hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウェルナー症候群における老化機構

1) 53人のウェルナー症候群患者において合計14種類のウェルナー症候群原因遺伝子(WRN)変異(4種類のナンセンス変異、6種類のフレームシフト変異、3種類のスプライス異常、1種類のゲノム欠失)を同定した。これらの変異WRNによってつくられる蛋白を予想、解析するとすべての変異蛋白でC末端側の核移行シグナルが欠落していることが判明した。したがってから本来核内で機能するべきWRN蛋白(WRN-H)がWRNの変異により核へ移行できなくなりその機能を果たすことができない(機能喪失)ためにウェルナー症候群が発症すると考えられる。2) WRNの多型の一つ(1367番目のCysとArgの多型)を用いた症例対照研究において、心筋梗塞患者群ではCysのホモ接合体が有意に高くみとめられた。この多型ではアミノ酸の性質が大きく変化するためWRNに機能異常をもたらす可能性がある。したがってこの多型を持つWRN-Hの機能を検討する必要があると考える。3)酵母の系でのTATAプロモーターにおけるWRN-Hの転写活性の検出を試みた結果、全長のWRN-Hは転写を約20倍に増強することが明らかになった。さらにWRN-Hの各種断片を用いた同様の実験より、WRN-Hの転写活性は酸性領域を含むアミノ酸配列(315から403の領域)に存在し、さらに酸性領域とヘリカーゼ領域を含むアミノ酸配列(404から1309の領域)は315から403の領域存在下において転写活性増強作用を示すことが判明した。同様の結果が哺乳類細胞でも証明されれば、ウェルナー症候群における各種老化徴候の発現機構解明の糸口となると考えられる。ウェルナ-症候群(WS)は遺伝的早期老化症候群(早老症)の代表的疾患であり、種々の老化関連症状を若年期より発現する常染色体劣性遺伝病である。白髪、白内障、低身長、強皮症様の皮膚変化、耐糖能異常、性腺機能低下などの徴候・症状を、20-30歳台より呈する。平均寿命は50歳前後であり、死因は併発する悪性腫瘍と動脈硬化性疾患である。多くの臨床的、細胞生物学的研究にもかかわらずWSの本態は捕らえきれなかったが、1996年にWSの原因遺伝子(WRN)単離同定された。WRN蛋白はヘリケース蛋白の一つと考えられた。WRN単離後、WS患者におけるWRNの遺伝子変異、15種類を同定した。その解析からは、15種類すべての変異間においてWSの症状・徴候には相違がなく、C末に存在するWRNの核移行シグナルの欠落に由来する機能喪失に起因すると考えられた。また、WRN産物のコドン1367番目のArg-Cysのアミノ酸多型を用いたケースコントロールスタディを、インスリン非依存性糖尿病、晩期発症型アルツハイマー病、後縦靱帯骨化症、90歳以上の長寿老人などで行った。結果は、WRNの多型は一般の心筋梗塞との関連を示し、WSの病態解明がヒトの自然老人や各種生活習慣病の発症機構解明や予防、治療にまでつながら可能性を示唆した。さらに、WRN産物と相互作用をする蛋白質などを探索するため、two-hybridsystemをはじめとする各種技術はすでに確立させ、抗体んどの必要資材も一部入手して研究を開始した。実際にWRN-Hと相互作用をする可能性のある蛋白候補をすでに5種類検出し、さらにその蛋白質を同定しようとしている。

したがってから本来核内で機能するべきWRN蛋白(WRN-H)がWRNの変異により核へ移行できなくなりその機能を果たすことができない(機能喪失)ためにウェルナー症候群が発症すると考えられる。2) WRNの多型の一つ(1367番目のCysとArgの多型)を用いた症例対照研究において、心筋梗塞患者群ではCysのホモ接合体が有意に高くみとめられた。この多型ではアミノ酸の性質が大きく変化するためWRNに機能異常をもたらす可能性がある。したがってこの多型を持つWRN-Hの機能を検討する必要があると考える。3)酵母の系でのTATAプロモーターにおけるWRN-Hの転写活性の検出を試みた結果、全長のWRN-Hは転写を約20倍に増強することが明らかになった。さらにWRN-Hの各種断片を用いた同様の実験より、WRN-Hの転写活性は酸性領域を含むアミノ酸配列(315から403の領域)に存在し、さらに酸性領域とヘリカーゼ領域を含むアミノ酸配列(404から1309の領域)は315から403の領域存在下において転写活性増強作用を示すことが判明した。同様の結果が哺乳類細胞でも証明されれば、ウェルナー症候群における各種老化徴候の発現機構解明の糸口となると考えられる。
特異なスピン非局在様式を持つ安定中性ラジカルの開発

有機フリーラジカルなどの開殻有機分子は、不安定な短寿命の化学種として認識されてきたが、安定化のための有効な分子修飾を施すことにより、新しい機能性材料の源として注目を集めている。本研究における最も大きな成果は、電子スピンが分子骨格全体に広く分布している「スピン非局在型」の電子スピン構造を有する空気中でも安定な縮合多環型中性開殻有機分子の設計・合成である。そして、その特異な性質に起因した以下の物性を見いだした。(1)電子スピンが関与したサーモクロミズムと作用機構の分子レベルでの解明:中性ラジカル溶液が低温下で生成するπ-ダイマーの分子構造を実験的に決定し、12中心2電子の長い炭素-炭素結合の存在を明らかにした。また、ラジカル会合体における芳香族性についての議論を初めて提唱した。(2)純有機開殻分子におけるスピン中心移動型のスイッチングシステムの創製:分子内電子移動によって生成する2種類の異なる電子スピン状態を有する中性ラジカル間を、溶解させる溶媒の種類や温度を変化させることにより100%相互変換させる事に成功し、実験的にその機構を明らかにした。(3)非局在型一重項ビラジカル炭化水素の合成、半導体的挙動および非線形光学特性:3050%程度の高い一重項ビラジカル性を示す炭化水素の合成・単離に成功した。そして、特異な一次元鎖構造に起因した単成分炭化水素分子としては最高の室温電気伝導度や、理論的に予想されていた巨大な二光子吸収断面積を実現した。分子磁性体の構成成分となり得る新たな安定有機ラジカルを合成する試みは、構造有機化学、分子磁性分野ならびにスピン科学への貢献度が大きいだけでなく、合成有機化学的にもチャレンジングなテーマである。本研究では新規で安定な非局在型中性πラジカルである6-オキソフェナレノキシルを基盤とする、以下に示す研究成果を得た。(1)6-オキソフェナレノキシル誘導体の構造解析6-オキソフェナレノキシル誘導体のX線結晶構造解析に初めて成功した。これらはπ型ダイマーを形成し、その分子間距離は約3.36Åであった。磁化率測定から、このダイマー内には約-200Kの反強磁性的相互作用が働いていることが分かった。これはSOMO-SOMO間の有効な重なりに起因する。トリ-tert-ブチル置換体は置換基間の立体反発を避け合うπ型ダイマーを形成していた。その配向から、SOMO-SOMO間の重なりは上記とは対照的に非常に小さいことが示唆された。(2)オキソフェナレノキシル系におけるトポロジー効果の考察および4-オキソフェナレノキシル誘導体の合成・構造および性質オキソフェナレノキシル系では、6-オキソフェナレノキシル以外に、二つの酸素原子の位置すなわちトポロジーが異なる異性体を設計することができる。3-,4-,6-オキソフェナレノキシルのスピン密度分布を密度汎関数法により計算したところ、トポロジーの違いに応じてスピンの非局在化の程度が大きく異なることが分かった。さらにオキソフェナレノキシル類の各六員環系における局所的芳香族性を考察し、スピン構造との関連を調べた。その結果、スピンは芳香族性を示す六員環上を避けて分布する傾向があることが分かった。開殻有機分子を用いた分子磁性に関する研究のさらなる発展を目的に、従来にない新しい電子スピン構造を有する安定な開殻分子の合成・開発を行ってきた。これまでに高対称性の奇交互炭化水素ラジカルであるフェナレニルに対する窒素原子や酸素原子を導入したジアザフェナレニルやオキソフェナレノキシル類の設計・合成に成功し、高いスピン非局在性、トポロジー的対称性およびヘテロ原子効果によって誘起された興味深い分子構造や電子構造を明らかにした。例えば、三つのt-ブチル基が置換した1,3-

ジアザフェナレニルは、純有機物の開殻分子としては非常に限られた例しか報告されていない溶液状態および結晶状態におけるサーモクロミズムを示すことを見出した。また、その要因が、溶液状態においてはσ-ダイマーの形成・解離により発現すること、結晶状態においては、σ-ダイマーとπ-ダイマー間の熱平衡の程度により発現することを実験的に明らかにした。さらに、水素結合による超分子構造の構築、水素結合を通したスピン分極、および非局在化したスピン系との動的な相互作用の発現を目的に、高い対称性を有する水酸基を導入したオキソフェナレノキシル型中性ラジカルの設計と合成について検討した。これまでにラジカル前駆体である三つのt-ブチル基を導入したジヒドロキシフェナレノン誘導体の位置選択的な合成を完了し、酸化反応を行うことにより目的の中性ラジカルの生成を確認した。開殻有機分子を用いた分子磁性に関する研究のさらなる発展を目的に、従来にない新しい電子スピン構造を有する安定な開殻分子の合成・開発を行ってきた。これまでに高対称性の奇交互炭化水素ラジカルであるフェナレニルに対する窒素原子や酸素原子を導入したジアザフェナレニルやオキソフェナレノキシル類の設計・合成に成功し、高いスピン非局在性、トポロジー的対称性およびヘテロ原子効果によって誘起された興味深い分子構造や電子構造を明らかにした。例えば、三つのt-ブチル基が置換した1,3-ジアザフェナレニルは、純有機物の開殻分子としては非常に限られた例しか報告されていない溶液状態および結晶状態におけるサーモクロミズムを示すことを見出した。一重項ビラジカルは、分子内で不対電子が弱くベアリングしており、一般には反応活性中間体として検出されるに留まる。本研究では、奇交互炭化水素フェナレニルの高いスピン非局在化能を活用し、一重項ビラジカル性を有する2種の炭化水素を固体状態で安定に単離することに成功した。それぞれの化合物の一重項ビラジカル性は、量子化学計算から30%および50%と見積もられた。このような特徴は結晶構造に強く反映されており、van der Waals半径の和に比べて遥かに小さい面間距離約(3.1Å)でフェナレニル環同士が重なり合っていた。電気化学的に見積もったHOMO-LUMOギャップは、1.041.14eVの小さな値であり、圧縮ペレット二端子法で測定した室温での電気伝導度は、約10^<-5>S cm^<-1>程度であった。この値は、単成分炭化水素分子としては最も高い導電性である。また、二光子吸収スペクトルを測定したところ、炭化水素としては最大の二光子吸収特性が観測され、理論的に予測されていた一重項ビラジカルの大きな二光子吸収特性を初めて実験的に明らかにした。
層状給気場に適用可能な予混合燃焼モデルの提案

プロパン-空気の濃混合気と希薄混合気が隣り合う容器内での燃焼現象の観察とその数値解析を行った.現象は指圧解析,シュリーレン撮影,LDVを用いた流速測定により行った.燃焼モデルにはフラクタルモデル,1段総括不可逆反応モデル,2段総括可逆反応モデル及び4段総括不可逆反応モデルの4つを用いた.まず,2つの異なる濃度の混合気が接する場合は,層状化を進めるほど燃焼速度は増加し,シュリーレン撮影によると,単独では着火しない極希薄な混合気側にも密度勾配が見られた.実験と同条件で計算を行ったところ,フラクタルモデルと1段総括不可逆反応モデル及び4段総括不可逆反応モデルでは,層状化を進めるほど燃焼速度が増加する様子は予測できなかったが,2段総括可逆反応モデルは定性的に予測できることが分かった.2段反応モデルでは比較的低温で反応するCOの反応を含むため,定性的な予測精度が向上したと考えられる.4段反応モデルはより現象を正確に再現できると考えたが,各反応の反応係数が正確に与えられず精度が悪化したと考えられる.計算結果によると,2つの混合気間に複雑な流れ場が生じており,これにより温度分布が変化し,極希薄側予混合気も燃焼していることが分かった.新たに3つの混合気を接触させることの出来る実験装置を製作し,2つの異なる濃度の混合気を体積比を変えて充填して実験を行った.この結果,リッチ側で点火すると点火位置に関わらず圧力は一度ピークを取った後,再びピークを取る燃焼形態を示した.この原因については可視化や数値計算によって今後明らかにする必要がある.プロパン-空気の濃混合気と希薄混合気が隣り合う容器内での燃焼現象の観察とその数値解析を行った.現象は指圧解析,シュリーレン撮影,LDVを用いた流速測定により行った.燃焼モデルにはフラクタルモデル,1段総括付加逆反応モデル,2段可逆反応モデルの3つを用いた.2つの混合気の当量比組み合わせを変えて実験を行った結果,層状化を進めるほど燃焼速度は増加した.また,シュリーレン撮影によると,単独では着火しない極希薄な混合気側にも密度勾配が見られ,火炎帯が移動しているように観察された.また希薄側にのみ,2枚の火炎帯が観測された.実験と同条件で計算を行ったところ,フラクタルモデルと1段総括付加逆反応モデルでは,層状化を進めるほど燃焼速度が増加する様子は予測できなかったが,2段可逆反応モデルは定性的に予測できることが分かった.しかしながら,2枚の火炎帯を再現することはできなかった.2段反応モデルでは比較的低温で反応するCOの反応を含むため,定性的な予測精度が向上したと考えられる.計算結果とLDVによる流速測定結果から,希薄側に見られる密度勾配は必ずしも火炎帯ではなく,急峻な温度勾配である可能性が示された.また,2つの混合気間に複雑な流れ場が生じており,これにより温度分布が変化し,極希薄側予混合気も燃焼していることが分かった.2段可逆反応モデルを使っても定量的な予測精度は十分ではなく,より高次の反応モデルやPDF燃焼モデルなどを採用する必要があると考えられる.実験に関しては,乱れや混合気分布を空間的に大きく変化させて行う必要がある.プロパン-空気の濃混合気と希薄混合気が隣り合う容器内での燃焼現象の観察とその数値解析を行った.現象は指圧解析,シュリーレン撮影,LDVを用いた流速測定により行った.燃焼モデルにはフラクタルモデル,1段総括不可逆反応モデル,2段総括可逆反応モデル及び4段総括不可逆反応モデルの4つを用いた.まず,2つの異なる濃度の混合気が接する場合は,層状化を進めるほど燃焼速度は増加し,シュリーレン撮影によると,単独では着火しない極希薄な混合気側にも密度勾配が見られた.実験と同条件で計算を行ったところ,フラクタルモデルと1段総括不可逆反応モデル及び4段総括不可逆反応モデルでは,層状化を進めるほど燃焼速度が増加する様子は予測できなかったが,2段総括可逆反応モデルは定性的に予測できることが分かった.2段反応モデルでは比較的低温で反応するCOの反応を含むため,定性的な予測精度が向上したと考えられる.4段反応モデルはより現象を正確に再現できると考えたが,各反応の反応係数が正確に与えられず精度が悪化したと考えられる.計算結果によると,2つの混合気間に複雑な流れ場が生じており,これにより温度分布が変化し,極希薄側予混合気も燃焼していることが分かった.新たに3つの混合気を接触させることの出来る実験装置を製作し,2つの異なる濃度の混合気を体積比を変えて充填して実験を行った.この結果,リッチ側で点火すると点火位置に関わらず圧力は一度ピークを取った後,再びピークを取る燃焼形態を示した.この原因については可視化や数値計算によって今後明らかにする必要がある.
FRP筋で補強したコンクリート曲げ部材の設計基準の提案

引張力の繰返しにより圧縮強度および剛性が低下するものがあり、設計クライテリアの設定時には考慮すべきであろう。疲労寿命は環境温度および繰返し荷重の時間間隔の影響を受けることも設計クライテリアの設定時には考慮すべきであろう。部材耐力係数は、およそ0.8程度の値が求まったが、破壊安全率をいくらにするかという議論が残されている。また、本研究では、FRP筋の圧縮強度が引張強度に比べて小さいこと、また繰返し荷重によってさらに圧縮強度が低下することを考慮に入れていない。特に,地震荷重を受ける場合には、FRP筋の圧縮強度を考えた部材耐力係数の提案が必要となろう。使用限界に対する設計基準を得る目的で、格子状FRP筋を使用した曲げ部材の短期載荷実験および長期載荷実験を実施した。格子状FRP筋の特性を考慮して、ひび割れ幅およびたわみ量の評価を行なった結果、実験結果と良く一致する予測式を提案できた。ひび割れ発生後の剛性低下が大きい場合には、長期設計曲げモーメントはひび割れモーメント以下にせざるを得ないであろう。この場合、長期たわみの増加量は補強筋の応力度レベルに比例するが支持スパンの大きさに比べて特に問題となるような大きさにはならない。ひび割れ幅の拡大も補強筋の応力度レベルに比例するが、初期ひび割れ幅が相当に大きくなるので、長期荷重時のひび割れ幅の増加を無くすような設計クライテリアの設定が必要となろう。ただし、ひび割れ幅を使用限界にした場合にはFRP筋の応力を相当低い応力度レベルに制限しなければならない。連続繊維補強コンクリートに関する日加ワークショップ(1995.7)および第2回国際シンポジウム(ベルギー、1995.8)における情報収集を待って実験計画を行った。先ず、格子状FRP筋を用い部材せいを変えた試験体を作成し静的載荷実験を行った。FRP筋とコンクリートとの付着・定着機構、FRP筋の剛性などに起因して、曲げひびわれの発生と進展が鉄筋コンクリート部材の場合と大きく異なり、ひび割れ幅の評価、たわみ量の評価を鉄筋コンクリート部材の場合と同様にはできないことが解った。格子状FRP筋の特性を考慮して、ひび割れ幅およびたわみ量の評価を行った結果では実験結果をよく説明することができた。曲げ終局耐力については、理論的に矛盾するところもあるが、既往の実験を含めて実験結果そのもののばらつきが大きく、鉄筋コンクリートの場合の評価方法を実用上準用できることが解った。長期載荷の実験は現在進行中である。実験の開始が遅れたため、モンテカルロ法による曲げ終局限界に対する部材耐力係数(φファクター)を求める解析を先行させた。この解析には既往の利用可能なデータを用いているが、本実験結果を反映させて次年度以降に再度解析を行う必要がある。結果はこれまでに暫定的に提案したものと大きく変わらないが、引張補強筋比が大きくなると、定性的ではあるが、同じ安全率を得るのにφファクターが小さくなることが解った。使用限界に対する設計基準を得る目的で長期載荷実験を実施した。ひび割れ発生後の剛性低下が大きいために、長期設計曲げモーメントをひび割れモーメント以下にせざるを得ないことから、ひび割れモーメント以下で曲げモーメントの大きさを3種類に変えた。何らかの原因でひび割れが発生した場合を想定し、ひび割れが発生するまで載荷した後に一旦除荷し、所定の曲げモーメントまで再載荷して一定に保った。FRP筋の応力度レベルは120、160、200MPaに対応する。長期たわみの増加量は補強筋の応力度レベルに比例しているが、どの場合にも約3ケ月でたわみ増加が止まった。また支持スパンの大きさに比べて特に問題となるような大きさではなかった。ひび割れ幅についても同様で、補強筋の応力度レベルが大きいほどひび割れ幅の増加量が大きいが、どの場合にも約3ケ月で増加が止まった。

しかし、許容ひび割れ幅の大きさにもよるが、初期ひび割れ幅が相当に大きくなるので、長期載荷時のひび割れ幅の増大は好ましくなく、長期ひび割れ幅の増加を殆ど無くすためには、補強筋の応力度レベルを120MPa程度に制限すべきであることが分かった。昨年度実施した短期載荷実験の結果を反映させ、モンテカルロ法による曲げ終局限界に対する部材耐力係数(φファクター)を求めた解析では、引張補強筋比が大きくなると同じ安全率を得るのにφファクターが小さくなることが解った。昨年度開始した長期載荷実験を継続した。長期たわみの増加量は補強筋の応力度レベルに比例しているが、支持スパンの大きさに比べて特に問題となるような大きさではない。長期設計曲げモーメントをひび割れモーメント以下にすれば、たわみ量は使用限界とはならないであろう。ひび割れ幅の拡大も補強筋の応力度レベルに比例するが、初期ひび割れ幅が相当に大きくなるので、長期載荷時のひび割れ幅の増加を無くすような設計基準の設定が必要となろう。ただし、ひび割れ幅を使用限界とした場合にはFRP筋の応力を相当低い応力度レベルに制限することを覚悟しなければならない。連続繊維補強コンクリートに関する第3回国際シンポジウム(札幌、1997.10)にて、本研究成果の一部を発表した。FRP筋で補強したコンクリート部材のひび割れ幅が使用限界となることは、他の研究者も認めるところで、ひび割れ幅評価に関する他の発表もあった。FRP筋の圧縮強度が小さいことが解っているが、本研究期間内にこれを考慮した設計クライテリアの検討までできなかった。特に、地震荷重を受ける場合には、FRP筋の圧縮強度を考えた部材耐力係数の提案が必要となるので今後の研究課題となる。また、連続繊維補強コンクリート造として破壊安全率をどのくらいに考えるかという根本的な議論が残されている。
シスプラチン耐性口腔癌において抗血管新生薬は生命予後を延長するか？

本研究は、シスプラチン(CDDP)耐性口腔扁平上皮癌細胞の抗血管新生薬の効果について明らかに解析する目的で行った。具体的には、3種のヒト口腔扁平上皮癌由来細胞株を用い、血管新生に関するタンパク(ANG-1、ANG-2、VEGF、CD31)について検討した。その結果、ヒト口腔扁平上皮癌由来細胞株と比較して、CDDP耐性ヒト口腔扁平上皮癌由来細胞株における各タンパクの検出率は増加していたが、ANG-1、ANG-2については有意差を認めなかった。放射線化学療法後口腔扁平上皮癌細胞の口腔扁平上皮癌細胞の化学療法に対する感受性については、今回検索したマーカー以外の他の要因も関わっていることが示唆された。口腔癌の多くは外科療法が一般的であるが、機能の温存をめざした放射線療法や化学療法などが選択されることもある。しかし、1次治療後に再発を来した多くの症例は治療抵抗性であることが多く、その最も大きな原因となっているのが薬剤耐性である。近年、抗血管新生療法がこのような固形がん1次治療後の再発例に有効であることが示唆されているが、そのメカニズムはほとんどわかっていない。そこで、本研究は、シスプラチン(CDDP)耐性口腔扁平上皮癌細胞の抗血管新生薬の効果について明らかにし、その中で特にプラチナ(Pt)系抗がん剤に対する感受性について解析する目的で行った。申請者は血管新生に関する因子(ANG-1、ANG-2、VEGF、CD31)をシスプラチン耐性口腔扁平上皮癌株と親株で比較検討したところ、耐性株のほうが優位に各マーカーが活性化していることが示された。また、放射線化学療法施行前後の口腔扁平上皮癌症例について、免疫組織化学的に検討した結果、治療前の口腔扁平上皮癌と比較して、放射線化学療法後の口腔扁平上皮癌における各抗体の検出率は有意に増加しており、血管新生反応が引き起こされている可能性があることが確認できた。Ctr1抗体陽性反応について検討したが、放射線化学療法前の口腔扁平上皮癌に比べて、治療後はCtr1抗体陽性細胞数がやや少ない傾向が認められたが、有意な差は認められず、また免疫染色結果との有意な相関も認められなかった。放射線化学療法後口腔扁平上皮癌細胞の化学療法感受性については今回検索したマーカー以外の他の要因が関わっていることが示唆された。口腔癌の多くは外科療法が一般的であるが、機能の温存をめざした放射線化学療法などが選択されることもある。しかし、1次治療後に再発をきした多くの症例は治療抵抗性であることが多く、その最も大きな原因となっているのが薬剤耐性である。そこで研究の全体構想として、シスプラチン耐性口腔癌における抗血管新生薬の効果について明らかにし、その中で本研究では特にシスプラチン耐性口腔がんの抗血管新生薬投与によるプラチナ系抗がん剤の細胞内への取り込み機構について解明することを目的とした。申請者は予備実験において、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株であるOSC-20細胞、OSC-19細胞、HOC313細胞においてシスプラチンを低濃度から添加し、段階的に増加させ、シスプラチン耐性株を樹立した。耐性株と親株(感受性株)を用い、血管新生因子であるVEGF、アンギオポエチン1、アンギオポエチン2の活性化の違いをWesternblotting法で比較検討した。その結果、シスプラチン耐性細胞では感受性細胞と比べて、有意に強くVEGF、アンギオポエチン1、アンギオポエチン2が活性化していることが示された。この結果は、シスプラチン耐性口腔扁平上皮癌がVEGF、アンギオポエチン1、アンギオポエチン2をターゲットとした分子標的治療に強い感受性を示す可能性があることを示していると言える。現在までシスプラチン耐性ヒト口腔扁平上皮癌株と親株(感受性株)を用い、血管新生因子であるVEGF、アンギオポエチン1、アンギオポエチン2の活性化の違いをWesternblotting法で比較検討した。したがって、抗血管新生薬のシスプラチン耐性口腔癌に対する効果を証明する第一歩がまず示されたと考える。実際に、in vivoにおいて検討を行う予定であり、それぞれのCDDP耐性ヒト口腔扁平上皮癌培養細胞をヌードマウス皮下に移植して経時的に腫瘍体積を測定する。

また、背部皮下チャンバー法を用いて細胞を移入、7日目にその局所の皮膚を切り取り顕微鏡で新生血管数を調べ、VEGF、アンギオポエチン1、アンギオポエチン2の発現量と比較検討する。また、化学療法に対する血管新生因子の発現について検討するために、腫瘍の大きさが径5-6mmになった時点で、1)コントロール2)CDDP、CBDCA、L-OHPを経皮的に投与し、それぞれの腫瘍サイズについて検討を行う。さらに、2000年から現在までに当科で化学療法を行った口腔扁平上皮癌患者の原発巣および転移巣の病理組織標本、また解剖献体からの正常口腔粘膜標本におけるVEGF、アンギオポエチン1、アンギオポエチン2の発現を免疫組織化学的に検討し、治療効果との関係を比較する。平成24年度で276,675円の研究費が執行されなかったが、今後研究成果を平成25年11月の国内学会で発表することを計画している。この成果発表にかかわる国内旅費に未執行予算を用いる予定である。残額は本年度は上記研究方針で使用する細胞培養試薬、動物、器具、分子生物学実験試薬、抗体などに使用する予定である。
デバッギングを指向した型推論に関する研究

平成14年度においては、次のような事項について研究を推進した。《先進的な型推論アルゴリズムの調査・分析》近年提唱された先進的な型推論アルゴリズムについて、網羅的に調査をおこない、デバッグ作業の支援という観点から検討・分析に取り組んだ。とくに、コンカレント・プログラミングのための型推論や、セキュア・プログラミングのための型推論などを中心にすえた。《デバッグ作業を支援するための型推論の拡張》前項で調査した「先進的な型推論アルゴリズム」に対する検討を基にして、平成13年度の「デバッグ作業を支援するための型推論の開発」の成果の拡張に取り組んだ。《プロトタイプシステムの実装》平成13年度の「デバッグ作業を支援するための型推論の開発」で得られた理論的成果、および、前項により得られた成果について、プロトタイプシステムを実装することを通して、実際的な観点から、有用性について評価をおこない、従来の言語処理系における型推論との比較検討をおこなった。平成13年度においては、次のような事項にっいて研究を推進した。《関数型言語処理系におけるデバッグ作業の調査研究》関数型言語処理系において発生するデバッグ作業の調査・分類をおこ有い、型推論機構において、どのような改善が必要となるのかを分析した。《型推論アルゴリズムのエラー時の挙動の分析》プログラミング言語MLにおける型推論アルゴリズムW(下降型)やM(上昇型)について、それらのエラー発生時における挙動について理論的分析をおこなった。それと同時に、Haskell、OCaml、Standard ML of New Jersey、Moscow MLなど、関数型言語処理系において実装されている型推論においても、その挙動を分析し、プログラミングにおけるデバッグ作業との適合性について検討を行った。《デバッグ作業を支援するための型推論の開発》上述の調査・分析によって得られた知見を基にして、デバッグ作業を支援するための型推論アルゴリズムを開発した。そして、そのための型システムについての改良についても、必要に応じて検討をおこなった。最初に、単純型システムに対する型推論アルゴリズムの開発に取り組み、次に、多相型システムに対するものの開発に取り組んだ。
英語発話流暢性を向上させる語彙・文法指導

本研究は流暢に英語を話すことができるようになるための指導方法の検証と提案を目的としている。動詞を含むコロケーションやチャンクによる語の学習と繰り返しによる文の学習の2段階の指導により、より流暢な文発話を促す指導方法を実証する。特に対象となる学習者は熟達度の初級・中級レベルの日本人英語学習者を対象としている。はじめに、動詞を核としたコロケーションやチャンクを選択した。これらのコロケーションは、学習参考書や先行研究を利用し抽出をした。また、合わせて動詞の下位範疇化情報の保持を調査するため、他動性の様々な動詞を抽出した。以下前者の抽出したリストをコロケーションバージョン、後者のリストを動詞バージョンと呼ぶ。次に両バージョンとも、学習者の理解を調査するためにTOEICレベルで300点から700点までの学習者(習熟度初級・中級とする)を対象とした理解の調査をした。その結果、中級の学習者であっても、基本となるコロケーションの理解がほとんどできていないことが明らかとなった。また他動性の理解に関してもチャンスレベルを超えない程度の理解しかないことが明らかとなった。動詞に関しては産出もさせたが、非常にゆらぎのある産出であることが明らかとなった。これらの調査をもとに、学習させる語のリストを作成したが、コロケーションに関しては、非常に弱い理解であったことと、学習者の利益を考えると、これらのリストの学習をさせる前に動詞をコアとした他動性のリストの学習を優先させた方がよいと思われたため、学習実験には動詞バージョンのリストを用いた。学習は2段階で実施された。まず、動詞バージョンのリストを明示的に説明した。次に文の形で学習させたが、2種類のパターンで学習を行った。今後はその後の保持についても合わせて調査をする予定である。本研究は流暢に英語を話すことが出来るようになるための指導方法の検証と提案を目的としている。コロケーションによる語の学習と繰り返しによる文の学習の2段階の指導により、より流暢な文発話を促す指導方法を実証する。熟達度が初級・中級レベルの日本人英語学習者では、動詞下位範疇化情報に関する統語知識の保持は不正確であることが申請者らの前年度までの研究により明らかとなっている。そこで、まず動詞と連続する前置詞句や目的語などを含んだコロケーションで語を学習させることが下位範疇化情報習得へどのような影響を与えるかを検証する。次に、先行調査で有効性が明らかとなっている繰り返しを用い、これらの語を含んだ文の繰り返しの訓練が発話の流暢性につながるかを調査する。また、総合的にこれらの言語活動をどの程度の頻度で与えることで、流暢さの向上に寄与するかを合わせて考察し提案する。本研究の工程を以下の4つの段階で表す。第1段階:コロケーションの抽出第2段階:コロケーションによる語の学習<語学習段階・語の深い理解へ>第3段階:繰り返しによる文の学習と産出<文構造定着段階・より流暢な発話へ>第4段階:研究のまとめと考察<授業実践への応用>コロケーション抽出(上記工程の第一段階)に予想以上に時間がかかっており,2015年度で終了するはずの工程が2016年度まで時間がかかっている。こロケーションによる語の学習と繰り返しによる文の学習の2段階の指導により、より流暢な文発話を促す指導方法を実証する。まず、動詞と連続する前置詞やもう適語などを含んだコロケーションを選択する。次にそれらの語を学習させる。これらの語を含んだ文の繰り返しの訓練が発話の流暢性につながるかを調査する。本研究の工程を以下の4つの段階で示す。第1段階:コロケーションの抽出第2段階:こロケーションによる語の学習第3段階:繰り返しによる文の学習と産出第4段階:研究のまとめと考察コロケーションの抽出を2015年度に終えるはずであったが、この工程に時間をかけており、2016年度も引き続きこの作業に時間がかかったため、工程全体がやや遅れている。まず動詞と連続する前置詞やもう適語などを含んだコロケーションを選択する。第1段階:コロケーションの抽出第2段階:こロケーションによる語の学習第3段階:繰り返しによる文の学習と産出第4段階:研究のまとめと考察該当する習熟度の学習者を相当数集めることが難しく、工程が遅れている。

これらのコロケーションは、学習参考書や先行研究を利用し抽出をした。また、合わせて動詞の下位範疇化情報の保持を調査するため、他動性の様々な動詞を抽出した。以下前者の抽出したリストをコロケーションバージョン、後者のリストを動詞バージョンと呼ぶ。次に両バージョンとも、学習者の理解を調査するためにTOEICレベルで300点から700点までの学習者(習熟度初級・中級とする)を対象とした理解の調査をした。その結果、中級の学習者であっても、基本となるコロケーションの理解がほとんどできていないことが明らかとなった。また他動性の理解に関してもチャンスレベルを超えない程度の理解しかないことが明らかとなった。動詞に関しては産出もさせたが、非常にゆらぎのある産出であることが明らかとなった。これらの調査をもとに、学習させる語のリストを作成したが、コロケーションに関しては、非常に弱い理解であったことと、学習者の利益を考えると、これらのリストの学習をさせる前に動詞をコアとした他動性のリストの学習を優先させた方がよいと思われたため、学習実験には動詞バージョンのリストを用いた。学習は2段階で実施された。まず、動詞バージョンのリストを明示的に説明した。次に文の形で学習させたが、2種類のパターンで学習を行った。今後はその後の保持についても合わせて調査をする予定である。第1段階の工程を2015年度で終了する予定であったが時間がかかっているため,第2段階を2016/2017年度に,第3段階を2017/2018年度に実施し,最終段階である第4段階にかける時間を半年程度にし,研究計画内に収める予定である。第1段階の工程が今年度終わり、本年度は第2段階の作業を実施する。本年度は他大学の学生らにも募集を広げ、また本学の海外姉妹校に留学している学生らにも実験の協力を要請する予定である。第1段階のコロケーション抽出に時間がかかり,予定していた学会発表が翌年にずれ込んだため旅費が少なくなった。2015年度の研究が計画より遅れたため、学会発表などが次年度に繰り越されておるため。学会発表などが翌年度に繰り越したため2015年度に予定していた学会発表は2016年度に実施する。2016年度に予定していた学会発表などを本年度実施する。
陸域生物圏モデルの客観的・階層的改善法の構築と地球温暖化予測への影響

地球温暖化予測においては、陸域炭素循環モデルの不確定が高く、改善の余地が大きい。本研究では、陸域モデルの精度向上を目標とし、衛星データなどを利用した客観的なモデル改善手法の構築を行った。さらに、地球システム統合モデルを利用して、陸域モデルの改善を試み、これによる温暖化予測への影響の大きさを解析した。地上観測データを衛星データによりスケールアップしたプロダクトは、陸域モデルの改善に有用であり、陸域モデルの改善自身がグローバルスケールでの温暖化予測にも影響を与えることを示した。地球システム統合モデルを用いた地球温暖化予測を行うにあたって、陸域生物圏モデルは不確定性が高いサブモデルの一つであると考えられている。本研究では、衛星データを用いて陸域地表面物理量を算出し、これを用いて陸域生物圏モデルをできるだけ客観的に向上させるためのフレームワークを構築することを目標としている。本年度は北アメリカ大陸を対象にして雪モデル、水循環モデル、光合成モデルまでを最適化手法を用いて客観的に向上させる手順を構築した。まず、Terra/MODISデ-タと地上観測データの双方を用いることによって、衛星データから蒸発散量や光合成量を過去約5年間において推定した。次に、陸域生物圏モデル(Biome-BGC)の構造を解析し、より独立性の高いサブモデルを順に最適化することによって、陸域生物圏モデル向上のフレームワークを構築した。これらのデータとフレームワークを用いてモデル最適化を行うことによって、モデルは飛躍的な向上を見せた。雪モデルに関しては、雪の季節の長さの再現性を向上させるのみでなく、蒸発散や光合成の季節変動にも影響を与えた。水循環モデルについては、モデル向上によって、蒸発散量の季節変動に大きなインパクトを与えた。特に乾季の長い地域においては、より深いRootingDepthが推定され、これが蒸発散や光合成量等の季節変化に大きな改善をもたらした。光合成モデルについては、光利用効率などの生態系パラメータを求めることができ、モデル自体も衛星から得られた光合成量をより再現できるようになった。このモデル改善手法を適用した陸域生物圏モデルを用いることによって、将来予測結果が変動する可能性が考えられる。昨年度構築した陸域生物圏モデルの客観的向上のための手法を適用して、(1)北アメリカ、(2)日本を含むアジア域、のモデルランと他モデルとの比較を行った。まず、グローバルスケールで地上フラックス観測データと衛星データを収集して、衛星データを用いた陸域水循環・炭素循環パラメータのスケールアップ手法として、サポートベクターマシンによる回帰手法を適用した。その結果、グローバルなFlux Net観測データを利用することで、グローバルな光合成・蒸発散量の推定が可能になった。構築されたデータをアジア域や北アメリカ域などの大陸スケールのモデル向上に利用した結果、陸域モデルが改善した。特に、蒸発散の推定に関しては、Rooting Depthの空間推定によって、飛躍的に季節変動が向上し、同様に、経年変動に関しても、衛星観測とモデルが一貫した結果を示した。また、日本において、複数の陸域生態系モデルを用いて、結果の比較を行った。モデルの改善作業を通すことで、複数のモデル間の結果の違いが小さくなり、モデル検証プロセスやフラックス観測の重要性を示すことができた。また、陸域モデルの改善が統合モデルに果たす影響について評価を行い、陸域モデルを改善することで、過去現在のCO2濃度再現性が高くなり、約100年後のCO2濃度で約50ppmvの違いが出た。これらの結果は、地球温暖化などの環境変動予測モデルにおいて、最も不確定性の高いと考えられる「陸域モデル」の改善に寄与するものであり、地球環境変動将来予測をより良くするための一歩となる。陸域炭素循環モデルの改善方法の構築と、それによる地球システム統合モデルへの影響(温暖化予測の変化)の2点を行った。陸域炭素循環モデルの改善方法の構築に関しては、複数モデルの比較と呼吸量の空間的見積もり手法の構築の2点を行った。複数の陸炭素循環モデルを比較した結果、デフォルトの状態では、観測との誤差が大きいが、基本的なフフックス量(光合成・呼吸)を用いてモデルパラメータチューニングを行うことで、大幅に観測に近づけることができた。これらの空間マップを構築することが必要であると分かった。しかし、呼吸量に関しては、衛星などではバイオマス量や土壌炭素量について観測するのが困難であるため、見積もりが困難である。これを解決するために、大気CO2インバージョン解析と衛星ベースの陸域光合成量との組み合わせを行うことで、呼吸量の算出を試みた。その結果、時間的・空間的に妥当な呼吸量を算出することができた。ただし、今後、GOSAT衛星の利用や、実際の地上観測との比較検証を行う必要がある。また、「地球システム統合モデル(UVic-ESCM)」を利用・改善して、陸域モデルの改善が統合モデルに果たす影響について評価を行った。約50サイトのFLUXNETデータを利用して陸域モデルを評価・改善を行った。まず、各サイト地点でオフラインシミュレーションを行いモデル改善を確かめた。

それを統合モデルに組み込んだところ、過去現在のCO2濃度再現性が高くなり、約100年後のCO2濃度で約50ppmvの違いが出た。従って、「陸域モデル」の改善は、地球システム統合モデルをより良くするための重要な一歩と結論づけられた。
可動遺伝因子による高等植物の不安定変異の解析

染色体上を転移するトランスポゾンなどの可動遺伝因子は、挿入、転移、脱離、重複など種々のDNA再編成を引き起こして遺伝的不安定性の一因となり、遺伝子の発現調節に影響を与え得る遺伝因子の総称である。そのような可動遺伝因子によって引き起こされる不安定変異(unstable mutaion)は、興味ある遺伝形質を示す。本研究では、我国独自の古典遺伝学的知見が蓄積されており、未知の可動動遺伝因子が関与すると思われるアサガオの不安定変異「吹掛け絞り」やマルバアサガオの不安定変異「条斑」分子遺伝学的解析を行い、DNA再編成による変異の生成と固定化の分子機構の解明を試みた。淡黄色地に紅色の霧を吹き付けたような斑点模様の花をつけるアサガオの不安定変・異「吹掛け絞り」は、アントシアニン色素生合成系のCHI遺伝子のイントロン内に我々が不安定変累「雀斑」で見出したトランスポゾンTpn1の類縁囚子Tpn2が押入された構造であると考えられ、斑点模様形成にもTpn2のCHI遺伝子からの転移脱離が関与していることを強く示唆する結果を得た。また、マルバアサガオの白地に有色のスポットやセクターの花を咲かせる不安定変異「条斑」はアントシアニン色素生合成系のCHS-D遺伝子のイントロン内に新規のトランスポゾンTip100が挿入した構造であるこども明らかにした。このTip100が自律性因子であるか否かをTip100を導入した異種トランスジェユニック植物における転移能により検討中である。
非侵襲脳刺激法の統合失調症治療にむけた臨床症状及び客観的指標での検証

本研究は、統合失調患者に対して経頭蓋直流刺激(tDCS)を行い、精神症状、認知機能障害に対しての効果の検証を主眼に置き、研究をすすめた。患者および健常者に対して刺激を行うため、倫理審査委員会の承認が必要であった。2018年度に関西医科大学倫理審査委員会に「非侵襲脳刺激法の統合失調症治療にむけた臨床症状及び客観的指標での検証」との題名で承認を得て本格的に測定、解析を行った。tDCSの統合失調症への効果は限定的であり、また、実験的な段階であるが今後もさらに症例・経験を積むことで社会実装に向けてすすめていきたい。さらにはrTMS(repetitive Transcranial Magnetic Stimulation:反復経頭蓋磁気刺激療法)のうつ病への適応が医療保険適応になり、さらに組み合わせた研究を進めていく予定である。その他、第46回精神神経生理学会学術大会では、2発表、第19回薬物脳波学会では、3発表のLORETAの脳波解析の共同演者をしている。次年度は、今までのtDCSのレビューやメタ解析を進め、論文化を目指す。さらに統合失調症に特化し、データの集積に努め解析し検証していく作業を行う。現在、倫理審査委員会にて研究申請は終了し、まずは健常者を対象にデバイスの信用性、電圧などの研究プロトコールの検証作業を行っている。今後、さらなる研究手法の習熟し、本研究の山場である統合失調症患者に対して、研究を行いデータの集積を行いたい。また、データの集積がある程度に達した段階で、プレリミナリーな結果として一旦解析を行う予定である。本研究は、統合失調患者に対して経頭蓋直流刺激(tDCS)を行い、精神症状、認知機能障害に対しての効果の検証を主眼に置き、研究をすすめているが、患者および健常者に対して刺激を行うため、倫理審査委員会の承認が必要であった。2017年度は関西医科大学倫理審査委員会に「非侵襲脳刺激法の統合失調症治療にむけた臨床症状及び客観的指標での検証」との題名で、倫理審査を申請し、倫理審査委員会の承認を得て本格的に測定をし臨床研究を開始している。また、学会活動としては、精神神経学会、BACI conferenceに出席し、本研究のための世界的知見を学び、さらに最新の知見を吸収することが出来た。来年度は、本格的に患者に対して測定を開始しており、さらにデータが集積後、解析を行うことで有用な結果を得て、学会及び論文などで発表を予定している。倫理審査の承認に時間がかかったが、測定を開始できており、来年度中には測定・解析を行い、結果を発表できる段階に来ている。平成30年度は測定、解析に伴い、研究費の使用を行う予定である。上記にも記載した通り、本研究の山場である統合失調症患者に対して、研究を行いデータの集積を行いたい。また、tDCSについて、レビュー及びメタ解析での効果検証も併せて行い、論文化を目指したいと考えている。来年度は、倫理審査の承認を得たため本格的に測定を行い、測定後、解析を行う予定である。本年度は、倫理審査に時間を要したため、研究費の使用は少額にとどまったが、来年度は測定、解析と研究費を使用することが予想されている。平成30年度内に結果を確定し、論文、学会の発表を行いたいと計画している。研究計画に大幅な遅れはないものの、被験者に対する謝金と、解析用のソフト代が若干額が残り、次年度分として請求することとなった。次年度は、解析方法をさらに吟味しながら、ソフトの購入を検討することとする。本年度は倫理審査委員会の承認を得るのに、時間を要したため、来年度に測定・解析を行っている。そのため、研究費としての執行は次年度となってしまった。上記のとおりであるが、次年度はより多くの被験者に対し検査を行いその謝金と、砕石を進めるためのソフトの購入費に充填する予定である。
位相的な構造を持つ多様体上の量子論とその弦理論への応用

本研究は位相的な構造を持つ多様体上の量子力学について大貫と北門により得られた最近の成果を踏まえて、彼らのアプローチを場の理論へ拡張し、弦理論の研究に応用することを目的として始めた。大貫-北門が球面と微分同相な多様体に対して行った解析は、球面の性質を本質的に用いたもので、一般の多様体や無限自由度の場の理論への拡張は極めて困難である。他方、球面上の量子力学に現れる隠れたゲージ構造に関しては、2次元球面あるいはそれと微分同相な多様体に対して磁気単極子的ゲージポテンシャルを変形したものが現れることが分かった。興味深いことに変形された磁気単極子のゲージ場はMaxwell方程式を満足するにも拘らず、非球対称な構造を有している。同様のことがより高い次元でも期待できる。この点に関しては今後更に詳しい解析を行う必要がある。弦理論に関しては従来より進めてきた研究の継続に重点を置いて進めてきた。Wittenによって二次元における弦理論でブラックホール解の重要性が指摘されて以来、dilaton的重力理論が精力的に研究されている。われわれはこの理論が持つ古典的な対称性に着目し、量子効果によってそれが破れないように修正できること、また修正された理論ではHawking輻射が現れないことを示した。弦理論に関する研究のもう一つのテーマはアノマリーの解析である。Polyakov弦とN=1超弦理論の局所対称性におけるアノマリーを調べ、様々なアノマリーの相互の関係を明確にした。
系統学的アプローチによる文化進化に関する研究

人類の政治体制の進化が、複雑性の連続的で逐次的な拡大によって進行したのか、それとも非連続的で大幅な飛躍によって生じたのかに関しては、さまざまな意見がある。社会の複雑性がどのように縮小していくのかについても明確にされていない。こうした議論は、厳密で定量的な研究がほとんど行われないままで続けられてきた。本研究では、進化系統学的方法を利用して、オーストロネシア語が使われている社会の政治体制の進化に関する6つの相互排反モデルを評価した。その結果、最適合モデルでは政治的複雑性の興亡が小幅なステップの連続で生ずることを明らかにした。最適合モデルにわずかな差で続く別のモデルでは、拡大が連続的である一方で、縮小は連続的である場合と急激な減衰による場合がありえた。これらの結果は、この地域の社会の進化史においては、政治的複雑性に向けて大幅で非連続的な飛躍が生じなかったことを示している。このことは、人類の歴史には多数の偶発的な経路があるにもかかわらず、コンピューターを用いた進化系統学的方法で検出される文化的進化には規則性があることを示唆している。本研究の意義としては、計算論的アプローチを用いることによって、長期的な社会進化や文化進化に関する仮説を検証できることを示した点を指摘できる。本研究は、Nature誌(467巻2010年10月14日号)の表紙論文として発表された。
植物ウイルス・ウイロイドの命名および分類基準の確立に関する総合研究

植物ウイルスについては、ムギ,ジャガイモ,などの普通作物、ソラマメ,ニンニク,ラッキョウ、ネギ,ワケギ,カブ,ニンジン、インゲン、トマトなどの野菜、クロッカス、エビネ,ラン、スタ-チなどの花卉、ブドウ、カンツキなどの果樹、インパチエンスなどの牧草、パチヨリなどの特用作物より、ムギ類萎縮ウイルス、ジャガイモYウイルス、ジャガイモTウイルス、カブモザイクウイルス,ニンニク潜在ウイルス、ソラマメウイルトウイルス、シトラスタツタ-リ-フウイルス、キユウリモザイクウイルス、トマトスポッテッドウイルス、ブドウリ-ブロ-ルウイルスクロ-バ-イエロ-ベインウイルス等を分離し、それらの諸性質を明らかにし分類につき考察した。ウイロイドについては、茶,カ-ネ-シヨン,リンゴより分離されるウイロイド様低分子RNAにつき諸性質を調べた。最終年度であるため、植物ウイルス・ウイロイドの分類基準につき、全員が参加した会議を開き検討した結果、今後各種ウイルスの遺伝子構造が明らかになった段階で、動物ウイルス、菌類ウイルス、細菌ウイルスを含めたウイルスの分類基準を確立すべきであるとの意見の一致をみた。それにともない、現在の植物ウイルスの命名、分類に関する考え方をまとめた報告とウイロイドの分類基準をそれぞれ都丸、土崎がまとめたものを成果として報告する事、さらに現在日本の各種植物に発生するウイルスのリストを、ウイルスおよび植物のそれぞれの面から大木がまとめたものを成果として報告する事により、植物ウイルスの分類・同定の研究者に活用してもらうこととした。1.植物ウイルス(1)ムギ類やソラマメの土壌伝染性ウイルス2種につき,各種性状を調べ,分類学上の位置につき検討を行っている。ジャガイモウイルスYえそ系統及びキク科雑草等より検出した数種Potyvirusについて,宿主域を中心に調査を行っている(普通作物)。(2)パチョリから検出したFavavirusおよび数種植物からのソラマメウイルトウイルスについて比較を行った。またウエスタンブロット法を利用して判別についての予備実験を行った(特用作物)。(3)カブモザイクウイルスの3分離株について,ウイルスRNA-CDNAクロ-ン構造すなわち末端構造の制限地図の比較を行った所,分離株間の類似性が示唆された。ニンニク,ラッキョウ,ネギ,ワケギ,リ-キから分離されるニンニク潜在ウイルスの血清学的性質や寄生性はほぼ同じであった(野菜)。(4)Capillovirus群に属するCitrustatter leaf virus等3種ウイルスの理化学的性状,組織内ウイルス所在様式を比較した所,よく類似していた(果樹)。(5)クロッカス等球根類,エビネ等ラン類,アルストロメリヤ等草本花きから数種のひも状及び球状の未同定ウイルスを検出して諸性質を調べ,分類のための病原学的比較研究を行っている(花き)。(6)インパチェンスから分離されたclover yellow vein virus(CYVV)とインゲンマメ黄斑モザイクウイルスえそ系(井上,1964)とは同一と判明し,今後は両者とも国際的に定着しているCYVVとして扱うことが適当と判断した(牧草)。2.ウイロイド(1)カ-ネ-ションに発生する萎縮叢生症からウイロイド様RNAが検出されたが,本萎縮叢生症とウイロイド様RNAとの関係については検討中である。(花き)。鹿児島県で発生したチャの萎縮症状より抽出した核酸中に,健全葉にない特異的低分子RNAが認められ,本RNAがウイロイドであるかどうか検討している(特用作物)。(3)リンゴゆず果病樹よりウイロイド様RNAが検出された(果樹)。1.植物ウイルス:(1)ジャガイモに発生するPotatovirus Tにつき遺伝子構造解析を行った。また各種植物に発生する日本産桿菌状植物ウイルスの細胞内所見の比較検討を行った(普通作物)。シソ科香料作物のパチョリに発生する2種ウイルスの血清等の性状を明らかにした(特用作物)。トマト,インゲン,ニンジン,ラッキョウ,カブ等に発生する各種ウイルスにつき,ウイルスの諸性状および伝染方法につき試験を行い、各ウイルス、系統間の性状を比較することにより、分類基準を検討した(野菜)。インパチエンスから分離される

2種ウイルスの性状を明らかにした(牧草・飼料作物)。スタ-チス,クロッカス,エビネ等多くの花卉植物より分離されるウイルスにつき、諸性状を明らかにすることにより分類基準を検討した(花卉)。ブドウに発生するリ-フロ-ル、味無果、コ-キ-バ-クの病原ウイルスを検討し、諸性質を明らかにした(果樹)。2.ウイロイド:カ-ネ-ションの萎縮叢生症とウイロイド様RNAとの間の関係を調べた。リンゴゆず果病の病原であるウイロイド様RNAの諸性質を明らかとした。これら各結果をふまえ、植物ウイルスの分類基準につき分担者全員が集まり検討したが、現在のウイルスグル-プ方式の分類を、ウイルス核酸の塩基配列のデ-タが畜積されるまで続けることで意味の一致を見た。ウイロイドについても同様の検討を行ったが、これも同様の結論を得た。また現在日本に発生しているウイルスの作物別一覧を作成することにした。