hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット神経膠腫モデルにおける血管新生阻害剤の抗腫瘍効果の研究

TNP-470・30mg/kg投与群では、移植後1-20日目に腫瘍16.8%[64.7^3]・内皮6.0% (41.7本)、21-30日目に腫瘍14.6%[275.2^3]・内皮4.1% (19.2本)、31-40日目に腫瘍23.9%[160.0^3]・内皮5.2% (22.0本)、41日目以後腫瘍7.0%・内皮2.0%。TNP-470による増殖能の抑制は内皮に強く見られ、次いで腫瘍にも認められた。4.今回の脳腫瘍の透過電子顕微鏡標本および血管鋳型の走査電子顕微鏡標本を現在作成中である。
細胞脱分化による発がん修飾作用の解明

本研究では、生体内細胞初期化システムを用いて、生体内において積極的に脱分化を誘導することで、発がんにおける脱分化の意義について明らかとすることを目的とした。膵臓発がんモデルを用いて、発がんにおける脱分化の影響を病理組織学的解析により検討した。細胞脱分化により体細胞のエンハンサーが抑制され、変異型K-rasを発現する膵腺房細胞に異常増殖が誘導されることを示した。細胞脱分化に関わるエピゲノム制御が膵臓の多段階発がんの中心的な役割を果たしていることを明らかにした。がん細胞では、正常由来細胞の特徴を失い、しばしば前駆細胞の性質を示すことが観察される。しかしながら、この「脱分化」が発がんの「原因」の一つなのか、単に「結果」なのかについては、明らかにされていない。本研究では、細胞初期化技術を用いて、生体内において積極的に脱分化を誘導することで、発がんにおける脱分化の意義について明らかとすることを目的とする。平成27年度は、生体内で細胞初期化因子を組織特異的に誘導可能なマウスモデルの作製を行った。腎臓及び膵臓特異的に、かつ薬剤依存的に細胞初期化因子の誘導が可能なシステムが完成した。同時にブラストシストからのES細胞の樹立技術や、CRISPR/Cas9など最新のゲノム編集技術を駆使して、変異型K-ras遺伝子や変異型p53遺伝子、さらにそれらに加えて細胞初期化因子を組織特異的に誘導可能な多能性幹細胞の樹立を行った。樹立した多能性幹細胞を用いてキメラマウスを作製し、発がんモデルを得た。今後、これらの発がんモデルを用いて病理組織学的解析を行い、発がんにおける脱分化の意義を検討する。生体内体細胞初期化システムを用いて、細胞脱分化と発がんの関連を明らかにすることを目的とした。申請者は、生体内での細胞脱分化が小児芽腫に類似した発がんを誘導することを明らかにしている(Cell 2014)。しかしながら、このシステムでは、初期化因子が全身に誘導されるため、長期の初期化因子誘導が難しく、解析が特定の細胞種に限られるという点、さらには他臓器における病変形成による二次的変化の除外が困難などの問題点があった。本研究では、まず臓器特異的に細胞初期化因子を薬剤依存的に誘導可能なシステムの構築を目指す。平成27年度は、腎臓及び膵臓特異的に細胞初期化因子の誘導が可能なシステムの作製を行った。腎臓及び膵臓特異的遺伝子のプロモーターを利用することで、薬剤依存的に細胞初期化因子を生体内の特定臓器(腎臓及び膵臓)で誘導できるマウスを作製することに成功した。研究課題は概ね順調に進展していると考えられる。今後、これらのマウスを単独で、もしくは他の発がんモデルと組み合わせ、病理組織学的に検索することで、発がんにおける脱分化の意義を検討する。我々は、生体内細胞初期化システムを用いて、生体内での細胞脱分化が小児芽腫に類似した発がんを誘導することを明らかにしている(Cell 2014)。しかし、小児がん以外にも細胞脱分化が発がん促進作用を持つのかは未だ不明である。前年度までに、生体内で臓器特異的に細胞初期化因子(Oct3/4、Sox2、Klf4、cMyc)を薬剤誘導可能なマウスの作製を行った。平成28年度は、生体内で細胞初期化因子を腎臓及び膵臓特異的に誘導可能なマウスモデルを用いて、それぞれの臓器における生体内細胞初期化過程を病理組織学的に解析した。また、変異型K-ras遺伝子や変異型p53遺伝子を有し、さらに細胞初期化因子を組織特異的に誘導可能な多能性幹細胞を用いてキメラマウスを作製した。この発がんモデルを用いて、発がんにおける脱分化の影響を病理組織学的解析により検討した。今後は、これらのマウスをさらに詳細に解析する。具体的には、網羅的遺伝子発現解析、エピジェネティック修飾解析を組織学的解析と組み合わせて、発がんにおける脱分化の意義解明を目指す。しかしながら、このシステムでは、初期化因子が全身に誘導されるため、長期の初期化因子誘導が難しく、解析が特定の細胞種に限られるという問題点があった。本研究では、まず臓器特異的に細胞初期化因子を誘導可能なシステムの構築を目指した。平成28年度は、昨年度までに作製した腎臓及び膵臓特異的に細胞初期化因子の誘導が可能なシステムを用いて、それぞれの臓器における生体内細胞初期化過程を病理組織学的に解析した。さらに、変異型K-ras遺伝子や変異型p53遺伝子を有し、さらに細胞初期化因子を組織特異的に誘導可能な多能性幹細胞を用いてキメラマウスを作製し、発がんにおける脱分化の影響を病理組織学的解析により検討した。

今後、これらのマウスを詳細に解析することで、発がんにおける脱分化の意義解明を目指す。生体内体細胞初期化システムを用いて、細胞脱分化と発がんの関連を明らかにすることを目的とした。申請者は、生体内での細胞脱分化が小児芽腫に類似した発がんを誘導することを明らかにしている(Cell 2014)。しかしながら、このシステムでは、初期化因子が全身に誘導されるため、長期の初期化因子誘導が難しく、解析が特定の細胞種に限られるという問題点があった。本研究では、まず臓器特異的に細胞初期化因子を誘導可能なシステムの構築を目指した。腎臓及び膵臓特異的に細胞初期化因子の誘導が可能なシステムを用いて、それぞれの臓器における生体内細胞初期化過程を病理組織学的に解析した。さらに、変異型K-ras遺伝子や変異型p53遺伝子を有し、さらに細胞初期化因子を膵臓特異的に誘導可能な多能性幹細胞を用いてキメラマウスを作製し、膵発がんにおける脱分化の影響を病理組織学的解析により検討した。まず、膵腺房細胞においてK-ras遺伝子および変異型p53遺伝子発現のみでは、ERKの活性化や異常増殖の誘導には不十分であることを示した。次に変異型K-ras遺伝子や変異型p53遺伝子を有し、かつ薬剤依存的に細胞初期化因子を生体内の膵臓で誘導できるマウスを作製した。興味深いことに、K-ras遺伝子および変異型p53遺伝子発現に加えて細胞初期化因子を短期間誘導することで、持続するERKの活性化、膵腺房細胞の異常増殖が誘導できることが明らかにした。さらにその過程には腺房細胞に特徴的なエンハンサーの抑制が重要な役割を果たしていることを示した。細胞脱分化に関わるエピゲノム制御が膵臓の多段階発がんの中心的な役割を果たしていることが明らかとなった。本研究では、生体内細胞初期化システムを用いて、生体内において積極的に脱分化を誘導することで、発がんにおける脱分化の意義について明らかとすることを目的とした。膵臓発がんモデルを用いて、発がんにおける脱分化の影響を病理組織学的解析により検討した。細胞脱分化により体細胞のエンハンサーが抑制され、変異型K-rasを発現する膵腺房細胞に異常増殖が誘導されることを示した。細胞脱分化に関わるエピゲノム制御が膵臓の多段階発がんの中心的な役割を果たしていることを明らかにした。平成27年度の研究により、薬剤依存的に細胞初期化因子を生体内の特定臓器で誘導できるマウスを作製することに成功した。これらのマウスを用いて、特定の臓器で細胞初期化因子を誘導した後に病理組織学的解析を行う。また、細胞初期化因子の発現を一定期間で停止させ、部分的な細胞脱分化が与える影響を検討する。さらに生体内細胞初期化モデルを、他の発がんモデルと組み合わせることで、腫瘍細胞に脱分化を誘導し、発がんのプログレッション過程における細胞脱分化の影響を明らかにする。平成28年度の研究により、変異型K-ras遺伝子や変異型p53遺伝子を有し、かつ薬剤依存的に細胞初期化因子を生体内の特定臓器で誘導できるマウスを作製した。これらのマウスを用いて、部分的な細胞脱分化が発がん過程に与える影響の検討を開始した。今後は、これらのマウスをさらに詳細に解析する。具体的には、網羅的遺伝子発現解析、エピジェネティック修飾解析を組織学的解析と組み合わせて、発がんにおける脱分化の意義解明を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
AIコーチによるプログラミング独習システム

本研究は「回答履歴から学習者の弱点を推定し適切な問題を推薦するプログラミング演習Webシステム」の構築を目的とする.本システムの学術的独自性・創造性は次の二点にある.(i)学習者の演習回答時における編集履歴と脳波からその演習に対する理解度を推定する.(ii)オンライン・ショッピングで用いられる推薦システムを使い問題を推薦する.特に学習者への推薦・回答履歴とその他大勢の履歴を使った時空間推薦アルゴリズムを使う.研究期間内における本研究の最終目標は,システムの完成及び,評価である.具体的手順は「Step 1.基礎理論の構築:学習者の理解度推定法,推薦アルゴリズムを完成させる」,「Step 2.実装:システムの実装を行う」,「Step 3.実験:高校生と大学生に本システムを利用してもらい,検証を行う」,「Step 4.評価:Step 3.の結果に基づき,本システムを評価する」である.本年度は,「Step 1.基礎理論の構築」,「Step 2.実装」に取り組んだ.Step 1.では,編集履歴からの理解度推定,脳波からの理解度推定に関して主に取り扱った.編集履歴からの理解度推定に関しては,編集履歴を収集しその解析を行った結果幾つかの本システムに有効な特徴量を見出すことができた.また,脳波履歴に関しても同様にデータを収集し,解析を行ったが,本システムに有効な特徴量を見出すことができず,現時点においてはこれを利用することが困難であることが分かった.Step 2.ではオンラインジャッジサーバーおよび,eポートフォリオサーバの構築を行った.これらの研究成果を国際会議Hawaii International Conference On Educationにて3件,国内学会経営情報学会PACIS2018主催記念特別全国研究発表会にて2件の発表を行った.オンラインジャッジサーバ,eポートフォリオサーバーの構築は順調に進んでいる.しかしながら,脳波からの理解度推定,編集履歴からの理解度推定が想定以上に困難な問題であることが明らかになった.当初,我々の予備実験から学習者が感じる困難度によって,脳波が変化することが分かっていたので,これを本システムに応用できると考えていた.しかしながら,本システムに特化し,更に学習者の規模を増やした実験を行ったところ,思っていた以上に,理解度推定のために有効な特徴やデータを得ることができなかった.取得データを様々な点から検証を行ったが,脳波を本システムに利用するのは困難ではないかと現状考えている.また,編集履歴からの理解度推定は当初から困難な問題であると考えていた.実験を行い幾つかの有効な特徴があったものの,いまだ本システムに十分な程度ではない.編集履歴に関しては引き続きデータを収集・検証を行い,有効な特徴量を見つけていきたいと考えている.まず初めに実験データ収集用のサーバを構築する.これまでに,構築したオンラインジャッジサーバ,eポートフォリオサーバ,更に研究分担者が作成したオンラインコンパイラを統合させたサーバを新たに構築する.これを用いた実験を行うことで,これまで以上に有効かつ大規模な編集履歴やアンケートデータを収集することができると考えている.次に新たな編集履歴データの収集・解析である.現在,新たな倫理委員会の承認も取得し,編集履歴のデータの追加を行っている.今後はこれらを使って解析する予定である.解析のポイントとして,新たにソフトウェアテストの手法を用いるというアイデアも生まれ,現在は従来のソフトウェアテストの手法について調査,検討を行っている.学生のプログラム課題に対する理解度のソースコードからの推定とソフトウェアの品質を測るテスト技法には共通する部分も多くあると考えられる.これらを利用することで,何らかの有効な特徴量が得られるのではないかと考えられる.これらの課題をクリアした後,更に推薦システムの構築,高校生・大学生を使ったシステムの評価実験,及び得られたデータの検証及びシステムの更なる改善に取り組む.本研究は「回答履歴から学習者の弱点を推定し適切な問題を推薦するプログラミング演習Webシステム」の構築を目的とする.本システムの学術的独自性・創造性は次の二点にある.(i)学習者の演習回答時における編集履歴と脳波からその演習に対する理解度を推定する.(ii)オンライン・ショッピングで用いられる推薦システムを使い問題を推薦する.特に学習者への推薦・回答履歴とその他大勢の履歴を使った時空間推薦アルゴリズムを使う.研究期間内における本研究の最終目標は,システムの完成及び,評価である.具体的手順は「Step 1.基礎理論の構築:学習者の理解度推定法,推薦アルゴリズムを完成させる」,「Step 2.実装:システムの実装を行う」,「Step 3.実験:高校生と大学生に本システムを利用してもらい,検証を行う」,「Step 4.評価:Step 3.の結果に基づき,本システムを評価する」である.本年度は,「Step 1.基礎理論の構築」,「Step 2.実装」に取り組んだ.Step 1.では,編集履歴からの理解度推定,脳波からの理解度推定に関して主に取り扱った.編集履歴からの理解度推定に関しては,編集履歴を収集しその解析を行った結果幾つかの本システムに有効な特徴量を見出すことができた.また,脳波履歴に関しても同様にデータを収集し,解析を行ったが,本システムに有効な特徴量を見出すことができず,現時点においてはこれを利用することが困難であることが分かった.Step 2.ではオンラインジャッジサーバーおよび,eポートフォリオサーバの構築を行った.これらの研究成果を国際会議Hawaii International Conference On Educationにて3件,国内学会経営情報学会PACIS2018主催記念特別全国研究発表会にて2件の発表を行った.オンラインジャッジサーバ,eポートフォリオサーバーの構築は順調に進んでいる.しかしながら,脳波からの理解度推定,編集履歴からの理解度推定が想定以上に困難な問題であることが明らかになった.

当初,我々の予備実験から学習者が感じる困難度によって,脳波が変化することが分かっていたので,これを本システムに応用できると考えていた.しかしながら,本システムに特化し,更に学習者の規模を増やした実験を行ったところ,思っていた以上に,理解度推定のために有効な特徴やデータを得ることができなかった.取得データを様々な点から検証を行ったが,脳波を本システムに利用するのは困難ではないかと現状考えている.また,編集履歴からの理解度推定は当初から困難な問題であると考えていた.実験を行い幾つかの有効な特徴があったものの,いまだ本システムに十分な程度ではない.編集履歴に関しては引き続きデータを収集・検証を行い,有効な特徴量を見つけていきたいと考えている.まず初めに実験データ収集用のサーバを構築する.これまでに,構築したオンラインジャッジサーバ,eポートフォリオサーバ,更に研究分担者が作成したオンラインコンパイラを統合させたサーバを新たに構築する.これを用いた実験を行うことで,これまで以上に有効かつ大規模な編集履歴やアンケートデータを収集することができると考えている.次に新たな編集履歴データの収集・解析である.現在,新たな倫理委員会の承認も取得し,編集履歴のデータの追加を行っている.今後はこれらを使って解析する予定である.解析のポイントとして,新たにソフトウェアテストの手法を用いるというアイデアも生まれ,現在は従来のソフトウェアテストの手法について調査,検討を行っている.学生のプログラム課題に対する理解度のソースコードからの推定とソフトウェアの品質を測るテスト技法には共通する部分も多くあると考えられる.これらを利用することで,何らかの有効な特徴量が得られるのではないかと考えられる.これらの課題をクリアした後,更に推薦システムの構築,高校生・大学生を使ったシステムの評価実験,及び得られたデータの検証及びシステムの更なる改善に取り組む.国内学会,国際会議は提案の内容,レベルに応じて発表時期において最も適切な学会を選び発表を行っている.本年度に関しては適切な学会で発表した結果,想定よりも少ない予算で学会発表を行うことができた.これらは来年以降の国内学会,国際会議の旅費として使用する予定である.また,当初完成したシステムに使うサーバを本年度に購入予定であったが,これらは次年度以降に購入する.
サイカシン投与山羊に見られた白質脊髄障害山羊のソテツ中毒症との病理学的比較研究

山羊のソテツ中毒症の病理学的報告は未だ無く,サイカシン長期投与山羊に牛のソテツ中毒に質的に一致する脊髄病変が観察されたので,山羊のソテツ中毒とサイカシン中毒を実験的につくって病理学的比較研究を行い,ソテツ中毒とサイカシン中毒を実験的につくって病理学的比較研究を行い,ソテツ中毒におけるサイカシンの役割を明らかにするのが本研究の目的である.山羊7頭にソテツ葉0.13g/kgを20231日間投与して急性慢性の中毒を観察し,サイカシン0.753mg/kgを16114日間投与した山羊4頭と毎週1回20mg/kg連続6回投与した山羊1頭の合計5頭に急性慢性の中毒を観察した.ソテツ中毒の症状と主要病変はサイカシン中毒のそれに一致し,元気食欲消失,体重低下,血清GOT, LDH, γ-GTP,血中NH_3の上昇等の肝機能障害を呈し,急性例は肝の脂肪化,慢性例は肝小葉中心域の線維化が顕著であった.中枢神経系では様々の程度の肝性脳症様空脆化が,間脳,小脳,延髄,脊髄などに認められ,軸索の膨化は脊髄の灰白質に散見され,白質の変性は乏しかった.ソテツ慢性中毒の2例は肝障害が起る以前に貧血を認めたが,肝・腎のヘモシデリン沈着は軽度であった.電子顕微鏡的に肝における慢性変化を比較すると,ソテツ中毒では著しいミトコンドリアの増多と腫大がみられ,ディッセ腔の拡大が目立ったのに対し,サイカシン中毒では肝細胞の粗面小脆体の拡張と空脆化,ミトコンドリアの増多,小脆体の増生に高電子密度の顆粒が附着し,中心域では細胞壊死性の変化が多かった.これらは,光のサイカシン投与例の肝病変よりも強い変化であった.以上の結果より山羊のソテツ中毒は羊型に近く,サイカシンの毒性による肝障害が強く表われ,肝性脳症様病変を起こすことが明らかになった.山羊のサイカシン中毒も,先の実験よりも低用量で肝病変が強く表われたため,脊髄白質障害を再現できなかったと思われるので,更に例数を増して検討を進めるべきであろう.山羊のソテツ中毒症の病理学的報告は未だ無く,サイカシン長期投与山羊に牛のソテツ中毒に質的に一致する脊髄病変が観察されたので,山羊のソテツ中毒とサイカシン中毒を実験的につくって病理学的比較研究を行い,ソテツ中毒とサイカシン中毒を実験的につくって病理学的比較研究を行い,ソテツ中毒におけるサイカシンの役割を明らかにするのが本研究の目的である.山羊7頭にソテツ葉0.13g/kgを20231日間投与して急性慢性の中毒を観察し,サイカシン0.753mg/kgを16114日間投与した山羊4頭と毎週1回20mg/kg連続6回投与した山羊1頭の合計5頭に急性慢性の中毒を観察した.ソテツ中毒の症状と主要病変はサイカシン中毒のそれに一致し,元気食欲消失,体重低下,血清GOT, LDH, γ-GTP,血中NH_3の上昇等の肝機能障害を呈し,急性例は肝の脂肪化,慢性例は肝小葉中心域の線維化が顕著であった.中枢神経系では様々の程度の肝性脳症様空脆化が,間脳,小脳,延髄,脊髄などに認められ,軸索の膨化は脊髄の灰白質に散見され,白質の変性は乏しかった.ソテツ慢性中毒の2例は肝障害が起る以前に貧血を認めたが,肝・腎のヘモシデリン沈着は軽度であった.電子顕微鏡的に肝における慢性変化を比較すると,ソテツ中毒では著しいミトコンドリアの増多と腫大がみられ,ディッセ腔の拡大が目立ったのに対し,サイカシン中毒では肝細胞の粗面小脆体の拡張と空脆化,ミトコンドリアの増多,小脆体の増生に高電子密度の顆粒が附着し,中心域では細胞壊死性の変化が多かった.これらは,光のサイカシン投与例の肝病変よりも強い変化であった.以上の結果より山羊のソテツ中毒は羊型に近く,サイカシンの毒性による肝障害が強く表われ,肝性脳症様病変を起こすことが明らかになった.山羊のサイカシン中毒も,先の実験よりも低用量で肝病変が強く表われたため,脊髄白質障害を再現できなかったと思われるので,更に例数を増して検討を進めるべきであろう.山羊のソテツ中毒症とサイカシン長期投与山羊に観察された脊髄病変の病理学的比較研究により、ソテツ中毒におけるサイカシンの役割を解明するのが所期の目的である。山羊のソテツ中毒に関する病理学的報告はまだない。ソテツ葉の自由摂取では一定量の投与が困難なので、細切片浮游液の強制投与(2例)と第一胃痿管法による胃内投与(1例)を行ない、ともに、3240kgの山羊に2032日で肝腎に致死的病変を認めた。しかし、神経症状や運動失調は認められず、組織学的には前2例の延髄楔状束核に好酸性細胞質内顆粒を見出したのみである。サイカシンは2頭に24g/kg/day16日または54日間投与で著しい肝障害を認めたが、1例は妊娠と腎症を起していた。ともに、運動失調も中枢神経病変も見られなかった。

以上は春夏の実験で、冬に1頭の山羊にサイカシン20mg/kg/weekで6回投与し、実験第40日目に肝障害と軽度の肝硬化を認めた。この組織病変は未検討である。これらの実験は亜急性中毒に属するもので、肝機能障害は主にサイカシンの作用であると思われ、脂肪変性が強いのが特徴である。肝性脳症病変は不顕著であった。現在、4頭の山羊を用い、2匹宛サイカシンおよびソテツ葉をそれぞれ日量2.25mg/kgおよび0.3g/kg投与実験を進めている所で、造血臓器に対する影響はみられるが、肝機能障害は起っていない。さらに投与量を増すことも考慮中である。この結果を踏えて、さらに別の山羊4頭を用いた慢性中毒実験を行なう予定である。これらの実験において、運動障害のみられた個体について肝や脊髄などの電子顕徴鏡的検索をする計画である。
木質廃材を化学原料とした木材用接着剤の創製

本年度は、フェノールによる酸触媒法により得られた液化物から木材用接着剤を合成し、その硬化特性、接着特性などを検討することを目的とした。また、昨年度の木材の他に、廃棄材料である木質材料をもフェノール液化する検討を併せて行った。[種々の木質材料を原料とする液化物の合成]木材粉末と同様の方法で、製材工場から排出される樹皮、パルプ工業の副産物であるリグニンを原料としてフェノール液化を行い、これらの原料でも十分なフェノール化が起きることを確認した。[接着剤用樹脂の合成]昨年度の液化物とホルムアルデヒドとの最適反応温度の検討結果を参考にフェノール液化物から接着剤用樹脂を合成した。予備的にこの樹脂を加熱すると強靱な硬化反応物が得られた。溶媒としてメチルアルコールを使用し、縮合反応を極力抑えながら低温で樹脂化反応を行い濃縮すると、市販フェノール樹脂と同様の樹脂率で既存の塗布装置を使用できる粘度の樹脂が得られることを確認した。[樹脂物の硬化反応]得られた接着剤用樹脂の硬化反応について検討し、硬化速度は市販フェノール樹脂に少し劣るが、反応系のpHを幾分低下させることで、硬化速度が速まることを見いだした。[接着特性の評価]上述の結果から、得られた接着剤用樹脂は十分な接着特性を持つと考えられたので、接着剤を配合し木材に対する接着氏の評価を合板を作成して行った。木質材料類を原料とした接着剤の接着特性はいずれも目標とした市販フェノール樹脂の特性に匹敵する結果を示した。特に、フェノール成分を多く含むと考えられる木質材料ほど耐水性に優れていることが示された。本年度は、フェノールによる酸触媒法液化物から高耐久性の木材用接着剤を創製するための基礎的知見を得ることを目標とした。[フェノール化物のフェノール結合様式の決定]生成物の誘導体などのNMR分析により液化生成物は木材分解成分とフェノールが炭素-炭素結合をしたものであり、フェノール性水酸基は反応していないことが判明した。[液化物の結合フェノール量の定量]液体クロマトグラムから生成物は高分子量ピーク群と未反応フェノールとの混合物であることが判明した。クロマトグラム上の未反応フェノールの分離が良好であったので、これを利用して配合フェノールから未反応フェノールを差し引くことで結合フェノール量を半定量的に測定できることが判明した。[接着剤用樹脂合成のためのホルムアルデヒドと液化物との反応性]未反応フェノールを除去した液化物とホルムアルデヒドの反応を検討し、反応物が熱硬化性樹脂中間体となりうることを確認した。更に、生成物の最大ホルムアルデヒド反応量を決定した。[最適反応温度の決定]上記の結果に示されるように液化生成物は高分子であることから、ホルムアルデヒドとの付加反応において縮合をなるべく押さえる必要性が生じた。そこで、反応温度を5060°Cと通常のフェノール樹脂合成温度より低めに押さえて検討した結果、低温でも十分な付加反応が起きていることを確認した。本年度は、フェーノルによる酸触媒法により得られた液化物から木材用接着剤を合成し、その硬化特性、接着特性などを検討することを目的とした。

溶媒としてメチルアルコールを使用し、縮合反応を極力抑えながら低温で樹脂化反応を行い濃縮すると、市販フェノール樹脂と同様の樹脂率で既存の塗布装置を使用できる粘度の樹脂が得られることを確認した。[樹脂物の硬化反応]得られ接着剤用樹脂の硬化反応について検討し、硬化速度は市販フェノール樹脂に少し劣るが、反応系のpHを幾分低下させることで、硬化速度が速まることを見いだした。[接着特性の評価]上述の結果から、得られた接着剤用樹脂は十分な接着特性を持つと考えられたので、接着剤を配合し木材に対する接着性能の評価を合板を作成して行った。木質材料類を原料とした接着剤の接着特性はいずれも目標とした市販フェノール樹脂の特性に匹敵する結果を示した。特に、フェノール成分を多く含むと考えられる木質材料ほど耐水性に優れていることが示された。
手話の認知・認識特性に基づく手話画像表示条件の最適化

携帯電話のような小型画面から投影型の大型画面まで、様々なディスプレイが実用化され自由に利用できつつある。しかし、これらに手話画像(アニメーション)を表示した場合、どのような表示条件を満たせば手話画像が容易に読み取れるのかについては十分知られていない。このため、手話の認識・認知に適した表示条件を求める実験を行った。用いた手話アニメーションは、筆者らがこれまでに開発してきたもので、入力された日本語を手話文に変換し、それを手話コードに変換することで画像を生成するものである。ディスプレイの表示条件を表示サイズ(5種類),解像度(3種類),フレームレート(3種類)の3つとした。これらを組合せた条件において、聴覚障害者を被験者として手話単語の読取り実験を行った。使用した単語は前後に文脈情報のないもので合計13単語である。これらはKOSIGNVer.2より選出した。手話単語を連続して2回提示し、その意味を回答用紙に記入させた。表示ディスプレイと被験者の距離を,画像の見え方が自然だと思われる視距離を設定したもの(一定視角)と、距離を60cmの一定に保ったもの(一定視距離)の2種類の条件下で行った。得られたデータから無回答を除き、正答率を算出した。各表示パラメータに対する正答率は若干ではあるが上昇する傾向が見られ、一定視角の場合の平均正答率は85%以上、一定視距離では80%以上であった。特に、一定視角の場合では表示サイズ5×4[cm]は解像度、フレームレートの影響が見られず,読取りが難しいことが示された。表示サイズ10×8[cm]以上ではフレームレートの効果が見られなかった。正答率が80%以下の場合、解像度を高くすることで約90%以上の正答率が得られた。次に、手話文を提示した時の読取り実験を行い、フレームレートの影響の小さいことがわかった。日本語を手話に翻訳して、人物モデルのアニメーション(手話画像)として表示するシステムの完成度を高め、さらに手話を理解しやすい手話画像表示条件を明らかにするために以下の研究を行った。1人物モデルの改善肩運動の自由な表現、また肘の確度を自由に設定できるようにモデルの改善を行った。さらに指と頬、両手など接触を伴う手話、複雑な手形状をプログラム化し、コードを設定した。2手話文法の表記法の確立システム内における手話文法の記述法を定式化し、複数の文法が共起しても相互に悪影響を及ぼすことなく、手話画像が合成されるようにした。3手話文法の分析従来からの手話文法分析を続行し、ポインティングと数詞に関する文法規則を明らかにした。またポインティングの一部と数詞の文法をシステムに導入し、正しく働くことを確認した。4手話画像の照合実験手話画像(単語)とそれから手形、手の軌跡、眼の開閉度、口形などを少し変化させた画像を作成し、両者の照合を行う実験を行った。本年度は健聴者を中心に種々の表示条件(画像サイズ、解像度、フレームレート)で調査をしたところ、画像サイズは照合に影響しないこと、解像度225×180 pixelより小さくなると指の形などの小さい部位を照合することが困難になることが示された。またフレームレート4frames/secではテンポの速い画像の照合に影響を与えるとの結果を得た。5医用手話画像の改良と評価過去に作成した、胃部レントゲン検査に用いる手話画像の改善を行い、種々の画像について手話の理解度を実験的に求めた。改善画像ではその効果が認められた。

今後は動作速度の改善を行い、メリハリのある画像を作成することが課題である。(1)手話画像の認知特性と表示条件の関係短い手話画像どうしを照合する実験を行い,聴覚障害者は手やその軌跡を注視する一方,健聴者は手話を話すモデルの上半身全体を見る傾向をもつこと,手話画像の異なる部分を答える際の正答率に画面サイズは関係せず,解像度とフレームレートのみが有意な主効果をもつことが判明した。また手話単語の読み取り実験では,手話を読む手掛かりが,(a)口の周辺にある単語,(b)片手の手形や手の短い軌跡にある単語,(c)両手の比較的長い軌跡にある単語に分類したところ,(c)は画像サイズ,解像度,フレームリートをかなり落としても読み取り可能なことが判明した。しかし,(a)と(b)は3条件が微妙に相互作用をし,特に(i)の手話単語では,画面サイズが5×4cmまたは解像度が113×90pixelになると90%の正解率で読みとることが不可能となった。しかし,単語読み取りに必要な手話画像表示条件は,照合の場合に比べれば大幅に緩和されることになり,手話の認知に上述の手掛かりが重要な役割を果たすことが明確になった。(2)胃部レントゲン検査指示用手話画像の表示法この研究では,4種類の胃部レントゲン検査用の手話画像の評価実験結果に基づいて,手話画像の理解に画像の時間構造がどう関係するかを分析した。手話画像が単語(あるいは形態素)に分割し,それらの渡り部分の時間に主として着目したところ,時間が長くなることによって手話単語の識別が容易になる傾向があるが,手話単語の正解率と時間の間に統計的に有意な関係は存在しないことが判明した。手話画像の改善で留意すべき点として,手話を状況に応じた方法で表現し,場合によっては手話ではなく,身振りを使用すべきであることが明らかになった。携帯電話のような小型画面から投影型の大型画面まで、様々なディスプレイが実用化され自由に利用できつつある。しかし、これらに手話画像(アニメーション)を表示した場合、どのような表示条件を満たせば手話画像が容易に読み取れるのかについては十分知られていない。このため、手話の認識・認知に適した表示条件を求める実験を行った。用いた手話アニメーションは、筆者らがこれまでに開発してきたもので、入力された日本語を手話文に変換し、それを手話コードに変換することで画像を生成するものである。ディスプレイの表示条件を表示サイズ(5種類),解像度(3種類),フレームレート(3種類)の3つとした。これらを組合せた条件において、聴覚障害者を被験者として手話単語の読取り実験を行った。使用した単語は前後に文脈情報のないもので合計13単語である。これらはKOSIGNVer.2より選出した。手話単語を連続して2回提示し、その意味を回答用紙に記入させた。表示ディスプレイと被験者の距離を,画像の見え方が自然だと思われる視距離を設定したもの(一定視角)と、距離を60cmの一定に保ったもの(一定視距離)の2種類の条件下で行った。得られたデータから無回答を除き、正答率を算出した。各表示パラメータに対する正答率は若干ではあるが上昇する傾向が見られ、一定視角の場合の平均正答率は85%以上、一定視距離では80%以上であった。
ハブトビン組換え蛋白体の構造と抗血栓活性発現との関係性

ハブトビンは、脱線維素原、線溶賦活、血小板凝集抑制により抗血栓作用を発現する。ハブトビンの機能発現を担う構造部位の特定は複数の薬理作用を具備した抗血栓剤の開発の基盤となる。ハブトビンのcDNAをクローニングし、標的配列部位の異なる4種の組換えハブトビン断片変異体(habu-mut 1, 2, 3 and 4)を作製した。その結果、habu-mut2は約10%程度、habu-mut3は、約20-30%のコラーゲンによる血小板凝集を抑制した。構造解析により新たな抗血栓剤が期待される。1.平成21年度の研究課題ハブトビンの生物学的作用には、脱線維素原作用、内皮細胞からの線溶酵素放出作用、血小板凝集抑制作用がある。ハブトビン分子内には、これら3つの抗血栓機能の発現に一致する構造的部位が存在していると推察される。そこでハブトビンの構造解析を遺伝子工学的手法により行い、次いで各構造部位の組換え変異体を作製し、それらのもつ抗血栓作用を調査し、機能発現の責任構造を特定する。平成21年度では、ハブトビンcDNAからの断片化組換えハブトビン蛋白変異体(habu-mut1, habu-mut2, habu-mut3, habu-mut4)の作製を目的として研究を実施した。2.平成21年度の研究成果各組換え断片化ハブトビン蛋白変異体のC末端にHis-Tag配列を含む目的配列をトランスファーベクター(pPSC12)に導入し、発現ベクターを作製した。目的配列の導入はDNA配列解析により確認した。作製した発現ベクター(habu-mut1、2、3および4/pPSC12)DNAとバキュロウイルス(AcNPV)をSf9細胞ヘコトランスフェクションし、組換え断片化ハブトビン変異体の発現実験を実施した。その結果、habu-mut2およびhabu-mut3蛋白変異体は培養液上清への分泌が確認されたので、得られた上清をNiアフィニティーカラムに吸着させた後、イミダゾール濃度をステップワイズに順次増加させ、組換え蛋白の溶出を行った。得られた各フラクションについてSDS-PAGE及びウエスタンブロッティングを行い蛋白溶出の確認を抗Hisタグ抗体を用いて行った。組換え断片化ハブトビン蛋白変異体溶出分画をプールした後、蒸留水に対して24時間透析を行い、凍結乾燥し、組換え断片化ハブトビン変異体を精製した。habu-mut1およびbabu-mut4蛋白変異体については、細胞画分に発現が認められたが、培養液上清への分泌が確認されなかった。培養液上清への分泌を促進するために、発現ベクターの分泌シグナルの変更または非変性条件下での細胞画分からの精製方法を検討中である。平成22年度の研究課題平成21年度に精製した断片化組換えハブトビン蛋白変異体habu_mut2,habu-mut3の大量精製を試みる。habu-mut2,habu-mut3の蛋白変異体のもつ抗血栓作用を調査し、機能発現の責任構造を特定する。ハブトビン分子内には、抗血栓機能(特に、血小板凝集抑制作用)の発現に一致する構造的部位が存在すると推察される。よって、平成22年度では、habu-mut2,habu-mut3の血小板凝集抑制作用を中心に研究を実施した。平成22年度の研究成果平成21年度に作製した発現ベクター(habu-mut2および3/pPSC12)DNAとバキュロウイルス(AcNPV)をSf9細胞へトランスフェクションし、habu-mut3を作製し、MOI=2,10となるように添加後、振とう培養しその上清をPBSで透析後、HisTrapFFカラムで、affinity chromatographyを行い、Imidazoleグラジィエントにより組換えタンパクの溶出を行った。溶出した分画のSDS-PAGE後、CBB染色、抗HisTag抗体を用いたWesternBlotting後、HisTagタンパク質、すなわちHisTag-habu_mut3が確認された分画を回収し濃縮後、D-PBSで透析し、精製ハブトビン蛋白変異体habu-mut3として使用した。habu-mut2も同様に発現、精製を行った。血小板への作用実験条件には、habu-mut3が多量に必要となり追加大量生成を時間をかけて実施した。日本白色家兎洗浄血小板(WP)を作製した。WPにPBS(コントロール)、habu-mut2およびhabu-mut3を反応後、collagenを添加した。家兎血小板collagen凝集を両ハブトビン変異体は、コントロールに比して約20-40%抑制した。したがって、habu-mut2および3の共通するアミノ酸配列上に血小板凝集抑制に関与する構造の存在が予測された。

断片化組換えハブトビン蛋白変異体habu-mut2(H-m2)、habu-mut3(H-m3)の追加大量精製を実施し、その蛋白変異体のもつ抗血栓作用を調査した。特に、血小板活性化抑制作用(凝集抑制作用)を追究するため、新しい研究方式フローサイトメトリー(FCM)を導入し、血小板活性化の抑制程度を客観的に解析した。さらに、ハブトビンの抗血小板凝集作用に関与する構造的部位の特徴も検討した。1)ハブトビン蛋白変異体H-m2とH-m3の血小板凝集抑制作用家兎洗浄血小板(WP)を作製し、そのWPにPBS(コントロール)、H-m2およびH-m3を反応後、コラーゲンを添加した。WPのコラーゲン凝集において、H-m3は、コントロールに比して約20ー30%抑制し、H-m2は約10%程度の抑制であった。したがって、H-m3とH-m2のアミノ酸配列上の違いが、血小板凝集抑制程度の違いに反映したものと推測される。2)ハブトビン蛋白変異体H-m3の血小板活性化抑制作用実験1)で、H-m3が血小板凝集を強く抑制することから、FCMを用いた血小板活性化抑制作用の検討実験にはH-m3のみを用いた。WPにPBS(コントロール)、H-m3を反応後、コラーゲンを添加した。その後、活性化血小板の膜上に出現するP-セレクチンと活性型GPIIb/IIIaをPE標識P-セレクチンとFITC標識PAC-1(活性型GPIIb/IIIa認識抗体)で検出し、血小板活性化程度をFCMで解析した。H-m3はコントロールに比して、活性型GPIIb/IIIaの出現を抑制したが、血小板と白血球が接するのに必要なP-セレクチンの出現は抑制されなかった。H-m3のアミノ酸配列上に、活性型GPIIb/IIIaの出現を抑制することで、血小板凝集抑制へ導く構造が存在すると示唆された。この成果を2013年国際生理学会に発表する予定である。23年度が最終年度であるため、記入しない。
アンコンベンショナルT細胞の分化と機能におけるネオ・セルフ抗原の関与とその役割

iNKT細胞は、胸腺内で正の選択を受け分化し、異なる「エフェクター機能」を有する各iNKT細胞サブセットへと分化する。すなわち、IFNgを産生するPLZFlowT-bethi NKT1細胞、IL-4を産生するPLZFhiT-betlow NKT2細胞、IL-17を産生するPLZFmedRorgthi NKT17細胞であるが、その分化運命決定の分子機構は不明である。私たちは、各iNKT細胞サブセットへの分化の違いが、胸腺における正の選択の際の抗原(ネオセルフ)の違いによるのではないかと考え研究を進めている。これまでにT細胞の活性化マーカーとして知られているCD69分子を欠損したマウスでは、NKT2細胞の顕著な低下が認められることを発見した。そして、この分化の違いは、正の選択を受けた直後の未成熟なCD24+iNKT細胞におけるCD69の発現の違いによるものであることが示唆された。しかし、その分子機構はわかっていなかった。平成30年度に行った実験結果から、NKT2細胞の前駆細胞は、CD69の発現が高く、S1P1の細胞表面への発現を抑制することで、分化過程にあるNKT2前駆細胞を胸腺内に長くとどまらせることで、NKT2細胞への分化成熟を完遂させることが判明した。つまり、NKT2細胞への分化には、その前駆細胞が胸腺内に長くとどまる必要があることがわかった。一方で、NKT1細胞やNKT17の前駆細胞は、CD69の発現が低く、その分化にCD69は必要ないことがわかった。この結果は、各種iNKT細胞サブセットの分化運命決定は、分化段階の非常に初期段階に起こること、ネオセルフ抗原の違いによりもたらされる可能性を示唆するものである。この成果は論文としてまとめ、Nature Communications誌に掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。すなわち、IFNγを産生するPLZF(low)T-bet(hi)NKT1細胞、IL-4を産生するPLZF(hi)T-bet(low)NKT2細胞、IL-17を産生するPLZF(med)Rorγt(hi)NKT17細胞であるが、その分化運命決定の分子機構は不明である。そして、この分化の違いは、正の選択を受けた直後の未成熟なIntermediate NKT(NKT-IM)細胞におけるCD69の発現の違いによるものであることが示唆された。平成29年度に行った実験結果から、NKT2細胞の前駆細胞であるNKT-IM細胞は、CD69の発現が高く、S1P1の細胞表面への発現を抑制することで、分化過程にあるNKT-IM細胞を胸腺内に長くとどまらせることで、NKT2細胞への分化を誘導することが判明した。つまり、NKT2細胞への分化には、NKT-IM細胞が胸腺内に長くとどまる必要があることがわかった。一方で、NKT1細胞の前駆細胞であるNKT-IM細胞は、CD69の発現が低く、その分化にCD69は必要ないことがわかった。以上の結果より、各種iNKT細胞サブセットの分化運命決定は、分化段階の初期に起こることが判明した。また分化運命決定を担うのは、正の選択の際の抗原(ネオセルフ)の違いによる可能性を示唆するデータが得られた。この実験結果は、現在論文としてまとめて投稿中である。平成29年度は、アンコンベンショナルT細胞の一つであるiNKT細胞に着目して、各種iNKT細胞サブセット(i.e. NKT1細胞、NKT2細胞、NKT17細胞)の分化運命決定に関わる重要な分子機構を明らかにした。特に、NKT2細胞の分化は、特異的にCD69分子を必要とすることが判明した。その理由として、NKT2細胞の前駆細胞は、CD69を高発現することで胸腺内に長くとどまることを可能とし、NKT2細胞への分化プロセスを完遂させることがわかった。現在、その結果は論文としてまとめて投稿中である。各種iNKT細胞サブセット分化の決定は、TCRシグナルを受け取った初期の段階で起こることが明らかとなったことから、正の選択に使用される抗原(ネオセルフ)の違いが、分化の運命決定をもたらす可能性が示唆された。この点を明らかにする目的で、第一に、各種iNKT細胞サブセットを単離し、現在TCRレパトア解析を行っている。それぞれのiNKT細胞に特徴的なTCR配列が存在するのか、もしくは各種iNKT細胞サブセットはお互いに同じTCR配列を有しているのかを明らかにする。第二に、iNKT細胞の認識抗原である糖脂質は、細菌由来のものが多く報告されていることから、マウスに幅広い抗菌スペクトルを有する抗生剤を飲用させることで、iNKT細胞の分化に違いが見られるか検討している。

これらの結果が得られたならば、各種iNKT細胞サブセット分化運命決定にネオセルフ抗原がどのように関与しているかを明らかにできると考えている。以上の結果より、現在までの研究の進捗状況は概ね順調であると言える。iNKT細胞は、胸腺内で正の選択を受け分化し、異なる「エフェクター機能」を有する各iNKT細胞サブセットへと分化する。すなわち、IFNgを産生するPLZFlowT-bethi NKT1細胞、IL-4を産生するPLZFhiT-betlow NKT2細胞、IL-17を産生するPLZFmedRorgthi NKT17細胞であるが、その分化運命決定の分子機構は不明である。私たちは、各iNKT細胞サブセットへの分化の違いが、胸腺における正の選択の際の抗原(ネオセルフ)の違いによるのではないかと考え研究を進めている。これまでにT細胞の活性化マーカーとして知られているCD69分子を欠損したマウスでは、NKT2細胞の顕著な低下が認められることを発見した。そして、この分化の違いは、正の選択を受けた直後の未成熟なCD24+iNKT細胞におけるCD69の発現の違いによるものであることが示唆された。しかし、その分子機構はわかっていなかった。平成30年度に行った実験結果から、NKT2細胞の前駆細胞は、CD69の発現が高く、S1P1の細胞表面への発現を抑制することで、分化過程にあるNKT2前駆細胞を胸腺内に長くとどまらせることで、NKT2細胞への分化成熟を完遂させることが判明した。つまり、NKT2細胞への分化には、その前駆細胞が胸腺内に長くとどまる必要があることがわかった。一方で、NKT1細胞やNKT17の前駆細胞は、CD69の発現が低く、その分化にCD69は必要ないことがわかった。この結果は、各種iNKT細胞サブセットの分化運命決定は、分化段階の非常に初期段階に起こること、ネオセルフ抗原の違いによりもたらされる可能性を示唆するものである。この成果は論文としてまとめ、Nature Communications誌に掲載された。各種iNKT細胞サブセット分化決定機構へのネオセルフ抗原の関与について明らかにするために、まず第一に、各種NKT細胞サブセットを単離し、TCRレパトア解析を行なう。それぞれのiNKT細胞に特徴的なTCR配列が存在するのか、もしくは各種NKT細胞サブセットはお互いに同じTCR配列を有しているのかを明らかにする。第二に、iNKT細胞の認識抗原である糖脂質は、細菌由来のものが多く報告されていることから、マウスに幅広い抗菌スペクトルを有する抗生剤を飲用させることで、iNKT細胞の分化に違いが見られるか検討する。これらの実験結果から、各種iNKT細胞サブセット分化決定が、正の選択の際の抗原の違いによるものなのか、TCRの抗原認識部位の違いによるものなのか結論を出す。一方で、iNKT細胞サブセットの分化は、遺伝的背景の異なるマウス間で大きく異なることが知られている。例えば、C57BL/6マウスでは、NKT1細胞が優位に多く、NKT2細胞、NKT17細胞の数は非常に少ない。一方で、BALB/cマウスでは、NKT2細胞が優位に多く、NKT1細胞の数が少ない。このマウスモデル系を用いて、各種iNKT細胞サブセットの分化の違いを生み出す分化機構を調べることで、分化運命決定に関わる抗原とTCRの特異性を明らかにする。以上の研究を通して、各種iNKT細胞サブセットの分化に関わるネオセルフ抗原の関与について明らかにする。
中国元の変動相場制移行によるアジア域内貿易構造に与える影響に関する実証分析

金融危機が世界経済をマイナス成長に陥れた中で、中国経済はいち早く回復基調に復帰し、現在でも大きなプラス成長を生み出している。このような経済的背景のもと、中国元の対ドルレートの切り上げに対して強い圧力がかかっている。中国元の変動が中国経済へ与える影響は、実証分析によれば必ずしも大きなものとならないことが示された。その一方で中国の輸出構造は、単に経済要因だけでなく政治的要因が優位な影響を与えていることがヒアリングより明らかとなった。東アジアにおいては垂直的貿易構造が成立しているとの実証的成果を用いるならば、中国元の変動の増大は中国経済に大きな影響を与えることはなく、むしろ政治的不確実性が東アジアの垂直的貿易構造に影響を与える可能性が示唆された。中国元の変動がアジア域内の貿易構造に与える影響を、シミュレーションにより分析する。中国元の変動については、購買力平価を基に将来の変動を予測し、その予測のもとにアジア域内の貿易への影響を解析する。本年度は、中国を中心とするアジアの貿易および資金移動の特性について基礎的な調査を行った。実物経済面の調査では、計画にあるとおり、ヒアリング担当の嶋野を中心として、特に中国経済の現状について現地ヒアリングを実施した。青島(担当:須齋)および香港(担当:嶋野、須齋)にある日系銀行、商社および大学を訪問し、中国経済の現状、中国元の変動相場制移行の可能性とその影響、アジアの金融市場の現状と課題などについてヒアリングを二回にわたり実施した。青島においては中国を代表する電気メーカーであるハイアール本社を訪問し、生産技術水準や生産拠点に関しての経営戦略についてヒアリングを行った。そこでは、特に生産技術についてはたとえば三菱重工業との合弁事業などを利用して、より高度な生産技術の獲得に努力していることが示された。また香港のヒアリングでは中国経済は技術水準の低い分野での発展はなされているが、高付加価値分野では未だ低水準であることが共通認識であった。また中国の所得水準は平均的に上昇しており、国内消費の水準が将来的に一層増加するとの認識もすべての機関で一致したものであった。これらのヒアリングからは、中国の輸出財は高付加価値分野ではその質的な面では高い国際競争力を持っているとは言えず、したがって為替レートを通じた相対価格による競争力の重要性が依然高いものと認識されよう。その結果、ヒアリングでも指摘されたように、海外からの要請は依然高いものの、中国元が変動相場制に移行するにはかなりの時間がかかるものと予想されると考えられる。これらヒアリングの成果は現在嶋野を中心にまとめているところであり、平成19年度中に発表の予定である。また、データベースの整備については須齋が担当し、EBS(Electronic Broking System)よりアジア通貨間の為替レートの超高頻度データを購入し、アジア域内の為替レートのデータベースを整備した。フラグメンテーションの理論構築に関しては、当初の研究計画に則り藤田が進め、その成果を『経営と経済』に発表した。本年度はアジアの金融市場間の相互依存関係と域外市場からの影響、為替レートの影響について実証的に研究を進めてきた。研究報告は国外の学会を中心に進めてきた。また、現地調査は中国本土および香港を中心に行ってきた。現地調査では四川省にある西南財経大学を訪問し、中国の経済の現状と中国元の変動相場制移行に関する予測、中国国内への予想される影響についてヒアリングを行った。そこでは、中国元が変動相場制に移行する場合、たとえば国内金融市場に大きな影響が予想され、現在の上海やシンセンの株式市場への影響はかなり大きくなることが危惧されるとのことであった。また変動相場制への移行は、国内の資本市場の整備が遅れているために、その時期に関してはかなり先になるであろうとの予想が示された。論文および研究報告に関しては、アジアの金融市場間の関係を実証的に分析することで、域内の資本移動の現状の把握を進めた。また、その過程では資本移動に対して為替レートの変動や域外の金融市場、特にニューヨーク市場とアジア市場の関係を実証的に検証した。アジア域内ではドルペッグ制を採用している国が多いが、日本やシンガポール、台湾に対しては変動相場制と同じ意味を持つために、為替レートの変動は域内国間ではすでに経験していることである。この影響を考慮した場合、域内金融市場間の相互依存関係はより弱いものとなることが明らかとなった。またニューヨーク市場がアジア域内の金融市場には有意な影響を与えていること、その影響をアジア金融市場間の影響から除去した場合には、アジア域内の金融市場間の関係は弱いものとなり、特に東京市場から他の市場に与える影響は極めて弱いものとなることが示された。以上のことから、為替市場の変動やニューヨーク市場からの影響を考慮しない場合には、アジア域内の金融市場間の相互依存構造は過大評価される危険があることが明らかとされている。

本年度は、中国の貿易構造、貿易政策についての研究、為替レートの変動とアジア域内経済の関係の二つのテーマについて研究を進めてきた。前者においては中国の貿易政策の現状と課題について、ヒアリングを中心に進め、その際かを藤田・福澤を中心として「中国の輸出政策と現状」としてまとめた。そこでは、中国の輸出に影響を与えているのは、為替レートなどの経済変数だけでなく、むしろ政府の政策や規制に関する態度などが重要であるという結果であった。実際のデータからは見えない要素の影響をマクロ経済指標の変化などを用いて検証した。一方為替レートの変動に関しては、市場に流入する情報の影響がその変動特性の源泉である事が、実際に取引されている為替レートによって明らかとなった。これまでは為替レートの気配値ベースでの分析が中心であったが、ここでは実際のマーケットデータによりその事実が確認された。また、そのレートを用いて、アジア域内の通過間の関係を分析したところ、ドルペッグの国が多いために、円との関係はいずれの通貨も同様の傾向を示していることが確認されている。このような状況の中、中国元のドルに対する変動幅が拡大されるにつれて、そのボラティリティの増加が計測されるに至り、中国の為替リスクが増大されている傾向が明らかとなった。本年度はアジアの貿易構造および中国の貿易政策について、ヒアリングを中心とした研究を進めてきた。東アジアにおいては、これまでも垂直的貿易構造が成立していることが示されてきたが、本研究では国際連関表を用いてこの事実を実証的に検証した。また、東アジアの中でも地域特性が存在し、それらの相互依存関係に付いても国際連関表を基礎とした分析を進め、地域グループを特定化するとともに、その相互依存関係を明らかとした。中国の貿易政策に関しては、上海、青島を訪問し、現地の中国企業、日本企業の他、JICA等を訪問し、貿易政策、特に関税制度に関してヒアリングを行った。保税システムに関しては、海外からでは伺い知れない慣習等が存在することがヒアリングより明らかとなり、また関税を中心とする中国の貿易政策の特徴を確認した。そこでは、輸出を重視する種々の政策が確認され、これまでの研究成果と整合的な結果を得た。為替レートの変動に関しては、中国元レートの一定の変動幅における変動が中国金融市場に与える影響を分析した。そこでは、上海株式市場の相場の上昇期に中国元の変動が影響を与える可能性が示唆されたが、その原因に関しては今後検証する必要があるものと考えている。