hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波影像法による生鮮魚類の品質評価法の開発

本研究は高周波超音波を用いて生鮮魚類の体内を観察し,魚の鮮度や品質の判定,魚卵や肝臓などを非破壊計測する方法を開発することを目的とした。超音波診断装置(3MHz, 5MHz)を用いたスケソウダラ,マダラ,サケ,チョウザメ等の観察では生殖腺画像の特徴から雄と雌の識別が可能であり,さらに雌の卵巣の卵粒径を推定することができた。生体画像は周波数が高いほど,方位分解能が高いほど鮮明であ,容易に識別が可能であった。本研究は超音波医療診断と同様の方法により,高周波超音波を用いて生鮮魚介類め体内を観察し,生体組織の音響学的特性の差異を利用して,生体内部の異物の検出,寄生虫や魚病の発見,鮮度や品質の判定,魚卵や肝臓の識別など,食品として珍重される付加価値部位の大きさや成熟度を非破壊計測する方法を開発することを目的としたものである。従来型の超音波診断装置(3MHz,5MHz)でスケソウダラ,マダラ,サケ,チョウザメ等の体内を観察したところ,雄と雌の生殖腺画像に明確な差異が認められ,さらに雌の卵巣の観察では,卵粒径を推定することができた。生殖腺画像は周波数が高いほど,方位分解能が高いほど鮮明であり,容易に識別が可能であった。生体組織からの超音波散乱の強弱は対象部位と周囲組織の密度と音速の積である特性音響インピーダンスで特徴付けられるので,組織の密度と生体音速の測定を行なったところ,卵巣は体組織に比べて密度が0.96倍,音速は0.98倍,特性音響インピーダンスは0.94倍でその音響反射率は約-30dBであることがわかった。これらの音響的特長を検討した結果,当該魚類の精巣内部および卵巣内部の非線形性音響反射特性が関与していることが示唆されたので,受信波の高次高調波成分による測定を検討するため,短パルス,広帯域の超音波パルスの発生が可能な送信器と受信波の周波数スペクトルが解析可能な実験装置を製作し,擬似標本(ファントム)を用いて,装置の性能を調べた。本研究は超音波医療診断と同様の方法により,高周波超音波を用いて生鮮魚介類の体内を観察し,生態組織の音響的特性の差異を利用して,生体内部の異物の検出,寄生虫や魚病の発見,鮮度や品質の判定,魚卵や肝臓の識別など,食品として珍重される部位の大きさや成熟度を非破壊計測する方法を開発することを目的としている。前年度は既存の超音波診断装置を使用して生体内部の観察を行い,卵巣や肝臓の識別と組織のサイズ推定を行ったが,本年度は高周波超音波送受信機と音響プローブを機械走査して,広帯域の生体断層画像を作成する技術を開発した。3.5MHzと5MHzの基本波エコーによる超音波断層画像と2MHzの送波によると基本波エコー,および第2高調波(4MHz),第3高調波(6MHz)による高調波超音波画像を得ることができた。ある種の生体組織には非線形の性質があり,超音波反射波の波形が歪みその結果整数倍の高調波が現れると考えられる。本装置を用いて,スケトウダラ雌雄,スルメイカ雌雄個体の生体観察を行ったところ,精巣,卵巣,肝臓,胃などの部位が基本波よりも高調波においてより強調され,かつ2倍高調波が3倍高調波よりも鮮明に画像化されることが分かった。したがって基本波測定と高調波測定を組み合わせることにより,非破壊的方法により生鮮魚類の雌雄判別,成熟度判別,体内器官の検出が可能になると考えられた。ただし高調波エコーの振幅は基本波エコーに比べて小さく,超音波画像作成の課題として残された。前年度は広帯域超音波送受信機を用いて,生体組織の非線形成を利用した超音波高調波による断層画像の取得を試み,基本波エコーと高調波エコーの組み合わせが,体内組織の識別や計測に有効であることが確かめられたが,高調波エコーが基本波エコーよりもかなり弱いために,画像の鮮明化が課題として残された。そこで,本年度は生体組織の音響物理特性を計測すると同時に,画像鮮明化の改良を行った。Bモード断層画像は一回の送受波で作成され履歴が残らないので結果的に画像のコントラストが低くなる。そこで超音波送受波器を機械走査して断層画像を多数取得し,これを合成した。合成画像は3次元情報を持つので,これを上面から下面まで履歴積分してFモード画像を作成した。また,任意の切断面を可視化するCモード画像の作成も行った。

これを実現するために2次元平面を機械走査できるXYスキャナーを製作し,これを用いて対象生物全体を含む面の平面走査を行った。特にFモード画像は疑似的な透過画像に近いので,生体内部組織の全体像を把握するのに有効であった。さらに高調波を用いたFモード画像の作成を行い,生鮮魚介類の診断に有効であることが示された。
下水再生水の紫外線消毒による病原微生物の感染リスク評価と適用管理手法に関する研究

本研究では、再生水処理技術として紫外線消毒に着目し、対象病原微生物をノロウイルスとして、その消毒効果を把握した。得られた結果より、再生水の様々な利用用途、農業利用、親水利用、修景利用等の用途毎において、紫外線消毒によるノロウイルスの感染リスク評価を試みた。その結果、水質性状の異なる処理水に紫外線消毒を行うと、ノロウイルスの消毒効果が水質により異なることが明らかとなった。また再生水のリスク評価を行った結果、紫外線消毒を行うことで、二次処理水を直接使用する際と比較して感染リスクが1/101/30程度低減することが明らかとなった。本研究では、下水処理水再利用の促進を図る上で、再生水処理技術として紫外線消毒を適用した際の病原微生物の感染リスク低減効果を明らかにし、その適用管理手法を構築することを目的としている。平成25年度は、紫外線照射装置ならびに実験環境を整えた。また再生水原水の濃度変動(水質変動)、紫外線消毒による除去変動(処理変動)等の不確実要素を考慮するために実下水処理場2箇所にて、水量変化を考慮した24時間採水を行い、紫外線消毒用の試験試料を得た。予備実験として、採取した試験試料の紫外線消毒を行い、試験水中のノロウイルス濃度を増幅域を拡張した遺伝子定量法(Long-target-RT-PCR法)により遺伝子減少量の把握を試みた。その結果、既存の抽出方法、定量方法では一部の領域、特に長鎖域での増幅が極めて困難であった。そのため、ウイルス抽出方法、精製法等を一部見直し再検討した結果、増幅効率が短鎖領域よりも低いが、増幅することが可能となり、構築した前処理手法で良好な結果が得られた。また、同様に予備実験より、実下水処理場にて採水した下水処理水は、水質状況によっては処理水中のノロウイルス濃度が低く、紫外線照射後に濃度減少割合を把握するのが困難であったため、実験室にて流入下水と活性汚泥から擬似処理水を作成し試験とした。作成された擬似処理水は、一般的な標準活性汚泥処理水の水質、ノロウイルス濃度よりも高い状況であり、処理水の水質が悪化した際を想定した水質状況であることが確認できた。今後は、擬似処理水、実下水処理水を試験水として、様々な水質状況における紫外線消毒効果を把握するとともに、取得したデータを用いた定量的微生物リスク評価を実施し、下水処理水を対象とした効果的・効率的な紫外線消毒手法の確立を目指す。現在,アジア地域のみならず世界的な水問題に向け、下水再生水を安全に利用するための国際規格作りが検討されており、今後、再生水の利用促進が期待されている。下水再生水利用時においては、安全に利用できるよう再生水中に残存しうる可能性のある病原微生物の挙動を把握する必要がある。そこで本研究では、再生水処理技術として紫外線消毒に着目し、対象病原微生物をノロウイルスとして、その消毒効果を把握した。平成25年度では、対象とする試験水のノロウイルスに対する紫外線消毒効果を評価するために、既存の定量手法であるReal-time PCR法に加え、増幅域を拡張した遺伝子定量法(Long-target-RT-PCR法:LT-RT-PCR)による定量方法を確立し、予備実験を踏まえLT-RT-PCR法による測定手法を構築した。平成26年度では、過年度に構築した定量方法に基づき、水質性状の異なる試験水、主に懸濁物質濃度、紫外線透過度が異なる試料を用い消毒実験を行った。取得したデータを用い、再生水の利用用途毎のリスク評価を試みた。その結果、水質性状、特に紫外線透過度、濁度が多い試料では同一の紫外線エネルギーが照射された場合で、ノロウイルスの標的遺伝子減少割合が大きく異なることが分かった。リスク評価においては、二次処理水を原水とし平均紫外線量、40mJ/cm2で検討した際、農業用水、修景利用水、水洗トイレ用水に消毒後の水を用いることで、二次処理水を直接利用する場合と比較してノロウイルス感染リスクが1/101/30程度、減少することが分かった。本研究における成果は、国内の学会(2件)にて発表し、現在、海外Journalへ本研究結果を投稿中である。環境微生物学、衛生工学平成25年度は、定期的に下水処理場より処理水を採水し紫外線照射を行い、紫外線照射前後のノロウイルス濃度、代替ウイルスの大腸菌ファージを用いて実験を行う予定であったが、実下水処理場より採水した処理水を用いた予備実験の結果から、特に長鎖域での増幅が極めて困難であったため、適切に紫外線消毒を評価するための定量方法の構築を実施した。その結果、ウイルス抽出の前処理方法、精製方法により、長鎖域での増幅が可能となった。

また、処理水中の水質状況によっては処理水中のノロウイルス濃度が低く、紫外線照射後に濃度減少割合を把握するのが困難であったため紫外線照射前のノロウイルス濃度が比較的高濃度となるように、流入下水と活性汚泥から擬似処理水を作成し試料を調整した。以上より、適切に紫外線消毒の効果を把握するためには、重要な事項であったため、平成25年度は上記内容について具体的に検討を行った結果、当初の研究実施計画が一部、遅れてしまった状況である。平成26年度は、実下水処理水、流入下水と活性汚泥より作成した擬似処理水を試験水として、水質状況異なる試料にて紫外線照射実験を行い、逐次取得したデータを用い、定量的病原微生物リスク評価を実施する。当初の計画では、試験水として水質変動を考慮した実下水処理場での処理水を試験水として利用する予定であったが、リスク評価の信頼性向上ならびに紫外線照射における、ウイルスの低減量を明確に把握するために、主に擬似処理水を対象水とし、異なる水質状況の擬似処理水を作成し実験に用いる予定である。リスク評価においては、様々な利用用途におけるリスクシナリオを設定し、リスク評価を実施する。主にリスクの感度分析から、最適な紫外線照射方法、適用方法を探り、下水再生水利用時の紫外線消毒の運転管理指針を提案する予定である。当初の計画では、実処理場での採水、国内での学会発表のための旅費として計上していたが、本年度は分析作業、予備実験に時間を割いたため、旅費の執行が一部滞ったためである。適切に紫外線消毒が行えるように紫外線照射装置等の実験環境の整備は行えている。継続して紫外線消毒における、ウイルスを定量するために、ウイルス抽出・精製kit、濃縮用の試薬等、実験器具の消耗品を購入する予定である。また、成果発表を行う際の出張旅費、処理場での試験水採取のための調査旅費、論文投稿時の英文校閲に係る費用に充当する予定である。
非水溶媒中における機能性有機高分子膜の化学特性に関する研究

ポリアクリルアミド(PAA)の非プロトン性極性有機溶媒中の目的イオンに対する特異的な化学的機能を持たせるため,ポリオキシエチレン誘導体(POE4, POE6, DBI8C6など)を化学結合させた.ガラスフィルター上のPAA-POE4または6,あるいは, PAA-DB18C6を膜形成して隔膜とし,アセトニトリル(AN)中のアルカリ金属およびアルカリ土類金属イオンの選択的膜透過を電気伝導度変化を測定することによって追跡した.さらに電気伝導度を測定するセル内のAN溶液にクラウンエーテルヤクリプタンドを溶解して,イオン輸送の促進の程度を調べた.一部は第33回ポーラログラフィーおよび電気分析化学討論会(於:奈良教育大, 1987・9,予稿集P.28)において発表した.イオノフォアンイオンとの錯形成能と膜輸送とは深い相関関係を示した.また上記有機高分子を感応膜として作裂したイオン選択性電極のAN中およびプロピレンカボネート(PC)中のアルカリ金属およびアルカリ土類金属イオンに対する電位応答挙動を調査し, PAA-POE4電極がPC中のリチウムイオン,マグネシウムイオン,バリウムイオン用のイオン電極になること(第18回中部化学関係学協会支部連合秋季大会,信州大学, 1987・10,予稿集P.503),さらにこの電極はAN中のリチウムイオン, DMF中のマグネシウムイオン,および,バリウムイオンにネルンスト応答することを確認した. (第56日化春季年会で発表予定).また,サイクリックボルタンメトリーにより,これらイオン電極の電位が溶液-膜界面における電位と,膜内に蓄積されるイオンによって決まる電位との和であることを確認した.この一部は前記奈良教育大において,マタ広島において1987年7月に開催された「大環状化合物の化学に関する国際会議」において発表した(同予稿集PP.84-5).ポリアクリルアミド(PAA)の非プロトン性極性有機溶媒中の目的イオンに対する特異的な化学的機能を持たせるため,ポリオキシエチレン誘導体(POE4, POE6, DBI8C6など)を化学結合させた.ガラスフィルター上のPAA-POE4または6,あるいは, PAA-DB18C6を膜形成して隔膜とし,アセトニトリル(AN)中のアルカリ金属およびアルカリ土類金属イオンの選択的膜透過を電気伝導度変化を測定することによって追跡した.さらに電気伝導度を測定するセル内のAN溶液にクラウンエーテルヤクリプタンドを溶解して,イオン輸送の促進の程度を調べた.一部は第33回ポーラログラフィーおよび電気分析化学討論会(於:奈良教育大, 1987・9,予稿集P.28)において発表した.イオノフォアンイオンとの錯形成能と膜輸送とは深い相関関係を示した.また上記有機高分子を感応膜として作裂したイオン選択性電極のAN中およびプロピレンカボネート(PC)中のアルカリ金属およびアルカリ土類金属イオンに対する電位応答挙動を調査し, PAA-POE4電極がPC中のリチウムイオン,マグネシウムイオン,バリウムイオン用のイオン電極になること(第18回中部化学関係学協会支部連合秋季大会,信州大学, 1987・10,予稿集P.503),さらにこの電極はAN中のリチウムイオン, DMF中のマグネシウムイオン,および,バリウムイオンにネルンスト応答することを確認した. (第56日化春季年会で発表予定).また,サイクリックボルタンメトリーにより,これらイオン電極の電位が溶液-膜界面における電位と,膜内に蓄積されるイオンによって決まる電位との和であることを確認した.この一部は前記奈良教育大において,マタ広島において1987年7月に開催された「大環状化合物の化学に関する国際会議」において発表した(同予稿集PP.84-5).
スローライトブラッグ反射鏡導波路による高解像光ビーム掃引とその光信号処理への応用

本研究では、光の群速度を遅くするスローライト導波路の巨大な構造分散を活用することで、新たな非機械式光ビーム掃引技術の確立及びこの技術に基づく機能デバイスの提案・開発することである。本技術は、従来のビーム掃引技術の限界を打破し、非機械式で、小型、高解像度、高速のビーム掃引を可能とする期待ができる。平成26年度までには、上記の高性能ビーム掃引技術をベースに高性能波長選択スイッチを設計、作製した。従来の技術より大幅に超える200出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの作製に成功した。しかしながらこの回折光学素子においては、空間に出力される光信号の強度が、光導波路の伝播方向に向かって指数関数的に減少するという問題がある。このような指数関数状の強度分布は、リニアアレイとしてのビームパターンを変形させるから、回折光学素子としての波長分解能を劣化させる。平成27年度には、上記の問題を解決するため、光信号の伝搬方向に向かって光信号の上方空間への透過率が変化する反射構造部の提案および設計を行った。その方法とは、基板上に下部ブラッグ反射鏡、コア層を形成後、上部ブラッグ反射鏡に必要となる最大の均一の層数またはペア数で成膜し、そしてフォトリソグラフィおよびエッチングにより、所望の透過率分布を有する上部ブラッグ反射鏡を形成する。ほかに、この研究で提案した波長選択スイッチの高い挿入損失を改善するため、電流注入により無挿入損失波長選択スイッチの提案および実証実験を行った。結果として、15dB以上の光増幅が得られ、およそ13dBの挿入損失を完全に補うことに成功した。その同時に、放射された光の強度分布も平坦となり、分解能の高い光信号も得られた。本研究によれば、従来の回折光学素子では得られなかった、無挿入損失、そして非常に高い分散を保ちつつ、波長分解能に優れた回折光学素子の実現が可能になる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、光の群速度を遅くするスローライト導波路の巨大な構造分散を活用することで、新たな非機械式光ビーム掃引技術の確立及びこの技術に基づく機能デバイスの提案・開発することである.本技術は,従来のビーム掃引技術の限界を打破し,非機械式で,小型,高解像度,高速のビーム掃引を可能とする期待ができる.平成25年度には,任意波長帯に対してこの技術の適用性及び偏波無依存の可能性について研究を行った,シミュレーションによる解析,またはデバイス加工による実証を行った.結果として,今までと異なる波長に対応するデバイスの作製を成功し,任意波長帯に適用するデバイスの作製が可能であることを示した.偏向角が入力光の偏波性に依存する問題に対し,導波路コアの厚さが最適ではないことを明らかにし,その厚さの最適化によりデバイスを偏波無依存化が可能であることを実証した.また,今年度には,初めてこの高性能ビーム掃引技術をベースに,高精細イメージング素子と新型波長選択スイッチ, 2つ新たな機能デバイスを提案した.その中,初期実験にもかかわらず,従来の技術より大幅に超える100出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの作製に成功した.本研究で実現された巨大な角度波長分散素子は,さらに高密度のアレイ化も可能であり,自由空間光学系との組み合わせによるスケーラビリティの優れた大規模波長数に対応する超小型光合分波器・波長選択スイッチへの展開が期待できる.本研究では、周期構造の超高反射率ミラーから構成される低損失Bragg反射路導波路を形成し,その巨大な構造分散を活用することで,小型で,大規模な(スイッチングポート数:数百)新しい光スイッチング技術の創成を目的として研究を進めている.平成26年度には,上記の高性能ビーム掃引技術をベースに高性能波長選択スイッチを設計,作製した.波長感度に優れたビーム掃引デバイスをアレイ状に高密度に集積し,液晶空間変調器からなる空間光学系を用いて,従来技術より出力ポート数が大幅に大きな200出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの実現に成功した.本研究で実現された巨大な角度波長分散素子は,さらに高密度のアレイ化も可能であり,自由空間光学系との組み合わせによるスケーラビリティの優れた大規模波長数に対応する超小型光合分波器・波長選択スイッチの可能性も理論的な考察から明らかにした.また,波長スイッチング実験も行った.60ポート,60チャンネルの選択スイッチングを実現した.隣接ポートとのクロストークはまだ-10dBから-20dB程度あるが,今後コリメートレンズの収差補正や空間光学系の改善により,大幅な特性改善が期待される.さらに,Cバンド波長に対応する波長選択スイッチの作製にも成功した.短距離通信・データセンターだけではなく,コア・メトロネットワークなど基幹光通信ネットワークへの応用も期待できる.本研究では、光の群速度を遅くするスローライト導波路の巨大な構造分散を活用することで、新たな非機械式光ビーム掃引技術の確立及びこの技術に基づく機能デバイスの提案・開発することである。

このような指数関数状の強度分布は、リニアアレイとしてのビームパターンを変形させるから、回折光学素子としての波長分解能を劣化させる。平成27年度には、上記の問題を解決するため、光信号の伝搬方向に向かって光信号の上方空間への透過率が変化する反射構造部の提案および設計を行った。その方法とは、基板上に下部ブラッグ反射鏡、コア層を形成後、上部ブラッグ反射鏡に必要となる最大の均一の層数またはペア数で成膜し、そしてフォトリソグラフィおよびエッチングにより、所望の透過率分布を有する上部ブラッグ反射鏡を形成する。ほかに、この研究で提案した波長選択スイッチの高い挿入損失を改善するため、電流注入により無挿入損失波長選択スイッチの提案および実証実験を行った。結果として、15dB以上の光増幅が得られ、およそ13dBの挿入損失を完全に補うことに成功した。その同時に、放射された光の強度分布も平坦となり、分解能の高い光信号も得られた。本研究によれば、従来の回折光学素子では得られなかった、無挿入損失、そして非常に高い分散を保ちつつ、波長分解能に優れた回折光学素子の実現が可能になる。従来技術より出力ポート数が大幅に大きな200出力ポートを搭載可能な波長選択スイッチの実現に成功した.自由空間光学系との組み合わせによるスケーラビリティの優れた大規模波長数に対応する超小型光合分波器・波長選択スイッチの可能性も理論的な考察から明らかにした.波長スイッチング実験も行った.60ポート,60チャンネルの選択スイッチングを実現した.さらに,Cバンド波長に対応する波長選択スイッチの作製にも成功した.27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の研究成果を踏まえ,波長選択スイッチの性能をさらに向上を目指す.具体的には放射パタンの最適化,チャンネル間クロストークの低減,長距離通信波長帯に対応など課題がある.さらに,誘電体材料を用いるブラッグ反射鏡導波路及び導波路アレイを設計,作製,評価する予定がある.新たなデバイスを作製し,波長帯の自由化及び低偏波依存性の実証に成功した.また,ブラッグ反射鏡導波路アレイを用いた波長選択スイッチを設計・作製した.従来の技術より大幅に超える100出力ポートを搭載可能なデバイスの作製に成功し,今後実験に参考する測定データを集めた。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究成果を踏まえ,機能デバイス,特に波長選択スイッチの性能向上を目指す.具体的には導波路アレイレイアウトの改良,インサーションロスの低減,波長チャンネル数を増やすなど課題がある,今年度初期実験で得ていたデータを参考に,小型化と高性能化の両立の極限限界など検討する予定である,さらに,掃引デバイスにMEMS構造を集積し,固定波長でも動作可能なデバイスを検討する予定である.加えてその実験的検証を行う必要がある.
熱力学的平衡から遠く離れた高分子多相系に発現する時空構造とその制御

本研究の目的は、熱力学的平衡から遠く離れた条件下において形成される高分子多相系界面のモルフォロジーを制御することである。I.実験法:A)試料:ポリマーアロイとして、ポリ(2-クロロスチレン)/ポリ(ビニルメチルエーテル)(P2CS/PVME)混合系を用いた。この系の特徴は、室温近傍の温度領域では相溶し、高温(約140゚C以上)になると二相に分離する。さらに、P2CS鎖が塩素を有するため、PVMEの屈折率の差が大きく(約0.1程度)、分離した際に形成した界面が大きなコントラストの顕微鏡画像を与える。B)方法:上記のP2CS/PVMEブレンドに金属顕微鏡下で一定の温度勾配を与えた。また、高温および低間熱源がその相分離温度を挟むように設定した。一定の温度勾配において、相分離界面が成長させ、平衡の状態に到達させてから、高温熱源を変化させ、新たな温度勾配下におけるP2CS/PVMEブレンドの相分離界面の不安定性を観測した。さらに、界面の時間発展を画像解析装置と連結させたビデオモニターより追跡した。II.研究成果:1)当初の予定として、上限臨界共溶温度(LCST)を有するポリスチレン/ポリ(ビニルメチルエーテル)(PS/PVME)ブレンドを用いたが、双方の屈折率の差が小さいため、モルフォロジーの観測が困難であった。そのため、コントラストの大きい混合系を開発し、上記のP2CS/PVMEブレンドを見出した。これより、この混合系は本研究に適することがわかった。2)温度勾配が試料の位置に対して、線形である実験条件について検討した結果、温度差が約60゚C、2cm幅の試料に対して、本実験で用いられる装置では、ほぼ一定の温度勾配を設定することができた。3)予備的な結果として、上記の条件で得られた高分子混合系の界面にミクロンオーダーのDendrite(樹枝状)構造が見られた。種々の温度勾配下におけるこれらのDendrite構造の時間発展と、熱力学の平衡から離れた尺度(Control Parameter)である温度勾配の時間変化速度との相関関係を明らかにする実験は現在、進行中である。
確率検査証明理論に基づく非対話型ゼロ知識証明の構成理論と暗号系への実用強化

ペアリング暗号によってしか実現できていない、効率的な非対話型ゼロ知識証明の実現を、RSAをはじめとする他の暗号系でも実現し、応用システムの対象範囲を広げることを目指した。ID(個人情報)ベース暗号の発展系の1つである属性(attribute)情報ベース暗号でも、既存方式はペアリング技術を利用している。本研究では課題であった、ペアリングを利用しない属性ベース電子署名を構成することに成功した。この成果をACM AsiaPKC2014で発表した。ペアリングを用いずに、属性(attribute)情報ベースの電子署名を構成することに成功した。属性(attribute)情報ベースの電子署名は、すでにMajiら(CT-RSA2011)が、非対話型ゼロ知識証明(証拠識別困難argument)を利用した方式が知られていた。これに対して、今回、我々が提案した方式は、対話ゼロ知識属性認証から、Fiat-Shamir技法をつかって、電子署名に変換するもので、より現実的なものとなっている。本研究は2014年1月の暗号と情報セキュリティシンポジウム(SCIS2014)で発表した(ISIT穴田研究員らとの共同研究)。ID(個人情報)ベース暗号の発展系の1つである属性(attribute)情報ベース暗号では、ペアリング技術を利用している。本研究では、課題であった、ペアリングを利用しない属性ベース電子署名を構成することに成功した。アイデアとしては、当初の研究計画でも提案していた対話側ゼロ知識認証から、Fiat-Shamir技法により、電子署名に変換するものであり、構成方式は現実的なものであるという特徴を有する。(九州先端科学技術研究所・穴田研究員らとの共同研究)この結果を、2014年1月の暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表し、さらに2014年6月ACM主催のASIA-CCS2014のワークショップASIAPKC2014で査読審査」・採択を経て、発表した。しかし、その後、提案方式では、期待していたプライバーを満足しないという問題があることが課題となった。このため、既存方式と同レベルのプライバシーを満足する改良を研究した。その結果、2つの異なるアプローチをもって、この改良に成功した。改良方式の一部は、2015年1月の暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。その後の調査で、RSA暗号の場合には、別の手法を用いて、ペアリングを用いずに属性署名を実現している研究が判明し、本研究の提案方式との性能比較も行った。これらの成果は、2015年度中の国際会議へ投稿すべく現在、論文にまとめている。また、2015年後半に情報通信研究機構国際共同研究プログラムの支援を受けて、Jian WENG教授(中国・Jian大)を招聘し、属性ベース暗号をはじめ、再暗号化への難読化理論の応用に関する結果をえることができた。これらの成果も、2015年1月の暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。情報セキュリティ今回設計した現実的な属性情報ベースの電子署名方式は、本研究の主要課題の1つ「ペアリングに依存しない現実的な非対話型ゼロ知識証明の構成」に対する解を示唆している。とくに、対話型証明から非対話型へのFiat-Shamir変換技法が有効であることは、当初の研究方針を支持するものである。今回得られた属性情報ベースの電子署名方式の核心技法が、どこまで他の方式に適用・展開できるか、応用と限界の解析をすすめる。7月から情報通信機構の海外研究者招聘プログラムで来日予定のJian Weng教授(中国)も、ペアリングを利用しない暗号方式の設計と応用を研究しており、さらなる共同研究を予定している。1月の国内研究会SCIS2014での成果は、6月に京都で開催されるAsiaPKC2014に採択され、発表予定である。研究成果をまとめた論文が次年度開催の国際会議へ採択されたため。論文が採択されたAsiaPKC2014など国際会議への参加や、国内研究集会への参加に使用する。
大規模行動実験データの取得による重層的な「こころワールドマップ」の作成

こころの形成過程を検討するために、基礎的な知覚や高次の思考を含む様々な課題を世界各地で実施し、それらのパフォーマンスの関係性を国、人種、使用言語などの環境要因も踏まえた重層的な地図「こころワールドマップ」にする。これによって、低次な知覚・認知から高次な思考・推論・社会行動までが互いにどのように関連を持ち、どのような環境とのインタラクションによって形成されるのかの解明を目指す。本研究提案者は連携し、それぞれのネットワーク・コネクションを共有することで、本研究期間中にこの試みのプロトタイプを実現し、心理行動実験の新たな基盤を呈示する。
健常者における被害観念の発生とその予防・介入効果に関する研究

被害観念とは,精神疾患患者に見られる被害妄想ほどは強くないが被害妄想に類似している観念のことであり,最近の研究では,健常者でも被害観念を持つことが報告されている.被害観念を持つことが必ずしも精神疾患を意味するわけではないが,被害観念を持つことによって,対人関係における不適応を招いたり,ひきこもりの原因となる場合があり,被害観念が健常者のメンタルヘルスに及ぼす影響は大きいと考えられる.平成15年度は,被害観念の特徴を明らかにし,被害観念の発生モデルの検討を行うとともに,ストレス対処による被害観念の変化に関する研究を行った.1.被害観念の特徴に関する研究(H15年9月の日本心理学会大会のシンポジウムにて発表)(1)被害観念と庇護観念の比較被害観念と同じく,妄想的な観念である庇護観念と被害観念を比較し,両者がどのように異なるのかについて検討を行った結果,被害観念のほうが,観念を持つことに対する違和感,苦痛度,抵抗感などが強いことが明らかとなった(心理学研究に掲載予定).(2)被害観念と年齢の関係の検討被害観念と年齢との関連を調べるために,青年期と壮年期の被験者を対象とした被害観念に関する調査を行った.その結果,青年期のほうが被害観念によって苦痛を感じることが多いことがわかった.2.被害観念の発生に関する研究(発生モデルの検討)質問紙調査データを用いて,介入に用いるモデルを検討した.その結果,対人不安を抱くために公の場面に出ることを避ける傾向の強い学生ほど,ストレスを受けたときに被害的になりやすいことがわかった(心理学研究に掲載予定).3.被害観念の介入に関する研究(ストレス対処との関係)被害観念への対処法と被害観念の変化を検討した.その結果,被害観念の頻度の高さと対処回数の多さの間に関連があることが明らかとなった.しかし,対処とその後の被害観念の変化との間には,有意な関連は見出されなかった.被害観念とは,精神疾患患者に見られる被害妄想ほどは強くないが被害妄想に類似している観念のことであり,最近の研究では,健常者でも被害観念を持つことが報告されている.被害観念を持つことが必ずしも精神疾患を意味するわけではないが,被害観念を持つことによって,対人関係における不適応を招いたり,ひきこもりの原因となる場合があり,被害観念が健常者のメンタルヘルスに及ぼす影響は大きいと考えられる.そこで,本研究では,被害観念の発生モデルに基づいた心理的介入を行い,その介入効果を検討することを目的とした.平成14年度は,介入効果を高めるために,介入に先立つ基礎的な研究を行った.調査研究(1)健常者の被害観念と精神疾患患者の被害妄想との比較学生ボランティアには質問紙調査を実施し,精神疾患患者ボランティアには面接調査を行った.その結果,被害観念と被害妄想の苦痛感情には大差がないことが確認された(XII World Congress Of Psychiatry,審査中1本).(2)被害観念ハイリスク者と過去のストレス体験の関連学生ボランティアを対象に質問紙調査を実施し,過去にいじめ被害体験を報告している学生ほどより被害観念が強く,対人ストレスが被害観念と関連が深いことが明らかとなった(XXV International Congress Of AppliedPsychology,心理臨床心理学会第21回大会)(3)被害観念の発生モデルの検討学生ボランティアに実施した質問紙調査データを用いて,介入に用いるモデルを検討した.その結果,他人に対して恨みのような感情を抱く学生ほど被害的になりやすいことが判った(性格心理学研究).理論的研究(1)妄想の認知療法のワークショップの翻訳や準備を行った(金子書房).(2)被害観念研究より得られた知見を妄想研究へ応用する可能性についてシンポジウムで指定討論を行った(心理臨床心理学会第21回大会).被害観念とは,精神疾患患者に見られる被害妄想ほどは強くないが被害妄想に類似している観念のことであり,最近の研究では,健常者でも被害観念を持つことが報告されている.被害観念を持つことが必ずしも精神疾患を意味するわけではないが,被害観念を持つことによって,対人関係における不適応を招いたり,ひきこもりの原因となる場合があり,被害観念が健常者のメンタルヘルスに及ぼす影響は大きいと考えられる.平成15年度は,被害観念の特徴を明らかにし,被害観念の発生モデルの検討を行うとともに,ストレス対処による被害観念の変化に関する研究を行った.1.被害観念の特徴に関する研究(H15年9月の日本心理学会大会のシンポジウムにて発表)(1)被害観念と庇護観念の比較被害観念と同じく,妄想的な観念である庇護観念と被害観念を比較し,両者がどのように異なるのかについて検討を行った結果,被害観念のほうが,観念を持つことに対する違和感,苦痛度,抵抗感などが強いことが明らかとなった(心理学研究に掲載予定).(2)被害観念と年齢の関係の検討被害観念と年齢との関連を調べるために,青年期と壮年期の被験者を対象とした被害観念に関する調査を行った.その結果,青年期のほうが被害観念によって苦痛を感じることが多いことがわかった.2.被害観念の発生に関する研究(発生モデルの検討)質問紙調査データを用いて,介入に用いるモデルを検討した.その結果,対人不安を抱くために公の場面に出ることを避ける傾向の強い学生ほど,ストレスを受けたときに被害的になりやすいことがわかった(心理学研究に掲載予定).3.被害観念の介入に関する研究(ストレス対処との関係)被害観念への対処法と被害観念の変化を検討した.その結果,被害観念の頻度の高さと対処回数の多さの間に関連があることが明らかとなった.
医用超音波診断のための組織の線形、非線形特性情報の融合

本年の研究では、特に超音波画像から注目する組織を識別するために、異なる組織画像ごとに求めた2次元パワースペクトルからその組織に特徴的な周波数帯を選び出し、層状ニューラルネットワークを用いて学習的に分類し、組織ごとのセグメンテーションを行うことに重点を置いた。組織ごとに特徴的な画像の周波数成分の情報、すなわちテクスチャ情報の抽出には、2次元Gaborフイルタを用いた。このフイルタは空間と空間周波数の間に成立する不確定性原理の不等式の下限の等号を常に満たす唯一のもので、このフイルタを用いてフイルタリングすることで空間的/空間周波数的に最も局在化したテクスチャに関する情報を得ることができる。分類の対象となる組織群を含む反射強度像と、選択したGaborフイルタを適用して得られた画像を入力とした層状ニューラルネットワークを作成し、学習的に分類することで、学習データのサンプリングに用いた画像全体についてはほぼ完全に、また他の同部位画像に対する分類においても7080%程度の分類精度を得ることができた。この割合は、従来特徴として用いていた組織の非線形パラメータなどを加味すればさらに向上すると考えられる。さらに、当初操作者の主観的判断で行っていた組織に特徴的な周波数帯の選択の自動化をGaborフイルタの帯域を決定するパラメータを学習的に獲得するという形で実現するKernel Modification Netという新たなニューラルネットワークモデルを提案し、同様に生体組織分類を行わせ、未学習の入力に対しては上記の方法と比較してより汎化能力の高い分類が行えることを示した。
脳内神経ペプチド・ノシセプチン類による学習・記憶調節に関与する脳内物質の同定

β-Amyloid peptide(25-35)(Aβ)を投与しコリン作動性神経系の機能低下が生じたモデル動物に対して、(-)-nicotineやκ-オピオイド受容体作動薬が学習・記憶障害を改善することを報告してきた。Dynorphin A(1-17)と高い相同性を持つnociceptinもまた低用量で学習・記憶障害を改善する。これら薬物は、虚血やAβなどによる神経障害に対し、神経保護的に作用していることが報告されている。Aβ投与による遅発性の記憶障害に対するκ-オピオイド受容体作動薬、U-50,488Hによる記憶障害抑制作用、またその時のマウス脳内のノシセプチン前駆体prepronociceptin mRNA、prodynorphin mRNAおよびα7型ニコチン性アセチルコリン受容体(nACh)mRNA発現量の変動について検討を行った。Aβ投与7日後において記憶障害が認められた。U-50,488HをAβ処置前に投与すると記憶障害が抑制されたが、処置後ではこの効果は認められなかった。Aβ投与10日後において、海馬におけるprepronociceptin mRNA、prodynorphin mRNAおよびα7型nACh受容体mRNA発現量には変化がなかったが、U-50,488Hを1時間前に処置しておくと、これらmRNA発現量が有意に減少した。以上の結果より、κ-オピオイド神経系を活性化しておくとAβに対する神経保護的作用が見られ、これらmRNA発現量の永続的な変化がこの効果に関与している可能性が示唆された。Nociceptinは,dynorphin A-(1-17)と高い相同性を持つ内因性のペプチドであるが,従来のオピオイド受容体には結合せず,opioid receptor like-1受容体(ORL1受容体)に結合する.Nociceptinは,実験に用いる用量,投与時間の違いによって,痛覚過敏を誘発したり,逆に抗侵害作用を示す.また,自発運動量を増加させたり,減少させたりするなど,相反する作用を有することが報告されている.Nociceptinを脳内に投与すると,学習・記憶が障害されたり,海馬における長期増強が抑制されること,ORL1受容体をノックアウトすると,空間的注意力や潜在学習能力が増強されることなども報告されている.今回は,nociceptinの学習・記憶行動に対する作用が,痛みや自発運動量に対する作用のように,用量により相反する作用を持つか否かを,自発的交替行動法および受動的回避学習法を用いて検討した.比較的高用量のnociceptinは,学習・記憶行動を障害するが,低用量のnociceptinは,逆にscopolamineによる学習・記憶障害を改善することが明らかとなった.また,高用量のnociceptin投与による学習・記憶行動の障害に対し,naloxone benzoylhydrazoneは拮抗作用を示したが,低用量のnociceptinによる改善作用は減弱されなかった.さらに,低用量のnociceptinによる改善作用は,nor-binaltorphimineによっても拮抗されなかった.以上の結果より,nociceptinは脳内で学習・記憶行動の調節にも重要な役割を持ち,痛みや自発運動量に対する作用のように,用量の違いによって相反する作用を持つことが明らかとなった.
ゲノム中に散在する反復配列の進化に関する集団遺伝学的研究

高等生物のゲノム中にはSINEあるいはLINEと呼ばれる高度に反復した配列が多く見られる。これらの反復配列がどのような進化をしているか、また生物学的にどのような役割を担っているかを調べることは、生物学的に非常に興味深い問題である。本研究では、散在反復配列の集団遺伝学的モデルをたてて理論的に解析し、またデータの解析によるモデルの検証を行うことによってこれらの問題を追及した。理論的解析としては、まず淘汰に関する中立性を仮定し、コピーの有無に関する種内あるいは種間の変異がどうなるかを理論的に解析した。集団から複数のサンプルを取ったとき同じ場所に反復配列を持つ確率を計算し、反復配例の増幅時期や種の系統関係を推定する方法を検討した。この結果に基づいて、Aluの最も新しいファミリーのデータを解析した。この解析から同じファミリー内でのエレメント同志の塩基配列変異量を使って、過去の歴史についての推定や増幅様式についての情報を得ることの重要性が認識された。そこでデータベースより得た2000個以上のAlu配列データを使って、配列解析を行った。統計的道具立てやプログラムの開発に予定以上に手間取り、必ずしも全ての必要な解析を終えることは出来なかったが、Alu配列の増幅が非常に少ないマスターコピーによるものではないであろうという結論が得られた。またこれらの解析法を使って、増幅期間やその増幅率に関する推測を行った。今後更に解析を進めることによって、マスターコピー数に関する結論の妥当性を検証するとともに、この研究で開発された手法を使って、他のファミリーやLINE配列の解析も行っていく必要がある。また本研究では出来なかった簡単な自然淘汰を含めたレトロポゾン増幅モデルの解析も、散在反復配列の生物学的意義を知る上で重要な問題であり、今後の課題である。特定のサイトでの反復配列の有無に関する集団遺伝学的モデルを構築し、複数の集団からサンプルを行った時、どのようなサンプルがどのような確率で得られるかを計算した。これを使ってSINE配列の増幅時期推定法を考案した。試みにこの方法をアル配列データに適用したところ、他の情報から得られていた値に近い推定値を得ることができ、我々の簡単な増幅モデルがこの配列については当てはまることが示唆された。また、特定のサイトの反復配列の有無に関するデータのマーカーとしての有用性についても検討した。従来行われている種の分岐の順序やその相対的時間の推定法をSINE配列の有無に関するデータに適用したとき、このような遺伝子座がSINE配列が存在することを条件に見つけられたこと、またSINE配列の増加が必ずしも一定の率で起こらないことにより、注意しなければならないことが幾つかでてくる。我々のモデルを使ってこの問題についての定量化を行った。これらをまとめた結果を米国遺伝学会誌GENETICSに発表予定である。アル配列については現在のところ中立モデルと矛盾する点は見つかっていないが、サケ配列については必ずしも単純なランダムメーティングを仮定したモデルでは説明しにくいデータも出てきつつある。実験グループと連絡をとりあってモデルの改変などを行っていきながら、より詳しい解析を継続中である。反復配列の有無に関するデータは比較的容易に得ることが出来るが、SINE配列の過去を推定するための情報量はあまり多くないことがわかったので、塩基配列進化のモデルを遺伝子系図学的アプローチを使って解析し、並行してデータバンクに蓄積されている多くのSINE配列データを使ってモデルの検証を行って行く予定である。

本研究では、散在反復配列の集団遺伝学的モデルをたてて理論的に解析し、またデータの解析によるモデルの検証を行うことによってこれらの問題を追及した。前年度の研究より配列間の塩基置換の情報を使った解析が必要であることが認識されたので、今年度はデータベースより得た2000個以上のAlu配列データを使って、それらの配列を解析を行った。統計的道具立てやプログラムの開発に予定以上に手間取り、必ずしも全ての必要な解析を終えることは出来なかったが、Alu配列の増幅が非常に少ないマスターコピーによるものではないであろうという結論が得られた。またこれらの解析法を使って、増幅期間やその増幅率に関する推測を行った。今後更に解析を進めることによって、マスターコピー数に関する結論の妥当性を検証するとともに、この研究で開発された手法を使って、他のファミリーやLINE配列の解析も行っていく必要がある。また本研究では出来なかった簡単な自然淘汰を含めたレトロポゾン増幅モデルの解析を行うために、過去の様々なトランスポゾンに関する集団遺伝学的研究をサーベイした。その結果、レトロポゾンの非平衡状態のモデルに関する研究を行う必要が認識された。計算機シミュレーションなどを通じてこのようなモデルを解析して行くことも、今後の重要な課題であろう。
現代版不定愁訴MUSの日本における頻度・プロフィール調査

医学的に説明できない症状(MUS)患者について次の2つの調査を行った。1)頻度調査:協力医療機関の新患に受診時の症状を全て記載させ担当医がそれぞれの症状について説明可能か否かを判断した。MUSを有する患者は1432名中358名(25%)であり、診療所(16.5%)、中規模病院(14.7%)に比して大規模病院では41.7%という高率であった。MUSは頻度が高いものから疼痛、倦怠感、発熱、しびれなどとなった。2)プロフィール調査:心療内科受診患者で身体感覚増幅の程度やQOL等を調査した。患者は症状の有無や精神障害の有無にて5群に分けたが、抑うつ群や神経症群で身体感覚増幅が高くQOLが低下していた。(1)頻度調査の実施1)調査依頼先:a)香川県医師会に所属する診療所および小規模病院計571施設に対してMUS頻度調査の協力依頼を郵送で行った。このうち、121施設からFAXで調査への諾否が得られ、そのうち16施設から調査協力の申し出があった。b)香川大学医学部附属病院、高知大学医学部附属病院、および日本大学医学部附属病院内科外来においても調査を行った。2)調査方法:連続した新患50名(大学病院では100例)に対して受診動機となった愁訴を列記して頂き、診察医にそれぞれの愁訴が、a)医学的に説明可能か、b)対応が困難か、を記載していただいた。(2)調査結果1)MUSの頻度について:現在までに14施設から817例のデータが集積されている。このうち、「説明できない」と判断された比率は、医療機関別では090%で平均14.5%、患者ベースでは817例中136例で、16.6%であった。2)愁訴の内訳について:MUSと判断された愁訴は185抽出され、そのうち最多の愁訴は疼痛で51(27.6%)、次いで倦怠感16(8.6%)、しびれ11(5.9%)、発熱7(3.8%)、呼吸困難感6(3.2%)、咳5(2.7%)、ふらつき5(2.7%)、嘔吐4(2.2%)、食思不振4(2.2%)、めまい4(2.2%)などとなっていた。疼痛の部位としては、背部12、胸部11、腹部6、頭部3、腰部3などであった。疼痛は単一部位のものが大多数で、線維筋痛症のように、複数の部位の疼痛を訴えるものはほとんど見られなかった。(1)調査実施について初年度の目標であったMUS頻度調査について、香川県内の中・大規模病院を除くほとんどの医療機関に対して調査の依頼をすることができた。調査協力が得られたのは14施設と少数であったが、協力が得られなかった理由としては、診療が多忙で協力できない、調査が煩雑である、MUSと判断される患者はほとんどいない、といったものであった。欧州のようにかかりつけ制度でなく、フリーアクセスである日本の医療制度の下では、厳密な頻度調査には限界があることが窺えた。しかし、大学病院等の集積がまだ十分でないため、最終的には1000例を超す症例集積が得られる見通しであり、かなりエビデンスを有した調査結果が得られることが見込まれる。(2)調査結果について現在までの集計では、患者ベースでのMUS頻度は16.6%となっている。これは欧州での頻度にほぼ匹敵する結果である。日本では、MUSはかつては「不定愁訴」と表現されていたが、国内文献によると、これまで「不定愁訴」についての頻度調査は見出されなかった。したがって、今回の調査結果が初の実数調査となり、MUS/不定愁訴への今後の対応を検討する上で貴重なデータとなると考えている。医療機関別に見ると、MUS頻度は0から90%とかなりのばらつきがあることがわかった。これには日本の医療制度が大きく関係していると考えられる。内科一般のような医療機関では頻度は概ね10%以下となっており、ある程度の検査を受けることができる小規模病院では16から20%と高値になっていた。すなわち、日本では医療機関への受診はフリーアクセスであるため、患者が自分の愁訴を標榜診療科名とを照らし合わせて、初診の段階から自分の愁訴を解決できそうな医療機関をかなり選別して受診していることが窺えた。このことも、今後の日本の医療制度を考える上で重要な視点と考えられた。香川県を中心とした21の医療機関から1432例のデータを収集することができた。男女別の平均年齢は、男:46.3歳、女:46.7歳で差がなかった。医学的に説明できない愁訴を有する患者は358名(25%)であり、欧州での頻度とほぼ同等であった。医療機関の種別での頻度比率は、診療所(14施設)16.5%、中規模病院(3施設)14.7%、大規模病院(4施設)41.7%で、大規模病院に集中していることがわかった。全体として、年代や性差による大きな偏りは見られなかった。

説明できない愁訴は全対象者で750みられたが、この内頻度が高かった愁訴は順に、何らかの疼痛(頭痛と胃痛とを除く):19.6%、倦怠感:6.3%、発熱:3.9%、しびれ:3.5%、めまい:3.2%、呼吸の問題(息苦しさなど):2.9%、頭痛:2.7%、吐き気:2.5%、ふらつき:2.4%、食思不振:2.0%、動悸:1.9%、冷え:1.5%、耳鳴り:1.5%などとなっており、臨床的な印象とほぼ一致していた。欧州ではプライマリ・ケア医(GP)にこれら説明できない愁訴を有する患者が集中する傾向があるが、医療制度の違いから、日本では専門医や高度医療機器を備える大規模病院に集中していた。今後これらの患者への対策を考えるに当たって、大規模病院での対応をまず検討して行く必要があることが示唆された。2)プロフィール調査4施設から241例のデータが得られた。対象者を1精神的負荷が少ない群、2身体疾患群、3抑うつ群、4神経症群、5身体的愁訴が主の群に分けて検討した。身体感覚増幅尺度では、高い方から34521の順となり群間で有意さが見られた。SF-8で見た身体的健康尺度は不良な順に53241の順で、精神的健康尺度は同様に34521の順となりいずれも群間で有意さが見られた。今後の対応について有用な結果と考えられた。医学的に説明できない症状(MUS)患者について次の2つの調査を行った。1)頻度調査:協力医療機関の新患に受診時の症状を全て記載させ担当医がそれぞれの症状について説明可能か否かを判断した。MUSを有する患者は1432名中358名(25%)であり、診療所(16.5%)、中規模病院(14.7%)に比して大規模病院では41.7%という高率であった。MUSは頻度が高いものから疼痛、倦怠感、発熱、しびれなどとなった。2)プロフィール調査:心療内科受診患者で身体感覚増幅の程度やQOL等を調査した。患者は症状の有無や精神障害の有無にて5群に分けたが、抑うつ群や神経症群で身体感覚増幅が高くQOLが低下していた。(1)MUS頻度調査の継続初年度は主として一次医療機関を中心とした調査を行ったが、これまでの調査結果から、日本ではMUS患者は初診時からどちらかといえば二次以上の医療機関を受診していることが推察された。このため、大学病院での調査を継続すると共に、香川県内の中核病院でも調査を行うこととする。また地域差を考慮して、県外の医療機関にも協力を要請する予定である。(2)MUS患者のプロフィール調査研究申請時には、初診患者のうちMUSが疑われる患者に対してプロフィール調査を行う予定であったが、初年度の調査結果から十分な症例数が見込めないことが推察された。このため、既に心療内科外来に通院中の患者に対して自覚症状の調査を行うこととする。対象は、不安障害、うつ病、および不定愁訴様の訴えが持続している患者である。これらの患者に対して、a)自覚症状リスト、b)QOL調査、c)身体感覚増幅尺度、およびd)疾患認知(Illness Perception)についての事故記入式調査票による調査を実施する。香川大学医学部倫理委員会への申請・承認後に、県内数カ所の心療内科外来受診患者約300名に対して実施の予定である。(3)調査のまとめ最終的に(1)、(2)の結果を集計・解析し、関連学会で報告し論文化する予定である。心身医学頻度調査を実施できる医療機関が予想より少なかったため、郵送費が予定を下回り、残高が生じることとなった。また、2年目に使用する予定の心理テストの一部を前倒しして購入する予定であったが、購入の手続きが間に合わず、2年目の購入とした。2年目に使用する有料の心理テストについては、2年目に購入手続きをして購入することとする。郵送費については、県外の医療機関に依頼して調査を行う際に調査用紙の送付・回収に利用することとする。
常時微動を用いた不整形地盤の耐震安全性評価

比較的安価で、しかも高い信頼性を有する地盤動特性評価法を開発するとともに、得られた動特性と震害との関係を明らかにしようとすることが本研究の目的である。本研究の成果を要約すると以下のようになる。(1)常時微動のスペクトル密度から地盤の卓越振動数を、応答スペクトルの形状から地盤の減衰定数を推定、評価しうる地盤動特性評価法を考案することができた。この評価法によれば、従来から多く用いられているボーリング柱状図による方法に比べて簡便かつ経済的であるため、多数のデータを集積することができ、したがって信頼性のある評価が可能になる。(2)しかしながら(1)では常時微動波形の電気信号が微弱であり、かつ雑音が重畳していることが多いため、解析結果の判定を見誤る恐れがありうる。そこで微弱な信号の雑音除去のためのフィルターの構築や信号強化法の途を開いた。(3)1948年福井地震で被害の大きかった福井平野に本手法を適用し、震害と地盤の動特性との関係を明らかにした。その結果ある震央距離以上では、定性的にではあるが福井地震の木造家屋の被害率に地盤の卓越振動数や減衰定数が関係していることがわかった。この成果は将来の震害予測に大いに役立つものであり、また今後の地震危険度予測の精度向上に関与するものと期待される。(4)特に震害が顕著に現れる恐れの強い地点、たとえば盛土の地盤動特性を把握することが耐震工学上重要である。このような不整形地盤を対象に本手法の有効性を確かめた。実験対象とした盛土は僅少ではあるが、本手法の適用性をある程度明らかにすることができた。しかし現段階では、現地地盤で測定のみを行い、帰学してから解析するといった2段階方式を採用しているため、1日に測定できるデータ数が限定される。今後マイコンとピックアップを連動させ、現地地盤においてリアルタイム的に地盤の動特性を評価しうるシステムの開発が望まれる。