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史料が語る中世ヨーロッパ-実証研究と史料分析の手続き-

1.各研究者の史料取扱いにおける技術向上を課題として,この3年間で研究会を全部で6回開催し,各研究者の報告に基づいて史料分析に関する議論を積み重ねてきた。史料を扱う際の問題点を明らかにすることで、実証分析の手続が明確となった。その成果として,報告書『史料が語る中世ヨーロッパ-実証研究と史料分析の手続-』をえた。2.2001年4月2日4日に熊本で開催された「日英中世史料論シンポジュウム」に参加し、国際的学術交流を推し進めた。3.上記の成果報告書を土台に,新に得た知見を広く学界の共有財産にするべく,これまでの議論をより深めながら論文集を編纂・公刊していく方向で準備をしている。1,本研究は,イギリスをはじめとする欧米諸国とわが国との学術交流が進展するなかで,従来以上に原史料に基づく精緻な実証研究が要請されている実状に鑑み,ヨーロッパの史資料とその分析技術に関するわが国の研究水準の高度化に寄与することを目的とする。具体的には,マニュスクリプトをはじめとする一次史資料を用いた実証研究を進め,それら史資料のもつ可能性と限界を明らかにすると共に,わが国における原史料の分析技術の水準向上をどのようにすれば図ることができるかを実践的な史資料の分析によって明示する。このような観点から研究を遂行し,本研究初年度として次のような成果を得た。2,研究会を2回開催し,研究分担者を中心に,史料分析に関する次のような報告を得た。朝治啓三「アーミングフォード・ハンドレッドの陪審員」,澤田裕治「女性の法的地位-中世イギリスの寡婦産訴訟を中心として-」,宮前康司「12世紀末から13世紀初頭にかけてのケント=ファイン」,城戸照子「中世初期イタリアの農地契約」,宮城徹「アングロ・ノルマン期の所領経営と農民の隷属化」,北野かほる「ヘンリ5世期騒擾判例の動向」,森下園「中世イングランドの隠修者活動-1415世紀ノーリッジ市民の遺言状から-」。これらの報告に基づき,史料論を中心に活発な議論を展開した。3,University of DurhamのRichard Britnell氏やFRHSのElisabeth A.Williams氏など海外の研究者に今回の研究について意見を聴取し,海外研究者との交流を一層深化する必要を認識した。4,各研究分担者は各自の研究テーマに即した文献情報を蓄積しつつ,史料分析に着手した。3,各研究分担者は,来年度の報告書作成にむけて研究を深化させた。1,研究会を5月と8月に開催し,史料分析に関するつぎのような報告をえた。朝治啓三「13世紀トリプロウ・ハンドレッドのレガリア,荘園領主裁判権,十人組」;新井由起夫「15世紀のジェントリは,なぜ家系文書群をつくり,それはどのような目的で用いられ,なぜいまのこっているのか?」;井内太郎「16世紀財務府の会計業務と財政収支関係史料について」;北野かほる「中世イングランドにおける仲裁Arbitration」;國方敬司「マナ会計文書の作成」;澤田裕治「『ブラクトン』の構成ないしプラン」;苑田亜矢「マニュスクリプトにみる12世紀イングランドの制定法-1169年の制定法を素材に-」;直江眞一「『グランヴィル』の伝来状況-法書の法的性格をめぐって-」;中村敦子「ウィリアム征服王の証書における偽文書の問題について-アングロ=ノルマン期ウェストミンスター修道院証書を中心に-」;宮城徹「11世紀イングランド東部における王領地経営」;宮前康司「ファインはどのように利用できるか?」;森下園「『マージョリー・ケンプの書-巡礼記としてのテクスト解釈-」;梁川洋子「『イングランド政策の書』にみる中世後期イングランドの政治意識」;山辺規子「Liber Pardisus-13世紀ボローニャのありかたを探るために」;吉武憲司「13世紀イングランドにおける王位継承予定者の称号に関する覚書」これらの報告に基づき活発な議論を展開した。2,2001年4月2日4日に熊本で開催された「日英中世史料論シンポジュウム」に参加し,国際的学術交流を推し進めた。3,成果報告書を土台に,論文集を編纂していく方向で準備をしている。また,これまでの成果を,海外で問うべく,今年の夏にリーズ大学で開催されるInternational Medieval Congress 2002, 8-11 July 2002で,多くの研究分担者が発表する予定である。
トランス・スプライシングを受ける遺伝子群の新規システムによる体系的探索

トランス・スプライシングを受ける遺伝子群の体系的探索・発見を可能とする新規ベクターシステムを開発した。本システムは環状化DNAの結合両末端(メイトペア)解析を基本とし、対象組織からの環状化cDNAライブラリーにおけるメイトペア塩基配列解析から未知の融合転写産物(fusionmRNA)を発見する。特徴は、ライブラリーの各cDNA単分子に固有の塩基配列を導入し、2段階の核酸連結(ligation)を行い、単分子のみの環状化cDNA形成を許し、正確なメイトペアの配列解析を可能とすることである。本システムは、未知のトランス・スプライシング遺伝子の発見を可能にする新規の方法であり、本法の応用によりヒト造血幹細胞においてトランス・スプライシングを受ける遺伝子候補の発見に成功している。トランス・スプライシング遺伝子群の生成・変化を包括的に捉えることから、"fusiontranscriptome"という新しい遺伝子検査分野の開拓が期待される。異なったmRNA分子がスプライシングの過程で互いに融合して新しい遺伝子が生まれるトランス・スプライシングという現象が存在するが、この現象が哺乳類にも存在することが明らかにされてきており注目されている。しかし、トランス・スプライシング遺伝子を発見する系統的な方法論が欠如していることから、哺乳類におけるトランス・スプライシングを受ける遺伝子(以下、トランス・スプライシング遺伝子)の発見は散発的にとどまっている。そこで、トランス・スプライシング遺伝子を発見する新規のシステムとして、cDNAライブラリーに特異配列アダプター付加し特異配列前後の酵素処理による2段階環状化で単分子環状化DNAのみを作成する方法を開発した。さらに本システムを精錬し、新たに特異配列並置アダプター法を開発し、また改良アダプターとして固有配列および4カ所のEcoRIサイトを有するアダプターを導入することで2段階環状化を完全に遂行することを可能とした。既存の融合遺伝子を有する細胞株を対象に本システムの実証実験を行い、体系的なトランス・スプライシング遺伝子の探索・発見を行う新たな基盤技術の確立に成功した。本システムによるトランス・スプライシング遺伝子のスクリーニングを開始し、ヒト造血幹細胞の刺激時のcDNAライブラリーからトランス・スプライシング遺伝子候補を発見することに成功している。現在、各候補の精査を行うとともに、神経系細胞におけるトランス・スプライシング遺伝子のスクリーニングを始めている。今後さらに研究を継続し、トランス・スプライシング遺伝子群の生成・変化を包括的に捉える、“fusion transcriptome"という新しい遺伝子検査分野を確立していく。生命には、異なったmRNA分子がスプライシングの過程で互いに融合して新しい遺伝子が生まれるトランス・スプライシング現象が存在するが、この現象は、線虫やトリパノソームのみならず哺乳類にも存在することが明らかにされてきている。しかし、哺乳類におけるトランス・スプライシングを受ける遺伝子(以下、トランス・スプライシング遺伝子)の発見は散発的にとどまり、その全容は不明のままである。研究の進展の最大の障壁は、トランス・スプライシング遺伝子を発見する系統的な方法論が欠如していることにある。そこで、本年度はトランス・スプライシング遺伝子を発見する新規システムを開発を行った。まずcDNAライブラリーに特異配列アダプター付加し、特異配列前後の酵素処理による、2段階環状化で単分子環状化DNAのみを作成する方法を開発した。システム実証には成功したものの、精度上1/1000にノイズを減少させることが限界であり、本研究の展開にはこの方法ではノイズ排除が不十分であると判断した。そのため、本システムをさらに精錬し、新たに特異配列並置アダプター法を開発した。この方法は、複数分子環状化DNAのノイズの混入を減少させるのではなく、不適格ノイズそのものを解析上(in silico)で完全に排除できる新規の方法であり、高精度にトランス・スプライシングのキメラmRNAを探索することが可能である。本開発システムは、未知のトランス・スプライシング遺伝子の発見を可能にする新規の方法であり、体系的なトランス・スプライシング遺伝子の探索・発見を行う基盤技術の確立に成功した。本研究では、申請時の方法をさらに改良することから、体系的なトランス・スプライシング遺伝子の探索・発見を行う新たな基盤技術の確立とその実証に成功した。本システムは、新たな特異配列並置アダプター法で、不適格ノイズそのものを解析上(in silico)で完全に排除できる新規の方法であり、トランス・スプライシング遺伝子の探索の効率とスピードは一層高まると期待される。実際のスクリーニングも現在進行中であり、何より基盤システムの高精度化に成功したことから、全体として、(1)当初の計画以上に進展している、と評価した。今後の研究推進方策として、申請時の予定通り次の2点を中心に実施・継続する。(1)トランス・スプライシング遺伝子発見への本システムの応用:新規開発システムを実際の生体組織へ応用する。

対象組織としては、アプローチの容易なマウス組織を対象として胚発生過程および全身諸臓器におけるトランス・スプライシング遺伝子のスクリーニングを開始する。(2)本システムの臨床サンプルへの応用および一般への研究ツールとしての普及:ヒトにおいて比較的アプローチが容易な、造血・リンパ系組織および消化器系生検組織を対象に本システムを応用するとともに、研究ツールとして広く普及するようシステム自体をより洗練する。これらの研究推進から、トランス・スプライシング遺伝子群の生成・変化を包括的に捉える、"fusion transcriptome"という新しい遺伝子検査分野の開拓を期待する。次年度の研究費の使用計画として、まず本システム応用のための分子生物学試薬(制限酵素・修飾酵素)、cDNAライブラリー作成試薬として250千円を、マウス購入および維持費用として100千円を予定し、次にシステム運用としてのシークエンサー稼動試薬として600千円を使用予定である。その他、成果報告としての学会参加・研究成果投稿等に230千円を予定している。
「名古屋議定書」における期待便益の計測手法の開発

本研究の目的は、「生物多様性条約・名古屋議定書の対象となっている生物遺伝資源の期待便益の計測手法の開発」である。特に、非金銭的便益について、産業連関分析にて計測することが、目的である。この目的を達成し、目的に呼応する成果を、生物多様性条約・第11回締約国会議(CBD COP11)、及び、同・第12回締約国会議(COP12)にて、発表済みである。アジアの数カ国を対象として、非金銭的便益を計測した結果、それらは、年間で数千万円規模の国経済全体への波及効果として現れることが分かった。本研究の目的は、生物多様性条約・名古屋議定書における期待便益の計測方法を開発することである。特に、名古屋議定書が取り扱う遺伝資源へのアクセスと利益配分(略称ABS)に関して、非金銭的便益と呼ばれる便益を産業連関分析によりシミュレーションモデルによって計測し、具体的数値にて示すことである。この目的を達成するために、特に、25年度に予定されていたことは、1、シミュレーション対象国の選定、2、シミュレーションを正当化する内容の整理、3、産業連関表の中のどの分野が影響を受けるかの特定、4、シミュレーションを極力説得力あるものとするための現地データの収集、5、シミュレーションの実施であった。この中で、13は予定通り実施し、26年度に向けて継続して実施する。一方、45については、後述理由により26年度にずれこんでいる。申請時には予定されなかったこととして、権威ある国際学会での研究成果の発表、及び、途中までの情報による査読付き論文の発表があるが、この2つを研究実績として残すことができた。技術的な実績としては、ネパール、パプアニューギニア、サモア、クック諸島、バヌアツなどの具体例を発見し、最終成果への期待につながったこと、サモアの例を通じて、本研究の白眉であるABSと生物多様性の保全の期待便益を結び付けることの正当化が行えたこと、生物多様性条約第12回締約国会議の準備会合ともいえる政府間会合にて、政府代表団の一部に情報発信を行い、研究の社会実装の有効性を確認できたこと、が挙げられる。1具体的内容:本研究の最終到達点である「名古屋議定書における期待便益の計測手法の開発」の着手レポートを取りまとめ、生物多様性条約第11回締約国会議(CBD COP11)にて、政府代表団などに対して、レポートを配布するとともに、サイド・イベントでの発表を行った。着手レポートではあるが、進捗があった研究内容の解説を含み、それらは:1金銭的便益の文脈でオプション価値を整理して、期待値の変化を明示的に示すモデルを構築する(試行段階であるがモデルが完成)、2非金銭的便益についての産業連関分析での算出(仮のデータで試算して提示)である。サイド・イベントは大変盛況であり、意義・重要性ともに高い成果、及び、その発表となった。2意義:本レポートと発表は、読み手・聞き手が、実際の条約交渉に関わる締約国政府代表団員である。研究成果の社会への実装を考慮すると、これ以上に重要な成果の社会への還元はなく、大変意義のある実績であると言える。また、本成果発表により、実際の政策担当者から、今後の研究の発展について、意見を収集できた。これは全く別の側面から大変意義がある。3重要性等:研究成果を得て、発表する過程で、本研究の重要性が改めて確認された。1名古屋議定書について、生物多様性条約締約国の中で、特に、途上国が情報を渇望している。そのような中で、議定書の重要な要素である金銭的・非金銭的便益について、締約国政府に直接資する研究は、大変重要である。2名古屋議定書は採択されたが、まだ、発効していない。発効のための各締約国の批准を促進するために、条約事務局は、議定書対応に関する行政費用のデータ収集を実施しており、本研究はそれを後方支援する形となっている。この意味で大変重要である。交付申請書に記載された、研究の目的「『名古屋議定書』における生物遺伝資源の期待便益の計測手法の開発」、及び、当該年度に実施予定であった、「その計測結果を国連生物多様性条約締約国会議(COP)の場で発表する」については、本来の予定通り達成した。ただし、不可抗力による研究期間の延期により、計測の精度が8090%程度であったため、研究を1年間延長して、精度を高めた成果を論文などの形で、発表する予定である。(後述)目的については、すでに達成済みである。論理的フレームワークについては、準オプション価値を中心に文献サーベイにより整理して、主に、2012年のCOP11にて発表済みである。また、産業連関分析による便益の計測については、2カ国を対象に実施して、当該年度にCOP12にて発表済みである。どちらの研究成果も、国連生物多様性条約の公式ウェブサイトにおいて、ペーパー、発表パワーポイント資料、発表の動画ともに公開されており、各国の政策担当者を中心に、内容が参照できるようになっている。COP11においては、会議への政府派遣団員の聴取者が多く、研究成果の社会的実装が非常に高い成果発表となった。内容については、名古屋議定書による非金銭的便益(特に、技術移転)により、貧困緩和への影響(ネパールの例)、及び、生物多様性の保全への貢献(ベトナムの例)が予想以上に大きいことがわかり、有意義な成果が得られた。

また、会議参加自体、他のシンポジウムからの情報収集により、生物多様性の経済的価値に関して、Eco-DRR(生態系の保全による減災)の評価が急速に高まっていることがわかり、今後の研究の発展への方向性が得られた。本研究の目的は「生物多様性条約・名古屋議定書の対象となっている生物遺伝資源の期待便益の計測手法の開発」である。また、研究成果は、「この計測手法により、期待値の変化を明示的に示すモデルの特定と、産業連関分析による非金銭的便益を産出すること」である。さらに、研究成果の社会への発信については、「これらの成果を、国連生物多様性条約(CBD)の締約国会議(COP)にて、直接、政策担当者に対して発信すること」である。まず、研究期間を通じた成果としては、昨年度までに、第11回締約国会議(COP11、インド)、第12回締約国会議(COP12、韓国)のサイド・イベントにて、研究成果を、政策担当者に発信済みであり、すでに、本研究の目的は達成済みである。成果は、CBD事務局の公式ウェブサイトに掲載されている。次に、最終年度に実施したのは、円高などにより余剰が生じた予算を有効利用すべく、当初の目的になかった1専門誌への投稿論文の作成(予算はそれに伴うプローフ・リーディングなど)と、2補足情報の収集(適宜出張)、3過去の成果物についての若干の技術的修正(同様にプローフ・リーディング)であった。すでに、1専門誌へ投稿すべき論文は完成し、現在、投稿先について、検討中である。「受理」の状態までにはもう少し時間がかかるが、適宜継続中である。2補足情報については、地震災害のため中断したネパールの事例について九州大学に出張し補足した。3COP12での成果物について、若干の技術的修正をしたので、近日中に、CBD事務局にて差し替えを実施してもらう予定である。本研究の目的は、「生物多様性条約・名古屋議定書の対象となっている生物遺伝資源の期待便益の計測手法の開発」である。特に、非金銭的便益について、産業連関分析にて計測することが、目的である。この目的を達成し、目的に呼応する成果を、生物多様性条約・第11回締約国会議(CBD COP11)、及び、同・第12回締約国会議(COP12)にて、発表済みである。アジアの数カ国を対象として、非金銭的便益を計測した結果、それらは、年間で数千万円規模の国経済全体への波及効果として現れることが分かった。区分としては、やや遅れているである。1年間の事業延長の申請を行い、それが受理された。遅れの理由は、調査対象国の1つであったタイのバンコクにて、突発的なクーデターがあり、治安を考慮して現地調査を延期したことにより、ここから得られたであろうデータを基にした予定が後にずれたことである。ただし、その後、現地調査は実施でき、前述のように、本来の目的の調査発表は終了した。ただし、当初計画された出張による訪問先数に比して、延期後の出張による訪問数は減ってしまったため(延期した間に、担当者が異動となった)、情報に一部不足が発生し、技術的な観点から見た達成度は、8090%である。端的には、タイに関する計測を実施せずとも研究は完遂する。ただし、せっかくなので、これまでの情報を生かし、適宜追加の調査・研究を実施し、よりよい形での研究計画達成を目指したい。環境経済学1すでに成果は整っているので、これを精緻化するための追加のデータ収集作業を行う。場合によっては、短期の海外出張を実施する。
生体内イメージングを用いた疼痛伝達時の脊髄アストロサイトシグナリングの役割解明

グリア細胞の一種であるアストロサイトは慢性的な痛みやかゆみに対し重要な役割を担うことが明らかにされてきたが、生理的な痛みにおける役割については不明な点が多い。本研究では脊髄後角アストロサイトの活動が痛覚伝達に及ぼす影響を明らかにするため、痛覚伝達時の脊髄後角アストロサイトCa2+活動を個体レベルで観察し、その役割を解明することを目指した。当該年度は、痛覚刺激に伴って生じる脊髄後角アストロサイトのCa2+シグナルに関わる因子を阻害した際に感覚情報伝達にどのような変化が生じるのかについて解析を行った。まず、Ca2+シグナルの発生に重要な受容体であるα1Aアドレナリン受容体(α1A-AR)に対するshRNAを設計し、in vitroおよびex vivoのレベルでshRNAの機能評価を行った。次に、α1A-ARに対する阻害作用を有することが確認されたshRNAを脊髄後角アストロサイトへ特異的に発現させたマウスを作製した。このマウスの後肢にカプサイシンを投与し、投与後に生じる疼痛行動(1.即時的な疼痛行動、2.軽度機械刺激に対する一過性の過敏化)について解析を行ったところ、どちらの行動についても抑制が認められた。続いて、脊髄腔内にα1-ARアゴニストであるフェニレフリンを投与したところ、軽度機械刺激に対する一過性の過敏化が生じた。この過敏化はα1A-ARのアンタゴニストの前処置ならびに脊髄後角アストロサイトへα1A-ARに対するshRNAを発現させることによって消失した。以上の結果から、α1A-アドレナリン受容体を介して脊髄後角アストロサイトのCa2+シグナルを発生させること、そしてそのCa2+シグナルが末梢へと入力される軽度機械刺激を痛みへと変調することが示され、脊髄後角における新しい感覚情報制御機構の存在が明らかになった。29年度が最終年度であるため、記入しない。脊髄後角は感覚情報の単なる通り道ではなく,感覚情報は複雑な脊髄回路で様々な修飾を受けた後に上位中枢に伝達される。近年脳におけるグリア細胞が神経細胞と相互に作用することで神経活動の調整を行うことが明らかにされており,脊髄においてもそのような制御機構の存在が予想される。そこで本研究では痛覚伝達時の脊髄アストロサイト活動の解明ならびに脊髄アストロサイトによる痛覚調整メカニズムの解明を目指した。本年度は2光子励起顕微鏡を用いたin vivo脊髄Ca2+イメージング技術の確立ならびに末梢刺激時における脊髄後角アストロサイトCa2+シグナルの解析を行った。専用の脊髄固定器具を開発し,椎弓除去手術を施したマウスに固定器具を装着することで拍動による画像の乱れを最小限に抑えたイメージング画像を得ることに成功した。現在では最大2週間,経時的に同一箇所をイメージングすることが可能である。今後,慢性疼痛時の脊髄後角アストロサイトを経時的に観察する際にもこの技術を応用する。アストロサイト特異的なプロモーターgfaABC1D promoterとアデノ随伴ウイルスを利用することで脊髄後角のアストロサイト特異的にGCaMP6mを発現させたマウスを作製し,末梢刺激時におけるアストロサイトのCa2+シグナルを観察した。その結果,侵害刺激をマウスの後肢へ与えた際に脊髄後角アストロサイトがCa2+応答を示すことを発見した。このCa2+応答に重要な因子を探索するためIP3R2欠損マウスを用いて同様の実験を行ったところ,侵害刺激に誘発されるアストロサイトCa2+応答が抑制されることを明らかにした。この知見は固定サンプルの観察のような静止画情報からでは得ることができなかったものであり,生理的な痛覚伝達時における脊髄後角アストロサイトがIP3R2を介して何らかの痛覚調整を行っている可能性を示唆する。安定したin vivo脊髄Ca2+イメージング法の確立に成功し,さらに痛覚伝達時に脊髄後角アストロサイトがIP3R2を介したCa2+応答を引き起こすことを明らかにできたことから,当初の研究計画通り順調に進展している。脊髄後角は感覚情報の単なる通り道ではなく、感覚情報は複雑な脊髄回路で様々な修飾を受けた後に上位中枢へ伝達される。近年、脳におけるグリア細胞が神経細胞と相互に作用することで神経活動の調整を行うことが明らかにされており、脊髄においてもそのような制御機構の存在が予想される。そこで本研究では痛覚伝達時における脊髄アストロサイト活動の解明および脊髄アストロサイトによる痛覚調整メカニズムの解明を目指した。本年度は、平成27年度に発見した痛覚刺激(capsaicin)誘発性のアストロサイトCa2+シグナルのメカニズムを解明するために以下の検討を行った。(1)脊髄アストロサイトの活性化メカニズムとして脳からの下行性の入力に着目した。青斑核ノルアドレナリン作動性神経特異的な神経毒素であるDSP-4を処置したマウスではcapsaicin誘発性のCa2+応答が減少した。(2)急性脊髄スライスを用いたCa2+イメージングにより、脊髄アストロサイトがノルアドレナリン-α1ノルアドレナリン受容体を介して細胞内Ca2+濃度の上昇を引き起こすことを明らかにした。実際にcapsaicin誘発性のアストロサイトCa2+応答にα1受容体が関与しているか否かをin vivo Ca2+イメージングにより確認したところ、予想通りα1受容体の阻害薬の処置によりアストロサイトのCa2+応答が抑制された。(3)α1ノルアドレナリン受容体阻害薬を全身性に投与するとcapsaicin誘発性の疼痛行動が抑制された。以上より、capsaicin誘発性のアストロサイトCa2+シグナルのメカニズムの一端を明らかにした。

当初予定していた計画をおおむね遂行することができた。グリア細胞の一種であるアストロサイトは慢性的な痛みやかゆみに対し重要な役割を担うことが明らかにされてきたが、生理的な痛みにおける役割については不明な点が多い。本研究では脊髄後角アストロサイトの活動が痛覚伝達に及ぼす影響を明らかにするため、痛覚伝達時の脊髄後角アストロサイトCa2+活動を個体レベルで観察し、その役割を解明することを目指した。当該年度は、痛覚刺激に伴って生じる脊髄後角アストロサイトのCa2+シグナルに関わる因子を阻害した際に感覚情報伝達にどのような変化が生じるのかについて解析を行った。まず、Ca2+シグナルの発生に重要な受容体であるα1Aアドレナリン受容体(α1A-AR)に対するshRNAを設計し、in vitroおよびex vivoのレベルでshRNAの機能評価を行った。次に、α1A-ARに対する阻害作用を有することが確認されたshRNAを脊髄後角アストロサイトへ特異的に発現させたマウスを作製した。このマウスの後肢にカプサイシンを投与し、投与後に生じる疼痛行動(1.即時的な疼痛行動、2.軽度機械刺激に対する一過性の過敏化)について解析を行ったところ、どちらの行動についても抑制が認められた。続いて、脊髄腔内にα1-ARアゴニストであるフェニレフリンを投与したところ、軽度機械刺激に対する一過性の過敏化が生じた。この過敏化はα1A-ARのアンタゴニストの前処置ならびに脊髄後角アストロサイトへα1A-ARに対するshRNAを発現させることによって消失した。以上の結果から、α1A-アドレナリン受容体を介して脊髄後角アストロサイトのCa2+シグナルを発生させること、そしてそのCa2+シグナルが末梢へと入力される軽度機械刺激を痛みへと変調することが示され、脊髄後角における新しい感覚情報制御機構の存在が明らかになった。神経を介した痛覚シグナルを脊髄後角アストロサイトがどのように感知し, Ca2+シグナルを発生させるのかを薬理学的な検討を中心に解析する。その後,アストロサイトCa2+シグナルが生理的な痛覚調整にどのような影響を及ぼすのかを行動薬理学的な検討から明らかにする。脊髄アストロサイト特異的にα1受容体を阻害した際の疼痛行動の変化を明らかにしていく。これまでの成果を論文化できるようにまとめていくと共に、今後は生理的な痛覚伝達における脊髄アストロサイトにCa2+イメージングにくわえ、慢性疼痛時のアストロサイトの活動も調べていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
第二言語における定型表現の習得と処理およびその英語指導への導入のあり方について

本研究は、英語学習者による定型表現(FS:formulaic sequences)の使用を研究したものである。第二言語(L2)能力の発達に伴って、その知識と使用がどの程度発達するのかを検証した。言語習得への影響、特に語彙力やL2習熟度との関連性について調査するため、71名の日本人大学生から英文エッセイ2種類のデータを収集し、使用されたFSについて分析した結果、語彙力やライティング力は熟達度の上昇に伴って向上するが、FSにはそのような発達がみられなかった。このことから、本研究では、FSの言語使用における重要性、その習得の難しさ、教授項目と位置付けることの必要性が明らかになった。イディオム、コロケーション、慣用句、比喩のようなパターン化した表現であり、ひとつのまとまり(チャンク)として心的辞書に貯蔵されているとされる「定型表現(formulaic sequences)」について、本年度は、さらに文献研究を進めながら、言語調査を通してデータを収集を進め、次年度の学会発表への準備をすることができた。定型表現が人間言語に広くみられることは、コーパス研究等を通じて明らかにされてきたが、第二言語使用者にとって、その習得は上級レベルに至っても容易ではないことが、多くの研究で指摘されている。第二言語学習者にとって、定型表現が、なぜ最終段階に至っても難しい項目として残るのか、その要因となりえるものについて議論しながら、定型表現を学習項目として教授することの重要性について提案した論文を発表した。また、次年度の国際学会での発表にむけて、データ収集を行った。60名の日本人英語学習者を被験者とし、テーマが異なる2種類の英文エッセイデータを書いてもらい、120の英文エッセイを収集し、そのなかに現れる定型表現について分析する準備を整えた。同じ被験者から、第二言語熟達度レベルと語彙力(語彙サイズ、また、語彙の深さに関する知識)に関するデータも集め、英文エッセイに現れる定型表現の数や種類との関連性を調査できるよう、準備を進めることができた。次年度の学会発表と論文投稿に向けて、今後分析をしていく予定である。本研究では、1つのまとまりとしてあらかじめ記憶の中に備わっているパターン化した表現として定義される定型表現(formulaic sequences)に注目し、第二言語学習者が、それをどのようにメンタルレキシコンに記憶し、習得し、処理しているのかを考察した。今年度は、主に理論的研究を行い、次年度の実証研究への枠組み作りの準備をした。はじめに、定型表現の理論的背景、定型表現の定義や種類に関する先行研究について考察したうえで、定型表現の種類が言語習得に与える影響、言語使用における役割、言語習得におけるワーキングメモリの役割について研究するなど、理論的研究を深めることができた。また、母語話者による定型表現の使用と流暢性に関して文献研究を行い、これまでとは異なる「語彙」の捉え方について新しい認識を得た。これらの研究から、第二言語学習者による定型表現の使用やその処理、流暢性との関係を考えるにあたっては、ワーキングメモリの影響を調べていく必要があるという認識に至り、その考察を論文としてまとめて発表することができた。さらに、第一言語獲得と第二言語習得における定型表現について、1970年代の先見的研究から2010年代の最新の研究まで詳細に検討することができた。最近の研究論文では、特に定型表現の言語処理が注目されているトピックであることを確認することができ、今後も最も注目されるトピックのひとつであろうこともわかった。これらの新しい論文にあたりながら、次年度の実証研究の枠組み作りに着手した。第二言語(L2)使用者にとって、上級レベルに至っても、定型的言語表現(FS: formulaic sequences)を使いこなすことが容易でないことが多くの研究で指摘されている。FS使用とその習得については、言語能力の各領域においてFS知識との関連性が指摘されているが、本研究では、十分な研究がなされているとはいえないL2ライティングとFS使用の関係について調査した。まず、FSに関するこれまでの研究について検討し、言語学習、言語使用におけるFSの重要性について議論した。次に、71名の英語学習者からL2ライティングのデータ(英文エッセイ)を収集し、先行研究で提案されているFSタイプに基づいて、FSの使用頻度やタイプについて詳細に調査し、それらとL2熟達度およびライティング評価との関連を検証した。その結果、FS使用とL2熟達度、ライティング評価との間に、先行研究で示された強い相関はみられなかったが、L2熟達度が上がるにつれて、学習者は少しずつ、FSをより多く使用するようになることが示された。このことから、本研究の結果は、FSの使用頻度とL2熟達度に明らかな相関が現れるのが、L2能力が一定レベルに達した後のことであることを示すものであると考えられた。学習者が十分にFSを使用できるようになるためには、一定のL2能力の発達が前提になるということである。

一方、L2能力が向上するのに伴い、L2ライティング力自体は向上することも明らかになった。このように、言語に広くみられる定型性であるが、その習得は容易ではないことが確認された。FS項目は、偶発的学習が起こりにくく、上級レベルでもその習得は困難を極め、発達には多くの時間と経験を要するのであろう。さらに、教授効果も現れにくいと予想されるため、効果の検証と教授方法の探求が今後大きな課題であろうことを指摘した。人文学今年度は、第二言語熟達度が進んだレベルにおいても、他の言語領域とは異なり定型表現の習得は難しい項目として残ることについて、理論的研究をすることができた。そして、第二言語のスピーキングやライティングにおいて、L2らしさ(naturalness)や流暢性を求めるためには、定型表現を学習項目として教授することが重要性であるという考察を深め、それを論文にまとめることができた。これらの結果について、次年度の国際学会で発表することを計画の一つとして進めてきたが、そのためのデータ収集の大部分を終えることができた。しかしながら、そのためのデーター収集が、あとわずかではあるが残っており、そのため、データの分析にやや遅れがでてしまっているのが現状である。今年度は、主に理論的研究を行い、「定型表現」のさまざまな定義、これまでの研究の流れ、母語話者と第二言語学習者による使用や言語処理にみられる相違、習得にみられる困難点、ワーキングメモリとの関連性などについて、理論的研究を中心におおむね順調に研究を進めることができた。そして、次年度の実証研究へ向けて、実験の枠組みを作成し始めることができた。定型表現研究のための方法論については、今後さらに文献研究を進める必要がある。また、定型表現使用と流暢性の関係について研究するなかで、ワーキングメモリの役割を考察する必要があるという認識にいたり、その概念や言語習得における影響などについて研究し、論文にまとめることができた。また、第一言語獲得や第二言語習得における定型表現の役割について、古典的な文献から新しいものまで考察することができたが、テンス・アスペクトに関わる定型表現とその意味の習得については、今後文献研究と実証研究を進める必要がある。このように、今年度の目的はおおむね達成でき、今後の研究への基盤を作ることができたという点で、おおむね順調に進展しているといえる。今後は、残りのデータ収集を終え、データの分析を迅速に進めていく。理論的研究については、語彙とライティングの関係についてまとめながら、その考察を、ライティングにおける定型表現についての研究に広げていく。特に、ライティングに使用される語彙とライティング自体の評価との関係について、研究を進めていく。そして、これらの結果を踏まえ、次年度の夏に国際学会で発表し、論文にまとめる。今後は、定型表現の知識と第二言語能力の関係、またスピーキング能力やライティング能力との関係について、理論的研究を深め、データを集めて調査を進めていく。長期的なデータを収集する予定もあり、言語使用のデータを質的に分析するため、データ収集・分析には時間がかかることが予想さる。
リポソームによる皮膚角質層脂質成分の修飾と経皮吸収促進に関する研究

カチオン性リポソームを用いて脂質あるいは脂質類似成分を皮膚に効率的に送達することを目的とし、二本鎖カチオン性界面活性剤を含有するカチオン性リポソームの安定性、モデル生体膜として用いた赤血球膜との相互作用、皮膚との相互作用について研究を行った。ジメチルジパルミチルアンモニウムは不飽和脂肪酸をアシル鎖とするりん脂質の共存下で、一方、1,2-ジオレオイル-3-トリメチルアンモニウムプロパンは、飽和脂肪酸をアシル鎖とするりん脂質との共存下においても安定なリポソームを形成した。また、これらのリポソームはリポソームとして赤血球膜と相互作用し、凝集、融合を誘起することがわかった。次にこのようなカチオン性リポソームと生体膜との相互作用を利用して、皮膚のバリアー能を担う角質層脂質の欠損した皮膚に対する脂質補給への応用を試みた。セラミド、ジメチルジパルミチルアンモニウム、コレステロール(モル比1:1:1)より安定なリポソームが形成されることを確認するとともに、80%エタノール処理によって角質層脂質が欠損したモルモット背部摘出皮膚に対するリポソームの適用によって角質層脂質の硬さが有意に回復することを明らかにした。さらに、リポソーム添加によりサリチル酸イオンの透過性が低下する傾向が観察され、角質層脂質のバリアー能の回復が推察された。次にカチオン性リポソームを用いてレチノイン酸の皮膚移行性を改善することを試みた。レチノイン酸を膜成分とするリポソームによるモルモット背部摘出皮膚へのレチノイン酸の移行量は、二本鎖カチオン性界面活性剤、卵黄ホスファチジルコリン、レチノイン酸のモル比が2:2:1の系で、溶液として添加した場合に比べて顕著に増大した。以上の結果より、皮膚への脂質あるいは脂質類似成分の補給にカチオン性リポソームが有用であることが示され、今後の製剤的応用の基盤を構築することができた。カチオン性リポソームと角質層との相互作用を利用して、角質層脂質ラメラが障害された皮膚に対してセラミドや種々の脂質成分をリポソームによって補給すること、さらには脂質修飾によって薬物の経皮吸収速度を制御する新しい経皮吸収製剤の開発を目途として平成13年度はまず以下の基礎的な研究を行った。二本鎖カチオン性界面活性剤ジメチルジアルキルアンモニウムとセラミド等の脂質からなる安定なカチオン性リポソームの形成を、親水性色素の含有率と漏出速度の測定、脂肪酸スピンラベルを用いたESRスペクトルの観察によって確認した。また、赤血球をモデル系としてカチオン性リポソームの細胞障害作用、細胞膜との融合性について検討した。その結果、りん脂質を含有するカチオン性リポソームでは、不飽和脂肪酸をアシル鎖とするりん脂質を構成成分とするもので、安定なリポソームが形成され、細胞障害作用も少なく、細胞膜との融合作用も有することが確認された。一方、セラミドを含有するリポソームの形成について観察したところ、セラミドとジメチルジアルキルアンモニウムのみではリポソームは形成されないこと、コレステロールやりん脂質の添加がリポソームの形成に必要であることがわかった。また、セラミド、ジメチルジパルミチルアンモニウム、コレステロールのモル比1:1:1の系で非常に安定なリポソームが形成され、細胞への障害性も少ないことが確認された。

80%エタノール処理によって角質層脂質ラメラが障害されたモルモット背部摘出皮膚に対するサリチル酸イオンの透過性に対する影響を観察したところ、上記のセラミド、ジメチルジパルミチルアンモニウム、コレステロールよりなるリポソームの添加により透過性の低下が観察され、角質層脂質のバリアー能の回復が推察された。二本鎖カチオン性界面活性剤を構成成分とするカチオン性リポソームと多数の負電荷成分を有する皮膚角質層との相互作用を利用して、角質層脂質ラメラが障害された皮膚に対してセラミドや種々の脂質成分をリポソームによって補給すること、さらには脂質修飾によって薬物の経皮吸収速度を制御する新しい経皮吸収製剤の開発を目途として平成14年度は以下の研究を行った。二本鎖カチオン性界面活性剤ジメチルジアルキルアンモニウムの経皮吸収促進作用をサリチル酸イオンの透過性を指標として観察したところ、ジメチルジアルキルアンモニウムは、陰イオンであるサリチル酸イオンの皮膚内濃度を増大することによって吸収を顕著に促進することがわかった。一方、セラミドと二本鎖カチオン性界面活性剤によるカチオン性リポソームの形成をオレイン酸をアシル鎖とする二本鎖カチオン性界面活性剤、1,2-ジオレオイル-3-トリメチルアンモニウムプロパン(DOTAP)を用いて検討した。その結果、セラミドとの濃度比が1:2まではリポソームを形成することがわかった。また、セラミド含量が高くなるほどリポソーム膜が硬くなることがわかった。コレステロールの添加は膜をさらに硬くするとともに、リポソームを安定化することがわかった。そこで、次にこのようなカチオン性リポソームと生体膜との相互作用を利用して、皮膚のバリアー能を担う角質層脂質の不足した皮膚への脂質補給への応用を試みた。80%エタノール処理によって角質層脂質ラメラが障害されたモルモット背部摘出皮膚に対するサリチル酸イオンの透過性に対する影響を観察したところ、セラミド、ジメチルジパルミチルアンモニウム、コレステロール(モル比2:1:2)よりなるリポソームの添加により透過性の低下が観察され、角質層脂質のバリアー能の回復が推察された。二本鎖カチオン性界面活性剤を構成成分とするカチオン性リポソームと多数の負電荷成分を有する皮膚角質層との相互作用を利用して、脂質類似成分をリポソームによっ、て効率的に補給することを目途として平成15年度は以下の研究を行った。二本鎖カチオン性界面活性剤としてジメチルジパルミチルアンモニウムあるいは1,2-ジオレオイル-3-トリメチルアンモニウムプロパン(DOTAP)を構成成分として有するカチオン性リポソームを用いてレチノイン酸の皮膚移行性を改善することを試みた。カチオン性リポソームを安定化するための補助脂質として卵黄ホスファチジルコリンを用い、レチノイン酸を脂質膜成分として取り込んだリポソームを超音波法によって調製した。モルモット背部摘出皮膚へのレチノイン酸の移行量を観察したところ、レチノイン酸を溶液として添加した場合に比べて二本鎖カチオン性界面活性剤、卵黄ホスファチジルコリン、レチノイン酸のモル比が2:2:1の系で顕著な皮膚移行量の増大が観察された。二本鎖カチオン性界面活性剤の構成比を減少すると皮膚移行量は顕著に減少した。また、主として不飽和脂肪酸をアシル鎖とする卵黄ホスファチジルコリンの代わりに飽和脂肪酸をアシル鎖とするジミリストイルホスファチジルコリンを用いてリポソームを調製した場合にも、レチノイン酸の皮膚移行量は顕著に減少した。リポソーム内に内包した薬物の経皮吸収に有用であるとされる変形性リポソームはレチノイン酸の皮膚移行量については、有意な効果が観察されなかった。以上の結果より、レチノイン酸の皮膚移行を効率的に行うためにカチオン性リポソームが有用であることがわかった。
反応拡散系における時間発展非一様構造形式の解析的研究

研究代表者および分担者は、上記研究課題のもとで、散逸構造における自己組織化をはじめとする時間的空間的パターン形式の数理的研究を二年間にわたり行ってきた。具体的な研究の成果は1.常微分方程式の意味で安定な平衡点と不安定な平衡点をもつ場合のLotka-Volterra2種競争系の進行波解の存在とその最小速度について、(1)これまで用いられている発見的議論による最小速度の評価が成り立つための十分条件を、特異摂動法を用いて極端なパラメータに対して明らかにした。(2)さらに、この解析に基づいて、方程式系に含まれるパラメータを現実的な値の範囲で変化させたとき、最小速度がどのように与えられるかを解析的、数値的に検討し、発見的議論が成り立たない例を数値的に与えることに成功した。2.Kermack-McKendric型2成分反応拡散方程式系の進行波解については、(1)拡散を伴うKermack-McKendric方程式にたいして、拡散係数の全ての組み合わせについて、反応項が退化したactivator-inhibitor型であることを利用して進行波解の存在とその最小速度について明らかにした。さらに、(2)我々は、三村-坂口-松下によるバクテリアのパターン形成モデルについて、(1)で開発した幾何学的手法の適用可能性を論じ、その進行波解の存在を4次元常微分方程式のヘテロクリニック軌道の数値的考察も含めて検討した。これらの結果はまだ端緒的であるが、得られた数値実験結果の整理と解析結果の考察により今後の研究の進展の基礎ができたと考えられる。3.自己組織化臨界状態を示す系であるDharによる砂山可換モデルについて、その数学的な裏付けを与えること、および有限状態空間上のオペレータ達に対するreccurent性の抽象的な枠組みを与えることに成功した。平成8年度は、非一様構造の形成過程の解析の出発点となる空間1次元問題にたいする定常解および進行波解について、とりわけ、常微分方程式の意味で安定な平衡点と不安定な平衡点をもつ反応拡散系(Lotka-Volterra2種競争系)に対して、その進行波解の速度の性質に焦点をしぼり数値的、解析的研究を行った。この場合には、ある最小速度c^*が存在して、c^*以上の任意の速度をもつ進行波解が存在することが知られている。そして、物理的に重要なあるクラスに属する初期値から出発した解は、最小速度c^*の進行波解に近づくことが数値的に我々の研究で示されている。したがって、この最小速度の性質を調べることはモデル方程式を通して個々の現象を解析する際重要な意味を持つ。実際、物理サイドの研究者(J.D.Murray,N.Shigesadaその他)は、発見的議論により最小速度を求め、それに基づいて議論を行っている。我々は、まず、特異摂動法を用いて極端なパラメータに対して、彼らの用いている発見的議論が成り立つための十分条件を明らかにした。この解析に基づいて、方定式系に含まれるパラメータを現実的な値の範囲で変化させたとき、最小速度がどのように与えられるかを数値的に検討した。その結果、発見的議論が成り立たない例を数値的に与えることに成功した。またこの例は、方程式系に対する進行波解の最小速度が、方程式系に現れるすべてのパラメータに複雑に依存することを示しており、発見的議論の限界を明らかにした。Kermack-McKendric伝染病モデルと類似した非線形項を反応拡散系にたいして、複雑な時間空間パターンを示す数値実験結果を得ており、来年度の非一様構造形成のメカニズムの解析的研究につなげていく予定である。本年度は、拡散を伴うKermack-McKendric方程式にたいして、拡散係数の全ての組み合わせについて、進行波解の存在とその最小速度について幾何学的手法の観点からまとめた。

最小速度を持つ進行波解が安定であることは数値的に確かめているが、反応項の退化のため進行波解の安定性の解析的な議論を困難にしており、今後の研究課題として残されている。また、我々は、三村-坂口-松下により提案されたバクテリアのパターン形成モデルが、Kermack-McKendric方程式に現れる非線形項と同じ退化性を持つことに注目しその進行波解の存在を数値的に検討した。さらに、我々の開発した幾何学的手法の適用可能性を論じた。このモデル方程式の数値計算では、複雑な時間空間パターンを示す結果も得られており、進行波解の不安定化の観点から解析すべく、4次元常微分方程式のヘテロクリニック軌道の数値的考察を行った。これらの結果はまだ端緒的であるが、得られた数値実験結果の整理と解析結果の考察により今後の研究の進展の基礎ができたと考えられる。また、常微分方程式の意味で安定な平衡点と不安定な平衡点をもつ場合のLotka-Volterra2種競争系の進行波解の存在とその最小速度については、特異摂動法をはじめとする解析に基づいて、方程式系に含まれるパラメータを現実的な値の範囲で変化させたとき、最小速度がどのように与えられるかを解析的、数値的に検討し、これまで用いられてきた発見的議論が成り立たない例を数値的に与えることに成功した。反応拡散系と関係する離散モデルである自己組織化臨界状態を示すDharによる砂山可換モデルについて、その数学的な裏付けを与えること、および有限状態空間上のオペレータ達に対するreccurent性の抽象的な枠組みを与えることに成功した。
スペクトロスコピー・ゲノミクス:脳代謝物を中間表現形とした統合失調症のゲノム研究

MRSにより測定されたグルタミン酸・グルタミン(Glx)とGABAの脳内濃度を統合失調症の中間表現型とみなし、これに影響を与える遺伝子の一塩基変異(SNP)を探索するために、ドパミンD3受容体(DRD3)、脳由来神経栄養因子(BDNF)、ニューレグリン1(NRG1)の遺伝子の計8つのSNPを調べた。同時に脳局所体積と脳白質拡散異方性も測定した。結果、前部帯状回、後部帯状回、小脳のN-アセチルアスパラギン酸、コリン含有物、Glx、GABA濃度は野生型と非野生型で有意差はなかった。脳局所体積についても同様であった。しかし脳白質の拡散異方性指標fractionalanisotropy(FA)については、NRG1遺伝子のSNPの一つrs39249993の非野生型では右前頭連合野白質のFA値が有意に低かった。またこの変異を持つ統合失調症患者の右前頭連合野白質のFA値は、さらに低値であった。<目的>3テスラMRI装置を用いた1H-MRSにより測定されたグルタミン酸,GABA等の脳代謝物濃度を統合失調症の中間表現型とみなし,これに影響を与える遺伝子の-塩基変異が存在するか,また存在するとするならば,統合失調症と対照正常者に対して異なる影響を与えるのか否かを証明することにある。当初の計画では,初年度に統合失調症と対照正常者を各々24名程度牧集して暫定的結果を得ようと考えたが,より多くの対照正常者データをまず牧集して正常データベースを構築し,あとから年齢と性別等を1対1対応させた統合失調症患者をマッチさせる方法に変更した。遺伝子の-塩基変異の影響度は小さいので,統計的自由度を確保するために,サンプル数を患者群50,対照群50とした。平成19年度は50名の正常者データを収集して終了した。<対象>男性43名,女性7名,精神疾患,身体疾患を有しないものに限る。<MRIデータ>新潟大学脳研究所統合脳機能研究センターの3テスラMRI装置を利用。前部帯状回,後部帯状回,小脳から,安定したN-アセチルアスパラギン酸,コリン含有物,グルタミン酸,GABAの定量値を得ることができた。興味深いことに,前部帯状回ではグルタミン酸>GABA,小脳ではグルタミン酸<GABAであった。この代謝物の局所パターンが,統合失調症では正常と異なっているのではないかと仮説を立てた。2)高解像度3次元構造MRIと拡散テンソル画像前者は局所脳体積や皮質白質比の影響を見積もるために,後者は白質線維の分析を行うために使用する。<遺伝子解析>上記の50名全員からDNA採血をした。ただしSNPのgenotypingはまだ完了していない。遺伝子解析の担当研究者がブラインドで解析する予定である。3テスラ1H-MRSにより測定されたグルタミン酸・グルタミン(Glx)とGABAの脳内濃度を統合失調症の中間表現型とみなし,これに影響を与える遺伝子の一塩基変異(SNP)を探索した。また同時に脳局所体積と脳白質拡散異方性を測定し、所見の特異性を検討した。まず先行研究を参考にして、候補遺伝子としてドパミンD3受容体(DRD3)、脳由来神経栄養因子(BDNF),ニューレグリン1(NRGI)に着目し、健常者(男性43名,女性7名)についてDRD3については一つ、BDNFについても一つ、NRG1については6つのSNPを調べ、野生型と非野生型の2群比較を行った。結果、前部帯状回,後部帯状回,小脳に設置された27cm^3の関心領域から得たN-アセチルアスパラギン酸,コリン含有物,Glx、GABAの定量値は、2群間で有意差を認めなかった。Voxel-Based Morphometry(VBM)を用いた全脳を対象とした脳局所体積についても、2群間で有意差を認めなかった。しかし拡散テンソル画像法を用いて、左右の前頭連合野白質、脳梁膝部、内包後脚、脳梁膨大部、左右頭頂葉白質におけるfractional anisotropy(FA)を算出して2群間で比較したところ、NRG1遺伝子のSNPの一つrs39249993の非野生型では右前頭連合野白質のFA値が有意に低かった(p<0.05)。

このSNPが前頭連合野白質の拡散異方性に影響を与えることが分かったので、統合失調症者12名(男性9名、女性3名)について調べたところ、この変異を持つ統合失調症患者の右前頭連合野白質のFA値はさらに低値であることが判明した。より多数の患者データを用いて所見を確認する必要があるものの、本研究によりNRG1遺伝子のあるSNPが、統合失調症の白質障害の脆弱性を規定する一要因である可能性が示唆された。
超電導マグネット材料の核融合環境試験-低放射化材料と照射損傷の評価-

近い将来の核融合装置のための超電導磁石で特に問題とすべき点は次の2点であり、いずれも遮敝の厚さを決定するために不可欠である。(1)放射線の蓄積又は過辺的効果により構成材料又は磁石の性能が劣化する機構とその対策。(2)装置の保守・点検・維持のために研究員がひんぱんに装置(超電導磁石)に接近することを考慮すれば、装置の誘導放射能を出来るだけ下げる工夫が必要である。本研究では先ず(1)について超電導磁石構成材料である(【i】)超電導材、(【ii】)安定化材、(【iii】)絶縁材料、(【iv】)構造材について照射損傷の研究を行うため、照射前の材料の性能を広範囲に汎って調べた。次いで(2)の問題に移り装置の構成材料の放射化について計算を行った。最後に材料の照射劣化と放射化の重要度について比較論を行った。この最後の試みは世界で初めてのものである。今年度の成果を要約すれば次の通りである。〔1〕ガラス繊維強化FRPの低温における機械的特性を調べたところ低温では強度と共に靱性も増し、低温構造材として有望であることが分った。〔2〕上記材料に対する照射効果は主として繊維とマトリックスの界面が弱くなることに起因することが分った。〔3〕超電導コイル並びにFRP製低温容器の性能の診断技術としてAE技術が有望であることが分った。〔4〕放射化と照射劣化の問題を比較検討した結果、アルミ安定化【Nb_3】Sn,アルミ合金構造材、GFRP絶縁材で構成することが望ましいことが分った。但し、磁石領域の中性子フルエンスは3×【10^(17)】n/【cm^2】以下に抑える必要がある。またアルミ安定化しても、照射効果の影響で銅と殆ど変わらない。