hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性に関する研究

さらに、注意と認識、記憶の関係や視覚が記憶にどの程度関与するものなのかも分かった。(成果は、研究発表の第2番目と第3番目)本研究は、非漢字系日本語学習によって行われる漢字の構成素に対する認識の方法を具体化し、その種類を明らかにすることを目的に、非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性を知り、情報処理メカニズム解明のためのモデルを作成することであった。これまでに文献的方法、及び実験と調査によって、以下の点を明らかにしている。また、同時に教育実践も行い、その実践例も紹介している。(成果は、[図書])1.研究での理論の枠組みを構築し、実験に先立つ仮説を導くために、これまで公表された日本語教育での漢字研究での成果やこれに関連した他分野の研究を整理し、研究の方向性を見定めると共に、解決されるべき問題点と実験のあり方を明確にした。ここでの結論は、非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性を知るには、学習者が自律(立)的に学習していけることを目指して、記憶の問題との関連から検討していくことが必要で、かつ、漢字の構造に関わる機能がどのように非漢字系日本語学習者の認識と係わり、獲得された漢字の情報はどのような過程を経て統合されていくのかを知ることである。(成果は、研究発表1番、2番、3番)2.人間の視点のあり方と視覚の関係、及び注意に伴う視点の働きが認識や記憶とどう係わるかを明らかにする目的で実験を行い、結果からその後の漢字学習への影響を予測した。実験の結果からは、視点のあり方や働き方が刺激に影響を及ぼし、刺激の認識や記憶は、刺激の位置と刺激が特徴的か意味を有するものなのかによっても異なることが分かった。(成果は、研究発表4番と5番)
被害の語りをめぐる〈保存世界〉の論理

本研究は「傷つきを語る」営みを要請する社会の側の論理について検討を進めるものである。具体的には、被害の語りのアーカイビング(収集・保存・呈示)という新しい実践について、これを支える論理を「誰にとって、なぜ良いのか(あるいは良くないのか)」という視角から検討し、アーカイビングを正当化する社会的な力の作動を明らかにする。本年度は収集と呈示についての具体的な実践の調査に着手し、今まさに生起し進行している実践と、既に一定程度のアーカイビングを果たしている実践の現在的な状況について検討した。具体的には、「被害の語り」を展示している阪神・淡路大震災/東日本大震災および第二次世界大戦をめぐる記念館の現地調査あるいは資料収集を行なった。この作業から得られた知見および検討すべき論点は以下の通りである。(1)「被害の語り」の展示を正当化する論理は、その出来事をめぐる「教訓」から導き出されていること。(2)「教訓」は出来事の起因(人災であるか震災であるか)によってそれぞれ特徴づけられており、そのため展示されている「被害の語り」の内容および位置付けに差異があること。(3)「教訓」は、現在の視点から常に問い直されるものであるために、出来事からの時間的距離によっても「語り」の内容および位置付けが異なっていること。(4)「被害の語り」の展示の論理には、階級差およびジェンダー差が認められること。以上についての詳細な検討は論文等にて発表する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、まず研究環境整備のため備品等を整え、本主題にかかわる基礎的・専門的文献の収集を行った。そのうえで、主として「証言集」を対象に考察を行った。題材として取り上げたのは、作家・村上春樹の『アンダーグラウンド』(1997年、講談社)である。1995年3月に発生した地下鉄サリン事件の被害者62人へのインタビュー録『アンダーグラウンド』は、現在さまざまなかたちで生起している被害の語りのアーカイビングの実践の先駆的試みである。本著の編纂企図を確認し、成果を「当時まだ取り組まれていなかった被害者の行動記録集の提示」「出来事の立体交差の場面としての表象」に認め、狙いを「読者の想像力の喚起」として整理した上で、本著の試みを「語りの道具化」という手法的な側面および「想像することの痛み」という当事者受容の視点から批判した。この成果について論文にまとめ、発表した。初年時に計画していた「証言集」の分析を行い、成果を発表したため。本年度に実施予定であった東日本大震災に関する実地調査は叶わず次年度に繰り越しとした。ただし、具体的な実践の調査は次年度から本格的に着手する予定であったため、研究遂行に問題は生じていない。当初の計画通り、収集と呈示についての具体的な実践の調査に着手する。
抗中性糖脂質抗体と脳脊髄根末梢神経炎の病態解明および抗体の意義

中枢から末梢神経に及ぶ広範な神経が障害される脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)症例複数例経験し免疫学的な研究を実施、中性糖脂質に対する抗体を発見しこの抗体価は患者病勢によく相関することから本疾患の良いマーカになる事を報告した。本抗体の病因論的意義と産生機序解明を目的として本研究を行い、国内外からの多数の検体も併せ、その検体数は400例を超える。本例20例の臨床像は、比較的均一であり本抗体は100%の症例で陽性かつ病勢に相関していた。又、中性糖脂質の脂肪酸の長さの相違が抗体反応性を規定していた。又、同患者髄液のLC/MS/MSを用いた分析では、患者群で明らかな異常を示すことを見出した(論文準備中)。今年度は脳脊髄根末梢神経炎(Encephalomyeloradiculoneuropathy:EMRN)や、広く自己免疫が病態発現に関与する神経疾患について抗中性糖脂質抗体の測定を実施し、本抗体の疾患特異性を調べた。1脳炎2急性散在性脳脊髄炎3多発性硬化症/視神経脊髄炎4ギランバレー症候群5慢性炎症性脱髄性多発神経根炎6その他疾患の追加及び治療前後の血清・髄液を用い、抗中性糖脂質抗体の存在の有無を確認。EMRN患者においてはその測定結果と患者背景(経過、重症度、検査・画像所見など)との対比を行った。EMRN患者症例では治療前の活動性の高い時期に抗中性糖脂質抗体の存在が認められており、その後病勢が落ち着くと消失を認めているが、追加症例においても、同様の結果が得られている。その他の症例16においては抗体の存在は現在のところ認めておらず、疾患特異性も高いと考えている。今年度は脳脊髄根末梢神経炎(Encephalomyeloradiculoneuropahty (EMRN))に加え、自己免疫が病態発現に関与する神経疾患について抗中性糖脂質抗体を測定し、本抗体のさらなる疾患特異性について検討した。抗体については引き続き、Far-Easterm blot法(※)を用い、中性糖脂質であるLactosylcermide(LacCer)、Glucosylcermide(GlcCer)、Galactosylceramide(GalCer)、Cermide(Cer)に対する抗体活性を測定した。EMRNの症例追加だけではなく、1自己免疫性脳炎、感染性脳炎2急性散在性脳脊髄炎3多発性硬化症/視神経脊髄炎4ギランバレー症候群/Fisher症候群5慢性炎症性脱髄性多発ニューロパチー6その他自己免疫の介在が示唆される疾患に加えて、その他神経疾患においても幅広く検出の有無について治療前後の血清・髄液を用いて確認した。また、EMRNにおいては疾患概念を確立すべく、測定結果や、患者背景(経過、重症度、検査・画像所見など)との対比を行った。EMRNでは治療前で活動性の高い時期に抗中性糖脂質抗体の存在が認められており、その後の病勢が落ち着いた、慢性期には消失し、追加症例においても同様の結果が得られている。(※)Far-Eastern Blot法:薄層プレート(TLCプレート)上にLacCer、GlcCer、GalCer、Cerをそれぞれ塗布し、展開溶媒で展開し、熱転写装置でPVDF膜に転写、そのPVDF膜をBlocking bufferで処理後、患者血清(希釈率500-2000倍)とで反応させた。その後2次抗体と反応させ、ECLを使用して、陽性バンドの検出を行う。昨年度は全国医療機関からの検索依頼が多数届いたこと、疾患の幅を広げるため、免疫性神経疾患に加えてその他の神経疾患においても治療前後で検体の測定を行ったため、予定していた実験スケジュールが間に合わず、全体として実行の遅れが出ている。前年度に引き続き、抗中性糖脂質抗体の生物学的意義、産生機序を解明すべく検討を行った。抗体測定においてはFar-Eastern法(薄層プレート:TLCプレートに中性糖脂質(lactosylceramide:LacCer、glucosylceramide:GlcCer、galactosylceramide:GalCer)などをそれぞれ塗布し、展開溶媒で展開後、熱転写装置でPVDF膜に転写。そのPVDF膜をblocking bufferで処理後、患者血清や髄液で反応させる。その後2次抗体と反応させECLを使用し、陽性バンドの検出を行っている)を用い、抗中性糖脂質抗体の活性を測定した。脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)の症例と、その他の神経疾患(特に自己免疫が機序に関連するとされる疾患;多発性硬化症や急性散在性脳脊髄炎、慢性炎症性脱髄性多発神経根炎、ギランバレー症候群など)との関係性を検討した。また国内外の大学・医療機関からの依頼を多数受け入れて、EMRNと考えられる症例の蓄積に加えその他神経疾患患者の蓄積も図ることができ、現在その検索患者数は200例を超えている。EMRN症例ではその全例が本抗体陽性であり、血清で陰性だった症例では脳脊髄液で陽性であり、本疾患と本抗体とは極めて高い相関関係があり、さらに病勢との間にも強い相関が見られたことから本疾患の優れたバイオマーカーとなる事が改めて確かめられた。又、症状出現様式にはheterogeneityが存在する事、陰性化しない症例では新たな病変が出現してくるなど本抗体の抗体価は予後のバイオマーカーになる可能性が示唆された(論文準備中)。

現在、本抗体の出現機序及び免疫系細胞への細胞生物学的影響を明らかにすべく培養細胞系及び患者試料中の中性糖脂質代謝の異常をMS/MSを用いた高感度測定系で検討中である。中枢から末梢神経に及ぶ広範な神経が障害される脳脊髄根末梢神経炎(EMRN)症例複数例経験し免疫学的な研究を実施、中性糖脂質に対する抗体を発見しこの抗体価は患者病勢によく相関することから本疾患の良いマーカになる事を報告した。本抗体の病因論的意義と産生機序解明を目的として本研究を行い、国内外からの多数の検体も併せ、その検体数は400例を超える。本例20例の臨床像は、比較的均一であり本抗体は100%の症例で陽性かつ病勢に相関していた。又、中性糖脂質の脂肪酸の長さの相違が抗体反応性を規定していた。又、同患者髄液のLC/MS/MSを用いた分析では、患者群で明らかな異常を示すことを見出した(論文準備中)。今年度は抗中性糖脂質抗体の産生機序の解明、lipid raftsへの影響を見るために、患者血清、髄液を凍結乾燥し、そこから全糖脂質の抽出を行い、定量を試みる。同様に対照検体からも抽出を行い、比較定量を行う。髄液、血清中の中性糖脂質が各々患者の臨床状態で変化するのか、もしする場合臨床上のどんなマーカーと相関するのかを明らかにしたいと考えていたが、現在のところ、定量に至っていない。昨年度は全国医療機関からの検索依頼が多数届き、それらへの対応で時間を取り、予定の実験スケジュールが実行できず、全体としての実行の遅れが出ている。患者血清・髄液を凍結乾燥し、そこから全脂質の抽出を行い、定量化を試みる。同様に対照検体(18)からも抽出を行い、比較定量を行う。髄液、血清中の中性糖脂質が各々患者の臨床状態で変化するのか、もし変化するのであれば臨床上のどのようなマーカーとの相関があるのかを明らかにしたい。この定量化には必要に応じて、LC-MSを使用する。さらに剖検脳(できれば、脊髄、神経根、末梢神経)を用いてlipid raft分画をショ糖密度勾配超遠心法で調整、それらから全脂質を抽出(FASEB J 2012)し、免疫染色法及び、従来の染色法(レゾルシノール試薬、アニサルデート試薬など)を用い、その以上を検出・検討する。また、高感度の検出系を作るため、抗GlcCer抗体陽性の患者血清、およびEMRN患者血清中の抗体を用い、患者脳の中性糖脂質の発現状態、さらにガングリオシド発現をコレラ毒素Bサブユニットをprobeとして解析を行う。同時にラフトマーカー蛋白であるTrk神経栄養因子受容体、Ras蛋白、fynチロシンキナーゼ、flotilinなどの抗体で組織染色を行いraftへの影響を調べる。自己免疫性神経疾患患者血清、髄液を凍結乾燥し、そこから全糖脂質の抽出を行い、定量を試みる。髄液、血清中の中性糖脂質が各々患者の臨床状態で変化するのか、もしする場合臨床上のどんなマーカーと相関するのかを明らかにする。この定量には、必要に応じてLCーMSを使用する。さらに、剖検脳(できれば脊髄・神経根・末梢神経も同様検討を行いたい)を用いて、lipid rafts分画をショ糖密度勾配超遠心法で調整、それらから全脂質を抽出(FASEB J 2012)し免疫染色法及び従来の染色法(レゾルシノール試薬、アニサルデート試薬等)定量を行い、その異常を検出・検討する。
共鳴電子ラマン遷移を用いたゲルマニウムの光利得とバンド間遷移レーザーへの応用

本研究では、間接遷移半導体ゲルマニウムによるレーザー発振を究極目標に新奇な電子励起法を利用した非自明な誘導放出光発生機構の実現を目指している。ゲルマニウムの2準位バンド間遷移光利得は高引張歪の下でごく過渡的に発生し、再現性にも欠けることが問題であった。これらは小さな利得と大きな再吸収ほかの損失が原因である。そこでゲルマニウムに特徴的な価電子帯電子ラマン遷移を利用することでバンド間光学遷移利得の劇的な改善を試みる。スプリットオフ正孔起源の共鳴誘導ラマン過程で発生する動的な3準位形成を通じて再吸収損失の大きな2準位電子系からの脱却を図る。初年度では共鳴電子ラマン利得が発現する物理システムの構築を柱に3準位電子系の設計・構築に注力し、バンド端とスプリットオフ正孔電子ラマン遷移の相乗効果の発現を模索した。まず理論計算から歪Geバンドの電子ラマン遷移のエネルギー位置を同定し、負の円偏光率を指標に伸張歪Ge試料におけるスプリットオフバンド正孔起源の電子ラマン遷移発生のバンド端共鳴効果の検証を試みた。片持ち梁で一軸性引っ張り応力を印加し、発光スぺクトルと円偏光度をモニタしつつ共鳴電子ラマン遷移のための一軸性歪を最適化した。さらに前方散乱配置のポンプ・プローブ蛍光測定からスプリットオフ正孔起源の共鳴電子ラマン遷移近傍に負の吸収が発生する効果を見出した。一方、負の円偏光度に非線形な励起強度依存性が付随する事実に注目し、パルスレーザー励起のフェムト秒円偏光蛍光相関測定から電子ラマン遷移のスピン緩和時間がバンド端よりも5倍以上早くなる効果を見出した。これを動機に光励起発振の観点から電子緩和を司るバレー間散乱の知見集積に努めた。ゾーン中心の電子の再分布過程を追跡することで電子の実効的な寿命が数10フェムト秒、ゾーン中心とLバレー間ではフォノンを介した局所平衡が維持されないことなど新たにがわかった。共鳴電子ラマン利得が発現する物理システムの構築を柱に3準位電子系の設計、試料作製、バンド端とスプリットオフ正孔電子ラマンの歪制御などを計画にしたがって進めてきた。その結果、スプリットオフ正孔電子ラマン遷移をスペクトル上で可視化することに成功するとともに負の円偏光率計測、過渡吸収測定、時間分解蛍光観測などを通じてバンド端共鳴効果発現に向けて多くの知見が集積できた。さらにマルチバレー半導体に特有の効果として光励起後の熱い電子が大きな波数のバレー間散乱を通じて複数の電子バレーを飛び回り、その結果として電子がエネルギー緩和する一見奇妙な振る舞いが本研究から明らかになった。これらはレーザー発振を計画する上で考慮すべき重要な事項であるとともにマルチバレー半導体の物理として意義深い。しかしその一方で実験設備の関係で当初計画では平行して推進する筈だった光利得評価系の整備と導波路構造作製にやや遅れが生じた。光利得評価系の整備と導波路構造作製に着手することから始めて反転分布のないバンド端利得の発生を目指す。具体的には低間接端吸収特性の検証とともに伸張歪Geの直線導波路を設計・製作し、光励起下においてオン・オフ利得の評価を行う。とくに電子ラマン遷移は3次非線形光学効果だから感受率の虚部が負号を持つ限りポンプ強度の増強によりラマン利得が発生する筈であり、ラマン利得増強を目的とした微細構造化を通じてこれを試みる。さらに2光子干渉によって光子統計の変化を追跡する一方で可変長ストライプ法や吸収ホールバーニングの測定から増幅自然放出光発生と近赤外利得の検証を試みる。

ゾーン中心の電子の再分布過程を追跡することで電子の実効的な寿命が数10フェムト秒、ゾーン中心とLバレー間ではフォノンを介した局所平衡が維持されないことなど新たにがわかった。共鳴電子ラマン利得が発現する物理システムの構築を柱に3準位電子系の設計、試料作製、バンド端とスプリットオフ正孔電子ラマンの歪制御などを計画にしたがって進めてきた。その結果、スプリットオフ正孔電子ラマン遷移をスペクトル上で可視化することに成功するとともに負の円偏光率計測、過渡吸収測定、時間分解蛍光観測などを通じてバンド端共鳴効果発現に向けて多くの知見が集積できた。さらにマルチバレー半導体に特有の効果として光励起後の熱い電子が大きな波数のバレー間散乱を通じて複数の電子バレーを飛び回り、その結果として電子がエネルギー緩和する一見奇妙な振る舞いが本研究から明らかになった。これらはレーザー発振を計画する上で考慮すべき重要な事項であるとともにマルチバレー半導体の物理として意義深い。しかしその一方で実験設備の関係で当初計画では平行して推進する筈だった光利得評価系の整備と導波路構造作製にやや遅れが生じた。光利得評価系の整備と導波路構造作製に着手することから始めて反転分布のないバンド端利得の発生を目指す。具体的には低間接端吸収特性の検証とともに伸張歪Geの直線導波路を設計・製作し、光励起下においてオン・オフ利得の評価を行う。とくに電子ラマン遷移は3次非線形光学効果だから感受率の虚部が負号を持つ限りポンプ強度の増強によりラマン利得が発生する筈であり、ラマン利得増強を目的とした微細構造化を通じてこれを試みる。さらに2光子干渉によって光子統計の変化を追跡する一方で可変長ストライプ法や吸収ホールバーニングの測定から増幅自然放出光発生と近赤外利得の検証を試みる。
Explant Cultureを用いた鼻アレルギー過敏性亢進の制御法の開発

花粉症では花粉飛散がない時期にはまったく生じない非特異的な過敏性が飛散季節では亢進してくる。これは気道粘膜上皮には知覚神経終末が存在し、神経刺激がアレルギーを含む気道炎症に関与している可能性が考えられている。実際にサブスタンスP(SP)を中心にした神経ペプチドによって惹起される神経原性炎症によって,喘息では気道過敏性が亢進する。この気道過敏性を鼻粘膜でも証明しようとした本研究では平成14年はexplant cultureを使用してSPがその分解する酵素とともに好酸球の浸潤を制御している可能性が示された。またvivoの試験で抗原の連続誘発での過敏性亢進が示された。平成15年は粘膜上皮層におけるSPの増加発現機構を知る目的でSP mRNAのリアルタイムPCRの測定系をSPの前駆体であるプレプロタキキニンmRNAのバリアントをすべて検出できるよう設計した。花粉症患者では花粉飛散季節に血清中のSP mRNAが増加する傾向が認められた。また季節前では検出限界以下であった。平成16年度はスギ花粉症患者に対し,花粉非飛散期に抗原誘発を行い,抗原誘発前と誘発10分後に鼻粘膜を擦過し、得られた鼻粘膜上皮層をリアルタイムPCR法によってSP、Neurokinin(NK)-1受容体、Neutral endopeptidase(NEP)、エンドセリンのmRNAを検討し、抗原誘発反応陽性の群ではこれらのmRNAの発現が増加する傾向にあった。誘発反応の陰性群では変化がなかった。以上の検討から鼻アレルギー反応では抗原特異的反応だけでなく,鼻粘膜表層の神経終末が神経ペプチドを分泌し、抗原非特異的に増強させる役割を果たしている可能性が示された。さらに鼻粘膜局所でのSP mRNAの亢進、タンパク発現とその酵素による制御は局所の過敏性亢進に係わっている可能性が示唆された。アレルギー鼻粘膜のExplant Cultureを行い、アレルギー性鼻炎の病態について検討した。研究に対するインフォームドコンセントで了承を得たアレルギー性鼻炎に対する下鼻甲介手術を行なった患者の切除粘膜の切除面をフィブリン糊で培養皿に固定し、Explant Cultureとし抗原誘発を行なった。この抗原誘発で即時相では好塩基性細胞の遊走が多く認められ、遅発相では好酸球の遊走が多く認められた。この好酸球の遊走が神経ペプチドであるサブスタンスP(SP)に関与しているかどうかを同じくExplant Cultureで検討した。培養液にはSPの分解を促進する酵素の阻害薬を入れ、内因性のSPの活性が高まるようにした。酵素阻害薬はニュートラルエンドペプチデース(NEP)に対し、フォスフォラミドンをアンギオテンシン変換酵素に対してはカプトプリルを、アミノペプチデースに対してはリウペプチン、ピューロマイシンを他の酵素群に対してはアプロチニンを入れ、酵素活性を阻害した。この結果、阻害薬なしでは自然遊離の116.3%の好酸球が遅発相で遊走したのと比較し、阻害薬を投与した場合には158.6%の好酸球が遅発相で遊走し、好酸球遊走に関しペプチド分解酵素が抑制の役割をしていることが考えられた。またこの酵素阻害薬の存在かに、SPを培養液に10-6Mから10-4Mの濃度で添加すると181.7%から254.3%まで濃度依存的に遅発相における好酸球浸潤が増加した。この結果は遅発相における好酸球浸潤に対し神経ペプチドであるSPの関与があることが示され、この細胞浸潤は鼻粘膜中の神経ペプチド分解酵素により抑制されていることが判明した。アレルギー反応における気道過敏性の亢進のメカニズムや免疫反応に迷走神経

sensory endingに局在するsubstance P(SP)が深く関与している。昨年の研究ではSPの鼻粘膜への作用として好酸球浸潤に与える影響を検討した。Ex vivo培養システムを用いて検討を行ったが、この培養液中への好酸球遊走は外因性のSPによって亢進した。またこの亢進はペプチデース阻害薬の投与によりさらに亢進した。以上のことから内因性SPでも好酸球浸潤を生じさせるが、鼻粘膜内に存在するSPの分解酵素がそれを調節していることが示唆された。今年度の研究ではまずSPの増加発現機構を知る目的でSP mRNAのリアルタイムPCRの測定系を構築した。測定系はSPの前駆体であるプレプロタキキニンmRNAのスプライシングバリアントをすべて検出できるよう増幅領域はexon1、exon2として設計した。予備実験として花粉症患者の血清、鼻粘膜でSP mRNAの検討を行ったが、花粉飛散季節に鼻粘膜中ではなく、血清中のSP mRNAが増加する傾向が認められた。花粉飛散季節の前では検出限界以下であった。このことから鼻粘膜局所でのSP mRNAの亢進は全身性に制御されている可能性が示唆された。これはEx vivo培養システムのモデル実験ではSPの産生亢進は生じさせられないことも意味するが、検証されていない。そこで現在Ex vivo培養システムでのSP mRNAの亢進メカニズムを証明できるか最終の検討に入っている状態である。またその亢進メカニズムを酵素がどのように制御し、本当にアレルギー性鼻炎の非特異的過敏性亢進の制御が可能かどうか来年度の課題としている。気道粘膜上皮には知覚神経終末が存在し,神経刺激がアレルギーを含む気道炎症に関与している可能性が考えられている。実際にサブスタンスP(SP)を中心にした神経ペプチドによって惹起される神経原性炎症によって,喘息では気道過敏性が亢進する。この気道過敏性を鼻粘膜でも証明しようとした本研究では昨年は粘膜上皮層におけるSPの増加発現機構を知る目的でSP mRNAのリアルタイムPCRの測定系を構築した。測定系はSPの前駆体であるプレプロタキキニンmRNAのバリアントをすべて検出できるよう設計した。この測定系を用いて花粉症患者では花粉飛散季節に血清中のSP mRNAが増加する傾向が認められた。また花粉飛散季節の前では検出限界以下であった。今年度はスギ花粉症患者に対し,スギ花粉非飛散期に抗原誘発を行い,抗原誘発前と誘発10分後に鼻粘膜を擦過し、得られた鼻粘膜上皮層をリアルタイムPCR法によってSP、Neurokinin(NK)-1受容体、Neurokinin(NK)-2受容体、バニロイド受容体(TRPV-1)、Neutral endopeptidase(NEP)、エンドセリン、エンドセリン変換酵素のmRNAを検討した。抗原誘発反応陽性の群ではNK4受容体、NEP、エンドセリンのmRNAの発現が増加する傾向にあったが、誘発反応の陰性群では変化がなかった。以上の検討から鼻アレルギー反応では抗原特異的反応だけでなく,鼻粘膜表層の神経終末が神経ペプチドを分泌し,アレルギー反応を抗原非特異的に増強させる役割を果たしている可能性が示された。
健康増進効果を切り口とした高機能性スギ精油の調製と機能解析

スギ(Cryptomeria japonica)は、我が国の主要な造林樹種となっている。一方で、枝葉や加工に伴う廃材など、スギ材の生産過程における未利用資源の有効活用が重要な課題となっている。本研究では、枝葉部ならびに材部精油の新たな機能性を見出すことを目的とした。そこで、枝葉部ならびに材部精油をそれぞれ調製し、前者には、モノテルペンが、後者には、セスキテルペンが主要成分であることが判明した。さらに、それらのヒトの生理心理応答について検討したところ、それぞれに異なる生理・心理応答が観察され、さらに濃度を変化させた検討により、提示空気中の揮発成分の質的・量的な違いが寄与していることが示唆された。スギは材部、葉部ともに、ヒトへの健康増進効果が期待できるものテルペンを中心とした精油香気成分を多く含む。下記((1)、(2)、(3))のアプローチによりスギ精油の付加価値の高い機能性を見出し、産業・学術的イノベーションを目指した。(1)減圧式マイクロ波水蒸気蒸留装置を用いてものテルペン高含有の高機能性スギ精油調製条件を確立する。(2)高機能スギ精油に対して、動物を用いた抗肥満効果、ヒトを用いた生理・心理応答変化評価を探索的に実施し、付加価値の高い健康増進効果を見出す。(3)(2)の評価系を指標に、高機能スギ精油に含有される機能性成分を同定する。このような条件のもと、平成24年度は、特に、(1)、(2)を中心に検討を行った。(1)減圧式マイクロ波水蒸気蒸留装置を用いたスギ精油の調製・GCMS分析:飫飲肥スギの枝葉に着目し、減圧式マイクロ波水蒸気蒸留装置により、モノテルペン高含有精油を調製した。特に、温度条件、マイクロ波の照射条件等を、調整し、効率よく、モノテルペン高含有精油の調製が可能となった。(2)ヒトを用いた持続的注意力低下抑制効果評価・生理心理応答評価:スギ精油由来の香気成分の濃度を制御した香り提示装置を用いてヒトに吸引させ、オドホール課題による事業関連電位(ERP)に及ぼす影響、脳波、心電図、近赤外線分光法、を用いた生理応答、POMSならびにアンケート調査による主観評価を行う実験系を構築した。本検討によりスギ精油香気成分のヒトに及ぼす影響の定量的解析が可能であり、次年度以降、上記(1)で調製した減圧式マイクロ波水蒸気蒸留装置を用いて調製したスギ精油のヒトへの影響を、別途調製した従来の水蒸気蒸留法による精油での比較を行う。生理・心理応答の違いと、含有成分プロファイルの違いから、機能性成分を推定する。スギ(Cryptomeria japonica)は、古くから木材として用いられ、全国各地に人工林が存在するなど、もっとも身近な樹種の一つである。しかし近年では外国産の安価な木材の普及が、スギをはじめとする国産材全体の需要が低下を引き起こし、疲弊した国内の林業は従事者減少・人工林の放置などの深刻な問題を抱えている。そのような状況の中、国産材の従事者の利益につながる付加価値の高い活用法が求められている。そこで本研究では、用材として使用されず、大部分が廃棄されてきたスギの枝葉から嗜好性の高い香り成分を豊富に含む精油が抽出できることに着目し、スギ精油の香りがヒトの心身に及ぼす影響を検証した。本研究では、スギ精油の香りのもつ機能性を解明することで、未利用資源であるスギ枝葉の付加価値の高い有効利用法を提案し、最終的にはスギ自体の需要拡大に寄与することを目的とする。本研究では、スギの枝葉からモノテルペン含量の高い精油を調製した。それらの精油の人の心理生理応答解析評価を行った。提示濃度は、かすかに香る濃度から、被験者が十分検知可能な濃度まで、3段階に変化させた。心理計測は、POMSを用いた主観評価を、また、生理計測に関しては、脳波、心電図および唾液のアミラーゼ活性を計測した。視覚刺激としては、オドボール課題を採用した。スギ精油の濃度変化と、それらの生理・心理応答変化について検討したところ、ほとんど主観的に認識されない低濃度においても大きな生理変化(β波の低下)が観察され、濃度によって挙動が大きく変化することが示された。このことは、スギ精油の人の生理・心理応答に着目した利活用法において濃度の重要性を示すものである。一方で、枝葉や加工に伴う廃材など、スギ材の生産過程における未利用資源の有効活用が重要な課題である。未利用資源の付加価値の高い活用法として精油が注目されている。精油は植物中に含まれるテルペン類などの香気成分を抽出したものであり、心身のケアを目的として伝統的に利用されてきた。

しかしながら、ヒトの心身に対する効果は十分に検証されていない。また、抽出部位によって成分が異なることが知られている。そこで本研究では、平成26年度は、スギ枝葉および材部から調製した2種類の精油を用いて、精油香気に対するヒトの生理心理応答と含有成分の比較を行った。供試精油を無臭の不揮発性油であるスクアランで希釈することで、主観的に異なる3つの濃度条件を設定した。香り提示装置を用いて香りを呈示し、被験者実験を行うとともに呈示空気の成分分析も行った。枝葉精油を用いた被験者実験では、脳波のΘ帯域などで実験群×時間の交互作用に有意差が認められ、香りの有無または濃度によって脳波の継時的変化パターンが異なることが示唆された。また、POMSの混乱の尺度では低濃度群でのみ課題後の得点が有意に低下していたことから、生理応答の違いが主観的にも現れている可能性がある。一方で、材部精油を用いた被験者実験では、α帯域で実験群×時間の交互作用に有意差が認められ、δ帯域で実験群の主効果に有意差が認められた。しかしながら、主観評価においては、実験群間の違いは認められなかった。枝葉精油及び材部精油を用いた被験者実験ではそれぞれ異なる生理・心理応答が観察された。このことから、枝葉精油と材部精油がヒトの心身に及ぼす影響に機能的な違いがあることが示唆された。これには呈示空気中の揮発性成分の質的・量的な違いが寄与していると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。木材化学26年度が最終年度であるため、記入しない。予定通りに減圧式マイクロ波水蒸気蒸留装置を導入し、稼働させることにより、精油調製に成功した。さらに、当初の予定通り、被験者実験系を構築することに成功し、次年度での詳細なスギ精油香気成分のヒトへの影響解析研究に弾みをつけることができた。本プロジェクトの最大の目的は、被験者実験によるスギ精油の生理・心理応答の数値化である。25年度は、特に、濃度について検討することができ、特に、低濃度において、大きな生理的変化を誘導することを見いだした。このことは、同じスギ精油であっても、濃度を変化させることによって、用途を拡大できることを示しており、基礎的応用的なブレークスルーが期待される。本知見を元に、26年度では、別の精油調製法を検討し、セスキテルペンが多いスギ精油の機能性について検討する。3年間の2年目の成果として、本知見は、3年目の研究につながる重要な発見を含んでおり、そのために、「おおむね順調に進展している」と判断した。平成24年度に、減圧マイクロ波水蒸気蒸留装置を導入し、モノテルペン高含有精油調製法ならびに被験者実験評価系の確立を行った。すなわち本プロジェクトの土台となるモノテルペン高含有精油調製ならびに、生理・心理応答を鋭敏に反映した評価系の確立に成功した。25年度は、通常の方法で調製した精油ならびに、減圧マイクロ波水蒸気蒸留装置を用いた被験者実験〓行うことによって、生理・心理応答と精油含有成分プロファイルの関係を明らかにしたい。25年度までの成果によりスギ枝葉よりモノテルペン高含有精油の調製に成功し、それらをいくつかの濃度を変化させながら、人の生理・心理応答を解析した。
超弦理論を用いたQCDの解析

実施計画のとおり、超弦理論を用いたQCDの解析に関する研究を行った。2004年の暮れに、超弦理論の枠内にQCDを実現し、超重力理論による近似の範囲内で解析する方法を提案し、特にメソンの質量や相互作用をうまく再現することを示した。今年度は、昨年度に引き続き、この方法を用いてバリオンの諸性質を導く研究を行った。このモデルでは、ハドロンの低エネルギー有効理論は5次元ゲージ理論によって記述され、バリオンは4次元空間において局在化されたインスタントンとして実現される。このインスタントンに対して、ソリトンの量子化の手法を用いて解析した結果、バリオンのスペクトルを定性的にかなりうまく再現することが分かった。特に、核子の励起状態にパリティが負の粒子と正の粒子がほぼ縮退して現れるという、ナイーブなクオークモデルでは説明できない不思議な性質を自然に再現したことは特筆に値する。この成果は今年度に論文として発表した。また、核子の磁気モーメントや荷電半径などの諸量を計算する手段を開発し、これも実験値をかなりうまく再現することが分かった。また、核子が2つ以上ある場合の相互作用に関する研究も進めており、2核子系のハミルトニアンを計算した。これらは、あと一息で論文としてまとめられそうな段階まできている。また、スピンが2以上のメソンを取り扱う方法についても研究を進めている。どのような粒子が含まれるかがだいぶ分かってきたが、パリティなどの諸性質を特定するための解析を進めている段階である。昨年度、我々は超弦理論を用いた量子色力学の解析法を提案した。Dブレインと呼ばれる膜状の物体を導入することでゲージ理論が実現できることが知られているが、我々はこのDブレインのいくつかをうまく配置することで量子色力学を実現できることを示し、さらにそのDブレインに対応する超重力理論の解を用いることで、場の理論の強結合領域の解析を行うことを試みた。その結果、量子色力学の非摂動的効果であるカイラル対称性の自発的破れに対して幾何学的解釈を与え、パイオンの自由度が正しく出てくることを示し、さらにローメソンやA1メソンといったベクトルメソンの質量やある種の相互作用を計算し、実験値をかなり良く再現することを見出した。今年度は、この研究をさらに大きく発展させ、パイオンとローメソンの間の様々な相互作用の強さ、電磁場とメソンとの結合の仕方、A1メソンやオメガメソンの崩壊幅など、様々な物理量を我々のモデルで計算し、定量的にもやはり実験値をかなり良く再現することを示した。例えば、Wess-Zumino-Witten項にベクトルメソンがどのように含まれるのかを決定し、光子とハドロンの相互作用が必ずベクトルメソンを介して起こるというベクトルメソンドミナンスと呼ばれる性質が、この項を含めて全てのセクターで完全に成立していること、オメガメソンの崩壊の過程が60年代にGell-Mannらによって現象論的に提唱された模型を再現し、さらに隠れた局所対称性に基づいて80年代になされたFujiwaraらの結果を見事に再現することが分かった。超弦理論にはDブレインと呼ばれる膜状の物体が存在し、これを組み合わせることで様々なゲージ理論を構成できることが知られている。我々は最近、このDブレインの配置を工夫することで、超弦理論の中に4次元のQCDを実現しうることを示し、さらにこの系を超重力理論による近似を用いて解析することにより、現実に存在する様々なメソンの質量や相互作用をかなりうまく再現することを示した。平成18年度はこの方法をさらに推し進め、バリオンに関する研究を行った。この記述を用いると、バリオンは5次元ゲージ理論における4次元空間の上のインスタントンとして実現される。バリオンをソリトンとして実現するという意味では古くから研究されているスカーム模型と同じ考え方であるが、今の取り扱いではベクトルメソンの寄与も取り入れており、スカーム模型よりも良い結果が得られると期待できる。このインスタントンの回転や振動を取り入れると、インスタントンのモデュライ空間上の量子力学系に帰着することが分かり、この系を量子化することで陽子、中性子、Δ粒子のみならず、それよりも質量が大きな様々なバリオンが得られることが分かった。そのスペクトルは現実のバリオンのスペクトルとぴったりと一致はしないものの、その一部の特徴を良く捕らえており、`こうした取り扱いの有用性を示唆している。特に、スカーム模型では得られなかうた数多くバリオンが得られた点は興味深い。なお、この研究成果は研究発表の欄には載っていないが、論文としてまとまっており、既に雑誌への掲載が決定している。

また、核子の磁気モーメントや荷電半径などの諸量を計算する手段を開発し、これも実験値をかなりうまく再現することが分かった。また、核子が2つ以上ある場合の相互作用に関する研究も進めており、2核子系のハミルトニアンを計算した。これらは、あと一息で論文としてまとめられそうな段階まできている。また、スピンが2以上のメソンを取り扱う方法についても研究を進めている。どのような粒子が含まれるかがだいぶ分かってきたが、パリティなどの諸性質を特定するための解析を進めている段階である。
エンドセリン変換酵素によるエンドセリン産生制御

エンドセリン変換酵素の精製をさらに進め、エンドセリン変換酵素に対するモノクローナル抗b体の作成を試みた。まず精製材料として血管内皮細胞を培養し、エンドセリン変換酵素が酸性糖蛋白質であることを利用して、レクチンカラムや陰イオン交換カラム等を用いたクロマトグラフィーにより精製を行った。エンドセリン変換酵素の活性はビッグエンドセリン-1を基質として、酵素反応により産生されるエンドセリン-1を酵素免疫測定法により測定した。精製したエンドセリン変換酵素を抗原としてマウスに注射し、モノクローナル抗体を作成を試みた。モノクローナル抗体のスクリーニングは抗体がエンドセリン変換酵素を免疫沈降する能力があるか否かで行った。スクリーニングによりエンドセリン変換酵素を免疫沈降する抗体を得た。この抗体は血管内皮細胞膜分画中の130 kDaの蛋白質を認識していた。得られた抗体を利用してエンドセリン変換酵素の細胞内分布,組織内分布,生理的,病態生理的な活性の変動について検討を加えているところである。一方、エンドセリン変換酵素を欠損した細胞に外来性に遺伝子を発現し、エンドセリン変換酵素を獲得したか否かをみることでスクリーニングを行い、発現クローニングも同時に行った。まず変換酵素欠損細胞にプレプロエンドセリンのcDNAを安定発現させることにより、ビッグエンドセリンを発現する細胞株をつくった。この細胞に内皮細胞cDNAライブラリー、あるいは染色体遺伝子断片を導入した。細胞がエンドセリンを産生するようになったかどうかをReverse hemolytic plaque assayという新しい方法を用いて決定した。現在陽性クローンを得、cDNAクローニングの作業が進行中である。
多重機能性の発現を目指した金属錯体集合体の設計・創成

有機物質と無機物質の十字路に位置する遷移金属錯体を舞台として繰り広げられる新しい物性や機能性、これらを組み合わせた多重機能性を探り出す目的で、金属イオンの持つ多彩な電子状態、配位子の持つ次元性の制御機能など金属錯体の特色を最大限に活用して金属錯体集合体を組織的に設計・創成することを目的として、研究グループを組織し、平成7、8年度に公開シンポジウムを開催した。平成7年度および8年度に開催した研究会は下記の通りである。(1)分子科学研究所研究会「π-d複合電子系分子固体の設計と新規物質」(平成7年6月9-11日)(2)錯体化学討論会ミニシンポジウム「多重機能の発現を目指した金属錯体集合体の設計・創製」(平成7年10月13日)(3)総合研究(A)平成7年度研究報告会(公開シンポジウム)(分子科学研究所,平成8年1月5-6日)(4)基盤研究B(1)平成8年度研究報告会(公開シンポジウム)(分子科学研究所,平成9年1月10-11日)。この間の研究成果の中で、特筆すべきものとして下記の成果が挙げられる。d-π相互作用によって誘起された(BETS)_2FeCl_4の磁場誘起絶縁体・金属転移、(BETS)_2Ga_<1-X>Fe_XCl_4における超伝導相と磁性相の競合、[Pd(H_2DAG)(HDAG)]TCNQ(M=Ni,Pd,Pt)などプロトン移動とd-π間電荷移動の相乗効果による特異な金属・絶縁体転移を示す有機・無機複合系の開発、[(CuX)_2(TMT-TTF)]_n(X=Cl,Br,I)などd-π相互作用を取り入れた様々な導電性新規配位高分子の開発、遷移金属錯体による様々な強磁性体、フェリ磁性体の開発、新規スピンクロスオーバーFe錯体の開発、ハロゲン架橋一次元Pt混合原子価錯体における高密度非線形励起の形成、金属・半導体転移の発見、高い非線形光学効果を持つ遷移金属クラスター化合物の開発、配位子の光異性化による光誘導結晶振動を示す配位高分子の開発などがある。有機物質と無機物質の十字路に位置する遷移金属錯体を舞台として繰り広げられる新しい物性や機能性、これらを組み合わせた多重機能性を探り出す目的で、金属イオンの持つ多彩な電子状態、配位子の持つ次元性の制御機能など金属錯体の特色を最大限に活用して金属錯体集合体を組織的に設計・創成することを目的として、研究グループを組織した。平成7年度は、金属錯体集合体における物性・機能性について各分野の最前線の研究状況の報告と今後の新規物性・機能性および多重機能性を発現させる金属錯体の分子設計について討議することを目的として、下記の研究会を主催した。(1)分子科学研究所研究会「π-d複合電子系分子固体の設計と新規物質」(平成7年6月9-11日)(2)錯体化学討論会ミニシンポジウム「多重機能の発現を目視した金属錯体集合体の設計・創製」(平成7年10月13日)(3)総合研究(A)平成7年度研究報告会(公開シンポジウム)(分子科学研究所,平成8年1月5-6日)

有機物質と無機物質の十字路に位置する遷移金属錯体を舞台として繰り広げられる新しい物性や機能性、これらを組み合わせた多重機能性を探り出す目的で、金属イオンの持つ多彩な電子状態、配位子の持つ次元性の制御機能など金属錯体の特色を最大限に活用して金属錯体集合体を組織的に設計・創成することを目的として・研究グループを組織し、平成7、8年度に公開シンポジウムを開催した。最終年度である平成8年度は、金属錯体集合体における多重機能性という観点から、各分野の最前線の研究状況の報告と今後の新規物性・機能性および多重機能性を発現させる金属錯体の分子設計について討議することを目的として、下記の研究会を主催した。平成8年度研究報告会(公開シンポジウム)(分子科学研究所,平成9年1月10-11日)。特筆すべきものとして下記の成果が挙げられる。d-π相互作用によって誘起された(BETS)_2FeCl_4の磁場誘起絶縁体・金属転移、(BETS)_2Ga_<1-x>Fe_xCl_4における超伝導相と磁性相の競合、[Pd(H_2DAG)(HDAG)]TCNQ(M=Ni,Pd,Pt)などプロトン移動とd-π間電荷移動の相乗効果による特異な金属・絶縁体転移を示す有機・無機複合系の開発、[(CuX)_2(TMT-TTF)]_n(X=Cl,Br,I)などd-π相互作用を取り入れた様々な導電性新規配位高分子の開発、遷移金属錯体による様々な強磁性体、フェリ磁性体の開発、新規スピンクロスオーバーFe錯体の開発、ハロゲン架橋一次元Pt混合原子価錯体における高密度非線形励起の形成、金属・半導体転移の発見、高い非線形光学効果を持つ遷移金属クラスター化合物の開発、配位子の光異性化による光誘導結晶振動を示す配位高分子の開発などがある。
連続繊維補強材・シート補強材の長期耐久性に関する研究

連続繊維補強材・シート補強材の長期耐久性について、10年から20年程度の屋外暴露試験に供された供試体を用いて調査した。主要な連続繊維補強材(CFRP(2種類)、AFRP(2種類))の17年間暴露試験後の見かけのリラクセーション率は、初期強度にあまりかかわらず(最大で強度の0.8)20%前後であった。これらの材料は17年間暴露後の残存強度や力学特性についても大きな変化は認められず、実用上高い耐久性を有することが分かった。また連続繊維シート補強材ではCFRPシート2種類を調査し、10年間暴露試験後も引張特性は殆ど変化しないことから、繊維自体の劣化は殆どないと考えられるが、面内せん断特性は初期の5年程度で一定の水準まで強度(初期の80%程度)、弾性率(60%程度)とも低下し、その後一定値を保持する傾向があることが分かり、繊維と樹脂との付着の低下が比較的初期にある程度起きることが分かった。土木構造物の効率的かつ安全な整備のために活用されている、連続繊維補強材および連続繊維シート補強材の実際の適用条件における長期耐久性にはまだ未解明の部分が多いことから、本課題ではこれらの材料の実環境に暴露された試験供試体を回収・調査し、その劣化特性や耐久性(劣化因子やメカニズム、劣化速度など)を解明しようとするものである。当該年度には、1990年頃から海洋技術総合研究施設(駿河湾沖の海上施設)およびつくば(土木研究所構内)で暴露試験に供されていた、連続繊維補強材の供試体数十体を回収した。これらの供試体のうち非緊張状態で暴露されていたものについて、その劣化状態を、外観調査、電子顕微鏡観察、赤外線顕微鏡などで評価し、これらの評価方法が有効であることを確認した。今後は緊張状態で暴露されたものも含めて本格的な劣化評価を実施し、実環境における耐久性を明らかにする予定である。また、連続繊維シート補強材についてはつくば、沖縄、シェルブルックにおいて暴露試験に供されていた材齢10年の供試体数十体を回収し、これらについて力学的物性試験の変化性状を調査した。この結果、補強繊維の物性の影響を強く受ける、補強繊維方向の力学物性は、10年間の暴露後にも殆ど低下を示さないのに対して、マトリックス樹脂や樹脂と繊維との付着特性の影響が強く表れる面内せん断特性は、物性変化が比較的早期に明確に表れることが分かった。また、表面塗装の保護効果は、試験に供した供試体については殆ど無いことも明らかとなった。今後は化学的な分析も実施し、劣化因子や機構についての検討も含めた評価を実施する計画である。また、比較的近年開発された、新しいタイプの連続繊維補強シートについて、計画通りに供試体製作・初期物性の測定とともに暴露試験を開始し、今後の耐久性評価に託すこととした。連続繊維補強材については、21年度に回収された、海洋技術総合研究施設(駿河湾沖の海上施設)およびつくば(土木研究所構内)において1520年間暴露試験に供された、緊張状態で暴露された供試体について、緊張開放を実施すると共に、残存緊張力の測定を行った。続いて、外観調査により表面の劣化状況を記録するともに、引張試験による残存力学物性の調査を実施した。連続繊維シート補強材については、つくば、沖縄、シェルブルックにおいて、10年間暴露試験後に回収され、21年度に物性試験を実施した供試体について、断面の赤外線顕微鏡による劣化観察・分析を実施した。この結果、材料の化学的な劣化が表面近傍で認められるものの、内部には健全な部分が多い場合が多いことが分かった。また、新たに暴露試験を開始した、比較的近年開発された連続繊維シート補強材(アラミド繊維シート、PMMA樹脂をマトリックス樹脂とする炭素繊維シートなど)について、1年間暴露後の積層板供試体の物性試験を実施した。さらにこれらの付着耐久性を評価するための供試体製作の準備を行うとともに暴露試験実施に必要な暴露架台を製作・設置した。

今後は回収供試体の化学的な分析をさらに進めて新たなデータを得ると共に、これらのデータを整理・解析することにより、連続繊維補強材・シート補強材の、劣化のメカニズム、因子など、実環境における耐久性の詳細を解明する予定である。土木構造物の効率的かつ安全な整備のために活用されている、連続繊維補強材および連続繊維シート補強材の実際の適用条件における長期耐久性にはまだ未解明の部分が多いことから、本課題ではこれらの材料の実環境に暴露された試験供試体を回収・調査し、その劣化特性や耐久性(劣化因子やメカニズム、劣化速度など)を解明しようとするものである。連続繊維補強材については、21年度に回収された、海洋技術総合研究施設(駿河湾沖の海上施設)およびつくば(土木研究所構内)において1520年間暴露試験に供された、緊張状態で暴露された供試体について、前年度に引き続いて引張試験による残存力学物性の調査を実施し、概ね計画した全ての試料の調査を完了した。さらに前年度までの結果もあわせて解析を進め、この材料の長期耐久性に関する論文としてとりまとめて投稿・一部発表を行った。連続繊維シート補強材については、つくば、沖縄、シェルブルックにおいて、10年間暴露試験後に回収され、21年度に物性試験を実施した供試体の調査結果について論文としてとりまとめて、国際会議における発表を行った。また、新たにシート補強材のコンクリートへの長期接着耐久性を評価するための供試体を作成し、沖縄暴露場における暴露試験を開始した。今後は回収供試体の化学的な分析をさらに進めそ新たなデータを得ると共に、これらのデータを整理・解析することにより、連続繊維補強材・シート補強材の劣化のメカニズム、因子など、実環境における耐久性の詳細を解明し、論文としてとりまとめて成果公表を行う予定である。連続繊維補強材(ケーブル材)については、海洋技術総合研究施設(駿河湾沖の海上施設)およびつくば(土木研究所構内)において1520年間暴露試験に供された、緊張状態で暴露された供試体の、リラクセーション特性および引張試験による残存力学物性の調査などを、前年度までに概ね計画通りに完了した。17年間暴露試験後の見かけのリラクセーション率はCFRPケーブルでは直射日光のある場合で20-30%、直射日光の少ない場合では10-20%であった。また、AFRPケーブルでは日光の環境に係わらず20-30%となった。残存強度については17年間暴露後のCFRPおよびAFRPケーブルについては初期値と大きな変化は認められず、優れた耐久性を示した。連続繊維シート補強材については、つくば、沖縄、シェルブルックにおいて、10年間暴露試験後に回収され、21年度に物性試験を実施した供試体の調査結果をとりまとめた。10年間暴露したCFRPシートについては引張特性については大きな変化が認められなかったが、面内せん断特性については、暴露3年目くらいまでに強さで初期の0.8程度、弾性率で初期の0.6程度に低下し、その後、その水準を維持する傾向が認められた。3つの暴露場所による経時変化特性は大きくなく、また、表面塗装の保護効果も物性変化については特に認められないことが分かった。本研究の主要な部分である、補強材(ケーブル)の回収、除荷、残存強度測定は計画通り既に終了し、また、劣化化学分析も何度かの試みにより有効であることが示されている。
日本の沿岸漁業資源管理における排他的漁業権の機能メカニズムに関する研究

漁業資源の乱獲問題はほとんどの国で起きており、なかでも沿岸海域での乱獲による資源枯渇が、「コモンの悲劇」として特に多くの発展途上国において深刻化しつつある。ところが、唯一の例外といってよいほど、日本の沿岸海域では昔から「入り会い(コモン)」漁業があるにもかかわらず、沿岸漁業は大正初期から200万トン台の生産力を維持し、全体としての資源衰退を引き起こしていないのである。そこで、本研究は以上の事実に決定的な影響を与えている共同漁業権・区画漁業権・定置漁業権等を主内容とする排他的漁業権制度の存在に着目し、この制度の沿岸資源管理に果たしてきた役割とその機能するメカニズムを解明することを目的とした。具体的には以下のような諸項目について分析を試みた。第1に、日本における漁業管理制度および漁業権管理の導入された経緯とその社会経済的な背景について検討を行った。第2に、排他的漁業権にもとづく漁業への参入規制の役割を、漁業外部から労働力加入、資本流入および技術導入の三つの側面から実証的・統計的に分析を試みた。第3に、排他的漁業権のもつ社会的諸特性について考察した。つまり、漁村社会内部において、漁業権はどのようにして設定し取得され、それがまたどのような意志決定と合意形成のプロセスを経り、そして漁家間の所得格差と漁村社会内部分化にどのような影響を与えているかなどについて分析を試みた。第4に、以上の分析を踏まえて、このような排他的漁業権管理のあり方を、管理主体との関連において、「中間システム」による漁業管理メカニズムとして抽出を試みている。以上の分析を通じて、とくに発展途上国において喫緊に求められている有効な漁業資源管理システムの構築について多くの知見を提供できる。