hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オープンPETイメージング手法の研究

我々は平成18年度に、体軸方向に2分割した検出器リングを離して配置し、物理的に開放された視野領域を有する世界初の「オープンPET」を提案し、実現可能性を示してきた。一方近年、検出器深さ位置(DOI)情報や飛行時間差(TOF)情報を計測可能なPET検出器の研究開発が盛んに行われている。そこで本研究では、DOI情報やTOF情報に注目し、これらの情報を付加することで画質向上を図るオープンPET画像再構成について研究した。我々は平成18年度に、体軸方向に2分割した検出器リングを離して配置し、物理的に開放された視野領域を有する世界初の「オープンPET」を提案し、実現可能性を示したが、開放化に伴う画質低下が生じることも分かった。そこで本研究では、データ欠損を補う付加的な情報としてDOI情報やTOF情報に注目し、これらの情報を付加することで画質向上を図るオープンPET画像再構成の開発を目的とした。今年度の研究実績は以下の通りである。1.DOI情報を付加したオープンPET画像再構成手法の実装オープンPETの課題のひとつである検出素子の厚みによる体軸方向分解能の劣化に対して、DOI情報を用いることで体軸方向分解能の回復を図る。具体的には、DOI情報を含めた検出器応答をモデル化し、システムマトリクスを構築し、逐次近似型画像再構成手法を実装した。2.オープンPETの感度特性を改善する新しい検出器配置方法の考案オープンPETのもうひとつの課題は、開放領域の中央に感度が集中し、開放領域の周辺で感度が極端に低下してしまうことである。これに対し、左右の検出器リングの間隔が変化するように、検出器を体軸方向に移動させながら計測を行うことによって、感度のばらつきを抑制する方法を提案した。3.オープンPET用DOI検出器の試作と評価オープンPETのひとつの応用として、重粒子線がん治療におけるビーム照射野のリアルタイムモニタリングを検討している。そこで、オープンPET用のDOI検出器を試作し、重粒子線照射下での動作試験を行った。我々は、体軸方向に2分割した検出器リングを離して配置し、物理的に開放された視野領域を有する開放型PET装置「OpenPET」を提案し、3次元放射線位置(DOI)検出器を用いれば、開放化による体軸方向の分解能低下を抑制できることを示してきた。OpenPETは、検査ストレス低減に留まらず、リアルタイムPET!CTや全身同時視野PETを可能にし、さらにはがん診断と放射線がん治療の新たな融合にまで繋がると期待される。一方、開放視野は、傾斜同時計数線のみから画像再構成されるため、OpenPETの画像再構成問題は、低周波成分が欠損する不完全問題となる。そこで本研究では、欠損情報を補う方法としてtime-of-flight(TOF)情報に着眼し、TOF情報による画質改善効果を計算機シミュレーションにより示した。具体的には、2本の検出器リング(直径827.0mm、幅153.6mm)を153.6mm離して配置した計算機シミュレーションを行った。検出器は、8層のシンチレータ深さ位置(DOI)分解能と400psのTOF分解能を持つと仮定した。TOF情報を含まない従来型OpenPETの場合、スポット状物体であれば良好に画像化できるが、低周波成分を多く含むディスクファントムに対しては、開放空間において歪みが生じてしまう。これに対して、TOF情報を付加して画像再構成を行うと、上記の歪みが大幅に低減された。通常のPET装置では、現在のTOF分解能(数百ps程度)による画像のSIN比改善効果は限定的であるとされるが、OpenPETにおいては、TOF情報による不完全画像再構成問題の改善効果が顕著に見られることから、TOF情報の新たな活用方法として期待できる。
隕石の転位構造, 鉱物の微細組織にもとづく惑星形成時の熱的・力学的過程に関する研究

コンドライト隕石中のかんらん石と輝石の分析用試料を注意深く作成し,かんらん石については酸化デコレーション法,透過電子顕微鏡法により転位構造を解折し,輝石については光学顕微鏡観察, X線マイクロアナライザーにより結晶中の微細組織を調べた.これらの結果を地球産岩石試料中のかんらん石,輝石の同様な性質を比較し,隕石母天体と地球の熱史・応力史の類似点と相異点を明らかにした.定量的なデータは未だ解析中であるが,隕石母天体たる惑星の形成過程にはかなりさまざまなバラエティがあるらしい.隕石にみられる特異な転位構造を実験室で再現する目的でH_2/CO_2混合ガスによる制御雰囲気中の短時間応力付加装置付小型電気炉を製作し,実験を行った.転位構造の変化は写真撮影により追跡した.これまでの実験では未だ天然の状態を実験的に再現できるまでに至っていない.さらに繰り返し実験を行って,最適な温度応力条件を見出す必要があり,今後の課題となった.コンドライト隕石中のかんらん石と輝石の分析用試料を注意深く作成し,かんらん石については酸化デコレーション法,透過電子顕微鏡法により転位構造を解折し,輝石については光学顕微鏡観察, X線マイクロアナライザーにより結晶中の微細組織を調べた.これらの結果を地球産岩石試料中のかんらん石,輝石の同様な性質を比較し,隕石母天体と地球の熱史・応力史の類似点と相異点を明らかにした.定量的なデータは未だ解析中であるが,隕石母天体たる惑星の形成過程にはかなりさまざまなバラエティがあるらしい.隕石にみられる特異な転位構造を実験室で再現する目的でH_2/CO_2混合ガスによる制御雰囲気中の短時間応力付加装置付小型電気炉を製作し,実験を行った.転位構造の変化は写真撮影により追跡した.これまでの実験では未だ天然の状態を実験的に再現できるまでに至っていない.さらに繰り返し実験を行って,最適な温度応力条件を見出す必要があり,今後の課題となった.
超伝導転移端センサが実現する粒子線治療用線量標準の高精度化

バルクのスズ(500μm角×0.3mm厚)およびグラファイト(1mm×1mm×1mm)の重粒子線吸収体を超伝導イリジウム/金薄膜温度センサ上に金バンプポスト(台座)を介して搭載したTES検出素子を開発した。このうちスズ吸収体付素子を放射線医学総合研究所HIAMC加速器PH2ビームライン上に設置した希釈冷凍機で冷却し、治療用炭素線ビーム(100MeV/u)のカロリメトリ計測を行った。この計測実験では、2017年2月に同HIAMCで実施したHe粒子入射実験で得られた知見を活かし、重粒子ビームの検出器吸収体部以外への入射に起因するノイズの低減を図るため、タングステン製コリメータにより1mmφに径を絞ったビームを検出素子吸収体部の横面から照射する体系を構築した。これにより、吸収体部を貫通したビームがTES超伝導薄膜温度センサ部に直撃することが避けられ、大幅なノイズ低減が達成された。ビームのエネルギー減衰器としてアルミニウム板を用い、その板厚を変化させてブラッグカーブのピーク近傍のエネルギーに調整し、TES検出素子の応答を評価した。炭素粒子入射により得られる電流パルスは、入射エネルギーが大きいため、超伝導薄膜の温度が一時的に超伝導転移領域を超えて飽和し、先がつぶれた波形になるが、この波形の飽和時間を読み取ることにより検出器への入射エネルギーを評価することが可能となる。得られた信号の飽和時間のスペクトルではアルミニウム減衰器の板厚に依存してピークの位置が変化してブラッグピークに近づくほど飽和時間が長くなり、またその板厚の増加に伴い、アルミニウム板を通過する重粒子ビームの相互作用の大きさを反映して飽和時間スペクトルにおいてピーク部の幅が増加する傾向にあることが確認された。これより、TESを用いた重粒子カロリメトリにおいて重粒子1個ずつのエネルギーを精密に計測可能であることが実証された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。治療用重粒子線ビームの粒子1個ずつのエネルギーを精密に計測しうる超伝導転移端センサ素子の開発を進めた。窒化シリコン膜付き両面研磨シリコン基板上にスパッタリングにて超伝導Ir/Au薄膜からなる温度センサ部を積膜、パターニング後、同様にスパッタリングによりニオブ電極も作成する。このIr/Au薄膜の中央部に金バンプ製のポストを作成した後、基板裏面からシリコンをヒドラジン溶液を用いたエッチングにより除去して、Ir/Au薄膜がごく薄い窒化シリコンメンブレン上に支えられるような構造を形成させる。そして最後に、重金属バルクやグラファイトの重粒子線吸収体を金バンプポスト上に搭載し、ごく少量のエポキシでこれを固定して、検出素子を完成させる。以上のような素子作成プロセスを今年度において確立し、重粒子線吸収体としてスズやタンタル等の重金属バルクやグラファイトを適用した素子を試作し、その電流電圧特性および放射線検出性能を評価した。素子冷却に適用する寒剤フリー希釈冷凍機の機械振動低減を図り、コールドステージ上にある検出素子への振動伝搬をふせぎ、検出器の電流出力で生ずるノイズの低減に努めた。この結果、スズを重粒子吸収体に用いた素子において、X線γ線源等を用いた素子性能評価テストにおいてゲルマニウム半導体検出器のエネルギー分解能理論値より5倍以上優れたエネルギー分解能を達成するに至った。本検出素子においては、重粒子検出においても優れたエネルギー弁別特性と高いLETが期待される。さらにこの希釈冷凍機をベースとする検出システムを放射線医学総合研究所HIMACの重粒子線ビーム照射ポートに持ち込むことを想定し、ビームポート上での実験機器の配置の検討、および冷凍機を支える架台の設計に着手した。素子冷却に用いる希釈冷凍機システムにおいて不具合が生じ、試作素子の性能評価に必要な最低到達温度および冷却保持時間が得られず、この冷凍機システムの性能改善のための保守、調整作業を行うため、研究費の一部を繰り越し、研究機関を延長した。その結果、冷凍機システムの冷却能力が復調し、素子性能評価が円滑に進められるようになり、試作素子において、期待通りの高い性能を実証することができたため、研究は順調に進展しているものと判断する。重粒子線の粒子1つずつのエネルギーを高精度に計測しうる超伝導転移端センサ(TES)の開発を進めている。前年度までに確立した、超伝導Ir/Au薄膜温度センサ上に重金属バルクやグラファイトの重粒子線吸収体を搭載する素子の作成プロセスをベースとして、本年度はまず、重粒子吸収体をIr/Au薄膜上に搭載固定する時の台座の役割を担う金バンプの個数、配置位置が異なる素子を作成した。そしてγ線源を用いた応答評価を行った結果、2個の金バンプポストを用いてスズ製重粒子吸収体を搭載固定した素子で高S/Nおよび速い応答速度等の優れた特性が得られることがわかった。さらにこの検出素子と信号増幅用dc-SQUIDアレイ増幅器を寒剤フリー希釈冷凍機内に組み込んだTES検出システムを放射線医学総合研究所HIMACのPH2ビームポートに設置し、重粒子線検出実験を実施した。100MeV/uのHeイオン及びCイオンビームをアルミ板を透過して適度に減速させ、TESに照射してその応答を計測した。これらの重粒子入射によるTESの応答では、パルスの先端が平らになる飽和波形が観察され、検出素子の温度上昇が超伝導転移領域を超えて一時的に完全に常伝導に移行することが確認された。

このような飽和波形において、入射エネルギーは信号の飽和時間により見積もることが可能となる。TRIMコードにより、Heイオンビームを通過するアルミ板の厚さを34cm、35cm、36cmと厚くするに従い、Heイオンのエネルギーが減速され、0.3mm厚のスズ重粒子吸収体内のHeイオンのLET(線エネルギー付与)が増加することを見積もられるが、実際にTESに照射した波形の飽和時間を解析したところ、計算により見積もられるLETの増加にしたがって、TES応答波形の飽和時間も増大する傾向があることが確かめられ、TESによる入射重粒子のエネルギー検出の実証に成功した。課題実施2年目において本研究課題におけるもっとも重要なタスクであるHIMACでの超伝導転移端センサによる重粒子のエネルギー計測が実証された。そして入射重粒子の検出器内でのLETと入射応答パルス形状、飽和時間の関係の詳細が明らかになりつつあり、高精度な重粒子のエネルギー計測を実現する目途がつけられる段階に到達しており、本研究は順調に進展しているものと判断する。バルクのスズ(500μm角×0.3mm厚)およびグラファイト(1mm×1mm×1mm)の重粒子線吸収体を超伝導イリジウム/金薄膜温度センサ上に金バンプポスト(台座)を介して搭載したTES検出素子を開発した。このうちスズ吸収体付素子を放射線医学総合研究所HIAMC加速器PH2ビームライン上に設置した希釈冷凍機で冷却し、治療用炭素線ビーム(100MeV/u)のカロリメトリ計測を行った。この計測実験では、2017年2月に同HIAMCで実施したHe粒子入射実験で得られた知見を活かし、重粒子ビームの検出器吸収体部以外への入射に起因するノイズの低減を図るため、タングステン製コリメータにより1mmφに径を絞ったビームを検出素子吸収体部の横面から照射する体系を構築した。これにより、吸収体部を貫通したビームがTES超伝導薄膜温度センサ部に直撃することが避けられ、大幅なノイズ低減が達成された。ビームのエネルギー減衰器としてアルミニウム板を用い、その板厚を変化させてブラッグカーブのピーク近傍のエネルギーに調整し、TES検出素子の応答を評価した。炭素粒子入射により得られる電流パルスは、入射エネルギーが大きいため、超伝導薄膜の温度が一時的に超伝導転移領域を超えて飽和し、先がつぶれた波形になるが、この波形の飽和時間を読み取ることにより検出器への入射エネルギーを評価することが可能となる。得られた信号の飽和時間のスペクトルではアルミニウム減衰器の板厚に依存してピークの位置が変化してブラッグピークに近づくほど飽和時間が長くなり、またその板厚の増加に伴い、アルミニウム板を通過する重粒子ビームの相互作用の大きさを反映して飽和時間スペクトルにおいてピーク部の幅が増加する傾向にあることが確認された。これより、TESを用いた重粒子カロリメトリにおいて重粒子1個ずつのエネルギーを精密に計測可能であることが実証された。今後は、検出素子のさらなる性能向上、および冷凍機システムの振動低減もさらに進めて、より高いエネルギー分解能の実現を目指すと共に、早期に放射線医学総合研究所HIMACのビームを照射して、重粒子検出性能評価を行うことを目指す。なお、本検出実験を実施するため、HIAMCのH28年度共同利用実験課題へ応募した。
音声言語機能における感覚と運動の統合障害に関する研究

音声言語機能における感覚と運動の統合障害の機序を研究する手がかりとして、障害例について喉頭運動の解析を行なった。疾患例は、けいれん性発声障害であった。方法はファイバースコープを使って語育生成時の声帯運動をビデオ記録し、発声を意図して声帯が内転してくる際の両声帯によって作られる開大度の変化を測定し、正常とのちがいを表現した。その結果、特に無声破裂音(今回は特に1Kel)生成時に正常とね顕著な差異が証明された。この声帯運動の異常は、構音器官相互の運動調節障害も関与していると考えられ、現在でも原因不明とされているこの疾患が、音声言語中把における機能障害として考えられることを示した。次に、音声言語機能における感覚と運動の統合障害を脳機能の側性化の障害としてとらえる立場から次下の研究を行なった。方法は上〓のけいれん性発声障害の声帯運動調節異常の研究で用いた方法と同様である。はじめに正常例について検討した。ここで根本的問題として浮上した問題は、運動の左右差を測定する場合の基準の設定における困難であった。したがって今回は、直接に左右差を表現することは今後の問題とし、まず左右どちらかの声帯が麻痺およびその手術的治療により運動性を全く消失した例について、麻痺側の声帯と基準として、健側の運動を観測の声帯を基準として、健側の運動を観測する方法を用いた。麻痺側の声帯が、健側の声帯の運動に影響をおよぼすことは考えられるが、今回は麻痺の出現後も健側の運動パターンには重大な変化はおこっていないと仮定して検策を行なった、その結果石声帯と左声帯では、発声を意図して声帯が内転するさい、特に無声音の生成にさいして運動のパターン、運動時間などに明暸な差異のあることが証明された。無声音生成時には声門が一〓性に〓大する現象があり、声門開大は主として後過状披裂筋のはたらきによることから、特にこの筋を研究することにより側性化研究の一端が解明されると考えられた。
マメハモグリバエに対するピーマンの抵抗性機構の解明

ピーマン(Capsicum annuum)が持つマメハモグリバエ(Liriomyza trifolii)に対する抵抗性因子とその発現様式の解明を試みた。ピーマンのマメハモグリバエに対する抵抗性は上位葉には強く、中位葉には若干存在したが、下位葉には全く存在しなかった。この抵抗性のピーマン葉のメタノール抽出物は強い産卵行動抑制活性を示すことから、抵抗性因子は化学物質であることが判明した。そこで、この抽出物の精製を行い活性物質の単離を試みた。まず、メタノール抽出物を定法により各種有機溶媒と水の間で液-液分配分画を行い各画分を生物試験に供したところ、水層には強い阻害活性がヘキサン層には弱い阻害活性が存在した。生物試験を行いながら水層をさらに逆相系クロマト・高速液体クロマト等で精製を行った結果、単独で産卵抑制活性を示す化合物Aの単離に成功した。各種機器分析に供しその構造解析を試みたところ、化合物Aを分枝鎖糖を構成成分にもつ特殊なフラボノイド配糖体である7-O-(1,2-apioslyglucosyl)Luteorinと同定した。この物質はマメハモグリバエに抵抗性を示さない子葉には61ppmしか含まれないのに対して、抵抗性を示す上位葉には8,500ppmも含まれており、本化合物が上位葉と下位葉の抵抗性の違いを引き起こしているものと考えられた。またこの物質は可食部であるピーマン果実にも400ppm含まれており、我々が日常食べていることから人体への毒性は極めて低いと考えられ、本化合物を天然由来の環境に優しい農薬として用いることが可能であると考えられる。今後は具体的な実用化へのプロセスを検討してゆく必要がある。まず、様々な成長段階のピーマンをマメハモグリバエに曝し産卵させた結果、いずれの成長段階においても下位葉には多くの、中位葉には若干の産卵痕が認められたが、上位葉には殆ど産卵痕は認められなかった。すなわち発生初期の葉に存在した抵抗性は成長とともに減少することが判明した。次に、このピーマン葉をメタノールで抽出し生物試験を行うと、強い産卵行動抑制活性が観察され、抵抗因子は化学物質であることが確認された。まず、メタノール抽出物を水に懸濁し、ヘキサン・酢酸エチル・ブタノールとのあいだで液-液分配を行い分画した。各画分を生物試験に供すると水層に強い活性がヘキサン層に弱い活性が観察されれた。この水層をさらに逆相系クロマト・高速液体クロマト等で精製を行い生物試験を行った結果、単独で産卵抑制活性を不す化合物が少なくとも3化合物存在し、その他にも混合してはじめて活性を示す複合系の活性化合物も存在することが明かとなった。これらの産卵抑制活性化合物のうち単独で活性を示す化合物A及びBの単離に成功し、各種機器分析に供しその構造解析を試みた。その結果、化合物Aはフラボノイドの配糖体であり、化合物Bはカフェー酸の誘導体であることが判明したがいずれも微量のため同定には至らなかった。現在は機器分析に十分な量の化合物A, Bを得るために大量の抽出物を処理するとともに、その他の化合物の単離方法の検討を行っている。
単色X線による微小領域回折計用試料回転装置の開発

岩石中の鉱物結晶の成長・冷却に際して生じる微細組織・微細析出物の研究は、その生成過程を知る上で重要である。このような微細組織の研究は、偏光顕微鏡による組織の観察やEPMA等による元素分布の測定により行われているが、X線回折法による研究はほとんど行われていない状況である。これまでに、マイクロピンホールを用いて単色X線を直径数マイクロメートル以下に絞り試料結晶の微小部分に照射し、非破壊で回折強度を測定する方法の確立を目的として研究を行ってきた。単色X線を用いて回折実験を行う場合、最も単純な装置でも一軸による回転が必要であるが、その交差精度が不-十分であった。そこで、試料の回転角度に対する中心のずれを自動的に補正する試料回転装置の開発を目指した。本研究の計画段階では、XYステージにより補正する事を考えていたが、XYステージの揺動による誤差も問題となる。マイクロビームに対して垂直な成分のみを補正すれば、目的とする性能を最低限実現できることから、電動精密Xステージのみを組み込むこととした。装置作成後、試運転を行い試料の回転角に対する回転中心のずれを光学顕微鏡により測定し、自動的に補正を行うためのデータを収集した。現在までの所プログラム上の問題からうまく同期を取る事ができず十分に補正することができていないため今なお開発中である。現状での装置の評価のため、SPring-8でX線回折実験を行った。試料は変成岩中の微小な鉱物試料(Jadeite, Omphacite, Riebeckite等)である。EPMAによって化学組成の分析を行い目的の試料を事前に選定しておいた。この部分に直径2マイクロメートルのマイクロピンホールを用いて絞った0.7オングストロームの単色X線を照射し、イメージングプレートを用いて振動写真の撮影に成功した。今後、これらの回折写真から結晶構造の解析も行う。微小領域回折計では、X線回折写真(振動写真)の撮影時に対象とする試料がマイクロビームから外れないことが重要である。そこで本研究は、少なくとも1マイクロメートル程度の交差精度を持つ試料回転機構を開発することを主な目的としている。この交差精度を実現するために試料回転機構にXYステージを組み込み、回転角に対する回転中心からのずれを自動的に補正することを計画していた。回転ステージの交差精度を補正するとはいえ、再現性などの点からもその補正量は少ない方が良い。交差精度には偏心の他に揺動による誤差が影響する。また、振動運動をさせることを想定しており、バックラッシュが少ないことも重要である。さらに、角度に対する補正量を算出するためにエンコーダーによる位置の検出も必要である。これらの点を考慮した上で、回転ステージの選定を行った。本研究の計画段階では、XYステージをこの回転ステージ上に取り付けて交差精度を補正する事を考えていたが、XYステージの揺動による誤差も問題となるため、この影響を少なくすることが必要になった。単純にステージの数が2倍になれば誤差も2倍になる。そこで、マイクロビームに対して垂直な成分のみを補正すれば、目的とする性能を最低限実現できることから、電動精密Xステージのみを組み込むこととした。このステージも、揺動やバックラッシュが少なく、エンコーダーを備えた物とした。これらを用いて試料回転装置の作成を行った。現在これを既在の微小領域回折計(マックサイエンス製)に取り付け、試料の回転角度に対する中心のずれを光学顕微鏡により測定し、自動的に補正を行うためのデータを収集している。最終的な評価は来年度予定されているSPring-8での実験で行う。

この研究は、試料結晶の微小部分にX線を照射し、非破壊で回折強度を測定する方法の確立を最終的な目的としている。単色X線を用いて回折実験を行う場合、最も簡単な装置(振動写真の撮影)でも一軸による回転が必要であるが、その交差精度が十分でないと言う問題点が生じている。そこで、電動精密Xステージを組み込んだ試料回転装置を既在の微小領域回折計(マックサイエンス製)に取り付け、試料の回転角度に対する中心のずれを光学顕微鏡により測定し、このデータから自動的に補正をしながら回転させることを目指した。現在までの所プログラム上の問題からうまく同期を取る事ができず補正することができていないため今なお開発中である。しかしながら現状での装置の評価のため、SPring-8での実験(課題番号:2003A0592-ND2-np)によりX線回折実験を行った。試料は変成岩中の微小な鉱物試料(Jadeite, Omphacite, Riebeckite等)であり、均質な単結晶試料が得難いものである。厚さ30マイクロメートルの薄片試料を作成し、EPMAによって化学組成の分析を行い目的の試料を事前に選定しておいた。少なくとも10マイクロメートル以上の範囲で均質と思われる部分を選び、回転中心の誤差が無視できるようにした。この部分に直径2マイクロメートルのマイクロピンホールを用いて絞った0.7オングストロームの単色X線を照射し、イメージングプレートを用いて振動写真の撮影に成功した。現在、これらの回折写真から結晶構造の解析を行っているところである。
現代スペインの諸言語の語彙に関する対比的研究

スペインでは,一般に「スペイン語」と呼ばれている「カスティーリャ語」以外に,カタロニア語,ガリシア語,バスク語などが用いられている。本研究では,これら4つの言語の基礎語彙約4000の対比一覧を作ってその比較を容易にし,またそれぞれの言語の借用語についての論文を発表して,多言語国家の言語使用状況の理解と語学教育に貢献したスペインでは,一般に「スペイン語」と呼ばれている「カスティーリャ語」以外に,カタロニア語,ガリシア語,バスク語などが用いられている。本研究では,これら4つの言語の基礎語彙約4000の対比一覧を作ってその比較を容易にし,またそれぞれの言語の借用語についての論文を発表して,多言語国家の言語使用状況の理解と語学教育に貢献した1.合同による研究活動平成22(2010)年7月10日,聖心女子大学にて共同研究の打合せと研究発表会を実施した。A.共同研究の打合せ:(1)構成員は,研究代表者1名,研究分担者2名,および研究協力者(吉田浩美早稲田大学オープン教育センター非常勤講師。バスク語担当)の4名であることを確認した。(2)期間内に日本言語学会などの大会でグループ研究発表を行うことについて議論した。(3)研究成果を報告書としてまとめることを決定し、その内容について検討した。B.研究発表会:(1)浅香武和:ガリシア語の接尾辞-ino/aについて。(2)吉田浩美:バスク語アスペイティア方言における〈ERG-ABS1-ABS2-du助動詞〉の構造について。(3)長谷川信弥:カタロニア語におけるアラビア語起源の語彙-al-の有無について-。(4)福嶌教隆:名詞節を導くcreerについての語彙的考察。2.各構成員による研究活動福嶌教隆:平成22(2010)年8月2529日,科研費による海外出張を行い,中華人民共和国,北京外国語大学で開催されたアジア・スペイン学会第7回国際大会にて口頭発表を行った(使用言語:スペイン語)。長谷川信弥:平成23(2011)年2月1423日,海外出張を行い,カタロニア語に関する資料収集を実施した。浅香武和:ガリシア語に関する出版の編集と執筆に従事した。吉田浩美:平成23年2月21日3月11日,科研費による海外出張を行い,スペイン,バスク自治州でバスク語の言語調査を実施した。以上のように,平成22年度は,当初の目的を十分に達成して終了した。1.合同による研究活動平成23(2011)年10月9日東京都内にて共同研究の打合せと研究発表会を実施した。出席者は福罵教隆(研究代表者),長谷川信弥(研究分担者),浅香武和(研究分担者),および吉田浩美早稲田大学オープン教育センター非常勤講師(研究協力者)の4名。A.共同研究の打合せ:今後,以下の活動を行うこととした。(1)平成24(2012)年8月実施予定の日本スペイン語セミナーおよび同年12月実施予定の日本言語学会に「スペインの諸言語における借用語」についてのワークショップの参加を申し込む。(2)研究成果報告書および『ミニ多言語辞典』を刊行する。B.研究発表会:(1)浅香:ガリシア語の語彙:カスティーリャ語借用語」。(2)長谷川:カタロニア語の評価接尾辞について。(3)吉田:スペイン語の動詞の取り入れ方(バスク語アスペイティア方言)・インターネット関連の語彙(共通バスク語)。(4)福鳥:西製英語。2.各構成員による研究活動福鳥:平成23年6月612日,科研費によるスペイン出張を行い,アルカラ大学で開催されたラテンアメリカ言語学文献学会第16回国際大会にて口頭発表を行った(使用言語=スペイン語)。長浴川:平成24年3月211日,科研費によるスペイン出張を行い,バルセロナ大学で研究者と意見交換し,資料を収集した。浅香:平成23年7月25日8月12日,科研費によるスペイン出張を行い,サンティアゴ・デ・コンポステーラ大学にて研究。エオナビア地域においてフィールド調査を行った。吉田:平成24年2月10日3月4日,科研費によるスペイン出張を行い,バスク自治州ギプスコア県で言語コンサルタントへの質問調査を実施した。以上のように.平成23年度は.当初の目的を十分に達成して終了した。本研究の目的は、多言語国家スペインで用いられている諸言語の語彙に関するさまざまな問題について共通の問題意識をもった記述と分析を行うことにある。考察の対象となる言語は、(1)カスティーリャ語(スペイン語)、(2)カタロニア語、(3)ガリシア語、(4)バスク語である。(1)は研究代表者、(2)、(3)は研究分担者、(4)は研究協力者(吉田浩美早稲田大学非常勤講師)が担当した。平成22(2010)年度、研究会を開催し、諸言語の基礎語彙に関する文献の収集を開始した。平成23(2011)年度、研究会を開催し、最終年度の合同発表の統一テーマを借用語とすることに決定した。各員が海外での学会発表、フィールド調査などを行った。平成24(2012)年度、滋賀県で開催された日本スペイン語学セミナーで借用語に関する研究発表を行った(2012年8月)。その成果を踏まえて、九州大学で開催された日本言語学会第145回大会において、ワークショップ「スペインの諸言語における借用語」を実施した(2012年11月)。

また、各員が海外での学会発表、フィールド調査などを行った。さらに、報告書『現代スペインの諸言語の語彙に関する対比的研究』を上梓し、研究活動の内容をまとめて公開した(2013年3月)。以上のように、本研究は、最終年度に全国規模の学会でワークショップを開催したこと、及び報告書を出版したことという、具体的な成果をもって締めくくることができた。当初の計画どおり,年1回の打合せと研究発表会を実施し,テーマを借用語を絞ることにした。また構成員全員が科研費によるスペイン出張を行い,各々の担当地域に赴き,学会発表,研究者との意見交換,資料収集,調査を実施し,大きな成果をあげた。研究の目的は順調に達成されていると評価する所以である。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたる平成24(2012)年度は,本研究の仕上げとして,以下の活動を行う。(1)平成24年8月実施予定の日本スペイン語セミナーおよび同年12月実施予定の日本言語学会に「スペインの諸言語における借用語」についてのワークショップの参加を申し込む。採用された場合は,事前に綿密な打合せを行う。(2)研究成果報告書および『ミニ多言語辞典』を刊行する。そのための原稿執筆を平成24年夏に開始する。研究は順調に進んでおり,計画の変更などは特に必要ないと考えられる。
卵巣癌幹細胞におけるLSRの機能解析と癌再発を克服する画期的治療法の開発

Lipolysis-stimulated lipoprotein receptor (LSR)はリポタンパク質受容体であるが、癌における役割は不明な点が多い。本研究ではLSRが低グルコースなどの環境下において、リポタンパク質による細胞の増殖・生存に関わることをin vitroで明らかにした。さらに、VLDLの細胞内取り込みとそれに続く脂質代謝を、独自に開発したLSRの機能阻害抗体が阻害し、抗腫瘍効果を発揮することを卵巣癌PDXマウスを用いた実験で証明した。また、抗体投与後に腫瘍組織の癌幹細胞マーカーの発現が減弱することから、抗LSR抗体は癌幹細胞へ抗腫瘍効果を示す可能性が示唆された。研究代表者等が卵巣癌の細胞表面に高発現する分子として同定したLipolysis-stimulated receptor (LSR)はリポタンパク質受容体として機能することが報告されている。in vitroでLSR陽性卵巣癌細胞株にVLDLを添加すると癌細胞の増殖・生存促進作用が認められた。この作用は培地中のグルコース濃度を低下させるとより促進されたため、LSRは低グルコースなどの癌微小環境条件下においてリポタンパク質による細胞の増殖・生存に関わる因子であることが判明した。さらに、VLDL添加による細胞の増殖・生存促進作用は、研究代表者等が独自に開発した抗LSRモノクローナル抗体により阻害されたことから、LSRを標的とした脂質代謝制御による癌治療の有用性が示唆された。続いて、in vivoでの薬効の解析を実施した。H28年度に開発した、LSR発現が陽性のPDX卵巣癌組織を超免疫不全マウスの皮下に移植したpatient tumor-derived xenograft (PDX)マウスを3系統用いて、抗LSRモノクローナル抗体の薬効評価を試みた。その結果、コントロール抗体と比較して抗LSRモノクローナル抗体は3系統のLSR陽性PDXモデルすべてに対して有意な抗腫瘍効果を発揮した。また、研究代表者等が開発した抗LSRモノクローナル抗体はマウスLSRにも交叉反応を示すが、本抗体を卵巣癌PDXマウスに投与してもコントロール抗体投与群と比較して体重減少は認められなかった。抗体投与後の腫瘍組織を摘出し、免疫組織化学染色法により、卵巣癌の癌幹細胞マーカーを染色した結果、コントロール抗体と比較して抗LSRモノクローナル抗体投与群では癌幹細胞マーカーの減少が認められたため、LSRを標的とした抗体療法が卵巣癌幹細胞にも作用していることが示唆された。今後、詳細な作用を解析する予定である。卵巣癌において抗癌剤耐性を示し再発が生じる原因として、卵巣癌における癌幹細胞の存在が示唆されている。これまでに研究代表者等は定量的プロテオーム解析により卵巣癌の新規抗原としてLipolysis-stimulated receptor(LSR)を同定し、抗LSR抗体によるLSR陽性卵巣癌治療の有用性をin vivoで確認済みである。LSRは癌幹細胞にも発現が高いことが示唆されているため、LSRを標的とした癌治療法は癌幹細胞も標的とすることが出来る可能性が示唆される。本研究では卵巣癌幹細胞におけるLSRの機能解析と、LSRを標的とした抗体医薬による癌幹細胞治療と化学療法の併用の有用性を明らかにすることを目的とした。本年度においては、卵巣癌組織を超免疫不全マウス(NOGマウス)の皮下に移植したpatient tumor-derived xenograft(PDX)モデルの開発を試みた。手術時に得られた卵巣癌腫瘍組織をNOGマウスの皮下に移植し、卵巣癌PDXを3系統樹立することに成功した。さらに、樹立した卵巣癌PDXはいずれも腫瘍組織においてLSR発現が陽性であることを免疫組織化学染色法にて明らかにした。現在、ALDEFLUORアッセイによりALDH陽性集団および陰性集団を分離し、LSRの発現をノックダウンなどすることで癌幹細胞としての性質を解析している。今後、これらの樹立したPDXマウスを用いて、卵巣癌幹細胞を制御する分子機構、すなわち治療抵抗性とLSRとの関係を解明し、LSRを標的とした画期的抗体療法の開発を進める予定である。卵巣癌幹細胞におけるLSRの解析を進めるために卵巣癌組織を超免疫不全マウスに移植したPDXモデルを3系統開発することに成功した。樹立した卵巣癌PDXはいずれも腫瘍組織においてLSR発現が陽性であることを免疫組織化学染色法にて明らかにしており、今後の解析に進めることが可能となった。腫瘍生物学樹立した卵巣癌PDXマウスを用いて、LSRによる卵巣癌幹細胞を制御する分子機序を解明し、LSRを標的とした画期的抗体療法の開発を進める。また、細胞株を用いてLSRと癌幹細胞の機能との関わりについても解析を進める。購入予定の薬品の在庫が無かったため。次年度の研究計画に組み込んで使用する。
ホウ素中性子捕捉療法のための加速器ターゲットシステムと中性子線量評価法の開発

がんの放射線治療には、X線、ガンマ線、陽子線等が使われている。本研究では新しく中性子を使った方法の開発を行った。ホウ素中性子捕獲量法(BNCT)と言う。ホウ素をがんに取り込ませ、そのホウ素に中性子を照射する。そしてホウ素からアルファ線を発生させ、がんを治療する。そのアルファ線の到達距離が短く、がん細胞1個1個の治療が可能である。従来の方法は外科治療のようにがんの塊を焼くことに対応するが、本方法は悪性脳腫瘍のようにがんが良性の細胞にしみこんだ場合に有効である。従来原子炉を使っていたが、小型の加速器を開発し広く病院に設置されることを最終目的としている。本研究ではターゲットと測定器の開発を行った。これまで下からピンホールにより水流を上昇させその上の銅ターゲットを冷却する噴流式冷却法を使っていた。本研究では、新しくピンを立てたターゲット冷却システムを考案して実験を行った。水流は横からピンの付いた冷却部分を通し冷却効率を上げるものである。事前に熱の伝導計算を行い十分な冷却が可能なことを確かめた。試験結果は噴流式と同等の冷却効率があることが分かった。実機では、陽子は3MeV,20mAの出力を必要とする。この60kWの高い発熱に対して十分な冷却が可能かどうか確認する試験が必要となるが、現在それだけの出力を持った加速器がない。それで茎cm2当たりの発熱が同等の条件でシミュレーションすることにした。構造解析コードを用いてピン方式のターゲットの発熱冷却システムを検討し設計製作した。試験の結果、約1cm^2のビームスポットで3MeV,600μAまで確認でき、その際の水温の上昇は20°C程度であった。冷却水の温度は20°Cであるので、最大40°Cまでの温度上昇であった。リチウムの融点は180°Cであるので十分な冷却能力を持つ。これを実機では200cm^2程度まで広げるので理論的には360kWまで可能となった。十分な冷却能力があり今後は実機の製作と試験が必要である。もう一つの目的は、熱外中性子の電離箱方式の測定器の開発である。熱外中性子をリアルタイムで測定する方法はいままでになかった。そのためにリチウムとホウ素を主とする材料の壁を使ったファーウェストテクノロジー社のIC47シリーズの形式で製作した。試験機の製作は終わりいま試験中である。ガンマ線を使った試験では,漏洩電流が10^<-14>A程度であった。これで十分な性能があることが分かった。今後の試験では、ガンマ線測定用のグラファイトチェンバーと速中性子測定用の組織等価チェンバーを使い、ガンマ線、速中性子、熱外中性子を測定しその性能を確認する。これまでに開発したターゲットシステムは水冷式で2方式ある。両方ともターゲット本体に銅を使う。一つはターゲットに下方から多数のピンホールを通して水流を噴射する噴流式ですでに開発済みである。この方式では水流の厚みが厚く中性子の吸収が大きいことが分かったので、今回新しい方式を開発した。これは銅ターゲット自身にピンを立てた冷却システムである。水流を横からピンの付いた冷却部分を通し冷却効率を上げるものであり水の厚みを薄くでき中性子のロスを防げる。両者は同等の冷却効率があることを確認した。実機では陽子は3MeV,20mA(発熱は60kW)の出力を必要となる。ターゲット上でこの60kWの高い発熱があるのでこれに対して十分な冷却が可能かどうか確認する必要がある。現在それだけの出力を持った加速器がない。現在最も大きい出力があり共同研究が可能な放射線医学研究所の加速器を使った。最大電流は1mA弱である。1cm2当たりの発熱が同等の条件でシュミレーションした。構造解析コードを用いてピン方式のターゲットの発熱冷却システムを計算した。試験の結果約1cm2のビームスポットで3MeV,600μAまで冷却可能なことを確認できた。水温の上昇は20°C程度であった。実機では200cm2以上のビームスポットにするので理論的には360kW以上まで冷却可能となった。リチウムとホウ素を主とする材料の壁を使いファーウェストテクノロジー社のIC-17シリーズの形式で製作し、試験を行った。

結果は良好で熱外中性子に対して十分な感度があることを確認した。放射線治療にはガンマ線、X線、陽子線、重粒子線が使われてきた。本研究では中性子を使ったホウ素中性子捕獲量法(BNCT)のうち特に加速器を使った方法を開発する。問題は使用する陽子ビームの発熱が60kWと大きくこの冷却が困難なことである。実機の性能を持つ加速器は存在しないため1cm2あたりの発熱が同等の条件で実験を行った。加速器は放射線医学総合研究所のNASBEEを使用した。ターゲットシステムは水冷式でターゲットに下方から多数のピンホールを通し銅ターゲットに水流を噴射する噴流式と銅ターゲット自身にピンをたて横に水流を流す方法を開発し使用した。その銅ターゲットの表面にLiを100μmの厚さで貼り付けて照射し中性子を発生させる。Liの融点は180度と低く100度程度以下に保つ必要がある。Liは強アルカリで扱いが難しく、アルミなどの金属をまず試した。まずブリスタリングが起こりターゲットが破壊される条件を解明した。またアルミ単独では安定性が乏しかったがその上に1μmのCrNをコートすると安定となることがわかった。ブリスタリングの発生も5倍以上防止され、大きな発見となった。その後、Liの表面にCrNの1μmの厚さで表面をコーティングしてLiの蒸散を防いだ上で実験を行った。Liの場合はCrNとLiの接合面のコンタクトが十分でないと考えられ、表面が十分な時間安定に保てない事が分かった。今後の課題である。そのほか熱外中性子の電離箱方式によるリアルタイム測定法の開発を進めた。熱外中性子をリアルタイムで測定する方法はいままでになかった。リチウムとホウ素を主とする材料を使いファーウェストテクノロジー社のIC-17シリーズの形式で製作し試験を行った。これらの性能試験をさらに続け、長期安定性など確認すれば製品化が可能である。26年度が最終年度であるため、記入しない。放射線生物・物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。2年前の東北関東大震災の影響で放射線医学総合研究所(千葉)で使用していた加速器が一年ほど停止し、その後の影響があったが、昨年本科研費が開始された際からはほぼ回復した。新しいターゲットシステムも実験が順調に進んだ。そのほか熱外中性子の開発は当初の計画以上に進展している。(理由)3年前の東北関東大震災の影響で放射線医学総合研究所(千葉)で使用していた加速器が一年ほど停止し、その後の影響があったが、昨年本科研費が開始された際からはほぼ回復した。予定通りであり、今後はサイズを実機にあわせ製作を行う。また実用化に向けあらたにターゲットを陽子ビームの照射が原因で起こる損傷の防止策を考案し実証する。新たに開発した熱外中性子の計測器は実際の場で照射試験を行う。今後の研究は主に温度特性が良く寿命の長いターゲットの開発と、熱中性子と熱外中性子が測定可能な電離箱を開発しリアルタイム測定を実現することである。具体的には下記を推進する。
20世紀における英米と日本のシェイクスピア劇の演出法に関する比較研究

20世紀における英米と日本のシェイクスピア劇の演出法を比較するために、その象徴的な例として『タイタス・アンドロニカス』の演出法に焦点を当てた。具体的には、まずこの劇作品における劇作家のねらいを特にその特徴的な一連の残酷な場面について明らかにし、それが演出家たちの演出において正確に反映されているかを吟味した。その結果明らかにできたことは、英米においては、演出の二つのタイプ、すなわち、演出家が劇作家の作品に自らのコンセプトを大なり小なり押しつけるタイプと演出家が劇作家のねらいに忠実になろうとするタイプが存在するということである。なるほど、英米でも日本でもリアリズム的な演出ではその演出手法の採用自体が演出家のシェイクスピア世界についての無理解を示しているが、反リアリズム的な演出を検討すると、英米においては、基本的な次元で劇作品についての正確な把握が存在していることがわかる。確かに、ブルックやフリードマンを代表とする反リアリズム的な手法を採用している英米の演出家たちも、劇作品に余分な要素をつけ加えることによって間違っているが、提示されている舞台的な効果は正しく劇作家のねらった効果と同じものになっている。これに対して、日本の反リアリズム的手法の演出は、ときに劇作家の意図した舞台的な効果と同じものを現出させていても、それは偶然的な結果であることが多い。いずれにせよ、シェイクスピアの劇について英米と日本の間に認められる理解の差こそ、ワーナーのような、劇作家のねらいに忠実になろうとする演出家の出現の有無を決定づけているものなのである。そして、ワーナーのような演出が指し示す方向が今後辿られるべき道を暗示していることを考えると、日本のシェイクスピア劇演出の未来は暗いと結論づけざるをえない。今年度は、当初の計画通り、20世紀のシェイクスピア劇の演出法のうちイギリスに焦点を当てた。年度の前半では、主にイギリスにおける今世紀のシェイクスピア劇上演に関係した書物、そうした上演についての劇評、演出家たちによる演出メモ、出演した俳優の演技談、舞台美術及び音楽についての記録などを中心にした資料を収集した。年度の後半では、主に収集した資料の分析と整理を進めた。多数の資料の効率的な整理のために二つの方法をとった。一つは、シェイクスピアの各作品ごとの整理であり、もう一つは、各演出家ごとの整理である。分析を進めるうちに明らかになったことは、20世紀のシェイクスピア劇のイギリスにおける演出法は、一見雑多に見えるようでいて、その実は、特定の画期的な演出、具体的には、1955年のピーター・ブルックによる『タイタス・アンドロニカス』の残酷さの象徴的な描写に力点をおいた演出の影響を肯定的にも否定的にも受けたものになっているということである。すなわち、残酷さを象徴的に表現するか、それとは逆にリアリズム的に提示するかのどちらかになっているということである。そこで、20世紀のシェイクスピア劇演出法の展開を典型的に示していると思われる『タイタス・アンドロニカス』の演出・上演を取り上げ、ピーター・ブルックの演出法が同作品のその後の他の演出家たちの演出に具体的にどのような影響を与えたかを、他の作品の演出への影響も視野に入れながら、一つの論文にまとめている。論文発表の時期は、秋を予定している。今年度は、当初の計面通り、20世紀のシェイクスピア劇の演出法のうちアメリカに焦点を当てた。年度の前半では、アメリカにおける今世紀のシェイクスピア劇のうち、主に『タイタス・アンドロニカス』の上演に関係した書物、そうした上演についての劇評、演出家たちによる演出メモ、出演した俳優の演技談、舞台美術及び音楽についての記録などを中心にした資料を収集した。

具体的には、ジェラルド・フリードマン、ポール・バリー、マーク・ラッカー、レアード・ウィリアムソン、パット・パットンといった演出家の『タイタス・アンドロニカス』の上演を取り上げ、まず、これらの演出家の演出を様式的な演出、リアリズム的な演出、これら2つの折衷的演出の三つのタイプに区分けし、その上で特に残酷的な場面(強姦されたラヴィニアの登場する第二幕第四場、タイタスがアーロンにだまされて手を切り落とされる第三幕第一場、四人の登場人物たちが次々と刺殺される第五幕第三場の大団円の場)について、シェイクスピアがその劇作で示しているねらいである異化効果が実際の舞台でどれだけ忠実に実現されているかを詳しく調べた。また、アメリカの演出例を分析する作業をすすめるうちに、前年度に整理・分析したイギリスの演出例との比較が避けられないことを痛感し、アメリカの演出家による『タイタス・アンドロニカス』の上演を、イギリスの演出家の上演と比較しながら、分析する作業を行った。そして、これらの二国の『タイタス・アンドロニカス』の上演・演出を合わせて分析した結果を1998年10月の日本演劇学会で口頭発表した。今年度は、20世紀の『タイタス・アンドロニカス』の演出法のうち日本に焦点を当てた。具体的には、主に日本におけるこの劇の上演に言及した書物、その上演を取り上げた劇評、演出家たちの演出談や出演した俳優たちの演技談、また舞台づくりに参加したスタッフたちの苦労談などを中心に資料を収集した。こうした資料の整理と分析を進める一方、実際に演出に携わった演出家たちや俳優たちへの直接のインタヴューも試みた。研究を進めるうちにいくつかの問題に遭遇した。一つは、資料をほとんど収集できなかったり、演出家の名前はわかっても、その存在が確認できない上演である。具体的には、1969年の演劇集団華による日本における初上演である。もう一つは、演出家によっては研究の協力を全く得られない場合があることである。要するに、上演によって情報料にあまりにも格差が存在することであった。来年度は、この情報料の均一化を一つの課題としたいと考えている。こうした問題もあったが、七例の上演について分析を進めることができた。この中には、1992年のルーマニア劇団による上演とイギリスの演出家ロン・ダニエルズによる演出の二つが含まれている。分析によって明らかになったことは、外国人による二例を除いて、演出家たちにシェイクスピア劇についての知識不足が認められ、結果としてこの劇が後のよく知られたシェイクスピア劇との類推で解釈され演出されているという共通点があるということである。これに対して、外国人による演出では演出家が作品がシェイクスピア劇全体で占める位置への正しい認識を基盤とされている点が特徴である。外国人による二例の演出との対比によって、日本の演出家たちによる演出の問題点を浮き彫りにすることができた。今年度は、過去三年間に行った20世紀における英米日の『タイタス・アンドロニカス』のうち事情によってこれまで吟味できなかったものについてあらためて劇評、関係者からの証言などの収集を行った。
イギリスの初等・中等教育における学校外教育および教育施設利用に関する調査研究

イギリスの青少年は、早まりつつある肉体的成熟と逆に遅くなってきている社会的独立、従来よりも流動的になった家族関係、失業の不安などの条件の中で、心身の健康の悪化、市民性の低下、資格取得の増大などの傾向を見せている。これらの問題に応える施策として教育水準の向上、生涯学習、市民性の教育、機会の平等の実現が推進されている。初等・中等教育と並んで存在する学校外の教育であるユース・サービスは従来から特に人格的・社会的な発達(PSD)にかかわってきたので、学校教育を補いつつ青少年の問題解決に大きな役割を果たすことが期待されている。PSDは青少年の人生の経験の総体に関係するものであり、したがって学校教育の範囲内に限定されるものではない。PSDをめざす教育(PSE)は学校教育の全体と、特定教科としてのPSEの両方を通じて推進されている。しかしPSEの範囲が広いのに対して時間数は限られており、その点でユース・サービスに期待する側面が大きくなる。学校教育とユース・サービスのカリキュラムには共通する面が大きいが、両者の仕事の適切な分担も必要である。地方教育行政と学校外教育としてのユース・サービスの関係は地方財政の悪化の中で多くの困難を抱えてきている。外部資本への依存が高まってきているが、これも問題が多い。ユース・サービスの諸団体の中では、青少年、特にさまざまな不利益を背負い、あるいは不満を抱いている層に対してカウンセリングなどの専門的なサービスを行う団体が勢力を拡大している。サービス全体として学校教育における薬物教育、環境教育などへの援助を含め、青少年が直面する困難の解決を目指す支援活動が盛んになってきている。青少年の直面する困難が複雑化しているなかで初等・中等教育と学校外教育としてのユース・サービスとの連携が重要性をましている。1進展状況イギリスにおける初等・中等教育レベルにおける学校外施設の利用および青少年教育(ユ-ス・サービス)ヘの児童・生徒の参加の状況をめぐり、(l)関連の文献資料を収集し、学校外施設と青少年教育をめぐる先行研究を社会的な背景を視野にいれながら整埋し、(2)イギリスの青少年教育団体・機関と連絡をとってその活動状況についての情報を得、(3)代表者がイギリスに出張して研究計画について活動の状況に基づいた実践的な見地から、また研究者による理論的な見地から、両方の測からのレビューを受けた。2新たな知見(l)イギリスでは初等・中等教育におけるナショナル・カリキュラムの定着によって、学校外教育もその学習に貢献するための活動を強化している。(2)人格的・社会的教育(PSE)や保健、性教育などは学校教育の中でも重視されてはいるが、特に学校外の青少年教育によって有効に行うことができる。(3)青少年教育団体の多くが宗教的な伝統をもつが、最近では民族的マイノリティーの権利の擁護を目的とするものも有力で、青少年の人格的・社会的発達にその役割を発揮しており、また問題をもつ児童生徒に対する学校外教育の効果も指摘されている。(4)学校教育と学校外教育活動にはそれぞれ固有の意義があり、それぞれの意義の尊重が両者の協力・連携において重要である。3研究実績(l)イギリスの学校外施設および青少年教育団体・機関の所在と活動の概況について把握し、全国的な団体・機関との連絡を確保した。(2)特に人格的・社会的教育に重点を置く青少年教育の活動の内容・方法の特徴を把握した。(3)青少年教育団体・機関の全国規模の一覧を作成し、その目的や実情を明らかにする他、一定の地域に即して学校教育と学校外の教育の協力・連携の具体的な状況を知るための努力を展開中である。

イギリスの青少年は、早まりつつある肉体的成熟と逆に遅くなってきている社会的独立、従来よりも流動的になった家族関係、失業の不安などの条件の中で、心身の健康の悪化、市民性の低下、資格取得の増大などの傾向を見せている。これらの問題に応える施策として教育水準の向上、生涯学習、市民性の教育、機会の平等の実現が推進されている。初等・中等教育と並んで存在する学校外の教育であるユース・サービスは従来から特に人格的・社会的な発達(PSD)にかかわってきたので、学校教育を補いつつ青少年の問題解決に大きな役割を果たすことが期待されている。PSDは青少年の人生の経験の総体に関係するものであり、したがって学校教育の範囲内に限定されるものではない。PSDをめざす教育(PSE)は学校教育の全体と、特定教科としてのPSEの両方を通じて推進されている。しかしPSEの範囲が広いのに対して時間数は限られており、その点でユース・サービスに期待する側面が大きくなる。学校教育とユース・サービスのナショナル・カリキュラムには共通する面が大きいが、両者の仕事の適切な分担も必要である。地方教育行政と学校外教育としてのユース・サービスの関係は地方財政の悪化の中で多くの困難を抱えてきている。外部資本への依存が高まってきているが、これも問題が多い。ユース・サービスの諸団体の中では、青少年、特にさまざまな不利益を背負い、あるいは不満を抱いている層に対してカウンセリングなどの専門的なサービスを行う団体が勢力を拡大しているる。サービス全体として学校教育における薬物教育、環境教育などへの援助を含め、青少年が直面する困難の解決を目指す支援活動が盛んになってきている。青少年の直面する困難が複雑化しているなかで初等・中等教育と学校外教育としてのユース・サービスとの連携が重要性をましている。