hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療訴訟における証拠法規制の違いによる医療組織内の組織コミットメントに対する影響

医療紛争・事故の検証事案に対して情報開示を徹底するという原則(すべての情報を誰にも開示するという考え)は必ずしも世界の常識ではない。その理由は医療組織内の構成員コミットメントを高めるために同原則が必ずしも得策ではないという社会的判断にある。米国では患者権利を保障する仕組みがある一方、紛争において医療機関内の医療事故調査報告書など内部文書に対する開示制限を保障する法制を定めている諸州もあり、そのバランス感をわが国の紛争解決プロセスも学ぶべきである。本年度は研究の第一年度として、現地における現場の実際を把握することに重点を置いた。ミシガン州rural areaの中規模group specialty practiceを皮切りに、同州、ペンシルバニア州、マサチューセッツ州の主要大学病院などにおいて医師、看護師、さらに米国独自の資格職であるPhysician Assistant、また医療機関の経営管理職員らを対象に、個々人のキャリアヒストリー、組織の医療紛争対応方針ならびにそれらを統べる法制特にPeer Review Privilege保障制度に対する認知程度、所属組織に対するコミットメントの高さをHarold L.Angle and James L.Perryらの質問形式やAllen and Meyerらのコミットメント分類を参考にインタビュー項目を構成しヒアリングを実施した。加えて近年わが国の医療安全管理関係者から注目されてきた医療紛争解決に際し医療専門職の側から謝罪の意を伝える運動について、それを率いるリーダーにその活動の現況、課題をうかがった。これら個々人への聴取に加え、American Medical Association等連邦レベルでの専門職能代表団体での取組、50州それぞれの制度比較の最新データを提供していただいた。その結果、以下の知見を得ることができた。1.地域や規模を問わず医療紛争への対処教育は普及している2.がその内容の認知は実際高くない。3.組織ルールに従っているという前提で組織から各構成員庇護、保護について組織への信頼は意外に高い4.AMAにおいて各州liability reformの比較データ集積が行われているが、damage capsやattorneyfee limitedなどmonetary issue以外の情報は手つかず5.いわゆるsorry movementは理念的広がりをみているが、現場一般の支持を得るには至らず評価は二分。今年度の最大の成果は米国以外の欧州先進諸国、中国、南ア、ブラジルといった新興国を含む様々な国における医療過誤に対する民事訴訟、賠償の動向について比較検討する機会を得、その地で当研究成果を踏まえた報告、議論ができたことである。現在欧州ではEUのinitiative下、不法行為法の統一的適用、運用がめざされている。そのコンセンサスミーティングを兼ね2010/12、ViennaにおいてInstitute for European tort law主催によりMedical Malpractice and Compensation in Global Perspective conferenceが開催された。本会議にて、1.米国を含む先進諸国で医療紛争そのものの発生は頭打ち傾向にある2.その処理は訴訟外手段の占める割合が増えている3.無過失補償制度の導入が望ましいと考える専門家が多くその導入が徐々に進んでいる4.一方、医療機関内の医療事故調査報告書など内部文書の被害当事者、行政への開示について法制により定めている国は米国の諸州以外はない5.新興諸国では訴訟を含む医療紛争発生が経済発展とともに急速に増加している、等が明らかになった。本研究はわが国で近年進んできた医療紛争に関わる事故検証を含む情報開示原則(すべてを開示することが是という考え)が必ずしも世界の潮流ではなく、またそれが医療組織内の構成員コミットメントを高めるためには得策ではないという仮設のもと諸外国、特に紛争解決の手段先進国と思われてきた米国の実状を聴取することで検証してきた。前年度には比較対象を欧州諸国、中国、南ア、ブラジルといった新興国まで広げ、実態をつまびらかにした。その成果を重ねて報告すると、1.米国を含む先進諸国で医療紛争そのものの発生は頭打ち傾向にある2.その処理は訴訟外手段の占める割合が増えている3.無過失補償制度の導入が望ましいと考える専門家が多くその導入が徐々に進んでいる4.一方、医療機関内の医療事故調査報告書など内部文書の被害当事者、行政への開示について法制により定めている国は米国の諸州以外はない5.新興諸国では訴訟を含む医療紛争発生が経済発展とともに急速に増加している、等である。すべての紛争は解決するために存在するのではなく、紛争をおこさせない、あるいは紛争をなくすために存在する。そして組織は誤りを糾弾するために存在するのではなく、より建設的な成果をもたらすにはどうすればよいかのために存在するのである。昨今のわが国での医療紛争解決手段をめぐる議論は医療人性悪説が前提にあるようだが本質的解決にはその転換が必要ではないだろうか。
ニハ語(タンザニア南西部)の記述と隣接言語との相関

ニハ語はタンザニア南西部のザンビアとの国境付近に位置するンベヤ州で話されるバンツー語の一つである。本研究はニハ語とその隣接言語であるマリラ語のフィールドワークに基いている。音韻論、形態論、統語論の調査研究と、語彙集作成、文法記述、口頭伝承、歴史の語り、言葉遊び、歌詞のある踊りの録画録音と言語データとしての書き起こしを行なった。タンザニアでは共通語としてスワヒリ語が政治や教育の現場で用いられており、ほとんどの国民がスワヒリ語でのコミュニケーションが可能である。そのため、就労に役立つスワヒリ語(さらには英語も)に人々の関心が移っており、ともすると民族語使用に対する関心が薄れていく結果になる。ニハ人においてもそういった傾向があり、この研究は、個別言語の調査研究だけでなく、危機言語の視点からデータの収集にも重点を置いたものである。ニハ語は,タンザニア共和国とザンビア共和国の国境を挟む地域で訳60万人によって使用されているバンツー諸語の一つである。タンザニア南西部のニハ語を中心にした現地調査をもとにニハ語とその周辺言語を音韻論,形態論,統語論について対照することが最終的目標にして,本研究課題では,そのための前段階の目標としてニハ語の語彙,文法等の記述を行っている。初年度である18年度は,11月2月の期間,タンザニア共和国ンベヤ州ンポジ県において語彙調査と文法調査の一部を実施し,その結果を18年度の成果として,語彙集と文法概要としてまとめている。語彙収集は2,000調査項目を行い,約3,000語である。動植物名などのような同定の困難な語があり,リストのプロパティを補完するにはそれらの専門的知識の提供を必要とする。形態論的には,テンス・アスペクトを除くパラダイムは完成に近いので,19年度の調査で幾分修正を加えて終わる見込みである。調査はンポジ県にある宿泊施設の一室で実施した。一人の母語話者に情報提供者として協力してもらい,週30時間(月土曜日,12時17時)を基準に部屋に通勤してもらうという方法をとった。今回発生した不測の事態として,情報提供者の病気が挙げられる。脚が硬直し激痛がはしり,歩けなくなるという症状を訴えたため,調査時間を通院治療等に費やし,特に調査機関の後半は予定通り調査を行なうことができなかった。その分を補完するために,19年度は当初の予定よりも調査機関を延ばす予定である。成果物は,調査のサポートを受けた現地の大学および研究機関,そして調査地のニハ語の共同体に対して,18年度の結果として還元し,日本国内においては19年度に発表と論文投稿を行う予定である。ニハ語は,タンザユア共和国とザンビア共和国の国境をはさむ地域で,約60万人によって使用されているバンツー諸語の一つである。タンザニア南西部のニハ語を中心にした現地調査をもとにニハ語とその周辺言語を音韻論,形態論,統語論について対照することを最終的目標にして,本研究課題では,そのための前段階の目標としてニハ語の語彙,文法等の記述を行っている。2年目である19年度は, (1)語彙データの修正と補強,(2)ニハ語とマリラ語の摩擦音化の調査,(3)動詞の派生。(4)動詞の受身を中心に行なった。(1)前年度までに調査を行なった語彙データの修正と不足分の補強を行なった。(2)ニハ語には多くの語や形態で摩擦音化が観察されるので,語彙,文法を含む言語の記述には摩擦音化の分析が不可欠であるとの考えから,語彙データの補強と動詞の派生の中で摩擦音化に焦点を当てて調査した。ニハ語自体は,既に摩擦音化を起こしている言語なので,隣接言語であるマリラ語の摩擦音化に関する調査を行い,この結果をニハ語のデータと対照することが,摩擦音の分析を容易にするとして,マリラ語の摩擦音化の現地調査を実施した。(3)動詞の名詞化・形容詞化について調査した。ニハ語とマリラ語では派生の形態に大差ないのだが,派生の形態によっては摩擦音化の影響を大きく受けるため,この調査は摩擦音化の調査と関連している。(4)ニハ語には受身の形態はあるものの,受身形を作れる動詞語根は限定的であり,ニハ語における受身形は本質的な文法項目ではないと言える。ニハ語の文法体系の中で受身はどう位置づけられているのかについて調査した。研究は日程的に計画通り行われた。10月から本調査を実施し、実働で100日を行なった。

調査内容は、(1)受身、(2)摩擦音化、(3)物語の採取、(4)語彙調査を行なうという計画であった。これらの調査は、現地でのインフォーマントの協力によるインタビュー形式で行なわれた。原則的に一人の母語話者を用いて聞き取りを行ない、後にほかの話者に確認するという手順で行なわれたが、(3)物語の採取については語りのできる複数の人に協力してもらった。受身は、/-pa□p-/「産む」に対する/-pa□p-w-/「産まれる」のように、/-w-/が動詞に付くことで表わされる。しかし、意味的に受身が可能だと思われる動詞であっても、受身が作れない語も少なくない。ニハ語とマリラ語の基本語順は「主語(S)-動詞(V)-目的語(O)」であるが、/-w-/を使って受身を作れない動詞では目的語が主語に昇格せず、OSVのように目的語を動詞の前に置いて受身性が表現される。摩擦音化(Spirantization)については、ニハ語が完全に終え5母音化したのに対して、マリラ語は、不完全のままで5母音化も達成していないが、話者によっては5母音化を起している。つまり、マリラ語は5母音化の受け入れ準備がある程度済んでいるものと考えられる。物語の採取は、十九世紀以降のニハ人の歴史についてとフィクションの物語となぞなぞを採取した。語彙調査は、最終的に約2600語の語を集めることができた。ニハ語とマリラ語の両方に言えることであるが、語彙的および文法的地域差が頻繁に観察された。話者自体が地域的差異について自覚しており(つまり、地域差も言語の知識として多くの話者が持っている)、その差異を認めた上で同一言語として許容しているのであるから、話者の視点から見れば、差異の現れる文法項目や語彙は一言語の決定的特徴ではないとも考えられる。
転写障害に注目した神経変性過程の解明

1.増大ポリグルタミン鎖の転写障害機序の時間軸の解明(小野寺)テトラサイクリンで発現誘導可能な、ポリグルタミン鎖含有蛋白の、安定発現系を開発した。この系を用い、増大ポリグルタミン鎖が、発現誘導を受けたのち引き起こされるCREB依存性の転写障害の時間軸を明らかとし,CRE配列依存性の転写障害が極めて早期から引き起こされること,凝集体の形成とは関連がないことを明かとした.さらにこの安定発現系の解析から,増大ポリグルタミン鎖が早期からUPS系に障害を引き起こすことを明かとし,かつ,増大ポリグルタミン鎖の細胞内代謝が遅延していることを明らかとした.加えてこの転写抑制に先行する、増大ポリグルタミン鎖の初期変化を可視化することに成功した。2.アプラタキシンの機能の解明(五十嵐)ヒトAPTXはXRCC1と結合することを我々は明らかとした.この関係より、まずNERに関係する他の蛋白(polynucleotide kinase phosphatase(PNKP), poly(ADP-ribose)polymerase, DNA-polymerase-β,DNA ligase IIIα)との結合の有無を、免疫沈降法にて確認し,APTXがpoly(ADP-ribose)polymeraseと複合体を形成することを明らかとした。さらにAPTXの新規機能を明らかとした。3.アプラタキシンノックアウトマウスの解析(小宅)キメラマウスよりホモ接合体を作成した。XRCC1など多くのDNA異常修復関連蛋白のノックアウトマウスホモ接合体は胎生致死であることが知られている。しかし、得られたAPTXホモマウスは胎性致死ではなかった.現在まで(2年)表現型を表してはいない。この線維芽細胞はDNA損傷を誘発する薬剤に対して脆弱性を示すことを明らかとした。1.増大ポリグルタミン鎖の転写障害機序の時間軸の解明(小野寺)テトラサイクリンで発現誘導可能な,ポリグルタミン鎖含有蛋白の,安定発現系を開発した。この系を用い、増大ポリグルタミン鎖が,発現誘導を受けたのち引き起こされるCREB依存性の転写障害の時間軸を明らかとし,CRE配列依存性の転写障害が極めて早期から引き起こされること,凝集体の形成とは関連がないことを明かとした。さらにこの安定発現系の解析から,増大ポリグルタミン鎖が早期からUPS系に障害を引き起こすことを明かとし,かつ,増大ポリグルタミン鎖の細胞内代謝が遅延していることを明らかとした。2.アプラタキシンの機能の解明(五十嵐)ヒトAPTXはXRCC1と結合することを我々は明らかとした。この関係より,まずNERに関係する他の蛋白(polynucleotide kinase phosphatase(PNKP),poly(ADP-ribose)polymerase, DNA-polymerase-β,DNA ligase IIIα)との結合の有無を,免疫沈降法にて確認し,APTXがpoly(ADP-ribose)polymeraseと複合体を形成することを明らかとした。さらにPNKPとの相同性からkinase活性,phosphatase活性の有無を確認中である。しかし,得られたAPTXホモマウスは胎性致死ではなかった。

この系を用い、増大ポリグルタミン鎖が、発現誘導を受けたのち引き起こされるCREB依存性の転写障害の時間軸を明らかとし,CRE配列依存性の転写障害が極めて早期から引き起こされること.凝集体の形成とは関連がないことを明かとした.さらにこの安定発現系の解析から,増大ポリグルタミン鎖が早期からUPS系に障害を引き起こすことを明かとし,かつ,増大ポリグルタミン鎖の細胞内代謝が遅延していることを明らかとした.加えてこの転写抑制に先行する、増大ポリグルタミン鎖の初期変化を可視化することに成功した。2.アプラタキシンの機能の解明(五十嵐)ヒトAPTXはXRCC1と結合することを我々は明らかとした.この関係より、まずNERに関係する他の蛋白(polynucleotide kinase phosphatase (PNKP),poly(ADP-ribose)polymerase, DNA-polymerase-β,DNA ligase IIIα)との結合の有無を、免疫沈降法にて確認し,APTXがpoly(ADP-ribose)polymeraseと複合体を形成することを明らかとした。さらにAPTXの新規機能を明らかとした。3.アプラタキシンノックアウトマウスの解析(小宅)キメラマウスよりホモ接合体を作成した。XRCC1など多くのDNA異常修復関連蛋白のノックアウトマウスホモ接合体は胎生致死であることが知られている。しかし、得られたAPTXホモマウスは胎性致死ではなかった.現在まで(2年)表現型を表してはいない。この線維芽細胞はDNA損傷を誘発する薬剤に対して脆弱性を示すことを明らかとした。
骨代謝における骨細胞を中心とした細胞情報伝達機構の解明

骨代謝における細胞間情報伝達機構の解明を目的とし、主として骨細胞についての研究を行ってきた。Lynda F. Bonewaldより提供された骨細胞cell line(ML0-Y4)を用い、Vitamin D3のnon-genomic reactionである細胞膜カルシウムチャンネル活性を、共焦点レーザーを用い、蛍光顕微鏡下に単一細胞におけるカルシウム濃度変化としてとらえた。それによると、1,25-(OH)_2-Vitamin D3では、濃度依存性に細胞内カルシウム濃度上昇傾向があることが確かめられた。また、24,25-(OH)_2-Vitamin D3でも細胞内カルシウム濃度上昇傾向を認めた。1,25-(OH)_2-Vitamin D3での海綿骨での骨量増加、24,25-(OH)_2-Vitamin D3での皮質骨での骨量増加の報告を踏まえ、細胞応答の差について考察した。また引き続き、培養細胞での骨特異蛋白(ALPとOsteocalsin)の検討と、培養細胞の骨化傾向をあわせて検討した。次に、同一個体より単離したprimary culturecell(骨細胞と骨芽細胞)でのVitamin D3応答の様子を確認した。骨細胞と骨芽細胞の共存培養では、現在至適条件の設定に困難したが、樹状突起を中心に細胞間接着に注目して検討した。その他、性ホルモンのうちエストロゲンを用いたが、その細胞膜カルシウム濃度変化に及す影響は、少ない。またメカニカルストレスを加えた実験を行った。メカニカルストレス単独では、明らかなカルシウム濃度変化は、見出せなかったが、刺激誘導として前述のVitamin D3等の細胞応答への影響や細胞外カルシウム濃度変化に対する影響について実験を行った。これらの結果は、骨細胞の細胞間情報伝達機構の指導的働きと特異性の解明につながる可能性があるものと考えている。本研究は、骨細胞を中心とした骨代謝についての研究であり、その中で得に情報伝達機構の一つである細胞内カルシウム濃度の変化に注目している。またVitamin D3は骨代謝において重要なホルモンであるが、その作用としてオステオカルシンの合成など遺伝子を介するもの(genomic reaction)と、細胞膜カルシウムチャンネル活性など瞬時におこるnon-genomic reactionが知られている。まず、Mikuni-Takagakiらの方法によって、ラット胎児よりの骨細胞単離を行った。骨細胞収集率はまだ低いものの、樹状突起の発達した細胞が得られており、またこれら細胞は免疫染色にてオステオカルシンが豊富にあることを確認した。次にカルシウムindicator(Fura-3AM)を用い、flow cytometerにて単離した細胞群にVitamin D3を加え、カルシウム上昇傾向のあることが確かめられたが、細胞の単一性の問題が避けられない。よって、共焦点レーザーを用い、蛍光顕微鏡下に単一細胞におけるカルシウム濃度変化の検討に移行した。現在さらにLynda F.Bonewaldより了解を得、骨細胞cell line(MLO-Y4)を用い、至適条件設定および骨細胞としての反応の最終確認を予定している。この後、再度primary culturecellを用い、同一個体より単離した骨細胞と骨芽細胞での反応の差異について、カルシウムチャンネル活性効果ある各種ホルモン(副腎皮質ホルモン、性ホルモンなど)や、細胞外カルシウムの変化や、メカニカルストレスなどの環境条件を変更して実験を進めていく。これらの結果は、骨細胞originにつながる可能性があるものと考えている。
高温超伝導を目指したダイヤモンドおよび関連物質の表面伝導電界制御

高温超伝導の発現を目指し、ダイヤモンドおよびシリコンなどの関連物質の表面伝導の電界制御を行った。イオン液体を用いた電界効果によって高密度キャリアをノンドープダイヤモンド水素終端表面に蓄積し、金属的な伝導の観測に成功した。さらに原子レベルで平坦な水素終端(111)表面においてダイヤモンドの量子振動(シュブニコフ・ドハース振動)の観測に初めて成功した。またダイヤモンド表面の結晶方位によって伝導特性が大きく異なることを明らかにし、水素終端(100)表面ではキャリアのスピンに起因する特異な磁気抵抗効果を発見した。ダイヤモンドの表面にイオン液体を用いた電界効果によって高密度伝導キャリアを蓄積し、高温超伝導および強電界下新規物性の発現を目指す研究を推進した。電界効果によって水素終端ノンドープダイヤモンド表面に10^13 cm^-2台の面密度のホールキャリアを蓄積することで、抵抗がほとんど温度依存しない金属的な表面伝導状態を得ることに成功し、この詳細についてJ. Phys. Soc. Jpn.誌(82, 074718 (2013))に発表した。このような高密度キャリアは、理論的には表面から1 nm程度の深さまでに閉じ込められていると予想される。研磨したダイヤモンド基板の表面粗さはRMS値で0.5 nm程度であり、伝導への影響が懸念される。そこで、1マイクロメートルを超えるテラス幅を持つ原子レベルで平坦な(111)ダイヤモンド表面を準備し、その上にデバイス構造を作製した。電界効果によって金属状態にし、低温で磁気抵抗を測定したところ、シュブニコフ・ドハース(SdH)振動の観測に成功した。ダイヤモンドはボロンドープによっても金属化するが、不純物密度が高く散乱時間が極めて短いため、われわれの知る限りこれまでダイヤモンドにおける量子振動観測の報告はなかった。結晶に乱れをもたらさない電界効果による金属化によって、はじめて観測が可能になったと言える。SdH振動は磁場の表面垂直成分のみに依存し、2次元的なフェルミ面の存在を示した。またSdH振動の解析から、表面伝導キャリアの有効質量や散乱時間をはじめて評価することができた。技術的には、イオン液体への水、酸素の混入をできる限り抑えるため、試料の加熱、イオン液体の塗布、試料ホルダの封止(極低温まで耐えられる)、の一連の作業をAr雰囲気のグローブボックス内(水、酸素濃度1 ppm以下)で行えるようにした。ダイヤモンドおよびその関連物質の表面にイオン液体を用いた電界効果によって高密度伝導キャリアを蓄積し高温超伝導および強電界下新規物性の発現を目指す研究を進めた。前年度に、原子レベルで平坦な水素終端ダイヤモンド表面に電界効果によって高密度ホールキャリアを蓄積させることで、ダイヤモンドのシュブニコフ・ドハース振動の観測にはじめて成功した。この研究を進展させ、Physical Review B誌への掲載および国際学会での口頭発表を行った。電界効果によって不純物(ボロン)ドープの場合に比べて高移動度の金属状態を形成できたことが、このシュブニコフ・ドハース振動の観測に結び付いた。本年度はさらに移動度の高い試料を作製するために、基盤技術の開発を行った。デバイス作製プロセスを工夫し、化学気相合成直後のみならずデバイス作製後もレジスト残渣のほとんどない清浄な表面を維持することに成功した。また、表面が平坦でかつ残留ボロン濃度の低いダイヤモンドを成膜するために、新たに化学気相合成装置の立ち上げを行った。残留ボロン濃度がこれまでに比べて十分低く原子レベルで平坦な表面を準備することに成功した。シリコンカーバイド表面へのイオン液体を用いた電界効果によるキャリア蓄積の研究も進めた。4H-SiC表面にオーミック電極を形成し、電気二重層電界効果トランジスタを作製した。ただこれまでの実験ではゲート電圧印加によってほとんど電気伝導が変化しなかった。表面準位がキャリアをトラップしていると考えられ、その低減のために表面終端処理の改良を進めている。われわれはこれまでに、電気二重層電界効果によって水素終端ダイヤモンド(111)表面にキャリア(ホール)を蓄積させ、ダイヤモンドにおける量子振動の初めての観測などに成功してきた。(111)表面の低温における磁気抵抗は負(磁場の増加とともに抵抗が下がる)であった。この負の磁気抵抗は、弱局在効果によるものだと考えられる。一方、本研究において水素終端(100)表面の磁気抵抗を低温(2-10 K)において詳しく測定したところ、予期せぬことに、その符号は正であった。この正の磁気抵抗は古典的な軌道による磁気抵抗に比べて極めて大きく、また、磁場の方位にあまり依存しなかった。これらの特徴から、キャリアの軌道ではなくスピンに起因する磁気抵抗であると考えられる。さらに、面平行磁場に対する磁気抵抗比[ρ(B)-ρ(0)]/ρ(0)が、試料やゲート電圧の値によらず、(磁場B)/(温度T)の関数として表されることがわかった。このことは、乱れた系の電子相関の理論などでは説明が難しい。本研究で発見した水素終端ダイヤモンド表面におけるスピン依存伝導は、今後ダイヤモンドスピントロニクスの実現に向けて重要な意味をもつと考えられる。また、水素終端シリコン(111)表面への電気二重層電界効果キャリア注入の研究も進めた。ダイヤモンドに比べてシリコンの水素終端は不安定なため、酸化されないように試料作製および測定準備に注意を払った。ゲート電圧印加によって、ノンドープシリコン表面のシート抵抗をkΩ台にまで下げることに成功した。

イオン液体を用いた電界効果によって高密度キャリアをノンドープダイヤモンド水素終端表面に蓄積し、金属的な伝導の観測に成功した。さらに原子レベルで平坦な水素終端(111)表面においてダイヤモンドの量子振動(シュブニコフ・ドハース振動)の観測に初めて成功した。またダイヤモンド表面の結晶方位によって伝導特性が大きく異なることを明らかにし、水素終端(100)表面ではキャリアのスピンに起因する特異な磁気抵抗効果を発見した。昨年度にセレンディピティ的な成果として、電界誘起キャリアによるダイヤモンドのシュブニコフ・ドハース振動の観測にはじめて成功した。これにより、量子ホール効果の発現などこれまで目を向けられてこなかったダイヤモンドの高移動度キャリアによる新規量子輸送現象発現の可能性が開かれた。本年度はより高移動度の試料作製を目指して、基盤的な技術開発を進めた。化学気相合成装置の立ち上げなど条件出しに時間のかかる作業が多かったが、おおむね順調に進展したと考える。ダイヤモンドに電界効果によって10^13 cm^-2以上のキャリアを蓄積させた場合、ダイヤモンドの低い誘電率を反映して、表面から1 nm程度までの浅い領域にキャリアが閉じ込められる。このため電気的な特性は、レジスト残渣や吸着物など表面の汚れの影響を受けやすい。この状況は単一原子層のグラフェンの場合と似ている。グラフェンの場合には、高電流アニールなどの方法で表面を清浄化し電気的な特性を向上させる研究が行われている。われわれは、デバイス作製方法を工夫し、原子レベルで平坦で清浄な表面を化学気相合成直後とほとんど変わらずデバイス作製後も保持させることに成功した。新たに立ち上げた化学気相合成装置を使って、残留ボロン濃度がこれまでに比べて十分低く原子レベルで平坦な表面を準備することにも成功した。また研究計画に従い、シリコンカーバイド表面へのイオン液体を用いた電界効果によるキャリア蓄積の研究も進めた。電界効果によるダイヤモンドへのn型キャリア蓄積を目指した実験も行ったが、未だ成功していない。これについては継続して研究を行っていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。低温物性実験本年度はより高移動度のダイヤモンド試料を作製するための基盤技術の開発に努めた。今後はこれを基に作製したダイヤモンド電気二重層電界効果トランジスタの特性を極低温まで注意深く測定し、超伝導や量子伝導現象の探索を行う。また、これまでに成功していない電界効果によるダイヤモンドへのn型キャリア蓄積を達成したい。このため現在、表面終端や電極を改良した試料の作製を行っている。シリコンカーバイド電気二重層電界効果トランジスタについては、これまでに電圧印加によって伝導度の変化がほとんど見られなかった。本年度行った表面処理では高密度の表面準位が存在しキャリアがトラップされていると考えられる。表面準位密度を低減した試料を作製し、電界効果による伝導度制御を達成する。
平面芳香族性に限定されない新規縮環ポルフィリンの創出

トリメチレンメタン(TMM)は最も単純な非ケクレ型ジラジカルであり、スピンがペアを作る傾向に反して三重項を最安定状態に持つ。この特異な電子状態や反応性は古くから注目を集めてきたが、無置換のTMMは非常に反応性が高く極低温状態でのみ安定に存在可能である。本研究では、ポルフィリンの高いラジカル安定化能力を用いることでTMMの大幅な安定化を達成し、その分子の構造と物性を単結晶X線結晶構造解析、紫外可視近赤外吸収スペクトル・電気化学・磁気測定、理論計算によって精査した。この分子は固体状態での保存と溶液状態での数時間程度の取り扱いが可能なほどの安定性を示し、大きな一重項・三重項エネルギーギャップを保持していることが明らかとなった。また、2つの窒素原子をメタおよびパラの位置関係で精密に埋め込んだポルフィリン二量体の合成と、そのジカチオン種における磁性相互作用についても調査を行なった。得られた二量体の電子吸収スペクトルや酸化還元挙動は、縮環したジアリールアミノ基および分子内のポルフィリン間相互作用による効果を大きく反映したものとなった。また、β位を適切に保護することでシリカゲルによる精製が可能なほどの高い安定性を有するジカチオン種への変換が可能であった。これらの分子内スピン間相互作用を温度可変SQUID磁気測定によって調査したところ、2つの窒素原子の位置関係に応じて強磁性・反強磁性的となること、またパラ体においても明確な開殻性を持つことが判った。通常パラフェニレンジアミンのジカチオン種はESR信号や常磁性を示さない閉殻化合物であり、本研究は、パラフェニレンジアミニウムジカチオンの潜在的な開殻性を引き出す新たな手法として、周辺部へのスピン密度の非局在化が有効であることを示した点で重要である。ポルフィリンを用いたラジカルの安定化に関しては、合成や取扱の困難さにもかかわらずトリメチレンメタンを埋め込んだ三重項ジラジカル種の物性を詳細に調査することができた。安定性と強い強磁性的なスピン間相互作用の両立は、ポルフィリンを用いた安定ラジカルのさらなる発展性を示唆する結果である。2つの窒素原子をメタおよびパラの位置関係で精密に埋め込んだポルフィリン二量体の合成と、そのジカチオン種の磁性相互作用に関する調査も実施することができた。合成したジカチオン種は、通常は閉殻化合物であるパラフェニレンジアミンのジカチオン種類縁体であるパラ体においても明確な開殻性を示すことが判った。このことは、ポルフィリンを基盤としたラジカルの化学が、ラジカルの安定化のみならずスピン密度の非局在化による分子磁性の制御を可能にすることを示した点で重要な成果であった。本研究ではポルフィリン周辺部に縮環させることでラジカル種となる化合物やラジカル中心を複数持つ分子の合成を達成しており、今後は複数のポルフィリンをらせん状に連結した分子を合成することで長波長領域における強い円偏光二色性など興味深い性質の発現を試みる。また、ポルフィリンを用いたラジカル分子の化学を拡張することで、新たな高スピン化学種を安定な化合物として単離・物性評価することを目指す。具体的には、ジフェニルアミン縮環ポルフィリンの縮環フェニル基を共有した多量体の合成を行い、複数のポルフィリンをらせん状に連結した分子構造と長波長領域での円偏光二色性の関係について調査する。それらの発光特性についての評価も行う。また、これまでに得られた知見を用いて、空気下でも取り扱える程度にまでポルフィリンによって安定化された三重項カルベンの創出とその基礎物性の評価を目指す。有機ラジカルは特異な磁気・電気化学特性を示す材料として近年注目を集めており、安定な構造モチーフの新規開拓は重要な課題である。キラル光学特性を併せ持つラジカル分子は魅力的であり、本研究ではらせん構造に非局在化したスピン密度分布を有し空気下でも安定な中性ラジカル種の合成に初めて成功した。らせん型ラジカルの構造と物性については、単結晶X線結晶構造解析、紫外可視近赤外吸収スペクトル・電気化学・磁化率測定、理論計算を行い調査した。らせん構造を持たない分子と異なる特徴として、πスタック2量体形成が起こりにくいために固体状態においても単量体由来の磁性が観測された。高い安定性ゆえにキラルカラムを用いた光学分割が適用可能で、ラジカル由来の軌道が関与する遷移である1300 nm付近まで円偏光二色性が見られた。ポルフィリンを用いたラジカルの安定化に関しては、その合成の困難さにもかかわらずトリメチレンメタンを埋め込んだ目的化合物を高い安定性を有した分子として得ることができ、その物性を詳細に調査することができた。

安定性と強い強磁性的なスピン間相互作用に関する知見はポルフィリンを用いた安定ラジカルの可能性を押し広げるものとなった。また平面分子が示さない性質である円偏光二色性を示す分子群を新たに合成することができた。らせん構造に非局在化したスピン密度分布を有する中性ラジカル種で、空気下でも十分な安定性を示すものとしては初めての例であり、ラジカル由来の軌道が関与する遷移においても円偏光二色性が見られたのは重要な知見であった。トリメチレンメタン(TMM)は最も単純な非ケクレ型ジラジカルであり、スピンがペアを作る傾向に反して三重項を最安定状態に持つ。この特異な電子状態や反応性は古くから注目を集めてきたが、無置換のTMMは非常に反応性が高く極低温状態でのみ安定に存在可能である。本研究では、ポルフィリンの高いラジカル安定化能力を用いることでTMMの大幅な安定化を達成し、その分子の構造と物性を単結晶X線結晶構造解析、紫外可視近赤外吸収スペクトル・電気化学・磁気測定、理論計算によって精査した。この分子は固体状態での保存と溶液状態での数時間程度の取り扱いが可能なほどの安定性を示し、大きな一重項・三重項エネルギーギャップを保持していることが明らかとなった。また、2つの窒素原子をメタおよびパラの位置関係で精密に埋め込んだポルフィリン二量体の合成と、そのジカチオン種における磁性相互作用についても調査を行なった。得られた二量体の電子吸収スペクトルや酸化還元挙動は、縮環したジアリールアミノ基および分子内のポルフィリン間相互作用による効果を大きく反映したものとなった。また、β位を適切に保護することでシリカゲルによる精製が可能なほどの高い安定性を有するジカチオン種への変換が可能であった。これらの分子内スピン間相互作用を温度可変SQUID磁気測定によって調査したところ、2つの窒素原子の位置関係に応じて強磁性・反強磁性的となること、またパラ体においても明確な開殻性を持つことが判った。通常パラフェニレンジアミンのジカチオン種はESR信号や常磁性を示さない閉殻化合物であり、本研究は、パラフェニレンジアミニウムジカチオンの潜在的な開殻性を引き出す新たな手法として、周辺部へのスピン密度の非局在化が有効であることを示した点で重要である。ポルフィリンを用いたラジカルの安定化に関しては、合成や取扱の困難さにもかかわらずトリメチレンメタンを埋め込んだ三重項ジラジカル種の物性を詳細に調査することができた。安定性と強い強磁性的なスピン間相互作用の両立は、ポルフィリンを用いた安定ラジカルのさらなる発展性を示唆する結果である。2つの窒素原子をメタおよびパラの位置関係で精密に埋め込んだポルフィリン二量体の合成と、そのジカチオン種の磁性相互作用に関する調査も実施することができた。合成したジカチオン種は、通常は閉殻化合物であるパラフェニレンジアミンのジカチオン種類縁体であるパラ体においても明確な開殻性を示すことが判った。このことは、ポルフィリンを基盤としたラジカルの化学が、ラジカルの安定化のみならずスピン密度の非局在化による分子磁性の制御を可能にすることを示した点で重要な成果であった。本研究の成果を含め、ポルフィリンを周辺部に有するラジカル分子における構造と安定性の関係についての知見がかなりの程度まで蓄積されてきたため、次の段階としてラジカル中心を複数持つ分子群における構造とスピン間の磁気的相互作用の強さに興味がもたれる。
ローカルスケールの大気海洋相互作用が海洋生態系に及ぼす影響の評価

本研究では、海洋生態系・物質循環モデルを現場観測による生物地球化学的データにより補いながら、中緯度の縁辺海・沿岸域における生態系・物質循環を現実に近い形で再現することをめざした。そして、ローカルスケールの物理環境変化が海洋生態系・物質循環に及ぼす影響の実態を把握すると共に、支配的な物理・生物地球化学的過程を明らかにすることを目的とした。一般的に、中緯度の代表的な縁辺海の1つである東シナ海黒潮域は、貧栄養で小型ラン藻類が優占する生産性の低い海域であり、富栄養で大型ケイ藻類が優占する生産性の高い海域に比べ、魚類の仔稚魚にとっては餌が少なく生残に不適な環境であると考えられてきた。しかし実際には、この海域は我が国の重要な水産資源であるサバやアジの主要産卵場となっており、このギャップを埋めるメカニズムについては未解明であった。本研究では、この東シナ海黒潮域において、2012年に引き続き現場観測を実施し海洋生態系の劇的変化を捉えると共に、その変化を引き起こすフロント渦について数値モデルによる解析を行った。現場観測からは、黒潮流軸付近の亜表層に発生したフロント渦の通過に伴い、栄養塩を多く含む黒潮中層水が有光層下部まで湧昇し、栄養塩環境が改善されること。それに伴い貧栄養環境に適応した小型ラン藻類主体の生態系から富栄養環境に適応した大型ケイ藻類主体の生態系へと劇的な変化が生じることが明らかとなった。高解像度海洋物理モデルを用いた解析からは、このようなフロント渦が、海洋の表層ではなく亜表層で卓越すること、710日毎に定期的に発生・通過していることが初めて明らかとなった。本研究から、東シナ海黒潮域では、フロント渦というローカルスケールの物理環境変化に低次生態系が素早く応答し、定期的に仔稚魚にとって良い環境が形成され、魚類の主要な産卵場になっている可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、海洋生態系・物質循環モデルを現場観測による生物地球化学的データにより補いながら、中緯度の縁辺海・沿岸域における生態系・物質循環を現実に近い形で再現することをめざす。そして、ローカルスケールの物理環境変化が海洋生態系・物質循環に及ぼす影響の実態を把握すると共に、支配的な物理・生物地球化学的過程を明らかにすることを目的とする。今年度は、主に、代表的な中緯度の縁辺海である東シナ海黒潮域において、現場集中観測により捉えた海洋低次生態系の劇的な変化について詳細な解析を行った。東シナ海黒潮域は、一般的には貧栄養で小型ラン藻が優占し生産性の低い海域であり、富栄養で大型ケイ藻が優占する生産性の高い海域に比べて魚類の仔稚魚にとっては餌が少なく産卵場としては適していない。しかしながら、実際には、この海域は我が国の重要な水産資源であるサバやアジの主要な産卵場となっており、それらを下支えするメカニズムについては未解明な部分が多い。本研究の現場集中観測により、黒潮流軸付近の亜表層に発生したフロント渦の通過に伴い栄養塩を多く含む黒潮中層水が有光層下部まで湧昇し、栄養塩環境が改善されたことによって、貧栄養環境に適応した小型ラン藻主体の生態系から富栄養環境に適応した大型ケイ藻主体の生態系へと劇的な変化が生じたことが明らかとなった。このような亜表層におけるフロント渦や生態系応答は、人工衛星による海表面データから見つけることができず、現場観測により初めて明らかにすることができた。このようなローカルスケールの亜表層フロント渦が定期的に発生することにより、この海域の生産性が高められ、魚類の主要な産卵場になっている可能性が示唆された。

本研究から、東シナ海黒潮域では、フロント渦というローカルスケールの物理環境変化に低次生態系が素早く応答し、定期的に仔稚魚にとって良い環境が形成され、魚類の主要な産卵場になっている可能性が示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に予定していたローカルスケールの環境変化に対する生態系応答の解析、生態系物質循環モデルの調整・応用、既報観測データの収集、それぞれほぼ計画通りに進んでいるため、順調に推移しているといえる。研究はおおむね順調に進んでいるため、研究の推進方策を大きく変更する予定はない。
WC-Co合金工具のリユースのためのダイヤモンド膜除去技術の開発

本研究では、カーボンファイバーの穴あけ加工に必要とされるダイヤモンドコーテッド工具について、摩耗したダイヤモンド膜を効率的に除去するための大気圧プラズマトーチを開発してダイヤモンド膜の除去の可能性を検討した。その結果、2.54GHzのマイクロ波を用いた高密度大気圧プラズマ(1.2kW)を安定して長時間照射できるトーチを製作した。また、Arプラズマ中に酸素を添加することで、ダイヤモンド膜を効率良く除去できることを明らかにした。また、多結晶ダイヤモンドの除去に対して、粒界の選択的なエッチングや結晶方位依存性が認められないプラズマ条件を確立した。初年度は手持ちのマグネトロン発信機をベースに大気圧プラズマ発生システムの構築を行った。具体的には、使用を予定しているAr, He, O_2, H_2, CF_4の各種ガス配管と定量供給のためのプログラム式マスフローコントローラーを購入し設置した。プラズマトーチについては、トライアンドエラーを繰り返しながら、安定して大気圧プラズマを発生できる基本構造を見いだすことができた。予備的な実験の結果では、化学的安定性の高いダイヤモンド膜を高速でエッチング可能と推察される高密度プラズマの生成に成功した。プラズマ密度が高いためにトーチ形状を真円から楕円、矩形と変化させた場合でもノズル形状と同等の照射形状のプラズマが得られることも確認した。長時間の使用に対応できる冷却機能の付与が課題である。評価対象のダイヤモンド膜にプラズマを照射するためのX-Yステージの製作を完了し、パソコンから任意の移動速度で制御できるシステムとした。すなわち、大気圧プラズマによるダイヤモンド膜の除去加工に関する基本的なハードの準備は完了した。ダイヤモンド膜の合成については、通常(ノンドープ)のダイヤモンド膜の他に導電性を付与したボロンドープダイヤモンド膜も用意できる体制を整えた。ダイヤモンド膜へのプラズマ照射実験についても予備実験を開始している。比較的プラズマが安定するHeをベースとした照射実験によれば、ダイヤモンド基板がかなり加熱されることが明らかとなり、ダイヤモンド膜の表面性状に変化が認められた。次のステップである本格的なエッチング条件の最適化に必要な準備が整ったことを確認した。新型の航空機における構造部材へのカーボンファイバーの使用率は50%以上を占め、大量生産が開始されつつある。カーボンファイバーの加工にはダイヤモンドコーテッド工具(ドリル・エンドミル)が不可欠であり、基材には超硬合金(WC-Co合金)が用いられる。超硬合金は高価であるというコスト面での制限だけでなく、戦略元素であるタングステン、コバルトから構成されており、代替えできる素材は今のところ存在しない。本提案技術は、使用後のダイヤモンドコーテッド工具を対象に、効率的にダイヤモンド膜の除去を行う大気圧プラズマ処理技術を確立し、再生コーティングにより基材のリユースを実現し生産コストの低減のみならず戦略元素の有効利用を実現するものである。初年度は手持ちのマイクロ波発信器をベースに大気圧プラズマ発生トーチを試作して、ダイヤモンド膜のエッチングが可能であることを確認した。ただし、プラズマ密度が高いためにトーチの発熱が大きく耐熱性に問題があることが明らかとなった。今年度は、高いマイクロ波出力による大気圧プラズマを長時間にわたり安定して発生できる水冷方式のトーチを製作し改良を加えた。また、プラズマ発生のトリガーとなるアンテナの設置場所、大きさ等についても最適化を進め再現性の向上を図った。ダイヤモンド膜への照射実験については、Arガスをベースとして水素、酸素の添加を試みた。具体的なダイヤモンドのエッチングに関して、酸素と水素の添加が効果的であることを確認した。さらに発光スペクトルの測定を行い、それぞれの添加ガスに由来する発光ピーク強度の増大に伴いダイヤモンド膜のエッチング効果が増大することを確認した。最終ステップである効率的なダイヤモンドエッチング条件の確立のための準備が整った事を確認した。本研究は使用後のダイヤモンドコーテッド工具を対象に、効率的にダイヤモンド膜の除去を行う大気圧プラズマ処理技術を確立し、再生コーティングにより基材のリユースを実現し生産コストの低減のみならず戦略元素の有効利用を実現することを目的とした。平成24年度に得られた研究成果は以下の通りである。(1)手持ちのマイクロ波プラズマ発信器(1.2kW)を利用して自作した大気圧プラズマトーチについて、プラズマの再現性を向上させるために添加ガス導入用のインナーガラスチューブの位置を微調整できるようなマイクロメータヘッドを用いる機構を付け加えた。(2)アルゴンプラズマ中に酸素および水素の添加ガスを加えた場合の、効率的な活性種の生成が可能なノズルの形状とインナーチューブの位置関係を最適化した。(3)ダイヤモンド膜への照射実験によりエッチングの効果について検討を行った。

Arガスをベースに水素、酸素を加えた大気圧プラズマの発光スペクトルとエッチング状況の観察を行い、酸素添加プラズマのエッチング効率が高い事を明らかにした。さらに、ダイヤモンド膜の下地基板の質量によりエッチング時の基板温度が異なることから、基板温度がエッチング効率に及ぼす効果についても検討を行った。大気圧プラズマトーチを自作し、高密度プラズマを安定して長時間維持できることを確認した。さらに、Arガスをベースに酸素、水素を添加することでダイヤモンド膜のエッチングが可能であることを確認した。また、発光スペクトルより酸素、水素に起因する発光強度とダイヤモンド膜のエッチング効果に強い相関関係があることを確認している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ダイヤモンドを効率的にエッチングできるプラズマ条件を確立する。また、プラズマトーチを走査することでエッチング領域を点から、線にさらに面にと拡大していく予定である。あわせて、エッチングだけでなく、ダイヤモンド表面の平滑化(研磨)の可能性についても検討を行い、メカニカルな研磨と組み合わせることで、研磨技術としての発展の可能性を探る予定である。
顔面三次元計測に基づく義歯床形態が顔面の整容に及ぼす影響に関する検討

顔貌の整容を図り得る義歯形態を決定することを目的として,上顎に片側性の顎欠損を有する被験者を用いて,床縁および床翼形態を変化させたときの顔貌の変化を非接触三次元デジタイザにより客観的に評価した。顎欠損部相当の顔面皮膚は,義歯床の厚みを増加させるにつれて変化した。皮膚の変位方向は,義歯床を著しく豊隆させたときの皮膚の変位方向は,義歯床をわずかに豊隆させた義歯と通常の義歯と比較して異なっていた。顔貌は,義歯の人工歯の排列位置および義歯床形態と非常に密接な関連を有することが知られている。本研究は,義歯装着による顔貌の変化を非接触三次元デジタイザにより客観的に評価することにより,顔貌の整容を図り得る義歯形態を決定することを目的とした。本年度では,臨床経験が5年以上の歯科医師が顔面非対称と判定した顔面非対称患者3名を用いた。各患者の顔面に13の計測点(左右外眼角点,鼻頂点,鼻下点,口唇点,左右鼻翼下点,左右口角店,顎欠損側頬部上の4点)を設定し,義歯装着時および義歯非装着時における計測点の三次元的な移動距離およびその方向を計測した。また,左右対となっている計測点に関しては,正中基準平面に対する非対称率と正中基準平面と左右の点を結んでできる直線との角度を計測した。なお,使用した正中基準平面は,申請者が過去に報告している方法を用いた。使用した義歯は標準的な手法により作製された日常使用している義歯を用いた。左右外眼角点は,すべての被験者において義歯非装着時と比較して義歯装着時もほとんど変化が認められなかった。その移動距離は0.230.28mmであった。一方で,外眼角点以外の計測点は,義歯装着により0.454.61mmの変化が認められた。左右鼻翼下点と左右口角点における非対称率においては一定の変化傾向は認められなかった。左右鼻翼下点間線と正中基準平面,左右口角点間線と正中基準平面との角度は義歯装着により90度に近づく傾向が認められた。一方,左右外眼角間線と正中基準平面とが成す角度には変化が認められなかった。本研究方法を用いることにより,通法により製作された義歯の装着時における顔貌の変化様相を簡便かつ視覚的に把握することができ,さらに精度よく計測・分析することが可能であった。顔貌は,義歯の人工歯の排列位置および義歯床形態と非常に密接な関連を有することが知られている.本研究は,義歯装着による顔貌の変化を非接触三次元デジタイザにより客観的に評価することにより,顔貌の整容を図り得る義歯形態を決定することを目的とした.本年度は,臨床経験が5年以上の歯科医師が顔面非対称と判定した片側性顎欠損を有する顔面非対称患者を用いた.患者顔面の欠損部に相当する皮膚上に7×7個のグリッド点を設定し,義歯装着時および非装着時における計測点の三次元的な移動距離およびその方向を計測した.実験義歯は,通法どおり製作したもの,欠損部頬側床翼部をパラフィンワックスで3mm豊隆させたもの,頬側床翼部を6mm豊隆させたものの3種類を使用した.通法通り製作した義歯を装着した時は義歯非装着時と比較して,欠損前方部の方が後方部よりも移動距離が大きいことが確認され,前方部での移動距離は平均2.1±0.6mm(1.32.9mm),後方部での移動距離は0.7±0.3mm(0.31.2mm)であった.移動方向は,前方の点では前下外方へ,後方の点は前外方へ移動する傾向であった.3mm豊隆させた義歯を装着した時の移動距離は,前方部で2.9±1.2mm(1.04.2mm),後方部で1.2±0.4mm(0.91.8mm)であり,移動方向は通法で製作した義歯を装着した場合と同様であった.6mm豊隆させた義歯を装着した時は,前方部で4.9±1.1mm(2.96.0mm),後方部で3.0±0.6mm(2.23.8mm)であった.移動方向は前方で前外方,後方で外方であった.これらの結果より,前方から後方に均一な豊隆を与えても,皮膚の豊隆は前方の方が後方よりも大きいことが明らかとなった.また,義歯床の豊隆を著しく大きくすると皮膚の移動方向が変化することが認められた.
教師のワークストレスと健康支援:フィールド介入研究

本研究は、教師のワークストレスに対抗する健康支援のためのストレスマネジメント案践を学校への緊急支援という切り口からアクションリサーチしたものである。すなわち、研究者側の関心だけに依拠した研究資料の収集や仮説検証型の研究だけでなく、研究対象と直接かかわりながら、しかも援助を目的とする実践を通した研究である。ストレスマネジメントによる健康支援や治療的介入のポテンシャルはかなり高いにもかかわらず、科学的な根拠に基づいたアプローチのシステムづくりは遅れている。今回は、学校の教師の日常の慢性的なワークストレスを分析するとともに、児童生徒を巻き込む突発的な事件・事故に遭遇した教師の危機的で、急性的なストレスへの介入研究を試み、次のような数多くの貴重な知見を得ることができた。1.英国での教師を対象とした慢性的ワークストレスの調査研究職務の裁量権がないと、仕事の満足度が低くなり、心身の自覚症状、とくに抑うつ感が高くなる。この心理的要因は仕事の多忙さとは独立しており、パーソナルコントロールの役割が明らかとなった。2.日本での教師を対象とした急性ストレス反応への介入フィールド研究学校現場において突発的な事件、事故に遭遇したとき、教師の多くが急性ストレス反応を呈する。しかし臨床心理士などの緊急支援チームの介入があると、当初著明であった不眠や身体的愁訴、社会的活動障害などの健康被害が3ヶ月以内に収束することが明らかとなった。本研究の成果が、教師の慢性的ならびに急性的なワークストレスの軽減に向けて、学校現場における健康支援のシステムづくりに活用され、実証に基づくストレスマネジメント学の構築に貢献できたと考える。日常の教科活動と生徒指導とのかかわりの中で生じる量的負担と質的負担といった、いわゆる教師のワークストレスの問題は、学校で起こる突発的危機的事件(たとえば、児童生徒の自殺、犯罪事件、事故など、)と相まって、その対応策が求められている。そこで、本研究では、突発的危機的事件が発生した学校への緊急支援が、教師の心身にどのような効果をもたらすのか、GHQ-28質問紙を用いて、半年間にわたってフォローアップした。また、事件発生後のこれら急性ストレス反応の推移と事件を体験しない学校の教師のワークストレスとの比較した。本研究では,教師の健康支援を目的に、学校のフィールドに介入し、教師のストレス軽減を試みるというアクションリサーチの方法論を採用した。調査対象者は、緊急支援の対象となった2つの小学校教師45名と高校教師73名、突発的危機的事件の発生がない小学校教師38名。生徒の自殺が起こった後及び校外学習中の自動車事故により、児童が死亡、教師が負傷する事件あるいは児童同士の傷害事件の後、学校に出向いて、教師への緊急支援を行なうとともに、GHQ(精神健康調査)によるストレス反応を経時的に半年間にわたって評価した。突発的危機的事件後の小学校教師の急性ストレス反応は、約3ヵ月後に収束する傾向にあった。いっぽう、高校教師の反応は半月後には、正常範囲に戻った。日常のストレス反応は、高校教師よりも小学校教師で高かった。今回調査した突発的危機的事件を体験しない小学校教師のストレス反応は、そのような事件を体験し、緊急支援を受けた教師よりも高く、教師のワークストレスの程度は、事件にかかわらず、日常的に高いことが伺われた。教師への健康支援のプログラムの必要性が示唆される。児童・生徒を巻き込む突発的な事件・事故といった、学校の教師にとって危機的な出来事に対処するために、福岡県臨床心理士会と連携して、緊急支援プログラムを小学校2校、中学校1校、高等学校2校において実施するとともに、General Health Questionnaire-28を用いて、学校の教師のストレス反応の実態を明らかにし、その介入効果を客観的かつ実証的にアセスメントした。その結果、緊急支援活動において、教師は、児童・生徒の支援者であると同時に、出来事の当事者であり、強いストレスに曝されているが、適切な時期に介入を行えば、危機的な出来事による急性ストレス反応は速やかに収束することが分かった。