hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト膵癌γ-GTPの癌性変化にかんする研究

膵癌γ-GTPの癌性変化を明らかにしようとして、正常膵2例、膵癌5例、正常肝2例、肝細胞癌(HCC)6例および正常腎1例より、γ-GTPを分離精製し、各々のγ-GTPの性状を比較検討した。(1)膵癌γ-GTPのPAGEによる電気泳動度は5例中4例で、正常膵癌γ-GTPに比して明らかに遅延していた。(2)膵癌γ-GTPの等電点はHCCγ-GTPと同様に、いずれも正常に比して高かった。このような等電点の差異はノイラミニダ-ゼ処理により小さくなった。(3)膵癌γ-GTPのConA親和性は5例中2例で増加していた。また、LCA親和性は5例中4例で明らかに上昇していた。(4)正常膵や正常肝γ-GTPはE-PHAに大して殆ど親和性を示さないのに対し、膵癌γ-GTPのE-PHAに対する親和性は5例中2例で明らかに増加し、他の1例でもその傾向がみられた。(5)ポリクロナ-ル抗体を用いた検討では膵癌γ-GTPは正常膵、正常肝、正常膵、HCCの各γ-GTPとの間に抗原性の差異は認められなかった。以上より、膵癌γ-GTPは正常膵γ-GTPに比してSialic acidの減少、fucoseとbisecting GTcNAcの増加など糖鎮構造において変化していることが示唆され、それはHCCγ-GTPにみられる癌性変化と類似した点を有すると推察される。膵癌γ-GTP糖鎮における癌性変化を認識する単クロ-ン抗体を得ようとして、膵癌より精製したγ-GTPを免疫原にマウスのハイブリド-マ法を行った。得られた単クロ-ン抗体は膵癌γ-GTPのみならず、正常膵、正常腎、正常肝、HCCγ-GTPのいずれとも反応した。また、いずれもγ-GTPのペプチド部分を認識し、糖鎮部分に反応するものでなかった。γ-GTPは糖を多量に含有する糖蛋白であるが、糖鎮部分の免疫原性がペプチド部分に比して弱いため、膵癌γ-GTPの糖鎮部分を認識する特異な単クロ-ン抗体が得にくいのであると思われる。現在、特殊な方法を工夫し、特異な単クロ-ンを得ようとして、実験をすすめている。正常膵2例、膵癌5例、正常肝1例、肝細胞癌2例および正常腎1例の各組織を材料とし、DOCとTritonXで可溶化後、AcetoneとBromelin処理により抽出し、DEAE-Sepharose,Phenyl-sepharoseおよびMonoQHRを用いた各種クロマトグラフィーを行い、γ-GTPを精製し、各々のγ-GTPの性状を比較検討し、以下の成績を得た。1.抗腎γ-GTPのポリクローナル抗体を用いた免疫学的検討では、膵癌γ-GTPは正常膵、正常肝、肝細胞癌および正常腎のγ-GTPとの間に抗原性の差は認められなかった。

2.膵癌γ-GTPの電気泳動度は、5例中4例で肝細胞癌γ-GTPと同様に、各々の正常組織のγ-GTPに比して明らかに遅れていた。3.膵癌γ-GTPの等電点は、症例により異なるものの肝細胞癌γ-GTPと同様にいずれも正常組織のγ-GTPに比して高かった。このような癌組織と正常組織のγ-GTPの等電点の差はノイラミニダーゼ処理により小さくなった。4.膵癌γ-GTPのConcanovalin A(ConA)に対する親和性は、5例中2例で正常膵γ-GTPのそれより増加していた。5.膵癌γ-GTPのLensculimaris agglutinin(LCA)に対する親和性は、5例中4例で正常膵γ-GTPより明らかに増加しており、このような性状は肝細胞癌γ-GTPにおいても明らかにされた。7.以上より、膵癌γ-GTPでは正常膵γ-GTPに比較して、シアル酸含量の減少フュースとbisecting N-acetylglucosamine残基数の増加など、糖鎖構造において質的変化の発現していることが示唆される。また、それは肝細胞癌にγ-GTPにみられる癌性変化と類似した点を有すると検索される。昭63年度の研究より膵癌γ-GTPは、その糖鎖構造において特異な癌性変化の発現していることがほぼ判明した。そこで、膵癌より精製したγ-GTPを免疫原として、マウスに免疫し、ハイブリド-マ法にてこの特異な糖鎖を認識する単クロ-ン抗体を得ようとした。清浄膵γ-GTPに反応しないが、膵癌γ-GTPに反応するものを目標にクロ-ンを選択したが、膵癌γ-GTPのみならず、正常膵、正常腎、正常肝、肝細胞癌γ-GTPのいずれとも反応する単クロ-ン抗体しか得られず、膵癌γ-GTPのみに反応する特異な抗体は得られなかった。さらに、これらの抗体は、いずれもγ-GTPのペプテド部分を認識し、糖鎖部分に反応するものでなかった。γ-GTPは糖を多量に含有する糖蛋白であるが、糖鎖部分の免疫原性がペプチド部分に比して、弱いため、膵癌γ-GTPの糖鎖部分を認識する特異な単クロ-ン抗体が得にくいのであると思われる。現在、特殊な方法を工夫し、特異な単クロ-ン抗体を得ようとして、実験を継続中である。昭63年度の検討で膵癌γ-GTPの癌性変化は肝細胞癌(HCC)γ-GTPのそれと類似しているという成績が得られたので、この点をさらに解明するため、6例のHCC組織よりγ-GTP精製し、比較検討した。電気泳動度ではHCCγ-GTPのほうが膵癌γ-GTPより遅延している場合が多く、また、electrofocusing chromatographyによる等電点ではHCCγ-GTPが膵癌にγ-GTPよりも明らかに高値であった。ConAに対する親和性では膵癌γ-GTPのほうが高い場合が多かったが、LCAに対する親和性では両者に明らかな差異はなかった。さらに、E-EPHに対する親和性はHCCγ-GTPのほうが明らかに高い場合が多かった。以上より、膵癌γ-GTPは、slalic acidの減少やbisecting GlcNACなどの増加などHCCγ-GTPと同様な方向の糖鎖構造の変化していることが示唆されているが、その程度は一般にHCCγ-GTPよりも低いものと思われる。
持久性トレーニングは赤血球を柔らかくする

長距離選手の持久性能力の指標は最大酸素摂取量とされるが、一流選手になるほどperformanceとこの関係が成立していない。この背景を血液中の赤血球指標(RBC、MCV、MCHなど)に求め、赤血球指標の特徴との関係を検討した。先ず、大きな矛盾点が見出された。4年間に亘る長距離選手の赤血球指標を縦断的に測定すると、持久性トレーニングに伴い、赤血球数(RBC)が低下し、血液粘性も低下してくることであった。これらの低下は酸素摂取量の立場から見ると、負の条件下になるが、現実的には、このような変化のなかで自己のperformanceが亢進していた。この背景を赤血球指標としてのMCV、MCHで見ると、RBC低下にしたがってMCV、MCHの代償的増加が出現していた。MCVのこのような変化は少なくともplasma lipidsとの間の生化学的要因にあると予測した。リン脂質を多く含むplasma HDLには赤血球膜脂質を構成する物質が多い。そこで、MCVとplasma HDLとの相互関係を調べると、有意な相関係数を示す群とこれらの関係が成立しない群に分かれ、それぞれおよそ50%づつであった。赤血球膜PCとplasma PCとの間にはLCATを介した相互関係が存在することから、plasma PCとplasma HDLとの関係を調べると、これらの関係は直線的な比例関係にはなかった。MCVとplasma HDLとの関係が成立しない群では、plasma PCが有意に低かった。すなわち、MCVとplasma HDL関係の成立には、plasma PC量の存在があった。これらの結果から、持久性トレーニングに伴う代償的なMCVの増大にはplasma PC量が関係し、LCATの働きは赤血球膜PCを増加させることになり、赤血球膜PCの増加は膜の流動性、しいては変形能を高め、赤血球を柔らかくしていることになる。そこで、これらのmechanismについて、exhaustion exercise、カテコールアミン、機械的刺激による要因について再検討した。その結果、運動に関するこれらの因子すべてが、赤血球PCを増加させ、赤血球膜の流動性を高めていた。これらの結果から、運動やトレーニングの必要性は赤血球膜機能の宿命に存在していることが考えられた。長距離選手の赤血球数(RBC)を長期にわたって測定すると、統計学的に有意な減少が起きていた(p<0.05)。このようなRBCの低下は血液粘度(cP)と強い相関関係にあり(r=0.89,p<0.05)、血液粘度は低下し、心臓-血管系への軽減が考えられた。しかし、酸素運搬系の中心となるヘモグロビンの立場から見ると極めて矛盾した現象であった。ところが、RBC低下時のMCV並びにMCHを見ると、これらの指標に、代償的増加が起こり、統計学的にも有意な変化であった(p<0.05)。このような変化は10000m走,並びに5000m走の記録の更新と相互関係にあり、特にMCV ×MCH indexは持久性トレーニング期間に見られる記録更新時期と一致していた。

MCVとplasma HDLとの間には高い相互関係を示す選手と、全く関係を示さない選手があり、その割合はそれぞれ50%であった。この背景は持久性トレーニングに伴うplasma HDLの変化にあり、plasma HDLの低い選手(4050mg/dl)並びに高い選手(100mg/dl)では持久性トレーニングを継続しているにもかかわらず、全く変化がなく、6090mg/dlの範囲の選手で持久性トレーニングに伴う増加が認められた。MCV-plasma HDL関係の持つ意義を10000m走の記録との関係から求めると、これらの間には指数関係(r=0.59,p<0.05)が成立し、高い記録を持つ選手では高い相関係数を示し、低い記録の選手ではこれらの間に相互関係が見出せなかった。これらの結果から、長期観察で認められる持久性トレーニングの効果は単にRBCの減少、血液粘度の低下に止まるだけでなく、赤血球膜そのものを変化させていることが明らかとなった。そこで今年度は、このようなMCV-plasma PC関係成立の背景を、mechanism解明の立場から検討を加えた。そこで、1)Exhaustion exerciseでplasma PCに増加が生じるか。2)運動時に分泌されるcatecholamineはこれらの関係にどのように働いているか。3)運動時に考えられる赤血球の機械的衝突は赤血球膜脂質を変化させる要因となっているか。の3点について検討した。これらの結果、exhaustion exercise直後にはplasma PC並びに赤血球膜PCの有意な増加が発現していた。Incubation血液へのカテコールアミンの添加は、赤血球膜PCを顕著に増加させた。さらに、赤血球への機械的刺激は、赤血球膜PCを増加させた。これらの結果は、運動に関与する因子(カテコールアミン、赤血球の衝突)は直接的に赤血球膜PCを増加させ、この結果がch/pc比を小さくし、赤血球膜の流動性あるいは赤血球の変形能を高めていることを示している。このようなmechanismの存在は、これまで十分に知られていない知見であり、赤血球は血管内で動くことにより、赤血球の変形能を高めていることになる。したがって、血流の低下や停止は、逆に赤血球膜機能(流動性、変形能)の低下となる。この意味では、運動やトレーニングの必須的な条件は、赤血球膜機能の宿命に存在しているといっても過言ではない。
精神薄弱者更生施設の類型化と知的障害者施設再編成に関する研究

本研究で実施した調査による実態把握から、明らかにした点を列記する。・入所者属性と活動内容の乖離:入所更生施設16施設の約6割が重度・最重度判定者であり、高齢化の傾向を加味すると、通過施設の建前およびそのための訓練とその結果としての更生という本来の施設設立主旨は形骸化しているといえる。・居住環境改善の遅延:生活集団の構成は、大規模集団構成のままであり、老朽化に伴う施設更改において、旧来の面積基準解消程度に止まっている。概して、居住水準向上の取組には到達していない。・施設利用の滞留化:施設退所の促進と入所者定員の削減、その過渡的形態あるいは現実化の方策といえる施設機能の改変は進んでおらず、入所施設定員はむしろ増加の傾向にある。地域生活促進のため、GHの積極的設置や生活支援センターの設置が図られているが、その拠点的施設である通勤寮入寮者は、ことに近年養護学校卒業生で占められ、同一法人の併設といえども、これらの施策による既存入所施設から地域生活への移行が功を奏しているとは言いがたいのが現状である。以上を踏まえて、これからの入所型施設再編成を展望することを念頭においた施設活動および居住形態実現のための施設計画理念の創出、これと並行して、地域生活実現のための入所施設の新たな機能設定・変革像の提示が、立地条件などを含めた施設特性を考慮した上で見出されなければならないといえ、これが次段階の課題である。当初予定の大分県下「精神薄弱者更生施設」(以下「更生施設」)18施設(定員1,194名)に加え、入所型授産施設(以下「入所授産」)2施設(定員137名)を対象に、施設訪問と施設活動内容・利用者の実態調査を実施した。「更生施設」中、通所型施設(以下「通所更生」)1施設を除き入所施設(以下「入所更生」)である。本年度の成果を列記する。・「入所更生」の高年齢化が顕著で(43.4才)、これは施設設立経過年数との相関が強い。50代以上32.0%、60才以上でも15.6%に達し、これは滞留化の反映である。・「入所更生」各施設の障害判定構成比は、既往研究で明らかにした「通所授産」に比べ施設間格差は小さい。また、平均では、中軽度者が4割で(40.6%)、障害の軽い利用者措置の実態もみられた。施設活動では、従来からの「作業訓練活動」とともに、生活自体を目的とした活動に大別でき、これらの活動集団が複合して構成されている。すなわち、若年者・軽度者の「作業訓練施設化」志向と高年齢・重度者の「生活施設化」志向が認められ、これに施設運営方針などの加わった複合要因によって、施設活動が展開されているが、これに対する建築的空間構成は、収容施設を実体化した旧態依然のものに止まっている。従って、利用者ニーズや将来の施設展開に対する空間構成の実現という建築的観点からは、これらのギャップは極めて大きい。また、施設設置根拠である「精神薄弱者福祉法」制定から40年近く経過し、安易な施設更改は施設系改善の契機を大きく後退させることが懸念される。以上から、抜本的な施設機能の見直しを念頭においた福祉サービス体系の見直しと、これに基づく施設改善が急務といえる。こうした概要把握に基づき、次年度は典型事例抽出・詳細調査を加え、以下の各点に沿って研究を展開する。・利用者のニーズの詳細に解明と、これに対応した計画要件の提示・現入所者の処遇、新規措置者の選定基準を含めた施設の将来像の考察・「更生施設」に求められる施設機能の再検討・施設体系の見直し研究対象は、大分県内に所在する精神薄弱者更生施設17施設および入所型の授産施設2施設の計19施設である。

当年度は、施設の概要データの加えて利用者データ分析を行い施設利用者の分析を発展させ、これに基づく施設特性の把握を行い、これを裏付けとした施設の将来像を見定めること、さらに建築計画的知見に結びつける一助とすることを目的としたものである。施設利用者に関する事項としては、利用者構成を高年齢化の程度と障害の重軽2軸の指標によって捉え、また、日中活動内容の特性および余暇的時間における行為内容と遂行場所に関する分析などを行った。建築的事項としては、入所施設の平面構成およびゾーニング構成を捉えた。平面構成の特徴として指摘される居室部分に小舎制を導入した事例が2施設みられた。施設生活の居住性向上の観点からいえば、大舎制から小舎制への移行が想定されたが、そのような傾向は認められず、また生活実態の上からも、公と私の使い分けが必ずしも計画理念通りには実現していないことが挙げられ、その要因の精査が課題として確認された。
バイオ分離科学における日端共同研究

1.はじめに生物科学分野の研究において、生体高分子の分離・分析に関する技術は重要な貢献を行ってきている。それらの多くが、独創的なコンセプトに支えられて、スウェーデンのウプサラ大学の研究者によって生み出されてきたことは広く知られている。そこで活躍した研究者群はバイオの分離科学のウプサラ学派と呼ばれている。本研究は同分野に関心を持つ大阪大学蛋白質研究所の研究者とウプサラ学派の間で、広い世代にわたる研究者間の交流を計ることにより、先方の伝統に学ぶとともに、彼らにも当方のバイオ分離科学の研究実績を知って貰う機会を設けることを目的として企画された。本研究の代表者である高木は、過去12年間に、本研究に関連する2回を含めて、12回にわたってウプサラを訪問して同地の多くの研究者と個人的な親交を結び、同地のウプサラ王立科学院の外国人会員に選ばれるなど、ウプサラと大阪の間に太いパイプを作り上げてきた。本研究は、そのような長年の実績を基礎としている。2.研究者の交流2年にわたる期間中において、先方からはHjerten,Lundahl,Haneskogの3名が来日し、当方からは高木、相本、佐藤、亀山の4名が先方を訪れた。LundahlとHaneskogは代表者である高木の研究室で、グルコース輸送蛋白質の溶存状態に関しての実験を行ないウプサラ大学では設備の関係で得られないデータを取得し、滞在期間中に多くの日本側研究者と親交を深めた。また、ウプサラ学派の主流の継承者であるHjerten教授には、東京と大阪において我国の電気泳動研究の分野の主要な研究者との間に密接な情報交換の場を提供できた。高木はHjerten教授の研究室に延べ2ヶ月近く滞在し、キャピラリー電気泳動の基礎的実験を行うと共に、後に述べるように科学史研究の観点から同教授について取材活動を展開した。相本、佐藤、亀山は、ウプサラにおいて各々の研究に関連深い人々と討議し、またセミナーを行うことによって交流を深めた。また、本研究の分担者の一人であるJansonは外国人研究員として、半年間当方に滞在して研究に加わった。彼は、我々が行っているオリゴマー・デキストラン溶液を媒体とする新規なキャピラリー電気泳動の開発に加わるとともに、広く各地でウプサラの分離科学研究の成果を紹介する講演活動を行った。これらの人々の年齢は、何れも3世代にわたっており、世代を越えての交流を図るという本研究の当初の目的は十分に達成されたと信じている。3.ウプサラ学派の歴史的考察高木は、生物科学分野の分離科学の草分けとなったSvedberg、彼の直系弟子のTiselius、さらに彼の下のPorath,Hjerten,Albertsson,そして一段下のLundahlとつながる研究の系譜の流れを、現存の研究者に関しては、個人的な親交を結んで追跡してきた。本研究においては、特にウプサラにおけるばかりではなく世界的に見ても、電気泳動の開発に中心的役割を果たしたHjertenに注目して、彼の研究の意義について詳細に検討した。彼は、師のTiseliusが開発した移動境界電気泳動から出発して、自由ゾーン電気泳動を自ら開発し、さらにキャピラリー電気泳動の発展においてキーパーソンとして機能した。この間の彼の研究の進展を、同教授の研究室に延べ1ヶ月近く滞在して、親しく会話を交わしながら取材し得たことは極めて貴重な経験であった。得られた成果は、既に一部は公刊した。今日、我国に限らず先進諸国においては、若い研究者が確立された研究法に深く依存し、自らが独自の研究法を開発することに意欲的でないことは多くの識者によって指摘されているところである。物作りに、75才を過ぎても情熱を燃やしているHjerten教授の動静を文書で伝え、また本人と我国において親しく接触できる機会を若い研究者に提供できた。これは本研究の最大の成果の一つであり、今後に長く好影響を残し得ると自負している。4.総括今日、国際化がしきりに叫ばれている。本研究も、その線に沿ったものである。しかし、国際化というものは決して容易なものではない。本研究は、最初に述べたように、代表者である高木がウプサラにおいて長年にわたって築いてきた個人的なネットワークを基礎にしている。本研究に科学研究費補助金が得られたことによって、上記の基礎の上に多くの研究者が関わる人的交流の機会を設定することができた。代表者としては、ここで播かれた種がさらに実を結んで、広くは日本とスウェーデンの間の生物科学領域における分離科学に関わる研究者間の交流が、さらにさらに密接になってゆくことを願っている。

本研究の代表者である高木は、過去12年間に、本研究に関連する2回を含めて、12回にわたってウプサラを訪問して同地の多くの研究者と個人的な親交を結び、同地のウプサラ王立科学院の外国人会員に選ばれるなど、ウプサラと大阪の間に太いパイプを作り上げてきた。本研究は、そのような長年の実績を基礎としている。2.研究者の交流2年にわたる期間中において、先方からはHjerten,Lundahl,Haneskogの3名が来日し、当方からは高木、相本、佐藤、亀山の4名が先方を訪れた。LundahlとHaneskogは代表者である高木の研究室で、グルコース輸送蛋白質の溶存状態に関しての実験を行ないウプサラ大学では設備の関係で得られないデータを取得し、滞在期間中に多くの日本側研究者と親交を深めた。また、ウプサラ学派の主流の継承者であるHjerten教授には、東京と大阪において我国の電気泳動研究の分野の主要な研究者との間に密接な情報交換の場を提供できた。高木はHjerten教授の研究室に延べ2ヶ月近く滞在し、キャピラリー電気泳動の基礎的実験を行うと共に、後に述べるように科学史研究の観点から同教授について取材活動を展開した。相本、佐藤、亀山は、ウプサラにおいて各々の研究に関連深い人々と討議し、またセミナーを行うことによって交流を深めた。また、本研究の分担者の一人であるJansonは外国人研究員として、半年間当方に滞在して研究に加わった。彼は、我々が行っているオリゴマー・デキストラン溶液を媒体とする新規なキャピラリー電気泳動の開発に加わるとともに、広く各地でウプサラの分離科学研究の成果を紹介する講演活動を行った。これらの人々の年齢は、何れも3世代にわたっており、世代を越えての交流を図るという本研究の当初の目的は十分に達成されたと信じている。3.ウプサラ学派の歴史的考察高木は、生物科学分野の分離科学の草分けとなったSvedberg、彼の直系弟子のTiselius、さらに彼の下のPorath,Hjerten,Albertsson,そして一段下のLundahlとつながる研究の系譜の流れを、現存の研究者に関しては、個人的な親交を結んで追跡してきた。本研究においては、特にウプサラにおけるばかりではなく世界的に見ても、電気泳動の開発に中心的役割を果たしたHjertenに注目して、彼の研究の意義について詳細に検討した。彼は、師のTiseliusが開発した移動境界電気泳動から出発して、自由ゾーン電気泳動を自ら開発し、さらにキャピラリー電気泳動の発展においてキーパーソンとして機能した。この間の彼の研究の進展を、同教授の研究室に延べ1ヶ月近く滞在して、親しく会話を交わしながら取材し得たことは極めて貴重な経験であった。得られた成果は、既に一部は公刊した。今日、我国に限らず先進諸国においては、若い研究者が確立された研究法に深く依存し、自らが独自の研究法を開発することに意欲的でないことは多くの識者によって指摘されているところである。物作りに、75才を過ぎても情熱を燃やしているHjerten教授の動静を文書で伝え、また本人と我国において親しく接触できる機会を若い研究者に提供できた。これは本研究の最大の成果の一つであり、今後に長く好影響を残し得ると自負している。4.総括今日、国際化がしきりに叫ばれている。本研究も、その線に沿ったものである。しかし、国際化というものは決して容易なものではない。本研究は、最初に述べたように、代表者である高木がウプサラにおいて長年にわたって築いてきた個人的なネットワークを基礎にしている。
ポルフィリンピンサー型錯体を基盤とした新規機能性分子の開発

本研究はポルフィリンの環外部に配位部位を導入し、錯化を行うという新しい概念に基づいている。種々の錯体を合成し、その性質を明らかにすることを目指した。特に機能性発現を指向した。研究開始から当該年度までにパラジウム、白金、イリジウム、ルテニウムとの錯化を検討し、錯体の構造および性質を明らかにすることに成功している。当該年度は特にルテニウムとの錯化挙動を検討した。すでにβ位にピリジル基がついたポルフィリンに対して、ルテニウムターピリジルカチオンを反応させると、ターピリジルとポルフィリン環でのππスタッキングによりポルフィリンのルテニウムへのη^2π配位が安定化されることがわかっている(J. Am. Chem. Soc. 2010, 132, 9992.)。さらなる検討を行った結果、C-H結合開裂を伴って、ピンサー型のσ錯体が合成できることがわかった。さらに興味深いことにσ型の錯体は合成と共に、部分的にラジカルカチオンへと変化することもわかった。その原因は現在検討中であるが、ドナーであるポルフィリンとアクセプターであるターピリジンとの間での光誘起電荷分離からの反応が関与しているものと考えられる。光誘起電荷分離からの反応は、自然界では光合成に用いられていることからもわかるように、この仮説が正しければ、光触媒や光電変換素子などとしての種々の応用が可能になるものと考えられる。つまり、本研究での目標であった、機能性発現の重要な鍵となる現象を見いだすことに成功したとものと考えている。得られた知見をもとに今後ポルフィリン外部金属錯体の化学がより発展するものと期待できる。環外周部に安定に炭素-遷移金属結合を持つポルフィリンは珍しい。しかし、ポルフィリン環への外部金属の影響や、外部金属の反応性・触媒能、ポルフィリンの内外金属間の相互作用など、様々な観点から興味深い化合物である。そこでポルフィリン環外部に新たに配位部位としてピリジル基を導入し、これと金属塩とを反応させることで、異種2核ポルフィリン金属錯体を合成することとした。ベータ位モノピリジルポルフィリンと4価の白金塩とをトルエン-酢酸中で反応させることにより、白金架橋対面型ポルフィリン2量体を合成することに成功した。この錯体は螺旋のキラリティを持ち、両エナンチオマーはキラルカラムにより分離が可能である。さらに還元により白金中心が4価から2価へと還元され、それに伴うポルフィリンの配置の変化により螺旋性の反転が起こることを見いだした。また反応溶媒をトルエン-酢酸からトルエン-DMF(N,N-dimethylformamide)に変えると、ポルフィリンのメゾ位のsp^2C-H結合とDMFのメチル基のsp^3C-H結合の開裂が交差して起こることを見いだした。近年、実験操作の簡略化、アトムエコノミー等の観点からC-H結合を直接官能基化する反応の開発が盛んに行われているが、未だにsp^2C-H結合、sp^3C-H結合の同時開裂を経由したクロスカップリング反応の報告例はない。本現象はその鍵段階となる素反応であり、重要である。本研究ではポルフィリンの環外部に設けた配位場での錯化とその錯体の性質解明・機能化を行っている。基本となるポルフィリンはイリジウム触媒による位置選択的直接ホウ素化、つづく鈴木・宮浦クロスカップリング反応によりβ位にピリジル基を導入したものである。今回は白金およびルテニウムでの錯化に成功し、その構造・性質を明らかにした。白金錯体はβジピリジルポルフィリンと塩化白金酸カリウムとを反応させることにより得られた。これを酸化することにより白金4価錯体の合成に成功し、X線結晶構造解析によりその構造を明らかにした。また白金上の配位子を塩素からフェニル基に変換したものを酸化すると、還元的脱離によりメゾ位にフェニル基を持つポルフィリンが得られることを見出した。ルテニウム錯体はルテニウムターピリジルカチオンとβモノピリジルポルフィリンを反応させることで得られた。X線結晶構造解析により得られた錯体がη2π錯体であることを明らかにした。η2πアレーン錯体は通常合成困難であることが知られている。問題となるのは位置選択性とη2π配位の弱さである。今回、η2ポルフィリンπ錯体が合成できた要因がピリジル基による位置選択的錯化、およびターピリジンとポルフィリン間のπ-π相互作用によるη2π配位の安定化によるものであることを明らかにした。ターピリジン上に官能基を導入しても錯体が合成できること、またポルフィリンの中心の空孔での錯化をη2π配位を壊さずに達成できることを明らかにした。

すでにβ位にピリジル基がついたポルフィリンに対して、ルテニウムターピリジルカチオンを反応させると、ターピリジルとポルフィリン環でのππスタッキングによりポルフィリンのルテニウムへのη^2π配位が安定化されることがわかっている(J. Am. Chem. Soc. 2010, 132, 9992.)。さらなる検討を行った結果、C-H結合開裂を伴って、ピンサー型のσ錯体が合成できることがわかった。さらに興味深いことにσ型の錯体は合成と共に、部分的にラジカルカチオンへと変化することもわかった。その原因は現在検討中であるが、ドナーであるポルフィリンとアクセプターであるターピリジンとの間での光誘起電荷分離からの反応が関与しているものと考えられる。光誘起電荷分離からの反応は、自然界では光合成に用いられていることからもわかるように、この仮説が正しければ、光触媒や光電変換素子などとしての種々の応用が可能になるものと考えられる。つまり、本研究での目標であった、機能性発現の重要な鍵となる現象を見いだすことに成功したとものと考えている。得られた知見をもとに今後ポルフィリン外部金属錯体の化学がより発展するものと期待できる。
精神科医療・福祉における訪問型サービスの質の管理

訪問型サービスに従事するスタッフの離職率を招く要因の一つとして、スタッフのバーンアウトによる離職が問題となっている。支援スタッフが心身共に健康でなければ利用者に対し、十分な支援を提供することができない。一方で、包括型地域生活支援プログラムのようなチームを組んで訪問型サービスをするスタッフは、他の訪問型サービスを実践するスタッフよりバーンアウトしにくいことが報告されているが、その要因については、明らかにされていない。NIOSHの「健康職場モデル」の概念では、職場特性の背後にある職場風土などの組織特性が、スタッフの健康を左右する重要な要因であるとされている。そこで、本研究では、包括型地域生活支援プログラムのようなチームを組んで訪問型サービスをするスタッフを介入群とし、他の訪問型サービスを実践するスタッフを対象群に、バーンアウトしにくい職場風土とは何かを明らかにすることを目的とした。平成23年11月平成24年1月までの期間に、調査票を配布し、回収できた介入群(n=72)、対照群(n=89)が分析の対象となった。その結果、責務感を除く、各スタッフの職場風土の指標の多くが,介入群と対照群との間で有意な差が認められた。他方,両群間には属性にも違いが認められた。属性の違いが影響していたが可能性が示唆された。今後、属性についても詳細な検討を要する。調査票の回収時期が遅れたため。データの詳細な分析と論文執筆。本研究では、訪問型サービスを実践する臨床スタッフ65名を対象として、職務ストレッサー及び対人援助職特有のストレス反応であるバーンアウトに対するソーシャルサポートの影響を明らかにすることを目的とした。方法は自記式質問紙を用いた調査を行った。質問紙には、この研究の目的と得られたデータの扱いについて記した書面を添付し、調査に対して同意の得られた対象者のみ回答を得た。ソーシャルサポートの測定には、Norbeckが開発し、著者らが日本語に翻訳・修正したNorbeck Social Support Questionnaire(NSSQ)を使用した。NSSQはソーシャルサポートの要素のうち、(1)サポートタイプ(2)サポートの源(3)サポート機能について、また、全般的なサポートとともに、個別の人物からのサポートをも評価することができる。サポートの機能は、他者への肯定的な情緒表現(affect:情緒的サポート)、他者の行動、認知や見解の肯定、是非(affirmation:評価的サポート)他者への物質的援助(aid:道具的サポート)の3種類に分けて測定できるのが特徴である。結果は、従来から有意な差が報告されている仕事の裁量度とバーンアウトの関係には有意差がみられなかった。サポートの源としては家族からのサポートより職場の同僚によるサポート、サポート機能としては、情緒的サポートに職務上のストレッサーを減少させる傾向が認められた。これらのストレッサーはバーンアウトと有意な正の相関がみられたことから、ソーシャルサポートにはバーンアウトを抑止する効果があると考えられた。近年、バーンアウトの関連要因として、組織要因の重要性が認識されている。また、仕事におけるストレッサーへの適応能力を向上させるための個人への教育的介入と組織の改善を同時に行うことが最も効果的なバーンアウト対処・予防法と考えられている。本研究では、精神的なストレスと職場環境との関連について調査し、職場での組織的なアプローチにより、バーンアウトへの対処および予防について検討することを目的とした。調査に同意が得られた精神科訪問型サービスを実践する全国7施設とそのスタッフを対象とした。バーンアウトには、Maslach's burnout inventory日本語版、職場環境については、Organizational checkup surveyと職業性ストレス調査票の関連項目を使用した。その結果、個人属性と職場環境、仕事量、役割、職務満足の項目について、現職希望者と退職、転職希望者の間で優位差がみられたが、職場の物理的環境との間には関連が見られなかった。またバーンアウトとの関連においては、職場環境、特に役割に疑問を感じているスタッフほど、情緒的消耗度が高いことが明らかになった。今後、バーンアウト対処・予防法という観点から検討をおこなうためには、職場での意思決定やコミュニケーション及びチームワークのあり方などの要因についても、調べる必要がある。
気道防御メカニズムにおける鼻腔NOの生理学的意義に関する研究

気道上皮の大部分を占める繊毛円柱上皮は、様々な異物を咽頭に向かって運搬し、痰として排出させる機能をもつことで知られている。繊毛円柱上皮はミトコンドリアを多数有し、繊毛運動に必要なエネルギーであるATPを容易に供給することができる構造を持つ。この、ATP産生はむろん酸素を用いて行われるので、繊毛運動の指標として、気道粘膜上皮組織の酸素消費量を用いることができる可能性がある。我々は、鼻腔を右/左から左/右へ向かって換気する鼻腔内ガスサンプリング法を利用して、気道上皮の酸素の消費量と二酸化炭素の産生量を質量分析計によって測定した。また同時に一酸化窒素NOを化学発光法によってVNOを測定した。結果は、酸素の消費量が、1.2±0.15、二酸化炭素産生量が、1.65±0.10ml/min(mean±SD)であった。また、Rは1.38±0.12.であった。鼻腔気道に局所的に与えた低酸素刺激によって、鼻腔粘膜の酸素消費量、二酸化炭素産生量ともに著しく低下し、さらにNOの産生量も同時に低下した。気道上皮のエネルギー産生能、NOの産生能の双方とも、気道内の酸素分圧に依存していること、すなわち酸素の拡散依存性(diffusion-limited)であることが示唆された。これと全く同様の結果が摘出灌流肺からも得られたことから、気道内の酸素センサーとしての上皮の働きが推測された。また、この生理機能が換気一血流比の改善に役立つことを摘出灌流肺の研究から示した。ヒトの鼻腔粘土皮は、繊毛円柱上皮、繊毛を持たない円柱上皮、ゴブレット細胞などによっで構成されている。このうち、繊毛円柱上皮は、気道の奥にいくにつれて、その割り合いが増加し、下甲介のもっとも後部は、ほとんど100%が繊毛をもった円柱上皮によって覆われている。これらの繊毛の働きは、様々な異物を咽頭に向かって運搬し、痰として排出させることにある。分泌顆粒をもったゴブレット細胞などに比して繊毛円柱上皮はミトコンドリアを多数有し、繊毛運動に必要なエネルギーであるATPを容易に供給することができる構造を持つ。我々は、気道上皮の酸素の消費量と二酸化炭素の産生量を、対流による鼻腔内ガスサンプリング法を利用して測定した。これは、鼻腔を右/左から左/右へ向かって換気し、この時の洗い出しガスに含まれる酸素や二酸化炭素濃度を質量分析計によって測定し、また同時に一酸化窒素NOを化学発光法によって測定した。結果は、酵素の消費量が、1.2±0.15、二酸化炭素産生量が、1.65±0.10ml/min(mean±SD)であった。いま、鼻粘膜の表面積を約150平方センチメータと仮定すると、この酸素消費量は、鼻粘膜上皮1平方cm、1分間で、おおよそ8μl程度になる。また、Rは1.38±0.12であり、二酸化炭素の排出が酸素の吸収を上回るもので、陸棲両生類の皮膚のガス交換と酷似していた。したがって、エネルギー産生、NOの産生の双方とも、気道の酸素分圧に依存し、酸素の拡散依存性であることが示唆された。気道上皮の大部分を占める繊毛円柱上皮は、様々な異物を咽頭に向って運搬し、痰として排出させる機能をもつことで知られている。

繊毛円柱上皮はミトコンドリアを多数有し、繊毛運動に必用なエネルギーであるATPを容易に供給することができる構造を持つ。この、ATP産生はむろん酸素を用いて行われるので、繊毛運動の指標として、気道粘膜上皮組織の酸素消費量を用いることができる可能性がある。我々は、鼻腔を右/左から左/右へ向って換気する鼻腔内ガスサンプリング法を利用して、気道上皮の酸素の消費量と二酸化炭素の産生量を質量分析計によって測定した。また同時に一酸化窒素NOを化学発光法によってVNOを測定した。結果は、酸素の消費量が、1.2±0.15、二酸化炭素産生量が、1.65±0.10ml/min(mean±SD)であった。また、Rは1.38±0.12.であった。鼻腔気道に局所的に与えた低酸素刺激によって、鼻腔粘膜の酸素消費量、二酸化炭素産生量ともに著しく低下し、さらにNOの産生量も同時に低下した。気道上皮のエネルギー産生能、NOの産生能の双方とも,気道内の酸素分圧に依存していること、すなわち酸素の拡散依存症(diffusion-limited)であることが示唆された。これと全く同様の結果が摘出灌流肺からも得られたことから、気道内の酸素センサーとしての上皮の働きが推測された。また、この生理機能が換気-血流比の改善に役立つことを摘出灌流肺の研究から示した。
Higher spinブラックホールの動力学の研究

Higher spinブラックホールの動力学を研究するために、量子クエンチとそのホログラフィック双対について研究した。量子クエンチとは系を特徴付けるパラメータを急激に変更することで生じるダイナミクスのことである。一般に量子効果が強い場合にはこのダイナミクスの記述は困難である。しかしながら2次元共形場理論では、共形対称性を用いることにより、解析的な理解が可能である。近年、ある種の3次元ブラックホールに適当な時間スライスを導入することにより、2次元共形場理論における量子クエンチをホログラフィックに記述できることが分かった。さらに、この量子クエンチにおけるエンタングルメントエントロピーの時間発展がブラックホールの事象の地平面の内側の領域についての情報を持っていることが分かった。本研究では両者の対応を精密化を目的とした。具体的には次の3点に絞って計算を進めた。(1)有限サイズ効果入りの大域的クエンチにおけるエンタングルメントエントロピーの時間発展:我々は有限領域におけるクエンチを考えた場合には、このエントロピーが熱化されずに、時間的に振動することを発見した。(2)時間に依存するブラックホールにおけるエンタングルメントエントロピーの時間発展について:因果的影と呼ばれる、無限遠における共形的境界と因果的につながっていない領域があるブラックホールが知られている。この因果的影が境界における量子クエンチにどのように影響するのかについて、このブラックホールにおいてホログラフィックエンタングルメントエントロピーを計算することにより調べた。(3)近年量子クエンチにおいて統計的仕事量と呼ばれる量が注目を集めている。この量をホログラフィックに計算する方法を提案した。これらの結果に基づき合計3本の論文を執筆中である。本研究課題は、最終年度のため記入しない。
ヒト歯髄における神経伝達ペプタイドの分泌機序に関する研究

歯髄の中には,知覚神経の自由神経終末が分布しており,歯の痛みを伝達している.歯の痛みの発生機序としては,内因性発痛物質の作用のほかに,最近,知覚神経の末端から分泌される神経伝達ペプタイドも痛みの発生に関与していることが明らかとなった.その中で,Calcitonin Gene-related Peptide (CGRP)は,もっとも血管拡張作用が強いペプタイドであり,血管拡張が痛みの原因である歯髄充血や歯髄炎に関与している可能性がつよい.そこで,本研究は,ヒト歯髄を対象として,神経伝達ペプタイド(CGRP)の存在の確認と分泌機序を明らかにする目的でおこなった.智歯抜去後直ちに歯髄を摘出し冷たいクレブス液のなかで余分な組織を除去した.その後酸素化したクレブス液のなかに浸し,37°Cのウォタ-バスで30分間培養した後に実験を開始した.2mlのクレブス液に摘出歯髄を10分間培養し,コントロールとした.その後,カプサイシン10-5Mを混合したクレブス液中で10分間培養した.培養液に放出されたペプタイドを直ちに酢酸を投与して固定し凍結させた.凍結させた試料を遠沈乾燥した後に,RIA法により神経伝達ペプタイド(CGRP)を測定した結果,コントロール値35fmolと有意に変動する値は得られなかった.しかし,この結果のみでは,抜去歯髄の培養あるいは損傷によるものか,CGRPの存在が少ないためかは,結論できない.さらに追試実験が必要であろう.また,すでに存在が証明されている神経伝達ペプタイド(サブスタンスPなど)を測定する必要がある.歯髄の中には、知覚神経の自由神経終末が分布しており、歯の痛みを伝達している。痛みの発生機序としては、自由神経終末の侵害受容器に対する、セロトニン、ブラジキニン、ブロスタグランジンなどの内因性発痛物質の作用ほかに、最近、知覚神経の末端から分泌される神経伝達ペプタイドの痛みの発生に関与していることが明かとなった。現在、多くの神経伝達ペプタイドが発見され、それぞれ異なった作用が報告されている。Calcitioni Gene-relateceptede CGRP)は、もっとも血管拡張作用がある神経伝達ペプタイド(BARNES1991)であり、炎症の際の血管拡張に重要な働きを示すことが考えられている。一方、歯髄充血や歯髄炎の痛みは、血管拡張が痛みの原因である可能性がつよい。そこで本研究は、ヒト歯髄を対称として、神経伝達ペプタイド(SP.CGRP)の存在の確認と分泌機序を明らかにする目的で行った。本年度は、ヒト歯髄の培養および神経伝達ペプタイドの放出の為の実験系の確立をめざした。智歯あるいは矯正による便宜抜去歯を患者の了解のもとに使用した。抜去後直ちに歯髄を摘出し冷たいクレブス液のなかで余分な組織を除去した。その後酸素化したクレブス液の中に浸し、37°Cのウォタ-バスに30分間培養した後に実験を開始した。2mlのクレブス液に摘出歯髄を10分間培養しコントロールとした。その後知覚神経を選択的に刺激するカブサイシン10_<-5>Mを混合したクレブス液中で10分間培養した。培養液に放出されたペプタイドを検出するために、直ちに酢酸を投与し撹拌器で撹拌した後、凍結させた。凍結させた試料を逸沈乾燥した後に、凍結保存した。RIA法による神経伝達ペプタイドのSPおよびCGRP濃度の測定は、次年度に行う予定である。歯髄の中には,知覚神経の自由神経終末が分布しており,歯の痛みを伝達している.歯の痛みの発生機序としては,内因性発痛物質の作用のほかに,最近,知覚神経の末端から分泌される神経伝達ペプタイドも痛みの発生に関与していることが明らかとなった.その中で,Calcitonin Gene-related Peptide (CGRP)は,もっとも血管拡張作用が強いペプタイドであり,血管拡張が痛みの原因である歯髄充血や歯髄炎に関与している可能性がつよい.そこで,本研究は,ヒト歯髄を対象として,神経伝達ペプタイド(CGRP)の存在の確認と分泌機序を明らかにする目的でおこなった.智歯抜去後直ちに歯髄を摘出し冷たいクレブス液のなかで余分な組織を除去した.その後酸素化したクレブス液のなかに浸し,37°Cのウォタ-バスで30分間培養した後に実験を開始した.2mlのクレブス液に摘出歯髄を10分間培養し,コントロールとした.その後,カプサイシン10-5Mを混合したクレブス液中で10分間培養した.培養液に放出されたペプタイドを直ちに酢酸を投与して固定し凍結させた.凍結させた試料を遠沈乾燥した後に,RIA法により神経伝達ペプタイド(CGRP)を測定した結果,コントロール値35fmolと有意に変動する値は得られなかった.しかし,この結果のみでは,抜去歯髄の培養あるいは損傷によるものか,CGRPの存在が少ないためかは,結論できない.さらに追試実験が必要であろう.また,すでに存在が証明されている神経伝達ペプタイド(サブスタンスPなど)を測定する必要がある.
末梢神経の新しい治療法の開発

我々は末梢神経欠損間隙に対する新しい治療法として,末梢神経緩徐伸長法を開発し臨床応用を目指している.本研究では,本法の適応と限界を明らかにするとともに,緩徐伸長された神経の細胞体における分子生物学的変化を研究することを目的とした。本年度は本法を用いて修復した神経の再生能を従来法である遊離神経移植術と比較し、本法の有用性について評価した。また後根神経節における変化(apoptosis検出)についても評価,行動解析と後根神経節における疼痛関連物質の定量により治療中の疼痛に関する評価を行った.縫合後の再生能は家兎を用いて手術後16週目に電気生理学的(運動神経伝導速度測定)および組織学的(横断切片の有髄軸索数および軸索径)で評価したが、いずれも神経伸長群は遊離神経移植群より有意差を持って優れていた。本法は新しい末梢神経欠損間隙治療法として有用であると考えられた。神経伸長時の疼痛に関する研究ではラットを用いて実験を行った。神経伸長群と神経因性疼痛モデル(鎖骨神経結さつ切除モデル)およびSham operation群を作成し、後根神経節細胞のapoptosisを神経伸長開始後14日目にTUNEL法にて評価した。いずれの群においてもTUNEL陽性細胞率に認められなかった。神経伸長中および伸長後の疼痛に関して、自傷行動の解析・疼痛関連物質(TNF-α、c-Fos)の免疫染色にて評価した。自傷行動はいずれの群も差はなかったが、疼痛関連物質の発現は神経因性疼痛モデル群より神経伸長群が少なかった。神経断端直接伸長において神経因性疼痛や伸長刺激による侵害性の疼痛は生じないことが示唆された。末梢神経欠損間隙の新しい治療法として我々が開発した末梢神経緩徐伸長法に関する以下の2つの実験を行った。(研究1:末梢神経緩徐伸長法の適応と限界に関する研究)家兎用末梢神経伸長器を開発し、伸長距離および速度に関する検討を行った。対象は16週齢の雄日本白色家兎6匹、大腿中央部で坐骨神経20mm欠損を作成した.神経近位断端および遠位断端に伸長器を装着し、創を閉鎖した.翌日より神経伸長を1日1mmの伸長スピードで20日間伸長した。伸長終了翌日にを展開し,両断端の神経を摘出し縦断切片を作成、S100およびNeurofilament(以下NF)免疫染色を行った。(結果)新しく開発した家兎伸長器は螺子を回転させるだけで神経伸長が可能なものであり、毎日の神経伸長を無麻酔下で行うことができた。20日間伸長された両断端の神経は縫合可能距離に達していた。免疫染色の結果では神経全体が有効に伸長されたと考えられたものが6匹中5匹であった。この結果、伸長速度1mmで20日間の伸長を行うと20mmの欠損間隙を修復できることがわかり、次年度にこの条件で欠損間隙を修復した後の再生能を検討することとした。(研究2:末梢神経緩徐伸長時の神経細胞体におけるapoptosisに関する研究)対象はWister rat雄12週齢、坐骨神経10mm欠損を作成し、ラット用神経伸長器で近位断端を1日1mmの速度で伸長した群およびコントロール群として伸長を行わなかった群について手術後14日目に還流固定を行った後、L4,L5の脊髄後角および後根神経節細胞を摘出した。凍結切片を作成しTUNEL法を用いてapoptosis細胞の検出を行った。(結果)TUNEL陽性細胞として検出される細胞は後神経節細胞の全スライスで十数個程度と少なく2群間での差を検討するに到らなかった。次年度は免疫染色を用いた神経細胞体数計測を行うこととした。神経断端
生物学的見地を取り入れたエージェントベースの経済モデルによる福祉制度の探究

通常の新古典派数理経済モデルにおける経済主体の行動規範は、合理性の仮定(合理的選択理論)に基づいて組み立てられているが、この合理性の仮定だけでは、相互扶助行動を含めた人間の多様な行動様式を説明することには限界がある。たとえば、人間が他の人間を助けること(利他性)を説明するために、合理的選択理論では、その利他性を示す経済主体が、たまたま援助行動を選ぶような選好をもっていたのだという、アドホックかつ自家撞着的説明をするしか方法がなかった。もちろん、近年における情報の経済理論および(進化)ゲーム理論の発展により、多様な経済主体が存在する状態における戦略的行動様式のモデル化はある程度可能になっているのだが、経済主体の多様性を増加させることによるモデルの複雑化と、そのモデルにおける均衡解の導出可能性には、著しいトレードオフの関係があるという弱点を否むことはできない。本研究は、上述した従来の新古典派経済モデルの限界的側面を明らかにし、それと代替となるエージェントベースの経済シミュレーションモデル技法を提言するものである。その手法とは、電子計算機上に多様な経済エージェントからなる仮想経済を構築することにより、頻度依存型の生態環境における人間の適応的行動(特に相互扶助)の創発および進化を動学的に観察することである。このエージェントベースモデル、そして仮想経済を具現化するためのマルチエージェントシステムは、人間の認知的限界および生態学的性向を重視するが、これは従来の公共政策の限界を見いだすためにも、今後さらに探求される側面であると結論づけられる。経済学における現在の分析手法の主流は、分析を目的とする経済の状況を、できるだけ単純な仮定により設定し、その仮定に立脚した数理経済モデルを演繹的に解くことにより、明示的な反証可能命題を導出することにあるとされる。ここで、数理経済モデルによる現実経済の単純化は、モデルにおける解の導出可能性を保つためには、当然必要なものとされている。さらに、数理経済モデルにおける経済主体のモデル化は、合理性の仮定(合理的選択理論)に基づいておこなわれているが、この合理性の仮定だけでは、相互扶助行動を含めた人間の多様な行動様式を説明することには限界がある。例えば、人間が他の人間を助けるのを説明するために、合理的選択理論では、その経済主体の選好がたまたま援助行動を選ぶようなものだったというアドホックかつ自家憧着な説明をする他ない。もちろん、近年のゲーム理論および情報の経済学の発展により、多種の経済主体が存在する状態での戦略的行動様式をモデル化することはある程度可能になったが、経済主体の種類を増やすことは、定常状態における均衡解の存在を証明することを非常に困難にするという弱点がある。本研究は、上記にあげた従来モデルの計算可能性を中心とする限界的側面を明らかにし、エージェントベースの経済シミュレーションモデルの構築を提言するものである。その手法として、電子計算機上に多様な経済エージュエントからなる仮想経済を構築することにより、頻度依存型の生態環境における人間の適応的行動(特に相互扶助)の進化を動学的側面から観察する。エージュエントベースモデルは、人間の認知的および生態学的側面を重視するが、これは従来の公共政策の限界性を見出すためには今後さらに探求されるべき側面であろう。
生物活性を有するトリプトファン代謝産物の合成研究

2.フラストラミン類の合成:propaegyl alcohalのCo錯体とkryptancineとの反応により逆転したプレニル基を有する5の合成に成功した。3.チヤルテリンのindale部分である6をindale-3-acetamideの環状異性体の反応性を利用して合成した。4.フミトレモルジンBの合成法を確立し、この合成中間体よりfumitremcrgin C(7)の12-位の2つの異性体を合成し、天然物の絶対構造を予想した。5.フイゾスチグミン類似化合物8(R:CH_3OCH_c-)をtryptophanより合成した。6.3,4-dihydro-β-carbalineのalkyl化および1-置換-3,4-dihydro-β-carbalineの不有還元により、光学純度は不充分であるが光学活性ある9(R=CH_3,Ph)の合成が行われた。条件の改良により光学純度はさらに向上するものと思われる。1.Eudistomin類の合成昨年度まで得られた成果をもとにD-cysteinより得られるcysteinalとN-hydroxytryptamineより光学活性nitrone体を合成し、低温でCF_3COOHと反応させると主生成物として1__が得られた。1__をCCl_4中NCSと反応させると低収率ながら期待するoxathiazepine環への閉環がおこり、脱保護することにより天然のdebromoeudistominL2__と同一の化合物が得られた。nitroneの室温の反応(CF_3COOH)で主生成物として得られる3__(X=H)を臭素化すると選択的に3__(X=Br)が得られた。酸による環変換でβ-carbalineに導き、次でnesで閉環、脱保護するとeudistominL4__が得られた。2__、4__のはじめての全合成であり、これにより天然物の絶対構造を明らかにすることができた。2.FumitermorginCの合成FumitermorginB全合成の中間体を5__脱sulfene酸、閉環して12α-fumitremorginC6__を、さらにepi化して(7__)を合成した。3.ChartellineAの合成研究Indole-acetamideの環状異性体のnitro化、臭素化などによりchartellineAのindole部分である4、5、6-tribromoindole autamide8__の合成を行った。1.ユ-デイストミン類の合成研究:昨年度までに得られた成果をもとにしてユ-デイストミンFおよびCの合成を完成した。6-bromoindoleおよび6-bromo-5-methoxyindoleより得られるhydroxylamine 1a,bとD-cystineより得られるcysteinalとの縮合によりnitrone体2a,bを合成し、S-oxideとした後、TsOH-PPTSで7員環に閉環し、更に脱保護により天然のユ-デイストミンF(4a),C(4b)の合成に成功した。2.フラストラミン類の合成:逆転したプレニル基をindole環に導入するために1,1-dimethylpropargyl alcoholのCo_2(CO)6錯体(5)を利用した。indaleと5__およびLewis酸により6__を、Nb-methoxycarbonyltryptamineおよびNa-methyl体より7__および8__の合成に成功し、フラストラミン類の合成の基本反応を確立した。3.光学活性1-置換-テトラヒドロ-β-カルボリンの合成:β-carboline9__のアルキル化を検討し、Nを活性化して有機金属化合物を用いると11__が得られることを明らかにした。また、10__キラル還元剤、キラルLewis酸による不斉還元を検討し、光学純度は不充分であるが光学活性11__(R=CH_3,Ph)が得られることを明らかにした。