hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リパーゼTLによる光学分割を鍵反応とする生理活性天然物の合成及び構造活性相関研究

本研究では、新規リパーゼTLを用いた光学分割反応として、C5ユニット及びC3ユニットを有する脂肪族2級アルコールの光学分割反応を検討した。その結果、C5ユニットの光学分割反応においては、低温でビリジンなどの添加が効果的であることを見出し、得られたアルコール、アセテートをそれぞれピベラジン酸の両鏡像異性体に誘導することが出来た。又、一方をp-メトキシベンジル基、他方をTBDMS基で保護したグリセロール誘導体を合成、これに酢酸ビニル存在下リパーゼTLを作用させることにより、光学純度の高いアセテート及びアルコールを得ることが出来ることを見いだした。これらの生成物は脱保護の順番を変えることで、いずれからも同一の立体配置を有するアルコールに誘導できた。一方、リパーゼTLが2級カルビノール炭素の立体を高度に認識していることを利用し、複数の2級水酸基を持つ天然物の位置選択的なアセテル化が可能ではないかと考え、シソ科rabdosia excisaより原料となる種々のポリヒドロキシエントカクレン型ジテルペン類を単離した。この研究中単離した天然物に強力な抗腫瘍活性が見出されたことから、それらの構造活性相関研究を考慮に入れたアナログ合成も検討し、1,14-ジヒドロキシエントカウレン型ジテルペンから抗腫瘍活性エントアピエタン型ジテルペンへの光延反応条件下での効率的変換反応を見出した。得られたジテルペンの構造活性相関も行った結果、興味ある知見が得られた。更に、強力なアポトーシス誘導活性を有する環状デブシペプチドGE3及びアナログ合成においては、ピベラジン酸の両鏡像体の多量合成、残る4つの構成アミノ酸の合成、側差の構築を行った。現在、それらのセグメントのカップリングを検討しているところである。1)リパーゼTLを用いた各種2級アルコールの光学分割:両端の1級水酸基に異なった保護基を導入したグリセロールと1,2,5-トリヒドロキシペンタン誘導体を基質とし、それらの2級水酸基への速度論的トランスエステル化反応をリパーゼTLを用いて検討した。その結果、ヘキサン中、ピリジンを5当量添加し反応を行ったところ、グリセロール、2-ペンタノール誘導体のいずれの場合も、(R)-アセテート、(S)-アルコールを高光学純度で定量的に得ることが出来た。尚、2-ペンタノールの場合、反応温度を-5°Cとすることにより、収率を低下させることなく、光学純度の向上が観測された。このことはリパーゼTLが低温でも酵素活性を発現するユニークな低温活性酵素である可能性を示唆した。2)異常アミノ酸ピペラジン酸の両鏡像体の不斉合成:光学活性2-ペンタノール誘導体及びそのアセテートを用いて抗腫瘍活性ヘキサデプシペプチドGE3の構成異常アミノ酸であるピペラジン酸の両鏡像異性体の不斉合成を検討した。まず、(R)-アセテートから誘導されたアルコールの分子内光延反応により環化生成物を得た。更に、側鎖の変換を行い、3種の異なった保護基が導入された(S)-ピペラジン酸の不斉合成に成功した。一方、(S)-アルコールからも、(R)-ピペラジン酸に誘導出来た(市販の4-ペンテン-1-オールから15工程、通算収率22%)。3)抗腫瘍活性ヘキサデプシペプチドの合成検討:GE3の抗腫瘍活性発現に必要な環状ヘキサデプシペプチドの合成を検討した。ピペラジン酸以外の4つの構成アミノ酸の合成、更には、それらのセグメントの縮合を行い、現在2種のジペプチドを得ている。今後、セグメントの伸張、マクロラクトン化反応を経てGE3のコア部分の合成を達成する予定である。又、生理活性スフィンゴシンの合成は、光学活性グリセロール誘導体を利用する予定である。

本年度は、まず、リパーゼTLを用いた光学分割反応として、C3ユニットを有するグリセロールに着目、2つの1級水酸基を異なった保護基で保護した2級アルコールを合成、それらの光学分割を検討した。その結果、一方をp-メトキシベンジル基、他方をTBDMS基で保護したグリセロール誘導体に酢酸ビニル存在下、リパーゼTLを作用させることにより、光学純度の高いアセテート及びアルコールを得ることが出来ることを見いだした。更に、脱保護の順番を変えることで、いづれからも所望の同一の立体配置を有するアルコールに誘導できた。現在、lysophosphatidic acid及びそのアナログ合成を検討している。一方、リパーゼTLが2級カルビノール炭素の立体を高度に認識していることを利用し、複数の2級水酸基を持つ天然物の位置選択的なアセチル化が可能ではないかと考えた。そこで、本年は、シソ科rabdosia excisaより原料となる種々のポリヒドロキシエントカウレン型ジテルペン類を11種単離した。尚、単離した天然物に強力な抗腫瘍活性が見出されたことから、それらの構造活性相関研究を考慮に入れたアナログ合成も検討し、1,14-ジヒドロキシエントカウレン型ジテルペンからエントアビエタン型ジテルペンへの光延反応条件下での効率的変換反応を見出した。又、得られた新規エントアビエタン型ジテルペンが強い細胞毒活性を有していたことより、抗腫瘍剤開発におけるリード化合物を見出したことになる。次に、強力なアポトーシス誘導活性を有する環状デプシペプチドGE3及びアナログ合成においては、昨年度リパーゼTLを用いた光学分割反応を経て合成したピペラジン酸の両鏡像体の多量合成、残る4つの構成アミノ酸の合成を達成した。
非科学的知識の生産・流通と「卵子の老化」パニック

1.「卵子の老化」に関する資料を収集した。特に、前年度までの収集資料から漏れていた専門家・一般向け書籍を中心に購入している。2.前年度および今年度に収集した資料に基づいて、「卵子の老化」キャンペーンにおけるグラフ等の出典とその使われかた、世論や政策への影響について学会発表をおこなった。また、同キャンペーンとその影響についての概要をまとめた冊子(英語版および日本語版)を作成・配布している。3.日本のいわゆる「少子化」に関する政策について、出生力の動向とそれに関する言説の変遷を調査し、「卵子の老化」言説が出現した背景を整理した。「少子化」ということばの初出は、これまで考えられていたより古く、1980年からの用例があること、また若年層への批判的な視線を当初からともなっていたことがわかった。また、2000年代には30代の出生が増え、晩婚化の実質的な効果が強調される方向に政治的な言説が変化してきており、このことが「卵子の老化」キャンペーンが受け入れられる条件を形成した可能性がある。4.統計データの信頼性に関する情報が隠されたままで政策立案に利用されていた事例のひとつとして、厚生労働省「労働時間等総合実態調査」についての文献収集をおこない、整理した結果を論文として公表した。年度当初に計画していた事柄については、予定どおり進めている。想定していなかった新しい事態としては、2018年末以降に、厚生労働省「毎月勤労統計調査」のほか、政府統計の多くに不正あるいは誤りがみつかっている。本研究が対象とする「卵子の老化」パニックと同様に、政策立案に使われるデータの信頼性に疑問が持たれるケースであるが、この種の問題としてはこれまでになかった大規模なものであり、世論の関心も高い。比較対象として重要であるため、注視して情報収集をおこなっている。2019年度には、これまで収集した資料を基に、専門家による「卵子の老化」関連の非科学的言説の生産・流通の実態と、政府によるいわゆる「少子化対策」における位置づけについて論文を執筆し、公表する。また、政府統計にみられる調査不正やデータ濫用についてもあわせて検討し、知識の生産・流通過程を非専門家が監視・評価するための方法論を考察する。一般向けの書籍、専門家向けの医学書、雑誌記事、ウェブページなどを購入、複写、またはダウンロードしている。特に、都道府県が作成しているいわゆる「ライフプラン冊子」やそれに類似する内容のウェブサイト、動画などと、それらを使用した講習会などに関する情報は、できる限り網羅するようにした。2.これらの資料のなかには、共通した出典のグラフ(外観は異なることが多い)がふくまれている。これらのグラフについて画像データベースをつくり、出典等のメタデータを付与している。3.収集した資料から、女性の妊孕力が20代から直線的に低下しはじめるようにみせかけたグラフや、それを「卵子の老化」と結びつける言説が出現するのは2011年以降だったことがわかる。これはカーディフ大学とメルクセローノ研究グループによるInternational Fertility Decision-Making Studyを利用して日本人は妊娠・出産に関する知識レベルが低いとする宣伝がはじまった時期と一致する。ただし、これに先立つ2009年には、卵子の数が思春期以降に直線的に減少して30代後半にはゼロになるといった説明が、有名な産婦人科医による一般向け書籍に現れている。また(そうした言説とは結びつけられていないものの)不正確な出典表示をともなう「卵子の数」などのグラフは1980年代には存在し、専門家の間で無批判にコピーが繰り返されていたことが確認できる。2011年以降の「卵子の老化」パニックを引き起こした専門家の行動は、少なくともその一部は、以前から産婦人科・生殖医学等の専門家の間にみられたものといえる。4.海外の研究者等と意見交換する際に使用する資料として、「卵子の老化」パニックやその背景となる社会状況について説明する文章の英語版を作成した。研究計画立案時に想定した事柄については、予算減額にともなう計画の調整はあったものの、おおむね予定どおり進めている。立案時に想定していなかった新しい事態としては、2017年度後半に、統計データの政策利用に関し、データの信頼性を判断するための情報が隠されたままで利用が進められていたケースが2件あきらかになったことがある。ひとつは箕面市「子ども見守りシステム」データを利用した小中学生の学力格差の分析(日本財団ほか)、もうひとつは厚生労働省「労働時間等総合実態調査」データを用いた裁量労働制下の労働時間の分析である。専門家が生み出す言説の正しさを非専門家がどのようにチェックするか、という当研究課題の問いに関して、これらのケースは「卵子の老化」パニックと多くの共通点を持つ。現代日本における専門的知識と政治との関連を分析するという観点から、これらのケースについても比較対象とするため、資料を収集することとした。

「少子化」ということばの初出は、これまで考えられていたより古く、1980年からの用例があること、また若年層への批判的な視線を当初からともなっていたことがわかった。また、2000年代には30代の出生が増え、晩婚化の実質的な効果が強調される方向に政治的な言説が変化してきており、このことが「卵子の老化」キャンペーンが受け入れられる条件を形成した可能性がある。4.統計データの信頼性に関する情報が隠されたままで政策立案に利用されていた事例のひとつとして、厚生労働省「労働時間等総合実態調査」についての文献収集をおこない、整理した結果を論文として公表した。年度当初に計画していた事柄については、予定どおり進めている。想定していなかった新しい事態としては、2018年末以降に、厚生労働省「毎月勤労統計調査」のほか、政府統計の多くに不正あるいは誤りがみつかっている。本研究が対象とする「卵子の老化」パニックと同様に、政策立案に使われるデータの信頼性に疑問が持たれるケースであるが、この種の問題としてはこれまでになかった大規模なものであり、世論の関心も高い。比較対象として重要であるため、注視して情報収集をおこなっている。2018年度には、これまでに収集した資料の分析を進めるともに、収集した情報のデータベース化を進め、検索可能な状態で公開する。資料を一覧できるよう、冊子の報告書にまとめたものも作成する。分析結果について7月に開催される世界社会学会議等で報告するとともに、妊娠・出産等に関する科学的知識の各国での流通状況と、人口政策等への影響について、各国の研究者と情報を交換する。2019年度には、これまで収集した資料を基に、専門家による「卵子の老化」関連の非科学的言説の生産・流通の実態と、政府によるいわゆる「少子化対策」における位置づけについて論文を執筆し、公表する。また、政府統計にみられる調査不正やデータ濫用についてもあわせて検討し、知識の生産・流通過程を非専門家が監視・評価するための方法論を考察する。当初計画では初年度に(1)ウェブサイトと資料データベースの作成、および(2)台湾とシンガポールでの資料収集を予定していた。しかし交付金額の減額にともない、(1)については業者委託をおこなわずに研究者自ら製作することとし、(2)については2018年度に開催される国際会議とあわせて渡航するよう計画を変更した。2018年度使用金額は、当初請求額にくらべ56万円程度多くなる。これについては、(1)のデータを公開するためのドメイン取得・サーバ設置費用、および(2)のための渡航費に充てるほか、研究開始以降に新たに出版された書籍やウェブサイトなどの資料収集費とする予定である。
立山における微量気体成分およびエアロゾル粒子・霧水・降水の化学成分濃度の測定

北陸地方の山岳域の大気環境を評価するために、2005年夏期から秋期にかけて、富山県の立山において、微量気体成分(オゾン、窒素酸化物、二酸化硫黄)濃度、エアロゾル粒子粒径別個数濃度の測定および霧水・降水の採取分析を行なった。立山西側斜面の美女平(標高977m)では、夏期にはオゾン、窒素酸化物、二酸化硫黄共に、日中濃度が高く、夜間に濃度が低くなる明瞭な日変化を示した。これは、日中には下層の汚染物質が山岳斜面へ輸送されてくるためであり、その過程でオゾンが光化学生成されているものと考えられる。秋期になると窒素酸化物は夏期と同様の日変化を示したが、オゾン濃度の日変化が不明瞭となり、11月になると日変化はほとんどみられなくなった。この結果から、秋期においても、下層の汚染物質が日中に輸送されてくるが、日射が弱くなるため光化学反応が不活発となるためオゾンの生成が抑えられるためであると考えられる。また、11月には、二酸化硫黄濃度が夜間であるにもかかわらず非常に高濃度となる現象が観測された。同時に測定していたエアロゾル粒子個数濃度(微小粒子数)も高濃度であった。後方流跡線解析などから、大陸起源の大気汚染物質の影響を受けていた可能性が強く示唆された。同様の現象は2004年にも観測され、晩秋から冬期の立山では越境汚染の影響を強く受けているものと考えられる。霧水を室堂平(標高2450m)で採取し、化学分析した結果、強い酸性霧(pH<4)が度々観測された。室堂平では硫酸イオン濃度が高く、霧水を酸性化させているものと考えられる。室堂平では、国内の汚染の影響だけでなく、長距離輸送されてくる大陸起源の汚染物質の影響も受けていたものと考えられる。また、2004年に観測した結果と比較した結果、2005年のほうが強い酸性霧が頻繁に観測されていた。後方流跡線解析などから、2004年に比べ2005年のほうがより大陸起源の汚染の影響を受けやすかったことが考えられた。2005年9月および10月には、室堂平で集中観測を行い、霧水や降水中の過酸化物濃度の測定も行なった。過酸化物濃度は9月にくらべ10月で低く、過酸化物の光化学生成の違いが反映させている可能性が示唆された。さらに、2005年4月には、室堂平において積雪断面観測を行い、層位構造等の観測や化学分析を行なった。夏期から秋期に採取した降水と積雪中の化学成分の測定結果から、室堂平での降水中の化学成分に大きな季節依存性が示された。また、立山で得られた観測結果と他の山岳域でのデータの比較を行った。北陸地方の山岳域の大気環境を評価するために、2004年夏期から秋期にかけて、富山県の立山において、微量気体成分(オゾン、窒素酸化物、二酸化硫黄)濃度、エアロゾル粒子粒径別個数濃度の測定および霧水・降水の採取分析を行なった。また、11月には、二酸化硫黄濃度が数日間高濃度となる現象が観測された。後方流跡線解析などから、大陸起源の大気汚染物質の影響を受けていた可能性が示唆された。霧水を美女平および室堂平(標高2450m)で採取し、化学分析した結果、山頂に近い室堂平でしばしば強い酸性霧(pH<4)が観測された。室堂平では硫酸イオン濃度が高く、霧水を酸性化させているものと考えちれる。硫酸イオン濃度に対する硝酸イオン濃度の比は、美女平で高く、室堂平で低かった。美女平では、富山平野などの局地的な汚染の影響を受けているものと考えられ、室堂平では、国内の汚染の影響だけでなく、長距離輸送されてくる大陸起源の汚染物質の影響も受けていたものと考えられる。美女平では海塩起源物質の濃度が高く、ナトリウムイオンなどに明瞭な高度効果がみられた。また、室堂平において、カルシウムイオンが比較的高濃度で、黄砂粒子の影響を受けていたと考えられる試料もみられた。夏期から秋期においても「バックグラウンド黄砂」の影響を受けていた可能性も考えられる。2004年9月には、室堂平で集中観測を行い、霧水中の過酸化物濃度の測定も行なった。その結果、100μMを超える非常に高濃度の過酸化物も検出され、二酸化硫黄を硫酸へと酸化させる能力が充分高いだけでなく、植生への毒性も懸念される。さらに、春期には、室堂平において積雪断面観測を行い、層位構造等の観測や化学分析を行なった。

北陸地方の山岳域の大気環境を評価するために、2005年夏期から秋期にかけて、富山県の立山において、微量気体成分(オゾン、窒素酸化物、二酸化硫黄)濃度、エアロゾル粒子粒径別個数濃度の測定および霧水・降水の採取分析を行なった。立山西側斜面の美女平(標高977m)では、夏期にはオゾン、窒素酸化物、二酸化硫黄共に、日中濃度が高く、夜間に濃度が低くなる明瞭な日変化を示した。これは、日中には下層の汚染物質が山岳斜面へ輸送されてくるためであり、その過程でオゾンが光化学生成されているものと考えられる。秋期になると窒素酸化物は夏期と同様の日変化を示したが、オゾン濃度の日変化が不明瞭となり、11月になると日変化はほとんどみられなくなった。この結果から、秋期においても、下層の汚染物質が日中に輸送されてくるが、日射が弱くなるため光化学反応が不活発となるためオゾンの生成が抑えられるためであると考えられる。また、11月には、二酸化硫黄濃度が夜間であるにもかかわらず非常に高濃度となる現象が観測された。同時に測定していたエアロゾル粒子個数濃度(微小粒子数)も高濃度であった。後方流跡線解析などから、大陸起源の大気汚染物質の影響を受けていた可能性が強く示唆された。同様の現象は2004年にも観測され、晩秋から冬期の立山では越境汚染の影響を強く受けているものと考えられる。霧水を室堂平(標高2450m)で採取し、化学分析した結果、強い酸性霧(pH<4)が度々観測された。室堂平では硫酸イオン濃度が高く、霧水を酸性化させているものと考えられる。室堂平では、国内の汚染の影響だけでなく、長距離輸送されてくる大陸起源の汚染物質の影響も受けていたものと考えられる。また、2004年に観測した結果と比較した結果、2005年のほうが強い酸性霧が頻繁に観測されていた。後方流跡線解析などから、2004年に比べ2005年のほうがより大陸起源の汚染の影響を受けやすかったことが考えられた。2005年9月および10月には、室堂平で集中観測を行い、霧水や降水中の過酸化物濃度の測定も行なった。過酸化物濃度は9月にくらべ10月で低く、過酸化物の光化学生成の違いが反映させている可能性が示唆された。さらに、2005年4月には、室堂平において積雪断面観測を行い、層位構造等の観測や化学分析を行なった。夏期から秋期に採取した降水と積雪中の化学成分の測定結果から、室堂平での降水中の化学成分に大きな季節依存性が示された。また、立山で得られた観測結果と他の山岳域でのデータの比較を行った。
大規模複雑システムのための階層構造創発メカニズムの構築

脳や人体・社会システムなどの大規模複雑システムにおいて,脳における神経細胞ネットワークと意識,そして人体における細胞と臓器の関係等は,階層が階層を生み出す関係にある「複雑系階層構造」である.本研究では,大規模化・複雑化が加速するインターネットやアンビエントネットワーク等の情報社会インフラにおける新しいシステムを構築するに際し,複雑系階層構造を工学的に利用する手法の確立を目指す.具体的には,個々人の情報発信から創発されるデマ拡散現象に着目し,twitterにて拡散するデマ情報の拡散の様子のモデル化と,拡散を収束させるための方策を中心に研究を展開させた.脳や人体・社会システムなどの大規模複雑システムにおいて、脳における神経細胞ネットワークと意識、そして人体における細胞と臓器の関係等は、個々の階層がある要素集合によるネットワークとして構成され、そのネットワークとしての振る舞いが別の階層における要素を生み出すというダイナミクスを持ち、階層が階層を生み出す関係にありながら、個々の階層におけるダイナミクスは階層ごとに独立しており、個々の階層にて流れる時間の粒度も階層ごとに異なる特徴を持つ、「複雑系階層構造」である。そして、大規模化・複雑化が加速するインターネットやアンビエントネットワーク等の情報社会インフラにおける新しいシステムを構築するに際し、従来の還元論型の工学的階層構造では大規模複雑システムを構築する手法としては限界がある状況において、これを可能とすることが期待される複雑系階層構造を工学的に利用する手法の確立を目指す。昨年実施した,twitterにて拡散するデマ情報の拡散の様子のモデル化と,拡散を収束させるための方策の検討であるが,情報を受け取りその内容を信頼して他に拡散させるダイナミクスと,病気の感染のダイナミクスとの類似性に着目し,個人レベルでの情報感染の層から,デマ・流言・デマ訂正というメタ層が創発するモデルとして,感染症疾患の伝染モデル(SIRモデル)を拡張させたモデルを構築した.さらに,メタ層の創発に際して,デマや流言の情報としての性質と拡散の仕方との関係に着目し,拡散の仕方が大きく4種類に分類できることの確証を得た.そして,デマとその訂正の情報拡散がそれぞれ1回の大きなピークを持つ事象において,我々が提案す拡張SIRモデルで拡散を再現できることを示すことができた.最終年度においては,拡散のピークが複数存在する事象について研究を進める予定である.脳や人体・社会システムなどの大規模複雑システムにおいて、脳における神経細胞ネットワークと意識、そして人体における細胞と臓器の関係等は、個々の階層がある要素集合によるネットワークとして構成され、そのネットワークとしての振る舞いが別の階層における要素を生み出すというダイナミクスを持ち、階層が階層を生み出す関係にありながら、個々の階層におけるダイナミクスは階層ごとに独立しており、個々の階層にて流れる時間の粒度も階層ごとに異なる特徴を持つ、「複雑系階層構造」である。昨年実施した,twitterにて拡散するデマ情報の拡散の様子のモデル化と,拡散を収束させるための方策の検討であるが,デマおよび訂正情報の拡散が1回のみの現象についてをSIRモデルを拡張させたモデルでの再現を成功させた.ただし,拡散が複数回発生する現象については,再現はできないモデルであったことから,各ノードに自律的情報処理能力を付与したマルチエージェント型の情報拡散モデルを新たに提案し,拡散が1回および複数回といった現象においても再現させることに成功している.また,本研究テーマにおける多段創発メカニズムについて,ACO型の多段創発アルゴリズムの根幹部分に相当するアルゴリズムの創出を行った.初期評価実験として,マーケティング時系列データからの特徴的な顧客行動パタン抽出に適用し,アルゴリズム動作の検証ならびに,上位レベルの行動系列抽出の可能性を確認するに至っている.脳や人体・社会システムなどの大規模複雑システムにおいて,脳における神経細胞ネットワークと意識,そして人体における細胞と臓器の関係等は,階層が階層を生み出す関係にある「複雑系階層構造」である.本研究では,大規模化・複雑化が加速するインターネットやアンビエントネットワーク等の情報社会インフラにおける新しいシステムを構築するに際し,複雑系階層構造を工学的に利用する手法の確立を目指す.具体的には,個々人の情報発信から創発されるデマ拡散現象に着目し,twitterにて拡散するデマ情報の拡散の様子のモデル化と,拡散を収束させるための方策を中心に研究を展開させた.脳や人体・社会システムなどの大規模複雑システムにおいて、脳における神経細胞ネットワークと意識、そして人体における細胞と臓器の関係等は、個々の階層がある要素集合によるネットワークとして構成され、そのネットワークとしての振る舞いが別の階層における要素を生み出すというダイナミクスを持ち、階層が階層を生み出す関係にありながら、個々の階層におけるダイナミクスは階層ごとに独立しており、個々の階層にて流れる時間の粒度も階層ごとに異なる特徴を持つ、「複雑系階層構造」である。今年度はセルオートマトンに基づく実験用プロトタイプの実装を計画していたのですが,3・11の大震災があったことから,災害防止・安全安心へのITの寄与が期待される社会情勢を鑑み,24年度に計画していた階層構造創発モデル構築において,今回の震災において良くも悪くも注目されたtwitterにおけるデマや風評の拡散とその防止に着目した.各個人の行動からデマや風評というメタ階層が創発されるしくみの解明が目的である.

今回は,twitterにて拡散するデマ情報の拡散の様子のモデル化と,拡散を収束させるための方策の検討を行った.デマ情報とそのデマの訂正情報を病気とみなし,感染症疾患の伝染モデル(SIRモデル)を拡張してデマ情報・訂正情報の拡散モデルを構築し,デマ訂正情報を効率的に拡散させる方法についての検討を行った.3・11大震災を契機として,急遽研究対象をtwitterやデマ拡散防止に変更したものの,このテーマも当初の研究計画に盛り込まれてたものであり,大きな路線変更ではない.加えて,SIRモデルによる再現が可能であることを示すことに成功し,効率的なデマ拡散防止に関する方策についても提案することができている.最終年度に向けては,twitterに加え,日常生活における人の行動に関する時系列センサーデータを利用した,単位行動パターンから,より認知レベルの高い行動パターンを抽出する手法において,低レベルから高レベルを創発させる基本的枠組みの提案を目指す.3・11大震災を契機として,急遽研究対象をtwitterやデマ拡散防止に変更したものの,このテーマも当初の研究計画に盛り込まれてたものであり,大きな路線変更ではない.加えて,SIRモデルによる再現が可能であることを示すことに成功し,効率的なデマの沈下に関する方策についても提案することができた.成果を研究会にてすでに発表を開始しているが大きく注目されている.複数回デマ情報や訂正情報の拡散が起こる場合の,拡散を重ね合わせたモデルを構築する部分について,今年度の成果として,デマや流言の情報としての性質からこれらを大きく4種類に分類できる知見を得たことから,複数の拡散ピークが発生する状況のモデル化についての基本方針を定めることができた.今年度はモデルの実装と,実データとの再現性についての最終的な検証を目指す.昨年度において計画していた自律移動ロボットによる複雑階層創発モデル構築に関する研究を本年度において着手し,ロボットがセンサーの出力に応じてモーターを制御する機構の設計において、センサー出力を人における神経(感覚)層、モーター制御を意識層として階層構造を構築する方法の創出に取り組む予定である.また,日常生活における人の行動に関するセンサー時系列データを用いて,個々の単位行動パタンの層から,より認知度の高いメタな行動パタンの層を抽出する手法の提案を行う.従来のデータマイニングにおけるトップダウン型の手法ではなく,個々の単位行動パタン層から上位層を創発させる手法の提案を目指す.現段階では,また,複数回デマ情報や訂正情報の拡散が起こる場合の,拡散を重ね合わせたモデルを構築する部分が課題として残されている.今年度はより詳細なモデルの構築を行い,一つの研究成果としてまとめ上げる計画である.
サステナブルな社会の実現に向けたコーポレート・ガバナンスにおける役員構成の意義

研究の第2年度にあたる当年度は、以下の点について重点的に研究を行い、実績を挙げることができた。第一に、取締役会における多様性(ダイバーシティ)について、海外の状況を調査し、紹介した松井の研究実績(前年度実績として報告ずみ)をもふまえ、小塚が2017年度に行った学会報告の分析を進めて、論文として公刊した。第二に、サステナビリティ(最近では、投資家の側から「ESG(環境・社会・ガバナンス)投資」という表現もよく用いられるようになった)に関して、梅村が国内外の動向をフォローし、それを紹介する論文2点を公刊した。また、大杉が、日本の投資家・事業会社等の実務関係者をインタビューして、その意識に関する調査を行った(すでに印刷に付され、次年度早々の公刊を待つだけになっているので、当年度の実績として報告する)。第三に、サステナビリティとコーポレートガバナンスの関係について、労働者との関係を取り上げ、松井の理論研究及び胥の実証研究を公刊した。これは、前年度の研究によって、「サステナビリティの概念は多義的であり、日本でも従来多く議論されてきた環境志向経営のほか、従業員や調達先の労働者等の人権を重視した経営、さらには社会問題、消費者問題等を惹き起こさないという広義のコンプライアンスの問題も、サステナビリティの中に含めて考えることができる。」という認識を得たことによるものである(「ESG」のS(social)の部分に相当する)。第四に、これらの研究の前提として、コーポレートガバナンスにおける取締役会の機能につき、松中及び大杉が一連の研究を公刊した。第2年度であるにもかかわらず、多くの公刊業績を作ることができたこと、とりわけ、コーポレートガバナンスにおけるダイバーシティとサステナビリティについて、大きなとらえ方が見えてきたことから、当研究は、順調な進展を見せていると評価できると考える。サステナビリティに関する実態調査も、順調に進展した。また、当年度の活動として、2018年7月に開催された比較法国際会議において比較コーポレートガバナンスのセッションを小塚が主宰し、英国(Mathias Siems教授)、米国(Bruce Aronson教授)及びオーストラリア(Luke Nottage教授)の各国の専門家から、コーポレートガバナンスにおける取締役会の意義について報告を受けたほか、2019年3月にはドイツにおける日本の会社法研究の専門家であるHarald Baum教授の下で、日本における近年のコーポレートガバナンスの進展についてセミナーの開催を実現し、専門的知見を得ることができた。これらは、次年度以降の研究につながる活動である。2019(平成31年=令和元年)度においては、コーポレートガバナンスにおけるダイバーシティ、サステナビリティに関してこれまでに得られた知見を、コーポレートガバナンスの理論に位置づける作業に重点を置く。まず、松中が取締役会のダイバーシティに関する経済理論の文献のレビューに着手しており、これをいったんまとめて、国際法社会学会において報告する。また、この問題についての基礎データとして国際的に用いられているCDPの各国企業サーベイデータを購入し、胥を中心に、これを用いた実証研究、計量研究に取り組んでいく。また、平成29年度に、小塚がオスロ大学で行った日本企業のサステナビリティに関する報告は、その後、何度も修正を加えた結果、世界各国の動向を比較した浩瀚な書籍に収録されることとなった。この書籍は、国際的な動向についての法風な情報源でもあり、当年度中に刊行されれば、よく分析して、本研究の素材として取り入れていきたい。当年度は、研究の初年度であるため、まず、取締役会における多様性(特にジェンダーバランス)及びコーポレートガバナンスの中でサステナビリティに与えられる位置づけについて国内外でどのような制度が導入されているか、また研究者の間でどのような議論が行われているかという点について改めて調査を行った。SMART Networkが主催する国際シンポジウム等に出席し、各国の動向について情報収集を行い、かつ日本の現状について報告を行った。海外の状況については、明らかになった部分から成果として公表している。多様性とは異なってサステナビリティの概念は多義的であり、日本でも従来多く議論されてきた環境志向経営のほか、従業員や調達先の労働者等の人権を重視した経営、さらには社会問題、消費者問題等を惹き起こさないという広義のコンプライアンスの問題も、サステナビリティの中に含めて考えることができる。これらに関する実務の考え方を知るため、研究分担者の大杉が参加する「企業価値向上型コンプライアンス」研究プロジェクト(科研費基盤研究(C)15K03220)と共同で研究会を開催した。同プロジェクトとは、今後も継続的に意見交換を行っていく予定である。また、実証研究及び事例研究を行うための準備作業を行った。実証研究は、経済学のアプローチを活用して行うので、データベースを購入して、利用可能なデータを確認し、考えられる分析の内容について検討を行った。事例研究については、上記の「企業価値向上型コンプライアンス」研究プロジェクトから得られた情報をも考慮して、適切な事例の抽出を行っているところである。研究計画上、当年度は欧州諸国の状況を調査すること、実証研究の準備を行うこと、及び事例研究のための事例抽出を行うこととしていた。これらは、おおむね達成されている。年度が終わりに近づいた平成30年1月及び3月に、それぞれ取締役会の多様性及び日本のコーポレートガバナンスにおけるサステナビリティについて、学会報告を行う機会が得られたことは、想定以上の進捗であった。

その主たる理由は、本研究と密接に関係する国際シンポジウムがちょうどこの時期に開催されたことであるが、日本においても、一方では政府による「女性活躍推進」政策が進行しており、また他方、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がサステナビリティを評価の基準として取り入れたESG(環境、社会、ガバナンス)投資を積極的に推進する方針を打ち出すなど、現実の政策が大きく動きつつあり、そうした動向について、時機を失することなく海外に紹介し、比較研究を行うことに大きな意義があると判断したという事情もある。研究の第2年度にあたる当年度は、以下の点について重点的に研究を行い、実績を挙げることができた。第一に、取締役会における多様性(ダイバーシティ)について、海外の状況を調査し、紹介した松井の研究実績(前年度実績として報告ずみ)をもふまえ、小塚が2017年度に行った学会報告の分析を進めて、論文として公刊した。第二に、サステナビリティ(最近では、投資家の側から「ESG(環境・社会・ガバナンス)投資」という表現もよく用いられるようになった)に関して、梅村が国内外の動向をフォローし、それを紹介する論文2点を公刊した。また、大杉が、日本の投資家・事業会社等の実務関係者をインタビューして、その意識に関する調査を行った(すでに印刷に付され、次年度早々の公刊を待つだけになっているので、当年度の実績として報告する)。第三に、サステナビリティとコーポレートガバナンスの関係について、労働者との関係を取り上げ、松井の理論研究及び胥の実証研究を公刊した。これは、前年度の研究によって、「サステナビリティの概念は多義的であり、日本でも従来多く議論されてきた環境志向経営のほか、従業員や調達先の労働者等の人権を重視した経営、さらには社会問題、消費者問題等を惹き起こさないという広義のコンプライアンスの問題も、サステナビリティの中に含めて考えることができる。」という認識を得たことによるものである(「ESG」のS(social)の部分に相当する)。第四に、これらの研究の前提として、コーポレートガバナンスにおける取締役会の機能につき、松中及び大杉が一連の研究を公刊した。第2年度であるにもかかわらず、多くの公刊業績を作ることができたこと、とりわけ、コーポレートガバナンスにおけるダイバーシティとサステナビリティについて、大きなとらえ方が見えてきたことから、当研究は、順調な進展を見せていると評価できると考える。サステナビリティに関する実態調査も、順調に進展した。また、当年度の活動として、2018年7月に開催された比較法国際会議において比較コーポレートガバナンスのセッションを小塚が主宰し、英国(Mathias Siems教授)、米国(Bruce Aronson教授)及びオーストラリア(Luke Nottage教授)の各国の専門家から、コーポレートガバナンスにおける取締役会の意義について報告を受けたほか、2019年3月にはドイツにおける日本の会社法研究の専門家であるHarald Baum教授の下で、日本における近年のコーポレートガバナンスの進展についてセミナーの開催を実現し、専門的知見を得ることができた。これらは、次年度以降の研究につながる活動である。今後の研究計画について、研究計画書を大きく変更する予定はない。
ゲノムブロック異常と精神神経疾患発症素因の解明

4.2Kマイクロアレーを用いた統合失調症59例の解析:統合失調症59例の株化リンパ芽球を国立精神神経センター神経研究所疾病研究第三部の功刀浩部長・橋本亮太前室長(現大阪大学医学系研究科精神医学)並びに東京都精神医学総合研究所統合失調症プロジェクトの糸川昌成プロジェクトリーダーの協力のもと集積した。全症例をFISH検証済みBAC4219個を搭載した4.2Kアレーを用いて解析した。個々の症例において少なくとも412箇所程度のコピー数異常を疑う領域を検出した。これら異常の疑われる部位のうち正常ゲノム多型と考えられるCopy Number Variation Databaseに登録されていない領域に焦点を絞りFISH・定量PCRで検証しコピー数異常の確定を行った。精神遅滞症候群における責任遺伝子単離:小児期に重度の精神遅滞を合併する1症候群において4.2Kアレーを用いてde novo微細欠失を同定した。この欠失内の候補遺伝子Aを同疾患症例でスクリーニングし複数の遺伝子変異を同定し,遺伝子Aを本症候群の責任遺伝子であると結論した。アレープラットフォームとして4.2Kマイクロアレーの開発・作製が終了した。このアレーの作製に計5057クローンのFISH解析を行い、想定される位置に正確にマップされ、多発シグナルのないクローン4235個を選択し、増幅・精製後インクジェット方式でスポットを行い完成させた。さらに4.2Kアレーを用いてCGH実験条件の最適化を行った。アレーCGHで染色体微細欠失・重複が疑われる領域を効率よく検証するシステムとして従来のFISH法があるが、細胞ペレットが必要であり、異常を疑う領域が多数である場合、検証する系としては労力が大きいため、それに代替しうる効率的・経済的な手法を確立すべくMLPA法・MCC(Molecular Copy-number Couting法)法・定量リアルタイムPCR法を導入し検証した。その結果定量リアルタイムが最も安価かつ迅速で安定した結果が得られる事が判明した。さらにFISH法に用いるプローブより小さな領域の変化も同定する事が可能であり特にFISHを代替する検証法と成りうることが判明した。平成18年度までにでこれまでに統合失調症症例69例から検体収集が完了した(国立精神神経センター及び東京都精神医学総合研究所の協力による)。全ての検体からFISH検証用細胞ペレットならびにゲノムDNA抽出が完了した。開発した4.2Kアレーを用いて集積した八二ック障害ゲノム解析を開始している。これまでの40例の解析では、1例に少なくとも012箇所のコピー数異常を検出している。これら異常の疑われる部位をFISHあるいは定量PCRで検証中である。
光化学系葬におけるキノン電子受容体の反応と制御の分子メカニズム

1.光化学系IIにおける第一キノン電子受容体Q_Aと第二キノン電子受容体Q_Bの水素結合構造を調べるため、プラストキノンの様々な水素結合複合体モデルに対し、密度汎関数法による基準振動解析を行った。その結果、C=O基への水素結合の有無と水素結合構造の対称性がCO伸縮振動の振動数と強度に大きく影響することが示された。それらの計算結果と、実測したQ_A-/Q_A及びQ_B-/Q_Bフーリエ変換赤外(FTIR)差スペクトルのCO伸縮振動領域の特徴から、Q_BがQ_Aよりも非対称的な水素結合構造を持つことが示された。2. Q_B部位に様々な除草剤を結合させ、Q_Aの酸化還元電位とCO基の水素結合構造の変化の関係を調べた。S_2Q_A-電荷再結合による熱発光温度から、フェノール系除草剤を加えたときにはQ_Aの酸化還元電位が低下し、尿素系、ウラシル系、トリアジン系の除草剤を加えたときには逆に上昇することが示された。またFTIRスペクトルにおけるQA^-のCO伸縮振動は、フェノール系除草剤ではその他の除草剤に比べて約1cm^<-1>程低い振動数を示した。密度汎関数法による解析から、この振動数差はCO基の水素結合強度の違いによることが示された。また、FTIRスペクトル中のフェノール系除草剤のバンドの解析により、これらの除草剤はQB部位のD1-His215に脱プロトン化して結合し、His-Fe^<2+>-His架橋構造を介してD2-His214とQ_A間の水素結合強度を変化させ、その酸化還元電位に影響を与えることが示された。上記1., 2.より、Q_A及びQ_Bの酸化還元電位は、その水素結合構造及び強度により精密にコントロールされ、Q_AからQ_Bへのスムースな電子移動を実現していることが示された。1.光化学系IIにおける第一キノン受容体Q_Aと第二キノン受容体Q_Bの構造と機能の関係を調べるため、様々な水素結合構造を持つプラストキノンと水分子の水素結合複合体をモデル化合物として用い、中性プラストキノンとそのラジカルアニオン状態に対して、密度汎関数法による基準振動解析を行った。その結果、2つのケトC=Oへの水素結合の有無と水素結合構造の対称性が、中性及びアニオン型プラストキノンのCO伸縮振動の振動数と強度に大きく影響することが示された。それらの計算結果と、実測したQ_A^-/Q_A及びQ_B^-/Q_Bフーリエ変換赤外(FTIR)差スペクトルのCO伸縮振動領域の特徴から、Q_BがQ_Aよりも非対称的な水素結合構造を持つことが示唆された。このことはX線結晶解析のデータとも矛盾しておらず、この水素結合構造がQ_AおよびQ_Bの酸化還元電位の違いの主な要因の一つであることが示唆された。2.Q_Aの近傍に存在すると考えられる光化学系IIの小サブユニットpsbTの欠損株を用いて、Q_A^-/Q_AFTIR差スペクトルを測定した。その結果、psbT欠損株ではQ_A^-のシグナルが約1/5に減少し、また、Q_A^-生成の際のタンパク質コンフォメーション変化を示すアミドIIバンドが大きく変化していた。このことから、psbTサブユニットがQ_Aと間接的に相互作用しており、Q_Aの安定化に寄与していることが示された。

このことは、プラストキノンの機能は、Q_Aが直接結合しているD2蛋白質のみで決定するのではなく、それを取り囲む小サブユニットも重要な役割を果たしていることを示している。光合成水・キノン酸化還元酵素である光化学系II蛋白質複合体におけるキノン分子の構造・機能を調べるため、光誘起フーリエ変換赤外(FTIR)差スペクトル法を用いて、第一キノン電子受容体Q_Aの酸化還元電位と水素結合構造の関係を調べた。第ニキノン電子受容体Q_Bの結合部位に様々な除草剤を結合させ、酸素発生系S_2状態とQ_<A->の電荷再結合による熱発光グローカーブと光誘起Q_<A->生成の際のFTIR差スペクトルを測定した。熱発光のピーク温度は、フェノール系除草剤(bromoxynil,ioxynil)を加えたときには低下し、その他のタイプの除草剤(尿素系:DCMU、ウラシル系:bromacil、トリアジン系:atrazine,terbutryn)を加えたときには上昇した。このことは、前者ではQ_Aの一電子還元反応の酸化還元電位が低下し、後者では逆に上昇することを示している。またFTIRスペクトルにおけるQ_<A->セミキノンアニオンのCO伸縮振動は、後者に対して前者では約1cm^<-1>程低い振動数を示した。密度帆関数法を用いた量子化学計算による解析から、この振動数差は、プラストキノン分子のカルボニル基への水素結合強度の違いを示すことが示された。また、bromoxynil及びioxynilが持つCN基の伸縮振動がFTIRスペクトルに観測され、その振動数と有機溶媒中における測定結果から、これらの除草剤はQ_B部位に脱プロトン化して結合していることが明らかとなった。これらの結果から、フェノール系除草剤は、恐らくQ_B部位のD1-His215に水素結合し、His-Fe^<2+>-His架橋構造を介してD2-His214とQ_Aとの水素結合強度を変化させ、その酸化還元電位に影響を与えることが示された。このことは、Q_A及びQ_Bの酸化還元電位はその水素結合構造によりコントロールされ、Q_AからQ_Bへのスムースな電子移動を実現していることを示している。
異種視覚手がかりによる対象検出特性と視覚処理の階層性に関する研究

本年度は、方位及び空間周波数で定義された対象の検出における学習の効果を調べた。【方法】装置及び刺激刺激画像はパーソナルコンピュータによって作成・制御され、高解像度モニター上に呈示された。刺激は複数個のガボールパッチから構成された。パッチには4通りの空間周波数(SF)、4通りの方位を用いた。手続きと課題測定は5日間に亘って実施された。被験者はあご台を用いて右目で刺激を観察した。刺激パッチはブザー音に続いて数秒後、凝視点の周囲に呈示され下記の課題を行った。反応には全測定で常に同じ手の同じ指を用いた。実験1:画面中心の凝視点の左右両側視角約0.5度の位置に2つのガボールパッチが呈示された。単純反応課題:刺激が呈示されたら素早く反応することが求められた。単純弁別課題:二つの刺激が同じか違うかを判断して素早く反応した。実験2:画面中央の4つの凝視用パッチを中心にして半径視角約1.5度の同心円上に12個のガボールパッチが呈示された。単純探索課題:異なる方位又はSFのパッチの有無をできるだけ素早く報告した。結合探索課題:呈示されるパッチは2つの次元(方位及びSF)によって定義されていた。被験者は定義に反するパッチの有無を素早く判断報告した。【結果と考察】全被験者において、ほぼ全課題において学習効果が観察された(セッション、試行日を重ねるにつれて反応時間・探索時間の減少がおこった。反応にかかわる運動のレベル(単純反応課題)での学習効果は少なく、むしろ、対象の弁別と判断にかかわる処理過程(その他の3課題)において、それぞれ反応性が向上することが明らかになった。本年度は,先ず,ワークステーションとソフトウェアの導入・設定に続いて,刺激画像の作成並びに実験制御プロプラムの作成を行い,続いて,3次元空間内における視覚対象の認識・識別機構を調べるために以下の2つの実験を行った.第1の実験では,線遠近法的手がかりとして碁盤目状の肌理の勾配を用いて,人が対象の傾きを知覚する際にその肌理の「収斂」と「圧縮」のどちらが正確な平面の傾きの知覚に有効かを調べた.刺激と方法基盤目状の格子縞のうち縦線または横線のみを用いて,奥行き方向に傾けた状態に対応した線画を画用紙に描いた.縦線画が「収斂」,横線画が「圧縮」手がかりを与える.様々な傾きを持つこれら2種類の線画像を交互に呈示し,傾き知覚の等価点を測定した.結果横線画に対する縦線画の傾き知覚の等価点は過小評価されており,「圧縮」手がかりよりも「収斂」手がかりの方が傾き知覚に有効であるごとがわかった.今後,より詳細な奥行き/傾き視覚処理効率を調べるために,ワークステーションによって同様の測定を行う実験を計画している.第2の実験では,運動手がかりと両眼視差手がかりによる対照探索実験を行った.刺激と方法一次元正弦波格子にガウス関数を重畳したガボールパッチを複数,モニター上に呈示し,それら格子縞を一定方向に動かすことによって運動手がかりを,左右眼に対してガボールパッチに水平視差を与えることで奥行き(両眼視差)手がかりを与えた.観察者が標的とすべき刺激は,多数の"妨害刺激"とは別方向に運動するパッチまたは異なる奥行き空間にあるパッチであった.結果標的の検出・探索に要した時間は視野内に配置されたパッチの個数が少ないときの方が長かった.これは,奥行きをもつ刺激配列の中から標的刺激を検出するためには,奥行き体制化が必要であったことを示唆している.これら視覚手がかり処理機構のモデル化を現在検討している.先行研究において、奥行き対象の単純探索や、奥行きx太さ(大きさ・空間周波数)の結合探索、奥行きx傾き(方位)の結合探索が系列的処理であることが示されてきた。本研究では単眼奥行き刺激の構成要素となる動き(運動)刺激を用いて、両眼奥行き刺激を作成し、結合探索課題における被験者の探索時間を吟味した。装置と刺激コンピューター画面上に6個または12個のgabor patchを円環状に配置した。gabor patchは上下左右あるいは右斜め上または下方向に正弦波運動をした。これらのgabor patchには両眼視差を与えることによって、被験者には、その半数が凝視点より交差側(crossed)、残りの半数ば非交差側(uncrossed)の奥行き面に観察されるように提示された。そして、片方の奥行き面のgabor patchはすべて同じ方向に、もう一方の奥行き面のgabor patchはすべて他の方向に運動した。被験者の課題は、それら2つの奥行き面のいずれかで、もう一方の奥行き面のpatchと同じ方向に動いているpatch (Target)があるかどうかをできるだけ早く判断し、コンピューターキーボードの定められたキーを素早く押すことで報告することであった。反応時間と反応の正誤が記録された。測定には視力の正常な4名が参加した。結果と考察ナイーブな被験者では、Target探索の反応時間はセットサイズが6個のときのほうが12個のときよりも長かった。この結果は、視覚探索のTreisman paradigmでは解釈できない。このような結果となった原因として、本研究での探索には、まず運動する対象(gabor patch)を2つの奥行き平面に"体制化"する必要があったことが挙げられる。そして、この体制化処理にはセットサイズの小さいほうがより長い時間を要したものと考えられる。

本年度は、方位及び空間周波数で定義された対象の検出における学習の効果を調べた。【方法】装置及び刺激刺激画像はパーソナルコンピュータによって作成・制御され、高解像度モニター上に呈示された。刺激は複数個のガボールパッチから構成された。パッチには4通りの空間周波数(SF)、4通りの方位を用いた。手続きと課題測定は5日間に亘って実施された。被験者はあご台を用いて右目で刺激を観察した。刺激パッチはブザー音に続いて数秒後、凝視点の周囲に呈示され下記の課題を行った。反応には全測定で常に同じ手の同じ指を用いた。実験1:画面中心の凝視点の左右両側視角約0.5度の位置に2つのガボールパッチが呈示された。単純反応課題:刺激が呈示されたら素早く反応することが求められた。単純弁別課題:二つの刺激が同じか違うかを判断して素早く反応した。実験2:画面中央の4つの凝視用パッチを中心にして半径視角約1.5度の同心円上に12個のガボールパッチが呈示された。単純探索課題:異なる方位又はSFのパッチの有無をできるだけ素早く報告した。結合探索課題:呈示されるパッチは2つの次元(方位及びSF)によって定義されていた。被験者は定義に反するパッチの有無を素早く判断報告した。【結果と考察】全被験者において、ほぼ全課題において学習効果が観察された(セッション、試行日を重ねるにつれて反応時間・探索時間の減少がおこった。反応にかかわる運動のレベル(単純反応課題)での学習効果は少なく、むしろ、対象の弁別と判断にかかわる処理過程(その他の3課題)において、それぞれ反応性が向上することが明らかになった。