hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子群の研究とモジュラー表現論への応用

本年度は引き続きヘッケ・クリフォード環の表現論をリー環論的側面から研究した。ヘッケ・クリフォード環は、対称群の群代数のスピン類似であるセルゲーヴ環の量子類似であり、対称群のモジュラー表現論と関係している。まずは昨年度証明した量子標数が偶数の場合にこれの(モジュラー分岐則などの)表現論が捩じれアフィンD型と関連するという定理を論文にまとめて発表した。これと2001年度に証明されたブランダン・クレシュチェフの結果(量子標数が奇数の場合のヘッケ・クリフォード環の表現論と捩じれアフィンA型の関連)から、本年度はヘッケ・クリフォード環に対するラスクー・ルクレール・チボン・有木型定理を目標に研究した。当初の目標は、ルクレールが2004年に提出した量子標数零でアフィン・ヘッケ・クリフォード環の既約表現と無限B型の標準双対基底が対応するという予想であったが、研究の途中でこの予想が修正を要することが明らかになった。これは、非対称型量子群の標準基底が必ずしも正値性を持っていないからである。このような現象をコバノブ・ラウダ・ルキエ代数でも確認した他、G2型の場合に双対標準基底と対応しない1176次元の既約表現も構成した。このような知見をさらに深めて、非対称量子群上に新しい基底を導入し、関連するヘッケ環上の表現論に応用することを今後の課題としたい。また昨年度に引き続き、アルチンモノイドの増大度関数についても研究した。特に、齋藤恭司氏が2008年に提出した増大度関数の分母の零点分布に関する3つの予想に取り組み、そのうちの1つについて安田正大氏らと共同でラマヌジャンの半テータ関数を用いて成果を得た。ヘッケ環の表現論は、しばしばこれとは一見無関係に思われるリー環的対象(Kac-Moodyリー代数や量子群、およびそれに付随した最高ウェイト表現や結晶基底など)を用いて記述できる。たとえば、A型アフィンヘッケ環の整表現のモジュラー分岐則は、適切なアフィン量子群の結晶基底を用いて記述される。このようなヘッケ環の表現論とリー環論の関連は、他の種類のヘッケ環でも知られているのだが、ここに現れるリー環論は今まで2種類しか知られていなかった。本年度は、JonesとNazarovによって導入されたアフィンヘッケ・クリフォード超代数の表現論の研究を開始し、メインパラメータがある条件のもとでは、今まで関連が知られていなかった種類のリー環論を用いて、この超代数の表現論のいくつかの部分が記述できることを示した。これはBrundanとKleshchevによって得られていた、メインパラメータが1の奇数乗根の場合と同様の手法で証明されるのだが、長い間見逃されていたものである。また、昨年に引き続き、環積のモジュラー表現論、一般化されたA型退化ヘッケ環の表現論、結晶基底の組み合わせ論等の研究を行ったほか、斎藤恭司教授のLimit elementの理論に関連して、同氏ら数名と幾何学的群論(とくに増大度関数)に関する共同研究を行った。有限型アルチン群のある生成系についてCharneyは測地的有限オートマトンを構成していた。我々はこれを用いて有限型アルチンモノイドの標準的な生成系に関する測地的有限オートマトンを構成した。
各種神経疾患に出現する抗体を用いたラフト病の病態解明

。神経系培養細胞としては、グリア細胞として、astrocyte系培養細胞であるKT-5細胞を用いた。nSMase分子の局在と活性の把握:抗LacCer抗体の濃度を400-1000倍希釈し、時系列を振り、KT-5細胞を用いてnSMase分子がどのように局在変化するか、細胞のsubcellular protein fractionation法で細胞の各画分のsampleを得た。それぞれのsampleのnSMase活性を測定した。また、ショ糖密度勾配超遠心法でraft画分と非raft画分のsample得る。これらのsampleをWestern blot法で同定する。更に、細胞免疫染色法によってnSMaseの抗LacCer抗体作用による局在変化を調べる。更に、種々の自己免疫性脳炎の標的となり、lipid rafts中に局在するNMDA受容体やAMPA受容体、AQP4などへの影響も併せ検討する。nSMase活性の変化は、whole cellと、subcellular protein fractionation法とショ糖密度勾配超遠心法で得られた各画分の活性を測定する。臨床との兼ね合いで研究に費やす時間を思うように取ることができなかった。ショ糖密度勾配超遠心法でraft画分と非raft画分のsample得る。nSMase活性の変化は、whole cellと、subcellular protein fractionation法とショ糖密度勾配超遠心法で得られた各画分の活性を測定する予定である。。前出のように臨床が大変多忙であったため。
ミクロ相分離を利用した分子配列制御による両極性有機半導体材料の開発

両極性有機半導体を開発することを目的として,ホール輸送性のオリゴチオフェンと電子輸送性のカルボニル基が置換したオリゴチオフェンを連結させ,その両端にミクロ相分離を促す置換基を導入した分子の合成に成功した.また,有機半導体部位の基本骨格の候補となる材料の開発を目的に,ベンゼン環とヘテロ環とが直線上に縮環した各種ヘテロアセンの合成に成功し,有機電界効果トランジスタの有機半導体層として機能することを明らかにした.本研究では,ホール輸送性(p型)有機半導体層および電子輸送性(n型)有機半導体層からなるラメラ構造の構築を目的とする.目的のラメラ構造をもつ材料には,ホールおよび電子の高い電荷移動度が見込まれ,両極性有機電界効果トランジスタや有機薄膜太陽電池への展開が期待できる.1)前年度までに合成していたチオフェン三量体の一方にアルキル基が置換した化合物(ホール輸送ユニット)とオリゴエチレングリコール基をもつカルボニル基がチオフェン三量体の一方に置換した化合物(電子輸送ユニット)とをアリーレンリンカーで結合させたヘテロ二量体の合成に成功した.また,同様のアプローチによって,チオフェン三量体に替えて,チオフェン四量体をもちいたヘテロ二量体化合物の合成にも成功した.2)これらの化合物の示差走査熱量分析および偏光顕微鏡観察の結果,中間相・ミクロ相分離構造の形成を示唆する結果を得た.これは,同様のオリゴチオフェンオリゴマーをアルキレン基で結合させた場合には確認できなかった現象であり,当初予定していなかったアリーレン基での連結によって,目的としていた構造の形成の可能性が示された.3)有機半導体部分の基本骨格としてもちいることを予定しているヘテロアセンに関連して,新しいヘテロアセンとして,ベンゼン環と1,4-ジオキサン環とが縮環したオキサアセンやベンゼン環・チオフェン環・ピロール環が縮環したアザチアヘテロアセンの合成に成功した.本研究では,ホール輸送性(p型)有機半導体層および電子輸送性(n型)有機半導体層からなるラメラ構造の構築を目的とする.目的のラメラ構造をもつ材料には,ホールおよび電子の高い電荷移動度が見込まれ,両極性有機電界効果トランジスタや有機薄膜太陽電池への展開が期待できる.(1)電荷輸送を担う有機半導体部分の基本骨格として,高い電荷移動度が期待できるオリゴチオフェンを選定した.前年度までにチオフェン三量体の一方にアルキル基が置換した化合物(ホール輸送性有機半導体層)とオリゴエチレングリコール基をもつカルボニル基が置換したチオフェン三量体(電子輸送性有機半導体層)をアルキレン基やアリーレン基で連結したヘテロ二量体の合成に成功している.最終年度では,オリゴエチレングリコール基が置換したチオフェン三量体とアルキル基をもつカルボニル基が置換したチオフェン三量体をアルキレン基やアリーレン基で連結したヘテロ二量体の合成に成功した.(2)有機半導体部分の基本骨格としてもちいることを予定していたヘテロアセンに関連して,前年度までに,フラン,ホスホール,シロールなどのヘテロールとベンゼン環が縮環した化合物やベンゼン環と1,4-ジオキサン環とが縮環したオキサアセンやベンゼン環・チオフェン環・ピロール環が縮環したアザチアヘテロアセンの合成に成功していた.最終年度では,ベンゼン環とピロールやフランが縮環したベンゾフロ[3,2-b]インドールやインドロ[3,2-b]インドールに成功した.今後は,これらの骨格も含めて,ヘテロアセンを有機半導体として上記(1)のアプローチを検討する予定である.両極性有機半導体を開発することを目的として,ホール輸送性のオリゴチオフェンと電子輸送性のカルボニル基が置換したオリゴチオフェンを連結させ,その両端にミクロ相分離を促す置換基を導入した分子の合成に成功した.また,有機半導体部位の基本骨格の候補となる材料の開発を目的に,ベンゼン環とヘテロ環とが直線上に縮環した各種ヘテロアセンの合成に成功し,有機電界効果トランジスタの有機半導体層として機能することを明らかにした.本研究では,ホール輸送性(p型)有機半導体層および電子輸送性(n型)有機半導体層からなるラメラ構造の構築を目的とする.目的のラメラ構造をもつ材料には,ホールおよび電子の高い電荷移動度が見込まれ,両極性有機電界効果トランジスタや有機薄膜太陽電池への展開が期待できる.1)今年度は,電荷輸送を担う有機半導体部分の基本骨格として,高い電荷移動度が期待できるオリゴチオフェンを選定した.ホール輸送性有機半導体層として,まずチオフェン三量体の一方にアルキル基が置換した化合物を調製した(化合物1).また,電子輸送性有機半導体層として,オリゴエチレングリコール基をもつカルボニル基がチオフェン三量体の一方に置換した化合物を調製した(化合物2).この化合物1および化合物2のヘテロ二量体を形成させるための連結基としてアルキレン基を選定し,化合物1および化合物2を連結させた化合物の合成に成功した(なお,化合物2の骨格での電子輸送性能が向上することを期待して,化合物2と連結基とはカルボニル基を介して連結させている).また,同様のアプローチによって,チオフェン三量体に替えて,チオフェン四量体をもちいたヘテロ二量体化合物の合成にも成功した.2)次年度に有機半導体部分の基本骨格としてもちいることを予定しているヘテロアセンに関連して,フラン,ホスホール,シロールなどのヘテロールとベンゼン環が縮環した化合物の新規合成法の開発に成功した.

アリーレン基をリンカーとした場合に,ミクロ相分離および液晶性の発現が促進される可能性があるという新たな発見があったため,予定を変更して当初予定していなかった一連の分子の合成を優先したため.今年度は,当初の予定通り,ホール輸送性および電子輸送性が期待できるオリゴチオフェンヘテロ二量体の合成に成功し,その合成ルートの確立もできた.一方,想定していた中間相(液晶相)や相分離構造の発現確認には至っていない.これは,中間相(液晶相)や相分離構造の発現のために導入したアルキル基やオリゴエチレングリコール基がうまく機能していないことが原因と考えられる.前年度,当初予定していなかった分子の合成によって,目的の構造の発現を促進する可能性があるという発見があり,ミクロ相分離構造の詳細な解析や半導体特性評価,ならびに学会発表を翌年度以降に延長した.延長期間では(1)これまでに合成した分子のミクロ相分離・液晶性発現の精査と半導体特性の評価(2)評価結果を基にした新しい分子の設計・合成・評価(3)学会発表を予定している.1)今年度に合成したオリゴチオフェンのヘテロ二量体に関して,より長いアルキル基やオリゴエチレングリコール基が置換した誘導体を合成し,中間相(液晶相)や相分離構造の発現を目指す.目的の構造が得られれば,両極性有機半導体としての特性を評価する.2)ヘテロールとベンゼン環が縮環したヘテロアセンを有機半導体部分の基本骨格にもちいる.今年度のオリゴチオフェンヘテロ二量体と同様のアプローチで,両極性が期待できるヘテロアセンのヘテロ二量体を合成し,置換基による中間相(液晶相)や相分離構造の発現を目指す.これにより,両親媒性分子のミクロ相分離を利用した分子配列制御のコンセプトを確立する.目的の構造が得られれば,両極性有機半導体としての特性を評価する.上記の研究推進方策に基づき,次年度の研究費は,構造評価にもちいる基板や化合物合成などにもちいる薬品等の消耗品や学会発表の旅費に充てる.「次年度に使用する予定の研究費」は,今年度に達成できなかったオリゴチオフェンを基本骨格とする検討に関して使用する.具体的には,より長いアルキル基やオリゴエチレングリコール基が置換したオリゴチオフェンのヘテロ二量体の合成とその評価に関しての検討に使用する.次年度に請求する研究費に関しては,主にヘテロアセンのヘテロ二量体の合成と性能評価のための物品費や装置利用料などとして使用する.また,新しく得られた研究成果を発表するための旅費としても使用する.
円周方向に周期的に補強された回転する円筒殻の振動特性を利用した音場制御方法の開発

弾性振動系と音場との結合系の振動特性の測定性を考慮し、外部騒音によって振動しやすく減衰しにくい材料で構成されたステンレス製円筒(直径630mm,高さ400mm,板厚0.3mm)と、より高速回転を実現させるために軽量かつ寸法精度の向上を目的としたポリ塩化ビニル製円筒(直径200mm,高さ450mm,板厚0.2mm)を用いた.二つの回転モデルによる回転振動実験を実施した。本実験では、外部刺激音として、一般的な騒音に近いとされているピンクノイズ、正弦波信号音、スイ-プ信号音を、FFTアナライザーにより生成し、その外部音によって回転する円筒を励振させた。励振による振動放射音の測定は、外部音発信源付近、円筒内部中央付近、発信源とは反対側でかつ円筒体からある程度離れた周辺付近とし、DATによる集音およびFFTによる周波数解析を行った。また、発信源と内部および内部と周辺との伝達関数を解析し、円周方向に周期的に補強された円筒殻の音場制御つまり円筒体と音場との結合系による音環境変質の可能性を確認することができた。本実験より、先に解析されている、回転円筒体の二次元モデルである「周期的に弾性支持された回転するリング」の数値および振動実験より推測されていた回転方向に構造上の周期性を有する円筒状構造物の回転時の音響振動特性((1)遠心力効果による放射音固有振動数の変化,(2)コリオリカ効果による同音の固有振動数分離およびそれに伴ったうなり現象,(3)外部低周波成分(騒音)による高周波成分の励振,(4)ピンクノイズに対するフィルタリング効果,(5)スペクトル分布の明瞭化〔音色のめりはりの強調〕)を確認することができた。特に、〔音色のめりはり〕の良さが人にとって好ましいものであるする他研究の検討結果からも、(5)の特性が音環境装置としての本円筒体の可能性を示唆するものと考える。
言語の知覚処理から意味処理への変換の仕組みとその相互作用

本研究は脳内で行われる言語情報処理の早期の「知覚処理」から後期の「意味処理」への変換の仕組みとその相互作用を電気生理学的に解明していくために、事象関連電位を用いて早期の知覚情報処理に関わるNA電位と意味・記憶処理と関わるERP反復効果を指標に研究を行った。今年はNA電位とERP反復効果を健常者と精神分裂病者を対象に調べた。実験1:外国文字とかな文字との比較-刺激は非読外国文字、無意味かな単語、有意味かな単語の三種類。刺激は二文字からなり200m秒、23秒の間隔で提示された。被験者はある意味範疇に属する単語に対してボタン押し反応をした。NA電位は非標的刺激に対するERPから単純反応課題に対するERPを差分して得られた。結果、NA電位は、三種類の刺激間で差が認められず、早期知覚処理では、意味の有無、日本語・外国語の違いなく同等に処理が行われることが分かった。健常者と分裂病者の比較では、分裂病者でNA電位の遅延が認められたが、刺激間の差はなかった。実験2:ERP反復効果とNA電位の比較-刺激は二文字からなるかな単語で、標的は動物の意味をもつ単語で非標的はそれ以外のかな単語。非標的の半分は初回に提示される単語で、残り半分は直後反復される単語と平均5単語間隔をおいて遅延反復される単語とに分けられた。単純反応課題も施行され、実験1と同様の方法でNA電位が計測された。結果、反復単語に対してCzを中心に全般性にERPが陽性方向へシフトするERP反復効果が認められた。NA電位とERP反復効果とは振幅や潜時に相関は認められなかった。一方で精神分裂病では、直後反復でのERPで反復効果の減弱が認められた。この結果、知覚の早期処理と記憶処理とでは、ある程度独立した機構が並行した処理を行っている可能性が指摘され、精神分裂病では知覚の早期処理の遅延と、記憶や意味と関連する電気生理学的活動の減弱が推定された。本研究は脳内で行われる言語情報処理の「知覚処理」から「意味処理」への変換の仕組みとその相互作用を電気生理学的に解明していくため日本語のひらがなと漢字という物理的特徴の異なる二種類の文字情報を用いた研究を行った。用いる実験手法は事象関連電位で、早期の知覚情報処理に関わるNA電位とERP反復効果を指標にする。今年はERP反復効果に注目し、これが文字の種類によってどのように変化するか、時間的影響をどのように受けるかを調べた。対象は健常者12名で、(1)ひらがな疑似単語、(2)ひらがな意味単語、(3)漢字の三種類を刺激として用い、それぞれの刺激系列を提示中に意味範疇課題を行った。標的はある意味範疇に属する単語で、非標的は各系列中のそれ以外の単語であった。反復そのものは課題と関連性を有していない。この結果直後反復ではCzを中心に陽性に振れる反復効果が(1)と(2)では300698msで、(3)では300598msで有意であった。遅延反復では同様の反復効果が(3)で300598msで、(2)で500598で有意であったが、(1)では認めなかった。すなわち直後反復効果は、文字の種類、意味の有無に関わらず類似した効果を現したが、遅延反復では漢字では直後反復と同等の効果が得られたが、ひらがな単語ではその効果は部分的で、振幅も乏しく、また意味をもたない疑似単語では効果を認めなかった。直後反復で短時間保持される記憶表象は、意味の有無・文字の種類の影響を受けないが、遅延反復において15秒程度の保持が要求される記憶表象では、意味の有無・文字の種類の影響を受けることが分かった。直後反復と遅延反復では異なる脳内機構がはたらき、視覚性意味情報処理におけるかなと漢字の違いが示唆された。

単純反応課題も施行され、実験1と同様の方法でNA電位が計測された。結果、反復単語に対してCzを中心に全般性にERPが陽性方向へシフトするERP反復効果が認められた。NA電位とERP反復効果とは振幅や潜時に相関は認められなかった。一方で精神分裂病では、直後反復でのERPで反復効果の減弱が認められた。この結果、知覚の早期処理と記憶処理とでは、ある程度独立した機構が並行した処理を行っている可能性が指摘され、精神分裂病では知覚の早期処理の遅延と、記憶や意味と関連する電気生理学的活動の減弱が推定された。
現代アフリカにおける軍隊と警察のエスニシティと階層構造に関する民族学的研究

本調査研究では、現代アフリカにおける民族紛争地域ー特に、西アフリカのガーナ共和国を主要な対象地域として、エスニシティと階層構造との関わりで、それらの軍隊と警察の編成原理がどのようになっているのかを明らかにすることが課題であった。ガーナの独立以後の約40年の国家政治の歴史は、文民政権と軍事政権との間を揺れ動きながら民主化への道を模索し続けている。これらの政権の交替にともなって、エスニックな対立とそれに対応する国家の政策もまた変化してきた。エスニシティと階層構造という視点から、独立以前から現在までの将校団の形成のプロセスを解明したが、特に、独立以前から1966年のクーデタまでは、ガーナ人化が、それ以降にはアカン化というプロセスを言語政策と国家建設との関わりで示唆した。また、政治を風刺した漫画をとりあげてエスニックな対立とそれに対応する政治文化を分析した。さらに、暫定国家軍事評議会(略称PNDC)課長のローリングス空軍大尉(現在、大統領、1981-92年)によって殺害された軍人たちに関する人権団体の極秘文書を収集したが、これらの資料をもとに民族殺戮(ジェノサイド)の実態を解明している。また、軍部の政治的介入は、1960年代なかば以降、また、1970年代から1980年代を経て、90年代においても続いている。軍部の政治的介入及びその結果としての軍事政権、軍事主導型の輩出はアフリカ現代政治の特徴であるが、新しい社会学のジャンルとしての軍事社会学の課題と展望について概観した。これは、軍隊と警察の編成原理のなかでも、エスニシティと階層構造のみならず、ジェンダーと階層構造との関わりで行なった聞き取り調査ー特に、軍隊と警察の家族・親族調査ーに発展した。さらに、研究発表、研究業績等では、三田社会学会(1999年7月10日、於・慶應義塾大学)において、「現代アフリカの民族と紛争」と題して発表を行った。また、『世界民族事典』(弘文堂、近刊)において、ガーナ共和国を中心とする民族集団の概要を約100項目にわたって執筆した。本調査研究では、現代アフリカにおける民族紛争地域-特に、西アフリカのガーナ共和国-を主要な対象地域として、エスニシティと階層構造との関わりで、それらの軍隊と警察の編成原理がどのようになっているのかを資料収集を行なった。また、平成10年度文部省科学研究費補助金(国際学術研究)「アフリカにおける伝統王国の社会変化の比較研究」(研究代表者静岡大学人文学部教授)により、1998年8月から10月までの約2か月間、西アフリカ、ガーナ共和国において調査研究に従事した際に、インフォーマントを通して関係資料等を収集した。なお、本調査研究の成果は、平成10年度国立民族学博物館共同研究プロジェクト「マンデからフルベへ-世界システムと西アフリカ史-」(研究代表者竹沢尚一郎九州大学文学部助教授)の研究会において、1999年3月20日に発表を予定している。また、「アサンテとエヴェの民族関係-独立後のガーナの国家政治を中心に-」(和田正平編『独立後のアフリカにおける国家政治と民族関係の総合的研究』明石書店、近刊)として、さらに『世界民族事典』(弘文堂、近刊)において、ガーナ共和国を中心とする民族集団の概要を約100項目にわたって執筆した。本調査研究では、現代アフリカにおける民族紛争地域-特に、西アフリカのガーナ共和国を主要な対象地域として、エスニシティと階層構造との関わりで、それらの軍隊と警察の編成原理がどのようになっているのかを明らかにすることが課題であった。

ガーナの独立以後の約40年の国家政治の歴史は、文民政権と軍事政権との間を揺れ動きながら民主化への道を模索し続けている。これらの政権の交替にともなって、エスニックな対立とそれに対応する国家の政策もまた変化してきた。エスニシティと階層構造という視点から、独立以前から現在までの将校団の形成のプロセスを解明したが、特に、独立以前から1966年のクーデタまでは、ガーナ人化が、それ以後にはアカン化というプロセスを言語政策と国家建設との関わりで示唆した。また、政治を風刺した漫画をとりあげてエスニックな対立とそれに対応する政治文化を分析した。さらに、暫定国家軍事評議会(略称PNDC)議長のローリングス空軍大尉(現在、大統領、1981-92年)によって殺害された軍人たちに関する人権団体の極秘文書を収集したが、これらの資料をもとに民族殺戮(ジェノサイド)の実態を解明している。また、軍部の政治的介入は、1960年代なかば以降、また、1970年代から1980年代を経て、90年代においても続いている。軍部の政治的介入及びその結果としての軍事政権、軍事主導型の輩出はアフリカ現代政治の特徴であるが、新しい社会学のジャンルとしての軍事社会学の課題と展望について概観した。これは、軍隊と警察の編成原理のなかでも、エスニシティと階層構造のみならず、ジェンダーと階層構造との関わりで行なった聞き取り調査-特に、軍隊と警察の家族・親族調査-に発展した。さらに、研究発表、研究業績等では、三田社会学会(1999年7月10日、於・慶應義塾大学)において、「現代アフリカ民族と紛争」と題して発表を行った。また、『世界民族事典』(弘文堂、近刊)において、ガーナ共和国を中心とする民族集団の概要を約100項目にわたって執筆した。
ビオチン代謝異常症の分子遺伝学的研究

研究代表者は、これまでにビタミンの一種であるビオチンの代謝異常症について研究を行なってきた。中でも、ビオチンを4種類のカルボキシラーゼに結合させるホロカルボキシラーゼ合成酵素の欠損症について分子遺伝学的な解析を行い、数多くの遺伝子変異の同定と機能解析を報告してきた。一方、ビオチンを補酵素とするプロピオニルCoAカルボキシラーゼ(PCC)の遺伝的欠損は、プロピオン酸血症をひきおこすことが知られている。本疾患は常染色体劣性遺伝性疾患で、体内に大量のプロピオニルCoA及びその代謝産物が蓄積する。PCCはミトコンドリア基質に局在し、二つ異なったサブユニットからなりα_6β_6構造をとる。プロピオン酸血症はα、βいずれかのサブユニットの障害により引き起こされる。これまで、病因変異の検索は欧米人患者を中心に進められてきたが、日本人患者を対象とした系統的な解析は行われてこなかった。そこで、日本各地の病院からプロピオン酸血症が疑われる症例30例を収集し、酵素診断と化学診断を行った。つぎに、患者及びその両親からインフォームドコンセントを得たうえで、遺伝子解析を開始した。30例の日本人プロピオン酸血症患者のうち、15例がα鎖の欠損、15例がβ鎖の欠損であった。今回、α鎖に5種類、β鎖に2種類の新しい変異が見いだされた。また1例においてα鎖遺伝子のExon 21の欠失が示唆された。α鎖欠損患者では、917-923insT、IVS18-6C>G、R399Qが15症例における変異アリルの57%を占め、日本人α鎖欠損症例における高頻度変異と考えられた。β鎖欠損患者では、R41OW、T428Iが15症例における変異アリルの56%を占め、さらにA153PとIVS9+1G>Tを加えると83%になり、したがって、これらが日本人β鎖欠損症例における高頻度変異と考えられた。これら一連の研究過程において、ホロカルボキシラーゼ合成酵素やビオチニダーゼには異常を認めない症例を複数見出した。これらの患者から得られたリンパ芽球を用いた実験では、これまでに報告されていないビオチン輸送系の異常が示唆された。そこで、疾患候補遺伝子として、最近報告されたビオチン輸送蛋白関連遺伝子の検索を行ったが遺伝子変異を同定することはできなかった。そこで、日本各地の病院からプロピオン酸血症が疑われる症例20例を収集し、酵素診断と化学診断を行った。既にα鎖およびβ鎖にこれまで報告されていないいくつかの新しい変異を見出した。次年度中に当研究を終了し、論文として発表する予定である。

β鎖欠損患者では、R41OW、T428Iが15症例における変異アリルの56%を占め、さらにA153PとIVS9+1G>Tを加えると83%になり、したがって、これらが日本人β鎖欠損症例における高頻度変異と考えられた。
子どもの生活と学びをつなぐ「預かり保育」の絵本カリキュラムの開発

本研究では、幼稚園教育要領(2017)において作成が求められている幼稚園の「預かり保育」のカリキュラムを、絵本に着目して開発する。そのため、35歳児まで、同一の対象の発達を3年間追跡し、1幼稚園の4時間の教育時間と、2教育時間外の「預かり保育」、3家庭での子どもと絵本の関わりを、保育観察、保育者へのインタビュー、保護者への質問紙調査を縦断的に実施する。同時に「預かり保育」に先進的に取り組む園の訪問調査を横断的に行う。これらにより、子どもの生活と学びをつなぐ「預かり保育」の絵本カリキュラムを、(a)絵本リスト、(b)絵本環境、(c)絵本から発展する活動、(d)学びの4点に着目し、開発する。
理科授業に関わる小学校教員のためのスーパービジョンシステムの開発

理科授業の教室談話分析を実施し、子どもの科学概念構築を図る教授行動を教授的側面・学習的側面・評価的側面から明らかにした。その分析を基に、教師教育に寄与する理科教授ガイドを完成させた。また、横浜市内の研究協力校に校内研究体制であるスーパービジョンシステムを構築し、教授ガイドを活用したコンサルテーションを実施した。その結果、研究者と実践者の研究協力体制を機能させることができ、また、教師の教授行動への認識変化、授業実践の変容を記録分析することで、教師の教育技術、熟達の度合いを明らかにすることができた。具体的には、30年度も5年間継続してきた授業研究会、協議会、コンサルテーションを実施し、教授ガイド、スーパービジョンシステムの修正を加えつつ、教師集団の教育技術の向上を図った。その際に、教師の教授行動調査を継続実施するとともに、専門家による研究協議会での指導、研究者によるコンサルテーションを同時に実施した。専門家による協議会、コンサルテーションの様子も動画において記録し、授業、協議会、コンサルテーションの様子をプロトコル化した。27年度から5年間継続して作成し修正してきた理科教授ガイドの完成版として、書籍「深い理解を生み出す理科授業とその評価」(黒田・森本編著、学校図書、2018)を刊行するに至った。今後も本研究を継続するとともに、新しい視点として学校及び教師のカリキュラムマネジメント力の向上に関した調査・分析を実施していく予定である。研究の目的は、小学校理科授業において、教師の力量向上の為の理科スーパービジョンシステムの構築である。5年で次の研究を進める予定である。1教授ガイドの作成:理科授業の教室談話分析を実施し、子どもの問題解決的な活動を保障する教師の教授行動を明らかにする。その分析を基に、教師の経験年数による熟達の度合いを考慮した理科教授ガイドを作成する。2教授ガイドを活用したコンサルテーションの実施:作成した教授ガイドを基に、専門家によるコンサルテーションを実施する。その際、コンサルテーション内容の記録、コンサルテーション後の授業実践を記録し、教師の教育技術、熟達化を調査する。3スーパービジョンシステムの構築:従来型の授業-研究協議という手順で進められる研究体制を発展させ、研究校の研究システムの中に、教授ガイド、コンサルテーションを位置付け、スーパービジョンシステムとして教師の教育技術の向上を図ることで、教師教育の定型を構築する。26年度は、教授ガイド作成のために、教師の行う理科授業の教室談話分析を実施した。具体的には、子どもの問題解決的な活動を保障する教師の教授行動を明らかにする。対話的な理科授業における教師の足場づくり(scaffolding)について、教室談話からその機能を分析した。足場づくりは、Vygotskyが提起した発達の最近接領域(zone of proximal development)を形成する為に、Woodらにより他者との相互行為によって上位概念への到達を促す機能として考案された概念である。Woodらが提起した六つの機能を、教師の発話を分析する枠組みとして参照することで、授業における教師の足場づくりについて調査を実施した。その結果、教師は、子どもとの対話を媒介として即応的に足場づくりの六つの機能を活用しながら科学概念構築を図っていることが明らかとなった。本研究の目的は、1教師教育を支援する理科の教授行動分析に基づいたスーパービジョンシステムの開発。2理科授業における教授行動調査に基づいた教授方法に関する「理科教授ガイド」の開発。3理科教授ガイドを活用したコンサルテーションを行う場としてのスーパービジョンシステムの構築。である。平成27年度は、26年度の分析結果を基にし、理科授業の教授ガイドを作成する基盤づくりを行った。また、教授行動調査を実施するとともに、専門家による研究協議会での指導、研究者によるコンサルテーションを同時に実施した。コンサルテーションについては、調査インタビューの形式をとった。セッティングは、インフォーマル・インタビューで個別に行い、構造化の程度は、半構造化インタビューとした。27年度の研究結果は,日本教科教育学会編「日本教科教育学会誌」2016、第39巻、第1号に「対話的な理科授業における教授行動の変容に関する教室談話分析」として刊行予定である。教師の教授行動のデータ収集は行われたものの、それらの動画データのプロトコル化がすべて終了していない。その為、28年度も引き続きデータ化の作業が残ることとなった。ゆえに、理科授業の教授ガイドを作成する前段階で27年度の研究が終了している。本研究の目的は,1研究協力校の教師が行う理科授業の教室談話分析を実施し、子どもの問題解決的な活動を保障する教師の教授行動を教授的側面・学習的側面・評価的側面から明らかにする。その分析を基に、理科教授ガイドを作成する。2教授ガイドを活用したコンサルテーションを実施し、教師の教授行動への認識変化、授業実践の変容を記録し分析することで、教師の教育技術、熟達の度合いを明らかにする。3校内にスーパービジョンシステムを構築することで、従来型の授業研究のスタイルの変容を図り、スーパービジョンシステムを通した教育技術の向上を分析することで、教師教育への有用性を明らかにする,となっている。平成28年度は,平成26年度,27年度の分析結果を基にし,1の目的に沿って理科授業教授ガイドの作成を開始した。その一端を森本信也編著「理科授業をデザインする理論とその展開自立的に学ぶ子どもを育てる」,2017・東洋館出版として刊行した。

また,2の目的に沿った教授行動調査の結果については,日本教科教育学会編「日本教科教育学会誌」2016,第39巻,第1号「対話的な理科授業における教授行動の変容に関する教室談話分析」として刊行した。全体的には,論文発表,書籍刊行が見られ,おおむね順調な進捗状況である。ただ,協議会等のプロトコル化が進んでいないことからスーパービジョンシステムの構築について若干の遅れが見られる。研究協力校の教師が行う理科授業の教室談話分析を実施し、子どもの科学概念構築を図る教師の教授行動を教授的側面・学習的側面・評価的側面から明らかにした。その分析を基に、理科教授ガイドに修正を加えた。また、教授ガイドを活用したコンサルテーションを実施し、教師の教授行動への認識変化、授業実践の変容を記録し分析することで、教師の教育技術、熟達の度合いを明らかにした。29年度は、継続して授業研究会、協議会、コンサルテーションを実施することで、教授ガイド、スーパービジョンシステムに修正を加えつつ、教師集団の教育技術の向上に努めた。また、28年度までと同様、教授行動調査を継続実施するとともに、専門家による研究協議会での指導(指導担当:森本)、研究者によるコンサルテーション(担当:黒田)を同時に実施できた。専門家による協議会(担当:森本)、コンサルテーション(担当:黒田)の様子を動画において記録した。授業、協議会、コンサルテーションの様子をすべてプロトコル化し、27年度の暫定版の理科教授ガイドに修正を図った(担当:黒田)。29年度も談話分析におけるプロトコル作成は、大学生(10名)に依頼した。授業協力校は、横浜市立小学校に依頼した。28年度と同様、コンサルテーションについては、調査インタビュー(能智2011)の形式をとった。セッティングは、インフォーマル・インタビューで個別に行った。また、構造化の程度は、半構造化インタビューとした。本研究の目的は、小学校理科授業において、教師の教育技術向上のための理科スーパービジョンシステムの構築である。本年度は特に、次の点において進捗が見られた。1「教授ガイドの作成」:市内研究協力校の教師の行う理科授業の教室談話分析を実施し、子どもの科学概念構築を図る教師の教授行動を明らかにした。その分析を基に、教師の経験年数による熟達の度合いを考慮した理科教授ガイドを作成した。2「教授ガイドを活用したコンサルテーションの実施」:作成した教授ガイドを基に、専門家(大学教員)によるコンサルテーションを実施した。その際、コンサルテーション内容の記録、コンサルテーション後の授業実践を記録し、教師の教育技術、熟達化を調査した。以上を受けて、30年7月に研究成果を反映した書籍を出版することになった。理科授業の教室談話分析を実施し、子どもの科学概念構築を図る教授行動を教授的側面・学習的側面・評価的側面から明らかにした。その分析を基に、教師教育に寄与する理科教授ガイドを完成させた。
ヒトデ卵濾胞細胞層の細胞接着因子と卵成熟誘起ホルモン(1ーメチルアデニン)の生成

1 1-メチルアデニンの生成過程:繁殖期のイトマキヒトデ卵巣から調整した卵濾胞細胞に[^<14>C-methyl]メチオニンあるいは[U-^<14>C]アデニンまたは[U-^<14>C]アデノシンを取り込ませたトレーサー実験により、新たに2つの事実が得られた。すなわち、1-MeA生合成の直接のメチルドナーがS-アデノシルメチオニン(SAM)であったこと(J.Reprod.Develop.1997,43:S99-S100;Mol.Reprod.Develop.,発表予定)、およびアデニン骨格がATPに由来していたことである(Drug.Develop.Res.,1998,43:64;Biochim.Biophys.Acta,発表予定)。また、本研究によりSAMを加熱処理によって化学的に1-MeAdeが合成されることが見出された(Zool.Sci.,1998,15:117-122)。2 1-メチルアデニン生成機構と細胞接着因子:イトマキヒトデ卵濾胞細胞の細胞接着因子の候補としてATP-diphosphohydrolase(ATPDase,apyrase)の部分精製を行い、その性質の一部が明らかにされた(Comp.Biochem.Physiol.,1998,119B:577-588)。しかし、ATPDaseのもつATPアーゼ活性の生理的役割については不明だが、卵形成期において、個体レベルとしては異物として認識される卵母細胞に対して濾胞細胞表面上にあるATPDaseがマクロファージなど免疫担当細胞から防御している可能性がある。その他、1-MeAの作用機構について、12種類のN^1置換アデニン類を化学的に合成し、ヒトデ卵成熟に対するアゴニストおよびアンタゴニストの作用を調べた。その結果、1-MeAレセプタータンパクに対する相互作用において、分子内の電荷ばかりでなく、N^1置換基の立体的位置関係が重要であることが明らかにされた(Zygote 1998,6:147;帝京短期大学紀要1999,印刷中)。さらにヒトデの1-MeAシグナル情報伝達機構との比較として、メダカ卵成熟に関与する2種類のGiαが同定され、成熟するにつれてこれらGiαが量的に減少していくことが確認された(Eur.J.Biochem.,1997,249:846-853)。(1)卵成熟誘起ホルモン(1-メチルアデニン)の生成過程の解明1-メチルアデニン(1-MeAde)生成過程の研究では、繁殖期のイトマキヒトデ卵巣から調整した卵濾胞細胞に[^<14>C-methyl]メチオニンあるいは[U-^<14>C]アデニンまたは[U-^<14>C]アデノシンを取り込ませたトレーサー実験により2つの新事実が得られた。

すなわち、S-アデノシルメチオニン(SAM)が1-メチルアデニン(1-MeAde)のメチル基供与体であったこと(J.Reprod.Develop.1997,43:99-100;Dev.Growth & Differ.,印刷中)とATPが1-MeAdeの前駆体であったこと(Dev.Biol.,投稿中)である。しかし、ATPが直接SAMよりメチル化されるかについては、定かではなく今後の課題である。一方、SAMを加熱処理することで化学的に1-MeAdeが合成されることが新たに見出された(Comp.Biochem Physiol.,印刷中)。SAMはATPとメチオニンから生合成されることから、SAMから酵素的に1-MeAdeが生成される可能性もある。(2)細胞接着因子の免疫組織化学的解析卵母細胞を一層に取り囲む濾胞細胞は互いに強く結合している。今年度はその細胞接着因子と考えられるATP-diphosphohydrolase(ATPDase,apyrase)について部分精製を行った(Zool.Sci.,印刷中)。イトマキヒトデ卵濾胞細胞のATPDaseは細胞膜表面に最も強く活性が見出され、ATPやADP以外にもGTP,CTP,GDP,CDPなど広くヌクレオシド三リン酸や二リン酸を基質にした。Km値はATPとADPを基質にしたとき、それぞれ0.17mMと0.20mMであった。分子量については細胞膜画分をジギトニンで可溶化した後、Superose6によるゲルろ過カラムクロマトグラフィーによって求められ約60,000と推定された。今後、レクチンカラムやイオン交換カラムによる手法を用いて、酵素の精製をした後、さらに、その抗体を作り、免疫組織化学的にATPDaseの濾胞細胞表面上の分布を明らかにしたい。1 1-メチルアデニンの生成過程繁殖期のイトマキヒトデ卵巣から調整した卵濾胞細胞に[^<14>C-methyl]メチオニンあるいは[U-^<14>C]アデニンまたは[U-^<14>C]アデノシンを取り込ませたトレーサー実験により、新たに2つの事実が得られた。すなわち、1-MeA生合成の直接のメチルドナーがS-アデノシルメチオニン(SAM)であったこと(Mol.Reprod.Develop.,発表予定)、およびアデニン骨格がATPに由来していたことである(Drug.Develop.Res.,1998,43:64;Biochim.Biophys.Acta,発表予定)。また、本研究によりSAMを加熱処理によって化学的に1一MeAdeが合成されることが見出された(Zool.Sci.,1998,15:117-122)。2 1-メチルアデニン生成機構と細胞接着因子その他、1-MeAの作用機構について、12種類のN^1置換アデニン類を化学的に合成し、ヒトデ卵成熟に対するアゴニストおよびアンタゴニストの作用を調べた。その結果、1-MeAレセプタータンパクに対する相互作用において、分子内の電荷ばかりでなく、N^1置換基の立体的位置関係が重要であることが明らかにされた(Zygote 1998,6:147:帝京短期大学紀要1999,印刷中)。
考古学における発掘調査報告書の電子化・公開に関する研究

これまで継続して行ってきたCD-ROM報告書の分析を続けるとともに,インターネットを通じた考古学情報の発信状況について調査,検討を行った。そして,これまでの検討結果に基づいて,新しいコンセプトでの電子化報告書のあり方を策定し,報告書としてまとめた。このコンセプトの概略は以下のようになる。一般的に考古学研究者が報告書を利用するのは,報告書をまるごとではなく,その中から自分の研究に必要な情報を選んで取り出すためである。土器を研究テーマにしている研究者は土器に関する情報を,石器について関心のある研究者は石器についての情報を,報告書の中から探し出して,自分の研究に利用しているのである。すなわち,いまのように一冊の報告書としてまとまっていなくても,必要な情報がある単位で蓄積され,それらの情報が簡単に探し出せるような仕組みがあれば,研究者にとって報告書は必ずしも必要なものではなくなる。報告書の基本的な役割は,一つは発掘調査という事業が終了した時点で,その事業が適正に遂行されたことを説明すること。もう一つは,発掘調査で得られた考古学的知見を説明することである。これらの要件を満たし,研究者が必要とする情報を容易に,かつ効率よく探し出せるようにするためには,報告書という形態ではなく,報告書に含まれている情報をデータベースとして構築し,あわせてそれらのデータベースを利用するためのシステムを作り上げることが最善の方策である。このコンセプトに基づいて,従来の報告書が提供していた「考古学情報」のデータベース構築,およびそれらのデータベースを作成提供するためのデータベース・システムについてまとめた。具体的なデータベースシステムとしては,人間文化研究機構において開発されたnihuONE(仮称)を想定し,そのシステム上で新しい形態の「電子化報告書」のあり方を提案した。初年度の目標は,発掘調査から資料の電子化,電子化報告書作成に至るまでの過程を一つのシステムとしてとらえ,その基本コンセプトを策定することで,具体的には以下のように研究を進めた。(1)考古学用語の電子化:複数の考古学用語辞典から見出し語のみを電子化し,頻度集計等の用語分析を行った。(2)報告書の・分析:既存の報告書のテキスト部分のみを電子化し,電子化した考古学用語とのマッチングを行い,専門用語が報告書でどの程度用いられているかの分析を行った。また,「時代・地域・遺跡の種類・遺構の種類・遺物の種類」等をキーにして,その内容と表現様式について分析し,主要な記載項目を抽出した。(3)記載項目の体系化:(2)で収集した報告書に記載されている項目ごとに,それがどのように表現されているか(例えば,テキストとして記述されているのか,図版として記載されているのかといったこと)を類型化するとともに,項目間の階層関係(例えば,遺構→住居址,溝,遺物→土器,石器といった関係),属性関係(例えば,住居址→柱穴,炉址といった関係)等を明らかにし,その体系化を図った。(4)項目の表現形式の標準化:(3)で体系化された項目について,その表現形式の標準化を策定した。例えば,住居址について記載する場合,記載されていなければならない大きさ,形状,柱穴や炉址の有無等の項目とその標準的な表現形式(例えば,形状の表現は「方形」「円形」等々)について検討した。(5)考古学情報の電子化に関する調査:発掘調査から得られる情報を可能な限り電子化するとすれば,どれだけのの情報がどのような形態(テキスト,イメージ,動画など)で可能か,そのための経費,必要なハードウェアやソフトウェア,そして具体的な手順等を調査するとともに,その実現可能性について分析した。本年度は,すでにCDとして作成されている報告書を収集し,その内容を分析すること,および現場の調査員に対して電子化報告書に関するヒアリング調査を中心に研究を進めた。具体的には以下のようになる。(1)CD-ROM報告書の収集と分析:

これまでCD-ROMの形で作成されている発掘調査報告書を収集し,以下のような項目について分析を行った。1)報告書の構成:どのような内容が,どのような順序で,どのような形式(テキスト,画像,表など)で電子化されているか。2)目次から章や節へのリンク,あるいはテキスト本文から図表などへのリンクができるようになっているかなどのリンク構造の有無やその使いやすさについて。3)表形式のデータがExcelなどの表計算ソフトで利用できるような形式で格納されているかどうか。4)印刷された報告書とCD-ROM形式の報告書の内容的な差異について。(2)ヒアリング調査:電子化報告書に関して,実際に現場で報告書作成を担当している調査員に対してヒアリング長を行った。主な調査項目は以下のようになる。1)報告書の電子化に対する調査員としての意見(その可能性を含めて)2)電子化報告書を作成する場合の問題点3)デジタルカメラやビデオ,あるいはパーソナル・コンピュータの利用状況について4)電子化報告書の利用方法について昨年度に続いてCDとして作成されている報告書を収集し,その内容の分析および現場の調査員に対して電子化報告書に関するヒアリング調査を行うとともに,理想的な電子化報告書の構成,内容について策定した。具体的には以下のようになる。(1)CD-ROM報告書の収集と分析:これまでCD-ROMの形で作成されている発掘調査報告書を収集し,1)報告書の構成,2)目次から章や節へのリンクなど,リンク構造の有無やその使いやすさについて,3)表形式のデータの格納形式,などについて分析した。(2)ヒアリング調査:電子化報告書に関して,実際に現場で報告書作成を担当している調査員に対して,1)報告書の電子化に対する調査員としての意見,2)電子化報告書を作成する場合の問題点,3)電子化報告書の利用方法についての調査を行った。(3)理想的な電子化報告書の構成,内容の策定:収集した電子化報告書の分析やヒアリング調査の結果に基づいて,電子化報告書の構成,リンクのあり方,データの格納形式などについて検討し,プロトタイプの電子化報告書を策定した。これまで継続して行ってきたCD-ROM報告書の分析を続けるとともに,インターネットを通じた考古学情報の発信状況について調査,検討を行った。そして,これまでの検討結果に基づいて,新しいコンセプトでの電子化報告書のあり方を策定し,報告書としてまとめた。このコンセプトの概略は以下のようになる。一般的に考古学研究者が報告書を利用するのは,報告書をまるごとではなく,その中から自分の研究に必要な情報を選んで取り出すためである。土器を研究テーマにしている研究者は土器に関する情報を,石器について関心のある研究者は石器についての情報を,報告書の中から探し出して,自分の研究に利用しているのである。
ニーズアナリシスに基づく英語カリキュラム開発(2)「書き言葉」(読解・作文)

ニーズアナリシスを基に、将来コメディカル専門家となる学生に対して、書き言葉(Written English)をターゲットとした英語カリキュラム開発を研究目標とした。必要な読解教材を収集・編集し、また、直接書き下ろして教科書を作成した。文献の内容により取り入れる読み方技術(skills)の指導、Corpus研究、語彙力を高めるための方法(モバイル利用)などについても研究を行った.ニーズアナリシスを基に、将来コメディカル専門家となる学生に対して、書き言葉(Written English)をターゲットとした英語カリキュラム開発を研究目標とした。文献の内容により取り入れる読み方技術(skills)の指導、Corpus研究、語彙力を高めるための方法(モバイル利用)などについても研究を行った.コメディカル専門職を養成する大学において、ニーズアナリシスに基づき、書き言葉"written language"(読解・作文)に焦点を当てたカリキュラム開発と、関連分野の文献読解力育成を目的としてテキスト作成が本研究の目的である。学習者、卒業生、教員のニーズについては前研究の結果を基にし、今回はコーパスの調査に時間を費やした。医療福祉関連の概念は欧米でその学問の基礎が確立され、英語文化圏の中で発展してきた。各専門分野で必要な専門用語を理解するにはこの文化背景をふまえて専門用語を理解することが特に必要であり、先ず分野別コーパスをまとめ、次に重要な語句を含み、内容も充実した文献を幅広く集めることに努力したが、まだ研究途上にある。医療保健従事者に強く求められている倫理観・哲学観を育む文献や、最新の医療情報を含む文献など、多岐に渡って文献収集を行っている。必要語彙を含む文献基に読解力をつけるカリキュラム作成するに当たり、実践可能かどうか学習現場の状況をしっかりと調査する必要があり、社会的ファクター(卒後の職業現場でのニーズ)、大学ファクター(設備、クラスサイズ)、教員ファクター英語運用能力、教歴、経験など)、学習者ファクター習熟度、学習意欲、クラスサイズ)の調査を始めている。また、専門学科の教員から文献内容についてフィードバックを受ける準備を始めている。この調査がまとまってから、開発中のカリキュラムをより現実的なものに手直しをする用意がする。コメディカル専門職を養成する大学において、科学研究費補助金を得て1718年度に「話し言葉」(聴解・発話)に焦点をあてて英語カリキュラム開発と教科書作成を行った。1920年度には、「書き言葉」(読解・作文)に焦点を当てて、研究を進めた。先ず、新入生、新2年生を対象として、教材内容についてのアンケート調査を行った。大学教育の経験をふまえた新2年生は自分の専門分野を視野に入れたトピックスに興味・関心を示した結果、各学科間には大きな相違が認められた。一方、新入生は、英会話、グローバルなトピックスに興味を示し、英語力を高めたいという意欲が見られた。書き言葉の理解力を高めるためには、文法力と語彙力が必要である。諸療法・福祉関連の概念は欧米で学問が体系づけられて発展してきたといえる。その概念を日本社会に適応させ、発展させようとするとき、英語で表現された専門用語の正確な理解が必要である。そのためには医療福祉分野でのCorpus研究と教育が必然となり、加えて内容の充実した文献を集めることも基本である。本研究の試みとして、学生に必須の読解教材を集めて書き下ろし、教科書として作成し、授業で使用を開始した。文献による読み方技術(skills)の指導も行う。また語彙力を高めるために、モバイルを利用した語彙力アップをみる対照研究も試みている。作成した教材の更なる充実と、語彙力アップの方法をさらに模索したい。尚、研究の成果を、日本医学英語教育学会、外国語メディア学会、2008IAICSにおいて発表した。