hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡大EUの「欧州近隣諸国制策」-イースタン・ディメンションをめぐる政治過程

EU-ロシア間で「4つの空間」に関するロードマップが締結されたことで、ロシアはそれまで頑なに拒否してきた「近い外国」との関係について、欧米諸国との議論に応じるようになった。2年目の研究総括として2008年2月に実施した研究会では、研究全体の進捗状況を全員で把握することに努め、各自が得た情報の共有を図り今後の研究の方向性や課題を議論した。内容は以下の通りである。六鹿はブリュッセルにおいて、特にロシア、トルコ、ウクライナのEU拡大およびNATO拡大をめぐる思惑と対黒海政策に関する調査を行った。小久保はトルコにおいてEU加盟交渉の状況や黒海の安全に対する双方の認識、ENPへの影響などについての情報収集を実施した。渡邊はフランス国際問題研究所等で、欧州安全保障・防衛政策(ESDP)と人間の安全保障に関する危機管理に焦点をあて、それらのEU拡大への影響などについて専門家らと意見交換を行った。廣瀬はブリュッセルのEU委員会の担当官らを中心にEUの対コーカサス政策とENPの状況に関するインタビュー調査を行った。佐藤はアメリカにおいてポーランド・ウクライナ・アメリカの3力国による民主化支援の協力・強化のネットワークに関する調査を行った。これらの研究成果として、代表六鹿が「黒海地域の安全保障」『国際安全保障』(2006年12月)で提示した論点は今後の展開を理解する上で重要である。新加盟国を迎え入れたEUがENPを通じてWNISや南コーカサス諸国の民主化や市場経済化を推進する過程から、EU・NATO・アメリカが取り組み始めた黒海地域の安全保障環境について、(1)WNISおよび南コーカサス地域のNATOないしEUへの加盟、(2)ロシア勢力圏への残存、(3)双方との関係を維持するグレーゾーンという3つの選択肢が浮き彫りとなってきた。以上のような研究により、今後は中・東欧諸国のEU加盟問題が黒海政策に及ぼす影響、大西洋同盟の変化と黒海政策への影響、黒海地域の問題をめぐるEU内部の調整メカニズムの解明、黒海沿岸諸国への民主化支援を通じた関係諸国間の関係強化などについての調査を継続する。19年度は、欧州近隣諸国政策(ENP)のイースタン・ディメンションをめぐる政治過程について、昨年度まで不十分であった諸点を補うべく海外調査研究を行い、以下の結論を得た。1.EUはENPの二国間関係に加え、黒海シナジーという多国間協力にも乗り出した。2.ENPのアクション・プランが南コーカサスにも適用されるに至った。3.EUはモルドヴァのトランスニストリア紛争解決にも一層積極的となり、EUBAM(国境支援使節)を送って同地の闇経済摘発に努め、同地の民主化に貢献し始めた。だが、EUBAMは、他方では、同地のスミルノフ「大統領」が権力基盤を再強化する根拠としても使われた。4.EUとロシアの関係では、貿易は増大したものの、深刻な問題が露呈した。エストニアのロシア人が少数民族の権利保障を要求し、エネルギー問題もEUとロシアの間で満足のいく解決には至らなかった。さらに、EUとロシアの間で締結された「4つの空間」ロードマップも、人権やマスメディアの自由および凍結された紛争をめぐる溝は埋まらなかった。5.他方、凍結された紛争をめぐるOSCEとEUとの関係では、主たるアクターはOSCEであり、EUはそれを後方支援する関係にあることが確認できた。
ナノファイバーを用いた幹細胞の未分化状態を制御する新規手法の開発

不耕究は、ナノブアイバーを用いた幹糊包の禾分化状態を制御する耕規手伝の開発を日的とする。フィーダー細胞を使用せずにips/ES細胞の多能性を維持する培養する手法の開発が求められている。申請者がナノファイバーを幹細胞の足場材料として用い、未分化状態を制御する新規手法の開発を目指していた。本研究実施始めから2年間の問、フィーダー、血清を使わず、新規ナノファイバー上で、マウス及びヒトips/ES細胞を培養し、細胞の未分化状態を維持することが成功した。さらに、ナノ加工法により、マウスES細胞及びヒトips/ES細胞をパターニング化させる新規方法も確立した。研究の目的本研究は、ナノファイバーを用いた幹細胞の未分化状態を制御する新規手法の開発を目的とする。iPS細胞やES細胞などの多能性幹細胞を、未分化状態を維持したまま培養するためにはフィーダー細胞を足場として使用することが基本的には要求されている。この操作にかかる手間と制御の難しさが幹細胞実験の枷の1つなので、フィーダー細胞を使用せずに幹細胞を培養する手法の開発が求められている。本応募課題では、ナノファイバーを幹細胞の足場材料として用い、未分化状態を制御する新規手法の開発を目指す。前年度ナノファイバー上でヒトiPS/ES細胞の未分化状態を維持する方法を検討してきた。今年度、接着因子や未分化状態の維持作用を持つ因子などと融合し、より高くヒトES/iPS細胞の未分化、分化状態を維持する基盤を実現する。更にヒトiPS/ES細胞をパターニング化させる方法を確立する。研究実施計画(1)細胞接着因子と未分化状態を維持する小分子化合物と融合させ、ヒトiPS/ES細胞の未分化状態の維持率が向上させる。具体的な工夫:(1)PMGIにより、gelatinで作ったナノファイバーがヒトiPS/ES細胞に適切な材料であることがわかった。その続き、ファイバーの密度や、太さなど検討する。(2)ヒトiPS/ES細胞の接着能をアップするため、接着因子(E-cardherinなど)を融合する方法を検討する。(3)未分化状態の維持作用がある小分子化合物と融合し、ナノファイバー単独より、更に高度なヒトES/iPS細胞の未分化状態を維持する方法を検討する。(2)ナノファイバーとMEMS加工技術との融合によりナノファイバーパターンを作製し、ヒトiPS/ES細胞をパターン化する。前年度、マウスES細胞はMicro Contact Printing (μCP)、photolithgraphなどのMEMS技術と融合して作ったナノファイバーパターンの上で培養し、マウスES細胞のパターニング化をさせた。それを基づき、更に研究計画(1)で見出したよい条件でヒトiPS/ES細胞をファイバー上でパターニングできるかどうかを検討する。具体的な工夫(1)パターンの間隔を調節することにより、コロニー間の距離と位置を制御する。(2)パターンサイズを変更することにより、コロニーのサイズをコントロールする。この方法が成功すれば、幹細胞の未分化状態を維持する足場となり、更にコロニーパターニングが制御され、幹細胞培養の新手法の開発が予想される。研究目的:本研究は、ナノファイバーを用いた幹細胞の未分化状態を制御する新規手法の開発を目的とする。研究実績:フィーダー細胞を使用せずにiPS/ES細胞の多能性を維持・培養する手法の開発が求められている。申請者はナノファイバーを幹細胞の足場材料として用い、未分化状態を制御する新規手法の開発を目指してきた。この2年間で、フィーダー、血清を使用せずに、新規ナノファイバー上で、マウス及びヒトiPS/ES細胞を培養し、細胞の未分化状態維持に成功した。さらに、ナノ加工法により、マウスES細胞及びヒトiPS/ES細胞をパターニングさせる新規手法も確立した。(2)ナノファイバーとMEMS加工技術との融合によりナノファイバーパターンを作製し、マウスES細胞をパターン化する方法を確立した(Microelectro.Eng.投稿準備中)。(3)生体適材料Gelatinをナノファイバーの材料として、ヒトES/iPS細胞の未分化状態を長期的に維持することに成功した(Nature Biotechnology投稿準備中)。具体的には、最適な条件を見出すため、ファイバーの密度、太さ、構造、安全性などの条件を検討し、ヒトES細胞の未分化状態を維持できる条件を見出した。ヒトiPS/ES細胞に適切な材料選別とこのナノファイバーの最適化を検討した。(4)Micro Contact Printing(μCP)、photolithgraphなどのMEMS技術と融合して作られたパターンナノファイバー上で、ヒトiPS/ES細胞をパターニングする新幹細胞培養手法を開発した。この手法により、今までコントロールできなかったクローニンのサイズや位置などを制御できるようになった(Nano Lett.投稿準備中)。
老化蛋白の免疫学的測定法の開発

蛋白質あるいはアミノ酸と還元糖の非酵素的反応は、自然界に普遍的に認められる重要な反応で、メイラード反応と呼称される。この反応は初期段階と後期段階の反応に分けられる。生体内で起こるこの反応はグルコース濃度と蛋白質の半減期に依存する。最近、半減期が極めて長い蛋白質では、初期段階の反応に止まらず、さらに複雑な反応過程を経て、この反応の終局的産物とされる褐色の蛍光性物質(advanced glycosylation endproducts,AGE)を生ずることが明らかにされつつある。蛋白のAGE化は蛋白分子間に強固な架橋形成をもたらし、蛋白質本来の生理機能、物理的性質が大きく変化することから、AGE化蛋白は老化蛋白とも称される。AGEは蛍光性を有するため、ヒトではレンズ水晶体、硬膜コラーゲンなどで加齢とともに蛍光強度が増加する知見が得られている。この反応の後期段階反応は初期段階と異なりAGEに至る反応過程、AGEの主要な構造は明らかはでない。本研究は、AGE化蛋白は容易にin vitroで作製可能のためAGEに対するポリクロナール抗体を作製し、それを用いて老化(AGE)蛋白の免疫学的測定法を開発、加齢促進病態を有する実験動物(糖尿病ラット)における水晶体および大動脈コラーゲンのAGEを測定することにある。1.抗AGE抗体を作製した。2.固相酵素抗体法による老化(AGE)蛋白の免疫学的測定法を開発した。3.実験動物の水晶体蛋白、大動脈コラーゲンに含まれる老化(AGE)蛋白の可溶化法を確立、その免疫学的測定を可能にした。4.糖尿病ラット水晶体蛋白および大動脈、腎皮質コラーゲンの老化(AGE)蛋白は同週齢のそれに比し顕著に増量しており、加齢とともにさらに増量した。5.老化(AGE)蛋白の免疫組織学的局在は検討中である。これらの研究成果は論文として発表した。
真核細胞におけるシャペロン関連分子種の多様化と進化

真核生物の進化の比較的早い時期に分岐したと考えられる原生生物について、熱ショック蛋白質hsp70,hsp90、シャペロニンcpn60などの遺伝子解析を行なうとともに、これらを含むシャペロン関連分子種の分子進化学的解析を網羅的に実施し、真核生物内部でのシャペロン関連分子種の進化的変化についての総合的な知見を得ることを目的として研究を進めている。本年度は、昨年度に引き続き、ミトコンドリアをもたない原生生物でMicrosporidia(微胞子虫類)に属するEncephalitozoon hellemおよびE.cuniculiのミトコどドリア型hsp70の遺伝子解析を行なった。さらに、同じくミトコンドリアをもたない原生生物Trichomonas vaginalisのhsp90の解析にも着手した。一方、これらのオリジナルデータを含む全てのシャペロン関連分子種のアライメント解析・分子系統樹解析を最新のデータセットに基づいて実施した。その結果、以下に示す新たな知見を得た。1ミトコンドリアをもたない4つの原生生物の分類群Diplomonads,Parabasalis,Entamoebidae,Microsporidiaのいずれもがミトコンドリア型のシャペロン関連遺伝子を有しており、ミトコンドリアを2次的に失ったと考えられる。同様の結論が、同じくミトコンドリア由来の遺伝子とされるヴァリン-tRNA合成酵素の解析からも支持される。2細胞質型hsp70の最新のデータセットに基づく解析から、昨年度遺伝子解析を行ったBlastocystishominisがStramenopiles(褐藻や珪藻などを含む分類群)に属することを明確に示すことができる。また、StramenopilesはAlveolata(ApicomplexaやCiliatesを含む分類群)と近縁であることが示唆される。これらは、SSUrRNAによる解析結果を支持しているが、真核生物全体の中での大きな分類群相互の系統的位置関係については、hsp70とSSU rRNAで大きく矛盾している。
QOS非保証ネットワークにおける同期精度制御可能なメディア同期方式の研究

本研究の成果は,以下の6種類に大別できる.1.メディア同期の基礎概念を明確化するとともに,要素技術の調査と分類整理を行った.2.ライブメディアまたは蓄積メディアを対象に,4種類のメディア同期外れ回復制御技術(反応制御技術)を取り上げ,それらの組み合わせによる9方式のメディア同期品質の主観及び客観評価を行った.そして,主観評価尺度と客観評価尺度との関係を明らかにした.3.ライブメディアの実時間性を保証し且つ高いメディア同期精度を達成する再送制御方式RVTRを考案した.ネットワーク負荷とエンドツーエンドの伝搬遅延を変化させた多様な環境のもとで、RVTRのメディア同期品質を測定し,その有効性を確認した.更に,RVTRをマルチキャスト通信対応可能なように拡張した.4.インターネットのルータでの四つのパケットスケジューリングアルゴリズム(FIFO, Priority Queueing, Class-Based Queueing, WFQ)のライブ音声・ビデオ転送におけるメディア同期品質を,実験により比較した.その結果,WFQが最良のメディア同期品質を実現することを明らかにした.5.DiffServのAFサービスを用いて,音声・ビデオとTCP及びUDPデータフローとを同時に転送する場合のメディア同期品質について検討した.各ストリームのBAへの割り当て方や,TCPとUDPのデータフローのメディア同期品質への影響を調べた.更に,チャネル伝搬遅延がメディア同期品質に及ぼす影響も実験により評価した.6.本研究によって確立された要素技術を組み合せて,マルチキャスト通信による分散マルチメディアアプリケーションにおいて有用なメディア同期技術の開発も行った.まず,適応型因果順序制御とメディア同期制御(端末間同期制御も含む)とを融合した方式を開発し,更に,ライブメディアとインタラクティブな操作がなされる蓄積メディアとを同時に扱えるメディア同期方式を考案し,それらの有効性を実証した.本研究の成果は,以下の6種類に大別できる.1.メディア同期の基礎概念を明確化するとともに,要素技術の調査と分類整理を行った.2.ライブメディアまたは蓄積メディアを対象に,4種類のメディア同期外れ回復制御技術(反応制御技術)を取り上げ,それらの組み合わせによる9方式のメディア同期品質の主観及び客観評価を行った.そして,主観評価尺度と客観評価尺度との関係を明らかにした.3.ライブメディアの実時間性を保証し且つ高いメディア同期精度を達成する再送制御方式RVTRを考案した.ネットワーク負荷とエンドツーエンドの伝搬遅延を変化させた多様な環境のもとで、RVTRのメディア同期品質を測定し,その有効性を確認した.更に,RVTRをマルチキャスト通信対応可能なように拡張した.4.インターネットのルータでの四つのパケットスケジューリングアルゴリズム(FIFO, Priority Queueing, Class-Based Queueing, WFQ)のライブ音声・ビデオ転送におけるメディア同期品質を,実験により比較した.その結果,WFQが最良のメディア同期品質を実現することを明らかにした.5.DiffServのAFサービスを用いて,音声・ビデオとTCP及びUDPデータフローとを同時に転送する場合のメディア同期品質について検討した.各ストリームのBAへの割り当て方や,TCPとUDPのデータフローのメディア同期品質への影響を調べた.更に,チャネル伝搬遅延がメディア同期品質に及ぼす影響も実験により評価した.6.本研究によって確立された要素技術を組み合せて,マルチキャスト通信による分散マルチメディアアプリケーションにおいて有用なメディア同期技術の開発も行った.まず,適応型因果順序制御とメディア同期制御(端末間同期制御も含む)とを融合した方式を開発し,更に,ライブメディアとインタラクティブな操作がなされる蓄積メディアとを同時に扱えるメディア同期方式を考案し,それらの有効性を実証した.本年度は、まず、個別の研究題目に着手する前に、メディア同期技術の基礎概念を明確化するとともに、要素技術の調査と分類整理を行った.これらの成果は、それぞれ、電子情報通信学会誌とIEEE LCN2000で発表されている.個別題目としては、最初に、ライブメディアまたは蓄積メディアを対象に、4種類のメディア同期外れ回復制御技術(反応制御技術)を取り上げ、それらの組み合わせによる9方式のメディア同期品質の主観及び客観評価を行った.そして、各技術の特徴を明らかにした.予防制御技術についても同様の検討を行った.次に、ライブメディアの実時間性を保証し且つ高いメディア同期精度を達成する再送制御方式RVTRを提案した.すなわち、筆者らが以前に提案したVTRアルゴリズムを、データ欠落があり再送により回復する状況に対処できるように拡張した.屋内実験網を構築し、ネットワーク負荷とエンドツーエンドの伝搬遅延を変化させた多様な環境のもとで、RVTRのメディア同期品質を測定した.そして、RVTRの有効性を確認するとともに、その有効適用領域を明らかにした.続いて、RVTRをマルチキャスト通信に拡張し,NACKの返送方法や再送ストリームのためのマルチキャストグループへの参加・離脱方式について検討した.そして、実験によりこれらの方式の有効性を示した.また、ライブ及び蓄積メディアを同時に転送する場合のメディア同期方式を提案した.1対1通信の場合、1対多のマルチキャスト転送の場合、マルチキャスト転送において蓄積メディアに対してインタラクティブな制御(早送りや巻戻し等の特殊再生)を行う場合の3通りの実験を行った.そして、いずれの場合も提案方式が有効に動作することを確認した.更に、インターネットでのルータにおける4種類のパケットスケジューリングアルゴリズムがライブ音声・ビデオのメディア同期品質に及ぼす影響を実験により定量的に明らかにした.特に、WFQが連続メディアに対しても、最も有効なアルゴリズムであることを示した.最初に,前年度に検討した4種類の反応制御技術の組み合わせによる9方式のメディア同期品質を更に詳細に測定し相互比較を行った.特に,アプリケーションレベルQoS(客観評価)とユーザレベルQoS(主観評価)という二つの観点から評価を行い,それらの定量的な関係を明らかにした.

これにより,最終的に重要なユーザレベルQoSとメディア同期精度との定量的な関係が明らかになった.次に,インターネットのルータでのパケットスケジューリングアルゴリズムが,ライブ音声・ビデオ転送におけるメディア同期品質に及ぼす影響を実験により調査した.前年度に行った予備実験をもとに,FIFO,Priority Queueing,Class-Based Queueing,WFQの4種類のアルゴリズムを比較した結果,WFQが最良のメディア同期品質を実現することが明らかとなった.また,DiffServのAFサービスを用いて,音声・ビデオとTCP及びUDPデータフローとを同時に転送する場合のメディア同期品質について検討した.まず,各ストリームのBAへの割り当て方を調査し,音声とビデオを別々のBAに割り当てることが望ましいことを示した.続いて,TCPとUDPのデータフローのメディア同期品質への影響を調べて,TCPフローはビデオと同じクラスで転送するのが有効であることを明らかにした.加えて,チャネル伝搬遅延がメディア同期品質に及ぼす影響も実験により評価した.更に,本研究によって確立された要素技術を組み合せて,マルチキャスト通信による分散マルチメディアアプリケーションにおいて有用なメディア同期技術の開発も行った.第1に,ネットワークシューティングゲームのような因果順序の保存が要求されるアプリケーションを対象として,適応型因果順序制御とメディア同期制御(端末間同期制御も含む)とを融合した方式を開発し,その有効性を実験により実証した.第2に,ライブメディアとインタラクティブな操作がなされる蓄積メディアとを同時に扱えるメディア同期方式を考案し,その有効性を実証した.
社会的ジレンマの変動に対応するクラウド型オンライン実験とエージェントモデルの融合

環境問題や違法駐車など自分一人くらいは社会のルールを破っても良いだろうという個人の利己的心理が集団全体を悪い方向に導く社会的ジレンマは現代社会の問題である.従来は行動実験と数理モデルの二つのアプローチから,ネットワーク構造のジレンマ解決有効性について検証されてきた.しかし,これらの手法単独では時間的に変動する人間関係で生じる社会的ジレンマへの対応が難しい.本研究では,オンライン実験により動的ジレンマ状況のデータを収集し,ビッグデータ分析を行う.これを進化ゲームとしてモデル化し,計算機シミュレーションに拡張する.これにより,動的ジレンマを解決に導く頑健な人間関係のネットワーク構造を明らかにする.環境問題や違法駐車など自分一人くらいは社会のルールを破っても良いだろうという個人の利己的心理が集団全体を悪い方向に導く社会的ジレンマは現代社会の問題である.従来は行動実験と数理モデルの二つのアプローチから,ネットワーク構造のジレンマ解決有効性について検証されてきた.しかし,これらの手法単独では時間的に変動する人間関係で生じる社会的ジレンマへの対応が難しい.本研究では,オンライン実験により動的ジレンマ状況のデータを収集し,ビッグデータ分析を行う.これを進化ゲームとしてモデル化し,計算機シミュレーションに拡張する.これにより,動的ジレンマを解決に導く頑健な人間関係のネットワーク構造を明らかにする.
南アジアにおけるフィスチュラ治療による生活の質の改善：ポストMDGsの女性の健康

国連ミレニアム開発目標が重要な政策課題となった2000年以降、リプロダクティブヘルス分野では妊産婦死亡の削減に関心が高まったが、妊娠出産による慢性疾患や障害に関しては、学術的知見の蓄積は十分ではなかった。本研究の目的は、妊娠、出産による三大慢性疾患(フィスチュラ、子宮脱、尿失禁)に関して、有病率、生活の質(QOL)、ケア希求行動などを疫学的調査と社会文化的文脈や女性たちの経験を質的に調査することで包括的に理解することである。バングラデシュの政情不安から部分的に計画より調査活動が遅れているが、フィスチュラ手術後の女性の生活の質(QOL)に関してはどのような諸要因が関連しているか明らかとなった。初年度は、先行文献から情報収集して現状を把握することとと、それを踏まえてバングラデシュにおける研究協力機関、研究者等と意見交換を行いつつ、研究プロポーザルを作成し、日本及びバングラデシュで倫理審査を受けることを目標としていた。しかし、平成25年夏ごろからバングラデシュにおける政情が悪化(平成26年1月の大統領及び国政選挙を控えて、ジェネラルストライキの多発による死傷者の続出)し、外務省危険情報でも渡航を控えるよう勧告がなされ、(平成25年度後半は)かろうじて一度バングラデシュに渡航したものの、研究活動は実質上滞った。そのため、研究の目的である妊娠、出産に関わる疾病(フィスチュラ、子宮脱、尿失禁)の世界的状況、特にバングラデシュにおける各疾病の有病率、リスク因子、QOLに関わる研究成果等に関して文献を読み、比較検討することから現状把握に努めた。バングラデシュでは、MDG目標5(妊産婦の健康の改善)に向けて、様々な取り組みが進み、特に妊産婦死亡の低下(2015年までに1990年のMMRを4分の3に削減)という点では、MDGsモニタリングレポートにおいても2015年までに目標を達成するであろうと予測されていた。最新(2013年)のWHO発表によると残念ながらMDG5目標達成までには至らないものの、「順調に進捗している国」の一つとして妊産婦死亡の改善が確認された。一方で、妊産婦死亡1人に対して、20人から30人といわれる「死亡を免れるものの、生涯にわたり大きな影響を与える疾病、障害に苦しむ女性」の現状に関しては、小規模調査、あるいは特定の集団に特化した調査は散見されるものの、纏まった研究がなく、その実態も明らかにされていない。初年度から、バングラデシュにおける政情不安(首都ダッカ及び、全国規模でのストの多発)のため死傷者もでる状況で、在外日本大使館からは渡航を検討あるいはバングラデシュ滞在中は外出を控えるよう指示も出ることが続いたため、プロジェクトの進捗が滞った。しかし、そのような状況の中、研究協力先であるBRAC大学公衆衛生大学院等の協力を得て、BRAC大学における研究計画書の倫理審査(許可済)を終え、研究実施のためのデータコレクターの研修等を開始した。現在までに行った主な活動と成果は以下のものである。1)長崎大学国際健康開発研究科倫理審査を通過した研究計画書を、BRAC大学公衆衛生大学院において審査、修正、許可を得た。【2015年4月1日、Ethics Reference No.49】2)現地調査チームの編成(公募、面談、決定、TORの作成など)【リサーチアシスタントの採用2015年3月】3)調査地域において、フィスチュラ、子宮脱、失禁の疑い患者を発見し報告するBRAC地域保健ボランティア、ボランティアから連絡を受け症状を確認し医療施設へリファーする保健ワーカー、BRACクリニックで上記3疾患に関して確定診断を行う医師、の3種類の人材に対して、調査実施に必要な知識と技術を訓練するためトレーニングワークショップ開催に関しての情報収集、活動計画策定、関係者の調整などを行った【2014年4月から断続的に実施。政情不安による一時的中断、延期等を繰り返しながら、最終的に2015年5月には実施予定】4)上記トレーニングワークショップにおいて使用するトレーニングマニュアル作成のための情報収集、情報アップデート等【2015年4月中旬、トレーニングマニュアル完成】バングラデシュにおけるここ数年の政情不安(特に昨年度日本人を含む外国人殺害事件など)により研究計画の実施が遅れた。しかし、当該国での研究協力者とのスカイプ会議等での協議、また今年に入り精力的に活動を促進したことで遅れを取り戻し、現在データ収集終盤に入っている。プロジェクト実施地区(ダッカ郊外、ガジプール県)において、産科瘻孔、子宮脱、尿失禁等の女性の出産に関わる疾病、障害調査を実施した。<データ収集状況>1)訪問世帯数:165,129世帯、対象女性(出産経験者)総数:170,049人、コミュニティでの口頭質問による産科瘻孔疑い女性39人、口頭質問による子宮脱疑い女性1,059人、口頭質問による尿失禁女性:210人。2)上記で疾患疑いのある女性(尿失禁は除く)を病院へ紹介した総数:522人、産科瘻孔確定診断患者:2人、子宮脱確定診断患者:208人、会陰裂傷患者:220人、3)上位専門病院への紹介必要者:118人、産科瘻孔者:2人、4)子宮脱、産科瘻孔患者に関しては、QOL等の面談での質問紙調査を実施、5)質的調査としてそれぞれの疾病の患者および患者家族から数名を選んでインタビュー実施中。<期待される主な成果

>主な対象地域はダッカ郊外の准都市部であることから比較的対象者の年齢が若いこと、そのため妊娠、出産回数が少なく、産科瘻孔患者は予想よりかなり少ない。一方で、当初対象としてなかった会陰裂傷の患者が多くいることが判明した。コミュニティレベルでの疑い患者発見率と病院レベルで確定診断を照らし合わせることで、有病率だけではなく、現在実施しているチェックリストの敏感度、特異度などが明らかになることが期待される。また、現在彼らのQOL、健康希求行動に関する情報を収集しており分析を進めており、これを基に、今後のコミュニティにおける健康教育等の効果的施策を提言することができると考える。国連ミレニアム開発目標が重要な政策課題となった2000年以降、リプロダクティブヘルス分野では妊産婦死亡の削減に関心が高まったが、妊娠出産による慢性疾患や障害に関しては、学術的知見の蓄積は十分ではなかった。本研究の目的は、妊娠、出産による三大慢性疾患(フィスチュラ、子宮脱、尿失禁)に関して、有病率、生活の質(QOL)、ケア希求行動などを疫学的調査と社会文化的文脈や女性たちの経験を質的に調査することで包括的に理解することである。バングラデシュの政情不安から部分的に計画より調査活動が遅れているが、フィスチュラ手術後の女性の生活の質(QOL)に関してはどのような諸要因が関連しているか明らかとなった。研究実施国であるバングラデシュにおける政情不安(外務省危険情報等参照)医療人類学、国際保健、リプロダクティブヘルス今年度は最終年であるが、バングラデシュの政情は引き続き先行き不透明であり、未だストライキが頻発している。ただし、現在研究実施が可能なように協力先(BRAC大学公衆衛生大学院)とスカイプや出張等で打ち合わせをして実施体制を確立した。出来る範囲で出張を行い、且つTV会議、スカイプ等でデータ収集の進捗をモニタリングしながら、スムーズな実施を試みる。また今年度中期をめどに、データ収集のレビューを行い、その後のデータ分析が行えるよう調整をする。研究が遅れている最大の原因は、平成25年26年にかけてバングラデシュで政治状況が悪化し、頻発するジェネラルストライキなどにより死傷者が出て、外務省も渡航を控える勧告をだしていたため、現場における研究協力者との意見交換や情報収集ができず、倫理委員会に提出するための研究計画書の作成が遅延していることによる。H25年度から頻発していた政治的ストライキによるバングラデシュの政情不安は、今年度も同様の状況で、在日本大使館からは渡航の是非を考えるよう勧告が出ることがあった。そのため、出張がなかなかできず、打合等もTV会議やスカイプ等で出来る範囲でおこなったが、計画通りの活動実施は不可能となった。バングラデシュの政治状況は不確定様相が残るものの一時より改善しており、渡航も可能となった。現在バングラデシュの研究協力者との打ち合わせをスカイプ等で行いながら、平成26年度は、研究実施のための、研究計画書の最終版確定、日本(長崎大学国際健康開発研究科)とバングラデシュ(BRAC大学公衆衛生大学院)の倫理委員会に提出し、承認を少なくとも夏までには受ける予定である。
教師の職能形成に影響する社会的・制度的要因の析出と政策的・経営的示唆の提示

本研究では、現代における教職キャリアの危機として精神疾患事由の病気休暇・休職をとらえ、これに対する人事管理施策の実態を調査した。公式統計で把握される「病休」とは主に後者を指す一方、その前段階としての前者は十分把握されてこなかったが、その実態と課題を明らかにすることができた。また、特定の自治体における勤務経験が教員のキャリア形成上どう作用し、初任教員の適応感やストレスがどう変動するのかも調査した。信頼性のある調査票の開発と、その継続的な実施を通じたデータ収集が行われた結果、教職キャリアを形成する上で阻害要因に当たるストレスの状況と、促進要因にあたる適応感の状況について、変動の説明を試みた。平成24年度は、大きく2つの研究活動を行った。一つは平成23年度後半から着手した調査の継続で、一部の成果を学会等で発表した。もう一つは、平成23年度における検討をふまえた新たな調査で、継続的なデータ収集を行った。このうち第一は、教師の「病気休職」と「病気休暇」制度の運用に関する学校経営・教育行政的視点からの調査である。教師のメンタルヘルスをめぐる政策議論では「病気休職」のデータがよく使われるが、一般的には「病気休職」発令の前に「病気休暇」制度が活用される。この「病気休暇」制度(休暇期間、「病気」認定の手続き、代替教員の充当方法など)には自治体間で違いがあるため、「病気休暇」制度の運用実態は「病気休職」の発令状況にも影響すると考えられた。こうした関心のもと、平成23年度にはA県内の市町教育委員会を対象に調査を実施して「病気休暇」制度の運用について自治体間のばらつきを把握したが、平成24年度はこの成果を学会で発表した。加えて、平成24年度では都道府県レベルにおける「病気休暇」制度の運用状況について調査を新たに実施し、平成24年度中に一部の成果を発表した。第二については、教師の「メンタルヘルス・適応感」調査を新たに企画・実施した。平成23年度は、教師のメンタルヘルスや適応感(と、それを基礎にした職能成長)が、単なる教師個々人の精神衛生の問題ではなく、どの教員をどの学校に配置するかという教育行政上の問題や、どういった学校組織でサポートや成長を図るかという学校経営上の問題であるという関心のもと、教師個々人を対象とする調査の企画検討を繰り返した。平成24年度は、そうした議論をもとに実際の調査票を作成し、B県においては初任者への全数調査を、C県D町においては全教職員への調査を実施した。回答のあった教員のうち希望者には、調査で得られた「メンタルヘルス・適応感」の個票データを返却した。平成25年度は、2つの県における初任教員のストレスと職務適応感について、年2回(年度中盤と年度終盤)の調査を実施した。また1つの町における全教員を対象に、同様の調査を実施した。フィードバックを希望する教員に対しては、個別の調査結果を返却する一方で、平成24年度の調査結果とあわせて分析作業を進めた。結果については日本教育行政学会・日本教育経営学会の各大会において報告を行ったほか、調査対象者となった各県の教員研修担当者と教育委員会の配置担当者との間では、組織的・行政的なフィードバックに向けての検討を重ねた。平成23年度からの研究期間全体を通じて、教師のストレスと適応感に関する調査票の開発を進めてきたが、これは一応の完成をみて、平成24年度・平成25年度と対象教員数を増加させながら調査を積み重ねることができた。先に挙げた1町については、2年間の追跡調査が行えたため、特定の勤務地で経験を重ねることが教員のストレスや適応感にどう作用するかについて、仮説的にではあるが分析を進めることができた。この研究期間中に、研究代表者は著書『公立学校の教員人事システム』(学術出版会)を出版したが、自治体による教員人事行政が、そこに勤務する各教員に対してどのような効果・影響を持つのかについて定量的な知見を導き出すことはできていなかった。本研究を通じて蓄積したデータは、そうした未解決部分について考察を進める上でも重要なものとなった。また研究機関前半で取り扱った精神疾患事由病気休暇・病気休職の制度に関する整理は、人事施策としてのメンタルヘルス対策がどのような課題状況にあるのかを明らかにするものであった。平成23年度は、代表者らがこれまでの研究を通じて収集してきた調査結果を活用して、本研究の枠組みにあわせた再分析を実施した。学会発表等を通じてこれらの知見を共有・検討するほか公的な議論を積み上げ、平成24年度に実施する調査の設計・仮説生成作業を進めた。また、これらの分析結果をもとに、いくつかの紀要論文も作成し、成果として公表した。これとあわせて、新規の質問紙調査を3件、聞き取り調査を1件実施した。

第一に、教師のメンタルヘルスをめぐる従来の議論において注目されてきた教師の「病気休職」に加え、その前段階である「病気休暇」制度に着目し、両者の運用に関する資料の収集を行った。具体的には、まず全国的な傾向を知るために各県教委等で公表されている資料の収集を行い、特に「病気休暇」制度の運用に地方間でばらつきがあることを発見した。次に「病気休暇」および「病気休職」制度の具体的な運用状況について知るために、A県内の各市町教育委員会に対するアンケート調査を実施した。加えて、A県内のB市からは許可が得られたため、さらに詳細なインタビュー調査を実施した。国レベル・都道府県レベル・市町村レベルそれぞれを対象とするこれらの調査により、教員のメンタルヘルスに関連する病気休暇・病気休職の運用(代員の手配や復職プログラムの実施を含む)について、自治体レベルでの実態とばらつきを明らかにすることができた。なお、これらの成果の一部は、平成23年度中に学会発表等の形で公表し、公開の場で議論することができた。第二に、個々の教師のキャリアにおけるメンタルヘルス上の危機や、能力形成上のチャンスについても、試験的な事由記述形式の調査を実施した。これについては、平成23年度中に分析に着手することはできたが、考察の取りまとめや成果の公表については平成24年度以降に持ち越された。まず、自治体レベルに着目した調査については、既に実施したものの再分析も、また新たな調査の実施も、順調に進捗した。当初予定していたような「自治体・学校レベルでのケーススタディ」を進めることは不十分であったが、代わりに全国の都道府県教育委員会を対象とするアンケート調査が実施できた。高い回収率のもとで、都道府県レベルでの「病気休暇」(と「病気休職」)の制度運用に関して貴重なデータを収集でき、平成23年度に実施した市町村レベルの調査とあわせて制度運用の全体像に迫ることができた。なお、先に挙げたケーススタディについては、平成25年度の課題として継続的に取り組む予定である。調査対象となる教育委員会や学校についても、これまでの研究・発表活動を通じて関係が構築されつつあり、いくつかの候補が挙げられる状態である。また、教員個々人の経験レベルに着目した調査も、着実に実施することができた。平成23年度よりデータの収集を進めてきた自由記述による調査については、テキスト分析を中心に学会発表や論文執筆が進捗した。発表や論文の査読を通じて得られたコメント等を元に、分析手法の改善も検討しつつある。加えて、当初予定通りアンケート調査についても実施ができた。調査票の内容確定に向けた交渉、印刷と配布、データの入力と整理、回答者(のうち希望者)へのデータ返却など、経験の浅い作業が続出した結果、当初期待するよりも若干遅いタイミングでの調査実施となったものの、半年ほどを空けた追跡的な調査によって、メンタルヘルスや適応感の変容を捉える素地ができたことは大きな成果であった。また平成24年度での調査実施に続き、新たな調査協力も得られたため、データ収集をより広く行う準備も進めることができた。平成23年度に計画していた「実施済み調査データの再分析」については、順調に進捗した。本研究の枠組みに応じた新たな知見を見出すことができたのに加え、成果を学会発表等で発信できた。なお、これらの分析過程では新たな研究関心が派生した。
中高ドイツ語の主要詩人および作品の語彙研究

中高ドイツ語の語彙の英雄叙事詩と宮廷叙事詩の間の差異、叙事詩と叙情詩の間の差異など、ジャンルによる語彙の差異の研究(昭和62年度)、中高ドイツ語の諸作品の方言による語彙の差異の研究(昭和63年度)に続き、今年度は中高ドイツ語時代(1050-1500年)の言語の時代による差異を語彙分析の対象とした。中高ドイツ語を、(1)初期中高ドイツ語時代(1050-1170年)、(2)中高ドイツ語の古典期(1170-1350年)、(3)後期中高ドイツ語時代(1350-1500年)に区分し、それぞれの時期の作品の語彙を比較し、時代による差異を調べた。分析の対象として、(1)については、「ロ-タ-王」(Konig Rother)(1160年頃の作)、(2)についてはEilhart von Obergeの「トリストラント」(Tristrant)、およびGottfried von Straβburgの「トリスタンとイゾルデ」(Tristan und Isolde)を選んだ。(3)の時期については、Hugo von Montfort(1357-1423年)の一節(200行)を参考とするに留まった。今回のテ-マである語彙の時代差の問題は、じつはなかかな難解な問題を含んでいることが分かった。それは各作品間の語彙の差異が果たして、時代差によるものか、あるいは単に物語の内容の差によるものであるのかの判別が困難である点である。そこで本年度の分析においては、特に押韻のために用いられた語の分析に焦点をしぼった。つまり、対韻をなす語彙の時代による変遷を分析した。その結果は次の通りである。1.(1)の時期の作品(「ロ-タ-王」)では名詞による押韻が一番多く、次いで動詞による押韻が多い。その割合は3対2である。2.(2)の時期の2作品(「トリストラント」と「トリスタンとイザルデ」)では名詞による押韻と動詞による押韻が共に多く、その割合は1対1である。3.(1)の時期の作品では代名詞による押韻が多いが、(2)の2作品では副詞の方が押韻の数が目立って多いのが特徴である。4.(3)の時期の作品の一節では、再び名詞による押韻の数が動詞による押韻の数を越え、その割合は5対4となっている。以上のような結果を得たが、押韻の洗練と使用語彙との関係がある程度明らかになったように思われる。3年間の研究を通して、購入設備、特にパソコンは十分に活用出来た。ただ、なかなか独自のプログラムを組むことは出来ず、今後の問題の一つである。行エディタ-のエドリンなどを有効に使った。語彙の分析自体に関してもまだ多くの課題が残っているので、今後も3乃至、5年をかけて成果を最終的にまとめる予定である。本研究は中高ドイツ語の重要な詩人たちの諸作品の語彙の調査研究であるが,この目的に沿って本年度は,作品としては「ニーベルンゲンの歌」,「クードルーン」,ゴットフリートの「トリスタン」,ヴォルフラムの「パルチファール」,それにハルトマンの四作品,すなわち「イーヴァイン」,「エーレック」,「グレゴーリウス」,「哀れなハインリッヒ」を調査研究の対象とした.「ニーベルンゲンの歌」と「クードルーン」は中高ドイツ語の二大英雄叙事詩であるが,各作品を構成する語彙を調べると共に,英雄叙事詩というジャンルの語彙に注目し,今回は特に両作品の語彙比較を行なった.その結果,共通の語彙の割合は予想より少なく,各作品独自の語彙の割合が大きいことが分かった.この差は何に由来しているのか.その点についてはさらに分析する必要がある.「トリスタン」および「パルチファール」については,これらの作品の語彙を選定し終えた段階であるが,これら二つの宮廷叙事詩の間の語彙の違いを英雄叙事詩の二作品の場合と同様に調べる予定である.現段階で言えることはやはりこの二作品においても各作品独自の語彙が多く見られ,その際外来語,特に当時のフランス語の影響が大きいということである.特に「パルチファール」には中高ドイツ語の語彙の中でもかなり特異な語彙が存在する.ハルトマンの四作品はこれらの作品の語彙の総体を調べ出すと共に,この詩人の作品のジャンルによる語彙の内容の違いを分析することによって,アルトゥス物語「エーレック」,「イーヴァイン」の語彙と他の二作品の語彙内容の比較が可能である.ただし,今回はこの語彙分析を済ませるには至らなかった.対象作品の語彙の確定は上記八作品について済ませたが,ジャンル別の語彙問題については来年度,叙情詩の語彙確定の上で英雄叙事詩との語彙比較を行なう.中高ドイツ語時代の詩人たち、あるいは作者不詳の諸作品を構成している中高ドイツ語の語彙の調査がこの研究の目的であるが、対象となる作品なおもなものは、英雄叙事詩の「ニーベルンゲンの歌」と「クードルーン」、宮廷叙事詩は、ハルトマンの4作品、ゴットフリートの「トリスタン」ヴォルフラムの「パルチヴァール」であり、叙事詩はワルターの諸作品と、中世の恋愛詩「ミンネザング」である。昨年度はおもに上記の英雄叙事詩、宮廷叙事詩、叙事詩というジャンル別の語彙分析を試み、今年度は中高ドイツ語の諸作品の語彙の方言的差異に注目し、その特徴を明らかにしようと試みた。ドイツの方言区分は、ドイツ北辺の低地ドイツ語と、中部と南部の高地ドイツ語の二つであるが、高地ドイツ語をさらに、中部ドイツ語と上部ドイツ語の二つに分ける。本研究の対象となっている。

上記の諸作品で見れば、上部ドイツ語はハルトマンの「イーヴァイン」ほか4作品とゴットフリートの「トリスタン」がアレマン方言であり、これらに対して、「ニーベルンゲンの歌」と「ワードルーン」はバイエルン方言である。なお、前者アレマン方言には今回コンラート・フォン・ヴェルツグルクの語彙を分析の対象に加えたがこの詩人の語彙の全体像をつかむには至らなかった。この上部ドイツ語の二方言の間には、中高ドイツ語詩人の「詩人語」の問題が関わっており、特別の分析が必要である。それはおもに脚親書なす単語の語形の問題であるが、そのことが個々の作品の語彙構成にどのような影響が与えられているか、という点についてはさらに詳しく分析する必要がある。一方、中部ドイツ語に関してはヴォリフラムの「パルチヴァール」、それに「ヘルツォーク・エルンスト」、「ローター王」の語彙と上記の上部ドイツ語のグループの諸作品の語彙との比較分析が必要である。ただし、現時点ではこの段階までは到達出来ていない。中高ドイツ語の語彙の英雄叙事詩と宮廷叙事詩の間の差異、叙事詩と叙情詩の間の差異など、ジャンルによる語彙の差異の研究(昭和62年度)、中高ドイツ語の諸作品の方言による語彙の差異の研究(昭和63年度)に続き、今年度は中高ドイツ語時代(1050-1500年)の言語の時代による差異を語彙分析の対象とした。中高ドイツ語を、(1)初期中高ドイツ語時代(1050-1170年)、(2)中高ドイツ語の古典期(1170-1350年)、(3)後期中高ドイツ語時代(1350-1500年)に区分し、それぞれの時期の作品の語彙を比較し、時代による差異を調べた。分析の対象として、(1)については、「ロ-タ-王」(Konig Rother)(1160年頃の作)、(2)についてはEilhart von Obergeの「トリストラント」(Tristrant)、およびGottfried von Straβburgの「トリスタンとイゾルデ」(Tristan und Isolde)を選んだ。(3)の時期については、Hugo von Montfort(1357-1423年)の一節(200行)を参考とするに留まった。今回のテ-マである語彙の時代差の問題は、じつはなかかな難解な問題を含んでいることが分かった。それは各作品間の語彙の差異が果たして、時代差によるものか、あるいは単に物語の内容の差によるものであるのかの判別が困難である点である。そこで本年度の分析においては、特に押韻のために用いられた語の分析に焦点をしぼった。つまり、対韻をなす語彙の時代による変遷を分析した。その結果は次の通りである。1.(1)の時期の作品(「ロ-タ-王」)では名詞による押韻が一番多く、次いで動詞による押韻が多い。その割合は3対2である。2.(2)の時期の2作品(「トリストラント」と「トリスタンとイザルデ」)では名詞による押韻と動詞による押韻が共に多く、その割合は1対1である。3.(1)の時期の作品では代名詞による押韻が多いが、(2)の2作品では副詞の方が押韻の数が目立って多いのが特徴である。4.(3)の時期の作品の一節では、再び名詞による押韻の数が動詞による押韻の数を越え、その割合は5対4となっている。以上のような結果を得たが、押韻の洗練と使用語彙との関係がある程度明らかになったように思われる。3年間の研究を通して、購入設備、特にパソコンは十分に活用出来た。ただ、なかなか独自のプログラムを組むことは出来ず、今後の問題の一つである。
非ステロイド性抗炎症薬の神経保護と神経毒性に関する脳代謝画像研究

非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)はその一般的な薬理作用(抗炎症・鎮痛・解熱)に加え、近年ではその細胞傷害性の副作用(Reye脳症、消化器系潰瘍など)や神経保護効果(神経変性疾患や気分障害などに対して)が注目されてきている。本研究では、ラット新鮮脳切片にdynamic positron autoradiography technique(dPAT)を適用して、グルコース代謝のトレーサーである[^<18> F] 2-fluoro-2-deoxy-D-glucose([^<18> F] FDG)の取り込み実験を行い、様々なNSAIDsの局所脳グルコース代謝率(CMRglc)に及ぼす影響を定量評価した。古典的な非選択的NSAIDs(salicylateとindomethacin)では、調べた全ての脳部位で濃度依存的(100μM1mMの範囲で)にCMRglcが亢進し、選択的COX-2阻害薬(celecoxibとrofecoxib)では全ての脳部位でそれよりもはるかに低い濃度域(3100μMの範囲で)でCMRglcが亢進した。これらのどちらのタイプのNSAIDsによるCMRglcの増加も、いずれも細胞内カルシウムのキレート剤であるBAPTA-AMによりほぼ完全に抑制され、COX選択性に依存しない細胞内カルシウム上昇の関与が示唆された。また、様々なNSAIDsによる脳のミトコンドリア機能に及ぼす影響についても検討した。その結果、非選択的NSAIDsではCMRglcの亢進を認めたのとほぼ同等の濃度で、ミトコンドリア機能が対照群に比べて有意に低下したが、選択的COX-2阻害薬ではミトコンドリア機能の有意な低下が認められなかった。以上より、非選択的NSAIDs特異的に(選択的COX-2阻害薬では観察されない)、細胞内カルシウム上昇を介したミトコンドリアの好気的糖代謝の障害(代償的な嫌気的糖代謝の亢進を伴う)が起こり、これらの脳内代謝活動の変化が、NSAIDsの神経毒性および細胞傷害性の副作用(Reye脳症など)の発症に関与する可能性が示唆された。今後さらに、NSAIDsの神経毒性・保護のメカニズムを掘り下げ、副作用の少ないより優れた新規NSAIDs開発の糸口を探ることは、医療や社会への有用性が高く最重要な課題と考えられる。本研究では、様々な非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)による脳代謝への影響を経時的に調べるため、dynamic positron autoradiography technique(dPAT)を用いてラット新鮮脳切片に対しグルコース代謝のトレーサーである[^<18>F]2-fluoro-2-deoxy-D-glucose([^<18>F]FDG)の取り込み実験を行い、NSAIDs(非選択的NSAIDsとしてサリチル酸とインドメタシン、選択的COX-2阻害薬としてセレコキシブとロフェコキシブ)のグルコース代謝に及ぼす影響を評価した。また、NSAIDs投与による局所脳グルコース代謝変化の速効性および持続性などの継時的な特徴についても検討した。

サリチル酸とインドメタシンでは、脳局所グルコース代謝は調べた全ての脳部位で濃度依存的(100μM1mMまでの範囲で)に亢進し、セレコキシブでは全ての脳部位でそれよりもはるかに低い濃度域(3100μMまでの範囲で)で脳局所グルコース代謝は亢進した。これらNSAIDsによる脳局所グルコース代謝の増加は、細胞内カルシウムのキレート剤であるBAPTA-AMによりほぼ完全に抑制された。以上より、本研究で示された複数のNSAIDsによる脳内グルコース代謝の増加には、COX選択性に依存しない細胞内カルシウム上昇の関与が示唆され、NSAIDsによる細胞保護および細胞毒性や副作用さらには薬理学的作用機序に関連している可能性が示唆された。今後さらに、ミトコンドリア機能やATP産生能の評価を加えてNSAIDsの作用機序や神経保護・毒性のメカニズムを掘り下げ、副作用の少ないより優れた新規NSAIDs開発の糸口を探ることは、医療や社会への貢献度は高く、その意義は極めて大きいと考えられる。前年度、様々な非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)がラット新鮮脳切片の局所脳グルコース代謝(CMRglc)に及ぼす継時的な変化について、[^<18>F]2-fluoro-2-deoxy-D-glucose([^<18>F]FDG)をトレーサーとして、dynamic positron autoradiography technique (dPAT)を用いて検討した。古典的な非選択的NSAIDsのサリチル酸やインドメタシンでは、調べた全ての脳部位で濃度依存的(100μM1mMの範囲で)に、また選択的COX-2阻害薬のセレコキシブでは全ての脳部位でそれよりもはるかに低い濃度域(3100μMの範囲で)で、いずれもCMRglcが亢進した。これらNSAIDsによるCMRglcの増加は、細胞内カルシウムのキレート剤であるBAPTA-AMによりほぼ完全に抑制され、COX選択性に依存しない細胞内カルシウム上昇の関与が示唆された。本年度は、dPATと同一の灌流装置を用いてNSAIDsおよびテトラゾリウム塩WST-1(ミトコンドリア内脱水素酵素により還元されて生成したホルマザン色素を比色定量することでミトコンドリア機能を測定する)を含む灌流液で脳切片をインキュベートし、組織中の発色を分光光度計で測定した。その結果、古典的な非選択的NSAIDs(サリチル酸やインドメタシン)では、CMRglcの亢進を認めたのとほぼ同等の濃度で、ミトコンドリア機能が対照群に比べて有意に低下した(セレコキシブなどの選択的COX-2阻害薬については検討中)。以上より、今年度検討した非選択的NSAIDsでは、細胞内カルシウム上昇を介してミトコンドリアの好気的糖代謝が低下し、代償的に嫌気的糖代謝が亢進したと想定され、これらの脳内代謝活動の変化が、NSAIDsの神経毒性および細胞傷害性の副作用(Reye脳症など)の発症に関与する可能性が示唆された。今後、さらにNSAIDsの作用機序や神経毒性のメカニズムを掘り下げ、副作用の少ないより有用性の高いNSAIDs開発への糸口を探ることは極めて重要と考えられる。非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)はその一般的な薬理作用(抗炎症・鎮痛・解熱)に加え、近年ではその細胞傷害性の副作用(Reye脳症、消化器系潰瘍など)や神経保護効果(神経変性疾患や気分障害などに対して)によって注目されている。本研究では、各種NSAIDsによる脳内代謝活動(グルコース代謝やミトコンドリア機能)への影響を評価し、NSAIDsの神経毒性のメカニズムを検討した。