hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス胚を用いた細胞分裂非依存的リプログラミング系の構築

本研究では、マウス初期胚を用いて、哺乳類胚で初めて細胞分裂非依存的に転写の初期化(転写リプログラミング)を誘導するシステムを開発し、最終的に開発したシステムを利用してリプログラミング誘導に関わる因子を同定することを目標とする。従来の核移植法は、第二減数分裂中期の卵子(MII卵)を使用し、体細胞核を卵子に移植後、転写のリプログラミングが開始するまで必然的に細胞分裂を伴うものである。すなわち、転写の阻害を評価する上で、細胞分裂の影響やDNA複製の影響も考慮する必要が生じていた。これらの理由により、哺乳類において、転写のリプログラミングを直接誘導できる卵内因子は未だほとんど同定されていない。当該年度においては、細胞分裂非依存的に転写リプログラミングを誘導できる核移植系の開発を当初の計画通り行った。まず、細胞周期阻害剤を利用して、転写活性の高いと考えられるG2期にマウス4細胞期胚を停止させる方法を検討した。多くの胚がG2/M期に停止する処理条件を発見し、停止したマウス4細胞期胚を核移植のレシピエントとして利用した。ドナー細胞にはOct4-GFPリポーターを有するマウス胎児繊維芽細胞を使用し、転写リプログラミングはGFPの蛍光によって確認した。核移植後48時間以内に、移植された体細胞核を有する割球にのみGFPのシグナルが確認でき、細胞分裂がない状態でも転写リプログラミングが誘導できる可能性が示唆された。今後RNAシークエンシングを用いてゲノムワイドレベルでリプログラムされる遺伝子を同定し、本システムの有効性をより詳細に評価する。本研究の成果は、細胞分裂非依存的に、直接的にリプログラミング因子をスクリーニングできる基盤システムの構築につながる。27年度が最終年度であるため、記入しない。
中間エネルギー領域における標識光子および連続電子線を用いた2核子放出機構の研究

原子核による光吸収断面積は、光子のエネルギーが40MeVから140MeVの領域において、原子核の集団運動や核子の励起等による光吸収過程が小さいため、互いに相関しあう2核子による光吸収機構に支配される。このエネルギー領域の光子によって励起された原子核の終状態から放出される2核子の角度及びエネルギー相関を観測することにより、核内核子の相関や中間電流効果を調べることが出来ると考えられている。本課題における研究では、測定する陽子及び中性子を効率良く同時計測するために、大立体角陽子検出器を製作した。この検出器は、プラスチックシンチレーターによる30組のΔEーE型カウンターテレスコープで構成されており、全立体角は1.02srでエネルギー分解能は陽子エネルギーの510%である。中性子の測定は液体シンチレータを用いた。実験は東北大学理学部原子核研究施設の標識付光子発生装置からの、エネルギー24102MeVの準単色光子を用い、(γ,n)、(γ,p)、(γ,np)、(γ,pp)の微分断面積で測定した。標的原子核は^4He,^<6,7>Li,^<10>Bである。得られた実験結果は、エネルギー損失の小さい領域において、殻に対応するエネルギーで放出される陽子の断面積は直接過程を径由すると仮定するとPWPA計算と良く一致し、この仮定の下にS及びP殻にある核子の運動量分布を求めることが出来た。測定出来る運動量範囲は(e;e┣D11p)では困難な高運動量に対応しており、この方法の有用性を示めすことが出来た。高いエネルギー損失領域からは2核子が放出されこれらの角度相関は重陽子のものと似ており、この領域における2核子(陽子ー中性子)による光吸収の重要性を示めすことが出来た。原子核による光吸収断面積を光子エネルギ・30100MeVの領域において測定するための測定器システムを製作した.このエネルギー領域は,原子核巨大共鳴や一核子によるΔ共鳴吸収のような断面積の大きい過程が少ないため,核内中間子電流効果や互いに相関しよう二核子による光子吸収を効果的に観測することが出来ると考えられている.光吸収によって発生する陽子,中性子放出事象はこの領域においては数十マイクロバーンであり,通常得られる標識光子数,10^5コ/秒程度では極めて少ない.この様な状況で十分な精度を得る為の検出器システムを今年度作成した.実験は入射光子及び電子線に対して反応平面と反応平面外双方で十分な立体角を張り,陽子中性子を効率良く測定する必要がある.この要求を満たす為に30システムからなるプラスチックシンチレータによるカウンターテレスコープと検出器として採用した.ひとつのユニットは厚さ2mmのΔE検出器一台と75mmφ×80mm厚のプラスチックシンチレーター3台によって構成されており,全立体角は1.25Srである.この検出器系のエネルギー分解能は20MeVの陽子に対して約15%であり,通常使用する標識光子のエネルギー巾3MeVに比べて十分な分解能を持っている.中性子に対しての単独使用はガンマ線の分離が困難なため出来ないが,陽子中性子同時計測実験について使用可能であり,中性子に対する検出効率も10%程度が期待される.この検出器システケを用いた^<0.7>Li(γ,P)(γ,PP)(γ,Pn)の実験が行なわれ現在解析が進行中である.次年度には^4Heを標的として同様の実験と^6Li,^<16>Oを標的とした(e,e'P)の実験が計画されている.

本年度における研究は、昨年度中に整備、性能試験を終えた大立体角陽子検出器を東北大学理学部付属原子核理学研究施設にある、標識付き光子実験装置に組み込んでの試験および実験を行った。陽子検出器としての性能は、立体角=1.025〓、エネルギー分解能は陽子エネルギーの510%であり、陽子をほとんどバックグラード無しに識別出来ることがわかった。実験は^<67>Li(γ、p)、(γ、pp)反応及び^4He(γ、p)、(γ、PH)反応について行った。一部のデータは現在解析中であるが^<67>Li(γ、p)反応実験については結果がまとまっている。この実験は、光子エネルギーE_γ=40100MeV、陽子散乱角θ_pは30150°の範囲で行い、放出陽子の微分断面積を測定した。得られたエネルギー損失スペクトルから、P殻、S殻からの陽子放出に対応する領域及び、エネルギー損失の高い領域において次の様な結果が得られた。P殻領域においてσ(^7Li)/σ(^6Li)=2であり、反跳核の効果を取り入れたPWBA計算と一致する。このことから直接過程を仮定する事により^<67>Li内陽子運動量分布が求った。同様にしてS殻領域の核内陽子運動量分布も求める事が出来た。これらの量は通常(e、e'p)実験では測定出来ない高運動量に対応しており、この方法の有用性を示すことが出来た。高いエネルギー損失領域では光子のエネルギー依存性、角度分布はP、S殻領域に比較するとゆるやかであり、準重陽子過程による説明と一致している。この領域の主な反応機構は、明らかに低いエネルギー損失領域と異なっており、現在解析を進めている。^<67>Li(γ、pp)や^4He(γ、pn)反応の様な放出される2核子のふるまいの解析が重要であり、核内における2核子の相関に関する情報を得る有力な手段であることが示されている。
磨耗粉による人工関節周囲骨溶解の治療の試み

人工関節周囲の骨溶解の原因として人工関節から排出される摩耗粉に対する異物反応が上げられ、一旦発生すると多くは進行性で人工関節の弛みにつながり、再置換術が余儀なくされる。現在まで再置換術以外にはその治療法は存在しなかったが、本研究は骨吸収抑制又は異物反応を抑制する薬剤を用いてその治療法を確立するのが目的である。現在基礎的研究として骨粗鬆症の治療薬であるビスフォスフォネート製剤を使用してマウス頭蓋冠を用いた骨溶解モデルでその抑制効果を検討している。現在までの結果では対照群に比較してビスフォスフォネート使用群では有意に骨吸収が抑制され、その有効性が確認されている。その成果は現在投稿準備中である。また臨床的研究として人工股関節を施行した症例のうち、骨溶解症例に対するビスフォスフォネート製剤の有効性を検討する臨床研究をすでに開始している。この臨床研究は多施設(旭川医科大学、北海道記念病院、山形済生会病院、東京女子医大、東京厚生年金病院、九州大学、大分医科大学)で行っており、前向き研究でその有効性に期待される。人工関節周囲の骨溶解(periprosthetic osteolysis)は一旦発生するとその多くは進行性であり、現在のところ観血的治療以外にはその治療・予防法はない。一方ビスフォスフォネートは骨粗鬆症の治療薬であり、強い破骨細胞抑制効果を有する。今回periprosthetic osteolysisの実験モデルを使用してビスフォスフォネートの炎症および骨吸収抑制作用について検討した。方法ビスフォスフォネート:アミノビスフオスフォネート(incadronate)を使用した。1.In vitro study:ヒト末梢血由来の単球およびマウスマクロファージ様細胞J774にチタン合金粒子(平均粒径5μm以下)を暴露し、一部にはincadonmateを種々の濃度で加え、上清中のTNF-αをELISA法にて測定した。2.In vivo study:8週齢の雄マウス(C3H-HeN)を使用した。麻酔下に頭蓋冠に小孔を作成し、その部位に径5μm以下の超高分子量ポリエチレン粒子を埋入した。10日後に頭蓋冠を摘出し、組織標本とした。小孔を横断する切片において小孔より骨内に侵入した肉芽組織の面積をNIH imageにて定量化し、骨吸収の指標とした。また骨表面に存在するTRAP陽性の多核細胞の数をカウントした。結果1.チタン合金粒子によっていずれの細胞種も量依存性にTNF-αを産生した。Incadronate投与によってTNF-αの産生は有意に抑制された。2.ポリエチレン粒子の埋入部には粒子を貧食したマクロファージと巨細胞からなる異物肉芽腫が形成され、それらは骨組織内に侵食していた。その骨吸収面積およびTRAP陽性細胞数は対照群よりも有意に高かった。ポリエチレン粒子による骨吸収はincadronate投与によって約30%抑制された。しかし破骨細胞の数に有意な変化はなかった。考察および結論incadronateによるマクロファージの不活化と骨吸収抑制効果はビスフォスフォネートによるperiprosthetic osteolysisの予防または治療の可能性を示唆するものである。
時間モデルの追加によるメンタルモデルの拡張化とデザインへの応用

昨年度の研究成果から得た方針は,1システム,モノの存在,機能は,ユーザがシステム・モノの使用時点から終了までの時間のみ発生する.2メンタルモデルの定義をシステム,モノの概念まで拡張し,システムイメージとする.3システムイメージを構成する要素を「有用性(useful)」「利便性(usable)」「魅力性(desirable)」の3要素とする.利便性はメンタルモデルの構造モデル(structural model)と機能モデル(functional model)に相当する.4ある時間(A時点)からある時間(B時点)までの時間軸において,システムイメージを構成する3要素の変動を確認することにより,新メンタルモデルの時間変容を把握することができる.A時点が事前評価(確認)であり,B時点が事後評価となる.以上の方針の下,新メンタルモデルの主な適応ドメインはサービスデザインやシステムデザインを考えており,それらのデザインを評価する方法として,「事前確認ー事後評価」の観点からフォーマット(評価項目:有用性,利便性,魅力性)を作成し,評価実験を行った.初年度は4名の実験協力者にレストラン,図書館,映画館,料理教室,桂離宮,講演会について,メンタルモデルの時間による変容を調べた.本年度はさらに対象を広げ,大学の授業において,授業の始め(事前確認)と終わり(事後評価)に評価を行い,その有効性について検討を行った.現在データ解析を実施中である.事前期待(事前確認)と事後評価という視点から,メンタルモデルの時間的変容を捉えることができたのと感情面の変化も把握できたのは効果的であったと考えている.評価実験を多く行い,評価システムをロバストにしたいと考えている.また,有用性,利便性,魅力性の3項目の事前確認ー事後評価における,それぞれの変容についても詳細な検討を行いたい.初年度は時間に関する様々な視点から調査,考察を行った.以下にそのポイントを示す.1システム,モノの存在,機能は,ユーザがシステム・モノの使用時点から終了までの時間のみ発生する.2その時間において,メンタルモデルがどのように変異するのか考察した.3従前のメンタルモデルの定義は操作イメージであったが,システム,モノの概念まで拡張し,その新定義をシステムイメージとした.4システムイメージを構成する要素を「有用性(useful)」「利便性(usable)」「魅力性(desirable)」の3要素とした.利便性は従前のメンタルモデルの構造モデル(structural model)と機能モデル(functional model)に相当する.5ある時間(A時点)からある時間(B時点)までの時間軸において,前述のシステムイメージを構成する3要素の変動を確認することにより,新メンタルモデルの時間変容を把握することができる.A時点が事前確認であり,B時点が事後評価となる.新メンタルモデルの主な適応ドメインはサービスデザインやシステムデザインであると,現在考えている.この方針から,上記のデザインを評価する方法として,「事前確認ー事後評価」の観点からフォーマットを作成し,評価実験を行った.4名の実験協力者はレストラン,図書館,映画館,料理教室,桂離宮,講演会について,メンタルモデルの時間による変容を調べた.その結果として,メンタルモデルと感情の定量的評価が可能となった.アイディアを論理的に展開し,様々な学会で発表することにより更にアイディアの発展につながったと考えている.また,関連の研究者との議論も有効であった.昨年度の研究成果から得た方針は,1システム,モノの存在,機能は,ユーザがシステム・モノの使用時点から終了までの時間のみ発生する.2メンタルモデルの定義をシステム,モノの概念まで拡張し,システムイメージとする.3システムイメージを構成する要素を「有用性(useful)」「利便性(usable)」「魅力性(desirable)」の3要素とする.利便性はメンタルモデルの構造モデル(structural model)と機能モデル(functional model)に相当する.4ある時間(A時点)からある時間(B時点)までの時間軸において,システムイメージを構成する3要素の変動を確認することにより,新メンタルモデルの時間変容を把握することができる.A時点が事前評価(確認)であり,B時点が事後評価となる.以上の方針の下,新メンタルモデルの主な適応ドメインはサービスデザインやシステムデザインを考えており,それらのデザインを評価する方法として,「事前確認ー事後評価」の観点からフォーマット(評価項目:有用性,利便性,魅力性)を作成し,評価実験を行った.初年度は4名の実験協力者にレストラン,図書館,映画館,料理教室,桂離宮,講演会について,メンタルモデルの時間による変容を調べた.本年度はさらに対象を広げ,大学の授業において,授業の始め(事前確認)と終わり(事後評価)に評価を行い,その有効性について検討を行った.現在データ解析を実施中である.事前期待(事前確認)と事後評価という視点から,メンタルモデルの時間的変容を捉えることができたのと感情面の変化も把握できたのは効果的であったと考えている.ミクロの実験ではなく,マクロ的な考察を行っており,そのため国内外の学会で発表を行い,意見を収集したいと考えている.行っている研究のベクトルは,学会で研究者から共感を得ており,方向性は間違っていないと思われるので,更に理論の精緻化を行っていきたい.評価実験を多く行い,評価システムをロバストにしたいと考えている.また,有用性,利便性,魅力性の3項目の事前確認ー事後評価における,それぞれの変容についても詳細な検討を行いたい.年度末(3月末)に海外と国内の学会発表を行ったので,少額であるが,予算上の詳細な対応が不可能であった.年度末(3月末)に国内の学会発表を行ったので,少額であるが,予算上の対応が不可能であった.
医療領域における多職種協働に向けた心理職によるコンサルテーションに関する研究

本研究では、医療領域での多職種協働において、心理職が効果的なコンサルテーションを行うために必要なコンサルテーションのスキルを明らかにすることを目的としている。特に、援助要請の視点および効果的な実践の視点から、それぞれ「コンサルテーションの依頼を促進するためのスキル」と「コンサルテーションの有効性を高めるスキル」に焦点をあて、具体的なスキルおよびその活用について検討を行う予定である。2018年度においては、コンサルテーションのスキルを測定する尺度について検討を行った。すでにコンサルテーションのスキルの研究が行われている学校・教育領域の先行研究からスキルに関する項目を収集した。その結果、共通するスキルとしては、関係促進のスキルや問題解決のスキルがあり、これらはそれぞれ「コンサルテーションの依頼を促進するためのスキル」および「コンサルテーションの有効性を高めるスキル」と関連すると考えられた。次に医療領域におけるコンサルテーションの研究をもとに、項目内容について検討を行った。その結果、学校・教育領域では、主にスクールカウンセラーによるコンサルテーションのスキルに関する研究が行われているが、医療領域における心理職と他職種とのかかわり方と異なる側面があるため、「コンサルテーションの依頼を促進するためのスキル」についてはその違いを反映させる必要があると考えられた。また問題解決への取り組み方についても、学校・教育領域と医療領域では、役割分担のあり方や専門性への期待が異なることが考えられ、「コンサルテーションの有効性を高めるスキル」の内容に反映させることが検討された。これらの検討に基づき、コンサルテーションのスキルを測定する項目を作成した。2018年度は、看護師を対象に質問紙調査を実施する予定であったが、実施日について調査協力機関と調整中であり、まだ実施に至っていない。すでに調査用紙は作成済みであり、実施準備は完了している。2018年度に行ったコンサルテーションスキルの検討から、学校・教育領域と医療領域では必要とされるスキルが異なることが考えられたため、今後、実際に医療従事者に対し調査を実施し、その違いを明らかにする。医療従事者に対する調査として、看護師を対象に心理職によるコンサルテーションに対するニーズを尋ねるとともに、心理職によるコンサルテーションスキル尺度を作成する。それらの結果をもとに、医療領域におけるコンサルテーションの特徴や医療従事者のニーズを明らかにし、心理職に必要なスキルおよび効果的なスキルについて検討する。その後、スキルを活用した実践のあり方について心理職を対象に調査を行い検討を行う。質問紙調査の実施が完了していないため、調査費用(印刷費・郵送費)および謝金分が未使用となったのが主な理由である。調査実施にあたり、調査費用および謝金として使用する予定である。
ゲル転写共培養法による厚みのある複合組織体作製と応用

生体外における三次元細胞組織体構築は、組織再生工学における重要課題のひとつである。本研究は、独自開発した酸素透過性培養器による三次元細胞培養法を基盤とする。異なる種類の細胞塊をアレイ化したハイドロゲルによって細胞塊の配列を高度に制御し、三次元的な血管構造を有する骨様組織を作製する。この酸素透過性培養器は応用性、汎用性が非常に高く、再生医療の中核技術の一つとして新たな領域形成の可能性を有する画期的技術である。二種類以上の細胞を共培養することは、培地など条件検討などが非常に難しいのが問題であるが、本研究では3次元共培養灌流デバイスを構築し、移植可能な「活きが良く、血の通った細胞組織体」を生体外で3次元的に再構成する技術を提案し、骨再生治療へと応用を図ることを目的とする。血管内皮細胞と間葉系幹細胞のような異なる細胞を共培養するのは異なる分化培地の組成が大幅に異なるので、両細胞を維持、分化させるための培地選択が非常に難しい。当該年度は三次元プリント技術を応用することで2種類の細胞を培養できるハイドロゲル環境を作製することに成功した。このゲルは三次元化した血管内皮細胞が血管様構造体を形成するのに適した部位と間葉系幹細胞が骨芽細胞へ分化するのに最適化した部位を有するように設計した。それぞれの部位において骨芽細胞分化と血管様構造体が形成されることを確かめることができた。この成果は米国スタンフォード大学との共同研究として論文投稿を行い、受理された。研究代表者が東北大学から九州大学に異動したため、実験環境のセットアップなどに時間を要したため、当初の計画からやや遅れを生じている。研究代表者の所属が異動したことにより若干の遅れが出たため、昨年度に引き続き酸素透過性培養器に間葉系幹細胞(MSC)または血管内皮細胞(EC)を播種し、培養器および培養条件の更なる条件最適化を検討する。MSCは株化細胞やヒトMSC細胞の購入、あるいはラット骨髄から採取したものを用いる。ECはヒト臍帯血由来HUVECを用いる。スフェロイドをハイドロゲルに転写するために光架橋性ゲルを用いる。当該培養器にHUVECを播種し、光架橋性ゲルに内包することで血管様管腔形成が起こることをこれまでに確かめることができたので、血管腔形成及びMSCとの共培養に最適なゲル濃度を調整する。培養は重ね合わせゲル用に作製する酸素透過性培養器を用いて行い、厚い組織体が形成しても酸素供給が行われるようにする。異種細胞の相互作用が最適になるように培養器デザインを最適化し、検討を行う。培地内の酸素分圧をマイクロ酸素濃度計によって測定する。細胞塊への酸素供給により好気的代謝経路が優位となると予想されるため、ATP産生量や糖代謝に関して従来法との比較を行う。ECとMSCをゲル内で共培養して得られるゲルシートに2種類の異なる培地を供給することができる流体培養デバイスを設計、作製する。ハイドロゲル内酸素分圧が培養中に高く維持できるためにハイドロゲルの改良、合成を行い、細胞生存率や分化に対する優位性を確認する。最適な培養条件が確立されればラットに骨欠損を作製し、ゲル移植体を埋入することでin vivoにおける効果を確認する。本研究の総括を行い、学会発表や投稿論文としてまとめる。

当該培養器にHUVECを播種し、光架橋性ゲルに内包することで血管様管腔形成が起こることをこれまでに確かめることができたので、血管腔形成及びMSCとの共培養に最適なゲル濃度を調整する。培養は重ね合わせゲル用に作製する酸素透過性培養器を用いて行い、厚い組織体が形成しても酸素供給が行われるようにする。異種細胞の相互作用が最適になるように培養器デザインを最適化し、検討を行う。培地内の酸素分圧をマイクロ酸素濃度計によって測定する。細胞塊への酸素供給により好気的代謝経路が優位となると予想されるため、ATP産生量や糖代謝に関して従来法との比較を行う。ECとMSCをゲル内で共培養して得られるゲルシートに2種類の異なる培地を供給することができる流体培養デバイスを設計、作製する。ハイドロゲル内酸素分圧が培養中に高く維持できるためにハイドロゲルの改良、合成を行い、細胞生存率や分化に対する優位性を確認する。最適な培養条件が確立されればラットに骨欠損を作製し、ゲル移植体を埋入することでin vivoにおける効果を確認する。本研究の総括を行い、学会発表や投稿論文としてまとめる。
中山間地域耕畜連携システムの持続性に関する実証的研究

本研究では、中山間地域耕畜連携システムの持続性を実証的に分析した。第1に、圃場分散などの条件が堆肥運搬散布サービスの作業効率に及ぼす数量的な影響を明らかにした。第2に、耕畜連携の促進に寄与する環境保全型農法に着目し、集落営農組織における環境保全型農法導入の規定要因を明らかにした。第3に、システムの作業オペレータに想定される集落営農法人従業員の労務管理の特徴を明らかにした。第4に、システムにおける経営主体間の連携関係の継続条件を、中山間地域の学習組織を事例に明らかにした。本研究の課題は,中山間地域耕畜連携システムの持続性を実証的に明らかにすることにある。そのために,システムの基本モデルを導出し,経営主体間の連携関係の構築過程や参加継続条件を分析する。また,中山間地域に特有の作業条件をふまえた上で,システムの最適規模を定量的に分析する。そして,これらの分析を通じて,中山間地域耕畜連携システムの実態に整合した支援施策のあり方について検討する。本年度は,中山間地域耕畜連携システムの持続性を規定するいくつかの要因について分析した。具体的には,異なる主体間の連携構築の特徴と参加継続条件,農業生産法人における従業員の労務管理,耕畜連携型の放牧酪農に関する聞き取り調査とアンケート調査を実施した。調査対象は,広島県と島根県の農業生産法人に加え,島根県出雲地方の学習組織とした。その結果,(i)組織の理念の明確化と組織化の実行力に加えて,異なる両グループに多くの関係を有する牽引役のリーダーの存在が重要であること,(ii)運営における役割分担について,重要な役割をリーダーが担当する一方,異なる両グループにそれぞれ役割を配分していること,(iii)連携構築により,交流活動などの波及効果がみられること,(iv)従業員雇用の目的により,労務管理の内容に差異が認められること,(v)休耕地を活用した耕畜連携型の小規模放牧酪農の特徴をそれぞれ明らかにした。これらの分析結果は,学術雑誌や図書等において公表した。本年度は,中山間地域耕畜連携システムの持続性を規定する要因を引き続き分析した。具体的には,島根県内の集落営農組織を対象に,耕畜連携の促進条件である環境保全型農法導入の規定要因について分析した。その結果,(i)中山間地域や資源循環に取り組む自治体への立地は,環境保全型農法の導入と正の関係を有すること,(ii)組織経過年数,経営規模,地域貢献活動のひとつである集落活動の実施は,環境保全型農法の導入と正の関係を有すること,(iii)環境保全型農法の作付比率は,10a当たり売上高と正の関係を有することをそれぞれ明らかにした。そして,3年間の成果をとりまとめ,中山間地域耕畜連携システムの持続性について,作業条件をふまえた費用分析,耕種サイドの堆肥利用条件,異なる主体間の連携構築,労務管理の特質,の側面から検討した。その結果,(i)作業条件別にみた堆肥運搬散布サービスの供給コストのシミュレーション,(ii)堆肥の継続的な施用による収益性への影響,(iii)集落営農組織の環境保全型農法導入の規定要因,(iv)異なる主体間の連携構築におけるリーダーの役割,(v)雇用目的別の労務管理の特徴について新たな知見を得た。本年度は,先行研究のサーベイを行い,研究期間・規模に適切な調査の範囲ならびに分析手法を選定し,現地情報をふまえた上で,中山間地域耕畜連携システムの基本モデルと経営主体間の連携関係,堆肥運搬散布サービスの作業効率に関する調査を実施した。調査対象は,集落営農組織と酪農協業組合からなる堆肥・稲藁循環利用を目的とした堆肥センター利用組合とした。

その結果,(i)中山間地域耕畜連携システムの展開において,耕種農家と畜産農家双方のニーズが存在することと,集落営農組織などの生産者組織の役割が重要であること,(ii)堆肥の継続的な施用により,高価格販売が実現しないまま支出が増加しても,収量の安定・増加によって収益性が低下しない可能性があること,(iii)堆肥の運搬散布サービスの供給コストは,経験・ノウハウの蓄積による労働費の圧縮によって低下する可能性があること,(iv)堆肥運搬散布サービスの作業効率の試算手順と,圃場分散が作業効率に及ぼす数量的な影響などを明らかにした。これらの結果は,学術雑誌等に公表した。研究計画で掲げた,作業技術データや経営データの取得,連携関係の構築過程や参加継続条件に関する聞き取り調査とアンケート調査の実施と定性的分析ならびに定量的分析がおおむね達成されたため。研究計画で掲げた,調査対象地の選定,中山間地域耕畜連携システムの実態把握,基本モデルの構築がおおむね達成されたため。次年度は,補足調査を随時実施して分析を進め,中山間地域耕畜連携システムの持続性を明らかにする。次年度は,事例調査を継続実施して作業日誌などの作業技術データや経営データを取得する。また,構成する経営主体に対して連携関係の構築過程や参加継続条件に関する聞き取り調査とアンケート調査を実施する。そして,回収したデータや意識調査結果のデータベースを構築し,定性的分析ならびに定量的分析を行う。当初計画より少額の物品費と旅費で賄えたため,593千円の繰越が生じた。次年度は,請求額500千円とあわせた1,093千円について,次の内訳で使用する計画である。物品費400千円,旅費400千円,人件費・謝金100千円,その他193千円。当初計画より少額の旅費で賄えたため,153千円の繰越が生じた。次年度は,請求額700千円とあわせた853千円について,次の内訳で使用する計画である。物品費300千円,旅費400千円,人件費・謝金80千円,その他73千円。
In Vivoリプログラミングによる蝸牛神経の機能的再生

感音難聴は最も重要な身体障害であるが、根本的な治療法は存在せず、臨床では補聴器や人工内耳などの補助的な機械が用いられている。本研究は、In Vivoダイレクトリプログラミングの手法で蝸牛神経を再生し、新規感音難聴治療開発の端緒とすることを目標とする。電気生理学的、ウイルスを用いた神経トレーサー、免疫組織化学的手法により再生された蝸牛神経の機能的評価を行う。蝸牛神経は末梢では蝸牛有毛細胞、中枢では蝸牛神経核細胞とシナプス結合する双極性神経であるため、中枢神経系に比べてシナプス結合の様式が比較的単純であり、神経ネットワーク再生のメカニズム解析のためのモデルとしても、本実験は学術的意義を有する。
脂肪肝炎を基盤とした肝発癌におけるマクロファージスカベンジャー受容体の役割

生後2週齢のマクロファージスカベンジャー受容体Aノックアウト(MSR-A KO)マウス及びコントロールマウスにN,N'-ジエチルニトロソアミンを腹腔内投与し、4週後よりcholine-deficient, L-aminoacid-defined (CDAA)食を30週間投与した。肝組織は両群とも脂肪肝炎であった。肝内に腫瘍の形成を認め、MSR-A KOマウス群はコントロール群に比し腫瘍サイズ、個数が小さい傾向であった。申請者らは平成2021年度の科学研究費補助金若手研究(B)課題番号21790682において、脂肪性肝炎の病態形成におけるマクロファージスカベンジャー受容体(Macrophage scavenger receptor A :MSR-A)の役割に関する検討を行った。MSR-A(CD204)は分子量220250kDのホモ3量体の1回膜貫通型受容体で、マクロファージの異物貪食および活性化に関与している。今回、申請者らはこれまでの研究を発展させ、MSR-A KOマウス及びコントロールマウスに脂肪肝・肝細胞癌を誘発し、その差異を検討・解析することでMSR-Aの肝発癌における役割を明らかにする研究計画を立案した。生後2週齢のマウスにN,N'-ジエチ生後2週齢のマクロファージスカベンジャー受容体Aノックアウト(MSR-A KO)マウス及びコントロールマウスにN,N'-ジエチルニトロソアミンを腹腔内投与し、4週後よりcholine-deficient, L-aminoacid-defined (CDAA)食を30週間投与した。より確実に発癌を誘導するモデルを作成するためにモデルの改変を行った。このモデルでは生後15日(5-7g)のマウスにDENを腹腔内投与するため、手技の確立に苦労した。現在この系が確立したためモデルマウスは徐々に増加している。予備的検討として血清を用いたマルチプレックスアッセイを検討している。DNAアレイも施行する予定である。
大腸癌の発生過程に於けるプロスタグランジンを介するDNAメチル化の意義

1.cDNAマイクロアレイを用いてプロスタグランジン(PG)E2及びPGJ2のヒトマクロファージ細胞株における遺伝子発現に与える影響を網羅的に解析した。数個の2.5倍以上変動する遺伝子が同定された。PCRの結果と乖離の見られる遺伝子があり更に解析中である。3.PGE2及びPGJ2のヒトマクロファージ細胞株のサイトカイン産生に与える影響を検討したところ、TNF-αの著明な産生低下が認められた。4.プロスタグランジン合成酵素であるCOX-2の発現を大腸の腺腫内癌、早期大腸癌、大腸腺腫、Lateral spreading tumorで検討したところ腫瘍表面下の間質細胞に発現していた。5.更にCOX-2発現細胞の同定を試みた。COX-2発現細胞はα-smooth actin陰性で一部CD68陽性であった。したがって発現細胞は筋線維芽細胞ではなく、一部はマクロファージと考えられた。6.APC遺伝子のメチル化に関して検討するために、APC蛋白により不活化がおこるβ-カテニンの発現を大腸腺腫・癌において免疫組織学的に検討し半定量評価した。β-カテニン発現の核内移行は腺腫の段階では殆ど認められなかった.大腸癌では一部にβ-カテニンの核における高発現が認められた。7.メチル基転移酵素のPCRは条件設定の問題か、うまくRNAの検出が出来ない。8.大腸癌および大腸癌前駆病変のメチル化も検討中である。1.cDNAマイクラレイを用いてプロスタグランジン(PG)E1及びPGJ2のヒトマクロファージ細胞株における遺伝子発現に与える影響を網羅的に解析した。変動した遺伝子については更にタンパク質レベルでの発現を解析中である。2.リアルタイムPCRを用いてPGのサイトカイン遺伝子発現を検討した。E1にて上昇または低下する遺伝子を数個同定した。J2においても同様の検討を行ない、E1との間にサイトカイン遺伝子発現の差異を認めた。3.大腸癌および大腸腺種の細胞株を用いて脱メチル化剤で発現が変動する遺伝子の同定を試みている。4.PGE1及びPGJ2のメチル基転移酵素遺伝子発現に与える影響を大腸癌細胞株および大腸腺種細胞株を用いて検討している。5.プロスタグランジン合成酵素であるCOX-2の発現を大腸腺種、Lateral spreading tumorで検討したところ腫瘍表面下の間質細胞に発現していた。6.更にCOX-2発現細胞の同定を試みた。したがって発現細胞は筋線維細胞ではなく、一部はマクロファージと考えられた。7.APC遺伝子のメチル化に関して検討するために、APC蛋白により不活化がおこるβ-カテニンの発現を大腸腺種・癌において免疫組織学的に検討した。β-カテニン発現の核内移行は腺種の段階では殆ど認められなかった。大腸癌では一部にβ-カテニンの核における高発現が認められた。1.cDNAマイクロアレイを用いてプロースタグランジン(PG)B2及びPGJ2のヒトマクロファージ細胞株における遺伝子発現に与える影響を網羅的に解析した。2.PLECGFの淡白レベルの変動を検討したがPGでは著明な変化は無かった。3.PGE2及びPGJ2のヒトマクロファージ細胞株のサイトカイン産生に与える影響を検討した所、TNF-αの著明な産生低下が認められた。

6.APC遺伝子のメチル化に関して検討するために、APC蛋白により不活化がおこるβ-カテニンの発現を大腸腺腫・癌において免疫組織学的に検討し半定量評価した。。β-カテニン発現の閣内移行は腺腫の段階では殆ど認められなかった。大腸癌では一部にβ-カテニンの核における高発現が認められた。7.メチル基転移酵素のPCRは条件設定の問題か、うまくRNAの検出が出来ない。8.大腸癌および大腸癌前駆病変のメチル化も検討中である。
２次述語の類型論

3年間にわたる本研究では、報告者は2種類ある述語(1次述語と2次述語)のうちの2次述語を、英語、日本語、中国語、モンゴル語、朝鮮語において理論分析した。その後、各言語におけるデータおよび分析結果を比較し、人間にとって2次述語とは何か、また人間は2次述語を通し何を認識しているのかを説明した。研究成果としては論文2点と著書1点の刊行に至った。2014年度、申請者は英語、日本語、モンゴル語、韓国語、中国語における2次述語理論分析を研究目的としていたが、特に英語、日本語、モンゴル語、において一定の成果が収められた。各言語内での理論分析は随時進めているが、その中でも2次述語を表現する節の大きさに注目し比較検討した。節の大きさは時勢を含むかどうかという観点で分類しており、2次述語の表すイベントの時勢概念がどこから生まれるのかという点について上記の3言語の分析結果を照らし合わせた。結果として、ある言語において2次述語を用いてその分の第二のイベントを表現するとき、時勢投射を含む節を用いるのか、あるいはそれを含まない節(小節)を用いるのかで文法的な差異が現れることがわかった。具体的には、これまでは結果構文と描写構文において2つ目のイベントの発生時を差別化する理論は存在しなかった。しかし類型論的に分析することで、この事象に関する法則に一定の方向性が見えた。またこの文法的な差異から予測される理論はその言語のほかの事象の振る舞いも予測できるものであると考えている。それは節内における主語の認可のシステムや各項の格の認可のシステムである。今後はこれらについても研究を進めたいと考えている。報告者は当該年度に2次述語(結果述語と描写述語)の統語論上の特性について研究した。対象言語は英語、日本語、モンゴル語であった。成果としては、各言語における2次述語の理論分析よりも、各言語の2次述語を比較することによりわかる「人間の言語における2次述語」の分析において一定の理論を打ち出すことに成功した。先行研究では、結果述語と描写述語の意味の違いがどこから発生するかについて触れたものはなかったが、報告者はそれらの意味の違いが体系的に説明がつくことを統語論の観点から述べた。この意味上の違いは、各言語の2次述語の節の大きさ、つまり時制がその節の中に存在するかどうかで説明がつくことを発見した。具体的には、時制が2次述語の節の中に存在すれば、その時制を用いてイベントの発生のタイミングを解釈することができるが、その節の中に時制が存在しなければ、イベントの発生のタイミングの解釈は主節の時制を用いることになり、必然的に、主節の述語、つまり1時述語と同じタイミングで2次述語のイベントも起こるという解釈(描写述語の解釈)が強いられる、ということだ。この分析にはモンゴル語の2次述語の分析が大きく影響しているのだが、モンゴル語の2次述語の分析は本科研における研究のメインテーマであり、当該年度をもって本研究が成果という形になったことを示すものであると考える。2016年度は、2014、2015年度の研究と照らし合わせ、未解決の朝鮮語の2次述語の分析を行いたいと考えている。モンゴル語の分析は3年目に予定していたことであるが、結果としては2年目である当該年度にモンゴル語の分析を用いて、2次述語とは何かというテーマに一定の回答を得た。それは下に示す著書として成果を出すに至った。これは当初の予定より1年早いことになる。報告者は過去3年間にわたり、本研究費のもとに、言語学の中でも統語論・語彙意味論の観点から、多言語における2次述語を研究した。対象言語は英語、日本語に始まり、北京語、モンゴル語、朝鮮語である。本年度はその最終年であり、研究を継続的に行うと共に、これまでの研究結果をまとめるという作業を行なった。研究実績としては論文1点、著書1点の刊行に至った。論文は日本語における「ながら・ないで」という表現の分析であり、これは、これらの接続表現が2つのイベントを同時あるいは連続的に順番に繋ぐものであるところから、意味的に描写構文や結果構文に近く、それでいて統語的には全くことなる構造をしているところに着目するところから研究が始まった。また3年間の研究をまとめる作業としては、各言語における2次述語を、それぞれの言語の特性をみながら分析し、その結果を比較検討するという手法をとった。理論的には、それぞれの2次述語の節としてのサイズをテストを通して判別し、時制表現の有無と2次述語で描くイベントの発生時の関係を、統語論の観点から捉えた。5言語全てを研究したが、中でもモンゴル語、日本語、英語の分析では一定の結果を残したが、それら以外の言語では問題点も残した。また北京語では新たなテーマとして主語の位置に関するデータが集まり、今後の取り組むべき新たな研究課題が見つかるという結果になった。総じて、理論的にも、各言語の一事象を分析するだけでなく、理論のあり方にも言及し、一定のインパクトも残せたと考えている。

研究成果の一環として論文1点を刊行することになったが、当初の研究目標そのものはまだ論文としてまとまっていない。研究計画ではデータ収集のためドイツへの訪問を予定していたが、共同研究者の個人的事情により共同研究が難しい状況となったため、急遽理論分析のできる英国への訪問に切り替えた。現在、理論的に未解決である朝鮮語の2次述語と、本科研の1年目のテーマであった中国語の2次述語の分析に尽力する。当該年度の研究成果は人間言語の2次述語に対する見解であるため、その分析は朝鮮語や中国語にも一定の示唆を与えるものと考えられる。言語学また、次年度使用額として約5000円が生じているが、これはこの金額で購入できる必要な図書の選定が難航したことが主な理由であり、次年度予算を取り崩すか、次年度に持越してのみ有効活用ができたため、今回は後者を選択した。当初予定していた物品購入の一部が不要になり5014円を繰り越すこととなった。予定していた図書の購入を見送ったため。[理由]5,014円が生じているが、これはこの金額で購入できる必要な図書の選定が難航したことが主な理由であり、次年度予算を取り崩すか、次年度に持越してのみ有効活用ができたため、今回は後者を選択した。インクカートリッジが不足しているので、繰越金は28年度に使用する予定である。予定通り図書を購入する
ケラチン5を異所性発現する未熟B細胞様リンパ球系細胞を用いた免疫療法の開発

ケラチン5は表皮や食道といった上皮細胞に発現する細胞骨格蛋白であるが、リンパ組織では胸腺上皮細胞で発現がみられるものの、リンパ球での発現するとの報告はない。我々はケラチン5を発現する新規リンパ球系細胞を発見し、それらを解析することでその特徴を明らかにした。この細胞は、骨髄でのB細胞の分化過程であるCommon lymphoid precursorの段階で、一過性にケラチン5を発現し、末梢のリンパ組織では発現していないことがわかった。またこの細胞を単離したものを用いて、抗原提示能を検討したところ、形質細胞様樹状細胞に匹敵する高い抗原提示能力を持っていることがわかった。さらに、この細胞は、当初未熟B細胞様の細胞表面抗原の発現パターンをとると考えていたが、その後の解析で、IgM^+IgDlowCD23^-CD43^+CD19^+CD93^-であり、Follicular B細胞やMarginal zoneB細胞ではなく、B-1細胞に分化することがわかった。B-1細胞は胸腔や腹腔に多く存在する細胞で、IgMを自然分泌することが知られる。一過性にケラチン5を発現するこの細胞は、通常のB-1細胞よりも、よりIgMを自然分泌することがわかった。以上より、一過性にケラチン5を発現するB-1細胞はIgM産生能、抗原提示能に優れた免疫細胞であることがわかった。さらに、この細胞は、当初未熟B細胞様の細胞表面抗原の発現パターンをとると考えていたが、その後の解析で、IgM+IgDlowCD23-CD43+CD19+CD93-であり、Follicular B細胞やMarginal zoneB細胞ではなく、B-1細胞に分化することがわかった。我々はケラチン5を発現する異所性発現する未熟B細胞様リンパ球系細胞を用いた免疫療法の開発のため、ヒトでのcounterpartを見つける研究を行っている。以前のマウスの研究において、この細胞はIgDが陰性であると考えていたが、その後の解析でIgDをわずかに発現している(IgDlowである)ことが最近の結果で明らかになった。成熟B細胞は濾胞B細胞(>70%)、Marginal zoneB細胞(15%)、B-1細胞(3%)、制御生B細胞(1%)からなり、大半を占めるは濾胞B細胞はIgD陽性であるがそのほかはIgDlowであるためその他の細胞表面マーカーについて検討したところB-1細胞に近いことがわかった。マウスB-1細胞はIgMを自然に分泌し、高い抗原提示能があることが知られている。ケラチン5を発現する異所性発現する未熟B細胞様リンパ球系細胞は、抗原提示能が高いことが知られるマウスB-1細胞に近く、またマウスB-1細胞のヒトにおけるcounterpartは2011年に報告されたばかりであり、現在その共通点について解析している。この新規のリンパ球系細胞に、in vitroでOVAタンパク質を加えてCD4陽性T細胞と共培養して抗原提示能の検討を行った。

Plasmacytoid Denderitic Cell (pDC)はCD4T細胞に細胞外抗原を抗原提示できないが、この新規のリンパ球系細胞は抗原提示できることがわかり、PDCよりも抗原提示能力が高いことが明らかとなった。これまで報告されていない新規細胞分画であるため、解析が進むにつれて、申請時とはやや異なる細胞分画であることがわかってきた。より興味深い細胞分画であるため、研究の方向性としては明確になってきている。ヒトのカウンターパートの研究ため、健常人での細胞分画の特定を行うと同時に、自己免疫疾患患者における細胞分画の増減、表現型の変化などを解析する予定である。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
日本の高山植物における化学的多様性の解析に関する研究

本研究では「日本の高山植物は、種のみならず蓄積される化学物質も多様化しているのか?」という点に着目して、フラボノイドやケイ皮酸誘導体などのフェノール化合物を対象に、その多様性を調査した。日本の中部山岳地域から北海道にかけての山岳地域において、関係各所からの許可に基づきサンプリングを行い、絶滅危惧種を含む幅広い分類群の高山植物を研究に供した。これらの植物は、証拠標本と共に成分分析用の抽出物を作製し、定性分析およびHPLCによる定量分析に供することにより、フェノール化合物のプロファイリングを進めた。本年度は、前年度までにサンプリングした50種を超える高山植物の葉の抽出物をHPLC分析に供することにより、葉に含まれるフェノール化合物の蓄積パターンを明らかにした。さらに各成分の定性分析も推進した結果、植物種によりフェノール化合物の組成には一定の多様性がある一方で、主要成分には共通成分も多くみられることが明らかとなった。その主な成分としては、例えばクロロゲン酸やクェルセチン(ケルセチン)配糖体、ルテオリン配糖体などのような、抗酸化能力が高く紫外線防御などの機能も有する成分であった。前年度までにプロファイリングが完了していた植物種と同じ傾向が、本年度解析した他の高山植物でも観察された。紫外線をはじめとする厳しい環境ストレスにさらされる高山植物に、このような成分が蓄積されているのは、合理的な結果と考えられる。過酷な環境への化学的な適応により、主要成分に類似性が見られることが示唆された。また、数種の高山植物を低地に移植した際のフェノール化合物の質的・量的な変動についても調査を行ったが、低地に移植すると、前述の主要成分である抗酸化性の紫外線防御物質が減少する傾向も明らかになった。日本の高山帯・亜高山帯には500種以上の多様な高山植物が分布している。本研究では、「日本の高山植物は、種のみならず蓄積される化学物質も多様化しているか?」という点に着目している。調査対象とする化学物質は、フラボノイドやケイ皮酸誘導体などのフェノール化合物である。これらの成分は、植物体内で様々な機能を持ち、構造も多様化しているが、高山植物を対象とした成分研究例は少なく、その多様性は未知である。また高山植物には絶滅危惧種に指定されているものが多く存在する。そのため日本の高標高地域には、生物多様性が高い一方で、絶滅の危機に瀕している植物も多数存在する山域が多い。そこで本研究では、当該山域の絶滅危惧種を中心に各種成分解析を行い、高山植物の化学的多様性の評価を推進する。さらに高山植物の多様性の研究や保全のために重要な、標本の作製および保存や、栽培・増殖法の検討なども行う。北岳をはじめとする山域で調査を実施した。サンプリングした高山植物については、証拠標本を作製したうえで、化学成分の調査を開始している。定量分析用の抽出物を作製すると共に、定性分析用のサンプルも抽出した。定量分析用のサンプルについては、液体高速クロマトグラフィー(HPLC)により分析を行い、各植物種に含まれるフェノール化合物の組成を調査した。また一部の植物種に関しては、ペーパークロマトグラフィーやカラムクロマトグラフィーを用いて各成分を分離し、UV吸収スペクトルやLC-MSの測定、酸加水分解などにより同定作業を行っている。また一部の山域では、許可申請に時間を要したため調査時期が遅くなることや、許可が間に合わなかった法令もあったため、調査が次年度に持ち越しになることもあった。そのため、以前サンプリングしていた他の山域の高山植物についても、前述の方法で分析を進めた。その結果、早池峰山固有のナンブトウウチソウから、抗酸化性のフラボノイドとエラグ酸を発見することができたため、論文として発表した。また、これまでに得られた高山植物のフェノール化合物に関する知見を、2件の国内学会シンポジウムで発表した。さらに、化学成分の変動を調査するために、高所に生育する高山植物の低所への移植実験を実施している。その際には、高山植物の栽培方法の検討も行っている。本研究では「日本の高山植物は、種のみならず蓄積される化学物質も多様化しているか?」という点に着目して、フラボノイドやケイ皮酸誘導体などのフェノール化合物を対象に、その多様性を調査している。本年度は北岳をはじめとする山岳地域において、関係各所からの許可に基づき、絶滅危惧種を含む50種以上の高山植物をサンプリングした。これらの植物については、証拠標本と共に抽出物も作製し、HPLC分析に供してフェノール化合物のプロファイリングを進めている。昨年度までに分析を進めていた植物についても、着実に結果が得られている。例えば、早池峰山固有のハヤチネウスユキソウの葉からは、クロロゲン酸やレオントポジン酸などが単離された。これらの成分は、ヨーロッパのセイヨウウスユキソウとの共通成分であった。特にクロロゲン酸については、その他の高山植物の葉からも次々と見つかっている。さらに日本産との比較として、ヒマラヤ地域の高山植物についても調査したところ、マメ科のテルモプシス・バルバタの花からもクロロゲン酸が単離された。この成分は抗酸化能力の高い紫外線防御物質であり、紫外線をはじめとする厳しい環境ストレスにさらされる高山植物にこのような成分が蓄積されているのは、合理的な結果と考えられる。また、高山植物を低地に移植した際のフェノール化合物の質的・量的な変動についても調査が進んでおり、生育環境に対応したフェノール化合物の蓄積パターンが明らかになりつつある。

これまでに、北岳をはじめとする山域(生物多様性ホットスポット地域が中心)で調査を実施している。各山域でサンプリングした高山植物については、証拠標本を作製したうえで、化学成分の調査を開始している。定量分析用の抽出物を作製すると共に、定性分析用のサンプルも抽出した。定量分析用のサンプルについては、液体高速クロマトグラフィー(HPLC)により分析を行い、各植物種に含まれるフェノール化合物の組成を調査している。また一部の植物種に関しては、ペーパークロマトグラフィーやカラムクロマトグラフィーを用いて各成分を分離し、UV吸収スペクトルやLC-MSの測定、酸加水分解などにより同定作業を行っている。着実にフェノール化合物のプロファイリングが進んでおり、本年度もその成果の一部を、国内学会における2件の口頭発表(1件はシンポジウムにおける招待講演)で報告した。また日本産以外にも、ヒマラヤ地域の高山植物のフェノール化合物についても興味深い知見が得られたため、論文として報告している。さらに、高山植物の化学成分の変動を調査するため、高所から低所への移植実験や、その際には高山植物の栽培方法の検討も実施している。本研究では「日本の高山植物は、種のみならず蓄積される化学物質も多様化しているのか?」という点に着目して、フラボノイドやケイ皮酸誘導体などのフェノール化合物を対象に、その多様性を調査した。日本の中部山岳地域から北海道にかけての山岳地域において、関係各所からの許可に基づきサンプリングを行い、絶滅危惧種を含む幅広い分類群の高山植物を研究に供した。これらの植物は、証拠標本と共に成分分析用の抽出物を作製し、定性分析およびHPLCによる定量分析に供することにより、フェノール化合物のプロファイリングを進めた。本年度は、前年度までにサンプリングした50種を超える高山植物の葉の抽出物をHPLC分析に供することにより、葉に含まれるフェノール化合物の蓄積パターンを明らかにした。さらに各成分の定性分析も推進した結果、植物種によりフェノール化合物の組成には一定の多様性がある一方で、主要成分には共通成分も多くみられることが明らかとなった。その主な成分としては、例えばクロロゲン酸やクェルセチン(ケルセチン)配糖体、ルテオリン配糖体などのような、抗酸化能力が高く紫外線防御などの機能も有する成分であった。前年度までにプロファイリングが完了していた植物種と同じ傾向が、本年度解析した他の高山植物でも観察された。紫外線をはじめとする厳しい環境ストレスにさらされる高山植物に、このような成分が蓄積されているのは、合理的な結果と考えられる。過酷な環境への化学的な適応により、主要成分に類似性が見られることが示唆された。また、数種の高山植物を低地に移植した際のフェノール化合物の質的・量的な変動についても調査を行ったが、低地に移植すると、前述の主要成分である抗酸化性の紫外線防御物質が減少する傾向も明らかになった。予定していた山域のうち数か所では、高山植物の調査許可を受けるのに時間を要し、十分なサンプリングが出来なかった。このような山域では、今後も調査を継続する予定である。