hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疲労に伴う人間行動変化の評価指標の開発に関する研究

疲労行動変化の総合的把握のための基礎的知見を整理し、各種の現場に応用可能な評価手法を確立することを目的として、フィールド調査や現場実験を行った。(1)夜勤を伴うマレーシアの金属加工工場、(2)夏季に高温となる職場としてのタイの家具工場、(3)姿勢拘束の強い作業の例として建設機械(ブルドーザー)のオペレーター、(4)高温で作業を行うことの多い発電所作業者、(5)農業機械オペレーターを対象とした。作業者の連続作業中の行動変化を記録し、同時に、温熱環境の評価、疲労自覚感の測定、筋電図、心電図、上体傾斜角の連続測定を行った。こうした測定評価結果にもとづいて疲労行動、自覚症状、生理学的測定結果の類型化を試みた。また、その際に外部環境としての温熱環境ならびに社会・文化的要因の疲労行動への影響をも分析にあたって加味した。その結果、被験者によって疲労に伴う身体行動変化には(1)作業に直接関与する身体部位の行動変化を主とするもの、(2)体幹の副次行動を主とするもの、(3)作業に直接関与しない末梢部位の行動変化を主とするものの3パターンに分類できるものと思われた。その他にも注目された人間行動変化として、夜勤職場では眠気回避のための飲水・喫煙などが眠気の進行とともに頻回に見られた。また、暑熱の強い家具工場では頻回の小休止行動、飲水行動が見られた。また、夜勤職場では作業者がイスラム教徒であったことから作業中の祈りのための大休息が取られた。姿勢拘束、温度条件、社会・文化条件の差などの複合的な要因によってに、疲労性行動変化が表現されることが明らかとなった。疲労行動変化の総合的把握のための基礎的知見を整理し、各種の現場に応用可能な評価手法を確立することを目的として、フィールド調査を行った。夜勤を伴うある金属加工工場、および夏季に高温となる職場としての家具工場をフィールドと選定した。これらの2つのフィールドにおいて作業者の連続作業中の行動変化を記録し、同時に、温熱環境の評価、疲労自覚感の測定、筋電図、心電図、上体傾斜角の連続測定を行った。また、作業者の生活全般を把握するために、生活時間調査も併用した。その結果、疲労に伴う人間行動変化として、夜勤職場では眠気回避のための飲水・喫煙などが眠気の進行とともに頻回に見られた。姿勢拘束、温度条件、社会・文化条件の差などの複合的な要因によってに、疲労性行動変化が表現されることが理解された。今後、さらに疲労時のこれらの行動変化を課題行動の変化、補償的行動、社会的な人間関係や組織行動上の変化、積極的なコーピング活動の各領域に分けて観測し疲労の進行に伴う構造を解析して有効な行動変化指標の取り上げ方を検証する。
乳歯における接着性コンポジットレジン充填に対する窩洞形態の一考案

目的:現在,乳歯の修復には,ほとんどが接着性コンポジットレジンが使用されている。そのメリットに,歯質削除量の少なさがあるが,アマルガムのような歯質削除量の多い窩洞や感染歯質のみの削除量にとどまる方法が使用されているのが現状である。そこで,平成10,11年度では,窩縁からの微少漏洩が少なく,未重合を残存させず,最小限の歯質削除による窩洞形態とそれに適したレジンの種類を抽出した。本年度は,このような窩洞を形成するに適したバーを試作したので,幼犬を用いて窩洞を形成し,従来のバーの使用時と,切削による歯髄への影響について比較した。研究方法:材料は,同日同じ母犬から出産した生後2か月の雑種幼犬9頭である。ペントバルビタールで腹腔麻酔を行い,下顎右側第三乳臼歯に,試作バーで深さ約0.5mmの窩洞を形成し,左側の同名歯には,ダイヤモンドバーFG301バーで形成した。その後,ストッピングを窩底部に置き,その上からハイボンドカルボセメント^<TM>を充填した。形成3日後,14日後,28日後に,下顎骨を摘出し,固定後,プランクリクロ液で脱灰を行った。次いで脱水をし,パラフィンにて包埋し,厚さ30μmのへマトキシリン-エオジン染色を施した切片で,歯髄組織の状態を観察した。結果と考察:窩洞形成3日後では,実験群,対照群ともに,毛細血管の拡張と窩洞に近接した部位での象牙芽細胞の消失ならびに空胞変性が認められたが,対照群でそれがより強かった。14日後では,両群とも,空胞変性は認められないが,窩底部に近接した歯髄組織は,炎症性の細胞浸潤が強く,毛細血管の拡張が認められ,やはり,対照群で強く現れていた。28日後になると,試作バーを使用した場合,炎症性の細胞浸潤はほぼ消失し,毛細血管の拡張も見られなかったが,対照群では,それらの炎症がなお残存していた。これらの結果から,本研究期間の成果から試作された接着性コンポジットレジン用のバーは,臨床にも応用可能なものと考える。資料として、今年度は、上顎第一乳臼歯を用いた。窩洞形態は、咬合面と窩壁の角度が68度で、窩底隅角部が弱い丸みの椀型窩洞(A型)と角度が73度で、窩底隅角部が強い丸みのボックス型窩洞(B型)とした。さらに、窩縁形態として、強いラウンドベべル(a型)となだらかなラウンドベベル(b型)を与え、B型には強いラウンドベベルのみを与えた。また、ボンデイング剤は、A型には3M社製Single Bond(SB)とクラレ社製Liner BondII(LB)を、B型にはLiner BondIIを用いた。コンポジットレジンは、どの窩洞にも、クラレ社製AP-Xを用いた。サーマルサイクリング後、0.2%フクシン液に浸漬した。その後、樹脂包埋し、連続切片を作成し、ポンデイング剤の厚さならびに微少漏洩について観察した。結果:ポンデイング剤の厚さは、A型-a型ならびにA型-b型の窩洞にSBを用いたものでは、1030μmであり、色素の浸透はなかった。しかし、A型-a型のLB使用では、3050μmで、色素の浸透を認めた。B型-a型のLBでは、3080μmと厚く、やはり、色素の浸透が多かった。微少漏洩について、A型-a型ならびにA型-b型のSBでは、漏洩のないものが60%であったが、A型-a型とB型-a型のLB使用では、全ての資料に漏洩を認め、A型-a型では、サーマルサイクリングによって2資料にレジンの脱落が認められた。また、B型窩洞以外は、充填されたレジンに未重合のものはなかった。考察:椀型窩洞の方が光の到達が良好で、未重合のレジンが少なく、ボンデイング剤の層も、均一に薄くすることができた。しかし、椀型窩洞では、ボンデイング剤の種類によって、レジンの脱落を認めたものもあり、逆に、椀型窩洞でも、漏洩のすくなかったボンデイング剤では、椀型とボックス型の混合型窩洞に改良することで、漏洩をさらに減少することが出来ると考え、来年度は、改良を加えた窩洞で実験を行う予定である。

その後,ストッピングを窩底部に置き,その上からハイボンドカルボセメント^<TM>を充填した。形成3日後,14日後,28日後に,下顎骨を摘出し,固定後,プランクリクロ液で脱灰を行った。次いで脱水をし,パラフィンにて包埋し,厚さ30μmのへマトキシリン-エオジン染色を施した切片で,歯髄組織の状態を観察した。結果と考察:窩洞形成3日後では,実験群,対照群ともに,毛細血管の拡張と窩洞に近接した部位での象牙芽細胞の消失ならびに空胞変性が認められたが,対照群でそれがより強かった。14日後では,両群とも,空胞変性は認められないが,窩底部に近接した歯髄組織は,炎症性の細胞浸潤が強く,毛細血管の拡張が認められ,やはり,対照群で強く現れていた。28日後になると,試作バーを使用した場合,炎症性の細胞浸潤はほぼ消失し,毛細血管の拡張も見られなかったが,対照群では,それらの炎症がなお残存していた。これらの結果から,本研究期間の成果から試作された接着性コンポジットレジン用のバーは,臨床にも応用可能なものと考える。目的:平成10年度の研究結果で、乳歯への接着性コンポジットレジン適応の予後を左右する因子にレジンの種類ならびに窩洞形態のあることが判明した。そこで、平成11年度では、前年度に用いた椀型ならびにボックス型のそれぞれの長所を応用した理想的窩洞形態を想定し、対照群をボックス型として、レジン充填後の窩縁からの微小漏洩とボンデイング材の厚さについて、検討した。研究方法:資料は、抜去上下顎第二乳臼歯36歯である。用いたボンデイングシステムは3M社製のシングルボンドであり、コンポジットレジンはクラレ社製AP-Xと3M社製Z100である。窩洞形態は、咬合面1級で、深さは近心小窩1.5mm、窩同幅は頬舌側咬頭頂間距離1/3とし、窩底部は咬号面に水平に、窩洞の側壁は、咬合面に75度になるように形成したものを理想型、78度に形成したものを対照群のボックス型とし、すべての窩洞に吉田社製オクルーザルトリミングバー8804を用いてラウンドベベルを付与した。その後の試料作成と観察方法は前年度と同様である。結果と考察:窩洞の側壁を75度で形成した場合、形成後の側壁は7274度であり、78度で形成した時は、7880度であったが、平均的には設定条件に近似していた。微小漏洩について、75度AP-Xでは漏洩の全くないものが83.3%、75度Z100では90%であった。しかし、対照群の78度AP-X群では66.7%、78度Z100群では62.5%で、明らかに理想窩洞とした75度の方が漏洩は少なかった。ボンデイング材の厚さについても、75度の方がスコア35の範囲にあったが、78度の対照群では、スコア25までの広い範囲に亘っており、その厚さも、前者では約20μmに対し、後者では、厚い部位で35.6μmであった。以上の結果より、75度とした窩洞は、乳臼歯への接着性コンポジットレジン窩洞として、理想的なものと考えられた。目的:現在,乳歯の修復には,ほとんどが接着性コンポジットレジンが使用されている。そのメリットに,歯質削除量の少なさがあるが,アマルガムのような歯質削除量の多い窩洞や感染歯質のみの削除量にとどまる方法が使用されているのが現状である。そこで,平成10,11年度では,窩縁からの微少漏洩が少なく,未重合を残存させず,最小限の歯質削除による窩洞形態とそれに適したレジンの種類を抽出した。本年度は,このような窩洞を形成するに適したバーを試作したので,幼犬を用いて窩洞を形成し,従来のバーの使用時と,切削による歯髄への影響について比較した。研究方法:材料は,同日同じ母犬から出産した生後2か月の雑種幼犬9頭である。ペントバルビタールで腹腔麻酔を行い,下顎右側第三乳臼歯に,試作バーで深さ約0.5mmの窩洞を形成し,左側の同名歯には,ダイヤモンドバーFG301バーで形成した。
リンパ球増殖性疾患の悪性化におけるIL-6と癌遺伝子変異

1.ヒトbcl-2に対するモノクローナル抗体の作成IgMクラス133種、IgGクラス136種作成した。IgGクラスの方がaffinity強く、Western blotにてbcl-2α及びγ両分子結合ばかりであることを確認した。2.抗bcl-2抗体を用いた単離細胞の染色単離細胞をホルマリンで固定し、サポニンにて透過性を高めた後抗bcl-2抗体を用いてindirect immunostainingを行ない、FACSにて解析した。B細胞株を用いて検索したところ従来市販のものよりも強いaffinityを示す抗体、II-526とII-177を見出した。3.染色特異性の検討本抗体による細胞染色の妥当性を胸腺細胞を用いて検討した。胸腺細胞は大別して、CD4^-8^-,CD4^+8^+,CD4^+8^-,CD4^-8^+に分けられ、CD4^+8^+においてbcl-2の発現低下が生じるといわれている。本抗体において、bcl-2陽性細胞はCD4^-8^-では98%、CD4^+8^+では79%、CD4^+8^-では99%、CD4^-8^+では100%で、mean fluorescence intensityもCD4^+8^+のみ低下を示した。これらの結果より、本抗体はbcl-2発現検索に有用であることが明らかである。4.扁桃Bリンパ球のbcl-2発現扁桃リンパ球を汎BCD19と活性化Bにて発現するCD38を用いて分画し、その各々の細胞内bcl-2発現を検討した。その結果CD38^-では陽性であったが、CD38^+では陰性であった。即ち、活性化B細胞になるとbcl-2のdown-regulationが生じると考えられる。5.IL-6の骨髄種細胞株内bcl-2発現に対する影響RPMI-8226はIL-6に無反応の骨髄種株であるが、bcl-2を強く発現している。そこでIL-6を加えて培養しbcl-2発現量の変化を検討した。その結果、全くbcl-2の発現には変化が認められなかった。
近世土佐派の画跡に関する基礎的考察

1土佐派絵画リストの作成と調査(1)美術関係図書、博物館の図録、売立目録などから、土佐派絵師の名がが記されている作品を抽出し、そのリストを作成した。その結果、光則12点、光起136点・光淳2点・光文5点・光貞32点・光孚38点・光清8点・光武8点光時1点・光成42点・光裕12点・光芳32点などの土佐派絵師の作品図版を収集することができた。これらは相当数の実地調査を行い、落款や細部写真などを作成した。(2)収集した作品データや細部写真から、土佐派の名絵師の作風が明らかになった。その結果、聚光院所蔵「沢庵宗彭像」及び南宗寺蔵「喜多見勝忠像」は、土佐光則の作品に比定でき、個人蔵の数点の茶人肖像は土佐光芳の作品に比定できた。光芳の作風と作品については発表論文を準備中である。2粉本および文献の分析(1)「土佐家粉本」に含まれる肖像画下絵から、土佐家の歴代当主は医者、学者、禁裏に出入りする商人などと、深く交流していたことが明らかになった。さらに「桂宮家資料」からは土佐光芳が桂宮家に近習として出入りしていたことが明らかになった。(2)「土佐家粉本」は宮内庁所蔵古文書類から、寛政時代、および安政時代の御所造営の実態が明らかになった。禁裏絵所預の土佐家の役割は、(1)造営資料の提供、(2)登用された絵師たちの監督であった。また造営資料とするために、各地から絵巻物が集められ、模写されて「土佐家粉本」に含まれたことも判明した。これらの絵巻と内裏障壁画との関係については、論文を準備中である。1本画リストの作成と調査(1)美術関係図書や雑誌、各博物館の所蔵品目録、売り立て目録などにより、土佐派作品のリスト及びカードを作成した。その結果近世土佐家歴代当主の画跡が収集でき、その各絵師のおおまかな作風が明かになった。(2)大徳寺光院所蔵「沢庵宗彭像」及び南宗寺蔵「喜多見勝忠像」は、その作風が土佐光則に近似するため、本画の調査を行った。作風と関連史料の分析からこれらは土佐光則の本画であることが確認できた。(3)「土佐家粉本」に近似する肖像が茶人宅に伝来するという情報を得、踏査を行った。その結果、箱書きなどから土佐光芳筆であることが確認できる肖像作品を数点見出した。光芳は多くの茶人や利休像を描いていることが明らかになった。2「土佐家粉本」の分析(1)肖像画類は作者および像主を明らかにする作業をおこなった。その結果、土佐家歴代当主は医者、歌人、禁裏に出入りする文化人などと江戸時代を通じて交流をもっていたことが明らかになった。(2)禁裏調度および御所造営資料については内容および何時の造営であるかを検討した結果、寛政度内裏、安政度内裏の他、女院御所資料の存在も明かになった。3文献研究(1)宮内庁書寮部に収蔵される寛政度御所造営関連資料を複写し解読を行った。「造営日記」の中から相当数の土佐光貞に関する記述を抽出し、ワープロで記録し分析した。その結果、光貞が内裏造営の初期に公家たちに自家の資料を提供し、復古式建築の造営を可能にしたことが明かになった。(2)宮内庁書寮部蔵「柱宮家文書」に含まれる土佐光芳の史料を複写し解読した。

その結果、光芳は絵師としてだけでなく、柱宮家に近従として出入りしていたことが明かになった。1本画リストの作成と調査(1)昨年の引き続き、美術関係図書や雑誌、各博物館の所蔵品目録、売立目録などにより、土佐派作品のリスト及びカードを作成した。その結果、大幅にデータが付加され、前年見なかった土佐光時の作品などが新たに見いだされた。また光武についても、幕末・明治の画家との寄合書きが多く見いだされ、光武が当時の京都において中心的な役割を果していたことが明かになった。これは、明治16年に京都府画学校が開設されたとき、光武が中心メンバーの1人として活躍する背景を示しており、近代美術史にもつながる重要な新知見と考えられる。(2)落款の分析の結果、光起や光貞は贋物が多く作られたことが明らかになった。この事実は当時の社会における絵師の評価を考察する上で、新たな資料になると考えられた。2「土佐家粉本」及び文献の分析(1)昨年に引き続き、肖像画類の作者および像主を明らかにする作業をおこなった。その結果、土佐家歴代当主は医者、歌人、禁裏に出入りする文化人などと江戸時代を通じて交流をもっていたことが明らかになった。(2)前年複写した宮内庁書寮部に所蔵される寛政度御所造営関連資料を解読した。その結果、光貞が内裏造営の初期に、資料を提供し、復古式建築の造営を可能にしたことが明らかになった。
金属間化合物に発現する特異な溶解・酸化挙動の解明と医療用金属材料設計への展開

本研究課題では、金属間化合物の陽極酸化により形成した酸化被膜において見られた特異な溶解・酸化挙動と反応性制御を検討した。金属間化合物に形成する陽極酸化被膜の構造・形態および膜厚が合金組成から予測されるものと異なり、それらが金属間化合物相に由来する陽極酸化電流の差に大きく依存することが示唆された。また金属間化合物への合金元素の微量添加は反応性を大きく変化させることが分かった。電気化学プロセスによって合金表面に形成する酸化物層の厚さは酸化反応速度と溶解速度のバランスにより決定され、酸化反応速度と溶解速度は合金組成に応じて変化するため合金表面に形成する酸化物層は合金組成に応じた成長、すなわち酸化物層の厚さは合金組成とともに単調に変化すると考えられるが、金属間化合物相では酸化物の成長が合金組成に対応しないことがある。本年度は金属間化合物相において見られた特異な酸化・溶解挙動の解明を目的とし、様々な種類の金属間化合物をアーク溶解にて作製し、その組成、結晶構造をEPMA、XRDなどにより、反応性を電気化学測定、溶液分析を用いて調査した。金属間化合物相が含まれる様々な2元系合金についてアーク溶解により合金インゴットを作製したが、多くの合金系で試料形状の維持が困難であったため、反応性調査に用いることができた合金系に限りがあった。本年度は、なかでも、比較的容易に作製することができたTi-Fe系合金、Ti-Al系合金等を中心に実験を行った。電気化学測定では、通常の動電位分極測定とともに、目的の電圧まで電圧を増加させ所定時間保持する方法で酸化物を成長させ、その厚さを評価する方法でも酸化・溶解挙動を調査したところ、固溶合金組成では組成とともに厚さは単調に変化したが、ある組成の金属間化合物相において極小値をとり単調な変化を見せなかった。また電圧が高いほど酸化物の膜厚は増加することが一般に知られているが、金属間化合物相ではそのような電圧の効果はなく電圧による単調な増加は見られなかった。電気化学測定後の電解液に溶出したイオン量を測定したところ、固溶合金組成では溶出イオン比はおおよそ合金組成と一致したが、金属間化合物相では溶出イオン比は組成どおりではなく選択溶出が確認された。このような特異な酸化物の成長挙動には結合エネルギーが関係している可能性があることが示唆された。研究代表者らはこれまでの研究において、金属間化合物を陽極酸化することにより生成する酸化物層は合金組成との相関が見られないという、特異な酸化物層の特異な成長挙動を示すことを見出し、本研究では、その金属間化合物上での特異な酸化物成長挙動を明らかにすることとそれを用いた応用展開を図ることを目的としている。本年度は、主に金属間化合物上で見られた特異な酸化物成長挙動に及ぼす電気化学条件の影響を調査し、Ti-Fe合金上では合金組成だけでなく試料に印加する電位を変化させることによっても特異な成長挙動を示すことが明らかとなった。酸化物層の組成や反応中に溶解したイオン量を分析・測定するとともに、酸化被膜の形態を観察した結果、酸化物層が特異な成長を示し始める条件として、陽極酸化初期に流れる電流値の大きさが影響し、その電流値がしきい値より大きな場合、酸化物層の形態が大きく変化し、そのことにより酸化物層の厚さが大きく変化することが明らかとなった。また、そのしきい値電流は合金基板組成により著しく異なることが分かった。よって、それらが金属間化合物において見られた特異な酸化物成長挙動の要因であり、これらを利用することにより反応性を切り替えて利用する合金の創成が可能であることが示唆された。さらに、合金元素を添加した3元系合金にすることにより反応性が大きく変化させることができることも見出した。しかしながら、Ti-Ni合金のように反応性が大きく異なる元素から構成される合金では、選択酸化が起こり、その結果として生じる元素濃縮により酸化物成長が処理時間によっても変化することが分かった。また、これら現象を加味した合金を作製し、溶解特性の調査を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。材料電気化学26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は金属間化合物相を含む様々な2元系合金を作製し電気化学評価・表面分析などを行うように計画した。機械的強度が十分でないなど電気化学測定に用いることができる合金系が限られたが、今後の指針となる成果は十分に得られたため。今年度は電気化学測定を行うための十分な強度を有する金属間化合物相の作製に苦心したため検討することができた合金系は限られたが、今後の指針に繋がる成果は得られた。そこで、今後は、引き続き2元系合金と新たに3元系合金を用いて、本年度得た指針の検証を行い、医療用金属材料の合金設計へと繋げ、設計した合金の模擬生体環境下での溶解性及び生体適合性を調査する。
高温焼成で発生するタンパク質由来危害因子の軽減を目指した加熱調理の最適制御

畜肉や魚肉を加熱調理する場合、加熱し過ぎは、品質を損ね、ヘテロサイクリックアミンなど新たな有害物質を生成する可能性がある。よって、伝熱に基づいて食品に生じる様々な反応を予測し、調理を最適に制御することは重要である。肉の品質(テクスチャーや水の状態)に対するタンパク質の熱変性度の影響を明らかにするために、3次元有限要素熱伝導解析および反応速度論に基づいて加熱に伴う変性度の変化を予測した。また、伝熱が先行する食品表面の焦げ色の変化は、調理進行の指標および過加熱のモニタリングとなることから、焦げ色の変化に及ぼす加熱方法の影響を赤外線および過熱水蒸気加熱によって調べた。また、過熱水蒸気とともに乾燥空気、窒素を用いて、熱媒体の違いが呈色変化へ及ぼす影響を明らかにした。食品の調理・加工は、伝熱、物質移動の進行に伴い素材内部の変化(反応)が同時に進行する系であり、危害因子の生成を制御しようとする場合、調理過程での工学的アプローチ(伝熱、物質移動、反応の同時解析手法)が不可欠である。特に、伝熱が最も速く進行する加熱媒体と接する食品表面では、内部に先行して伝熱、物質移動(特に水分移動)が進行する。対象とする試料が、タンパク質系食品である場合、常圧の環境においては、100°Cまでは、まず、タンパク質の加熱変性が起こる。よって、21年度は、まず、試料に蓄肉を用いて、タンパク質変性に関する速度解析を実施した。熱分析法(DSC法)により、主要筋肉タンパク質であるミオシン、アクチンの加熱変性に基づく吸熱ピークを観測し、非等温実験であるダイナミック法を用いて反応速度定数の温度依存性を決定した。これによって、伝熱の進行に伴うタンパク質の加熱変性の分布をシミュレーションすることが可能になった。さらに、NMRイメージング法でNMR横緩和時間(T2)マッピングを行った。あらかじめ、加熱処理による分布ができるだけ均一となるような、スライス試料を用いて、NMR横緩和時間を取得しておき、変性度とT2の相関式を決定した。この相関式を用いて、先に取得した温度分布が不均一な加熱処理したブロック試料のNMR横緩和時間(T2)マッピングから、タンパク質変性分布へと変換した.これにより,伝熱数学モデルに基づき計算された変性分布の検証を行った.また、これらタンパク質の変性によって、遊離アミノ酸であるグルタミン酸がドリップ内に溶出されることを別途、化学分析することで、明らかになった。今後は、タンパク質変性後の分解に関して、解析を進める予定である。特に、伝熱が最も速く進行する加熱媒体と接する食品表面では、内部に先行して伝熱、物質移動(特に水分移動)が進行し、対象とする試料が、タンパク質系食品である場合、常圧の環境においては、100°Cまでは、まず、タンパク質の加熱変性が起こる。前年度において畜肉の加熱調理におけるタンパク質変性速度が明らかになったことから、伝熱解析とともにタンパク質変性進行度を計算で示し、NMR法を用いて変性状態を検証する手法をさらに進めた。さらに、前年度では、牛肉を試料として用いたが、当該年度では、豚肉および豚肉に塩(塩化ナトリウム)を添加した系における変性速度解析を実施した。塩の影響を受けて変性温度は低下し、変性速度も速くなるといった塩濃度依存性を定量的に整理することができた。さらに試料に魚肉を用いて、タンパク質変性に関する速度解析も実施した。畜肉と同様に魚肉においても主要タンパク質であるミオシンおよびアクチンの反応速度定数の温度依存性を得る事ができた。魚肉のタンパク質変性の進行は、脂質含量に影響を受けることが示唆された。魚肉を試料に、赤外線ヒーターを用いた焼成実験における表面呈色変化を色彩計で計測し、タンパク質変性との関係、ならびに表面温度との関係を明らかにした。焼成実験で生成される危害因子のHAs(ヘテロサイクリックアミン)は微量であることから、モニタリングする上では、遊離アミノ酸、クレアチン/クレアチニンなど前駆体とされている物質が適当であると考えられ、次年度は、これら物質に着目して、解析を准める予定である。適切な加熱は、食品の美味しさを引き出すとともに、微生物による危害を軽減させる上で必要不可欠である。しかしながら、熱的操作が適切でないと、食品は過度に変性し、本来有する栄養成分を減少させるだけでなく、ヒトにとって危害となる成分を生じる。近年、高温で調理した畜肉、魚肉から、危害物質としてヘテロサイクリックアミン類が同定、定量され、注目されている。

以上の背景から、加熱による新たな危害物質の生成を抑制しつつ、食材にとって最も適切な加熱を行う上で、伝熱現象に基づいて食品に生じる反応を予測することは重要である。本研究では、畜肉、魚肉を対象として、内部および熱媒体と接する表面とに分け、内部の品質を良好に保つように制御しつつ、伝熱が先行する食品表面の状態を予測することを目指した。畜肉、魚肉は、加熱によって主成分のタンパク質が変性し、品質(テクスチャーや水の状態)へ影響を及ぼす。まず、熱分析法により、主要筋肉タンパク質のミオシン、アクチンの熱変性による吸熱ピークを観測し、ダイナミック法を用いて反応速度定数の温度依存性を決定した。これによって、加熱途上の食材内部のタンパク質の変性分布を予測することが可能になった。予測に基づき、変性度の明確な試料を調整して、硬さの指標として弾性率を、水の状態を磁気共鳴画像法によって解析し、変性程度と、品質との関係を明らかにした。一方、食品表面の状態変化は、焼成によって生じる焦げ色の変化を色彩計で計測し、過加熱を含む調理進行の指標となることを示した。さらに、赤外線加熱と共に、異なる熱媒体(過熱水蒸気、乾燥空気、窒素)を用いた高温焼成実験を行い、焦げ色の変化に及ぼす加熱方法や熱媒体の違いを調べた。その結果、加熱方法が異なる場合でも伝熱計算に基づき、呈色変化を予測することができた。また、焼成環境中の酸素が呈色速度に影響することを、定量的に示すことができた。
ギャロン系諸言語の緊急国際共同調査研究

ギャロン語は、チベット・ビルマ諸語の複数の下位言語グループに亘る文法的特徴を兼ね備えた言語(繋聯言語)で、チベット・ビルマ諸語の歴史を探究する上で不可欠の研究対象である。本計画は、ギャロン語及びギャロン系言語群の語彙と形態統辞法を網羅的に記述し、より精緻なギャロン祖語を再構するとともに、そのデータベースを構築・公開することによって、チベット・ビルマ系諸言語の系統関係や下位分類を精密化することを目的としてスタートした。81のギャロン語方言を共通の400/1200語語彙調査票により記述し、同時に文の基本構造が分かる200の例文を蒐集した。これらのデータベース整備を行い、調査結果をWEBの地図上で検索できるシステムを開発し、国立民族学博物館のDBとして公開する準備を行った。2013年8月に一般公開できる予定である。このDBとの関連において、各方言の音声・音韻Inventory及び語彙索引を、語彙と200例文の音声データとともに国立民族学博物館の調査報告として25年度内に刊行する。また、ギャロン系諸語が基層をなしている可能性が高い、未解読古文献言語、シャンシュン語の構造解明のため、新シャンシュン語DB作成をも行い、比較研究を行った。これと関連して、北京の故宮博物院が所蔵する『川番譯語』を解析し、そのチベット字が表す言語がギャロン語であることを実証した。ギャロン語は、チベット・ビルマ諸語の複数の下位言語グループに亘る文法的特徴を兼ね備えた言語(以下、繋聯言語)で、チベット・ビルマ諸語の歴史を探究する上で不可欠の研究対象である。本計画では、ギャロン語及びギャロン系言語群の語彙と形態統辞論的な文法的特徴(以下、形態統辞法)を網羅的に記述し、より精確なギャロン祖語を再構するとともに、そのデータベースを作成・公開することによって、チベット・ビルマ系諸言語の系統関係と下位分類を精密化することを目的とする。また、これを通じて、歴史言語学の主要な方法である「比較方法」に「接触・基層」の視点を取り入れることがどこまで有効であるかを検証する。日本、中国、オランダ、フランス、米国、豪州の研究者による国際的共同調査研究により、効率的に所期の目的を達成しようとするものである。上記の目的を達成するため、21年度はギャロン系諸語の網羅的記述に重点を置き、長野・池田・鈴木・津曲・立川・白井及びプリンスをはじめとする中国在住の協力者5名を中国・四川省阿〓蔵族羌族自治州・甘孜蔵族自治州とネパール・カトマンドゥ市に派遣した。この結果、ギャロン語西部方言と北部方言を中心とする13方言及びギャロン系の言語2種につき、1200の基礎語彙と200の統語論研究のための例文を、共通の調査票に基づいて収集できた。また、系統関係の観点からシャンシュン語の解読に向け、武内を英国図書館に、歴史言語学方法論の検討のため、菊澤をオランダのニーメーゲン大学に派遣した。上記の目的を達成するため、22年度は、ギャロン語方言調査のため、長野・扎西・Jacques・Prins・才譲、蒋、Chos Nor・池田・白井・鈴木を中国に派遣した。ギャロン系諸語が基層をなしている可能性が高い、未解読古文献言語、シャンシュン語の解明のため、その文献資料の電算機解析と新シャンシュン語のデータベース作成を行い、比較研究に着手するため、武内等を英国に派遣した。

また、北京の故宮博物院に所蔵される『川番譯語』のチベット字が表す言語がギャロン語であることが明らかになりつつあるので、これの解析のため、長野・池田・立川・津曲・Kolhatkarを中国、ネパールに派遣した。22年度連携研究者は池田巧(京都大学)、菊澤律子(民博)と白井聡子(名古屋工業大学)、協力者は鈴木博之(国立民族学博物館外来研究員)、M.Prins(西南民族大学)、G.Jacques(パリ第5大学)、才譲周毛(香港浸會大学)、立川武蔵(愛知学院大学)、津曲真一(四天王寺大学)、蒋穎(中央民族大学)、扎西達娃(四川大学)、Chos Nor(西南民族大学)、M.Kolhatkar (Deccan College)である。1)記述調査研究:記述ローテーションに従い、ギャロン語牝部方言をJacquesとPrinsが、東部方言を長野と扎西が、南部方言を白井と鈴木が、西部方言を嚴木初、蒋、綺羅が、西部に分布するギャロン系言語を白井と池田が、それぞれ記述調査研究を行い、1200の基礎語彙と200の基本的例文を計30のギャロン系諸語について収集した。2)ギャロン系諸語が基層をなしている可能性が高い、未解読古文献言語、シャンシュン語の解明のため、その文献資料の電算機解析と新シャンシュン語のデータベース作成を行った。3)北京の故宮博物院に所蔵される『川番課語』のチベット字が表す言語がギャロン語であることが明らかになりつつあるので、これの解析のため、長野・池田・立川・Kolhatkarを中国、ネパールに派遣し、文献学的研究を行った。また、故宮博物院研究員4名を大阪に招聘し、これに関する国際研究集会を開催した。4)上記の研究を基盤とする歴史言語学方法論の理論的研究を、菊澤が海外のワークショップ等で検討した。ギャロン語は、チベット・ビルマ諸語の複数の下位言語グループに亘る文法的特徴を兼ね備えた言語(繋聯言語)で、チベット・ビルマ諸語の歴史を探究する上で不可欠の研究対象である。本計画は、ギャロン語及びギャロン系言語群の語彙と形態統辞法を網羅的に記述し、より精緻なギャロン祖語を再構するとともに、そのデータベースを構築・公開することによって、チベット・ビルマ系諸言語の系統関係下位分類を精密化することを目的としてスタートした。81のギャロン語方言を共通の400・1200語語彙調査票により記述し、同時に文の基本構造が分かる200の例文を蒐集した。24年度はこれらのデータベース整備を主に行い、調査結果をWEBの地図上で検索できるシステムを開発し、国立民族学博物館のDBとして公開する準備を行った。プログラム開発は24年度中に完成し、2013年7月に一般公開できる予定である。このDBとの関連において、各方言の音声・音韻Inventory及び語彙索引を、語彙と200例文の音声データとともに国立民族学博物館の調査報告として25年度内に刊行する。ギャロン系諸語が基層をなしている可能性が高い、未解読古文献言語、シャンシュン語の構造解明のため、新シャンシュン語DB作成をも行い、比較研究を行った。これと関連して、北京の故宮博物院が所蔵する『川番譯語』を解析し、そのチベット字が表す言語がギャロン語であることを実証した。現地調査は限定的な補遺調査に留めた。22年度は現地の治安状況の悪化により、収集できた言語数が予定を下回ったが、今年度30方言のデータを集めることができ、21-23年度をトータルに見ると、ほぼ順調な進捗状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)24年度は本研究課題最終年であるため、現地調査は補遺的調査を中心とする。
断面TEMによる金属／酸化物界面高機能化のためのナノ構造・化学状態解析

(1)生体用Ti-6Al-7Nb合金表面へのカルシウム含有酸化皮膜の生成、リン酸イオン含有電解液+カルシウムイオン含有電解液のMAO繰返し酸化処理法でCa/P比をコントロールできうる。(2)TiAlの耐酸化性向上のためのTiAl/Nb/NbSi2傾斜機能皮膜の1050°Cでの酸化試験後の傾斜機能皮膜構造変化をTEMレベルで解明した。(3)スクラップ利用の電炉鋼製鋼プロセス中に不純物Cuが引き起こす赤熱脆性抑制胞としてNi粒によるショットピーニングを提案し、赤熱脆性抑制効果を確認した。断面観察より、ショットピーニングで表面に付着したNi層の酸化にともう変化を解明し、そのメカニズムを明らかにした。(1)α+β2相型Ti-6Al-7Nb合金に、フッ化物イオン含有電解液で陽極酸化処理を行い表面にナノチューブ構造を作製した。ナノチューブ内にリン酸カルシウムを充填した構造の作製段階である。酢酸カルシウム電解液でマイクロアーク酸化(MAO)すると酸化皮膜中にCaイオンが取り込まれるので、さらにリン酸イオンをMAO皮膜に入れ込むことでリン酸カルシウム含有表面皮膜の作製を行っている。電解液中イオンの酸化皮膜中及びチタン合金との界面での分布状態をSTEM-EDXで明らかにしており、今後、EELSによる化学状態分析を行い、化学状態の解明を行う。(2)TiAl耐熱合金表面の耐酸化シリサイドコーティング被膜はTiAl合金表面にNb箔を放電プラズマ焼結(SPS)で融着させた後にシリコン含有塩浴でシリケート処理を行い、表面に耐酸化NbSi2被膜を作製している。TiAlの(γ'+α2)ラメラ構造を維持するため1050°CのSPSプロセス温度で融点2469°CのNbがTiAlに融着する機構が不明であった。界面のSTEM-EDX分析の結果、界面にアルミナと金属Nb、Tiの細粒が生じていることが判明した。Nb箔表面の自然酸化皮膜は融点が低く、1050°CでTiAlと接するとAlと酸化皮膜中の酸素が結合し、Nb, Tiが還元され細粒化し、自然酸化皮膜が言わば糊の役割を果たしているメカニズムを見出した。(3)1%Cu-0.15%Sn含有鋼の地鉄/スケール界面に生じるCu濃化層に対するNi添加量の影響を調査した。STEM-EDX分析の結果、Ni無添加鋼ではCu濃化層はほぼCuとSnを含むのみで僅かなFeが濃化相中に析出していた。Ni添加量の増加と共にCu濃化相中にFeが固溶するようになり、Cu, Ni, Feがほぼ当量ずつ雇用する状況を見いだした。酸化時間によって濃化相中の成分割合の変化を見いだした。金属/酸化物異相界面の微細構造解析として以下の3テーマに取り組んだ。(1)Ti-6Al-7Nb合金表面にCaイオンあるいはアパタイトを密に修飾する方法の開発に引き続き取り組んだ。表面にナノチューブ細孔を形成しナノチューブ内にアパタイトを形成させる方法としては、ナノチューブ生成にエチレングリコールを用いたフッ化物含有液を用いた。ナノチューブ生成の再現性が向上した。180°Cの酢酸カルシウム水溶液中で1時間の水熱処理、リン酸アンモニウム浸漬処理後、600°C1時間の熱処理を行った。ナノチューブ内にアパタイトの生成が確認できたが、密に充填するには至っていない。マイクロアーク酸化(MAO)処理による表面修飾法として、酢酸カルシウム溶液中でのMAO処理に引き続きリン酸アンモニウム溶液でのMAO処理を行い、最後に600°C1時間の熱処理を行った。酸化皮膜中にCaイオンとリン酸イオンが効率的に取り込めたが、アパタイトの合成にはまだ至っていない。これらの問題を解決するために断面TEMによる化学分析を行って行く。(2)TiAl耐熱合金表面耐酸化シリサイドコーティング被膜の酸化に伴う構造変化を追求した。1000°C100時間の大気中酸化熱処理によってTiAl/Nb/NbSi2傾斜機能被膜は8段階の複雑な界面構造を持つ傾斜被膜構造へ変化した。TiAl側ではAl欠乏によるTi3Al層が生成しラメラ構造の消失が認められた。これら複雑な界面構造の詳細なキャラクタリゼーションを断面TEMで調査している段階である。(3)Cu含有スクラップ鋼の表面赤熱脆性抑制法として、Ni球を用いたショットピーニング法を検討した。ショットピーニングによって表面にNi濃化領域を形成でき、ショットピーニングとNi添加の相乗効果によって表面赤熱脆性が抑制されることがSEM観察によって明らかにできた。今後TEM観察で詳細な検討を行う。(1)(α+β)型2相合金のTi-6Al-7Nb合金表面をアパタイト修飾するため、アパタイトの成分であるリン酸イオンとCaイオンを酸化皮膜中に取り込ませることに成功したことを、ナノチューブ処理、MAO処理、双方の手法について断面TEM-EDXマッピングで確認できている。(2)TiAl耐熱合金の耐酸化シリサイドコーティング被膜の酸化劣化過程を詳細に検討できつつある。複雑な界面構造を形成した酸化処理材の界面構造を明らかにするためには集束イオンビーム加工観察装置(FIB)によるTEM観察試料の局所ピックアップが不可欠である。この点について、順調に研究が進行している。(3)Cuを不純物として含むスクラップ利用電炉鋼における赤熱脆性抑制法は従来Ni添加に頼ってきたが製造コストを押し上げてしまう。

Niショットは表面のみにNi濃化層を誘導し、赤熱脆性を抑制する画期的方法となり得る。以下の3つのテーマについて、金属/酸化物異相界面の微細構造解析に取り組んだ。(1)生体用Ti-6Al-7Nb合金表面へのカルシウム含有酸化皮膜の生成。グリセロリン酸カルシウムを電解液とするマイクロアーク酸化(MAO)法ではカルシウムイオンとリン酸イオンを含むMAO酸化皮膜が生成されるが、断面TEM観察及びEDX元素マッピングによる解析の結果、リン酸イオンに比べカルシウムイオン含有量がかなり低く、アパタイト生成に望ましいCa/P比よりかなり低いことが判明した。これに対してリン酸イオン含有電解液でのMAO酸化+カルシウムイオン含有電解液でのMAO酸化の繰返し処理法を考案し試してみたところ、カルシウムイオン含有量を著しく増加させうること、Ca/P比をコントロールできうることを見いだした。(2)TiAlの耐酸化性向上のためのTiAl/Nb/NbSi2傾斜機能皮膜の1050°Cでの酸化試験後の傾斜機能皮膜構造変化をTEMレベルで解明している。TiAl/Nb界面ではAlのNb側への拡散が速く、TiAl/Ti3Alラメラ構造が消失し、Ti3Alレイヤーの出現が認められた。またNb/NbSi2界面ではNb5Si3中間生成物が成長し、結晶粒粗大化も確認できた。しかしこれら界面に目立った欠陥はなく、良好な界面構造が確認できた。10段階以上の複雑な界面が形成され、すべての界面構造を観察できていないので、界面構造変化の全容解明を行っていく。(3)スクラップ利用の電炉鋼製鋼プロセス中に不純物Cuが引き起こす赤熱脆性抑制胞としてNi粒によるショットピーニングを提案し、赤熱脆性抑制効果を確認した。断面観察より、ショットピーニングで表面に付着したNi層の酸化にともう変化を解明し、そのメカニズムを明らかにした。(1)生体用Ti-6Al-7Nb合金表面へのカルシウム含有酸化皮膜の生成、リン酸イオン含有電解液+カルシウムイオン含有電解液のMAO繰返し酸化処理法でCa/P比をコントロールできうる。(2)TiAlの耐酸化性向上のためのTiAl/Nb/NbSi2傾斜機能皮膜の1050°Cでの酸化試験後の傾斜機能皮膜構造変化をTEMレベルで解明した。(1)硬組織代替材となるα+β2相型Ti-6Al-7Nb合金の生体親和性向上を図るためにナノチューブ構造中にリン酸カルシウムを充填した構造作製が進行している。Caイオン含有MAO酸化皮膜中にリン酸イオンを取込、リン酸カルシウム含有表面MAO酸化皮膜の作製を行っている。これらの酸化皮膜中及びチタン合金との界面での元素分布状態をSTEM-EDXで明らかにしている。(2)TiAl耐熱合金表面の耐酸化シリサイドコーティング被膜は形成過程で不明であったTiAlとNb高融点金属同士が1050°Cで接合できるメカニズムを解明した。
英語史に見る主要部と依存部の競合関係について－通言語的特異性の過去、現在、未来－

本研究課題では主に以下の2点に取り組んだ。一つは形態統語面から見た主要部と依存部の変化である。例えば、18世紀後半頃まではit is> 'tisが散見していたが、19世紀以降はit is > it'sへと依存関係が変化した。この変化には「大母音推移」と呼ばれる音韻変化が起因している。もう一つは、談話情報面からみた主要部と依存部の変化である。例えばThe fact is that I don't like itでは、the fact isが統語上主要部であるが、談話情報上はI don't like itが中心である。この変化には「従属節の主節化」という通言語的な特徴が現れている。まず現在の研究状況であるが、研究実施計画に記載の通り、あるいは、それ以上に良い進捗状況と判断できる。完成年度に予定していた国際ワークショップを平成26年度に実施でき(採択済)、更に、同研究成果を英文一括論文として投稿する準備も進行中である。平成25年度に実施した研究発表は研究実施計画通りであるが、一方で、申請者の刊行済論文や研究発表に対する国内外の研究者からのコメント等を含め、常に他言語(多言語)との対照研究や発展的研究への可能性を探り続けることができた。その理由は、本研究が平成22年度から平成24年度まで採択された科学研究費若手研究(B)「主要部標示型から依存部標示型へー歴史言語類型論から見た英語人称代名詞の特異性ー」(課題番号22720194)の延長線上に位置しているためである。こうした学術交流を通して以下の点に気付くことができた。申請時点での本研究の中心は、英語史における人称代名詞、繋辞、否定辞等の縮約現象を、通言語的視点である「主要部」と「依存部」の枠組みで再解釈することであった。つまり、言語の形式面を考察することに重点が置かれていた。しかし、国内外の研究者との意見交換を経て、形式上の「主要部」と「依存部」を拡大解釈して、情報上の「主要部」と「周辺部」という視点で言語現象を捉えることの可能性に気付いた。情報は言語化され、そのまま提示される訳ではない。主要な情報を対話者に誤解の無いよう伝えるために、情報連鎖の周辺部に位置する言語表現がいつの時代にも発達している。そして、周辺部で用いられる繋ぎ役を担う表現群は、口語性の高いジャンルでは縮約化の方向で変化を被っている事実もある。こうした形式と情報を融合させた事例研究として、平成25年度には二編の論文を上梓し刊行確定となった。今後は、論文に対する識者からの反応に耳を傾けつつ、本研究課題の可能性を更に探っていきたい。平成26年度の研究状況は研究実施計画以上に良い進捗状況である。理由は、1)国際ワークショップの実施(1件)、2)学会発表6件(国際学会2件、国内学会4件;うち慫慂1件)、3)刊行済・予定論文5件(国際誌2件、国内誌3件;全て査読有)、4)学会賞の受賞(1件)のように、研究実施計画以上の成果が得られているからである。更に、研究論文や研究発表に伴う国内外の研究者との意見交換を通して、本研究課題の中心である「主要部」と「依存部」という分析手続きの発展的研究の可能性を探りだすことができた。その一部は、既に国際学会での発表採択済であり(平成27年度分)、本研究課題の延長線上に位置する研究としてだけではなく、次期科研費申請課題としても十分な内容であると判断している。現時点までの研究実績の意義は以下の点にあると思われる。本課題が形態統語面に重点を置く研究として調査が進められた一方、談話構造あるいは情報連鎖というより視野の広い角度から全体を俯瞰する方向へ拡張した点である。つまり、「主要部」と「依存部」という課題設定は、複数の分析手続きを網羅する柔軟性と汎用性を伴い、且つ、言語研究の最前線とも符合する時宜を得たものであることを裏付けている。申請者が複数の言語を分析する言語類型論というアプローチを取り続けてきた点に加え、様々な学問的背景を持つ国内外の研究者と意見交換を続けてきたことにも起因している。刊行済論文の一つが学会賞を得たことも課題設定の正しさを例証している。今後も、より多くの研究者からの意見に耳を傾け、本研究課題の可能性を探りたい。最終年度における研究実績は、招聘・指定討論を含む口頭研究発表が中心であった。成果刊行物のうち最終段階にあるものも複数存在するが、本報告書作成の段階で刊行決定まで至っていないものが多い状況である。しかし全体として、最終年度の研究実績は良好であったと判断している。その理由の一つとして、国際学会および招聘発表を通して親交を深めた研究者から論文執筆、翻訳、書評およびプロジェクト参加の依頼を受けており、次期科研費研究(採択済)の一部として既に稼働しているからである。研究内容は前年度に引き続き主要部と依存部の歴史的変化であり、とりわけ初期近代英語以降の過去500年余りを集中的に調査した。前年度までとの違いがあるとすれば、刊行済論文が全て日本語で書かれている点である。しかし、理論的背景の異なる研究者や別言語の研究者からの反応もあり、日本語で論文を執筆することの意義を窺い知ることができた。一方、最終審査中の論文は全て英文で書かれており、且つ、大手出版社あるいはジャーナルからの刊行である。掲載決定の運びとなれば、より広い研究者層へ発信できるものと判断している。

尚、前年度刊行済論文が「日本英語学会賞(論文)」を得た点も付記しておく。今後の研究との関連性では、日本語を中心とした他言語における類似現象の調査を開始している。一方、複数の言語を一人で調査することは効率が良くないと判断し、幾つかの言語の専門家との連携を取りつつ、多角的に当該言語現象を分析する予定である。本研究課題では主に以下の2点に取り組んだ。一つは形態統語面から見た主要部と依存部の変化である。例えば、18世紀後半頃まではit is> 'tisが散見していたが、19世紀以降はit is > it'sへと依存関係が変化した。この変化には「大母音推移」と呼ばれる音韻変化が起因している。もう一つは、談話情報面からみた主要部と依存部の変化である。例えばThe fact is that I don't like itでは、the fact isが統語上主要部であるが、談話情報上はI don't like itが中心である。この変化には「従属節の主節化」という通言語的な特徴が現れている。現在までの進捗状況は「当初の計画以上に進展」している。理由を以下に示す。第一の理由は、刊行済・刊行予定(採択済)論文および研究発表が予定以上に多い点である。平成26年度の研究成果記載分では、1)刊行済・刊行予定(採択済)論文が5件(国際誌2件、国内誌3件;全て査読有;うち慫慂1件)、2)研究発表6件(国際学会2件、国内学会4件;うち慫慂1件)という内容になる。第二の理由は、平成26年度刊行の論文が学会賞を得た点である。研究課題設定が時宜を得ていた点、および、研究課題の進捗状況が良好である点を裏付けるものと判断している。第三の理由は、本研究課題の延長線上に位置する発展的研究が視野に入りつつある点である。本課題は英語史における「主要部」と「依存部」に関する研究であるが、近隣の西欧諸語や類型的に異なるアジア諸語にも応用可能な点が挙げられる。英語以外の言語を調査研究することで英語そのものの理解が深まるだけではなく、人間言語に関する包括的研究に繋がる可能性もある。以上の理由から、本研究課題は「当初の計画以上に進展」していると判断する。英語学平成25年度の「今後の研究の推進方策」でも指摘したように、どのように本研究課題を英語以外の言語研究へ応用できるかが肝要である。以下に、平成26年度中に行った他言語との対照研究の可能性を書き記す。一つは、ドイツ語研究者との意見交換を通して共同ワークショップを開催したことである。会場のドイツ語研究者から反応を得たが、規範文法に基づく見解と、現実の言語使用を観察する記述文法との差を感じた。本研究課題は記述文法のアプローチに基づく言語研究であるため、成果刊行の際には、取り扱うデータの説明をする必要性を再認識した。その後、申請者自身の調査に基づきフランス語と日本語へも応用可能という判断に至った。平成27年度にはフランスで開催される国際学会もあるため、フランス語に関する意見交換を現地で行う予定である。また、中国語研究者との意見交換により、少なくとも北京語では本研究課題の枠内で説明のつく現象が存在することも分かった。今後も、英語史における研究課題遂行を主軸としつつ、他言語との対照研究の可能性も模索し続けてゆく。現在までの進捗状況は「当初の計画以上に進展」しており、その理由は以下の通りである。
新自由主義と規律に関する比較社会学的研究

本研究は、従来結びつけられて考えられることの少なかった新自由主義と規律との関係性や現代における関係性の変容について検討するものである。薬物使用に対する統制のあり方を事例としてとりあげながら、歴史研究、国際比較、フィールドワークといった経験社会学の諸方法論を用いて研究にあたった。その結果「規律から管理へ」といった理解とは異なる「新自由主義的規律」の現在を位置づけることができた。本研究の目的は、規律的統治テクノロジーと新自由主義的合理性との理論的関係性を明らかにする点におかれる。今年度の研究計画は、「交付申請書」に記したとおり、第一に、主として奈良地区を中心として、地域レベルで実践されている薬物使用者に対する規律的処遇のフィールド調査を実施すること、第二に、奈良地区・トロント地区の規律的薬物処遇実践に関する歴史社会学的分析を行うこと、といった二本の柱から構成されている。第一点目に関しては、主に奈良地域を活動エリアとする民間薬物依存回復施設を対象に、インテンシヴなフィールド調査を実施したほか、関係者に対するインタヴュー調査を実施した。そこでは、奈良地区の薬物回復支援が、従来の伝統的な支援タイプとは異なり、治療共同体的セッティングを志向していることが明らかにされた。また、実務家や薬物使用当事者、研究者などで構成された研究会を組織し、そこでの活発な討議や研究発表を行った。第二点目に関しては、奈良地区および全国各地の薬物依存処遇に関する歴史資料を収集し、分析した。特に、そこで収集された資料やインタヴューデータなどを活用して、日本における民間の薬物依存回復施設の歴史をたどり、伝統的タイプと奈良地区等で見られる先進的動向との相違点に関する歴史社会学的分析を行った。そのほかに、カナダ・トロントエリアにおける薬物依存回復施設への訪問調査とインタヴュー調査、施設の歴史に関する資料収集調査を実施した。今年度の研究計画は、「交付申請書」に記したとおり、第一に、カナダにおける地域レベルの薬物処遇について、トロント地区をフィールドとした調査を実施すること、第二に、昨年度と今年度に得られた日本・カナダの規律的諸実践に関する共時的/通時的データを比較社会学的に実証分析し、新自由主義的合理性によって実践される統治テクノロジーとしての規律の諸特徴を理論化すること、といった二本の柱から構成されている。第一点目に関しては、主に大トロント地域を活動エリアとする民間薬物依存回復施設を対象にしたフィールドデータをもとに、12ステップ型の回復組織でありながら、種々の新たな心理療法や職業訓練などを取り入れている日本とは異なるタイプの薬物支援のかたちが素描された。こうした知見は、実務家や薬物使用当事者、研究者などで構成された研究会での活発な討議や研究発表を通して精緻化された。第二点目に関しては、まだ仮説段階に留まっているが、新自由主義的主体形成を志向する規律的実践が社会状況の異なる二つの地区においてどのような共通性と差異性を有しながら発達しているのかについて、経験的データに基づいた一定の理論化が図られた。重要な知見としては、現代日本の薬物統制の領域においても諸外国と同様の新自由主義的規律の上昇が認められるが、それは諸外国とは異なる背景と経路のもとで実現されたものである可能性が高い、ということである。奈良地区における調査、実務家や当事者を交えた研究会活動、処遇関係者へのインタヴュー調査、トロント地区でのフィールド調査の実施など、おおむね当初予定していた調査研究計画に沿った成果をあげることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度も、「交付申請書」に記載された研究計画に基づき、新自由主義と規律に関する比較社会学的分析を継続的に実施する。