hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属錯体の双安定性メカニズムの解明と物性制御への応用

今後これらの知見を確かめる実験が必要である。一方、3年目の研究計画にあるスピンクロスオーバー以外の電子物性への展開として、(1)のアプローチより電子受容性配位子を設計合成し、発光性を示す銅(I)イオンとの錯形成を検討したところ、配位高分子錯体が得られた。さらにこれらの錯体の一つは配位子の分子回転に基づく構造転移を示すことが明らかになった。今後、この構造転移と銅錯体の発光特性との関係を明らかにしていく予定である。これまでに例のない配位ドナー原子の組み合わせからなるスピンクロスオーバー錯体の発見は、本研究の目的である複合機能性スピンクロスオーバー錯体の開発に対して、設計指針の一つである分子間相互作用の積極的利用に加えスピンクロスオーバー錯体の配位子分子の設計の重要性をあきらかにした。これらの知見は本研究開始時の想定を上回る成果であり、今後そのメカニズムを明らかにすることで機能性配位子設計へのより幅広い展開が期待される。さらに、電子受容性配位子とその金属錯体の開発からは分子内回転という分子自由度が分子性物質の機能性との相関を示す可能性を示すものであり、こちらも想定外の成果である。配位子分子の電子状態に加え、分子運動の自由度を活用することも重要であることを示す結果と考えている。スピンクロスオーバー錯体を始めとした分子性金属錯体のスイッチング現象を利用した固体電子物性の外場制御への応用の成功例はわずかであり、物性変換や環境応答の巨大応答実現のためには継続的な物質開発を通しそれらのメカニズムを解明することが重要である。本研究ではスピンクロスオーバー現象のメカニズムを明らかにするため、(1)機能性配位子の開発、(2)分子間相互作用の導入、(3)既存金属錯体への外場印可という3通りの方法で検討を行ってきた。昨年度、(2)の検討から本来配位子場が弱くスピンクロスオーバーを示さないと考えられる配位子を用いた鉄(III)錯アニオンがスピンクロスオーバーを示すことを発見した。そのメカニズムを明らかにするため、各種誘導体の合成、結晶構造解析と物性測定をおこなった。その結果、分子レベルのスピンクロスオーバー現象は配位子の持つ配位子場が担っており、固体のスピンクロスオーバー現象は分子間相互作用と分子パッキング効果に依存することが明らかとなった。さらに分子間相互作用の中でもクーロン力と分散力はスピンクロスオーバー分子の隣接スピン状態を揃える相関(協同性)に全く寄与せず、πスタッキング相互作用をはじめとした異方性を持つ弱い分子間相互作用により協同性の実現が可能であることを鉄(III)錯アニオンの配位子を用いた中性錯体を設計合成することで実証することに成功した。この結果は、分子性固体のスイッチング現象、つまり固相転移を実現するための設計指針につながる知見と考えられる。一方、(1)に関して新規複合機能性を有する電子受容性配位子の開発にも成功した。磁性金属錯体との配位高分子錯体、有機酸とのプロトン性錯体の合成と結晶構造解析に成功し、今後分子性スイッチング錯体への応用展開が期待される。温度・圧力・光などでスピン状態が変化するスピンクロスオーバー(SCO)錯体はスイッチング物質として近年注目を集めている。
読書記録から見た近世文学

近世文学について考察する方法としては、まず近世文学作品の成立に焦点を当てたものが考えられる。しかし、それと同等に重要なものに、近世文学がどう受容されていったのか、つまり受容に焦点を当てたものである。今回の研究調査は、主に、明治二十一年刊『小説文範』を調査対象とする。同書には、浮世草子・浄瑠璃の名文句が抽出されている。これを分析することで、近世文学作品の受容史に大きな手がかりが得られると考えている。平成11年度、浮世草子・読本に関する調査を中心に進め、八文字屋本の浮世草子・上田秋成の浮世草子についてほぼ目安が付いた。平成12年度は、前年度の調査を踏まえつつ、近松門左衛門の浄瑠璃についてもほぼ関連する箇所が確認できた。菅専助の浄瑠璃に関しては、索引などが無いため、半分程度に未だ留まっている。また、平成12年度の調査では、1つ注目すべき文献が見出せた。名古屋市立蓬左文庫蔵「(仮題)山荘五人娘」は、江戸中期の写本であるが、八文字屋本の浮世草子五作品から、名文と思われる部分を抄出したものである。『小説文範』と近似した性質のものといえる。両者を比較することで、江戸中期と明治初期における名文に対する意識の相違を考察する契機となろう。現在、「(仮題)山荘五人娘」を翻刻している。追加登録されたという経緯のため、当初、浮世草子・読本に関して考察を進める予定でいたが、充分には進まず本年度実績はやや少ないものになった。しかし、『小説文範』で引用された浮世草子については、いくつかの事柄が明瞭になってきた。1、引用された浮世草子の名文句のうち、かなり多数のものがいわゆる「八文字屋本」からのものと判明してきた。現在、八文字屋本は西鶴の作品に比べ、低く評価されている。ところが、明治前期において、八文字屋本の評価は相当に高かったと思われる。八文字屋本の受容として注目すべき事柄である。2、引用された浮世草子の名文句のうち、上田秋成の作品に関しては、奇妙な結果が出た。『小説文範』では、秋成の名はまったく出ない。一九・其磧の文章と誤解されて登録されている。しかし、秋成の作品から引用された名文句は、章段の中頃に出てくるなど、よほど読み込んでいないと抽出できないのである。つまり、『小説文範』の編者は、秋成だから引用しようとしたのではなく、純正にその文章を評価していたと判明する。3、当初予定していた読本(特に京伝の作品)に関して、今現在調査検討中である。以上、3点が本年度の状況である。
アクロレインの細胞毒性機構に基づいた新規脳機能改善薬の探索

ポリアミンは細胞増殖促進作用を持つ因子であるが、酸化分解されると毒性の強いアクロレインを産生する。本研究では、アクロレインの細胞毒性機構の分子レベルでの解明、及びその機構に基づいた脳機能改善薬の探索を試み、以下の新知見を得た。細胞増殖必須因子であるポリアミンは蛋白質合成を促進することで細胞増殖を促進するが、酸化酵素により分解されると、毒性の高いアクロレイン及び過酸化水素を産生する。これまで脳梗塞の診断はMRI、CT等の画像診断に依存しており、有用なバイオマーカーは存在しなかった。申請者は脳梗塞のバイオマーカーとしてアクロレインが非常に優れていることを提唱および実証し、またアクロレイン除去作用を示す化合物に脳機能改善効果があることを見出した。本研究ではアクロレインの細胞毒性機構の分子レベルでの解明と、アクロレインの毒性を除去する物質の探索を行なった。1.細胞を400μMのアクロレインに1時間曝露し、その細胞抽出液をSDS電気泳動及で解析した。その結果、2種類の蛋白質が顕著に消失することを見出した。これらの蛋白質をゲルから抽出し、LC-MS/MSにより解析した結果、グリセルアルデヒド-3-リン酸脱水素酵素(GAPDH)及びビメンチンであることを同定した。現在、これらの機能と細胞増殖の関連性について検討中である。2.アクロレインはチオールやアミンと良好に反応する性質があることから、食品中に含まれる化合物のうち、チオールやアミンを含む化合物や、抗酸化作用があると言われている化合物を選別し、アクロレインと共に培養細胞の培地中に添加し、アクロレインの細胞毒性を除去する作用があるかどうか検討した。その結果、ニンニクの成分であるアリインにアクロレインの細胞毒性を除去する作用が見出された。今後、アリインのアクロレイン毒性解除機構を詳細に検討し、分子レベルで解明する。また、他の化合物にアクロレイン除去作用があるかどうか、さらに検討を重ねる。1.細胞をアクロレインに曝露した際、アクロレイン化される蛋白質としてグリセルアルデヒド-3-リン酸脱水素酵素(GAPDH)及びビメンチンを同定した。今年度はGAPDHについて詳細に解析を行い、GAPDHの活性中心であるシステインにアクロレインが付加することで、GAPDHの活性を低下させていることを見出した。また、アクロレイン化したGAPDHは核へ移行し、転写因子として働くこと、このシグナルが細胞増殖を抑制する一因であることが示唆された。2.アクロレインの細胞毒性を除去する作用を持つ化合物として、ニンニクの成分であるアリインを見出した。今年度は生薬成分を中心にアクロレインの毒性除去作用を持つ化合物を探索した結果、塩化コプチシンとマグノロールという2種の化合物を候補として得ることに成功した。これらの化合物は構造上、アクロレインと良好に反応する官能基を持たないため、直接反応するのではなく、別の機構で明ロレインの毒性を除去している可能性が示唆された。
空間と形に感応する媒体として身体を解明することから、知の成立機序を捉え直す試み

私たちの感性が身体を媒介として、外部の周囲の空間や形に感応することを通して、舞踊や演奏における即興や、風景や雰囲気への感興など、理性を通した知とはまた別の、体感に基づく知が可能になる仕組みを明らかにすることができた。本年度は、感応の機序を、即興舞踊の実践の事例を素材として検証することを通して、明らかにするとともに、その成果を、代表者が別途、科研費(基盤B)を受託して展開している共同研究、「空間における形の認知を介した『主体』の存立の基底に見る感覚の根源性についての研究」へと活用して、研究の有機的連関を図ろうとした。加藤尚武は「デューラーとブリューゲルの空間描写の違い」を執筆、人間に特有の表現行為を育む空間認識と空間構成の重要性を、デューラーとブリューゲルの構図の違いに即して明らかにした。さらに、生命倫理や環境倫理、そして戦争の倫理の根底に「徳」を据える試みを展開した。青柳かおるは、イスラム文化圏における生命感情について紹介を行なった。白井述は、赤ちゃんの認知における共感の出現を実験を通して具体的に調査した。細田あや子は、不可視の絶対的なものとの「交感」の可能性を絵画表現を通して具体的に検証した。辻元早苗は2010年9月29日に、日本建築学会とコラボレーションの上、「建築空間と身体」というパフォーマンスとシンポジウムを実施、身体の官能性と感応性とについて実証した。また12月25日には俳優座劇場で、WANDERINGなるパフォーマンスを主演、即興表現の成り立ちと可能性について自ら検証した。栗原隆は、気分(Stimmung)概念を、「感応」と捉え返すことによって、従来、主観性の帳に曖昧にされていた哲学的人間学の新たな可能性が切り拓かれることを実証的に論及した。これにより、身体感覚を基に、知の可能性を探ろうとした所期の目的は、順調に達成されたと信じる。かつて、「気分」を原理として想定されたうえで、哲学的人間学の構築が模索されたことがあったが、「気分」はややもすると主観的でかつ個別的であって、曖昧模糊とじた移ろいやすいものという印象を払拭しきれない。そこで、「気分(Stimmung)」を「感応」と捉え返すとともに、身体を周囲の空間に感応する装置と見なすことを通して、知の成立機序を問うことを、この共同研究は追求した。これは、理性知が脳の働きによってもたらされるという一般の認識とは全く位相を異にするものであって、身体に、人間と周囲の世界とを、一体化しながら知を拓く働きを見定めることを通して、むしろ、主観性や個別性を脱却する理路を見定めることができた。すなわち、「共感」や「良心」、「即興」や「感興」、「陶酔」や「感動」は、「身体」を抜きには成り立たないことについて、明らかにすることができた。こうした一連の研究は、2011年4月に、栗原隆(編)『共感と感応--人間学の新たな地平』(東北大学出版会、全381頁)としてまとめられて公刊された。研究会として、2011年9月3日(土)、新潟大学駅南キャンパス「ときめいと」にて、「身体と感興」と題された公開研究会を開催、共同研究の成果を公開した。栗原隆は「同一性と連続性--シェリングの同一哲学に対する剽窃疑惑をめぐって」を発表、また辻元早苗が、前年の9月と12月に、東京で行われた二つのパフォーマンスを編集した映像を、解説を加えながら投影、東日本大震災からの復興を宰領する女神が降臨するかのような映像で、大きな感動を巻き起こした。一連の成果は、代表者のもう一つの、科研費(基盤(A)による共同研究との相乗効果がもたらされたことによって、2012年3月には、『世界の感覚と生の気分』(ナカニシヤ出版、全290頁)に反映されることになった。こうした身体感覚を通した知は、近代合理主義の危機ともいえる今日にあって、自然や空間的世界と宥和的に一つになる、新たな知の在り方を暗示するものだと信じる。
勤労世代の健康格差解消に向けた職業ごとの食生活決定因子の解明と健康教育への応用

本研究では職業ごとの労働因子と食生活の関係を明らかにし、産業保健領域での健康教育に有用な質問票の開発を目指す。労働者を対象に、対面での労働因子と食事摂取に関するアンケート調査を行い、結果を解析し、職業グループごとの労働因子と食事摂取との関連性を検討する。労働因子に関する質問票は職業ごとの労働因子の違いを十分に配慮、検討して作成するオリジナルのもので、質の高い研究結果が得られることが期待される。本研究は職業ごとの労働因子と食生活との関連性を明らかにすることで、産業保健領域での健康教育に有用な質問票を開発することである。研究の遂行のため、労働因子と食生活についての対面でのアンケート調査を行う予定であるが、2018年度はアンケート調査のための質問票作成の前段階として、労働因子と食生活との関連を調べた先行研究について文献検索を行い、全国規模で行われている国内の疫学研究から得られたデータを用いて同テーマに関して解析検討した上で、専門家の意見聴取、オリジナルの質問票作成を開始した。まず初めに労働因子と食生活に関する先行研究の文献レビューを行い、該当分野における国内外の研究の動向を調査し、今後の研究課題等について検討した(本研究結果は2018年度に学術雑誌へ掲載され、同年度に学会発表を行った)。次に国内で行われている全国規模の疫学研究のデータを用いて職業ごとの食生活行動や労働時間・交代制勤務と食生活行動との関連性を検討した。労働時間・交代制勤務と食生活行動との関連性に加え、長時間労働や交代制勤務に従事する職業に着眼し、職業ごとの食生活行動を労働時間や交代制勤務との関連性も含め、学術論文としてまとめた(2018年度に学術雑誌へ掲載された)。これらの研究成果から、労働因子が労働者の食生活に様々な形で影響を及ぼし得る可能性、職業ごとに労働因子の種類や程度が異なること、食生活への影響の程度も異なる可能性についても示唆された。上記に加えて、行動医学や栄養疫学の専門書籍、産業保健領域の専門家の意見を参考に、職業ごとの特徴や性質を十分に検討した上で、労働因子に関するオリジナルの質問票作成を開始した。労働因子と食生活に関する先行研究のレビューや全国規模の疫学研究の成果を学術論文としてまとめ(学術雑誌への掲載)、これらの研究成果を踏まえて、質問票作成を開始できているため。今後は労働因子に関するオリジナルの質問票をもとに、実際に対面でアンケート調査を行う。事業所を訪問して職種ごとの調査を行うことを想定しているが、様々な職種の方々を含む集団を対象として調査する場合にも、職業ごとの労働因子に関する質の高い調査が可能となるように、質問票内容を十分に検討することとする。質問票の質を高めるため、引き続き、文献検索、専門家の意見聴取、学会での発表や情報収集を行う。アンケート調査結果は統計解析を行い、学術論文として発表する方針である。
光合成を行わない寄生・腐生植物の光センシング系はどの程度保存されているか?

我々は,進化的に光合成能を失った全寄生植物および腐生植物について,その光シグナル伝達経路を光合成を行う植物と比較した場合に,どのような相違点が存在するかを明らかにすることを目的として研究を行っている.その相違点は,これらの植物が光合成能を失ったことに関連する遺伝子の変化によってもたされていると考えられ,この遺伝子の変化を明らかにすることによって,植物の光シグナル伝達経路に重要な情報が得られると期待されるからである.本課題では,特に光シグナル伝達経路の最上流に位置する光受容体,フィトクロムA(PHYA)に着目して研究を行った.三種の寄生植物および一種の腐生植物についてそのcDNAをクローニングし,光合成を行う高等植物との配列比較を行った.その結果,光合成植物では保存されているアミノ酸において残基の置換が観察された.特に,実験室レベルでも栽培が可能であるヤセウツボのフィトクロムA(OmPHYA)についてさらに詳細に研究を行った.その結果,OmPHYAは光合成を行う植物のPHYAと同様に,光によってその発現量ならびに局在が制御されていることが明らかになった.さらに,OmPHYAの機能を調べるために,これをシロイヌナズナのPHYA欠損変異株より調整したプロトプラスト内で一過性に発現させた.このプロトプラストに遠赤色光を照射し,この条件でPHYAによって誘導される遺伝子の発現量を測定した.この結果,OmPHYAは一部の転写因子の発現を誘導出来るが,PHYA二よって誘導される光合成関連の遺伝子の発現を誘導出来ないことが明らかになった.これらの実験によって,光合成能の喪失に伴う,PHYAの機能変化が明らかになり,光シグナル伝達経路の解明に光合成を行わない植物を用いることの有用性が示された.光合成を行わない全寄生植物であるヤセウツボ(Orobanche minor),ネナシカズラ(Cuscuta japonica),および,ギンリョウソウ(Monotropastrum globosum)と,腐生植物であるツチアケビ(Galeola septentrionalis)からの赤・遠赤色光受容体フィトクロム相同cDNA(PHYA)の単離に成功した.これらのcDNAがコードするアミノ酸配列はシロイヌナズナのPHYAと約70%の配列類似性を示した.また,これらの配列を光合成植物中の既知の26種のPHYAと比較したところ,かなりの部位で光合成植物中では保存されているアミノ酸残基が非光合成植物中で変化していることが示された.また,それらの変化部位はN末端側のphytochromeドメインで最も顕著に観測できた.また,O.minorのフィトクロム相同mRNA(OmPHYA)の発現をリアルタイムRT-PCRで定量したところ、明所で育てた場合と比較して暗所で育てた場合にその発現量が多いことが明らかになった.さらにOmPHYAとsGFP(S65T)の融合タンパク質をシロイヌナズナのプロトプラストおよびタマネギの表皮細胞で一過性に発現させ,その細胞内局在を蛍光顕微鏡観察によって調べた.OmPHYAはシロイヌナズナのPHYAと同様に,暗所においては細胞質中に存在しているのに対し,遠赤色光の連続光下では核に局在することが明らかとなった.従って,OmPHYAは光合成を行わない寄生植物O.minorにおいても光形態形成に関わっていることが示唆された.我々は,進化的に光合成能を失った全寄生植物および腐生植物について,その光シグナル伝達経路を光合成を行う植物と比較した場合に,どのような相違点が存在するかを明らかにすることを目的として研究を行っている.その相違点は,これらの植物が光合成能を失ったことに関連する遺伝子の変化によってもたされていると考えられ,この遺伝子の変化を明らかにすることによって,植物の光シグナル伝達経路に重要な情報が得られると期待されるからである.本課題では,特に光シグナル伝達経路の最上流に位置する光受容体,フィトクロムA(PHYA)に着目して研究を行った.三種の寄生植物および一種の腐生植物についてそのcDNAをクローニングし,光合成を行う高等植物との配列比較を行った.その結果,光合成植物では保存されているアミノ酸において残基の置換が観察された.特に,実験室レベルでも栽培が可能であるヤセウツボのフィトクロムA(OmPHYA)についてさらに詳細に研究を行った.その結果,OmPHYAは光合成を行う植物のPHYAと同様に,光によってその発現量ならびに局在が制御されていることが明らかになった.さらに,OmPHYAの機能を調べるために,これをシロイヌナズナのPHYA欠損変異株より調整したプロトプラスト内で一過性に発現させた.このプロトプラストに遠赤色光を照射し,この条件でPHYAによって誘導される遺伝子の発現量を測定した.この結果,OmPHYAは一部の転写因子の発現を誘導出来るが,PHYA二よって誘導される光合成関連の遺伝子の発現を誘導出来ないことが明らかになった.これらの実験によって,光合成能の喪失に伴う,PHYAの機能変化が明らかになり,光シグナル伝達経路の解明に光合成を行わない植物を用いることの有用性が示された.
求核的アシル化試剤の電気化学的調製法の開発と利用

有機合成ではしばしば,基質分子のカチオンセンターにアシル基を導入できる反応剤が必要とされる。本研究課題は,電子に本来の負電荷としての性質のほかに金属錯体上で配位子の役割を負わせることにより,有機ハロゲン化物共存下に金属カルボニル錯体から陰極還元的に新しい電気過剰型(さらに配位過飽和型)アルキル錯体を形成し,引き続きその過剰な電子により錯体内でアルキル/アシル転位を誘起しアシル化反応剤を創製し,これを用いて各種基質のカチオンセンターのカルボニル化を行った。安価で取り扱いやすい鉄カルボニルから選択性の高いアニオン性のアシル鉄(錯体)反応剤を調製する新しい電気化学的方法を見いだし,さらにその実験条件の最適化にも成功した。ハロゲン化アルキル共存下に鉄ペンタカルボニルの電極還元を実施すると定量的にアニオン性アシル鉄錯体が生成する。得られた鉄錯体は各種求電子剤と反応して種々のカルボニル化合物を与える。たとえば酸で処理するとアルデヒドを与え,ヨウ化アルキルと反応させるとケトンが生成する。ハロゲン化アルキルのなかでは臭素化物が最も良い結果を与えた。ハロゲンの違いによるアルデヒドの収率は次の順に減少した:RBr>Rl>RCL。本反応は脱離基であるハロゲン原子の立体的環境に著しく影響される。2-ブロモペンタンや2-ブロモヘキサンのような1-メチル臭素化アルキルは好収率でアルデヒドを与えるが,3-ブロモヘキサンや3-ブロモヘプタンのような1-エチル臭素化アルキルはアルデヒドを与えない。シクロヘキシルブロマイドは低収率ながらアルデヒドを生成する。また陰極液を他のハロゲン化アルキルで処理するとケトンが得られた。
漢方用薬「神麹」の薬効成分の同定

神麹は,微生物発酵を経て作られる薬の麹であり,現在日本において医療用漢方製剤に含まれている漢方用薬である.しかしながら神麹は薬効の作用機序が不明であるため,作用の根幹を担う薬効成分の同定が求められている.本研究では,培養細胞とマウスの機能解析を用いて神麹の薬効並びに薬効成分を同定する.また神麹の製法を改良することで,薬効成分の含量が高く,品質が安定した国産神麹を開発する.神麹は,微生物発酵を経て作られる薬の麹であり,現在日本において医療用漢方製剤に含まれている漢方用薬である.しかしながら神麹は薬効の作用機序が不明であるため,作用の根幹を担う薬効成分の同定が求められている.本研究では,培養細胞とマウスの機能解析を用いて神麹の薬効並びに薬効成分を同定する.また神麹の製法を改良することで,薬効成分の含量が高く,品質が安定した国産神麹を開発する.
短時間・高強度運動時および回復時の二酸化炭素過剰排出

運動時に生じる乳酸は強酸であるので、緩衝する必要がある。従来から知られている生体内の緩衝系は重炭酸系と非重炭酸系である。平成11年度には、重炭酸ナトリュウムを経口投与(アルカローシス)し、生体内の内部環境の重炭酸系の緩衝能を変えた場合の乳酸緩衝への影響について検討した。投与の影響は血中の重炭酸イオンの有意な増加によって確認された。また、乳酸増に対する水素イオン濃度(pH)はアルカローシス時ではプラセボ時に対して安静時および運動後の回復期に有意に高い値であった。またその時間変移は平衡関係にあった。このpHが乳酸増に対して変動するのは、内部環境のpHを一定に保つための恒常性維持機構であると考えられる。その機構の一つとして、肺換気がpHの低下に伴い刺激され、その結果、CO2が過剰に排出されると考えられる。また、アルカローシス時のpHの高値は、肺換気を抑制すると考えられるが、この予測とは異なり、プラセボ時と同じ肺換気量であった。これは、本実験の様に重炭酸ナトリュウムを経口投与するとその摂取過程でpH-肺換気調節のセットポイントが変わるために生じていると考えられた。平成12年度は外部環境の温度を30度以上と20度以下の場合の比較を行った。その結果、心拍数は高温条件下の回復時で有意に高い値であった。しかし、肺換気は温度条件による差異は認められなかった。そのためにCO2過剰排出量も両条件下で差異は認められなかった。心拍数のこの上昇は体温調節に伴う皮膚血流量の上昇に応じて心拍出量が増加しために生じたものと考えられる。これは、循環系が内部環境の体温の維持に対して働いているために生じたと考えられる。しかし、呼吸は内部環境のpHの恒常性維持と関連しているので、変化しなかったものと考えられる。したがって、この程度の温度差では、恒常性維持機構のpHと体温維持とは独立になされていると考えられた。結局、運動によって生じる乳酸はCO2過剰排出をもたらすが、重炭酸ナトリュウム投与や高温度条件には影響されなかった。強強度の運動を行うと乳酸が生成される。乳酸は強い酸であるので、緩衝しなければならない。二つの緩衝系が伝統的に区分されてきている。その一つは重炭酸緩衝系である。この緩衝はCO2の過剰排出を生じる。本実験ではこの緩衝系の資源を増加した場合にCO2過剰排出が如何に影響されるかを検討した。7名の健康な男子、被験者が40秒の317±35wattの運動をNaHCO3とCaCO3を経口投与(体重当たり0.3gの量)した2回の場合において行った。血液を指先より採取してPo2,Pcc2,pH,ヘモグロビン,乳酸(La)を測定した。Pco2の影響をなくすようにHCO3_-(stdHCO3_-)を計算した。酸素摂取量と二酸化炭素排出量の差を運動開始時から差が零になる時点まで加算した量をC02過剰排出量(CO2excess)とした。stdHCO3_-はNaHC03投与群で有意に増加した。

また、Laの増加量は両群で差がなかったにも関わらず、安静時から運動回復期の10分時までのその低下量はNACH03_-投与群で大きかった。したがって、NaCHO3_-投与群で重炭酸系の緩衝能が増加したと考えられた。しかし、Pco2の安静時から運動回復時への低下量はCaCO3投与群で大きかった。これは、pHの低下を抑制している呼吸性の代償作用が働いたために生じたと考えられる。以上の反応から、最終的に生じたCO2excessは両群間で差が生じなかった。生体の恒常性維持機構は生体内の色々な状態をある一定に保つということであろう。その中でも体温の維持は大切な調節因子の一つである。外気温の変化に関わらず、体温を一定に保てるということは、行動が恒常的に行えることと関連する。ただし、運動を行うと体温は上昇する。これは、運動に対する一過性の反応である。本実験では、外気温の異なる条件下で運動を行った。このことは、運動に対する一過性の反応が外気温によって、影響を受けるか否かを検討することになる。本実験では、この変化を心拍数からみた。それは、高温下の運動では、皮膚血流量を増すことによって、運動で生じた熱を放出しているので、それに応じて心拍出量が増加すると考えたからである。また、この体温調節がpHの調節に影響しているか否かを検討した。それは次の理由からである。運動時の体温の恒常性維持には循環動態へ影響を与えるが、pHの恒常性維持には呼吸へ影響する。もし、運動時に酸素供給系として密接な関連がある呼吸と循環との間に、相互作用があるのであれば、pHの調節へも、外気温の影響が出ると考えたからである。その結果、心拍数は高温条件下の回復時で有意に高い値であった。しかし、肺換気は温度条件による差異は認められなかった。そのためにCO2過剰排出量も両条件下で差異は認められなかった。心拍数のこの上昇は体温調節に伴う皮膚血流量の上昇に応じて心拍出量が増加しために生じたものと考えられる。これは、循環系が内部環境の体温の維持に対して働いているために生じたと考えられる。しかし、呼吸は内部環境のpHの恒常性維持と関連しているので、変化しなかったものと考えられる。したがって、この程度の温度差では、恒常性維持機構のpHと体温維持とは独立になされていると考えられた。また、CO2過剰排出量にも影響がなかった。
総合教科「芸術」の教科課程と教授法の研究-芸術教育の教授学的研究-

本研究の目的は「芸術教育」の教授学的研究の基礎付、並びに総合教科としての「芸術」の創設及びその教授の可能性を諸種の視点から考察し、「芸術教育」というものが、普通教育のみならず高等教育、社会教育、生涯教育等への連続的展開を促すことを歴史的な反省を踏まえて体系的に示すことであった。本年度は2年にわたる研究の最終年度に当り、研究代表者並びに分担者は以下に示す問題視点からその成果をまとめ、概ね初期の目的は達せられた。代表者は先ず、従来の美術教育が美術という専門性と教育という人間性との狭間でその存在性格を問われている現状を省みて、教育の中に「芸術art」を正当に位置付けうる論理を見出だし、その実現の可能性を示し、教育の場に於いてこそ「美術」は「芸術」でなければならないことを提言した。以下、岡田_三は芸術教授の原理をプラトンによって吟味し、長町は美術科の守備範囲を問い、堀はG・ゼレの社会学的視点を紹介し、金子は明治期の一展開を、増田は戦後美術教育を担った創美に芸術教授の可能性を問い、柴田は美術教育への組み直しを求め、井上と長田は工作とデザインのそれぞれ新しい局面を模索し、岡田_匡はエコロジカルな視点を明確に出し、藤江は生涯教育へ道を開き、立原は複合教材の事例を示し、長谷川はG・オット-の教授学を詳述紹介した。一つの教科の設定や学問的研究が固有な価値を示すようになるには、創造と歴史が必要であり、制度的な整備はむしろ始めから空洞化の危険を孕んでいる。本研究が新たなるものの創造に寄与し得たとはいえないが、問題提起にはなり得たといえよう。かつての「造形遊び」や「生活科」の如き教科設定を急ぐ意図は我々の研究にはなじまない。今暫く、教育に対する本質的問題を見出だすべく、継続的な場を維持したいと考えている。本研究の目的は「芸術教育」を実践的且つ具体的に展開する論理を考案し、総合教科「芸術」の教科課程並びに教授法を示すことであった。以下、この一年で論究された諸問題を、各分担者からの報告に基づいて述べれば概略次の通りである。代表者の分担課題は「芸術教授学」であり、それは、「芸術」を教育の原理とする教育原理論として位置付けられる。そこでの教育目的は、広く人間の諸課題とその課題解決能力であり、その細目を支える軸設定と目的展開の基本契機を考案した(研究発表覧に記載の2論文)。長町は、総合教科「芸術」の概念規定のための5つのアプローチを提案し、岡田三郎は、ギリシャにおけるムーシケの基本概念を論究し確かなベースを提供した。こうした基礎的論究に対して、堀は、現代ドイツの状況を紹介し、多様な可能性を示唆し、金子は、近代日本における芸術教育の発生、実践、方法について、調査・研究の手がかりを与え、増田は、山本鼎、久保貞次郎に焦点を当てて「芸術」の視点を探った。また柴田は、現代における芸術と教育との関係の洗い直しの過程で、美術館教育の可能性に期待を寄せた。一方、藤江は、アメリカにおけるDBAEを評価しながらも、「美術すること」を原理とする芸術教育の展開可能性を示唆した。また、井上は、工作教育を重視する立場から、芸術化と技術化との間を「創造」でつなぐことを提言し、長田は、デザインが坦う社会性を現代社会に批判的に生かすためにこそ、教育の中にデザインを位置づけるべきと主張する。岡田は、美術と還境教育との接点を探り、立原は教授法の具体化に取り組み、長谷川は、現代における美的教育の可能性をそれぞれ吟味した。

かくてこの多様な問題提起を、総合教科「芸術」にどうのように収錬させるかという新たな課題が、次年度に向けて用意された。本研究の目的は「芸術教育」の教授学的研究の基礎付、並びに総合教科としての「芸術」の創設及びその教授の可能性を諸種の視点から考察し、「芸術教育」というものが、普通教育のみならず高等教育、社会教育、生涯教育等への連続的展開を促すことを歴史的な反省を踏まえて体系的に示すことであった。本年度は2年にわたる研究の最終年度に当り、研究代表者並びに分担者は以下に示す問題視点からその成果をまとめ、概ね初期の目的は達せられた。代表者は先ず、従来の美術教育が美術という専門性と教育という人間性との狭間でその存在性格を問われている現状を省みて、教育の中に「芸術art」を正当に位置付けうる論理を見出だし、その実現の可能性を示し、教育の場に於いてこそ「美術」は「芸術」でなければならないことを提言した。以下、岡田_三は芸術教授の原理をプラトンによって吟味し、長町は美術科の守備範囲を問い、堀はG・ゼレの社会学的視点を紹介し、金子は明治期の一展開を、増田は戦後美術教育を担った創美に芸術教授の可能性を問い、柴田は美術教育への組み直しを求め、井上と長田は工作とデザインのそれぞれ新しい局面を模索し、岡田_匡はエコロジカルな視点を明確に出し、藤江は生涯教育へ道を開き、立原は複合教材の事例を示し、長谷川はG・オット-の教授学を詳述紹介した。一つの教科の設定や学問的研究が固有な価値を示すようになるには、創造と歴史が必要であり、制度的な整備はむしろ始めから空洞化の危険を孕んでいる。本研究が新たなるものの創造に寄与し得たとはいえないが、問題提起にはなり得たといえよう。かつての「造形遊び」や「生活科」の如き教科設定を急ぐ意図は我々の研究にはなじまない。今暫く、教育に対する本質的問題を見出だすべく、継続的な場を維持したいと考えている。
水熱処理による廃棄物のバイオマス資源化技術に対するライフサイクルアセスメント分析

バイオマスの水熱処理による燃料化技術は、現在、化石燃料に比べ高コストとなることが課題である。このコスト負担は、消費者にとっても分担可能なものかを検討した。次の想定でバイオ燃料を活用して製造された食品に対する消費者の購買行動について調査を実施した。豆腐油揚げ製造工程で出る「おから」や廃食油を、バイオ燃料として変換して製造工程で再利用し、化石燃料由来のCO2排出を30%削減する工場において製造される豆腐(CO2排出抑制豆腐)を対象とした。主に奈良県内在住者を対象に調査票配布により実施した(有効回答数228、回収率45.6%)。豆腐の持つ特徴を3属性【原料産地(外国、国内、県内)、CO2排出抑制の有無、価格(100160円)】の組み合わせで表現、提示し、購買意思を問う選択型コンジョイント分析により消費者の支払い意思額と購買確率を推定した。結果、バイオ燃料利用によりCO2排出を抑制することに対し、20.1円に相当する価値があると評価された(支払い意思額)。つまり、通常製法の豆腐より20.1円評価が高まり、通常品と同価格であれば購入確率が高まると解釈できた。これは、原料大豆の産地に対する評価(国内産使用なら160,8円等)に比べて小さい額であるが、環境配慮に対して少なからず支払い意思を表明していることになる。なお、性別、年齢、居住地や日頃の環境行動といった個人特性の違いによる価格評価の差については、統計上、次の点のみ関連が見いだせた。日頃の生活で「リサイクル、省資源化、エコドライブ」などの行動頻度が高い人、また、「食品購入時の原産地表示確認や、有機農産物等の購入」頻度の高い人は、CO2排出抑制製品に対し、さらに高い評価を行っていた。反対に、70歳代以上の人は否定的な評価を行っていた。食品廃棄物などの未利用バイオマス資源を利用可能な資源やエネルギーとして変換する技術には、熱化学的変換技術である燃焼・ガス化・炭化・水熱ガス化・水熱液化・バイオディーゼル油合成・固形燃料化などの技術と、生物学的変換技術であるメタン発酵・エタノール発酵・嫌気性発酵による水素生産・光合成による水素生産などの技術がある。このうち、実用化段階にあるのが、メタン発酵・燃焼・バイオディーゼル・エタノール発酵の技術であり、この研究の対象である水熱液(油)化技術はいまだ実用化に至っていない。水熱処理方式は、高温高圧の熱水中で反応を行うため水分含量の多いバイオマス原料を処理することが可能であり、生成物はスラリー状の流動物であるため、輸送に適し、化石燃料代替物やメタン発酵等の原料としての利用も可能となる。今年度は、実験室用のパイロットプラントでの試験結果から、バイオマス資源の水熱処理による油化過程について、その処理過程で発生する環境影響排出物の把握と、投入・産出エネルギーの把握を行い、実証プラントにおけるLCAを行うための予備調査を行った。奈良県内で発生する未利用有機性廃棄物である「おから」を原料に水熱油化を行ったところ、生成物である油は、重油に比べて高位発熱量が約8MJ/kg不足し、弱酸性成分を多く含み、粘性が高く、残留炭素が多く含まれるため、重油としての利用には課題を残している。ただし、硫黄分は重油と比較して少ないため、SOxなどの環境負荷物質の排出量は少なくなる。また、産出エネルギーを得るために必要な投入エネルギーが産出量を上回っており、実証プラントにおいては、投入エネルギーの効率化や熱回収利用などの工夫を要する。1.通常、廃棄物として扱われるバイオマス資源を水熱処理によりエネルギー活用するにあたり、環境へ影響を及ぼすストレス因子の設定と影響評価を行った。豆腐・油揚げ製造業から廃棄される生おからを材料に、水熱処理実証試験プラント(処理量17L、250°C)で得たデータを基にして評価した。ストレス因子として、水熱処理炭化物の灰分除去に用いられる緩衝液、副産物のろ液、電気使用に伴うC02が挙げられた。ろ液については農業利用が可能で負の影響は認められなかったが、産出量に比べ農業場面での需要が少ないため緩衝液と共に処理工程を必要とするため、今後、この工程の影響評価が必要である。2.豆腐・油揚げ製造事業所レベル(生おから排出日量13t規模、製造工程24時間稼働)における、廃棄おからの現行2処理法(産業廃棄物処理、全量乾燥化処理3タイプ)と水熱処理の比較から、ライフサイクルアセスメント分析を適用して環境影響評価を実施した。ランニング過程におけるLCAのうち、C02排出量を評価した。水熱処理導入による電気使用に伴い、年間2,952tのC02が新たに排出されるが、重油代替分114,435tが削減されるため、差し引き111,483t分の削減効果が認められた。経済性においては、減価償却費を除くおからの処理経費(ランニングコスト)は、産廃5,058円/t、乾燥6132,170円/t、水熱マイナス4,370円/tであった。この差額が事業所における水熱処理装置の投資可能額の目安となると判断できた。

豆腐油揚げ製造工程で出る「おから」や廃食油を、バイオ燃料として変換して製造工程で再利用し、化石燃料由来のCO2排出を30%削減する工場において製造される豆腐(CO2排出抑制豆腐)を対象とした。主に奈良県内在住者を対象に調査票配布により実施した(有効回答数228、回収率45.6%)。豆腐の持つ特徴を3属性【原料産地(外国、国内、県内)、CO2排出抑制の有無、価格(100160円)】の組み合わせで表現、提示し、購買意思を問う選択型コンジョイント分析により消費者の支払い意思額と購買確率を推定した。結果、バイオ燃料利用によりCO2排出を抑制することに対し、20.1円に相当する価値があると評価された(支払い意思額)。つまり、通常製法の豆腐より20.1円評価が高まり、通常品と同価格であれば購入確率が高まると解釈できた。これは、原料大豆の産地に対する評価(国内産使用なら160,8円等)に比べて小さい額であるが、環境配慮に対して少なからず支払い意思を表明していることになる。なお、性別、年齢、居住地や日頃の環境行動といった個人特性の違いによる価格評価の差については、統計上、次の点のみ関連が見いだせた。日頃の生活で「リサイクル、省資源化、エコドライブ」などの行動頻度が高い人、また、「食品購入時の原産地表示確認や、有機農産物等の購入」頻度の高い人は、CO2排出抑制製品に対し、さらに高い評価を行っていた。反対に、70歳代以上の人は否定的な評価を行っていた。
エレクトロスプレー法と光散乱を利用した，イオンのための簡便な分光システムの開発

エレクトロスプレー法は,溶液中に存在するイオンを真空中に導入する方法として一般に利用されている。本研究では,エレクトロスプレーを利用した,簡便で安価な,イオンのための分光装置の開発を目的として研究を行った。最初の実験では,市販のエレクトロスプレーイオン源を蛍光分光光度計内に設置し,気相イオンからの蛍光検出をめざした。その結果,エレクトロスプレーから放出されたイオンを含む液滴からの溶媒蒸発過程の詳細が明らかとなった。またこの液滴を真空装置内に設置した加熱蒸発管を通すことによって,イオンから溶媒を完全に脱離させ,その質量スペクトルの観測に成功した。本課題では,エレクトロスプレー法により生成されるイオンに大気圧下で可視,紫外光を照射し,イオンと光との相互作用の結果生じる散乱光,蛍光を観測することにより,イオンの量子化学的情報(電子状態,構造,反応性など)を得ることを目的として研究を行った。平成24年度は,エレクトロスプレーイオン源を現有の蛍光分光光度計の試料室に設置し,メチレンブルー等の芳香族色素分子のメタノール・水混合溶液をスプレーすることによりそのイオンを大気圧下で発生させ,可視光を照射し,色素分子イオンからの蛍光を観測した。この実験において,エレクトロスプレーのニードル先端と励起光の距離に対する蛍光スペクトルの強度,形状変化を観測したところ,ニードルから放出されたイオンを含む液滴から,溶媒分子が蒸発して液滴サイズが減少している様子が見いだされた。しかし,そのエレクトロスプレーからのイオン液滴は大気中で数センチ飛行しても脱溶媒が十分でなく,基本的に溶液と同じ分光学的結果しか与えないことが明らかとなった。そこで平成25年度は,液滴からの脱溶媒を効率的に行い,生成するイオンを質量分析することを目標として,Paul型イオントラップと飛行時間型質量分析計をエレクトロスプレーイオン源と組み合わせた,イオン分光装置の開発を行った。その結果,エレクトロスプレーからイオントラップまでのイオン制御電場を最適化することにより,溶液中のイオンを脱溶媒し質量分析することに成功した。本研究の目的は,エレクトロスプレー法をイオン源として用い,これと光散乱を利用した分光法を組み合わせることにより,大気圧下でイオンの分光学的情報を得ることである。24年度はこの最終目標に対する最初の実験として,エレクトロスプレーのシステムを既存の蛍光分光光度計内にセットし,蛍光性の生体関連分子であるトリプトファンをスプレーしてそのイオンを生成させ,そのイオンからの蛍光を観測することを試みた。この実験により,エレクトロスプレーにより生成したプロトン付加トリプトファンからの蛍光を非常に感度よく観測できることがわかった。また,エレクトロスプレーのニードルから蛍光を観測するポイントまでの距離を変化させながら蛍光スペクトルを観測したところ,その蛍光バンドは距離が遠くなるに従い次第にレッドシフトしていくことがわかった。これは,ニードルからイオンを含む液滴が放出され,対向板に向かって飛行していく際に,液滴から溶媒分子が蒸発することによりシフトしていると考えられる。また,従来のカチオンモードでのエレクトロスプレーの説明では,ニードルより放出される液滴にはカチオンのみが含まれているとされていたが,我々の実験結果から,液滴にはアニオンも含まれているが,カチオンの方が過剰に存在するために,カチオンモードで液滴が放出され飛行することが明らかとなった。現在のところ,大気下中でエレクトロスプレー法によりイオンを生成させ,そのイオンを分光学的に検出するところまで成功している。溶液での測定と異なり,エレクトロスプレーではニードルから溶液を開放空間へとスプレーするために,その実効濃度が非常に小さくなってイオンを分光学的に観測するのは難しいのではないかと考えていた。しかし実際には,エレクトロスプレーのニードルから放出される液滴のイオン濃度は,スプレーする前の溶液中の濃度よりもはるかに高く,従来の蛍光分光光度計でも十分検出可能であることが本研究により証明された。本研究の最終的な目的は,溶液中に存在するイオンをエレクトロスプレー法により溶媒から取り出し,そのイオンの吸収スペクトルに対応する情報を得ることである。これまでの実験により,エレクトロスプレーのニードルから放出された液滴は,飛行しながら次第に溶媒分子を蒸発させていることが明らかとなった。しかし,ニードルから大気圧下で10センチメートルほど飛行した後でも溶媒の蒸発は十分でなく,イオンは液滴中に存在していると考えられる。そこで25年度は,エレクトロスプレーからの液滴を真空槽に設けたピンホールを通して真空中へと引き込み,そのピンホールを加熱することによって,液滴からの溶媒の蒸発を促進させることを試みる。溶媒分子が完全に除去されたイオンの検出には,分光学的手法よりも感度の高いイオン検出により行う。25年度の研究費は,この溶媒蒸発システムの開発に必要なヒーター等の消耗品の購入に充てる予定である。
関節軟骨細胞におけるTGF-βの細胞内情報伝達経路の解明

TGF-βは関節軟骨の主要な増殖、分化促進因子であり、その作用機序を明らかにすることは関節軟骨の変性、再生のメカニズムの解明のみならず、近い将来導入されると思われる遺伝子治療等の臨床応用の可能性を模索するためにも非常に重要なテーマと考えられる。しかしTGF-βの作用機序に関してI,II,III型レセプターはクローニングされたものの、細胞内情報伝達経路は依然不明である。我々は培養ラット関節軟骨細胞を用いた系でTGF-βの情報伝達経路を中心に系統的に解析してきた結果、軟骨細胞特異的な伝達経路の存在を示唆する基礎的データを幾つか得た。ほとんどの細胞がTGF-βで細胞の増殖が抑制されるのに比し、ラット関節軟骨細胞はTGF-β刺激によりDNA合成が著名に増加した。またプロトオンコジーンのc-fos遺伝子上流を用いたCATアッセイでTGF-βレスボンスエレメントが-403から-222に存在することがわかった。そこでラット関節軟骨細胞からcDNAライブラリーを作成し、two-hybrid system法でTGF-βのシグナル伝達介在蛋白のクローニングを試みた。すなわち、GAL4遺伝子におけるDNA結合因子の結合ドメインと活性化ドメインにそれぞれヒトTGF-β2型レセプターの細胞内ドメインとcDNAライブラリーを組み込むことでそれぞれの融合蛋白発現ベクターを作成し、酵母に遺伝子導入して、ヒスチジン耐性、β-galactosidase発現に対するBlue-GALを用いたカラー選択法で、スクリーニングし、現在数個のコロニーについて検索中である。TGF-βは関節軟骨の主要な増殖、分化促進因子であるが、その作用機序は軟骨細胞はもとより一般の上皮系細胞においても依然不明である。我々は培養ラット関節軟骨細胞がTGF-βで著明に細胞増殖を促進することから、TGF-βの情報伝達経路を解析するにあたり、非常に有用なモデルと考えている。そこでTGF-βIもしくはII型レセプターに結合し、情報伝達に関与していると考えられる介在蛋白のクローニングを、in vivoに近い条件下で検出可能なtwo hybrid system法で試みている。まず、酵母の転写因子であるGAL4のGAL1プロモーターへの結合蛋白との融合蛋白を作製すべく、TGF-βのI型とII型レセプターの細胞内ドメインをPCR法で取りだし、GAL4転写因子のDNA結合ドメインを発現するプラスミドベクターのDNA結合ドメインの下流に組み込んだ。これをダイレクトシークエンスでフレイムが合致していることを確認した。そして培養ラット関節軟骨細胞からcDNAを合成し、GAL4の活性化ドメインを有するプラスミドの下流にサイドダイレクショナルに組込み、4×10^6個の独立コロニーからなるライブラリーを作成した。そしてこれらをトリプトファン、ロイシン、ヒスチジン要求株の分裂酵母株HF7Cに遺伝子導入し、上記アミノ酸を欠損させた培地で選択し、かつβガラクトシダーゼ活性を測定することでスクリーニングを行なった。その結果、TGF-βのI型およびII型レセプターに結合するクローンとしてそれぞれ3個、12個単離することができた。現在得られたクローンが真のそれかどうかを確認するためベクターを入れ換えたり、他の酵母株SFYを用いることで検討中である。我々は培養ラット関節軟骨細胞を用いた系でTGF-βの情報伝達経路を中心に系統的に解明してきた結果、軟骨細胞特異的な伝達経路の存在を示唆する基礎的データを幾つか得た。ほとんどの細胞がTGH-βで細胞の蔵相が抑制されるのに比して、ラット関節軟骨細胞はTGF-β刺激によりDNA合成が著名に増加した。

またブロトオンコジーンのc-fos遺伝子上流を用いたCATアッセイでTGF-βレスポンスエレメントが-403から-222に存在することがわかった。そこでラット関節軟骨細胞からcDNAライブラリーを作成し、two-hybrid system法でTGF-βのシグナル伝達介在蛋白のクローニングを試みた。すなわち、GAL4遺伝子におけるDNA結合因子の結合ドメインと活性化ドメインにそれぞれヒトTGF-β2型レセプターの細胞内ドメインとcDNAライブラリーを組み込むことでそれぞれの融合蛋白発現ベクターを作成し、酵母に遺伝子導入して、ヒスチジン耐性、β-galactosidase発現に対するBlue-GALを用いたカラー選択法で、スクリーニングし、現在数個のコロニーについて検索中である。
「徳島の子どもたち」と親たちに関する追跡的研究-21世紀の子ども像・親子像の展望

1975年以来ほぼ10年毎に実施している徳島の子どもたち(幼児・児童)とその親たちの調査に基づき,1970年から1990年代の子ども・親の姿とその後の様子,たとえばどのような青年期を経て親になるのか等の親になる過程を明らかにすることを通して21世紀の子ども像・親子像を展望することを目的として1997年度までに実施したいくつかの調査を集計・分析し,一部を「報告書」としてまとめたのが今年度実績である.その主なものは以下の通りである.【○!1】1975年,1983年,1995年の3回の調査に見る20年間の子ども・母たちの生活と意識の変化【○!2】通塾再考・子どもの通塾と生活・家族の絆再確認【○!3】中学生の生活と意識-小学生のその後【○!4】子どの発達と母親の養育態度・意識および母親の精神的健康との関連【○!5】親になる過程とくに「子ども時代の意味」について以上である.なお,一部について日本発達心理学会第10回大会(1999.3.於大阪学院大学)および日本保育学会第52回大会(1999.5.於青山学院大学)において発表した.1975年以来ほぼ10年毎に実施している徳島の子どもたち(幼児・児童)とその親たちの調査に基づき,1970年から1990年代の子ども・親の姿とその後の様子,たとえばどのような青年期を経て親になるのか等の親になる過程を明らかにすることを通して21世紀の子ども像・親子像を展望することを目的として1997年度までに実施したいくつかの調査を集計・分析し,一部を「報告書」としてまとめたのが今年度実績である.その主なものは以下の通りである.【○!1】1975年,1983年,1995年の3回の調査に見る20年間の子ども・母たちの生活と意識の変化【○!2】通塾再考・子どもの通塾と生活・家族の絆再確認【○!3】中学生の生活と意識-小学生のその後【○!4】子どの発達と母親の養育態度・意識および母親の精神的健康との関連【○!5】親になる過程とくに「子ども時代の意味」について以上である.なお,一部について日本発達心理学会第10回大会(1999.3.於大阪学院大学)および日本保育学会第52回大会(1999.5.於青山学院大学)において発表した.1975年以来10年毎に実施している徳島の子どもたち(幼児・児童)とその親たちの調査に基づき,1970年から1990年代の子ども・親の姿とその後の様子,中でも青年期を経て親になる過程を明らかにすることを通して21世紀の子ども像・親子像を展望することを目的としいくつかの調査を実施するものである.1997年度は県内幼稚園(15園),保育所(3園),小学校(29校),中学校(3校),高校(6校)併せて18園,38校(幼児・児童約7000名,母親約2500名)を対象にして生活の実態と意識に関する調査を実施,集計中である.実施した調査の詳細は以下の通りである.1)幼児および小学生対象の調査:生活実態調査と意識調査とくに1993年の調査において不備だった過疎地域の子どもたちの生活実態調査と徳島市内以外の県内小学生の意識調査を実施.2)中高生対象の調査:1993年2月に実施した調査において小学生だった子どもたちは今ちょうど中学・高校生になっている。その後、生活および意識にどのような変化が見られるかを追跡するために行う内容の調査と現在の心身の状況、親子関係、自分および親に対する意識等に関する調査(質問紙法)を実施.3)父親と母親を対象とする調査:父親、母親のその後(20年前に調査の対象になった後)の成長の経過(過程)と、子育ての意識と実践、悩み、親意識、親からみる親子関係、生き方、親たちの心身の健康状態を含む心身の状況を質問紙法および一部面接法によって実施,集計中である.1975年以来10年毎に実施している徳島の子どもたち(幼児・児童)とその親たちの調査に基づき,1970年から1990年代の子ども・親の姿とその後の様子,中でも青年期を経て親になる過程を明らかにすることを通して21世紀の子ども像・親子像を展望することを目的として97年度に実施したいくつかの調査を集計,一部まとめたのが今年度実績である.その主なものは以下の通りである.1)幼児および小学生対象の調査:生活実態調査と意識調査とくに1993年の調査において不備だった過疎地域の子どもたちの生活実態調査と徳島市内以外の県内小学生の意識調査を実施,集計.2)中高生対象の調査:1993年2月に実施した調査において小学生だった子どもたちは今ちょうど中学・高校生になっている.その後,生活および意識にどのような変化が見られるかを追跡するために行う内容の調査と現在の心身の状況,親子関係,自分および親に対する意識等に関する調査(質問紙法)を実施,集計

.3)父親と母親を対象とする調査:父親,母親のその後(20年前に調査の対象になった後)の成長の経過(過程)と,子育ての意識と実際,悩み,親意識,親からみる親子関係,生き方,親たちの心身の健康状態を含む心身の状況を質問紙法および一部面接法によって実施,集計中.以上である.以上の一部は日本発達心理学会第10回大会(1999.3.於大阪学院大学)および日本保育学会第52回大会(1999.5.於青山学院大学)に発表の予定である.1975年以来ほぼ10年毎に実施している徳島の子どもたち(幼児・児童)とその親たちの調査に基づき,1970年から1990年代の子ども。親の姿とその後の様子,たとえばどのような青年期を経て親になるのか等の親になる過程を明らかにすることを通して21世紀の子ども像・親子像を展望することを目的として1997年度までに実施したいくつかの調査を集計・分析し,一部を「報告書」としてまとめたのが今年度実績である.その主なものは以下の通りである.(1)1975年,1983年,1995年の3回の調査に見る20年間の子ども・母たちの生活と意識の変化(2)通塾再考・子どもの通塾と生活・家族の絆再確認(3)中学生の生活と意識-小学生のその後(4)子どの発達と母親の養育態度・意識および母親の精神的健康との関連(5)親になる過程とくに「子ども時代の意味」について以上である.なお,一部について日本発達心理学会第10回大会(1993.3.於大阪学院大学)および日本保育学会第52回大会(1999.5.於青山学院大学)において発表した.