hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大環状分子薄膜の機能と設計に関する研究

(1)ミセル電解(EMD)法により作製した薄膜の電気的、光電気化学的特性の解明:有機分子固体膜の電気的、光電気的特性は膜を構成する分子の性質は勿論のこと、分子配列やパッキングなど膜構造によっても大きく影響される。EMD法で作製した有機薄膜は、そのSEM写真とX線回折像の解析および電気化学的測定の結果より顔料の1次粒子から構成された多孔質構造になっており、溶液浸透性があることが判明した。フタロシアニンEMD膜(0.180.59μm)電極の電流ー電圧特性は、膜厚にほとんど依存しないシリ-ズ抵抗(1060Ωcm^2)と膜厚の増加とともに増大する交換電流密度によって特徴づけられる。真空昇華法によって作製した膜に比べて、フタロシアニンあるいはポルフィリンEMD膜の光電変換効率は13桁高効率であることが分かった。またEMD膜のフィルファクタ-は大きく、比較的高い光強度においても効率が低下しないなどの特徴が見いだされた。これらはいずれも前述した膜の構造、溶液浸透性に起因することが明らかとなった。(2)光電気化学反応を利用した有機薄膜作製法の開発:EMD法と光電気化学的手法の長所を取り入れた新して有機分子薄膜の作製法を開発した。この方法は、光エネルギ-を利用する過程の違いを基に便宜的に直接光電解法と間接光電解法に分類される。いずれの場合も光照射は、光マスクや光ビ-ムを用いて領域選択的に行う。この光電解法では任意の顔料を用いて、自由なパタ-ンの有機薄膜の作製が可能となる。(3)有機分子固体のエネルギ-構造の解明:2波長光励起法を用いて有機分子固体のギャップ内準位などエネルギ-構造の解明を試みた。有機薄膜を異種の金属で挟んだショットキ型光電池をSoretバンドの可視光(第1光)と近赤外光(第2光)で同時照射すると、それぞれ単独照射したとき流れる光電流の単純和以上の光電流が流れる協同現象が観察された。これを解析することによるギャップ内準位を知ることができる。
惑星観測用補償光学系の波面センサの広視野化と高速化

地上からの惑星観測では地球大気のゆらぎによって惑星からの光の波面が乱され解像度が劣化し、高解像度のデータが取れない。我々はこれまで大気ゆらぎをリアルタイムに補正して高い解像度で惑星観測を行うための補償光学装置を開発してきたが、現状では惑星像全体を十分な解像度に補正するには惑星像上における波面測定点の間隔が密でなく、かつ測定点数が不十分であり、大気ゆらぎの時間変化に十分に追従するには補正速度も不十分である。そこで今回補償光学装置の波面センサの視野を惑星像全体をカバーできるよう、これまでの約3倍に広視野化し、かつセンサのデータ取得速度を約3倍に高速化することで、補償光学装置の補正性能を向上させる。
アリの共生者認識における社会的学習のメカニズムと適応的意義

アリはアブラムシなどの甘露排出昆虫と相利共生関係を築く。この関係が構築されるためには、アリはパートナー種を正確に識別する必要がある。近年の研究により、アリのパートナー認識は学習が基盤にあることがわかってきた。アリはアブラムシから甘露をもらった経験により、そのアブラムシ種に対して共生的な振る舞いを示すようになる。さらに、アリはアブラムシに直接随伴した経験がなくとも、アブラムシに随伴していた巣仲間と接触することで、同様の行動変化がみられる。これは、アブラムシ経験アリとの交流時に、未経験アリがアブラムシの情報を獲得(社会的学習)することを示唆している。本研究の目的は、この情報伝達のメカニズムを明らかにするとともにアリ社会内における情報共有がアリとアブラムシ双方に与える影響を評価することである。初年度の研究により、アリが口移し行動の際に巣仲間他個体へとアブラムシの情報を伝達することを明らかにした。本年度は、口移しの際にどのような情報が伝達しているのか、アリの共生者認識因子である体表炭化水素(cuticular hydrocarbons:以下CHC)に着目し、化学分析を実施した。ガスクロマトグラフ質量分析装置を用いてマメアブラムシの排出する甘露を分析したところ、複数のn-alkaneが検出された。しかし、アブラムシのCHCに含まれるn-alkaneの構成・比率とは異なったこと、アブラムシの奇主植物であるソラマメ師管液に含有する炭化水素と相同であったこと、アリはn-alkaneではなく主にmethyl-alkaneを用いて共生者を認識していることから、甘露に含まれる炭化水素成分はアリの情報伝達とは無関係である可能性が高いと考えられた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。アリはアブラムシなどの甘露排出昆虫と共生関係を築く。アリはアブラムシから甘露をもらった経験により、その種に対して共生的な振る舞いを示すようになる。さらに、アリはアブラムシに直接随伴した経験がなくとも、アブラムシに随伴していた巣仲間と接触することで同様の行動変化がみられ、巣仲間のあいだでパートナーの情報が伝達していると考えられる。本研究の目的は、この情報伝達のメカニズムを明らかにするとともに、アリ社会内における情報共有がアリとアブラムシ双方に与える影響を評価することである。初年度である29年度は、アリのアブラムシ認識因子を探求するとともに、アリがどのようにして巣仲間他個体へと情報を伝達するのかを検証した。これまでの研究により、アリはアブラムシの体表炭化水素(CHC)を用いてパートナー種を識別していることがわかっていたが、CHC中のどの成分が認識因子の役割を担っているかは不明であった。そこで、マメアブラムシCHC中の直鎖アルカンと分枝アルカンを分画し、それぞれの成分群を塗布したダミーをアブラムシ経験アリに提示し行動反応を比較した。その結果、アリはアブラムシCHC中の分枝アルカン群をおもに用いてパートナー種を識別していることが判明した。アブラムシに随伴していたアリから未経験アリへの情報伝達がどのように生じているかを明らかにするため、アリの口移し行動(栄養交換)に着目し実験を行った。経験アリから未経験アリへの口移しを実験的に遮断したところ、未経験アリのアブラムシに対する攻撃性が顕著に増加した。これはアリの情報伝達が口移し時に生じていることを強く示唆しており、補足的に実施した他の実験においても本説を支持する結果が得られた。今後は、口移しの際にどのような情報物質が伝達しているかを調べていく予定である。難航すると思われた操作実験が順調に進行し、当初予測されたとおりに、情報伝達が口移し時に生じていることを示唆するデータが得られたため。口移し時に情報伝達が生じていることがわかったため、今後は具体的な情報物質が何であるか検証していきたい。
腫瘍活性化線維芽細胞(CAF)の機能解析と乳癌ホルモン療法反応性

近年、腫瘍周辺の間質線維芽細胞CAF(carcinoma-associated fibroblast)が癌細胞の増殖に大きく影響することが報告されているが、閉経後乳癌においてアロマターゼを発現し、局所でエストロゲンを供給するCAFとの関連性は不明である。個々の症例におけるCAFの特性を解析するため、CAFのER活性化能とアロマターゼの発現量との相関を検討した。CAFのER活性化能はGFPの発現でエストロゲンシグナを示すレポーター乳癌細胞株と共培養により定量し、アロマターゼの発現はリアルタイムPCRで測定した。その結果、両者には相関は認められず、エストロゲン産生を介さずにERを活性化するCAFの存在が示唆された。増殖因子の産生によるリン酸化を介したERの活性化の関与が考えられる。また、xenograftの系で乳癌細胞の増殖を促進するCAFは筋線維芽細胞のマーカーとして知られているalpha-SMA(alpha-smooth muscle actin)を発現していることが報告されている。CAFのER活性化能と、リアルタイムPCRで検出したalpha-SMA遺伝子の発現との関連性を解析したが両者に相関は認められなかった。以上の結果から乳癌の増殖進展に関与するCAFは均一ではなく、多様性があることが示唆された。CAFの解析で認められた微小環境の多様性は乳癌組織の抽出液によるエストロゲン非依存性、ER非依存性の増殖促進作用においても同様であり、症例によって大きく異なることを見出している。その一部には抗体による解析からhepatocyte growthfactor(HGF)が関与すること、また、受容体の阻害剤による解析からinsulin-like growth factor-1(IGF-1)も関与することを見出した。次年度は、短期術前ホルモン療法の治療効果におけるCAFの機能解析を実施する。乳癌の微小環境においてアロマターゼの発現によりエストロゲンを供給する間質線維芽細胞CAF(Carcinoma-associated fibroblast)は乳癌の進展に大きく影響する。CAFの機能が症例によって異なり個性があることを報告してきたが、今年度は、その意義を検討するため、CAFを標的とするアロマターゼ阻害剤Exemestaneの治療効果とCAFのER活性化能およびエストロゲン受容体(ER)活性との関連性をExemestaneの短期術前治療の前後で針生検を対象として解析した。閉経前の症例についてはExemestaneとLH-RHアゴニストを併用した。CAFのER活性化能とER活性の解析にはERE-GFPを用いて独自に開発したアッセイシステムを用いた。50例を解析した結果、治療によりER活性が低下した症例が11例(22%)、逆に増加した症例が9例(18%)あった。また、治療前に低いER活性を示し、治療後も低く変化が認められなかった症例が20例(40%)、初めに高いER活性が認められ、治療後も高かった症例は10例(20%)であった。アロマターゼ阻害剤は血中および組織内のエストロゲンレベルを低下させるにもかかわらず、治療後も高いER活性を認める症例が多いことが判明した。CAFについては、CAFの培養が可能であった22例について解析した結果、治療によりER活性が低下した症例におけるCAFのER活性化能はその他のグループに比較して低い傾向にあることがわかった。治療効果との相関は、閉経後乳癌で治療後に低いER活性を示した症例では病理学治療効果の高い症例があることがわかった。症例数を増やしてさらに検討する。CAFが誘導するエストロゲン応答遺伝子の解析も継続中である。1.乳癌の微小環境においてエストロゲンおよび種々の増殖因子を供給する腫瘍活性化線維芽細胞CAF(Carcinoma-associated fibroblast)の機能が症例によって異なり個性があることを明らかにした。さらに、CAFの意義を検討するため、アロマターゼ阻害剤Exemestaneの短期術前ホルモン療法の前後の針生検を対象とし、CAFのER活性化能、乳癌細胞のエストロゲン受容体(ER)活性、治療効果との関連性の解析を進めた。CAFのER活性化能とER活性の解析にはERE-GFPを用いて独自に開発したアッセイシステムを用い、閉経前の症例についてはExemestaneとLH-RHアゴニストを併用した。今年度は症例数を87例に増加させて検討した。治療により癌細胞のER活性が低下した症例が23例(26%)、逆に増加した症例が10例(12%)あった。また、治療前に低いER活性を示し、治療後も低く変化が認められなかった症例が15例(17%)、初めに高いER活性が認められ、治療後も高かった症例は32例(37%)であった。血中および組織内のエストロゲンレベルを低下させるアロマターゼ阻害剤投与後もER活性の高い症例があることを今年度も確認した。CAFの培養が可能であった28例について解析した結果、治療によりER活性が低下した症例におけるCAFのER活性化能はその他のグループに比較して有意に低いことを確認した。治療効果との相関は、閉経後乳癌では治療後に低いER活性を示した症例で、閉経前ではER活性が高くなった症例で病理学治療効果の高く、閉経前後で異なることがわかった。2.閉経前の症例ではアロマターゼ阻害剤により急激にエストロゲンレベルが低下することが影響すると考えられる。
再合成可能な非循環関係分割による複数シナリオに対応した振る舞いモデル自動合成

高信頼ソフトウェアの開発は,安心・安全な社会を実現する上で必要である.ソフトウェアの信頼性を高める方法の一つとして,プログラムの自動合成がある.良い仕様から仕様を満足するプログラムを自動合成することが出来れば,信頼性の高いソフトウェアが開発される.本研究では,分散システムにおけるモデルベースのソフトウェア開発を対象として,抽象的な要求仕様(シナリオ)から,分散システムを構成するモジュールの振る舞いモデル(状態機械)を自動合成するための理論構築およびアルゴリズム開発に取り組むことを目的としている.シナリオから状態機械を自動合成する多くの研究では平面的な状態機械を用いている.しかし,平面的な状態機械はしばしば複雑になり,設計者にとって理解しやすいモデルとなっていない.先行課題(基盤(C) 23500045, 26330083)では,シナリオの「再合成可能」な分割に基づくペトリネットを用いた階層型状態機械の合成アルゴリズムを開発した.先行課題ではシナリオが一つだけの場合を対象としていたが,本研究では複数のシナリオから状態機械を合成するための理論的研究を行っている.平成29年度では,二つのシナリオから状態機械を合成するための理論的考察を行った.平成30年度では,シナリオの数理モデルにイベントストラクチャと呼ばれる数理システムの利用を検討した.イベントストラクチャに対して再合成可能性を提案し,再合成となるための必用条件を導出した.その結果を,学会(国際会議: 1)にて発表した.平成30年度では,イベントストラクチャを利用してシナリオを記述する場合において,再合成可能となるための条件の導出に成功しており,概ね計画通りに進んでいる.平成30年度の研究が順調に進んでいるため,当初計画通りに推進していく.高信頼ソフトウェアの開発は,安心・安全な社会を実現する上で必要である.ソフトウェアの信頼性を高める方法の一つとして,プログラムの自動合成がある.良い仕様から仕様を満足するプログラムを自動合成することが出来れば,信頼性の高いソフトウェアが開発される.本研究では,分散システムにおけるモデルベースのソフトウェア開発を対象として,抽象的な要求仕様(シナリオ)から,分散システムを構成するモジュールの振る舞いモデル(状態機械)を自動合成するための理論構築およびアルゴリズム開発に取り組むことを目的としている.シナリオから状態機械を自動合成する多くの研究では平面的な状態機械を用いている.しかし,平面的な状態機械はしばしば複雑になり,設計者にとって理解しやすいモデルとなっていない.先行課題(基盤(C) 23500045, 26330083)では,シナリオの「再合成可能」な分割に基づくペトリネットを用いた階層型状態機械の合成アルゴリズムを開発した.先行課題ではシナリオが一つだけの場合を対象としていたが,本研究では複数のシナリオから状態機械を合成するための理論的研究を行っている.平成29年度では,二つのシナリオから状態機械を合成するための理論的考察を行った.シナリオが二つの場合,それらの間に競合がある場合と無い場合に場合分けすることが出来る.両方の場合において,状態機械を合成することが出来るための条件を明らかにした.その結果を,学術論文誌(1),学会(国際会議:1,国内会議:2)にて発表した平成29年度では,二つのシナリオから状態機械を合成するための条件を明らかにすることができており,概ね研究計画通りに進んでいる.高信頼ソフトウェアの開発は,安心・安全な社会を実現する上で必要である.ソフトウェアの信頼性を高める方法の一つとして,プログラムの自動合成がある.良い仕様から仕様を満足するプログラムを自動合成することが出来れば,信頼性の高いソフトウェアが開発される.本研究では,分散システムにおけるモデルベースのソフトウェア開発を対象として,抽象的な要求仕様(シナリオ)から,分散システムを構成するモジュールの振る舞いモデル(状態機械)を自動合成するための理論構築およびアルゴリズム開発に取り組むことを目的としている.シナリオから状態機械を自動合成する多くの研究では平面的な状態機械を用いている.しかし,平面的な状態機械はしばしば複雑になり,設計者にとって理解しやすいモデルとなっていない.先行課題(基盤(C) 23500045, 26330083)では,シナリオの「再合成可能」な分割に基づくペトリネットを用いた階層型状態機械の合成アルゴリズムを開発した.先行課題ではシナリオが一つだけの場合を対象としていたが,本研究では複数のシナリオから状態機械を合成するための理論的研究を行っている.平成29年度では,二つのシナリオから状態機械を合成するための理論的考察を行った.平成30年度では,シナリオの数理モデルにイベントストラクチャと呼ばれる数理システムの利用を検討した.イベントストラクチャに対して再合成可能性を提案し,再合成となるための必用条件を導出した.その結果を,学会(国際会議: 1)にて発表した.平成30年度では,イベントストラクチャを利用してシナリオを記述する場合において,再合成可能となるための条件の導出に成功しており,概ね計画通りに進んでいる.平成29年度の研究が順調に進んでいるため,当初計画通りに研究を推進していく.平成30年度の研究が順調に進んでいるため,当初計画通りに推進していく.(理由)計画時は学会の開催場所が未定だったため平均的な旅費で計上していたが,実際には計画していたほど使わなかった.(使用計画)平成30年度以降の旅費として使用する.参加を計画していた国際会議に日程の都合上参加できなかったため使用額が想定を下回った.2019年度に開催される国際会議に参加することにより使用する予定.
面衝撃を受けた熱可塑性高分子複合材料の損傷回復

面衝撃を受けた熱可塑性樹脂積層形複合材料の超音波融着損傷回復のため、以下の点を検討した。1)面衝撃剥離部および超音波融着修復後の超音波画像計測層間はく離部非破壊解析に超音波画像解析装置を用いた。空間および深度分解の両立を計るためには、25MHzの大広角収束探触子が最適であった。また、繊維配向の乱れあるいは樹脂の溶融・固化状況の把握には10MHzの大広角収束探触子が最適の条件となった。これらの探触子選択条件をもとに、熱可塑性高分子複合材料(PP/CaCO3)について、強化材表面処理条件による構造変化を計測したところ、処理済み試料の分散性が優れることが明らかとなり、また、強度物性値にも優位性が反映されていたことを明らかにした。2)熱可塑性樹脂積層形複合材料の超音波融着システムの開発超音波溶接機(50KHz)のホーン作製したが径10mm最大のものとなった。実際に、はく離した試料について融着を試みたが、PEEKベースでは溶融しなかった。N6ベースでは溶融したが、条件設定が難しかった。すなわち、試料厚さが2mm以上になると音波の減衰が大きくはく離部の融着までに至らない。それ以下の厚さでは融着は行われるが、溶融相が界面付近に止まらずホーンの当てた領域にまでに広がり繊維配向を乱すことが明らかとなった。また、超音波溶接機自身の制御が重要となる。すなわち、溶接時間が長くなるにつれて樹脂温度の急激な上昇がおきるため、樹脂の熱劣化を生じる。したがって、現状では超音波溶接機の制御を工夫することが先決である。たとえば、一定の樹脂温度再現させるような、フィードバック回路が必要となる。また、減衰を防ぐためには縦波よりも横波を利用することも考えられるが、今回の実験では、試料支持方法の改良も必要となり今後の課題となった。以上総括すると、超音波画像計測については目的とする結果が得られたが、融着については、可能性は見いだせたが、現時点では再熱プレスによる修復の方が優れていた。今後は、強力な超音波発生源でかつ良いシステム制御のある溶接機の開発が重要となる。
微生物におけるACC合成系の意義と活用

1-アミノシクロプロパン-1-カルボン酸(ACC)は植物ホルモン・エチレンの前駆体で、三員環を持つアミノ酸である。植物では三員環の分解によってエチレンを発生する。微生物もエチレンを発生するが、2-オキソグルタル酸またはメチオニンからACCを経ずに生成することが知られている。一方、土壌から分離した細菌にはACCを2-オキソ酪酸とアンモニアに分解するACCデアミナーゼを持つものがある。この遺伝子を導入して貯蔵性の良いトマトを作る成功例が発表され、同様の細菌が多数分離された。更に酵母や糸状菌にもACCデアミナーゼが発見され、糸状菌Penicillium citrinumにはACC合成酵素、ACCシンターゼの活性も発見された。ACCが微生物によって合成されるという報告は他になく、ACCの微生物における存在意義を明らかにすることを目標として、これら真核微生物のACC代謝を分子レベルで解明するための実験を行った。1.酵母Hansenula saturnusのACCデアミナーゼは細菌の酵素に比較して、ACCに対する親和性が幾分低いが、特異性は高い酵素であった。精製酵素はN末端がアセチル基で修飾され、アミノ酸341残基からなる。その配列の約60%が細菌酵素と同一であった。2.糸状菌P.citrinumのACCデアミナーゼは酵母の酵素より更にACCに対する親和性が低く、特異性は更に高い酵素であった。精製酵素のアミノ酸配列を約51%分析し、その約62%は細菌の酵素と同一であり、約53%が酵母の酵素と同一であった。3.P.citrinumのACCシンターゼは植物の酵素に比較して、S-アデノシル-L-メチオニンに対する特異性は高いが、親和性も反応性も低かった。酵素は430アミノ酸残基からなり、その約25%が植物酵素と同一であった。P.citrinumは生育の初期にACCを培養液に放出し、生育が最大に達した後、培養液ACCは消失し、菌体内ACCの蓄積量が最大となり、その後、減少した。
クサビ状欠損の成因について-特に咬合状態を考慮して-

今年度の実施結果1.鶴見大学歯学部付属病初診室、大治療室、保存科外来患者の中から、クサビ状欠損を有する被験者を30名(男性14名、女性16名、平均年齢45.5歳)集め、既製トレー((株)東京歯材社製ABEトレー^<(R)>)とアルジネート印象材((株)三金工業社製アルジエ-ススーパー^<(R)>)を用い口腔内の状態を印象し、超硬石膏((株)徳山曹達社製トクソ-ロック1^<(R)>)をバイブレーターを用い流し込み、各々の口腔内模型を作成した。2.模型分析において、模型を規格化する目的でABE90咬合器^<(R)>((株)ハーマンズ社製))およびオーソペディックス・リレーター^<(R)>(デンタル・シンプリシティ社製)を用いて、HIP平面が基準になるように模型を修正した後、ノギス、定規、数式を用い、患歯の咬頭傾斜角度、クサビ状欠損の大きさを計測しデータを収集した。3.患歯の歯周組織の状態(プロービングデプス、動揺度)を、プローベ^<(R)>(ヒューフレディー社製CPN-15)、ピンセット、ミラー、ペリオテスト^<(R)>(シーメンス社製)、ペリプローブ^<(R)>(VIVADENT社製)を用い計測した。4.各々の被験者の咬合力を、プレスケール^<(R)>(30H,50H)((株)富士写真フィルム社製)を用い測定し、データを収集した。現在以上のデータを、NEC社製PC-9821As^<(R)>コンピューター、(株)東京歯材社製FPD704^<(R)>および、JRI社製医療向統計分析システムV2.0^<(R)>を用い解析中である。
Triple A症候群原因タンパク質であるALADINの機能解析

1年目、2年目の研究によって、Triple A症候群の原因とNDC1・ALADIN複合体の関連について示唆し、核膜孔におけるNDC1・ALADIN複合体によるタンパク質輸送の重要性を示した。3年目となる今年は、NDC1によって輸送されているタンパク質の同定を目指し、その候補としてβ-cateninを同定することができた。HeLa細胞を用いた実験では、NDC1をノックダウン場合にはβ-cateninが核内に局在する細胞の割合が2倍程度に増加した。また、NDC1をノックダウンした細胞では活性化型のβ-cateninの量が増加していた。細胞質に局在するβ-cateninはユビキチン・プロテアソーム系によって速やかに分解されるため、局在が核内に変化したことにより活性化型のβ-cateninの量が増加した可能性も考えられる。その一方で、NDC1を過剰発現させた細胞では活性化型のβ-cateninの量が減少していた。これらの結果よりβ-ateninの輸送にNDC1・ALADIN複合体が関連している可能性が考えられ、今後はβ-cateninの局在変化とTriple A症候群との関連を検討する必要があると考えている。また、1年目と2年目の成果について論文にまとめ、Biochemical and Biophysical Research Communications誌において発表することができた。この論文によってTriple A症候群に対する研究が大きく前進し、治療法確立に向けて大きく貢献できたと考えている。NPC(nuclear pore complex)構成タンパク質の一つであるALADINをコードする遺伝子AAASは、Triple A症候群の原因遺伝子であることが知られている。Triple A症候群は、副腎皮質機能不全、自律神経系の異常、嚥下障害、無類症、無弛緩症等の症状を示す遺伝性疾患である。症状が多様なため原因の特定が困難で、発症機構は全く解明されていない。そのため、ALADIN及びALADINの結合タンパク質NDC1の機能を解析することは、Triple A症候群の発症機構を解明する上で非常に重要である。今年度は特に、NDC1の機能に注目して研究を行った。ALADINがタンパク質の選択的核内輸送に関与していることはこれまでに報告されていたが、NDC1と核内輸送の関連性については明らかにされていなかった。NDCIとALADINが細胞内で複合体を形成していることから、NDC1もタンパク質の核内輸送に関与している可能性が考えられた。そこで、HeLa細胞においてNDC1をノックダウンし、タンパク質の核内輸送が阻害されないか調べた。Simian Virus 40largeTantigenのNLS(NLS^<sv40>)の輸送にはALADINが関与していることが報告されている。NLS^<sv40>をNDC1のshRNAとコトランスフェクションした結果、NDC1をノックダウンしていない細胞ではNLS^<sv40>は核内に局在するが、NDC1をノックダウンした細胞では核内への局在が阻害され、細胞質にも局在することがわかった。以上の実験により、ALADINが関与するタンパク質の核内輸送経路において、NDC1が重要であることが示唆された。1年目の研究では、NDC1とALADINが核膜におけるタンパク質輸送においてどのように機能しているかを解析した。2年目となる今年度は、主にタンパク質間の物理的な相互作用に注目して実験を行った。1.NDC1とALADINの結合についてこれまでに免疫沈降実験により、NDC1とALADINが細胞内で結合することを確認していた。しかし、その結合が直接的であるか間接的であるかを特定できていなかった。そこで、直接結合している可能性を検証するために、GSTを融合させたNDC1を大腸菌に作らせ、このGST-NDC1とin vitroで作製したALADINを用いてGST pull-down assayを行った。実験の結果、ALADINがpull-downされることが確認できたため、NDC1とALADINはin vitroにおいて直接結合することがわかった。これまでの実験結果と合わせて判断すると、ALADINとNDC1の結合の欠如がTriple A症候群の発症に関与している可能性が示唆された。2.ALADINとFAIの結合についてこれまでに、ALADIN結合タンパク質としてFAIを同定していた。FAIはNDC1とも結合することがわかっており、NDC1、ALADINと共に3者複合体を形成している可能性があった。そこで、ALADINとFAIの結合について、より詳しく解析を行うことにした。In vitroでのGST pull-down assayを用いて、FAIと野生型ALADIN、FAIと変異型ALADINの結合を確認した。その結果、FAIは野生型のALADINとも変異型のALADINとも結合するものの、その結合の強さは変異型のALADINの方がより強いものであった。Triple A症候群において見られる変異型のALADINがFAIとより強い結合を示すことから、FAIとの結合の強さの変化が、Triple A症候群の症状の原因となっている可能性も考えられる。

また、NDC1をノックダウンした細胞では活性化型のβ-cateninの量が増加していた。細胞質に局在するβ-cateninはユビキチン・プロテアソーム系によって速やかに分解されるため、局在が核内に変化したことにより活性化型のβ-cateninの量が増加した可能性も考えられる。その一方で、NDC1を過剰発現させた細胞では活性化型のβ-cateninの量が減少していた。これらの結果よりβ-ateninの輸送にNDC1・ALADIN複合体が関連している可能性が考えられ、今後はβ-cateninの局在変化とTriple A症候群との関連を検討する必要があると考えている。また、1年目と2年目の成果について論文にまとめ、Biochemical and Biophysical Research Communications誌において発表することができた。この論文によってTriple A症候群に対する研究が大きく前進し、治療法確立に向けて大きく貢献できたと考えている。
骨折治癒の分子病理学的解析

骨折治癒過程において出現する仮骨の構成蛋白としては、成熟骨と違ってオステオポンチン、オステオネクチンが多量に含まれることが判明した。この現象はBMP-4を埋植したときに形成される異所性骨の形態、蛋白組成に類似するものである。実際、仮骨形成時においてはその初期にBMP-4遺伝子の多量合成がin situハイブリダイゼーション、ノーザンハイブリダイゼーション法を用いて明らかにされた。BMP-4遺伝子が活性化される胎児骨形成期においてもオステオポンチン、オステオネクチンが多量に合成されることより、膜性骨化、内軟骨性骨化の如何に関わらず、未分化間葉系細胞はまず、BMP-4を合成し、増殖と分化の過程を経た後にオステオポンチン、オステオネクチンという骨基質蛋白の合成を起こして仮骨組織を形成していく共通の反応系が分子生物学的な手法を用いて明らかにされた。さらにこの過程が病理学的な石灰化においても再現されるかという問題についても検討を加え、ノーザンハイブリダイゼーション、in situハイブリダイゼーション法を用いて粥状動脈硬化層、乳癌組織、腎臓結石形成時におけるオステオポンチン、オステオネクチン遺伝子mRNA合成を検討したところ、特にオステオポンチン遺伝子を発現する細胞が石灰化に深く関わっていることが明らかとなった。しかし、骨組織における場合と異なり、粥状動脈硬化層、乳癌組織においてオステオポンチン遺伝子を発現する細胞はマクロファージであり、腎臓結石形成の場合は遠位腎尿細管上皮細胞であった。このことは、全ての石灰化になんらかの共通機構が存在することを示しており、わけてもオステオポンチンの遺伝子発現をもってこれを予想することが可能であることを示している。骨組織をはじめとする硬組織において脱灰標本を用いてin situハイブリダイゼーションのシステムを確立し、骨折治癒過程での遺伝子発現の変化を検討した。骨折モデルとしては6週令ラット大腿骨をダイヤモンドカッターで切断したもの、また5週令マウス肋骨をピンセットで切断したものを用いた。いずれの場合も骨折後6-8時間でBMP-4のmRNAが骨折部の骨膜細胞に発現していることを確認した。BMP-4遺伝子の発現は胎児期の椎骨、および下顎骨の骨膜細胞に検出され、膜性骨化部位に発現がみられたものの生後は認められないものである。このBMP-4mRNAの発現は骨折後48時間後には減少し、検出できなくなった。その後、盛んに増殖する骨膜細胞にオステオネクチンmRNAの発現を認めた。骨折後5日目に骨膜細胞が軟骨細胞に分化する組織像が認められた。オステオポンチンmRNAはこの軟骨細胞に検出された、また同時にこの細胞にMatrix Gla proteinのmRNAが検出される。骨折後7日後には内軟骨性骨化、膜性骨化が盛んに起こっていることが観察された。この時期においては骨梁周囲の細胞にオステオカルシンmRNAの発現を強く認めた。一方オステオポンチンは肥大軟骨細胞、骨芽細胞、骨細胞の一部に発現を認め、Matrix Gla proteinのmRNAは軟骨細胞、肥大軟骨細胞に局在していた。骨折後28日後には断端の結合が行われ、リモデリングが観察されるようになる、この時期においては一部に残った骨端線様構造の中を除いてはオステオポンチン、オステオネクチン、BMP-4mRNAの発現は検出限界以下になっていた。総合すると遺伝子発現のパターンとして骨折治癒過程は発生過程を模倣することが判明した。実際、仮骨形成時においてはその初期にBMP-

4遺伝子の多量合成がin situハイブリダイゼーション、ノーザンハイブリダイゼーション法を用いて明らかにされた。BMP-4遺伝子が活性化される胎児骨形成期においてもオステオポンチン、オステオネクチンが多量に合成されることより、膜性骨化、内軟骨性骨化の如何に関わらず、未分化間葉系細胞はまず、BMP-4を合成し、増殖と分化の過程を経た後にオステオポンチン、オステオネクチンという骨基質蛋白の合成を起こして仮骨組識を形成していく共通の反応系が分子生物学的な手法を用いて明らかにされた。さらにこの過程が病理学的な石灰化においても再現されるかという問題についても検討を加え、ノーザンハイブリダイゼーション、in situハイブリダイゼーション法を用いて粥状動脈硬化層、乳癌組織、腎臓結石形成時におけるオステオポンチン、オステオネクチン遺伝子mRNA合成を検討したところ、特にオステオポンチン遺伝子を発現する細胞が石灰化に深く関わっていることが明らかとなった。しかし、骨組織における場合と異なり、粥状動脈硬化層、乳癌組織においてオステオポンチン遺伝子を発現する細胞はマクロファージであり、腎臓結石形成の場合は遠位腎尿細管上皮細胞であった。このことは、全ての石灰化になんらかの共通機構が存在することを示しており、わけてもオステオポンチンの遺伝子発現をもってこれを予想することが可能であることを示している。
細胞死に注目した熱傷治療の新規開発

皮膚の熱傷は経時的に深くなることがある。本研究の目的は、この熱傷の深達を予防し、早期治癒を目指した新規治療法の確立である。内容としては、細胞死に注目したアプローチであり、具体的な方法としてはin vitro熱傷モデル(細胞モデル)及びin vivo熱傷モデル(動物モデル)を使用する。早期治癒により瘢痕(きずあと)の抑制にもつながる可能性がある。
発達期の神経回路形成の制御メカニズム解析

本研究課題では、出生によるマウス体性感覚野バレル形成の開始制御の分子メカニズムの全貌の解明、および形成時期異常による神経回路異常の解明を目標として、平成23年度は以下の2点に注目して研究を推進した。1、形成時期を規定する上流因子の同定も一言で「出生」と言っても様々なプロセスが含まれている。そこで、出生に含まれる何れのプロセスが回路形成開始を制御しているか解析した。具体的には以下4つの可能性、(1)神経活動量の増加、(2)分娩時の物理的刺激、(3)母体内の出産時のホルモンの変化、(4)母体からのリリース、を検討した。(1)については、生直後からの継続的ヒゲ切除により検討した。(2)については、帝王切開により検討した。(3)(4)については、エストロゲン、プロゲステロン等の各種母体ホルモン・ホルモン受容体阻害剤や遺伝子欠損マウスを用いて検討した。その結果、(4)母体からのリリース、がバレル形成の開始を制御する重要な出生プロセスであることを見出した。2、上流因子を感知する脳部位の同定体性感覚はヒゲ→三叉神経節→三叉神経核→視床VPM核→大脳皮質感覚野へと伝達されることから、これらのいずれかの部位で出生による制御を受けている可能性が高い。そこで、視床VPM核バレロイド、視床皮質軸索ヒゲ対応パターンの形成時期が、出生により制御を受けているか検討した。その結果、視床VPM核バレロイドの形成時期は早産マウスでも変化がなかったが、視床皮質軸索ヒゲ対応パターンの形成は早産により促進されることを見出した。この結果から、出生による制御は視床皮質軸索レベルに作用することを明らかにした。
低温強磁場下で動作・可能な走査型ホール素子顕微鏡の開発

超伝導体および磁性体における局所磁場のマッピングは、試料全体の磁化からのみでは知り得ない多くの情報を与えてくれる。特に高温超伝導体においては、磁束状態の異常と試料の不均一性による磁束密度分布の変化に起因した異常の区別を可能とする。本研究では低温における機械式3次元走査機構とオン打ち込みGaAs基板を用いた微小ホール素子アレーを組み合わせることにより、当初の目的である低温・高磁場下で動作する走査型ホール素子顕微鏡を開発した。微小ホール素子の3次元走査とホール抵抗の測定は全てコンピュータのより自動制御可能とした。開発された装置の性能は以下の通りである。(1)温度範囲:1.5K-300K (ただし、使用するクライオスタットの性能により拡張可能)(2)磁場範囲:0-9T(ただし、使用する超伝導磁石の性能により拡張可能)(3)位置解能:10μm(4)磁場分解能:1G(5)ホール素子サイズ:5x5μm^2または3x3μm^2開発した走査型ホール素子顕微鏡を用いて、高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>単結晶およびヨウ素をインターカレーションした単結晶の臨界状態における局所磁場フロファイルを測定し、信頼性のあるデータを得ることができた。また、磁場の2方向の磁場成分を同時に測定可能とするようGaAsチップの端にホール素子を作製し、GaAs2枚のチップを垂直に組み合わせることにより、ベクトルホール素子を構成し、高温超伝導体の臨界状態の磁場2成分の測定を行った。本年度は、低温強磁場下で動作可能な走査型ホール素子顕微鏡に用いるホール素子と移動機構の開発を行い、その性能評価をした。低温強磁場下で動作可能な移動機構として機械式の3次元走査機構を採用した。主要な走査はリング状の試料台をθ方向に回転させることにより行った。この試料台をz方向に移動させ、さらに、ホール素子をθ方向と直行するr方向に移動することにより、3次元走査を実現した。この装置は直径32mmの円筒形に納まっており、縦磁場の超電導磁石に挿入し、1.3K300K、9テスラのまでの磁場下で局所磁場分布の測定で可能である。試料とホール素子の距離は、室温でセットすることにより約30μmまで接近させることができる。距離を計測するセンサーを付加することにより、さらに試料表面に近い磁場分布ができるものと期待される。微小ホール素子部分に関しては、市販のホール素子でその性能が実証されているイオン打ち込みしたGaAs基板を用い作製した。ホール素子パターンはプロトンを用いた伝導層の不活性化により形成している。ホール素子の最小寸法は現在5μmx5μmである。ホール素子の寸法の減少に伴うインピーダンスの増加による雑音を極力抑えるため、ホール素子以外の配線部に金を蒸着しインピーダンスを低下させている。こうして作製したホール素子10個からなる微小ホール素子アレーを3次元移動機構と組み合わせることにより、走査型ホール素子顕微鏡を構成した。この装置の性能評価として、高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>単結晶の低温での臨界状態における局所磁場分布を測定し、θ方向で1μm、r方向で約5μmの精度で移動機構が動作していることを確認した。また、前述の温度・磁場範囲で磁場分解能約0.1Gの測定が可能であることが明らかになった。本年度は本研究の最終年度として、昨年度開発した微小ホール素子、3次元移動機構を超伝導マグネット用低温クライオスタットに挿入することにより、所期の目的である"低温強磁場下で動作可能な走査型ホール素子顕微鏡"を実現した。このために、要素技術である微小ホール素子及び移動機構の更なる改善を以下のようにして行った。(ホール素子)

昨年度5μmx5μmのものを作製したが、本年度はさらに小型の3μmx3μmのものを作製し評価した。移動機構と相補的に機能するよう、複数の微小ホール素子をホールアレーとして1チップ上に作製した。また、磁場の2方向の磁場成分を同時に測定可能とするようGaAsチップの端にホール素子を作製し、GaAs2枚のチップを垂直に組み合わせることにより、ベクトルホール素子を構成した。また、このベクトルホール素子を用いて、高温超伝導体の臨界状態の磁場2成分の測定を行った。(移動機構)3自由度のうち、再現性に問題の残るステンレス線を用いた直線移動機構をより信頼性あるものにするための、ステンレス線経及び張力の最適化を行った。また、全システムをより使いやすいものにするため、2次元磁場分布を低温強磁場において自動測定するソフトウエアーの開発を行った。2年間にわたる装置開発の結果、磁場:0-9T、磁場分解能:1G、温度>1.5K、水平位置分解能:10μmで超伝導体等の2次元磁束密度分布の測定が可能となった。
色相判別法によるオンサイト潤滑油劣化診断法の開発

本研究課題では,劣化状態が明確な劣化油を作製し,劣化状態とメンブランパッチの色との関係について調査した.さらに,新しい評価パラメータとしてメンブランパッチの透過率を用いた潤滑油の状態監視の可能性について研究するとともに,そのための簡易的な測定装置を開発した.これらの実験結果から,メンブランパッチの色の特徴量として定義したΔE_<RGB>およびRGB値の2色間の最大色差の関係により,潤滑油の劣化形態を分類できることがわかった.さらに,メンブランパッチの透過率は,薄色のメンブランパッチのわずかな色の違いを感度よく判別でき,潤滑油の状態監視に有効な判別指標となることを見いだした.本研究課題では,劣化状態が明確な劣化油を作製し,劣化状態とメンブランパッチの色との関係について調査した.さらに,新しい評価パラメータとしてメンブランパッチの透過率を用いた潤滑油の状態監視の可能性について研究するとともに,そのための簡易的な測定装置を開発した.これらの実験結果から,メンブランパッチの色の特徴量として定義したΔE_<RGB>およびRGB値の2色間の最大色差の関係により,潤滑油の劣化形態を分類できることがわかった.さらに,メンブランパッチの透過率は,薄色のメンブランパッチのわずかな色の違いを感度よく判別でき,潤滑油の状態監視に有効な判別指標となることを見いだした.これからのメンテナンス技術には、「予知保全」の次の段階である「原因除去型保全」が必要不可欠である。本研究では、これまでの研究成果を発展させ、メンテナンス時期を適切に判定できる、色相判別法による安価で簡易的な、オンサイト潤滑油劣化診断法の開発を目指す。平成19年度は、潤滑油汚染物の色と劣化度との関係を見出すことを目標とした。1.実験室レベルの強制酸化劣化油の作製(本田)CuとFeの触媒を入れ、空気を10l/h導入しながら、165°Cで一定時間(3時間毎)保持して劣化させた試料油(劣化履歴の明確な酸化劣化油)を作製した。2.潤滑油汚染物の色と全酸価、動粘度、FT-IRデータとの関係(本田・大学院生)自動滴定装置、デジタル粘度計により劣化時間毎の全酸価と動粘度を測定した。また、現有設備のFT-IR分析により、酸化生成物の構造解析を、申請設備である紫外/可視分光光度計により潤滑油の透過率と色の測定を行った。その後、メンブランフィルタにて濾過した潤滑油汚染物の色をRGB各色256階調で表現し、汚染物の色と試料油の物理化学的性質との関係を詳細に調査した。3.潤滑油のASTM色および色相と全酸価、動粘度、FT-IRデータとの関係(本田・大学院生)2で測定した試料油の性状と試料油自体のASTM色および色相を比較し、それらの関係を調べた。4.潤滑油汚染物の色と潤滑油のASTM色および色相との関係(本田・岩井)2,3で得られた汚染物の色と試料油自体のASTM色および色相を比較し、それらの関係を調べた。5.関連研究の調査(本田)平成19年度に開催された学会を中心に研究動向について調査した。これからのメンテナンス技術には、「予知保全」の次の段階である「原因除去型保全」が必要不可欠である。平成20年度は、分光光度計により潤滑油の劣化状態を判別するための指針を得ることを目標とした。(1)汚染物の色傾向を詳細に調査し、色が持つ情報の中から、潤滑油劣化診断に適したパラメータを考案した。(本田・大学院生)(2)分光光度計を用いて、汚染物の反射率や劣化油の透過率とRGB値との関係を調査した。(本田・大学院生)(3)従来の分析・計測機器の約1/20のコスト、約1/2の判定時間、約1/2のスペースで現場での迅速な劣化診断が可能になるオンサイト型の劣化診断装置を設計・試作した。(本田)(4)潤滑油の性状分析とこれまで蓄積してきた摩耗粉解析の知識を用いて、本手法の有効性を検証した。(岩井)(5)研究発表の項目にあるとおり、国内外の学会で研究成果を発表した。(本田)これからのメンテナンス技術には、「予知保全」の次の段階である「原因除去型保全」が必要不可欠である。平成21年度は、分析方法の標準化に向けて、測定法の標準化を行い、実機潤滑油の劣化進行過程をモニタリングすることを目標とした。(1)メンブランフィルタの孔径と汚染物の色との関係(本田・大学院生)分析用フィルタの選定(材質、厚さ、メッシュサイズ等)のために、フィルタの仕様を変えて実験を行った。特に、メッシュサイズの違いにより、汚染物の補足状態に伴って微妙に変化する色の違いに注目して調査した。(2)汚染物の厚さ(ろ過量)と汚染物の色との関係(本田・大学院生)潤滑油のサンプリング量を決めるために、ろ過量を変えて実験を行った。特に、汚染物の厚さに伴って微妙に変化する色の違いに注目して調査した。(3)潤滑油汚染物の色相判別による劣化診断法と摩耗粉解析による劣化診断法との関係(岩井)

これまで蓄積してきた摩耗粉解析の知識を用いて、本手法の有効性を確認した。(4)研究成果の学会発表(本田)国内の学会や国際会議で研究成果を発表するとともに、本研究で得られた結果をもとにして特許申請を行った。
地域包括ケアシステムにおける病院看護部門と自治体との連携に関する研究

「地域包括ケアシステム」において、医療と介護をつなぐ地域包括ケアの要として、病院の看護部門の役割は大きい。本研究では、地域包括ケアシステムの構築の主体である市町村等の自治体が地域における看護専門人材をどのように活用できるのかを明らかにするものである。実際には、自治体が病院看護師の参画による事業等の自治体と病院看護部門の連携に関する具体的な事例が抽出された。市町村と病院の地域包括ケアシステムにおける関係は、市町村事業への職員の派遣や、講師派遣等もあるが、最も確実かつ具体的な連携を示すものは、委託事業の契約だったことが明らかになった。市町村自治体は、地域支援事業の委託として医療介護連携支援相談センターや、地域包括支援センターの委託、介護予防事業等のバリエーションが抽出された。また、在宅医療を行担う郡市医師会の開業医を後方支援する機能としての病床は、地域包括ケアシステムとして不可欠であることが把握された。市町村にとっての医療は、郡市医師会レベルの範囲と認識している傾向があり、従来、都道府県が所管していた病院医療機関については、地域包括ケアシステムの範囲とは認識が希薄だった。今年度は、医療機関(一般市2カ所、政令指定都市1カ所)のヒアリングを実施し、ヒアリング調査で得られたデータについて今後専門家による分析を行い、病院看護部門が関与した市町村事業としての地域包括ケアへの参画について、自治体側、病院側に不可欠な要素について考察する。また、一方、病院看護部門にとっても、職員配置を伴う地域包括支援センターの受託等は、看護職員が介護保険制度や市町村との連携について知見を得て、病院退院支援部門や地域包括ケア病棟等での運営管理能力の向上に反映されているという事象も得られた。データ収集及び各関連機関からのヒアリングも順調に進行している。市町村と病院の地域包括ケアに関する関係は、市町村事業への職員の派遣や、講師派遣等もあるが、最も確実かつ具体的なのは、委託事業の契約だったことが明らかになった。地域支援事業の委託や、地域包括支援センターの組織委託等のバリエーションが抽出された。これまでの業績データを含め、平成27年度に実施した先行研究のデータを分析を継続し、、今後は、具体的な市町村事業と看護職員の関与の状況、委託事業の金額、利用数等から地域包括ケアシステムを構築する主体である市町村と病院との関係が明らかにできる。医療機関(一般市2カ所、政令指定都市1カ所)のヒアリングを実施し、ヒアリング調査で得られたデータについて今後専門家による分析を行い、病院看護部門が関与した市町村事業としての地域包括ケアへの参画に重要な要素について考察する。
分裂症の学習過程の特徴にそくした認知・行動療法の開発-P300を指標として

目的分裂病の基本障害である認知行動障害を改善するための心理学的レベルからの働きかけの有効性が脳のいかなる機構を背景とするかを、事象関連電位P300を指標として生理学的に解明することを目的とした。具体的には、三音弁別課題(1:4:1の頻度で出現する950、1000、1053Hzの低頻度刺激のいずれかにキ-反応を求める)のP300成分が、心理学的レベルからの働きかけによりどの程度変化するかについて検討を行なった。結果《実験1:高頻度音に対するP300(“frequent P300")》frequent P300が出現しない分裂病患者の課題遂行方略を健常者の用いる「中間音を基準にする」方略に変容する試みを行ないfrequent P300におよぼす影響を検討した。(1)言語的教示では大部分の症例では変化は認めなかったが、自ら方略を発見した症例では振幅が増大した、(2)応用を用いる練習を行なう方法では振幅が減衰した、(3)刺激の強度を用いた練習を行なう方法では変化は認めなかった。《実験2:目標音に対するP300》目標音出現後にプザ-を提示する“コ-チング法"により目標音の弁別を容易にするよう試みた。目標音に対するP300振幅はコ-チング前のP300振幅が小さいsmall郡では有意な増大を、大きいlarge郡では有意な減衰を認め、またsmall郡では正反応率の改善傾向を認めた。低頻度非目標音に対するP300振幅はlarge郡では減衰したが、small郡では変化しなかった。考察(1)実験1の結果は臨床経験と一致し、【○!1】自ら気づく過程が重要で、【○!2】短期間の練習では変化は期待できず、【○!3】不適切な介入はむしろ混乱を招く、ことを示している。(2)実験2の結果は、【○!1】☆心理学的レベルからの働きかけにより分裂病のP300振幅は一定程度変化し、【○!2】変化は患者が全体に共通ではなく、【○!3】働きかけの非特異的効果ではなく、【○!4】P300成分が精神・行動・認知療法の適応や効果判定の有用な指標となりうる、ことを示している。精神分裂病の諸症状の根底には基本障害として認知障害が存在し、この認知障害の程度は事象関連電位であるP300の振幅の減衰に反映される。本研究の目的は、この脳機能の電気生理学的な指標であるP300を用いて、精神分裂病の認知行動異常の生物学的基礎を解明し、精神療法・行動療法・認知療法の背景にある脳機能の変化を明らかにすることにある。具体的には、弁別困難な音刺激を用いた三音弁別課題(1:4:1の頻度で出現する950、1000、1053Hzのうちの低頻度刺激のいずれかを目標音としてキー反応を求める)において中間音にたいするP300成分("frequent P300")の出現の有無が被検者の用いる課題

遂行方略に関連する、という推定のもとに、精神分裂病患者の課題遂行方略を健常者の用いる方略に変容する試みを行ない、その際のfrequent P300の変化を検討した。健常者の多くが用いる「中間音を基準にする」という課題遂行方略を精神分裂病患者が学習するための試みとして、教示法(1):「中間音を基準にする」よう言語的に教示する、教示法(2):「中間音にもキー反応する」という反応を利用した練習を行なう、教示法(3):中間音の強度を大きくして中間音の弁別を容易にする練習を行なう、の3教示法を試みた。教示法(1)(2)(3)いずれによっても課題遂行成績の改善やfrequent P300成分の出現は認めず、むしろ教示法(2)では課題遂行成績の低下とfrequent P300成分相当部分の振幅低下を認めた。いっぽう「中間音を基準にする」方略をみずから発見した1症例では、方略の発見に伴って課題遂行成績が改善し、frequent P300の振幅が増大した。以上の結果は、臨床上の経験と良く一致するものと思われる。すなわち、(1)短期間の練習では大きな変化は期待できない、(2)患者にとって不適切な介入は混乱を引き起こすこともある、(3)frequent P300の出現の有無は認知のあり方に応じて変化する可能性がある、などである。目的分裂病の基本障害である認知行動障害を改善するための心理学的レベルからの働きかけの有効性が脳のいかなる機構を背景とするかを、事象関連電位P300を指標として生理学的に解明することを目的とした。対象・方法分裂病患者14例を対象として三音弁別課題を行ない、その際に出現するP300成分をFz,Cz,Pzから記録した。刺激は1:4:1の頻度で出現する950:1000:1053Hzの音刺激からなり、950あるいは1053Hzいずれかの刺激を目標としてキ-反応することを課題とした。200刺激からなるセッションを6セッション行ない、中間の3,4セッションに「コ-チング法」として目標音出現後約1100ミリ秒後にブザ-を提示する方法により目標音を教示し、その弁別を容易にするよう試みた。結果対象者全体としては、コ-チング前の第1,2セッションとコ-チング後の第5,6セッションとを比較すると、正反応率・反応時間・P300には有意な変化は認められなかった。目標音に対するP300振幅はコ-チング前のP300振幅が小さい群(small群:5μV未満、6例)ではコ-チングにより有意な増大を、大きい群(large群:5μV以上、8例)では有意な減衰を認め、同時にsmall群では正反応率の改善傾向を認めた。低頻度非目標音に対するP300振幅については、large群では減衰を認めたがsmall群では変化を認めず、目標音へのP300振幅の変化とは異なる動きを示した。考察以上の結果から、(1)心理学的レベルからの働きかけにより分裂病患者のP300振幅が一定程度変化しうること、(2)この変化は分裂病患者全体に共通ではなく、元来のP300振幅の大小などにより異なる可能性があること、(3)こうした変化は働きかけの非特異的効果とは考えにくいこと、(4)P300成分が精神・行動・認知療法などの心理学的レベルからの治療法の適応や効果の判定において有用な指標となりうることが、結論された。