hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Pim-1遺伝子のアポトーシスの増強効果を利用した遺伝子治療の検討

これまでに我々はc-myc誘導アポトーシスに対するpim-1遺伝子の影響を検討したところpim-1そのものにはアポトーシス誘導能はないがpim-1の発現によってc-mycによるアポトーシス誘導が増強すること、pim-1遺伝子がc-mycからCaspase-3様プロテアーゼのの活性化に至るまでのシグナル伝達を促進しアポトーシス誘導を増強することを明らかにしてきた。しかしPim-1によるc-Myc依存性アポトーシス誘導の増強効果についての分子機構はまだ明らかでない。そこで今回我々はまず、pim-1遺伝子のアポトーシス増強機能のメカニズムの解明を試みた。我々はpim-1遺伝子の発現がc-Myc依存性アポトーシスをむしろPim-1のもつセリン/スレオニンキナーゼ活性依存的に増強することを見出し、そしてc-Mycより下流で機能する分子のリン酸化反応に関わり、c-Mycからのシグナル伝達の増強を図っている可能性を検討した。c-Mycは転写活性化因子として機能し、cdc25A、p53、ornithine decarboxylase、α-prothymosin、ECA39、cadなどの遺伝子の転写活性を上昇させるという報告があるが今回我々はPim-1がc-Mycによる転写活性化の標的遺伝子産物であるCdc25Aをリン酸化することを見出した。そしてPim-1によるCdc25Aのリン酸化の機能的意義を検討したところ、Pim-1によるCdc25Aのリン酸化がCdc25Aのホスファターゼ活性を上昇させ、さらにCdc25Aのアポトーシス誘導能やトランスフォーメーション能を増強することを見出した。これまでに我々はc-myc誘導アポトーシスに対するpim-1遺伝子の影響を検討したところ、pim-1そのものにはアポトーシス誘導能はないがpim-1の発現によってc-mycによるアポトーシス誘導が増強すること、pim-1遺伝子がc-mycからCaspase-3様プロテアーゼの活性化に至るまでのシグナル伝達を促進しアポトーシス誘導を増強することを明らかにしてきた。しかしpim-1によるc-Myc依存性アポトーシス誘導の増強効果についての分子機構はまだ明らかでない。そこで今回我々はまず、Pim-1遺伝子のアポトーシス増強機能のメカニズムの解明を試みた。Pim-1はc-Mycより下流で機能する分子のリン酸化反応に関わり、c-Mycからのシグナル伝達の増強を図っている可能性が考えられる。c-Mycは転写活性化因子として機能し、cdc25A、p53、ornithine decarboxylase、α-prothymosin、ECA39、cadなどの遺伝子の転写活性を上昇させるという報告があるが、我々はcdc25Aがpim-1によりリン酸化されることを発見し、さらにpim-1が25Aのリン酸化を介してアポトーシス能を増強することを見いだした。したがってこのpim-1遺伝子のアポトーシス増強効果を用いて、より強い抗腫瘍効果が得られないか現在検討中であり、pim-1cDNAをアデノウイルスベクターに組み込み、pim-1を高発現される実験系を現在作成中である。我々はpim-1遺伝子の発現がc-Myc依存性アポトーシスを

むしろPim-1のもつセリン/スレオニンキナーゼ活性依存的に増強することを見出し、そしてc-Mycより下流で機能する分子のリン酸化反応に関わり、c-Mycからのシグナル伝達の増強を図っている可能性を検討した。c-Mycは転写活性化因子として機能し、cdc25A、p53、ornithine decarboxylase、α-prothymosin、ECA39、cadなどの遺伝子の転写活性を上昇させるという報告があるが今回我々はPim-1がc-Mycによる転写活性化の標的遺伝子産物であるCdc25Aをリン酸化することを見出した。そしてPim-1によるCdc25Aのリン酸化の機能的意義を検討したところ、Pim-1によるCdc25Aのリン酸化がCdc25Aのホスファターゼ活性を上昇させ、さらにCdc25Aのアポトーシス誘導能やトランスフォーメーション能を増強することを見出した。
加圧熱水処理によるリグノセルロースからのバイオエタノール生産

本研究では、加圧熱水処理によるリグノセルロースからのバイオエタノール生産プロセスの構築を目的に検討を行った。初年度の検討においては、加圧熱水処理後に回収されるヘミセルロース由来の糖からのエタノール生産の効率化の可能性が示された。本年度は、初年度の検討による知見を踏まえた実施計画として、加圧熱水処理の条件の検討、酵素処理やエタノール発酵における阻害の軽減、プロセス全体の効率化を研究課題とし、これらについて研究を進めることとした。本年度の検討内容および得られた知見は以下の通りである。・ブナ木粉の加圧熱水処理(240°C、45,90秒)後に得られたヘミセルロース由来のキシロオリゴ糖からのエタノール生産において、β-キシロシダーゼによる酵素糖化、キシロースイソメラーゼによるキシロースのキシルロースへの異性化、エタノール発酵の一連の処理によるエタノール生産プロセスを検討した。その結果、酵素糖化と異性化の統合、異性化とエタノール発酵の統合により、エタノール収率が大きく向上することが明らかになった。・上記のヘミセルロース由来のキシロオリゴ糖からのエタノール生産に加え、セルラーゼおよびエタノール発酵によるセルロース由来の糖からのエタノール生産を含むプロセスを検討した。その結果、両者のエタノール生産処理を統合することにより、エタノール発酵における阻害の軽減の効果が得られ、エタノール収率が大きく向上することが明らかになった。以上の知見により、加圧熱水処理によるリグノセルロースからのバイオエタノール生産プロセスの効率改善の可能性が示された。また、これらは広葉樹や稲わら、コーンストーバー、サトウキビのバガスなどの多くのリグノセルロースに適用され得る有用な知見であると考えられる。本研究の目的は、加圧熱水処理によるリグノセルロースからの効率的なバイオエタノール生産方法を確立することである。微粉砕した木粉試料を加圧熱水処理によりセルロースを含む画分とヘミセルロースを含む画分とに分画した後、それぞれの画分に対して酵素糖化、酵母による発酵を施しエタノールを生産することを試みる。この過程において、加圧熱水処理により得られるヘミセルロースを含む画分からのエタノール生産は、先行する研究例がないため最優先の研究課題と考えられる。したがって、研究計画ではこれを初年度の主要な課題とした。初年度は、まずヘミセルロースを含む画分の酵素糖化およびアルコール発酵について検討した。その結果、以下に示す知見が得られた。(1)加圧熱水処理により得られるヘミセルロースを含む画分からのエタノール生産において、酵素糖化とアルコール発酵を統合した並行複発酵(Simultaneous saccharification and fermentation;SSF)を行うと、それらを別々に行う揚合に比べて、エタノール生産効率が向上した。また、この並行複発酵における阻害の改善処理として、アルカリ、木質炭化物、酢酸エチルを用いた処理を比較検討した結果、木質炭化物を用いた処理がエタノール生産効率の向上という点で最も効果的であった。(2)ヘミセルロースを含む画分の酵素糖化において、キシラナーゼおよびβ-キシロシダーゼによるキシロース生産、および加圧熱水処理の処理条件と酵素糖化の効率について検討したところ、いずれの加圧熱水処理条件についてもキシラナーゼに比べてβ-キシロシダーゼの方がキシロースへの変換効率が高かった。これらの知見は、エタノール生産の効率を向上させる上で有用な知見であると考えられる。
血管新生関連因子産生制御による血管新生及び血管退縮の誘導についての研究

1.マウス綿糸誘発増殖型炎症モデルにおいて、肉芽組織中の血管新生及び退縮の経時変化、並びに血管新生および退縮を制御する因子として、血管内皮増殖因子VEGF、新生血管の成熟に関与するangiopoietin-1、その生理的な拮抗蛋白質angiopoietin-2、及びVEGFの作用を抑制するendostatinの産生量の経時変化について比較検討した。綿糸の周囲に形成される肉芽組織中の血管新生の指標としてヘモグロビン量を測定した。肉芽組織中のヘモグロビン量は綿糸を移植してから7日後に最大になり、以後減少した。肉芽組織中のVEGF及びangiopoietin-1量は、ヘモグロビン量の変化と一致して7日目に最大になり、以後減少した。一方、angiopoietin-2及びendostatin量は14日目に一過性に増大した。したがって、血管新生と血管の成熟にはVEGF及びangiopoietin-1が、新生血管の退縮にはangiopoietin-2及びendostatinが関与している可能性が示唆された。2.Histidine decarboxylase欠損マウスでは、血管新生及び血管の成熟が減弱することを見いだした。中和抗体等を用いて、ヒスタミンがVEGFの産生を誘導し、VEGFがangiopoietin-1の産生を誘導することが示唆された。一方、血管の退縮にはヒスタミンの関与はほとんど認められなかったが、VEGF投与により、angiopoietin-2及びendostatinの産生が低下したことから、VEGFによりこれらの因子の産生が制御されていることが示唆された。3.内因性のVEGF産生を誘導する薬物をスクリーニングする系を確立し、ホスホジエステラーゼIV阻害薬に強いVEGF産生誘導作用があることを明らかにした。炎症性肉芽組織に関わる血管新生の誘発・進展・停止の制御機構について解析した。炎症反応による血管新生の誘発にはPGE2やヒスタミンによる血管内皮増殖因子(VEGF)の産生が関与していることを明らかにしているので、まず、PGE_2によるVEGF産生誘導機序を解析した。マクロファージ様株RAW264細胞をPGE_2で刺激するとVEGF産生が亢進する。このPGE_2によるVEGF産生にはprotein kinase A、p44/42MAP kinase、p38MAP kinaseが関与していること、さらにc-JunN-terminal kinase(JNK)の阻害薬SP600125はPGE_2によるVEGF産生を増大させたことからJNKがVEGFの産生に抑制的に作用していることが示唆された。また、綿糸誘発増殖型炎症モデルにおいて、血管新生の進展及び停止の分子機構について解析した。肉芽組織中のα-smooth muscle actinの発現量をウェスタンブロット法により解析したところ、ヒスチジン脱炭酸酵素欠損マウスで低下していることが明らかになり、.血管の成熟が減弱していることが示唆された。また血管の成熟に関わるangiopoietin-1(Ang1)の産生にはヒスタミンは直接的には関与していないこと、肉芽組織由来線維芽細胞をVEGF存在下で2時間培養するとAng-1mRNAの増大が認められたことからヒスタミンにより産生が増大したVEGFによりAng1レベルが調節されていることが示唆された。さらに、綿糸を移植してから7日から14日では肉芽組織の退縮と血管の減少が見られるが、このときVEGF量の低下、またVEGFの作用を抑制するendostatin量の増加が見られた。これらの変化はHDC欠損マウスとwild-typeマウスで差が認められなかったことから、ヒスタミンは血管新生の初期反応には関与しているものの、血管の成熟反応及び血管新生の停止反応には関与していないことが示唆された。

1.新生血管の退縮期の制御因子の産生綿糸誘発増殖型炎症モデルにおいて、肉芽組織中の血管新生及び退縮の経時変化と、血管新生および退縮を制御する因子として、血管内皮増殖因子VEGF、新生血管の成熟に関与するangiopoietin-1、その生理的な拮抗蛋白質angiopoietin-2、及びVEGFの作用を抑制するendostatinの産生量の経時変化について比較検討した。綿糸の周囲に形成される肉芽組織重量、及び肉芽組織中のヘモグロビン量は、綿糸を移植してから7日後に最大となり、以後減少した。肉芽組織中のVEGF及びangiopoietin-1量は、7日目に最大になり、以後減少した。一方、angiopoietin-2及びendostatin量は14日目に一過性に増大した。したがって、新生血管の退縮が顕著な時期(綿糸移植後714日)にangiopoietin-2及びendostatinの産生が亢進することが明らかになり、これらの因子が血管退縮に関与している可能性が示唆された。すでに、肉芽組織中の血管新生にはhistamineが関与していることを明らかにしている。そこで、血管退縮におけるhistamineの関与について解析した。綿糸を移植してから714日目でみられる肉芽組織中のヘモグロビン量の低下、angiopoietin-2及びendostatinの産生の増加は、histidine decarboxylase欠損マウスにおいても野生型マウスと同様に生じ、血管退縮の過程にはhistamineの関与は小さいことが示唆された。また、綿糸移植後7日目から13日目まで、VEGFを綿糸移植部位近郊に注射したところ、14日後の肉芽組織中のangiopoietin-1量が増大し、angiopoietin-2及びendostatin量が低下した。これらの結果から、VEGF量により血管新生及び血管退縮に関わる因子の産生が制御されていることが示唆された。
幾何構造と位相構造

1.酒井は以前から,リーマン多様体における種々の計量不変量の間の関係,計量不変量と多様体構造の関連をテーマとして研究して来た。上記の課題に関する科研費の援助の下で,特に勾配ベクトル場のノルムが一定である関数を許容するリーマン多様体の構造について調べ,その様な関数の存在と性質はリーマン多様体のリツチ曲率によって強い制御を受けることを見出した。手法は主として測地線,ラプラシアンの幾何による。今後これ等をリーマン多様体から他のリーマン多様体への幾何学的写像の場合に拡張できないかを検当したい。また最近リツチ曲率と多様体構造の関連についてJ.Cheeger,T.H.Colding,G.Perelman等によって懸案の予想が次々解かれており,分担者の勝田等と共にこれ等の研究の詳細な検討を行っており、今後の研究方針を見出そうと努力している.また酒井はこの期間著書「リーマン幾何学」(裳韋房数学選書11)の英訳を行った。特にM.Gromov等によるリーマン多様体の族の収束・崩壊現象に関する部分はその後の発展に合わせて大幅に改訂した。2.次に「幾何構造と位相構造」に関連して分担者達の行った研究について簡単に触れる。三村はリー群のホモトピー構造に関するこれまでの結果の集大成を行った。佐藤は個別エルゴード定理と加重L_p空間の関連を調べ,田中は半線形発展方程式を取り扱った。兼田は有限射影幾何におけるアークに関する総説を書き,平野は有限フロベニウス環の特徴付けを与えた。
酸化物超伝導体を用いた電荷量子三端子素子の研究

酸化物超伝導体を用いた新しい原理に基ずく電界制御型の三端子素子を実現することが本研究の目的である。素子の動作原理としては、(1)酸化物超伝導体の導電率が従来の金属超伝導体に比べキャリア密度に敏感であること、および(2)非常に微小なトンネル接合の2次元アレイにおいて生じる電荷量子化効果を利用する。本研究ではこれらの効果を用いた電界効果トランジスタ型の素子の作製を行い、電界効果を調べた。1.キャリア密度の変調を利用した電界効果素子の研究高温酸化物超伝導体の導電率はキャリア密度の変化に非常に敏感であるため、これを利用して超伝導電界効果トランジスタを実現することができる。本研究ではこれらの可能性を実験的に検証するために、BSCCO薄膜をチャネルとし、SrTiO_3をゲ-ト絶縁体に用いたMISFETを作製し、電界効果の測定を行った。20V程度のゲ-ト電圧の印加に対して、BSCCO中のキャリア濃度の変化に起因すると思われる明白なコンダクタンスの変調効果を観測した。2.微小接合における電荷量子化効果を利用した電界効果素子の研究接合寸法が非常に小さいトンネル接合では、電子のトンネリングの際のチャ-ジングエネルギ-に起因し、電荷量子化効果が生じる。このような微小接合の2次元アレイに外部電界を印加すると、誘起電荷は可動キャリアとして振まうため、高感度の電界効果素子を実現できる。本研究では酸化物超伝導体の特殊な結晶性を利用して、微小接合の2次元アレイを作製し、これらの電界効果を調べた。まず、STOを基板に用いることで均一性の良いBSCCO微粒子薄膜構造を得ることができた。またこれらの薄膜の電界効果の実験ではチャ-ジング効果によると思われる周期的な電界効果を観測した。
サヴォイ・オペラがイングリッシュネスの形成に及ぼす影響についての研究

平成22年度はサヴォイ・オペラ関連の書物2冊(単著と共著)を出版し、また、ヴィクトリア朝の小説家の演劇性について扱った論文を含む共著1冊が出版された。これまで数度にわたって科学研究費補助金を得て実施してきた19世紀英国大衆演劇についての研究とサヴォイ・オペラについての研究の成果を、このような形で世に問うことができたのは大変な喜びであった。単著については、同業者からの好意的な書評もあった。具体的な研究の進捗状況としては、昨年度手つかずの状態であったイングリッシュネスに関する資料を文献だけでなく、図版も含め収集できたことが挙げられる。これには国内の早稲田大学、同志社大学、大阪大学などの図書館にお世話になった。また、19世紀英国演劇関係のリプリントが入手できなかった代わりに、この時期の大衆文化に関する図版のリプリントを購入できたため、当時のイギリス国内の劇場や家庭内でどのような品物が使われていたか、どのような値段で購入されていたかなどといった、一見些末に見えるが重要な知見を加えることができ、具体的な文化現象の考察が可能になった。サヴォイ・オペラに関する研究書の書評(『ヴィクトリア朝文化研究』8号)や日本ヴィクトリア朝文化研究学会のニューズレターにイングリッシュネス関連の記事の寄稿を求められるなど、この研究課題に関心を寄せている同業者が増えていることを感じている。最終年度には英米の国際ギルバート&サリヴァン祭に参加する予定である。平成21年度は、『イラストレーテッド・ロンドン・ニューズ』の復刻本シリーズを部分的に購入してサヴォイ・オペラ上演当時の社会背景について知ると共に、イングリッシュネス・ブリティッシュネス関連の図書の入手も進めたが、その読解と分析には思ったよりも時間がかかった。その原因は、イングリッシュネスに関する議論がここ数年のうちに飛躍的に増大し、基本的な概念一つとっても論者間でズレが生じており、議論が噛み合わないことが多いことが判明したためである。人工的なアイデンティティ概念は、時代や使われるコンテクストによって、いかようにもその様態や意味するところの領域が変化するため、どの時代におけるイングリッシュネス・ブリティッシュネスなのか、ということに注意しなければならないことが分かった。これは、基本的な認識の相違を再確認することの大切さを今一度自覚するという点で貴重な経験であった。えてして見たいものしか見ないで研究を推し進めてしまうことが多いものだが、本研究は、そのような固定観念からは可能な限り自由でありたい。研究業績としては、2008年に東北英文学会のシンポジウムに招待されて発表した内容の一部が日本英文学会発行の『英文学研究支部統合号』第2号にプロシーディングズとしてまとめられたが、ここでの議論を踏まえた論文は、2010年5月刊行の『イギリス文化史』(昭和堂)に掲載される。また、ディケンズの公開朗読に見る身体性の復権というテーマを扱った論文が『<声>とテクストの射程』に掲載されたが、これは散文芸術に演劇性を持ち込むことで、ロゴス偏重の時代風潮に逆らおうとしたディケンズのパトスの有り様を論じたものであり、広義の演劇論であると同時にヴィクトリア朝文化論ともなっている。
アドレノメデュリン－ＲＡＭＰ２システムの病的血管新生における意義の解明

昨年までの検討では、RAMP2遺伝子欠損誘導後に、メラノーマ細胞(B16F10)の皮下移植を行うと、移植した局所での腫瘍の増大が抑制され、更に腫瘍が自壊している様子も観察された。一方、別のメラノーマ細胞(B16BL6)を足底部に移植すると、DI-E-RAMP2-/-では自然肺転移率が上昇するという結果が得られた。詳細な検討を行うと、転移先となる肺では転移が生じる前に、内皮細胞の細胞骨格異常と血管透過性亢進が生じていた。更に、集積した多くの炎症細胞から、S100タンパク質などの腫瘍細胞遊走因子が産生され、がん細胞が生着しやすい環境、「転移前土壌」が形成されていた。平成27年度は、これらの変化が、AM-RAMP2システムを活性化することで抑制され、腫瘍転移を抑制することができるか検討を進めた。RAMP2を過剰発現させた内皮細胞(RAMP2O/E)を樹立し、タイトジャンクションの裏打ちタンパクであるZO-1の免疫染色を行うと、細胞間接着が非常に強固であった。さらにDsRedを導入したB16F10メラノーマ細胞を用いて、内皮細胞との重層培養法にて腫瘍細胞接着の評価を行うと、RAMP2O/Eでは腫瘍細胞の接着が抑制されていた。RAMP2O/Eでは炎症性接着因子であるICAM-1とVCAM-1の発現も抑制されていた。最後に血管内皮細胞特異的にRAMP2を過剰発現させたトランスジェニックマウス(E-RAMP2 Tg)を樹立した。このマウスにB16BL6細胞を移植し、自然肺転移を観察すると、E-RAMP2 Tgでは、野生型マウスと比較して、腫瘍の転移を抑制し、生存率の改善を認めた。以上の結果からAM-RAMP2システムの活性化は、原発巣摘出後の術後アジュバントセラピーの治療標的となる可能性が示された。AM-RAMP2システムの血管恒常性作用に着目することで、抗転移薬への応用が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。内因性生理活性ペプチドであるアドレノメデュリンと、その受容体活性調節タンパクであるRAMP2の病態生理学的意義を明らかとするため、成体になってから遺伝子欠損誘導が可能な、誘導型の血管内皮細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(DI-E-RAMP2-/-)を樹立した。DI-E-RAMP2-/-を用いて、腫瘍移植による腫瘍血管新生を検討した結果、DI-E-RAMP2-/-では腫瘍血管新生が抑制され、腫瘍増殖が抑制されていた。一方で、原発巣摘出後、腫瘍の遠隔臓器への転移を検討したところ、DI-E-RAMP2-/-では転移が亢進するという結果が得られた。そこで、遠隔臓器における転移前の環境、すなわち転移前土壌に着目した検討を進めた。転移予定先である肺においては、RAMP2遺伝子欠損誘導後、VE-カドヘリンなどの血管内皮細胞間の接着因子の発現低下と、内皮細胞の変形や逸脱などの血管の構造異常が観察された。DI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞を分離しアクチン染色したところ、細胞骨格の形成不全が認められ、アクチンの重合に重要な役割を果たす低分子量Gタンパク、Rac1の活性低下が確認された。さらにDI-E-RAMP2-/-の肺に生じる変化を時系列で観察したところ、RAMP2欠損後早期から、肺内へのマクロファージの集積を認め、TNF-α、IL-6などの炎症系サイトカインの発現充進が認められた。肺における炎症は慢性的に継続し、RAMP2欠損誘導後の後期においては、腫瘍細胞を転移巣へと誘導するとされるS10OA8/A9の発現充進も確認された。以上の結果から、血管内皮細胞のRAMP2欠損により、1血管構造の不安定化、透過性亢進が生じ、これによって炎症細胞の接着や浸潤が起こること、2血管における慢性炎症が、腫瘍細胞の「転移前土壌」となり、腫瘍の遠隔臓器への転移を促進させることが明らかとなった。内因性生理活性ペプチドであるアドレノメデュリンと、その受容体活性調節タンパクであるRAMP2の病態生理学的意義を明らかとするため、成体において遺伝子欠損誘導が可能な、誘導型の血管内皮細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(DI-E-RAMP2-/-)を樹立した。転移予定先である肺においては、RAMP2遺伝子欠損誘導後、VE-カドヘリンなどの血管内皮細胞間の接着因子の発現低下と、内皮細胞の変形や逸脱などの血管構造異常が観察された。DI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞を分離しアクチン染色したところ、細胞骨格の形成不全が認められた。そこで肺内の血管内皮細胞を観察したところ、同様に内皮細胞の形態不全を認めた。

さらにDI-E-RAMP2-/-の肺に生じる変化を時系列で観察したところ、RAMP2欠損後早期の段階から、肺内へのマクロファージの集積を認め、TNF-α、IL-6などの炎症系サイトカインの発現亢進が認められた。肺における炎症は慢性的に継続し、RAMP2欠損誘導後の後期においては、腫瘍細胞を転移巣へと誘導するとされるS100A8/A9の発現亢進も確認された。以上の結果から、血管内皮細胞のRAMP2欠損により、1血管構造の不安定化、透過性亢進が生じ、これによって炎症細胞の接着や浸潤が起こること、2血管における慢性炎症が、腫瘍細胞の「転移前土壌」となり、腫瘍の遠隔臓器への転移を促進させることが明らかとなった。昨年までの検討では、RAMP2遺伝子欠損誘導後に、メラノーマ細胞(B16F10)の皮下移植を行うと、移植した局所での腫瘍の増大が抑制され、更に腫瘍が自壊している様子も観察された。一方、別のメラノーマ細胞(B16BL6)を足底部に移植すると、DI-E-RAMP2-/-では自然肺転移率が上昇するという結果が得られた。詳細な検討を行うと、転移先となる肺では転移が生じる前に、内皮細胞の細胞骨格異常と血管透過性亢進が生じていた。更に、集積した多くの炎症細胞から、S100タンパク質などの腫瘍細胞遊走因子が産生され、がん細胞が生着しやすい環境、「転移前土壌」が形成されていた。平成27年度は、これらの変化が、AM-RAMP2システムを活性化することで抑制され、腫瘍転移を抑制することができるか検討を進めた。RAMP2を過剰発現させた内皮細胞(RAMP2O/E)を樹立し、タイトジャンクションの裏打ちタンパクであるZO-1の免疫染色を行うと、細胞間接着が非常に強固であった。さらにDsRedを導入したB16F10メラノーマ細胞を用いて、内皮細胞との重層培養法にて腫瘍細胞接着の評価を行うと、RAMP2O/Eでは腫瘍細胞の接着が抑制されていた。RAMP2O/Eでは炎症性接着因子であるICAM-1とVCAM-1の発現も抑制されていた。最後に血管内皮細胞特異的にRAMP2を過剰発現させたトランスジェニックマウス(E-RAMP2 Tg)を樹立した。このマウスにB16BL6細胞を移植し、自然肺転移を観察すると、E-RAMP2 Tgでは、野生型マウスと比較して、腫瘍の転移を抑制し、生存率の改善を認めた。以上の結果からAM-RAMP2システムの活性化は、原発巣摘出後の術後アジュバントセラピーの治療標的となる可能性が示された。AM-RAMP2システムの血管恒常性作用に着目することで、抗転移薬への応用が期待される。誘導型の血管内皮細胞特異的RAMP2ノックアウトマウス(DI-E-RAMP2-/-)の樹立に成功し、マウスが成体になってからRAMP2遺伝子の欠損誘導を行うことが可能となった。これにより、従来はノックアウトマウスが胎生致死であるため、成体での解析が困難であった点を克服し、AM-RAMP2系の成体での病態生理学的意義を検討することが可能となった。現在、DI-E-RAMP2-/-を用いて、腫瘍の増殖、転移におけるAM-RAMP2系の意義の検討を進めている。これまでの検討から、DI-E-RAMP2-/-では、B16F10メラノーマの皮下移植において、血管新生は減弱し、腫瘍増殖が抑制されていた。その一方で、B16BL6メラノーマ細胞を用いて、原発巣摘出後の遠隔臓器への転移の検討を行ったところ、DI-E-RAMP2-/-では肺への転移が亢進するという知見を得ている。
放射線発がんリスクは被ばく時年齢によってなぜ変わる？-小脳発生過程から紐解く-

こどもは成人に比べていくつかの臓器において放射線被ばくによる発がんリスクが高いことが知られている。しかしその機構は十分にわかっていない。そこで本研究では、脳腫瘍(髄芽腫)を自然に発症し、さらに放射線被ばく後に髄芽腫を高頻度に発生するPtch1遺伝子ヘテロ欠損マウスを用いて、被ばく時年齢が異なることによる発がんリスクの違いを腫瘍発生メカニズムの観点より明らかにすることを目的とする。具体的には、照射線照射後の髄芽腫発生過程を自然発生及び放射線誘発髄芽腫前駆細胞に着目して解析をし、(1)なぜ放射線ひばくで髄芽腫のリスクが高くなるのか?、(2)なぜ被ばく時年齢の違いでがんリスクが変動するのかを明らかにし、放射線防護、特に子ども期の放射線リスク管理に重要な基礎データを提供する。平成28年度は「自然発生型と放射線誘発型前がん病変の同定」において当初予定をしていた解析方法の確立を試みたが至らなかった。そのため、マイクロダイセクション法による前がん病変の採取及びゲノム解析(LOH解析及びゲノムコピー数解析)方法の条件検討を行った。平成29年度は、上記解析方法の追加条件検討を行うとともにマウスの作出・照射・サンプリングを行った。また、「顆粒細胞の放射線初期応答」においても同様にマウスの作出・照射・サンプリングを行い、一部条件検討を行った。平成30年度は、前年度までに回収したサンプルを用いて前がん病変のゲノム解析を行った結果、非照射群と照射群とで自然発生型と放射線誘発型の発現パターンが異なっていた。以上の結果から、生後21日齢(小脳が発生するまでの間)までの間に放射線に起因するがんの誘発が認められ、がんの発生過程(前がん病変)段階である時期でも、これら遺伝的特徴を利用することにより放射線のリスクの推定を行うことが可能であることを示唆することができた。こどもは成人に比べいくつかの臓器において放射線被ばくによる発がんリスクが高いことが知られているが、その機構は十分にわかっていない。そこで本研究では、脳腫瘍(髄芽腫)を自然発症し、さらに放射線被ばく後に髄芽腫を高頻度に発生するPtch1遺伝子ヘテロ欠損マウスを用い、被ばく時年齢が異なることによる発がんリスクの違いを腫瘍発生メカニズムの観点より明らかにすることを目的とする。具体的には、放射線照射後の髄芽腫発生過程を自然発症および放射線誘発髄芽腫前駆細胞に着目して解析し、(1)なぜ放射線被ばくで髄芽腫のリスクが高くなるか?(2)なぜ被ばく時年齢で発がんリスクが変動するかを明らかにし、放射線防護、特にこども期の放射線リスク管理に重要な基礎データを提供する。平成28年度は「放射線が前がん病変形成に及ぼす影響」を明らかにするため、自然発生前がん病変と放射線誘発型前がん病変の同定を行うための条件検討を行った。また、髄芽腫のがん起源細胞である小脳・外顆粒層の顆粒細胞における放射線初期応答を明らかにするため、動物実験を開始し一部サンプルの回収を行った。研究計画調書の研究計画・方法3「自然発生前がん病変と放射線誘発型前がん病変同定」を行うため、免疫組織化学染色およびDNA FISH法の検討を行った。しかし実験方法の確立には至らなかった。そのため、マイクロダイセクション法により前がん病変を採取し、すでに実験系の確立しているLOH解析法およびゲノムコピー数の解析により同定を行うこととし実験を開始した。実験に使用するサンプルはすでに採取済みである。次ぎに、研究計画調書の研究計画・方法1「顆粒細胞の放射線初期応答」の実験を開始した。また、「H28年度研究実施計画」において、実施を計画していた研究計画調書の研究計画・方法2「顆粒細胞の増殖と移行」に関しては、実施をできなかった。こどもは成人に比べていくつかの臓器において放射線被ばくによる発がんリスクが高い事が知られている。しかしその機構は十分にわかってはいない。具体的には、放射線照射後の髄芽腫発生過程を自然発生および放射線誘発膵芽腫前駆細胞に着目をして解析をし。(1)なぜ放射線被ばくで髄芽腫のリスクが高くなるのか?(2)なぜ被ばく時年齢の違いで発がんリスクが変動するのかを明らかにし、放射線防護、特に子ども期の放射線リスク管理に重要な基礎データを提供する。平成28年度は、「自然発生型と放射線誘発型前がん病変の同定」において当初予定をしていた解析方法の確立を試みたが至らなかった。そのため、マイクロダイセクション法による前がん病変の採取およびゲノム解析(LOH解析およびゲノムコピー数解析)により平成29年度は、「放射線が前がん病変形成に及ぼす影響」においては、自然発生前がん病変と放射線誘発前がん病変の同定を行うための追加の条件検討を行い、一部のサンプルの解析を行った。また、「顆粒細胞の放射線初期応答」においてはサンプリングを行い、一部条件検討をした。H28年度に「自然発生前がん病変と放射線誘発型前がん病変の同定」で当初予定していた手法の確立にいたらず、マイクロダイセクション法を用いた分子解析法に変更をした。そのため、予定をしていた計画よりやや遅れた。しかし、H29年度は上記の解析方法により前がん病変を自然発生および放射線誘発部分に分けることができ、順調に解析を進めている。また他の解析においても順次条件検討を行い、解析を進めている。

こどもは成人に比べていくつかの臓器において放射線被ばくによる発がんリスクが高いことが知られている。しかしその機構は十分にわかっていない。そこで本研究では、脳腫瘍(髄芽腫)を自然に発症し、さらに放射線被ばく後に髄芽腫を高頻度に発生するPtch1遺伝子ヘテロ欠損マウスを用いて、被ばく時年齢が異なることによる発がんリスクの違いを腫瘍発生メカニズムの観点より明らかにすることを目的とする。具体的には、照射線照射後の髄芽腫発生過程を自然発生及び放射線誘発髄芽腫前駆細胞に着目して解析をし、(1)なぜ放射線ひばくで髄芽腫のリスクが高くなるのか?、(2)なぜ被ばく時年齢の違いでがんリスクが変動するのかを明らかにし、放射線防護、特に子ども期の放射線リスク管理に重要な基礎データを提供する。平成28年度は「自然発生型と放射線誘発型前がん病変の同定」において当初予定をしていた解析方法の確立を試みたが至らなかった。そのため、マイクロダイセクション法による前がん病変の採取及びゲノム解析(LOH解析及びゲノムコピー数解析)方法の条件検討を行った。平成29年度は、上記解析方法の追加条件検討を行うとともにマウスの作出・照射・サンプリングを行った。また、「顆粒細胞の放射線初期応答」においても同様にマウスの作出・照射・サンプリングを行い、一部条件検討を行った。平成30年度は、前年度までに回収したサンプルを用いて前がん病変のゲノム解析を行った結果、非照射群と照射群とで自然発生型と放射線誘発型の発現パターンが異なっていた。以上の結果から、生後21日齢(小脳が発生するまでの間)までの間に放射線に起因するがんの誘発が認められ、がんの発生過程(前がん病変)段階である時期でも、これら遺伝的特徴を利用することにより放射線のリスクの推定を行うことが可能であることを示唆することができた。平成29年度は、研究計画調書の研究計画・方法3「自然発生前がん病変と放射線誘発型前がん病変同定」のための実験を生後1日齢、4日齢、10日齢とすべての被ばく時年齢で行い、結果をまとめる。次ぎに、研究計画調書の研究計画・方法1(顆粒細胞の放射線初期応答)および2(顆粒細胞の増殖と移行)のサンプリングをすべての被ばく時年齢で実施し、免疫組織化学染色を行う。H30年度は、研究計画調書の計画・方法3「自然発生前がん病変と放射線誘発型前がん病変の同定」を早急に終了し、1「顆粒細胞の放射線初期応答」および2「顆粒細胞の増殖と移行」においても順次結果をまとめる。研究計画調書の研究計画・方法3「自然発生前がん病変と放射線誘発型前がん病変同定」のために免疫組織化学染色およびDNA FISH法を行う予定だったが実験系の確立に至らなかった。そのためマイクロダイセクション法による実験系に変更したため、研究計画実施の遅延および消耗品の購入項目の変更が生じた。(理由)H28年度時の計画において当初予定していた実験計画の確立するに至らなかったため、研究に若干の遅延および変更が生じた。H29年度においてはおおむね計画通りであったが、前年の遅延を埋めるほどの進展はなかった。そのため、予定金額よりも使用金額に差が生じてしまった。(使用計画)
デンタルCT画像を患歯に投影した拡張現実感表示による歯内療法支援システムの開発

歯内療法学は硬組織に囲まれた狭小な根管を治療対象としており、歯の内部に広がっている髄腔の三次元的な位置関係を把握することは重要である。本研究では、インテグラルビデオグラフィ立体画像表示システムを用いた歯の三次元拡張現実感表示の可能性を示した。インテグラルビデオグラフィ立体画像表示システムは、高密度の背面液晶ディスプレイとマイクロアレイレンズから構成される。X線CT診断装置でヒトのCT画像データを取得し、そのデータに基づいて歯の三次元サーフェスモデルを医用画像処理ソフトウェアにて構成する。医用画像処理オープンソースソフトウエアの機能を拡張して、インテグラルビデオグラフィ立体画像の作成のためのグラフィックス用演算ユニットを用いた独自のアルゴリズムにより歯の立体画像のリアルタイム重畳表示を行なった。患者・インテグラルビデオグラフィ立体画像間の座標系の統合手法として、位置と方向をリアルタイムに計測する光学式トラッキングシステムを用い、拡張現実感映像は三次元カメラにより記録した。患者位置の同定・追従により、レジストレーションが達成され、正しい位置に歯のインテグラルビデオグラフィ立体画像が重畳表示された。どの位置からも立体視が可能で、視点位置に応じた立体映像が正しく表示されていることが確認できた。患者の動きにおいても適切に検出され、立体画像はリアルタイムに更新された。患者とインテグラルビデオグラフィ立体画像を重ね合わせる拡張現実感表示により、歯を立体映像として実空間に表示し、空間的な位置関係を立体的に理解することが可能であった。
高強度ポーラス金属合金の開発

本研究は,加圧ガス雰囲気下における金属の溶融状態と凝固状態におけるガス原子の溶解度差を利用して直線的な微細孔を有するポーラス金属を作製し,ポーラス化による材料の軽量化および機能化という新しい手法を開発することを主な目的としている.具体的な本研究の第1の目的は金属・合金のポーラス化の基本原理を実験的あるいは理論的に発見し,解明することであり,さらには,その基本原理に基づいて種々の金属・合金のポーラス化の製法を確立することである.本研究の第2の目的は,高強度の優れた加工性を有するポーラス金属・合金を作製し,その応用の探索を行うことである.これまでの3年間の成果を要約すると,次の通りである.1.水素加圧雰囲気中で金属を溶解し,一方向凝固させることによってサイズの均一な,直線的な微細孔を有するポーラス銅,ポーラス鉄,ポーラスニッケルとそれらの合金を作製することに成功した.2.ポーラス銅の引っ張り強度,降伏強度を微細孔の方向と平行あるいは垂直に切り出した試料について系統的に調べた.従来の発砲金属や焼結金属に比べて格段,優れた強度を有することを明らかにした.3.強制振動法によりポーラス銅の内部摩擦を測定した結果,400°C付近にQ^<-1>が0.10.15程度のきわめて大きな内部摩擦ピークを発見した.これは微細孔内に取り込まれた水素が銅中に解離し水素原子対を形成して移動するためであると結論づけた.4.従来は水素を用いて金属をポーラス化する方法がとられていたが,我々は爆発性のない安全な窒素雰囲気でポーラス鉄を作製することに世界で初めて成功した.できたポーラス鉄は窒素による固溶強化により優れた強度を有することを見出した.5.ポーラス金属を構造材料,機能性材料として実用化するためにはより大型のポーラス金属を作る必要がある.本年度は鉄換算で5kgのポーラス鉄を作製できる大型ポーラス金属作製装置を製作した.本研究は,加圧ガス雰囲気下における金属の溶融状態と凝固状態におけるガス原子の溶解度差を利用して直線的な微細孔を有するポーラス金属を作製し,ポーラス化による材料の軽量化および機能化という新しい手法を開発することを主な目的としている.具体的な本研究の第1の目的は金属・合金のポーラス化の基本原理を実験的あるいは理論的に発見し,解明することであり,さらには,その基本原理に基づいて種々の金属・合金のポーラス化の製法を確立することである.本研究の第2の目的は,高強度の優れた加工性を有するポーラス金属・合金を作製し,その応用の探索を行うことである.これまでの3年間の成果を要約すると,次の通りである.1.水素加圧雰囲気中で金属を溶解し,一方向凝固させることによってサイズの均一な,直線的な微細孔を有するポーラス銅,ポーラス鉄,ポーラスニッケルとそれらの合金を作製することに成功した.2.ポーラス銅の引っ張り強度,降伏強度を微細孔の方向と平行あるいは垂直に切り出した試料について系統的に調べた.従来の発砲金属や焼結金属に比べて格段,優れた強度を有することを明らかにした.3.強制振動法によりポーラス銅の内部摩擦を測定した結果,400°C付近にQ^<-1>が0.10.15程度のきわめて大きな内部摩擦ピークを発見した.これは微細孔内に取り込まれた水素が銅中に解離し水素原子対を形成して移動するためであると結論づけた.4.従来は水素を用いて金属をポーラス化する方法がとられていたが,我々は爆発性のない安全な窒素雰囲気でポーラス鉄を作製することに世界で初めて成功した.できたポーラス鉄は窒素による固溶強化により優れた強度を有することを見出した.5.ポーラス金属を構造材料,機能性材料として実用化するためにはより大型のポーラス金属を作る必要がある.本年度は鉄換算で5kgのポーラス鉄を作製できる大型ポーラス金属作製装置を製作した.本研究は,加圧ガス雰曲気下における金属の溶融状態と凝固状態におけるガス原子の溶解度差を利用して直線的な微細孔を有するポーラス金属を作製し,ポーラス化による材料の軽量化および機能化という新しい手法を開発することを主な目的としている.具体的な本研究の第1の目的は金属・合金のポーラス化の基本原理を実験的あるいは理論的に発見し,解明することであり,さらには,その基本原理に基づいて種々の金属・合金のポーラス化の製法を確立することである.本研究の第2の目的は,高強度の優れた加工性を有するポーラス金属・合金を作製し,その応用の探索を行うことである.これまでの3年間の成果を要約すると,次の通りである.1.水素加圧雰囲気中で金属を溶解し,一方向凝固させることによってサイズの均一な,直線的な微細孔を有するポーラス銅,ポーラス鉄ポーラスニッケルとそれらの合金を作製することに成功した.2.ポーラス銅の引っ張り強度,降伏強度を微細孔の方向と平行あるいは垂直に切り出した試料について系統的に調べた.従来の発泡金属や焼結金属に比べて格段,優れた強度を有することを明らかにした.3.強制振動法によりポーラス銅の内部摩擦を測定した結果,400°C付近にQ^<-1>が0.10.15程度のきわめて大きな内部摩擦ピークを発見した.

これは微細孔内に取り込まれた水素が銅中に解離し水素原子対を形成して移動するためであると結論づけた.4.従来は水素を用いて金属をポーラス化する方法がとられていたが,我々は爆発性のない安全な窒素雰囲気でポーラス鉄を作製することに世界で初めて成功した.できたポーラス鉄は窒素による固溶強化により優れた強度を有することを見出した.5.ポーラス金属を構造材料,機能性材料として実用化するためにはより大型のポーラス金属を作る必要がある.本年度は鉄換算で5kgのポーラス鉄を作製できる大型ポーラス金属作製装置を製作した.本研究では高圧気体雰囲気下における金属-ガス共晶反応を利用してポア(孔)の形態を制御したポーラス金属を創製し、高強度ポーラス金属合金の物性とその応用を目指すことを主な目的とした。平成9年度には、ポーラス金属作製装置を完成させ、ポーラス銅の作製に成功した。1.ポーラス金属作製装置本装置は、20気圧の耐圧を有する高圧容器であり、水素、アルゴン、酸素などの高圧ガスを導入でき、アルミナやグラファイトるつぼを用いた高周波溶解部、溶融金属を一方向凝固させる冷却部、その他、温度、圧力計測部より構成されている。本装置は2000°C、20気圧までの高温、高圧溶解が可能である。本装置について発明特許として出願を計画している。2.ポーラス銅の作製本装置を用いて、アルミニウム、マグネシウム、銅、鉄の溶解を行ない、ポーラス金属の作製を試みた。いずれの金属においてもポーラス化できることを確認した。そのうち、特に、銅について、ポアサイズと水素あるいは水素・アルゴン混合ガスの圧力依存性、一方向に制御したポアの長さと冷却速度の関係について豊富なデータを取得することができた。我々は気泡(ポア)を繊維のように一方向に揃えることによって軽量な,しかも,ポア成長方向に強いポーラス金属を溶解凝固法によって創製することに成功した。この原理は,ガス原子が固体金属にはほとんど固溶しないが,液体ではかなり溶解するという金属系を取り上げ,液体から固体に凝固する際の過剰ガス原子が気泡を生成することによってポーラス金属を創製しようとするものであり,新しい鋳造法の創出をめざした斬新な研究であると考えている。ハース(鋳型)に水冷部を設けて流し込んだ溶融金属を下方から一方向凝固させるとポアの成長方向はそれぞれ下から上へ向かう一方向性多芯状構造,つまり,レンコン構造(Lotus-Structured)金属になることが実験的に明らかにされた。本製造方法では,ポアの方向,サイズ,ポロシティを自由に制御できる点が従来の方法と異なり,際立って優れている。このポアの形態制御パラメーターとしては,溶融温度,凝固冷却速度,水素(酸素)ガス圧力,不活性ガスとの混合体積比・圧力などが挙げられる。このようにして作製されたロータス型ポーラス銅のポアの成長方向に平行に切り出した平板状試験片を用いて室温で引張試験を行なった。ポロシティが30%程度の場合,引張強度は30%だけノンポーラス銅の場合よりも減少した。同じポロシティで比較した場合,粉末焼結金属の相対引張強度は0.10.4まで減少することを考えれば本製造法によるポーラス金属は優れていると言える。つまり,ポーラス化しても材料の比強度はノンポーラス金属の場合と何ら変らないことが明らかにされた。一方,発泡金属の相対引張強度は0.1程度と非常に小さく,脆弱な材料であることがわかる。本研究は,加圧ガス雰囲気下における金属の溶融状態と擬固状態におけるガス原子の溶解度差を利用して直線的な微細孔を有するポーラス金属を作製し,ポーラス化による材料の軽量化および機能化という新しい手法を開発することを主な目的としている.
安定型陽イオンの立体制御によるエナンチオマー選択的合成反応の開発研究

窒素や酸素を含む縮合型複環化合物において、縮合環系における結合部位の光学異性体を立体選択的に合成する方法は極めて少ない。報告者らはすでに三級アリールジアルキルアミン類が、Pd(II)化合物によって-電子酸化を受けてラジカルカチオン中間体、更にイミノニウムイオン中間体を形成し、自ら二量化するかまたは、環状オレフィンと反応して、天然の薬理活性物質の類縁体である複素三環性または四環性化合物を位置選択的、立体選択的に与えることを見いだし報告している。そこで本研究では、N,N-ジアルキルアニリン類及びN-アリールピロリジン類を反応基質とし、Pd(II)による-電子酸化によってこれらの安定型イミノニウムイオンを系中で発生させ、不斉源存在下での機能性オレフィンとの反応及び二量化反応における立体選択性、さらにはエナンチオマー選択性について検討を加えた。その結果、(1)キラルオレフィンとして利用しうる機能性オレフィンとして、マルトール、1,2-シクロヘキサジオン、シクロペンタノン-2-カルボン酸メチル、シクロペンテノン、2-ヒドロキシ-3-メチルシクロペンテノンなどを用いて、N-アリールピロリジン類との付加反応を検討したが、いずれの場合も環化付加物の収量は極めて低く(05%程度)、N-アリールピロリジンの二量化体または未閉環付加物が主生成物に成った。立体障害の影響がみられた。(2)N,N-ジアルキルアニリンにおいて,N-アルキル鎖が大きくなると付加反応が抑制され、アニリンからの脱アルキル化、オレフィンへのアルキル化、アリールアミノ化が優先的に起こることが分かった。(3)N-アリールピロリジン類は、環状オレフィンが存在しないと環化二量化してシス融着し、シン型及びアンチ型二量化体の両者を生成するが、キラルPd(II)触媒(Pdのキラル配位子としてL-酒石酸、L-プロリンメチルエステル、L-乳酸などを用いた)を存在させた場合には、シン二量化体には不斉誘起が見られなかったのに対して、アンチ二量化体ではエナンチオマー過剰な生成物が得られた。
高移動度を有するニューロ型有機半導体材料の開発

本研究では、合成の簡便さおよび高被覆率の達成を目指し、二つのメチル化シクロデキストリンが連結したπ共役分子の分子内自己包接によって生成する擬ロタキサン型の被覆モノマーを重合することにより、高い被覆率、溶解性および構造規則性を有する被覆共役ポリマーの合成に成功した。ジヨードヒドロキノンとメチル化α-CDモノトシル体との反応により二つのCDを有するジヨードベンゼン誘導体を合成した。次に、この化合物とフェニルアセチレン誘導体との薗頭カップリング反応によって共役鎖を伸長させロタキサン誘導体を合成した。続いて、トリメチルシリル基の脱保護により両末端に重合反応点としてエチニル基を有するCD連結型オリゴフェニレンエチニレン誘導体を高い収率で合成した。次に、メタノール/水=1:1中、生成した擬ロタキサンをHayカップリング条件下、末端アセチレン部位の酸化的ホモカップリングによって重合させることにより、平均分子量約6万、平均重合度n=20の重合体を得ることに成功した。得られた被覆共役ポリマーの固体状態での蛍光量子収率は、有機溶媒のみを用いた非水系反応条件下で重合することによって得られる非包接型の共役ポリマーの量子収率と比較して大きく改善されたことから、分子間相互作用が低減したことによる顕著な被覆効果が得られたと考えられる。分取SECにより高分子量成分のみを精製し(Mw=2.3×105, n=84, PDI=1.1,平均分子長=200nm)、この溶液をマイカ基板上にキャストしAFM測定を行ったところ、長さ200nmの剛直なポリマー鎖を観察することに成功した。本研究では実用的な共役ポリマー系FET材料の開発を目的とし、共役ポリマー鎖を環状絶縁物により被覆し、化学的に安定な被覆共役ポリマーの新しい合成法の開発を行ったところ、高被覆率かつ溶解性の被覆共役ポリマーの合成に成功した。即ち、メチル化CDのモノトシル体からπ共役ゲスト連結型メチル化CDを合成し、水-メタノール中で、自己包接錯体を形成させ、続く、ボラン酸アニリンとの鈴木-宮浦カップリング反応により、キャッピングを行い、固定化された[1]-ロタキサンを合成した。これの両端をアミノ基に変換後、エチニル基を有する[1]-ロタキサンモノマーへ誘導した。最後に、二価の銅塩存在下、Eglinton反応によりロタキサンモノマーの重合を行い、その経時変化をGPCにより確認したところ、5分、1時間後には多量体の存在が見られ、2日後にはモノマーが完全に消失し、被覆共役ポリマーが生成した。また、MALDI-TOF-MS測定からも、モノマーの分子量の整数倍に相当するピークが規則的に観測され、ポリマーの形成が示唆できた。得られたポリマーは強い青色の蛍光を示した。また、被覆されているため、従来の共役ポリマーに比べ、非常に高い蛍光量子収率(0.75)を示し、耐久性も兼ね備えた蛍光材料としての応用も期待できる。