hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期宇宙における非平衡ダイナミクスの理解

本年度は、主に反物質宇宙線の研究、真空崩壊の研究、一次相転移にともなう重力波生成の研究を行った。反物質宇宙線の主な起源は、星間物質と一次宇宙線の衝突によるものが考えられている。この衝突由来の反物質宇宙線の生成量は、原理的には計算可能であり、計算の精度を上げることで標準的なシナリオによって反物質宇宙線が説明できるかどうかが検証できる。我々は、反ヘリウム宇宙線と反電子宇宙線の生成量の精度の高い計算を試みた。反ヘリウム生成に関しては、重イオン衝突、反電子生成に関しては陽子衝突の実験結果を利用することで、より高い精度で生成量を見積もることができた。エネルギーがより低い真空が存在する場合、真空崩壊が起こり得る。我々の真空は、少なくとも宇宙年齢程度は安定であるので、真空崩壊率に対する上限存在すると言える。真空崩壊率に対する制限を素粒子模型に適応することを考えると、真空崩壊率の計算がとても重要であるといえる。一般に、場の自由度が増えると真空崩壊率の計算がとても困難なものになる。そこで我々は、真空崩壊率の加減を簡単な量で構成する手法を開発した。この手法は、場の自由度が大きい場合にも適応でき、少ない計算量で模型に対する制限を得ることができる。重力波観測は、今最も注目されている分野の一つである。将来的には宇宙初期に起きた現象を捉えうる程の精度の実験が計画されている。我々は、初期宇宙で一次相転移が起こった場合の重力波スペクトルの計算を試みた。重力波スペクトルがエネルギーモーメンタムテンソルの二点アンサンブル平均から求められることに着目し、いくつかの仮定の元、解析的に重力波スペクトルを求めた。これれの研究は、初期宇宙に起こりうるダイナミクスの理解に貢献しているので本研究の趣旨に沿った研究ができたといえる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本年度は、主に初期宇宙における一次相転移のダイナミクスに関する研究を行った。一次相転移時に発生する重力波は、将来観測で測ることができるため、重力波の発生メカニズムの詳細な理解は、模型の検証の上で非常に重要である。どのような模型が将来観測で検証可能かを考え、特に古典的スケール対称性を持つような模型が強い重力波を出すことを明らかにした。従来、重力波のスペクトルは、シミュレーションに基づいて行われてきた。研究により、重力波スペクトルがエネルギー運動量テンソルの二点相関関数から計算できることを利用して、解析的にスペクトルを計算する手法を構築した。この手法により、バブル衝突と呼ばれる重力波の正確なスペクトルを計算した。相転移の遷移率は、転移の種となるバウンス解を求めることで見積もることができる。スカラー場が単一の場合、バウンス解は球対称性を持つことが知られているが、複数場の場合は球対称性をもつかどうかはこれまで明らかにされていなかった。バウンス解がスケール変換を除いて作用の最小点であることを利用して、複数場においてもバウンス解が球対称性を持つことを示した。本年度の研究により、初期宇宙における一次相転移に伴う重力波発生メカニズムについて、従来シミュレーションで計算されてきたスペクトルを、解析計算により厳密に計算することで、正確なスペクトルとともに、発生機構の見通しが良くなった。また、より強い重力波を生み出す模型についての考察も行った。初期宇宙における一次相転移現象は、熱平衡から大きく離れたダイナミクスであり、その理解に貢献したことは、本研究の目的にかなうものであり、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。前年度に続き、解析手法に基づいた初期宇宙における重力波発生の研究を行う。前年度は、バブル衝突と呼ばれる一次転移時の重力波の計算を行った。

一次転移後もエネルギー運動量テンソルは熱平衡から大きく離れており、重力波を発生させることが予期できる。転移後のエネルギー運動量テンソルの相関関数を計算することで重力波スペクトルを計算することを目指す。また、得られた知見をもとに、標準模型を超えた模型の検証可能性を議論する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
「ハンズオン・ワークショップ」パッケージ改善のキモとなる卓上型遠心鋳造装置の開発

○研究目的実施例の少ない鋳造をテーマにしたワークショップの実施を前提に、湯流れを可視化した「低圧&真空吸引鋳造装置」の開発を行っており、「やって見せる」という目的は達成した。しかし、ハンズオン型ワークショップで重要となる「やらせてみる」という観点では作業効率に課題が残った。そこで、新たに「やらせてみる鋳造装置」として、作業効率改善をキモとした「卓上型遠心鋳造装置」の開発を行った。○研究方法遠心鋳造法ならびに遊星歯車機構に関する資料の収集、ならびに、それらを参考に遊星歯車機構を用いた「遠心鋳造装置」の設計を行った。また、装置の設計においては次の3つの大きな特色を組み込むものとした。1遊星歯車機構を用い、遠心力を利用した注湯や鋳込を行う装置として開発。2遊星歯車機構の特徴を活かし、回転速度の大幅減速による安全性の改善。3遊星歯車の上に鋳型を配置し、同時に複数の鋳込作業を可能とすることで作業効率を改善。これらを踏まえ、加工・作製した装置の性能実験や実証検査を行い、各データを比較・検討、改善点の洗い出しを行い、修正・改良を繰り返し「卓上型遠心鋳造装置」を完成させた。○研究成果・遊星歯車機構を用いた装置の設計開発で、回転出力軸が遊星歯車になる「ソーラー型」「プラネタリー型」計2種の装置を完成させた。・2種共に装置としての動作には相応の成果を得ることができた。しかし、鋳造作業としての精度にばらつきがあるため、鋳込材料や鋳込温度、装置の回転数など、各種条件について更なる研究が必要。これらの内容をまとめ、「総合技術研究会2017東京大学」にて発表・報告を行った。
運動教育としてのリズム体操における心理的効果と運動の発達過程との関連

本研究は、全身的でリズミカルな動きによるリズム体操の運動教育としての有効性ならびに、その実施における心理的効果と運動の発達過程との関連について検討したものである。1理論研究:動きの教育としてのリズム体操の意義と学習内容リズム体操の教育的意義について、感性教育との関わりも含め検討を行った。その結果、学習内容として、単に音楽や拍子に合わせて動くことではない、リズミカルな経過を持つ動きの習得、動きの流動の生成と習得が挙げられた。また、動きが内在的基本法則に則り、それに適合すれば、行為する主体には快感情が生起し、観ている者には感性的な好印象が引き起こされることが示された。2基礎研究:リズム体操における左右振の発達過程と動きの印象リズム体操の基本運動である左右振について3次元動作分析を行い、習熟に伴う動きの特徴を明らかにした。また、動きの印象について、アナグリフの使用の有無による違いについて検討を行った。3実践研究:リズム体操授業における学習者の学びの検討中学生と大学生をを対象に、リズム体操授業における学習者の動き、感情、認識の変容について検討を行った。学習内容とした動きの流動の習得には個人差がみられたものの、授業後に「快感情」の有意な得点の増加および[不安感]の有意な減少がみられた。また、学習者は動きの流動の重要性を認識し、学習者相互の関わりと、ポジティブな感情や肯定的な授業の雰囲気が、学習活動を支えていた。リズム体操の学習によって、一体感、達成感、新しい発見が生み出され、発展として、学習の転移、指導法に関する意識が生まれていた。1運動教育としてのリズム体操の理解心とからだの統合を目指すリズム体操の概念、運動教育および感性(美的)教育について理論的研究を進めた。リズミカルな全身的動きを身につけることをねらいとして、内発性に裏打ちされ動くことの喜びに支えられた動きによるリズム体操は、スポーツにおける美的体験と同様の体験を有することが明らかになった。さらに、感性(美的)教育へのリズム体操の可能性が明らかになった。2中学生におけるリズム体操の実践リズム体操プログラムを構成し、中学生女子において実践した結果、音楽に合わせて動くこと、友だちとかかわること、動きを自分のものにすることに楽しさを感じていた。また、音楽を使って動くことに対して関心・意欲の低い生徒にも上記の面において大きな成果が見られた。3分析方法の検討(1)リズム体操の動きの評価・観察力に関する測定尺度の検討(2)リズム体操実践者の心理的効果測定尺度の検討(3)質的アプローチ適用の検討1運動教育としてのリズム体操の理解心とからだの統合を目指すリズム体操の概念、授業実践等に関する調査を継続して行った。リズム体操の動きの特徴として、動きの流動の重要性が確認された。動きの流動とは、2つ以上の運動の間に生じる流れるような結びつきであり、動きの局面融合として現れ、そこには新たに動きのリズムが生まれる。動きの流動が現れた時に、観察者は動きにリズムを感じ、動きの美しさを認識し、また、実践者においても、流動を体感した時に快感情を感じることが示唆された。2動きの自己評価尺度の作成リズム体操の動きの特徴や、マイネルによる動きの質的徴表等から、動きの自己評価(主観的な動きの評価)のアンケートを作成し、大学生を対象に調査を行った。因子分析を行った結果、「全身的な動き」や「動きの流動」に関する5因子が抽出された。3リズム体操の心理的効果の検討リズム体操の心理的効果として、ポジティブ感情に関する調査・検討を行った。ポジティブ感情の経験は、認知や行動の範囲を広げ、個人資源を形成することが示され、リズム体操の心理的効果として、ポジティブ感情の観点を取り入れることが示唆された。本研究は、全身的でリズミカルな動きによるリズム体操の「運動教育」としての有効性を心理学的、運動学的および教科教育学の立場から検討したものである。1リズム体操の授業実践における動きの変容

これまでの研究により、リズム体操の学習内容として、単に音楽や拍子に合わせて動くことではない、リズミかルな経過を持つ動きの習得、動きの流動の生成と習得が挙げられる。大学生を対象としたリズム体操の授業実践における動きの変容を検討した結果、リズミカルな動きの経過はみられるようになったものの、動きの流動(局面融合)の習得には個人差がみられた。2リズム体操授業における感情の変化リズム体操の授業前後における感情の変化を調査したところ、授業後に「快感情」の有意な得点の増加および「不安感」の有意な減少がみられた。3リズム体操授業における学習者の認識の検討学習者は、基本運動としてのはずみと振りの重要性を認識し、それらを活かした全身的な動きと音楽、手具の使用などが相互に関連しながら動きの流動の学習へ繋がっていた。学習活動には、教え合いと運動を通してのコミュニケーションなどの学習者相互の関わりが深く関与し、ポジティブな感情や肯定的な授業の雰囲気が、学習を支えていた。リズム体操の学習によって、一体感、達成感、新しい発見が生み出され、発展として、学習の転移、指導法に関する意識が生まれていた。
一般科看護師のためのBZD系薬剤漸減時の離脱症状アセスメントツールの開発

BZD系薬剤は、抗不安・睡眠薬として広く用いられるが、依存性の高さや長期処方の問題から処方の漸減が推進されている。しかし減薬の際には、一過性に不安症状が強く出現するなど、患者の苦痛が大きく、漸減の失敗に繋がる大きな要因と言われている。本研究により、BZD系薬剤漸減を促進し、さらには向精神薬の適正使用とBZD系薬剤を使用する患者のQOL向上にむけての新たな提言につながると考える。本研究は、まずBZD系薬剤漸減時のアセスメントの実態調査を行い、アセスメント項目を抽出し、一般科看護師のための離脱症状アセスメントツールを開発する。さらには、開発したアセスメントツールの有用性を検証する。
徴生物の生産するアブシジン酸関連謝産物の生物有機化学的研究

1)徴生物C.cruentaの生産する新アブシン酸(ABA)関連物質(±)ー4'ーヒドロキシ-γーイオニリデン酢酸の合成:安価な原料イソフォロンから作られる3,3,5ートリメチル-4ーシクロヘキセニルアセタ-トをNBSでブロモ化して得られる化合物からの合成法を確立した。2)徴生物酵素を用いるキラ-ル合成原料2,2ージメチル-4ーヒドロキシ-1ーシクロヘキサノンの合成: 1,4ーシクロヘキサンジオ-ルか(±)ー2,2ージメチル-4ーヒドロキシ-1ーシクロヘキサノンを調製した。このカルボニル基をケタ-ルとして保護した後,酸化して得られる(±)ーケトンを酵母還元して(S)ー型原料を作った。これを光延反転して(R)ー型原料を調製した。さらに,クロ-ン化したE.coliのpJP43株を用いて2,2ージメチルシクロヘキサノンを位置および立体選択的に水酸化して光学的に純粋な(S)ー型原料を得た。3)徴生物の新アブシジン酸生合成中間体,天然型4'ーヒドロキシ-および1',4'ージヒドロキシーγーイオニリデン酢酸類の合成: (R)ー2,2ージメチルー4ーヒドロキシー1ーシクロヘキサノンから4ーTHPoxyーγーシクロシトラ-ルを作り,これから(1'R,4'S)ー4'ーヒドロキシーγーイオニリデン酢酸を合成した。さらに,(R)ーケトンからαーメチレンケトンを経由して(1'S,4'S)ー1',4'ージヒドロキシーγーイオンニリデン酢酸を合成した。4)C.cruentaの生産するアブシジン酸関連物質の植物生理活性:稲幼苗伸長抑制活性,レタス種子発芽阻害活性,ツユクサ気孔閉鎖活性および植物カルス細胞の増殖に対する効果を調べた。その結果,1',4'ージヒドロキシーγーイオニリデン酢酸はABAに匹敵する強い生理活性を示す事が明らかとなった。その他:C.cruentaにおけるABA生合成阻害物質のスクリ-ニング,ABA生合成経路の解明およびABAの3'ーオキソ類縁体の合成と植物生理活性試験を行った。1)微生物の生産する新アブシジン酸関連物質(±)-4'ヒドロキシ-γ-イオニリデン酢酸(1)の合成微生物の生産するアブシジン酸(ABA,2)の生合成中間体(±)-1を安価な原料イソフオロン(3)から合成する方法を確立した。2)微生物酵素を用いるキラ-ル合成原料4'-ヒドロキシ-2,2-ジメチル1-シクロヘキサノン(6)の合成ジオ-ル(7)から(±)-モノケタ-ル(8)を作り、パン酵母により不斉還元して光学的純粋な(S)-6を得た。これを光延反転して(R)-6を得た。3)微生物の新アブシジン酸生合成中間体.天然型4'ヒドロキシ-および1,4,-ジヒドロキシ-r-イオニリデン酢酸類(1,9)の合成キラ-ル原料(R)-6'からアルデヒド(10)を作り、10からReformatsky反応により(1-R,4S)ー1を合成した。

また(R)-1からα-メチレンケトン(11)を経由して(1S,4S)-1'.4'-ジヒドロキシ-γ-イオニリデン酢酸(9)を合成した。1)微生物C.cruentaの生産するアブシジン酸(ABA)関連物質の植物生理活性:C.cruentaの生産するABA生合成関連物質である3'ーおよび4'ーヒドロキシーγーイオニリデン酢酸類について稲幼苗伸長抑制活性,レタス種子発芽阻害活性,ツユクサ気孔閉鎖活性および植物カルス細胞の増殖に対する効果を調べた.その結果,1',4'ージヒドロキシーγーイオニリデン酢酸はABAに匹敵する強い生理活性を示す事が明らかとなった.2)微生物C.cruentaにおけるABA生合成阻害物質のスクリ-ニング:植物成長矮化剤ウニコナゾ-ルの作用機作はジベレリン生合成阻害である事が強く示唆されている.それで,ABA類縁体の生合成も矮化剤によって阻害される可能性が考えられるので,C.cruentaの培地に各種の矮化剤を加えて生成物を調べたが,生合成阻害は認められなかった.しかし,ABAに構造的に似た芳香属化合物について調べた所,ABA生合成関連物質の生合成阻害が認められた.3)C.cruentaにおけるABA生合成経路の解明:C.cruentaにおいて2種の4'ーヒドロキシーγーイオニリデン酢酸,cis体とtrans体が生産されているが,生合成経路上でどちらが先に生成されているか不明であった.それで,C.cruentaをグルタミン酸ソ-ダと微量元素を含む合成培地で成育させて代謝産物を調べた所,cis体のみが単離された.この結果より,C.cruentaにおいてtrans体はcis体の異性化により生成される事が示唆された.4)アブシジン酸の3'ーオキソ類縁体の合成と植物生理活性:C.cruentaの培養液から微量の3'ーヒドロキシーγーイオニリデン酢酸が単離されている.この化合物はABA生合成経路から外れているように思われるので,その代謝予想化合物3'ーオキソ類縁体を合成し,植物生理活性を調べた.その結果,仮想代謝経路の進行に伴い,活性の増大がみられた.
ペプチド-フォールドマーのナノ二次構造を利用した機能性分子の創製

本研究では、コンフォメーション自由度の制限された光学活性α,α-ジ置換アミノ酸(フォールドマー)を設計し、含有ペプチド二次構造の不斉反応場を利用した機能性分子の創製を目的とした。本年度は、アミノ酸側鎖を修飾した新規光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸の合成、および不斉反応場を構築するためのモデルペプチドの合成とコンフォメーション解析を行った。新規光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸としては、アミノ酸の側鎖にアジド基、アミノ基、ピリジル基、トリアゾール基、およびグアニジノ基を有する化合物を合成した。モデルペプチドとしては、天然のアミノ酸であるL-ロイシンシークエンス中に、構造の最も単純なα,α-ジ置換アミノ酸である2・アミノイソブタン酸Aib、および著者の合成した光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸(S,S)-A_<C5C>^<dOM>を導入したヘキサペプチドCbz-(L-Leu-L-Leu-Aib)_2-OMe、およびCbz-[L-Leu-L-Leu-(S,S)-A_<C5C>^<dOM>]_2-OMeを設計-合成した。ペプチドのコンフォメーション解析は、結晶状態においてはX線結晶解析および固体CDスペクトル、溶液状態においては^1H-NMR、FT-IR、CDスペクトルを用いて行った。その結果、Aibを導入したヘキサペプチドは、結晶および溶液中において右巻きの3_<10>-ヘリックス構造を形成したのに対して、(S,S)-A_<C5C>^<dOM>を導入したヘキサペプチドはα-ヘリックス構造を優先的に形成した。これまでにα-ヘリックス構造を形成するためには、7残基以上のシークエンスが必要であると報告されていたが、本研究により、側鎖に置換基を有する環状α,α-ジ置換アミノ酸を用いることで、これまでに報告例の無い6残基という短いペプチドシークエンスでα-ヘリックス構造を形成できることが明らかとなった。本研究では、コンフォメーション自由度の制限された光学活性α,α-ジ置換アミノ酸(フォールドマー)を設計し、α,α-ジ置換アミノ酸、あるいはペプチド二次構造の不斉反応場を利用した不斉有機反応の開発を目指した。本年度は、新規な光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸の不斉合成、含有ペプチドの合成、およびペプチドのコンフォメーション解析を行った。新規な光学活性環状α,α-ジ置換アミノ酸としては、アミノ酸の側鎖上にのみ不斉炭素を有し、且つその不斉中心を固定化させた光学活性双環式α,α-ジ置換アミノ酸を設計した。このα,α-ジ置換アミノ酸は、無水フタル酸を出発原料として効率的に合成することに成功した。また、アミノ酸側鎖にオレフィン部を有しているため、そのオレフィン部を種々の化学修飾することによって、新たな4種類の光学活性α,α-ジ置換アミノ酸を合成することに成功した。また液相法によりホモペプチドの合成を行った。ホモペプチドのコンフォメーション解析は、結晶状態においてはX線結晶解析、溶液状態においては^1H-NMR、FT-IR、CDスペクトルを用いて行った。その結果、ヘキサペプチドは側鎖上に12個の不斉炭素を有しているのにも関わらず右巻き(P)と左巻き(M)の3_<10>-ヘリックス構造を1:1で形成していた。本研究結果より、アミノ酸の側鎖の置換基の大きさとその自由度がヘリックス方向性の制御に重要であることが明らかとなった。
小児糖尿病におけるレプチンの顎骨骨代謝調整作用の解明:骨形態計測および遺伝子解析

わが国における脂質の摂取量は食生活の欧米化とともに増加傾向を示し、現在学童期の小児の約1割が肥満であるといわれている。しかし小児期の肥満と骨量、さらに脂肪細胞が分泌するアディポサイトカインと骨代謝に関する研究は非常に少ない。そこで本研究ではまず、高脂肪食肥満マウスを用いて経時的にサンプリングを行い、血清レプチン、アディポネクチン、骨長、骨密度、骨断面積測定、非侵襲的骨強度解析、3DマイクロCTによる骨梁構造の解析、HE染色標本による脂肪細胞の観察および組織形態計測を行った。高脂肪食摂取における肥満は早期に骨粗鬆症が惹起された。骨内部では、海綿骨における脂肪細胞の浸潤性が増すことによって骨密度が低下し、その後皮質骨密度が低下することが明らかとなった。また、すべてのマウスにおける血清レプチンと海綿骨密度には負の相関性が、皮質骨密度では正の相関性がみられた。一方、血清アディポネクチンと皮質骨密度には正の相関性がみられた。血清レプチンおよびアディポネクチンの作用機序は海綿骨と皮質骨で異なることが示唆された。生後6週齢のオスC57BL/6Jマウス80匹を40匹ずっ標準食と高脂肪食(506.2kca1/100g、脂質62.2%)で飼育するcont群とDIO群に分けて実験を開始した。実験終了後血清レプチン、血清インシュリン、血清アディポネクチン濃度を測定した。側脛骨を摘出固定後、pQCTを用いて骨幹端部および骨幹部の骨密度、骨断面積、非侵襲的骨強度指数(SSI)の解析、HE染色、脂肪細胞数の計測を行った。本研究の結果、高脂肪食負荷により、週齢とともに体重は増加したが、11週齢以降、骨幹端部のDIO群の骨密度、骨断面積はcont群よりも有意に低値をし、骨幹部では15週齢で皮質骨密度が有意に低値を示した。また、骨量増加の抑制に伴い、骨幹端部において15週齢でのSSIの低下が認められ、骨髄に脂肪細胞の浸潤が認められた。これらの所見から若年者では、肥満に伴い骨折率が増加する可能性が示唆された。さらに、血清中のレプチン濃度は7週齢以降DIO群がcont群に比べ有意に高値を示し、骨幹端部の海綿骨密度も7週齢以降一貫してDIO群が低値を示したことから、レプチンは、主に骨幹端部海綿骨の形成を抑制することが示唆された。一方アディポネクチン濃度は7週齢でDIO群がcont群に比べて有意に高値を示し、15週齢以降、減少傾向を示したことから、pQCT測定において結果が類似しているパラメータが多く、骨量と関連している可能性が大いに示唆される。肥満と脂肪はきわめて高い相関関係を示すといわれ、学童期の小児の約1割が肥満である。小児期の肥満は成人に移行しやすく、糖尿病や動脈硬化のなどの原因となることが多いため、大きな社会問題となっている。また人口の高齢化の結果、骨粗鬆症患者は約1200万人にものぼるといわれている。肥満と骨粗鬆症を合併した患者も多くみられるようになり、現在両者の関係に注目が集められている。しかし肥満者における骨量評価は未だ一致した見解が得られず、特に小児期における肥満と骨量に関する研究は少ない。さらに、脂肪細胞が分泌する生理活性タンパク質、アディポサイトカインと骨代謝に関する研究も非常に注目を集めている。そこで本年度は高脂肪食肥満マウスを用いて経時的にサンプリングを行い、血清レプチン、アディポネクチン、骨長、骨密度、骨断面積測定、非侵襲的骨強度解析、3DマイクロCTによる骨内部構造の観察、HE染色標本による脂肪細胞の観察および組織形態計測を行った。その結果、高脂肪食摂取における肥満は早期に骨粗鬆症が惹起された。

血清レプチンおよびアディポネクチンと骨密度は何らかの関連性を有するが、その作用機序は海綿骨と皮質骨で異なることが示唆された。今後、これらに関与する遺伝子発現の解析を行い、その関連性を検索する予定である。
呼吸の中枢性化学感受性における内向き整流性カリウムチャネルの役割

シナプス伝達によらずにPCO_2/pHの変化に反応してその膜電位を変化させる化学感受性ニューロンは脳幹に広く分布しており、これらのニューロンの電気的活動の変化がいわゆる呼吸の中枢性化学感受性の本質であると推察されている。内向き整流性カリウムチャネル(Kir)のうちIRKサブファミリー(Kir2.1,2.2,2.3)は主にニューロン、心筋細胞に発現し、静止膜電位の設定とその安定化に関与していると考えられている。IRK以外のKirの一部には細胞内アシドーシスに反応してそのコンダクタンスを変化させるものがある。したがって、化学感受性ニューロン膜電位のPCO_2/pHの変化に対する反応も静止膜電位を主に規定しているIRKのコンダクタンスの変化に起因する可能性がある。本研究は呼吸の中枢性化学感受性におけるIRKの役割を検討することを目的としている。具体的には、1)化学感受性を有することが既に明らかにされている青斑核ニューロンおよび新生ラット摘出脳幹脊髄標本の呼吸関連ニューロンに発現しているIRKの同定、2)同定されたIRKのPCO_2/pH感受性の電気生理学的検討、から成る。1)についてはKir2.2を中心に結果が集まりつつある。2)については安定した膜電位の記録を得るのに苦慮しておりまとまった知見は得られていないが、この間、我々の実験グループはKir2.2が日齢依存性にマウスの高炭酸ガス換気応答に関与していることを明らかにした(Oyamada et al., Respir.Physiol.Neurobiol., 145(2005)143-151)。本年度は、青斑核ニューロンおよび新生ラット摘出脳幹脊髄標本における呼吸関連ニューロンに発現しているIRKの同定を目的として実験をおこなっている。オリゴヌクレオチドプローブを用いた非RI(放射性同位元素)標識in situ hybridizationプロトコールの最適化に苦慮している段階であり、まとまった知見は得られていない。しかしながら、この間、平行しておこなったKir2.2ノックアウトマウスの高炭酸ガス換気応答およびFVBマウス(Kir2.2ノックアウトマウスと同一の遺伝的背景を有する)の脳幹におけるKir2.2 m-RNA発現の検討から、Kir2.2が日齢依存性に高炭酸ガス換気応答に関与している可能性が示唆された(平成16年3月第44回日本呼吸器学会で発表予定)。

したがって、化学感受性ニューロン膜電位のPCO_2/pHの変化に対する反応も静止膜電位を主に規定しているIRKのコンダクタンスの変化に起因する可能性がある。実際、我々の実験グループはKir2.2が日齢依存性にマウスの高炭酸ガス換気応答に関与している可能性を明らかにした(Respiratory Physiology & Neurobiology : on-line publicationに掲載中)。本研究は呼吸の中枢性化学感受性におけるIRKの役割をさらに検討することを目的としている。本年度は、前年度からの継続課題(青斑核ニューロンおよび新生ラット摘出脳幹脊髄標本における呼吸関連ニューロンに発現しているIRKの同定)と、IRKサブファミリーを発現させたXenopus oocyteを用いた電気生理学的検討をおこなった。前者についてはKir2.2を中心に結果が集まりつつある。後者については安定した膜電位の記録を得るのに苦慮しておりまとまった知見は得られていない。
表面微細周期構造を用いた地球温暖化防止技術の研究

UVナノインプリント法で表面微細周期構造を作り、スパッタ法で金属膜を付加する方法で放射率特性を変化させることに成功した。スパッタ源と正対する平面に200nmの厚みのAu金属膜ができる時間スパッタした場合、波長10ロm付近における放射率を最大0.6程度に増加することができた。大気の窓を通して、地表付近の熱を温室効果ガスに吸収されることなく、宇宙へ直接放熱するラジエータの基盤技術を獲得することができた。本研究は、温室効果ガスの排出量を削減する効果とともに、地表から宇宙へ直接放熱する量を増やす効果で地球温暖化を防止することを目指している。設定温度を境として変化する表面微細周期構造に着目し、高温時には冷却を、低温時には加熱をする効果を調べる。具体的には、設定温度を境に表面の周期構造が変化する表面微細周期構造の変化前後での太陽光吸収率と赤外線放射率の変化と変化前後での表面微細周期構造の放射冷却と加熱の効果を明らかにする。本年度は、1.UVナノインプリント技術による表面微細周期構造の製作、2.太陽光吸収率と赤外放射率の測定、3.表面微細周期構造を切り替えるための温度スイッチの選定を行った。1については、表面微細周期構造作成装置を製作し、UVナノインプリント技術による表面微細周期構造の製作に成功した。2については、北海道大学オープンファシリティ内のFT-IR赤外放射分光計を利用して、表面微細周期構造の透過率を測定し、表面微細周期構造に波長依存性を有することを確認した。3.について検討した結果、小型で適当な遷移温度を持つ温度スイッチが見つからなかった。また、温度スイッチを用いて表面微細周期構造を変化させるよりも、高温時には太陽光の当たらない北向きの表面微細周期構造を用いて冷却し、低温時には太陽光の当たる南向きの表面微細周期構造を用いて加熱する方法のほうが安価に実現できることが分かった。以上より、3については行う必要がないと判断した。具体的には、高温時には太陽光の当たらない北向きの表面微細周期構造を用いて冷却し、低温時には太陽光の当たる南向きの表面微細周期構造を用いて加熱し、電力使用量を少ない冷暖房機器の開発を目指している。本年度は、UVナノインプリント法で紫外線硬化樹脂上に作成した表面微細周期構造の表面に、ヘリコンスパッタ法で金をスパッタした試料を作成した。作成した表面微細周期構造は、直径10μm、深さ2.5μmの円孔が、ピッチ11μmで周期的に並んでいる。スパッタした金の厚みは、100nmである。この試料の赤外線放射率を半球透過率と半球反射率を測定することで取得した。半球透過率と半球反射率の測定は、九州工業大学の岩田稔助教の協力のもと、積分球を持つFT-IR分光計で行った。その結果、11μm付近で、表面微細周期構造を持たない試料よりも10%赤外線放射率が増加することが分かった。この結果は、金をスパッタした表面微細周期構造は、大気の窓(812μm)を利用して、温室効果ガスに吸収されずに、地表から宇宙へ直接、放熱する量を10%増加できることを示している。つまり、電力を用いず、地表から宇宙へ直接、放熱する量を10%増加できるため、地球温暖化を防止する観点から非常に重要な結果である。本年度は,1.加熱用の表面微細周期構造の太陽光吸収率と冷却用の表面微細周期構造の赤外線放射率を測定した.2.加熱用の表面微細周期構造の加熱効果と冷却用の表面微細周期構造の冷却効果を測定した.特に冷却用の表面微細周期構造では,UVナノインプリント法を用いて,6×6×6μm^3の矩形穴を2μmの間隔を空けて敷き詰めた表面微細周期構造を作製し,ヘリコンスパッタによってこの表面微細周期構造に金膜を成膜した.表面微細周期構造の垂直入射-半球透過率および垂直入射-半球反射率における分光特性を,積分球を持つFT-IR装置を用いて測定した結果,波長10μm付近に特に高い垂直吸収率を持たせ,それ以外の波長帯に高い反射率を持たせることができた.キルヒホッフの法則を仮定すると,10μmに垂直吸収率と同様,特に高い垂直放射率(ヘリコンスパッタのターゲットに正対する面に厚み200nmの金膜ができる時間スパッタしたサンプルで0.6)を持つことになる,さらに上記の表面微細周期構造の冷却効果を表面微細周期構造を持たないサンプルと比較したところ,表面微細周期構造を持たないサンプルよりも温度が低下することが確認され,金属膜を持つ表面微細周期構造により冷却効果を増大させることができることが分かった。波長82μmでは大気による吸収および散乱が少ないため地球の熱を宇宙空間に直接捨てることができる。
公共建築物と連携した気象観測ネットワークの構築とその活用に関する研究

本研究課題では、観測密度の高い気象ネットワークを実現するうえで重要な建築ストックである公共建築物(庁舎・学校・公民館など)に気象観測システムを設置・観測し、そのデータをインターネットで共有することで観測密度の高い都市及び地域気候分布の分析を行った。加えて、観測データを建築・教育・災害対策・公共交通との連携といった多分野への活用方法を提案し、気候変動や自然災害、社会的ニーズに適応する都市や地域社会を支援する仕組みを構築するための調査やデータ利活用に関する啓発活動を継続的に行った。平成25年度において、以下に示す内容を実施してきた。1.気象観測システムの設置・観測:昨年度設置した東京都内の都立高校1校の気象観測システムにおいて適正な運用と観測データの収集を継続して実施した。新たな観測点を加えた都内約30地点のセンサとアメダスの観測データを利用した精度検証や周辺環境の比較分析を行った。本研究において設置した高校は都心部と多摩西部の中間に位置しており、周辺環境が低層住宅地域であり、多様な周辺環境下での観測データ取得を実現できた。2.東京都内の地域気候特性の分析:都内設置の約30地点のうち、14地点を抽出して収集した観測データ(気温、湿度、風速、風向、外気エンタルピーなど)の比較分析を進め、広域と狭域、地表面状態の違い、周辺地形状の違い等によって観測データ分布の違いを明らかにした。特に23区内に比べ多摩地域の気候特性の違いは大きく、多摩地域において気候区分を設ける意義が大きいことを示した。こうした知見をまとめ、日本建築学会と空気調和・衛生工学会において学会発表を行った。3.観測データの多分野活用に関する活動:大学等の研究機関や高校生・教員などが参加した高大連携事業成果報告会において、研究代表者が専門とする建築学分野における気象観測データの活用実態について口頭発表を行い、気象データの社会的価値と学術的な分析手法等を紹介し、そこから見える東京の気候特性について報告した。平成24年度において、以下に示す内容を実施してきた。1.気象観測システムの設置・観測:本研究において利用する気象観測システムを新たに東京都内の都立高校1校に設置し観測を開始した。新たな観測地点を加えた都内約30地点のセンサデータとアメダスデータを利用した観測精度の検証と設置点の周辺環境の比較分析(気温、湿度、風向、風速、エンタルピーなど)を行った。今回設置した高校は周辺環境が低層住宅地域で都内の多様な気候分布特性を把握するうえで重要となる多様な周辺環境下での観測データ取得につながる。2.東京都内の地域気候特性の分析:都内設置の約30地点のうち、12地点を抽出して収集した観測データ(気温、湿度、風速、風向、エンタルピーなど)の比較分析を進め、広域と狭域、地表面状態の違い、周辺地形上の違い等によって観測データ分布の違いを明らかにした。特に23区内に比べ多摩地域の気候特性の違いは大きく、多摩地域において複数の気候区分を設ける意義が大きいことを示した。こうした知見をまとめ、日本建築学会及び空気調和・衛生工学会において学会口頭発表を行った。3.観測データの多分野活用に関する活動:大学等の研究機関や高校生・教員などが参加した高大連携事業成果報告会において、研究代表者が専門とする建築学分野における気象観測データの活用実態について口頭発表を行い、気象データの社会的価値と利活用事例を報告した。また設置校の教員・生徒と共同で理系クラブ活動の一環として気象観測データを使ったプログラムツール等の開発計画を検討した。さらに現在、設置校における気象データの利活用事例の認知を進めるための出前授業などを計画している。平成26年度において、以下に示す内容を実施してきた。1.気象観測システムの設置・観測:設置した東京都内の都立高校1校の気象観測システムにおいて適正な運用と観測データの収集を継続して実施した。同システムで運用される都内約30地点のセンサとアメダスの観測データを利用した精度検証や周辺環境の比較分析を行った。本研究において設置した高校は都心部と多摩西部の中間に位置して周辺環境が低層住宅地域の多様な周辺環境を有する中で比較対象とできる観測データを取得できた。2.東京都内の地域気候特性の分析:都内設置の約30地点のうち、14地点を抽出して収集した観測データ(気温、外気エンタルピー荷など)から算出した外気負荷等を用いた比較分析を進め、広域と狭域、地表面状態の違い、周辺地形状の違い等によって観測データ分布の違いを明らかにした。特に空調設備設計を行う際に重要な外気導入に伴う熱負荷算出の結果から23区内と多摩地域の気候特性の違いを確認して都内の気候区分に基づいた建築計画を定める意義を示した。こうした知見をまとめ、空気調和・衛生工学会において学会発表を行った。3.観測データの多分野活用に関する活動:大学等の研究機関や高校生・教員などが参加した高大連携事業成果報告会において、研究代表者が専門とする建築学分野における気象観測データの海外も含めた活用実態に関する取り組みについて口頭発表を行い、気象データの社会的価値と学術的な分析手法等を紹介した。本研究課題では、近年細かい観測ネットワークを使ったリアルタイムの気象情報のニーズが高まっていることに着目し、観測密度の高い気象ネットワークを実現するうえで重要な建築ストックである公共建築物(庁舎・学校・公民館など)に気象観測システムを設置・観測し、データをインターネットで共有して観測密度の高い都市及び地域気候分布の分析を行った。また観測データを建築・教育・災害対策・公共交通といった多分野への活用方法を提案し、気候変動や自然災害、社会的ニーズに適応する都市や地域社会を支援する仕組みを構築していくことを目指した。

1.気象観測システムの設置・観測:本研究において利用する気象観測システムを新たに東京都内の都立高校1校に設置・観測を実施した。本地点を加えた都内約30地点の気象データとアメダスデータを利用した観測精度の検証や観測点の周辺環境を比較した。また平成27年度末に観測機器の撤去を行った。2.東京都内の地域気候特性の分析:都内設置の約30地点のうち、1214地点を抽出して各種観測データを比較分析し、都内各所の気候特性の違いを明らかにしてこれまで日本建築学会や空気調和・衛生工学会で学会口頭発表を行ってきた。平成27年度では、建物の想定外気熱負荷の地点間比較から省エネにつながる中間期の外冷利用や夏季の外気利用の可能性を確認する知見も含めた内容を日本建築学会において学会口頭発表(審査付)した。3.観測データの多分野活用に関する活動:大学等の研究機関や高校生・高校教員などが参加した高大連携事業成果報告会において、建築分野での気象データの活用実態や海外での取り組み事例について口頭発表し、気象データの社会的価値と利活用事例を報告してきた。また設置校を含めた4地点の学校担当者を通して観測データの利用方法を紹介し、データ利活用に関する啓発活動を継続的に行った。本研究課題では、観測密度の高い気象ネットワークを実現するうえで重要な建築ストックである公共建築物(庁舎・学校・公民館など)に気象観測システムを設置・観測し、そのデータをインターネットで共有することで観測密度の高い都市及び地域気候分布の分析を行った。加えて、観測データを建築・教育・災害対策・公共交通との連携といった多分野への活用方法を提案し、気候変動や自然災害、社会的ニーズに適応する都市や地域社会を支援する仕組みを構築するための調査やデータ利活用に関する啓発活動を継続的に行った。本課題では、公共建築物の一つである学校施設等に気象観測システムを設置して観測密度を高めた地域気候特性の分析を行い、省エネ・環境配慮技術の適正な導入に寄与する地域気候区分やデータの社会的ニーズに対応する多分野活用手法を検討している。現段階において、以下に示す内容を達成してきた。1.気象観測システムの設置・観測:気象観測システムを都立高校1校に設置・観測している。アメダス観測値や設置点の周辺環境の比較調査を行い、一定の観測精度が継続して担保していることを確認した。また地域性が大きく影響する気象要素において設置校のデータの有用性を確認し、観測密度向上に寄与する知見を得た。2.東京都内の気候特性分析:既設置の14地点で収集した観測データと観測データから算出した建築設備設計のための利用データ(外気導入に伴う外気負荷の推定値など)の比較分析し、都内の各種データ分布の違いを明らかにして気候区分設定の必要性を示した。特に設計用の気候区分設定を実施するにあたり、外気温と外気エンタルピーを用いた外気負荷推定の必要性を確認した。その過程で各地点の特性(標高、海岸線からの距離など)と評価用データの関係性の分析を進めていく中でより詳細な分析を行う必要性が生じた。
全体論的アプローチに基づく図書館利用者像と利用要因の基礎的研究

図書館の利用や読書に関する議論は,実態を把握することなくされてきた。この研究の目的は,図書館利用や読書を広い視野から定量的に知ることである。SSJDA(Social Science Japan Data Archive)の二次分析に基づくと月1回以上の公共図書館利用者は13.6%だった。大学図書館では,二つの大学図書館の入館帯出の記録分析では学生が利用の中心であり,帯出の9割は専門書だった。また,オンライン調査では読書習慣のある日本人は,4割だった。最近読んだ本の6割は小説である。公共図書館の利用は約15%の住民に支えられている。読書冊数は減少しており日本では読書は娯楽とみなされつつある。この研究は,大学図書館と公共図書館の利用の実態を大規模データの利用と新しい調査方法の導入により,明らかにすることを目的としている。従来は,図書館利用に関する調査は,単発的に事例として発表されることが多かったが,ここでは,これまでの調査例を分析しつつ,全体論的なアプローチを試みる。また,大学図書館の利用データにみられるように,データの利用公開とその手続きについても検討を行う。初年度は,まず,大学生の図書館利用パターンを明らかにすることを目的とし,大学図書館の入館データと貸出データのパネルデータを用いた調査を行った。得られた入館データ約80万件,貸出データ約12万件を分析対象とした。入館と貸出は,1年次から4年次までに増減があり,ほぼ同じパターンを示すこと,2年にわたり図書館を全く利用しない学生が一定の割合で存在することなどが明らかになった。次に,読書と公共図書館利用に関する調査を行った。1979年に当時の内閣総理大臣官房広報室が行った「読書・公共図書館に関する世論調査」および,その10年後の後継調査と同じ設問を用いて,2016年1月にウェブ調査を行った。調査内容は,(a)読書,(b)本の入手先,(c)公共図書館の利用状況である。全国の15歳以上を対象とした。平均読書率は,1979年の60.5%に対して,2016年では76.2%となった。読書率は上昇していたが,読書冊数は月平均1冊未満が,32.1%から48.3%と増えていた。読書への強い志向はあるものの,実際には,読む量は減り,これが出版に影響を与えている。そして,読んだ本の入手先として.1979年に図書館は,7.9%だったが,2016年には24.0%と顕著な増加傾向をみせている。書店からの入手は,76.3%から51.1%に減っているが,図書館がこれを補っている。初年度の計画に従い,まず,公立図書館利用に関して,オンラインパネル調査を行った。その結果の集計は終了し,分析と論文執筆を行った。大学図書館に関しては,学生を対象として行われている学生生活実態調査に着目した。悉皆調査の場合と標本調査の場合とがあった。実施する大学の質問項目は多様であるが,図書館利用頻度や利用目的が質問事項となり,学生の学年や学部などとのクロス集計がなされている例も多い。これらの調査報告を収集し,全体の傾向をみた。この結果に基づき口頭発表を行った。次に一つの国立大学図書館の2年間にわたる入館,貸出データを入手し分析して得られた知見について口頭発表を行った。前年度からの二つの大学図書館の利用データの分析に基づいて,「複数の大学図書館の利用データからみた大学生の入館と館外帯出の特徴」とした研究発表を行った。これは,大学生の大学図書館利用の特徴を明らかにするために,国立の二つの大学の図書館を対象として,2013年度の入館,帯出データ全件の分析を行ったものである。その結果,入館・帯出の大部分を学部学生が占めており,修士,博士となるに従って利用は低下すること,文系の学生が理系の学生よりも課程にかかわらず帯出が多いこと,帯出図書の内容のほとんどは,専門書であるが,学部学生は娯楽書を,修士課程の大学院生は実用書を多く借りていることなどの大学図書館の利用において共通する特徴を明らかにした。また,前年度に実施したインターネット調査に対応した面接による質問紙調査を行った。これは,内閣官房の1979年と1989年に行われた「読書・公共図書館に関する世論調査」に準じた質問項目で,全国規模で実施した。その中の読書の部分について「大人も本を読まなくなったのか:1979年と2016年の調査の比較」とした研究発表を行った。読書の状況について,1979年の調査と同一の設問で,面接調査を行ったが,1か月に1冊以上,本を読むという指標で見ると,2016年の結果は,1979年より高く,その要因は,40歳以上の年齢層の人々が1979年よりも読書をしているためとみなすことができる。1979年のように年齢が高くなるほど,読書をする人々が減るという傾向は見られず,以前は顕著だった読書と若年齢者層との関連は薄まっていると言えよう。また,20歳代から50歳代で読書をしている人口から推計すると,40歳代,50歳代の人々が読書をする比率が高かった。初年度である2015年度は,公共図書館利用のデータの収集と分析,大学図書館の入館,帯出データの入手と分析を行った。

第二年度にあたる2016年においては,この課題を行うにあたって念頭においていた,1979年と1989年に行われた「読書・公共図書館に関する世論調査」と比較できるデータの入手を計画していた。調査方法について,様々な検討を行い,前年度末に行ったインターネット調査を経て,調査会社が行う複数の調査を一回の訪問調査で行う方式を用いた。その結果,訪問質問紙調査を行うことができた。このように,研究計画に従い,データの収集,分析を進めている。図書館の利用や読書に関して,実態を示すことがないまま議論がなされてきた。この研究の目的は,図書館利用や読書を広い視野から定量的に把握することである。SSJDAの二次分析に基づくと,月1回以上の公共図書館の利用者は13.6%だった。また公共図書館の利用には,継続性が見られ,伝統的に指摘されてきた年齢,学歴,世帯収入などが公共図書館利用と有意であることが確認された。大学生による大学図書館の利用動向を把握するために,学生生活実態調査報告と入館データの分析を行った。その結果,大学生の8割近くが利用している,週一回以上の利用者は半数以下,入館回数はロングテールの傾向を示していた。国立2大学を対象とし,大学図書館の業務データを入手し,進級にともなう大学生の大学図書館の入館および貸出に関する利用パターンを明らかにした。入館・帯出の大部分を学部学生が占め,文系の学生は理系よりも課程にかかわらず多く帯出し,帯出図書のほとんどは専門書だった。読書に関する面接調査では,1か月に1冊以上,本を読むという指標では,2016年の結果は,既往調査のある1979年より高かった。現在では年齢が高くなるほど,読書をする人々が減るという傾向は見られず,以前は顕著だった読書と年齢の関連は薄まっている。最終年度は,成人が何を読書とみなしているか,どの程度本を読む人々がいるのか,何を読んでいるのか,読者群は縮小していないかを明らかにするために,二つの調査を行った。読書対象の範囲には,小説などのフィクションをはじめ取り付きやすい本というコンセンサスがある。日本人の4割以上が,月1冊以上本を読んでいる。読む対象は小説が6割を占め,知識や情報を得るための本は3割程度であった。読書冊数は減少しており,日本では読書は娯楽とみなされつつある。また,全ての調査を『読書と公共図書館利用報告書2017』として公表した。図書館の利用や読書に関する議論は,実態を把握することなくされてきた。この研究の目的は,図書館利用や読書を広い視野から定量的に知ることである。SSJDA(Social Science Japan Data Archive)の二次分析に基づくと月1回以上の公共図書館利用者は13.6%だった。大学図書館では,二つの大学図書館の入館帯出の記録分析では学生が利用の中心であり,帯出の9割は専門書だった。また,オンライン調査では読書習慣のある日本人は,4割だった。最近読んだ本の6割は小説である。公共図書館の利用は約15%の住民に支えられている。読書冊数は減少しており日本では読書は娯楽とみなされつつある。(1)公共図書館の利用調査公共図書館の利用調査を,調査者が調査対象者に面接して行う調査である個別面接調査を委託して行う。独立して行うには,質問数が少なく,また,費用が高額となるため,調査会社が複数の調査依頼主からの面接調査依頼を組み合わせて行うオムニバス調査で実施する。層化3段無作為抽出法で選択された数千人に対する個別面接調査結果を入手する予定である。
内耳障害における栄養因子を中心とする新しい分子メカニズムについての研究

突発性難聴や音響外傷などの急性感音難聴の発症には酸化ストレスの関与によるところが大きいとの報告が増加しているが、詳細なメカニズム、有効な治療法は未だ未解明である。急性音響外傷モデル動物をもちいて、感音難聴の主病巣である内耳蝸牛における強大音負荷等による酸化的ストレスのシグナル伝導路の詳細な解明をし、新しい治療法として新規薬剤の開発、遺伝子治療の開発を行う。
英米演劇の科白の電子化とその文体分析

本研究において、Eugene O'Neillの43の演劇作品[約100万語]並びにSomerset Maughamの2作品(約6万語)のテクストの電子化を行い、台詞の文体分析の基礎データとしてのコーパスを作成した。本研究において作成したコーパスを用いて登場人物の台詞の文体分析を行うことにより、登場人物の対話の台詞と心理傍白の台詞双方の語彙的・統語的特徴の差異の分析や、登場人物の内面の葛藤などを表す台詞においてどのような言語的工夫が施されているのかが検証出来た。またYale大学Beinecke図書館において文献調査を行いO'Neill作品の草稿など貴重な研究資料を入手出来た。本研究の目的は、英米の演劇作品[例, E. O'NeillやS. Maugham]の文体分析の基礎的データとなるテクストの電子化と、その電子化されたテクストを用いて科白の文体や言語的特長を多角的に分析し、様々な場面における登場人物の多様な伝達内容が、いかにして効果的に言語化されているのかに関して調査・研究を進めていくことである。平成25年度において、対象劇作家であるO'Neillの演劇作品のテクストの電子化を実施するための試行として、O'NeillのMourning Becomes Electraの電子化テクスト(コーパス)を作成し、その試作電子化テクストを用いて台詞の文体的・言語的特徴の分析が実行可能であるかを検証した。この試作コーパス作成において、台詞の文体分析を行う上で必要な電子化テクストの作成の為には、第一に各作品のプレイン・テクストを作成し、その上で登場人物ごとに全ての台詞を編集し、さらにト書と各登場人物が発話する台詞内容に分けたテクストの作成が必要であることが判明した。上記の試行から明らかになったことをもとに、平成25年度後期において、O'Neillの初期と中期の演劇作品の電子化テクストの作成を開始する。テクストの電子化は、OCRによりMSワード化された各作品の電子化テクストを実際に読んで間違いをマーカーでチェックし、その上で全ての間違いをMSワード上で修正することで各作品のプレイン・テクストが出来上がる。今回の研究における作成予定の電子化テクストは、O'Neillの50作品[推計約140万words]であり、平成25年度においてその内の22作品[約80万words]のテクストのチェックを完了し、プレイン・テクストを作成する。またそれと並行して、演劇テクストの分析方法に関する各種研究会・学会に参加し、台詞の文体的・言語的特徴の分析方法を調査・研究する。本研究において、Eugene O'Neillの演劇作品のテクストの電子化を行い、彼の50作品中43作品[約100万語]のコーパスを台詞の文体分析の基礎データとして作成すると同時に、Somerset Maughamの作品からも2作品(約6万語)のコーパスを作成した。本研究において作成したEugene O'Neillの演劇作品のコーパスを用いて登場人物の台詞の文体分析を行うことにより、登場人物の対話での台詞と心理傍白の台詞の語彙的・統語的特徴の差異について分析することにより、登場人物が意識している思いや責任感、そして登場人物の内面の葛藤など様々な人物像が効果的に観客(読者)に伝達されるように、台詞にどのような言語的工夫が施されているのかが検証された。また例えばDays Without Endの台詞の分析では、高頻度語のコロケーションを分析することにより、登場人物の相克する思いを反映するかの様にターゲット語と近接する語彙が対照をなしていることが明らかにされた。このように今回作成したコーパスから得られる語彙情報と統語情報を用いることにより、多角的に演劇の台詞の文体分析が行える様になった。そしてYale大学のBeinecke図書館における文献調査並びに同図書館からの資料の提供により、Eugene O'Neillの幾つかの作品の草稿とアイデアノートを得ることが出来、O'Neillが創作過程において行った加筆修正のプロセスや、例えば心理傍白の手法の使用ことの意図など、劇作家の創作過程に置ける様々な意図を資料から明らかにすることができた。今後の研究においては、今回作成した基礎資料としてのコーパスに更に情報を付加した精緻化コーパスの作成と更なるマニュスクリプト調査により、より高度で多角的な台詞の文体分析へと発展させて行くことが望ましい。英米演劇の台詞の文体平成25年の4月から6月にかけて執行出来る予算が無く、その結果E. O'Neillの演劇作品の電子化テクストの試作コーパス(Mourning Becomes Electra)の作成は孤軍奮闘の状態であったため、試作に予想以上の時間が掛かってしまった。