hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分散型発電システム構築を目的とした資源豊富で安全な材料からなる半導体発電機の開発

資源豊富で生物に無害な材料を用いた半導体素子からなる分散型発電システムの構築を提案し、それぞれの素子すなわち太陽光発電、赤外線吸収発電素子、温度差発電半導体素子の開発を行った。素子材料としてのシリサイド半導体の成長と評価、新規シリサイド材料の開発を行うとともに、それぞれの素子を試作した。RDE法により絶縁基板上に成長させ、b-FeSi_2薄膜の構造を明らかにした。さらに真空プロセスを用いない溶融塩法によりFeSi基板上に成長したb-FeSi_2薄膜の欠陥構造を明らかにした。ITO/b-FeSi_2構造を作製したところ、整流特性が得られる事が分かった。バルクSiをMg雰囲気中で熱処理する事によりMg_2Si薄膜及びバルクMg_2Siを成長させ、薄膜及びバルク結晶の構造を評価した。その結果クラックや偏析の生成が認められないMg_2Siバルク結晶が形成されている事が分かった。このMg2Siを用いた温度差発電素子とその簡易作製プロセスを開発した。また真空プロセスを用いない溶融塩法により成長したb-FeSi_2およびその原料であるFeSiを用いてb-FeSi_2/FeSi熱電発電素子を試作した。Si基板をMnCl_2雰囲気中にて500°Cで熱処理する事により、MnSi_<1.7>薄膜を成長させた。この成長方法によりマンガンシリサイド/シリコンによるpn接合の作製をおこなうとともに、n形Mg2Si基板上にp形マンガンシリサイド薄膜を成長させ赤外線吸収発電素子を試作した。太陽電池、赤外線吸収発電素子、温度差発電素子に応用する各々のシリサイド半導体結晶の成長を行い、構造的性質を明らかにした。β-FeSi_2薄膜については、Sb同時照射RDE法、及び溶融塩法によりSi及びFeSi基板上に成長し、その薄膜構造を透過形電子顕微鏡(TEM)、走査形電子顕微鏡(SEM)により評価した。RDE法では、成長条件を適切に選ぶ事によりナノサイズの結晶粒子から連続薄膜まで薄膜のモルフォロジーを制御できる事を示した。溶融塩法により成長した薄膜は柱状構造を有している事が分かった。ITO/β-FeSi_2構造を作製したところ、整流性が得られる事が分かった。またSb溶媒を用いてβ-FeSi_2結晶を成長させ、結晶の構造的、電気的特性を調べた。得られたβ-FeSi_2は単結晶である事をX線回折実験、電子顕微鏡法により確認した。また電気的特性を評価し、ドナーの活性化エネルギーが約0.12-0.15eVのn形を示す事が分かった。クラックや偏析の生成が認められないMg_2Siを作製する事に成功した。また成長したMg_2Siはn形であり、キャリア密度が約10^7cm^<-3>である事が分かった。また同様の成長法によりバルクCa_2Siの成長に成功した。さらに溶融塩法を用いてもMg_2Si結晶の成長が可能である事を示した。これら成長された薄膜及びバルク結晶を用いて、次年度より発電素子を作製する予定である。赤外線吸収発電素子、温度差発電素子に応用する各々のシリサイド半導体結晶の成長を行い、構造的、電気的性質を評価した。RDE法により絶縁基板上に成長させたβ-FeSi_2薄膜、及び溶融塩法によりFeSi基板上に成長したβ-FeSi_2薄膜の欠陥構造を明らかにした。またSb溶媒を用いた溶媒蒸発法によりβ-FeSi_2ポーラス結晶を成長させ、結晶の構造的、電気的特性を調べた。得られた結晶はn形を示す事が分かった。Si基板をMnCl_

2雰囲気中にて500°Cで熱処理する事により、MnSi_<1.7>薄膜を成長させた。基板全体にわたり膜厚が均一な薄膜が得られた。この方法は素子の大面積化に利用出来るものと思われる。バルクSi及びSiGe混晶をMg雰囲気中で熱処理する事によりMg_2Si及びMg_2Si_<1-x>Ge_x薄膜を得た。基板のSiGe組成比により薄膜の組成比を制御できる事が分かった。またMg_2Siバルク結晶はn形であり、室温でのキャリア密度が約10^<17>cm^<-3>である事、また導電率の温度依存性を調べたところ約200K付近で極大値をもつ事が分かった。室温付近でのゼーベック係数の温度依存性を測定したところ、100°C付近で0.70.8mV/Kの値を得た。さらにCa_2Si, Ca_5Si_3,Sr_5Si_3結晶を単相成長させる事に成功した。またこれらの結晶はp形を示す事が分かった。なおSr_2Si薄膜はMg_2Si/Si基板上に成長できる事を見出した。これら成長したバルク及び粉末状結晶を用いて温度差発電素子の作製を試みた。次年度には素子の特性評価を行うとともに性能向上を目指す予定である。以下にあげるシリサイド半導体結晶の成長を行い、構造的、電気的性質を評価するとともに温度差発電素子を試作した。溶融塩法によるb-FeSi_2膜の構造を明らかにするとともに成長様式を考察した。さらにこの方法によりb-FeSi_2基板及びバルク結晶を作製した。これにより商用サイズのb-FeSi_2基板及びバルクの利用が可能となった。MnCl_2雰囲気中にてSi基板上に成長させたMnSi_<1.7>薄膜の成長時間依存性を調べる事により成長様式を明らかにした。FeCl_2雰囲気中にてSi基板上にFeシリサイド薄膜を成長させた。これらにより大面積薄膜作製の可能性が開けた。
エアロゾルによるグローバル大気環境変動の予測モデルと高速演算手法の開発

本研究の第1の目的は、大気大循環モデルGCMと対をなすべきグローバル大気環境変動の数値モデル(大気中化学物質の3次元輸送・反応・沈着モデル)を確立することにある。第2の目的は、数値モデルを東アジアに適用して、黄砂の飛散と長距離輸送、それによる中和作用を考慮した酸性雨の解明を行うことにある。本研究では、現有の各素過程の数値モデルを「グローバル大気環境変動モデル」に統合し、さらに「球面座標系」の3次元モデルを構築した。また、エアロゾルのモデルの不確定性はガス状大気微量成分に比べてはるかに大きいことから、エアロゾルのモデルリングに重点を置き、エアロゾルと温室効果気体およびそれらの相互作用を含む総合モデルを確立した。ここでは、モデルの簡略化は二義的なものとし、むしろ、ベクトル化のほかに、パラレルプロセッシングなどの分散処理手法を実用化して、計算時間の大幅な短縮を図った。エアロゾルの素過程として、「ソース・シンク」、「反応」、「放射フォーシング」の3つを重点課題とし、室内実験、観測データとの比較からモデルの精緻化を図った。「ソース・シンク」のサブモデルとして、黄砂などの土壌粒子の飛散機構のモデルの精緻化を行った。「反応・粒子成長」のサプモデルとして、硝酸、アンモニア、塩酸など環境酸性化にとって重要な揮発性成分について、ガスーエアロゾル平衡モデルを構築し、さらに平衡に達する速度、粒子成長のモデル化を行った。さらに、「放射フォーシング」のサブモデルとして、雲、降水生成などによる間接的なフォーシングのモデルの精緻化を行った。この数値モデルを用いたケーススタディとして、東アジア酸性雨の数値予測を行い、黄砂による酸性雨の中和効果、排出量増大に伴うて酸性雨の年々変動が的確に予測できることを示した。数値モデルとして、「化学物質の輸送・反応・沈着モデル」と「球座標系の輸送・拡散スペクトルモデル」を結合して、前者は150以上の反応(気相、液相、固相、表面反応)を含み、気相と6種のhydrometeors(雲粒、氷晶、雨.雪、雹、霧)間の物質移動、二次粒子(エアロゾル)生成を含むもので、これまで、メゾ・リージョナル規模の光化学オゾン、酸性雨、酸性雪の数値研究に用いてきた。このモデルに、エアロゾルの「ソース・シンク」、「反応」、「放射フォーシング」の精緻化されたサブモデルを組み込み、グローバル3次元の数値モデルを構築することを目的とした。本年度「ソース・シンク」の研究では、土壌、海塩粒子の飛散、海面、地表物への乾性沈着の機構のモデルの精緻化を図った。また、エアロゾルの前駆体であるSO_Xとして、火山、海洋起源のもの、NO_Xとして土壌起源、バイオマスバーニング、雷起源のものについて、1度_X1度のメッシュデータを整えた。また、「反応」の研究では、無機二次粒子についての熱力学平衡のモデルを構築した。これは、大気中無機化合物の気・液・固体状態の存在割合、したがってエアロゾルの生成量を決めるものである。これにより、エアロゾルの全球的の分布の計算が可能になった。次年度以降、「放射フォーシング」の研究を実施し、エアロゾルの光学的厚さの他に、エアロゾルの化学組成が放射吸収率や前方散乱、後方散乱の比など放射特性に及ぼす影響を調べる。本年度、「高速演算手法」の研究では、高速ベクトル化とパラレルプロセッシングのソフト面の開発を行った。本数値モデルのプログラムの並列計算のための書き換えを行う。この種の数値モデルでは、輸送、沈着過程に較べて反応過程に数十倍の計算時間を要するため、ベクトル化とパラレルプロセッシングは高速演算に特に有効であると考えられる。従来に較べて25倍の高速演算が可能になった。

本研究の目的は,大気大循環モデルGCMと対をなすべきグローバル大気環境変動モデル(化学物質の3次元輸送・反応・沈着モデル)を確立することにある。特に温室効果気体に較べて,モデルの不確定性のはるかに大きいエアロゾルについて,精緻なモデルの構築を目指す。「数値モデル」これまでに「化学物質の輸送・反応・沈着モデル」を構築してきた。これは150以上の反応(気相,液相,固相,表面反応)を含み,気相と6種のhidrometeors(雲粒,氷晶,雨,雪,雹,霰)間の物質移動,二次粒子生成を含むもので,メゾ・リージョナル規模の光化学オゾン,酸性雨,酸性雪の数値研究に用いてきた。これとは別に,グローバルの輸送・核酸モデルとして,球座標系のスペクトルモデルを開発してきた。本年度は,エアロゾル無機揮発性成分についての,ガス-エアロゾル平衡モデルを構築して多成分系の気液固平衡関係を検討し,大気汚染長距離輸送時の硝酸,塩酸,アンモニアおよび水分の挙動を説明することに成功した。さらに,これらのモデルにエアロゾルの「ソーズ・シンク」,「反応」,「放射フォーシング」の精緻化されたサブモデルを組み込み,グローバル3次元の数値モデルを構築した。本年度はさらに,黄砂について,その飛散機構の精緻なモデル化を行い,長距離輸送中の拡散,化学反応,沈着過程をグローバル3次元の数値モデルを用いて追跡し,酸性雨の中和作用を含めて,東アジアでの大気質に及ぼす影響を明らかにした。「高速演算手法」パラレルプロセッシングと分散処理のソフト面の開発を行うとともに,本数値モデルのプログラムの並列計算のための書き換えを行った。この種の数値モデルでは,輸送,沈着過程に較べて反応過程に数10倍の計算時間を要するため,パラレルブロセッシングは高速演算に特に有効である。本研究の第1の目的は、大気大循環モデルGCMと対をなすべきグローバル大気環境変動の数値モデル(大気中化の3次元輸送・反応・沈着モデル)を確立することにある。第2の目的は、数値モデルを東アジアに適用して、黄砂と長距離輸送、それによる中和作用を考慮した酸性雨の解明を行うことにある。本研究では、現有の各素過程の数値モデルを「グローバル大気環境変動モデル」に統合し、さらに「球面座標系」元モデルを構築した。また、エアロゾルのモデルの不確定性はガス状大気微量成分に比べてはるかに大きいことからロゾルのモデルリングに重点を置き、エアロゾルと温室効果気体およびそれらの相互作用を含む総合モデルを確立しこでは、モデルの簡略化は二義的なものとし、むしろ、ベクトル化のほかに、パラレルプロセッシングなどの分散処を実用化して、計算時間の大幅な短縮を図った。エアロゾルの素過程として、「ソース・シンク」、「反応」、「方射フォーシング」の3つを重点課題とし、室内実験、ータとの比較からモデルの精緻化を図った。「ソース・シンク」のサブモデルとして、黄砂などの土壌粒子の飛散機構ルの精緻化を行った。「反応・粒子成長」のサブモデルとして、硝酸、アンモニア、塩酸など環境酸性化にとって重要性成分について、ガスーエアロゾル平衡モデルを構築し、さらに平衡に達する速度、粒子成長のモデル化を行った。さ「放射フォーシング」のサブモデルとして、雲、降水生成などによる間接的なフォーシングのモデルの精緻化を行った。
音声対話システムにおけるユーザ行動の時系列変化を捉えたユーザモデリング

本研究では,音声対話システムにおけるユーザの発話行動の経時的変化に着目し,ユーザのシステムへの習熟過程のモデル化を目指して研究を行った.これを通じてユーザの発話行動(音声認識率,バージイン率など)とその変化に関する知見を蓄積し,ユーザに適応したインタラクションのための基礎技術とする.この習熟過程のモデルは,各ユーザに適応した応答生成や音声認識結果の取捨選択に利用可能である.本研究ではその有効性をバージイン発話の取捨選択精度の向上により示した.本研究では,音声対話システムにおけるユーザの発話行動の経時的変化に着目し,ユーザのシステムへの習熟過程のモデル化を目指して研究を行った.これを通じてユーザの発話行動(音声認識率,バージイン率など)とその変化に関する知見を蓄積し,ユーザに適応したインタラクションのための基礎技術とする.この習熟過程のモデルは,各ユーザに適応した応答生成や音声認識結果の取捨選択に利用可能である.本研究ではその有効性をバージイン発話の取捨選択精度の向上により示した.本研究では,音声対話システムにおけるユーザの発話行動の経時的変化を分析し,ユーザの音声対話システムへの習熟過程のモデル化を目指す.これをユーザに適応したインタラクションの基礎技術となる.具体的には,一般に公開していた京都市バス運行情報案内システムにより収集されたデータに対する分析とモデル化を行う.平成21年度は以下の各点について検証を行い成果を得た.(1)実ユーザの発話行動の時系列的な分析音声認識率,タスク達成率,バージイン率などを各個人ごとに算出し,その時系列変化を分析した.ここでは記録されていた電話番号を一ユーザとみなした.これは電話番号の多くが携帯電話のものであったことから妥当な仮定である.これにより,各ユーザの発話行動の時系列的な変化の有無やその度合,大きさなどを定量的に検証した.これらはユーザのシステムに対する習熟度合に対応するとみなすことができ,これに応じた応答生成や発話の取捨選択などに活用できる.(2)各時系列データ間の依存関係の分析とモデル化上記で示したユーザの発話行動の各指標間の関係を分析した.この結果,音声認識率とタスク達成率はほぼ同時に向上することや,音声認識率とバージイン率では後者が遅れて向上することを定量的に確認した.これはWalkerら(1997)による音声対話システムの評価指標(PARADISE)における,ユーザからの評価に有用な順に対応する.この結果,実際の一般ユーザの習熟過程で同様の傾向が見られることがデータから実験的に示されるという興味深い結果が得られた.本研究では,音声対話システムにおけるユーザの発話行動の経時的変化に着目し,ユーザのシステムへの習熟過程のモデル化を目指して研究を行った.これを通じてユーザの発話行動(音声認識率,バージイン率など)とその変化に関する知見を蓄積し,ユーザに適応したインタラクションのための基礎技術とする.この習熟過程のモデルは,各ユーザに適応した応答生成や音声認識結果の取捨選択に利用可能である.具体的には,京都大学で収集された,京都市バス運行情報案内システムのデータに対して分析を行った.これらは一般公開したシステムで得られた,実ユーザによる対話データである.前年度に,このデータに基づいてユーザのふるまいを分析し,その経時的な変化を定量的に示したのに続き,本年度は「推定音声認識率の設計とそれを用いた音声認識結果の取捨選択」について検討,検証を進めた.ここでは,音声対話システム使用中のユーザの音声認識率を,人手による書き起こし無しで推定する手法を開発した.通常は,音声認識率は発話を人手で書き起こした後に計算するため,システム動作中にこのような情報を使用することはできない.本研究では各ユーザの音声認識精度を,肯定否定発話に着目してオンラインで推定する手法を考案した.これをバージイン発話の取捨選択に用いた結果,取捨選択精度の向上が得られ,ユーザプロファイルとして利用可能であることが示された.また従来用いられる音声認識信頼度とともに用いた場合でも精度が向上することも示した.
前立腺増殖とビタミンA(レチノール、ベータカロチン)の疫学的研究

対象:2000年6月より2002年11月までに50歳以上の男性160人を対象に疫学的研究を行った。方法:1.食生活(肉類、魚介類、野菜類、米食)、嗜好品(タバコ、アルコール)の問診調査を行った。2.前立腺重量の算出経直腸的超音波断層法(TRUS)にて測定し、正常前立腺群と前立腺肥大群に分類した。3.血中ビタミンA(レチノール、ベータカロチン、レチノール結合蛋白)および脂質(総コレステロール、トリグリセリド)を測定した。結果:1.前立腺肥大群(40例)、正常前立腺群(120例)において、年齢、身長、体重で有意差を認めなかった。2.問診調査では、当該地域は両群共に肉類摂取頻度が低く、魚介類、野菜類、米食の摂取頻度が高い傾向を認めた。3.血中ビタミンA群ではベータカロチンのみが前立腺肥大群において有意に高値であった。考察:今回我々は前立腺増殖に対する環境要因としての食生活、特にビタミンA群に注目し疫学的研究を行った。ビタミンA群の中で、ベータカロチンは有機物の酸化分解を防ぎ、免疫力増強作用による癌抑制効果が推測されているが、上皮細胞の成長、生殖機能にも関与しており、この作用が前立腺増殖に影響している可能性が考えられた。ベータカロチンは前立腺増殖に対しpositiveに作用している可能性が示唆された。対象:2000年5月より神奈川県西部農村地域(伊勢原市、秦野市、愛川町、津久井町、城山町、清川村、大磯町、二宮町)および千葉県東部地域(安孫子氏市、沼南町)に在住の50歳以上の男性を対象に疫学的研究を行っている。方法:1,食生活(肉類、魚介類、野菜類、米食)、嗜好品(タバコ、アルコール)の問診調査。2,前立腺重量の算出前立腺は経直腸的超音波断層像(TRUS)にて検査し、正常前立腺と前立腺肥大症に分類した。3,IPSS、尿流量測定、残尿測定、内視鏡検査等による前立腺肥大症の判定。4,ビタミンA(レチノール、ベータカロチン、レチノール結合蛋白)おとび総コレステロール、トリグリセリドの測定5,今回の研究に際し、患者さんへの問診調査および検体採取にあたり、今回の研究趣旨を十分説明し、患者さんの同意を得た後に実施する。また他の目的で解析を行わないこと、結果に対する患者さんのプライバシーを厳守すること、研究に同意しない場合でも決して不利にならないことを説明、徹底する。結果:1,現在までのところ約90例が登録されている。その中で前立腺肥大症は約10%弱で、今回の対象地域は前立腺肥大症の少ない地域と考えられる。2,前立腺肥大症患者ではベータカロチンが高い傾向が得られている。3,来年度以降さらに症例数を増やし、統計学的解析を行う予定である。対象:2000年6月より2001年9月までに50歳以上の男性160人を対象に疫学的研究を行った。方法:1.食生活(肉類、魚介類、野菜類、米食)、嗜好品(タバコ、アルコール)の問診調査。3.血中ビタミンA(レチノール、ベータカロチン、レチノール結合蛋白)および脂質(総コレステロール、トリグリセリド)の測定。4.今回の研究に際し、患者さんへの問診調査および検体採取にあたり、今回の研究の趣旨を十分説明し、患者さんの同意を得た後に実施する。

2.問診調査では、当該地域は両群共に肉類摂取頻度が低く、魚介類、野菜類、米食の摂取頻度が高い傾向を認めた。3.血中ビタミンA群ではベータカロチンのみが前立腺肥大群において有意に高値であった。考察:今後これらの結果をさらに詳細に分析、検討する予定であるが、ベータカロチンは前立腺増殖に対しpositiveに作用している可能性が考えられる。対象:2000年6月より2002年11月までに50歳以上の男性160人を対象に疫学的研究を行った。方法:1.食生活(肉類、魚介類、野菜類、米食)、嗜好品(タバコ、アルコール)の問診調査を行った。2.前立腺重量の算出経直腸的超音波断層法(TRUS)にて測定し、正常前立腺群と前立腺肥大群に分類した。3.血中ビタミンA(レチノール、ベータカロチン、レチノール結合蛋白)および脂質(総コレステロール、トリグリセリド)を測定した。結果:1.前立腺肥大群(40例)、正常前立腺群(120例)において、年齢、身長、体重で有意差を認めなかった。考察:今回我々は前立腺増殖に対する環境要因としての食生活、特にビタミンA群に注目し疫学的研究を行った。ビタミンA群の中で、ベータカロチンは有機物の酸化分解を防ぎ、免疫力増強作用による癌抑制効果が推測されているが、上皮細胞の成長、生殖機能にも関与しており、この作用が前立腺増殖に影響している可能性が考えられた。ベータカロチンは前立腺増殖に対しpositiveに作用している可能性が示唆された。
グローバリゼーション下のインドにおける国土空間構造の変動と国内周辺部問題

1991年の経済自由化に始まるインドの経済成長とグローバル化は、国土空間構造の大規模な再編をもたらした。本研究は、このような認識のもとに、急速な経済発展をとげてきたインドを対象に、全国的な国土空間構造の再編を捉えるとともに、低開発性を特徴とする国内周辺部の実態に焦点を当て、現代インドの国土空間の特徴と問題点を明らかにしようとした。主な調査地域は、内陸の低開発州マディヤ・プラデーシュ州インドール市周辺と北部山岳地域のウッタラカンド州である。明らかになった点は、以下の通りである。まず、マディヤ・プラデーシュ州では、消費財市場の拡大と流通網の整備が進んでいる。またインドール市周辺の工業団地では、近接する住宅団地居住者の定住化と生活の向上がみられた。さらに工業団地近接農村では、雇用の拡大、教育水準の向上、野菜栽培の拡大、新住民の増加、インフラの整備、新たな起業の増加など、生活の向上を中心に大きな変化がみられた。次に北部山岳地域のウッタラカンド州では、インドの急速な経済発展の影響を受けて、経済に大きな変化がみられる。観光開発が進み、地方都市を中心に波及効果がもたらされている。ナイニタル近郊の村落では、野菜など商業的な農業の発展と教育水準の向上による雇用の改善がみられた。新たな動きとして注目されるのは、山麓部の工業開発であり、急速な経済発展が認められる。ただし、遠隔の山岳農村には波及効果が十分及ばずむしろ逆流効果にさらされる可能性がある。以上のように、インドの経済成長は国内周辺部にも波及効果をもたらしているが、地域の持続的発展という点では課題が残されている。17年度は,主に・18・19年度調査地域の予備調査と資料の収集・分析を行った。インドにおいて研究分担者全員による3週間前後の調査を実施した。1)国内における調査研究広島大学において研究分担者全員による現地調査の事前打ち合わせのための研究集会を開催した。2)インドおよび隣国ネパールにおける調査研究現地調査は、平成17年11月末から12月末にかけて7名の研究分担者と3名の研究協力者の参加を得て実施した。滞在した地域は、デリー、インドール(マディヤ・プラデーシュ州)、ナイニタル(ウッタランチャル州)などである。デリーではインド側研究協力者との打ち合わせと資料の収集を行い、インドールでは18年度本調査のための予備調査を行った。かつての共同研究者であるNath教授とともに調査村、ナハルケーダ(1990年調査)とチラカーン(1996年調査)を訪ねその状況を確認するとともに、村の中心人物に会い調査の趣旨を説明し了承を得ることができた。また、ナイニタルについては、19年度の調査のためにクマオン大学地理学教室とコンタクトをとるとともに、これまで調査した農村がないため、クマオン大学の研究者の手を借りて、調査村候補の選定作業を行った。以上のように、ほぼ予定した調査業務を終えることができた。以上のように、順調に予備調査を終えたので、次年度は、インドール(マディヤ・プラデーシュ州)とその周辺において、本調査を実施する予定である。18年度は,研究分担者により23週間の現地調査を実施した。対象地域は、主にマディヤプラデーシュ州インドール市とその周辺であり、一部は、19年度の調査地域ウッタランチャル州や、この地域に隣接するネパール農村でも調査を行った。1.国内における調査研究広島大学において研究分担者全員による現地調査の事前打ち合わせのための研究集会を開催した。そのほか、インドにおける地域格差の動向を把握するため、アジア経済研究所等で資料・文献の収集を行った。2.インドおよび隣国ネパールにおける調査研究現地調査は、平成19年2月から3月にかけて実施した。

滞在した地域は、デリー、インドール(マディヤ・プラデーシュ州)、ナイニタル(ウッタランチャル州)などである。デリーではインド側研究協力者との打ち合わせと資料の収集を行い、インドールでは各自のテーマに則して1996年の調査結果との比較によるこの10年間の変化の解明を意識して調査を行った。現地調査による主な研究内容は下記の通りである。(1)インドール郊外の大規模工業団地ピータンプルにおける自動車工業を中心とした工業の変化(2)ピータンプル工業団地内の住宅団地における生活様式の変化(3)ピータンプルに近接する農村・チラカーンの農家および農村の変化(4)チラカーン村における農業の変化(5)マディア・プラデーシュ州における都市の階層分化と企業の販売活動(6)ネパール農村における近年の変容以上のように、調査期間はやや短期間であったが、内陸の低開発地域の調査を終えることができた。これらの成果をふまえ、最終年度となる来年度は、山岳地域であるウッタランチャル州の調査を進めたい。平成19年度は本研究の最終年度であり、研究分担者により、インドでの3週間前後の現地調査を実施した。主たる対象地域は、インドヒマラヤに位置し山岳地域の国内周辺部としての特徴を有するウッタラカンド州である。山岳地域の観光地であり中心性も高いナイニタルを拠点に、観光産業の動向、住宅地開発の特徴、近郊農村の変貌について調査し、一部は工業化の調査のために山麓部においても調査を行った。明らかとなった点は、以下の通りである。ウッタラカンド州は周辺性の強い山岳州の一つである。デリー等の大都市への出稼ぎが多く、それらの送金に依存するマネーオーダー・エコノミーが成立し、従属性の強い経済構造を特徴としてきた。しかし、インドの急速な経済発展の影響を受けて、この地域の経済にも大きな変化がみられる。一つは、観光開発の進展であり、山岳地域に分散的にリゾート開発が進んでいる。それらによる雇用など経済的波及効果がみられるが、環境やコミュニティとの関係で持続的な発展が問題となる。ナイニタル近郊の村落では、野菜など商業的な農業の発展と教育水準の向上による雇用の改善がみられた。従来型の出稼ぎは減っているが、これは地方都市に近い調査村の特性とも考えられる。より遠隔性の高い農村の動向を把握する必要がある。新たな動きとして注目されるのは、2003年に国及び州の「新工業政策」が策定されて以来、税制面の優遇策を求めて山麓部を中心に工業立地が活発化し、それがこの地域の経済に大きな影響を与えていることである。このようにみると、この州では、山麓部や都市部において顕著な経済の成長が認められるが、より広い範囲の山岳農村には波及効果が十分に及ばず、州内の地域格差を拡大させている可能性がある。今後、さらにこの点を精査する必要があると考える。
マルバアサガオの花と葉におけるキメラ斑の形成機構

マルバアサガオでは花や葉にキメラ斑を形成する系統が存在し、トランスポゾンの関与が想定されているが、通常見られない野生型から変異型への変化や不完全優性の現象などの極めて特異な表現型も観察される。我々はすでにマルバアサガオに近縁のアサガオで得られているSpm/En型トランスポゾンに極めて相同性の高い配列がマルバアサガオゲノムにも存在することを明らかにしている。トランスポゾンのterminal inverted repeat (TIR)配列に対応するプライマーを用いたamplified fragment length polymorphism (AFLP)法によりキメラ斑花個体と生殖細胞復帰変異体(全色花個体)との間でゲノミック・フィンガープリンティングを行い、表現型の変化に伴って転移している活性なSpm/En型トランスポゾンの検索を行った。ゲノム中に存在する百コピー以上のTIR様配列を明瞭に区別して解析することができたが、キメラ斑花個体と生殖細胞復帰変異体との間で差は全く認められなかった。以上の結果から、マルバアサガオのSpm/En型トランスポゾン様配列が花のキメラ斑形成に関わっている可能性は低いことが予想された。一方で、AFLP法をmRNA解析に応用したAFLP-based mRNAfingerprinting法を開発し、キメラ斑花と全色花のmRNAを解析したところ、全色花でのみ強く発現している遺伝子を検出することができた。サザン解析の結果、キメラ斑花から全色花への復帰変異に伴ってこの遺伝子領域に約5kbの欠失が生じていることが示され、未知のトランスポゾンの脱離により表現型の復帰が起きていることが予想された。今後、この遺伝子領域の塩基配列を解析することでキメラ斑形成の原因遺伝子および、その遺伝子中に挿入されている未知トランスポゾンの実体が明らかになると期待される。
高品質な等値面パッチモデリング手法の実現と医用画像への応用に関する研究

コンピュータグラフィクスの分野において,パッチモデル等の3次元物体の姿勢を様々に変化させながら2次元のディスプレイ上に可視化することは物体の形状の把握に有効である.この際,物体のいくつかの姿勢をキーフレームとして与え,それらの間を滑らかに補間する技術に関する研究が行われている.物体の姿勢は世界座標系に対する物体座標系のずれを表す回転行列で記述できる.現在,3次元物体の姿勢補間にはクォタニオン(4元数)による回転補間がよく用いられているが,4次元以上の任意の次元の物体の姿勢補間に関する研究はほとんど報告されていない.そこで本年度の研究では,4次元以上の高次元物体の姿勢補間を実現するために,高次回転行列の補間手法を開発した.また,補間手法を用いた以下の2つの応用を検討し,実験により補間手法の有効性を調査した.第1の応用は,コンピュータグラフィクスに関蓮する4次元以上の高次元の物体の姿勢補間である.実際に単純な形状の高次元物体をワイヤフレームモデルとして構築し,任意の姿勢を高次の回転行列として複数与え,それらの間を補間手法により補間した姿勢の物体を可視化した.実験の結果から補間手法が高次元物体の姿勢を滑らかに補間できていることを確認した.第2の応用は,パターン認識に関連したものである.カメラで撮影して得られる2次元の画像を用いて3次元物体を認識するアピアランスベースの物体認識において,照明条件の変化やカメラ位置の違いなどによる物体の見えの変化は認識性能を低下させる大きな要因の1つである.学習時に複数のカメラを使用して,照明条件の変化による特徴ベクトルの分布をカメラ毎に取得し,それら高次元の分布を補間手法により補間することによって,学習時と認識時のカメラ位置の違いにロバストな認識手法を実現した.実験の結果から補間手法が認識性能の向上に有効であることを確認した.ボリュームデータから,等値面を3角形パッチの集合として近似的に抽出する手法は,医用CTデータを対象とする場合には,胃腸や気管支等の管腔形状を持つ臓器や骨格の形状解析や可視化等に有用である.医用CTデータ等の大規模なボリュームデータを扱い,閾値の変化に伴う等値面の形状変化をリアルタイムに観察するような場合には,等値面生成処理の高速化が求められる.本研究は面心立方(FCC : Face-Centered Cubic)格子上のボリュームデータからの高品質なパッチモデリング手法の実現を目指すものであり,本年度は主にその高速化手法について検討した.等値面生成処理は処理の高速化の観点から,(1)ボリュームデータ中の境界セル探索,(2)等値面パッチの各頂点の座標・法線ベクトル計算,の2つの処理に大きく分けられる.(1)は,ある閾値が与えられたとき,ボリュームデータ中の全てのセル(分割領域)の集合から,境界セル(等値面を生成する必要のある分割領域)の集合を抽出する処理である.等値面は空間中の閉曲面群であることから,一般的にセルの総数に対する境界セル数の割合は極端に小さくなる場合が多い.そのため,(1)は(2)と比較して,全体の処理の高速化に対する寄与がより高い.本手法ではこれに対して,Interval-tree(区間木)と呼ばれるデータ構造を用いて,各セルをセルの頂点が持つ値の最大値と最小値からなる区間とみなし,与えられた閾値が含まれる区間を探索する問題に帰着させることにより高速化を図った.(2)に対しては,境界セルと等値面の交差のパターンに対応した頂点計算のためのテーブルを予め用意しておく手法と,セルの各頂点位置における法線ベクトルを前処理として計算し,保持しておく手法を用いた.(1),(2)に共通して,高速化を行う場合に様々なデータ構造を用いるため,それらを保持するための付加的なメモリコストが余計にかかる.このことから,計算コストとメモリコストはトレードオフの関係にあり,高速化を考える場合には両コストの増減のバランスを考慮する必要がある.この問題に対して,FCCボリュームデータを効率的にメモリ上に配置する手法を検討し,Interval-treeの使用に伴う付加的なメモリコストを最小現に抑えることを可能とした.メタボールによって生成したFCCボリュームデータと面心立方格子上に再標本化された医用CTデータの2つのボリュームデータを対象とし,閾値を連続的に変化させながら等値面生成を繰り返す実験を行い,Interval-treeを使用する場合と使用しない場合での全体の等値面生成時間を比較することにより,本手法の有効性を確認した.積層されたCT画像群などの3次元データ中の注目領域をパッチモデルとして再構成することにより,それを可視化して様々な視点(仮想的なカメラの位置)から観察することが可能となる.これはその形状特徴の直観的な理解に大いに役立つ。一般的に3次元物体を可視化する場合,パッチモデルを用いてサーフェースレンダリングする手法や断面像をボリュームレンダリングする手法などが用いられるが,表示媒体であるディスプレイ画面が2次元平面であるために,物体形状の理解を助けるような適切な視点の選択は重要な研究課題の1つとされおり,近年それに関連する研究がいくつか報告されている.また,複数視点から得られる2次元画像群を同時に提示することも物体形状を理解する際に効果的であると考えられるが,その場合には適切な視点の組み合わせを見つける必要がある.上記に関連して平成18年度は,パターン認識の分野において複数視点から得られる画像群から3次元物体を認識する際の適切な視点配置を決定する手法の検討を行い,この研究に関して,国内学会発表1件,国際会議発表1件,国内論文投稿1件(掲載決定)を行った.

本手法は,予め与えられた複数の物体について最も区別しやすい視点の組み合わせを決定するものである.見えによる物体の区別のしやすさは視点配置に依存する.また,物体間を区別するのに適切な視点配置は物体の形状特徴とテクスチャ特徴によって異なる.これらについて本研究では,見えの違いが距離として定義される空間を構築し,複数の物体を様々な視点から撮影して得られた大量の画像群をその空間中に表現することによって適切な視点配置を決定する.これにより,形状特徴やテクスチャ特徴が類似した複数の物体が与えられた場合でも,物体間を区別するのに適切な視点配置を自動的に決定することが可能となる.コンピュータグラフィクスの分野において,パッチモデル等の3次元物体の姿勢を様々に変化させながら2次元のディスプレイ上に可視化することは物体の形状の把握に有効である.この際,物体のいくつかの姿勢をキーフレームとして与え,それらの間を滑らかに補間する技術に関する研究が行われている.物体の姿勢は世界座標系に対する物体座標系のずれを表す回転行列で記述できる.現在,3次元物体の姿勢補間にはクォタニオン(4元数)による回転補間がよく用いられているが,4次元以上の任意の次元の物体の姿勢補間に関する研究はほとんど報告されていない.そこで本年度の研究では,4次元以上の高次元物体の姿勢補間を実現するために,高次回転行列の補間手法を開発した.また,補間手法を用いた以下の2つの応用を検討し,実験により補間手法の有効性を調査した.第1の応用は,コンピュータグラフィクスに関蓮する4次元以上の高次元の物体の姿勢補間である.実際に単純な形状の高次元物体をワイヤフレームモデルとして構築し,任意の姿勢を高次の回転行列として複数与え,それらの間を補間手法により補間した姿勢の物体を可視化した.実験の結果から補間手法が高次元物体の姿勢を滑らかに補間できていることを確認した.第2の応用は,パターン認識に関連したものである.カメラで撮影して得られる2次元の画像を用いて3次元物体を認識するアピアランスベースの物体認識において,照明条件の変化やカメラ位置の違いなどによる物体の見えの変化は認識性能を低下させる大きな要因の1つである.学習時に複数のカメラを使用して,照明条件の変化による特徴ベクトルの分布をカメラ毎に取得し,それら高次元の分布を補間手法により補間することによって,学習時と認識時のカメラ位置の違いにロバストな認識手法を実現した.実験の結果から補間手法が認識性能の向上に有効であることを確認した.
銅(II)イオンとH_2O_2から発生する活性酸素の発生機序と消去について

生体における炎症、老化、発癌、各種疾患において活性酸素は重要な関わりを持っており、そのなかでもヒドロキシラジカル(・OH)は最も強力に生体にアタックすると言われている。・OH発生メカニズムについては、生体内のFe^<2+>とH_2O_2との反応から発生するという説が一般化されている。我々は、Cu^<2+>-H_2O_2が・OHを発生して生体に悪影響を及ぼすという仮説を持っており、それを証明する第一段階として、Cu^<2+>-H_2O_2反応系でヒト赤血球膜ウサギ歯髄細胞ミクロソームにおける脂質過酸化が起こることを報告してきた。今年度、我々はelectron spin resonance(ESR)スピントラッピング法を用いて、Cu^<2+>-H_2O_2、あるいは、Cu^<2+>-H_2Oの反応系における・OHの発生、ならびに消去について検索を行い下記の結果を得た。2.Cu^<2+>-H_2Oにアンモニアを添加し、アミン錯体にし、・OH発生を確認したところ、アンモニアの濃度依存的に・OH発生量は減少し、最終的に・OH発生は認められなくなった。すなわち、Cu^<2+>とH_2Oのみで、・OHの発生することが確認された。3.・OH消去剤をCu^<2+>-H_2O、Cu^<2+>-H_2O_2の系に添加したところ、・OH発生量は消去剤の濃度依存的に減少した。
農村におけるアジア系外国人妻の老親扶養意識を老親の被扶養意識

【研究の目的】本研究では、異文化間の世代間関係を把握することを目的として、農村社会における嫁不足を構造的に把握するとともにアジア系外国人妻を対象とした老親扶養の意識・実態を探ることにした。【対象と方法】調査対象地は、山形県最上地方の8市町村と新潟県中魚沼地方・東頸城地方の7町村、調査対象者は、その地域に居住している農村青年と結婚した中国、韓国、フィリピン出身のアジア系外国人妻227人である。調査方法は、母国語による郵送調査と配票調査を併用した。さらには、質的な調査として大量調査のなかから中国、韓国、フィリピンの対象者を各々数名ずつ抽出し、生活状況についてのケーススタディをおこなった。大量調査に基づく分析方法は、独立変数として、出身国、年齢、続柄、学歴、結婚年齢、家族形態、居住形態、介護経験の有無などの項目を設定した。また、従属変数として、仮定に基づく介護・被介護についての希望、老後の生活についてのあり方、在宅サービスの利用意向、老親に対する扶養のあり方、扶養に関わる子どもへの期待、家族意識などの項目を設定した。【結果と考察】アジア系外国人妻の有効回答数は、中国人30(うち、台湾人1を含む)、韓国人64、フィリピン人44、合計138人(有効回収率59.9%)である。結婚年齢を出身国別でみると、中国出身者は30代前半、韓国出身者は30代前半から後半、フィリピン出身者は20代前半が多い。婚姻歴においては、初婚・再婚別で見ると、韓国、中国出身者に再婚率が高く、フィリピン出身者は皆無である。日本人の老親に対する扶養意識(精神的な支え、経済的な援助、身体的な世話の3項目)に関しては、いずれの項目においても中国、フィリピン出身者が韓国出身者と比較して扶養意識の高い傾向がみられた。平成8年度においては、大量調査のための質問票の作成と資料収集及び大量調査のための予備調査(プリテスト)、ケーススタディなどを行った。まず、国内での大量調査を行うための質問票の作成には、基本的枠組みや仮説に基づき既存の類似した調査票のチェックをしながら、新しい質問票の作成及び調査地である山形県最上郡地域へ行って過疎地域に居住しているアジア系外国人妻を対象としたプリテストを繰り返し行った。また、アジア系外国人妻が同じ農村に居住している日本人妻と老親扶養意識などがどう異なっているのかを把握するために、最上郡戸沢村の農協婦人部に加入している30歳60歳未満の既婚女性(日本人)約400人を対象とし、老親扶養意識の調査を行った。これらの調査はコーディング、パンチなどを終え、単純集計ができるまでにいたっている。ここでは、その結果を詳しく述べないが、後にアジア系外国人妻の調査結果と比較しながら分析することとする。一方、先の申請書で指摘したように、最上郡地域で他の農村社会学者がアジア系外国人妻を対象とした調査で、行政とのトラブルを起こしており、完全な大量調査は依然として流動的であるため、新潟県中魚沼郡地域でも大量調査を行えるように行政との対応を行っている。これらの過程と平行して、母国語を用いた質問票を作成するために、奥山が中心となって中国へ行き、翻訳のためのチェック、関連資料の収集に努めた。翻訳の仲介やコーディネーターの役割及び資料の収集には、王偉氏が全面的に協力してくれ、現地でのプリテストを行うことができた。同様に、韓国のハングル語、フィリピンのタガログ語による調査票の完成し、大量調査を行えるように、整えている段階である。

【対象と方法】調査対象地は、山形県最上地方の8市町村と新潟県中魚沼地方・東頸城地方の7町村、調査対象者は、その地域に居住している農村青年と結婚した中国、韓国、フィリピン出身のアジア系外国人妻227人である。調査方法は、母国語による郵送調査と配票調査を併用した。さらには、質的な調査として大量調査のなかから中国、韓国、フィリピンの対象者を各々数名ずつ抽出し、生活状況についてのケーススタディをおこなった。大量調査に基づく分析方法は、独立変数として、出身国、年齢、続柄、学歴、結婚年齢、家族形態、居住形態、介護経験の有無などの項目を設定した。また、従属変数として、仮定に基づく介護・被介護についての希望、老後の生活についてのあり方、在宅サービスの利用意向、老親に対する扶養のあり方、扶養に関わる子どもへの期待、家族意識などの項目を設定した。【結果と考察】アジア系外国人妻の有効回答数は、中国人30(うち、台湾人1を含む)、韓国人64、フィリピン人44、合計138人(有効回収率59.9%)である。結婚年齢を出身国別でみると、中国出身者は30代前半、韓国出身者は30代前半から後半、フィリピン出身者は20代前半が多い。婚姻歴については、初婚・再婚別でみると、韓国、中国出身者に再婚率が高く、フィリピン出身者は皆無である。日本人の老親に対する扶養意識(精神的な支え、経済的な援助、身体的な世話の3項目)に関しては、いずれの項目においても中国、フィリピン出身者が韓国出身者と比較して扶養意識の高い傾向がみられた。
麻疹ウイルスの病原性に関与する宿主因子の同定

麻疹ウイルスの病原性に影響を及ぼすCタンパク質の機能を解析することを目的として、Cタンパク質と相互作用する因子の検索を実施した。その結果、感染細胞内において、Cタンパク質は麻疹ウイルスのNおよびPタンパク質と複合体を形成していることが明らかとなった。また、感染細胞内でCタンパク質は、ゲノムRNAとN、PおよびLタンパク質からなるRNP複合体と共局在し、さらに宿主のリサイクリングエンドソームとも共局在することが明らかとなった。麻疹ウイルスの病原性を左右するCタンパク質の機能発現機序を解明するために、親和性タグ融合Cタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスの作製を試みた。前年度に作製した、C末端側に親和性タグであるStrepIIタグおよびFLAGタグを連結させたタンデム親和性タグを付加したCタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルス作製用の麻疹ウイルスゲノムプラスミドを用いて、組換え麻疹ウイルスを作製した。また、実験のコントロールとするために、タンデム親和性タグを付加していないCタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスおよびCタンパク質そのものを発現しない組換え麻疹ウイルスも作製した。これらのウイルスを解析した結果、Cタンパク質に付加したタンデム親和性タグは、組換え麻疹ウイルスの増殖能に影響を及ぼさず、タグのないCタンパク質と同様に正常に機能していることが確認できた。また、親和性タグに対する抗体を用いた免疫染色法により、組換え麻疹ウイルス感染細胞内で、タンデム親和性タグを付加したCタンパク質が正常に発現していることも確認できた。また、麻疹ウイルスのRNP複合体とCタンパク質、宿主の細胞内小胞輸送に関与するRab11が共局在することを前年度に報告していたが、Cタンパク質に親和性タグを付加しても同様の共局在が観察できることを確認した。これらの結果より、タンデム親和性タグはCタンパク質の機能に影響を及ぼさないと考えられ、Cタンパク質と相互作用する宿主因子の同定に非常に有用であると考えられた。麻疹ウイルスの病原性を左右するCタンパク質の機能発現機序を解明するために、親和性タグを融合したCタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスの作製を試みた。まず、Cタンパク質の機能を阻害しない親和性タグの種類および付加部位を決定することが必要であった。そこで、親和性タグであるStrepIIタグとFLAGタグをプロテアーゼ認識配列で連結させたタンデム親和性タグをCタンパク質の異なる部位に付加したCタンパク質を発現する哺乳類細胞用の発現ベクターを作製した。このベクターを用いて、Cタンパク質の主要な機能であるウイルスRNA合成の阻害能が、Cタンパク質のC末端へのタンデム親和性タグの付加により損なわれないことを、minigenomeによる解析にて確認した。ウイルスRNA合成阻害能が損なわれないことを確認したタンデム親和性タグ付加C遺伝子を、以前に報告しているC遺伝子を独立に発現する組換え麻疹ウイルス作製用の麻疹ウイルスゲノムをコードするプラスミドに導入した。また、Cタンパク質の既知の機能である、ウイルスRNA合成阻害能の分子基盤を解析する事を目的として、ウイルスRNAポリメラーゼやヌクレオカプシド、ゲノムRNAからなるRNP複合体と相互作用する宿主因子の検索を行った。その結果、ウイルス感染細胞において、宿主の細胞内小胞輸送に関与するRab11と麻疹ウイルスのRNP複合体が共局在し、さらにそこにCタンパク質が存在することを明らかとした。麻疹ウイルスの病原性を左右するCタンパク質の機能発現機序を解明するために、親和性タグ融合Cタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスを用い、感染細胞内でCタンパク質と相互作用する因子の検索を試みた。まず、C末端側に親和性タグを連結させたCタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスを作製した。Cタンパク質に付加した親和性タグは、組換え麻疹ウイルスの増殖能に影響を及ぼさず、タグのないCタンパク質と同様に正常に機能していることが確認できた。そこで、感染細胞のタンパク質を抽出し、親和性ビーズを用いて精製することにより、親和性タグ融合Cタンパク質と相互作用するタンパク質を検索した。その結果、これまでには物理的な相互作用が報告されていなかった、麻疹ウイルスのNおよびPタンパク質との相互作用を検出することが可能であった。麻疹ウイルスのCタンパク質は以前から、N、PおよびLタンパク質とゲノムRNAからなるリボヌクレオタンパク質複合体(RNP複合体)と共局在し、RNP複合体からの新規ウイルスRNAの合成を阻害する活性を有することが報告されている。今回の解析で観察された相互作用は、Cタンパク質のウイルスRNA合成阻害能の発現機序を説明する上で重要であると考えられた。一方で、Cタンパク質と相互作用する明らかな新規宿主因子は発見できなかった。今後、抽出および精製条件を詳細に検討することで、新規宿主因子の解明が可能であると考えている。また、Cタンパク質のウイルスRNA合成阻害能の分子基盤を解明する事を目的として、Cタンパク質を含むRNP複合体と共局在する宿主因子の検索を行ったところ、宿主の細胞内小胞輸送に関与するRab11と共局在することが明らかとなった。また、Rab11の機能が極性上皮細胞からの麻疹ウイルスの出芽に重要であることも解明した。

ウイルス学新たに作製したタンデム親和性タグ融合Cタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスの性状解析に多くの時間を使い、その評価を十分に行った。その結果、当初の研究実施計画で予定していた、タンパク質質量分析法を用いたCタンパク質と相互作用する宿主因子の同定を実施できなかった。交付申請書に記載した研究実施計画で予定していた、組換えウイルス作製およびタンパク質質量分析法を用いたCタンパク質と相互作用する宿主因子の同定が行えなかった。一方で、麻疹ウイルスRNP複合体とCタンパク質が、新規宿主因子Rab11と相互作用することを明らかにした。組換えウイルスの評価は十分に行えているので、親和性カラムを用いた精製およびタンパク質質量分析法を実施し、感染細胞内でCタンパク質と相互作用する新規宿主因子を同定する。また、上記の方法で同定された宿主因子や、これまでに同定された宿主因子Rab11関連の分子を検出できる抗体および発現抑制するためのsiRNAを用いて、麻疹ウイルスの病原性における新規宿主因子の重要性を解析する。親和性タグCタンパク質を発現する組換え麻疹ウイルスを作製し、タンパク質質量分析法により、感染細胞内でCタンパク質と相互作用する新規宿主因子を同定する。また、上記の方法で同定された宿主因子や、今年度の解析で同定された宿主因子Rab11を検出できる抗体や、発現抑制するためのsiRNA系を検索し、それらを用いて新規宿主因子の麻疹ウイルス病原性における重要性の解析を行う。今年度に実施する予定であった、親和性カラムを用いた精製およびタンパク質質量分析法による感染細胞内でCタンパク質と相互作用する新規宿主因子の同定が実施できなかったため。次年度使用額を、今年度に実施できなかった親和性カラムを用いた精製およびタンパク質質量分析法に使用する。また、当初の研究計画通り、翌年度請求する研究費は抗体やsiRNA等の購入に使用する。次年度に使用する予定の研究費分を、今年度に実施できなかった組換えウイルスの作製、親和性カラムを用いたタンパク質精製に使用する。また、当初の研究計画書通り、翌年度請求する研究費を使用する。
肥満および糖尿病モデルマウスを用いた血栓傾向の病態機序の解明と治療法の基礎的検討

肥満・糖尿病のモデルとして遺伝的肥満マウス(ob/obマウス)を用い、血栓傾向の分子メカニズムを検討した。肥満マウスでは、対照マウスと比較して血中PAI-1抗原量は数倍に上昇しており、組織におけるPAI-1 mRNAの発現増加も認められた。もっとも顕著だったのは脂肪組織で、血管平滑筋細胞、血管内皮細胞、脂肪細胞等においてPAI-1 mRNAの発現が著明に増強していた。また肥満マウスでは外因系凝固の起始因子であるTFの発現も亢進していた。このTF mRNA発現増加も脂肪細胞自体によることがわかったが、脂肪組織内の血管を構成する細胞(血管外膜細胞)においても発現の増強が認められた。PAI-1に加えてTFの発現増加が、肥満個体における凝固亢進状態を増幅しているであろうと推測された。さらに、脂肪組織におけるPAI-1およびTFの発現を強力に誘導するTGF-βの発現自体も、肥満マウスの脂肪組織では週齢依存的に増加しており、血栓傾向を増悪させるTGF-βのメディエーターとしての役割は非常に重要であろうと考えられた。一方、肥満マウスに心因性ストレスを負荷し、線溶阻害因子PAI-1の発現と組織内微小血栓形成について解析を行った。肥満マウスおよび対照マウスを50ml用チューブ内に閉じ込めて拘束ストレスを負荷すると、肥満マウスではストレス負荷2時間後に早くも著明な血中PAI-1抗原量の上昇と組織におけるPAI-1 mRNAの発現増加を認めた。特に、脂肪組織や心臓、腎臓におけるPAI-1 mRNA発現は対照マウスに比べて顕著に増加していた。この傾向は20時間という長時間ストレスでも同様であった。また、このPAI-1 mRNA発現は腎糸球体の内皮やメサンギウム細胞、心筋内微小血管内皮細胞、脂肪細胞等に一致して認められた。さらにストレス負荷後の肥満マウスでは腎糸球体微小血管内にフィブリン沈着を認めたが、対照マウスでは認めなかった。以上より、肥満およびインスリン抵抗性を有する個体ではストレス負荷によってPAI-1遺伝子発現が著明に亢進し、これが組織内微小血栓形成を促進するひとつの原因と考えられた。これらの研究成果は、肥満・糖尿病患者における血栓症発症の病因・病態を考える上で重要な知見と言える。肥満・糖尿病のモデルとして遺伝的肥満マウス(ob/obマウス)を用い、抗線溶因子PAI-1の発現について解析を行い、血栓傾向の分子メカニズムを検討した。8週齢のob/obマウスでは対照マウスと比較して血漿中の活性型PAI-1抗原値は約4倍と高値であり、心臓、肺、肝臓、筋肉などの各組織においても1.52倍と有意なPAI-1 mRNAの発現増加を認めた。中でもob/obマウスの脂肪組織(内臓脂肪、皮下脂肪、精巣上体周辺の脂肪など)では、単位RNA当たりのPAI-1 mRNA発現量が対照マウスの45倍と顕著な発現増加をきたしていた。