hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児特発性ネフローゼ症候群における新規バイオマーカーの確立

しかし、CD40LやCD40が本症の疾患活動性や病態に関与することはこれまでに報告はなく、本症の病態の解明に新たな示唆を与えるものである。さらに昨年度は、リンパ球上の共刺激分子である可溶性CD30(sCD30)のバイオマーカーとしての有用性を検証した。その結果、血漿中sCD30はネフローゼ症候群の初発時およびステロイド投与後の寛解時は(n=13)、それぞれ70.1±27ng/ml、27.1±19.9ng/ml(P=0.0004)であり明らかな有意差を認めた。また、正常コントロール(n=20)とステロイド非使用の寛解中のネフローゼ症候群(n=17)では、25.9±10.9ng/ml 25.6±11.9ng/ml、であり,それぞれネフローゼ初発時と有意差を認め(P=0.00025,P=0.00026)、sCD30が本症の疾患活動期にのみ上昇することが判明した。この発見はこれまで報告のないものであり、CD40分子同様に、TおよびBリンパ球の相互活性化が本症の病態に関与する事実を示すものである。本年度はBリンパ球のCD40の下流のシグナルの活性化を、Western blot、RT-PCRで検討する。また、可溶性CD30についても、予後の予測が可能となるバイオマーカーかどうかの検証を行う。昨年度までの研究により、健常人と比較してネフローゼ症候群の患者では、B細胞上のCD40とT細胞上のCD40 ligand(CD40L)の発現増強が明らかとなった。また、治療後はこれら分子の発現は健常人レベルに減少することが明らかとなった。CD40シグナルは1B細胞の活性化2クラススイッチ3体細胞突然変異などに関わる重要なシグナルである。一方、B細胞上に異所性CD40Lを発現させたトランスジェニックマウスでは、過剰なCD40シグナルにより自己免疫疾患様の病態を発症するため、過剰シグナルは免疫異常をもたらすとされる。本症の患者ではCD40、CD40Lの強発現に伴い、CD40/CD40Lの相互作用が増加し、その結果、細胞内シグナル過剰の状態が想定された。また、過剰なCD40シグナルによるB細胞の活性化や過剰なCD40LシグナルによるT細胞の活性化が病態発現に影響していると予想された。今年度は発現増強に伴う実際のシグナル増強を検討した。CD40シグナルの増加はCD40シグナル下流に存在するJNKのリン酸化(p-JNK)を増加させる。そこで本症患者の末梢血からPBMCを分離し、治療前と治療後のp-JNKの発現レベルをウエスタンブロット法にて検討した。その結果、治療後と比較して治療前の患者検体ではp-JNKの発現は強く、治療後は健常人と同レベルの発現に戻っていることが示された。これにより、本症患者ではB細胞上のCD40とT細胞上のCD40Lの発現増強に伴ったCD40/CD40Lの相互作用とシグナルの増強が起きている事が示され、一連の事象が病態に重要な役割を果たしていると考えられた。今後、異常CD40シグナルとネフローゼ症候群の直接的な関連について分子生物学的手法を用いて解明する予定である。本研究の結果は、本症の病態の解明と新規治療法の開発に有用な知見となった。小児特発性ネフローゼ症候群の疾患活動性を反映する分子をこれまでに3つ(B細胞上のCD40、T細胞上のCD40ligand、血漿中の可溶性CD30)を発見した。これらは従来の報告にない新たな発見である。今後、これらのマーカーの下流のシグナル伝達の解明を進める。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)可溶性CD30分子についても、頻回再発やステロイド依存性ネフローゼ症候群などの難治化・重症化を予測しうる指標となるかを、患者の経過を前方視的に観察し検討する。
がん患者におけるサルコペニア発症の分子的メカニズムの解明

本年度は、トリプトファン欠乏がマウスの骨格筋に与える影響を検討した。トリプトファンを含まない餌をマウスの与えたところ、3週間後に血清トリプトファンは有意に低下し、体重および、腓腹筋、前脛骨筋重量の減少を認めた。腓腹筋をHE染色にて病理的に検討すると、トリプトファン欠乏食マウスでは骨格筋線維の縮小を認めた。骨格筋中のトリプトファン濃度を測定すると、トリプトファン欠乏食マウスと通常食マウスでは差が認められなかった。一方、他のアミノ酸濃度を測定したところ、アスパラギン、アルギニン、グリシン、フェニルアラニン、プロリン、スレオニンがトリプトファン欠乏食マウスで有意に上昇していた。そこで、骨格筋内の代謝変化を調べるために、メタボローム解析を行った。その結果、トリプトファン欠乏食マウスの骨格筋内では糖新生が有意に低下していることがわかった。しかし、エネルギー産生経路であるTCA経路の中間代謝産物に違いはなかった。トリプトファン欠乏食マウスの骨格筋内で上昇していたアミノ酸を検討してみると、それらは主にTCA経路に関与しているアミノ酸であることがわかった。つまり、血清中のトリプトファンが減少すると、骨格筋が減少し、グリコーゲンからの糖新生が低下するため、エネルギー産生を保つためにTCA経路に関連するアミノ酸濃度を上昇させていると考えられた。次に、トリプトファン欠乏食から通常食に食事を戻したところ、マウスの体重は1週間後に元にもどり、骨格筋線維の増大も確認することができた。本研究結果から、骨格筋はトリプトファン濃度に鋭敏に反応するため、サルコペニアの発症予測や治療ターゲットとして有用となる可能性があり、今後の研究の発展が期待される。本年度は、悪性リンパ腫患者の治療前検体、診断時のCT画像を用いて、血清トリプトファン値、血清キヌレニン値と筋肉量を測定し、その関連性を検証した。筋肉量は、第3腰椎(L3)レベルでの筋面積(腹筋、大腰筋、傍脊柱筋)を身長で2回割った骨格筋指数(L3 Skeletal muscle index:LSMI, cm2/m2)を用いて評価した。その結果、トリプトファン濃度が低いほど筋肉量も低く、キヌレニン濃度が高いほど筋肉量が低い傾向を認めた。つまり、臨床的に筋肉量の維持つまりサルコペニアの発症に、トリプトファンとキヌレニンは関与している可能性が示唆された。そこで、マウスの筋芽細胞株であるC2C12細胞を用いて、その細胞増殖、筋細胞への分化にアミノ酸の枯渇やトリプトファンの代謝産物が与える影響を検討した。これまで、トリプトファンはセロトニンの前駆物質であることから神経系への役割が主に研究されてきており、骨格筋との関連性は十分解明されておらず、本研究の結果は、トリプトファンの新たな生体内での作用を解明できる可能性がある。骨格筋に重要なアミノ酸としては、主にロイシンが認識されていることから、ロイシンとトリプトファンのC2C12細胞に与える影響の比較検討を行った。その結果、トリプトファン枯渇と骨格筋の関係の重要性が明らかとなった。そのため現在、トリプトファン枯渇の原因である、その代謝酵素であるIDOを発現しているリンパ腫細胞を用いて、C2C12細胞と共培養を行い、IDO発現と骨格筋の関係性を検討中である。当初の計画どうり、臨床検体の解析およびin vitroでの実験が進んでいる。悪性リンパ腫患者の治療前検体を用いて、血清トリプトファン値、その代謝産物であるキヌレニン値をHPLCを用いて測定した。治療前CT画像を用いて、筋肉量を測定し、その関連性を検証した。本年度は、臨床検体を用いた検討の症例数を増やすことができ、より信頼性の高いデータを得た。引き続き、悪性リンパ腫のIDO発現と筋肉量の関係性を検討する。また、キヌレニン以外の代謝産物濃度の測定も行うことができたため、それらと筋肉量との関連に関しても検討する。マウスの筋芽細胞株であるC2C12細胞を用いて、その細胞増殖、筋細胞への分化にトリプトファンの枯渇が与える影響を、筋細胞の機能の変化の面から検討し、筋細胞から分泌されるmyostatinの測定を行った。トリプトファンの枯渇により筋細胞から分泌されるmyostatinが有意に抑制されることが分かった。さらに、トリプトファンを細胞培地に過剰に加えることで、キヌレニンによる筋細胞の分化増殖抑制作用を有意に緩和できることがわかった。つまり、トリプトファンの欠乏が与える影響が筋細胞にはより重要であることを意味しているため、癌患者の血清トリプトファン濃度を維持することがサルコペニア発症を予防できる可能性があると考えられる。臨床データに積み上げが進んだ。マウスを用いた実験の準備ができている。

骨格筋中のトリプトファン濃度を測定すると、トリプトファン欠乏食マウスと通常食マウスでは差が認められなかった。一方、他のアミノ酸濃度を測定したところ、アスパラギン、アルギニン、グリシン、フェニルアラニン、プロリン、スレオニンがトリプトファン欠乏食マウスで有意に上昇していた。そこで、骨格筋内の代謝変化を調べるために、メタボローム解析を行った。その結果、トリプトファン欠乏食マウスの骨格筋内では糖新生が有意に低下していることがわかった。しかし、エネルギー産生経路であるTCA経路の中間代謝産物に違いはなかった。トリプトファン欠乏食マウスの骨格筋内で上昇していたアミノ酸を検討してみると、それらは主にTCA経路に関与しているアミノ酸であることがわかった。つまり、血清中のトリプトファンが減少すると、骨格筋が減少し、グリコーゲンからの糖新生が低下するため、エネルギー産生を保つためにTCA経路に関連するアミノ酸濃度を上昇させていると考えられた。次に、トリプトファン欠乏食から通常食に食事を戻したところ、マウスの体重は1週間後に元にもどり、骨格筋線維の増大も確認することができた。本研究結果から、骨格筋はトリプトファン濃度に鋭敏に反応するため、サルコペニアの発症予測や治療ターゲットとして有用となる可能性があり、今後の研究の発展が期待される。今後は、臨床検体を用いた検討の症例数を増やしていき、より信頼性の高いデータとする。また、悪性リンパ腫のIDO発現と筋肉量の関係性を検討する。次年度以降は、トリプトファン枯渇やキヌレニンが骨格筋に影響を与えるメカニズムを細胞内シグナルなどに注目して検討する。そして、IDOノックアウトマウス、およびIDO発現リンパ腫モデルマウスを用いて、IDOとサルコペニア発症の関係性を検討する。悪性リンパ腫のIDO発現と筋肉量の関係性を検討する。最終年度は、トリプトファン欠乏食を与えたマウスの骨格筋の変化を測定する。そして、学会報告、論文作成を行う。今年度は研究の準備段階であり、平成29年度には更なる詳細な実験を計画しており、平成28年度以上に費用が必要となると考えられ、次年度への繰り越しが生じた。理由:来年度は最終年度となるため、詳細な実験のために費用が増加することが予想される。そのため、次年度への繰り越しが生じた。使用計画:主な支出は実験の器具・試薬の購入が考えられる。その他、研究成果発表のため、国内外での学会参加旅費に充てられる。支出用途としては実験器具、試薬の購入費用、また中間結果発表のための学会参加費、旅費などを検討している。
Ｔｉｇｈｔ－ｊｕｎｃｔｉｏｎ　ｂｉｎｄｅｒによる革新的血液脳関門制御技術の開発

血液脳関門(BBB)は、脳内への薬物の送達を物理的・機能的に妨げる天然の要害であり、このBBBの回避・突破が、薬による効率的な中枢神経系疾患の治療には必要不可欠と言える。本研究は、BBBの要である脳内毛細血管内皮細胞間の間隙に存在するtight-junctionを標的とし、このtight-junction制御抗体により細胞間隙を開口させる手法が、革新的な脳内への薬物送達技術に成り得るかを検証することを目的としている。当年度では、BBBを構成するtight-junctionタンパク質に対する免疫を行い、得られた抗体からBBBのバリア機能の制御活性が特に高い抗体を選抜することを目標としていた。今回得られた抗体の内、特に抗claudin-5抗体は、本研究の申請時に既に取得していた抗claudin-5抗体よりも10倍程度高いバリア制御活性を有していることが分かった。これらの抗体は、同程度の親和性で、ほぼ同一の領域を立体構造非依存的に認識するが、アラニンスキャニングで詳細な結合領域を評価した結果、結合しやすいアラニン導入変異体に違いが現れた。そのため、この微細な違いが今回取得した抗claudin-5抗体が高いバリア制御活性を示した要因と言える。本研究で予定していた実験は大別すると、1高いBBB制御活性を有するtight-junction binderを創製すること、2申請時に既に取得していた抗claudin-5抗体を用いて、in vivoでの実験を先行して実施すること、の2つである。1に関しては、計画書通りに進行し、優れたtight-junction binderが得られたと言える。しかし、2に関しては、ほとんど進捗を見せていない。得られていた抗claudin-5抗体は、ヒト、カニクイザル、マウスのclaudin-5全てに結合し、種間交差性という大きな壁をクリアしているものの、マウスでのin vivo実験でBBB制御活性と言える活性を示さなかった。一方で、新たに取得した抗claudin-5抗体は、高いバリア制御活性をin vitroで示すものの、齧歯類claudin-5への結合交差性を有していないため、マウスでの検討ができないでいる。そのため、in vivoの実験は、BBB透過性を向上させる化合物を用いた実験手技の習熟に留まっている。本年度の検討により、ヒトやカニクイザルにおいて十分なBBB制御活性を示すと思われるtight-junction binderの創製に成功していると言える。しかし、その種間交差性の問題から、binderのin vivoの作用機構の評価は、カニクイザルを用いるしかないのが現状である。しかし、コスト的に考えてカニクイザルを複数匹使用するのは難しい。そのため、代替案としてヒトのclaudin-5を発現させたノックインマウスを作製し、このマウスを用いてin vivoでの詳細な作用機構を評価することを考えている。よって次年度は、このマウスの作製と、このマウスの基礎的データを取得して行く予定である。

そのため、代替案としてヒトのclaudin-5を発現させたノックインマウスを作製し、このマウスを用いてin vivoでの詳細な作用機構を評価することを考えている。よって次年度は、このマウスの作製と、このマウスの基礎的データを取得して行く予定である。
ジストニアの病理に関する包括的研究

線条体にはストリオゾームとマトリックスと称される機能分画が存在する。私はこの2分画の活動性不均衡によってジストニアが惹起されるとする仮説的機序を提唱している。研究期間内にジストニアを発症する遺伝子改変モデルではドパミンD1受容体及びGolf発現減少に伴うD1シグナルの低下がストリオゾームに選択的に存在することを見出した。さらにDYT3患者剖検脳の病理解析では線条体のニューロペプチドY (NPY)システムが破綻していることを見出した。NPYは神経保護また神経新生に促進的に働くことから、この所見はDYT3に特有の線条体病変の形成に関連し、NPYが治療薬になる可能性を示唆している。X連鎖ジストニア・パーキンソニズム(DYT3)患者の術中神経活動解析の結果、不規則なburst and suppressionを呈するジストニア固有の異常発火パターンが淡蒼球内節神経細胞に証明された。また、脳深部刺激(DBS)治療研究では低頻度、高振幅刺激がジストニア症状抑制に有効であり経時的に進行性の改善パターンを示した。フィリピン・マニラでのフィールド研究の結果、DYT3患者には高頻度に(80%以上)にうつ症状(depression)が存在することが判明した。これは、線条体コンパートメント構造の機能病理学的観点からDYT3患者にみられるストリオゾームの特異的病変に由来するものと考え報告した(Morigaki R, et al., Parkinsonism & Related Disorders 2013, in press)。DYT3患者の剖検脳の解析では、線条体neuropeptide Y (NPY) systemの機能解剖学的異常が疾患特異性に存在することを見出した。NPYはドパミン・グルタミン酸シグナルを調節すると同時に神経細胞新生(neurogenesis)を規定していることから、この所見はDYT3患者の線条体神経細胞変性およびジストニア症状発現機序を考慮する上で重要と考え報告した(Goto S, et al., Brain 2013;136:1555-1567)。ジストニア症状を呈する遺伝子改変モデルの解析では、ストリオゾームのドパミンおよびオピオイドシグナルの機能低下を示す所見が得られている。今後報告予定である。X-連鎖ジストニア・パーキンソニズム(XDP; DYT3ジストニア)患者の剖検脳を組織病理学的に解析した。その結果、XDPでは線条体の神経ペプチドY (neuropeptide Y: NPY)システムが破綻していることが判明した(Brain 2013;136:1555-1567)。これは、XDPにおける線条体ストリオゾーム分画の中型有棘細胞の選択的変性脱落およびグルタミン酸神経毒性に起因する進行性線条体神経細胞変性を説明する病理所見である。さらに、NPYがXDP患者の治療薬になり得ることも示唆しており、今後はXDPモデルマウスを作成しNPYの治療効果の検証を行う予定である。また、フィリピン・マニラでのフィールド調査において、XDP患者は高頻度(80%以上)にうつ症状(depression)を有していることが判明した。これは、線条体コンパートメント構造の機能病理学的観点からXDP患者に存在するストリオゾームの特異的病変に由来するものと考え報告した(Parkinsonism Relat Disord 2013;19:844-846)。ジストニア症状を呈する遺伝子改変モデルの解析では、線条体ストリオゾームのGaolfに関連したドパミンシグナルの機能低下を示す所見が得られており、今後報告予定である。さらに、サイクリン依存性キナーゼ5 (Cdk5)およびc-Ablチロシンキナーゼが線条体のドパミン・グルタミン酸シグナルの調節因子として働いていることを見出し(Neuroscience 2011;189:25-31 & Front Cell Neurosci 2013; 7:12)、マウスMPTPモデルにおいてc-Abl活性阻害剤がパーキンソン症状に対する治療薬になることを報告した(Front Cell Neurosci 2014;8:50)。DYT3ジストニアの責任遺伝子産物であるN-TAF1に対するモノクローナル抗体を作成しラット脳内分布を検索したところ、N-TAF1は線条体ストリオゾーム分画の中型有棘神経細胞に特異的に発現していることが判明した。この所見はDYT3ジストニアの病理像を理解する上で重要と考え報告した(Neuroscience 2011;189:100-107)。ジストニアを呈する疾患モデルであるドパミンD1受容体陽性細胞欠失マウスの解析では、ジストニア発症時期に一致してストリオゾームでの選択的な神経細胞の脱落がみられた。これは、私達が提唱する"ジストニア発現機序ストリオゾーム仮説"と符合するものであり現在投稿準備中である。

また、DYT1ジストニアの疾患モデルであるDeltaE-TorsinA過剰発現ラットではストリオゾームでのG-protein coupled receptorsの異常発現が存在することを発見し、現在さらに研究を進めている。また、これらの研究の過程でCdk5-pY15がマトリックス分画に豊富に存在することを見出しc-Abl阻害薬との薬理効果を検索中である。ジストニア患者に対する脳深部刺激術の際の臨床生理学的解析では、フィリピンから来日したDYT3患者を含め10人のジストニア患者に施術し、微小電極記録を含めて臨床データを蓄積している。DYT3患者の臨床神経生理学的研究では有意な結果が得られているが、まだ症例数が不足している。剖検脳の解析では順次興味ある所見が得られており今後さらに進展していくものと考える。ジストニア疾患モデルの病理・解剖解析およびジストニア患者の臨床解析について、特に問題なく順調に進展していると考える。これまでの研究を継続し、成果は随時公開発表する。当初の研究実施計画従って、遺伝性ジストニアDYT3を疾患モデルとしてジストニア発現をきたす線条体病理を、分子・細胞・神経回路レベルで解析する。残金については3月中に購入、納品済みであり、支払いについても4月に完了している。本年度と同様に物品費(消耗品費)、旅費、人件費・謝金に充当する。備品の購入計画はない。
プラズマパラメータ制御による高感度光ポンピングヘリウム原子磁気センサの開発

光ポンピング原子磁気センサは非常に高い磁場感度を有しているため、心磁図や脳磁図などの生体磁気計測への応用が期待され、これにより生体活動に関する新たな知見が得られると考えられている。本研究では、この光ポンピング原子磁気センサにマイクロプラズマを導入し、そのプラズマの各種パラメータを解析・制御することにより、従来のセンサでは不可能であった高速なスイッチングが可能なセンサを実現した。本研究では、放電プラズマにより生成したヘリウム準安定励起原子をセンサ原子とした高感度光ポンピング原子磁気センサの検討をした。光ポンピング原子磁気センサとして適した放電セルの条件を見つけるため、アルカリ金属原子を用いた従来型の光ポンピング原子磁気センサの基礎特性を調べ、磁気センサのセンサセルとして必要な密度とレーザ強度、それに対応する磁場感度の相関について検討を行い、高感度な磁気センサを得るための指針を得た。その知見をもとに、超高真空下においてガラスセルを300°Cで24時間程度加熱した後、その内部にヘリウムを封入し残留大気成分を極力排した状態で放電セルを作製した。これらのセルに対して発光分光、レーザ吸収分光を行い、極微量の残留大気が存在すること、ヘリウム準安定励起原子の密度が従来の光ポンピング原子磁気センサのセンサ原子の密度に達することを実験的に明らかにした。しかしながら、封止の状態または放電を繰り返しによって、ガラスに付着している酸素が徐々に脱離し、放電の素過程が変わってくるため、封止やセル内壁の処理が必要になることがわかった。最終年度には、作製したセルを実際に光ポンピング原子磁気センサとして動作させ、その磁場感度を計測した。環境磁場ノイズが支配的であり、従来の光ポンピング原子磁気センサよりも感度は劣るが、磁気センサとして動作することを確認できた。それと同時にスピン交換衝突を利用したセンサの開発も行い、その基礎特性を調べるため、カリウムとルビジウムの2種類のアルカリ金属原子を使用したハイブリッドセルのセンサ特性の空間分布についても調べ、従来のセンサよりも高い空間均一性を有することを確認した。これをもとに、ヘリウム準安定励起原子のスピンをカリウム原子に移行させるセンサについても検討し、磁気センサとして動作することを確認した。本研究では、放電プラズマにより生成した4He(23S1)準安定励起原子をセンサ原子とした高感度光ポンピング原子磁気センサの検討を行うことを目的としている。H23年度においては、光ポンピング原子磁気センサとして適した放電セルの条件を見つけるため、ヘリウム準安定励起原子の密度の測定や素過程の解析を行い、作製した放電セルの磁気センサとしての特性を評価することを計画していた。平成23年度の研究目的に即した研究実績の概要は以下の通りである。まず光ポンピング原子磁気センサに関する基礎的な知見を得るため、アルカリ金属原子を用いた従来型の光ポンピング原子磁気センサを作製し、その基礎特性を測定した。これによりセンサ原子の密度と必要なレーザ光の強度の相関を明らかにし、放電セル作製時の指針を得た。また上記センサにて実際にヒトの心磁波形を計測し、光ポンピング原子磁気センサの生体磁場計測への応用に関する知見を得た。超高真空下において放電セルを300°Cで24時間程度加熱した後、その内部にヘリウムを封入し残留大気成分の少ないセルを作製した。これらのセルに対して発光分光を行ったところ、極微量の残留大気中の酸素分子とヘリウムとのペニング反応による酸素原子からの発光が観測され、解析時には酸素の影響についても考慮する必要があることがわかった。次にセル内圧を大気圧として作製した放電セルに対してレーザ吸収分光を行い、ヘリウム準安定励起原子の密度が従来の光ポンピング原子磁気センサのセンサ原子の密度に達することを実験的に明らかにした。このセルを用いて磁気センサを構築し磁場感度の計測を行ったが、環境磁場ノイズ等の影響が大きいため十分な磁場感度が得られず、ノイズの低減、ポンプ光強度の最適化等のさらなる方策が必要であることがわかった。当初の研究計画で実施を予定していた実験(放電セルの作製、ヘリウム準安定励起原子密度の測定、放電セルの磁気センサとしての動作)に関してはおおむね実施できた。しかし、センサの感度検証実験において、予測したような感度を得ることができず、ノイズ低減、センサ動作条件の選定について工夫が必要であることが判明したため、実施計画よりもやや遅れていると自己評価している。H24年度の方針としては、まず第一にH23年度の研究にて判明した課題である磁場ノイズの低減およびセンサの動作条件の最適化を行う予定である。具体的には導線に電磁シールド、センサ本体にアクティブシールドを施すなどして磁場ノイズを低減し、さらにポンプ光、プローブ光の最適条件を模索することで高感度化を目指す。その後、そこで得られた知見を基にして、当初の研究実施計画通り放電セルからの発光を光ポンピングに利用した原子磁気センサの検討を進める。また従来より用いられているカリウムをセンサ原子とした磁気センサについても、カリウムの気化を放電によって行うことにより、応答性と即時性の高いセンサの作製を行う。

これらのセンサに関してもノイズの低減などの課題が存在すると考えられるが、この場合でも先に適用したノイズ除去方法が有効である。これらのセンサを作製するとき、センサセルの形状はより洗練される必要があると考えれられ、研究を進める中でセンサセル形状の最適化も行い、より高感度なセンサの実現を目指す。H23年度においては、放電セルの形状を単純にすることでセル作製コストを低減しているため次年度使用研究費が生じた。H24年度においては、H23年度の結果を踏襲するものの、センサ原子を生じさせる機構が異なるので、最適なセンサセルの形状についても変化してくる。この課題に対して、形状の異なる複数の放電セルを作製することにより、コンパクトかつ高感度なセンサを実現する。そのため、H24年度の研究費は新規放電セルの作製および磁気センサ本体のコンパクト化に必要な光学素子の購入に充てる。
初期胚心臓の自動能調節に関わる受容体-細胞内情報伝達系形成の光イメージング解析

細胞の膜電位変化にともなって光学的性状が変化する膜電位感受性色素と多素子フォトダイオードアレイを用いた膜電位活動の光学的測定法には、脆弱な胚の心筋細胞に傷害を与えることなく、標本上の多数の領域から活動電位やペースメーカー電位を同時に記録できるという大きな特徴がある。本研究では、この光学的測定法によるイメージングを用いて、細胞が小さく脆弱であるために微小電極やパッチ電極の適用が困難な発生初期のニワトリ胚おいて、心筋の収縮が開始される時期における心臓の電気的活動の計測をおこなった。実験には心拍動開始以前の79体節期のニワトリ胚を用い、心臓をメロシアニン・ローダニン系膜電位感受性色素NK2761で染色した後、波長700nmの準単色光を照射し、16×16素子フォトダイオードアレイを用いた光学的同時測定システムにより標本上の256ヶ所の領域から膜電位活動の同時測定をおこなった。この測定結果から活動電位およびペースメーカー電位の波形およびリズムの解析をおこなうとともに、ペースメーカー領域からの興奮波伝播の速度および空間的パターンの解析をおこなった。実験の結果、発生初期胚の心臓ペースメーカーへのアドレナリンの変時作用は弱いものの、投与直後にはリズムが速くなることが観察された。しかし、このとき、ペースメーカーからの興奮伝播の速度は、むしろ減少することが観察された。このことから、この発生段階におけるアドレナリン受容体からの情報は、成体のものとは異なった情報伝達系により機能していることが示唆された。本研究では、この光学的測定法によるイメージングを用いて、細胞が小さく脆弱であるために微小電極やパッチ電極の適用が困難な発生初期のニワトリ胚おいて、心筋の収縮がまだ見られない時期における心臓ペースメーカーの電気的活動の計測をおこなった。この測定結果から活動電位およびペースメーカー電位の波形およびリズムを解析をおこなうとともに、ペースメーカー領域からの興奮波伝播の速度および空間的パターンの解析をおこなった。実験の結果、発生初期胚の心臓ペースメーカーのリズムへのアドレナリンの変時作用は弱く、しかも発生段階が若いほどその効果が弱いという結果が得られた。このことからアドレナリン受容体とそれに連なる情報伝達系の一連の機能はこの発生段階ではまだ充分形成されていないことが示唆された。実験には心拍動開始以前の79体節期のニワトリ胚を用い、心臓をメロシアニン・ローダニン系膜電位感受性色素NK2761で染色した後、波長700nmの準単色光を照射し、16×16素子フォトダイオードアレイを用いた光学的同時測定システムにより標本上の256ケ所の領域から膜電位活動の同時測定をおこなった。

実験の結果、発生初期胚の心臓ペースメーカーのリズムへのアドレナリンの変時作用は弱いが、カフェインがリズムを早くするという結果が得られた。このことからアドレナリン受容体とそれに連なる情報伝達系の一連の機能は、この発生段階では、一部が機能しているがまだ完全には形成されていないことが示唆された。細胞の膜電位変化にともなって光学的性状が変化する膜電位感受性色素と多素子フォトダイオードアレイを用いた膜電位活動の光学的測定法には、脆弱な胚の心筋細胞に傷害を与えることなく、標本上の多数の領域から活動電位やペースメーカー電位を同時に記録できるという大きな特徴がある。本研究では、この光学的測定法によるイメージングを用いて、細胞が小さく脆弱であるために微小電極やパッチ電極の適用が困難な発生初期のニワトリ胚おいて、心筋の収縮が開始される時期における心臓の電気的活動の計測をおこなった。実験には心拍動開始以前の79体節期のニワトリ胚を用い、心臓をメロシアニン・ローダニン系膜電位感受性色素NK2761で染色した後、波長700nmの準単色光を照射し、16×16素子フォトダイオードアレイを用いた光学的同時測定システムにより標本上の256ヶ所の領域から膜電位活動の同時測定をおこなった。この測定結果から活動電位およびペースメーカー電位の波形およびリズムの解析をおこなうとともに、ペースメーカー領域からの興奮波伝播の速度および空間的パターンの解析をおこなった。実験の結果、発生初期胚の心臓ペースメーカーへのアドレナリンの変時作用は弱いものの、投与直後にはリズムが速くなることが観察された。しかし、このとき、ペースメーカーからの興奮伝播の速度は、むしろ減少することが観察された。このことから、この発生段階におけるアドレナリン受容体からの情報は、成体のものとは異なった情報伝達系により機能していることが示唆された。
広域命令レベル並列によるマイクロプロセッサの高性能化に関する研究

本研究は、整数系プログラムに対して、命令レベルの並列性を効率良く引き出すための複数のプロセッサをチップ上に持つアーキテクチャと、それを最大限に利用するコンパイラ技術を開発することである。研究実績は以下の通りである。第一に、広域に分散する命令レベル並列を利用するため、複数のプロセッサを1つのチップに内蔵し、複数の制御流(これをスレッドと呼ぶ)より命令レベル並列を引き出すアーキテクチャを考案した。特に、命令レベルという小さな粒度で並列性を引き出すために、スレッド内の命令間での通信と同期のオーバヘッドを極めて小さくする機構を見いだした。また、単一のプロセッサの高性能化の鍵を握る分岐予測器の改善や、分岐予測に過度に頼らないための機構である両パス実行方式の改善を行った。第二に、前項で提案したアーキテクチャを生かし、それを用いたコンピュータが広く利用されるために必要なコンパイラを作成した。本コンパイラは、逐次計算モデルに基づくプログラムを本アーキテクチャに合わせて自動的に並列化し最適化するものである。本研究で考案したコンパイラの特徴は、ループ・レベルで並列化する従来の数値計算用のものと異なり、命令レベルの並列性を引き出す目的で、基本ブロック・レベルで並列化するものである。シミュレータを作成し評価を行い、有効性を確認することができた。また、並行して、プログラム内に存在する並列性の限界値について調査も行った。本調査により、まず第一に、基本ブロック・レベルでの並列化が、従来のループ・レベルの並列化より非常に大きな並列性を引き出せることを確認した。また、我々が作成した現在のコンパイラの性能はまだ限界よりかなり低く、大きな改善の余地があることがわかった。本年度の研究実績は以下の通りである。第一に、広域に存在する命令レベル並列を引き出すために必須である通信と同期のオーバヘッドを極めて小さくする機構を考案した。この機構は、通信と同期のオーバヘッドを、従来の数十サイクルから、2サイクルという極めて小さな値に抑えることができる。しかも、クロックサイクルに悪影響を与えることがないよう、十分に単純な機構である。第二の成果は、この機構を活かす簡易なコンパイラをおおよそ作成することができたことである。本コンパイラは、プロファイル情報と制御依存解析とデータ依存解析を元に、プログラムを性能利得のある複数のスレッドに分割する機能を有する。第三の成果は、以上を評価するためのシミュレータを作成したことである。このシミュレータは、実行トレースとコンパイラのスレッド分割情報を元に、複数プロセッサによる実行を模擬する。第四の成果は、命令レベルの並列性を引き出すために鍵となる基本的技術である分岐予測の精度を向上させる技術を提案したことである。この機構は過去の履歴を記録する表の上での競合を検出し、これを抑制するよう適応するものである。第五の成果は、複数のプロセッサで共有する命令キャッシュを有効に利用するためのコード配置アルゴリズムを考案したことである。このアルゴリズムはキャッシュライン上での競合を基本ブロック単位で回避する。第一に、広域に存在する命令レベル並列を引き出すために必須である通信と同期のオーバヘッドを極めて小さくする機構の詳細を決定した。第二の成果は、本アーキテクチャの詳細な評価を行ない、提案機構による性能改善について詳細な解析を行なった。

本解析により、提案機構の有効性を確認するとともに、今後の問題点を明らかにすることができた。第三の成果は、命令レベルの並列性を引き出すために鍵となる基本的技術である分岐予測の精度を改善し、コストを低減させる機構を提案したことである。第四の成果は、複数のプロセッサで共有する命令キャッシュを有効に利用するためのコード配置アルゴリズムを考察したことである。このアルゴリズムはキャッシュライン上での競合を基本ブロック単位で回避する。第五の成果は、プロセッサを分割しクロック速度を向上させる技術を提案したことである。本機構は、分割したプロセッサ間での通信が実行サイクル数に与える影響を最小化することができる。第六の成果は、複数のメモリアクセス要求に対して低レイテンシで応答するメモリシステムの構成と命令発行方式について提案したことである。本研究は、整数系プログラムに対して、命令レベルの並列性を効率良く引き出すための複数のプロセッサをチップ上に持つアーキテクチャと、それを最大限に利用するコンパイラ技術を開発することである。本年度の研究実績は以下の通りである。第一に、広域に存在する命令レベル並列をコンパイラにより引き出す際、プログラムにおけるどのようなレベルに着目すれば、どの程度の並列性を引き出せるかを調査したことである。これにより整数系プログラムにおいては、従来のループ・レベルでは十分な並列性を引き出すことはできず、基本ブロック・レベルで引き出すことが必要であることがわかった。またこの時の並列性は、単一の制御流から得られる局所的な並列性に比べ、非常に多いことがわかった。第二に、命令レベルの並列性を引き出すために鍵となる基本的技術である分岐予測の精度を改善する機構考案したことである。これまでの分岐予測は全て、将来の分岐方向が過去の分岐方向に相関があることを利用するものであるが、本機構は、分岐命令のソース・オペランド値とオペコードを予測することにより予測するものである。第三に、分岐予測誤りによるペナルティを緩和するために、分岐の予測の確からしさを高精度に推定する機構を考案したことである。これにより、予測が困難な分岐を正確に選びだし、分岐の両側を同時に実行することにより、予測ミスペナルティを被ることを回避できる。第四に、大容量・多ポート化するキャッシュのレイテンシを削減するためのアーキテクチャを考案したことである。本アーキテクチャは、キャッシュを複数のバンクに分割し、新たに考案したバンク予測により投機的にアクセスするものである。
矯正力による歯槽骨、顎骨の生体力学的変化とリモデリングとの関連性

顎顔面部の歯槽骨や上下顎骨の改造変化と応力の関係について,有限要素法を用いた検討を行った。歯槽骨の改造と応力の関係については,ラット上顎臼歯の移動実験と有限要素法による歯周組織の応力解析により評価した。ラットの歯の移動実験により,加齡の影響が歯の移動効率を低下させることにあることが示された。また,その原因を組織化学的に検討した結果,週齡の高い成熟ラット(成人に担当)では歯槽骨の吸収に関与する歯周靱帯内細胞の活性が低下していることが明らかとなった。この結果を有限要素法による解析に反映したところ,成人における歯の移動効率の低下に関係する要因として,圧迫側歯根膜内の応力が過大となり,これが細胞活性の低下と併存して歯槽骨の吸収遅延を引き起こすことが強く示唆された。次に,上下顎骨の改造変化と顎整形力,咀嚼力との関係について検討した。鼻上顎複合体に上顎後方牽引力を加えた場合の縫合部の応力を有限要素解析により明らかにした結果,矯正歯科臨床で認められる上顎部の変化には縫合部の応力が強く関与しており,さらにこれを決定するものに顎整形力の作用方向が大きな要因であることが明らかとなった。また,顎関節部に作用する咬合力と下顎頭の吸収との関連性を検討したところ,上下顎骨の垂直的不調和が下顎頭表層における応力の不均衡,すなわち下顎頭前方部での圧縮応力の過大を引き起こし,これが臨床でよく見られる下顎頭の吸収につながる大きな要因であることが明らかとなった。以上の検討により,顎顔面部の骨の改造にはさまざまな機械的刺激により誘発される応力が関与していることが明らかとなった。既知の力を顎顔面領域の骨組織に負荷した場合の同組織における応力・歪みの特性を明らかにするとともに、組織学的・組織化学的変化ならびに骨の形状変化との関連性を解明することを目的とした。さらに、組織学的ならびに免疫組織化学的な骨組織の変化と生体力学的変化との関連性を検討し、顎顔面領域で見られる骨改造の機序を解明することを目的とした。そこで、ラット上顎第一臼歯に額側方向への10gの水平力を加えた場合の、歯周靭帯(PDL)での変化を組織学的ならびに免疫組織化学的に検討した。次に、これと等価な条件下でラット上顎第一臼歯と歯周組織の二次元有限要素モデルを作製し、PDLの応力解析を行い、両要因の関連性について検討した。本解析モデルは、617個の節点と1140個の要素から構成され、物性の異なる歯、歯根膜、緻密骨、海綿骨を含む。また、解析には有限要素プログラムISAPを用いた。応力の特性は、線型弾性解析により求められたため、歯の移動の初期相における組織変化との比較を行った。歯の移動開始3日後、圧迫域では破骨細胞を含む各種細胞の活性が上がり、これと解析によって得られた大きな圧縮主応力の存在とがきわめて一致した。同様のことが牽引域でも明らかとなった。このことより、人為的な歯の移動における生体力学的因子とりわけPDLの主応力の存在と細胞活性との強い関連性が明らかとなった。既知の力を顎顔面領域の骨組織に負荷した場合の同組織における応力・歪みの特性を明らかにするとともに、骨の形状変化との関連性を解明することを目的とした。さらに、骨組織の変化と生体力学的変化との関連性を検討し、顎顔面領域で見られる骨改造の機序を解明することを目的とした。そこで、上顎複合体ならびに下顎骨に臨床に即した顎整形力を負荷した場合の応力の特性を解析し、骨格的な形状変化との比較を行った。

その結果、縫合部ならびに下顎頭表層に加わる主応力の性状ならびに大きさが骨改造に関与する重要因子であることが明らかとなった。加齢に伴う歯周組織の物理的性状の変化に着目し、若年者と成人について歯の動揺度を測定した。さらに、歯に矯正力を負荷した際の歯の変位および歯周組織に生じる応力を明らかにし、加齢に伴う歯周組織の変化と生体力学的反応との関連性について有限要素法を用いて検討した。歯の動揺度測定結果より加齢に伴い歯の動揺度が減少することが明らかとなった。また、有限要素法による解析結果より歯根膜のヤング率の増加により歯の動揺度が減少した。このことより、加齢に伴い歯根膜のヤング率が増加することが明らかとなった。さらに、加齢に伴い歯根膜のヤング率が増加した場合圧迫側の歯槽頂部の歯周組織に生じる応力の増加が明らかとなった。以上より、成人においては、若年者よりも矯正力を小さくするとともに、力の活性を行う間隔を十分に設定することが重要と考えられた。顎顔面部の歯槽骨や上下顎骨の改造変化と応力の関係について,有限要素法を用いた検討を行った。歯槽骨の改造と応力の関係については,ラット上顎臼歯の移動実験と有限要素法による歯周組織の応力解析により評価した。ラットの歯の移動実験により、加齢の影響が歯の移動効率を低下させることにあることが示された。また,その原因を組織化学的に検討した結果,週齢の高い成熟ラット(成人に相当)では歯槽骨の吸収に関与する歯周靱帯内細胞の活性が低下していることが明らかとなった。この結果を有限要素法による解析に反映したところ,成人における歯の移動効率の低下に関係する要因として,圧迫側歯根膜内の応力が過大となり,これが細胞活性の低下と依存して歯槽骨の吸収遅延を引き起こすことが強く示唆された。次に,上下顎骨の改造変化と顎整形力,咀嚼力との関係について検討した。鼻上顎複合体に上顎後方索引力を加えた場合の縫合部の応力を有限要素解析により明らかにした結果,矯正歯科臨床で認められる上顎部の変化には縫合部の応力が強く関与しており,さらにこれを決定するものに顎整形力の作用方向が大きな要因であることが明らかとなった。また,顎関節部に作用する咬合力と下顎頭の吸収との関連性を検討したところ,上下顎骨の垂直的不調和が下顎頭表層における応力の不均衡,すなわち下顎前方部での圧縮応力の過大を引き起こし,これが臨床でよく見られる下顎頭の吸収につながる大きな要因であることが明らかとなった。以上の検討により,顎顔面部の骨の改造にはさまざまな機械的刺激により誘発される応力が関与していることが明らかとなった。
触媒改質を用いた廃プラスチックからの小規模な水素製造の実証研究

本研究では、廃プラスチックを熱分解炉に供給し、得られるガス状の熱分解生成物を、Ru触媒が充填され、加熱された改質炉に水蒸気と共に供給し、改質反応を生じさせることによって、小規模な設備で水素リッチな燃料ガスを製造する新たなプロセスを検討した。ポリプロピレンを用いた実験条件の範囲内においては、熱分解温度は673K、触媒担持量は5wt%が最適であることを明らかにし、水素濃度が70%を超える水素リッチな燃料ガスの生成に成功した。改質温度は、853Kまで下げることができた。廃プラスチックを熱分解炉に供給し、得られるガス状の熱分解生成物を、触媒が充填され、加熱された改質炉に水蒸気と共に供給し、改質反応を生じさせることによって、小規模な設備で水素リッチな燃料ガスを製造する新たなプロセスについて、連続式の熱分解・改質炉を製作した。ポリプロピレンの純プラスチック材料を用いて、予備的な試験を行った結果、設備が所定の機能で動作することが確認され、平成20年度に本格的な実験を実施する。一方、平成20年度に実施を予定していた触媒改質反応を調べる基礎実験装置を前倒しで製作し、触媒改質炉内での反応のモデル化を行った。最初に、ポリプロピレン熱分解油の代表成分であるn-ノナン及び、ポリスチレン熱分解油の代表成分であるスチレンを模擬物質として、Ru触媒を用いた水蒸気改質実験を行い、ガス化特性、反応モデル化及び反応速度解析を行った。次に、模擬物質(スチレン)の水蒸気改質実験により得られた反応速度式を基に水蒸気比3の条件下で1wt%Ru/Al_2O_3触媒を用いたポリスチレンの外熱式触媒反応器の改質炉シミュレーションを行い、軸方向の反応率と温度分布を求め、改質層パラメータ(改質温度、触媒層高)の最適化及び反応器設計の最適化について検討した。最後に、前述した模擬物質(スチレン)の水蒸気改質の実験データを用いて、実証規模のプラントに本システムを適用した場合のエネルギー収支計算を行い、本システムの有効性を確認した。平成20年度は、連続式熱分解・改質炉で得られるデータの解析に、基礎実験装置で得られた化学反応モデルや反応速度式を適用して、その妥当性を検証する予定である。最初に、60g/h規模の小型連続式2段熱分解ガス化・接触改質装置を製作し、ポリプロピレンのガス化・改質特性に及ぼす運転条件の影響について調べた。操作パラメータとして、触媒担持量、熱分解炉温度、改質炉温度、接触時間の影響を評価した。今回行なった実験条件の範囲内においては、熱分解温度は400K、触媒担持量は5wt%が最適であり、水素濃度が70%を超える水素リッチな燃料ガスの生成に成功した。改質温度は、接触時間を4.41×10^6(g-cat・s/mol)に設定することで、853Kまで下げることができた。次に、粒径が100μ程度の触媒を用いて、Ru触媒を用いた場合の模擬物質の水蒸気改質反応速度解析を行った。模擬物質は既往研究の結果を参考として、ポリプロピレン熱分解油を代表する成分n-Nonaneを用いた。実験結果より、n-Nonaneと水蒸気が反応し、CO_2とH_2が生成する総括化学反応モデルを仮定し、反応成分の分圧のべき乗数で表される経験式を導出した。最後に、得られた反応モデルを組み込んだ改質炉シミュレーションを行い、圧力損失、放熱損失を無視した理想条件における実証プラントの操作パラメータの最適化を行った。その結果、既存の水素製造方法に比べ、Ru触媒を用いることで改質温度を400K下げながら、ほぼ全量の炭素をガス状生成物に変換できることがわかった。
近代日本児童出版文化史の研究－明治期における博文館出版文化の内容と特質

具体的な研究成果としては、博文館の雑誌内容目次の作成があり、さらにそれらを活用した「少年世界」等の雑誌研究がある。出版・教育・雑誌メディアの分野から同館について多角的に考察、当時圧倒的な人気を誇った作家、巌谷小波を雑誌の主筆とした雑誌運営を研究し、博文館の少年少女向け雑誌の具体的な作品を通して小説観や文学観を発信していく総合雑誌としての様相を分析した。結果、当時の博文館の雑誌が大正期に花開く童心主義の土壌を作った様子を確認することができた。また、ターゲットとしての読者についても雑誌投稿欄を詳細に検討し、他誌との比較を通してその実態および読書空間の特質についてまとめた。本研究は、明治・大正期の児童文化の礎を築いた博文館の出版文化に着目し、その活動の全体像を把捉し、明治期の博文館の出版文化が具体的にどのような読書空間や児童文化観を形成し、当時の少年少女たちがそこから何を摂取していたのかを検証することである。以上を明らかにするために、本年度は研究計画に沿って以下の内容を行い、成果を得た。まず博文館出版の雑誌の研究では、既にデータ入力が終了している『少年世界』『少女世界』を対象に、その内容を検討すると同時に、読者投稿欄による読者の受容状況や広報活動等について検討を行った。その成果は、「大阪国際児童文学振興財団研究紀要」第28号に公表した。また、雑誌細目の入力では、予定通り『日本之少年』の全巻号の入力を終えた。さらに、図書の研究では、出版されていた叢書全体をリスト化し、その執筆者をまとめることによって、どのような傾向が見られるか検討を行った。博文館の広報活動としては、『少年世界』『少女世界』を中心に、愛読者会などのイベント事業をまとめ、考察した。この成果は、前掲紀要28号に掲載した。博文館員と周辺の作家については、巖谷小波の雑誌編集者、著作者としての仕事を検証し、博文館文化との関わりについて考察し、館員等関係者の名簿データベースを作成して、一覧を作成した。以上の成果については、「『少年世界』と『少女世界』の読者投稿欄」(土居安子)、「巖谷小波のお伽口演に関する覚え書き」(遠藤純)として、『大阪国際児童文学振興財団研究紀要』第28号に掲載した。前年度に引き続き、『少年世界』の研究を行い、それ以前に発行されていた『日本之少年』の内容等をふまえ、雑誌編集のありよう、読者投稿欄による読者の受容状況、広報活動、作家・作品等について検討を行った。雑誌細目の入力については、『幼年雑誌』『幼年世界』を対象とし、誌名、巻号、発行年月日、出版者、内容目次、著者、頁等を入力した。博文館出版の図書については、「幼年全書」など博文館の叢書作品群を洗い出し、ジャンル別にし、それらの傾向について考察した。博文館の広報活動については、前年度に抽出したイベント事業とその中心人物の一人であった巖谷小波の活動について調査、研究を行い、特に雑誌の編集者としての活動および口演童話活動について焦点化し、研究を行った。博文館の館員と周辺の作家としては、前年度に作成したデータを元に、南部新一書簡の中から博文館館員の書簡を抜き出し、それらの内容について考察した。館員と博文館の関係をより踏み込んで調査・リスト化し、館員等関係者のデータ作成を引き続き館員名簿等から入力して館員や関係者の一覧を作成した。加えて、明治期の雑誌『小国民』等との比較を通して、明治期における博文館の特徴を考察した。以上の成果については、日本児童文学学会の研究大会(大阪教育大学、2015年11月8日)においてラウンドテーブルを行い、研究メンバー以外の参加者として、出版史、教育関係者を迎え、学術シンポジウム「博文館の出版出版物がめざしたもの出版・教育・雑誌という視座から」を開催した。研究分野を役割分担し、定期的に進捗を確認していることから、予定していた研究内容はおおむね順調に進捗している。本研究の実績としては、まず明治期を代表する出版社である博文館の雑誌内容目次を作成できたことである。「日本之少年」「幼年雑誌」「幼年世界」など、冊数にして約400冊、13,239レコードを作成した。これまでに蓄積してきたデータ(「少年世界」「少女世界」)を加えることで、明治期の雑誌内容目次がより充実し、児童出版文化を研究するうえでの基礎的データが整備できたといえる。また、博文館の児童出版・イベント活動を支えてきた館員(出版人・編集者等)について、その名簿(大正11年から昭和2年まで)合計5冊、全792名分についてデータベース化し、調査でき得る範囲で肩書きや業績、その他関連情報等について入力を行った。本データを整備するなかで、博文館関係者の出版・編集ネットワークが活用された事例として、博文館関係者と製菓会社の児童文化戦略について考察がなされた。雑誌投稿についても具体的にデータを収集・蓄積し、「少年世界」誌が当時、どのような読書空間を子どもたちに提供したのか、その受容形態を含めて詳細に分析。論文「大正期『少年世界』と『少女世界』の読者投稿欄」としてまとめられた。また博文館の雑誌全体の特徴を見るために、「少年世界」の後続誌となる「少年少女譚海」「少年倶楽部」を考察の対象とし、両誌との比較から「『少年少女譚海』(博文館)の内容と特質ー他誌との比較を通してー」および「『少年少女譚海』(博文館)の内容と特質ー

『少年倶楽部』との比較を通してー」が公表されている。このほか、叢書「幼年全書」や「幼年玉手函」の考察を通して、雑誌と図書が未分化であったこと、教科書や教育との関係性が殊の外大きく、重要視されていたことなどが明確になった。また博文館のメディアイベントやお伽倶楽部の創始時期についても考察し、いずれもこれまで明らかにされてこなかった史的事実が明確にされ、論文として公開されている。具体的な研究成果としては、博文館の雑誌内容目次の作成があり、さらにそれらを活用した「少年世界」等の雑誌研究がある。出版・教育・雑誌メディアの分野から同館について多角的に考察、当時圧倒的な人気を誇った作家、巌谷小波を雑誌の主筆とした雑誌運営を研究し、博文館の少年少女向け雑誌の具体的な作品を通して小説観や文学観を発信していく総合雑誌としての様相を分析した。結果、当時の博文館の雑誌が大正期に花開く童心主義の土壌を作った様子を確認することができた。また、ターゲットとしての読者についても雑誌投稿欄を詳細に検討し、他誌との比較を通してその実態および読書空間の特質についてまとめた。ほぼ順調に、予定通り研究計画にそって進行している。研究会議は、当初年5回の予定であったが、それぞれの研究分担作業に時間を費やしたことから1回をなくし、26年度は4回とした。しかし、そのために各自の作業が進展した。これまでの蓄積データがあったため(「少年世界」「少女世界」)、さまざまな分析・検証がスムーズに進んだことがたいへん有意義であった。本年度は、明治期の博文館の出版物として重要な「日本之少年」が入力計画にあがっていたが、この雑誌の内容細目入力についてもスムーズに進み、予定通り完了した。データを作成することはすべての研究の基礎となるので、ここを重要視して進めた。成果公表の場(日本児童文学学会のラウンドテーブル)での指摘、登壇者となった研究者からの助言等をふまえ、明確になった課題解決に向けて取り組んでいきたい。児童文学・児童文化27年度は、昨年度同様、それぞれが担当するパートを責任をもって研究しながら、その成果をほぼ2ヶ月に一回の研究会で報告し合い、軌道修正をしながら進めていきたいと考えている。今年度は特に、成果の一端を披露するシンポジウムを開催する予定なので、それに向けてしっかりと準備をし、より高い成果が得られるように努力したい。調査のための出張旅費が、他の出張と合わせて行うことが可能であったこと、またはシンポジウム開催のためのチラシ印刷費などが、学会からの補助で可能になったことなどが理由として指摘できる。データ入力に時間がかかり、この費目の予算額が少々出てしまう可能性があったので、次年度以降も見据え、できるだけ旅費を抑制するように配慮したから。最終年度に行う調査旅費は、2年間の研究活動で明確化した課題解決のために予定より大きなものになると想定しており、こうした研究活動の支出に充てていきたいと考えている。次年度使用額にあたっては、今年度の研究計画に沿って適切に執行するようにしたい。