hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
出土人骨からみる江戸時代人の生活史と高齢化

30年度までの研究では、江戸時代人骨のエナメル質減形成、クリブラ・オルビタリア、齲歯などの口腔疾患の比較から、江戸時代人の生活誌を身分や都市・村落の観点から復元を試みてきた。方法としては、各分析項目のデータについて、身分あるいは遺跡の立地環境から都市(城下町)と非都市(村落)に分けて、各遺跡間の疾患の罹患率の比較を行った。その結果として、身分間・都市/村落間で各疾患に有意な違いは認められなかった。この結果から、身分間・都市/村落間で骨に残るほど健康状態が大きく異ならないことが明らかとなり、これまでの単純な身分・都市/村落という比較ではなく、各遺跡の集団による地域的な環境の違い、生業や生活環境の違いを踏まえた上で分析を行っていく必要があることが明らかとなった。また、幼少期のストレスとその後の余命との間の関係性が医学、古病理学の分野で指摘されている。そのため、エナメル質減形成を持つ個体とそうではない個体で生存曲線を作成し、死亡年齢を比較したところ、一定の傾向は認められずエナメル質減形成を持つ個体で早く死亡している遺跡もあれば、長く生き延びている個体も見られ、これまでの研究で言われてきた幼少期にストレスを受けた個体が早く死亡するという傾向は見られなかった。今後は、各指標の相関なども検討していき、総合的に江戸時代人の健康状態を復元したいと考えている。しかし、これまでの研究結果は、まだ投稿論文などにまとめられていないため、早急にこれまでの研究の結果をまとめ、査読雑誌に投稿する。30年度に観察を予定していた資料に関して、観察・調査に行くことができなかった遺跡があるため、遅れていると考えられる。30年度は、早急に資料の観察・調査を行い、分析を行う。また、結果をまとめ、博士論文の執筆を開始する。本申請者の研究目的は、江戸時代人人骨の観察・計測から、日本列島全域における江戸時代人の生活誌・生活史を明らかとし、地域間の同質性や特質を明らかとすることである。今年度は、特に骨に残る病変の観察を行い、健康状態と生活環境の相関性の検討から、当時の人々の健康状態について研究を行ってきた。本研究で対象とする近世並びにその次の近代という時代は、都市が急激に増加し、それに加え西洋医学や衛生観念の導入により生活環境が特に富裕層、中産階級層において改善に向かっていく時代であると言われている。本研究により、日本列島全域の江戸時代人の生活誌・生活史の地域的特質を明らかにしていくことで、近世の都市化並びに身分などによる公衆衛生観念の差異などを明らかにできると考えられる。29年度には、これまでに観察した西日本の資料数の多い主要な近世遺跡に加え、西日本と東日本の生活誌・生活史の比較を行うため、東海地方(白川公園遺跡・円通寺古墓)及び江戸市中(湖雲寺跡)出土の人骨の観察を行った。東海地方については、これまで江戸時代人骨の研究はあまり行われておらず、調査を行った白川公園遺跡・円通寺古墓はそれぞれ東海地方の都市・村落に当たる遺跡である。本調査により、東海地方の都市・村落の生活誌・生活史の比較が可能となり、東海地方の様相を明らかにすることが可能となった。また、江戸市中出土人骨のデータも取ることができ、これまでの西日本の結果との比較が可能となった。実際に今年度観察を行った江戸市中(湖雲寺跡)と西日本の病変の観察結果を比較したところ、これまでの先行研究で言われてきた江戸市中の非常に劣悪な健康状態の結果と異なり、西日本と同程度の病変の出現頻度を示した。以上のように、日本列島における江戸時代の生活誌・生活史の均質性・特質性についての一端を明らかにすることができた。29年度に観察を予定していた東日本の資料に関して、観察・調査に行くことができなかった遺跡があるため、遅れていると考えられる。また、学会での口頭発表を行い、これまでの研究成果についてはまとまっているが、論文の投稿がまだのためである。

しかし、これまでの研究結果は、まだ投稿論文などにまとめられていないため、早急にこれまでの研究の結果をまとめ、査読雑誌に投稿する。30年度に観察を予定していた資料に関して、観察・調査に行くことができなかった遺跡があるため、遅れていると考えられる。2018年度は、これまで得たデータをもとに、特に西日本における健康状態に関係する病変の出現頻度についてまとめた論文の完成を目指す予定である。また、昨年度から観察を始めた東日本の江戸時代人骨の調査・分析を進め、西日本と東日本の結果について比較分析を行う予定である。30年度は、早急に資料の観察・調査を行い、分析を行う。また、結果をまとめ、博士論文の執筆を開始する。
固体表面で操る気体原子～表面分析を突破口として～

レーザーを用いた精密計測や量子制御で重要なアルカリ気体原子を対象に,原子と表面の関連する現象の研究を行った。テーマは(1)光誘起原子脱離(2)原子スピンの緩和防止コーティング(3)表面における原子の運動誘起共鳴,の3つに大別され,いずれも従来の精密計測実験を改良しさらには革新を起こすことが期待される。この研究助成の元,表面科学的手法を導入して系統的にアルカリ原子気体と固体表面の相互作用の研究を進めることができ,新しい知見と独自の実験ノウハウが得られた。この研究課題の核となる表面分析用超高真空装置を製作した。この装置のコンセプトは,アルカリ蒸気セル内壁を模した表面状態を作製しその場分析しながら,アルカリ原子の表面上あるいは表面近傍での振る舞いを観察できる,というものである。装置作製は自分たちで設計し,個々の測定機器を吟味しながら自分たちで組み立てた。これは,安価で使い勝手が良く将来の改良も容易にできる装置を作るためである。核となる分析装置はX線光電子分光(XPS)装置で,X線源と電子分光器で構成される。光電子分光用に磁気シールドするために真空槽はミューメタル製である。試料表面のクリーニング,あるいは試料を削りながらの深さ方向のXPS測定ができるように,イオン銃を備え付けた。ガラス基板などの試料は試料準備槽からロードロック方式でトランスファーできるようにしたが,温度制御できる試料ホルダの完成までは至らなかった。試料は光電効果測定や光誘起脱離測定のため光を照射できるように光学窓を複数取り付けてある。これらと並行して,光学系の実験装置や技術の開発を進めた。特に,周期場による共鳴遷移実験において新しい周期構造体として,透過型磁気回折格子を試みた。カプトン膜に多数のスリットを入れそれにニッケルを蒸着することにより周期300μmの磁気格子を作製し,室温程度の速度の漏れ出しビームを通過させて共鳴遷移を引き起こすことに成功した。既存のレーザー冷却実験装置で,マイクロメートルオーダーの周期磁化表面と原子の相互作用による運動誘起共鳴実験を行ったが,まだ成功には至っていない。石英基板に堆積したルビジウム原子の光誘起脱離について,堆積量(堆積状態)依存性,温度依存性,光波長依存性,光強度依存性を測定した。その結果,堆積量あるいは温度に応じて,2種類の脱離プロセスがあることがはっきりした。その結果より,応用を目指している室温のアルカリ蒸気セルへの原子供給では,比較的脱離効率の高くない温度や堆積量であることを推測している。今後,原子検出器を改良し,実験の精度を高めて確証を得ることをめざしている。緩和防止コーティング,特にパラフィンコーティングの研究においては,導入したグローブボックスにより,成膜,緩和時間測定,表面分析すべてを,試料を大気にさらすことなく行えるようになった。この実験システムをもちいてコーティングの評価を多数行った。その結果,パラフィンの表面状態と緩和時間の相関図が描けるまでデータを蓄積し,両者の関係が明らかになってきた。現在,論文を準備中である。これらと平行して行った表面周期磁場と偏極原子の相互作用を使った共鳴遷移現象の研究では,磁化の向きと共鳴スペクトルの関係に着目して実験を積み重ね,現象の理解にいたった。本年度前半は,前年度作製したしたエックス線光電子分光装置を核とした実験装置の性能評価を行った。エックス線光電子分光自体の動作を確認した後,アルカリ金属を堆積させるアルカリディスペンサーシステム,光誘起脱離を引き起こす光源の光学系,脱離してくるアルカリ原子を検出する高感度検出器系の作製と動作確認も行い,光誘起脱離実験が行うことができる実験装置が完成した。その装置を用い本年度の後半では,ガラス基板に堆積させたアルカリ金属原子の光誘起脱離現象の研究を進めた。これまでの研究で問題だった表面状態の不確かさが,エックス線光電子分光を使ったその場表面分析により大幅に低減された。また,新たに導入したアルカリ原子検出器により,脱離原子を高感度に検出できるようになった。その結果,光誘起脱離は熱脱離が起こりやすい状況で,しかも2種類の異なる状況で起こっていることを示唆する実験結果が得られた。上記表面実験と並行して,表面微細周期構造と原子の相互作用で引き起こされる共鳴遷移を利用した原子操作法の研究を行った。今年度は主に,透過型の周期構造物と原子の相互作用による共鳴遷移の研究を行った。周期構造物としては,微細加工した透過型回折格子に強磁性体を蒸着したものを作製する。面内磁化と垂直磁化の両方が可能なCoCoO磁性薄膜を回折格子の周期300μmの回折格子に蒸着し実験したところ,両者で原子の共鳴スペクトルが著しく異なることを見出した。理論計算と比較し解析することにより本質を理解することができ,今後の周期の微細化実験につなげることができた。

その他,アルカリ気体原子の抗スピン緩和コーティングの研究を,上述のエックス線光電子分光装置などを使った表面分析と,スピン緩和時間測定を組み合わせて開始した。光誘起脱離現象については,ガラス試料の表面分析をさらに精密に行うことにより,アルカリ金属原子と石英ガラスあるいはパイレックスガラスとの結合の違いを明らかにした。この結果は,光誘起脱離現象と関連させて,近いうちに論文として公表予定である。スピン緩和防止コーティングでは,実験とデータ解析を積み重ね,コーティング被覆率の重要性,ライプニングの効果,不純物酸素の発見,などを論文にまとめ,年度内に受理された。さらに,アルカリ金属原子とパラフィンコーティングの相互作用の研究の過程で,アルカリ金属原子とパラフィンコーティングの反応によると思われる背景ガスの発生がコーティングセル内であることを発見し,定量的に計測した。この結果は,近いうちに論文として公表予定である。表面微細構造物での冷却原子の操作方法の研究では,冷却原子の原子ミラーが,透明な磁性ガーネット薄膜上で機能することをはじめて実証した。共鳴遷移の観測まではいたらなかったものの,この結果は,近いうちに論文として公表予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。原子物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。この研究課題の核となる表面分析用超高真空装置を予定どおりほぼ完成させることができたが,一部次年度に作製を持ち越したため。各テーマにおいて,導入した装置が順調に稼働し,順調にデータの取得を行っている。いくつかのテーマについて論文を執筆中であり,最終年度の次年度にはさらにいくつかの成果が期待できる。昨年度遅れ気味だった装置開発が完了し,本年度からデータの取得が本格的に始まった。ただちに研究の問題解決の糸口がつかめており,2年目としては妥当な進展状況であると言ってよい。研究計画に変更は必要ない。遅れを取り戻すために,研究グループの資源を作年度より集中させ,さらに推進させていく。基本的に,前年度の研究を引き継ぎ発展させることで,最終年度の研究のまとめを行うことができると見込んでいる。国際会議や論文による研究結果の公表も行う。具体的な方針は次のとおりである。光誘起脱離の研究では,2つのことに注目して最終年度の実験を行う。(1)アルカリ金属原子とガラス表面の反応による表面改質をよく理解する。(2)脱離原子を検出する検出器を改良し,データの信頼性を高める。この2点を達成することにより,アルカリ蒸気セルで起こる光誘起脱離現象を理解し,効率の良い原子供給法実現のための提言をすることを目標とする。緩和防止コーティングの研究では,コーティングの成膜技術の向上に注力し,データの再現性を高める。周期磁場と原子の相互作用実験では,レーザー冷却原子と周期磁化表面との相互作用の研究を進め,これまでの高速原子との比較を行い,現象のさらなる理解と応用範囲の拡大をめざす。3年目である次年度は本年度つかんだ問題解決の糸口をいかして,いくつかの具体的な成果を得ることを目標にする。
消化管・呼吸器における、ストレスタンパク質による炎症制御

(1)まず細胞膜タンパク質を可溶化し、それと精製したHSP25を結合させ、HSP25と共沈降するタンパク質を同定したところ、機能未知のタンパク質を同定した。一方、HSP25を細胞に作用させ誘導される遺伝子をDNAチップで解析したが、興味深い結果は得られなかった。この機能未知のタンパク質の発現をsiRNAで抑制した細胞では、HSP25依存の炎症がやや減弱していた。(2)HSP70、HSP90、HSP25、HSP47、などを精製し、マウスに投与し、炎症反応が惹起されるかを調べた。その結果、HSP90、HSP25、GRP78、において炎症の惹起が見られた。我々が所有する既存薬ライブラリーを充実させ、ストレスタンパク質誘導薬のスクリーニングの出発材料とした。また、過去の我々の研究を評価した中国政府から特別に生薬2000種が我々に供与されたので、この生薬の溶解法や動物・細胞への投与法を確立し、生薬ライブラリーを構築した。精製したHSP25をマウスに投与すると炎症(自然炎症)が起こること、及びこのHSP25に対する受容体がToll-like受容体ではないことを示唆している。そこでHSP25に対する受容体を同定するために細胞膜タンパク質を可溶化し、それと精製したHSP25を結合させ、HSP25と共沈降するタンパク質を同定した。一方、HSP25を細胞に作用させ誘導される遺伝子をDNAチップで解析することにより、HSP25が活性化する受容体を予測した。次に同定したタンパク質が確かにHSP25の受容体として働いていることを確認した。他のストレスタンパク質に関しても、その過剰発現マウスで自然炎症が誘導されているかを調べた。具体的には、炎症関連因子を過剰発現マウスと野生型マウスで比較した。その結果、NF-kBやAP-1などの炎症関連転写因子、炎症誘導性(及び抑制性)サイトカイン、ケモカイン、細胞接着因子などの変化を見出した。一方、精製したストレスタンパク質を用いた解析も行った。各疾患の発症抑制・治癒促進に貢献しているストレスタンパク質の同定について各ストレスタンパク質の過剰発現マウスと各疾患動物モデルを組み合わせて、各種疾患の発症を抑制しているストレスタンパク質を同定した。対象とする疾患は、胃潰瘍、小腸潰瘍、炎症性腸疾患、特発性肺線維症、COPDである。過剰発現マウスで疾患抑制が見られたHSP90においては、炎症性細胞の浸潤、炎症性サイトカインの量などを測定し、炎症反応も抑制されていることを見出した。さらに各疾患に関して治癒モデルを確立し、その治癒を各ストレスタンパク質が促進するかを調べた。既存薬ライブラリー、生薬ライブラリーの充実:最近の新薬の臨床試験において、予想外の副作用が発生したり、ヒトで充分な体内動態(吸収性、血中安定性など)が得られなかったりするために、開発を中止しなくてはならないケースが増えている。そこで私が注目しているのは、ヒトでの安全性と体内動態が充分に確認されている既存薬(既に臨床で使われている医薬品)の新しい作用を発見し、その既存薬を別の疾患治療薬として開発する(適応拡大する)研究である。そこで本研究では所有する既存薬ライブラリーを充実させ、ストレスタンパク質誘導薬のスクリーニングの出発材料とする。大学から支給される研究費により、既に700種ほど揃えている。そこで本研究の初年度の予算を使用し、目標の800種(我が国で認可されている医薬品の総数)を超えることが出来た長年中国で使用されてきた漢方薬・生薬も同じく、副作用の少ない新薬を発見するために有用な出発材料になる。最近、過去の研究(HSP70誘導生薬の化粧品としての開発に成功)を評価した中国政府から特別に生薬2000種が我々に供与された。そこでこの生薬の溶解法や動物・細胞への投与法を確立し、生薬ライブラリーを構築した。遺伝子改変マウスの導入:研究で対象とするストレスタンパク質は、HSPs(HSPにはたくさんの種類があり、本研究ではHSP70、HSP90、HSP25、HSP47、HSP60を対象とする)、小胞体ストレスタンパク質(小胞体がストレスを受けたときに産生が誘導されるタンパク質:GRP78、ORP150)、HO-1、SODである。当該年度に新たに導入したマウスは、HSP90、HSP60、GRP78、HO-1過剰発現マウスであった。当初の計画通りに研究を進行している。当初の計画通りに進める。消耗品、旅費、試薬等に使用する。
リガンド濃度勾配で起こるシグナル経路の切換え機構とその生理学的意義の解明

平成30年度は、ここまでの研究で得られた結果、即ち、ロイコトリエンB4第一受容体(BLT1)のリガンド濃度依存的な7カ所の段階的リン酸化修飾とその細胞生物学的な意義(高濃度リガンド存在下での遊走や脱顆粒応答に必須)に関する研究成果を論文化し、社会に情報発信した。受理された雑誌は、Science誌系列のScience Signaling誌で、8月21日号に掲載された。本研究テーマは、日本生化学会や生化学会中四国支部会で発表し、コスモバイオ社や日経BP社からは注目研究として紹介された。さらに、本研究を発展させる目的で以下の2つのテーマを開始した。(1)リン酸化欠損でAKTの活性化が低下するが、今年度の研究からこの現象にβアレスチンが関わることを見出した。βアレスチン欠損下ではBLT1のリン酸化は正常に起こるが、AKTの活性化は低下し、これは、リン酸化欠如の表現系と類似していた。具体的な関連について現在解析を進めている。(2)BLT1はリン酸化に加え、C末端の1カ所のリジン残基がモノユビキチン修飾されることを今年度発見した。この修飾の責任ユビキチンリガーゼの候補も酵母2ーハイブリッドスクリーニングで同定している。興味深いことに、このユビキチン修飾にはリン酸化修飾が必須であることが示唆されつつある(例えば、責任ユビキチンリガーゼのBLT1への会合度はリン酸化欠如で低下した)。今後、リン酸化修飾とユビキチン修飾との関連、および、これら修飾がBLT1の生理活性制御にどう関わるのかを解明し、BLT1標的創薬に役立てたい。研究計画は予定よりも早く達成し、成果も学会発表に加え、インパクトの高いScience誌系列のScience Signalingに発表することが出来、社会的にも注目を集めている(コスモバイオ社や日経BP社が紹介)。また、この課題をさらに発展させるために新たなテーマも設定し、順調に進んでいる。2019年度は本課題の最終年度であるが、既に目標はクリアし、次のステージの準備も滞りなく進展中である。斬新なBLT1標的創薬の提案に向けてこの調子で進めていきたい。上述の通り、本研究を発展させる目的で以下の2つのテーマを今年度より開始した。この解析のためにβアレスチン欠損細胞株を共同研究者である東北大学,青木淳賢教授よりご供与頂いた。興味深いことに、このユビキチン修飾にはリン酸化修飾が必須であることが示唆されつつある。今年度は、ロイコトリエンB4受容体(BLT1受容体)が、刺激を受けるリガンド(LTB4)の濃度依存的にリン酸化修飾の度合いを亢進させること、この亢進によってBLT1は細胞内に移行するのではなく自らのリガンド親和性を低下させること、そして、高濃度リガンドに曝されることで新たな別の情報伝達を惹起することを見出した。さらに、こうしたリン酸化修飾の変化によって、好中球の遊走や局所での脱顆粒応答の切り換えがコントロールされていることを提唱した。例えば、白血球の遊走に関しては,BLT1受容体がリン酸化修飾を欠失することで低リガンド濃度環境では正常な遊走を起こすが、高濃度下に到達すると遊走の方向性が曖昧になる現象をTAXISCANシステムなどを用いた確度の高い解析法で見出した。また、高濃度LTB4下でのみ惹起される脱顆粒応答がBLT1受容体のリン酸化修飾が欠損することで起こらないことも見出した。こうしたGPCRの自らのリン酸化修飾による活性制御機構(MAPキナーゼやAKTキナーゼの活性持続性にも言及)は全く新しい発見であり(自らの修飾で親和性を変化させ、低濃度から高濃度環境に移行したことをこの親和性変化によって認識できるシステム)、炎症反応の制御機構解明に新しい情報を提供したことになる。また、新奇な抗BLT1制御剤開発にも繋がる知見である。これらの研究成果は昨年末に神戸で開催された開催されたCombio2017(日本分子生物学会・日本生化学会合同年会)で発表し、現在、論文(当初の計画よりもインパクトの高い雑誌)も投稿中である。当初の研究計画よりは多少早く進んでいる。順調に推移している関係で、外部との共同研究も広がりを見せている(東京大学、東北大学、順天堂大学、国立国際医療センターなど)。論文投稿は最終年度に計画していたが、今年度末には投稿でき(当初計画よりもインパクトの高い雑誌に投稿中)、最終年度に続報が出せることを新たな目標に設定した。

受理された雑誌は、Science誌系列のScience Signaling誌で、8月21日号に掲載された。本研究テーマは、日本生化学会や生化学会中四国支部会で発表し、コスモバイオ社や日経BP社からは注目研究として紹介された。さらに、本研究を発展させる目的で以下の2つのテーマを開始した。(1)リン酸化欠損でAKTの活性化が低下するが、今年度の研究からこの現象にβアレスチンが関わることを見出した。βアレスチン欠損下ではBLT1のリン酸化は正常に起こるが、AKTの活性化は低下し、これは、リン酸化欠如の表現系と類似していた。具体的な関連について現在解析を進めている。(2)BLT1はリン酸化に加え、C末端の1カ所のリジン残基がモノユビキチン修飾されることを今年度発見した。この修飾の責任ユビキチンリガーゼの候補も酵母2ーハイブリッドスクリーニングで同定している。興味深いことに、このユビキチン修飾にはリン酸化修飾が必須であることが示唆されつつある(例えば、責任ユビキチンリガーゼのBLT1への会合度はリン酸化欠如で低下した)。今後、リン酸化修飾とユビキチン修飾との関連、および、これら修飾がBLT1の生理活性制御にどう関わるのかを解明し、BLT1標的創薬に役立てたい。研究計画は予定よりも早く達成し、成果も学会発表に加え、インパクトの高いScience誌系列のScience Signalingに発表することが出来、社会的にも注目を集めている(コスモバイオ社や日経BP社が紹介)。また、この課題をさらに発展させるために新たなテーマも設定し、順調に進んでいる。2019年度は本課題の最終年度であるが、既に目標はクリアし、次のステージの準備も滞りなく進展中である。斬新なBLT1標的創薬の提案に向けてこの調子で進めていきたい。当初計画より多少早く研究は進んでいる。引き続き、BLT1リン酸化修飾の生理的意義を明らかにする研究を進める。例えば、リン酸化部位のノックインマウスを作製し、提唱している成果のin vivoでの証明を行う。また、リン酸化修飾の有無でどうして細胞内情報伝達ルートが切り替わるのか、そのメカニズム(例えば、β-アレスチンの関与など)についても深く解明する。上述の通り、本研究を発展させる目的で以下の2つのテーマを今年度より開始した。この解析のためにβアレスチン欠損細胞株を共同研究者である東北大学,青木淳賢教授よりご供与頂いた。興味深いことに、このユビキチン修飾にはリン酸化修飾が必須であることが示唆されつつある。
Ras-PI3K経路を標的とした選択的p110阻害剤による抗腫瘍効果の解析

我々は子宮体癌におけるRas-PI3K経路の活性化に着目し、その活性化に関わる因子を網羅的に解析した。また、本経路を阻害するmTOR阻害剤の抗腫瘍効果を子宮体癌細胞株で検証した。1.癌遺伝子AKT1(E17K)の変異を子宮体癌において初めて報告した。AKT1(E17K)変異は子宮体癌臨床検体89例中2例(2.2%)にみられ、この2例はいずれも他のPI3K関連遺伝子(PIK3CA,PTENおよびK-Ras)に変異を有さなかった。2.我々は31例の子宮体癌検体において染色体不安定性、マイクロサテライト不安定性(MSI)、さらにはRas-PI3K経路の遺伝子変異を含めて、網羅的なゲノム解析を施行した。染色体コピー数異常を5か所以上で有するもの(CIN-Extensive)は29%にみられ、1-4か所(CIN-Intermediate)は55%、コピー数異常なし(CIN-Negative)は16%であった。MSI陽性はCIN-Extensive症例において頻度が低い傾向があった。多変量解析の結果、CIN-Extensiveは独立した予後不良因子であることが明らかとなった。Ras-PI3K経路に関連した遺伝子発現異常は、ゲノム不安定性の種類によらず、子宮体癌において極めて高頻度にみられることを証明した。【方法】倫理委員会の承認のもと同意が得られた子宮体癌43例において、SNPタイピングアレイ(50K/250K)を行い、CNAの症例毎の相違、PTEN/PIK3CA/K-Ras/NF1領域のCNAについて検討した。これら遺伝子変異に加え、89例を用いてAKT1遺伝子変異についても解析した。【成績】CNAを5ヶ所以上に有するCIN-extensive群は、子宮体癌の25%を占めており、臨床進行期、組織学的分化度とは独立した予後不良因子であった。CIN-extensive群では86%において、PTENやNF1の欠失、PIK3CA、K-Rasのコピー数増加のいずれかのCNAを有していた。一方、CNAが4ヶ所以下のCIN-low群の86%で、PTEN/PIK3CA/K-Rasのいずれかの遺伝子変異が陽性であった。また、新たにAKT1の変異が子宮体癌の2%で存在することを見出した。【意義】Ras-PI3K経路活性化は子宮体癌で極めて高頻度であり、主としてCIN-extensive群ではCNAを、CIN-low群では遺伝子変異によって誘導されることを明らかにした。また、CIN-extensiveは、臨床病理学的因子とは異なる、新たな予後不良因子のバイオマーカーであることが示された。【目的】Rasシグナル伝達経路は様々な癌種で活性化されているが、Ras自身を標的とした治療薬は未開発で、下流にあたるPI3K/mTOR経路とMAPK経路を標的とした阻害剤の臨床試験が進行中である。子宮体癌では、PI3K/mTOR経路を活性化するPTEN, PIK3CA遺伝子変異が高頻度(各々約50%と30%)に起こる一方、K-Rasの変異も約20%に認められ、重複例も多い。今回、子宮体癌におけるPI3K/mTOR阻害剤の効果とそのバイオマーカーの探索を行った。【成績】A群の9株はすべてIC50<100nMと高感受性を示したが、B・C群の計4株はすべてIC50>100nMで低感受性であった。A・B群ともAKT, S6のリン酸化は抑制されたが、細胞周期G1停止はA群でB群よりも顕著に認められた。【結論】子宮体癌において、PI3K/mTOR同時阻害剤は有望な治療法であること、そのバイオマーカーとして、K-Ras, PTEN, PIK3CAの遺伝子変異が重要であることが示された。K-Ras変異群ではMAPK経路など他の経路の抑制も必要と考えられた。
ノンネイティブ母親の言語行動：在日タイ人母親の日本語談話分析

本研究は、日本語で育児を行うことを決めたタイ人の母親の言語使用に焦点をあてる。子供が1歳2ヶ月から2歳半までのビデオ・データを分析した結果、母親は日本語を使用することを決めたにもかかわらず母語のタイ語と第二言語である英語を折に触れて使用し、特にタイ語の幼児語や談話標識を多用することによって、子供の断続的なタイ語の発話行為が見られた。母親は日本語をほぼ正確に使用したが、子供の日本語には更に誤用が少なかった。母子双方に比較的多くの誤用が見られた助詞について分析した結果、両者の誤用の特徴は異なり、母親の言語インプットは子供の初期言語使用の正確性に負の影響を与えないことが明確になった。2013年にシンガポールに開催した学会で発表された。2013年の海外学会では本事例研究による1歳2か月から2歳6か月のデータをすべて分析し発表した。参加者には、在日外国人の母親の非母語での子育てについて関心を寄せてもらうことができたと思われる。また、日本だけではなく世界の各地で移住者の母親が自分の母語ではない現地の言語で子育てした結果が、子供の発達にどんな影響を与えるのかという課題を取り上げた。本研究の結果に基づいた論文は、現在執筆の最終的な段階にあり、審査のある国際の学術論文集に提出する準備をしている。本研究の目的は子供に日本語のみで話しかける方針をとったタイ・英・日本語の多言語話者のタイ人母親(SRI)のデータを元に、非母語話者の母親の言語行動の特徴を明らかにすることである。具体的にはSRIの日本語以外の使用(タイ語と英語)と日本語の幼児語の使用割合と、子供のラベリングに対する母親からのフィードバックを調べる。1歳2か月から2歳6か月まで17か月にわたって収集したデータを分析した結果、母親の92.5%の発話は日本語、7.5%は他の言語であり、実際の言語使用は方針と異なることが分かった。他言語の中では、タイ語の使用頻度が最も高かった。また、日本語の幼児語使用に関しては、日本人の母親がよく使用するオノマトペより、接辞(例:キリンさん)を好むことが分かった。子供のラベリングに対する母親のフィードバックも日本人の母親と異なり、指示的なフィードバック(instructive feedback)と修正的なフィードバック(corrective feedback)が多く、対人フィードバック(interpersonal feedback)は少ない。この結果、多言語を話す母親は、非母語を選んで子供に話しかける方針をとっていても、母語者と異なり、多様な言語環境を子供に提供していることが明らかになった。厚生労働省の統計によれば、2009年の結婚件数のうち、4.9%は国際結婚である。そのうち、日本人男性と外国人女性の間の結婚は77.8%を占めており、女性の国籍で多いのはアジア圏である。本研究は、今まであまり注目されていなかった非母語話者の母親の言語行動に関心を寄せたものである。現在、日本だけではなく韓国、台湾やシンガポールなどでも外国人の母親が増えている中、本研究は国際結婚における家庭の使用言語についての指針となりうるであろう。人文学本研究は一人のタイ人母親と子供の事例研究である。本研究は予定通り行ったが在日タイ人母親の家庭内の言語環境をさらに研究するため研究対象者を増やして民族学的調査を行うことが必要だと研究結果から分かった。そのため、複数のタイ人母親からデータ収集と分析を行うため研究期間を延長することが必要である。データは17ヶ月以上にわたり収集した毎月のビデオデータ解析がすでに完了した。データトランスクリプション、コーディングおよび確認作業も研究助手の多大な協力を得て無事に終了している。研究成果としてすでに2つの学会で発表を行っている。家庭内の言語環境を調べるために複数のタイ人母親を調査する。本研究者はすでに2人のタイ人母親の調査をし、彼女らからさらに研究対象者を紹介してもらう予定である。又、地域の日本語クラスに出席し研究対象者を募集する。その後インタビューをメモに記録し録音データーを書き写し直接調査を担当する。分析したデーターは学会で発表し、論文にまとめる予定である。これまでのデータとの比較対象として、当初予定になかった日本人の母親による子どもとの発話データを収集・解析する。また、シンガポールのバイリンガリズムに関するシンポジウムにおいて、研究成果を発表する。今年度は当初予定していた日本人の母親による子供との発話データの解析作業を行うはずであったが、研究の方向を再度在日タイ人の母親の家庭内での言語環境に変更する必要があったため、こちらの解析作業は実施しなかった。調査対象のタイ人の母親がタイ語でしかコミュニケーションが出来ない場合、タイ人の研究助手の手伝いが必要である。

その場合は助手がインタビューに参加し、インタビューの内容を記録し、録音のデータを書き写し翻訳することを依頼して謝礼を支払う。また、調査に協力した全対象者に粗品を送る。研究結果を海外の学会に発表する予定なので残りの使用額を旅費に使用する。2012年度の残額は、当初予定になかった日本人の母親と子どもの間の発話データ解析作業に使用する予定である。
炎症性腸疾患における腸上皮自然炎症調節機構の破綻

本研究は申請者らが独自に研究を展開してきた腸管上皮細胞による粘膜免疫の機能調節に注目し、自然炎症の調節異常がもたらす炎症性腸疾患の発症メカニズム解明と新規治療法の開発基盤を目指すものである。その解析には細胞株を用いた解析系よりも腸管上皮細胞の初代培養細胞が理想的である。我々は当該研究期間において、大腸組織から単離した上皮細胞の初代培養系を確立することに世界で初めて成功した(Nat Med 2012)。その培養技術の特徴は、マウス大腸組織から正常上皮を単一細胞として単離し、3次元的にsphereを形成させながら長期に亘って継代培養が可能なものである。本研究期間で我々はこの技術をさらに応用し、腸管上皮細胞によるエンドサイトーシスおよびトランスサイトーシスの解析系を構築することに成功した。この解析系の樹立によって、これまで困難であった腸管上皮細胞に特徴的な膜輸送の生理的アルゴリズム解析が可能になったといえ、今後さまざまな免疫学的解析に応用できると期待する。さらに現在我々は、Lgr5陽性上皮細胞から吸収上皮細胞、神経内分泌細胞、杯細胞など各々の系統に分化した細胞における自然炎症調節機構を詳細に解析している段階である。こうした研究結果は、これまで明確に把握し得なかった腸管上皮細胞における自然免疫応答を、より生理的で正確に解析できる重要な手がかりになると期待できる。またこうして得られる解析結果をもとに、既に我々が確立した腸管上皮の移植実験系に応用し、in vivoにおける評価に直ちに結びつけることが可能であると我々は確信している。その解析には細胞株を用いた解析系よりも腸管上皮細胞の初代培養細胞が理想的であるが、これまでその樹立は不可能とされてきた。しかし我々は当該研究期間において、大腸組織から単離した上皮細胞の長期培養系を確立することに世界で初めて成功した。その概要はすなわち、1)マウス大腸組織から上皮細胞を単一細胞として単離し、2)無血清培地中でWntシグナルを刺激しつつ、3)マトリジェルを用いて3次元的に、4)1年以上に亘り継代培養するものである。またこのように培養された上皮細胞のうち、5)Lgr5陽性腸前駆細胞はex vivoにおいて吸収上皮細胞、神経内分泌細胞、杯細胞など、全ての系統に分化誘導されることが確認された。さらに、6)このようにex vivoにおいて培養されたLgr5陽性上皮細胞を、DSS実験腸炎によって形成されたマウス大腸組織中の潰瘍部分に移植することに成功し、7)この移植上皮細胞は修復部位において全ての系統に分化誘導されながら、正常な単一の上皮細胞層を形成することがin vivoで観察された。こうした培養技術の確立は免疫、発癌、再生など様々な分野において、より生理的な解析ツールとして有用であると期待できる。我々はこの技術を応用し、これまで困難であった上皮細胞の自然炎症調節機構を解析する予定である。
ファミリービジネス承継外子女起業家に関する探索的研究

人口減を迎えた日本では起業家育成が喫緊の課題といわれている。しかしファミリービジネス子女ながら継承者から漏れた「承継外子女」の起業家活動への注目は皆無といえ、国策として経営的・資金的な支援もほぼなく、研究も十分ではない。そこで本研究では、承継外子女でビジネスを起こした起業家を研究対象とする。「承継外子女の起業家活動の特徴と成功要因は何か」という学術的「問い」に対し、「起業家性向EO理論と組織パフォーマンスモデル」と、起業思考の意思決定理論の一つ「エフェクチュエーション理論」の二種類の分析方法を重ね、承継外起業家の支援策と起業家育成、ファミリービジネス振興策に対する新視点の提示を目指す。
シリコン(100)表面におけるアルカリ金属の吸着構造と電子状態の吸着量依存性

金属や半導体表面におけるアルカリ金属の吸着現象は、表面物理学のスタ-ト時から注目され多くの研究がされ続けていて、現在、アルカリ原子の飽和吸着量、吸着位置(吸着構造)、電価の移動も含めた電子状態、集団励起の問題(吸着層の金属性の起因)などが、特に注目されている。本研究により明かにされた点を挙げると、Si(100)面において、吸着初期(被覆率θ=1%,ただし、ダイマ-の個数をθ=1/2とする)に置けるアルカリ金属(Li,K,Cs)の吸着の類似点としては、1)アルカリ金属は、Si原子のダングリングボンドと強く相互作用を及ぼし、ダイマ-の片側に寄った位置に吸着する、2)吸着により、非対称ダイマ-を安定化する、3)吸着の影響は長距離に及ぶ等があげられる。相違点として、1^1)Liがダイマ-1個の上に吸着するのに対し、KとCsは2個のダイマ-の間に吸着する、2^1)LiとKにおいては、非対称ダイマ-の安定化が長距離であるのに対し、Csにおいては、非対称のダイマ-の安定化はダイマ-数個に制限されているが、表面の、特に空準位の電子状態は、吸着Csの量と比べてかなり広い領域に渡って吸着の影響をうけ、ダイマ-3個おきの周期性がみられる、3^1)吸着量を増加させたとき、KとCsでは(3倍周期の)規則構造がみられるが、Liでは、不規則に吸着し、2x1構造が見えにくくなる等の結果が得られた。従来、これらの系におけるアルカリ吸着位置はいわゆるLevine模型が仮定されていたが、今回のSTM観察によりそれが疑問視されることになる。さらに吸着量を増していくと、Cs吸着系において2x3構造が見られた。また、K吸着において、2x3構造の前兆と考られる構造が、単原子ステップで観察された。しかし、θ<1/3においてアルカリ金属の表面層では、金属的な電子状態を示さないことが明かにされた。
木材加工における仮想現実を用いた疑似体験による巧緻技能の獲得

本研究は,日本の伝統的な木造建築技術等を支えてきた一流の職人の技をVR技術等で再現し,その再現情報をもとに誰もが,一定期間に巧緻な木材加工技能を確実に身につけることができる技能訓練法の確立を目的とする。このため,一流の職人の技を映像や力覚デバイス等で記録する。この記録から,VR等の技術を用い,巧緻技能を体験できる出力情報へ変換する。さらに,この感覚を用いて,あたかも学習者が熟練者に成り代わって巧緻な技を振るっているかのような体験をさせ,熟練者の木材加工時の作業動作は「どこを見て,どんなリズムで,体のどこにどれくらいの力を入れて行っているのか」などの巧緻動作を学習者に理解させる指導法を確立する。
黄体退縮・排卵・卵胞閉鎖に働く共通のホルモン、メカニズムについて

ヒト月経黄体を用いて、黄体期初期、中期、末期、月経期のMMP-2発現を検討した。gelatin zymographyでもnorthern blottingでも黄体期末期、月経期の黄体にMMP-2発現の増強している事が明らかになった。また黄体の膜分画を用いたzymographyにより、pro-MMP-2の活性化作用もやはり黄体期末期、月経期で増強していた。northern blottingでもMT1-MMPmRNAの発現増強が明らかになった。更に、MMPのinhibitorであるtissue inhibitor ofmetalloproteinase(TIMP)の発現は黄体期末期、月経期の黄体中TIMP-2発現がやや増加し、TIMP-2の存在下にMT-MMPがpro-MMPを活性化する機序が働いている事が推察された。また末期黄体ではTIMP-1の発現は減少していた。これらがあいまって細胞外マトリックスのremodelingがおこる事がヒト黄体のSLのメカニズムの一つである事が示唆された。またapoptosisの存在も確認されヒト黄体のSLとラットのSLの共通性が明らかになった。以上より黄体退縮過程において排卵過程で見られるようなMMPの活性化と卵胞閉鎖過程で見られるapoptosisが起こっているという共通のメカニズムが存在する事が明らかになった。我々はラットにおいてはプロラクチンの変化により黄体にstructural luteolysis(SL)がおこり、その時matrix metalloproteinase(MMP)-2の活性化とapoptosisがおこる事を明らかにしてきた。今回我々は、排卵・卵胞閉鎖に関係しておりヒトと共通のホルモンであるGnRHに着目し、GnRHaを用いてこれがプロラクチンと同様にラットでSLを起こしうるかどうかを検討した。今回の研究ではGnRHa投与開始翌日から血中プロゲステロンが低下し、3日目から明らかな黄体の縮小を認めた。組織学的検にはこの黄体は黄体径が明らかに縮小しており、また黄体組織中に著明な間質系の細胞の増加を認めプロラクチンによるSLと共通している事が明らかになった。この時黄体組織のzymographyでMMP-2活性の有意な上昇を認めた。またこの黄体の細胞膜フラクションをFCSを基質としてincubationし、それをzymographyで検討するとFCS中のMMP-2の不活性型を活性型に変える事が判明した。つまりこれは膜にmembrane type-MMP(MT-MMP)様活性が存在する事を示している。またこの黄体中にMT-MMP mRNAが存在する事をnorthern blottingで証明した。またこのGnRHaの作用は同時にhCGを投与してもブロックできない事から、LHを介したものではなく黄体に対する直接作用である事が推察された。gelatin zymographyでもnorthern blottingでも黄体期末期、月経期の黄体にMMP-2発現の増強が明らかになった。northern blottingでもMT1-MMPの発現増強が明らかになった。更に、MMPのinhibitorであるtissue inhibitor ofmetalloproteinase(TIMP)の発現は黄体期末期、月経期の黄体中TIMP-2発現がやや増加し,TIMP-2の存在下にMT-MMPがpro-MMPを活性化する事が推察された。その時TIMP-1の発現は減少していた。またapoptosisの存在も確認されヒト黄体のSLとラットのSLの共通性が明らかとなった。
物理療法による下肢血流の改善は高齢者の活動量およびQOLに影響を及ぼすか?

下肢末端の冷え・皮膚の乾燥等の症状を呈する高齢者を対象に、過熱水蒸気および間歇的空気圧迫を併用した物理療法を行った際の下肢血流改善効果を検証し、その波及効果として活動量・Quality of life(QOL)の測定を行った。適格基準を満たす39名をGroup1[週3回,15分間物理療法実施]、Group2[週3回,20分間歩行実施]、Group3[通常通りの生活]に無作為に割付けた。Group1では、4週間の介入後に、物理療法に対する反応性(血流応答)が改善し、QOLは日常役割機能身体・活力の2項目が有意に改善した。本研究の目的は、下肢血流を改善するための物理療法プログラムを作成し、前向き介入試験によって、血流低下に伴う下肢症状を呈する高齢者の血流改善効果および活動量・QOLの変化を検証することである。平成21年度は、物理療法プログラムと介入条件の検討、および介入試験参加者登録を行った。物理療法プログラムの検討は過熱水蒸気による加温と間欠的空気圧迫を併用した新しい装置を用いて行なった。また、物理療法実施中の下肢血行動態の測定は近赤外線酸素モニタ、レーザードプラ血流計、レーザードップラー血流画像化装置を用いて行なった。まず健常者を対象に、物理療法を行った際の下肢血行動態の変化を測定し、効率的に血行動態の改善が得られる設定条件を確認したうえで、下肢症状を有する高齢者に対して物理療法を実施した際の下肢血行動態の変化を測定した。また、物理療法を実施した高齢者より下肢症状の出現状況および物理療法実施時の自覚症状を聴取し、介入条件の検討を行った。介入試験参加者は市民公開講座会場等にて募集した。介入試験参加希望者に対しては、まず下肢症状の確認および足部皮膚温の測定を実施したうえで、適格条件に合致し、研究参加の同意が得られた者のみを本研究の対象者として登録した。下肢症状を有する地域住民約80名のうち、適格条件を満たす者は16名であり、研究参加の同意が得られた者は10名であった。平成22年度は、50名を目標に参加者登録を行い、前向き介入試験を実施する予定である。今年度は、血流低下に伴う下肢症状を呈する高齢者を対象とした前向き介入試験によって、過熱水蒸気および間歌的空気圧迫を併用した物理療法による下肢血流改善効果を調査し、その波及効果として活動量ならびにQuality of life (QOL)の変化を測定した。対象者は、研究の概要を明記したリーフレットを地域住民に配布し、はがきにて研究参加の希望を提出した者とした。研究参加希望者に対し、スクリーニング検査を実施し、1)足部に潰瘍・創傷を認める者、2)医療機関で治療が必要な血管病変を有する者、3)骨・関節疾患による歩行障害を有する者、4)転倒リスクが高い者を除外した。適格基準を満たす39名をGroup1[週3回,15分間加温・圧迫実施]、Group2[週3回,20分間歩行実施]・Group3[通常通りの生活]に無作為に割付けた。4週間の介入および追跡前後で、下肢末端の血流・温度測定、加温・圧迫刺激に対する反応性(血流応答)、QOL評価、活動量を測定した。Grouplでは、介入後に加温・圧迫に対する血流応答の改善がみられ、安静時足背部皮膚温の上昇が確認された。QOLについては日常役割機能身体(RP)と活力(VT)の有意な上昇がみられた。Group2・Group3では血流応答・QOLに有意な変化は見られなかった。また活動量についてもすべての群で有意な変化は見られなかった。以上の結果より、週3回4週間、15分間の加温・圧迫を継続することによって、足趾及び足背部の血流応答および足背の皮膚温が改善することが確認された。また波及効果としてはQOLのRPおよびVTの改善が確認されたが、活動量については有意な改善は見られなかった。
子宮頸部癌画像誘導小線源治療における最適な組織内照射併用方法の開発

我々は当初から、組織内照射(ISBT)を頻用してきたこともあり、腔内照射に組織内針を足すという発想よりも、大きなものは組織内照射を行い、小さなものは腔内照射で、その中間のものはHBTで対処する方針で行っている。(1)55例(ISBT:HBT:ICB=19:7:29例、中央観察期間16か月:6-41か月)に毎回のMRIを用いた3D-IGBTを行い、局所再発は1例のみ(感染、膿瘍を合併した特殊例)であり明らかな線量・体積との関係は認められていない。体積での目安として、当初のシミュレーションでは治療時HR-CTVの体積で60ccと30cc程度がISBT、HBT、腔内照射の閾値と予想しており、概ね合致している。HR-CTVの縮小率を見てみると治療前100ccを越えるものは第一回の小線源治療時には50cc程度に(46%程度の縮小率)、70cc程度のものは36cc程度(50%)に、50cc未満のもの18cc程度(34%)になっている。そこで概ね治療前HRCTVが100ccを超えるものはISBT、50cc未満のものは腔内照射、中間の50-100ccではHBTも考慮している。(2)ISBT時の抜け(一回刺入で1日2回/数日にかけて数回の照射となるため)を照射前のCTで確認している。刺入皮膚面から刺入針先端までの距離(=体内刺入カテ長)を16例221本で計測した。初回治療計画時CTより、初回照射時CT(平均±SD = -0.1±0.9 mm)、2回目照射時CT(-0.1 ±1.0mm)、3回目照射時CT(-0.1 ±1.1mm)、4回目照射時CT(0 ±1.0 mm)と軽度の移動が見られた。これまで抜けによる線量分布変化で再計画が必要になった症例はなかった。本施設のデータは解析終了し、現在学会報告・論文作成中である。また他施設のデータについても集積を開始した。さらにファントムを購入し、放射線照射線量実測システムの構築を開始した。研究目的:子宮頸部癌の画像誘導小線源治療における最適な組織内照射併用方法の開発である。三次元画像誘導放射線治療は体積処方となり、組織内照射の技術が必要になった。我々の経験と更なる知見を生かして安全で効率的な組織内照射の普及をめざす。(1)腫瘍の大きさ・形態に応じた組織内照射の必要性をシミュレーションする。(2)腫瘍径・形態に応じた組織内照射システムを開発する。(3)小線源治療と外部照射の三次元線量分布を加算した定量的解析を行う。症例数が順調に増加したため、当院の倫理委員会の許可を得て本学において施行した子宮頚部癌新鮮例50例について後方視的に解析中。小線源部会で発表予定である。今回は初期評価のみで、さらに毎回の腔内・組織内照射時の腫瘍体積の変動を解析予定である。また大阪医療センター、大阪医大でも倫理委員会の審査を受けている状態である。これらをまとめて、従来の腔内照射に組織内照射を加えたときの有害事象(特にGrade 2以上)の発生率の変動を報告予定である。ファントム作成についても細かい様式について検討中で、ガラス線量計やゲルを用いた三次元線量計による実測系を開発中である。症例蓄積数は想定を超えており、初期解析に取り掛かることが出来た。

初回治療計画時CTより、初回照射時CT(平均±SD = -0.1±0.9 mm)、2回目照射時CT(-0.1 ±1.0mm)、3回目照射時CT(-0.1 ±1.1mm)、4回目照射時CT(0 ±1.0 mm)と軽度の移動が見られた。これまで抜けによる線量分布変化で再計画が必要になった症例はなかった。本施設のデータは解析終了し、現在学会報告・論文作成中である。また他施設のデータについても集積を開始した。症例数が順調に増加したため、当院の倫理委員会の許可を得て本学において施行した子宮頚部癌新鮮例50例について後方視的に解析中。小線源部会で発表予定である。今回は初期評価のみで、さらに毎回の腔内・組織内照射時の腫瘍体積の変動を解析予定である。また大阪医療センター、大阪医大でも倫理委員会の審査を受けている状態である。これらをまとめて、従来の腔内照射に組織内照射を加えたときの有害事象(特にGrade 2以上)の発生率の変動を報告予定である。ファントム作成についても細かい様式について検討中で、ガラス線量計やゲルを用いた三次元線量計による実測系を開発中である。さらにファントムを購入し、放射線照射線量実測システムの構築を開始した。本年度は初期解析に治療患者数の蓄積が必要な為に、ほとんど研究費は旅費や情報収集のみとなった。症例数も順調に増え、初期解析も開始、ファントムスタディや外部照射と小線源治療の分布の足し合わせも開始する予定である。次年度に新たなファントム作成を行い、多施設調査を行う必要が生じたため、ファントムの費用と、携帯用コンピュータ(他施設でのデータ入力用)などの購入費を計上した。
地震時における基礎の損傷低減に関する研究

本年を含む3年間において、実施した研究は次の通りである。剛体基礎の損傷低滅に関する研究を実施す際に、剛体基礎の動的な特性を把握しておくことは、非常に重要なことである。そこで、剛体基礎の直接加振、および外部からの加振実験を実施し、動的なばね定数と減衰定数をある程度把握した。また、剛体基礎にねじり加振と上下加振を同時に作用させ、多方向からの地震波入射を想定した実験を行い、2、3の結果を得た。以上の実験を実施した後、本研究の核心である地震時の基礎損傷低滅に関する実験を行った。以下に免振工を取り入れた、基礎の振動実験の詳細を記す。矩形剛体基礎の近傍に円形(直径0.2m)に加工した免地震を設け、基礎に作用する地震動の減少効果を評価し。免震工の施工に先立ち、免震工が無い場合の地震動による基礎の応答を計測した。地震動は、基礎中心から6mの地点に垂直な壁を掘削し、その壁にふりこの要領でコンクリートブロック(重量1.0t)を衝突させ、地盤振動を誘発させた。ブロックの引き上げ高さを変えることにより、地盤振動の大きさを変化させた。基礎の応答評価は、地震動発生地点から1.0mの位置に加速度計を設置し、観測された加速度と、基礎応答の比で評価した。免震工は1列と2列の場合について実験を行い、地盤震動遮蔽効果を評価した。結果としては、地盤振動が小さい場合、免震工を設置しない方が免震工を設置した場合に比べ基礎応答が小さい。しかし、地盤振動の増大に伴い、免震工を設置した場合の地盤震動遮蔽効果は顕著に現れた。また、免震工1列と2列の比較ではあまり差違は無く、免震工が1列でも充分地盤震動遮蔽効果を発揮することが確認できた。本年度より本格的な剛体基礎の常時地震動観測装置が稼働を開始し、データーを収集している。また、このシステムは常時地震動観測の他にも、振動実験を実施する際には振動応答観測が可能である。以下に研究の分類ごとに進行状態を報告致します。1.振動実験剛体基礎の振動実験は平成8年度に本格的な加振実験を計画しており、本年度は計測機器の設置、およびプレテストを実施した。ねじり加振に関しては、起振機の性能上低振動数域において起振力が小さく、基礎の応答が確認できなかった。これは、剛体基礎の1次の固有振動数がかなり低域(6Hz)付近に存在するため通常の加振実験では確認が困難であった。この問題を解決するため、ねじりモーメントを増大する目的で、2台の起震機間隔を広げる方法をとった。この事により、強震時の最重要課題である構造物の共振時における応答が観測できた。来年度以降の実験計画としては本格的なねじり加振実験を実施し、剛体基礎のねじり振動特性を解明する。また、地震動は構造物に対し一方向の振動ではなく、3自由度方向全部の振動成分が作用する。このようなことを鑑み、ねじり振動と、他の振動成分が同時に基礎に作用した場合の特性も把握する。2.振動解析解析的研究としては、本来の剛体基礎動的会計を行う前段階として、汎用ソフトである"MARC"を使用し、静的な3次元弾塑性FEM解析を実施した。検討をおこなった項目としては、メッシュ分割、弾塑性解析の収束計算に使用するニュートン・ラプソン法の妥当性、ひずみ硬化則の適用性などがあげられる。このような前段階としての解析を行うことにより、動的解析の信頼性を確かめた。