hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知行動療法プログラムの開発およびそのエビデンスの多次元的検証に関する探索的研究

研究成果は6名が日本心理臨床学会第33回大会にて発表し、他の2名が紀要に論文を発表した。また日本心理臨床学会第34回大会においても5名が発表の予定である。全体を通して、上に挙げた目的は果たせたといえる。1現行プログラム(8回・16回)は、基本のプログラムを守りながらもセラピストの裁量、技量に合わせられる柔軟なプログラムに改善された。2「うつ」以外のクライエントは数が少ないながらも、パニック障害、強迫性障害に対応するプログラムを作成した。3すべての終結事例において、質問紙だけでなくバウムによる検証も行った。このCBTプログラムは、梅花女子大学付属心理・教育相談センターに勤務するスタッフや院生にも周知され、研修プログラムも定着している。毎年募集してきたスタッフは23名になり、全員がCBTを実践している。今後もCBTスタッフの養成システムの一環として継続が期待される。臨床心理学平成25年度の研究目的は、第一に改良・開発したプログラムを実施し、臨床データを収集することであった。第二にうつ症状以外の症状(パニック症状、強迫症状など)を軽減するプログラムの開発、第三にプログラム実施前後に行う質問紙の選定と追加実施であった。臨床データの収集は順調である。また、フォローアップ時期を1か月後から1週間後と3か月後の2回に変更することで、CBT実践によるクライエントのセルフコントロール力への定着の有無が確認できるようになった。また、2回のフォローアップ時にもバウムテストも行い、より幅広く効果を測定できるようになった。第二のうつ症状以外のプログラム開発については、パニック障害に対応するプログラム、強迫性障害に対応するプログラムはほぼ完成に近づきつつある。第三の追加で実施する質問紙については、選定が終了し、DACS(否定的自動思考尺度)とSF36v2(健康関連QOL評価尺度日本語版第2版)をすでにプログラム前後、およびフォローアップ時に導入している。DACSでは、うつ特有の(もしくは他の障害により二次的に否定的になりがちな)思考の変化を確認することができ、SF36v2では、クライエントの生活の質を自覚できる。質問紙をクライエントとともに確かめ合うことで、担当スタッフだけでなくクライエントが、自分自身の変化を認識できることも目的のひとつである。CBTプログラムに直接関係することだけでなく、スタッフの養成や成果を発表することも研究計画の二本目の柱である。CBT実施スタッフ養成に関しては、研鑽を積んだスタッフが新人スタッフを研修するという、スタッフによるスタッフのための養成システムが構築されてきている。また、研修会参加や研究成果を学会(心理臨床学会)で発表するなど、積極的に研究に取り組んでいる。以上の内容から研究計画は、おおむね順調に進展しているといえる。
Sjogren-Larsson症候群の脂肪酸アルコール代謝異常に関する研究

方法:1)血清脂質分析を2次元薄層クロマトグラフィーで分離同定した。3)培養皮膚線維芽細胞に14C-Stearil alcoholを加え20分、40分後の細胞内の脂質を抽質しStearicacidへの分解能を測定した。結果:2)FAO活性はS-L症候群の1人は対照の10%と著明に低下しているが残りの3人は50%であった。S-L様症候群は正常であった。3)S-L症候群において分解能は著明に低下していたがS-L症候群は対照と変わらなかった。
16世紀スペインにおける人文主義教育思想の展開と実践

本研究では、スペイン・ルネサンス思想の独自性を解明するために、16世紀スペインにおいて人文主義思想が教育の分野でいかに展開・実践されたかを検証した。教育の分野を対象とした理由は、人文主義者は総じて教育を重視するモラリストであったことから、人文主義思想が最も顕著に現れたのは教育の分野であると考えたからである。具体的には、次の4つのテーマについて考察している。1アルカラ大学、サラマンカ大学、バレンシア大学におけるレトリック教育、2アルカラ大学における宗教教育、3エスパニョーラ島のサントドミンゴ大学の設立と発展、4メキシコとペルーにおけるネブリハの文法書の影響についてである。3年間の研究期間の初年度にあたる今年度は、(1)国内外での関係資料および文献の蒐集、(2)研究会の開催、(3)研究成果の一部の発表、が主たる活動であった。(1)海外での関係資料および文献の蒐集は、岡本がスペイン、立岩がアメリカ合衆国でおこなった。国内での関係資料および文献の蒐集については、各人が大学図書館、専門書店などを通して行った。(2)研究会については、7月(大阪)、10月(東京)、2月(大阪)の3回行った。7月の研究会では、今後3年間の研究方針および研究計画について具体的な話し合いを行った。10月の研究会では、国内学会での研究発表について各人の発表内容について理解を深め合うととともに意見交換を行った。2月の研究会では、2年目の研究計画について具体的な打ち合わせを行った。(3)研究成果の一部発表については、安藤、岡本、立岩が日本イスパニヤ学会で口頭発表を行った。また安藤、岡本は国内の研究雑誌に研究論文を発表した。なお、研究費の主な使用用途は、安藤は資料文献と電子機器の購入、野村は資料文献の購入、岡本は資料文献の購入とスペインへの渡航費、立岩はアメリカへの渡航費であった。本研究の目的は、人文主義教育思想という観点から16世紀スペインの知的潮流を明らかにし、スペイン・ルネサンス思想の独自性を解明することである。具体的には、人文主義教育、宗教教育、新大陸における教育、言語教育の分野において、人文主義教育思想が16世紀スペインでいかに展開・実践されたかを、スペイン人文主義者の著作・書簡及び大学の設立と運営に関する当時の史料の文献学的実証を通して考察する。この研究目的を達成するために今年度は各テーマについて以下のような研究を実施した。【人文主義教育】フェルナン・ペレス・デ・オリーバの『人間の尊厳についての対話』(1531以前)及びフアン・ルイス・ビーベスの『人間の物語』(1518)の分析を通して、ピーコ・デッラ・ミランドラの『人間の尊厳について』(1496)に見られる人間観との共通点と相違点を見出し、16世紀スペインにおける人間観の一面を明らかにした。【宗教教育】マロン・デ・エチャイデの『マグダラのマリアの回心』とルイス・デ・レオンの『キリストの御名について』を中心に、16世紀スペインの宗教者たちが俗語による教導の書を著した理由の一つとして、騎士道物語など世俗文学の隆盛に対する焦慮が見られる点を検証した。【新大陸における教育】スペイン領アメリカのエスパニョーラ島の主都サント・ドミンゴにおいて最初に創設されたサント・ドミンゴ大学(聖トマス大学)について、先行研究及び資料の整理を踏まえ、設立と発展の経緯をたどり、スペイン植民地における学問の需要について考察している。【言語教育】スペイン国立図書館へ赴き、人文主義者シモン・アブリルの著作を中心に資料収集を行った。そのシモン・アブリルが時の国王フェリーペ2世に宛てた書簡で提言している教育改革案を分析し、大学における言語教育の媒介言語がラテン語から俗語カスティーリャ語へと移行するプロセスを明らかにした。3年間の研究期間の2年目にあたる今年度は、(1)国内外での関係資料および文献の蒐集、(2)研究会の開催、(3)研究成果の一部の発表、が主たる活動であった。(1)海外での関係資料および文献の蒐集は、安藤がスペイン、岡本がメキシコ、立岩がメキシコおよび台湾でおこなった。国内での関係資料および文献の蒐集については、各人が大学図書館、専門書店などを通しておこなった。(2)研究会については、4月(大阪)、9月(大阪)、3月(大阪)の3回おこなった。4月の研究会では、2016年度の活動方針および研究計画について具体的な話し合いをおこなった。9月の研究会では、国内学会でのパネル発表についての各人の発表内容について確認し、意見交換をおこなった。3月の研究会では、最終年度にあたる2017年度の研究計画について具体的な打ち合わせをおこなった。(3)研究成果の一部の発表については、安藤、野村、立岩、岡本の4名で日本イスパニヤ学会第62回大会(於:神戸市外国語大学)で「16世紀スペインにおける大学教育の理念と実践」というテーマのパネル発表をおこなった。また立岩は国立台北教育大学からの招待で、「エルナン・コルテスのルネサンス的思想」と題する講演をおこなった。なお、研究費の主な使用用途は、安藤が資料文献の購入とスペインへの渡航費、野村が資料文献の購入、岡本が資料文献の購入とメキシコへの渡航費、立岩がメキシコおよび台湾への渡航費であった。各分野において、下記の通り研究を進めることができたため。【人主義教育】スペインの大学でルネサンス人文主義教育がどこまで進んでいたかを、レトリック教育という視点から考察した。

具体的には、16世紀スペインにおけるレトリック理論の潮流を明らかにするとともに、サラマンカ大学、アルカラ大学、バレンシア大学でどのようなレトリック教育が行われていたかを明らかにした。【宗教教育】枢機卿シスネロス主導のもとで創立されたアルカラ大学が、どのような理念を標榜し、その実現に向けていかなる教育課程を整備していったのか、当時の宗教思想との関係を中心に検証した。その中でスペインにおけるユダヤ教の釈義の伝統と、イタリアを中心とした新プラトン主義の重要性を確認することができた。【新大陸における教育】日本イスパニヤ学会第62回大会において、サント・ドミンゴ大学創設の意図と経緯について口頭発表を行った。その結果、新大陸における具体的な授業や学生の実態について調査する必要が生じ、サラマンカ大学及びドミニコ会サンエステバン修道院、セビーリャのインディアス総文書館において、新大陸における大学設立に関する資料の収集を行った。また、台湾の国立台北教育大学においてエルナン・コルテスのルネサンス的思想について講演を行い、フランシスコ会やメキシコ大学創設について言及した。さらに、スペイン及びオランダの支配を強く受けた台南においてルネサンスの影響を受けた痕跡を国立歴史博物館の訪問を通じて調査した。【言語教育】メキシコ国立自治大学に赴き、16世紀のメキシコで主にフランシスコ会士が編纂したナワトル語やタラスカ語の文法・語彙集を中心に最初期の伝道語学に関する資料収集を行った。ラテン文法の枠組みを用いた生きた言語の文法記述というネブリハに始まるルネサンス的方法が、16世紀の新大陸でいかに応用されたかを明らかにすることができた。本研究の目的は、ルネサンス人文主義教育思想という観点からスペインを捉え直すことで、16世紀スペインの知的潮流を明らかにし、ヨーロッパ思想史とラテンアメリカ思想史におけるスペイン・ルネサンス思想の独自性を解明することである。最終年度のあたる今年度は、過去2年間にわたって行ってきた研究成果をまとめ、研究成果報告書を作成することを目的に研究活動を進めてきた。その結果、全4部4章からなる研究成果報告書が完成した。また関連資料として、スペインと新世界における大学設立一覧表、重要人物伝、参考文献を付け加えた。重要人物伝では、16世紀にスペインおよび新世界で活躍した人物を35名取り上げ、その人生と作品を明記した。具体的な本論の構成は以下の通りである。第1部第1章(担当:安藤真次郎)「16世紀スペインの大学におけるレトリック教育ーアルカラ、サラマンカ、バレンシア大学を中心にー」(参考資料:16世紀スペインの主要レトリック作品)第2部第2章(担当:野村竜仁)「16世紀のアルカラ大学における宗教教育の理念と実践」第3部第3章(担当:立岩礼子)「スペイン・ルネサンス人文主義教育の浸透ー新大陸初の大学としてのサントドミンゴ大学の設立と進展ー」第4部第4章(担当:岡本信照)
特別支援教育におけるキャリア教育の充実を図るための研修パッケージ開発

本研究では、国立特別支援教育総合研究所が作成したキャリア発達段階・内容表(試案)を基にした諸ツールを活用し、キャリア教育に関する研修パッケージを開発することを目的とした。まず、教員を対象とした調査を通じてキャリア教育の認知度及び研修ニーズの把握と研修パッケージの全体構造を検討するための知見を得た。次いで、特別支援学校を対象とした調査により教育現場におけるキャリア教育の認知度と推進上の課題を明らかにした。さらに、特別支援学校及び特例子会社等の訪問による情報収集を行ったほか、Webサイトを通じて全国の教職員と意見交換した。並行して、研修パッケージの内容を研究協力者と検討し、上記諸ツールを活用した研修会を三年連続で施行、参加者の9割強から肯定的評価を得た。以上の活動を通じ、キャリア教育の組織的推進のための方策に関する知見を得た。キャリア教育に関する研修会(全国11都県)を通して,教員を対象とした質問紙調査を実施し,キャリア教育の認知度及び研修ニーズの把握と研修パッケージの全体構造を検討するための知見を得た。特別支援教育におけるこれらの調査はこれまで実施されておらず,本調査が初めてのものとなる。また,特別支援学校約1100校を対象とした,キャリア教育の推進状況及び課題に関する記述式の調査票を作成した。次年度発送し,本調査と合わせて分析する予定である。特別支援学校及び障害者雇用を積極的に進めている企業及び特例子会社を訪問し,キャリア教育及び人材育成の実際について情報収集を行った。また,本研究に関するWebサイトを通して、全国各地の登録メンバーよりキャリア教育の推進に関する情報収集及び意見交換を行った。これらにより,障害のある人のキャリア形成支援の工夫や課題についての知見を得ることができた。研修パッケージの内容について研究協力者と検討し,本研究の前研究として位置付く,国立特別支援教育総合研究所平成2021年度専門研究B「知的障害教育におけるキャリア教育の在り方に関する研究」で開発した諸ツールをベースとした演習を含む,3日日程の研修会を実施した。全国各地より45名の参加があり,ツールの活用及び演習に関する意見・感想や,各地の推進状況に関する情報,今後の推進方策に関する知見を得ることができた。今後、各地における試行結果を収集する予定である。1.全国の特別支援学校約1200校(分校・分教室を含む)を対象とした,キャリア教育の推進状況及び課題,研修ニーズ等に関する質問紙調査を実施した。特別支援学校を対象としたキャリア教育の推進状況に関する悉皆調査はこれまで実施されておらず,本調査が初めてのものとなる。本調査の結果は,昨年度実施した教員個々を対象とした質問紙調査と併せて分析する予定である。2.本研究の一環として昨年度実施した第1回キャリア教育推進者研究協議会の参加者が研修内容を踏まえて所属校において試行した事例を収集した。また,本研究に関するWebサイトを通して,全国各地の登録メンバー(143名)よりキャリア教育の推進及び研修に関する情報収集及び意見交換を行った。これらにより,教員及び保護者研修を実施するに当たっての重要な知見を得ることができた。これらの知見をまとめ,2012年6月に書籍として刊行する予定である。3.第2回キャリア教育推進者研究協議会を実施した。全国各地より約60名の参加があり,それぞれ実践知を共有するとともに,組織的取組を進めるに当たっての課題や研修等の課題について8グループに分かれて協議を行った。協議内容について,KJ法によって重視すべき事項を整理した結果,全てのグループに共通する事項として(1)「キャリア概念の理解」,(2)「教員の意識改革及び共通理解」,(3)「組織的取組を進めるための戦略」,(4)「研修,実践等におけるねらいの明確化」の4点が挙げられた。これらは筆者が他所で実施した演習においても同様の結果が示された。本研究では,キャリア発達段階・内容表(試案)を基にした諸ツールを活用し、キャリア教育に関する研修パッケージを開発することを目的とした。まず教員を対象とした質問紙調査を通じてキャリア教育の認知度及び研修ニーズの把握と研修パッケージの全体構造を検討するための知見を得、次いで、特別支援学校を対象とした調査票によって、教育現場におけるキャリア教育の認知度と推進にあたっての課題を明らかにした。これらの結果から、キャリア教育に関する理解は進んできているものの、competencyやキャリア発達等の中核的な概念の理解が十分ではないことが明らかになった。また、研修ニーズについては、最も重視していると回答されたのが、実践事例や具体的方策であり、意義と背景、定義に比べて、より実践的なノウハウが求められていることが明らかになった。さらに、特別支援学校及び特例子会社等の訪問による情報収集を行ったほか、登録制Webサイトを開設し、全国の教職員と意見交換を行った。

収集した授業実践及び教員研修等に関する事例を整理し、書籍としてまとめた。並行して、研修パッケージの内容について検討し、上記諸ツールをベースとした研修会を三年連続で施行し、参加者の9割強から肯定的な評価を得た。これらの知見を総合的に整理するとともに研修パッケージに関する評価を求めた。その結果、キャリア教育を推進していく上での課題として「組織的取組」「教員の意識改革」が挙げられた。また、解決方策のポイントとして、授業や研修会等における教員自身及び児童生徒にとっての「目的の明確化」、研修パッケージの中核となる方針として「言語化、対話の重視」が挙げられ、そのためには伝達型ではない、共同作業型のスタイルが求められることが確認今後の課題としては、キャリア教育の評価のあり方や、評価の活用によるキャリア発達支援の可能性が挙げられた。・2回の調査研究の結果から,研修ニーズ及び学校現場における課題を把握できた。調査結果に対応するコンテンツとして,また2回の研究協議会やWebサイト掲示板をとおして研修事例の収集をしており,知見が集積されてきている。また,その知見を整理し書籍として刊行する準備ができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。・1年次に作成し提案した研究パッケージの内容は,そのまま適用するというよりも,それぞれの学校現場の教員ニーズや研修会の目的に応じて改変され,効果を上げているため,提案したパッケージそのものの評価を行う必要性はあまり感じられない。そのため,事例をとおして改変した研修内容のポイントや,実施することによって得られた成果の知見,キャリア教育研修の課題として明らかになった「組織的取組」や「合意形成」を図る上での「つまずき」,それを乗り越える「解決方策」等について整理することが,本研究の成果として重要であると考えている。このことは質問紙調査や研究協議会におけるアンケートの結果からも学校現場がより求めていることとして明らかである。今後これまで行ってきた研究協議や研修会のデータを分析し,研究をまとめる予定である。
Hydrogenobacter thermophilus TK-6株の窒素同化

研究は計画に沿って順調に進行した。年次計画において、本年分に関してはaminotransferaseの解析と、硝酸同化・異化酵素群の解析について記載した。それぞれの研究実績について以下で記述する。1.Aminotransferaseの解析前年度に精製に成功した3種のaminotransferaseについて、酵素学的解析、配列に基づく系統解析、既知酵素との活性中心アミノ酸残基の比較などをさらに進めて研究を行った。その結果、これまで知られていなかった系統の酵素が新規な基質特異性を示すこと、また基質認識についても既知酵素との違いが見られることなど、aminotransferaseの分類・多様性に関して新たな知見が得られた。上記結果は本年度論文として受理され、国際誌上で公開されている。2.硝酸同化・異化酵素群本菌の硝酸同化代謝の初発反応である、同化型の硝酸還元酵素および亜硝酸還元酵素の同定・解析を行った。これらの酵素は一般的なバクテリアではNAD(P)Hを電子供与体として用いることが知られている。本研究により、本菌の硝酸還元酵素および亜硝酸還元酵素が、いずれもフェレドキシンを電子供与体として用いるととが示唆された。同様にフェレドキシンを用いる酵素は、本菌の窒素同化系の鍵酵素の一つ、さらには本菌の炭素同化系でも見つかっており、本菌の中央代謝においてフェレドキシンが特徴的に大きく寄与しているという興味深い性質が明らかとなった。また、本菌の硝酸異化代謝についても解析を行い、本代謝系にこれまでバクテリアでは知られていない新規な酵素学的性質が存在することが示唆されている。好熱性水素細菌Hydrogenobacter thermophilusはバクテリアの中で最も古くに分岐した菌だと推定され、生命の起源に近い性質をその代謝系に残していると考えられている。実際に本菌は水素をエネルギー源、二酸化炭素を炭素源とする特徴的な代謝機構を有しており、これまでに多くの新規な生化学的知見が得られてきた。特に炭素代謝においては、還元的TCA回路という特徴的な経路によって炭酸固定を行うことが示され、本経路に関する研究を世界的に牽引してきた。窒素は生体の主要構成成分であり、その同化代謝は生命にとって普遍的に重要な代謝と言える。本菌で炭素同化代謝やエネルギー代謝は研究されてきた一方で、窒素同化代謝についての研究はなされてこなかった。そこで本研究では、全生命の基本的代謝である窒素同化に関して新たな知見を得ることを目指し、本菌における代謝機構の解明を目的とした。本年度の研究により、以下のような成果が得られた。1.生体における主要な窒素化合物であるアミノ酸の生合成では、アミノ基転移酵素と呼ばれる酵素が重要な働きをすることが知られている。本菌から3種類のアミノ基転移酵素の精製に成功し、その性状を明らかにした。既知酵素と異なる基質特異性を有することが示され、本酵素の分類・機能予測の改善に寄与する知見が得られたと言える。2.硝酸は多くの微生物で窒素源として同化されることが知られている。本菌における硝酸同化酵素群の解析を行い、その同化経路を推定した。本菌は非光合成細菌であるにも関わらず、光合成生物と共通した性質を窒素同化代謝に有していることが現在までに示唆されており、興味深い知見と言える。
PI3-キナーゼ→aPKC群経路の標的蛋白の同定および細胞生理作用の解析

本研究により、aPKC群同様にPI3-キナーゼによって活性制御を受けているp70S6キナーゼがaPKC群の下流因子であること及びこのaPKC群/p70S6キナーゼ経路が少なくとも細胞周期のG1→S期の制御に深く関与していることを、aPKC群に属するaPKCλを用いて以下のように明らかにした。A)p70S6キナーゼとaPKCλが直接結合した。B)aPKCλの優性抑制型変異体がp70S6キナーゼの活性化を抑制した。C)p70S6キナーゼの間接的阻害剤であるWortmanninはaPKCλの活性化を阻害したが、別の間接的阻害剤であるRapamycinは阻害しなかった。以上の結果は、aPKCλがp70S6キナーゼの上流に位置し、その活性制御に関与していることを示している。更にD)aPKCλとp70S6キナーゼの優性抑制型変異体が共に増殖刺激による細胞のDNA合成とE2F活性を抑制した。このことはaPKC群/p70S6キナーゼ経路が細胞周期のG1→S期制御に深く関与していることを強く示唆している。aPKC群はG1→S期制御以外にも、細胞分化、アポトーシス、細胞極性の決定や脂肪組織におけるグルコースの取り込み等に深く関与することが最近明らかになった。しかしながら、aPKC群によるこれら細胞生理作用の制御に関わるシグナル経路の分子機構はまだ不明な点が多く、それぞれの経路に関わるaPKC群の直接の下流因子の同定が待たれている。そこでこれら下流因子の候補として、aPKC尤結合蛋白質の単離をTwo-hybrid法により試みた。現在までに複数個のaPKCλ結合蛋白質をコードしたcDNAクローンを得ており、その解析を進めている。これによりaPKC群が関わる様々なシグナル経路の分子機構が明らかになるばかりでなく、aPKC群の新たな細胞生理作用が明らかになることが期待される。本研究により、aPKC群同様にPI3-キナーゼによって活性制御を受けているp70S6キナーゼがaPKC群の下流因子であること及びこのaPKC群/p70S6キナーゼ経路が少なくとも細胞周期のG1→S期の制御に深く関与していることを、aPKCに属するaPKCλを用いて以下のように明らかにした。B)aPKCλ優性抑制型変異体がp70S6キナーゼの活性化を抑制した。そこでこれら下流因子の候補として、aPKCλ結合蛋白質の単離をTwo-hybrid法により試みた。

しかしながら、aPKC群によるこれら細胞生理作用の制御に関わるシグナル経路の分子機構はまだ不明な点が多く、それぞれの経路に関わるaPKC群の直接の下流因子の同定が待たれている。そこでこれら下流因子の候補として、aPKC尤結合蛋白質の単離をTwo-hybrid法により試みた。現在までに複数個のaPKCλ結合蛋白質をコードしたcDNAクローンを得ており、その解析を進めている。これによりaPKC群が関わる様々なシグナル経路の分子機構が明らかになるばかりでなく、aPKC群の新たな細胞生理作用が明らかになることが期待される。
小児期におけるB型肝炎ウイルスDNAの肝細胞への組込みと癌化のメカニズムの解明

1.サザンブロット法を用いて新生児から成人までのHBウイルスキャリアの生検肝組織中へのHBV-DNAの組込みについて調べた。(1)510才前後の慢性活動性肝炎及び無症候性キャリアのほとんどにウイルスDNAの組込みを認めた。その様式は、720kbのdiffuseなsmearとしてサザンブロット法で確認されたことから、heterogeneousと考えられmolecular cloningでこれを確認した。(2)15才成人になると一部にキャリアでありながら組み込みが検出できない例が存在する一方、組込みを確認した群ではdiffuseなsmearを示すものからはっきりしたbandを示す例まで存在し、組み込みの様式が多様化して一部でmonooligoclonalな細胞の増殖を示唆する所見が得られた。したがって、より発癌の危険が増す群とその危険が消失する群とに分かれる傾向があった。(3)小児の11才の肝細胞癌2例(男・女)では一例にheterogeneousな、別の症例ではmonoclonalと思われる組込み様式を確認した。以上の結果から、小児期から成人にいたるこの時期に感染後組込みが生じた部位を中心に肝細胞DNAにrearrangementが生じうること、それを引き金に様々のcellular-orcogeneの活性化が生じうること、そして一部でmonoclonalな細胞の増殖がおこり癌化につながると推測された。キャリアの母から生まれ、生直後志望した新生児の肝組織中にはHBV-DNAの組込みは認められず、HBワクチンによる垂直感染の予防は肝癌発症も防ぎうると思われた。今後とも、検討を続けたい。1.サザンブロット法を用いて新生児から成人までのHBウイルスキャリアの生検肝組織中へのHBV-DNAの組込みについて調べたところ以下の結果を得た。(1)、510才前後の慢性活動性肝炎及び無症候性キャリアのほとんどにウイルスDNAの組込みを認めた。その様式は、720kbのdiffuseなsmearとしてサザンブロット法で確認されたことから、heterogeneousと考えられた。(2)、15才成人になると一部にキャリアでありながら組み込みが検出できない例が存在する一方、組込みを確認した群ではdiffuseなsmearを示すものからはっきりしたbandを示す例まで存在し、組み込みの様式が多様化して一部でmonooligoclonalな細胞の増殖を示唆する所見が得られた。(3)小児の11才の肝細胞癌2例(男・女)では一例にheterogeneousな別の症例ではmonoclonalと思われる組込み様式を確認した。以上の1及び2から、感染後組込みが生じた部位を中心に肝細胞DNAにrearrangementが生じうること、それを引き金に種々のcellular-oncogeneの活性化が生じうること、そして一部でmonoclonalな細胞の増殖がおこり癌化につながると推測された。今後さらにmolecular cloningによる組込みパターンの解析を進めるとともにcollular-oncogeneの各段階の活性化について検討していく予定である。今年度の研究結果については以下のごとくであった。1.慢性肝炎の中でも活動性が強い患者の肝組織について、molecular cloningを実施したところ、数例においてrearraingementが認められ、HBVの感染とintegrationの進行にともない、細胞側遺伝子についても変化が生じていることが推測された。2.15才20才のHBVキャリアについて調べてみると、無症候性あるいは肝機能異常が軽度で組織学的にも炎症が軽い症例で、HBe抗体が出現している例ではHBV-DNAの組み込みは認められなかった。このことから、ウイルスDNAのintegrationはすべての例で継続するわけではなく、ウイルス量の減少にともない徐々に組み込みが消失する症例が多いことを示唆している。3.以上の12の結果から、小児期から成人にいたる時期に、慢性肝炎が持続する症例や、肝癌多発家系などでは、病理組織学的変化とともにHBV-DNAの組み込みパタ-ンについて、分子生物学的に追求することから、肝癌発癌の危険因子をさぐることが可能と思われた。

4.小児のHBVの関与した肝癌には、HBV-DNAの組み込みパタ-ンのmolecular cloningによる解析の結果、heterogeneousなpopulationのまま癌化した症例と、成人と同様にmonoclonalな細胞増殖の示し癌化した症例とがあることが判明した。
強相関電子系の高エネルギー・スペクトルにおける固体効果の理論的研究

酸化物高温超伝導体等の強相関電子系の内殻光電子放出スペクトル(内殻XPS)を計算するための近似方法としてHartree-Fock Configuration-Interaction法(HF-CI法)を開発した。近年開発されたランチョス法を利用した厳密対角化法による計算では高々数個のCuを含んだクラスター模型しか扱えない上にその計算結果の解釈が大変困難であったが、HF-CI法はそれらの欠点を補い得ることが分かった。例えば、Cu 3d(x^2-y^2)とO 2pσ軌道のみで構成したCu_5O_<16>等の多サイト・アンダーソン模型に対するCu 2p XPSはこれまでランチョス法により計算されていたが、その結果はクラスター・サイズ、考慮すべき原子軌道の数において収束していないことをCu_<25>O_<64>クラスター等に対するHF-CI計算を通して示した。特に、電子状態の議論の際に無視されることが多いO 2pπ軌道等の原子軌道がCu 2p XPSの計算で重要な役割を果たしていること示した。また不純物アンダーソン模型による内殻XPSの計算結果については近年その物理的描像自体に疑義が呈せられていたが、HF-CI法、ランチョス法による多サイト・アンダーソン模型による計算結果と比較することで、その銅酸化物系に対する物理的描像の正しさと定量性に関する限界を明確化した。さらにNd_<2-X>Ce_XCuO_4系における電子ド-ピングによるの内殻XPSの形状変化が上部ハバ-ド・バンドへの電子ド-ピングの直接的な証拠であることを明らかにした。また、比較的計算が容易な準一次元系Sr_2CuO_3のCu 2P XPSについてクラスター・サイズに関する収束性をランチョス法により調べ、内殻励起位置から第三近接Cu程度まで考慮すれば実験結果と比較できる水準の計算結果となることを示した。
量子固体ヘリウム4中の極微量不純物ヘリウム3のNMR

量子固体ヘリウム4の示す超固体現象を理解するために、1ppm以下の微量不純物ヘリウム3のNMR測定を目指した技術開発を行った。量子干渉素子SQUIDを利用した前置増幅器により、室温部に半導体前置増幅器を設置した従来型のNMR測定装置と比べて1万倍程度の感度向上が可能であることを示した。また、ヘリウム3不純物が結晶中で偏在するしないに関わらず超固体特性を同程度に抑制する不思議な不純物効果を持つことを発見した。超低温SQUID-NMR/MRI装置を製作するために超伝導磁気シールド付小型高均一度超伝導磁石を開発した。製作した超伝導磁石は3軸の線形磁場勾配コイルを含み、およそ0.15テスラまでの磁場範囲で40ppmの磁場均一度を直径5mmの試料空間に提供することができた。また、SQUIDを用いた低温低雑音増幅器の入力回路の最適化の知見を得るために、FETを用いた低温低雑音アンプを用いたテストを行った。クライオスタットの低温部分にアンプや同調入力回路を実装することにより、室温アンプを利用している現行の測定回路と比べて約10倍のSN比向上を達成することが出来た。またこれらの開発と並行して、捻れ振動子測定とNMR/MRI測定を用いた固体ヘリウム4中の微量ヘリウム3の研究を行った。約100mK以下の温度で発生する固体の相分離現象を10ppm,40ppmの微量ヘリウム3を含む試料に対して観測し、高温ではヘリウム4中に均等に分布していたヘリウム3が相分離の進行に伴って結晶中のごく一部の場所に集積し偏在していることをつきとめた。またこのように大きな空間分布の変化があるにも関わらず、捻れ振動子測定で観測されるスーパーソリッド応答には有為な変化が見られないことを発見した。スーパーソリッド応答の大きさを約半分に減少させるに必要な不純物ヘリウム3の量はおよそ10ppmであるが、その大半が結晶生成時にあった場所から移動して結晶中の限られた場所に偏在するような変化の前後で、ほぼ同じ大きさのスーパーソリッド応答を示すということは、この不純物効果が通常考えられるようなものとは大きく異なったメカニズムで働いていることを示唆している。他研究グループより提供していただいた小型DC-SQUID素子をNMR計測システムの低温前置アンプとして利用するための技術開発を行った。テスト用クライオスタットに組み込んだSQUIDに入力回路より数MHzまでの微小な高周波信号を導入し、低温小信号ローノイズ増幅器として十分な性能を発揮することを実証した。パルスNMRにおいては観測する信号より遥かに大きなレベルの励起信号からの漏れ込みが信号検出回路に流れ込むことがSQUIDのような高感度素子を前置アンプとして用いることの障害となっている。その問題を回避するためにQ-spoilerとして多段のSQUIDを入力回路に直列に取付けるヒととし、その動作のテストを行った。これらのテストを行い十分な知見を積み上げた上で、昨年度製作した超伝導磁気シールド付小型高均一度超伝導磁石を用いたテスト用3He-NMR測定クライオスタットに上記のSQUIDシステムを組み込んでテストを行った。しかしながらこの状況においてはSQUIDの入力回路に予備テスト段階とは比較にならぬ程巨大なノイズが混入しSQUIDの動作が極めて不安定になった。このノイズ混入の対策に苦戦し、本年度はこれ以上の発展を遂げることができなかったが、今後も継続して対策を改良することにより、実用的な状態に持っていきたいものと考えている。完成の暁には超低温MRIシステムに組み込んで世界初のSQUID-MR/MRIシステムとし、これを利用して前人未到の1ppm以下の不純物3HeからのNMR信号検出により未だに混迷しているスーパーソリッド現象の解明に一石を投じたい。
口腔癌の発生・増殖・進展に関する研究-特に細胞周期関連因子における異常の検索-

口腔扁平上皮癌の増殖能とp53経路との関連では、p53非依存性にp21の発現を制御する系の存在も推定された。口腔白板症の悪性化や口腔扁平上皮癌細胞のp53に対するp14とmdm2の関係は,細胞や組織の悪性化につれてp14ARFの発現が低下するため,p53-ARF経路に異常が生じることが増殖機序の一因の可能性であると推定された。また、Osteopontinの発現は、口腔癌での悪性形質の獲得と、CD44との結合による遠隔転移にも関与する可能性が示唆された。さらに、口腔癌抑制遺伝子FHITの異常の有無を検索し、口腔癌細胞では、異常転写産物や完全欠失が高頻度に認められ、口腔癌組織でも約50%の例でLOHが認められた。一方、Rb経路と癌化の関係は、p16の発現はRbにより制御されるとともに、p16の欠失、Cyclin Dの過剰発現およびRbのリン酸化などが、同一機構で口腔癌の発生に関与することを示唆した。また、ヒト消化器系の発生腫瘍の病理組織型との関係は、口腔癌と胃癌におけるcyclin E,Dの遺伝子変化とその発現差異がみられ,これら遺伝子の関与状態に相違のあることが推定された。口腔腫瘍の中で特異的な組織像を示す唾液腺腫瘍では、p53、p21とcyclin E,Dの発現様相から他臓器の腺癌の構成細胞とは増殖機序に違いのあること、さらに腺上皮と筋上皮のそれぞれに関与する部位の構成細胞に増殖機序に差異のあることが強く推定された。さらに、RES系腫瘍のB細胞性非ホジキンリンパ腫(NHL)ではp53の発現と化学療法との間に相関性が見られ、p53の異常は治療学的予後を示唆するマーカーになり得る可能性が推定された。以上から、口腔癌の発生・増殖には、RB経路とp53経路の関与が示され、発生癌の組織型により,2つの経路の関与状態に相違のあることが推定された。本年度は、次の2群の実験に焦点を置いて検討した。1)口腔癌におけるp21の発現を検討し、増殖能とp53の異常との相関を解析し、口腔癌細胞株では、p21蛋白の発現とp53蛋白の異常蓄積との間に逆相関の認められた例は50%を占めた。またCDK2とCyclin E蛋白は全細胞株で強い発現がみられた。口腔癌組織で、p21蛋白が過剰発現したものは約50%であり、約半数の症例でp21蛋白の発現とp53蛋白の異常蓄積との間に逆相関が認められた。以上の結果、p21は腫瘍では増殖や進展と明瞭な関係はなく、他の細胞周期関連因子との関わりが示唆され、また、p53非依存性にp21の発現を制御する系の存在も推定された。そこで、細胞外基質接着蛋白またはサイトカインとして知られるOsteopontinの発現を検討し、口腔癌での発現は悪性形質の獲得と、CD44との結合により遠隔転移にも関与する可能性が示唆された。また、候補癌抑制遺伝子FHITの異常の有無を検索し、口腔癌細胞株では、異常転写産物や完全欠失が高頻度に認められ、口腔癌組織でも約50%の例でLOHが認められた。2)p16とRb蛋白の発現と癌化の関係を解明すべく、口腔癌での発現を検討した。

p16蛋白が発現しなかった全培養細胞株では、Cyclin Dとリン酸化されたRb蛋白が強い発現を示したが、p16蛋白が発現した培養細胞株では、Cyclin DとRb蛋白の発現はみられず、逆相関を示し、口腔癌組織でも、同様の結果を得た。以上の結果、p16の発現はRbにより制御されるとともに、p16の欠失、Cyclin Dの過剰発現およびRbのリン酸化などが、同一機構で口腔癌の発生に関与することを示唆した。本年度は,ヒト消化器系の解剖学的癌の発生部位と発生腫瘍の病理組織型の相違に着目して、特に口腔癌と胃癌におけるcyclin E,Dの遺伝子変化とその発現差異の有無を検索した。1)実験材料には、ヒト口腔扁平上皮癌由来培養細胞株6株と40例の口腔扁平上皮癌切除組織を用いた。この結果,口腔扁平上皮癌の培養細胞株では、cyclin E遺伝子の増幅はみられなかったが、6株中4株に蛋白の過剰発現が認められた。in vivoの口腔扁平上皮癌40例について、cyclin E蛋白の発現と局在性を免疫染色法により検索した結果、約半数例でcyclin Eが陽性であった。2)実験材料として,ヒト胃癌由来培養細胞株7株と45例の胃癌切除組織を用いた。胃癌では、培養細胞7株中1株にcyclin E遺伝子の増幅が認められ、これに継発するmRNAと蛋白の過剰発現も認められた。他の培養株では、遺伝子増幅はみられなかったが、mRNAと蛋白の発現程度は正常細胞に比較して強かった。さらにin vivoの胃癌組織では、45例中7例に、3倍から10倍のcyclin E遺伝子の増幅が認められた。遺伝子増幅のみられた1例を含むこの45例中の8例について、さらにcyclin EのmRNAと蛋白の発現を検索した結果、増幅を示した症例では、これらの著明な過剰発現が認められた。また、免疫染色法によりcyclin E蛋白の発現と局在性を、この8例で検討した結果、cyclin E遺伝子の増幅と蛋白の過剰発現を認めた例では、大多数の腫瘍細胞でcyclin Eが陽性であった。しかし,cyclin D遺伝子の増幅は認めなかった。以上の結果を総合すると、cyclin E遺伝子の増幅と過剰発現は共に、口腔扁平上皮癌や胃癌の発生、増殖および進展に強く関与していることが考えられたが、消化器系癌の中でも、口腔扁平上皮癌と胃腺癌では、異なった様相を示したことから、消化器系の中でも発生部位や発生癌の組織型により,これら遺伝子の関与状態に相違のあることが推定された。平成11年度は,口腔腫瘍の中で特異的な組織像を示す唾液腺腫瘍におけるp53とp21の発現様相を検討し、さらに,RES系腫瘍であるB細胞性非ホジキンリンパ腫(NHL)におけるp53の発現と化学療法剤の多用される本腫瘍の治療効果の関係を検討した。1)ノーザン・ブロット法とウエスタン・ブロット法によるmRNAと蛋白の解析:被検材料として,唾液腺腺様嚢胞癌(ACC)由来の培養細胞株および唾液腺腺癌(AC)由来のin vitroの培養株2株,さらに唾液腺多形性腺腫(PA)2例,ACC2例および唾液腺粘表皮癌(MEC)1例のin vivoの新鮮凍結組織を用いた。対照群には正常顎下腺の新鮮凍結組織を被検材料として,p53およびp21のmRNAおよび蛋白の発現と様相を解析した。しかし,対照群に比較して,p53とp21のいずれもmRNAと蛋白の過剰発現は認められなかった。2)免疫組織学的検索:検索材料としては,ACCの24例,MECの34例,ACの16例,PAの20例で計94例の唾液腺腫瘍例およびNHL18例の手術標本を用いた。PAでは,p53の発現は認めなかったが,P21は50%の例に発現を認めた。ACCでは,p53とp21は各々12.5,29.2%の例に発現を認めた。解剖学的部位別組織では,p53は管腔の裏装細胞に最も高頻度に認められ,P21は管腔の外側細胞と偽嚢胞腔形成細胞に発現した。
推薦システムによる新規無機化合物予測

我々は,無機結晶データベースに機械学習手法の一つである行列分解やテンソル分解による「推薦システム」を応用することで,合成可能な新規無機化合物を効率的に発見する方法を提案した.このような推薦システムによる予測は,候補組成が膨大かつ既知データが少ない場合に有効であるが,既知データの少ない場合には発見効率が格段に落ちる.それは,単純な推薦システムの方法では既知データから化学組成間の類似度を抽出することで,無機化合物が存在する化学組成のルールを見つけ出しているためである.本研究では,既知データの少ない物質群を対象にした新規無機化合物発見を効率化するため,化学組成の事前知識を導入した推薦システムの方法を提案した.ICSD収録の化学組成を既知データとして推薦システムを構築し,候補となる膨大な化学組成から新規化合物の存在確率が高いと予想される化学組成を列挙した.化学組成の事前知識を導入する方法として,上述の推薦システムの方法で用いられている化学組成の離散的表現と,化学組成の元素情報から導出される化学組成記述子を組み合わせることができるFactorization machinesを採用した.さらに,ICDD,SpringerMaterials収録データをテストデータとし,テストデータ組成の発見効率により,推薦システムの予測性能を評価した.3元系に対する推薦システムの予測性能の既知データ数依存性を示す.すべてのICSD収録データを既知データとして用いた場合,事前知識の有無にかかわらず,760件(25%)程度の化学組成がテストデータに含まれており,事前知識を導入しても予測性能はほぼ変化しない.一方で,既知データを意図的に減らし既知データが少ない状況における推薦システム構築を行った場合,既知データが多い場合と比べ予測性能は下がるものの,事前知識を導入することで予測性能が改善することが確認された.3元系において,化学組成の事前知識とFactorization machinesを使うことにより,予測性能の高い推薦システムを構築することができた.それに加え,データの少ない特定の元素を含む系についての高効率の予測が可能な推薦システムを構築できた.これらの理由により,当初の計画以上に進展していると考えている.今後は,データの少ない4元,5元系へと応用する.まず無機化合物データベースICSDの収録組成を既知データとする.次に,組成データを適切に行列化する必要があるため,様々な行列化方法について検討する.行列化された組成データに化学組成記述子を導入し,推薦システムを構築する.得られた推薦システムをもとに約100億通りの化学組成に対する予測を行い,新規化合物の合成可能性が高いと予想される化学組成を列挙する.その後,推薦システムにおいて最も重要である未知データに対する予測性能の検証を行う.本研究では,既知データとして用いたICSD以外のデータベース(ICDD, SpringerMaterials)を検証用データとして用い,検証用データに含まれる化学組成の発見効率を評価することで,未知データに対する推薦システムの予測性能を評価する.予定している行列化方法,化学組成記述子,推薦システムの方法において,それぞれうまくいかない可能性があるが,予定している方法以外にも多くの方法が考えられるため,積極的に導入する.我々は,無機結晶データベースに機械学習手法の一つである行列分解やテンソル分解による「推薦システム」を応用することで,合成可能な新規無機化合物を効率的に発見する方法を提案した.このような推薦システムによる予測は,候補組成が膨大かつ既知データが少ない場合に有効であるが,既知データの少ない場合には発見効率が格段に落ちる.それは,単純な推薦システムの方法では既知データから化学組成間の類似度を抽出することで,無機化合物が存在する化学組成のルールを見つけ出しているためである.本研究では,既知データの少ない物質群を対象にした新規無機化合物発見を効率化するため,化学組成の事前知識を導入した推薦システムの方法を提案した.ICSD収録の化学組成を既知データとして推薦システムを構築し,候補となる膨大な化学組成から新規化合物の存在確率が高いと予想される化学組成を列挙した.化学組成の事前知識を導入する方法として,上述の推薦システムの方法で用いられている化学組成の離散的表現と,化学組成の元素情報から導出される化学組成記述子を組み合わせることができるFactorization machinesを採用した.さらに,ICDD,SpringerMaterials収録データをテストデータとし,テストデータ組成の発見効率により,推薦システムの予測性能を評価した.3元系に対する推薦システムの予測性能の既知データ数依存性を示す.すべてのICSD収録データを既知データとして用いた場合,事前知識の有無にかかわらず,760件(25%)程度の化学組成がテストデータに含まれており,事前知識を導入しても予測性能はほぼ変化しない.一方で,既知データを意図的に減らし既知データが少ない状況における推薦システム構築を行った場合,既知データが多い場合と比べ予測性能は下がるものの,事前知識を導入することで予測性能が改善することが確認された.3元系において,化学組成の事前知識とFactorization machinesを使うことにより,予測性能の高い推薦システムを構築することができた.それに加え,データの少ない特定の元素を含む系についての高効率の予測が可能な推薦システムを構築できた.これらの理由により,当初の計画以上に進展していると考えている.今後は,データの少ない4元,5元系へと応用する.まず無機化合物データベースICSDの収録組成を既知データとする.次に,組成データを適切に行列化する必要があるため,様々な行列化方法について検討する.行列化された組成データに化学組成記述子を導入し,推薦システムを構築する.得られた推薦システムをもとに約100億通りの化学組成に対する予測を行い,新規化合物の合成可能性が高いと予想される化学組成を列挙する.

その後,推薦システムにおいて最も重要である未知データに対する予測性能の検証を行う.本研究では,既知データとして用いたICSD以外のデータベース(ICDD, SpringerMaterials)を検証用データとして用い,検証用データに含まれる化学組成の発見効率を評価することで,未知データに対する推薦システムの予測性能を評価する.予定している行列化方法,化学組成記述子,推薦システムの方法において,それぞれうまくいかない可能性があるが,予定している方法以外にも多くの方法が考えられるため,積極的に導入する.備品購入や旅費などを予定していたが,予備計算の結果を受けて,計画を変更したため,未使用額が発生した.このため,備品購入や成果発表については,2019年度に実施する.
干潟底質環境総合解析モデルの構築と実用化

河川では浮遊していたシルト成分は,河口水の濃度の増加に応じてフロックと呼ばれる凝集体を形成し,沈降して干潟の土砂成分となる.フロックや砂を運搬する河口域での平均流は,潮汐,吹送流,波浪流の他に,塩分濃度と水温で決まる浮力の影響を受ける.このような土砂動態を再現する干潟底質環境モデルの構築を行った.干潟環境を再現するために,干潟底質環境モデルの他に,降雨,水文流出,河川・海岸流,海上風,海岸波浪,外洋環境のモデルを結合させた大規模な数値モデルの集合体である干潟底質環境総合解析モデルの構築を行った.さらに,近未来気候変動予測モデルの結果から,気象,水文,河川,海洋環境の変化を知る手法を開発した.陸域・河川と結合した沿岸域,特に干潟の水質,底質環境の総合解析モデルを構築し実用化させるために,平成25年度には水文流出モデル(BASIN4.1-HSPF)の導入を完了した.ArcMapにArcHydro Tool V2を導入したシステムで,各種DEMデータ(HydroSHED,国土地理院の基盤地理情報等)に対して流域描写を可能にした.海洋・干潟モデルは既存のソフトECOMSEDに,フロック形成による底質,底泥特性を導入した干潟流動モデル作成した.これにより球磨川-八代海,筑後川-有明海系で解析できるモデルを構築した.この有明・八代海システムでは,初期条件,外洋境界条件にはJCOPE2の再解析結果を内挿して用い,気象条件はGPV-MSMを使用した.有明・八代海に対しては,450mメッシュで,2000年以降の再解析を実施し,観測結果と比較して総合モデル適用性を検討している.特に,水文モデルのパラメターチューニング,海洋モデルの熱収支,波浪混合特性の導入方法に対してパラメターの有効性とモデルの再現性の検証を実施している.一方,同様のモデルをインドネシアのジャカルタ湾に適用し,ジャワ海全域の3次元バロクリニック解析と河川からの水文流出を考慮した水質・底質環境影響評価モデルを作成中である.ジャカルタ湾は大規模な埋め立てと大規模堤防築造による締切り計画が進行中で,平成26年度中には,この事業に対する水質・底質環境影響評価を実施する必要があるため,インドネシア関係省庁の研究機関と早急に共同解析を実施している.インドネシア公共事業省が設立した,海岸工学実験センター(バリ州)が,本研究で開発した水質,底質環境の総合解析モデルの導入を要望しているので,熱帯環境下でのモデルの適用性の検討も含めて,モデル・観測検証の共同研究を実施する事で合意した.気象庁の気象再解析データ(GPV_MSM)により日射,降雨,海上風場を与え,浅海域波浪モデルSWANの白波砕波,および水深規定砕波エネルギー減衰項の総和から海面に作用する砕波せん断応力を計算し,波浪エネルギーの流れ場へのエネルギー伝達を解析する波浪流(吹送流,沿岸流)モデルを完成させた.本モデルにおいて,浅海域では,潮汐流よりも波浪流(深海域では吹送流,砕波帯近傍では沿岸流と定義される)によって物質輸送の量と方向が規定される.NAOtideモデルで潮汐計算を行い,水文モデルHSPFにより河川からの淡水流量や物質輸送を解析する潮流・河川流入モデルを完成させた.また,FRA-JCOPE海洋再解析データを用いて,外洋での水温,塩分濃度,流れ場の初期・境界条件を与える外洋環境導入モデルを完成させた.以上により,外洋,河川,気象の影響を考慮した「干潟底質環境総合解析モデル」のを構築した.(1)干潟底質環境モデルの構築:海洋モデルPOMと浮遊底質モデル,floc形成モデル(floc個数密度Nと重量密度Cの保存式で構成)で構成される.高濃度流動層から圧密層に対して,floc構成にフラクタル次元の概念を用いて有効応力を設定し,Gibson方程式より高濃度流動層から圧密層への重量濃度が連続的に変化する高濃度流動層・圧密層に対する干潟底質環境モデルを構築した.(2)干潟底質環境総合解析モデルの構築:浅海域波浪モデルSWANの白波砕波,および水深規定砕波エネルギー減衰項の総和から海面に作用する砕波せん断応力を計算し,波浪エネルギーの流れ場へのエネルギー伝達を解析する海洋流動モデルを構築した.外洋での水温,塩分濃度,流れ場の情報は,初期境界条件としてFRA-JCOPEデータを用いた.河川水の海域への淡水供給を評価するため,水文流出モデルBasin4.1-HSPFを用い,筑後川および球磨川でモデル検証を行った.これらのモデルを干潟底質環境モデルと連結させて,干潟底質環境総合解析モデルを構築した.(3)近未来気候変動予測:最終年度には,干潟環境の将来予測を行うため,近未来の気候変動予測と海面上昇の推定を実施した.気候変動予測には,IPCC,CMIP5のMIROC4hの解析結果を用い,アジア・オセアニアにおける降雨,気温,台風に関する近未来の予測を行った.また,NASAの全球の相対的海面変動再構築データセット,Restructured Sea Level Version1(RSLV1)を用いて,太平洋全域における年平均海面上昇率(mm/yr)の空間分布特性を明確し,季節自己回帰和分移動平均過程(SARIMAP)モデルにより,日本近海の2070年までの海面高さの将来予測を行った.