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デジタルカメラによるトンネル坑内の粉じん量簡易測定に関する研究

山岳トンネルの施工中の様々な作業により発生する粉じんは,その粒度によっては作業員の肺に入ると,それが肺に蓄積され人体に影響を及ぼす.そのため,現在はトンネル坑内の粉じん濃度測定の義務化が進められている.トンネル内の粉じん濃度を測定するには「デジタル粉じん計」を用いることが一般的である.この装置は一定の吸引力で空気を吸引し,その空気中の粉じん数をカウントし,それに装置固有の質量濃度変換係数を乗ずることで粉じん濃度としている.このデジタル粉じん計は設置するとその場で10分以上継続的に計測を行い平均的な粉じん濃度を計測する必要がある.そのため,より簡便に粉じん濃度を測定できる計測方法が求められている.本研究では,普通のデジタルカメラを使ってトンネル坑内でフラッシュ撮影を行うと粉じんが雪のように写る現象を利用し,フラッシュ撮影時のデジタル画像をニューラルネットなどによる画像処理を利用しトンネル坑内の粉じん濃度を推定する方法を考案した.すなわち,デジタル画像を8bitのグレースケール画像に変換し,画像全体のグレースケール値の平均,分散,標準偏差をもとめ,それらの統計量とデジタル粉じん計による粉じん量との関係をニューラルネットに学習させた.そして,同じトンネルであるが別の時期に実施した現場試験において,1分間隔でフラッシュ写真撮影を行うと同時にデジタル粉じん計を用いた粉じん量測定を実施した.その結果,フラッシュ撮影写真の画像処理による粉じん濃度変化とデジタル粉じん計の濃度変化はよい相関性が得られ,簡便な粉じん濃度の測定法が提案できることがわかった.山岳トンネルの施工中の様々な作業により発生する粉じんは、その粒度によっては作業員の肺に入ると、それが肺に蓄積され、人体に影響を及ぼす。そのため、現在はトンネル坑内の粉じん度測定の義務化が進められている。トンネル内の粉じん濃度を測定するには「デジタル粉じん計」を用いることが一般的である。この装置は一定の吸引力で空気を吸引し、その空気中の粉じん数をカウントし、それに装置固有の質量濃度変換係数を乗ずることで粉じん濃度を計算している。このデジタル粉じん計は設置するとその場で10分以上継続的に計測を行い平均的な粉じん濃度を計測する必要がある、そのため、より簡便に粉じん濃度を測定できる計測方法が求められている。本研究では、普通のデジタルカメラを使ってトンネル坑内でフラッシュ撮影を行うと粉じんが雪のように写る現象を利用し、粉じんが写る条件を整理し、画像からトンネル坑内の粉じん濃度を測定する方法を考案した。室内試験の結果、フラッシュ撮影で撮影される粉じんは、レンズの直近から高々数mm領域内の粉じんであることがわかり、マクロ撮影が計測方法としてより適していることがわかった。フラッシュ撮影画像から粉じん濃度を測定するために、画像を8bitのグレースケール画像に変換し、画像全体のグレースケール値の平均、分散、標準偏差をもとめ、それら統計量の変化から粉じん量を換算するアルゴリズムを開発した。実際のトンネル坑内で1分間隔でフラッシュ写真撮影を行い、合わせてデジタル粉じん計を用いた粉じん量測定を実施した。1分間隔のフラッシュ撮影による粉じん濃度変化とデジタル粉じん計の濃度変化を比較したところよい相関性が得られ、簡便な粉じん濃度を測定法が提案できる可能性が極めて高いことがわかった。山岳トンネルの施工中の様々な作業により発生する粉じんは,その粒度によっては作業員の肺に入ると,それが肺に蓄積され人体に影響を及ぼす.そのため,現在はトンネル坑内の粉じん濃度測定の義務化が進められている.トンネル内の粉じん濃度を測定するには「デジタル粉じん計」を用いることが一般的である.この装置は一定の吸引力で空気を吸引し,その空気中の粉じん数をカウントし,それに装置固有の質量濃度変換係数を乗ずることで粉じん濃度としている.このデジタル粉じん計は設置するとその場で10分以上継続的に計測を行い平均的な粉じん濃度を計測する必要がある.そのため,より簡便に粉じん濃度を測定できる計測方法が求められている.本研究では,普通のデジタルカメラを使ってトンネル坑内でフラッシュ撮影を行うと粉じんが雪のように写る現象を利用し,フラッシュ撮影時のデジタル画像をニューラルネットなどによる画像処理を利用しトンネル坑内の粉じん濃度を推定する方法を考案した.すなわち,デジタル画像を8bitのグレースケール画像に変換し,画像全体のグレースケール値の平均,分散,標準偏差をもとめ,それらの統計量とデジタル粉じん計による粉じん量との関係をニューラルネットに学習させた.そして,同じトンネルであるが別の時期に実施した現場試験において,1分間隔でフラッシュ写真撮影を行うと同時にデジタル粉じん計を用いた粉じん量測定を実施した.その結果,フラッシュ撮影写真の画像処理による粉じん濃度変化とデジタル粉じん計の濃度変化はよい相関性が得られ,簡便な粉じん濃度の測定法が提案できることがわかった.
メカノケミストリー - フラーレン化学への応用

1.最も高濃度の反応場である固相において、化学反応の駆動力として従来用いられてきたエネルギーに代わって、反応系全体の高速振動粉砕に基づくメカノケミカルなエネルギーを利用し、フラーレンC_<60>を対象とする構造変換反応を試みた。特にHeを内包したフラーレンHe@C_<60>とKCNとの固体反応によって、極めて選択的にHeを内包した二量体、He@C_<120>が合成できることを見いだした。さらに他の試薬としてK_2CO_3、KOH、微少量のアルカリ金属類、および4-aminopyridineなどの有機固体塩基が有効であることを明らかにした。また、He@C_<60>を用いるC_<60>核のスクランブル実験により、二量化反応条件下にてC_<60>とC_<120>が解離平衡にあることを明らかにした。2.高速振動粉砕法を用いて4-aminopyridineの共存下、フラーレンC_<70>に対してC_<60>の付加反応に関する予備実験を行ない、ヘテロ二量体C_<130>の生成についての予備的知見を得た。3.高速振動粉砕法を用いてC_<60>と有機アジドとの反応を行ない、良好な収率で対応するC_<60>のトリアゾリン誘導体が生じること、さらに、tetraceneおよび9,10-dimethylantharaceneなどとの[4+2]付加環化反応において、液相反応では単離できない生成物が単離可能となることを見いだした。4.液相において、C_<60>とシリル保護したプロパルギルアルコールのアセチリドとの反応を鍵反応として極性官能基をもつC_<60>誘導体の合成を行ない、その水溶性について明らかにした。
マウスB-1細胞とマクロファージのLPSへの応答の相違におけるIFN-βの役割

マウスBhybridomaの一つで、当初、LPSへのB細胞の反応を見るために作られた細胞株TH2.52が、B-1に特徴的なCD5、IgM、Mac-1を発現したB-1様の細胞であることをこれまでに我々は報告した。B-1細胞は、様々な性質からマクロファージとの類似性が指摘されているが、詳しいことは不明な点が多い。そこで、この細胞を用いて、マクロファージと、特にLPSへの反応性について、調べることを試みた。TH2.52はLPSレセプター(Toll-like receptor 4、CD14)を発現しているために、低濃度(10ng/ml以下)のLPSにも反応し、それによるシグナル伝達が認められた。さらに、この細胞は、IFN-gamma(IFN-γ)に感受性が高く、IFN-γによってmacrophage様に分化することや、多量のnitric oxide(NO)が産生され、それによって一部にapoptosisが誘導されることがわかった。IFN-γと異なり、LPSによるNOの産生は認められず、TNF-alpha(TNF-α)やIL-6の産生はIFN-γによるものとほぼ同様であった。TNF-αやIL-6と異なり、LPSによるNOの産生には、IFN-beta(IFN-β)の産生が重要なことが、報告されている。この細胞での、LPSによるIFN-βの発現をRT-PCRで半定量的にみたところ、IFN-βの発現がされていないことがわかった。Real-time PCRを用いて、IFN-βの発現を調べたところ、マクロファージ細胞株RAWがLPSによって高いIFN-βの発現がみられるのに対して、TH2.52では全く発現が見られなかった。これにより、この細胞でLPSによるNOの産生がみられない原因の一つにLPSによるIFN-βの発現がみられないことが考えられた。リコンビナントIFN-βを加えたところ、LPSによるNOの産生は変化しなかったことから、IFN-βへの反応性が低いこともLPSによるNOの産生がみられない原因と考えられた。これにはIFN-βのreceptorの発現が低いことや、IFN-βreceptorからの伝達がよわいことが原因として考えられた。IFN-βへの反応を再度確認し、報告する予定である。我々はこれまでに、マウスB hybridomaの一つで、当初、LPSへのB細胞の反応を見るために作られたTH2.52が、B-1に特徴的なCD5、IgM、Mac-1を発現したB-1様の細胞であること、この細胞がLPSレセプター(Toll like-receptor 4、CD14)を発現しているために、低濃度(10ng/ml以下)のLPSにも反応し、シグナル伝達が行われることを報告してきた。また、この細胞は、IFN-gamma (IFN-γ)に感受性が高く、IFN-γによってmacrophage様に分化することや、多量のnitric oxide (NO)が産生され、それによって一部にapoptosisが誘導されることも報告してきた。IFN-γに比べ、LPSによるNOの産生は少量であったが、TNF-alpha (TNF-α)やIL-6の産生はIFN-γとほぼ同様であった。TNF-αやIL-6と異なり、LPSによるNOの産生には、IFN-beta (IFN-β)の産生が重要なことが、報告されている。この細胞での、LPSによるIFN-βの発現をRT-PCRで半定量的にみたところ、macrophageに比べ少ないものの、IFN-βの発現がされていることがわかった。リコンビナントIFN-βを加えたところ、LPSによるNOの産生は増加しなかったことから、IFN-βの産生ではなく、IFN-βへの反応性が低いことが考えられた。これには、IFN-βのreceptorが欠損あるいは変異していること、IFN-βのreceptorからのシグナルに異常があることなどが、考えられ、今後も検討していく予定である。マウスB hybridomaの一つで、当初、LPSへのB細胞の反応を見るために作られた細胞株TH2.52が、B-1に特徴的なCD5、IgM、Mac-1を発現したB-1様の細胞であることをこれまでに我々は報告した。Real-time PCRを用いて、IFN

-βの発現を調べたところ、マクロファージ細胞株RAWがLPSによって高いIFN-βの発現がみられるのに対して、TH2.52では全く発現が見られなかった。これにより、この細胞でLPSによるNOの産生がみられない原因の一つにLPSによるIFN-βの発現がみられないことが考えられた。リコンビナントIFN-βを加えたところ、LPSによるNOの産生は変化しなかったことから、IFN-βへの反応性が低いこともLPSによるNOの産生がみられない原因と考えられた。これにはIFN-βのreceptorの発現が低いことや、IFN-βreceptorからの伝達がよわいことが原因として考えられた。IFN-βへの反応を再度確認し、報告する予定である。
不安定f電子をもつ金属間化合物における圧力および磁場誘起電子転移の研究

本研究は不安定f電子を持つ化合物の中で、特に重い電子系に属する物質と硼素炭化物超伝導体を取り上げ、高圧下の電気測定を主な手段として行われた。これまでに得られた結果の内、主なものを以下に述べる。(1)重い電子化合物CePtSi_2の高圧下における電子物性この物質にたいして8GPaまでの電気抵抗と室温において7GPaまでのX線回折実験を行った。結晶構造は最高圧まで安定であり、途中体積の不連続な変化はなかった。電気低効率の温度変化ρ(T)は常圧で約28Kと5Kに2つのピークを持つが、圧力をかけるにつれて、これらは1つのピークに重なっていき、ピークを示す温度T_<max>は更に加圧すると高温側に移っていく。低温では40kbar以上でρ(T)にFermi液体特有のT^2依存が見られるようになってくる。HoNi_2B_2Cは常圧において約8Kにおいて超伝導を、約5Kで反強磁性秩序を示す大変興味ある物質である。本研究においては超伝導転移温度T_C、ネ-ル温度T_N及び上部臨界磁場H_<C2>の圧力効果を調べた。その結果、高圧をかけることによりT_Nでは増加するT_Cは減少していく事が分かり、3GPa以上で2つの相は1つになってしまうことがわかった。またH_<C2>は圧力をかけていくと、T_N以下の超伝導相で大きく減少するが、T_N以下の超伝導相では増加し、全く逆の振る舞いを示すことが明らかとなった。この事から超伝導と反強磁性が密接に関連している事が分かった。
新しい緑内障動物モデルの確立と網膜神経節細胞の慢性細胞死の分子機構解析

ノックアウトマウスおよび正常マウスに4.0%エタノール食を長期的に摂取させ6ヶ月後に眼球を摘出・固定し、その網膜の光学顕微鏡観察用のパラフィン切片と電子顕微鏡観察用切片を作成した。HE染色による切片では両者において大きな違いはみられなかった。そこでTUNEL法(Gavrieli et al.J.C.B.1992)およびPI染色法を用いて、アポトーシスを起こしている細胞の検索を行った。神経節細胞層と網膜内層の一部にTUNEL弱陽性細胞が見られたが、核のクロマチン凝集によるPI濃染はみられなかった。網膜外層にはTUNEL陽性細胞はみられなかった。ノックアウトマウスおよび正常マウスで同様の変化がみられたがノックアウトマウスにおいてやや強い陽性細胞がみられた。また、電子顕微鏡にて同様のサンプルの網膜を観察したところノックアウトマウスおよび正常マウスで視細胞内節のミトコンドリアの膨化がみられ、この変化はノックアウトマウスにおいてより顕著に見られた。エタノール投与前の正常マウスとノックアウトマウスで同部位を比較してみるとノックアウトマウスのみにミトコンドリアの膨化がみられた。このことからエタノールによって網膜障害は誘起されるがノックアウトマウスは元来ミトコンドリアの形態・機能異常がありエタノール投与によってその異常が増強されるものと考えられた。ノックアウトマウスと正常マウスの網膜電位図(ERG)を測定してその視機能を比較検討した。両者に有意な視機能の相違はみられなかった。以上の結果より、PPARaノックアウトマウスにおけるエタノール長期投与による網膜障害は当初の予想に反し、視機能への影響がさほど大きくなく、緑内障のモデル実験系に適さないことが明らかとなった。PPARα遺伝子ノックアウトマウスおよび正常マウスに4.0%エタノール食を長期的に摂取させ6ヶ月後に眼球を摘出・固定し、その網膜の光学顕微鏡観察用のパラフィン切片と電子顕微鏡観察用切片を作成した。HE染色による切片では両者において大きな違いはみられず核の凝集や網膜層の厚さにちがいもみられなかった。さらにTUNEL法(Gavrieli et al.J.C.B.1992)およびPIによる染色を加え、アポトーシスを起こしている細胞を検出した。ノックアウトマウスおよび正常マウスで同様の変化がみられたがノックアウトマウスにおいてやや強い障害がみられた。エタノール投与によって急性の網膜障害のようなアポトーシスは確認できなかったもののわずかではあっても網膜の細胞に障害が見られることが示唆された。また電子顕微鏡にて同様のサンプルの網膜を観察したところノックアウトマウスおよび正常マウスで視細胞内節のミトコンドリアの膨化がみられた。しかし、この変化はノックアウトマウスにおいて顕著に見られた。また、正常マウスにおいてもエタノールは網膜障害を引き起こす可能性があると考えられた。PPARαの網膜における局在を免疫組織化学的に検討した。外網状層の内層(シナプス部)、網膜神経節細胞層および内顆粒層に染色がみられた。
行動、分子、生理からせまる好蟻性昆虫アリヅカコオロギ属の多様性

海外野外調査では、チェコにて3個体標本(M. acervorum)を得た。国内では本州から九州にて約30種350コロニーのアリ巣から約40個体の標本を得た。うち九州で得た個体は、従来関東に分布するM. kubotaiであった。本種と同様の生態を持ち、広域分布するM. sapporensisとは棲み分けており、今後同地内での関係解明が期待される。化学分析では、似た生態を持ちつつ片やアリと敵対を、片や融和を示す2種(M. tetramoriiと未記載種)に関し、1週間アリと接触させた個体と隔離した個体を用意。この二処理群間で、アリ由来の成分保持能力を比較した。結果、前者は隔離前後ともにアリ由来成分を持たず、後者は隔離前後の双方でアリ由来成分を保持した。これより、M. tetramoriiは元々アリ由来成分の保持能力が低いこと、本属内において種間で化学擬態能力の優劣の存在が示唆された。分類学的研究では、日本産種総説を完成させるため形態情報を調べた。多数標本に関して後脚、メス産卵管、オス生殖器を観察した。特にオスは生殖器に付随する骨片を観察した。その結果、日本産種の骨片形態は4タイプあり、これは海外産種でも分類に有用な形質と考えられた。分子系統解析では、これまでのmtDNA解析済み標本を用いて核DNA解析を行った。そして、mt解析との比較を行った所、前者で単系統群を形成した九州以北種群のうちM. tetramoriiのみ東洋区種群に組み込まれた。本種は形態も他の九州以北種群とは異質で、その起源を他の日本産種と異にすると考えられる。また、核解析ではヨーロッパ種群が東洋区種群と姉妹関係になった。これは、日本の九州以北種群+北米種群との近縁性を示唆したmt解析結果とは異なるが、別に行った別領域の核DNAに基づく解析は、mt解析の結果を踏襲した。28年度が最終年度であるため、記入しない。海外における野外調査は、2014年6月にチェコとタイ、10月に台湾、さらに2015年3月にマレー半島に赴き、トータルで80個体あまりのアリヅカコオロギを採集した。これにより、ヨーロッパにおけるアリヅカコオロギ属の寄主アリ種特異性の傾向が、アジア地域のものとはかなり異なっていることが判明した。また、タイプ標本が消失しており正体不明だった、日本の沖縄と台湾の共通種ミナミアリヅカが、実際に同一種である確証を得ることができた。これは、アジア産アリヅカコオロギ属の分類学的な整理を行ううえで非常に重要な成果であった。なお国内では本州から九州にかけて約30個体前後のサンプルを得た。分子系統解析では、既に作られている20形態種400個体以上の系統樹(ミトコンドリアDNA、16SrRNA遺伝子、512bp)に、さらに本年度得られた東南アジア産サンプルのうち30個体程度を追加して行った。その結果、広域分布種シロオビアリヅカの中に、地域ごとに顕著な遺伝的変異が見つかった。なお、本種は近年別種のシノニムとされたが、我々は形態学的な観点からこの種を復活させる予定である。日本産アリヅカコオロギ属のうち、野外での寄種特異性が顕著に異なる4種に関して、大顎形態の比較を行った。その結果、アリからの口移し給餌にほぼ摂食の術を依存する種は、自力で固形餌を摂食する他3種に比べて大顎サイズが著しく小さく、餌をすりつぶすための部分の退化傾向が著しいことが判明した。一方、大顎の歯サイズは種間で差がなく、口移し給餌に依存した種でもアリの卵に傷をつけ中身を吸う際の道具として、機能的な歯を残している可能性が示唆された。アリヅカコオロギ属のタイプ標本の観察は、6月にフランスのパリ自然史博物館で、1月に大阪の自然史博物館へ赴いて行った。これにより、前者では7種、後者では2種のアジア産アリヅカコオロギの標本を確認することが出来た。海外での野外調査は、8月タイで30種70巣のアリ巣からコオロギ30個体を採集。この調査で、昨年度タイで採集したものと同じ未知種を得た。10月スリランカで20種40巣のアリ巣からコオロギ20個体確認。このうち、スリランカが模式産地の種Myrmophilelluspilipesは、局所分布種と見なされていたが、本調査により今まで手元に収集した他地域の標本内に本種が多数含まれることが判明。10月シンガポールで20種40巣のアリ巣からコオロギ20個体前後採集。2016年1月フレンチギアナで36種110コロニー巣のアリ巣から、好蟻性ゴキブリ2種20個体採集。南米での過去のアリヅカコオロギ属の記録は、人為移入の可能性を疑う。国内では、約25箇所の広域で40種200巣のアリ巣から40個体前後のコオロギ採集。標本調査では、ドイツのZFMKから2種のタイプ標本を借用・検鏡し、タイで得られた未記載種はM. pilipesに近縁であること、そしてこの属自体Myrmecophilus属に含めるべきことがわかった。

さらに、北大博物館にて日本産2種のタイプ標本を検鏡し、日本産種の分類学的総説を作成可能になった。総説にて、1日本産10記載種のうち4種はM. sapporensisのシノニムとなる。2一方、既知種から計3新種が分離。3東洋区系の1種が南西諸島から見つかり、最終的に日本産種は10種となる旨を記す予定。分子系統解析においては、既に得た20形態種400個体以上の系統樹(mtDNA、16SrRNA遺伝子、512bp)に用いたサンプルの内、各種から3-4サンプルを選定し、それらに関しCOI遺伝子(670bp)に基づく系統解析を行った。そして、既存の16SリボソームRNA遺伝子系統樹と比較した結果、既存の系統解析結果をほぼ踏襲する結果が得られ、mtDNA情報は形態情報をよく反映することが示された。自身による野外調査、および多くの調査協力者の努力により、各地からコンスタントにアリヅカコオロギ属のサンプルが集まってきている。さらに、種々の博物館施設等からも必要なタイプ標本の借用・閲覧を快諾されており、既知種に関する形態的な情報が着実に集まってきている。特に、日本産アリヅカコオロギ属の総説作成に必要なタイプ標本の形態情報をすべて得ることができたのは、大きな成果と言えるだろう。海外野外調査では、チェコにて3個体標本(M. acervorum)を得た。国内では本州から九州にて約30種350コロニーのアリ巣から約40個体の標本を得た。うち九州で得た個体は、従来関東に分布するM. kubotaiであった。本種と同様の生態を持ち、広域分布するM. sapporensisとは棲み分けており、今後同地内での関係解明が期待される。化学分析では、似た生態を持ちつつ片やアリと敵対を、片や融和を示す2種(M. tetramoriiと未記載種)に関し、1週間アリと接触させた個体と隔離した個体を用意。この二処理群間で、アリ由来の成分保持能力を比較した。結果、前者は隔離前後ともにアリ由来成分を持たず、後者は隔離前後の双方でアリ由来成分を保持した。これより、M. tetramoriiは元々アリ由来成分の保持能力が低いこと、本属内において種間で化学擬態能力の優劣の存在が示唆された。分類学的研究では、日本産種総説を完成させるため形態情報を調べた。多数標本に関して後脚、メス産卵管、オス生殖器を観察した。特にオスは生殖器に付随する骨片を観察した。その結果、日本産種の骨片形態は4タイプあり、これは海外産種でも分類に有用な形質と考えられた。分子系統解析では、これまでのmtDNA解析済み標本を用いて核DNA解析を行った。そして、mt解析との比較を行った所、前者で単系統群を形成した九州以北種群のうちM. tetramoriiのみ東洋区種群に組み込まれた。本種は形態も他の九州以北種群とは異質で、その起源を他の日本産種と異にすると考えられる。また、核解析ではヨーロッパ種群が東洋区種群と姉妹関係になった。これは、日本の九州以北種群+北米種群との近縁性を示唆したmt解析結果とは異なるが、別に行った別領域の核DNAに基づく解析は、mt解析の結果を踏襲した。アジア産アリヅカコオロギ属の中でも、分類学的な整理を行ううえで特に重要な種のタイプ標本が収蔵されたフランス・パリ自然史博物館に直接赴き、標本の観察を行うことができた。アリヅカコオロギ属における寄主特異性の進化を論じるうえで重要となる、「アリとの相互作用に直接関与する外部形態」が、アリヅカコオロギ種毎に明瞭に異なっている証拠を得られ、今後本属の寄生行動と絡めて系統進化を論じるうえで重要な情報となりうるだろう。
エジプト立憲君主制期(1930年代〜1952年)における貧困をめぐる議論

「エジプト立憲君主制期(1930年代1952年)における貧困をめぐる議論」をテーマとした同研究では、13年度に二度、また14年度に二度に渡りエジプトのカイロに滞在し、関連の資料収集を行い、また現地の研究者と面談して研究上の示唆を得た。国内では東洋文化研究所に所蔵されているエジプト議会議事録などの収集および資料の解読と執筆を行った。成果としては、当時の貧困議論から発展していった大農地所有の制限の議論、および貧困議論における異なった思想間における相互影響について論文にまとめた。前者の論文では、大農地所有の制限の議論は40年代から52年の革命まで広く議論されており、広い層において大農地所有の制限が支持されていたことを解明した。思想間における相互影響については、マルクス主義、イスラーム主義、自由主義の立場の論者が活発な貧困の議論の過程で自らの議論の形成において相互に深く影響しあっていることを具体的な例をあげて論じた。前者の論文については、平成14年9月にドイツのマインツで開催された第1回中東学会世界大会で発表した。またエジプトでの資料収集の過程において、1920年代から50年代にかけて発行された多くの雑誌や新聞を調べた成果を広く活用させるため、国立図書館とアメリカ大学図書館での雑誌や新聞の所蔵状況について参考資料としてリストを作成した。同じく国立公文書館にある同時期の種々の公文書についてもリストを作成した。さらに今後の研究課題をして考えている農民の貧困観については、方法論上の示唆を現地で受け、それに従って2次資料などの文献の収集し解読をはじめた。これを踏まえて、今後の研究計画もまとめた。同研究では1930年代から自由将校団の革命が起こった1952年までのエジプトにおける立憲君主制期の社会・経済問題をめぐる議論について「知識史」の観点から考察し、とくに当時活発に議論された「貧困」や「農村・農民」問題の議論を解明することを目的とした。2年間の研究の1年目にあたる本年度は、8月と今年の2月-3月に約3週間ずつエジプトに滞在し、アメリカ大学や国会図書館、公文書館で資料を調査し必要な資料の収集を実施した。また現地の研究者と面会して方法論や資料についての助言を得た。現地での活動においては以下の3点、つまりa)思想間の相互の影響について、b)貧困議論の起源、c)農民の自らの貧困観に焦点をあてた議論の解明を目的として資料調査、収集を行った。結果的に資料の面で成果があがったのはb)においてで、40年代から遡って30年代の貧困議論をみる資料の収集、特に当時の文化総合雑誌である『アル・リサーラ』や『アル・サーカファ』に関連の記事を多く見つけることができた。これに関して顕著なことは30年代前半まで遡ると関連の記事は極めて少なくなることである。これは1936年の英国との条約締結との関係を考察することが必要であると考える。思想間の相互の影響については、すでにある程度の研究は行っているので、新しい資料の発掘、特に関連の省庁、研究所の文書や農地改革の法案の提案者の自伝などを念頭においた。社会問題研究所や閲覧許可を受けた国立公文書館でこれらの資料を探したが、関連の資料は見あたらず、今後も続行してゆく。農民の自らの貧困観については、現地の研究者との面会において、当時の事情を知っている農民へのインタビュー、議会議事録や新聞・雑誌に掲載されている農民の陳情、さらに、ことわざ、小説などから解明の可能性があることが考えられ、来年度の課題の一つとなった。

「エジプト立憲君主制期(1930年代1952年)における貧困をめぐる議論」をテーマとした同研究は、今年度が2年目の最終年であるが、今年度は8月に約1ヶ月と2月に約10日間にエジプトに滞在し、8月中の滞在では、国立図書館とアメリカ大学図書館において30年代から40年代前半に発行された所蔵の雑誌をすべてリストアップし、日刊紙を除いて閲覧可能な関連の雑誌のほとんどは目を通して必要なものはコピーをした。国立図書館の資料整理状況は悪く、コピーについての改善は多少見られたが、今回は装丁状態の悪い資料はすべて貸し出しを断られたため、かなりの量の資料は閲覧できないままであった。2月は滞在期間が短かったため、8月に閲覧ができなかった一部の資料と日刊紙の一部を閲覧した。同研究の3つの目的のうち、農民の貧困観については問題の重要性と大きさを認識するに至って今後の研究課題とすることにしたが、その準備として、その研究方法論の検討や関連の2次文献での考察を始めた。同研究は、2年間の研究が本年度3月に終了するため、3月中に成果報告を執筆するが、この報告では、資料状況の説明の他40年代の貧困の議論の特徴そして、それを遡り30年代の議論も検討する。また、30年代に貧困の議論がさかんになった原因についても解明し、とくに世界恐慌、1936年の英=エジプト条約締結との関連を考察する。また、貧困の議論における思想間相互の活発な相互影響についても解明する予定である。さらに、19世紀末にはじめて見られる農民福祉の議論にも遡ってその端緒にも言及し、とくに20世紀初めに書かれた農民問題の著書の内容とその影響にも言及したい。
屋外環境下における複数視点映像による移動物体計測に関する研究

ITS(高度道路交通システム)の研究分野において,画像処理を用いた交通流計測が盛んに行われている.カメラは,景観が壊されないように,また,ドライバーの目に触れにくいように路側に設置される場合がある.この場合,車両同士の隠蔽が大きな問題となり,単一視点から観測した映像に対する画像処理手法では限界が生じる.一方で,都市工学の分野では,歩行者天国や駅前の雑踏などにおける歩行者の計測や流れの解析が行われており,やはり隠蔽という問題を内包している.そこで,これらのテーマを結びつけ,複数視点映像からの移動物体(車両・歩行者)を観測することによって,交通流計測であれば渋滞時,歩行者追跡であれば混雑時でも移動物体を計測・追跡が可能となるシステムを構築し検証する.平成15年度では,屋外を対象とした移動物体を検出するための手法として,動的背景差分手法を検討した.平成16年度では,移動物体計測技術を,走行車両に搭載した車載カメラ映像に応用し,他車両の検出,及び自車両との相対速度の計測方法を検討し,昨年9月に発表した.複数視点を用いた車両検出法に関して,今年3月に発表し,さらに6月に発表予定である.また,道路を走行している車両を計測する場合,道路領域を検出することが重要となってくるため,道路領域の検出方法を検討し,今年5,月に発表予定である.さらに,最近,より小型で携帯性に優れたVCRおよびノートPCと連携しやすいIEEE1394カメラなどがあることなどから,システムの実験・検証を行うために,撮影するためのカメラおよび記録のためのVCRを視点ごとに用意した.そこでカメラ映像ごとに移動物体の検出処理を行い,その処理結果をメインPCとデータ通信し,統合したデータから単眼視で生じる隠蔽をできるだけ回避した追跡を行うネットワークシステムを構築した.データ通信は必要最小限のデータを選択する工夫をしている.現在,投稿中である.ITS(高度道路交通システム)の研究分野において,画像処理を用いた交通流計測が盛んに行われている.カメラは,景観が壊されないように,また,ドライバーの目に触れにくいように路側に設置される場合がある.この場合,車両同士の隠蔽が大きな問題となり,単一視点から観測した映像に対する画像処理手法では限界が生じる.一方で,都市工学の分野では,歩行者天国や駅前の雑踏などにおける歩行者の計測や流れの解析が行われており,やはり隠蔽という問題を内包している.そこで,これらのテーマを結びつけ,複数視点映像からの移動物体(車両・歩行者)を観測することによって,交通流計測であれば渋滞時,歩行者追跡であれば混雑時でも移動物体を計測・追跡が可能となるシステムを構築し検証する.平成15年度では,屋外を対象とした移動物体を検出するための手法として,動的背景差分手法を検討した.一般的に背景差分とは,あらかじめ,静止状態の事物からなる状態を撮影しておき,背景画像として獲得し,入力される連続画像との輝度値の差分をとることによって,連続画像中に現れたい動物物体を抽出する方法であるが,ここでの動的背景差分とは,この背景画像も画像全体の輝度値の変化に応じて変化させることによって,屋外環境下という日照などの変化にロバストな移動物体検出法である.次に,最近,より小型で携帯性に優れたVCRおよびノートPCと連携しやすいIEEE1394カメラなどがあることなどから,システムの実験・検証を行うために,撮影するためのカメラおよび記録のためのVCRを視点ごとに用意した.15年度は2視点で検証し,3視点以上にシステムが拡張できるように実装の検討を行った.現在,各カメラ映像の処理結果を転送し,統合処理するためのネットワークには有線LANを用い,屋内環境下での予備実験を行うためのシステムを構築中である.ITS(高度道路交通システム)の研究分野において,画像処理を用いた交通流計測が盛んに行われている.カメラは,景観が壊されないように,また,ドライバーの目に触れにくいように路側に設置される場合がある.この場合,車両同士の隠蔽が大きな問題となり,単一視点から観測した映像に対する画像処理手法では限界が生じる.一方で,都市工学の分野では,歩行者天国や駅前の雑踏などにおける歩行者の計測や流れの解析が行われており,やはり隠蔽という問題を内包している.そこで,これらのテーマを結びつけ,複数視点映像からの移動物体(車両・歩行者)を観測することによって,交通流計測であれば渋滞時,歩行者追跡であれば混雑時でも移動物体を計測・追跡が可能となるシステムを構築し検証する.平成15年度では,屋外を対象とした移動物体を検出するための手法として,動的背景差分手法を検討した.平成16年度では,移動物体計測技術を,走行車両に搭載した車載カメラ映像に応用し,他車両の検出,及び自車両との相対速度の計測方法を検討し,昨年9月に発表した.複数視点を用いた車両検出法に関して,今年3月に発表し,さらに6月に発表予定である.また,道路を走行している車両を計測する場合,道路領域を検出することが重要となってくるため,道路領域の検出方法を検討し,今年5,月に発表予定である.さらに,最近,より小型で携帯性に優れたVCRおよびノートPCと連携しやすいIEEE1394カメラなどがあることなどから,システムの実験・検証を行うために,撮影するためのカメラおよび記録のためのVCRを視点ごとに用意した.そこでカメラ映像ごとに移動物体の検出処理を行い,その処理結果をメインPCとデータ通信し,統合したデータから単眼視で生じる隠蔽をできるだけ回避した追跡を行うネットワークシステムを構築した.データ通信は必要最小限のデータを選択する工夫をしている.現在,投稿中である.
腸管寄生性原虫赤痢アメーバのリソソーム酵素輸送の分子機構の解明

赤痢アメーバの分泌する加水分解酵素は大腸への病変形性に重要である。この酵素は細胞内ではリソソームに存在することから細胞内輸送経路の解析を行い、ユニークな酵素輸送受容体cysteine protease binding protein family (CPBF)を発見した。11存在するCPBFのうち、CPBF1はタンパク質分解酵素を、5分子は糖分解酵素を輸送していた。CPBFは6個のbacterial pre-peptidase C-terminal (PPC)ドメインから構成されており、このドメインがリガンド認識に重要であることが示された。赤痢アメーバにユニークな分子機構の一端が解明された。リソソーム酵素輸送受容体であるCPBF1に存在する6つのPPCドメインについて、各ドメインにリガンドであるCP-A5との結合能があるか、GSTとの融合タンパク質としてバクテリアに発現させたGST-PPCと赤痢アメーバ粗抽出液を混合し、CP-A5との結合をウエスタンプロットにて検討した。3回行った検討から、ドメイン3、5、がドメイン6に比べて有意に結合能力が高いことが示された。ドメイン単体でアフィニティーに違いがあることは、CPBF1がリガンドをドメインごとに認識している可能性を示唆している。結晶構造解析に関して、CPBF1全長の組み換え体を愛媛大学プロテオサイエンスセンターの坪井教授、高島准教授との共同研究にて合成、精製し、一回目の結晶スクリーニングを行った。スクリーニングは京都工芸繊維大学、原田教授、志波准教授との共同研究で行った。結晶と思われる固体の形成が観察されたがフォトンファクトリーでの解析で回折像を得るに至らなかった。CPBFのリガンド多様性、ドメイン構造、ドメインによるリガンド認識に関するこれまでの結果をまとめ、International Journal of Paraitology誌に論文を投稿し、現在revice中である。CPBF1の輸送機構について、タグの位置を変更した二種類のCPBF1について免疫沈降と質量分析により結合タンパク質を検索したところ、アクチン重合に関与するArp2/3複合体と結合する可能性が示された。CPBFのバイオインフォマティックスによる構造解析について、産業総合研究所が解析拠点の一つとなっているの創薬等支援技術基盤プラットフォーム事業の支援課題として採択され、解析を継続している。CPBFの結晶構造解析について、愛媛大学プロテオサイエンスセンターとの共同研究により、コムギ胚芽無細胞系を用いてCPBF1,CPBF2の合成に成功した。CPBF2について結晶作成と構造解析を一度行ったが十分な強度の結晶ではなくデータを得ることができなかった。より純度の高いタンパク質の作成を目指して条件検討を行っている。赤痢アメーバ原虫の重要な病原因子である加水分解酵素群のリソソームへの輸送受容体である11のcysteine protease binding protein family (CPBF)分子のリガンドスクリーニングにより新たにCPBF2, CPBF7, CPBF10のリガンドが特定されたこと、CPBFが6つのbacterial pre-peptidase C-terminal domain (PPC)から構成されること、その系統解析、6つあるPPCドメイン単体でCPBF1においてそのリガンドであるCP-A5との結合が可能なこと、という一連の結果をまとめて論文を発表した(Marumo, Nakada-Tsukui et al., IntJ Parasitol, 2014)。CPBF1の結晶構造解析について、コムギ胚芽無細胞系で発現させたリガンド認識ドメイン全体(PPCドメイン6個)の結晶化は難しいと判断し、一つのPPCドメインの結晶化を試みた。リガンドであるCP-A5との結合がみられた3番目のPPCドメイン(C1D3)について、GST-融合タンパク質での大量発現と精製を試みた。しかし収量に限界があり断念した。続いて低温でタンパク質発現誘導を行う系で、His-tagとの融合タンパク質として発現させたところ、良好な可溶化率と発現量がみられたため、現在このタンパク質の精製方法の検討を行っている。CPBF遺伝子発現抑制株のブタ大腸を用いたex-vivoでの大腸組織への侵入効率を検討した。11のCPBFのうち、CPBF5, 9を除く9種類について遺伝子発現抑制を確認した。ex-vivo実験を行ったところ、いくつかの株で侵入効率の低下や亢進が観察されたが、再現性を確認する必要がある。分子寄生虫学CPBFのリガンドについて、論文をまとめることができた。結晶構造解析について、細胞内空側全長での結晶化は困難であることが判明した。リガンドとの共結晶やドメイン単位での結晶化を検討する必要がある。しかし共同研究は順調であり、方法を工夫することで結晶化を行うことは可能だと考えられる。CPBFのリガンドや輸送に関与する分子メカニズムの同定を目指した免疫沈降と質量分析による分子同定は順調に行われた。産業総合研究所CBRC、愛媛大学プロテオサイエンスセンターとの共同研究も連絡を密にとることで滞りなく進展している。

CPBF1とCP-A5以外の受容体とリガンドの組み合わせについて解析が遅れているため、注力していきたい。単独ドメインでの結晶化を実現し、リガンド認識の分子機構を明らかにしたい。結合が証明された分子(CPBF2, 10とamylase、CPBF1とArp2/3複合体)について詳細な検討を行い、各分子の機能との関連を明らかにする。バイオインフォマティックスにより予想されたCPBFの構造を実験的に証明していく。結晶構造解析に向けた取り組みを続ける。結晶構造解析に必要となる費用を最終年度に持ち越したいと考えたため。CPBF1の結晶作成とその解析にかかる費用として使用したい。結晶構造解析を見据えた組み換え体の作出に費用が必要と予想し、研究費を持ち越した。組み換え体CPBFの合成と結晶構造解析に必要な消耗品費として主に使用する予定である。
高機能広汎性発達障害者の特性を活かす組織のデザイン

本研究では、高機能広汎性発達障害者(以下、当事者)の特性を活かす経営組織モデルを構築することを目的として、当事者、当事者のマネジャーや支援者へのインタビュー調査と、大学での発達障害学生支援部門運営のアクション・リサーチを実施し、「当事者の特性に合わせた業務を取り巻く状況の可視化」と「当事者との効果的なコミュニケーション方法や人間関係の構築」との相互作用、およびそれを支える支援部門の役割や運営について明らかにした。本研究の目的は、高機能広汎性発達障害者(以下、自閉症スペクトラム当事者に限定する)が自らの特性を活かし、知識創造活動に参画しうる経営組織モデルを構築することである。当該年度においては、経営組織モデルの構築に不可欠な、当事者の特性に合わせたコンテクストの可視化と、当事者・非当事者間の効果的なインタラクションを明らかにするためのインタビュー調査を行った。具体的には、富山大学における自閉症スペクトラム学生支援(就職活動支援含む)の実践、自閉症スペクトラム当事者へのインタビュー調査、自閉症スペクトラム当事者支援の先進国である英国(英国自閉症協会就労支援機関や組織的に発達障害学生支援を行っている大学)へのインタビュー調査、自閉症スペクトラム当事者を雇用している企業のマネジャーへのインタビュー調査を行い、テクストデータを収集して予備的な質的分析を行った。その結果、当事者の特性に合わせたコンテクストの可視化及び当事者・非当事者間の効果的なインタラクションを促進するために、以下の4つの要素を備えた組織をデザインする必要があることが明らかになった。1)全ての組織メンバーが、好奇心に基づく質問を重視した対話によってコンテクストの言語化を目指すナラティプ・アプローチを志向すること、2)神経多様性(Neurodiversity)の理解に基づく当事者への合理的配慮の追求がなされる組織文化を醸成すること、3)部署を横断した組織全体の持つ機能を分解し、組織メンバー1人ひとりの特性に合った業務(目標)を創出する試みが不断に行われていること、4)組織内外を通じて支援者同士のネットワーク(場)を作り、情報共有や振り返りが行われ、当事者へのマネジメントや支援の改善が行われること。これらの要素を抽出できたことで、ナラティブ・アプローチを活用した経営組織モデルの理論的枠組み構築の方向性が明確になった。本研究の目的は、高機能広汎性発達障害者(以下、当事者)が自らの特性を活かし、組織的な知識創造活動に参画しうる経営組織モデルを構築することである。当該年度においては、経営組織モデルの構築に不可欠な、当事者の特性に合わせたコンテクストの可視化と、当事者・非当事者間の効果的なインタラクションを明らかにするために、自閉症スペクトラム当事者へのインタビュー調査(計5回)を行った。さらに、富山大学の発達障害学生支援の取り組みについて、知識経営の観点から分析を行った。インタビュー調査の結果からは、当事者が所属組織における知識創造活動に参画するための条件として、以下の5点が明らかになった。1)当事者一人ひとりの特性に合った業務目標と、それを達成するためのタスクを開発すること。2)マネジャーが当事者の対人関係やコミュニケーション上のサポートを行うこと。3)当事者が仕事を通じて業務目標と内容を理解するための振返りを促進すること。4)目標の再設定と業務内容改善について、マネジャーと当事者が協同して取り組むこと。5)マネジャーをサポートするための仕組みを組織に備えること。富山大学の発達障害学生支援の分析からは、以下の3点が明らかになった。1)組織内に当事者とマネジャーを含む支援チームの形成とそのマネジメントを実施すること。2)高信頼性組織(Weick and Suticliffe, 2001)を志向し、当事者とのコミュニケーションや対人関係における不測の事態に対するマネジメントを行うこと。3)当事者に対する合理的配慮は、(1)本人の語りを尊重するナラティブ・アプローチに基づくアセスメント、(2)当事者と周囲の視点をつなぎ、双方が納得できる配慮を探るためのコーディネーション、(3)合理的配慮の実行と評価、のプロセスによって探究し、表出化すること。次年度は、上記の成果を基に、当事者にやさしい経営組織モデルの理論的枠組み構築を目指していく。当該年度においては、当事者の特性に合わせたコンテクストの可視化と、当事者・非当事者間の効果的なインタラクションを明らかにするために、当事者、当事者のマネジャー、人事担当者を対象とした対話型インタビュー調査(7社,17名)を行った。さらに、組織内当事者支援チーム運営について、富山大学発達障害学生支援組織のアクション・リサーチを行った。インタビュー調査では、当事者、マネジャー、人事担当者それぞれの立場からの働きかけが明らかになった。当事者は、主にテキストによる業務報告を必要に応じて心身状態も合わせて欠かさず行い、マネジャーによる業務進捗把握を容易にしていた。マネジャーは、コンテクストと当事者の特性に合わせた業務目標・内容・手順を探り、当事者との効果的なコミュニケーション手法を確立し、周囲との関係性にも気を配っていた。人事担当者は、必要に応じて当事者と周囲との調整を行っていた。

その結果、当事者は安心して職務を遂行することができ、マネジャーや人事担当者は、当事者から厚い信頼を得ることの満足感や、より良い業務コミュニケーションの気づきを得ていた。当事者の特性や能力を活かすためには、3者それぞれの成長プロセスを促す仕組みが組織に内包される必要がある。富山大学でのアクション・リサーチからは、組織内当事者支援チームを効果的にマネジメントするための3つの要因が明らかになった。1)当事者との共生社会のビジョンを描き、それを実現するためのミッションおよび駆動目標を明示化し、支援実践ポリシーを公開する、2)他部署との積極的な連携と協同のために、支援チームが組織内境界を越えたコーディネートを実践する、3)支援チームの運営にイノベーションの仕組みを埋め込む。
C^nの特徴づけについて

与えられたアフィン代数多様体がいつ複素アフィン空間C^nと代数的に同型になるかというC^nの特徴づけの問題を主にn=3の場合にC^3のコンパクト化の立場から研究した.そして,本研究の主目標であった次の予想を位相的条件『dim H^3 (X ; R)=0(第3ベッチ数)』の下で解決した.予想.Xを3次元射影代数多様体としYを豊富な因子とする.V : =X-Yがホモロジーセル,即ち,Hi (X ; Z)=0 (i > 0)ならば,VはC^3に代数的に同型である.更に,本研究の副産物として関連する次の結論も得られた:(1)第2ベッチ数b_2=1なるP^3の非射影的Moishezonコンパクト化(X, Y)でXの標準因子K_X=-Yなる異なるタイプの全く新しい例を構成した.(2)第2ベッチ数b_2=1なるC^3の正規射影超曲面でC^2のコンパクト化となっているものの構造を決定した.これらの結果の中にはC^nの特徴づけの研究に有効な結果も幾つかあり,将来の研究に明るい期待がもてる.また,分担者の吉田,江口,中山もそれぞれ位相幾何の立場から関連する結果を得ている.与えられたアフィン代数多様体がいつ複素アフィン空間C^nと代数的に同型になるかというC^nの特徴づけの問題を主にn=3の場合にC^3のコンパクト化の立場から研究した.そして,本研究の主目標であった次の予想を位相的条件『dim H^3 (X ; R)=0(第3ベッチ数)』の下で解決した.予想.Xを3次元射影代数多様体としYを豊富な因子とする.V : =X-Yがホモロジーセル,即ち,Hi (X ; Z)=0 (i > 0)ならば,VはC^3に代数的に同型である.更に,本研究の副産物として関連する次の結論も得られた:(1)第2ベッチ数b_2=1なるP^3の非射影的Moishezonコンパクト化(X, Y)でXの標準因子K_X=-Yなる異なるタイプの全く新しい例を構成した.(2)第2ベッチ数b_2=1なるC^3の正規射影超曲面でC^2のコンパクト化となっているものの構造を決定した.これらの結果の中にはC^nの特徴づけの研究に有効な結果も幾つかあり,将来の研究に明るい期待がもてる.また,分担者の吉田,江口,中山もそれぞれ位相幾何の立場から関連する結果を得ている.
アルツハイマー病βアミロイド蛋白質の産生におけるゼラチナーゼの役割

「目的」私達はこれまでの結果から、マトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の一種であるゼラチナーゼAが、脳内でAPP分泌酵素(α-secretase)あるいはβAP-clearing酵素として働く仮説を提唱した。本研究では、この仮説の実証を試みるとともに、この酵素の老人斑形成への関与を調べた。「方法」脳内でのゼラチナーゼAやそのインヒビターであるTIMP1、TIMP-2の発現をNorthern Blottingや免疫組織化学によって調べた。また、培養神経系細胞での酵素活性をザイモグラフィーによって分析した。「結果と考察」1)5種類のMMPと2種類のTIMPの発現をヒト大脳組織で分析した結果、ゼラチナーゼA、TIMP-1、TIMP-2の発現が見られた。ゼラチナーゼAは大脳皮質に比べて、白質でより強く発現した。2)抗ゼラチナーゼA抗体で染色した結果、この酵素は白質部に存在するミクログリアが産生すると思われた。特に、非AD患者に比べてAD患者で強く発現していた。3)培養系において、マウス胎児由来のアストロサイトとラットPC12細胞はゼラチナーゼAとBを分泌した。また、後者の細胞において両酵素の分泌はNGFによって誘導された。以上の、ゼラチナーゼAが脳内の、特に白質部で発現されるという結果は、老人斑が灰白質部でのみ形成されるという結果と一致し、この酵素がβAP-clearing酵素として機能するという仮説を支持するものである。
星間物質の物理・化学進化過程の解明と「あかり」分光データ解析手法の開発

「あかり」赤外線天文衛星搭載近・中間赤外カメラの分光データ解析処理に必要な補正項目をあらゆる取得データをもとに洗い出し、その詳細な評価を行なった。特に、拡がった天体のスリット分光データの解析手法、及び、複雑な背景分光画像中から天体の分光データを精度よく得るための解析手法の開発を行った(Sakon et.al. 2008, SPIE, 7010, 88-97)。次に、最新の「あかり」衛星搭載近赤外線カメラのデータを用いて、系内、マゼラン雲、近傍銀河の星間塵の形成、進化の過程を調べた。中でも特に、ダストの形成過程に着目した研究において、天文赤外線衛星「あかり」を用いて、超新星2006jcの爆発後約220日後における近-中間赤外分光データを取得し塵の形成現場を捉えることに成功した(Sakon et al. 2008, ApJ, 692, 546-555 ; 2008年日本天文学会春季年会にて記者発表。記者発表に関する内容は機関ホームページの以下のアドレスを参照; http://www.s.u-tokyo.ac.jp/press/press-2008-05.html)。「あかり」赤外線天文衛星搭載の近・中間赤外カメラの分光データ解析処理に必要な補正項目をあらゆる取得データをもとに洗い出し、その詳細な評価を行なった。特に、拡がった天体のスリット分光データの解析手法、及び、複雑な背景分光画像中から天体の分光データを精度よく得るための解析手法の開発を行なった。その結果、特に、複雑な背景下にある天体の近・中間赤外スリットレス分光データにおいて、その処理のために必要な評価(アパーチャーマスクの形状、スリット効率、0次光、2次光の特性、1次光の透過率特性、point spread functionの波長依存性等の評価)を完了し、背景成分に起因する分光パターンを再現するソフトウェアーの開発に成功した。これらの成果については、Sakon et al.2008,SPIE,7010,88,"Data reduction techniques forslit and slit-less spectr oscopyof diffuseemission with the Infrared Camera onboardAKARI"で報告した。同時に近赤外分光データについても、背景分光パターンの差し引きのために必要な評価(アパーチャーマスクの形状、スリット効率、0次光、2次光の特性、1次光の透過率特性、point spread functionの波長依存性等の評価)を完了し、近赤外スリットレス分光において、より精度良い分光データを抽出するソフトウェアーの開発を行った。特に、あかり衛星がHeを使い切って以降(phase-3)の状態における波長透過率特性を含む各項目の再評価を行い、あかり衛星の現在も継続しているphase-3missionにおいて、中心的に取得される分光データのデータ処理に対して、極めて有効な手法として適応されることが可能になった。これまでに取得されたすばる望遠鏡搭載の中間赤外線観測装置(COMICS)による高空間分解の撮像・分光データに加えて、最新の「あかり」衛星搭載近赤外線カメラのデータを用いて、系内、マゼラン雲、近傍銀河の星間塵の形成、進化の過程を調べた。中でも特に、ダストの形成過程に着目した研究において、天文赤外線衛星「あかり」を用いて、超新星2006jcの爆発後約220日後における近中間赤外分光データを取得し塵の形成現場を捉えることに成功した(2008年日本天文学会春季年会にて記者発表(http://www.s.u-tokyo.ac.jp/press/press-2008-05.html); Sakon et al. 2008,ApJ, 692, 546-555)。この結果、超新星爆発時に形成されるダスト量は初期宇宙のダスト量を説明するために必要な量よりはるかに小さいものの、大質量星は、超新星爆発の時だけでなく、Wolf Rayet活動等の進化途中段階の質量放出によっても、ダスト形成に寄与し得るという重要な示唆を与えた。本天体SN2006

jcのように、特に太陽の数十倍から百倍程度の大質量星は、その進化の寿命が短いがゆえに、恒星進化のプロセスで合成した重元素を宇宙に手早く還元すると考えられるため、本研究の結果は、初期宇宙に観測されるダストの起源を探る上で重要な見地を与えるものであるといえる。