hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波モータを用いたダイレクトドライブマニピュレータのコンプライアンス制御

平成4年度に、進行波型超音波モータを位相制御してトルクと回転速度をゼロから正負の最大値まで自由に調節する技術を開発した。また、この技術を応用して運動インピーダンスを自由に調節できるアクチュエータシステムを実現した。さらに、このアクチュエータシステムを実装して垂直2軸SCARA型ダイレクトドライブ・マニピュレータを製作した。平成5年度は、製作したダイレクト・ドライブ・マニピュレータによるコンプライアンス制御の実験を行い、当初の目的を達成した。このマニピュレータは、関節における等価的なコンプライアンスの調節に加えダンピングファクターも調節できるので、動特性の適応制御が可能で、起動時の即応性と停止時の安定性を同時に満足できた。また、コンプライアンス制御によって、逆運動学の面倒な計算なしで接触作業を実現した。本研究の目標を垂直2軸マニピュレータとしたことからくる構造上の制約から水平面内に限られるが、いかなる形状の作業対象物に対しても柔軟な接触作業を実現した。さらに、クランク回し運動を実行させたところ、比較的滑らかに回転できる粘性負荷特性をもつクランクはもとより、ぎくしゃくした回転になりがちな無負荷クランクでも滑らかな回転を得た。進行波型超音波モータは、いまのところ12Kg-cm程度のトルクしか発生できないので大型のマニピュレータにはトルク不足だが、本研究で開発した程度の小型ダイレクト・ドライブ・マニピュレータのアクチュエータとしては十充実用になるとの結論を得た。研究目的は、進行波型超音波モータをアクチュエータとして使ったダイレクト・ドライブ・マニピュレータ開発し、このマニピュレータでコンプライアント動作を実現する事にある。進行波型超音波型モータは小型、軽量の特徴に加え、低回転速度で比較的大きなトルクを発生する特性をもつのでダイレクト・ドライブ用アクチュエータとして優れている。しかし、外力によるバックドライバビリティーに非線形性がありトルク0付近での安定性に劣る点で、ダイレクト・ドライブ・アクチュエータとして用いられた事はなかった。この研究は、初年度の第1段階で進行波型超音波モータのトルクを連続的かつ良好な線形性をもって調節する技術の開発を目的とした。我々は、この技術をコンピュータ制御によるデジタル位相制御法によって確立した。この制御によって、進行波型超音波モータは外力に対する柔軟なバックドライドライバビリティを獲得し、等価的な粘弾性係数(スティフネスとダンピングファクター)を自由に調節できる可変インピーダンスアクチュエータとして確立した。初年度の第2段階は可変インピーダンス・アクチュエータを使ったダイレクト・ドライブ・マニピュレータの開発を目的とした。このマニピュレータをSCARA型として設計製作し当初の目的を達成した。開発したダイレクト・ドライブ・マニピュレータを使ったコンプライアント動作と一連の接触作業の実現は第2年度の目標であるが、これまでに、すでにその一部(障害物回避動作やクランク回し動作)を試験的に実現している。昨年度までに、進行波型超音波モータを位相制御してトルクと回転速度を零から正負の最大値まで自由に調節する技術を開発した。さらに、このアクチュエータシステムを実装して垂直2軸SCARA型ダイレクト・ドライブ・マニピュレータを製作した。今年度は、製作したダイレクト・ドライブ・マニピュレータによるコンプライアンス制御の実験を行い、当初の目的を達成した。このマニピュレータは、関節における等価的なコンプライアンス調節に加えダンピングも調節できるので、動特性の適応制御が可能で、起動時の即応性と停止時の安定性を同時に満足できた。また、コンプライアンス制御によって、逆運動学の面倒な計算なしで接触動作を実現した。本研究の目標を垂直2軸マニピュレータとしたことからくる構造上の制約から、水平面内の運動に限られるが、いかなる形状の作業対象物に対しても柔軟な接触作業を実現した。さらに、クランク回し運動を実行させたところ、比較的滑らかに回転可能な粘性負荷特性をもつクランクはもとより、ぎくしゃくした回転になりがちな無負荷クランクでも滑らかな回転を実現した。進行波型超音波モータは、今のところ12kg-cm程度のトルクしか発生できないので大型のマニピュレータにはトルク不足だが、本研究で開発した程度の小型ダイレクト・ドライブ・マニピュレータのアクチュエータとしては十分実用になるとの結論を得た。
眼球運動測定法による日本語文理解過程の研究

本研究は、人間の文理解メカニズム、特に日本語文理解様式の特性を明らかにすること、また、欧米言語で既に得られた知見と日本語におけるデータとの異同を比較言語心理学的見地から検討し、より普遍的な文理解モデルの提案と実証を目的に行われた。まず平成9年度では、反応時間測定法による実験を行い、文中の目的語の有生性がガーデンパス効果(文理解途上で生起する特定の読み誤り)の程度に影響することを明らかにした。この結果は、従来の欧米言語に基づくモデルでは予測され得ない新しい発見であり、ここから、日本語の理解過程も視野に入れた新たなモデルを定立した(予測可能性モデル,伝・井上,1997:井上・伝,1997)。これは、先行句からの予測可能性(予測の広さ)が人間の文理解をガイドするひとつの情報として用いられるという、日本語の構造的特性にも見合ったモデルである。そこで平成10年度においては、このモデルの妥当性を検証するための実験研究を行った。同意を得た実験参加者(以下同)113名について、文章完成法による予測分布の調査を行い、分布の広がりの異なる文刺激材料を得た。次いで、この刺激を用いた語句への語彙性判断時間と上述のガーデンパス効果を測定する実験を行い、モデルの予測に一致する処理時間の差違が認められた(実験参加者のべ40名、各実験では、反応時間測定法、眼球運動測定法などの測定法が多角的に用いられた)。すなわち、先行する項目からの予測範囲に基づく処理負荷の違いが、文解釈の決定およびその保留をガイドすることを示す結果が得られた。以上の知見から、人間の文理解機構では、英語等の研究で重要視された言語学的主要部(動詞など)の語彙情報だけに依存するのではなく、先行する多重の語彙的制約情報を利用した、予測的な読みが行われていることが示された。本研究では、人間の文理解メカニズム、特に日本語理解様式の特性を明らかにすること、また、欧米言語で既に得られた知見と日本語におけるデータとの異同を比較言語心理学的見地から検討し、より普遍的な文理解モデルを提案することを目的としている。この中で平成9年度は、まず同意を得た大学生のべ100-200名程度を対象とした。語句の意味的適合度を測定する調査を実施し、実験刺激文作成のために必要な基礎データを収集した。さらに、このデータに基づき、文理解途上で生起する特定の読み誤り(ガ-デンパス効果)を定量的に取り出すための、探索的な2つの実験を試みた。のべ48名の同意を得た被験者について、反応時間測定法により行われた実験の結果、文中の目的語の有生性が異なることによって、ガ-デンパス効果(文理解途上で生起する特定の読み誤り)に違いがあることが明らかになった。この知見は、欧米言語に基づく理論では予測され得なかった事実であり、人間の文理解メカニズムについて、日本語に基づく新たな普遍的モデル定立の必要性を示唆することができた。さらに、語彙決定課題による追加的実験を試みたところ、目的語の有生性により、直後の動詞のアクセス時間にもガ-デンパス効果と同様の効果が現れることが新たに明らかになった。以上の研究結果に基づき、名詞からの予測可能性、あるいは予測の広さが、人間の文理解をガイドするひとつの情報として用いられるという、日本語の特性にも見合った新たな仮説を導き出すことができた。平成10年度は、この仮説の妥当性をより詳細に検討するための実験研究を引き続き行い、人間の文理解メカニズムに関する新たな知見を取り出したい。
組立作業中のマニピュレータの手先と環境との衝突運動の実際的な評価と衝突軽減抑制

本研究は,多剛体物体の連鎖からなるマニピュレータと環境との衝突を,単一質点と環境との衝突としてモデル化し,衝突点から見たマニピュレータの等価質量(衝突点等価質量)とはねかえり係数を実験的に求めて,衝突モデルの妥当性を検証すること,およびこれを衝突運動の実際的な評価と衝突軽減制御へ応用することを目的として行われたものである.3リンク平面マニピュレータを製作して衝突実験を行い,衝突点等価質量とはねかえり係数を実験的に求めた.それらの結果より,以下の知見が得られた.1.衝突点等価質量の理論値と実験値とは,マニピュレータの衝突姿勢とリンク上の衝突点位置の広い範囲にわたって,良好に一致した.よって,衝突点等価質量は衝突時のマニピュレータの姿勢とリンク上の衝突位置から計算によって容易に求ることができる.2.多剛体物体の衝突点におけるはねかえり係数は,物質定数のような一定値ではなく,リンク上の衝突点の位置により複雑に変化する.マニピュレータの最終リンクのはねかえり係数は,関節を打撃の中心とする打撃点において最大となり,この点から離れるほど小さくなる.3.マニピュレータの手先のはねかえり係数は,ほぼ0.5から0.65の範囲の値をとり,マニピュレータの姿勢の影響は小さい.以上より,衝突点等価質量とはねかえり係数を用いた衝突モデルを使って,マニピュレータと環境との衝突現象を簡便に予測できることが判明した.また,この衝突モデルをマニピュレータの動力学モデルと組み合わせることにより,衝突を含むマニピュレータの運動を系統的に議論することができ,衝突を含む組立作業における衝突力軽減制御などを容易に評価することができる.本研究は,多剛体物体の連鎖からなるマニピュレータと環境との衝突を,単一質点と環境との衝突としてモデル化し,衝突点から見たマニピュレータの等価質量(衝突点等価質量)とはねかえり係数を実験的に求めて,衝突モデルの妥当性を検証すること,およびこれを衝突運動の実際的な評価と衝突軽減制御へ応用することを目的として行われたものである.3リンク平面マニピュレータを製作して衝突実験を行い,衝突点等価質量とはねかえり係数を実験的に求めた.それらの結果より,以下の知見が得られた.1.衝突点等価質量の理論値と実験値とは,マニピュレータの衝突姿勢とリンク上の衝突点位置の広い範囲にわたって,良好に一致した.よって,衝突点等価質量は衝突時のマニピュレータの姿勢とリンク上の衝突位置から計算によって容易に求ることができる.2.多剛体物体の衝突点におけるはねかえり係数は,物質定数のような一定値ではなく,リンク上の衝突点の位置により複雑に変化する.マニピュレータの最終リンクのはねかえり係数は,関節を打撃の中心とする打撃点において最大となり,この点から離れるほど小さくなる.3.マニピュレータの手先のはねかえり係数は,ほぼ0.5から0.65の範囲の値をとり,マニピュレータの姿勢の影響は小さい.以上より,衝突点等価質量とはねかえり係数を用いた衝突モデルを使って,マニピュレータと環境との衝突現象を簡便に予測できることが判明した.また,この衝突モデルをマニピュレータの動力学モデルと組み合わせることにより,衝突を含むマニピュレータの運動を系統的に議論することができ,衝突を含む組立作業における衝突力軽減制御などを容易に評価することができる.マニピュレータを使った組み立て作業では,手先に把持されたワークや環境の形状誤差,あるいは取り付け誤差などのために,ワークと環境との間に衝突が起こることは避けられない.このような,マニピュレータの手先と環境との衝突について,理論的,実験的研究を行うことが,本研究の目的である.本年度は,マニピュレータの手先と環境との衝突現象の基礎的な解明と,衝突運動の解析プログラムの作成に重点を置いた.1手先と環境との衝突実験1リンクマニピュレータと環境とからなる衝突実験装置を製作して,手先と環境との衝突実験を行った.その結果,衝突時間は,数十μs程度であること,手先と環境との反溌係数は種々の条件によって変化するが,0.3から0.8程度であることなどが判明した.また,衝突点における1リンクマニピュレータの等価質量の実験値は,理論値とよく一致することも確認できた.2マニピュレータの衝突運動の解析プログラム多剛体リンク機構の衝突モデルとして,手先等価質量と反溌係数とを使ったモデルを採用し,衝突運動の解析プログラムを作成した.実験によれば,衝突時間は運動時間に比較して十分短いので,本解析方法は十分妥当性のあるものと考えられる.この解析プログラムを用いて,組立作業中のマニピュレータの衝突運動の解析を行い,検討を加えた.3衝突のダイナミックス表現の妥当性の検証と特性パラメータの決定本実験装置をもとに,剛体マニピュレータの手先衝突実験装置の計画を行っている.次年度では,この装置を使って,マニピュレータの手先等価質量,手先と環境との間の反溌係数などについて,理論的,実験的検討を加え,衝突のダイナミックス表現の妥当性,および効果的な特性パラメータの決定方法の検討を行う.さらに,組立作業中のマニピュレータの手先と環境との衝突運動の実際的な評価と衝撃力軽減制御について検討を加える.マニピュレータを用いて組み立て作業を行う場合,手先に把持したワークピースや環境の形状誤差,あるいはワークピースの取り付け誤差などのために,ワークピースと環境との間に衝突が起こる可能性がある.

本研究の目的は,このようなマニピュレータの手先と環境との衝突について,理論的,実験的研究を行うことである.本年度は,3リンク平面マニピュレータを製作し,手先と環境との衝突現象の実際的な解明と,効果的なシミュレーション法の確立,またこれを使って組立作業における衝突軽減制御法の検討を行った.1 3リンク平面マニピュレータによる手先と環境との衝突実験3リンクマニピュレータと環境とからなる衝突実験装置を製作して,手先と環境との衝突実験を行った.その結果,マニピュレータのいろいろな姿勢において,手先等価質量の実験値は,理論値と正確に一致することが確認できた.2衝突点における反発係数本研究ではマニピュレータの衝突モデルとして,手先等価質量と反発係数とを使ったモデルを採用している.この場合,手先の反発係数は手先衝突力の力積を計算するために必要であるが,反発係数自体は理論的には定まらない.この反発係数を実験的に調べた結果,関節を打撃中心とする打撃点が重要な因子であることが明らかになり,実験結果を整理して,反発係数を与える実際的な方法を示した.3効果的なシミュレーション法の確立と衝突軽減制御の検討手先等価質量と反発係数を基にした衝突モデルを使った効果的なマニピュレータの衝突運動解析アルゴリズムを提案し,シミュレータを製作した.また,このシミュレータを使って,組立作業中のマニピュレータの手先と環境との衝突運動の実際的な評価と衝撃力軽減制御について検討を加えた.
2次光非線形性を有するガラス材料の基盤研究とそのフォトニクスへの応用

本研究は、紫外光ポーリング(紫外光照射+高電場印加)という独自の方法により、ガラス材料に結晶レベルの2次光非線形性を発現させ、ガラス本来の高機能特性(高透明度、広い透過波長域、賦形性など)とアクティブな特性を併せ持つ新フォトニクス材料及びそれを用いた新機能デバイスを創製することを目的として行ったものである。得られた研究成果の要点を以下に記す。(1)紫外光ポーリングにより発現する大きな2次光非線形性の起因が、結晶化生成に伴う3次光非線形性の増大と、GeE'と呼ばれる欠陥生成に伴う空間電場形成の複合効果(χ^<(2)>=3Escχ^<(3)>)により説明できることを明らかにした。(2)薄膜ガラスにおいて発現する2次光非線形性の最適化を行ない、今までで最も大きな2次光非線形性(d定数=12.5pm/V)を得ることに成功している。(3)光誘起ESRスペクトルおよびVUV分光スペクトルの解析により、バンド間遷移による電子励起からの欠陥生成とアンダーソン局在の関係を明らかにしつつある。(4)Bath大学提案のフォトニック・クリスタルへの本技術の適用を進めている。これらの成果は、フォトニクス応用において必須となる光スイッチなど、ガラスをベースとした全く新しいアクティブなデバイス創製に繋がることが期待されるものである。本研究では、紫外光ポーリング(紫外光照射+高電場印加)という独自の方法により、ガラス材料に結晶レベルの2次光非線形性を発現させ、ガラス本来の高機能特性(高い透明度、広い透過波長域、賦形性など)とアクティブな特性を併せ持つ新フォトニクス材料及びそれを用いた新機能デバイスを創製することを目的とする。本年度は、特に次の3点について研究を実施した。(1)紫外光ポーリングによりガラスに発現する2次光非線形性の機構解明(2)光集積回路用薄膜ガラスの2次光非線形性発現と最適化(3)マイクロテーパー光ファイバのポーリングと2次光非線形性先ず、2次光非線形性の機構解明について、紫外光ポーリングにより発現する大きな2次光非線形性の起因が、結晶化生成に伴う3次光非線形性の増大と、GeE'と呼ばれる欠陥生成に伴う空間電場形成の複合効果(χ^<(2)>=3E_<SC>χ^<(3)>)により説明できることを明らかにした(詳細は、発表リスト14を参照)。また、これら機構解明の知見を活かして、薄膜ガラスにおいて発現する2次光非線形性の最適化を行ない、今までで最も大きな2次光非線形性(d定数=12.5pm/V)を得ることに成功している(発表リスト56を参照)。さらに現在Bath大学提案のマイクロテーパーファイバへの適用を進めている。これらの成果は、フォトニクスの応用において必須となる光スイッチなど、ガラスをベースとした全く新しいアクティブなデバイス創製に繋がることが期待される。本研究では、紫外光ポーリング(紫外光照射+高電場印加)という独自の方法により、ガラス材料に結晶レベルの2次光非線形性を発現させ、ガラス本来の高機能特性を合わせ持つ新しいフォトニクス材料及びそれを用いた新機能デバイスを創製することを目的としている。本年度は、紫外光ポーリングにおいて非常に重要な役割を担う光誘起欠陥生成の機構解明を進めた.バンド間遷移による電子励起からの欠陥生成では、電子格子相互作用による励起状態の局在が必要条件となるが、アンダーソン局在状態が局在要因となりうる可能性がアンダーソンにより指摘されている。本研究では、光誘起ESRスペクトルおよびVUV分光スペクトルの解析により、これらの関係を定量的に明らかにした.また、Ge添加シリカガラスの仮想温度を決定する方法を確立し、仮想温度の違いによる光誘起欠陥生成量の違いを定量的に明らかにした.これらの成果は、紫外光ポーリングのみならず、光誘起欠陥生成を利用したフォトニクス・デバイスの開発にとって、重要な知見を与えるものである。
健康ソーシャルデータの高信頼化とナビゲーションに関する研究

ソーシャルメディアには,疾患となるまでの未病の状態の詳細など,医療機関では把握しきれない情報が多く投稿されており,かつてない健康ビッグデータとなりうる.これを活用できれば,国内で前例のない感染症の発生・流行の有効な対策となる可能性もあると期待される.しかし,ソーシャルメディア解析には,データや投稿者の信頼性の問題に加え,どのように行動すべきかを示すビッグデータ・ナビゲーション技術については十分な知見がない.本研究では,まず,時空間データ解析や言語処理技術などを活用して信頼性の高い健康ビッグデータを抽出し,さらに,健康ビッグデータの時間的・空間的なナビゲーションに挑む.ソーシャルメディアには,疾患となるまでの未病の状態の詳細など,医療機関では把握しきれない情報が多く投稿されており,かつてない健康ビッグデータとなりうる.これを活用できれば,国内で前例のない感染症の発生・流行の有効な対策となる可能性もあると期待される.しかし,ソーシャルメディア解析には,データや投稿者の信頼性の問題に加え,どのように行動すべきかを示すビッグデータ・ナビゲーション技術については十分な知見がない.本研究では,まず,時空間データ解析や言語処理技術などを活用して信頼性の高い健康ビッグデータを抽出し,さらに,健康ビッグデータの時間的・空間的なナビゲーションに挑む.
リンパ節転移のWhen,Where,How

(1)B16メラノーマ細胞を使ったマウスリンパ節転移モデルと(2)頭頸部扁平上皮癌患者における実験並びに臨床データの解析により以下の結果を得た。(1)リンパ節への転移は被膜直下の皮質へのがん細胞の定着をもって始まること。(2)頸部リンパ節へ転移した癌はある程度の大きさになると高解像度MRイメージングによってもその存在を確認できるようになるが、その時、転移した癌の病巣は周囲の正常リンパ組織よりも若干高い見かけの拡散係数(apparent diffusion coefficient,ADC)を有すること。(3)転移巣がある程度の大きさになると中央部に造影剤でエンハンスされない部分(focal defect)が出現するが、これはnecrosisの機序に沿っておこるものとapoptosisが主体となって生じるものがあるらしいこと。また、necrosisによって生じるものは、coagulation necrosisとなり、apoptosisが主体となって生じるものより粘性の低いfocal defectを形成すると考えられた。さらにこの2つのfocal defectはADC値の差により区別できた。最近の研究によれば、リンパ節への癌細胞の転移がおこる以前に当該のリンパ節では、リンパ管の増正が進んでいるらしい(Am J Pathol170,774-786,2007)。もし、このリンパ節の新生を捉えることができればいつ、そしてどのリンパ節への転移が起こるのかをより早く予測することができるはずである。現在、我々の研究室では、これに対する試みを始めている。今年度は(1)B16メラノーマ細胞とC57BLマウスを用いたリンパ節転移実験モデルの作製と(2)マイクロスコピーコイル(23mm径)を用いた転移リンパ節の高解像度MR撮像法の確立に焦点を絞り研究を進めた。現在までに(1)マウスを用いたリンパ節転移の実験系のモデルはほぼ完成した。(2)のMR撮像法については、まず正常マウスを用いて非転移リンパ節の撮像条件について検討中である。対象としたのは足底部に移植したメラノーマ原発巣からのセンチネルリンパ節と考えられる膝寓リンパ節である。このリンパ節は正常では2-3mm程度であり、正常リンパ節を画像化できれば、転移リンパ節はそのサイズが大きくなることから撮像が可能であると考えられる。また、転移前のセンチネルリンパ節を予測することが可能か否かを検討する目的にて、このリンパ節の拡散強調撮像法も試みている。7週齢C57BL/6マウスの正常膝寓リンパ節はT1強調画像にて筋肉と同程度、脂肪抑制T2強調画像にて高信号に捉えられる。拡散強調撮像法によりADCを計測すると、0.189×10^<-3>mm^2/secであった。これはヒトの正常リンパ節よりもやや低いが、対象が23mm程度のリンパ節では周囲からの影響も考慮に入れなくてはならない。また、撮像法自体も十分な再現性を有しているとはいいがたく、改良の余地が残されている。今後、足底部footpad皮下に1×10^6個のメラノーマ細胞を移植したマウスを用いて1-25日経時的に鑑察し、得られたMR画像およびADC値を組織と比較検討した上で、どの時点でリンパ節転移の予測が可能なのかを解析していく。その結果は第48回歯科放射線学会総会(大宮)にて発表の予定である。
EBウイルス感染細胞でのCD30による遺伝子異常の腫瘍化への関与とマーカーの解明

本研究では、CD30がEBウイルス感染B細胞に起こす異常を遺伝子のレベルで解析を行い、病態進展の遺伝子マーカーの特定および腫瘍化のメカニズムの解明を行い、高リスク群の特定と病態を明らかにする。本研究の成果は抗CD30抗体(微小管阻害薬付加抗体、ベドチン)を用いた治療への展開が可能となり、新しい診療体制の創成に寄与しうる。
乳児の「心」に対する母親の認知および行動の実態と乳児期の心の理解発達への影響

本研究は、乳児の母親を対象に「乳児の心に目を向ける傾向」を多角的に測定し、乳児の内的状態に対する目の向けやすさという認知的特徴と、乳児の内的状態に調和した関わり方という行動特徴の関連を検討した。乳児の心の状態を読み取りやすいという母親の認知的特徴は、母子自由遊び場面において、子どもと一緒にやりとりを作り上げていく養育行動と関連することが見出された。本研究の目的は、(1)乳児を育てる母親を対象とし、乳児の「心」に対する主観的な読みとりの特徴と個人差を明らかにすること、(2)乳児の「心」に対する母親の認知的特徴と、実際の子どもに対する具体的な養育行動との関連を検討すること、(3)母親の認知的特徴が、養育行動を介して子どもの心の理解発達に及ぼす影響を探ること、の3点である。初年度となる今年度は、目的(1)と(2)について取り組んだ。1.研究協力者の募集と研究環境の整備本研究の遂行にあたり、所属機関内に「白梅赤ちゃんラボ」を開設した。子育て支援施設ならびに子育て支援関連のイベントにおいて、赤ちゃんラボに訪問可能な協力者を募った。対象は生後6ヵ月前後の乳児とその母親とし、現在までに20組弱の協力者を得た。赤ちゃんラボでの調査実施にあたり、撮影・録音機器、および、乳児向けの玩具と家具の整備を行った。2.調査の実施母親が有する、乳児の心的状態に対する認知的特徴を測定するため、「心の帰属傾向(mind-mindedness)」の測定実験(篠原,2006)、および、「子どもへの洞察性測定インタビュー」(Oppenheim & Koren-Karie,2002)を実施した。次に、母親による乳児への具体的な行動に表れる特徴をとらえるために、自由遊び場面、ならびに、おやつ場面の2種類についてビデオ撮影を行った。母子相互作用場面については、母親が乳児の心的状態に言及する頻度と、乳児の状態に応じた適切な関わりの実践の程度について分析を行っている。3.今後の計画研究協力者を継続的に募り、分析対象を拡大していく。同時に、得られたデータについて随時分析を進める。なお、研究参加者には半年後に再度、赤ちゃんラボにて調査を行うことを依頼しており、次年度は、乳児期における心的理解能力の発達について乳児を対象に実験を行う。本研究は、子どもの心の理解能力の発達を促進すると目されている、養育者が子どもの心に焦点化する傾向について検討した。乳児の母親を対象に、(1)乳児の心を読みとろうとする程度の測定と個人差の検討、(2)乳児の心の読みとりにおける認知的特徴と、乳児への具体的な養育行動の関連、(3)母親が示す乳児の心に対する認知的特徴、および養育行動による、乳児の心の理解能力への影響、の3点について調査と分析を実施した。調査1年次は、生後6ヵ月児の母親の乳児の心に対する焦点化傾向(mind-mindedness : MM)を測定するとともに、母子遊び場面での母親の養育行動の観察を開始した。本年度は継続して調査を進め、6ヵ月時の調査が終了した母子を順次追跡し、9ヵ月時点で再び母親の養育行動を観察した。9ヵ月児には他者の心の理解能力として他者の指さし理解の実験を実施した。6ヵ月時の調査結果から、母親は全般的に乳児の心に目を向けようとする傾向を持つが、同時に、母親間の個人差が大きいことが示された。母親の養育行動をemotional availability(EA)の視点から分析した結果、乳児の状態に合わせて応じる「敏感性」や、子どもとやりとりを一緒に作る「構造化」に母親間でばらつきが認められた。MMとEAの母親個人内の関連について、相関関係ではなく、中程度の高さのMMを持つ母親が、最もEA「構造化」得点が高いことが見出された。乳児の心について考える認知的特徴を「中程度に」持つことが、子どもにとって適切な養育行動と関連しており、母親の特徴について単純な量的豊富さのみを議論することへの見直しが示唆された。9ヵ月時の調査から得られたデータについて、今後、母親の養育行動とMMとの関連、および、MMやEAと乳児の指さし理解能力との関連を分析し、成果発表を行う。
日本中世における文書儀礼・儀礼文書の基礎的研究

1,吉書の儀礼空間の復元の基礎的作業。東大寺における吉書儀礼関係の収集を行った。未刊行史料として平岡定海氏所蔵の『東大寺別当次第』の存在を確認し、その原本調査に赴いた。寺院吉書は、長官である別当などが就任した際に行う拝堂儀礼の一環として行う場合が主である。これは公家が新しいポストに就任した際に吉書を行うことと共通する。また返抄吉書においては、読み上げ行為が伴っていたことが、史料上確認された。2,武家の吉書について。鎌倉幕府は当初公家吉書同様に返抄吉書を使用したが、室町幕府はそれとは異なり三箇条吉書と御内書吉書を使用している。この違いは、両幕府の性格の違いを示すものであるが、その解明は今後の課題である。また幕府吉書において、注目すべきは改元の際に行う点であろう。これは鎌倉幕府の段階から認められる。管見の限りでは、改元時に吉書を行うのは天皇と将軍のみに限定される。国家制度上の将軍の卓越した地位を物語る事実である。3,近世における吉書の実態。これについては,十分に検討することができなかった。朝廷あるいは旧仏教系寺院においては、中世以来の形式で継続的に行われている。これは彼らのアイデンティティーの有り様から当然の事態であろう。武家については、薩摩藩島津家で確認されるものの、幕府においては行われた形跡がないようである。また従来の研究による限りは、村落においてもその形跡が認められない。類似の現象は「書き初め」である。中世の吉書と比較した場合、これは、優れて個人的な所為であって、政治性は皆無である。これは「書く」行為の社会史的意義の変化を考察する上で興味深い現象であろう。*また本研究成果の一部は、2000年度歴史学研究会大会中世史部会報告(2000.5.28)において発表の予定である。本年度は、吉書関連史料の収集を第一とし、中間的な検討作業を行った。1,刊行史料としては、『平安遺文』『鎌倉遺文』、その他『兵庫県史』『和歌山県史』『岡山県史』など主に近畿・中国地方の自治体史などを検索した。また14・15世紀の記録類としては、『大乗院寺社雑寺記』『八坂神社記録』など寺社類を中心に、公家関係を検索した。2,未刊行史料としては、興福寺関連のものを調査し、内閣文庫の写真を購入した。また東大寺図書館あるいは同寺龍松院において原本調査を行った。3,以上1・2の作業を通しての知見は、以下の3点である。(1)予想された点ではあったが、吉書関連の史料が僅少であることを改めて認識させられた。(2)限られた事例ではあるが、吉書は、正月吉書と代替わり吉書に大別されることが確定した。ただし、こと前者については、比較的史料に恵まれる京都の神社でも関連史料がなく、あるいは正月吉書儀礼そのものがさほど一般的でなかったような印象を抱いた。個々の寺社ごとに吉書のあり方に個性があるかに考えられる。(3)従来の研究では、三箇条吉書と称されるものが主要な形態と考えられてきた。しかし請取吉書・七種若菜催進吉書・万石米吉書など「モノを介する吉書」と称すべきタイプも今回の調査で多数確認された。そもそも、中世に先行する古代の吉書は、中央朝廷・貴族では請取吉書、地方国衙機構では三箇条吉書という使い分けがある。中世においても、この二類型がほぼ対等に併存したことが明らかとなった。(なお(3)については、論文として発表した。)1,吉書の儀礼空間の復元の基礎的作業。

これは「書く」行為の社会史的意義の変化を考察する上で興味深い現象であろう。*また本研究成果の一部は、2000年度歴史学研究会大会中世史部会報告(2000.5.28)において発表の予定である。
代数多様体のModuliと微分方程式

X(k,n)でk-1次元射影空間上の一般の位置にあるn点の配置空間とするこの郁間は不変式論,代数幾何,及び超幾何凾数論的に大切である。(1)X(2,5)及びX(2,6)のMumfordコンパクト化を具体的に埋め根みを与えることによって得た。(2)X(k,n)のMumfordコンパクト化のPoincare多様式を(k,n)が小さい時に計算した。(3)X(2,8)を5次元球体をPicardモジュラー群で割ったものとして表現し、組合を的な性質を調べた。(4)X(3,6)と射影平面上6体の線上で2重に分枝するK3曲面のもジュライ,周積分としての超幾何凾数,保型形式等の関係をくわしく調べた、またX(3,6)の組合せ的,代数キカ的な性質を調べた。X(k,n)を自然な定義域にもつ超幾何凾数をE(k,n:α)と書く。(5)E(k,n:α)のモノドロミイ群を求めるアルゴリスムを得た。とくにE(3,6:α)のときは生成元を具体的に求めた。(7)E(3,6:α)の局所微合幾何学的研究.等角構造にarlachした微分方程式として。
飲酒・喫煙習慣にセルフコントロールが促進・抑止の両面から作用するメカニズムの解明

本研究の目的は、セルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得に促進・抑止の両側面から作用するメカニズムを明らかにすることであった。平成29年度までに行った研究により、セルフコントロールの個人差は周囲の他者からの規範的な影響を調整する可能性が示されたものの、飲酒や喫煙といった行動の種類による共通点・相違点や、年齢や就労・就学といった属性の違いを考慮する必要性が示唆されていた。平成30年度は、飲酒・喫煙それぞれの行動に固有の特徴に依存しない共通のメカニズムについて探るべく、計画を修正して研究を行った。成人を対象としたインターネット調査を行い、セルフコントロールの個人差に関わる心理変数が、回答者の属性や他の認知的な個人差とどのように関連しているかを検討した。その結果、セルフコントロールの個人差に関わる心理変数には、得られた情報について科学的に思考する傾向と関連するものや、年齢・学歴などと関連するものがあることが示唆された。また、大学生を対象とした心理学実験により、好ましくない行動をとるように求める要求を他者から受けた際に、要求に従った行動をとるか否かについて、セルフコントロールの個人差がどのように関わっているかを検討した。しかし、セルフコントロールの個人差と実験状況の中での行動や主観報告との間には明確な関連が示されなかった。以上の研究も含め、助成期間中に得られた研究知見を報告すべく、論文の執筆を行った。本研究の目的は、セルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得に促進・抑止の両側面から作用するメカニズムを明らかにすることである。平成28年度は、成人を対象としたインターネット調査と、大学生を対象とした質問紙調査を実施し、特性セルフコントロール、飲酒・喫煙習慣に関する規範の認識、飲酒・喫煙習慣の関連について検討した。成人を対象としたインターネット調査からは、「頻繁に関わりのある他者は高い頻度で飲酒している」という規範の認識を持つ人は飲酒頻度が高いという関係がみられた。また、この関係は特性セルフコントロールによって調整されており、特性セルフコントロールが高いほど規範と飲酒頻度の関係は強かった。喫煙に関しては、こうした関連は見られなかった。大学生を対象とした質問紙調査からは、成人を対象とした調査と同様に「頻繁に関わりのある他者は高い頻度で飲酒している」という規範の認識を持つ人は飲酒頻度が高いという関係がみられた。一方で、成人を対象とした調査とは異なり、特性セルフコントロールによる調整効果は見られなかった。以上の2つの調査結果より、1)飲酒と喫煙で異なるメカニズムを考慮する必要があること、2)年齢や就労・就学といった属性の違いによる影響を考慮する必要があることが示唆された。研究成果の一部は、日本社会心理学会第57回大会や海外での研究ワークショップで発表し、他の専門的な研究者と議論する機会を得た。計画段階では大学生を対象とした調査を行うことを予定していたが、これに加えて、成人を対象としたインターネット調査を行った。計画段階より幅広い層を対象とした調査を行うことで、セルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得に促進・抑止の両側面から作用するメカニズムについて、想定していなかった新たな視点が必要であることを示す知見が得られた。成人と大学生を対象に行った2つの調査結果より、1)飲酒と喫煙で異なるメカニズムを考慮する必要があること、2)年齢や就労・就学といった属性の違いによる影響を考慮する必要があることが示唆されたため、仮説について再度吟味し、やや修正する必要があると考えている。このように計画以上の検討を行っている側面もあるが、仮説について再検討する必要があったがために、計画段階では予定していた、社会的ネットワークを用いた調査研究の実施に移ることができなかったという計画しながらも実施していない側面もある。両側面を総合的に考慮し、おおむね順調に進んでいると判断した。平成29年度は、大学生を対象とした質問紙調査と、成人を対象とした経験サンプリング調査を行い、セルフコントロールに関わる心理特性、飲酒・喫煙習慣に関する規範の認識、飲酒・喫煙習慣の関連について検討した。大学生を対象とした質問紙調査からは、「頻繁に関わりのある他者は高い頻度で飲酒している」という規範の認識を持つ人は飲酒頻度が高いという関係がみられた。また、遅延報酬課題によって測定された価値割引による調整効果が見られ、価値割引の小さい人ほど規範と一種頻度の関係が強かった。平成28年度に行った成人対象の調査とは異なり、特性セルフコントロールによる調整効果は見られなかった。成人を対象とした経験サンプリング調査からは、「職場の同僚は高い頻度で喫煙している」という規範の認識を持つ人ほど、喫煙者となる確率が高かった。また、特性セルフコントロールによる調整効果が見られ、特性セルフコントロールが高い人ほど規範と喫煙者である確率との関係は強かった。喫煙者に限定したうえで、特性セルフコントロールと喫煙行動をとる確率の関係を検討したところ、環境の変化によって喫煙に至るまでの心理プロセスが、特性セルフコントロールの高い喫煙者と特性セルフコントロールの低い喫煙者では異なっていることが示唆された。平成28年度に行った調査の結果から、1)飲酒と喫煙で異なるメカニズムを考慮する必要があること、2)年齢や就労・就学といった属性の違いによる影響を考慮する必要があることが示唆されていたが、平成29年度に行った調査からは、これらの点を考慮した上で、セルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得にどのように関与しているかを明らかにするための手がかりを得ることができた。着実に仮説の検証をすすめられており、おおむね順調に進んでいると判断した。

本研究の目的は、セルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得に促進・抑止の両側面から作用するメカニズムを明らかにすることであった。平成29年度までに行った研究により、セルフコントロールの個人差は周囲の他者からの規範的な影響を調整する可能性が示されたものの、飲酒や喫煙といった行動の種類による共通点・相違点や、年齢や就労・就学といった属性の違いを考慮する必要性が示唆されていた。平成30年度は、飲酒・喫煙それぞれの行動に固有の特徴に依存しない共通のメカニズムについて探るべく、計画を修正して研究を行った。成人を対象としたインターネット調査を行い、セルフコントロールの個人差に関わる心理変数が、回答者の属性や他の認知的な個人差とどのように関連しているかを検討した。その結果、セルフコントロールの個人差に関わる心理変数には、得られた情報について科学的に思考する傾向と関連するものや、年齢・学歴などと関連するものがあることが示唆された。また、大学生を対象とした心理学実験により、好ましくない行動をとるように求める要求を他者から受けた際に、要求に従った行動をとるか否かについて、セルフコントロールの個人差がどのように関わっているかを検討した。しかし、セルフコントロールの個人差と実験状況の中での行動や主観報告との間には明確な関連が示されなかった。以上の研究も含め、助成期間中に得られた研究知見を報告すべく、論文の執筆を行った。次年度は、調査の結果を踏まえて、1)飲酒と喫煙で異なるメカニズムを考慮する必要があること、2)年齢や就労・就学といった属性の違いによる影響を考慮する必要があることの2点を考慮した仮説の再検討をすみやかに行う。当初は大学生集団を対象とした調査を行うことを計画していたが、再検討された仮説に従って、必要に応じて、成人を主とした社会集団や夫婦・家族を対象とした調査や、詳細な心理メカニズムに迫るために心理学実験を行うことも考える。そのうえで、経験サンプリング法や社会的ネットワークといった手法を活用した調査を行い、セルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得に促進・抑止の両側面から作用するメカニズムについての知見を得る。得られた知見は国内外の学会大会で発表して他の専門的な研究者と議論する機会を持つ。また、国際誌に論文として発表し、高校生向けの心理学講座やプレスリリースなどの機会も活用して、国内外の幅広い層に知見を発信し、研究成果が社会に還元されることを目指す。平成30年度には、引き続き、調査・実験など多面的な手法からセルフコントロールが飲酒・喫煙習慣の獲得に促進・抑止の両側面から作用するメカニズムについての知見を得る。また、必要に応じて、セルフコントロールに関与する様々な心理特性について、特性間の共通点・相違点や特性の獲得に関わる要因についての調査を行うことも検討している。また、論文執筆やプレスリリースなどによる究成果の公表に向けた準備も行っていく。
イオニクス材料における反応素過程の量子力学シミュレーションと材料設計

固体酸化物燃料電池におけるフロトン伝導性電解質一電極界面における欠陥化学反応と電子状態に関する知見を得るため,BaZrO3(001)-Pt(001)界面を取りあげて第一原理計算による検討を行った.具体的には,様々な終端面を有する整合界面モデルについて第一原理PAW法による原子・電子構造の最適化計算を行い,界面のエネルギーと原子・電子構造及び化学結合状態の解析を行った.さらに,これらの界面に酸素空孔及び格子間プロトンを導入し,その形成エネルギーを粒内モデルと比較して評価した.その結果,界面がBaO終端の場合はPtがBa及び0上に位置する構造が安定であり,ZrO2終端の場合はPtが0上のみに位置する構造が安定であることがわかった.また,これらの中で最低の界面エネルギーを示したBaO終端界面について,電子レベルでの詳細な解析を行った結果,界面ではその直上においてPt-0結合に由来した局在電子状態が形成されることがわかった.この界面における酸素空孔及び格子間プロトンは粒内に比べてかなり低い形成エネルギーを持ち,強い偏析傾向を示すことが判明した.一方,プロトンを導入するために添加されるYドーパントについては,粒内に対して大きなエネルギー差は見られなかった.これは,界面における特有なPt-0結合に由来して酸素の状態が大きく変化し,その酸素の空孔やそれに結合した格子間プロトンが直接的な影響を受けたためと解釈できる.この結果は,界面直上では粒内と異なった欠陥化学反応が進行することを意味しており,ナノ・サブナノスケールでの界面制御の重要性を示している.平成17年度は第一原理バンド計算法であるVASP codeを用いて、酸素イオン伝導体であるLaGaO_3、並びにプロトン伝導体であるSrZrO_3中における点欠陥形成挙動と拡散機構の解明を電子論的観点から行った。Nudged Elastic Band(NEB)法によりLaGaO_3中における酸素空孔の最小エネルギー拡散経路を解析した結果、その移動エンタルピーは0.45eVと見積もられた。LaGaO_3に対する代表的な添加元素であるSrに関して酸素空孔との会合対形成エンタルピーの計算を行い、0.65eV程度の非常に大きな会合形成エンタルピーを有することが確認された。この結果を踏まえて、Sr添加LaGaO_3における各種点欠陥の自由酸素空孔の濃度を計算した。これにより全空孔量に占める自由酸素空孔の割合は1300Kにおいて6%であることが明らかとなった。同様に、NEB法によりSrZrO_3における格子間プロトンの拡散経路の同定を行った。その結果、格子間プロトンの移動プロセスは、(1)OH結合長を維持したままZr-O_6配位多面体が歪曲、(2)OH結合を切断しプロトンが隣接する酸素イオンと新たな結合を形成、という2段階に分類されることが明らかとなった。またAサイトのアルカリ土類イオンのみを変えたCaZrO_3、BaZrO_3に対する計算も同様に行い比較検討を行った。その結果、ジルコン酸化合物系ではOH結合の切断に起因するエネルギーに変化は無く、Aサイトの違いを特徴付けるのは(1)のZr-O_6配位多面体の歪みエネルギーであることが明らかとなった。また、固体酸化物燃料電池における電解質-電極界面の研究としてBaZrO_3(001)-Pt(001)界面に関して界面原子構造の決定と化学結合状態の解析を行った。計算の結果、BaO終端におけるPt atop接合界面が最安定な界面であることが分かった。固体酸化物燃料電池におけるフロトン伝導性電解質一電極界面における欠陥化学反応と電子状態に関する知見を得るため,BaZrO3(001)-Pt(001)界面を取りあげて第一原理計算による検討を行った.具体的には,様々な終端面を有する整合界面モデルについて第一原理PAW法による原子・電子構造の最適化計算を行い,界面のエネルギーと原子・電子構造及び化学結合状態の解析を行った.さらに,これらの界面に酸素空孔及び格子間プロトンを導入し,その形成エネルギーを粒内モデルと比較して評価した.その結果,界面がBaO終端の場合はPtがBa及び0上に位置する構造が安定であり,ZrO2終端の場合はPtが0上のみに位置する構造が安定であることがわかった.また,これらの中で最低の界面エネルギーを示したBaO終端界面について,電子レベルでの詳細な解析を行った結果,界面ではその直上においてPt-0結合に由来した局在電子状態が形成されることがわかった.この界面における酸素空孔及び格子間プロトンは粒内に比べてかなり低い形成エネルギーを持ち,強い偏析傾向を示すことが判明した.一方,プロトンを導入するために添加されるYドーパントについては,粒内に対して大きなエネルギー差は見られなかった.これは,界面における特有なPt-0結合に由来して酸素の状態が大きく変化し,その酸素の空孔やそれに結合した格子間プロトンが直接的な影響を受けたためと解釈できる.この結果は,界面直上では粒内と異なった欠陥化学反応が進行することを意味しており,ナノ・サブナノスケールでの界面制御の重要性を示している.
都市直下型地震に対する住民と自治体の防災意識のギャップ

本研究では、直下型地震に代表される大規模自然災害発生時に生じる、住民間、住民行政問、行政間の様々な認知ギャップについて、現地調査等から分析を行った。従来、災害研究は、臨床心理学からの心のケアが中心で、必ずしも社会心理学からの分析は十分ではなかった。また行政学、公共政策の視点からの研究も、ほとんど皆無である。社会心理学や行政学からの災害研究に、道を開いた点に、本研究の重要性がある。具体的な成果としては、行政と住民間で、災害発生時、災害復興時の状況認識には大きな差異があり、それが住民、行政間の関係に緊張感をもたらす場合があること。また多くの住民が考える行政という認識には、国、都道府県、市町村の行政がそれぞれ権限を分担しており、権限内で出来ることと出来ないことがあるという認識が欠落しており、それがやはり行政に対する不満を募らせる原因になっている。一方、行政間では、現在国の権限強化が行われており、その結果災害現場での国の現地対策本部と、市町村の権限争いが生じる事例が見られる。また警察にも、災害救助の責任が法律上生じることから、災害現場で消防と警察の権限争いが生じる場合も見られる。行政機関間の連携を今後強化する上で、セクショナリズム等にも配慮した役割分担の明確化が求められている。また広域行政で消防防災行政を行っている地域の中には、消防防災事務を広域行政組織に丸投げしてしまう市町村がある。その中に更に消防団の管理も含まれていると、市町村はいざという場合の実働部隊がなくなり、何も出来なくなる。自分の事務から消防防災が外れると、消防防災責任が課されている二との認識も希薄になる傾向が行政に見られる点等を明らかにした。1.新潟県中越地震被災地における聞き取り調査被災者を対象に、地震直後の対応とその前後の防災意識の変化についてインタビューを行った。また、この時点で地震から1年以上が経過していることもあり、行政の対応を含めた復興過程の問題点に関しての聞き取りも行った。また、これと同時に被災地の自治体職員を対象としたインタビューも行い、そこでは地震発生から調査時点までの住民への復興支援の実際とその意図についての質問を行った。2.質問紙調査票の作成上記の聞き取り調査結果および研究代表者が中心となって行ったこれまでの研究結果をふまえて、近年の大地震災害を体験した被災者を対象とする質問紙調査票を作成した。具体的には、新潟県中越地震と福岡県西方沖地震を想定すると同時に阪神・淡路大震災後に行った調査結果との比較が可能となるようにした。3.仮設住宅居住者を対象とした質問紙調査の実施新潟県中越地震被災者と福岡県西方沖地震被災者を対象とした質問紙調査を行った。いずれも仮設住宅居住者を対象とした。現在、その集計と分析を行っている段階である。配票と回収の際に行ったインタビューの内容と回収率の高さから、住民の災害復興への関心が高いことは明らかであった。都市直下型地震としての阪神・淡路大震災は、多数の犠牲者を出すことになった。事後の検証では死者の90%が、地震発生後15分以内に死亡している。阪神・淡路大震災では、住民からも一部のマスコミからも、行政の対応の遅さが指摘された。しかし地震発生後15分以内に、死者の大半を救出することは期待できない。このことは都市直下型地震においては、地震発生後の対応を改善することによる被害の劇的な軽減は、期待しがたいということを示している。つまり、都市直下型地震対策としては、都市構造の抜本的な強化が必須である。しかし都市構造の改善は、容易に進まない。行政は住民の無理解を嘆き、住民は行政の身勝手を主張するという構図は現在の日本の都市ではありふれたものである。

行政は、行政自身と住民の意識が異なっていることは、ある程度は承知している。しかし住民の意識と行政が予測している住民の意識の間にも、非常に大きな違いがあり、その結果、住民は行政の提案に不満を表明することが多く見られる。この住民の意識と行政の意識のギャップを埋める作業をしないかぎり、防災計画の遂行は困難である。そこで本研究では、住民の防災意識と行政の考える住民の防災意識を明らかにし、その違いを検討すること及び、住民と行政の相互理解を深めるための具体的プログラムを提案することを目的としている。この2年間の調査研究からは、住民と行政の防災をめぐる認知ギャップが、ある程度検証された。また行政機関間の認知ギャップの大きいものがある。例えば、広域行政で消防を運営している市町村では、消防本部は、市町村とは別組織となり、当事者意識は薄い上に、防災意識も低く、また実働部隊を持たないことで、防災上の権限もほとんど無く、防災計画で規定できる内容にも限界がある。一方、住民は、その様な現状は知らず、広域消防を自分たちの消防だと思っている。今後、この様な認知ギャップを改善する具体的プログラムの構築を目指したい。1.前研究代表者であった,故林理助教授が行ったアンケート調査及びインタビュー記録の洗い出し作業研究途上で亡くなった,前研究代表者が行った新潟県中越地震被災地における聞き取り調査の記録の洗い出し及び,仮設住宅居住者を対象とした質問紙調査のデータの洗い出しを行った。本人がいないため,所在が不明となっているデータ及び記録が,一部存在する(故人が東大の大型コンピューターにデータをすべて入れていたため)。とりあえず,所在の分かっているデータ及び記録に関しては洗い出し及び整備を行いかつ分析を行った。2.防災関係省庁の人事データの分析住民と行政の認知ギャップが生じる背景には,官僚特有の事情が存在する。過去三十年間の防災関係省庁に存在した官僚の人事データをデータベース化し,分析を行った。その分析からは,防災関係省庁が人事的に官僚にとっては必ずしも良いポストではなく,それが防災行政の取り組みにも影響を及ぼしている。との結果が明らかにした。3.新潟県中越地震及び福岡県西方沖地震における聞き取り調査共同研究者のト部は,新潟県中越地震及び福岡県西方沖地震の聞き取り調査を時系列的に行っているが,それからは住民の行政に対する期待と必ずしも行政の対応が一致していない事が分かった。
造血幹細胞移植後ウイルス感染症の早期診断・治療評価システムの構築

【研究目的】造血幹細胞移植後のウイルス感染症は、移植患者が高度の免疫抑制状態にあるためウイルスに対する特異免疫が誘導されず重症化することが多い。アデノウイルス(AdV)感染症は診断や治療に難渋することが多く、全身性ADV感染症に進展するとその致死率は約60-80%ときわめて高い。特に小児では、発症頻度が成人と比較して高く、ADV感染症の早期診断法と有効な治療法の開発が急務である。本研究ではreal-timePCR法によるAdV DNA量の測定系の開発をし、AdV感染症の早期診断、ならびに治療評価のためのシステムを構築する。【研究方法】同種造血幹細胞移植患者の末梢血および尿を対象とした。サンプルDNAは尿および末梢血よりQIAamp DNA Blood Mini Kitを用いて抽出した。real-time PCRはABI PRISM 7900HTを用いて行い、TaqManケミストリによる絶対定量法によりコピー数を算出した。ターゲット遺伝子はAdVのHexon領域に設定した。標準サンプルとして、AdVのプラスミドクローンを使用し、10から1x10^8copies/assayの10倍希釈系列を調整して用いた。尿サンプルにおいてはBKVのPCRも行った。【研究成果】real-timePCRにおいて標準曲線は8Logの範囲で広いダイナミックレンジを有しており、増幅効率は良好であった。本測定系は他のヘルペスウイルスと交差反応は認められなかった。AdV11型による出血性膀胱炎患者において、尿中AdV量は免疫抑制剤および抗ウイルス剤の影響により変動がみられた。尿中AdVとBKVは再活性化によるDNA量の変動に相関が認められなかったが、さらに臨床的意義を検討していく必要がある。本研究は造血幹細胞移植後ウイルス感染症の早期診断および治療効果判定に有益な情報をもたらすものと示唆された。