hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
琉球列島の絶滅危惧爬虫類に関する遺伝的多様性の解明とその保全

絶滅危惧II類、および国の天然記念物に指定されるリュウキュウヤマガメGeoemyda japonicaに関しては、進化速度の速いミトコンドリアDNAの中でも最も速いとされるコントロール領域を新たに加えて分析を行った。その結果、個体群間、および各個体群内で全く変異がないことが明らかになった。これは環境変動に対する抵抗性が個体数から予測されるより弱いことを示しており、本種の保全上の重要性を改めて指摘している。さらに本種に関しては研究協力者と継続して、生態的な調査を行い、個体数や分布域など基礎的なデータの収集に努めた。絶滅危惧II類、および国の天然記念物に指定されるキシノウエトカゲEumeces kishinouyeiに関しては、宮古諸島の宮古島と多良間島、八重山諸島の石垣島と与那国島の個体群を加えて、ミトコンドリアDNAの12SリボゾームRNA遺伝子、16SリボゾームRNA遺伝子の分析を行った。その結果、個体群間で遺伝的多様性が極めて低いことが明らかになった。これはリュウキュウヤマガメと同様に本種が環境変動に対する抵抗性が弱いことを強く示唆している。特に互いに固有種を有し、独自の生物相を発達させている宮古諸島と八重山諸島の間、あるいは数種の固有種を有し、他の八重山諸島とは異なる生物相を有する与那国島と他の八重山諸島の間でさえも遺伝的多様性が失われたことは、比較的最近にボトルネック効果によって、多様性を喪失した後、再び分布域を拡大したものと解釈された。絶滅危惧IA、IB、II類に指定されるクロイワトカゲモドキ各亜種については、適正な手続きのもと既に採集してあった京都大学博物館所蔵の組織標本を用いて、これまで分析できなかった亜種も含めてミトコンドリアDNA解析した。本種に関しては、同一亜種に分類される沖縄島の基亜種が北部個体群と南部個体群で少なからず遺伝的に分化していることが報告されていたが、今回の研究でこの遺伝的分化が他の亜種間の遺伝的分化に匹敵することが明らかになった。また、久米島個体群と同一の亜種に分類される渡名喜島個体群も他の亜種間と同等の遺伝的分化を起こしていることが明らかになった。これは、各亜種がこれまで予想された以上に各地域個体群間で分化を起こしていること、これまで適切は評価を受けなかった個体群の追加など保全の単位がさらに細分化されるべきであることを強く示唆する。また野外調査に関しては、沖縄島南部個体群の主要な生息域である斎場御嶽が世界遺産の指定による観光客の増加のため、個体数の減少が懸念された。絶滅危惧II類、および国の天然記念物に指定されるリュウキュウヤマガメに関しては、さらに分析個体数を増やして実験を行った。その結果、これまでの結果と同様に各個体群内で極めて遺伝的多様性が低いこと、および島嶼間での遺伝的分化も極めて低いことが明らかになった。本種は島嶼間での隔離が比較的長いと考えられているが、今回の分化は近年の分散のため隔離期間が比較的短いと考えられるヘリグロヒメトカゲの遺伝的分化に匹敵するものであり、このようなカメ類の遺伝的な分化に関しての評価には特に留意する必要性があることが示唆された。絶滅危惧II類、および国の天然記念物に指定されるリュウキュウヤマガメGeoemyda japonicaに関しては、分析するミトコンドリアDNAの領域を増やして実験を行った。また、イシガメ科全体の系統解析を、同属のスペングラーヤマガメG.spengleriを含めて、行った。その結果、本種はスペングラーヤマガメと単系統群を形成したが、遺伝距離が他属の種間のレベル以上に分化していることが明らかになった。これは、大陸に分布するスペングラーヤマガメと沖縄島・渡嘉敷島・久米島に分布する本種との隔離が長く、極めて遺存性の高いことを示唆している。絶滅危惧II類、および国の天然記念物に指定されるキシノウエトカゲEumeces kishinouyeiに関しては、西表島の個体群、および近縁と考えられる台湾に分布するシナトカゲE.chinensisの数個体群、および近縁と考えられるトカゲ亜科の数種についてミトコンドリアDNAの12SリボゾームRNA遺伝子、16SリボゾームRNA遺伝子を分析した。その結果、キシノウエトカゲとシナトカゲが単系統群を形成することが明らかになった。また、西表島の個体群内で遺伝的多様性が低いことも明らかになった。これは、リュウキュウヤマガメと同様に環境変動に対する抵抗性が個体数から予想される以上に弱い個体群が存在することを強く示唆している。

絶滅危惧II類、および国の天然記念物に指定されるキシノウエトカゲEumeces kishinouyeiに関しては、宮古諸島の宮古島と多良間島、八重山諸島の石垣島と与那国島の個体群を加えて、ミトコンドリアDNAの12SリボゾームRNA遺伝子、16SリボゾームRNA遺伝子の分析を行った。その結果、個体群間で遺伝的多様性が極めて低いことが明らかになった。これはリュウキュウヤマガメと同様に本種が環境変動に対する抵抗性が弱いことを強く示唆している。特に互いに固有種を有し、独自の生物相を発達させている宮古諸島と八重山諸島の間、あるいは数種の固有種を有し、他の八重山諸島とは異なる生物相を有する与那国島と他の八重山諸島の間でさえも遺伝的多様性が失われたことは、比較的最近にボトルネック効果によって、多様性を喪失した後、再び分布域を拡大したものと解釈された。
霊長類と一般哺乳類との骨格上の力学的差異

ヒト、ヒトを除く霊長類、霊長類を除く四足性哺乳類計148種の四肢長骨を計測して、体重との比較において検討を行った。また長骨の形からみた丈夫さを調べるために、同じように40種において上腕骨および大腿骨の中央断面形状の計測も行った。大部分の計測項目においてアロメトリーを調べると同一体重で比較した場合、霊長類は一般の哺乳類と比べて骨が長く、骨体も骨端も太く、骨体が丈夫な長骨をもっていることが示された。多数の計測項目を総合的に調べるために体重で基準化して主成分分析を行ってみると、霊長類は一般哺乳類と分離したグループをつくる。ヒトはこの霊長類のなかにはいる。これは霊長類が四肢長骨において、長さと骨端径が大きく、後肢が大きいという特徴をもつためである。霊長類と一般哺乳類との2グループ間境界近くには、地上性の強い霊長類と、樹上性の強い一般哺乳類とが分布する。一方、完全に地上性生活を行う有蹄類は霊長類と対極に分布する。この結果は霊長類の樹上というすきまの多い三次元空間での生活がこのような骨格上の特徴と結びついていることを示している。哺乳類の骨格の丈夫さについては先に挫屈に抵抗する丈夫さをもつという説が出されているが、今回の計測値からはこれを支持しえない結果が出ている。体重と比べた骨格の丈夫さはむしろ曲げに抗する適応として考えられることが示された。ヒトはこのような哺乳類全体として、次いで霊長類としての骨格上の特徴の上に、後肢を特に発達させ得たものと考えられる。霊長類の四肢長骨が目全体としてみてみると、一般の四足哺乳類と異なる特徴をもつことを示した。資料としては、外観から上腕骨、橈骨、尺骨、大腿骨、脛骨、腓骨、第3中手・足骨の計測・観察を行ったものが霊長類(ヒトを含む)44属66種、一般四足哺乳類53属60種、これと別に大腿骨・上腕骨中央の丈夫さを示す断面形状計測を行ったものが霊長類(ヒトを含む)22種、一般四足哺乳類17種である。これらは本研究所の資料ばかりでなく国内外の諸機関の好意により計測したものである。断面形状はワイヤ-切断機による切断面又は埼玉リハビリテ-ションセンタ-のCT測定器による断面写真よりの測定を行った。サルの四肢骨は同一体重の一般四足哺乳類のものと比べて、長さが長く、骨体が太く、とくに横方向の曲げに対し丈夫であり、関節部も大きいことがわかった。また上肢と下肢の骨を比べてみると、サルは体重の大きな種は上肢骨が長く下肢骨が比較的短いといった特徴をもつ。サルは下肢関節部が上肢と比べて大きく、また上肢と比べて下肢の丈夫さが大きい特徴をもつことがわかった。これらの比較に用いた計測項目を体重で規準化した上で主成分分析を行うと、手足の骨を除いた上肢と下肢との計測項目が異なる主成分に基づくことがわかった。またサルと一般哺乳類とは上にあげたような特徴に基づき分離した分布をなす。このときサルのうちで一般哺乳類に近いところに地上性のものが分布し、一般哺乳類のなかで樹上性の強いものがサルに近く分布する。これらからみてこのようなサルの特徴は、樹上生活に基づくとくにポジショナルビヘイビアによる特徴を示すものと考えられた。ヒトはこの霊長類のなかでは例外的な位置にあり、これもまた直立二足歩行というロコモ-ションによるものと考えられた。現在加齢に伴う適応的変化をみるためニホンザル年齢既知資料の解析を行っている。

また長骨の形からみた丈夫さを調べるために、同じように40種において上腕骨および大腿骨の中央断面形状の計測も行った。大部分の計測項目においてアロメトリーを調べると同一体重で比較した場合、霊長類は一般の哺乳類と比べて骨が長く、骨体も骨端も太く、骨体が丈夫な長骨をもっていることが示された。多数の計測項目を総合的に調べるために体重で基準化して主成分分析を行ってみると、霊長類は一般哺乳類と分離したグループをつくる。ヒトはこの霊長類のなかにはいる。これは霊長類が四肢長骨において、長さと骨端径が大きく、後肢が大きいという特徴をもつためである。霊長類と一般哺乳類との2グループ間境界近くには、地上性の強い霊長類と、樹上性の強い一般哺乳類とが分布する。一方、完全に地上性生活を行う有蹄類は霊長類と対極に分布する。この結果は霊長類の樹上というすきまの多い三次元空間での生活がこのような骨格上の特徴と結びついていることを示している。哺乳類の骨格の丈夫さについては先に挫屈に低抗する丈夫さをもつという説が出されているが、今回の計測値からはこれを支持しえない結果が出ている。体重と比べた骨格の丈夫さはむしろ曲げに抗する適応として考えられることが示された。ヒトはこのような哺乳類全体として、次いで霊長類としての骨格上の特徴の上に、後肢を特に発達させ得たものと考えられる。
Heusler合金Mn系C1_b型化合物の磁性と磁気光学特性に関する基礎的研究

新しいホイスラー系のMn基のC1_bおよびL2_1型金属間化合物についてはかつて我々が1969年から約10年に亘って研究したものであり、その結晶構造と磁性に関する基礎的な研究により10指に余る化合物を発見した。その後これら化合物を中心とする研究は行われて来たが1983年にBuschowがPtMnSb化合物に巨大な力一効果を得たことを明らかにしたため新しい磁気光学材料として非常に注目されることになった。しかしその優れた力一効果については再現性に難点があり現在極めて多くの研究が行われているにもかかわらず大きな課題となっている。我々はこれら金属間化合物にはその作製方法によってデータがばらつくことをよく経験しているためそれらを含めた基礎的な研究から本系磁気光学材料を本格的に検討することにした。1.本年度はまずPtMnSb、RhMnSbをはじめ最も疑問の多いAuMnSb系化合物について示差勢分析を行った。それらの結果から化合物の均質化処理温度をX線回析による結晶構造解析並びに顕微鏡による結晶組織の観察によって単相状態を得ることに努力した。殊にAuMnSb化合物については均質化処理温度が約750810Kであり750Kに長時間焼鈍するのが最適であること及びその磁性について今春の日本金属学会に発表することとなった。2.磁気光学特性については既に多用途偏光測定装置が設置してあるのでその理論計算の解析用ソフト(科研費による)をそなえ装置全体の調整を終了し本格的な測定開始にこぎつけることが出来た。3.これらC1_b型化合物の単結晶の作製はかなり困難である。目下、出来るだけ大きな化合物を造りその中から単結晶を引き出しする方法につとめている。
航空レーザー測距法を用いた温暖化による亜寒帯の植生変化の検出

調査研究航空レーザー測距がなされた苫小牧国有林およびカナダ亜寒帯林において、森林特性の推定手法の開発を行ってきた。苫小牧対象地では平均自由視程という新しい葉面積指数推定法の開発に携わり、これまでに行ってきた積分法よりも正確な葉面積指数の推定が可能であることを明らかにした。カナダ亜寒帯林対象域では、レーザー計測の線推定を補完すべく面分布で葉面積指数を推定することを目的とし、IKONOS衛星画像と実測値との相関関係が成立するかを解析したが、両者には有意な相関が認められず、IKONOS画像による葉面積指数の推定が難しいことが分かった。その他、温暖化による土地被覆変化の抽出法の開発を目的として、航空写真を用いた画像解析も行った。研究発表以下のとおり、内外の学会で上の研究成果の一部を学会で、あるいは投稿論文として発表した。・学会発表・日本森林学会大会.「レーザー測距法と衛星画像を用いたカナダ亜寒帯林における広域的な葉面積指数の推定」.北海道.2005年4月.・論文発表・11.のとおりカナダ、シベリアの対象域で航空レーザー測距法による森林特性の推定法およびその成果について、日本森林学会誌に論文を投稿した。調査研究航空レーザー測距がなされた苫小牧、カナダ亜寒帯林北部での葉面積指数の実測調査およびその結果の取りまとめとともに、カナダ亜寒帯林南部での1997年、2002年になされたレーザー測距により、5年間の森林葉面積指数の差を求めた。また、苫小牧対象地では、葉面積を面分布で推定することを目的とし、IKONOS衛星画像と実測値とに対応が取れるかを試みた。1.北海道苫小牧国有林のレーザー測距対象域でサンプルプロット20箇所の森林葉面積指数を実測し、これとレーザー測距データとの比例関係が成立することを明らかにした。2.、カナダ亜寒帯林北部のレーザー測距対象域でサンプルプロット38箇所を設置して葉面積指数を実測し、これでレーザー測距データを較正することにより全長750kmの森林葉面積指数の分布を明らかにした。3.カナダ亜寒帯林南部で1997年、2002年に行ったレーザー測距の結果から得た森林葉面積指数の差を求めたところ、トランセクト南1/4のステップ-亜寒帯林移行帯では微減、北1/4では微増しているという亜寒帯林北進の傾向が見られたことから、レーザー測距法による植生変化の検出の可能性を得た。4.苫小牧調査地でIKONOS衛星画像から計算できる植生指数と実測葉面積との比例関係が認められず、樹冠の鬱閉度や林齢などを補正係数として使用する必要があることを明らかにした。研究発表以下のとおり、上記2、3の研究成果を内外の国際シンポジウムにて発表し、3を論文として投稿した。・学会発表・論文1編(11.研究発表に記載)調査研究航空レーザー測距がなされた苫小牧での葉面積指数(leaf area index, LAI)の実測調査およびその結果の取りまとめとともに、苫小牧国有林における広域的なLAI分布を推定した。さらにLAIを面分布推定することを目的とし、苫小牧調査地と昨年度に調査したカナダ調査地において、衛星画像を用いてより広域的なLAIの推定を試みた。1.北海道苫小牧国有林のレーザー測距対象域でサンプルプロット27箇所の森林葉面積指数を実測し、これとレーザー測距データとの比例関係が成立することを明らかにした。この関係を用い、レーザー測距対象全域約500ヘクタールのLAI分布を推定した。さらに、このレーザー測距法によって推定したLAIから衛星画像による面への拡張を試みた。使用した衛星画像は高解像度衛星画像のIKONOSである。しかし、IKONOS画像から計算した植生指数と実測葉面積との比例関係が認められず、IKONOS画像からのLAI推定が難しいことを示唆する結果となった。2.カナダ調査地において、レーザー測距法から推定したLAIを面に拡張するため、苫小牧調査地同様、IKONOSの植生指数とLAIとの比例関係が成立するかを解析した。しかし、比例関係は認められず、レーザー測距法から面への単純な拡張は難しい結果となった。研究発表研究成果を以下の学会・国際シンポジウムにて発表した。・日本林学会大会.2004年4月.東京調査研究航空レーザー測距がなされた苫小牧国有林およびカナダ亜寒帯林において、森林特性の推定手法の開発を行ってきた。
日本語教育学研究の体系化および方法論の確立

本研究は新しい学問分野として確立されるべき日本語教育学を体系化し、日本語教育学研究のあるべき方法論を実現することを目的として、日本語教育に関連する先行研究のテーマと研究方法を整理・分析した。その結果、これまでの研究では「日本語」「学習者」「教育・社会」が主なテーマとされ、それぞれのテーマに応じて特定のデータと方法論が採用されていることが明らかになった。今後、日本語教育学が自律した体系をもつ学問分野となるためには、上記3テーマの研究を有機的に結びつけ、さまざまな専門性をもつ人々が協働・連携していくことが求められる。1本研究の内容、意義、重要性本研究は新しい学問分野として確立されるべき日本語教育学を体系化し、日本語教育学研究のあるべき方法論を実現することを目的とする。具体的には、1)1945年以降の日本語教育およびその研究の推移を通時的にまとめる、2)従来の研究が取り扱ってきた分野とトピック、データと研究の方法論を、過去に発表された研究論文より統計的に分析し、日本語教育研究の現状を明らかにする、3)多領域の専門家らの議論を通じて日本語教育研究の「あるべき方法論」を考察し、その実現の方法を探る、4)以上の3点をうけて「日本語教育学」の設計図を展望する、の4点を目指す。これまで抽象的に論じられてきた「日本語教育学」の姿を現在までに発表されてきた研究論文の分析から具体的・明示的に明らかにしようとするところに本研究の学術的価値と独創性がある。また本研究の成果を通じて、「日本語教育学」の研究者が自分の研究の立ち位置と方向性を確認できるようになることが期待される。2具体的成果具体的成果として、平成25年度には「論文執筆における失敗例の類型論ー効果的な論文作成指導に向けてー」(企画者:岩田一成、話題提供者:義永美央子・本田弘之・渡辺倫子、社会言語科学会第32回大会、於信州大学、2013年9月)、および「第二言語習得研究の方法論ー質的研究入門ー」(義永美央子、「言語と人間」研究会(HLC)第39回春期セミナーワークショップ、於立教大学、2013年3月)の2つのワークショップを実施したほか、JASS事業委員会主催講習会(2013年9月)「初級者から上級者まで役立つコーパス作成・分析ツール講座」に岩田一成が講師として参加した。また、大阪大学出版会より『日本語教育学の歩き方ー初学者のための研究ガイド』を出版した(本田弘之・岩田一成・義永美央子・渡部倫子、2014年3月)。本研究は新しい学問分野として確立されるべき日本語教育学を体系化し、日本語教育学研究のあるべき方法論を実現することを目的とする。本研究の成果は、「日本語教育学」の研究者が、自分の研究の立ち位置と方向性を確認することを可能にする。これは、ともすれば狭い専攻領域に孤立しがちになる大学院生や若手研究者に広い視野を与え、日本語教育学の一連の流れの中に自らの研究を位置付けることを可能にする点で意義を持つものである。特に、昨年度出版した『日本語教育学の歩き方ー初学者のための研究ガイド』(大阪大学出版会)は、すでに2刷が発行されたほか、第二言語習得研究会(JASLA)の学会誌『第二言語としての日本語の習得研究』に書評論文が掲載されるなど、好評を博している。平成26年度の具体的な研究成果としては、シドニー日本語教育国際研究大会(Sydney-ICJLE)において「日本語教育学の体系化に向けてー生活者としての日本語学習への3つのアプローチによる検討ー」(パネルセッション)および「多読アセスメント研究の動向と展望」(口頭発表)を発表したほか、代表者が編著者となった研究書を1冊出版した。また、招待講演「日本語評価のこれから」(第2回別府大学日本語教育講演会)、日本語指導理解学習講話「外国人児童生徒のためのJSL対話型アセスメントDLA」、口頭発表「教師から見た文法シラバス」(ひろしま日本語教育研究会)を行った。今年度は科研の最終年度として、研究成果公表のためのウェブサイトを開発・公開した。このウェブサイトは、2014年度末に本科研の研究成果として出版した『日本語教育学の歩き方ー初学者のための研究ガイド』の内容紹介の他、研究の計画・実施に役立つテンプレートの無料配布、研究初学者のためのテーマ選択や先行研究の探索、研究遂行能力の自己評価に役立つツールの提供、日本語教育学関連サイトへのリンク集等、特に日本語教育学を志す初学者に役立つコンテンツを多く配信している。本サイトの特筆すべき特徴として、研究相性診断および研究力診断の2つのシステムがあげられる。研究相性診断は、日本語教育学に漠然と興味がある人が自分にふさわしい研究ジャンルを探すシステムであり、関心を持つ分野に関する回答に基づいて、関連する参考文献が紹介されるようになっている。研究力診断は、簡単なアンケートに回答することで、本人の論文執筆能力を診断するシステムである。アカウントを作成すれば、3回分の診断結果を振り返ることができ、自分の論文執筆能力の変化を客観的に知ることが可能になっている。また、特に日本語教育に関連する談話分析研究、および、言語評価(アセスメント)に関する先行研究を広く探索し、各分野の現状と展望について検討した。さらに、日本語教育における教材やシラバスについても、現在流通している教材・学習者の発話データ・教員の意識調査(アンケート)といった具体的なデータに基づき分析・考察を行った。

これらの研究成果は、論文2本および著書2冊(1冊は2016年出版予定)として公表しているほか、学会でのパネルセッションや海外を含む招待講演でも発表を行っており、研究成果の社会的・学術的な公開・普及に努めている。本研究は新しい学問分野として確立されるべき日本語教育学を体系化し、日本語教育学研究のあるべき方法論を実現することを目的として、日本語教育に関連する先行研究のテーマと研究方法を整理・分析した。その結果、これまでの研究では「日本語」「学習者」「教育・社会」が主なテーマとされ、それぞれのテーマに応じて特定のデータと方法論が採用されていることが明らかになった。今後、日本語教育学が自律した体系をもつ学問分野となるためには、上記3テーマの研究を有機的に結びつけ、さまざまな専門性をもつ人々が協働・連携していくことが求められる。当初計画において、2年目にあたる平成26年度は「全国学会・国際大会等における成果発表」を予定しており、実際に国際大会でのパネルセッションや口頭発表など、成果を順調に発表できているため。日本語教育学本研究の最終年度にあたる平成27年度には、当初計画にある通り、シンポジウムやワークショップ等を企画してこれまでに得られた知見を広く周知していく。また、当初計画を超えて、新規の出版企画もすでに出版社に企画書を提出し、内諾を得た状態にある。本年度はこの企画をさらに具体化し、執筆を進め、早い時期での公刊を目指す。当初計画では、初年度である平成25年度に先行研究の収集と分析を行い、2年目に研究方法論の確立(研究成果の公刊)、3年目に成果の検証と還元(シンポジウム・ワークショップの開催)を予定していた。しかし、平成25年度中に2回のワークショップを実施し、また、研究成果の公刊も実現できたことから、「当初の計画以上に進展している」と評価できる。「今後の研究の推進方策等」でも記述した通り、当初計画を超えた企画として、現在新規研究書の出版を準備中である。出版に向けて、研究代表者・分担者のみならず、出版社も含めた打ち合わせが必要になるが、当初の予算計画ではこのための旅費を確保していなかったため、平成26年度の使用額をやや抑え、平成27年度の旅費として使用することにした。今後は、1年目の研究成果についてさらに普及をはかるとともに、体系的な日本語教育学の構築に引き続き努める。具体的には、日本語教育学において学術的にも社会的にも注目されているいくつかのトピックについて、研究代表者および分担者それぞれの研究分野からどのようにアプローチできるか、その方法論の異同を探ることを通じて、日本語教育学の体系化について考察する。また、さまざまな専門性を有する人々で構成される「日本語教育学コミュニティ」の連携のあり方についても検討する。平成26年度の研究計画としては、平成26年7月の「シドニー日本語教育国際研究大会(Sydney-ICJLE)」での発表がすでに決定したほか、数本の論文を執筆している。また今後、シンポジウムやワークショップでの研究成果の普及・公開も企画中である。上記「理由」欄にて記述した通り、出版企画に関する打ち合わせを実施するための旅費として使用する。洋書発注を計画したが、年度内の納品が間に合わない可能性が高く、翌年に繰り越した。前年度発注を取りやめた洋書を購入する。
放射光X線共鳴非弾性散乱による銅酸化物高温超伝導体の電荷ダイナミクス

SPring-8からの高輝度放射光を用いた共鳴非弾性X線散乱(Resonant Inelastic X-ray Scattering,RIXS)という新しい分光法により、高温超伝導体をなどの強相関銅酸化物の電子励起状態を観測し、その電子構造を解明することを目的として研究を行った。1.La_2CuO_4におけるNi置換効果銅酸化物高温超伝導体は、Cuサイトをスピンの大きさの異なるNiやZnで置換すると急速に超伝導が失われることが知られている。BCS超伝導体における同位体効果と同様、置換効果の理解は重要である。これまでのNi置換効果の研究の多くはNiを磁性不純物として着目したものであったが、Ni置換は電子状態にも何らかの影響があると予想される。今回、RIXSの元素選択性を利用しLa_2Cu_<1-y>Ni_yO_4のy=0.05と0.95の測定を行うことで、Ni周りの電子状態を抽出することに成功した。2.辺共有一次元鎖Ca_<2+χ>Cu_5O_<10>における電荷秩序とその励起状態の観測ドープされたホールか電荷秩序を起こしているx=1.5,1.67において、電荷秩序の起源である長距離クーロンエネルギーを越えるものと考えられる励起が観測できた。この結果から、長距離クーロンエネルギーを含めた定量的な電子状態の議論が可能になる。3.Si結晶を使った分光アナライザー開発CuのK吸収端用としてSiの(553)反射を用いたアナライザーを作製し、性能の評価を行った。エネルギー分解能は現在使用しているGeの(733)反射を用いたものと同程度の450meVであったが、散乱角2θが小さいSi結晶では試料や検出器周りに空間が確保できるので、今後、偏光解析などの実験での利用が期待できる。硬X線を用いた共鳴非弾性X線散乱(Resonant Inelastic X-ray Scattering, RIXS)は、SPring-8などの高輝度放射光を用いることで可能となった新しい分光法である。入射X線により物質中の内殻電子を共鳴励起し、その励起状態が緩和する過程で放出されるX線を分光するものであり、その中間状態で内殻正孔との相互作用によって価電子が励起される。この手法の最大の特徴は、用いるX線の波長が結晶の格子定数と同程度であることから、励起の運動量依存性が観測できるという点にある。我々は、このRIXSを用いて、モット絶縁体およびそれに電荷ドープされた系において、クーロン相互作用が電子状態に与える効果を運動量依存性まで含めて調べることを目的として研究を行っている。平成18年度は、梯子格子銅酸化物の研究としで、(La,Sr,Ca)_<14>Cu_<24>O_<41>の銅K吸収端におけるRIXS実験を行った。梯子格子が二次元正方格子(銅酸化物高温超伝導体のCuO_2面)と対照的な点として、(1)モットギャップを越える励起の分散関係が、ホールドープ量に鈍感であること、(2)ホールをドープすることにより現れるZhang-Riceバンド内でのバンド内励起の運動量依存性が小さいこと、を明らかにした。(Phys.Rev.Bに投稿中。)さらに、銅酸化物高温超伝導体における磁性不純物置換効果の研究として、La_2Cu_<1-x>Ni_xO_4のNiのK吸収端でのRIXSによる研究を開始した。エネルギー分解能向上のための分光アナライザーの開発については、平成18年度に結晶の切断まで終えており、19年度に、エッチング、凹面基板への貼付けを行う予定である。

エネルギー分解能は現在使用しているGeの(733)反射を用いたものと同程度の450meVであったが、散乱角2θが小さいSi結晶では試料や検出器周りに空間が確保できるので、今後、偏光解析などの実験での利用が期待できる。
わが国の若年者における睡眠相後退障害の実態と発現関連要因に関する検討

本年度は睡眠相後退障害(DSWPD)の重症度評価スケール(BRIAN)の妥当性検討、ならびに病的水準のカットオフ作成を目指した。50例のDSWPD患者群を対象とした妥当性評価では、クロンバッハαは良好な水準で、併存妥当性(CGIならびにQOL尺度、朝型夜型スケールを対照とした)、構造妥当性(一因子構造)も問題なかった。現在は、健常者80例でのデータを取得、ROC curve解析にて、病的水準のカットオフを作成中である。さらには次年度での反応性(responsiveness)解析のため、現在DSWPD治療後のBRIANスケールデータを蓄積中である。また、社会的時差ボケ(SJL)の実態を調べるための若年成人対象のweb調査を実施し、SJLと睡眠負債水準(個人の希望する睡眠時間と実睡眠時間の差異)の日中機能に対する影響を検討した。結果、週日の睡眠負債が2時間以上の場合には、SJLの水準が日中の自覚的な眠気水準(Epworth眠気尺度得点)、生活の質(SF8のphysical、mental成分)の悪化、抑うつ得点の上昇、presenteeism、absenteeism得点に悪影響を与えることがわかった。一方で睡眠負債2時間以上では、SJL水準はこれらの指標に一定の影響を示さなかった。これより、睡眠不足が強い時は、SJLへの対応は考慮しなくて良いが、睡眠不足が少ない状態においては、パフォーマンスを保つために、睡眠覚醒周期の恒常性を維持するような配慮が必要であると考えられた。さらに31年度のDSWPD疫学調査の項目を作成し、小規模人口で回答の精度を検討し、内容のブラッシュアップを行っている。予定通りに進行しているため。研究にあたっては、日中昨日と共にクロノタイプに注目する。対象者は16-30歳とする。H30年度のweb予備調査には、経費を必要としなかったため、予算は次年度使用とした。・井上雄一:ベンゾジアゼピン系薬剤と新規睡眠薬の適応と限界.燕市医師会学術講演会,新潟, 2018.・井上雄一:不眠症治療の効率化をめざして.北東北睡眠医療研究会冬季セミナー,花巻市, 2019.
生体吸収性ステント用LPSO型急冷マグネシウム合金の創製

本研究の目的は、生体吸収性LPSO型Mg合金を開発し、その超塑性特性評価とステント網目デザインというステント加工技術の基礎データを取得して、具体的なステント加工技術開発と大型動物試験による実用可能性実証に展開することにある。平成29年度では、1「合金・プロセス設計」、2「超塑性特性評価」、3「ステント網目デザイン」、4「生体吸収性/適合性評価」の項目を実施した。(1)合金・プロセス設計:ステントとしての使用に耐えうる強度と延性、生体環境中での高い耐食性を実現するためにLPSO相の体積分率を変えた合金組成の急冷Mg-Zn-Y合金を作製し、機械的性質、耐食性の評価を実施した。ZnとYの添加量を従来の半分以下に希薄化したLPSO型急冷Mg-Zn-Y合金で、降伏強度310 MPa以上と伸び15%以上の引張特性を示し、pH7.4に制御したHBSS中においても良好な耐食性を示した。(2)超塑性特性評価:LPSO型急冷Mg合金は、比較的高い歪み速度において伸び800%以上を示す優れた高速超塑性特性を発現することが明らかとなった。(3)ステント網目デザイン:Mg合金の微視的変形機構を考慮した結晶塑性有限要素法によるステントの変形解析手法を構築し、ステントの周期的な網目構造の単位構造を用いて,形状と変形の一様性の関係を数値的に調査した。さらに初期集合組織が変形の一様性に及ぼす影響についても検討した。(4)生体吸収性/適合性評価:様々な組成のLPSO型急冷Mg-Zn-Y合金をラットに埋め込み、生体吸収性/適合性に最適な合金組成設計を検討した。(1)合金・プロセス設計:添加元素を希薄化したLPSO型急冷Mg合金は、強度と延性を両立した機械的性質を有しており、生体環境を模した条件下でも良好な耐食性を示し、合金組成探査は順調に進んでいる。(2)超塑性特性評価: LPSO型急冷Mg合金は800%以上の延性を示す温度と歪み速度領域が明らかになりつつある。(3)ステント網目デザイン: Mg合金をステントに加工する際の変形解析手法を構築し、ステントの周期的な網目構造の単位構造を用いて、形状と変形の一様性の関係を数値的に調査が進んでいる。(4)生体吸収性・適合性評価:ラットへの埋め込み試験結果から生体吸収性/適合性に最適な合金設計指針が明らかになりつつある(1)合金・プロセス設計:希薄LPSO型急冷Mg-Zn-Y合金に第四元素、第五元素添加することでさらなる機械的性質と耐食性の向上を目指す。(2)超塑性特性評価:新規に開発したLPSO型急冷Mg合金の超塑性特性について引き続き、歪み速度依存性などを調査する。(3)ステント網目デザイン:引き続き変形解析手法を構築、初期結晶配向性がLPSO型急冷Mg合金の加工性に及ぼす影響を調査する。(4)生体吸収性/適合性評価:合金・プロセス設計チームから新たに開発されてくる新規合金について、水中での分解試験、マウスへの埋め込み実験などで分解性・生体適合性を評価し、合金素材とステントとしての機能について検討を行う。本研究の目的は、生体吸収性LPSO型急冷Mg合金ステントを開発し,その超塑性特性評価とステント網目デザインというステント加工技術の基礎データを取得して,具体的なステント加工技術開発と大動物試験による実用可能性実証に展開することである。平成28年度は,「ステント加工技術開発」と「大動物試験による実用可能性実証研究」へ展開するために,以下の四つの研究項目を実施した。(1)合金・プロセス設計:目標とする材料特性と生体適合性と生体吸収性を有する急冷Mg合金の開発を目的に,「合金成分探査」と「押出固化成形条件確立」を行った。Mg-Zn-Y三元系合金急冷材のLPSO相体積分率を変えた複数種類の合金組成に対して、押出固化成形条件の最適化を図り,その成形条件が機械的特性,組織,破壊挙動,耐食性,生体特性に及ぼす影響を調査した。(2)超塑性特性評価: Mg-Zn1-Y2合金急冷材が高速超塑性を発現する歪み速度,温度を調査し,これまでに伸び800%を発現する歪み速度域を明らかにした。また,m値の算出も同時に行なっており,均一伸びが発現する加工条件が明らかになりつつある。(3)ステント網目デザイン:マグネシウム合金の微視的変形機構を考慮したステント拡張の結晶塑性FEM解析手法の開発を行っている。(4)生体吸収性・適合性評価: Mg-Zn-Y三元系,Mg-Zn-Y-Al四元系合金急冷材の生理食塩水およびハハンクス平衡塩溶液浸漬条件下での腐食基礎データの収集を行うとともに,マウス皮下埋め込み試験を実施し,炎症発生具合に関する基礎的知見を得た。(1)合金・プロセス設計:強度と延性,耐食性を同時に兼ねそなえる合金組成の探査が順調に進んでいる。急速凝固薄帯の押出加工による固化成形プロセスの最適条件の探査もまた,順調に進んでいる。(2)超塑性特性評価: Mg-Zn1-Y2合金急冷材において伸び800%を発現する温度および歪み速度域が明らかになりつつある。(3)ステント網目

デザイン:ステント拡張時の変形を考慮した結晶塑性FEM解析手法の構築を進めている。(4)生体吸収性・適合性評価: Mg-Zn-Y三元系,Mg-Zn-Y-Al四元系合金急冷材の静的腐食挙動に関する基礎データが蓄積されている。また,マウス皮下埋め込み試験も四つの合金種に対して実施し,基礎的な知見が得られつつある。本研究の目的は、生体吸収性LPSO型Mg合金を開発し、その超塑性特性評価とステント網目デザインというステント加工技術の基礎データを取得して、具体的なステント加工技術開発と大型動物試験による実用可能性実証に展開することにある。平成29年度では、1「合金・プロセス設計」、2「超塑性特性評価」、3「ステント網目デザイン」、4「生体吸収性/適合性評価」の項目を実施した。(1)合金・プロセス設計:ステントとしての使用に耐えうる強度と延性、生体環境中での高い耐食性を実現するためにLPSO相の体積分率を変えた合金組成の急冷Mg-Zn-Y合金を作製し、機械的性質、耐食性の評価を実施した。ZnとYの添加量を従来の半分以下に希薄化したLPSO型急冷Mg-Zn-Y合金で、降伏強度310 MPa以上と伸び15%以上の引張特性を示し、pH7.4に制御したHBSS中においても良好な耐食性を示した。(2)超塑性特性評価:LPSO型急冷Mg合金は、比較的高い歪み速度において伸び800%以上を示す優れた高速超塑性特性を発現することが明らかとなった。(3)ステント網目デザイン:Mg合金の微視的変形機構を考慮した結晶塑性有限要素法によるステントの変形解析手法を構築し、ステントの周期的な網目構造の単位構造を用いて,形状と変形の一様性の関係を数値的に調査した。さらに初期集合組織が変形の一様性に及ぼす影響についても検討した。(4)生体吸収性/適合性評価:様々な組成のLPSO型急冷Mg-Zn-Y合金をラットに埋め込み、生体吸収性/適合性に最適な合金組成設計を検討した。(1)合金・プロセス設計:添加元素を希薄化したLPSO型急冷Mg合金は、強度と延性を両立した機械的性質を有しており、生体環境を模した条件下でも良好な耐食性を示し、合金組成探査は順調に進んでいる。(2)超塑性特性評価: LPSO型急冷Mg合金は800%以上の延性を示す温度と歪み速度領域が明らかになりつつある。(3)ステント網目デザイン: Mg合金をステントに加工する際の変形解析手法を構築し、ステントの周期的な網目構造の単位構造を用いて、形状と変形の一様性の関係を数値的に調査が進んでいる。(4)生体吸収性・適合性評価:ラットへの埋め込み試験結果から生体吸収性/適合性に最適な合金設計指針が明らかになりつつある本研究の目的を達成して「ステント加工技術開発」と「大動物試験による実用可能性実証研究」へ展開するために,以下の4つの研究項目を実施する。(1)合金・プロセス設計: Mg-Zn-Y三元系急冷合金のLPSO相体積分率を変えた合金組成に加えて,第四元素,第五元素を添加した合金組成の探査を行い,押出固化成形条件が機械的特性,破壊挙動,組織,耐食性,生体吸収特性に及ぼす影響を調査する。(2)超塑性特性評価:平成28年度に引き続き,合金・プロセス設計班から提案される第一次新規合金の超塑性特性の調査を行う。また、据え込み鍛造試験により限界圧縮率の温度と歪み速度依存性を調査する。(3)ステント網目デザイン:結晶塑性FEM解析手法の構築を引き続き行うとともに、その手法を用いて,ステント網目構造の最適化を実施する。最適化の目的関数を最大拡張半径および変形の均一性とし,さらに初期結晶配向性が及ぼす影響も調査する。
グルタミン酸受容体遺伝子を発現する培養細胞株の樹立

本研究の目的は非NMDA型グルタミン酸受容体サブユニットであるGluR1、GluR2、GluR3のcDNAをグルタミン酸受容体チャネルをもたない哺乳動物培養細胞のグロモゾームに組みこみ、グルタミン酸受容体チャネルをもつ培養細胞株を樹立することであった。GluR1-GluR3cDNAは米国ソーク研究所のJim Boulter博士から提供された。まずGluR1またはGluR3cDNAおよびネオマイシン耐性遺伝子を組みこんだ発現ベクター(SRαGluR1NeoまたはSRαGluR3Neo)を作製し、ラットグリオーマ由来の培養株細胞であるC6細胞に導入した。導入後の細胞をネオマイシンを含む培地中で長期間培養し、ネオマイシン耐性を示す細胞のみを増殖させた。これらのGluR1、GluR3遺伝子導入を受けたC6細胞で[^3H]AMPAに対する特異的結合を調べた所、いずれの場合も微量ではあるがAMPAに対する特異的結合が見られた。しかしこれらの細胞でwhole-cell patch-clamp法を用いてカイニン酸感受性電流の記録を試みた所、応答を示す細胞は皆無であった。さらにGluR1またはGluR3サブユニットからなるhomomeric receptorが高いCa^<2+>透過性を示すという知見に従って、遺伝子導入を受けたC6細胞の細胞内Ca^<2+>濃度がカイニン酸によって上昇するか否かをfura-2法によって検討した。しかし高濃度のカイニン酸投与によっても細胞内Ca^<2+>濃度の変動を示す細胞を見出すことはできなかった。また遺伝子導入を受ける細胞として、C6細胞の代りにNIH3T3細胞、PC12細胞、NG105細胞を用いること、発現プロモータとしてSRα系の代りにメタロサイオニンプロモーターを用いることを試みたが、いずれの場合にもチャネル機能を示すグルタミン酸受容体を発現する細胞を得ることはできなかった。したがって、これらの受容体チャネル遺伝子の機能発現実験は当面一過性の発現系を用いざるを得ないのが現状である。本研究の目的は、非NMDA型グルタミン酸受容体cDNA(GluR1-GluR3)を単独または種々の組合わせで、グルタミン酸受容体をもたない哺乳動物の培養細胞のクロモゾ-ムに組み込み、グルタミン酸受容体を発現する培養細胞株を樹立することである。まずラット脳のグルタミン酸受容体cDNAのうち、GluR1,GluR2,GluR3をS.Heinemann博士(ソ-ク研究所)から譲り受けた。本年度はこのうち、GluR1とGluR3cDNAをそれぞれ単独に、動物発現プロモ-タsRα(SV40とRSVプロモ-タを組合せて強力にしたもの)下に組み込んだ。これらの組換え体DNAをリン酸カルシウムゲル共役沈殿法によりC6細胞(ラット神経膠腫由来の培養細胞株)に導入した。これらの細胞をネオマイシンでスクリ-ニングし、ネオマイシン耐性の細胞群を得た。これらの細胞を対象としてパッチクランプ法により、非NMDA型受容体のアゴニストであるカイニン酸、AMPA、グルタミン酸を投与して応答を調べたが、有意の膜電流応答を得ることができなかった。またGluR1とGluR3を単独で発現した細胞では、これらの受容体チャネルが高いCa^<2+>透過性をもつので、非NMDA型受容体アゴニストの刺激により細胞内Ca^<2+>濃度の上昇することが期待される。

そこでfura-2蛍光法を用いてネオマイシン耐性能を獲得したC6細胞にカイニン酸を投与して細胞内Ca^<2+>濃度の変化を調べたが有意な反応を得ることができなかった。従って、現時点では哺乳動物培養細胞株での非NMDA型受容体cDNAの機能的発現に成功していない。今後、GluR1-GluR3のmRNAの発現、標識アゴニスト([ ^3H]AMPAなど)の結合実験を行い、C6細胞で機能的チャネルの発現しない理由を検討するとともに、C6細胞以外の種々の培養細胞株を対象として今年度と同様の実験を行い、本研究の目的に適合する細胞種を検索する予定である。本研究の目的は非NMDA型グルタミン酸受容体サブユニットであるGluRl、GluR2、GulR3のcDNAを単独または種々の組合せで、グルタミン酸受容体チャネルをもたない哺乳動物の培養細胞のグロモゾームに組みこみ、グルタミン酸受容体チャネルをもつ培養細胞株を樹立することであった。昨年度の研究では、GluRlまたはGluR3cDNAとネオマイシン耐性遺伝子を組みこんだ発現ベクター(SRαGluRl NeoまたはSRαGluR3Neo)をラットグリオーマ由来のC6細胞に導入したが、この細胞でカイニン酸に対する電気生理学的反応を検出できなかった。今年度はこの理由を明らかにするための実験を行うとともに、引続き機能的受容体を発現する培養細胞株の樹立に努めたが成功には至らなかった。具体的な研究経過は以下の通りである。1.GluRlまたはGluR3cDNAを導入したC6細胞で[ ^3H]AMPAに対する特異的結合を調べた。いずれの場合も微量ではあるが、AMPAに対する特異的結合が認められた。2.GluRlまたはGluR3サブユニットからなるhomomeric receptorをアフリカツメガエル卵母細胞に発現させると高いCa^<2+>透過性を示す。そこで遺伝子導入を受けたC6細胞の細胞内Ca^<2+>濃度がカイニン酸によって上昇するか否かをfura-2法よって検討した。しかし高濃度のカイニン酸投与によっても細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を示す細胞を見出すことはできなかった。3.GluRl、GluR3遺伝子の導入を受ける細胞として、C6細胞の代りにNIH3T3細胞、PC12細胞、NG105細胞を用いること、また発現プロモーターとしてメタロサイオニンプロモーターを用いることを試みたが、いずれの場合にも機能的なグルタミン酸受容体チャネルを発現する細胞を得ることができなかった。
環状テトラペプチドのコンホメーションと一次構造との相関

蛋白質やポリペプチドなどの生理活性はそのコンホメーションと密接に関連している。しかしペプチド等の一次構造とコンホメーションとの関係は未知であった。多様なコンホメーションを許す最小の系である環状テトラペプチドを例にとり、我々は一次構造とコンホメーションの関係を明らかにする規則を初めて明らかにした。即ち、1.分子内水素結合(γターン)の生成が優先する。またエステル結合は常にトランス(t)となる。2.ペプチド結合を右巻きに置く時、D残基の前のC=Oは上向き。3.L-Proの前のC=Oは上向きでシス(c)となる。4.LDDL配列では、Proの有無に拘らず点対称型ctct骨格となる。5.Lペプチド中でGly等不斉炭素を含まないアミノ酸残基はDとして挙動する。N-メチルデヒドロアミノ酸のみは例外で全L配置ctct骨格のC位を占める。この経験則を実証するため、シクロ【(-Pro-Val-)_2】(全L及びLDLD)、シクロ(-Pro-Leu-Tyr(Me)-Ile)(LLDL及びLDDL)を合成してそのコンホメーションを調べ、これらが予測通りであることを示した。後者において、そのLeu-Tyr(Me)二級アミド結合は、LDの時t,DDの時Cになる。これは珍らしい例である。天然物への応用として、植物毒HCトキシンのアナローグであるシクロ(-L-Ala-Gly-L-Leu-D-Pro-)の合成とそのコンホメーションの決定を目指した。現在薄層クロマトグラフィー的に均一な標品を得ている。適用範囲を拡張する試みとして、環状ペンタペプチドへの適用を行った。これはβターンとαターンの2種の水素結合を含むため、完全な予測にはなお慎重な検討が必要であろう。また理論的裏づけとして、シクロ【(-Gly-)_4】の低エネルギーコンホメーションが我々の経験則と一致することを示し、環状チトラペプチドのコンホメーショョンは骨格の安定性によって決まることを明らかにした。
アフリカ大湖沼産シクリッド科魚類の形態学的・遺伝学的関係の数量化に関する研究

爆発的種分化と特に摂食面における顕著な適応放散で有名なアフリカ大湖沼のタンガニーカ湖とマラウィ湖産シクリッド科魚類を研究材料とし、主に外部形態や内部骨格をGeometric Morphometricsで分析を行い、統計学的に有意差があるかどうかを客観的に分析した。また、遺伝学的にはAFLP(Amplified Fragment Length Polymorphism)を用いて、各種の遺伝学的な位置と遺伝的距離の分析を行った。その結果、これまで形態学的には色彩パターンのみが種を分ける為のキーとなる形質であるとされていた近縁種間でも、Geometric Morphometricsを用いると統計的に優位な差が種間に認められる事が明らかとなった。このことは本Geometic Morphometricsが、形態的類似性を客観的に分析する際の大変強力なツールである事を示す結果となった。また、これらの形態学的差異は、種間における摂食面や微生息場所の差を説明し、多種の共存機構を考察する際にも有効である事が示唆された。これらGeometric Morphometricsによる結果と、AFLPによる遺伝学的分析結果を総合すると、タンガニーカ湖とマラウィ湖にそれぞれ固有な分類群で、Ecomorphological面で大変類似し生態学的同位種とみられる仲間は、その由来は別の系統である事が明確となり、両者の類似性は収斂現象である事を強く指示する。Geometric Morphometricsは、従来の分析方法では不可能であった形態的類似性の客観的判断を可能にし、遺伝学的結果と比較することもより容易にする事であろう。16年度はマラウィ湖とタンガニイカ湖産シクリッド科魚類の形態形質と遺伝形質を調査した。そのうち論文としてインターナショナルジャーナルに掲載されたものが2編ある。一つはIchthyological Researchに発表され、マラウィ湖に固有なカワスズメ科魚類の一種で付着藻類食者であるPetrotilapia属3種間と同種雄雌間の形態変異を、幾何学的形態測定法により分析した論文である。本3種はこれまで体色のみで区別されて来たが、形態的差異があるかどうかを新たな手法を用いて探ったものである。同種雌雄個体間には有意な形態的差異は認められなかったが、3種の内1種は他の2種と形態的に異なった。特に差異の程度が大きかったのは頭部であり、その中でも口裂のサイズが顕著であった。従って、同属3種の内1種は、体色のみはかりではなく、体形等の外部形態による区別も可能であることが明らかとなった。もう一編の論文は、同じくマラウィ湖に固有のプランクトン食者と付着藻類食者各2種間の頭部骨格形(神経頭蓋、前上顎骨、下顎骨)の形態変異を分析したものである。それぞれのギルド内2種間では大きな差異が認められ、同所的共存を可能にする要素とかんがえられた。これらの他に、生態的同位種と言われるマラウィ湖とタンガニイカ湖の付着藻類食者間の形態変異を扱った論文を、Zoological Journal of Linnean Societyに投稿中である。今年度行ったAFLP法による遺伝学的研究は、マラウィ湖、,タンガニイカ湖の固有種を用いて続行中である。
美術史における転換期の諸相

美術史の転換期の問題は、何を強調するかで、美術史の語り方が大きく変わってくることもある。本研究は、従来美術史で語られてきた枠組みを再検討するための試みである。特に、大きな成果は、通常日本の古代末期に登場したとされてきた彫刻の和様の問題である。近年の日本史学の成果を取り入れると和様の成立は、中世初期とすることが可能かと思われ、和様は日本の中世期を貫く重要な様式であったことなどを明らかにした。また、この和様の成立には、中国の唐から宋への転換期の問題も深く関わることを明らかにした。当該年度は、研究の初年度に当たるので、研究代表者・研究分担者・連携研究者が各自の研究テーマに従い、個別テーマの資料収集に努めた。なお、研究は、「日本及び中国彫刻史班」、「日本近世及び近代絵画・工芸班」、「西洋美術史班」の三つの班に分かれて進めているが、主な資料収集としては、「日本及び中国彫刻史班」については、国内では京都・安楽寿院阿弥陀如来像などの定朝様彫刻の関連資料収集や、京都・正法寺阿弥陀如来像など快慶関係資料の収集、さらには京都・安楽寺地蔵菩薩像や兵庫・今滝寺金剛力士像などの鎌倉時代彫刻に準作例資料の収集などを行った。また、海外では、根立が中国四川省における南北朝から唐代にかけての彫刻資料収集調査や、浙江省・江蘇省における宋代彫刻資料収集調査を行った。なお、根立は鎌倉美術との比較がしばしばなさせるルネッサンス関係の資料収集をイタリアで行った。さらに、「日本近世及び近代絵画・工芸班」は、大和文華館・京都近代美術館などで資料収集を行い、「西洋美術史班」は、分担研究者の平川佳世がドイツ、オーストリアでドイツ近世美術などの関係資料の収集を、連携研究者の深谷訓子がドイツで対抗宗教改革期の美術資料の収集を行った。こうした資料収集と並んで、10月と3月には、研究代表者・研究分担者・連携研究者を招集し、公開研究会を開催し、研究成果の中間発表会を行った。10月の研究会は、根立が日本の彫刻史の時代区分論に関する研究発表を行い、さらに西洋美術史の研究者から報告がなされた。3月には、連携研究者の安田篤生が江戸時代の琳派に関する研究発表を行い、連携研究者の稲本泰生が中国唐宋変革期の美術に関する研究発表を行った。なお、10月の研究会は第一回目の研究会に当たるので、根立が研究テーマの趣旨説明も合わせ行っている。当該年度は、本研究の三か年度目に当たり、昨年度、一昨年度に続き、研究代表者・研究分担者・連携研究者が各自のテーマに従い、資料収集に努めた。なお、研究は、「日本及び中国彫刻史班」については、国内では愛媛・了月院阿弥陀三尊像(鎌倉時代)、京都市・即成院阿弥陀如来像及び二十五菩薩像(平安時代)、京都府舞鶴市善福寺地蔵菩薩像(1175年銘)など平安後期から鎌倉時代にかけての彫刻の資料収集などを行った。また、海外では、根立が中国湖北省・湖南省における唐宋変革期の彫刻の資料収集調査を行い、連携研究者の稲本泰生が中国山西省の雲崗石窟に於いて、南北朝期の彫刻の転換期の資料収集を行った。なお、根立はドイツ・ノルウェー・スウェーデンで日本の平安後期から鎌倉時代にかけての彫刻及び、中国宋代・遼代の彫刻の資料収集を実施した。さらに、「日本近世及び近代絵画・工芸班」は、狩野派の資料収集を中心に資料収集を東京国立博物館、京都国立博物館、大和文華館などで行ったが、琳派関係の資料収集も合わせ行った。「西洋美術史班」は、連携研究者の深谷訓子がオランダ・フランスで対抗宗教改革期の美術資料の収集を行った。こうした資料収集と並んで、10月には、研究代表者・研究分担者・連携研究者を招集し、公開研究会を開催し、研究成果の分担研究者の中村俊春(西洋美術史)と連携研究者の安田篤生(日本近世絵画史)が中間発表会を行った。中村はフランドルの画家であるルーベンスの転換期の問題を、安田は江戸初期の狩野派における転換期の問題を取り扱った。さらに11月には、来日中の韓国国立中央博物館学芸員の柳承珍氏による日本近代彫刻の転換期を巡る発表会を行った。なお、この他、「日本及び中国彫刻史班」については、3月に関西在中の研究者が集まって日本彫刻史の古代と中世の時代区分などについて討議を行う会合を開催した。当該年度は、研究の二カ年度目に当たり、初年度に続き研究代表者・研究分担者・連携研究者が各自の研究テーマに従い、個別テーマの資料収集に努めた。