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グローバル観光時代における日本のスキーリゾートの変容に関する研究

日本のスキー観光は1990年代半ば以降衰退傾向が強まっており、小規模なスキー場を中心に、東日本でその閉鎖が目立っている。しかし、グローバル時代のもとで国際観光が発展し、一部のスキーリゾートでは、インバウンド観光の進展によって著しい変貌がみられる。北海道倶知安町ニセコひらふ地区に関して分析を進め、一部の地区でオーストラリア人向けの宿泊施設等の立地による景観変化が顕著であることを示した。本研究は、日本のスキーリゾートが、スキー観光の衰退という時代背景のもとで、さらにはグローバル観光時代のもとで、どのようなプロセスで変化しているのかを、整理・分析しようというものである。同時に、この結果と諸外国とめ例を比較検討し、日本におけるスキーリゾートにとって、今後の持続可能な発展のためにはいかなる原動力が重要となるのかを考える。研究初年度である平成22年度には、まず、(1)関連する文献を入手し、これらについて検討し始めた。さらに、(2)スキーリゾートにおいて最も重要な要素であるスキー場の動向を把握するために、索道関係の資料を収集し、1990年以降について分析した。その結果、日本におけるスキー場数は1990年代末に約620か所でピークに達し、その後は閉鎖されるスキー場が増加して現在では500か所を下回っていること、閉鎖されたスキー場は小規模で東日本に多いことが明らかになった。これについては、平成23年2月に開催された日本スキー学会大会で発表した。そこでの討論から、存続するスキー場の存在理由等への接近が重要である点が明確になった。また、(3)日本におけるインバウンド観光について、日本政府観光局(JNTO)がまとめた『訪日外国人旅行者調査』を利用して、その成長プロセスについて予備的な検討を開始した。同時に、(4)北海道における外国人観光客の行動におけるスキー観光の重要性を検討するために北海道庁等で資料収集を実施し、平成23年度以降の現地調査ための準備を実施した。同時に、この結果と諸外国との例を比較検討し、日本におけるスキーリゾートにとって、今後の持続可能な発展のためにはいかなる原動力が重要となるのかを考える。平成23年度は、まず、北海道倶知安町においてフィールドワークを実施した。そこでは、外国人向けのさまざまな施設、とくに宿泊施設が旧ペンション分譲地の空き地に「雨後の筍」のごとく立地していることを明らかにした。また、宿泊施設はアパート風で自炊施設を備えたコンドミニアムが中心で、建物景観は機能重視の簡素なものである点に特徴が見出される。スキー場内の諸施設においても、外国人、とくにオーストラリア人向けのさまざまなサービスが提供されていることが示された。次いで、長野県白馬村における土地利用調査の結果では、八方地区の和田野において、外国人向けの宿泊施設が急速に展開していることが明らかになった。こうした事実は、八方尾根スキー場隣接する旧細野地区において旅館や民宿の施設更新が遅々として進まないことと対照的であり、外国人をターゲットとしたリゾート整備の重要性が把握された。最後に、オーストリア・アルプスにおける著名なスキーリゾートのひとつであるゼルデンにおいて、土地利用調査を実施した。その結果、過去約20年間に宿泊施設の規模拡大や質の向上がみられ、安定的な顧客の存在や消費嗜好の高級化と相まってスキーリゾートが発展している。同時に、主要道路沿いにはスポーツ店をはじめとする商業施設が集積していることも解明された。日本のスキーリゾートと異なるこうした諸点は、スキーヤーの行動パターンと密接に関係しているものと考えられる。本研究の目的は、日本のスキーリゾートが、スキー観光の衰退という時代背景のもとで、さらにはグローバル観光時代のもとで、どのようなプロセスで変化しているのかを、解明することである。まず、スキーリゾートの最も重要な要素であるスキー場の動向を把握するために、索道関係の資料を収集してその変遷を分析した。その結果、日本におけるスキー場数は1990年代に約640か所でピークに達し、その後は閉鎖されるスキー場が増加して現在では500か所を下回っていること、閉鎖されたスキー場は小規模で東日本に多いこと、閉鎖には近接効果が負に作用していることなどが明らかになった。こうした状況下、インバウンド観光の進展によってスキーリゾートの変貌が著しい北海道倶知安町においてフィールドワークを実施した。また、この宿泊施設はマンション型もしくは一戸建て型のアパートで自炊施設を備えたものであり、建物景観は機能重視の画一的なものが中心である点に特徴がある。

その結果、過去約20年間に宿泊施設の規模拡大や質の向上がみられ、安定的な顧客の存在や消費嗜好の高級化と相まってスキーリゾートが発展している。同時に、主要道路沿いにはスポーツ店をはじめとする商業施設が集積していることも解明された。日本のスキーリゾートと異なるこうした諸点は、スキーヤーの行動パターンと密接に関係しているものと考えられる。フィールドワークを順調に実施しているため、日本におけるスキーリゾート変容の実態、とくに土地利用と景観の変化が把握されてきている。さらに、オーストリアのスキーリゾートにおいてフィールドワークを実施し、日本のそれとの比較・検討をへて、日本のスキーリゾート変容の位置づけが明確になりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。第1に、日本のスキーリゾートにおいて、外国人スキー客向けの施設やサービスが展開することに基づいて、リゾートという地域全体がどのような特性を有するのか、またどのように変化したのかを明確にする。第2に、オーストリアのスキーリゾートにおいて、関係資料の収集や現地での聞き取り調査によって、発展の傾向やその要因を解明する。これら2つの分析を統合することによって、日本におけるスキーリゾートの変遷を明確にし、今後の持続可能な発展のための方策を考える。
外国語語彙の効果的な学習法に関する認知心理学的研究

本研究は,外国語の語彙の獲得に影響を与える要因を探り,語彙の効果的な学習法を提案することを目的に,認知心理学的研究の枠組みでこれまでに提唱されてきた学習法を再検討し,新しい学習法の意義と有効性の検証を行おうとするものであった。昨年度は,同じ二言語間でも単語のもつ特性によっては心内辞書における語彙表象や概念表象間の関係性が異なること,また獲得した外国語語彙を処理する際に習熟度の低い被験者群では与えられた意味的文脈を適切に利用することができないこと等を実験の結果から示した。このことより,効果的な語彙学習のためは,単語の特性や種類,当該単語が利用される意味的文脈等を配慮し,二言語間の意味の単なる一対一対応のみにとどまらず,その単語のもつ幅広くダイナミックな意味を獲得できるよう考慮すべきことが示唆された。今年度は,まず,認知心理学の分野において外国語語彙の学習法を扱った研究をレビューし,それらの課題を整理した。その結果に基づき,上述したような単語のもつダイナミックな意味を獲得するのに特に有効だと思われる,語源的知識を利用した語彙学習法を取り上げ,他の学習法との比較検討を行った。実験では,人工的に作成した外国語単語に対する日本語訳の学習を課題とし,直後再生ならびに一週間後の遅延再生の成績が指標とされた。その結果,語源的知識を利用して学習した群が他の条件(イメージ生成や単純リハーサルなどを行う)よりも概ね成績がよかったが,遅延再生ではその効果はやや減じた。今後は,この学習法の心的メカニズムを詳細に検討し,その有効性が何に起因するものであるのか,遅延成績で効果が減じた理由は何であるのかを明らかにすると共に,この方法が特に効果的に働く単語の種類等を特定し,今回のような実験的な状況における方法から実際的な語彙学習法としてより洗練された手順とすることが必要となろう。本研究は,外国語の語彙の獲得に影響を与える要因を探り,語彙の効果的な学習方法を提案することを目的としている。そのために,これまでに提唱されてきた学習法の再検討,及び新しい学習法の意義と有効性の検証を行おうとするものである。今年度は,まず,単語のもつ特性によって心内辞書における語彙表象-概念表象間の関係やそれに基づく認知処理過程が異なる可能性について,日本語と英語の単語を用いた実験的な検討を行った。その結果,同じ二言語(たとえば日本語と英語)の間でも単語の種類(漢字語,カタカナ語など)により心内辞書における表象間の関係性が異なること,ひいてはその処理においても違いがあると推測されることが示された。このことは,効果的な語彙学習法を考えるに際して,単語の種類を考慮する,すなわち単語の特性に応じた学習法の開発が必要であることを示唆している。さらに,獲得した外国語語彙を単独で処理する場合と意味的文脈が与えられる文中で処理する場合とにおいて,当該言語の習熟度による違いがあるか否かを比較検討し,習熟度の低い被験者群では与えられた意味的文脈を適切に利用することができずネガティヴな影響を受けやすいこと(すなわち意味的混乱が生じること)が見いだされた。これより,語彙の単なる暗記ではなく実際的な運用という点から,その学習時に意味的文脈を利用することの必要性が示された。現在は,これまでに提唱されている代表的な語彙学習法の認知的特性を上記の結果に基づき再分析しており,その後,それらをより効果的に用いるための要件の特定をめざした実験を実施する。加えて,意味的文脈に着目した新しい学習法の提案とその有効性が及ぶ範囲についての検討を行う予定である。
韓国における結婚移住女性の政治的主体化ートランスナショナルな組織活動を中心に

本年度は、韓国における結婚移住女性による政治的主体形成の中で、とくに選挙を通じた政治参加に関し、地方における状況を把握するために現地調査を行った。具体的には近年蔚山市で区議員となった結婚移住女性を対象とする調査である。過去に比例代表で落選した際にインタビューを行っており、今回の調査では、その後の繰り上げによる議員生活、および政権交代からの影響を探るためインタビューを実施した。これまで韓国で誕生した結婚移住女性議員は、政党からのアクセスを受けて比例代表候補となった経緯で共通している。今回のケースも同様であり、多文化家族支援センターへの政党からの打診が契機となり、長年センターで活動していた、結婚移民背景を持つ韓国籍女性が地域政治に関わるようになった。地方では結婚移住女性と地域社会の結節点として多文化家族支援センターが果たす役割は大きく、民間による多様な活動が展開されている大都市とは事情が異なる。議員として地域の利害関心を代表し、組織団体と交渉し、国際結婚家庭に関する政策に直接関与することが、結婚移住女性の政治的主体の形成という意味で重要なことはいうまでもない。現地調査の実施が年度末となったため、データの本格的な分析整理と成果発表は今後の課題である。地方在住の移民による政治活動がもともと少なく、本研究でも蔚山のケースしか調査できなかったが、ソウル首都圏での事例への偏向を多少は修正できたと考える。本調査を足掛かりに、地方での移住女性による多様な活動の展開について今後も考察を深めていきたい。本研究は、韓国における結婚移住女性のトランスナショナルな組織連帯の展開について、多文化および女性政策、社会運動との関わりから明らかにする。とくに政治参画に関する活動に焦点をあて、移民女性のシティズンシップ、ネットワーク、エージェンシー等の視角から検討を行うことを課題とする。2015年度の研究活動は以下のとおりである。1.東アジアにおける結婚移民増加の背景と動向に関し先行研究の検討を行った。分析視角としては、社会資本としての移民ネットワーク、政治的機会構造、ポストコロニアルフェミニズムによるエージェンシー概念に注目している。韓国の結婚移住女性のケースは、男性中心的な移民エスニック組織、労働運動を中心とする移住女性組織とも異なる組織化のパターンを示すものとして重要である。2.ソウルおよび京義道で調査を実施した。トランスナショナルな移民組織のうち、政策関与に強い関心を持つ団体を対象にインタビューと参与観察を行った。選挙研修院や女性団体による移住女性リーダーシップ育成事業に関するデータも収集し、移住女性の社会活動の拡大を支える社会基盤整備について把握した。現地調査では、移住女性による社会活動の多角化、トランスナショナル化が進み、コミュニティとの結びつきの強化と政治的関心の高まりを確認できた。当初の出身国別の自助グループから、よりトランスナショナルな移民女性組織に発展したことで、公的機関や支援団体、地域社会との交渉力が高まったと考えられる。初年度における重要課題として、先行研究の整理と理論検討を行い、本研究における分析視角を確定することができた。韓国調査では、関連団体や機関とのラポート形成およびデータ収集をほぼ計画通りに行うことができた。学会や国際会議で成果の一部を発表し、移住女性の政治参加という研究テーマを提起するとともに、有益なコメントを得ることができた。移民ディアスポラの会議では、日本におけるコリアン女性と韓国の移住女性によるトランスナショナルな運動をポスト冷戦東アジアという文脈から考察を行い、各国の研究者と知見を共有できたことも大きな収穫であった。以上のことから、おおむね順調に進展していると考える。2年目にあたる2016年度は、韓国における移住女性の政治参加に関し、ソウル、仁川、春川、済州で現地調査を実施した。トランスナショナルな結婚移住女性組織の活動状況、地域や中央政治との関わり、既存の女性運動や公的機関との関係、政治活動を行うことによる社会関係の変化を中心に、インタビューと参与観察を行いデータを収集した。また韓国フェミニズムによる移住女性へのアプローチに関し、文献調査とインタビューを行った。地域のリーダー的存在である移住女性たちのライフストーリーをもとに、政治的関心を持つプロセス、分野、活動内容、参加における困難と解決手段を探った。居住歴が長くホスト国家の国籍を持ち、言語文化的にもホスト社会への統合度が高い場合、一般に「移民」として受ける不平等な待遇への不満が高まりやすいといえる。韓国における結婚移住女性のケースでは、家庭や地域生活、雇用における被差別体験、多文化家族支援が渡韓まもない結婚移住女性をおもな対象としていることによる政策的疎外、支援現場で生じる韓国女性と移住女性間の序列など、多様な要因が絡み合い政治的エージェンシーを形成している。成果の公表としては、国際会議(Metropolis 2016)にて、東アジアにおける移住女性の相互扶助および組織活動の現状、ホスト社会から/へのインパクトを比較考察するワークショップを開催した。日本、韓国、台湾の現状について、研究者および移住背景を持つ実践者計4名が報告を行い、研究の深化と相対化、理論と実践の連携、東アジアの地政学および人口構造的特徴との関連づけをすることができた。初年度に整理した移住女性組織にみるトランスナショナリズムと政治的エージェンシーに関し、イギリスの南アジア系女性組織研究(Takhar 2013など)を参照しつつ、分析枠組みの刷新を図った。当初の計画通り、韓国でのフィールドワークと資料収集を集中的に行った。2016年度は、4月総選挙において移民背景を持つ党推薦候補が不在であったこと、大統領弾劾という重大事件を前に運動圏での移住女性の活動は全体的に低調気味ではあったが、首都圏に加え地方でのフィールド調査によりデータを充実させ、研究の進展を図るよう努めた。

日本社会学会での発表、Metropolis会議でのワークショップ開催により、研究成果のフィードバックとネットワーク形成を進めることができた。本研究は、韓国における結婚移住女性の連帯形成および社会活動の活発化に関し、政治領域への参画に焦点をあて、多文化家族政策と女性運動との関わりから検討することを目的とする。2017年度の研究実績は以下のとおりである。1.現地調査ソウルおよび仁川市において移住女性の政治参画に関わる活動状況の調査を行った。既存の女性団体で教育を受けたり協働を経験した移住女性が独自組織を立ち上げ、行政や女性団体、移民組織との連携によりリーダーシップを発揮する例が顕著である。世界的なMe too運動は韓国でも大きなうねりとなったが、移住女性によるMe too運動が国会議員会館での記者会見や、都市の目抜き通りでのデモという形で行われたことは特筆すべき出来事であった。不安定な法的地位や家庭や職場でのマイノリティ的立場により、移住女性が公的な場で自身が被った性的虐待や暴力の経験を語ることは難しく、個人特定的でない形での告発や連帯の呼びかけにとどまった。とはいえ法務部が移住女性のための包括的な対策を緊急発表したことは具体的な成果といえよう。2.成果の公表国内学会および講演会での報告を通じ、移住女性の現状や政策に関する日本と韓国、EUの比較考察をする機会に恵まれた。アメリカ女性学会では環太平洋地域のマイノリティによるフェミニズム分科会で報告を行った。ソウル首都圏の結婚移住女性の組織形成と社会活動に関し投稿論文にまとめるなど、積極的に研究成果の発信に努めた。最終年度として、収集した資料や調査データの整理と学会や論文執筆による成果発表に力を入れた。しかし2017年度は韓国の政権交代による間接的な影響として、あらたな状況が生じた。まず韓国で3例目となる結婚移住女性である議員が慶尚南道蔚山市中区で誕生した。また2018年6月地方選挙に向け、移住女性の投票促進キャンペーンが展開されている。以上の重要な状況変化に照らし、研究期間を2018年度まで延長することとした。本年度は、韓国における結婚移住女性による政治的主体形成の中で、とくに選挙を通じた政治参加に関し、地方における状況を把握するために現地調査を行った。具体的には近年蔚山市で区議員となった結婚移住女性を対象とする調査である。過去に比例代表で落選した際にインタビューを行っており、今回の調査では、その後の繰り上げによる議員生活、および政権交代からの影響を探るためインタビューを実施した。これまで韓国で誕生した結婚移住女性議員は、政党からのアクセスを受けて比例代表候補となった経緯で共通している。
シリコンを障壁とする高輝度半導体量子ドットのシリコンベース光増幅器への応用

間接遷移物質のシリコンを用いた光増幅器ならびにレーザの実現は物質科学の究極目標のひとつであるとともに「現代の産業革命」にも匹敵する。シリコン天賦の電子デバイス能を後ろ盾として脱砒素の推進、光機能素子の全面置換えが加速すれば、デバイス開発ロードマップの全面改訂だけでなくシリコンフォトニクスに代表される新産業分野のシーズ創出が期待できる。すでに導波路を初めとするシリコン光受動素子は実用化手前の段階まで迫っており、シリコン製の光能動素子が光電子チップ完成の鍵を握っている。本研究ではその布石として極低温で動作するシリコン光増幅器(SiSOA)のプロトタイプ構築を試みた。試料は分子線エピタキシ法で作製した。シリコンをエネルギー障壁とするガリウムアンチモン量子ドットではタイプII型ヘテロ界面における電子のエバネセント結合を通じてシリコンが近接効果により直接遷移化する。その結果、界面局在3準位電子系に反転分布が発生し、光利得が得られる。実験では、バット結合させた1組のチップにおいてポンプ・プローブ配置のオンオフ利得を評価した。励起配置の工夫によって光・電流励起ともに増幅度の向上(10-13dB/cm以上)を達成した。SOI導波路では15dB/cm以上の利得係数を得た。電流励起動作では3準位系の存在と符号する励起飽和が観測され、強励起では自由キャリア吸収の損失が過剰となった。さらにアンプ用チップをサブナノ秒パルス幅のマイクロチップ光源(532nm、8kHz)を用いて線状に光励起したところレーザ発振の前駆現象である増幅された自然放出光(ASE)の発生が観測された。これを裏付けるようにASEの発生とオンオフ利得発生の閾値は一致し、さらに時間ドメインでは反転分布形成にともなってスペクトル幅全域で減衰の初期加速が観測された。間接遷移物質のシリコンを用いた光増幅器およびレーザの実現は、物質科学の究極目標のひとつであるとともに「現代の産業革命」にも匹敵する。その理由は、豊富な資源と安全性に裏打ちされたこれらのデバイスが、低環境負荷、生産コスト合理化の要求に正面から応えられること、さらには、シリコンの天分である電子デバイス能を後ろ盾として、脱砒素の推進、光機能素子のシリコン系材料への置換えを一気に加速させることが可能となるからである。これによりデバイス開発動向の大幅な改訂、ひいてはシリコンフォトニクスに代表される新産業シーズの創出が期待できる。すでに、シリコンテクノロジの革新的展開によって導波路ほかの受動素子は実用化一歩手前の段階まできており、現在は、シリコン光能動素子の台頭に期待が集まっている。本研究の目的は、従来は不可能とされてきたシリコン系材料による光増幅器およびシリコンレーザのプロトタイプ具現化を模索することである。初年度は、シリコンをエネルギー障壁とするガリウムアンチモン量子ドットにおける光増幅作用につき、これを検証するとともに、チップ型光増幅器レベルにまでシングルパス増幅度(10dB/cm以上)を増大させることを試みた。量子ドット試料は、分子線エピタキシ法で作製した。対向する(110)劈開面をバット結合させた2つの量子ドットチップをポンプ・プローブ配置で用い、第一チップから発生する蛍光をシグナル光として、第2チップ内での光増幅をロックイン検出し、on-off利得を評価した。第2チップの線状の光励起には、1ns以下のマイクロチップ光源(532nm)を用いた。その結果、SOI構造の導波路において低温ではあるが、15dB/cm以上の利得を得た。さらに、単一チップでの蛍光強度が利得発生と同じ励起強度の閾値をもって非線形に変化する効果を見いだし、「増幅された自然放出光」の発生を検証した。

近年、シリコンテクノロジでポストCMOS世代のデバイスが議論される中、光電子融合の促進役を担うべく、シリコン・フォトニクスに期待が集まっている。これが完成するか否かは,あらゆる光機能をシリコンフォーマットで実現できるかどうかにかかっている.導波、分波、合波などをはじめとして受光、変調、周波数シフトほかの基本的なデバイス機能がほぼシリコンベースの条件下でそろってきている現在、シリコン系材料による光発生と光増幅が最後の課題として残されている.本研究の目的は、従来は不可能とされてきたシリコン系材料によるバンド端輻射再結合過程を利用したシリコン光増幅器およびシリコンレーザのプロトタイプ具現化を模索することである。第2年度では、シリコンをエネルギー障壁とするガリウムアンチモン(GaSb)量子ドットにおける光増幅作用につき、電流注入モードでのシングルパス近赤外光増幅を試みた。p型(001)基板上に分子線エピタキシ法で作製したGaSb-Si量子ドットチップ2個をアンプおよびシード光用LEDとして(110)劈開面どうしをバット結合させて用いた。アンプ表面にはストライプ電極を設けたSbの成長中の表面偏析による自発pn接合を利用した。第一チップからのシード光を100Hz程度で変調しながらアンプ部を高周波パルスで励起し、ポンプ・プローブ配置でon-off利得を評価した。低温(5-11K)で15dB/cm以上の利得を得たが、20K以上では消失した。励起電流とともに利得は飽和から減少に転じた。利得飽和にもとづいて界面3準位系を仮定し、自由キャリア吸収による損失を考慮した利得曲線は実験結果とよく一致した。さらに、時間分解電流励起測定により利得発生にともなって誘導放出光が減衰初期のみに発生することを検証した。近年,シリコンテクノロジではポストCMOSデバイスが真剣に議論される中,光電子融合の担い手としてシリコン,フォトニクスの台頭に急速に期待が集まっている。しかし,真の意味でシリコンフォトニクスが完成するか否かは,あらゆる光機能をシリコンフォーマットで実現できるかどうかにかかっている。導波,分波,合波などをはじめとして受光,変調,周波数シフトほかの基本的なデバイス機能がほぼシリコンベースの条件下でそろってきている現在,光発生と光増幅が最後の課題であり,現在,シリコン系材料か異種材料とのハイブリッド化を選ぶかの岐路に立たされている。シリコン製のラマンレーザーでは室温連続発振こそ報告されているが,強力な外部ポンプ光を必要とする以上,真の意味で自立したシリコン製光源とよぶのには問題がある。このような問題意識からスタートした本研究の目的は,従来は実現不能とされてきたシリコン系材料によるバンド端輻射再結合にもとつくシリコン光増幅器およびシリコンレーザのプロトタイプ具現化を模索することである。昨年までにシリコンをエネルギー障壁とするガリウムアンチモン(GaSb)量子ドットにおける光増幅作用につき,極低温ではあるものの,光励起,電流注入モードでのシングルパス近赤外光増幅とレーザ発振の前駆現象である増幅された自然放出光発生の観測に成功してきた。しかしながら元来,反転分布を形成する界面電子系の束縛が弱いことから材料系の変更や原理そのものの変更を余儀なくされていた。
戦略資源の政治経済学:中国の石油需給ギャップと主要消費産業に関する技術経済分析

中国は現在石油純輸入国であり、2000年に約7000万トン輸入している。計画経済時代から中国は一貫して原油価格を低く押さえてきたが、1995年前後から需給圧力から原油の価格水準が大幅引き上げられざるをえなくなった。1998年中国政府が発表した「原油・製品油価格改革法案」では石油の価格は国際価格と完全にリンクするようになった。現在中国の原油の国際比価は逆転しており、大口密輸商品になってしまった。一方、中国の国民1人あたりの石油消費量は全世界平均の6分の1に過ぎず、対韓国比で10分の1、対日本比で20分の1、対米国比では30分の1である(1990年)。しかし中国の人口は韓国の約15倍、日本の10倍、米国の5倍もあるので、仮に中国のエネルギー消費量は韓国の水準に到達すれば、中国全体の消費量は米国の2倍に膨れ上がるだろう。中国で猛烈なスピードで進行しているモータリゼーションはそれをさらに加速させるだろう。近年カスピ海の石油開発をめぐって、米・欧・ロ・日・中諸国は激しい競争が繰り広げられている。中国はアゼルバイジャンで日米に負かされたが、隣のカザフスタンの開発権を勝ち取った。米国は黒海から中国までのパイプライン建設の計画を立てて、かつてのシルクロードがオイルロードとして復活すると主張している。中国の石油輸入の大部分は中東に依存しているため、マラカ海峡や南沙諸島、ベトナム沿岸、台湾海峡を通る世界有数の海運ルート(シーレーン)は石油輸入と工業製品輸出の重要な通商ルートになっている。いま南沙諸島の領有権をめぐって、中国・ベトナム・フィリピンなど6つの国々が対立しており、それが海軍力の増強を軸とするアジア諸国間の軍備競争に発展している。大陸国家・中国もついに「海洋権益」を守ると主張するようになった。中国のエネルギー問題はアジアと世界の安全保障にも大きな影響を与えている。1964年に石油の自給を達成した中国は、30年後の93年に再び石油純輸入国に転落した。石油消費の爆発的な増大が予想される「需給ギャップ」を埋め合わせるために、中国は石油という戦略資源の確保を国家戦略の一環として位置づけるようになった。中国における1次エネルギー消費の構成比は、改革開放政策が実施される1978年には石炭・石油・天然ガス・水力発電の順ではそれぞれ70.7、22.6、3.2、3.4%になっていた。これが1986年になれば、75.8、17.2、2.3、4.7%になり、石炭依存度の向上及び石油依存度の低下という傾向が観察される。それにともない、大気汚染などの環境問題が深刻化するのもほぼこの時期に一致している。そこから6年経過した1992年には同上の構成比が74.9、18.0、2.0、5.1%になり、石炭は微減、石油は微増という結果を示している。この15年のタイム・スパンの中で見られる1次エネルギー消費構造の変化は、基本的には石炭依存度の向上と石油依存度の低下というところで妥当であろう。現在中国の経済規模はおよそ日本の7分の1に相当するが、1次エネルギーの消費量は日本の約2倍弱である。中国のSO2(硫黄酸化物)とCO2(二酸化炭素)の排出量はそれぞれ日本の17.6倍と2.4倍になっている。したがって、中国におけるエネルギー節約には十分の余地がある。アジアの中では現在中国が最大のエネルギー消費国であり、その次は日本、インドと続くが、この3ヶ国だけですでにアジアの1次エネルギーの消費量の77%も占めている。とりわけ、中国は石炭依存度が突出して高く、しかもその8割以上が直接に燃焼されるので、地球温暖化物質としてCO2(二酸化炭素)、地球の酸性化(主に酸性雨)関連物質としてSO2(硫黄酸化物)、NOx(窒素酸化物)の排出量が増加する可能性が大きいであろう。

いま南沙諸島の領有権をめぐって、中国・ベトナム・フィリピンなど6つの国々が対立しており、それが海軍力の増強を軸とするアジア諸国間の軍備競争に発展している。大陸国家・中国もついに「海洋権益」を守ると主張するようになった。中国のエネルギー問題はアジアと世界の安全保障にも大きな影響を与えている。
4×4行列式法に基づく完全四次元処理の研究

図形・形状処理に必要な幾何演算を行うための方法である4×4行列式法の基礎理論の整備・拡充・発展に関する研究を行った.従来から用いられてきた点の同次座標によって構成されるS形式の行列式に基づく理論をさらに拡張し,向き付き射影空間内の同次図形を対象とした理論を構築した.またS形式の行列式に加えて,面の平面式係数によって構成されるT形式の行列式に基づく理論に拡張した.T形式の行列式による干渉処理の理論は,S形式の行列式による干渉処理の理論と完全に双対の関係にあるものとすることができた.3次元の幾何演算に必要な通常のユークリッド空間の図形に関する処理はこの向き付き射影空間内の図形の一部と考えることができる.以上の理論の整備によって3次元の変換は4次元同次座標空間における線形変換として4×4行列の乗算として行うことができ,幾何テストを4×4行列式の符号判定として行うことができるようになった.これらの技術により4×4行列式法による完全四次元処理の可能性をより広げることができた.また拡張された4×4行列式法に基づいて,従来は特別に扱われていた有理多項式曲線・曲面の形状処理を通常多項式曲線・曲面と同様に凸閉包性を利用して行う一般的な方法の基礎を示した.また完全四次元処理に基づいて除算をまったく必要としない,多倍長整数による無誤差演算によって幾何演算を行う信頼性の高いソリッドモデラを試作した.多倍長整数による幾何演算をできるだけ高速に行うために,ビット単位の適応的な演算を行う方法について調べた.その結果,幾何演算を行うために必要な演算ビット数に関する理論を得た.以上の研究によって4×4行列式法に基づく完全四次元処理方式による図形・形状処理の新たな可能性を示し,その有用性を示すことができた.図形・形状処理に必要な幾何演算を行うための方法である4×4行列式法の基礎理論の整備・拡充・発展に関する研究を行った.従来から用いられてきた点の同次座標によって構成されるS形式の行列式に基づく理論をさらに拡張し,向き付き射影空間内の同次図形を対象とした理論を構築した.またS形式の行列式に加えて,面の平面式係数によって構成されるT形式の行列式に基づく理論に拡張した.T形式の行列式による干渉処理の理論は,S形式の行列式による干渉処理の理論と完全に双対の関係にあるものとすることができた.3次元の幾何演算に必要な通常のユークリッド空間の図形に関する処理はこの向き付き射影空間内の図形の一部と考えることができる.以上の理論の整備によって3次元の変換は4次元同次座標空間における線形変換として4×4行列の乗算として行うことができ,幾何テストを4×4行列式の符号判定として行うことができるようになった.これらの技術により4×4行列式法による完全四次元処理の可能性をより広げることができた.また拡張された4×4行列式法に基づいて,従来は特別に扱われていた有理多項式曲線・曲面の形状処理を通常多項式曲線・曲面と同様に凸閉包性を利用して行う一般的な方法の基礎を示した.また完全四次元処理に基づいて除算をまったく必要としない,多倍長整数による無誤差演算によって幾何演算を行う信頼性の高いソリッドモデラを試作した.多倍長整数による幾何演算をできるだけ高速に行うために,ビット単位の適応的な演算を行う方法について調べた.その結果,幾何演算を行うために必要な演算ビット数に関する理論を得た.以上の研究によって4×4行列式法に基づく完全四次元処理方式による図形・形状処理の新たな可能性を示し,その有用性を示すことができた.
デンドロン修飾異種ナノ粒子の孤立かつ超規則配列に基づく革新的協奏機能

本研究では,単分散性に優れた球状の金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子から“液晶性有機無機デンドリマー"を構築し,デンドリマーの自己組織性に由来した異種ナノ粒子の自己積層により異種ナノ粒子が孤立かつ精緻に配列した“超配列自己集積構造"を構築する.この際,隣接する金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子のプラズモン共鳴・蛍光・磁気特性を人工的に制御するメタマテリアル特性を示す有機無機ハイブリッド材料を得る手法を開発する.さらには,強磁性ナノ粒子の“磁気誘導加熱"現象に着目し,交流磁場下において液晶相転移を誘起し,メタマテリアル特性のON-OFF制御を実現する.本課題では,機能性単分散無機ナノ粒子表面に有機デンドロンを精密化学修飾することで,無機ナノ粒子の優れたプラズモン・蛍光・磁気的性質と有機デンドロンの構造可逆性とを兼ね揃える“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を構築し,異種ナノ粒子間での相互作用の発現に伴う革新機能材料を開発することが重要である.代表者はこれまでに,“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を開発してきた.本手法は,十数ナノサイズの領域におけるナノ粒子規則配列・集積のための解決的手段となる.平成30年度は,デンドロンのルーチン大量合成に加え,平成28年度に確立した単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子の合成法を活用し,引き続きデンドロン修飾強磁性ナノ粒子の合成を行い,合成法を確立するに至った.一方で,代表者は既に平成29年度の研究実施により,CdS半導体ナノ粒子をコアとする“有機無機ハイブリッドデンドリマー"を得ており,本年度はその知見を基に,強磁性Fe3O4ナノ粒子をコアとするハイブリッドデンドリマーについて合成からナノ組織構造の評価を行った.段階的なデンドリマーの修飾法を開発し,現在,投稿論文を執筆中である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,単分散性に優れた球状の金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子から“液晶性有機無機デンドリマー"を構築し,デンドリマーの自己組織性に由来した異種ナノ粒子の自己積層により異種ナノ粒子が孤立かつ精緻に配列した“超配列自己集積構造"を構築する.この際,隣接する金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子のプラズモン共鳴・蛍光・磁気特性を人工的に制御するメタマテリアル特性を示す有機無機ハイブリッド材料を得る手法を開発する.さらには,強磁性ナノ粒子の“磁気誘導加熱"現象に着目し,交流磁場下において液晶相転移を誘起し,メタマテリアル特性のON-OFF制御を実現する.本課題では,機能性単分散無機ナノ粒子表面に有機デンドロンを精密化学修飾することで,無機ナノ粒子の優れたプラズモン・蛍光・磁気的性質と有機デンドロンの構造可逆性とを兼ね揃える“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を構築し,異種ナノ粒子間での相互作用の発現に伴う革新機能材料を開発することが重要である.代表者はこれまでに,“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を開発してきた.本手法は,十数ナノサイズの領域におけるナノ粒子規則配列・集積のための解決的手段となる.平成28年度は,デンドロンのルーチン大量合成に加え,オリゴチオフェン型デンドロンを合成に取り組んだ.次年度以降も継続的な合成法開拓が必要な状況である.本課題では,単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子の合成法確立は不可避である.平成28年度は引き続きデンドロン修飾強磁性ナノ粒子の合成を行い,合成法を確立するに至った.一方で,代表者は既に,CdS半導体ナノ粒子をコアとする“有機無機ハイブリッドデンドリマー"を得ており,平成28年度に投稿を行いCell Press社が刊行したChem誌への掲載が決まり,大きな成果となった.平成28年度に実施を予定していた研究は以下の4課題である1.デンドロンのルーチン大量合成に加え,オリゴチオフェン型デンドロンを合成する2.単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子の合成法確立する3.CdS半導体ナノ粒子をコアとする“有機無機ハイブリッドデンドリマー"に関する論文投稿を行う4.チオフェン型デンドロン修飾に取り組み,チオフェン修飾に由来したナノ組織構造形成と蛍光挙動解析を行う1,2については順調に推移している.

3に関してはデンドロンの修飾法についても新たに方法を開拓できことから,当初計画を上回る成果である.一方,4に関してはデンドロンの合成法を開拓している段階である.以上から総合的に判断し,おおむね順調に進展していると理解している.本研究では,単分散性に優れた球状の金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子から“液晶性有機無機デンドリマー"を構築し,デンドリマーの自己組織性に由来した異種ナノ粒子の自己積層により異種ナノ粒子が孤立かつ精緻に配列した“超配列自己集積構造"を構築する.この際,隣接する金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子のプラズモン共鳴・蛍光・磁気特性を人工的に制御するメタマテリアル特性を示す有機無機ハイブリッド材料を得る手法を開発する.さらには,強磁性ナノ粒子の“磁気誘導加熱"現象に着目し,交流磁場下において液晶相転移を誘起し,メタマテリアル特性のON-OFF制御を実現する.本課題では,機能性単分散無機ナノ粒子表面に有機デンドロンを精密化学修飾することで,無機ナノ粒子の優れたプラズモン・蛍光・磁気的性質と有機デンドロンの構造可逆性とを兼ね揃える“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を構築し,異種ナノ粒子間での相互作用の発現に伴う革新機能材料を開発することが重要である.代表者はこれまでに,“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を開発してきた.本手法は,十数ナノサイズの領域におけるナノ粒子規則配列・集積のための解決的手段となる.平成29年度は,デンドロンのルーチン大量合成に加え,平成28年度に確立した単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子の合成法を活用し,引き続きデンドロン修飾強磁性ナノ粒子の合成を行い,合成法を確立するに至った.一方で,代表者は既に,CdS半導体ナノ粒子をコアとする“有機無機ハイブリッドデンドリマー"を得ており,Cell Press社が刊行したChem誌へと掲載され,大きな成果となった.強磁性Fe3O4ナノ粒子をコアとするハイブリッドデンドリマーも,組織構造の形成目処が立ち,平成30年度での論文東湖を予定している.平成29年度は,以下の内容につき実施する事を目的とし,研究開発に取り組んだ1.デンドロンのルーチン大量合成に加え,オリゴチオフェン型デンドロンを合成する2.単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子の合成法を確立する3.CdS半導体ナノ粒子をコアとする“有機無機ハイブリッドデンドリマー"のさらなる構造解析を行う.4.単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子のナノ組織構造評価を行うすべての項目について順調に推移していることから,おおむね順調に進展していると理解している.本研究では,単分散性に優れた球状の金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子から“液晶性有機無機デンドリマー"を構築し,デンドリマーの自己組織性に由来した異種ナノ粒子の自己積層により異種ナノ粒子が孤立かつ精緻に配列した“超配列自己集積構造"を構築する.この際,隣接する金属・量子ドット・強磁性ナノ粒子のプラズモン共鳴・蛍光・磁気特性を人工的に制御するメタマテリアル特性を示す有機無機ハイブリッド材料を得る手法を開発する.さらには,強磁性ナノ粒子の“磁気誘導加熱"現象に着目し,交流磁場下において液晶相転移を誘起し,メタマテリアル特性のON-OFF制御を実現する.本課題では,機能性単分散無機ナノ粒子表面に有機デンドロンを精密化学修飾することで,無機ナノ粒子の優れたプラズモン・蛍光・磁気的性質と有機デンドロンの構造可逆性とを兼ね揃える“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を構築し,異種ナノ粒子間での相互作用の発現に伴う革新機能材料を開発することが重要である.代表者はこれまでに,“液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマー"を開発してきた.本手法は,十数ナノサイズの領域におけるナノ粒子規則配列・集積のための解決的手段となる.平成30年度は,デンドロンのルーチン大量合成に加え,平成28年度に確立した単分散性に優れた表面カルボキシル基修飾強磁性Fe3O4ナノ粒子の合成法を活用し,引き続きデンドロン修飾強磁性ナノ粒子の合成を行い,合成法を確立するに至った.一方で,代表者は既に平成29年度の研究実施により,CdS半導体ナノ粒子をコアとする“有機無機ハイブリッドデンドリマー"を得ており,本年度はその知見を基に,強磁性Fe3O4ナノ粒子をコアとするハイブリッドデンドリマーについて合成からナノ組織構造の評価を行った.段階的なデンドリマーの修飾法を開発し,現在,投稿論文を執筆中である.現在までの進捗からわかるように,おおむね順調に推移していると考えている.
決定的ハプロタイプに基づく日本人ヒトゲノム中の自然選択領域の検出

本研究の目的は、日本全国から収集した胞状奇胎と呼ばれる特殊な検体を用いて、日本人集団の"確定ハプロタイプ"構造を明らかにし、自然選択を受けた染色体領域と対立遺伝子(アリル)を検出することである。同集団のハプロタイプ構造は、国際ハプマップ計画によっても得られるが、親子関係にある検体を用いることなく統計的に決定した推定ハプロタイプであるために、それを自然選択領域の検出に用いた場合の誤検出が懸念される。そこで今年度は、昨年度ゲノムワイドに行った約28万個の一塩基多型(SNP)のタイピングデータに加えて、更に50万個のタイピングを実施し、得られたより詳細な確定ハプロタイプ情報を基に、確定、推定ハプロタイプ間の比較を行った。確定ハプロタイプにおいて、(1)連鎖不平衡係数の距離依存的な平均値の減衰傾向は、より遅く、(2)ハプロタイプホモ接合伸長度は、より大きい、ことを示した。これらの結果は、確定ハプロタイプのペアリングよって擬似的なディプロイド個体を作成した後、推測プロセスを経由したハプロタイプ間との比較においても検出された。この事実は、(1)(2)の結果が、胞状奇胎とハプマップ検体間のサンプリングバイアスではなく、推測するプロセスにおいて生じた誤りであることを示唆し、自然選択領域検出に影響を及ぼす可能性が高いことを意味する。そこで、昨年度開発したプログラムを改良し、更に検出感度の高い比較統計量を開発・実装し、特に推定ハプロタイプでは検出しえない自然選択領域がゲノム中に散在することを明らかにした。これらの結果は、50万個という詳細なタイピングを行うことにより明らかとなった、確定ハプロタイプの重要な利点である。今回決定したタイピングデータは、有用なリソースとしてデータベース化し、解析結果は、アメリカ人類遺伝学会(San Diego,California,America)、及び、国際先進ゲノミクス学会(東京)にて発表した。本研究の目的は、日本全国から収集した胞状奇胎と呼ばれる特殊な検体を用いて、日本人集団のハプロタイプ構造を明らかにし、自然選択を受けた染色体領域と対立遺伝子(アリル)を検出することである。国際ハプマップ計画によって明らかとなった日本人のハプロタイプ構造は、親子関係にあるサンプルを用いることなく推測によって決定しているために、他の人種(欧米、アフリカ人)に比べて不正確である。また、日本人集団を反映したランダムサンプリング性についても懸念されている。そこで今年度は、ゲノムワイドに約28万個の一塩基多型(SNP)のタイピングを行って得た、決定的ハプロタイプ情報を基に、以下の解析を行った。(1)連鎖不平衡係数(r^2)を指標とした日本人の決定的ハプロタイプ構造を明らかにし、この構造を基に、関連解析のシミュレーションを行った。原因変異の検出率を、ハプマップのデータを用いた場合と比較し、胞状奇胎がより有用なサンプルであることを示唆できた。(2)ハプロタイプホモ接合伸長度の分布をハプマップの日本人検体から得たものと比較し、胞状奇胎が、より日本人集団を反映したランダムサンプリングであることを示した。(3)自然選択を示す統計量(REHH)をゲノムワイドに計算するプログラムを開発した。この計算結果を上記データベースに統合することにより各統計量を総合的に判断できるシステムへの発展を達成する。(4)現在、更に50万個のSNPについてタイピングを完了した。今後、28万個のSNPデータと併せて、より詳細な日本人のハプロタイプ構造を決定すると共に、自然選択領域の検出を目指す。
人権の国際的保障システムの形成・発展における「国際行政官」の役割

ヨーロッパ人権条約は、人権を国際的に保障する取り組みのなかで最も実効的であると評価されてきた。本研究は、そうした同条約の実施システムが、どのように形成され発展してきたのかを、同条約の母体機構であるヨーロッパ評議会の職員(国際行政官)の活動に着目して明らかにしようとする。ヨーロッパ人権条約の実施システムは、締約国意思から一定程度自律した空間で国際行政官によって精緻化されているというのが、申請者の見立てである。この目的のために、平成30年度は、とりわけ、関連の一次資料を読み込む作業に従事した。ヨーロッパ人権条約の実施システムの形成・発展を国際行政官(ヨーロッパ評議会職員)に着目して考察する研究がこれまでほとんど存在しなかったことを踏まえると、一次資料を渉猟する作業が欠かせない。その結果、とりわけ、ヨーロッパ評議会閣僚委員会が行っているヨーロッパ人権裁判所判決の執行監視手続の形成・発展について次のことが明らかになった。ヨーロッパ人権条約は、人権裁判所判決の執行監視を行う権限が閣僚委員会にあると規定するのみで、その監視手続については何も定めていない。閣僚委員会は監視のための規則を1976年と2001年、2006年に制定したが、そこでも詳しい手続は定められていない。一方で、現在の実際の監視手続は相当程度充実した密度の濃いものになっている。そして、そのほとんどは、判決執行部に所属するヨーロッパ評議会の職員によって、実践を通してあるいは閣僚委員会の了解を得て形成されてきたのである。このことは、ストラスブールでの現地調査でも確認できた。判決執行部の職員に聞き取り調査したところ、判決執行監視手続に関するほとんどの提案は同部署から行われ、そのほぼすべてが採用されているというのである。ここには、実施システムの発展を専門知識を有する職能集団に委ねるという機能主義的発想が見てとれる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
乳癌幹細胞および制御性T細胞の定量化による新たな薬物療法の効果予測法

乳癌幹細胞はCD44+/CD24-で規定される細胞集団であり、腫瘍免疫力の中心は制御性T細胞である。本研究では乳癌原発巣および転移リンパ節中の乳癌幹細胞および制御性T細胞の比率を、フローサイトメトリーにより定量化することで乳癌幹細胞の腫瘍側因子(攻撃力)、制御性T細胞を中心とした宿主側因子(防御力)をそれぞれ評価し、薬物療法の新たな効果予測法を開発を予定している。
深部静脈還流機序の解明と皮弁外科への応用

【目的】深部静脈圧測定、新鮮切断肢深部静脈動的観察により、逆行性皮弁の静脈逆流機構について検討した。【対象および方法】(1)下腿逆行性皮弁臨床例9例に対し、術中経時深部静脈圧変化を測定した。(2)新鮮切断下腿2肢に対し顕微鏡下に深部静脈を解剖、走行形態、交通枝、吻合枝について検討した。(3)新鮮切断下腿を用い逆行性皮弁還流モデルを作成、逆行性還流とその圧変化について顕微鏡下、血管内視鏡下に検討した。【結果】(1)血管茎結紮、皮弁挙上により静脈圧は018mmHg(平均12mmHg)上昇した。皮弁挙上の進行とともに静脈は拡張したが、皮弁は鬱血を生じることなく全例生着した。(2)深部動脈両端には2本の伴行静脈が併走し、互いに交通枝が発達、静脈弁を迂回する側副路、動静脈周囲を取り囲むように発達した血管網が確認された。(3)40cm水柱にて静脈は還流し、伴行静脈間交通枝、側副路、周囲血管網を介して還流液が還流した。拡張した静脈内にて静脈弁は接合していたが、微細な外力により弁尖は不一致となり静脈弁閉鎖不全を来した。【結論】深部静脈の逆流は静脈圧の不均衡化に対する代償作用であり、その成因には多彩な静脈間吻合、側副路の存在に加え、深部動脈の拍動による力学的作用も関与しているものと推察された。【目的】血管内視鏡(0.62.8mm径多目的細径fiberscope)を用い四肢末梢静脈の内腔観察と静脈圧負荷試験を行い、静脈弁機能を動的に評価した。【対象および方法】静脈内観察:橈側皮静脈2例、大伏在静脈13例に対し血管内視鏡を挿入、ヘパリン加生食水注入下に血管内腔を観察した。静脈圧負荷試験:橈側皮静脈2例、大伏在静脈5例に対し血管内視鏡を挿入、ヘパリン加生食水を注入し弁運動を観察するとともに、カテーテル式血圧測定法により静脈圧を測定した。【結果】静脈内所見:血管内膜面は白色から淡黄色を呈し、分岐合流部は明瞭に観察された。観察された静脈弁は総数54弁で、全て二尖弁より構成され弁軸は中枢側へ向いていた。静脈圧負荷試験:静脈圧は橈側皮静脈18±11mmHg、大伏在静脈32±6mmHgであった。順行性表在静脈では生食水の注入により内腔は徐々に拡張し、120mmHg加圧により弁尖接合部は離開した。逆行性表在静脈では、生食水注入により弁近位側からの環流は遮断され弁尖は閉鎖、加圧中止により環流は再開した。注入圧200mmHg以上(最大280mmHg)においても弁不全化による逆流は認めなかった。【結論】健常四肢表在静脈では、生理的状況下での弁不全による逆流性環流は惹起しえないことが確認された。従って、逆行性皮弁や遠位側茎皮弁において表在静脈は皮島部静脈還流路としては作用するものの、血管茎環流路としての臨床的意義は乏しいことが示唆された。
2種類の安定な共生系の実験的創出と解析

本研究では、実験進化の特徴である再現性を生かして、安定な共生系を複数系列で作り出す。そして、共生系安定化の複数プロセスを解析することによって、偶然の変化を排除し、共生系発達の基本的条件を明らかにすることを目的とした。具体的には、我々の実験室で見つかった2つの人工共生系を解析する。1つは細胞性粘菌と大腸菌が共存する粘性コロニーである。もうひとつの共生系は、光合成細菌が鞭毛虫であるテトラヒメナへ細胞内共生する系である。細胞性粘菌と大腸菌との共生系に関して、以下のような知見が得られた。貧栄養固体培地上で両菌を共培養すると、コロニーの形態が順次変化し、粘性コロニーへと移行してゆく。その過程における細胞性粘菌と大腸菌の形態や個体数を、セルソータなどを用いて観察した。その結果、両者を単独で培養した場合とは異なる、特徴的な個体群動態が見られた。また、細胞性粘菌との共生系の発達の初期段階の大腸菌の変化を明らかにした。これらの結果、共生状態への移行途中において大腸菌は細胞性粘菌との相互作用により多様な生理状態をとるようになり、その結果、細胞性粘菌との共生状態に移行できたのではないかと考えている。テトラヒメナとシノアバクテリアの共生系に関しては、両者が共に安定した成育を示す培養条件を確立しなければならない。そのために、アミノ酸、ビタミン、ヌクレオチド、グルコースなどの培地成分の種類と濃度を種々変化させ、共者がゆっくりではあるが増殖しうる条件を絞り込んだ。また、テトラヒメナと大腸菌を用いた新たな細胞内共生系を構築するために、両者の共培養の条件検討も行った。そして、共生系安定化の複数プロセスを解析することによって、偶然の変化を排除し、共生系発達の基本的条件を明らかにする。この知見は、すでに成立している天然の共生系にも、可能な発達ルートを具体的に示唆するので重要である。植物の光合成能を司るクロロプラスの起源は光合成細菌が比較的大きな細胞に入り込んだためと言われている。しかし、その再現は未だになされていない。つい最近、我々はテトラヒメナを嫌気条件にしたときのみ、光合成細菌を徐々に細胞内に維持するようになることを見出した。本年度は細胞性粘菌と大腸菌との共生系に関して、以下のような知見が得られた。次に粘性コロニーを形成している大腸菌と、単独培養の大腸菌とで菌体内の生理状態に差があるかどうか調べるために、両者から全mRNAを取り出し、ジーンチップにより解析した。その結果、解糖系やクエン酸回路などの主要代謝経路の酵素遺伝子に明確な差が認められるものがあったほか、ストレスタンパク質群の中にも顕著な差を示すものがあった。以上の結果は、細胞性粘菌との共生系の発達の初期段階の大腸菌の変化を明らかにしたものである。本研究では、実験進化の特徴である再現性を生かし、共生系安定化の複数プロセスを解析することによって、偶然の変化を排除し、共生系発達の基本的条件を明らかにする。

本年度は、大腸菌と細胞性粘菌が共生状態を獲得する過程で大腸菌の細胞状態の分布がどのように変化するのか、またどのような細胞状態の大腸菌が細胞状態の大腸菌が細胞性粘菌との共生に移行できるのかを明らかにすることを目的とした。大腸菌の細胞状態の変化を検出するために、大腸菌のゲノム上に大腸菌の遺伝子発現制御を受けないプロモーターとその下流にGFP(緑色蛍光タンパク質)の遺伝子を組み込み、GFPの蛍光強度を大腸菌の細胞状態の指標として用いた。また、測定方法としてはセルソーターを用いて、共生状態への移行過程での大腸菌のGFP蛍光強度の分布を経時的に測定した。その結果、大腸菌単独の培養では培養開始8日目から15日目にかけて大腸菌のGFP蛍光強度の分布はほとんど変化しなかったのに対して、大腸菌と細胞性粘菌の両者を共培養した条件では8日目で大腸菌のGFP蛍光強度の分布が蛍光強度より強い領域にも広がっていた。さらに、共生コロニーが生じた15日目では大腸菌のGFP蛍光強度の分布は大腸菌単独の条件と比べて蛍光強度の強い領域にのみ現れた。また、共生条件の培養8日目での蛍光強度の強い大腸菌をセルソーターにより分取し、粘菌との共生のしやすさを比較したところ、蛍光強度の強い大腸菌の方が短期間に非常に高い確率で細胞性粘菌と共生することが明らかになった。これらの結果、共生状態への移行途中において大腸菌は細胞性粘菌との相互作用により多様な生理状態をとるようになり、その結果細胞性粘菌との共生状態に移行できたのではないかと考えている。自然界には数多くの共生系が存在している。それらの生物がいつ共生関係を形成したかについては、遺伝的解析と分子系統樹より幾つかの知見が溜まりつつある。しかしながら、どのような環境でどのような変化を伴って共生関係が成立したかは明らかではない。本研究では、実験進化の特徴である再現性を生かして、安定な共生系を複数系列で作り出す。そして、共生系安定化の複数プロセスを解析することによって、偶然の変化を排除し、共生系発達の基本的条件を明らかにする。この知見は、すでに成立している天然の共生系にも、可能な発達ルートを具体的に示唆するので重要である。細胞性粘菌と大腸菌の共生系に関しては、両菌株の共生状態への移行過程において、大腸菌は細胞性粘菌との相互作用により多様な生理状態をとるようになり、その結果細胞性粘菌との共生状態に移行できるということを示唆する研究結果が得られている。本年度はこの過程をさらに詳しく研究するための前提である、この興味深い現象の再現性を確認した。テトラヒメナとシノアバクテリアの共生系に関しては、両者が共に安定した成育を示す培養条件を確立しなければならない。そのために、アミノ酸、ビタミン、ヌクレオチド、グルコースなどの培地成分の種類と濃度を種々変化させ、共者がゆっくりではあるが増殖しうる条件を絞り込んだ。また、テトラヒメナと大腸菌を用いた新たな細胞内共生系を構築するために、両者の共培養の条件検討も行った。