hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
様々なスポーツ選手の疾走における加速能力の評価に関する研究

これまで,疾走能力については,疾走中の最高速度を用いて評価されてきた。しかし,最高速度に至るまでの加速の仕方やその能力について,客観的に評価することは難しい。本研究では,疾走速度変化を数式化することにより,疾走における加速能力を評価する手法を提案した。そして,加速能力と疾走能力の関係や,競技特性の異なるスポーツ種目における加速の特徴について検討を行った。本研究で得られた結果は,加速の仕方によって,数式の係数の値は異なることを示していた。したがって,疾走速度変化を数式化することにより,個々の選手やスポーツ種目ごとの疾走の特徴を評価・検討することが可能なものと考えられた。本研究の目的は,疾走における加速能力を定量的に評価する手法を確立することである。これまで,疾走能力については,疾走中の最高速度を用いてその評価が行われてきた。一方,加速の仕方や加速能力については,Furusawa et al.(1927)をはじめとして,静止状態から最高速度に至るまでの疾走速度変化を数式化することで,定量的な評価が試みられている(Prendergast, 2001;Morin et al., 2006)。これらの理論式には共通して指数関数が用いられており,理論式によっては,指数関数の指数を特に時定数と呼称している。この時定数は加速の仕方や能力を表す可能性があると考えられているが(小林,1966),疾走速度変化との関係や人によって値がどの程度異なるのかなど,加速能力の評価に時定数の値を用いることが可能かどうかについては詳細に検討されていなかった。そこで本年度は,静止状態から最高速度に至るまでの疾走速度変化を測定し,本研究で用いる理論式および一連の評価手法に関する検討を行った。学生短距離選手に静止状態から最大努力での70m走を行わせ,静止状態から最高速度までの疾走速度変化を実測した。各試技における疾走速度の測定にはレーザー式速度測定器を用いた(100Hz)。測定により得られた時間ー速度変化データから,時定数,最高速度,最高速度の到達時刻などを算出した。その結果,最高速度および時定数は個々人で異なっており,時定数の値と最高速度の関係によって,疾走中の速度変化も異なっていた。したがって,時定数の値と最高速度の関係をみることは,個々人の疾走速度変化の特徴を評価する際に有用な可能性があるものと考えられた。また,報告されている種々の理論式について,実測値との差異などからそれぞれの理論式の特性を検討し,本研究で用いる理論式および実測値から数式化する際の手順について整理した。当初予定していた,静止状態から最高速度に至るまでの疾走速度変化を測定することができ,得られたデータを用いて理論式に関する検討ができたため。本年度はまず,短距離走における加速の意図と疾走速度変化の関係を検討した。男子短距離選手に,疾走を開始した直後からできるだけ早く最大速度に達するよう加速する試技と,試合における100m走を意識した加速を行う試技の,加速が異なる2種類の試技を行わせた。試技中の一部始終に渡る疾走速度は,レーザー速度測定器を用いて100Hzで測定した。その結果,できるだけ早く最大速度に達するよう加速する試技は,疾走開始直後の加速度が有意に大きく,100m走を意識した加速を行う試技では,疾走中に達する最高速度の限界値が有意に高かった。これらの結果は,加速の意図によって疾走速度変化が影響されることを示していた。続いて,競技特性の異なるスポーツ種目における加速の特徴について,比較検討を試みた。男子短距離選手および男子サッカー選手に,静止状態からの最大努力での70m走を行わせた。試技中の疾走速度は,レーザー速度測定器を用いて100Hzで測定した。測定後,得られた時間ー速度データをSaito et al.(2008)の報告を元にして数式化した。その後,数式に含まれる係数の値から,理論上の最高疾走速度(V0)と疾走開始直後の最大加速度(A0)を算出した。その結果,短距離選手はサッカー選手に比べてV0は有意に高かったものの,A0は両者の間で有意な差はみられなかった。また,V0とA0の関係を検討した結果,有意な相関関係はみられなかった。これらのことから,短距離走に取り組んでいる選手はサッカー選手に比べて,疾走開始後により高い速度まで加速し,疾走する能力を有していると考えられた。一方,サッカー選手は短距離選手に比べて,出し得る最高速度は低いものの,静止状態から速度を立ち上げる能力に短距離選手と大きな差があるわけではないものと推察された。今後は,競技特性の異なるスポーツ種目における加速の特徴に関する検討を中心に研究を進める。

現在,球技系スポーツ種目の選手を対象とした測定実験について,日程調整や実験構成の確認などの準備を進めている。測定終了後,これまで検討してきた評価手法を用いて,得られたデータの解析および整理を進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ科学28年度が最終年度であるため、記入しない。
時間依存する平均場理論に基づく原子核の変形共存現象の微視的記述

1.大振幅集団運動理論の微視的理論であるAdiabatic Self-consistentCollective Coordinate(ASCC)法を用いて、変形共存原子核の低励起状態の量子スペクトルを初めて求め、量子状態での変形の混合を議論した。前年度に構築したゲージ不変なASCC法、および、quadrupole型のpairing相互作用を含むpairing+quadrupole模型を用いてオブレートープロレート変形共存核の68Seおよび72Kr、非軸対称原子核の64Ge,オブレート-プロレート-球形の変形共存核80Zrの低励起状態を記述する一次元の集団経路・集団Hamiltonianを導出した。これを量子化することで、低励起状態のエネルギーや集団波動関数を求め、E2遷移確率やspectroscopic quadrupole momentの計算を行った。計算は角運動量が0から6の状態まで行い、68Se,72Krいずれにおいてもオブレート変形およびプロレート変形に対応する強いE2遷移で結ばれた二つの回転バンドを求めることに成功した。また、quadrupole型のpairing相互作用が励起状態に与える寄与についても分析した。quadrupole pairingを有効相互作用に加えることで、平均場のtime-odd項が慣性質量項に寄与し、集団質量および慣性モーメントが増大するが、その結果、励起エネルギーが下がり、より実験値に近づくことを示した。2.二次元の集団座標で大振幅集団運動を記述するための第一歩として、ASCC法の新しい解法を提案した。この解法では集団経路は拘束付Hartree-Fock-Bogoliubov方程式によって与えられるとするが、その上で局所的にASCC法の方程式を解くことによって、集団質量を求めることができるため、集団座標を多次元に容易に拡張することができる。まずはこの方法でmulti-0(4)模型の1次元の集団座標で記述される系を数値的に解き、これまでの解法とほぼ一致することを確認した。時間依存平均場理論に基づいた大振幅集団運動理論であるAdiabatic Self-consistentCollective Coordinate(ASCC)法に基づき、低励起状態において強い量子多体トンネル効果が重要となる変形共存現象を記述する実用的な理論的枠組みを構築することが本研究の目的である。本年度は次の二つの研究を遂行した。1.Quadrupole pairing型の相互作用を加えたpairing+quadrupole(P+Q)模型を用いて一次元の集団経路をASCC法で求める数値計算コードを開発し、68Se、72-78Krで見られるオブレート・プロレート変形共存核の一次元集団経路を求めた。quadrupole pairing型の有効相互作用は大振幅集団運動の慣性質量を増大させる方向に寄与し、重要な役割を果たすことを明らかにした。続いて、この効果が励起スペクトルにどのように現れるのかを分析するため、集団Hamiltonianの再量子化を行い、角運動量が0の量子状態のエネルギーを求めた。質量の増大は変形の混合を妨げ、励起エネルギーを下げる方向に働くことを示した。さらに有限の角運動量をもつ状態を議論するために、一次元の集団経路上での慣性モーメントを計算した。慣性モーメントについても、quadrupole pairing型の相互作用の効果によって増大することを示した。今後はこの慣性モーメントを用いて回転エネルギー項をも含む集団Hamiltonianを量子化することで、角運動量が2,4等の状態を求め、この効果が回転バンドの励起エネルギーや四重極遷移といった測定量にどのように反映されるのかを議論する。2.ASCC法では集団経路を決定する際に、対相関力によって生み出される粒子数揺らぎのモードとの結合により解が求まらない困難が存在したが、これを回避するためにASCC法を拡張し、ゲージ不変なASCC法の定式化を行った。この枠組みが実際に実行可能であることをmulti-0(4)モデルを用いて数値計算により示した。また、この枠組みでは解である集団経路を求める際に新たにゲージ固定条件が必要となるが、複数のゲージ固定条件を比較し、変形共存を記述するのに適したゲージ固定条件を提案した。

この解法では集団経路は拘束付Hartree-Fock-Bogoliubov方程式によって与えられるとするが、その上で局所的にASCC法の方程式を解くことによって、集団質量を求めることができるため、集団座標を多次元に容易に拡張することができる。まずはこの方法でmulti-0(4)模型の1次元の集団座標で記述される系を数値的に解き、これまでの解法とほぼ一致することを確認した。
エントロピー誘起のメソ構造を有する無機ナノシートー高分子複合機能材料の合成

粘土鉱物系の2種類のナノシート液晶系を新たに見いだし、これらをポリN-イソプロピルアクリルアミドと複合化したゲルを合成した。得られたゲルには、マクロ配向した巨大メソゲンの無機ナノシート液晶が埋め込まれているため、屈折率異方性や異方的な熱誘起体積相転移などの興味深い物性が発現した。低分子液晶を用いて得られる従来の液晶ゲルとは原理的に大きく異なった新しいタイプの液晶ゲルが得られた。サポナイト、ヘクトライト、フッ素四ケイ素雲母、モンモリロナイト、フルオロヘクトライトの各層状粘土鉱物ナノシート存在下でN-イソプロピルアクリルアミドのラジカル重合を行うことで、種々の複合ゲルの合成を試みた。すべての系で十分な強度を持つゲルが得る事に成功した。さらには、得られたゲルの性状や物性は用いる粘土の種類によって大きく異なることを明らかにした。例えばモンモリロナイト系では他のすべての系に比べて高いゲルの平衡膨潤度(80倍以上)を示した。ゲルの温度誘起体積相転移挙動を検討した結果、すべての系において32°C付近での体積相転移が確認されたが、フルオロヘクトライト系での体積収縮率(10°Cから40°Cへの温度変化による)は約525%であり、ラポナイト系(約50%)や化学架橋ゲル(約70%)に比べて小さな値となった。またフルオロヘライト系の試料について偏光顕微鏡(クロスニコル下)でゲルを観察したところ、粘土ナノシートが一方向に強く配向した液晶状態であることがわかった。この複合液晶ゲルの温度体積相転移挙動を検討したところ、液晶の配向方向と垂直な方向と水平な方向で異なる体積収縮率を示すことがわかった。以上のように、エントロピーに誘起された無機ナノシートの液晶配向を利用することで、温度応答性高分子ゲルのマクロな物性制御に成功した。今後さらに、粘土粒径や濃度をパラメータとした物性制御を試みる予定である。フルオロヘクトライトおよびフッ素四ケイ素雲母という、2種類のナノシート液晶系を新たに見いだし、液晶相転移挙動と構造について詳しい検討を行った。フルオロヘクトライト系について、様々な濃度のコロイドについて液晶相の体積分率φを測定したところ、0.2wt.%付近から液晶相が出現し始め、3.7wt.%付近で試料全体が液晶相となることがわかった。さらに、平均粒径の影響を検討したところ、平均粒径が小さい場合、液晶相はより高濃度で出現しはじめた。類似の挙動はフッ素四ケイ素雲母系でも観察された。これらの結果は、排除体積効果に基づくナノシートゾルの液晶転移を裏付けるものである。中性子小角散乱では、フラクタル構造およびラメラ構造の共存する特異な構造が存在することが明らかとなった。さらに、熱応答性の高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)とナノシート液晶を複合化した新規ゲル物質を合成し、異方的な物性の発現について詳しい検討を行った。フルオロヘクトライト系の複合ゲルをクロスニコル観察したところ、ゲル全体にわたって強い干渉色が観察され、屈折率異方性を有することが分かった。キャピラリー管中で合成したゲルでは、管壁に沿ってマクロスコピックな配向が見られた。複屈折率は約3x10^<-4>であった。屈折率異方性を示したフルオロヘクトライト系複合ゲルは体積相転移においても強い異方性を示した。複合ゲルは通常の化学ゲルと同様に34°C付近で急激な体積相転移(体積収縮)を示した。しかし、その収縮率はゲルの光軸と平行な方向と垂直な方向で異なたており、平行方向で15%、垂直方向では25%となった。これらの異方的な物性は、化学架橋点の導入、ナノシートの濃度、ナノシートの種類によって効果的に制御可能であることが分かった。
両生類の低温環境に対する適応の内分泌的調節機構

哺乳類の体温維持には熱代謝を促す甲状腺ホルモン(TH)とその調節系(視床下部ー下垂体ー甲状腺系)が重要である。すなわち、体温が低下すると視床下部での甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)の合成が高まり、TRHにより下垂体からの甲状腺刺激ホルモン(TSH)が放出され、TSHがTHの分泌を促進する。一方、両生類ではTRHは主としてプロラクチン(PRL)の放出因子として機能する。低温刺激されたイモリでPRL分泌が高まることから、両生類の低温環境順応にPRLが関与する可能性が浮上した。本研究の目的は、脊椎動物の進化に伴う、下垂体ホルモンおよびその分泌を制御する視床下部因子の置き換わりと、変温動物から恒温動物への変遷との関連を明らかにすることである。30年度は、ウシガエル幼生下垂体で、既知のPRL(PRL1A)に加えて、新規因子PRL1BのmRNAおよびタンパク質が発現していることを、脊椎動物で初めて明らかにした。また、PRL1A mRNA発現レベルが変態の進行に伴って上昇するのに対し、PRL1B mRNAの発現は変態期の初期で高く、成体では発現していないこともわかった。これによりPRL1Bの幼生期における役割が焦点となってきた。ウシガエル幼生は冬季には変態の進行を停止し、幼生の状態で越冬する。これは低温下での運動能低下や餌となる動物の減少に適合しているが、PRL1Bが変態停止・越冬に関与している可能性が考えられる。研究期間全体を通じて、ストレス応答や変態の調節に関わる視床下部ー下垂体ー副腎(間腎腺)系に関わる視床下部因子が両生類ではアルギニンヴァソトシンであること、新規PRL1Bの存在と発現パターン、ニホンアマガエルの凍結耐性に関わるグルコースの合成酵素・輸送体の構造と発現パターンなどを明らかにし、寒冷刺激や凍結に対する両生類の内分泌学的な調節機構について考察した。哺乳類の体温維持には、視床下部-下垂体-甲状腺(HPT)系による調節が重要な役割を果たしている。すなわち、体温が低下した場合には視床下部における甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)の合成が高まり、TRHの刺激により脳下垂体から甲状腺刺激ホルモン(TSH)が放出される。TSHは甲状腺に作用し、熱代謝促進作用を有する甲状腺ホルモンの分泌を促進する。一方、変温動物である両生類ではTRHに代わり副腎皮質刺激ホルモン放出因子(CRF)が特に強いTSH放出活性を有することがわかっている。CRFは哺乳類では副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)の主要放出因子であり、体温調節にも関わる視床下部-下垂体-副腎(HPA)系を調節する。本研究の目的は、下垂体ホルモンを調節する視床下部因子の変化が、変温(外温)動物から恒温(内温)動物への進化とどのように関わっているのかを明らかにすることである。28年度は、両生類においてはCRFによるACTH放出効果は比較的弱く、アルギニンヴァソトシン(AVT)が強いACTH放出活性を示すことから、両生類のHPA系の主要な調節因子はCRFではなくAVTであることを明らかにして報告した。また、本研究では無尾両生類の低温環境に対する順応および凍結耐性に関わる因子とその調節機構を解明することも目的の一つとした。ニホンアマガエルは凍結に対する抵抗性を有し、その調節にはグリセロールとその輸送体が寄与することがわかっている。28年度はニホンアマガエルからグルコースの輸送体および代謝に関わる数種類の酵素のcDNAをクローニングし、アマガエルを氷点下の外気温に曝した際のmRNA発現を解析した。その結果、冬眠および凍結時にグルコースの合成が高まり、輸送体の発現変動によりグルコースの輸送・蓄積が調節されていることが示唆された。この結果については学会発表を行ない、論文投稿準備中である。研究は計画に沿って順調に進み、成果については発表済みまたは準備中である。哺乳類の体温維持には、視床下部-下垂体-甲状腺系による調節が重要である。即ち、体温が低下すると視床下部における甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)の合成が高まり、TRHによって脳下垂体からの甲状腺刺激ホルモン(TSH)が放出され、TSHは熱代謝を促進する甲状腺ホルモンの分泌を促す。PRLはイモリにおいて低温刺激により分泌が高まることから、両生類の低温環境順応に関与する可能性が考えられる。本研究の目的は、下垂体ホルモンおよびその合成・放出を調節する視床下部因子の変化と、変温(外温)動物から恒温(内温)動物への進化との関連を明らかにすることである。29年度は、これまでゲノムデータベース上でのみ存在が示されていた魚類型PRL1B mRNAが、ウシガエルの脳下垂体前葉において実際に発現していることを初めて明らかにした。既知の哺乳類型のPRL1A mRNA発現レベルが変態の進行に伴って上昇するのに対し、PRL1B mRNAの発現は変態期の初期で比較的高く、成体ではほとんど発現が認められないことが判った。免疫組織化学によって、タンパク質レベルでも同様の傾向を示すことが判った。即ちPRL1Bが幼生期に何らかの役割を果たしている可能性が示唆され、その一つに水中での越冬が浮上した。また、本研究は無尾両生類の低温環境に対する順応および凍結耐性に関わる因子とその調節機構を解明することも目的としている。

ニホンアマガエルは凍結に対する抵抗性を有し、その調節にはグリセロールとその輸送体が寄与することがわかっている。29年度は前年度に引き続き、冬眠や凍結刺激を加えたアマガエルを用いて、冬眠や凍結によりグルコースの合成が高まり、輸送体の組織特異的な発現変動によりグルコースの輸送・蓄積が調節されていることを明らかにした。研究は計画に沿って順調に進んでいる。29年度の研究成果の内容は「研究実績の概要」欄に記した通りであり、両生類の低温順応・凍結耐性を調節する機構の一端を明らかにすることができた。また得られたデータに基づき次年度の研究課題を見出すことができた(詳細は「今後の研究の推進方策」欄に記載)。研究成果については日本動物学会第88回富山大会、平成29年度日本動物学会中部支部大会などの学会で発表を行った。また、新規に発現が確認されたPRL1Bに関わる研究成果、ニホンアマガエルの凍結耐性のグルコースおよびグルコース輸送体による調節機構に関わる研究成果についてはそれぞれ論文にまとめ、投稿準備中である。哺乳類の体温維持には熱代謝を促す甲状腺ホルモン(TH)とその調節系(視床下部ー下垂体ー甲状腺系)が重要である。すなわち、体温が低下すると視床下部での甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)の合成が高まり、TRHにより下垂体からの甲状腺刺激ホルモン(TSH)が放出され、TSHがTHの分泌を促進する。一方、両生類ではTRHは主としてプロラクチン(PRL)の放出因子として機能する。低温刺激されたイモリでPRL分泌が高まることから、両生類の低温環境順応にPRLが関与する可能性が浮上した。本研究の目的は、脊椎動物の進化に伴う、下垂体ホルモンおよびその分泌を制御する視床下部因子の置き換わりと、変温動物から恒温動物への変遷との関連を明らかにすることである。30年度は、ウシガエル幼生下垂体で、既知のPRL(PRL1A)に加えて、新規因子PRL1BのmRNAおよびタンパク質が発現していることを、脊椎動物で初めて明らかにした。また、PRL1A mRNA発現レベルが変態の進行に伴って上昇するのに対し、PRL1B mRNAの発現は変態期の初期で高く、成体では発現していないこともわかった。これによりPRL1Bの幼生期における役割が焦点となってきた。ウシガエル幼生は冬季には変態の進行を停止し、幼生の状態で越冬する。これは低温下での運動能低下や餌となる動物の減少に適合しているが、PRL1Bが変態停止・越冬に関与している可能性が考えられる。研究期間全体を通じて、ストレス応答や変態の調節に関わる視床下部ー下垂体ー副腎(間腎腺)系に関わる視床下部因子が両生類ではアルギニンヴァソトシンであること、新規PRL1Bの存在と発現パターン、ニホンアマガエルの凍結耐性に関わるグルコースの合成酵素・輸送体の構造と発現パターンなどを明らかにし、寒冷刺激や凍結に対する両生類の内分泌学的な調節機構について考察した。両生類のHPT系およびHPA系の調節に関わる視床下部因子が明らかになったので、CRF、AVTおよびTRH、さらにこれらの受容体の発現・合成・分泌・局在に対して環境温度が及ぼす影響を、RT-PCR、in situハイブリダイゼーションおよび免疫組織化学により解析する予定である。
超遠隔異種核相関NMR法の創製と展開

多置換芳香族分子やヘテロ環分子など四級炭素やヘテロ原子が連続する系での炭素ネットワークの直接観測法として、HMBC法など通常の遠隔異種核相関を超える4結合のH-C相関(^1J_<CH>/^3J_<CC>)を観測する超遠隔異種核相関法BIRD-DEPT CC relayを作成し、種々の系について応用を進めた。遠隔J_<CC>を正確に観測するには、残余センターシグナルの完全な消去が不可欠であり、BIRDパルスの組込みが効果的であることを示した。しかし、BIRD後の遅延時間(0.4-1sec)が必要となるため、全体の積算時間が長くなる欠点がある。そのため遅延時間を必要としないx-filterを使用したパルス列を作成したところ、ほぼ同程度の感度が得られることがわかった。オイゲノール(32mg/60μL DMSO-d_6)溶液について、x-filter使用(30min積算)とBIRD使用(33min積算)の結果を比較すると、x-filter使用スペクトルはより短時間でBIRDと同様のセンターシグナル消去および相関シグナル強度が得られた。一方、二次元法では遠隔COSY部分に磁場勾配パルスを挿入したLR gs-COSYにすることにより、パルス列の最初のカーボンのpresaturationパルスを省略しても同程度の質のスペクトルが得られ、繰返し待ち時間の短縮が可能であることがわかった。本法によりオイゲノール溶液(同上)の、CHおよびCH_2サブスペクトルを測定し(9hr積算)、重なっている3位CHと9位CH_2からの相関を区別できることを示した。HMBC法など通常の遠隔異種核相関を超える4結合のH-C相関を観測する超遠隔異種核相関法BIRD-DEPT CC relayの応用について、3結合離れた炭素間の結合定数による二面角情報からの立体化学決定と二次元化について検討した。まず、モデルとして配座が固定されているノルボルネン誘導体を選び、exo-およびendo-2-ベンゾイル-5-ノルボルネン混合物(1:1)において7位炭素とカルボニル炭素間の^3J_<CC>観測を行なった。メチレン選択スペクトル(0.75mmol/0.5mL DMSO-d_6,1hr)によって、endo体(二面角約164°)が3.4Hz、exo体(同88°)が<1Hzと測定できた。またcis-およびtrans-4-t-ブチルシクロヘキサンカルボン酸混合物(1:1)についても、いす形配座のシクロヘキサン環の3位炭素とエクアトリアルあるいはアキシャルに固定されたカルボニル炭素間の^3J_<CC>についてのメチレン選択スペクトル(0.15mmol/0.15mL DMSO-d_6,50min)により、trans体(二面角180°)で4.8Hz、cis体(同70°)で<1.5Hzの値が得られた。以上の結果より、^3J_<HH>あるいは^3J_<CH>より絶対値は小さいものの、^3J_<CC>観測によっても固定された二面角情報を得ることが可能であることがわかった。次に本法の二次元化についての検討では、既法の2DDEPT CC relay法のCCCOSY部分の後半に遠隔強調待ち時間を挿入することにより、遠隔COSYタイプに改変したパルス列を作成し、アンフィジノリドH測定(β=π/4測定による全水素化炭素励起,40%^<13>C-enrich,3.5mg/0.06mL CDCl_3,15hr)の結果、12個の明瞭な^3J_<CC>相関を得ることができた。
ムコ多糖症VI型ラットの遺伝子治療のためのモデル動物としての確立

本研究は、ヒトの遺伝性疾患であるムコ多糖症VI型と類似した病態を示すMPRラットにおいて疾患原因遺伝子の変異を同定すること、治療的効果について検討することすることにより本ラットをムコ多糖症VI型の遺伝子治療のためのモデル動物として確立することを目的として行われた。ムコ多糖症VI型の原因遺伝子と考えられるラットのアリルスルファターゼB遺伝子をクローニングし、正常ラットとMPRラットのアリルスルファターゼB遺伝子の塩基配列を比較したところ、1塩基の挿入が存在し、フレームシフト変異が生じていることが明らかとなった。さらに、この変異を含む領域をPCR法により増幅することにより、本遺伝子のキャリアー個体を容易に検出する方法を確立した。正常酵素生産細胞を補うことにより、病態の改善が得られることを確認するため、骨髄移植実験を行った。その結果、骨格の異常等は大きく改善されないが、尿中への多糖体の排泄は陰性化し、組織中への多糖体の蓄積は改善され、骨髄移植の治療的効果は確認された。以上の結果から、MPRラットはヒトのムコ多糖症VI型の優れたモデル動物であることが確認された。【ラットアリルサルファターゼB遺伝子の単離と変異の同定】MPRラットにおいて、アリルサルファターゼB遺伝子上に変異が存在することを明かとするために、正常ラットとMPRラットのアリルサルファターゼB遺伝子の塩基配列を決定し、両者を比較した。その結果、507番目の位置に1塩基の挿入が存在し、このフレームシフト突然変異により、258番目のコドンに終止コドンが出現していることが明らかとなった。以上の結果より、MPRラットにおけるムコ多糖症の原因遺伝子はアリルスルファターゼB遺伝子における突然変異であることが明らかとなった。【骨髄移植実験】MPRラットに、正常酵素生産細胞を補うことにより、症状の改善が得られることを確認するために、骨髄移植実験を行った。MPRラットに、同系統の正常骨髄を移植したところ、尿中への多糖体の排泄は陰性化し、組織中へのグルコサミングリカンの畜産は減少した。したがって、正常骨髄の移植によって、一定の治療的効果があることが確認された。【繁殖性の改善と近交系化】MPRラットと繁殖性の高いWistar Imamichiラットとの交配により、繁殖性の改善を試みた。その結果繁殖性は改善され、現在、兄妹交配により近交系化を試みている。本研究は、ムコ多糖症VI型の有用なモデルと考えられるMPRラットにおいて、疾患原因遺伝子の変異を同定すること、治療的な効果について検討すること、遺伝学的、微生物学的に統御されたコロニーを樹立することにより、本ラットをムコ多糖症の遺伝子治療のための実際に利用可能なモデル動物として確立することを目的として行われた。MPRラットヘテロ同士の交配により維持すること必要であるが、表現型でヘテロ個体を識別することは困難である。昨年度の研究により、本疾患の原因がアリルサルファターゼB遺伝子における一塩基の挿入突然変異であることが明らかとなっている。そこで、本年度の研究では、同遺伝子における変異部位を含むDNA断片を増幅し、ポリアクリルアミド電気泳動により検出することによりヘテロ個体を識別する方法を確立した。骨髄移植を行ったラットについて病理学的、および生化学的解析を行い、本ラットのムコ多糖症VI型と類似した表現型が改善されるかどうかについて検討したところ、組織中へのムコ多糖の蓄積は改善され、骨髄移植の治療的な効果が確認されたが、一方、骨格の異常などは目立って改善されないことが明らかとなった。微生物学的に統御されたコロニーを樹立するため、、妊娠動物の帝王切開により胎児を得、アイソレーター中にて飼育することにより微生物学的汚染の除去を行った。以上より本研究課題の研究目的はほぼ達成された。
動的構造解析によるOct3/4の多様なDNA配列認識機構の解明

転写因子Oct3/4 Homeoドメイン(POUHD)のDNA認識機構を解明するため、主に溶液NMRを用いた動的構造解析を試みた。DNA滴定による化学シフト変化の定量解析から、DNAへの結合力および非特異的DNA結合状態の存在比率を明らかとした。またDNA存在下でCLEANEX-PM測定を行うことで、POUHDの天然変性領域が非特異的なDNA認識に重要であることを明らかとなった。さらにITC測定から、そのN末端領域がもともとDNAに存在している水を排除して結合することがわかった。以上の結果から、POUHDは天然変性領域をきっかけとして最終結合状態に至るというDNA結合モデルを提唱できる。本研究プロジェクトは、転写因子Oct3/4のDNA認識機構を原子分解能で解析することで、Oct3/4による転写ネットワークの制御システムの解明を目的としている。本研究では、Oct3/4の動的な構造解析を行うため、主に核磁気共鳴法(NMR)を利用する。そこで、すでに先行研究で確立されている大腸菌の発現系を利用し、15N標識したOct3/4の大量発現を行った。続いて、発現したOct3/4をニッケルキレート樹脂を用いて精製を行い、純度の高い蛋白質溶液を得た。しかしながら、この溶液をNMR測定用の溶媒(pH 7.0, 150 mM NaCl)で透析したところ、Oct3/4の凝集が確認された。蛋白質が凝集してしまうと、NMR測定だけでなく、今後全ての実験が困難となる。そこで、Oct3/4が凝集しない溶媒条件の検討を行った。まずpHを6.0および5.0まで下げた。pH 6.0ではほぼ凝集は改善されなかったが、pH 5.0ではわずかに凝集が減少した。またpH 7.0のまま、凝集抑制剤で知られるアルギニンを500 mMになるように蛋白質溶液に加えてみたところ、ほぼ凝集が抑制された。今後、この溶媒条件でNMR測定を行い、Oct3/4のスペクトルを確認することで、その溶媒条件で今後の実験計画が遂行可能か判断する。また溶媒のpHを変化させ、また、塩を加えることで可能な限りアルギニン濃度を減らし、より良い溶媒条件を探索する。転写因子であるOct3/4はSpecificドメイン(POUSP)とHomeoドメイン(POUHD)の2つのDNAドメインを形成し、20アミノ酸残基程度のリンカーで繋げられたマルチドメイン蛋白質である。本研究では、このOct3/4のDNA認識機構を解明するため、主に溶液NMRを用いた動的構造解析を試みた。まず、最初に大腸菌によるOct3/4の大量発現を行い、精製を行った。しかしながら、NMR測定条件下において凝集が生じた。そこで本蛋白質のDNA探索に最も寄与していると考えられているPOUHDだけの発現および精製を行った。その結果、同測定条件下において凝集は観察されず、NMR測定を行うことが可能となった。そこでPOUHDしのHSQC測定を行い、さらに三次元測定によるシグナル帰属を行った。次に、遊離状態から結合状態に至る過程を解明するため、Oct3/4にDNAを少量ずつ添加し、その都度HSQC測定を行った。その時のシグナル変化を定量的に解析することで、DNAへの結合力および非特異的DNA結合状態の存在比率を明らかとした。さらにDNA存在下における動的構造部分を検出するため、CLEANEX-PM測定を行った。これによりPOUHDのN末端側にある天然変性領域が非特異的なDNA認識に重要であることを明らかとなった。また、ITC測定を行うことで、そのN末端領域がもともとDNAに存在している水を排除して結合することが明らかとなった。以上の結果から、POUHDは天然変性領域であるN末端をきっかけとして最終結合状態に至るというDNA結合モデルを提唱する。また、他の多くの転写因子でも天然変性領域を有しているため、本研究で明らかとした構造物性およびDNA結合モデルは一般性があると考えられる。構造生物学当初計画していた中性付近の溶媒条件下で、Oct3/4が凝集してしまった。そのため、NMR測定を行うことができなかった。Oct3/4が凝集しない、かつ、今後の実験計画を遂行できる溶媒条件を探索する。具体的には、溶媒のpHを変化させる、塩やアルギニン以外の凝集抑制剤を加えることが考えられる。適切な溶媒条件の決定後、NMRスペクトルのシグナル帰属および動的構造解析を行う。
ラット膵・胆管合流異常モデルを用いた胆道癌の発癌機構に関する研究

膵・胆管合流異常は、膵液の逆流により炎症を中心とした病態を引き起こし、癌化に関与するとされるが、詳しいメカニズムは分かっていない。今回、ラットにDBTC(dibutyltin dichloride)を投与し膵・胆管合流異常モデルを作成することで、膵・胆管合流異常症における発癌メカニズムにつき解明することとした。DBTC8mg/kg単回投与により、胆汁うっ滞、胆管上皮の乳頭上増殖を認め、さらに胆管上皮の細胞増殖マーカーであるKi67の高発現やCOX2, HDACの発現上昇を確認したが、4週間後には乳頭状増殖は改善していた。DBTC頻回投与によりほぼすべてのラットが死亡するため長期的観察に難渋したが、現在マウスを用いた外科的モデル作成を試みている。ラットにdibutyltin dichloride (DBTC)を投与することにより胆道拡張症モデルラットを作成し、膵・胆管合流異常症における発癌メカニズムについて明らかにする。1.胆管癌細胞株(HuCCT) 5×103個にHDAC阻害剤であるバルプロ酸(0.5、1.0、5.0、10mM)を添加すると、濃度依存性に増殖抑制効果を認めた。また癌細胞のHDAC発現をRT-PCRで測定したところ、controlに比べ有意に低下しており、胆管癌細胞の増殖抑制にHDAC発現が関与していることが示唆された。2. Lewis 6週齢雄性ラットにDBTC8mg/kgを尾静脈または陰茎背静脈から投与することにより、血清ALP、T-BilはDBTC投与群で経時的に上昇しており、胆汁うっ滞が進行していた。肝外胆管は3日目より拡張を認め、組織学的に上皮の乳頭上増殖を認めたが、28日目には軽減していた。また免疫組織学的染色では、DBTC投与後、経時的にKI67, HDAC, COX2の発現増強を認めた。発癌モデルを作成し長期的に観察するためDBTCを2週間毎に複数回投与したが、2回目の投与でほぼすべてのラットが死亡し、投与量を半分に減量すると乳頭上増殖が確認できないなど投与量の設定に苦慮し、また一度投与を行った静脈は壊死するため頻回投与は難しいと考えられた。そこでbulb/cマウスを使用し、外科的に乳頭結紮、胆嚢十二指腸瘻を作成することで合流異常モデルを作成することを試みている。モデル確立の後、経時的に胆管組織を採取することにより、発癌メカニズムにつき検討する予定である。【背景・目的】膵・胆管合流異常は胆道癌を高率に発症することが知られている。我々は、胆道拡張症と類似の病態を示すDBTC投与ラットを用いて、胆道癌発癌モデルの確立および発癌プロセスを明確にすることとした。【方法・結果】1. HDAC阻害における胆管癌抑制効果の検討(in vitro):胆管癌細胞株(HuCCT1)を使用。HDAC阻害剤と抗癌剤(GEM)を投与することにより、抗癌剤単剤投与に比べ細胞のviabilityは有意に抑制された。2. DBTC投与による膵胆管合流異常モデルの作成:6週齢Lewisラットを用い、Dibutyltin chloride(DBTC)8mg/kgを尾静脈から単回投与し、2週後に胆管組織を採取。膵液を混和した胆汁のうっ滞(アミラーゼ高値を確認)、胆管上皮の乳頭状増殖を認めた。さらに組織のHDACやCOX2の免疫染色を行い、発現の増強を確認。Adenoma-carcinoma sequenceの初期像を見ている可能性が考えられた。3. DBTC長期投与における胆道癌発癌モデルの作成:上記の結果を受け、DBTC反復投与(2週間毎)を行うことにより発癌モデル作成を予定している。4.当科で分流手術を施行した膵・胆管合流異常症13症例(拡張型10例、非拡張型3例)を対象、悪性腫瘍を除く膵頭十二指腸切除術症例4例をコントロールとし、発癌に関与するHDACの発現を検討した。拡張型・非拡張型を問わずHDACが胆道上皮において高発現しており、胆道癌発癌のポテンシャルを有する可能性があると考えられた。【今後の予定】DBTCの連続投与を行うため、大腿静脈への投与、投与量の減量を試みている。またN-nitrosobis(2-oxopropyl)amine(BOT)をDBTCと同時に投与することで発癌モデルの作成を行う予定である。DBTCを尾静脈や陰茎背静脈へ投与することにより静脈が壊死を起こし、同一箇所への複数回投与が困難であること、さらに8mg/kgの連続投与により大部分のラットが死亡することから、発癌モデルの確認は現在できていない。

DBTCの連続投与を行うため、大腿静脈への投与、投与量の減量を試みている。またハムスター胆管結紮モデルにN-nitrosobis(2-oxopropyl)amine(BOT)を皮下注することにより胆管癌が発生するという報告があり(carcinogenesis, 2005)、DBTC投与と同時にBOTを皮下注することで発癌モデルの作成を行う予定である。平成24年度は繰越し(48,995円)を加えた研究費で、実験動物、消耗品等を購入し実験を進め、マイクロアレイ解析を行い、発癌モデルの作成する予定である。
キャリア教育における多重多層型心理サポートプログラムの開発

大学教育は,一般的な社会人基礎力の保証,個別化する学生の特性への対応,また特に地方大学においては,地域に還元できる人材の育成が求められている。本研究課題ではこうしたニーズに対応するキャリアプログラムをテーマに,大学生に対する包括的なサポートプログラムを開発することが目的である。具体的には心理アセスメントツールと実践プログラムの開発という2方向からアプローチし,心理尺度や援助技法を発展させた。平成27年度は,研究の第一段階としてアセスメントツールの開発期と位置付けた。アセスメントツール開発部として,これまでの研究蓄積として開発の終わった小中学校における児童生徒の学校適応間尺度を土台に,大学生を対象とした大学適応感尺度の開発を行った。第一段階として,本学の100名弱を対象とした予備調査を行い,先行例との尺度構造的一貫性を検証したところ,一貫しない箇所が見受けられたため,再度項目を洗練された第二予備調査の計画立案に入った。合わせて,基準関連妥当性を検証するための心理尺度を検証している段階で,平成28年度初頭には第二予備調査を実行し,本研究課題の最終目標である社会人基礎力等,キャリアカウンセリングに用いることができる尺度の開発を行うことができるものと考えている。実践プログラム開発部については,ピア・サポートによる学生相談グループを押江が運営しており,その手法としてこれまで『当事者研究サポート・グループ』を採用してきたが,これは精神障害当事者グループ由来の技であり,難しい場面がみられることもあった。そこで現在,当事者性を前提としない技法として新たに『リフレキシブPCAGIP』を開発している。その成果を日本心理臨床学会第35回大会にて発表予定である。また,心理療法の過程の一つであるフォーカシングにおいて,フォーカサー(話し手)とリスナー(聴き手)の相互作用に着目し,その効果測定を行った。具体的には,不安の程度(状態不安・特性不安)を測定する質問紙であるSTAIを用いて,フォーカシング前後でのフォーカサーおよびリスナーの不安傾向の変化を検討した。これらの成果の一部は九州心理学会第76回大会にて発表した。当初の予定では尺度の文言を簡単に調整するだけで,大学生用尺度に応用可能であると考えられたが,従来尺度と異なる反応をする箇所が少なからず見られたため,尺度開発については項目をもう一度洗練させるべく追加的予備調査をする必要が生じた。全体の計画的遅れとしては軽微で,28年度中に行う予定であった他尺度の開発と合わせて進めることで,この遅れは挽回できるものと考えている。本研究課題の基礎研究としては,申請者が研究代表者となった「効果的介入を目的とした不登校問題への包括的アプローチ」(研究課題番号:22530706)により,山口県を中心とした約7000名の児童生徒を対象とした調査から,児童生徒の学校不適応に関する尺度Fitが開発され,児童生徒の学校不適応にいたるモデル化が行われている。平成28年度は,児童生徒を対象としていたFitを大学生にも適用できるように改訂するための調査を実施し,項目の洗練ならびに追加項目の検討を行った。同時に大学生の考える社会人基礎力,学士力等についての予備的調査を行い,社会からのニーズとのズレを検討する材料として準備を進めている。実践プログラム開発部では,前年に引き続き心理援助実践を続けており,不適応感や抑うつ傾向,主観的幸福感などの変化の観点から大学生特有の適応上の問題について資料を収集している。アセスメントツール開発部は昨年度に確認された尺度項目の再構築の必要性から,今年度実施予定の社会人基礎力に関する尺度開発の予備調査と合わせて調査を行う必要があり,すでに予備調査を終えてはいるものの,本調査は次年度初頭にまで持ち越すことになった。研究代表者が公務上の都合で配分できるエフォートが減少し,全体的に指揮系統に遅れが生じたのも一因である。本研究課題はこれを大学における大学適応感と大学での学び,特にキャリア形成家庭と対応させることで検討することを目的としている。大学においては,昨今では初年時から専門的な学習と同時にキャリア形成に対する意識付けが求められているが,これをサポート,教育する上で大学生活での不適応を起こす学生に対して,心理的アセスメントやサポートについての体制を準備しておくことが重要であろうと考えられるからである。アセスメントツール開発部は,児童生徒を対象としていたFitを大学生にも適用できるように改訂するための調査を実施し,項目の洗練ならびに追加項目の検討を行った。同時に大学生の考える社会人基礎力,学士力等についての予備的調査を行い,社会からのニーズとのズレを検討する材料として準備を進めた。この段階で新たに考えられた要因から尺度を再構成し,大学生の主観的幸福感との関係について調査的アプローチが進められ,一定の成果を得た。実践プログラム開発部では,ピア・サポートによる学生相談グループを運営しており,その手法としてこれまで『当事者研究サポート・グループ』を採用してきたが,これは精神障害当事者グループ由来の技法であり,難しい場面がみられることもあった。そこで,当事者性を前提としない技法として新たに『リフレキシブPCAGIP』を開発するに至った。またその評価を目的に,体験過程スケールを用いたプロセス研究を行った。学生相談グループの手法はその後,試行錯誤を繰り返しながら,ベーシック・エンカウンター・グループによるものが中心となっていった。このグループの意義について検討することを目的としたインタビュー調査と,『相互ウォッチワード』という自己理解を目的とした技法によるワークショップが実施され,その効果について現在も引き続き分析中である。

大学教育は,一般的な社会人基礎力の保証,個別化する学生の特性への対応,また特に地方大学においては,地域に還元できる人材の育成が求められている。本研究課題ではこうしたニーズに対応するキャリアプログラムをテーマに,大学生に対する包括的なサポートプログラムを開発することが目的である。具体的には心理アセスメントツールと実践プログラムの開発という2方向からアプローチし,心理尺度や援助技法を発展させた。アセスメントツール開発部については,基準関連妥当性を検証するための他尺度の収集と調査実践を計画している。やや遅れは見られるものの,大学生の大学適応感尺度の改訂版調査と時期を合わせることで尺度を洗練し,最終的なアセスメントツールの完成を遅れることなく進める計画である。実践プログラム開発部のピア・サポートやグループ・アプローチによる基礎資料の収集は順調で,これを基に大学生に対するキャリア志向的カウンセリング技法についての蓄積を進めていく予定である。アセスメントツール開発部については,次年度初頭に追加調査を行うことでここまでの遅れを取り戻すことができると考えている。大学生適応感の尺度改訂版と,社会人基礎力関係尺度を同時に調査することで,妥当性の検証も兼ねることができる。実務的関係者とのヒアリングや実践的な項目の導入については,尺度開発の成果を積極的に学会発表することでその機会をつくりたい。実践プログラム開発部のピア・サポートやグループ・アプローチによる資料収集は継続して行われており,大学生に対するキャリア志向的カウンセリング技法についての蓄積をすすめ,アセスメントツールの活用も目指して継続していく予定である。臨床心理学次年度使用額は241円であり,様々な支出の端数の蓄積が生じたものと考えている。研究の遅れから,当初予定されたヨーロッパ心理学会への出張を中止したため,大幅な旅費の残高が生じた。それ以外の費目に関してはほぼ予定通りに執行している。ほぼ予算計画通りの執行になっており,今年度も同額の端数が発生する可能性があるが,その他の経費で相殺する形で予算執行できると考えている。当初の計画では,28年度のヨーロッパ心理学会に2名行くことを想定し計画を立てていたが,エントリーの時期までに研究のめどが立たず見送ることになった。代わりに,29年度のアジア社会心理学会にエントリーしているため,次年度の国際学会出張費として経費を執行できると考えている。
動画映像の観察に基づいて運動経過を把握する能力に関する研究

本論の目的は鉄棒運動の動画をスローモーションや繰り返しで提示した場合,客観的な運動経過は観察者にどの程度把握されるのかを明らかにすることである.そのため小3と中1の被験者を3群に分け,通常再生速度1回,3回繰り返し,1/3スロー再生で技を提示し,記憶した運動経過を紙人形の操作によって再生させる実験課題を行った.再生の正確さを得点化して比較した結果,両学年ともに3つの群で有意差が認められなかった.したがって繰り返しやスロー再生は運動経過の把握に有効であるとは言えない.また,け上がりのスロー再生を観察した者の平均得点が有意に高かったため,運動構造が複雑であればスロー再生が有効であると推察される.申請者は、運動の学習者に連続写真や動画などの映像情報を観察させた場合、運動経過をどの程度把握することができるのかについて、提示方法や学習者の年齢の違いに基づいて実験的方法を用いて研究を行ってきた(野田ほか, 2008, 2009,野田, 2013)。映像情報を学習者に提示して運動経過を把握させるという、教科体育における極めて一般的な学習指導の可能性と限界について明らかにすることが必要だと考えたからである。本研究では、電子黒板やデジタル教科書で観察させる動画映像の提示の仕方が運動経過を把握する能力に与える影響について検討し、どのような再生速度の動画を提示すれば、学習者が最も理解し易いかを判断するための基礎資料を提供することが目的となる。そのため、A:通常再生1回、B:通常再生3回、C:1/3スローモーション再生、の3種類の動画映像の観察に基づく再生課題を行わせ、以下の3点を明らかにすることが計画されている。1通常の再生速度による動画の反復観察は、再生課題の得点にどのような影響を与えるか。2スローモーションで再生された動画の観察は、再生課題の得点にどのような影響を与えるか。3被験者の年齢は、1ならびに2の要因に対してどのような影響を与えるか。平成26年度は、以上の計画を滞りなく推進するために統計処理ソフトの導入と被験者の選定を行い、児童・生徒が所属する小中学校の協力を取り付けることができた。申請者は、運動の学習者に連続写真や動画などの映像情報を観察させた場合、運動経過をどの程度把握することができるのかについて、提示方法や学習者の年齢の違いに基づいて実験的方法を用いて研究を行ってきた(野田ほか, 2008, 2009,野田, 2013)。そのため、A:通常再生1回、B:通常再生3回、C:1/3スローモーション再生、の3種類の動画映像の観察に基づく再生課題を行わせ、以下の3点を明らかにすることが求められる。各群の得点平均値に統計学的な有意差があるかどうかを検定するため、被験者の年齢(学年)×ビデオ再生速度と回数の違い(群)×技の運動構造の複雑さ(技)を独立変数とする3要因分散分析(混合計画)を行った。その際、「技」については、同一被験者による反復測定の数値であるため、2要因に対応がなく、1要因に対応がある場合の3要因分散分析(混合計画)とした。球面性検定が有意な場合にはGreenhouse-Geisserのεによる補正を自由度が1より大きい反復測定のF値の検定に用いた。実験は、2015年5月11日から7月27日までの間に、被験者が所属する学校で準備された実験室(空き教室、同窓会室)に1名ずつ入室させて行った。その結果、被験者間要因に交互作用は得られず、学年要因、群要因ともに主効果も有意差が認められなかった。また、被験者内要因については2次の交互作用は得られなかったが、学年×技、ならびに群×技で交互作用が認められ、技の主効果も有意であった。単純主効果を検定するために、各学年における多重比較を行ったところ、中1では有意差が認められず、小3でのみ2振り上がりが1逆上がりと3け上がりに比べて有意に平均得点が高かった。

また、群×技で交互作用が認められたことから、技毎に多重比較を行ったところ、1逆上がりでは、群間で有意差が認められなかったものの、3け上がりではスローモーション再生を観察させたC群が通常再生速度で1回観察させたA群より有意に平均得点が高かった。以上のことから、観察対象の運動構造が一定以上複雑であれば、運動経過を把握させるためにはスローモーション再生による動画の観察が有効であると推察される。研究成果を平成27年8月26日に国士舘大学で開催された日本体育学会第66回大会、ならびに平成28年3月6日に香川大学で開催された四国体育・スポーツ学会で発表した。本研究では、電子黒板やデジタル教科書で観察させる動画映像の提示の仕方が運動経過を把握する能力に与える影響について検討し、どのような再生速度の動画を提示すれば、学習者が最も理解し易いかを判断するための基礎資料を提供することが目的となる。そのため、A:通常再生1回、B:通常再生3回、C:1/3スローモーション再生、の3種類の動画映像の観察に基づく再生課題を行わせ、1反復観察の影響、2スローモーション再生の影響、3被験者の年齢の影響について検討した。各群の得点平均値に統計学的な有意差があるかどうかを検定するため、被験者の年齢(学年)×ビデオ再生速度と回数の違い(群)×技の運動構造の複雑さ(技)を独立変数とする3要因分散分析(混合計画)を行った。その結果、被験者間要因に交互作用は得られず、学年要因、群要因ともに主効果も有意差が認められなかった。また、被験者内要因については2次の交互作用は得られなかったが、学年×技、ならびに群×技で交互作用が認められ、技の主効果も有意であった。単純主効果を検定するために、各学年における多重比較を行ったところ、中1では有意差が認められず、小3でのみ2振り上がりが1逆上がりと3け上がりに比べて有意に平均得点が高かった。研究成果を体育学研究に投稿し、2017年3月3日に受理された。現在、J-STAGEにて早期公開中である。本論の目的は鉄棒運動の動画をスローモーションや繰り返しで提示した場合,客観的な運動経過は観察者にどの程度把握されるのかを明らかにすることである.そのため小3と中1の被験者を3群に分け,通常再生速度1回,3回繰り返し,1/3スロー再生で技を提示し,記憶した運動経過を紙人形の操作によって再生させる実験課題を行った.再生の正確さを得点化して比較した結果,両学年ともに3つの群で有意差が認められなかった.したがって繰り返しやスロー再生は運動経過の把握に有効であるとは言えない.また,け上がりのスロー再生を観察した者の平均得点が有意に高かったため,運動構造が複雑であればスロー再生が有効であると推察される.被験者は以下の通り確保した。各校とも学校長に依頼し、小3、中1ともに協力を取り付けた。実験方法や対象について実験補助者に説明に行き、現在、実験の実施期日について調整中である。小3のAC群:南国市立岡豊小学校、同久礼田小学校、高知市立布師田小学校の3年生各30名中1のAC群:私立高知学芸中学校の1年生各30名平成28年度は当初の計画通り、その後の考察を加えて研究成果の発表を行う予定である。