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日米韓関係における文化政策の位相と歴史問題-文化財・文化遺産を中心に

計画通り課題を実施できた。日米韓関係における文化政策の位相と歴史問題に関し、特に文化財・文化遺産を中心に研究を進めた。日韓国交正常化交渉以前の朝鮮半島および日本を占領した米国の役割を中心に、一次資料を調査発掘しその結果を学術誌に投稿し、掲載された。合わせて文化財をめぐる日韓関係に関する研究会、シンポジウムを開催し、その結果をふまえた大学院での授業も実施できた。対馬の仏像盗の所有権を主張する韓国の寺院が原告として韓国政府を提訴した地方裁判所での判決文などの資料を入手し、文化財に関する韓国社会の様相に関しても、研究を進め、研究会で発表を行った。資料分析、インタビューなど、研究期間を通じて得た研究成果をふまえ、今後は、朝鮮民主主義人民共和国の文化財をめぐる国際関係の基礎研究に着手したい。略奪文化財をめぐる返還、世界文化遺産の登録をめぐる日韓の歴史認識問題に関して、研究を進めた。長崎、対馬のフィールドワークを行い、文化財に関する展示の説明などを中心に調査した。具体的には、長崎市の高島にある炭鉱資料館や端島(軍艦島)、対馬市を訪問した。(端島は波が高く上陸できなかった)対馬市では関係機関を訪問し、県や国の文化財登録を受けた文化財のある地を訪問し、関係者へのインタビューを通じて現地の考えや対応、また資料についても教えていただいたことは、たいへん意義深かった。現在までの研究成果は査読付き学会誌など、複数の研究機関に提出し、いくつかの論文としてまとめることができた。研究成果をまとめるにあたり、国内外の資料や関係者から助言も受けたため、成果を広く公開することで、知的循環ができるよう心がけた。まだ論文としてまとめられていない研究内容としては、韓国での仏像をめぐる裁判や石炭資料館の表示説明など、現在、日本国内のみならず、他国や国際的に進行中の案件がある。過去の朝鮮と日本の歴史・政治問題に対する現在の外交関係が文化財をめぐる政策にどのように投影されるのかを分析する資料をそろえている。合わせて、日韓の専門家セミナーに定期的に参加することもできたことは、日韓の専門が異なる研究者や関係者から、日本と韓国における歴史問題の外交問題化をめぐり、どのようなアプローチをできるか、自らの研究成果をふまえながら意見交換ができたのは良かった。一次資料だけでなく、政治をめぐる多様な意見を知ることができた。計画書通り資料調査、現地のフィールドワークを終え、研究成果を複数提出できた。計画通り研究を遂行できた。研究成果を査読付きの論文として発表したり、研究内容をシンポジウムや新聞のオピニオン欄で紹介できた。日米韓の国際関係における文化政策、特に文化財返還問題やユネスコの文化遺産をめぐる政策について、一次資料調査や対馬・高島などの現地調査を行うことができた。調査では、資料だけでなく、郷土歴史家や関係専門家、住民の知見や意見を聞くことができ、たいへん勉強になった。研究は外交史の側面から、戦後の国際政治に関する問題を分析できた。一方で、シンポジウムや新聞での研究成果を紹介する機会を得たことで、過去の問題としてではなく、現在の社会における文化の問題を考えるきっかけとなった。研究成果を論文等でまとめることができた。海外での資料調査およびフィールドワーク、国際学会への参加を念頭に置き、研究交流を進めたい。計画通り研究を進めたい。今年度は最終年度のため、今年度の成果を来年度以降、書籍等でまとめることができるよう、日米韓の文化遺産の特徴を相対化できるよう、同時代の別の政策や他地域などの事例も念頭に置き、研究を進めたい。次年度の科研研究会の回数を増やしシンポジウムを国内で開催することになったため、繰越金が必要になった。二カ所の調査を一回の旅程で実施することで、旅費を節約できたため。繰越金は科研研究会が主催するシンポジウムに参加する旅費(国内)に使用する。
骨髄微小環境の構築に関する研究

造血に必要な組織構築に関する研究モデルを作成するために、1)全ての造血細胞の増殖に必須のKL遺伝子の遺伝子調節領域をinvitroで検討し、2)調節領域35bp、2kb、6kb、10kbをLacZ遺伝子につないだコンストラクトを導入したトランスジェニックマウスを作成した。全部で22系統の遺伝子導入マウスを作成したが、このうち造血組織で発現がみられたのは2kb上流を導入した1系統だけであり、またこの系統も骨髄では骨芽細胞のみに発現しており、胎児肝での発現は皆無であった。以上の結果は、毛根、腸管、脳でのKL遺伝子発現領域と、造血での発現領域がことなっていることを示唆すると共に、我々の最初の計画では造血組織構築研究のためのモデルマウス作成は困難であることも示した。一方、造血細胞そのものを検出するためのモノクローナル抗体作成は着々と進んだ。研究発足以前に作成していた抗c-kitモノクローナル抗体に加えて、初年度には抗IL-7R、2年目には抗c-fms、抗flk2モノクローナル抗体を作成でき、造血細胞を増殖因子受容体を指標に同定していくための体制を整えた。抗c-kit抗体、抗IL-7R抗体は既にリンパ球初期分化段階のマーカーとして利用されるようになっている。この方向の研究から、東北大学の菅村教授との共同研究で伴性複合性免疫不全の病態にIL-7のシグナナルが重要な働きを演じていることなどが明らかになった。15EA03:このように、造血細胞そのものの検出や機能についての研究は進んだ一方、造血組織の構築に関する研究を進めて行くために同じくらい重要な支持細胞側の検出方法は、2年間の研究によって進歩しないまま終わってしまった。本研究での反省を踏まえて、この問題を解決する新たな戦略を模索していきたい。B前駆細胞の骨髄内での増殖にはIL-7,KL2種類の増殖因子が実際に関わっていることを我々は既に示している。特にKLは未熟段階での増殖に重要な働きをしており、この遺伝子の発現を標識として造血現場の組織構築を明らかにすることが本研究の目的である。この目的のために本年度は以下のような成果を得た。1)B前駆細胞のもっとも良いマーカーと考えられるIL-7受容体に対するモノクロナール抗体を作製し、これをマウスに投与する実験によりIL-7が実際の骨髄でのB細胞産生に関わっていることを明らかにした。2)KL遺伝子の発現調節領域について、培養細胞株を用いたCAT-assayを行ない、遺伝子上流約40bにストローマ細胞特異的発現を誘導できる部位があることを明らかにした。3)この領域をLacZ標識遺伝子に結合させたトランスジェニックマウスを作製し、個体レベルでの発現を調べた。培養細胞株を用いた結果とことなり、この領域ではほとんど標識遺伝子の発現を認めなかった。4)次に、更に上流2Kbについて検討した結果、毛根、神経、腸管ペースメーカー等での組織特異的発現を認めることが出来た。しかし、骨髄内や胎児肝臓等の造血組織での発現には不十分であった。本来の目的のためには、更に上流域を標識に遺伝子に結合させ、トランスジェニックマウスを作製する必要があり、現在6、及び10Kbについて作製している。個体レベルの発現調節を知るためには、培養細胞株での結果が必ずしも参考にならないことがわかり、反省している。本研究の目的は、全ての造血細胞に必須の増殖因子であるKLを発現している細胞を簡単に検出できるモデルマウスを作成することで、造血組織の複雑な構築を明らかにするというものであった。同時に、造血幹細胞の検出を行うためのモノクローナル抗体を作成も計画した。

初年度に、KLゲノム遺伝子をクローニングし、ストローマ細胞特異的遺伝子発現を調節している部位を同定したが、この部位をLacZ遺伝子につないだコンストラクトを導入されたトランスジェニックマウスでは全く遺伝子発現がなかった。この反省をうけて、本年度は2kb、6kb、10kbと上流域を広く含むコンストラクトを導入したトランスジェニックマウスを作成して、造血組織を中心にマーカー遺伝子の発現が見られるかどうか検討した。結果は惨憺たるもので、2kbコンストラクトを導入されたマウスの内1系統だけが骨髄の骨芽細胞での発現を認めただけで、このマウスでも胎児肝には全く発現を認めなかった。毛根や腸管等のKL発現臓器では組織特異的発現が2kbコンストラクトを導入されたほとんどの系統で認められることから、造血組織での発現は基本的に異なる調節領域を利用していることが示唆された。更に、6kb、10kbと広く上流域を含むコンストラクトでは毛根、腸管等での発現も見られなくなることから、遺伝子発現を抑制する領域が存在することが示唆された。以上の結果は、KL遺伝子転写については重要であるものの、我々が当初目指したモデルマウス作成の観点からは、この戦略に大きな疑問を投げかけるものであった。従って、この戦略でのモデルマウス形成は断念せざるを得ないと決断している。同時に試みていた造血幹細胞を認識するためのモノクローナル抗体作りについては、本年度はc-fmsに対する抗体とflk2に対する抗体を作成することができた。これら抗体を、既に作成したc-kit,IL-7Rに組み合わせる実験は初めたばかりであるが、この分野では予想以上の進歩であったと考えている。
一般化の考えの習得過程に及ぼす問題解決方略の指導の影響に関する発達的研究

小学校4年,5年,6年を対象とする調査研究を行って、数量に関する規則性発見場面で式を一般化して問題解決する力を調べた。その結果、4年、5年,6年と学年が上がるにつれて式を一般化する力は向上するが、どの学年でも、小さい項数の式(n=3)の一般化可能性を評価して少し大きい項数の場合(n=12)に適用することは困難であった。また,規則性発見問題において解決方法の一般性を評価できるかを調べる調査研究からは,4年、5年、6年のどの学年の子どもも一般化可能な方法をよい方法として選択できるが、よさの理由として解決方法の一般化可能性を指摘できる子どもは少なかった。しかし、一般化可能性を指摘できる子どもの一般化問題の解決力は高かった。授業研究では、4年生を対象に表や図から規則性を見つけて式を作り、その式を一般化することを目標とする授業を行い,効果的な指導計画を検討した。授業で式のよみを重視し、図からパターンを見つけて式を作り,一般化する指導を行えば、一般化可能な式が与えられた時の一般化問題の成績が優れた。しかし、子ども自ら簡単な問題場面をもとにして一般化可能な式を作ることは困難であり、さらに指導が必要であることが指摘された。また、5年生を対象とした授業研究では、「少ない場合から順にきまりを見つける」方略と[簡単な場合で関係を考える]方略の指導方法を検討した。これら2つの方略の獲得と応用の授業が必要であることがわかった。一連の研究から「簡単な場合で関係を考えて一般化可能な式を作ること」の指導が子どもの一般化する力を育てる上で重要であることが示唆された。「一般化」問題の解決に役立つ「表や図から式を作る」方略の指導方法を検討するために、3つの学校の4学年6クラスを対象に「評価・改善」活動を伴う指導を行う実験群と「評価」活動だけを行う統制群を作り、事前・事後テストを実施して比較した。「評価・改善」活動を伴う指導とは、個々の考えのよい点と問題点を明確にし、よりよい方法に改善する活動を全員に保障する指導である。他方、「評価」活動のみの指導とは発表された多様な考えに対してどれがよりよいかを検討する活動を保障する指導である。事前・事後調査問題は、「一般化」問題をもと、小さい項数(n=6)と大きい項数(n=100)の設問のある問題1、やや大きい項数(n=16)の設問だけの問題2、小さい項数(n=8)の問題に対する多様な考えを評価させる問題3の3問題から作られた。分析の結果、以下のことがわかった。(1)小さい項数の問題では実験群の方が事後テストの成績がよかった。これは、事前テストで誤答した子どもの中で事後テストで正答する子どもの割合が多かったことによる。(2)大きい項数、やや大きい項数の問題では両群に事後テストでの成績のちがいが見られなかった。(3)多様な考えの一般性の観点から評価する問題では、事前・事後テストの変容で両群間に異なる傾向が見られた。すなわち、「一般化」問題に正答した子どもについて実験群は事後テストで「一般性」のある考えを選択する者が増えるのに対して逆に統制群は減った。以上の結果は実験群の指導方法に改良の余地があるが「評価・改善」活動の重要性を示唆するものである。規則性発見問題に対する問題解決力を育てるための指導方法の開発を目的として、小学5年生を対象に以下の2点について調べる実験授業を行った。(1)「少ない場合から順に調べてきまりを見つける」方略の指導は、方略の獲得の指導だけで十分かどうか。

(2)「図の構造に着目した式」を一般化する指導において、n=6の式をn=100に一般化する指導を行えば、n=100の問題場面でも子どもは小さい項数の場合を手がかりに解決できるかどうか。愛知県内の公立小学校の5学年2クラスを用いて、2種類の指導計画(3時間)を作り、事前テスト、実験授業、事後テストを行った。クラス1は方略の獲得と応用の指導、n=6の場合に図から式を作り、それをn=100に一般化する指導を受けた。クラス2は方略の獲得の指導、n=6の場合に図から式を作りそれをn=100に一般化する指導およびn=100の問題場面で小さい項数の式を作りそれを一般化することの指導を受けた。事前・事後テストを分析した結果、次のことが分かった。(1)「マッチ棒の階段」問題(逆タイプ)では、クラス1の成績がクラス2の成績よりも優れた。(2)「おはじきの数」問題(n=6、n=100)では、クラス間に成績の差がなかった。(3)「マッチ棒の数」問題(n=100)では、クラス2の成績がクラス1の成績よりも優れた。以上の結果は、2クラスで指導された個々の学習事項はいずれも欠かすことのできないものであることを示唆する。表や図からパターンを見つけて式を作り、その式を一般化することを指導目標とする場合の効率的な指導計画を開発することを目的とした授業研究を行った。小学校4年生3クラス107人を対象にクラスごとに指導内容や指導時間を変えて授業を3時間ないし4時間行った。授業後の事後テストの分析結果は次の通りであった。1)授業で式のよみを重視し、図からパターンを見つけて式を作り一般化する指導を行えば、一般化可能な式が与えられた時の一般化問題の成績はよい。しかし、多くの子どもが自発的に簡単な問題場面で一般化可能な式を作ることができない。2)表を作り変化の様子に目を付けて問題を解く指導は1つの教材でそのねらいは達成できる。以上の結果は、子どもが自ら簡単な場面で一般化可能な式を作ることと式をよむことは、一般化する力を育てる上で大切であることを示唆する。また、4年、5年、6年生を対象とした調査研究を実施し、調べている場面の項数が小さいことが一般化を困難としているのか、適用する問題解決場面の項数が小さいことが一般化を困難にしているのかを調べた。その結果、いずれの学年も調べている場面の項数が小さいことが一般化を困難にしていることが示された。このことは、子どもの一般化概念の制約を意味している。
チームスポーツのための心理的コンディショニングに関する研究

本研究の目的は、スポーツチームが試合に向けて心理的な準備状態を整える効果的な手法を開発・整理し、メンタルトレーニングに繋げることであった。調査の結果、情動プロファイリングテストをチーム全体で応用する方法は、チームの心理的状態を把握するだけではなく、その過程がチーム内の関係性の改善やコミュニケーションの促進につながり、チームの心理的コンディショニングの向上に貢献することがわかった。また学会でシンポジウムを行うなど、研究成果について広く公表することができた。本研究は、チームスポーツのパフォーマンスに大きく影響する心理的コンディショニングのあり方について検討し、チームパフォーマンスを高めようとするものである。具体的には、特に情動状態に注目し、チームの情動状態を手掛かりとして、心理的コンディショニングやパフォーマンスの安定・向上を目指している。本年度は4年計画の2年目であり、平成24年度の研究成果として、雑誌論文2本、学会発表4回、シンポジウム1回、書籍1冊を発表した。以下に主要な3点の研究成果の内容を示す。「IZOF理論における情動的感情の発現と制御」(日本スポーツ心理学会第39回大会学会企画シンポジウム)では、司会および話題提供を行った。これは、情動状態とスポーツパフォーマンスの関係性などについて、これまでの研究結果を整理・公表するものであった。特に情動の先行要因を制御することで、情動状態の制御が可能であるという考え方に基づき、情動状態の制御方法を紹介した。日本スポーツ心理学会の多くの会員にも聴収していただき、研究成果を公開することにも貢献した。「チームにおける情動状態の理解とチームパフォーマンスの関係」(メンタルトレーニング・ジャーナル第6巻)では、女子バスケットボールチームを対象としてチームの最適な情動状態を見つけ出し、その情動の先行要因について話し合いながらコントロールすることで、チームパフォーマンスの向上・安定させる可能性があることがわかった。このような過程を通して、チームパフォーマンスに影響する情動の発見や自己の行動・態度とチームパフォーマンスの関係性の理解が深まることが理解された。「ラグビーの競技特性と心理的要因-個人に求められる要因-」(北星論集第50巻)では、ラグビーの指導者を対象として、ラグビーに求められる心理的要因を探り、動機づけや覚醒水準、理解力、責任感などの観点から考察を行った。本研究は、チームスポーツのパフォーマンスに大きく影響するチームの心理的コンディショニングのあり方について検討し、チームパフォーマンスを高めようとするものである。特に、チームの情動状態を手掛かりとして、チームの気持ちを一つにまとめ、パフォーマンスの安定・向上を目指しており、組織的なチームメンタルトレーニングの構築にもつながるものと考えている。平成25年度は4年計画の3年目であり、論文1本、学会発表4回、書籍1編を発表した。北星学園大学にて研究会を開催し、スポーツ心理学関係者に周知する機会を持った。「IZOF理論による情動コントロールの技法の実習」(スポーツ動機づけ研究会第11回大会)では、IZOF理論に基づく情動コントロールの考え方を紹介した後、情動プロファイリングテストなどの具体的な実施方法の指導を行った。これは、前年度の日本スポーツ心理学会のシンポジウムで理論的背景を紹介したものに続く内容になっており、スポーツ現場で活用する方法を紹介する機会となった。「ラグビーの競技特性と心理的要因-チームに求められる要因-」(日本体育学会第64回大会)では、ラグビーの指導者を対象として、ラグビーに求められる心理的要因をについて、特にチームとして求められる要因について検討を行った。その結果、チームをまとめるための心理的要因として、「目標の共有」「意思統一」「団結力・協調性・忠誠心」「規律」「信頼・尊敬」が関係することがうかがえた。4年計画の1年目(平成23年度)では、心理的コンディショニングに及ぼす個人の情動状態コントロール効果、および、チーム固有の適切な情動状態や雰囲気を探ることを主な研究課題とした。その結果、「チームスポーツのための心理的コンディショニングに関する研究」に関連する研究成果として、研究論文など2本、学会発表など4本を発表した。また、研究成果の発表までには至らない部分においてもほぼ計画通りに研究を進めることができた。以下に主要3点の研究成果の内容を示す。「情動を活用した心理的コンディショニングについて」(メンタルトレーニング・ジャーナル第5巻)では、クロスカントリースキー選手を対象として、情動状態を手掛かりとした心理的コンディショニングの有効性について実践研究したものをまとめた。その結果、情動の先行要因をコントロールすることが、心理的、および、身体的コンディショニングに貢献することがわかった。「チームスポーツにおけるメンタルサポートを考える」(メンタルトレーニング・ファーラム第6回大会)というシンポジウムにおいて、大学ラグビーチームを対象として行ったメンタルサポート活動の実践について研究報告を行った。とくにラグビーに求められる心理的特性から考察したメンタルサポートのあり方を提案し、さらにチームパフォーマンス向上のためのチームビルディングの考え方を提示した。

「チームにおける最適な情動状態の理解」(日本スポーツ心理学会第38回大会)では、女子バスケットボールチームの最適な情動状態を見つけ出し、その情動の先行要因についてチームで話し合って意図的にコントロールすることを試みた。その結果情動プロファイリングテストの実施、および、情動に関連するチームの行動を振り返る作業は、これまでチームが意識しなかった精神活動や行動に対して注意を向けることにつながることが示唆された。本研究の目的は、スポーツチームが試合に向けて心理的な準備状態を整える効果的な手法を開発・整理し、メンタルトレーニングにつなげることであった。平成26年度は4年計画の最終年度であり、本年度の研究成果として、雑誌論文2本、学会発表3回、書籍1冊を発表した。本年度の主な研究成果は、スポーツ指導者と対象とした調査からチームに必要な心理的要因を分析したことである。その要因として、目標の共有、意思の統一、団結力、協調性、信頼、尊敬、規律、忠誠心、思いやりの9要因を挙げた。さらにそれらを「目標の共有」「意思の統一」「団結力・協調性・忠誠心」「規律」「信頼・尊敬・思いやり」に分類し、メンタルトレーニングに発展させるための要点について考察を行った。またウェブサイトにおいてラグビーのためのメンタルトレーニング講座の開始・更新を行った。研究期間全体の研究成果をまとめると、情動プロファイリングテストの開発、情動の先行要因をコントロールする手法による心理的コンディショニングの有効性の確認、チームにおける情動状態モニタリングの活用実践、チームをまとめるための心理的要因の整理、研究成果の公表である。特に、チームにおける情動状態モニタリングの活用実践では、バスケットボールチームを対象としてチームの最適な情動状態を見つけ出し、その情動の先行要因について話し合いながらコントロールすることで、チームパフォーマンスの向上・安定させる可能性があることがわかった。チームにとってより良い情動状態を追求することが、チームパフォーマンスに関係する情動の発見や自己の行動・態度を見直す機会にもなり、コミュニケーションの促進につながると考えられた。また、学会でのシンポジウムや研修会を開催するなど、情動プロファイリングの考え方を関係者に広く公表することができた。スポーツ心理学本研究は、平成23年度26年度の4年間で研究を行う計画である。1年目(平成23年度)は、研究の第一段階として、関連するデータの収集や尺度の整理であり、予備的・準備的調査を実施することができた。
アジア諸国における海岸ネットワークの構築と海岸工学上の諸問題の整理

本企画調査では,アジア諸国の連携を目指したアジア太平洋ネットワークおよび国際的組織を短期間で構築し,国際ネットワークへ発展させるための基盤作りを進めるとともに,アジア諸国の海岸工学上の諸問題を掘り起こし,多国間での研究が必要な課題の抽出を行った.研究成果は以下のように要約される.1.キーパンスンの選出と各国ネットワークとの連携(1)イランのKNT工科大学および港湾海運庁,スリランカのルフナ大学工学部,モラトワ大学工学部およびペラデニヤ大学工学部を訪問し,今後の日本(土木学会海岸工学委員会)とのネットワークを確立するために,研究者情報交換を活発に行うことで合意した.(2)インドネシアのハサヌディン大学およびジャカルタ市の海務・水産省を調査し,東南アジアの海岸資源の有効利用,総合管理を進展させるための支援機関として,「インドネシア海岸管理研究センター」の設立計画を進めることとなった.(3)トルコの中東工科大学を尋ね,ネットワーク作成のための意見交換を行った.(4)中国,韓国,台湾については,それぞれの国のネットワークと連携していくことについて合意を得た.2.海岸工学上の諸問題の整理(1)イランにおいては,カスピ海は河川からの流入量が増加した結果,水位が上昇しており,侵食対策が必要である.(2)スリランカでは,南西部海岸においては波浪による海岸侵食が顕在化しており,南部地域においては活発な沿岸漂砂により一部堆砂が著しい漁港があった.(3)韓国,成均館大学(水原市)と関東大学(襄陽市)を調査し,韓国海岸海洋学会との共同研究,共同事業等の連携,韓国東海岸の海浜保全に関する日本の海岸工学研究者の支援,共同研究体制を進めることになった.(4)インドネシア全国レベル,島嶼レベルおよび地域レベルの研究プロジェクトに関して支援することになった.(5)トルコにおいては,漂砂・海岸侵食,湾内汚染・環境問題,沿岸・海洋構造物などが問題となっており,津波に関する被害・メカニズム調査の報告もあった.本企画調査では,アジア諸国の連携を目指したアジア太平洋ネットワークおよび国際的組織を短期間で構築し,国際ネットワークへ発展させるための基盤作りを進めるとともに,アジア諸国の海岸工学上の諸問題を掘り起こし,多国間での研究が必要な課題の抽出を行った.研究成果は以下のように要約される.1.キーパンスンの選出と各国ネットワークとの連携(1)イランのKNT工科大学および港湾海運庁,スリランカのルフナ大学工学部,モラトワ大学工学部およびペラデニヤ大学工学部を訪問し,今後の日本(土木学会海岸工学委員会)とのネットワークを確立するために,研究者情報交換を活発に行うことで合意した.(2)インドネシアのハサヌディン大学およびジャカルタ市の海務・水産省を調査し,東南アジアの海岸資源の有効利用,総合管理を進展させるための支援機関として,「インドネシア海岸管理研究センター」の設立計画を進めることとなった.(3)トルコの中東工科大学を尋ね,ネットワーク作成のための意見交換を行った.(4)中国,韓国,台湾については,それぞれの国のネットワークと連携していくことについて合意を得た.2.海岸工学上の諸問題の整理(1)イランにおいては,カスピ海は河川からの流入量が増加した結果,水位が上昇しており,侵食対策が必要である.(2)スリランカでは,南西部海岸においては波浪による海岸侵食が顕在化しており,南部地域においては活発な沿岸漂砂により一部堆砂が著しい漁港があった.(3)韓国,成均館大学(水原市)と関東大学(襄陽市)を調査し,韓国海岸海洋学会との共同研究,共同事業等の連携,韓国東海岸の海浜保全に関する日本の海岸工学研究者の支援,共同研究体制を進めることになった.(4)インドネシア全国レベル,島嶼レベルおよび地域レベルの研究プロジェクトに関して支援することになった.(5)トルコにおいては,漂砂・海岸侵食,湾内汚染・環境問題,沿岸・海洋構造物などが問題となっており,津波に関する被害・メカニズム調査の報告もあった.
PCR法による積極的サーベイランスと除菌によるMRSA制御の研究

院内感染の制御のためにMRSAの保菌患者の検出方法や、消毒薬を用いたその伝播抑制について検討した。鼻腔の遺伝子検査について検討したが、臨床検体における検出感度は培養法とさほど変わらない結果であった。消毒薬クロルヘキシジンは臨床分離されたMRSAに対し薬剤感受性検査で良好な効果が認めた。入院患者に対して1%クロルヘキシジンで全身清拭を行うことでMRSA伝播が抑制できるか検討したが、十分な効果は得られなかった。しかし、副作用などは認めず、今後ムピロシンなどと組み合わせ他効果の検討が期待されると考えられた。本年度はreal-time PCRによるMRSAの検出系を確立することが主な課題であった。現状研究されてきたPCRによるMRSAの検出系には2つの方法がある。それは1SCC-mec接合部配列をターゲットにした検出系、2mecAとS.aureusに特異的な保存領域(femAやcoa)をターゲットにした検出系、である。本研究にて当初予定していたのは後者による検出系であるが、鼻腔にmecAを保持するMRSEとMSSAが同時に保菌されている場合に陽性と判定される可能性がある。そのためKimらの文献(journal of Clinical Microbiology, 2013:51;1008)を参考にSCC-mec系とmecAを同時に検出するduplexrealtimePCR系を作成し、臨床分離株MRSA30株に対し検出可能かどうか検討したところmecAはすべての株で検出されたが、SCC-mecは11株(36.7%)で検出ができなかった。現状では我が国における検出系として適しているとは言いがたい結果であった。Kimらの方法は過去の報告に基づき大部分のMRSAのSCCmec型を網羅する系として設定されているものの、今回の検討に使用した株にはSCC-mec接合部の変異がある可能性が示唆され、地域にて蔓延しているMRSAの遺伝子変異について更なる検討を加える必要があると考えられた。そのためfemAとmecAの同時検出系を作成し同様に検討したところすべてのMRSA株にて陽性と判定された。そして臨床分離株での検討によって103CFU/mlに調整された菌液で検出可能であることが判明した。この系については検出の特異性には若干の問題点があるものの、院内感染抑止に応用するには十分なではないかと考えられた。今年度も前年度に引き続きrealtime PCRによるMRSAの検出系の確立を中心におこなった。昨年度から実施しているKImら(Journal of Clinical microbiology 2013)らのプライマーセットによるSCC-mec接合部をターゲットにしたMRSAのPCRでは、偽陰性が多いことが昨年判明した。今年度はS.aureusに特異的なFemAとMRSAの耐性遺伝子であるmecAのdualplex検出系を作成した。この系においてはほぼMRSAを検出できることが明らかとなった。本研究では鼻腔内のMRSAを検出する系であり、FemAとmecAの検出系においてはMSSAとMRCNSの同時存在下においてはMRSAと判定してしまう可能性があった。この点について再検討したところ、鼻腔にMRCNSを保菌する患者が比較的多く検出系として問題になると考えられた。そこで、Kimらの方法と、以前から知られているHuletsly(Journal of Clinical microbiology 2004)のプライマーセットとプローブを組み合わせたSCC-mec接合部の系を作成した。この系ではほぼ100%のMRSAが検出できることが明らかにできた。今年度から心臓外科患者の術前に採取される鼻腔スワブに対してこの系にて検出を行っている。これらの患者の鼻腔培養の結果と比較して、この検査系がMRSAの検出に応用可能である事を検証中である。前年度行ったrealtime PCRによるMRSAの検出系の確立を臨床検体で引き続き行った。つまり前年度は臨床分離株でSCC-mecA接合部とFemAに特異的なプライマーとプローブを用いて、MRSAが検出可能なことを明らかにした。今年度はこれらを臨床に使用できることを確認するための検討を行った。当初は心臓外科での献体を使用する予定であったが、諸般の事情により検体が集まりにくい状況ががあったため、新たに倫理委員会での承認を得て、病院全体でスクリーニングに用いた鼻腔培養の残余検体を用いて臨床検体で検出可能かどうかの検討を行った。すなわち残余検体からボイル法により遺伝子を抽出し、SCC-mecA接合部とFemAのプライマーによるduplex realtime PCRを行い、培養結果との結果を比較した。現在更に検体を追加して検討を行っている。また感染対策におけるこのような遺伝子検査系の検討については、クロルヘキシジンの清拭やムピロシンの塗布が院内でのMRSA除菌およびMRSAのコントロールに効果があるかについて検討する予定であった。しかしMRSA除菌に用いるムピロシン軟膏の販売停止があり年度末の時点でも販売は再開されていない。今後ムピロシンによる除菌を省いた検討に切り替えるなど研究計画の再検討を行っている。鼻腔のMRSA検出系の確立においてターゲットとする領域とそのプライマーやプローブの検討に時間を要したため。またMRSA除菌に用いるムピロシン軟膏の発売が停止となったため。消毒薬クロルヘキシジン(CHG)が耐性菌制御に役立つか検討するため、以下の点について検討した。まず、ターゲットとなる臨床分離黄色ブドウ球菌に対するCHGの薬剤感受性を測定すると共に、臨床分離黄色ブドウ

球菌における消毒薬耐性遺伝子の保有率をPCR法にて検査した。2015年および2016年に分離された血液ならびに創部培養から検出された黄色ブドウ球菌137株に対するCHGに対する50%の株を殺菌する濃度(MIC50)は0.1250%、MIC90は0.5000%であった。MRSAとMSSAでMICの差は認めなかった。全137株中qacA/B遺伝子を保有株は18株(13.7%)で、qacA/Bの保有によるMICの上昇は認めなかった。近年分離された臨床分離黄色ブドウ球菌に対してCHGは十分な消毒効果を有していると思われた。次に、臨床現場でのCHGの耐性菌制御の効果を検討するため、ある病院のICUにてCHGによる全身清拭と鼻腔内MRSAの保菌状況について検討した。すなわち、同意を得られた患者に対して、週一度鼻腔内のMRSA保菌を培養検査にて調査した。前半3ヶ月は通常の全身漬式を行い、後半は市販されている70%アルコール含有1%CHG製剤にて禁忌部位を除いた部位を清拭した。対照期間の平均MRSA保有率は0.17%、実施期間の平均MRSA保有率は0.14%と若干低下する傾向にあったが、実施期間中にMRSA保菌者の発生の増加も認められ、CHGのみでの制御は難しいことが示唆された。対象患者に重篤な有害事象は認めなかった。CHG清拭については1%製剤であれば我が国でも可能であるが、他の感染対策との組み合わせによる併用効果を検討するべきと考えられた。院内感染の制御のためにMRSAの保菌患者の検出方法や、消毒薬を用いたその伝播抑制について検討した。鼻腔の遺伝子検査について検討したが、臨床検体における検出感度は培養法とさほど変わらない結果であった。消毒薬クロルヘキシジンは臨床分離されたMRSAに対し薬剤感受性検査で良好な効果が認めた。入院患者に対して1%クロルヘキシジンで全身清拭を行うことでMRSA伝播が抑制できるか検討したが、十分な効果は得られなかった。しかし、副作用などは認めず、今後ムピロシンなどと組み合わせ他効果の検討が期待されると考えられた。鼻腔のMRSA検出系の確立においてターゲットとする領域とそのプライマーやプローブの検討に時間を要したため。鼻腔でのMRSA検出系の検討を更に行い、結果をまとめる。また病院におけるMRSA等の耐性菌のコントロールにクロルヘキシジン消毒が有効であるかについて、病棟での日常の清拭時にクロルヘキシジンを用いて遺伝子検査および培養検査を行いその効果を検討する事を実施する。感染症鼻腔でのMRSAの検出系を検討する。現在既に臨床検体での検出を行っているが、さらに検討を早めるため、臨床検体における残余検体を用いた検討を行う(すでに倫理委員会承認済み)。その後病棟での手術患者のCHG消毒の効果を検証する検討を行う。本研究ではreal-time PCRによるMRSAの検出系を確立する事に若干の時間を要したため、患者検体での検討ができなかった。昨年度の研究の実施状況において必要な分の試薬を購入した結果、次年度使用額が発生した。
細胞育種技術を利用したロベリア属植物の種・属間雑種の育成

1.ロベリア属および近縁属植物の再分化条件などの検討:Lobelia erinusについて,長期継代カルスでは再分化能が失われていたため,新たにカルスを誘導した結果,少なくとも誘導後1年間は再分化能が維持されていることが確認された.また,Lob.loochoensisとPratia puberulaについては再分化条件が明らかになったが,Lob.chinensisについては,カルス誘導条件も確立できなかった.2.培養細胞由来および葉肉由来プロトプラストの効率的な培養条件の検討:Lob.erinusについて,再分化能が確認された新規誘導培養細胞を用い,プロトプラスト培養条件の検討を行った結果,浸透圧調整剤として0.1M sucroseと0.5M mannitolを組み合わせ,15mg/l Picloramと0.5mg/l BAを添加した培養液を用い,Gelrite包埋培養法を用い,12×10^5個/mlの培養密度で培養することによって,効率的にコロニー形成が観察されることが明らかになった.形成されたコロニーからの再分化を試みた結果,現時点でグリーンスポットが形成されており,shootが形成される可能性が高いと考えられる.また,葉肉細胞由来プロトプラストについても同様に培養を行ったが,コロニー形成頻度は低かった.3.子房・胚珠培養法の検討:再度,Lob.erinusとLaurentia axillrisを用い,相互交配を行い,子房培養を行った結果,Lob.erinusを子房親とした場合は子房壁由来のshootのみが形成されたが,Lau.axillrisを子房親とした場合は胚珠由来のshootが得られた.これらのshootの葉形態は,Lau.axillrisに比べ,やや丸みを帯びていたが,雑種性の確認については現在準備中である.1.ロベリア属および近縁属植物の再分化条件などの検討:Lobelia erinusについて,長期継代カルスからの再分化を試みたが再分化は観察されず,長期間継代によって再分化能が低下すると考えられた.そこで新規にカルスを誘導し再分化能の経時的変化など検討を進めている.カルス誘導の困難なLob.chinensisについてはカルス誘導条件を検討した結果,SH培地にPicloramを添加した培地でカルス誘導が最も優れていたが,量的には僅かで器官分化も観察されず,継代を行っても増殖が観察されなかった.Laurentia axillrisについては現在,再分化実験を進めている.2.培養細胞由来および葉肉由来プロトプラストの効率的な培養条件の検討:培養効率の低下が観察されたLob.erinusの長期継代培養細胞由来プロトプラストの培養条件の検討を進めたが,効率的な培養条件を見い出せず,上述の新規誘導カルスおよび葉肉由来プロトプラストに切り替え,培養条件の検討を進めている.また,Lau.axillrisについても,培養細胞および葉肉由来のプロトプラストの単離条件をほぼ確立し,引き続いて培養条件の検討を進めている.3.子房・胚珠培養法の検討:Lob.erinusとLau.axillrisを用い,相互交配を行った結果,何れも子房の発達は観察された.子房培養を行った結果,Lob.erinusを子房親とした場合にのみshootが得られたが,子房壁のカルス化も観察された.平成12年度の開花期では引き続き交配と子房培養を進め,開花期が重なればLob.erinusとLob.chinensisの組み合わせも試みる予定である.1.ロベリア属および近縁属植物の再分化条件などの検討:Lobelia erinusについて,長期継代カルスでは再分化能が失われていたため,新たにカルスを誘導した結果,少なくとも誘導後1年間は再分化能が維持されていることが確認された.また,Lob.loochoensisとPratia puberulaについては再分化条件が明らかになったが,Lob.chinensisについては,カルス誘導条件も確立できなかった.2.培養細胞由来および葉肉由来プロトプラストの効率的な培養条件の検討:Lob.erinusについて,再分化能が確認された新規誘導培養細胞を用い,プロトプラスト培養条件の検討を行った結果,浸透圧調整剤として0.1M sucroseと0.5M mannitolを組み合わせ,15mg/l Picloramと0.5mg/l BAを添加した培養液を用い,Gelrite包埋培養法を用い,12×10^5個/mlの培養密度で培養することによって,効率的にコロニー形成が観察されることが明らかになった.形成されたコロニーからの再分化を試みた結果,現時点でグリーンスポットが形成されており,shootが形成される可能性が高いと考えられる.また,葉肉細胞由来プロトプラストについても同様に培養を行ったが,コロニー形成頻度は低かった.3.子房・胚珠培養法の検討:再度,Lob.erinusとLaurentia axillrisを用い,相互交配を行い,子房培養を行った結果,Lob.erinusを子房親とした場合は子房壁由来のshootのみが形成されたが,Lau.axillrisを子房親とした場合は胚珠由来のshootが得られた.これらのshootの葉形態は,Lau.axillrisに比べ,やや丸みを帯びていたが,雑種性の確認については現在準備中である.
伝統的な言語文化に関する教材の基礎的研究―笑いの視点から―

本研究は、高等学校までにおける古文教材の取り扱いが、あまりにも遊びや笑いを認めない解釈に偏りがちであるのを問題視し、『徒然草』の仁和寺の法師関係章段、『枕草子』と『徒然草』の笑話、『宇治拾遺物語』の霊験譚を対象に、「笑い」という視点から古文教材の新たな解釈を提示しようとの試みである。昨年度は、『宇治拾遺物語』に見える、神仏の計らいに異議を唱える、「神仏にたてつく人々」を語る説話の文学史を検証することを専らとし、『宇治拾遺物語』に先行する仮名文献の調査をほぼ終えた。その調査中、仏教説話の場合、舶来の漢籍の影響を想定する必要を痛感し、最終年度に当たる本年は、唐代までに成立し、仏教説話に多大な影響を与えたと考えられる漢籍、具体的には『経律異相』『法苑珠林』『大唐西域記』『高僧伝』『続高僧伝』の読解を中心に行った。しかしながら、漢文の読解能力の未熟ゆえに、『経律異相』『法苑珠林』はその大部を読了できないまま年度末を迎えることとなったのは遺憾である。但し、先行する仮名文献、および調査を終えた舶来文献の範囲に限ってであるが、「神仏にたてつく人々」は中世の黎明とともにその姿が珍しくなくなるとの見通しを明確に否定する事例には遭遇しなかったことを付記しておく。また、昨年度、保留した「笑い」を視座とした『徒然草』と『枕草子』の比較研究は、「笑い」にまつわる両書の該当箇所を網羅するなどの基礎的作業は終えたものの、上述の如く、漢文文献の読解に予想以上の労力と時間を余儀なくしたため、立論に殆どとりかかれなかった。この三年間を通じ、地道な基礎的な調査を行い得た結果、語誌、類話研究の相当量のデータを集積することができたが、そこで得られた知見は、言わば、箇条書きに列挙できる水準に留まり、恥ずべきことであるが、いずれも作品論として納得のいく水準において、有機的に論文とすることが叶わなかった。『徒然草』研究は、この数年の間に、新たな注釈書の刊行や定説を覆す研究成果の発表が続き、研究の画期を迎えていると言ってよい。しかし、そのような状況にありながら、教科書を通じて人口に膾炙する説話的章段の研究はむしろ停滞気味であるかに思われる。そこで、本研究は学校教材としての説話的章段の再解釈を通じ、そのような研究状況に一石を投じようとするものである。本年度、研究対象として取り上げたのは、教科書の定番教材と言える「仁和寺の法師」章段(5254段)および、その関連章段236段である。いずれの章段も鍵となる語彙が設定されており、そのキーワードから章段が展開するという見通しの下、新解釈を探る試みを行った。そのキーワードは順に「先達」、推量表現、「ありつる」「ならひ」である。立論の前提として、如上の語彙の語誌の検討が必須であり、さらには『徒然草』が先行文学作品の良き読者であり、先行作品の場面どりや方法を踏まえて章段を構成していると思しいことから、『徒然草』成立までの文学的文献資料を広く読み込む作業を継続的に行った。それによって、調査の結果、一定の新たな事実を得ることができたものの、その新たに判明した事実によって、さらに調査領域を広げて目配りをする必要に迫られるなど、予想を超えて基礎作業に難渋することとなった。そのため、必ずしも論証に必要十分な語誌検討を行うには至らず、本年度は具体的な立論作業に入ることが叶わなかった。「研究業績の概要」に記したことの繰り返しとなるが、本研究は広範な用例検索をその基礎とするが、文献の読み込みに、当初想定していた以上に手間取ったのだが、その分の時間を宛てるのが難しかったため、基礎的作業完了の目途が立たず、具体的な立論作業が進まなかったことによる。本年度は徒然草と枕草子の「笑い」の質の差異に着目し、両書の作者の社会的立場(清少納言は宮仕えの身であり、主が存在。作品自体が主との関わりの中で成立。対して、兼好は遁世の身であり、使えるべき主を持たず、主との関わり中で作品が成立したわけではない)にその差異が由来するとの作業仮設に基づき、作品の本文分析を行う予定であったが、来年度に予定している霊験譚の分析、すなわち、神仏からもたらされたご利益に不満を抱き、これをそのままに受け取らず、より多くの利益を求める「神仏にたてつく人々」の系譜を考察する課題が、その性格上、多くの文献に当たる必要が想定されるため、こちらを先行して取り上げることとした。本研究が出発点とした『宇治拾遺物語』を遡る和文献を通読・検討した結果、本課題の解明には、和文献に留まらず、仏典や漢籍にまで視野を広げるべき(或いは世界各文化の神と信者の関係にまつわる宗教伝承をも含めて)であることがわかってきた。そのため、早急に結論を出すことは慎み、さらに時間と労力を費やして、調査対象の文献を広げることとしたため、来年度も継続して、考察を続けていくが、何にせよ、当該課題の研究機関が終了した段階で、中間報告をまとめられるように努めたい。なお、用例収集未完とした昨年度の課題については、和語の用例を基礎にした研究テーマは凡そ基礎データの収集を終えたと考えられる。

ただし、断片的な知識の集積にとどまるため、体系的な立論を伴う論文化には未だ至っていない。この二年間、基礎的なデータ収集に労力を傾注してきた。そのため、一定の基礎データは確保できたものの、調査の進展に伴い、データの収集対象が和文献にとどまらず、漢籍・仏典にまで広げなければ、最終的な結論を得るのが難しいことが明らかになってきたため、データに基づく立論作業を本格的に進められずにいる。そのため、来年度は「笑い」を視座とした徒然草と枕草子の立ち位置の違いを明らかにするテーマを重点的に進めたい。本研究は、高等学校までにおける古文教材の取り扱いが、あまりにも遊びや笑いを認めない解釈に偏りがちであるのを問題視し、『徒然草』の仁和寺の法師関係章段、『枕草子』と『徒然草』の笑話、『宇治拾遺物語』の霊験譚を対象に、「笑い」という視点から古文教材の新たな解釈を提示しようとの試みである。昨年度は、『宇治拾遺物語』に見える、神仏の計らいに異議を唱える、「神仏にたてつく人々」を語る説話の文学史を検証することを専らとし、『宇治拾遺物語』に先行する仮名文献の調査をほぼ終えた。その調査中、仏教説話の場合、舶来の漢籍の影響を想定する必要を痛感し、最終年度に当たる本年は、唐代までに成立し、仏教説話に多大な影響を与えたと考えられる漢籍、具体的には『経律異相』『法苑珠林』『大唐西域記』『高僧伝』『続高僧伝』の読解を中心に行った。しかしながら、漢文の読解能力の未熟ゆえに、『経律異相』『法苑珠林』はその大部を読了できないまま年度末を迎えることとなったのは遺憾である。但し、先行する仮名文献、および調査を終えた舶来文献の範囲に限ってであるが、「神仏にたてつく人々」は中世の黎明とともにその姿が珍しくなくなるとの見通しを明確に否定する事例には遭遇しなかったことを付記しておく。また、昨年度、保留した「笑い」を視座とした『徒然草』と『枕草子』の比較研究は、「笑い」にまつわる両書の該当箇所を網羅するなどの基礎的作業は終えたものの、上述の如く、漢文文献の読解に予想以上の労力と時間を余儀なくしたため、立論に殆どとりかかれなかった。この三年間を通じ、地道な基礎的な調査を行い得た結果、語誌、類話研究の相当量のデータを集積することができたが、そこで得られた知見は、言わば、箇条書きに列挙できる水準に留まり、恥ずべきことであるが、いずれも作品論として納得のいく水準において、有機的に論文とすることが叶わなかった。研究の目的、方向性に問題はないと思われるため、進捗に留意しつつ、予定通りの研究計画を着実に進めていたきたい。研究の目的・方向性に問題はないと思われるため、研究内容を変更することは考えていない。来年度は研究期間の最終年度に入るが、この二年間で基礎的なデータ収集はそれなりに進められたことから、前項に挙げた活字化しやすいテーマを優先的に取り上げていく。ただし、研究期間内に成果を出すために、拙速に活字化することは避けたいと考える。研究計画が予定よりも遅れをきたしたため、研究の進展に伴って必要となる、新たな書籍の購入費や研究成果発表のための旅費・印刷費などの支出が減ったため。本年度は年度の交付決定とほぼ同額の研究費を支出したが、前年度の繰越金を完全に支出するに至らなかったため、残金が生じた。翌年度は最終年度に当たるが、全体として研究状況に少なからぬ遅れが生じているため、書籍を中心とした物品費、研究のヒントを得るための学会参加に伴う旅費など、今年度以上の研究費が必要となると考えられる。四月より所属機関が変更になり、研究環境および文献の利用可能状況に変化が生じたため、その変化が研究の遂行に支障をきたさないようにするための費用に充当したいと考えている。
細胞配置を制御する外部シグナルと細胞特性の研究

Rn子孫細胞の細胞骨格の可視化:雄幼虫雄尾部表皮細胞での強力な発現プロモーターであるlin-17pを利用した蛍光タグ付加タンパク質の発現により、Rn子孫細胞でのアクチンフィラメント、微小管を可視化した。Lifeactによるアクチンフィラメント可視化ではRn子孫細胞内にはっきりした構造は認められなかった。チューブリン分子TBB-2::GFPによる微小管の可視化ではRn子孫細胞内に繊維状の構造が認められた。しかし、野生型とセマフォリンシグナル関連変異体(plx-1)との間ではっきりした違いは認められなかった。発生にともなう幼虫雄尾部細胞の形態変化を調べるためにphospholipase Cδ1 PH domainを用いて、Rn子孫細胞を含む幼虫雄尾部細胞の細胞膜を可視化した。lin-17p::gfp::PHによって細胞膜の可視化ができたが、個々の細胞の識別が難しいため、さらにRn子孫細胞特異的なプロモーターlin32を利用してこれらの細胞質を蛍光タンパク質で標識した。lin32::mRFPのモザイク発現を利用していくつかのRna/p(たとえばR2,a)に関して、クローナルな細胞標識ができた。その結果、最初ほぼ円柱形であったRn.aとRn.pにおいて前者が扁平化しつつ前方に広がること、後者の頂端側が細くなりとともに核を含む底面部が前方に移動することが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。上皮組織は個体・器官形態形成において重要な役割を担う。上皮組織を構成する個々の上皮細胞の形態変化を調節する外部要因と変化をもたらす細胞内機構を解明することは、発生研究の重要な課題である。線虫C. elegans雄尾部に存在する感覚器官rayを形成する表皮細胞Rn子孫細胞の形態と配置調節には、複数のシグナル因子がかかわるが、その細胞形態について詳細な解析はまだ行われていない。線虫C. elegans幼虫尾部表皮細胞で発現するKS411系統のトランスジーンmhIs9[lin-17p::lin-17::gfp]による細胞の側底面細胞膜可視化と、Rn子孫細胞特異的なlin-32p::cherryトランスジーン発現を組み合わせて、個々のRn子孫細胞の細胞膜と細胞質を同定を試みた。しかし、mhIs9[lin-17p::lin-17::gfp]は成長が遅いなど、単独で野生型と異なる表現型を示す問題が明らかになった。このためphospholipase Cδ1 PH domainを用いたlin-17p::gfp::PHの発現を試み、この標識方法で虫の発生を妨げずにray細胞膜を強く蛍光標識できることが最近確認できた。今後、このマーカーを利用するとともに、他の蛍光マーカーとの比較を容易にするために、lin-17p::mCherry::PH発現系統を作製した。このデータを基に細胞容積、細胞間接着面積を測定する予定である。本計画の柱となる虫の発生を妨げずにray細胞膜を強く蛍光標識する方法を確立できて、これまでわからなかった個々の細胞の形態が明らかになりつつあるため。今後、ray細胞の細胞容積、細胞間接着面積を測定する予定。さらに、上記の野生型系統解析用のツールを用いて、分泌型セマフォリンmab-20 unc-6/netrin変異体を材料とした解析を開始する。