hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波を用いた通信に関する多角的な研究

WHOより電磁波の人体への影響が発がんの観点で3bという十分に関連性があるものとの評価が2011年に正式に出された。研究では超音波を用いた安全な無線通信方式を確立し、無線LAN等の身近な通信に用いるための研究を行った。低速度のものは存在するが空間伝送において高速なものは殆ど存在しない。研究では特に空間伝送に着目し高速な通信を行う手法の確立や、空間に超音波伝送する際の伝送可能速度の指標を実験式の観点で構築した。30cm,60cm,120cm,240cmの距離に於いて200k-1000kspsの伝送実験を行い、実用的には60cmでは1000kspが可能であることなどを明らかにした。外部から室内等に信号線を入れる場合は、通常は信号線等を壁に貫通させる場合が多いが、構造上の問題や一時的な使用等の場合で壁の貫通が困難な場合に信号を内外で伝える新たな手法として、超音波振動波に基づく通信手法を提案している。壁の素材や厚さに基づく通信特性を実証実験をもとに検証を行い、その適用範囲を明らかにしたほか、更に、人体通信として超音波を適用させた場合の特性を実証実験を通して検証している。実験結果より、壁を介した通信や人体通信において、超音波が適用可能であることを定量的に明らかにした。空間伝搬の基礎特性を取得し、更に、具体的な変調方式としてデジタル振幅変調であるASK(Amplitude Shift Keying)方式やデジタル位相変調方式であるPSK(Phase Shift Keying)方式を適用させた場合についてその適用範囲を示している。また、複数素子をアレイ状に配置し、各素子の位相を各々操作したフェーズドアレイ方式を超音波通信に適用した場合に関し、その効果を具体的に検証した。2011年に国際機関であるWHOが電磁波の人体影響を具体的に格付けし、がんの促進に関して3B/5のカテゴリーに分類された、これを受けて、EUでは学校における無線LANや携帯電話の使用の制限を決めた国が多く出ている。今後、訴訟を含めて電磁波の問題がクローズアップされる可能性があり、電磁波に代わる通信の確保が今後重要となる可能性がある。本研究は超音波を用いた無線通信を総合的に検討するもので、本研究の結果、調音の通信利用への道が本格的に開拓される。具体的には空間及び金属における超音波信号の伝搬、及び変復調方式の検討、並びに人体における超音波信号の親和性、及び伝搬特性を測定した。さらに、超音波信号の伝搬の測定結果に基づく伝搬特性を実験式化し、今後の追従研究等への研究展開を用意にするための配慮を行った。研究成果は国内の研究専門委員会等で発表したのちに現在はIEEEのMAJORの国際会議であるGLOBECOM2016への投稿を行った。実験では電波暗室の電磁ノイズの無い環境を用い、伝送速度、変調方式(ASK,BPASK,QPSK8PSK方式等)を様々な場合について実験を行った、その際には距離、電力等のパラメータに基づき特性を取得したほか、EVM(Error Vector Magnitude)特性を明らかにした。その結果、人体においては脂肪、筋肉、骨の順に通信特性はよくなることが定量的に確認できた他空間伝搬や金属伝搬との比較で具体的な伝送速度、距離にもとづく、誤り特性の取得を行った。さらに、それらの結果に基づき、伝送速度と距離にもとずくBER(BIT ERROR RATE)特性が得られるための実験式を構築した。今後はより距離を伸ばすための送信機、受信機の工夫、及び、変復調方式の検討、さらには複数端末からのアクセスを受ける場合の排他的アクセス制御方式の検討、複数波長における伝送方式等の検討を行う。空間及び金属における超音波信号の伝搬、及び変復調方式の検討、並びに人体における超音波信号の親和性、及び伝搬特性を測定した。超音波素子の基礎特性と合わせて複数の素子を組み合わせたアレー構成を実現させた。各素子の移送を変化させ指向性を変えるアダプチィブビームホーミング方式を構築した。具体的には2つの素子を用いて移送を変化させ、その際に指向性の変化を計測した。超音波でのビームフォーミングの成功は世界的にもまだ、殆ど例のない成果と思われる。。また、トランスデュウサーに金属のいプレートを取り付け、距離の延伸を目指した。得られた数値結果から実験式として超音波の空間伝送の実験式の構築を目指した。

30cm,60cm,120cm,240cmの距離に於いて200k-1000kspsの伝送実験を行い、実用的には60cmでは1000kspが可能であることなどを明らかにした。4mの距離ではEVM(エラーベクトル度)が大きく繰り返し伝送など、伝送方式の工夫がないと実現は困難であることを示した。また、実験式を構築しシンボルレートとEVMの関係を禁じさせることに成功した。基礎特性の結果からは金属内であれば高い伝送レートの通信が可能であるが、空間伝送は高い伝送レートで長距離は困難であることがわかる。1MBPSでは約1mの距離が単独の送信機でのリミットであり、それ以上はアレイ構成が必要であることがわかる。高出力のものは考えれるが密度の観点から単独での高出力よりは低出力のものを複数合わせた方が良いと思われる。これらの結果からは空間での超音波は1MBPSを実現することは可能ではあるが、距離が限定されるため、距離を延伸するには誤り訂正などの補完技術を拡充させるほかにアレイ構成にしてその距離を延ばす必要がある。指向性制御は超音波においても可能であり、今後はその技術を用いた長距離化も可能性がある。また構築した近似式は非常に実験結果と合うことがわかる。WHOより電磁波の人体への影響が発がんの観点で3bという十分に関連性があるものとの評価が2011年に正式に出された。研究では超音波を用いた安全な無線通信方式を確立し、無線LAN等の身近な通信に用いるための研究を行った。低速度のものは存在するが空間伝送において高速なものは殆ど存在しない。研究では特に空間伝送に着目し高速な通信を行う手法の確立や、空間に超音波伝送する際の伝送可能速度の指標を実験式の観点で構築した。(Alternating-Direction Implicit)ーFDTD法を超音波通信へ適用することを提案し,更にASK(Amplitude Shift Keying)方式やデジタル位相変調方式であるPSK(Phase Shift Keying)方式を適用させた場合についてその適用範囲を示している。また、複数素子をアレイ状に配置し、各素子の位相を各々操作したフェーズドアレイ方式を超音波通信に適用した場合に関し、その効果を具体的に検証するなど、多くの成果が得られた。また、それらの結果はIEEEの上位国際会議であるWCNCで発表したほか、国際ジャーナルへの採択もされており、高い評価を得ている。今後はより距離を伸ばすための送信機、受信機の工夫、及び、変復調方式の検討、さらには複数端末からのアクセスを受ける場合の排他的アクセス制御方式の検討、複数波長における伝送方式等の検討を行う。無線通信今後はまずFSK方式の適用に関して、具体的な通信特性を様々な周波数、伝送レートで行い、合わせて、ASK,PSK方式との比較から、適する変調方式の範囲を明確にしていく。アプリケーションとして、人体通信応用、無線LAN応用など、様々な応用システムに関して考察し、提案を行う。端数となったため、当該年度に合算することにした。国際会議にだす予定が論文に出してしまい、最終的にその分の出張の計画が無くなったため。人件費に割り当てる。今年度は国際会議に出る予定。
固体表面場における触媒反応の電子的メカニズムに関する理論的研究

本研究では、いくつかの固体触媒反応に対して理論的な手法を用いてその触媒作用を解明し、その結果に基づいて触媒設計の指針を理論的研究から与えることを目的とした。ここでは、このような目的で行った研究のうち、エチレンのエポキシ化反応に対する銀の触媒作用に関する研究を報告する。(1)エポキシ化反応の電子的メカニズム銀は、エチレンを部分酸化してエチレンオキサイドを生成する唯一高活性で高選択的な触媒である。しかし、この反応に有効な酸素種が何であるかさえ未だ明らかでない。本研究では、エチレンのエポキシ化および燃焼反応両方のメスニズムを解明し、それぞれの活性酸素種は何であるのかを検討した。その結果、分子状吸着酸素は選択的にエチレンオキサイドを生成し、原子状吸着酸素は両方を導くことがわかった。これにより、実験的に示唆されていた選択率の上限(85.7%)は存在しないことになり、理想的には100%の選択率を持つ触媒設計が可能であることがわかった。(2)銅および金触媒の可能性上記の研究から、エポキシ化反応には酸素の解離能の小さい表面が、触媒として有利であることがわかる。つまり、d電子が不活性な金属表面の方が有利である。そこで本研究では、銀と同族の銅および金表面におけるエポキシ化反応を理論的に検討した。その結果、いずれの表面上のスーパーオキソ種も銀表面のものと類似の反応性が示された。しかし、スーパーオキソ種の安定性に違いが見られ、この点を改良すれば銅および金でも触媒と成り得ることがわかった。(3)Ag (111)面とAg (110)面における触媒活性銀触媒の選択性に対する面依存性を調べるために、Ag (111)面とAg (110)面上における酸素活性化の比較を行った。その結果、解離のバリアに大きな差が現れ、Ag (110)面の方が解離吸着を導きやすいことが示された。このため、Ag (110)面では高選択性を示すスーパーオキソ種の相対安全性が減少する。この差が選択性に対する面依存性に対する面依存性の起源である。
DNA修復遺伝子欠損マウスを用いた変異原性の検出・評価系の開発

化学物質や放射線等の変異原性は、大腸菌等の細菌や培養細胞を用いた突然変異の誘発実験により、ある程度推定することはできるが、その結果をそのまま動物個体での変異原性や発がん性にあてはめることには限界がある。生物の種類によって、DNA損傷から突然変異に至る複雑な段階に関与する機構の詳細は異なっており、従って、動物個体を用いた研究が不可欠である。DNAの損傷は2つの過程を経て発がん等に連なる突然変異として固定されることが明らかになってきた。第1のステップはDNA損傷の修復であり、第2のステップは修復を免れたDNAの損傷がDNA複製の過程に入る前に起こる反応である。これら突然変異の生起を抑制するために細胞内で連続して機能している2つの機構について、両方の機能を同時に欠損させたマウスを作出することにより、各種化学物質や放射線等によって誘発される突然変異や発がんについて、高感度に検出する系を確立することを目的とした。対象とするDNA損傷としては、活性酸素によって生じ、特に変異原性が高いことで注目されている8-オキソグアニンや2-ハイドロキシアデニンに焦点を絞って、これらDNA損傷の修復系の遺伝子(Mth1遺伝子等)とミスマッチ修復系の一つであるMsh2遺伝子との相互作用に注目して取り組んだ。近交系C57BL/6Jに戻し交配したMth1遺伝子欠損マウスでは、機能的ホモログを欠く大腸菌のmutT株と異なり、顕著なミューテーター表現型は認められず、Mth1欠損をバックアップする系の存在が考えられた。また、標的マーカーであるrpsL遺伝子内に存在するアデニン塩基のくり返し部分[(A)_5,(A)_6]での1塩基フレームシフト変異が特徴として観察された。1塩基フレームシフト変異の発生は、ミスマッチ修復欠損に特徴的なことであることから、Mth^<-/->,Msh2^<-/->の2重欠損マウスについて解析を行った。その結果、2重欠損マウスはMsh2^<-/->単独欠損マウスに比べて、突然変異頻度が約1.6倍の上昇を認め、さらに酸化的損傷ヌクレオチドに起因すると考えられるG:C→T:Aトランスバージョン型の変異が特徴的に上昇していた。今回の研究成果を踏まえて、8-オキソグアニン等の酸化的DNA損傷の防止・修復系の遺伝子欠損マウスの組み合わせにより、効率良く突然変異原性や発がん性検出するための系が確立できる見通しが得られた。電離放射線や環境中に存在する化学物質、さらには生体内での通常の代謝活動によっても活性酸素が生じている。これらは様々な作用を生体にもたらすが、中でもDNAの酸化は突然変異や発がんさらには生体の老化に深く関わっていることが示唆されてきた。種々のDNAの酸化的損傷の中で、グアニン塩基の酸化はその強力な突然変異原性により注目されている。活性酸素に伴うDNA上の損傷と自然突然変異および発がんの関連を明らかにし、その過程を分子レベルで解明することを目的に、標的遺伝子組換えにより樹立したMTH1遺伝子の欠損マウスを用いて解析した。

(1) SPF飼育条件下で1年半を経過した時点でのマウス個体(MTH1^<+/+>,MTH1^<-/->)における自然発がんを検討したところ、肺・胃・肝いずれかの臓器における腫瘍の発生は、MTH1^<-/->マウスにおいて統計学的に有意に上昇していた。(2)近交系C57BL6/Jに純化したマウス個体を用いて突然変異を解析した。その結果、生後4週齢並びに24週齢の時点での脾臓においては、野生型とMTH1^<-/->マウス個体との間では、突然変異頻度の顕著な差は認められなかった(やや上昇している程度)。(3)突然変異スペクトラムを比較したところ、レポーター遺伝子であるrpsL遺伝子の塩基配列内のアデニンヌクレオチドが連続している部分に野生型マウスでは認められない変異を観察した。(4)現在レポーター遺伝子として用いているrpsL遺伝子の塩基配列内に存在するモノ・ヌクレオチドが連続している部分に変異を導入し、新たなタイプの検出系の作製に着手した。(5) DNA中の8-oxoGに関連したDNA修復酵素OGG1並びにMYHをコードする遺伝子の欠損マウスに関して、近交系への戻し交配による純化を進めている。(1)近交系C57BL/6Jの遺伝的背景を有するMTH1遺伝子欠損マウスに、突然変異検出マーカーである大腸菌由来のrpsL遺伝子を交配により導入し、生後4週令、24週令時点でのマウス個体から各種臓器を取り出し、脾臓における突然変異について解析した。(2)その結果、MTH1蛋白質と同じく8-oxo-dGTPase活性を有する大腸菌MutT蛋白質の欠損株では、典型的なミューテーター表現型が観察されているのと比べて、突然変異の明らかな上昇は認められなかった。このことは、マウスにおいてMTH1の欠損をバックアップする系が存在する可能性を示唆するものと考えられる。(3)突然変異のスペクトラム解析から、MTH1遺伝子欠損マウスにおいてのみ、検出マーカーであるrpsL遺伝子カセット内に存在するアデニン塩基が繰り返した部分[(A)_5,(A)_6]における1塩基の欠失を観察した。(4)近交系C57BL/6Jの遺伝的背景を有するMTH1遺伝子欠損マウスにおける自然発がん(SPF飼育条件下での1年半後)を観察しており、マクロ所見での腫瘍の発生頻度について、野生型マウスに比べて23倍の上昇を認めている。(6)MYH遺伝子欠損マウスのC57BL/6Jへの戻し交配が完了し、突然変異解析の準備を進めている。(7)MYH遺伝子欠損マウスにおける自然発がんの解析を進めている。(8)MSH2遺伝子欠損マウスでのフレームシフト型以外の突然変異を検出するための改変型rpsL遺伝子カセット・ベクターを構築した。化学物質や放射線等の変異原性は、大腸菌等の細菌や培養細胞を用いた突然変異の誘発実験により、ある程度推定することはできるが、その結果をそのまま動物個体での変異原性や発がん性にあてはめることには限界がある。生物の種類によって、DNA損傷から突然変異に至る複雑な段階に関与する機構の詳細は異なっており、従って、動物個体を用いた研究が不可欠である。DNAの損傷は2つの過程を経て発がん等に連なる突然変異として固定されることが明らかになってきた。
励起子移動およびエキシマ-形成による新しい分子間スピン整列機構の基礎的研究

我々はこれまでに有機強磁性体、有機フェリ磁性体のモデルとなる様々な高スピン有機分子を設計し、それらの電子状態ならびにスピン整列機構を主として磁気共鳴法を用いて明らかにしてきた。本研究では、これまでのものとは異なる新しい分子間スピン整列機構の可能性を調べるために励起状態を介したスピン整列の可能性を検討した。まず、分子性の励起子の電子状態を詳細に研究するための手段として光検出磁気共鳴法があげられるが、既存のESR分光器に光電子増倍管、フォトン計数ユニットおよび計上備品等を組み合わせた光検出磁気共鳴測定システムを構成した。本システムは、ヘリウム移送型温度可変装置とも組み合わせてあり、約1.5K300Kの任意の温度で実験が行なえるようにした。フォトリン計数システム等の独自の装置チェックは終了した。現在、ESR分光器ならびに温度可変装置と組み合わせた全系の装置チェックを帯溶隔核で高純度に精製したベンゾフェノンにド-プしたベンジル分子を標準試料として用いて行っている段階である。現在フォトン計数システムの所のD/A変換器の応答測定が問題となっており、変調方式を磁場変調からビンモジュレ-ダによるマイクロ波の振幅変調に切りかえ、変調測定を任意に可変し、遅くすることによりこの問題を解決する方向に向っている。励起子移動によるスピン整列系のモデルとして、現在1,3,5ートリブロとベンゼンおよび1,2,4,5ーテトラクロロベンゼンをホスト分子とし、2,2,6,6ーテトラメチルピベリジンーNーオキシラジカル等をゲストとしてド-プした系の単結晶を育成中である。またこれ以外の系として、分子内での励起子移動が可能な系も現在あわせて検討中である。今後、当初予定したが現在まだ実施できていない実験もあわせて研究を進行していく計画である。
半導体レーザ冷却による原子の静止と遷移周波数の超精密測定とその応用

まずルビジウム原子の共鳴周波数に半導体レーザを同調させるための制御装置を製作した.これによりルビジウムの飽和吸収分光を行い,ルビジウム共鳴周波数の高精度測定を行った.その結果ルビジウム温度変化1度あたり共鳴周波数が+8MHzシフトすることを初めて見いだした.この共鳴周波数を基準にして半導体レーザの周波数を安定化し,周波数揺らぎを34kHzまで抑圧することができた.つぎにルビジウム原子の光・マイクロ波二重共鳴分光を行った.ここではマイクロ波周波数偏重,および三準位系のルビジウム原子の非線形感受率を利用した新しいFM分光法を提案し,マイクロ波遷移周波数を高精度で測定した.さらにその周波数がレーザ周波数のいずれによりシフトする現象(光シフト)も測定した.この測定結果をもとに真のマイクロ波遷移周波数を高精度で見いだすための自己同調制御方式を開発し,マイクロ波周波数確度として4x10^<-11>を得た.さらに光励起時に特有のダイナミックシュタルク効果に伴うスペクトル変形を見いだした.この変形特性を理論的に解析し,ダイナミックシュタルク効果の特性を定量的に評価した.さらに原子を静止するための原子ビーム装置を設計,製作し,原子ビームの炉温度,ビーム密度,ビーム指向性の間の関係を測定した.また,上記の分光実験の結果および原子ビームの特性をもとに,レーザ冷却のために必要なレーザ周波数掃引速度を実験的に決定し,掃引のための周波数制御装置を製作した.以上によりレーザ冷却によるルビジウム原子の静止の基礎データをとることができ,当初の目標が達成された.今後,装置の改良により,より高精度の実験結果が得られると推測される.まずルビジウム原子の共鳴周波数に半導体レーザを同調させるための制御装置を製作した.これによりルビジウムの飽和吸収分光を行い,ルビジウム共鳴周波数の高精度測定を行った.その結果ルビジウム温度変化1度あたり共鳴周波数が+8MHzシフトすることを初めて見いだした.この共鳴周波数を基準にして半導体レーザの周波数を安定化し,周波数揺らぎを34kHzまで抑圧することができた.つぎにルビジウム原子の光・マイクロ波二重共鳴分光を行った.ここではマイクロ波周波数偏重,および三準位系のルビジウム原子の非線形感受率を利用した新しいFM分光法を提案し,マイクロ波遷移周波数を高精度で測定した.さらにその周波数がレーザ周波数のいずれによりシフトする現象(光シフト)も測定した.この測定結果をもとに真のマイクロ波遷移周波数を高精度で見いだすための自己同調制御方式を開発し,マイクロ波周波数確度として4x10^<-11>を得た.さらに光励起時に特有のダイナミックシュタルク効果に伴うスペクトル変形を見いだした.この変形特性を理論的に解析し,ダイナミックシュタルク効果の特性を定量的に評価した.さらに原子を静止するための原子ビーム装置を設計,製作し,原子ビームの炉温度,ビーム密度,ビーム指向性の間の関係を測定した.また,上記の分光実験の結果および原子ビームの特性をもとに,レーザ冷却のために必要なレーザ周波数掃引速度を実験的に決定し,掃引のための周波数制御装置を製作した.以上によりレーザ冷却によるルビジウム原子の静止の基礎データをとることができ,当初の目標が達成された.今後,装置の改良により,より高精度の実験結果が得られると推測される.
クラッドに有感層をもつ新しい放射線/化学量分布測定用光ファイバセンサーの開発

光ファイバクラッド部に放射線と化学量の有感部を持つ複合型光ファイバセンサーについて検討を行った。放射線測定部については、ポリスチレンを母材としたシンチレータを合成し、クラッド部に測定領域を設けたところ、飛行時間差法により離散的な放射線分布測定が可能であることを確認した。現在のところ機械的な手法によってセンサ部を形成しているために、効率や損失などが十分に制御可能な状態ではない。しかし、化学的な手法による光ファイバ加工を行えば、効率等の制御可能性は高まるものと期待できる。損失について検討を行った結果、センサー部が3点の場合で全長75m程度まで伸ばすことができるものと期待される。また、全長10mの場合には、4点5点程度のセンサー部の形成が可能である。今後、屈折率制御を実現すれば、光の漏れを小さくでき、より長距離、多数点の測定が可能となるものと考えられる。また、放射線強度と測定されるピーク面積の間に良好な線形性が存在することが確認できた。酸素測定部については、ルテニウム錯体を含むセンサー部を、ゾルゲル法によって光ファイバクラッド部に形成した。酸素濃度の上昇とともに発生する蛍光強度が小さくなり、酸素測定の可能性を示した。測定精度向上のため、光源には青色半導体レーザを用いた。放射線測定部を持つ光ファイバに酸素測定部を同時に設けた場合でも酸素測定は可能であり、本研究で検討対象とした複合センサの実現性を確認できたということができる。従来の放射線測定用光ファイバは、コア部に波長シフトなどを目的としたシンチレータを添加したものであった。この場合、放射線照射とともにコア部が着色し、伝送損失が大きくなるという問題点があった。そこで、本研究では、コア部ではなく、クラッド部にシンチレータをおく新しい構造の光ファイバシンチレータについて検討した。現在までのところ、クラッド部での発光を有効にコア部に導き、ファイバ端に向けて効率よく伝送する構造について検討を行った。その結果、ポリスチレンコアの光ファイバをクラッド及びコアの一部を除去し、その部分にシンチレータ材を密着させれば、シンチレータによる発光がコア部にトラップされることを確認した。従って、クラッド/コアの除去部にシンチレータ材を設置した構造を複数個作製すれば、光ファイバの両端からの信号にTime of Flight法を適用する手法により、複数点の放射線分布を離散的に測定可能となる。今後は、ポリスチレンにDPO、p-terphenylなどを溶解した材料を、クラッド/コアを除去した部分に固着させ、多点測定による分布測定の可能性を実証する予定である。一方、化学量センサに関しては、酸素測定を主な対象として検討を行った。酸素測定用色素に関する調査を行い、ルテニウム錯体を用いる方向で準備を行っている。測定用チャンバの整備も終了し、平成15年度にはゾルゲル法によって作製した膜の酸素に対する応答性評価を行う。また、クラッド部にポリマーが使用されている石英コア光ファイバ(HPCF)のクラッド部を除去し、その部分に酸素有感部を作製して酸素測定可能性を評価する予定である。放射線測定部については、ポリスチレンを母材としたシンチレータを合成し、クラッド部に測定領域を設けたところ、光ファイバの両端からの信号にTime of Flight法を適用することにより、離散的な放射線分布測定が可能であることを確認した。現在のところ機械的な手法によってセンサ部を形成しているために、効率や損失などが十分に制御できていない面があり、化学的な手法の適用を検討すべきである。5m長光ファイバーに1個のセンサ部を設けたサンプルで線量率とTime of Flight法で得られるピーク面積との関係を調べたところ、良好な線形性が確認できた。損失について検討を行った結果、センサ部が3点の場合で全長75m程度まで伸ばすことができるものと期待される。また、全長10mの場口は、4点5点程度のセンサ部の形成が可能である。

今後、屈折率制御を実現すれば、光の漏れを小さくでき、より長距離、多数点の測定が可能となるものと考えられる。酸素測定部については、ルテニウム錯体を含むセンサ部を、ゾルゲル法によってファイバクラッド部に形成し、酸素濃度を変化させて特性評価を行った。その結果、酸素分圧の上昇とともに蛍光強度の減少が確認でき、酸素測定の可能性が示された。放射線測定部を持つ光ファイバーに酸素測定部を同時に設けた場合でも酸素測定は可能であるものと考えられ、本研究で検討対象とした複合センサの実現性を確認できたということができる。
中小河川を軸とした大都市空間構造認知の変遷に関する研究

本研究は、河川環境整備の方針決定に重要な要素となる河川環境イメージの地域性を明らかにすることを目的として、河川を軸とした都市空間の評価特性と空間認知特性を抽出し、さらに両者の関連性を見いだそうとするものである。本研究で対象として取り上げたのは、東京都の典型的な都市河川と言われる神田川と石神井川である。神田川においては、江戸時代より現在に至る河川空間の変遷を絵画・写真・文献より概観し、河川の物理的空間の構成要素の一つで、都市化と治水事業によって著しく変化した河川の立体的な幾何構造に注目し、その透視形態としての評価を実験心理学的アプローチによって明らかにした。その結果、川幅10m程度の都市中小河川の好ましい透視形態として、河岸幅Kと建物高さtとの比K/t=0.75かつ深さd=3m程度が抽出された。また、石神井川においては、歴史・文化や自然環境の面で大きく異なる中流部の練馬区早宮・桜台地区と下流部の北区滝野川地区を対象として取り上げ、住民に対する2通りの面接調査を行ない、認知心理学的アプローチによって、心理的空間の評価構造と空間認知特性を明らかにするとともに、両者の関連性を検討した。環境評価に関しては、認知心理学的見地からパーソナルコンストラクト理論に基づく3層の認知過程を表すモデルを考案し、各地区における河川環境の評価構造の違いを明らかにした。空間認知に関しては3段階のスケールを考え、各スケールにおける認知度と対象地区や被験者の属性との関係を明らかにし、川の線形や在住年数、川からの距離が認知度と強い関係にあることが示された。また、都市河川空間の評価を各階層に割り当てられたものの中から、各地区での特徴的なものを取り上げ、空間認知度との関連性を検討し、各地区で『評価』に相当する項目では、いずれも空間認知度は低い人の方が高い評価を与える割合が大きいことが示された。
臍帯血CD34陽性細胞由来樹状細胞を用いた抗腫瘍免疫の誘導に関する研究

我々は、ヒト末梢血幹細胞分画より樹状細胞(DC)を誘導し、それを用いて造血器腫瘍に対する自己の細胞傷害性T細胞を誘導することに成功した。G-CSFで末梢血に動員したCD34^+細胞をGE-CSFとTNFα存在下に1週間以上培養するとDCを含む細胞のクラスターが出現する。その構成細胞を貧食能の有無及び免疫染色でその表面形質を解析したところ、約50%の細胞はDCの形態を有する非貧食細胞で残りはラテックス粒子貧食細胞であった。細胞表面マーカーでは非貧食細胞群は典型的な成熟DCの表面形質(CD1a^+, 11c^-,54^+,83^+,MHC II^<hi+>, fascin^+)を有していたが、貧食細胞はCD1a^-,11c^+,54^+,83^-,MHC II^<hi+> fascin^+で未熟なDCの形質を呈した。このクラスターは抗原特異的なCTLの誘導において、外来蛋白であるkeyhole limpet hemocyanin(KLH)をCD4+,CD8+両方のT細胞に抗原提示することができた。さらに、急性白血病患者3例のうち2例において放射線照射した自己白血病細胞をこのようなDCクライスターにパルスしたものを用いて自己白血病細胞に対する細胞傷害性T細胞を誘導することに成功した。頻回にピペッティングすることによりクラスター形成を機械的に阻止するとほとんどCTLが誘導されてこなかった。このことからクラスター形成は白血病細胞に対するCTLの誘導に必須であることが示唆された。これらのことは末梢血幹細胞移植と自己末梢血CD34^+細胞由来のDCを用いた免疫療法を組み合わせて行おうとする場合には重要な意味を持つと考えられる。
サルモネラ菌のマクロファージ内増殖に関わる新しいビルレンス遺伝子とそのメカニズム

1.spiC遺伝子の発現制御機構:(1)spiCの発現はSPI-2に存在する二成分制御系の調節遺伝子、ssrA/ssrBに加えて、phoP/phoQシステムによっても正に調節されていた。(2)spiCの発現は、対数増殖期後期から定常期で見られた。さらに、RpoS(シグマファクター)によってもその発現は正に調節されていた。(3)Mφのファゴソーム内のような低Mg^<2+>(10μM)や低pH(5.0)の条件で、spiC発現の増強が見られた。(4)spiCの領域にlacZ遺伝子を挿入したキメラを作成してMφに感染後、spiCの発現を調べた結果、経過時間とともに発現の増強が見られた。2.SpiC蛋白の機能:(1)SpiCはSPI-2のタイプIII分泌機構を利用して、感染細胞であるMφの細胞質内に分泌される。(2)SpiCはMφの殺菌能に対する抵抗性に関与し、その機序はファゴソームとライソゾーム(P/L)融合の阻止であることを示したが、さらにSindbisウィルスを利用してSpiC蛋白をMφ内で発現させたところ小胞の細胞内輸送が阻害された。(3)Differential display解析の結果、SpiCはサルモネラ感染Mφにおいて、Interleukin-10(IL-10)産生の増強にも関与していた。さらに、サルモネラ感染マウスの脾臓中のIL-10産生量にもSpiCは影響を与えた。IL-10産生の意義として、IL-10がMφの機能を抑制するとの報告があることから、産生されたIL-10によりサルモネラ感染MφにおいてP/L融合が阻止され、サルモネラが細胞内で増殖可能な環境になるものと考えられるので、今後それらについて詳しく調べる。1.spiC発現の条件およびそのメカニズムの解明:(1)SPI-2にはS.Typhimuriumですでに同定されているphoP/phoQのような二成分制御系に属する調節遺伝子,ssrA/ssrBの存在が報告されており,spiCの発現はこのような調節遺伝子によって正に調節されていることがわかり,加えて先のphoP/phoQによっても影響を受けていた。(2)spiCの発現はstationary-phaseでのみ見られ,またマクロファージのファゴソーム内のような低Mg^<2+>(10μM)の条件で発現の増強が見られたが,高Mg^<2+>(10mM)では発現はまったく見られなかった。しかし,低pH(5.0)の条件では変化が見られなかった。2.PhagosomeとLysosome(P/L)の融合阻止のメカニズムの解明:SpiC蛋白がマクロファージの殺菌抵抗性に関与し,その機構がP/L融合の阻止であることがすでに示されているが,本蛋白が直接に関与しているか否か,in vitroでのCell-freeシステムの融合アッセイ系を用いて調べた結果,精製SpiC蛋白がその融合を阻止した。この結果から,SpiC蛋白が直接にP/L融合の阻止に関与していることが強く示唆された。3.SpiC蛋白と相互作用する宿主側の蛋白の同定:SpiC蛋白は,同じ領域内にコードされ存在するタイプIII分泌機構を利用して菌体外に分泌され,マクロファージの細胞質内に移行することがわかった。そこで現在,ツーハイブリットシステムの技法を用いて,SpiC蛋白と相互作用する宿主(マクロファージ)側の蛋白の同定を行っている。1.spiC遺伝子の発現制御機構の解析:

(1)spiCの発現はSPI-2に存在する二成分制御系の調節遺伝子、ssrA/ssrBに加えて、phoP/phoQシステムによっても正に調節されていた。(2)spiCの発現は、対数増殖期後期から定常期で見られた。さらに、RpoS(シグマファクター)によってもその発現は正に調節されていた。(3)N-minimal mediumを用いて調べた結果、Mφのファゴソーム内のような低Mg^<2+>(10μM)や低pH(5.0)の条件でspiC発現の増強が見られた。(4)spiCの領域にlacZ遺伝子を挿入したキメラを作成してMφに感染後、spiCの発現を調べた結果、経過時間とともに発現の増強が見られた。2.SpiC蛋白の機能解析:SpiCがMφの殺菌抵抗性に関与し、その機構がファゴソームとライソゾーム(P/L)の融合の阻止であることをすでに報告したが、分子レベルでの機能は不明である。そこで、Differential display解析を行いSpiCにより発現に影響を受けるMφ側の遺伝子を調べた結果、親株感染MφにおいてInterleukin-10(IL-10)の発現がspiC欠損変異株に比べて著しく高いことを見出した。さらに、サルモネラ感染マウスの脾臓中のIL-10産生量にもSpiCは影響を与えた。IL-10がMφの機能を抑制するとの報告があることから、過剰に産生されたIL-10により結果的にサルモネラ感染MφにおいてP/L融合が阻止され、サルモネラが細胞内で増殖可能な環境になるものと考えられ、今後それらについて詳しく調べる。さらに、IL-10転写の活性化のメカニズムを解明することにより、SpiCの標的となる分子の同定を行いたいと考える。
Mg-Ca合金の生体内分解性挙動に対する結晶学的因子の影響の解明

生体分解性マグネシウムの実用化に向けた基礎的な知見の集約を目指し、本研究課題では、マグネシウムの生体分解性に対する結晶学的因子の影響を評価した。第一原理計算および実験の両面から、マグネシウムの生体分解性に対する結晶異方性、添加元素の影響を評価した。また、電気化学的手法を用いて、結晶粒径、集合組織の影響についても明らかにした。生体内分解性に悪影響を与える不純物の少ない純マグネシウムおよびマグネシウム合金に対して、第一原理計算および実験から、結晶学的因子による生体内分解性への影響を調査した。今年度は第一原理計算および実験それぞれの、結晶学的因子による生体内分解性への影響の評価方法を確立した。第一原理計算では、まずは純マグネシウムの材料表面に対する水分子の接近を模擬したモデルを使用し、生体内分解性に対する結晶学的因子の影響の解明を試みた。しかしながら、当初より計画していた本モデルでは計算量が非常に膨大となり、結晶学的因子の定量評価が難しいことが明らかとなった。次年度以降はマグネシウムの表面からの原子の脱離に要するエネルギーの計算などを行い、次年度は計算モデルの改良および改良モデルによる結晶学的因子の影響の定量評価を主な検討課題とする。実験においては、今年度はまず、マグネシウムの生体内分解挙動評価用試料の作製手法および電気化学的手法を利用した生体内分解速度の定量評価手法を確立した。この結果、当初計画していたよりも、迅速に生体内分解量が評価可能となった。さらに、確立した実験手法を利用して、合金元素の添加量および底面配向度の上昇にともない生体内分解性が低下することを明らかにした。底面配向度および元素添加量の制御により強度が向上することが明らかとなっていることから、添加量および底面配向度を適切に選択することで、高強度化と生体内分解性が制御できることが改めて明らかとなった。今年度は第一原理計算による、生体内分解性速度に対する結晶学的因子の影響の解明に着手したものの、計算モデルの改善を中心に実施したため、計画当初よりも、達成に遅れを生じている。この一方で実験の面においては、研究計画当初は利用を想定していなかった、電気化学的手法による生体内分解性の測定が可能となり、研究計画当初よりも定量評価が非常に容易となった。また、合金元素の添加量および底面配向度の増加による生体内分解性の変動を定量的に評価できたことから、全体として計画全体の進度は概ね順調に進展している、とした。本研究では、Mg-Ca合金の分解性に対する集合組織の影響の解明を目指している。本年度は、対照群となる純マグネシウムの分解性に対する集合組織の影響の解明を、実験と計算の両面からの実施を試みた。第一原理計算では、昨年度に引き続き、純マグネシウムの分解性を評価可能なモデルの構築を試みた。作成したモデルの一部では、過去の実験から得られたマグネシウムの分解速度と一致する傾向を示した。したがって、本年度作成した本モデルは、生体内分解性の評価に有用であることが確認された。また、実験においても、純マグネシウム押出材を利用し、異なる集合組織を有する試験片を作製した。この結果、押出方向と平行な面よりも押出方向と垂直な面が高い耐食性をしめした。加えて、純マグネシウムでは、結晶粒微細化にともない、分解性を示す電気化学的パラメータが上昇した。すなわち純マグネシウムの結晶粒径微細化は分解速度の抑制に寄与することがあきらかとなった。第一原理計算による計算モデルの構築に成功しており、集合組織や添加元素の効果に対する結果が導出できている。また、実験においてもマグネシウムの集合組織と生体内分解性の影響が評価できていることから、本研究は当初の予定どおり順調に進展しているといえる。本研究では、マグネシウム合金の分解性に対する集合組織の影響の解明を目指している。昨年度までに純マグネシウムの生体内分解性に対する集合組織の影響を評価を達成したことから、本年度は、生体必須元素を添加したマグネシウム合金の分解性に対する集合組織の影響の解明を、実験と計算の両面からの実施を試みた。第一原理計算では、昨年度に引き続き、マグネシウム合金の分解性を評価可能なモデルの構築を試みた。合金元素を添加後も、昨年度と同様に仕事関数と結晶面の関係の定量評価が可能であった。また、純マグネシウムの結果と得られた結果を比較することで、生体内分解性に対する添加元素の影響が定量的に評価可能であることが示された。実験においても、マグネシウム合金の押出材を利用し、異なる集合組織を有する試験片を準備し、その電気化学的特性の評価を行うことで、集合組織による生体内分解性への影響を評価した。この結果として、押出方向と平行な方向および垂直な方向で異なる腐食電位を示したことからマグネシウム合金の生体内分解性の底面配向度への依存性が改めて確認された。また、マグネシウム合金の変形にともない集合組織が変化する場合には、電気化学的特性が変化することが確認できた。したがって、今後のマグネシウム合金の医療用デバイスの開発においては、デバイス表面の集合組織にともなう、生体内分解速度の部位依存性を考慮することが重要であることが示された。改良した計算モデルを用いて第一原理計算による結晶学的因子の影響の解明を実施するとともに、電気化学的試験を行い、合金元素の添加および底面配向度の影響について、さらに精査する予定である。

また、双晶の導入にともなう、生体内分解性への影響の解明にも着手する。今後は、Mg-Ca合金の集合組織と分解速度の対応について、実験および第一原理計算の両面から得られた結果を測定し、マグネシウム合金のまた、順調に進展した場合には、カルシウムだけではなく、合金元素の添加効果を明らかにする。金属生体材料学
ポスト代表制における民主主義の諸問題―代表制、熟議システム、直接民主主義―

本研究では、三つの研究成果を達成した。第一は現代社会における代表制民主主義の正統性の危機の要因をグローバル・リスクの観点から明らかにした点である。第二は代表制民主主義を相対化する形で生成している、「新たな民主主義」(熟議システムと直接民主主義)をめぐる言説の配置を、正統性の観点から考察した点である。第三は様々なタイプの民主主義間の関係を考察し、その節合から正統性を調達する民主主義論を提示した。これらの考察によって低下する代表制民主主義の正統性を補う、様々な民主主義のコンステレーション(配置)理論の考察の基礎を構築することができた。現代世界における代表制民主主義の揺らぎについて分析すべく、代表制および代表についての考察を中心に研究を進めた。まず代表制民主主義を理論的および実証的に分析すべく、代議制および代表制、そして代表に関する思想史的研究および第二次世界大戦後の自由主義陣営諸国の代表制についての先行研究を精査した。また近年の代表制民主主義の機能不全を指摘する議論として「ポストデモクラシー論(C・クラウチ)」や「政治の終焉論(A・ギャンブル)、C・ヘイらの議論を検討した。その上で、研究分担者である高橋良輔(佐賀大)を代表とする政治社会理論研究会および、研究代表者の山崎望(駒澤大)と山本圭(日本学術振興会特別研究員PD、2014年4月より岡山大)が主催する民主主義理論研究会において、代表制民主主義の持つ可能性と限界についての考察を加えた。とりわけ代表制民主主義の形骸化を重視するあまりに「代表」の持つ意義を軽視するリスクを回避しつつ、理論的再検討を行い、直接民主主義と代表制民主主義の連続性を明らかにした。研究実績としては、小田川大典(岡山大)の協力を得て、社会思想史学会(2013年、関西学院大)において本研究の研究実績ともいうべき共同セッションを山崎・高橋・山本の三名で行った。『社会思想史研究』に高橋がセッションを踏まえた論文を公刊予定である。また日本政治学会(2013年、北海学園大)においても山本が動員を参加をめぐる民主主義論を報告し、山崎がコメントを行った。研究成果として、「研究計画」の目的として挙げていた「代表制民主主義の正統性の危機の要因の分析」および「代表制民主主義を相対化する形で生成している熟議民主主義システムと直接民主主義をめぐる言説の分析」を行った。具体的には、山本圭(分担者)を代表とする民主主義理論研究会において議論を重ね、研究実績として山崎望(代表者)と山本圭(分担者)を共編著者とする『ポスト代表制の政治学ーデモクラシーの危機に抗して』(ナカニシヤ出版、2014年)を公刊した。著作においては代表制民主主義論の暗黙の前提となっている国民国家との連関を問う高橋良輔(分担者)による「グローバルステークホルダーデモクラシー論」に関する論文をはじめ、所属機関、出身大学や地域を越えて30代40代の問題意識を共有する中堅から若手による研究者たちの手による論文が集まり、歴史的・思想的観点をはじめ、理論的・実証的側面からも代表制民主主義のおかれた状況の再審がなされており、本研究計画の一環として、研究実績を世に問うことができた。加えて高橋良輔(研究分担者)の共編著としてグローバル化のインパクトを考察に加えた国際政治のモラル・アポリア』を、山本圭(研究分担者)がラディカルデモクラシー論の第一人者たるE・ラクラウの急逝に際して公刊され洋書へ寄稿するなど、文字通り世界水準で研究成果を国の内外に発信することができた。今年度の研究基盤となった民主主義理論研究会をベースとして、現代規範理論研究会(有賀誠代表:防衛大・政治理論)をはじめとする隣接諸分野の研究会とのネットワーク化も進み、次年度以降の学会報告や研究成果公刊の道筋をつけることができたことも付記しておきたい。平成27年度は中間成果ともいうべき『ポスト代表制の政治学ーデモクラシーの危機に抗して』の公刊に続き、専門誌での鼎談や研究会・学会での報告を重ねることにより、議論の到達点の確認と課題の明確化の作業を行った。具体的には本研究の第三番目の目的である異なる民主主義の間の関係性についての議論および民主主義とその外部との関係についての研究を進めた。おりしも日本では安保法制をめぐって代表制民主主義の象徴ともいうべき国会での議論と、路上での直接民主主義的な抗議運動の乖離の先鋭化と接近の模索がなされ、二つの異なったタイプの民主主義の関係性について正統性の観点から考察を進めた。また議論の経過において度々立憲主義が問題化するなど、ふだんは意識化されづらい、民主主義とその他の思想ー立憲主義、自由主義、資本主義などーの関係性についての考察を深めた。中間成果ともいうべき『ポスト代表制の政治学ー民主主義の危機に抗して』の公刊に続き、当初の研究計画の最終段階である民主主義間関係の研究にまで歩みを進める事が出来ている。研究代表者・分担者間での緊密な連携と研究会・学会で行われた議論のフィードバックが良好に機能していることが、当初の研究計画以上の達成をを支えている。本研究では、三つの研究目的を設定した。第一は現代世界における代表制民主主義の正統性の危機の要因を、国内/国際及び公/私の区分を越えるグローバル・リスクの観点から明らかにする事である。第二は代表制民主主義を相対化する形で生成している、「新たな民主主義」(具体的には熟議システムと直接民主主義)をめぐる言説の配置を正統性の観点から再構成する事である。

第三は様々なタイプの民主主義間の関係、その節合から正当性を調達する民主主義論を提示する事である。研究実施計画に則して研究を進めた結果、まず現代世界における代表制民主主義の正統性の危機の要因が、再帰的に制御能力を越えて生成される人為的なリスクによって引き起こされている事を明らかにした。その結果、生じる状況を「ポスト代表制」状況として分析し、垂直的および水平的代表機能の低下が代表制民主主義の正統性の低下をまねいていることを明らかにした。次に熟議システムと直接民主主義をめぐって検討を行い、これらの民主主義と代表制民主主義の間に存在する緊張関係を明らかにした。その上で代表制民主主義を含む、様々な民主主義の接合関係の考察を進め、とりわけステークホルダーデモクラシー論とE・ラクラウの民主主義論の、限界と可能性について考察した。2016年のBrexitや米大統領選、2017年の仏大統領選などで着目されているポピュリズムについての考察の必要から、他の研究会との合同研究会の開催なども精力的に行った。これらの考察によって、影響力が最大であるにもかかわらず正統性の低下にあえぐ代表制民主主義の正統性を補い得る、様々な民主主義のコンステレーション(配置)理論の考察の基礎を構築したことが本研究の最大の意義である。本研究では、三つの研究成果を達成した。第一は現代社会における代表制民主主義の正統性の危機の要因をグローバル・リスクの観点から明らかにした点である。第二は代表制民主主義を相対化する形で生成している、「新たな民主主義」(熟議システムと直接民主主義)をめぐる言説の配置を、正統性の観点から考察した点である。第三は様々なタイプの民主主義間の関係を考察し、その節合から正統性を調達する民主主義論を提示した。これらの考察によって低下する代表制民主主義の正統性を補う、様々な民主主義のコンステレーション(配置)理論の考察の基礎を構築することができた。当研究計画は半分にあたる2年目を終了した時点において、当初の「研究の目的」において掲げた3つの課題のうちの2つ、すなわち「代表制民主主義の正統性の危機の要因の分析」および「代表制民主主義を相対化する形で生成している熟議民主主義システムと直接民主主義をめぐる言説の分析」を達成しており、既に研究書を1冊公刊し、本研究成果と関連する研究書を研究分担者が各々1冊(計2冊、1冊は英語)を公刊している。4年の研究計画の中で研究計画を公刊するための出版を予定していた書籍は1冊であるが、2年目において「中間成果」ともいうべき1冊目の出版を達成している。当初の計画以上に研究を進展させている。今後の研究の方向性については、代表制民主主義と直接民主主義、ナショナルな民主主義と地方の民主主義など、異なるタイプの民主主義間の関係を正統性論の観点から検討すると同時に、民主主義と他の思想群(とりわけ立憲主義、自由主義、資本主義など)の関係についての再検討を進める予定である。上記の計画を遂行するために、新たな研究会を立ち上げ、3月には代表制についての著作を持つ早川誠氏(立正大学)、小川有美氏(立教大学)、吉田徹氏(北海道大学)を招聘して議論を行うなど今後の研究の推進方策は軌道にのっている。また平成28年度の日本政治学会でも、メンバーが報告予定であり研究成果を世に問う機会の一つとして位置付けている。
卵巣癌発癌における腹腔マクロファージ由来サイトカインの影響

マクロファージは微小環境によって、抗腫瘍活性を呈するM1マクロファージと腫瘍の増殖を促進するM2マクロファージに分化することが知られている。卵巣癌症例の腹水中では、interleukin(IL)-6、IL-10、Growth related oncogene-αが増加し、特にM2マクロファージが増加することでIL-6とIL-10を産生し、卵巣癌細胞の増殖を促進する環境の場を提供していることが示唆された。このことから、マクロファージのM2マクロファージへの分化が卵巣癌の播種進展機構に関与している可能性が考えられ、M2マクロファージへの分化に関わる因子の同定が卵巣癌の治療戦略のひとつと考えられる。【目的】ヒト腹腔内にはマクロファージが常在し、卵巣癌の腹水中では増加し、さらに腫瘍組織の中にも集簇していることは既に知られている。そこで、卵巣癌におけるマクロファージの意義を解析することが新たな臨床的展開の可能性を有しているものと考えられる。今回、われわれはヒト卵巣表層上皮(OSE)を用いて、卵巣癌患者の腹水に存在するマクロファージおよびそれらに関わるサイトカインに関しての解析を行った。【方法】インフォームドコンセントが得られた患者(卵巣癌2例、境界悪性群2例、良性群2例)から得られた腹水ならびに腹水からマクロファージを分離し培養した上清(2例)が不死化ヒトOSE細胞株(HOSE1)の増殖能に与える影響について検討した。また、卵巣癌18例の腹水(3卵巣癌9例、境界悪性群3例、良性群6例)の腹水をHuman Cytokine Protein Arrayを用いて、卵巣癌患者の腹水中のサイトカインの蛋白レベルでの発現程度について検討を行った。【成績】卵巣癌患者の腹水は、非卵巣癌症例の腹水と比較して有意にHOSE1の増殖能を亢進した。(P<0.01)。卵巣癌腹水中から分離培養したマクロファージの培養上清も同様にHOSE1の増殖能を亢進した(P<0.01)。また、これらの卵巣癌症例の腹水中にはサイトカインであるIL-6、IL-8、IL-10、growth related oncogene (GRO)の蛋白レベルでの発現亢進が観察された。【結論】卵巣癌症例の腹水及び腹腔マクロファージ培養上清は、卵巣癌の発生母細胞であるOSEを増殖させる作用を有していることが確認された。また、腹水中にはマクロファージ由来と考えられるIL-6、IL-8、IL-10、ならびにGROの存在が確認され、これらのサイトカインを介し、腹水のマクロファージが卵巣癌の発生あるいは進展機構に関与している可能性が示唆された。[目的]ヒト腹腔内にはマクロファージ(Mφ)が常在し、炎症、腫瘍の進展などに重要な役割を果たしており、特に上皮性卵巣がんの腹水内ではMφが増加し、腫瘍組織間に浸潤、集簇することは既に知られている。Mφは腫瘍周囲の環境に従って、腫瘍に対しては抑制的にも促進的にも作用するとされている。Mφは炎症性サイトカインにより誘導されるものはM1Mφ、抗炎症性サイト会員により誘導されるものはM2Mφとされるが、細胞増殖に関与するTumor associated MφはM2Mφの性格を有していることが明らかになりつつある。これまでの当教室の研究において良性群に比較して境界悪性群および悪性群の卵巣腫瘍においてM2 Mφが増加し、腹水中のサイトカインに着目すると、卵巣癌腹水中でIL-6,-8,-10,MCP-1の他にGro,IL-15が検出されたこと、卵巣癌の腹水および腹水内より分離されたMφを培養した上清は不死化ヒト卵巣表層上皮細胞株の増殖能を高めることが分かっている。これらより卵巣癌における腹腔Mφの意義を解析する事が新たな臨床的展開の可能性を有しているものと考えられる。[方法](1)卵巣癌症例およびコントロール群症例の腹水を採取し、腹水中のMφの数、ならびにそのMφの中に占めるM2Mφの割合について、(2)卵巣癌腹水が不死化ヒト卵巣表層上皮細胞株と卵巣癌細胞株の増殖を促進するかどうかについて、(3)卵巣癌患者腹水中におけるM2Mφのサイトカイン産生能について、検討した。[成績]良性、卵巣癌症例から得られた腹水より、卵巣癌III、IV期(4例)では良性疾患(3例)や卵巣癌I期(1例)に比べて腹腔MφおよびM2 Mφの数が多く、割合も高かった。卵巣癌不死化ヒト卵巣表層