞とMuse細胞由来色素細胞のメラニン移譲関連分子の発現の違いや、三次元培養皮膚内での遊走能の違いなどを検討する。間葉系幹細胞
初期宇宙における再加熱過程を通じた高エネルギー物理の探査

(1)暗黒物質が重力相互作用しか持たないような単純な模型を考察し、インフーレション後の再加熱時期における重力的粒子生成の効果により、このような単純な暗黒物質においても観測値を再現する生成量が得られることを示した。(2)最近EDGES実験が、宇宙再イオン化時期に対応する21cm線の異常な吸収線超過を報告した。これを受けて、背景アクシオンが原始磁場の下で光子に転換することで吸収線を説明する模型を考案した。(3)ニュートリノ質量と混合を自然に説明する目的で、非可換離散対称性を導入する模型について、このような模型が一般に宇宙論的ドメインウォール問題を含むこと、特に離散対称性の量子異常効果を取り入れてもこの問題が解決しないことを示した。また、この枠組みにおいてドメインウォール問題を解決する、単純な模型の構築に成功した。(4) B-L対称性にもとづいた軽い暗黒物質模型を再考し、軽いフェルミオンによるカシミアエネルギーが低次元にコンパクト化した標準模型の真空を不安定にし、最近弦理論の方面から注目されている弱い重力予想と相性が良いことを示し、さらにX線観測での検証可能性を議論した。(5)一般にインフラトンの崩壊において重力子の制動放射が起き、これが宇宙背景重力波に一定の寄与をすることを示した。(6)有限温度効果を取り入れたモジュライ場のダイナミクスを解析し、モジュライ場がインフレーションのエネルギースケールより重い場合にさえ振動が励起されることを示した。インフレーションおよび再加熱の解析について、重力的暗黒物質の生成量や重力波の評価など、当初予定していた研究の結果を論文としてまとめることができた。基本的に当初の方針を維持し、初期宇宙論、特にインフレーションおよび再加熱の解析を進める。ただし最新の実験結果によって柔軟に対応していく予定である。研究進行状況等の都合により、出張の日数を少し減らしたため。翌年度は研究会への参加費に充てる予定である。
ヒト末梢血Ｔ細胞トランスクリプトームと腸内細菌叢の生理的・病理的関連検討

近年の研究の進展によって、腸内細菌の種類や菌遺伝子機能とヒトの健康・疾病との関連が徐々に明らかになってきている。本研究は、腸内細菌メタゲノムデータとヒトリンパ球機能の相関を、リンパ球の遺伝子や蛋白の発現解析を通じて、各種疾患にて検討するものである。具体的には、腸内細菌叢メタゲノミクスのデータ(菌種・菌遺伝子機能)より、過去のビボ・ビトロの研究データに照会する形で末梢血でのT細胞機能を推測し、T細胞の遺伝子・蛋白発現にて確認している。複数疾患にて観察することで、その二者の関連を明確にすることを目標とした。2018年度のメタゲノムおよびリンパ球機能解析の研究実績の概要は以下の通りである。指定難病である免疫疾患「再発性多発軟骨炎」における腸内細菌叢メタゲノミクスおよびT細胞機能解析を実施し、いずれも疾患特異的と考えられる変化を発見し、腸内細菌叢代謝物質である短鎖脂肪酸を介した関連を考察した。この結果を欧文にて公表した(PLoS One. 2018; 13: e0203657.)。さらに、指定難病である免疫疾患「ベーチェット病」において新規解析を実施し、疾患特異的と考えられる腸内細菌遺伝子機能における変化を見出し、欧文にて公表した(Clin Rheumatol. 2019Jan 9. [Epub ahead of print])。この報告に関しても腸内細菌叢と末梢血T細胞機能の連関に、腸内細菌叢産生の短鎖脂肪酸の重要性を考察している。過去のデータを併せ考えると、腸管における短鎖脂肪酸の果たす役割は、生理および病理のいずれにおいても大きいものと推察されており、本研究でも確認された形となった。この機序は、例えば神経変性疾患(アルツハイマー病、パーキンソン病)や代謝疾患、腎疾患でも病態形成に関与することが推測されており、本研究の推進方向を示すものと考える。2018年度の腸内細菌叢メタゲノミクスおよびリンパ球機能解析は、昨年同様おおむね計画通りに進捗し、欧文にて2公表を終了した。また学会発表も、米国リウマチ学会および日本リウマチ学会等にて実施した。現在、ベーチェット病および再発性多発軟骨炎における新規患者のリクルートを実施しており、逐次解析を実施している。ベーチェット病と再発性多発軟骨炎は近縁疾患とも考えられているが、腸内細菌叢メタゲノミクスとT細胞機能解析の結果は対極をなしていた。仮にマウス腸内細菌叢をこの2疾患の腸内細菌叢にてヒト化できれば、そのマウスの解析にて疾患モデルの作成を通じて、T細胞機能の病理的なスペクトラムを観察し得る可能性があると考えている。現在この仮説を証明すべく、動物実験を計画している。再発性多発軟骨炎においては現在、T細胞の遺伝子発現と血中サイトカイン濃度、および疾患のバイオマーカーと考えられている「血清MMP-3」と「抗タイプIIコラーゲン抗体」の連関を検索している。同疾患における、T細胞機能の病態における役割を新たに明らかにして、腸内細菌叢との関連を再考察する。次項にて詳述するが、本研究組織では血清MMP-3と抗タイプIIコラーゲン抗体が再発性多発軟骨炎の異なった病理に関与していることを明らかにしており(Medicine. 2018; 97: e12837)、その結果は斬新なデータとなるものと考えている。まとまり次第公表を予定する。T細胞におけるエピゲノムの探索であるが、すでに得られたデータより情報収集のみである程度の考察を実施し得る可能性が出てきていると考えている。最新T細胞機能研究の獲得を維持する。1T細胞機能と疾患バイオマーカーとの関連検討の実施前述したが、現在再発性多発軟骨炎においてはT細胞機能と、いわゆる疾患バイオマーカーとの比較を試みている。今後はこの解析を、他疾患へと、またメタゲノミクスの結果を含めたものへと拡張する予定である。再発性多発軟骨炎では「血清MMP-3」と「抗タイプIIコラーゲン抗体」が疾患バイオマーカーと考えられているが、本研究組織ではそれぞれが異なった機序で病態に関与している可能性があることを報告した。すなわち、抗タイプIIコラーゲン抗体は、炎症を伴って耳介軟骨炎惹起に関与しており、血清MMP-3は生体総体の軟骨変性量を反映し疾患進展のバイオマーカーとなり得る可能性である。異常T細胞は、前段の炎症反応に寄与している可能性が高い。適時適切な治療方法の選択に連結する解析結果となると考えている。また拡張する疾患は、ベーチェット病に加え慢性腎臓病(次2項参照)を解析する。現在までのベーチェット病の研究では、ガイドラインにて使用するような有力なバイオマーカーは発見し得ていないが、本研究組織ではヒートショック蛋白の病態への関与を報告している。関連を検討したい。2慢性腎臓病における腸内細菌叢メタゲノミクスとT細胞機能解析の実施前述2疾患での実績を活かして、「慢性腎臓病」における研究を開始する。慢性腎臓病・腎不全では、肝臓で産生される尿毒症物質が腎排泄されず蓄積される。これが腸管粘膜に働いてバリア機能を低下すると考えられている。バリア機能の低下は細菌のトランスロケーションやエンドトキシン血症を来しやすく、これが腎不全のさらなる悪化に連結する。これが腎機能低下時の腸-腎の悪循環であるが、これらの要素と腸内細菌叢との関連は不明のまま残されているところが多い。この解明をポイントとする。

本研究は、腸内細菌メタゲノムデータと、ヒトリンパ球機能のうち網羅的遺伝子発現解析データの相関を、各種免疫疾患にて検討するものである。近年の研究の進展によって、腸内細菌の種類とヒトの健康・疾病との関連が徐々に明らかになってきている。そこで腸内細菌種と関連が強く、さらにはT細胞機能に多大な影響を及ぼしている遺伝子の発現を探索することを目標とした。初年度のメタゲノムおよびリンパ球機能解析の研究実績の概要は以下の通りである。患者会の協力を得て、指定難病である免疫疾患「再発性多発軟骨炎」におけるメタゲノムサンプル25個とT細胞サンプル22個を収集し得た。比較用の健常人サンプルもそれぞれ27個、11個収集した。メタゲノムサンプルは本研究組織にて開発した方法ですべて解析を終了した。T細胞機能解析に関しては、費用の面もあり網羅的解析の準備段階として、RT-PCRを用いて主だったT細胞分化サイトカインの遺伝子発現を全サンプルにて解析し得た。いままでの我々のT細胞研究より、できるだけ簡便な解析方法を確立し得たと考えている。メタゲノムの結果は再発性多発軟骨炎患者と健常人に特徴的な腸内細菌種をあわせて25菌種選択することができた。その中の数種の菌の発酵過程から、T細胞機能の変化を予測したところ、それに近い結果を得ることができた。すなわち、「腸内細菌が末梢血T細胞分化に影響を及ぼしている」というプロジェクト当初からの仮説の証明に一歩近づくことが可能であった。ここまでの研究結果は論文化し投稿中である。研究開始当初の計画では網羅的検討を考慮していたが、最も効果的と考えられるターゲット遺伝子を少なくとも一疾患にて確保することができたと推察する。すなわちこの検索方法を中心として他疾患での検討が可能となったと思われる。また、このことによって、エピジェネティクス解析も容易となったため、準備を開始する。前述したように、初年度のメタゲノムおよびリンパ球機能解析の研究内容はおおむね計画通りに進捗したと考えている。繰り返しとなるが、患者会の協力を得て、指定難病である免疫疾患「再発性多発軟骨炎」におけるメタゲノムサンプル25個とT細胞サンプル22個を収集し得た。その結果、網羅的解析をせずに「再発性多発軟骨炎」におけるエピジェネティックな解析を解析をすべき遺伝子を選定することが可能であった。この知見はおそらく他疾患にも応用可能なのではないかと推測している。すでにその確認を実行している。次回の「再発性多発軟骨炎」におけるサンプルの収集は8月の患者会に合わせて実施する予定にしている。また「ベーチェット病」のサンプル回収も本研究組織内にて開始した。その他の疾患についても収集を検討したい。これらのデータ相互の関連検討も終了しており、すでに論文化もほぼ終了した。「再発性多発軟骨炎」関連の発表も多く認めるアメリカリウマチ学会での公表を予定している。
紛争経験地域における暴力レジリエンス：若年者の帰属意識形成と疾病傷害リスクの低減

紛争経験地域においては、紛争の影響に因る保健医療サービス低下に伴う感染症その他の疾患の重篤化および死亡の影響を除いても、精神疾患、暴力行為による傷害死亡、さらに非感染症(non-communicable disease)による高い傷害疾病罹患が報告されている。ことに紛争地域における若年層において、武力紛争、暴力行為によるその後の生活への影響と、健康リスクが懸念される。紛争暴力経験したイエメン、アフガニスタン、ベトナム、ラオスを調査対象とし、アフガニスタンカブール市、ベトナムフエ市では現地で健康調査ならびに生活環境調査を実施し、健康疾病・障害、暴力行為の発生と関連要因を検証した。本年度は、イエメン共和国の世帯調査分析、および、来年度に現地調査の実施を予定しているベトナムフエ市、アフガニスタンカブール市の既存データ解析、生活環境調査、健康調査の設計を行った。イエメン共和国における全国世帯調査Yemen National Health and Demographic Survey (YNHDS)、Comprehensive Food Security Survey, National Social Population Monitoring Survey, Human Rights Public Awareness Surveyを用いて、女性と子どもの健康状態および保健医療サービス受診、暴力体験の有無とその形態、治安および基本的生活ニーズ、居住生活環境、社会活動における自律性、地域社会連携について分析を行った。アフガニスタンの病院調査をもちいて解析した保健医療サービス受診、疾患別の医療費内訳の形態分析と地域世帯の経済状況をもとに、健康状態(主観的健康観、メンタルヘルス)、保健医療サービスの受診(怪我・傷害、非感染症)、紛争体験・紛争に伴う暴力体験、家族親族、地域、社会への帰属意識を含む質問紙調査項目について整理した。ベトナムにおける非感染症の罹患および予防活動、帰属意識、社会連携稠密度についての既存資料を取集分析し、評価項目の検討を行った。調査予定地イエメンについては、退避・渡航延期勧告が発出されており、本年度実施計画に予定していた通り、イエメン現地および在留イエメン研究者と連携のもと、イエメン全国調査の解析を行った。また、来年度に予定しているベトナム、アフガニスタンの調査準備(既存調査解析、調査設計)を行った。本年度は、アフガニスタンで生活環境調査、健康調査を実施するとともに、イエメン共和国、ベトナムフエ市の世帯調査の解析を行った。アフガニスタンカブール市において、カブール市内のすべての学校男女教員を対象に質問紙調査ならびに身体計測を行い、210学校(小学校20,中学校41,高等学校149)の教員から600名が参加した。質問紙調査は、紛争時の暴力経験、食糧、水、住居の確保状況、現在の健康状態(主観的健康観、メンタルヘルス、怪我・傷害、非感染症による受診状況)、学校教育を通じた地域、社会への連携稠密についての聞き取りを行った。紛争時の経験と、現在の健康状態、非感染症の予防行動との関連についての分析を実施している。昨年度にフエ市で実施されたソーシャルメディアの活用、帰属意識、健康情報の収集手段についての聞き取り調査について、18歳から60歳の住民993名の解析を行った。ソーシャルメディアを媒介とした健康情報の取得は全体の32.9%であった。また、現在の健康状態、収入、加入保険の種類にかかわらず、健康情報の取得は高い受診率、入院率との関連が認められた。イエメン共和国では、近年の内戦に伴う治安の悪化に伴い、貧困の深刻化と食糧供給の不安定化による子どのもの健康影響が懸念されている。2013年にイエメンの農村地域で実施されたYemen Baseline Survey of Mother and Child Healthに参加した5歳未満児3,549人を対象に、子どもの低栄養状態と養育環境について、世帯の豊かさと食事摂取状況とは独立に認められる関連性を検討した。子どもに大人が付添わず放置することがない、子どもを労働に従事させない、養育者が妊産婦健診を受けていることは、子どもの食事の摂取状況と世帯の豊かさの影響を調整した後も、stuntingとの有意な関連性をそれぞれ示した。予定したフガニスタンで生活環境調査、健康調査を実施するとともに、イエメン共和国、ベトナムフエ市の世帯調査の解析を行った。今年度は、ベトナムフエ市の学生を対象に生活環境調査・健康調査を実施した。また、昨年度にアフガニスタンカブール市で実施した現地調査データの解析、ならびに、これまでに収取したベトナムの学校調査データを用いた分析を続行した。カブール調査:カブール市内の学校の男女教員600名を対象に、紛争時の暴力経験、食糧、水、住居の確保状況、現在の健康状態(主観的健康観、メンタルヘルス、怪我・傷害、非感染症による受診状況)、学校教育を通じた地域、社会への連携稠密についての聞き取り調査項目を用いた。対象者の半数は体重過剰であり、18%に肥満、12.0%高脂血症が認められた。対象者の半数が、過去1年間に安全な飲料水への懸念を感じたことがあると回答しており、また食糧の入手困難については40%が主食の入手困難を報告した。紛争経験時、現在の食糧の不足状況と、現在の食習慣、体重、BMI,高血圧症状、脂質異常症状の有無について関連を分析した。ベトナムフエ市の現地調査では、5つの小学校の学童648名を対象に身体計測、ならびに質問紙をもちいた聞き取り調査を実施した。質問紙調査項目は、世帯の社会経済状況、現在の健康状態、既往、生活習慣、1日の過ごし方とした。

ベトナム全域で2013年に行われた調査データの分析では、学童期の青少年を対象に分析を行い、学校でのいじめ、青少年の心身の健康状態と、両親との関係、社会経済状況との関連について明らかにした。紛争経験地域においては、紛争の影響に因る保健医療サービス低下に伴う感染症その他の疾患の重篤化および死亡の影響を除いても、精神疾患、暴力行為による傷害死亡、さらに非感染症(non-communicable disease)による高い傷害疾病罹患が報告されている。ことに紛争地域における若年層において、武力紛争、暴力行為によるその後の生活への影響と、健康リスクが懸念される。紛争暴力経験したイエメン、アフガニスタン、ベトナム、ラオスを調査対象とし、アフガニスタンカブール市、ベトナムフエ市では現地で健康調査ならびに生活環境調査を実施し、健康疾病・障害、暴力行為の発生と関連要因を検証した。前年度に行った解析、調査設計にもとづき、ベトナムフエ市、アフガニスタンカブール市において、健康調査および生活環境調査を予定している。主観的健康観、紛争に伴う暴力の体験、外傷後ストレス障害を含むメンタルヘルス、非感染症罹患の有無、世帯の経済状況、世帯・居住地域の社会介在状況を調査する。現地調査実施にあたり、調査対象地域の保健省、自治体の協力を得て行う。また、調査を実施にあたり治安状況については、現地協力者と密に連絡を取り、必要に応じて実施時期、調査対象地域の再検証を行い、研究を遂行する。アフガニスタンカブール市のフォローアップ調査、ベトナムフエ市における健康調査および生活環境調査を予定している。社会医学治安、災害状況によりイエメンの現地調査、フエ市の予備現地調査が実施不可能であったため、既存全国調査の解析を行い、来年度実施フエ市の調査設計、事前のデータ分析を行った。治安状況と天候不順によりアフガニスタンの現地調査の実施開始時期が遅れたため、初回調査後に予定していたフォローアップ調査の今年度実施が不可能であったため、取得データの解析を先に行い、来年度にフォローアップ調査を実施する計画とした。ベトナムフエ市、また紛争体験地域であるアフガニスタンカブール市において、健康調査、生活環境調査を実施する。フエ市においては2003年、カブール市においては2006年に調査実績があり、現地の研究協力者と事前に調査実施への協力、調査密な連携関係を構築しており、治安、災害状況等の大きな状況変化がない限り、当該地域での調査研究を遂行させる計画である。来年度にアフガニスタンフォローアップ調査、ベトナム調査を実施する計画である。
幼児教育における伝統染織体験によるスクリプト獲得と感性発達との関係性

伝統染織の手仕事を取り入れた幼児教育の可能性を探る一方で,それら開発教材の感性評価指標の模索を試みた。結果として,衣生活文化の視点から伝統染織プログラムを多数実践し,現場型で改良を重ね,主観的には多くの成果を上げることができた。しかしながら,それらを客観的に評価する感性指標を十分に考究するには至らなかった。今回は,歩行解析を用いた足の評価を試み,日常の保育形態による足の発達が異なることを見出せたことから,保育内容の設定の重要性を示唆することができた。最近の子どもを取り巻く環境は著しく変化し,子どもが変容しているといわれる。他者との関係性を捉える力が貧しくなり,共感性の希薄化から不安定な感性が形成され,自然観や環境観といった地球市民としての感性発達に歪みを来たしていると推測できる。このような状況では,豊かな感性を基盤にした生きる力は育ちにくく,選択性が増大し続ける情報社会において主体的な生活者として自立していくことが求められる教育課題と乖離する一方である。本研究では,このような視点に立って,幼児教育に生活技術の多くの要素を含んでいる伝統染織を取り込んだ「遊び」を展開し,それらを通してどのようなスクリプト獲得していくかを研究対象とし,遊びの中で展開される他者(外的環境としてのモノ)との身体的接触や触覚的体験が,幼児期の感性発達に与える影響を評価するための感性パラメータを見つけ出し,幼児教育における感性教育用教材の開発のための基礎データ蓄積を目的とする。本年度は,幼児教育学上の遊びに関する文献を調査し,それらを踏まえて,自然の草木を使った「ものづくり」の視点を取り入れた遊び保育を検討し,実践を行った。1つ目は,伝統的な衣生活をテーマとして「養蚕」に注目した。童謡「あかとんぼ」に出てくるように,桑は日本人の原風景でもあるからである。そこで,園の七夕祭りと融合させるため,桑和紙を漉くことで祭りに意味付けをしていく保育である。2つ目は,古代から利用されてきた葛を多面的に体験させる保育を提案した。ここでは,蔓の利用としてクリスマスリースを自然素材のみで作成することを課題とし,冬の里山を舞台に自分で集めた素材で飾り付けをした。いずれも,日常の保育に深見を与えるプログラムを導入することが重要であり,子ども達の意欲や関心を高められる自然遊びは,幼児の感性発達に重要であることが,目常の描画と作品や取り組み態度を比較することで明らかとなった。次年度は,教材の評価方法として,感性パラメータとなりうる行動や言動を抽出していく。他者との関係性を捉える力が貧しくなり、共感性の希薄化から不安定な感性が形成され、自然観や環境観といった地球市民としての感性発達に歪みを来たしていると推測できる。このような状況では、豊かな感性を基盤にした生きる力は育ちにくく、選択性が増大し続ける情報社会において主体的な生活者として自立していくことが求められる教育課題と乖離する一方である。本研究では、このような視点に立って、幼児教育に生活技術の多くの要素を含んでいる伝統染織を取り込んだ「遊び」プログラムを開発・実践し、それらを通して遊びの中で展開される他者(外的環境としてのモノ)との身体的接触や触覚的体験が、幼児期の感性発達に与える影響を評価するための感性パラメータを見つけ出し、幼児教育における感性教育用教材の開発のための基礎データ蓄積を目的とする。本年度は,幼児教育学上の遊びに関する最新の文献を調査し,子どもの発達を評価する指標について検討を行い,エピソード記録法による質的統計解析を動画解析システム上で効率的に行う方法について検討した。また,自然の草木を使った「ものづくり」の視点を取り入れた遊び保育を検討し,日本の伝統文化である「藍染」に注目した。藍は庶民の衣を支えて来た染織史上最大の染めであり,日本の自然観を醸成してきた日本的感性が顕著に現れる対象である。そのような感性的価値を日常の保育に取組み,子ども達の意欲や関心を高められる自然遊びにつなげる教材開発は,幼児の感性発達に重要であることが,子ども達の創り出す作品に対する思いを聞き取ることで明らかになった。次年度は,同様のプログラムを行い,先に述べたエピソード記録法を用いたパラメータ抽出を行い,子どもの感性発達を評価する手法を提案する。伝統染織という生活文化体験を取り入れた幼児教育プログラムを開発し,そのプログラムが生きる力の基盤を形成する保育の中での有効性を検討することを中心に,3年間取り組んできた。この間,教材として和紙文化を取り入れたプログラム,そして藍染文化を取り入れたプログラムを実際の保育現場で保育士と協働で実践しながら,その改良につとめてきた。まず,前者では絹文化を支えてきた桑を用いた。

新芽を採集して,樹皮を「剥ぐ」,そして灰汁で「煮る」,臼で「叩く」,そして「漉く」というそれぞれ基本的な生活スクリプトを長い手間をかけて行っていくプロセスに,子ども達は飽きることなく取り組むことができた。和紙をつくることだけを目的にするのではなく,そこに存在する基本スクリプトを意識したプログラムが重要である。後者の藍については,1)種から育てて種を継承する,2)栽培活動の中での地域の大人との交流,3)藍の成長を共にする,4)日本の伝統文化,5)気候や天候といった自然環境,の5つの「関わり」の中で,生きる力の根源となる「かかわり」を促すスクリプトを意識して実践を重ねた。1年間を通してのプログラムとして地域の園に成果として還元している。課題としては,基本的なスクリプトを客観的に評価する方法について更に検討が必要である。また,エピソード記録法などを応用して,テキストマイニング手法などを適用していくことを検討していきたい。
動物の高脂肪食品への執着にいたる機序の解明

脂肪を多く含む食品は我々を惹き付けてやまない。この脂肪による美味しさに脳内の快感物質であるβ-endorphinの関与が考えられる。脂肪の摂取により脳内でβ-endorphinの分泌されることが本研究により明らかとなった。また、脂肪を胃内に投与してもβ-endorphin分泌はみられなかった。脂肪を味わうことにより脳内で分泌されたβ-endorphinが高脂肪食品の高度な嗜好性に関与することが示された。これは脂肪の美味しさと摂取した後に得られる高度な満足感によるものだと考えられるが、この満足感の発生メカニズムは明らかではない。βエンドルフィンは内因性オピオイドでありモルヒネのように鎮痛作用を持ち、快感を惹起することから脳内麻薬とも呼ばれている。脂肪をラットに自由摂取させると脳脊髄液中にβエンドルフィンが放出されることは既に当研究室において明らかとなっており、脂肪の美味しさ、満足感にβエンドルフィンが関与している可能性が考えられる。しかしながら、その放出機構は全く明らかとなっていない。そこで、脂肪の持つどのような要素(味、カロリー、粘度など)がβエンドルフィンの分泌を促進するのかを検討した。βエンドルフィンは脳視床下部の弓状核と呼ばれる部位に存在するニューロンで産生される。そこで、このニューロンの活性化を神経活動の指標であるc-fosを指標として検討した。脂肪を摂取後に脳を摘出し、スライスを作製した。c-fosおよびβエンドルフィンに対する抗体を用いて免疫染色を行い評価した。.その結果、脂肪摂取1時間後にはβエンドルフィンを発現する細胞で顕著なc-fos発現の増加が認められた。しかしながら、サッカリンやスクロース溶液を摂取してもc-fosの増加がみられなかった。以上の結果より脂肪の自発的な摂取がβエンドルフィンニューロンを活性化すること、また、このニューロンは糖質もしくは甘味溶液を摂取しても変化がみられないことが明らかとなった。脂肪にはβエンドルフィンの放出を促進させる作用があり、糖質とは異なる報酬性を有していることが示唆された。脂肪を多く含む食品は我々をやみつきにさせるような魅力的な美味しさ(嗜好性)を持つ。また、このような食品は口の中で単に美味しいというだけでなく、飲み込んだ後にも高度な満足感をもたらす。脂肪の持つこれらの作用により、脂肪を多く含む食品への高度な嗜好性が形成され、時に執着と呼べるほどの欲求を生み出す。脂肪の嗜好性のメカニズムを解明することは動物の食物に対する欲求という根源的な問題と過食という問題の解決に直結すると考えられる。Beta-endorphin麻薬やアルコールなどの依存症に関与する。Beta-endorphinは脳視床下部弓状核で産生され、鎮痛作用、快感など。作用を持つ。我々の研究室では以前、脂肪摂取後にBeta-endorphin濃度が脳脊髄液中で増加することを明とした。これはBeta-endorphinが脂肪のおいしさに関与する可能性を示している。しかしながら、Beta-endorphinは下垂体でも産生される。このため、ストレス応答によってBeta-endorphinが分泌される可能性も考えられる。そこで、脂肪摂取後に実際に脳視床下部に存在するBeta-endorphin産生ニューロンが活性化されるのかを検討した。マウスに脂肪を摂取させ、一時間後に脳を摘出し、スライスを作成した。免疫染色法によりc-fosとBeta-endorphinを可視化して検討を行った。c-fosはニューロン活性化のマーカータンパク質である。活動の低い神経においてc-fosはほとんど発現がみられないが、神経活性化により産生されるため神経活性化の指標として広く利用されている。脂肪の摂取により視床下部弓状核周辺にc-fosの発現が多数見られた。また、Beta-endorphinとの二重染色によりc-fosを発現してる神経はBeta-endorphin産生ニューロンであることが明らかとなった。つまり脂肪の摂取によりBeta-endorphin産生ニューロンが活性化されることが明らかとなった。また、同様の活性化が糖質(グルコース、スクロース)摂取によっても観察された。次に胃内投与用に胃カテーテルを手術により設置したマウスを用いて検討した。脂肪の胃内投与によりc-fosの発現上昇はみられなかった。また、味覚神経切除手術により脂肪摂取後のc-fos発現の増加が減弱した。以上の結果より、脂肪を口腔内で味わうことによりBeta-endorphin分泌が促進され、これが油脂の高度な嗜好性、満足感の一部に関与することが示唆された。
大規模コホートによる家系ゲノム情報を用いた妊娠高血圧腎症の遺伝学的原因究明

三世代コホートに登録された調査票情報、臨床情報、検査情報のデータクリーニングを進めた。独自のフェノタイピングアルゴリズム(試作版)を開発して、三世代コホートデータ(約22,000検体)に適応し病型分類を行った。解析対象である妊婦・夫・児のトリオ(PE100組、対照100組、合計600症例)の選択を進めた。また、並行してDNA抽出とジャポニカアレイ解析を進め、パイロット的に行ったゲノムワイド関連解析から、病態に関与すると推測されるゲノム変異の機能解析についてin vitro実験系を用いて予備的実験を行った。概要に記載したように、ほぼ当初の予定通り進捗している。一部、ゲノム変異の機能解析まで進んでおり、計画以上に進展している。家系情報を用いたより複雑なゲノムワイド関連解析を行うため、今年度前半期には主たる解析を終えると共に、調査票情報などを用いた予測式構築に早めに着手する。
近畿方言における配慮表現の研究

平成29年度は、淡路島および新宮市・熊野市での配慮表現調査を実施した。27年度の大阪市、28年度の京都市での調査は、近畿中央部における大都市での調査であるのに対し、淡路島および新宮市・熊野市での調査は近畿周辺部における調査である。この両地域においても最も本質的な違いは京都市・大阪市が有敬語地域であり、近畿地方においても敬語が発達した地域であるのに対し、淡路島および新宮市・熊野市は、敬語を普段使用することが少ない地域であり、従来から無敬語地域と呼ばれてきた地域である。このような視点から有敬語地域における配慮表現と、無敬語地域における配慮表現にはどのような違いが見られるのかを明らかにすることが本年度の目標の一つであった。淡路島調査は、平成28年12月から平成29年9月にかけ、淡路市、洲本市、南あわじ市の、22カ所の公民館で81名の地元の方々からご教示を得た。一方、新宮市・熊野市調査は、平成29年9月11日22日にかけて行い、公民館・隣保館をはじめ、多くの団体や個人の協力を得、90名の方々にご教示を得た。これらの成果については、29年度末にそれぞれ、研究成果報告書(3)淡路島調査編、同じく(4)新宮・熊野市域調査編を刊行した。京都、大阪の報告書と同様、これら2冊の報告書にも各々調査での話者の回答および説明をすべて文字化すると同時に文字化した部分に実際に語られた話者全員の音声をリンクしたDVDを添付した。平成29年7月30日に大阪府立大学のi-siteなんばにおいて科研成果報告会を開催し、研究代表者、分担者、協力者が一堂に会した。ここでは京都・大阪調査のデータ分析のほか、全国の高年層を対象にした配慮表現通信調査の結果の一部を発表した。なお、全国通信値調査については項目毎の地図化が完成しつつある。このうち、「断り」に関する項目については論文として公表した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、近畿方言における配慮表現の特徴について地域差および男女差の観点からその実態を明らかにするため、以下の3点を目的としている。1.近畿方言には、京阪方言のように複雑な敬語体系を有する方言と、無敬語に近いとされる方言が存在する。敬語体系を異にする方言間には配慮表現においてもが差がみられ、有敬語地域ほど配慮表現もバリエーションに富むと考えられる。この仮説を検証する。2.対人コミュニケーション上の働きかけには、地域差のみならず男女によってどのような差が現れるのか、調査を通じて、その特徴を浮き彫りにする。3.ことばの運用面に視点を据え、地理的研究を展開する。平成27年度の研究成果として、研究計画では、1.京都・大阪における配慮表現の面接調査(代表者・分担者・連携研究者・研究協力者)2.近畿地方全域での配慮表現に関わる通信調査[代表者・分担者]の2点を行うことになっていた。1.では平成27年9月に大阪での調査を完了させた。大阪市内の区役所、福祉会館、老人憩いの家など15ヶ所で70名を超える大阪生え抜きの60代以上の方々全員と面会し、お一方ずつ配慮表現調査を実施し、ご教示を得た。また、この調査で得たすべてのデータを学生アルバイターの協力を得て、文字化し、『近畿方言における配慮表現』研究成果報告書ー大阪市域調査編ー総頁数282頁ーを刊行した。平成28年度ではこのため、予定どおり調査が進まなかった京都市での現調査を第一義に考えている。2.では、当初、近畿地方での通信調査を実施することを目標としていたが、27年6月に天理市で行った科研会議で、近畿地方の配慮を浮き彫りにするには、全国的な調査を経るべきであるという意見が出され、調査対象地域を近畿から全国へと拡大した。調査は平成27年7月から同年11月にかけて実施し、全国各地から約700名余の方々から回答を得た。本年度は、研究課題遂行のため、2つの調査を実施した。まず、目的のところで指定した、「複雑な敬語体系を有する方言」として、大阪市域を対象とした調査を実施した。大阪市内の調査は、大阪市内で生育した60代以上の方々、70名に及んだ。当初の計画では、大阪市とともに全国でも最も複雑な敬語体系を有するとされる京都市域においても大阪市と同様の規模の調査を実施する予定であったが、計画していた調査時期(平成28年2・3月)に大阪市域調査の調査結果をできる限り整理するという方向に転じたため、調査を翌年に延期し、大阪調査の結果の文字化や入力作業を優先することに変更した。この結果、大阪市域で行った約70名の方々全員の調査票に対する回答のデータ整理が完了したほか、平均して約1時間以上に及んだ話者とのやりとりもすべて文字化することができた点は、計画以上の成果であったと評価できる。配慮表現の調査研究は、まだ緒に就いたばかりであり、実際の面接調査となると、話者に質問をして方言語形などの回答を得るというような、これまでの方言調査とは異なるため、試行錯誤的にならざるを得ない。このため、場面設定を行った上で発話行為を求める方法で行った。調査員と話者とのやりとりは話者の承諾のもとに録音し、同時にこれらを文字化した。

また、自由回答とは別に話者自身による説明部分もすべて文字化が行えた点はこれから予定している調査を計画実施する上においても問題点を浮かび上がらせることができ、予想以上に計画が達成できたものと評価することができる。一方、計画していた近畿地方での通信調査は、近畿における配慮表現の実態を色濃く浮かび上がらせるため、対象地域を近畿から全国に拡大した。この結果、全国各地の公民館、教育委員会等かにら多大なる協力を頂き、約800地点から回答を得ることができた点も予定していた以上の成果が得られたと評価できる。平成28年度は、27年度の大阪市での配慮表現調査との比較を行うため、京都市で調査を実施した。調査内容は一部、項目を追加したが、そのほかは大阪市調査と同じ内容である。京都調査は、2016年9月2日から9月5日にかけて京都市に住む調査時50歳以上の男女を対象に市内11区において面接形式で実施した。話者の条件として「京都市で生まれ育った50歳以上の男女」としており、その結果、90名(男性36名、女性54名)の方々から協力を得ることができた。話者の選定および調査にあたっては、京都市内の各区における公民館、老人福祉施設のほか、商店街や寺院の地元の皆様に大変お世話になった。なお、この調査には研究代表者、分担者、連携研究者全員が参加し、調査期間中に科研会議を開催した。なお、この調査には徳島大学日本語学研究室の院生・学生も参加した。昨年度刊行した『近畿方言における配慮表現の研究研究成果報告書(1)-大阪市域調査編-』に続き、『近畿方言における配慮表現研究成果報告書(2)-京都市域調査編-』として平成29年3月に刊行した。総頁数は129頁だが、添付したDVDには一人ひとりの話者とのやりとりを収録した音声を文字化した資料と、文字化されたテキストには音声リンクが施されている。なお、この文字化資料は1000頁を超えており、DVDでの配布である(29年度中には、ホームページにアップし、広く国民に周知する予定)。平成28年8月に中国南京市で行われた、第14回調査国際シンポジウムで研究発表を行った。また、配慮表現に関する通信調査に全国各地の自治体からご協力を賜り、全国各地の800名をこえる方々から調査票を返送いただいた。これらの地図はGISソフトを用いてほぼ地図化が完了しており、このデータを用いて徳島大学『言語文化研究』に原稿が掲載された。平成28年度は、研究代表者・分担者・連携研究者・研究協力者全員が京都市での配慮表現に関するフィールド調査に参加し、京都市域(市内11区におよぶ)で生育された高齢者の90名の方々から面接調査を通じ、京都方言にかかわる配慮表現に関するご教示を受けた。これらの調査から得たデータは調査票に記載されたものだけではなく、音声データとして収録することができた。配慮表現に関する調査では単なるアンケート調査や質問紙法によるものだけではなく、話者の内省を含めて、京都方言話者のお考えを伺うことが重要である。今回、話者になって頂いた方々から収録の承諾を得、録音することができた点は、前年度の大阪市調査同様、たいへん意義深く思われる。京都市での音声データは、pdf上で文字化された資料とリンクさせた形で公表することの許可をすべての話者の方々から頂いており、徳島大学日本語学研究室の院生・ゼミ学生の研究補助のもと、29年4月段階で印刷が完成している報告書にDVD版を添付して29年7月末に予定している科研の成果報告会の際に公開したいと考えている。
異状な構造をもつバリオンの存在形態の解明

(1)従来の2.6倍の統計データに基づき、γ"n"→K-K+X反応スペクトルにΘ+に対応するピーク構造が再確認されたが統計的有意性は低下した。これから、重陽子標的直下流の検出器を使い、Θ+生成に関与しない反跳陽子を伴う事象を排除するとピーク構造が強調された。(2)p(π-,K-)によるΘ+生成断面積の上限を測定し崩壊幅が1MeV以下という厳しい制限を与えた。(3)γp→K+π±Σ-+反応によりΛ(1405)の生成スペクトルの荷電非対称性を観測した。(4)d(K-,n)反応によるΛ(1405)生成実験の準備が完了した。(5)大立体角検出器の建設が進み、LEPS2ビームラインが稼働を始めた。本研究は、Θ^+やΛ(1405)といったストレンジクォークを含むバリオンのエキゾチックな状態について生成から崩壊まで包括的に測定し、その属性(質量、幅、内部自由度)を明らかにする。SPring-8のLEPS実験は最低5つの構成クォークからなるペンタクォークΘ^+を世界で初めて見出した。このような従来にないエキゾチックな状態の存在形態を明らかにすることにより、従来の単純な構成子クォーク模型を超えたハドロン形成の新しい描像を得ることができる。ハドロン内の構成クォークやクォーク・反クォーク及びクォーク・クォーク相関に対する理解を深め、クォーク閉じ込めとハドロンの質量獲得の機構解明への糸口をつかむ。本年度に実施した主な研究内容の概要は以下の通りである。光子ビームを用いた研究活動:(1)LEPS施設においてΘ^+やΛ(1405)といったエキゾチックハドロンの分光実験研究の実施。(2)大出力深紫外レーザーを導入し、光子ビームの高エネルギー化と強度の増強を行った。(3)データ収集システムの高速化に取り組み、TPC読出し回路の試作試験を行った。(4)BNLよりE949検出器を移設する準備を進め、検出器の一部と電子回路類の移送手続きを行った。(5)LEPS2計画における実験研究展開へ向けて、実行計画書を作成した。来年度に、計画実施へ向けて審議を受ける。ハドロンビームを用いた研究活動:(7)J-PARCにおいて、πビームを用いたΘ^+分光実験(E19)を推進した。(8)J-PARCにおいて、Kビームを用いたΛ(1405)分光実験を提案し、E31実験として物理採択された。このような従来にないエキゾチックな状態の存在形態を明らかにすることにより、従来の単純なクォーク模型を超えたハドロン形成の新しい描像を得ることができる。(1)昨年度に引き続きLEPS施設において光子(γ)ビームによるΘ^+やΛ(1405)といったエキゾチックハドロンの分光実験研究を推進した。(2)実験効率をさらに向上させるため、高エネルギー光子ビーム強度の倍増化を図った。(3)実験効率を向上させるため、データ収集システムの高速化に取り組む。とくに、検出器の読み出し回路の並列処理化を施し、データ収集効率の飛躍的向上を目指す。そのための回路試作を通しての開発を進める。(4)米国ブルックヘイブン国立研究所(BNL)のK中間子稀崩壊実験用検出器(E949検出器)を移送する計画を進め、電子回路を輸送した。検出器の解体を進め、ソレノイド電磁石の輸送にめどを立てた。(5)LEPS2計画の実行計画書が認められ、実験建屋が建設された。(6)J-PARCにおけるハドロンビームを用いたエキゾチックハドロン実験研究展開へむけた開発研究を推進した。生成されたエキゾチックハドロンの崩壊粒子飛跡検出器と液体重水素標的の開発を行った。本研究は、[〇!H]^+やΛ(1405)といったストレンジ