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鋲留技法から見た古墳時代の鉄器生産体制に関する基礎的研究

本年度の研究において、鋲留技術の系譜と5世紀代の鉄器生産体制の一端を知ることができた。以下研究によって得られた知見を述べる。1.鋲留技術について(1)鋲の製作技法-鋲の製作は鋲頭の製作により、(1)型打鋲と(2)手打鋲があり、日本には型打鋲の鋲留技法が導入された。しかし、加耶では型打鋲を持たない鋲留甲冑が4世紀代からあることが判明した。(2)鋲の種類-鋲頭断面形から(a)半球形(b)紡錐形(c)円錐形(d)扁平形があり、その他馬具では鏨による花形や鍍金、鍍銀、銀被鋲がある、銀被鋲は5世紀末に導入された新技術である。2.馬具、甲冑の共通鋲について鋲留導入期の鉄製鞍と眉庇付冑で共通鋲が確認できた。(新開古墳、ベンショ塚古墳等)また五条猫塚古墳では帯金具と冑で共通の金銅鋲が確認でき、今後馬具以外の金工製品との関係を研究課題としたい。3.五世紀の鉄器生産体制について甲冑への鋲留技術は、まず馬具の小型鋲が冑に導入、金工技術を持た渡来系工人と甲冑工人により眉庇付冑が創作され甲冑では大型化に、小数化に馬具では少型、多数のまま、鍍金化、銀被化が主流となる。このことから、導入時は馬具系工人が甲冑生産に導入され、その後も鉄〓輪、蝶番金具と馬具の技術が順次導入され、独自の展開を見せる。馬具は万世紀末に国産化が初まることが推定された。これをモデルかすると(1)韓鍛治(馬具)(2)倭鍛治(甲冑?)(3)野鍛治(農工具)となり、倭鍛治に韓鍛治が導入され、鍛治技術が拡散していくモデルが想定できた。4.今後の研究の展開馬具には青銅品もあり、特に鈴付青銅品は馬具以外に鏡、装身具に共通してくる。したがって鈴付青銅品に着目し、馬具を中心に鉄器、金工、青銅と金属器生産体制の解明を行っていく一助とする。
ニューロエコノミクスアプローチによる過去の想起と分散する時間割引率の研究

意思決定する時には選択肢の価値を比較する必要がある。その際に必要となるのが割引率である。割引率は経済学や心理学をはじめとして多くの分野で研究がおこなわれてきた。そして、条件や環境によって割引率のばらつきがあることが知られている。そこで本研究では、そのバラつきのメカニズムを検証した。異時点間に関して、実際に謝金を受け取れる実験と受け取れないアンケート調査をおこなった。先行研究とあまり違いがないように、金額を設定した。具体的には数千円程度の報酬を最長2ヶ月後に現金書留で受け取れる。このような短期かつ少額の報酬では、金利の影響はほとんど考えられない。つまり、あまり割り引かれるはずがない。そこで被験者が遅延報酬を受け取るときにコストが発生すると考えて、割引率だけでなく受取コストを含めたモデルで割引率を推定した。その結果、割引率の分散よりも受取コストの分散が大きいという結果が見られた。つまり、短期少額報酬の異時点間選択での割引率はおおよそ安定していることがわかった。それに加えて、これまでの研究で分散していた割引率の原因が、受取コストの個人差にあることを示唆する。当該年度はこの結果をIntemational Economic Association 16th World Congress(IEA2011)で報告した。現在、そのコメントを反映させた原稿を執筆している。fMRI実験では、今すぐ受け取れる報酬を選択するときと将来受け取れる報酬を選択するときでは賦活領域が異なることを確認した。さらに昨年度よりも進展した点として、パラメトリックに分析した点が挙げられる。今すぐ受け取れる報酬を選択した程度(大きいと衝動的[=割引率大]、小さいと忍耐的[=割引率小])と比例する領域(左外側PFC、海馬傍回皮質)を見つけたことである。この結果は会議等で報告し、現在まとめているところである。研究計画にしたがって、以下の活動を行った。(1)専門知識の獲得のため、学会・会議への出席または研究施設の訪問を行った。具体的には、マレーシア科学大学でのfMRI(機能的磁気共鳴イメージング装置)施設確認、また異時点間選択や神経経済学に関連する学会に参加し、実験設計について意見交換をおこなった。(2)生理学研究所からfMRI解析プログラミング(SPM)の講習を受けた。当初の計画ではロンドンのトレーニングコースに参加する計画であったが、国内での受講に変更した。基本的な操作法はすでに習得しているが、プログラムのバージョンを新しくしたことと、より高度な分析方法を得るために参加した。(3)本計画の予備実験として行った実験結果(行動実験とfMRI実験)を、2010年度前半に投稿できるように準備している。結果はおおよそ以下の通りである。まず行動実験では、短期(2ヶ月以内)な小額所得(2500から4500円程度)を受け取る異時点間選択に直面した被験者は指数割引や双曲割引に取引コストを考慮したモデルの当てはまりが良いことがわかった。一方fMRI実験では、即時報酬よりも遅延報酬を選好する被験者は(現在の自分から将来の自分への)自己投影(Self-Projection)と理解される脳領域(内側前頭-側頭-頭頂ネットワーク)をいっそう賦活させる。また、不確実性な報酬を選択するときには、被験者は計算と評価と理解される脳領域を賦活させるというものである。さらに、研究専念義務の範囲内で2つの研究をまとめている。本年度は、行動実験とfMRI実験を報告した。行動実験(和田2010)では、短期小額報酬の割引率を推定した。伝統的経済学では、一定割合で価値が減衰する指数型割引が採用されていたが、行動実験などから双曲割引の当てはまりが良いことが指摘されている。しかしながら、実際に謝金を使って実験をすると小額報酬を短期遅延で支払うことになる。このような状況では、割引率以外の要素を考慮する必要がある。そこで本論文では、割引率だけでなく遅延に伴うコストを推定した。結果は以下のとおりである。第1に、謝金を用いた時のコストは謝金を用いないアンケート実験と比べて有意差が大きかった。これにより、アンケート実験ではコスト意識があまりないことが示唆される。第2に、今回のようなコストを考慮したモデルでは従来の割引率と比べてあまり割り引かない。これは数千円程度の謝金を数週間程度の遅延では、ほとんど割り引かず、コスト(=「面倒さ」と解釈できるかもしれない)で調節しているかもしれない。fMRI実験(Yoneda and Oda, 2010)では、スキャナー内で異時点間選択課題と不確実性を加えた課題をおこなった。この実験では、異時点間選択をおこなうときに、被験者は(現在の自分から将来の自分への)自己投影(Self-projection)と理解される脳領域(内側前頭-側頭-頭頂ネットワーク)を賦活させることがわかった。被験者の回答に個人差があるので、直近報酬を好む者と遅延報酬を好む者に分類して分析した。すると、遅延報酬を好む被験者の方がより活動(内側前頭部)が強いことがわかった。

具体的には数千円程度の報酬を最長2ヶ月後に現金書留で受け取れる。このような短期かつ少額の報酬では、金利の影響はほとんど考えられない。つまり、あまり割り引かれるはずがない。そこで被験者が遅延報酬を受け取るときにコストが発生すると考えて、割引率だけでなく受取コストを含めたモデルで割引率を推定した。その結果、割引率の分散よりも受取コストの分散が大きいという結果が見られた。つまり、短期少額報酬の異時点間選択での割引率はおおよそ安定していることがわかった。それに加えて、これまでの研究で分散していた割引率の原因が、受取コストの個人差にあることを示唆する。当該年度はこの結果をIntemational Economic Association 16th World Congress(IEA2011)で報告した。現在、そのコメントを反映させた原稿を執筆している。fMRI実験では、今すぐ受け取れる報酬を選択するときと将来受け取れる報酬を選択するときでは賦活領域が異なることを確認した。さらに昨年度よりも進展した点として、パラメトリックに分析した点が挙げられる。今すぐ受け取れる報酬を選択した程度(大きいと衝動的[=割引率大]、小さいと忍耐的[=割引率小])と比例する領域(左外側PFC、海馬傍回皮質)を見つけたことである。この結果は会議等で報告し、現在まとめているところである。
イギリス陸軍史および陸軍兵士と女性をめぐる社会史的研究

平成3年度の本研究は、平成3年11月の追加交付決定後に開始されたため、実質的には4カ月ほどの期間に限られた。その間の研究成果は以下のとおりである。1.イギリス陸軍の制度史的研究(1)近代陸軍成立にかかわるミリシア(民兵)の制の意義,および17世紀前半における「新規軍」,17世紀後半の常備軍成立にいたるイギリス陸軍の制度史上の連続と断絶を確認した。(2)(1)をつうじて,ヨ-ロッパ近世・近代史における「軍事革命」テ-ゼが,当該期のイギリスに適合しえない事実を発現した。さらに、近年このテ-ゼをめぐって論争が発生し,むしろ18世紀にヨ-ロッパ軍事史上の転換を見出す見解も存在することに注目した。この間の論争はわが国ではほとんど紹介されていないため、Geoffrey Parker,The MilitaryRevolution(CambridgeUP,1988)の翻訳出版を1993年度をめどに計画している。2.近代イギリス陸軍の構造分析(1)将校層の社会出自については,買官制の成立と展開について確認し,陸軍将技のジェントルマンシップとその限界について知見を得た。(2)兵士の社会出自については、現在史料を収集中である。3.陸軍兵士の社会史的考察兵士の結婚規制策をめぐる諸問題について,現在史料収集と整理を進めている。なおこの部分の研究成果は1992年度西洋史学会大会(於東京大学)で報告する予定である。
生きた単一の幹細胞の内部と表面の情報を得るチップ増強ラマン散乱計測法の構築

表面微細構造を持つハニカムフィルムとFI-PEARL単粒子焼結膜を培養基材としてラット骨髄間葉系幹細胞の培養を行い、表面形状が間葉系幹細胞の増殖性、接着形態、分裂過程、未分化性保持に及ぼす影響を調べた。その結果、従来用いられているポリスチレン培養基材と同等以上の増殖性が得られことを明らかにした。さらにタンパク質分解酵素を用いることなく細胞を剥離回収出来る可能性を見出した。表面構造が単一の生きた間葉系幹細胞に与える影響を明らかにするチップ増強ラマン散乱計測法の構築に有効なデータを蓄積した。チップ増強ラマン散乱スペクトル測定装置立ち上げ原子間力顕微鏡(AFM)観察と共焦点レーザラマン散乱スペクトル観察を同時に行える装置(Nanofinder30-CombiScope^<TM>1000株式会社東京インスツルメンツ製)を用いて、ハニカムフィルム上に接着したラット骨髄間葉系幹細胞のラマン散乱スペクトルの測定を行った。細胞膜を構成する脂質のC-H振動やタンパク質に由来するアミドIやアミドIII、C-N,C=C伸縮振動などに帰属される散乱ピークがはじめて観察された。C-H伸縮振動に由来するラマン散乱のイメージングとAFM像との比較から、細胞の部位によってラマン散乱強度の異なることがわかった。この結果は、C-H伸縮以外のたんぱく質に関係する上記特性ピークの検出とその細胞上の発現部位の情報が高い空間分解で得られることを示す重要な結果である。今回、予備的にチップ増強ラマン散乱スペクトルの測定を行ったが、チップで増強された強い蛍光のためチップ増強によるラマン散乱スペクトルは観察できなかった。ラマン散乱が増強されるチップ表面作製検討(チップ形状、チップ表面に蒸着する金属の選定、蒸着条件の選定など)が必要なことが判明した。Nanofinder30-CombiScope^<TM>1000で得た知見に基づき、現在、既存のAFM装置(Asylum Technology MFP-3D)購入した分光器、検出器を取り付け、装置の立ち上げを行っている。今後、AFM観察と共焦点レーザラマン散乱スペクトル及びチップ増強ラマン散乱プペクトルの測定から細胞内のタンパク質や細胞の増殖、分化あるいはタンパク質産生に関与する外部刺激受容体である膜タンパクの発現とその発現部位に関する情報が得られ、培養基材の表面構造とこれらの情報との相関性から、培養基材の表面構造による細胞機能の制御メカニズムの解明に迫れるものと期待できる。1.チップ増強ラマン散乱スペクトル測定:ラマン散乱が増強されるチップ表面作製検討(チップ形状、チップ表面に蒸着する金属の選定、蒸着条件の選定など)を行ってスペクトル測定を試みた。更なる検討を次年度継続して行う。2.細胞培養:FI-PEARL単粒子焼結膜上で、バイオリスクのある増殖因子を用いることなく、ラット骨髄間葉系幹細胞の培養を行い、FI-PEARL単粒子焼結膜が増殖性、接着形態・強度、分裂過程、未分化性保持に及ぼす影響をSEM、AFM、及びCLSMを用いて調べた。FI-PEARL単粒子焼結膜は、フェノキシイミン配位子を持つ遷移金属錯体触媒(三井化学FI触媒)を用いたエチレン重合で、初めて得られる直径10μm以下の超高分子量ポリエチレン微粒子をLB法で配列して得られた単粒子膜を焼結した膜である。従来知られている分裂様式とは異なり細胞は伸展せず半球状で接着し、その接着状態で分裂することがわかった。ウイルス感染などの恐れのある成長因子が無くとも、従来の培養基材と同等以上の増殖性が得られ、加えて接着性が弱くタンパク質分解酵素を用いることなく水洗浄のみで細胞を剥離回収出来る可能性を見出した。本結果は、FI-PEARL単粒子焼結膜がウイルス等の感染の恐れがなく迅速に骨髄間葉系幹細胞を増やし、タンパク質分解酵素を用いることなく、容易に剥離回収出来る培養基材である可能性を示唆するものである。また、明らかになった細胞の接着形態と増殖性の相関性は、骨髄間葉系幹細胞を取り巻く生体内環境(通常は増殖・分化を誘起せず、必要時に増殖・分化を促す)をFI-PEARL単粒子焼結膜表面が再現している可能性を示唆しており、本結果は生体内組織再生メカニズム研究にとって科学的に意義ある発見と位置づけることが出来る。前年度までに、自己組織化ハニカム膜及び超高分子量ポリエチレン微粒子の単層焼結膜(PE-PEARL)を培養基材とすると、ウイルス感染などの恐れのある成長因子を用いることなく、従来の培養基材と同等以上の増殖性が得られ、さらにタンパク質分解酵素を用いることなく細胞を剥離回収出来る可能性を見出した。本年度はFI-PEARL単粒子焼結膜上で、ラット骨髄間葉系幹細胞の培養を行い、増殖性、細胞培養後の回収性について定量化を行った。また接着形態・強度、分裂過程、未分化性保持に及ぼす影響を染色、SEM、AFM、及びCLSMを用いて詳細に調べた。従来知られている分裂様式とは異なり細胞は伸展せず半球状で接着し、その接着状態で分裂することが確認出来た。

増殖性は表面が平坦なポリスチレン製培養皿上の増殖性に比べ約1.5倍高いことがわかった。細胞培養後、水洗浄により因子が無くとも、90%程度の細胞が回収されることがわかった。本結果は、微細な凹凸構造を持った膜を培養基材とすることによりウイルス等の感染の恐れがなく迅速に骨髄間葉系幹細胞を増やし、タンパク質分解酵素を用いることなく、容易に剥離回収出来ることを示すものである。また、微細な凹凸表面上での骨髄間葉系幹細胞の挙動が平坦な表面上と異なっているメカニズムを明らかにするために自己組織化ハニカムフィルム上で培養しRT-PCR(P21、CD73、CD105)を行って未分化性、分裂能、増殖能など細胞特性を遺伝子レベルで評価した。その結果、表面が平坦な培養基材上に比べ、増殖性抑制物質や細胞老化を誘起する物質産生の遺伝子発現が抑制されていること、未分化性を示すタンパク質を産生する遺伝子が発現していることなど、微細な表面構造を持つ培養基材上での細胞挙動の解明にとり重要な情報が得られた。現在、本成果の特許化と論文発表の準備を行っている。
腫瘍血管新生におけるエリスロポイエチンの役割の解明

Erythropoietin(Epo)は低酸素により誘導され、赤血球の産生を刺激するだけでなく、血管新生にも関与する。我々はラット化学物質誘発肝がんモデルを用いてEpo, Eporeceptor(Epo-r)の免疫組織染色法を行うとともに、Epo蛋白量を定量した。本研究の結果、ラット肝腫瘍からEpoおよびEpo-rが検出され、Epo蛋白量は、肝腫瘍より、腫瘍近傍肝組織の方が低値であり、正常肝組織、肝硬変組織では測定限界以下であった。免疫組織染色にて、Epo-rは肝腫瘍の血管内皮細胞に強く発現していた。一方、正常肝組織、肝硬変組織の血管内皮には検出されなかった。また、肝細胞がんでは、腫瘍内Epo濃度と腫瘍血管密度は有意に相関した。以上よりラット肝腫瘍の血管新生にEpoが関与しているものと推定された。また、ヌードマウスにヒト子宮がんおよび卵巣がん細胞を移植し、抗Epo抗体あるいは可溶性のEpo-rを腫瘍に局所投与した。無治療の移植腫瘍では、Epo, EPo-rのmRNAおよびEpo蛋白が発現していた。抗Epo抗体投与の結果、腫瘍容積は縮小し、腫瘍細胞のアポトーシスが確認された。腫瘍の縮小は抗Epo抗体の投与量に相関した。以上、われわれは悪性腫瘍の血管新生および腫瘍増殖にEpo/Epo-r系が関与し、Epoシグナル阻害による腫瘍縮小が可能であることを明らかにした。
「耳石器の特性」を応用した平衡障害リハビリテーション装置の開発

新しい平衡障害リハビリテーション装置として、頭部傾斜情報を振動刺激に変換し左右の口角部位に与える傾斜感覚適正化装置(Tilt Perception Adjustment Device, TPAD)を開発した。従来のプロトタイプから軽量コンパクト、充電式乾電池による電力供給、振動子固定法を耳かけ式に改良した。頭部傾斜感覚ゲインを指標として、健常人を対象に装置を外した後の持続効果、平衡障害者を対象に左右差減少効果及び自覚症状改善効果について検討をおこない、平衡障害リハビリテーション装置としての有用性を示すことが出来た。重力情報を皮膚表面へ振動刺激する傾斜感覚適正化装置(TPAD)の最も効果的な振動周波数を検討した。周波数条件として80、160、240Hzの3種類を設定し、それぞれ約20名の健常被験者に対してTPADを20分間装着し、装着前、中、終了直後、30分後のHTPGainを測定した。座位、立位共にHTPGainの増大効果は160Hz刺激中が最も大きく、HTPGainの左右差減少効果は160Hz刺激終了30分後が最も大きかった。以上の結果から、TPADの振動周波数は160Hzに決定した。160Hzを振動刺激として、軽量コンパクトな改良型TPADの製作準備作業を行った。主な改良点としては、1本体を従来のPCから軽量な専用機に変更する。2電源供給を従来の据え置き型バッテリーから充電式乾電池に変更する。3振動子をより軽量タイプに変更する。4振動子の固定方法をヘッドホンを改良した形状にする。並行して、傾斜感覚の基礎データの蓄積を行った。これまでに健常人267人を測定し、HTPGainには左右差が認められなかったため、左右をまとめた平均±SDは1.01±0.12、基準値(平均±2SD)は0.781.24であった。また、頭部直立SVVの平均±SDは0.1±1.3度、基準値-2.42.7度であった。めまい患者に関しては53名の測定を行い、HTPGainの平均±SDは1.09±0.21と健常人に比べ有意に大きく(t-test p<0.001)、基準値から外れた者は22%で、そのほとんど(91%)はHTPGainが基準値より大きかった。一方、頭部直立SVVの平均±SDは-1.1±2.5度で、基準値から外れた者は25%であった。HTPGain、頭部直立SVVともに基準値から外れた者はわずか9%であり、HTPGainと頭部直立SVVの異常が生じるメカニズムは異なることをあらわしている。従来の重力情報を舌へ電気刺激する方法(BBD)に代わる人工耳石器装置として、重力情報を皮膚表面へ振動刺激する傾斜感覚適正化装置(Tilt Perception Adjustment Device, TPAD)を考案し、頭部傾斜センサー、A/D変換器、PC、傾斜信号を振動刺激に変換するプログラム、アンプ、2つの振動子によって構成するプロトタイプを作製した。健常人85名を対象に、TPADプロトタイプを用いて、顔面、頸部、肩、上腕26ヶ所の皮膚表面における自覚的振動刺激感受性を測定し、最も感受性の高い口角部を刺激部位とすることに決定した。22名の健常人を対象に、TPADの効果を検証した。実験は、頭部傾斜センサーを頭頂部、2つの振動子を左右の口角部に固定し、頭部が左/右へ傾斜すると左/右の口角部に傾斜角度に応じて振動刺激を与えるようTPADを設定した。TPAD装着前(pre)、TPADを装着しながら20分間足踏み、歩行、頭部傾斜、階段昇降などの行動をさせた後(in)、TPADを外した直後(post1)、TPADを外して30分間以上経過した後(post2)の4回、立位及び座位にて頭部傾斜感覚Gainを測定した。preでの頭部傾斜感覚Gainの大きい側と小さい側に分けて見ると、inでは頭部傾斜感覚Gainの大きい側は有意な変化を示さなかったが、頭部傾斜感覚Gainの小さい側は有意に増強し、左右の頭部傾斜感覚Gainの平均は大きくなり、左右差は小さくなった。以上の効果は、post1、post2においても持続した。12名の健常人を対象に、BBDを用いて同じ実験を実施したところ、頭部傾斜感覚Gainの左右差減少効果は認められたが、頭部傾斜感覚Gainの増強効果は認められなかった。また、BBDでは口腔内不快感を訴えた被験者を認めたが、TPADでは認められなかった。頭部傾斜時の重力情報を左右2つの振動子を用いて皮膚表面へ振動刺激によって伝える傾斜感覚適正化装置(Tilt Perception Adustment Device、TPAD)の開発を行なった。TPADのプロトタイプを用いた健常人を対象とした予備実験により、振動刺激部位は皮膚表面の中で最も感受性の高かった左右の口角部位とし、振動刺激周波数は100、160、240 Hzの中で最も傾斜感覚ゲインの増強効果及び左右差減少効果の大きかった160 Hzに決定した。

以上の結果とれまでの使用経験から、1装置本体を軽量・コンパクト、2電源供給を充電式乾電池、3振動子を軽量・高出力、4振動子固定法を耳かけ式とした改良型TPADを5台作製した。次に健常人20名を対象に、改良型TPADの装置を外した後の効果持続時間について検討を行なった。少なくとも2日間は傾斜感覚ゲインの増強効果及び左右差減少効果が持続することが観察された。さらに各種めまい患者6名を対象に、改良型TPADの臨床効果について検討を行なった。6名中5名は傾斜感覚ゲインの正常化、左右差減少、フワフワ感軽快など何らかの改善効果が認められた。現在、協力医療機関を募り、さらなる臨床データの収集に努めている。並行して傾斜感覚の基礎データの蓄積を行なった。健常人に関してはこれまで少なかった高齢者や女性を中心に約300人、めまい患者に関しては各種めまい疾患を対象に約150名のデータが集まった。現在、これらのデータを基にして、健常人の年齢変化、性差を加味した基準値の設定、めまい患者の異常パターンの分類について解析を進めている。今回の研究成果から、平衡感覚リハビリテーション装置としてのTPADの有効性が確認できた。今後、実用化に向けて展開していきたい。耳鼻咽喉科学、前庭生理学傾斜感覚適正化装置(TPAD)と名付けた人工耳石器装置の最も効果的な振動周波数を決定することができたことは、装置の実用化に向け大きな進展であった。また、めまい患者の基礎データを53名蓄積することができた。ただ、健常人の65歳以上の高齢者データが目標の20名に届いておらず、今後重点的に収集する必要がある。改良型人工耳石器装置TPADのプロトタイプを作製し、当初平成25年度の予定していた健常人を対象とする効果の検証も実施することが出来た。結果から、安全性や快適性には問題なく、装置装着時のみならず、装置を外した後も頭部傾斜感覚Gainの増強効果や左右差減少効果のが認められ、実用化に向けて大きく前進した。不足している健常人の高齢者や女性のデータを重点的に収集し、年齢や性別の影響を加味したHTPGainの基準値を設定する。さらに他施設の協力も得て、めまい患者のデータの蓄積に努める。軽量コンパクトな改良型TPADを完成させ、それを用いて健常人やめまい患者を対象に傾斜感覚適正化効果及びめまい症状の改善効果を検討する。予定通り、高齢者及びめまい・平衡障害者を対象に改良型人工耳石器装置TPADの効果を検証する。結果から、最も効果的で負担の少ないTPADを用いた平衡リハビリテーションを確立する。改良型人工耳石器装置TPADの効果を検証する実験に関する装置類、記憶媒体及び被験者謝金、実験補助謝金、さらに成果発表のための旅費に研究費を使用する予定である。
歯根膜細胞におけるマトリックスメタロプロテイナーゼへのビスフォスフォネートの影響

骨粗鬆症の治療薬であるビスフォスフォネートのマトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP)に与える影響を検索した。ビスフォスフォネートとしては、tildronateを使用した。歯周疾患に罹患していない健康ヒト抜去歯より歯根膜由来線維芽細胞を採取、培養し、tiludoronateを24時間作用させた時のコラゲナーゼ、ストロムライシン、TIMPのmRNAの発現をRT-PCRを用い定量した。さらに、tiludoronateのコラゲナーゼ活性に与える影響については、FITC標識タイプIコラーゲンを用い測定した。歯根膜由来線維芽細胞に10^<-4>、10^<-5>、10^<-6>、10^<-7>Mのtildoronateを作用させたところ、コラゲナーゼ、ストロムライシン、TIMPのmRNAの発現には影響を与えなかった。ヒト・コラゲナーゼに10^<-4>、10^<-5>、10^<-6>、10^<-7>Mのtildoronateを添加した結果、コラゲナーゼ活性はtiludoronateにより濃度依存的に抑制された。以上の結果より、破骨細胞の活性を抑制するため骨粗鬆症の治療薬として用いられているビスフォスフォネートは、歯周炎の進行において、基質破壊の主体をなしていると考えられているコラゲナーゼの活性を歯根膜由来線維芽細胞に影響を与えることなく抑制することもできる。したがって、骨吸収とコラーゲン線維の分解を抑制できるビスフォスフォネートは有効な歯周病の治療薬となり得る可能性があることが示唆された。
生理活性脂質リゾホスファチジン酸の様々な線維症における機能解析

最近、様々な線維症において生理活性脂質リゾホスファチジン酸(LPA)が重要な機能を持っていることが明らかになってきたが、LPAの産生機構やその制御はほとんど明らかになっていなかった。本研究においてわれわれは様々な線維症におけるLPA産生酵素オートタキシン(ATX)の発現解析や、その基質のLC/MSによる解析を通じて、線維症においてLPA産生がどのように活性化するのかを明らかにした。われわれは様々なATX阻害剤の確立に成功し、阻害剤をマウス腎線維化モデルである片側尿管結紮(UUO)モデルに投与すると、腎線維化が顕著に抑制されることを見出した。一方で、PA-PLA1a KOマウスにおいては、線維化の抑制は見られなかった。以上の結果から、腎線維症ではLPAがATXによって産生されることが示された。一方、ATX/LPA経路がどのように活性化され腎線維症を引き起こすかは不明である。ところで、われわれはATXに対する特異的抗体を調製し線維化腎臓におけるATXの局在を調べたところ、一部の尿管の管腔内において、および浸潤細胞の表面で強い染色像が認められた。一方、LPAを含む様々なリゾリン脂質のLC/MSによる定量系を確立し、結紮した側の腎臓に蓄積した尿の脂質解析を行ったところ、ATXの基質であるリゾホスファチジルコリン(LPC)が増加していることを見出した。特にATXのよい基質となる不飽和脂肪酸含有LPCが顕著に増加していた。肺線維症モデルにおいても同様な結果が得られた。以上の予備的知見から申請者は「線維症疾患では、ATXが何らかの機構で局在化し、さらにその基質が増えることでATXは局所でLPAを産生し、線維症病態発現に寄与する」と想定した。われわれが最近明らかにしたATXの結晶構造より、ATXは細胞膜成分と相互作用しうる特定の領域を持ち、細胞膜上のLPA受容体に効率よくLPAを受け渡しているモデルが示されたが、このことも上述のわれわれの仮説を支持する。線維化は肺、腎臓、肝臓、心臓、腹膜など全身のいたるところで起こりうるが、その発症機構については不明な点がまだ多く残されている。オートタキシン(ATX)は生理活性脂質リゾホスファチジン酸(LPA)の産生酵素である。LPAの作用はLPAに特異的なGタンパク質共役型受容体を介するが、LPA受容体のうちLPA1が肺、腎、腹膜の線維化に促進的に機能していることがノックアウトマウスを用いた研究より明らかにされている。これまでに我々はATXが肺の線維症に機能していることを明らかにしてきたがATXがどのような細胞に発現しているかについては明らかになっていなかった。そこで我々は最近新たに確立した抗体を用いてATXの肺線維症における発現解析を行うと同時に、さらに新たに腹膜線維症マウスモデルを作製し、同様の発現解析を行った。1肺線維症モデルにおけるATXの発現ブレオマシン誘導型マウス肺線維症モデルにおいてATXの発現を調べたところ、mRNAレベルではATXの発現は低下していた。しかし、抗ATX抗体を用いたウエスタンブロッティングを行ったところ、ATXの発現は増加傾向にあった。そこでさらに、免疫組織染色を行ったところ、ブレオマイシン投与後1週間の炎症期において、マクロファージ様細胞にATXの陽性シグナルが認められることがわかった。2腹膜線維症モデルにおけるATXの発現腹膜線維症モデルとして、グルコン酸クロルヘキシジンを2日おきに3週間、マウスに腹腔内投与した。このとき腹膜においてATXのmRNAレベルの有意な上昇は認められなかった。しかし、免疫組織染色を行ったところ、通常の腹膜には全く陽性シグナルが認められなかったが、線維化した腹膜において線維芽細胞に強いシグナルが認められた。これまで明らかになっていなかった線維症におけるATXの発現部位の同定を行い、さらに新たに腹膜線維症への寄与の可能性を見出している。一方で、個体レベルでのATXの寄与の評価が不十分である。これについては震災によるマウス飼育施設に対する影響があり、当初個体数確保が困難であったことがあげれらる。肺線維症、腹膜線維症について、最近、確立したATX阻害剤を用いて、個体レベルでの寄与を明らかにしていく。また現在未着手である肝硬変モデルについても同様の発現解析、および阻害剤、阻害抗体、過剰発現マウスを用いた解析を行っていく。進捗に影響を与えていたマウス飼育施設の復旧状況については、現在は順調に稼働しており、今後の研究に必要なマウス個体の確保はおおむねできている。個体レベルでの解析が主となるゆえに、実験動物(マウス)の購入、遺伝子発現解析用の試薬、組織染色用の試薬、脂質解析用の試薬の購入に使用していく予定である。
低活性共有結合の切断を基軸とする低原子価９族元素アート錯体の触媒機能の開発

平成30年度は,平成29年度に明らかとなったRh(I)ジチオラートアート錯体を触媒とする電子求引性基を有するアルキンへのα位選択的ヒドロシリル化反応における反応機構の解明とRh(I)もしくはIr(I)ジチオラートアート錯体による低活性共有結合の切断を基軸とする分極した多重結合化合物への新規触媒的付加反応の開拓の2点に焦点を当て検討を進めた。まず,Rh(I)ジチオラートアート錯体触媒によるアルキンのヒドロシリル化反応の反応機構の解明については,平成29年度の段階では反応中間体と推測されるH-Rh種の構造決定には至っていなかった。そこで,平成30年度はヒドロシランと類似の反応性が期待されるヒドロボラン等を用いて同様のRh(I)ジチオラートアート錯体との量論反応を実施した。種々反応条件を変更しながらNMR測定により触媒反応の反応中間体と予想されるH-Rh種の生成を検証したものの,これらの単離・構造決定には至らなかった。一方, Ir(I)ジチオラートアート錯体とヒドロボランの量論反応においては,Ir(IV)錯体と推測されるIr(I)ジチオラートアート錯体へのヒドロボラン二分子付加体の生成が確認され,今後詳細な構造決定と触媒反応への展開が期待できる結果を得た。引き続き触媒反応活性中間体の構造決定を進める予定である。また,Rh(I),Ir(I)ジチオラートアート錯体を触媒とする低活性共有結合の切断を経る分極した多重結合化合物への付加反応の開発については,前述のアルキンのヒドロシリル化反応を基に,アルキンへの種々の低活性共有結合化合物の付加反応を検討した。この結果,Rh(I)およびIr(I)ジチオラートアート錯体を触媒として用いた場合でもS-S結合の切断を伴ったアルキンへの付加反応が進行することを見出した。低活性共有結合の切断を経るRh(I)およびIr(I)ジチオラートアート錯体の触媒機能の開発については,S-S結合の切断を伴うアルキンへの付加反応を新たに見出しており,概ね予定通り研究が進行している。一方,Rh(I)ジチオラートアート錯体触媒によるアルキンのヒドロシリル化反応の反応機構の解明については,従来まで検討されることのなかった新規錯体である1価9族元素ジチオラートアート錯体の未知の触媒活性を明らかにすることが,本研究課題で最重要事項と捉えていることから,実験事実と理論計算の両面からその解明に特に研究資本を投入して取り組んでいる。しかしながら,その解明の核心となる実験事実に基づく反応活性中間体の特定には未だ至ることが出来てはいない。そのため,計画からは一部遅れているものの,現在,アルキンのヒドロシリル化反応の活性中間体を推定すべく,Rh(I)ジチオラートアート錯体と種々の低活性共有結合化合物との量論反応を実施しており,これらの実験結果と理論計算結果を総合的に捉えることで,反応活性中間体を明らかとし反応機構全体の推定に取り組んでいるところである。まず,Rh(I)ジチオラートアート錯体触媒によるアルキンのヒドロシリル化反応の反応活性中間体について,Rh(I)ジチオラートアート錯体と種々の低活性共有結合化合物との量論反応を引き続き検討するとともに,理論計算による反応機構の解析を実施し,最終年度である平成31年度内に反応機構の全過程を明らかにする。さらに,Ir(I)ジチオラートアート錯体とヒドロボランの量論反応で得られるIr(V)錯体と予想される新規錯体の構造を特定し,この錯体を反応中間体とする触媒反応の検討を行うとともに,平成30年度に見出したRh(I)およびIr(I)ジチオラートアート錯体触媒によるS-S結合の切断を伴うアルキンへの付加反応について,反応条件の最適化とその一般性の確認のためにアルキンおよびジスルフィドの適用範囲の検討を進める。これにより,当初の目的である低活性共有結合の切断を基軸とするRh(I),Ir(I)アート錯体の触媒機能の解明を目指す。本研究は,空気下で安定に扱える新規なRh(I),Ir(I)ジチオラートアート錯体について,この高電子密度状態の新規アート錯体を用いて低活性な共有結合を穏和な条件下で切断できれば,基質適用性に優れたアニオン性錯体活性種の発生法になり,アート錯体を利用する高効率の革新的分子変換反応へと誘導できるのではないかとの仮説に基づいて,その触媒活性について明らかにする。平成28年度は,まず予備実験におけるRh(I)およびIr(I)ジチオラートアート錯体のNMR,IRスペクトル,HRMS測定の結果を踏まえて単結晶X線構造解析による構造決定を行い,いずれの錯体も2本の金属-硫黄結合を含む16電子平面四角形錯体であることを明らかにした。続いて,予備実験で明らかとなっていた,Rh(I)ジチオラートアート錯体に特有の反応である電子求引性基を有するアルキンへのα位選択的ヒドロシリル化反応に関して,アルキンの基質適用範囲の検討と反応機構の解明に取り組んだ。直接カルボニル基,エステル基などの電子求引性基が結合した末端,内部アルキンからは,いずれも高α選択的(>99%)且つ中程度から高収率(95% yield)でヒドロシリル化体を得た。一方で,直接アルキン部位に電子求引性基が結合してない場合はヒドロシリル化反応が進行せず,他のRh錯体との触媒活性の相違が見られた。また,DSIEt3を用いた重水素化標識実験の結果,H-Si結合の切断が律速段階であることが示唆された。

さらに,反応機構の解明を目的としてアート錯体とアルキンの量論反応についてNMRにより追跡したが,種々測定を試みたものの痕跡量のH-Rh結合が観測されるのみで,反応中間体の構造特定には至らなかった。引き続き,理論計算を含めた反応機構の解明に関する検討が必要である。Rh(I)およびIr(I)ジチオラートアート錯体の単結晶X線構造解析により,これらの錯体の構造決定に成功し,金属-配位子間距離に関する他のRh(I)錯体との比較から,ジチオラート配位子のトランス効果の相対強度を推定することができた。さらに,Rh(I)ジチオラートアート錯体を触媒とするアルキンのヒドロシリル化反応について,直接電子求引性基が結合した電子不足の末端アルキン,内部アルキンに対して広く高α選択的に反応が進行することを明らかにした。これらの実験については,計画通りに進行している。一方,本反応の反応機構の解明においては,重水素標識実験により機構解明に繋がる有用な知見を得ることができたが,当初想定していたRh(I)アート錯体とヒドロシランとの量論反応による反応中間体の単離と構造決定は困難を極め達成することはできなかった。ただし,この量論反応の結果は,H-Si結合の切断過程が可逆反応であることを示唆しており, Rh(I)アート錯体を用いる本触媒系に特有のものと見られる。反応機構の解明は平成29年度中に達成する計画であったが,上記のとおり想定外かつ学術的に興味深い結果が得られたことから,計画からは一部遅れているものの,その解明に向けて現在理論計算による反応機構の推定を進めているところである。平成30年度は,平成29年度に明らかとなったRh(I)ジチオラートアート錯体を触媒とする電子求引性基を有するアルキンへのα位選択的ヒドロシリル化反応における反応機構の解明とRh(I)もしくはIr(I)ジチオラートアート錯体による低活性共有結合の切断を基軸とする分極した多重結合化合物への新規触媒的付加反応の開拓の2点に焦点を当て検討を進めた。まず,Rh(I)ジチオラートアート錯体触媒によるアルキンのヒドロシリル化反応の反応機構の解明については,平成29年度の段階では反応中間体と推測されるH-Rh種の構造決定には至っていなかった。そこで,平成30年度はヒドロシランと類似の反応性が期待されるヒドロボラン等を用いて同様のRh(I)ジチオラートアート錯体との量論反応を実施した。種々反応条件を変更しながらNMR測定により触媒反応の反応中間体と予想されるH-Rh種の生成を検証したものの,これらの単離・構造決定には至らなかった。一方, Ir(I)ジチオラートアート錯体とヒドロボランの量論反応においては,Ir(IV)錯体と推測されるIr(I)ジチオラートアート錯体へのヒドロボラン二分子付加体の生成が確認され,今後詳細な構造決定と触媒反応への展開が期待できる結果を得た。引き続き触媒反応活性中間体の構造決定を進める予定である。また,Rh(I),Ir(I)ジチオラートアート錯体を触媒とする低活性共有結合の切断を経る分極した多重結合化合物への付加反応の開発については,前述のアルキンのヒドロシリル化反応を基に,アルキンへの種々の低活性共有結合化合物の付加反応を検討した。この結果,Rh(I)およびIr(I)ジチオラートアート錯体を触媒として用いた場合でもS-S結合の切断を伴ったアルキンへの付加反応が進行することを見出した。
パフォーマンス・プレッシャーによる意思決定と運動制御方略の変化

心理的プレッシャーが運動課題の選択と遂行に及ぼす影響を調べることを目的とした。実験1と実験2でプレッシャーがプロスペクト理論の変数に及ぼす影響を調べた結果,プレッシャーにより損失回避性が発現することが明らかとなった.また,実験3でプレッシャーが急速照準課題遂行時の運動制御方略に及ぼす影響を調べた結果,プレッシャーによりフィードバック制御が増え,動作時間が増加することが明らかとなった.平成26年度に実施した実験1の目的は、心理的プレッシャーがない状況において、運動課題遂行による得点(利得と損失)の価値判断に損失回避性(損失が利得より強い価値への影響を持つこと)と感応度逓減性(利得や損失の絶対値が増えるに従って価値の絶対値も増えるが増え方は減少すること)が認められるかについて調べることであった。また、主観的な成功確率の評価と客観的な成功確率の評価の関係(確率ウェイト関数)を調べることであった。実験では、輪投げ課題を用いて、1.5m、2.0m、2.5mの距離のターゲットに対して計90試行の練習を行った後、計3試行のテストにおいて、それぞれ成功時は+200点、+600点、+1000点を与え、失敗時はー200点、ー600点、ー1000点を与えた。テストにおけるターゲット選択は各実験参加者(大学生45名)に任せ、選択しなかったターゲットに対しても得点の利得と損失に関する価値判断および主観的成功確率を報告させた。テストにおける価値判断について分析した結果、損失回避性と感応度逓減性の両方において有意な効果が認められた。また、主観的な成功確率が実際の練習データに基づく客観的な成功確率より高いという効果も認められた。これらの結果を基に、平成27年度に実施する実験2において、心理的プレッシャーを負荷した状況における損失回避性と感応度逓減性、ならびに確率ウェイト関数を調べることによって、プレッシャーがこれらの指標に及ぼす影響を検討することができる。平成27年度に実施した実験2の目的は、心理的プレッシャーを負荷した状況において、運動課題遂行による得点(利得と損失)の価値判断に損失回避性(損失が利得より強い価値への影響を持つこと)と感応度逓減性(利得や損失の絶対値が増えるに従って価値の絶対値も増えるが増加量は減少すること)が認められるかについて調べることであった。実験では、輪投げ課題を用いて、1.5m、2.0m、2.5mの距離のターゲットに対して90試行の練習を行わせた後、計3試行のプレッシャーテストにおいて、成功時はそれぞれ+200点、+600点、+1000点を与え、失敗時はそれぞれー200点、ー600点、ー1000点を与えた。テストにおけるターゲット選択は各実験参加者(大学生19名)に任せ、選択しなかったターゲットに対しても得点の利得と損失に関する価値判断および主観的成功確率を報告させた。習得時に比べてプレッシャーテスト時の脈拍数は有意に高く、主観的報告に基づく状態不安の得点も有意に高かった。テストにおける価値判断について分析した結果、損失回避性は認められなかったが、感応度逓減性が利得と損失の両領域において認められた。また、2.0mと2.5mのターゲットにおいては、主観的成功確率が客観的成功確率より高い傾向を示したが、有意な差は認められなかった。今後、実験参加者を増やして、プレッシャーがかかった実験参加者とかからなかった実験参加者を事後的に群分けするとともに、昨年度に非プレッシャー条件で実施した実験1の結果と比較することにより、プレッシャーが価値関数と確率ウェイト関数に及ぼす影響をさらに検討する。実験2において実験参加者の都合と実験者のスケジュールが合わないことが多くあったため、実験参加者数が当初予定していたものより現時点で少なくなっている。また、心理的プレッシャーを負荷する条件においても、プレッシャーがかからない実験参加者がいるため、プレッシャーが負荷された実験参加者数を十分に確保するためには、今後実験参加者数を増やす必要がある。また、平成28年度に遂行する実験3のための機器の設定や予備実験が若干遅れているが、実験3の遂行を妨げるものではない。平成28年度に実施した実験3の目的は,急速照準課題の運動制御方略が心理的プレッシャー下でどのように変化するのかを調べることであった。実験参加者(大学生31名)に利き腕で把持したスタイラスを25cm前方の直径2cm,高さ0.5cmのターゲットを狙って,できる限り速くかつ正確にタッピングする急速照準課題を行わせた。練習40試行の後,ノンプレッシャー条件とプレッシャー条件で10試行ずつ課題を行わせた。両条件の順序は実験参加者間でカウンターバランスを取った。プレッシャー条件では3名の観衆が観察する中で課題を行わせ,動作速度と動作の正確性が基準に満たない場合は実験データが使えなくなるため,基準を満たすように教示した。プレッシャーの操作チェックとして,各条件の課題遂行前に状態不安を測定し,各条件の課題遂行中の脈拍を測定したところ,プレッシャー条件がノンプレッシャー条件に比べて有意に高い状態不安(p<.001)と平均脈拍数(p=.001)を示した。また,動作全体の動作時間はプレッシャー下で有意に長かった(p=.042)。

500Hzで行った動作解析から加速度を算出し,最初の加速度ピーク値までをフェーズ1,それ以降をフェーズ2として各フェーズの動作時間を比較した結果,プレッシャー下ではフェーズ1に有意な変化が認められなかったが,フェーズ2では有意に増長するという変化が認められた(p=.038)。フェーズ1は約80msであったことからフィードフォワード制御のみが行われ,フェーズ2はフィードフォワード制御とフィードバック制御の両方が行われているとみなすことができる。したがって,プレッシャー下で増長した動作時間は,フィードバック制御がプレッシャーによって増加したことが原因であると考えることができる。心理的プレッシャーが運動課題の選択と遂行に及ぼす影響を調べることを目的とした。実験1と実験2でプレッシャーがプロスペクト理論の変数に及ぼす影響を調べた結果,プレッシャーにより損失回避性が発現することが明らかとなった.また,実験3でプレッシャーが急速照準課題遂行時の運動制御方略に及ぼす影響を調べた結果,プレッシャーによりフィードバック制御が増え,動作時間が増加することが明らかとなった.実験1は終了し、分析もおおむね終了したが、テスト試行ごとにおいて所持している得点が損失回避性や感応度逓減性に及ぼす影響(参照点依存性)ならびに次の試行におけるターゲット選択における意思決定に及ぼす影響を分析することによって、より詳細な考察が可能となる。実験2において心理的プレッシャーが負荷される実験参加者数を十分に確保するために、平成28年度においても実験2を継続し、実験参加者数を増やしている。平成28年度に遂行予定である実験3については、予備実験を行った後に本実験に取り掛かる予定であり、特に問題はない。スポーツ心理学計画通り、心理的プレッシャーがない状況を用いて実験1と同様の実験2を平成27年度に行い、実験1と実験2の結果を比較することによってプレッシャーが価値関数と確率ウェイト関数、さらには意思決定に及ぼす影響を分析する。さらに平成28年度に行う急速狙準課題を用いて運動制御方略にプレッシャーが及ぼす影響を調べる実験の準備を平成27年度に行う。平成27年度に完了予定であった実験2の実験参加者の募集が、講義履修学生の人数減の影響によって難航し、また、実験者と実験参加者のスケジュール調整が困難なケースが多かったため、実験の遂行に若干の遅れが生じたため。また、平成28年度に行う実験の機器の納期の遅れによって予備実験の遂行が平成28年度になったため。平成28年度の4月からすでに実験2の実験参加者を新年度の講義履修者から募集して実験を再開しており、実験参加者数を増やすことによって心理的プレッシャーが負荷された実験参加者数を十分に確保する計画である。また、平成28年度に遂行予定である実験3の予備実験を開始しており、予備実験終了後に本実験に取り掛かる計画である。
前立腺癌における転移抑制遺伝子の同定と転移を中心とした癌進展の機序の解析

前立腺癌の進行に関連した抑制遺伝子を臨床検体からクローニングすることは、その手術症例数が比較的少ないことや癌組織の採取が難しいこと、また癌組織における癌細胞やその組織構築の多様性などにより非常に困難と考えられる。我々は肺に高率に転移するラット前立腺癌細胞にヒト染色体を1本導入し、その肺転移能などの性状の変化を指標としながら転移抑制遺伝子をクローニングする方法を開発してきた。これは目的とする抑制遺伝子を含むヒト染色体小断片を、ラット癌細胞の中に存在させてからクローニングしていくため、臨床検体から同定するよりも効率が良い。我々はこの方法を用いて、KAI1/CD82遺伝子を11p11.2を含むヒト11番染色体小断片よりクローニングし、この発現がヒト前立腺癌の進行と逆相関していることを示した。ヒト前立腺癌において同領域のLOHを検索したところ、その頻度は低く、この蛋白の発現は他の遺伝子の制御を受けている可能性があるという結論を得た。またこの方法を用いて8p21-p12にも転移抑制遺伝子が存在することを示し、それ含むヒト染色体8p12小断片(5cM程度)の入ったクローンをすでに得ている。その後1cM程度まで転移抑制遺伝子の存在する領域を限局し、転移抑制遺伝子を含むバクテリア人工染色体を同定し、塩基配列を解析中である。この領域もヒト前立腺癌の進行と関係があり、臨床検体についても解析を進めている。その他、ヒト7、12番染色体については転移抑制遺伝子が、19番染色体には造腫瘍性抑制遺伝子が存在することを示し、論文として報告した。13番染色体にも転移抑制遺伝子が存在する結果が出ている。ヒト前立腺癌におけるLOHの検索では、13番染色体にLOHが高頻度に認められ論文として報告した。またこの方法を用いて8p21-p12にも転移抑制遺伝子が存在することを示し、それを含むヒト染色体8p12小断片(5cM程度)の入ったクローンをすでに得ている。現在1cM程度まで転移抑制遺伝子の存在する領域を限局できており、DNAデーターベースを検索しながら抑制遺伝子をクローニング中である。この領域もヒト前立腺癌の進行と関係があり、臨床検体についてもさらに解析を進めていく予定である。その他、ヒト12、17、19番染色体についても転移抑制遺伝子が存在することを示す結果を得ており、さらにそれらの存在する領域を限局しているところである。

これは目的とする抑制遺伝子を含むヒト染色体小断片を、ラット癌細胞の中に存在させてからクローニングしていくため、臨床検体から同定するよりも効率が良い。我々はこの方法を用いて、KAI1/CD82遺伝子を11p11.2を含むヒト11番染色体小断片よりクローニングし、この発現がヒト前立腺癌の進行と逆相関していることを示した。ヒト前立腺癌において同領域のLOHを検索したところ、その頻度は低く、この蛋白の発現は他の遺伝子の制御を受けている可能性があるという結論を得た。またこの方法を用いて8p21-p12にも転移抑制遺伝子が存在することを示し、それ含むヒト染色体8p12小断片(5cM程度)の入ったクローンをすでに得ている。その後1cM程度まで転移抑制遺伝子の存在する領域を限局し、転移抑制遺伝子を含むバクテリア人工染色体を同定し、塩基配列を解析中である。この領域もヒト前立腺癌の進行と関係があり、臨床検体についても解析を進めている。その他、ヒト7、12番染色体については転移抑制遺伝子が、19番染色体には造腫瘍性抑制遺伝子が存在することを示し、論文として報告した。13番染色体にも転移抑制遺伝子が存在する結果が出ている。ヒト前立腺癌におけるLOHの検索では、13番染色体にLOHが高頻度に認められ論文として報告した。現在7、12番染色体についてLOHを検索中である。