hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モンゴル人の血中酸化ストレス度・抗酸化能から見た老化の診断と日本人の抗老化対策

モンゴル人は日本人に比べ平均寿命が男女とも15年以上短い。その理由を知るためにモンゴル人の健康調査を行った。モンゴル人は食生活に偏りがあり、肉食が主で野菜や果物は少なく、酸化ストレスが高く、老化の訪れが早かった。彼らの短寿命を解決するにはこれらの改善が重要であり、日本人の老化を考える上でモンゴル人の食生活と高い酸化ストレス度は重要な警鐘と思われた。目的:活性酸素は動脈硬化、心筋梗塞、脳梗塞、ガンなどを引き起こし早期老化にも関係するといわれる。モンゴル国は人口260万、平均寿命が男性62歳、女性69歳で日本人の寿命とは大きな差がある。寿命の短さは周産期死亡、肝炎、感染症の他に食生活も関係すると思われる。とくにこの国では野菜食が少ない。野菜食が欠乏すれば抗酸化能が減退し、生活習慣病や寿命に影響する。そこでこの国の住民の血中酸化ストレス度と抗酸化能を測定し、併せて日本人の抗老化対策に資することとした。方法:2005年7月モンゴル国北西部のフブスグル県ムルン市で調査を行った。対象者164人に対し食生活、身体計測、健康度をチェックし、栄養に関する血液検査を実施し、d-ROMテストによる血中酸化ストレス度とSOD活性から抗酸化能を判定した。結果:ムルン市民は外見的に栄養不足を思わせるものはいなかったが野菜や果物はほとんど摂らず、肉食、乳製品、脂肪食が主であった。ROM値は429.7±95.2Carr U、日本人対象者は353.3±59.8Carr U(n=220)で、ムルン市民は高値を示し(p<0.001)、酸化ストレス度が高かった。40-50代で体重、体脂肪率、BMIが急に増し、握力低下、血中トリグリセライド上昇を見、この年齢で老化が急に進むと考えられた。ビタミンAとEは日本人と差はなく、ビタミンCが低く、MDA-LDLと尿中8-OHdGは高く、SOD活性はばらつきが多かった。考察:ROMの高値は経口避妊薬、喫煙、飲酒、激しい労働の他に野菜食の少なさが原因と思われた。次回ムルン市民に対しバランスのよい食生活の大切さを訴えることにする。日本人の場合酸化ストレス度は現在それほど高くはないが生活習慣病が増えており、食生活と抗酸化能から抗老化対策を検討したい。目的:酸化ストレスは動脈硬化、心筋梗塞、脳梗塞、ガン、早期老化に関係する。モンゴル国は人口260万、平均寿命が男性62歳、女性69歳で日本人よりかなり短い。短寿命には周産期死亡、肝炎、感染症の他に食生活も関係すると思われる。この国では野菜食が少ない。野菜食が欠乏すれば抗酸化能が減退する。そこでこの国の血中酸化ストレス度を測定し、併せて日本人の抗老化対策に資することとした。方法:2005年に続いて2006年8月モンゴル国北西部のフブスブルグ県ムルン市で調査を行った。ムルン市は人口4万で、健康人対象者100人について食生活、身体計測、健康度を調査し、酸化ストレス度(ROMテスト)の測定を行った。結果:栄養不足を思わせるものはいなかったが、野菜はほとんど摂らず、魚介類も少ない。肉食、乳製品、脂肪食が主で、コレステロール、LDL、HDLは日本人と変わらず、中性脂肪は高値を示し、40代以上で急に上昇した。ドコサヘキサエンサン,エイコサペンタエンサンは日本人より有意に低く、魚介類の少なさを反映していた。ROM値は日本人より高く、若いうちから高かった。ROMと体脂肪率は相関し、ROMと握力は逆相関し、握力と体脂肪率は逆相関した。40代を過ぎると急に握力が低下し、老化が早く始まる状態であった。考察:この国の短寿命には食生活が大きく関与し、抗酸化食品の少なさは酸化ストレス度を高め、それが早期老化を引き起こしていると思われた。日本人の場合酸化ストレス度は現在それほど高くはないが、モンゴル人の生活様式と健康度から判断すると、偏った食生活、抗酸化能低下、酸化ストレス度上昇、早期老化の流れがあり、日本人の抗老化対策を検討する上で示唆に富むと思われた。『目的』動脈硬化、高血圧、心筋梗塞、脳梗塞、糖尿病などの生活習慣病の増加は高齢化社会にある日本の重大な社会・医療問題である。本学は平成11年からトンガ、タイ、パラオ、中国、それにモンゴルの健康調査を実施してきたが、特にモンゴル人は日本人に比べ平均寿命が男女とも15歳短い。モンゴル人の短寿命の要因を明らかにすることによって生活習慣病の予防や抗老化対策が見えてくると思われる。肉食モンゴル人は食の欧米化した日本人の貴重なモデルであり、日本人の「抗老化対策」に十分参考になるはずである。そのため平成17年度から新たに研究班を組織し研究することにした。モンゴル人は自然環境や生活スタイルの理由から野菜などの抗酸化能食品はほとんど摂取しないので酸化ストレス度が高いと予想された。

そこでモンゴル人の酸化ストレス度・抗酸化能から見た早期老化をテーマに研究を行った。『方法』調査はモンゴル国でも都会の影響が少ない北部のムルン市で行った。平成19年度までに対象者365人について、食生活調査、身体計測、血清脂質、酸化ストレス度等の測定を行った。『結果』モンゴル人は野菜や果物の摂取量が極めて少なかった。脂肪食が多く、特に飽和脂肪酸を多く摂取し、DHAやEPAなどのn-3系不飽和脂肪酸はきわめて少なかった。男性は40歳以上で目本人よりも多く肥満が目立ち、女性は30代で肥満が増加し、また握力は40代で急速に低下し、日本人より早く筋力低下・老化が始まると思われた。血液検査では日本人に比しLDL、レムナントLDLが高め、HDLが低め、葉酸が低めだった。酸化ストレス度は日本人に比し高めで、若いうちからすでに高いという結果であった。『結論』モンゴル人は野菜をほとんど摂取しない偏った食生活で、酸化ストレス度が非常に高く、「高い酸化ストレス-脂質の過酸化-動脈硬化-早期老化-短寿命」の軌跡をたどっていると推測された。モンゴル人の現状は日本人の肥満傾向を考える上で参考になると思われた。『目的』動脈硬化、高血圧、心筋梗塞、脳梗塞、糖尿病などの生活習慣病の増加は高齢化社会にある日本の重大な社会・医療問題である。これらの生活習慣病は活性酸素がかなりの要因をなしている。モンゴル人は日本人に比べ平均寿命が男女とも15歳以上短い。モンゴル人の短寿命の要因を明らかにすることによって日本人の生活習慣病の予防や抗老化対策が見えてくると思われ、研究を進めた。これまでモンゴル人は日本人に比べ酸化ストレス度が非常に高いことを報告した。この高い酸化ストレスは、野菜や果物などの抗酸化能食品をほとんど摂取しないことに原因すると予測されたが、実際は抗酸化能はむしろ高かった。そこで本年度はその理由を明らかにするため毛髪中の微量金属を測定した。『方法』調査はモンゴル国北部のムルン市で行った。食生活調査、身体計測、血清脂質、酸化ストレス度、それに毛髪中の微量金属を測定した。『結果』食生活調査、身体計測、血清脂質、酸化ストレス度は前年までと同様であった。抗酸化能は日本人よりむしろ高く、毛髪中の微量金属は、マンガンが日本人基準値の40倍の蓄積を示し、鉄も高く、他に鉛、カドミウム、アルミニウム、砒素などの有害金属も高かった。マンガンの高い例は酸化ストレス度も高かった。『結論』モンゴル人の高い酸化ストレス度には食生活だけでなく、微量金属が関与すると思われた。さらに有害金属も老化に影響している可能性がある。今後このことを日本人に当てはめた場合どうなるかを研究したい。
ナノ構造制御による高温ガス分離用無機分離膜の開発

高温下で水素、酸素二酸化炭素を分離可能な無機分離膜を開発するとともに、分離膜システムおよびメンブレンリアクターシステムへの展開を検討した。水素に関しては、メンブレンリアクターに関する実験を行うとともに実用化を念頭においたモデル化を検討した。またCVD法を用いて分子ふるい機能を有するシリカ膜の開発に成功した。同膜は特異な温度依存性を示した。酸素に関しては、2年間をかけて、欠陥のない均質な多孔質薄膜の製膜手法を確立することができたので、CVD法を組み合わせて細孔を均一に閉塞することにより、酸素イオン伝導体である安定化ジルコニア(YSZ)超薄膜の製膜を検討した。接触形態等を詳細に検討することにより、部分的に細孔を閉塞し、超薄膜を創製することに成功したが、依然欠陥が残っており、分離膜をして透過実験を行うことはできなかった。二酸化炭素に関しては、2年間の検討で、多孔質ガラスの細孔径制御および表面処理の手法を確定することができた。そこで本年度はこれらを組み合わせて、高透過性と二酸化炭素に対する特異な選択性をあわせもつ無機膜の創製を検討した。水素、酸素、二酸化炭素を、それぞれ選択的に分離する無機膜の作成に関して、次の知見が得られた。1.水素分離膜アルミナゾルをベースとしてチタニアゾルを混合し、複合ゾルを調製した。ゾル粒子径を電気泳動光散乱高度計により測定した結果、ほぼ均一な粒度分布であることが判った。焼成後の細孔構造の観察から焼結による粒成長が抑えられる焼成温度範囲のあることが判った。また、複合ゾルを多孔質アルミナ管に製膜することができた。2.酸素精製膜金属アルコキシドを出発物質としたジルコニアゾルに硝酸イットリウムを添加したものを、多孔質アルミナ管上にコーティングして約1μm厚みのYSZ薄膜を作成した。膜の雰囲気湿度を制御することにより均一に乾燥できたが、焼成時には昇温速度と焼成温度を変化させても亀裂が生じた。亀裂の閉塞法について検討した結果、複数回のコーティング及びコーティング後のゲル膜の圧着が有効であることが判った。3.二酸化炭素分離膜有機シリコン化合物を出発物質とした多孔質シリカガラスを管を作成し、その細孔径の測定を窒素吸着法により行った。シリカの表面改質法として塩基を含むシリコン系カップリング剤による修飾を行い、細孔径分布を測定した。今後の研究として、水素分離膜では水素-窒素系及びパラフィンの脱水素反応系での分離実験、酸素精製膜ではEVD法を用いて酸素イオン伝導膜の緻密化、二酸化炭素分離膜では改質剤と分離性能の関連を物理化学的に検討することを予定している。1.水素分離膜の開発基材として細孔径が40オングストロームの多孔質ガラスを用いて、TEOS-オゾンの熱CVDを行い、選択的に水素を分離可能な無機分離膜の合成に成功した。更に水素-窒素系について分離実験を行い、分離係数の圧力、温度、供給ガス組成依存性について検討を行った。この結果を合成条件フィードバックし、膜性能の向上の可能性を検討中である。またゾル-ゲル法を用いて合成したナノ多孔質アルミナ薄膜にに貴金属粒子を分散させることにより、水素-窒素の選択性を向上させることができた。2.酸素分離膜の開発ゾル-ゲル法を用いて、YSZ多孔質薄膜の製膜手法を確立した。昨年度までは粒子状のコロイド粒子が分散したゾルを用いて合成を行っていたため、製膜後の乾燥-焼成段階で収縮に伴うクラックの発生が避けられなかった。シリカ系では直線上の高分子状のコロイドが分散したゾルを用いることにより、ファイバーなどを合成できることが知られているが、このようなゾルは多孔質基板に容易にしみこんでしまうため、薄膜合成には適していなかった。我々はゾルコニア系で高分子状のゾルを合成できる条件を見いだし、これと従来の粒子状のゾルとを混合することによって、数100オングストロームの細孔を有する薄膜をクラックフリーで製膜する手法を開発することに成功した。3.二酸化炭素分離膜の開発上述の熱CVD法を用いて合成した水素分離膜に関して、二酸化炭素を分離できる条件の探索を進めている。

またCVD法を用いて分子ふるい機能を有するシリカ膜の開発に成功した。同膜は特異な温度依存性を示した。酸素に関しては、2年間をかけて、欠陥のない均質な多孔質薄膜の製膜手法を確立することができたので、CVD法を組み合わせて細孔を均一に閉塞することにより、酸素イオン伝導体である安定化ジルコニア(YSZ)超薄膜の製膜を検討した。接触形態等を詳細に検討することにより、部分的に細孔を閉塞し、超薄膜を創製することに成功したが、依然欠陥が残っており、分離膜をして透過実験を行うことはできなかった。二酸化炭素に関しては、2年間の検討で、多孔質ガラスの細孔径制御および表面処理の手法を確定することができた。そこで本年度はこれらを組み合わせて、高透過性と二酸化炭素に対する特異な選択性をあわせもつ無機膜の創製を検討した。
地域の環境を学習するための環境測定装置と連携した近隣小学校間遠隔協同学習システム

学校における実践を通して学ぶ環境教育は、様々な制約があるために、子ともたちの日常の生活空間だけを対象とせざるを得ない。しかし、環境の仕組みを考えたとき、周辺地域との関連を無視することはできない。我々は、実践を通して学ぶ環境教育を、より豊かで、充実したものにするための、学習支援システムの構築を目的として研究開発を続けてきた。本研究では、特に、子ども達が住む地域を対象とした環境学習を出発点とし、段々と周辺地域を対象とした環境学習へと発展させていく中で、子とも達自身の問題として環境学習に取組むことができると考え、近隣の学校間での協同的な環境学習を支援するシステムの構築を目指している。また、複数の学校間での環境学習の成果をお互いに比較参照するために、共通の手法を用いた環境測定も重要であると考え、このための環境測定装置の開発や活用も検討した。また、霞ヶ浦周辺の小学校数校において、環境学習における協同学習に取り組む意思のある小学校に依頼し、環境測定装置や気象データ記録システムの試用を続け、協同学習の内容についての検討をおこなった。また、学校現場で使用することを目的とした、新規の測定装置用の紫外線および湿度センサーについての基礎的な研究もおこなった。特に、今後、重要度が高くなると考えられる紫外線(オゾン層の破壊に伴う太陽からの紫外線量の増大が懸念される)の測定を目的としたセンサーの開発には一定の成果を得ることができた。今後の課題としては、字校現場での使用を目指して、安定性や信頼性の確保を得るために研究が必要と思われる。学校における実践を通して学ぶ環境教育は、様々な制約のもとがあるために、子どもたちの日常の生活空間だけを対象とせざるを得ない。本研究では、特に、子ども達が住む地域を対象とした環境学習を出発点とし、段々と周辺地域を対象とした環境学習へと発展させていく中で、子ども達自身の問題として環境学習に取組むことができると考え、近隣の学校間での協同的な環境学習を支援するシステムの構築を目指している。また、複数の学校間での環境学習の成果をお互いに比較参照するために、共通の手法を用いた環境測定も重要であると考え、このための環境測定装置の開発や活用も検討している。また、本研究を実施する対象地域として、茨城県の霞ヶ浦周辺の小学校を選択した。現在でも、霞ヶ浦周辺の学校では、環境学習に積極的に取組むところが多いため、本研究のような、複数の学校間で共通の目的を持った学習を進める場合には協力が得られやすく、また、実践の成果も見極めやすいと考えたためである。今年度は、霞ヶ浦周辺の小学校数校を対象に、本研究に協力が可能で、環境学習における協同学習に取り組む意思のある小学校の選択を実施し、環境測定装置や気象データ記録システムの試用を開始し、協同学習の内容についての検討を開始した。また、環境情報を共用し、協同学習の中核を担う、遠隔協同学習システムの設計と試作を進めているところである。学校における実践を通して学ぶ環境教育は、様々な制約があるために、子どもたちの日常の生活空間だけを対象とせざるを得ない。

また、本研究を実施する対象地域として、茨城県の霞ヶ浦周辺の小学校を選択した。現在でも、霞ヶ浦周辺の学校では、環境学習に積極的に取組むところが多いため、本研究のような、複数の学校間で共通の目的を持った学習を進める場合には協力が得られやすく、また、実践の成果も見極めやすいと考えたためである。今年度は、霞ヶ浦周辺の小学校数校を対象に、本研究に協力が可能で、環境学習における協同学習に取り組む意思のある小学校の選択を実施し、環境測定装置や気象データ記録システムの試用を開始し、協同学習の内容についての検討を開始した。また、収集した測定データの活用を目指した測定データを記録するための環境データベースの構築の検討をおこなった。また、環境情報を共用し、協同学習の中核を担う、遠隔協同学習システムの設計と試作を進めているところである。学校における実践を通して学ぶ環境教育は、様々な制約があるために、子どもたちの日常の生活空間だけを対象とせざるを得ない。しかし、環境の仕組みを考えたとき、周辺地域との関連を無視することはできない。我々は、実践を通して学ぶ環境教育を、より豊かで、充実したものにするための、学習支援システムの構築を目的として研究開発を続けてきた。本研究では、特に、子ども達が住む地域を対象とした環境学習を出発点とし、段々と周辺地域を対象とした環境学習へと発展させていく中で、子ども達自身の問題として環境学習に取組むことができると考え、近隣の学校間での協同的な環境学習を支援するシステムの構築を目指している。また、複数の学校間での環境学習の成果をお互いに比較参照するために、共通の手法を用いた環境測定も重要であると考え、このための環境測定装置の開発や活用も検討している。今年度は、昨年度に引続き、霞ヶ浦周辺の小学校数校において、環境学習における協同学習に取り組む意思のある小学校に依頼し、環境測定装置や気象データ記録システムの試用を続け、協同学習の内容についての検討をおこなった。この中で、共通の認識に立っての環境分野の協同学習の実施についての方策の検討についてもおこなったが、各学校の事情が異なるために、協同学習としての取り組みに問題が見受けられる場面もあった。この点に関しては、今後も研究として取り組む必要がある。また、学校現場で使用することを目的とした、新規の測定装置用の紫外線および湿度センサーについての基礎的な研究もおこなった。特に、今後、重要度が高くなると考えられる紫外線(オゾン層の破壊に伴う太陽からの紫外線量の増大が懸念される)の測定を目的としたセンサーの開発には一定の成果を得ることができた。今後の課題としては、学校現場での使用を目指して、安定性や信頼性の確保を得るために研究が必要と思われる。
小児口腔におけるミュータンス菌の分布様式と齲蝕発症リスクの解明

本研究は、PCR法を用いて齲蝕の主な原因菌であるmutans streptococci (S.mutansおよびS.sobrinus)の検出を行い,それらの菌の分布様相と齲蝕罹患状態との関係について検討し以下の結果を得た。対象は本研究に際し,保護者から同意が得られた広島大学病院小児歯科を受診した36歳の小児93名である。結果11.S.mutansおよびS.sobrinusの検出率はそれぞれ69.8%,59.2%であった。S.mutansのみS.sobrinusのみを有していた小児はそれぞれ25.7%,15.1%であった。また,両菌共に検出されたのは44.1%で,15.1%はいずれの菌も検出されなかった。2.S.mutansのみ検出された小児および両菌共に検出された小児のdmftを比較すると,両菌を有する群の方が有意に高い値を示した(P<0.01)。結果2初回サンプル採取から1年後に、mutans streptococciの分布状態と齲蝕罹患状態の変化について比較検討し以下の結果を得た。対象は同意を得られた60名の小児である。1.S.mutansおよびS.sobrinusの検出率はそれぞれ61.7%,56.6%であった。S.mutansのみS.sobrinusのみを有していた小児はそれぞれ21.7%,16.6%であった。また,両菌共に検出されたのは40.0%で,21.7%はいずれの菌も検出されなかった。2.S.mutansのみ検出された小児および両菌共に検出された小児のdmftを比較すると,両菌を有する群の方が有意に高い値を示した(P<0.01、P<0.001)。3.齲蝕罹患状態は両菌を有した小児の方が、有意に増加した(P<0.05)。対象は本研究に際し,保護者から同意が得られた本学歯学部附属病院小児歯科を受診した36歳の小児93名である。1.mutans streptococciの分布状態は,S. mutansおよびS. sobrinusの検出率はそれぞれ69.8%,59.2%であった。S. mutansのみを有していた小児は25.7%,S. sobrinusのみを有していた小児が15.1%であった。また,S. mutansおよびS. sobrinus共に検出されたのは44.1%で,15.1%はいずれの菌も検出されなかった。3.全体の19.4%(18名)はcaries freeであった。しかしながら,3名にS. mutansのみが検出され,6名にS. sobrinusのみが検出され,1名に両菌共に検出され,8名にはいずれの菌も検出されなかった。
操作説明のデジタルビデオプロトコル分析手法の開発と評価

本研究は、映像のデジタル化技術を応用した操作説明の新しい分析技術(デジタルビデオプロトコル分析手法)を開発し、さらに、分析技術を具体的な課題に適用し、その評価を行うことを目的した。本年度の研究成果は以下の通りである。昨年度および本年度に作成したビデオコーパスの分析および、本ツールを利用する場面の分析を通して作成したプロトタイプの評価を行った。作成された分析ツールのプロトタイプは、映像データのクリップをボタンとして配置し、これを押すと当該のクリップが再生されるようになっているものである。分析においては、このボタンをKJ法的に利用して、カテゴリーの作成を支援することになる。評価の結果、会話などの音声データの分析に対しては、有用な方法であることがわかった。また、データをアクセス速度がハードディスクより劣るCD-R、DVD-RAMに保存した場合も、十分分析に耐えることがわかった。ただし、いくつかの改善すべき点があることも判明した。1:分析の際には、正確な時刻・フレームをオンタイムで表示することが必要である。2:動作等を分析するためには、画像のサイズを少なくとも320×240ピクセル以上にする必要がある。3:相互作用の動作分析、とくにコンピュータなどの人工物を利用した相互作用の場合には、相互作用と、人工物の挙動を記録する2台以上のカメラが必要であり、2つの映像を同期させ、分析することが可能なツールが必要である。4:クリップした画像それぞれに言語によるタグ付けを行う必要がある。今後開発したツールを公開するとともに、マルチプラットホームに対応させる予定である。本研究は、映像のデジタル化技術を応用した操作説明の新しい分析技術(デジタルビデオプロトコル分析手法)を開発し、さらに、分析技術を具体的な課題(対話的オンラインマニュアルの作成)に適用し、その評価を行うことを目的している。(1)操作説明の映像プロトコル資料の収集とそのデータベース化これまでの研究において収集した操作説明の映像データを、画像圧縮伸張ボードにより、デジタル化し、操作説明の映像データベース(ビデオコーパス)を作成した。(2)デジタルビデオプロトコル分析ツールの作成既存の分析枠組み、分析ツールを検討した結果、これまでに発表されているビデオプロトコル分析手法(ESDA,VESDA)は、映像データベースに対して、時系列を保持したまま、研究者が設定したカテゴリーに映像の内容を分類し、これにタグや注釈を加えて、記録しておくというものであることがわかった。プロトコル分析をする際、もっとも重要であるのは、どのようなカテゴリーを分析に際して使用するかということである。そこで、本研究において、本年度は、このカテゴリー作成を支援するツールの開発を第1の目標とした。分析の一連の流れは、まず、映像データをデジタル化し、分析単位に分割し、例示となる映像データと比較しながら、当該単位のカテゴリーを策定していくといった構成となっている。
光反射率スペクトルの計測および第一原理解析による超精密加工表面の表面準位評価

本研究では、光反射率スペクトルの高精度測定と、それの理論的な解析により、超精密加工によっても表面に残留するわずかな欠陥により生じる表面準位を評価することが大きな目的である。まず、超精密加工の一例として市販のシリコンウエハに施されているポリッシング面を取り上げ、その場所による反射率スペクトルの分布を調べたところ、比較反射率(2点での反射率の差を平均反射率で割った相対的反射率差を表す)が10^<-5>程度の量で存在することを示すことができた。今後の詳しい計測によりスペクトルが明らかにできると考えており、このスペクトルが加工により表面上に残った欠陥によるものかどうかの判断ができると期待している。また、得られるスペクトルを理論的に解釈するための解析手法の開発にも着手した。基礎的な解析手段として、トランスファーマトリクッス法に基づき半無限に続く表面モデルの電子状態を解析した。そのバルク準位を含めたバンド構造の計算の結果は、従来のスラブ型表面モデル(真空層を挟んだ多層薄膜モデル)とほぼ一致する者であった。また、表面準位に関しても表面に局在する波動関数として計算することができた。さらに、量子力学の第一原理に基づく半無限に続く表面モデルの電子状態の解析法を新たに開発しソフトウエア化した。しかし、計算の数値精度が通常のFortran言語の仕様の範囲内では不足していたため、評価可能な解が得られなかった。そのため、高い数値制度の計算が可能なプログラムを新たに作成し、高精度数値計算サブルーチンを完成した。このソフトウェアを用いて半無限に続く表面モデルの電子状態の解析を行えば、表面のエネルギー準位の高精度計算が可能になるものと期待される。本研究では加工表面の欠陥に関係した表面準位の評価を行うことが目的であるため、反射率の解析には表面の電子状態を計算することが不可欠である。そのための基礎的な解析手段としてトランスファーマトリクッス法に基づく計算手法および計算ソフトウェアの開発を行い、半無限に続く表面モデルの電子状態を解析した。そのバルク準位を含めたバンド構造の計算の結果は、従来のスラブ型表面モデル(真空層を挟んだ多層薄膜モデル)とほぼ一致するものであった。今後、第一原理的に表面電子状態を計算する手法を開発していく計画である。
高塩化物イオン伝導性ガラスの開発と塩素ガスセンサへの応用

塩素ガスは、毒性の強い腐食性ガスであるため、排出ガス中や工場内の塩素ガス濃度をモニターできるセンサの設置が切望されている。これまでの研究では多結晶体を固体電解質として用いていたため、粒界にわずかなすき間ができ、それにより10ppm以下の低濃度域の応答が十分に得られないことが考えられた。そこで粒界の無い塩化物イオン伝導性ガラスをセンサ材料に用いることを考えた。本研究では導電率の高い陰イオン伝導性ガラスを開発し、さらにこの塊状ガラス固体電解質を塩素ガスセンサに応用するにある。その結果、PbCl_2-PbO-SiO_2系三成分ガラスで100°Cにおける導電率が10^<-6>S・cm^<-1>以上となり、非晶質アニオン伝導体としてはきわめて高い導電率が得られた。急冷によりそのガラスを隔壁とするプローブを作製し、塩素ガスセンサに応用したところ、約50ppm以上の高濃度域ではほぼ理論起電力に一致した値を示し本ガラスのイオン輸率が1であることが確認されたものの、やはり応答速度の低下や低濃度域では起電力低下が起きた。この原因を調べた結果、電極反応以外に固体電解質内の酸化物と測定塩素ガスによる副反応が存在し、これにより低濃度域での起電力低下や応答速度の低下が起こることが明らかになった。この結果を基に、純粋な塩化物を用いて真空中で溶融して緻密性を高めた多結晶固体電解質を用いた素子が、最も優れた応答を示すということが結論として得られ、酸化物を含まないガラスの作製およびセンサへの応用ということが今後の課題として残った。
中国におけるベ-チェット病の疫学的・免疫学的研究

ベ-チエット病(ベ病)は周知のごとく,全身的に広範かつ多彩な病変を反復再燃しつつ慢性に経過し,医療的にも各種の治療手段に抵抗する典型的な難病であり,昭和47年度に厚生省特定疾患に指定されて以来その成因,治療及び予防に関する研究がすすめられているがいまだに不明な点が多い。今回北京医科大学を中心とする中国との3年間の共同研究を行う機会を与えられた。この間の研究のあらましは次の通りである。1.中国におけるベ病患者の臨床的検討天津における症例の検討:当初の共同研究の計画であった北京医科大学での調査が,あいにく天安門事件に伴う北京滯在の困難な状態の発生により,不可能となり,まず天津医科大学及び天津市長征病院との共同研究から始めることとなった。1974年から1988年までに天津医科大学及び天津市長征医院に通院・入院したヘ病患者について検討した。症例数は全部で158例であった。年齢は15歳から77歳までと広範囲にわたっているが15歳から49歳までが122例と約70%をしめていた。男女比は1:3.1と女性が極めて多かった。罹病歴としては約90%が10年以内と比較的短いが、30年もの長期罹患者もみられた。病型については完全型が男性では12/39(30.6%),女性では34/19(28.6%)であった。不完全型の多くは眼症状を欠いていた。診断は1987年に一部改訂された診断基準にもとずいて行われたが、「疑いのある型」や「可能性のある型」については今回はとりあげなかった。哈爾浜における症例:天津からさらに北方の哈爾浜における症例について調査した。哈爾浜医科大学に1988年から1989年までに外来通院中及び入院中の患者について検討した。患者は41名でうち男性14名,女性は27名で、男女比は1:1.9とここでも女性が多かった。年齢は17歳から54歳までで比較的若かった。病型については男性患者14名中8名が完全型(57%)で、女性患者は27例中完全型10例(37%)であった。不完全型に関しては男女とも全例において眼症状が認められなかった。2.ベ病とヒト白血球抗体(HLA)の関連性についてa).HLAーI,II型の分布:ベ病と遺伝との関係が1973年代からいろんな国で関心を持たれ研究されてきた。大野らは日本のベ病患者がHLAーB5と強い相関を示すことを報告した。今回は中国人のうち黄河以北に居住する漢民族のベ病患者120名と対照して100名の健常者についてHLAーA,B,Cのタイピングを行った。患者の内訳は男性39名,女性81名,年令は19歳から63歳で完全型43名不完全型77名であった。対照群は同じ地域に居住する漢民族の男女であった。HLAーA,ーB及びーCのタイピングは標準的なNIHのmicrocytotoxicity assay法によって行った。HLAーDR,ーDQ及びーDPはLymphoーBーKwikで分離したBリンパ球を用いた。HLA抗血清は第11回国際組織適合性ワ-クショップによって提供された。結果は患者では120例中67例(55.83%)にB51が認められた。一方健常者では100例中12名(12%)であった。これは諸外国における異なる民族におけるデ-タとほぼ一致している。もちろんベ病がすべて内因性因子で説明出来るわけではない。外国に居住する日本人にはベ病患者は今のところ認められていない。これらの事実は内因性要因とともに何らかの外国性因子が関与しているのではないかと思われる。b).中国人ベ病患者のHLAーIII型の分布HLAーIII型はC4A,C4B,Bf,C_2の補体成分から成り,HLAーI,IIと同じようにその遺伝子の多型が認められ,さまざまな自己免疫疾患との関係が研究されている。今回は北京医科大学などのベ病患者のうち男性19名,女性62名の計81名の漢民族について検討した。正常人に比べ,C_<4A>Q_0の増加とC4BQ_0の減少が認められた。c).完全型ベ病患者のHLAーI,II型の分布ー日本と中国の比較28名の日本人患者と26名の中国人患者について比較した。A2,A3,Bw51などの出現頻度に関しては双方とも正常人に比べ高かったが両国間では有意差は認められなかった。この点に関しては更に今後多くの症例について検討する必要があると思われる。民族学的にも大変興味ある点であり今後も研究の継続が望まれる。〔はじめに〕今年度は国内においては、昭和天皇の御逝去をはじめ因難な問題が起こり、予算の施行は大幅に遅れ、共同研究を行うべき相手国の中国においても激烈な社会的変動がおこり、戒厳令の発布とともに北京滞在は不可能となり、我研究班と北京医科大学との共同研究は大きな打撃を蒙ることになった。したがって実際に国際交流が開始できたのは8月になってからであり、まず北京医科大学から我国に、1月には日本から中国へと交流を開始した。しかしながら戒厳令下の中国では北京滞在は許されず、天津と上海に滞在することになった。

したがって今回の報告は主に天津での症例と彼地の共同研究者の調査による哈爾浜の症例についての臨床的報告である。〔天津における症例の検討〕1972年我国のベ-チェット研究班により定められた診断基準が1987年に一部改訂され副症状に関しては他疾患や偶発的合併症とまぎれやすい肺病変と腎病変をあらためて不確実な症状の過大な評価を抑える表現を加えるとともに主症状といえども非典型的なものは参考所見にとどめるべきことが註記され特異性の向上がはかられている。したがって今回は「疑いのある型」や「可能性のある型」は考慮せずに「完全型」と「不完全型」についてのみ検討した。1974年から1988年11月までに天津医科大学及び天津市長征医院に通院及び入院したベ-チェット病患者について検討した。症例数は全部で158例あり、そのうち男性は39例、女性は119例であった。したがって男女比は1:3.1と女性が極めて多かった。年齢的には15才から77才までと広範囲にわたっているが15才から40才までが122例と約70%を占めていた。罹病歴としては約90%が10年以内と比較的短いが、30年もの長期罹患者も見られた。病型については完全型が男性では12/39(30.6%)、女性では34/119(28.6%)であった。〔哈爾浜における症例の検討〕天津からさらに北方の哈爾浜における症例について調査した。今回は哈爾浜医科大学に1988年から1989年11月までに外来通院中及び入院患者の計41名について検討した。41名中男性は14名,女性が27名であった。男女比は1:1.9と女性が多かった。年令は17才から54才までで比較的若かった。病型については男性患者14例中完全型8例(57%)、女性患者27例中完全型10例(37%)であった。不完全型に関しては男女とも全例において眼症状が認められなかった。〔北京におけるべ-チェット病とHLA〕北京医科大学の通院中及び入院中の患者34名についてHLA(ヒト白血球抗原)を検討した。今回測定したのはクラスI及びクラスIIの抗体に対する反応を検索した。クラスIではHLA-B51が、50%以上の患者で陽性であッた。クラスIIについてはまだ一定の傾向が得られていない。〔考察と今後の方針〕我国におけるベ-チェット病患者の地域分布を見ると北海道や東北、北陸地方では有病率が高く、逆に近畿、四国、九州などでは低値を示し、概して北高南低型を示すことが、1972年の第1回全国疫学調査で示されている。この疾患に関しては中国における全国的疫学調査は未だ行われていないが、12億とも13億ともいわれる中国の人口とその広大な地域を考える時、これは大変な興味のある点ではあるがこの疫学調査の実施は非常に困難なことであろうと思われる。今回は天津と哈爾浜という地域的には南と北とに離れた地域の症例について検討する機会を得た。両地域における症例数が著しく異なり正確な比較は困難であるが、両地域とも女性の患者数が男性より著しく多いという結果が得られた。我国における患者の男女比については、1972年の調査では男女比は2:1で男性が多いという結果が得られており、さらに、1984年の調査結果では、男女ほぼ同数という結果が得られており、この両国における患者の男女比の相違は大変興味深く思われる。本疾患とHLA-B51との相関については我国の患者については既に一部報告したが、中国本土の患者についての報告は乏しい。
病棟における感染予防に関する研究

感染予防対策は病院管理においても重要であり、特殊な病棟だけでなく一般病棟における感染予防・清潔管理が重要であることは周知のとおりである。患者は原疾患および治療の副作用として易感染状態に陥ることが多い。そこで、病室に医療従事者からの細菌の持ち込みを防ぐという感染予防対策の1つとして、過酸化モノ硫酸カリウムを主成分とした湿潤マットの有効性について研究している。ある病室の入口に粘着マットを使用した後、過酸化モノ硫酸カリウムを主成分とした湿澗マット(以下、強酸性水マット)を2ケ月間使用し、粘着マットとの除菌効果を比較した。結果として、粘着マット及び強酸性水マットを使用する前と踏んだ後ではt検定において有意な差が見られた。さらに、粘着マットを踏んだ後の靴底の細菌数と強酸性水マットを踏んだ後の靴底菌数には大きな違いが認められ、強酸性水マットの使用後では有意にその菌量が減少していた。また、粘着マットでは、マット使用前の菌数が高値になると、踏んだ後の菌数にはばらつきがみられたが、強酸性水マットでは、マット使用前の菌数が高値を示しても、踏んだ後の菌数は一定して低値を示した。さらに、時間の経過から比較しても、粘着マットが4時間ごとに新しい粘着面にしても菌数が減少する傾向はみられなかった。一方、強酸性水マットにおいては、時間の経過にかかわらず、一定した除菌効果が認められた。このような結果から、高い除菌効果が得られた。しかし、この過酸化モノ硫酸カリウムを主成分とした湿潤マットを実用化するためには、マットが湿潤しているためにすべりやすく、改善の余地があると考えられ、マットの清掃やメンテランスは今後の課題であると考える。感染予防対策は病院管理においても重要であり、特殊な病棟だけでなく一般病棟における感染予防・清潔管理が重要であることは周知の通りである。そこで、病棟に細菌の持ち込みを防ぐという感染予防策の1つとして、過酸化モノ硫酸カリウムを主成分とした液剤を使用した湿潤マットの有効性について研究している。強酸性水に関する文献では、強酸性水の除菌効果が高いとする文献が多くみられている。また、酸性水は病院内清掃時の消毒薬剤以外に、内視鏡などの医療機器の洗浄液としても使用され臨床現場に応用されてきている。今後もさらに、酸性水のpH濃度、塩素濃度等や、細菌の種類等についての文献検索し考察を深めていく。視察した一般病棟における床の清掃は1日1回であった。まずは、ほこりやゴミをモップ等でふき取りした後、消毒剤を使用していた。易感染者の病室から清掃が開始され、一般病室を清掃した後に感染症患者の病室を最後に施行していた。また、病棟内の各場所において床上の細菌を採取した。各場所の細菌数を比較すると、トイレの細菌数が著しく高い。医療従事者の靴底の細菌数の平均は、約40cfu/10cm^2であった。ある病棟内の個室の入口に過酸化モノ硫酸カリウムを主成分とした液剤を散布する湿潤マットを設置し、粘着マットとその除菌効果を比較した。マット使用前後で靴底の培養を行った。粘着マット使用時と比較すると、より高い除菌効果が得られた。
顎骨骨増生に対する骨補填材・骨成長因子に関するエビデンスを得るための臨床応用研究

本研究は、顎骨骨増生に骨補填材としてリン酸三カルシウム(β-TCP)、ハイドロキシアパタイト(HA)ならびに自家骨混合材が有用であるかを臨床的に検討した。骨増生術ならびに骨移植術後の評価をexcellent 10例、good 4例、poor 4例、very poor1例で、very poorはβ-TCP+HAブロック骨がインプラント埋入後に感染し除去された症例であった。β-TCP、HA顆粒は骨移植材として顎骨骨増生に有用であることが確認された。1)骨補填材を臨床応用するために鹿児島大学医学部・歯学部附属病院臨床研究倫理委員会に「口腔顎顔面領域の治療におけるβ-TCP製人工骨補填材の有効性の検討」(受付番号19-14)の研究項目を申請し、了承された。2)本課題の臨床研究を以下の症例について検討した。(1)歯科用インプラント治療に対する人工骨補填材の有用性を調べるために、インプラント埋入予定患者にβ-TCP製人工骨補填材(オスフェリオン(R))(以下、β-TCP製材)と自家骨を混和したものをインプラント埋入予定部位に充填し、骨増生を行った。さらに、骨採取部にもβ-TCP製材を充填して経過観察した。初期の症例では、術後6か月で移植骨部位の骨は十分に成熟した骨が観察され、インプラントの埋入は可能であった。インプラント埋入時に同時にβ-TCP製材を移植し、GBRを行った症例では、インプラント周囲に充分な骨形成を認めた。骨採取部では表面粘膜は一部が壊死し、β-TCP製材の脱落を認めたため、β-TCP製材による口腔粘膜の影響を今後検討することとした。現在、症例を順次観察し、β-TCP製材の有効性を検討中である。(2)下顎骨区域切除を行った症例の欠損部位に歯科用インプラントを埋入するために水酸アパタイト(HA)+リン酸三カルシウム製材(β-TCP製材)(セラタイト(R))を用いて骨増生手術を行った。移植後、局所感染、疼痛などの異常所見は認めなかった。レントゲン検査では骨補填材の吸収は認めなかったが、周囲の骨に吸収像を示したため現在、経過観察中である。今後、同部位にインプラント埋入予定である。以上、今年度は臨床応用研究を行うための環境整備を行うとともに研究対象の症例を確保している。今年度は本研究課題に対して下記の対象について研究を行い、若干の知見を得られたので報告する。【対象ならびに方法】研究対象は19例で、男性8名、女性11名であった。骨補填材の使用目的は、腫瘍切除後の骨増生1例、腸骨移植術時の骨補填1例、嚢胞摘出術後の骨増生1例、抜歯窩の骨増生2例、上顎洞底挙上術4例、歯槽部骨増生5例、インプラント埋入時の骨補填5例であった。使用した骨補填材は、β-TCP単体(オスフェリオン[○!R]、顆粒製剤)、β-TCP+HA(セラタイト[○!R]、ブロックおよび顆粒性材)、HA単体(ボーンジェクト[○!R]、顆粒製剤)であった。これらの症例に対して、臨床的評価、レントゲン的評価ならびに組織学評価を行った。【結果ならびに考察】腫瘍切除後の骨増生症例は、臨床経過は良好であったが、自家骨は吸収を認めた。ブロックで補填した部位は周囲骨との癒合を認めた。腸骨移植術に自家骨と骨補填を使用した症例では、顎裂の移植骨に骨吸収は認めなかった。嚢胞摘出術後に骨増生を行った症例では、閉鎖部分の癒合不全を認めたために術後4か月時に再縫合を行った。その際、同部から採取した組織では、HE染色で一部β-TCP周囲に骨新生を認めたものの大部分は肉芽組織であった。また、TRAP染色ならびにALP染色ではβ-TCP周囲に破骨細胞を認め、骨補填材の吸収像が見られた。抜歯窩の骨増生をβ-TCP単体の骨補填材で行った症例では、術直後に移植部の歯槽骨粘膜に発赤が認められ、β-TCP移植部はpHが低下することから歯槽骨部粘膜の発赤を伴うことが示唆された。この所見について今後詳細に検討することとした。上顎洞底挙上術4例はいずれもβ-TCP+HAと自家骨の混合を用い、現在術後の経過観察中である。β-TCP+HAと自家骨の混合比は1:1から3:1とした。臨床的に良好な混合比の検討は、今後の研究課題として動物実験を行うことにする。今年度は本研究課題に対して下記の対象について若干の知見を得た。対象は20例で、男性8名、女性12名であった。

骨補填材の使用目的は、腫瘍切除後の骨増生1例、腸骨移植術時の骨補填1例、嚢胞摘出術後の骨増生1例、抜歯窩の骨増生2例、上顎洞底挙上術5例、歯槽部骨増生6例、インプラント埋入時の骨補填4例であった。経過観察期間は442か月であった。使用した骨補填材はβ-TCP単体(オスフェリオン(R))5例、自家骨+β-TCP+HA(セラタイト(R))5例、HA単体(ボーンジェクト(R))2例、自家骨+β-TCP単体6例であった。これらの症例を臨床的、レントゲン的ならびに組織病理学検討を行った。腫瘍切除後にβ-TCP+HAブロックで骨増生した症例ではブロック骨は周囲骨との癒合を認め、吸収は起きなかった。しかし、インプラント埋入時にブロック骨の裂開を認め、同部位の感染を起こしたことからインプラント埋入部位の使用は不適切と考えられた。腸骨移植術症例は自家骨とβ-TCP単体を使用した顎裂骨移植では術後感染を起こし、β-TCPは脱落した。ソケットプリザーベーションに吸収膜を使用しない症例ではTRAP染色ならびにALP染色で線維組織の増殖を認めたが、破骨細胞は認めなかった。しかし、吸収性膜で移植骨を遮断した症例では骨新生を認めたことから、早期に骨移植材に線維組織が介入すると骨造成は起こらず、吸収膜の使用が望ましいと思われた。嚢胞摘出術後に骨増生を行った症例では、同部から採取した組織では、HE染色で一部β-TCP周囲に骨新生を認めたものの大部分は肉芽組織であった。また、TRAP染色ならびにALP染色ではβ-TCP周囲に破骨細胞を認め、骨補填材の吸収像が見られた。上顎洞底挙上術5例では移植骨材料に自家骨とβ-TCP+HA、自家骨のみを用い、全例インプラント埋入は可能であった。自家骨のみの症例では術後6か月に骨吸収を認めたが、骨補填材を用いた症例では骨吸収はそれほど著名ではなかった。現在インプラントの脱落を認めた症例はなく、上顎洞底挙上術にβ-TCP+HAの使用は有効と考えられた。
医療現場と日常会話における問題解決：相互行為論的アプローチによる日米比較研究

本研究では,日常場面及び医療場面における問題解決方法を相互行為的なアプローチを用いて,日米両国について比較検討を行った.結果としては,以下の3点が明らかになった.1まず問題解決の主なプロセスを明らかにした.おおまかには状況の共有,問題の確認,解決方法の交渉などが見られた.これらのプロセスは,日本とアメリカ両方の日常場面で確認された.2上記の状況の共有の為に,相互行為的なナラティブが採用されていることが明らかになった.3交渉のプロセスでは,協働構築された発話が日本のデータで多く確認された.本研究では,日常場面及び医療場面における問題解決方法を相互行為的なアプローチを用いて,日米両国について比較検討を行った.結果としては,以下の3点が明らかになった.1まず問題解決の主なプロセスを明らかにした.おおまかには状況の共有,問題の確認,解決方法の交渉などが見られた.これらのプロセスは,日本とアメリカ両方の日常場面で確認された.2上記の状況の共有の為に,相互行為的なナラティブが採用されていることが明らかになった.3交渉のプロセスでは,協働構築された発話が日本のデータで多く確認された.本年度は,1これまで収集した医療系および日常会話データの分類・整理し,2その分析に関する論文執筆および発表を行い,さらに2新しいデータコレクションが可能な現場の開拓を試みた.以下それぞれについて具体的に述べる.1まず現存の医療系データに関しては,不妊治療・救急医療・高齢者施設での簡単な診療という3つのデータを整理した.その中で文字化が為されていないデータが多くなり,それらについてはトランスクリプションの作成を行っている.また日常データに関しても,問題交渉場面の抽出を行うために,質的分析ソフトの検討を行っている.2特に救急医療における問題解決について,その具体的な会話構造に関する分析を行い,その結果が「日本社会学評論」に掲載された.また養育者ー子ども間相互行為についても,両者の主張が異なる場合の解決方法に関して分析を進め,現在「日本文化人類学会誌」に投稿中である.当初想定していた分析軸である身体や沈黙などを中心に分析を行い,緻密な会話構造について比較検討している.さらに,上記の分析については,日本救急医学会や会話分析研究会などで発表を行い,他の研究者からもフィードバックを得ている.2新しい調査現場の開拓については,現在進行中である.本年度は,いくつかの日本及びアメリカのクリニックにコンタクトを開始している状態である.ただ,アメリカでの調査はアメリカでの倫理委員会(IRB)が必要なこともあり困難が予想される.首都圏の訪問診療を行う病院で調査を行う打ち合わせを進めている.本研究では,日常場面及び医療場面における問題解決方法を相互行為的なアプローチを用いて,日米両国について比較検討を行った.まず医療場面としては,既存のデータとして1救急医療と2女性医療データの文字おこし,整理を行い,特に問題解決場面の抽出を行った.その上で,特に日本の医療場面の問題解決において用いられる相互行為的リソースの特定を行った.次に,日常場面のデータを新たに収集し,その分析を行った.さらに日系アメリカ人博物館で行われる問題解決場面のデータ分析を行った.それぞれの場面,日米のデータにおいて問題解決場面の会話的特徴を抽出した.結果としては,以下の3点が明らかになった.1まず問題解決の主なプロセスを明らかにした.おおまかには状況の共有,問題の確認,解決方法の交渉などが見られた.これらのプロセスは,日本とアメリカ両方の日常場面で確認された.2上記の状況の共有の為に,相互行為的なナラティブが採用されていることが明らかになった.3交渉のプロセスでは,協働構築された発話が日本のデータで多く確認された.以上の結果は,日本社会学評論やNarrative Inquiryなどの学術誌において学術論文として発表した.26年度が最終年度であるため、記入しない。医療社会学会話分析26年度が最終年度であるため、記入しない。上記の1データの処理整理,2分析の発表に関しては,一定の成果を挙げている.特に,2については,国内の社会学系学術雑誌としては評価の高い「社会学評論」に論文が掲載されたことは,評価できる.また,これまでのデータは様々な分野に渡り,かつ大量であるため,その整理をある程度進め,分析可能なデータコーパスの作成が進行していることは,ある程度の成果としてみなすことができる.しかし3新規データ現場の開拓については,未だ新たな現場の獲得には至っていない.その点で,さらに次年度では,アメリカや日本におけるデータ収集を行う予定である.具体的には,26年6月には,アメリカ・ロサンジェルスにおいて日常データの収集を予定している.そこで比較検討できるデータを入手できれば,さらに分析の幅が広がることが期待される.次年度では,1現在行っている現存データの整理を進め,さらにatlas.tiなどの質的データソフトを導入することで,分析の効率化を計る.また2新規データの獲得に関しては,今後もコンタクトを続け,首都圏でのデータコレクションを出来る限り進める.以下,それぞれについて詳しく述べる.1現存の所有データは,医療場面・介護場面・日常場面の3種類に分類できる.それぞれのデータのトランスクリプト作成とデータ加工(音声の改善など)を,外部業者に委託するなどしてスピードアップする予定である.また,質的ソフトを使うことで,より効率的なデータ分析を進める.具体的には,データの中から,交渉部分の抽出及び分析軸である「身体動作・沈黙・発話行為」といった概念を付与し,関連したデータが一挙に参照可能な形に整理を進める.これによって,類似データの比較・検討が可能となる.2新規データに関しては,2つの拠点で進める.

まず現在コンタクトを行っている首都圏の病院において新規のデータコレクションを試みる.この病院は,在宅訪問や退院面談など家族をふまえて治療方針を決定する実践に力を入れているため,今回の研究の新たな現場としては,最適であると考えている.次に,アメリカの日常テータ収集に関しては,26年6月にロサンジェルスにおいて日常場面のデータ収集を行う予定である.これにより,日米の比較データをコーパスに加え,さらに分析を拡大する予定である.
19世紀フランス美術史における「共同制作」の位相

19世紀フランスにおける芸術家たちの共同制作について、総合的な見地から検討を行い、その性格の変遷を歴史的に見るとともに、理論的な視座から意味づけと分析を試みた。その結果、共同制作の意味合いは、流派内での図像の共有、やり取りといった情報交換の色彩が強いものから、様式上の共同研究へと移り変わったことが見て取られた。またタルドによる模倣に基づく社会理論により、そうした相互参照としての共同制作のあり方を、近代社会の組成そのものと実質的に関係づけて論じる可能性が新たに見いだされた。本年度は、セザンヌとピサロを中心に印象派および脱印象派における共同制作の事例について文献等の資料収集を行ない、またそれと平行して、ロマン派など早い時代における芸術家間の関係性について、社会史研究の成果を参照消化しつつ考察を深めた。特に後者については、研究の過程で「共同制作」の契機を醸成する土壌としての「芸術家の孤立」状況の分析の意義を再確認することの重要性を再認識するにいたり、本研究の幅と射程という意味で新た地平を開くことができた。その成果は、ロマン派からレアリスムヘの橋渡しの段階を体現すると見られる画家、オクタヴ・タッセールについての論考として発表することになっている(「手仕事と個」『西洋美術研究』第13号、査読・受理済み、現在校正中)。また本年度の研究を通じて、共同制作というテーマが、近代西欧における芸術家間の関係性、あるいは西欧近代社会における個と共同性のあり方という問題圈の一部をなすことも確かめられた。この点も、タッセールを取り扱った前記論文において見通しを示したが、今後さらに拡充・発展させることとする。また現地調査においては、パリでの文献調査を通じて、同時代資料の複写を行ない、伝記的資料を中心に今後の研究の基礎を形成した。その他、芸術家の移動を扱った論文、美術史家フオションの方法論とその背景を扱った論文において、間接的に芸術家間の関係性とその制作のあり方について論じた。19年度は、それまでの研究を受けて芸術家たちの孤立状況を生み出した社会史的条件を探り、また芸術家相互の結びつきを特徴づける関係性を、特に社会学の理論を視野に考察することを目指していた。こうした研究の中で、まず第一に、フランス革命下の社会史的状況の重要性に重い至り、これまでの研究成果をもとに考察を深めた。フランス革命においては、その社会刷新の意図ゆえに特権団体の消滅が目指されたが、このことはさまざまな中間社団の動揺と解体を招き、美術アカデミーをはじめとする芸術家たちの団体もこれと無縁ではなかった。そうした状況を念頭におくことで、逆にこの時期に芸術家たちの自発的な集団形成が行なわれたことの意味を、社会史的な視座から読み解くことができると考えるに至った。すなわち、党派的な集まりを作り画壇に権威を振るう新古典派と、近代芸術家の孤立状況を象徴するとされるロマン派の芸術家のあり方が、実は同じひとつの社会史的流れ、すなわち個を単位とする社会編成原理への移行という状況への二種の反応と捉えられるのである。それはまた、社会からの孤立が芸術家に特有の特殊な状況ではないということでもある。これらは、従来の西洋近代美術についての理解に変更を迫る視点と考えている。第二に芸術家相互の関係性については、模倣という契機の重要性に重い至り、模索する中で社会学者タルドの理論の応用可能性にっいて考察した。今後、この点はさらに探索していく。20年度は、前年度までの研究を受けて、芸術家問の関わりのあり方-ソシアビリテ-という視角から、共同制作の位相を考察し直すことを企てた。その際、単に影響関係の事例収集に終わるのではなく、そうした共同性をとらえる理論的なスタンスの獲得を視野に入れることを目指した。前年に注目したタルドの社会学理論などを検討すると、模倣にはある要素の伝達や共有とともに、行動様式の伝播、感染といった側面があることが分かる。これを美術家に当てはめると、特定のモチーフや構図といった要素的な部分のやり取りとは別に、手法、様式の伝播が共同制作の局面で現れることが分かる。これまで、影響関係の研究において特に重視されていたのは前者であるが、後者については、例えばピサロと新印象主義などの例を除けば、必ずしも明確にとらえられて来たとは言い難い。それは、美術史における「様式」の把握の仕方が、いまだ直感的な用語と方法にとどまっているからであると考えられる。そこで視点を変えて、人類学における様式の把握について研究を進めると、20世紀初頭の、特にボアズ学派のアメリカ文化人類学に重要な示唆を得られた。とりわけA.クローバーの土器研究は、様式を要素的に分解して数値に還元し、その数値を通して様式の挙動を明確、客観的にとらえている。この知見を今後さらに発展させて、芸術家間の関係性が様式の共有と新たな創造を生み出すプロセスを、新たなかたちで把握、記述することを目指したい。