hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子力学系における通信路の可逆性と情報幾何

この順序や判定アルゴリズムは,盗聴通信路符号化やビットコミットメントプロトコルにおける,ユニバーサルプロトコルの構成において有用である.通信路分解能符号化とは,通信路の入力アンサンブルと乱数を適切に用いることで漸近的に通信路の出力分布を所望の分布に近似する方法である.通信路分解能符号化における必要な乱数レートの下限は通信路resolvabilityと呼ばれる.通信路resolvabilityは通信路容量と双対的な役割を果たす重要な概念であり,近年,盗聴通信路符号化への応用が研究されている.これまで量子通信路においては,同一の通信路を多数回使用する定常無記憶通信路およびそれに近い状況で符号化定理が与えられており,通信路resolvabilityがHolevo量子相互情報量に等しいことが知られていた.本研究では量子通信路における通信路resolvabilityについて,量子通信路に定常無記憶性などの制限を一切を仮定しない一般的な設定で,情報スペクトルに基づく符号化定理を与えた.この結果を古典-量子盗聴通信路符号化,量子-量子通信路符号化に適用し,情報スペクトルに基づく一般的な設定で符号化定理を与えた.また,古典-量子通信路において,定常無記憶通信路およびそれに近い状況で通信路の性質に依存せずに通信路resolvabilityを達成する符号の存在を示したユニバーサル通信路分解能符号化定理を与えた.この結果を古典-量子盗聴通信路符号化に適用し,ユニバーサルな古典-量子盗聴通信路符号化定理を与えた.量子通信路のノイズに関する順序について研究を行い,一方の通信路が他方の通信路にさらにノイズを付加したものとなる関係(degraded order)を効率的に判定するアルゴリズムを示した.さらに,この順序判定アルゴリズムを用いて量子通信路の順序と量子相互情報量の関係について数値的検証を行った.また,BCH符号を用いて古典的な逆シャノン定理を実現するアルゴリズムを開発し,符号化レートと通信路の再現成功確率について検証した.量子情報理論に関連した研究の進捗はおおむね順調であるが,計算機上の実装に時間がかかったため,成果発表(論文発表)が遅れている.また,情報幾何に関連した研究の進捗がやや遅れている.24年度が最終年度であるため、記入しない。成果の論文発表に重点をおいて研究を遂行する必要がある.24年度が最終年度であるため、記入しない。
CRPS発症と慢性化に関わる局所炎症反応と生理活性脂質の役割の解明

組織損傷時に、ホスホリパーゼA2(PLA2)を初発酵素として産生される脂質メデイエーターによる炎症細胞活性化が、脊髄レベル、末梢レベルでどのような変化をもたらすかを解明し、それらを適切な時期に抑制することにより、難治性疼痛病態の増悪を阻止し、効果的な治療法を開発することが本研究の目的である。骨折モデルの作成が安定しないことから、臨床で認められ複合性局所疼痛症候群に発展する可能性のある、術後痛モデルについて生理活性脂質との関連を解析した。足底小切開による術後痛モデルを作成し、術前、足切開3時間後、足切開1日後、足切開3日後、足切開7日後の足底組織を採取し、高速液体クロマトグラフィー・タンデム質量分析(LC-MS/MS)による一斉定量系を用いて解析した。切開前と比較しシクロキシゲナーゼ(COX)系脂質(PGE2,PGD2,PGF2alpha,PGI2,TXB2,12HHT)リポキシゲナーゼ(LOX)系脂質(LTB4,LTC4)HETE類(12HETE,5HETE,15HETE)は増加を認め、術後3時間でPGE2,PGD2,LTB4が有意に増加した。創傷治癒に関与する12HHTは、術後1日でより高値であった。抗炎症作用があると予想されるエイコサペンタエン酸EPA由来脂質12HEPEは術後3時間で高値であった。術後創傷部にて極めて早期にn-6系脂肪酸由来の生理活性脂質が検出され、炎症や疼痛惹起の要因となっている可能性が示唆された。抗炎症作用があるとされる生理活性脂質も産生上昇が認められ、炎症・抗炎症それぞれの脂質シグナルバランスが術後疼痛に影響していることが示唆された。さらに脱髄を引き起こすことから、神経障害性疼痛の発症メカニズムに関与していることが知られている生理活性脂質リゾリン脂質について、急性痛への関与の可能性を探索した。ホルマリン足底注入による急性組織障害性疼痛反応が、リゾホスファチジン酸LPAの産生酵素オートタキシン阻害剤の前投与により抑制されることがわかった。脛骨骨折後のギプス固定が安定せず、固定解除後の機械的刺激に対する行動評価も足底位置の変形により、より正確な評価ができないことを繰り返しモデル作成に難渋している。そのためよりモデル作成が容易で短期間で疼痛評価までできる術後痛モデルでの生理活性脂質の変化の解析に切り替えた。組織損傷に伴う局所での生理活性脂質の時系列変化を中心に、慢性化にどのように関与するのか、炎症と抗炎症に関わる生理活性脂質の動態を解析していく。生理活性脂質受容体欠損マウスや受容体拮抗薬を用いた際の脂質産生及びサイトカイン産生との関連や、脊髄神経活性化指標としてのリン酸化ERK変化をを組織免疫染色により解析し、生理活性脂質と局所炎症由来の慢性難治性疼痛の病態を解明していく。神経損傷時の脱髄現象に直接関わることが示唆されているリゾリン脂質について、急性組織障害性疼痛への関与について、様々なリゾリン脂質種の解析を含め、リゾリン脂質産生酵素やリゾリン脂質受容体拮抗薬の効果について詳細に研究を進める。

組織損傷時に、ホスホリパーゼA2(PLA2)を初発酵素として産生される脂質メデイエーターによる炎症細胞活性化が、脊髄レベル、末梢レベルでどのような変化をもたらすかを解明し、それらを適切な時期に抑制することにより、難治性疼痛病態の増悪を阻止し、効果的な治療法を開発することが本研究の目的である。骨折モデルの作成が安定しないことから、臨床で認められ複合性局所疼痛症候群に発展する可能性のある、術後痛モデルについて生理活性脂質との関連を解析した。足底小切開による術後痛モデルを作成し、術前、足切開3時間後、足切開1日後、足切開3日後、足切開7日後の足底組織を採取し、高速液体クロマトグラフィー・タンデム質量分析(LC-MS/MS)による一斉定量系を用いて解析した。切開前と比較しシクロキシゲナーゼ(COX)系脂質(PGE2,PGD2,PGF2alpha,PGI2,TXB2,12HHT)リポキシゲナーゼ(LOX)系脂質(LTB4,LTC4)HETE類(12HETE,5HETE,15HETE)は増加を認め、術後3時間でPGE2,PGD2,LTB4が有意に増加した。創傷治癒に関与する12HHTは、術後1日でより高値であった。抗炎症作用があると予想されるエイコサペンタエン酸EPA由来脂質12HEPEは術後3時間で高値であった。術後創傷部にて極めて早期にn-6系脂肪酸由来の生理活性脂質が検出され、炎症や疼痛惹起の要因となっている可能性が示唆された。抗炎症作用があるとされる生理活性脂質も産生上昇が認められ、炎症・抗炎症それぞれの脂質シグナルバランスが術後疼痛に影響していることが示唆された。さらに脱髄を引き起こすことから、神経障害性疼痛の発症メカニズムに関与していることが知られている生理活性脂質リゾリン脂質について、急性痛への関与の可能性を探索した。ホルマリン足底注入による急性組織障害性疼痛反応が、リゾホスファチジン酸LPAの産生酵素オートタキシン阻害剤の前投与により抑制されることがわかった。脛骨骨折後のギプス固定が安定せず、固定解除後の機械的刺激に対する行動評価も足底位置の変形により、より正確な評価ができないことを繰り返しモデル作成に難渋している。そのためよりモデル作成が容易で短期間で疼痛評価までできる術後痛モデルでの生理活性脂質の変化の解析に切り替えた。組織損傷に伴う局所での生理活性脂質の時系列変化を中心に、慢性化にどのように関与するのか、また抗炎症作用のある脂質として知られるエイコサペンタエン酸(EPA)やドコサヘキサエン酸(DHA)の局所産生にも着目し、炎症と抗炎症に関わる生理活性脂質の動態を解析していく。生理活性脂質受容体欠損マウスや受容体拮抗薬を用いた際の脂質産生及びサイトカイン産生との関連や、脊髄神経活性化指標としてのリン酸化ERK変化をを組織免疫染色により解析し、生理活性脂質と局所炎症由来の慢性難治性疼痛の病態を解明していく。組織損傷に伴う局所での生理活性脂質の時系列変化を中心に、慢性化にどのように関与するのか、炎症と抗炎症に関わる生理活性脂質の動態を解析していく。神経損傷時の脱髄現象に直接関わることが示唆されているリゾリン脂質について、急性組織障害性疼痛への関与について、様々なリゾリン脂質種の解析を含め、リゾリン脂質産生酵素やリゾリン脂質受容体拮抗薬の効果について詳細に研究を進める。
陸上・海底地形のシームレス化手法の開発とその応用

本研究は、標高や水深により表現される陸上・海底地形データをシームレス化する手法の開発を目指すものである。まず、陸上・海底地形データの計測・作成・管理方法の現状を技術的・法的観点から整理し、標高・水深の基準決定の明治時代からの歴史的経緯を整理し、共通点・相違点を横断的にまとめた。また、陸上・海底地形接合部の特性を分析し、データ統合・調整手法の開発を行った。補助データを用いた内挿手法も検討し、手法の改良を行った。提案手法を、複数パターンの適用を通して比較分析し、最新計測技術データとの比較も行った。島国であるわが国の姿を把握するためには、陸上・海底地形を連続的に表現することが重要である。近年の詳細デジタル地形データに対し、全国において、大縮尺での陸上・海底地形のシームレスな表現・利用への要請が高まっている。シームレス化の際には、標高・水深基準の差異の影響が無視できないものとなる。本研究では、標高や水深により表現されている詳細な陸上・海底地形データを、全国規模でシームレス化する手法の開発を目的とする。また、管理上の観点から、標高・水深の基準決定に対する歴史的経緯を整理することも行う。本年は、陸上・海底地形データの計測・作成・管理方法の現状整理、標高・水深の基準決定経緯の整理、陸上・海底地形接合部の特性分析、データ統合手法の要件整理を行った。まず、公的機関を対象として、現状の陸上・海底地形の計測方法、データ作成方法、データ管理方法、さらに基準港や補正方法などの整理を行った。ここでは、技術的内容のみでなく、法制度も確認した。また、現状に至る、その歴史的経緯の整理も行った。特に、近代測量が開始された明治4年までさかのぼり、担当機関の一次史料にもあたり、それぞれの決定経緯を整理した。水深の決定については、標高の決定に対して複雑なため、験潮所の整備および調和分解法と最低水面の定義に対して調査を行った。さらに、両者の経緯を比較し、共通点・相違点を横断的にまとめた。次に、公的に公開されている地形データのうち、最も詳細なデータを対象とし、基準港に関するデータなども用い、一般的なT.P.への補正方法を陸上・海底地形の接合に適用した。適用結果から、その不連続性に対する傾向を検証した。検証結果から、接合部における要件をまとめた。あわせて、海岸線、低潮線などの定義の確認とともに、その利用可能性も検証した。本年は、昨年度の地形の不連続性の傾向分析の結果、およびデータ統合手法に対する要件を踏まえ、データ統合手法の開発、データ調整手法の開発、統合データベースのための基礎的検討を行った。まず、異精度・異解像度データの両者を統合するための内挿手法の検討を行った。この基礎手法は、標高・水深データのみを用い、元データを重視する方針のもと、空間統計学に基づく内挿手法を開発した。あわせて、海岸線や低潮線の補助データを用いた内挿手法の検討も行った。その結果、補助データを用いた方が、精度が向上することが確認された。ここでの利用データはメッシュデータ(点群データ)となっている。そのため、内挿手法とは別に、分割されている点群データの結合・調整手法の開発も行った。ICPアルゴリズムおよびバンドル調整を統合することにより、精度の向上がみられた。さらに、補助データはベクターデータであることから、これを制約条件と考え、先のバンドル調整を制約条件付き最適化問題に拡張し、ベクターデータとメッシュデータの両者の同時調整法の開発を行った。これにより、調整手法の精度や安定性の向上が可能となった。最後に,統合データベースのための要件の検討を行った。最終年度においては、過年度までに開発した統合・調整手法の改良を行い、9パターンの統合手法の比較分析を行った。特に、内挿手法と統合データ選択についての改良を行った。また、全国展開も考慮し、複数地点での分析を行った。検証においては、別途取得した、浅海部の航空レーザデータも用い、精度評価を行った。その結果、最も適用可能性の高い手法を提案した。さらに、統合データベースの可能性についての提案を行い、応用可能性を示唆した。研究期間全体を通じて実施した研究成果については、以下の通りである。

まず、陸上・海底地形データの計測・作成・管理方法の現状を技術的・法的観点から整理し、標高・水深の基準決定の歴史的経緯を整理して、共通点・相違点を横断的にまとめた。また、陸上・海底地形接合部の特性を分析し、データ統合・調整手法の基礎的な検討を行った。異精度・異解像度データを統合するため、空間統計学に基づく内挿手法を検討した。あわせて、補助データを用いた内挿手法も検討した。実験結果に基づき、基礎手法の改良、特に内挿手法と統合データ選択に関する改良を行った。提案手法を、複数パターンの適用を通して比較分析し、最新計測技術データとの比較も行った。これらの結果を踏まえ、統合データベースの可能性、さらには応用可能性を提示した。本研究は、標高や水深により表現される陸上・海底地形データをシームレス化する手法の開発を目指すものである。まず、陸上・海底地形データの計測・作成・管理方法の現状を技術的・法的観点から整理し、標高・水深の基準決定の明治時代からの歴史的経緯を整理し、共通点・相違点を横断的にまとめた。また、陸上・海底地形接合部の特性を分析し、データ統合・調整手法の開発を行った。補助データを用いた内挿手法も検討し、手法の改良を行った。当初の研究計画通り、データ統合手法の基礎手法の開発に加え、複数の調整手法の開発を行い、十分な成果を得ている。これらの手法は、理論的に明確に定式化されたものであり、その適用可能性も高いものである。実実験もあわせて行っており、手法としての実用性も評価している。空間情報学本年開発行った統合手法、および複数の調整手法のさらなる検証を行っていく。その際には、追加データ付加の条件も変更し、比較分析による検証も行う。その結果を踏まえ、手法の改良を進める。また、最先端の計測技術による地形データとの比較を行うことにより、その妥当性を再確認することも予定している。さらには、最終的な統合データベースのための要件を整理する。その結果から、応用可能性の検討も行う。当初の研究計画通り、標高・水深の基準決定経緯を丹念に調査し、それらを整理することで十分な結果を得ている。これにより、現状の把握をより正確に行うことができるようになった。また、現在公開されている公的データを実際に用いることにより、データ特性に加え、一般的に利用されている手法の検証も十分に行うことができた。本年の接合実験結果、さらにそれらに基づいた要件に従い、データ統合手法の構築を行っていく。その際には、追加データの利用可能性も考慮するとともに、統合後の統計的検証方法についても検討を行うものとする。
南大洋インド洋区における中深層性魚類の摂餌生態

南大洋では極めて知見の乏しい中深層性魚類3種の初期生活史について、以下の研究を行った。Electrona Antarctica(ハダカイワシ科)、Bathylagus antarcticus(ソコイワシ科)、Notolepis属2種(ハダカエソ科)の仔稚魚について、形態発育、分布様式、個体発生的な食性の変化などを明らかにした。本研究は、南大洋における生態系変動を検討・考察する上で基本的かつ貴重なデータを提供するものである。平成25年度は、24年度に引き続き過去に南極海で採集された中深層性魚類試料について胃内容物の解析を進めた。解析は主としてハダカイワシ科魚類(ナンキョクダルマハダカ)とソコイワシ科魚類(ナンキョクソコイワシ)について行った。ハダカイワシ仔魚は発育段階が進むにつれて餌生物を貝形類からカイアシ類へとシフトしていくことが明らかとなった。このシフトは形態的な(摂餌・遊泳機能の)発育と関連していた。しかし、従来南極海では生態系の鍵種とされるナンキョクオキアミがハダカイワシに利用されている証拠は見つからなかった。このことは、我々が解明を目指しているインド洋区が他の海域とややことなる生態系(食物網)を持っていることを示唆している。さらにハダカイワシ仔魚の分布域が成魚の分布域と比較して南側に集中することが判明した。これは仔魚初期を海氷縁付近で過ごすことを示唆しており、海氷縁付近に仔魚の生き残りにとって有利な物理的・生物学的環境があることを意味している。地球環境変動による海氷の増減は外洋性魚類であるハダカイワシの生物量にも影響を与える可能性がある。ソコイワシ科は仔魚期には主に小型カイアシ類を捕食していたが、変態し稚魚になるとその他のカイアシ類や多毛類、デトリタスなどに多様化した。鉛直分布については200ー500m付近に分布していた仔魚は変態期をはさんで500-2000mに生息深度を変えた。餌生物の多様化と深度分布の変化は明らかに関連していた。以上の成果は、2本の卒業論文と2本の修士論文(1本は執筆中)にまとめられた。成果に直接関連する研究発表は7本の国際シンポジウムを含む合計8本行った。次年度はこの成果を学術論文に公表するべくブラッシュアップを進める予定である。本研究の大きな目的は、ナンキョクオキアミを鍵種とした生態系とは別の、中・深層性魚類が重要となる南大洋の生態系の特徴やその変動を把握することにある。そのデータのひとつとしてハダカイワシ類をはじめとした、優占4種(とくに発育初期)の食性を明らかにすることにある。本年度は、ナンキョクダルマハダカ(166個体、3.331.4 mm)とナンキョクソコイワシ(53個体、8.658.4 mm)の消化管内容物の解析を行った。さらにナンキョクソコイワシについては、形態学的・骨学的な手法を用いて発育の特徴を明らかにした。ナンキョクダルマハダカについては、これまで変態期(約20 mm)より前の発育段階における食性の知見は皆無であり、本研究が最初の報告となる。20 mm以降では従来カイアシ類やオキアミ類が重要な餌となることが知られていたが、20 mm以下の変態前の個体ではクラゲ類や貝形類が重要であることが分かってきた。ナンキョクソコイワシでは2530 mmで変態が行われ、変態をはさんで摂餌・遊泳能力が向上し、それにともない食性が多様化することなどが明らかとなった。これらの形態発育・変態にともなう食性の変化は、分布深度とも関連しており、それぞれの魚種が生態系における役割を発育にともない変化させていることを示唆している。このことは、南大洋のなかでもナンキョクオキアミが少ない海域の生態系を理解するうえで重要で、従来多様性が低いと考えられていた南大洋の外洋域の生態系がより複雑である可能性を示している。最終年度は1)Notolepis属(ハダカエソ科)仔稚魚の分布とN. coatsiの形態発育について、2)南極海インド洋区におけるElectrona antarctica(ハダカイワシ科)仔稚魚の分布構造について研究を行った。1)南極海の季節海氷域ではNotolepis属のうちN. coatsiがのみが分布すると考えられていたが、得られたNotolepis属の仔稚魚の形態を詳細に検討したところ、従来南極前線より北側に分布するとされていたN. annulataがN.coatsiと同所的に分布していることが明らかとなった。さらに、両種の形態を詳細に調べ、吻長、上顎長、頭長、体高に差異があることが分かった。2)E. antarcticaは南極海ではナンキョクオキアミとともに、重要な生態系の構成種である。2011年、2012年および2013年に開閉式ネットによる層別採集で得られた本種の仔稚魚の分布様式を明らかにした。

本種仔魚は日周鉛直移動(DVM)を行わないが、稚魚や成魚はDVMを行うことが、ネット採集やエコーサウンダーのデータから分かった。また、仔魚については、極めて低温の南極表層水と比較的暖かい南極周極流に関係する水塊との境目に高密度で分布することが分かった。このことは産卵が海氷下で行われることを示唆する。南大洋生態学南極海で卓越する中深層性魚類は4種あり、この4種の生態の解明を本研究は目指している。現在のところ2種のみの解明に留まっており、やや遅れているがいると言わざるを得ないが、科学的にインパクトのある成果が上がりつつある。予定通り2種について解析結果が出てきており、発育にともなう餌生物組成の変化などが明らかとなってきた。これらの結果は第3回極域科学シンポジウムで発表が行われたほか修士論文としても公表された。しかし、餌生物の種同定が進んでいないことから、更なるデータの解釈を行うには現段階では不十分である。同様に、一部については湿重量の測定も行われていない。ナンキョクソコイワシについては解析を予定していた個体数は完了したものの、空消化管個体が多かったことがあり、質のよいデータを得るには更なる解析が必要である。餌生物の種同定については、研究分担者の協力を得る予定であったが、その前段階の作業において技術的な習得に手間取った。上述のとおり進行状況は「やや遅れている」が、次年度は成果をさらにブラッシュアップし予定通り得られた成果の公表に努めるとともに、もう1種についてのデータを得て、学会等で公表する。大きな研究の進め方に変更は無いが、以下の点について修正する。1)当初計画では4種の解析を目指していたが作業に遅れが出ているため、これまで解析を進めてきた2種に加え、ナンキョクナメハダカを加えた3種の解析を目指す。2)50個体を目標としていた解析個体数を増やし、空消化管個体を除いた個体数を50以上とする。追加個体についは20112013年の3航海で得られたサンプルがあるため十分に確保できる。種同定作業の遅れについては、前段階の作業は完了しているので、25年度から着手が可能となっている。また、新たに解析を進める1種についても作業手順が確立しているため、今後は順調に進むものと期待される。データの取得・解析は25年度内に終了させる予定で、1011月に行われる学会・シンポジウム等で発表を行う。26年度は予定通り、データ解析やワークショップ、論文の公表を行う。試料解析に計上していた経費が予定通り執行されなかった。やや遅れた試料解析経費は次年度に執行を進める。そのための謝金、消耗品に利用する。さらにデータ解析を目的とした旅費のほか、成果の出版に向けた英文校閲費等に使用する計画である。当初の計画に変更は無いが、次年度使用額(B-A)は研究協力者等への謝金に充当する。
日本産古第三紀暁新世貝類化石群の総合的研究

平成30年度は、北海道釧路地域東部の根室層群を対象に野外調査と貝類化石標本の採集を行った。また、根室および厚岸地域の根室層群産貝類については当学および地域の博物館の所蔵標本に基づく調査・研究を行った。釧路地域東部では根室層群汐見層(上部暁新統下部)を対象に野外調査と化石標本の採集を行い、本助成事業により整備した岩石挟割機などを用いてクリーニングを進めた。分類学的な検討の結果、現時点において汐見層から腹足綱8属8種,掘足綱1属1種,二枚貝綱10属10種の貝類を識別した。これらにはいくつかの未記載種が含まれる。また、本層の貝類化石群集はハトムギソデガイ属の多産により特徴づけられることが明らかとなった。一方、同地域の根室層群昆布森層(上部暁新統上部)からは今のところ、同定に耐える貝類化石を発見できていない。根室地域の根室層群ノッカマップ層(上部白亜系)からは腹足綱1属1種,二枚貝綱1属1種を識別し、従来の見解どおり、地質時代は後期白亜紀カンパニアンであることが裏付けられた。この研究成果については2018年6月に開催された日本古生物学会2018年年会においてポスター発表を行った。厚岸地域の根室層群霧多布層(下部暁新統上部)については厚岸町海事記念館の所蔵標本を検討した。その結果、本層から保存良好な貝類化石を産出することが確認できた。また、本層の貝類化石群には浦幌地域の根室層群活平層(下部暁新統最上部上部暁新統最下部)との共通種を含むことが明らかとなった。釧路および根室地域の根室層群産貝類化石については順調に調査・研究が進んだ。また、厚岸地域の貝類化石についての予備調査も順調に進めることができた。しかしながら、夏期休業中の9月に予定していた足寄地域については2018年北海道胆振東部地震等の影響等より野外調査を実施することが出来なかった。以上の状況から、本研究の進捗状況はやや遅れていると判断される。北海道東部の釧路地域東部の根室層群汐見層の貝類化石群についてはさらに追加標本を採取した上で研究を進めていく。保存良好な貝類化石標本を産することが明らかとなった厚岸-浜中地域の根室層群については野外調査および標本採取を行い、貝類化石群の特性を明らかにしていく。また、今後の3年間で足寄地域の根室層群活平層・川流布層、熊本県天草下島地域の姫浦層群上部亜層群、高知県中村-宿毛地域の百笑層、および北海道中頓別地域の函淵層群奥宇津内層についても野外調査と化石標本採取を行い、研究を推進していく。以上の地域・地層の貝類化石群に関する研究成果については順次、日本古生物学会等で発表するとともに、論文原稿をまとめ、公表を進めていく予定である。

また、今後の3年間で足寄地域の根室層群活平層・川流布層、熊本県天草下島地域の姫浦層群上部亜層群、高知県中村-宿毛地域の百笑層、および北海道中頓別地域の函淵層群奥宇津内層についても野外調査と化石標本採取を行い、研究を推進していく。以上の地域・地層の貝類化石群に関する研究成果については順次、日本古生物学会等で発表するとともに、論文原稿をまとめ、公表を進めていく予定である。今年度、主に野外調査を行った釧路地域は勤務地に隣接しているため、短時間の出張となる場合が多かった。当学では内規により5時間未満の出張については旅費が支給されないため、次年度使用額が生じた。次年度使用額については旅費として執行する予定である。
膜材料の吸音特性に関する実験的研究

近年、各種競技場、イベント会場、あるいはオフィスビルにおけるアトリウムなど、大空間を持つ建築物の屋根に膜構造をもつ建物が数多く建設されている。本研究では膜材料の残響吸音率の測定法を検討し、また実際に測定を行った。実際の膜構造建築を考えたとき、ほとんどの場合は膜の外部空間は自由空間と考えられる。即ち、膜を透過した音は、再び膜を透過して建築内の空間に戻ってくることはないと考えられる。このように考えた場合、膜材料の吸音特性を従来の残響室法吸音率試験で評価するのは適当でない。膜材料を残響室の壁、あるいは床から、相当の距離を置いて設置しても、膜材の背後の空気層の影響は無視できないであろう。そこで、本研究で用いた方法は、残響室と無響室の間の開口部分に膜材を取り付け、残響室側で残響時間を測定し、その結果から吸音率を逆算するというものである。その結果以下のような知見が得られた。1.外膜に内膜を取り付けて2重膜とした場合、250Hz以上の周波数帯域で、吸音率が大幅に増加した。2重膜の吸音率は内膜の影響が大きいといえる。2.膜材にかかる張力を変えた場合の残響吸音率の変化はほとんどない。3.中間押さえの影響は63Hzを除いてはほとんど無い。中間押さえは膜の中央を鉄製アングルで両側から挟み、膜が2分割されるようにしたものである。したがって、膜の面積が同じであれば、複数に分割してもその吸音効果は変わらないと考えられる。また、膜構造の屋根を持つ既存の建物の残響時間を測定し、膜材の吸音率を逆算した。その結果、500Hzより高い周波数帯域ではほとんど吸音しないことが明らかになった。
発達障害の障害受容の視点に立った学校・地域連携による継続的支援に関する研究

発達障害者を対象とした面接調査で、発達障害者の障害受容の心理社会的プロセスを明らかにした。支援者を対象とした面接調査では、発達障害の障害受容における課題についてまとめ、支援の具体的方策について考察した。また、保育、心理、福祉、地域保健などの専門家、教育相談員、医師などの協力を得て、アセスメントや連携に有効な手段としてのアセスメント・シートやケース会議、個別の教育支援計画について提案した。行政機関や関係機関、医療機関に研究協力を依頼し、支援や連携に関する情報収集を行った。様々な分野の研究者と協働し、連携のあり方について検討し、関係機関利用フロー図を作成した。就労移行支援事業所の協力を得て、利用者の活動の参与観察を行った。6回訪問し、主にメンタルトレーニングの活動において、発達障害者や就労移行支援の実際について理解を図った。平成26年度は、発達障害者及び保護者を対象とした面接調査を行い、障害受容のプロセス、障害受容を促す要因とそれを阻害する要因を明らかにする予定であった。しかしながら、対象者と事前に関わりがある方がよりよいデータが得られるとの職員の方の助言を受け、発達障害者を対象とする面接調査は27年度に行うこととした。そのため、27年度に予定していた調査を前倒しし、発達障害者支援においてキーパーソンとなっている発達支援員、就労支援員、幼稚園園長、通級学級担任、臨床心理士、保健師、スクールソーシャルワーカー、認定NPO法人代表などの専門家10名に面接調査を行った。発達障害児及び保護者への支援における課題についてまとめ、支援のあり方について検討した。課題としては、発達障害の診断が障害受容や適切な支援につながらない場合があること、発達障害児や保護者の障害受容の困難さ、二次的障害の問題、就労の困難さなどがあることが分かった。そのための方策として、学校保健と地域保健との連携、診断と支援との関連づけ、親同士の関わり、支援ファイルの活用、社会で支える仕組みつくりなどが挙げられた。また、障害者支援において関係者同士の連携が重要であることから、専門家や支援者、看護学部の教員を対象としたホワイトボードケース会議研修会を実施した。講義と演習を通して効果的な支援の進め方、アセスメントツール活用と役割分担などについて学んだ。昨年度から引き続き、就労移行支援事業所において発達障害者の活動の参与観察を行い、発達障害や就労支援についての理解を深めた。そのうち、メンタルトレーニングをアサーション・トレーニングや論理療法等の内容で4回担当した。就労移行支援事業所の利用者である発達障害者8名を対象にして面接調査を実施した。対象者は学校卒業後に社会的不適応を経験し、社会的支援につながった方々である。社会の不登校やうつ病といった二次的障害があったにも関わらず長らく発達障害との認識に至らなかったことや、発達障害との認識がありながら学校不適応がなかったため支援の対象とならなかったことが、発達障害についての支援が先延ばしになった理由として挙げられる。発達障害の障害受容に関しては、診断だけでは十分でなく、障害の特徴と自身の経験や特性とが結びついて、実感を伴って理解することが大切であることが分かった。自分の強みと弱みを理解し、どのように考えたり行動したりしたらよいかが分かることが、将来に希望をもつことにつながると推測される。今後も調査を続け、理論的飽和を目指す。本学部では特別な支援を要する学生に対して、昨年度からホワイトボードケース会議を実施している。昨年度、研修会の開催やケース会議運営のシステム化(対象となる学生やケース会議のメンバーの選定の方法、ケース会議の進め方、個人情報の管理等)を行った。本年度は、発達障害であると推測される2名の学生のケース会議のファシリテーターを担当した。また、指導者講習会や不登校ひきこもり研究会等においても、事例をもとにケース会議を複数回実施した。来年度、研究成果をまとめを作成するにあたり、発達障害者支援、障害福祉や障害教育、地域保健、精神看護、学校教育を専門とする研究者や専門医等に研究協力を依頼し、内諾を得た。発達障害者を対象にした面接調査を今年度中に行う予定であったが、まだ継続している段階であるため、研究がやや遅れていると判断した。来年度、学会で研究発表を行う予定である。これまで行ってきた支援者や発達障害者を対象とした面接調査についての研究成果として、学会発表や論文発表を行った。また、不登校・ひきこもり研究会のメンバーである支援者3名と共同で、ケース会議のやり方について検討した。ホワイトボードケース会議と問題解決型グループワークを用いたケース会議の比較検討、ジェノグラムとエコマップ、ストレングスなどの文献研究などをもとに、2通りのケース会議のやり方を提案した。不登校・ひきこもり研究会において、アクションリサーチとして、模擬ケース会議を2回実施し、改善を図った。加えて、アセスメント・シートや個別の教育支援計画の様式等についても検討した。これらの研究成果を実践に活かしてもらうために、報告書として図書を発行することとし、保育、教育、福祉、心理、精神看護、学校保健、地域保健などを専門とする研究者にそれそれの専門性に関わる内容について執筆を依頼した。幼保小の連携や学校保健と地域保健との連携、教育と医療の連携、関係機関との連携などについては、関連する研究分野の研究者と協働して、連携の在り方について検討を重ねた。

関係機関との連携に関わって、教育委員会、保健衛生部、福祉部などの行政機関、特別支援教育サポートセンター、発達障害者支援センター、児童発達支援センター、児童相談所、保健所、地域若者サポートステーション、障害者基幹支援センター、地域若者サポートステーション、少年サポートセンターなどの関係機関、医療機関に研究協力を依頼し、複数回訪問して、情報収集、原稿内容の確認などを行った。研究成果を収めた図書は、非売品として、新潟市内の保育所、幼稚園、小学校、中学校、高等学校、関係機関に配布予定である。発達障害者を対象とした面接調査で、発達障害者の障害受容の心理社会的プロセスを明らかにした。支援者を対象とした面接調査では、発達障害の障害受容における課題についてまとめ、支援の具体的方策について考察した。また、保育、心理、福祉、地域保健などの専門家、教育相談員、医師などの協力を得て、アセスメントや連携に有効な手段としてのアセスメント・シートやケース会議、個別の教育支援計画について提案した。行政機関や関係機関、医療機関に研究協力を依頼し、支援や連携に関する情報収集を行った。様々な分野の研究者と協働し、連携のあり方について検討し、関係機関利用フロー図を作成した。当初予定していた発達障害者と保護者を対象とした面接調査については、時間をかけて発達障害者の方との関わりをもってから実施することにしたため、27年度に行うこととした。26年度は、就労移行支援事業所への訪問を重ね、参与観察を行った。その代わりに、27年度に予定していた支援者や専門家を対象にした面接調査を実施し、課題を明らかにしたり、今後の研究の方向性について見通しをもったりすることができた。また、ホワイトボードケース会議研修会を実施したことで、子ども支援、学生支援についての参加者の意識が高まったこと、連携して支援する際に大切なことが明確になったことなどの成果が得られた。発達障害者を対象にした面接調査を継続し、研究成果を学会等で発信する。ケース会議の方法として、ファシリテーションとしてのホワイトボードケース会議や家族療法で用いられるジェノグラム、事例研究法の一つであるインシデント・プロセス法が知られている。これらの方法を比較検討し、実践に活用するために、支援のためのケース会議の在り方について考察する。28年度には、研究成果を実践に活かしてもらうために、発達障害の理解と支援について報告書をまとめ、新潟市内の学校や関係機関に配布する予定である。発達障害の早期発見・早期対応と、支援における連携(校内の教職員、教育と福祉、学校保健と地域保健、学校と医療機関・関係機関)に重点をおき、冊子を編集する。作成にあたって、新潟市内の関係機関に訪問調査を実施し、報告書に関わる情報提供等の協力依頼を行う。これまでの研究成果を収めるとともに、既に協力依頼している研究者や専門家にも研究分野に応じて執筆を担当していただく。教育学就労移行支援事業所への訪問を継続するとともに、地域活動支援センターへの訪問も始める予定である。それらの経験を活かし、27年度は、発達障害者を対象とした面接調査を行い、障害受容のプロセス、障害受容を促す要因とそれを阻害する要因を明らかにする。その後、学会や学術論文などで研究成果を広く発信する。
超低散漫散乱中性子スーパーミラーのための多層膜界面構造の研究

中性子集光小角散乱法の確立の為にNi/Ti中性子スーパーミラーの多層膜界面構造に関する基礎研究を行った。その結果、界面酸化により運動量遷移の高い領域において高次ピークの中性子反射率が1桁程度高くなることがわかり、多層膜界面構造の改善が示唆される結果が得られた。今後、多層膜構造の解析を更に詳細に進めることが課題である。本研究の日的は、中性子スーパーミラーの成膜における様々な界面制御法に対して得られる多層膜界面構造を評価し、中性子集光小角散乱法の確立に向けた基礎研究を行うことである。平成21年度は、スーパーミラーを構成する層厚範囲内である1対層が10nmの多層膜の成膜を行う際に、ニッケル層を成膜するごとに成膜室内に少量の酸素(分圧1×10^-3Pa程度)を導入することにより、得られた多層膜からのX線反射率が向上することがわかった。このことは平均界面粗さなどの多層膜界面構造が変化したことを示唆しており、平成22年度以降において中性子反射率や散漫散乱強度を測定することにより、平均界面粗さや面内及び面間の相関長などの多層膜界面構造の評価を行う予定である。また、平均界面粗さ以外の界面構造を規定するパラメータ(面内及び面間の相関長など)が中性子反射率に与える影響を調べる為、これらの影響を考慮した反射率計算を歪曲波ボルン近似に基づいて行った。その結果、多層膜からの中性子反射率解析において界面粗さだげでなく界面相関長も考慮すべき重要なパラメータであり、これまでに得られた多層膜及びスーパーミラーからの反射率の違いを説明できる可能性のあることを示した。この成果は、Journal of Physics, Conference Seriesに掲載される予定である。本研究の目的は、中性子スーパーミラーの成膜における様々な界面制御法に対して得られる多層膜界面構造を評価し、中性子集光小角散乱法の確立に向けた基礎研究を行うことである。平成21年度では、中性子スーパーミラーを構成する層厚範囲内である1対層が10nmのNi/Ti多層膜の成膜を行う際に、Ni層を成膜することに成膜室内に少量の酸素(分圧約1×10^<-3>Pa)を導入することにより、多層膜からのX線反射率が向上するという結果が得られた。平成22年度では、この方法で得られた多層膜の中性子反射率測定を行った。その結果、酸素導入をしない多層膜と比較して3nm^<-1>以上の運動量遷移の高い領域で多層膜からの高次ピーク反射率が1桁近く向上することが示された。これは平均界面粗さ等の多層膜界面構造が改善されたことを示唆しており、中性子集光小角散乱法のみならず0.1nm程度以下の短波長中性子の輸送及び集光等への応用が期待される。今後、X線及び中性子の反射率測定だけでなく中性子散漫散乱測定等と組み合わせて多層膜界面構造の解析をさらに詳細に進めることが課題である。また、本研究課題を進める過程においてFe/Ge多層膜等の中性子偏極ミラーの高性能化に関する研究開発を進めた。その結果、中性子偏極性能を得る為に必要な外部磁場の大きさが多層膜の膜応力に依存することがわかり、中性子偏極ミラーをより低磁場で機能させるには成膜における応力を減少させることが重要であることが示された。
テキスト分析によるグローバルかつ汎用的な学習成果設定－デンマーク・英・日調査－

共通する7分野(化学、教育学、歴史学、言語学、数学、物理学、神学)における学習成果記述について、デンマークアクレディテーション報告書、英国QAAのSubject benchmark statements、TUNING specific competences、日本の大学(国大協加盟86大学、公大協加盟12大学、私大連加盟121大学)から収集し、日本語ベースでテキストマイニングの手法で語彙の頻度(名詞、形容詞、動詞)、語彙の共起関係(名詞ー形容詞、名詞ー動詞)などを分析し、分野毎に客観的データに基づくグローバルかつ汎用的な学習成果一覧を作成することが出来た。その後、デンマークでの教育プログラムについて、専門分野、アクレディテーション結果のラベル付けを行い、英国での学問分野区分との間での比較可能性を検証し、分析対象となる教育プログラム一覧を作成した。次に、先ずは原語(デンマーク語、英語)のまま、本科研で購入したテキストマイニングソフト(Trustia)にサンプルデータを入力し、主題分析、用語(単語)傾向把握、用語(単語)別の出現頻度分析、用語(単語)の共起分析、用語(単語)のグループ化および語彙分布分析などの分析手法を試行し、有効性の観点から順位付けを行った。平成26年度は、前年度に収集したデンマークakkrediteringsrapporter og afgoerelser(教育プログラムアクレディテーション結果報告書)835件、英国QAAのSubject benchmark statements explaining the core competencies at honoursdegree level(優等学士課程分野別中核能力)59件、TUNING Educational Structures in Europeのspecific competences13分野を比較、調査し、共通7分野(化学、教育学、歴史学、言語学、数学、物理学、神学)を対象とした分析をコンコーダンスソフトウェアAntConcで行い、頻度、単語間の共起関係(Collocation)、語と語のつながりなどを調査した。また、外部有識者の協力の下、上記資料の日本語翻訳を進めるとともに、学生アルバイトを活用し、日本の大学における学習成果記述(国大協加盟86大学、公大協加盟12大学、私大連加盟121大学)の収集も開始し、テキストマイニングソフト(Trustia)での分析対象拡大および日本語での比較調査準備を行った。平成27年度は、デンマークakkrediteringsrapporter og afgoerelser(教育プログラムアクレディテーション結果報告書)、英国QAAのSubject benchmark statements explaining the core competencies at honoursdegree level(優等学士課程分野別中核能力)、TUNING Educational Structures in Europeのspecific competencesに共通する7分野(化学、教育学、歴史学、言語学、数学、物理学、神学)における学修成果の記述のデンマーク語、英語から日本語に訳す作業を行うとともに、学生アルバイトを活用し、日本の大学における学習成果記述(ディプロマ・ポリシー等を含む、対象大学:国大協加盟86大学、公大協加盟12大学、私大連加盟121大学)を収集した。これら日本語での学修成果についてテキストマイニングソフト(Trustia)で語彙の頻度(名詞、形容詞、動詞)、語彙の共起関係(名詞ー形容詞、名詞ー動詞)などを分析し、分野毎に学修成果を再構成し、研究目的である、客観的データに基づくグローバルかつ汎用的な学習成果一覧を作成することが出来た。計画で示した「1.分析対象となる教育プログラム一覧を作成する。2.作成した一覧から比較可能な学問分野を特定する。3.特定された教育プログラムにおける学習成果記述部分のテキストデータをダウンロードする。4.ダウンロードしたデンマーク語、英語テキストを翻訳し、訳語の調整を行う。5.テキストマイニングソフト(Trustia)にサンプルデータを入力し、主題分析、用語(単語)傾向把握、用語(単語)別の出現頻度分析、用語(単語)の共起分析、用語(単語)のグループ化および語彙分布分析などの分析手法に有効性の観点から順位付けを行う。」の5つのポイントについて、1. 2.については完了しており、また3.についても日本の大学での事例を収集中である。4.についても術語、訳語の確認、翻訳作業は完了している。5.についてもテキストマイニングソフトおよびコンコーダンスソフトを活用し、デンマークおよびQAA、TUNING資料に関する分析に取りかかっており、客観的データに基づきグローバルかつ汎用的な学習成果一覧を作成するという研究の目的に向けて順調に進んでいる。高等教育最終年度における作業として、7分野におけるデンマークおよびQAA、TUNING資料の原語のままでのテキスト分析を進める。また、これら資料の日本語翻訳と日本の大学での学習成果記述を合わせたコーパスを作成し、それに対するテキスト分析を進め、客観的データに基づくグローバルかつ汎用的な学習成果一覧作成を目指す。より具体的には、原語データに関しては用語(単語)傾向把握、用語(単語)別の出現頻度分析、用語(単語)の共起分析、用語(単語)のグループ化および語彙分布分析等のテキスト分析を進める。日本語データに関しては、学生アルバイトを活用し、日本の大学における学習成果記述収集をつづけ、既に翻訳済みのデンマークおよびQAA、TUNING資料と合わせたコーパスに対して、同様のテキスト分析を行う。

4.ダウンロードしたデンマーク語、英語テキストを翻訳し、訳語の調整を行う。5.テキストマイニングソフト(Trustia)にサンプルデータを入力し、主題分析、用語(単語)傾向把握、用語(単語)別の出現頻度分析、用語(単語)の共起分析、用語(単語)のグループ化および語彙分布分析などの分析手法に有効性の観点から順位付けを行う。」の5つのポイントについて、翻訳作業未完の点はあるが、原語を対象とした作業での代替により補完できており、客観的データに基づきグローバルかつ汎用的な学習成果一覧を作成するという研究の目的に向けて順調に進んでいる。デンマークへの調査旅費が申請時想定額より下がったことと、学生アルバイト依頼作業の一部を自ら行えたことにより人件費・謝金支出が少なく抑えられたこと、無料で優れたコーパスソフトを使ったことにより、全体での支出が抑えられたため。デンマーク語および英語訳語の確認および日本関連での比較分析可能な学問分野の特定および当該学問分野での学習成果記述を抽出する。具体的には、1.翻訳作業内容確認のためデンマーク関連機関への訪問調査を行う。2.平成25年度の調査研究で特定された学問分野における学習成果記述を、学生アルバイトを活用し、Web上から個別大学(一般社団法人国立大学協会会員大学86校、一般社団法人公立大学協会会員大学81校、一般社団法人日本私立大学連盟会員大学124校)で設定されている学習成果を収集する。3.デンマーク、英国、日本の学習成果記述データを新たにコーパス・コンコーダンスソフト(TXTANA Learning EditionおよびAntConc)に入力し、前年度実施したテキストマイニングソフト分析項目の有効性順位付けを確認・強化する。これらの作業を進めることにより、本研究の目的である、客観的データに基づくグローバルかつ汎用的な学習成果一覧作成につなげる。人件費・謝金は、デンマーク語資料の翻訳精度を上げるため外部有識者への翻訳謝金、学生アルバイトによる日本の大学における学習成果記述収集に使用する。旅費は、日本高等教育学会での成果発表、その他、大学教育学会、日本高等教育質保証学会等での関連情報収集に充てる。物品費は、研究成果報告、研究成果データ配布用メディアの購入に充てる予定。
糖尿病による副腎髄質カテコ-ルアミン分秘機能の異常とその病態とその関連について

糖尿病患者に多発する高血症やうっ血性心不全などの合弁症の病因して交感神経および副腎随質の機能異常が考えられ。これらの長期にわたる高血糖状態の持続に起因するものと考えられる。そこで糖尿病の病態と副腎随質機能の異常との関連を明らかにする目的で、高濃度のグルコ-ス存在下で長期培養した副腎随質機能クロマフィン細胞のカテコ-ルアミン細胞内含量の変動について検討を加えた。その結果、高濃度グルコ-ス存在下で培養した細胞のカテコ-ルアミン含量は、標準培養液で培養した細胞に比して有意に高値を示した。更に、高濃度グルコ-スの存在下で認められた細胞内カテコ-ルアミン含量の変化は、同濃度のサッカロ-スやラフィノ-スの存在下では認められなかった。従って、高濃度のグルコ-ス存在下で長期間培養することにより、副腎髄質機能に何等かの変調を来す可能性が示唆される。しかしながら、細胞内カテコ-ルアミン含量に影響を与える因子としては、その生合成、貯蔵、分泌、分解などが考えらるところから、このカテコ-ルアミン含量の変動を来す原因を明らかにするには更に検討が必要である。一方、副腎髄質クロマフィン細胞におけるカテコ-ルアミンの生合成および分泌に対するスルフォニ-ル尿素系糖尿病治療薬の作用について検討を加え、これらの薬物によってカテコ-ルアミン生合成と分泌の両者ともに抑制されること、この抑制作用がカルシウムの細胞内流入の阻害に基づくことを見いだしている。従って、スルフォニ-ル尿素剤が、単に膵臓からのインスリンの放出を促進することによって血糖低下作用を現すのみならず、交感神経および副腎髄質機能の抑制を介して血糖値の上昇を防ぐことにより糖尿病に対する治療効果を高めると共に、糖尿病の病態改善にも有効であることが示唆される。糖尿病の病態と交感神経機能との関連、特に、高濃度グルコースとの長期間の接触によって生じるカテコールアミンの生合成および分泌機能の変化について検索するため、ウシ副腎髄質から単離したクロマフィン細胞の、高濃度グルコース存在下における長期培養について検討した。標準培養液中で1015日間の培養を行ったところ、雑菌の繁殖や細胞の剥離も認められず、細胞内カテコールアミン含量の減少が見られるものの、細胞の分泌刺激に対する反応性に有為な変化は認められなかった。次に、重症糖尿病の血糖値に相当する濃度のグルコース(1535mM)の存在下で長期間(312日間)の培養を試みたところ、グルコース(2535mM)の存在下で培養した細胞が、標準培養液中で培養した細胞に比較して、その細胞内カテコールアミン含量において、有為に高い値を示した。従って、高濃度グルコース存在下の長期培養によって、カテコールアミン分泌機能の変化のみならず、その生合成や貯蔵、分解の過程に対する何等かの影響が現れている可能性も考えられる。このように、ウシ副腎髄質クロマフィン細胞の初代培養系が、糖尿病の病態における交感神経機能を検索するためのモデル系として用い得る可能性が示されたので、この系を用いて、カテコールアミン分泌ならびに生合成機能に対する高濃度グルコースの影響について、今後、更に詳細な検討を進める。一方、カテコールアミン分泌機能に対するスルフォニール尿素系糖尿病治療薬の作用について検討を加え、カテコールアミン分泌がこれらの薬物によって抑制されること、この抑制作用がカルシウムの細胞内への流入の阻害に基づくものであることを、既に報告している。更に、これらの薬物か、カテコールアミンの生合成に対しても抑制作用を示すことを見いだしており、現在、その阻害機構に関する検索を進めているところである。

糖尿病患者に多発する高血圧症やうっ血性心不全などの合併症の病因として交感神経機能および副腎髄質機能の異常が考えられ、これらの機能異常が、糖尿病の病態、特に長期間にわたる高血糖状態の持続に基づくものである可能性が考えられる。そこで、糖尿病状態における副腎髄質機能の異常、特にそのカテコ-ルアミン生合成能の異常に関する知見を得る目的で、ウシ副腎髄質クロマフィン細胞を高濃度グルコ-スの存在下で長期間培養し、細胞内カテコ-ルアミン含量の変動について検討を加えた。その結果、標準濃度のグルコ-ス存在下で培養した細胞に比して、高濃度グルコ-スの存在下で培養した細胞では、そのカテコ-ルアミン含量について有意に高い値が得られた。そして、この細胞内カテコ-ルアミン含量の相異は、高濃度グルコ-スの存在下で認められ、同じ濃度のサッカロ-スやラフィノ-スなどの糖類の存在下では認められなかった。従って、高濃度グルコ-スの存在下で長期間培養することにより、副腎髄質クロマフィン細胞のカテコ-ルアミン生合成機能に何等かの変調を来す可能性が示唆された。しかしながら、カテコ-ルアミンの細胞内含量に影響を与える因子として、カテコ-ルアミン生合成能のみならず、その分泌能や分解速度も重要なものであり、この点に関しても更に詳細な検討が必要であると考えられる。一方、経口糖尿病治療薬として知られているスルフォニ-ル尿素剤が培養ウシ副腎髄質クロマフィン細胞からのカテコ-ルアミン分泌を抑制すること、この抑制作用が細胞内へのカルシウム・イオンの流入の阻害に基づくものであることを既に報告しているが、これらスルフォニ-ル尿素剤には、更に副腎髄質クロマフィン細胞におけるカテコ-ルアミン生合成に対する阻害作用が認められることを見いだした。
積層構造、高歪によるポルフィリンの機能開発と制御

本研究では導電性の期待される積層構造、光機能材料に適した光化学特性の期待される高歪構造を持つポルフィリンの開発を目標とするものである。本年度はビスポルフィリン金属錯体の電気化学的性質と近赤外領域に吸収帯を持つ5Hーフロリン誘導体の合成および物性について明かにした。1.ビスポルフィリン金属錯体の合成と物性:テトラ(pートリル)ポルフィリン((TTP)と略記する)から容易に得られる積層型ビスポルフィリン、(N,N')ー(CH=CH)(TTP)_2H_2、と2価の鉄、銅、コバルト、ニッケルとの反応で、対応するビス金属錯体を高収率で得た。ビス銅(II)フルオロボレ-ト錯体のCVでは銅(II)/銅(I)の酸化還元が-0.07Vと-0.29Vに観測された。これは二つの銅サイトの相互作用またはコンホメ-ションの異なる異性体の存在を示唆するものである。これらの積層型ビスポルフィリン金属錯体は非常に安定であり、しかもCu^<2+>Cu^<+1>の状態をとる可能性があるので、これを一つのユニットとする高分子物質の作製について検討を重ねている。2.N^<21>,N^<22>ー架橋ポルフィリンの合成と物性:ポルフィリンの二つの隣接する窒素を架橋したN^<21>、N^<22>ーエテノ架橋ポルフィリンは高歪構造を持つ。これを還元して容易に得られる、N^<21>,N^<22>ー(1,2ージフェニルエテノ)架橋メソテトラフェニルー5Hーフロリンは689nmに極大吸収を示し、そのモノカチオンは792nmに吸収を持つ。しかも、これらは溶液のpHによって可逆的に変化する。これらは半導体レ-ザ-の波長域に相当するので有用である。これらの誘導体は一般の色素が殆ど溶解しないヘキサンにも溶解し(約1wt%)、pHや電位によって吸収帯が可逆的に100nm程度シフトするという点で非常に特徴ある化合物である。