hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全物質を対象に超高感度な光干渉を利用した汎用化学計測システムの開発

H23年度はスクリーンに干渉縞を投影し、試料を変化させたときの縞の変化を写真撮影・解析して位相変化を得るという基礎実験を行った。水にエタノールを加えて濃度を変化させると、位相が直線的に変化する様子が検出でき、検出限界まで求めることができた。試料の屈折率をモニターすることで全ての物質を計測対象とし、光の干渉現象を利用することで超高感度を実現する汎用の化学計測法を構築することを目指す。平成23年度に新たにアイデアを創出(位相計数法:仮称)して装置を試作した。これは新規な楔形セルでの光干渉における位相変化を信号とする手法で、屈折率を一意に得ることはもちろん、環境揺らぎをキャンセルできる手法である。交付申請書の計画に沿ってH24年度の実績を以下に示す:○CCD検出器をPCに接続して信号を実時間で取り込み解析できるシステムを試作する計画については、信号である干渉縞の映像信号を取得することができた。○エタノール水溶液の濃度を変化させて位相が変化する様子を実時間で検出する計画については、濃度を増減させ、かつその増減の速度を変えて模擬実験を行った結果、実時間計測が可能であることが示された。○計測パラメータを変えたときの信号の挙動をシミュレーションと比較して装置を充実させる計画については、まず干渉計を最適化してシミュレーションにより近い干渉縞を形成できた。またセルの小型化などを行って高速実時間計測を可能にした。○セル長を大きくして検出限界の可能性を調べる計画については、現在のシステムで検出限界を0.022%エタノール水溶液と求められた。これは屈折率で10-5以下の領域にあり、市販の汎用屈折率計では識別不可能な濃度である。○信号取り込みと解析のコンピュータプログラムの試作を行う計画については、そのアルゴリズムを作成した。○位相計数法の発展が望めない場合、当初の3つのアイデアで模擬実験を試みる計画を立てていたが、現在のシステムの発展性が期待されたため実施する必要が無いと判断した。写真撮影というバッチ式測定ではあるが、新規な位相計数法の性能を示すことができた。信号の自動取得が可能になれば実用化も期待できると考えている。・実験上の大きな困難であった干渉縞の揺らぎが、参照信号を同時に測定してこれをキャンセルする手法でおよそ克服できたこと。・上記困難の克服が契機となって、屈折率を一意に得る当初の3つのアイデアよりも新規なアイデアが創出できたこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度は、位相計数法を模擬的に行った。すなわち、スクリーンに干渉縞を投影し、試料を変化させたときの縞の変化を写真撮影・解析して位相変化を得た。H24年度は、まず位相計数法を推し進めて、その可能性を予測する。写真撮影というバッチ式でなく、CCD検器をPCに接続して、信号を実時間で取り込み解析できる装置を試作する。その後当初の3つのアイデアもその性能等を予測する基礎実験を行い4つのアイデアを比較して論じる。
CVD/高圧複合プロセスによる機能性材料の創製

超高圧システムによる立方晶窒化ほう素(CBN)の創製には、高温(1500°C)と触媒の助けを必要とする。本研究では室温で無触媒条件下において、cBN創製を目的とした。それには、結晶構造の周期性に着眼した。すなわちcBNと同じ3枚周期をとる菱面体型窒化ほう素(rBN)を出発物質として加圧することにした。rBNは常温常圧下では準安定であり、これの合成は容易ではないところ、CVD法では非常に簡単にできる。加圧はダイヤモンドアンビルセルによりおこなった。加圧状態でX線回折とラマン散乱測定とを行ない、また加圧後に回収した試料の電子線回折をおこなった。X線回折の結果から、cBNの(111)回折線が8GPa付近から出現すること、rBNの(003)回折線強度が3GPaから急激に減少して7GPaより高い圧力では常圧の1/10程度となり20GPaでは消失すること、の2点が明らかとなった。一方、ラマン散乱実験によると、rBNの6角網面内の伸縮振動に対応するE_2gモ-ドが4GPa付近まで高振動数側にシフトしてそこで消失すること、および3GPa付近から新しいモ-ドが出現するもののこれも8GPa付近で消失することがわかった。X線回折とラマン散乱の結果は調和的で、4GPa付近からrBNの6角網面のたわみが起こり,同時に進行している6角網面同士の接近と相乗して,ついにはrBN期3配位からcBNの4配位結合が約8GPaで生じたものと考えられる。なお、blGPaまでのcBN(111)回折線の圧縮は、最初からcBNを圧縮した実験と1%の範囲で一致することがわかり、また、52GPa以上加圧した後ではcBNが回収され、単に室温での加圧でさえもcBNが凍結されることがわかった。
ベッドサイド型胎児心磁計の開発と胎児自律神経の発達過程の解明

磁気シールドルームを必要としない胎児心磁計の開発を行った。アナログ型制御回路の開発により、胎児心磁図を計測可能な低ノイズ・ワイドレンジの心磁計の開発に成功した。胎児心磁図は、微弱であるためノイズに埋もれた状態で計測される。そこで、独立成分分析とウィナーフィルタを用いたノイズ除去プログラムの作成を行い、胎児心拍変動の抽出が可能となった。また、妊娠経過に従って変化する胎児の心拍変動の特徴を確認した磁気シールドルームを必要としない胎児心磁計の開発を行った。また、妊娠経過に従って変化する胎児の心拍変動の特徴を確認した本研究では、高価な磁気シールドルームを必要としない、通常の病院の環境で計測可能な可搬型胎児用心磁図計測装置(心磁計)の開発、および胎児心磁図の信号処理・解析から自律神経活動を指標とした胎児の成熟発達過程の解明・評価を行う。本年度は、以下の内容を実施した。・磁気シールドルームを必要としない超高感度ワイドレンジ型SQUID磁束計の制御回路として、高速動作を目指したPLD(ロジックデバイス)を用いた並列演算型の回路の設計と試作を行った。現時点では、原理的な優位性を確認したが、デジタル素子によるノイズの影響を受けて、試作回路の安定動作が不十分な状態である。このため、再設計を行っている。(当初の計画でも十分に時間をかけている。)・小型デュワー(心磁計用クライオスタット)の改良を行い、胎児用心磁計システムのプローブの設計・製作を中心に行った。現在、デュワーの真空部分が完成して、SQUIDセンサの設定部分の改良を行っている。・新型インフルエンザの影響を受け、病院内での検査など新たに倫理委員会の承認が必要となったため、2010年3月4日の岩手医科大学の倫理委員会で承認を得た。・胎児心磁図のノイズ除去用信号処理プログラムの開発を行った。胎児心磁図は、大人の心磁図に比較して100分の1程度(約10^<12>T)と非常に微弱であり信号ノイズ非(SNR)が非常に悪い。したがって、独立成分分析やウェーブレット変換を組み合わせたノイズ除去用信号処理プログラムの開発し、SNRの向上が得られた。また、周波数解析用に連続ウェーブレット変換を用いたプログラムを開発中である。本研究では、高価な磁気シールドルームを必要としない、通常の病院の環境で計測可能な可搬型胎児用心磁図計測装置(心磁計)の開発、および胎児心磁図の信号処理・解析から自律神経活動を指標とした胎児の成熟発達過程の解明・評価を行う。・5chの胎児心磁計の開発として、分担者の小山大介氏とプローブの作成とSQUIDセンサを取り付け、配線を行い極低温部分を作り上げた。・平成21年度に引き続きFLL回路の開発および、胎児心磁計を動作させて回路のノイズ対策や特性を評価して、回路の改良を行った。引き続き、ノイズ対策が必要であることが分かった。・我々がこれまでに開発したデジタル方式の高ダイナミックレンジ型FLL回路に加え、新たにアナログ方式の高ダイナミックレンジ型FLL回路を開発し、より大きなダイナミックレンジが得られた。・平成21年度に引き続き、ノイズ除去用信号処理プログラムの開発を行った。胎児心磁図は、非常に微弱であり信号ノイズ非(SNR)が非常に悪い。したがって、独立成分分析とウィナーフィルタを用いたノイズ除去用信号処理プログラムを開発した。・上記ノイズ除去プログラムによって、SNRの悪い胎児心磁図の心拍を高精度で計測可能になった。・次に、これまでに計測された胎児心磁図の心拍の揺らぎに注目した自律神経の発達過程解析用プログラムの開発を行った。この際、分担者の福島明宗氏と共同で解析結果の評価を行った。引き続き、検討する必要がある。・5chの胎児心磁計の開発として、制御回路であるFLL回路のノイズ対策を中心に行った。特に、高ダイナミックレンジを実現する部分を、従来のデジタル回路からアナログ回路に変更したこと、多層基板を用いたことにより、ノイズレベルを従来の7分の1(9fT/√Hz)を実現した。この結果、当初の目的である胎児心磁図を十分に計測可能なノイズレベルになった。・平成22年度に引き続き、ノイズ除去用信号処理プログラムの開発を行った。したがって、独立成分分析を用いたノイズ除去用信号処理プログラムを開発した。この結果は、平成21年度と大きな差はなく、次年度の課題になった。・また、心磁図データの可視化を目的に空間フィルタ法による信号源推定プログラムの作製も行った。新たに提案したフィルタ処理を行うことにより、深い信号源の推定の有効であった。

・平成22年度に引き続き、これまでに計測された胎児心磁図の心拍の揺らぎに注目した自律神経の発達過程解析用プログラムの開発を行った。この際、分担者の共同で解析結果の評価を行った。現時点では十分な結果が得られず、引き続き、検討する必要がある。本研究では、高価な磁気シールドルームを必要としない、通常の病院の環境で計測可能な可搬型胎児用心磁図計測装置(心磁計)の開発、および胎児心磁図の信号処理・解析から自律神経活動を指標とした胎児の成熟発達過程の解明・評価を行う。本年度は、以下の内容を実施した。・5chの胎児心磁計の開発として、制御回路であるFLL回路の高性能化とノイズ対策を行い、磁気シールドルームレス心磁計を完成させた。特にアナログ回路を用いたFLL回路により、高ダイナミックレンジを実現してノイズの大きな環境でも安定して動作すること、回路の配線や多層基板を用いたノイズ対策によりノイズレベルを約10 fT/√Hzと低減した。この結果、当初の目的である胎児心磁図を十分に計測可能なシステムになった。・ノイズ除去用信号処理プログラムの開発を行った。胎児心磁図は、非常に微弱であり信号ノイズ比が非常に悪い。したがって、独立成分分析を用いたノイズ除去用信号処理プログラムを開発した。この結果は、胎児心拍を抽出できるレベルまでプログラムが完成した。・心磁図データの可視化を目的に空間フィルタ法による信号源推定プログラムの作製も行った。今回提案したフィルタ処理を行うことにより、従来推定が困難である深い信号源の推定も可能であり、推定信号源の広がりを抑えることができた。・これまでに計測された胎児心磁図の心拍の揺らぎに注目した自律神経の発達過程解析用プログラムの開発を行った。我々は従来から妊娠9ヶ月付近での心拍の揺らぎの発生を確認していたが、その後新たな特徴は発見できなかった。最終年度のまとめとして、可搬型胎児用心磁図計測装置の開発は十分な成果が得られた。また、ノイズ除去および信号源の可視化プログラムも概ね目的を達成することができた。一方、胎児の自律神経活動の指標の解析は、従来の成果と同様であり、今後の課題となった。本研究課題は、装置作り(ハードウエア)と解析技術(ソフトウエア)の2つに分けられる。ハードウエアでは、目的を達成させられるレベルの開発が進んでいる。一方、ソフトウエアでは、当初目的の胎児心拍の解析から自律神経の発達過程を示す特徴が得られていない。最終年度において、時間をかけて進める必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。装置作りに関しては、順調に進んでいるため、最終年度である今年度に目的である胎児用5ch心磁計を完成させる。ー方、今年度は、現在進展が遅れている解析プログラムの作成に力を入れて行う。また、胎児心拍の解析から自律神経の発達過程を示す特徴が得られるように、データ数を増やして統計的な処理を行う予定である。
グロモフ-ハウスドルフ収束と変分収束理論

近年,測度距離空間の幾何解析の研究が非常に盛んである.研究代表者は測度距離空間の曲率と収束,特にアレクサンドロフ空間,測度距離空間のリッチ曲率,測度距離空間の列の収束などに絡む幾何解析に焦点を当てて研究してきた.一方で,ディリクレ形式の収束を関数解析的に調べる変分収束理論がMoscoによって研究されたが,これを応用・拡張することは,測度距離空間の列の収束を調べる上で,統一的な視点を与えることとなる.この様な動機により,研究代表者の塩谷と分担者の桑江は,幾何学的な視点から変分収束理論を拡張したが,本研究費の研究において一応の完成を見た.我々はこれを「幾何学的変分収束理論」と呼んでいる.この理論で現れる収束概念は,現在,「Mosco-桑江-塩谷収束」と呼ばれ,確率論の有限次元近似やhomogenizationの研究などにおいて広く応用されつつある.まだ研究途上ではあるが,もう一つの成果として,アレクサンドロフ空間上で「リッチ曲率が非負」に相当する条件の下で,ラプラシアンの比較定理および分割定理を証明した.リーマン多様体に対しては、リッチ曲率がある定数以上になることは,ビショップ・グロモフの不等式の無限小バージョンと同値である.アレクサンドロフ空間上ではリッチ曲率テンソルは定義されないので,リッチ曲率条件の替わりにこのビショップ・グロモフの不等式を仮定した.リーマン多様体の場合と決定的に異なるのは,カットローカスの状況である.リーマン多様体ではカットローカスは閉集合であるのに対して,アレクサンドロフ空間では一般に閉集合にならず稠密になるような例もある.このことから,ラプラシアンの比較定理の証明ではリーマン多様体と同じ方法は通用せず,新しい方法を開発した.近年,測度距離空間の幾何解析の研究が非常に盛んである.研究代表者は測度距離空間の曲率と収束,特にアレクサンドロフ空間,測度距離空間のリッチ曲率,測度距離空間の列の収束などに絡む幾何解析に焦点を当てて研究してきた.一方で,ディリクレ形式の収束を関数解析的に調べる変分収束理論がMoscoによって研究されたが,これを応用・拡張することは,測度距離空間の列の収束を調べる上で,統一的な視点を与えることとなる.この様な動機により,研究代表者の塩谷と分担者の桑江は,幾何学的な視点から変分収束理論を拡張したが,本研究費の研究において一応の完成を見た.我々はこれを「幾何学的変分収束理論」と呼んでいる.この理論で現れる収束概念は,現在,「Mosco-桑江-塩谷収束」と呼ばれ,確率論の有限次元近似やhomogenizationの研究などにおいて広く応用されつつある.まだ研究途上ではあるが,もう一つの成果として,アレクサンドロフ空間上で「リッチ曲率が非負」に相当する条件の下で,ラプラシアンの比較定理および分割定理を証明した.リーマン多様体に対しては、リッチ曲率がある定数以上になることは,ビショップ・グロモフの不等式の無限小バージョンと同値である.アレクサンドロフ空間上ではリッチ曲率テンソルは定義されないので,リッチ曲率条件の替わりにこのビショップ・グロモフの不等式を仮定した.リーマン多様体の場合と決定的に異なるのは,カットローカスの状況である.リーマン多様体ではカットローカスは閉集合であるのに対して,アレクサンドロフ空間では一般に閉集合にならず稠密になるような例もある.このことから,ラプラシアンの比較定理の証明ではリーマン多様体と同じ方法は通用せず,新しい方法を開発した.今年度の研究として以下を証明した。リーマン多様体Mから距離空間Yへの写像空間上のKorevaar-Schoen型エネルギー汎関数Eは近似エネルギー汎関数E_rのr→0のときのΓ-極限として定義される。Yもリーマン多様体であるときは、このEは普通のエネルギー汎関数と一致する。以下Mはコンパクトと仮定する。このとき、族{E_r}が漸近的コンパクトであることを証明した。これにより、実数列r_i→0に対して、E_<r_i>-エネルギー最小写像の列は常に収束部分列をもち、その極限がE-エネルギー最小であることが分かる。さらに、ターゲットYが実数直線である場合には、L^2-関数空間上EとE_rは共に非負二次形式となるが、任意のkに対して、r→0のときE_rの第k固有値がEの第k固有値へ収束することを証明した。以上の結果は、より一般にMが測度距離空間で測度縮小条件を満たせば正しい。もう一つの研究として、アレキサンドロフ空間上のラプラシアンの比較定理について考察した。ある種の自然なラプラシアンをラドン測度として定義し(これをラプラシアン測度Lと呼ぶ)、それに対してラプラシアンの比較定理を得た。つまり、非負曲率をもつアレキサンドロフ空間上の任意に固定された一点からの距離関数rに対して、Lr【greater than or equal】-(n-1)/rが成り立つことを証明した。このラプラシアン測度がエネルギー形式と結びつくか、つまりグリーン・ストークスの公式をみたすかどうかについて、その証明を現在試みている。さらに、もしこれが正しいと仮定したとき、Cheeger-Gromollの分裂定理を拡張できることを確かめた。前年度に引き続いて,アレクサンドロフ空間上のラプラシアンの比較定理について研究した.リーマン多様体において,リッチ曲率の下限条件はBishop-Gromovの体積比較条件の無限小バージョンに同値であることが知られている.

アレクサンドロフ空間ではリッチ曲率テンソルが定義できないため,このBishop-Gromovの体積比較条件の無限小バージョンをリッチ曲率の下限の条件に置き換えて,ラプラシアンの比較定理を証明した.一点からの距離関数の超関数の意味のラプラシアンを考えると,Perelmanの結果からこれはラドン測度になるととが分かる.アレクサンドロフ空間では切断跡や特異点集合が稠密なこともあり,そのラドン測度は体積測度に至ところ絶対連続とはならない.従って,リーマン多様体と同じような証明は通用しない.証明では,先ず,Greenの公式が成り立つことを証明した.これには,有界変動関数の理論を基にして,特異点の幾何的性質を用いた精密な議論を要した.Greenの公式を使って,Waldの凸性質を用いた幾何学的な議論からラプラシアンの比較定理を証明した.ラプラシアンの比較定理の応用として,Cheeger-Yauの熱核の比較定理およびChengの距離球上のラプラシアンの第一固有値の比較定理をアレクサンドロフ空間上へ拡張した.また,Cheeger-Gromallの分割定理を拡張した.今年度の成果として、アレクサンドロフ空間上で「リッチ曲率が非負」に相当する条件の下で、ラプラシアンの比較定理および分割定理を証明した。リーマン多様体に対しては、リッチ曲率がある定数以上になることは、ビショップ・グロモフの不等式の無限小バージョンと同値である。アレクサンドロフ空間上ではリッチ曲率テンソルは定義されないので、リッチ曲率条件の替わりにこのビショップ・グロモフの不等式を仮定した。アレクサンドロフ空間上の一点を固定して、そこからの距離関数rを考える。rの超関数の意味でのラプラシアンが対応する定曲率空間上の距離関数のラプラシアン以上となることを証明した。これはリーマン多様体に対してはラプラシアンの比較定理として良く知られている。ここで、リーマン多様体の場合と決定的に異なるのは、カットローカスの状況である。リーマン多様体ではカットローカスは閉集合であるのに対して、アレクサンドロフ空間では一般に閉集合にならず稠密になるような例もある。このことから、ラプラシアンの比較定理の証明ではリーマン多様体と同じ方法は通用せず、新しい方法を開発した。さらに、ラプラシアンの比較定理の応用として、以下の分割定理を証明した。アレクサンドロフ空間がビショップ・グロモフの不等式の無限小バージョンをみたし、直線を含むとき、その空間はあるある距離空間と実数直線の直積に等長同型となる。これはリーマン多様体の場合には、リッチ曲率が非負という条件の下でチーガーとグロモールが証明した。我々の定理の証明方法は彼らの方法に基づいている。証明において最大値原理が必要であったが、これは分担者の桑江氏がより一般のディリクレ形式の設定の下で証明した。
日英語の調者可能性ハイエラーキと語学教育への応用研究

調音可能性のハイエラーキという筆者の主張する概念は、音韻論、音声学、心理言語学、心理学、さらにはそれらを総合した言語教育への波及効果があるものと考えてきた。その裏付けをとるための基礎研究として、基礎データの追加収集とその分析に力を注いできた。愛用しているSound Scope 2というアメリカ製の音声分析装置は、高度で精密な分析を可能とするが、個々の解析にはかなり手間取るのが実状だが、3年間で収集したデータの解析をかなり多く実施した。録音と分析の方法が面倒で、私の実験の目的に合致させるには相当、基礎訓練が必要なので、実は、簡単に誰でもという訳にはいかにのが難点であるが、謝金の対象をしぼって信頼できるデータがとれ、分析できるようになるまで訓練した。旅費と謝金はそのために役立った。それらのデータの分析を基礎に調音可能性の度合いの研究と他分野の関係、さらには語学教育への応用をさぐってきた。心理言語学者の寺尾康氏との共同研究で、私の提案する調音可能性とその音声転倒現象への適用が成功した。心理学者玉岡賀津雄氏との共同研究では音声ハイエラーキを応用して、従来等閑視されていた文字の処理速度と音声の質や音声連鎖の特性との関連が初めて解明されつつある。私の提案した音声ハイエラーキや、調音可能性のハイエラーキが単なる理論的な仮説でないことを証明すべく、今後も努力を続けたい。従来のソノリティ・ハイエラーキを別の角度から補強できると思われる調音可能性のハイエラーキという筆者の主張する概念は、音韻論、音声学、心理言語学、さらにはそれらを総合した言語教育への波及効果があるものと予想している。音節構造、音声連鎖への制約や、音声変化、言い誤りの一要因となることが予想できるからである。その裏付けをとるための基礎研究として、今年度は、基礎データの収集とその分析に力を注いできた。科学研究費を用いて、もう1セットの音声分析装置と周辺機器を購入し、それを使って、多くの音声データを解析しつつある。さらに有り難いことに、謝金を使ってアルバイトを雇い、現在までに、22人から音声データを収録するとともに、解析も行ってきた。愛用しているSound Scope 2というアメリカ製の音声分析装置は、高度で精密な分析を可能とするが、個々の解析にはかなり手間取るのが実状で、本年度は、データ収集に明け暮れた感がある。三修社から出版した「カプセル・ニュース英語を聴く」で、英語の自然な音声連鎖の特徴の解析にも、私の音声分析装置は威力を発揮している。こちらの教科書用に作成したデジタル録音のMDも今回の研究テーマに直接役立つように考えており、来年度は、その音声資料の解析も行う予定である。なぜ日本人の英語学習者には、冠詞や前置詞や助動詞などの機能語が聞き取りにくいのかを、明示的に示してくれるであろう。今後は、調音可能性に関する分析を一層進展させるだけでなく、外国語教育への音声分析装置導入の具体的方法をも視点にいれて研究していきたい。昨年に続き、その裏付けをとるための基礎研究として、基礎データの収集とその分析を実施した。謝金を活用して、院生等に吹き込みや分析の作業を手伝わせた。吹き込み方法が面倒で、私の実験の目的に合致させるには相当、基礎訓練が必要なので、実は、簡単に誰でもというわけにはいかないのが難点であるが、謝金の対象をしぼって信頼できるデータがとれ、分析できるようになるまで訓練した。英米人についても、同様の問題があるが、対応できる人をひとり得られた。旅費と謝金はそのために役立てた。

筆者の研究は他分野の研究者からも注目され、調音可能性ハイエラーキ、音声ハイエラーキを応用した研究がこの1年間に大きく進行した。心理言語学者の寺尾康氏との2本の共著論文は、その成果である。その内の1本は国際音声言語処理会議での発表であるが、多数の学際的な研究交流が可能となった。筆者が悩んでいた音節境界の設定方法の問題についても様々な意見交換ができたし、言語学者や音声学者だけの学会発表とは別の角度から参考にすべき知見がえられたのは、貴重な体験であった。勿論、日本音韻論学会での専門家どうしの意見交換は、それはそれで、役だったことを認めたい。調音可能性のハイエラーキという筆者の主張する概念は、音韻論、音声学、心理言語学、心理学、さらにはそれらを総合した言語教育への波及効果があるものと考えてきた。その裏付けをとるための基礎研究として、今年度も引き続き基礎データの追加収集とその分析に力を注いできた。愛用しているSound Scope 2というアメリカ製の音声分析装置は、高度で精密な分析を可能とするが、個々の解析にはかなり手間取るのが実状で、昨年度収集したデータの解析も引き続き実施した。勿論、昨年度までにえられたデータの補強も行った。録音と分析の方法が面倒で、私の実験の目的に合致させるには相当、基礎訓練が必要なので、実は、簡単に誰でもという訳にはいかないのが難点であるが、謝金の対象をしぼって信頼できるデータがとれ、分析できるようになるまで訓練した。旅費と謝金はそのために役立った。調音可能性の度合いの研究と他分野の関係、さらには語学教育への応用をさぐってきた。さらに、心理学者玉岡賀津雄氏との共同研究でも、私の提案する音声ハイエラーキを応用して、従来心理学の分野で等閑視されていた文字の処理速度と音声の質や音声連鎖の特性との関連が初めて解明されつつある。私の提案した音声ハイエラーキや、調音可能性のハイエラーキが単なる理論的な仮説でないことを証明すべく、今後も努力を続けたい。
CT ナビゲーション超音波ガイドによる安全な中心静脈穿刺ラインの考案

中心静脈穿刺関連の合併症は、時に重篤な合併症を引き起こすため、この安全性確保は重要である。合併症対策として超音波の使用が広く知られ、これに客観的なCT画像を付加したCTナビゲーション超音波ガイド下穿刺は、より安全性を高めれる可能性がある。本研究にて、CTナビゲーション超音波ガイドによる安全な穿刺ラインの評価、穿刺方法の確立、さらには穿刺・挿入困難例の解析により、早くに末梢挿入型中心静脈カテーテル(PICC)などの代替処置にコンバートすべき因子を明らかにする。
腎不全における可溶性Flt-1の動脈硬化制御機序の解明

腎不全では動脈硬化や冠動脈疾患が高率に合併することは周知の事実であるが、その分子機序は解明されておらず、PlGF系の意義は全く研究されていなかった。[結果]腎機能低下を伴う329例の冠動脈疾患症例を対象にカテーテル検査中に血中sFLt-1、PlGF濃度を測定した。血中sFlt-1濃度は推算GFRの低下に比例して有意に低下し、PlGF/sFlt-1比はGFRと逆相関するとともに、冠動脈の重症度と比例していた。PlGF濃度は有意な変化を示さなかった。sFlt特異的PCRでの解析では76例のヒト腎生検組織中のsFlt-1mRNAも腎機能の低下に比例して低下していた。この臨床知見をもとにApoEノックアウトマウスに5/6腎摘出腎不全モデルを作製すると、血中sFlt-1濃度と腎臓でのsFlt-1産生が減少すると同時に、大動脈硬化病変の有意な増悪が確認された。リコンビナントsFlt-1蛋白の連続4週間投与にて、マクロファージの浸潤を減少させることにより有意にレスキューすることに成功した。このことはsFlt-1が腎不全における動脈硬化発症・進展機序に少なくとも部分的には関与していること、さらにその補充により治療に応用できるという可能性を世界で初めて提唱した。われわれは最近、腎不全患者における可溶性Flt-1が動脈硬化病変の増悪に寄与しており、可溶性Flt-1の投与で改善しうることを発見した。この研究における次なる課題は、(1)腎不全患者において可溶性Flt-1の分泌を制御している因子はなにであるのか、(2)可溶性Flt-1の低下がどのような機序で動脈硬化進展に寄与しているのか、(3)臨床応用に向けて最適なFlt-1の投与条件の検討である。今回の研究にて、動物モデルを用いて腎不全患者で可溶性Flt-1が低下する機序、可溶性Flt-1が動脈硬化病変を制御している機序を検討することにより、腎不全における動脈硬化進展機序の解明をめざす。われわれは腎不全における可溶性Flt-1の低下がどのような機序で動脈硬化に影響しているのかを検討するために可溶性Flt-1ノックアウトマウスを作成し、その解析を行っている。まず、可溶性FLt-1が実際に血中で低下していることを示し、また、同マウスでは心臓、筋肉の組織検討で、CD31陽性血管やaSMA陽性血管数が増加傾向にあることを認めた。これらのことは同マウスで胎盤由来増殖因子(PlGF)やVEGF(血管内皮増殖因子)の作用が亢進していることを意味する。われわれはさらに、同マウスの腹腔内マクロファージと比重遠心法により分離された血中モノサイトをRT-PCRで動脈硬化性に働くM1マクロファージあるいは、抗動脈硬化性に働くM2マクロファージのどちらに形質変化をしているのかをpro-atherogenicな遺伝子であるiNOS、IL1b、TNFa、IL12、CXCL9、CXCL10、CXCL11の発現あるいはanti-atherogenicなArginase、CCR2、CCL22、CCL17、IL10を検討している。近年、心疾患患者の生命予後は腎機能により大きく影響を受け、腎機能障害患者の主要な死因は心血管病であることが明らかにされ、心腎連関という概念で注目を集めている。まず、sFLt-1ノックアウトマウスの検討を行い、組織の免疫染色において肺、心臓、筋肉においてCD31陽性血管とαSMA陽性血管が増加していることを見出した。また、sFlt-1ノックアウトマウスの腹腔内マクロファージと血中のモノサイトのRT-PCRによる検討では、腹腔内マクロファージではMCP-1が上昇しており活性化が示されたのに対して、血中モノサイトはMCP-1の上昇を認めず明らかな活性化を認めなかった。

また、動脈硬化促進的に働くとされるCD11b陽性Ly6c陽性細胞のFACSによる検討では、正常群とノックアウトマウス群に差を認めなかった。このことは慢性腎不全においてsFlt-1が低下しており、相対的にPIGFが活性亢進していると考えているが、その影響はモノサイトに直接作用するというよりは、血管内皮細胞に直接作用した後にモノサイトが内皮下に誘導され、動脈硬化巣内で活性化されると考えている。また、われわれはsFlt-1アポEダブルノックアウトマウスを作成し、オイルレッドO染色でマウスの動脈硬化病変について免疫組織化学で検討した。ダブルノックアウトマウスの抗脈硬化巣はアポEノックアウトマウス群に比して、有意に増悪をしていた。さらに大動脈弁レベルの動脈硬化病変の検討でも動脈硬化巣の範囲はノックアウトマウス群で有意に増加していた。このことはsFlt-1が腎不全合併動脈硬化症の発症に重要であることを表している。
核磁気共鳴機能画像法(fMRI)を用いた自己知識の多次元性・多面性に関する研究

本研究の目的は,自己知識の多次元性・多面性について脳機能の観点から検討を行うことである。この目的を達成するために平成17年度は以下の実験を行った(実験番号は前年度からの通番号)。実験5:前年度のERPを使用した実験4では,500-700msの後期成分において,Fz,Cz,Pzのいずれの部位に関しても,現実自己条件,社会的自己条件>理想自己条件という結果が得られた。この結果は,理想自己に関する処理は,現実自己や社会的自己に関する処理と活性化のパタンが異なることを示しており,その理由として,理想自己に関する判断は感情成分を多く喚起することが考えられる.H16年は,実験4の成果を踏まえ,空間分解能に優れる核磁気共鳴機能画像法(fMRI)を使用し,現実自己と理想自己の活性化パタンの違いに焦点を当てた実験を行った。具体的な実験デザインは,判断の種類からなる1要因3水準実験参加者内計画(現実自己条件,理想自己条件,意味条件)で,各条件には性格特性形容語30語ずつが実験参加者間でカウンターバランスを行ったうえで割り当てられた。各試行に対してfMRIデータを取得し,SPM2を使用した分析を行った。意味条件をベースラインとし,現実自己条件および理想自己条件の活性化量を評価したところ,差分"現実自己-意味処理"と差分"理想自己-意味処理"の間に活性化部位の明確な違いは認められなかった。理想自己条件では,性格特性形容語が"理想の自分"にあてはまるか否かの判断を求められるが,理想自己は本来個性記述的であり,個人感情に密着したものである。それ故,本研究が使用した課題では現実自己との部位間の違いが特定できるほどの感情成分が活性化しなかった可能性が示唆される。本研究の目的は,自己知識の多次元性・多面性について脳機能の観点から検討を行うことである.並存的妥当性を高めるため,平成15年度は,核磁気共鳴機能画像法(fMRI)を使用して測定する前段階の研究として,時間分解能にすぐれる事象関連電位(ERP)を使用した実験を二つ行った.実験1:自己知識は大別すると,意味記憶システムにおける自己知識(自己概念)とエピソード記憶システムにおける自己知識(自伝的記憶)に分けることができる.実験1では,自己概念をアクセスする課題(自己記述課題)と自伝的記憶をアクセスする課題(自伝想起課題)における脳波の相違について比較検討した.その結果,自己記述課題のほうが全体的に振幅は大きいものの,いずれの測定部位においても統計的な差は認められなかった.実験2:前頭前野内側部(MPFC)は自己知識の表象操作に関する処理一般に関与していると考えられているが,自己と密接な関係のある他者に関する判断ではMPFCが関与するか否かは検討されていない.そこで実験2では,親密度の高い他者として母親条件を設定し,自己記述条件や親密度の低い田村亮子条件との脳波の違いを検討した.その結果,MPFCに比較的近いFzにおいて,500-700msの後期成分が自己>母親>田村亮子であることが明らかとなった.この結果は,MPFCは自己に独自の活動部位というよりも,その活動の水準は知識の豊富さや自我関与の程度に規定される可能性を示唆している.今年度は,以上の研究成果や本研究の概要を日本心理学会のワークショップやThe 5th Tsukuba International Conferenceで発表した.さらに,実験2の成果はH16年の日本心理学会において発表する予定(受理)であり,現在,研究雑誌に投稿する準備を進めている.ワークショップでの発表内容は「認知科学」に投稿し,現在,審査中である.本研究の目的は,自己知識の多次元性・多面性について脳機能の観点から検討を行うことである.この目的を達成するために平成16年度は2つの実験を行った(実験番号は前年度からの通番号).実験3:前年度のERPを使用した研究(実験2)では,判断対象の知識量の程度を操作したところ,前頭に位置するFzにおいて,500-700msの後期成分が自己条件>親密な他者(母親)条件>他者(田村亮子)条件となることが見出された.H16年は,実験2の成果を踏まえ,空間分解能に優れる核磁気共鳴機能画像法(fMRI)を使用して,判断人物の知識量の違いが前頭前野の活動水準に与える影響について検討を行った.その結果,自己条件は他の条件と比較して,活性化の程度が高くなる傾向が認められた.実験4:意味記憶システムにおける自己知識(自己概念)はさらに下位要素(現実自己,理想自己,社会的自己)に分類することができる(堀内,1999).アクセスする自己知識の違いによって活性化する脳部位の相違を検討するため,行動指標とERPを用いた実験を行った.その結果,500-700msの後期成分において,Fz, Cz, Pzのいずれの部位に関しても,現実自己条件,社会的自己条件>理想自己条件という結果が得られた.この結果は,理想自己に関する処理は,現実自己や社会的自己に関する処理と活性化のパタンが異なることを示しており,その理由として,理想自己に関する判断は感情成分を多く喚起することが考えられる.実験3の成果はH17年度の国際学会(学会は検討中)で発表予定,実験4の成果は日本心理学会第69会大会において発表する予定である.本研究の目的は,自己知識の多次元性・多面性について脳機能の観点から検討を行うことである。

実験5:前年度のERPを使用した実験4では,500-700msの後期成分において,Fz,Cz,Pzのいずれの部位に関しても,現実自己条件,社会的自己条件>理想自己条件という結果が得られた。この結果は,理想自己に関する処理は,現実自己や社会的自己に関する処理と活性化のパタンが異なることを示しており,その理由として,理想自己に関する判断は感情成分を多く喚起することが考えられる.H16年は,実験4の成果を踏まえ,空間分解能に優れる核磁気共鳴機能画像法(fMRI)を使用し,現実自己と理想自己の活性化パタンの違いに焦点を当てた実験を行った。具体的な実験デザインは,判断の種類からなる1要因3水準実験参加者内計画(現実自己条件,理想自己条件,意味条件)で,各条件には性格特性形容語30語ずつが実験参加者間でカウンターバランスを行ったうえで割り当てられた。各試行に対してfMRIデータを取得し,SPM2を使用した分析を行った。意味条件をベースラインとし,現実自己条件および理想自己条件の活性化量を評価したところ,差分"現実自己-意味処理"と差分"理想自己-意味処理"の間に活性化部位の明確な違いは認められなかった。理想自己条件では,性格特性形容語が"理想の自分"にあてはまるか否かの判断を求められるが,理想自己は本来個性記述的であり,個人感情に密着したものである。それ故,本研究が使用した課題では現実自己との部位間の違いが特定できるほどの感情成分が活性化しなかった可能性が示唆される。
ハンタウイルスが誘導する免疫病原性発現機構

ハンタウイルスは出血熱ウイルスのひとつで、ヒトに腎症候性出血熱およびハンタウイルス肺症候群を起こす。その病態発現メカニズムを解明するため、研究代表者はこれまでに、腎症候性出血熱に特徴的な腎髄質の出血を発現するマウスモデルを開発し、その病態発現にCD8陽性T細胞が関与することを明らかにした。CD8陽性T細胞はウイルス特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)となって感染細胞を過剰に攻撃していると推測された。しかし、強毒・弱毒株間でCTLの数に差は認められなかった。そこで、本研究では、まず、CTLの機能性を評価した。その結果、予想に反し、CTLの機能抑制に関わるPD-1という細胞表面分子を持つCTLの数が弱毒株よりも強毒株の方が多いことが明らかとなった。他の抑制性分子であるCTLA-4を持つCTLや免疫抑制に重要な制御性T細胞の数には違いが認められなかった。しかし、腎臓中の遺伝子発現を強毒・弱毒株感染マウスの間で比較した結果、CTLによる攻撃に重要なIFN-γ、perforin、granzymeの発現量が強毒株の方が高いことが確認された。また、CTLを引きつけるケモカイン(CXCL9およびCXCL11)の発現量が強毒株の方が高いことも確認された。一方で、活性化したT細胞の細胞死に関わる遺伝子(siva1およびrps6)の発現量が強毒株の方が高いことが明らかとなった。これらのことから、強毒株感染マウスでは、CTLの活性化とともに、一部のCTLの機能抑制や細胞死が起こるが、全体としてみればCTLの活性が強い状態になっていると考えられる。そして、強毒株感染マウスではCTLの攻撃対象となるウイルス抗原の量が多く、また排除がなかなか進まないためにCTLによる攻撃が長く続き、組織が傷害され腎出血が起きていると推測される。北海道胆振東部地震後の停電により、凍結保存していたウイルスの力価の低下や培養細胞の状態の悪化など、研究材料の保存状態に影響が出たため、研究材料を再度準備する必要が生じ、当初計画に遅れが生じた。平成30年度に実施予定であった、過剰な免疫応答を抑制する薬剤の治療効果を調べる研究を実施する。ウイルス性出血熱の一つである腎症候性出血熱は、ハンタウイルス感染によって起こる重篤な疾患である。その病態には免疫病原性が関与すると推定されている。しかし、ヒトでの疾患を再現する適切な動物モデルがないため、病態との関係は明らかではなかった。これまでに研究代表者は、腎症候性出血熱に特徴的な腎臓の出血性病変を発現するマウスモデルを開発し、その病態発現にCD8陽性T細胞が関与することを明らかにした。CD8陽性T細胞は細胞傷害性T細胞(CTL)となって、腎臓中の感染細胞を過剰に攻撃している可能性が考えられる。そこで、本研究では、まず、CD8陽性T細胞の数を強毒および弱毒株間で比較した。その結果、腎臓中のCD8陽性T細胞数は強毒および弱毒株感染マウスのどちらにおいても著しく増加していたが、差は認められなかった。次に、ウイルス抗原特異的CTLの誘導状態を、強毒および弱毒株間で比較した。すでに同定されているウイルス糖蛋白質上の主要なCTLエピトープのペプチドを用いてMHCテトラマーを合成し、フローサイトメトリーによりMHCテトラマーに結合するCD8陽性T細胞の数を調べた。その結果、強毒および弱毒株間で、ウイルス抗原特異的CTLの数に差は認められなかった。しかし、感染マウスの腎臓中のウイルスRNA量は、接種3、6、9および12日後のいずれの時点でも弱毒株のものより強毒株の方が多かった。これらのことから、腎臓でウイルスが効率よく増殖することで、CTLによる傷害が強く誘導され、腎出血が起きている可能性が考えられた。計画に基づいて研究を実施した。ハンタウイルスは、ヒトに腎症候性出血熱およびハンタウイルス肺症候群を起こす。その病態には、宿主の免疫系が過剰に反応することによって障害が起こる、「免疫病原性」が関与すると推定されている。しかし、ヒトでの疾患を再現する動物モデルがないため、病態発現のメカニズムは明らかではなく、治療法も開発されていない。これまでに、研究代表者は腎症候性出血熱に特徴的な腎臓の出血性病変を発現する感染マウスモデルを開発し、その病態発現にCD8陽性T細胞が関与することを明らかにした。また、患者由来の分離ウイルスのなかから病気を起こす強毒株と病気を起こさない弱毒株を発見した。本研究では、強毒株感染マウスおよび弱毒株感染マウスにおける宿主側の応答にどのような違いが認められるのか明らかにするため、発症する時期にあたるウイルス接種後6日目の腎臓を材料として、宿主の各遺伝子の発現レベルを比較解析した。その結果、弱毒株感染マウスと比較して、強毒株感染マウスでの発現レベルが2倍以上高い遺伝子が302、半分以下のものが154見つかった。各遺伝子の遺伝子機能を基に、発現上昇・発現低下遺伝子群のそれぞれで集積の認められる遺伝子機能カテゴリを検出する、Gene Ontology解析を行った結果、発現上昇遺伝子群で「activation-induced cell death of T cells」という遺伝子機能カテゴリが検出された。これまでに強毒株感染マウスおよび弱毒株感染マウスの腎臓中の抗原特異的CD8陽性T細胞の数には差が認められないことが明らかとなっている。

これらのことから、強毒株感染マウスでは活性化したCD8陽性T細胞の細胞死が高頻度に起きるとともに、新たなCD8陽性T細胞が次々と集まってきていることが示唆された。。当初の予想に反し、強毒株感染マウスと弱毒株感染マウスの間で腎臓中のCD8陽性T細胞の数に大きな違いが認められなかったことから、CD8陽性T細胞を引きつけるケモカインに関する研究計画を取りやめたため。ハンタウイルスは出血熱ウイルスのひとつで、ヒトに腎症候性出血熱およびハンタウイルス肺症候群を起こす。その病態発現メカニズムを解明するため、研究代表者はこれまでに、腎症候性出血熱に特徴的な腎髄質の出血を発現するマウスモデルを開発し、その病態発現にCD8陽性T細胞が関与することを明らかにした。CD8陽性T細胞はウイルス特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)となって感染細胞を過剰に攻撃していると推測された。しかし、強毒・弱毒株間でCTLの数に差は認められなかった。そこで、本研究では、まず、CTLの機能性を評価した。その結果、予想に反し、CTLの機能抑制に関わるPD-1という細胞表面分子を持つCTLの数が弱毒株よりも強毒株の方が多いことが明らかとなった。他の抑制性分子であるCTLA-4を持つCTLや免疫抑制に重要な制御性T細胞の数には違いが認められなかった。しかし、腎臓中の遺伝子発現を強毒・弱毒株感染マウスの間で比較した結果、CTLによる攻撃に重要なIFN-γ、perforin、granzymeの発現量が強毒株の方が高いことが確認された。また、CTLを引きつけるケモカイン(CXCL9およびCXCL11)の発現量が強毒株の方が高いことも確認された。一方で、活性化したT細胞の細胞死に関わる遺伝子(siva1およびrps6)の発現量が強毒株の方が高いことが明らかとなった。これらのことから、強毒株感染マウスでは、CTLの活性化とともに、一部のCTLの機能抑制や細胞死が起こるが、全体としてみればCTLの活性が強い状態になっていると考えられる。そして、強毒株感染マウスではCTLの攻撃対象となるウイルス抗原の量が多く、また排除がなかなか進まないためにCTLによる攻撃が長く続き、組織が傷害され腎出血が起きていると推測される。北海道胆振東部地震後の停電により、凍結保存していたウイルスの力価の低下や培養細胞の状態の悪化など、研究材料の保存状態に影響が出たため、研究材料を再度準備する必要が生じ、当初計画に遅れが生じた。計画に基づいて研究を実施する。CD8陽性T細胞の作用を調節する薬剤の治療効果を調べる研究において、投与量・ルート・回数などの条件を最適化し、精度を高める。平成30年度に実施予定であった、過剰な免疫応答を抑制する薬剤の治療効果を調べる研究を実施する。論文投稿料の立替支払時に生じたポイント分を減額した結果、未使用額が生じた。当初の予想に反する結果が出て、CD8陽性T細胞を引きつけるケモカインに関する研究を取りやめたため次年度使用額が生じた。その費用を、次年度に実施予定のCD8陽性
エージェンシー理論による企業の支配統制機構の再検討-日独企業の数理的比較分析を中心として

現代のいわゆる株式会社制度における企業のトップマネジメント機構は、既に繰り返し主張されて来ているように、それが考察された時の精神は失われ、株主の意思を代表し、あるいは代行するための機関という職務を遂行するものではない。この問題が過去如何に認識され、どのように取り上げられて来たか、そして特に、そのようなトピックが、歴史的にも数多く言及されてきたドイツでの議論の経緯をフォローして、エージェンシー理論のフレームワークを利用しつつ検討する。まず、エージェンシー理論の数理的な取扱を概観し、次に、トップマネジメント組織の経済分析へのそのような手法の適用を行った。ドイツにおいては経営者に対する充分なモニタリングは既存の株式会社制度では困難になっており、この点に関してドイツで発生した論争をエージェンシーりろの観点から再構成すると、エージェンシー・コストの削減のかめには一層のシステムの改善が必要であることがわかる。具体的にこれは、更に、株式会社制度における監査役、監督役の機能・位置付けの問題へと発展し、制度の変更や、変更までには至らないまでも定性的な構造・前提の向上を提起している。一方わが国においては、歴史的に見ても株主の権利を尊重したり重視する風潮はない。株主ではなく銀行を中心とした企業グループによる支配というのがわが国に特徴的なシステムであるためで、銀行による陽表的な経営関与を特徴とするドイツとは違って、わが国ではそれらが『陰然的な』影響力、支配力を行使している。いわゆるメインバンクシステムと呼ばれるこのシステムのおかげでわが国の企業は高い成長を享受してきた。そしてそれは同時に、銀行による『コ-ポレートガバナンス』の適切な維持という機能をも併せ持っていたのである。企業の銀行離れという昨今の傾向は、資金調達という目先の意思決定だけにとらわれた、危険な面を持つ傾向であると考えられる。最後に本研究ではコ-ポレートガバナンスの観点から企業の支配統制機構の日独比較を行い、解を模索している。日本の企業が『企業資本主義』と呼ばれる体制の根幹とされ、海外諸国と比較して従業員や株主が軽視されていると指摘されるようになって久しい。これは、企業システムにおける『支配機構』の問題として取り上げられるものである。企業経営をめぐる日本での過去の議論では、企業の実態を追認し、「会社それ自体が従業員・株主という実体と同一視されうるものだから、会社の為に働く事が即座に従業員の反映を意味し、日本の会社は従業員を幹とした『従業員人本主義』だ」等という経営者のみの立場に立った議論が注目を集める傾向があった。確かにわが国では、実態としては企業は経営者(陣)のものであり、(個人)株主、ましてや従業員等は全く発言権はなかったが、この点でドイツの共同決定制度では監査役会の存在によって株主代表監査役、労働者代表監査役が取締役会の意思決定をモニターし助言を与えるという形で、経営者(陣)が行う経営政策に何らかの関与を行うことが制度化されているところに意義がある。本研究ではまず企業における様々なエージェンシー関係をできるだけエージェンシー・コストを削減しつつ安定したものにするような企業システム、企業体制のデザインを試みた。日本的経営とエージェンシー・コストの削減という観点からは次の3点を確認した。(ア)グループ内資金調達、株式の相互持合、(イ)銀行による株式保有によりエージェンシー・コストは、有意に削減されていると考えられる。また、(ウ)配当の情報効果を是認するならば「硬直的な配当政策」は、エージェンシー・コストの削減を妨げている。このように企業集団の役割は非常に重要であり、わが国の株式会社制度の欠陥を補う役目も果たしている。

様々なわが国固有の取引慣行や制度も、日本人と外国人では見方に差が出てくるが、その部分だけを見て主張を行うことは危険である。ドイツにおける共同決定とエージェンシー・コストに関しては、現状では監査役会の果たす機能は、経営と株主・従業員間のエージェンシー関係において、十分なモニタリング手段とは言いきれないところがある。監視の隙間あるいは欠陥(die Uberwachungslucke)と呼ばれるこの事態を打開するためにさまざまな提言がなされている。そしてその多くが、制度自体の改変ではなく、その運用に関する改変や見直しの提言であることが興味深い。このようなドイツの経営参加モデルと、我が国企業の裁量的経営主義モデルは、数理的分析と両モデルの操作化により、各モデルのコンポーネントの機能、エージェンシー・コスト削減に果たすその役割、そして全体としての安定性などを考察することが可能となる。これにより、日独企業の比較が、現象面だけでなく確かな理論的裏付けを伴って行われることになる。ただ、この点に関してはまだ完全な結論へ至ってはおらず、日本異質論への論理的な回答とともに今後の課題となっている。日本の企業のトップマネジメント組織(支配統制機構)は、企業の法的構造モデルとしては『経営者の裁量的行動モデル』に分類され、経営者(陣)にそのすべての権力が集中されていることは、今や周知の事実となった。特にこの12年で「コーポレートガヴァナンス」という用語がアメリカから入り、にわかにポピュラーなテーマになったが、本研究ではそのような流行とは全く関係なく、エージェンシー理論のフレームワークで、エージェントとしての経営者(陣)を取り巻く株主、社債権者、従業員などのプリンシパルの関係について、理論的・実証的な考察を試みて来た。本年度は、昨年度重点をおいて行った数理的なモデル分析によるインプリケーションをもとにして、それらを実証可能な仮説へと導き、対応する現実のデータを捜して、まずは概念的な対応を第一に考えてデータのデザインや計測の方法、作業の手順などを計画した。当初は小規模なものでもまずは計測をと考えたが、データのデザイン、計測の全体像などを工夫するうちに、必要なデータの入手可能性、加工の是非、理論との整合性などの問題や疑問が発生し始め、更に、個々の企業のトップマネジメントだけでなく、わが国の場合には企業グループ、ドイツの場合はコンツェルンという、より広い概念に基づく分析とそのデータが非常に重要であることから、そちらのデータにあたる必要が出てきた。計測はかなり進んでいるが、整理をすべて終えるには至っていない。なお、全体の傾向としては、企業の支配統制機構における影響力、あるいは役割としては、銀行の存在の重要性は日独共通であるが、ドイツの方がモデルによる説明力はより大であると言えそうである。