hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学発がん過程における細胞内および細胞間シグナル伝達機構のイメージング解析

動物発がんモデルより採取した腫瘍の凍結切片を用いて、細胞内シグナル伝達に関与する蛋白を多重蛍光染色法により検出し、個々の蛋白の局在と輝度の解析により共発現状況を定量化した。対象として、(1)ラット大腸発がんモデル(2)ラット乳腺発がんモデルを用いた。(1)では、腺がん組織にてβカテニンとサイクリンD1(Bcl-1)を同時検出し、組織切片上のシグナルを細胞単位で定量解析した。その結果、βカテニンの核への過剰蓄積によりBcl-1の発現が低下する可能性があることが明らかになり、負の調節系の存在が示唆された。(2)では、腺がん組織にて核に陽性を示すエストロジェン受容体α(ERα)と細胞膜に陽性を示すレプチンの受容体(ObR)について解析した。細胞毎のObRとERαの蛍光輝度には正の相関性がみられ、ERαとObR間の双方向のシグナル伝達経路が存在する可能性を示した。化学発がん過程で発生する初期病変および腫瘍性病変におけるシグナル伝達物質の細胞内局在および発現量を個別の細胞レベルでイメージング解析することにより、生体内での細胞内/細胞間シグナル伝達系の変化を包括的に捉え、発がん促進あるいは抑制メカニズムの解明を目指す。本年度は、ラット大腸発がんモデルの病変を対象とし、β-カテニンとサイクリンD1を多重蛍光染色により同時検出し、組織切片上のシグナルを細胞単位で定量解析した。蛍光色素として、β-カテニンにはFITC、サイクリンD1にはAlexa-568、細胞核にはDAPIを用いた。3CCDデジタルカメラでRGBの各画像を記録し、個別の細胞の認識ならびにRGB各染色像を多層化して解析可能なイメージング装置(Developer、Definiens社)により、正常粘膜および腺腫/腺がんの細胞核/細胞質におけるβ-カテニンおよび細胞核におけるサイクリンD1の蛍光輝度を比較した。その結果、主として細胞質にβ-カテニンが蓄積している細胞ではサイクリンD1が高頻度にみられるが、β-カテニンが細胞核に過度に蓄積している細胞ではサイクリンD1は検出されなかった。従来の培養細胞を用いた研究では、大腸発がん過程においてβ-カテニンは転写因子として働き、細胞増殖に関わるサイクリンD1などの発現を亢進するとされ、パラフィン切片を用いた免疫組織化学でも細胞質あるいは細胞核へのβ-カテニンの蓄積が発がんに寄与していると理解されてきた。しかし今回の検索により、β-カテニンの細胞核への過剰蓄積によりサイクリンD1の発現が低下する可能性のあることが明らかになり、負の調節系の存在が示唆された。化学発がん過程で発生する初期病変および腫瘍性病変におけるシグナル伝達物質の細胞内局在および発現量を組織レベルでイメージング解析することにより、生体内での細胞間シグナルクロストークの変化を包括的に捉え、発がん促進あるいは抑制メカニズムの解明を目指す。本年度は、ラット乳腺発がんモデルの病変を対象とし、細胞核に局在するエストロジェン受容体αおよび細胞膜に局在し肥満関連の乳がん細胞増殖因子と考えられているレプチンの受容体について多重蛍光染色により同時検出した。蛍光色素として、レプチン受容体にはFITC、エストロジェン受容体αにはAlexa-568、細胞核にはDAPIを用いた。蛍光用デジタルカメラでRGBの各画像を記録した。組織切片上のシグナルを腫瘍組織単位あるいは細胞単位で定量的に比較検討するため、RGB各染色像を多層化して解析可能なイメージング装置(Developer、Definiens社)の解析プログラムの構築を行っている。現在のところ、3個の乳がん組織について、目視による解析を試みた。その結果、レプチン受容体は検索した全てのラット乳がん組織で発現がみられ、特に平均8.7%の腫瘍細胞において強発現し、エストロジェン受容体αは11.3%の腫瘍細胞で陽性を示した。また、2.7%の腫瘍細胞ではレプチン受容体の強発現とエストロジェン受容体αの発現が同時にみられた。ヒト乳がん細胞においてレプチン受容体とエストロジェン受容体αにおいて双方向のシグナル伝達経路が存在し細胞増殖に関与することが示され(Fusco Rら、2010)、ラット乳腺発がんモデルを用いた今回の実験においても同様の結論の得られる可能性がある。本研究により、in vitroで明らかにされたシグナル伝達機構について、in vivoの発がん過程で実際的にどのように寄与しているかを関連づける画期的な技術の確立が可能になると考えられる。

DMBA誘発ラット乳腺発がんモデルの腫瘍性病変について、エストロジェン受容体α(ERα)および乳がん細胞に対する肥満関連の増殖因子と考えられているレプチンの受容体(ObR)について多重蛍光染色により同時検出した。蛍光色素として、ERαにはAlexa-568、ObRにはFITC、細胞核にはDAPIを用いた。3CCDデジタルカメラでRGBの各画像を記録し、個別の細胞の認識ならびにRGB各染色像を多層化して解析可能なイメージング装置(Developer、Definiens社)により、腺がんの細胞核におけるERαおよび細胞膜におけるObRの蛍光輝度を比較した。RGB比によりERα陽性と判定された乳がん細胞は77.2%、ObR陽性細胞は15.6%であった。また、ObR陽性細胞のうち97.7%はERα陽性で、ObRの蛍光輝度を0、1、2に区分けした際のERαの蛍光輝度は各々36±22、50±22、61±20であったことから、ERαの発現とObRの発現の間における強い関連性が示唆された。ヒト乳がん細胞を用いた研究ではERαとObRの間の双方向のシグナル伝達経路が存在し細胞増殖に関与することが示されており(Fusco Rら、2010)、ラット乳腺発がんモデルを用いた今回の実験では、乳腺組織においても同様の事象が存在する可能性を示した。BOP誘発ハムスター膵管発がんモデルについても、その初期病変である過形成および異型過形成における膜型ムチンのMUC1/4の発現と細胞増殖ならびに周囲の炎症細胞浸潤との関連性を解析すべく検討を開始した。免疫組織化学により過形成/異型過形成の20-60%にMUC1/4が過剰発現していることを確認した。
多段自動変調された大強度相対論的電子ビームからの超放射

1GWを越える高出力電磁波源では,高出力に伴う強電場による放電破壊現象が起こる.これに対処する一つの方法が電磁波放射の短パルス化である.近年,超放射と呼ばれる新しい電磁波放射機構が提唱されている.この機構は元来パルス的にしか起きず,しかも放射の効率が良い事が特徴である.これを高出力電磁波源として用いるためには,超短パルスの大強度電子ビームが必要とされる.更に実用化に向けて繰り返し運転の可能性を確かめる必要がある.本研究では,大強度相対論的電子ビームに外部電源を用いずに変調をかける新たな方式を開発し,これを用いて繰り返し超放射の予備的実験い成功した.同軸空洞をのみ用いて大強度電子ビームに変調をかける自動変調方式では,従来は同長の空洞を使用していた.しかし,この方式では,電流立ち上がり時間の遅い電子ビームに,高周波の変調をかけることはできなかった.本研究では,初段の空洞の長さを,ビーム電流立ち上がり時間に光速をかけた長さの1/3以上に設定し,所望の変調周期に対応する空洞長まで段快適に空洞長を半分にして行く多段自動変調方式の開発に成功した.具体的には500keV,4kA,パルス幅12nsの電子ビームに1GHzの変調をかけることに成功した.変調周波数500MHzの電子ビームを,サイクロトロン超放射の条件を満たす環境に入射した所,変調周期に対応した間隔で,ビーム幅と同程度の間の電磁波放射を観測した.放射電磁波の周波数は期待通りの17GHzであった.この結果は,超放射の繰り返し運転の可能性を示したものと考えられる.この放射が確実に超放射機構と断定するためには,今後,電磁波出力の電流依存性等を調べる必要がある.1GWを越える高出力電磁波源では,高出力に伴う強電場による放電破壊現象が起こる.これに対処する一つの方法が電磁波放射の短パルス化である.近年,超放射と呼ばれる新しい電磁波放射機構が提唱されている.この機構は元来パルス的にしか起きず,しかも放射の効率が良い事が特徴である.これを高出力電磁波源として用いるためには,超短パルスの大強度電子ビームが必要とされる.更に実用化に向けて繰り返し運転の可能性を確かめる必要がある.本研究では,大強度相対論的電子ビームに外部電源を用いずに変調をかける新たな方式を開発し,これを用いて繰り返し超放射の予備的実験い成功した.同軸空洞をのみ用いて大強度電子ビームに変調をかける自動変調方式では,従来は同長の空洞を使用していた.しかし,この方式では,電流立ち上がり時間の遅い電子ビームに,高周波の変調をかけることはできなかった.本研究では,初段の空洞の長さを,ビーム電流立ち上がり時間に光速をかけた長さの1/3以上に設定し,所望の変調周期に対応する空洞長まで段快適に空洞長を半分にして行く多段自動変調方式の開発に成功した.具体的には500keV,4kA,パルス幅12nsの電子ビームに1GHzの変調をかけることに成功した.変調周波数500MHzの電子ビームを,サイクロトロン超放射の条件を満たす環境に入射した所,変調周期に対応した間隔で,ビーム幅と同程度の間の電磁波放射を観測した.放射電磁波の周波数は期待通りの17GHzであった.この結果は,超放射の繰り返し運転の可能性を示したものと考えられる.この放射が確実に超放射機構と断定するためには,今後,電磁波出力の電流依存性等を調べる必要がある.自動変調とは,大強度相対論的電子ビーム(以下IREB)の強い自己電場を利用して,簡単な同軸空洞を介するだけでIREBに変調をかける方法である。出力がギガワットに達するIREBに外部電源を用いて変調をかけるには,大出力の電源が必要になるのに比べ,極めて簡便な方法である。今年度の結果を,簡単に述べれば,自動変調では電流立ち上がり時間に比べ,電磁波の空洞往復時間が短い場合,変調が弱くなる事を確認し,その解決方法を実現した。現実的には,IREBの電流立ち上がり時間は速いものでも数ns以上ある。これに対して,本研究の目標である超放射に必要と考えている1GHzの変調用空洞の電磁波の往復時間が0.5nsであるから,このままでは,IREBに変調をかけることが難しかった。そこで多段自動変調という方式を開発した。初段に長い空洞(電磁波の往復時間は長くなる)を用いて低い周波数で変調を実現して,その後,徐々に空洞長を減らしていくと,立ち上がり時間の遅いIREBからでも高い周波数で強い変調が得られることを実験的に確かめた。立ち上がり2nsのビームに対しては,初段に250MHzの変調を与えた後,500MHz,1GHzと周波数を挙げていくことでほぼ100%の変調が得られた。現在は,立ち上がり20ns,パルス幅200nsのビームに対して1GHzの変調をかけることを試みている。この実験では,更に空洞間の相互作用等を利用する方法を加えて強い変調を得ることを試みている。実験結果は当研究室に既存のPICシミュレーションコードKARATを用いてかなり良く再現され,より効率良く実験の諸パラメーターの選択が出来る様になった。超放射に関しては,現在,現有のビームパラメーターに対して最適化した共鳴器の設計を進めている。本研究では,大強度相対論的電子ビームの新たな自動変調方式を実証すると共に,自動変調された超短パルスビーム列からの断続的な放射を確認した.

従来提案されてきた,変調周波数に対応した同じ長さの同軸空洞を用いる自動変調方式では,ビーム電流立ち上がり時間が変調周波数の周期に比べて長い場合,変調が得られないことを実験的に明らかにした.この結果は,高周波変調に対しては大きな障害である.具体的には,立ち上がり20nsのビームを,周期1nsの同長の複数の空洞に入射しても変調を得ることはできなかった.これに対し,ビーム立ち上がり時間の1/3程度の周期をもつ空洞を先端に置き,所望の変調周波数に対応する空洞長まで,段階的に空洞長を半減していく多段自動変調方式を用いることで,立ち上がり時間の遅い大強度電子ビームに高周波の変調をかける多段自動変調方式を開発した.更に,最終段の空洞を複数置くことで,変調度が増大することを実験的に示した.具体的には,エネルギー約500keV,電流約5kA,パルス幅約200nsのビームに330MHzの変調をかけることに成功した.電流変調度は現在のところ30%程度である.また,多段自動変調方式を用いた場合,特に,最終段の同長複数空洞間の相互作用により,変調周波数が変化することを明らかにした.この対策としては,空洞間距離,空洞隔離等の方法を今後の指針として指摘した.上記の自動変調されたビームを,サイクロトロン超放射の実験条件と同一の装置に入射し,複数の断続した電磁波放射を得た.この結果は超短パルス大強度電子ビームによるサイクロトロン超放射で期待されるものと一致する。このことは,一般の電磁波放射機構に比べて高い効率が期待される超放射の断続運転の可能性を初めて実証したものである.
トリチウムの環境挙動と生体影響の知見に基づく漏洩制御

エネルギーの取り出しを目的とした核融合プラントでは、高温の熱媒体がプラント内を循環する。この媒体に含まれたトリチウムは、その流れに沿ってプラント内に分布することになり、また燃料処理系では多量のトリチウムが取り扱われる。熱交換器や配管等の壁を透過し、除去設備を通りぬけたトリチウムは通常運転時においても微量ながら環境中に放出されることになり、公衆環境への影響を考慮したうえで制御されなければならない。この放出されるトリチウムの化学形態や量は、ブランケットの増殖材や冷却材、エネルギー取り出し方式等、また、運転条件や使用する材料の物性等によっても大きく異なってくる。本年度の研究では新たに、プラント内および環境中でのトリチウムフローを、各種ブランケット形式や冷却方式、熱利用系に応じ、構成する材料の透過係数や拡散係数などの物性値、配管や隔壁の厚みや表面積などの設計値、温度や圧力などの運転条件、トリチウム除去システムの規模等に応じて見積もり、あるいは文献調査を行い、比較検討した。さらに、このようにして放出されたトリチウムが環境中の大気や各要素間をどのように移行し、最終的に農作物や人体に蓄積されるかを、昨年度より継続して開発を進めてきた大気中移行拡散モデルとコンパートメントモデルを用いて求めた。モデルめ開発においては重要なパラメータのいくつか(大気から水への移行係数等)について実験的に計測した。このような影響経路分析により、核融合プラントの運転が環境や人体に与える影響を評価することが可能となった。逆にこれらの影響によって核融合炉内機器でのトリチウムの透過、漏洩、あるいはインベントリーの目標値や制御方法が決定されるため、本領域研究の環境・社会に対する成果を示す上で重要な成果である。核融合施設から通常運転時に放出されるトリチウムが食物や吸入、環境を通じて人体に取り込まれる、あるいは農作物や環境自体のトリチウム濃度が上がることを記述するモデルを作成し、同時にその中で特に重要な移行挙動パラメータについて模擬実験により測定を行った。核融合施設から放出されたトリチウムの大気中移行挙動は、まずガウスプルームモデルにより計算されるが、従来は地上で全反射する仮定となっていた。実環境では海面や水田のような大きな水素同位体シンクとの間の同位体交換が大きな影響を及ぼすことがわかっており、このパラメータ(移行速度定数)を模擬実験により測定した。実験では試験容器内に予めトリチウム水蒸気を導入した状態で軽水を導入し、定期的にサンプリングした気相・水相中のトリチウム濃度の時間変化より計算した。沈降速度定数の測定結果は水相の撹拌速度に依存し、かつその値も大気中濃度に影響を与える範囲を示した。これは、水面の状態が実際の大気中トリチウム移行挙動に大きな影響を与えることを表わすものである。一方、トリチウムの環境中要素間の移行はコンパートメントモデルにより記述されている。トリチウムより放射されるβ線の人体内での平均飛程は細胞の大きさより短いため、人の健康に影響を与え得るのは細胞中DNA近傍にまで達したトリチウムのみであると考えられる。そのため、飲食物からDNAへのトリチウム移行をシミュレートするため、大腸菌をトリチウム水もしくはトリチウム化グルコースにより培養し、DNA中トリチウム濃度を測定した。より精密な実験を行う必要があるが、得られた結果は従来の線量評価と比較し、有機結合型トリチウム(OBT)の寄与が大きいことを示している。
急性期脳梗塞に対する新規抗炎症療法の研究と開発

【背景】プログラニュリン(Progranulin: PGRN)は、神経細胞を含む種々の体細胞で発現している成長因子であり、抗炎症作用を有することが知られているが、中枢神経系の急性傷害に対する効果は不明である。今回我々は、マウス脳梗塞モデルを用いPGRNの神経保護作用を検討した。【方法】マウス中大脳動脈閉塞による2時間虚血-22時間再灌流モデルを用いてPGRNを脳室内投与し、虚血24時間後に脳梗塞体積および神経症状の評価を行った。また、作用機序を明らかにするために、免疫染色、ウエスタンブロット法、ゼラチングラフィー法により梗塞巣における好中球の浸潤、nuclear factor-kappa B (NF-κB)、matrix metalloproteinase-9 (MMP-9)等の炎症関連因子の活性化について検討した。【結果】PGRN投与群では対照群と比較して、虚血2時間後の投与で用量依存的に脳梗塞体積、脳浮腫を減少させ、神経症状および長期生存率を改善した。PGRN投与群においては対照群と比較し、脳梗塞巣における好中球浸潤およびNF-κB、MMP-9の活性化が抑制されていた。【結語】PGRNはマウス脳虚血-再灌流モデルにおいて好中球の浸潤を介した炎症反応を抑制することで急性期における神経保護効果を示した。これらの結果は、PGRNが急性期脳梗塞における新たな抗炎症療法となり得る可能性を示唆しているものと考えられた。【成果報告】これらの研究成果を以下の通り国際学術誌、国際学会にて発表した。成長因子プログラニュリン(PGRN)を脳梗塞モデルマウスに投与し、実験的脳虚血急性期において神経保護作用を有することを明らかにした。また、PGRNは虚血再灌流後の神経組織への好中球浸潤を抑制することで抗炎症的に作用することを見出した。さらに詳細なメカニズムを検討し、in vitroにおいては血管内皮細胞の虚血後炎症反応に注目し、PGRNの投与が好中球浸潤に重要な役割を果たす接着因子の発現を抑制することを明らかにした。これらの成果は学会にて発表し、現在その成果の一部を論文として投稿中である。PGRNの急性期脳虚血に対する神経保護作用およびPGRNの抗炎症作用の少なくとも一面は好中球の組織浸潤抑制によるものであるという点について、in vivoおよびin vitroのいずれの系においても確認することが出来た。in vitroにて好中球の機能試験を行い、PGRNの好中球に対する直接的な作用について検討する。また、遺伝子改変マウスを用い、PGRNノックダウン状態においての急性期神経炎症の変化について検討する。消耗品が当初予定よりも安価に購入出来たため、129,032円の次年度使用金が生じた。これを用い、以下通り物品購入を計画している。
拘束系及びソリトン系とその量子化の研究

本年度は超弦理論の低エネルギー有効理論である超重力理論の厳密解として、特異性を持った解を構成し、その物理的な性質を調べた。AdS/CFT対応という方法により、特異性があるにもかかわらず、この解がゲージ場の閉じこめ相を記述しうる物理的に意味のある解であることを示した。また何らの不自然な仮定をせずに、超弦理論の最も一般的なブレイン解の構成を行った。これはブレイン反ブレイン系を記述する解でもあり、今後いろいろな局面で役立つと期待される。さらにゲージ/重力対応により、ブラックホール解に対応するゲージ理論の解supertubeのモジュライ空間の構造を定め、それを用いて対応するブラックホールの微視的状態数を数え上げることにより、ブラックホールエントロピーの統計力学的解釈を与えた。これは最近の重要な発見と見なされている。一方、昨年からの研究の継続として、M理論の低エネルギー有効理論には、曲率の高次項が補正として現れることがわかっているので、それを取り入れて宇宙論的解を調べた。その結果、宇宙初期のインフレーションを説明できる解が得られた。以上はすべて、学術雑誌に報告されている。また超弦理論を統一するM理論の候補としていろいろな模型が考えられているが、その候補としてメンブレインの量子化も検討した。その第1歩として、張力が0の極限にある弦理論の量子化を考えた。近年の超弦理論による量子重力の解析における重要な発展としては、ブラックホールのエントロピーの統計力学的説明と、宇宙論への応用があげられるが、以上の結果はこれらに新たな光を当てた発展として多くの興味を集めている。
稲作文化の起源と発展に関する環境考古学的研究

稲作の起源について本国際学術研究においては、これまでにない新たな知見がえられた。これまで稲作の起源地と時代は、約5000年前の雲南地方であるとみなされていた。しかし、本学術調査の結果、稲作の起源地は長江中流域の湖南省を中心とする地域にあり、時代も12000年以上前にまでさかのぼることが明らかとなった。しかも、その稲は熱帯ジャポニカであり、水陸未分化の稲であったことが明らかとなった。さらに、湖南省は亜熱帯気候でありながら冬期には雪が降る寒冷な気候に見舞われる地域に相当しており、晩氷期のヤンガー・ドリアス期の寒冷期が食糧危機をもたらして人類に甚大な影響を与え、これが湖南省で稲を栽培化にむかわせる大きな要因であったことが明らかとなった。さらに稲作は7000年前、5000年前、3000年前に拡大・発展期をむかえるが、それらはいずれも寒冷期に相当しており、気候悪化にともなう食糧危機が、稲作の拡大と伝播を引き起こす大きな要因であったことも明らかとなった。さらに5000年前に入って長江下流域では良渚遺跡群を中心として、中流域では石河家遺跡や城頭山遺跡などを中心として、上流域では龍馬古城遺跡や三星堆遺跡を中心として都市型の城郭集落が出現した。本学術調査では龍馬古城遺跡を中日共同で発掘調査し、長片1100m、短片600mの城壁と都市型集落が紀元前2500年前にカシやシイの照葉樹林を破壊して構築されたものであることが明らかとなった。さらに城壁の内部は都市型の家屋が存在し、水田は存在しなかったこと、何本もの河道が城内に水路として引き込まれていたことが明らかとなった。こうした都市型の集落は、紀元前1000年前頃急速に衰退した。その背景にはモンスーンの変動を含む気候変動が深くかかわっていたことが、本学術調査によるチベット高原の堆積物の花粉分析の結果から明らかとなった。今回の研究成果で注目されるのは以下の4点である。1)稲作農耕の起源が1万年以上前までさかのぼることが明らかとなった点である。湖南省八十〓遺跡で採取した堆積物のプラント・オパールと花粉分析の結果、稲作農耕の起源は八十〓遺跡において1万年以前にまでさかのぼることが明らかとなった。その研究の成果は1996年1月14日、大分県別府市で開催された国際シンポジウム「稲作と長江文明」で発表され、中国人共同研究者霍巍氏による湖南省での1万50001万年前にまでさかのぼる稲もみのついた土器片の発見とともに大きく報道された。(読売新聞九州版、毎日新聞九州版1996年1月15日朝刊、大分新聞、1996年1月15日朝刊にて報道)2)湖南省彭頭山遺跡では稲作の起源が8500年前までさかのぼることが明らかになっているが、その彭頭山遺跡の環境考古学的調査を実施した結果、彭頭山遺跡は自然の河川を利用した環濠に取り込囲まれた環濠遺跡であることが明らかとなった。これは世界最古の環濠遺跡であり、わが国の弥生時代の環濠集落の原形にあたるものであることが明らかとなった。(読売新聞大阪版1996年1月23日夕刊にて報道)

3)稲作に基盤をおいた長江文明のすばらしさを代表するものとして、調査団は日本人としては初めて、四川省綿陽市の前漢時代の諸侯の墓から出土した秦の始皇帝の兵馬桶100体を確認し、長江文明のすばらしさの実態を把握した。(読売新聞大阪版1995年11月30日夕刊にてカラー写真入で報道)4)1996年2月北京におもむき北京大学巌文明教授、国家文物局張柏副局長らと良渚遺跡群の発掘調査許可について最終打合わせを実施し、近日中に許可が得られる見通しを得た。平成8年度6月には長江文明の興亡に大きな影響を与えたチベット高原の気候変動を明らかにするためにチベット高東部原のクルガイ湿原でボーリング調査を実施した。採用した試料の花粉分析の結果、現在は大草原のつらなるチベット高原東部にはかつてトウヒやモミの針葉樹林が生育しており、これらが人間によって破壊されたことが明らかとなった。こうした長江上流域の環境変動が長江文明の興亡にいかなる影響をあたえたかの解明は平成9年度の課題である。平成8年9-11月においては、四川省龍馬古城遺跡と三星推遺跡の学術調査を実地した。その考古学発掘調査ならびに環境考古学的調査・ハイテク考古学調査を実施した。C14年代測定の結果、龍馬古城遺跡は4500年前頃構築された遺跡であることが明らかとなった。航空測量の結果、龍馬古城遺跡は長軸1100m,短軸600m、高さ7-8m、幅30-40mの巨大な城壁で囲まれた遺跡であることが判明した。花粉分析の結果はカシやシイの常緑広葉樹林を破壊して、都市型集落を構築し、そのなかではヤナギの街路樹やクワやモモ畑の存在するきわめて都市的な生活が営まれていたことが明らかとなった。プラント・オパールや寄生虫分析、昆虫化石の分析結果では、城内では水田は存在しなかったことも解明された。発掘調査の結果、城壁に囲まれた都市型集落の中心部には、南北に長軸を持ち、最下壇が60×40mの三段のピラミッド型祭壇が存在したことが明らかとなった。祭壇の北東隅からは犠牲になったとみなされる人骨も発見され、そのC14年代測定結果もやはり4500年前であり、城壁の構築と連動して、きわめて計画的に営まれた都市型の集落が4500年前に四川盆地ですでに出現していたことが解明された。さらに四川省の学術調査と併行して、長江中流域の湖南省の環境考古学的調査を実施した。以上の平成8年度の学術調査の結果、長江流域において4500年前の都市文明が誕生していたことがほぼ確実となった。なお、浙江省良渚遺跡群の発掘調査許可が下りなかったため、遺跡群の環境考古学的調査は実施できなかった。稲作の起源について本国際学術研究においては、これまでにない新たな知見がえられた。これまで稲作の起源地と時代は、約5000年前の雲南地方であるとみなされていた。しかし、本学術調査の結果、稲作の起源地は長江中流域の湖南省を中心とする地域にあり、時代も12000年以上前にまでさかのぼることが明かとなった。しかも、その稲は熱帯ジャポニカであり、水陸未分化の稲であったことが明らかとなった。さらに、湖南省は亜熱帯気候でありながら冬期には雪が降る寒冷な気候に見舞われる地域に相当しており、晩氷期のヤンガー・ドリアス期の寒冷期が食糧危機をもたらして人類に甚大な影響を与え、これが湖南省で稲を栽培化にむかわせる大きな要因であったことが明らかとなった。さらに稲作は7000年前、5000年前、3000年前に拡大・発展期をむかえるが、それらはいずれも寒冷期に相当しており、気候悪化にともなう食糧危機が、稲作の拡大と伝播を引き起こす大きな要因であったことも明らかとなった。さらに5000年前に入って長江下流域では良渚遺跡群を中心として、中流域では石河家遺跡や城頭山遺跡などを中心として、上流域では龍馬古城遺跡や三星推遺跡を中心として都市型の城郭集落が出現した。
ニンニクの遺伝子導入によるウィルス抵抗性個体の作出

日本における主要なニンニク品種であるホワイトロッペンを主な材料とし、これまでに本研究室で開発してきた、根端を用いた大量増殖法で得られた再分化個体の中にウィルスフリー化した個体が存在するかどうかをRTPCR法を利用して検定したところ、ウィルス量の減少は認められるが、ウィルスフリー個体は認められなかった。そこで、根端を用いる方法を少し改変して、ウィルスフリー個体を得るための実験を行った。すなわち、根端を培地上に置床し、確認された再分化個体が長さで5mmに到達するまでに、新しい培地にこの小植物体を移植し、その後多芽体へと発育させた。これらの個体を1個体ずつに分割し、個体ごとに葉をサンプリングし、別々にRNAを抽出し、これまでにニンニクに感染することが確認されているウィルス(LYSV、OYDV、SLV、GLV、GCLV,GarVs)の確認のために、それぞれに特異的なプライマーを構築し、RPTPCRを行った。その結果、親品種では確認された、OYDV,LYSV,GCLV,GarVsの4種類のウィルスの感染は小植物体の時に移植を行った個体からは検出されず、ウィルスフリー個体を簡便に作出する事ができることが明らかとなった。さらに現在、ここで用いた根端培養系を用いて、アグロバクテイリウム感染法による遺伝子導入の可能性について、検討を重ねており、これまではそれほど高い導入効率ではないがpBI121に含まれるGUSの発現が認められる個体も得られており、今後さらなる効率的な導入法の開発により、ウィルス病抵抗性個体の作出も可能となろう。日本における主要なニンニク品種であるホワイトロッペンを主な材料とし、これまでに行ってきた、根端を用いた大量増殖法、特に、体細胞胚形成により個体を再分化し、再分化個体でのウィルス感染の状況を明らかにするために、ローカルリージョン法などの方法を用いてウィルス検定を行ったが、いずれの方法においても、ウィルスの検出は不安定であった。その後、文献検索により、ウィルス中のRNAをターゲットにしたRTPCR法により効率的にウィルス検定ができることが明らかとなったので、今後は、この方法による検定に切り替えて行うこととした。そのためには、PCRのプライマーを構築をする必要があるが、これについてもすでに情報があり、来年度にはこの情報をもとに、より効率的なウィルス検定を行う予定である。さらに、RTPCRで得られた情報をもとにアンチセンスRNA遺伝子を合成し、ウィルスフリー化だけではなく、積極的にウィルスの増殖を押さえた、ウィルス抵抗性個体の作出のために、根端培養から植物個体形成までの間に遺伝子導入処理を行う。この場合の遺伝子導入処理には、一般的に用いられているアグロバクテリウム法だけではなく、パーティクルガン法やレーザー法などについても試してみる必要がある。これはカルタヘナ議定書を批准した後の国内法の整備段階で、アグロバクテリウムの利用が制限されることもあり、この点をクリアーにすることは重要であると考えるからである。さらに、レーザー法の利用は、これまで行われてきた種々の遺伝子導入法がすべて特許による制約を受けるため、実用化段階ではこのような制約のないレーザー法が有効であると考えたためである。ここで行う組織培養や生物工学的手法、特にレーザー法に関してはに関しては、現有設備を活用して行う。
インフルエンザウイルスNAの薬剤耐性化機構の網羅的解析

インフルエンザA型ウイルス、インフルエンザB型ウイルスや感染細胞に発現する酵素「シアリダーゼ」の活性を蛍光イメージングする「BTP3-Neu5Ac」を開発し、製品化してきた。BTP3-Neu5Acを利用して、抗インフルエンザ薬(シアリダーゼ阻害剤)に耐性化したウイルスを感染細胞レベルで蛍光検出し、高い効率で分離する技術を確立した。シアリダーゼの酵母発現系を構築し、BTP3-Neu5Acを使用した蛍光検出により、薬剤耐性変異の網羅的な同定を試みた。酵母発現系の構築が困難であったことから、別の方法として、BTP3-Neu5Acを利用した薬剤耐性ウイルスの簡易迅速検出法を開発した。インフルエンザA型およびB型ウイルスやその感染細胞の表面に発現するシアリダーゼの酵素活性の存在部位を簡便迅速に蛍光イメージングするプローブを開発した。抗インフルエンザ薬(シアリダーゼ阻害剤)に耐性化したインフルエンザA型ウイルスやその感染細胞は、薬剤感受性ウイルスのシアリダーゼ活性が阻害される薬物濃度下で、シアリダーゼ活性を維持する。抗インフルエンザ薬とイメージングプローブを併用することで、薬剤耐性ウイルスやその感染細胞を選択的に蛍光イメージングできる方法を確立した。薬剤耐性ウイルス株と薬剤感受性ウイルス株を混合感染させた細胞において、薬剤耐性ウイルス感染細胞を選択的に蛍光イメージングした。さらに本イメージングは生細胞で可能なため、蛍光可視化された感染細胞から薬剤耐性ウイルス株を高効率に単離できた。各薬剤に対する既知の耐性化変異を導入したシアリダーゼ遺伝子の発現細胞においても、各薬剤に対する耐性化を選択的に蛍光イメージングできた。シアリダーゼ蛍光イメージングを利用して、薬剤耐性インフルエンザA型ウイルス感染細胞の選択的な蛍光イメージングと薬剤耐性ウイルス株の高効率単離についての方法を論文や総説で報告した。シアリダーゼが認識する主要なシアル酸分子種はN-アセチル体とN-グリコリル体に大別される。シアル酸分子種のN-グリコリル体に対するシアリダーゼ活性を簡便に測定する蛍光基質を使用して、ウマとヒトのインフルエンザA型ウイルスのシアリダーゼ活性の基質特異性を迅速に測定する方法を確立した。N-アセチル体におけるシアリダーゼ活性を基準にすると、ウマウイルスのN-グリコリル体に対するシアリダーゼ活性がヒトウイルスと比較して極めて低いことが分かった。本法や結果を論文で報告した。シアリダーゼ蛍光イメージングプローブを利用して、抗インフルエンザ薬(シアリダーゼ阻害剤)に耐性化したインフルエンザA型ウイルスの感染細胞を選択的に蛍光イメージングする方法、および薬剤耐性ウイルス株を高効率に単離する方法を確立して、これらの結果を論文や総説で報告した。また、シアリダーゼ活性を蛍光化する技術研究の過程で、シアル酸分子種のN-グリコリル体に対するシアリダーゼ活性を簡便に測定できる方法を確立し、ウマインフルエンザウイルスとヒトインフルエンザウイルスにおいて、シアリダーゼ活性のシアル酸分子種に対する基質特異性の結果を論文で報告した。このようにシアリダーゼ活性の蛍光測定や薬剤耐性検出における方法論を報告できたことは学術的成果であり、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。酵母にてシアリダーゼを発現させて薬剤耐性シアリダーゼの選択的蛍光イメージング技術を確立する目的で、出芽酵母とピキア酵母のシアリダーゼ発現系を検討してきた。GFPを発現させた出芽酵母コロニーの蛍光検出により、酵母を使用したタンパク質発現系を確認した。インフルエンザウイルスのシアリダーゼ発現ベクターを導入した出芽酵母にて、高いシアリダーゼ活性の発現が見られた。この酵素活性は、インフルエンザ特異的シアリダーゼ阻害剤ザナミビルにより阻害されたことから、インフルエンザウイルスに由来するシアリダーゼ活性であることが確認された。酵母によるシアリダーゼ活性の発現が確認されたことからも、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。抗インフルエンザ薬(シアリダーゼ阻害剤)とプローブを同時にウイルスあるいは感染細胞に反応させると、薬剤耐性ウイルスやその感染細胞のシアリダーゼ活性を選択的に蛍光イメージングすることができる。このシアリダーゼ蛍光イメージングを利用した薬剤耐性インフルエンザA型ウイルス感染細胞の高効率な新規単離法について総説を報告した。薬剤耐性化機構の効率的な解析を目的に、出芽酵母でインフルエンザA型ウイルスのシアリダーゼ発現系の構築を試みた。研究開始当初はエレクトロポレーションによる酵母の形質転換はある程度の効率を維持していたが、現在の形質転換効率は極めて低く、その原因を探索中である。薬剤耐性インフルエンザウイルスが簡単な手法で迅速に検出できれば、薬剤耐性機構の解析が効率良く実施できるはずである。そこで、シアリダーゼ蛍光イメージングを利用して、高感度、簡便、迅速に薬剤耐性インフルエンザウイルスが検出できる方法を開発することにした。ウイルス検出感度の向上と検出時間の短縮のため、遠心濃縮膜フィルターによるウイルス濃縮を導入し、シアリダーゼ反応条件を最適化した。計16分程度で、現在使用されている4種類の抗インフルエンザ薬に対して耐性化したウイルスを検出する方法を確立した。本法では、遺伝子検出機器などの特殊な機器は使用せず、携帯型UVライトでウイルスを容易に蛍光検出可能である。また、ウイルス抗原性の変化が問題となる従来の多くのウイルス診断薬と比較して、抗体を使用しない本検出法はウイルス抗原性の変化は問題とはならない。さらに、遺伝子検出法のような遺伝子配列あるいは亜型の制限は受けず、薬剤耐性変異の既知・未知に関わらず、薬剤耐性を検出可能である。

インフルエンザA型ウイルス、インフルエンザB型ウイルスや感染細胞に発現する酵素「シアリダーゼ」の活性を蛍光イメージングする「BTP3-Neu5Ac」を開発し、製品化してきた。BTP3-Neu5Acを利用して、抗インフルエンザ薬(シアリダーゼ阻害剤)に耐性化したウイルスを感染細胞レベルで蛍光検出し、高い効率で分離する技術を確立した。シアリダーゼの酵母発現系を構築し、BTP3-Neu5Acを使用した蛍光検出により、薬剤耐性変異の網羅的な同定を試みた。酵母発現系の構築が困難であったことから、別の方法として、BTP3-Neu5Acを利用した薬剤耐性ウイルスの簡易迅速検出法を開発した。出芽酵母あるいはピキア酵母を使用してインフルエンザA型ウイルスのシアリダーゼを、酵素活性を有するタンパク質として大量に発現できるようにする。薬剤耐性シアリダーゼと薬剤感受性シアリダーゼを発現する酵母を混合し、抗インフルエンザ薬とプローブの併用により薬剤耐性シアリダーゼを発現するコロニーを選択的に蛍光イメージングする。蛍光化コロニーのシアリダーゼ遺伝子の薬剤耐性変異を確認する。薬剤感受性シアリダーゼ遺伝子にランダム変異を導入し、酵母へ形質転換する。薬剤耐性シアリダーゼを発現するコロニーを蛍光イメージングし、シアリダーゼ遺伝子配列から未知の薬剤耐性変異を探索する。研究協力者の受賞:第63回日本薬学会東海支部総会・大会、優秀発表賞、2017年7月8日;糖鎖科学中部拠点第14回「若手の力」フォーラム、糖鎖科学中部拠点奨励賞、2017年11月11日;日本病院薬剤師会東海ブロック日本薬学会東海支部合同学術大会2017、ベストプレゼンテーション賞、2017年11月26日;公益財団法人コニカミノルタ科学技術振興財団、コニカミノルタ画像科学奨励賞、2018年2月26日医歯薬学[新聞報道]「耐性ウイルス判別試薬販売インフルエンザ県立大などが研究」朝日新聞(静岡版)、p. 20、2016年4月7日(木)朝刊;「インフル紫外線で確認広島国際大チームウイルス反応試薬」中国新聞、2016年5月9日(月)[研究代表者の受賞]一般財団法人バイオインダストリー協会2016年度化学・生物素材研究開発奨励賞
硫酸転移酵素の構造および機能的な多様性に関する研究

硫酸化は、生体内において広く生体外異物や薬物の解毒代謝として重要な機能を持つ。近年、野生動物の生殖及び生態上の変異、ヒトにおける精子数の減少などについて報告され、「内分泌かく乱物質」(環境ホルモン)の影響が指摘されるようになってきた。このような背景から、硫酸化は「内分泌かく乱物質」の生体内代謝機構に何らかの役割を持つ可能性が考えられる。そこでヒト硫酸転移酵素および培養細胞を用いて、「内分泌かく乱物質」の硫酸化による生体内代謝の重要性を検討した。7種のヒト硫酸転移酵素を使用し、基質として「内分泌かく乱物質」候補物質であるビスフェノールA、アルキルフェノール類、合成エストロゲンなどを使用した。その結果、これらの「内分泌かく乱物質」が種々の硫酸転移酵素により硫酸化されることが判明した。マウス新規硫酸転移酵素をクローニングし大腸菌において発現し、リコンビナント酵素を用いて諸性質の検討を行った。その結果、本酵素はSULT1C2mouであることがアミノ酸配列によるホモロジー解析の結果判明した。本酵素はp-ニトロフェノール、トリヨードチロニン、ビスフェノールAを硫酸化した。現在、2種類の新規ヒドロキシステロイド硫酸転移酵素のクローニングを行っている。これらの結果より、マウスにおいて少なくとも14種の異なる遺伝子によりコードされた硫酸転移酵素が存在することが明らかとなり、大きな硫酸転移酵素遺伝子ファミリーを形成し、多様な機能を持つことが明らかとなった。ヒト硫酸転移酵素としてP-PST、M-PST、SULT1B,SULT1C♯1、SULT1C♯2、DHEA STの6種は大腸菌によるリコンビナント酵素を作製し実験に使用した。ESTはバキュウロウイルスにより発現させた昆虫細胞の細胞質を使用した。基質として「内分泌かく乱物質」候補物質であるビスフェノールA、アルキルフェノール類、合成エストロゲンなどを使用した。HepG2細胞を使った代謝ラベル実験より「内分泌かく乱物質」は培養細胞系でも細胞内に取り込まれ硫酸化による代謝を受け培地中に放出されることを明らかとした。さらに「内分泌かく乱物質」の硫酸体は再度細胞に取り込まれることはなく、最終代謝産物として対外に排泄されるであろう事が示唆された。
温室効果ガス排出量削減を目指した水素ガス切断プロセスの解明

局所熱伝達率に基づく新しい予熱火炎入熱推定法を開発し,水素ガスと石化ガスの化学的発熱量と入熱特性の関係を調べた.移動熱源まわりの準定常熱伝導場を解析できる,有限要素解析コードを開発し,水素ガス・石化ガス使用時の,カーフ前方加熱面温度および予熱・燃焼に起因する入熱量を比較した.その結果,石化ガスに代えて水素ガスを使用すると,カーフ前方の発火温度領域が増大し,最大切断速度における総入熱量が減少することが示された.局所熱伝達率に基づく新しい予熱火炎入熱推定法を開発し,水素ガスと石化ガスの化学的発熱量と入熱特性の関係を調べた.移動熱源まわりの準定常熱伝導場を解析できる,有限要素解析コードを開発し,水素ガス・石化ガス使用時の,カーフ前方加熱面温度および予熱・燃焼に起因する入熱量を比較した.その結果,石化ガスに代えて水素ガスを使用すると,カーフ前方の発火温度領域が増大し,最大切断速度における総入熱量が減少することが示された.局所熱伝達率と鋼板直上ガス温度が時間で不変と仮定する著者らの伝熱推定法を,ガス予熱火炎の伝熱特性を考慮できるよう改良し,水素LP混合ガス(アクアガス)およびLPGを用いた点加熱試験を実施して予熱ガス火炎の伝熱特性を同定した.さらに,各ガスの化学的発熱量と熱的効果の関係を調べるとともに,点加熱試験で同定した伝熱特性を用いてピアシング可能最短予熱時間を推定した.その結果,以下の知見を得た。(1)入熱パラメタ分布の遺伝子表現を改良した結果,ガス加熱予熱時の伝熱パラメタの高精度推定が可能になった。(2)予熱ガスの熱的効果は燃焼ガスの発熱量のみで評価することはできない。(3)点加熱試験で同定した伝熱パラメタを用いて推定した,ピアッシング試験における発火温度に到達するまでの時間は,ピアシング試験の最小予熱時間にほぼ一致した.(4)本研究により、予熱火炎の熱的効果とピアッシング性能の関係を定量的に調査することがはじめて可能になった。続いて,表面を研磨した鋼材の予熱なし酸素切断実験を実施し,燃焼固体から被切断材に供給される熱量を同定した.その結果,以下の知見を得た.(1)被切断材を200度以上に予熱しないと,表面を研磨しても予熱なし酸素切断を継続することはできない.(2)予熱の有無以外の条件を一致させても,予熱のあり・なしによりカーフ形状,燃焼反応速度が大きく異なる.(3)燃焼発熱を線熱源に理想化した場合の予熱ありガス熱切断の単位距離当たり発熱量は,予熱ありの場合に予熱なしの場合より大幅に大きくなる.(4)酸素ガス切断における予熱は,ガス火炎から熱を供給するだけでなく,固体燃焼を活性化して燃焼発熱を加速する.(1)平成21年度に開発した局所熱伝達に基づく予熱ガス伝熱解析法を改良して,ピアシング中の被切断材加熱面温度の計算精度を向上させた.改良法の有効性は水素/LP混合ガス・LPガス火炎によるピアシング試験で実証された.(2) (1)で開発した改良手法により,切断時ガス条件における水素/LP混合ガス・LPガス予熱火炎での伝熱特性を計測した.(3)移動熱源まわりの準定常熱伝導場を,計算モデル中の熱源位置が不変なまま解析できる,熱伝導有限要素計算コードを新たに開発した.開発コードの有効性は,移動する高周波誘導加熱コイルまわりの温度場を計算して,通常計算および実験結果と比較することで検証した.(4) Matsuyamaらの手法により,切断カーフ前縁形状からカーフ前縁温度分布を推定する解析システムを構築した.(5)厚板鋼板の,水素/LP混合ガス・LPガス切断試験を実施し,切断中の被切断材温度およびカーフ前縁形状を熱電対および赤外線サーモグラフィーにより計測した.実験では,水素/LP混合ガス・LPガスともにLP用火口を使用し,ガス条件は火口メーカ推奨条件とした.(6) (5)で計測したカーフ形状から,(3)で開発した解析システムによりカーフ前縁温度を計算した.(7) (2)の予熱ガス伝熱特性と(6)のカーフ前縁温度を熱境界条件として,(3)の準定常熱伝導解析コードによりガス予熱切断中のカーフ周り温度場を計算した.計算した被切断の温度分布は,(5)の計測結果に概ね一致した.これにより,開発した準定常熱伝導有限要素計算コードと熱境界条件同定手法の有効性が示された.(1)平成22年度に開発した,移動熱源まわり準定常熱伝導場を,計算モデル中の熱源位置が不変なまま解析できる,熱伝導有限要素計算コードmovefluxに,固体燃焼発熱に起因して被切断材に流入する熱量を評価する機能を追加した.(2)平成22年度実施試験の供試体幅を2倍(250mm)に変更した大寸法試験板を使用して切断試験を実施し,被切断材温度とカーフ近傍のマクロ組織変化を計測した.マクロ組織観察結果は,カーフ近傍の幅方向温度分布の推定に利用した.これらの結果より,本研究の実験条件に適したカーフ前縁熱境界条件を見出した.(3)平成21年度に実施したピアシング予熱試験と同一の局所熱伝達条件と,

(2)で定めたカーフ前縁熱境界条件を与えて,種々の切断速度で水素LP混合ガスおよびLPGによる予熱を行った際の準定常温度場をmovefluxにより解析し,カーフ前方の被切断材表面温度および固体燃焼に起因する入熱量を比較した.その結果,局所熱伝達率が大きな水素LP混合ガスによる予熱を実施すると,局所熱伝達率が小さなLPGによる予熱の場合と比較して,ピアシング発火時より大きな高温領域がカーフ前方加熱面に生じる切断速度範囲が高速側に拡大すること,発火条件を維持できる最も高速な切断条件における固体燃焼に起因する入熱量が減少すること,および,予熱ガスからの熱伝達と固体燃焼に因る入熱の総量が減少することが示された.水素ガス予熱による切断性能向上のメカニズムは,これらの結果により説明できる(4)movefluxを用いて,本研究の実験条件における水素LP混合ガスの局所熱伝達率分布が変化した際の,発火条件を維持できる切断速度上限と総入熱量の変化を解析した/この結果を用いて,水素LP混合ガス用火口を改良するための指針を得た.
小学校通常学級における特別支援教育が必要な児童生徒に対する作業療法支援の在り方

本研究は小学校の通常学級に在籍する特別支援教育の対象児(LD、ADHD、高機能広汎性発達障害等)に対する作業療法の効果を事例を通し検証することである。対象数は13事例であり事例のIQは82118であった。南カリフォルニア感覚統合検査、JPAN感覚処理・行為機能検査の結果、すべての児童に感覚統合機能の未熟さがあった。支援領域は行動7名、教科学習6名(書字4名、読字1名、算数1名)であった。結果は、行動に関しては1名を除き支援効果が得られた。教科学習に関しては、書字の際の協調運動に関しては4名とも効果が得られたが、漢字学習に関しては1名で変化が見られなかった。全体としては13名中12名に支援効果が認められた。通常学級に在籍する児童生徒のうち発達障害児は約6%の割合で存在するといわれており、週切な支援が求められている。特別支援教育の実現には、学校内外の人材活用と関係機関との連携協力が不可欠である。作業療法士も連携協力の一種として記されているが、日本において特別支援教育と作業療法士の連携は、はじまったばかりであり、作業療法が特別支援教育にどのような支援や貢献ができるのかは明らかではない。本研究は、特別支援教育の中でも、最も支援を必要としている通常学級での作業療法の支援効果を示すことである。具体的には小学校の通常学級に在籍する特別支援教育の対象児(主にLD、ADHD、高機能広汎性発達障害等)に学級内で担任教師やスクールボランティアが作業療法の視点から支援を行い、その支援実践について、事例研究により、個々の事例について作業療法評価、支援内容、支援効果、教員との連携についてまとめる。平成21年度は研究1年目として、公立小学校2校の研究協力を得て、7事例にWISC-III知能検査、K-ABC心理教育アセスメントバッテリー、DN-CAS認知評価システム、南カリフォルニア感覚統合検査、感覚統合臨床観察、sensory profileを実施した。事例は8歳11歳の男児7名、診断名は高機能広汎性発達障害5名、ADHD3名、LD2名(複数の診断名がある児童3名)であった。3名は通級指導教室に通っていた。担任からの主訴(複数あり)は対人関係・コミュニケーション6名、教科学習4名、行動5名であった。評価は7事例全員にWISC-III知能検査、sensory profile、感覚統合臨床観察は実施できたが、残りの検査に関しては、実施できない検査がある児童も4事例あった。WISC-III知能検査の結果FIQで82112であった。本研究は小学校の通常の学級に在籍する特別支援教育の対象児(主にLD、ADHD、高機能広汎性発達障害)に学級内で担任教師やスクールボランティアが作業療法の視点から支援を行い、その支援実践と成果についてまとめることで、作業療法が特別支援教育にどのような貢献ができるのかを具体的な事例の取り組みを通し検証し、作業療法の効果と学校教育との連携の在り方についての具体的方向性を示す。平成22年度は作業療法評価が終了した7事例に対し作業療法支援を実施した。7事例の診断名は高機能広汎性発達障害5名、ADHD3名、LD2名(複数の診断名がある児童3名)であり、主訴(複数あり)は行動5名、教科学習4名、対人関係・コミュニケーション6名であった。作業療法評価結果から教科学習(4名)と行動(3名)に焦点をあて支援を開始した。支援効果は行動については5月初旬と各学期終了後に子どもの行動チェックリスト(教師用)(Child Behavior Checklist-Teacher's Report Form : CBCL-TRF)を担任教諭に依頼した。教科学習は書字(3名)と読字(1名)に焦点をあて、書字は協調運動については利き手の運動正確度テスト(南カリフォルニア感覚統合検査)と学年相当の漢字小テストの成績(1学期前半と3学期後半の比較)、読字は対象児が「ひらがな」の読みも困難であったため、4音節清音20単語の読みのスピードと正答数により評価した。5月のCBCL-TRFは臨床域2名、境界域1名であった。3学期終了時には正常域2名、境界域1名となった。書字は3名全員が運動正確度テストのスコアは上昇したが、漢字小テストの得点は1名を除き、統計的に変化がなかった。読字は読みのスピード、正答数ともに有意(p<0.05)に上昇し、特殊音節の読みが次の課題となっている。

本研究は小学校の通常学級に在籍する特別支援教育の対象児(LD、ADHD、高機能広汎性発達障害等)に学級内で担任教師やスクールボランティアが作業療法の視点から支援を行い、作業療法が特別支援教育にどのような貢献ができるのかを事例を通し検証し、作業療法の効果と学校教育との連携の在り方についての方向性を示すことである。今年度は6事例(年度当初は8事例であったが転校により6事例となった)について作業療法支援を実施し、3年間の事例数は13事例(広汎性発達障害11名、ADHD4名、LD3名複数の診断名がある児童あり)となった。事例のIQは82118であった。南カリフォルニア感覚統合検査、JPAN感覚処理・行為機能検査の結果、すべての児童に感覚統合機能の未熟さがあった。支援領域は行動7名、教科学習6名(書字4名、読字1名、算数1名)であり、行動面は子どもの行動チェックリスト(CBCL-TRF)、書字は協調運動については利き手の運動正確度テスト(南カリフォルニア感覚統合検査)と学年相当の漢字小テストの成績(1学期前半と3学期後半の比較)、読字は4音節清音20単語の読みのスピードと正答数、算数は1桁の加減算(繰り上がり繰り下がり含む)の成績により評価した。結果は、行動に関しては1名を除き支援効果が得られた。教科学習に関しては、書字の際の協調運動に関しては4名とも効果が得られたが、漢字学習に関しては1名で変化が見られなかった。読字については初読の困難さはあるものの、単元の途中から、スムースに読むことが可能となった。今回の作業療法の支援は、児童の困難さを担任教師がどのように理解し関わるのか、環境調整をどのように行うのかが中心であったが、13名中12名に支援効果が認められた。現在の学校教育法の中では、作業療法士が学校に入り児童に直接支援することは難しいが、教員との連携により、特別支援教育をより充実させることができる可能性があることを示唆した。
将来,企業による不祥事・大惨事を繰り返さないために文化を超え学習する方法論の構築

企業・組織による不祥事・大惨事が繰り返されている。企業・組織による不祥事・事故が起こるたびに,メディア等で非難され、企業倫理及び企業の社会的責任論,組織論,安全学等で個別に分析・研究がなされてきた。しかしながら,実務においては,その知識が学習されてないのではないかという「問い」にもとづき本研究を始めた。国際学術誌・国際機関においても,これまでチェルブイリ原発事故を社会科学的に研究し,警告してきたのに,なぜ,原発事故を先進技術・科学立国の日本で繰り返したのかと批判している。本研究では,企業・組織による不祥事・惨事を繰り返さぬために,「過去の実践」から現在・将来への実践への学習理論の発展を目指す。本年度は、研究1として、企業・組織による不祥事・大惨事に関する研究・事例を調査した。具体的には,企業・組織による不祥事・大惨事に関する研究のクリティカル・レビューを行った。とくに、企業・組織による不祥事・大惨事の研究で、「病理」という発想をとり入れた安全学の見解に着目した。この見解によれば、不祥事・大惨事を引き起こす企業・組織には、「常駐病原体」と呼ばれる組織の特性が存在する。これは、医学の発想によるものである。さらに、常駐病原体がいる企業・組織に、なんらかの外的な要因が加わることにより、不祥事・大惨事が起こるというモデルもある。従来の研究では、この常駐病原体は、組織のシステム的要因として根付くと考えられていた。しかしながら、本研究では、文化的要因として根付き、「体質化」するメカニズムに着目した。今年度は、企業による不祥事・大惨事を越文化的に学習するための方法論を探究する。ここでは,「企業による不祥事・大惨事からの学習可能性に関する文献のクリティカル・レビュー」ならびに「ケース法により実践から概念・理論ならびに逆方向への知識の循環を越文化的に行う仮モデルの作成」を行う。本研究の一部をまとめ論文化したものを査読制の学術誌・著書に投稿している最中である。しかし、審査結果が年度内に届かず、校正し、再投稿するための英語論文校閲・編集費を次年度に繰り越す必要があった。