hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホウレンソウ光害における開花遺伝子発現を用いた効率的評価法の開発

屋外照明は、夜間の社会・経済活動における安心・安全な光環境を確保する重要なインフラの一つであるが、その一方で、光害(ひかりがい)の原因となり得る。特に、農産物の被害では減収をまねくこともあり、ホウレンソウでは開花(抽)促進を起こし、商品価値を低下させる。ホウレンソウ光害では、晩生品種を栽培することにより被害軽減をしているものの、品種改良が盛んなホウレンソウにおいて、その中から光害に有効な品種を選択することは、非効率である。それゆえ、短期間に多品種を比較可能な手法として、開花誘導遺伝子の発現を用いた評価法を開発した。ホウレンソウの光害では、夜間照射の影響により開花促進、すなわち「とう立ち」を起こす。そこで、屋外照明の漏れ光の照射を受けた場合でも、被害が小さい品種を栽培する等の対策が行われている。しかし、光害対策に有効な品種の従来の選択手段は、栽培試験の結果を用いるため、膨大な品種の中から選択するには非効率である。そこで、多品種の比較に必要な試験期間を短縮させ、効率的なホウレンソウ光害の評価を試みた。平成26年度の研究実施計画として、「1ホウレンソウのFT遺伝子発現に対して、光害の影響評価に適したサンプリング手法および暗期照射方法の確立」を目標とした。まず、交配・抽苔性・早晩性のことなる6品種(アクティブ、アトラス、おかめ、トリトン、パレード、強力オーライ)を栽培し、同遺伝子の発現が確認可能か試した。結果、文献1)をもとに作成したGmFT2遺伝子プライマセットは、全ての品種で発現が確認された。次に、この遺伝子が光害発生時、つまり夜間(暗期)照射を受けた時に、どう変化するのかを確認した。結果、暗期が暗黒の場合より、暗期照射を受けた場合の方が多くなり、さらにそれは、1晩より2晩の方がやや多くなった。つまり、暗期照射を受けたことによる開花促進が、GmFT2遺伝子の発現から確認可能だと示唆された。なお、サンプリング手法の確立の内、サンプリング時期については、試験可能な重量が確保できる最低の葉数である、本葉4枚程度の時とし、部位については、全葉を使用した。また、株間の差が大きい傾向がみられたため、サンプル数を多く確保する必要性が分かった。サンプリング時間については、文献1)をもとに、暗期が暗黒の場合に発現が最大となる明期開始後4時間としたが、今後、暗期照射の影響がより顕著となる時間がないかも探索する予定である。平成27年度の研究実施計画として、「2FT遺伝子発現と光害による品質低下の程度(抽苔率、花茎長)との相関関係を解明し指標を作成」を目標とした。前年度の試験結果より、複数品種で同じ開花遺伝子GmFT2遺伝子の発現が確認されたため、「多段階な光害発生状態の再現」に品種特性を利用した。交配・抽苔性・早晩性のことなる5品種(アクティブ、日本、強力オーライ、次郎丸、プリウスセブン)を栽培し、夜間(暗期)照射を受ける区、暗期が暗黒な区を設け、その遺伝子発現の差に合わせ、葉数の変化、花芽形成までの日数を確認した。結果、品種により暗黒な区でも遺伝子発現に差があり、さらにそれは花芽が確認された日数との間に相関関係が示唆された。なお、抽苔性が極晩生の品種では、暗黒な区で生育期間100日を超えても、花芽の形成が確認されなかった。そこで、照射を受けた区の花芽形成が確認できたときの葉数を指標とし、その葉数に達するまでに日数差を求めることで、比較可能とした。光害発生程度の多段階な再現について、抽苔性の異なる複数品種を使用することで再現し、GmFT2遺伝子発現を、暗期が暗黒の時、および照射を受けた時の両方を調査した。これにより、H27年度の目標であった「2FT遺伝子発現と光害による品質低下の程度(抽苔率、花茎長)との相関関係を解明し指標を作成」が可能だと示唆された上、H28年度の目標であった「3FT遺伝子発現を指標とし、多品種の比較を効率的に行う評価手法の確立」もすでに、5品種について調査できた。具体的には、遺伝子発現を指標として用いることで、多品種の比較に必要な試験期間を短縮させ、ホウレンソウ光害の効率的評価法の開発を行った。

これまでに、「1.ホウレンソウのFT遺伝子発現に対して、光害の影響評価に適したサンプリング手法および暗期照射方法を確立」を行い、複数品種で同じ開花遺伝子GmFT2遺伝子の発現が、暗期照射の影響により増加することが確認され、さらにその発現には個体差が大きいため、同ステージのサンプル確保が重要だと確認された。次に、「2.FT遺伝子発現と光害による品質低下の程度の指標を作成」を行い、花芽形成日数、花芽形成までの展開葉数との間に相関関係があることが確認され、それは、栽培品種の抽苔性により差があることが確認された。これにより、本事業の目標は達成されたため、さらに今年度は、ホウレンソウ光害の対策とし栽培圃場の光環境評価による、栽培品種選定を試みた。圃場の夜間の光分布を容易に計測可能なシステムを構築し、光害発生リスクを照度分布から推測した。その上で、光害発生予測範囲の推定と、その発生リスクに応じた品種選定を可能とした。屋外照明は、夜間の社会・経済活動における安心・安全な光環境を確保する重要なインフラの一つであるが、その一方で、光害(ひかりがい)の原因となり得る。特に、農産物の被害では減収をまねくこともあり、ホウレンソウでは開花(抽)促進を起こし、商品価値を低下させる。ホウレンソウ光害では、晩生品種を栽培することにより被害軽減をしているものの、品種改良が盛んなホウレンソウにおいて、その中から光害に有効な品種を選択することは、非効率である。それゆえ、短期間に多品種を比較可能な手法として、開花誘導遺伝子の発現を用いた評価法を開発した。暗期照射を受けること、すなわち光害発生時のGmFT2遺伝子発現は、暗期が暗黒の時と比べ、増加することが確認され、H26年度の目標であった「1ホウレンソウのFT遺伝子発現に対して、光害の影響評価に適したサンプリング手法および暗期照射方法の確立」が可能だと示唆された。サンプリング手法の確立では、必要サンプル数、葉数、サンプリング時間が決定された。暗期照射の方法としては、1晩照射から影響が確認可能であった。当初の計画通り、H28年度は、「3FT遺伝子発現を指標とし、多品種の比較を効率的に行う評価手法の確立」を行う。これまで得られたデータから、より指標として重要なデータの抽出を数学的アプローチから展開させ、指標作成を完成させる。また、得られた知見をまとめ、論文に投稿するなどして、実用的な評価技術として周知させる。農業環境・情報工学当初の計画通り、H27年度は、「2FT遺伝子発現と光害による品質低下の程度(抽苔率、花茎長)との相関関係を解明し指標を作成」を行う。人工気象器で栽培し、様々な照明のスペクトル(分光・色)の違いや照度で暗期照射し、多段階な光害発生状態を再現した上で、確立したサンプリング手法を用いGmFT2遺伝子発現の定量を行う。その後引き続き生育させ、品質低下の程度(抽苔率、花茎長)を調査し、遺伝子発現と品質低下の相関関係を導き、光害評価の指標を確立する。また、H26年度で、新たに気付いた「暗期照射の影響がより顕著となるサンプリング時間の確認」も行う。自身の所属機関の転勤が決まり、使用していた実験機器の変更や新規購入の可能性が出てきたため。クラウド型ソフトの購入を計画し、4月1日より開始出来るよう調節した。しかし、クラウド型の購入時は、個人アカウントが認められず、大学アカウントとなるため、非常勤雇用で転勤もありうることを考慮し、最終的には購入できなかった。生育環境が人工気象気外になる予定があり、生育環境の調査として、光環境や気象条件の測定器購入にあてる予定である。上記理由から、実験消耗品の購入に割り当てる予定としている。
PCB分解酵素系転写誘導の分子メカニズムの解明

PCB分解菌Rhodococcus sp.RHA1のPCB分解酵素群の発現強化によるPCB分解能の向上をめざし、PCB分解酵素群の誘導を支配するBphSBphTによる転写制御の分子メカニズムの解明をめざした。BphSBphTはアミノ酸配列の相同性から二成分制御システムの属する制御因子であることが示唆されており、ビフェニルやエチルベンゼンなどの誘導物質にセンサーキナーゼであるBphSが応答してレスポンスレギュレーターであるBphTをリン酸化し、リン酸化されたBphTが標的プロモーターを活性化すると想像されている。具体的には以下の研究を実施した。(1)エチルベンゼンで誘導した細胞由来のRNAを用い、BphST支配下のetbA4プロモーターの転写開始点を決定した。同じくBphST支配下にあるプロモーターに共通して見られるコンセンサス配列が転写開始点の32bp上流に認められ、この配列がBphTの結合配列であることが示唆された。(2)BphTの活性化メカニズム解明のため、BphT1にHisタグやTrxタグを付加したHisBphT1とTrxHphT1を構築してRhodococcus属宿主菌株に導入して発現させ、活性を確認した。HisBphT1とbphA1プロモーターの相互作用にもとつくゲルシフト解析を試み、Buffer系の検討を重ねた結果、HisBphT1の結合によるDIG標識bphA1プロモーターDNAバンドのシフトを検出できる系を確立した。高濃度HisBphT1では高分子側に新たなシフトバンドが生じ、未標識のbphA1プロモーターDNAを添加した場合にはシフトバンドが消失した。この結果から2つの結合様式の存在と、HisBphT1の特異的結合が示唆された。精製HisBphT1のゲル濾過クロマトグラフィーではHisBphT1が二量体を形成していることが示唆された。(3)BphS蛋白質大量生産を全長BphS遺伝子とC末端側216アミノ酸をコードする部分遺伝子で試みたが、果たせなかった。exonucleaseを用いてbphS1遺伝子をN末からランダムに欠失させ、bpbA1プロモーターを構成的に活性化する欠失変異体の取得を試みた。しかし目的の変異体は得られず、BphS蛋白質のN末とC末の相互作用が安定性に関与する可能性を想像させた。以上、BphS蛋白質においては190kDaと非常にサイズが大きく、アミノ酸配列から細胞膜と相互作用することが想像され、思ったように成果を出せなかったが、BphT蛋白質においては精製に成功し、ゲルシフト解析で標的プロモーターのコンセンサス配列への結合を示唆する成果が得られた。PCB分解菌Rhodococcus sp.RHA1のPCB分解遺伝子群の転写を担うBphS1T1及びBphS2T2について以下の解析をおこなった。

BphSのin vivo解析については、ビフェニル(BP)に対する応答能を持つBphS1と持たないBphS2のキメラ酵素を作製し、そのBPに対する応答性をルシフェラーゼをレポーター遺伝子として用いて測定した。その結果、BP認識に関与する部位はN末端に存在することが明らかとなった。さらに領域を縮小することによって、約1500アミノ酸中の141番目から405番目のアミノ酸にBP応答に関与する領域が存在することを明らかにした。また、BphS1の基質特異性変異体を構築するため、抗生物質耐性遺伝子をレポーターとした変異体スクリーニングの系を構築し、ハイドロキシルアミンを用いて化学的に変異を導入することで、BphS1が応答しない4-クロロビフェニル存在下でbphA1プロモーターからの転写を活性化する変異体の取得を試みた。その結果、構成的にbphA1プロモーターからの転写を活性化するBphS1変異体を4種類取得した。これらは全て異なる位置に変異を保持していた。BphS、BphTのin vitro解析のために、それぞれの酵素の発現系の構築を試みた。BphS1については、N末にチオレドキシンタグを付加し、低温で発現誘導をおこなうことで、大腸菌中での発現に成功した。しかし、その発現量は低く、さらに条件検討をする必要がある。BphT1については、N末にチオレドキシンタグを付加した系での発現に成功した。また、N末にヒスチジンタグを付加した系についても検討した。その結果、発現したBphT1は全て不溶性画分に現れたが、分子シャペロンを共発現させることによって可溶性画分として発現させることに成功した。BphSのin vitro解析のために高発現系の構築を試みているが、全長の高発現にはいたらなかった。一般にセンサーキナーゼのC末端のみを発現させた部分タンパク質は構成的キナーゼとなることが知られているため、BphSにおいてもキナーゼドメインを含み、細胞質側に局在すると考えられるC末端側216アミノ酸からなる部分タンパク質を、lacプロモーターを用いて大腸菌中で発現させたが、発現したタンパク質は不溶性画分に分画され、同じタンパク質をRhodococcus中で発現させたときにもBphT1の活性化は観察されなかった。そこで、BphS1のN末からexonucleaseによってランダムにbphs1を欠失させ、構成的にBphTを活性化するBphS1部分タンパク質をルシフェラーゼ活性をレポーターとして選抜することにした。現在欠失体作製用のプラスミドの作製が終了したところである。また、昨年度取得したBphS1の構成的活性化型変異体については、本変異体を導入したRHA1株が、非誘導条件で培養した際も塩化ビフェニル分解能を示すことを確認した。BphT1のin vitro解析のために、発現系の構築を昨年度に引き続き試みた。N末にヒスチジンタグを付加し、低温で転写が誘導されるcspAプロモーター下に挿入して大腸菌を宿主に発現を試みたところ、可溶性画分にHis-BphT1由来のバンドが確認された。His-BphT1とbphA1プロモーターの相互作用をゲルシフト解析で観察したが、結合によるバンドのシフトは観察されなかった。
良性胆管狭窄治療を目的とした新規生体吸収性胆道ステントの開発

良性胆道狭窄治療を目的とした生体吸収性胆道ステントの開発良性胆管狭窄の治療を目的として、一定期間胆管狭窄部を拡張させた後、生体内で分解するポリグリコール酸製の生体吸収性胆道ステントを開発した。ブタの実験において、このステントは、胆管狭窄部に良好な再生過程を誘導することが可能であった。現在、大動物実験の症例数を増加させているが、これまでの結果は期待できるものであり、このような生体吸収性ステントを良性胆管狭窄治療に利用可能と考えている。胆管狭窄部に「良好な胆管再生過程」を誘導するために我々が開発している生体吸収性胆道ステント(BAS)と従来のチューブステント(TS)とで狭窄部治療後の組織再生の相違を比較し、新規の生体吸収性胆道ステントを評価した。(対象と方法)生体吸収性ステントはポリカプロラクトンとポリ乳酸(3:1)の共重合体で作製し、約3週から生体内で脆弱となり、6週で吸収分解するように設定した。雑種ブタを全身麻酔下開腹、肝外胆管を同定し、フアーター乳頭部より約1cm肝側胆管を糸にて結紮。1週後、再開腹し、胆管結紮糸を解放した。、十二指腸を切開し、狭窄した胆管部分に、フアーター乳頭を確認しながら、アトムチューブを支持としたポリグリコール酸製ステント(拡張時直径5mm)を挿入した。シリコン性チューブステントも同様に挿入した。ステント挿入3か月後、狭窄部を組織学的に検討した。(結果)すべてのブタはステント挿入後3か月まで、生存した。3か月後BASは狭窄部には存在せず、また狭窄部は他の部位の肝外胆管と差異は認められなかった。組織学的には、狭窄部は良好な上皮再生がおこっており、血液生化学的にもすべてのブタで胆道系酵素の上昇は認められなかった。TSは狭窄部に存在し、組織学的に胆管狭窄部には上皮再生は認められなかった。(結語と考察)この生体吸収性ステントは胆管狭窄部に良好な胆管再生過程誘導を可能とし、臨床に応用できると考えられた。肝胆膵手術においては、胆管-胆管、胆管-腸吻合後、少なからずその部位の縫合不全、あるいは狭窄がおこる。現在、これらの合併症を予防、治療するために、チューブ状のステント(TS)を挿入する場合があるが、術後の胆管系の合併症の頻度は不変であり、十分な方法とは言えない。我々は、これらTSの治療が成功裡に終わらないのは、TS挿入部(胆管狭窄部、胆管吻合部)の胆管上皮再生が良好に進行しないことが原因であると考え、胆管上皮を良好な再生過程に誘導可能な自己拡張型の生体吸収性胆道ステント(BABS)を開発した。このBABSはポリグリコール酸の糸を我々が編み込んで作製したものであり、生体内で3週くらいから脆弱となり、6週くらいで吸収されるように設計した。Radial force, axial forceは弱いが、3週間くらいは挿入部の拡張を維持し、新鮮な胆汁が胆管上皮面を通過可能である。大動物において、このBABSがTSと比較し、胆管狭窄部を良好な再生過程に誘導可能であることを確認後、病院IRB,大学倫理委員会に諮り、臨床研究を開始した。(BABSの臨床研究)このBABSの安全性を確認するため、今までは、TSのみを挿入していた、膵頭十二指腸切除術、等の症例の胆管一空腸吻合部にこのBABSを挿入し、安全性試験を実施中である。現在までのところ、このB1田S挿入による有害事象の発生や、縫合不全、吻合部狭窄による胆管炎も生じておらず、良好に臨床研究は進行している。現在、肝胆膵領域の手術においては、胆管-胆管、胆管-腸、膵管-腸吻合部にチューブ状のステント(TS)を挿入する場合がある。このステントの役割としては、吻合部の形状を保持する(吻合部の狭窄、変形を予防)、吻合部にかかる圧を除く(吻合部の縫合不全予防)、等が考慮されているが、どのような太さ、硬さ、形状、長さのステントが適当か、等不明な点が多い。さらに、ステント挿入後、何をエンドポイントとしてステントを抜去するか、その留置期間も不明確である。我々は、現行のTSにおいては、胆管吻合部に「良好な胆管再生過程」が誘導できない場合があり、術後、胆管-腸吻合部狭窄、等の胆管合併症が生じると考えて、自己拡張型の生体吸収性胆道ステント(BAS)を開発している。今回は、我々の開発しているBASと従来のTSとで狭窄部治療後の組織再生の相違を比較し、ステントの役割を検討した。(対象と方法)

雑種ブタを全身麻酔下開腹、肝外胆管を同定し、フアーター乳頭部より約1cm肝側胆管を糸にて結紮。1週後、再開腹し、胆管結紮糸を解放した。十二指腸を切開し、狭窄した胆管部分に、フアーター乳頭を確認しながら、ポリグリコール酸製ステント(拡張時直径5mm)(BAS)を挿入した。シリコン性TSも同様に挿入した。ステント挿入3か月後、狭窄部を組織学的に検討した。(結果)3か月後BASは狭窄部には存在せず、また狭窄部は他の部位の肝外胆管と差異は認められなかった。組織学的には、狭窄部は良好な上皮再生がおこり、血液生化学的にもすべてのブタで胆道系酵素の上昇は認められなかった。TSは狭窄部に存在し、組織学的に胆管狭窄部には上皮再生は認められなかった。(結語と考察)胆管狭窄部に「良好な胆管再生」を誘導するためにはTSと比較しBASが優位であり、また吻合部狭窄予防のためのステントは2週間程度の挿入が必要十分であると考えられた。
高い全能性発現能力を保持した植物生細胞・組織への新遺伝子導入法の開発

高い全能性発現能力を保持した植物生細胞・組織への新遺伝子導入法としてはエレクトロインジェクションあるいは所謂粒子銃(particle gunあるいはmicroprojectile)法があるが、本研究では粒子銃による新遺伝子導入法の開発を試みた。本法はDNAでコーティングした金属微粒子をプラスチックの弾丸あるいは金属箔の上にマウントし、火薬の爆発(ショットガン)あるいはアーク放電による爆発により金属粒子を高速で飛ばして、植物細胞組織に金属微粒子(外来遺伝子)を導入するものである。本研究ではチッソボンベ圧を駆動力とする粒子銃についてまず研究した。本法の長所は加速圧力を制御できること、爆発による熱の放出がないことまた、装置比較的簡単であること、などである。短所としてはショットガン法に比べて、加速圧力が低いことである。まず、色素をコーティングした金属微粒子を用いまた、実験材料として、細胞が比較的大きいタマネギ表皮細胞およびタバコ培養細胞を用いて、金属微粒子を細胞内へ導入するための条件について研究した。導入の物理的条件として、銃身の長さ、加速圧力、口径、減圧の効果、タマの材質、金属微粒子の材質などを検討した。その結果、銃身長=20cm、加速圧力=25kg/cm_2、口径=6mm、減圧=110mmHg、タマの材質はテフロンがよい、金属微粒子としては金粒子(1-5um)がよいなどの条件を確立した。以上の条件にもとづき、本チッソガス銃による外来遺伝子の導入を試みた。実験材料としてはタバコ培養細胞あるいはナス幼植物下胚輪切片などを用いた。また、導入するDNAとしてはルシフェラーゼ、グルクロニダーゼなどの遺伝子をもつプラスミドDNAを用いた。その結果、タバコ培養細胞、ナス下胚輪切片などにおいて本チッソガス銃によるtransientな遺伝子発現に成功した。
キリシタン墓碑の調査研究-その源流と型式分類のための再調査-

片岡弥吉の論文「長崎県下キリシタン墓碑総覧」(1942年)と「キリシタン墓碑の源流と墓碑型式分類」(1976年)を基礎として国内及び海外の調査を行った。国内115か所の墓地・墓碑調査、海外では18か所の博物館及び墓地での調査を行うことが出来た。その結果、国内の墓碑について、キリシタン墓碑の概念、その特徴と定義、意義、型式をまとめることができた。海外調査では、ローマ、スペイン、ポルトガルでの調査から、エトルスキの墓地や墓碑を源流とするローマ式墓碑がポルトガルに伝えられ、キリスト教宣教師の世界布教の過程で日本を含む世界の各地に広がったことを確認できた。(1)島原半島を中心にすでに発表されているキリシタン墓碑の所在を確認し、測量、実測、製図、拓本、写真撮影を行う。(2)県北および県外に現存するキリシタン墓碑との比較研究を行う。日本におけるキリシタン墓碑の源流を究明するために、ポルトガル、イタリア、マカオの墓地、博物館を見学し、比較研究を進める。(3)文献的研究と収集した資料の分類、研究を行う。(4)研究のまとめ、収集・調査した墓碑の記録を確認し、報告書作成。片岡弥吉氏の『キリシタン研究』第1輯「長崎県下墓碑総覧」(1942)をもとに、8/2930長崎県島原半島を中心に、まだれいなの墓、須川キリシタン墓碑など14箇所の所在確認、実測、写真撮影調査。11/89南島原市有家町内のキリシタン墓碑を一同に集めた、キリシタン史跡公園を実測、測量調査、製図、写真撮影を行う。2/21・23に長崎市内の経の峰墓地、赤城キリシタン墓碑など7箇所の所在確認、実測、写真撮影等の調査。明治期のカトリックの墓が多数あり、経の峰には長崎市指定史跡のふせ墓のキリシタン墓碑がある。3/12平戸、生月を中心に8箇所を調査。平戸市生月町島の館博物館所蔵の「十字架付き聖龕」写真撮影、計測を行う。また平戸市のウシワキの森では、おろくにん様と呼ばれている伝承地などを調査。実際、平戸市の発掘調査では人骨が発見されている。3/6外海、西彼では白似田のキリシタン墓碑など5箇所を調査。白似田のキリシタン墓碑では「INRI」の拓本、計測、写真撮影の調査を行う。また外海町大野のキリシタン墓碑は、山深い山中に3基あり、真中の子どもの墓からは、メダイと十字架が出土している。また北側の斜面にも5基あり、まだ埋葬されたままになっている。3/1213大村、東彼杵のキリシタン墓碑11箇所を調査。波佐見町の「INRI」の銘入墓碑の計測を行う。東彼杵の庄屋公園内のキリシタン墓碑の拓本、計測を行う。この墓碑は、2000年に所有者より寄贈され、現在の位置(公園内)に移されている。3/2324島原調査では、今福キリシタン墓碑、里坊キリシタン墓碑など15箇所を計測、写真撮影調査。陣之内キリシタン墓碑の近くの祇園神社には、新たなキリシタン墓碑らしきものを発見。今年度の調査で、所在の確認できた墓碑や、公園内に移されたために所在が不明となっている墓碑などを比較するためのデータを構築することができた。今年度は長崎県北部および県外に現存するキリシタン墓碑との比較研究を行い、前年度調査において確認された調査結果との比較分析作業を行った。また、これまでに行った調査結果からキリシタン墓碑の源流を究明するために、ポルトガル、イタリア、ローマの墓地調査と博物館資料調査を行い、比較研究を行った。さらに、これまでは日本におけるキリシタン墓碑の調査を長崎県を中心として行い分析を進めてきたが今年度は周辺地域(熊本県玉名荒尾地方・天草八代地方)と近畿圏(茨木・四条畷・京都方面)の実地調査を行い、長崎県およびその近郊、さらに近畿圏でのキリシタン墓碑の比較研究を行い長崎県での調査結果、長崎県近郊での調査結果、その他の地域での調査結果を詳しく分析し日本におけるキリシタン墓碑の状況比較を行った。加えて、より正確なキリシタン墓碑の源流調査と型式分類に関する研究を遂行するために調査研究結果をシステムへ入力し、調査結果のデータベース化を行っている。これらの整理を行っている資料には、現地調査の際にその墓碑に関係の深いと思われる博物館や現地の公的文化財担当等への調査も同時に行い、当該墓碑の発見に関する記録や伝承等に関しての資料収集もあり、禁教時代の行動との関わりや、寄墓(再埋葬)や解法などの反キリシタン行為との関連などを実証する資料として関連付けられる可能性を考慮し、資料の分析・整理を行い、史学的な考察を踏まえた研究を推進している。今年度調査の目的:

主として、南島原半島で昨年度までに調査が及ばなかった墓碑の所在確認、実測、測量、製図、写真撮影を主とする。あわせて、近年の町村合併によって住所が変更している場合の所在地確認も行う。今年度は、5回の現地調査を行った。南島原市有馬町吉川においては、これまでに調査報告がない4基のキリシタン墓碑と思われるものがあり、それぞれの実測、写真記録を行った。砂岩のため墓碑の風化が進み、また土中に埋もれたままの墓碑など、調査の緊急性が高いものであった。須川においては、先行研究により報告されている6基のうち、存在が確認できたのは4基であった。東彼杵郡波佐見町野々川の墓地においては、墓碑の型式変遷を確認するために、キリシタン墓碑を中心に平板測量を実施した。測量ポイントを2か所とし、100分の1の単位とした。これらの調査結果を製図するとともに、調査結果をシステムへ入力し、データベース化を進行中である。研究分担者下川達彌が7月24日(土)に「キリシタン墓碑の源流を訪ねて」と題する研究発表を行った。片岡弥吉の論文「長崎県下キリシタン墓碑総覧」(1942年)と「キリシタン墓碑の源流と墓碑型式分類」(1946年)を基礎として国内及び海外の調査を行った。国内115か所の墓地・墓碑調査、海外では18か所の博物館及び墓地での調査を行うことが出来た。その結果、国内の墓碑について、キリシタン墓碑の概念、その特徴と定義、意義、型式をまとめることができた。海外調査では、ローマ、スペイン、ポルトガルでの調査から、エトルスキの墓地や墓碑を源流とするローマ式墓碑がポルトガルに伝えられ、キリスト教宣教師の世界布教の過程で日本を含む世界の各地に広がったことを確認できた。
アダムからイブを作る　ー雄ゲノムのみによる個体作出の挑戦ー

一般常識として、雄は精子を作り、雌は卵子を作る。しかし、遺伝的な性とは異なる形態的な性を獲得する場合もある。正常動物においても雄が卵子を作るメカニズムが潜在し、受精卵となる可能性を秘める。本研究の目的は、精子形成細胞が卵細胞に形質転換する(アダムからイブを作り出す)機構を発見・発展させ、オスゲノムのみによる個体の作出に挑戦する。我々の研究は、人のXYY症候群(スーパー男子)のモデルを作り出す挑戦的研究と言える。オスゲノムのみを用いた極希少動物個体を作出することが可能となる。さらに生殖幹細胞のカスタム化にも応用し、オスの良質形質を維持した産業動物の創出が芽生える。
EBウィルスの上皮細胞における感染性、増殖性を決定する要因の解析

EBVの上皮細胞における感染性、増殖性を決定する要因としてBZLF1遺伝子およびEBNA1遺伝子プロモーター(3種類あるEBNA1プロモーターのうち上皮細胞中で働いている可能性があるFプロモーター)の活性を測定する目的で、それぞれの遺伝子上流のプロモーター領域をレポーター遺伝子CATの上流にクローニングしたプラスミドを構築した。このとき、EBV株間でプロモーター活性に相違があることが予想されたため、Akata株EBVとB95-8株EBVの2つのウイルス株からプロモーター領域をクローニングした。得られたプラスミドをHT29、FL、Rat1、BHKなどのモノレ-ヤ-細胞株にトランスフェクトし、CATアッセイによりプロモーター活性を測定した。その結果、BHK細胞にFプロモーターをトランスフェクトした場合のみプロモーター活性を検出することができた。他の細胞でプロモーター活性が検出できなかったのは、トランスフェクションの効率が非常に低いことが原因だった。この点を克服するため、リンパ球にEBVが感染するときのレセプターであるCD21の遺伝子を種々のモノレ-ヤ-細胞株に導入してCD21を持続的に発現している細胞株を樹立し、実際にEBV感染を行い感染が成立している細胞中での上記プロモーターの活性を測定することを計画した。現在までに、CD21を持続的に発現させたRat1およびBHK細胞が得られ、それらの細胞株にEBVを感染させたところ、Rat1細胞には感染が成立し、EBNAの発現が観察されたが、Fプロモーターからの転写物は検出されなかった。また、BHK細胞には感染が成立しなかった。今後はヒトの上皮細胞由来の細胞株についても同様の実験を行い、EBV感染後の遺伝子発現状態を解析したい。
頭頸部がんにおける癌・幹細胞関連遺伝子群を標的とした治療法の開発

頭頸部扁平上皮がんの幹細胞に関連分子を中心とした網羅的な解析からYBX1, Bmi1, HMGA2, EpCAM等の幹細胞関連分子が頭頸部癌の形質に関与することを明らかとしてきた。特に、ポリコーム群蛋白であるBmi1が早期扁平上皮癌のマーカとなること、ならびにHMGA2が進行癌と予後推定因子であることを明らかとした。さらにYBX1が治療抵抗性癌の原因の一つであることが示唆された。これまで、下記の目的に対し、検討を行った。その結果、1)レトロスペクティブな病理組織学的診断、臨床組織試料でのBmi1, YBX1, CD44との相関解析と免疫染色による比較検討。:レトロスペクティブな検討の結果、Bmi1は非常に早期の口腔癌のマーカーとなりうることが朗かとなった。また、YbX1, CD44は腫瘍特異性(heterogenity)による発現が確認された。2)Bmi1-YBX1複合体解析から腫瘍のトランスフォーム(治療抵抗)機構の解明:in vitroでの解析から細胞質に存在するYBX1がgeno-toxicなストレスにより核内に移行しBmi1と核内で結合する可能性と、細胞死からの回避する機構が示唆された。頭頸部唾液腺がん診断においてSOX10が腺房と介在導管由来腫瘍の有用なマーカーとなり得ることを明らかとした。さらに介在導管部に存在するSOX10/p63陽性細胞が唾液腺幹細胞である可能性について示唆し、論文として報告した(Modern Patho.2013)。レトロスペクティブな病理組織学的診断、臨床組織試料でのBmi1, YBX1, MDR1との相関解析と免疫染色による比較検討。Bmi-1, YBX1, MDR1, CD44等のmRNAの発現をHNSCC株とHNSCC臨床検体試料を定量的PCR法により検討を行った。さらに臨床外科検体試料での背景の非がん部とHNSCC部の蛋白レベルでの発現の検討を免疫組織化学染色法にて行った。特に舌がんにおける再発なし群と再発群症例の病理検体試料より細胞内、組織内での局在、また腫瘍の組織亜型、悪性度、浸潤や脈管侵襲の程度、転移の有無、予後との相関等、種々の病理学的因子について検討し病態形成への関与を検討した。さらにBmi-1ならびにYBX1蛋白の局在の検討の結果、細胞質および核内に明瞭な小点状に局在していることをYBX1は細胞質と核内に存在することを確認した。特に発現ベクターを作成し、抗癌剤等によりYBX1の核内移行とBmi1との局在の検証を共焦点レーザー顕微鏡によりその詳細について明らかにした。研究目的のがん幹細胞に関連する分子のレトロスペクティブな検討は、十分な評価と診断マーカーとしての有用性について結果得た。さらにがん幹細胞に関わる分子であるYBX1の抗癌剤等の治療耐性機構の一旦を解明することができた。口腔-咽頭がんにBmi1, YBX1分子の非常に高いグループが存在していることを明らかにしている。また、これらの発現と予後について,ある程度の相関関係を得ることができた。このような癌・幹細胞関連分子の機能を解明することは、治療抵抗性がんの機序の解明と予後判定因子としての臨床診断マーカーへの有用性が示された。今後行う治療抵抗性のメカニズム解明に向けて順調な研究進展状況であると考えられる。本年度は、これまで進めてきた研究の統括と、論文発表を進める。また、不足するデータに対する追加実験を行う。Bmi1-YBX1複合体解析から腫瘍のトランスフォーム(治療抵抗)機構の解明のためBmi1を含むその他のPcG蛋白、YBX1, c-MYC,などヒストン修飾に関連するタンパク質の結合候補分子について免疫沈降ウェスタンブロッティング(IP-WB)により検証を行いさらなる蛋白ー蛋白結合のメカニズムを解析する。2)-2: De-stabilzedDomain(DD)システムを用いたBmi1, YBX1等の発現レベルコントロール可能なレトロウイルスベクターを作成、検討を行う。これらの細胞をin vivoで腫瘍の性状と治療抵抗性機構について機能解析を行う。「該当なし」これまでと同様にin vitroでの解析のための細胞培養、タンパク発現解析、mRNA発現解析等のin vitro実験のための消耗品の購入ならびに本年度は動物実験のための動物購入、飼育費用として充当する予定である。
多変数適応極値制御手法による船舶エンジンの最適化制御

荒天下を運航する船舶では,高波によりエンジン回転数が大幅に増減幅し,エンジンの故障する危険性がある.その対策として現在はエンジン回転数を最低限度まで下げる方法が採られているが,この方法には燃料消費量が増加する問題点が存在した.そこで評価関数を最適化することにより,エンジン回転数増減幅と燃料消費量増加の双方を防ぐ制御方法が検討されている.本研究では,この最適化手法として適応極値制御手法,直接探索法を県とするとともに,逆2次補間を用いた直接探索法を提案した.これらの手法の評価を,種々の海象条件を模擬した条件でシミュレーションによって評価し,提案手法の有効性を確認した.本研究では,船舶のエンジンの運転状況を最適化し,推進効率の低下を抑制すると同時に燃料消費率を低減することを目的としている.このため,本年度は,波浪外乱中を航行する船舶を想定し,(1)最適化手法の拡張と最適化する(2)制御系の構造の検討を行った.具体的には,(1)の最適化手法の拡張では,これまでの研究で性能評価のもととなる評価関数としてエンジン回転数の変動とエンジンへの燃料噴射量の2乗和を一定時間積分する形式から,回転数変動の上下限の幅(振幅)と燃料噴射量の変動の振幅の重み付き和からなる評価関数へと拡張した.これにより,積分に起因する性能評価の遅れがによって最適化機構が不安定化することを避けるために,先に提案した最適化機構の修正がより容易になることを確認した.(2)の制御系の構造に関しては,これまでの研究では,波浪外乱の特性(周期など)を直接考慮せず,制御装置のパラメータを修正して性能向上を目指す手法から,制御系内に波浪外乱の周期に対応する内部モデルを導入し,そのパラメータを最適化する方法を提案した.これにより,操作量の制限がない場合,理論上性能を向上させる制御パラメータに向かって実際の制御系のパラメータが最適化によって自動的に修正されることを確認した.なお,昨年度の研究過程で,実験予定の船舶のエンジン制御系の更新や,必要なデータの取得が困難であったこと,また,その状況の改善が本年度も実施できなかったことから,本年度の研究は詳細なエンジン+船体の特性モデルを用いて実施した.本研究では,船舶のエンジンの運転状況を最適化し,推進効率の低下を抑制すると同時に燃料消費率を低減することを目的としている.このため,本年度は,運転最適化手法をシミュレーションで評価するための,モデル作成と最適化アルゴリズムの検討を行った.具体的には,現状のエンジン特性を把握し,モデルを作成するためのデータを実船実験で収集し,モデル作成に反映させることを試みた.データ収集は1回の洋上実験で行ったが,海象の関係で種々の条件下での特性を把握できるようなデータは測定できなかった.また,今後の研究で開発手法の評価を実験的に行うための,ハードウェアを検討したが,利用予定の練習船のエンジン制御系が更新されていたため,実験方法を再検討する必要があることが分かった.一方,最適化手法の検討に関しては,これまで性能を評価する関数の時間遅れを考慮いた手法を開発してきたが,さらに,評価が波浪のために周期的に変動すること,また,最適状態が時間的に変動する可能性のあることなどを考慮した手法を検討した.検討の結果,評価の周期変動や最適点の時間変化を考慮した手法の開発の可能性が明らかとなった.本研究では,船舶のエンジンの運転状況を最適化し,推進効率の低下を抑制すると同時に燃料消費率を低減することを目的としている.本年度は,昨年度変更した研究方針に従い,シミュレーションを用いて波浪外乱中を航行する船舶のエンジン制御最適化を(1)大域的な最適特性の確認,(2)最適化手法の再検討を中心に検討を行った.具体的には,(1)の大域的な最適特性の確認では,昨年度導入した,回転数変動の上下限の幅(振幅)と燃料噴射量の変動の振幅の重み付き和からなる評価関数と外乱の内部モデルを導入した制御系のパラメータを制御系の安定性が保証される範囲で変化させ,それに対する評価関数値をシミュレーションで求め,可視化することでその特性を確認した.その結果,対象としている最適化問題が大域的な最小値を有することが確認できた.(2)の最適化手法の再検討では,(1)で確認した大域的最適解の存在を前提としたパラメータの直接探索による最適化制御系を提案し,種々の条件で提案手法が最適な状態に収束することを確認した.その際に,最適化制御系自身の設定パラメータの決定方法に関して,システム同定の発想から自動設定する手法を提案した.なお,本年度も,実験予定の船舶のエンジン制御系の更新や,必要なデータの取得が困難であったこと,また,その状況の改善がなかったことから,研究は詳細なエンジン+船体の特性モデルを用いて実施した.荒天下を運航する船舶では,高波によりエンジン回転数が大幅に増減幅し,エンジンの故障する危険性がある.その対策として現在はエンジン回転数を最低限度まで下げる方法が採られているが,この方法には燃料消費量が増加する問題点が存在した.

そこで評価関数を最適化することにより,エンジン回転数増減幅と燃料消費量増加の双方を防ぐ制御方法が検討されている.本年度の研究では,この最適化手法として逆2次補間を用いた直接探索法を提案した.この手法によると,従来の評価関数の勾配に基づいてパラメータを修正し,最適点を目指す逐次最適化手法に比較して,より,短時間で制御系を最適な状態に調整できる可能性がある.提案法の評価を,勾配法を用いた直接探索法とシミュレーション上で比較することにより,本年度提案の手法が昨年度までに開発した手法に比較して短時間で最適点に収束したり,収束過程が安定であることを確認した.荒天下を運航する船舶では,高波によりエンジン回転数が大幅に増減幅し,エンジンの故障する危険性がある.その対策として現在はエンジン回転数を最低限度まで下げる方法が採られているが,この方法には燃料消費量が増加する問題点が存在した.そこで評価関数を最適化することにより,エンジン回転数増減幅と燃料消費量増加の双方を防ぐ制御方法が検討されている.本研究では,この最適化手法として適応極値制御手法,直接探索法を県とするとともに,逆2次補間を用いた直接探索法を提案した.これらの手法の評価を,種々の海象条件を模擬した条件でシミュレーションによって評価し,提案手法の有効性を確認した.研究実績の概要にも記述したが,実験に使用する予定の船舶のエンジン制御システムを本研究用に使用することを引き続き検討しているが,種々の理由により実現に至っていない.また,研究の進め方をシミュレーション中心に変更したことで,新たな成果が出ているものの,当初の実験を含む提案手法の評価が十分できていない点が研究がやや遅れている一因である.さらに,昨年に引き続き,シミュレーションを高速に実行するために導入予定のハードウェアの導入が予定通りできなかったこと(製品のリリースが予定より遅れていること)なども研究の遅れに関係している.制御工学シミュレーションを中心とした研究手法の変更は,新しい手法の提案とその有効性の確認に結びつき,これまでの成果を国内学会で発表,また,さらに進んだ成果を国際学会に投稿するなど,研究は進展している.今後は,シミュレーションを中心とした研究を,シミュレーションモデルの改善および高速計算ハードウェアの導入で加速し,研究の遅れをさらに取り戻す予定である.なお,実際の船舶エンジンを用いた実験の可能性は引き続き検討し,可能となった時点で実機試験も用いた提案手法の有効性の検証を行う予定である.研究実績の概要にも記述したが,実験に使用する予定の船舶のエンジン制御システムを本研究用に改造することが困難でることが確定し,研究の進め方ををシミュレーション中心に変更したことが進捗がやや遅れいてる一因である.さらに,シミュレーションを高速に実行するために導入予定のハードウェアの導入が予定通りできなかったこと(製品のラインアップや販売形態が当初と変更されたこと)なども研究の遅れに関係している.研究実績の概要にも記述したが,実験に使用する対象船舶のエンジン制御システムが更新されていたことで,シミュレーションモデル作成の前提が変化し,制御手法の開発に遅れが生じている.また,シミュレーションを高速に実行するために導入予定のハードウェアの発売が当初より遅れ,年度内に導入できなかったことも研究がやや遅れている理由である.本研究申請は当初実験を実施しながら開発した手法の評価を行う予定であった.そのため,実験に要する制御装置や実験実施費用,結果の解析に用いるソフトウェアの使用料金を支出資することを予定していた.しかしながら,実験を想定していた設備(共同研究を実施している東京海洋大学練習船)での実験が諸事情で困難になったためコンピュータシミュレーションを中心とした研究手法に変更した結果,実験費用が不要となった.研究の進め方をシミュレーションを中心とした手法に変更したことで,本年度は最適化手法の拡張や制御系構造の改善手法を提案でき,今後の研究の方向性が明らかとなった.
平安時代語従属節におけるテンス・アスペクト体系の解明

本年度は、中古語の名詞節・準体節のトキ構造について、現代語と対照しながらその特徴を明らかにし、また、昨年度の研究結果とあわせて、研究の総合的なまとめをおこなった。中古語のテキストデータについては、作品の種類に若干の変更を行ったが、源氏物語等、約20本のテキストの電子データを作成。校訂した。現代語においては、「内の関係の連体節において、テンスフリーのタイプはほぼ皆無であるが、外の関係の連体節においては、少なくとも発話時基準でも主節時基準でもないテンス・アスペクト形式が存在し、そのうちのル形については、テンスフリーである可能性が高い」という、従来にない知見がえられた。一方平安時代語については、「内の関係の連体節も外の関係の連体節も、発話時基準でも主節時基準でもないタイプの確例は見いだせない」という結果がえられた。この結果と、昨年度の、相対的な時間関係をあらわす節のトキ構造についての知見とをあわせると、本研究が扱ったすべてのタイプの従属節において、現代語にはテンスフリーのタイプが存し、中古語には存さないという帰結が得られる。現代語より中古語の方が表面的なテンス・アスペクト形式の種類が豊富であるが、この帰結は、この豊富さが単に見かけ上のものでなく、システムとしても、意味と形の対応のきめ細かさという形で機能していることを示すものであり、注目される。また、準体節・「の」「こと」補文については、現代語・中古語にいずれにおいても、「の」補文・「こと」補文・引用節の三者の分布間に一定の相関関係があることが明らかになった。本年度は、主として中古語の相対的な時間関係をあらわす節のトキ構造について、現代語と対照しながらその特徴を明らかにした。現代語において、「マエ・アト節の述部ル/タ形は、従属節の指す時点と、名詞の「まえ」「あと」の指す時点との前後関係をあらわしているのであって、従属節の指す時点と主節の指す時点との前後関係を直接あらわしているとは言えない。」ということが明らかになった。一方中古語ノチ節においては、その述部ル/タ形が、現代語マエ・アト節と同じ原理によってトキ解釈されるのではなく、一般的な主節接時基準を示している可能性の高いことが明らかになった。現代語マエ・アト節におけるル/タ形の、上述のふるまい上の特徴は、主名詞のトキ指示性という特徴に支えられていると考えられるが、中古語においては、主名詞にトキ指示性があっても、主節時以外の時点を基準にする用法の確例は見いだせない。また現代語において、名詞「前-」「翌-」等を修飾する節は、トキ解釈において、現代語マエ・アト節よりも発話時基準解釈がなされやすいという特徴を持つことが明らかになった。一方中古語においては、一般的に、少なくとも「・・・より以前」をあらわす形態に関しては「つ」「ぬ」が主節時基準、「き」「けり」が発話時基準という機能分担を持っており、発話時基準の解釈は、かなり完全な形で保証されていることが明らかになった。従って、少なくとも本年度取り扱った節の範囲では、全体として、中古語の従属節のトキ解釈は、現代語に比べ、主名詞などの性質に影響されることが少なく、述部形態に依存する(述部形態がトキ解釈を特定的に決めていく)傾向が強いということになる。校訂した。
脳腫瘍・脳梗塞における反応性血管の新生と消褪に関する形態的・機能的特異性について

本研究は計画調書に基づき、1.脳血管の初期発生と中枢神経系組織発生との関連、2.実験的神経膠腫における腫瘍内血管の特徴、3.実験的脳梗塞における反応性脳血管の解析、の3項目についてラットを用いた実験系で検討を加えた。その結果、(1)神経溝から神経管が形成される時期では、脳血管は脳表に限局して存在し、マトリックス細胞層から神経細胞が形成されると同時に脳実質内に血管が出現すること、(2)ラットでは胎生11から16日までの発生早期には、窓あき血管が認められた。これらの所見は、中枢神経系の血管がその特異性を発現する以前の胎生早期には、他臓器の上皮性組織と基本的に同一の構造を有することを示しており、病的状態の脳血管を解析する上での基本的要点と考えられた。(3)実験的神経膠腫内の血管は、正常成熟動物の脳実質内血管とは明らかに異質的であるが、血管増生様式には胎生期に認められる脳血管の発生様式と各種の類同性が認められた。(4)実験的神経膠腫においても、血管の糸球体様構造が形成され、それは膠腫の組織型のみならず、膠腫形成後の経過時間にも関連しており、腫瘍内に壊死性変化を示す部位の周辺に認められた。(5)糸球体様構造を呈する血管内皮細胞の細胞動態は、腫瘍辺縁部に見られる小血管群に比し低値であった。これらは、腫瘍内血管が腫瘍特異的性格と考えるよりむしろ、脳血管新生から成熟へと向かう過程が腫瘍内環境により偏位した形態像とも考えられた。(6)実験的脳梗塞における反応性血管新生像にも胎生期における血管新生様式と類似の構造が観察され、(7)これら血管の新生と退縮には毛細血管のみならず静脈系が重要な役割を担っていた。こうした病的状態における病変内の血管には、超微構造の上からも窓あき血管がやはり形成されていた。以上から、今後、脳血管の生物学的特性を明らかにする上で、その発生学的性格を明確にさせる基礎的研究が不可欠と考えられた。
マイクロプラズマによる革新的部分酸化反応の開発と天然ガス高度有効利用

化石燃料利用体系の省エネルギー化,省資源化,環境負荷低減が急務となっている。現在は,熱化学的手法を基盤としたエネルギー・物質変換が主要な役割を果たしており,今後も重用されると思われる。しかし,長期的なエネルギー資源利用体系のあり方を考えたとき,既成技術の延長線上にはない革新的な環境調和型反応プロセスの開発が不可欠である。このような背景から,大気圧環境で形成される非平衡プラズマを利用して,天然ガスやバイオガスの主成分であるメタンを高効率に転換するための新しい反応プロセスを開発している。マイクロ空間で形成される誘電体バリア放電((大気圧非平衡プラズマの一種)を用い,メタン・酸素混合ガスを反応温度10°Cで処理した時の液体生成物を^1H NMRで定性分析した。主生成物であるメタノール,ギ酸,ホルムアルデヒドに加え,化学的に不安定な過酸化物(CH_3OOH)も多量に生成された。CH_3OOHはメタノールの中間生成物と考えられ,メタノール収率向上に直結した生成物である。また,OHのカップリングによってH_2O_2が生成されることも明らかにした。H_2O_2が生成されることで,CH4の酸化に不可欠となるOHラジカルが失われる。メタノールの収率向上には,H_2O_2の生成・分解挙動を詳細に調べなければならない。反応温度が300°Cの場合,メタノールのピーク強度はほとんど変化しないが,他の液体生成物は大きく減少した。300°Cではアルコール類は液相へと相変化できないため,プラズマ反応場(気相)で過剰に分解したためである。同様に,300°CではH_2O_2の生成量も大幅に低下した。ホルムアルデヒド,ギ酸も有益な液体成分であり,これらを高い選択率で直接合成するためには,できるだけ低い温度(常温)でメタンを部分酸化させなければならないことを明らかにした。
漢語文法史の視点による早期漢訳仏典言語研究

本研究は、早期漢訳仏典言語の漢語史資料としての性質を、漢語文法史の視点から解明することを試みることを目的としたものである。主な研究成果は、五世紀以前の早期漢訳仏典にみとめられる文法現象について、それが当時の漢語の口語を反映したものであるのか、或いは原典言語からの翻訳の結果生じたものであるのか、といった問題を検討するための方法論を提出したことである。平成21年度の成果は主に次の二点にまとめ得る。1.早期漢訳仏典の漢語史資料としての価値の検討論文「也談早期漢譯佛典語言在上中古間語法史上的債値」(『漢語史学報』第八輯)において、動作の完了・実現を表わす「已」などのアスペクト助詞、および人称代名詞の複数接尾辞「曹」「等」、疑問代名詞目的語の語順という三点から、早期漢訳仏典言語と非漢訳仏典文献言語との比較分析を行い、両種の文献言語における状況が異なること、そして早期漢訳仏典に反映された状況は、「已」や「曹」「等」の生起条件については原典言語の影響が考えられるが、疑問代詞目的語の語順については原則として当時の口語を反映してものとみなし得ることを指摘した。なお、同内容は口頭発表では報告済みであるが、論文としては平成21年度に正式発表となったものである。2.早期漢訳仏典を資料とした疑問代名詞目的語語順変化メカニズム解明の試み著書『古漢語疑問賓語詞序變化機制研究』(好文出版)において、疑問代名詞目的語の語順変化メカニズムの解明を試みた。従来有力とされてきた馮勝利氏による韻律文法の観点に基づく仮設について、理論的問題・言語事実との整合性の問題を指摘し、各疑問代名詞目的語の語順変化の過程を記述し、そのメカニズムを推定した。すなわち、禅母系疑問代名詞目的語「誰」は、「孰」「誰」の交替による格表示体系の崩壊により「誰+Vt」の統語的曖昧性が増大したため語順変化を生じ、中古に増加した「何+N」型疑問代名詞目的語は統語的に名詞に近いために、名詞目的語への類推が生じて語順変化を生じた、といった各疑問代名詞目的語の語順状況を合理的に解釈し得る仮説を提出することを試みた。そしてこれらの変化が上古と中古との間に生じたのは、これらが(1)複音節語の急増、(2)機能語体系の崩壊という上中古間に生じた二つの重要な文法変化と直接的或いは間接的に関わっているからであることを指摘した。本年度の研究成果は次のようにまとめられる。(1)「漢訳仏典言語の文法史資料としての価値」についての研究まず上中古間語法史の重要な資料である『六度集経』言語の口語性に関する論考を台湾で正式に発表し(「略談《六度集経》語言的口語性--疑問代詞系統為例」)、当該の言語にみられる一見文語的な「古い」文法成分であっても当時の自然言語に由来すると推定される複雑な文法規則が見出される場合、原則的には口語から乖離した文法成分ではないと認定できると主張した。また漢訳仏典言語にのみ広くみられる「特殊な」文法成分について、それが原典言語の影響か否かを漢語文法史の視点から検討した中国語で既発表の論考を、インド学・仏教学との連携を視野に入れつつ日本語で発表し(「早期漢訳仏典言語の上中古間文法史研究としての価値」)、アスペクト助詞「已」、人称代名詞複数接辞「曹」「等」などの一部の用法については、原典言語の影響が想定されると指摘した。(2)「古代漢語方言」についての研究文法史を考える場合、方言差の問題を考慮することが不可欠である。その意味で漢代の揚雄『方言」に基づく古代方言の研究は、本研究課題と密接な関連を有する。本年度は、揚雄『方言』における「江淮」「楚」「南楚」の三地域間の言語的関係について、揚雄『方言』における共時的な語彙分布の偏在に着目することにより、より古い時代には三地域が言語的非常に近い状況にあったものが、後に「楚」が国力の増大とともに北方諸国と繋がりを持つようになった結果、他の二地域と言語的な距離が広がった、とする推定し得ると主張した(浅談揚雄《方言》中的語言層次問題--以"江淮"方言為例--)。今年度の成果は次のようにまとめられる。(1)漢語歴史語用論的研究における漢訳仏典の利用の試み筆者はまず「漢語歴時詞彙研究芻議」(口頭発表「第二屆漢語歴時詞彙與語義演變學術研討會」)において、口語的文献資料を用いた漢語文法史の一分野としての歴史語用論研究の重要性を強調し、その資料として早期漢訳仏典言語の利用を試みた。

具体的には、中古漢訳仏典にのみ出現するとされる三人称代名詞としての「子」が「+敵対的、排斥的」というニュアンスを付帯することに注目し、元来は二人称・敬称であった「子」という人称名詞が対極の感情的ニュアンスを付帯するにいたる過程、原因について論じた。このような研究が可能なのは、早期漢訳仏典の口語性の高さに負うところが大きいと考えられる。(2)漢語語彙史研究における漢訳仏典使用の実践文法史と密接に関わるものに語彙史があるが、この分野でも漢訳仏典言語が重要な資料となることは従来から指摘されている。筆者も、上記口頭発表(「漢語歴時詞彙研究芻議」)において、〈幼児〉〈子供〉といった意味を有する語彙群の意味領域の変遷の過程を、現代方言・古代方言の諸資料を利用しつつ、早期漢訳仏典言語を中古漢語の重要な資料の一つとして利用しつつ記述した。(3)日本古写本仏典資料利用の試み論文「『六度集経』言語の口語性について-疑問代詞体系を例として-」は、昨年度台湾で発表した中国語論文のいわば日本語版にあたるものであるが、単に翻訳したものではなく、日本語版の作成にあたっては新たに日本古写本仏典を校勘に利用することを試みた。具体的には、国際仏教学大学院大学所蔵の金剛寺本「六度集経」の複写を同大学図書館の許可を得て入手し、これを校合資料とし利用した。現段階では、当該写本そのものの研究という段階までには至っていないが、今後の日本古写本仏典を用いた本格的な研究のための予備的作業と位置づけられる。