hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
赤外線アクティブサーモグラフィ検査の検査時間短縮に向けた熱波動の観点からの検討

本研究は赤外線アクティブサーモグラフィ法による非破壊検査において、樹脂材料等の低熱拡散率物質への検査に際して必要となる長大な検査時間の短縮を目指し、速い熱伝播速度を示す高周波数成分の熱波動の励起とその利用による検査の可能性について検討を行っている。本年度は、人工欠陥を有するコンクリート試験片をファンクションジェネレータにより出力制御されたハロゲンランプで周期加熱し、加熱周期(試験片に励起した熱波動の周波数)と欠陥検出に要する時間との関係について実験的な調査を行った。試験片中の人工欠陥は幅100 mm、厚さ2 mmのスリット状の空隙であり、加熱・観察面から欠陥部までの深さは10 mmとした。実験の結果、欠陥検出に要した時間は加熱周波数が0.01 Hzの時に約67秒であったのに対し、加熱周波数の増加とともに検査必要時間が小さくなり、加熱周波数0.1 Hzの条件では約37秒であった。本結果は、高周波数の熱波動を励起、利用することで、アクティブサーモグラフィ法の検査時間の短縮が可能であることを実験的に示すものである。なお、本実験結果の評価に際しては、観察された温度データに対するフーリエ変換により得られる位相画像を利用した。一般的に位相画像を利用することで検査能力が向上することが知られているが、本検討においても位相画像を利用することで検査時間短縮の様子がより顕著に観察されることを確認した。周期加熱による実験に加え、同試験片に対する瞬間的なフラッシュランプ加熱、および長時間の連続加熱による検査も行い、検査に要する時間を比較した。その結果、いずれの加熱の際も約35秒で欠陥の検出が可能であった。周期加熱が特定の周波数成分を多く含む加熱であるのに対し、これらの加熱方法は広帯域の周波数成分を有しており、内包する高周波数成分の影響により比較的短時間での検査が可能となったものと考えられる。平成30年度までの計画として、熱入力の条件と検査時間との関係に関する実験的な評価を行うこととしており、本年度の検討によって当初の予定通り熱波動周波数の変化に伴う検査必要時間の変化の様子が実験的に観察された。また、計画では平成31年度に温度データの処理による検査時間短縮効果への影響調査を挙げていたが、温度データのフーリエ変換により得られる位相データを用いることで検査時間短縮効果がより顕著に観察できることを本年度確認した。これらの進捗状況より、本研究はおおむね順調に進展していると考える。平成30年度までの検討より、検査に際して対象物に励起する熱波動の周波数と検査必要時間との関係について、その傾向を実験的に確認できた。これを踏まえ、次年度ではその変化の程度のより定量的な評価を行う。具体的には、熱物性が既知である樹脂材料等に対する同様の実験を実施し、熱波動周波数の増加に伴う検査時間短縮効果の再検証を行うとともに、特に長時間の連続加熱などの広帯域の熱波動成分を有する加熱を行った際に、励起される周波数成分(およびその強度)と検査時間短縮の程度との関係について、実験および解析的な検討を行う。さらに、これらの検討結果を踏まえ、アクティブサーモグラフィ検査においてより短時間で効果的に検査可能な加熱条件の検討、提案を目指す。上記に加え、得られた成果の学会発表および論文発表を計画する。本研究は赤外線アクティブサーモグラフィ法を利用した非破壊検査において、樹脂材料などの低熱拡散率物質への検査に際して必要となる長大な検査時間の短縮を目指し、熱波動の観点からその方策を検討することを目的としている。具体的には、熱波動はその成分周波数が高いほど速い速度で伝搬することから、対象物へ入力された熱波動中の高周波数成分を抽出、利用することで従来方法と比較して検査時間の短縮が可能となると考えられる。初年度は、まず熱波動周波数の変化に伴う熱伝播速度の変化を実験的に検証するため、コンクリート試験片に対する周期加熱試験を実施した。実験の結果、対象物中を伝播する熱の速度は加熱周期の増加とともに増加することが確認された。また、上記の結果を踏まえ、連続的な長時間加熱を行い、入力された熱の高周波数成分を選択的に利用することによる検査時間の短縮効果について実験的な検証を行った。実験では、表面から深さ10 mmの位置にスリット状の人工欠陥(厚さ2 mmの空気層)を有するコンクリート試験片を用い、これを加熱、赤外線カメラによる表面温度の観察を行った後に、得られた温度データに対するフーリエ変換を行うことで任意の周波数における位相画像を作成し、位相画像からの欠陥検出を行った。その結果、欠陥部は最大約0.01 Hzの周波数の位相画像において検出が可能であった。これは、熱波動の一般的な理論における熱浸透深さ(熱波動の周波数と対象物の熱物性から推定される熱の伝播可能距離)の観点から予測される周波数(コンクリート中深さ10 mm欠陥の検出を行う場合に必要とされる周波数は0.0007 Hz)と比較して大きい。フーリエ変換により計算される最低周波数は検査時間の逆数に一致することから、従来の予測よりも大きな周波数での欠陥検出が可能であった本結果は、従来法よりも検査時間の短縮が可能となり得ることを示している。初年度の計画は、検査対象物にヒーター等による周期的な加熱を行った際、入力される熱波動の周波数成分の変化とそれに伴う熱伝播速度の変化について検討を行うこととしていた。上述の研究実績の概要の通り、平成29年度は当初計画に関する実験的な検討を実施し、対象物を伝播する熱の速度が加熱周期とともに変化することを確認した。

また、様々な周波数成分を含む熱を入熱し、得られた温度データからフーリエ変換を用いることで特定の周波数を抽出することも試み、本方法により理論的に予測される熱伝播に要する時間よりも短時間での検査が可能となり得ることが確認された。これらのことより、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究は赤外線アクティブサーモグラフィ法による非破壊検査において、樹脂材料等の低熱拡散率物質への検査に際して必要となる長大な検査時間の短縮を目指し、速い熱伝播速度を示す高周波数成分の熱波動の励起とその利用による検査の可能性について検討を行っている。本年度は、人工欠陥を有するコンクリート試験片をファンクションジェネレータにより出力制御されたハロゲンランプで周期加熱し、加熱周期(試験片に励起した熱波動の周波数)と欠陥検出に要する時間との関係について実験的な調査を行った。試験片中の人工欠陥は幅100 mm、厚さ2 mmのスリット状の空隙であり、加熱・観察面から欠陥部までの深さは10 mmとした。実験の結果、欠陥検出に要した時間は加熱周波数が0.01 Hzの時に約67秒であったのに対し、加熱周波数の増加とともに検査必要時間が小さくなり、加熱周波数0.1 Hzの条件では約37秒であった。本結果は、高周波数の熱波動を励起、利用することで、アクティブサーモグラフィ法の検査時間の短縮が可能であることを実験的に示すものである。なお、本実験結果の評価に際しては、観察された温度データに対するフーリエ変換により得られる位相画像を利用した。一般的に位相画像を利用することで検査能力が向上することが知られているが、本検討においても位相画像を利用することで検査時間短縮の様子がより顕著に観察されることを確認した。周期加熱による実験に加え、同試験片に対する瞬間的なフラッシュランプ加熱、および長時間の連続加熱による検査も行い、検査に要する時間を比較した。その結果、いずれの加熱の際も約35秒で欠陥の検出が可能であった。周期加熱が特定の周波数成分を多く含む加熱であるのに対し、これらの加熱方法は広帯域の周波数成分を有しており、内包する高周波数成分の影響により比較的短時間での検査が可能となったものと考えられる。平成30年度までの計画として、熱入力の条件と検査時間との関係に関する実験的な評価を行うこととしており、本年度の検討によって当初の予定通り熱波動周波数の変化に伴う検査必要時間の変化の様子が実験的に観察された。また、計画では平成31年度に温度データの処理による検査時間短縮効果への影響調査を挙げていたが、温度データのフーリエ変換により得られる位相データを用いることで検査時間短縮効果がより顕著に観察できることを本年度確認した。これらの進捗状況より、本研究はおおむね順調に進展していると考える。初年度の検討結果より、より高周波数の熱波動を入力、検出することで、より短時間での検査が可能となり得ることが確認された。これを踏まえ次年度(平成30年度)では、まず高周波数成分の熱波動を効率的に励起、入力可能な加熱方法の検討を行う。単純なパルス入力やステップ入力のみではなく、比較的大きな高周波数成分を有する熱入力形状(加熱の時間変化)を検討し、これによる検査時間の短縮効果の検証を行う。
がんの発生の男女差を規定する単一遺伝子DDX3Xの同定

われわれはB細胞性リンパ腫の遺伝子変異探索過程において、男性限局性に変異を認める遺伝子DDX3Xを以前に見出した。とりわけBurkittリンパ腫など、一部の悪性リンパ腫においては疫学的に男性優位に発生するが、その原因は不明である。本研究は、われわれが見出した性差に関与すると考えられるDDX3X遺伝子を、リンパ腫発症にかかわる分子メカニズムとともに、分子疫学的観点からの解明を目指すものである。平成30年度において、さらにB細胞リンパ腫細胞株を用いた実験において、前年までDDX3Xに変異を有する細胞株にDDX3Xを導入した結果AKT/PKBのリン酸化(Ser473)の低下ならびに増殖抑制効果があることを確認し、PI3キナーゼ経路を介した増殖抑制効果が考えられていたが、さらに追加的に行った実験においては、別のDDX3Xに変異を有する細胞株に野生型DDX3Xを導入しても、AKT/PKBのリン酸化(Ser473)は認められず、DDX3Xを介した腫瘍抑制機構として、別のメカニズムの存在が示唆された。コンディショナルノックアウトマウス作製のためにCrisper-Cas9システムを用いた遺伝子改変を行い、最終的にDdx3xのintron 4-5ならびにintron 14-15の領域にloxP配列の導入したコンディショナルノックアウトマウスの樹立に成功し、F1へのgerm line transmissionも確認された。現在個体レベルでのDdx3xを介したB細胞性腫瘍の発症機構の解明のための長期観察を含めた個体レベルでのDdx3xの機能解析を進めている。われわれはB細胞性リンパ腫の遺伝子変異探索過程において、男性限局性に変異を認める遺伝子DDX3Xを新たに見出した。本研究は、われわれが見出した性差に関与すると考えられるDDX3X遺伝子を、リンパ腫発症にかかわる分子メカニズムとともに、分子疫学的観点からの解明を目指す。平成28年度において、われわれはDDX3Xに変異を有するB細胞リンパ腫細胞株に野生型のDDX3Xを導入することで、AKT/PKBのリン酸化(Ser473)の低下ならびに増殖抑制効果があるという結果を得た。このことはDDX3Xが“がん抑制遺伝子"として機能することを示すものと考える。またDDX3Xの遺伝子解析に関しては、現在70例のBurkittリンパ腫症例の解析を終えた。検体はホルマリン固定パラフィン包埋標本で、これらからDNAを抽出し、サンガーシークエンスにて解析を行った。結果、男性にのみ変異を確認し、女性には見出していない。この結果はDDX3Xの変異が男性に限局して(優位に)、引き続き症例を増やし、解析を行っていく予定である。DDX3Xの遺伝子発現の制御機構に関し、遺伝子変異の他にメチル化の関与について検討したが、DDX3X野生型の培養細胞株に5-Aza-2'-deoxycytidineを添加し検討を行った。結果、DDX3Xの発現の上昇などはみられず、検索した範囲内ではメチル化の影響は認められなかった。さらに、コンディショナルノックアウトマウス作製のためCrisper-Cas9システムを用いた遺伝子改変を行った。目的の領域を切断し、loxP配列の導入を試み、5'側領域にloxP配列の導入に成功した。PCRおよびサンガーシークエンスにて確認を行った。現在、引き続き3'側への導入を試みている。本研究の目標の一つであるコンディショナルノックアウトマウス作製に関し、Crisper-Cas9システムを用いた系でloxP配列の導入に成功した結果は大きく、この系にてコンディショナルノックアウトマウスの作製が可能性であることを示している。引き続き、もう一方の部位にloxPを入れるべく研究を遂行していく。またDDX3Xががん抑制遺伝子として機能する作業仮説に対し、DDX3Xに変異を有するB細胞リンパ腫細胞株への野生型DDX3Xの導入でAKTのリン酸化の低下と増殖抑制効果を見出したことで一定の結論に近づいたものと考えている。以上から全体としては、おおむね順調に進展しているものと考えている。われわれはB細胞性リンパ腫の遺伝子変異探索過程において、男性限局性に変異を認める遺伝子DDX3Xを出した。とりわけバーキットリンパ腫など、一部の悪性リンパ腫においては疫学的に男性優位に発生するが、その原因は不明である。本研究は、われわれが見出したがんの性差に関与すると考えられるDDX3X遺伝子を、リンパ腫発症にかかわる分子メカニズムとともに、分子疫学的観点からの解明を目指すものである。平成29年度においてわれわれはDDX3Xに変異を有するB細胞性リンパ腫細胞株に野生型のDDX3Xを導入することで、AKT/PKBのリン酸化(Ser473)の低下ならびに増殖抑制効果があることを確認した。このことは、DDX3Xががん抑制遺伝子としての機能を有することを示すものと考える。また現在、ホルマリン固定パラフィンブロックからの核酸を用いたDDX3Xの遺伝子解析のためのプラーマーセットの設計ならびにValidationを終え、次世代型シークエンサーでの多検体解析が可能となった。現在、高悪性度B細胞リンパ腫と診断されたFFPE検体からDNAを抽出し、さらに検体数を増やし、解析を進めている。さらに、コンディショナルノックアウトマウス作製のために、Crispr-Cas9システムを用いた遺伝子改変をDdx3x遺伝子内で行い、初年度Ddx3xの5'側領域へのloxP配列の導入に成功したのに続き、平成29年度は3'側にloxPの導入に成功した。

現在、F1樹立の確認とともに種々のリンパ腫モデル樹立のための交配を開始している。多検体スクリーニングシステムの確立ができたことからFFPEを含めた多検体でのDDX3Xの遺伝子解析が可能となった。さらにDdx3xノックインマウスを樹立できたことから、個体レベルでのDdx3xの機能解析ならびに腫瘍発生メカニズムが進むものと期待される。われわれはB細胞性リンパ腫の遺伝子変異探索過程において、男性限局性に変異を認める遺伝子DDX3Xを以前に見出した。とりわけBurkittリンパ腫など、一部の悪性リンパ腫においては疫学的に男性優位に発生するが、その原因は不明である。本研究は、われわれが見出した性差に関与すると考えられるDDX3X遺伝子を、リンパ腫発症にかかわる分子メカニズムとともに、分子疫学的観点からの解明を目指すものである。平成30年度において、さらにB細胞リンパ腫細胞株を用いた実験において、前年までDDX3Xに変異を有する細胞株にDDX3Xを導入した結果AKT/PKBのリン酸化(Ser473)の低下ならびに増殖抑制効果があることを確認し、PI3キナーゼ経路を介した増殖抑制効果が考えられていたが、さらに追加的に行った実験においては、別のDDX3Xに変異を有する細胞株に野生型DDX3Xを導入しても、AKT/PKBのリン酸化(Ser473)は認められず、DDX3Xを介した腫瘍抑制機構として、別のメカニズムの存在が示唆された。コンディショナルノックアウトマウス作製のためにCrisper-Cas9システムを用いた遺伝子改変を行い、最終的にDdx3xのintron 4-5ならびにintron 14-15の領域にloxP配列の導入したコンディショナルノックアウトマウスの樹立に成功し、F1へのgerm line transmissionも確認された。現在個体レベルでのDdx3xを介したB細胞性腫瘍の発症機構の解明のための長期観察を含めた個体レベルでのDdx3xの機能解析を進めている。上述のごとく、コンディショナルノックアウトマウス作製に関し、引き続きloxP配列の挿入を行ない、でき次第DDX3Xの個体レベルでの機能解析を開始する。またDDX3Xががん抑制遺伝子として機能することが示唆されたので、今後cDNAマイクロアレイなど、種々の解析にて増殖抑制機構などの解明を行っていく予定である。DDX3XのBurkittリンパ腫での遺伝子異常をさらに進めるとともに、Ddx3xノックインマウスを用いたDdx3xのB cellでの機能、腫瘍発生機構の解明を進めていきたい。コンディショナルノックアウトマウス作製のための費用および掛け合わせのためのトランスジェニックマウス用の費用が平成28年度は支出が抑制されたため一部、マウスの購入手続き等の遅延により、繰り越し金が生じた。Ddx3xノックインマウスは現在中で、H30年度には適宜目的とするCre trangenic miceを購入し、交配を開始し、表現型の観察を行う。したがって、繰り越し金は当初の予定通り実験動物費用として使用される予定である。
コヒーレントフォノンによる相転移の観測と制御

今回の研究で得られた成果は大きく分けて以下の3つである。1.コヒーレントフォノンの生成を確認するための測定系を完成させた。サンプルにはフォノンの周期等がよく調べられているビスマスを用い、反射型ポンププローブ法で測定した。反射率変化は10^<-4>10^<-5>と非常に小さいため十分なS/N比を得るためにいくつかの工夫を行った。その結果コヒーレントフォノンが生成されその後減衰していく様子の観測が可能になった。2.コヒーレントフォノンの増強と抑制を観測した。1.で完成させた測定系を使い、ポンプ光を2個のパルス列にした場合のコヒーレントフォノンの発生の様子を調べた。パルス間隔がフォノン周期の整数倍の時にはプローブ光の反射率変化は2倍に増強され、半整数倍の時には抑制された。これらの結果はフォノン振幅がパルス間隔によって制御されることを示している。より多くのパルス列を使うことで相転移につながる大振幅のコヒーレントフォノンを生成できると期待される。3.PbI_2蒸着膜においてコヒーレントフォノンを観測した。より大きな振幅のコヒーレントフォノンを作ることを目指して、電子格子相互作用が強いとされる低次元物質を使って実験を行った。具体的には二次元半導体である、PbI_2蒸着膜を用いた。その結果、はじめてこの物質でのコヒーレントフォノンの観測に成功した。フォノン振幅の励起波長依存性を調べたところ、予想に反し励起子共鳴でコヒーレントフォノンが見られなくなることが分かった。この原因については現在究明中である。本年度に得られた成果は大きく分けて以下の2つである。サンプルにはフォノンの周期等がこれまでよく調べられているビスマスを用いた。また反射型ポンプ・プローブ法を測定方法として使った。・現在我々が使用している光源(モードロックチタンサファイヤレーザー)のパルス幅はフォノン周期に比べて十分短いとはいえない。より明瞭に反射率変化を観測するためにプリズム対を使ってパルス幅の圧縮を行った。・プローブ光を検出する際にポンプ光の散乱が入り込んでしまい、S/Nを悪化させる。そのため偏光配置や信号処理に工夫を凝らし、ポンプ光の影響を取り除いた。このような手順を踏むことによって、コヒーレントフォノンが生成されその後減衰していく様子を観測することが可能になった。これらの結果はこれまでなされてきた研究と一致し、フォノン振幅がパルス間隔によって制御されていることを示唆している。しかしサンプル内の別々の領域から得られた信号が検出器で重ね合わせられても同様な結果が得られると考えられるため、物理的起源を明らかにするための実験方法を現在工夫している最中である。
蛋白質工学を活用した鉄・硫黄酸化還元中心を持つ蛋白質の分子デザイン

典型的な非ヘム鉄蛋白質であるフェレドキシン(Fd)が金属蛋白質として機能上要求される特性は、電子伝達反応の際の活性中心となる鉄・硫黄クラスタ-の酸化還元電位が低いこと、及びFdと電子の授受を行う他の酵素との効率のよい電子伝達複合体が形成できるような分子構造を持つことある。この構造を以下の方法で解析した。1.トウモロコシのFdのcDNAをクロ-ニングし全構造を明かにするとともに、その遺伝子を大腸菌内で発現させて鉄・硫黄クラスタ-の備えた成熟型Fdを得ることに成功した。2.構造が明らかになっているFdは下等藻類から高等植物にまたがる広範な分類群にわたり、それらの相同性に生体内で機能するために必須な構造的要素が読み取れるものと考えた。この様な観点から、Ser39、Gly43、Ser46、Gly50(これらは全て分子進化上保存されている残基)を別のアミノ酸へ置換させた改変体を作製した。これらの中に、もはやホロ蛋白質となり得ないものもあるが、鉄・硫黄クラスタ-を備えた物性研究に適した分子種も存在し、これらは分光学的特性や酸化還元電位に有意な変化が起こっているを確認した。目下、置換残基の性質との対応を考慮しながら考察を進めている。3.Fd前駆体をin vitroで単離葉緑体へ移行させ、鉄・硫黄クラスタ-が生合成される実験系を開発した。これを用いて、上記改変体の特性をより生体に近い状態で明らかにできた。4.Fdから電子を受け取る側であるFd依存性の酸素としてグルタミン酸合成酵素の遺伝子クロ-ニングに初めて成功した。この遺伝子を利用することにより、今後FdとFd依存性酵素間の相互認識と電子伝達機構を蛋白質工学的手法で研究可能となる。
内耳組織に発現する多機能タンパク質ＣＡＳＫの分子機能解析

難聴遺伝子であるcalcium/calmodulin-dependent serinekinase (CASK)の内耳における機能を探るため、CASKコンディショナルノックアウト(cKO)マウスを作成し、CASK欠失の内耳への影響を調べた。その結果、CASK cKOマウスでは主に、蝸牛神経の細胞数の減少が見られた。蝸牛神経において、この細胞数の減少はI型、II型の神経細胞の減少によるものと考えられた。CASK cKOマウスの聴覚機能検査においても、蝸牛神経の異常を支持する結果が得られたことから、CASKは主に蝸牛神経に発現し、神経細胞の維持に重要であることが明らかとなった。1 CASK欠失の蝸牛神経系への影響すでにCASKコンディショナルノックアウト(cKO)マウスにおいて、蝸牛神経細胞の減少が認められている。神経細胞数の減少は平均して15%程度であり、これは蝸牛神経に占めるII型神経細胞の割合と一致することから、II型神経細胞が特異的に減少しているのではないかと考えられた。この仮説は、cKOマウスで外有毛細胞(outer hair cell)の若干の減少が認められている事実からも支持される。今回、抗MBP (Myelin binding protein)抗体を用いて型別の神経細胞数のカウントを試みたが、市販の抗体では安定した染色像が得られなかった。そこで実験を抗ニューロフィラメント抗体による染色に切り替え、外有毛細胞に接合する神経軸索の数およびその形態について、WTマウスとcKOマウスから得られた蝸牛組織で比較を行なった。その結果、cKO蝸牛において外有毛細胞に接合する神経軸索の明らかな減少が認められた。2 CASKノックアウトマウスの血管条解析当初得られた免疫染色像から、CASKが血管条に強く発現しており、その機能に関与する可能性が示唆された。今回、cKOマウスの血管条を詳細に観察することにより、CASK欠失の血管条への影響を調べた。免疫染色実験の結果、アクチン線維や微小管などの細胞骨格系、およびタイトジャンクションなどの細胞間接着系のシステムを構成するタンパク質の細胞内局在において、WTマウスとcKOマウスとで有為な差は認められなかった。CASKコンディショナルノックアウト(CASK cKO)マウスで認められた蝸牛神経細胞数の顕著な減少について、関連要因を明らかにすべく、種々の組織染色を検討した。まず切片像では、抗periferin抗体によるII型神経細胞の選択的な染色を試みたが、市販の抗体では安定した染色像が得られなかった。そこで今後、抗MBP(Myelin binding protein)抗体を用いて型別の神経細胞数をカウントする。また有毛細胞の神経接合部位においてRibbonシナプス数を、抗CtBP2抗体と抗PSD95抗体で共染色したが、cKOマウスとWTマウスとで違いは認められなかった。切片作成には脱灰処理を必要とするが、これが免疫反応性の低下につながる可能性がある。そこで今後は、脱灰非処理のホールマウント像で同様の染色を調べる。今回、ホールマウント像において外有毛細胞(outer hair cell)数の一割減少を認めた。一方、内有毛細胞(inner hair cell)の数は変わらなかった。内有毛細胞にはI型神経細胞、外有毛細胞にはII型神経細胞が主に接合していることから、型別の神経細胞数のカウントは重要と考えられる。さらにCASK cKOマウス(2ヶ月齢)の聴覚および平衡覚について、理化学研究所脳科学総合研究センター(有賀純、永雄総一両博士)において、ABRおよびVORの機能検査を実施した。当初の計画では平成26年度に実施する予定であったが、計画を変更して前倒しで実施したものである。検査の結果、ABRではamplitude、latencyともに有意差が得られ、VORではphaseにおいて若干の差が認められた。CASKcKOマウスでの表現型が特定できたことから、今後は主に聴覚機能について、詳細な解析を進めたい。1CASK欠失による蝸牛神経系への影響すでにCASKコンディショナルノックアウト(cKO)マウスにおいて、蝸牛神経細胞数の減少が認められている。この減少は平均して15%程度であり、蝸牛神経に占めるII型神経細胞の割合と一致することから、CASK cKOマウスではII型神経細胞が特異的に減少しているのではないかと考えられた。しかしながら、II型神経細胞のマーカーであるペリフェリンに対する特異的抗体を用いてCASK cKOマウスの蝸牛神経を免疫染色した結果、WTと比較して特にII型神経細胞が減少している結果は得られなかった。以上の結果から、I型、II型の神経細胞がともにCASK欠失の影響を受けている可能性が高い。

これまでの申請者らの研究から、CASK cKOマウスでは外有毛細胞数が減少することが明らかとなっている。2013年、Knipperらのグループにより、外有毛細胞でCASKがPrestinとKir4.1の裏打ちタンパクを担っていることが報告された(Histochem. Cell Biol., 140, 119-35, 2013)。そこで、CASK cKOによる外有毛細胞機能障害の可能性が考えられたため、歪成分耳音響放射(DPOAE)を測定し、WTとCASK cKOマウスとで外有毛細胞の機能を調べた。予想と反し、WTとCASK cKOマウスの両者で有為差は認められなかった。医歯薬学現状の問題点として、以下の2つが上げられる。1 CASKコンディショナルKOマウスの発生率が低いこと。現在、前年に引き続き、代理母およびIVF利用による改良を行っているが、有為な改善は見られていない。また理由は不明であるが、CASKヘテロ母マウスは育児放棄する傾向が強い。2得られたcKOマウスについて、当初に認められた表現型(蝸牛神経細胞数の顕著な減少)にばらつきが見られ(つまり、細胞数の非常に顕著な減少が見られる場合と、軽度な減少に留まる場合がある)、このばらつきがその他の評価系や実験にも深刻な影響を及ぼしている。当初の予定として、平成26年度にCASK cKOマウスの内耳機能検査を京都大学で実施する予定であったが、その後、さらに専門的な解析がおこなえる場所として、理化学研究所脳科学総合研究センターの2グループに実施を依頼することとなった。しかしながら、先方の事情により、検査を前倒しして当該年度に実施することとなった(研究実績の概要を参照)。その後、予想以上にcKOマウスの発生率が低く、また得られた個体についても、脳科学総合研究センターへと搬送する途中で死亡するケースが発生した。機能検査にはある程度の個体数を揃えることが必要であったため、結果的にIVFにより作成し得られた個体のほとんどを機能検査にまわすことになり、その結果、他の実施項目、特にcKOマウスの内耳神経の解析に遅れを生じる結果となった。内耳機能検査はほぼ終了し、その結果については論文をまとめているところである。蝸牛神経細胞の減少については、今後も引き続き、神経細胞の型別(I型、II型)の選択的な染色を試みる予定である。この結果が得られたのち、さらに前庭神経について同様の解析を行ない、これまでに得られた内耳機能検査(聴覚および平衡覚)の結果と併せ、今年度中の論文投稿を目指す。CASK cKOマウスの内耳機能検査については終了のめどが立ったため、今後は当該年度に実施する予定であった神経組織の解析、およびCASKの核内における転写制御の解析をおこなう。CASK cKOマウスの個体数の不足については、代理母およびIVF利用による改良をおこなっている。研究分担者(北尻真一郎)が当該年度に購入予定であった試薬の一部が、計画の遅れによりいまだ未購入であるため、次年度使用額(4,410円)が生じることとなった。
対話における幼児の語彙獲得-助数詞を中心として-(III)基本的な助数詞と典型性効果

「個」「本」「枚」「杯」など、事物を数える基本的な助数詞について、言語的環境と認知発達の両側面から検討した。言語的環境については主に仲が、認知発達については主に内田が実験・調査を行った。1.言語的環境:昨年度の事例研究では、母子間で助数詞の使用に同期性が見られた。このことを横断的に検討するため、実験を行った。対象は2、3、4歳児とその母親、計46組。課題は、皿(枚)、スプーン(本)、カップ(杯)、アメ(個)などが用意された模擬的なおやつ場面で、母親と幼児が事物のやりとりやカウンティングを行うというものであった。母親が子どもに対してどのような助数詞を用いるか、子どもがどのような助数詞を用いるか、母親が成人助手に対してどのような助数詞を用いるかを記録し、分析した。その結果、2歳児でも「個」や「つ」など一般的な助数詞を用いていること、また3歳から4歳になるにつれ「枚」「本」「杯」など事物ごとの助数詞の使用が増加することが明らかになった。母親は、大人に対しては一貫して事物ごとの助数詞を用いるが、子に対しては、言語レベル応じて、一般的な助数詞と事物ごとの助数詞の使用の割合を変化させる。また母親によるフィードバックには、幼児の発達に応じた変化(3歳児に対しては「つ/個」の追加、3、4歳児に対しては「個/つ」から「本」や「枚」への変換)が見られた。2.認知発達:幼児は4歳から6歳にかけて助数詞付与のルールを抽出し、使えるようになることが、昨年度までの調査で明らかになった。本年度は事物を数える基本的助数詞について典型性の効果を検討した。対象は4、5歳児80名。課題は既知物(例えば鉛筆)や未知物(例えばオガクズ製のI字型の棒)を数えさせる産出課題と、2種の事物、例えばスプンとカップを提示し、どちらを「本」で数えるかを問う選択課題であった。その結果、4、5歳児とも既知物よりも未知物の方が産出や選択が容易であることが見出された。このことは典型性や事例の知覚的特徴の顕著さに基づいて助数詞が付与されることを示唆している。また助数詞の選択理由の適切さは、5歳代で飛躍的に増すことが示された。以上、25歳の幼児は言語的入力を受けつつ、主に知覚的特徴を手がかりとして基本的な助数詞のルールを獲得していくことが明らかになった。
阿武隈川流域における古墳時代首長層の動向把握のための基礎的研究

本研究は、日本列島の古墳分布北縁地域にあたる阿武隈川流域に分布する古墳時代墳墓の調査研究を通じ、この地域の首長層の動向を通時的に把握することを目的に実施した。この目的のため、本研究では、フィールド調査および既存重要資料の整理分析の2テーマを設けた。フィールド調査では、福島県須賀川市団子山古墳の発掘調査と同泉崎村原山古墳群の測量調査を実施し、それぞれの墳形、規模、構造をほぼ明らかにした。既存重要資料の整理分析では、福島県中島村四穂田古墳の出土品の整理を行い、報告書を刊行した。こうして得られた成果と考察を本研究の成果報告書として刊行し、学界に共有することができた。2013年度には、おもに次の研究事業を行った。1.フィールド調査として福島県須賀川市団子山古墳の第2次発掘調査を実施し、同古墳の規模・墳形・墳丘構造等の確認を行った。この成果は2014年3月刊行の報告書『団子山古墳1』(福島大学行政政策学類刊)に掲載した。2.既存重要資料の整理分析として、本州北端の古墳時代短甲出土事例である福島県中島村四穂田古墳の調査研究を行った。この成果は2014年3月刊行の報告書『四穂田古墳出土遺物調査報告書』(中島村教育委員会刊)に掲載した。また、郡山市正直・大善寺古墳群、および国見町塚目古墳群に関する調査および遺物整理を開始した。3.総合研究として、研究分担者7名とともに4回の研究集会を実施した。研究集会においては、フィールド調査及び既存重要資料の整理分析に関する調査研究成果を全メンバーで報告・議論し、成果および問題点を共有するとともに研究の見直しを随時行い、次回集会の研究テーマや方向性を検討した。テーマ研究のうちフィールド調査では、夏季に福島県須賀川市団子山古墳の発掘調査を実施し、埋葬施設の所在を確認するとともに墳形と規模に関する重要な手掛かりを得た。春季に福島県福島盆地の古墳時代遺跡踏査を実施し、現況の確認および新規遺跡の把握を行い、今後の調査事業を行う基礎データを得た。テーマ研究のうち既存重要資料の整理分析では、研究メンバーの分担により福島県塚野目古墳群、同大善寺古墳群、同正直古墳群の出土遺物の再検討を行い、資料化を進めた。総合研究では、5月、7月、11月、3月に研究集会を実施し、テーマ研究に関する研究メンバーの調査成果報告、新規研究テーマの検討等を行うとともに、本研究事業にあたっての推進方法の見直しを行った。テーマ研究のうちフィールド調査では、夏季に福島県須賀川市団子山古墳の発掘調査を実施し、これが前方後円墳であることをほぼ把握するとともに、埋葬施設墓壙の全容を把握することができた。総合研究では、2015年5月と7月に研究集会を実施し、テーマ研究に関する研究メンバーの総括的成果報告を行った。それらを踏まえ、2015年11月に最終的な研究総括のための公開シンポジウムを郡山市で開催した。これにあわせ、研究成果報告書を兼ねた資料集を刊行し、各研究メンバーの論考を掲載した。研究実施計画で目標としてあげた2014年度のテーマ研究および既存重要資料の整理分析、そして4回の研究集会をすべて実施することができたため。考古学フィールド調査については、団子山古墳の追加調査を行い、同古墳の歴史的意義の究明に努める。既存重要資料の整理分析については、郡山市正直古墳群、国見町塚野目古墳群の整理分析を推進する。総合研究については、研究協力者とともに3回の研究集会を実施し、成果と問題点を共有する。そして、11月に本研究成果を総括するとともに、研究者・市民に研究成果を還元する公開シンポジウムを郡山市で実施する。研究計画で目標としてあげた2013年度のテーマ研究および既存重要資料の整理分析、そして4回の研究集会をすべて実施することができ、あわせて前2者については報告書を刊行しており、順調に進展しているということができる。前年度に旅費未使用分過多のためおよそ30万円の残が生じたが、これを今年度の研究代表者の旅費に振り分けたため、当初交付予定額をやや超える支出となった。フィールド調査については、団子山古墳の発掘調査を引き続き行い、同古墳の歴史的意義の究明に努める。また、優れた形象埴輪を出土したことで著名な福島県泉崎村原山古墳群の測量調査を実施する。既存重要資料の整理分析については、郡山市正直・大善寺古墳群の整理分析を推進するとともに国見町塚目古墳群の整理作業を開始する。総合研究については、研究協力者とともに4回の研究集会を実施し、成果と問題点を共有するとともに研究推進上の問題点を随時見直してゆく。

最終年度は研究代表者および研究協力者旅費をおおよそ予定通り支出する見通しであり、11月に行う公開シンポジウムにおいて研究成果報告書を兼ねた資料集を刊行する予定であるため、すべて執行できる見込みである。旅費において、研究集会における研究協力者旅費を1泊で計上していたところが、大半が日帰り旅行となったこと、および、その他において、フィールド調査による出土遺物に対する理化学分析費を計上していたところが、これを要する遺物の出土がなかったことによる。研究協力者の旅費については、2013年度と同様に見込みより少額となることが予想されるため、研究代表者の旅費にこれをあてることとする。また、当初、物品費をやや少なく見積もっていたため、研究用図書・雑誌、および出土品整理収容コンテナなどの購入にこれらをあてるものとする。
超巨大データに基づくユニバーサル音声モデル構築のための技術的・社会的基盤の確立

本研究では、音声データを永続的に収集・蓄積・共有・維持し続ける社会的基盤の確立を目指し、音声収録ツールの開発や音声データに対する適切なライセンスの設計により、より多くの音声データを収集できるような枠組みを提案した。また、多様な声質を表現可能な音声モデルの開発や整備されていない音声データから音声合成システムを構築する枠組みを提案し、様々な発話表現を実現可能な音声合成システムの構築に取り組んだ。人間の音声のあらゆる多種多様性を表現できる音声合成を実現するためには、その構築技術の向上とともに、非常に大量の音声データが必要である。本研究では、「超巨大データベースを用いたユニバーサル音声モデル構築のための技術的基盤の確立」と、「音声データを永続的に収集・蓄積・共有・維持し続ける社会的基盤の確立」の2つを目的とする。当該年度は、まず、音声合成の新規理論の整備と予備実験を行った。これまでに我々が取り組んできた隠れマルコフモデルに基づく音声合成(HMM音声合成)方式の性能改善を目指し、新たな励振源モデルや、音声の変動要因を高精度にモデル化する手法の検討を行った。また、感情や発話スタイル、話者などの多様な声質を再現する音声合成のための基盤技術として因子分析に基づく固有声手法や、多言語や歌声も合成可能な手法の検討にも取り組んだ。さらに、これらの手法について予備実験を行い、その性能を評価した。今後は、これらの手法のより詳細な検証を通して、音声合成システムの改善に取り組んでいく。また、音声データの収集・蓄積・共有・維持のための検討を行った。具体的には、音声合成システムが構築されている各分野の調査や音声データを提供するための適切なインセンティブの検討を行った。今後は様々な分野で共通して使うことが可能な、わかりやすいライセンス形態の設計に取り組んでいく。さらに、音声を効率よく収録するための音声収録ツールの試作を行った。試作した音声収録ツールを用いて実際の音声収録を行うことで多くの知見が得られた。得られた知見をもとに、今後更なる改良に取り組んでいく。本研究では、「超巨大データベースを用いたユニバーサル音声モデル構築のための技術的基盤の構築」と、「音声データを永続的に収集・蓄積・共有・維持し続ける社会的基盤の構築」の2つを目的とする。当該年度は、技術的基盤の構築として、統計的励振源モデルの改善による合成音声の自然性の改善、書き文字と音声データのみから音声合成システムを構築する枠組みの開発による多言語音声合成手法の実現、オーディオブックなどの多様性を含む音声データを用いて様々な声質を同時にモデル化する手法の開発による多様性の向上に取り組んだ。さらに、ニューラルネットワークを用いた音声合成手法などの新規理論の検証を行い、さらなる合成音声の品質改善に取り組んできた。これらを通して、合成音声の品質を改善することができたが、さらなる改善が求められている。特に、合成音声の多様性の改善は重要であり、今後もオーディオブックなどの大量の音声データを利用した多様な声質を再現可能な音声合成手法の開発に取り組んでいく。また、社会的基盤の構築として、前年度から引き続き音声収録ツールの開発を進めるとともに、50人以上に対して実際に音声収録を行うことによって、収集に必要な知見の集積と音声データの収集を行ってきた。さらに、収集した音声データに対するライセンス形態を産学官連携センターと協力して設計しており、音声データを共有するための枠組みの検討を進めた。人間の音声のあらゆる多種多様性を表現できる音声合成を実現するためには、その音声合成技術の向上とともに、非常に大量の音声データが必要である。当該年度は、技術的基盤の構築として、オーディオブックなどの音声合成システム構築用に整理されていない大量の音声データから音声合成システムを構築する手法について検討した。音声合成システムの構築のためには、発話内容が正確に書き起こされたテキストが付与された音声データが適しているが、発話内容とテキストの不一致や言い間違いなどが多数含まれた音声データから音声合成システムを構築可能にすることで、より多くの音声データを音声合成システムの構築に利用することが可能となり、合成音声の品質を改善することができる。また、ディープニューラルネットワークを用いた音声合成や声質変換などの新規理論の検証を行うことで、合成音声の自然性、柔軟性の改善に取り組んだ。また、社会的基盤の構築として、前年度から引き続き音声収録ツールの開発を進めると同時に、30人以上に対して実際に音声収録を行うことで、収集に必要な知見の集積と音声データの収集を行った。さらに、クリエイティブコモンズ等の代表的なライセンス形態と、提供された音声データを共有するために必要な要件を調査し、既存のライセンス形態をもとに様々な分野で共通して使用可能な統一的なライセンスの設計に取り組んだ。

当該年度の研究計画としては、人間の音声のあらゆる多種多様性を表現できるユニバーサルな音声モデルの実現を目指し、様々な話者や感情を表すことが可能な音声合成方式を開発することであった。当該年度はこのような話者や感情などの多様性について取り組むと同時に、書き文字と音声データから音声合成システムを構築可能な枠組みを開発することによって、あらゆる言語の音声合成システムを構築することを可能とした。また、当該年度の研究計画としては、音声収録ツールの開発を行う予定であったが、当初の予定よりも多い人数の音声を収録することによって、音声収録ツールの開発が大きく進んだ。このことから、本研究課題は当初の計画以上に進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。音声情報処理今後は、当該年度までに取り組んできた各研究課題をまとめていき、オーディオブックなどの大量の音声データから多種多様な音声を表現可能なユニバーサルな音声モデルを構築するための枠組みを検証する。複数の理論や手法を統合することで、これまで以上に柔軟に声質を変換することが可能な手法を目指す。また、音声収録を継続的に行うことで、音声収録に必要な要件をまとめていき、発話者に負担をかけないような音声収録ツールを開発するとともに、収録した音声を共有することが可能になるようなライセンス形態をまとめていく。人間の音声のあらゆる多種多様性を表現できるユニバーサルな音声モデルの実現を目指し、当該年度の研究計画としては、多種多様な言語、話者性、発話スタイル、感情表現を実現する枠組みの確立と、新たな社会基盤の確立に向けた適切なインセンティブの設計を予定していた。当該年度は、これらの研究課題に取り組むと同時に、翌年度以降の実施を計画していた、整理されていない膨大な音声データを自動処理する枠組みの確立にも取り組んだ。既存のファイルサーバーやハードディスクに容量の余裕ができたため、当初計画していたサーバーを新規購入せずにそちらを活用したことが理由である。今後は、当該年度に取り組んだ各研究課題を継続して進めていくとともに、多種多様な音声を表現可能なユニバーサルな音声モデルを構築するためのフレームワーク全体の検証を進めていく。特に、複数の言語を合成可能な音声合成手法の検討や、膨大な音声データから自動学習するためのアルゴリズムの検討に取り組んでいく。さらに、音声データを収集・蓄積・共有・維持するために、当該年度の調査結果や検討をもとに、様々な分野で共通につかえるわかりやすいライセンス形態の設計を行っていく。また、実際に音声収録を継続的に行っていくことで、発話者に負担をかけないような音声収録ツールの開発、改善にも並行して取り組んでいく。音声データの収集は当初の計画以上に進んでいるため、次年度に追加のサーバーまたはハードディスクを購入するために使用する。
単一細胞プロテオミクスに向けたタンパク質高分離ナノデバイスの開発

【本年度の目的】高分離能の拡張ナノクロマトグラフィーを実証し、水系移動相を用いた分離モードを開発する。【高分離能の拡張ナノクロマトグラフィーの実証】昨年度までに、順相クロマトグラフィーを拡張ナノチャネル(101000nmのサイズのチャネル)内で初めて達成し、本年度ではさらに、分離効率を設計することが可能になると考えた。分離チャネルの長さと深さをコントロールすることにより、2,100段と従来のHPLCと同等の高い分離能を設計できることを実証した。これにより、ナノクロマトグラフィーは従来のHPLCよりも11桁小さい試料量(数fL)の試料を、2桁速い分離時間(4秒)、そしてHPLCと同等の高分離能(総理論段数:数1000段)を持つことを示した。【水系移動相を用いた分離モードの開発】拡張ナノ空間の特異性が誘起される水系の移動相を用いた分離へ展開した。まず、固定相としてチャネル壁面(極性)、移動相として水とアセトニトリルの混合溶媒(極性)を用いた親水性相互作用クロマトグラフィーを達成した。さらに、バンド幅の増加が従来のバルクのVan Deemterの理論と異なる挙動を示すことを初めて見出した。今後さらなる解明により、拡張ナノ分離科学の解明や従来のクロマトグラフィーの分離原理の解明が可能になると期待できる。また、タンパク試料の分離に一般的な逆相クロマトグラフィーを、チャネル壁面をTrimethylsilyl(TMS)基で疎水修飾することにより初めて拡張ナノ空間で達成した。またタンパク試料を用い、従来よりも6桁少ないタンパクの分子数で分析が可能であることを示した。【本年度の目的】拡張ナノ空間を利用した分離デバイスを設計・作製する。また、そのデバイスを用い分離を実証し評価を行う。【デバイス作製、装置のセットアップ】電子線リソグラフィーとプラズマエッチングによって、合成石英ガラス基板上に、深さ220nm、幅910nm、の十字型のナノチャネルを作製した。これを幅250μm、深さ3μmのマイクロチャネルに介し、試料バイアル、圧力コントローラーに接続した。これにより、十字型のナノチャネルの4方向の出口の圧力の制御に成功した。【試料のインジェクション】試料バンドを分離チャネルにインジェクションのために、まず3方向から圧力を加え、縦方向の試料導入チャネルから試料を導入した。この際、横から圧力を加えることにより流れを発生させ、横方向の分離チャネルに試料が拡散しないように圧力を制御した。続いて、圧力を切り替え、横方向のみから圧力を加え試料バンドを切り取り、分離チャネルへのインジェクションを行った。これにより550aLもの微量な試料切り取りを実現した。【試料の分離、評価】フルオレセイン、スルホローダミンの2種類の混合溶液(各50μM)を試料として用い、インジェクション部から1400μm地点の蛍光観察により、クロマトグラムを得た。その結果、二つの試料が拡張ナノチャネルの壁の影響のみで分離され、充填材不要の分離を実証した。また、最高理論段数は475,000段/mとなり、従来のHPLCの5倍以上もの分離効率が得られた。このような高効率の分離は、壁面の影響が大きく発現する拡張ナノチャネル特有の特徴であると考えられ、単一細胞プロテオミクスに向けたタンパク質高分離ナルデバイスの開発に向けての大きな一歩を踏み出すことができたと言える。【本年度の目的】拡張ナノクロマトグラフィーのための新規インジェクションシステムを開発し、順相クロマトグラフィーを評価する。【新規インジェクションシステムの開発】従来の拡張ナノ流体制御法では圧力を切り替える時間分解能が秒のオーダーであり、再現的なインジェクションが困難であるという問題があった。そこで、圧力の切り替えを10ミリ秒の時間分解能で行えるデバイスを開発した。その結果、最小550aLもの微量な試料のインジェクションを、従来よりも一桁向上した再現性で行うことに成功した。これは拡張ナノクロマトグラフィーにおいて正確な解析を行うために必要不可欠なものである。【拡張ナノ順相クロマトグラフィー】水系の移動相を用いた分離では、拡張ナノクロマトグラフィーのサイズ効果と溶媒の特異性(粘度上昇、プロトン移動速度の上昇等)の両方の効果が混在し、評価は困難となる。そこで、サイズ効果のみを抽出するために、非極性溶媒を移動相に用いた順相クロマトグラフィーによる分離を評価することを着想した。その結果、従来の高速液体クロマトグラフィーと比べて、11桁小さいインジェクション量(550aL)、2桁小さい分離時間(4秒以下)、さらには一桁大きい分離効率(理論段;440,000段/m)を達成した。この大きな分離効率は、流路の深さが浅いために、流路の深さ方向の拡散が速く無視できることに起因することを解明した。さらには、流速を上げることによりこの分離効率は最大で7,100,000段/mまで上昇することが計算により示唆された。このように本年度の研究により、拡張ナノクロマトグラフィーは単一細胞プロテオミクスなどの、極微量試料(pLオーダー)を効率良く分離する必要がある分野において有効な分離手法となり得ることを示した。【高分離能の拡張ナノクロマトグラフィーの実証】

昨年度までに、順相クロマトグラフィーを拡張ナノチャネル(101000nmのサイズのチャネル)内で初めて達成し、本年度ではさらに、分離効率を設計することが可能になると考えた。分離チャネルの長さと深さをコントロールすることにより、2,100段と従来のHPLCと同等の高い分離能を設計できることを実証した。これにより、ナノクロマトグラフィーは従来のHPLCよりも11桁小さい試料量(数fL)の試料を、2桁速い分離時間(4秒)、そしてHPLCと同等の高分離能(総理論段数:数1000段)を持つことを示した。【水系移動相を用いた分離モードの開発】拡張ナノ空間の特異性が誘起される水系の移動相を用いた分離へ展開した。まず、固定相としてチャネル壁面(極性)、移動相として水とアセトニトリルの混合溶媒(極性)を用いた親水性相互作用クロマトグラフィーを達成した。さらに、バンド幅の増加が従来のバルクのVan Deemterの理論と異なる挙動を示すことを初めて見出した。今後さらなる解明により、拡張ナノ分離科学の解明や従来のクロマトグラフィーの分離原理の解明が可能になると期待できる。また、タンパク試料の分離に一般的な逆相クロマトグラフィーを、チャネル壁面をTrimethylsilyl(TMS)基で疎水修飾することにより初めて拡張ナノ空間で達成した。またタンパク試料を用い、従来よりも6桁少ないタンパクの分子数で分析が可能であることを示した。
地域間格差を考慮した景気回復局面におけるわが国の不動産市場の動学的経済分析

定期借家の導入により若年・低所得家計が最大の恩恵を受けている。持家の譲渡損失繰越控除制度は転居を促進し、借地借家法は転居を阻害する。各地域の生活の質の規定要因として地震発生リスクの比重が大きい。地震保険の低加入率の原因は保険料の低い地域の加入者群が、保険料の高い地域の加入者群を同率支払保険料により補助している事による。消費者の地震発生に対するリスク評価は周辺地域の大地震の発生によって変化している。まず慶應義塾家計パネル調査に基づき、日本の住宅市場に特有な2つの政策の転居に対する影響を分析した。第1の政策は、2004年に導入された持ち家の譲渡損失繰越控除制度である。第2は借家市場に関連する借地借家法である。前者はバブル後の住宅下落により生じた深刻な資産価値下落に対応するためであり、後者の借地家法は、借家人を保護する役割を果たしてきた。これらの政策が転居に対して、どのような影響を及ぼしてきたかをバザード・モデルにより分析した。分析の結果、持ち家の譲渡損失繰越控除制度は、特に負の住宅資産価値を有するLTV(=住宅ローン/住宅価格の比率)の大きな世帯の転居を促進していた。また借地借家法は、暗黙の補助額により借家からの転居の機会費用を上昇させ、借家人の転居を阻害していたことが示唆された。さらに、2000年3月の借地借家法の見直しにより、新たな居住形態として導入された定期借家を含む三つの居住形態、すなわち持ち家、一般借家、定期借家に対する家計の選択を条件付きロジットモデルを用いて分析し、経済厚生の指標として補償変分析を求めることにより、この新たな借家が市場ではどう評価されているのかを検討した。分析の結果、定期借家を選択する世帯、地域住宅市場の外から転居してきた世帯、世帯主が独身者の世帯、近い将来に持ち家を購入する予定のある世帯である。定期借家の導入により定期借家居住世帯にもたらされた補償変分(月額)の平均値は、1,205円であり、彼らの家賃(月額)の約1.96%に当っていた。そして若い世帯主・低所得の家計借家の導入により、最も多くの恩恵を受けていることが明らかになった。A)研究計画で述べている個票を用いたミクロ的な計量経済分析の共同研究を行っている。(1)日本の住宅市場における転居がどのような要因により決定されるのかという問題意識に基づき、慶応義塾家計パネル調査(Keio Household Panel Survey: KHPS)を使用した研究を継続している。2007年に発表した論文を基に、修正・加筆した論文を「我が国の住替えに関する制度・政策の影響」というタイトルで『住宅土地経済』に掲載した。また、過去のデータセットに新たに調査されたKHPS2008年調査の結果を接続し、住宅税制の変更が、居住形態と転居に与える影響を説明するモデルの推定作業も行った。譲渡損失繰越控除制度は、持家から持ち家への転居を促していることが示された。この結果を2009年1月にAREUEA annual conferenceで発表した。(2)前述のKHPSを用いた一般借家と定期借家の家賃水準の比較分析を行った。定期借家は、借家人の居住期間が契約時に決定されているため、一般借家の家賃の期間構造と異なる。これらの2つの借家の家賃に関する期間構造を比較した。これより定期借家市場は、短期的には需要の伸びは大きくないが、徐々に需要が増加し、供給も増加する傾向にあることを示した。この結果を2008年7月のAsian Real Estate Societyと、11月の応用地域学会で報告した。(3)地震保険があまり購入されないのは、なぜかという問題意識を基に、KHPSを使用して地震保険の購入の有無を計量経済学的に分析している。地震発生確率の高い地域の保険料と、低い地域の保険料が4段階に別れているに過ぎず、それほど変わらないために、保険料の低い地域の加入者のグループが、保険料の高い地域の加入者のグループを内部補助していることが、地震保険率の低加入の原因なのではないかと考察した。この結果を2008年7月に17^<th>Annual AREUEA International Conferenceで報告した。B)新経済地理の分野においても、輸送費の低減に伴い、クルーグマン(1991)のモデルによれば集中が進むのに対し、移動できない労働者を考慮しないヘルプマン(1998)のモデルによればむしろ分散が進むというように、想定する条件によって相反する結果が得られている。そこで、本年度はヘルプマンのモデルの拡張として、家計の公共財に対する選好の違いが入口の集中・分散に与える影響を分析した。これにより、家計の公共財に対する選好が一様分布で各地域の政府がそれぞれの住民の中位の選好に基づいた厚生最大化の税率の決定およびその税収による公共財の提供を行った場合、ヘルプマンとは逆に、クルーグマンの結果と同様になることを示した。