hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属ナノ構造体のクリープ破壊の力学

本研究は,透過型電子顕微鏡(TEM)によるその場観察クリープ実験方法を開発して,局所力学場を制御した種々のクリープ実験を実施することにより,金属ナノ構造体特有のクリープ機構を解明して,クリープ破壊の力学基盤を構築することを目的とする.本年度の研究実績は以下の通りである.1.クリープ変形機構と支配力学の解明のための各種クリープ実験:平成29年度に確立したクリープ実験方法によりナノ試験片に対するクリープ実験を実施した.単結晶Auに対して,試験片幅・厚さを約500 nm1500 nmの範囲で変えたクリープ変形実験を行い,クリープ特性に及ぼす寸法効果を検討した.その結果,寸法の縮小に伴いクリープ速度が低下する,すなわち小さいほどクリープ変形抵抗が大きくなる寸法効果が存在することを明らかにした.さらに,金属ナノ構造体の微視的なクリープ機構を解明するため,試験片幅・厚さが約500 nmである単結晶Alに対するその場TEM観察クリープ試験を実施した.その結果,クリープ試験中の断続的な転位の増殖および排出過程をその場観察することに成功した.さらにFIB加工により切欠きを導入した単結晶Al試験片に対するクリープ破壊実験に着手して,切欠きを起点とするクリープ破壊特性に関する基礎検討を行った.2.加熱機構付試料ステージによる高温下クリープ実験方法の確立:クリープは熱活性に起因する現象であり,支配機構は温度に依存する.また,支配機構を解明するには活性化エネルギーの評価が有効である.そこで,その場TEM観察クリープ実験システムに,試料加熱機構の組込み調整を行った.本年度までに計画していた,1.クリープ変形機構と支配力学の解明のための各種クリープ実験を順調に実施しており,また,2.加熱機構付試料ステージによる高温下クリープ実験方法の確立を概ね計画通りに遂行できた.1.において単結晶Al試験片に対するその場TEM観察クリープ試験に成功して,室温下ではクリープ変形が転位の増殖と排出によりもたらされることを解明した.さらに,2.のシステムも確立したことで,高温下での試験を可能にした.これらに加えて,切欠きを導入した試験片に対するクリープ破壊実験に関する基礎検討を終了した.1.各種クリープ実験:確立したその場TEM観察クリープ実験方法によりナノ試験片に対するクリープ実験の追加実験を行いデータの拡充を図る.とくに,切欠きを導入した試験片に対するクリープ実験を実施する.切欠き先端曲率半径や切欠き深さを変えることで応力(ひずみ)の局所性を変え,それらの結果を統一的に説明できる力学法則を検討する.高倍率その場TEM観察により切欠き底近傍の形状変化を観察して,必要に応じてデジタル画像相関法を用いて,試験片の変位場を評価する.これを基に局所変位速度場を特徴づける力学量を評価して,クリープ破壊との関係を解明する.また,粒界を介した機構によるクリープ破壊の支配力学を検討する.2.試験片加工損傷を低減したクリープ実験:FIBによって生じる加工損傷層のTEM観察より,加工により試験片に転位が導入されることが判明した.また,当初計画していた低エネルギーArイオンエッチングでは十分に加工損傷層を除去することができなかった.この影響を排除するため,自己組織化(高温斜め蒸着法)により成長させた単結晶ナノ構造体に対するクリープ試験方法を確立する.FIB損傷のない試験片に対するクリープ試験結果と比較検討することにより,評価したクリープ特性の一般性を解明する.3.解析・理論的検討およびクリープ変形機構と支配力学の解明:蓄積した各種条件下でのクリープ特性(局所変位速度,き裂発生寿命など)をもとに,一般性のあるクリープ破壊の支配力学を検討する.ナノ構造体のクリープ特性を考慮した応力解析を実施して,切欠き底近傍の局所応力場を評価する.TEM観察による転位構造およびその時間変化等の実験観察結果との対照により機構を議論するとともに,局所応力場を評価する.実験および解析より得られた局所力学場を特徴付ける各種力学量とクリープ破壊の関係を検討して,クリープ破壊の支配力学を解明する.本研究は,透過型電子顕微鏡(TEM)によるその場観察クリープ実験方法を開発して,局所力学場を制御した種々のクリープ実験を実施することにより,金属ナノ構造体特有のクリープ機構を解明して,クリープ破壊の力学基盤を構築することを目的とする.本年度の研究実績は以下の通りである.1.その場TEM観察クリープ実験方法の開発:高分解能TEMによる金属ナノ構造体に対するその場観察引張クリープ実験方法を開発した.TEM内で静電気力負荷方式による力学試験が可能であるその場TEM観察力学試験装置を導入した.本装置は,静電気力型微小荷重負荷装置,および試験片位置決め用XYZピエゾステージから成る.本装置を用いてナノ構造体に対する純粋な引張クリープ試験を実施するため,導電性ダイヤモンド製グリッパーを用いたナノ構造体に対する引張負荷試験方法を開発した.実験システムの整備・調整を行うことにより,引張試験ならびにクリープ実験の実施を可能にした.2.ナノ試験片作製技術の確立:供試材として,TEMによる透過像の観察が容易であり,かつ低融点(933 K)のため室温で拡散が活発であるAl,および酸化層の影響を排除できるAu(融点1337 K)を検討項目に応じて適宜用いた.試験片は,バルク材から集束イオンビーム(FIB)加工システムを用いて加工した.各供試材に対して,寸法・形状を変えた所望の試験片を加工するための最適な加工条件を検討した.

さらに,加工した試験片をピックアップして,その場TEM観察力学試験装置の試料ステージに固定する技術を確立した.試験片のピックアップにはナノ試験片加工システムに設置済のマニピュレータを用い,ガスインジェクションシステムによるFIB誘起W蒸着により試料ステージに固定した.これらの装置による試験片のピックアップ・固定の最適プロセスを検討した.初年度に計画していた,1.その場TEM観察クリープ実験方法の開発,ならびに,2.ナノ試験片作製技術の確立を概ね計画通りに遂行できた.1.において,試験システムで採用した静電容量型変位センサーの熱ドリフトにより変位測定の精度が十分でないことが判明した.そこで,その場TEM観察像を基に試験片の伸びを評価する手法を確立して,十分な精度でのひずみ評価を可能にして上記問題点を克服した.2.においては,FIB加工とマニピュレータにより試験片の加工,および実験システムへの設置を可能にした.これらにより,単結晶Al試験片に対する引張試験およびクリープ試験の実施が可能になった.本研究は,透過型電子顕微鏡(TEM)によるその場観察クリープ実験方法を開発して,局所力学場を制御した種々のクリープ実験を実施することにより,金属ナノ構造体特有のクリープ機構を解明して,クリープ破壊の力学基盤を構築することを目的とする.本年度の研究実績は以下の通りである.1.クリープ変形機構と支配力学の解明のための各種クリープ実験:平成29年度に確立したクリープ実験方法によりナノ試験片に対するクリープ実験を実施した.単結晶Auに対して,試験片幅・厚さを約500 nm1500 nmの範囲で変えたクリープ変形実験を行い,クリープ特性に及ぼす寸法効果を検討した.その結果,寸法の縮小に伴いクリープ速度が低下する,すなわち小さいほどクリープ変形抵抗が大きくなる寸法効果が存在することを明らかにした.さらに,金属ナノ構造体の微視的なクリープ機構を解明するため,試験片幅・厚さが約500 nmである単結晶Alに対するその場TEM観察クリープ試験を実施した.その結果,クリープ試験中の断続的な転位の増殖および排出過程をその場観察することに成功した.さらにFIB加工により切欠きを導入した単結晶Al試験片に対するクリープ破壊実験に着手して,切欠きを起点とするクリープ破壊特性に関する基礎検討を行った.2.加熱機構付試料ステージによる高温下クリープ実験方法の確立:クリープは熱活性に起因する現象であり,支配機構は温度に依存する.また,支配機構を解明するには活性化エネルギーの評価が有効である.そこで,その場TEM観察クリープ実験システムに,試料加熱機構の組込み調整を行った.本年度までに計画していた,1.クリープ変形機構と支配力学の解明のための各種クリープ実験を順調に実施しており,また,2.加熱機構付試料ステージによる高温下クリープ実験方法の確立を概ね計画通りに遂行できた.1.において単結晶Al試験片に対するその場TEM観察クリープ試験に成功して,室温下ではクリープ変形が転位の増殖と排出によりもたらされることを解明した.さらに,2.のシステムも確立したことで,高温下での試験を可能にした.
GH_3細胞でのセカンドメッセンジャ-によるCaチャンネルの修飾

GH_3細胞は、サイロトロビン放出ホルモン(TRH)刺激により細胞内Caイオン濃度の上昇をおこし、プロラクチンを分泌する。TRH刺激により、細胞内情報伝達経路を介して、二種類のCaチャンネルがどのような調節を受けるかを調べた。wholeーcell voltageーclamp法により、低閾値で活性化され持続時間の短いT型Ca電流、高閾値で持続の長いL型Ca電流を記録した。TRH刺激によりT型電流の増加とL型電流の可逆的な減少が起こることが、はじめて明かになった。同様の効果は、外液にTRHが存在しなくても、非水解性GTPアナログ(GTPYS)の細胞内への投与によっても起こった。この時、TRH、GTPySの投与により、T型、L型電流の両者とも、それらの活性化、不活性化の膜電位依存性は有意に変化しないことが分かった。さらに、百日咳毒素を前処理すると,このようなTRH、GTPySのT型チャンネルへの効果は消失する。L型チャンネルの効果が百日咳毒素により阻害されるかどうかについてはまだ確認していない。これらの事を総合すると、TRHは、T型、L型チャンネル電流の性質を変えることなく、それらの振幅のみを増、減させることにより、Caイオンの細胞内への流入を調節していることが明らかになった。GH_3細胞の場合、TRH刺激によるイノシト-ルリン脂質代謝(PI)回転が生化学的に実証されている系である。このPI回転に関与するGタンパク質は百日咳毒非感受性であることが分かっているので、我々により得られたTRHによるT型電流の増加のメカニズムには、PIのセカンドメ-センジャ-は関与しないことが示唆された。Cキナ-ゼの活性化剤である膜透過性。フォルボ-ルジブチレ-ト(PDBu)を細胞外に投与しても、T型Ca電流の増加は起こらなかったので、T型Ca電流の増加には少なくともCキナ-ゼは関与していないことが分かった。
ダイオキシンによる小児自閉スペクトラム症と体内時計の変化に関する分子疫学的研究

本研究では、周産期ダイオキシン高暴露による高機能自閉症などの発達障害の傾向のあるベトナムの高濃度汚染地域居住の小児について、すでに脳波や注視機能などの脳神経学的な指標を用いて、自閉症のコア症状とダイオキシン暴露との関連性を示してきた。しかし、自閉症児の不適合症状である攻撃性や睡眠については調査していない。そこで、攻撃性や睡眠時間・質に関する行動学的調査を行い、同時に睡眠に関連するクロックジーンのRNAの頬粘膜細胞における発現を測定して、ダイオキシン周産期暴露あるいはダイオキシンよる自閉症傾向が体内時計に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。平成30年度は、前述した目的を達成するために、昨年度ダナン市テンケー地区で行った疫学調査と同様な調査をサンチャー地区においても行なった。平成30年8月(夏季休暇中)に、ベトナム・ダナン市ダイオキシン汚染地域の内、中等度の汚染が認められるサンチャー地区に居住する9歳児とその母親65組について、次の項目の全体調査を実施する。1自閉症コア症状についての調査(ADHD調査票、学習障害調査(CLS)、ベトナム語読み書き調査)トビー視線検出装置(既設)を用いた子供の注視機能検査、EEG(既設)によるミラーニューロン系活動の測定、2子供の不適合症状についての調査(攻撃性に関する調査(C-SHARP)、睡眠調査(PSQI)を母親から聞き取りを行った。さらに昨年収集したテンケー地区のデータと合わせデータベースを構築した。また、頬粘膜の採取も昨年同様サンチャー地区で行ない、RNAを抽出した後、冷凍保存してあったテンケー地区に居住する児のサンプルと合わせ、RT-PCRにてクロックジーンであるBMAL1、PER1、CRY1, CRY2を定量分析し、特にPER1の発現が最も感度良く測定できることを見出した。ベトナム・サンチャー地区においても睡眠や行動のデータおよび頬粘膜の収集を行い、クロックジーン、特にPER1も感度良く測定できたが、テンケー地区でRNA収集が不充分であった検体があったことから、「おおむね順調」と判定した。これらの検体については、次年度に再度頬粘膜を採取して、追加測定する。RNA収集不足の児を対象者とした追加調査を行い、クロックジーンの解析調査参加率を改善する。その後、ダイオキシン暴露指標、行動や睡眠のデータ、ミラーニューロンのデータ等の全データをクロックジーンの発現量と併合して、統計解析を行なう。また、2019年に京都で行われるダイオキシン学会にて、行動のデータやミラーニューロン活動への周産期ダイオキシン暴露の影響について発表する。本研究は、周産期ダイオキシン高暴露による高機能自閉症などの発達障害の傾向のあるベトナムの高濃度汚染地域居住の小児コホートを対象として、攻撃性や睡眠時間・質に関する行動学的調査、および唾液中のメラトニンやクロックジーンのRNAの発現を測定して、ダイオキシン周産期暴露、あるいはダイオキシンよる自閉症傾向が体内時計に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。平成29年度は、この目的を達成するために、以下の予備調査およびコホートの追跡調査を行った。1.頬粘膜によるクロックジーン解析のための予備調査として、本調査に先立ち、研究協力機関であるベトナム軍医科大学職員家族4名とベトナム人大学院生1名と西条を対象に検体の採取を行い、金沢医科大学で分析して、採取方法について最適検査条件を決定した。2.平成29年8月(夏季休暇中)に、ベトナム・ダナン市ダイオキシン汚染地域の内、汚染度の強いテンケー地区に居住する9歳児とその母親107組について、次の項目の全体調査を実施する。1自閉症コア症状についての調査(ADHD調査票、学習障害調査(CLS)、ベトナム語読み書き調査)トビー視線検出装置(既設)を用いた子供の注視機能検査、EEG(既設)によるミラーニューロン系活動の測定、2子供の不適合症状についての調査(攻撃性に関する調査(C-SHARP)、睡眠調査を母親から聞き取りを行った。また、3思春期発来の指標として唾液中テストステロンの測定、4クロックジーンBMAL1とPER2のmRNA測定のための頬粘膜の採取を行った。得られた調査結果については、質問票についてはスコアを算出し、唾液中テストステロンはELIZAキットを用いて測定した。唾液中のRNAについては、キットを用いて抽出した後、RT-PCRにて測定を試みたが、DNAの混入量が多く、現在、分析方法の改良を行っているところである。予定していたベトナム・ダナン市テンケー地区における疫学調査を行うことができ、107名の子供から、頬粘膜の採取や攻撃性に関する調査(C-SHARP)や睡眠調査も実施できた。また、自閉症コア症状についての多種類の調査(ADHD調査票、学習障害調査(CLS)、ベトナム語読み書き調査)トビー視線検出装置(既設)を用いた子供の注視機能検査、EEG(既設)によるミラーニューロン系活動の測定も実施して、対象児の発達障害の傾向について多角的に検討する情報が収集されている。しかし、採取した頬粘膜のクロックジーンのmRNAの測定については、検体から抽出されたRNA量が少ないこと、予想より多いDNAが混入していたことなどから、分析の試薬を変えるなどして、最適な採取・分析方法を検討中である。このことから、進展はおおむね順調と考えられる。

そこで、攻撃性や睡眠時間・質に関する行動学的調査を行い、同時に睡眠に関連するクロックジーンのRNAの頬粘膜細胞における発現を測定して、ダイオキシン周産期暴露あるいはダイオキシンよる自閉症傾向が体内時計に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。平成30年度は、前述した目的を達成するために、昨年度ダナン市テンケー地区で行った疫学調査と同様な調査をサンチャー地区においても行なった。平成30年8月(夏季休暇中)に、ベトナム・ダナン市ダイオキシン汚染地域の内、中等度の汚染が認められるサンチャー地区に居住する9歳児とその母親65組について、次の項目の全体調査を実施する。1自閉症コア症状についての調査(ADHD調査票、学習障害調査(CLS)、ベトナム語読み書き調査)トビー視線検出装置(既設)を用いた子供の注視機能検査、EEG(既設)によるミラーニューロン系活動の測定、2子供の不適合症状についての調査(攻撃性に関する調査(C-SHARP)、睡眠調査(PSQI)を母親から聞き取りを行った。さらに昨年収集したテンケー地区のデータと合わせデータベースを構築した。また、頬粘膜の採取も昨年同様サンチャー地区で行ない、RNAを抽出した後、冷凍保存してあったテンケー地区に居住する児のサンプルと合わせ、RT-PCRにてクロックジーンであるBMAL1、PER1、CRY1, CRY2を定量分析し、特にPER1の発現が最も感度良く測定できることを見出した。ベトナム・サンチャー地区においても睡眠や行動のデータおよび頬粘膜の収集を行い、クロックジーン、特にPER1も感度良く測定できたが、テンケー地区でRNA収集が不充分であった検体があったことから、「おおむね順調」と判定した。これらの検体については、次年度に再度頬粘膜を採取して、追加測定する。本年度は、昨年行ったテンケー地区に居住する9歳児107名から採取した頬粘膜から抽出したRNA検体について、クロックジーンBMAL1とPER2に加え、TIMELSS、NR1D1、CLOCK、PER3などのmRNA測定をRT-PCRにて行う。また、ダナン小児コホート調査2:平成30年8月(夏季休暇中)に、ベトナム・ダナン市ダイオキシン汚染地域の内、中等度の汚染のあるサンチャー地区に居住する9歳児とその母親70組について、前年同様、次の項目の全体調査を実施する。1自閉症コア症状についての調査(ADHD調査票、学習障害調査(CLS)、ベトナム語読み書き調査)トビー視線検出装置(既設)を用いた子供の注視機能検査、EEG(既設)によるミラーニューロン系活動の測定、2不適合症状についての調査(攻撃性に関する調査(C-SHARP)、睡眠調査)を行う。唾液中のクロックジーンについては、本年は多い収集量が期待される唾液を用いたキットを使って採取し、抽出して冷凍保存する。昨年採取した検体で、発現の多いクロックジーンについて、そのmRNA測定を行う。RNA収集不足の児を対象者とした追加調査を行い、クロックジーンの解析調査参加率を改善する。その後、ダイオキシン暴露指標、行動や睡眠のデータ、ミラーニューロンのデータ等の全データをクロックジーンの発現量と併合して、統計解析を行なう。
機械学習によるスピーキングの基準特性抽出と習熟度推定

本研究は、自動採点の技術を用いて、第二言語としての英語学習者(外国語としての英語学習者を含む)の話し言葉の習熟度を自動評価するものである。本研究では、NICT JLE Corpusを主な分析データとし、Biber (1988)で用いられている言語項目に関する情報をデータに付与した。そして、分析に用いた手法は、他の手法よりも比較的高い分類精度が得られると報告されているランダムフォレスト法である。その結果、9段階の習熟度を61.28%の精度で正しく分類できた。これは、ベースラインの精度よりも37.63ポイント高いものである。また、分類に大きく寄与した言語項目は、前置詞、人称代名詞などであった。本年度は、スピーキング能力の自動判定器の試作を行った。その判定器の目的は、英語学習者による話し言葉を自動評価すると同時に、学習者の習熟度推定に寄与する言語項目を特定することである。実験データは、日本人英語学習者1,281人の話し言葉コーパスであり、習熟度情報が付与されたNICT JLE Corpusである。このコーパスに付与された習熟度情報をクラスとし、Biber (1988)によって分析された言語項目を特徴量とした。習熟度推定に用いる手法は、ランダムフォレストとした。判定実験の結果、61.28%の精度で学習者の習熟度を正しく推定することができた。また、推定に寄与した言語項目は、総語数、異語数、前置詞、時制、1人称代名詞などであった。また、単に学習者の言語的パフォーマンスから習熟度レベルを推定するだけでなく、自動的なフィードバックの仕方を想定した統計モデルの策定に着手した。さらに、学習者の母語による習熟度発達過程の違い、タスクによる言語的パフォーマンスの違いなどを考慮したデータ解析の方法論を模索し、試験的な分析を積み重ねた。そして、本研究ではこれまで用いられてこなかった言語的特徴の自動抽出に向けて、様々な語彙多様性指標やリーダビリティ指標を網羅的に算出するためのプログラムや、未加工の英文から様々なテキスト情報を抽出するためのプログラムを実装し、その解説とともに論文形式で発表した。最後に、関連分野の研究者とともに、国内では恐らく初めてとなるライティングおよりスピーキングの自動採点・自動評価に関するシンポジウムを年度末に開催し、主に言語教育関係の参加者から好評を得た。上記の「研究実績の概要」の欄に書いたとおり、本年度は非常に多くの研究発表を行った。また、現在3本の英語論文を国際誌などに投稿中であり、1本が採択決定後の修正中であり、残りの2本が査読中である。また、過去2年の研究活動を通して、英語教育関連の研究者のみならず、理論言語学、言語テスティング、教育工学、情報科学、統計科学などの研究者とのネットワークを形成することができたのは、最終年度の研究活動、さらには、その後の研究活動に大きなプラスとなるはずである。本研究の目的は、機械学習と自然言語処理の技術を用いて、英語学習者の話し言葉を自動評価することである。研究実施期間の主な成果としては、多様な語彙・文法・構文・談話の頻度情報を説明変数とするランダムフォレスト法を用いて、9段階の英語習熟度を自動判定し、60%以上の正解率を得たことである。ベースラインの精度(チャンスレベル)は37%であり、本研究の提案手法により、23ポイントの精度向上が実現された。また、単に英語習熟度を自動判定しただけでなく、判定に寄与する言語項目と、各項目の重要度に関する推定も行った。その結果、総語数、異語数、一般名詞、過去形の動詞、強調表現、不定詞、可能性を表す助動詞、否定表現、因果関係を表す従属接続詞、縮約表現などが特に判定に寄与することが分かった。そして、一部のデータセットを使って、決定木分析を実行することで、手作業で付与された語彙や文法の誤りの情報を分析した。その結果、冠詞、動詞の語彙選択、前置詞の語彙選択、名詞の数、動詞の時制に関する誤りの頻度が英語習熟度と密接な関係にあることが明らかにされた。以上の成果を含む研究業績は、主に国際会議での研究発表、英語論文での発表という形式で報告し、関連分野で活動する海外の研究者に対する情報発信を行った(研究発表資料および研究論文は、著作権が許す範囲内において、インターネット上で公開し、より多くの人がアクセスできるようにした)。研究計画の1年目であるが、分類器の試作、評価実験および研究発表までを行った。また、今後の改良の方向性に関する目処もある程度たっているため。原則として、最終年度は、これまでの研究成果(習熟度推定そのものだけでなく、学習者の特徴抽出、フィードバック、手法の開発なども含む)をできるだけ多く、それも英語論文として発表することである。

なお、英語で発表することの意義は、国内のみならず、世界中の関連分野の研究者に向けた情報発信を可能にするためである。上記のとおり、現在3本の論文を投稿中であるが、2016年度中に、あと3本の論文を投稿する予定である。それに向けた準備状況として、すでに文献調査、データ収集、データ解析がおおむね終了している。コーパス言語学(1)より高い判定精度を得るための特徴量の検討(2)教育的に解釈可能な出力結果のあり方の検討(3)スピーキング特有の言語特徴に関する分析前年度発表できなかった成果を別の会議で発表するための旅費および、成果発表に関する諸経費として執行する予定である。
複製・修復のプラットホーム蛋白質の形成する複合体構造

FEN1(flap endonuclease-1)は,二本鎖DNAから突出した一本鎖DNA(flap DNA)を切断する構造特異的エンドヌクレアーゼであり,DNA複製の岡崎フラグメントに残るRNAプライマーや,塩基除去修復で損傷塩基を含む一本鎖DNAを切断除去する。FEN1の機能欠損は,ガン化を進行させることも分かってきている。FEN1は,二本鎖DNAを挟み込む分子クランプとして知られているPCNA(増殖細胞核抗原)と相互作用することにより,酵素活性が数十倍に促進される。本研究は,結晶構造解析によって,FEN1がおこなうflap DNAの認識機構および切断除去機構を,原子レベルで解明することを目的としている。大腸菌による大量発現法を用いて,ヒト由来のFEN1と,PCNAの精製をおこない,実験に用いるためのタンパク質試料を調製した。これらのタンパク質試料を用いて予備的な結晶化実験をおこなったところ,原子レベルでの結晶構造解析を進めていく上で,より良い結晶を作成するために有効な指針を得ることができた。また,生物にとって有害な過酸化物を強力に分解する酵素,ペルオキシレドキシンン(AhpC)のX線結晶構造解析の研究をおこない,分子置換法による位相決定法を利用して,細菌Amphibacillus xylanus由来のペルオキシレドキシンンの立体構造を,分解能2.9Åで決定することに成功した。この結果,本酵素がドーナッツ型のホモ10量体構造をとっており,システインを含む活性中心を溶媒に露出させていることが分かった。
膵β細胞オートファジーの生理的基質の解明

今回、我々は2型糖尿病の病態、特に膵β細胞不全の病態解明を目的として、膵β細胞におけるオートファジー機構に着目して検討を行った。2型糖尿病の膵β細胞では、しばしばアミロイドの沈着が認められるが、この原因蛋白であるヒトIAPPがどのように毒性を発揮するかは明らかにされていなかった。本研究の結果、ヒトIAPPはオートファージー機能が正常であれば明らかな膵β細胞傷害性は示さないが、高脂肪食などのストレス下にオートファジー不全という状態が存在すると膵β細胞毒性が亢進し、膵β細胞のアポトーシスの増加を介して膵β細胞容積を低下させ、その結果糖代謝障害を引き起こすことが明らかとなった。平成23年度の研究実施計画書に記載した各内容に関して報告する。1)ヒトIAPPによる膵β細胞障害とオートファジーヒトIAPPノックインマウスで膵β細胞特異的にATG7を欠損するマウスと、マウスIAPP遺伝子を有する通常の膵β細胞特異的にATG7を欠損するマウスをそれぞれ相応数作製し、この両者の耐糖能、膵β細胞容積等の表現型、アミロイド蛋白質の蓄積の有無を比較している。現在のところ、ヒトIAPPの発現する膵β細胞特異的ATG7ノックアウトマウスでは耐糖能の悪化は認められるもののアミロイド蓄積は認められていない結果が得られている。2)膵β細胞におけるp62蛋白質蓄積の病態生理学的意義の解明筑波大学の石井哲郎博士らが作製したp62floxマウス(Okada K eta1. Hepatol Res,39:490-500,2009)を入手、と膵β細胞特異的ATG7ノックアウトマウスを交配し、膵β細胞特異的ATG7&p62ダブルノックアウトマウスを作製すべく、順調に交配は進んでいる。3)プロテオミクスを用いた膵細胞におけるオートファジーの基質蛋白の網羅的解析膵β細胞特異的ATG7ノックアウトマウス(Rip-Cre;Atg7f/ff)及びコントロールマウス(Atg7f/fマウス)の単離膵島を用いて2次元電気泳動を行ない発現量が異なるタンパクを同定、その中で、Atg7ノックダウン膵β細胞株INS1細胞においても同様に発現低下の認められるタンパクを同定した。1)ヒトIAPPによる膵β細胞障害とオートファジー:ヒトIAPPノックインマウスと膵β細胞特異的Atg7ノックアウトマウスを交配し、ヒトIAPPの発現が膵β細胞オートファジー不全状態による膵β細胞障害を増悪させるかを検討した。その結果、このマウスを高脂肪食負荷したときに、Atg7ノックアウト単独のマウス、ヒトIAPP発現単独のマウスに比し、耐糖能の悪化が認められることが明らかになった。この原因の一つに膵β細胞アポトーシスの亢進と増殖抑制が認められ、膵β細胞株を用いた検討でも同様な結果が得られた。2)膵β細胞におけるp62蛋白蓄積の病態生理学的意義の解明:膵β細胞特異的Atg7およびp62ノックアウトマウスの作成に成功し、現在その表現型を検討しているところであるが、週令を追って、血糖値、耐糖能負荷試験を行っているが、今のところ、明らかな表現型は認められていない。3)プロテオミックスを用いた膵β細胞におけるオートファジーの基質タンパク質の網羅的解析:膵β細胞特異的Atg7ノックアウトマウスとそのコントロールマウスの蛋白発現の検討から、ジスルフィドイソメラーゼであるERp57の発現が膵β細胞特異的ノックアウトマウスで上昇していることが明らかになった。そこで、膵β細胞株を用いて、ERp57をノックダウンすると膵β細胞のapoptosisの亢進が認められた。したがって、膵β細胞におけるオートファジー不全におけるERp57の発現亢進は膵β細胞保護的に作用すると考えられた。1)ヒトIAPPによる膵β細胞障害とオートファジー:ヒトIAPPノックインマウスで膵β細胞特異的にATG7を欠損するマウスと、マウスIAPP遺伝子を有する通常の膵β細胞特異的ATG7欠損マウスを作製し、この両者の耐糖能、膵β細胞容積等の表現型、アミロイド蛋白質の蓄積の有無を比較してた。現在のところ、ヒトIAPPの発現する膵β細胞特異的ATG7ノックアウトマウスではアミロイド蓄積は認められないものの、耐糖能の悪化が認められ、その原因として膵β細胞容積の低下が認められ、膵β細胞増殖能の低下、アポトーシスの亢進がその原因として考えられた。この結果、ヒトIAPPはオートファジー不全時に細胞障害性に作用することが明らかとなった。2)膵β細胞におけるp62蛋白質蓄積の病態生理学的意義の解明:筑波大学の石井哲郎博士らが作製したp62flox

マウス(Okada K et al. Hepatol Res. 39:490-500, 2009)を入手、と膵β細胞特異的ATG7ノックアウトマウスを交配し、膵β細胞特異的ATG7 & p62ダブルノックアウトマウスを樹立しえた。3)プロテオミクスを用いた膵β細胞におけるオートファジーの基質蛋白質の網羅的解析:膵β細胞特異的ATG7ノックアウトマウス(Rip-Cre;Atg7f/f)及びコントロールマウス(Atg7f/fマウス)の単離膵島を用いて2次元電気泳動を行ない発現量が異なるタンパクを同定。その中で、Atg7ノックダウン膵β細胞株INS1細胞においても同様に発現低下の認められる小胞体に主に局在するタンパクジスルフィドイソメラーゼであるERp57を同定した。このタンパクの機能を、検討するため、INS-1細胞でERp57をノックダウンすると、オートファジー不全状態におけるアポトーシスの亢進が認められた。上述した通り、23年度実施計画の80-90%の結果はでており、おおむね順調であり、現在のところ予測に反した研究結果はでていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、上述した通り、研究計画通り研究が進んでいるため、来年度も実施計画に従って研究を遂行する予定である。平成24年度は、上述した通り、研究計画通り研究が進んでいるため、来年度も実施計画に従って研究を遂行する予定である。
アフリカツメガエル初期胚の背腹軸決定におけるPIシグナル情報伝達系の役割

背腹軸決定過程を含む初期胚発生における細胞内情報伝達機構およびセカンドメッセージャーの正体については、不明の点が多い。今年度は、受精現象のみならずアフリカツメガエル初期胚の形態形成並びに細胞周期の進行過程におけるIP3/Ca^<2+>シグナル伝達系の役割を明らかにする為に、アフリカツメガエル初期胚におけるIP3受容体の発現パターンを解析し、正常発生過程におけるIP3L定量を行い、さらに卵割期におけるカルシウム動態を調べた。(1)初期胚におけるIP3受容体の発現パターン:IP3受容体蛋白質は母性因子として卵に発現し、受精後の初期卵割期においてその発現量が次第に減少するが、原腸胚以降には再び発現量が増加する。特異的抗体を用いた免疫組織化学的解析により、IP3受容体は細胞内では核周辺の膜状構造に特に豊富に存在した。この構造は細胞周期の間では特に変化はなく核分裂と挙動を共にした。初期卵割期においては動物極側割球に局在し、原腸胚においては予定神経外胚葉に局在し、そして神経胚においては表皮、神経管、脊策および体節に局在した。(2)アフリカツメガエル初期発生過程におけるIP3の定量:lP量は、初期卵割期においては静止状態の値を保つが、中期胞胚期以降において、胚当たりのIP3の含量が急激に増加した。そこで原腸胚及び初期神経胚におけるIP3の定量を部域別に行ったところ、予定神経外胚葉域において特に高いことが明らかとなった。(3)アフリカツメガエル卵割期のCa^<2+>動態:卵割期におけるCa^<2+>動態を、Ca^<2+>蛍光指示薬であるカルシウムグリーン-1を用いて調べた。その結果、細胞分裂の際、卵割溝が形成された後で、局所的に卵割溝付近でCa^<2+>濃度が上昇しCa^<2+>波として卵割溝に沿って伝播することが見い出された。細胞周期に連動した遊離Ca^<2+>の周期的変動の、卵割溝での上昇とは別に、確認された。ここで見い出された2種類の細胞内Ca^<2+>濃度の変化、すなわち、卵割溝におけるCa^<2+>波と細胞全体での周期的変動はどちらも細胞外カルシウム非依存性であった。またIP3受容体阻害剤であるヘパリンにより双方とも抑制された。
冠根数制限ストレスによる小麦軟質粒の硬質粒化に関する研究

小麦における地上部と地下部の生長相関を明らかにする一環として,小麦農林61号(軟質粒種)の個体当たりの冠根数を段階的に制限して栽培し,地上部および地下部根系の生育反応と形態構造に及ぼす影響を解析した。その際,登熟期の根系の役割に着目して粒質の変化との関連を検討した.その結果,(1)地上部は,冠根数を極端に制限して種子根1本で栽培しても,通常とほぼ同様の生育を示すことが明らかとなった.(2)冠根数が制限されると,個々の種子根は根長,分枝根数および分枝根長を増大させた.その場合,諸形質の増大は高次根ほど顕著であった。(3)地上部と地下部の関係をみると,冠根数制限に伴ってT/R比を高めたが,葉面積/総根長比には変化が認められなかった.(4)冠根数制限を行った場合,単位葉面積当たりの蒸散量は減少を示した.また,土壌乾燥に対する光合成速度の低下程度は小さかった.(5)収量形質については冠根数制限によって有効穂数がやや少なくなったが,1穂の形質では差異が認められなかった.(6)また,穀粒は硝子質の割合が高まる傾向を示した.同時に,湿ぷ率,粗蛋白質率も増大した。一方,登熟期に土壌水分含量を高めた場合,硝子質化の程度は低下した.(7)以上のことから,小麦個体は,冠根数制限に伴って分枝根を補償的に発育させて根系機能を維持するとともに地上部地下部の形態および生理的なバランスを乾生的なものに変化させることが示唆された.しかし,登熟期には水ストレスが生じ易くなり,粒質が硬質粒化するものと考えられた.小麦における地上部と地下部の生長相関を明らかにする一環として,小麦農林61号(軟質粒種)の個体当たりの冠根数を段階的に制限して栽培し,地上部および地下部根系の生育反応と形態構造に及ぼす影響を解析した。一方,登熟期に土壌水分含量を高めた場合,硝子質化の程度は低下した.(7)以上のことから,小麦個体は,冠根数制限に伴って分枝根を補償的に発育させて根系機能を維持するとともに地上部地下部の形態および生理的なバランスを乾生的なものに変化させることが示唆された.しかし,登熟期には水ストレスが生じ易くなり,粒質が硬質粒化するものと考えられた.
現役教員研修プログラムへの示唆：高校英語教師の学び

本研究は、文科省・都道府県などを中心に行われている現役英語教員のための海外研修を例に、研修後参加教員が学んだ専門知識(理論やスキル)を各自の学校現場の状況に合わせながら、実際にどのように活用しているのかについて調べた。米国研修に参加した2名の高校英語教員の授業参観とインタビューを行い、授業関連資料も収集した。教員は、研修で学んだ知識を専有する際、様々な活動場所(例えば、過去に受けた国内研修、進行中の勉強会、過去の教員・学習者としての経験、そして学校環境)を媒介とし、学校文化・学生、海外研修、そして本人の英語教育に関する信条に折り合いをつけながら学んでいることが明らかになった。現在日本の中等教育において、英語教育カリキュラムの改革が行われている。その動きの中で、文部科学省を中心に現役英語教員の研修が国内外で実施されている。しかし、研修後、参加教員は学んだ理論や技能を各学校現場の環境や目標に合わせながら、実際にどのように活用しているか、また参加教員の授業が実際の生徒の学びにどのような効果をもたらしているか、という包括的また長期的な研究は少ない。従って、本研究では英語教員の国外・国内で行われた研修後の授業を学校現場にて調査し、教師と学習者双方の学びの過程を、質・量的研究方法にて明らかにする。これまでに申請者は、北米で行われてきた海外英語研修(MEXTプログラム)を例に、66名の参加教員のアンケート調査と5名の教員の授業参観やインタビューを実施してきた。平成23年度は、この中から研修で学んだ知識やスキルを円滑に応用している教員1名(計2クラス)と校長に参加してもらい、上記の目的に沿って研究を進めた。平成24年度も引き続きその教員の授業参観とインタビューを行った。また上記66名の教員の中から、さらに1名の先生に研究への参加をお願いし、合計2名の教員の学校現場を観察するに至った。以下平成24年度に行った具体的な研究内容と成果を示す。1.参加教員の学校現場での授業と英語教員の信念について授業参観よりさらに明らかにした。2.質的研究の信頼性を高めるため、教員の活動場所に関わる関係者(校長、教育委員会指導主事[一校])の見解を検証した。3.英語教員研修プログラムで学んだ理論・スキルを参加教員が学校現場でどのように自分のものとして活用しているかをさらに調査した。4.アメリカの学会(TESOL)において2005年度から現在まで継続して行っている本研究の成果を発表し、国外(国内も含む)の教師教育研究者と意見交換を行った。本研究は、文部科学省や教育委員会等を中心に行われている現役英語教員研修において、教員が研修で学んだ理論や技能を、各学校現場の環境に合わせどのように自分のものとしているか、という専有化について探求したものである。特に、英語圏で行われた海外研修(MEXTプログラム)に以前参加した高等学校英語教員に本研究への協力をお願いし、各学校現場にて調査した。教員の学びに関わる活動場所を包括的かつ長期的に探究した研究は極めて少ない。その意味において、本研究は既存の研究に新たな見解を示すことと考えられる。申請者は、2005年度より関連研究を行っており、すでに北米で行われたMEXTプログラムを例に66名の参加教員のアンケート調査と5名の教員の授業参観やインタビューを実施してきた。平成23年度はその研究に参加した教員の中から、研修で学んだ知識やスキルを円滑に応用している教員1名、そして平成24年度は、上記66名の教員の中からさらに1名研究へ参加してもらった。平成25年度は、引き続き平成24年度の教員2名に授業参観とインタビューを実施した。平成2325年度の本研究の研究成果を示す。1.参加教員の学校現場での授業と教育信念について授業参観よりさらに明らかになった。2.米国や国内の英語教員研修プログラムで学んだ理論・スキルを参加教員が学校現場でどのように自分のものとして専有化しているか明かになった。特に、教員の学びは、国内・国外で実施された研修や勉強会、学校現場(生徒の状況や学校の教育目標)、また教員の教育信念等、様々な活動場所が複雑に関連していることが分かった。上記の成果の一部は、平成24年度は米国のTESOL学会、平成25年度においては米国のAAAL学会において発表し、国外(国内も含む)の教師教育研究者と意見交換を行った。本研究の成果は、さらに2016年度の米国の上記学会にて発表する予定である。中等教育における英語カリキュラムの改革に伴い、近年文部科学省を中心に現役英語教員研修が国内外で実施されている。しかし研修後、参加教員は学んだ専門知識を各自の学校現場の状況に合わせながら実際にどのように活用しているか、また参加教員の授業が実際の生徒の学びにどのような効果をもたらしているのか、という包括的また長期的研究は少ない。

従って本研究は、英語教員の研修後の授業を学校現場にて調査し、教師と学習者双方の学びの過程を質・量的研究方法にて明らかにする。これまでに申請者は、北米で行われた海外英語研修(MEXTプログラム)を例に、66名の参加教員のアンケート調査と5名の教員の授業観察やインタビューを実施してきた。平成23年度は、この中から研修で学んだ知識やスキルを円滑に応用している教員(1名)とその生徒(2クラス)、また校長に参加してもらい、上記研究目的に沿って研究を進めた。具体的研究内容と成果を以下に示す。1.参加教員の学校現場での授業と英語教育の信念について授業参観よりさらに明かにした。2.質的研究の信頼性を高めるため、教員の活動場所に関わる関係者(校長、教育委員会指導主事)の見解を検証した。3.英語教員研修プログラムで学んだ理論・実践スキルを参加教員が学校現場でどのように自分のものとして活用しているか(appropriation)をさらに調査した。4.本研究の理論的枠組みを、ヴィゴツキーの社会文化理論そして活動理論の専門家である米国のGeorge Newell教授から指導を得て、さらに本研究を具体化していった。教師教育研究は教員のみならず、その教員が関わる様々な活動場所(学校環境、バックグラウンド、研修、学習者等)を含めた包括的観点から研究する必要性があり、その意味でこの研究は国内・外問わず既存の教師教育研究に新たな見解を示すものと考える。本研究の検証項目(以下を参照)のうち、平成23年度&24年度に達成された項目は1,2、3であり、2、3、47に関しては引き続き本年度に調査をする。1学校現場での英語教員の授業と英語教育の信念について明らかにする。2英語教員が参加した国内の教員研修内容を調査する。3英語教員研修プログラムで学んだ理論・実践スキルを参加教員が学校現場でどのように自分のものとして活用しているか(appropriation)を調査する。4英語教員の授業が実際の学生の学びにどのような効果をもたらしているかを授業内資料と意識調査にて検証する。5上記14に基づいて、教員・学習者双方の学びの過程とその結果に影響をもたらしている要因を検証する。6今後の教員研修プログラム開発のための英語教員のニーズを明らかにする。7英語教員研修プログラムに携わる大学教員のFD教育への提案を明示する。自己点検評として、「やや遅れている」と判断した理由は、平成24年度は新たな参加教員(1名)を含め調査を行ったため、上記13に集中するに至った。また長期にわたる研究のため、学校や参加教員の事情(学校での役割)を考慮する必要性があった。参加教員また代表研究者との話し合いにより、平成24年度は上記検証項目の1、2、3を主に実施した。この結果を踏まえ、平成25年度は4と5の学生の学びの調査と、6と7の教員研修とFD教育の示唆について考察する予定であり、計画に従って行っていく。本研究の検証項目(以下を参照)のうち、平成23年度に達成された項目は1)と3)であり、2)、4)7)またさらに3)に関しては引き続き平成24年度から調査する。1)学校現場での英語教員の授業と英語教育の信念についてさらに明らかにする。2)英語教員が参加した国内の教員研修内容を調査する。
アフリカにおける三日熱マラリア原虫の分布と抗原多型の集団遺伝学的解析

三日熱マラリアはアフリカには分布せず、その理由は三日熱マラリア原虫(P. vivax)の赤血球侵入においてレセプターとなるダフィー抗原がアフリカ人において陰性であるから、とされている。しかし、アフリカへの渡航者が三日熱マラリアに感染している事実は、アフリカにおいても三日熱マラリアが伝播していることを意味する。ただ、その実態が不明なだけである。本研究は、アフリカにおけるP. vivaxの分布と起源、及び、伝播と集団遺伝を理解することである。今年度は西アフリカを中心に調査検体数を増やし、これまでとあわせて計2,588検体についてヒト4種マラリア原虫のPCR診断を行った。その結果、P. vivax陽性は1例のみであった。この結果は、サハラ以南のアフリカでは三日熱マラリアの分布は極めて低いことを示す。三日熱マラリア原虫の抗原に対する血清抗体の有無をELISA法で測定した。コンゴ共和国Ponte-Noire市住民406人のうち、抗体陽性はP. vivaxスポロゾイト表面抗原CSPでは9例で確認された。9例のうち、3例はP. vivaxメロゾイト表面抗原MSP-1に対しても陽性であった。すべての陽性者はDuffy抗原陰性で、かつ、外国への旅行歴はなかった。以上は、三日熱マラリア原虫の伝播がDuffy抗原陰性率の高い地域でも維持されていることを示唆する。アフリカにおけるP. vivax集団の起源年代を推定するために、アフリカ5株、マダガスカル18株、トルコ10株のミトコンドリアゲノムDNA塩基配列を決定した。既登録シーケンスを合わせて解析した結果、アフリカ集団では他の地域に比べて多様性が少なかった。これはアフリカのP. vivaxは比較的最近になってから他の地域、恐らくアジア、からアフリカに渡ってきたことを示唆する。三日熱マラリアはアフリカには分布せず、その理由は三日熱マラリア原虫(P.vivax)の赤血球侵入においてレセプターとなるダフィー抗原がアフリカ人において陰性であるから、とされている。しかし、アフリカにおいても三日熱マラリアは存在する。その実態が不明なだけである。本研究は、アフリカ大陸各地からマラリア感染血液サンプルを調べ、アフリカにおける三日熱マラリア原虫の分布とその起源(アフリカ固有か、他の大陸からか)を推定するものである。本年度はまず、アフリカ各地(アンゴラ、ガボン、コンゴ、モザンビーク、ルワンダ、サントメ)からマラリア感染血液、計593検体をFTA濾紙、または通常濾紙により採取した。得た濾紙血液から原虫のゲノムDNAを抽出した。4種のヒトマラリア原虫種の鑑別分類は核ゲノムの18SリボソームRNA遺伝子を標的にして行った。まず、ヒト寄生性のPlasmodium属に共通な塩基配列に基づくプライマーにより標的遺伝子をPCR増幅し、次にPCR産物を熱帯熱マラリア原虫、三日熱マラリア原虫、四日熱マラリア原虫、及び、卵型マラリア原虫に特異的なプライマーを用いて鑑別同定を行った。予備的研究により、我々のPCR鑑別診断法の感度は種特異性が高く、また、感度も1数コピーの原虫の存在で確認できること認めた。計593検体のサンプルの大半(505検体)は熱帯熱マラリア原虫に陽性であった。三日熱マラリア原虫は予想通り少なかったが、それでも陽性例を2例認めた。四日熱及び卵形マラリア原虫はそれぞれ6検体ずつ陽性であった。2例の三日熱マラリア原虫はメロゾイト表面抗原遺伝子(pvmsp1)のシーケンスから三日熱マラリア原虫であることを確認した。本研究は、アフリカにおけるP.vivaxの分布を調べ、アフリカのP.vivaxの起源を推定するものである。昨年度に引き続き、アフリカ各地(アンゴラ、ブルキナファソ、ガボン、コンゴ、ガーナ、ケニア、モザンビーク、ルワンダ、サントメ、タンザニア)から得たマラリア感染血液、659検体(昨年度は593検体)について、細胞質18SリボソームRNA遺伝子を標的にした4種のヒトマラリア原虫種のPCR鑑別分類を行った。計1,252検体のサンプルの大半(928例)は熱帯熱マラリア原虫であった。P.vivaxは予想通り少なかったが、それでも陽性例を3例認めた(アンゴラ、サントメ、タンザニア)。四日熱及び卵形マラリア原虫はそれぞれ26例と32例であった。三日熱マラリアのアフリカにおける伝播を確かめるため、コンゴ共和国の住民血清中のP.vivaxに対する抗体陽性率を調べた。P.vivaxメロゾイト表面タンパク1(MSP-1)を抗原にした血清疫学的調査から323検体中、7例が陽性であった。陽性抗体は熱帯熱マラリア原虫のMSP-1とは反応しなかった。以上から、三日熱マラリアが確かに中央アフリカで伝播していることを示唆する。上記のP.vivax3例及び日本人P.vivax感染者2例(ルワンダ、ニジェール)の原虫ミトコンドリアゲノムの全長をシーケンスした。

他研究者による既報告例(世界各地のP.vivax)も含めて遺伝的多様性を対立遺伝子多様度指数(h)で見たところ、アフリカのP.vivaxは比較的最近になって他の地域からアフリカに渡ってきたことが示唆された。三日熱マラリアはアフリカには分布せず、その理由は三日熱マラリア原虫(P. vivax)の赤血球侵入においてレセプターとなるダフィー抗原がアフリカ人において陰性であるから、とされている。しかし、アフリカへの渡航者が三日熱マラリアに感染している事実は、アフリカにおいても三日熱マラリアが伝播していることを意味する。ただ、その実態が不明なだけである。本研究は、アフリカにおけるP. vivaxの分布と起源、及び、伝播と集団遺伝を理解することである。今年度は西アフリカを中心に調査検体数を増やし、これまでとあわせて計2,588検体についてヒト4種マラリア原虫のPCR診断を行った。その結果、P. vivax陽性は1例のみであった。この結果は、サハラ以南のアフリカでは三日熱マラリアの分布は極めて低いことを示す。三日熱マラリア原虫の抗原に対する血清抗体の有無をELISA法で測定した。コンゴ共和国Ponte-Noire市住民406人のうち、抗体陽性はP. vivaxスポロゾイト表面抗原CSPでは9例で確認された。9例のうち、3例はP. vivaxメロゾイト表面抗原MSP-1に対しても陽性であった。すべての陽性者はDuffy抗原陰性で、かつ、外国への旅行歴はなかった。以上は、三日熱マラリア原虫の伝播がDuffy抗原陰性率の高い地域でも維持されていることを示唆する。アフリカにおけるP. vivax集団の起源年代を推定するために、アフリカ5株、マダガスカル18株、トルコ10株のミトコンドリアゲノムDNA塩基配列を決定した。既登録シーケンスを合わせて解析した結果、アフリカ集団では他の地域に比べて多様性が少なかった。これはアフリカのP. vivaxは比較的最近になってから他の地域、恐らくアジア、からアフリカに渡ってきたことを示唆する。
台頭するミャンマー華僑・華人実業家の基礎研究

本研究の成果は以下の2点である。第1に,1962年の軍事政権成立後のミャンマーにおいて,華僑・華人実業家は一貫して周辺化され,現在,経済的には自律化が進んでいるものの,それを政治的権力に転化することができていないことがわかった。この知見を盛り込み,2009年に単著『軍政ビルマの権力構造』を発表した。(2)他の東南アジア諸国同様,ビルマでも華僑・華人社会の歴史は優に100年を越えるが,関連資料が乏しく全く研究が進んでいない。そこでヤンゴンにある緬甸華僑図書館から全関連資料の複写を行って電子化した。近く公開を予定している。中国の台頭によって東アジアと東南アジアの地域秩序はどのように変化するのか。各国の国内政治経済への影響はどういったものとなるのか。こうした問いは今後数十年にわたって議論されるだろう。そのなかでミャンマーに起きている変化は大変興味深い。ミャンマー政治経済は学術的にも一般的にも民主化をめぐって論じられることが多く、また、経済は自由経済体制への移行の最中にある国として論じられてきた。しかし、1990年代以降、それとは別のかたちで非常に重要な変化が起こっている。民間経済部門の発達と、隣国である中国の経済発展とが結びつき、ミャンマー国内に多くの華人・華僑実業家が台頭しているのである。本研究はミャンマーにおける華僑・華人実業家の政治経済的影響力を、民間企業の所有形態分析および国軍将校と企業経営の関係などに焦点をあてて明らかにし、それを通して1990年代以降のミャンマー政治経済の変容を、中国台頭による東南アジアの変化のなかに位置づけることを目的とする。本研究は1990年代以降に急速に台頭しているミャンマーの華僑・華人実業家の基礎的研究を行うことを目的としている。本年度の成果は以下のようものである。まず、東南アジアの華僑・華人に関する先行研究の検討および研究者との意見交換を行い、ミャンマーとの共通点、相違点について明確にしたうえで、調査計画を再検討した。その結果、華人実業家に焦点をしぼる前に、1990年代からの自由主義経済体制への移行と実業家の台頭という全体的な構図を把握することが重要との認識にいたった。そこで、代表者はそのためのひとつの手段として比較の視点を取り入れるため、ミャンマー同様、華僑・華人の経済進出がめざましいカンボジアとベトナムで短期のフィールドワークを行った。両国(特にカンボジア)における中国化の波は、ミャンマーのそれと比べるとはるかに大規模かつ急速であり、さまざまな知見を得ることができた。次いで、すでにミャンマーで収集を済ませていた中国関連文献を検討した。多くの文献があるなかで、ミャンマーの第2の都市であるマンダレーの人口について調査した博士論文は、昨今の華人系住民の動きを考えるうえで非常に重要な発見となった。以上のような研究成果に基づいて、今年度は他の東南アジア諸国との比較をすすめながら、同時にミャンマーでの本格的な調査を開始する予定である。本研究はミャンマーにおける華僑・華人実業家の基礎研究を通して、現在起きている中国台頭のミャンマーへの政治経済的インパクトを考察することを目的としている。本年度の成果は主に以下の3点である。(1)緬旬華商商会100周年記念大会への出席ミャンマーの華僑・華人実業家がはじめてミャンマーで華商商会を結成したのは1909年である。09年は100周年記念にあたりヤンゴンで式典が開催された。そこで目を引いたのは、中国雲南省からの出席者の多さであった。他方、国軍将校はいっさい出席しておらず、政府との華僑・華人実業家たちとの微妙な距離を伺わせた。(2)中国国境でのフィールド調査中国国境に近い街であるミッチーナでフィールド調査を行った。この町は1990年代半ばから中国の援助で道路が整備され、国境貿易で経済的な発展を遂げた街である。調査時が経済危機の最中であったため、往時の活気は失われていたものの、中国との経済的つながりを各所で発見することができた。(3)華僑図書館の発見と利用許可ヤンゴンにある華僑図書館の利用を許可された。これで来年度の資料調査が可能になった。ここにはヤンゴンで発行されたほぼすべての華僑・華人関連書籍が所蔵されており、重要な情報源になることが予想される。2009年度の実績としては,まず,本研究プロジェクトの成果が一部組み込まれた単著の出版を果たした。本研究の中心的なテーマである華僑・華人実業家についての記述は一部に留まるものの,ミャンマー軍事政権の内部構造を明らかにしており,ミャンマー政治研究を大きく前進させるものだと考えている。出版とほぼ同時期に東南アジア学会研究大会および比較政治学会全国大会で報告を行った。