hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非侵襲・新型人工内耳の開発

本研究の目的は近赤外レーザー人工内耳を開発することである。同人工内耳は従来型の電極を刺激プローブとして使用するものと異なり、低侵襲で聴覚を回復することを目指している。神経細胞膜中のイオンチャネルの多くは熱に対する感受性を持つ。近赤外レーザー光を神経細胞に照射することで、チャネルを加熱し(最大5°C)、活動電位を誘発することができる。生体外より聴覚末梢(蝸牛神経)をレーザーで刺激することにより、低浸襲・非接触で神経活動を誘発し、聴力を再建することが可能になると私達は考えている。当該年度は(1)スナネズミを被験体として、レーザー刺激により知覚される周波数を変化させる手法および、経鼓膜的に蝸牛を刺激する手法と、その安全性の評価をおこなった。具体的には、X線マイクロCTを用いて光ファイバーの挿入部位を計測し、レーザーにより蝸牛の中間部(第2カーブ)から頂部を刺激仕分けることが可能であることがわかった。また、レーザーを外耳道に設置し経鼓膜的に蝸牛を刺激した場合にも蝸牛を直接刺激した場合と同様の蝸牛神経応答が得られることが分かった。同刺激手法を2時間以上継続した場合にも、鼓膜および蝸牛神経応答に障害は観測されなかった。(2)ニホンザルを被験体として、聴性脳幹反応およびの皮質由来の神経活動(Auditory evoked potential)の記録をおこなった。音声(coo call)に対する脳幹および皮質応答に成功した。EEG解析の結果、音声個体識別に相関するMMNが観測された。また発信源は頭頂葉および側頭葉であると推定された。さらに(3)ヒトを被験体として、これまでに作成したレーザーにより再建される音の「聴こえ」をシミュレートした音声は、言語情報だけでなく、音声のもつ感情や性別の伝達にも有効であることを示す結果が得られた。スナネズミを被験体とする生理実験レーザー刺激用光ファイバーが蝸牛のどの部位を刺激しているかについてX線マイクロCTを用いて計測した。外耳道から光ファイバーを挿入することで鼓膜越しに蝸牛中間部から頂部を刺激仕分けることが可能であることがわかった。さらに経鼓膜的に刺激する場合の安全性について計測した。十分な“聞こえ"を生み出すことが可能な強度のレーザーを長時間(2時間以上)持続的に照射した場合の聴覚脳幹応答の変化は、同時間音刺激した場合の変化と有意差がないことがわかった。ニホンザルを被験体とする生理実験ニホンザルにおいてレーザー刺激がどのような「聴こえ」をもたらすかを生理学的指標により定量化することを最終的な目的とし実験をおこなった。聴性誘発電位を頭蓋表皮より複数チャンネル(16ch)を用いて記録した。音声個体識別を訓練済みのサルを被験体として、Mismatch Negativity(MMN)の計測に成功した。EEGの解析により頭頂葉および左側頭葉がMMNの信号源である可能性が示唆された。今後、ヒトの実験結果を参考に音声を赤外レーザーにエンコードし、音声知覚を再建可能かについてEEG解析により検討することが可能になった。ヒトを被験体とした刺激シミュレーション実験レーザー刺激により再建される音の「聴こえ」をシミュレートした音声が、パラ言語情報(感情、性別、個体識別)を再現可能かについて実験的に検証した。シミュレーション音声は、音声のピッチをレーザーの周期として再現した。結果、4本以上のレーザー用いると想定した刺激により一般的な人工内耳音声と同程度の聞き取りを生み出せることがわかった。また、性別は8割程度、感情表現にはチャンスレベルを超えた知覚を生み出せることが示された。この結果はレーザー刺激がパラ言語情報の伝達についても一定程度有効であることを示唆する。実験1:レーザーにより再建可能な「聴こえ」を聴覚末梢および皮質の神経活動から計測する(スナネズミを被験体とした研究)近赤外レーザーを蝸牛神経に照射することで、どのような「聴こえ」を再建できるかについて実験動物を対象に検討する。レーザー刺激の出力、繰り返し周期、両耳間での出力差・タイミング差を制御することで音知覚をコントロールすることを目指す。聴覚生理実験の標準モデル動物であるスナネズミを被験体として用いる。レーザーがどのような「聴こえ」を生み出しているのか、神経活動の記録により定量化する。レーザー刺激に対する聴覚中枢の応答を、音刺激に対する応答と比較する。聴覚末梢の応答は蝸牛周辺部に留置した電極により、中枢の応答はフラビン蛍光タンパクの応答により定量化する。また来年以降に知覚内容を検討するため、固定化の動物を対象とした行動実験システムの構築をおこなう。実験2:レーザー人工内耳が創りだす音声の「聴こえ」の検討・評価(ヒトを被験体とした研究)レーザー人工内耳により言語知覚を再建する手法を検討する。レーザーによって言語を知覚させるために、音声をレーザー刺激に変換し再生する必要がある。本研究では、その音声→レーザー変換アルゴリズムを開発・評価する。レーザー音声の聴き取り訓練による学習の効果および、聴き取りの訓練に伴う脳活動の変化をfMRIにより計測する。脳活動に基づく、最適な変換アルゴリズムの提案、学習段階の評定、脳活動の個人差に基づく学習方法の調整など、言語知覚の効率的な再建法の確立を目指す。また音声に含まれるパラ言語情報(感情)をレーザー刺激により効率よく伝達させる手法について開発・検討をおこなう。刺激として4モーラ単語(日本母語話者の会話コーパス)を用いる。

レーザー刺激のパルス頻度および強度を変調させた「レーザー音声」および、人工内耳シミュレーション音を刺激として使用する。本研究の目的は近赤外レーザー人工内耳を開発することである。同人工内耳は従来型の電極を刺激プローブとして使用するものと異なり、低侵襲で聴覚を回復することを目指している。神経細胞膜中のイオンチャネルの多くは熱に対する感受性を持つ。近赤外レーザー光を神経細胞に照射することで、チャネルを加熱し(最大5°C)、活動電位を誘発することができる。生体外より聴覚末梢(蝸牛神経)をレーザーで刺激することにより、低浸襲・非接触で神経活動を誘発し、聴力を再建することが可能になると私達は考えている。当該年度は(1)スナネズミを被験体として、レーザー刺激部位の同定およびレーザー刺激による音圧、周波数の再建の可能性を検討した。具体的には、レーザーにより刺激する部位を変化させることで異なる周波数の聴こえを再建可能であるか検証するため、レーザー刺激用光ファイバーが蝸牛のどの部位を刺激しているかについてX線マイクロCTを用いて定量化を行った。またレーザーの刺激パラメータ、繰りかえし周期および出力を変化させることで、音の周波数および音圧を変化させたのと同様な神経応答(脳幹および皮質応答)がえられることがわかった。(2)ニホンザルを被験体として、音響生理実験を開始し、聴性脳幹反応および皮質由来の神経活動(Auditory evoked potential)の記録をおこなった。単純な音(クリック音)および音声(coo call)に対する脳幹および皮質応答の記録に成功した。さらに(3)ヒトを被験体として、これまでに作成したレーザーにより再建される音の「聴こえ」をシミュレートした音声が、老人性難聴に有用であるかを実験的に検証した。老人性難聴において顕著に不足する高周波のフォルマント情報をレーザーにより補強することで高周波に知覚手がかりをもつ子音の聞き取りが有意に上昇する結果が得られた。スナネズミを被験体とする生理実験レーザー刺激用光ファイバーが蝸牛のどの部位を刺激しているかについてX線マイクロCTを用いて定量化を行った。結果、外耳道から光ファイバーを挿入することで蝸牛頂部を刺激可能であることや、耳骨胞に穿孔し中耳に光ファイバーを挿入することで蝸牛基部付近を刺激可能であることが分かった。また、音とレーザーの同時刺激をおこない、音によるレーザー応答のマスキングを調べた。データより蝸牛頂部刺激では低周波(4kHz周辺)に対応する聴神経を刺激している可能性が示唆された。さらにレーザー位置を微細(300μm)に変化させることでマスキングの起きやすい周波数を操作可能であることを確認した。これはレーザーの刺激位置を変化させることで「聴こえ」の周波数を操作できることを示唆する。また来年度以降、皮質応答を記録するためフラビン蛋白蛍光イメージングのセットアップをおこなった。ニホンザルを被験体とする生理実験来年度以降ニホンザルにおいてレーザー刺激がどのような「聴こえ」をもたらすかを生理学的指標により定量化するため、EEG記録・解析システムを構築した。
高速ロータリ耕うんのための耕うん土塊投てき予測3次元モデルの開発

高機能耕うん装置開発のため,耕うん後の土壌状態を予測し得る土壌撹拌特性の3次元モデルの構築について検討を行った。耕うんづめ回転方向の鉛直断面内における2次元の切削土の後方投てきモデルを提案した。これは,アップカットロータリ耕うんの質点土壌による切削・投てき理論に基づき,運動力学で計算されるモデルである。さらに,3次元のモデルへの拡張のために,耕うん軸と水平方向の断面内における運動もでるについて耕うんづめと土との摩擦係数,はねかえり係数等のパラメータを考慮した。二通りのロータリ耕うん実験を行い,得られた切削土の後方投てき結果を新しく開発したモデルの検証に用いた。室内で精密に土壌状態を調整したアップカットロータリ耕うん模型実験装置を用いて切削土壌・土塊の投てきの状態をCCDカメラで撮影し,画像解析処理を行ったデータを得た。この時,切削された土の軌跡や運動が判別しやすい粘性土を用いた。埴土系ほ場において実機アップカットロータリ耕うん機による耕うん実験を行った。土中にプラスチック性の小球および小片を埋め,耕うん前後の位置から移動量および移動ベクトルの測定・計算を行った。ここで開発したモデルは,耕うんづめ回転方向の鉛直断面における投てきについては適応できることが確認された。課題として,後方投てき距離に関しては,投てきされる土(土塊)の質量を考慮する必要があること,耕うん軸方向の水平断面内での投てきには,土と耕うんづめ垂直刃との摩擦係数などのパラメータを正確な値として入力する必要があることが残された。現時点では,定常耕うん状態における切削土の投てきがシミュレーションできるが,切削された土同士の衝突や不確定な切削・投てき作用までは表現できていない。今後,確率論等を考慮して改善していく予定である。
低コストSi太陽電池のためのウェットプロセス電界効果パッシベーション膜の開発

再生可能エネルギーとして、発電時に二酸化炭素の排出が無い太陽電池が期待されているが、変換効率の低さと価格の高さが普及への課題となっている。太陽電池の変換効率の向上は、太陽光エネルギーから効率的に電力を得るだけでなく、材料コスト削減にも寄与する重要なテーマである。近年、コスト低減のため太陽電池基板の薄型化が進んでいる。このとき、光励起キャリアの裏面でのキャリア再結合損失の影響が無視できなくなり、変換効率の低下につながってしまう。例えば、多結晶太陽電池では裏面Al電極構造が用いられており、その裏面再結合速度は大きい。そのため、太陽電池裏面をパッシベーションし、裏面再結合を抑制することが重要である。アルミナはシリコン基板との界面で負の固定電荷をもつ振る舞いをするため、表面の電子を反発する電界効果パッシベーションが期待できる。我々はこれまでにアルミナパッシベーション膜を安価、簡便な成膜手法であるゾルゲル法にて作製し、そのパッシベーション特性について評価してきた。本研究では、厚さ200μmのシリコン太陽電池を作製し、その後アルミナパッシベーション膜をゾルゲルウェットプロセスにて太陽電池基板の裏面に形成し、作製した太陽電池の特性評価を行った。絶縁物であるパッシベーション膜を介して裏面から電流が取り出せるようにフォトリソグラフィ工程によって裏面Al電極のポイントコンタクト構造を形成した。裏面にアルミナパッシベーション構造を形成した太陽電池は、パッシベーション構造を形成していない太陽電池と比較して短絡電流密度が5%増大した。これはパッシベーション膜によって再結合損失を低減できたためだと考えられる。また、開放電圧、曲線因子、変換効率はそれぞれ7%、3%、17%増大した。本研究計画にて検討予定の課題の一つであった、ゾルゲル法にて形成したアルミナパッシベーション膜の実際のシリコン太陽電池裏面への適用ができ、また光電変換特性の増大を観測することができたため。作製した試料の特性評価を引き続き行う予定である。また、C-V測定系を立ち上げ、SPV測定系の立ち上げも同時進行で行う。試料焼成条件(温度、ガス雰囲気)を変化させたときにライフタイムが変化する原因について、より詳細な検討を行う。これら測定系を用いて、様々な条件にて作製したアルミナ膜のシリコン-アルミナ界面での界面準位密度、固定電荷量の評価を行い、より最適な作製条件の探索を行う。C-V測定系の構築を試みているが、当該装置が2019年度5月納入予定となったため、次年度使用額が生じた。2019年度は、当該装置を購入し、さらにSPV測定系の構築を行う予定である。
根管形成用レーザーマニュピュレーターの開発

レーザーを用いた根管治療において、8. 77J/cm^2で感染象牙質の除去が可能であることが示唆された。また、マニュピュレーターの設計ではステンレス製のチューブに縦長の窓を4方向に開けたものに、直径1mmの砲弾型のガラスを計6個挿入して試作品とした。この形状で根管壁にレーザーを照射することは可能である。とくに上段部のレーザー照射量が多く、下段部の照射量が少ないことは、実際の根管治療においても妥当である。(今年度の研究目的)健康象牙質に影響を及ぼさず、軟化象牙質がアブレーションされるエネルギー密度を検索する。(実験方法)Er:YAGレーザーを用いて、ヒト下顎小臼歯およびウシ歯の根管壁に様々な条件でレーザー照射を行い、照射部をSEMおよび3次元表示により観察した。健康象牙質に影響を及ぼさず、軟化象牙質がアブレーションされるエネルギー密度を算出した。(結果)エネルギー密度8.77J/cm^2を照射した場合、実体顕微鏡下での観察で、照射痕が白い点として確認出来るものと出来ないものがあった。SEM観察では、かすかに照射痕が確認できたが、象牙質の剥離はなく、照射していない部位と比較して象牙細管の開口がはっきりしていた。3次元表示による観察では、照射痕は確認できず、全体に歯面は均一であった。深さ測定では、平均0.3μm深さであった。以上のことから、健康象牙質に影響を与えないエネルギー密度は、8.77J/cm^2以下であった。軟化象牙質に8.77J/cm^2の照射を行った場合、実体顕微鏡下の観察では、照射痕は点状に確認出来たが、白濁していなかった。SEM観察では、照射痕はほんの一層の溶解像を示し、象牙細管の開口は一部であった。3次元表示による観察では、照射痕は確認出来ず、全体に歯面は均一であった。深さ測定では平均15.5μm深さであった。8.77J/cm^2では、軟化象牙質は健康象牙質よりアブレーションされやすいことが確認できた。(まとめ)結果から、レーザーを用いた根管治療において、8.77J/cm^2では感染象牙質のみの除去が可能であることが示唆された。手用切削器具を用いて根管治療に費やされる時間・労力は過大なものがある。また、感染象牙質の削除のために、健康象牙質まで除去してしまう。MIの観点からも、レーザーによって根管内感染象牙質のみ選択除去できるならば、歯科臨床を大きく変えることになる。(今年度の研究目的)昨年度に算出したエネルギー密度を照射可能にするレーザーマニュピュレーターの設計と作成。(方法)使用するEr:YAGレーザーのコンタクトチップ部から、接続するレーザーマニュピュレーターの接続部分を設計図にする。また、実際にレーザーの照射部分であるマニュピュレーター部の設計を行う。設計図に基づき、製作を加工会社に依頼し、試作品を完成させる。試作品では、半導体レーザーポインターを用いて、レーザーがどのように側方に照射されるかの確認をパワーメーターを用い計測して行った。また、試作品をEr:YAGレーザーの接続し、動作確認を行った。(結果)設計段階において、レーザーのもつ直進性という性質から、いかに側方に効率よく照射できるか、マニュピュレーターの設計に苦慮した。設計ではステンレス製のチューブに縦長の窓を4方向に開けたものに、直径1mmの砲弾型のガラスを計6個挿入して試作品とした。半導体レーザーポインターでのシミュレーション結果は、レーザーは真横に放射しておらず、おおよそ、斜前方に放射された。また、屈折率、透過率などの関係から砲弾型レンズ1段目、2段目から放射されたレーザーが多く、3段目からレーザー光が通過していくに従い、とくに4段目から放射量が少なくなる傾向が見られた。また実際に使用するEr:YAGレーザーに試作品を接続したところ、レーザーの導入光による動作が確認できた。しかし、ファイバーを冷却するための空気が空気孔からの排出が確認できず、実際のレーザー照射まで行えなかった。(まとめ)結果から、今回の試作品の形状で側方にレーザーを照射することは可能である。しかし、使用予定のEr:YAGレーザー発振機にあわせ、接続部の再設計を必要とし、来年度の課題とする。(今年度の研究目的)昨年度に算出したエネルギー密度を照射可能にするレーザーマニュピュレーターの設計と作成(方法)実際に使用するレーザーの照射部分であるマニュピュレーター部の再設計を行う。試作品では、半導体レーザーポインターを用いて、レーザーがどのように側方に照射されるかの確認をパワーメーターを用い計測して行う。

また、試作したマニュピュレーターをEr:YAGレーザーに接続し、実際に照射できるか確認する。(結果)試作品では、前年度で使用するEr:YAGレーザーに試作品を接続したところ、レーザーの導入光による動作が確認できた。しかし、ファイバーを冷却するための空気が空気孔からの排出が確認できず、実際のレーザー照射まで行えなかった。今年度は、再設計の予定していたが、空気孔の設計に苦慮した。そこで、前年度完成の試作品に改良を加え、使用予定のEr:YAGレーザーでの照射実験を行った。半導体レーザーポインターでのシミュレーション結果と同様に、レーザーは真横に放射しておらず、おおよそ、斜前方に放射された。また、屈折率、透過率などの関係から砲弾型レンズ1段目、2段目から放射されたレーザーが多く、3段目からレーザー光が通過していくに従い、とくに4段目から放射量が少なくなる傾向が見られた。しかし、パワーメーターの計測では、照射されるレーザーの出力不足により、実際に象牙質での切削するパワーが得られないことが判明した。実際に根管壁に照射痕は見られなかった。(まとめ)結果から、今回の試作品の形状で側方にレーザーを照射することは可能である。とくに上段部のレーザー照射量が多く、下段部の照射量が少ないことは、実際の根管治療においても妥当である。しかし、使用予定のEr:YAGレーザー発振機にあわせ、接続部の再設計を必要とし、今後の課題とする。
デカルトとレトリック

「ゲズ・ド・バルザックの雄弁と『手紙』-フランス語散文の曲がり角-」ゲズ・ド・バルザック(1597-1654)は、近代フランス語散文の形成に寄与した17世紀前半最大の作家である。彼の友人であったデカルトは、1624年のバルザックの『手紙』刊行と同時に始まる「手紙論争」に際して進んでバルザック擁護の筆を執った。本論文では、ゲズ・ド・バルザックの手紙=散文作法の原理を探り、デカルトの哲学原理との共通点を明るみに出すことで、散文技術に関するデカルトの独特な見解の一端を提示した。ゲズ・ド・バルザックの『手紙』は宮廷やサロンに集う文芸アマチュアのオネットムたちの間で大成功を収めたが、学問的伝統を固守する学識者たちからは逆に激しい非難が浴びせられる。従来、「雄弁」ジャンルにふさわしいとされた哲学・政治・宗教に関わる「高尚な」主題を、日常的話題に限定すべきとされる「書簡」ジャンルにもちこみ、加えて、本来「卑俗」とされるこの書簡ジャンルにおいて、それにふさわしからぬ「崇高な文体」をあえて用いることの是非が問われたのである。17世紀において「文体」といえば、「平易体」「中庸体」「崇高体」の三文体を指す。そのうえで各文体に見合う主題がそれぞれ厳格に定められていた。バルザックはこの規則をものともせず、独自の雄弁理念に奉じてフランス語による独自の「完壁な文体」を探り続ける。それは同時に、16世紀末すでに退廃の極みにあったフランス語散文に新たな息吹を与えるための模索でもあった。博識と規則の遵守をもってよしとする当時の散文作法を「偽の雄弁」と断罪するバルザックは、人間個人に具わる「自然の理性」をもってすべてを再審に付し、古代ローマ黄金期のキケロの文体に倣いつつそれを凌駕することを目指しながら、母語である「フランス語」でもって「自己」を探究し「自己」を表現しきることに「真の雄弁」の原理を見出す。この大胆な雄弁理念を通じて、ラテン語を知らないフランスの一般人に専門知識が開かれることをもまた目指した。これはデカルトの「理性」にもとづく哲学改革に符合するものとして注目に値する。反レトリック主義哲学者のデカルトが、修辞的文体に覆われたバルザックの文章を称えた理由も、こうした共通理念があってのことと知れば、よりよく理解されるだろう。「デカルトとレトリック:レトリックとパトス--デカルト『情念論』試論--」(1)デカルトと意識する情念--「外的表徴」あるいはactioによる説得--:デカルトはその最後の著作『情念論』(1649)を執筆・出版するにあたり、「雄弁家としてでも道徳哲学者としてでもなく、ただ自然学者としてのみ情念を説明することを意図」したと同著「序文」で述べている。これを字義どおりに解すれば、古代ギリシア・ローマ伝来の弁論術の体系内で情念を扱うこと、古代道徳哲学の枠組みのなかで情念を論じることのいずれをも拒否し、あくまで「自然学者」として生理学的知見に拠り情念の実態を考察・記述するとの謂である。この「意図」に一見矛盾するが、本論では、デカルトが否定した第一の側面、すなわち情念のレトリック的考察とデカルト『情念論』の関係に注目した。こうした関心のもと『情念論』のテクストを読み進めると、古典レトリックの記述内容との奇妙な呼応関係に気づく。その剴切な例としてひときわ目を引くのが、「情念の外的表徴」の一具体例として引き合いに出される「目と顔の働きactions」(第113項)に関する一節で、デカルトはそこで、人間の表情の形成過程にとかく伴う作為性に言及する。内部分裂をおこした自意識が、想像力の迂回をへて意志したとおりの情念を獲得し、それを「外的表徴」として顕現させるまでのプロセスが、古典レトリックの称揚するactio(口演)による他者説得の手続と相似形をなしながら、密やかに、しかしながらダイナミックに展開するさまがそこでは観察できる。その舞台はあくまで人間個人の内面である。意識、意志、想像力の介入を伴った、情念の内的加工過程にみられるこの「自己説得」の手続は、デカルトの「情念のレトリック」の主観性と内面性を特徴づけるものとして、さらには、古代ギリシア・ローマ以来、対他関係におかれて語られることの多い人間情念を、あくまで対自的にとらえた具体相を浮き彫りにするものとして、デカルト『情念論』の独自性を新たなものとしてくれる。(2)動物は言葉をもたない--デカルト「動物=機械論」概説:デカルトはその独自の言語考察を、動物=機械論の徹底的な適用のもとに展開する。デカルトは動物も人間同様情念を抱くことをみとめるが、情念は外的作用に伴う身体器官の機械的発動にすぎず、その点で情念は真の言語とは峻別される。対して、もともと音と文字よりなる物質にすぎない言葉を真の言語として機能させるのは、じつは思考と言葉の相互作用であり、この相互作用が人間における自由な言語使用を可能にする。理性=思考をもたない動物は、よって真の言語使用に与れず、こうしてデカルトにおいては、自由な言語使用の有無が、動物と人間の区別のための決定的手段とみなされる。

「ゲズ・ド・バルザックの雄弁と『手紙』-フランス語散文の曲がり角-」ゲズ・ド・バルザック(1597-1654)は、近代フランス語散文の形成に寄与した17世紀前半最大の作家である。彼の友人であったデカルトは、1624年のバルザックの『手紙』刊行と同時に始まる「手紙論争」に際して進んでバルザック擁護の筆を執った。本論文では、ゲズ・ド・バルザックの手紙=散文作法の原理を探り、デカルトの哲学原理との共通点を明るみに出すことで、散文技術に関するデカルトの独特な見解の一端を提示した。ゲズ・ド・バルザックの『手紙』は宮廷やサロンに集う文芸アマチュアのオネットムたちの間で大成功を収めたが、学問的伝統を固守する学識者たちからは逆に激しい非難が浴びせられる。従来、「雄弁」ジャンルにふさわしいとされた哲学・政治・宗教に関わる「高尚な」主題を、日常的話題に限定すべきとされる「書簡」ジャンルにもちこみ、加えて、本来「卑俗」とされるこの書簡ジャンルにおいて、それにふさわしからぬ「崇高な文体」をあえて用いることの是非が問われたのである。17世紀において「文体」といえば、「平易体」「中庸体」「崇高体」の三文体を指す。そのうえで各文体に見合う主題がそれぞれ厳格に定められていた。バルザックはこの規則をものともせず、独自の雄弁理念に奉じてフランス語による独自の「完壁な文体」を探り続ける。それは同時に、16世紀末すでに退廃の極みにあったフランス語散文に新たな息吹を与えるための模索でもあった。博識と規則の遵守をもってよしとする当時の散文作法を「偽の雄弁」と断罪するバルザックは、人間個人に具わる「自然の理性」をもってすべてを再審に付し、古代ローマ黄金期のキケロの文体に倣いつつそれを凌駕することを目指しながら、母語である「フランス語」でもって「自己」を探究し「自己」を表現しきることに「真の雄弁」の原理を見出す。この大胆な雄弁理念を通じて、ラテン語を知らないフランスの一般人に専門知識が開かれることをもまた目指した。これはデカルトの「理性」にもとづく哲学改革に符合するものとして注目に値する。反レトリック主義哲学者のデカルトが、修辞的文体に覆われたバルザックの文章を称えた理由も、こうした共通理念があってのことと知れば、よりよく理解されるだろう。
液体中の1分子を核としたナノ空間内への並進エネルギー蓄積限界の解明

本研究では発熱量の検出に光熱変換分光法の一種である熱レンズ法を用いて、低濃度の色素分子溶液を対象に、分子周囲のナノ空間内蓄熱量を計測する実験系の設計、過渡吸収による蓄熱量増加の確認と最大増幅率の実験的決定、分子種による増幅率の違いを検討した。1.三光波同軸の熱レンズ配置実験系の設計と試作。ナノ秒パルス紫外レーザー光で最低励起S_1状態まで励起した分子にナノ秒パルス可視光を照射し、高励起S_n状態とS_1状態間の励起・脱励起を繰り返すことで、緩和に伴う発熱量を増幅し、He-Neレーザーを検出光とする熱レンズ法で信号を得た。この際、各レーザー光のビーム径と集光レンズを適切設定することで、S_1-S_n遷移の過渡吸収係数を算出できることを見出して最適化した装置を試作した。2.線形吸収飽和領域での過渡吸収を利用した蓄熱量の増加の確認と最大蓄熱量の算出濃度10nM10μMの稀薄な色素溶液を試料に、紫外光と可視光とをそれぞれ別々に励起した場合の信号強度(M1、M2)と、同時に2波長照射した場合の信号強度(M12)とを測定し、光強度・溶質の種類と濃度・紫外光と可視光の照射のタイミングなどの実験条件を変えて、増幅率[=Ml2/(M1+M2)]を実験的に検討した。3.分子を核とした溶媒内ナノ空間内への蓄熱量限に関する考察と応用増幅率に及ぼす因子を検討し、増幅率を最大にする実験条件を2種類の試料系について決定した。最大10倍を越える増幅率を実現した。一般に困難かつ低濃度溶液ではできなかった過渡吸収係数の測定を実現した。基底状態の遷移が吸収飽和を起こした後でもS_1-S_n遷移を利用して発熱を増大させ得ることを見い出した。以上の成果は、溶液中の高励起状態分子の特性を調べる新しい物理、化学的手法として、蛍光に依存しない溶液中分子検出における高感度・高選択性実限の鍵として、今度の発展が期待できる。
p53下流遺伝子調節薬剤の探索と、「癌の遺伝子調節化学予防法」の開発

悪性腫瘍で変異失活した癌抑制遺伝子p53の機能を回復させることを目的として、p53下流遺伝子の一つであるDR5の発現誘導成分の探索を行った。癌予防の観点から、主に食品成分を中心にスクリーニングを行い、新たに見いだされたDR5発現誘導成分において、癌細胞へのアポトーシス誘導効果とDR5発現誘導機構の解析を行った。DR5発現誘導成分の検討において、牡蠣やホヤに含まれるカロテノイドであるhalocynthiaxanthin、シジミ貝などに含まれるカロテノイドであるperidinin、リポキシゲナーゼ阻害剤であるnordihydroguaiaretic acid、抗血小板薬であるdipyridamoleに、それぞれDR5発現誘導能があることを見出した。そしてそれらと、DR5の特異的リガンドであり、抗腫瘍性サイトカインであるTRAILとの併用によって、腫瘍細胞に対するアポトーシス誘導が、TRAIL単剤に比べて著しく増強することを確認した(Yoshida T.et al.Mol.Cancer Res.2007,Yoshida T.etal.CancerSci.2007,Goda AE., et. al.Oncogene in press)。現在、TRAIL発現誘導成分の探索も開始しており、実験系を確立し、複数のTRAIL発現誘導成分を見いだしている(投稿準備中)。今後も、「癌の遺伝子調節化学予防法」の開発を目指し、TRAIL発現誘導成分とDR5発現誘導成分の併用を試みる。悪性腫瘍で変異失活した癌抑制遺伝子p53の機能を回復させることを目的として、p53下流遺伝子の一つであるDR5の発現誘導剤の探索を行った。癌予防の観点から、食品成分を中心にスクリーニングを行い、新たに見いだされたDR5発現誘導剤において、癌細胞へのアポトーシス誘導効果とDR5発現誘導機構の解析を行った。白菜やピーマンなどに含まれるフラボノイドであるアピゲニンがDR5の発現を誘導することを見いだした。アピゲニンはDR5タンパクを安定化させる働きがあることが判明した。TRAILとアピゲニンを併用させることで、T-cell白血病Jurkat細胞に強力にアポトーシスを誘導することができた(Horinaka M. et al. Mol.Cancer Ther. 2006)。牡蠣やホヤに含まれるカロテノイドhalocynthiaxanthinが大腸癌細胞において、DR5の発現をmRNAおよびタンパクレベルで誘導することを見いだした。HalocynthiaxanthinとTRAILの併用は大腸癌細胞に強力なアポトーシスを誘導させた。またシジミ貝などに含まれるカロテノイドperidininも同様の効果を有することを明らかにした(Yoshida T. et al. Mol.Cancer Res. In press)。ブロッコリーに含まれるイソチオシアネート類のsulforaphaneがDR5発現を誘導することを見いだした。骨肉腫細胞においてsulforaphaneとTRAILを併用させることによって強力なアポトーシスを引き起こすことができた(Matsui TA. et al. Carcinogenesis 2006).TRAIL発現誘導剤の探索も行い、2つの成分を見いだした。今後、「癌の遺伝子調節化学予防法」の開発を目指し、TRAIL発現誘導剤とDR5発現誘導剤の併用を試みる。
乳癌治療のための薬物運搬体ハイブリッドゲルの調製

厚生労働省の統計によると、日本の三大死因は悪性新生物(癌)、心疾患、脳血管疾患である。特に、癌による死亡数は年々増加傾向にあり、癌治療技術の発展は急務である。本研究では、転移性乳癌細胞を標的とした新しいドラッグデリバリーシステム(DDS)を提案する。まず、本年度は、薬物運搬デンドリマーの作製を行った。市販のG4のPAMAMデンドリマーの末端のアミノ基にBoc-Glu(OBzl)(Boc基で保護したグルタミン酸-gammaベンジルエステル)を反応させた後、トリフルオロ酢酸(TFA)によってBoc基を除去した。得られた化合物は^1H,^<13>C-NMRによって同定した。続いて、ポリエチレングリコールモノメチルエーテル(分子量2000)の水酸基にクロロ蟻酸-4-ニトロフェニルを反応させることによって、アミノ基への反応性を付与し、デンドリマーと結合させた。得られた化合物は^1H-NMR、GPCによって同定を行った。また、GPP(グリシン-プロリン-プロリン)の繰り返し配列の合成を行った。Gly-OBzl(OBzl基で保護したグリシン)とBoc-Pro(Boc基で保護したプロリン)を、HBTUを用いて縮合反応させ、シリカゲルカラムによって精製した。Boc基をTFAによって除去した後、さらにBoc-ProをHBTUを用いて結合させた。得られたトリペプチドを二グループに分け、一方はTFAによってBoc基を除去し、もう一方は接触還元によりOBzl基を除去した。得られたトリペプチドは^1H,^<13>C-NMR、HPLCによって同定した。これらのトリペプチドを縮合させ、ヘキサペプチド(PPGPPG)を合成した。この化合物のOBzl基を接触還元により除去して、アミノ基に反応性をもったヘキサペプチドを合成した。
前頭前皮質における時間予測のニューロン機構

「前頭前皮質における時間予測のニューロン機構」を明らかにするため、報酬のタイミングを視覚刺激によって教示する眼球運動遅延反応課題をマカクザルに訓練し、前頭前皮質背外側部からニューロン活動を記録する実験を行ってきた。平成16年度前半には実験1の記録を終了した。解析の結果、多くのニューロンが視覚刺激提示期および遅延期において、報酬の予測時間によって異なる活動を示すことが明らかになった。さらに、これらのニューロンは、視覚刺激と報酬タイミングの連合が逆転した場合でも、同様に報酬タイミングによって異なる活動を示した。これらの結果は、前頭前皮質の一部のニューロン群が報酬の時間的な予測を再現することを示唆する。これらの成果は、学会発表に加えて、国際学術誌のJournal of Neurophysiologyに掲載された。さらにこれらと平行して、実験2の記録・解析を行った。実験2では、報酬のタイミングをShort, Intermediate, Longの3種類にし、ブロックAでは前者の2つのタイミング、ブロックBでは後者の2タイミングのみを採用した。その結果、実験1で観察された時間予測に関わるニューロンの中には、一方に比べて`早い'`遅い'といったような相対的な時間を再現するものと、`0.5秒',`2秒'というような絶対的な時間を再現するものが存在することが明らかになった。この成果の一部は、10月にサンディエゴで開催された北米神経科学会にて発表した。さらに、記録終了後には脳を固定して摘出し、記録部位を同定するための実験を行った。今後この記録部位の詳細な検討や、ターゲットの空間位置とニューロン活動との関係など、さらなる解析を進め、研究成果をまとめてゆきたい。本研究の目的は、「前頭前皮質における時間予測のニューロン機構」を明らかにすることである。このため、マカクザルに報酬のタイミングを視覚刺激によって教示する眼球運動遅延反応課題を訓練し、これを遂行中に前頭前皮質からニューロン活動を記録するという方法を採相し、2つの実験から体系的な研究を行なう。今年度は、まず実験1に向けて実験装置のセットアップを行い、行動課題の制御と眼球運動の取り込みのためのプログラムを作成し、それから1頭のマカクザルに行動課題を訓練した。さらに、訓練と平行してニューロン活動記録用のプログラムを作成し、記録準備を整えた。そして、行動課題の訓練を十分に行った後、2月頃よりニューロン活動の記録を開始し、現在も記録を続けている。まだサンプル数が少なく、詳しい解析には至っていないが、視覚刺激提示期、および遅延期において、報酬が与えられるタイミングによって異なる活動を示すニューロンが記録された。その多くは、刺激の提示位置または行動反応の方向によって、活動が異なるようであった。すなわち、報酬の時間的な予測が前頭前皮質の一部のニューロン群によって再現されているかもしれない。現在、さらなるニューロン活動の記録・解析を進めるとともに、2頭目のサルの訓練も行っている。また今年度は、これらと平行して、関係したデータの解析・まとめ、発表も行った。今後は、実験1の記録・解析を鋭意進めてゆくのに加えて、実験2の準備も始めてゆきたい。
飛騨帯を形成する地質体の接合過程-古地磁気法とフィッション・トラック法によるアプローチ-

1.ジュラ紀下之本型花崗岩類10試料のフィッション・トラック年代の測定結果は,アパタイトが3949Ma、ジルコンが99172Ma、スフェーンが121146Maであった。すでに報告されている全岩アイソクロンRb-Sr年代、角閃石および黒雲母のK-Ar年代を合わせて考慮すると、これらの花崗岩体は約200Maに貫入した後、150Maまでに300°Cまで冷え、その後現在まで一定の速度で冷却したと考えられる。2.飛騨帯の美濃帯上への衝上に関係があると考えられている、横山衝上断層の破砕帯中の花崗岩礫のアパタイトのフィッション・トラック年代は約40Mを示した。また、ジルコンは花崗岩礫で118から125Maを示し、砕屑岩礫からはミックスト年代が得られた。このことは、この衝上断層の運動ではアパタイト(約110°C)の閉鎖温度以上に温度が上がったが、ジルコンのそれ(約240°C)までは上がらなかったことを示す。また、この衝上断層が古第三紀中頃まで活動していた可能性をしめす。3.下之本型花崗岩類の古地磁気方位の伏角は全体に浅く平均35度であり、伏角はばらついた。しかし、VGPの位置は北極を取り囲む小円に分布し、この岩体の形成時か冷却時に北緯20度付近にあった可能性を示す。4.白亜紀古第三紀火山岩類の古地磁気方位は、飛騨外縁帯付近で大きく東偏した偏角を示すが、美濃帯内ではわずかに東偏するか、ほぼ北を向く。このことは白亜紀以降に美濃帯と飛騨帯の間で相対的な運動があったことを示唆する。5.ジュラ紀手取層群から採取した堆積岩類の磁化方位は不安定で、古地磁気方位を求めることができなかった。飛騨ナップの運動像を明らかにするためには岩石の種類をさらに検討する必要がある。1.富山県有峰湖周辺から岐阜県高山市にかけて野外調査を行い、放射年代および古地磁気方位測定用試料として、ジュラ紀花崗岩類・手取層群、白亜紀古第三紀火山岩類の採取を22カ所で行った。2.ジュラ紀花崗岩類の信頼できる古地磁気方位を5サイトで得ることができた。平均の偏角と伏角は、それぞれ約30°と38°であり、ジュラ紀花崗岩の生成後現在までに、飛騨帯が約15°北上し、30°時計回りに回転したことを示した。この偏角は前期中新世まで特徴的に続く。飛騨外縁帯および美濃帯上の白亜紀から古第三紀火山岩類の古地磁気方位は、東に約60°偏っており、飛騨帯のジュラ紀から前期中新世までの偏角と約30°異なっていることがわかった。このことは、飛騨帯が反時計回りに約30度回転した後に、古第三紀以降になって飛騨帯・飛騨外縁帯・美濃帯が一体となって、時計回りに60°回転したか、古第三紀以降、飛騨帯と飛騨外縁帯、美濃帯が異なった運動を行った可能性を示す。これは、来年度の主な検討課題である。5.横山衡上断層の直上と直下から採取したジュラ紀花崗岩類および手取層群の砂岩から、フィッション・トラック年代の測定に適したジルコン・アパタイトを得ることができた。それらについて、現在年代測定を進めている。

また、ジュラ紀花崗岩の内、打保岩体と下之本岩体からもジルコン・アパタイトに加え、スフェーンを得ることができ、熱年代学的検討が可能であることが判った。来年度に年代測定を行う予定である。1.富山県上市町・立山町・大山町付近および岐阜県宮川町・上宝村付近のジュラ紀花崗岩類・手取層群・白亜紀古第三紀の笠ヶ岳流紋岩類・大雨見山層群の野外調査を行い、放射年代測定用および古地磁気方位測定用試料を28カ所で採取した。2.ジュラ紀花崗岩類の古地磁気方位は、伏角は平均して約30度であり、花崗岩生成時には北緯20度付近にあったことを示したが、偏角は西偏30度から東偏60度までばらついた。また、手取層群からは安定な磁化方位を得ることができなかった。3.白亜紀古第三紀火山岩類は昨年度の結果を同じ古地磁気方位を方位を示し、特徴的な東偏的60度の偏角を得た。これは、日本海の形成時に、飛騨地方が西南日本の主要部と同じ運動をしたことを示す。4.昨年、横山衝上断層の破砕帯から採取した4試料のアパタイトとジルコンのフィッション・トラック年代を測定した。アパタイトの年代は約4000万年前であった。これは横山衝上断層の活動がこの時期までに終わっていたことを示唆する。5.ジュラ紀の下之本タイプの花崗岩類のジルコン・アパタイト・スフェーンのフィッション・トラック年代の測定を行った。ジルコン年代は1.1億年1.4億年前、アパタイト年代は4000万年5000万年前の年代値を示した。このことは、この花崗岩類が極めてゆっくりと冷えたことを示しており、飛騨帯がジュラ紀中期以降、大きな上昇を伴うような変動を受けなかったことを示唆する。1.岐阜県神岡町・上宝村および富山県八尾市付近の補足的な野外調査を行い、ジュラ紀花崗岩類と白亜紀古第三紀火山岩類の18露頭から年代測定用および古地磁気方位測定用試料を採取した。本年度および昨年度までに採取した下之本型花崗岩試料のフィッション・トラック年代を引き続く測定した。ジルコン年代は約120Ma前後、アパタイト年代は40Maから50Maの値を示した。従来報告されているこれらの岩体の全岩アイソクロンRb-Sr年代、角閃石および黒雲母のK-Ar年代を合わせて考慮すると、飛騨帯南部は200Ma頃花崗岩の貫入の伴って急激に上昇したが、その運動は150Maまでに終了し、それ以降は極めてゆっくりと冷却・上昇したと考えられる。3.下之本型花崗岩類の古地磁気方位は伏角が約3040度と一様に浅く、貫入・固結当時は、飛騨帯は北緯1020度付近にあったことを示唆する。しかし、偏角は東偏40度西偏30度と大きくばらついており、冷却時の2次磁化を反映している可能性があり、さらに検討する必要がある。4.白亜紀古第三紀火山岩類の古地磁気方位は、飛騨外縁帯付近で大きく東偏した偏角を持つが、美濃帯内では東偏の角度は小さい。このことは白亜紀以降に飛騨外縁帯と美濃帯の間に相対的な運動があったことを示す。伏角はどちらも約50度前後と一致しており、南北方向への運動は無く、白亜紀末以降この地域は現在と同じ緯度にあったものと考えられる。
日本人英語学習者の話し言葉・書き言葉のコーパス整備と教材開発

既に収集された日本語母語話者の英語学習者の書き言葉コーパス(ICLE Japanese sub-corpus)と話し言葉コーパス(LINDSEI Japanese sub-corpus)の整備を完了した。また、両コーパスにエラータグを付け、今後の研究で利用可能とした。そして、そのエラータグ付きコーパスを用いて、動詞、名詞、冠詞などの文法項目に関する日本人英語学習者の特徴的な誤用を分析し、教材開発を行ない、学習用教材をweb上で公開した。更に、これまでの研究活動の成果(コーパス、エラータグ付きコーパス、教材等)を発表するwebサイトを開設し、今後も両コーパスに関連した情報を掲載する準備を整えた。本研究は、国際的な共同プロジェクトの一部として作成したICLE(International Corpus of Learner English)およびHNDSEI(Louvain International Database of Spoken Enghsh Interlanguage)の中で収集した日本人英語学習者の学習者コーパスにエラータグを付し、そのサブ・コーパスを基にして、既にWeb上に公開した日本人大学生用の英語学習ツールを、更に改良しより良い学習プログラムとして英語学習者に提示することを目的に行っているものである。上記の目的をふまえ、本年度は主に下記の3件の活動を行った。(1)2013年3月web上(http://aso.swu.acjp/corpus)に公開した「慣用表現を中心とした日本人大学生向けの学習サイト」を、実際に大学生の英語学習者に利用してもらい、今後のサイトの改善に役立てる目的で、内容・問題の提示方法・使用感等についてアンケート調査を実施した。今後、そのアンケート結果を分析し、プログラムの改良作業に取り入れて行きたいと考えている。(2)これまで収集・編集作業に携わった上記のICLEとLINDESIコーパスに関する解説とその学習者コーパスを用いた研究論文をまとめ、大学生から中学・高校の教員そして研究者向けの研究書を出版するための準備を行ない、こちらはすでに校了して、2014年の夏を目途に出版される予定である。(3)学習者コーパスを用いた研究を、論文の形式や学会にて発表し、国内外の研究者との情報交換を行った。3平成22年度出版のLINSDEI日本人sub-corpusのエラータグ付けを開始した。エラータグ付けのためのnative checkを終了した段階であり、今後データにタグを付す作業を行う。native checkにより、エラーとされた箇所がかなりあり、その作業の方法を検討中である。動詞、名詞、冠詞などの文法項目ごとに、ICLE corpusのデータから日本人の英語学習者に特徴的な間違いの例を抜き出し、それに基づいた練習問題をWEB上で取り組める教材となっている。また、文法項目ごとに解説も付し、中級から上級レベルの英語学習者がそれぞれが苦手とする文法事項の確認に利用できる構成となっている。1LINDSEIの日本人subcorpusのエラータグ付け作業は、一部が完成した。今後の継続的な研究に備え、どのようなタグをつけるのが有効かについてメンバーで話し合ったが、方針がまとまらず、昨年度に実施した大学生対象のWEB上の練習問題作成のみを目的として、ひとまず、文法的誤用に関するタグ付けのみを行った。2ICLE日本人sub-corpusに入っていないList Bのタグ付けについても、一部のみタグ付けが完成した。上記の1と同様に、昨年度に実施した大学生を対象とした、インターネット上の英語文法に関する練習問題を作成するために、文法的な誤用に対してのみ、タグ付けを行った。3ICLEとLINDSEIのエラータグ付き日本人sub-corpusを利用した、指導に関する研究を行った。LINDSEIを利用して、インタビュアーの質問の方法によって、インタビューを受けた学生の発話の量と質がどのように違うのかについて研究を行った。また、ICLE日本人sub-corpusのLIST Aと上記の2を利用した指導研究の一環として、大学生用の英語の文法の練習問題を完成した。平成27年度にインターネット上への公開を予定している。本研究の最終年度である本年度は、これまでの研究の総まとめとして、継続して行なってきた日本人英語学習者の話し言葉コーパス(LINDSEI Japanese Subcorpus)と書き言葉のコーパス(ICLE Japanese Subcorpus)データの整理を完了することができた。結果として、両方のコーパスにエラータグを付与し、今後の研究に利用できるような準備を整えることができた。また、他国の英語学習者のコーパスとの比較・対照することで、日本人英語学習者の英語使用における問題点をより理解することができた。そして、本研究の成果として、研究結果等をまとめ、論文集『日本人英語学習者の話し言葉・書き言葉コーパスに基づく研究』を出版した。最後に、これまでの研究活動の成果(コーパス、エラータグ付きコーパス、教材等)を発表するHPを新しいサイトに移行し、今後も継続して本研究でまとめた両コーパスを利用した研究やその活用成果等を掲載していく予定である。以上の成果が得られたことに満足している。

タグ付けの方針が決まらず実施が遅くなったため、ウェブ教材の公表が平成26年度中に完成しなかったため、進度はやや遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。言語学本研究の最終年度に当たる平成27年度は、2000年から16年間、4期にわたって継続してきたICLE, LIINDSEIを利用したこれまでの研究を以下のような方針でまとめることとする。1LINDSEI日本人sub-corpusに基づいたウェブ教材を公開する。2本研究課題の研究分担者それぞれがこれまでに行った研究をまとめ、ICLE、LINDSEI日本人sub-corpusに関する研究を一冊に集約して発表する。本研究の大きな目的の一つとして、web上での教材開発を行うことになっているが、web上のコンテンツのまとめやプログラム制作に予想以上に時間がかかっており、研究の進展はやや遅れているのが現状である。タグ付けが完了したICLE日本人sub-corpusに基づいた文法指導を中心とした教材を完成し、web上で公開することはできたが、本グループが持っている他のcorpusのnative checkやそれに基づいたタグ付けが想定以上に時間を要し、進度はやや遅れている。ICLEのList AとList Bに基づいた教材は完成したが、文法タグのみをつけて教材の作成を行うことに決定した時期が遅くなり、また、タグ付けにも時間を要したため進度が遅れ、次年度使用額が生じた。主にWeb教材の内容を更に利用しやすいものとする為の工夫やプログラム作成のための謝金として用いる。また、海外学会等での研究発表を計画している。本研究は日本人英語学習者の中間言語の特徴を知る上で、国内外で重要な位置を占めるものである。ICLE,LINDSEIを用いた個人研究を推進すると共に、メンバーが協力して未完成のタグ付けを進めていく。完成した文法練習問題のWEB公開の手数料として主に使用する。Web教材の内容を更に正確にする為のデータ処理やそのデータを用いたプログラム作成のための謝金として用いたいと考えている。タグ付けが完了したICLE日本人sub-corpusに基づいた文法指導を中心とした教材を完成しweb上で公開することはできたが、本グループが持っている他のcorpusのnative checkやそれに基づいたタグ付けが想定以上に時間を要し、進度はやや遅れているため。平成24年度に完成できなかったICLE(List B)並びにLINDSEI日本人sub-corpusのタグ付けとその整備に主に使用する。
非相溶性高分子ブレンドの超高圧混合

常圧下で非相溶である高分子ブレンド(1)ポリスチレン/ポリメチルアクリレート、(2)ポリ2-クロロスチレン/ポリイソブチルメタクリレート、(3)ポリビニルフェニルケトン/ポリシクロヘキシルアクリレート、(4)ポリメチルメタクリレート/2,6-ジメチルポリフェニレンオキサイドブレンドに対して、0.61.2GPaまで圧力範囲の高圧実験を行った。上に述べたブレンドはすべて成分高分子のガラス転移温度に大きな差を持つため、荷成分のガラス転移温度あるいはセグメント緩和の温度を追跡することにより、ブレンドの相溶性を評価することができる。上に述べたブレンドに対して、高圧下で構造凍結させた試料の示差走査熱量、誘電緩和、小角X線散乱測定を行った。すべてのブレンドにおいて、圧力を印加すると両相の高分子のガラス転移温度が近づく結果が得られた。この結果は高圧力によって非相溶高分子ブレンドが相溶化する方向に向かっていることを示す。(3)の試料においては、9000気圧、220°Cの条件下で高圧実験を行った試料のガラス転移温度がほぼ一つなることが示された。取り出した試料の概観は完全に透明にはなっていないため、完全な相溶状態は作り出せていない可能性はあるが、高圧によりほぼ混合した試料を作り出すことに成功した。また、(2)の試料に対して、高圧実験前の試料と実験後の小角X線散乱を比較した結果、圧力によって常圧下で形成されていた相分離構造界面がぼやけていくことが示された。この結果もまた高圧混合の傾向を表したものであると考えられる。ただし、多くの実験において、高圧・高温という過酷な実験条件のために、ガラス転移温度の低い高分子が分解してしまうというこの実験特有の困難さに再三見舞われたことを付記する。上で示したように、本研究で非相溶高分子ブレンドによる高圧混合化現象が普遍的であることを様々な測定手段により示すことができた。常圧下で非相溶な3種類の高分子ブレンド、(1)ポリスチレン/ポリメチルアクリレート、(2)ポリ2-クロロスチレン/ポリイソブチルメタクリレート、(3)ポリビニルフェニルケトン/ポリシクロヘキシルアクリレートブレンドに対して、0.61.2GPaまでの高圧実験をおこなった。高圧下で温度を上げて試料を混合させ、その後ガラス転移温度(T_g)以下まで冷却することにより構造凍結させた試料の混合状態を示差走査熱量測定および光学顕微鏡を用いて調べた。(1)の試料に対して、0.91.2GPaの圧力を印加すると、両相のT_gが圧力実験の試行回数と共に近付くことが観測された。この結果は、高圧下でこのブレンドがまだ完全に相溶した状態には至っていないものの、相溶する方向に向かっていることを示す。また、この圧力によるT_gの変化度はT_gの低い相であるポリメチルアクリレート濃度が高い相の方が極めて大きかった。また、圧力実験後の光学顕微鏡写真は圧力の試行回数とともに各相の濃度コントラストが小さくなっていることが観察され、上記のT_gの結果と一致する。しかしながら、圧力印加後の構造の大きさは圧力印加前のそれと比べて若干増大しており、本実験で行った実験条件では少なくとも一部非相溶領域を通過していることが予測される。(2)、(3)の試料に対しては、高温、高圧条件下で一部試料の分解が見られたものの、圧力実験後両相のT_gが近付くという(1)の試料と同様の結果が得られた。これらの結果は、常圧下で非相溶な高分子ブレンドが高圧下で混合する傾向にあるという現象が普遍的であることを示唆する。