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戦前の日中美術交流に果たした台湾画家の役割ーーー東アジア美術の視座から

二年目の平成28年度は、計画通り一次文字資料と作品の調査を行い、関係資料の蒐集に努めた。調査は日本と台湾に重点を置き、1)画家たちが創作の元とした書画伝統の考察、2)未見作品に関する情報の蒐集に励んだ。そのため、日本時代の重要作品が作者不明のまま台湾博物館の倉庫に眠っていることを突き止め、作品の作者や内容、制作背景を一次資料で裏付けることができた。また、劉錦堂の画業と台湾や日本の関係を見直すこと、林学大とその弟子たちを例に異郷が第二故郷となる華人画家の作品の本質を見極めることもできた。平成29年度(最終年度)は、前年度に引き続き一次資料の蒐集・分析を行うとともに、東アジアの視座から戦前の台湾関係の画家たちの活動を考察し、彼らの移動によって生まれた越境する美術の様相を明らかにした。研究成果は国際学会での講演や、学術誌・図書への論文発表により公表した。さらに、国際コロキウムを主催し、主役である台湾関係の画家たちを、東アジアの移動する画家、という枠組みで他地域の画家と比較討議した。主要な研究成果は以下の通りである。1.【絵画作品の発見と発表】台湾の近代美術形成を牽引した塩月桃甫(1886-1954)の、在台湾時代初期の作品一点を台北で発見し、作品散逸の問題が深刻な塩月研究に新たな展開をもたらした。発見を学術論文にまとめ、学術誌に公表した。台北の李梅樹記念館での展覧会「炎方風土」(2018年3月27-4月29日)に協力し、同作品の初披露を果たすとともに、複数の個人蔵塩月作品の同展覧会への貸出を実現させた。2.【国際的な場における研究成果の公表】2017年6月24-27日にソウルで開催されたAAS-in-Asia国際学会で論文発表、また同年12月21-22日に釜山美術館で行われたシンポジウムにて招待講演を行った。後者の講演内容は、同シンポジウム論文集により公表されている。3.【国際コロキウムの開催と論文集の刊行】「移動する画家と東アジア近代美術の形成」というテーマで国際コロキウムを企画し、2017年11月18日に福岡アジア美術館にて開催(主催)した。国内外の第一線で活躍する研究者により論文10篇が発表された。代表者は基調報告および研究発表を行った。この課題に関心をもつ研究者が一堂に会し、近代東アジアという枠組みの中で、「移動する画家」たちが各地域の美術の形成や展開に果たした役割を明らかにした。各参加者による発表内容を一冊の論文集にまとめて公表した。本研究の主な成果は以下の通りである。1)戦前の移動する台湾関係の画家たちについて、関連する一次資料と作品を新たに発見し、戦後特有の状況で形成された美術史観をクリティカルに検討し、国別美術史の境界を超えた創作当時のコンテクストの中での考察を行った。彼らを当時の東アジアの時空に置き直し、彼らが果たした美術史的役割を明らかにした。2)国際研究集会を主催し、国内外の研究者と協力して、巨視的アプローチで台湾関係の画家たちと漢字文化伝統を共有していた東アジア他地域の「移動する画家」の活動を比較考察した。3)本研究の成果を学術誌および国際学会で公表し、主催した国際研究集会の成果を論文集により公表した。引続き、本研究の課題である東アジアの視座から見る日本、台湾、中国近代美術の関係について研究調査を深めていく。昨年度に続き、旧漢字文化圏の地域における現地調査をし、さらに留学生たちが身を置いた1910-30年代の日本画壇の状況を精察する。
自閉症児における社会的認知の成立に関する研究-年齢に基づく反応の形成-

自閉症児は他者との間で社会的相互作用をもつことを困難としている。これは,他者から発せられる刺激が,強化刺激として機能していないことが第一の原因であると考えられる。つまり,自閉症児に社会的行動をとらせるためには,単純に必要とさせる社会的技能を形成するだけでは不十分で,他者とのやりとりが強化的(楽しい)になる必要がある。本研究では,自閉症児2名を対象として,大人との間の社会的相互作用を社会的強化刺激として機能させるために必要な条件の分析を行った。訓練は,要求文脈利用型指導手続きを用いた。具体的には,子どもの要求が生起しやすいような環境設定を準備し,要求が生起した場合にはすぐに訓練者がその要求を充足する手続きを繰り返し実施した。例えば,棚の上に自閉症児の好きなお菓子を並べておいたり,ひとりでは遊ぶことが困難なおもちゃを床の上に並べて置くなどの操作である。その結果,対象となった自閉症児は,単に要求的な反応を生起させるだけでなく,大人との間で社会的相互作用を求める反応が生起するようになった。つまり,大人に対して特定の物品や遊びを要求するのではなく,大人の注目そのものを求めるような反応が生起するようになった。これは,先行研究で示されているように,1次性強化刺激である要求対象物と,大人の発する刺激(中性刺激)とが対提示されることにより,大人の刺激が条件性強化刺激としての機能を獲得したためであると考えられた。
小腸微絨毛膜ラクターゼの発現調節に関する研究

1.小腸絨毛細胞の成熟化に伴うラクターゼmRNAの発現:ラット空腸組織を絨毛-クリプト軸にそって分画したところ、ラクターゼmRNA量は絨毛先端まで除々に増大した。ラクターゼ遺伝子はスクラーゼ遺伝子とは異なり、吸収細胞の成熟に伴って緩やかに発現を続けた。2.ラクターゼ遺伝子発現を調節する食事要因とその調節機構:スクロースの摂取により、ラット空腸のラクターゼmRNAとスクラーゼmRNAの量はともに著しく増大したが、代謝されない糖質ではこれらのmRNA量は変動しなかった。中鎖脂肪の摂取はラクターゼmRNA量を変動させなかった。スクロースによるラクターゼmRNA量の増大は3時間以内に絨毛全域で起こり、この増大はアクチノマイシンDの腹腔内投与によって阻害された。従って、ラクターゼ遺伝子の転写は糖質の代謝産物によって調節されていると推察される。3.ラクターゼの小腸吸収細胞内の局在:免疫電子顕微鏡法により、スクラーゼは微絨毛膜にのみ検出されたが、ラクターゼは微絨毛膜だけでなく、側面膜にも検出された。ラクターゼの一部は微絨毛膜へのターゲティングを免れて側面膜へ移行すると推察された。4.ラクターゼ翻訳後修飾に及ぼす栄養素摂取の影響:中鎖脂肪の経口投与は小腸管理腔内の胆汁酸量を減少させて、微絨毛膜におけるスクラーゼの分解を抑制した。長鎖脂肪の摂取は小腸管腔内の膵プロテアーゼ活性を高め、空腸微絨毛膜にラクターゼ活性を失ったラクターゼを産出し、細胞内膜に糖鎖の修飾の不完全なスクラーゼを蓄積した。長鎖脂肪の摂取は吸収細胞内のラクターゼのプロセシングを阻害し、酵素を失活させると推察された。5.ラクターゼ発現の日内リズムの検討:スクラーゼmRNA量は日内変動を示したが、ラクターゼmRNA量は変動しなかった。微絨毛膜の総タンパク質量が日内変動を示したので、微絨毛タンパク質の代謝回転の変動を介してラクターゼ活性が変動すると推察された。ラクターゼ遺伝子の発現量の変動要因についての検討をおこなった。吸収細胞の成熟に伴った発現をみるために、ラット空腸組織を縅毛-クリプト軸にそって分画し、ラクターゼmRNA量の分布を調べたところ、このものは、スクラーゼ-イソマルターゼ(S-I)複合体遺伝子や他の消化・吸収関連遺伝子とは異なり、縅毛の先端に近い部位で最大に発現していた。従って、ラクターゼ遺伝子は吸収細胞の成熟に伴って徐々に転写を受けるものと推察された。ショ糖の摂取により3時間以内にラット空腸のラクターゼmRNAとS-I複合体mRNAの量は有意に増大し、このときラクターゼmRNA量の増大は縅毛の全域で起こっていた。また、この増大は予めActinomycin Dを腹腔内に投与することによって完全に阻害された。従って、糖質の摂取はS-I複合体とラクターゼの遺伝子の転写を共通の機構で調節するものと考えられた。ラクターゼ遺伝子の転写調節領域を明らかにするために、ラクターゼ遺伝子の5'上流領域をPCR法で増幅した。次年度はこのDNA断片を用いて転写調節印紙の検出・同定をおこなう予定である。

ラクターゼの細胞内プロセシング・転送について免疫電子顕微鏡法を用いて検討してみたところ、S-I複合体などとは異なり、ラクターゼは微縅毛膜以外に側面膜にもかなりの量が存在することが明らかになった。従って、ラクターゼは翻訳後の修飾の過程でも複雑な制御を受けるものと推察される。さらに微縅毛膜のラクターゼ活性が管腔内の因子によってどの程度変動するかを明らかにするために、胆汁酸についてin vitroで検討してみたところ、微縅毛膜のラクターゼ活性は生理的な濃度(1-10mM)の胆汁酸(特に抱合型胆汁酸)によって容量依存的に膜から遊離・失活した。この結果は食事条件で管腔内の胆汁酸濃度が変動した場合にはラクターゼ活性も大きく変動する可能性を示唆している。1.ラクターゼ遺伝子発現量を調節する食事要因の解析:ラクターゼ遺伝子発現量の変動をもたらす食事要因として、スクロース、α-メチルグルコシドと中鎖脂肪を比較した。スクロースの摂取により、ラット空腸のラクターゼmRNA、スクラーゼmRNAとNa^+/グルコース共輸送体(SGLT1)mRNAの量はともに著しく増大したが、代謝されない糖質であるα-メチルグルコシドではこれらのmRNA量は変動しなかった。従って、糖質の代謝産物がラクターゼ、スクラーゼ、SGLT1の遺伝子発現量を高める作用を持つものと推察された。また、中鎖脂肪の摂取はスクラーゼmRNAとSGLT1 mRNAの量を増大させたが、ラクターゼmRNA量を変動させなかった。この結果は、ラクターゼの遺伝子発現が糖質の代謝産物によって特異的にもたらされることを示唆している。2.ラクターゼ発現の日内リズムの検討:スクラーゼmRNA量は酵素活性のピークの数時間前に最大となる日内変動を示したのに対し、ラクターゼmRNA量には日内変動は見られなかった。一方、微絨毛膜の総タンパク質量はラクターゼ活性や他の二糖類水解酵素の活性と平行して変動していた。従って、成熟期におけるラクターゼ活性の変動要因の1つである日内リズムは微絨毛におけるタンパク質のターンオーバーを介して起こると推察された。3.微絨毛膜二糖類水解酵素の翻訳後修飾過程に及ぼす食事因子の解析:食事要因によるラクターゼmRNA量の変動と対応して、細胞内膜のラクターゼ活性も変動したが、微絨毛膜では長鎖脂肪の摂取によってラクターゼ活性を失ったラクターゼが存在することが明らかになった。長鎖脂肪を摂取したラットのスクラーゼは、細胞内膜からすでに糖鎖の修飾の不完全な、活性を失ったものが認められた。この結果は、長鎖脂肪の摂取が細胞内の二糖類水解酵素の翻訳後修飾を変え、そのため活性を失った酵素が微絨毛膜に移行することを示唆する。
企業における無形資産の価値評価法

無形資産の価値評価に関して、企業内部の有効なERM経営のための非財務的アプローチと、主として企業外部の取引上・会計上・財務上のためのアプローチを区別して、評価のための分析枠組みを全体的な視点から展望した。具体的な問題として、百貨店の収益還元視点からのブランド価値評価問題を扱い、経営上の立場からリスク・リターンと商品品揃えに関する評価方法の一つを提案した。さらに、CSR的な視点からのブランドと環境問題を扱い、飲料企業のCSR企業価値創造にかんして、コーヒー粕と茶粕の活性炭化による自己循環型ビジネスモデルを価値評価した。平成19年度は,百貨店のブランド価値を評価するために,百貨店の事業形態の特徴に注目し,一般商業用不動産ビジネスと比較し,残差としての価値としてブランド価値を評価する。百貨店のビジネスラインとして百貨店特有の取引システムとして,戦後復興期に百貨店と納入業者との間で形成された制度1)返品制度:売れ残った商品を納入業者に返すことができる2)委託取引・派遣店員制度店頭商品の所有権が納入業者サイドに属する,納入業者が販売員を派遣に関してブランドかちの評価法を展開する。2)については,実質的に商業用不動産賃貸業と同じであると見て,Kariya,et.al(2006)で展開した変動賃料と固定賃料の選択とテナント入れ替え問題として,位置づけることができる。この視点から個別業種テナントの売上高貢献度から見て,そこで発生する百貨店の(坪単価あたりの)収益と実勢賃料とを比較し,その差から,百貨店に帰属するブランド価値を推論する。さらにより有効な価値創造をするために,ビゾネスモデルのあり方を議論し,ERMの視点から経営の有効性を評価する。無形資産の価値評価法として、コストアプローチ、再調達コスト評価法、マーケットアプローチ、類似取引非核法などがある。平成20年度は、企業の環境CSR活動によって獲得できる、企業のCSRブランド価値を評価するために、コーヒーや茶の飲料水メーカーの廃棄物リサイクルに注目し、完全自己循環型のビジネスモデルの場合を価値評価する。コーヒー等の飲料水メーカーは、その廃棄物をリサイクル業者に回し、多くの場合それは堆肥化されて処理される。しかし、堆肥は過剰気味であり、放置された堆肥からメタンを発生している場合も多い。本論文では、自社のコーヒー粕や茶粕から活性炭を作る場合の環境CSRブランド価値評価を行う。モデルの定式化では、不確実性として、飲料の需要の変動を考慮し、需要に対応して自ら利用する大量の水を洗浄する活性炭と廃棄物から製造される活性炭のバランスから価値評価する。今年度の研究では、無形資産(Intangible Asset)の理解の枠組みと価値評価問題について展望し、その議論を整理した。そしてその視点から、第1年度で行った百貨店の価値創造ERMの視点からの論文の改定を行った。展望では、基本的に無形資産分析評価の視点として(1)価値創造経営の視点からの無形資産の理解に枠組み・モデル(2)実際のビジネスや税務上要求される価値評価問題を区別した。前者では、ブランドなど自らの経営のために無形資産を識別し、内部利用する立場と、外部に対して戦略的なコミュニケーションをするための利用に分けられる。また無形資産の指標化として、財務的な指標と非財務的な指標に基づいてその変化を評価することに関して、展望と提案をした。後者の場合、会計的な視点からの無形資産の価値評価法を展望した。これは、特許の売買や、M&Aにかかる無形資産評価などを展望的に議論した。
ダイバータプラズマのECHによるプラズマ周辺電位の形成

電子サイクロトロン加熱(ECH)によりプラズマの電位あるいはプラズマ圧力分布等を制御し、プラズマの安定性を確保できた。実験は(1)プラズマ内部領域、(2)外周部領域、(3)最外周部(最外殻磁気面の外、ダイバータ近傍)でのECH実験に大別でき、研究成果の概要はそれぞれ以下のとおりである。(1)強磁場あるいは比較的低密度領域では低域混成波(LHW)をプラズマ内部に伝播させることができLH電流駆動(LHCD)によりテアリング不安定性を抑制できたが、新たな磁気流体(MHD)不安定性がプラズマ内部領域に発生した。これは圧力駆動型の不安定性であり、ECHによるプラズマの圧力分布制御により抑制できた。(2)高密度領域では、LHCDにより、プラズマのトロイダル回転力が遅くなり、テアリング不安定性が真空容器壁にモードロックをし、プラズマが崩壊した。これはLHCDにより生成された高速電子がプラズマ外周部から失われて、プラズマ電位が小さくなったことによると推測できる。ECHを行うことによりモードロックが解除され、プラズマのトロイダル回転が回復し、プラズマ崩壊が回避できた。これはECHによりプラズマ電位が回復したことを示している。(3)最外殻磁気面の外での低い電子温度のプラズマを効果的に加熱するために電子バーンスタイン波によるECHを計画し、加熱ミリ波源の整備、および伝送系、入射アンテナの設計を進めた。ここではトロイダルリップルに捕捉された電子を加熱して、トロイダルドリフトによりプラズマ内部に送り込み、プラズマ周辺電位形成することをねらっている。本年度はダイバータプラズマの局所加熱のための新電子サイクロトロン加熱(ECH)システム構築の準備とダイバータ周辺プラズマの観測のための計測系の設備を行った。主な結果は以下の通りである。1既設の48GHzジャイロトロン(200kW)をECH用ミリ波源に用いた電子バーンスタイン波用入射アンテナ及び伝送系の設計・製作及び動作試験を行ったが、ジャイロトロ動作が不安定になる結果を得た。これは伝送系のダウンテ-パ部での反射に問題があると推測された。これを避けるためにダウンテ-パ無しにウラゾフアンテナから一旦自由空間伝送ガウスビームに交換して後、これを集束して再びコルゲート導波管中のHE11モードに変換し、プラズマに伝送して入射する方式に変更し、設計・製作を進めている。2セパラトリックス近傍及び最外殻磁気面近傍のプラズマパラメータ(電子密度、温度、ポテンシャル等)を測定するためのラングラミュアープローブ測定系の製作と動作試験を行い、良好な結果を得た。3最外殻磁気面近傍のプラズマの動的振舞いを観測するための軟X線カメラ測定系の整備を行った。特に、ベリリウム薄膜フィルターにより観測X線のエネルギーを選択できる新軟X線カメラの設計・製作を行い、次年度の実験に備えた。4既設の2GHzクライストロン(350kW)による低域混成波入射系を用い、内側壁側にX点を持つ双方向低域混成電流駆動高ポロイダルベータプラズマのパラメータ領域の拡大を試みたが、現状ではごく狭い範囲のパラメータ範囲においてのみ高ポロイダルベータプラズマの生成が可能であった。1.ECH用ミリ波源に使用する予定であった既設の48GHzジャイロトロンの電力取り出し真空窓に真空リ-クが発生し、そのままではミリ波源として使用できなくなった。電力取り出し真空窓を取り替えれば、使用可能と予測されたが、検討の結果、これを機会にモードコンバータ内蔵型の発振管に改造するほうが、WT-3トカマクプラズマまでのミリ波ビーム電送が良好に行えることが分かったので、モードコンバータ内蔵型のジャャイロトロンに改造することに決定して、そのためのモードコンバータを設計し製作を進めた。今後、改造ジャイロトロンの動作試験を行う予定である。2.上記改造ジャイロトロンの出力モードに合致したWT-3トカマクプラズマまでのミリ波ビーム電送系、および電子バーンスタイン波をプラズマ周辺に励起するための入射アンテナの設計を進めた。

本ジャイロトロンの動作確認の後、電送・入射系の製作を行い、電子バーンスタイン波によるプラズマ周辺加熱実験を行う予定である。再外殻磁気面近傍のプラズマを観測するための軟X線カメラ測定系の整備を進めた。特に、ベリリウム薄膜フィルター付きの新軟X線カメラの増設を行い、今後、異なったトロイダル位置での同時観測が可能になる予定である。4.前年度にひきつづき、双方向LHCDにより内壁側にX点を持つ高ポロイダルプラズマのパラメータ領域拡大を試みたが、顕著な進展は得られなかった。
日本人を対象としたY染色体ハプログループの細分類と個人識別への応用

Y染色体上の一塩基多型(SNP)の組み合わせで決定されるY染色体ハプログループは男性の民族(人種)推定に用いられている。一方、SNPは小さな増幅産物サイズでの分析が可能であり、Yハプログループ解析を劣化試料や微量試料に対する個人識別へ応用することが期待される。しかし、日本人に高頻度でみられるハプログループC、D、O系統は、下流のサブグループまで頻度調査がされておらず、個人識別で利用するためには更なる分類が必要となる。そこで本研究では、次世代シーケンサーを用いて多数のY-SNPsの同時分析を行い、Yハプログループを下流のサブグループまで一度に決定して可能な限りの細分類を試み、日本人頻度を調べる。
バイオミネラルにならう材料合成の新展開－有機結晶・高分子の成長制御と階層化へ

本研究は、自然界の有機無機複合体であるバイオミネラルの形成プロセスおよび構造を応用した材料合成を新しい方向へ展開することを目指すものである。生物にならう材料合成を無機材料からより幅広い物質・材料系へ積極的に展開し、有機結晶や高分子材料の成長制御と階層構造の構築を行った。さらに、得られた材料の光化学特性や電子デバイスとしての応用に関する検討を行った。本研究により、様々な他の有機材料の構造制御に適用しうる新しい手法が提案できたと言える。本研究は、自然界の有機無機複合体であるバイオミネラルの形成プロセスおよび構造を応用した材料合成を新しい方向へ展開し、環境低負荷な温和で簡便なプロセスから有機結晶や高分子の成長制御と階層構造の構築を目指す。これまで無機材料が中心であった生物にならう材料合成を、有機分子の結晶・高分子などのより幅広い物質・材料系へ積極的に展開し、形態・ナノ構造・階層構造の制御を行う。また、バイオミネラルの機能的な階層構造を鋳型とし、有機分子・高分子を複合化および主体とした階層構造構築を目指す。平成22年度は、第1段階として以下の3つの実験を進めた。1.有機機能分子を導入するための2つのバイオミネラルとして、貝殻稜柱層の構造解析と形成機構の解明および魚類の表皮に存在する有機結晶の構造解析を行った。いずれも、ユニット結晶が規則的に整列した構造を持ち、その隙間に有機機能分子を導入できることが示唆された。2.魚類の表皮に存在する有機結晶に類似した構造体の作製に関する予備実験を行った。これは、これまでの水溶液中における無機結晶の成長制御の知見を有機結晶の系へ展開するための予備実験と位置付けられる。3.有機機能分子を導入および複合化するための新しい鋳型構造の構築を行った。バイオミネラルは炭酸カルシウムでできており、機能性に乏しい面もある。よって、別な機能性無機化合物からなる鋳型をいくつか作製した。例えば酸化スズと酸化チタンにより、ナノメートルスケールではナノ結晶が均一かつ不規則に集積し、マクロには透明鋳型となりうる構造の合成に成功した。本研究は、自然界の有機無機複合体であるバイオミネラルの形成プロセスおよび構造を応用した材料合成を新しい方向へ展開することを目指す。これまで無機材料が中心であった生物にならう材料合成を、有機分子の結晶・高分子などのより幅広い物質・材料系へ積極的に展開し、有機結晶や高分子の成長制御と階層構造の構築を目指す。平成23年度には、以下の3つの目的に沿って研究を進めた:目的1.バイオミネラルの階層構造をそのまま活用した有機材料の合成、目的2.バイオミネラルに見られる有機結晶の構造解析とそれにならう構造を水溶液から合成する、目的3.有機高分子や結晶の作製に向けた新しい鋳型構造および複合体形成の足場となりうる無機材料の合成。これらの目的に対して得られた成果を述べる。目的1に関しては、ウニのトゲの階層構造体を3次元階層的にコピーしたポリピロールの合成に成功した。これにより、他の組み合わせにおいても同様のことができる可能性を示唆しており、様々な有機材料の形態制御につながると考えられる。目的2に関しては、魚の体表に見られる有機結晶の集合構造に着目し、それを模倣した構造を作製することに成功した。この成果も、他の有機結晶の形態制御が可能であることを示唆している。目的3に関して、チタン・スズ・鉄の酸化物において、ナノ構造を制御した集積構造を構築することができ、有機高分子や結晶の作製のための足場となりうる構造体が得られたと言える。以上のように、目的に示した課題の初期段階を完了することができたと言える。生物にならう材料合成を無機材料からより幅広い物質・材料系へ積極的に展開し、有機結晶や高分子材料の成長制御と階層構造の構築を目指す。平成25年度は、これまで成功してきた有機高分子の階層構造制御に関する技術の発展および有機結晶の階層構造作製を試みた。また、このような階層構造設計による機能開拓を行った。具体的な成果として以下の3つが挙げられる。1つ目として、これまで成功してきた有機高分子の階層構造制御に関する技術を発展させるために、その重合と形態形成の機構に関する詳細な調査を行った。重合と形態形成に成功した場合とそうでない場合を比較し、詳細な分析を行った。本研究の手法は、ナノ結晶から構成される階層構造体において、ナノ結晶間でのモノマーの重点と重合によってもとの階層構造体と同様な形態形成を目指すものである。モノマーと溶媒の性質によるモノマーの漏れ出し速度と重合反応を比較し、重合反応をコントロールすることが重要であることを明らかにした。2つ目として、これまで常温で液体のモノマーの導入と重合を行ってきたが、常温で固体の有機結晶も融液から階層構造体のナノ結晶間へ導入することで、有機結晶による形態の転写から形態制御が可能となった。これにより得られた有機結晶は特有な熱物性を示した。

また、得られた有機結晶を重合することで、高分子化することが可能となった。得られた高分子の高い比表面積を活かすことで、市販の粉末状の高分子と比較して多量の電荷移動錯体の形成に成功した。3つ目として、同様に形態制御を行うためのテンプレートとなる物質の作製をいくつかの化合物で新たに達成した。本研究は、自然界の有機無機複合体であるバイオミネラルの形成プロセスおよび構造を応用した材料合成を新しい方向へ展開することを目指すものである。生物にならう材料合成を無機材料からより幅広い物質・材料系へ積極的に展開し、有機結晶や高分子材料の成長制御と階層構造の構築を目指す。平成24年度は、平成23年度の成果を多様な材料へ展開する。具体的には、(1)バイオミネラルの階層構造やその類似構造を有する材料をそのまま3次元的に転写した無機高分子、有機高分子、有機結晶の合成、(2)バイオミネラルに見られる有機結晶にならう形態と配向性が制御された有機結晶の作製、(3)これらの構造形成による機能開拓を目指して研究を行った。(1)の成果として、実際にウニのトゲ・カイロウドウケツ・炭酸カルシウム球状多孔質粒子・硫酸カリウム/ポリアクリル酸多孔質構造体を、ポリピロール・ポリ-3-ヘキシルチオフェン・シリカなどの高分子へ転写することが可能であった。また、酸化亜鉛結晶の空隙にもポリピロールを転写することで、酸化亜鉛/ポリピロールの複合同軸構造を行った。(2)の成果として、魚の体表にならう有機結晶の形態と配向の制御に着想を得て、グアニンなどのプリン誘導体結晶の形態と配向を制御することができた。(3)の成果として、特に、酸化亜鉛/ポリピロール複合同軸構造において、光照射のon-offに伴う大きな光電流の変化を観測することができた。これは、光スイッチ材料などへの応用が期待できる。これらと平行して、有機材料に形態を与えるための、鋳型となる階層構造を有する無機材料の合成にも成功している。当初の研究全体の目的およびそこから決定された本年度の目的に対して、十分な知見を得ることができ、それらの成果は論文や学会発表にて順調に公開できている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究全体の目的およびそこから決定された本年度の目的に対して、十分な成果を得ることができ、それらの成果は論文や学会発表にて順調に公開できている。平成23年度に得られた知見は基礎的なものが多く、次年度以降いかにこの手法を多くの物質系へ展開できるか、機能化するかに重点を置いて推進する必要がある。これまで得られた実験結果やそのメカニズムを追求しながら、新しい物質系での実験を同時に進める予定である。平成24年度の研究において、モノマーの導入とその後の重合による階層構造から有機高分子への形態形成は様々な物質系においてできることがわかってきた。今後は、有機高分子のみならず有機結晶への多様な形態・階層構造の転写を目指す。
コンピューターによる数理的都市景観評価手法開発の研究

都市景観評価のためのコンピューターによる数理的手法を、コンピュータ・プログラムを含めて開発した。主に2テーマがあり、第1のテーマは市街地から背景の山並みや特定の建物が見える量の計量化であり、第2のテーマは現在(あるいは過去に)可視である地域を特定する問題である。既研究があるが、ここでは、コンピューターグラフィックス(CG)の隠面消去画像作成法(Zバッファ法を主に用いた)を応用したシステム開発を含む点に特徴がある。第1では、地形を地図からの入力による3次元多角方モデルへの変換をはじめ、建物群の3次元簡易モデルの作成、山のスカイラインの可視角度の計算や特定建物の可視部分の立体角計算、計算結果の図化までに至るプログラムを作成して、京都盆地の計算例で確認した。この中では、ディジタイザーとパソコンによる地形・街区の入力や、ワークステーションによる高速計算、結果のパソコンによる図化など、種々の情報機器を組み合わせたシステムを構築し実施した。第2は、国土地理院の数値地図50mメッシュから得た3次元地形モデルと実景写真に基づいて、可視である地域を特定する問題で、CG計算手法を応用したものであり、やはりプログラムで京都を背景とする計算例によって実際に確かめた。これは、ディジタルカメラやスキャナーとパソコン、ワークステーションなど情報機器と市販ソフト、自作ソフトを組み合わせて目的にいたるシステムである。これによって、小型のコンピュータ・システムによる都市景観評価手法が実用レベルであることが確認できた。本年度は、来年度の本解析に先立つ準備作業を行った。1.まず都市景観に関する既往研究についての資料収集と分析を行い、コンピューター応用の景観評価分析では画像作成を主とするものが殆どであること、本研究が目指す地形・建築の3次元モデルから空間の数理的分析を行うにはコンピューターグラフィックス(CG)手法が有効であること、CG手法で都市景観分析した研究は僅少であること、を確かめた。2.次に本研究で使うCG用ハードウェア調査と画像作成アルゴリズムについての研究を進た。特に後者についてZバッファ法、スキャンライン法、ラジオシティ法などのレンダリング理論を景観分析に用いる見通しを確認するため、既存のUNIXマシンでC言語プログラム化しその実用性を確認した。3.景観評価対象サンプル地域として京都市を取りあげ、地形の三次元モデリング化を既存ソフトを用いて進めると共に、自然地形の3次元データとして国土地理院の数値地図を用いる準備作業を行った。数値地図は50mメッシュのため遠景には有効であるが、近景分析には粗すぎるため、地図からの地形入力を主とし数値地図標高データを従とすることが妥当であると判断した。なお、地図からのディジタイザ入力法は労力多大のため、地図をスキャナー入力しコンピューター側で標高データ化を行う方法を試行した。これは、CPU能力の不足のため来年度以降に確かめることにする。平成8年度は、京都など実際の都市に適用し、方法の改良を行い、景観評価マップなど図的表現方法の研究を行う。前年度に続き、コンピューターグラフィックス(CG)手法による都市景観評価法手法の開発・改良を、主に京都の場合について進めた。京都盆地は、近年都市建築群と周辺の特に山々の景観との調和が論じられているが、ここでは客観的な景観評価資料の提供を目指している。今年度は、山のスカイラインの可視解析と特定の高層建物への視線解析の方法を開発した。前者は、街の中の道路や空地から山を見たとき、視角90度以内にスカイラインが水平方向に何度見えるかを求める計算を行うもので、結果のスカイライン可視程度を地図上に濃淡で表現した。この解析プロセスは、(1)地形の3次元データ作成(20mメッシュの標高データを得るため、市販地図からディジタイザーで入力した等高線位置データからメッシュ点標高を求めた。)、(2)街区一杯に建物が建つとして建物モデル作成(街区を囲む塀状モデルであるが、地形の起伏に追随している。)、(3)視点データの自動発生(視点は歩行者が立ち入り可能の道路や広場などに限定して自動発生させた。)、(4)Zバッファ法によるレンダリング・ソフトによる計算、(5)計算結果の図化、である。

後者は、高層建築など視線を妨げると思われる特定建物を、街の中の道路などから見た場合、建物壁面の可視部分を視点からの立体角で求め、前者の場合と同様に地図上に濃淡で図化する方法をとった。特定建物の解析では、街区周りの建物を直方体モデルで自動発生する方法をとった。同様な解析を行う準備作業として、奈良盆地を例に、地形モデルとして国土地理院発行の数値地図による約50mメッシュの標高データを用いるシステムを開発した。前年度に続き、コンピューターグラフィックス(CG)手法による都市景観評価手法の開発・改良を進め、前年度までの3次元地形・建物とCG手法による視覚対象の量的評価法に加えて、カメラによる実写画像とCG用3次元データを関連づけ、特定の視点場(例えば借景庭園やガイドブックなどで知られる地点)から見える地形メッシュの位置を効率よく特定する手法を開発した。先の手法および新しい手法の効果について、高速ワークステーションを用いて、いくつかの可能性を検討した。(1)現在の建物の状態で、山のどこの地点が観光客や市民からよく見られているかを示す地図を作製することができる。(2)観光地などから山が見える状態を保つために、視点場と視対象の間の地域の制限高さを割り出すことが可能である。(3)主要な道筋から見える自然景観の可視量(山腹の可視部分の立体角や稜線の可視部分の角度など)をCGモデルによって計測できる。これによると、例えば可視量を先に決めて周辺建物の制限高さを指定することができる。本研究では、都市における景観評価手法の開発とその効果の確認を行ったが、今後さらに(1)視点場と視対象の間の視線空間を都市全域での計量化地図化、(2)GISの手法を応用して、この景観可視図と従来の都市計画図などと重ね合わせる手法の開発、などが必要と思われる。
心筋梗塞後の両室リモデリング進展における新たな修飾因子の解明

ビーグル犬に粒子径50μmの微小塞栓物質を左冠動脈に注入することにより右室梗塞を伴わない広範左室心筋梗塞を作成し、6週後に正常犬と比較した。心筋梗塞犬では、慢性期の左室収縮・拡張障害や線維化と共に、梗塞の及ばない右室においても肺高血圧の存在なしに収縮・拡張障害および線維化が認められた。これらの結果から、心筋梗塞における右室機能障害は、左室機能低下に伴う右室後負荷が主因でなく、分子生物学的機序によるリモート・リモデリングであることが示唆された。1.全身麻酔および人工呼吸管理下のビーグル犬(成犬8-10kg)に、右大腿動脈よりセルジンガー法にて冠動脈カテーテルを挿入し、カテーテルを用いた左冠動脈閉塞による右室虚血を伴わないイヌ広範心筋梗塞モデルを作成中である。左室駆出率が25-30%程度減少し、心原性ショックに陥らない程度の広範心筋梗塞を作成しているが、現時点では左室駆出率低下度の安定化が課題である。2.コンダクタンスカテーテルによる圧容積関係の評価、および心エコー2Dストレイン法による右室機能評価を、正常犬において行っており、手技の安定化が実現できている。3.正常犬において、検査終了後、心重量測定後、および右室自由壁、心室中隔右室側および左室側、左室自由壁の心筋標本を採取し、ホルマリン固定および-80°Cでの凍結保存をしており、検体を集積中である。心筋でのミオシンRLCリン酸化レベル(ウレア電気泳動-ウエスタンブロット法で解析)、ミオシンRLCをリン酸化する心筋特異的ミオシン軽鎖キナーゼの遺伝子発現(RT-PCRによる測定)、心筋でのトロポニン複合体、特にトロポニンIのアイソフォーム並びにリン酸化レベル(ウエスタンブロット法で解析)などを行っている。4.心エコー2Dストレイン法による右室および左室機能評価の有用性を検討するため、急性肺塞栓症患者を対象に急性期および回復期に、心エコーを施行し、正常心に較べ、急性右室負荷状態では、両室の機1能低下や同期同期不全が認められることを証明した(J Am Soc Echocardiogr.in press)。肉眼的に左室前壁に梗塞が認められ、組織学的にも明らかな梗塞所見が認められた。また、仮説通り、心筋梗塞部位から離れた右室自由壁にも明らかな線維化が見られ、リモートリモデリングの存在を示唆する所見であった。2.コンダクタンスカテーテルによる圧容積関係の評価、および心エコー2Dストレイン法による右室機能評価を、正常犬および心筋梗塞モデルにおいて行っており、手技の安定化が実現できている。3.心筋梗塞モデルにおいて、検査終了後、心重量測定後、および右室自由壁、心室中隔右室側および左室側、左室自由壁の心筋標本を採取し、ホルマリン固定および-80°Cでの凍結保存をしており、検体を集積中である。4.心エコー2Dストレイン法による陳旧性心筋梗塞患者の右室リモデリングを臨床的に検討している。陳旧性心筋梗塞患者では、右室リモデリングが認められ、その程度は左室機能とBNP濃度に依存することを見出した(欧州心臓病学会に演題応募)。全身麻酔および人工呼吸管理下のビーグル犬(成犬8-10kg)に対し、粒子径50μmの微小塞栓物質を左冠動脈に注入することにより右室虚血を伴わない広範左室心筋梗塞を作成した。心筋梗塞作成から6週間後(左室駆出率37±2%、n=3)に、スワンガンツカテーテルによる血行動態、コンダクタンスカテーテルによる左室圧・右室圧容積関係、および心筋生検組織のCollagen Volume Fraction(CVF)計測による心筋の線維化評価を行い、正常犬(左室駆出率66±2%、n=6)と比較した。心筋生検組織は、左室自由壁心筋梗塞部位、左室自由壁非心筋梗塞部位、左室中隔(非心筋梗塞)、右室自由壁(非心筋梗塞)から採取した。左室自由壁には、肉眼的に梗塞が認められ、組織学的にも明らかな梗塞所見が認められた。

正常犬と心筋梗塞犬で、右心内圧の血行動態に差異は認められなかった、一方、左室等容性弛緩の時定数(τ)の延長(36±4 vs. 42±5 msec)のみならず、右室においてもτの延長(51±17 vs. 75±46 msec)を認め、両心室での拡張能低下が示唆された。心筋生検組織において、正常犬に比し、心筋梗塞犬では心筋梗塞部位のみならず、右室自由壁のCVFが高値(2.0 vs. 4.1%)であった。以上より、左室心筋梗塞心において、慢性期の左室拡張障害や線維化と共に、梗塞の及んでいない右室においても拡張障害や線維化が認められ、リモートリモデリングの存在が示唆された。(1)適切な度合いの心筋梗塞の作成に試行錯誤が必要であったこと、(2)、動物実験施設の移転に際し、平成23年9月から24年3月まで実験を中断せざるを得なかったことが理由として挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年4月から実験再開を予定している。適切な度合いの心筋梗塞の作成が可能となった現在、実験が円滑に進むと考える。
過活動膀胱の発症に関わるKIT-SCF遺伝子の一塩基遺伝子多型解析

今回の研究では、モルモットを用いてBOOモデルを作成し、過活動膀胱の発症機序について検討した。Kit陽性ICC様細胞は、BOOモデルの膀胱粘膜下層および漿膜側を中心に、正常膀胱に比べ増加していた。またSCFは尿路上皮を中心に発現が増加していた。BOOモデル動物にグリベックを投与したところ、排尿圧を変化させることなく、non-voiding contractionを抑制し、排尿間隔を延長させることが判った。この結果からKitがICC様細胞を介して過活動膀胱の発症機序に関与している可能性が示唆された。私たちはこれまでに、膀胱における自動運動発生機序について研究を行ってきた。特に消化管の自発興奮の発生・伝達および神経筋伝達を制御しているカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal : ICC)の存在に着目し、膀胱においてもICC様細胞がc-kit遺伝子によりコードされるレセプター型チロシンキナーゼであるKitを発現し、細胞間情報伝達の経路、もしくは神経筋伝達の介在細胞として働いている可能性を報告してきた。今回の研究では、まずモルモットを用いてBOOモデルを作成し、過活動膀胱の発症機序について検討した。KitおよびKitを活性化するリガンドであるSCFの局在と量的変化につき検討したところ、Kit陽性ICC様細胞は、BOOモデルの膀胱粘膜下層および漿膜側を中心に、正常膀胱に比べ増加していた。また正常膀胱とBOO膀胱におけるICC様細胞の形態学的変化、また神経や筋細胞との位置関係の違いを調べた。紡錘形をしたICC様細胞の細胞質にはミトコンドリアや粗面小胞体が豊富に存在し、細胞同士が互いに連絡しあって、神経・平滑筋とも密接している像を観察した。BOO膀胱においてはICC様細胞が一部変形しており、これらの微細構造の変化が過活動膀胱の発症につながっているものと推察された。メシル酸イマチニブ(グリベック(R))は、Kitを抑制することによりICC由来の消化管間葉系腫瘍に対しても効果が確認されている。私たちはこの点に注目し、BOOモデル動物にグリベックを投与したところ、排尿圧を変化させることなく、non-voiding contractionを抑制し、排尿間隔を延長させることが判った。また過活動膀胱患者のゲノムDNAを用いてc-kit遺伝子の遺伝子多型解析を行っている。過活動膀胱発症との関連性につき言及できれば、過活動膀胱の病態解明に結びつく可能性がある。私たちはこれまで特に消化管の自発興奮の発生・伝達および神経筋伝達を制御しているカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal : ICC)の存在に着目し、膀胱においてもICC様細胞がc-kit遺伝子によりコードされるレセプター型チロシンキナーゼであるKitを発現し、細胞間情報伝達の経路や神経筋伝達の介在細胞として働いている可能性を報告してきた。また正常膀胱とBOO膀胱におけるICC様細胞の形態学的変化、神経や筋細胞との位置関係の違いを調べた。紡錘形をしたICC様細胞の細胞質にはミトコンドリアや粗面小胞体が豊富に存在し、細胞同士が互いに連絡しあい、神経・平滑筋とも密接している像を観察した。メシル酸イマチニブ(グリベック[○!R])は、Kitを抑制することによりICC由来の消化管間葉系腫瘍に対しても効果が確認されている。WSRC+/+群ではCYPの化学的刺激により排尿間隔が短縮しnonvoiding contractionが増加する傾向が認められたが,KIT変異群では顕著でないことからC-fiberを介した求心性刺激伝達にKIT陽性間質細胞の関与が示唆された.c-kit遺伝子変異による間質細胞の形態学的変化は認められず,c-kit遺伝子変異はKIT陽性間質細胞の機能的消失をもたらすと考えられた。
脳移植による発生神経生物学的研究-エストロゲンの向神経作用と視床下部ニューロン

エストロゲンの向神経作用とそれに対するシナプスの可塑的な反応機序を解明する一歩として,新生ラットの視束前野(POA)組織を成体去勢雌ラットの第3脳室内に移植し,宿主を介して投与されたエストロゲンがPOA移植組織片の成長と移植片内のシナプス形成を促進するかどうかをしらべた.脳移植の当日に宿主の皮下にエストラジオールを含むサイラスティックチューブを植え込み, 4週間後,宿主を殺して脳内の移植片の体積と移植片のシナプス数を計測し,対照群と比較した.その結果,エストロゲン投与群では, POA移植組織内のニューロンの軸索や樹状突起の伸展の促進が見られ,移植組織の体積と移植片の10,000μm^2当りのシナプス数も対照群と比べて有意に増加した.一方,頭頂葉移植群ではエストロゲンによる促進効果が見られなかった.これらの結果から,エストロゲンがPOA組織のニューロンの成長や神経回路形成に促進的に働く可能性が示唆され,エストロゲンがこれらのニューロンに対して向神経作用を有することが示された.弓状核のドパミンニューロンを含む胎仔の内側底部視床下部(MBH)組織を成体ラットの第3脳室内に移植し,ガングリオシドを投与すると,ドパミンニューロンのチロシン水酸化酵素(TH)の免疫組織化学の染色性の増強が見られるが,エストロゲンとガングリオシドを同時に投与しても単独投与群と差は認められなかった.一方, MBHを同様に移植された個体にオスモティックミニポンプによって脳室内に連続的に神経成長因子(NGF)を注入すると,移植片のTH活性の増強が顕著で,殊に, TH陽性線維の著しい増加が認められた.この実験条件でNGFがMBHドーパミンニューロンの成長を促進する可能性が示唆された.エストロゲンの向神経作用とNGFの働きとの関連が今後の解明されるべき課題である.エストロゲンの向神経作用とそれに対するシナプスの可塑的な反応機序を解明する一歩として,新生ラットの視束前野(POA)組織を成体去勢雌ラットの第3脳室内に移植し,宿主を介して投与されたエストロゲンがPOA移植組織片の成長と移植片内のシナプス形成を促進するかどうかをしらべた.脳移植の当日に宿主の皮下にエストラジオールを含むサイラスティックチューブを植え込み, 4週間後,宿主を殺して脳内の移植片の体積と移植片のシナプス数を計測し,対照群と比較した.その結果,エストロゲン投与群では, POA移植組織内のニューロンの軸索や樹状突起の伸展の促進が見られ,移植組織の体積と移植片の10,000μm^2当りのシナプス数も対照群と比べて有意に増加した.一方,頭頂葉移植群ではエストロゲンによる促進効果が見られなかった.これらの結果から,エストロゲンがPOA組織のニューロンの成長や神経回路形成に促進的に働く可能性が示唆され,エストロゲンがこれらのニューロンに対して向神経作用を有することが示された.弓状核のドパミンニューロンを含む胎仔の内側底部視床下部(MBH)組織を成体ラットの第3脳室内に移植し,ガングリオシドを投与すると,ドパミンニューロンのチロシン水酸化酵素(TH)の免疫組織化学の染色性の増強が見られるが,エストロゲンとガングリオシドを同時に投与しても単独投与群と差は認められなかった.一方, MBHを同様に移植された個体にオスモティックミニポンプによって脳室内に連続的に神経成長因子(NGF)を注入すると,移植片のTH活性の増強が顕著で,殊に, TH陽性線維の著しい増加が認められた.この実験条件でNGFがMBHドーパミンニューロンの成長を促進する可能性が示唆された.エストロゲンの向神経作用とNGFの働きとの関連が今後の解明されるべき課題である.エストロゲンの向神経作用とそれに対するシナプスの可塑的な反応機序を解明する一歩として、新生ラットの視束前野(POA)組織を成体去勢雌ラットの第3脳室内に移植し、POA移植片の成長と移植片内のシナプス形成能に対するエストロゲンの成果を調べた。新生ラットのPOA又は頭頂葉皮質のスライス(厚さ約1.5mm)を内径0.7mmのステンレステューブで打ち抜き、脳定位固定装置により第3脳室底部に移植した。さらに、移植当日に宿主ラットの皮下にエストラジオールを含むサイラスティックチューブを皮下に植え込んだ群と無処置群を作り、4週間後宿主ラットを殺して、脳室内の移植片の体積と移植片のシナプス数を計測し、エストロゲンの影響を調べた。移植片の輪郭を10μのパラフィン連続切片で2枚おきに拡大し、トレースし、パソコンに接続した画像解析装置で体積を計算した。その結果、POA移植片の体積はエストロゲン処置群で、無処置群に比べて有意に大きいことが明らかとなった。移植片のシナプス形成能の測定には、移植片中央部の神経網10,000【μm^2】当りのシナプス数を電子顕微鏡で計測した。その結果、エストロゲン処置群において有意にシナプス数の増加が明らかになった。これらの結果、エストロゲンがPOA組織のニューロンの軸索や樹状突起の成長ばかりでなく、POAの後シナプス成分の発達を刺激する可能性を示し、これに何らかの成長因子が関連するかどうかについて現在検討中である。
「持続可能な開発のための教育」のイノベーションに関する日本・スウェーデン比較研究

日本とスウェーデンの中等教育における「持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development: ESD)」について国際比較を行うことが本研究の目的であり、2018年度は両国の高校における現地調査の結果を論文としてまとめた。この論文は、日本とスウェーデンのESDについて、政策レベルでのレビューと比較をしたうえで、それがどのようにカリキュラムに落とし込まれ、さらに学校現場で実践されているのかについて、比較検討を行ったものである。そうした分析を通して、日本でもスウェーデンでも共通してESDが明確に政策化されているが、学校現場での実践のあり方は異なる様相をみてとることができた。日本では、学校全体で積極的に取り組んでいるケースがしばしば見られるのに対して、スウェーデンの場合は教師の裁量にかなり任されている面があり、学校文化や同僚性のあり方の違いが、こうした相違に表出していると考えられた。この論文は、北欧比較国際教育学会の学会誌に投稿するために、現在、最終化を行っている。こうした論文執筆に加えて、ESDに関する若手研究者のワークショップを東京大学とストックホルム大学で開催し、それぞれの大学の大学院生たちによる研究発表などを行った。ESDに関する多様なテーマの研究が発表され、双方の学生たちにとって非常に大きな刺激となった。これらの若手研究者たちとの協働も、今後は検討していく予定である。なお、2019年4月の刊行になってしまったが、これまでの研究成果を活かして、共編著『SDGs時代の教育』をまとめ、上梓した。基本的に、これまで現地調査を日本とスウェーデンで実施し、その調査結果を論文として共同執筆しており、おおむね順調に研究は進んでいると判断できる。しかしながら、論文の最終化に少し時間がかかっており、「当初の計画以上」と判断することはできないため、「おおむね順調」という評価が最も適切であると考える。本研究の最終年度となる2019年度は、すでに執筆した論文を投稿するとともに、研究のまとめとなる論文の執筆を計画している。また、ESDの専門家たちを集めたワークショップの開催を企画している。近年、「持続可能な開発のための教育(Education for Sustainable Development: ESD)」という新しい教育のアプローチが提唱され、国連教育科学文化機関(ユネスコ)を中心に世界各地で議論と実践が積み重ねられている。ESDは、「持続可能な社会づくりの担い手を育む教育」を目指しており、「持続不可能な社会形成に加担してきた従来の教育のあり方を問い直そうとする運動」(永田2010)、学習者が自身や社会を変容させる能力を付与するという意味において、変容をもたらす教育である。こうした教育を国際的に先導している国が、特に日本とスウェーデンである。そこで、本研究ではESD先進国とされている日本とスウェーデンの比較研究を通じ、特に今後日本で重要となってくるESDの1経済的側面、2社会文化的側面、3科学技術的側面に焦点を当て、効果的なESDに必要とされるカリキュラムや教授法のイノベーションについて、実践事例にもとづき明らかにする。また、ESD概念の理論化とこれをモニタリング評価する指標を開発し、ESDの効果を実証的に明らかにする方法論を確立する。そのために、本研究では高等学校に焦点をあてる。学習形態が知識習得型から個人と社会の変容を促すものへと変化する中、教育に期待されているのは、批判的思考力と問題解決力をもって具体的な行動を起こす力をつけることである。そのためには教育を中心に、社会学・政治学・経済学・工学・サステナビリティ学などの諸学問領域の知見を幅広く活用し、総合的なアプローチが求められている。このため、経済・社会/文化・科学技術と分野横断的にESDを分析することで、個人の社会的経済的平等を保障する持続可能な社会の実現に資するスキルや資質を分析し、ESDの内容・方法に関する新しいアプローチを提案する。本研究の初年度であり、資料・データの収集、先行研究のレビュー、聞き取り調査などを行った。主に取り組んだ研究科都度は、次の2点である。(1)先行研究のレビュー:日本・スウェーデンのESDの取り組みのうち、特に社会変容や社会問題に対応した先進的な事例に関連した文献のレビューを行った。(2)海外調査の実施:学校行政関係者に質問調査・聞き取り調査を行った。とくに、スウェーデンと日本でそれぞれ2校の特長が異なる高校を訪問調査し、日本とスウェーデンにおけるESD取り組みの現状を理解した。これらの取り組みを通して、ESDの推進がSDGsの実現にどのように貢献していくかという観点から研究を進めていくことの重要性に気づくことができた。この視点を、2年目以降の研究に活かしていきたい。

こうした論文執筆に加えて、ESDに関する若手研究者のワークショップを東京大学とストックホルム大学で開催し、それぞれの大学の大学院生たちによる研究発表などを行った。ESDに関する多様なテーマの研究が発表され、双方の学生たちにとって非常に大きな刺激となった。これらの若手研究者たちとの協働も、今後は検討していく予定である。なお、2019年4月の刊行になってしまったが、これまでの研究成果を活かして、共編著『SDGs時代の教育』をまとめ、上梓した。基本的に、これまで現地調査を日本とスウェーデンで実施し、その調査結果を論文として共同執筆しており、おおむね順調に研究は進んでいると判断できる。しかしながら、論文の最終化に少し時間がかかっており、「当初の計画以上」と判断することはできないため、「おおむね順調」という評価が最も適切であると考える。本研究の2年目であり、現地調査とその結果の整理、資料の収集・分析、教育指標の開発を予定している。主な取り組みは、以下の3点である。(1)指標の開発:ESDの実践をモニタリング・評価するための指標を開発する。(2)企業の視点:企業がどのようなスキルやコンピテンシー資質・能力を期待しているのかを探る。特に問題解決能力、コミュニケーション能力、情報収集能力等のソフトスキルと呼ばれるスキルや、創造力、分析力、柔軟性などの能力の育成とESD教育の関わりを検証することで、経済・社会活動と連携した分析を行う。(3)事例研究:両国の高等学校におけるESDの現状を探るため、特徴的な実践に関する事例研究を行う。またESDを実践していない学校と比較検討するこれらの研究を進めるなかで、とくにSDGsへの実現へ向けた取り組みとしてのESDの役割に注目していく予定である。本研究の最終年度となる2019年度は、すでに執筆した論文を投稿するとともに、研究のまとめとなる論文の執筆を計画している。また、ESDの専門家たちを集めたワークショップの開催を企画している。今年度は主に先行研究のレビューと学校訪問調査を行ったが、学校訪問調査を行うにあたり、研究協力者であるストックホルム大学の研究チームが自前の研究資金を大学内で確保し、それを本研究プロジェクトのメンバーたちも使用することができたため、今年度は計画した研究活動を行うためにすべての研究費を支出する必要が生じなかった。一方、次年度は、今年度から繰り越した研究費を活用して、学校訪問調査の対象校の数を増やす予定である。日本とスウェーデンでの現地調査を2018年度に2度目の施する予定であったが、一度行った調査で論文を書くのに必要なデータを収集することができたため、まずは論文執筆を集中して行うこととした。そのため、2度目の現地調査は2019年度に実施する予定にしており、そのために次年度使用額が生じた。
長期健診受診者の欠損値の多重代入データに基づく疾病罹患リスク予測と予防方法の確立

従来の追跡調査では、非協力者の欠損値は取り扱うことができないので、協力者から得られた(バイアスのある)データを解析してきたため、疾病罹患のリスクは過小評価されてきた。本研究は、長期健診受診者を対象に、非継続受診者の欠損値を多重代入(multiple imputation)し、継続受診者と非継続受診者で構成されるデータより、メタボリックシンドローム、肥満、高血圧、脂質異常症、糖尿病の罹患リスクを高精度に予測するモデルを確立する。次いで、生活習慣要因との関連を検討し、生活習慣などの改善による疾患別の一次予防法を提案するとともに、ゲノム情報(SNPs)を考慮した場合の基礎資料を作成する。