hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
主張葛藤場面での対人不安を軽減するアサーティブネスの心身相関的検討

平成30年度の研究計画は1不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因に関する調査結果の分析、2対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握であった。不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因では以下の研究成果を発表した。1)攻撃性と不安への心理教育では、攻撃性-積極性・活動ラインは平均的で一般社会の秩序や常識に合致していることが明らかになった。またソンディ・テストとアサーション・トレーニングを用いた心理教育では、心理アセスメントによって衝動の存在を可視化することで対象者の顕在化していない不適応の誘因を明らかにすることが可能になること、トレーニングを通じて可視化された衝動の理解を深め、怒りの感情や苛立ちをうまくコントロールすることが可能になる。これらの心理教育は円滑な人間関係を形成する有効な手段であり、現代社会におけるストレスへの予防や介入が心身の健康へとつながると考えられる。2)心身反応の把握については、高齢者に対するタッチケアの心理的リラクセーション効果を検討するための基礎研究を行った。結果として、心拍数および心拍変動(HRV)の低周波(LF)/高周波(HF)成分がタッチケアの前後で有意に低減した。また素手よりもグローブを着用したタッチケアの方が主観的なリラックス感が高まることが明らかになった。高齢者に対するタッチケアには交感神経系を沈める効果があること、素手による直接的なタッチケアよりもグローブ着用による間接的なタッチケアがリラックス状態を感じやすいことが示唆された。これらはタッチケアの有用性と同時に、高齢者介護で今後求められるであろうグローブを着用したケアの効果が確認されたと考えられる。今年度計画していた不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因に関する調査結果の分析は概ね順調に進展し、研究実績して発表することができた。一方、対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握がやや遅れている。現在、予備実験の結果を参考に対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握に必要となる評価測度(心拍・血圧・心電図・精神性発汗・アミラーゼ・瞬目)を精査する段階にあり、次年度前半の研究課題になっている。2019年度に計画しているアサーティブネス・エクササイズ実施による自己表現と心身反応の変化の検討まで研究を進められるように、自己表現と心身反応の把握の早急な研究遂行を達成するための進捗計画を研究分担者と現在再考している。予定されている当初の研究計画に従い、2019年度は1対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握、2アサーティブネス・エクササイズ実施による自己表現と心身反応の変化の検討を行う。心身反応の把握は実験協力者自身の自己評定に加え、精査した評価測度を用いて測定する。対人葛藤場面の設定はエクササイズの十分な効果を検討することができる場面を吟味する。アサーティブネス・エクササイズは小集団を対象に自己表現の不安軽減を目的とした対人葛藤の課題を解決する過程について、研究協力者が対人葛藤場面でどのような自己表現を行うかをアサーティブネスの視点から評定する。エクササイズの具体的なプログラム内容には1)アサーティブネス概論、2)葛藤と不安の付き合い方と対処を取り入れる。不安軽減の測定は対人葛藤場面、エクササイズ実施の前後に自己評定式の不安尺度および心身反応の測定によって行う。今年度は性格特性と主張葛藤場面で生じる自己表現の関連を明らかにすること、次年度実施を計画している自己表現と心身反応に関する研究の準備であった。性格特性と主張葛藤場面で生じる自己表現の関連では以下の研究成果を発表した。1)青少年のメンタルヘルスに関する研究では、全人的かつ包括的に捉えることができる生活適応尺度を作成し、尺度の有用性を明らかにするために信頼性と妥当性を検討した。その結果、生活適応尺度は1自信と自己肯定感、2人間関係、3学業への意欲、4いじめの心配、5健康な生活、6学校に対する肯定感、の6つの構造が明らかになった。また、日常生活への心理的適応は疲労感やうつ感情とも関連することが明らかになり、メンタルヘルスの向上に有益な示唆を与えるものであった。2)ソンディ・テストを用いた文化結合症候群への臨床心理学的理解では、言語を媒介しない投映法を用いることで文化や国民性に起因する深層心理と文化結合症候群の関連を検討した。その結果、激情の解放と鬱積を示すサインに着目すると怒りの蓄積や突然の解放が起こりやすいことが明らかになった。怒りが自他を破壊し尽くす大きなのエネルギーとなる場合もあれば、人間化や社会化、昇華などの高度な文化的欲求のエネルギーになることから衝動教育の必要性が望まれるだろう。自己表現と心身反応に関する準備では、3)心拍センサとスマートフォンを用いたシステムエンジニア(SE)のマインドフルネス手動瞑想時のストレス評価を発表した。本研究ではストレス状況の生理指標による測定とマインドフルネスの実践による高ストレス場面での反応の変化をSEとそれ以外の職種で心身両側面から比較検討した。その結果、SEが職務上で高ストレス状況と自覚する場面で心拍変動と上昇が複数確認された。また瞑想実践の初期段階でストレス反応の変化に個人差が確認され、有効性が示唆された。当初計画していた1主張葛藤場面における対人不安喚起と自己表現に関するインタビュー調査と3主張葛藤場面における自己表現と心身反応を把握する予備実験は概ね順調に進展し、研究実績して発表することができた。一方、インタビュー調査後に予定していた不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因についての質問紙調査がやや遅れている。

現在、主張葛藤場面の状況要因と自己表現の阻害・促進要因について分類と整理の段階にあり、要因の把握と質問紙の作成が次年度前半の研究課題になった。平成30年度に計画している質問紙調査の結果分析まで研究を進めるように、自己表現と心身反応の把握に関する研究と併せて進捗計画を研究分担者と再考する。平成30年度の研究計画は1不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因に関する調査結果の分析、2対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握であった。不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因では以下の研究成果を発表した。1)攻撃性と不安への心理教育では、攻撃性-積極性・活動ラインは平均的で一般社会の秩序や常識に合致していることが明らかになった。またソンディ・テストとアサーション・トレーニングを用いた心理教育では、心理アセスメントによって衝動の存在を可視化することで対象者の顕在化していない不適応の誘因を明らかにすることが可能になること、トレーニングを通じて可視化された衝動の理解を深め、怒りの感情や苛立ちをうまくコントロールすることが可能になる。これらの心理教育は円滑な人間関係を形成する有効な手段であり、現代社会におけるストレスへの予防や介入が心身の健康へとつながると考えられる。2)心身反応の把握については、高齢者に対するタッチケアの心理的リラクセーション効果を検討するための基礎研究を行った。結果として、心拍数および心拍変動(HRV)の低周波(LF)/高周波(HF)成分がタッチケアの前後で有意に低減した。また素手よりもグローブを着用したタッチケアの方が主観的なリラックス感が高まることが明らかになった。高齢者に対するタッチケアには交感神経系を沈める効果があること、素手による直接的なタッチケアよりもグローブ着用による間接的なタッチケアがリラックス状態を感じやすいことが示唆された。これらはタッチケアの有用性と同時に、高齢者介護で今後求められるであろうグローブを着用したケアの効果が確認されたと考えられる。今年度計画していた不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因に関する調査結果の分析は概ね順調に進展し、研究実績して発表することができた。一方、対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握がやや遅れている。現在、予備実験の結果を参考に対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握に必要となる評価測度(心拍・血圧・心電図・精神性発汗・アミラーゼ・瞬目)を精査する段階にあり、次年度前半の研究課題になっている。2019年度に計画しているアサーティブネス・エクササイズ実施による自己表現と心身反応の変化の検討まで研究を進められるように、自己表現と心身反応の把握の早急な研究遂行を達成するための進捗計画を研究分担者と現在再考している。予定されている当初の研究計画に従い、平成30年度は1不安喚起のプロセスと自己表現を阻害・促進する要因についての質問紙調査と結果分析、2対人葛藤場面における自己表現と心身反応の把握を行う。心身反応の把握は実験協力者自身の不安喚起の自己評定に加え、心身相関を検討するための心身反応としての心拍と血圧、心電図とアミラーゼを測定する。
ナノ加工技術を用いた機能性流体ECFマイクロ液圧源の高出力パワー密度化

本研究課題では,安価で大量生産が可能であると同時に,世界一の高出力パワー密度を有するマイクロ液圧源を実現すること研究目的に,直流電圧の印加により電極間に活発な流れが発生する電界共役流体(ECF)の駆動原理とナノ(Nano)加工技術を融合した新たなマイクロポンプを開発している.本年度では,世界一の高出力パワー密度を有するマイクロ液圧源を開発するために,(1) ECFジェットの流動メカニズムの解明,(2)ECF電極形状の最適化の二つのアプローチによるデバイスを開発した.(1)ECFジェットの流動メカニズムの解明のシミュレーションによる最適化:オンサガー効果によるECFジェットの数学モデルを提案,構築し,シミュレーションによるECFジェットの予測を可能にする手法を確立した.ここで,オンサガー効果とは,絶縁性流体が極めて高い電界強度下にあるとき,この液体の導電率が電界強度に対して線形的に増加する現象である.ECFジェット可視化の実験結果と数値計算結果を比較することで提案したモデルの有効性を確認した.(2)ECF電極対の高集積化のための新たなECF電極形状の提案:ECFを作動流体とするマイクロポンプの出力パワー密度向上には電極の高アスペクト比化が重要である.高アスペクト比電極製作には裏面露光による多層UV-LIGAプロセスが有効であるが,電極のシードパターンへの配線には透明かつ低電気抵抗の配線が必要である.本研究では低電気抵抗の金と透明導電材料の酸化インジウムスズ(Indium Tin Oxide, ITO)を組み合わせた新たな配線を提案し,裏面露光による多層UV-LIGAプロセスの有効性を確認した.提案したプロセスを用いて高アスペクト比電極を持つECFマイクロポンプの製作を行い,製作したECFマイクロポンプの出力を計測し,その特性を評価した.ECFジェットを予測することを目的として,オンサガー効果を導入したECFジェットの数学モデルを提案した.オンサガー効果とは誘電性液体の導電率が電界強度に対して線形的に増加する現象である.オンサガー効果を導入することにより液体中に空間的な導電率の勾配が生じる.その結果,液体中の電荷分布が変化し,流体粒子にクーロン力による体積力が発生することで流動が生じる.まず,ECFのオンサガー値を決定することを目的としたECFの導電率測定実験を行い,ECF(FF909EHA)の値を2.72×10-7[m/V]に決定した.この値を提案した数学モデルに取り入れECFジェットによる流速の数値シミュレーションを行った.仮定するECFはFF909EHA2とし,電極のモデルには三角柱-スリット電極を採用した.次に,シミュレーン結果を検証するために,シミュレーションのモデルと同形状のECFマイクロデバイスをMEMSプロセスにより製作し,可視化実験による流速計測を行った.実験結果とシミュレーション結果を比較すると,ECFジェットの流速値は印加電圧1.0[kV]まで概ね一致した.また,高アスペクト比TPSEを製作可能な多層UV-LIGAプロセスを実現するために,低抵抗かつUV透過性の配線として新たにAu-ITO複合配線を提案した.Au-ITO複合配線を用いた多層UV-LIGAプロセスで高さ約600ミクロンのクォータ三角柱電極を製作し,配線抵抗の減少によって電極高さの差が改善されることを示した.ITO配線を用いた小形ECFマイクロポンプの特性実験を行い,従来寸法のECFマイクロポンプに対し1.5 kV以下の低電圧域で20倍もの高いパワー密度が得られた.上記の研究成果から,本研究は順調に進んでいると判断している.ナノ加工技術を用いて,世界一の高出力パワー密度を有するマイクロ液圧源を開発するために,(1) CVD法による高アスペクト比CNT構造体の製作,(2) Deep-RIE法による高アスペクト比Si構造体の製作を行う.化学気相蒸着(CVD)法を用いた高アスペクト比カーボンナノチューブ(CNT)成膜法と電気めっきを融合した新たなナノ加工プロセスを提案し,これを用いたECF電極対を製作し,その性能を評価する.CVD法によるCNT構造体の製作は非常に効率よく高アスペクト比の電極を製作できる方法であるが,この構造体が密でないため,ECFジェット用としては使用できない.この問題を解決するために電気めっきで構造体をコーティングする方法を開発する.また,電極高さを維持しながら電極の断面積を小さくすることで,単位面積当たりの電極対の数を増やすことができ,電極1対あたりの出力パワーは大きく変わらないと仮定すると,高密度電極対による高出力パワー密度が実現できる.今までの厚膜レジストと電解めっきによるMEMSプロセスでは23程度のアスペクト比が製作の限界であるため,新たに工夫したナノ加工プロセスを提案する.深堀反応性イオンエッチング(Deep RIE)を用いてシリコン電極対の作製する.アスペクト比50以上のものも原理的に可能であるため,電極対の密度を高めることができる.本研究課題では,安価で大量生産が可能であると同時に,世界一の高出力パワー密度を有するマイクロ液圧源を実現すること研究目的に,直流電圧の印加により電極間に活発な流れが発生する電界共役流体(ECF)の駆動原理とナノ(Nano)加工技術を融合した新たなマイクロポンプを開発している.本年度では,世界一の高出力パワー密度を有するマイクロ液圧源を開発するために,(1) ECFジェットの流動メカニズムの解明,(2)ECF電極形状の最適化の二つのアプローチによるデバイスを開発した.(1)ECFジェットの流動メカニズムの解明のシミュレーションによる最適化:

オンサガー効果によるECFジェットの数学モデルを提案,構築し,シミュレーションによるECFジェットの予測を可能にする手法を確立した.ここで,オンサガー効果とは,絶縁性流体が極めて高い電界強度下にあるとき,この液体の導電率が電界強度に対して線形的に増加する現象である.ECFジェット可視化の実験結果と数値計算結果を比較することで提案したモデルの有効性を確認した.(2)ECF電極対の高集積化のための新たなECF電極形状の提案:ECFを作動流体とするマイクロポンプの出力パワー密度向上には電極の高アスペクト比化が重要である.高アスペクト比電極製作には裏面露光による多層UV-LIGAプロセスが有効であるが,電極のシードパターンへの配線には透明かつ低電気抵抗の配線が必要である.本研究では低電気抵抗の金と透明導電材料の酸化インジウムスズ(Indium Tin Oxide, ITO)を組み合わせた新たな配線を提案し,裏面露光による多層UV-LIGAプロセスの有効性を確認した.提案したプロセスを用いて高アスペクト比電極を持つECFマイクロポンプの製作を行い,製作したECFマイクロポンプの出力を計測し,その特性を評価した.ECFジェットを予測することを目的として,オンサガー効果を導入したECFジェットの数学モデルを提案した.オンサガー効果とは誘電性液体の導電率が電界強度に対して線形的に増加する現象である.オンサガー効果を導入することにより液体中に空間的な導電率の勾配が生じる.その結果,液体中の電荷分布が変化し,流体粒子にクーロン力による体積力が発生することで流動が生じる.まず,ECFのオンサガー値を決定することを目的としたECFの導電率測定実験を行い,ECF(FF909EHA)の値を2.72×10-7[m/V]に決定した.この値を提案した数学モデルに取り入れECFジェットによる流速の数値シミュレーションを行った.仮定するECFはFF909EHA2とし,電極のモデルには三角柱-スリット電極を採用した.次に,シミュレーン結果を検証するために,シミュレーションのモデルと同形状のECFマイクロデバイスをMEMSプロセスにより製作し,可視化実験による流速計測を行った.実験結果とシミュレーション結果を比較すると,ECFジェットの流速値は印加電圧1.0[kV]まで概ね一致した.また,高アスペクト比TPSEを製作可能な多層UV-LIGAプロセスを実現するために,低抵抗かつUV透過性の配線として新たにAu-ITO複合配線を提案した.Au-ITO複合配線を用いた多層UV-LIGAプロセスで高さ約600ミクロンのクォータ三角柱電極を製作し,配線抵抗の減少によって電極高さの差が改善されることを示した.ITO配線を用いた小形ECFマイクロポンプの特性実験を行い,従来寸法のECFマイクロポンプに対し1.5 kV以下の低電圧域で20倍もの高いパワー密度が得られた.上記の研究成果から,本研究は順調に進んでいると判断している.ナノ加工技術を用いて,世界一の高出力パワー密度を有するマイクロ液圧源を開発するために,(1) CVD法による高アスペクト比CNT構造体の製作,(2) Deep-RIE法による高アスペクト比Si構造体の製作を行う.
‘授業で使える'身近な素材を活かすコンテンツの展開-雪と気象情報を例に-

1.「雪」に関するコンテンツの拡充セスナー機から撮影した流氷写真・ビデオ、クリオネや降雪粒子のビデオ、ヒグマなどに関するページを制作した。また、「降ってくる雪」中の「ルーペで見てみよう!」コーナーを視覚的なものに改良した。2006年度のトップページアクセス数は11万4千余件であった。2.学校教育現場での実践と内容の妥当性検討雪に関する関するコンテンツを利用した授業等を行い、その内容妥当性の検証を進めた。また、前年度に制作したLAN対応リアルタイム気象データモニタリングシステムを市内小学校4校に展開し、実地試験を進めた。2006年12月に札幌市内小学校の研究授業を行った。3.教育現場でのコンテンツ利用の促進方法の実施雪の学習に関する教員向けセミナーを実施し、全道各地から53名の参加があった。雪たんけん館を活用した模擬授業及び授業作りワークショップ、雪たんけん館やITをどう生かすかをテーマとした討論・講演などを行った。事後アンケートによると、セミナー内容に関する満足度は5段階評価で4.5、参加者の98%が教室ですぐに使える情報があったと答えた。また、天気情報と大気の実験に関する小学校教員ワークショップを企画・実施した。4.コンテンツ利用状況調査札幌市内小学校(209校)を対象としたアンケートを行い、次の結果が得られた:a)Webページ「北海道雪たんけん館」を使った実践を行った学校が12%あった,b)「雪」を教育素材として、どう思うかも問いに対して、70%は取り上げるべきと答えた。また、これまでに4回実施した雪の学習研究会参加者のうち小学校教員にコンテンツ利用状況に関するアンケートを実施した。31%が北海道雪たんけん館を授業で使ったことがある、あるいは同僚が使っているのを見たと答えた。実際に授業で活用し得るコンテンツであることが示された。1.Webページ「北海道雪たんけん館」の拡充自然現象としての科学的側面や社会事象として社会・生活との関係など雪に関する多面的な情報を提供する。17年度は「写真冬ズバッ!」コーナー新設や教師向けサイトの充実、「雪の美術館」コーナーの新設などを行った。特に、授業での活用を容易にし、多くの教員に使ってもらうという視点から1枚の写真から授業を展開する「写真冬ズバッ!」の制作を進め、41タイトルを収録した。2005年のトップページアクセス数は12万余件であった。2.LAN対応リアルタイム気象データモニタリングシステム開発文科省ミレニアム・プロジェクトにより教育現場のLANが整備されつつある。そこで、学校内に設置した気象観測センサーからのデータを各教室で絶えず取得し、モニター画面上に動的且つグラフィックに表示するシステムを制作した。市内小学校3校にセンサーを設置し、実地試験を進めている。3.教育現場でのコンテンツ利用の促進方法の検討と実施(a)指導的教員向けセミナーの企画・実施学校・地域で核となって頂く先生を養成することを目的として、指導的教員向けセミナーを8月9、10日に開催した(参加者35名)。主な内容は次の通り:1)雪たんけん館を活用した模擬授業コンペと授業へのコメント、2)会員外による雪たんけん館を授業で使った上での提言、3)マスコミから見た雪プロの価値、4)ゲストスピーチ、5)雪利用の野菜貯蔵施設見学など。(b)教員向け研究会の企画・実施ホームページの普及を図るために、全道の教員を主対象とした雪の総合的な学習研究会を2月10日(金)に実施した。雪プロ模擬授業「写真冬ズバッ!」、公開授業「冬の『あったか』再発見!」、ゲストトーク「雪プロジェクトとIT教育最前線」など。全道から140名ほどの参加があった。この他、札幌市教員初任者研修、北海道教員10年目研修でも取り上げた。

31%が北海道雪たんけん館を授業で使ったことがある、あるいは同僚が使っているのを見たと答えた。実際に授業で活用し得るコンテンツであることが示された。
咽頭表在癌内視鏡治療後潰瘍に対する扁平上皮細胞シートによる再生医療的治療法の開発

医療用内視鏡分野の発展により、内視鏡補助下の早期の咽頭癌に対する経口的切除が広く行われる様になってきた。切除後早期合併症の予防、治癒後瘢痕形成による機能障害を予防する為、咽頭に対する扁平上皮細胞シート移植の臨床応用への基盤となる動物モデル(ミニブタモデル)での移植実験を行った。ワークスペースが限られる咽頭内腔における細胞シート移植の為、咽頭領域に扁平上皮細胞シートを運搬する新規移植デバイスを3Dプリンターにより作成した。移植群、対照群を比較した実験において、移植群において有意な創傷治癒の促進効果を確認し、今後の臨床応用に向け、非臨床POCを取得した。本研究は咽頭内視鏡的治療後、再生医療による扁平上皮細胞シート移植による治療後の炎症、瘢痕形成を予防することを目的とする。平成27年度は潰瘍への扁平上皮シート移植のヒト臨床研究への前段階の研究として、ミニブタモデルを用いた咽頭内視鏡的治療後移植モデル作成の実験を行った。ミニブタ食道移植モデルと同様、ミニブタの皮膚から扁平上皮をシート状に培養し、咽頭の内視鏡的切除後潰瘍に移植実験を行った。複雑な解剖学的構造を持つ咽頭領域への細胞シート移植の為には内視鏡的にシート状の組織を運搬し、圧着するデバイスが必要となる為、移植デバイスを3Dプリンターを用いて新規に作成し、知財申請を行った。また、ミニブタの咽頭に対して半周性の潰瘍を形成し、移植実験を行い移植後扁平上皮の生着を確認した。また、移植群、対照群に分けて実験を行い、移植群の潰瘍治癒、炎症の波及の軽減効果を確認した。ミニブタ咽頭潰瘍瘢痕モデル、移植デバイスに関して国際学会発表をはじめ、日本再生医療学会、日本消化器病学会において成果発表を行った。ミニブタ咽頭内視鏡的治療モデル、移植デバイスともに順調に開発が行われており、移植後の経緯も良好である。ヒト咽頭治療への応用に向けて研究は順調に進行している。平成28年度はヒト臨床研究に向けた前臨床段階の移植をミニブタモデルを用いて行う事が目的となる。平成27年度は基盤的な移植デバイス、動物実験モデル構築が目的であり、移植デバイス、実験モデル作成ともに順調に推移した。平成28年度はミニブタモデルに対して前年度作成した移植デバイスを用いた移植実験を行い、前臨床段階の動物実験データの収集を行った。ミニブタにおいてはヒトと咽頭の解剖学的構造が異なり、咽頭扁平上皮を広範に切除しても下咽頭領域の癒着が起こりがたく、細胞シートの効果判定にあたり条件設置の変更が必要となった。食道入口部領域の広範な切除への変更、細胞シート移植群と非移植群の比較の他、片側への細胞シート移植を用いて治癒傾向の比較、炎症の比較検討を行い、細胞シート移植による効果を確認した。ESD後潰瘍の再上皮化の程度の測定では、シート移植を行わなかったコントロール群では術後3週の時点でも、上皮化は潰瘍の辺縁に留まり、粘膜下層に多数の炎症細胞の浸潤を認めたが、シート移植群では潰瘍部の再上皮化は完了し、炎症細胞も認めなかった。食道入口部の全周切除モデルの比較では、細胞シート移植症例では狭窄の程度が改善していた。創傷形成部に対する細胞シート移植後の生着の確認、及び移植された組織幹細胞の増殖と辺縁、又は骨髄細胞等他臓器からの幹細胞誘導、増殖による扁平上皮細胞の増殖の鑑別に関しては方法論の検討が望まれた。また、研究成果をJDDW主題発表、アメリカDOWポスター発表と消化器内視鏡領域の主要な学会で成果を発表し、結果につき論文作成を進めると共にヒト臨床に向け体制構築を行っている。動物実験における移植デバイスの開発後、手技も安定しつつあり、ヒト臨床への応用に向けた基盤的な体制が構築されつつある。医療用内視鏡分野の発展により、咽喉頭癌の早期発見が行われるようになり、内視下、内視鏡補助下の粘膜切除術が広く行われる様になってきた。既に実績のある食道移植モデルと同様、ミニブタの皮膚から扁平上皮をシート状に培養し、咽頭、又は咽頭、食道境界領域に内視鏡による上皮切除を行い、移植実験を行った。ワークスペースが限られる咽頭内腔における細胞シート移植の為、新たに3Dプリンターを用いて咽頭領域に扁平上皮細胞シートを運搬、圧着する移植デバイスを作成し、知財申請を行った。移植群、対照群を比較した実験において、移植群において有意な創傷治癒の促進効果、上皮化の促進、炎症細胞浸潤の低下、潰瘍治癒後の瘢痕拘縮軽減効果を確認した。以上の成果よりヒト臨床において、新規デバイスを利用すれば細胞シートが咽頭領域へも移植可能であり、現在の咽頭表在癌の内視鏡治療での課題である術後の下咽頭の変形と嚥下機能障害に対して、予防的な効果を発揮する可能性が示唆された。これらの研究成果は現在論文投稿中である。扁平上皮細胞シートの応用例として食道表在癌に対して臨床治験が進行中である。

咽頭領域においても、今回の実績をもとに、新たな移植デバイスを用いた咽喉頭領域癌に対する細胞シート移植を用いた臨床研究を準備している。医療用内視鏡分野の発展により、内視鏡補助下の早期の咽頭癌に対する経口的切除が広く行われる様になってきた。切除後早期合併症の予防、治癒後瘢痕形成による機能障害を予防する為、咽頭に対する扁平上皮細胞シート移植の臨床応用への基盤となる動物モデル(ミニブタモデル)での移植実験を行った。ワークスペースが限られる咽頭内腔における細胞シート移植の為、咽頭領域に扁平上皮細胞シートを運搬する新規移植デバイスを3Dプリンターにより作成した。移植群、対照群を比較した実験において、移植群において有意な創傷治癒の促進効果を確認し、今後の臨床応用に向け、非臨床POCを取得した。ヒト臨床研究に向けて移植デバイスの有効性評価、咽頭領域へのシート生着率の評価が必要となる。咽頭潰瘍移植後の細胞シートの生着、潰瘍治癒、瘢痕抑制に関しての評価方法を再検討する予定である。食道領域の細胞シート移植の研究開発状況とあわせ、咽頭領域におけるヒト臨床試験に向け、引き続き前臨床データ収集とあわせ、薬事戦略相談、医師主導治験の為の研究開発費獲得を視野に入れた体制構築を図る。消化管内視鏡岡山大学より東京女子医大に留学した医師により実験が行われており、ミニブタの咽頭内視鏡治療後細胞シート移植モデルの作成にかかる経費が軽減されたため。岡山大学より東京女子医大に留学した医師によるミニブタモデルによる実験が進捗し、一時データの取りまとめ期間を設けた為。ミニブタ咽頭内視鏡治療後移植モデルの新規デバイスの評価が引き続き必要であり、移植後の効果判定の為のモデル作成に使用する。前臨床データ取りまとめ後の追加実験、及びヒト臨床研究に関する薬事戦略相談、ミーティング開催の為の旅費として使用する予定である。
日本産新生代小型有孔虫の分類学的整理と模式標本画像データベースの構築

日本産有孔虫種の模式標本画像化と主要種の分類学的整理に向けて,調査と研究を行い,以下の成果を得た.1.日本産有孔虫種ならびに日本人研究者によって設立された新種に関する文献データベースについて,データの修正・追加を行い,インターネットで公開した.2.日本国内とその周辺海域を模式地として記載された新生代小型有孔虫種の模式標本類について,原著論文の記載に示される国内各地の標本保管機関を調査し,模式標本の所在確認と関連標本の所蔵状況を確認した.この成果は古生物学会において報告した.3.逸失標本の補完,ならびに種の形態変異の把握などを目的に,トポタイプ(現地模式標本)収集のための調査と試料採取を行った.4.低真空走査型電子顕微鏡(SEM)・デジタルHDマイクロスコープなどを用いて,ホロタイプを中心とする模式標本の画像データを作成して,有孔虫画像データベースを構築した.さらに,将来の一般公開を目標として,データベースをインターネット上で試験的に公開している.5.7号まで発行したニュースレター"Forams-Net",熊本・秋田・加賀・仙台において開催した4回の研究集会,電子メールによる有孔虫分類に関する討論会などを通じて,有孔虫や関連する分類群の分類学的研究,(古)生態学・層序学・(古)生物地理,古海洋学など有孔虫の応用分野における最新の研究,顕微鏡や写真撮影などの研究機器に関する最新情報等,多彩な情報の交換を図った。これらの成果は,研究分担者・協力者の今後の研究に生かされる.日本産有孔虫種の模式標本画像化と主要種の分類学的整理に向けて,調査と研究を行い,以下の成果を得た.1.日本産有孔虫種ならびに日本人研究者によって設立された新種に関する文献データベースについて,データの修正・追加を行い,インターネットで公開した.2.日本国内とその周辺海域を模式地として記載された新生代小型有孔虫種の模式標本類について,原著論文の記載に示される国内各地の標本保管機関を調査し,模式標本の所在確認と関連標本の所蔵状況を確認した.この成果は古生物学会において報告した.3.逸失標本の補完,ならびに種の形態変異の把握などを目的に,トポタイプ(現地模式標本)収集のための調査と試料採取を行った.4.低真空走査型電子顕微鏡(SEM)・デジタルHDマイクロスコープなどを用いて,ホロタイプを中心とする模式標本の画像データを作成して,有孔虫画像データベースを構築した.さらに,将来の一般公開を目標として,データベースをインターネット上で試験的に公開している.5.7号まで発行したニュースレター"Forams-Net",熊本・秋田・加賀・仙台において開催した4回の研究集会,電子メールによる有孔虫分類に関する討論会などを通じて,有孔虫や関連する分類群の分類学的研究,(古)生態学・層序学・(古)生物地理,古海洋学など有孔虫の応用分野における最新の研究,顕微鏡や写真撮影などの研究機器に関する最新情報等,多彩な情報の交換を図った。これらの成果は,研究分担者・協力者の今後の研究に生かされる.日本産有孔虫種の模式標本画像化と主要種の分類学的整理に向けて,初年度として以下の準備と研究を行った.1.日本産有孔虫種に関するデータベースを再整理し,インターネット上で公開し,その概要を日本古生物学会年会(6月.福井県勝山)にて紹介した.その後,機能性の向上と安定化のため,使用機種とアプリケーションプログラムを更新し,また,データを追加した.現在のデータ数は2557件.2.日本地質学会年会(9月,新潟)において夜間小集会を開催し,画像データベース構築に向けた方策と分類学的整理の具体策を討議した.3.画像データ蓄積のため導入した低真空走査型顕微鏡(低真空SEM),デジタルHDマイクロスコープ及びデジタル写真装置付き実体顕微鏡について,表面の形状に多様性が大きい種々の標本について撮影条件を検討し,マニュアル化した.特に,貴重な模式標本の取り扱いに慎重を期すため,最短時間で確実な画像データ得る準備を行った.4.現生種の現地模式標本を含む現世海底堆積物試料の処理を堅実に行うため,真空凍結乾燥器を導入し,その効率的使用法を確立した.5.ニュースレター1号(11月)・2号(2月)を刊行し,各分担者の研究の進捗状況・研究方針を伝達するとともに,関連分野の情報交換などを適宜行える場を整備した.6.3月に招待の若手研究者を含めた研究集会を開催し,分類学に関わる模式概念,分類,命名法などの問題点,遺伝子解析との関連性,その他有孔虫研究全般について意見交換を行った.また,分類学的に問題のある主要な分類群について,顕微鏡観察を交えた討論会を行った.さらに,模式標本の各所蔵機関における所在と保存状況の確認作業,それらの画像化方針,所在不明標本の補完に関する次年度以降の行動計画と役割分担などを決定した.日本産有孔虫種の模式標本画像化と主要種の分類学的整理に向けて,以下の研究と作業を行った.1.日本産有孔虫種に関する文献データベースについて,データの追加と修正を行い,継続的にインターネットでの公開を実施した.2.画像低真空SEM・デジタルHDマイクロスコープによる画像データの取得を開始するとともに,画像データベースの暫定版を作成した.3.日本地質学会年会(9月,静岡)において夜間小集会を開催し,関連研究機関における模式標本の保管状況調査結果の集約と有孔虫種の分類学的整理の具体策を討議した.4.現生種の現地模式

標本を含む現世海底堆積物試料の処理を堅実に行うため,真空凍結乾燥器を導入し,その効率的使用法を確立した.5.ニュースレター3号(9月)を刊行し,各分担者の研究の進捗状況・研究方針,関連分野の情報などを掲載した.6.有孔虫研究者のメーリングリストを設置し,研究者間の情報交換を常時行える体制を整えた.7.3月に秋田で研究集会を開催した.招待の若手研究者を含む41名の参加者を得て,21題の講演と最新機器のデモ展示を交えて,分類,命名法などの問題点,遺伝子解析との関連性,その他有孔虫研究全般について活発な意見交換を行った.さらに,模式標本の画像化と所在不明標本の補完に関する次年度以降の行動計画と役割分担などを決定した.日本産有孔虫種の模式標本画像化と主要種の分類学的整理に向けて,以下の研究と作業を行った.1.日本産有孔虫種に関する文献データベースについて,さらなるデータの追加を行い,継続的にインターネットでの公開を実施した.2.低真空SEM・デジタルHDマイクロスコープにより画像データを集積して,画像データベースのインターネットでの試験公開を実施した.3.日本地質学会年会(9月,千葉)において夜間小集会を開催し,模式標本の保管状況調査結果の集約と今後の方針,画像データベース試験公開についての評価,有孔虫種の分類学的整理の具体策などを討議した.4.ニュースレター4号(4月)および5号(2月)を刊行し,各分担者の研究の進捗状況・研究方針,関連分野の情報などを掲載した.5.3月に石川県において研究集会を開催した.参加者は招待の若手研究者を含む36名,講演は3件のポスター発表を含む17題で,最新の標本観察機器のデモ展示を交えて,分類命名法などの問題点,遺伝子解析との関連性,標本の画像化の新技術,その他有孔虫研究全般について活発な意見交換を行った.さらに,所在不明標本の補完に関する行動計画の見直し・再調整を行った.日本産有孔虫種の模式標本画像化と主要種の分類学的整理に向けて,調査と研究を行い,以下の成果を得た.1.日本産有孔虫種に関する文献データベースについてデータの修正・追加を行い,2397件の論文データをインターネットで公開している.2.東北大学で開催の微化右サマースクールを機に研究打合せを行い,その成果に沿って,3月に仙台市において放散虫研究者との合同研究集会を開催した.有孔虫関係の参加者は40名,講演は2件のポスター発表を含む18題で,最新の標本観察機器のデモ展示を交えて,提供された有孔虫研究の多彩な話題をもとに活発な意見交換を行った.さらに,また,放散虫との合同シンポジウムとして,古海洋学,標本管理とデータベース構築などの共通する話題および微化石研究全般の将来展望などについて討議した.3.ニュースレター6号(5月)と7号(3月)を刊行し,研究の進捗状況その他を掲載した.4.東北大学・国立科学博物館などにおいて,未発見の模式標本類を捜索した.5.低真空SEM・デジタルHDマイクロスコープにより画像データを作成して,データベースに新規データとして組み込み,インターネットでの試験公開を続行した.
明清代漕運政策の経済的機能に関する基礎的研究

本年度は、科研費最終年度にあたり、引き続き史料の収集および解読を行った。電子資料として公開された、四庫存目叢書中に収められた文集・奏議類から明清代の漕運・河北農業経済に関連する文献を収集した。また、昨年度購入した『清実録』DVDを索引代わりに、清代各朝の上諭档も検索、戸部漕運全書・会典事例等の政書に対しても関連史料を渉猟中である。明代史料に比して清代史料は未だ不案内であるが、今後も鋭意読解・分析・整理を継続する予定である。明代河北の農業経済をめぐる諸変数については、本年度後期に大学講義の機会を利用して「明代畿輔論」と題した内容の論考をまとめた。しかし残念ながら、内容的には未だ発表できる水準に達していない。なお本作業の過程で、明初期における移住民の実態を解明する必要性を痛感した。ちなみにこの問題に関する情報を集めるべく、夏期休暇を利用し、北京の中国社会科学院歴史研究所を訪問、同所に所蔵されている明代河北在住の同族組織による族譜・家譜の調査を行った。今回は時間不足のために十分なサーベイは行いえなかったが、明初の移住をめぐる史料を引き続き捜してゆく。また、明代の大運河を通じて14世紀から15世紀にかけ大量に輸送された煉瓦をめぐって、学内紀要に「燕京襍記(1)--北京の城壁」と題した短文を発表した。平成16年度の研究活動・成果は以下の通りである。まず、昨年度執筆した論考「畿輔での鉱・税」が、岩井茂樹編『中国近世社会の秩序形成』京都大学人文科学研究所に収録の上、刊行された。また、山本進『明清時代の商人と国家』(研文出版)に対する書評論文を発表。これに加え、三木聡『明清福建農村社会の研究』(北海道大学出版会)への書評論文も、『史林』に掲載される予定である(号数未定)。さらに、学内共同研究の一環として、近世中国の牙人・経紀に関する初歩的分析を行い、年度末に刊行された同報告書「アジアの市場の現状と背景」中に論考が掲載された。さらに、明代中国の漕運政策を通じて北京へ移転された財物が循環するあり方をめぐって考察を進めた。その知見の一部分については、「明代の漕糧と餘米」と題する論考を執筆し、近日中に公刊される予定である。なお、現在明代・清代における漕運関連史料を収集し、キーワード・年代・原文史料等の項目を入力したデータベースを数百点集積している。データのさらなる集積・分析は、目下進行中である。なお、学会参加等の諸活動については、概ね以下挙げる通り。(1)5月には社会経済史学会(於大阪市立大学)に参加。(2)7月には、明清史夏合宿(於山形蔵王)に参加。(3)9月には、中国北京の中国社会科学院経済研究所、および上海の復旦大学を訪問、研究交流を行った。(4)11月には、東洋史研究会(於京都大学)に参加。その他、大阪大学にて科研費関係の研究会に複数回参加している。平成17年度における研究活動・成果はおおむね以下の通りである。研究成果の公表としては、1点を挙げるのみである。昨年度より執筆・推敲を重ねてきた論考「明代の漕糧と餘米」が、『東洋史研究』第64巻第3号、pp.67-103に掲載された。現在は、明代中国の河北地域における主穀生産・産業立地・流通のあり方に関する、論考を準備中である。これに加えて、清代漕運と財政政策の問題に関連する数値資料も、併せて鋭意収集中である。なお、これらの研究領域に関しては、特に欧米におけるLillian M. LiやThomas Rawski、Bin Wongらによる数量経済史的な研究成果との突き合わせが必要不可欠である。そこで本年度の冬期を利用し、統計処理ソフトの講習会にも参加、回帰分析・T検定など基本的な統計処理技術を習得した。これらのスキルを如何に資料操作に活用するかは、今後の課題である。以上の作業を通じて、伝統「中国における「第一統」が如何なる意味において担保されていたかを、物的システムの面からアプローチすることが可能となる。なお、本年度における学会参加等の諸活動については、おおむね以下に掲げる通りである。1.4月末には、社会経済史学会大会(於一橋大学)に参加、清末漕運に関する研究発表を聴講した。2.8月には、明清史夏合宿(兵庫県尼崎市)に参加。その他、大阪大学にて科研費関係の研究会にも複数回参加している。

なお本作業の過程で、明初期における移住民の実態を解明する必要性を痛感した。ちなみにこの問題に関する情報を集めるべく、夏期休暇を利用し、北京の中国社会科学院歴史研究所を訪問、同所に所蔵されている明代河北在住の同族組織による族譜・家譜の調査を行った。今回は時間不足のために十分なサーベイは行いえなかったが、明初の移住をめぐる史料を引き続き捜してゆく。また、明代の大運河を通じて14世紀から15世紀にかけ大量に輸送された煉瓦をめぐって、学内紀要に「燕京襍記(1)--北京の城壁」と題した短文を発表した。
大容量キャパシタ併用電源による電気自動車駆動用最大効率ベクトル制御誘導機駆動方式

本研究は,誘導電動機(IM)による電気自動車駆動方式の確立を目標とし,直流電源電圧の大幅な変動に対しても広い速度範囲にわたってトルク・速度の目標値に制御可能な速度センサレスベクトル制御IMの常時最大効率制御法とそのシステム,電気2重層キャパシタの電源補完方式,および電池高性能充電回路と駆動用変換回路を兼用する多機能コンバータ方式を開発し,1台のインバータで2台の並列接続誘導電動機を高性能に駆動する方式を開発することを目的としていた。EVの前輪を直接独立に駆動するために並列に接続した2台のIMを1台のインバータで速度センサレスベクトル制御する方式に関してその制御特性や不平衡負荷トルクに対する本方式の基礎特性を明らかにした。さらに,最大効率速度センサレスベクトル制御IMによるEV駆動推進システムにおける電池電源への高性能充電およびスタート,加速アシスト用電気2重層キャパシタからの充放電制御システムは,その基本制御方式をシミュレーション実験で確認し,現在実測装置の作成に取り掛かっており,このテーマは高性能AC-DCコンバータの研究に発展した。また,1台の5レグインバータによる2台のIMの完全独立ベクトル制御に関する研究は,多くの成果を達成した。主な研究成果は,新しく開発したPWM制御法の理論的根拠をシミュレーション実験で確認したこと,本方式のスイッチング回数低減に基づきパワーデバイスの損失低減を図ったこと,2台のIMの完全に独立なベクトル制御を達成できたこと,すなわち2つのIMに完全に独立な指令を与えても完全に追従することなどが確認された。以上の研究成果をIEEEのTransactionに4編,電気学会論文誌1編の掲載,さらに国際会議には8回も発表して,多くの研究結果を公表することができ所期の目的を達成できた。本研究は,誘導電動機(IM)による電気自動車(EV)駆動方式の確立を目標とし,直流電源電圧の大幅な変動に対しても広い速度範囲にわたって,指定されたトルク速度の目標値に制御可能な速度センサレスベクトル制御IMの常時最大効率制御法とそのシステム,電気2重層キャパシタの電池補完方式および電池高性能充電システムと駆動用電力変換回路を兼用する多機能コンバータ方式を開発し,シミュレーション実験と実機実験で確認し提案する基礎的研究である。本年度は,初年度であるがまずEV駆動用の速度センサレスベクトル制御IMの磁束レベルのデットビィート制御方式を開発すると共に,トルク速度応答を損なうことなく過渡および定常状態で最大効率制御が可能な方式を開発研究し,IEEE Transaction on Industry Applicationsと電気学会の論文誌D分冊に研究成果を発表することができた。次に,EVの2つの前輪を直接独立に駆動するために並列接続した2台のIMを1台のインバータで速度センサレスベクトル制御する方式を開発し,シミュレーション実験と実機実験によりその基本原理と動作特性を明らかにし,その研究成果をIEEEとヨーロッパパワーエレクトロニクス協会主催の国際学会で2件の研究発表を行った。さらに,最大効率速度センサレスベクトル制御IMによるEV駆動推進システムの電池電源への高性能充電および加速アシスト用大容量電気2重層キャパシタからの充放電制御が可能な多機能高性能化電力変換装置の主回路の動作をシミュレーション実験により確認した。また,1台の5レグインバータにより2台のIMの完全独立ベクトル制御がPWM制御方式の新しい原理の開発により可能であることをシミュレーション実験によって確認したので,次年度以降鋭意研究を進める予定である。本研究は,誘導電動機(IM)による電気自動車(EV)駆動方式の確立を目標とし、広い速度範囲にわたって指定されたトルクと速度の目標値に制御可能な速度センサレスベクトル制御IMの常時最大効率制御法とそのシステム,電気2重層キャパシタの電池補完方式および電池高性能充電システムと駆動用電力変換回路を兼用する多機能コンバータ方式を開発し,さらに1台のインバータ(電力変換器)で2台の三相IMを高性能に駆動制御する方式を開発して、シミュレーション実験と実機実験で確認し提案する基礎的研究である。

本年度は,本研究の2年目であり,前年に引き続きEVの2つの前輪を直接独立に駆動するために並列接続した2台のIMを1台のインバータで速度センサレスベクトル制御する方式を開発し,シミュレーション実験と実機実験によりその基本原理と動作特性を明らかにした。同一定格の2台の三相IMに対して同一の指令及び負荷変動による速度ステップ応答と負荷ステップ応答を明らかにした。また,2台のIMに異なる速度ステップ指令と異なる負荷トルクが印加された場合,各々の電動機の特性がどのように変化し,影響を受けるかを明らかにした。これらの研究成果を1EEEと日本電気学会のジョイント国際会議,IEEE IAS(Indnstry Applications Scciety)の国際会議など国際学会で2件の研究発表を行った。また,ゼロ速度付近でのIMの安定的駆動の方式及び,2台のIM並列接続ベクトル制御の方式は各々IEEE, IASのTransactionsに2編の研究論文として掲載された。さらに,最大効率速度センサレスベクトル制御IMによるEV駆動推進システムの電池電源への高性能充電および加速アシスト用大容量電気2重層キャパシタからの充放電制御が可能な多機能高性能化電力変換装置の主回路の動作をシミュレーション実験により確認し,その特性を明らかにした。今後は,実測装置による動作確認を行う予定である。次に1台の5レグインバータにより2台のIMの完全独立ベクトル制御(速度の独立制御とトルクの独立制御)が可能な新しいPWM制御方式の開発を行い、シミュレーション実験によって確認したので特許の出願を行うことが出来た。さらに国際会議で研究成果の発表を行うことが決定した。今後は、本方式の実測装置を作製し,実機実験を重ねながら動作検証とともに特性の改善を進める予定である。本研究は,当初,誘導電動機(IM)による電気自動車(燃料電池自動車,ハイブリッド電気自動車を含むEV)駆動方式の確立を目標とし,直流電源電圧の大幅な変動に対しても広い速度範囲にわたって,指定されたトルク・速度の目標値に制御可能な速度センサレスベクトル制御IMの常時最大効率制御法とそのシステム,電気2重層キャパシタの電源補完方式,および電池高性能充電回路と駆動用変換回路を兼用する多機能コンバータ方式を開発し,さらに1台のインバータで2台の並列接続誘導電動機を高性能に駆動制御する方式を開発して,シミュレーション実験,実験装置による実験で確認することを目的としていた。本年度は,本研究の最終年度であり,前年度の研究成果のEVの2つの前輪を直接独立に駆動するために並列に接続した2台のIMを1台のインバータで速度センサレスベクトル制御する方式に関してその制御特性や不平衡負荷トルクに対する本方式の基礎特性を明らかにした。本方式は通常の3レグインバータ駆動でベクトル制御する方式であり,不平衡負荷トルクに対して励磁電流を一定に保ち,トルク電流は循環電流として2つのIM間を流れる。
１９世紀デンマーク文学におけるユラン地方表象の変容

群島国デンマークの中で例外的にドイツと地続きの半島であるユラン地方の地理的イメージが、19世紀各世代のデンマーク文学テクストにどのように描かれているかについて研究を進めた。第一に、都市コパンハーゲンとユラン地方の文化的対立および風景イメージの対照性に関する議論を整理することとし、舞二に両者の対立関係や文化的交渉が辿った世代的変遷を検討した。研究計画全体の縦軸をなす第一の作業は、コペンハーゲンとユランの風景表象が個別の変容を遂げたことを前提としつつも、文学テクストにおいて両者のイメージの間に干渉や循環が認められる点に特に留意した。そのもっとも顕著な例証を、セーアン・キェルケゴールの著作集rあれか=これか』に求めた。同書は、著者が生きた1843年前後のコペンハーゲンの都市風俗を前提としつつも、それに先立って執筆されたユラン旅行記における地方経験と深く結びついている点に特色が認められる。都市風景をオリエンタルな形象とともに描くキェルケゴールのコペンハーゲン像は、他方においてユランの荒野風景をオリエントの荒涼たる風景に見立てようとする同時代の言説とパラレルな関係にあり、ここにおいてオリエンタリズムを媒介とする都市イメージと荒野イメージの類推関係が成立する。さらに第二の作業においては、1880年代のコペンハーゲンを舞台とするヘアマン・バングの小説『化粧漆喰』を分析対象とした。その際、第2次シュレースヴィヒ戦争(1864)前後における都市と地方の風景の変容という歴史的背景に留意しながら、第一の作業と同様、コペンハーゲンとユランのイメージの間にみられる交渉関係を明らかにした。その上で、19世紀前半の反都市的な荒野イメージの記憶が、初期モタニズム時代における都市の風景表象に介入していることを考察し、コペンハーゲンとユランの間に間世代的なイメージ共有が認められることを明らかにした。(抄録なし)19世紀におけるスカンティナヴィア諸語圏とドイツ語圏の文化的対立に着目し、デンマークと大陸ヨーロッパの中間領域であるユラン半島地方の文学的表象と同時代の民族アイデンティティをめぐる諸言説の関係を検討すべく、研究を実施した。第一に、コペンハーゲンの都市文化とユラン半島の地方・境域文化によって代表されるデンマークの地理的イメージと歴史的記憶の格差を明らかにするため、19世紀の首都を舞台としたヘアマン・バングの創作テクスト『化粧漆喰』における都市のスペクタクル的表象とシュレースヴィヒ戦争での国土喪失経験の記憶の関係を分析し、日本比較文化学会にて口頭発表を実施した。またその成果を元に、『比較文化研究』第103号に論文を投稿し、げんざい審査中である。また、19世紀のナショナリズム隆盛期におけるコペンハーゲン都市文化とユラン半島の地誌的研究の実態を調査すべく、2013年1月23日から2013年3月1日まで、デンマーク王立図書館にて文献調査を行った。その結果、パリ由来のオリエンタリズムの輸入にみられる他者表象を媒介とした自文化理解の例証を、19世紀のコペンハーゲンに開設された遊興施設ティヴォリの空間デザインに関する新聞記事などの一次史料を大量に入手した。また、ユラン出身の都市民によって形成されたヘルンフート同法教団や仲介商人の活動実態に関する史料や研究文献を取得した。これら史料の蓄積・整理により、次年度に向けての成果拡大の基礎を確実なものとした。平成24年度末に査読を通過し、平成25年度4月7日に実施された第211回阪神ドイツ文学会での口頭発表「セーアン・キェルケゴールのユラン半島旅行と周縁ヨーロッパ都市における遊歩者像の形成」は、以上の調査活動に基づいて結実した成果実績であることを付記しておく。

研究計画の遂行に必要な史料の蓄積と解析により、平成25年度の研究活動を円滑化させる基礎的な条件を整備した。結果、平成24年度末の時点において、第211回阪神ドイツ文学会研究発表会、第35回日本比較文化学会全国大会、第14回キェルケゴール協会学術大会の口頭発表の許諾審査を通過し、『独文学報』(大阪大学ドイツ文学会)第29号に査読つき論文を投稿するなど、着実に成果を公にすべく研究成果の報告活動を強化している。平成24年度に蓄積したデンマークの都市および地方の文化動態に関する文献史料と先行研究に依拠しながら、研究計画の遂行と内容の充実化を推進する。具体的な発表媒体と成果内容は以下の通りである。『比較文化研究』第103号にヘアマン・バングのテクストにみられるティヴォリ遊園と周辺の都市空間の文学的表象に関する査読つき論文を発表予定。『独文学報』第29号にキェルケゴールのユラン半島旅行と都市遊歩者像の形成の関係を考察した査読つき論文を発表予定。『世界文学』(世界文学会)第118号に、ヴィルヘルム・トプスーの文学テクストにみられるユラン半島の国民植民地的イメージを同時代言説との関係から分析した査読つき論文を発表予定。Danske Studser2013に、ユラン地方イメージの歴史的変遷に関する査読つき論文を発表予定。『ドイツ文学論孜』(阪神ドイツ文学会)第55号に、シュレースヴィヒ戦争の記憶に関する世代間格差に関する査読つき論文を発表予定。(抄録なし)