hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鋼溶接部の組織学的研究

ステナイト系ステンレス鋼およびSUS329I1型二相ステンレス鋼をレ-ザ-ビ-ムおよび電子ビ-ム溶接し、溶接部を組織学的観点から検討し、以下の結果を得た。1.SUS304L鋼の場合、溶接金属中にはレ-ス状およびバミキュラ-状フェライトが混在している。フェライト量は、溶接金属上部表面直下で最多であり底部になる程減少する傾向を示す。また、レ-ザ-および電子ビ-ム溶接いずれの場合のフェライト量も、GTA溶接の場合に比べて少なく、フェライト量と溶接金属の冷却速度の関係が明らかにされた。この材料を9231073Kの各温度に恒温保持し、高温変態挙動を観察すると、維持時間の増加に伴いフェライト量は減少し脆化相のσ相が主にバミキュラ-状フェライトから析出する。σ相析出開始線を時間-温度-析出(TTP)図上に示すと、C型曲線となり、ノ-ズの温度は約1000K、保持時間は約150Ksである。2.SUS329J1鋼の場合、フェライト粒界にオ-ステナイトが析出し、フェライト粒内にCr窒化物が多数析出した組織を呈する傾向を示すが、組織は冷却速度により異なり、冷却速度が速い場合にはCr窒化物の少ないフルフェライト組織も観察される。この材料を恒温保持すると、フェライト量は減少し、フェライト/オ-ステナイト界面からフェライト相中に向かってσ相が析出する。σ相の析出開始線をTTP図で示すと、C型曲線となり、ノ-ズ温度は約1000K、保持時間は約15Ksである。オ-ステナイト系ステンレス鋼溶接部を腐食環境下にさらした場合にその熱影響部に見られる結晶粒界腐食(ウェルドディケイ)は、クロムに富んだ炭化物の粒界析出に伴って生じる粒界近傍でのクロム欠乏に起因することが知られている。このような粒界腐食を防ぐために、母材中の炭素量の低減、Ti,Nb,Zr等の添加による安定化処理、溶接入熱制限、溶接後の溶体化熱処理等が考えられており、いずれも粒界への炭化物析出を抑制するか消滅させる方法がある。一方、最近の結晶粒界構造に関する研究から、粒界析出及び腐食は粒界の性格に強く依存することが明らかにされてきていることから、粒界の性格を制御することによってウェルドディケイを防止できる可能性があると考えられる。そこで、304型オ-ステナイト系ステンレス鋼をア-ク溶接し、溶接熱影響部での粒界析出及び腐食と粒界の結晶学的性格並びに粒界構造の関係を、走査電子顕微鏡のエレクトロンチャンネリングパタ-ン並びに透過電子顕微鏡の菊池線解析を利用して調べた。その結果、溶接熱影響部中においても、粒界腐食の程度は粒界によってかなりの差があり、また炭化物が析出している粒界としていない粒界が混在していることがわかった。そして、粒界炭化物析出及び腐食は、粒界の性格及び構造に大きく影響を受け、規則度の高い粒界(対応粒界)は粒界析出し難く腐食され難いことが明らかにされた。従って、粒界の性格を制御することによって材料中に規則度の高い粒界の頻度を増やすことができれば、ウェルドディケイをある程度防止できるものと考えられる。
Anammox反応を触媒する酵素系の解明

我々は熊本市の地下水から嫌気的アンモニア酸化(Anammox)活性を有する細菌の集積培養に成功し、活性を持つバイオフィルムを調製している。本反応を行っている細菌は現在まで世界的にも純化できていないため、初めにバイオフィルム中の菌相解析を行った。バイオフィルからDNAを抽出し、バクテリアの16SrRNA遺伝子を増幅した。増幅したDNAの塩基配列から新規のplanctomycete、Zoogloea属細菌が主要な菌として確認した。とくにplanctomyceteは、系統発生学的に最初にAnammox活性を有する細菌と報告されたCandidatus Brocadia anammoxidansと相同性が高く、Anammox反応を触媒している細菌と思われ、KSU-1株と仮称することにした。リアルタイムPCRによる上記菌株の定量的解析を行ったところ、全バクテリアの大部分をKSU-1とZoogloea sp.が占めていた。つぎに、Anammox反応で中心的な役割を演じているヘムタンパク質のHAOのバイオフィルムからの抽出およびカラムクロマトグラフィーによる精製を行った。陰イオン交換カラム、およびゲルろ過クロマトグラフィー、分子量5万を透過する透析膜によってほぼ均一までHAOを精製できた。精製したHAOは、硝化菌Nitrosomonas europaeaのHAOと比較し、分子量約11万(ゲルろ過、SDS-PAGEとも)と小さく、hetro-dimerを形成する可能性があり、かなり異なることが判明した。紫外、可視吸光スペクトルは還元型で460nmにHAOに特徴的な吸光極大を認めた。ヒドロキシルアミンよりもヒドラジンによるスペクトル変化が大きく、ヒドラジンに対する親和性が高いように思われた。本反応を行っている細菌は現在まで世界的にも純化できていないため、Anammox反応に重要な役割を演じているヒドロキシルアミン酸化還元酵素(hao)の精製を行う前に、バイオフィルム中に、オランダのグループが報告しているような特殊なPlanctomycete菌が存在しているのか調べるため菌相解析を行った。バイオフィルからDNAを抽出し、バクテリアの16S rRNA遺伝子を増幅した。増幅したDNAの塩基配列から新規のplantomycete、Zoogloea、およびAquqspirillum属細菌の存在を確認した。とくにplanctomyceteは、系統発生学的に最初にAnammox活性を有する細菌と報告されたBrocadia anammoxidansと相同性が高く、Anammox反応を触媒している細菌と思われた。本菌をKSU-1と仮称することにした。リアルタイムPCRによる上記菌株の定量的解析を行ったところ、それぞれの存在比は、KSU-1が10に対して、Zoogloeaが1、Aquaspirillumがごくわずかをであり、全バクテリアの大部分をKSU-1とZoogloeaが占めていた。また、これらの16S rRNA配列をもとに蛍光オリゴヌクレオチドプローブを合成し、FISH解析を行い、共焦点レーザー顕微鏡観察により、KSU-1が球状の凝集体を形成し、その周囲をZoogloea細菌が包んでいる特異な存在状態であることが明らかとなった。つぎに、haoのバイオフィルムからの抽出およびカラムクロマトグラフィーによる精製を行った。現在比活性を約40倍まで精製した。調製したhaoをの性質は、硝化菌Nitrosomonas europaeaのhaoと分子量、多量体を形成することなど非常に良く似ていることが判明した。

本反応を行っている細菌は現在まで世界的にも純化できていないため、初めにバイオフィルム中の菌相解析を行った。バイオフィルムからDNAを抽出し、バクテリアの16S rRNA遺伝子を増幅した。増幅したDNAの塩基配列から新規のplanctomycete、Zoogloea属細菌が主要な菌として確認した。とくにplanctomyceteは、系統発生学的に最初にAnammox活性を有する細菌と報告されたCandidatus Brocadia anammoxidansと相同性が高く、Anammox反応を触媒している細菌と思われ、KSU-1と仮称することにした。リアルタイムPCRによる上記菌株の定量的解析を行ったところ、全バクテリアの大部分をKSU-1とZoogloea sp.が占めていた。また、これらの16S rRNA配列をもとに蛍光オリゴヌクレオチドプローブを合成し、FISH解析を行い、KSU-1が球状の凝集体を形成し、その周囲をZoogloea細菌が包んでいる特異な存在状態であることが明らかとなった。つぎに、Anammox反応で中心的な役割を演じているヘムタンパク質のhaoのバイオフィルムからの抽出およびカラムクロマトグラフィーによる精製を行った。陰イオン交換カラム、およびゲルろ過クロマトグラフィー、分子量5万を透過する透析膜によってほぼ均一までhaoを精製できた。精製したhaoは、硝化菌Nitrosomonas europaeaのhaoと比較し、分子量約11万(ゲルろ過、SDS-PAGEとも)と小さく、hetro-dimerを形成することなどかなり異なることが判明した。紫外、可視吸光スペクトルは還元型で460nmにhaoに特徴的な吸光極大を認めた。ヒドロキシルアミンよりもヒドラジンによるスペクトル変化が大きく、ヒドラジンに対する親和性が高いように思われた。
熱輸送伝搬を利用した磁場構造研究

ヘリカルプラズマの周辺領域に存在するストキャスティック磁場領域と閉じた磁気面の境界面を実験的に評価する手法としてヒートパルス伝搬手法を検証した。最外磁気面近傍でのヒートパルス伝搬の様相を調べ、ストキャスティック領域が拡大していることが分かった。ヒートパルス伝搬を測定する電子サイクロトロン放射計測(ECE)について従来より空間分解能を向上させる手法を開発しプラズマ実験において実証した。本研究はトロイダルプラズマの最外殻磁気面近傍およびその外側まで含めた磁場構造の研究である。プラズマが存在する状態を磁場構造を直接測定することは困難であるが、磁力線に巻き付くプラズマの性質を利用し、プラズマの応答を利用して、磁場構造を推定することができる。人為的にプラズマへ与える摂動として電子サイクロトロン加熱(ECH)のパワー変調によるヒートパルス(熱輸送伝搬)を利用した。本研究費においてコア領域から最外殻磁気面近傍領域(周辺領域)まで視野にもつ電子温度の揺動計測である電子サイクロトロン放射(ECE)計測を設置した。周辺領域は電子温度が低く、正確な温度計測が困難な領域であるが、波形が自明であるヒートパルスは検出可能である。また電子温度揺動の新たな計測手段として中間周波数帯の直接サンプリングによるデジタルコリレーションECEを開発し、微細構造が捉えるようになった。プラズマ領域においてはヒートパルスを用いた実験において、ヘリカルコイルにより形成されていた閉じた磁気面が、プラズマ電流分布に変化に伴い、ストキャスティック状態になることがわかった。従来、部分的に磁気島の重なりによりストキャスティク状態が形成されることは知られていたが、中心まで含めてコア領域全般がストキャスティク状態となり、コア領域の温度上昇を妨げていることが示された。周辺領域においては真空場で計算された最外殻磁気面近傍に小さな磁気島の存在がヒートパルス伝搬の実験で示唆され、閉じた磁気面領域が拡大していることがわかった。本研究はトロイダルプラズマの最外殻磁気面近傍およびその外側まで含めた磁場構造の特定することを目的としている。初年度は、最外殻磁気面近傍の電子温度揺動を測定するために、電子サイクロトロン放射計測用マルチチャンネル型ラジオメーターを核融合研究所の大型ヘリカル装置(LHD)に導入し、測定を開始した。当初計画では最外殻磁気面の外側まで測定領域まで計測する予定であったが、従来計測との連続性や予算減額分を考慮し、95GHzローカル周波数のラジオメーターのアッパーサイドバンド帯の12チャンネルを設置した。この周波数帯の電子サイクロトロン周波数は最外殻内側の温度の高い領域に相当し、自然磁気島や共鳴摂動磁場(RMP)により磁気島が生成される領域である。平成24年度のLHD第15サイクル実験において、電子サイクロトロン加熱(ECH)のパワー変調を施す実験を提案し、共同実験を含めて実質マシンタイム1.5日の実験を行った。真空磁場構造を反映しやすいと考えられる無電流プラズマの低β放電において、ヒートパルスの径方向伝搬を測定することができ、計測器の健全性が確認できた。その際、狙い通り、m/n=1/1の自然磁気島の存在を示唆する特徴的なヒートパルスの伝搬の様子が観測された。次に周辺磁場構造を能動的に変化させるためにRMPを動的に印加したプラズマにヒートパルスを生成し、磁場計算が予測する幅広の磁気島中で高速の伝搬を測定し磁気島の存在を示すことができた。初年度にあたる平成24年度の当初計画はハードウェアの整備が主な内容である。予算減額分のため、既存設備と遊休品の有効活用を図り新規購入額を抑え、当初計画より計測領域が狭まったとはいえ、大型ヘリカル装置の15サイクル実験の冒頭から実験参加できた。第15サイクルは実験期間が例年より短いものであったが、準備がサイクル初期に間に合っていたため、電子サイクロトロン放射の強度を用意してあったアンプの調整に充てる時間もとれた。本研究課題のためにマシンタイムを要求し、変調ECHによりヒートパルスを印加する特殊条件の放電を行い、十分なデータを取得することができた。平成25年度は前年度設置した周辺プラズマ計測用ECEを活用し実験を行うとともに、磁力線が乱れた領域(エルゴディック領域、ストキャスティック領域)の計測を行うことを計画している。計測チャンネルの新設置、もしくは計測チャンネルの配置換えを行うために、前年度に設置したラジオメーターのアッパーサイドに加えてローワーサイドバンドのマイクロ波コンポーネンツ(周波数フィルター、導波管、ディテクター等)を購入し、マルチフィルターバンクを構成し試験を行いつつ導入する。またECE信号強度を高めるため、現状は既存のラジオメーターと新設したラジオメーターにマイクロ波を分配するためにワイヤー式のビームスプリッターを利用しているところをダイクレック式のハイパスフィルターを活用して周波数帯で分離することを計画している。これにより、電子温度が低い領域での計測のノイズ比を改善することが見込まれる。乱れた磁力線領域では真空磁場では径方向に磁力線がつながっているため、ヒートパルスの伝搬は非常に早いことを予測しているが、乱れた磁力線領域において固有モードを持つMHDモードも観測されているため閉じた磁気面(共鳴面)も推察されている。

閉じた磁気面を構成しているかストキャステック状態であるかを確かめることが次年度の目的とし、LHD実験17サイクルに実験提案を行いマシンタイムを獲得する。今年度の新たな試みとして、ヒートパルスの応答性の悪い周辺領域での計測改善のために長時間のコンディショナルアベレージをとれるように、長時間放電にヒートパルスを印加する。これは長時間の定常放電がおこなえるLHDの特性を活かした提案になる。物品購入費は主に新設したラジオメーターのアップグレードのために使用される。まず、ローワーサイドバンドのミキサー等周りにシステムを構築するマイクロ波コンポーンツをそろえた上で、フィルターバンクボックス等を購入する。フィルターボックスの数がチャンネル数となるが、研究費の有効活用を念頭にアッパーサイドバンドで使用したフィルターボックスを周波数フィルターを変更してアッパーサイドバンドとローワーサイドバンドをチャンネルをリアレンジする。また、必要に応じてマイクロ波伝送ケーブル、同軸ケーブル等のデータ収集系をそろえるために研究費を使う。旅費使用として、本研究課題の成果を国内学会(プラズマ核融合学会年会、東京工業大学大岡山キャンパス、2013年12月)で発表する予定である。
癌遺伝子による遺伝子の発現・複製制御の研究ーヒトパピロ-マウイルスを中心としてー

ヒトパピロ-マウイルス(HPV)の発がん遺伝子産物、E6,E7タンパクにがん抑制遺伝子産物p53及びRbタンパクの結合する事が確認された。E7タンパクには非リン酸化型が特異的に結合するが13番目のロイシンをセリンに変えるとこの特異性がなくなった。E6タンパクがp53に結合すると急速にp53の分解が起こると報告されているが、ラット3Y1細胞を用いた場合、E6の有無に拘わらずp53の量には殆ど変化なかった。これが何を意味するか検討中である。皮膚型のHPVで強発がん能を持つもの(5,8,47型)のE6タンパクは3Y1細胞を形態的にトランスフォ-ムしたが、弱発がん性のもの(14,20,21,25型)ではその活性が弱かった。興味深いことに、性器型HPV(16型等)のE7タンパクには強いトランスフォ-ム能があるのに、同じく発がん性でありながら皮膚型HPVのE7には全くその活性が見られなかった。EGFはHPV16のE6/E7mRNAの発現を転写レベルで抑制する事が観察され、それに必要な領域がウイルスDNAの制御領域内に同定された。アデノウイルスE1Aによる転写活性化はATF部位に結合するCREーBP1を介して起こる事が判明した。アデノウイルスDNAの複製起点を含む断片に潜在的プロモ-タ-活性のある事が判明した。オクタマ-結合タンパクがSV40,BK,JC,HSVのDNA複製起点のATに富む配列に結合する事が見出され、複製制御の研究に新しい道が開かれた。高度にリン酸化したcーFosはcーJunとの結合能が低下しており、cーFosのtransーrepressionとの関係が推測された。Rbタンパクに結合する195kDと70kDのタンパクが検出された。maf遺伝子産物が二量体を作る事が実験的に示された。組織特異的遺伝子発現に関与していると思われる転写因子PEBP3のα,β,両鎖のcDNAクロ-ニングが進んでいる。全体としてがん化と制御因子の関係の認識が深まった。
地球環境建築としてのアトリウムの総合環境評価システムの構築

本研究は、アトリウム空間の採光など自然エネルギーを最大限に活用、環境負荷を最小限に留めると同時に、外部空間への開放性を確保して本来の設置・利用目的を有効にするアメニティ空間として心理評価の高い空間を提供するために、効果的環境調整法としての開口部計画条件を提案することを目的とする。まず、アトリウムにおける開口部設計条件による心理評価の構造を把握し、その計画的要因を整理するため、アトリウム空間の滞留利用者を対象に心理評価を行った。アトリウム空間の総合評価に影響を及ぼす要因は数多く存在し、開口部の計画条件のみでは有効な予測式が得られなかったため、因子分析と回帰分析により開放感評価との評価構造が正の関係にあることを確認し、開放感評価の要因分析を行った。開放感評価は重回帰分析により開口部を通して見える外部の条件として空地があることと、開口部の絶対面積よりは空間の大きさに対する開口部の比率と読み替えられる吹抜面積あたりの壁面面積に滞留者の視線を考慮する修正係数を適用した説明変数により説明可能であることが明らかになった。そこで、環境負荷と心理評価の両指標を同時に考慮したアトリウムの開口部設計条件を考察すると、ガラス面と吹抜空間の絶対規模よりは、空間の大きさに対する開口部の比率が重要であり、ガラス壁面は低層部の居住域を中心に設置し、滞留者の視線を考慮した開口部を通して見える外部の条件として空地があることが望ましい。居住域は天井高が低い吹抜周辺部に配置することで局部空調を行うことがより効果的である。開口部はルバーやロールスクリーン、ガラス屋根にはブラインド、垂れ幕、遮光板などを利用し選択的に日射を取り入れること、吸気口と排気口の位置を適切に設定し選択的換気を行うことはパッシブエネルギーを積極的に活用する上でも有効な環境調整手法である。本研究は、建築運用時における設備運転に関わるエネルギーとして空調負荷に着目し、環境負荷が最も大きい問題とされながらも心理評価の高い空間を提供するには開口部の計画が重要な課題とされるアトリウム空間に対し、開口部設計条件による両指標への予測値を同時に表す計算システムを構築、環境心理評価を高め、空調負荷を低減するための適正レベルの開口部計画条件を提案することを目的とする。まず、アトリウムにおける開口部設計条件による心理評価の構造を把握し、その計画的要因を整理するため、関東地方のアトリウム22ヶ所で滞留利用者を対象にアトリウム空間の心理評価を行った。心理評価は空間の総合評価、開放感、明るさ感などに対する7段階評価尺度によるものとした。ところで、アトリウム空間の総合評価に影響を及ぼす要因は数多く存在し、開口部の計画条件のみでは有効な予測式が得られなかった。そこで、総合評価指標と相関の高い開放感指標を用い空間の総合評価値を目的変数とする回帰分析を行った結果、「総合評価値=0.805×開放感評価値+0.021(修正済決定係数0.437、5%有意)」の予測式が得られ(明るさ感は有意とならず、空間の総合評価へ及ぼす影響は小さいことが確認された)、これら2指標の構造を明らかにした上、開放感を上昇させる計画条件を整理することとした。現在は、開放感指標と相関の高い計画条件として、外部への開口部面積、開口部設置位置、開口部の形状、開口部と滞留位置との関係、開口部を通じて見える外部環境などの変数を整理し、その関係を分析中である。
日米の小児がん医療における子どもへのインフォームド・コンセントに関する研究

4年間にわたるこの研究をとおして,日米の小児がん医療の現場における子どもへのインフォームド・コンセントの実態と課題を検討した.実際におこなった事柄は,1)日米の医師が子どもとその家族に医療面談する場での参加観察と録音,2)子どもに対して異なるスタイルのインフォームド・コンセントをおこなっている病院でのフィールドワーク,3)医師,看護師,チャイルドライフ・スペシャリストへの聞き取り調査である.これらのデータから,子どもへのインフォームド・コンセントにかかわる医療者チームの構造と機能,両親が子どもへの病名告知を許可する際の指標と評価,子どもをサポートする家族と社会の状況,そしてインフォームド・コンセントがおこなわれることによってもたらされる事柄と変化について検討した.報告書では,研究をとおしてより早急な変革が必要とされる日本の小児医療の場における子どもへのインフォームド・コンセントについて検討し,アメリカのデータは分析での比較に用いた.本研究がめざすところは,子どもへのインフォームド・コンセントに関わる議論を活性化することにつきる.そのためには,今のところ日本では数少ない施設だけでおこなわれているインフォームド・コンセントの実際を,具体的に検討することが必要であると考えた.この研究結果が今後の活発な研究や意見交換のもとになることを期待したい.4年間にわたるこの研究をとおして,日米の小児がん医療の現場における子どもへのインフォームド・コンセントの実態と課題を検討した.実際におこなった事柄は,1)日米の医師が子どもとその家族に医療面談する場での参加観察と録音,2)子どもに対して異なるスタイルのインフォームド・コンセントをおこなっている病院でのフィールドワーク,3)医師,看護師,チャイルドライフ・スペシャリストへの聞き取り調査である.これらのデータから,子どもへのインフォームド・コンセントにかかわる医療者チームの構造と機能,両親が子どもへの病名告知を許可する際の指標と評価,子どもをサポートする家族と社会の状況,そしてインフォームド・コンセントがおこなわれることによってもたらされる事柄と変化について検討した.報告書では,研究をとおしてより早急な変革が必要とされる日本の小児医療の場における子どもへのインフォームド・コンセントについて検討し,アメリカのデータは分析での比較に用いた.本研究がめざすところは,子どもへのインフォームド・コンセントに関わる議論を活性化することにつきる.そのためには,今のところ日本では数少ない施設だけでおこなわれているインフォームド・コンセントの実際を,具体的に検討することが必要であると考えた.この研究結果が今後の活発な研究や意見交換のもとになることを期待したい.この研究の目的は,小児医療の現場における子どもへのインフォームド・コンセントの課題と改善策を見いだすことである.研究の初年度にあたる今年は,日本で実際に医師が子どもに面談をする場のデータを6例収集するとともに,医療者(医師,ナース)がどのような考えを基にどう子どもに関わっているのかについて11例,実際に病名を含めた説明を受けた子ども本人がどう考えているのかについて14例からの聞き取り調査をおこなった.また,次年度からの調査のための下調べをアメリカでおこない,3名の医師から聞き取り調査をおこなった.日本で収集したデータを分析した結果から,子どもへのインフォームド・コンセントが重要であると考えている医師であっても,必ずしも子どもが理解できるような説明ができているとは言い難く,ナースとの協力体制がとれていないために,説明後のサポートが不十分な状況にある施設もあることがわかった.また,子ども自身は一般に医療者が心配することとは裏腹に,病名自体を聞いたことでショックを受けることは少なく,むしろ入院期間が長いこと,抗がん剤の副作用で要望が変化することの方が問題であること,加えて,本当の病名を含めた説明を本人にすることが,兄弟や子どもの戻る学校の友だちにまで説明することにつながる場合が多く,それによって子どもが学校の友達と関係を維持しやすくなることがわかった.また,アメリカのデータからは,医師によってassentと呼ばれるインフォームド・コンセントをうける対象となる8,10歳(施設や州によって異なる)から18歳までの子どもたちにどう説明するかが異なっていることが問題となっていることが示唆された.次年度以降,さらにデータ数を増やして分析を続ける予定である.これまで,医師と小児がんの子どもまたはその家族との医療面談でのやりとりのデータの分析をおこなってきたが,医師と患者側との関係は,それだけにとどまらず,いろいろな場で展開されるものであるために,それだけではどうしても場面を切り取った分析になってしまうというジレンマを感じていた.そこで,今年の研究では,ある病院でのフィールドワークを入れた.具体的には,子どもとその家族(保護者と兄弟)を対象に,病名をふくめた病気の説明と闘病経験についての聞き取り,そこで働く医師とナースに,病気の説明を中心とした子どもとの関わり方についての聞き取りを通して,病名を知ることが子どもにとってどのような変化をもたらすのかを検討した.多くの子どもは,治療の選択は医師に任せて,自分は医師が決めてくれた治療に向き合うという役割分担をしていた.また,病名を聞いたこと自体によるショックはうけていなかったが,入院期間の長さ,治療や検査にともなう苦痛,副作用による外観の変化などによって動揺し,その後も闘病意欲のゆれを経験していた.その時に子どもたちの志気を支えたものには,闘病の理由を知ること,小目標の設定,治ると信じられること,周囲からの精神的サポートがあり,これらの事柄が整うためには,子どもに病名を説明することが重要であると考えられた.この結果は,3つの論文にまとめる予定であり,すでに1つは投稿し,査読を通っている.

アメリカでのデータ収集については,今年から始めたいと考えていたが,まだ相手先の倫理委員会からの許可がとれていないために,次年度にもちこしの課題になってしまった.まず,医療者側の子どもへのインフォームド・コンセントについての考えと行動の現状を把握するために,日米の病院で小児がん専門医,心理士,チャイルドライフ・スペシャリスト,ナースへのインタビューをおこなった.また,医療面談の場に参加して,その場の状況を観察すると共に,データを収集し,医師と子どもとの間のやりとりや相互作用を検討している.この結果は,日米の小児がん専門医に対しておこなった,インフォームド・コンセントに関する意識調査(質問紙調査)の集計結果ともあわせて,今後さらに検討する予定である.一方,インフォームド・コンセントをうけた子どもの側の体験を把握するために,昨年度とは異なる病院で,病名を含んだ説明を受けて闘病した思春期の小児がんの子どもとその家族(保護者,兄弟),闘病に関わった医師,看護師に聞き取りをおこない,さらに病棟で参加観察をおこなって,子どもたちがどのような闘病を体験したのか,その結果としてどのような変化が生じたのかをgrounded theory approachをもちいて検討した.どちらの病院においても,病名に対する子どもの衝撃の程度は,あらかじめ病名に対してもっていたイメージによって異なっていたものの,多くの子どもは短期間のうちに落ち着き,治療を医師に一任して再発や死に対する憂いを排除することで治療に集中できる環境をつくろうとしていた.来年度が助成の最終年であるため,これまでの結果もあわせて報告書を作成したいと考えている.これまで4年間にわたって,日米の小児医療(おもに小児がん)の現場における子どもへのインフォームド・コンセントの実態と課題を検討してきた.具体的には,1)医師が子どもとその家族に医療面談する場での参加観察と,そこで録音したデータの検討,2)子どもに対して異なるスタイルのインフォームド・コンセントをおこなっている2つの病院でのフィールドワーク,3)医師,看護師,チャイルドライフ・スペシャリストへの聞き取り調査をおこなってきた.データの分析はまだ途中であるが,現在のところ以下のような結果が得られている.子どもへのインフォームド・コンセントの質と量は,医師の考えに基づく提案と両親の選択というやりとりの中で決定される.ここで両親は,医師の治療技術,患者側への配慮ゲートの叩き方をどう感じるかという3つの指標によって,医師が勧めるインフォームド・コンセントにしたがうかどうかを選択していた.医師の治療技術への評価が高いと「子どもを治してくれる」という信頼感が,患者側への配慮に関する評価が高いか,ゲートの叩き方が強いと感じる時には「なにかあったらサポートしてくれる」という期待が高まり,医師の考えに従うという選択が行われた.一方で,インフォームド・コンセントが十分におこなわれ,病名を含む病気や治療に関する知識をえることは,子どもたちに大きな変化をもたらすように思われた.子どもたちは,病気に対して積極性を持ち,小刻みの目標を立てて1つひとつの目標を積極的に乗り越えようとしていた。
衛星画像解析によるインド-ユーラシアプレート境界活断層の特性把握

本研究では,米軍偵察衛星写真を用いた地形判読をもとに,インド-ユーラシアプレート境界の活断層の特徴を広域的に把握することによって,典型的な衝突境界であるインド-ユーラシアプレート境界の特性を明らかにした.写真判読に先立ち,本研究で用いた米軍偵察衛星写真の特徴をまとめた上で,地形学的研究への応用を他の衛星画像や空中写真との比較から検討した.米軍偵察衛星写真は,同縮尺の空中写真とほぼ同程度の解像度を有し,空中写真の代用品として十分な品質であることを,ネパール東南部ヒマラヤ前縁帯における断層変位地形の判読の比較から明らかにした.次に,インド・ネパールのヒマラヤ前縁帯に分布する活断層について,詳細な地形判読をおこなった.その結果,インド北東部においてヒマラヤ前縁-ベンガル断層を発見するとともに,ネパール北西部からチベット間においてヤリ断層を発見した.この2つの断層の発見によって,ガンジスデルタからチベット高原のカラコルム断層まで垂直的な地形区分を横断する長大な横ずれ活断層帯が存在することを推定した.また,本研究では,ネパール・インド国境からデラドゥン間において詳細な地形判読をおこない,この区間に段丘面や扇状地を明瞭に変位させるMBF,HFFが存在することを明らかにした.今後,インド・ネパール以外のインド-ユーラシアプレート境界であるアフガニスタンやミャンマーなど,政治的な理由から現地調査が難しい国・地域において米軍偵察衛星写真を用いて,活断層の分布とその変位様式を明らかにして,インド-ユーラシアプレート境界の特性を実証的に解明する必要がある.本研究では,米軍偵察衛星写真を用いた地形判読をもとに,インド-ユーラシアプレート境界の活断層の特徴を広域的に把握することによって,典型的な衝突境界であるインド-ユーラシアプレート境界の特性を明らかにした.写真判読に先立ち,本研究で用いた米軍偵察衛星写真の特徴をまとめた上で,地形学的研究への応用を他の衛星画像や空中写真との比較から検討した.米軍偵察衛星写真は,同縮尺の空中写真とほぼ同程度の解像度を有し,空中写真の代用品として十分な品質であることを,ネパール東南部ヒマラヤ前縁帯における断層変位地形の判読の比較から明らかにした.次に,インド・ネパールのヒマラヤ前縁帯に分布する活断層について,詳細な地形判読をおこなった.その結果,インド北東部においてヒマラヤ前縁-ベンガル断層を発見するとともに,ネパール北西部からチベット間においてヤリ断層を発見した.この2つの断層の発見によって,ガンジスデルタからチベット高原のカラコルム断層まで垂直的な地形区分を横断する長大な横ずれ活断層帯が存在することを推定した.また,本研究では,ネパール・インド国境からデラドゥン間において詳細な地形判読をおこない,この区間に段丘面や扇状地を明瞭に変位させるMBF,HFFが存在することを明らかにした.今後,インド・ネパール以外のインド-ユーラシアプレート境界であるアフガニスタンやミャンマーなど,政治的な理由から現地調査が難しい国・地域において米軍偵察衛星写真を用いて,活断層の分布とその変位様式を明らかにして,インド-ユーラシアプレート境界の特性を実証的に解明する必要がある.本研究は,インド-ユーラシアプレート境界の活断層の諸特性をアメリカが1960-1970年代に撮影した高解像度の衛星写真を用いて解析し,地殻変動の特徴を広域的に把握することによって,典型的な衝突境界である本プレート境界の特性を明らかにしようとするものである.平成10年度においては,次のような研究を実施した.1.調査地域選定画像の入手ヒマラヤ衝突帯のうち,インドおよびネパールヒマラヤ南麓地域のいわゆるスパイ衛星の画像をインターネットを利用して検索し,実体視可能な画像セットを入手し,具体的な調査地域の写真を引伸し研究の準備をした.2.画像実体視作業既に地形図判読や現地調査によって活断層の分布が明らかになっているインド・北ベンガルおよびネパール南東部のヒマラヤ南縁部の前縁帯活断層を対象に,実体視によって地形判読し,地形変位を伴うリニアメントを抽出し,活断層の位置,長さなどの基本的情報を判読し地図化した.また,これまでの調査結果と比較し,判読作業の精度をチェックしその有効性を検討した.3.新たな活断層の発見ネパール南東部のヒマラヤ山麓からベンガル平野にかけて北西-南東方向に発達するとされている活断層の北部を構成する断層線を北ベンガル平野で発見し,その性格を検討した.4.活断層情報の整備断層変位を受けた地形面の特徴から,断層変位様式,変位量その成因,形成時期等を推定し,これを基に断層の活動度(平均変位速度)などに関する情報を抽出した.本研究では,インド-ユーラシアプレート境界の活断層の諸特性を,アメリカが1960-1970年代に撮影したいわゆるスパイ衛星の画像を利用して解析し,地殻変動の特徴を広域的に把握することによって,典型的な衝突境界である本プレート境界の性格を解明することに努めてきた.本年度は,ネパールヒマラヤ及びその周辺地域の活断層の分布を再検討するとともに,それらの運動特性の解明を試みた.1.調査地域の衛星写真の入手インターネットを通してインドヒマラヤ西部およびネパールヒマラヤ地域の実体視可能な衛星写真を検索し,画像セットを入手した.2.衛星写真の実体視作業上述の地域の衛生写真の実体視によって地形判読作業を行い,断層地形変位を伴うリニアメントを抽出し,これまでの研究成果との比較研究を行った.

これによって,これまで活断層の存在が明らかにされていなかったネパール北西部からチベットにかけて,右横ずれ断層が発見され,カラコルム断層からヒマラヤに伸びる活断層系の存在を確認するとともに,断層の位置,長さ,変位様式,変位量などの基本的情報を地図化した.3.ベンガル平野北部の活断層の再検討前年度に購入したベンガル平野北部の衛星写真判読で存在が確認された活断層について,詳細な検討を行った結果,この断層はヒマラヤ山麓から約100km南東に延長に延長する長大な断層であることがわかった.本研究では,インドーユーラシアプレート境界の活断層の諸特性を高解像度の衛星写真を用いて解析し,地殻変動の特徴を広域的に把握することによって,典型的な衝突境界である本プレート境界の特性を明らかにしようした.このため,アメリカが1960-1970年代に撮影したいわゆるスパイ衛星の画像を利用してヒマラヤ南縁部の前縁帯活断層,ヒマラヤ山脈内の活断層,ビルマ(ミャンマー)中部の右横ずれ活断層であるサガイン断層やパキスタン・チャマン断層の詳細な分布とその活動特性を解明につとめた.本年度は,インドヒマラヤ西部からパキスタン・チャマン断層にかけての地域の衛星写真を検索したうえで画像セットを入手し,その実体視によって地形判読作業を行い,断層地形変位を伴うリニアメントを抽出し,これを地図化した.これによって,活断層の位置,長さ,変位様式,変位量などの活断層に関する基本的情報を整備した.この結果を,これまでの自らの調査結果と比較し,空中写真の利用が困難な地域における活用の可能性と,その有効性を検討した.その結果,研究代表者が提唱してきたカラコルム断層からヒマラヤに延びる活断層系の存在を確認するとともに,この断層の東部がヒマラヤ山麓から約100km南東に延長する長大な断層を形成することが明らかになった.また,これまで活断層の未調査地域であったインド北西部ヒマラヤ山麓地域で,数多くの活断層を発見するとともに,周辺地域の活断層についても多くの知見を加えることができた.
量子動および弦理論における非接動効果

弦理論および量子重力を構成的に定義し、いろいろな物理量が少くとも原理的には可能な数値計算によって求まるようにするための基礎として次のことを実行した。1.弦理論を再現するような局所場の理論を作るための手がかりとして、C≦の行列模型の表わしている離散化されたWorldsheetの上に複素構造が導入できることを数値的に示した。2.2+ε次元の量子重力を考え、εによる展開が系統的に行なえる定式化を完成させた。3.弦の場の理論を発展させ、背景場に依存しないような定式化を行った。4.量子重量に対する演算子展開を考え、時空のゆらぎの近距離でのふるまいを調べた。このような分析により、弦理論および量子重力の非摂動効果がかなり見やすくなって来ている。弦理論および量子重力を構成的に定義し、例えば格子ゲージ理論におけるように、いろいろな物理量が少くとも原理的には可能な数値計算によって求まるようにすることを目指して、種々の手法を開発し、非摂動効果を解析した。具体例としては、私共のグループによってすすめられているストリングの場の理論をさらに発展させ、種々の真空の構造がみえやすいようにすることができた。また、ストリングをダイナミカル単体分割の連続極限としてとらえる見分をさらに発展させて、ダイナミカル単体分割された面上に複素構造を直接定義することに成功した。1.弦理論を再現するような局所場の理論を作るための手がかりとして、C≦1の行列模型の表わしている離散化されたworldsheetの上に複素構造が導入できることを数値的に示した。4.量子重力に対する演算子展開を考え、時空のゆらぎの近距離でのふるまいを調べた。
分光温度計を用いた中間圏界面付近の温度観測に関する研究

名古屋大学太陽地球環境研究所によって京都大学信楽MU観測所に設置された分光温度計(SATI)は、中間圏界面付近の発光層であるOHおよびO_2の回転温度および発光強度の連続観測を実施している。ところが、推定されたOH回転温度が他の観測手段による大気温度観測値よりかなり低いことが以前から指摘されていた。SATI観測結果による回転温度はGattinger(1984)の分光定数を用いて計算された理論スペクトルと観測スペクトル全体を用いて最小二乗近似法により求められていたが、本研究ではより新しい理論であるLanghoff(1986)の分光定数を用いて、Q分岐のうちQ1(1)とQ1(3)の二本の輝線の強度比のみを用いる方法により回転温度推定を行ったところ、以前の方法による推定値より約20K高い値が得られるようになった。しかしなお他の観測手段による観測値とは10K程度の差があり、この原因については今後の研究課題である。この研究成果については2002年PSMOS国際会議において報告を行った。また、平成13年度にOH(7-3)帯スペクトルのR分岐を用いて回転温度を推定するための干渉フィルターの設計を行い、本年度は新型分光温度計に搭載して試験観測を行うことが出来た。残念ながら期待していたほどの明瞭な輝線の分離は得られておらず、スペクトルから推定した回転温度の精度検証は困難であった。また、絶対感度を校正するための装置(新潟大学作製)の完成が遅れて絶対感度の校正が行えていないので、回転温度推定については今後の課題が多く残されている。名古屋大学太陽地球環境研究所によって京都大学信楽MU観測所に設置された分光温度計(SATI)は、中間圏界面付近の発光層であるOHおよびO_2の回転温度および発光強度の連続観測を行っている。ところが、推定されたOH回転温度が他の手段による大気温度観測値よりも低いことが以前から指摘されていた。本年度は、推定温度の絶対値に無関係な変動成分のみを取り出し、大気温度にみられる波動成分の周期帯毎の季節変化について解析を行った。夜間の光学観測のために、観測時間は一日あたり数時間程度から最長12時間程度なので、波動解析に通常用いられるFFT解析法では12時間程度の周期成分の解析は困難である。そこで、欠測データを含む場合に有効と考えられるLomb-Scargle Periodgram法を適用することにより、波動成分の周期帯毎の季節変化について解析を行った。過去3年間の観測データを解析した結果から、周期5時間以上の成分、特に半日周期成分は冬に卓越するという結果が得られた。この研究成果については地球電磁気・地球惑星圏学会にて報告を行った。また、SATIはOH(6-2)帯スペクトルのQ分岐を用いて回転温度を推定しているが、本年度はOH(7-3)帯スペクトルのR分岐を用いて回転温度を測定するための干渉フィルターの設計を行った。設計されたフィルターはSATIの改良型に搭載されており、本報告書執筆時点では実際の観測が行えていないために観測に基づいた検証が行えていないが、平成14年度には観測データに基づいて精度の検討が行えると期待される。
社会関係を開閉する食実践と住に関する文化人類学的研究

本研究は、アジア・オセアニア地域において、家屋の空間利用の特徴と、食をめぐる諸実践を比較・考察し、これを通じて構築される関係性の動態を明らかにすることを目的としている。本研究の初年度である2018年度においては、10月に研究集会(於・筑波大学東京キャンパス)を開催した。そこでは、まず研究組織(6名)の全体として、研究課題の内容の確認と、それに係る先行研究の批判的検討を行った。その上で、組織各員が対象とする社会の情報と問題意識の共有、共有すべき調査項目と手法の確認をおこなった。その際、各員の調査地の現況と調査の方針の議論において、特に家屋の物理空間とその利用法、意味づけ、立地やデザイン・意匠に対する価値や意味づけなどについての通文化比較の必要性とそれに伴う共通調査項目が確認された。また、近代化や多文化的状況への対応について、比較研究するための具体的な研究フレームワークの策定について検討した。また、各員が実施する実際の現地調査については、得られる資料の質的特性を鑑み、一定程度長い期間現地に滞在してフィールドワークを行う必要性が指摘された。そこで、当初計画では助成期間中に各員各年度計3回の現地調査を行うとしていたが、必ずしもそれに拘泥せず、研究費と各自のエフォートとを勘案しつつ、適宜長めの日程での12回の調査を行う予定に調整することも可とした。その後、各員は文献調査を中心として調査研究を進め、その情報を適宜組織内で共有しつつ、次年度の長期調査に向けての具体的な調査内容の精査を行った。研究組織全員による研究会議にて、現地調査で得られる資料の質的特性を鑑み、ある程度長い期間現地に滞在してフィールドワークを行う必要性が指摘された。交付金額との兼ね合いから、3年間の助成期間中、必ずしも全員が各年度1回ずつ計3回の現地調査するのではなく、研究費と各自のエフォートとを勘案しつつ、長めの日程での12回の調査を行う予定に調整変更した。そのため、本年度は現地調査を行わず主として文献調査を行い、2019年度に長期の現地調査を行う予定の者が複数いる状況である。文献資料の収集を進めるとともに、一定期間現地で調査を行う時間を確保するように努め、現地調査において質量共に充実した資料が得られるよう事前準備の万全を期す。各年度の交付予定金額との兼ね合いから、3年間の助成期間中に必ずしも全員が各年度1回ずつ計3回の現地調査するのではなく、研究費と各自のエフォートとを勘案しつつ、長めの日程での12回の調査を行う予定に調整変更した。そのため、本年度は現地調査を行わず主として文献調査を行い、2019年度に長期の現地調査を行う予定の者が複数いる。要するに、本年度の旅費の使用額が抑えられ、その分が次年度交付額とあわせて長期調査を行うための費用となる、ということである。
クエンチング問題に対する粘性解による解析

本年度の実施計画はクエンチング現象を起こす放物型方程式の解の性質を調べる事でした。特に初期値がグラフで表されるならば時間発展した解もグラフであり続けるかを示すことが目標でした。昨年度までの研究でクエンチング現象を起こす放物型方程式の等高面方程式に対しては粘性解を用いて解の時間大域的一意存在を証明しています。この解を用いて元の問題であるクエンチング現象を起こす放物型方程式の解を定義します。解は上記等高面方程式のゼロレベル面として定義していますので解がグラフであるという事は解の折り返しが起こらない事を意味しています。解の値が増加する方向をr軸とすると、解の折り返しが起こる事はr軸方向に解の値を見るときゼロの値をとる場所が複数回現れる事を意味します。目標はその現象が起こらない事を示すことですので解がr方向に単調増加である事を示せばいい事になります。そのために等高面方程式をrで微分して解をr方向に微分した関数の性質について調べました。結論としては解がr方向に単調増加である事は分かりました。しかしながら、解のr方向への単調増加性は分かりましたがそれが狭義単調増加であるかどうかは不明のままです。これが示せないと解の値がある場所ではr軸方向に一定値である可能性も排除出来ません。つまり、初期値は連続なグラフであっても時間発展した解はグラフではあるが連続かどうかは保証されなくなります。この問題点の解決は今後の課題です。また、本年度は同時進行で楕円型方程式の粘性解に対する強比較定理について研究してきました。具体的にはラプラス方程式や極小曲面方程式、pラプラス方程式に対して粘性解の強比較定理が成立する事を確認しました。本年度の実施計画はクエンチング現象を起こす放物型方程式の等高面方程式の時間大域的解の存在を証明することでした。研究代表者は既に先述の等高面方程式に対して適当な粘性解を定義して解の比較原理について証明しています。解の構成の手法としてはペロンの方法を用いる予定でした。そのためには新たに定義した粘性解の性質を調べる必要がありました。具体的には近似方程式の解が極限方程式の解に収束する事を保証する「粘性解の安定性」と粘性劣解の集合の上限が再び粘性劣解になるという性質を証明しました。これらを準備したことによりペロンの方法を用いた粘性解の構成が可能になりました。ここで解の比較原理と存在定理がそろったことにより上記等高面方程式についての粘性解の一意存在を証明することも可能になりました。その解の性質として時間大域的であることも解の構成方法から保証されます。また、粘惟解の定義より初期関数が一様有界かつ連続ならばその解も一様有界かつ連続である事が分かります。また、元々の問題であるクエンチング現象を起こす放物型方程式の解についてはクエンチング現象を起こした解つまり方程式に対して古典的な意味を失う場合にどの様にその後の解を追跡したら良いのかが問題になっていました。上記の等高面方程式の粘性解を用いて元々の方程式の解を定義することが可能です。その解の定義方法として上記等高面方程式のゼロレベル面を元々の方程式の解と見なします。そうすると等高面方程式に対しては粘性解が時間大域的に存在しているのでクエンチング現象を起こした後も等高面方程式の粘性解を通して元々の解が存在することが分かります。
薬物中毒死、頸椎損傷、及び入浴死における死後画像診断の可能性と限界を探る

自殺を企図した経口的な薬物摂取の症例に関して、死後CT画像上において、薬物摂取を示すCT画像所見(胃・十二指腸内のX線高吸収物)が出現する頻度(87%)、摂取した薬物の種類と血中濃度、そして遺体発見現場における捜査情報との関連など、研究結果を英語論文誌に掲載した。対象が身元不明の死体であることも少なくない法医解剖症例について、死者の生前における医学情報は、質・量ともに事前に得られることが限られる。死後CTにより、解剖前に薬物摂取の可能性が示唆できることは、解剖者・司法関係者にとって有用な情報である。死体における頚椎損傷に関して、致死的損傷である頚髄損傷、すなわち頚髄内の微小な出血を、死後CT画像上で直接検出することは非常に困難である。そこで、直接的なCT画像所見ではなく、頚椎・頚髄損傷を示し得る間接的な所見、例えば、頚椎周囲の軟部組織の腫脹、頚椎アライメントの乱れ、椎体間の離開損傷を示す椎間板内ガスの存在などによる多断面再構成画像を使用した診断率について、論文を投稿中である。風呂溺については、解析できる症例数を蓄積中できなかった。我が国の死因究明に関して、基本理念を定めた「死因究明推進計画」が閣議決定され、CTやMRIを使用した「死亡時画像診断」の積極的活用が謳われている。東北大学では、これまでに1200例以上の死後画像診断症例を経験し、その撮影件数は国内でトップレベルにある。本研究の目的は大きく3つを設定しており、1薬物中毒の死後画像診断における特徴的所見とその診断能、2死後画像診断による頚椎(頸髄)損傷についての画像診断上のポイント、および3入浴死に対する死後画像診断の有用性である。本年度は、研究目的に掲げた1薬物中毒の死後画像診断における特徴的所見とその診断能について中心に研究を行なった。対象としたのは死後CT画像を撮影し、法医解剖において胃内容物の性状・色・体積が記録されたもので、薬物精密分析により致死的な血中薬物濃度が検出された薬物中毒死の症例である。この中で覚せい剤のような静注する薬物、硫化水素や一酸化炭素のような毒性の気体による中毒死症例は除外した。主に自殺を企図して、薬物を経口摂取した症例が多く、約80%の症例に、死後CT画像上で胃内高吸収物が確認された。しかしながら、特定の薬物がX線高吸収を示すわけではないこと、薬物の経口摂取前後の飲食物により胃内の所見が影響されること、また、約20%の症例においては胃内高吸収物がみられないことが分かった。これにより、死後CT画像のみで死因診断を行う際には、高確率で薬物中毒死を診断できる可能性があることが分かったが、約20%は最終死因診断を誤ってしまう可能性があることが分かった。これは保険学上で大きな問題になる。本年度は、主に死後CT画像による薬物中毒死に関して研究を行なった。結果については、既に、学会発表など行なっており、遺体発見現場の捜査状況(薬物空包の有無など)と、画像所見を組み合わせることで、解剖前に有用な情報提供が可能であることが分かった。死後CTによる薬物中毒死に関する研究結果について、主に自殺を企図した経口的な薬物摂取の症例に関してだが、薬物摂取を示すCT画像所見(胃・十二指腸内のX線高吸収物)が出現する頻度、摂取した薬物の種類と血中濃度、そして遺体発見現場における捜査情報との関連など、英語論文誌に掲載(Tohoku J Exp Med. 2017 Jul;242(3):183-192.)した。対象が身元不明であることも少なくない法医解剖症例について、死者の医学情報は、質・量ともに事前に得られることが限られていることが多い。この他に、死体現象である胃融解、すなわち、死後に現れる胃壁の菲薄化・穿孔に関して、今回の研究対象である薬物を過剰摂取した症例に多くみられることも経験した。このことについては、生前の上部消化管穿孔による汎発性腹膜炎による死亡例との鑑別が重要であり、胃融解との死後CT画像所見の差異に関して、法医学会研究会にて発表を行なった。頚椎損傷に関しては、致死的損傷である頸髄損傷を直接検出することは困難である。そこで、直接的なCT画像所見ではなく、頚椎・頸髄損傷を示し得る間接的な所見、例えば頚椎周囲の軟部組織の腫脹、頚椎配列の乱れ、椎体間の離開損傷を示す椎間板内ガスの存在などによる多断面再構成画像を使用した診断率について、欧州放射線学会(European Congress of Radiology, 2018)にて発表を行なった。風呂溺については、解析できる症例を蓄積中である。薬物中毒、頚椎損傷に関する研究成果について、国内のみならず、英論文誌、国際学会等において、発表することができた。また、初年度は断念した3Dプリンタの購入が、価格の低下したことにより可能であった。これにより、椎体損傷といった骨折や、体内異物などの所見を、二次元の画像だけではなく、三次元のモデルを作成可能になった。これは司法関係者に概ね好評のようである。

対象が身元不明の死体であることも少なくない法医解剖症例について、死者の生前における医学情報は、質・量ともに事前に得られることが限られる。死後CTにより、解剖前に薬物摂取の可能性が示唆できることは、解剖者・司法関係者にとって有用な情報である。死体における頚椎損傷に関して、致死的損傷である頚髄損傷、すなわち頚髄内の微小な出血を、死後CT画像上で直接検出することは非常に困難である。そこで、直接的なCT画像所見ではなく、頚椎・頚髄損傷を示し得る間接的な所見、例えば、頚椎周囲の軟部組織の腫脹、頚椎アライメントの乱れ、椎体間の離開損傷を示す椎間板内ガスの存在などによる多断面再構成画像を使用した診断率について、論文を投稿中である。風呂溺については、解析できる症例数を蓄積中できなかった。薬物中毒死については概要に記した内容を論文投稿済みであり、次年度は機会があれば、CTだけではなくMRIによる撮影を行なった上で解析を行なう予定である。頚椎(頸髄)損傷や入浴死に関しては、すでに学会発表など行っているものの、対象が法医解剖事例であることもあり、症例数が少なく、今後症例数を増やしてさらに検討を行なっていく予定である。2017年度は、他大学による法医解剖が開始されたこともあり、今後、症例を網羅的に多数蓄積することはやや困難である可能性がある。そこで、最後の課題である風呂溺について、これまでのデータを基に解析を進めていく予定である。本年度は、3Dプリンターといった高額機器購入の予定であったが、例えば骨折片といった不連続構造体はプリンター出力が困難であること、材料費などランニングコストがかなり大きいこともあり、これによる研究継続は困難であり、購入はしていない。当初予定していた3Dプリンタであるが、初年度は高額のため断念したものの、今年度は安価な製品の発売により、購入予定金額よりも安価であったこと、また、3次元モデル作成のための材料もまた、安価でありコストを削減できたことによる。次年度については、蓄積しているデータ保存用ストレージの拡張、また、3Dプリンタにより作成したモデルの保管場所の確保に使用する計画である。画像解析用PC、解析用ソフトウェア、および専門図書購入に使用予定である。