hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチモーダル計測による共感情動発生・維持機構の解明

昨年度に引き続き、最終年度として共感情動の総合的な解析を行った。共感情動は近年注目されている情動のモードであり、対人関係等の困難などが社会的な問題となっている中、その基盤を明らかにすることは社会的に重要な課題であると考えられる。本研究では様々な試みを通じその一端を明らかにすることを目指した。特に近年著しい発達を遂げつつあるニューラルネットワークを取り入れ、共感行動の解析の新たな可能性を探った。具体的には、新たな動物群を用いて行動を記録し解析対象を広げ、解析に用いたニューラルネットワークの改善向上に努めた。本年度の成果としては、まず手法の面でニューラルネットワークの構造を大幅に更新し、昨年度までのボックス状領域を使った行動記録の解析から、semantic segmentationと呼ばれる方法を導入し、個体の形に沿った検出が可能になるようにしたことが挙げられる。これを用いた解析を進め、昨年度までは弱いショックを受けたマウスの個体とそれを観察した個体を離れた空間で別々に解析していたが、今年度はそれぞれの個体を同一の空間に入れ、個体間の相互作用がどうであるかを調べた。その結果、2つの個体が寄り添う行動(consolation(慰め行動))が新たに共感の発生を強く示唆する行動として捉えられた。これは形を詳細に解析する今回の手法により初めて明確になった知見であり、共感行動の新たなモードとして深い意義をもつ。また、前年度までの解析から、freezing(不動)とrearing(立ち上がり)行動では状態を尽くしていないことが示唆されていたので、データを再検討した結果、sniffing(匂い探索行動)を分類基準として見出し解析対象に加え、行動の分類が精密化できた。以上の結果は共感行動の発生維持の解明に寄与するものであり、今後別の観点からの研究を加えたさらなる解明の基盤になると考えられる。情動は脳の内部から生じる生存機能の高度な表現であり、ストレスなどの現代社会における基本的な問題に対処する上でも極めて重要である。本課題では、『共感』の機構を発現・維持する情動神経回路の実体的解明を目指す。共感という情動は人間行動の基礎であり、近年社会的問題となっている精神疾患など、その障害は人が生きるのに必要な情報の取得に重大な問題をもたらす。その改善には、いかなる脳領域が共感を含む情動を作り出しているのかを解明することが大変重要であるが、そのためには現状の研究分野の垣根を越えた複数のレベルでの解明が必須である。申請者はこの未知の領域の機能の発現に対し、理論的な解析・実体的な神経回路の解明、ホルモン測定技術を含む新たな技術開発で解明に努めている。2015年度(本研究は10月末採択のため半年余の期間)においては、実験的研究と共に進めている理論的考察をまず行った。脳の領域間について機能モデルは未だ数少ないが、その一つに古くから調べられているPapezの回路がある。本来情動を担う回路の候補として挙げられたものであるが、記憶の回路として海馬が着目されて以来、情動を担うネットワークとしての役割はややなおざりにされてきた。このネットワークが共感時に活動するとされる帯状回皮質を含むことに着目し、理論的検討により海馬からの乳頭体ー視床前核(ー前部帯状回)の回路が共感を含む情動のネットワーク機構の一端に関わっている可能性を示唆した。実験的研究の方面では、共感に関連する脳部位の帯状回の振動発生機構について検討し、グルタミン酸受容体刺激によって振動が起こせることを見出した。また近年共感に伴う様々な情動機能にとって重要であるオキシトシンの測定方法について検討した。未発表であるため詳細は発表予定の論文に譲るが、非侵襲的に測定できる体液のオキシトシンを精度よく測定する技術であり現在発表を検討している。本研究は採択が2015年10月末であったため、研究の実質的実施期間は通常の期間に比べやや短く、まだ半年余りの経過である。しかしながらこの期間において、理論的検討により海馬からの乳頭体ー視床前核(ー前部帯状回)の回路が共感を含む情動のネットワーク機構の一端に関わっている可能性を示唆した。また実験的研究の方面では、in vitro標本を用いた帯状回のグルタミン酸受容体サブクラスの刺激による神経振動発生機構の解析を行っており、今後成果を発表する予定である。また人間での測定も可能な非侵襲的に測定できる体液のオキシトシンを精度よく測定する技術の開発を行い、この研究も発表予定があるなど、複数の方面からの研究を進めており、おおむね順調に進展していると考えられる。本年度は昨年度に引き続き、動物の共感行動を構成する諸行動について、研究実施計画に基づき、主に条件づけによる『観察による恐怖』(Observational Fear)などを使うことによって研究を進めた。この方法は、条件づけボックスに入れた動物に比較的弱い電気刺激を与え、その様子をもう一方の刺激のない箱に入れて観察させ、当該の動物の不動行動時間を測定することにより、共感行動の反映を検出しようとするものである。その結果、条件づけの成立には、実験に使用する動物(マウス、ラットなど)の系統に依存する可能性が強く示唆された。一部の系統の動物では共感行動が成立しにくい可能性があるので、今後は利用可能な系統をさらに加えて実験を行う予定である。また、脳の凍結切片による組織化学的解析を進めており、情動行動に関連するオキシトシン等の分子の分布について結果を得つつある。

さらに、本研究は多面的な手法を動員することを目標の一つとしているので、行動の解析に関して新規な方法を提示することを目的として、近年成長が著しい分野である機械学習における畳込みニューラルネットワーク(Convolutional Neural Network, CNN)を採用することを目的として、(半)自動的な解析方法の作成を進めた。畳込みニューラルネットワークは、画像処理の分野で数多くの国際的コンテストで優秀な成績を収める極めて重要で不可欠な手法となってきているが、動物の行動解析に用いられたことはまだほとんどなく、実用に供することができれば大きな進歩となる。現在までの結果では、情動行動の際に従来重要とされてきた不動(すくみ)行動以外の行動も重要である可能性が示唆されている。本年度は昨年度に引き続き、動物の共感行動を構成する諸行動について、研究実施計画に基づき、『観察による恐怖』(Observational Fear)などを使うことによって研究を進めた。行動実験の系はカメラの設置位置の支えを3Dプリンタで加工するなど、多少手直しを要したものの、概ね順調に稼働することができている。また、脳切片の組織化学的検討も概ね順調に進んでいるといえる。本研究では行動の解析に関して多様なアプローチを創出することを目的としており、近年激しい勢いで発展を続けている深層学習(ディープラーニング)における代表的な手法である畳込みニューラルネットワーク(Convolutional Neural Network, CNN)について、研究に取り入れて解析方法の向上を進めることができたのは、研究代表者らのオリジナリティを生かした大きな進歩であったと思われる。今後は成果の発表にも注力したいと考えており、今年度は世界最大規模の神経科学の国際学会(投稿済み)や国内学会における発表などを計画している。本年度は、動物の共感行動を構成する諸行動について、研究実施計画に基づき、主に条件づけによる『観察による恐怖』(Observational Fear)の行動解析を行うことによって研究を進めた。ここで改めて解説を行うと、この方法は、条件づけボックスに入れた動物に比較的弱い電気刺激を与え、その様子をもう一方の刺激のない箱に入れて観察させ、当該の動物の不動行動時間を測定することにより、共感行動の反映を検出しようとするものである。本研究は多面的な手法を動員することを目標の一つとしているので、行動の解析に関して新規な方法を開発・提示する。昨年度から開発を進めている行動解析システムでは、近年成長が著しい分野である機械学習における畳込みニューラルネットワーク(Convolutional Neural Network, CNN)を採用し、一応の完成を見た。ネットワークの学習自体に、データベース等の既存のデータではなく、研究室で記録した実際の動物の記録を利用した。また、畳込みニューラルネットワークは計算量が大きくなりやすい傾向があるが、本システムでは比較的軽量なフレームワークを用いて構築を行うことに成功した。現在までの結果では、不動(すくみ)行動とそれ以外の行動の弁別に目視と同等の結果が得られている。畳込みニューラルネットワークは、画像処理以外の数多くの分野でも優秀な成績を収める不可欠な手法となってきているが、動物の行動解析に用いられた例はまだ少なく、本研究の重要な成果であると言える。
データ抽象化に基づく超並列処理シテスムの記述と処理方式に関する研究

1.形式的仕様記述とそれに基づくシステム開発データ抽象化に基づく超並列処理システムの記述法を提案するための準備として,形式的仕様記述言語Zを用いて,データ抽象化に基づいて関数型プログラミング言語処理システムの形式的仕様記述を行った。また,その形式的仕様に基づいて,言語処理システムの実現を,関数型プログラミング言語Mirandaを用いて行った。同じくデータ抽象化に基づいて共有データ空間を仕様記述し,その共有データ空間を介した並行動作プロセスの相互作用を記述する方法を考案した。2.超並列珍を有する具体的問題超並列処理システム記述に対する要件を明確するために,超並列処理を伴う現実の問題を実際に取り扱った。具体的には,生体情報処理の分野から,約10000個もの味の受容細胞によって処理されている味覚の認識を,人工的に合成した脂質膜を用いた味覚センサーによって得られた情報をニューラルネットワークによって解析した。また,遺伝子情報処理の分野から,約30億個もの文字(塩基)からなるヒトの遺伝子に関するデーたの検索を行うための演繹データベースの構成法および検索アルゴリズムに関する研究を行った。3.超並列処理システムの構成法と処理方式効率の高い超並列処理しステムの構成と処理方式の設計および実現を行うために必要な多くの基本要素に関する研究課題の中から,並列プロセス間の相互作用のフロー制御の方式の提案,一重Doacrossループを効率よく並列処理するために必要な最適プロセッタ数を求める方法の提示,プロセッサグループによる二レベルスケジューラの構成法を提示および処理方式の評価を行うためのシミュレータの開発を行った。
歯周病病態形成における自己抗体の役割に関する研究

歯周炎患者100名(早期発症型歯周炎患者56人,成人性歯周炎患者44名),健常者12人について検討した。成人性歯周炎患者の50.5%,早期発症型歯周炎患者51.2%および健常者の16.7%がヒト歯肉線維芽細胞由来抗原と反応する血清IgG抗体を有していた.ヒト歯肉線維芽細胞に対する自己抗体を有する比率は歯周炎患者のほうが健常者よりも明らかに多かった。歯周病の病型によって抗ヒト歯肉線維芽細胞抗体の存在の有無,抗体の種類に差はなかった。また,患者のHLA classll抗原の遺伝子型と認識抗原との間に関係は見出せなかった。自己抗体が反応する抗原の数は1個から数個で歯周病患者によって多様であったが,分子量180kDaの抗原に対して強い反応を示す患者が多かった。この抗原の特徴は以下のようであった。(1)非還元下では巨大分子,(2)ヒト歯根膜細胞およびKB細胞にも共通して存在,(3)コラゲナーゼ処理によって110kDaの分子に変化,(4)ヒトType I,Type IIコラーゲン抗体と無反応。歯周病関連細菌とヒト歯肉線維芽細胞の共通抗原性は,17種の歯周病関連細菌を抗原として調製したウサギ抗血清とヒト歯肉線維芽細胞由来抗原との反応によって調べた。約55kDaの抗原に対して多くの抗歯周病関連細菌ウサギ血清が反応した。抗Campylobacterrectus抗体は約35kDaのヒト歯肉線維芽細胞由来抗原と強く反応した。この55kDa,35kDa抗原と歯周病患者が認識する抗原の分子量が一致した。いずれの抗原も,多くの歯周病患者血清によって認識された。歯周病関連細菌抗原とヒト歯肉線維芽細胞由来抗原には,歯周病患者血清によって認識される複数の共通した抗原の存在する可能性がある。また,歯周病患者の体液性免疫応答の特殊性,局所的な免疫破錠を惹起すると考えられる,歯周病関連細菌の感染態様についても検討した。成人性歯周炎患者30人,早期発症型歯周炎患者41人,健常者12人について,ヒト歯肉線維芽細胞およびヒト歯根膜細胞に対する自己抗体の検出を行った.それぞれの細胞を界面活性剤を用いて可溶化し自己抗原として用いた.自己抗体は歯周病患者血清IgG抗体をWesternblot法で検出した.成人性歯周炎患者では30人中15人(50.0%)が,早期発症型歯周炎患者では41人中21人(51.2%)が,健常者では12人中2人(16.7%)がヒト歯肉線維芽細胞由来抗原と反応する血清IgG抗体を有していた.ヒト歯肉線維芽細胞に対する自己抗体を有する比率は歯周炎患者のほうが健常者よりも明らかに多かったが,歯周病の病型による差はなかった。自己抗体が反応する抗原は歯周病患者によって多様であったが,分子量180kDaの抗原に対して強い反応を示す患者が多かった.この抗原の特徴は(1)非還元下では巨大な分子量を示す,(2)コラゲナーゼ処理によって110kDaの分子に変化する,

(3)ヒトType I,Type IIのコラーゲンに対する抗体に反応しない,(4)この抗原はヒト歯肉線維芽細胞だけでなくヒト歯根膜細胞およびKB細胞に共通して存在する.また,分子量180kDaの抗原に対して強い反応を示す患者はType Iコラーゲンに対して反応しなかった.今年度の研究成果は,歯周炎患者では細菌感染によって自己成分に類似した抗体を産生するか,あるいは組織破壊を繰り返すことによって,自己抗原に感作されて自己に対する抗体を産生していることが明らかになった.自己抗原の性状は分泌前の線維芽細胞内でのコラーゲンの型であるプロコラーゲンに類似しているが来年度に更に詳細な検討が必要である.平成8年度は新たな歯周炎患者29名(若年性歯周炎患者5名,急速進行性歯周炎患者10名,成人性歯周炎患者14名)について検討した。ヒト歯肉線維芽細胞を抗原として認識するIgG抗体は多くの歯周病患者に検出された。患者が認識するヒト歯肉線維芽細胞抗原は患者によって異なっていた。患者IgG抗体が認識する抗原バンドの数は1本から数本であった。歯周病の病型によって抗ヒト歯肉線維芽細胞抗体の存在の有無,認識する抗原の種類に差はなかった。また,患者のHLA classII抗原の遺伝子型と認識抗原との間に関係は見出せなかった。歯周病関連細菌とヒト歯肉線維芽細胞の共通抗原性は,17種の歯周病関連細菌を抗原として調製したウサギ抗血清とヒト歯肉線維芽細胞抗原との反応によって調べた。無感作ウサギ血清もヒト歯肉線維芽細胞抗原と反応したが,抗歯周病関連細菌ウサギ血清が特異的に反応する抗原は別に存在した。約55kDaの抗原に対して多くの抗歯周病関連細菌ウサギ血清が反応した。この抗原は歯周病患者血清IgGが認識する約55kDaのヒト歯肉線維芽細胞抗原と分子量が一致した。抗Camplyobacter rectus抗体は約35kDaのヒト歯肉線維芽細胞抗原と強く反応したが,この35kDa抗原も多くの歯周病患者血清IgGによって認識された。歯周病関連細菌抗原とヒト歯肉線維芽細胞抗原に複数の共通した抗原の存在し,いずれの抗原も歯周病患者血清-IgGによって認識されている可能性がある。歯周病患者の体液性免疫応答の特殊性を産生IgG抗体のサブクラスの偏りから検討した。歯周病患者の歯周病関連細菌抗原に対する抗体はIgG2が多くかった。また,精製したFusobacteriumu nucleatum由来の赤血球凝集素に対する特異抗体も歯周病患者ではIgG2が多く産生されており,健常者のそれとは異なっていた。
eサイエンスのためのオーバレイネットワークに基づくXMLデータ流通機構の研究

新しい科学の形として,ICT技術を通じて新たな科学的発展を目指すeサイエンスが注目されている.そのインフラとしては,よくインターネットなどの公共ネットワークの上に独自のネットワークを構築する技術である,オーバレイネットワークが用いられる.他方,XML (Extensible Markup Language)は,データを記述するための標準フォーマットとして広く利用されている.このことから,本研究ではeサイエンスの基盤として,オーバレイネットワークにおけるXMLデータ流通機構の研究を行う.具体的には,分散ハッシュ表におけるXMLデータの格納・検索機構,XMLデータのトレーサビリティ,eサイエンスのためのXML流通システムプロトタイプ作成に焦点を絞って研究を行なった.新しい科学の形として,ICT技術を通じて新たな科学的発展を目指すeサイエンスが注目されている.そのインフラとしては,よくインターネットなどの公共ネットワークの上に独自のネットワークを構築する技術である,オーバレイネットワークが用いられる.他方,XML (Extensible Markup Language)は,データを記述するための標準フォーマットとして広く利用されている.このことから,本研究ではeサイエンスの基盤として,オーバレイネットワークにおけるXMLデータ流通機構の研究を行う.具体的には,分散ハッシュ表におけるXMLデータの格納・検索機構,XMLデータのトレーサビリティ,eサイエンスのためのXML流通システムプロトタイプ作成に焦点を絞って研究を行なった.平成19年度は、基盤技術の確立に焦点を絞って研究を進めた.【研究頂目1:分散ハッシュ表におけるXMLデータの格納・検索機構】分散ハッシュ表に基づくオーバレイネットワークを用いて、XMLで記述された各種データを格納・検索する手法を検討した.特に,これまではP2Pネットワではあまり扱われてこなかったXMLデータの内容に基づく検索(キーワード検索)を可能にすることを目標に、1)分散ハッシュックを低減するための,bloomフィルタを用いたデータ転送方式と検索アルゴリズムの開発を行った.また、実験により提案手法の有効性を評価した.【研究項目2: XMLデータのトレーサビリティ】XMLデータのトレーサビリティに関する基本モデルの検討を行った.XMLデータの標準検索言語であるXqueryを対象とし,Xqueryデータモデルを拡張する形でトレーサビリティ機構を実現する.基本的なアイデアは,関係データベースにおけるトレーサビリティ機構に関する研究と同様,XMLデータの各項目(要素または属性)に系統情報を管理するためのアノテーションを埋め込み,問合せ処理やデータ変換の際にもそれらを適切な方法で処理することによって,データの追跡を可能にする.まず,研究を対象としたXqueryのサブセットであるLiXQueryを対象として、注釈埋め込み方式と問合せ処理における注釈情報の取り扱方法を検討した.【研究項目1 : XMLデータのトレーサビリティ】前年度に引き続き,注釈情報を考慮した問合せ処理方式の研究を行った.XMLのデータモデルを注釈情報が扱えるように拡張し,拡張したモデルに基づくXMLデータに対する問合せおよび注釈情報の伝播方式を検討した.問合せ処理時にデータに付与されている注釈を伝播することにより,データのトレーサビリティを確保することができる.単に一部のデータを取り出す問合せ処理だけではなく,複数のノードからの情報を統合する集約演算についても対応した.また,複数のXMLデータベースが存在する状況で,検索しようとする注釈を含むデータベースを高速に特定するための処理アルゴリズムを開発した.これは,整列済みリストにおいて,高速に積集合をするBaeza-Yatesのアルゴリズムをベースとして, 1)最近のトレンドであるマルチコアCPUの特徴を利用した並列実行に拡張するとともに, 2)ブルームフィルタを利用した集合メンバー判定を加えることによって高速化を実現した。また手法の有効性を実験によって検証した.【研究項目2 : eサイエンスのための肌流通システムプロトタイプ作成】P2Pを利用したXMLデータの流通プロトタイプのベースとして,分散ハッシュ表(DHT ; Distributed Hash Table)を利用したXMLデータの出版,検索処理システムを実装した.実装にはオーバーレイネットワークを実現するためのツールキットであるOverlay Weaverを用い, XMLデータの出版,検索等の機能を新たに追加実装した.
高校農業教育と職業選択に関する実証的研究

職業高校における「専門教育の内容と将来の職業生活の対応関係がますます希薄になっていく」という指摘がなされている。なかでも農業高校がかかえている問題の解明のため、学校単位の実態調査を行った。調査対象は宮城県加賀美農業高校、同県伊具高校、新潟県加茂農林高校、同県新発田農業高校で、昭和45年度以降の応募状況、保護者の職業、教育過程・教育内容、卒業後の進路等の把握につとめた。(1)生徒の出身地は学校所在地とその周辺市町村であるが、学校の特性から全県下もある。(2)保護者の職業は学校や学科の性格によって異なるが、自営者養成関係学科においても農家子弟の減少が目立ち、会社員など多様な家庭の子弟が入学している。(3)高校進学、卒業後の進路を考える際多くの生徒は親を中心に家族と相談し、教師とも相談している。友達との相談も注目すべきである。(4)農業高校に入学した理由で最も高い比率の項目は「自分の成績に見合って」である。(5)現在の学校、学科が第一志望であったかでは一応現在を肯定しているが、他方で否定的、消極的な対応があり、(4)と併せてみると不本意入学の側面がうかがえる。(6)生徒の学校生活への満足度は高いが学科によって違いがある。(7)学校生活や家庭生活で楽しい面は圧倒的多数が友達とのつきあいをあげていることは全国調査と一致している。その他学校生活で実習、専門科目をあげている。(8)自営者養成関係学科の卒業生の進路で、自営より就職への逆転現象が起こるのは昭和50年頃である。45年からの減反政策等の影響が大きい。60年代以降専門学校を含む進学が増加している。(9)生活科は当初より自営に入る者は少なかった。(10)学習指導要領の改訂に併せて県・各農業高校の教育過程が改善されているが、生徒の急激な減少もあって、コース制の導入、総合学科への改変等今までにない再編成が進めれられてる。なかでも農業高校がかかえている問題の解明のため、文部省統計で把えられていない小学科毎の卒業者の進路、職業選択と教育内容、入学者の性格等を分析すべく学校単位の実態調査を計画した。調査対象はここ20年間の生徒数の動向から全国平均減少率31%に対し、減少率が51%と高い新潟県、8%と低い静岡県、平均を若干上回る35%の宮城県の3県である。何れにおいても農業高校教育の改善に積極的にとりくんでいるが、農業がおかれている厳しい現状との関係で自営者養成関連学科と生活関連学科は入学希望者が減少しており、一部では総合選択制職業高校や総合学科への転換・改編がみられる。われわれは3県の高校並びに農業高校について県教育委員会、県立図書館等で基礎資料の収集と聴取調査を行い、農業高校の現状と問題点を中心に位置づけた。その上で宮城、静岡県下の農業高校2、3校の実態と地域の農業、産業構造を中心に関係機関での資料収集と聴取調査を行い、各年度の応募状況、入学者の保護者の職業、教育課程、農業教育の内容、卒業後の進路等の把握につとめた。以上の現地調査で収集したデータを中心として、先行研究を参照しつつ比較検討をしている。

その結果、不本意入学者の増加、卒業後の進路の多様性、専門教育と職業のミスマッチ等の問題が摘出された。今後、検討を深めるとともに新潟県における農業高校の実態調査を同様に行う。さらに生徒に対するアンケート調査を実施し、各校における教育的営為とその効果について把握し、活性化へ向けての改善方法を検討する予定である。職業高校における「専門教育の内容と将来の職業生活の対応関係がますます希薄になっていく」という指摘がなされている。なかでも農業高校がかかえている問題の解明のため、文部省統計で把えられていない小学科毎の卒業者の進路、職業選択と教育内容、入学者の性格等を分析すべく学校単位の実態調査を計画した。調査対象はここ20年間の生徒数の動向から全国平均減少率31%に対し、減少率が51%と高い新潟県、8%と低い静岡県、平均を若干上回る宮城県の3県である。何れにおいても農業高校教育の改善に積極的にとりくんでいるが、農業がおかれている厳しい現状との関係で自営者養成関連学科と生活関連学科は入学希望者が減少しており、一部では総合選択制職業高校や総合学科への転換・改編がみられる。われわれは3県の高校並びに農業高校について県教育委員会、県立図書館等で基礎資料の収集と聴取調査を行い、農業高校の現状と問題点を中心に位置づけた。その上で宮城県の加美農業高等学校、伊具高等学校、新潟県立新発田農業高等学校、加茂農林高等学校、静岡県立静岡農業高等学校、引佐高等学校で実態調査を行い、昭和45年度以降の応募状況、保護者の職業、教育課程、教育内容、卒業後の進路等の把握につとめた。さらに可能な範囲で「生徒の進路決定についてのアンケート調査」を実施し、各校の教育的営為とその効果について検討した。なかでも全国的な動きとしてみられる「産業技術科」としての一括募集、2、3年次のコース制の導入が模索されていることは注目すべきであろう。なかでも農業高校がかかえている問題の解明のため、文部省統計で把えられていない小学科毎の卒業者の進路、教育内容と職業選択、入学者の性格等を分析すべく学校単位の実態調査を行った。調査対象は宮城県加美農業高校、同県伊具高校、新潟県立加茂農林高校、同県新発田農業高校で、昭和45年度以降の応募状況、保護者の職業、教育課程・教育内容、卒業後の進路等の把握につとめた。更に3年生を対象に「進路決定についてのアンケート調査」を行い、報告書を作成したが、ここではアンケート調査について述べる。(1)高校進学、卒業後の進路を考えるにあたり、多くの生徒は親を中心に家族と相談し、教師にも相談している。また、友達との相談も注目すべきであろう。(2)農業高校に入学した理由の中で最も高い比率の項目は「自分の成績にみあって」であり、次が「特に深い考えや理由はない」という消極的なものであった。(3)現在の学校、学校が第一志望であったかの点では、一応現在を肯定しているが、他方で否定的、消極的な対応があり、(2)と併せてみると不本意入学の側面がうかがえる。(4)卒業後の進路は他産業就職や専門学校等への進学の希望が多い。(5)学校生活への満足度は高いが学科によって違いがある。(6)学校生活や家庭生活で楽しい面は、圧倒的多数が友達とのつき合いをあげいることは全国調査と一致している。その他学校生活では実習、専門科目をあげている。
網膜色素変性症の原因遺伝子解明のための分子生物学的研究

網膜色素変性症は遺伝性、進行性の視力障害、視野障害、夜盲をきたす疾患で我が国における成人中途失明原因の第3位に位置する社会的にも重要な眼疾患のひとつである。本疾患は長らく原因不明であり、したがって有効な治療法もなかったが、近年分子遺伝学の進歩により一部の家系において遺伝子レベルで疾患の原因が判明してきている。これまでの研究によりロドプシン遺伝子,ペリフェリン・RDS遺伝子、杆体cGMPホスホジエステラーゼβサブユニット(βPDE)のほか、まだ原因遺伝子は明らかではないが第7染色体長腕、同短腕、第8染色体、第17染色体、第19染色体長腕およびX染色体に遺伝子異常が連鎖する家系が報告されている。本研究では我が国における網膜色素変性症およびその類縁疾患の遺伝子異常の検索を目的とし、東北大学医学部眼科および全国の各研究施設より遺伝性網膜変性症の患者と家族の血液を収集し、ペリフェリンRDS遺伝子、βPDE遺伝子を標的とした遺伝子診断スクリーニングを展開するとともに常染色体優性網膜色素変性の一家系について各種染色体マーカーを用いた連鎖解析を行なった。その結果、ペリフェリン・RDSコドン244の2つの変異(Asn244LysおよびAsn244His)、コドン184の変異(Tyr184Ser)、コドン172の変異(Arg172Trp)およびコドン200の変異(Val200Glu)の5種類の突然変異を検出し、その臨床像との関連を明らかにした。ペリフェリン・RDS遺伝子異常は異常部位の種類により多彩な臨床像をとることが判明した。またβPDEについては数種の遺伝子多型を検出し、引き続き疾患の原因との関連を検討している。連鎖解析では第19染色体長腕(D19S180)との連鎖(Zmax=5.110)を示し、候補遺伝子検索に極めて有用な知見を得ることができた。網膜色素変性症患者の遺伝子の分離、精製を継続して行い、優性遺伝66家系、劣性遺伝88家系を含む500症例の白血球ないしゲノムDNAを分離し、管理する体制となった。また遺伝子診断スクリーニング法もラジオアイソトープを用いないで行うSSCP法変法を用いることにより安全性の高い検査法を確立することができた。上記ゲノムDNAを用いて遺伝子診断スクリーニングを行った結果、ペリフェリン/RDS遺伝子異常をもつ常染色体優性網膜色素変性症を2家系、本邦で初めて検出した。この2家系の遺伝子異常はコドン244のACC→AAA(Asn→Lys)およびAAC→CAC(Asn→His)の点突然変異であった。このコドンの突然変異は世界でも報告がなく、また同一コドンの異常であるにもかかわらず一方は杆体錐体ジストロフィを、他方は錐体杆体ジストロフィを表現型として呈し、これまで別の疾患と考えられていたものが同一遺伝子の異常であることが明らかにされた。またこれら2家系に引続きコドン184のTyr→Serおよびコドン172のAla→Trpの突然変異をそれぞれ持つ2家系を検出した。これらの突然変異もこれまでに報告がなく、その表現型の特徴は錐体杆体ジストロフィを呈し、ペリフェリン/RDS遺伝子異常と臨床像との関連について新たな知見を得ることができた。このような遺伝子型と表現型の関連を検索することにより、網膜色素変性症における網膜変性機構の一端を知る手掛かりとなるものと思われる。また日本人における常染色体優性網膜色素変性症にしめるペリフェリン/RDS遺伝子異常の頻度は約6%程度とみられ、欧米での頻度と同程度であることが明らかになった。

網膜色素変性症は遺伝性,進行性の視力障害,視野障害,夜盲をきたす疾患で我が国における成人中途失明原因の第3位に位置する社会的にも重要な眼疾患のひとつである。本疾患は長らく原因不明であり,したがって有効な治療法もなかったが,近年分子遺伝学の進歩により一部の家系において遺伝子レベルで疾患の原因が判明してきている。これまでの研究によりロドプシン遺伝子,ペリフェリン・RDS遺伝子,杆体cGMPホスホジエステラーゼ・βサブユニット(βPDE)のほか,まだ原因遺伝子は明らかではないが第7染色体長腕,同短腕,第8染色体,第17染色体,第19染色体長腕およびX染色体に遺伝子異常が連鎖する家系が報告されている。本研究では我が国における網膜色素変性症およびその類縁疾患の遺伝子異常の検索を目的とし,東北大学医学部眼科および全国の各研究施設より遺伝性網膜変性症の患者と家族の血液を収集し,ペリフェリン・RDS遺伝子・βPDE遺伝子を標的とした遺伝子診断スクリーニングを展開するとともに常染色体優性網膜色素変性の一家系について各種染色体マーカーを用いた連鎖解析を行なった。その結果,ペリフェリン・RDSゴドン244の2つの変異(Asn244LysおよびAsn244His),コドン184の変異(Tyr184Ser),コドン172の変異(Arg172Trp)およびコドン200の変異(Val200Glu)の5種類の突然変異を検出し,その臨床像との関係を明らかにした。ペリフェリン・RDS遺伝子異常は異常部位の種類により多彩な臨床像をとることが判明した。またβPDEについては数種の遺伝子多型を検出し,引き続き疾患の原因との関連を検討している。連鎖解析では第19染色体長腕(D19S180)との連鎖(Zmax=5.110)を示し,候補遺伝子検索に極めて有用な知見を得ることができた。
悪性髄膜腫：悪性化分子経路・髄膜腫幹細胞の解明による新規治療標的の検索

悪性髄膜腫はしばしばしば再発・転移を繰り返す、最も治療困難な頭蓋内腫瘍のひとつであり、新規治療法の開発が必要である。本研究では、1悪性化に関連する分子経路と2髄膜腫幹細胞の2つを治療標的とし、悪性髄膜腫に対する新規治療法開発を目標とする。当院の悪性髄膜腫55症例を対象として、CGH法による染色体コピー数異常検索とがん関連遺伝子パネル検査を行うことにより、再発や生存期間と相関する染色体・遺伝子異常を検索する。新鮮腫瘍の初代培養を継続し、髄膜腫幹細胞株を樹立し、その特性を検索する。これらにより治療標的となりうる分子経路などが解明されれば、現有する培養株、マウス移植片において、治療効果を検討する。
血管新生因子エンドスタチンを用いた卵巣癌遺伝子治療への戦略

[目的]卵巣癌における血管新生因子と血管新生抑制因子の動態を観察し臨床の場において応用することを目的とした。[方法]血管新生抑制因子としてエンドスタチンに着目した。異なる種類の婦人科癌でエンドスタチンの発現に差が生ずるかどうかを判定するためにインフォームドコンセントが得られた症例の手術摘出組織のごく一部を用いて次の検討を行った。卵巣癌7例、子宮体癌10例、子宮頸癌3例のごく少量の組織をホモジネートし、上清中エンドスタチン濃度をELISA法にて測定した。同時に上清中蛋白濃度をLowry法にて測定し、エンドスタチン濃度を補正した。また、卵巣癌14例、対照4例の血清中のエンドスタチン濃度をELISA法にて測定し、比較検討した。次に、血管新生因子の代表であるVEGFに関して健常人9例、良性卵巣腫瘍23例、悪性卵巣腫瘍24例の術前の血清中のVEGF濃度をELISAにて測定した。[結果]組織中のエンドスタチン濃度は卵巣癌11.3±11.2、子宮体癌11.2±8.2、子宮頸癌4.8±2.3ng/mg・proteinであり、差を認めなかった。卵巣癌および対照の血清中のエンドスタチン濃度は卵巣癌94.9±36.4、対照63.0±17.1ng/mLであり、有意差を認めた。血清VEGF値は健常成人311.2pg/ml、良性卵巣腫瘍307.4pg/ml、悪性卵巣腫瘍664.3pg/mlであり、卵巣癌で有意(p<0.01)に高値であった。また、良性卵巣腫瘍と悪性卵巣腫瘍の血清VEGFカットオフ値は380pg/mlであった。また、卵巣癌症例の血清VEGF濃度と組織パラフィン切片上の微小血管密度に相関はみられなかった。[結論]卵巣腫瘍症例において術前の血清エンドスタチン濃度および血清VEGF濃度を検討することは、術前に悪性卵巣腫瘍を判別する上に診断の一助になり得ると考えられた。近年,癌細胞の浸潤,転移と血管新生の関係が注目されている。エンドスタチンは血管内皮細胞の増殖を特異的に阻害する強力な血管新生抑制因子とし,20kDのタンパク質として単離,精製された.血管新生を抑制する治療法は悪性腫瘍など血管新生を必要とする病的組織のみがターゲットとなり,正常組織には影響が無く,副作用が少ないのが優れた点である.卵巣癌は最も予後の悪い婦人科悪性腫瘍のひとつである。手術,化学療法を組み合わせた集学的治療が行われているが,その治療成績はいまだに満足できるものではない。特に腹膜播種を呈する例では予後は極めて不良である。そこで,ヒト卵巣癌に対する遺伝子治療による腫瘍休眠療法を現実のものとすべくその基礎実験を着想した。血管新生抑制因子,エンドスタチン遺伝子を卵巣癌に発現させ休眠状態とし,転移を抑制する卵巣癌遺伝子治療の開発が本研究の目的である.他方、卵巣癌における血管新生因子の中心的存在はVEGF(vascular endothelial growth factor:血管内皮増殖因子)である。本年度はまず、卵巣癌症例、良性卵巣腫瘍症例、健常成人の血清中のVEGF値を検討し、卵巣癌の診断に有用か否かの研究を行った。ヒト卵巣癌症例、良性卵巣腫瘍症例、健常成人の血清中のVEGF値の検討

インフォームドコンセントが得られた卵巣癌症例24例、良性卵巣腫瘍症例23例、健常成人9例の血清中のVEGF値を検討した。その結果、卵巣癌では664.3±486.0pg/mL、良性卵巣腫瘍では307.4±160.4pg/mL、健常成人では311.2±100.9pg/mLであった。また、卵巣癌と良性卵巣腫瘍を鑑別するうえで血清中VEGF値のカットオフ値をもとめたところ380pg/mLがカットオフ値に設定された。これらの結果から血清中VEGF値は、卵巣癌と良性卵巣腫瘍を鑑別するうえで有用であることが示唆された。[目的]卵巣癌における血管新生因子と血管新生抑制因子の動態を観察し臨床の場において応用することを目的とした。[方法]血管新生抑制因子としてエンドスタチンに着目した。異なる種類の婦人科癌でエンドスタチンの発現に差が生ずるかどうかを判定するためにインフォームドコンセントが得られた症例の手術摘出組織のごく一部を用いて次の検討を行った。卵巣癌7例、子宮体癌10例、子宮頸癌3例のごく少量の組織をホモジネートし、その上清中のエンドスタチン濃度をELISA法にて測定した。また、同時に上清中の蛋白濃度をLowry法にて測定し、エンドスタチン濃度を補正した。また、卵巣癌14例、対照4例の血清中のエンドスタチン濃度をELISA法にて測定し、比較検討した。次に、血管新生因子の代表であるVEGF(vascular endothelial growth factor:血管内皮増殖因子)に関して健常人9例、良性卵巣腫瘍23例、悪性卵巣腫瘍24例の術前の血清中のVEGF濃度をELISAにて測定した。[結果]組織中のエンドスタチン濃度は卵巣癌11.3±11.2、子宮体癌11.2±8.2、子宮頸癌4.8±2.3ng/mg・proteinであり、差を認めなかった。卵巣癌および対照の血清中のエンドスタチン濃度は卵巣癌94.9±36.4、対照63.0±17.1ng/mLであり、有意差を認めた。血清VEGF値は健常成人311.2pg/ml、良性卵巣腫瘍307.4pg/ml、悪性卵巣腫瘍664.3pg/mlであり、卵巣癌で有意(p<0.01)に高値であった。また、良性卵巣腫瘍と悪性卵巣腫瘍の血清VEGFカットオフ値は380pg/mlであった。[結論]卵巣腫瘍症例において術前の血清エンドスタチン濃度および血清VEG F濃度を検討することは、術前に悪性卵巣腫瘍を判別する上に診断の一助になり得ると考えられた。
児童生徒の食塩摂取量を減らすための地域介入方法の開発

本研究は、小学生の食塩摂取量を最も精度の高い方法である複数回24時間蓄尿によって測定することで、食塩摂取量を測定すること、および早朝尿ナトリウム濃度との関連、食生活因子との関連について明らかにすることである。2018年度の計画は、調査対象地域および調査対象小学校に調査の協力依頼を行い、2019年度からの調査実施の準備をすることであった。予定調査対象地域は先進的に減塩に取り組む保健事業を展開して、本研究の理解を得やすそうな山口県周防大島町、萩市、宇部市であった。2018年4月から12月にそれぞれの市町の衛生部門を通じて調査の打診を行った。周防大島町は、交通障害により交渉が遅れた。交通事情の改善により2019年2月に教育委員会に説明し、次年度初めに教育関係者への説明、打ち合わせを行うことになった。萩市は教育委員会の担当者も含めて説明を行ったが、教育委員会の承諾が得られなかった。宇部市には衛生部門の保健事業として重点的に取り組む地域とそこを校区とする小学校に声掛けをしてもらった。研究計画の説明ののち、2018年度末に宇部市栄養教諭等からの提案で山口県事業として減塩に関連する食育推進に取り組む計画が浮上した。計画が実施できる場合には、2019年度に食育事業と一体となった調査実施の機会が得られる予定となった。当初計画案の通り、尿採取、質問票利用、身体計測、身体活動記録を行う計画書を作成し、2018年11月に山口大学医学部附属病院治験及び人を対象とする医学系研究棟倫理審査委員会の承認を得た。調査の準備の対象地域設定のほかに、以前行った中学生を対象にした24時間尿から得られたデータを利用し、中学生のタンパク質摂取量を推定する論文を作成し、投稿・公表することができた。中学生の推定タンパク質摂取量は、13.6-27.8%の生徒で摂取基準を満たしていないことを明らかにした。調査対象地域での説明と承諾が遅れた。周防大島町は行政の事情に加えて、10月に発生した交通障害により、本研究計画について校長会での説明ができなかった。2019年2月に教育委員会に説明を行い、次年度(2019年4月、5月ごろに校長会での説明の機会を得ることができ、本報告の2019年4月に校長会の説明を終えた。小学生での実現可能性、データ・結果の学校保健での活用について質問があり、適切に応えた。宇部市については、学校保健の別事業(フッ素洗口)の取り組みが優先され、学校の減塩対策の取り組み説明が難しかった。しかし山口県が申請した食育事業の採択の通知が2019年4月にあり、学校が積極的に取り組む環境が年度を超えて実現したところである。当初の研究計画では2018年度中に対象地域の説明と研究参加者の同意を取得し、2019年4月に最初のグループ(学校)で調査を開始する予定であった。対象地域の了解を得るのが遅くなったために、2019年11月以降に最初のグループの調査を開始することになり、調査時期が遅くなった。しかし、学校保健事業、食育事業と一体となった研究となり、実現可能性は高くなったと考える。調査内容は、当初計画案の通り、尿採取、質問票利用、身体計測、身体活動記録を行う。対象地域は、山口県周防大島町、宇部市で、24時間蓄尿を2回と身体活動記録を行う第1研究の対象を小学5,6年生80人とし、それぞれの地域の4小学校、合わせて8小学校で、それぞれ男女5人ずつをリクルートする。残りの小学5,6年生のうち参加希望者は第2研究の対象とし、すべての研究参加者に早朝尿3回、質問票、身体計測をすべての生徒に行う。学校口頭及び文書で研究計画を説明し、保護者から同意書、小学生からアセント文書をもらい、学校ごとに2019年11月から2020年3月に調査を実施し、データを得る。

当初計画案の通り、尿採取、質問票利用、身体計測、身体活動記録を行う計画書を作成し、2018年11月に山口大学医学部附属病院治験及び人を対象とする医学系研究棟倫理審査委員会の承認を得た。調査の準備の対象地域設定のほかに、以前行った中学生を対象にした24時間尿から得られたデータを利用し、中学生のタンパク質摂取量を推定する論文を作成し、投稿・公表することができた。中学生の推定タンパク質摂取量は、13.6-27.8%の生徒で摂取基準を満たしていないことを明らかにした。調査対象地域での説明と承諾が遅れた。周防大島町は行政の事情に加えて、10月に発生した交通障害により、本研究計画について校長会での説明ができなかった。2019年2月に教育委員会に説明を行い、次年度(2019年4月、5月ごろに校長会での説明の機会を得ることができ、本報告の2019年4月に校長会の説明を終えた。小学生での実現可能性、データ・結果の学校保健での活用について質問があり、適切に応えた。宇部市については、学校保健の別事業(フッ素洗口)の取り組みが優先され、学校の減塩対策の取り組み説明が難しかった。しかし山口県が申請した食育事業の採択の通知が2019年4月にあり、学校が積極的に取り組む環境が年度を超えて実現したところである。当初の研究計画では2018年度中に対象地域の説明と研究参加者の同意を取得し、2019年4月に最初のグループ(学校)で調査を開始する予定であった。対象地域の了解を得るのが遅くなったために、2019年11月以降に最初のグループの調査を開始することになり、調査時期が遅くなった。しかし、学校保健事業、食育事業と一体となった研究となり、実現可能性は高くなったと考える。調査内容は、当初計画案の通り、尿採取、質問票利用、身体計測、身体活動記録を行う。対象地域は、山口県周防大島町、宇部市で、24時間蓄尿を2回と身体活動記録を行う第1研究の対象を小学5,6年生80人とし、それぞれの地域の4小学校、合わせて8小学校で、それぞれ男女5人ずつをリクルートする。残りの小学5,6年生のうち参加希望者は第2研究の対象とし、すべての研究参加者に早朝尿3回、質問票、身体計測をすべての生徒に行う。学校口頭及び文書で研究計画を説明し、保護者から同意書、小学生からアセント文書をもらい、学校ごとに2019年11月から2020年3月に調査を実施し、データを得る。調査協力者との調整によって、調査開始時期を、当初の2019年4月から、2019年11月に変更した。これによって生じた未使用額は、2019年度すぐに実施予定であった調査に使用する物品購入に予定したものであり、2019年11月からの調査のために2019年6月以降に予定したものと同じものを購入することに充てる。
日本近代における文学理論的言説の総合的研究――西洋理論の移入と伝統的文学観の変容

本研究は、明治期以来、日本において図書(研究書、文芸評論等)や雑誌(学術誌、文芸誌等)をつうじて発表された文学理論にかかわる諸文献についての総合的研究である。われわれは本研究を通して、国内外で広範な文献調査を行い、それにもとづいて日本近代の作家、批評家、文学研究者らの理論的業績を俯瞰的視点から跡づけた。また、そこで得られた知見と情報を、国内はもとより海外(フランス、イギリス、ドイツ、アメリカ、ルーマニア、ハンガリー、台湾等)の研究者とも共有し、彼らとの意見交換をつうじて今後の日本学における理論的研究・教育の活性化の可能性を探った。本研究は、明治期以降の日本における文学理論的言説を、西洋理論の移入と伝統的文学観の変容という観点から精査し、今日の国内および海外での文学研究と教育におけるその適用可能性を探ることを目的とする。その基礎となる作業が(1)関連文献の調査・収集・分析・データベース化である。初年度にあたる平成26年度においてこの作業は当初の予定を大きく上回る速度で進展した。その成果は、本研究の準備研究ともいうべき京都大学人文科学研究所での共同研究「日本の文学理論・芸術理論」のWebページおよびその成果報告書である『日本の文学理論ーアンソロジー(ベータ版)』(平成27年3月刊、以下『アンソロジー』と略記)で公開されている。二つ目の作業である(2)研究会と意見交換会(国内)では、重要文献の会読と『アンソロジー』刊行に向けた中間発表会の開催を上記研究会と合同で行った。また『アンソロジー』刊行直前には、中村三春北海道大学教授と坪井秀人国際日本文化研究センター教授を招き、意見交換会を催した。三つ目の作業である(3)講演会・シンポジウムに関しては、平成26年8月27-30日にスロペアのリュブリャナ大学で開催されたEAJS(ヨーロッパ日本研究協会)の第14回国際大会に研究代表者および分担者計四名(大浦・日高・久保・河田)が参加し、ユーディット・アロカイ教授(ハイデルベルク大学日本学科)らとともにラウンドテーブルを開き、本研究のテーマに関する研究発表と討論を行った。またこの機会にハンガリー・ブダペストのカーロリガーシュバール大学人文学部日本研究科とハンガリー科学アカデミーを訪問し、カーロリ大学ではアティッラ・ゲルゲイ教授らと意見交換、科学アカデミーでは東洋コレクションを見学して、日本関係文献の調査を行った。(1)文献調査とフィールドワーク:明治期以降の日本の文学理論関係文献およびそれらが依拠・論及する洋文献(一部漢文献)についての調査は、27年度でほぼ完了したといってよい。『日本の文学理論ーアンソロジー(ベータ版)』(平成27年3月刊、以下『アンソロジー』と略記)の文献年表で公表した基本データに加えて、本年度にとくに充実をはかったのは、生命論、精神分析、動物哲学といった分野の文献である。また、27年度からは、海外の大学における日本文学研究・教育の環境と実態に関するフィールドワークを始めた。まず9月にルーマニアのディミトリエ・カンテミール大学で開かれた日本学研究集会に参加し、『アンソロジー』にもとづく基調講演とパネル発表を行った。また1112月にはフランス国立東洋言語文化学院(INALCO)、パリ第7大学東アジア言語文化学部(LCAO)、ロンドン大学東洋アフリカ研究学院(SOAS)を、28年3月には国立台湾大学日本語文学科と淡江大学村上春樹研究センターを訪問し、講演・パネル発表・ワークショップなどを行うとともに、日本文学に関する理論教育の現状や可能性についての意見交換、図書館視察などを行った。(2)研究会と意見交換会(国内):定期的研究会においては、前年度に引き続き重要文献の会読を進めた。27年度はとくに文学論争やフィクション論に関する文献を会読した。また、10月には西田谷洋富山大教授を、28年2月には日比嘉隆名古屋大准教授を招いて、前年度に引き続き『アンソロジー』についての意見交換会を開いた。(3)講演会・シンポジウム:「文芸学再考」と題して、12月に大阪大学文芸学研究会と共催でシンポジウムを開催した。とくに文芸学における岡崎義恵の業績に焦点を絞り、森谷宇一阪大名誉教授と中村三春北大教授に講演をしていただいた。私が単独で行ったフランスINACO訪問でも多大の成果が得られた。INALCOでは講演、講義、ワークショップを行ったが、とくにINALCOの日本学科教員ほぼ全員が集まった『アンソロジー』をめぐるワークショップでは、明治期以来の日本の文学理論的言説を総合的に検討するというわれわれの試みが高く評価される一方、『アンソロジー』の弱点(短詩型文学の項目がないことなど)も指摘された。仏訳出版の可能性も示唆されるなど、フランス側の関心の高さを認識させられた会合だった。第二の理由は、国内でも精力的な活動が展開できた点である。特筆したいのは、12月に大阪大学文芸学研究会と共催したシンポジウム「文芸学再考」である。岡崎義恵の文芸学をテーマにシンポジウムを開いたのはおそらく国内で初めてのことではないかと思われる。「岡崎文芸学」は日本では唯一アカデミックな文学理論の一流派を形成したにもかかわらず、それに見合う評価を得てこなかったというのが現状である。稀少な専門家を集めたわれわれのシンポジウムはその再評価に向けた一歩だと考えられる。(1)文献調査とフィールドワーク:まず28年9月に、大浦、日高、河田、岩松、ホルカ、久保がアメリカ合衆国のミシガン大学、ハーヴァード大学、プリンストン大学を訪問。

ハーヴァード・イェンチンなどの大学図書館で日本学関係蔵書の文献調査を行うとともに、上田敦子プリンストン大学准教授をはじめとする各大学の日本学科ないし東アジア学科のスタッフとアメリカにおける日本学研究・教育の現状(近年の研究動向、学生数の推移、研究・教育環境の変化など)について意見交換を行った。また29年2月には大浦と久保がドイツのハイデルベルク大学とベルリン自由大学を訪問。日本学関係蔵書の文献調査を行うとともに、ハイデルベルク大学ではユーディット・アロカイ教授が企画したワークショップ「日本の文学理論・日本文学を理論する」で研究発表を行った。ベルリン自由大学ではドイツでの日本近代文学研究の歴史と展望についてイルメラ・日地谷=キルシュネライト教授からレクチャーを受けた。(2)研究会と意見交換会(国内):定期的な研究会では、前年に引き続き、フィクション論に関する基本的理論文献の会読と研究発表(フィクション論的観点からする日本近代文学作品の分析)を行った。(3)講演会・シンポジウム:28年6月に、パリ第3大学のフランソワーズ・ラヴォカ教授を招き、" Fait et fiction : une perspectivecomparatiste "と題する講演会を開いた。また28年7月には、日高佳紀、リチャード・カリチマン教授(ニューヨーク市立大学)、アンヌ・バイヤール=坂井教授(フランスINALCO)を講師として、「「人文学の危機」と文学研究:いま文学理論に何ができるか」と題する国際シンポジウムを開いた。我々はこれを、本年6月刊行予定の『日本の文学理論ーアンソロジー』(決定版)とともに、本研究の総決算と位置づけている。本研究は、明治期以来、日本において図書(研究書、文芸評論等)や雑誌(学術誌、文芸誌等)をつうじて発表された文学理論にかかわる諸文献についての総合的研究である。われわれは本研究を通して、国内外で広範な文献調査を行い、それにもとづいて日本近代の作家、批評家、文学研究者らの理論的業績を俯瞰的視点から跡づけた。また、そこで得られた知見と情報を、国内はもとより海外(フランス、イギリス、ドイツ、アメリカ、ルーマニア、ハンガリー、台湾等)の研究者とも共有し、彼らとの意見交換をつうじて今後の日本学における理論的研究・教育の活性化の可能性を探った。第一の理由は、上にも書いたように、明治以降の文学理論関連文献の調査・収集・分析・データベース化が当初の予定を大きく上回る速度で進展したことである。対象としたのは、主に「文学論」、「文学概論」、「文学原論」、「文芸学」ないしこれに近いタイトルを冠した著作、通常「文芸評論」と呼ばれる明治・大正・昭和期の雑誌論文、「文学入門」に類する入門書等であるが、これら和文献のみならず、その理論的源泉ともいうべき洋文献・漢文献、およびそれらの翻訳書についての情報も数多く収集することができた。第二の理由は、リュブリャナ大学でのEAJS国際大会において企画・開催したラウンドテーブルが成功裡に終わったことである。