hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高熱流束プラズマ下での対向壁の表面における高温輝点形成

NAGDIS-Iでの熱電子放出ダバ-タ板の実験では、高熱流束プラズマ下においてタングステン板で高温輝点(ホットスポット)の形成が観測されている。実験の結果、タングステン板(厚さ0.1mm)が熱電子放出に十分な温度(2600K)まで加熱されたとき、ターゲット板の浮遊電圧は69Vから42Vまで急激に減少し、低温状態(2600K)から高温状態(3200K)への状態遷移を起こすことがすでに観測されている。強烈な熱電子放出が局所的に生じたとき、局所的にシース電圧が減少し、シースを通した局所的な電子流が増加する。この局所的熱負荷促進の結果、局所的なターゲット板温度の急激な上昇及び局所的な高温輝点の生長が起こる。以上の研究内容を論文にまとめた。(11.発表内容欄参照)。更に、空間電位の分布によってプラズマ熱流束は中心部に収縮し、ターゲット板上の温度分布はプラズマ熱流束の分布とターゲット板面方向の熱伝導および熱放射のバランスで決定され、熱伝導効果が有効でない場合は中心部に高温度部分が形成されることが分かった。そこから、プラズマ熱流束の収縮による高温度部分の局所化を明らかにし、高温輝点の形成過程を明らかにした。この研究内容を1996InternationalConference on Plasma Physics(プラズマ物理に関する国際会議)に発表した。高熱流束プラズマ下での熱電子放出高温材料表面での高温輝点形成に関する研究について、実験及び数値解析の両面から、以下の点を明らかにした。#熱電子放出はターゲット板温度に極めて敏感であるため、プラズマと材料表面間の熱絶縁破壊を通じて局所的な熱負荷が倍増される。これが高温輝点形成の主な特徴であろう。#高温輝点の形成及び生長は、ターゲット板の熱電子放出特性だけでなく非線形な形でプラズマ熱流束の大きさにり依存している。また同様に高温輝点と接するフラックスチューブへの、磁場を横切る方向の熱輸送も依存しており、これらは非線形プラズマ-材料系の構造形成の一種である。#高熱流プラズマ下に於いて熱電子放出高温材料表面上の高温輝点の2次元的構造形成の機構が実験並びに分岐理論において得られる。
タンパク質立体構造の進化的保存部位の解析と機能予測への応用

多くの生物種に共通して現れる類似したタンパク質のアミノ酸配列は,個体の生命の維持または子孫を残すために必要な機能が備わっていると考えられる.このように進化的に保存された領域はドメインと呼ばれデータベースに蓄積されてきた.本研究課題ではデータ圧縮の技術を応用し,膨大な数のタンパク質立体構造から進化的に保存された局所構造を同定することによって新たな機能ドメインを探索し,タンパク質の新たな相互作用を見つけることを目的とする.多くの生物種に共通して現れる類似したタンパク質のアミノ酸配列は,個体の生命の維持または子孫を残すために必要な機能が備わっていると考えられる.このように進化的に保存された領域はドメインと呼ばれデータベースに蓄積されてきた.本研究課題ではデータ圧縮の技術を応用し,膨大な数のタンパク質立体構造から進化的に保存された局所構造を同定することによって新たな機能ドメインを探索し,タンパク質の新たな相互作用を見つけることを目的とする.
危険ドラッグ類の迅速・簡便・確実な一斉分析法の開発

近年、危険ドラッグ乱用が深刻な社会問題となっている。これらの流行したドラッグのほとんどは、カチノン類または合成カンナビノイド類に分類される。既にGC-MS(/MS)による、それぞれの化合物群毎の分析法が開発されているが、構造決定に有用な情報が少なく判断を誤る恐れがあり、化合物群毎に分析する必要があり時間を要するといった欠点があり、改善が必要である。本研究では、危険ドラッグの迅速・簡便・確実な分析法の確立を目指し、カチノン類及び合成カンナビノイド類の共通構造で、現行指定薬物のほとんどの化合物が持つカルボニル基に着目し、GC-MS/MSを用いたニュートラルロススキャン(NLS)/シングルスキャン(SS)同時分析法を開発した。これにより従来法より一度の分析で得られる情報量が増え、誤判定リスクの減少及び分析時間短縮が期待される。また、代謝物分析にも効果的であると予想されたたため併せて検討した。まず検討に先立ち、既報を参考に危険ドラッグ及び代謝物の標準品を合成した。次に、合成した標準品及び当所所蔵の標準品を用いて一斉分析法の条件検討を行った。そして、生体試料分析を見据え、代謝物についても検討を行った。検討の結果、分析はSS及びNLS(ニュートラルロス: 28Da)の同時分析とした。なお、カルボニル基を持たない成分が検出された際に市販のスペクトルライブラリでの検索が可能であること及びNLSで検出されたフラグメントイオンの強度とSSでの強度の比を取ることによりフラグメントイオンがカルボニル基を有するか否かをより確実に判断できるため、SSとの同時分析を採用した。また、本法はカルボニル基を持つ代謝物も同様に適用可能であることが明らかとなったため、迅速な生体試料分析法として応用可能であると考えられた。
遷移金属酸化物における電荷・軌道ダイナミックスのスペクトロスコピー

銅酸化物を中心に遷移金属酸化物、スクッテルダイト、重い電子系を対象として、光電子分光(ARPES)、STS/STM、遠赤外分光、電子輸送現象等様々なスペクトロスコピー手法を用いて、実空間、運動量空間の電子構造、準粒子ダイナミックス、超伝導特性を探求した。(1)銅酸化物研究においては、ARPESにより、第1ブリュアン帯対角線方向(d波ギャップのノード方向)の準粒子が稀薄ドーピング域でもギャップレスになっていることを発見した。このノード準粒子は超伝導相においても長い寿命をもち、量子力学干渉効果による電子密度の空間変調がSTM/STSで観測された。一方、ブリュアン帯端付近のアンチノード準粒子は、ノーマル状態でギャップをもつが、超伝導凝縮に直接関与していることを明らかにした。(2)高温超伝導体La_<2-x>Sr_xCuO_4、YBa_2Cu_3O_<6+d>の比熱と電気伝導度を、角度分解光電子分光の測定結果により説明することを試みた。不足ドープ領域では、フェルミ面の一部(フェルミ・アーク)を除いて準粒子数そのものが減っていること、フェルミ・アーク上の準粒子数はドープしたホール濃度で与えられ、通常の機構で電気伝導に寄与することがわかった。また、Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+d>について化学ポテンシャルの温度変化を測定し、理論的予測と一致する結果を得た。(3)異方的超伝導体の超伝導状態及びノーマル状態の研究を行った。スクッテルダイト超伝導体PrOs_4Sb_<12>の超伝導状態の研究では。熱伝導度を磁場を様々な方向にかけて測定することにより低磁場で結晶の対称性を破った2回対称の超伝導波動関数が現れていることを明らかにした。また2次元重い電子超伝導体CeCoIn_5のノーマル状態において電気抵抗、ホール係数、ネルンスト係数を測定しこれらは高温超伝導体と類似していることを明らかにした。本研究は、dcからマイクロ波、赤外X線に至る広汎なエネルギー領域をカバーするスペクトロスコピーを駆使して、遷移金属酸化物の電荷及び軌道自由度が作り出す多様な秩序相とそれらの相と相の間の共存・競合関係を明らかにしようというものである。本年度は、Cu酸化物におけるスピン電荷のストライプ秩序とMn酸化物を中心とする系の軌道・電荷秩序の形成、融解に焦点を絞り、そのメカニズムの解明と電場・磁場・圧力等の外部パラメーターによる制御を目指した。(1)銅酸化物高温超伝導体中の電子(正孔)の電荷・スピン分離・融合状況を光電子分光、トンネル分光、マイクロ波-赤外分光を用いて調べた。特に、La_<2-x>Sr_xCuO_4における電荷ストライプとその揺らぎの電子状態に対する影響、超伝導状態に対する影響を明らかにした。(2)Nd_<2-x>Ce_xCuO_4の化学ポテンシャルシフトと電子状態密度を、光電子分光により調べ、正孔ドープ系に見られた擬ギャップ、ミクロな相分離は電子ドープ系にはみられないことがわかった。(3)エキゾチック超伝導体の超伝導秩序パラメーターの対称性をマイクロ波及びSTMにより決定した。Zn不純物による準粒子散乱像のSTM観測により、高温超伝導体のクーパー対対称性がd波であることを実空間で実証するとともに,マイクロ波によりボロカーバイド超伝導体が異方的s波であること、Sr_2RuO_4のギャップノード方向を決定した。(4)放射光X線を用いて、共鳴X線散乱法による軌道秩序状態の定量的決定法、及び軌道秩序観測の為の新しい共鳴X線散乱法(干渉法)の開発に成功した。これらの手法を用いてMn酸化物の軌道秩序状態の詳細、そして圧力変化による金属-絶縁体転移、更には人工超格子における軌道秩序の観測に成功した。遷移金属酸化物中の強相関電子系の電荷及び軌道の自由度に焦点をあて、そのダイナミックスを調べる為のスペクトロスコピー手法を開発・発展させることと、それらの自由度とスピン自由度との分離、融合により実現する新規な電子相の探求を行った。本年度の主な成果を、スペクトロスコピー別にまとめると、(1)軌道自由度がつくる秩序の形成・融解を調べる有効な手段である放射光X線を用いた共鳴X線散乱法(干渉法)の開発に成功し、軌道秩序状態の定量的解析法を発展させた。本年度は、Mn酸化物と違ってヤーン・テラー歪みが小さい、従って、軌道物理の探求により適したTi酸化物系、RTiO_3の軌道秩序が希土類元素Rの変化とともにどのように変わるかを明らかにした。(2)磁場下での精密熱伝導度測定手法を開発し、d波やp波などの異方的超伝導ギャップ構造を決定する強力な手段であることを明らかにした。これにより非Cu酸化物超伝導体Sr_2RuO_4、重い電子系CeCoIn_5及び有機超伝導体のクーパー対の対称性に関する決定的な結果を得た。(3)高エネルギー、高運動量分解能をもつ角度分解光電子分光法(ARPES)を高温超伝導体に適用し、これまでにない詳細な電子状態あるいはフォノンや磁気励起との結合に対する情報を得ることができるようになった。La系高温超伝導体を対象として、絶縁体母物質に微量の正孔をドープすると、運動量空間の対角線方向にフェルミ面(点)をもつ金属状態が出現し、ドーピングが進むとともに擬ギャップやd波超伝導状態にスムーズに移行する事を見出した。

また、電子がフォノンと強く結合している事も明らかにした。(4)低温STM/STS分光により、高温超伝導体のナノメートルスケールの実空間の電子情報を得ることができるようになった。高温超伝導体中に導入された磁性(Ni)、非磁性(Zn)不純物の電子状態に与える影響を解明し、ミクロに分離した相の同定や制御に不純物が有効な目印となることを示した。銅酸化物を中心に遷移金属酸化物、有機物、重い電子系物質を対象に、光電子分光、STS/STM、遠赤外分光、マイクロ波、NMR、電子輸送現象等様々なスペクトルスコピー手法を用いて、その電子状態、準粒子ダイナミックス、超伝導特性を探求した。銅酸化物高温超伝導体においては、その電子状態の実空間及び運動量空間での不均一性を明らかにした。アンダードープ物質において、超伝導相と非超伝導相とにナノメートルスケールで相分離していることをSTS/STMで発見したが、この不均一性により散乱された準粒子が量子力学干渉によりつくる局所状態密度の濃淡を観測する事に成功した。光電子分光では微量に正孔をドープしたBi系、Y系の高温超伝導体と、La系との違いが、第二近接銅原子間の移動積分t'の大きさの違いに起因する事を示した。擬ギャップの大きさ、ストライプの不安定性などの物性がt'により支配されていることを示唆するものである。悌子型銅酸化物について、その超伝導相を含めて、ほぼ完全な電子相図を完成させるとともに、相図上の大部分の領域を占める絶縁体相の成因が電荷秩序であることを、その集団励起モードの観測により示した。熱伝導度を極低温で磁場を試料に対し様々な角度で変化させることにより有機超伝導体κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2、ボロカーバイド超伝導体YNi_2B_2C、スクッテルダイト重い電子超伝導体PrOs_4Sb_<12>の超伝導ギャップの形状を決定した。その結果κ-(BEDT-TTF)_2Cu(NCS)_2では対称性はd_<xy>に近いこと、YNi_2B_2Cではポイントノードを持っていることPrOs_4Sb_<12>では超伝導相で2つの異なる対称性を持つことを示した。銅酸化物を中心に遷移金属酸化物、スクッテルダイト、重い電子系を対象として、光電子分光(ARPES)、STS/STM、遠赤外分光、電子輸送現象等様々なスペクトロスコピー手法を用いて、実空間、運動量空間の電子構造、準粒子ダイナミックス、超伝導特性を探求した。(1)銅酸化物研究においては、ARPESにより、第1ブリュアン帯対角線方向(d波ギャップのノード方向)の準粒子が稀薄ドーピング域でもギャップレスになっていることを発見した。このノード準粒子は超伝導相においても長い寿命をもち、量子力学干渉効果による電子密度の空間変調がSTM/STSで観測された。一方、ブリュアン帯端付近のアンチノード準粒子は、ノーマル状態でギャップをもつが、超伝導凝縮に直接関与していることを明らかにした。(2)高温超伝導体La_<2-x>Sr_xCuO_4、YBa_2Cu_3O_<6+d>の比熱と電気伝導度を、角度分解光電子分光の測定結果により説明することを試みた。不足ドープ領域では、フェルミ面の一部(フェルミ・アーク)を除いて準粒子数そのものが減っていること、フェルミ・アーク上の準粒子数はドープしたホール濃度で与えられ、通常の機構で電気伝導に寄与することがわかった。
根粒菌RpoH(熱ショックシグマ因子ホモログ)の共生窒素固定における役割

マメ科植物における根粒菌の細胞内共生の分子機構解明に向けて、アルファルファ根粒菌S. melilotiの共生必須な新規RNAポリメラーゼ・シグマ因子であるRpoH_1の解析を通じて、新規共生遺伝子の探索を試みた。主要な窒素固定遺伝子nifH、fixN、nifAについて、lacZとの融合遺伝子をそれぞれ作成し発現パターンを解析したところ、rpoH_1変異株でも野生株と同様の微好気条件に伴う発現誘導が観察された。すなわち、RpoH_1の制御下の共生必須遺伝子は、既知の窒素固定遺伝子とは別ものである可能性が高いと判断した。一方,前年度に示した、60-100kDaの数種類のHsp合成の熱ショック誘導へのRpoH_1の関与に基づき、ゲノム上に見出される9個のHspホモログの転写パターンを解析した。その結果、groESL_5、lon、clpBの3遺伝子において、RpoH_1依存・熱ショック誘導の転写を見出し、更にそのプロモーターコンセンサスを推定することができた。しかし、lonとclpBについては、その転写全体に占めるRpoH_1依存度が小さいこと、groESL_5とclpBの遺伝子破壊株は正常な共生能を示したこと等から、この3つはいずれもrpoH_1変異株のFixの原因遺伝子ではないと判断した。S.melilotiゲノム中に存在する、その他Hspホモログについて、上記プロモーターコンセンサス類似の配列を検索したが、見つかってこなかった。そこで、次にS.meliloti全DNAの3-4kb制限酵素部分消化物をもとに、発現プラスミドベクターを用いて作成したゲノムライブラリーをrpoH_1変異株に導入し、得られた形質転換体をアルファルファに接種することにより、Fix^+株のスクリーニングを試みた。現在までに約50,000個の形質転換体を調べたが、Fix^+は得られなかった。1.アルファルファ根粒菌S.melilotiにlacZ融合遺伝子を用いて窒素固定遺伝子nifH、fixN、nifAの発現を解析したところ、それらはrpoH_1変異株でも野生株と同様に微好気条件で誘導されることが示された。他方、アセチレン還元活性の測定により、rpoH_1、変異株によって形成される根粒の窒素固定活性が、野生株による正常な根粒のそれの約1/80の値であることを見い出した。これは、RpoHの共生窒素固定への関与が、窒素固定遺伝子そのものの発現とは別の機能を通じてなされていることを意味する。2.透過型電子顕微鏡を用いた観察により、rpoH_1変異株のバクテロイドの形態が野生株のそれと異なることを見い出した。バクテロイドの分化過程にRpoHが関与している可能性がある。3.S.melilotiの8種類のHsp(熱ショックタンパク質)相同遺伝子groE_<1-5>、dnaK、clpA、clpBの転写パターンをRNase protectionによって解析したところ、rpoH_1変異株では熱ショツク処理に伴うgroE_5の発現誘導が消失し、またdnaKとclpBの発現も低下していた。すなわち、これらの遺伝子の発現にRpoHが関与していることを意味するが。一方、遺伝子破壊を試みgroE_5とclpBの変異株を取得できたが、両方とも共生窒素固定に影響は見られなかった。すなわち、RpoH制御下にある共生窒素固定必須遺伝子は別に存在すると言える。4.ウェスタンブロッティングによって細胞内におけるRpoH_1、RpoH_2タンパク質の量的変動を解析した。その結果両者は異なるパターンを示し、熱ショック処理や単生・共生の変化にかかわらずRpoH_1は構成的に高いレベル存在するのに対し、RpoH_2は検出限界以下のレベルから熱ショックに伴って増加するのを見い出した。
高精度電子密度計測実現のための3波長干渉計の開発

プラズマの電子密度時間発展計測手法として、レーザー干渉計は計測時の仮定の少ない手法として知られている。しかしながら、レーザーを長距離伝送する場合、光学機器の振動による計測誤差だけではなく、大気の温度・湿度や圧力変化に起因する屈折率の変化による計測誤差があることが知られている。そこで、計測ビームに使用する波長を選択することによりこれまで取り除くことができなかった大気の屈折率変動による計測誤差を低減することができる、3波長のレーザーを用いた先進的な3波長干渉計を新たに考案した。本研究は考案した3波長干渉計により実験的に計測誤差を低減できることを実証する研究である。
T細胞リンパ腫に於ける多様性発現の細胞生物学的背景

本研究班は多彩な病像を呈するT細胞リンパ腫各型の増殖細胞の本質を明らかにしてTリンパ腫のスペクトルを系統的に理解することを目的とする。本年度得られた成果は次の如くである。1.従来前リンパ腫性病変と見做されてきた血管免疫芽球性リンパ節症AILDにつき以下の点を明らかにした。(1)本病変を呈した11症例に対してT細胞受容体TCR及びグロブリンIg遺伝子Tβ,JHの再構成をSouthern Blot法により検索した結果9例にTCRβの再構成を観察し(上田)、この型の病変は全体としてT細胞腫瘍乃至それを指向する病変であることを示した。ただそのうち1例においてはTCRβとJH共に再構成を示し、且つ軽鎖IgK遺伝子の再構成をも伴っていた。(2)増殖核マーカーとしての抗polymeraseα抗体と各種リンパ球膜抗原に対する抗体との二重染色を行い本病変9例中7例はヘルパーT(【T_4】+)細胞が、2例はサプレッサーT(【T_8】+)細胞が増殖の主体を占め、特に【T_8】+優位症例では増殖性【T_4】+細胞も存在することを示した(並川)。(3)本病変中には樹枝状細網細胞DRCの増殖巣が著明に認められること(難波)、及びKi-1陽性の大型細胞がみられること(菊池)。2.ATL発症に関与する遺伝子産物の解析やATL細胞の組織化学的同定に有用と思われる下記の単クローン抗体を開発した。(1)HTLV-1ウイルスのpX遺伝子産物に対する単クローン抗体NCC-pX-1G(渡辺)。(2)ATL細胞が発現する或る種の非ウイルス性抗原に対する単クローン抗体FTF148を作成した(花岡)。現在実際の症例につき有用性を検討中である。3.ホジキン病のR-S巨細胞に特異的な抗体Ki-1陽性細胞より成る非ホジキンリンパ腫12例を検索し得て(T6例,non-T non-B4例,B2例)、中にATLA陽性5例を含み、T細胞性のものは他の型より高令で、高比率に節外臓器発生を認めた。
東アジアの文化が言語の文法化に及ぼす影響に関する基礎的実証的研究

研究代表者(井出)は、社会言語学・語用論、言語人類学、ポライトネス理論等を複合した観点から、1998-2000年度の研究期間に、人称代名詞の使用制限、文法体系に組み込まれた敬語、会話に頻繁に生起する終助詞・あいづち、といった東アジア言語に特徴的な文法現象が、東アジア社会の言語イデオロギーとどのように相関しているかを解明してきた。具体的に、井出は当該研究期間の3年間各年度に、日本女子大において文化価値(「和」の概念を中心に)と言語使用(特に終助詞・あいづち)の相関を様々な観点から分析・討論する国際ワークショップを主催するとともに、社会言語学会会長就任講演、国際語用論学会シンポジウム、Chulalongkorn大学、パリ科学研究大学での基調、招待講演等の機会を通じて、今回のプロジェクトの研究成果を公表してきた。さらに井出は、国語審議会委員会主査として、今回の理論的研究成果を現代社会における言語使用の観察と融合させた、「現代社会における敬意表現」という答申を取り纏めた。研究分担者(堀江)は、認知・機能言語学および言語類型論の観点から、1998-2000年の研究期間に、東アジア言語、特に表面的に多くの構造的類似性を見せる日韓語の文法の背後には、形式と意味の対応関係に関して、日本語は韓国語より構造的曖昧性を許容しやすい傾向があることを明らかにした。本研究によって、両言語は、同じく膠着語という形態類型論的特徴を共有しながらも、文法化(grammaticalization)のパターンに明確な相違点があることが確認された。さらに堀江は、日韓語の文法構造の対照は、両言語社会のコミュニケーションスタイルの相違と相関している可能性を示唆した。今回の研究成果は、国際認知言語学会シンポジウム(スウェーデン)、国際韓国語学会(チェコ)、国際認知類型論学会(ベルギー)、日韓言語学会(米国)、概念構造・談話・言語学会(米国)等の国際学会で発表された。(I)東アジアの文化価値とコミュニケーション行動の相関に関する研究日本女子大学において「文化価値と言語使用」の関係を具体的な言語資料、特に会話や言語習得のデータに基づいて分析、考察するワークショップを平成10年9月および平成11年3月の2回開催した。これらのワークショップにおいては、東アジア特有の文化価値(特に「和」の概念)と、代名詞を西欧語のように頻繁に使用しない現象や、あいづち、終助詞の使用などの東アジア言語に顕著な言語現象との相関に関して、Dr.Sotaro Kita(Max Plank Institute),Dr.Michacl Bamberg(Clark University)をはじめ、言語人類学、会話分析、言語類型論、言語習得といった様々な分野の研究者がオリジナルな研究成果を発表し、活発な議論が行われた。また、韓国、ソウル市中央大学校日本語日本文学科教授任栄哲氏に共同研究者として、日本と韓国の文化価値の研究をして頂いている。(II)日本語と韓国語の文法と文化・コミュニケーションの総合的対照研究また、東北大学においては、東アジア言語の文法化のパターンと、東アジア特有のコミュニケーション行動、さらに文化との関係を、特に日本語と韓国語の文法の対照を通じて明らかにするという観点から、「格助詞と形式名詞の融合」、「終助詞の会話における使用」などの文法現象が言語類型論、対照言語学、歴史言語学の観点から分析された。(I),(II)で述べた研究成果の一部は、国内外の学会(国際語用論学会、言語処理学会)における研究発表、さらに学術論文(「日本語学」、「Japanese/Korean Linguistics」などの学術誌)の形で公刊された。

平成11年度は、本研究計画二年度目に当たり、代表者(井出)、分担者(堀江)ともに個々の研究計画の実施、成果発表を行なった。井出は、井出は、9月は、ドイツで開催された「ジェンダーと言語」、12月にタイで開催された「ポライトネス」に関する国際学会でそれぞれ基調講演を行なった。また井出は、言語イデオロギー、敬語使用のダイナミズム、日英語の語用論的対照研究等のテーマに関する研究論文を発表した(成果欄参照)。これらの研究の結果.東アジアの文化的認識、言語イデオロギー、敬語を含めた言語使用のダイナミックな相関関係を明らかにしはじめた。また、井出は、上述の研究の観点から、Journal of PragmaticsのGuest Editorとして「文化的認知と言語使用の相関」を探求した研究論文の執筆と編集を行ない、国語審議会第一委員会主査として21世紀に向けての言葉づかいに関する答申の準備作業をつうじて本研究成果を応用した。堀江は、7月にスェーデン、米国の国際学会で日韓対照言語学の観点からの文法化に関する研究発表を行ない、9月には京都で開催された第二回認知言語学フォーラムのシンポジウムで日韓語の文法に関する認知類型論的発表を行なった。また堀江は、日本語、韓国語の文法、文法化に関する研究論文を発表した(成果欄参照)。これらの研究の結果、東アジア言語の文法化現象が、ヨーロッパ言語とは異なった特徴を持っていることが明らかになった。東アジア言語の文法化の持つ特異性は、井出が指摘している東アジアの文化価値、言語イデオロギーと深い関係を持っていると考えられる。研究代表者(井出)は、社会言語科学会会長に就任し、同学会第6回大会で「日本語をあいまいにさせるもの-高コンテクスト文化におけるメタ言語意識-」という就任講演を行ったのをはじめ、第7回国際語用論学会(ブタペスト、ハンガリー)におけるパネルの主催、フランス国立科学研究大学(パリ、フランス)における招待講演等国際的な研究活動を行った。また同時に、国語審議会第22期第一委員会主査として同委員会の討議をふまえ、ポライトネス理論の学問的成果と現代社会における言語使用の実態観察を融合させた「現代社会における敬意表現」という答申を12年12月に取り纏めた。研究分担者(堀江)は、第1回国際認知類型論学会(アントワープ、ベルギー)、第5回「概念構造、談話、言語学会」(サンタバーバラ、米国)、第10回日韓言語学会(ロサンゼルス、米国)で日韓語の対照文法研究に関する研究発表を行い、第12回国際韓国語学会(プラハ、チェコ)の類型論シンポジウムにおいて招待発表を行った。また、第1回東アジアの認知・機能言語学国際ワークショップの企画・開催、研究発表(東北大学、12年8月)、日本認知言語学会設立準備委員および運営委員として同学会の第1回大会(慶應義塾大学、12年9月)の開催、同学会ワークショップの司会を行った。東北大で開催された国際ワークショップにおいて発表された研究発表論文は、現在研究分担者によって編集され、論文集(くろしお出版)として印刷中である。
転写因子の欠損に起因する発がんにおける基本転写因子の役割と核内シグナル伝達機構

1.PolII転写開始におけるヒトTFIIEβの二本鎖DNA結合領域の機能解析ヒトTFIIEは、αとβがα2β2の4量体を形成し、転写開始と伸長への移行に機能する。転写開始では、TFIIEがプロモーターの転写開始点すぐ上流に結合し、複合体活性化とDNAの一本鎖への開裂を助ける。昨年度、TFIIEβの中央コア領域が二本鎖DNAとの結合領域で、羽状-ヘリックス構造をとることを明らかにした。今年度、この領域のDNA結合アミノ酸残基の機能解析を行った。DNA結合残基に点突然変異を導入したところ、転写活性が著しく低下した。また、この領域が転写開始の際、DNAとの結合に重要であることを初めて明らかに出来た。2.線虫TFIIEを用いたPolIIの転写開始から伸長への移行段階の解析線虫TFIIEは、アミノ酸配列をヒトと比較するとαで29%、βで40%一致していた。今年度、ヒトと線虫TFIIEのサブユニットを組み合わせたキメラTFIIEを大腸菌にて発現・精製し、ヒト転写系にてヒトTFIIEと機能互換性を検討した。ヒトαと線虫βのTFIIEは、直鎖状鋳型を用いたヒト転写再構成系で解析すると、転写開始はヒトTFIIEの50%程度の活性を示したが、伸長への移行は5%以下に低下していた。この結果より、TFIIEは伸長への移行段階に機能することが示された。この段階で、PolIIは最大サブユニットのC末端の7アミノ酸繰り返しCTD配列の2番目と5番目のセリンをTFIIHがリン酸化することで活性化され、その際TFIIEがTFIIHのキナーゼ活性を促進して制御している。上記キメラTFIIEを用いてPolIIのCTDリン酸化を調べると、CTD5番目のセリンリン酸化促進能が著しく低下していた。以上の結果から、CTDの5番目セリンリン酸化と転写伸長への移行活性は密接な関連性があることが示唆された。
Er : YAGレーザー窩洞の辺縁漏洩について

近年開発されたEr:YAGレーザーを使用して窩洞形成を行った。5級規格窩洞で必ず辺縁漏洩が見られるLIと辺縁漏洩が認められないMZの2種のコンポジットレジンを充填し、2000回のサーマルサイクル後メルコックス・ローダミン法による辺縁漏洩試験法で辺縁漏洩を観察した。実験1では(1)Er:YAGレーザーのみで臼歯に5級窩洞を形成(2)べベルのみをEr:YAGレーザーで形成(3)窩底及び側壁にEr:YAGレーザーを照射した窩洞(3)窩底及側壁にEr:YAGレーザーを照射した窩洞の3種の窩洞に酸処理の有無を加味しコンポジットレジン修復を行った。実験2では隣接面の初期齲蝕を想定し、小臼歯にトンネル窩洞を形成した。(1)従来のエアータービン、電気エンジンでトンネル窩洞を形成(2)Er:YAGレーザーを軟化象牙質の除去に使用した窩洞を形成した。この2種の窩洞に実験1と同様に酸処理の有無を加味しコンポジットレジン修復を行った。結果1. Er:YAGレーザー単独での窩洞形成は無理であり、軟化象牙質の除去に使用するのが有効である。2.レーザーエッチングは時により期待出来ない場合があり、酸処理時間や方法の改良、ボンヂング材の改良などが必要である。トンネル窩洞ではレーザーの使用は辺縁漏洩を増す危険性がある。3. 5級窩洞で辺縁漏洩を示さないコンポジットレジンを使用してもトンネル窩洞では辺縁漏洩が見られることがあり、それは隣接面のエナメル質歯頸部である。近年開発されたEr:YAGレーザーによる窩洞形成ではハイドレーションセルに対する反応で切削するため,照射付近のエナメル辺縁のクラックを生じる危険性が指摘されている。そこで,Er:YAGレーザー窩洞の辺縁漏洩をメルコックス・ロ-ダミン法を用いて観察し,窩洞辺縁の状態を知ると共に、漏洩の少ない,効果的で特異的な窩洞形成,修復法の確立を目的とする。実験材料と方法ヒト新鮮抜去臼歯の根尖をカルボセメントで封鎖し,根面すべてにネイルエナメルを塗布,エポキシレジン樹脂包埋し,頬舌に4mm×2.5mm×深さ2mmの5級窩洞を形成した。(1)コントロールとして,従来より当教室で行ってきた規格窩洞をタービン,電気エンジンでMetaux-Precieuxを使用して♯1557カ-バイトバ-で窩洞形成.(2)Er:YAGレーザーを201mJ,10PPSで窩洞形成,ベベルを付与しない,バットジョイントの規格窩洞の2種の窩洞に規格窩洞では必ず辺縁漏洩がみられるLite Filと辺縁漏洩が見られないOne Allの2種のコンポジットレジン修複をメーカー指示どうり行い,4-60度各1分間の2000回のサーマルサイクルによる熱負荷を加えた後、当教室で開発したメルコックス・ロ-ダミン法による辺縁漏洩試験を行い,エポキシレジンで再度包埋し,60度24時間で重合を確実とした後,硝酸で脱灰し,実体顕微鏡で観察した。結果窩洞形成の近遠心の幅や高さはやや小さい目であり,テ-パ-は過度についている場合が多かった。窩底は平担ではなく歯ブラシの先端様で凹凸になっていた。規格窩洞では辺縁漏洩が見られないOne Allをレーザー窩洞に充填した場合,辺縁漏洩は見られなかった。規格窩洞では必ず辺縁漏洩がみられるLite Filをレーザー窩洞に充填した場合,半数に窩底に及ぶ辺縁漏洩を認めたが,辺縁漏洩が認められない場合や近遠心壁のみに認められるだけであった。

隣接面初期融蝕を想定し,ヒト上顎,下顎小臼歯の隣接面に接触点下0.71mmにカーバイトバー#1557で歯軸と垂直方向に1mm、咬合面三角溝より,頬舌的に2mm拡大,次いで隣接面に向かって45度で形成し連続させた。#2のスチールバーで窩洞を仕上げ,咬合面はダイヤモンドポイントF215でべベルを形成しトンネル窩洞とした。特にDE境に沿ってEr:YAGレーザーを10pps,101mJの条件でコンタクトチップ(FTB-P60)を使用し,10秒照射し,隣接面壁には,直角に照射出来る特殊コンタクトチップを使用し同条件で,各辺を10秒照射しレーザー窩洞とした。今まで研究して辺縁漏洩が見られるインバーバボンド・ライトフィルと辺縁漏洩が見られなかったワンオールを,レーザー窩洞には酸処理の有無について,SuperMatによる隔壁を使用し,充填条件は各メーカーの指示に従った。生食水中に1日浸積後ダイヤモンドポイントF215で研磨し,460度,各1分のサーマルサイクリング2000回後メルコックス・ローダミン法による辺縁漏洩試験を行った。結果は次のとうりで,1.多くの試料で辺縁隆線部にき裂が見られた。形成時にも発生するので,カーバイトバーよりダイヤモンドポイントの使用が望まれる。2.き裂が見られた試料でも,修復,研磨操作中に辺縁隆線部の崩壊が見られた試料は1例もなかった。またき裂からの辺縁漏洩が一部に見られたが,修復物本体には及んでいなかった。3.咬合面から辺縁漏洩が見られなかったことから,咬合面のべベルは辺縁漏洩に有効であった。4.今までの試験で辺縁漏洩が見られなかったワンオールの修復でも辺縁漏洩が見られ,辺縁漏洩はエナメル質の隣接面歯頚部より起こることがわかった。5. Er:YAGレーザー使用窩洞にたいする辺縁漏洩は酸処理にかかわらず成績は不良で,レーザーの使用は,辺縁漏洩を増す危険性がある。
ドイツにおける民衆的管楽合奏のエスノグラフィー

本年度は、2018年4月2019年3月に、ドイツ・ゲッティンゲン大学を拠点として在外研究を行なった。科学研究費は、その渡航費および滞在費に充当した。在外研究において、まず、19世紀以降に発生した、民衆的管楽合奏実践、すなわち、最も一般的には、フランス革命以後の近代的軍楽隊の設置と普及から、地域共同体、あるいは労働者の共同体等の音楽実践として定着したもの、あるいは商業楽隊として19世紀後半から20世紀前半にかけて普及したものに関する先行研究および関係文献、および代表的事例を批判的に整理し、それらの近代的金管楽器演奏の社会史、という観点からの説明を試みた。その際、ドイツにおいて、195060年代復古主義的な文化的傾向の中で大流行した「大衆民俗的音楽(volkstuemliche Musik)」や、2010年代以降活発になりつつある「ノイエ・フォルクスムジーク(Neue Volksmusik)」についても、「19世紀的な」音楽現象との連続性において理解する必要性も明らかにした。民衆的管楽合奏の一つである「ポザウネンコア」は、これまでの管楽研究においては、ほとんど自明に、「教会の金管合奏」として扱われてきた。しかしこれは、神学的研究の影響を受けた一面的な見方である。本研究においては、ポザウネンコアの指導者によるテクスト、および専門雑誌を、それが書かれ、読まれた社会史的文脈に置いて分析することで、これまで調査してきた、2010年代に「ポザウネンコア」として実践されている音楽について、以下の理解の可能性を提示した。すなわち、ポザウネンコアとは、19世紀の農村保守ルター派の実践に始まった演奏慣習の伝統を維持しながら、統一後ドイツ社会における支配的なキリスト教的価値観、倫理規範に接合しうる、集団的アイデンティティへの共属感情の経験を内在させた、参与的な金管合奏である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はポザウネンコアについての調査に集中した。2016年5月30日7月11日および2017年3月23日3月31日にゲッティンゲン大学を拠点として、フィールドワークおよび歴史的資料調査を目的とした在外調査を行なった。この調査は、民衆的管楽合奏およびそれに関連する大衆音楽研究の二次文献調査、ゲッティンゲンにおける個別事例調査とともに、ドレスデンにおける、8年毎に開催される全ドイツ規模でのポザウネンコアの音楽祭(Posaunentag)への参与観察、およびヴェストファーレン教会文書館とベーテル文書館におけるヨハネス・クーローの遺品および関連資料の閲覧を含む。本年度の研究の意義は、ドイツにおける民衆的管楽合奏の一種であるポザウネンコアが、19世紀以降に生じた社会・文化・全体の近代化の中で、宗教(プロテスタンティズム)、ナショナリズム、商業的ポピュラー文化といった諸要素を含みこむ空間を形成してきたことを、歴史的事例および現在の民族誌的事例を通じて提示した点にある。ドイツ第二帝政期から第二次世界大戦に至る時期に、ヴェストファーレン東部の信仰覚醒運動を起源とするポザウネンコアは、保守的・排他的な愛国主義的ナショナリズムのイデオロギーと密接に関係しており、特に、第二帝政期の代表的指導者であったクーローのポザウネンコアの理念は、プロテスタンティズムと愛国主義が一体となったものであった。一方対照的に、現在のポザウネンコアの活動では、ナショナリズム的傾向は厳しく批判されている。現在は、音楽祭(Posaunentag)において特に見られたように、ジャズ、ロック、ポップ等のスタイルのポピュラー音楽が積極的に用いられ、公共圏におけるポピュラーな形態での宗教参与が促されている。ポザウネンコア以外の民衆的管楽合奏についての調査は、地域によって多様な事例の整理を含め、次年度の課題としたい。本年度は、在外調査において、特にポザウネンコアについて、当初想定していた以上の歴史的・民族誌的資料を蒐集することができた。とりわけ進展があったのは、ポザウネンコアの参与型パフォーマンスにおける共同的音楽経験が、歴史的にはナショナリズムとも関係し、また、近代における宗教の衰退、すなわち社会・文化一般で世俗化が進展したという認識に矛盾するように、商業的娯楽音楽の要素を取り込みながら、宗教(プロテスタンティズム)へのポピュラーな参与を促すものとなっている、と考察できた点である。この考察に基づき、次年度の長期の資料調査およびフィールドワークにおける集中的調査を進める予定である。在外調査においては同時に、フィールドのインフォーマントや情報提供者との良好な関係を確認することができた。今後のフィールドワークにおいて、順調に資料収集が進むことが期待される。ポザウネンコア以外の民衆的管楽合奏については、二次文献の整理に留まった。しかし、課題が明確になったと言える。まず、例えば現在の日本において管楽合奏のほとんどが学校吹奏楽に占められているのに対し、ドイツにおける管楽合奏は、活動形態が極めて種々雑多であって、それらを整理・分類することが喫緊の課題である。そうした管楽合奏の一種と言えるプファルツの出稼ぎ楽師団については、同楽師団を題材とした小説および歴史記録、M. Fuhrmann著『郭公の声と小夜啼鳥』の読解を行い、次年度に計画しているプファルツにおける歴史的資料調査の準備を整えた。平成29年度は、ドイツ・ゲッティンゲン大学哲学部音楽学ゼミナールを研究拠点とした、フィールドワークを中心とした在外研究を行なった。

この在外研究の中心的研究対象はポザウネンコアであり、研究の主眼は、ルター宗教改革500周年を迎えるドイツにおいて、ルター派のブラスバンドであるポザウネンコアがどのように実践されるか、ということにあった。フィールドワークの焦点は、2017年5月にルター宗教改革500周年記念事業の中で最大のイベントとして企画された信徒大会「ドイツ福音主義教会大会(Deutscher Evangelischer Kirchentag)」である。ベルリン、ヴィッテンベルクを中心として行われた同大会では、ポザウネンコアに関するイベントや演奏会が組まれ、数千人規模を集めた。このイベントは、ドイツにおけるルター派の現在を反映するイベントだが、ポザウネンコアの研究のみならず音楽研究の観点からのこのイベントの研究はなおも行われておらず、本調査の成果は重要な意義があったと言える。また平成29年度は、ドイツ統一後のポザウネンコアの動向について、ハノーファー福音ルター派教会教区を中心的事例として、ハノーファー教会文書館所蔵の資料や新聞・ポザウネンコアの雑誌等に基づく歴史研究を進めた。ポザウネンコア以外の管楽合奏については、特に19世紀の商業楽団であるプファルツの出稼ぎ楽師団について、「楽師」の概念に注目し、二次資料を整理して、歴史記述に向けた予備的考察を行なった。これまでの研究成果は、第19回国際ポピュラー音楽学会(2017年6月、カッセル)[査読有]、ルター音楽文化学会(2017年9月、ウプサラ大学)[査読有]での口頭発表、『待兼山論争』第51号(2018年)[査読有]、『阪大音楽学報』第15号(2018年)[査読有]の論文に発表した。本研究の進捗状況は極めて順調であると言える。平成29年度に行った調査では、ポザウネンコアについて個別事例の調査の深化だけでなく、現代ドイツにおけるポザウネンコアの位置について社会-文化的な視野から考察することができた。特に、2017年の宗教改革500周年に関わるポザウネンコアの動向に関する調査は、平成28年度に行ったポザウネンコアの祝祭「ポザウネンターク(Posaunentag)」の調査と合わせて、音楽研究のみならず、現代ドイツ文化史研究全体に寄与しうる調査結果を得ることができたと言える。そもそもドイツのある程度閉じた社会集団の研究であるために、資料のアクセシビリティやインフォーマントとのコンタクトに関して困難な状況に直面すると考えられたが、これまでの研究では、当初期待していた以上の資料収集が展開できている。ドイツにおける在外研究では、日本ではアクセス不可能であった二次資料を扱うことができた。この過程では、ドイツ語圏における当該研究領域の研究状況を知ることができたとともに、学際的・分野横断的な視点を持つ本研究の当該研究領域における新規性を確認することができた。本研究の成果は音楽研究やドイツ文化研究に対して有意義な研究成果を提示できることが期待される。また、本研究の対象範囲は広角に設定していたが、これまでの研究過程で、問題を再考し、より焦点を当てるべき事例や現象を批判的観点から選択することで、計画当初よりも具体的な研究成果を得ることができ、今後の研究では、さらにより厳密な考察が可能となると考えられる。本年度は、2018年4月2019年3月に、ドイツ・ゲッティンゲン大学を拠点として在外研究を行なった。
光化学系の反応速度に基づく種々の分光分布下の光合成速度推定法の開発

本研究の目的は、葉へ照射された光の光質(分光光量子束密度分布)から、迅速、簡易、かつ非接触で葉の光合成速度を推定する手法を開発することにより、環境調節条件下における植物栽培での光照射および光環境調節技術の向上に貢献することである。この目的を達成するため、光合成における光利用反応で中心的な役割を果たす光化学系IIおよび光化学系Iへの光由来の励起エネルギーの分配を定量化する手法を開発し、各系に分配された励起エネルギーの利用を機構的に説明する数理的モデルを作成することを試みた。まず、本研究では、2種類の狭波長帯光の組合せ照射のもとで、葉の分光反射・透過特性を計測することにより、光化学系間での励起エネルギー分配を非破壊的に定量化する手法を提案し、その検証を行った。そして、各光化学系における光利用を機構的に表現した数理的モデルを考案し、定量化した分配特性に基づいて着生葉の光合成電子伝達速度を推定し、実測値との比較検証を行った。いずれの検証実験とも、既往の報告および実測値と整合的な結果が得られており、本研究で開発した手法の妥当性を示唆している。また、本研究の目的から派生し、励起エネルギー分配を考慮することなく、一定の光質の光のみを使用する、現在普及している光合成速度評価手法の問題点を実験的に示し、その改善方法を提案した。しかしながら、光化学系間での励起エネルギー分配の定量手法の検証に、予想以上の時間を要したため、本研究で提案した光合成電子伝達速度の推定手法の汎化性能の評価は十分になされていない。すなわち、任意の光質・種・成育ステージの葉に対しても本手法が適用可能であることを示すには至っていない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、迅速、簡易かつ非接触で葉の光合成速度を推定することを目指す。葉の総光合成速度を推定するための方法として、葉に照射される光の波長の分布(分光光量子束密度分布)と波長ごとの葉の受光量あたり総光合成速度(作用スペクトル)の積を波長で積分する方法が挙げられる。しかし、この方法では、光化学系II (PSII)に吸収されやすい波長帯の光と光化学系I (PSI)に吸収されやすい波長帯の光をいずれも含む混合光(例えば太陽光)の下では、エマーソン効果と呼ばれる量子収率増大(Emerson et al. 1957など)を考慮できないため、総光合成速度が過小評価される可能性が高い。本研究では、2つの光化学系における光化学反応収率を測定することでエマーソン効果による量子収率増大の影響を補正し、任意の分光光量子束密度分布の光の下における総光合成速度を推定することを試みる。平成26年度は、PSII・PSIに吸収されやすい光の混合光の照射下で、エマーソン効果を考慮しない場合に生じる総光合成速度の過小評価の程度を検証した。PSIIに吸収されやすい青または赤色LED光とPSIに吸収されやすい遠赤色LED光の混合光下では、無補正推定では光合成量子収率(光合成有効光量子束密度あたりの総光合成速度)がそれぞれ13、23%過小評価された。LEDを用いて照射した混合光下における総光合成速度を推定する上では、エマーソン効果が無視できないと考えられる。本研究では、迅速、簡易、かつ非接触で葉の光合成速度を推定することを目指す。本年度は光合成電子伝達系を構成する光化学系(PSII・PSI)間での光エネルギーの分配から、(1)各光化学系の光化学反応量子収率の比、および(2)電子伝達系全体の反応速度を推定する機構的モデルを導出した。モデルから出力される曲線へのフィッティングにより、葉に吸収された光エネルギーの光化学系間での分配を推定する実験を行った。推定により得られた光エネルギーの分配は、他の手法で推定された文献値と同様の傾向を示した。つづいて、2種の照射光(赤色光および遠赤色光)を数水準の比で混合した混合光の照射下における葉の総光合成速度の実測し、モデルを用いた推定値と比較した。モデルによる推定値は、既存の手法(光合成作用スペクトルと照射光分光分布の積を波長で積分する方法)と比較して葉の総光合成速度を精度よく推定した。以上の成果は本モデルの妥当性を支持すると考える。光エネルギーの分配に基づいた機構的モデルを導出した。平成28年度に実施する予定であった、モデルの検証を部分的に実施しており、申請当初の計画以上の進捗が得られたといえる。

そして、各光化学系における光利用を機構的に表現した数理的モデルを考案し、定量化した分配特性に基づいて着生葉の光合成電子伝達速度を推定し、実測値との比較検証を行った。いずれの検証実験とも、既往の報告および実測値と整合的な結果が得られており、本研究で開発した手法の妥当性を示唆している。また、本研究の目的から派生し、励起エネルギー分配を考慮することなく、一定の光質の光のみを使用する、現在普及している光合成速度評価手法の問題点を実験的に示し、その改善方法を提案した。しかしながら、光化学系間での励起エネルギー分配の定量手法の検証に、予想以上の時間を要したため、本研究で提案した光合成電子伝達速度の推定手法の汎化性能の評価は十分になされていない。すなわち、任意の光質・種・成育ステージの葉に対しても本手法が適用可能であることを示すには至っていない。本年度の研究は実験計画にしたがって遂行された。分光吸収率分布の作成、光合成作用スペクトルの作成、および波長帯の異なる2種のLED光を混合した場合の光合成量子収率の増大程度の評価を遂行した。任意の分光分布の照射光下における総光合成速度を推定することを目標とし、引き続きモデルの検証を行う。検証のため、数水準の照射光分光分布の下での総光合成速度の測定を行う。また、本モデルによる光化学系間での光エネルギーの分配のパラメータの推定手法を、確立されている他の手法と比較することで検証する。他の手法との比較では、所属研究室外の研究者との共同研究を行うことも検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。クロロフィル蛍光計測およびP700吸光度計測により、PSIIおよびPSIにおける光化学反応の収率を測定し、エマーソン効果による量子収率増大を補正することを目指す。エマーソン効果の影響を補正する量子収率推定法を構築し、2種の狭波長帯LED光の混合光照射下における量子収率を推定する。それぞれのLED光を単独であるいは混合して照射し、光合成速度、PSIIおよびPSIにおける光化学反応の収率を同時測定し、構築した式を用いて量子収率を推定する。補正済み推定量子収率と実測量子収率の比較を行う。
フード・セキュリティの人類学的研究

本研究課題の目的は、「フード・セキュリティ(食料安全保障)の人類学」のあらたな構築であった。「食」は人間の生の基本であるとともに、「貧困」と「人間の安全保障」という根本的な問題と密接に関連している。ネオリベラリズムに基づくグローバル化の進展の結果、先進国と発展途上国の区別を問わず、食の問題が世界規模で深刻な課題となっている現在、フード・セキュリティに関する総合的な人類学的研究の可能性を開拓する必要があった。世界各地における人類学的臨地調査と理論的研究、および開発研究者や理科系研究者との連携を通じて、具体的な諸事例を総合的な観点から検討し、ホームページへの掲載や出版によって成果を公開した。1.現地調査によるデータの収集研究者が担当地域において現地調査をおこない、フード・セキュリティに関する個別のデータを収集した。現地調査をおこなった研究者と担当地域は次のとおりである。内モンゴル(ス)、ベトナム(住村、山崎、原田、ソン、李)、南部スーダン(栗本、岡崎)、東ティモール(松野)、マラウイ・ウガンダ・ザンビア(ポチエ)、タイ(石高)、ブータン(上田)、インドネシア(阿良田)、フランス(中川)。2.ワークショップでの討論と意見交換国内で2つのワークショップを開いた。(1)「貧困とフードセキュリティ」では、日本とインドネシアにおける貧困層の生活実践に関する発表を通し、日本の貧困層に関する調査を着手するにあたっての具体的内容と方法を検討した。(2)「フード・セキュリティと紛争」では、メンバー4名を含む8名の研究者らが、おもに紛争地域における食糧確保の土着システムについて事例を報告し合い、単なる支援物資の供給ではないフード・セキュリティのあり方について理解を深めた。なお、(2)の成果は、平成23年度前半にブックレットとして刊行される予定である。3.国際学術集会での意見交換国外で3つの国際学術集会を開催した。(1)モンゴルでのシンポジウム「モンゴルの環境問題と国際協力」において栗本らが発表した。(2)ブータン農業省のCoRRB (Council of the Renewable Natural Resource Research Bhutan)とGLOCOLとの共催で組織されたResearch Methodology Workshopでは、上田が発表・指導、栗本がコメントを担当した。(3)中国でのシンポジウム「食品の安全と農村地域の食習慣の変化」では、スらを含む20名以上が発表した。各集会における国外研究者や関係者らとの意見交換を通し、研究推進にあたっての今後の見通しや可能性が検討された。1.現地調査によるデータ収集各メンバーが担当地域で現地調査をおこない、フード・セキュリティに関する一次資料を収集した。調査実施者と調査地域は次のとおりである。中国・内モンゴル(思)、ベトナム(住村、ソン、李)、東ティモール(松野)、インドネシア(阿良田)、ブータン(上田)、南スーダン(栗本、内藤)、エチオピア(岡崎)、エリトリア(ロベル)、マラウイ(ポチエ)、南アフリカ(早川)、フランス(中川)、日本、秋田(思、本庄)。2.海外ワークショップによる研究交流中国農業大学で国際ワークショップ「グローバル化と少数民族の食・安全・健康(Globalization and Ethnic Minorities : Food, Safety and Health)」を開き、研究分担者思、住村を含む7名の研究者が、日本、中国、モンゴルから集まり、ローカルの食の安全とグローバル化の影響について討論した。北京大学の「都市部におけるモンゴル族の伝統食および食習慣変化と健康問題」ワークショップにて、研究分担者思をはじめ、中国、モンゴル、ロシア、ドイツから研究者が集まり、文理融合型の研究について発表し討論した。3.国際学術集会での意見交換と今後の課題の検討今年度全体研究会を兼ねた国際ワークショップ「フード・セキュリティの人類学的研究(Work shopon Food Security on Ahthropological Perspective (I)を大阪大学で開き、ロンドン大学のポチエ、ベトナム国立栄養院のソンらを含むメンバーほぼ全員が集まり、個別研究の成果と進捗状況について報告し合うとともに、今後の研究推進の見通しについて検討した。4.刊行物による成果公開昨年度実施したワークショップ「フード・セキュリティと紛争」の内容をブックレットとして刊行し、プロジェクトの成果の一部を公開した。本研究の目的は、「フード・セキュリティ(食料安全保障)の人類学」のあらたな構築である。「食」は人間の生の基本であるとともに、「貧困」と「人間の安全保障」という根本的な課題と密接に関連している。本研究は、世界各地における人類学的フィールドワークと理論的研究、および、開発研究者や理科系研究者との連携を通じて、貧困概念を批判的に再検討するとともに、フード・セキュリティに関する総合的な人類学的研究の可能性を開拓してきた。最終年度である平成25年度においては、現地調査はフォローアップに必要な最小限のものにとどめた。