hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯肉炎をスクリーニングするための唾液マーカーの創設

唾液を用いた侵襲性の少ない歯肉炎のスクリーニング検査方法の有用性について検討した。大学生を対象に横断研究で唾液中の乳酸脱水素酵素と歯肉炎との関連を調べ、縦断研究では、唾液中の口腔細菌叢と歯肉炎の進行との関連について調べた。唾液中の乳酸脱水素酵素と歯肉炎とは有意な関連が示唆されたが、大学生において唾液中の口腔細菌叢と歯肉炎の進行との間には有意な関連はなかった。本年度は,岡山大学の学生20名(男性8名,女性12名,年齢23±3.02歳)を対象に,歯肉炎のスクリーニングに有効なマーカー検索を行うための予備実験を行った.自己式質問票により生活習慣などの情報を得た.歯周精密検査(6点法)を行い,現在歯数,歯周ポケット深さ(PD),クリニカルアタッチメントレベル(CAL),プロービング時出血(%BOP),歯垢付着(PCR)を診査した。絶食時の安静時唾液を吐唾法によって採取して,唾液流量を計測した.さらに,採取した唾液中の細菌数,乳酸脱水素酵素(lactate dehydrogenase:LDH)濃度,pH,およびマトリックスメタロプロテアーゼ(matrix metalloproteinase; MMP)-9濃度を測定した.細菌数は,細菌カウンタ(Panasonic,東京)を用いて測定した.LDH濃度については,試験紙(PD-1,長田産業,兵庫)を1分間唾液に湿潤させた後に,10段階の色見本で算定した.唾液のpHは,リトマス試験紙を用いて色調の変化から評価した.MMP-9は,Hunman MMP-9 Quantikine ELISA Kit(R&D,Minnesota,USA)を用いて吸光度から唾液中の濃度を算出した.また,細菌カウンタ(Panasonic)を用いて舌背上の細菌数を測定した.%BOPと他の診査項目について相関関係を調べた結果,唾液中LDHとの間に有意な正の相関関係(Speramanのρ=0.550,P<0.01)がみられた.%BOPとMMP-9濃度との間にも有意な正の相関関係(ρ=0.467,P=0.033)がみられた.当初の予定通り,予備研究を行い歯肉炎のスクリーニングに有用なマーカー検索のため、LDH,pH,MMP-9の測定を行った.一部のマーカーは未実施ではあるが,次年度に行う予定である.70名のボランティアから安静時唾液を採取し、10段階評価の唾液LDH測定試薬にて評価した。また、1人の歯科医師が現在歯数、歯周ポケット深さ(probing pocket depth: PD)、アタッチメントロス(clinical attachment level: CAL)、プロービング時出血率(bleeding on probing : %BOP)を調べた。一箇所以上PDが5mm以上、CALが2mm以上、%BOPが20%以上であるものを歯肉炎と定義し、ROC曲線を用いて歯肉炎における唾液LDHのカットオフポイントを8.0と定義した。また、現在歯数、PD、%BOPを投入変数とし、唾液LDH≧8を従属変数とし多項ロジスティック回帰分析を行ったところ唾液LDHと%BOPとの関連がみられた(オッズ比1.47、95%信頼区間1.132-1.916、P<0.001)。現在、唾液中に含まれる口腔細菌叢を網羅的に調べている。本来であれば採取した唾液からDNAを抽出し、サンプルごとの口腔内細菌叢を網羅的に解析する予定であったが、予定よりも解析に時間がかかってしまったため。歯周病と齲蝕は歯牙喪失の2大疾患であり、歯肉炎は歯周病の前駆病変である。歯肉炎を早期発見・早期治療を行うことは歯周炎への進行抑制、歯牙喪失予防のために非常に重要である。唾液は簡便かつ侵襲性なく採取が行えるためスクリーニング評価を行う際に用いるサンプルとしては適切である。唾液から歯肉炎のスクリーニングマーカーを発見・創設することはスクリーニング評価の対象者の負担を減らす上で有益である。また次世代シーケンサーを用いた口腔内細菌叢の解析がなされており歯肉炎罹患者と健常者との間で何らかの違いがあるのではないかという仮説を立てた。そこで本研究では、20152017年から大学生を対象に唾液の採取し、1歯肉炎の重症度と唾液中の乳酸脱水素酵素(lactobahydrogenase: LDH)との関連性、2歯肉炎と口腔細菌叢との関連性について検討を行った。1Spearmanの相関関係係数において、唾液LDHレベルは現在歯数、平均歯周ポケット深さ、プロービング時の出血率(%BOP)、口腔清掃状態評価のO'LeearyのPlaque Control Recordとの間に正の相関がみられ、ロジスティック回帰分析では唾液LDHレベルが高いと%BOPが高くなるオッズが1.473であった。健康群と歯肉炎群でロジスティック回帰分析を行ったところ唾液LDHレベルと口腔清掃状態評価のSimplified Oral Hygine Indexはオッズ2.68、歯科定期健診の受診はオッズ0.31であった。この結果は2017年および2018年に英語論文が掲載およびアプセクトされている。2唾液中に含まれる口腔細菌叢と口腔状態および口腔保健行動との関連を縦断研究で調査した。口腔細菌叢は2つのコミュニティタイプを形成していることが分かったが、コミュニティタイプと歯肉炎との間には特に統計学的に有意な関連は見られなかった。

唾液を用いた侵襲性の少ない歯肉炎のスクリーニング検査方法の有用性について検討した。大学生を対象に横断研究で唾液中の乳酸脱水素酵素と歯肉炎との関連を調べ、縦断研究では、唾液中の口腔細菌叢と歯肉炎の進行との関連について調べた。唾液中の乳酸脱水素酵素と歯肉炎とは有意な関連が示唆されたが、大学生において唾液中の口腔細菌叢と歯肉炎の進行との間には有意な関連はなかった。次年度は,まず予備実験のサンプル数を追加する.未実施のマーカーで歯肉炎との関連を調べる.次に予備研究で得られた結果をもとに,疫学調査で応用する.前年度に決定したマーカーを用いて大学生を対象とした横断調査を行う.なお,これらの対象者は前向きコホート研究のベースラインとする.最終年度はコホート研究を行う予定である.再評価できた対象者のデータをもとに,実際に歯肉炎が発症した者,歯肉炎が増悪した者について,唾液中のマーカーの変動との関連を調べる.以上のことから,歯肉炎のスクリーニングに有効な唾液中のマーカー候補を絞り込み,その妥当性を検証することを研究期間内の目標とする.唾液中に含まれる細菌叢の解析を行い、歯肉炎と関連がみられる細菌種について検討を行う。口腔衛生学受託解析の進歩状況が遅く予定していたよりも費用が掛からなかったため。受託解析の継続および結果の分析を行い、論文作成を行う。
京都奈良街道洛外地域の文学の調査と研究

近年の開発ラッシュには憂慮すべきものがある。都市部のみならず、農山村地域でもゴルフ場やリゾート地開発など、地域発展の名目で環境が破壊されているのである。このことは京都においても同様で、今後10年もすれば歴史的、文学的遺跡の大半は破壊され、往時をしのぶことは困難になる恐れがある。このような状況に鑑み、早急に現時点での歴史的、文学的遺跡の調査と研究が必要であると思われる。ところで、京都についての研究は数多くなされているが、それらは洛中が中心で、最近特に環境破壊の著しい洛外地域に関するものは、はなはだ少ない。従って本研究では、研究の立ち後れている洛外地域、その内でも特に京都への街道筋を中心として、その地域に展開された文学活動を歴史地理学的方法も援用しながら調査研究するものである。以上の研究目的に沿って次のような調査研究を行った。まず京都の出入口の七街道の内、東海道、山陽道、山陰道を選定し、それぞれ古地図によって街道の位置を確認した後、名所図会や洛中洛外図などの絵画資料を写真によって収集整理した。また、それぞれの街道に関する作家及び作品を調査した。そして、江戸時代の大名の街道利用の実態についても調査した。これらの文献調査に基づき、東海道、山陽道、山陰道を実地に踏査し、カメラとビデオカメラで撮影し記録した。この映像資料は後にデーターベース化する予定である。今回の実地踏査研究によって、当初予測した通りの環境破壊の実態を目の当たりにした。
国際社会基盤整備における環境社会配慮実現を目指した討議型コンフリクト管理手法論

本研究は,国際インフラストラクチャ整備におけるコンフリクト管理手法の構築を目的としている.本年度は,前年度に開発した集団支援システムを国際援助機関が直面している被援助国の利害調整に応用するため,本システムのプロトタイプの機能拡張を行った.実際に国際的なインフラストラクチャ整備をめぐるコンフリクト管理を担っている機関との協力関係を構築した.はじめに,本研究で開発した集団支援システムの適用可能性を検討するにあたり,前年度行った事例調査の結果を踏まえ,資源配分の利害調整に特化した情報共有システムの作成を行った.具体的には,スマトラ沖地震による津波で被災したタイ南部を対象に,救援物資・生活支援物資の配分の最適化モデルを構築した.現地の救済機関にこのシステムを実際に使用してもらい,実際の資源配分問題における有用性に対する評価が得られたとともに,汎用化に向けて改善すべき点が提示された.この結果を基に,社会基盤整備事業における交渉の関係国及び仲裁・調停機関が情報共有媒体として本システムを活用することを考慮し,前年度に作成した集団支援システムのプロトタイプの改良及び機能拡張を行った.具体的には,ジオコーディング精度の向上,議論内容に含まれる地点情報に基づき論点を地図上の該当位置に対応させる機能の付与である.今回のシステム改良により,主要な論点の空間的な分布と相互関係が視覚的に把握できるようになり,地理的文脈の強い国際コンフリクトへの活用に適したシステムとなった.また次年度より,本研究で開発した集団支援システムは国際協力機構と協力の上,バングラデシュ国パドマ橋建設事業及びインド国幹線貨物鉄道事業において環境社会配慮施策の策定支援に実際に用いられることが決定した.本研究を通じて,多国間の利害調整に貢献し得る問題構造化技術を提示し,新たなコンフリクト管理手法の枠組みを構築することができた.本研究は、国際インフラストラクチャ整備におけるコンフリクト管理手法の構築を目的としている.本年度は,国家間の利害の衝突を含んだ社会基盤整備の諸問題に対し,第三国または仲裁・調停機関が用いることのできる問題構造化手法を新しい集団支援システムとして開発を行った.インフラストラクチャ整備をめぐる利害衝突が顕著である事例を対象とし,既往の研究で開発された戦略地図や議論ツリーなどのツールを用い,当該コンフリクトの構造が視覚的に把握できるようなモデルを構築するととも,当モデルを媒体として関係者が論点整理や議論のシミュレーションを行うことができるような情報システムのプロトタイプの作成を行った.プロトタイプの作成に当たって取り上げた事例は,社会基盤整備をめぐるコンフリクトに地理的文脈が大きく関与し,かつ各関係主体の利害関係が錯綜している,熊本県の川辺川ダム建設事業である.初めに当該事業に関する新聞記事や住民協議会などの議事録の内容を分析し,論点の抽出・議論ツリーの構築を行った.次に地理情報システムを用いてこれらの論点の在り処を地図上に表示し,サーバーを通じて議論参加者・第三者ともに議論内容を閲覧することのできる情報共有システムの作成を行った.本システムの汎用化を目指し,資源配分における利害調整の事例への適用を行った.事例研究の対象としたのは,スマトラ沖地震による津波の被害を受けたタイ南部6州における救援物資・生活支援物資の配分状況である.資料収集・インタビューによる調査の結果,供給物資を被災者のニーズが必ずしも一致していない現状があることがわかった.以上より,適切な資源配分を行うためには被災者のニーズを空間的に把握することが必要であり,本研究で開発した情報システムが資源配分の利害調整に適用可能であることが示された.本研究は,国際インフラストラクチャ整備におけるコンフリクト管理手法の構築を目的としている.本年度は,前年度に開発した集団支援システムを国際援助機関が直面している被援助国の利害調整に応用するため,本システムのプロトタイプの機能拡張を行った.実際に国際的なインフラストラクチャ整備をめぐるコンフリクト管理を担っている機関との協力関係を構築した.はじめに,本研究で開発した集団支援システムの適用可能性を検討するにあたり,前年度行った事例調査の結果を踏まえ,資源配分の利害調整に特化した情報共有システムの作成を行った.具体的には,スマトラ沖地震による津波で被災したタイ南部を対象に,救援物資・生活支援物資の配分の最適化モデルを構築した.現地の救済機関にこのシステムを実際に使用してもらい,実際の資源配分問題における有用性に対する評価が得られたとともに,汎用化に向けて改善すべき点が提示された.この結果を基に,社会基盤整備事業における交渉の関係国及び仲裁・調停機関が情報共有媒体として本システムを活用することを考慮し,前年度に作成した集団支援システムのプロトタイプの改良及び機能拡張を行った.具体的には,ジオコーディング精度の向上,議論内容に含まれる地点情報に基づき論点を地図上の該当位置に対応させる機能の付与である.今回のシステム改良により,主要な論点の空間的な分布と相互関係が視覚的に把握できるようになり,地理的文脈の強い国際コンフリクトへの活用に適したシステムとなった.また次年度より,本研究で開発した集団支援システムは国際協力機構と協力の上,バングラデシュ国パドマ橋建設事業及びインド国幹線貨物鉄道事業において環境社会配慮施策の策定支援に実際に用いられることが決定した.本研究を通じて,多国間の利害調整に貢献し得る問題構造化技術を提示し,新たなコンフリクト管理手法の枠組みを構築することができた.
高分子反応場における金属錯体の動的制御と精密有機合成

高分子担体上に固定化された有機金属化合物は、溶液中の小分子有機金属化合物と反応環境が異なり、擬似的な高度希釈効果により自己縮合が抑制され、その安定化効果が期待される。また高分子担体のマイクロリアクターとしての機能を利用してコンビナトリアル合成への展開への可能性にも興味が持たれる。そこで申請者は、高分子担体上における種々の有機金属化合物の調製を行い、小分子有機金属化合物との構造上の違い、特に多量体の形成と反応性との関わりに関する検討を行った。さらに新たな機能性高分子金属錯体の開発と新たな合成反応への利用を検討した。有機リチウム化合物や有機マグネシウム化合物などの有機金属化合物は、溶液中ではモノマーではなくダイマーやテトラマーなどの多量体として存在することが知られている。これらの有機金属が高分子上に固定化されている場合、多量体の形成はエネルギー的に不利と考えられ、モノマーとしてポリマー上に分散するものと予想される。そこで、可溶性のポリスチレン(NCPS)を用いて、種々の有機金属化合物を調製し、そのNMRなど各種スペクトルを溶液中の小分子有機金属と比較した。また、高分子固定化有機金属の精密有機合成への利用展開をはかるために、高分子に固定化したインドール誘導体のメシチルリチウムによるリチオ化反応を行ったところ、溶液反応では制御が困難な化学選択的な変換が可能であることが明らかとなった。また固定化したアジド類とリチウムアセチリドから固定化したリチオトリアゾールの調製が可能であることを明らかとした。今後さらに固定化有機金属を用いる選択的な合成反応が見出されるものと考えられる。
ショウジョウバエにおける体細胞系列-生殖細胞系列分岐の分子機構

生殖細胞形成機構を分子レベルで解明するために次の様に研究した。1.極細胞形成因子をゴードする遺伝子のクローニング:微細注射することにより紫外線照射卵に極細胞形成を回復させる働きを持つことが明らかなpoly(A)^+RNAの全長cDNAを、殻に確立した600bpのcDNAをプライマーとして作成してクローン化することは、この遺伝子の5側半分が甚だしくATに富むために大変困難であった。しかしクローン化するために用いる大腸菌の系統を様々に変え、またプライマーの結合のための条件を検討することによって、今回全長1.5kbのcDNAのクローン化に成功した。今後はこのクローンよりアンチセンスRNAを合成し、正常胚の後極に微細注射して極細胞形成が阻害されるかどうか、またセンスRNAを紫外線照射卵に注射して極細胞形成能の回復がおこるかどうかを検討する。2.P因子の第3イントロンが本当に生殖細胞のみでスプライスされるのかどうかを、細胞単位で明らかにする実験:第3イントロンがスプライスされるとβガラクトンダーゼが合成されるようにデザインしたDNAを作成し、クローン化した。次年度はこのDNAをショウジョウバエにトランスフォームし、βガラクトンダーゼ活性を細胞単位で、細胞化学的に検出する。これにより生殖細胞の分子レベルの特性が明らかに出来る。3.単クローン抗体による生殖細胞・体細胞決定に関与する抗原の発見とその遺伝子のクローン化:すでにbgcn(benign gorial cell neoflast)突然変異の、癌化した生殖細胞に対する抗体を得ている。また体細胞のみに分布し、生殖細胞に分布しない母性因子の抗体を得ている。次年度はこの抗原の遺伝子を、少くとも一つはクローン化する予定である。4.生殖細胞形成過程で特異的に発現する遺化子のクローン化:すでに生殖細胞形成異常をもたらすP因子挿入突然変異を多数得ており、解析中である。次年度には多分クローン化出来ると考えている。
注意の心理学と哲学

本年度は注意作用の認識論的な意義を主眼にする予定だったが、原稿の執筆依頼を受けるという外的な事情があったために、本来の計画より先走って倫理的問題との関連をも探求したという点を、予め断っておく。注意と認識論という問題については、まず歴史的研究の面で若干の進展があった。18世紀の経験的心理学(テーテンスなど)からシラ-、ブレンターノ、ディルタイ、プラグマティズムへと連なる系譜を見だした点である。これらは、現象学による心理主義批判の後にもなお、心理と倫理との内的な結びつきを論ずる可能性を提供する思想であるという見込みを得た。他方、最近の認知心理学についても若干の渉猟を行ったが、まだその注意学説の哲学的射程について十分な検討を行い得てはいない。注意と倫理的問題については、後悔と責任の感情に即して、一つの重要な問題に逢着した。すなわち、行為に際していかなる選択肢に注意が向くかに関して、我々は人間の全き能動性を想定することはできにないにも関わらず、結果的にはおのれが向けた注意の結末に関して責任を問いたくなる、という逆説的な事態である。我々の考えでは、自由と責任のこのアンバランスは、自己への注意が常に自己とのずれをはらむという認識論的な謎の中に育つものであり、ひいては自我の存在論的な身分(すなわち自我の非実体性)への論究を余儀なくさせるものなのである。ここから、解釈学の自我論が非常に有効であることも確認できた。なぜなら、解釈学とは、我々の自己認識が言語的、記号的に媒介れていて、必ずずれをはらむものだという認識を根本に据えた上で、主体性の意味を解釈しようとする態度だからである。注意における自己自身とのずれという問題が自我に関する認識論、倫理、存在論を結ぶ問題だということが本年度に得た最重要の知見であった。
口腔癌のLAK細胞とインタ-ロイキン2による局所免疫療法の開発

口腔癌患者の末梢血りFicoll-Hypaqueによる浮遊密度遠心法により、単核球を分離した。また、この単核球標品より、生細胞分離用ロ-タを用いた遠心法により、リンパ球と単球に分離し適宣実験に供した。分離したリンパ球は、10%ヒトAB非働化血清を含むRPMI1640培養液を用いて10^6個/mlになるように細胞浮遊液を調製し、更に遺伝子組換え型インタ-ロイキン2(rIL-2)を1000単位/mlの濃度で添加して、37°cにて4日間培養し、40-60%の細胞障害活性を保有するLAK細胞を調製し治療に用いた。1.上顎洞に発生した腺様嚢胞癌症例に対して、LAK+γIL-2療法に放射線治療を併用して著効を認めた。本症例では浅測頭動脈より動注してLAK細胞を週2回、1回10^7個の細胞をone shotで投与し、更にγIL-2を5×10^5units/日で24時間持続動注を行った。また、LAK+γIL-2療法の期間中^<60>Ca外部照射を1日2gyにて1週間10Gyの割合で総量50Gyを照射した。約1.5ケ月後、原発腫瘍は、層板骨様組織に置換されCRとなった。本症例の腫瘍は上記の治療により、癌細胞の分化誘導が生じ治癒したものと考えられる。2.上記の症例に加えて、上顎歯槽歯肉癌2例と上顎洞腺様嚢胞癌1例に対して、LAK+γIL-2+放射線治療による併用療法を、上記と同様の方法で施行した結果、すべての症例でCRとなった。3.4症例(下顎歯槽歯肉癌T_4N_3M_0,Stage TV;中咽頭癌T_4N_1M_0、StageIV;上顎洞粘表皮癌;下顎頭血管外皮細胞種)に対してγIL-2を10^6unitsで連日単独で腫瘍局所に投与した。その結果、すべての症例でPDであった。しかし、その後下顎歯槽歯肉癌と中咽頭癌症例でLAK+γIL-2療法で腫瘍局所に投与したところ、腫瘍増殖は一時阻止された。以上の研究結果により、γIL-2は持続動注にて一定の力価を維持し、LAK細胞を間歇的に動注し、更に放射線治療を併用してγIL-2によるsupperssor細胞の誘導を阻止することにより、有効な治療法になると考える。1.口腔癌患者の末梢血から生細胞分離用ローターを用いたエルトリエーション法によりリンパ球を分離した。このリンパ球はRPMI1640増殖培養液を用いて10^6個/mlになるように細胞浮遊液を調製し、さらに遺伝子組換え型インターロイキン2(rILー2)を1000単位/mlの濃度で添加して、37°Cにて4日間培養し、LAK細胞を調製した。

LAK活性は、^<51>Crで標識したDaudi細胞、自己癌細胞或いはNK非感受性ヒト唾液腺癌細胞を標的として測定し、4060%の細胞障害活性を保有するLAK標品を治療に用いた。2.上顎洞に発生した腺様嚢胞癌症例に対して、LAK+rILー2療法に放射線治療を併用して著効を認めた治験例を報告する。本症例では浅側頭動脈より動注にてLAK細胞を週2回、1回10^7個の細胞をone shotで投与し、更に同日rILー2 10^7単位を24時間持続動注を行った。また、LAK+rILー2療法の期間中^<60>Co外部照射を1日2Gyにて1週間10Gyの割合で総量50Gyを照射した。約1.5ケ月間の治療期間で原発腫瘍は消腿し、CRとなった。なお、末梢血のリンパ球、T3^+、T4^+細胞の絶対数はCR時点で上昇した。3.舌癌症例(T_4N_1M_0)にLAK+rILー2+放射線治療を施行した。LAK細胞は週2回、1回10^7個の細胞を、rILー2は5×10^5単位を連日腫瘍局所に投与し、この治療期間に^<60>Co外部照射を総量50Gy施行した。その結果、原発腫瘍の著明な縮小を認めた。4.4症例(下顎歯槽歯肉癌T_4N_3M_0、stageIV;中咽頭癌T_4N_1M_0 stageIV;上顎洞粘表皮癌;下顎頭血管外皮細胞腫)に対してrILー2を10^6単位で連日単独で腫瘍局所に投与した。その結果、すべての症例でPDであった。しかし、その後下顎歯槽歯肉癌と中咽頭癌症例でLAK+rILー2療法を行ったところ、腫瘍増殖は一時阻止された。rILー2を単独で局所投与した症例の末梢血リンパ球亜群を解析すると、T3^+、T4^+、T8^+、Ia1^+細胞の絶対数とNK活性の上昇を認めたが、Leu7/Leu11値は低下した。なお、末梢血LAK活性の上昇を認めなかった。またrILー2或いはLAK+rILー2投与で好酸球増多を示す症例もあった。1.口腔癌患者の末梢血よりFicoll-Hypaqueによる浮遊密度遠心法により、単核球を分離した。また、この単核球標品より、生細胞分離用ロ-タを用いた遠心法により、リンパ球と単球とに分離し適宜実験に供した。分離したリンパ球は、10%ヒトAB非働化血清を含むRPMI 1640培養液を用いて10^6個/mlになるように細胞浮遊液で調製し、16-mm径培養穴を持つCostar3524組織培養プレ-トにImlずつ植え込み、更に遺伝子組換え型インタ-ロイキン2(γIL-2)を1000単位/mlの濃度で添加して、37°Cにて4日間培養しLAK細胞を調製した。LAK活性は、10^5個のLAK細胞と10^4個の^<51>Cr-標識Daudi細胞、^<51>Cr-標識NK非感受性ヒト唾液線癌細胞HSG、或いは^<51>Cr-標識自己癌細胞を標的として4時間反応させる^<51>Cr遊出法により測定した。LAK細胞誘導に及ぼす単球の影響を解析するために、生細胞分離用ロ-タを用いた遠心法により調製した活性化されていない単球標品或いは大腸菌由来多糖類(LPS)で活性化した単球標品をLAK誘導系に添加して解析した。その結果、LPSで活性化された単球はLAK誘導を抑制するが、非活性単球標品はLAK誘導を促進することを示唆する実験結果を得た。2.上顎歯槽歯肉癌2例(病理の組織型:扁平上友癌)と上顎洞腺様襄胞癌1例に対して、LAK+γIL-2+放射線治療による併用療法を施行した。すなわち、放射線療法を^<60>Ca 2Gy/日で開始し、照射線量10Gy前後で浅側頭動脈に動注カラ-テルを挿入して留置した。γIL-2は5×10^5units/日で24時間持続動注で投与し、LAK細胞は5×10^6個或いは5×10^7個を1回の投与細胞数として1週に1-2回動注カテ-テルよりone shot投与した。
生物種を超えて交差するIgE依存性I型アレルギーの発症機序とCCDの関与の解明

我々はこれまでに、本邦における獣肉アレルギー患者が交差反応のために抗悪性腫瘍薬のセツキシマブ、カレイ魚卵にアレルギー症状を示すことを報告した。獣肉アレルギーとセツキシマブアレルギーの原因抗原エピトープは、これらのタンパク質に結合する糖鎖galactose-α-1,3-galactose(α-Gal)であることが既に報告されている。また、我々の臨床的解析では、獣肉アレルギー患者の多くが、アニサキスアレルギー、蜂毒アレルギーを発症しており、これらの交差反応について検討を行った。ウェスタンブロット法による交差試験や、過ヨウ素酸処理による糖鎖構造の関与についての検討を行った結果、獣肉とアニサキス、蜂毒に交差反応を証明することはできなかった。つまり、交差試験によって獣肉アレルゲンとアニサキスや蜂毒のタンパク質(糖鎖を含む)の交差反応を証明することはできなかった。また、アニサキスアレルギー、蜂毒アレルギー患者の血清中IgEのこれらのタンパク質(糖鎖を含む)への結合は、過ヨウ素酸処理によって減弱、消失しなかった。しかしながら、本研究にて、獣肉アレルギーに交差反応するカレイ魚卵アレルギーの原因アレルゲンを同定した。カレイ魚卵のアレルゲンは、獣肉アレルギーの主要なアレルゲンであるα-Galそのものではなかったが、やはり交差する構造を有する糖鎖の関与が明らかとなった。これは、生物種を超えた交差アレルギー反応と考えられる。現在、カレイ魚卵のアレルゲンの同定についての論文を投稿予定である。申請者が診療している獣肉アレルギー患者70名の臨床的特徴より、獣肉アレルギー患者の一部が、カレイ魚卵やハチやアニサキスに対してアレルギー症状を呈することが分かっている。一部の患者では獣肉アレルギーが先行し、一部の患者ではカレイ魚卵やハチやアニサキスアレルギーが先行していた。その後の解析で、獣肉アレルギー患者の大半が、カレイ魚卵特異的IgE、ハチ(アシナガバチ、スズメバチ)特異的IgE、アニサキス特異的IgEを有していることが分かった。現在、ウェスタンブロット法で過ヨウ素酸処理を施し、これらの反応が糖鎖に基づくものか否かを検証中である。また、交差試験によって、獣肉アレルギーとカレイ魚卵アレルギーの交差反応は既に証明したが、ハチとアニサキスに対するアレルギーの交差反応を確認中である。さらに、獣肉アレルギーの主要な原因抗原エピトープが糖鎖galactoce-α-1,3-galactose (α-Gal)であることは分かっており、申請者は日本紅斑熱の優勢媒介種であり、全国的に分布するマダニHaemaphysalis longicornisの唾液腺中にα-Galが存在することを証明し、Haemaphysalis longicornis咬傷が本邦における獣肉アレルギーの感作原因となり得ることを証明している。現在、西日本を中心に分布するAmblyomma testudinariumや東日本を中心に分布するIxodes persulcatusの唾液腺中にα-Galが存在する否かを検証する目的で、これらのマダニから唾液腺を抽出している。獣肉アレルギーとカレイ魚卵アレルギーとの交差反応は証明済みで、ハチ、アニサキスアレルギーとの交差関係も間もなく証明できる予定である。これらの交差反応への糖鎖の関与も既に一部は証明済みであり、論文作成中である。獣肉アレルギーの感作原因としてのマダニ咬傷について、マダニの種類による感作の可能性に関する解析で、既にHaemaphysalis longicornis以外のマダニの唾液腺を準備できている。マダニ咬傷に起因する獣肉アレルギー患者の約半数が、ハチやアニサキスに感作されていることが判明した。本邦における獣肉アレルギーの原因抗原エピトープが糖鎖galactose-α-1,3-galactose (α-Gal)であることは既に解明しているが、抗α-Gal抗体(マウスIgMタイプ)を用いた検索では、ハチやアニサキスにはα-Galが存在せず、交差反応であることが示唆された。現在、引き続き解析を進めている。また、近年、日本全国各地から獣肉アレルギー症例が報告されているにも関わらず、北海道からはほとんど報告がない。これは、北海道に生息するシュルツェマダニ(Ixodes persulcatus)は、申請者らが唾液腺中にα-Gal糖鎖を証明したフタトゲチマダニ(Haemaphysalis longicornis)と性質が異なることを示唆しており、今回申請者らはシュルツェマダニにおけるα-Gal糖鎖の検索を行った。また、α-Gal糖鎖に起因する抗悪性腫瘍薬のセツキシマブのアナフィラキシーショックでは死亡例も生じており、その回避は早急に達成しなければならない事例である。今回、申請者らは、セツキシマブを投与される予定のある200名以上の頭頸部癌患者を対象に、前向き研究を行った。その結果、事前にα-Gal特異的IgEを検出することによって、セツキシマブによるアナフィラキシーショックの発生率を有意に減少させることが出来た。引き続き、糖鎖が関与する病態解明および糖鎖に起因するアナフィラキシーショックの予知予防に関する解析を進めている。抗α-Gal-抗体(マウスIgMタイプ)を用いた検索の結果、アニサキスとハチにα-Gal糖鎖自体は存在しなかったため、その他の交差反応について解析中である。また、シュルツェマダニ(Ixodes persulcatus)におけるα-Gal糖鎖の有無を解析したところ、シュルツェマダニにはα-Gal糖鎖は存在しなかった。これは、マダニの種類によって感作の病態が異なる可能性を示唆している。

さらに、α-Gal糖鎖に起因するアナフィラキシーショックを回避するための解析も進めている。我々はこれまでに、本邦における獣肉アレルギー患者が交差反応のために抗悪性腫瘍薬のセツキシマブ、カレイ魚卵にアレルギー症状を示すことを報告した。獣肉アレルギーとセツキシマブアレルギーの原因抗原エピトープは、これらのタンパク質に結合する糖鎖galactose-α-1,3-galactose(α-Gal)であることが既に報告されている。また、我々の臨床的解析では、獣肉アレルギー患者の多くが、アニサキスアレルギー、蜂毒アレルギーを発症しており、これらの交差反応について検討を行った。ウェスタンブロット法による交差試験や、過ヨウ素酸処理による糖鎖構造の関与についての検討を行った結果、獣肉とアニサキス、蜂毒に交差反応を証明することはできなかった。つまり、交差試験によって獣肉アレルゲンとアニサキスや蜂毒のタンパク質(糖鎖を含む)の交差反応を証明することはできなかった。また、アニサキスアレルギー、蜂毒アレルギー患者の血清中IgEのこれらのタンパク質(糖鎖を含む)への結合は、過ヨウ素酸処理によって減弱、消失しなかった。しかしながら、本研究にて、獣肉アレルギーに交差反応するカレイ魚卵アレルギーの原因アレルゲンを同定した。カレイ魚卵のアレルゲンは、獣肉アレルギーの主要なアレルゲンであるα-Galそのものではなかったが、やはり交差する構造を有する糖鎖の関与が明らかとなった。これは、生物種を超えた交差アレルギー反応と考えられる。現在、カレイ魚卵のアレルゲンの同定についての論文を投稿予定である。今後は、獣肉アレルギー、カレイ魚卵アレルギー、ハチアレルギー、アニサキスアレルギーなど種を超えた様々なアレルギーにおける糖鎖の関与の詳細な解析と糖鎖構造の解明に取り組む予定である。糖鎖の解析はタンパク質の解析とは異なり、世界的にこれまで多くはなされてきていないため、データベースに照らし合わせる際も、同定に苦慮する可能性がある。ただし、当院にはマダニ咬傷患者、獣肉アレルギー患者、ハチアレルギー患者、アニサキスアレルギー患者が多く通院しており、説明と同意の上で血球や血清を豊富に収集しているため、目的とするタンパク質や糖鎖を解明するための試料が豊富であり、着実に研究を進行させている。また、α-Gal糖鎖に起因するアナフィラキシーショックを回避するための解析については、松江赤十字病院耳鼻咽喉・頭頸部外科との共同研究で行なっている。2016年度は、それまでに購入していた試薬や実験機器を継続して使用したため、試薬や機器の新たな購入が少なめであった。2017年度には新たに質量分析などを行う予定であり、それに必要な試薬やカラムの購入を2017年度に予定したため、次年度使用額が生じた。2017年度は、大学内の共同研究棟の設備を使用した解析が多く、またそれまでに購入していた試薬や実験機器を継続して使用可能な状態であったため、試薬や機器の新たな購入が少なめであった。2018年度は質量分析などを中心に行う予定であり、必要な試薬やカラムの購入を予定したため、次年度使用額が生じた。
知識発見技術による身体スキルの言語化

本研究課題では知識発見技術によって身体スキルを言語化する方法論の確立を目指して研究を実施した。身体スキルの対象としては、主としてチェロの運弓動作および野球のバッティングを取り上げた。スキルの言語化のために、(1)身体スキルの力学モデルの構築と候補属性の発見、(2)時系列データマイニングによるスキルルールの抽出、(3)メタ認知に基づく着眼点の抽出、(4)発想推論に基づくスキル創造・診断支援システムの構築、を実施した。(1)では、振り子モデル、回転モデル、鞭モデルを取り上げて、それらの力学モデルの身体動作への適用を行い、身体知の言語化における力学モデルの有効性を検証するとともに、具体的な身体動作での有用な着眼点を発見した。(2)では、肯定的なスキルルールとして、体幹から抹消への動作の移行のような供応現象の抽出に成功した。また、否定的なスキルルールとして、動作一貫性制約の抽出に成功した。(3)では、バッティングを取り上げて、その動作に対する自己分析を継続的に続けることにより、意識の広がりを確認し、それに伴うスキルの飛躍的向上の現象を観察した。(4)では、チェロの演奏を例として、パフォーマンススキル創造・診断支援系を設計し、それに基づく、与えられた課題をこなすための奏法の提案・実際の演奏の診断の可能性を探った。その結果、本アプローチの妥当性を確認した。成果発表会を兼ねて、昨年9月にスキルサイエンス国際シンポジウムを開催し、研究発表の場を提供すると共に、パネル討論等の議論を通して将来のスキルサイエンスの発展の可能性を探った。平成17年度では,力学モデルとして鞭運動を取り上げた.鞭運動の運動方程式は,最近米国の物理学者によって明らかにされたが,我々はチェロの運弓動作について,そのモデルとの整合性を確認した.特に,鞭運動での波動現象に着目し,最大速度の位置が物質中の音速に比例して伝播することから,その音速を決める剛性率を変化させることによって鞭運動を制御する方法を考え,演奏への応用を図った.筋骨格・脳神経モデルについては、拮抗筋の活動パターンおよび姿勢についての検討を行った.データマイニング技術による鍵属性の選択の研究では,候補属性の中から身体スキルを表現するのに本質的な役割を果たす鍵属性を選択するために,ラフ集合を用いてバイオリン奏者の特徴を抽出するための実験を行った.また,部分類似系列を求めるDTWの拡張手法を開発した.さらに,ピークタイミングを抽出するアルゴリズムを開発し,チェロの運弓動作における協調動作の抽出に成功した。メタ認知による属性発見では,野球におけるバッティング動作を課題として取り上げ,実際に教示を受けながら新たな視点を発見していく研究を進めた.スキル研究全体のプラットフォームとして,演技スキル表現系を設計し,これまで提案してきたさまざまな概念をその枠組みの中で再整理することに成功した.それらの概念には,特定の演技課題を遂行するための演技ルール,演技を行うための準備動作,演技中の筋肉の使い方を制限する動作一貫性制約条件,および,実際の動作の記述などが含まれている.また,与えられた課題を遂行するための適切な体の動きを求める問題を,計画問題として定式化した.その他の活動として,スキルサイエンスの研究討論会を3回開催し,活発な議論の場を提供した.また国際会議で研究成果を発表し,諸大学で研究成果に関する講演を行うと共に,国外における身体知の解明研究の調査を行い,研究協力の可能性を探った.本研究課題は、本年度はつぎの4つの研究テーマに分けて実施した。(1)身体スキルの力学モデルの構築と、候補属性の発見。(2)データマイニング技術による鍵属性の選択。(3)力学モデルを背景知識とした関係知識の機械学習。(4)メタ認知による属性発見。テーマ(1)では、チェロの運弓動作に関して、(c)下肢から体幹を経て、腕+手、さらには弓に運動量を効果的に伝達させる運動を鞭運動によりモデル化した。

その結果、体幹近くで生成されたトルクを手の先へ伝達するプロセスが鞭波動の伝達としてモデル化できること、またその際に、その波動の伝達速度が体の剛性の平方根に比例することを明らかにした。そして、体の剛性をインピーダンスの増減によって調節可能であることを明らかにした。このことは、弦楽器演奏における背筋力の重要性を示唆している。テーマ(2)および(3)では、弓の返しの周期と振り子長の関係について調べた。周期が1秒のとき、約25cmの振り子長となるが、それは肘を支点とする振り子に相当すると考えられ、そのような動きが期待されたが、実際には肩、肘、手首のすべてを使った複雑な運動を行っていることが明らかとなった。その理由は、前腕の方向が弦の方向と大きくずれており、肘を支点とした振り子運動によって運弓動作が出来ないことに起因していることが明らかとなった。また、その現象については、肩、上腕、前腕、手首についての筋電図を測定して、それらの問の関係を自己回帰モデルによるセグメンテーション、クラスタリングおよび帰納論理プログラミングに基づく時系列データマイニングの手法によって抽出した際に、その特異性の抽出に成功した。テーマ(4)では、野球の打撃を対象とし、被験者に自らの身体運動とその体感を自己分析的に言語化させるメタ認知法を用いた。その結果、新たな着眼点の発見にメタ認知手法が大きな役割を果たすことを明らかにした。本研究課題は本年度はつぎの3つの研究テーマに分けて実施した。(1)データマイニング技術による動作一貫性制約の抽出。(2)メタ認知による属性発見。(3)発想推論に基づくスキル創造・診断支援システムの構築。研究テーマ(1)では、熟達者によるチェロの演奏データから、熟達者が演奏中に守っている動作一貫性制約を抽出する実験を行った。具体的には、時系列データマイニングと、帰納論理プログラミングを組み合わせて、多変量時系列データの記号化、および記号間の制約ルールパターンの自動発見を行った。研究テーマ(2)では、野球の打撃を対象とし、スキル獲得における着眼点の発見には3次元モーションキャプチャリングシステムおよび加速度センサによる定量的計測、力学モデルの考察、および、被験者に自らの身体運動とその体感を自己分析的に言語化させるメタ認知法を用いた。その結果、本アプローチの有効性を検証した。研究テーマ(3)では、チェロの演奏を例として、パフォーマンススキル創造・診断支援系を設計し、それに基づく、与えられた課題をこなすための奏法の提案・実際の演奏の診断の可能性を探った。その結果、本アプローチの妥当性を確認した。本年度は、成果発表会を兼ねて、スキルサイエンス国際シンポジウムを開催し、研究発表の場を提供すると共に、パネル討論等の議論を通して将来のスキルサイエンスの発展の可能性を探った。研究協力者のJacques Cohen教授およびJ.ARobinson名誉教授が成果報告の一環としてパネル討論に参加した。
芳香族系有機材料開発を目的としたビアリール合成

液晶材料のみならず他の芳香族系有機材料の開発も視野に入れた一般性のある反応開発を目的として次のテーマについて調査した。1、ニッケル触媒、塩基および反応溶媒の探索芳香族ボロン酸とクロロベンゼン誘導体とのクロスカップリング反応では溶媒にdioxane、配位子としてdppfがもっとも良く、塩基にはリン酸カリウムを使用した場合目的物であるビアリールを収率よく与えることを見出した。2、反応における置換基効果クロロベンゼン上の置換基は、電子吸引基で酸化付加が速く、ベンゼン上の位置に関係なく反応が進行するが、電子供与基では酸化付加が遅く触媒の失活が速いので配位子を過剰量用いることでビアリールを高収率で得ることに成功した。特に窒素などを含むヘテロ芳香族系化合物の合成にも成功した。また、アリールボロン酸、アリール求電子剤と一酸化炭素によるビアリールケトンの合成にも成功した。3、スルホン酸エステルの利用アリールボロン酸とアリールメシラートなどアリールスルホナート類とのニッケル触媒を用いるカップリング反応によるビアリール合成を達成した。4、アリールボロン酸の合成法の開発反応を効率的に行うには芳香族ボロン酸エステルの合成をいかに行うかが問題となる。現在グリニヤールまたはリチウム試薬とホウ酸エステルの反応によって合成するのが一般的であるが、官能基を含むボロン酸エステルの合成には不向きであることから官能基に影響を受けないより直接的なアルコキシジボロンとハロベンゼンのクロスカップリング反応による合成法を開発し、成功した。5、ホウ素化合物のロジウム触媒による付加反応の開発有機ボロン酸のホウ素-炭素結合は共有結合性が高く、イオン反応に対して極めて不活性であるが、ロジウム触媒存在下で有機ボロン酸のα,β-不飽和カルボニルへの1.4付加反応、アルデヒドへの1.2-付加反応が容易に進行することを見いだした。(1)ロジウム触媒によるエノンの1.4付加反応の開発に成功し、キラルホスフィン配位子を用いることで不斉付加反応が9397%eeで達成した。(2)アルデヒドへの有機ボロン酸の付加反応を開発しアルデヒドのアリール化に成功した。本研究は液晶材料のみならず他の芳香族系有機材料の開発も視野に入れた一般性のある反応開発を目的としている.従って、初年度は反応条件の精査を中心に実施した.1.ニッケル触媒、塩基および反応溶媒の探索(担当:石山、宮浦)これまでの研究で反応に使用する遷移金属触媒はその配位子の性質により大きく影響されることが明らかになっている.これまでの研究で反応に使用する遷移金属触媒はその配位子の性質により大きく影響されることが明らかになっている.従って、単座配位子であるPh_3pや二座配位子であるdpPe,dppp,dppb,dppfなどを有するニッケル錯体を調製し、その触媒活性を調査した.まだ、ホウ素化合物のクロスカップリング反応では塩基の添加が必須であるが、ニッケル触媒反応における最適な塩基および溶媒の組み合わせについても条件検討を行った.結果、溶媒としてdioxane、配位子としては二座配位子のdppfがもっとも良く、塩基はリン酸カリウムを使用した時に目的物であるビアリールを収率良く与えることを見いだした.2.反応における置換基効果(担当:石山、宮浦)

クロロベンゼン上の置換基はニッケル錯体に対する酸化付加速度に大きく影響をおよぼす.従って、種々の電子供与基または電子吸引基を有するクロロベンゼンについて一般性の高い反応とするため反応を調査した.電子吸引基を有するクロロベンゼン類は酸化付加が速く、ベンゼン上の位置に関係なく反応が進行することを見出した.一方、電子供与基の場合、酸化付加が遅く触媒の失活が速いため配位子を過剰に添加することで目的とするビアリールを得られることがわかった.特に窒素などヘテロ芳香族系化合物は医薬、農薬として重要であることから、これらのビアリール合成についても併せて調査したところ、これらの化合物でも対応するビアリールが得られることを見出した.3.アリールボロン酸の合成法の開発(担当:宮浦、山本)反応を効率的に行うには芳香族ボロン酸の合成をいかに行うかが問題となる.現在、芳香族ボロン酸はグリニヤールまたはリチウム試薬とホウ酸エステルの反応により合成するのが一般的である.これに対して我々は先に、アルコキシジボロンとハロベンゼンのクロスカップリング反応による合成法を報告した.反応は触媒的に進行し安価であるが、アルコキシジボロンの合成が難しく実用的でない.従って、遷移金属触媒によるハロボランの還元的二量化反応または低温での銅蒸気との反応を現在実施中である.10年度は、さらに反応を精査し、より直接的な合成法の開発を行う.本研究は液晶材料のみならず他の芳香族系有機材料の開発も視野に入れた一般性のある反応開発を目的としている。昨年度の研究でアリールボロン酸とクロロベンゼン類のニッケル触媒によるクロスカップリング反応での触媒、塩基、反応溶媒およびクロロベンゼン上の置換基効果について明らかにしたので本年度は以下のテーマについて調査した。1、芳香族系有機材料開発を目的としたビアリール合成ビアリールは機能性芳香族系材料として医薬品、液晶開発の炭素骨格に利用されている。これらの簡便かつ経済的合成法を開発した。アリールメシラートおよびトシラートなどのスルホン酸エステルも親電子剤として利用可能である事を明らかにした。(1)アリールボロン酸とアリールメシラートなどアリールスルホナート類とのニッケル触媒を用いるカップリング反応によるビアリール合成を達成した。(2)アリールボロン酸とアリール求電子剤によるビアリールケトンの合成に成功した。2、ホウ素化合物のロジウム触媒による付加反応の開発有機ボロン酸のホウ素-炭素結合は共有結合性が高く、イオン反応に対して極めて不活性であるが、ロジウム触媒存在下で有機ボロン酸のα,β-不飽和カルボニルへの1,4付加反応、アルデヒドへの1.2-付加反応が容易に進行することを見いだした。(1)ロジウム触媒によるエノンの1,4付加反応の開発に成功し、キラルホスフィン配位子を用いることで不斉付加反応が9397%代eeで達成した。(2)アルデヒドへの有機ボロン酸の付加反応を開発しアルデヒドのアリール化に成功した。
アムステルダムにおけるムスリム系エスニック集住地区の変容

本研究はオランダのアムステルダムを事例にエスニック・エンクレイブの変容を(1)人口的側面、(2)空間的側面、(3)社会・経済的側面、そして(4)文化的側面から包括的に分析・実証したものである。1990年代からのエスニック・エンクレイブの郊外への拡大には、福祉国家オランダの住宅供給システムのみならず、エスニック事業所やエスニック・コミュニティの存在が大きな要因となっていることが実証された。本研究はエスニック集住地区、特にイスラム系住民の集住地区がどのように形成・発展・衰退するのかを(1)都市内居住地移動という人口的側面、(2)集住地区が都市内のいずれの場所にあるかという空間的側面、(3)エスニック事業所の立地展開という社会・経済的側面、(4)エスニック・コミュニティにおける文化の継承という文化的側面から考察することを目的としている。3年の研究期間の初年度に当たる平成20年度は、課題(1)、(2)の整理・検討を行うとともに、課題(3)の調査に取り組んだ。まず、現地調査の下準備として人口統計および事業所統計からエスニック集住地区の顕著に見られる街区を2程度抽出し、当該街区の空中写真から宅地図を作成した(住宅地図なるものは販売されていないため)。現地調査では1事例街区におけるエスニック事業所の悉皆調査を試みた。フィールドワークで得た資料を基にエスニック事業所の分析を行った。アムステルダムの1地区であるゼーブルフは移民の集住が顕著に見られ、その目抜き通りの1つであるヤーファ・ストラートには移民の経営するエスニック事業所が数多く観察された。悉皆調査の結果、エスニック事業所は、食肉店、魚屋、青果店、パン屋、洗濯屋、たばこ店などのいわゆる最寄り品を取り扱う店舗が多数を占めていることが明らかとなった。また、開業から10未満、20年未満の店舗が多いほか、ムスリム系の店舗が圧倒的に多いことが明らかとなった。創業からの期間が比較的短いのは、移民のビジネス参入に対する補助金制度との関連も予見されることから、法制度についても調べる必要性があることが分かった。2年目となる平成21年度は、課題(3)について論文としてまとめるべく整理・検討を行う予定であった。しかしながら、2008年9月のリーマン・ブラザーズの経営破綻に端を期した世界的な金融危機の余波がアムステルダムのエスニック事業所にも如実に影響を与えていることが観察された。そこで平成20年度に悉皆調査を試みたアムステルダムのゼーブルフ地区の目抜き通りヤーファ・ストラートにおける、エスニック事業所への金融危機の影響を調査すべく、移民の経営するエスニック事業所の変容を調査した。また、これまでの研究成果を図書や雑誌に公刊するとともに学会発表も行った(次頁参照)。本研究はエスニック集住地区、特にイスラム系住民の集住地区がどのように形成・発展・衰退するのかを(1)都市内居住地移動という人口的側面、(2)集住地区が都市内のいずれの場所にあるかという空間的側面、(3)エスニック事業所の立地展開という社会・経済的側面、(4)エスニック・コミュニティにおける文化の継承という文化的側面から考察することを目的とした。3年の研究期間の最終年度となる平成22年度は、課題(4)についての現地調査を行いつつ、その整理・検討を行った。アムステルダムの1地区であるゼーブルフ地区は移民の集住が顕著に見られる。このゼーブルフ地区においてエスニック・コミュニティがどのように形成され、文化の継承がいかになされているかについて聞取り調査を実施した。その結果、イスラム系住民は出自ごとに強いコミュニティを形成しているが、ゼーブルフという地縁に基づくコミュニティの形成はまれであることが明らかとなった。二年目における補充調査の必要性、および三年目末の旅程変更により研究成果の公表は若干遅れる予定であるが、三年間の成果は雑誌論文および書籍として公表予定である。
普及型テクスチャー計測システムの試作に関する研究

テクスチャーに特徴のあることが経験的に知られている各種のタイプのゲル状食品のモデル試料を調達するとともに、ゲル状食品のモデル試料として各種の動・植物性食品タンパク質素材および多糖類を用いてゲル標品を調製した。これらの各種試料について圧縮試験機による小・中・大変形および破断の多段階物性試験を行い、28種類の力学パラメータの測定を行った。110種および120種の試料に関する測定データをセットとして多変量解析の一手法である因子分析を行い、28種類の力学パラメータのうちの16種類の力学パラメータについての測定データセットの場合に因子を3つにしぼり込むことができることがわかった。また、各因子が「かたさ」、「弾力性」、「脆さ」の性格を有することを見い出した。因子分析の最終段階に各因子ごとに因子得点が各試料に与えられるので、3つの因子を座標軸として因子得点をプロットすることにより各試料を3次元グラフ上に表示した。これにより各試料のテクスチャーの違いが識別および評価できることがわかった。これら全操作に関するプログラム作成について、測定操作・力学パラメータ計算・データ編成・因子分析・3次元グラフ表示の一連プログラムをウィンドウズ仕様で作成した。簡易・迅速性を満たす試験機設計について、荷重・変位検出方式、出力変換機構、測定条件設計自動化機構、試料台形状、試料台-プランジャーギャップ調整方式のそれぞれに関して装置化を行った。以上の結果に基づいて、簡易・迅速性を具えた普及型のテクスチャー計測システム(Texo Graphと命名)の試作機を作製した。テクスチャーに特徴のあることが経験的に知られている各種のゲル状食品を調達するとともに、モデル食品試料として各種の食品タンパク質素材および多糖類を用いてゲルを調整した。これら各種試料にについて圧縮試験機による・小・中・大変形および破断の多段階物性試験を行い、28種類の力学パラメータの測定を行った。28種力学パラメータの測定データセットおよびより少ない力学パラメータ種の組合せでの測定データセットについて多変量解析の一手法である因子分析を行った。これにより、16種力学パラメータの測定データセットの場合に、因子を3種に限ることができるとともに各因子が「かたさ」、「弾力性」、「脆さ」の性格を有することを見い出した。因子分析により最終的に因子得点が各試料に与えられるので、3種の因子をそれぞれ座標軸とする3次元グラフ上に因子得点をブロットした。すなわち、「かたさ」、「弾力性」、「脆さ」を基準として各試料の3次元グラフ表示を行った。3次元グラフ上での各試料の分布状況から、テクスチャーの違いが識別および評価できることがわかった。以上の結果に基づいて、テクスチャーを数値化する計算式を設定した。圧縮試験機の設計について、簡易・迅速性を満たすために、荷重および変位の検出・出力変換・測定条件設定の自動化、プランジャーと試料の接触の自動検出およびプランジャーの前・後進の独立速度調節のそれぞれを装置化した。測定システムのプログラムソフト作成について、測定操作・力学パラメータ計算・データ編成・因子分析・3次元グラフ表示の一連プログラムをウィンドウズ仕様で作成した。

3次元グラフ表示による評価と官能検査による評価の比較を行い、部分的に一致しない点があることを見い出すとともに、その原因が双方に別々にあることが示唆された。このため、各因子の因子得点を数値化する計算式はそのままのかたちが適切であることが示された。簡易・迅速性を満たす試験機設計について、荷重・変位検出方式、出力変換機構、測定条件設計自動化機構、試料台形状、試行台-プランジャーギャップ調整方式のそれぞれに関して修正・改善を行った。以上の結果に基づいて、簡易・迅速性を具えた普及型のテクスチャー計測システム(Texo Graphと命名)の試作機を作製した。