hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DnaK遺伝子導入による植物の高温耐性および耐暑性の向上に関する研究

1.耐塩性ラン藻の熱ショックタンパクdnaK(hsp70)遺伝子導入植物の作出(1)dnaK遺伝子をバイナリーベクターに組み込み、アグロバクテリウム感染法を用いてタバコに導入した。dnaK遺伝子は、強力な35Sプロモーターで常時発現でき、遺伝子導入植物は、カナマイシン耐性で選抜できるようにデザインした。(2)dnaK遺伝子の転写レベル・発現レベルの高い形質転換タバコをノーザンブロッテング・ウエスタンブロッテングの手法により選抜した。(3)上記と同様の手法で、dnaK遺伝子導入イネを作出・選抜した。なお、dnaK遺伝子導入イネについては、ハイグロマイシン耐性で選抜できるようにデザインした。2.dnaK(hsp70)遺伝子を導入した形質転換タバコ・イネの高温耐性の検定(1)高温下における発芽率dnaK遺伝子を導入した形質転換株、および野生株タバコの発芽率は、27°C条件で発芽させると、形質転換株および野生株タバコの発芽率は同じであったが、40°C条件で発芽させた場合、野生株タバコの発芽率は26.7%、形質転換株は81.7%が発芽した。(2)高温下における光合成活性形質転換株、および野生株タバコの上位葉・下位葉の光合成活性を測定した結果、上位葉で特に野生株タバコの活性が低下するのに対し、形質転換株は40°C処理6日間でも活性の低下は全く見られなかった。一方・下位葉ではどちらも活性は低下したが、形質転換株の方が失活速度が抑制された。(3)高温下における水分含量形質転換株、および野生株タバコの上位葉・下位葉の水分含量を測定した。上位葉・下位葉いずれにおいても水分含量は、形質転換株の方が野生株タバコより高く保たれていた。(4)dnaK(hsp70)遺伝子を導入したイネの高温耐性の検定上記の『形質転換タバコの高温耐性の検定』と同様,高温条件下における(1)発芽率、(2)光合成活性、(3)水分含量などの加えて、(4)生殖成長期において高温耐性が向上しているかどうかについても検討している。1)耐塩性ラン藻の熱ショックタンパクdnaK(hsp70)遺伝子を解析した。(1)Aphanothece halophyticaからDNAを抽出し、DNAライブラリーを作った。これまでに単離されているdnak遺伝子の塩基配列の相同性の高い部分を参考にしてmixed oligomerを合成した。これをプローブとして、ライブラリーのスクリーニングを行ったところ、全長3kbのDNAフラグメントが単離された。この部分の塩基配列を決定したところ、dnak遺伝子の全長と、その上流にgrpE遺伝子を下流にdnaJ遺伝子の断片を含むことが明らかになった。(2)DNAシーケンスの結果、Aphanothece halophyticaのdnak遺伝子は721個のアミノ酸からなる蛋白質をコードしており、他の生物のdnak遺伝子が約650個のアミノ酸からなる蛋白質をコードしているのと比較して大きいことが明らかになった。(3)dnak遺伝子の転写は、熱ショックで誘導されるのみでなく、高塩濃度の条件で培養しても誘導された。2)耐塩性ラン藻の熱ショックタンパクdnaK(hsp70)遺伝子を導入したタバコを作出した。(1)Aphanothece halophyticaのdnaK1遺伝子をバイナリーベクターに組み込み、アグロバクテリウムを用いてタバコに導入し、カナマイシン耐性植物タバコを得た。(2)dnak遺伝子がタバコで発現していることは、Aphanothece halophytica DnaK1蛋白質に対する抗体を用いて確認した。形質転換体では、抗体と特異的に反応する70kDaのバンドが検出されたが、野生株では全く検出されなかった。3)耐塩性ラン藻の熱ショックタンパクdnaK(hsp70)遺伝子を導入したタバコを解析した。(高温下における発芽率)dnak遺伝子を導入した形質転換体、および野生株タバコの発芽を、27°Cで16時間光照射、25°Cで8時間暗所のサイクルで発芽させると、形質転換体および野生株タバコの発芽率は同じであった。しかし、40°Cで16時間光照射、25°Cで8時間暗所のサイクルで発芽させると、コントロールタバコの発芽率は26.7%であったが、dnaK遺伝子導入タバコでは、81.7%が発芽した。2.dnaK(hsp70)遺伝子を導入した形質転換タバコ・イネの高温耐性の検定(1)高温下における発芽率dnaK

遺伝子を導入した形質転換株、および野生株タバコの発芽率は、27°C条件で発芽させると、形質転換株および野生株タバコの発芽率は同じであったが、40°C条件で発芽させた場合、野生株タバコの発芽率は26.7%、形質転換株は81.7%が発芽した。(2)高温下における光合成活性形質転換株、および野生株タバコの上位葉・下位葉の光合成活性を測定した結果、上位葉で特に野生株タバコの活性が低下するのに対し、形質転換株は40°C処理6日間でも活性の低下は全く見られなかった。一方・下位葉ではどちらも活性は低下したが、形質転換株の方が失活速度が抑制された。(3)高温下における水分含量形質転換株、および野生株タバコの上位葉・下位葉の水分含量を測定した。上位葉・下位葉いずれにおいても水分含量は、形質転換株の方が野生株タバコより高く保たれていた。(4)dnaK(hsp70)遺伝子を導入したイネの高温耐性の検定上記の『形質転換タバコの高温耐性の検定』と同様,高温条件下における(1)発芽率、(2)光合成活性、(3)水分含量などの加えて、(4)生殖成長期において高温耐性が向上しているかどうかについても検討している。
フレイルと心不全の相互関連因子探索と心臓リハビリテーションの有効性に関する研究

心不全の加療目的に入院あるいは外来通院している症例の登録を引き続いて行っている。それらの症例に対し、以下の項目の評価を行った。1心不全の重症度を評価する目的に心エコーを施行し、心機能を評価するとともに、BNPや肝腎機能の採血を行った。血管機能の評価にはCAVIの計測を行うとともに、近年指摘されている心血管連関の評価目的に中心血圧の計測を追加した。全身の重症度の評価目的に心肺運動負荷試験にて最大酸素摂取量を求め、心臓リハビリテーションを行う上で運動負荷を決定する目的に嫌気性代謝閾値(AT)を求めた。それと同時に、運動時の心機能の応答を評価するために、physio flowにて心拍出量を評価した。2フレイルの合併の有無を評価するために、両側の握力測定を行った。3筋力及び筋肉量の評価には、大腿周囲径の計測及び腹部CTにて腹直筋の筋厚を計測した。また、バランスの評価として、重心動揺の評価を行った。4栄養状態の評価には、総蛋白、アルブミン、リンパ球数を測定した。また、カルニチンの測定を追加で行った。5炎症の評価として、CRP、IL-6を測定した。また、酸化ストレスが全身状態に影響を及ぼし、フレイルとも関連があると指摘されているため、酸化ストレスマーカーであるdROM及び抗酸化力の指標であるBAPを追加計測した。入院中の心不全患者に対しては、心不全が安定したと判断した段階からベッドサイドでの心臓リハビリテーションを開始し、心肺運動負荷試験が試行できた段階からは、自転車エルゴメータによるリハビリテーションを行った。退院後は、本人の同意が得られれば外来にて心臓リハビリテーションを継続し、同意が得られなければ心肺運動負荷試験の結果を基に、自宅での運動療法指導を行った。31年度にデータベースを作成し、フレイルと各種指標とを比較し、予後との関連も調査予定である。外来リハビリ継続を希望される症例が確保できず、中期的なリハビリのフレイルに対する効果を明らかにすることが困難の状態である。こでまで取得したデータを基にデータベースを作成し、フレイルと各種指標とを比較し、予後との関連も調査予定である。心不全の加療目的に入院あるいは外来通院している症例の登録を行った。全身の重症度の評価目的に心肺運動負荷試験にて運動耐容能を評価した。フレイルの合併により転倒リスクも増加すると考えられ、バランスの評価として、重心動揺の評価を行った。入院中の心不全患者に対しては、心不全が安定したと判断した段階からベッドサイドでの心臓リハビリテーションを開始し、心肺運動負荷試験が試行できた段階からは、自転車エルゴメータによる心臓リハビリテーションを行った。当初予定していたよりも症例数が少なく、登録が十分できていない。昨年度に引き続き、心不全の加療目的に入院あるいは外来通院している症例に対し、以下の項目の評価を行った。3筋力及び筋肉量の評価には、大腿周囲径の計測を行った。

当初予定していたよりも症例数が少なく、登録が十分できていない。特に、外来でのリハビリ継続できる症例が少ない。心不全の加療目的に入院あるいは外来通院している症例の登録を引き続いて行っている。それらの症例に対し、以下の項目の評価を行った。1心不全の重症度を評価する目的に心エコーを施行し、心機能を評価するとともに、BNPや肝腎機能の採血を行った。血管機能の評価にはCAVIの計測を行うとともに、近年指摘されている心血管連関の評価目的に中心血圧の計測を追加した。全身の重症度の評価目的に心肺運動負荷試験にて最大酸素摂取量を求め、心臓リハビリテーションを行う上で運動負荷を決定する目的に嫌気性代謝閾値(AT)を求めた。それと同時に、運動時の心機能の応答を評価するために、physio flowにて心拍出量を評価した。2フレイルの合併の有無を評価するために、両側の握力測定を行った。3筋力及び筋肉量の評価には、大腿周囲径の計測及び腹部CTにて腹直筋の筋厚を計測した。また、バランスの評価として、重心動揺の評価を行った。4栄養状態の評価には、総蛋白、アルブミン、リンパ球数を測定した。また、カルニチンの測定を追加で行った。5炎症の評価として、CRP、IL-6を測定した。また、酸化ストレスが全身状態に影響を及ぼし、フレイルとも関連があると指摘されているため、酸化ストレスマーカーであるdROM及び抗酸化力の指標であるBAPを追加計測した。入院中の心不全患者に対しては、心不全が安定したと判断した段階からベッドサイドでの心臓リハビリテーションを開始し、心肺運動負荷試験が試行できた段階からは、自転車エルゴメータによるリハビリテーションを行った。退院後は、本人の同意が得られれば外来にて心臓リハビリテーションを継続し、同意が得られなければ心肺運動負荷試験の結果を基に、自宅での運動療法指導を行った。31年度にデータベースを作成し、フレイルと各種指標とを比較し、予後との関連も調査予定である。外来リハビリ継続を希望される症例が確保できず、中期的なリハビリのフレイルに対する効果を明らかにすることが困難の状態である。今後も登録を進めていく。登録症例のfollowを行っていく。症例数を増加させるために、関連病院に紹介患者を増やしていただくようお願いをする。こでまで取得したデータを基にデータベースを作成し、フレイルと各種指標とを比較し、予後との関連も調査予定である。当初予定していたより症例数が少なかったため。次年度使用額が生じた理由:予定より症例数が少なかったため使用計画:予定より登録症例数を多くする。また、カルニチンを追加で測定する。昨年度に不足していた症例分を今年度に加えて登録を行う予定である。
無毒性元素を利用した紫外線薄膜センサーのスプレー熱分解法による開発

本研究は、資源量が豊富で強い毒性を持たない元素から構成される半導体薄膜を用いた新規紫外線センサーの開発を目的とする。目標とするセンサーの感度は、太陽光中で日焼け及び皮膚ガンの原因となるWB(280-320nm)域に高い感度を有するものとする。本研究で開発する紫外線センサーの構造は、基本的にpin接合太陽電池と同様である。予備実験として、CuO/TiO_2/SnO_2によるセンサーを既存のSPD製膜装置で試作したところ、予想通り350nm付近に感度を示したが、S/N比が10^8(一般si系で10^<10>)で微弱であり、精度をさらに上げていく必要がある。まず、SPD法によるp層のCuO、Cu_2O、SnS、Sn_2OS、CuI、i層のTiO2及びn層のIn_3O_3、SnO_2の最適形成条件を特定する。得られる膜の多くは数百nmの粒子から構成されているためピンホールが多数存在し、これを緻密化する必要がある。本年度はこれまでの低温膜形成技術及び結晶化抑制剤の利用により粒成長の抑制を図った。特に透明導電膜(SnO_2)層は原料の選択により形成膜の表面形態が大きく異なり、適切な条件設定により膜のヘイズ率を制御することが可能となった。これにより、センサーの感度のS/N比は試験的に作成していた従来品に比べ10^2倍大きくすることができ、有効なセンサーの作製に成功した。本研究結果はセンサーに限らず、様々な光学材料に応用することができ、太陽電池や紫外・赤外フィルター等の幅広い応用が期待される。オゾン層の破壊などに起因する紫外線量の増大にともない、紫外線モニタリング技術に対する要求が高まっている。一般に紫外線の検出には、GaP、GaAsP、GaN、Si等の半導体が利用されている。しかし、これらは毒性のあるAsや希少なGaを含むことから、将来性に懸念をもたれている。またSiは、天然資源としては大量に存在するが、その精製や単結晶育成、薄膜化に複雑な工程を要するため、多大なコストや製造エネルギーを必要とする。したがって、有害物質を含まず環境にやさしい紫外線センサーを低コストで製造する技術の開発が望まれている。本研究は、資源量が豊富で強い毒性を持たない元素から構成される半導体薄膜を用いたpin型の新規紫外線センサーの開発を目的とする。目標とするセンサーの感度は、太陽光中で日焼け及び皮膚ガンの原因となるUV-B(280320nm)域に高い感度を有するものとする。本研究で着目している物質は、主としてSnO_2、TiO_2、CuO、A1_2O_3等、資源量も豊富で比較的毒性も少ない物質である。また、製膜法として化学的手法に分類されるスプレー熱分解(SPD)法を採用する。SPD法の利点は、(1)大気中製膜により装置構成が簡便で取り扱いやメイテナンスが容易(2)大面積基板(30cm×30cm)への適用が可能で工業的手法として優れる(3)原料の選択により低温形成(200300°C)や形成膜の表面形態制御が容易(4)高速製膜が可能(最高2μm/minを実現)等、挙げられる。本年度はi層となるTiO_2層の表面形態の制御を試みた。予備実験で利用した有機チタン原料に比べ、塩化チタンを利用すると350°C程度の低温で製膜可能であることを確認し、さらに添加剤により結晶粒の粒径を数百nmまで成長させることができた。同時にTiO_2のキャリア濃度を適切に制御することにより、センサーの感度をこれまでの1.5倍に向上させることができた。
表面プチズモンのエネルギー分散による表面電子状態の研究

1.高分解能電子エネルギー損失分光器(HREELS)と走査トンネル顕微鏡(STM)の複合測定装置を開発した。さらにHREELSの電源を改良し、0260eVまで電子の入射エネルギーを可変にした。さらに、分解能も1meVと世界でも最高水準の装置に改良した。2.銀単結晶(111)表面のプラズモンのエネルギーとその分散測定を行った。その結果は、1989年の測定(Phys.Rev.Lett.63(1989)2590)を再現し、銀単結晶(111)表面のプラズモンのエネルギー分散は、二次曲線で表わされることが再確認された。3.銀単結晶(110)表面上[001]方向と[110]方向の表面プラズモンのエネルギー分散を測定した。入射電子のエネルギー依存性も測定した。その結果、入射エネルギー依存性は観測されなかったが、測定値のばらつきが数十meVの範囲で起こることが確認された。そのために、表面プラズモンのエネルギー分散の決定は、不確定さを伴う。4.その不確定さの原因を探究すそるために、走査トンネル顕微鏡で表面の原子配列とステップの構造を観察した。その結果、原子配列を確認し、ステップ間の距離は場所によって異なり5nmから60nmのばらつきがあった。この結果は、表面プラズモンの運動量が0.002nm^<-1>より小さい場合に影響があることを示す。00.04nm^<-1>の広い範囲のばらつきは、このステップによるものではないことを示す。5.ジェリウム模型を用た密度汎関数法の理論計算と比較を行った。d-電子の寄与により表面の誘起電荷は固体表面より内側にできると考えられるが、その位置はエネルギー分散の測定の不確定性から決定できない。平成6年度は、申請書に記載した研究目的・研究実施計画の通り次の成果を得た。1.現有の反射型高分解能電子エネルギー損失分光器(HREELS)の電源を改良し、電子の入射エネルギーが0から20eVの範囲の可変だったものを、0から100eVの範囲で可変にした。さらに、損失エネルギーの観測範囲も、0から1eVを1から20eVに走査範囲を広げ、3.69eVにある表面プラズモンの測定を可能にした。2.銀単結晶は、表面をアルゴンイオン・スパッタリングとアニーリングで作るために欠陥が多い。そこで、初めに表面の影響を調べるために表面のなめらかな蒸着膜の表面プラズモンのエネルギーとその分散測定を行った。このとき、本申請のターボ分子ポンプを用いて新しく試料蒸着槽を制作した。この実験から、銀の蒸着膜の表面プラズモンのエネルギーとその分散は、以前報告したAg(111)表面のエネルギー分散曲線tw=3.69+4.17q_<11>^2(eV,q_<11>^<in>Å^<-1>を再現した(Phys.Rev.Lett.63(1989)2590)。この結果から、銀単結晶(111)表面「110」方向と蒸着膜の表面プラズモンのエネルギー分散は、同じ二次曲線になることが明らかになった。3.平成7年度は、計画通り、1989年に用いた銀単結晶(110)、(111)表面を用いて、表面プラズモンのエネルギーとその分散を入射エネルギーを変えて測定し、ジュリウム模型を用いた密度汎関数法(LDA)理論計算との比較検討を行い、表面の誘起電荷に関する知見を得る。

(a)高分解能電子エネルギー損失分光器を用いて、銀単結晶(110)表面上[001]方向と[110]方向の表面プラズモンのエネルギー分散を測定した。電子散乱は、低エネルギー(10eV程度)では双極子散乱が主になり、高エネルギー(100eV程度)では衝突散乱が効いてくる。この散乱メカニズムの違いにより表面プラズモンのエネルギー分散に変化がないかを測定した。入射エネルギーは、15eVと60eVを用いた。その結果、[001]方向では入射エネルギーに依存しないが、[110]方向では60eVの方が大きな表面プラズモンのエネルギーが観測された。さらに重要なことは、測定値のばらつきが数十meVの範囲で起こることが確認された。そのために、表面プラズモンのエネルギー分散の決定は、不確定さを伴う。(b)その不確定さの原因を探求するために、走査トンネル顕微鏡で表面の原子配列とステップの構造を観察した。その結果、原子配列を確認し、ステップ間の距離は場所によって異なり5nmから6nmのばらつきがあった。この結果は、表面プラズモンの運動量が0.002nm^<-1>より小さい場合に影響があることを示す。00.04nm^<-1>の広い範囲のばらつきは、このスッテプによるものではないことを示す。(c)ジェリウム模型を用た密度汎関数法の理論計算と比較を行った。d-電子の寄与により表面の誘起電荷は固体表面より内側にできると考えられるが、その位置はエネルギー分散の測定の不確定性から決定できない。
超強分極性光励起状態の生成と反応性に関する研究

極性の低い芳香族オレフィンが励起一重項状態では求核攻撃を受けるように、一般に分子は光励起により電子分布が変化して分極を生じる。特に高極性分子では光励起により分子内の電荷移動が促進あるいは阻害され、きわめた大きな分極率の変化が誘起される。しかし、分子軌道計算による分極の評価は未だ精度が低く、実験的研究では単純な小分子が対象とされ、高極性棒状分子についての系統的研究は少ない。そこで本研究では、高極性で剛直な棒状構造をもつベンザルアニリンの光励起により生成が期待される超強分極性光励起状態の反応性を解明することを目的として研究を展開し、以下の成果を得た。1) ^<13>Cおよび^<15>NNMRにより中心C=N結合について電子密度を測定し、4位の置換基が中心窒素原子上の、また4'位の置換基が中心炭素原子上の電子密度により直接的に影響を与えるという特異な電子的効果を明らかにした。2)低温MTHFマトリックス中で分子内CT相互作用にもとづく吸収帯を光励起すると励起状態のシッフ塩基と溶媒分子との間にきわめて強い静電的相互作用が誘起され、電子移動によりシッフ塩基のラジカルアニオンが生成すること、および、ラジカルアニオンの生成効率は4'位の置換基の電子求引性に強く依存することを明らかにした。3)分子内CT吸収帯の光励起による溶媒付加反応は4位の電子供与基および4'位の電子求引基により促進され、4位に電子供与基が存在する場合は励起分子の水素引き抜きにより、4'位に電子求引基が存在する場合は上述のように電子移動を経由して反応が進行することを重水素同位体効果から明らかにした。さらに、分子軌道計算から励起状態の反応性は水素引き抜き、電子移動ともに中心N原子上の正電荷の発現と相関し、特異な置換基効果の原因となった。高極性で剛直な棒状構造をもつ中性分子およびイオン性分子、さらにはラジカル、1,3-双極子、ラジカルイオンなどの短寿命中間体の光励起により生成が期待される超強分極光励起状態の物理特性と反応性について研究を行い、本年度は以下のような成果を得た。1)ラジカルの発光特性の評価一連のハロゲン化ベンジル誘導体を77KMTHFマトリックス中でγ線照射し、還元型電子捕捉反応により生成したベンジル型ラジカルを77Kマトリックス中に単離した。ベンジル型ラジカルの吸収極大波長を光励起して観測される強い可視発光のスペクトルおよび寿命の測定を行い、蛍光特性とラジカルの構造、とくにフェニル基の数によるラジカルの双極子モーメントおよび剛直性の変化と発光強度および発光極大波長の相関を検討した。2)高極性棒状分子の光励起状態における反応性の評価4,4'-二置換ベンジリデンアニリン誘導体について室温溶液中で各種の求電子・求核試薬存在下で光照射を行い、反応生成物を単離、同定するとともに反応位置、反応性、および反応機構に対する置換基効果を評価し、分子軌道法計算による励起状態の電子密度と比較を行った。一置換体の溶媒(THF)付加反応においてはシアノ基の場合に電子移動を経由し、メトキシ基の場合に水素引き抜きを経由して反応が進行していたが、二置換体の場合にはメトキシ基が一個でも入るともう一個の置換基の電子求引・供与性にかかわらず水素引き抜きで反応が進行することが明らかになった。一方、シアノ基を二個もつ誘導体ではシアノ基を一個もつものと同様に電子移動によりラジカルアニオンが生成し、溶媒付加体を与えることが判明した。

高極性分子の合成と物性の研究は分子科学的な興味とともに液晶や非線形光学材料開発との関連からきわめて重要である。本研究では強い分子内電荷移動作用をもつとともに、化学反応サイトも有するベンザルアニリンについて、各種の電子求引性および供与性置換基をベンザルアニリンの芳香環に導入して電子のエネルギーレベルを変化させ、その光励起状態における反応性を系統的に研究した。成果を以下に示す。1)低温MTHFマトリックス中で分子内CT相互作用にもとづく吸収帯を光励起すると励起状態のベンザルアニリンと溶媒分子との間にきわめて強い静電的相互作用が誘起され、電子移動によりベンザルアニリンのラジカルアニオンが生成すること、および、ラジカルアニオンの生成効率は4′位の置換基の電子求引性に強く依存することを明らかにした。2)分子内CT吸収帯の光励起による溶媒付加反応は4位の電子供与基および4′位の電子求引基により促進され、4位に電子供与基が存在する場合は励起分子の水素引き抜きにより、4′位に電子求引基が存在する場合は上述のように電子移動を経由して反応が進行することを重水素速度同位体効果から明らかにした。さらに、分子軌道計算から励起状態の反応性は水素引き抜き、電子移動ともに中心N原子上の正電荷の発現と相関し、特異な置換基効果を発現することを明らかにした。3)ベンザルアニリンの励起一重項状態から励起三重項状態への項間交差収率がきわめて低いことを見い出し、ハロゲン置換により重原子効果を利用することによってのみ励起三重項状態が生成し、反応が励起されることを見い出した。
プロセシングプロテアーゼ,SPC4(PACE4)の発現調節と細胞機能制御

前駆体タンパク質プロセシングプロテアーゼであるヒトPACE4(SPC4)のゲノム構造は全長250Kb以上で25ケのエキソンからなること,PACE4(SPC4)には8種のアイソフォームが存在すること,これらのアイソフォームは単一遺伝子から生成し,選択的RNAスプライシングにより生じることを明らかにしてきたが,本年は5′上流域の転写制御機構を解明するべくルシフェラーゼをレポータージーンとして,プロモーター領域の欠失または変異体作製により,PACE4(SPC4)発現調節はbasic helics loop helix(bHLH)型転写因子の結合部位であるE-boxを中心に行われていること,中でもE2,E10はエンハンサー,E6-E9のE-boxクラスターはサイレンサーとして働いていることを明らかにし,SPCファミリーの中でもPACE4(SPC4)は最も高度に発現調節を受けていることを初めて明らかにし,発生,分化,生体の恒常性維持等の多用な生命現象にきわめて重要な役割を果たしていることを明らかにした.前駆体タンパク質プロセシングプロテアーゼであるヒトPACE4(SPC4)のゲノム構造は全長250Kb以上で25ケのエキソンからなること,PACE4(SPC4)には8種のアイソフォームが存在すること,これらのアイソフォームは単一遺伝子から生成し,選択的RNAスプライシングにより生じることを明らかにしてきたが,本年は5′上流域の転写制御機構を解明するべくルシフェラーゼをレポータージーンとして,プロモーター領域の欠失または変異体作製により,PACE4(SPC4)発現調節はbasic helics loop helix(bHLH)型転写因子の結合部位であるE-boxを中心に行われていること,中でもE2,E10はエンハンサー,E6-E9のE-boxクラスターはサイレンサーとして働いていることを明らかにし,SPCファミリーの中でもPACE4(SPC4)は最も高度に発現調節を受けていることを初めて明らかにし,発生,分化,生体の恒常性維持等の多用な生命現象にきわめて重要な役割を果たしていることを明らかにした.
東アジア東縁中・新生代テクトニクスにおけるアセノスフェア湧昇流の運動像

東アジアの大陸縁における中・新生代の変動帯は約3000kmの幅をもち、その構造運動・火成活動は大陸内部にまでおよぶため、海洋側からのサブダクションだけでは変動の広域性を説明できない。この研究は、東アジア大陸縁におけるテクトニクスを定量的に復元し、それにもとづいて、マントル・ウェッジ内におけるアセノスフェアの運動像をシュミレーションによって再現しようとするものである。成果の概要と今後の課題は、以下のとおりである。1.テクトニクスの定量的復元:地質構造、堆積物の層相・層厚変化、および変動地形などにもとづいて、地表変形を復元した。それは、複雑な変遷をたどるが、縦走方向の軸をもつ太平洋側フェルゲンツの非対称archingを基本とし、重力との相互作用によって修飾されるといった、一貫した様式をもつ。archingは、幅25004000km、最大振幅は710kmで、軸部に大規模な火成活動を伴う。archingおよび火成活動は、太平洋側へ向かう極性を示し、また、ジュラ紀後期白亜紀前期および第四紀にもっとも活性化した。2.アセノスフェアの運動像:上述のテクトニクスをもたらした造構力としては、地殻に斜めに作用する圧縮力が想定される。大陸縁下の最上部マントルには大規模な舌状の低速度帯が発達しており(Fukao et al.,1992)、圧縮力の起源としては、大陸縁下のアセノスフェアの太平洋側へ向かう斜め湧昇が必要でかつ十分である。3.今後の課題:上述の地表変形と現在のマントル速度構造を境界条件として、粘性流体モデルの設計を進めている。今後、数値シュミレーションを実行し、中生代第四紀におけるアセノスフェアの運動像を再現する。
英国1850年代の社会問題小説における社会的パースペクティヴの多様性

「イギリス小説における労働組合の表象」(『研究紀要』第64号)では、Victoria朝初期から中期における中産階級に属する作家による社会問題小説に描かれた労働組合像について考察を行った。当論文では、傾向を大きくつかむために、できるだけ多くの作品を取り上げたため、一つ一つの作品についての考察は浅くなった。これを補う意味で、少数の作品に焦点を絞って、社会的パースペクティヴの多様性に言及した口頭発表を、社会経済史学会関東部会で行った(2002年12月於早稲田大学)。「Mary Barton-そのモデルと種本-」(『ギャスケル論集』第12号)は、日本ギャスケル協会第13回大会で行った口頭発表に基づいている。当時、中産階級に広く読まれていた複数のジャーナルや他の中産階級作家による社会問題小説と、Mary Barton(Elizabeth Gaskell作)に描かれた労働紛争の比較を行った。「Eliza Cook's Journalにおける階級と女性(1)」(『ふおーちゅん』第14号)はEliza Cook's Journalにおける階級観と女性観を考察する論文の前半である。今後、他誌との比較を行うことにより、中産階級の社会的パースペクティヴの多様性について論を発展させる予定である。この内容の一部は、口頭発表「女・犯罪・大衆小説-ヴィクトリア朝小説において-」(日本大学文理学部人文科学研究所共同研究シンポジウム2003年1月於日本大学)に基づいている。『英語英文学論叢』に発表予定(印刷中)である「ヴィクトリア朝社会問題小説研究における問題点」では、当ジャンルの研究における既存の問題点をはっきりさせた上で、その問題点を補う研究を発展させることを意図し、1)従来の社会問題小説研究における問題点を指摘し、2)なぜそのような問題が生じるに至ったのか考察を行った。『英語青年』第147巻に発表した「Elizabeth Gaskell作Mary Barton-モデルと種本-」は、日本ギャスケル協会第13回大会で行った口頭発表「原Mary Barton」(2001年10月7日於実践女子大学)の概要であり、全文は同協会の『ギャスケル論集』12号に掲載予定である。当時、中産階級に広く読まれたジャーナルに描かれた労働紛争と、中産階級の作家GaskellのMaryBartonに描かれたそれを比較し、小説のどの部分がどのジャーナルと類似、もしくは同じ見解を示しているかを明らかにした。
韓国の知日派知識人をめぐるオーラルヒストリーを基礎とした学際的研究

韓国には、日本の学問に接して、日本文化に精通し、日本語が達者な知日派知識人が存在してきた。「反日」イメージがある国のいっぽうで、韓国は他のどの外国よりも、知日派知識人の層が厚かったといってよい。知日派知識人の歩みや思考を、オーラルヒストリー・メソッドによって記録する必要性がある。そこからは、これまで語り継がれてこなかった日韓間の水面下の協力関係や深い結びつきが浮かび上がるであろう。とくに、両国の政治・外交、経済の変動とは異なる次元で、日本と韓国の文化を柔軟にとらえる傾向が強く、知日派知識人の代表格である李御寧氏の歩みを、オーラルヒストリーを通じて知ることそのものが今日的意義を持つだろう。
金融流通税の研究

株式市場と外国為替市場について、取引に流通税(取引税)を課した場合、価格が安定するか否かを、最近のファイナンス分野の研究の動向を踏まえ、GARCH型モデル、HARモデル、ARFIMAモデルなどを駆使し、高頻度データ等を用いて、わが国および諸外国の制度・市場を前提に、実証的に検証した。その結果、流通税の賦課は安定性に寄与するとの論者を支持する証左は得られず、むしろボラティリティを増幅し、安定性を損なうとの示唆を得た。採択の通知は半年遅れの10月にもらったが、既に、他予算を用いて日本の株式流通税が株価収益率のボラティリティに与える影響の分析を始めており、GARCH型モデルの枠組みで、1999年の有価証券取引税の廃止と、2003年の新証券税制による「見なし課税」廃止の前後で、ボラティリティに有意な低下が認められるとの結果を得ていた。研究期間開始後には、そうした第1稿を共同研究者と協議しつつ改訂し、11月の日本応用経済学会において報告した。中村保・神戸大学教授と福重元嗣・大阪大学教授から、それぞれ、(1)流通税がボラティリティをどのように変えるかの理論的な考え方を採り入れるべし、(2)推計に当たっては、税制変更ダミーは切片の身ではなく、ボラティリティのAR(1)項にも加えて分析を行うべしとのコメントをもらい、年度いっぱい、それを反映した改訂を進めた(現在も進行中)。また、アジア・太平洋諸国の流通税を取り上げ、取引高とボラティリティに与える影響の分析を始めた。当初は、取引高、ボラティリティの順で進める予定であったが、前者の分析で予定していた手法(各国と米国市場の両方で上場している銘柄の、株価変動率の、税制変更時前後の挙動を比較する)に必要な、銘柄の同定が想定外に困難であることが判明したため、順番を変えて、ボラティリティの分析を先行させることとし、前述の日本の分析と同様の分析を、年度いっぱい進めた(現在も進行中)。更に、平成23年度に交付される補助金を前提に、為替分析を行う上で必要なデータの探索も行った。いわゆるティックデータを利用するため、この探索は平易ではなく、多くの時間を費やすことになった。その結果、Thompson Reuter社に必要なデータがあることがわかり、それを元にどのように分析を進めるべきか、関連する先行研究をもとに共同研究者と討論し、大凡の方向を確定した。昨年度から取り組んでいた、わが国の有価証券取引税廃止を含む流通税改革の株価収益率に対する影響をGARCH型モデルで探求する研究は、今年度に入り、昨年度の学会発表(日本応用経済学会)で受けた指摘事項を研究分担者と深く議論した。そのうえで、それを論文に反映させて、日本経済学会および海外の国際財政学会(International Institute of Public Finance, Annual Congress)で発表を行った。現在は、そこで受けたコメントや意見を踏まえ、学術雑誌に刊行すべく、更なる改訂を行っているところである。また、昨年度より、アジア太平洋諸国5カ国(中国、韓国、インド、香港、オーストラリア)の株式流通税の制度の詳細を調査し始めていたが、今年度中にほぼそれを完了し、各制度変更の前後での税率なども把握し終えた。そのうえで、日次データで、上記のような我が国の研究に倣った、GARCH型モデルの探求を行い、海外で学会報告を行った。そこで受けたコメントや意見を踏まえて、論文としてまとめ、発表した(東洋大学経済学会『経済論集』第37巻第1号)。また、Ono and Hayashida(2009, Journal of the Japanese and International Economics)に倣った、流通税の取引高への影響の分析を進めるべく、これらの国々の企業について、本国と米国市場の両方で上場されている個別銘柄の特定を進めた。さらに、高頻度データを入手し、その精査を行い、一部、分析に供することができるように加工を終えている。また、金融流通税に関する研究を含む(第1、2、6章)、書籍『株式税制の計量経済分析』(勁草書房)を刊行した。まず、金融流通税の中で、昨年度に引き続き株式流通税(取引税)が株価収益率ボラティリティに与える影響を、アジア太平洋5カ国で分析したが、昨年度までのGARCH型モデルに引き続いて、実現ボラティリティを用いたHAR型モデルを用いた分析を行った。その結果、日本・豪州という先進国では税がボラティリティを削減し、中国という新興国では反対に増大させるという、対照的な結果を得たことは、興味深い成果といえる。これは、『経済論集』第38巻第1号に掲載・公表しているが、日本経済学会、日本応用経済学会、日本財政学会、国際財政学会(International Institute of Public Finance)でも報告済みである。現在、英文雑誌への掲載を目指し、分析の改善に努めている。また、為替の高頻度(ティック・バイ・ティック)データを用いて、ビッド・アスク・スプレッド(BAS)と約定値ボラティリティおよび出来高の相関関係を探る研究を、12個のカレンシー・ペアのデータで進めた。

その結果は、BASはボラティリティに負の影響を頑健に与えるという先行研究と整合的な結果を得たが、出来高との関係では、日本円を含むカレンシー・ペアーでは特異なビヘビアを示している。この点は、興味深いが現時点では理由は不明である。この成果は、東洋大学経済学部ワーキングペーパーに掲載申請中であるし、平成25年度中に、日本経済学会、日本応用経済学会、日本財政学会、国際財政学会(International Institute of Public Finance)等で報告予定である。平成21年10月の申請時に申請した助成額を大きく削られたため、高頻度データを購入する際、データ提供事業社と想定した以上の長期に亘り、価格交渉をしなければならなかった。これについては、東日本大震災の影響で、助成総額が一時不確実になったことも、影響している。また、事業社により最初に提供を受けたデータには誤りがあったため、それを矯正して再度出させるなどをしなければならなかった。そのため、データが完全な形でそろったのは、平成23年の10月頃となった。これは、当初の計画より半年以上遅い。それでも、株式流通税に関しては何とか分析を進めているもの、為替市場の流通税に関する分析については、これからという段階で、本年の夏季休暇中に一気に、集中的に進めたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)株式流通税については、日本を含めたアジア太平洋6カ国のそれぞれで、高頻度データに基づいた実現ボラティリティ(realized volatility)を算出し終わり、普通最小二乗法(OLS)を用いた分析を了しているが、これをベースにARFIMAモデル等、更なる高度な分析へと発展させる。(2)通貨取引の流通税に関しては、取引ごとのティックデータを用いて、ビッド・アスク・スプレッドを算出し、それと収益率ボラティリティ、取引高との相関関係を検証する。(3)アジア太平洋5カ国で、流通税改革と株式取引高との関連を追う研究を、Ono and Hayashida(2009, Journal of the Japanese and International Economics)に倣って実施する。上記の研究を遂行するために、特段大きな問題は予見されないが、強いて言えば、時間が限られていることである。これについては、一層奮励努力して進めるしかない。
反応プロセスを対象とした自動研究開発システムの開発

本研究では、半導体デバイスの製造等に用いられるCVDプロセスを対象とし、研究開発の高速化、省力化を目的として、CVD装置内部における反応機構の解析やモデル化を、人手を介さず自動的に行うシステムの開発を行った。システムの能力の向上のため、自動解析工程の根幹をなす最適化アルゴリズムの探索・評価を行い、実数値遺伝的アルゴリズムから有望な候補を発見することに成功した。そして、システム全体の解析精度と計算速度を向上することができた。また、実用的に用いられる複雑な構造を持つCVD反応装置をシステムに適用するためにCFDシミュレーターと本システムを連動する仕組みを考案し、実装・評価した。本研究では、半導体デバイスの製造に用いられているCVDプロセスを対象とし、研究開発の高速化、省力化を目的として、CVD装置内部における反応機構の解析を、人手を介さず自動的に行うシステムの開発を行っている。本年度は、昨年度に引き続き、非線形反応など複雑な反応系への対応を目指したシステムの性能向上のために、システムに導入する様々な最適化アルゴリズムの実装と性能評価を行った。具体的には、反応機構モデルの提案、評価を行う推論エンジン部分と、反応機構モデルの的確性を定量的に評価するために必要な実験結果の予測値を計算するシミュレーター部分に、候補となる最適化アルゴリズムを導入して、パラメータの最適化を行い、自動解析システムの解析能力を評価した。昨年度は遺伝的アルゴリズム(GA)の範疇でより良いアルゴリズムの実装と評価を行ったが、本年度は、調査範囲を広げて、生物の様々な仕組みや機構から発想を得たBio-inspiredアルゴリズム全般を対象とした。本研究では、半導体デバイスの製造等に用いられるCVDプロセスを対象とし、研究開発の高速化、省力化を目的として、CVD装置内部における反応機構の解析を、人手を介さず自動的に行うシステムの開発を目指した。本年度は、昨年度に引き続き、複雑な反応系による解析のため、システムの性能の向上を目指し、実装する最適化アルゴリズム候補の性能評価を行った。昨年度、特に優れたパフォーマンスを持つことが示された実数値アルゴリズムのREX-star+JGG法(RJ)、および、生物の様々な仕組みや機構から発想を得たBio-inspiredアルゴリズムの一種であるArtificial Bee Colony (ABC)とCovariance Matrix Adaptation Evolution Strategy (CMA-ES)の3つを候補とし、より広範囲の条件で性能評価を行った。その結果、比較的計算誤差によるノイズが生じやすい推論エンジン部分ではRJが総合的に最も優れ、比較的ノイズが生じにくいシミュレーター部分ではCMA-ESが最も優れていた。以上より、RJとCMA-ESを適切に配置したハイブリッド型システムが最も優れたパフォーマンスを示すことが分かった。また、構造が複雑な商用の成膜装置に対応するためにCFDシミュレーターの自動解析システムへの実装を目指した。CFDの計算過程を単純な数式でモデル化することに成功し、成膜結果の予測に要する時間を大幅に削減し、実用的な計算時間内でCFDを用いた自動解析が実現可能であることを示した。本年度は、非線形反応など複雑な反応系に対応するために、自動解析アルゴリズムの性能向上を目指した。具体的には、反応機構モデルの提案、評価を行う推論エンジン部分と、反応機構モデルの的確性を定量的に評価するために必要な実験結果の予測値を計算する仮想反応器(シミュレーター)部分に、既往の研究で高い探索能力が報告されている、いくつかの遺伝的アルゴリズム手法を導入して、パラメータの最適化を行い、自動解析システムの解析能力を評価した。その結果、既往の研究報告からの予測とは相反し、計算コストと解析能力の両面で突出したアドバンテージを持つアルゴリズムがないことがわかったが、実数値遺伝的アルゴリズムの範疇に属するものは、コストパフォーマンスの観点で比較的バランスが良く、有望であることが示された。特に、比較対象としたアルゴリズムの中で、最新の実数値遺伝的アルゴリズムであるREX-star + JGG法が、総合的に最も優れていることを究明した。そして、このアルゴリズムの導入により、システムの解析能力の強化、高速化を実現することができた。さらに、REX-star + JGG法の特徴を生かした、解析アルゴリズムの開発、染色体のコーディング方法の開発を行うことにも成功し、システムの解析能力の向上に貢献できた。

一方、構造の複雑な商用大規模CVD装置を自動解析システムの解析対象とすることを目指して、流体解析ソフトウェアの導入行い、自動解析システムの汎用化のための開発を開始した。本年度の結果として、採用するべき最適化アルゴリズムに目処がついたものの、予定していた非線形反応系への対応するプログラムは、システムに実装中で運用試験には至っていない。また、昨年度導入した流体解析ソフトウェアは、試験運用の段階で、自動解析システムとの連携には至っていない。研究の達成度が遅れることとなった原因は、既往の研究報告からの予測と相反し、自動解析システムに導入する上では、万能なアルゴリズムは存在しないだけではなく、システム内で使用出来る条件に大きな制限があることがわかり、期待に沿ったパフォーマンスを得るための知見を得ることができたものの、評価に予想外の時間を要したためである。本年度の結果として、採用するべき最適化アルゴリズムに目処がついたものの、予定していた非線形反応系への対応するプログラムは、システムに未実装である。また、流体解析ソフトウェアは導入、動作環境の整備が完了したところで、枚様式などの構造の複雑な商用大規模CVD装置での計算、自動解析システムとの連携には至っていない。研究の達成度が遅れることとなった原因は、既往の研究報告からの予測と相反し、自動解析システムに導入する上では、万能なアルゴリズムは存在しないことが分かり、採用に適した実数値遺伝的アルゴリズムの評価、選定や、新たな利用方法の開発に関して多くの新しい知見を得ることができたものの、予想外の時間を要したためである。Bio-inspiredアルゴリズムの特徴を生かした解析アルゴリズムの開発を引き続き行っていき、非線形反応系への対応を実現する。また、流体解析ソフトウェアと自動解析システムとの連携については、引き続きCVDプロセスに対する計算環境を充実させ、ソフトウェアメーカーの協力を仰ぎながら、効率的に開発を行っていく。さらに、実プロセスでの自動解析システムの評価を目指して、CVD装置の製作を開始する。REX-star + JGG法の特徴を生かした解析アルゴリズムの開発を引き続き行っていき、非線形反応系への対応を目指す。その一方で、遺伝的アルゴリズム以外の最適化アルゴリズムについても評価の対象を広げることで、システムの解析能力の飛躍的な向上の可能性を探っていく。また、流体解析ソフトウェアと自動解析システムとの連携については、CVDプロセスの計算を早急に開始し、ソフトウェアメーカーの協力を仰ぐことにより、効率よく開発を行っていく。システム開発環境の維持、強化を目指し、ワークステーションとその維持部品、流体解析ソフトウェアの保守契約などに研究費を使用する。本年度に得られた知見を報告するために、国内外での学会発表、論文の作成にも研究費を使用する。さらに、真空装置維持部品を購入し、CVD装置の製作に必要な準備も行っていく。
異分野融合研究の研究

複雑化する社会的、技術的課題解決の必要性に伴い、“異分野融合"を謳った様々な研究や研究プロジェクト等は数多く存在する。しかしながら、安易に“異分野が集結しただけで融合"と主張しているものがほとんとではないか?本研究では、効果的な融合・越境を創出するための知的基盤を得ることを目標とし、研究者コミュニティに着目しての本質的理解と理論モデルを検討し、それを仮説とした調査研究の項目創出を行った。平成25年度は、政策論、学問論、ならびに大学論的観点からの“異分野融合"の理論モデル構築に注力した。具体的には、本研究は異分野融合を議論するにあたり論文や学会発表といった有形な成果物だけでなく、研究者らの相互理解進展、視野拡大、視点増加といった無形の成果物までを対象とすることを目標の一つに掲げており、そのために教育学者、哲学者らと月一度のペースで議論を重ね、「異分野融合とは、異分野“衝突"の結果として生じるもので手段ではなく、最終的に異分野の知識や体験が帰着するのは個々人の内面であり、“融合"とは個々人の実践知(主に暗黙知、身体知として未言語領域に存在するもの)の言語化を通じて自身の内面で生じる啓発(気付き)」であるという仮説立案にまで至った。なお、その結果はNature JapanのWEBサイト特集記事にて公開に至った他、大阪大学全学FD研究会における基調講演にて紹介するなど、すでに業績として公開情報となっている。また、上述した理論モデルの構築に加え、複数分野が集まって意見交換を行うワークショップを同時進行させ、平成25年度は合計3回実施した。それぞれ、研究者の未来について、100年後の日本社会について、そして、界面・表面についてといった分野横断型のテーマで議論し、各分野の参加者がどのような前提条件をもとにどのような意見を掲示するのかといった点について質的にインタビューを行い、上述した理論モデルの構築にフィードバックさせると共に、研究申請時にて記載した「研究コミュニティ評価論」の確立を狙ったものである。H26年度は、昨年(H25年度)に行った基盤的な知見の獲得、具体的には、政策論、学問論、大学論に根ざした異分野融合の理論モデルの構築をもとにして、我が国の「異分野融合の現状」を調査する質問項目作りを行い、それを実行するシステムの構築を行った。質問項目作りには、2013年に行った京都大学学内一斉アンケート調査の実施結果を活かし(参考:http://www.cpier.kyoto-u.ac.jp/?p=1562)、それを発展させた形でまったくゼロから再構築した。学問論等の学術的な知見を土台とし、一般企業で適用されているチームビルディングの手法、リーダーシップの理解手法などを適用させて現場感覚を含めた実態を調査することに重点を置いた。また、アイダホ大学マイケル・オルークらが行っている哲学の知を学際研究に活かそうという試み"ツールボックスアプローチ"を参考にし、研究者の世界観に迫った独自の「研究者分野間の特性調査」をねらった。上記の調査項目案を作成したのち、実際の研究者にプレビューを行う目的でワークショップを開催した(2014年11月)。文学、理学、工学、医学など、合計14名の研究者が参加し、質問項目を一つづつ吟味しながらその妥当性を検討した。また途中経過として、シンポジウム「学際研究の原理」にて報告を行った(2015年3月)。すでにこれらの結果をまとめた大々的な調査システムを構築しており、現状ではベータ版の作成に至っている。H27年度上期中に大々的に調査開始をねらう。学問論本研究では調査の実施を主たる目的としており、その調査における仮説検証のために最も重要な“検証すべき背景理論"を高いレベルで構築するに至ったため、研究の進行はほぼ順調であると考えられる。また、すでに数回のワークショップを行い、その開催ノウハウ等の実施経験も得ており、平成26年度の本調査においては十分なスタートがきれると考えられる。上記の理論モデルに従い、論文の著者数ではなく異分野衝突による個々人の内面的変化に着目した調査を実施する。そのような内面的融合度合いを計測するためにまず、各学術分野の思考フレームワークの記述を試みる。なお、当初、理科系分野を中心に調査研究を行う計画であったが、昨今の異分野融合の社会的要求も踏まえ、文理融合もまた視野に入れる必要があると考えている。最終的に得られた結果は、分析の後、考察結果とあわせてWEBや小冊子等にて広く公開する予定である。特に、異分野融合に関する政策を数多く実施している文科省への結果送付を考えている。平成25年度は、主に理論モデル構築に注力し調査事業の基盤作りに従事したため、当初計画していた通りの予算執行には至らなかった。平成26年度においては、実際に本調査を行う計画であるため、平成25年度で未使用分を活用しより大規模な調査を実施する予定である。これは、今後の計画欄にも記述したように文系を含めるように調査対象を拡げるという計画変更に準ずるものである。
自己培養骨膜ハイブリッド化生体内吸収性膜による歯周組織再建法の開発

本研究は、GTR法による歯周組織再生能を向上させる為に自己骨膜組織をハイブリッド化した生体内吸収性膜を開発し、動物実験により歯周組織再生に及ぼす影響を評価する。またハイブリッド化の方法や手術法について臨床的検討を加えることを目的とした。骨膜組織とコラーゲン膜のハイブリッド化について、培養法と骨膜下移植法について検討を加えた。その結果、コラーゲン層内での骨膜由来細胞の増殖、石灰化能は骨膜下移植法が簡便で優れていることが明かとなった。なお、培養法による骨膜組織のハイブリッド化については、十分な骨及びコラーゲン産生能を得るための培養条件の規格化が困難であったため、骨膜下移植法により当初の目的を達成させることとした。ラットの頭頂骨欠損を用いた骨再生能に関する病理組織学的評価では、骨膜をハイブリッドしたコラーゲン膜を移植することにより骨再生が迅速化し、また、移植したコラーゲンを取り込む形で骨再生が生ずることが明かとなった。ビ-グル犬を用いた骨膜下移植実験では、ハイブリッド化のための骨膜化移植期間は1014日が適切であった。さらにU字型骨欠損モデルを用いたGTR法に関する病理組織学的検討では、骨膜ハイブリッド化PTFE膜はPTFE膜単独に比較して骨再生と新生セメント質再生が促進される点で優れていた。さらに開窓型骨欠損モデルを用いた病理組織学的検討では、骨膜ハイブリッド化ポリ乳酸膜とアテロコラーゲンの複合体に比較して新生骨形成および、新生セメント質形成を有意に促進した。また、ビ-グル犬を用いた動物実験評価により限局性の骨欠損に1-Stageインプラントを行う場合のGBR法に骨膜ハイブリッド化コラーゲンスポンジとポリ乳酸膜の併用法が有効であることが示唆された。以上をまとめると骨膜組織をハイブリッド化する具体的方法、骨膜ハイブリッド化膜移植後の骨再生過程、骨膜ハイブリッド化膜をGTR法およびGBR法に応用することの有効性が明かとなった。その結果、コラーゲン層内での骨膜由来細胞の増殖、石灰化能は骨膜下移植法が簡便で優れていることが明らかとなった。なお、培養法による骨膜組織のハイブリッド化については、十分な骨およびコラーゲン産生能を得る為の培養条件の規格化が困難であったため、骨膜下移植法により当初の目的を達成させることとした。ラットの頭頂骨欠損を用いた骨再生能に関する病理組織学的評価では、骨膜をハイブリッドしたコラーゲン膜を移植することにより骨再生が迅速化し、また移植したコラーゲンを取り込む形で骨再生が生ずることが明らかとなった。ビ-グル犬を用いた骨膜下移植実験では、ハイブリッド化の為の骨膜下移植期間は1014日が適切であった。以上をまとめると、骨膜組織をコラーゲン膜にハイブリッド化する具体的方法、骨膜ハイブリッド化膜移植後の骨再生過程と骨再生促進効果および骨膜ハイブリッド化膜をGTR法に応用することによる歯周組織再生能の向上などの点について明らかとなった。

またハイブリッド化の方法や手術法について臨床的検討を加えることを目的とした。骨膜組織とコラーゲン膜のハイブリッド化について、培養法と骨膜下移植法について検討を加えた。その結果、コラーゲン層内での骨膜由来細胞の増殖、石灰化能は骨膜下移植法が簡便で優れていることが明かとなった。なお、培養法による骨膜組織のハイブリッド化については、十分な骨及びコラーゲン産生能を得るための培養条件の規格化が困難であったため、骨膜下移植法により当初の目的を達成させることとした。ラットの頭頂骨欠損を用いた骨再生能に関する病理組織学的評価では、骨膜をハイブリッドしたコラーゲン膜を移植することにより骨再生が迅速化し、また、移植したコラーゲンを取り込む形で骨再生が生ずることが明かとなった。ビ-グル犬を用いた骨膜下移植実験では、ハイブリッド化のための骨膜化移植期間は1014日が適切であった。さらにU字型骨欠損モデルを用いたGTR法に関する病理組織学的検討では、骨膜ハイブリッド化PTFE膜はPTFE膜単独に比較して骨再生と新生セメント質再生が促進される点で優れていた。さらに開窓型骨欠損モデルを用いた病理組織学的検討では、骨膜ハイブリッド化ポリ乳酸膜とアテロコラーゲンの複合体に比較して新生骨形成および、新生セメント質形成を有意に促進した。また、ビ-グル犬を用いた動物実験評価により限局性の骨欠損に1-Stageインプラントを行う場合のGBR法に骨膜ハイブリッド化コラーゲンスポンジとポリ乳酸膜の併用法が有効であることが示唆された。以上をまとめると骨膜組織をハイブリッド化する具体的方法、骨膜ハイブリッド化膜移植後の骨再生過程、骨膜ハイブリッド化膜をGTR法およびGBR法に応用することの有効性が明かとなった。