hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固体パラ水素をマトリックスとする飽和分光法による固相での超高分解能分子分光

凝縮系の分子分光学では、スペクトルの不均一幅による分光情報の消失が常に問題となる。本研究では、凝縮系のスペクトルの不均一幅を除去して、さらに高い分解能の分光を行うため、固体パラ水素マトリックス法と飽和分光法を組み合わせて、固体における超高分解能分光手法を確立することを目指した。この手法を用いると、固相中の分子の振動回転及び電子状態などを気相のそれと比較することができ、その比較から凝縮相における多体相互作用や励起状態の緩和過程の詳細を明らかにすることが期待できる。本研究ではまずスペクトルのシグナル対ノイズ比をあげるため、高周波変調法による光ヘテロダイン検出法による高感度検出システムの作成を行った。その結果、通常の変調法に比べて一桁程度のS/N比の改善が達成された。一方、固体水素中での線幅の原因を探るため、水素分子のQ_2(0)遷移について結晶の条件を変えて線幅の変化を観測した。その結果、線幅の主因はパラ水素中に微量に残存するオルト水素の四重極電場によるシュタルクシフトであることが明らかとなった。オルト水素のほとんど存在しない結晶では線幅が3MNz以下であることが明らかとなり、飽和分光を用いることによって、実際に環境の違いを選別できることが示唆された。そこで現在、飽和分光シグナルの観測を試みている。今後は測定対象として、気相では寿命が短く、観測が困難な不安定分子を固体パラ水素中に捕捉したものにまでひろげ、その高分解能分光を行う予定である。これによって、これらの不安定分子の構造や電子状態に関する新しい知見を得ていく。
共鳴光励起による単層カーボンナノチューブのカイラル制御法の新提案

単層カーボンナノチューブ(SWNTs)のCVD成長中、自由電子レーザ(FEL)を照射し、その光共鳴エネルギーに対応する所望のカイラルを持つSWNTsの成長を選択的に「その場成長」できるプロセス開発を行った。FEL未照射時、SWNTsはr面サファイア[-111]方向に揃って成長した。800nmのFEL照射の場合、ラマンスペクトル解析により、えられたSWNTs直径は約1.1nmであり、半導体相のみが成長することが確認された。さらに、サファイア基板のステップテラスに対して垂直方向に、それぞれ単独のSWNTとして優先的に成長することが観測され、今後のナノデバイスプロセスへの応用展望が拓けた。単層カーボンナノチューブ(SWNTs)の物性を左右する直径と炭素結合方位(カイラル)の制御技術の確立は応用展開する上で急務の課題である。本研究の目的は,アルコール触媒気相成長を用いるSWNTs成長中,特定の波長の高エネルギー極短パルスレーザ(自由電子レーザ)を照射することによって,照射光共鳴エネルギーに対応する所望のカイラルを持つSWNTsの成長を選択に促進できるプロセスを開発するところにある。これはまったく新しいカイラル制御法の提案,独創性の高いプロセス開発であり,挑戦的な課題である。本研究の目標はFEL照射によるCVD法において,金属・半導体SWNTsが作り分けられる技術の芽を確立するところにあり,3年間の開発後には,基板上にて各特性のSWNTsを選択的に成長出来るレベルに至るであろう。平成25年度の実験により,成膜条件の最適化を図り,サファイア基板を用いて検討を深めた。FEL未照射の結果では、金属と半導体のSWNTが混合して成長していたが,r面サファイア基板上にSWNTsを成長させることにより,[-111]方向に揃って成長した。一方,800nmのFELを照射した結果においては,ラマンスペクトルのRBMピークより見積もったSWNTs直径は約1.05nmとなり,Kataura-Plotを用いて解析した結果,半導体性のSWNTのみが成長していることが確認された。さらに, 800nmを中心として,前後に20nmずらした波長のFEL照射時には,上記の照射効果は見いだせなかった。注目すべき結果として,SWNTsはステップテラスに対して垂直方向に成長し,しかも,それぞれ単独のSWNTが配向成長することも観測された。結論として,FEL照射CVD成長法によって,SWNTsの成長方向及びカイラリティの同時制御にはじめて成功したと言える。本研究の到達目標は、超短パルス・波長可変性という特徴を持った自由電子レーザー(FEL)を照射することによって、トップダウン手法により形成した電極間に、ただ一つのカイラリティをもった単層カーボンナノチューブ(SWNTs)をボトムアップ的に成長させるプロセスを開発ところにある。特に、成長中に照射するFEL波長の共鳴吸収効果により、特定のカイラリティを持つSWNTを選択的に成長させる新規プロセスを提案している。筒状のグラフェンともいえるSWNTは様々な応用展開が期待されている。まず、第一段階として、我々は化学気相成長(Chemical Vapor Deposition: CVD)法におけるSWNT成長の問題点とその原因を明らかにし、高品質SWNT成長プロセスを開発した。今年度の成果として、SWNT成長前に存在するチャンバー内残留炭素がSWNTの品質低下をもたらすことを解明し、成長前にチャンバー内の炭素除去を行うことにより、ラマンスペクトルのG/Dピーク比が100程度の高品質SWNT成長に成功した。次に、FEL照射効果に関する成果の一例を述べる。FEL未照射時には、直径は0.91.5nmにわたり分布し、金属SWNTのカイラリティが5種類、半導体SWNTのカイラリティが21種類確認され、金属と半導体SWNTが混在して成長していた。これに対し、800nmFEL照射時の場合、直径約1.1nmのSWNTのみ成長し、カイラリティは4種類の半導体に限られていた。今回の結果から判断し、FEL照射によりSWNTカイラリティ制御が可能であることが明確に実証できたと考えている。さらに、UV/Ozoneクリーナーを用いて親水処理を施した基板上だけにSWNTを成長させることにも成功し、基板表面処理によるSWNT成長位置制御と成長中FEL照射による半導体SWNTの強い選択成長を同時に実現することが出来た。本研究の目的は,アルコール触媒気相成長(ACCVD)を用いるSWNTs成長中,特定の波長の高エネルギー極短パルスレーザ(自由電子レーザ)を照射することによって,照射光共鳴エネルギーに対応する所望のカイラルを持つSWNTsの成長を選択に促進できるプロセスを開発するところにある。

えられた主な成果は次の通りである。1)コールドウォール型のCVD(CW-CVD)を用いた、高品質単層カーボンナノチューブ(SWNTs)の作製条件を明確にした。2)800nmのFEL照射をCW-CVDによるSWNTs成長中に行うことにより、固有のカイラルを持つSWNTsのみを選択的に成長させ、直径約1.1nmのバンドギャップが均一な半導体性SWNTsのみを成長することに成功し、さらにサファイア基板上に面内配向成長したSWNTsも確認した。3)最終年度、ホットウォール型のCVD(HW-CVD)装置も新に立ち上げた。HW-CVD装置では、ST-cutの水晶単結晶基板を用いて成長させた時、[100]方向に5μm以上の面内配向性SWNTsを成長させることに成功した。800nm FEL照射時には、直径約1.1nmの半導体性SWNTsおよび約1.6nmの金属性SWNTsが成長した。FEL照射による半導体性SWNTsの成長促進を確認した。一方、CW-CVDでは、800nm FELでは、直径約1.1nmのSWNTsのみが成長していたが、照射波長を700nmにすることで、0.91nmの直径を持つSWNTsを優先的に成長させることに成功した。以上のように、カイラリティ制御に重要なパラメーターを探索し、均一なバンドギャップを持つSWNTsを様々に作り分ける技術を確立することに成功した。電子・電気材料工学申請時,平成25年度の目標と研究計画は,共鳴吸収波長のFELを照射しながら,ACCVD法によってSWNTsを成長させるにあたり,1)照射FEL波長・パワーの検討:触媒微粒子径によってSWNTsの径を決定すれば,それに対応する固有励起エネルギーがカタウラ・プロットから決定される。500nm、800nmならびに1500nm近傍の波長のFEL照射実験を行い,半導体・金属相の成長制御の可能性を検証する。2)SWNTs径・照射FEL波長依存性の詳細な検討:触媒微粒子径を減少し,SWNTsの径を1.0nm以下に小さく変化させると,固有励起エネルギーは相対的に高くなり,金属・半導体相はより明確に区別できると期待できる。照射FEL波長を500nm及び800nmを中心として,10nm程度の幅をもって系統的に変化させながらSWNTs成長実験を行い,同時に照射パワー及び照射時間依存性について最適化条件を探る。こうした一連の目標に対して,平成25年度,共鳴吸収波長800nmのFELを照射し,半導体性のSWNTのみが成長していることを確認できた。また,800nmを中心として,前後に20nm程度波長をずらしたSWNTs成長実験を行い,照射効果が最も明確なのは800nmのみであることを確かめた。しかし,500nm照射実験を未だ行っておらず,次年度に引き続き実験を遂行する予定である。結論として,おおむね計画通りに展開されていると判断される。
イタリアにおける震災復興都市計画手法と地域協働体制に関する研究

平成30年度は、「各研究対象都市における復興計画手法と協働・運営体制の類型化と考察」と「長期的復興プロセスを評価する指標と詳細な分析方法の検証」を行うことを目的として、以下の3点について調査・研究を行なった。第一に、初年度に構築したデータベースを更新するために、これまで行政資料の入手とインタビュー調査を行えていなかった1976年フリウリ地震被災3都市(ジェモナ市、オゾッポ市、ボルダーノ市)への現地調査を実施した。その結果、ジェモナ市とオゾッポ市の担当課へのインタビュー調査を遂行し、この調査に際して行政資料を複写し、データベースを更新した。第二に、「研究対象都市における復興計画手法と協働・運営体制の類型化」を行うために、1976年フリウリ地震被災都市ヴェンゾーナ市をケーススタディとして物的な市街地復興プロセスと社会的な市民参加の体制の関係性を考察した。第三に、「長期的復興プロセスを評価する指標と詳細な分析方法の検証」を行うために、研究対象とする4つの異なる地震災害における復興ガバナンスを可視化する方法の検証を行なった。この方法により、緊急時対応期から復興期を通じた主体の行為及び主体間の関係性の変容過程を図化することで、復興ガバナンスを可視化することができる。さらに、これら4つの復興ガバナンスを2つの分析軸、1)中央政府主導と地方自治の関係、2)被災市街地の特性、によりモデル化し、時系列に沿って考察することで4つの復興ガバナンスモデルの歴史的展開プロセスを解明した。平成30年に実施した1976年フリウリ地震被災3都市への現地調査を実施したが、ボルダーノ市では復興計画・プログラムなどの行政資料が十分に管理されていない状況であったため、調査協力を得ることができなかった。そのため、フリウリ州政府の担当者の協力を得て州の資料アーカイブセンターに問い合わせ、ボルダーノ市の行政資料の入手を試みたが、アーカイブセンターにも保管されていなかった。そのため、ボルダーノ市を研究対象から除外することとし、本研究では計9都市の復興プロセスデータベースを構築した。また、本年度で確立した復興ガバナンスの可視化方法を定位したことにより、社会的側面から震災復興プロセスを評価する指標と詳細な分析方法を確立できた。この方法により、4つの復興ガバナンスの特徴を示すことができ、さらに2つの分析軸によるモデル化と時系列に沿った考察によって、これらの復興ガバナンスモデルの歴史的展開プロセスを解明できている。この研究の成果は、日伊の共同研究者らの国際共著論文として日本建築学会計画系論文集に投稿し、掲載されている。以上より、本研究課題において4つの異なる大規模震災で研究対象とする9都市の復興プロセスデータベースを構築し、社会的側面から震災復興プロセスを分析する科学的方法の確立できたことから、おおむね順調に進展していると言える。2019年度には、現在分析を進めている、2009年アブルッツォ地震被災都市ラクイラ市の震災復興プロセスに関する研究では、この可視化方法を応用し、発災から10年の期間での復興ローカルガバナンスの構築と市街地再建の両側面から明らかにしようとしている。さらに、両者の関係性を分析することで物的・社会的側面が相互に関係し合う動的な復興プロセスを明らかにし、日本建築学会計画系論文集への投稿を予定している。今後の課題として、4つの震災復興における歴史的市街地再建方法の歴史的展開を明らかにすることがあげられる。これまでに構築した復興プロセスデータベースを用いて、各震災復興から事例都市を選定し、各震災復興における歴史的市街地の再建方法の特徴を明らかにしなければならない。その上で、1)保全事業と再生事業のバランス、2)被災市街地の特性、などの2つの分析軸により再建方法をモデル化し、その歴史的展開を示す予定である。本研究は、イタリア震災復興における都市・地域の計画・運営の方法について、被災市街地の再生戦略・計画と復興を運営するガバナンス形態の二つの側面から調査・分析した上で、復興プロセスを評価する理論的方法を確立し、将来の都市・地域像に向けた複線的シナリオの想定と図化を行う復興シナリオデザイン手法の解明及び計画情報システムの構築を目的としている。平成29年度は、「研究対象都市の抽出と復興プロセスデータベースの構築」を行うことを目的として調査、研究を行なった。これまでの研究の中で調査を行えていなかった1976年フリウリ地震被災4都市(ヴェンゾーナ市、ジェモナ市、オゾッポ市、ボルダーノ市)と1997年ウンブリア地震被災4都市(ノチェラ・ウンブラ市、フォリーニョ市、ペルージャ市、グッビオ市)を対象に現地視察を実施した。その後、最も特徴的な被災と復興を経験した2都市ヴェンゾーナ市とノチェラ・ウンブラ市を対象とし、復興に向けた戦略・計画及びガバナンス形態について市行政担当者へのインタビュー調査を実施した。このインタビュー調査により、対象とするフリウリ地震被災4都市は、それぞれ特徴的な被災市街地の改造と保全の関係を有しているという仮説を立てることができた。一方で、ウンブリア地震被災4都市では、復興計画を策定せず事業の優先順位を定める復興プログラムのみ策定していることが把握できたため、復興戦略・計画という観点から差異は見られないことが明らかになった。そのため、今後の調査では、ウンブリア地震の研究対象都市を、現在までに調査を実施したノチェラ・ウンブラ市のみとし、その他3都市は対象から除外することとする。また、インタビュー調査に際し、行政資料(暫定居住地計画、復興戦略・計画、復興事業計画など)を複写し、Illustrator CC 2018上で重ね合わせ、データベース構築に向けた作業を行なっている。

平成29年度に実施した1976年フリウリ地震被災地と1997年ウンブリア地震被災地での現地インタビュー調査結果及びこれまでの研究によって、本研究課題の研究対象都市を4つの異なる地震災害により被災した計10都市と定めることができている。また、研究対象都市の抽出と並行して、2012年イタリア北部地震被災4都市における、「計画策定・事業実施期における市民参加プログラムの実態及び評価」に関する調査・分析を行った。これまで調査研究を実施してきた4都市を対象とし、2つの分析軸、1)参加プロセスの5段階、2)コミュニティ参加レベルの4段階、による分析枠組みを設定し、各々の市民参加プロセスを評価した。その結果、3都市は、短期的で不連続な参加アクションを経ている一方で、ノビディモデナ市は、長期にわたり連続する参加アクションを経ていることが明らかになり、参加プログラムで議論した公共空間整備事業を実現させ、それらの管理・運営を市民グループで実施している実態が明らかになった。この研究成果は、共同研究者と研究協力者との国際共同研究論文として国際都市計画史学会にて発表を予定している。以上のことから、当研究課題の研究対象都市を決定し、2012年イタリア北部地震の対象4都市における住民参加プロセスの実態を明らかにできたことから、平成29年度の研究実施状況は、イタリアでの共同研究者及び研究協力者との協働により、おおむね順調に進展していると言える。平成30年度は、「各研究対象都市における復興計画手法と協働・運営体制の類型化と考察」と「長期的復興プロセスを評価する指標と詳細な分析方法の検証」を行うことを目的として、以下の3点について調査・研究を行なった。第一に、初年度に構築したデータベースを更新するために、これまで行政資料の入手とインタビュー調査を行えていなかった1976年フリウリ地震被災3都市(ジェモナ市、オゾッポ市、ボルダーノ市)への現地調査を実施した。その結果、ジェモナ市とオゾッポ市の担当課へのインタビュー調査を遂行し、この調査に際して行政資料を複写し、データベースを更新した。第二に、「研究対象都市における復興計画手法と協働・運営体制の類型化」を行うために、1976年フリウリ地震被災都市ヴェンゾーナ市をケーススタディとして物的な市街地復興プロセスと社会的な市民参加の体制の関係性を考察した。第三に、「長期的復興プロセスを評価する指標と詳細な分析方法の検証」を行うために、研究対象とする4つの異なる地震災害における復興ガバナンスを可視化する方法の検証を行なった。この方法により、緊急時対応期から復興期を通じた主体の行為及び主体間の関係性の変容過程を図化することで、復興ガバナンスを可視化することができる。さらに、これら4つの復興ガバナンスを2つの分析軸、1)中央政府主導と地方自治の関係、2)被災市街地の特性、によりモデル化し、時系列に沿って考察することで4つの復興ガバナンスモデルの歴史的展開プロセスを解明した。平成30年に実施した1976年フリウリ地震被災3都市への現地調査を実施したが、ボルダーノ市では復興計画・プログラムなどの行政資料が十分に管理されていない状況であったため、調査協力を得ることができなかった。
小・中移行期の双生児における社会関係と学校適応との関連についての縦断研究

本研究課題は、小学校から中学校への移行期にあたる双生児を対象に、社会関係が学校適応に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。本年度は、「ふたごの成長と教育に関する調査」というタイトルで小学5年生の双生児184組を対象に質問紙調査を実施した。調査では、思春期の双生児における社会関係(親子・きょうだい・仲間)及び、学校適応について尋ね、双生児本人に回答を求めた。前年度・今年度の質問紙調査において収集したデータに基づいて、思春期の双生児においてきょうだい関係・仲間関係が抑うつ傾向に及ぼす影響について検討した。結果の要点は以下の通りである。きょうだい関係・仲間関係が抑うつに及ぼす影響には卵性による違いが見られないこと、仲間関係はきょうだい関係よりも抑うつ傾向に及ぼす影響が大きいことが示された。思春期になると仲間について家族よりも精神的な支えになる他者としてとらえるようになる傾向が双生児でも確認された。また、研究代表者が実施した幼児期の双生児を対象とした同様の研究では卵性による違いが見られたが、それとは異なる結果となり、発達とともに双生児のきょうだいが心理的適応に及ぼす影響は変化していることが示唆された。本年度得られた成果は国際学会、国内学会で発表してきた。研究機関の最終年度である次年度中に論文を発表する計画である。それに加えて、本研究課題に関連する受賞が1件あった。また、書籍の1章を執筆し、現在編集中である。研究の目的に沿って、思春期の双生児を対象にした調査を実施し、一時点目のデータを順調に収集することができた。得られたデータに基づいて、研究課題について基礎的・実証的な知見を明らかにしている。その成果に関連する学会発表・受賞等もあり、おおむね順調に進展していると言える。得られたデータのについてより詳細な分析を実施する。また、成果について論文を執筆し、国内外の学術誌に投稿する。研究期間初年度は、「ふたごの成長と教育に関する調査」というタイトルで小学5・6年生の双生児288組を対象に質問紙調査を実施した。質問紙には双生児本人が回答した。収集したデータの一部を用いて、以下の2点を検討した。1.思春期の双生児における社会関係(きょうだい関係・仲間関係)の様相の検討一卵性男児・一卵性女児・二卵性男児・二卵性女児・二卵性男女の5つのグループに分けて分析を行った。きょうだい関係における親密さ、仲間関係における信頼・コミュニケーションは女児ペアが他のグループに比べて高いことがわかった。一方、社会関係のネガティブな側面はグループによる差異が見られなかった。また、男児ペアにおいて、きょうだい関係の親密さと対立には有意な負の相関関係がなく、きょうだい関係がネガティブーポジティブの一軸上にはないことが示唆された。2.思春期の双生児におけるきょうだい関係・仲間関係が抑うつに及ぼす影響1と同様5つのグループに分けて分析を行った。要点として、きょうだい間の対立は、同時点の抑うつに影響しないこと、仲間関係におけるコミュニケーションは、同時点の抑うつに影響しないこと、仲間関係における疎外感は同時点の抑うつを高めることが示された。ただし、一貫した傾向が見出されない部分もあり、今後その原因についてさらなる検討が必要とされた。得られたデータに基づいて、思春期の双生児の社会関係と心理的適応に関する基礎的・実証的な知見を明らかにし、その成果について学会において積極的に発表した。

得られたデータに基づいて、研究課題について基礎的・実証的な知見を明らかにしている。その成果に関連する学会発表・受賞等もあり、おおむね順調に進展していると言える。一時点目の調査のデータ数が不十分のため、次年度も引き続き同様の調査を実施する。また、二時点目の調査実施のための準備を進める。また、得られた成果について、論文を執筆し、国内外の学術誌に投稿する。得られたデータのについてより詳細な分析を実施する。また、成果について論文を執筆し、国内外の学術誌に投稿する。
中世室町語を源流とする長崎方言の文法的形式の成立と意味的変遷過程に関する研究

平成30年度は年度当初から文献調査を進め、使用実態調査のために、長崎県内の方言調査をするという計画になっていた。実績としては、長崎県南部の長崎市茂木町大崎、県東部の雲仙市南串山町、県北部に当たる新上五島町の3地点に方言調査を行い、方言使用の実態と過去の文献を比較した。いずれの地域でも、方言語彙および特有の音韻シェ、クァなどに関しては70代以下の世代で衰退が著しかった。一方で、助詞バ、ノ、トや接続助詞ケン、バッテンなど文法的な形式としての方言形は、いずれの世代にもよく残る傾向があった。当初、30年度に研究する予定だったバイについては29年度に前倒しで調査をした。タイについては予想と異なる結果が出たこともあり、現在調査中である。平成30年度は、特定の語彙に絞らず、中世室町時代から近世、現代の大きな方言の流れを掴んだことが何よりも大きな成果であった。先学によって蓄積された、現代方言の言語地理学的研究や特定の語の歴史的研究の恩恵にあずかって、現在わかる範囲での、近世長崎方言の400年間にわたる変遷を俯瞰できたのではないかと考える。今回の調査によって、近世長崎方言語彙の『日葡辞書』での位置と現代の全国的広がりを一覧にした表ができた。今後はこの表を手がかりに、長崎方言の歴史的研究を進めていきたい。年次ごとに取り扱う予定だった項目に変更はあるが、中世室町中央語を源流とした長崎方言という全体的な目的は順調に進んでいると考えている。平成31年度は、30年度に把握した、長崎方言の400年間の大きな流れを踏まえて、長崎方言の助詞に注目した調査研究を行いたいと考えている。一昨年度より研究が進行している終助詞のタイに加え、準体助詞ト、接続助詞のケン・シェンなどのバリエーションを、長崎県内の方言調査で情報を収集し、細かいニュアンスを含めて通時的に研究したいと考えている。平成29年度の活動は以下の通りである。<1研究発表>本研究の目的である長崎における話し言葉の骨格をなす終助詞バイの成立過程を明らかにした。バイ以前に近世に「バ」があり、終助詞を下接してバナ、バヨ、バイなどが作られたが、バイが優勢と成り、さらに大正末年の頃にはバイノ、バイノウシのように若年層を中心にバリエーションが形成された。また、近世から大正期まで見られたバイ、バナ、バノ、バンなどの使用に位相差や待遇差が確認できた。中でもバナは目下に対する女性中心の使用、バン、バノは年少者に対する用法として使われていた。以上は、筑紫日本語学研究会で「長崎方言のバイ類の変遷について」と題して発表した。バイは、中世室町語と現代長崎方言をつなぐ語として、中心的なテーマである。今後、バ、タイ、ケン、ゴタル、ゲナなどの中核的な長崎方言研究を順次進めていき、これらの方言が根強く使用されている理由を探りたい。<2言語資料の整備と調査>長崎県北松浦郡小値賀町藪路木島の方言13000語の手書き資料を活字化し、データベースを作成するとともに方言集として出版した。本資料は、昭和40年代当時の藪路木島の方言を保存するものとして貴重である。今年度は五島地域の方言調査を計画していたが、藪路木島方言の情報提供者の出現によって予定を変更した。方言集完成後は、インフォーマントに個個の事象について聞き取り調査を行い、音声の録音と整備を行っている状況である。<3方言を利用した古典教育>本研究の目的に掲げた古典導入教材に方言を応用する取り組みも行った。長崎大学教育学部附属中学校において、長崎方言と古語の文法的共通点について授業を行った。古典文法と現代語との間に位置する体系を持った長崎方言の学習が、中学生の古典学習に効果的であった。本研究は5年間の予定で計画しているが、初年度としては、ほぼ目的に沿った研究活動が進められた。まず長崎方言の歴史的研究においては、バイを取り上げ、近世以降現代までの随筆や小説類の文献調査を行い、方言形の成立過程や話者の位相・待遇表現に関わる表現性について分析ができた[1]。また、中学生の古典学習の導入教材とする研究においても、中学校において2回の授業を設定し、その後のレポートの反応を分析し、教材としてのポイントが分析できた。年度当初は現代語としての長崎方言の実地調査のため五島を訪れる予定であったが、藪路木島方言話者との出会いによって、方言語彙の収集と聞き取り調査を効率よく進められ、実地調査に代えた。学会発表については、本年度に新たに調査したテーマではなかったものの、報告者が継続的に行っている近世長崎方言に関わるブース発表を、日本語学会秋季大会に於いて行った[2]。なお、当初の計画では平成29年度は格助詞バ、ノに関する調査をする予定であったが、平成30年度の予定と入れ替え、バイに関する研究を行った。全体の進行に大きな遅れはなく、概ね順調であると判断している。注[1]「長崎方言のバイ類の変遷についてー近世近代の長崎資料を中心にー」第271回筑紫日本語研究会(平成29年8月8,9,10日)[2]「方言条件形式の多様性ー九州方言を中心にー」有田節子・岩田美穂・江口正・前田桂子平成30年度は年度当初から文献調査を進め、使用実態調査のために、長崎県内の方言調査をするという計画になっていた。

実績としては、長崎県南部の長崎市茂木町大崎、県東部の雲仙市南串山町、県北部に当たる新上五島町の3地点に方言調査を行い、方言使用の実態と過去の文献を比較した。いずれの地域でも、方言語彙および特有の音韻シェ、クァなどに関しては70代以下の世代で衰退が著しかった。一方で、助詞バ、ノ、トや接続助詞ケン、バッテンなど文法的な形式としての方言形は、いずれの世代にもよく残る傾向があった。当初、30年度に研究する予定だったバイについては29年度に前倒しで調査をした。タイについては予想と異なる結果が出たこともあり、現在調査中である。平成30年度は、特定の語彙に絞らず、中世室町時代から近世、現代の大きな方言の流れを掴んだことが何よりも大きな成果であった。先学によって蓄積された、現代方言の言語地理学的研究や特定の語の歴史的研究の恩恵にあずかって、現在わかる範囲での、近世長崎方言の400年間にわたる変遷を俯瞰できたのではないかと考える。今回の調査によって、近世長崎方言語彙の『日葡辞書』での位置と現代の全国的広がりを一覧にした表ができた。今後はこの表を手がかりに、長崎方言の歴史的研究を進めていきたい。年次ごとに取り扱う予定だった項目に変更はあるが、中世室町中央語を源流とした長崎方言という全体的な目的は順調に進んでいると考えている。平成30年度は、次の予定で研究を進めたい。1平成29年度のテーマであるバイに関する論文の発表、2長崎方言の中における格助詞バ、ノに関する調査研究および学会発表、3藪路木島方言集から中世室町語源流の長崎方言方言を調査、4藪路木島が属する五島列島の方言調査、5方言と古典語をつなぐ中学校の古典導入教材の研究、である。平成31年度は、30年度に把握した、長崎方言の400年間の大きな流れを踏まえて、長崎方言の助詞に注目した調査研究を行いたいと考えている。一昨年度より研究が進行している終助詞のタイに加え、準体助詞ト、接続助詞のケン・シェンなどのバリエーションを、長崎県内の方言調査で情報を収集し、細かいニュアンスを含めて通時的に研究したいと考えている。平成29年度に予定していた、五島列島への方言調査を30年度以降に変更したため。30年度は29年度に予定していた五島への1泊2日の方言調査を2泊3日に延長し、実施する予定である。その他の部分については、当初の計画通りである。変更後の使用計画は、以下の通りである。書籍代(200)、消耗品費(50)、旅費(350)、人件費・その他(60)、その他(30)
ピクセル化された次世代型半導体光量子センサーの研究開発

本研究では、半導体光検出器(PPD)にキャパシタを接続することによってPPDの増倍率を向上させることを目指している。本年度はこの方策が有効であることを検証するため、回路シミュレーションを行った。回路シミュレーションでは、シミュレートしたデバイスと外部回路を組み合わせてデバイスの応答を調べることができる。理論上、PPDの増倍率はPPDとそれに並列接続したキャパシタの正味のキャパシタンスに比例すると期待される。しかし、シミュレーションの結果は増倍率に改善は見られたものの、期待していたほどの効果が得られなかった。この原因を追求して3つの問題に直面し、問題解決に取り組んだ。1つめの問題は、PPDがガイガーモードで動作していないことである。本研究ではガイガーモードで駆動するPPDを想定しているが、実際にはより増倍率の低い領域で動作していることが示唆された。「印加電圧を高める」、「不純物濃度を調整して電場強度の高い構造を設計する」という2つのアプローチを試みて、増倍率を少し改善することができた。2つめに、高い電圧を印加すると電流値の計算が収束しなくなった。この問題はデバイスシミュレーションにおいて一般的にあてはまり、本研究を挑戦的な課題たらしめている要因の1つである。デバックを進め、印加電圧を高めることができた。3つめは、ある程度より高い増倍率に至ったとき増倍が収束しなくなり、電流が流れ続けてしまうことである。シミュレーションの結果を増倍と収束の両面から精査し、原因の究明を目指した。この問題はシミュレータに実装されている物理モデルの妥当性に関わり得ると考えている。問題の解決には至らなかったものの、物理モデルの理解を深めるとともに問題の所在を絞ることができた。PPDをガイガーモードで動作させるための課題は増倍率の高い条件下で増倍が収束しないことに集約されている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、高い増倍率とノイズの抑制を両立するPixelated Photon Detector (PPD)を開発することを目指している。一般に半導体素子の開発には長い時間が必要とされるが、本研究はENEXSSと呼ばれるTCADシミュレーションを用いて設計と性能評価を行うことで、デバイス開発の効率化を企図する。平成28年度の成果は主に3つある。本研究ではまず、先行研究をもとに1つのピクセルをもつPPDをシミュレーション上に構築した。シミュレーションが実測の電気的特性を再現することは非常に重要であるが、先行研究では増倍が収束しないという問題があった。本研究の成果の1つは、これをデバックし、実測の波形を再現することができるようになったことである。これによりPPDの波形特性を定量的に評価できるようになった。2つめに、キャパシタンスなどの電気的特性がENEXSSで再現されていることを確認した。本研究ではキャパシタンスを増やすことによって増倍率を向上するという方針をとるので、キャパシタンスと増倍率の相関関係がシミュレーションで再現できていることは不可欠である。理論上、キャパシタンスはPPDの面積に比例するので、面積の異なるPPDを構築し、増倍率が面積に比例することを確かめた。同時に、クエンチング抵抗の抵抗値を面積に反比例させることで、波形の時定数が一定に保たれることを確認した。3つめは、2つのピクセルをもつPPDのシミュレーションを構築したことである。PPDとして動作させるためには、各チャンネルが孤立した構造をつくることが必須となる。このシミュレーションでは、増倍の起源となる電子・正孔対を発生させる位置を変えることによって、パルスが出るピクセルが入れ替わる様子をみることができた。これを基盤として、さらにピクセル数の多いPPDのシミュレーションへと発展させることができると考えている。シミュレーション上でデバイス開発を行うためには、シミュレーションが実測の電気的特性を再現することは重要である。波形は検出器の性能を評価する上で極めて重要なものでありながらこれまで再現することができていなかったので、本研究で再現できるようになったことは大きな成果である。ENEXSSでキャパシタンスと増倍率を評価することができるか懸念があったが、シミュレーションの結果が理論計算に即していることを確かめ、ENEXSSを用いて研究を進めていくことに問題がないと判断した。これにより、PPDの増倍率を向上させる構造をつくるという段階に研究を進める準備が整った。

この問題はデバイスシミュレーションにおいて一般的にあてはまり、本研究を挑戦的な課題たらしめている要因の1つである。デバックを進め、印加電圧を高めることができた。3つめは、ある程度より高い増倍率に至ったとき増倍が収束しなくなり、電流が流れ続けてしまうことである。シミュレーションの結果を増倍と収束の両面から精査し、原因の究明を目指した。この問題はシミュレータに実装されている物理モデルの妥当性に関わり得ると考えている。問題の解決には至らなかったものの、物理モデルの理解を深めるとともに問題の所在を絞ることができた。PPDをガイガーモードで動作させるための課題は増倍率の高い条件下で増倍が収束しないことに集約されている。今後は、キャパシタンスが増加する構造をつくることに注力していく。まずは、簡易的に外部回路としてキャパシタを設け、ピクセルに並列接続する。これによって増倍率が向上することが期待できるので、これを確かめる。その後、具体的なキャパシタの構造、配線、製造工程などについて検討する。また、本研究のもう1つの目的であるノイズの抑制については、ノイズ源となるsubstrate部分の厚さを薄くすることが理想的であると考えている。これについてもキャパシタの形成と合わせて実現可能な構造を模索していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
メダカを用いた肝発生の分子機構の解明

肝発生を分子レベルで解析することを目的として、メダカを用いた肝形成必須遺伝子の網羅的な探索により単離された13種類の肝臓異常変異体の解析及び原因遺伝子解明を三谷啓志東京大学教授の下で行っている。今年度は変異体の解析に加え、胚を1細胞レベルで解析する方法を、英国National Institute for Medical Research, David Wilkinson博士の下で進めており、以下に述べるような新たな知見を得ている。肝臓の減少に加え胸鰭が消失しているhioにおいて、胸鰭形成の観点から前肢形成に関連のあるtbx5の発現が著しく低下していることをin situ hybridizationにより見出した。また、既に単離されているhio遺伝子から4Mb程度離れた位置のマーカーを元にさらに原因遺伝子への距離を縮めた。メダカにおいてこの部分の配列が解読されている事、及びこの領域がFuguと非常に相同性が高いことから、領域内の想定遺伝子を洗い出し、その中から表現型の一つであるtbx5との関連性の高いRALDH2にアミノ酸置換変異が導入されていることを確認し、この分子を候補遺伝子として同定した。hioにおいて、RALDH2の発現は低下しており、RALDH2遺伝子の導入により、その遺伝子発現が回復されることが確認された。2.ゼブラフィッシュを用いた1細胞のライブイメージングゼブラフィッシュを用いて後脳領域の発生を行っている英国NIMR、Wilkinson研において、後脳の細胞が集合し分化していく様を、トランスジェニックゼブラフィッシュ及び、膜結合型GFP, mCherry,核移行型GFP, mCherry等を用いて生きたままで観察する系を確立した。また、Eph受容体の一つEphA4をノックダウンした胚において、本来は領域毎に整列する後脳領域の細胞が、コントロールよりも遅れて整列すること、及びその後の神経発生が、制御されておらず、細胞の位置がその後の神経分化に強く影響を及ぼす可能性があることを見出した。肝臓は、脊椎動物において、恒常性の維持、毒物代謝などの機能を有する器官である。しかしながら、肝臓発生の研究は、実験ツールの不足などにより成体肝研究に比較して未解明な点が多く残されている。私はこれまで、肝発生を分子レベルで解析することを目的として、脊椎動物における肝発生という観点から、科学技術振興事業団(ERATO)の近藤誘導分化プロジェクトにおいて、近藤寿人大阪大学教授、古谷-清木誠博士の下でメダカを用いた肝形成必須遺伝子の網羅的な探索を行ってきた。その結果、13種類の肝臓異常のある変異体を単離することに成功した。現在は、三谷啓志東京大学教授の下でこれら変異体のさらなる解析及び原因遺伝子の解明を進めており、以下に述べるような新たな知見を得ている。1.南日本集団由来の近交系メダカ(Cab-HD)で得られた、肝臓が減少するhiohgi(hio)変異体を北日本集団由来の近交系(Kaga)と掛け合わせたF2からリコンビナントを100個体以上得た。それらリコンビナントから得られたゲノムとSiblingのゲノムとを比較検討し、LG3(フグ5番染色体に相当)上に原因遺伝子が存在すること、及び原因遺伝子から約4Mb離れたPCRマーカーの検索に成功した。2.肝臓の左右逆位変異体kendama(ken)変異体において、肝臓が左右逆位であるにもかかわらず膵臓の位置は正常であることを見出した。またほぼ全てのkenホモ個体において、脾臓の消失が観察されることを明らかにした。3.本来ビリベルジンにより緑であるはずの胆汁色が赤や無色になる変異体suou, akane, ominaeshiが、ヘモグロビン染色を用いて血球細胞の色異常を伴っていること、またin situ hybridizationを用いた実験により赤血球に必須のグロビン遺伝子の発現が低下していることを明らかにした。私はこれまで、肝発生を分子レベルで解析することを目的として、脊椎動物における肝発生という観点から、科学技術振興事業団(ERATO)の近藤誘導分化プロジェクト(現SORST)において、近藤寿人大阪大学教授、古谷-清木誠博士の下でメダカを用いた肝形成必須遺伝子の網羅的な探索を行ってきた。南日本集団由来の近交系メダカ(Cab-HD)で得られた、肝臓の左右逆位変異体ken変異体を北日本集団由来の近交系(Kaga)と掛け合わせたF2から、ken変異体のもう一つの表現型である脾臓消失を元にして、表現型を有するホモ変異体(リコンビナント)を400個体以上得た。それらリコンビナントから得られたゲノムと同腹の表現型を有さないSiblingのゲノムとを比較検討し、LG18上にkenの原因遺伝子が存在することを見出した。また、ken遺伝子から3.5cM、0.9cMの距離にある染色体マーカーの単離に成功した。2.ken変異体の解析ken変異体が成魚まで生育することが可能であり、そのときの表現型として重篤な脂肪肝を呈することを見出した。

脂肪肝発症時の肝臓における各種遺伝子発現の比較をRT-PCR法により確認したところ、肝臓発生における遺伝子発現に差は認められないこと、その一方で脂質代謝に関与する遺伝子群の中にいくつか発現量の変化する分子が存在することが明らかとなった。肝発生を分子レベルで解析することを目的として、メダカを用いた肝形成必須遺伝子の網羅的な探索により単離された13種類の肝臓異常変異体の解析及び原因遺伝子解明を三谷啓志東京大学教授の下で行っている。今年度は変異体の解析に加え、胚を1細胞レベルで解析する方法を、英国National Institute for Medical Research, David Wilkinson博士の下で進めており、以下に述べるような新たな知見を得ている。肝臓の減少に加え胸鰭が消失しているhioにおいて、胸鰭形成の観点から前肢形成に関連のあるtbx5の発現が著しく低下していることをin situ hybridizationにより見出した。また、既に単離されているhio遺伝子から4Mb程度離れた位置のマーカーを元にさらに原因遺伝子への距離を縮めた。メダカにおいてこの部分の配列が解読されている事、及びこの領域がFuguと非常に相同性が高いことから、領域内の想定遺伝子を洗い出し、その中から表現型の一つであるtbx5との関連性の高いRALDH2にアミノ酸置換変異が導入されていることを確認し、この分子を候補遺伝子として同定した。hioにおいて、RALDH2の発現は低下しており、RALDH2遺伝子の導入により、その遺伝子発現が回復されることが確認された。2.ゼブラフィッシュを用いた1細胞のライブイメージングゼブラフィッシュを用いて後脳領域の発生を行っている英国NIMR、Wilkinson研において、後脳の細胞が集合し分化していく様を、トランスジェニックゼブラフィッシュ及び、膜結合型GFP, mCherry,核移行型GFP, mCherry等を用いて生きたままで観察する系を確立した。また、Eph受容体の一つEphA4をノックダウンした胚において、本来は領域毎に整列する後脳領域の細胞が、コントロールよりも遅れて整列すること、及びその後の神経発生が、制御されておらず、細胞の位置がその後の神経分化に強く影響を及ぼす可能性があることを見出した。
電池の仕組みを探ることを柱としたイオン学習プログラムの開発

〈研究の目的〉本研究では中学校3年「水溶液とイオン」で,生徒の興味・関心を高め,自主的に学ぶ意義を感じる学習プログラムの開発を目指した。生徒に自ら学ぶ意義を感じさせる手段として,基礎知識を活用して問題解決したり実験結果から考察したことを表現したりする能動的な活動を取り入れること,モデルづくりや実験など体験学習を増やすこと,日常生活との関連を図ることの三つが有効かどうかを解明しようと試みた。〈研究方法〉1「水溶液とイオン」の単元で生徒の自主的な学びを引き出すため,学んだ知識を活用して問題解決し,考えを表現する授業プログラムを開発する。2生徒の問題解決を助け興味・関心を高めるモデルや教具を開発する。3学習内容と生活との関連を図り学ぶ意義を感じさせるため,専門家や企業との連携授業を企画・実施する。4他の単元においても表現活動やモデルづくり,連携授業が有効かどうかを調査する。〈研究成果〉・単元全体を通して「乾電池の仕組み」を探ることを柱とした学習プログラムを組んだ。生徒は自ら積極的に問題解決しようとする姿勢をみせ,生徒の興味・関心を高め,イオンについて学ぶ意義を高めるのに有効であることが明確になった。・考察の際に生徒一人一人に制作させたイオンモデルを使用したことは,生徒の思考を進めることができ,目に見えないイオンについて初めて学ぶ中学生にとって,有効な手段であることが分かった。モデルと合わせて行った簡易電池作りや自作乾電池作りなどの体験学習は電池の仕組みを考えさせる上で有効であった。・企業や大学,博物館,高校の化学部との連携授業は「化学って凄い」と言う感想をひきだし,学んだことが実生活に生かされていることを実感させ,学習意欲向上に有効であった。・新学習指導要領で取り入れられた内容である遺伝・無脊椎動物の単元で,モデルづくり,連携授業,表現活動等同様の支援を入れた授業を実施した。知識の定着と学習意欲の高揚に効果があった。平成24年度の新学習指導要領全面実施に向けて,言語活動を含む新しい学習プログラムを作ることができた。
多国籍企業のグローバル戦略とホスト国での企業間連携の関連性

子会社の自主性の高い地域統括センター拠点やR&D拠点の役割を持つ多国籍企業子会社に焦点をあて、海外で議論されている子会社発展に関する論文との整合性を解明するために子会社にインタビューを行った。その結果、企業間連携の本質の特徴と多国籍企業のグローバル戦略とホスト国での企業間連携の関連性について明らかにすることができた。特に、多国籍企業子会社の自主性(Competence Creating)の高い子会社のR&D拠点と、現地の企業や大学との協働R&D活動がホスト国の技術発展に貢献していることが明らかとなった。平成20年度は、タイへの調査を2回行い、多国籍企業個会社の自主性の観点から、研究の目的の4番目である子会社の自主性と企業間連携の関連性について、タイでのR&D拠点の内容にかんする詳細なインタビューを6件行うことができた。現地の大学の研究者からタイへの直接投資の特徴、タイ政府の多国籍企業の投資誘致への取組み、近隣の中国、ベトナムの低所得国へと多国籍企業が移転しないことを目的とする政策、高速道路及び港湾の設備プロジェクトなどの専門知識を提供して頂く機会が3件あり、バンコクの直接投資に関する機関へのインタビュー、タイのジェトロへの2回のインタビューも含めて、3年間の研究目的の基盤となる部分の研究材料を集めることが可能となった。日本国内においても、4社のR&Dのグローバル戦略についてインタビューができ、特に、すでに調査済みのマレーシアにおけるR&D拠点にかんする詳しい情報を得ることもできた。平成21年度の主な研究実績は、台湾・タイ・フィリピンでの調査、学会報告(海外2回、国内1回)、データ分析、論文執筆である。台湾での調査では、台湾多国籍企業の在中国子会社と本社(台湾)における企業間連携について、研究開発拠点の活動内容について詳細なインタビューを行った。タイでは日系企業とタイ多国籍企業の研究開発活動における企業間連携についてインタビューを行った。台湾企業、タイ企業、日系企業はもはやホスト国のみがターゲット市場ではないので、企業間連携がさらに複雑であることを認識し、分析の際に考慮することを意識することとなった。企業間連携がいかにして企業のグローバル戦略に貢献できるのか、という点にかんしては、研究開発での企業間連携により、より効果的なイノベーション・システムの構築が可能なのではないかと仮説を立てている。フィリピンでも日系企業と米系企業へインタビューする機会が得られたため、22年度には東南アジアホスト国での多国籍企業の特にR&D活動における企業間連携と理論的フレームワークとして用いているナショナル・イノベーション・システムへの貢献との結び付きに関する論文に発展させていきたい。研究成果としては、21年度に学会報告した研究が22年度に国際ジャーナル(査読付)に掲載されることが決定した。22年度には合計3本4本の論文(20および21年度の成果)が査読付国際ジャーナルに掲載されることになっている。22年度には、多国籍企業の国際戦略、国際生産ネットワークと企業間連携の関連性について、引き続きインタビュー調査を行い、研究成果として学会報告、論文執筆をしていきたい。平成22年度の主な研究実績は、台湾・タイ・フィリピンでの調査、学会報告(海外4回)、最先端分野の研究概要・論文収集、論文執筆である。台湾調査では、台湾多国籍企業の在中国子会社と本社における企業間連携と、本社の役割である研究開発拠点の活動内容について、平成21年度の訪問先以外の合計8企業と、日系企業2社に対して詳細なインタビューを行った。タイでは日系企業とタイ多国籍企業の研究開発活動における企業間連携について、追加インタビューを行った。本来の対象はエレクトロニクス産業であるが、タイ政府の外資誘致政策の重点産業である自動車産業での企業間連携が強まっているので、自動車産業のサプライヤーにもインタビューを行い、有効な情報を得た。フィリピンでは約10社の日系企業ヘインタビューし、データ収集を行うことができた。情報収集としては、AIB年次大会に加えて、EIBA年次大会に参加し、欧米の第一線の研究者の研究内容や論文を入手することができ、論文執筆に役立てることができた。東南アジアホスト国での多国籍企業の特にR&D活動における企業間連携とナショナル・イノベーション・システムへの貢献との結び付きに関する論文を執筆し、平成23年4月に国際学会で報告し、平成23年内に国際ジャーナル(SSCIリスト)に掲載されることが決定している。今年度は、多国籍企業の国際戦略、国際生産ネットワークと企業間連携の関連性についてインタビュー調査を行い、インタビューデータを用いた研究成果として学会報告、論文執筆ができ、特に論文は平成23年度に研究成果として出版されることになった。
多孔質体を形成するエマルション骨ペーストの歯周病治療への応用

組織再生の細胞が内部に入りやすい空隙を多数形成するα-リン酸三カルシウム(α-TCP)とポリ乳酸グリコール酸共重合体(PLGA)微粒子から成るエマルション骨ペーストを開発し,骨再生材料としての能力を生体内外で評価した.その結果,エマルション骨ペーストは生体内での硬化で良好な生体親和性を示し,PLGA添加でより多くの細胞の材料内への侵入を認めた.この新しい骨ペーストを歯周病で失われた骨に応用できれば,硬化後に周りから大量の細胞が入り込んで,従来の骨移植材以上の再生効果が得られると期待される.今年度は,α-TCP/PLGA微粒子エマルション骨ペーストの生体適合性を組織学的に評価した.α-TCP(太平化学産業)とポリリン酸エステルで被覆したPLGA(50:50,シグマアルドリッチ)の微粒子をヒマシ油と混和した.微粒子の混合比は,30wt%α-TCPのみ,あるいはそれに10,20wt%PLGAを添加した3種類とした.その後純水を添加,超音波を5分間照射してエマルション骨ペーストを調整した.続いてラット背部皮下にエマルション骨ペースト(0.2ml),およびインキュベーターに静置して完全に硬化させたエマルション硬化体(直径7mm,厚さ2mm)を埋入した.術後10日に生体親和性を観察するとともに,画像解析ソフトで細胞侵入率を計測した.また一部のサンプルは摘出してイングロースした細胞のDNA量を測定した.すべての移植試料に接する皮下結合組織には炎症性細胞浸潤をほとんど認めなかった.エマルション骨ペーストを埋入した結果,細胞や血管がペースト内部へイングロースしているのを認め,残留するセラミクス表面には多数の巨細胞を観察した.一方でエマルション硬化体を埋入すると,巨細胞が観察されるもののイングロースはわずかであった.エマルション骨ペーストへの細胞侵入率は,α-TCPのみ,および10wt%PLGA試料で50%前後,20wt%PLGA試料で80%前後であった.一方エマルション硬化体への細胞侵入率はどれも10%程度で少なかった.また,エマルション骨ペーストのDNA量は20wt%PLGA試料で最も高く,α-TCPのみに比較して約5.6倍であった.以上より,エマルション骨ペーストは良好な生体適合性を示し,PLGAを添加することで細胞のイングロースが増加することが明らかになった.今年度も昨年度に引き続いてα-TCP微粒子エマルション骨ペーストの生体適合性,骨増生効果を組織学的に評価した.直径25μmのα-TCP(太平化学産業)の微粒子をヒマシ油と混和し,その後純水を添加,超音波を5分間照射してエマルション骨ペーストを調整した.α-TCPの混合比は,50wt%α-TCPのみとし,さらにエマルションにシンバスタチンを加えたものも作製した.続いてラット頭蓋骨にトレフィンバーで骨欠損を作製し,前述のエマルション骨ペーストを埋入した.術後10日,8週に生体親和性を観察するとともに組織学的計測を行い新生骨形成量を評価した.現在,観察期間の終了したラットの標本作製,組織学的観察,組織学的計測を行っているが,シンバスタチンを加えたエマルション骨ペーストでは,何も欠損に埋入しないネガティブコントロールと比較して多くの新生骨形成が観察されている。結果がまとまり次第,学会発表を行う予定である.予定通り平成27年度はラット頭蓋骨欠損移植手術による骨増生試験を行い,有益なデータを集めることができた.また,実験結果をまとめて学会発表を行うことができた.来年度も動物実験ならびに得られた観察・計測結果の分析を行っていく.それらをとりまとめた後は学会発表ならびに論文投稿の予定である.最終年度の研究成果ー昨年度に引き続いて実験動物を組織標本化し,組織学的観察・計測,分析を行った.組織学的観察・計測:得られた切片に染色を行い,画像解析ソフトで生体適合性,新生骨形成に関する計測を行った.統計分析:平均値と標準偏差を算出後,統計処理分析を行い,生体適合性を検討した.期間全体の研究成果ー目的:現在臨床応用されている骨ペーストは賦形性を有し欠損に容易に填入できるが,硬化体は緻密であるため細胞侵入性が低く,自己組織化が困難である.そこで硬化後に多孔質体を形成するα-リン酸三カルシウム(α-TCP)とポリ乳酸グリコール酸共重合体(PLGA)微粒子のエマルション骨ペーストを開発した.本研究ではα-TCP/PLGA微粒子エマルション骨ペーストの生体適合性を組織学的に評価した.方法:α-TCPとPLGAをヒマシ油と混和後に純水を添加,超音波を照射してエマルション骨ペーストを調整した.微粒子の混合比は,30wt%α-TCPのみ,それに10,20wt%PLGAを添加した3種類とし,ラット背部皮下にエマルション骨ペーストまたは生体外で硬化させたエマルション硬化体を埋入した.術後10日に生体親和性評価を行い,細胞侵入率とイングロースした細胞のDNA量を計測した.結果:エマルション骨ペーストでは細胞がイングロースしているのを認めたが,エマルション硬化体のイングロース量は僅かであった.エマルション骨ペーストの細胞侵入率は,α-TCPのみ,および10wt%PLGAで約50%,20wt%PLGAで80%前後であったが,エマルション硬化体では全て10%程度と少なかった.エマルション骨ペーストでのDNA量は,20wt%PLGAがα-TCPのみの約5.6倍であった.