hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺がん患者のセルフケア能力を高めるe-Learningの開発とその評価

肺がん患者が自分の心身のケアや生活調整などに主体的に取り組むというセルフケアは、退院後の生活を豊かに過ごし、がんとともに人生を歩むために重要な行動である。患者のセルフケア能力を高めるために、セルフケアに必要な情報、呼吸状態を良好に維持する方法・生活調整の方法などを学習できるように支援することが重要と考えられる。そこで、本研究の目的は、肺がん患者のセルフケア能力を高めるe-Learningを開発し、その有用性を評価することである。本研究のe-Learningのシステムの構造は、対象者基礎情報、プレ&ポストテスト、学習内容の3つに区分される。平成18年度は学習ソフトを中心に作成した。退院後の生活を豊かに過ごすためのその内容は【病気の理解】【検査とその意味】【治療法の理解】【肺理学療法】【感染予防】【日常生活の管理】などである。これらはHTML形式で記述し、JAVA言語を主体に、受け取り手が理解しやすい画面展開を考慮して設定した。さらに理解しやすさ、積極的な取り組みを促す効果を期待して動画を作成し組み込んだ。平成19年度はシステムの評価とさらなる改良を行うことを目的とした。まず、医療従事者および患者による疾患の状態や症状の変化などを登録する画面、プレ&ポストテストの画面などを作成するとともにデータを蓄積するサーバーの設計を行った。その後、研究の主旨を理解し同意が得られたA大学の看護学生および肺がん患者を対象に開発したシステムの評価を行った。その結果、総合的にはよい評価を得られたが、動画の「操作のしやすさ」の得点が低く、また、学習内容の理解度では病気・治療法の理解の得点が低かった。これらから動画の画面・作動ボタンの大きさを修正し、病気や治療で使用される用語の説明を追加した。さらに今後は、難解な内容や重要な内容については音声案内を入れるなどシステムのさらなる改良を加えていきたい。そこで、本研究の目的は肺がん患者のセルフケア能力を高めるe-Learningの開発とその有用性を評価することであり、継続的に研究を実施する。本年度はシステムの構築と学習ソフトの作成を行なうことを目的とした。方法は、(1)ハードウエアを整備する、(2)専門家チームで内容の検討と画面展開の設計を行い、学習ソフトを作成する、(3)学習ソフトの評価・修正を行うこととした。その結果、高年齢者が操作しやすいように入力デバイスはタッチパネルを採用し、セキュリティを考慮してハードウエアを整備した。学習ソフトの構成は対象者情報入力(治療、症状、就業状況、家族構成など)、プレ・ポストテスト(病気の受けとめ尺度・セルフケア尺度、知識の修得度など)、退院後の生活を豊かに過ごすための学習、相談窓口とした。退院後の生活を豊かに過ごすための学習内容は【病気の理解】【治療・検査の理解】【肺理学療法の進め方】【感染予防】【日常生活の管理法】【気持ちの持ち方】【異常時および症状悪化時の対応】【受診のすすめ】である。これらはHTML形式で記述し、JAVA言語を主体に質問事項に関して、受け取り手が理解しやすい画面展開を考慮して設定した。さらに、理解しやすさ、積極的な取り組みを促す効果を期待してストーリー性(登場人物のキャラクターの決定など)をもたせた画面展開とし動画を取り入れて作成した。

次に研究の主旨を理解し同意が得られたA大学の看護学生を対象に、操作性や内容のわかりやすさなどから評価を受けた結果、導入画面、症状と日常生活の管理における内容とのリンク設定を追加するなど修正した。次年度は、肺がん患者を対象に、開発したe-Learningシステムの有用性を検証する予定である。肺がん患者が自分の心身のケアや生活調整などに主体的に取り組むというセルフケアは、退院後の生活を豊かに過ごし、がんとともに人生を歩むために重要な行動である。患者のセルフケア能力を高めるために、セルフケアに必要な情報、呼吸状態を良好に維持する方法・生活調整の方法などを学習できるように支援することが重要と考えられる。そこで、本研究の目的は、肺がん患者のセルフケア能力を高めるe-Learningを開発し、その有用性を評価することである。本研究のe-Learningのシステムの構造は、対象者基礎情報、プレ&ポストテスト、学習内容の3つに区分される。昨年度は学習ソフトを中心に作成した。退院後の生活を豊かに過ごすためのその内容は【病気の理解】【検査とその意味】【治療法の理解】【肺理学療法】【感染予防】【日常生活の管理】などである。これらはHTML形式で記述し、JAVA言語を主体に、受け取り手が理解しやすい画面展開を考慮して設定した。さらに理解しやすさ、積極的な取り組みを促す効果を期待して動画を作成し組み込んだ。平成19年度はシステムの評価とさらなる改良を行うことを目的とした。まず、医療従事者および患者による疾患の状態や症状の変化などを登録する画面、プレ&ポストテストの画面などを作成するとともにデータを蓄積するサーバーの設計を行った。その後、研究の主旨を理解し同意が得られたA大学の看護学生および肺がん患者を対象に開発したシステムの評価を行った。その結果、総合的にはよい評価を得られたが、動画の「操作のしやすさ」の得点が低く、また、学習内容の理解度では病気・治療法の理解の得点が低かった。これらから動画の画面・作動ボタンの大きさを修正し、病気や治療で使用される用語の説明を追加した。さらに今後は、難解な内容や重要な内容については音声案内を入れるなどシステムのさらなる改良を加えていきたい。
極限状態における光化学反応

(1)極限分子小集団の光反応紫外波長可変色素レーザーを用いて超音速ジェット中のベンゼンクラスターの2光子共鳴イオン化法により検討した。低い励起状態ではイオンクラスターが効率よく分解するが、電荷移動型の電子配置を持つ高い状態に励起すると、クラスターの分解は少なく、この状態で大きく平衡配置を変えて安定な構造をとることが明らかとなった。一方、クラスター中におけるシスートランス反応はクラスターの種類・背景圧力などによって極めて大きく変化することを見出した。動力学的解析によって1ピコ秒ー100ナノ秒範囲の異性化反応、分子会合、励起状態などの究明が可能となる。(2)極限凝集系の光反応化学反応中間体として重要な接触及び分離イオン対についてはじめて帰属することに成功した。77K剛性溶媒中またはポリエチレンフィルム中において、基底状態で分子間水素結合体をつくっておき、光励起によってプロトン移動を起こさせてイオン対を生成させるという手法を用い、時間分割分光法により解析した。(3)極限界面の光反応シリコン面上のトリメチルガリウム分子の吸着状態での光反応を検討した。この分子は77Kにおいて結晶上に均一な二次元層の成長した物理吸着膜を形成するが、120Kでは化学吸着に変化する。これらの吸着層は、266nmレーザー光により特異的に光分解をおこす。(4)極限時間分割光反応極性溶媒中の分子内エキシプレックスの動的挙動をピコ秒レーザー分光法により研究した。光誘起電子移動は2つの発色団が互いに離れた構造でおこり、その後、構造が変化して安定なコンパクトな状態になることを見出した。(5)研究会開催本研究課題について研究会を開催し、研究発表と討論を行い、極限分子環境における光反応を本質的課題として討論した。
格子QCDによるK中間子弱電磁行列要素の計算

素粒子の標準模型において小林・益川行列の決定は重要であり、現在も多くの理論的計算、精密測定実験が行われている。クォーク3世代の場合、小林・益川行列によってCPの破れを引き起こすことが可能であり、最近の実験では、直接的なCP非保存を示す量がゼロでないことが報告されている。観測されたCP非保存が標準模型で説明されるかの決定にはK中間子の弱電磁行列要素の非摂動的な計算が必要である。本研究では、格子QCDのモンテカルロ法を用いて、K中間子のCP非保存の関係する弱電磁行列要素を計算した。このような計算ではQCDの持つカイラル対称性が重要になるので、それを保った計算をすることが望ましいが、今までは格子フェルミオンの定式化の困難のために不可能だった。最近提唱されたドメインウォール・フェルミオンを用いることでこの困難を回避した。また、格子上でK中間子の2体崩壊を計算することも困難であったが、カイラル摂動論を使うことでK->パイの行列要素に帰着させ、その計算を可能にした。本研究で得られた成果は以下の通りである。(1)間接的なCPの破れに関係し、小林・益川行列の決定にも重要になる物理量であるK中間子のBパラメタをクエンチ近似で計算した。格子間隔aに起因する系統誤差を小さくすることができ、また、有限サイズ効果やカイラルの破れなどの系統誤差もきちんと評価し、非常に高精度の結果が得られた。(2)Bパラメタの精密な値を得るのに必要な繰り込み定数を摂動展開で計算した。また、その非摂動的計算を可能にする方法を定式化した。(3)メイン・ウォールQCDを使った場合のカイラル対称性の保存の様子をモンテカルロ法による数値計算および理論的な解析によって考察し、カイラル対称性に関する理解を深めた。(4)直接的なCP非保存に関する行列要素をドメイン・ウォールQCDのクエンチ近似によるモンテカルロ法によって計算した。CP保存の行列要素は問題ないが、非保存の行列要素が小さすぎるなどの、今回のカイラル摂動論を使った方法の限界を明らかにした。素粒子の標準模型において小林-益川行列の決定は重要であり、現在も多くの理論的計算、精密測定実験が行われている。クォーク3世代の場合、小林-益川行列によってCPの破れを引き起こすことが可能であり。最近の実験では、直接的なCP非保存を示す量がゼロでないことが報告されている。

1.弱電磁行列要素の計算に必要な演算子の繰り込み定数をドメイン・ウォールQCDの場合にシュレディンガー汎関数法で非摂動的に計算し、その結果を摂動論の場合と比較した。その差は最大で10%程度であった。2.ドメイン・ウォールQCDを使った場合のカイラル対称性の保存の様子をモンテカルロ法による数値計算によって調べた。3.直接的なCP非保存に関する行列要素をドメイン・ウォールQCDのクエンチ近似によるモンテカルロ法によって計算した。まだ、解析の途中であるが、他の計算法により実験値に近い値を得ている。素粒子の標準模型において小林・益川行列の決定は重要であり、現在も多くの理論的計算、精密測定実験が行われている。クォーク3世代の場合、小林・益川行列によってCPの破れを引き起こすことが可能であり。最近の実験では、直接的なCP非保存を示す量がゼロでないことが報告されている。観測されたCP非保存が標準模型で説明されるかの決定にはK中間子の弱電磁行列要素の非摂動的な計算が必要である。本研究では、格子QCDのモンテカルロ法を用いて、K中間子のCP非保存の関係する弱電磁行列要素を計算した。このような計算ではQCDの持つカイラル対称性が重要になるので、それを保った計算をすることが望ましいが、今までは格子フェルミオンの定式化の困難のために不可能だった。最近提唱されたドメインウォール・フェルミオンを用いることでこの困難を回避した。また、格子上でK中間子の2体崩壊を計算することも困難であったが、カイラル摂動論を使うことでK->パイの行列要素に帰着させ、その計算を可能にした。本研究で得られた成果は以下の通りである。1.接的なCPの破れに関係し、小林・益川行列の決定にも重要になる物理量であるK中間子のBパラメタをクエンチ近似で計算した。ドメイン・ウォール・フェルミオンを用いた結果、格子間隔aに起因する系統誤差を小さくすることができ、また、有限サイズ効果やカイラルの破れなどの系統誤差もきちんと評価し、非常に高精度の結果が得られた。2.メイン・ウォールQCDを使った場合のカイラル対称性の保存の様子をモンテカルロ法による数値計算および理論的な解析によって考察し、カイラル対称性に関する理解を深めた。CP保存の行列要素は問題ないが、非保存の行列要素が小さすぎるなどの、今回のカイラル摂動論を使った方法の限界を明らかにした。
歯科矯正用アンカースクリュー植立時のマイクロダメージから生じる骨吸収機序の解明

初年度に当たる2018年度は、有効な動物実験モデルの確立を目標とした。まず、申請時の計画に従い、雄性ビーグル成犬の両側脛骨に実験用スクリューを植立する実験を行った。確実にスクリュー周囲に骨吸収をきたす条件を模索するため、過大なマイクロダメージが生じるよう、下孔の大きさを小さくした。植立トルクは最適トルクの2-3倍(20-30N・cm)であった。植立後4週間でスクリューを周囲の皮質骨と一塊に摘出し検体とした。CTおよび非脱灰研磨標本の観察所見では、いずれの検体においても明らかな骨吸収像は認められなかったが、植立トルクが大きくなるに従い、resorption cavityが増える傾向が認められた。以上の結果から、確実に骨吸収をきたす実験群を作成することは困難であることが示唆された。一方で、植立トルクとresorption cavityの関連性を新たに発見することができた。これはresorption cavityの出現によって骨の物性が損なわれることから、脱落の原因を示唆する重要な所見である。マイクロダメージとresorption cavityの関連性の検討を行うため、実験動物をラットとし、検証実験を行った。まず、マイクロダメージの制御方法の検証を摘出大腿骨で行った。試料は直径1.3 mmと2.0 mmのチタン合金製のセルフタップ、セルフドリルのスクリューとし、植立後直ちに塩基性フクシンで染色して非脱灰研磨標本を作製した。蛍光顕微鏡および共焦点レーザー顕微鏡でLiner damageおよびDefused damageの定量を行ったところ、直径が大きい2.0 mmのスクリューでより多くのマイクロダメージが観察され、スクリューの直径でマイクロダメージの制御が可能であることが示された。次年度以降、ラット脛骨に直径の異なるスクリューの植立を行い、骨代謝状態の比較を行う。スクリュー周囲に確実な骨吸収をきたす群の再現が困難であることが明らかになった一方で、皮質骨代謝状態に関する新たな所見が得られ、ラットを用いた実験系での検証が必要となった。以上より実験計画にやや遅れが生じている。2018年度の研究成果を基に、マイクロダメージが骨代謝状況に影響を及ぼしている可能性について検討を行う。実験動物はラットを用い、脛骨に直径1.3 mmまたは2.0 mmのチタン合金製のスクリューを植立し、植立から2週間後、4週間後にそれぞれ採材を行う。評価はresorption cavityの出現率の他、BMD値測定、力学試験等を予定している。
ペプチド-薬物複合体：分子標的ペプチドを用いた効率的ドラッグデリバリーシステム

本研究の目的は、抗体分子が抱える課題を克服するために、低分子量と高機能を両立した抗体様分子を開発することである。申請者は抗体様分子として、安定なヘリックス-ループ-ヘリックス構造を持つ分子標的ペプチドの開発を行っている。本ペプチドは低分子量であるにも関わらず、抗体と同等の結合活性を示し、血清中でも高い安定性を示す。本研究では、さらにそれを高機能化し、分子標的ペプチドに抗がん剤を修飾した「ペプチド-薬物複合体」を開発する。これは、抗体医薬品の問題点を一挙に解決し、これに代わる革新的医薬品の開発に繋がる喫緊の課題である。ペプチド-薬物複合体が、がん細胞の増殖を抑制できるか明らかにし、新しい作用機序の分子ツールとなるか検証する。平成30年度の1年間においては、蛍光標識したヘリックス-ループ-ヘリックス構造ペプチドを取得することを目的とした。これは、次年度において、蛍光標識したペプチドをがん細胞に添加し、細胞内に取り込まれるか、共焦点レーザー顕微鏡やフローサイトメーターを用いて調べるためである。分子標的ペプチドは、Fmoc固相合成法により合成し、その後、N末端のシステイン残基に蛍光分子(Cy5)をマレイミドを介して導入した。得られたペプチドをMALDI-TOF-MSで質量分析を行ったところ、m/z = 5502.981の実測値を得た。[M+H]+の計算値は5502.953であるため、目的の蛍光標識ペプチドが合成されたことを確認した。また、逆相HPLCにて純度を測定したところ、95%であった。収量は10mgであり、次年度の研究を実施するにあたり十分量獲得できた。今後は、蛍光標識体の分子標的ペプチドをさらに複数種類合成し、これらが標的タンパク質に結合するか確認する。平成30年度の目標は蛍光標識したヘリックス-ループ-ヘリックス構造ペプチドを5種類以上取得することである。各ペプチドの取得量は、10 mg以上を目標値とした。これまでに1種類のヘリックス-ループ-ヘリックス構造ペプチドの合成が終了しており、蛍光標識反応も問題なく進行した。残りの4種類については、合成可能だが水溶性が低く精製困難なペプチドであったり、アミノ酸のカップリング反応の収率が低く、収量が目標値より大幅に低かったため蛍光標識には至らなかった。次年度に実施予定の活性評価において、現在のところ候補ペプチドが1種類しかないため次年度も引き続き、ペプチドを合成する必要があると判断し、進捗状況を遅れていると判断した。今後はペプチド合成の条件を改善し、十分量の試料を得ることに注力するとともに、ペプチド合成を外注することで円滑な研究推進に努める。十分量のペプチド試料が得られた際には、随時、次年度に実施予定の研究計画を遂行する。具体的には、蛍光標識した分子標的ヘリックス-ループ-ヘリックス構造ペプチドが、標的タンパク質であるヒト血管内皮増殖因子A(VEGF)を介してヒト血管内皮細胞内に取り込まれるか評価する。また、細胞取り込みが確認できたペプチドについては、VEGF依存的な取り込みなのか、その取り込みメカニズムを明らかにする。フローサイトメーターを用いて、細胞内に取り込まれたペプチドの量を定量すると共に、共焦点レーザー顕微鏡を用いて、ペプチドに標識した蛍光分子(Cy5)の輝点が細胞内で観察できるのか、また、VEGFに標識した蛍光分子(Alexa488)の輝点と重なり共局在しているかを観察する。ドラッグデリバリーの観点から、どの経路でペプチドが細胞内に取り込まれるのか、細胞内ではどの細胞小器官に集積するのかを明らかにすることも重要であると考えている。

これまでに1種類のヘリックス-ループ-ヘリックス構造ペプチドの合成が終了しており、蛍光標識反応も問題なく進行した。残りの4種類については、合成可能だが水溶性が低く精製困難なペプチドであったり、アミノ酸のカップリング反応の収率が低く、収量が目標値より大幅に低かったため蛍光標識には至らなかった。次年度に実施予定の活性評価において、現在のところ候補ペプチドが1種類しかないため次年度も引き続き、ペプチドを合成する必要があると判断し、進捗状況を遅れていると判断した。今後はペプチド合成の条件を改善し、十分量の試料を得ることに注力するとともに、ペプチド合成を外注することで円滑な研究推進に努める。十分量のペプチド試料が得られた際には、随時、次年度に実施予定の研究計画を遂行する。具体的には、蛍光標識した分子標的ヘリックス-ループ-ヘリックス構造ペプチドが、標的タンパク質であるヒト血管内皮増殖因子A(VEGF)を介してヒト血管内皮細胞内に取り込まれるか評価する。また、細胞取り込みが確認できたペプチドについては、VEGF依存的な取り込みなのか、その取り込みメカニズムを明らかにする。フローサイトメーターを用いて、細胞内に取り込まれたペプチドの量を定量すると共に、共焦点レーザー顕微鏡を用いて、ペプチドに標識した蛍光分子(Cy5)の輝点が細胞内で観察できるのか、また、VEGFに標識した蛍光分子(Alexa488)の輝点と重なり共局在しているかを観察する。ドラッグデリバリーの観点から、どの経路でペプチドが細胞内に取り込まれるのか、細胞内ではどの細胞小器官に集積するのかを明らかにすることも重要であると考えている。平成30年度の研究目的は分子標的ペプチドを5種類(各10mg)合成することである。しかしながら、予定していた目標値に到達しなかったため、次年度使用額が生じた。そこでペプチド合成を効率よく実施するため、次年度ではペプチド合成の外注を検討する予定である。ここで発生するペプチド合成の外注費用は当初の計画では計上していなかったため、次年度の使用額は予定より多額となる。
幼小中における持続可能性教育の実践的研究：科学性の芽生えから課題解決能力育成へ

本科研費研究は、「科学性の芽生えから課題解決能力育成」に関する以下の3つの成果からなる。1.ベラルーシにおける先進事例の実踏調査と継続活動調査から、その実態を把握できた。2.福島県におけるモデル幼稚園・小学校・中学校での実踏調査と試行活動調査より、望ましい教育展開の事例を把握できた。3.1・2を基にした望ましい教育方法の専門的検討を踏まえた公開シンポジウム・研究報告書の作成(463ページ)および主要教育・研究機関への配布・提言を行うことができた。本研究の目的は、幼小中へと展開する科学性の芽生えから課題解決能力育成に至る環境教育、特に原発事故に起因する放射能汚染と自然遊びという現代的課題による持続可能性教育の実践研究を通した科学教育の振興にある。平成25年度は、福島におけるモデル2幼稚園(福島市福島めばえ幼稚園・いわき市ほうとく幼稚園)における大震災後3年間にわたる持続可能性教育の実践活動の研究成果をまとめ生物教育学会や日本保育学会において発表することができた。さらに、3年間にわたり様々な子どもの教育を取り巻く情報が発信されているが、こうした中より幼稚園・小学校・中学校における持続可能性教育にかかわる貴重な情報を収集し整理することができた。こうした研究成果は、研究初年度実施予定であったが、受け入れ側の都合により翌平成26年度の実施となった「ベラルーシの幼稚園・小学校を対象とした原発事故以降の約30年間の持続可能性教育における科学性の芽生えから課題解決能力育成に資する環境教育、特にチェルノブイリ原発事故に起因する放射能汚染と自然遊びの教育実践研究」に有意な研究資料となり、平成26・27年度の研究展開に活用され、その成果が期待できる。なお、平成26年度のベラルーシにおける実踏研究調査は期日:9月中・下旬の10日間程・調査者:岩田力<小児科医師・東京家政大学子ども学部長・教授・医学博士>・大澤力<東京家政大学子ども支援学科長・教授・博士(学校教育学)>にて、現地受入れ者:辰巳雅子氏<研究協力者>の全面的協力のもと順調に準備は進行中である。本研究の目的は,幼小中へと展開する科学性の芽生えから課題解決能力育成に至る環境教育,特に原発事故に起因する放射能汚染と自然遊びという現代的課題による持続可能性教育の実践研究を通した科学教育の振興にある。平成26年度は、初年度に実施予定であったが、先方の事情により実施時期を延長していた先行事例実踏調査を実施することができた。実施期間は、平成27年度9月に10日間、大澤力(研究代表者:学校教育学博士)および岩田力(研究分担者:医学博士)の渡航により実施し、その成果は今回の調査研究における重点目的のテーマである「子どもたちの健康」や教育事情・自然の状況など、ベラルーシ在住:協力者辰巳氏の献身的なお力添えにより、効率的に貴重な情報を得ることができた。その成果は、学会や研究会の研究発表において公表した。また、福島県内のモデル幼稚園の一つである「いわき市ほうとく幼稚園」における幼小連携の貴重な教育実践の成果を得ることができた。さらに、幼稚園・小学校・中学校の教育展開を視野に入れたまとめも勘案した、福島県における幼・小・中の関わりを総合的に研究展開する手立ても入手することができた。その方法を駆使した幼児教育・小学校教育(生活科)・小学校教育(理科)・中学校教育(理科)の関わりを整理した形での報告書も兼ねた書籍の出版を準備している。なお、最終年度に関しては、大澤力・小林辰至・岩田力を中心に打ち合わせを密にしつつ、次の研究展開も視野に入れつつ準備を積み重ねている。その研究実績は,平成14年度「幼稚園における環境教育への取り組みに関する研究:ミニビオトープ作りを通して」の成果=幼児期の小規模自然環境の環境教育への有用性;平成18年度「幼児の環境教育における実践的取り組みの研究:ビオトープによる持続可能性教育の検討」の成果=幼児期の中規模自然環境の持続可能性教育への有用性;平成21年度「幼小連携における持続可能性教育の実践的取組の研究:科学性を育む里庭体験の検討」の成果=幼児から学童期の科学性を育む里庭の持続可能性教育の有用性の研究発展に位置する。平成27年度は、福島県内におけるモデル幼稚園・小学校・中学校における幼小中連携の充実した貴重な教育実践の成果を得ることが出来た。さらに、こうした事例を盛り込みつつ、最終年度といったことも含め、国立教育政策研究所の担当官にもシンポジストして参加願った総まとめの自主シンポジウムによる啓蒙活動や3年間の研究内容を総括した報告書にこれまで積み重ねてきた実践や研究の成果を盛り込みつつ、さらなる研究の発展を期した形での充実した364ページにも及ぶ最終報告書を作成し、教育・研究関連諸団体や研究にお力添えをいただいた方々に感謝と今後の発展的活用を願いつつ配布した。

初年度・2年度実施予定の研究内容:海外での実踏調査研究および福島県内におけるモデル幼稚園を核とした幼・小・中の連携を視野に入れた実践事例および研究方法が見出されており、最終年度にその実施と共に最終研究成果のまとめとしてのシンポジウム・報告書を基盤とした著書作成の目処が付いている。乳幼児期環境教育・自然教育・持続可能性教育11.現在までの達成度の報告でも記載したが、福島県内モデル幼稚園を核とした幼・小・中の連携を視野に入れた実践事例および研究方法が見出されており、最終年度にその詳細調査の実施と共に最終研究成果のまとめとしてのシンポジウム・報告書を基盤とした著書作成の目処が付いていることから、それらの緻密な準備と確実な実施を執り行いたい。6月にはその準備として打ち合わせ会を実施することとなっており、7・8月には調査活動、9・10月にはシンポの準備と共に11か12月にシンポ実施、1・2・3月には報告書を兼ねた著書の作成が予定されている。研究開始初年度(平成25年度)実施予定のチェルノブイリ原発事故に起因する放射能汚染と自然遊びに関するベラルーシにおける先進事例実踏調査と継続活動調査の依頼、そして意義や効果、理想的なあり方等を探る研究内容が、受け入れ側の事情により実施できなかったことによる。なお、平成26年度には受け入れ側の全面協力により実施可能となり、平成26年5月現在、すでに9月実施に向けた現地受入れ団体との実踏調査の内容交渉、研究調査旅行手配業者との手続き作業を始めている。一方、福島における幼稚園調査は、福島市の福島めばえ幼稚園・いわき市のほうとく幼稚園における大震災後3年間にわたる実践の研究調査に関する成果を生物教育学会における研究発表・日本保育学会における自主シンポなどで充実した発表を実施できた。さらに、震災後3年間にわたり発表された様々な研究関連資料を収集し検討を進めつつある。海外実踏調査費用が、物価の変動により予定額よりも低く抑えられたため残金が生じたため。平成26年度には、昨年度実施できなかった「ベラルーシにおける幼稚園・小学校における持続可能性教育、特にチェルノブイリ原発事故に起因する放射能汚染と自然遊び」に関する先進事例実踏調査と継続活動調査を依頼し、その意義や効果、理想的なあり方などを探る研究調査を岩田力<小児科医師・東京家政大学子ども学部長・教授・医学博士>・大澤力<東京家政大学子ども支援学科長・教授・博士(学校教育学)>平成26年9月に実施する。そして、平成25年度までに実施された2モデル幼稚園における実践研究調査の発展として、卒園児が進学する近隣の小学校・中学校でどのような持続可能性教育が実施されてきいるのか、さらに幼稚園・小学校・中学校といった継続的な身近な環境を活用した自然学習における教育実践を把握する。最終年度のまとめとしてのシンポジウム開催関連費用および最終報告書の作成に活用する。平成25年度実施予定の「ベラルーシにおける幼稚園・小学校における持続可能性教、特にチェルノブイリ原発事故に起因する放射能汚染と自然遊び」に関する先進事例実踏調査および継続活動調査を依頼し、その意義や効果、理想的なあり方などを探る研究調査については、ベラルーシの受け入れ先の都合により、平成26年度実施となった。
2次元フォッカー・プランク方程式を用いた球状星団の進化の研究

今年度は、2次元フォッカー・プランク方程式を用いた球状星団の進化の研究をする予定であったが、1次元でも面白い問題がみつかったのでそれをした。Giersz & Heggie(1996)は、N体問題で、いろんな質量の星がある場合の球状星団の進化を調べ、自己相似なポスト・コラプス膨張をすることを見い出した。いろんな質量の星がある場合、自己相似な進化をする理由が無いので、これは非常に面白い発見である。しかしながら、N体問題では、数千個以上の星系の進化は追えないので、1次元フォッカー・プランク方程式を解き、この性質は星の数の増加とともにどう変わるか、見ることにした。結果は、現実的な星の質量構成では、百万個以下では、gravothermal oscillationsがおこらず、進化は自己相似的であることがわかった。百万個以上では、gravothermal oscillationsが起こり、進化は自己相似的ではない。自己相似的な進化と、エネルギーの等分配の関係を見るために、2成分系で等分配を起こす場合と起きない場合の両方の進化を追ってみたが、等分配を起こす系では、自己相似的に進化し、等分配を起こさない場合は、自己相似的に進化しないことがわかった。しかしながらまだ、現実的な星の質量構成で、なぜ、postcollapse evolutionをするか分からない。この他には、小西・金子系の進化をボルツマン方程式で書いたときの衝突項を求めた。小西・金子系は1次元のリング状の系で、粒子間には引力が働く。この系は3次元自己重力系よりも単純であるにも関わらず、自己重力系と似た性質を持っているので、その性質をいろいろ調べることは有用である。衝突項を求めた結果、通常のBalescu-Lenard型のものが得られた。
EGFによるFocal adhesion kinaseのリン酸化と細胞基質間の接着

コラーゲンなどの細胞外基質への細胞の接着(細胞基質間接着)は、カドヘリン分子などを介した細胞間の直接的な結合(細胞間接着)と共に、生体の形態形成・維持において重要な働きをしている。さらに、細胞増殖や細胞運動(移動)などにおいても、これらの接着反応はかかわっており、接着および脱接着がどのように制御されているか、接着に伴いどのような細胞内シグナルが誘起されるかなどに関する研究が進みつつある。細胞外基質への接着は、主としてFocal adhesionと呼ばれる細胞表面の特定の部位で起きており、接着分子として機能するインテグリン分子群を介した細胞接着によりFocal adhesion kinase (FAK ; pp125^<FAK>)と呼ばれるチロシンキナーゼのチロシンリン酸化が起こる。また、FAKのリン酸化は神経ペプチド、pp60^<V-SPC>によっても惹起されることが報告されている。本研究で私達は、上皮増殖因子(EGF)などの細胞増殖因子がIV型コラーゲン、フィブロネクチンなどの細胞外基質に対する接着を増加させると共に、FAKのチロシンリン酸化をも増加させることを明らかにした。最近、細胞接着に伴いFAKの397番目のチロシン以外に少なくとも4箇所(407、576、577番目など)のチロシン残基がリン酸化されることが明らかになっている。本研究ではEGFによるFAKリン酸化部位の特定を試みたが、FAKに取り込まれる^<32>P量が少ないため成功しなった。私達はEGFなどの細胞増殖因子は、カドヘリン結合蛋白質のカテニンのチロシンリン酸化を介して、カドヘリンによる細胞間接着の制御に働いていることを報告しており、EGFは生体内において細胞間接着、細胞基質間接着を制御する物質の一つとして重要な働きをしていると考えられる。本研究では種々のヒト癌細胞株を用いて、EGFが細胞基質感接着および細胞間接着に及ぼす影響を解析した。[細胞基質間接着への作用]EGF処理により誘起される細胞運動が、親株のヒト胃癌細胞株TMK-1に比較して強く観察されるSc(+)と低いSc(-)の二種類の細胞株を単離した。親株およびこれら二種類の細胞株のコラーゲンtypeIV、あるいはフィブロネクチンに対する接着性は、EGF処理により増加したが、BSAやポリリジンに対する接着性は増加しなかった。コラーゲンなどへの細胞接着は、Focal adhesionと呼ばれる細胞表面の特定部位に存在しているインテグリンを介して起きることが知られており、EGFはこの接着反応を促進していると考えられる、また、細胞接着性はSc(+)が最も強く、親株とSc(-)は同程度であることから、接着能と細胞運動性の間に相関性は見られなかった。また、インテグリンとコラーゲンとの反応の結果惹起されることが知られているp125^<FAK>のチロシンリン酸化が、EGF処理したTMK-1、Sc(+)、Sc(-)の三種類において見られることからも、EGFは細胞接着促進作用を有することが示された。[細胞間接着への作用]EGFはヒト大腸癌細胞株(HT29)、胃癌細胞株(MKN7)に対して、細胞集塊分散作用を示した。また、EGFで処理したいずれの細胞においてもβ-カテニンおよびプラコグロビンのチロシンリン酸化が観察された。細胞間接着には、カドヘリンやカドヘリンに結合しているβ-カテニンおよびプラコグロビンなどが重要な働きをしているので、EGFはこれら分子のリン酸化を介して細胞間接着を調節していると考えられる。

コラーゲンなどの細胞外基質への細胞の接着(細胞基質間接着)は、主としてFocal adhesionと呼ばれる細胞表面の特定の部位で起きており、インテグリン分子群が接着分子として機能している。近年、細胞外基質へのインテグリン分子の接着に伴い、Focal adhesionに局在するチロシンキナーゼ(FAK)のチロシンリン酸化の起きることが明らかになり、細胞基質間接着の制御におけるこのりん酸化の役割が注目されている。平成6年度、私達はEGFがFAKのチロシンリン酸化と細胞接着性の増加を引き起こすこと、示している。平成7年度はEGFのこの二つの活性の間に相関性があるか否かを調べるために、ヒト胃癌細胞株TMK-1と、この細胞から単離した変異株のSc(+)、Sc(-)の3種類の細胞のコラーゲンへの接着能、FAKリン酸化を比較した。いずれの細胞の接着性もEGFにより有意に促進され、その強さはSc(+)>TMK-1=Sc(-)の順番であった。また、いずれの細胞においてもEGFによりチロシンリン酸化が促進され、Sc(+)で特にリン酸化の程度が強く、接着性とFAKのリン酸化に及ぼすEGFの作用の間には相関性のあることが示された。次に、EGF処理によりFAKがどのチロシン残基をリン酸化するか解析した。TMK-1細胞を[^<32>P]orthophosphateで標識後、EGFで処理し、FAK抗体でFAK分子を沈降させた。このサンプルをSDS-PAGEで分離し、その後FAKを含む部分を切り出し、TPCK-trypsinで分解後、生成したペプチドを逆相液体クロマトグラフィーにより分離する事によりリン酸化されるチロシン部位の決定をおこなった。しかしながら。FAK分子に取り込まれる^<32>P量が少ないためリン酸化部位を決定することはできなかった。
EpCAM+初代培養腺管を用いた膵がん薬剤感受性因子のプロフィリング

代謝拮抗剤塩酸ゲムシタビンは膵癌に対する薬物治療の第一歩となったが、未だその難治性の克服には至っていない。本研究ではがん幹細胞(様細胞)をターゲットとした薬物治療のスクリーニング系の確立を目指し、外科切除組織などから初代培養法によりEpCAM陽性膵異形腺管を得て、生体内での環境に類似した3D培養条件下での、薬剤感受性の評価系の構築に取り組んで来た。まず、ヒト膵癌にきわめて類似する浸潤癌を生じるPdx1-Cre ; LSL-KrasG12D ; p53lox/+マウスより、既報(Kondo J, et al : PNAS 108 ; 2011)に従って、異形膵管を調整し、血清含有培地(基本培地)を用いたPlasticdishでの接着培養(2Dculture)をコントロールとして、matrigel等を用いた3D cultureにおいてsphere状態となった細胞集塊での遺伝子発現を比較した。3D culture条件下において、Stemness関連遺伝子、薬剤耐性遺伝子のいくつかは有意に発現が高かった。また、細胞増殖に伴うspheroidalorganoidのサイズの増大を短期間に簡便にモニタリングできる条件を見いだした。これらの遺伝子改変マウスから得られたプレリミナリーな培養諸条件をもとに、研究2年目である本年は、ヒト膵がん患者から得た組織検体を用いて、初代膵異形腺管の分離、培養を試みた。具体的には、研究計画で当初予定していた採取法に則り、膵がん患者に十分な説明と同意の下、通常検査で施行される超音波内視鏡下穿刺生検(EUS-FNAB)時に採取される検体を用いた。採取器具としては、25G,22G,19Gと穿刺針を替え検体の採取を試みたが、穿刺針のゲージ数を上げても通常得られる検体量は微量であり、FNAにより得られた微量異形膵管検体からはマウス検体や切除検体の場合とは異なり、3D cultureを行ってもsphere状態となった細胞集塊を確保する事はきわめて困難であった。また、研究者本人が、異動となり研究継続が不可能となったため、当初研究期間3年で申請していた研究内容を1年半で中止とし、以降の研究助成金交付の取消し手続きを行った。本研究ではがん幹細胞(様細胞)をターゲットとした薬物治療のスクリーニング系の確立を目指し、外科切除組織などから初代培養法によりEpCAM陽性膵異形腺管を得て、生体内での環境に類似した3D培養条件下での、薬剤感受性の評価系の構築に取り組んでいる。まず、ヒト膵癌に極めて類似する浸潤癌を生じるPdx1-Cre;LSL-KrasG12D;p53lox/+マウスより、既報(Kondo J, et al: PNAS 108;6235-6240, 2011)に従って異形膵管を調整し、血清含有培地(基本培地)を用いたplastic dishでの接着培養(2D culture)をコントロールとして、matrigel等を用いた3D cultureにおいてsphere状態となった細胞集塊での遺伝子発現を比較した。3D culture条件下において、Stemness関連遺伝子、薬剤耐性関連遺伝子のいくつかは有意に発現が高かった。また、細胞増殖に伴うspheroidal oraganoidのサイズの増大を短期間に簡便にモニタリングできる条件を見いだした。これらの、遺伝子改変マウスから得たプレリミナリーな培養諸条件をもとに、ヒト膵癌患者から得た組織検体を用いて、初代膵異形腺管の分離・培養を試みている。現時点で、2週間程度の培養組織の維持ならびに細胞増幅に成功しており、これらを用いて、ex vivoでの薬剤感受性試験を行う計画である。

採取器具としては、25G,22G,19Gと穿刺針を替え検体の採取を試みたが、穿刺針のゲージ数を上げても通常得られる検体量は微量であり、FNAにより得られた微量異形膵管検体からはマウス検体や切除検体の場合とは異なり、3D cultureを行ってもsphere状態となった細胞集塊を確保する事はきわめて困難であった。また、研究者本人が、異動となり研究継続が不可能となったため、当初研究期間3年で申請していた研究内容を1年半で中止とし、以降の研究助成金交付の取消し手続きを行った。理由)成果の一部を国内外での学会発表ならびに論文発表できた。ヒト初代異型膵管を生検などの少量の組織サンプルから、効率よく分離・増幅するための至適条件を確立する。また、これらを用いた遺伝子解析ならびに生物像の解析を系統的かつ大規模にすすめるため、ハーバード大学マサチューセッツ総合病院がんセンターとの連携を行う。次年度は遺伝子改変マウスから得たプレリミナリーな培養諸条件をもとに、ヒト膵癌患者から得た組織検体を用いて、初代膵異形腺管の分離・培養しこれらを用いて、ex vivoでの薬剤感受性試験を行う予定であり、研究費は主に培養のための消耗品、シグナル解析のための抗体等の試薬の購入に当てる。また、EpCAM+異形膵管サンプルよりRNAを調整し、GEMや5FUへの感受性を規定することが報告されている因子(hENT1、dCK、RRM1/2など)を定量的RT-PCRにより解析し、薬剤処理実験の結果と対比する予定であり、PCR試薬等の消耗品の購入にも使用する予定である。
NICU を退院した子どもとその家族への包括的支援に関する研究

NICUを退院した子どもを養育する父親と母親を対象に、育児生活についてインタビュー調査とアンケート調査を行った。父親と母親の約4割は育児に困難を感じながらも、ほぼ9割は子育てが楽しいと回答していた。父親は育児をよくしていると回答した母親は約半数であり、約7割の母親が父親(夫)を相談相手や精神的な支えとしていた。子どもの緊急時の対応や発育支援についての期待、保健や福祉制度の地域による違いへの戸惑い、NICUを退院した子どもの親同士が集える機会の要望などがみられた。本研究の目的は、NICUを退院した子どもとその家庭を支援する保健・福祉・教育の地域連携体制の構築である。具体的には、NICUを退院した子どもを育てる父親と母親の実情を把握し、支援のあり方を検討することである。とくに近年、NICUを退院したフォローを要する子どもの数は増加しており、支援の充実が求められている。平成22年度末までにNICUを退院した子どもを養育する父親と母親5組10名に半構成的面接を実施した。インタビューの内容は、妊娠から出産、子どものNICU入院から退院、現在の家庭での育児において、父親と母親がそれぞれ置かれた状況と気持ちや行動についてである。インタビュー内容は同意が得られれば録音し、それを逐語録におこし、質的記述的方法を用いて分析を行っている。双子を養育する父親の分析結果(一部)では、「双子育児の苦労を実感し夫婦で共にする子育て」、「双子育児の負担を協力と工夫で軽減」、「妻と双子の心配ごとを受容」、「病院で適切なケアを受ける安心感」、「双子が元気で生きていることへの感謝」、「NICUで育つことの影響を懸念」、「双子への愛情と成長発達を実感」、「妻への関心と配慮」、「妻と共に親役割を遂行」、「育児支援環境未整備への不安」の10カテゴリーが抽出されている。小児虐待の増加や育児不安など子育てをめぐる諸問題の解決は、現代日本社会の喫緊の課題である中、子どもの健やかな発育を目指す子育てには、母親だけではなく父親の役割が重要視されている。平成23年度も引き続き、父親と母親の両者へ本調査を実施し、分析と考察を重ね、学会での成果発表などに取り組む予定である。本研究の目的は、NICUを退院した子どもとその家族を支援する保健・福祉・教育の地域連携体制の構築である。具体的にはNICUを退院した子どもを養育する父親と母親の実情を明らかにし、支援の在り方を検討することである。とくに近年、NICUを退院しフォローを要する子どもの数は増加しており、支援の充実が求められている。平成23年度末までにNICUを退院した双子を養育する父親と母親10組20名を対象に、妊娠・出産、NICU入院から退院、現在の育児についてインタビュー調査を行い、父親と母親の立場を比較し、育児支援の在り方を考察した。データ収集と分析は、半構成的面接より逐語録を作成し質的記述的方法を用いて、父親と母親それぞれの内容について検討した。結果、父親は「双子それぞれの個性を尊重」、「双子育児の大変さを実感し夫婦で共にする子育て」、「母親と双子の心配事を受容」、「双子が元気で生きていることの感謝」、「病院で適切なケアを受ける安心感」など10カテゴリー、母親は「早産でNICUに入院した双子の健康と発育への懸念」、「双子を平等に養育することへの責任感」、「夫の協力を実感する双子育児」、「夫との価値観の違いを認識」、「双子の生命力に感謝」など10カテゴリーが抽出された。父親は双子それぞれの個性を生かそうとする育児を実践し、できるだけ母親の育児をサポートしようとする立場を遂行し、母親は双子を平等に育てること、同時に二人養育することに対する責任感を強く持ち、夫との価値観の違いを意識しながらも協力を求めていた。しかし、母親も父親も、双子の健康や発育に懸念を示しながらもその生命力に感謝し、夫婦共に子育てしようとする姿勢がみられていた。小児虐待の増加や育児不安など子育てにまつわる諸問題は現代日本社会の喫緊の課題である中、子どもの健やかな発育を目指す子育てには、母親だけではなく父親の役割が重要視されている。本研究の目的はNICUを退院した子どもとその家族を支援する保健・福祉・教育の地域連携体制の構築である。具体的にはNICUを退院した子どもを育てる父親と母親の育児生活の実情を把握し支援の在り方を検討することである。近年、NICUを退院しフォローを要する子どもの数は増加しており支援の充実が求められている。平成24年度にはNICUを退院し外来でフォローアップ健診受診中の子どもを育てる父親と母親双方に質問紙調査法による量的調査を実施した。調査票は250組(500名)に配布し、98組(196名・回収率39.2%)から回答を得た。

子どもの年齢は0歳49.0%、1-3歳44.9%、4-5歳2.0%、6歳以上4.1%であった。医療的ケアを必要とする児は5.0%であった。平均年齢は父親35.9±5.8歳、母親34.4±5.0歳であった。核家族81.6%、拡大家族17.3%で、きょうだい児がいる家庭は55.1%であった。父親母親共に半数以上が心身ともに良好と回答していた。育児を困難に感じることは父親が母親の1.6倍と高かったが、9割近い父親が育児は楽しいと回答していた。父親の育児関与については「よくしている」と回答した母親が父親の1.6倍あった。母親の支えになっていると回答した父親は5割程度であるのに対して母親は約7割であった。父親自身の認識に比べると母親は育児協力や相談相手として父親を肯定的に捉えていた。約半数は何らかの育児支援制度やサービスを利用していた。記述欄には、NICU入院から外来フォローアップ検診における子どもの治療やケアへの感謝の記述が多かった。ほか、子どもの緊急時の対応や発育支援についての期待や、保健や福祉における地域による違いへの戸惑い、NICUを退院した子の親同士が集える機会の要望等が記載されていた。病院を拠点とした保健・福祉・教育が地域連携支援体制の整備を目指している。インタビュー調査および分析に関して、予定以上に時間を要したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度では、これまでに行った質的研究の調査(A病院NICUを退院し外来でフォーローアップ検診を受診している双子の母親と父親10組20名へのインタビュー調査)の結果をもとに、引き続き、NICUを退院した子どもの父親と母親へ量的調査を行う予定である。調査内容は、NICUを退院した子どもの養育者の実情を明らかにできるよう、「子育て中の困難」や「医療や看護についての意見や要望」、「地域での育児生活においての現状や要望」等を予定している。さらに、子育て支援体制の整備に向けて準備中である。
癌拒絶抗原(サイクロフィリンB)ペプチドによる肺癌治療第一相試験の基礎的研究

久留米大学においてcyclophilin Bが癌拒絶抗原遺伝子として同定され、すでに本大学の倫理委員会の承認を得たプロトコールに準じてcyclophilin B抗原ペプチドをインフォームドコンセントの得られた高度進行肺癌患者(stageIII-IV)にフロインド不完全アジュバントとともに筋注し有害事象の観察および肺癌患者末梢血のCyclophilin B特異的CTLの誘導および解析を、投与前後の末梢血を用いて限界希釈法により行った。CypB_<91-99>あるいはその置換ペプチドを各々8例ずつ皮内投与し、2週間おきに合計3回フロインドの不完全アジュバントとともに投与した。CypB_<91-99>あるいはその置換ペプチドを投与した患者末梢血液では,それぞれの抗原ペプチドあるいは癌細胞株反応性のCTL前駆細胞検出頻度の上昇が認められた。置換CypB_<91-99>を投与した場合は、6例中5例に癌細胞および正常細胞の両者に対してHLA非拘束性に細胞傷害活性を持つ細胞がin vitroで誘導された。また、6例のCypB_<91-99>を投与した群と7例の置換ペプチドを投与した群のoverall survivalを比較したところ前者の方が長いことが示唆された。以上のことから、CypB_<91-99>ペプチド抗原がその他のペプチドよりも、HLA-A24の肺癌患者に対する癌ワクチンとして推奨できることが示唆された。これらの解析からペプチドに対するin vivoでのCTLの誘導が69週間以上かかることが明らかになったので、本大学で同定した約20種類のペプチドに対するT細胞の反応性をあらかじめ調べて、その応答が強いものから順に最大4種類を投与するプロとコールに変更し、現在臨床試験を行っている。食道癌由来の扁平上皮細胞株(KE-4)cDNAライブラリーより、自家の細胞傷害性T細胞(KE-4CTL)が認識している抗原ペプチドをコードしている遺伝子が久留米大学においてクローニングされ、cyclophilin B遺伝子が同定された。すでに本大学の倫理委員会の承認を得たプロトコールに準じて上記サイクロフィリンB抗原ペプチドをインフォームドコンセントの得られた肺癌患者にフロインド不完全アジュバントとともに筋注し、有害事象の観察および肺癌患者末梢血のサイクロフィリンB特異的CTLの誘導および解析を、投与前後の末梢血を用いて限界希釈法により行った。12例の肺進行癌患者の皮内に、CypB_<91-99>あるいはその置換ペプチドを各々6例ずつ投与し、2週間おきに合計3回フロインドの不完全アジュバントとともに投与した。CypB_<84-92>の場合は、事前の皮内反応で6例中6例、およびその置換ペプチド6例中4例で即時型反応が認められたために残りの2例のみに投与した。大部分の患者で、血清中にCypB84-92に対するIgE抗体が検出され、CypB_<91-99>を投与することによって減少した。CypB_<91-99>あるいはその置換ペプチドを投与した患者末梢血液では、それぞれの抗原ペプチドあるいは癌細胞株反応性のCTL前駆細胞検出頻度の上昇が認められた。
アメリカ連邦政府における中等後教育改善基金の成立過程に関する研究

本研究課題では、アメリカ連邦政府の一組織である中等後教育改善基金(FundfortheImprovementofPostsecondaryEducation、以下、FIPSEと略する)の成立過程を明らかにした。具体的には、(1)1970年代アメリカ連邦政府の高等教育財政援助政策において、FIPSEの実施する財政援助が制度化された過程と機関援助が重視されなくなった経緯を検討し、(2)FIPSEの思想的な背景を考察した。これらの成果によって、FIPSEによる財政援助が1970年代アメリカ連邦政府の高等教育財政援助政策において確固とした地位を確立して現在に至っていることが明らかにされた。以上の研究成果は、雑誌論文、国内学会での報告として発表された。本研究は、アメリカ連邦政府による教育財政援助のなかでも、従来から着目されてきた個人援助と機関援助ではなく、これまで看過されていた連邦政府の一組織である中等後教育改善基金(以下、FIPSE)の実施する財政援助のありようを検討する意図を有している。そのために、FIPSEの成立過程を明らかにすることを目的としている。2012年度は、1972年教育改正法の制定過程について検討することを研究課題として設定した。この研究課題を明らかにする上で、FIPSEがどのような過程のもとで創設されたのかを分析すること、機関援助が同法を通じて重視されなくなった経緯を考察すること、以上の2点を具体的な作業課題とした。これらの作業課題を検討するにあたり、連邦議会議事録などの関連諸資料を収集、分析するとともに、現地において、FIPSEプログラムオフィサーのフランク・フランクフォート氏や創設期FIPSEの運営に関わったチャールズ・ヴァンティング氏への聞き取り調査を実施した。以上の研究活動の結果、次の3点を明らかにした。第1に、FIPSEによる財政援助は1972年教育改正法によって法制化され、現在に至るまで予算が支出されている。なお、創設当時は、FIPSEの補助金獲得をめぐって、年平均15002000件の申請が大学等からなされるなど、教育現場に大きなインパクトを与えていた。第2に、全ての大学等に対する機関援助は、連邦政府の役割として選択されなかった。第3に、付随的・限定的な機関援助である教育経費補助は法制化されたけれども、実際に支出されることはなく、1976年の法改正では規定自体が削除された。本研究では、アメリカ連邦政府による教育財政援助のなかでも、従来から着目されてきた個人援助と機関援助ではなく、これまで看過されていたプログラム援助のありようを検討する意図を有している。そのために、プログラム援助を実施する連邦政府の一組織である中等後教育改善基金(以下、FIPSE)を対象として、FIPSEの成立過程を明らかにすることを目的としている。2011年度は、FIPSEがいかなる思想的基盤をもって成立したかについて検討することを研究課題として設定した。この研究課題を明らかにする上で、FIPSEの創設に多大な影響を及ぼした人物の教育思想を解明するとともに、法制度との関連を考察することを具体的な作業課題とした。検討の主たる対象は、カーネギー高等教育委員会委員長を務めたクラーク・カー、ニクソン大統領顧問のダニエル・モイニハン、そしてニューマンレポート(1971年)の代表者であるフランク・ニューマンである。これらの対象の教育思想を検討するにあたり、連邦議会議事録やカーネギー高等教育委員会の報告書、ニューマンレポート等の関連諸資料を収集、分析するとともに、現地において、創設期FIPSEの運営に関わったチャールズ・ヴァンティング氏への聞き取り調査を実施した。第1に、教育プログラムへの財政援助という考え方は,全米科学財団(National Science Foundation)をモデルとしつつ、クラーク・カーによって先駆的に提唱された。第2に、高等教育機関による教育プログラムの内容策定に際し、連邦政府が限定的裁量性を与えるというFIPSEの法制的特質の萌芽は3人の思想にみられた。第3に、競争原理に基づいて補助金を配分するというFIPSEの法制的特質を明確に打ち出したのはフランク・ニューマンであった。2011年度は、本科研費申請書に記載した通り、FIPSEに関する先行研究の収集、FIPSEの創設に際して思想的に多大な影響を与えたクラーク・カー、ダニエル・モイニハン、フランク・ニューマンらの関連資料の収集、創設期FIPSEの運営に関わったチャールズ・ヴァンティング氏への現地での聞き取り調査などを実施した。そして、収集した資料や聞き取り調査結果を整理、分析した上で、その成果を紀要論文にまとめることができた。ただ、ダニエル・モイニハンやフランク・ニューマンの思想に関する資料については、十分に収集できたわけではない。そういった意味で、FIPSEの思想的基盤に関する検討の余地は残されているといえる。