hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模分散型コンテンツ検索・配信ネットワークに関する研究

有線・無線ネットワークを介したコンテンツ検索・配信システムの通信品質(QoS)評価に向けた数理モデルおよびその性能解析手法の開発を行った。性能評価量としては送信遅延、パケット/フレーム・ロス確率を取り上げた。またリアルタイム性の高いコンテンツおよび同報性のあるコンテンツ配信においてはバッファ溢れと送信誤りによるパケット送信障害に備えたパケットレベルでのforward error correction(FEC)が有効であり、その性能解析法を開発した。(1)大規模ネットワ-ク型アプリケ-ションへのオ-バレイ・ネットワ-ク技術の応用と性能評価に関する研究を行う,(2)マルチメディアを用いたリッチコンテンツにおける転送容量や転送遅延などの問題を解決するために,ピアツ-ピアネットワ-クに適応したプロトコル,トラヒック制御,ル-チングに関する研究を進める.(3)物理実体を反映したオ-バレイ・ネットワ-ク・モデル構築に関する研究有線・無線ネットワークを介したコンテンツ検索・配信システムの通信品質(QoS)評価に向けた数理モデルおよびその性能解析手法の開発を行った。平成18年度においては次のような研究成果を得た.1.大規模ネットワーク型アプリケーションへのオーバレイ・ネットワーク技術の応用と性能評価大規模ネットワーク型アプリケーションにおいては多数のクライアントからのアクセスがサーバへ集中し、サーバの処理の遅滞、トラピック集中による輻輳など、利用者の増大により非線型的に性能が低下し、スケーラビリティの確保が困難になる。これをオーバレイ・ネットワーク技術で解決するための方法論に関する基礎研究を行った.まず実時間性への要求、利用者数、コンテンツ量などで高い基準を必要とするアプリケーションとして、ネットワーク型ゲームを例にとり、アクセスの集中に関する処理負荷とトラピックの実測データを収集し、統計的特徴を抽出した.さらにコンテンツ管理、首尾一貫性・セキュリティの確保、処理の各ピアへの委譲の度合いなど具体的な数々の問題発掘を行い,その解決策を提案し,その性能評価を行った.2.コンテンツ配信のトラヒック・モデルの提案と性能解析多人数へのコンテンツ配信においては,エンドユーザのネットワーク環境は多様であり,通信速度のみならず,モバイル/ワイアレスアクセスの普及によりパケット損失率の差も拡大しつつある.通信品質を確保するには再送は必定であるが,局所的な通信環境の劣化に合わせた再送のためにネットワーク全体のトラピック量が爆発的に増大する可能性があり,スケーラブルなネットワーク構成を困難にしている.Forward Error Correction (FEC)はこれを解決する有望な方法論の1つであり,ネットワークにおける送信誤りの時間的空間的変動に応じて耐損失強度を適応的に制御することが期待されている.ネットワークの誤り属性値,FECの耐損失強度とコンテンツを構成する各ブロックの通信品質との関係を求めるために待ち行列モデルでモデル化を行い,性能解析を行った.平成19年度においては次のような研究成果を得た.1.ネットワークを介してマルチメディア・トラヒックを送信するには利用可能帯域を各トラヒックに公平に割り当てるのが困難になる.スループットは各ノードに流入する総トラヒック量および各種トラヒックの混合比を考慮したパケット送出順序に大きく依存する.このためのパケット・スケジューリング・アルゴリズムを提案し,その有効性を既存アルゴリズムと比較して示した.2.実時間制約のあるコンテンツ配信においては,経路上でのパケット廃棄に対処するには再送では良好なQoS確保が難しく,代替として事前にFECによる冗長度を付加して起こり得る廃棄に備えるのが望ましい.しかし冗長度を高めるとトラヒック量が増加し,経路上でのパケット廃棄が悪化する要因ともなりうる.所望のQoSを確保するための最適な冗長度を決定するトラヒック・モデルを開発し,送信するコンテンツ総量,FEC冗長度.パケット廃棄確率,受信コンテンツのQoSの関係を明らかにする性能解析手法を導出した.3.オーバレイ・ネットワークを介したファイル検索・共有システムのトラヒック・モデルを開発し,その性能解析を行った.平成20年度においては次のような研究成果を得た.1.インターネットを介した放送型コンテンツ配信における再生待ち時間を取り上げ,1)同報型,2)選択的視聴型の2つの場合に関して待ち時間短縮手法を提案し,その性能評価を行った.2. P2P型情報流通ネットワークにおいて,高い検索効果を実現する論理的接続トポロジーの構成法を提案した.3.多人数参加型オンライン・アプリケーション・サービスにおけるP2P型分散処理において必須であるデータとプログラム・コードの秘匿化手法を開発した.4.無線ネットワーク環境下での階層的符号化されたビデオ・コンテンツ送信における送信誤り回復のための能動的再送方式とパケット・スケジューリング・アルゴリズムの提案を行った.5.オーバレイ・ネットワークにおいては論理層と物理層でのルーティングにおけるトポロジー不整合が起こり,エンド・エンド間の性能に影響を及ぼす.これを評価する数理モデルを開発し,不整合の度合いが少ないほど送信遅延が短く,論理層でのトラヒック集中は物理層のトポロジーに関わらず送信遅延の増大を招くことを示した.6.スケーラブルなコンテンツ配信サービスを提供するには高速ネットワーク・インフラが不可欠であるが,そのための基盤技術として光バースト交換方式がある.

この数理モデルと性能解析手法を開発した.7. P2P型インターネット電話においては中継を司るスーパノード群と一般ノード群が分散型ネットワークを構成するが,この数理モデルの開発と性能解析を行い,群構成比率が性能に与える影響および集中型ネットワークに対するスケーラビリティでの優位性を解析的に示す.8.コンテンツ配信をマルチホップ無線ネットワークで行うにはネットワークのトポロジーに依存したホップ数に起因するQoS不平等性が大きな問題である.この影響度合いを理論的に解明するために数理モデルを開発し,解析を行った.本年度に得られた主な成果は次の通りである。1.有線・無線ネットワークにおけるビデオ・ストリーミングサービスにおいてバッファ溢れと送信誤りによるパケット送信障害にforward error correction (FEC)を用いた場合の回復性能を評価するために数理モデルを構築し、その性能解析法を開発した。2.コンテンツ配信におけるボトルネック・ルータでのブロック・ロスを評価する数理モデルを提案し、その性能解析法を示した。モデルではバックグランウンド・トラピックを考慮し、ルータのバッファ・サイズおよび配信ブロックのFEC冗長度がブロックの連続ロス数に及ぼす影響を解析的に評価した。3.ネットワークにおけるパケット送信遅延などの性能をアクティブ計測する際のモニタリング時間長に関して数理的考察を行った。ランダムネスを除去しながら、トラヒックの本質的変化を速やかに検知するには最適な計測時間長の設定が重要であるが、これを理論的に決定するためのペリオドグラムに基づく方式提案を行った。4.マルチホップ無線LANにおけるコンテンツ配信においては、送信オーバヘッドを低減するために複数パケットを纏めて送信するバースト転送方式が有望視されている。この方式による帯域使用効率、スループットおよびバッファ内滞留パケット数を評価するために、数理モデルを示し、性能解析を行った。5.マルチホップ無線LANにおいては各ノードのネットワーク内の物理的配置によりフロー間のスループットが不均衡になる問題がある。これを解決するために、IEEE802.11のMAC層を変更することなく実装が可能なパケットスケジューリング方式を提案し、その性能評価を行った。
マイクロ・データにもとづくロシア経済構造分析用計算可能一般均衡モデルの構築

資源産業と金融部門を明示的に含むロシア経済の一般均衡モデル作成を目的として研究をおこなった。金融部門モデル化では、ロシア家計貯蓄・消費行動の情報不足を補うためにロシア人研究者と共同でロシア国内2地域計500標本のパイロット・サーベイをおこなった。この調査から数多くの新たな情報が得られ、静態的実物的ロシアCGEモデルの作成が可能となった。ロシア側からも「従来にない情報を得られた」と評価された(研究協力者S-Shashnovのロシア語論文参照)が、ロシア側の組織上、資金上の問題により本研究の資金規模では本格調査の実施は不可能になった。マクロ統計ベースの金融モデル化に重点を移し、2001年資金循環表を推計した、この資金循環表はバランシング処理を前後で数値が大きく変化した。このことは、ロシア公式統計に大規模な情報の欠如、不整合があり、推計資金循環表の信頼性は実際の分析に利用できる水準にないことを意味する。資源産業モデル化では、企業会計情報をもとに石油ガス企業行動をCGEモデルに組込む作業を完了した。このモデルは、石油ガス価格統制の経済的意義の分析などを多くの成果をもたらし、その成果は国内外のレフェリー付学術雑誌などにすでに発表されている。また静態CGEモデル作成方法論についても標準的方法をほぼ確立する成果をあげた。しかし、金融モデル化が完了しなかったため資源産業CGEモデルは静態モデルにとどまった。静態モデルでは本研究の最終目的であるロシアの長期的経済発展の分析をおこなえない。研究助成期間は終了したが、(1)金融部門を大幅に縮小したロシア動態モデル、(2)ロシア推計資金循環表と同等の金融部門を含む日本経済動態モデルの開発を続けている。この継続研究に対して科学研究費補助金は交付されなかったため、研究の進行は遅い。今年度は、(1)ロシア金融部門および資源部門のモデル化、(2)世銀・ロシア縦断モニター調査(RLMS)データによる家計貯蓄行動の分析、(3)家計貯蓄行動の不足情報解消のためのアンケート調査実施を計画した。(1)は中村が担当した。金融部門のモデル化は、なお金融制度、金融機関行動、および次の(2)の事情により不確定要素が大きくプロトタイプ・モデルの作成には至らなかった。これらの問題点については一橋大学経済研究所において報告した。資源部門のモデル化については基本的に終了し、専修大学、一橋大学経済研究所で報告するとともに、モデル化の技術面について論文を発表した。分析結果については、英文論文を準備中である。(2),(3)は日本学術振興会フェローとして本年度本学に滞在したロシア高等経済大学・シャシュノフ教授大との共同研究としておこなった。(2)について、我々は、調査表設計の不備によりデータ内部の整合性の欠如、必要情報の欠落がありRLMSデータを分析的利用することはできないと結論せざるをえなかった。RLMSデータに期待し、その解析に多大の時間を投下したが、リターンは小さかった。この点についてはシャシュノフ教授が一連の論文で発表している。中村もRLMSの改善のためにも論文として発表する予定である。(3)については、当初はRLMSを補完する位置づけだったが、(2)の事情によりRLMSを代替する役割を担うことになった。(2)の結果を考慮してアンケート表を設計し、ロシアの2地域で計500サンプルのパイロット調査を実施した。ロシアにも存在しない家計貯蓄行動についてのデータを得ることができ、興味深い調査結果を得た。その最初の成果はすでに北海道大学スラブ研究センターで報告済みである。しかし、本格的な分析をおこなうには、研究計画のとおり調査を継続し調査数を増大することが決定的に重要である。本研究の目標は、ロシア経済の構造的特殊性を反映した計算可能一般均衡モデル(CGM)を作成することである。

平成15年度は、(1)資源(石油ガス)部門企業の企業データをCGMのフレームワークに再構成し、資源部門をCGMにビルトインすること、(2)家計貯蓄行動についての情報不足を補うためのアンケート調査を継続し、調査結果にもとづきロシア家計金融行動をモデル化することを主要課題とした。(1)については、ロシアの代表的石油ガス企業の企業財務報告データを国民経済計算フレームワークに転換し、静態的・実物的CGMへ組み込む作業を完了した。分析結果から、石油ガス企業と非石油ガス企業の投資行動の類似性、石油ガス国内価格変化がマクロ経済に与えるインパクトの予想外の大きさなど、多くの新知見をえた。これらの成果は、和文、英文のディスカッション・ペーパー、論文としてすでに発表済みである。(2)については、平成14年度におこなった2地域・計500世帯の調査結果の解析をすすめた。本アンケート調査では、現時点で重要な情報は、実際にどれだけ貯蓄をしているかより、貯蓄についての考え方、態度であるとの判断のもとで調査票を設計している。この調査方針は、同時に、ロシア家計が貯蓄行動についての具体的な情報の提供を極端に忌避することへの対策にもなっていた。調査から、ロシア家計が潜在的には貯蓄を重視し、「よいこと」と考えている、将来の特定の支出より不特定のリスクに対する予防的動機が強いなど、興味深い結果が得られた、ただし、調査票の工夫によってアンケート回収率は40%(各地域約100/250)近くになったものの、間接的な質問形式であっても所得額、貯蓄額などに関連した質問項目には答えないケースもなお多かった。そのため、各質問項目について平均家計プロフィールを反映するために必要な最低限1000サンプルを得るには、当初予定の最低2倍の調査規模が必要とわかった。ここで、当方の予算上の制約に加え、調査実施機関(ロシア科学アカデミー社会研究所)の金銭的問題も生じ、学術的検討に耐える規模まで調査を継続することは資金的に不可能となった。ロシア側もこれまでに無い情報を得られる調査として強い関心を示していただけに残念である。この調査結果については、共同研究者のシャシュノフ高等経済学教授が英語で報告書を学術振興会宛(外国人招へい研究者)提出している。また、上述の事情で調査結果からCGMに組み込める家計金融行動モデルを作成することはできなかったが、中村は、資金循環分析に調査結果を利用し、報告書(海外投融資情報財団)を執筆している。最終年である次年度は、以上の理由から金融モデルの基礎部分は仮設的となるが、今年度までの成果にもとづき、最適経済成長モデルと各時点の静態的CGMを有機的に組み合わせる(DEPPAアルゴリズム)ことで、資源部門、資金循環、投資行動を組み込んだ長期経済成長予測用CGMの開発をおこなう。資源産業と金融部門を明示的に含むロシア経済の一般均衡モデル作成を目的として研究をおこなった。金融部門のモデル化については、ロシア家計貯蓄・消費行動の情報不足を補うためたロシア人研究者と共同でロシア国内2地域計500標本のパイロット・サーベイをおこなった。
口腔機能の賦活とリラクゼーションのためのマッサージ手技の開発と効果の実証的研究

口腔機能の賦活とリラクゼーション効果を期待して、我々が考案した徒手によるマッサージを口腔内および頭頸部、顔面へ行った結果、マッサージの即時効果として開口量が増加し、収縮した咀嚼筋が柔軟になることが示された。また、マッサージ中は、リラクゼーション反応として心拍数や収縮期血圧の低下がみられた。対象者の評価からも緊張の緩和、疲労感の軽減が認められたことから、マッサージはリラクゼーション効果があることが示された。本研究の目的は口腔機能の賦活とリラクゼーションを目的とした、口腔周辺のマッサージ手技を確立し、そのマッサージによる生理的反応とリラクゼーション効果を実証することである。当該年度は、ガムを咀嚼することで咀嚼筋の筋疲労を発現させ、口腔内、顔面にマッサージを実施し咀嚼筋に対するマッサージの効果とリラクゼーション効果について検討した。咬筋と側頭筋の左右4筋を筋電導出部位とし、ガム咀嚼前と咀嚼後、10分間のマッサージ後に測定を行った。マッサージは片側に施し、マッサージ実施側と実施しない側を比較検討した。また、リラクゼーション効果の測定はPOMS短縮版を用いた。ガム咀嚼前、咀嚼後、マッサージ後の筋電図周波数分析を行った結果、マッサージ側において若干の筋疲労回復傾向がみられた。POMSの結果では、口腔内、顔面のマッサージは緊張や不安の感情、疲労が有意に減少し、マッサージはリラクゼーション効果を与えることが示された。また、口腔内、顔面に対するマッサージによる顔面の血流量を二次元血流画像化装置「レーザースペックルフローグラフィーLSFG」を用いて測定した。マッサージにおける生理的反応は、血圧、心拍数、唾液流アミラーゼ活性、開口度、口腔内水分量を測定し、リラクゼーション効果については、POMS短縮版、疲労・覚醒主観評価指標(RAS)、リラックス尺度を用いて検討した。その結果、マッサージにより血流量の変化がみられ、生理的変化ではマッサージ中は心拍数、脈拍、収縮期血圧の低下が認められた。また、マッサージ後には、POMSでは緊張-不安、疲労が有意に低下し、リラックス尺度、RASではリラックス感の上昇、緊張の低下が認められた。当該年度の基礎研究により、口腔内、顔面へのマッサージは筋疲労や血流量に変化を生じさせることが認められ、また、マッサージは精神的なリラクゼーションの効果が大きいことが認められた。本研究の目的は、口腔機能の賦活とリラクゼーションを目指した、口腔周囲のマッサージ手技を確立し、そのマッサージによる生理的反応とリラクゼーション効果を実証することである。実験は、同一被験者に対してマッサージ実施と非実施の2つの施行を1日以上の間隔をあけて行った。マッサージの回復効果を調査するため、咬筋と側頭筋の左右4筋を筋電導出部位として、ガム咀嚼前と咀嚼後、10分間のマッサージ実施後に筋電図の測定を行った。また、マッサージ前後に開口量と咬筋の筋硬度の測定を行った。マッサージのリラクゼーション効果は、POMS短縮版を用いて測定した。マッサージ実施前、ガム咀嚼後、マッサージ後の筋電図を周波数分析した結果、ガム咀嚼後は筋疲労により周波数が低周波にシフトした。マッサージ実施後においては、非実施に比べ若干の高周波への回復傾向がみられた。開口量はマッサージ実施前に比べ、実施後はわずかに大きくなり、筋硬度はマッサージ実施後は有意に減少した。リラクゼーション効果を評価するPOMSでは、マッサージ実施により「緊張・不安」「疲労」の得点が実施前に比べ低下した。口腔機能の一つである咀嚼に関与する咬筋の筋疲労とマッサージの関連性について調査を行った結果、口腔周囲のマッサージは開口量の増加と筋硬度の低下、心理的効果として疲労感などの軽減がみられた。歯科衛生士の徒手によるマッサージは、開口筋群の柔軟性の回復や緊張緩和、疲労回復に効果があることが示唆された。本研究の目的は口腔機能の賦活とリラクゼーションを目指した、口腔周辺のマッサージ手技を確立し、そのマッサージによる生理的反応とリラクゼーション効果を実証することである。当該年度は、歯科衛生士の手技による口腔内の歯肉マッサージにおける生理的反応とリラクゼーション効果について基礎的な研究を行った。歯肉マッサージは、歯ブラシなどの機械的刺激による血流量の増加が報告されているが、歯科衛生士の手技による歯肉マッサージに関する研究報告はみられない。また、歯肉マッサージがリラクゼーション効果を期待して行われているが、心理的領域に対してどのような効果を及ぼすかについての研究報告もみられない。そこで、11名の被験者に対して歯科衛生士の手技による歯肉マッサージを行い、マッサージ直後、5分後、10分後の血流量を測定した。その結果、歯肉の血流量はマッサージ直後、一時的に血流量の低下が認められた被験者がみられたが、その後の測定では多くの被験者に血流量の増加傾向が認められた。

また、マッサージ前後のリラクゼーション効果を評価するPOMSの結果から、歯肉マッサージ後は緊張や不安の感情、疲労が有意に減少した。血圧では収縮期血圧の低下とストレス尺度を示す唾液中アミラーゼ活性は低下傾向がみられた。口腔内の歯肉をマッサージすることはリラクゼーション効果を与えることが示唆された。今回の研究により、口腔周辺のマッサージが口腔への賦活と情緒的側面に影響を与えることが期待できる。当該年度は咀嚼筋、表情筋へアプローチできる口腔周辺のマッサージ方法の検討、また、口腔内、顔面のマッサージにおける顔面の血流量の変化を検討でき、25年度につながる基礎的な調査はできた考える。口腔内の歯肉や口腔粘膜などのマッサージによる生理的反応やリラクゼーション効果についての基礎研究を行うことはできた。口腔内の歯肉における血流量の変化を測定したが、マッサージの前後に同一位置で測定するため、測定用プローブを固定する方法を考案した。血流量の測定では、非接触型プローブの固定や歯列への固定で生じる接触圧など、測定値に影響を与える要素が多いことがわかり、歯肉マッサージの血流量の変化に関する研究が多くみられない一因と考えられた。今回、歯肉の血流量の測定方法を考案したことは意義があったと考える。次に研究目的のひとつである、表情筋や咀嚼筋などへ効率よくアプローチできる口腔周辺のマッサージ部位やマッサージ方法を検討するため、筋電計を用いる計画であった。しかし、筋電計の購入が遅れたため(発注後の受注生産であったため)測定の検討を開始することが予定より遅れてしまった。また、表情筋は筋肉が薄く、測定部位の検討に手間取ってしまっている。しかし、当該年度に行った歯肉マッサージにおける生理的変化とリラクゼーション効果の研究を行っったことで研究の方法は確立されているので、口腔周辺の変化を測定する部位の検討ができれば、24年度の研究計画どおり進めることは可能であると考える。平成24年度の調査は基礎的な研究であったため、被験者の平均年齢が2122歳の若い女性であった。今後はその結果を踏まえて高齢者への調査を実施する予定である。マッサージによる口腔機能の賦活を期待しているため、口腔機能の評価法である口閉鎖力やオーラルディアドコキネシスなどを加え、今年度は継続したマッサージの介入を行う予定である。また、マッサージによる血流量や筋電図の増減は個体差がが大きいため、今後は被験者数を増やし、さらなる調査を行いたいと考える。また、リラクゼーション効果の評価法として脳波の測定を加える。平成24年度は、表情筋や咀嚼筋などへ効率よくアプローチできる口腔周辺のマッサージ部位やマッサージ方法の検討を重ねる。その上で、顔面や頭頸部を含む口腔周辺のマッサージによる生理的反応を皮膚の血流量、心拍数、血圧値、脈拍数、唾液中アミラーゼ活性で評価する。リラクゼーション効果については、質問紙であるPOMSと合わせて客観的に評価するために脳波のα波を測定する。また、口腔周辺や口腔内のマッサージによる口腔機能の賦活については、口唇閉鎖力、舌圧測定、開口度の測定、唾液湿潤度の測定、オーラルディアドコキネシスにより評価する。
各種ショック時の心拍・血圧リズム発現の相異に関する研究

本年度は脱血ショックおよび全脊麻ショック時の心拍・血圧リズム発現に関して、成犬において研究を行った。成犬をalphaクロラ-スによる麻酔下で、平均血圧(MAP)が50mmHgになるまで急速に脱血した。脱血終了後、MAPは揺らぎを伴って上昇した。また、心拍変動(HRV)も増加した。酸素消費量は脱血直後低下したが、MAP上昇に伴い徐々に回復した。この脱血、回復を繰り返すとHRV、MAPの揺らぎもMAPの上昇もおこらなくなり、酸素消費量は低値のままで、次第にMAPは下降し心停止となった。急速脱血モデルは、HRV、MAPがゆらぎ脱血ショックから回復しようとする脱血(1)期とHRV,MAPがゆらがずショックより回復しない脱血(2)期に分類できる。脱血(1)期のHRV,MAPのゆらぎのスペクトル分析によりこの時期には交感神経系が関与している成分が増加していた。また、全脊麻下において同様の脱血モデルを作成するとHRV,MAPのゆらぎを生じず、MAPの上昇も見られなかったこのより、脱血(1)期のHRV、MAPのゆらぎは交感神経系の関与が強く示唆された。脱血(2)期のHRV、MAPのスペクトル解析の結果、交感神経が関与している成分は脱血(1)期に比べ著明に減少していた。酸素消費量、炭酸ガス排泄はもはや増加しなかった。HRV、MAPのゆらぎの増加ともに酸素諸費量、炭酸ガス排泄量の増加が血圧の低下しているときより脱血(1)期では見られ、脱血(2)期では見られない事より、HRVおよびMAPにゆらぎは血液の再分配等に関与しショック時の代償作用と密接に関連していると思われる。HRV、MAPゆらぎスペクトル解析は血圧が維持されている出血性ショック代償期、即ち脱血(1)期の患者の有用な臨床的なモニターの可能性が本研究より示唆された。
危機下の産地と状況打開の内部プロセス：企業家活動と産地組織の共鳴と相互変容

本研究は危機下における産地革新を議論し,特に企業家活動と産地組織の関係に着目して革新プロセスの実態を明らかにすることを目指した。革新実現には企業家が産地内部に提示するビジョンの説得力が重要である。ただし,さらに業界としての関心を集められなければ,革新実現に必要な技術を単独では揃えられないため,当該産地の革新プロセスが長期化するケースがある。本年度は,主に理論的な側面からの考察と新規事例産地に係る調査を進めた。まず理論面については本研究のベースとなっている企業家活動の視座からみた産地革新のプロセスについて研究報告を行い,研究者からフィードバックを得た。これらのコメントやその後の考察を踏まえ,産地革新に関わる一連のプロセスを明らかにしていくためには,そのプロセスの各フェーズの担い手や役割内容の差異により注目する必要があること,そして,革新に際して中心的な注目を集める企業家だけではなくそれを地域のプロセスに転化させうる主体として,地域を統合する中間組織によって果たされる役割にもより焦点を当てる必要があることを確認した。新規事例産地に関しては,当初予定していた産地についての資料調査を進めた。特に県段階の資料について約30年間分にわたる分量の月刊資料を収集できたことなどは,歴史分析を重視する本研究にとって重要な進展であった。また,それと並行して新規事例産地の他候補についての探索も改めて行った。そのことにより,本研究が当初予定していた以外の産地群からも,調査可能な産地を新たに発見することができた。歴史資料は長期間にわたる一連のメカニズムの解明を実現するためには不可欠である。本研究が着目する産業は歴史資料が比較的多いとはいえ,それでも歴史資料の消失によって分析が不可能になっている産地が多くなりつつあるため,こうした資料発掘ができたこともまた重要な成果であった。新規事例産地に係る情報収集に想定以上の時間を要したため進捗がやや遅れている。事例産地について見込んでいた歴史資料が消失しアクセスできなかったこと,また,その場合に予定していた代替資料については収集できたものの不可欠な時系列データの一部を確認できなかったこと等の問題が生じた。資料調査を継続し平成28年度末に時系列データを不完全ながらも入手できる見込みを得たが,データの確認・分析および論文執筆は平成29年度に持ち越さざるを得なくなった。ただし,以上の問題を受けて研究計画の再検討を行い,事例候補を再探索し各産地へのヒアリングを行った結果,歴史資料を活用した調査・分析が見込める産地を新規に発見することができた。当初予定していた産地の情報収集の遅れという点で進捗についてはやや遅れていると評価せざるを得ないが,その問題の解決に目処が立っただけではなく,さらに新規事例候補を見つけられたという意味では事例分析を重視する本研究内容をより充実させる前進もあったと考える。本年度は,前年度からずれ込んだ新規事例産地の資料収集を進めると共に,新規事例産地に関する分析を行った。まず,前年度に新たに史資料の存在を確認することが出来た2つの産地について資料収集を行った。また,時系列データの獲得が出来ていなかったもう1つの産地についても,データを入手することができた。史資料やデータの入手に当初の予定よりも時間を要したものの,結果として事例産地を増やすことができたことは重要な成果だったといえる。これらの史資料を踏まえた分析については,まず学会報告を行いフィードバックを得た。その内容をもとに資料の再収集と再分析を行い,論文の執筆を進めた。中心的に分析を進めたのは熊本県内の産地である。当該産地が一時は新興産地ながら躍進しつつも,その後低迷する中,いかにして産地革新を遂げたのかを分析した。そこでは,革新の方向性そのものは従前より当該産地が持っていた戦略を引き継ぐものだったが,その実現が業界の技術水準に強く規定されざるを得ず,革新の実現に時間を要したことを確認した。本研究が理論的に注目していたのは,企業家を中心とする地域内の革新プロセスの成否であった。以上の実証的成果からは,企業家のビジョンそのものが長期的には正しくとも,産地内の革新実現が,素材メーカーや研究機関,競合産地といった他主体からなる業界としての技術段階に大きく影響を受ける事実が浮き彫りとなった。こうした革新プロセスを左右する要因がより多面的に示されたことは,今後の理論的示唆につながる成果である。上述の通り,データ収集上の問題により平成28年度に予定していた新規産地に係る資料収集・分析,論文執筆を平成29年度に持ち越さざるを得なくなった。しかし,当初予定していた産地だけではなく,その代替候補の探索を並行したことで他事例についても歴史資料が存在し本研究に資する分析が可能であることがわかった。そのため,新たに新規事例を追加しつつ速やかに資料の収集・分析,論文執筆を進める。また,ジャーナルへの投稿ならびに,ワーキング・ペーパーを通じた成果公表も随時行っていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。経営学29年度が最終年度であるため、記入しない。
メタバースを用いた日本の伝統文化及び生活文化の状況学習支援環境に関する総合的研究

本研究の目的の1点目は、ネット上の仮想3次元空間(メタバース)を用いて、特に留学生が日本の生活文化・習慣を効率よく学習できる環境を提供することである。2点目は、仮想的な身体(アバター)の特性を生かし、Web環境では困難であった状況学習の支援モデルを実用化することである。3点目は、学習者同士の対話や協調作業による新しい学習デザインのモデルを構築することである。本研究これまで、メタバースのプラットフォームとして最も普及しているSecond Life(SL)を用いて、仮想博物館、仮想神社、東アジアの食に関する仮想食堂などの構築に取り組んできた。2018年度は、日本文化と西洋文化が混在・融合した環境の中で、多文化的な価値観や宗教観を学ぶための学習環境の構築に取り組んだ。具体的には、禁教令が出された後も信仰を数百年に渡って継承してきた「隠れキリシタン(あるいは潜伏キリシタン)」の文化を題材とした学習環境を構築した。長い年月のうちに教義が変化し、仏教、神道、民間信仰などと融合した独特の宗教文化として維持・継承された隠れキリシタンの文化は、日本文化と西洋文化の交流・融合について理解し、多文化的な視点を得る上で貴重な学習素材である。我々はまず、大阪府北部に伝わるキリシタン文化の伝承や遺跡を調査した。そしてキリスト教文化と日本の宗教や価値観が融合した、さまざまな遺物や風習について学ぶための環境をメタバース内に構築した。さらに、隠れキリシタン文化のみならず、多様な宗教・価値観を学ぶためのシリアスゲームを開発した。そしてこれらを用いて、日本人学生とアジアからの留学性が参加する協調的シリアスゲームの実験を行った。実験後のデブリーフィングでは、メタバースを媒介とし協力しながらクイズに答える枠組みが、異なる文化的背景を持つ学習者同士の文化的・宗教的価値観の共有や相互理解を高める可能性が示唆された。本研究では、日本文化を含む多様な文化に関する学習コンテンツをメタバース内に構築し、それらを媒介とした学習ゲームや、学習者同士の対話に基づく協調学習の実験を繰り返してきた。その結果、主に以下の3点の成果が見出されてきている。1点目は、仮想空間を媒介とした「協調型シリアスゲーム」という学習モデルの考案である。これは、古参者的学習者(日本人学生/長期留学生)と新参者的学習者(最近日本に来た留学生)がペアとなり、対話を通して共同でクイズを解くことで、楽しみながら文化学習ができることを目指したものである。2点目は、メタバース内での「状況学習」に加え、仮想空間と現実空間での対話を組み合わせた「ハイブリッドなコミュニケーションチャネルによる協調学習」の有効性に関する示唆である。一般的なWeb環境での学習やe-ラーニングにおいては、ネット上のコミュニケーションのみが想定される場合が多いが、ハイブリッドなコミュニケーションチャネルの使用を推奨することで、クイズや学習コンテンツに関連する自由な対話から、学習コンテツに含まれていない文化的な知識共有や、自文化・他文化についての新たな解釈や深い理解が創発的に作り出されることが観察された。3点目は、仮想空間の構築やクイズの考案という「デザインベース学習」の有効性への示唆である。これまでに構築した学習環境は、プロジェクトに参加する大学院生(主にアジア各国からの留学生)がデザインし制作してきた。彼らは多様な文献やネット上のコンテンツを参照し、日本文化を含む多様な文化の学習のためのクイズを考案し、学習環境を実装した。また学習実験では古参者的存在として参加し、新参者的学習者に自国の文化との比較をしながら日本文化について解説してきた。つまり自ら学習環境をデザインし、状況に適した解説をすることで、日本文化や自国の文化を含む多文化への理解を深めてきた。2019年度は、研究の最終段階として、本研究がこれまでの活動で見い出してきた成果、つまり、(1)協調型シリアスゲーム、(2)ハイブリッドなコミュニケーションチャネルによる協調学習、(3)デザインベース学習、という3つの概念の有効性と限界についての検証に取り組む。そのための1つの視点は、「学習科学の視点からの理論的検討」である。本研究のアプローチは、状況学習、実践共同体、あるいはジグゾー学習といった学習科学の諸理論がその背景にあるが、メタバースを媒介とした学習実験から得られた知見は、既存の理論的枠組みでは十分に説明できない部分もある。最終年度は、学習科学の既存理論との比較検討を行うことで、VR(仮想現実)やAR(拡張現実)などが普及する現代ならではの学習理論の可能性を検討する。本研究が取り組む2つ目の視点は、「学習環境・モデルの実証実験」である。これまでは、研究代表者が所属する大学で学ぶ日本人学生と留学生を中心に学習実験を行ってきたが、より広い対象者(例えば、初等中等教育機関で学ぶ生徒や一般市民)が参加する形で、日本の伝統文化及び生活文化の学習実験を行い、本研究が構築してきた学習環境や学習モデルの有効性を検討する作業に取り組む予定である。本研究が取り組む3つ目の視点は、「システマティックな手法による学習モデルの有効性の検証」である。これまでの研究では、新たな学習支援環境や学習モデルの生成を主な目的としていたため、質的な分析手法(ビデオエスノグラフィーや、デブリーフィングによるフォーカスグループ的な手法)を用いた検討を行ってきたが、研究の最終年度においては、学習に対する動機付けや新たな文化的知識の獲得などに関わる量的指標を用いた検証に取り組む予定である。さらに、学習過程に対して、質的・量的アプローチを統合した混合研究法のアプローチによる検証・検討を試みる。

本研究の目的の1点目は、ネット上の仮想3次元環境(メタバース)を用いて、特に留学生が日本の生活文化/習慣を効率よく学習できる環境を提供することである。2点目は、仮想的な身体(アバター)の特性を生かし、Web環境では困難であった状況学習の支援モデルを実用化することである。3点目は、学習者同士の対話や協調作業を通した新しい学習デザインのモデルを構築することである。本年度の成果は次の3点である。1点目は、メタバースの活用事例に関する情報収集である。論文や事例報告等の収集に加え、国内外の学会において先進事例に関する情報収集を行った。特にデジタル人文学研究者の国際集会であるDigital Humanities 2015(2015年7月1日3日、豪州・シドニー)では、豪州、英国、米国等の研究者との交流を行い、バーチャルリアリティ技術とメタバースの融合によって、文化財の閲覧における対話性や没入感を向上させる最新の研究動向を知ることができた。成果の2点目は、本研究代表者らが所属する大学での留学生の学習ニーズに関する聞き取り調査である。対象者は全員東アジア各国からの留学生であり、日本での滞在期間が比較的長く、日本語での会話や日本での日常生活に大きな支障は感じていなかった。しかし彼らは、日本の生活文化、特に食文化や食事のマナーに強い興味・関心を持っており、日本に長期滞在する留学生にそのようなニーズがあることが明らかになった。成果の3点目は、上記の成果に基づいたメタバース上での協調型シリアスゲームの実装である。SecondLife内に仮想レストランを構築し、そこに日・中・韓の食文化/習慣に関する学習コンテンツやクイズを設置した。留学生が参加する学習実験を行い、実験終了後は学習過程を録画したデータを分析した。この実験から、メタバース媒介とした共同解決型のシリアスゲームという枠組みが、文化学習にある程度有効であることが示唆された。今年度は、メタバースを用いた学習環境に関する研究動向や事例調査、および留学生への学習ニーズ調査を元に、学習者同士の異文化理解を促進するためのシリアスゲームをメタバース上に実現した。具体的には、SecondLife内に仮想レストランを構築し、そこに日・中・韓の食文化/習慣に関する学習コンテンツと課題文を埋め込んだ。1つの課題文の中に複数の文化に関係する文章を含めることで、学習者同士が各自の文化に関する知識を紹介し、それらを元に話し合いながら共同で解決する必要がある仕組みとした。我々は、この学習環境を用いて、中国、韓国、マレーシアから日本に留学している学生が参加する学習実験を行った。5名の参加者全員が1つのスクリーンを参照し、その中のアバターを操作しながら共同で課題を解決するというスタイルで学習を進めた。学習者が対話に使用する共通言語は日本語とした。実験の過程はビデオに録画した。実験終了後、録画データに対してビデオ・エスノグラフィーの手法を用いて分析した。実験の過程では、自国の食文化や習慣に関して十分に理解していないという発言が度々出された。
宇宙マイクロ波背景放射偏光観測POLARBEARでのインフレーション理論の検証

研究の目的はCMB偏光観測POLARBEARで原始重力波によるBモードを検出し、その振幅を用いてインフレーションモデルを決定することである。2012年度に入り、POLARBEAR実験は本格的にCMB観測を開始し、それに伴い、本研究では実験のデータを反映した最終的なBモードに対する感度を見積もるべく、解析パイプラインの開発を進めた。研究計画において2012年度には実際の観測において人口較正源等を使用したキャリブレーションを予定していたが、最終的にBモードの振幅を決定するための解析ツールが完成していなかったため、パイプラインの開発とテストを行った。具体的には、POLARBEAR実験の共同研究者の開発したCMBパワースペクトル推定のプログラムXpureと、マルコフ連鎖モンテカルロによってパラメータ推定を行う公開プログラムCosmoMCのテストを実際の実験に即したシミュレーションにより行った。その結果、正しく宇宙論パラメータ推定ができないという結果を得た。どこに問題があるのか確認したところ、CosmosMCにおいて、パラメータ推定の元になる尤度関数の近似が十分ではなく、間違った推定が行われていることがわかった。その結果に従い、2012年度後半より、尤度関数のよりよい近似を求める研究を始めた。先行研究を調査することにより、いつくかの近似の手法があることが分かった。今後、それらがPOLARBEARに適用できるかどうかを調べる必要がある。また、POLARBEARの観測では原始重力波による偏光だけではなく、重力レンズによる偏光も観測でき、ニュートリノの質量を決定できる可能性があり、その推定と、最適な観測領域の導出も並行して行った。(抄録なし)研究の目的はCMB偏光観測POLARBEARで原始重力波によるBモードを検出し、その振幅を用いてインフレーションモデルを決定することである。(抄録なし)
運動・肥満・高血圧が小児心電図に及ぼす影響

石川県では高校1年生を対象に標準12誘導心電図検査、血圧測定、身体測定および問診からなる学校心臓病検診が行われているが、その心電図所見に及ぼす運動、肥満、血圧の影響について検討を行った。なお、心電図はミネソタコードに準拠した中川らの判定基準を用いて判定し、運動量の指標としては中学3年間の運動部所属の有無を、肥満の指標としてはロ-レル指数を用いた。また、血圧については小児成人病プロトコールの基準値以上を高血圧とした。その結果、1)運動部群(中学3年間運動部に所属していた者)は非運動部群に比べ、男子では洞性徐脈が、女子では左右高電位が有意に多く、運動部の活動による心臓の予備力の増大が示唆された。2)肥満群(ロ-レル指数150以上)は非肥満群に比べ男子では右側高電位が少なく、T波異常が多く、肥満による胸壁の厚さの増加が心電図所見に影響していると考えられた。3)高血圧群(男子145/85mmllg以上、女子140/80mmllg以上)は非高血圧群に比べ男子では洞性頻脈が、女子ではT波異常と洞性頻脈が多く、測定時の精神的な緊張を表していると考えられた。以上のことから、運動、肥満、高血圧が高校1年生の心電図所見に直接あるいは相互に関連し合いながら影響を与えていることが示唆された。今回は運動量の指標として運動部所属の有無を用いたが、さらに練習時間や頻度なども加え、より詳細に検討することや、対象数を増やして出現頻度の少ない不整脈とこれらの要因との関連を検討することが今後の課題である。
生体用チタン-金系形状記憶合金の開発

前年度に現有のアーク溶解炉で作製した試料では形状記憶特性が発現せず、その原因が密度の異なるチタンと金との溶融状態での攪拌が不十分であったことと考えられたため、今年度はより攪拌力が大きい磁気浮遊溶解炉での試料作製(約13グラム)を試みた。作製した試料の溶体化組織を光学顕微鏡で観察したところ、マルテンサイト相に特有のレンズとラスの混合組織が観察された。また、圧延後の試料を焼鈍したところ変形が認められ、形状記憶特性が発現していると考えられた。しかし、この合金は熱処理後の焼入れ時に試料表面が著しく酸化、脆化するため、曲げ変形中に容易に破断し形状記憶歪の測定は行えなかった。歪の測定には、試料サイズを大きくして酸化の影響を受けにくくする必要があると考えられた。以上の結果を踏まえ、現有のアーク溶解炉で前年度(約13グラム)より小さい試料を作製したところ、約2グラムの試料でレンズとラスの混合組織が観察された。しかし、この試料から形状記憶効果の有無を確認できるサイズの試料を作製することはできなかった。また、アーク溶解炉で作製した試料と磁気浮遊溶解炉で作製した試料とでは集合組織に違いがあり、同様の形状記憶効果が発現するという確証は得られなかった。アーク溶解炉で作製した約2グラムの試料を示差走査熱量計で測定した結果、48、46、44mol%金の組成において、マルテンサイト変態開始温度がそれぞれ、約530、430、365°C、逆変態開始温度がそれぞれ、約560、495、455°Cであり、金の含有量を低下させることで変態温度が低下することがわかった。一方、磁気浮遊溶解炉で作製した46mol%金の試料ではマルテンサイト変態開始温度、逆変態開始温度はそれぞれ約480、520°Cとアーク溶解炉で作製した試料とは大きく異なっており、集合組織の違い、試料サイズの違いによる熱処理効果の違いなどによる影響と考えられた。平成12年度は、チタンと金との合金を作製する上での問題点を検討した。チタンと金とでは密度に大きな差があるため、両者のインゴットをアーク溶解炉で溶解しても十分に攪拌することができず、光学顕微鏡レベルでもチタンと金とが分離していることが確認できた。そのため、一度溶解して作製した合金インゴットを細断し、再度溶解することでチタンと金とのマクロ的な分離を解消することができた。しかし、上記の方法により作製したチタン-金合金は形状記憶特性を示さなかった。これは、マクロ的な分離は抑制されたものの、ミクロ的にはチタンと金とが合金化しておらず、形状記憶特性を示すとされるTiAu金属間化合物があまり生成されなかったためと推察された。溶解-細断を複数回行っても、熱処理による均質化を行っても、この問題は解消しなかったことから、製造方法を変更する必要があると考えられた。密度の差が大きい金属を合金化する上では有効とされるプロセスには、粉体焼結冶金法、メカニカルアロイングなどがあるが、極めて酸化しやすいチタンを粉末化してプロセスに用いた場合、作製された合金中の不純物酸素量の増大が予想される。ニッケルチタン形状記憶合金での知見から、合金中の酸素濃度が上昇すると形状記憶特性が発現しなくなる可能性があるため、合金化されたインゴットの脱酸素処理を行う必要があると考えられるが、チタン合金の脱酸素処理は高度なプロセスを必要とするため困難である。そのため本研究には、磁場により原料インゴットを浮上、攪拌しつつ溶解することが可能な磁気浮遊溶解炉を用いた合金作製が適していると考えられた。

一方、磁気浮遊溶解炉で作製した46mol%金の試料ではマルテンサイト変態開始温度、逆変態開始温度はそれぞれ約480、520°Cとアーク溶解炉で作製した試料とは大きく異なっており、集合組織の違い、試料サイズの違いによる熱処理効果の違いなどによる影響と考えられた。
過渡回折格子法による広時間領域における反応分子ダイナミクスの研究

モード同期YAGレーザーで励起した色素レーザーからの出力を増幅後三つに分割し、その内の二つの倍波を取ることで紫外のサブピコ秒レーザー光を作り、この光を試料で交差させて励起種の過渡回折格子(TG)を作り、残りの可視光のレーザー光をプローブとしてサブピコ秒の時間分解能を持つTG装置を組み立てた。また、ピコ秒YAGレーザーの3倍波を励起光に、同じレーザー励起の色素レーザーの出力をプローブとしてピコナノ秒の測定を行うシステムも完成させた。これに従来からのナノ-ミリ秒領域での装置を加えて、ミリ秒からサブピコ秒までのTGの実験が可能となり、それを用いて以下の研究を行った。(1)ピコ秒領域でのTGおよび過渡吸収法による実験(1.1)無輻射過程が励起分子のダイナミクスにおいて支配的なニトロベンとその誘導体および9,10-ジアザフェナントレンの励起状態のダイナミクスの詳細を明らかにした。(1.2)熱の放出と共に瞬時に現れる温度変化による屈接率変化で生じるグレーティングを検出することに初めて成功し、これを用いて塩化鉄(III)水溶液および2-ヒドロキシベンゾフェノンのSDS水溶液におけるピコ秒領域のダイナミクスを研究した。(1.3)超臨界状態のCO_2中で、溶媒の密度を変えてヘキサメチルベンゼン/テトラシアノエチレン錯体における電子移動反応の速度を測定して結果と理論の予測と比較検討した。(2)ナノ秒からミリ秒領域におけるTG法の研究の新展開(2.1)チジカルの並進拡散についてさらに研究を進め、デジカル拡散か親分子の拡散より遅い原因を追求した。(2.2)TG法を用いて光反応におけるエンタルピーと反応体積の変化を測定する手法を開発し、ジフェニルシクロプロペンの光反応に応用した。(2.3)超臨界流体における輸送性質の測定に初めてTG法を適用すると共に、スピロピランの光異性化に関して、生じた電荷分離種の拡散速度の溶媒密度依存性を詳しく検討した。モード同期YAGレーザーで励起した色素レーザーからの出力(200fs,640nm)を増幅後三つに分割し、その内の二つの倍波を取ることで紫外のサブピコ秒レーザー光を作った。この光を試料の位置で交差させ、励起種の過渡回折格子(TG)を作り、残りの可視光のレーザーでプローブすることで、サブピコ秒の時間分解能を持つTG装置を組み立てた。これを用いて、ベンゾフェノンやアゾベンゼンの励起状態から放出される熱のダイナミックスをピコ秒のオーダーで検出することに成功し、溶質から溶媒へのエネルギーの流れについての情報を得ることが出来た。これは熱検出としては世界最速の記録である。また、ピコ秒YAGレーザーの3倍波(30ps,355nm)を励起光に、同じレーザー励起の色素レーザーの出力(30ps,640nm)をプローブとして、ピコ秒ナノ秒の時間領域での測定を行えるシステムも完成した。この装置を利用して、先端出力の低い条件下で試料を励起して、エネルギーダイナミックスを調べることが可能となった。さらに、この紫外光の高出力性を利用して、先端出力の低い条件下で試料を励起して、水溶液中でのTG信号を検出することに成功し、新しいグレーテイング成分(温度グレーテイング)の研究を現在進行中せある。マイクロからミリ秒オーダーでは、ナノ秒YAGレーザー励起により、種々のラジカルを発生させ、その拡散定数を溶液から超臨界状態にいたる広い条件下で測定し、ラジカルに特異な拡散現象を明らかにしつつある。

このように広い時間領域において、励起分子のダイナミックスの研究を行う準備が完了し、現在広範囲の研究を行っている。前年度に整備した装置を用いて、過渡回析格子(TG)法による実験を中心に以下の研究を行った。(1)ピコ秒領域でのTG法および過渡吸収法による分子および反応ダイナミックスの研究:(1. 1)無放射課程が支配的で励起状態の性質がまだよく理解されていない分子、9, 10-ジアザフェナントレンおよびニトロベンゼンとその誘導体について詳しい研究を行い、T_1状態のエネルギーと寿命、項間交差の収率などを決定し、無放射過程の速い原因を考察した。(1. 2)熱の放出と共に瞬時に現われる温度変化による屈折率の変化で生じるグレーティングを検出するこに初めて成功し、その温度変化を理論の予測と比較検討するとともに、これを用いて塩化鉄(III)水溶液および2-ヒドロキシベンゾフェノンのSDS水溶液におけるピコ秒領域のダイナミックスを研究した。(1. 3)超臨界状態のCO_2中で、溶媒の密度を変えてヘキサメチルベンゼン/テトラシアノエチレン錯体における電子移動反応の速度を測定し、反応速度が溶媒の密度の増加と共に増加することを見い出し、Marcus-Jortner理論の予測と比較検討した。(2)ナノからミリ秒領域におけるTG法における新展開:(2.1)ラジカルの並進拡散についてさらに研究を進め、拡散定数と分子の大きさとの関連、拡散定数の温度依存性を詳細に検討し、ラジカルの拡散が親分子より遅い原因を追求した。(2. 2)TG法を用いて光反応におけるエンタルピーと反応体積の変化を測定する手法を開発し、ジフェニルシンクロプロペンの光反応に応用して反応体積変化の溶媒依存性を検討した。(2. 3)超臨界流体における輸送性質の測定に初めてTG法を適用すると共に、スピロピランの光異性化で生じた電荷分離種および、カルボニル分子の水素引き抜き反応で生じたラジカルの拡散係数の溶媒密度依存性を詳細に検討した。(2. 4)新しい原理に基づくTG法を用いての円2色性の検出に成功し、円2色性の測定にナノ秒の時間分解を持たせた。
嚥下機能ならびに構音機能の向上に貢献する義歯床口蓋形態の設計方法

摂食嚥下障害の多くは舌運動障害を認める.これらの症例について,Videofluorography (VF)を用いて舌運動機能の診断を行った.被験者は,構音障害を認め摂食嚥下の準備期および口腔期の機能障害を認める患者2名,およびコントロールとして顎口腔系機能に異常を認めない健常者5名とした.被験者に被験語「タ」,「ナ」,「ラ」,「キ」発語時,および唾液嚥下を行わせたときの舌形態と,バリウムクッキーを摂食嚥下時させたときの舌形態との共通点を観察した.その結果,患者群,コントロール群ともにクッキー咀嚼終了時点,食塊形成時,および食塊形成終了時点の舌形態は,それぞれ被験語「タ」,「ナ」,および「ラ」発語時の舌形態と酷似していた.また,クッキー嚥下終了時点の舌形態は,被験語「キ」発語時ないし唾液嚥下時の舌形態と酷似していた.以上のことから,本研究で用いた被験語発語および唾液嚥下により,摂食嚥下時の舌運動機能診断ができることが明らかとなった.さらに,患者群にこの被験語のパラトグラムを記録し,パラトグラムが正常形態を示すように舌接触補助床を製作し装着させたところ,食塊形成および嚥下に費やされる時間が短縮され,摂食機能の向上に有効であった.これらの症例を通じて,パラトグラム法が摂食嚥下障害者の食塊形成障害や食塊の咽頭への送り込み障害の診断に利用できる可能性,およびパラトグラムによる舌接触補助床が摂食嚥下障害者のリハビリテーションに有効であることが示された.パラトグラム法が摂食嚥下障害者の食塊形成障害や食塊の咽頭への送り込み障害の診断に利用できるか否かを検討した.被験者は,摂食嚥下機能に異常を認めない本学学生ボランテイア5名と,摂食嚥下の準備期および口腔期における摂食嚥下障害をもつ患者4名とした.黒色塩化ビニールシートを記録床として用い,摂食臓下障害者の構音訓練に用いられる「タ」,「ナ」,「ラ」,「キ」,および唾液嚥下のパラトグラムを記録した.被験語「タ」,「ナ」は舌前方および舌側縁による食塊形成能力,被験語「ラ」は舌尖部による食塊形成能力,被験語「キ」は舌後方部の挙上による食塊の咽頭への送り込み能力,ならびに嚥下のパラトグラムは舌背部の挙上による食塊の咽頭への送り込み能力にそれぞれ関連する.以下の結果と結論を得た.1.全ての症例において被験語「タ」,「ナ」のパラトグラムには異常は認められなかった.すなわち,本症例にみられる食塊形成障害は,舌前方および舌側縁と口蓋との接触異常が原因ではないことが示唆された.2.食塊形成障害がみられた症例に,被験語「ラ」のパラトグラムにおいて異常が認められた.このとこから,本症例にみられる食塊形成障害は,舌尖と口蓋における食塊形成能力の異常によるものと推察された.3.食塊の咽頭への送り込み障害がみられた症例に,被験語「キ」および嚥下のパラトグラムにおいて異常が認められた.よって,本症例にみられる食塊の咽頭への送り込み障害は,舌の挙上能力の低下が原因であると考えられる.これらの症例を通して,パラトグラム法が摂食嚥下障害者の食塊形成障害や食塊の咽頭への送り込み障害の診断に利用できる可能性が示された.摂食嚥下障害の多くは舌運動障害を認める.これらの症例について,Videofluorography (VF)を用いて舌運動機能の診断を行った.被験者は,構音障害を認め摂食嚥下の準備期および口腔期の機能障害を認める患者2名,およびコントロールとして顎口腔系機能に異常を認めない健常者5名とした.被験者に被験語「タ」,「ナ」,「ラ」,「キ」発語時,および唾液嚥下を行わせたときの舌形態と,バリウムクッキーを摂食嚥下時させたときの舌形態との共通点を観察した.その結果,患者群,コントロール群ともにクッキー咀嚼終了時点,食塊形成時,および食塊形成終了時点の舌形態は,それぞれ被験語「タ」,「ナ」,および「ラ」発語時の舌形態と酷似していた.また,クッキー嚥下終了時点の舌形態は,被験語「キ」発語時ないし唾液嚥下時の舌形態と酷似していた.以上のことから,本研究で用いた被験語発語および唾液嚥下により,摂食嚥下時の舌運動機能診断ができることが明らかとなった.さらに,患者群にこの被験語のパラトグラムを記録し,パラトグラムが正常形態を示すように舌接触補助床を製作し装着させたところ,食塊形成および嚥下に費やされる時間が短縮され,摂食機能の向上に有効であった.これらの症例を通じて,パラトグラム法が摂食嚥下障害者の食塊形成障害や食塊の咽頭への送り込み障害の診断に利用できる可能性,およびパラトグラムによる舌接触補助床が摂食嚥下障害者のリハビリテーションに有効であることが示された.