hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
堀口捨己資料(自邸所蔵分)に関する研究

本研究は、建築家・堀口捨己(18951984)が自邸に遺した膨大な量の資料(図面・写真・蒐集書籍など)を整理するとともに、そこに窺える堀口の建築観や研究の背景について分析・研究したものである。主な作業としては、資料を分析しつつデータベースを作成し、あわせて関連資料を調査して同資料の意味づけを行った。具体的には、本年度の作業として以下のことを行い、終了した。1.雑資料の整理とデータベース化・未着手であった資料(文化財関係書類、茶雑誌、蔵書、青焼き図面など)について、整理とデータベース作成を行った。2.文献資料の整理とデータベース化(つづき)・堀口が蒐集した茶書の詳細なデータベースを作成した。最終結果は296点。・堀口が蒐集した茶室の起こし絵図を整理した。最終結果は409点。・手紙について詳細なデータベースを作成した。最終結果は717点。一部をデジタル化した。3.研究成果報告書を作成した。最終結果は、資料総数4429点で、内訳は図面712点、洋書96点、写真2,199点、書翰717点、茶道関係資料(茶書・起こし絵図)705点であった。資料の貴重性については、図面資料は堀口の代表作である紫烟荘・双鐘居などが含まれていること、洋書は1923年の外遊時に購入したことが確認できたこと、写真には外遊時に訪問した新建築が多く映っていたこと、手紙には戦前の著名な建築家、茶人からのものが多く含まれていたこと、茶道関係資料には文化財級の貴重な資料が多く含まれていたことから、極めて価値の高い資料であることが確認できた。
ケモカイン遺伝子クラスターの形成機構

CCケモカイン遺伝子のマッピングからケモカインの標的細胞腫と遺伝子染色体座との間に強い相関関係は認められることを見いだした。さらに1)PARC遺伝子はMIP-α-likeな遺伝子2個が進化的に最近融合して形成され、マウスにはPARC遺伝子は存在しないこと、2)マウスLEC遺伝子にはレトロポソンL1が挿入し、偽遺伝子となっていること、3)マウスHCC-1遺伝子は存在しないこと、4)染色体上の位置関係からはヒトMPIF-1およびHCC-2遺伝子はそれぞれマウスC10およびMRP-2いでに相当すること、などを明らかにした。以上から、ケモカイン遺伝子は祖先遺伝子が重複してそのコピーがいくつかの染色体上に分散し、その後、メインクラスター内ではさらに頻繁に重複が繰り返されてメンバーを増殖させ、しかもその重複がヒトと齧歯類が分岐した後に起こったために、一方の生物でカンターパート遺伝子が存在しないことが判明した。さらに遺伝子置換やレトロポソンの挿入などケモカイン遺伝子クラスターでは様々な遺伝子再編成が起こり、ダイナミックな変化がごく最近でも起こっていることが明らかとなった。ケモカイン・ファミリーは炎症、ウイルス感染および細胞増殖に関与する一群のサイトカインからなり、ヒトでは我々が最近クローニングしたものも含めて現在までに約40種のメンバーが報告されている。我々はESTから見出したCCケモカインLARC(liver and activation-regulated chemokine),SLC(secondary lymphoid tissue chemokine),ELC(EBIl-ligand chemokine),PARC(pulmonary and activation-regulated chemokine)、LEC(liver-expressed chemokine)およびCX3CケモカインfractalkineのcDNAをクローニングし、それらの遺伝子のマッピングを行った.また他のグループによってクローニングされたCCケモカインTECK,MDC,TARC,MPIF-2のマッピングも行った.その結果、従来の17番染色体に存在し、主に単球に対して遊走活性を示すCCケモカインとは異なってリンパ球や樹状細胞に対して作用するCCケモカインは主に17番以外の染色体に存在することが明らかとなった.以上の結果およびケモカインのアミノ酸配列を基にして作製した系統樹などから推測すると、CCケモカイン遺伝子は17番上で恐らくMIP-1α遺伝子領域を中心に重複機構で形成されたと思われる.特に17番以外に存在するCCケモカイン遺伝子は進化的に古い時代に重複し、他の染色体に転移していったと考えられ、さらにその部位で重複によりミニクラスターを形成したと思われる.またPARCなどごく比較的最近形成されたと考えられる遺伝子はしたがって17番のCCケモカイン大遺伝子クラスター内に見出されるのであろう.以前に作成していたヒトCCケモカインのYAC-BACとコンティグ(約2-3Mb)に加えてマウスのコンティグ(約lMb)とヒトおよびマウスCXCケモカインのYAC-BACコンティグ(それぞれ約2-3Mb、1-2Mb)を作製した.ヒトCCケモカインPARCの遺伝子を調べると、MIP-1α様遺伝子2個が融合して形成されたことが判明した.この遺伝子は進化的にごく最近形成され、マウスゲノムにはPARC遺伝子は存在しないと考えられた.同様にCCケモカインLEC遺伝子も解析したが、マウスには偽遺伝子しか存在していなかった.さらにヒトCCケモカインMPIF-1,HCC-2,HCC-1,LEC,RANTESを含むBACクローン配列181kbを決定し、それらのゲノム構造を明らかにした.またゲノム配列より新規ヒトCCケモカイン遺伝子、eotaxin-3およびILCを見出し、解析した.これらよりヒト遺伝子,PARC,LEC,HCC-1はマウスゲノムにはアクティブな遺伝子としては存在しないことなどを明らかにし、ヒトとマウスが分岐した後,ヒトでは新規遺伝子形成など大きな再編成が起こっていることが判明した.
筋電気刺激トレーニングは加齢による骨格筋異所性脂肪の蓄積を抑制できるのか？

本研究の目的は,加齢に伴い蓄積された筋細胞外異所性脂肪に対する“継続的な筋電気刺激トレーニング"の効果を検証することである.本研究は,この目的を達成するために1加齢に伴い変化した筋肉量と筋細胞外異所性脂肪量の実態調査を行う.さらに,212週間の筋電気刺激トレーニング介入により変化する骨格筋量や筋細胞外異所性脂肪量と血液成分濃度との相関を検討し関連性を明らかにする.本年度は,以下三点を行った.1)超音波により筋細胞外異所性脂肪を同定し定量化する手法を用いて日内と日間の再現性を確認した.その結果,日内変動係数1.0%,日間変動係数2.46.3%であった.また,約30分間の歩行直後と30分間の安静直後に筋細胞外異所性脂肪量を計測し,両者間の変動係数を確認したところ変動係数は13.9%を示した.さらに約30分間の歩行直後と翌日(安静時)間の変動係数は20%を示した.以上のことから,筋細胞外異所性脂肪量の測定は,測定直前には安静の時間が必要であることが確認できた.また,2)予備実験として実際に3か月間の継続的な筋電気刺激トレーニングを実施し,実験手順,電気刺激時間と電気刺激強度,血液検査のタイミングの確認を行った.以上の電気刺激時間や強度,血液検査項目は,すでに我々の先行研究で実施されているものを用いており,名古屋大学大学院医学系研究科生命倫理委員会の承認が得られている(承認番号2012-0324).3)本年度は予備実験の結果を受け,倫理委員会に本研究計画の申請を実施した.本年度は,予備実験(再現性を確認する実験と実験手順の確認),本研究に参加する中高齢対象者のリクルート場所を確保すること,予備実験の結果を得て,倫理委員会の申請を行うことなど,実験を実施するための環境を整えることに取り組んできた.再現性や実験手順の確認や中高齢対象者のリクルート場所の確保はできたが,予備実験の結果を得た後に倫理申請を行っており,研究の遂行に遅延が生じている.次年度は直ちに対象者のリクルートを開始し,実験を遂行する.本年度は“筋細胞外異所性脂肪量の経時的変化を正確に評価できるようになること"が本研究の大きな課題であった.我々が使用する超音波機器はこれまで使用してきた超音波機器の機種と異なることから,実際に使用する機器を用いて筋細胞外異所性脂肪を同定後,定量化すること,そして再現性を確認することに大きな時間を割いた.これらが確認できたことは次年度より開始する実験が直ちに遂行できるものと考えられる.また,中高齢対象者のリクルート場所には実験場所近隣の公民館や地域コミュニティーセンターなどにて公募する.これらの場所に出向きスタッフとの打ち合わせは複数回にわたって実施しており,直ちにリクルートが開始できるよう環境を整えている.本研究の目的は,加齢に伴い蓄積された筋細胞外異所性脂肪に対する“継続的な筋電気刺激トレーニング"の効果を検証することである.本研究は,この目的を達成するために1加齢に伴い変化した筋肉量と筋細胞外異所性脂肪量の実態調査を行う.さらに,212週間の筋電気刺激トレーニング介入により変化する骨格筋量や筋細胞外異所性脂肪量と血液成分濃度との相関を検討し関連性を明らかにする.本年度は,以下三点を行った.1)超音波により筋細胞外異所性脂肪を同定し定量化する手法を用いて日内と日間の再現性を確認した.その結果,日内変動係数1.0%,日間変動係数2.46.3%であった.また,約30分間の歩行直後と30分間の安静直後に筋細胞外異所性脂肪量を計測し,両者間の変動係数を確認したところ変動係数は13.9%を示した.さらに約30分間の歩行直後と翌日(安静時)間の変動係数は20%を示した.以上のことから,筋細胞外異所性脂肪量の測定は,測定直前には安静の時間が必要であることが確認できた.また,2)予備実験として実際に3か月間の継続的な筋電気刺激トレーニングを実施し,実験手順,電気刺激時間と電気刺激強度,血液検査のタイミングの確認を行った.以上の電気刺激時間や強度,血液検査項目は,すでに我々の先行研究で実施されているものを用いており,名古屋大学大学院医学系研究科生命倫理委員会の承認が得られている(承認番号2012-0324).3)本年度は予備実験の結果を受け,倫理委員会に本研究計画の申請を実施した.本年度は,予備実験(再現性を確認する実験と実験手順の確認),本研究に参加する中高齢対象者のリクルート場所を確保すること,予備実験の結果を得て,倫理委員会の申請を行うことなど,実験を実施するための環境を整えることに取り組んできた.再現性や実験手順の確認や中高齢対象者のリクルート場所の確保はできたが,予備実験の結果を得た後に倫理申請を行っており,研究の遂行に遅延が生じている.次年度は直ちに対象者のリクルートを開始し,実験を遂行する.本年度は“筋細胞外異所性脂肪量の経時的変化を正確に評価できるようになること"が本研究の大きな課題であった.我々が使用する超音波機器はこれまで使用してきた超音波機器の機種と異なることから,実際に使用する機器を用いて筋細胞外異所性脂肪を同定後,定量化すること,そして再現性を確認することに大きな時間を割いた.これらが確認できたことは次年度より開始する実験が直ちに遂行できるものと考えられる.また,中高齢対象者のリクルート場所には実験場所近隣の公民館や地域コミュニティーセンターなどにて公募する.

これらの場所に出向きスタッフとの打ち合わせは複数回にわたって実施しており,直ちにリクルートが開始できるよう環境を整えている.当初,筋電気刺激トレーニングで使用する電極を購入する予定であったが,本実験を開始できていないため本年度は計上しなかった.
胃癌の発生・進展に関連した遺伝子多型による早期癌の浸潤局所における間質反応の相違

HER-2遺伝子の膜貫通部位コード領域に、アデニンがグアニンとなることによりイソロイシン(Ile)からバリン(Val)へのアミノ酸置換を伴う一塩基多型(SNP)が同定されている。胃癌症例と健常対照において、HER-2遺伝子の膜貫通部位コード領域におけるSNPの有無をPCR-RFLP法で検討したところ、遺伝子型Ile/Ile、Ile/Ile、Val/Valの遺伝子型の分布は胃癌症例では、各々68.9%、26.4%、4.7%、対照群は81.5%、16.7%、1.8%で、より深い深達度を示す症例、リンパ節転移を伴う症例、より進んだ病期にある症例および分化の低い症例では、Val alleを持つVal/Val,Ile/Val遺伝子型が有意に多かった。早期胃癌辺縁部の性状とHER-2遺伝子一塩基多型の相関性の有無を検討したが、辺縁明瞭な症例と辺縁不明瞭な症例の間に有意な相関性はみられなかった。Matrix Metalloproteinase-9(MMP-9)の遺伝子のプロモーター領域に、シトシン(C)がチミン(T)となることによりMMP-9遺伝子の転写活性が上昇するSNPが同定されている、胃癌症例と健常対照において、SNPの有無をPCR-RFLP法で検討したところ、C/C、C/T、T/Tの遺伝子型の分布は胃癌症例では、各々75.1%、21.5%、3.4%、対照群は69.7%、28.1%、2.2%で、より深い深達度を示す症例、リンパ節転移を伴う症例、より進んだ病期にある症例、および分化の低い症例ではC/T, T/Tが有意に多かった。早期胃癌辺縁部の性状とSNPの相関性を検討したが、早期胃癌辺縁部の明瞭度とMMP-9のSNPの間に有意な相関性はみられなかった。アポトーシスに関連する膜蛋白をコードするDR4(Dgath Receptor 4)遺伝子の細胞外ドメインには、シトシン(C)がグアニン(G)となることにより、スレオニン(Thr)からアルギニン(Arg)へのアミノ酸置換を伴うSNPが同定されている。そこで、胃癌と健常対照症例において、PCR-RFLP法で検討したところ、遺伝型Thr/Thr(C/C)、Thr/Arg(C/G)、Arg/Arg(G/G)の遺伝子型の分布は胃癌症例では、各々250(91.2%)例、23(8.4%)例、1(0.4%)例、対照群は317(92.2%)例、21(6.1%)例、6(1.7%)例で、深達度、リンパ節転移、および腫瘍進行期のいずれとも有意な相関はなかった。胃癌の増殖進展に関与する増殖因子・受容体系

遺伝子のうち、HER-2遺伝子において、膜貫通部位コード領域にアデニンがグアニンとなることにより、イソロイシン(Ile)からバリン(Val)へのアミノ酸置換を伴う一塩基多型(SNP)が同定されている。そこで、胃癌212症例と健常対照症例287症例において、HER-2遺伝子の膜貫通部位コード領域における一塩基多型の有無をPCR-RFLP法で検討したところ、遺伝子型Ile/Ile、Ile/Ile、Val/Valの遺伝子型の分布は胃癌症例では、各々146(68.9%)例、56(26.4%)例、10(4.7%)例、対照群は234(81.5%)例、48(16.7%)例、5(1.8%)例で、深達度、リンパ節転移、および腫瘍進行期との間に有意な相関が認められた。すなわち、より深い深達度を示す症例、リンパ節転移を伴う症例、より進んだ病期にある症例、および分化の低い症例ではVal alleを持つVal/Val, Ile/Val遺伝子型が統計学的に有意に多かった。さらに、早期胃癌辺縁部の性状とHER-2遺伝子の膜貫通部位コード領域における一塩基多型の相関性の有無を検討した。早期胃癌68症例のうち、腫瘍辺縁部を再度評価したところ、辺縁明瞭、すなわち平滑な癌が42症例で、辺縁不明瞭すなわち、辺縁が平滑でない症例が26症例であった。辺縁明瞭な癌42症例のうち、Ile/Ileが32(76%)症例で、Ile/ValまたはVal/Valが10(24%)症例で、辺縁不明瞭な26症例のうち、Ile/Ileが22(85%)症例、Ile/ValまたはVal/Valが4(15%)症例であった。今回の検討では早期胃癌辺縁部の明瞭度とSNPの間に有意な相関性はみられなかった。また、EGFの5'非翻訳領域(61)のSNP(A/G)については、胃癌症例と対照症例との間に遺伝子型の有意差がみられ、A alleをもつ症例が胃癌に高頻度であった。今後は、症例数をさらに追加して同様の検討を行い、浸潤局所および腫瘍中心部の間質細胞の表現形質(とくに、筋線維芽細胞のマーカーであるα平滑筋アクチン発現の有無、および未分化幹細胞のマーカーであるCD34発現の有無)との相関性の有無について検討する。また、増殖進展に関与するその他の遺伝子のSNPについても検討する。胃癌の増殖進展に関与するマトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)のうち、特にIV型コラーゲンを特異的に分解するMMP-9の遺伝子において、プロモーター領域にシトシン(C)がチミン(T)となることにより、MMP-9遺伝子の転写活性が上昇する一塩基多型(SNP)が同定されている。そこで、胃癌177症例と健常対照症例224症例において、MMP-9遺伝子のプロモーター領域における一塩基多型の有無をPCR-RFLP法で検討したところ、遺伝子型C/C、C/T、T/Tの遺伝子型の分布は胃癌症例では、各々133(75.1%)例、38(21.5%)例、6(3.4%)例、対照群は156(69.7%)例、63(28.1%)例、5(2.2%)例で、より深い進達度を示す症例、リンパ節転移を伴う症例、より進んだ病期にある症例、および分化の低い症例ではC/T, T/T遺伝子型が統計学的に有意に多かった。次に、早期胃癌辺縁部の性状とMMP-9遺伝子のプロモーター領域における一塩基多型の相関性の有無を検討した。早期胃癌77症例のうち、腫瘍境界部を組織学的に評価したところ、辺縁明瞭、すなわち平滑な癌が61症例で、辺縁不明瞭すなわち、辺縁が平滑でない症例が16症例であった。辺縁明瞭な癌61症例のうち、C/Cが49(80%)症例で、C/TまたはT/Tが12(20%)症例で、辺縁不明瞭な16症例のうち、C/Cが13(81%)症例、C/TまたはT/Tが4(19%)症例であった。
細胞質ダイニンのストークドメインの構造研究

モータ蛋白質であるダイニンの微小管の認識メカニズムを明らかにするためにマウスダイニンストークドメインの結晶化条件の探索を行ったところ、単結晶を得ることに成功した。セレノメチオニン化した蛋白質を作成し、多波長異常分散法で解析を行ったところcoiled-coilの領域の部分構造を得ることができた。得られた部分構造は、報告されている構造と比較するとセレンの異常分散効果から計算されるメチオニン残基の位置がずれていることが明らかになった。モータータンパク質には、ダイニン、キネシン、ミオシンなどがある。ミオシン及びキネシンは、すでに原子レベルで結晶構造が明らかにされているが、ダイニンのモータードメインの原子レベルでの構造解析の例は、ごく最近に明らかになった酵素であるSRS(seryl tRNA-synthetase)とダイニンのモータードメインのストークドメインを融合させた蛋白質の構造解析の1例しかない。その構造は、微小管に弱く結合する状態で、微小管に強く結合する状態の構造は分かっていない。細胞質ダイニンは、キネシンやミオシンと同じモータータンパク質の1つで、微小管上をマイナス端方向に移動し、細胞内小胞輸送、細胞分裂時における染色体の分離など、多様でかつ重要な生物学的役割を担っている。本研究課題では、実際に微小管と相互作用するストークドメイン(coiled-coil領域+ストークヘッド)に注目し構造研究を進め、微小管に強く結合する状態の構造を明らかにすることでダイニン分子の微小管の認識メカニズムを明らかにすることを目的としている。そこで、様々な長さのマウスダイニンストークドメインを大腸菌で発現・精製し結晶化条件の探索を行った。その結果、277残基のコンストラクトで、ポリエチレングリコール4000を結晶化剤とする条件下で再現性良く棒状の結晶を得ることに成功した。セレノメチオニン化した蛋白質の結晶を作成し、シンクロトロン放射光でX線回折強度データの収集を行い(分解能=2.gÅ)、多波長異常分散(MAD)法を用いて解析を行ったところ、coiled-coilの領域の部分構造を得ることができた。また、微小官に強く結合するコンストラクトを作成し、結晶化条件の探索を行っている。セレノメチオニン化した蛋白質の結晶を作成し、シンクロトロン放射光でX線回折強度データの収集を行い(分解能=2.9Å)、多波長異常分散(MAD)法を用いて解析を行ったところ、coiled-coilの領域の部分構造を得ることができた。得られた部分構造は、報告されているcoiled-coilと比較するとセレンの異常分散効果から計算されるメチオニン残基の位置がずれており、coiled-coilの領域が異なる2状態をとりうることを示すことができた。
脳低温療法における神経幹細胞の膜上糖脂質組成変化解析及び機能解明

近年,頭部に外傷を負った患者の脳浮腫や炎症反応による脳梗塞治療において,脳低温療法が臨床で応用されており,その有用性が明らかになりつつある.そして、この脳低温療法と同様の培養条件では、上皮成長因子(EGF)枯渇に伴う神経幹細胞株(MEB5)のアポトーシス誘導が抑制される。しかしながら、その詳細なメカニズムは完全に解明されていない。本研究では、神経幹細胞のアポトーシスを含めた重要な機能をもつ糖脂質や、β1-インテグリンをはじめとする糖タンパク質発現解析を行った。その結果、脳低温療法培養条件において、特定の糖脂質および糖タンパク質の発現変化がアポトーシス抑制機構に関与している可能性を見出した。1.MALDI-TOF/MSによるガングリオシドの構造解析において,最適な固体マトリックスの選択および各種金属塩添加濃度を検討した結果,ガングリオシドGM3のリチウム付加分子関連イオンが検出可能であることを昨年度確認している.本年度はさらに複雑な糖鎖構造を有するGM2およびGD1aの解析においても有用な方法であることを確認した.2.脳低温培養条件における神経幹細胞株(MEB5)のEGF枯渇によるアポトーシス抑制機構の解析を行った結果,通常条件(37°C, EGF(+))で培養したMEB5に発現している糖脂質は大部分がGD3であったが,アポトーシス誘導条件(37°C, EGF(-), 48時間培養後)ではGM3,GM1,およびGD1aなどのガングリオシド発現が上昇することを昨年度確認した.本年度は,EGF(-)条件下では,37°Cと比べ,32°Cにおいて,EGF(+)条件と近似したガングリオシドおよびβ1-integrinの発現を確認したことから,膜マイクロドメインを構成するガングリオシド組成や,膜マイクロドメインに存在している因子の発現および局在が32°C,EGF(-)条件において維持されており,その結果,アポトーシスを抑制している可能性が示唆された.さらには,各条件で培養後の糖タンパク質をSDS-PAGE後のMS銀染色による染色結果から,32°C,EGF(-)条件でのみ発現が減少する糖タンパク質が複数確認された.さらに,それぞれをプロテオーム解析した結果,幾つかの糖タンパク質の候補を推定した.3.薄層クロマトグラフィー(TLC)上で分離した糖脂質をシリカゲルごと掻き取り,クロロホルム/メタノール抽出後,1,2-ジクロロエタン洗浄を行った結果,簡便且つ迅速に固着剤由来バックグラウンドを除去可能であることが判った.近年,頭部に外傷を負った患者の脳浮腫や炎症反応による脳梗塞治療において,脳低温療法が臨床で応用されており,その有用性が明らかになりつつある.そして、この脳低温療法と同様の培養条件では、上皮成長因子(EGF)枯渇に伴う神経幹細胞株(MEB5)のアポトーシス誘導が抑制される。1.マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析法(MALDI-TOF/MS)によるシアル酸を有するスフィンゴ糖脂質(ガングリオシド)の構造解析において、レーザー照射によって容易にシアル酸が脱離してしまう点、および通常得られるナトリウム付加イオンはその後のMS/MS解析において詳細な構造情報を与える断片化イオンが得られない問題点が存在した。そこで、我々は、最適な固体マトリックスの選択および各種金属塩添加濃度を検討した結果、これまで検出することが困難であったガングリオシドGM3のリチウム付加分子関連イオンを検出することが可能であることを確認した。以上の結果から、ナトリウム付加イオンと比較して、リチウム付加イオンはMS/MS解析において詳細な断片化イオンを生じることが知られていることから、本解析法は有用であると考えられた。2.次に、神経幹細胞株(MEB5)の培養条件とEGF枯渇によるアポトーシス誘導条件の確立を検討した結果、これまでの報告と同様に、EGF枯渇により誘導されるMEB5のアポトーシスが脳低温療法と同じ温度条件(32°C)で抑制されることを確認した。そして、通常条件(37°C, EGF+)で培養したMEB5に発現している糖脂質は大部分がGD3であったが、アポトーシス誘導条件(37°C, EGF-, 48時間培養後)ではGM3, GM1,およびGD1aなどのガングリオシド発現が上昇することを確認した。そして、上記の発現変化は32°C, EGF-, 48時間培養後では、確認されず、大部分発現している糖脂質がGD3であることを確認した。以上の結果から、EGF枯渇によるアポトーシス誘導と糖脂質発現変化には関連性がある可能性が示唆された。1.前年度に引き続き、神経幹細胞株(MEB5細胞)を上皮成長因子(EGF)存在下または枯渇下、および脳低温条件(32°C)または通常の培養条件(37°C)を組み合わせた4条件で培養後、糖タンパク質を抽出・精製し、SDS-PAGEにより発現の差異を解析した。そして、MALDI-TOF/TOF MSによるプロテオーム解析を行った。その結果、再現性が得られた糖タンパク質を確認するとともに、新たに2つの糖タンパク質を推定した。

また、15種のレクチンを用いたブロット解析を行い、各条件で発現の異なる糖鎖構造解析を行った。その結果、5種のレクチンブロット結果において、差異のあるバンドが確認された。2.薄層クロマトグラフィー上で分離された糖脂質を掻きとり、シリカゲルから回収及び精製する方法は、非常に簡便な操作で糖脂質を精製することができるものの、共抽出される固着剤などの夾雑物が原因で、その後の糖脂質の構造解析が難しいという問題点があった。本研究では、薄層板から糖脂質を回収後、1,2-ジクロロエタン抽出を行った結果、夾雑物を除去することが可能であることがわかった。今後、確立した方法を用いて、糖脂質の組成変化について再度確認していく予定である。神経化学,分子生物学,糖質化学最適な固体マトリックスおよび各種金属塩濃度を組み合わせたMALDI-TOF/MSによる糖脂質構造解析法により, GM3のみならず,より複雑な糖鎖構造を有するガングリオシドの構造解析においても有用であることを確認した.また,薄層クロマトグラフィー上で分離した糖脂質をシリカゲルごと搔き取り,クロロホルム/メタノール抽出後,1,2-ジクロロエタン抽出を行うことにより,簡便且つ迅速に夾雑物由来バックグラウンドを除去可能であることが判った.以上のように,糖脂質の構造解析法確立研究は着実に成果が上がりつつある.脳低温療培養条件における神経幹細胞株(MEB5)のEGF枯渇に伴うアポトーシス抑制機構の解析結果から, EGF(-)条件下では,37°Cと比べ,32°Cにおいて,EGF(+)条件と近似したガングリオシドおよびβ1-integrinの発現が確認されたことから,膜マイクロドメインを構成するガングリオシド組成や,膜マイクロドメインに存在している因子の発現および局在が32°C,EGF(-)条件において維持されており,その結果,アポトーシスを抑制している可能性が示唆されている.しかしながら,膜マイクロドメインに存在していることが知られているThy1やCD55をウェスタンブロットにより発現を確認することはできず,また,再現性の確認に時間がかかってしまっている.まず、これまでに我々が確立したジクロロエタン(DCE)抽出法を応用したキャピラリー電気泳動装置を用いた膜マイクロドメイン画分からの糖脂質の高感度自動分析システムの確立研究に関して検討した。キャピラリーカラムのガラス内壁をポリビニルアルコールやポリビニルピロリドンなどの従来から用いられているガラス表面への試薬の吸着を抑制する条件をDCE抽出法に応用した結果、糖脂質の回収率が上昇する傾向が観察された。しかし、用いているキャピラリー電気泳動装置は共同利用機器であり、1つの条件検討に多大な時間が要する本実験を進めるのは困難であることがわかった。上記の問題が生じたことから、次にマトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析法(MALDI-TOF/MS)による糖脂質の構造解析法の確立研究を開始した。シアル酸を有するスフィンゴ糖脂質(ガングリオシド)の構造解析においては、レーザー照射によって容易にシアル酸が脱離してしまうとともに、通常得られるナトリウム付加イオンは、その後のMS/MS解析において、詳細な構造情報を与える断片化イオンを得にくいという問題点が存在した。そこで、我々は、最適な固体マトリックス、各種金属塩濃度を検討した結果、これまで検出することが困難であったGM3のリチウム付加分子関連イオンを検出することが可能であることを確認した。
高温超伝導磁気センサを用いた電子回路内の高周波電流測定システムの開発

本研究では、高温超伝導磁気センサを用いた高周波電流の測定システムを開発した。高周波電流から発生する磁界をセンサで計測し、電流を非接触で検出ためのシステムであり電子回路内の高周波電流の測定を目的としている。本研究で得られた主な成果は以下の通りである。1)超伝導バイクリスタル接合を用いた磁気センサを開発した。本接合の電流-電圧特性が磁界により変化することを利用して、本接合を一種の磁気抵抗素子として用いることが出来るため、これにより磁気センサを構成できる。従来のSQUID磁気センサに比べると、本センサは磁界の絶対測定が可能であるという特徴を持つ。2)磁気センサの感度を決める磁界-電圧変換効率dV/dBを最適化するため、変換効率のパラメータ依存性を実験と理論の両面から調べた。すなわち、変換効率の接合幅依存性、温度依存性、及び磁界収束効果を定量的に明らかにした。この結果センサの高感度化が可能になった。3)電流プロープとしての本センサの性能評価を行い、従来の誘導コイルとの比較を行った。センサの面積を100ミクロンx50ミクロンとした場合、本センサは7GHzまで誘導コイルより高感度であることを示した。さらに、本センサの感度は周波数に依存しないため、本センサにより広帯域の信号測定が可能であることを示した。4)本センサを用いた電流プローブを試作し、このプローブにより130MHzの高周波電流を非接触で測定出来ることを示した。測定周波数の上限は、現状では、測定システムにより制限されているため、今後測定システムの改良によりGHz帯の測定を行っていきたい。本研究では高温超伝導磁気センサを用いた高周波磁界測定システムを開発し、電子回路内の電流分布の計測に応用することを目的としている。本年度はジョセフソン接合アレイを用いた高周波磁気センサを開発した。磁気センサとして用いる場合には、ジョセフソン接合の電流-電圧特性が印加磁界に対して変化することを利用して、磁界を信号電圧に変換する。この際の磁界-電圧変換効率を最適化するための設計指針を明らかにした。すなわち接合パラメータ(臨界電流密度、接合幅等)に対する変換効率の依存性を実験と理論により定量的に明らかにした。実験結果は数値シミュレーションによる設計値と良く一致しており、本設計により接合パラメータの最適化が可能である。その結果、本接合アレイの変換効率を従来の誘導コイルに比べて格段に高く出来ることを示し、数GHzの高周波帯にまで本センサが優位であることを示した。また、冷凍機によりセンサの動作温度を下げることにより性能がさらに改善されることを実験的に示した。高周波磁界を測定するためには従来用いられてきた誘電率の高いSrTiO3基板は不適である。このため、基板として誘電率の低いLSAT基板を用いたバイクリスタル型ジョセフソン接合の作製プロセスを確立した。LSAT基板上に作製した接合の特性はSrTiO3基板の場合に比べて遜色無く、磁気センサとして使用できることを示した。また、高周波電流を非接触に測定するための電流プローブとして接合を多数個直列に結合した接合アレイを開発した。この接合アレイを用いて高周波磁界測定システムを試作し、予備的な段階ではあるが数100MHzの高周波磁界が測定できることを示した。今後、測定系を改良することにより数GHzの高周波帯に発展していく予定である。本年度は磁気センサとして用いるジョセフソン接合アレイの高性能化を行った。本センサはジョセフソン接合の電流-電圧特性が印加磁界に対して変化することを利用して、磁界を信号電圧に変換する。この際、接合の特性は接合幅wとジョセフソン侵入長λ_Jの比により変化する。

このため両者の比w/λ_Jが接合特性に及ぼす影響をシミュレーションと実験により明らかにし、センサの磁界-電圧変換効率dV/dBを最適化するためには接合幅wを侵入長λ_Jの5倍程度にする必要があることを示した。また、バイクリスタル形ジョセフソン接合に特有な磁界収束効果を考慮し、接合幅wと変換効率dV/dBの関係を定量的に明らかにした。さらに、変換効率の温度依存性を実験的に明らかにし、センサの動作温度を77Kから60Kに下げることにより、変換効率を4倍程度改善出来ることを示した。これらの結果により変換効率を最適化するための設計指針が確立された。また本磁気センサの雑音特性を測定し、理論的予想に対して数倍高いものの10pT/Hz^<1/2>という高い性能を得た。理論との違いの原因は現在のところ測定系の雑音に起因しており、測定システムを改善することにより更なる高性能化が期待できる。これらの結果から、本センサの性能を従来の誘導コイルと比較し、数GHzの広帯域で本センサの高感度動作が期待されることを示した。なお、本センサを用いて数100MHzの高周波磁界を測定しているが、現時点では測定系の問題のためこれ以上の高周波測定が出来ていない。今後、測定系を改良することにより数GHzの高周波磁界の測定は可能であると思われる。
汎用性高分子へのらせん構造の付与とキラル高分子材料への応用

水素結合や疎水性相互作用、静電相互作用といった非共有結合を駆動力とし、複数の分子から複雑な集合体の構築を目指す超分子化学において、内部に空孔を有するらせん分子は、複合体創製のためのホスト分子として有用であると期待され、注目を集めている。立体規則性が制御されたシンジオタクチックポリメタクリル酸メチル(st-PMMA)は、トルエンなどの溶媒分子を取り込んで、直径が約1nmの内孔を有するらせん構造を形成し、ゲル化する。本研究では、st-PMMAのらせん空孔内へのゲスト分子の包接と、包接されたゲスト分子の反応について検討を行った。st-PMMAに9-メチルアントラセン(MA)のトルエン溶液を添加し、加熱・冷却することによりst-PMMAゲルを調製した。ゲルから溶媒を完全に除去したフィルムを調製し、その示差走査熱量測定およびX線回折測定を行ったところ、st-PMMAがらせん空孔内にMAを包接し、複合体を形成していることが明らかとなった。そこで次に、複合体に内包されたMAの光二量化反応を試みた。得られた複合体フィルムに光照射を行った後、重クロロホルムに溶解させNMRスペクトルを測定したところ、二量体の生成が確認できた。このとき生成した二量体の位置異性体を見積もりたところ、らせん空孔を有さないit-PMMAとMAを混合させて調整したフィルム中で反応させた場合と比べ、大きな変化は見られなかった。このことは、本手法に従いらせん空孔に包接されたMAの配列は、光二量化反応には大きな影響を及ぼさないことを示している。また、光学活性な1-フェニルエチルアミンを用いて合成した一方向巻きのらせん構造を有するst-PMMAゲルに、MAのトルエン溶液を添加し、乾燥させることによりフィルムを調製した。得られたフィルムの円二色性スペクトルを測定したところ、MAの吸収領域に誘起円二色性が観測された。このことから、st-PMMAに誘起された一方向巻きのらせん構造は、乾燥してフィルムになったのちも保持されることが明らかになった。本研究では、st-PMMAがらせん構造を形成する際に、様々な光学活性化合物を添加することにより、一方向巻きのらせん構造を誘起・記憶できるかどうかについて検討を行った。st-PMMAに種々の光学活性化合物、もしくは、それらとトルエンの混合溶液を加え、加熱・冷却の過程を経てst-PMMAゲルを調製した。ゲルから光学活性体を除去した後、フラーレン(C_<60>)のトルエン溶液を添加することでst-PMMA/C_<60>複合体を合成し、その紫外可視円二色性(ECD)スペクトルを測定し、らせん構造の片寄りを見積もった。結果、光学活性な1級および2級アミンを溶媒として用いた際に、一方向巻きに大きく片寄ったらせん構造が形成されることが分かった。一方、光学活性な3級アミンや脂肪族化合物を用いて調製したst-PMMA/C_<60>複合体は誘起円二色性(ICD)を示さなかったことから、添加する光学活性体のアミノ基上の水素原子とst-PMMAの側鎖との相互作用が、らせん構造の誘起と記憶に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、誘起・記憶されたst-PMMAのらせんの片寄りは、添加した光学活性体の鏡像体過剰率に対して正の非線形効果を示すことも見出した。また、らせん構造が一方向巻きに片寄った光学活性なst-PMMAに、高次フラーレンを含むフラーレン混合物を添加し、st-PMMAとフレーレンの複合体を調製後、包接されたフラーレンを抽出した。得られたフラーレンのHPLC測定を行ったところ、高次フラーレンに帰属されるピークにCDが発現したことから、光学活性なst-PMMAは、高次フラーレンのキラリティーを認識し、一方のエナンチオマーと優先的に複合体を形成することが明らかになった。

このとき生成した二量体の位置異性体を見積もりたところ、らせん空孔を有さないit-PMMAとMAを混合させて調整したフィルム中で反応させた場合と比べ、大きな変化は見られなかった。このことは、本手法に従いらせん空孔に包接されたMAの配列は、光二量化反応には大きな影響を及ぼさないことを示している。また、光学活性な1-フェニルエチルアミンを用いて合成した一方向巻きのらせん構造を有するst-PMMAゲルに、MAのトルエン溶液を添加し、乾燥させることによりフィルムを調製した。得られたフィルムの円二色性スペクトルを測定したところ、MAの吸収領域に誘起円二色性が観測された。このことから、st-PMMAに誘起された一方向巻きのらせん構造は、乾燥してフィルムになったのちも保持されることが明らかになった。
大規模災害による重油・PAH汚染の未来予測と長期リスク評価システムの構築

背景と目的:大規模災害時の火災で発生するPAHsの種類や生成メカニズム、濃度および環境残留性に関する知見は少ない。本研究は、津波火災を想定した安定同位体のPAHs標準品の燃焼実験を行い、PAHsの新規生成に関する解析を試みた。実験:5 gのNaphthalene (Naph)と3 gのNaphthalene-d8 (d-Naph)およびPerylene (Pery)をそれぞれ燃焼し、大気サンプラーで大気試料を採取・分析した。得られた試料は有機溶媒で抽出し、GPCとシリカゲルカラムで前処理した後、GC-MSおよびGCxGC- HRTOFMSで定性定量した。本実験では、災害時の重油燃焼が深刻な大気・水環境汚染を招く可能性が示された。今後は、高濃度のPAHsを含む燃油火災の汚染リスクを詳細に評価し、この種の被害を最小限にするための国・自治体等による減災対策の構築が急務といえよう。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。大規模な自然災害は被災地周辺に有害な化学物質を流出させ、ヒトや生態系に重大な二次被害をもたらす。そこで本研究は、東日本大震災をモデルケースとして「震災後のPAHs汚染の経年変化と未来予測」、「重油燃焼実験による新規生成有害物質の高精度同定」、「被災地沿岸の生態影響評価」の3課題に取り組むことを目的とした。実験の結果、燃焼前後の大気試料で高分子PAH成分の濃度上昇が確認され、これらが燃焼により生成された可能性が示された。また、4環のBenzo[c]phenathrene (BcPhen)の存在が新たに確認された。BcPhenの新規生成に関する知見はこれまでに報告がなく、PAHsの発生源解析に有用な分子マーカーになる可能性が示された。実験結果の詳細について述べる。燃焼後の重油に発がん性が疑われるBaP, BaA, Chrysene (Chry)を含む高分子量PAHsの濃度増加が観察され、いずれも燃焼前の値に比べ2倍以上になった。また、燃焼によって生成することが知られているBaPと、そのメチル化体であるC1-Benzopyrenes/Perylene類(C1-BPs/Pery)の濃度比が燃焼時間の経過に伴って大きく増加していた。さらに、A重油の燃焼大気中から、未燃焼のA重油やコントロールの大気試料からは検出されなかったBcPhenの存在が確認された。同様の結果は、木材やプラスチックの燃焼後大気試料や、実験Cの大規模な津波火災の影響を受けた気仙沼湾の底質試料でも認められた。そこで、燃焼および非燃焼地域で採取した底質中BcPhenとUS EPA 16 priority PAHsの濃度比(BcPhen/(BcPhen+Σ16PAHs))を調べたところ、津波火災や燃焼事例が確認された底質のBcPhen/(BcPhen+Σ16PAHs)は、非燃焼地域の値より有意に高かった。以上の結果は、BcPhenが燃焼時の新たな分子マーカーになり得る可能性を示している。大規模自然災害による有害化学物質の環境負荷が懸念されている。本研究では、東日本大震災をモデルケースに複数の課題に取り組んでいるが、平成28年度は前年に引き続き「燃焼実験による新規生成有害物質の高精度同定」に焦点を当てて研究を行った。がれきを想定した木材やプラスチック片を室内で燃焼させ、燃焼残渣を採集後、それに含まれる化学物質を多次元分離型高分解能分析装置(GCxGC HRMS)を用いて同定したところ、膨大な数の化学物質の存在が確認された。また、naphthaleneの標準品を燃焼したところ、燃焼大気中からアルキル化体を含む多様な同族体が検出された、2環から35環のPAHsが合成された可能性が示された。木材やプラスチックの燃焼残渣を有機溶媒で抽出・前処理後、GCxGC-HRMSで成分同定を行った。その結果、高濃度のC1-Naphthalene類, C1-Phenanthrene/Anthracene類およびC1, C2-Fluoranthene/Pyrene類が検出された。一般にアルキル化PAHは鉱物油中に多く含まれるため、これらは重油の環境流出を示すマーカーと位置付けられていたが、燃焼過程でも大量に生成されることが明らかになった。また、Naphthaleneの標品をバーナーで点火し、その燃焼大気を採取分析したところ、米国環境保護庁(US EPA)が指定する16種全てのPAHsが検出された。このことは、2環のnaphthaleneが燃焼過程で結合を繰り返し、より高分子のPAHsに変化した可能性を示しており、得られた知見は自然災害時のPAHs発生源を推定する基礎情報として有用と思われる。

本実験では、災害時の重油燃焼が深刻な大気・水環境汚染を招く可能性が示された。今後は、高濃度のPAHsを含む燃油火災の汚染リスクを詳細に評価し、この種の被害を最小限にするための国・自治体等による減災対策の構築が急務といえよう。近年の研究で、BcPhenの水酸化体である3-Hydroxybenzo[c]phenanthreneに強い抗エストロゲン作用が報告された2)。また、BcPhenは国際がん研究機関による発がん性の評価において「グループ2B :ヒトに対する発がん性が疑われる」に分類されており3)、今後本物質の水生生物への蓄積や代謝形態を調べる必要がある。また、近い将来、日本は南海トラフを震源とする大地震と津波により、広域かつ甚大な被害の発生が予想されている。今後は、高濃度のPAHsを含む燃油火災の汚染リスクを詳細に評価し、この種の被害を最小限にするための国・自治体等による減災対策を進めるべきである。Naphthaleneに比べて高分子のPeryleneを燃焼させて大気を採集し、生成物質の同定を試みる。本物質は5環であるため、燃焼過程でより高分子成分の生成が確認されると考えられると同時に、ベンゼン環の結合が切れて低分子PAH成分も新たに産生される可能性があり、この点の検証を行う。また、PAHsの親化合物を燃焼させてその生成物を確認する実験には。外部から侵入するブランクの影響が懸念される。このため、ナフタレンの重水素体を燃焼させて、より正確性の高い生成物の同定を試みる予定である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
膵胆道癌におけるリンパ管内皮増殖因子VEGF-Cの発現と役割に関する実験

膵胆道癌のリンパ節転移に対する"個別化による過不足ないリンパ節郭清"を目指してsentinel node conceptの導入を行い、術中にパテントブルーを用いてリンパの流れを検索し、センチネルリンパ節(SLN)を同定した。さらにリンパ節微小転移の検索(サイトケラチン-19を利用)を行って過不足ない郭清範囲再考し、個々の症例の郭清範囲の決定方法を模索した。膵頭部癌では、No.13がセンチネルリンパ節(SLN)で、そこから左腎静脈周囲の大動静脈間へ流入し広がっていくのが観察された。過去の症例のリンパ節転移状況も加味してNo.13のSLNの転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えられ、SLN転移(-)なら16a2blintに限り、SLN転移(+)なら16a1a2b1のint, pre, lateroまで広げるべきと考えられた。また胆嚢癌ではNo.12bcがSLNで、そこからNo.13a, No.8を経て左腎静脈周囲のNo.16a2b1intに入り拡がっていくのが観察され、No.12bcのSLNの転移の有無でNo.13a,8の郭清の適応を,さらにはNo.13a,8の転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えらた。しかしこの方法では神経系・リンパ系が豊富なSMA方向へのリンパ流を捉えることは困難であった。そこで膵頭部癌の進展経路となる上腸間膜動脈(SMA)周囲のリンパ系・神経系を、SMA・膵頭と一括切除する術式を開発し、現在までに11例に行っているが、この手術方法で切除されたSMAを含む膵頭部の完全全割標本を現在のところ6症例に作製し、膵癌がSMA周囲にどのような進展形式でいかに拡がるのかを病理組織学的に検索した。その結果SMA神経叢への神経浸潤を6例中4例に認め、うち3例において連続性にSMA中枢・末梢側へ、さらにはSMAを越えて左側にまで及び、SMA外膜に達していた。またSMA周囲リンパ節への転移は全例に認めたが、それらはIPDA分岐部より末梢側に多く存在し、腫瘍からSMA周囲に至るリンパ管内にも全例で癌細胞が認められた。神経浸潤・リンパ管侵襲・リンパ節転移と主要血管との関係を膵の発生学的見地からの検討を行った。さらに癌の占居部位が腹側膵領域である場合と背側膵領域である場合とでは進展方向が見なることが明らかとなりつつある。臨床面では膵頭部癌と胆嚢癌で、過去の症例のリンパ節転移状況と、術中のパテントブルーを使用したセンチネルリンパ節検索を行っている。すなわち、膵頭部癌ではNo.13がセンチネルリンパ節(SLN)で、そこから左腎静脈周囲の大動静脈間へ流出し、上下に広がっていくのが観察された。したがってNo.13のSLNの転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えられ、SLN転移(-)なら16a2blintに限り、SLN転移(+)なら16a1a2b1のint, pre, lateroまで広げるべきだと考えられた。また胆嚢癌ではNo.12bcがSLNで、そこからNo.13a, No.8を経てNo.16に至るのが観察された。従ってNo.12bcのSLNの転移の有無でNo.13a, 8の郭清の適応を、さらにはNo.13a、8の転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えられ、SLN転移(-)ならD2までの郭清にとどめるが、SLN転移(+)ならNo.13aを確実に郭清するため膵頭十二指腸切除術を付加し、さらにNo.16の郭清範囲は、No.13a, 8の転移を検索して転移(-)なら16a2b1intに限り、転移(+)なら16a1a2b1のint, pre, lateroまで郭清を広げるべきとの結論を得た。基礎実験の面では、膵癌におけるリンパ管内皮増殖因子VEGF-Cの発現を免疫組織学的に調べ、その臨床病理学的因子との関連について、1986年以降に当科にて外科切除が行われた膵癌症例より無作為に抽出した51例を対象として検証した。51例中31例(61%)にVEGF-Cが発現陽性であり、臨床病理学的因子との関連は、VEGF-C発現陽性群では陰性群に比べて有意にリンパ節転移(n)が多くみられた(p=0.0003)。また両群間で生存率に有意な差がみられた(p=0.018)。以上VEGF-Cが膵癌のリンパ節転移及び局所浸潤に深く関わっていることより、膵癌の生物学的悪性度を示す指標となる可能性が示唆された。

過去の症例のリンパ節転移状況も加味してNo.13のSLNの転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えられ、SLN転移(-)なら16a2blintに限り、SLN転移(+)なら16a1a2b1のint, pre, lateroまで広げるべきと考えられた。また胆嚢癌ではNo.12bcがSLNで、そこからNo.13a, No.8を経て左腎静脈周囲のNo.16a2b1intに入り拡がっていくのが観察され、No.12bcのSLNの転移の有無でNo.13a,8の郭清の適応を,さらにはNo.13a,8の転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えらた。しかしこの方法では神経系・リンパ系が豊富なSMA方向へのリンパ流を捉えることは困難であった。そこで膵頭部癌の進展経路となる上腸間膜動脈(SMA)周囲のリンパ系・神経系を、SMA・膵頭と一括切除する術式を開発し、現在までに11例に行っているが、この手術方法で切除されたSMAを含む膵頭部の完全全割標本を現在のところ6症例に作製し、膵癌がSMA周囲にどのような進展形式でいかに拡がるのかを病理組織学的に検索した。その結果SMA神経叢への神経浸潤を6例中4例に認め、うち3例において連続性にSMA中枢・末梢側へ、さらにはSMAを越えて左側にまで及び、SMA外膜に達していた。またSMA周囲リンパ節への転移は全例に認めたが、それらはIPDA分岐部より末梢側に多く存在し、腫瘍からSMA周囲に至るリンパ管内にも全例で癌細胞が認められた。神経浸潤・リンパ管侵襲・リンパ節転移と主要血管との関係を膵の発生学的見地からの検討を行った。さらに癌の占居部位が腹側膵領域である場合と背側膵領域である場合とでは進展方向が見なることが明らかとなりつつある。臨床面では膵頭部癌と胆嚢癌で、リンパ節転移状況め解析と術中のパテントブルーを使用したセンチネルリンパ節検索を行っている。膵頭部癌ではNo.13がセンチネルリンパ節(SLN)で、そこから左腎静脈周囲の大動静脈間へ流入し、上下に広がっていく。従ってNo.13のSLNの転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えられ、SLN転移(-)なら16a2blintに限り、SLN転移(+)なら16a1a2b1のint,pre,lateroまで広げるべきである。胆嚢癌ではNo.12bcがSLNで、そこからNo.13a,No.8を経てNo.16に至る。従ってNo.12bcのSLNの転移の有無でNo.13a,8の郭清の適応を、さらにNo.13a,8の転移の有無でNo.16郭清の適応と範囲を決定すればよいと考えられ、SLN転移(-)ならD2までの郭清、SLN転移(+)ならNo.13aを確実に郭清するためPDを付加する。No.16の予防的郭清範囲は、No.13a,8の転移(-)なら16a2b1intに限り、転移(+)なら16a1a2b1のint,pre,lateroまで郭清を広げるべきとの結論を得た。また胆嚢癌のリンパ節微小転移を摘出リンパ節の全割を作成して検索している。一個のリンパ節について平均70切片程度が得られ、今までのところNo.16に新たに転移が1例で見つかっている。その症例はNo.12bc、13a転移陽性で、上記の転移経路に合致しており、予防的No.16郭清の理論的裏付けとなる。基礎では、膵癌におけるリンパ管内皮増殖因子VEGF-Cの発現を免疫組織学的に調べ、臨床病理学的因子との関連について外科切除が行われた膵癌症例より無作為に抽出した51例を対象として検討した。51例中31例(61%)にVEGF-Cが発現陽性で、陽性群では陰性群に比べて有意にリンパ節転移(n)が多くみられた(p=0.0003)。また両群間で生存率に有意な差がみられた(p=0.018)。