hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂質結合蛋白質を標的にした神経膠腫診断と腫瘍増殖制御の試み

脂肪酸結合蛋白質(FABP7)に着目し、膠芽腫の診断薬開発および腫瘍増殖制御の可能性を検証した。具体的には、1)ヒトFABP7に対する高力価のポリクローナルおよびモノクローナル抗体を樹立し最適化しELISA系を構築した。2)ELISA法により、原発性脳腫瘍並びに脳血管障害の患者特に、低分化で悪性度が高い神経膠腫において、有意に髄液中のFABP7レベルが高いことを見出した。。3)病理学的検討では、FABP7の発現は神経膠種の悪性度と有意な相関を示すことが判明した。4)ヒトグリオーマ幹細胞株でのFABP7の発現をsiRNAにより抑制すると、幹細胞の増殖が有意に抑制されることが明らかになった。。膠芽腫は脳腫瘍の中で最も悪性度が高く、未だに治療が困難である。近年、膠芽腫の再発や予後に、神経膠腫幹細胞(GCS)が関与していることが示唆されている。本申請では、脂肪酸結合タンパク質(FABP)に着目し、膠芽腫およびGCSにおける発現と機能について解析を行っている。本年度得られた主な実績は以下の通りである。1.グリア細胞由来の悪性腫瘍である膠芽腫におけるFABP7発現について、ヒトグリオーマ株およびグリオーマ幹細胞株を用いた検討を行った。その結果、FABP7は腫瘍分化能を有する幹細胞において有意に高い発現を示し、さらにヒト神経膠腫の悪性度と正の相関を示すことが明らかになった。2.ヒト膠芽腫では、FABP7とSox2(幹細胞マーカーの一つ)が高い共存関係を示すことを明らかにした。3.幹細胞株において血清により分化を誘導すると、FABP5は発現が上昇するのに対して、FABP7は、著明な発現低下を示すことを明らかにした。4.ELISA法により、膠芽腫患者由来の髄液中FABP7量を測定した結果、FABP7は正常髄液に比べ、有意に上昇していることが判明した(投稿準備中)ヒト脳腫瘍で最も悪性度が高い膠芽腫(GB)において、脂肪酸結合タンパク質(FABP7)や脂肪酸合成酵素(FAS)が果たす役割を明らかにするとともに、FABP7に着目した脳腫瘍診断薬の開発に取り組んだ。以下、成果を述べる。1. FABP7の発現量とGBの悪性度は正の相関を示した。さらに病理組織学的検討からは、GB幹細胞マーカーであるSox2との共局在を示すことが明らかになった。2. GB幹細胞には、FASの高発現が観察され、発現量をshRNAにより減少させることにより、幹細胞マーカーの発現量に変化が認められた。3. FABP7の高感度ELISA系を樹立し、GB患者髄液中のFABP7量を定量することに成功した。しかしながら、血中で濃度測定を行うまでのアッセイ系の感度は得られなかった。組織学、解剖学、分子生物学初年度に予定していた膠芽腫幹細胞株における発現検討、および膠芽腫手術標本での免疫組織学的解析を順調に完了し、成果の発表(国内・国際学会での発表、および論文発表)を行った。さらに、幹細胞株への遺伝子導入に関する条件検討も終了し、細胞分裂、腫瘍浸潤等への影響を精査している。実験は、当初の計画通りに進んでいる。計画書通りに鋭意研究を推進する。特にFABP7が膠芽腫の浸潤・増殖に担う役割について、検討するとともに、FABP7測定系を更にブラッシュアップさせることにより、血清中での検出を目指す。初代培養への遺伝子導入実験に着手していないため、未使用額が生じているものの、現在実験準備が整いつつある。次年度は、遺伝子導入実験に関連する細胞培養実験試薬等に平成25年度の未使用額を合算し、研究費を執行する予定である。
健康寿命延伸を目指した北海道内新規コホート研究実施のためのパイロットスタディ

北海道内の異なる特性を持つ複数の市町村を対象に約2万人規模で計画している、生活習慣・心理状態、遺伝要因、社会環境を同時に詳細に調査して複合的に健康寿命の延伸を目指すコホート研究のパイロットスタディをA町にて実施した。準備段階から有識者のみならず行政、医療機関、地域住民の参画も促し、住民のエンパワメントを引き出しながら進めたこと、ならびに行政の協力により、調査票調査に約7割、集合型調査に約3割の住民が参加した。北海道内の異なる特性を持つ複数の市町村を対象に約2万人規模で計画している、生活習慣・心理状態、遺伝要因、社会環境を同時に詳細に調査して複合的に健康寿命の延伸を目指すコホート研究のパイロットスタディを開始した。今年度は、A町行政担当者、診療所職員らと協力し、地域住民との対話会を2回開催した。その中で、地域の健康問題、10-20年先の将来予測像とそのために今住民が求めていることなどを把握した。また、A町内を町内会単位に区分し、調査の準備を開始した。調査の利便性ならびに高齢化率などの特性を考慮し、最初の調査地区は、約300人が居住する地区とした。対話会で挙げられた問題点、家庭医として地域住民に関わる診療所の意見を参考に、今までに使われている自記式調査票や尺度化された心理調査なども取り入れ、質問紙調査項目を確定した。できるだけ多くの住民(3歳以上を予定)から協力を得るため、パイロットスタディでは自記式調査票は各戸配布、回収は郵送式を採用する予定である。さらに、血液・尿等の生体試料の収集のみならず、妥当性の確立した客観的な運動量評価(加速度計)、体力評価、身体組成評価について、専門家と意見交換を行いながら検討を進めた。生体試料の収集や測定を伴う調査は公民館を中心にアドホックに会場を設営することを予定している。このように、準備段階から有識者のみならず行政、医療機関、地域住民の参画も促し、住民のエンパワメントを引き出しながら進めているコホート研究は他に類を見ず、新しい研究の形の提案となる。今後さらに高齢化の進む日本において健康寿命の延伸に資する情報を提供し、行政と住民が一体となった保健対策へとつながると期待される。質問紙調査項目は、昨年度、A町行政担当者、診療所職員らと協力し開催した地域住民との対話会の中で把握した地域の健康問題、10-20年先の将来予測像とそのために今住民が求めていること、家庭医として地域住民に関わる診療所の意見も参考に、今までに使われている自記式調査票や尺度化された心理調査などを取り入れて確定した。調査にあたっては、A町内を町内会単位に区分し、できるだけ多くの住民(3歳以上を予定)から協力を得るため、自記式調査票は各戸配布、回収は郵送式に加え、役場等の拠点でのボックス回収ならびに訪問回収を併用した。さらに、血液・尿等の生体試料の収集のみならず、妥当性の確立した客観的な運動量評価(加速度計)、体力評価、身体組成評価については、公民館を中心にアドホックに会場を設営し実施した。パイロットスタディを経て、最終的に対象地域住民約3000名のうち、調査票調査に約7割、集合型調査に約3割のものが参加した。このような高い参加率が得られたのは、準備段階から有識者のみならず行政、医療機関、地域住民の参画も促し、住民のエンパワメントを引き出しながら進めたこと、ならびに行政の協力によるところが大きく、新しい地域における研究の形の提案となる。得られた成果は、今後さらに高齢化の進む日本において健康寿命の延伸に資する情報を提供し、行政と住民が一体となった保健対策へとつながると期待される。新たなコホート研究のパイロットスタディの準備はほぼ整い、2016年6月を目処に住民300名程度の町内会を対象に実施予定である。公衆衛生学2016年6月を目処に、住民300名程度の町内会を対象にパイロットスタディを開始する予定である。実施にあたっては、調査の流れの説明、研究の説明同意を担う研究補助者には十分な研修を行う。後半では収集された情報等の整備とともに対象者のリクルート方法、情報収集方法、追跡方法等、策定した研究計画ならびにマニュアル類のフィージビリティを確認する。A町との打ち合わせにテレビ会議システムを導入したため、旅費が当初見込みより減額した。パイロットスタディに必要な物品購入に充当する。
身体動作表現の映像美に関する実験心理学的研究

本研究の目的は、映像の鑑賞者が被写体の身体動作を表現する動画像系列を視聴した際にどのように美しさを認識するか検討することであった。実験的研究の結果より、各動画像提示の開始と終了時に画面枠が被写体を遮蔽する割合に応じて鑑賞者の知覚する事象が変化することが示唆された。画面枠の被写体遮蔽率に起因する被写体の未完了動作に応じて、動画像間に見え方のまとまりが生じる。この動画像間の知覚的群化(動画像群化)が、身体動作表現の映像美に影響すると考えられた。(1)目的今日ヒトを取り巻く環境には映像があふれている。現代人は日常の読み書きの道具として映像表現を用いており、動画像は文字や音声の表現のみでは限界のあった直接的な経験としての「意味」を表現している。映像の積極的活用を通じて人間の生活の質を向上させることができないだろうか。映像を伝える技術に関する研究はさまざま見られるが、映像が伝える内容や意味そのものに関する学術的研究は決して多くない。ここには現代心理学の大きな課題があると考えられる。本研究では、2006年4月に新設された立教大学現代心理学部映像身体学科の研究・教育、および立教大学アミューズメント・リサーチセンター(RARC)による表現技法のアーカイブ化事業と連携して、映像による身体動作表現の美しさについて考える。本研究は、今日の映像表現の基礎に映画制作者の発明した「映像編集(動画像配列)」の技法がある点に着目し、心理学における認識論(知覚論)の観点から映像美の実証的な理解を目指す。本研究の実験的検討では、1)実験心理学の手法によって時系列上の動画像間に「できごと」の知覚的まとまり(事象の群化)が成立する条件を探り、2)事象の群化が映像の美的評価にどのような効果を及ぼすのかを実証的データと理論的考察の両面から検討する。さらに心理学的知覚論の骨子にある知覚の、1)現象論、2)機能論、3)機構論という3つの体系を包括する実践的な活動を展開する。特に、動画像系列に生じる「できごと」の知覚的まとまりが映像表現における視覚的な意味創出の起点になるという考えに基づき、映像の、1)事例研究、2)制作、3)実験、4)教育への応用を行う。これら4種の活動を心理学的知覚論の枠組みで統合する。(2)方法映像表現のなかでも最も基本的な身体動作の表現を検討する。動画像の提示により身体の動きを表現する手法が様々ある。身体動作を表現した映像の体験(みえ方)には、1)情動反応(迫力が感じられる)、2)事象知覚(何をしている動作なのかが正確に認識できる)という2つの次元があるように思われる。情動と事象を相互に表現できる映像は動画像配列の技法を巧みに用いて制作されており、制作に要した資源の多少に関わらず高い美的評価を得ている。連続提示された動画像の群化(まとまり)による身体動作の表現が映像の美的評価に影響を及ぼすと考えられる。この仮説に基づき、本研究では、1)動画像群化の規定要因を種々の異なる条件下で検証・確認し、2)動画像配列による身体動作の表現が映像全体の美的評価に及ぼす効果を明らかにする。1、2の知見を整理することにより日常的な映像制作の現場での応用を目指し、3)実際の映像制作において低資源で効果的に美しい表現を成立させる方法を考察する。既存の実写動画像作品より身体動作表現を抽出し,事例研究を行なった。一般に,連続提示された動画像の系列は質的に異なる幾つかの事象に分節化する。例えば複数の映画ショットが連続提示された場合,観察者は時系列上に提示された幾つかの「できごと」を認識できる。この現象は,動画像の配列に基づく時系列上に「かたちとしての事象」が継起する知覚的群化として理解できる。複数の動画像が一連のできごととして知覚されるとき,当該の動画像間は主観的に連続する。一方,複数の動画像がそれぞれ異なる複数のできごととして知覚されるとき,できごとの境界で動画像間は分凝する。動画像間の連続と分凝は,動画像系列に知覚される事象の基盤と考えられる。事例研究を基盤に,実験的研究で動画像間の連続性を促進する要因を検討した。先行研究と予備観察より,個々の動画像内に知覚される被写体動作が「未完了」であるとき,当該の動画像を連続提示した動画像間に連続性が知覚されると予想できた。例えば画面枠を横切る身体動作を示す動画像で,被写体である身体が画面枠によって完全に遮蔽される直前で動画像提示を終了するとき「未完了」の印象が生じた。予備観察に基づき,実験用の動画像を制作した。

動画像の内容は,被写体である1)人物の全身像(実写),2)人物の関節にとりつけた13の光点群(バイオロジカル・モーション)が画面枠を右から左へ横切る歩行動作であった。被写体の種類ごとに異なる条件操作を行い,2種類の実験を行なった。その結果,被写体動作の未完了性を動画像の提示時間(T)と画面(被写体可視領域)幅(D)の比率(T/D)で記述できる可能性が考えられた。実験1より,特定のT/D比で動画像間の連続性が高まる可能性が示唆された。実験2より,動画像の連続性を促進するT/D比を維持すれば,異なる身体動作間にも連続性が生じる可能性が示唆された。年度計画に従い事例研究と実験の遂行を継続し,実験的制作とデータベース化作業に着手した。事例研究昨年度までの研究を通じて収集した種々の映像作品に関して,身体動作表現の分析場面数(事例数)を増やした。音楽クリップとCM動画像等の収集・分析作業に着手した。実験的研究動画像の群化法則に関する検討を継続した。「提示時間と画面幅の比率」を独立変数とした動画像群化の検討を基盤に,映像制作への応用に有効な動画像群化の分析単位を検討した。単独動画像の「未完了性」概念と「被写体遮蔽率」の関係を検討した。例えば,動画像提示の開始時点と終了時点で被写体の一部が画面枠によってわずかに遮蔽される条件では,単独動画像のうごきに未完了の印象が生じ,異なる動作位相間であっても「一連の動作」という事象の連続性が生じ得ることを確認した。これらの検討を踏まえて,動画像の提示時間と画面幅に応じて有効な動作表現の技法が異なる可能性を考察した。例えば,鑑賞者の視野全体を覆うような大画面や湾曲画面を用いた場合,画面枠で被写体を遮蔽しづらい条件にあるため動画像配列による動作表現に制限が加わる可能性がある。このような条件下では,画像内で還元衝立となりうる被写体を意図的に撮影・合成することが有効な場合がある。実験的制作表現技法の教育現場で本研究の経過に基づく身体動作の表現技法について解説を行った。実作演習を通じて,「美しい」動作表現を実際に低資源で制作できる方法を検討した。身体動作に関する種々の表現技法の事例を蓄積し,研究成果を学内外のコンテンツ制作事業ヘフィードフォワードするべく,事例作品のデータベース化作業と,表現技法を供覧する映像集の制作に着手した。年度計画に従い事例研究、実験的研究、実験的制作、およびデータベース化の作業を継続した。事例研究特殊編集作品の分析に加え、1950年代の日本映画を分析対象に加えた。また、映画監督によるCM作品の収集を行い、分析に着手した。音楽ビデオクリップの作品収集では、作品中の被写体や美術が類似する複数の異なる制作者の作品が国内外に存在することがわかった。類似の被写体であっても、編集技法の違いによって動作の知覚と美的評定が変化するか、比較検討に着手した。実験的研究これまで得られた実験結果をまとめ、理論的考察を行った。実験結果に基づき、従来の知覚心理学の研究では考察されてこなかった「事象の体制化」という新しい概念を考察し、動画像系列の知覚体制化理論の概要を再検討した。検討された理論的枠組みに沿って、これまで収集した事例を分類し考察した。これまでの研究で動作の未完了性が動画像間の連続性を促進する可能性が示唆されてきたが、未完了性と連続性は「事象」が本質的に備える「時間性」の具体的事例であると考えられる。実作演習を通じて、「美しい」動作表現を実際に低資源で制作できる方法を検討した。
地図メディアが認知地図形成に及ぼす影響に関する研究

地図メディアが認知地図形成に及ぼす影響を明らかにするために、(1)地図メディアの実態、(2)人々と地図メディアとの接触状況、(3)地図メディアの内容と認知地図の歪み、という3つの側面から研究を行なった。(1)については、金沢・東京・広島・長崎で現地調査を行い、各都市の情報メディアに現われる、日常生活圏を描いた地図類を網羅的に収集した。人々が日常利用する可能性のある地図メディアは、機能と形態によって、図葉、アトラス、屋外地図に大別される。このうち、図葉の中でもイラストマップには、製作者の個性を反映した表現の相違があり、また屋外地図についても、公共のサイン計画が進んでいる金沢・広島・東京都心部に比べて長崎や東京郊外では比較的少ない、などの地域差がみられた。また、メディアに出現する地図の時代的変化をみるために、金沢の地方新聞の広告に掲載された地図を、昭和初期から現在まで10年おきに抽出したところ、新聞広告の地図は、昭和40年代後半に急増していることが判明した。さらに、人々が日常最もよく利用すると考えられる広告地図の内容について、タウンページに掲載された広告から系統抽出を行ない、分析を行なった。これらに共通して現われる地物は、Lynchによる都市イメージの構成要素に対比できる。(2)については、金沢市内で18歳以上の300人を系統抽出し、質問紙調査を行なった(有効回答率70%)。調査内容は、地図メディアの利用状況と市内の主要地物の認知度などであった。回答結果から、住宅地図、広告地図、屋外地図などが日常生活で利用される頻度が高いこと、広告地図に描かれた地物の出現頻度と認知率との間に相関関係があることなどが判明した。(3)については、大学生から認知地図データを収集して、そこに現われる歪みと地図メディアの表現内容との関係を検討しているところである。
高いFFを有する集光式PVシステムのための定電圧制御パワーコンディショナの開発

従来の結晶系シリコン太陽電池とは異なり化合物系の多接合太陽電池を用いる集光式(CPV)システムは,屋外での実使用環境において,曲線因子(FF)が0.8以上と定電圧制御に耐えうるほど高いことを実証した。そのうえで,フィールド試験において収集した発電特性データに基づくシミュレーションを実施し,定電圧制御の採用による発電量の損失は従来の最大電力点追従(MPPT)制御に比べて数%に留まることを確かめた。また,定電圧制御パワーコンディショナの実現に向けて,任意のCPVシステム・モジュールの制御電圧を簡単に求めることのできる式を提案した。平成26年度には,集光式太陽光発電(CPV)システム用パワーコンディショナ(PCS)の開発に向けて,長期にわたるフィールド試験で得られた実測データを用いてCPVシステムを定電圧制御で運転した場合の発電量の減少分(損失)を計算するとともに,定電圧制御の際の制御電圧について検討した。本研究で用いたCPVシステムは,レンズ,二次光学系(ホモジナイザー),および三接合化合物太陽電池を組み合わせた発電モジュールを太陽追尾装置に搭載している。本発電モジュールは2003年に製作された初期型のもので,集光倍率は550倍,受光面積は0.545m2,定格出力は150 Wである。実際のCPVシステムを定電圧制御で運転するためには,あらかじめ動作電圧VCを定める必要がある。フィールド試験で得られたI-Vカーブを用いて,VCを変化させて定電圧制御した場合の発電電力と,時間遅れのない理想MPPT制御の場合の発電電力とを比較し,その差を損失として求めた。損失が最小となったのはVCを53.2Vとした場合で,その発電電力は理想MPPT制御の場合より約1.2%減少した。また,このVCの値は,フィールド試験で得られた53,000通りのI-Vカーブから得られた主要なFFおよびそのときの最大電力点電圧とほぼ等しいことがわかった。実測データを用いたシミュレーションにより,CPVシステムの主要なFFに対応するVCを制御電圧として用いることで,MPPT制御の場合と同等程度の発電出力が得られる可能性があることがわかった。CPVシステムを定電圧制御で運転すると,理想MPPT制御に比べて発電出力はやや小さくなるもののPCSの回路ならびに制御プログラムを簡素化できるため,コスト低減の可能性がある。また,実際のMPPT制御には必ず時間遅れが存在するため,定電圧制御による実際の損失はさらに小さくなることが予想される。平成27年度には,集光式太陽光発電(CPV)システム用パワーコンディショナ(PCS)の開発に向けて,CPVシステムを定電圧制御および時間遅れを考慮したMPPT制御で運転した場合のそれぞれの発電電力および発電電力損失を比較した。また,それぞれの制御方式の発電電力と1日の日射変動との関係を調査し,日射変動がそれぞれの発電電力に及ぼす影響について検討した。本研究で使用したCPVシステムは集光倍率820倍のフレネルレンズを備えており,受講面積は1.0m2,定格出力は280Wである。太陽追尾装置は,方位角軸および仰角軸からなる2軸追尾装置である。検討に用いたCPVシステムのデータは,2013年12月から岡山県津山市で実施しているフィールド試験で得られたものである。時間遅れがなく常に最適動作点で動作する制御(理想MPPT制御)に比べて,実際のMPPT制御および定電圧制御の発電電力は必ず小さくなる。快晴日においては,どちらの制御方式であっても理想MPPT制御とほとんど差はなかった。これは,快晴日は1日を通して最適動作点電圧があまり変動しないためである。一方で,日射の変動が激しい日においては,動作電圧の追従に時間遅れがあるMPPT制御はその発電電力が快晴日に比べて大きく低下したが,常に一定の電圧で運転する定電圧制御の場合は快晴日とあまり違いがなかった。日射変動の影響を定量的に明らかにするため,時間窓を1000秒(16分40秒)として時間窓内の直達日射の最大値と最小値の差を求め,その1日平均値と日積算発電量との関係を検討した。その結果,MPPT制御の場合は日射変動が大きくなると発電電力は線形に低下することがわかった。一方で,定電圧制御の場合は日射変動と発電電力とはあまり関係がなく,日射変動の影響は大きくないということがわかった。平成26年度においては定積的な検討に留まっていたMPPT動作速度と発電量の低下との関係,日射変動と発電量の低下との関係について,平成27年度には時間窓を用いるなどしてその性質を定量的に明らかにすることができた。このことは,平成28年度に実施する定電圧制御を備えたパワーコンディショナ回路の試作および評価において重要となるポイントをクリアしたことを意味する。また,太陽電池モジュールに発生する結露の様子を調べるために設置した内部温度計測システムも順調に稼働しており,有用なデータが得られている。以上のことから,ほぼ予定通り順調に研究が進展していると判断した。集光式太陽光発電(CPV)システム用パワーコンディショナ(PCS)の開発に向けて,CPVシステムを定電圧制御あるいはMPPT制御で運転した場合の発電電力および発電電力損失を実測データに基づき比較した。なお,本研究で検討対象としたCPVシステムは集光倍率820倍のフレネルレンズを搭載しており,1モジュールあたりの受光面積は1.0m2,定格出力は280Wで,システム全体の受光面積は15m2,定格出力は4.2kWである。

検討の結果,定電圧制御の場合の年間の発電電力はMPPT制御の場合に比べて小さくなるものの,日射変動が激しくなるような天候の日についてはほとんど差はないことがわかった。また,PCSを介して実際に電力系統に連系したCPVシステムの発電電力を長期的に計測し,その発電実績を蓄積した。そのシステム変換効率は,天候や季節によりやや変動はあるものの,年間を通して2023%程度であることがわかった。CPVシステムの最適制御の実現のため,その発電特性を気象データに基づき求めることができる数値モデルを構築した。計算に用いるデータは直達日射,モジュール内外の気温,およびセル・モジュールの劣化係数である。ここでは,直達日射がレンズを透過しセルに至るまでの日射エネルギーの減衰を考慮して発電電力を求めるモデルと,気象データから直接,発電電力を推定するモデルの2種類について比較した。とくに前者については,集光用レンズの表面に生ずる結露の影響を反映するため,その発生と解消の条件を設定した。比較の結果,日射の減衰を考慮したモデルの方が年間を通して発電電力の推定精度がよいことがわかった。これらの成果に基づき,CPVシステムの発電特性を表す電気回路モデルを作成した。従来の結晶系シリコン太陽電池とは異なり化合物系の多接合太陽電池を用いる集光式(CPV)システムは,屋外での実使用環境において,曲線因子(FF)が0.8以上と定電圧制御に耐えうるほど高いことを実証した。そのうえで,フィールド試験において収集した発電特性データに基づくシミュレーションを実施し,定電圧制御の採用による発電量の損失は従来の最大電力点追従(MPPT)制御に比べて数%に留まることを確かめた。また,定電圧制御パワーコンディショナの実現に向けて,任意のCPVシステム・モジュールの制御電圧を簡単に求めることのできる式を提案した。研究期間の前半で明らかにする予定である集光式PVシステム用PCSにおける定電圧制御の実現可能性に関して,進捗状況は次の通りである。定電圧制御を適用した場合の発電量(MPPT制御と比較,シミュレーションおよび実測)については,初年度でほぼ明らかにでき,成果を発表できた。また,定電圧制御が可能なFFの範囲およびFFごとの発電量(最適動作点およびMPPT制御と比較)についても同様に,定量的な結果が得られたので研究成果を関係学会で報告した。MPPT動作速度と発電量損失との関係や発電量(日射)変動速度と発電量損失との関係については,ほぼ検討が終わりまとまった成果が得られたので,平成27年度に開催される関連の学会で報告する予定である。以上のことから,ほぼ予定通り順調に研究が進展していると判断した。これまでのシミュレーション計算によりCPVシステムを定電圧制御することによって生じるメリット・デメリットは明らかになったので,平成28年度には定電圧制御を実装したパワーコンディショナ回路を試作し,実際の太陽電池モジュールに接続してその動作特性をフィールドで明らかにする。また,太陽電池モジュールに生じる結露の影響について,平成27年度に計測した/およびこれから計測・蓄積する内部温湿度データを用いてできるだけ詳細に検討する。なお,CPVシステムの発電電力を自動的に記録するシステムの動作が不安定であるため,その整備を進めることも予定している。
製品特性の内生的選択と貿易政策に関する研究

研究年度2年目にあたる本年度は、昨年度に実施した研究をさらに深化させるとともに、関連研究を進めつつ、国際学会等で報告を行った。研究代表者は、昨年度に基本モデルを構築した、自由貿易協定(FTA)や関税同盟(CU)の締結による域内国の域外関税の設定と企業の製品差別化戦略との関係を論じた理論分析をさらに進めた。また、研究分担者が取り組む多国籍企業の移転価格の設定と製品差別化との関係を論じた研究に関連し、FTAと多国籍企業の移転価格の設定に関する理論分析を行った。具体的には、多国籍企業がFTAの原産地規則を満たすとために移転価格を操作する誘因があることを明らかにした。また、原産地規則を満たすために移転価格の操作を行う場合、多国籍企業が無関税で輸出できるようになったにも関わらず、FTAの締結が多国籍企業の税引き後の利潤を下げてしまう恐れがあることが示された。さらに、FTAの締結により多国籍企業の移転価格の操作をやめ、中間財の生産地をFTA域内に変更する場合には、全ての企業が無関税で輸出しているにもかかわらず、全ての企業の税引き後の利潤が下がってしまうことも示された。移転価格とFTAの関係を論じた研究はこれまでなく、学術的な貢献度とともに政策含意が大きい。研究分担者は、移転価格規制が多国籍企業の直接投資や立地選択に及ぼす影響について理論分析を行った。移転価格の規制といっても,その方法が異なると企業の直接投資に全く異なる影響を及ぼすことが理論的に示された。ただし製品差別化を組み込んだ理論分析については,現在継続中であり結果は出ていない。関連研究は順調に行われているものの、FTAと製品差別化に関する研究に関しては、まだ学術雑誌への投稿に至っていないため。また、移転価格に関する分析については,製品差別化を組み込んだ理論分析に時間が掛かっており,まだ結論を得ていないため。FTAと製品差別化の関係を論じた論文やFTAと移転価格に関する研究をより深化させ、学会発表や国際学術誌への投稿を行う。また、移転価格規制が多国籍企業の直接投資や立地選択に及ぼす影響について,製品差別化の程度がどのように結果を変えるのか,理論分析における結論を速やかに導き出し,令和元年度中盤には研究報告を行い,そこで得たコメントなどを取り入れ研究をまとめる。研究初年度である本年度は、製品特性の内生的選択をどのように扱うかについて、適切なモデルを検討するため,研究代表者・研究分担者とも先行研究のサーベイと実際の製品差別化の事例研究を行った。特に、Brander and Spencer (2015)によるモデルの定式化の妥当性と応用可能性について検討を行った。研究代表者はFTAやCUの締結による域内国の域外関税や域外国の関税の決定が、企業の製品差別化戦略を考慮することによりどのような影響を受けるのかを理論的に分析した。特に、域内企業と域外企業間の水平的製品差別化に注目し、Brander and Spencer (2015)を応用しつつ、理論モデルを構築した。分析の結果、FTAやCUの締結が製品差別化の程度を下げ、特にCUでより差別化の程度の下がり方が大きくなることが明らかにされた。その結果、企業間の競争は高まり、域外国の関税率が上昇する。結果的に、域内国の厚生はCUよりもFTAで高まり、かつ域内国が関税率を内生的に決定したとしても、FTAの締結が域外国の厚生を悪化させるケースがあることが明らかになった。この結果は、従来得られていた結果と異なり、各国が何故域内国が協力的に関税率を設定するCUではなく、独自に関税率を設定するFTAを選択するのかを説明しており、政策含意が大きい。研究分担者は、移転価格税制は多国籍企業の立地にも影響を与えるため,同税制を広い意味での貿易政策ととらえ,製品特性の内生的選択を考慮することで移転価格税制に関する既存研究の結果がどう変わりうるかを探求することに従事した。先行研究の検討は当初の計画通り順調に行われたものの、全体としては概ねサーベイにとどまっており,新しい理論分析を十分に行えていない点は不十分である。しかし,製品特性の内生的選択をどのように扱うかは本研究にとっては非常に重要な点であり,それを避けることはできない。一方、初年度に集中的に取り組むことが計画されたFTAとCUと製品差別化の関係について、一定の成果を得ることが出来ており、特に既存の研究と異なる分析結果を複数導いた点は、予想を越える成果であった。その点では概ね計画通りに進展、あるいは当初の計画以上に進展していると言える。ただし、結果の多くが数値例により示されており、きちんと解析的に分析を完了していないことが課題として挙げられる。年度内に行う予定であったDiscussion Paperとして纏める作業も完了できなかったため、当初より遅れている面もある。したがって,部分的には概ね順調に進展している部分と、むしろ当初の計画以上に進展している部分があるものの、全体としては研究目的の達成度については「3やや遅れている」と判断する。

また、研究分担者が取り組む多国籍企業の移転価格の設定と製品差別化との関係を論じた研究に関連し、FTAと多国籍企業の移転価格の設定に関する理論分析を行った。具体的には、多国籍企業がFTAの原産地規則を満たすとために移転価格を操作する誘因があることを明らかにした。また、原産地規則を満たすために移転価格の操作を行う場合、多国籍企業が無関税で輸出できるようになったにも関わらず、FTAの締結が多国籍企業の税引き後の利潤を下げてしまう恐れがあることが示された。さらに、FTAの締結により多国籍企業の移転価格の操作をやめ、中間財の生産地をFTA域内に変更する場合には、全ての企業が無関税で輸出しているにもかかわらず、全ての企業の税引き後の利潤が下がってしまうことも示された。移転価格とFTAの関係を論じた研究はこれまでなく、学術的な貢献度とともに政策含意が大きい。研究分担者は、移転価格規制が多国籍企業の直接投資や立地選択に及ぼす影響について理論分析を行った。移転価格の規制といっても,その方法が異なると企業の直接投資に全く異なる影響を及ぼすことが理論的に示された。ただし製品差別化を組み込んだ理論分析については,現在継続中であり結果は出ていない。関連研究は順調に行われているものの、FTAと製品差別化に関する研究に関しては、まだ学術雑誌への投稿に至っていないため。また、移転価格に関する分析については,製品差別化を組み込んだ理論分析に時間が掛かっており,まだ結論を得ていないため。研究代表者は、研究分担者と連携をとりつつ、前年度に行ったFTAとCUと製品差別化に関する論文をディスカッションペーパーとしてまとめ、国内外のセミナーでの報告と学術雑誌への投稿を目指す。また、水平的差別化のみならず製品の品質といった垂直的な差別化に着目して、企業の異質性を考慮しつつ貿易自由化の効果を分析する。研究分担者は本年度行ったサーベイに基づいて,企業の製品特性の内生的選択を含んだモデルを用いて,移転価格税制が企業立地および各国の経済厚生に与える影響に関する理論研究を推進する。さらに、当初の研究計画のうち未着手である「国境を越えた企業の合併/買収の効果の再検討」についての分析を開始する。当初から予想されていたように、製品差別化の内生化はモデルの特性や家庭に結果が大きく依存するため、どのような前提で製品差別化の内生的決定を論じるのかについて慎重な判断が必要である。引き続き先行研究のサーベイを続けつつ、一般性がありかつ政策含意に富んだ成果を生み出すことに注力する。FTAと製品差別化の関係を論じた論文やFTAと移転価格に関する研究をより深化させ、学会発表や国際学術誌への投稿を行う。また、移転価格規制が多国籍企業の直接投資や立地選択に及ぼす影響について,製品差別化の程度がどのように結果を変えるのか,理論分析における結論を速やかに導き出し,令和元年度中盤には研究報告を行い,そこで得たコメントなどを取り入れ研究をまとめる。当初は年度内にディスカッションペーパーとしてまとめる作業をする必要が見込まれたため、英文校閲費等が生じることが見込まれたが、ディスカッションペーパーの出版や学術誌への投稿は次年度に行われることになったため、英文校閲費等が未使用額として繰り越されている。当初予定より海外出張の実施が滞っているために研究助成金を使い切ることができてこなかったが,翌年度は研究結果を持ち,精力的に研究報告で出かけることで使用する。
α-シヌクレインの異常による神経変性疾患の解明と新規治療法に関する研究

1:α-シヌクレインの線維化阻害剤の作用機序の解析α-シヌクレインの線維化/蓄積はパーキンソン病発症に深く関与する因子であることから、本研究ではα-シヌクレインの線維化阻害化合物を同定し(Masuda, et. al. Biochemistry 45:6085-6094,2006.)、その作用機構について解析を行なった。タンパク質化学的解析と核磁気共鳴分光法(NMR法)を用いた構造解析の結果、阻害剤は線維形成の中間体であるα-シヌクレインオリゴマーのN末領域に阻害剤が結合して安定化することで、さらなる重合を阻害するという作用機構を明らかにした。さらに、同定した線維化阻害剤を、タンパク質蓄積を伴う神経変性疾患モデルマウスに経口投与し治療効果の評価を試みた。その結果、阻害剤投与群では運動機能低下の遅延効果が観察されたことから、線維化阻害剤は神経変性疾患の治療法として応用可能であることを明らかにした。2:リン酸化α-シヌクレインの構造解析パーキンソン病患者脳内に蓄積したα-シヌクレインに特徴的な翻訳後修飾であるSer129リン酸化がα-シヌクレインの構造に与える影響について解析を行った。Ser129のリン酸化はα-シヌクレインの線維形成能を促進させる事から、神経変性に深く関与する因子と考えられている。そこで、リン酸化α-シヌクレインを精製し、NMRを用いて構造解析を行った。その結果、Ser129リン酸化は、リン酸化部位が存在するC末領域だけでなく、N末領域(5-51a.a.)の構造変化も引き起こす事が明らかになった。α-シヌクレインのN末領域は家族性PD変異が集中する領域であり、これらの変異体も線維形成能を増大する。さらに線維化阻害剤の作用部位がα-シヌクレインのN末領域1-60a.a.である事からも、N末領域の構造変化が線維形成に深く関与する事が明らかとなってきた。
名詞句からの部分的抜き出しに関する共時的・通時的変異

研究実施計画にしたがって、今年度は名詞句からの部分的抜き出しに関する共時的変異を研究対象として設定した。まず現代英語に関する事実確認から始めて、wh移動による部分的抜き出しが内項からは文法的である一方で、外項からは非文法的であるという対比を真っ先に説明すべき事実として決定した。Lasnik and Park (2003)を含めた先行研究による貴重な事実観察を活かしながらも、本研究はFox and Pesetsky (2005)の循環的線形化という枠組みの下でそれらの主要な言語事実を説明することを試みた。Chomsky (2008)によってwh移動による部分的抜き出しが取り上げられて以来、当該の対比は近年の生成文法においてホットな話題で在り続けてきた。本研究は線形化というこれまで探求されてこなかった観点からこの対比に原理的説明を与えたという点でインパクトをもたらす。それからwh移動に対して提案した分析を外置による部分的抜き出しに拡張し、現代英語における部分的抜き出し現象に統一的説明を与えることに成功した。上記の現代英語に関する考察を1本の英文論文としてまとめ、日本英語学会機関誌English Linguistics 35巻に投稿した。その後3度にわたる査読審査を通過して無事掲載に至った(同学術誌P.297-315)。現代スペイン語や現代ポーランド語に目を向けると、内項だけでなく外項からの部分的抜き出しも文法的であるという事実がJimenez-Fernandez (2012)などの先行研究によって指摘されてきた。本研究はこの言語事実に対してGallego (2006)のフェイズスライディングという概念を上述の線形化のアプローチと組み合わせることで適切に説明できることを実証した。今後はこれらの共時的変異に関する一連の研究成果を研究発表や学術論文の形で公表したい。上述のように、現代英語については論文掲載によって一定の研究成果を残すことができた。他方で、今年度の研究射程に含まれていた現代スペイン語や現代ポーランド語については文献の精読や提案の構想は済んでいるものの、学会発表や論文投稿の段階には至っていない。そのため、本研究の進捗状況はやや遅れていると評価する。こうした遅れの理由のひとつは本研究課題とは別に、日本英語学会からWallage (2017)Negation in Early Englishの書評を引き受けたことである。本書の書評を任されたことは光栄であるとともに責任重大であり、本書の通読と書評論文の執筆に半年を費やした。書評論文は日本英語学会機関誌English Linguistics 36巻2号に投稿済みであり、現在1次審査を通過したところである。部分的抜き出しの共時的側面に関しては、Fox and Pesetsky (2005)の循環線形化とGallego(2006)のフェイズスライディングを組み合わせることで現代英語、現代スペイン語、現代ポーランド語における事実を説明できるという具体的な提案の構想まで済んでいる。したがって、今後はこれらの考えを和文原稿や英文論文としてまとめ、学会発表や論文掲載を通じて研究成果を公表したい。他方で、部分的抜き出しの通時的側面に関しては、特定の言語における部分的抜き出しの歴史的変遷を議論した先行研究は皆無であるため、YCOEを含めた史的コーパスを活用して事実観察から始めたい。事前のおおまかなコーパス調査では、現代英語と違って初期英語では内項と外項の両方から部分的抜き出しが可能であったという事実を発見した。今後は英語史の各時期における内項および外項からの部分的抜き出しの生起頻度といった詳細な経験的データを提示することを目指したい。それから学会発表や論文投稿を通じて批判や評価を受けながら研究成果を公に向けて発表したい。

他方で、今年度の研究射程に含まれていた現代スペイン語や現代ポーランド語については文献の精読や提案の構想は済んでいるものの、学会発表や論文投稿の段階には至っていない。そのため、本研究の進捗状況はやや遅れていると評価する。こうした遅れの理由のひとつは本研究課題とは別に、日本英語学会からWallage (2017)Negation in Early Englishの書評を引き受けたことである。本書の書評を任されたことは光栄であるとともに責任重大であり、本書の通読と書評論文の執筆に半年を費やした。書評論文は日本英語学会機関誌English Linguistics 36巻2号に投稿済みであり、現在1次審査を通過したところである。部分的抜き出しの共時的側面に関しては、Fox and Pesetsky (2005)の循環線形化とGallego(2006)のフェイズスライディングを組み合わせることで現代英語、現代スペイン語、現代ポーランド語における事実を説明できるという具体的な提案の構想まで済んでいる。したがって、今後はこれらの考えを和文原稿や英文論文としてまとめ、学会発表や論文掲載を通じて研究成果を公表したい。他方で、部分的抜き出しの通時的側面に関しては、特定の言語における部分的抜き出しの歴史的変遷を議論した先行研究は皆無であるため、YCOEを含めた史的コーパスを活用して事実観察から始めたい。事前のおおまかなコーパス調査では、現代英語と違って初期英語では内項と外項の両方から部分的抜き出しが可能であったという事実を発見した。今後は英語史の各時期における内項および外項からの部分的抜き出しの生起頻度といった詳細な経験的データを提示することを目指したい。それから学会発表や論文投稿を通じて批判や評価を受けながら研究成果を公に向けて発表したい。【物品費について】大半の研究図書は出身大学へ借りにいくことで事足りたため、新たに購入する必要は生じなかった。一部の研究図書は私物としてじっくり自宅で読みたかったため私費で購入した。【旅費について】第90回日本英文学会は東京女子大学で開催され、開催校の近くに住む知人宅に泊めてもらったため宿泊費はかからなかった。第36回日本英語学会は入試関連業務と日程が重なっていたため参加することができなかった。しかしながら、この大会の議事録であるJELS36号を購読することで研究発表の概要を知ることができたため本研究を進めるあたって支障は生じないと考える。【使用計画について】2018年度は現代スペイン語や現代ポーランド語について研究考察を終えることができず、さらに2019年度は初期英語も研究射程に含めるため、新たに研究図書を購入することが予想される。2019年度へ繰り越す物品費(100000円)と2019年度に元々計上している物品費(200000円)を合わせて、これらの研究図書の購入に充てる予定である。
光情報伝達のサブÅ・ピコ秒分解能での全経路詳細解析

生体中に存在するタンパク質分子は、時々刻々とその形を変化させることで、様々な生理機能を担っている。そのため、タンパク質分子の本質的な理解には、「時々刻々=時間」・「形=空間」の2つの側面からの理解が重要となる。本研究では、光受容体の1種であるレチナールタンパク質による光情報伝達を、様々な「時間」および「空間」分解能で理解することを目的とした。本研究は、これまで培ってきた様々な技術を駆使して、細菌の情報伝達を生物物理学的に原子レベル・ピコ秒分解能で解き明かすことを目指している。今年度は、以下の成果を得た。上記の通り、空間領域では、原子レベル(Å)、時間領域では、ピコ秒レベルでの構造・構造変化の解析に成功しつつある。生命機能を司るタンパク質分子は、適切な「場所」で、かつ「時々刻々」その姿を変えることで、最終的な生理応答を担っている。そのため、機能の本質的な理解には、「場所=空間」と「時々刻々=時間」の理解を突き詰めていくことが重要となる。本研究は、細菌の情報伝達を生物物理学的に原子レベルの「空間」分解能、ピコ秒の「時間」分解能で解き明かすことを目的としている。そのため、1)情報入力部位、2)伝達部位、3)出力部位について統合的・網羅的な解析を行っている。本年度は、以下の成果を得た。このように、空間・時間領域ともに、計画した分解能を越えるレベルでの構造・構造変化解析に成功している。本研究は、細菌の情報伝達を生物物理学的に原子レベル・ピコ秒分解能で解き明かすことを目指している。1)微生物型ロドプシンが示す新しい光情報伝達機能(光転写調節)の同定【Irieda, et al., 2012, J. Biol. Chem.】。上記の通り、空間領域では、原子レベル(Å)、時間領域では、フェムト秒レベルでの構造・構造変化の解析に成功しつつある。タンパク質分子は、時々刻々とその形を変化させることで、様々な生理機能を担う。したがって、その本質的な理解には、"時間"・"空間"領域での理解が重要となる。本研究では、光受容体であるレチナールタンパク質による情報伝達を、ピコ秒"時間"分解能、および原子レベルの"空間"分解能で理解することを目的とした。上記の精密解析は、19報の原著論文(14報の筆頭/責任著者論文を含む)に結び付くとともに、新しい光開閉型イオンチャネルの創成[J. Am. Chem. Soc., 2015]につながった。このように、当初の想定を越える分解能で光応答の詳細を理解することができたと総括している。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、1)空間分解測定及び2)時間分解測定により、生物が示す光情報伝達機構を高い分解能で明らかにすることを目的としている。1)空間領域では、サブÅ程度の分解能を持つ振動分光法などを用いて、不活性型及び活性型分子における構造や構造変化を明らかにしつつある。2)時間領域では、チタンサファイアレーザーを用いておよそ数ピコ秒以降のタンパク質の構造変化を追跡した。順調に論文出力も行っており、順調に研究目的に向かって進んでいるものと判断している。本研究は、「空間」および「時間」分解測定の極限に挑戦し、生物が示す光情報伝達機構を高い分解能で明らかにすることを目的としている。そのため、どこまで詳細に、どこまで高速に解析できたかが一つの研究達成度の指標とある。[1]空間領域では、高い(Å程度)分解能を持つ振動分光法、NMR分光法、X線回折法などを用いて、不活性型及び活性型分子における構造や構造変化を明らかにしつつあり、既に10報近くの原著論文として報告している。[2]時間領域では、当初計画したピコ秒より2桁程度高速領域である50フェムト秒での異性化反応の追跡に成功し、論文として報告した。また、芳香族アミノ酸やタンパク質2次構造の変化にも成功している。さらには、数十億年の間に起こった分子進化についても様々な知見を得て、既に複数の原著論文として報告している。このように、当初の計画以上に研究が進展しているものと判断している。1)空間領域では、サブÅ程度の分解能を持つ振動分光法やX線回折法などを用いて、不活性型及び活性型分子における構造や構造変化を明らかにしつつある。2)時間領域では、チタンサファイアレーザーを用いておよそ100フェムト秒以降の発色団の構造変化を捉えている。また、タンパク質の変化は芳香族アミノ酸の変化を観測できる紫外共鳴ラマン分光法により、ピコ秒レベルでの変化の追跡に成功している。このように、順調に研究目的に向かって進んでいるものと判断している。今後も引き続き時空間分解を意識した研究を展開する。

具体的には、空間領域では様々な原子団を同時に捉えることの出来るX線結晶構造解析を利用し、かつその光変化を追跡することで、さらなる情報の取得につとめたい。時間領域では、フェムト秒レーザーを用いて、光センサー分子の変化を捉える予定である。このような研究を通じて、生物内で起こる反応を極限レベルで理解し、反応の根本原理の解明を目指したい。今後も引き続き、様々な手法を駆使して、時空間分解の限界に挑戦する。具体的には、[1]空間領域:これまで成果があがっているNMR分光法と振動分光法を軸に、最終年度は、様々な原子団を同時に捉えることの出来るX線結晶構造解析にも力を入れる。また、反応遷移状態の高分解能測定にも力を入れる。既に、結晶化に適した好熱菌由来の安定な分子の取得に成功し【Tsukamoto et al., 2013, J. Biol. Chem.】、結晶化にも成功している。良好な回折パターンも得られており、順調に進んでいる。[2]時間領域では、サブフェムト秒レーザー(NOPA)を用いて、光センサー分子の変化を捉えつつある。吸収・蛍光による解析よりも、官能基の変化が捉えられるため得られる情報量が多い。異性化反応(100フェムト秒)をリアルタイムで捉え、反応の根本原理の解明を目指したい今後も引き続き時空間分解を意識した研究を展開する。時間領域では、サブフェムト秒レーザー(NOPA)を用いて、光センサー分子の変化を捉えつつある。異性化反応(100フェムト秒)をリアルタイムで捉え、反応の根本原理の解明を目指したい。
全視界ディスプレイによる大量マルチメィアデータの動的表示

本研究では複数のモニタを並列に並べて広大表示空間を実現するタイルドディスプレイを用いて,大量のマルチメディアデータを提示することを可能にした.また,ユーザの状態を認識することで,それらを適切に提示し,効率的な閲覧や適切な情報提示を可能にするための人間と表示システムの間で必要なインタラクションについての基礎的な知見を得た.本研究では複数のモニタを並列に並べて広大表示空間を実現するタイルドディスプレイを用いて,大量のマルチメディアデータを提示することを可能にした.また,ユーザの状態を認識することで,それらを適切に提示し,効率的な閲覧や適切な情報提示を可能にするための人間と表示システムの間で必要なインタラクションについての基礎的な知見を得た.表示用ソフトウェアSAGEを用いて複数のディスプレイをタイル状に並べた広大表示空間を持つシステムを試作した.試作した広大表示空間は19インチのディスプレイ12枚を横に6枚縦に2枚平面上に並べたものになり, 7680x2048ピクセルの解像度を持つ.試作した広大表示空間を利用して,複数人の個人行動記録からなる膨大な映像記録を閲覧するための表示アプリケーションを試作し,大規模な映像データを効率的に閲覧するための表示手法やインターフェースについての調査を行った.特にフィールド学習において有用なアプリケーションを作成した.フィールド学習時に生徒数人に小型カメラを装着してもらい複数人分のライフログを獲得した.獲得したライフログを広大表示空間上に適切に表示するためのインターフェースを設計し,生徒にとっては学習記録として,教員にとっては学習内容の確認,検証に有用なものとなるようなアプリケーションを試作した.また,アプリケーションを作成するために, SAGEに対してレスポンスやインターフェースを実装するための改良を行った.並行して,カメラを用いて広大表示空間の前でのユーザ行動を撮影し,その行動に応じて適切な表示手法を調べるための基礎実験として,ユーザの簡単なジェスチャを認識し,表示内容をそれに応じて変化させるアプリケーションを作成した.これにより,ユーザとのインタラクションを通じて広大表示空間に適切な内容を提示するシステムに必要な要素技術について基礎的な知見を得た.試作した広大表示空間を持つタイルドディスプレイを用いて実際にユーザ行動に応じたマルチメディアデータを提示するシステムについての実験を行った.具体的にはシステムキッチンと組み合わせた調理支援のための提示システムを作成し,調理支援を行う際にユーザの調理状況に応じて適切な情報提示を行う手法についての調査と実験を行った.ユーザの調理状況を認識し,調理支援のために必要か情報を大量の調理映像のなかから選択し適切に提示するアプリケーションを作成し,ユーザの状況に応じて複数の提示手法を提案し,それらの評価を行った.これにより,情報提示システムのために表示システムとユーザ間で必要なインタラクションについての知見を得た.また並行して.ユーザインタラクションによるマルチメディアデータの操作を行うために.ユーザとのインタラクションを通じて認識困難な状況を回避するためのモデルを提案した.光源の変化や環境の変化などの問題が生じる実環境でリアルタイムでのハンドジェスチャの認識などを行うために,従来は認識システムの高度化により対応をしていたが,個別の悪状況に対して対応を取るたびにシステムが肥大化するため,全での状況に対応するためにはした複雑なシステムを構成することになる.そこで,ユーザ自身に認識状態を提示し,ユーザとシステムがインタラクションすることで容易に認識涙源の改善が可能なシステムとすることで,様々な状況に柔軟に対応可能なジェスチャ認識が可能になることを確認した.