hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
COPDのphenotypingに関する包括的研究

マウスの肺気腫生成に対するチオレドキシンの予防効果を明らかにし、肺気腫自然発症のモデルであるklotho mouseの病理画像がフラクタル構造を呈することを明らかにした。さらに、COPDにおいて、GERD(胃食道逆流)の症状を持つ患者は、有意に急性増悪の頻度が高いこと、CT画像における気腫病変の程度は体重(BMI)や骨塩量(BMD)と有意な相関を認めることを明らかにした。(1)COPD患者において、CT画像上の気道病変を複数測定し、既報の上葉枝のみならず、下葉の気管支も肥厚・狭窄していることを見出し、Respirologyに掲載された。現在はMDCTデータとIOSなどによる気道抵抗や呼吸機能データを集積中である。また、同様の手法によって、気管支喘息での気道を画像により評価し、CHEST, Journal of Allergy and Clinical Immunologyに掲載された。(2)当科通院中の患者を対象として、約110名のゲノム遺伝子の収集行った。肺機能、CT画像、臨床データ、患者背景など同時にデータを収集しており、免疫に関与する遺伝子やプロテアーゼなどCOPDの病態に関連する可能性のある遺伝子の遺伝子多型について解析を進行中である。(3)Pattern recognition receptorの遺伝子発現とその制御について、肺組織において、気道上皮細胞および肺胞マクロファージにこれらの発現を確認した。同様に誘発喀疾より分離した炎症性細胞においてもその発現を確認した。現在、これら遺伝子の発現制御とCOPDの病態との関連について、および、これら受容体を介したproinflammatory cytokineの産生について培養細胞を用いた検討を施行している。(4)C57マウスにおいて、6ヶ月の喫煙曝露により、気腔径の拡大、持続性の肺炎症細胞浸潤を認め、ヒト肺気腫と同様の病理像であることを確認した。気腫発症抵抗性マウスNZWでは同様な喫煙曝露でも肺気腫を発症しないことも確認した。後者では、C57マウスに比し、急性期の炎症反応も弱く、肺細胞傷害も軽微であった。さらに、P38MAPKの抑制によりこれらの炎症・肺傷害が抑制されることなどを確認した。(1)COPD患者において、CT画像上の気道病変を複数測定し、下葉の気管支の気道壁・気道内腔が経時的に肥厚・狭窄の程度が増強していることを見出しRespirologyに掲載された。また、同様の手法によって、咳喘息での気道を画像により評価し、咳喘息では気道壁の肥厚が生じていることを見出し、CHESTに掲載された。(2)当院通院中の気管支喘息患者におけるゲノム遺伝子の解析を行い、TGFBlpromotorと肺機能、気道経気厚などのCT画像、臨床データなどとの関連性を見出し、J Allergy Clin Immunolに掲載された。(3)COPDの急性増悪において、胃食道逆流症との関連が推察されるが、胃食道逆流症の症状を持つ患者は、持たない患者に比較して有意に急性増悪の頻度が高いことを見出した。かかる報告は現在Thoraxに掲載予定である。(4)C57マウスにおいて、6ケ月の喫煙曝露により、気腔径の拡大、持続性の肺炎症細胞浸潤を認め、ヒト肺気腫と同様の病理像であることを確認した。これに対して、チオレドキシン過剰発現マウスでは6ケ月の喫煙暴露後でも気腫発症が認められないことを見出した。さらに、気道壁や肺胞隔壁への好中球の浸潤の程度、酸化ストレスの程度、アポトーシスの程度などが対象群に比較して、軽微であることを証明し、J Pharmacol Exp Therに掲載された。慢性閉塞性肺疾患(COPD)の特徴として、全身性疾患の併存が多いという特徴があり、COPDのphenotypingと密接な関係にある。これに関して、胃食道逆流(GERD)、体重減少、骨そしょう症との関連を明らかにした(1) COPDでは、GERD症状を有する割合が、正常群より多い傾向にあった。さらに、COPDにおいて、GERDの症状を持つ患者は、持たない患者に比較して有意に急性増悪の頻度が高いことを見出した。さらに、GERDの質問表であるFSSGはGERD症状を「酸逆流症状」と「食道運動不全症状」の2つの症状に弁別できるが、COPDの急性増悪の頻度は「食道運動逆流症状」と優位な相関を示し、COPDにおける増悪予防として食道運動改善薬の有用性が示唆された(Thorax,63(11),2008)。(2) CT画像におけるCOPDのphenotypeの指標としての気道壁厚(WA%:気道壁の気道断面に対する面積比)と気腫病変(LAA%:低吸収領域の肺野全体に対する面積比)と、体重(BMI)との関連を検討した。その結果、WA%はBMIと相関を認めなかったが、LAA%はBMIと有意に相関を認めた。

気腫病変と体重とは相互に結果と原因の因果関係を持ち、栄養療法の重要性を示唆していると考えられた(Thorax,64(1),2009)。(3)胸部CTで撮像されている胸椎・椎体の骨塩量(BMD)と気腫病変との関連を検討した。その結果、LAA%とBMDは有意な相関を認めた。さらに多重因子分析により、BMIとLAA%は独立したBMDの寄与因子であることが分かった。すなわち、COPDにおける骨粗しょう症は単に栄養不足のみでなくCOPD自体の持続炎症などの因子が関与すると考えられた(Chest,134(6),2008)。
波浪中の船舶・海洋構造物の対疲労安全性評価に関する研究

船舶・海洋構造物の安全性評価の精度向上のため、波浪頻度データを基に船体構造部材に働く応力の詳細な検討を行い、短期・長期予測により負荷応力を合理的に精度良く求める手法を考案し、疲労損傷解析並びに疲労強度設計に適用可能な疲労強度評価法を構築するとともに、その疲労強度評価法を実損傷例に適用し、以下の知見を得た。1)船体構造部材に働く応力を応力発生モデル並びに航行モデルとして与える手法を考案し、疲労強度評価手法として構築した。2)従来の疲労強度評価法では合理的説明ができない実損傷例に対しても、本研究で構築した疲労強度評価法を用いることにより合理的な説明が可能である。3)船体構造部材に対し詳細な応力解析を実施し、従来の疲労強度の評価では一定値としていた構造的応力集中係数のき裂長さによる変化を明らかにした。4)き裂伝播解析に用いるき裂開口応力は変動荷重でかつ平均応力も変化させた実験より得られた、き裂開閉口応力を用いることが重要である。5)船舶・海洋構造物の稼働中の安全性を確保するための検査計画並びに運行計画の作成のために本研究で構築した疲労強度評価手法は有用である。船舶・海洋構造物の安全性評価の精度向上のため、通常の設計条件の下での従来の破壊力学的計算手法では表現できない損傷事例も再現可能な損傷評価手法を検討した。船舶が遭遇する荷重条件の調査・検討結果を基に損傷事例を再現できる損傷評価手法を構築すると共に過大荷重がき裂開閉口挙動に及ぼす影響の実験及び表面き裂のき裂開閉口挙動の数値シミュレーションを容易に行うためのプログラム開発を行い以下の知見を得た。1)船体の損傷は嵐に遭遇した後に発見される例が多く、嵐による大荷重と損傷の関連性を考慮した損傷解析法が重要である。2)船体構造部材が受ける波浪荷重は遭遇する波長及び波向きによって大きく異なり従来の疲労設計荷重を基にした損傷評価法は実航行状態を適切に表現しているとは言い難い。3)嵐状態における荷重の頻度分布は従来用いられているレーレー分布と異なる可能性がある。引張の過大荷重はその大きさが大きいほど、き裂伝播を加速させる効果が大きく、引張圧縮の過大荷重はさらに加速効果が大きい。5)き裂損傷には表面き裂の発生・伝播挙動が支配的である。上記の知見をもとに過大荷重によるき裂伝播挙動の評価法並びに損傷評価手法を構築し試解析を行い、構築した損傷評価手法により損傷事例の再現が可能であることを確認した。船舶・海洋構造物の安全性評価の精度向上のため、波浪頻度データを基に構造部材に働く応力を短期・長期予測により合理的に精度良く求める手法を検討し、疲労損傷解析並びに疲労強度設計に適用可能な疲労強度評価手法を構築するとともに、その疲労強度評価法を実損傷例に適用し、以下の知見を得た。1)き裂発生を基にした従来の疲労強度評価法は適切とは言い難く、き裂伝播解析を基にした疲労強度評価が合理的である。2)船体構造部材が受ける波浪荷重の長期分布における最大値を含むそのの大きさと頻度は疲労損傷に大きな影響を与えるものの、最大応答を与える短期分布(最悪短期海象)に支配される。3)疲労強度の評価には評価期間内の最大応力だけでなく、その時のき裂長さ並びに構造的応力集中係数の考慮が不可欠である。4)き裂伝播解析に一定荷重条件から求められたき裂開口応力を用いて強度評価を行った場合、変動荷重条件から求められるき裂開口応力を用いた場合に比べ危険側の評価となるため、実荷重条件である、変動荷重でかつ平均応力も変化する場合のき裂開口応力を用いることが重要である。1)船体構造物に働く応力を応力発生モデル並びに航行モデルとして与える手法を考案し、疲労強度評価手法として構築した。

3)船体構造部材に対し詳細な応力解析を実施し、従来の疲労強度の評価では一定値としていた構造物応力集中係数のき裂長さによる変化を明らかにした。4)き裂伝播解析に用いるき裂開口応力は変動荷重でかつ平均応力も変化させた実験より得られた、き裂開閉口応力を用いることが重要である。5)船舶・海洋構造物の稼働中の安全性を確保するための検査計画並びに運行計画の作成のために本研究で構築した疲労強度評価手法は有用である。
ロケーション情報で支援する医療現場に最適化したユーザ認証支援機能

本研究課題では、病院という建物自体が認証の基盤となり、正当な利用者本人がその場にいるという事実により情報システムの利用者認証が完了する機能を実現すべく、院内無線LANインフラを利用し、無線LANアクセスポイント(AP)への接続情報で認証に必要十分な位置情報が得られることを確認した。また、上下階や隣の建物のAPへ接続による誤検出への解決策として、実際の人の移動ではあり得ない移動をノイズとして除去することで位置推定精度の向上を試み、利用者の位置情報を実用的な精度で捉える機能を構築し、同機能の有効性について実証できた。本年度は、一連の研究の初年度として、病院を想定した模擬環境(単一階)を想定した利用者の位置検出基盤について検証した。位置検出の方式として、1)Wi-Fiアクティブタグの検出に特化したロケーションレシーバによるエリア検出、2)病院内に広く整備されている無線LANインフラを利用した位置検出、の2つのモデルにより解析した。無線LANインフラは、チャネル干渉を防ぐため、安定利用可能な限り出来るだけ粗に配置するのが大原則である。そのため、位置検出デバイスをできるだけ密に設置して精度を上げるエリア検出とは全く逆の設置方針となることから、医療施設の空間モデルとして、1)入院病棟、2)外来診察室、2)中央診療部門や事務部門、の3つに分類し、通信に最適化された無線LANのアクセスポイント(AP)から得られる位置情報を、実際の機器配置により検証した。1)入院病棟では職員が常駐するスタッフステーションが最も大きな単一空間のため、独立したAPの設置による最適化が可能で、これにより、スタッフステーションと病室等他の場所を識別できることが確認された。2)外来診察室では業務スペースとしての大きな単一空間は無いが、診療科毎に固まって存在するため、診療科単位での位置を特定可能であった。3)中央診療部門・事務スペースでは、部門の特性により部屋の構成が大きく異なるが、業務を行う場所はそれぞれ固定されているため、診察室同様、APのカバーエリアを元に、当該部署での所在を確認可能であった。このように、位置検出基盤として既存の無線LANインフラを使用する場合は、基本、部署の粒度とし、入院病棟では、スタッフステーションと各病室群へと粒度を上げることで、利用者が当該部署で業務を行っていることの確認に利用でき、第3者による不正アクセスの検出に有用なパラメータが得られることが示唆された。27年度は、前年度に構築・検証した無線LANアクセスポイントを用いた位置検出基盤を、実際の医療機関での利用に即して複数階への拡張を行い、上下階や別の建物など、本来の人の移動と一致しない無線LANアクセスポイントへのローミングを判断できるアルゴリズムについての検証を行った。26年度の検証で、無線LANインフラによる位置検出は部署の粒度を基本とし、入院病棟ではスタッフステーションと各病室群へと粒度を上げることで、利用者が当該部署で業務を行っていることの確認に利用できることが示唆された。この粒度での位置検出を、利用者が所持するデバイスの無線LANアクセスポイントへの接続情報を元に行う場合、電波状況により上下階や隣の建物のアクセスポイントへ接続することが誤検出の原因となり、実用性を大きく阻害するものとなっていた。本研究課題では、これを解決するため、実際の人の移動ではあり得ない移動をノイズとして除外することで位置推定精度の向上を試みた。集中コントローラ型無線LANアクセスポイントの接続・切断情報を元に前述の粒度での位置検出を行い、結果を図示するアプリケーションを開発した。これにより、各機器のアクセスポイントローミングの様相が視覚的に把握可能となり、上下階など人の移動と乖離する場面の実態把握が可能となった。この結果を基に、位置検出基盤に「移動としての認識が妥当なローミング先」の情報を設定し、一連の接続・切断情報を時系列で判断することで、エレベータや階段等、実際にあり得る移動に伴うフロア間のローミングは正しく認識し、それ以外の上下階や隣の建物へのローミングはノイズとして扱うことが可能となった。これにより、複数階に設置された無線LANインフラを用いて、利用者の位置情報を実用的な精度で捉え、利用者の認証情報として使用することが可能となった。本研究課題では、病院という建物自体が認証基盤の一部となり、「正当な利用者本人がその場所にいるという事実」により認証される“ユビキタス化した利用者認証機能"を実現すべく、ロケーション管理システムと情報システムの利用者認証を動的に連携させ、1)必要なときのみ利用者の位置情報を検索し、認証に必要十分なデータを提供する位置情報処理基盤の構築、2)前述の位置情報処理基盤と連携し、利用者のアクセス場所と本人の所在情報を照合することで、利用者認証を強化する認証基盤の実現、の2点の達成を目的としている。27年度は、無線LANを用いた位置検出の最大の問題である「上下の別の階や別の建物のアクセスピントに接続され、その結果、位置が誤検出される」という現象に対して、複数階の無線LANアクセスポイントにおける情報を経時的に解析することによる解析を試み、上記1)の位置情報処理基盤について、広範囲かつ複数階での実用的な位置検出の実現を目標とした。開発した位置検出基盤に「移動としての認識が妥当なローミング先」の情報を設定し、一連の接続・切断情報を時系列で判断することで、人の移動と極端に乖離する移動をノイズとして検出することができ、研究目標の達成度としては、概ね順調に進展している。本年度は、最終年度として、これまで構築した無線LANインフラを用いた位置検出基盤を利用して位置情報に基づく認証機能の構築を行い、病院環境での動作を検証した。

患者情報を有するノートPCを想定し、セキュリティレベルの低い場所へ同PCを持ち出した際に自動的に認証が解除され、暗号化したデータを自動的に復号・使用不能とする仕組みを構築し検証した。電子証明書を用いたファイル暗号化機能を利用し、位置情報により証明書を制御するアプリケーションを独自に開発し、位置情報に基づき復号のための証明書を破棄することで、一連の機能を実現した。加えて、無線LANインフラが使用できない場合に、他の位置検出手法へ順次切り替える機能を実装することで、無線LANインフラが使用できなくなった際の継続的な可用性を確保できることを確認し、本機能の有用性を確認できた。本研究課題では、病院という建物自体が認証の基盤となり、正当な利用者本人がその場所に居るという事実により情報システムの利用者認証が完了する「ユビキタス化した利用者認証機能の実現」を目指し、最初に、病院内に広く整備されている無線LANインフラを利用した位置検出の精度を検証した。通信に最適化された無線LANアクセスポイント(AP)から得られる位置情報を実際の機器配置により検証し、基本、部署の粒度で位置検出し、入院病棟ではスタッフステーション及び病室群へ粒度を上げることで、必要十分な情報が得られることを確認した。また、実際の建物では、上下階や隣の建物のAPへ接続することがあり、位置誤検出の原因となる。この解決策として、実際の人の移動ではありえない移動をノイズとして除去することで位置推定精度の向上を試み、利用者の位置情報を実用的な精度で捉えることが可能となった。この仕組みを用い、位置情報に基づく認証機能を構築し、同機能の有効性について実証できた。本研究課題では、病院という建物自体が認証の基盤となり、正当な利用者本人がその場にいるという事実により情報システムの利用者認証が完了する機能を実現すべく、院内無線LANインフラを利用し、無線LANアクセスポイント(AP)への接続情報で認証に必要十分な位置情報が得られることを確認した。また、上下階や隣の建物のAPへ接続による誤検出への解決策として、実際の人の移動ではあり得ない移動をノイズとして除去することで位置推定精度の向上を試み、利用者の位置情報を実用的な精度で捉える機能を構築し、同機能の有効性について実証できた。本研究課題では、病院という建物自体が認証基盤の一部となり、「正当な利用者本人がその場所に居るという事実」により認証される、“ユビキタス化した利用者認証機能"を実現すべく、ロケーション管理システムと情報システムの利用者認証を動的に連携させ、1)必要な時のみ利用者の位置情報を検索し、認証に必要十分なデータを提供する位置情報処理基盤の構築、2)前述の位置情報処理基盤と連携し、利用者のアクセス場所と本人の所在情報を照合することで、利用者認証を強化する認証基盤の実現、の2点の達成を目的としている。26年度は、上記1の「位置情報処理基盤」について、1)Wi-Fiアクティブタグの検出に特化したエリア検出と、2)無線LANインフラを利用した位置検出の特性を比較し、無線LAN APを利用した場合の実用的な粒度を検証した。
がん・骨髄クロストークの可視化による腫瘍血管の異常性検出と、治療抵抗性の評価系

膵癌の多くはKRAS遺伝子をdriver変異とし、この遺伝子異常は難治性に大きく寄与する。膵癌のhallmarkと言えるこの遺伝子異常をターゲットとし、膵癌の発育進展を可視化するバイオマーカーとなるかを検証した。血漿中にはゲノムDNAが断片化された遊離核酸が存在し、担癌患者ではこれが高濃度となる。本研究では、膵癌とその高危険群とされる膵嚢胞患者を対象に、血漿中の遊離核酸をデジタルPCRで増幅し、変異配列に対する特異的プローブによりdriver変異の選択的検出系の確立を試みた。血漿検体におけるDNAコピー数は血漿1mLあたり数千コピーと限られ、低コピー異常の検出には、解析法の工夫が必要である。本研究では、がん間質を含めた悪性形質が形成される過程で重要なプレイヤーとなるであろう血管系細胞に着目した研究計画として提案した。その「過程」を明らかにすることは、がんのスクリーニングやモニタリング、また究極的には治療介入における重要な情報となり得ると期待される。しかし、近年の研究によってがん組織でみられる血管系細胞の「異常性」の少なくとも一部が、exsosomeやmicro RNAなどのがん細胞に由来するcell freefactorであることが明らかになりつつある。すなわち、がんの悪性形質を周辺の正常な間質細胞に伝搬するeffectorの存在がいくつも特定されており、当初本研究の立案段階で目指した、ホストの血液中に含まれる間質前駆細胞を利用したモニタリングよりも、むしろ血清や血漿に直接その原因を見いだすことがより近道であると考え、計画の一部を変更した。血漿から、18,000g程度の高速遠心により細胞成分を除去したうえで、市販のキットを用いていわゆるcell free DNA(cfDNA)を精製した。健常人では概ね10 ng/mL plasma以下であったcfDNA濃度は、消化器癌患者では数倍から数十倍程度高かった。これらをBioanalyzerで解析すると健常人では180bpにピークを持つ断片化したcfDNAであり、これらはアポトーシスによって血漿中に放出されたものと考えられた。一方、癌患者では330-350bp近辺にも別のピークが認められ、二峰性のfragment patternを呈していた。現在、ddPCRを用いてcfDNAにKRASをはじめとするがん特有のhotspot mutationが見られるかを検証している。本課題では、当初、担がん個体の血液中に含まれる間質系前駆細胞を利用したがんの診断・モニタリングシステムを計画したが、むしろ血液中の核酸に直接その原因を見いだすことがより近道であると考えて計画の一部を変更した。平成26年度には、膵癌や大腸癌をはじめとする消化器癌を対象として、血漿中の変異型KRASの検出に関するプロトコール作成を行った。平成25年度に、担癌患者の血漿には180bpにピークを持つcell free DNA(cfDNA)が健常人に比較して高濃度で検出されることを確認したが、これらのDNA断片をデジタルPCRで増幅し、変異配列に対する特異性の高いプローブにより選択的に検出することを試みた。これまでに、局所進行癌の切除例において血漿と原発巣試料のそれぞれから得られる遺伝子変異の解析結果が一致するかについて検証した。その結果、KRAS Exon2の増幅産物からcodon 12および13のhot spot変異を極めて高い精度で検出し、定量的しうる事が確認できた。本課題では、担がん個体の血液中に含まれる間質系前駆細胞を利用したがんの診断・モニタリングシステムを計画したが、むしろ血液中の核酸に直接その原因を見いだすことがより近道であると考えて計画の一部を変更した。平成27年度は、膵癌およびその前駆病変のひとつである膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)患者を対象とし、血漿中の変異型KRASの検出に関するプロトコール作成を行った。健常人の血漿中には160-180bp程度に断片化された遊離核酸(cell free DNA; cfDNA)が存在するが、担癌患者ではこれがやや高濃度に、また350bp以上のDNA断片も時に観察された。これらのDNA断片をデジタルPCRで増幅し、変異配列に対する特異性の高いプローブにより変異DNAを選択的に検出することを試みた。プローブの特異性を担保するためにLNAプローブを用いたところ、KRAS Exon2の増幅産物からcodon 12および13のhot spot変異を極めて高い精度で検出し、定量的しうる事が確認できた。また、IPMN患者では同様にGNAS遺伝子のcodon201変異も検出された。治癒切除が可能であった症例において、血漿cfDNAと原発巣FFPE材料から得られる遺伝子変異の解析結果が一致するかについて検証したが、KRAS(codon 12, 13)およびGNAS(codon 201)が血漿中に検出率は5割以下であった。技術的な問題点として、血漿検体におけるDNAコピー数が3,000 copy/mL程度と限られるため、デジタルPCRの検出限界での低コピー異常を検出するためには、採血量を増やすか、あるいはcfDNAの増幅などの工夫が必要と考えられた。

本研究では、膵癌とその高危険群とされる膵嚢胞患者を対象に、血漿中の遊離核酸をデジタルPCRで増幅し、変異配列に対する特異的プローブによりdriver変異の選択的検出系の確立を試みた。血漿検体におけるDNAコピー数は血漿1mLあたり数千コピーと限られ、低コピー異常の検出には、解析法の工夫が必要である。研究の目的に到達するためのアプローチを一部修正し、データの蓄積を確実に進めている。消化器病最終年度のため、成果をまとめて論文発表を行う。研究計画を一部修正したが、初年度として全体の目標達成のために必要なデータは得られている。端数となった約800円の執行が困難であったため、その分を繰越とした。臨床検体を得るための倫理委員会の承認を得ており、平成26年度はより多くの患者検体を用いて研究を遂行する。平成27年度の消耗品にあてる。予算は概ね予定通り執行したが、端数となった2,594円の執行が困難であったため、その分を繰越とした。平成26年度に請求した額と合わせて物品費に使用予定。
近世武芸概念の形成過程についての研究　―近世兵法書、近世思想書を中心に―

士大夫、戦闘者両面の性格をもつ近世武士の再生産は、日常の行いや武芸の稽古を通して行われる。戦闘者としての修養ともみられる稽古の中にも、士大夫として存する武士像の創出も見据えられている。これは、「武」の稽古によって思想あるいは倫理を体得する教育システムの一形態であり、身体技法特に武技に関する技芸の修練が修行者の思想形成に影響するという伝統的な身体運動文化の特質を形成する祖型の一つと考えられる。平成24年度は、近世武芸書の資料分析作業を通して、身体技法性および倫理性について検討し、成果発表を行った。また、研究の意義として研究計画書に記載した身体教育それ自体が「個」を育てるツールとなりうるのかというテーマに関しても成果発表を行った。研究活動実績としては、1【平成24年4月】日本体育スポーツ哲学会大会におけるシンポジウム開催について研究者協力者と企画案の調整を行った(東京都)、2【平成24年5月】日本体育学会体育哲学専門領域定例研究会(東京都)に参加し、当該領域の最新知識について研究協力者と意見交換を行った、また日本体育スポーツ哲学会大会におけるシンポジウム開催について当該研究者と企画案の調整を行った、3【平成24年6月】IMACSSS(国際武道学会大会:イタリア)での研究発表を行い(`How Japanese Budo is a physicalarts: The Conceptual Establishment of Martial Arts in Early Modern Japan')、プロシーディングを発行した、4【平成24年7月】日本体育学会体育哲学専門領域夏期合宿研究会に参加し、当該領域の最新知識について研究協力者と意見交換を行った、また日本体育スポーツ哲学会大会におけるシンポジウム開催について当該研究者と企画案の調整を行った、5【平成24年8月】日本体育スポーツ哲学会大会に参加し、シンポジウムを開催した。本研究では、武道の文化的淵源を明らかにするために、近世の思想書、兵法書を用いて近世武芸の戦闘技法構造、倫理性の検討、武芸を用いた武士教育の内実について検討することを目的とした。平成25年度は、身体技法性および倫理性について検討し、成果発表を行った。また、身体教育それ自体が「個」を育てるツールとなりうるのかというテーマに関しても成果発表を行い、近世武芸に存在する武士倫理性の検討、武芸を用いた武士教育の内容投稿論文として準備中である。研究成果発表として、1【平成25年6月】日本体育学会大会におけるシンポジウム開催について研究者協力者と企画案の調整を行った(横浜市)、2【平成25年7月】筑波大学付属駒場中学校にて、「武道をゆく形・型を通して武道に触れる武術・武芸・武道」の講師として研究成果について発表した、3【平成25年8月】日本体育スポーツ哲学会大会に参加しシンポジウムを開催した、4【平成25年8月】日本体育学会大会に参加しシンポジウムを開催した、5【平成25年9月】日本武道学会および国際武道会議にて研究発表を行った。研究活動実績としては、(1)【平成23年6月】長崎県立歴史博物館(長崎市)所蔵の近世兵法資料『兵法大事』、『兵法神文鈔』の資料撮影、蒐集作業、(2)【同年9月】日本武道学会第44回大会(勝浦市)に参加し、本研究課題に関連する近世武芸、近代武道についての研究発表から情報収集および関連分野の研究者との意見交換会、(3)【平成24年2月】長崎大学(長崎市)にて本研究課題から派生する「身体教育」に関するシンポジウムの開催に向けて研究内容とシンポジウムテーマの打ち合わせ、(4)【同年2月】示現流兵法史料館、鹿児島県歴史資料センター(鹿児島市)において、近世武士身分性の形成と武芸の関連について調査、(5)【同年3月】筑波大学にて「身体教育」に関するシンポジウム(日本体育学会大会および日本体育・スポーツ哲学会にて開催予定)打ち合わせを行った。特に、山鹿流兵法書『武教小学』の資料分析では、山鹿素行の「士」観は、逸脱者を断ずる役人ではなく、理想を具現化するいわば聖人のような存在として示されていることが確認された。他方、命がけで守る「道」や義に裏付けられた「武」を重視する中世来の武士の倫理観の面影が残されていることも伺われ、戦闘者的存在と聖人的存在の両面性がみられる。これらは、古代中国に倣った士大夫観を参考にしつつも、後に書かれる『中朝事実』での母朝の歴史に対する正統性の証明活動が想定させる。また史料から、兵法入門者への指導について士大夫的「士」観と戦闘者的「士」観の二点から整理した。現在、これらの研究成果について論文作成中である。本年度の達成度としては、前年度に実施した史料調査、山鹿流兵法書の史料分析をもとに国際学会、シンポジウムを含め成果発表を行った。次年度にもシンポジウム開催(二回)、書籍発刊の準備を進めており、研究は計画以上に進展している。

本研究では、武道の文化的淵源を明らかにするために、近世の思想書、兵法書を用いて近世武芸の戦闘技法構造、倫理性の検討、武芸を用いた武士教育の内実について検討することを目的とした。平成23年度は、山鹿流兵法書の中で山鹿素行の後期著作を対象とした資料蒐集、分析、成果発表への準備に取り組んだ。本年度の達成度としては、予定していた史料調査を実施し、また山鹿流兵法書の史料分析も進んだ。予定していた研究発表が行えなかった点については未達成課題であるが、成果については投稿論文に加え、当初の計画にはなかったシンポジウム開催、書籍発刊の準備を進めており、総じて研究は順調に進展しているといえる。研究方法については23,24年度と同様である。23年度の研究課題2「近世思想家における倫理教育ー中江藤樹を中心にー」、24年度の課題は、「近世武芸の体技性(身体技法性)について」、「近世武芸における倫理性の検討ー『武教小学』と『山鹿語類』を資料として」も継続して行い、「近世における武芸概念の成立過程についてー近世兵法書をもとにー」として研究の成果をまとめる予定である。【研究成果発表予定】1.近世の武芸概念成立についての研究発表をIMACSSS(平成25年9月,茨城県)にて行う予定である。2.「体育哲学を再考する」のテーマでシンポジウム(平成25年8月,日本体育・スポーツ哲学会大会)を開催予定である。3.「体育実践の思想(仮)」のテーマでシンポジウム(平成25年8月,日本体育学会大会)を開催予定である。4.「山鹿流兵法書『武教小学』における武士教育(仮)」の題目で研究論文を投稿予定である。5.『新しい時代の体育原理を考える(仮)』の題目で著作を刊行する予定である。研究方法については23年度と同様である。23年度の研究課題2「近世思想家における倫理教育ー中江藤樹を中心にー」は継続して行う。加えて24年度の課題は、1.近世武芸の体技性(身体技法性)について2.近世武芸における倫理性の検討ー『武教小学』と『山鹿語類』を資料としての二点である。【研究発表予定】・近世の武芸概念成立についての研究発表をIMACSSS(平成24年6月,Genova)にて行う予定である。・「体育哲学を再考する(仮)」のテーマでシンポジウム(平成24年8月,日本体育・スポーツ哲学会大会)を開催予定である。25年度は、近世兵法書、近世思想資料を対象とした資料蒐集、分析を行い、成果発表につなげる予定である。これらのテキストでは、変革する武士のエートス(性格、慣習)、社会的位置づけが中心的な問題として取り上げられることが予想される。こうした中で、各地の研究施設(筑波大学付属図書館、熊本大学付属図書館、海上保安大学校付属図書館、平戸市博物館、赤穂市、広島大学付属図書館など)に散見される資料の比較検討のもと、武芸の倫理性に通ずる成果を求めていく。(参考文献の蒐集図書資料費:150千円,国内調査・研究旅費:100千円,外国研究旅費:100千円,専門的知識の提供:25千円,短期雇用者の任用:25千円,その他:消耗品費35千円)
スマートRTM成形のための樹脂流動および硬化の超音波モニタリング

複雑な形状の繊維強化プラスチック(FRP)の成形に適しているRTM法において、高品質な成形品を短い成形サイクルで得るために必要不可欠なスマート化技術の確立を目的とし、樹脂の流動および硬化の実時間モニタリングを試みた。金型内側表面での超音波の反射係数が樹脂の付着および硬化により変化することを利用すると、電磁超音波センサおよび圧電フィルムにより樹脂流動先端位置の検出と硬化モニタリングが可能であることが明らかになった。あらかじめ強化材を積層した金型内に樹脂を含浸させて硬化させるRTM成形法は,複雑な3次元形状を有する製品の成形に適している.高品質なFRPを低いコストで成形するためには,金型内の樹脂流動先端位置の検出,樹脂未含浸部の検出,樹脂硬化のモニタリングを行うスマート化が必要不可欠である.本研究ではRTM成形法のスマート化の基礎となる樹脂状態のモニタリング技術の確立を目的とし,コイルと磁石により構成され測定物に非接触で超音波の送受信が可能である電磁超音波センサを用いた樹脂流動モニタリングを行った.金型内表面での超音波の反射係数は,測定点での樹脂の有無および樹脂の硬化状態に依存して変化する.本研究は金型内で共振させた多重エコーの振幅および減衰の変化から樹脂流動先端位置の検出や樹脂の硬化状態のモニタリングを試みるものである.これまで樹脂流動モニタリングで用いられてきた誘電率センサが金型内部に設置する必要があるのとは異なり,金型外部から測定を行うため成形品の表面性状や機械的性質の低下を招かない.炭素繊維クロスを軟鋼製の金型内部に積層し,樹脂を真空引きにより含浸させるRTM成型を行った.まず直線部の長いコイルと複数の磁石とから構成される多点計測用センサを製作し,多重エコー振幅変化を利用して樹脂流動先端位置の検出を行った結果,目視により確認された樹脂先端の通過時刻とずれがあったが,クロス下面のほうが先に樹脂が含浸しており,センサ側の金型表面での樹脂の通過を検出できていることが確認された.次に樹脂含浸完了後に多重エコーの減衰定数の変化を長時間にわたって測定した結果,減衰定数はある時刻からほぼ一定値をとり,樹脂硬化の完了を推定できる可能性が示された.さらに金型面内での多重エコー振幅分布を測定した.樹脂含浸前と樹脂硬化後の振幅差を用いることにより樹脂未含浸部を検出できる可能性が示された.強化繊維を配置した金型内に樹脂を注入するRTM成形法は、複雑な三次元形状のFRPを高品質に成形するのに適しているが、完全な成形品を得るためには金型内部の樹脂の流動状態や硬化度をリアルタイムで調べるスマート化が必要である.本研究は、金型内部の樹脂流動先端位置および樹脂の硬化度を金型外部に設置した電磁超音波センサにより評価することを目的としている.これまでの研究で、新たに開発した多点同時計測用電磁超音波センサを用いて金型内部に発生させた定在波の振幅を測定すると、測定部を樹脂先端が通過する際に階段状に振幅が低下すること、成形後に一点計測用センサを金型上で走査することにより樹脂先端形状やボイドを検出できること、定在波の減衰変化から樹脂の硬化を評価できることが明らかになった.今年度は樹脂流動先端位置の評価精度の向上をめざし、樹脂先端位置と振幅変化との関係を詳細に調べた.コイルと磁石から構成される電磁超音波センサでは磁石底面寸法がセンサの有効面積と考えられるが、磁石底面寸法が10mm角であっても20mm角程度の範囲内に樹脂先端があれば振幅低下が起こり始めること、あらかじめ求めておいた振幅低下率の較正曲線からセンサ寸法以上の分解能で樹脂先端位置を評価できることが明らかになった.ただし、各測定位置における振幅低下量が異なるため、この手法はリアルタイムではなく成形終了後しか適用できないが、樹脂流動シミュレーションなどの基礎データとなる樹脂流動速度の計測には有効である.強化繊維クロスを設置した金型内に樹脂を含浸させてFRPを成形するRTM法において,高品質な成形品を効率よく得るためには樹脂の流動状態や硬化状態を成形中にモニタリングするスマート化が必要不可欠である.昨年度までの研究で,樹脂の付着により金型内側表面での超音波の反射係数が変化することを利用し,電磁超音波センサを用いて樹脂流動先端位置を検出できることを確認した.今年度は圧電フィルムによる樹脂流動モニタリングの可能性を検討するとともに,離型のタイミングを最適化することによる成形サイクルの短縮に必要な樹脂硬化モニタリングを圧電フィルムおよび電磁超音波センサを用いて行った.短冊状の圧電フィルムを金型外側表面に貼付し,樹脂流動先端位置を変化させながら金型内での第1エコーと第2エコーの振幅比を測定した.両者はほぼ線形関係にあり,フィルム寸法とほぼ同じ領域で樹脂流動先端位置を評価できることを明らかにした.樹脂の音響インピーダンスが硬化過程において変化することを利用すると,硬化モニタリングが行える可能性がある.

圧電フィルムではエコーの振幅比,電磁超音波センサでは金型内の定在波の減衰係数を樹脂の含浸後に測定した.いずれの値も比較のため行った誘電率センサの測定結果と同様に徐々に変化割合を低下させながら一定値に収束する傾向を示すことから,硬化モニタリングが可能であることを確認した.これらの方法は誘電率センサとは異なり導電性の炭素繊維クロスの影響を受けないことを示した.
シナプス伝達制御機構の生理学的研究

この研究班は、シナプス伝達機構の生理学的手法による解明を目的として14名の研究者により構成され、年1回(計2回)3日間にわたる班会議を行い、各班員及び招待講演者による新知見の発表と活発な討論を行い、シナプス伝達機構の新たな理解が得られ、今後の研究の展望が得られた。主な研究成果は以下の通りである。1.シナプス前終末の伝達物質の開口放出に関与するCa^<2+>チャネルタイプが同定され、開口放出は、Ca^<2+>チャネル開口部位の数10 μMに及ぶ細胞内Ca^<2+>の上昇で起こり、このCa^<2+>上昇は細胞膜のNa/Ca交換やCaポンプやサプシガ-ギン感受性のCa^<2+>ポンプのみならず、未知の早いCa^<2+>緩衝機構により処理されることが解った(木島、立花、久場、赤池)2.種々のグルタミン酸受容体のサブユニットの構造とニューロンでの局在とシナプス後電位への関与、さらに長期増強や長期抑圧などのシナプスの可塑性への関与や生後発達過程での変化が海馬や小脳でのシナプスで明らかになった(小澤、高橋、平野、小野寺)3.グルタミン酸やムスカリン性の代謝調節型受容体のG蛋白やそれにより活性化される酵素との構造活性関連、さらに種々の系により制御されるイオンチャネルのタイプやシナプス前抑制や前促進などの修飾作用が種々のニューロンで明らかになった(杉山、八尾、赤須、東、高橋)4.グリアのシナプス伝達に於ける多彩な役割が示唆され、シナプス形成過程に於ける制御因子がクローニングされた(工藤、城所)。1)シナプス前末端での短期可塑性と修飾機構に関して:マイネルト核の抑制性シナプス前末端でのCa^<2+>チャネルタイプが同定され、運動神経終末や毛様体神経節シナプスのシナプス前終末のインパルスによる細胞内Ca^<2+>上昇が蛍光法やCa^<2+>依存性K^+電流を指標として測定され、最大値は1μM数10μMで数100msecと数秒の時定数で消失し、ノルアドレナリンにより抑制されることが解った(木島、久場、立花、八尾、赤池)。2)速い興奮性シナプス下膜電流に関与するAMPA型受容体のサブユニット構成やNMDA型受容体のMg^<2+>による阻害がε1サブユニットにより決まること、更に抑制性シナプス下膜電流に関与するGABA受容体チャネルのタイプの発現が生後発達中に変化することを分析した(小澤、高橋、小野寺)。3)長期増強や長期抑制に関与するグルタミン酸のイオンチャネル型受容体や代謝調節型受容体のサブユニット(それぞれ、ε1及びδ2)の同定やキンドリング時のグルタミン酸受容体の過剰活性化効果やムスカリン受容体(M3とM4タイプ)による2種のイオンチャネルの制御機構を解析した(杉山、平野、東、赤須)。又、細胞内のCa/カルモジュリンキナーゼIIの活性化を測定する蛍光プローブを開発し、海馬ニューロンでの活性を測定した(工藤)。4)神経筋接合部の発達制御に関与すると考えられる遺伝子を同定した(城所)。この研究班は、生理学的手法によりシナプス伝達機構を分析している研究者14名により構成され、3日間にわたる班会議を共同研究者と招待講演者も参加して、年1回(計2回)行い、各班員及び招待講演者による新知見の発表と活発な討論を行い、今後のシナプス伝達機構研究の展望が得られた。1.シナプス前終末の伝達物質の開口放出に関与するCa^

<2+>チャネルタイプが同定され、開口放出に関与するCa^<2+>は、Ca^<2+>チャネル開口部位のCa^<2+>であり、インパルスによ全終末内のCa^<2+>は非常に速い速度で処理され、これには細胞膜のNa/Ca交換やCaポンプやサプシガ-ギン感受性のCa^<2+>ポンプの関与が小さいことが解った(木島、立花、久場、赤池)。2.種々のグルタミン酸受容体のサブユニットの構造とニューロンでの局在とシナプス後電位への関与、さらに長期増強や長期抑圧などのシナプスの可塑性への関与や生後発達過程での変化が海馬や小脳でのシナプスで明らかになった(小澤、高橋、平野、小野寺)。3.代謝調節型受容体のG蛋白やそれにより活性化される酵素との構造活性連関、さらに種々の系により制御されるイオンチャネルのタイプやシナプス前抑制や前促進などの修飾作用が種々のニューロンで明らかになった(杉山、八尾、赤須、東、高橋)。4.グリアのシナプス伝達に於ける多彩な役割が示唆され、シナプス形成過程に於ける制御因子がクローニングされた(工藤、城所)。
プロセスシステムのロバスト性・制御性能の調整を可能にする制御法の開発

本研究は,平成5年度奨励研究A(♯05750431)“プロセスシステムのロバスト制御"で得た結果を基に,計画を発展させたものであり,本年度は,ロバスト性/制御性能の調整を可能にするH^∞制御法の開発を試みた.そして入力むだ時間系のH^∞制御に関して以下の結果を導びいた.1)入力むだ時間系に対するH^∞制御問題が,集中定数系と同様,2種類のリカッチ代数方程式に基づいて解けることを明らかにした.問題の可能性は,リカッチ方程式の解とある超越方程式の根の性質から検証することが可能であり,制御則はリカッチ方程式の解を用いて構成的に与えられる.これらの結果は,入力むだ時間系のロバスト性/制御性能の調整が,集中定数系と同様,有限次元の演算からなる設計手順で行えることを意味している.2)初期値変動を考慮した広義のH^∞制御問題を定式化し,外乱抑制と時間応答の間に一定の制約があることを導いた.また,入力むだ時間により制御系のロバスト制が低下することを定量的に示した.つぎに,上述の結果を基に,H^∞制御の特別な場合である,Gap-metricによるロバスト安定化,加法的摂動に対するロバスト安定化問題に解を与え,設計手順を整理した.これらの考察により,「どのような場合にH^∞制御器が予測制御の構造を有するか」など,従来の制御法との対応が明確になった.現在,本研究で得られた設計法のCAD化を進め,併せて一般の制御系に対して,予見制御とロバスト制御の関係の解明を試みている.本研究は,平成5年度奨励研究A(♯05750431)“プロセスシステムのロバスト制御"で得た結果を基に,計画を発展させたものであり,本年度は,ロバスト性/制御性能の調整を可能にするH^∞制御法の開発を試みた.そして入力むだ時間系のH^∞制御に関して以下の結果を導びいた.1)入力むだ時間系に対するH^∞制御問題が,集中定数系と同様,2種類のリカッチ代数方程式に基づいて解けることを明らかにした.問題の可能性は,リカッチ方程式の解とある超越方程式の根の性質から検証することが可能であり,制御則はリカッチ方程式の解を用いて構成的に与えられる.これらの結果は,入力むだ時間系のロバスト性/制御性能の調整が,集中定数系と同様,有限次元の演算からなる設計手順で行えることを意味している.2)初期値変動を考慮した広義のH^∞制御問題を定式化し,外乱抑制と時間応答の間に一定の制約があることを導いた.また,入力むだ時間により制御系のロバスト制が低下することを定量的に示した.つぎに,上述の結果を基に,H^∞制御の特別な場合である,Gap-metricによるロバスト安定化,加法的摂動に対するロバスト安定化問題に解を与え,設計手順を整理した.これらの考察により,「どのような場合にH^∞制御器が予測制御の構造を有するか」など,従来の制御法との対応が明確になった.現在,本研究で得られた設計法のCAD化を進め,併せて一般の制御系に対して,予見制御とロバスト制御の関係の解明を試みている.
炎症性疼痛時の不安情動における前帯状回アストロサイトの役割

前部帯状回を含む脳スライス標本を作成し、膜電位感受性色素、カルシウム感受性色素で染色した。膜電位感受性色素は、細胞膜内の電位差の変化に反応する。ニューロンの活動は、電位変化によって他の細胞へと信号が伝えられることが知られており、一方、アストロサイトの電位変化は神経細胞の電位変化に比べて非常に僅かであることが知られている。よって、この染色液によってニューロンの活動が計測できると考えられる。また、カルシウム感受性色素は細胞内のカルシウムイオンの濃度上昇をイメージングするために用いる。カルシウムイオンの濃度上昇は、ニューロン、アストロサイトのいずれの細胞にも起きると考えられるが、その細胞がSR101で染まっているかを確認することで、ニューロンかアストロサイトかが識別できると考えられる。このような方法により、末梢組織に炎症を起こし、痛覚過敏となっているマウスでは、コントロールマウスに比べて、振幅の大きな長期増強を起こすことが明らかとなった。また、細胞内のカルシウムイオンの濃度上昇を示すアストロサイトの数が、増大していることがわかった。これらの成果は、従来は不明確であったグリア細胞が、痛覚過敏、および情動変化にどのように関与しているのか、その機能的な役割の一部が明らかとなった。本研究は、慢性痛や痛覚過敏などの我々に激しい苦痛を与える痛みを緩和するための有効な方法を発見するために貢献する。当初の目標通り、計測システムと方法が確立し、基礎的データも得られているから。長期増強を起こす高周波数の電気刺激を与えることによって惹起されるアストロサイトの活動が、炎症マウスとコントロールマウスでどのように違うのかについて調べ、グルタミン酸受容体の拮抗薬、ATP受容体の拮抗薬などの影響も解析する。小額だったため次年度の額と合わせて使用した方が効率がいいと考えた。消耗品で使用予定。消耗品で使用予定。
ウエストミンスター・モデルの再検証と立憲主義憲法論の可能性についての総合的研究

現代の日本の政治改革において参照されたのは、イギリスをモデルとした小選挙区制、二大政党と政治的リーダーシップ、選挙による政権交代等であった。しかし、当のイギリスやその影響下の諸国では、ウエストミンスター・モデルと呼ばれる、このような政治システムの変容や再検討や、そこからの離脱傾向が強まっている。本研究は、このような実態と理論状況を明らかにし、現代立憲民主主義の憲法理論構成の方向性を明らかにする視座を得た。2006(H18)年5月の学会に合わせて開催したイギリス憲法研究会(福岡)の場で、本科研による共同研究の目的及び各研究分担者の役割分担を再確認するとともに、それぞれの担当分野の現段階を確認した。さらに夏期の合宿研究会の開催を決め、それまでに進めるべき課題について議論をし、認識を深めることによって本年度の研究が開始された。8月911日に開催した夏期の合宿研究会(岡山県児島市)では、研究組織13名中8名が参加し、研究代表者及び倉持孝司から、本研究課題の中心観念である「ウエストミンスター・モデル」の目本とイギリスにおける理解と議論の現段階についての総論的報告及びそれぞれの分担課題についての報告を行うとともに、2名の研究協力者から関連する問題についての報告を得た。これら報告とそれに基づく議論において、本研究課題にかかわるそれぞれの分野における理論を含む諸動向(日本とイギリスの双方を含む)と、今後の研究の課題と方向を一層深めることができた。さらに10月の学会に合わせて開催した研究会(東京明治大学)では、夏期合宿研究会に参加できなかった5名の研究分担者中4名から報告を受け、その分担課題についての検討を行った。今年度の外国調査については、イギリスと並んでウエストミンスター・モデルの典型とされてきたにもかかわらず、1993年以降小選挙区制からドイツ型比例代表制への選挙制度の改革を中心に、このモデルからの「離脱」傾向の著しいニュージーランドを対象とすることとし、2007(H19)年1月にニュージーランド憲法を研究する研究協力者の協力を得て研究会を開催し(神戸市甲南大学)、3月にこの研究協力者を含めたグループによって同国調査を行った。この調査によって、イギリス憲法をモデルとして形成されたニュージーランド憲法の背後にあるこの国特有の諸問題、小選挙区制を廃止するに至った政治的背景、さらにこの改革後の同国憲法運用に現れた特徴(とくに首相のリーダーシップの一層の強化)など、ウエストミンスター・モデルを「再検討」するという次年度以降の研究の展開に役立つ貴重な素材や理論的示唆を得ることができた。研究課題に対応した研究分担者の各分担テーマの研究を進めるとともに、本科研の研究組織全体での研究の進捗状況の確認、各分担研究の成果の報告と議論による本研究の進展を図るために、合宿研究会をはじめとする共同研究会を開催し、本研究の主対象であるウエストミンスター・モデルをめぐる動向を把握するために、イギリス及びニュージーランドでの調査を行い、本科研最終年度の次年度に向けて研究を着実に進展させた。前年度に引き続いて8月に開催した合宿研究会(淡路島)では、本科研メンバー13人中12人が参加するとともに研究協力者5名の参加を得、分担者は各分担テーマにつき、協力者は関連テーマについて全員が報告し活発な議論が行われた。とくに本研究課題に密接に関係する「コモンウェルス立憲主義」(違憲審査制とは異なった憲法をめぐる司法と立法との対話構造)の概念について情報の交換と議論が行われたことは、本研究の共通の課題と内容を深めるための大きな成果であった。このほか4月には、イギリスのテロ法制とそれをめぐる司法の対応についての研究会を開催し(関学)、5月の春期学会時には、研究協力者から「共和主義憲法論」についての報告を受けて議論する研究会を行い(東京)、秋期学会時には各分担者の研究状況と情報を交換する会合をもった(高松)。また、イギリスのブレア首相の退陣、ブラウン新首相の就任と新たな「憲法改革」構想という事態を受け、その動向を調査するためのイギリス調査を行い、ニュージーランドについては、昨年の成果を踏まえ、ウエストミンスター・モデルからの離脱傾向の根底にある先住民族との間のワイタンギ条約(1840年)をめぐる諸問題に重点をおいて、多元的な社会を前提としたコモンウェルス国家の憲法構造を調査し、次年度の研究に向けての大きな成果を得た。最終年度となった本科研での共同研究では、研究分担者および連携研究者が担うそれぞれの分担課題での研究成果をまとめ、本科研全体の研究課題に沿った集約と達成点の確認、さらに今後の研究の方向を明らかにすることに重点を置いた。そのために、研究協力者を含めて毎年開催してきた夏期の合宿研究会を、本年度は8月に京都(龍谷大学)で開催し、参加者全員が研究成果を報告するとともに、それらがウエストミンスター・モデルの変容とどのように関わり、また、現代立憲主義の問題としてどのように評価できるか等について全体で議論を深めた。

この合宿研究会に先立つ5月には、第一線で活躍する政治学者を招いて、イギリスの内閣制度の変容についての研究会をもち、本研究の課題に関わる内閣の制度と機能についての共通の認識を深めることができた。また、これまでの研究成果をまとめ、今後の研究課題を明確にするために研究分担者との協議・連携を強め、年度末になったがウエストミンスター・モデルの範型とされるイギリスにおいて、分権10周年と最高裁判所新設直前の憲法状況の変化についての調査を行った。これらの研究において、イギリスを中心に国会・内閣・裁判所の関係についての制度的、機能的変容、中央と分権議会の関係における単一国家構造における変容、EU・ヨーロッパ人権条約を中心としたヨーロッパ化およびグローバル化の進展による主権国家構造の変容等について、個別分野での研究を進展させるとともに、共同研究として全体の理解・認識を深め、さらに今後の研究課題を明らかにすることができた。