hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期的な子産み子育て力につながる「女性を中心としたケア」の実証

質問紙は、入院中の出産後3日目以降と1ヶ月健診時の2回行った。入院中の女性280人(助産師主導149人、医師主導131人)とそのうち出産1ヶ月後に回答をした女性238人(それぞれ133人と105人)の分析を行った。平均年齢は助産師主導ケアを受けた女性33.2歳(SD=4.3)、医師主導ケアを受けた女性31.7歳(SD=4.3)であり、助産師主導ケアを受けた女性が有意に高かった(ρ<.005)助産師主導ケアを受けた女性と医師主導ケアを受けた母子のアウトカムを比較すると、新生児のアプガースコアは同等であり、助産主導ケアを受けた女性の【女性を中心としたケアの認識】(p<.001)と、妊娠・分娩・産褥期を通した満足度(p<.001)は、医師主導ケアを受けた女性よりも有意に高く、前期破水は低率であった。また、産後は助産師主導ケアを受けた女性は、医師主導ケアを受けた女性よりも完全母乳率が有意に高く、助産師主導ケアを受けた女性のマタニティブルース得点は、医師主導ケアを女性と比較して有意に低かった(p<.001)。産科的にリスクの低い女性に対して行う継続的な助産師主導ケアは、医師主導のケアと比較して母子の健康状態は劣らなかった。本年度は、「女性を中心とした」ケアを受けた女性が、どのような体験をしていたのかを探索するために、出産後の女性を対象にインタビュー調査を行った。研究対象は妊娠期から出産後1カ月まで助産師による継続的なケアを受けた女性(出産後1カ月から1年7カ月まで)13名で、グループフォーカスインタビューを2013年3月に行った。インタビューは1グループ45人で、インタビュー時間は1時間30分程度、インタビュー回数は1回とした。インタビュー内容は、「助産師のケアを選んだ理由」、「助産師からどのようなケアを受けたか」「そのケアはどのようなものであったか」「そのケアはどのようなものであったか」などであった。インタビューの内容を逐語に起こしたものをデータとし、「助産師から受けたケアがもたらしたもの」が語られている部分を抽出し、類似するものをカテゴリー化した。母親の年齢は2942歳(平均34.8歳)、初産婦8人、経産婦5人であった。1名は分娩期に他院へ搬送となり、分娩後に引き続き助産師の継続的なケアを受けていた。助産師による妊娠期から継続したケアを受けた女性の体験は、「助産師と信頼関係を築く」、「不安を取り除き安心感を得た」、「前向きに取り組めた」、「顔見知りだからこそ得られた個別のケア」、「ありのままでいられた」、「助産師とつながる」というカテゴリーが抽出された。上記のことから、継続的な助産師のケアは、個々の女性を尊重した「女性中心のケア」であり、そのケアは分娩体験をより満足度の高いものにすることが示唆された。また、その体験が分娩後数カ月以上の時を経ても、助産師や出産場所への愛着へつながるのではないかと考えられた。産後1カ月までのデータ収集・分析は終了している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は産後1年のデータ収集・分析を行う予定である。
実験室宇宙物理の開拓によるIa型超新星残骸研究の革新

Ia型超新星の残骸中に含まれる鉄族元素の量は、親星の最終質量や中心密度に強い制限を与える。しかし現状では、X線スペクトルを解析する際に参照される原子データの不定性が大きく、元素量測定に顕著な系統誤差が残る。本研究では、ドイツのマックスプランク核物理学研究所と共同で小型の電子ビームイオントラップ(EBIT)を開発し、超新星残骸の高温非平衡プラズマに特有な内殻過程を実験室で再現する。これによって鉄族元素多価イオンの蛍光輝線エネルギーや蛍光収率を測定し、元素量決定精度を飛躍的に向上させる。なお本研究計画は、将来XRISMが拓く精密X線分光時代のサイエンスを最大化する上でも本質的な役割を果たす。人工衛星「ひとみ」後継機XRISMのカロリメータ等による精密分光観測時代を見据え、実験室での原子データ計測を行うことで、X線スペクトルの解釈の精度向上を狙った提案である。データベースを実験室で作成することに加えて、得られた原子データを既存のIa型超新星残骸の観測結果に適応してスペクトルの理解を深化させることも目指している。近いうちに到来するX線の高分解能スペクトル観測時代に、その解釈に必要な原子物理データを提供することができる。また、Ia型超新星残骸のスペクトルにそのデータを適応することで、当該超新星における元素合成プロセスの理解が深まることも期待される。また長期的には、観測と理論という従来の天文学の2本柱に加えて地上実験という新たな柱を打ち立てることで、今後のX線天文学に新たな展開をもたらす可能性もある。
RGS8タンパクの神経活動依存的トランスロケーションの分子機構の解明

私たちは、神経特異的三量体Gタンパク制御因子・RGS8をクローニングし、それがGi系のGタンパク応答を加速する作用があることを明らかにしてきた。また、培養細胞にRGS8を発現させると核に分布し、活性型のGαoを共発現させGタンパク刺激を行うとRGS8がGタンパクの分布する細胞膜に移動していくことを明らかにした。そのため、RGS8タンパクの細胞内分布が神経活動依存的に制御されている可能性が高く、その分布変化がRGS8の制御効率を変化させていることが予想された。またRGS8は、小脳プルキンエ細胞に高濃度で発現しており、大いにその機能が注目される。本研究では、RGS8タンパクの神経活動依存的な細胞内分布とその制御機構を解明していく目的で、以下の4点を明らかにした。1)RGS8細包膜移行のGα結合依存性まず、RGS8の核から細胞膜への移動を引き起こすGタンパク刺激の特異性を検討した。結果、RGS8はGαiファミリーとの共発現によって、細胞膜に分布することが判明した。そこで、RGS8とGαiファミリーの直接結合が、この細胞膜移行に関わっているかどうか、Gαに結合しないRGS8(LI53F)変異体を樹立した。そして、この変異体を発現させ解析した結果、RGS8の細胞膜移行の仕組みには、Gαとの結合を介した機構と、結合を必要としないGαo活性化によってのみ誘導される機構の二つの機構が存在することが明らかになった(論文投稿中)。2)小脳プルキンエ細胞におけるRGS8タンパクの分布次に、RGS8を発現している小脳プルキンエ細胞で、RGS8タンパクが細胞内で何処に分布しているかを検討した。初代培養した小脳のプルキンエ細胞・小脳の凍結切片を用いて、特異抗体を作成して調べると、RGS8は核から除外され細胞体・樹状突起に分布していた。また、軸策での分布は殆ど観察されなかった。(Itoh et al.BBRC287:223,2001)。3)培養神経細胞におけるRGS8の分布発現細胞が神経細胞であれば、RGS8が核外に移行されるのかどうか、神経に分化するP19細胞を用いて検討した。すると、RGS8は、やはり核に集中して分布すること、さらに、共発現実験で、RGS8が、神経細胞でもGαoの共発現で核から細胞膜に移動することが判明した。しかし、その分布パターンは、プルキンエ細胞内のRGS8とは異なり、またプルキンエ細胞でGαoとRGS8の分布は一致しなかった。これらのことから、RGS8の膜分布は、Go活性化に依存して制御されうるが、実際のプルキンエ細胞内では異なったシステムで分布が決まっているものと推測された(Saitoh et al. The Cerebellum 2003,印刷中)。4)新規分子種RGS8Sのクローニングと新たな分布制御RGS8のGα結合とは無関係のN端部9残基のみが新たな7残基に置き換わった新分子種RGS8Sを発見した。そして、これまでGαqへの親和性が低いことから注目していなかったGqシグナルの制御能を、RGS8とRGS8Sで比較した。すると、「RGS8は、特定のタイプのGq受容体系に作用してその応答を抑制する。しかし、RGS8Sは、この能力を欠いている。」ことが判明した(Saitoh et al. Proc.Natl.Acad.Sci.USA,99:10138 2002)。この発見から、RGS8は、N端を介して特定の受容体と直接相互作用して細胞膜上のGqタンパクの近傍にリクルートされ、そしてGq制御因子として機能するというシステムが示唆された。このことは、さらに新たなRGS8の分布を決める機構の存在を示すことになった私たちは、神経特異的三量体Gタンパク制御因子・RGS8をクローニングし、それがGi系のGタンパク応答を加速する作用があることを明らかにしてきた。2)小脳プルキンエ細胞におけるRGS8タンパクの分布

次に、RGS8を発現している小脳プルキンエ細胞で、RGS8タンパクが細胞内で何処に分布しているかを検討した。初代培養した小脳のプルキンエ細胞・小脳の凍結切片を用いて、特異抗体を作成して調べると、RGS8は核から除外され細胞体・樹状突起に分布していた。また、軸策での分布は殆ど観察されなかった。(Itoh et al.BBRC287:223,2001)。3)培養神経細胞におけるRGS8の分布発現細胞が神経細胞であれば、RGS8が核外に移行されるのかどうか、神経に分化するP19細胞を用いて検討した。すると、RGS8は、やはり核に集中して分布すること、さらに、共発現実験で、RGS8が、神経細胞でもGαoの共発現で核から細胞膜に移動することが判明した。しかし、その分布パターンは、プルキンエ細胞内のRGS8とは異なり、またプルキンエ細胞でGαoとRGS8の分布は一致しなかった。これらのことから、RGS8の膜分布は、Go活性化に依存して制御されうるが、実際のプルキンエ細胞内では異なったシステムで分布が決まっているものと推測された(Saitoh et al. The Cerebellum 2003,印刷中)。4)新規分子種RGS8Sのクローニングと新たな分布制御RGS8のGα結合とは無関係のN端部9残基のみが新たな7残基に置き換わった新分子種RGS8Sを発見した。そして、これまでGαqへの親和性が低いことから注目していなかったGqシグナルの制御能を、RGS8とRGS8Sで比較した。すると、「RGS8は、特定のタイプのGq受容体系に作用してその応答を抑制する。しかし、RGS8Sは、この能力を欠いている。」ことが判明した(Saitoh et al. Proc.Natl.Acad.Sci.USA,99:10138 2002)。この発見から、RGS8は、N端を介して特定の受容体と直接相互作用して細胞膜上のGqタンパクの近傍にリクルートされ、そしてGq制御因子として機能するというシステムが示唆された。このことは、さらに新たなRGS8の分布を決める機構の存在を示すことになったRGSタンパクは、三量体Gタンパクの制御因子である。私たちは、脳神経系に特異的なRGS8をクローニングし、それがGi系のGタンパク応答をスピードアップする作用があることを明らかにしてきた。また、培養細胞RGS8を発現させると主に核に分布すること、活性型のGα0を共発現させGタンパク刺激を行うとRGS8がGタンパクの分布する細胞膜に移動していくことをを明らかにした。さらに、この細胞内分布制御は、そのN端配列に大きく依存したものであった。これらのことから、RGS8タンパクの細胞内分布が神経活動依存的に制御されている可能性が高く、その分布変化がRGS8の制御効率を変化させていることが予想させる。またRGS8は、小脳プルキンエ細胞に高濃度で発現しており、小脳機能に密接に関連しているのかもしれない。本研究では、RGS8タンパクの神経活動依存的な細胞内分布制御を明らかにし、その分布調節の機構、そしてその生理的な意義を解明していく。本年度は、特に以下に示したことを明らかにした。1)RGS8トランスロケーションのGα結合依存性本研究ではまず、RGS8の核から細胞膜へのトランスロケーションを引き起こすGタンパク刺激の特異性を検討した。培養細胞DDT1MF2にRGS8と不活性化型あるいは活性化型の各種サブタイプのGαをトランスフェクションにより共発現させ、RGS8タンパクの細胞内分布を、抗RGS8抗体を用いた蛍光抗体法で解析した。
PDT増感に対するNO関連メディエーターの役割解明

光線力学療法(PDT)とは、がん組織に集積させた光増感剤へのレーザー照射よってがん細胞を死滅させる治療法である。申請者はこれまでに、がん細胞での活性酸素種(ROS)の過剰産生がPDTによるがん治療効果を増強させることを見出してきた。一方で、がん細胞では一酸化窒素(NO)の産生も向上している。NOはROSと反応してより反応性に富む活性窒素種(RNS)へと変換され、細胞内シグナル伝達を媒介することが明らかになってきた。本研究ではPDT効果増強へのNOおよびRNSの関連性を検討し、がん細胞への光増感剤集積メカニズムを明らかにする。
糸状菌の病原性発現過程におけるポラリソームと活性酸素生成複合体のダイナミクス

本研究では、付着器底部に生成される活性酸素の生成源となるNADPHoxidase (Nox)遺伝子の機能解析を行った。NoxはNoxAおよびNoxBの2コピーが存在し、NoxBのみが宿主侵入に関わっていた。Noxの発現パターン、細胞内局在性、ポラリソーム形成への影響などについて評価したところ、NoxBは付着器形成に伴って発現誘導され、付着器にそのタンパク質局在が認められた。また、noxBの欠損に伴い、付着器におけるアクチンの集積様式が攪乱された。さらに、Noxと相互作用するRacAの機能解析を行い、racAを欠損することにより、菌糸生育に多面的な異常が認められ病原性も喪失していた。NADPHoxidase (Nox)の細胞内局在性を明らかとするために、NoxBと蛍光タンパク質の融合遺伝子を導入した変異株を作出した。融合遺伝子の導入の際には、NoxB欠損変異株を用い、融合遺伝子がコードしているNoxBが機能回復していることを指標として変異株の選抜を行った。蛍光タンパク質として、一般的であるGFPを用いたが、その局在性を見出すことはできなかった。この理由として、タンパク質の分解が活発に起きていると考え、蛍光タンパク質寿命の長いmCherryを用いた。その結果、mCherryの蛍光は付着器に局在することが明らかとなり、NoxBが侵入する際に重要な働きを担っていることが細胞学的にも示された。他の糸状菌におけるNoxタンパク質の局在性が明らかとなっていない状況と、蛍光タンパク質の寿命が長いmCherryでのみ陽性シグナルが観察された結果より、Nox産物は、翻訳されて機能を発揮すると速やかにタンパク質分解系へと送られる仕組みが存在していることを示唆している。この発見は、Noxの機能解析を進める上で非常に重要であり、タンパク質分解系を考慮した実験系の構築が求められる。また、NoxBの細胞内局在性を制御している機構を明らかとするために、Polarisomeおよびアクチン繊維の可視化を試みた。PolarisomeはFM-4-64で蛍光染色が可能であるが、胞子発芽体では菌糸先端および付着器において陽性シグナルが観察された。一方、アクチン繊維はアクチン結合性オリゴペプチドをGFPと融合させたLifeAct-GFPを導入した変異体を用いてライブセルイメージングを行った。その結果、アクチン繊維は付着器において配向が集積していることが明らかとなった。NADPHoxidase (Nox)が活性酸素種を生み出すために必要な因子と考えられているRacAの機能解析を行った。ナシ黒斑病菌におけるRacA遺伝子をクローニングし、遺伝子破壊株の作製および、局在性評価のためのRacA-蛍光タンパク質融合レポーター株の作製を行った。racA破壊株は、病原性を完全に失っていたが、その他にも多様な表現型に影響を及ぼしていた。その一例として、胞子の複数個所からの発芽、多分岐などの表現型が認められた。さらに、細胞壁成分のキチンを検出できるWGA (wheat germ agglutinin)の染色性を評価したところ、発芽菌糸においてほとんど陽性反応が認められなくなっていた。また、RacAの発現パターンをリアルタイムRT-PCRにて評価したところ、ナシ葉上においては接種4時間後にピークが生じ、セルロース膜上においては8時間後にピークが遅延することが明らかとなった。また、N端にEGFPを融合させたレポーター株を蛍光顕微鏡観察したところ、菌糸先端部分および隔壁領域に局在が認められた。また、液胞領域には局在しないことが明らかとなった。さらに、racAを欠損させた株にアクチン局在性レポーター株であるLifeAct-EGFP変異株を作製し、蛍光顕微鏡観察を行ったところ、栄養菌糸におけるアクチンの先端領域への局在性が消失することが明らかとされた。このLifeAct-EGFPレポーター技術を用いて、⊿noxB変異株においてもアクチンの局在性を評価したところ、野生株において認められた付着器先端領域におけるアクチンの局在性が失われていることが明らかとされた。宿主侵入能力と活性酸素種生成量との相関性を明らかとするために、ナシ葉、タマネギ葉、およびセルロース人口膜上で胞子を発芽させ、活性酸素の生成量を定量的に解析した。その結果、O2ラジカルを検出できるニトロブルーテトラゾリウム(NBT)では、ナシ葉上で野生株、⊿noxA変異株、⊿noxB変異株、⊿noxAnoxB変異株の順番で生成量が低下して行った。また、過酸化水素を検出できるジアミノベンチジン(DAB)では、ナシ葉上で野生株および⊿noxA変異株においてはDAB陽性反応が認められたものの、noxBを欠失した変異株においては、DAB陽性反応が認められなくなった。

さらに、野生株をさまざまな基質に接種してDAB染色を行った場合、ナシ葉上で観察されたDAB陽性反応が、タマネギ表皮上およびセルロース人工膜において検出されなくなっていた。ナシ黒斑病菌はナシ葉、タマネギ葉、セルロース膜いずれの基質においても同様に侵入能力を有している。このように、活性酸素の生成の有無と侵入能力の間には完全な相関性が見出されないことが明らかとなった。このことは、Noxを取り巻く複合体形成において、活性酸素種生成だけでなく、宿主侵入に関わる未知の機能を発揮するために関わっている可能性が示唆された。この仮説を明らかとするために、研究実施期間を延長し、Noxと相互作用するタンパク質の特徴付けについて、酵母Two-Hybrid法を用いて解析を行った。その結果、NoxBとRacAの組み合わせで相互作用が確認されたが、NoxAとRacAでは相互作用が確認できず、Noxによって異なる複合体を形成することが示唆された。NoxBの局在性が明らかとなり、病原性発揮に重要であることが細胞学的にも示された。さらに、Noxタンパク質の分解が速やかに行われることが推測され、新たな研究の方向性が見出された。25年度が最終年度であるため、記入しない。活性酸素の生成と宿主侵入能力の間に単純な相関が認められると予想されていたにも関わらず、Noxが活性酸素生成以外の新たな機能に関わる可能性を見出すことができたことより、当初の計画以上に進展している。NoxBの局在性が明らかとなったが、NoxAの局在性についても併せて解析を行い、両者の使い分けがどのような仕組みであるのかを明らかとする。また、Noxが局在するダイナミクスはアクチンの他にどのような複合体が形成されているのか、さらなる解析を進めていく。また、Noxタンパク質の分解が速やかに行われている可能性を考慮し、分解系を阻害する試薬を添加することにより、Noxタンパク質が安定するのか、その効果により、複合体形成の解析効率が飛躍的に向上することが期待される。NoxBが活性酸素種生成に依存しない、未知の分子機構による宿主侵入能力創出メカニズムが存在することを示唆した。今年度の研究により、Noxタンパク質と相互作用する因子の特定において、酵母Two-Hybrid法による解析法を導入し、複数種の組み合わせにおける相互作用の有無を評価することができた。今後は、Noxと相互作用する新奇なタンパク質を特定するために、結合タンパク質をカラム精製など新たな手法を組み合わせて研究を進めていく予定である。
極低温における量子力学的トンネル効果反応の新展開

これまでのトンネル反応はH原子移行型反応であった。今回、2、3-ジメチルブタンカチオンからの水素分子(H_2又はD_2)脱離反応を77Kで調べた。k(H_2脱離)/k(D_2脱離)=1.7×10^4という著しい同位体効果を観測した。これはトンネル脱離反応の場合の理論的予想値とも一致しており、H_2分子がトンネル効果によって移行することを観測した初めての例である。次に、生体系におけるトンネル反応を見出した。哺乳動物細胞又はそのモデル系(高濃度蛋白質溶液)に室温でγ線を照射すると、生成した有機ラジカルは、1日以上も生存する。このラジカルはDNAの突然変異を引き起こし、ビタミンCを添加するとラジカルは反応によって消滅し、突然変異も抑制される。重水素化ビタミンCを用いて長寿命ラジカルとビタミンCとの反応を研究した。大きな同位体効果(≧2050)を発見し、この反応がトンネル反応であることを見出した。生体内でもトンネル反応が重要であることを示している。極低温、固体p-H_2を用いると高分解能ESR測定が出来ることを考え出した。この方法を用いてH_2^-アニオンの明確なESRスペクトルを得ることに成功した。H_2^-アニオンの減衰挙動に関する温度効果を調べた結果、この減衰がトンネル効果によることを見出した。水素原子-水素分子トンネル反応は最も単純な科学反応系であり、反応におけるトンネル効果の関与を検討する上で重要である。また極低温にすると熱による反応が抑えられ、トンネル反応だけを取り出して研究することが出来る。極低温におけるp-H_2の回転量子状態(J)はJ=0である。o-H_2のそれはJ=1である。通常のn-H_2の75%はo-H_2であるから、p-H_2とn-H_2とを用いることにより、トンネル反応に対する回転量子状態の影響を調べることが出来る。H原子の反応はESR測定から、T原子の反応はラジオガスクロマトによるHT生成物の分析により研究した。速度定数の比[k(H_2(J=0)/k(H_2(J=1))]はH、T原子の場合それぞれ3.6と4±2となった。このことは、回転量子状態のエネルギーが低いH_2(J=0)の方がH_2(J=1)よりも反応し易いことを意味している。この原因として、H_2(J=0)分子は等方的な配向をするが、H_2(J=1)分子は或る方向で回転しているため反応確率が低下するためと思われる。これらの結果は1994年モスクワで開催された第1回低温化学国際会議で招待講演として発表した。これまでのトンネル反応は水素原子が移行する反応ばかりであった。今回、H_2分子がトンネル効果によってアルカンイオンから脱離するという新しいトンネル反応を見出した。本年度、実験は終了したので、結果の解析と理論的検討に取りかかっている。今回は、2、3-ジメチルブタンカチオンからの水素分子(H_2又はD_2)脱離反応を77Kで調べた。

極低温、固体p-H_2を用いると高分解能ESR測定が出来ることを考え出した。この方法を用いてH_2^-アニオンの明確なESRスペクトルを得ることに成功した。H_2_-アニオンの減衰挙動に関する温度効果を調べた結果、この減衰がトンネル効果によることを見出した。
計算機集約的技法による離散データ解析におけるモデリングと超過変動の処理

多(3以上の)カテゴリをもつ変数を反応とするようなデータに関する共変量化効果を評価する際の,超過変動の処理に関して,計算機集約的手法の適用について,その可能性について検討した。物理乱数生成装置から生成した物理一様乱数からベータ分布,二項分布を生成することにより,ディリクレ・多項分布のベータ・二項分布分解に基づいて,ディリクレ・多項乱数を生成することを可能にした。これによってディリクレ・多項分布の各種設定のもとでの共変量効果同定のためのモデルにおける超過変動処理の影響に関するするシミュレーション実験を行った。その際,多項分布に基づくモデリングによる最尤法,さらにディリクレ・多項分布での最尤法やその2次モーメントを利用した一般化推定方程式による分析,といった方法とブートストラップ法,ジャックナイフ法などの計算機集約的手法などの分析方法の枠組みの違いに関してもその影響を評価した。その結果,この設定のもとでも計算機集約的手法がディリクレ・多項分布ベースの最尤法と遜色ない性能を示し,さらにモデル指定のずれに関してもロバストな手法であることが確認できた。なお,シミュレーションによる性能評価の際には,複数の計算機システムを用いて計算機実験を行うことを試み,より効率的な分散並列計算の方法についても考察を加えた。ただし,この点については今後さらに検討を深める必要がある。さらに,これらの計算機集約的手法をいくつかの文献データに対して適用することによって,現実場面でのデータへの適用可能性について検討した。この結果,ディリクレ・多項分布ベースの最尤推論ではデータへの適用が困難であっても,一般化推定法的式による方法,さらに計算機集約的手法ではデータへの適合が可能である場合があることが確認できた。本研究は超過変動が想定される離散(カテゴリカル)データにおける反応と共変量の関係の評価に関して,モデル適合とその超過変動の処理に関して計算機の処理能力を積極的に利用して緩やかな分布仮定,緩やかなモデル制約のもとでの分析を可能にする計算機集約的技法について研究を行うことを目的としている。本年度の研究としては(1)比較的シンプルなモデル構築を基礎として柔軟な分布仮定のもとでの分析を可能にするための計算機集約的な方法を検討・実装し,その超過変動の処理能力に関する検討を実施した。用いた基本モデルは,多項反応のモデル化で多用されている対数線形モデル,多項ロジット,累積ロジット,連続比ロジット,隣接カテゴリロジット,などの関連指標と共変量からなる線形予測子を結合した一般化線形モデルである。特に本年度はジャックナイフを中心にシミュレーション実験を用いて,より柔軟な分布仮定のもとで上記の分析モデルを考えた場合の共変量効果に関する推定量あるいはその分散推定量の改良の可能性と限界について考察した。その結果この計算機集約的技法が特に平均構造に関わる推定量の標準偏差推定に関して分布仮定を満足した場合のパラメトリックな解析法と遜色ない挙動を示すこと,また仮定のずれに関しても頑健であることが確認された。(2)さらに構造モデルそのものについての検討のため自己組織化アルゴリズムによる構造探索の可能性について,基礎試験を行った。この結果,単峰型分布の誤差を含むようなデータに関してはその平均構造の探索に使用可能であること,基礎マップの配置特に次元の決定が最終的な結果に大きな影響を及ぼすことが確認できた。これらの成果についてはシンポジウム(8月,テーマ(1)),研究会(9月,テーマ(2))で発表した。本年度の研究としては,(1)昨年に引き続き,シンプルな分布仮定のもとでのモデルを基礎とする分析手法に対して計算機集約的な方法の適用可能性について検討した。超過変動に対する適合性,パラメータ推定での分散推定の挙動,などについて多項分布を基礎とする回帰分析モデルを中心に検討を加えた。

今年の研究では平均構造にはカテゴリ間共通効果を想定し,共変量として単一連続変量による線形予測子と関連性尺度のリンクを基礎とするモデルを中心に,超過変動パラメータについては平均構造パラメータとの間に直交関係を想定できる場合とそうでない場合について考えた。これらのモデル想定の上でディリクレ・多項分布をその超過変動構成の基礎分布としてとらえ,最尤法・一般化推定方程式・ジャックナイフ法・ブートトストラップ法による推論の性能評価を実施した。(2)また,非線型構造探索のための手法の一つとして層別化逆回帰法(SIR)について検討した。まず連続量を反応とする場合の各種モデルについて,その縮小次元空間の同定について次元・縮小次元方向の観点からその特性を評価した。その結果にもとづいて(非線形を含む)構造モデルから離散データ生成の過程とSIRの適用方法について検討を加えた。特に本年度の研究では二項反応を基礎としてその生起確率へのSIR適用を検討した。(3)さらに昨年度導入設置した物理乱数生成装置について乱数生成環境を整備するとともに,その特性評価を実施した。まず同機器により生成された一様乱数列に関して,その独立性,等確率性,無規則性などについて有意水準・サイズといった検定の観点からの検証を行い本研究の使用に十分耐えうることを確認し,本機器による一様乱数列からポアソン乱数列・ベータ乱数列・正規乱数列を初めとする各種の分布をもつ乱数列の生成方法を検討し乱数生成環境を整えた。3以上のカテゴリをもつ変数を反応とするようなデータに関して超過変動の処理に関して計算機集約的手法の適用について,その可能性について検討した。昨年の研究にもとづいて,物理乱数生成装置から生成した物理一様乱数からベータ分布,二項分布を生成することにより,ディリクレ・多項分布のベータ・二項分布分解に基づいて,ディリクレ・多項乱数を生成することが可能になった。これによってディリクレ・多項分布の各種設定のもとでシミュレーション実験を行い,多項分布に基づくモデリングによる最尤法,その2次モーメントを利用した一般化推定方程式による分析,さらにディリクレ・多項分布での最尤法,さらに多項分布ベースのブートストラップ法,ジャックナイフ法の性能評価を行った。その結果,この設定のもとでも計算機集約的手法がディリクレ・多項分布ベースの最尤法と遜色ない性能を示し,さらにモデル指定のずれに関してもロバストな手法であることが確認できた。なお,このシミュレーションによる性能評価の際には,複数の計算機システムを用いて計算機実験を行うことを試み,より効率的な分散並列計算の方法についても考察を加えた。さらに,これらの計算機集約的手法をいくつかの文献データに対して適用することによって,現実場面でのデータへの適用可能性について検討した。この結果,ディリクレ・多項分布ベースの最尤推論ではデータへの適用が困難であっても,一般化推定法的式による方法,さらに計算機集約的手法ではデータへの適合が可能である場合があることが確認できた。
絨毛検査で採取した初期絨毛の遺伝子解析を通した妊娠高血圧症侯群の病態解明

妊娠6-8週の絨毛は浸潤性の機能が高いと思われるが、妊娠10-11週になると胎盤循環が開始するに合わせ、絨毛環境の酸素化が起こり、絨毛細胞にも機能的な変化が起こる。この機能的な変化を主体的に制御しているのがDNAメチル化であるとの仮説のもと、まず、正常に妊娠経過している妊娠6-8週、10-11週の絨毛組織を5例ずつ採取し、そのDNAメチル化状態についてマイクロアレイを用いて解析した。その結果、15,153のCpGサイトでメチル化状態の違いが同定された。次に、選択的帝王切開で採取した妊娠後期の絨毛(n=10)と妊娠高血圧症候群で陣痛未発来で帝王切開を行って採取した絨毛(n=11)で同様に比較したところ1,317サイトが抽出された。両者に共通するCpGサイトは249あった。これらの結果をもとにクラスター解析を行った。妊娠6-8週と10-11週で有意な変化があり、かつプロモーター領域に位置するCpGサイト1,726についても同様にクラスター解析を行ったところ、妊娠高血圧症候群と正常妊娠後期が明確に分離した。この結果は、妊娠初期の絨毛細胞で起こる機能的な分化に伴ったメチル化変化が十分に起こらないことが、その後の胎盤機能に影響し、その機能不全が妊娠高血圧症候群の発症につながっていることを示すと考えられた。そこで、次に、妊娠11週(この時期に限定)に行う絨毛採取に際し、余剰絨毛を採取し、その後に妊娠高血圧症候群を結果的に発症した症例と、発症せずに正常に経過した症例で、妊娠11週時点の絨毛細胞のCpGサイトのメチル化状態と遺伝子発現についてともにマイクロアレイで評価して比較する。現在、検体採取を終え、その保存検体でDNAメチル化と遺伝子発現についてのマイクロアレイ解析が可能かを検証しており、その検証が終了後には遺伝子解析を行う予定である。検体採取、遺伝子解析の準備も順調に進行している。研究計画はおおむね順調に経過しているが、最終的な結果がでて論文化することまでは至っていない。次年度は最終年度であり、論文報告できるように準備していきたい。妊娠11週に行う絨毛採取に際し、余剰絨毛を採取し、その後に妊娠高血圧症候群を結果的に発症した症例と、発症せずに正常に経過した症例で、妊娠11週時点の絨毛細胞のCpGサイトのメチル化状態と遺伝子発現についてともにマイクロアレイで評価して比較する。現在、検体採取を終え、その保存検体でDNAメチル化と遺伝子発現についてのマイクロアレイ解析を発注できる状態にある。非常に貴重な検体であることから、慎重な準備を行ってきたが、次年度早期に解析を行って、有意なDNAメチル化サイトを抽出し、遺伝子発現に影響することで、妊娠高血圧症候群の病態形成に関与する病態変化を明らかにする予定である。妊娠6-8週の絨毛は浸潤性の機能を多く有しているものと思われるが、妊娠10-11週になると胎盤循環が開始するに合わせ、絨毛環境の酸素化が起こり、機能的な変化が起こり、この機能的な変化を主体的に制御しているのがDNAメチル化であるとの仮説を立てた。まず、正常に妊娠経過している妊娠6-8週、10-11週の絨毛組織を5例ずつ採取し、そのDNAメチル化状態についてマイクロアレイを用いて解析した。妊娠6-8週と10-11週で有意な変化があり、かつプロモーター領域に位置するCpGサイト1,726について解析したところ、妊娠高血圧症候群と正常妊娠後期が明確に分離した。この結果は、妊娠初期の絨毛細胞で起こる機能的な分化に伴ったメチル化変化が十分に起こらないことが、その後の胎盤機能に影響し、その機能不全によって妊娠高血圧症候群が発症している可能性を示す結果と考えられた。そのことを検証する目的で、現在、妊娠11-13週に行う絨毛採取に際し、余剰絨毛を採取しており、そこでのCpGサイトのメチル化状態と妊娠予後との関連を検討する準備としての検体採取も順調に進行している。初期に計画したマイクロアレイを用いた絨毛細胞の遺伝子解析は終了できた。結果も、想定通り妊娠初期のDNAメチル化不全が、妊娠後期の妊娠高血圧症候群の発症につながっていることを示す結果である。また、妊娠11-13週に行う絨毛採取に際し、余剰絨毛を保存しており、その保存数は順調に増加している。

次に、選択的帝王切開で採取した妊娠後期の絨毛(n=10)と妊娠高血圧症候群で陣痛未発来で帝王切開を行って採取した絨毛(n=11)で同様に比較したところ1,317サイトが抽出された。両者に共通するCpGサイトは249あった。これらの結果をもとにクラスター解析を行った。妊娠6-8週と10-11週で有意な変化があり、かつプロモーター領域に位置するCpGサイト1,726についても同様にクラスター解析を行ったところ、妊娠高血圧症候群と正常妊娠後期が明確に分離した。この結果は、妊娠初期の絨毛細胞で起こる機能的な分化に伴ったメチル化変化が十分に起こらないことが、その後の胎盤機能に影響し、その機能不全が妊娠高血圧症候群の発症につながっていることを示すと考えられた。そこで、次に、妊娠11週(この時期に限定)に行う絨毛採取に際し、余剰絨毛を採取し、その後に妊娠高血圧症候群を結果的に発症した症例と、発症せずに正常に経過した症例で、妊娠11週時点の絨毛細胞のCpGサイトのメチル化状態と遺伝子発現についてともにマイクロアレイで評価して比較する。現在、検体採取を終え、その保存検体でDNAメチル化と遺伝子発現についてのマイクロアレイ解析が可能かを検証しており、その検証が終了後には遺伝子解析を行う予定である。検体採取、遺伝子解析の準備も順調に進行している。研究計画はおおむね順調に経過しているが、最終的な結果がでて論文化することまでは至っていない。次年度は最終年度であり、論文報告できるように準備していきたい。昨年度に抽出したCpGサイトと近接する遺伝子の発現量を比較し、説明可能なCpGの抽出を行う。その上で、妊娠11-13週に行う絨毛採取で得られたDNAでの解析を行い、妊娠予後の推定に利用可能かを検証する予定である。妊娠11週に行う絨毛採取に際し、余剰絨毛を採取し、その後に妊娠高血圧症候群を結果的に発症した症例と、発症せずに正常に経過した症例で、妊娠11週時点の絨毛細胞のCpGサイトのメチル化状態と遺伝子発現についてともにマイクロアレイで評価して比較する。現在、検体採取を終え、その保存検体でDNAメチル化と遺伝子発現についてのマイクロアレイ解析を発注できる状態にある。非常に貴重な検体であることから、慎重な準備を行ってきたが、次年度早期に解析を行って、有意なDNAメチル化サイトを抽出し、遺伝子発現に影響することで、妊娠高血圧症候群の病態形成に関与する病態変化を明らかにする予定である。研究は予定通りに進行しているものの、残額が9003円の残金となった。希望する研究用試薬の購入は、平成29年度には予算不足でできなかった。平成30年度に残金と平成30年度の予算を合わせて購入することとした。研究継続中であり、キット購入に充当希望があったが、使用するには少額であって、次年度の研究費と合算して有効に使用する目的で繰り越した。
ミクロネシアの都市形成と構造変動に関する地理学的研究

本研究の目的は、1914年から30年間にわたり、日本が統治したミクロネシアの都市を対象に、都市の形成と内部構造について明らかにすることである。研究では、都市を中心地と捉えなおし、公共施設(行政的機能)と会社本社(経済的機能)という2種類の近代的施設の立地を分析することで、中心地の成立と展開からみた南洋群島の地域形成を明らかにした。南洋群島は島嶼型植民地であるため、中心地化も島嶼性が認められた。つぎに、米軍が撮影した空中写真をもとに、チャランカノアやコロニアなどミクロネシアの都市の復元地図を作成した。これをもとに、ガラパンやテニアンタウンの内部構造を考察した。本年度は研究全体の基礎作業として,日本統治時代(1914-1944)の市街地復元地図の作成およびミクロネシアの都市構造の解明をするための資料収集を行った。日本統治時代の市街地復元地図の作成については,北マリアナ連邦公文書館などにおいて,1944年頃米軍が撮影した6市街地(チャランカノア,ソンソン,ヤップ,トラック・春島,ヤルート,ダバオ)の空中写真を収集した。空中写真は各市街地をさまざまな高度,気象条件の下で断片的に撮影しているために,条件の良い写真群を選択し,ペイント系ソフトで結合した。また,現在の衛星画像と重ね合わせができるように補正を加えて原図とした。この原図をベースにして,道路,鉄道,建物など用途別にドロー系ソフトでトレースして基本図を作成した。チャランカノア,ソンソン,春島,ダバオに関しては,当時発行された略地図に記載されている公共施設や工場などを基本図上で同定して,記入した。ミクロネシアの都市構造の解明をするための資料収集は,北マリアナ連邦およびブリティッシュコロンビア大で行った。特に,北マリアナ連邦公文書館では,ドイツ統治時代(1899-1914)のガラパンやソンソンに関する図書や資料が収集できた。このほか,日本統治時代から現代までのサイパンに関する地形図,土地利用図,都市計画図,各種行政資料などを収集することが出来た。同館やハワイ大学図書館に保管されているTTPA(太平洋信託統治領アーカイブス)の2,000以上のマイクロフィルム群のうち,南洋群島時代に作成された日本側資料のリストアップを行った。その結果,南洋群島関係資料は214の書類に計39,135頁あることが確認でき,これら全ての書類をマイクロフィルムで収集した。この資料のほとんどは土地売買や賃貸借関係の公文書であり,日本統治時代の市街地の土地利用構造解明の基礎資料となりうる。本年度は南洋群島の中でも南洋興発(株)の城下町と称されたテニアン市街地の形成と内部構造の解明を中心に研究を進めた。テニアン市街地は南洋興発地区と南洋庁設計地区の二つの地区に大別される。南洋興発地区が最初に建設されたことはわかっていたが,南洋庁設計地区がそれと同時に建設されたのか,後から建設されたのかについては,当時の資料は残っておらず,不明であった。しかし,資料収集の過程で南洋興発地区のみが建設されている航空写真が見つかり,両地区は時間差をもって建設されたことが明らかになった。また,この写真から南洋興発地区も少なくても2段階に分けて地区が建設されたことも明らかになった。さらに,南洋庁設計地区においては,現地調査により,街路が南洋興発地区と接続を意識しながらも,独自の区割りがされていたことが確認できた。テニアン市街地の都市内部構造については,南洋興発地区と南洋庁設計地区のそれぞれにおいて調査した。社宅街である南洋興発地区は職階によって住み分けされている。戦前の社宅街に居住していた方々に聞き取り調査を行い,社宅が78程度の職階グループにより住み分けられていたこと,職階により運動会が2回に分けて行われるなど,一つの空間が時間によって使い分けられていたことが明らかになった。南洋庁設計地区においては,国立国会図書館所蔵の臨検視察営業者名簿から昭和10年代後半の商業,サービス施設の立地と変化を明らかにした。特に,沖縄県出身者が経営する施設がすずらん通りではなく,海岸沿いの汐留区,東区,南区などに多いなど,特定の地区に集積していることも確認できた。また,本年度の研究の成果の一部は,2冊の図書の分担執筆で公表した。テニアン市街地について,市街地の形成と展開,および内部構造についてほぼ解明ができたことから,このような進捗状況の判断を行った。今後はロタ島ソンソン市街地の復元地図を作成し,サイパン島ガラパン市街地,パラオ島コロール市街地,ロタ島ソンソン市街地の市街地形成と都市内部構造が解明すれば,本研究課題は達成できる。現段階でその目途は立っている。今年度は南洋群島の市街地の中心性に関する研究、テニアン市街地の都市構造に関する研究、および南洋群島の産業を支えた移民に関する研究をおこなった。南洋群島の市街地の中心性に関する研究では、国勢調査の産業別就業者数を用いて、南洋各市街地ごとにネルソン法などの都市機能分類をおこなった。また、市街地の中心性をゴトルンドの方法、シダールの方法、石水照雄の方法で求めて比較した。このほか、『大南洋興信録南洋群島編』(1939)を用いて、各市街地ごとに都市的施設をデータベース化して、西村睦夫の方法で中心性指数を測定した。

その結果、中心性指数はコロール、ガラパン、テニアン、チャランカノア、コロニア、夏島、ヤップ、ヤルートの順で低減すること、コロールとガラパンが他の市街地と比較して指数が卓越することが客観的に示された。テニアン市街地の都市構造に関する研究では、アメリカ公文書館に保管されていた南洋庁コレクション(国立国会図書館に移管)の「臨検視察営業者名簿」(テニアン出張所、1940)をデータベース化し、街区ごとに商業・サービス施設を分類・集計した。また、復元した市街地図上で施設を同定するとともに、街区ごとの施設の特徴を経営者の属性と合わせて考察した。テニアン市街地は西半分が南洋興発の社宅街となっている。戦前期に南洋興発テニアン製糖所に勤務していた経験を持つ人にインタビューを行い、職階ごとにどこの社宅に配置されたのかを聞き取りした。以上のことから、テニアン市街地の一般市街地と南洋興発社宅街の空間構造を解明し、その成果を沖縄地理学会で発表した。南洋群島の産業を支えた移民に関する研究では、今年度は奄美大島宇検村、沖縄県大宜味村、同八重瀬町からの移民について調査した。宇検村からの移民では、隔絶性ゆえに移民斡旋業者の代わりに村役場がその役割を果たしていたことが明らかとなった。平成28年度までに南洋群島の中心性に関する研究、市街地内部の空間構造に関する研究、南洋の産業を支えた移民に関する研究のいずれもが資料収集、データ分析、考察まで進めることができている。また、これらの成果の一部は平成28年度中に学会発表や論文発表という形で公開している。以上の理由から、研究は「おおむね順調に進展している」と自己評価した。本年度は南洋群島の中心地の成立と展開から見た地域形成に関する研究,および地域形成を支えた移民に関する研究を行った。前者に関しては,南洋群島を島嶼型植民地として位置づけ,公共施設(行政的機能)と会社本社(経済的機能)という2種類の近代的施設の立地を分析することで、空間の組織化=実質地域化を明らかにするものである。南洋群島の中心地は、日本が統治を開始した直後(1915年)の7地区から統治の末期(1943年)には54地区へと増加した。また、統治開始直後には低次な中心地が並列するだけであったが、その後中心地間の格差が広がり、統治の最終段階では高次から低次まで6階層に分化するまでになった。南洋群島の中心地の形成と階層分化を起こすメカニズムとして、外地統治機関の配置が重要である。軍政時代から群島内は6つに区分され、支庁所在地には各種公共施設が配置され、支庁内の中心地機能が付与された。その中でもガラパン町とコロール町が1920年代から成長する。ガラパン町が経済的機能卓越中心地、コロール町が行政的機能卓越中心地としての性格を有し、両町は群島内の二元的構造をなしていた。しかし、1930年代後半になると戦時統制経済の時代となり、コロール町には会社本社の集積が進み、群島内最大の行政的機能と経済的機能を兼ね備えた高次中心地へと成長した。行政的機能が経済的機能を引き付けていることがわかった。後者については,奄美大島宇検村、沖縄県八重瀬町からの移民について調査した。宇検村からの南洋群島への移民の職業は,役場が所蔵する「引揚者在外事実調査票」を分析した結果,居住地はテニアン島とポナペ島に,職業は農業と漁業にそれぞれ限定され,いづれにしても南洋興発とその関連企業に関係していたことがわかった。漁業は出身集落での生業との継続性が認められた。以上の研究成果は,学術雑誌や村史に掲載され,公表した。
口腔ケア行動のメタボリックシンドローム予防対策における可能性

本研究の目的は,メタボリックシンドロームに対する有効な保健指導の一助とする為に口腔ケア行動がメタボリックシンドロームのハイリスク状態に及ぼす影響を明らかにする事である.横断調査による解析結果では,交絡因子を調整した歯磨き頻度とMSとの間に有意な関連が見られた.介入調査では,介入群で口腔ケア行動が有意に改善したが1年後の検査データに変化はなく生活習慣行動の変化においても両群に差はなかった.今後,交絡因子を調整した更なる解析の必要がある.本研究の目的は,メタボリックシンドロームに対する有効な保健指導の一助とする為に口腔ケア行動がメタボリックシンドロームのハイリスク状態に及ぼす影響を明らかにする事である.横断調査による解析結果では,交絡因子を調整した歯磨き頻度とMSとの間に有意な関連が見られた.介入調査では,介入群で口腔ケア行動が有意に改善したが1年後の検査データに変化はなく生活習慣行動の変化においても両群に差はなかった.今後,交絡因子を調整した更なる解析の必要がある.わが国では,平成20年度から内臓脂肪蓄積症候群(メタボリックシンドローム以下,MS)の概念を導入した「特定健康診査」および「特定保健指導」が実施されている.我々は,健診データを活用した保健指導法開発の試みとして実施した先行調査において,肥満,高血圧,糖代謝異常,脂質代謝異常等のMSに関する検査値の異常に,歯磨きの頻度が相関している結果を得ていた.平成21年度の調査では,14230名の健診データを用いて,189の問診項目からランダムフォレストによる変数選択を行い,性別・年代を含めた調整すべき背景因子20項目を選択した.さらに,得られたモデルで算出した傾向スコアを用いた層別解析によって,歯磨きの頻度とMS関連検査値の関連について,共変量の影響を除いた結果を統計学的に導いた.そこでは,性別,年齢等の共変量を調整しても,歯磨きを2回以上行うことは,MSのリスクを0.82(95%CL 0.740.96)にするという結果を得た.この結果については,現在,論文執筆中である.関連研究によると,歯磨きに代表される口腔ケア行動は,その他の健康行動に関連していることが報告されている.つまり口腔に関する健康行動を実践することで,他の健康行動が変化し,検査値につながっている可能性がある.これら断面研究の結果は直接的な因果関係を示すものではないが,介入調査によってこの関係を明らかにすることは,有効な保健指導の一助となる可能性がある.本調査結果は,次の介入調査計画の基盤となるものである.わが国では,平成20年度から内臓脂肪蓄積症候群(メタボリックシンドローム以下,MS)の概念を導入した「特定健康診査」および「特定保健指導」が実施されている.我々は,健診データを活用した保健指導法開発の試みとして実施した先行調査において,肥満,高血圧,糖代謝異常,脂質代謝異常等のMSに関する検査値の異常に,歯磨きの頻度が相関している結果を得ていた.平成21年度は基礎解析として,諸因子を調整した解析を行い,MSリスクと歯磨きの頻度の直接的な関連性の可能性を確認した.平成22年度は,研究協力の承諾が得られたA健康保険組合被保険者(女性71.4%,年齢47.8±6.93)の健康診査受診者277名を対象に介入調査を実施した.歯磨き頻度は1日3回が最も多く、66.4%,次いで1日2回が20.6%であった.そのため,1日2回以上、未満の歯磨き頻度と性別によって4層別し、層毎に無作為割り付けを行った.健診受診の機会を利用し,介入群には歯科衛生士による口腔ケア指導を実施し,これまでの口腔ケアより改善することを実施してもらった.また、非介入群にはこれまで通りのケアを続けてもらうこととした.平成22年7月,11月,3月と質問紙調査を実施し,介入群には口腔ケア用品を配布し,口腔ケア継続を奨励した.平成23年7月には1年後の質問紙調査を予定している.また,介入前の健診データを入手し,1年後のデータと比較する予定である.我々は,健診データを活用した保健指導法開発の試みとして実施した先行調査において,肥満,高血圧,糖代謝異常,脂質代謝異常等のMSに関する検査値の異常に,歯磨きの頻度が相関している結果を得ていた.平成21年度は基礎解析として,諸因子を調整した解析を行い,MSリスクと歯磨きの頻度の直接的な関連性の可能性を確認した.平成22年度に,A健康保険組合被保険者(女性71.4%,年齢47.8±6.93)の健康診査受診者277名を対象に介入調査を実施した.健診受診の機会を利用し,介入群には歯科衛生士による口腔ケア指導を実施し,これまでの口腔ケアより改善することを実施してもらった.また、非介入群にはこれまで通りのケアを続けてもらった.平成22年7月,11月,3月と質問紙調査を実施し,介入群には口腔ケア用品を配布し,口腔ケア継続を奨励した.平成23年7月には1年後の質問紙調査を実施し,健診結果と合わせて介入前との変化をみた.

歯磨き頻度の行動改善は介入群と非介入群で明確な差はなかったが,歯間清掃具の使用は介入群で有意に改善した(p<0.001).歯磨き時間の延長も介入群のほうがより改善した(P=0.06).何らかの改善が行われた者は介入群70.6%であり,非介入群45.5%と比較して有意に多かった(p<0.001).転職等で脱落した者を除く264名分の健診結果ではMSに関する検査データにおいて,介入群と非介入群の変化に明らかな差異はなかった.また,1年後に回収された質問紙調査213名分による生活習慣行動の解析においても明らかな差異がみられる項目はなかった.さらに調整因子を考慮した解析を進めている.
ハイパー・ラマン散乱による誘電体,磁性体結晶の格子振動の研究

1. 3年間の本研究の結果、一応現在ハイパー・ラマン散乱測定用に設置した概略はつぎの通りである。Nd:YAGレーザーの1.06μの基本波を、超音波Q-スイッチによりパルス化したパルス光を励起光とした。繰返し周波数は通常2KHz(パルス幅150ns)6KHz(パルス幅200ns)、尖頭出力は350KWである。レーザー光をf=5cmのレンズで紋り焦点に結晶試料を設置、90°散乱による散乱光を広帶域分光器に導入し、532nm付近の散乱光を分光した。検出はintensifier付Photodiode arrayマルチチャンネル光検出器とコントローラーを用いて行なった。1回の測定でカバーできる波数範囲は約230【cm^(-1)】である。Photodiodeの暗電流を減らすことが重要である。0°Cのメタノールと検出器内蔵のペルチェ冷却器によりPhotodiode arrayの温度は約-25°Cになっている。2. CsCa【Cl_3】結晶について測定を行なった。室温で点群Ohに属す立方晶であり、3【F_(1u)】と【F_(2u)】の振動はすべてハイパー・ラマン活性である。対称中心をもつ結晶であるから、ハイパーレーリー散乱は不活性なはずであるが、実際には観測される。これは結晶中の欠陥などによる局所的な対称の低下によると考えられる。測定されたハイパー・ラマン振動数(【cm^(-1)】)は、76【V_1】(LO),114【V_2】(TO),142【V_2】(LO),267【V_3】(TO),312【V_3】(LO)で何れも【F_(1u)】モードで【F_(2u)】モードは測定できなかった。また最低波数のTOモードは76【cm^(-1)】のLOの裾に埋もれていると考えられる。また室温から22Kの範囲で温度変化の測定を行なったが明瞭なスペクトル変化は認められなかった。3. CsSr【Cl_3】結晶は室温で擬ペロブスカイト型構造をとる。室温で150【cm^(-1)】以下に118,83,64,33【cm^(-1)】のようなハイパー・ラマンバンドが測定されるが、バンド幅が広くバンドの重なりを示唆している。