hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
周波数領域時空間符号化送信ダイバーシチに関する研究

超高速無線伝送では厳しい符号間干渉(ISI)が発生することから, ISIの低減が重要な技術課題であり,周波数領域等化とアンテナダイバーシチが期待されている.本研究では周波数領域時空間符号化送受信ダイバーシチ(周波数領域STBC-JTRD),分散アンテナネットワーク(DAN),トムリンソン・原島前置等化(THP)とFDEとを結合した周波数領域送受信結合等化に関する研究を行った.超高速無線伝送では厳しい符号間干渉(ISI)が発生することから, ISIの低減が重要な技術課題であり,周波数領域等化とアンテナダイバーシチが期待されている.本研究では周波数領域時空間符号化送受信ダイバーシチ(周波数領域STBC-JTRD),分散アンテナネットワーク(DAN),トムリンソン・原島前置等化(THP)とFDEとを結合した周波数領域送受信結合等化に関する研究を行った.次世代移動無線通信システムでは100メガビット/秒(Mbps)から1ギガビット/秒(Gbps)にわたる超高速かつ高品質なパケットデータ伝送が要求されている.周波数領域送信等化と送信ダイバーシチとを融合した周波数領域時空間符号化送信ダイバーシチは過酷な伝搬路で高品質な信号伝送を実現する魅力的な無線技術の一つである.本年度は,周波数領域送信等化と送信ダイバーシチとを融合した周波数領域時空間符号化送信ダイバーシチ,および周波数領域送信等化と受信等化とを融合した周波数領域送受信結合等化について研究を行った.例え等化器を用いても超高速パケット伝送時の送信電力問題を解決できない.そこで,マルチホップ通信を適用してこれを解決することを考え,そのときのパケットスループットについて初期的検討も行った.1.時空間符号化送信ダイバーシチの研究(安達)時空間符号化送受信ダイバーシチ(STBC-JTRD)と周波数領域送信等化を組み合わせた周波数領域STBC-JTRDを提案した.このFD-STBC-JTRDは,4本までの受信アンテナ数しか用いることができないものの任意の本数の送信アンテナを用いることができるので,下り(基地局→移動端末)リンクに適している.理論解析および計算機シミュレーションにより提案ダイバーシチの効果を確認した.2.周波数領域送受信結合等化(安達)3.パケットスループットに関する研究(工藤)最も簡単な2ホップホップ無線伝送における,Stop-and-wait (SW)型とSelective repeat (SR)型の再送制御を適用したときのスループット特性を理論的に検討した.パケット誤り率が低い場合には,連続パケット伝送のときシングルホップとほぼ同等のスループットが得られることを示した.次世代移動無線システムでは,高速下りリンクパケットアクセスを可能とする送信ダイバーシチやセル境界に存在するユーザの通信品質劣化を救済するサイトダイバーシチ技術の他,マルチホップ・バーチャルセルラーネットワーク(VCN)などの新しい無線ネットワーク技術が重要である.本年度は,これらに関連する送信ダイバーシチ,パケットスループットやリンク容量について検討を行った.1.周波数領域送信ダイバーシチとハイブリッドARQとの融合に関する研究(安達)周波数領域送信ダイバーシチとハイブリッドARQ(HARQ)との融合により,符号化利得に加えて周波数ダイバーシチ利得を得ることができるからスループットを大幅に向上させることができる.循環遅延と周波数領域等化を用いる送信ダイバーシチは任意の数の送信アンテナを用いることができるものの,等化後に残留する干渉がスループット改善に限界を与えている.これを解決する周波数領域キャンセラを提案し,改善効果を計算機シミュレーションにより明らかにした.2.周波数領域時空間符号化サイトダイバーシチに関する研究(安達)受信アンテナ数は5本までであるが,伝送レートを低下させることなく任意の数の送信アンテナを用いることができる時空間符号化送受信ダイバーシチ技術を提案した.これにより,移動端末の複雑性を増加させることなく多数の送受信アンテナをネットワーク側に用いて大きなダイバーシチ利得を得ることができることを計算機シミュレーションにより明らかにした.3.スループットおよびリンク容量に関する研究(工藤)VCN導入の第一段階である2ホップVCNを対象に周波数再利用距離とスループットの関係を明らかにし,送信パケット数,パスロス指数,パケット長が正規化周波数再利用距離に与える影響を求め,いずれの場合も2ホップVCNの方が従来の1ホップCNに比べ周波数再利用距離を短縮できることを明らかにした.分散配置された多数のアンテナと各ユーザとが通信する分散アンテナネットワーク(DAN)は,無線セル周辺の伝送品質を改善し,エリア内で均質な伝送品質を実現できる有望な無線技術である.DANへの適用を念頭にして送受信ダイバーシチおよびパケットアクセス技術に取り組んだ.以下に主要な研究成果をまとめる.1.送受信ダイバーシチ(1)最大比送信ダイバーシチ(MRTD)を用いる孤立セルDANでは,分散アンテナ数を増やすにつれてチャネル容量を改善できるが,移動端末近傍の5本程度のアンテナを用いれば,無限本のアンテナを用いるときにほぼ近いアウテージ確率を達成できることを明らかにした.(2)同一周波数を距離の離れたセルで再利用する, MRTDを用いるセルラーDANでは,分散アンテナ数を増やすにつれてセル端近傍の受信信号対干渉電力比(SIR)を改善でき,従来のセルラーシステムよりも高い周波数利用効率を達成できること,また,干渉リミテッド環境下では,送信電力制御は周波数利用効率の向上に寄与しないことを明らかにした.(3)空間符号化送受信ダイバーシチ(STBC-JTRD)にハイブリッドARQを適用したときのスループット特性を計算機シミュレーションにより求めた.

従来の時空間符号化送信ダイバーシチ(STTD)では送信アンテナ数を増やすと符号化率が低下するが, STBC-JTRDでは符号化率の低下はなく, STTDより高いスループットを達成できることを明らかにした.2.パケットアクセス無線パケット通信では,パケット衝突が発生しても,受信電力の大きなパケットが生き残るキャプチャ効果が得られる.制御されたキャプチャ効果を得ることができるランダム送信電力制御(TPC)と周波数領域等化(FDE)を併用したときのパケットスループットを求め, FDEを用いればパス間干渉を抑圧できるので拡散率を小さな値に設定でき,大きなスループットが得られることを明らかにした.
振動を利用した溶接残留応力の低減に関する研究

溶接は多くの構造物に用いられている接合法である。溶接は局部的に熱を加える加工法であるために,溶接部付近に残留応力が発生する。表面の引張残留応力は部材の疲労強度などに悪影響を与える。本研究では,新しい残留応力の低減法として,振動荷重を加えながら溶接を行うことによって残留応力を低減する方法を開発することを目的としている。この方法では,振動荷重を比較的小型の装置で加えることができるので,実用的な残留応力の低減法となる可能性が大きい。まず,2枚の平板を支持し,突合せ溶接する実験装置を作製した。この装置を用いて平板を加振しながら溶接結合し,残留応力を測定した。溶接方法としては,まず手動による溶接で実験を行い,次に溶接条件が一定となるように,自動炭酸ガス溶接装置を用いて溶接を行った。加振する振幅および振動数変えることによって,これらの条件が残留応力の低減におよぼす影響について検討した。次に,実験で得られた結果を理論的に求める方法を開発した。溶接は,母材と溶着金属を加熱溶融させて接合する金属結合法である。そのため,金属の凝固過程における収縮によって非常に高い残留応力と変形を生じる場合が多い。一方,凝固直後の金属の降伏点は一般に極めて低いことから,わずかな外力の負荷によって塑性変形を生じさせることができると考えられる。このことを考慮し,さらに引張残留応力に注目して,予引張力を受け,完全弾塑性特性をもつばねで構成される力学モデルを用いた解析を行った。溶接中の振動特性の変化も考慮した。実験によって,振動荷重を加えながら溶接をすると加振振動数にかかわらず,とくにビ-ド部付近の引張残留応力が大幅に低減されることが明らかになった。また,加振振幅が大きいほど残留応力が低減される。さらに,このことを解析によって検証することができた。表面の引張残留応力は部材の疲労強度などに悪影響を与えるために,これまでに熱処理などによる残留応力の低減法が試みられている。一方,溶接後の部材に振動応力を加えることによって残留応力を低減できる可能性があることが指摘されているが,実用段階での成功例はほとんどない。本研究は,振動を利用した新しい残留応力の低減法として,振動荷重を加えながら溶接を行うことによって残留応力を低減する方法を開発することを目的としている。本年度は,振動荷重を加えながら溶接をする装置を作製し,簡単な試験片を用いた実験から残留応力と加振条件との関係について検討した。はり状の試験片の両端を支持する装置を作製し,加振部は試験片に十分に加振力が伝達されるように工夫した。試験片のほぼ中央部を小型加振機で加振しながら溶接し,溶接後の残留応力を測定した。比較のために,加振せずに溶接した試験片に対しても,同様の測定をした。加振する振動数,振幅などを変えることによって,残留応力を低減するための最適な加振条件について検討した。この実験によって,加振しながら溶接すると溶接部の引張残留応力が低減されることが明らかになった。また,加振振動数によって,残留応力が最も低減される加振振幅があることが明らかになった。さらに,理論解析を進めるための簡単なモデル化について検討した。

溶接は局部的に熱を加える加工法であるために,溶接部付近に残留応力が発生する。表面の引張残留応力は部材の疲労強度などに悪影響を与えるために,これまでに熱処理などによる残留応力の低減法が試みられている。一方,溶接後の部材に振動応力を加えることによって残留応力を低減できる可能性があることが指摘されているが,実用段階での成功例はほとんどない。本研究は,振動を利用した新しい残留応力の低減法として,振動荷重を加えながら溶接を行うことによって残留応力を低減する方法を開発することを目的としている。前年度は実験によってこの方法の有効性を確認した。本年度は前年度に得られた結果を理論的に求める方法を開発する。すなわち、加振しながら溶接した場合の残留応力の変化を理論的に検討し,本研究の有効性を理論的に検証する。溶接は溶接母材と溶接金属を加熱溶融させて接合する金属結合法である。そのため,金属の凝固過程における収縮によって非常に高い残留応力と変形を生じる場合が多い。一方,凝固直後の金属の降伏点は一般に極めて低いことから,わずかな外力の付加によって塑性変形を生じさせることができると考えられる。このことを考慮して,引張残留応力を想定した基礎的なモデルとして,弾塑性特性をもつばね要素に予引張力を与えた力学モデルを導入した。このモデルを用いて応答解析を行った結果,残留応力に相当する予引張力が降伏力に近いほど,入力振幅が大きいほど残留応力が低減されることが明らかになった。必要に応じて確認のための実験を行い,この力学モデルで実験結果を検証できることが明らかになった。溶接は多くの構造物に用いられている接合法である。一方,溶接後の部材に振動応力を加えることによって残留応力を低減できる可能性があることが指摘されているが、実用段階での成功例はほとんどない。平成5年度は実験によって,平成6年度は理論解析によってこの方法の有効性を確認した。平成7年度は,これらの結果を総合して実機への適用性を検討し,その成果を学会で発表した。さらに,報告書を作成した。実験結果については実用的な図や表にまとめ,理論解析法については汎用性をもたせるようにまとめた。平成5年度には,簡単なはり状の試験片を小型加振機で加振しながら溶接する実験を行った。その結果,とくにビ-ド部の引張残留応力が低減されることが明らかになった。また,加振振幅が大きいほど残留応力が低減される傾向があることを明らかにした。これらの結果を実用的な図や表にまとめた。さらに平成6年度は,実験で得られた結果を理論的に求める方法を開発した。予引張力または予圧縮力を受けるばねをもつ振動モデルを用いて,加振しながら溶接した場合の残留応力の変化を理論的に検討した。さらに,このモデルで溶接中の試験片の振動特性の変化を考慮できるようにした。
高度経済成長と戦後日本の総合的歴史研究―高度成長の社会史

高度経済成長期を中心に戦後日本の政治、経済、社会の歴史研究を行った。3年間を通して月1回のペースで研究会を開催し、研究報告とともに関連する研究動向、研究成果の合評会等を積み重ねた。研究分担者は各分担テーマで資料調査、現地調査を行い、研究成果を発表してきた。3年間で独自に著作を刊行した分担者も少なくない。国際シンポジウムと学会シンポジウムを各1回のほか、市民向けの公開講演会を2回開催した。2016年度、3年間の研究成果を踏まえ、研究叢書『戦後日本の開発・高度成長と民主主義ー地域からの照射』(仮題)を刊行する。本年度は研究グループを立ち上げて1年目。諸事、順調にスタートを切ることができた。第1に、1年目であるにもかかわらず、研究代表者による研究の進め方の提案と議論の後、研究例会を月1回のペースで開催し、メンバーが順次報告、年間を通して10の開催を見た。各報告も充実した内容であり、1年目にしては有意義な研究例会を持つことができた。第2に、2013年度人文科学研究所主催国際学術シンポジウムにおいてメンバー3人がコーディネーター・報告者として関わり、シンポの1つ「日本の『戦後史』と東アジア」を開催したことが特筆に値する。第3に、次々に研究成果を発表することができた。第4に、高度経済成長期を中心として戦後史の文献・資料を系統的に収集することができた。以下、研究例会の概要を年月日、報告者、テーマ(打ち合わせ事項)の順で記す。第1回(2013年4月3日)、庄司俊作、1研究会開催の回数と曜日2研究会の進め方とスケジュール3研究費の使い方4研究成果の発表、シンポジウム等への対応5その他第2回会(同5月28日)、1庄司俊作、日本の高度成長とは?2原山浩介、『高度経済成長』とはいかなる分析概念であり得るのか?第3回(同6月25日、杉本弘幸、1950年代の都市社会政策と女性失対労働者第4回(同7月23日)、宋伍強,WTO加盟後の広東経済と日系流通小売企業の動向、第5回(同9月24日)、安岡健一、高度成長期の地域社会における家族の変容、第6回(同10月22日)、櫻澤誠、沖縄復帰前後の経済構想、第6回(同11月26日)、河西秀哉、ミッチーブームとその帰結、第7回(2014年1月28日)、烏山淳、占領下沖縄の復興と成長を考える、第8回(同2月25日)、桐山節子、戦後沖縄における軍用地料をめぐる女性の住民運動、第9回(同3月25日)、今井小の実、貝塚市における繊維工業の展開と女性労働本年度は、研究グループが始動して2年目。研究代表者を中心に本年度の研究実績をまとめると次の通りである。11年目の昨年度に引き続き研究例会を月1回のペースで行う一方、秋には「市民化する住民、開発と公害を生きる」というテーマで公開講演会を開催することができた。2研究例会では女性史研究者である井上とし氏をゲスト・スピーカーに招き、その研究会の記録を人文科学研究所紀要『社会科学』にまとめることができた。秋の公開講演会も、6月の、京都府立大学元学長の広原盛明氏を招いた研究例会を発展させたものであり、その記録も人文研ブックレットとして公刊することができた。3その他の研究成果としては、『社会科学』(第44巻第3号、2014年11月)に「戦後と高度成長を穿つ」と題して特集号を組み、3本の論文等を掲載することができた。4同誌には一昨年開催の国際シンポジウム「日本の『戦後史』と東アジア」の各報告もまとめて掲載している。5コーディネーターとして、日本農業史学会において「農家・農村の戦後と高度成長を穿つー移動、女性、高齢者」とのテーマでシンポジウムを開催した。6コーディネーターを務めた2013年度日本村落研究学会大会テーマセッション「村の再編」の記録を『年報村落社会研究50市町村合併と村の再編』(農山漁村文化協会)にまとめて出版した。7研究分担者も各分担テーマで研究を進め、著作等で研究成果を発表している。他に、研究グループの活動としては高度経済成長期を中心として戦後史の文献・資料を系統的に収集したことも特記しておきたい。3年間を通して月1回のペースで研究会を開催した。定例研究会を科研メンバーの研究発表の場として位置づけ、各メンバーは最低1回報告するようにした。定例研究会ではゲスト・スピーカーに報告をお願いし、また関連する研究成果の合評会も行った。各メンバーは各々の分担テーマで資料調査、現地調査を進め、研究成果を発表してきた。研究拠点である同志社大学人文科学研究所機関誌『社会科学』を中心に論文等を発表するとともに、3年間でそれぞれ著作をまとめ出版したメンバーも少なくない。『社会科学』には2回特集号を組むとともに、科研メンバーが報告者を務めた国際シンポジウムの記録を1回掲載した。科研メンバーで所属学会のシンポジウムも行った。『社会科学』等に単独で発表した科研メンバーの研究成果は多い。3年間で公開講演会は2回、国際シンポジウムは1回開催した。

以上のうち最終年度の研究成果については、『社会科学特集戦後と高度成長を穿つ(2)』(第45巻第3号、2015年11月)、『沖縄と村から見る戦後の日本』(人文研ブックレットNO.52、第37回公開講演会、2016年2月)、「2015年度日本農業史学会シンポジウム・農家・農村の戦後と高度成長を穿つ」『農業史研究』(第50号、2016年3月)が具体的に挙げられる。今年度には、以上の研究成果を踏まえ、人文科学研究所叢書として『戦後日本の開発と民主主義ー地域からの照射』(仮題)を刊行する。本書には科研メンバーの12本前後の論文が収載される。高度経済成長期を中心に戦後日本の政治、経済、社会の歴史研究を行った。3年間を通して月1回のペースで研究会を開催し、研究報告とともに関連する研究動向、研究成果の合評会等を積み重ねた。研究分担者は各分担テーマで資料調査、現地調査を行い、研究成果を発表してきた。3年間で独自に著作を刊行した分担者も少なくない。国際シンポジウムと学会シンポジウムを各1回のほか、市民向けの公開講演会を2回開催した。2016年度、3年間の研究成果を踏まえ、研究叢書『戦後日本の開発・高度成長と民主主義ー地域からの照射』(仮題)を刊行する。計9回に及んだ研究例会に加え、公開講演会を1回開催した。よって、定期的に研究例会をもち、その報告をもとにして研究成果を出していくという所期の目的はかなりの程度相当達成することができた。昨年とは異なり、ゲスト・スピーカーも積極的に招き、研究交流も行うことができた。今後の課題としては、最終的な目的である研究叢書のとりまとめに向け、研究グループ全体の集中力を高めるとともに、これも重視している歴史の証言者からの聞き取りをもっと系統的・積極的に実施していきたい。近現代日本経済史今後の研究計画・研究の推進方策は次の通りである。12016年度研究叢書の刊行を目標にさらに活動を強化し、メンバーの意識を高める。2月1回のペースで研究例会を開催し、メンバーが順次研究報告を行う中で高度成長について議論を深めるとともに、研究成果のとりまとめにつなげていく。また、研究合宿を行い、研究の進め方について全体的・集中的な議論を行う。3ゲスト・スピーカーを招き、研究の交流を進める。4歴史の証言者からの聞き取りとそれを基にした歴史資料の作成を積極的に行う。5高度経済成長期を中心に戦後史の文献・史資料を系統的に収集する。交付申請書に記した研究目的は概ね達成された。反省点を述べれば次の通りである。第1に、全体の研究の焦点が明確にされていないとの意見が研究会等の場でしばしば出され、できるだけ早く今後の研究の方向性を確定しなければならないと思っている。研究グループのあり方や研究の進め方、および1年目であることを考えればある程度仕方ない面があるとはいえ、確かに全体のまとまりが欠けていることは否めない。2年目には焦点を定める何らかの工夫が必要である。第2に、本研究ではゲスト・スピーカーとの共同を重視している。この点で本年度は2回しかゲスト・スピーカーを招くことができず、反省が残る。2年目、3年目は積極的にゲスト・スピーカーを積極的に招き、高いレベルの研究をめざして「武者修行」に励みたい。第3に、本研究では歴史の証言者の聞き取りを積極的におこない、文書資料に手薄感のある戦後史の史・資料的条件を多少とも埋める役割の果たすことを重視している。この点の取り組みも1年目は明らかに不十分であり、その反省に立って今後の活動を強化していきたいと思っている。3年間の執行計画をもとに適切に執行した結果、多少2015年度への繰越金が出ることになった。
尿路結石のオステオポンチン一塩基多型(SNP)の機能解析と遺伝子診断法の開発

本研究は結石マトリクス,オステオポンチン(OPN)の一塩基多型(SNPs)の機能解析を行い,結石形成への影響を調べることを目的とした。健常者と結石患者から血液を採取し,DNA sequenceと5'nuclease assay (TaqMan Assay)でSNPsを解析した。61ヶ所のSNPsを確認し,4つのhtSNPsについて,結石患者および健常者に特異的なハプロタイプを同定した。ハプロタイプ(G-T-T-G)は結石患者に多く(p=0.0227 odds比1.676),ハプロタイプ(T-G-T-G)は健常者に多く(p=0.016 odds比0.351)みられた。結石患者と健常人に特徴的なhaplotypeをもったOPNプロモーター領域を-4500bpまで含んだ遺伝子配列を作成し,プロモーター活性検査用ベクターに組み込んだ。尿細管細胞(NRK-52E)に遺伝子導入し,Luciferase assayにて結石形成時に起こると考えられる蓚酸負荷(0.52mM蓚酸ナトリウム)および蓚酸カルシウム(COM)結晶の添加を行った際の転写活性を検討した。蓚酸およびCOM結晶の刺激により,OPNプロモーター活性は経時的に上昇したが,ハプロタイプ(T-G-T-G)はハプロタイプ(G-T-T-G)と比較して有意に上昇していた。OPNのハプロタイプ(G-T-T-G)は結石発症のリスクが高く,ハプロタイプ(G-T-T-G)は低いと考えられた。本研究の結果は採血による遺伝子解析が結石発症リスクの予想を可能にすることが示唆された。尿路結石の形成には環境要因の他に遺伝要因もあると推察される。平成18年度、本研究では尿路結石マトリックスの一つであるオステオポンチン(OPN)の一塩基多型(Single nucleotidepolymorphism: SNPs)を調べ、結石患者と健常者のゲノム遺伝子を解析した。さらに結石患者に特異的なSNPsを同定し得たことから、それらのSNPsが結石形成に関わっているかを、腎尿細管培養細胞を用い、蓚酸および蓚酸カルシウム結晶を添加した際のプロモーター活性を調べた。本研究に同意が得られたカルシウム結石患者126名と結石既往のない健常者214名を対象とした。血液よりゲノムDNAを抽出し、OPN遺伝子の全てのDNA配列を決定した。次いでSNPsを調べたところ61カ所あったが、その中で結石患者に特異的であった4つのhaplotype taggingSNPs(htSNPs)を解析した。4つのhtSNPsが結石患者および健常者に特異的なハプロタイプであると同定した。結石患者と健常者の遺伝子型を比較すると、ハプロタイプ(G-T-T-G)は結石患者に多く(p=0.02270dds比1.676)、ハブロタイプ(T-G-T-G)は健常者に多く(p=0.016 odds比0.351)みられた。それぞれのhtSNPsについて、-1807bpから1056bp領域をプラスミドpGL3に組み込み、NRK-52E細胞(ラット腎尿細管由来)にコントロールプラスミドとともにco-transfectionしたのち、蓚酸(1mM)および蓚酸カルシウム一水和物(COM)結晶(500μg/ml)を添加し、Luciferase assayにて経時的にプロモーター活性を検討した。蓚酸およびCOM結晶の刺激により、OPNプロモータ一活性は経時的に上昇し、24時間後にピークに達した。ハプロタイブ(T-G-T-G)はハプロタイブ(G-T-T-G)と比較して、蓚酸およびCOM結晶刺激による、OPNブロモーター活性が有意に上昇していた(p<0.001)。

OPNのハプロタイプ(G-T-T-G)は結石発症のリスクが高く,ハプロタイプ(G-T-T-G)は低いと考えられた。本研究の結果は採血による遺伝子解析が結石発症リスクの予想を可能にすることが示唆された。
変異ダイナミン導入細胞を用いたエンドサイトーシスの解析

エンドサイトーシスに関与しているGTP結合蛋白質ダイナミンの機能を調べるために以下の実験を行った。1.2種類の変異ダイナミンを作成し、それぞれのGTP結合性を検定した結果、S45N変異はGDP結合型、T56F変異はGTP結合型であることを確認した。2.これらの変異ダイナミン遺伝子をHeLa細胞に導入し、安定発現株を得た。3.これらの細胞のエンドサイトーシス能を蛍光標識トランスフェリンを用いて形態学的に検討した結果、いずれの変異細胞でも著しいエンドサイトーシスの阻害が認められた。4.エンドサイトーシスの生化学的検討では、いずれの変異細胞でもアビジン非到達性が阻害されていた。5.このエンドサイトーシスの阻害が被覆小胞形成のどの段階で起こっているかを調べるため、電子顕微鏡を用いた検討を行った。1)まず、金標識抗トランスフェリン抗体で細胞表面レセプターを標識し、37°Cでエンドサイトーシスさせた。2)これらの細胞をルテニウムレッドで処理し、細胞表面と連続している膜構造を染色した。3)その結果、いずれの細胞でも金粒子はルテニウムレッド陽性の小胞状構造に留まっており、被覆小胞が形成される直前の段階で障害されていることが示唆された。6.細胞膜剥離観察法によるクラスリン被覆構造数を計測の結果、いずれの変異細胞でも被覆ピット数が野生型に比べ、20から50倍と著増していた。7.急速冷結・ディープエッチング法により、S45N細胞のクラスリン被覆ピットの頚部は細胞膜裏面の細胞骨格層を突き抜けて細胞質内に伸展していることが明らかになった。以上の結果より、ダイナミンはエンドサイトーシスにおけるクラスリン被覆小胞の形成に関与しており、そのGTP/GDP結合の異常により、被覆小胞膜のpinch-offに障害が起きることが明らかになった。今後はこれらの細胞を用いて、エンドサイトーシス障害が他の細胞機能に与える影響を検討していきたい。
中山間地の生存基盤の維持に関する研究―鳥取県八頭郡の私都谷を中心として―

吉田は過疎地である私都谷内の集落住民の交通事情の把握につとめた.なぜならば,この地の集落を活性化することは,到底不可能で,現実的には,そこに住んでいる人の通院,買い物の手段としての交通手段の確保が先決だからである.唐橋と三竿は棹部延長用垂直ハンドルと腰吊り下げベルトの装着を主な特徴とする改良背負い式刈払機を開発して,中山間地水田畦畔草刈作業の軽労働化に寄与できることを明らかにした.また,弾丸暗渠せん孔作業の高速化技術を開発した.田熊は,土壌は,耕作放棄によって土の保水性の低下などもみられ,明らかに砂質土系的になってきている.このことは放棄によって荒地化し,乾燥化し,粗間隙が増大し,団粒化の傾向もみられず,土壌保全の面からみると,国土環境保全機能の低下が考えられる.原田は猪迫の研究を引き継ぎ,特に,本研究では,水田内の農薬動態の予測モデルであるPADDYモデルに改良を加え,予測精度の向上を図った.その結果,本モデルにより農薬の環境への流出量を算定でき,適切な水田管理の模索に応用できると思われる.長谷川は,千代川はこれまでの研究では周期性がはっきりせず,大出水は台風性のものが多かった.気候区分では山陰型に含まれるが,クラスター分析結果では,山陰地方の地域特性がはっきりとは現れなかった.コレログラムでは千代川の特徴が見られた.服部・緒方は農業水利事業に関わる義人の功績とそれが地域に与えた影響について調査した.調査対象地区は,鳥取県の郡家町である.その結果,歴史的農業水利事業は,受益地区内・外における農業生産体系の違いを生じさせ,さらには文化面にまで影響を与えていることがわかった吉田は過疎地である私都谷内の集落住民の交通事情の把握につとめた.なぜならば,この地の集落を活性化することは,到底不可能で,現実的には,そこに住んでいる人の通院,買い物の手段としての交通手段の確保が先決だからである.唐橋と三竿は棹部延長用垂直ハンドルと腰吊り下げベルトの装着を主な特徴とする改良背負い式刈払機を開発して,中山間地水田畦畔草刈作業の軽労働化に寄与できることを明らかにした.また,弾丸暗渠せん孔作業の高速化技術を開発した.田熊は,土壌は,耕作放棄によって土の保水性の低下などもみられ,明らかに砂質土系的になってきている.このことは放棄によって荒地化し,乾燥化し,粗間隙が増大し,団粒化の傾向もみられず,土壌保全の面からみると,国土環境保全機能の低下が考えられる.原田は猪迫の研究を引き継ぎ,特に,本研究では,水田内の農薬動態の予測モデルであるPADDYモデルに改良を加え,予測精度の向上を図った.その結果,本モデルにより農薬の環境への流出量を算定でき,適切な水田管理の模索に応用できると思われる.長谷川は,千代川はこれまでの研究では周期性がはっきりせず,大出水は台風性のものが多かった.気候区分では山陰型に含まれるが,クラスター分析結果では,山陰地方の地域特性がはっきりとは現れなかった.コレログラムでは千代川の特徴が見られた.服部・緒方は農業水利事業に関わる義人の功績とそれが地域に与えた影響について調査した.調査対象地区は,鳥取県の郡家町である.その結果,歴史的農業水利事業は,受益地区内・外における農業生産体系の違いを生じさせ,さらには文化面にまで影響を与えていることがわかった川尻は中山間地の水利用についての調査を行った。吉田は中山間地区の人口動態、生活環境などについての調査を行った。田熊は棚田について法面の状況、並びに耕作放棄水田の土壌状態等について調査検討を加えた。緒方は農村基盤・環境整備が地域の文化に与える影響を1823年に完成した郡家町安藤井出を対象にして調査・考察した。唐橋と三竿は水田転換畑の排水作業を高能率化するため、振動式弾丸暗渠せん孔機を高速化する技術の開発と刈払機の改良に関する資料及び試作機の収集並びに改良方針の検討を行った。服部は県内3地点(私都川周辺、佐治村、鳥取市河内)を調査した結果,1)古くからの棚田の畦畔は石積みが殆どである.2)新規に圃場整備された箇所の畦畔は土構造である.3)道路の法面保護はコンクリートブロックである事。しかし経年につれて水抜孔の目詰まりから孕み出し等の損傷が目立つなどを明らかにした。今年の調査段階では,中山間地の棚田畦畔には,除草や透水性の点から見て石積みが適しているが,今後,透水性,景観などの観点より調査を重ねる予定である。長谷川は日流量データを用いて千代川(行徳)のコレログラムによる解析を行った。その結果、ランダムな変動をしているのが分かった。猪迫は私都川、八東川、旧袋川において測定された水質データを統計処理し、中山間地域における水質環境特性を明らかにした。川尻は前年度に購入したGPS受信機を使用して山間集落の水田と水源に関する位置情報の調査方法を開発する為の試行を行ない、一定の成果を得た。吉田は前年度に引き続き、私都谷の明辺地区の人口動態調査を行なった。また、2000年10月に発生した鳥県西部地震による中山間地の被害調査をも行なった。

唐橋と三竿は中山間地域における水田ケイハン草刈作業の軽作業化を図るために、四国農業試験場で、開発・試作された動力分離型刈払い機と手押し式草刈機を調査して、動力分離型・手押し式兼用機を試作し、作業に供した結果、運搬時は手押し式とするが、作業時には動力分離型として使用する方法がよいと考えられたので、ケイハンの天端および犬走りから、法面を処理する改良動力分離型刈払い機を開発・試作した。田熊は耕作放棄水田土壌の物理性や強度,有機物などについて土壌の経年変化から検討を加えた。服部と緒方は農業水利事業の功績により義人として祀られるようになった鳥取県八頭郡郡家町の安藤伊右衛門の功績と,その功績が現代の郡家地区に与えている影響について調査した.その結果,歴史的農業水利事業は,受益地区内・外における農業生産体系の違いを生じさせ,さらには文化面にまで影響を与えていることがわかった.つまり,農業を生業としない住民が増加し,地域の様相が変化した今日においても,歴史的農業水利事業を原因として発生した文化は,この事業と地区住民を強く結び付けるきっかけになり,事業の経緯並びに効果を自然な形で祭りの参加者である地区住民に浸透させ続けていることがわかった.また,地域間,地区間のコミュニティ形成にも少なからず影響を与える要因になっていることがわかった。長谷川は昨年と同様な実験を繰り返した。原田は猪迫の研究を引き次いで、同様の実験を繰り返した。吉田は過疎地である私都谷内の集落住民の交通事情の把握につとめた.なぜならば,この地の集落を活性化することは到底不可能で,現実的には,そこに住んでいる人の通院買い物の手段としての交通手段の確保が先決だからである。唐橋と三竿は悼部延長用垂直ハンドルと腰吊り下げベルトの装着を主な特徴とする改良背負い式刈払機を開発して、中山間地水田畦畔草刈作業の軽労働化に寄与できることを明らかにした。また、弾丸暗渠せん孔作業の高速化技術を開発した。田熊は,土壇は,耕作放棄によって土の保水性の低下などもみられ,明らかに砂質土系的になってきている.このことは放棄によって荒地化し,乾燥化し、粗間隙が増大し、団粒化の傾向もみられず、土壌保全の面からみると,国土環境保全機能の低下が考えられる.原田は猪迫の研究を引き継ぎ特に,水田の除草に使われている薬剤の動態的把握を行った。その結果農業廃水・浸透水による河川や地下水の農薬による汚染を低減するために,水田管理の重要性を農薬の表面流出および地下水浸透の観点から再確認が重要であることを確認し,paddyモデルを提案し,農薬の環境への流出量を推定することにより,適切な水田管理が可能になることを示唆した。服部と緒方はコンクリートの熱伝達係数の評価法,初期養生条件の異なるマッシブなコンクリート供試体の諸条件に関する研究などを行なった.長谷川は昨年と,同様な実験を繰り返し,その成果をまとめた.
新しい作用機序をもつ海洋共生微生物由来の抗がん物質の開発

沖縄産のヒラムシに共生する渦鞭毛藻<Amphidinium>___-sp.の培養藻体より分離したマクロリド化合物のうち、L1210ならびにKB細胞に対して顕著な殺細胞活性を示したAmphidinolide B,C,GおよびHについて、in vivoでの抗腫瘍活性を検討した結果、Amphidinolide CとHのP388担がんマウスに対するT/Cは140%(100200μg/kg×2day)であった。Amphidinolide CとHは、それぞれ25員環および26員環の特異な構造を有するマクロリド化合物であり、その構造に由来したユニークな作用機序が期待される。また、この共生藻より、in vitroにおいて殺細胞活性を示した新規15員環マクロリド化合物としてAmphidinolide Jを単離し、化学反応と2次元NMRにより絶対立体配置を含めた化学構造を明らかにした。一方、群体ボヤ<Eudistoma>___- cf.<rigida>___-より単離した24員環マクロリド化合物Iejiamlide Dは、P388担がんマウスに対してT/C150%(100μg/kg×2day)の値を示した。Iejimalide Dは、上記のAmphidinolide類とは全く異なり、硫酸基を有するポリエンマクロリド化合物であることから、この化合物についても従来とは異なった制がん機構が期待される。さらに、2種の<Hippospongia>___-属の海綿より単離したテルペン化合物Metachromin AとUntenospongin Bは、プロテインキナーゼCとチロシンキナーゼに対してそれぞれ阻害作用を示した。沖縄で採取した海綿やホヤなどの41種の海洋無脊椎動物より、112株の細菌を分離した。これらの菌株の培養液のクロロホルム可溶画分について、L1210およびKB細胞に対する殺細胞活性を調べた結果、数種の菌株に殺細胞活性が認められた。
膵癌治療の標的となる染色体不安定性機構起因分子の解明

消化器癌発症の分子機構として考えられているミスマッチ修復遺伝子の異常によるマイクロサテライト不安定性やDNA異常メチル化やヒストン修飾異常がCpGアイランドに蓄積する機構(CPG island methylator phenotype-CIMP)が報告されており、これらの異常は一定の頻度の消化器癌の発症の分子機構と考えられる。しかし、染色体欠失の集積する染色体不安定性の分子機構は明らかになっていない。染色体不安定性の分子機構を明らかにするためには法の開発が急務であった。本法はJSNP(http://snp.ims.u-tokyo.ac.jp/)に登録されているSNPのうち原則としてアリル頻度50%に近いものをマーカーとして用いる。すでに数百の候補SNPのうち解析に有用な20種類のSNPの絞込みに成功している。これらはSMIO1-SMI12,SMI2-01-23,SMI3-01-10などであり、インフォーマティブなものを細胞株や症例に応じて検討している。膵癌の治療標的を見出すことを目的に、膵癌細胞株におけるSNPアレイ法を検討したところ、すでに染色体不安定性が明らかな細胞株、全く認めない細胞株においてこの方法がきわめて鋭敏に染色不安定性を検出すうることを明らかにした。また、膵癌細胞株をSCIDマウス皮下に移植し、形成した膵癌において再現性よく、染色体不安定性を検出しうることを明らかにした。切除癌組織においてSNPアレイシステム法を応用し、数例の手術材料より、きわめて染色不安定性の高度な例について株化を行っており、今後、遺伝子導入法とRepresentational Difference Analysis (RDA)法との組み合わせで、キー分子の同定を継続していく。
経頭蓋直流電気刺激が脳機能に及ぼす影響－電気・磁気・光技術の応用－

経頭蓋直流電流刺激(tDCS)による神経可塑的変化誘導法の効果的な刺激方法を検証することと,tDCSが大脳皮質の興奮性および皮質血流動態に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした研究である.健常者を対象にして複数の刺激条件においてtDCSを行い,大脳皮質一次運動野の興奮性を増大させるためには,一次運動野直上に2mAの陽極電流刺激電極を貼付し,陰極電極を対側一次運動野直上に貼付する方法が効果的であることが判明した.さらに,tDCS介入中には随意運動や他動運動を行わず,安静状態で行うことが重要であることが判明した.また,陽極tDCS介入中には電極周辺で皮質血流量が増大していることも明らかになった.健常者を対象にして経頭蓋直流電流刺激(tDCS)による皮質興奮性の増加(または減少)を誘導するための最適刺激方法を検討した.その結果,一次運動野の興奮性を増大させるためには,陽極電極を一次運動野直上に設置し,陰極電極を対側一次運動野に設置する方法が最適であった.一般的に利用されている陰極電極を前額部に設置する方法では,tDCS後に運動誘発電位(MEP)が増大するものの被験者による変動が大きく,安定した結果を得ることができなかった.また,刺激強度の影響についても検討も行い,日本人を対象とした場合,一般的に使われている1mAの強度よりも2mAが安定した結果をもたらすことが明らかになった.次に,一次運動野への陽極tDCS介入中に軽微な随意運動または他動運動を行うことにより,一次運動野の興奮性をさらに増大させることができるか否かを検証した.その結果,予想に反して,一次運動野への陽極tDCSと軽微な随意運動を組み合わせた場合,介入直後のMEPは減弱し,陽極tDCSによる皮質興奮性の増大効果が認められないことが明らかになった.さらに,陽極tDCSと他動運動を組み合わせた際にも,tDCSの効果を減弱させることが判明した(Brain Research 2013).さらに,一次運動野および一次体性感覚野への陽極tDCSが体性感覚誘発磁場(SEF)に与える影響についても検討した.一次運動野への陽極tDCSを20分間実施することにより,正中神経刺激によるSEFのP35mとP60mの成分が有意に増大することと,一次体性感覚野への陽極tDCSを20分間実施することによりP60mのみが有意に増大することが明らかになった(Clinical Neurophysiology 2014).経頭蓋直流電流刺激(tDCS)による神経可塑的変化誘導法の効果的な刺激方法を検証することと,tDCSが大脳皮質の興奮性および皮質血流動態に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした研究である.健常者を対象にして複数の刺激条件においてtDCSを行い,大脳皮質一次運動野の興奮性を増大させるためには,一次運動野直上に2mAの陽極電流刺激電極を貼付し,陰極電極を対側一次運動野直上に貼付する方法が効果的であることが判明した.さらに,tDCS介入中には随意運動や他動運動を行わず,安静状態で行うことが重要であることが判明した.また,陽極tDCS介入中には電極周辺で皮質血流量が増大していることも明らかになった.健常者を対象にして経頭蓋直流電流刺激(tDCS)による皮質興奮性の増加(または減少)を誘導するための最適刺激方法を検討した.その結果,一次運動野の興奮性を増大させるためには,陽極電極を一次運動野直上に設置し,陰極電極を対側一次運動野に設置する方法が最適であった.一般的に利用されている陰極電極を前額部に設置する方法では,tDCS後に運動誘発電位(MEP)が増大するものの被験者による変動が大きく,安定した結果を得ることができなかった.また,刺激強度の影響についても検討も行い,健常成人を対象とした場合,一般的に使われている1mAの強度よりも2mAが安定した結果をもたらすことが明らかになった(第42回臨床神経生理学会,2012).次に,一次運動野への陽極tDCS介入中に軽微な随意運動または他動運動を行うことにより,一次運動野の興奮性をさらに増大させることができるか否かを検証した.その結果,予想に反して,一次運動野への陽極tDCSと軽微な随意運動を組み合わせた場合,介入直後のMEPは減弱し,陽極tDCSによる皮質興奮性の増大効果が認められないことが明らかになった.さらに,陽極tDCSと他動運動を組み合わせた際にも,tDCSの効果を減弱させることが判明した.また,一次運動野への陽極tDCSが体性感覚誘発磁場に与える影響についても検討した.左一次運動野への陽極tDCSを20分間実施する前後に右正中神経刺激による体性感覚誘発磁場を計測した.その結果,運動野への陽極tDCS後には,体性感覚誘発磁界成分のうち,刺激後35ms(P35m)と60ms(P60m)の成分が有意に減弱することが明らかになった.健常者を対象にして経頭蓋直流電流刺激(tDCS)によって大脳皮質一次体性感覚野(S1)および一次運動野(M1)の興奮性が変化するのかを脳磁図(MEG)を用いて検討した.

対象は健常者であり,1mAの強度で陽極tDCSをM1またはS1に15分間与え,介入後に正中神経を刺激した際の体性感覚誘発脳磁界(SEF)がどのような変化をするのか解析した.その結果,M1に対して陽極tDCSを行うと,SEFの第一成分(N20m)は変化しないが,第二成分(P35m)および第三成分(P60m)は有意に増大することが明らかになった.また,S1に対して陽極tDCSを行うと,N20mおよびP35mは変化しないが,P60mのみ増大することが判明した(Clinical Neurophysiology, 2015).これらの結果から,1mAの強度でM1およびS1に対して行った陽極tDCSは,体性感覚を刺激した際の脳活動にも影響を与えるほどの可塑的変化を誘導していることが明らかになった.さらに,tDCS介入中の大脳皮質の酸素化ヘモグロビン濃度(O2Hb)変化も検討した.健常者を対象に,M1への1mAの陽極tDCSおよび陰極tDCSを20分間与えた.介入前および介入中のO2Hbを近赤外線分光イメージング法(NIRS)により計測した.今回,tDCS電極の直下の血流を捉えるため,50 mm×70 mmのtDCS電極にNIRSプローブ挿入用の直径5mmの穴を8個あけたNIRS計測専用電極(電流密度:0.000299 mA/mm2)を作成し,これを刺激に用いた.関心領域は,刺激電極直下領域と,補足運動野(SMA)運動前野(PMC)としNIRSプローブを配置した.同時に,NIRSデータに影響するとされる頭皮血流(SBF)と心拍1拍毎の平均血圧(MAP),心拍数(HR)を計測した.結果,M1への陽極tDCS介入中は,全ての関心領域でO2Hbの増加が認められた.一方,陰極tDCS介入中には全ての領域においてO2Hbの増減が認められなかった.これらのことから,陽極tDCS介入中に刺激側半球全体の血液量が増大している可能性が考えられた.整形外科学複数の刺激強度や刺激部位を組み合わせてtDCSの最適刺激方法を明らかにすることができた.また,tDCSの効果をより安定的に得る方法を検討し,tDCS施行中には随意運動や他動運動を行わず,安静状態でtDCSを施行することが最適でることを明らかにした.さらに,tDCSによる体性感覚誘発磁界の変動を明らかにすることができた.いずれの結果も国際誌への掲載を通して公表できていることから本研究は概ね順調に推移しているものと考えている.(1)tDCSの最適刺激方法の検討:健常者を対象にして経頭蓋直流電流刺激(tDCS)による皮質興奮性の増加(または減少)を誘導するための最適刺激方法を検討した.その結果,一次運動野の興奮性を増大させるためには,陽極電極を一次運動野直上に設置し,陰極電極を対側一次運動野に設置する方法が最適であった.一般的に利用されている陰極電極を前額部に設置する方法では,tDCS後に運動誘発電位(MEP)が増大するものの被験者による変動が大きく,安定した結果を得ることができなかった.また,刺激強度の影響についても検討も行い,健常成人を対象とした場合,一般的に使われている1mAの強度よりも2mAが安定した結果をもたらすことが明らかになった(第42回臨床神経生理学会,2012).(2)tDCSと随意運動・他動運動の併用効果の検討:一次運動野への陽極tDCS介入中に軽微な随意運動または他動運動を行うことにより,一次運動野の興奮性をさらに増大させることができるか否かを検証した.その結果,予想に反して,一次運動野への陽極tDCSと軽微な随意運動を組み合わせた場合,介入直後のMEPは減弱し,陽極tDCSによる皮質興奮性の増大効果が認められないことが明らかになった.さらに,陽極tDCSと他動運動を組み合わせた際にも,tDCSの効果を減弱させることが判明した.
血管弾性ＣＡＶＩ値によるイベント発生予測（動脈硬化リスク保有者の5年前向き調査）

わが国で開発されたCAVIは、従来法で問題視された血圧依存性がなく、動脈硬化性疾患の有無やリスクの重症度を反映する血管機能検査である。本研究では、CAVI値が将来の冠動脈イベント発生の予測因子になるかを明らかにするため、5年間の前向き調査を行った。対象は1003例、平均観察期間は6.7年、9.0%が新規イベントを発症した。CAVI値で4分位に分けると、冠動脈イベントは分位が上がるほど高かった。Cox比例ハザードモデルでは、CAVIの1上昇、男性、喫煙、糖尿病、高血圧が、冠動脈イベントへの独立したリスクであった。CAVI高値が冠動脈イベント発症の独立した予測因子であることが示された。わが国で開発された新しい血管機能検査CAVI(Cardio-ankle vascular index)は、これまでの血管機能検査が有していた血圧依存性や測定の局所性の問題を解決したことで、血管固有の硬さが分かるようになり、また糖尿病、肥満、高血圧、喫煙などのリスクでCAVIが高くなることから、今後の研究成果が期待される検査法である。本研究は、CAVIの高低をみることで将来の動脈硬化性疾患のイベント発生を予測できるかどうか、リスクを有する3000例の患者群で5年間の前向きイベント調査を行うものであり、初年度の平成26年度は観察開始時のリスクとCAVIの関連(断面調査)、1000例のイベント調査が計画された。冠動脈イベントは9.0%で発症し、発生した群のCAVIは9.86で、そうでない群の9.19より高かった(p=0.0002)。Coxの比例ハザードモデルでは男性、糖尿病、高血圧、低HDL-C、喫煙とならび、CAVIも冠動脈イベントの予測因子であった。CAVIが1上昇するごとの冠動脈イベント発生リスクは1.13倍であった。冠動脈イベントの累積発生率は、CAVI9以上の群はそれ以下の群より高かった(P=0.0014)。以上より、CAVIの高値は冠動脈イベント発症の独立した予測因子であると思われた。平成26年度の成果は、数回の国内学会で発表され、またCAVI Now & Future誌(VOL.3 page.29-33)に論文発表された。本研究は、CAVIの高低をみることで将来の動脈硬化性疾患のイベント発生を予測できるかどうか、リスクを有する患者群で5年間の前向きイベント調査を行うものである。初年度の平成26年度は観察開始時のリスクとCAVIの関連(断面調査)について、1000例の5年間の前向きイベント調査ならびに解析が行われた。平成27年度は、症例数を1562例まで増やし、そのうち適応外を除外した1003例に対し、解析が行われた。平均follow-up期間は6.7±1.6年、90例(9.0%)が新規の冠動脈イベントを発症した。BaselineのCAVI値を元に4分位に分けた。男性であること、将来の冠動脈イベントは、CAVIの分位が上がるごとに高かった。Cox比例ハザードモデルでは、CAVIが1上昇すること、男性、喫煙、糖尿病、高血圧が、冠動脈イベントに対する独立したリスクであった。この研究により、CAVIの高値は冠動脈イベント発症の独立した予測因子として十分なものと考えられた。CAVIにとってこのような報告は初めてのものであり、この成果は数回の国内学会での発表と、英文の原著論文での発表が行われた。平成28年度は、薬物治療の違い、死亡イベント、脳血管イベントに関するサブ解析を行い、数回の国内外での学会発表に加え、国際誌への投稿を計画している。BaselineのCAVI値を元に4分位に分けた(Q1: CAVI &#8804;8.27,Q2: CAVI 8.28-9.19,Q3: CAVI 9.20-10.08, Q4: CAVI &#8805;10.09)。Cox比例ハザードモデルでは、CAVIが1上昇すること[hazard ratio (HR) 1.126, p= 0.039]、男性(HR 2.276, p=0.001)、喫煙(HR 1.846, p=0.007)、糖尿病(HR 1.702,p=0.020)、高血圧(HR 1.682, p=0.023)が、冠動脈イベントに対する独立したリスクであった。

CAVIにとってこのような報告は初めてのものであり、この成果は数回の国内学会での発表と、英文の原著論文での発表が行われた。わが国で開発された新しい血管機能検査CAVI(Cardio-ankle vascular index)は、これまでの血管機能検査が有していた血圧依存性や測定の局所性の問題を解決したことで、血管固有の硬さが分かるようになり、また糖尿病、肥満、高血圧、喫煙などのリスクでCAVIが高くなることから、今後の研究成果が期待される検査法である。本研究は、CAVIの高低をみることで将来の動脈硬化性疾患のイベント発生を予測できるかどうか、リスクを有する患者群で5年間の前向きイベント調査を行うものである。初年度の平成26年度は観察開始時のリスクとCAVIの関連(断面調査)について、1000例の5年間の前向きイベント調査ならびに解析が行われた。平成27年度は、症例数を1562例まで増やし、そのうち適応外を除外した1003例に対し、解析が行われた。平均follow-up期間は6.7±1.6年、90例(9.0%)が新規の冠動脈イベントを発症した。BaselineのCAVI値を元に4分位に分けた。男性であること、将来の冠動脈イベントは、CAVIの分位が上がるごとに高かった。Cox比例ハザードモデルでは、CAVIが1上昇すること、男性、喫煙、糖尿病、高血圧が、冠動脈イベントに対する独立したリスクであった。この研究により、CAVIの高値は冠動脈イベント発症の独立した予測因子として十分なものと考えられた。平成28年度は、薬物治療の違い、死亡イベント、脳血管イベントに関するサブ解析を行い、現在発表準備中である。加えて、CAVIとBMIやリスクファクター、心血管に関連する英文論文発表を行った。わが国で開発されたCAVIは、従来法で問題視された血圧依存性がなく、動脈硬化性疾患の有無やリスクの重症度を反映する血管機能検査である。本研究では、CAVI値が将来の冠動脈イベント発生の予測因子になるかを明らかにするため、5年間の前向き調査を行った。対象は1003例、平均観察期間は6.7年、9.0%が新規イベントを発症した。CAVI値で4分位に分けると、冠動脈イベントは分位が上がるほど高かった。Cox比例ハザードモデルでは、CAVIの1上昇、男性、喫煙、糖尿病、高血圧が、冠動脈イベントへの独立したリスクであった。CAVI高値が冠動脈イベント発症の独立した予測因子であることが示された。初年度の平成26年度は観察開始時のリスクとCAVIの関連(断面調査)、1000例の5年間の前向きイベント調査が計画された。当初の予定通り1000例の解析が行われた。本検討の観察期間中に、新規の冠動脈イベントを発生した症例は90例(9.0%)であった。イベントを発生した群ではそうでない群と比較して、男性比率、年齢、喫煙率、糖尿病有病率、高血圧有病率、血糖、HbA1c、総コレステロールが高く、HDLコレステロールが低かった。新規に冠動脈イベントを発生した群のCAVIは9.86と、そうでない群の9.19より高値であった(p=0.0002)。Coxの比例ハザードモデルでは男性、糖尿病、高血圧、低HDL-C、喫煙とならび、CAVIも冠動脈イベントの予測因子であった。