hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネットを利用した科学教育のためのVRシステムに関する基礎研究

教育分野におけるインターネットやマルチメディアの利用はまだその緒についたばかりであり、計画される実験はTV会議システムなどを利用した遠隔授業や、CD-ROMなどを用いてマルチメディア情報を扱う程度である。これらは最新の情報機器を利用するものではあるが、学習者にとっては与えられた教材を受動的に受け取る従来型の教育と何等変わりはない。本研究は、インターネットに代表される情報基盤にCGやVR(バーチャル・リアリティ)などの個別技術を融合させることにより、新たな造型のための遠隔教育システムを具現することを目的に研究を進めた。具体的な研究実績を以下にまとめる。なお各項目の研究については各々論文にまとめられている。1. 3次元仮想空間における仮想手による物体操作モデルの開発2.仮想空間における両手による協調操作モデル3.仮想空間における仮想手による道具操作のための知識とモデル4.仮想空間でのハサミによる切断操作のモデルと実現上記13の研究によって、仮想環境における物体操作の基本機能の検討および開発を行った。4では、ハサミという日常的な道具を仮想空間で利用するための基本機能の開発を行った。これらの研究によりインターネット上での教育におけるVR技術の有効な利用可能性を示すことができた。教育分野におけるインターネットやマルチメディアの利用はまだその緒についたばかりであり、計画される実験はTV会議システムなどを利用した遠隔授業やCD-ROMなどを用いてマルチメディア情報を扱う程度である。これらは最新の情報機器を利用するものではあるが学習者にとっては与えられた教材を受動的に受け取る従来型の教育と何等変わりはない。本研究ではインターネットに代表される情報基盤にCGやVR(バーチャル・リアリティ)などの個別技術を融合させることにより、新たな遠隔教育のための基本システムを開発した。1.インターネット情報統合技術とCG映像化技術の融合のためのソフトウェア開発本研究の第1段階として、インターネット上に存在するさまぎまな形態のマルチメディア情報を統合整理し、学習目的に最適な3次元CGを生成するためのソフトウェア開発をグラフィック・ワークステーション(GWS)上で行った。2.3次元CGによる仮想環境を対話的に体験するのためのVRソフトウェア開発VRMLなどで記述される3次元CG映像をVR用インターフェース装置であるデータグローブなどにより対話的に操作し、科学現象を体感的に理解するための基礎的な実験を行った。この際、一部の実験では力感覚フィードバック装置を利用し、触覚を含めた仮想環境下での操作機能の開発を行った。
ガーンディーからアンベードカルへ―多元的共生社会の創成

本研究は、ガーンディーとガーンディー主義、アンベードカルと不可蝕民の運動、インド政治史の研究者が協力して、従来対立的に捉えられてきたガーンディーとアンベードカルの思想と運動を、より広い文脈において捉える試みである。両者には、非暴力的運動という方法や、差別の解消という目的だけでなく、「真の平等」を求める点でも共通点があった。歴史的には、ガーンディーが国際的差別解消としてのインド独立を実現したのに対し、アンベードカルは、ガーンディーの解決できなかった国内的差別解消としてのカースト制度の廃絶を目指し、自ら仏教に改宗することによって、ヒンドゥーイズムを超える、多様で平等な社会への道筋を示そうとした。本プロジェクトの第1回研究会(12月2日)では、池上彩氏(Open University,U.K.)カミカルナータカのマタという組織について、長崎が「ガーンディーは日本をどう見たか一初期ガーンディーのアジア観と『アジア主義』」について、第2回研究会(2013年2月22日)では、篠田が「インド・グジャラートにおけるアンベードカル思想・運動の継承と展開」について、粟屋が「アニー・ベサントからガーンディーヘージェンダーと不可触民問題を中心に」について、それぞれ個別研究の成果を報告した。篠田の報告は、本研究のために行ったインドでの調査の暫定的な結果を含むものであった。このように、個別研究は順調に進行している。また、本年度は、本研究単独の研究活動のみならず、関連分野の研究会や国際ワークショップなどでも活発に報告を行い、研究の深化を図った。長崎は、まず、NIHUプログラム「現代インド地域研究」龍谷大学・京都大学合同国際ワークショップ(6月29日7月1日)において、戦後初期の日印関係を振り返りつつ、ネルーの平和路線が日本に与えた国際的影響を論じた。また、第3回現代インド社会研究会(9月24日)では、「ガーンディーからアンベードカルへ:その合意と対立」を報告し、アンベードカルがカースト差別からの脱却を図るべく、仏教に改宗したことの意義を、仏教学の専門家と議論した。さらに、NIHUプログラム「現代インド地域研究」2012年度国内全体集会「現代インドにおける社会変動とデモクラシー一格差と参加のダイナミズム」(11月23日)において、「国家間の格差解消から、社会における格差解消ヘーガーンディーとアンベードカル」と題する報告を行って、本研究の中心的成果を報告した。なお、第1回研究会で報告した長崎の論考は、松浦正孝教授の編集で刊行されたが(業績欄参照)、立教大学で開かれた合評会において日本研究に携わる人たちの関心を惹き、交流を深めることができた。第1回研究会(5月17日)では、「J. C.クマーラッパーのガーンディー主義的環境主義」、「ゴーカレーの地方自治構想と宗教対立」の2本の報告を議論した。ガーンディー主義的環境主義者の一人であるクマーラッパーの履歴と思想の概要と、ガーンディー以前のインド民族運動の指導者の一人であったゴーカレーの自治構想を、本科研の焦点であるガーンディーの政治思想との比較と関係を意識しつつ、共有した。第2回研究会(7月13日)では、「近代インドにおけるラヴィ・ヴァルマー作品の展開と受容」、「ダリトの「地位達成」にみる帰属意識の分断と再生ーデリーの清掃カーストを事例に」、「現代インドに生きる〈改宗仏教徒〉について」の3本の報告を議論した。とくに本科研にとっては、日本における最近のダリット研究の動向を聞けたのが収穫であった。比較的社会的地位の向上に成功したダリットの帰属意識、および、改宗仏教徒としてのダリットのヒンドゥー社会との共生の実態を、ダリットのアイデンティティーに焦点をあわせて共有することができた。第3回研究会(12月21日)では、「アンベードカルの経済思想ー農村の分析と展望を中心にー」、「アンベードカルから見るガーンディー」の2本の報告を議論した。経済思想については、グジャラート地方の農村における土地制度や慣行について、アンベードカルが法律の作成に関わっていた時期の理解を紹介していただいたのは、重要な貢献であった。長崎は、ガーンディーとアンベードカルの関係についての見通しを示すための作業として、「アンベードカルから見るガーンディー」を論じ、両者の活躍した時期が重なっていること、しかし対立だけでなく共通点もみられないわけではないことを論じた。長崎は、2014年2月18日から3月4日までイギリスに出張し、大英図書館・ロンドン大学図書館において資料収集・調査を行った。第1回研究会(4月12日)では、間永次郎「晩年のガーンディーにおける『世俗主義』について」、及び、石井一也「ガーンディー思想の現代的意義ーコンヴィヴィアリティを軸として」の2本の報告を議論した。

世俗主義の哲学的解釈、ガーンディーの環境と経済についての理解の現代的意義についての最新の研究を聞き、日本におけるガーンディー思想理解の広がりを消化することができた。第2回研究会(10月18日)では、長崎のイントロダクションに続き、篠田隆「ガーンディーとアンベードカルの労働観」の報告を聞き、これに対して杉原薫、舟橋健太の2名から詳しいコメントがあった。長崎が二人の思想家の対立点とともに、共通点を見ようとする視点を確認したのを受け、これまで本格的な研究の乏しかった労働観の比較に正面から切り込んだ篠田報告に対し、マルクスなど、西洋の思想における労働観との異同、ダリットの日常生活や社会意識との関係についてのコメントがあり、活発な議論が行われた。本科研最後の研究会は、2015年2月22日に、龍谷大学現代インド研究センター(RINDAS)の2014年度全体研究会と共催で、20数名の研究者を招いて行われた。本研究会メンバーのうち、長崎が「ガーンディーとアンベードカル」、篠田が「アンベードカルの労働観」、舟橋が「ローカル・リーダーの存在と下層民の台頭」を報告し、隣接分野の研究者とともに、本科研の成果を今後の研究課題にどうつなげるかを議論した。RINDASは、引き続き、「南アジアの思想と価値の基層的変化」をテーマとした共同研究を行うことになっており、本科研の成果が継承されることになった。なお、長崎は、2015年3月20日から29日までイギリスに出張し、大英図書館・ロンドン大学図書館において資料収集・調査を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文学26年度が最終年度であるため、記入しない。ガーンディーとアンベードカルは、これまで、どちらかといえば対立面が強調され、比較と継承いうかたちでは研究されてこなかった。本年度は、こうした新しい文脈を設定し、それを共有することに力点を置くとともに、インド近現代史にとっての両者の貢献を議論しようと試みた。これらの点で、当初の計画はおおむね順調に進んでいると判断する。今年度は、ガーンディー研究からアンベードカル研究に重点を移し、現地調査の可能性も含め、新しい比較の視点を開拓したい。従来とほぼ同じペースで研究会を継続するとともに、成果の刊行に力を入れる。長崎をはじめ、本研究参加者の多くは、昨年度から、東大出版会から刊行される予定の『シリーズ現代インド』(全6巻)への寄稿を準備してきた。それらはすべて今年度中に刊行の予定である。長崎は、「差別解消の方法とヴィジョンーガーンディーとアンベードカル」田辺明生・杉原薫・脇村孝平編『シリーズ現代インド1多様性社会の挑戦』東京大学出版会、を刊行する。また、関連する研究成果として、長崎暢子・堀本武功・近藤則夫編『シリーズ現代インド3深化するデモクラシー』東京大学出版会、も刊行される予定であり、長崎はその序論(長崎暢子・堀本武功・近藤則夫「インド型民主主義の可能性」)および単著「近代政治思想の形成と展開」を執筆する。粟屋、石坂は第1巻に、上田は第3巻に、それぞれ寄稿する予定であり、粟屋は『シリーズ現代インド5周縁からの声』の編者の一人である。さらに、これ以外にも、本研究の成果をまとめる準備を進めている。
高密度焦点式超音波治療法の肝癌治療への応用、並びにRFAとの併用療法の検討に関する研究

ウシ肝を用いたex vivostudyとウサギを用いたin vivo studyを行った。肝臓にHIFU、RFAを用いて焼灼を行い凝固範囲などを比較検討。RFAではex vivo、in vivo studyともに球形楕円形の均一な焼灼範囲が得られ病理学的に均一な壊死が得られた。一方、HIFUでは照射野を移動させながら焼灼を行うので、macroscopicには、一応球形の焼灼範囲が得られるが、点状の焼灼が集合した状態であり、焼灼範囲は不均一であった。両者を比較するとラジオ波焼灼術の方が短時間で均一、より大きな凝固壊死が得られた。HIFUの場合、照射時間を増やして、凝固範囲を広げていくが、治療時間には当然限界があり、呼吸移動の問題もある。今後の臨床応用という点で、人体の肝臓のサイズを考えた場合など、克服すべき問題が多いと思われる。(2)ウシ肝(n=3)を用いたex vivostudyにおけるHIFUは、超音波周波数、1.1MHz±15%,照射スピード、0.13秒X50発、休止時間、0.26秒、焦点距離、25.5cmで、焼灼時間30分で施行した。照射野を移動させながら焼灼を行うので、macroscopicには、一応の焼灼範囲は直径約2.0cmの球形となるが、点状の焼灼が集合した状態であり、焼灼範囲は不均一であった。病理学的には点状の焼灼部位は完全な凝固壊死に至るものの、その間には十分な壊死が得られない領域が残った。ラジオ波焼灼術の方が短時間で均一な凝固壊死が得られると考えられる。HIFUの場合、照射時間を増やして凝固範囲を広げていくということになるが、治療時間には当然限界があり、また今後、in vivoでは呼吸の問題もあり、克服すべき問題はまだ多いと思われる。ウサギを用いたin vivo study(1)ウサギ肝(n=2)にFEP-BYを用いてHIFUを行う。超音波周波数、1.1MHz±15%,照射スピード、0.13秒X50発、休止時間、0.26秒、焦点距離、25.5cmで、焼灼時間を変えて(15分、30分)HIFUを行う。焼灼範囲は30分焼灼で直径約1.3, 1.5cmほぼ球形であり、in vivoでは以前のin vitro studyよりも狭い焼灼範囲しか得られなかった。病理学的には点状の焼灼部位は完全な凝固壊死に至るものの、その点状部位の間に十分な壊死が得られない領域が残った。ラジオ波焼灼術の方が短時間でしかも均一な凝固壊死が得られると考えられる。HIFUの場合、照射時間を増やして、凝固範囲を広げていくということになるが、特にin vivoの実験では体動もあり、長い焼灼は不可能な場合が生じる。治療時間には当然限界があり、さらに臨床応用という点では、克服すべき問題が多いと思われる。(1)ウサギ肝(n=4)にFEP-BYを用いてHIFUを行う。焼灼範囲は30分焼灼で直径約1.2,1.3cmほぼ球形であり、in vivoでは以前のin vitro studyよりも狭い焼灼範囲しか得られなかった。病理学的には点状の焼灼部位は完全な凝固壊死に至るものの、焼灼時間が短いと、その点状部位の間に十分な壊死が得られない領域が残る。ラジオ波焼灼術の方が短時間でしかも均一な凝固壊死が得られる。HIFUの場合、照射時間を増やして、凝固範囲を広げていくということになるが、特にin vivoの実験では体動もあり、長い焼灼は技術的に困難を伴う。治療時間には当然限界があり、さらに臨床応用という点では、かなり表層に存在する腫瘍にはHIFUが可能になると思われるが、人体の肝臓のサイズを考えた場合、克服すべき問題が多いと思われる。
架橋カーボンナノチューブにおける励起子ダイナミクス

2012年度は引き続き表面が清浄で励起子の本来の輸送特性を示すことが期待される架橋カーボンナノチューブを用いて、その励起子拡散長の系統的な測定に取り組んだ。まず、単一のナノチューブに対して励起スペクトルを取得し、励起および発光共鳴エネルギーを計測することによりカイラリティを特定する。偏光分光により、カーボンナノチューブの方位を測定し、その架橋長さを精密に決定した上で、長さの関数として発光強度を調査する。このようにして得たデータを、シミュレーションと比較することにより拡散長を測定する。定常状態における一次元拡散方程式の解を、拡散長およびカーボンナノチューブの架橋長さの関数として数値的に解くことにより励起子密度分布を求め、架橋長さに対する発光強度を計算する。計算結果と実験データを比較し、拡散長をパラメータとしてフィッティングを行って拡散長を推定する。このような測定を多くのカイラリティに対して行うためには、大量のデータ収集が必要となるため、数ミリメートルの測定範囲を走査できる自動ステージを導入し、レーザー波長・強度・偏光を自動制御するシステムを構築した。輝度の高いナノチューブの位置座標を記録し、励起分光とカイラリティ同定、偏光分光、蛍光画像取得、励起強度依存性の測定といった一連の計測をほぼ自動化した。これにより、100本を超えるナノチューブの計測を実現し、カイラリティによって拡散長が大きく異なることを明らかにした。また、励起子ー励起子消滅過程の影響を調査するため、様々な架橋幅のナノチューブに対して励起強度依存性のデータを収集した。シミュレーションにも励起子ー励起子消滅過程の効果を導入するため、モンテカルロ計算を行い、励起強度および架橋長さに関する依存性を同時に説明するためのモデルを構築した。24年度が最終年度であるため、記入しない。2011年度は単層カーボンナノチューブにおける励起子拡散のカイラリティ依存性の調査を中心に研究を進めた。単層カーボンナノチューブ本来の励起子物性を計測するために、基板と接することのない架橋構造を用い、カーボンナノチューブの合成を最終段階で行うことにより、清浄な状態での測定を行った。まず、励起分光を用いてカイラリティを同定したうえで励起子拡散長を調査した。すでに報告のある(9,8)と比較するため、直径の異なる(8,7)と(11,7)を中心に測定を進めた。単一のカーボンナノチューブのフォトルミネッセンス強度が架橋幅に対してどのように変化するかを調査し、拡散方程式を用いたモデル計算と比較することによって励起子拡散長を求めた。直径が大きいほど拡散長も長くなるという傾向が示唆される結果をこれまでのところ得ている。また、このような測定では、効率よくデータを収集することが必要となるため、測定プロセスの自動化・高速化にも取り組んだ。3次元自動ステージにより広範囲のフォトルミネッセンスを測定し、励起子拡散に適したナノチューブを自動で探索するシステムを開発した。自動で焦点合わせを行うことにより広範囲測定が可能になり、座標変換を用いて位置合わせを容易にした。また、励起子-励起子消滅過程の影響を調査するため、架橋幅の大きいナノチューブに対して励起強度を上げて励起子密度を高めた測定を行った。高強度励起では、発光波長のシフトという想定していなかった現象がみられており、今後検討が必要である。すでに2つのカイラリティにおいて励起子拡散長の測定に成功しており、測定手法は確立できている。多量のデータが必要だが、効率化も進んでいる。当初計画通り、励起子拡散のカイラリティ依存性を明らかにする。
身体運動の階層性と自己運動知覚の総合的解明

本研究の目的は、眼球運動、頭部運動、身体運動、身体移動といった身体運動の階層性が、自己運動知覚にどのような役割をもっているか、どのように処理されているかを科学的に解明し、その工学的応用を考察することである。特に、各階層における空間座標系の時間特性に着目し、時間特性の違いから階層性を分離し、制御する方法を考察する。その過程で、身体運動の階層性について検討するためには、自己運動知覚における視野特性、感覚モダリティー間の相互作用を探る必要があると考えられた。したがって、視覚誘導性身体動揺をもとに自己運動知覚における前庭感覚、視覚の相互作用を検討する実験や、網膜上での刺激面積、偏心度を同時に操作した実験を行った。今年度は、こうした成果をまとめることに注力した統合的に解釈し,理解するモデルを構築した。網膜偏心度や刺激提示面積といった網膜座標上の問題、眼球運動による眼球座標系の問題など統合的にまとめ、その他の自己運動情報処理の知見と照らし合わせ、身体運動の階層性が自己運動知覚に与える影響を考察してきた。また、本研究の応用的側面として、ドライビングシミュレータを用いて聴触覚が自己運動に与える影響を明らかにした。この成果は、視覚以外のモダリティーが自己運動の身体階層性に与える影響を考察する上で参考になった。しかしながら、身体運動の階層性について検討するためには、自己運動知覚における視野特性、感覚モダリティー間の相互作用を探る必要があると考えられた。そのため、初年度は、それらを中心とした研究を進めた。ヒトの平衡感覚保持には視覚、固有受容感覚、前庭感覚が深く関連している。そこで、視運動刺激、またそれと直行する前庭刺激を電気的に与える(GVS)ことで生じる身体動揺から、自己運動知覚における前庭感覚、視覚の相互作用を検討し、非線形な相互作用を明らかにした。自己運動知覚の研究分野では、古くから網膜上での刺激面積、偏心度の問題が検討されてきた。そこで、網膜上での刺激面積、偏心度を同時に操作した視運動刺激を提示しか際の視覚性姿勢制御からそれらの特性を調べた。その結果、刺激の運動方向によっては、先行研究によって示唆されてきたような周辺視野有意とは異なる傾向を示すことが明らかとなった。また、網膜偏心度に応じた視野部位と皮質の投射関係(網膜皮質拡大因子)に対しても考察を行い、視覚性姿勢制御のメカニズムは、網膜上での提示面積や網膜偏心度、皮質上面積といった要因単体では説明できず、他の要因やこれらの要因の組み合わせによる高次な相互作用に基づく可能性を示した。自己運動に関する実験を2つ行った。一つは,ドライビングシミュレータを用いた運転精度(自車左右位置)と運転負荷(ハンドル転打角速度)の検討で,視触覚サポート刺激がそれらの精度向上にどのように影響するのかを調べた。その結果,視覚サポート刺激では運転精度と運転負荷がトレードオフになるのに対し、触覚サポート刺激は,運転負荷を高めることなく運転者の運動行動を改善するという結果が得られた。次に,視覚誘導自己運動知覚(ベクション)に歩行行動が与える影響を調べた。方法としては,視運動(前・後),歩行(前・後)の組合せである4条件について,ベクションの潜時を計測した。その結果,ベクション知覚は,視運動と歩行方向が共に順方向・逆方向を示す組合せ(前視運動・前歩行,後視運動・後歩行)のとき抑制され,それぞれが相殺する組合せ(前視運動・後歩行,後視運動・前歩行)では強くなることが分かった。これらの結果は,自己運動知覚がマルチモーダルな知覚であることを示唆する。こうした知見は,自己運動に関するマルチモーダルインタフェースである,運転行動補助や新アトラクションへの視覚技術提供といった工学的応用につながる可能性がある。
スポーツ活動需要予測モデルの構築

運動・スポーツの実施状況は、1988年から1997年にかけて5.5%の伸びを示している。ゴルフは根強い人気があること、テニス、バレーボール等のネットをはさんだ対面型のスポーツが減少し、水泳のような個人種目やウォーキングのような身体調整型の運動が増加し、個人の自由な活動を優先させる傾向がうかがえる。スポーツ実施理由は「楽しみ、気晴らしとして」「運動不足」「友人・仲間との交流」の3つが大きいが、「楽しみ、気晴らし」が大きく減少している。反面、スポーツに対する価値意識では、高支持群の健康と体力づくりが低下し、楽しさが上昇しており、意識と行動の間にギャップがあることをうかがわせる。この結果は、これまで理念型としての「コミュニティ的スポーツ活動モデル」を無意識に前提していた感があるが、「個我的スポーツ活動モデル」「アノミー的スポーツ活動モデル」の面から検討することの必要性を示唆している。以上をふまえて、要因分析を行ったところ、スポーツ実施に関わる要因として、「近隣施設の有無」「性別」「年齢」「休日の形式」「休日の自由になる時間」および「生活水準に対する意識」が有意であった。以上の結果をふまえ、重回帰分析を試みたところ、以下の数式モデルが算出された。1.1988年に実施した「地域住民のスポーツ参加に関わる社会学的要因に関する調査」の再分析「スポーツ需要の予測モデル」を構築するための基礎資料を得るために、因子分析、パス解析を行なった結果、「今後のスポーツ活動希望の有無」は「最近のスポーツ活動の有無」にのみ規定されていた。また、「今後のスポーツ活動希望の有無」を規定する要因として有意であったのは(1)スポーツへの関心の高さ、(2)スポーツ経験の有無、(3)まとまった時間の3点だった。この時点では調査では、「参加希望」が実際の参加に結びついたかどうかは確定できなかったのみならず、無記名方式だったため、現時点でもこれは確認できない。したがって、条件の要因分析はできても結果をふまえた「需要予測」ができないという欠点があった。2.1988年時の対象者に対する調査票の配布旧データの結果から、(1)同一個人に対する最低2回の調査、(2)1988年との比較を念頭に置いた調査計画、(3)2度目の調査に協力してもらえるかどうかの確認、の3点を考慮した調査票を1988年時の対象者に郵送した。(現在、調査票回収中)調査項目は、1回目の調査が、個人的資源、環境的資源、スポーツに対する価値観、スポーツ情報との接触、スポーツ経験、スポーツ参加頻度、スポーツ参加欲求であり、2回目以降は、実際にスポーツに参加したかどうか、そこから得られた満足度、スポーツに対する価値観の変化、更なる参加欲求などである。これにより、スポーツの需要予測につながるスポーツへのリピート参加の図式をモデル化できるものと考えている。1988年に実施した「地域社会のスポーツ参加に関わる社会学的要因に関する研究」を基盤とし、1997年3月に「同じ対象者」1300人に調査票を配布した。1997年度の実績のひとつは、この調査の回収と集計作業を行ったことである。さらに、1997年3月調査は、スクリーニング機能を持たせたもので、半年後に再度調査をした場合、それに協力してもらえるかどうかを訪ねていた。その結果、回収できた360通のうち、189人が協力できると答えていたので、これを対象に、1997年9月に再調査を実施した。再調査の内容は、1997年3月に調査した今後半年間の「スポーツ実施の希望」「スポーツ観戦の希望」等が実際に「現実化したかどうか」を中心とし、半年間のスポーツに関わる身近な出来事、今後半年間の希望などで構成されている。実査の結果、3人だけが回答を寄せなかったが、186人から回答が寄せられた。1997年度の実績の第2点は、この調査の回収と集計作業を行ったことである。さらに、1997年9月にもその後半年間のスポーツ活動やスポーツ視聴等の希望をきいており、その間に長野オリンピックが入っていることから、半年後の実際のスポーツ活動やスポーツ視聴について確認するデータが取れれば、スポーツ活動の需要予測の面でかなり興味深い結果がみられると予想される。
固体NMR分光法による生体膜表面における細胞内情報伝達系蛋白質の動的構造の解析

細胎内情報伝達系に含まれる膜表在性蛋白質、ホスホリパーゼC-δ61(PLC-δ1)の脂質膜結合ドメインであるPHドメインについて、脂質二重膜の脂質組成、膜構造等の変化に対応するPLC-σ1の構造変化を、固体NMR分光法とベシクル共沈殿法を用いて解析した。脂質二重膜ベシクル中に、中性脂質であるホスファチジルコリン(PC)とともに、酸性脂質(ホスファチジルセリン(PS))が20%共存しているとき、PSを含まない脂質膜表面で誘起されるPHドメインの立体構造変化が抑制されることが見いだされた。また、ベシクル共沈澱法によりPHドメインと脂質膜中の結合基質、ホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸(PIP2)の解離定数を評価したところ、PSの共存により解離定数の増加が見いだされた。これらの事より、脂質膜上でPLC-σI PHドメインのβ5/β6ループに含まれる両親媒性α-ヘリッックスと中性脂質膜表面との相互作用により誘起される構造変化が、PIP2特異的結合サイトを介した膜結合とは異なる補助的な脂質膜結合機構としてPH-ドメイン-脂質膜間の結合親和性に寄与しており、脂質膜組成に依存してPHドメイン-PIP2間の結合能を変化させる調節機構として機能することが示唆された。また、両親媒性α-ヘリックスと中性脂質膜表面との相互作用による構造変化は、脂質二重膜構造を持つMLV、SUV表面では生じるが、PHドメインがドデシルホスホコリン中にPIP2を可溶化したミセルに結合した際には見いだされず、構造変化の誘起に脂質二重膜界面が不可欠な役割を果たしていることが明らかになった。細胞内情報伝達系蛋白質ホスホリパーゼC-δ1(PLC-δ1)のPHドメインについて、脂質膜結合状態の膜脂質組成依存性を、ベシクル共沈法による膜結合活性測定および固体NMR測定に立体構造解析により解析した。脂質膜中のホスファチジルイノシトール(4,5)2リン酸(PIP2)の特異的認識によるPLC-δ1 PHドメインの膜結合の強さは、膜中のホスファチジルセリン(PS)濃度増加に伴って減少することが見出された。この時、脂質膜上におけるPHドメインの構造は、両親媒性α-ヘリックスを介する膜との疎水性相互作用の減少を反映した変化を生じていることから、脂質膜上での立体構造変化と脂質膜結合活性が直接に関係しており、立体構造変化が膜結合能の調節に関与していることが示唆された。このようなPHドメインの機能である脂質膜結合能の立体構造変化を介した膜脂質組成依存性は、細胞膜と細胞内小器官の膜の間での脂質組成変化、アポトーシス等の細胞機能に伴う膜脂質組成の変化、生体膜中の脂質マイクロドメインの形成による局所的な脂質組成の変化等が、情報伝達系に含まれるPLC-δ1等の膜結合性蛋白質の動的立体構造変化を誘起し、それを介して細胞内で時間的、空間的に限定された蛋白質機能の制御に関わっている可能性を示している。また、PLC-δ1、EF-handドメインおよびPHドメインを欠くPLC-δ1 ΔPHフラグメントに大量調製条件と安定同位体標識条件の決定を行った。各試料に関して、ベシクル共沈実験による膜結合状態の解析が可能であり、また、前二者については十分な感度の固体NMRスペクトルが観測できることを見出した。これらの技術を利用し、PHドメインに関して観測された脂質膜組成に依存する膜結合状態変化が、他のドメインおよびPLC-δ1全体の機能にどのように影響しうるのかについて解析を進めている。
核磁気共鳴によるアルカリ有機金属化合物の構造と平衡および安定性に対する研究

本年度の研究実施計画に基づいて行なわれた研究は次の三つに大別され、それぞれが三つの論文として発表される予定となった。1、カルバニオンの化学シフトと分子内の電荷分布の研究として、1-及び2-ナフチルメタナイドイオンの炭素のNMRスペクトルを測定し、その分子内電荷分布のデータが得られた。全π電子密度は約11.711.9の値が得られ、理論値12にほぼ近い値となった。特に前者ではC4とC7後者ではC6とC10の化学シフトがπ電子の非局在化を示す指標として適当であると結論された。また溶媒HMPAの効果が化学シフトに大きな影響を与えるこがわかった。これはカルバニオンのイオン対の平衡とも関連し、さらに検討する必要を感じさせるものである。2、カルバニオンの活性中心に窒素原子を有するものとしてアミノナフタレンから、プロトンを引抜いた型のアニオンを生成させ、これらの水素、炭素、窒素のNMRスペクトルデータから、分子内の電荷分布の状況を検討した。このアニオンではスペクトルに温度の効果が特に強く観測される、なんらかの動的過程による説明が必要と考えられ、窒素原子を含む結合の回転又は反転等の解釈があり、その活性化自由エネルギー変化として50kJ/molの値が得られた。3、ブタジエン骨格を持つ炭化水素から生成するカルバニオンのNMRスペクトルから骨格のコンホーメーションの知見を得た。末端にそれぞれ1個あるいは2個のフェニル基を有するアニオンを生成させることができた。前者では中心部の構造がシス型となり、後者ではトランス型となっていることがスピン結合定数から結論された。この両者の相違は末端におけるフェニル基の立体的因子に依存するものと考えられる。また末端フェニル基の回転に関する熱力学的パラメータも得られている。
Transforming RNAによる細胞がん化機構の解析

Transforming RNAによる分泌蛋白合成の抑制作用を明らかにした後、以下の検討を行なった。膜蛋白質の量的減少に伴うシグナル伝達異常の有無について調べた。翻訳開始蛋白質eIF-4Eは、細胞質内において量的に限定されていることが知られている。分泌蛋白全般の合成が抑制される状況においてこの翻訳開始因子は非分泌蛋白合成の亢進に向かう可能性が考えられる。事実、TR発現細胞においてeIF-4Eの蛋白レベルは上昇して観察された。結果的に非分泌蛋白合成は亢進していると考えるのは妥当と思われた。また、eIF-4Eは強発現においてNIH3T3細胞を悪性転換させる報告がなされ発ガン遺伝子のひとつとして考えられている。しかしながら、eIF-4Eおよびその調節蛋白である4E-BP1のリン酸化について詳細に検討したが対照細胞に比して有意な差異は観察されなかった。4E-BP1に関してwortwanninおよびrapamycin等の薬剤を使用して検討したがPI3K-Akt-FRAP/mTORの経路における異常を示唆する成績は得られなかった。さらに、細胞膜カルシウムポンプ蛋白質、PMCA、のwestern blotによる成績は明らかなレベル低下を示したが、^<45>Caの取り込みに関して対照に比べ有意な差異は観察されなかった。これらの成績からカルシウムシグナル伝達経路に有意な異常は観察されなかった。また、これらの仕事を通じて、TRによる直接的な蛋白合成抑制からくるさまざまな細胞膜イオンポンプ蛋白レベル低下に伴う変化がTR-形質転換の有意な要因となる可能性を否定した。In vitroヒト正常細胞の形質転換に関して、TR単独、あるいは発ガン遺伝子(c-myc, H-ras, eIF-4E)との共発現において実験した。少なくともこれらの発ガン遺伝子の関与を示唆する所見は得られなかった。これまでの成績からtransforming RNAのprimary actionは「分泌、膜、およびリソソーム系蛋白全般の合成抑制」であると結論した。次にこの抑制から続発する出来事を探索した。mRNAのcap構造に結合して翻訳を開始する因子群のうちeIF-4Eは量的に限定された因子として知られている。Transforming RNAが分泌蛋白全般の合成を抑制することから量的或は機能的にeIF-4Eの変化が起こることが想像される。Western blottingによりtransforming RNA発現細胞でeIF-4Eの量的増加が示されこの蛋白は専ら細胞内の非分泌系蛋白合成に向けられることが推察された。一方、eIF-4Eは結合蛋白4E-BPsによりその活性が調節されていることが知られている。現在4E-BP1は最も解析されPI3K→Akt→FRAP/mTORのシグナル伝達経路を通じてリン酸化を受けeIF-4Eとの結合能力を失うと共にeIF-4Eを活性化する。Transfbrming RNA発現細胞におけるeIF-4Eの機能的変化を知る目的から4E-BP1について検討した。細胞はヒトHeLa細胞および正常ヒトTIG3細胞を用いた。増殖期にある細胞においてはtransforming RNA発現および対照細胞との間に4E-BP1のリン酸化に差は見られなかった。しかし、confluent状態において血清刺激に際して対照細胞ではリン酸化されるのに対してtransforming RNA発現細胞において脱リン酸化される成績を得た。この結果は癌細胞および正常細胞ともに同様である。TransformingRNA発現に伴う特異的変化と考えられた。現在この脱リン酸化の機構について解析中である。
無限自由度の系における数理解析的研究

課題の中心であるCCR或いはCARの作るC^*-代数の構造とその表現に関する結果は論文の形にまとまらなかったが,各分担者による分担部門に於いて次の様な結果を得た.1.リーの接触変換群を一般化した群のもとでの,連続体の力学に現われるある種の偏微分方程式の不変性について2.楕円型方程式に対応する強及び弱離散型最大値原理3.非線型放射冷却問題の有限要素解に対してSOR法が収束すること4.楕円型偏微分方程式のガラーキン近似解に対する優収束誤差評価5.偏微分方程式の理論とその有限要素近似の誤差評価をもとに,計算機により偏微分方程式の解の存在証明を行なう方法を検討し,従来の理論では解の存在が不明な方程式(楕円型境界値問題)に対する検証の実例を与えた.6.微分代数上にリー構造を導入することにより,いくつかの無限次元リー代数を構成し,その構造を明らかにした.7.双曲的幾何学に於ける手法及び測地的laminationを用いて, 2,3次元トポロジーに関する結果を得た.なお,代表者は第78回九州支部例会特別講演にて以下の研究内容(論文の形にまとまっていないが)を報告した.8.代表者による「Clarksonの不等式の一般化」の研究(Math.Nachr.114('83))を発展させたA.Tongeの結果(同131('87))がさらにいくつかの方向へ発展可能であること,特に,ヒルベルト空間に於ける著名なGrothendieckの不等式の一般化,又,そのLp版の一般化等の問題が上述の代表者の研究と極めて深く係わり合うことを明らかにした.またその際,作用素イデアル論の結果及び手法がいかに効果的に応用されるかを示した.課題の中心であるCCR或いはCARの作るC^*-代数の構造とその表現に関する結果は論文の形にまとまらなかったが,各分担者による分担部門に於いて次の様な結果を得た.1.リーの接触変換群を一般化した群のもとでの,連続体の力学に現われるある種の偏微分方程式の不変性について2.楕円型方程式に対応する強及び弱離散型最大値原理3.非線型放射冷却問題の有限要素解に対してSOR法が収束すること4.楕円型偏微分方程式のガラーキン近似解に対する優収束誤差評価5.偏微分方程式の理論とその有限要素近似の誤差評価をもとに,計算機により偏微分方程式の解の存在証明を行なう方法を検討し,従来の理論では解の存在が不明な方程式(楕円型境界値問題)に対する検証の実例を与えた.6.微分代数上にリー構造を導入することにより,いくつかの無限次元リー代数を構成し,その構造を明らかにした.7.双曲的幾何学に於ける手法及び測地的laminationを用いて, 2,3次元トポロジーに関する結果を得た.なお,代表者は第78回九州支部例会特別講演にて以下の研究内容(論文の形にまとまっていないが)を報告した.8.代表者による「Clarksonの不等式の一般化」の研究(Math.Nachr.114('83))を発展させたA.Tongeの結果(同131('87))がさらにいくつかの方向へ発展可能であること,特に,ヒルベルト空間に於ける著名なGrothendieckの不等式の一般化,又,そのLp版の一般化等の問題が上述の代表者の研究と極めて深く係わり合うことを明らかにした.またその際,作用素イデアル論の結果及び手法がいかに効果的に応用されるかを示した.
格子欠陥を利用した金属六ホウ化物の高機能化

二価の金属六ホウ化物(CaB_6, SrB_6, YbB_6)について,その格子欠陥と熱電特性の関係について調べた。作製プロセスにより材料のキャリア濃度が変化し,その結果として電気伝導率,ゼーベック係数が変化した.組成分析,結晶構造解析によりこの原因が金属/ホウ素の割合の変化であることを明らかにした。また,YbB_6においてp-n制御が可能であることを明らかにした。二価の金属六ホウ化物である(Ca_<1-x>Yb_x)B_6を中心に,作製条件等の違いによる熱電特性の変化を調べた.(Ca_<1-x>Yb_x)B_6は,Caの一部をイオン半径がほぼ等しいYbで置換した試料である.従来と同様に金属酸化物とホウ素より還元反応を利用して金属六ホウ化物粉末を作製し,その後,焼結法にてバルク状試料を作製した(以後,通常焼結試料).一部の試料については,一旦焼結した後に粉砕し,再び焼結を行った(以後,粉砕焼結試料と表記).これにより,同じ粉末原料を用いて作製条件の異なる試料を用意した.焼結密度に関しては,通常焼結試料,粉砕焼結試料とも95%以上で同程度であった.一方,電気伝導率は粉砕焼結試料がおよそ一桁上昇し,ゼーベック係数は30%程度に減少した.これは,キャリア濃度が増加したことを意味しており,ホール係数測定から見積もったキャリア濃度も増加している.X線回折パターンから求めた格子定数は粉砕焼結試料で僅かに減少し,EPMAによる金属/ホウ素の組成分析ではホウ素の割合が減少していた.この結果は,粉砕焼結プロセスによりホウ素サイトに欠損が生じていることを示唆する.従って,ホウ素の欠損(格子欠陥)によりキャリアが生成されたものと考えられる.この欠損は,キャリアの移動度を僅かに低下させるものの,熱伝導率を低減するため,熱電変換材料としての性能が向上する可能性がある.最適キャリア濃度への制御,熱伝導率の低減など,金属六ホウ化物の熱電材料としての高性能化に対して,ホウ素サイトの格子欠陥の制御が有効な手法の一つである可能性が,今年度の研究により明らかになった.二価の金属六ホウ化物における格子欠陥,特に原子の欠損の評価のために,結晶構造解析の準備ならびに予備測定を行った.具体的には,X線回折によるSrB_6の結晶構造解析,^<11>Bを用いた中性子回折実験用の試料作製・物性評価である.種々の条件で作製したSrB_6相の焼結体について,X線回折測定により格子定数を求め,熱電特性の一つであるゼーベック係数との比較を行った.その結果,格子定数とゼーベック係数の間には相関が見られた.格子定数の変化は,主に原子の欠損によると考えられ,X線による結晶構造解析の結果もそれを支持している.この欠損によりキャリア濃度が変化した結果としてゼーベック係数に影響が現れているものと考えられる.^<11>Bを用いた試料と天然のホウ素を用いた試料との間には差異は見られなかった.X線回折による結晶構造解析では,軽元素であるホウ素の欠損に関する解析が困難である.そのため,^<11>Bを用いた中性子回折の実験を計画しており,これまでの成果とあわせることで,金属六ホウ化物における原子欠損に関するより詳細な情報が得られ,物性との関連がより明確になると期待される.一方,YbB_6相においてp-n制御の可能性を検討した.これはYbB_6相がアルカリ土類金属六ホウ化物に比べて広い組成域をもつため,原子の欠損による特性制御が期待されたためである.Yb/Bの比率を変えて作製した焼結体のゼーベック係数を測定したところ,仕込み組成に応じてp型又はn型の性質を示すことが明らかとなった.また,仕込み組成の異なる粉末2種類を用いて焼結し,p-n対の作製に成功した.二価の金属六ホウ化物における格子欠陥,特に原子の欠損が物性に与える影響を明らかにするために,次の2点を中心に研究を行い,以下の成果を得た.・焼結後の熱処理による電気的特性の変化YbB6はp-n制御が可能であり,その原因はYbまたはBの欠損にあると予想している.そこで,p型,n型の焼結体に1800°Cの熱処理を施して特性の変化を調べることで,どちらの元素の欠損が支配的かを考察した.p型の試料は4回熱処理を施しても極性は変化せずp型のままであった.それに対してn型の試料では,熱処理によってp型に変化し,組成分析の結果では熱処理によってYb濃度が減少していることが明らかになった.高温での処理により蒸気圧の高いYbが減少し,電子の供給源であるYbが減ったことにより,p型へ極性が変化したものと考えられる.この結果は,YbB6の極性を後天的に変化できることを意味しており,n型材料の一部を加熱するなどしてp型に変化させることも可能になると期待される

・中性子回折による結晶構造解析原子の欠損を調べるために,通常,X線回折が用いられるが,ホウ素が軽元素であるため解析が困難である.そこで,中性子回折による結晶構造解析を行った.試料としては作製条件によってキャリア濃度が変化している複数のSrB6(n型)を用いた.その結果,BとSrのサイト占有率の比Occ(B)/Occ(Sr)の減少に伴って格子定数が減少し,キャリア濃度が増加していることが明らかになった.これは,ホウ素が減少することで,電子キャリアを供給するストロンチウムが相対的に多くなったためと考えられる.これらの研究により,金属六ホウ化物の原子の欠損はキャリアの種類,濃度に大きく影響を与えていることが明らかになった.
民主化と教育：アフリカ３か国の公民教科書に見る市民性の認識

本研究は、エチオピア、南アフリカ、ケニアの3ヶ国において、中等教育段階の公民及び歴史教科書の内容分析を行い、民主主義、市民性、固有の文化・歴史が教育提供主体によってどのように認識され、学校教育の場で伝達されようとしているのかを把握することを目指した。プロジェクトの第一段階として、エチオピアの教科書を行い、そこで用いた教科書の分類項目を基に、(1)教科書の章立て、(2)記述の手法、(3)取り上げられている概念、(4)その概念を取り上げる際の教科書のスタンス、(5)生徒に身に付けさせようとしている能力、(6)言及している社会・人の単位など、3か国共通の枠組みを作成し、比較分析を行った。本研究は、エチオピア、南アフリカ、ケニアの3ヶ国において、中等教育段階の社会科(特に公民)教科書の内容分析を行い、民主主義、市民性、固有の文化・歴史が教育提供主体によってどのように認識され、学校教育の場で伝達されようとしているのかを把握することを目指している。アフリカの民主化プロセスに関する政治学的研究は多いが、その中で教育が少なからず果たしている役割についてはあまり検討がなされてきていない。そこで、本研究では、教科書という教育メディアの分析を通じて、学校教育の提供主体が、それぞれの国の政治、経済、社会、環境、及び国際社会での位置づけをどのように説明し、また、次世代の市民像をどのように描いているのかを把握し、社会装置としての教育が政治変動に果たす役割、影響を読み説くことを目指している。平成25年度は、3か国で収集した教科書の記述内容を分類し、コード化してデータ入力を行うとともに、国別の分析作業に着手した。国ごとに市民性を教える科目の体系が異なるため、横断的分析が難しく、まずは国別分析結果を論文化しようとしているところである。次年度以降は、国を越えた横断的分析や課題の抽出を目指す予定である。初年度となる平成24年度は、分析対象となる教科書の収集を行うとともに、記述内容を分類し、コード化してデータ入力する作業に着手した。現在刊行されている教科書及び、過去10年程度遡って出版された教科書を集めようとしているが、網羅的に情報を得ることが難しく、分析に至る準備に時間を要している。来年度には、データ入力が完了し、分析枠組みが確定できるよう、作業を進める予定である。本研究は、エチオピア、南アフリカ、ケニアの3ヶ国において、中等教育段階の公民及び歴史教科書の内容分析を行い、民主主義、市民性、固有の文化・歴史が教育提供主体によってどのように認識され、学校教育の場で伝達されようとしているのかを把握することを目指している。平成24年度には、研究の第一段階として、エチオピア、ケニア、南アフリカ3か国において、過去20年間の歴史・公民教科書、教員指導書、カリキュラム、シラバスを収集した。そのうえで、科目の中での概念の定義、教授法、学習者に身につけさせようとしている能力がどのように異なるかを、(1)一つの国の中での異なる時期、(2)複数の教科書会社間、(3)国家間、の3つの軸で比較した。比較を行うため、共通の比較基準を設ける必要があるが、そのためにはカリキュラムやシラバスから変遷のパターンや共通性などを大雑把につかむ必要がある。そこで、各国での資料収集後、数か月かけてカリキュラム、シラバスの傾向分析を行った。平成25年度には、3か国比較のため、上記の作業結果に基づき、各国研究協力者によるワークショップを開催し、分析手法を共有化する。申請者がエチオピアの教科書で試験的に用いた分類項目を基に、(1)教科書の章立て、(2)記述の手法、(3)取り上げられている概念、(4)その概念を取り上げる際の教科書のスタンス(肯定的、中立的、否定的)、(5)生徒に身に付けさせようとしている能力(知識の定着、個人としての行動、対人関係における態度・行動、市民としての態度・行動)、(6)言及している社会・人の単位(個人、地域社会、国、国際社会)など、共通の分類項目を作成し、比較分析を行った。平成26年度には、主に、分析結果のとりまとめと、補足的なインタビュー調査を行った。学会発表等を積極的に行う予定であったが、エボラ出血熱の発生等で研究協力者の渡航が困難になり、研究期間を延長した。そのうえで、科目の中での概念の定義、教授法、学習者に身につけさせようとしている能力がどのように異なるかを、(1)一つの国の中での異なる時期、(2)複数の教科書会社間、

(3)国家間、の3つの軸で比較した。比較を行うため、共通の比較基準を設ける必要があるが、そのためにはカリキュラムやシラバスから変遷のパターンや共通性などを大雑把につかむ必要がある。そこで、各国での資料収集後、数か月かけてカリキュラム、シラバスの傾向分析を行った。平成25年度には、3か国比較のため、上記の作業結果に基づき、各国研究協力者によるワークショップを開催し、分析手法を共有化した。申請者がエチオピアの教科書で試験的に用いた分類項目を基に、(1)教科書の章立て、(2)記述の手法、(3)取り上げられている概念、(4)その概念を取り上げる際の教科書のスタンス(肯定的、中立的、否定的)、(5)生徒に身に付けさせようとしている能力(知識の定着、個人としての行動、対人関係における態度・行動、市民としての態度・行動)、(6)言及している社会・人の単位(個人、地域社会、国、国際社会)など、共通の分類項目を作成し、比較分析を行った。エボラ出血熱の発生等で研究協力者の渡航が困難になり、研究期間を延長したが、平成27年度には、研究成果のとりまとめが進み、国際学会等でも発表を行うことができた。本研究は、エチオピア、南アフリカ、ケニアの3ヶ国において、中等教育段階の公民及び歴史教科書の内容分析を行い、民主主義、市民性、固有の文化・歴史が教育提供主体によってどのように認識され、学校教育の場で伝達されようとしているのかを把握することを目指した。プロジェクトの第一段階として、エチオピアの教科書を行い、そこで用いた教科書の分類項目を基に、(1)教科書の章立て、(2)記述の手法、(3)取り上げられている概念、(4)その概念を取り上げる際の教科書のスタンス、(5)生徒に身に付けさせようとしている能力、(6)言及している社会・人の単位など、3か国共通の枠組みを作成し、比較分析を行った。事例参加国での教科書収集、横断的分析枠組みに基づく分析は概ね順調に行われ、論文化作業も順調に進んでいる。ただし、エボラ出血熱の拡大などにより、一時、アフリカからの研究協力者の渡航や日本からの出張を自粛したため、学会や政策形成者向けセミナーを延期した。比較国際教育学、アフリカ研究、教育社会学27年度は学会発表、セミナー等を開催し、積極的に研究成果普及に努める。既に発表した論文は、エチオピアで5年に一度の国政選挙が行われることもあり、学校での民主主義教育、市民性教育への関心が高まっており、ウェブ等で高い関心を持って読まれている。このことから、本研究分野での研究需要は高く、先行研究も少ないことから、今後は、アフリカのほかの国でも同様の教科書分析を行い、研究のスコープを拡大することを検討したい。国ごとに市民性を教える科目の体系が異なるため、教科書の横断的分析が難しく、なるべく共通の基盤で比較可能な分析をするため、分析枠組みの検討に時間をかけた。次年度以降は、国を越えた横断的分析や課題の抽出を目指す予定である。教科書の網羅的収集に予想よりも大幅に時間がかかっており、24年度中に分析作業に着手することが困難であった。
地域共同体による「アジア型沿岸資源管理」に関する研究

本研究の目的は、地域共同体による「アジア型」沿岸資源管理の望ましい形とそれを実現するための条件と課題を明らかにすることである。平成16年度は、北海道厚岸町およびマレーシア共和国ペナン浅海漁民福利協会の資源管理活動について調査した。厚岸町においては青年漁業者たちが得た植樹活動の構想を厚岸町が制度的に支援し、さらに、漁業系統組織等へ波及、首都圏で活動する有機食品事業体・市民団体が活動と生産物販売の両面において支援した経緯がある。一方、トロール漁船の進入、エビ養殖の拡大による海岸の荒廃、河川からの汚染流入に対し、本漁民協会は自律的資源管理をめざして、精力的に活動を行っている。両者を比較し、政府機関による制度的支援の必要性を認識した。平成17年度は、とくに日本の地域共同体による沿岸資源管理について事例調査をおこなった。高知県四万十市にて、無投薬養殖を営む養鰻業者とそれを扱う有機食品事業体について行った調査およびH18年3月に愛媛県で無農薬みかん栽培から始まった農業法人が真珠養殖業者やちりめん漁業者を含めて、海と山をひとつの環境系として保全型生産をおこなうとりくみについておこなった調査から、アジアにおける沿岸域保全のために一次産業生産者間、消費者との連携の重要性を認識した。平成18年度は、北海道漁民による沿岸資源管理およびマレーシア国ペナン州漁民による資源管理について再調査した。サロマ湖において、1970年代以降のホタテ養殖業の展開および漁業協同組合の民主化の過程について聞き取り調査をおこなった。こうした運動の現代の途上国漁村への適用の可能性を認識した。こうした調査の結果、CBCRMが発展する条件のひとつとして、環境保全的生産を営むことによって付加価値を高め利益がもたらされるような公的・私的支援、その制度化の必要性を認識した。熱帯アジア沿岸では、経済のグローバル化にともない、エビ養殖池・リゾート開発が沿岸生態系を荒廃させ、地域住民の生活基盤を根底から揺り動かしている。しかし、こうした厳しい状況の中で、零細漁業を生業とする沿岸住民の共同体組織が植林・環境教育をとおして自律的な資源管理を目指している事例が散見される。70年代から強力に進められてきた中央集権的資源管理の失敗と、小規模ながら地域共同体に基づく沿岸資源管理(CBCRM)の成功の経験から、地域共同体が母体となって風土や伝統に根ざした技術や知識を生かす方法が熱帯アジアの沿岸資源管理には最適であると認識が高まった結果とも考えられる。本研究は、日本および東南アジアの沿岸地域における零細漁民や養殖生産者の事例調査から、地域共同体による沿岸資源管理を実現するための条件と課題を自然・社会環境両面から明らかにし、その後、地理情報システム(GIS)を用いたCBCRM支援システムを開発することを目的とする。2004年7月には北海道・厚岸の青年漁業者たちが始めた植樹活動を、他セクターを巻き込むことによって造林事業へと発展させることができた背景について調査を行った。また、7月、11月には、熱帯アジア沿岸における漁業者と商人の関係が、昭和初期の北海道ときわめて類似していることから、昭和初期に北海道漁業者がどのように仕込み制度から漁業組合による共同販売を実施し仕込制度から脱却することができたのかについて文献および聞き取り調査をおこなった。2005年23月にはマレーシア共和国ペナン州の零細漁民による沿岸環境保全について調査を行った。ペナンでは1990年代中頃以降、国際市場の高値を背景として工業的エビ養殖池が建設・拡大された過程でマングローブが皆伐された。危機感を強めた零細漁民たちは毎年、マングローブ植林を行っている。かれらがどのように組織を結成・運営し、資源管理、漁場保全活動をおこなっているのかについて調査した。