hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GEMと次世代シンチレーションカウンタを用いた新型コンプトンカメラの開発

入射γ線の方向を決める検出器は,物理学、医療、環境など広い分野で用いられる。その一つがコンプトンカメラで,γ線による反跳電子を検出するコンプトン散乱検出器と散乱γ線吸収検出器からなる。散乱検出器でのガス増幅に伴う蛍光の読み出しと,吸収検出器での無機シンチレータでの蛍光の読み出しとを共通化し,簡素でロバストな検出器の開発が本研究の目的である。散乱検出器に位置測定精度の高いガス電子増幅器(GEM)と混合ガス(Ar:CH4が9:1)を用い,X線を入射してガス増幅率と蛍光量の関係を調べたところ、正の相関が見られた。しかし、要求される位置決定精度には光量が不足しており,さらなる改良が必要である。1.GEM(Gas Electron Multiplier)を用いた放射線検出器の試作のために必要なパラメータ(GEMの配置や印加電圧の設定値等)の最適化をシミュレーションを用いて行った。その結果に基づき、400μm厚のthick GEMと2種類の通常GEM(50μm厚または100μm厚)を用いた放射線検出器を作製した。放射線が入射した時のガス増幅による電気信号を測定しシミュレーションの結果と比較し、予想された性能が得られるかを検証している。2.ガスの種類、波長変換材による収集光量の測定および光読み出し効率の最適化を行った。ガス増幅による蛍光の収集光量が多いほど発光位置測定の精度を高めることができる。ガスの種類については、アルゴン+メタン(アルゴン90%+メタン10%を基準)やアルゴン+炭酸ガス(アルゴン70%+炭酸ガス30%を基準)を用いて、基準値から混合比を変えながら紫外蛍光の収集光量の変化を見た。蛍光の収集と波長変換にはプラスチックシンチレータと波長変換ファイバを用い、光電子増倍管で収集光量の測定を行った。評価方法としては、ガス放射線検出器には多線式比例計数箱を用い、ガス増幅によるワイヤからの電気信号とガス増幅中で発生する紫外蛍光を同時に観測し、ワイヤへの印加電圧を変え、観測される電気信号の大きさと収集光量の相関をみた。蛍光読み出し部の収集効率が低いため絶対光量が少なく、電気信号と収集光量に弱い相関が見られるが、混合ガスの違いや混合比の違いによる有意な相違は見られなかった。これは、蛍光収集のためのプラスチックシンチレータと波長変換ファイバの収集効率が低いことが原因である。シミュレーションを用いて収集効率を高める形状や配置を最適化して評価を行なっている。コンプトンカメラはγ線の入射方向を検出する測定器で,入射γ線のコンプトン散乱検出部と散乱γ線検出部からなる。コンプトン散乱部の読み出しは従来電気的に行っているが,それをガス増幅による光を読み出すことにより,散乱γ線検出部の読み出しと共通化し,その結果より簡素化された検出器の研究開発の目的としている。コンプトン散乱検出部の開発では,100μm厚と400μm厚の2枚のガス電子増幅器(GEM)を用い,アルゴンとメタン(混合比9:1)の混合ガスに5.9keVのX線を入射した場合のガス増幅からの蛍光を測定した。真空紫外の蛍光を可視光へ波長変換するためのプラスチックシンチレータを網状の陽極面を挟んで400μM厚のGEMと対置し,シンチレータに接合した光電子増倍管(PMT)で光信号を読み出した。ガス増幅によりGEM及び陽極面での誘起電荷による信号と光読み出し信号を同時計数することで,ガス増幅からの蛍光であることを確実なものとした。GEMでのガス増幅率を変えながら,光信号から求めた平均光量を測定した結果,正の相関が見られ,ガス増幅による蛍光の測定を確認した。しかし,絶対光量が少なく,コンプトン散乱位置の測定精度には不十分であった。これは,ガスによる光の吸収が影響していると考えられ,今後の展開としては,アルゴンと四フッ化炭素の混合ガスに変えることでガス中で波長変換し減衰を抑え,光検出器をPMTから小型半導体光検出器(MPPC)に変更しシンチレータの設置場所をよりGEMに近づけることで集光効率を上げる。散乱γ線の検出部については,1つのCe:GAGGシンチレータ(6mm×6mm×10mm)と3mm×3mmの受光面を持つMPPCが2×2のマトリクス状に並んだMPPCアレイを接合し,γ線の入射位置の測定を行った。位置分解能はシンチレータの大きさが支配的であることが分かったため,形状を3mm×3mm×10mmとし,MPPC一つに一つのシンチレータを接合することを考えている。

1.GEMを用いた放射線検出器を作製し、放射線を入射した場合の電気信号を測定しているが、ノイズの影響が大きく、シミュレーションで期待される性能が未だ得られていない。2.プラスチックシンチレータと波長変換ファイバを用いた蛍光収集システムは収集効率が低いため、紫外蛍光の測定システムの改善が必要である。素粒子物理学実験1.GEMを用いた放射線検出器の電気ノイズの影響を低減するため、ノイズの発生源を特定する作業を行なう。2.紫外蛍光の収集効率を高めるため、シミュレーションを用いて蛍光収集部分の形状や配置を最適化して評価を行う。無機シンチレータを小型半導体光検出器を直接接合したコンパクトな蛍光収集および光信号読み出しシステムを作製し収集効率を高める。3.無機シンチレータについては、LYSOとLFSに加えて、自己放射能がないGAGGを用いて行う予定である。散乱γ線の検出には背景事象の少ない無機シンチレータが望ましい。GAGGは密度が低くγ線の検出効率はやや低くなるが、低背景事象のため、S/NはLYSO等と比べて向上する可能性がある。4.プロトタイプコンプトンカメラの製作を行う。10cm×10cmのthickGEMと、無機シンチレータ64個(縦8個×横8個)のシンチレータアレイを作製し、荷電粒子線(宇宙線、テストビーム等)を用いて、荷電粒子の位置測定を、電気信号読み出し及び光読み出しの両方で評価を行う。その後、γ線源を用いてコンプトンカメラとしての性能評価(入射方向の測定精度、検出効率、視野等)を行う。
動物由来因子を使用しないヒト大腸幹細胞培養技術の確立

内視鏡検体より得たヒト大腸上皮細胞を長期に培養しうる技術を確立した。さらに、培養因子であるリコンビナント蛋白のGMP規格化を進め、全ての培養因子を再生医療での使用を想定したGMP規格への置換に成功した。また、幹細胞増殖に寄与する低分子化合物を添加することで、一定期間の培養が可能となる条件を見いだした。加えて、既存の大腸上皮培養幹細胞移植モデルを発展させ、新規移植モデルを作成し報告した。これらの成果は、動物由来因子を使用しないヒト大腸培養幹細胞による消化管上皮再生医療の実現の基盤技術となるのみならず、今後さらに再生医療実現に向け活発化する多分野における基盤的知見となる研究成果と考える。本年度は研究計画に基づき、以下の解析を行った。(1)申請者は、内視鏡検体より得たヒト大腸上皮細胞を長期に培養しうる技術を新規に確立した。既に得られている培養の基礎知見に基づき、用いる増殖因子としてのリコンビナント蛋白の組み合わせ、濃度などを最適化した。さらに既存の細胞培養に用いられる様々な細胞外基質を検討し、ヒト大腸上皮培養に最適と考えられる基質を見いだした。これにより、多様な患者から得られる生検ヒト大腸組織を用いても、安定したヒト大腸上皮幹細胞培養が施行可能となった。(2)ヒト腸管上皮における幹細胞の分子マーカーとして知られるOLFM4に着目し、ヒト腸管上皮培養細胞においてin situ hybridization法を用いた発現評価を可能とした。これにより、培養環境中におけるヒト大腸上皮幹細胞集団の解析が可能となった。(3)低分子化合物を利用したマウス大腸上皮培養を行なった。既に培養法を確立しているマウス大腸幹細胞培養法を用いて、幹細胞増殖に必要なシグナル経路を基に選択された種々の低分子化合物を添加して、培養に寄与しうるかを検討した。Wntシグナル増強、BMPシグナル阻害作用を有する低分子化合物を添加することで、リコンビナント蛋白の添加を必要とせずに一定期間の培養が可能となる条件を見いだした。以上の成果は、本研究が達成を目標とする動物由来因子を使用しないヒト大腸幹細胞培養技術の最適化に必須の基盤技術である。腸管上皮幹細胞を体外で増やし傷害臓器へ移入することで正常な消化管機能を取り戻す、再生医療技術に期待が寄せられている。しかしながら細胞治療による腸管上皮再生の試みは未だ基礎段階であり、臨床応用を実現する技術的進歩には多くの障壁が存在する。本研究ではこれらを背景に、高い効率で、より多くの幹細胞を増やしうるヒト大腸上皮幹細胞培養技術を確立すること、さらには単離から培養に至る一切の過程において動物由来因子を全く使用しない細胞調整方法を確立することを目的とし研究を行なった。本年度は、申請者が確立した、内視鏡検体より得たヒト大腸上皮細胞を長期に培養しうる技術(論文投稿準備中)の基礎知見に基づき、(1)培養因子として最適化したリコンビナント蛋白のGMP規格化を進め、培養中に添加する全ての因子に関して、再生医療での使用に耐え得るGMP規格への置換に成功した。(2)マウスでの検討で得た幹細胞増殖に寄与する低分子化合物を添加することで、ヒト大腸上皮培養においてもリコンビナント蛋白の添加を必要とせずに一定期間の培養が可能となる条件を見いだした。また、(3)申請者のグループが以前より取り組んできた大腸上皮培養幹細胞移植モデル(Nat med 2012)を発展させ、新規移植モデルを作成し報告した(Genes Dev. 2014)。この技術により、本研究における異種移植モデルの実現がより容易になることが期待される。以上の成果は、動物由来因子を使用しないヒト大腸幹細胞培養技術の実現に必須の基盤技術であり、一貫して腸管上皮幹細胞培養、腸管上皮移植技術を開発してきた申請者らのみが遂行可能であった独創的研究であるのみならず、今後さらに再生医療実現に向け活発化する多分野における基盤的知見となる研究成果と考える。消化器内科学当初の計画通り、内視鏡生検検体より得るヒト大腸上皮培養法を確立し、安定した培養・実験が可能な条件を見いだした。また、培養細胞におけるヒト大腸上皮幹細胞の分子マーカー発現を評価することも可能とした。ここで得られた知見に基づいて、予定していた低分子化合物および人工ペプチドのみによるヒト大腸上皮幹細胞の培養技術確立を目指した培養条件のスクリーニングが可能となると考えられる。現在確立している安定したヒト大腸上皮細胞培養法を利用し、今後確立した培養環境で必要とされるWntシグナル刺激、BMPシグナル阻害、さらに基底膜成分との相互関係を模倣しうる低分子化合物および人工ペプチド等の細胞外基質のスクリーニングを行なう。

さらに培養細胞の詳細な解析を通じて培養環境において上皮幹細胞が必要とする微小環境を明らかにして行くことで、人工ペプチドが模倣すべき基底膜成分が明らかになると考えられる。試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。
最近13年間の地理学研究文献を資料とした用語リストの作成と地理学シソーラスの構築

1.研究の意図最近における地理学研究の多様な成果を統一的・体系的に整理するために、研究文献の中の重要な用語に着目して、(A)用語採録と分類における汎用性・客観性、(B)用語数の多さ、(C)研究動向の反映の確かさ、の3点に留意して用語リストを作成し、地理学シソーラスの形にまとめて、広く役立たせたい。2.研究作業の内容上記の意図のもとに、研究代表者による既往の研究成果に基づき、以下の作業を行った。(1)地理学全般を対象とした主要用語の収集と整理。(2)文化地理学を対象として、3種の資料をもとに、5000語程度・1300語程度・百数十語程度の3種の主要(重要)用語リストを作成するとともに、日英・英日・日欧3カ国の3種の対応表を作成。(3)地理学研究と関係の資料・文献について、幕末に道南に建設された囲郭跡地の変容の事例を特論的に検討。3.研究成果以上のような作業の結果は、学会発表や別記(11.研究発表)のような論文として公表した。本報告書ではそれらの成果をも含む形で、次のように整理・配列した。第1章<『地理学文献目録』第10集に採録された5年間(19921996)の文献タイトルを資料とした分野別主要用語リスト>、第2章<『地理学評論』(第67巻第72巻)掲載論文に表示された日本語キーワードについて>、第3章<地理学主要3誌の掲載論文に表示された日本語キーワード>は、ともに作業内容(1)の成果で、第4章<文化地理学の重要用語と研究動向の分析>と第5章<文化地理学の主要用語(1308語)に関する日英対訳リスト>は、ともに作業内容(2)の成果である。4.結論本報告書には種々の事情から、作業内容のうち(3)の全てや(1)(2)の一部を収録できなかった。また、当初の研究意図のうち、大部な地理学シソーラスを整然と完成させるには至らなかった。しかし、本報告書が、今後の地理学シソーラス完成の基礎として、あるいは関連諸科学のドクメンテーションに広く役立つことを願う。本研究の目的達成のため、交付申請書に記した研究実施計画にそって、下記の作業を進めた。1.データ入力のため、(a)『地理学文献目録』第9集・第10集、(b)関連の各種の用語辞典類を購入し、前者に採録の最近10年間(198796)の文献のタイトルから、主題分類(大分類31)ごとに用語を抽出するため、7名の学生にデータのフロッピー入力を依頼し、現在その内容を点検中である。2.国際地理学連合(IGU)文化地理委員会より日本学術会議地理学研連を通じて多国語文化地理用語集作成のための日英対訳用語リスト素案の提示が求められたので、(イ)『地理学文献目録』第9集・第10集の「文化地理」分類に採録されている文献(約1100)のタイトル、(ロ)

地理学主要4誌中の該当文献(46)の要旨・章節名、(ハ)文化地理と銘打つ単行本2種の章節名や索引から、合計5千余り用語を採集し、これをもとに1400弱の日英対訳の文化地理用語リストを作成して8月に委員会に提示した。3.『国際地理用語辞典ドイツ語版』の見出し語とその英・仏・日3ヵ国語を、2名の学生に依頼して、データをフロッピー入力し、現在点検中である。4.特に、北海道の囲郭に関する文献について、内容検討のため、北海道および東京都に出張した。5.上記2・4の作業の成果を、日本地理学会1999年春季大会(3月2627日)にて発表の予定である。No.411:幕末に建設された北海道の囲郭-その形状と変容に焦点をあててNo.P734:用語から見た日本における文化地理学の研究趨勢ー過去10年間(19871996)を対象として当初の全体の研究目的を達成するため、本年度の研究実施計画に基づき、下記のような作業を行ない、成果を挙げた。(1)北海道の囲郭に関する文献の内容検討のため、前年度末の日本地理学会春季大会発表を踏まえて、4月に追加調査を行ない、原稿を完成させて、『足利健亮先生退官記念論文集』に投稿。(2)前年度末に行なった日本地理学会春季大会発表を踏まえて、[文化地理]関係の4種の用語リストをもとに『人文地理』の「展望」論文として投稿すべく、原稿を推敲中。(3)既刊の地理学用語辞典に採録されている地理(学)用語について検討するため、『地理学辞典改訂版』(二宮書店,1989)・『人文地理学辞典』(朝倉書店,1997)の2冊の見出し語をパソコン上にデータとして取り入れ、『地理学文献目録』の大分類に則って分類中。(4)『地理学評論』掲載論文の日本語キーワードの全て(1999年末まで)をパソコン上にデータとして取り入れ、50音順並びに上記の大分類に則って分類し、その有用性について本年度末の日本地理学会春季大会(於、早稲田大学)で発表の予定。平成1012年度の3年間にわたる研究をまとめて成果報告書として刊行するために、次のような作業を行なった。(1)『地理学評論』掲載論文に表示された日本語キーワードに関する日本地理学会2000年春季大会での発表をもとに、『地理学評論』に投稿し、その74巻2号に「資料」論文として掲載された。......[11研究発表の雑誌論文の欄を参照](2)『人文地理』『季刊地理学』『地理科学』の3誌に掲載された論文中の日本語キーワードを収集し、50音順に整理したものを日本地理学会2001年春季大会で発表するとともに、科研報告書に載せた。(3)文化地理学の分野に関する用語を『地理学文献目録』第9集・第10集などから収集・整理した作業結果を原稿にまとめて、奈良女子大学文学部の紀要や『人文地理』に投稿し、さらに、1309語の日英対訳用語集を科研報告書に載せた。......[11研究発表の雑誌論文の欄を参照](4)『地理学文献目録』第9集・第10集に採録された最近10年間(19871996)の文献タイトル(約2万件)から地理用語を収集・整理する作業、および、代表的な3種の地理学用語辞典(IGU『国際地理学用語辞典』・『地理学辞典』(二宮書店)・『人文地理学辞典』)の見出し語を分野別に整理する作業を、大学院生の作業補助を得て行ない、ソフト(エクセル)を使ってフロッピーにまとめた。(5)上記(4)の成果をもとに、地理学の諸分野ごとの重要用語を分野別に整理し、地理学シソーラスの原形となる分野別の主要な重要用語一覧を作成した。(6)以上の成果を研究成果報告書にまとめた。
配列アラインメントを高速に求めるための前処理に関する研究

2本の文字列のアラインメントを求める問題は、文字列間の類似度計算に多くの応用をもつ。文字列のアラインメントに関連するいくつかの問題に対して、文字列を前処理することで得られる情報を活用することで、従来の方法よりも高速に問題を解くことのできるアルゴリズムを提案した。この中には、一方の文字列のみしか前処理できないオンライ的な状況を想定した問題や、ある種の圧縮文字列のアラインメントを求める問題が含まれる。配列のアラインメントを求める際に、対象となる配列に同じ記号が連続して現れる傾向があるならば、一般の場合と比較してより高速な手法を用いて得ることができることが知られている。同じ記号の連続する部分をrunと呼ぶことにすると、m個のrunからなる長さMの配列とn個のrunからなる長さNの配列の最適なアラインメントを最長共通部分配列の基準で求めるための最速なアルゴリズムとして、これまでに0(mn log(mn))時間のものと0(mN)時間のものが知られていた。本年度の研究において、後者のアルゴリズムよりも漸近的にかなり高速に動作する0(m n')時間アルゴリズムを開発した。ただし、n'は長さNの配列におけるn個の各runの長さの対数の和である。この研究で得られたアルゴリズムは前者のアルゴリズムで用いられたものと同じ漸化式に基づくものであるが、ある前処理を行った後に漸化式に基づく計算をする点が異なる。このため、前処理の方法を変更すれば、前者のアルゴリズムよりも漸近的にわずかに早い0(mn log(m))時間アルゴリズムとしても動作する。この意味で、前処理がこのアルゴリズムの計算時間におけるボトルネックであるが、より高速な前処理が可能であるか否かを解明することは今後の課題のひとつである。特徴文字列問題は、与えられた2つの文字列の一方のある区間で他方に類似した区間が存在しない最も短いものを求める問題であり、分子生物学におけるPCRのプライマー設計などの応用がある。この問題を解くアルゴリズムとして、これまでに2つの文字列の長さおよび文字列の区間同士が類似していると扱われるために許される相違度の最大値の積に比例する計算時間のものが知られている。本研究では、2つの文字列の長さとその一方の対数の2乗の積に比例する計算時間でこの問題を解くアルゴリズムを提案した。このアルゴリズムは、許される相違度を大きく設定する必要のある状況において従来のアルゴリズムよりも高速に動作する。また、このアルゴリズムはオンライン的に動作するように設計されているため、一方の文字列についてはあらかじめすべてが与えられる必要はない。一方、最長共通部分文字列問題は、与えられた2つの文字列の任意の位置から記号を削除することで得られる最大の長さをもつ共通の文字列を求める問題であり、計算機科学や分子生物学において非常に多くの応用をもつ。本研究では、一方の文字列にのみ前処理をすることで、他方がオンライン的に与えられる状況のもとで高速にこの問題を解くことのできるアルゴリズムを提案した。このアルゴリズムは、与えられる文字列に用いられる記号の種類が定数個であるという条件のもとで、支配的一致の個数と前処理を施す文字列の長さの和に比例する計算領域を用いて、支配的一致の個数とオンライン的に与えられるもう一方の文字列の長さの和に比例する計算時間で問題を解くことのできるアルゴリズムとして提案された初めてのものである。ただし、支配的一致の個数は2つの文字列によって定まる値である。run長符号化された2つの文字列の最長共通部分列を求める問題に関して、この問題を解くこれまでに知られたアルゴリズムよりも高速なアルゴリズムを提案した。2つの文字列の長さがそれぞれM、Nであり、runの個数がそれぞれm、nであるとき、従来のアルゴリズムでは漸近的にO(mn loglog(max(m, n))時間で動作するものとO(mn min(M/m, N/n))時間で動作するものが知られていた。提案したアルゴリズムは、この漸近的な動作時間をO(mn loglog min(m, n, M/m, N/n, X))に改良した。ただし、Xは2つの文字列からのrunからなる対におけるrunの長さの差の平均であり、runの長さが均一であるほど小さな値をとる。1つの文字列における特定の文字の分布に関して、各長さの区間においてその特定文字が現れる最大の回数を索引として求める単純なアルゴリズムを提案した。文字列の長さがnであるとき、複雑な再帰手法に基づいて何度も畳み込み計算をすることでこの索引を構築するO(n^2/log n)時間アルゴリズムがこれまでに知られていた。これに対し、提案したアルゴリズムは漸近的に同じ実行時間で再帰を用いることなしに1回の畳み込み計算により索引を構築する。また、このアルゴリズムを用いると、文字列に現れる特定文字の個数がkであるとき、O(n + \min(k^2/log k, (n - k)^2/log(n - k))時間で索引を構築可能である。

また、特定文字一つ一つに任意の自然数重みが与えられている場合にO(n + k^2/log k)時間、負の値を含む任意の整数重みが与えられている場合にO(n + k loglog n)時間で索引を構築するアルゴリズムもそれぞれ提案した。これらのアルゴリズムは文字列に特定文字が疎にしか現れない場合に非常に高速に動作する。最長共通部分文字列問題を解くアルゴリズムとして、一方の文字列のみに前処理を施し、他方はオンライン的に与えられる状況のもとで動作し、これまでに知られていない計算時間と計算領域の組み合わせで計算を完了するものを設計できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。一方の文字列に短時間の前処理を施すことで、後に任意に与えられるもう一方の文字列との比較の実行時間を劇的に改善することは難しいと思われる。しかし、後に与えられる文字列に関してあらかじめ何らかの情報が得られているならば、たとえ正確にその文字列が何であるかを知ることのできない状況であっても、前処理によって実行時間を改善できる可能性がある。そこで今後は、任意の2つの文字列の比較を行った後に、各文字列と似た文字列同士の比較をする状況のもとで、最初の比較をする際にどのようなデータを残すことで、後の比較に要する実行時間を短縮できるのか検討を進める予定である。
グローバリゼーション以降の文化精神医学と文化医療人類学接続領域の展開と文化観刷新

本研究は、先行研究が手薄な「90年代以降の文化精神医学と文化人類学・医療人類学の接続領域の成立と拡大展開の過程」を実態調査と文献調査から明らかにし、「文化人類学の文化概念に意義ある刷新契機をもたらす展開がこの接続領域で生じてきている経過」の解明・分析を試みた。補助線となる研究として、1955年にカナダMcGill大学で設置されたTranscultural Psychiatryの第4段階に亘る歩み、特に90年代以降顕著に変容したこの学派の研究、および、カナダと日本、オランダ、シンガポール、ベトナムの文化精神医学とそれに関わる治療文化状況の概略比較を試みた。初年度の平成26年度は、6月にカナダ・モントリオールに一週間出張し、マッギル大学多文化コンサルテーション・セミナーのある多文化間精神医学研究所のL.J.Kirmayer教授と面談討論、また、同研究所主催のシンポジウムに参加。A. Youngマッギル大学医療社会研究学科教授、モントリオール大学のG. Bibeau教授と本研究課題、すなわち90年代グローバリゼーション以降の文化精神医学と文化医療人類学接続領域の展開と文化観刷新グローバリゼーションに関わる関与問題について面談討論した。また、コンコーディア大学のD. Howes教授と80年代のモントリオールでの多文化間医療研究の研究会の雰囲気についてご自身のかかわりをふくめてインタヴューで聞き書き、また、関連して、ケベック大学名誉教授のMichelTousignant教授ともGiram研究集団について同様のインタヴューを行った。今回滞在期間が短いためモントリオールにおいては予備調査予定の半分くらいの達成度であった。また、近年、<多文化間>ないし<超文化的>精神医学・医療人類学の用語の有効性が薄れ、むしろ単に<文化的>という用語をつけることに戻り、その後者の用語に多元交渉による動態的文化過程を含意させるべきだとするオランダの精神医学・医療人類学・臨床心理学の見解が注目される状況が生じてきた。そこで、2015年、これも1週間だけの短期的訪問であったが、オランダのアムステル大学を訪問し、J.Jong, S.van der Geest,S.Sinckel, R. Gerrets先生らに研究課題に関連する諸問題を討論し、一部の文献を収集した。国内では、北海道の浦河町を訪問し、べてるの家にかかわるスタッフと病院関係者に面談した。東京では、予備的インタヴューを3人の医療人類学者・精神科医に対して行った。上記にかかわる文献の収集を随意行った。今年度は当初計画よりも縮小せざるをなかったが、以下の研究調査を実施。15月30日6月8日の短期日カナダ・モントリオールに調査出張し、マッギル大学の文化精神医学部門を中心にL.J.カーマイヤー教授、E.ジャーヴィス、J.グッズナー医博と面談し、文化観刷新調査課題に加えて今回は芸術療法と文化精神医学の関わりと近年の新展開という見地を加え、本研究課題に補助線となる面談データーを得た。これは新たな成果の母胎となりうると考えている。同時期にマッギル大学を訪問中のJ.アーピン医博(文化精神医学/ジュネーヴ文化精神医学クリニック)とも面談を行い、スイスの例について補足的面談データーを得た。更に、F. W.ヒックリング医博(ウェスト・インディー大学社会精神医学名誉教授)が学校教育場面で予防治療的に社会精神医学的演劇療法を導入して、社会医学に文化の軸を独特の展望から組み込む運動を行っている点を知り、同先生との面談を通じて、文化精神医学における文化観念の刷新に新しい側面からアプローチする追加構想を得た。また、ブラジル・サンパウロに拠点を置き、病院の入院・および外来患者と近隣の住民との共同の演劇祭を開催してきたV.ポルデウス医博との面談を通じて、北米圏の文化観とは一面で非常に異なる捉え方をするブラジルの精神医学の流れにも触れることができた。Giram関連の研究活動の回顧と評価については、D.ハウズ教授(コンコーディア大学/法・医療・感覚人類学)、M.トシナン名誉教授(ケベック大学モントリオール分校)との面談調査を行い、資料を収集した。2日本においては、森田療法に関する国際的評価の見直しを扱った精神医学・臨床人類学者たち、とくに、海外から訪れたブリティシュ大学I.イシヤマ准教授、モナッシュ大学P.ルヴァイン准教授、N.セメノバ医博(ロシア共和国健康省精神医学研究所)との面談調査を実施。本務の大学の実質コマ数が春学期は10コマと荷重になり(演習は正規コマ数に数えられていなかったが実質的にはかなり手間がかかった)、伊勢崎、池袋、名古屋キャンパスへと長距離移動のかたちで出講しつつ行う講義と学生指導用務が体力的に負担となっていった。また、実習巡回等の義務、学生クラス担任としての学生管理義務と書類報告義務等、他大学にはなかった用務による事務量の増加分もあり前任校より推計40日ほど業務が多くなっていき、本務校において研究調査時間をかなり削って、教育や事務用務に割かざるを得ない展開となっていった。前任校と比べると科研研究に割ける時間が予想よりかなり少なくなってしまった点が科研費研究が遅れた大きな理由であった。夏季休暇期間が通常大学の半分であるが、これが2ヶ月弱用意されていたなら、もっと研究調査に費やせたはずだが、本務校の用務が当然優先される教育中心大学なのでやむをないと感じている。平成28年度は、当初計画よりもかなり縮小せざるをなかったが、以下の研究調査を実施。17月30日横浜の国際学会に招聘されたマッギル大学L.J.カーマイヤ教授と、研究課題進展方向に関し3時間の検討機会をもった。

2前年度に接触して注目していたF.W.ヒックリング医博らによってジャマイカで進められている新しい文化精神医学運動について、メイルのやりとりを通じて一部の資料をえ、本研究課題に関連した意義を検討。3そうした新しい運動が院外における患者・学童児を包む絵画や演劇上演の過程でのワークシップを核としていることから、文化精神科医たちの側からの一種の当事者運動の方向にもよりそった文化運動である点を検討し、本研究課題の文化観の刷新動向理解のための資料とした。410月初旬宇都宮で開催の多文化間精神学会に参加し日本の多文化精神医学の動向に触れつつ、次年度のインタビュー追加調査の段取りを準備。5平成29年2月中旬一週間程度ベトナム・ハノイとその後背地域で調査した機会に、本研究課題との関連で伝統的民俗治療儀礼の現地観察調査を実施。伝統的民俗治療に対する医療人類学・文化人類学の諸見解の変化を検討することも、交錯的異文化接触事態に着眼する本研究課題の補助線として意義があるためである。また精神病院も訪問。6平成29年3月下旬ー4月1日の8日間の日程でシンガポールに出張し、同地の文脈で多文化的精神保健と統合的心理療法を行うナンヤン工科大学リー・ブーンオオイ博士にインタビュー。同地の現状では生物学的精神医学派が多数派だが、華人系やインド系マレー系に散在する民間医療の現代的変化に治療的意議が見られる点で、本研究課題に関与する資料となる点を混じえて討論の機会をもち、同地の民間治療儀礼の参与観察も実施。インド系華人・マレー系文化活動者、シンガポール国立大学研究者とも交流。平成28年度は、慶應義塾大学名誉教授および同論理と感性のグローバル研究センター共同研究員として研究上の組織に所属したが、同時に、学校法人・日本教育財団東京通信大学(仮称)設立準備室で、設立準備作業に携わった。この用務に最重点を置く必要があったため、この年度は、夏期に予定していたカナダ出張が不可能となった。なお、3月に予定していた豪州出張は、協力者P.ルヴァイン先生が不在のため、豪州調査予定を平成29年度にずらし、豪州の文化精神医学にも関連する地域であるシンガポール出張に組み替えた。平成29年度は、最終年度であるが、これまで予算規模に応じて当初計画を縮減した経緯を踏まえて、グローバリゼーション以降の文化精神医学と文化医療人類学の接続領域の展開と文化観の刷新について本研究の実施範囲での総括のため、追加調査を行い、インタビューをふくむ調査資料蒐集・文献蒐集と整理・検討・分析を行った。文化観および精神に関わる新旧のモデルの交錯にかかわる国内調査(北海道札幌学会と調査、国立民族博物館調査研究会と調査、京都大学および大阪大学研究討議と調査)のほか、以下の海外調査を実施した。1平成29年3月22日4月1日[予算消化としては本年度のためにここに記載ー実質的には前年度の活動ではあるが、研究課題にかかわる現地調査・資料調査・インタビュー・研究討論を実施]の期間、民間医療の現代的変化と治療的意議に関わる追加調査と研究討論を実施したシンガポール調査、11月22日12月4日の期間
合成開口レーダと地中レーダの組み合わせによるモンゴル環境計測

一昨年度実施したモンゴルについて既存のリモートセンシングデータの調査、整理に基づき選定した計測対象候補地の現地調査を実施し、地中レーダ計測を合わせて行なった。モンゴル東部の湿地を対象としたリモートセンシング環境解析を行うために、現地調査を実施した。本地域の時間差インターフェロメトリ解析を行うため、ERS-1,2を入手し、解析を開始した。一方,2003年6月、11月に実施したモンゴルにおける地中レーダのデータと既存リモートセンシングデータの照合解析をはじめた。更に日本が打ち上げを2004年に予定するALOS衛星に搭載されるポーラリメトリックSARと同機能を有数するPi-SARデータを利用し、仙台市内の土地利用の高精度分類手法を研究した。特にこれまで実施例の少ないレーダポーラリメトリ情報を利用した分類法を実データに適用し、現地調査と合わせて住宅地、森林、草地、裸地などの分類が効率よく行えることを確認した。今後は、本手法をモンゴルの環境計測に応用していく。研究成果は国内学会、国際会議において口頭発表を行っている。我が国が2004年度に打ち上げを予定している次世代地球環境衛星ALOSに搭載されるポーラリメトリック合成開口レーダ(PALSAR)が稼働を開始すると世界で最も進んだ環境計測手法が利用可能になる.本研究ではモンゴル科学アカデミーとモンゴルおよびバイカル湖周辺の広大な地域の環境保全と,有効な資源開発をめざし,地中レーダ(GPR)と合成開口レーダ(SAR)の総合利用による環境計測法の確立をめざしている。本年度はリモートセンシングデータの解析・処理を行うためのシステムならびにソフトウエアの整備を行った。更にモンゴルについて既存のリモートセンシングデータの調査、整理を行った。データは東北大学で既に所有する物の他、モンゴル科学アカデミー所有データについても調査を行い、思惟可能なデータについてCDでの編集を行った。特にモンゴルを対象とするERS-1,2ならびにJERS-1、SPOT, LANDSAT等の使用可能なデータを確認した。またモンゴル、ならびに研究協力関係にある欧米の研究機関との連絡をとりつつ計測対象候補地の選定を開始した。一方,2003年2月にモンゴルにおける地中レーダのデータ取得を行い既存リモートセンシングデータの照合解析を開始した。今後、隣接する経路で取得されたERSデータを利用したインターフェロメトリ・データ処理を開始する予定でいる。
湖沼堆積物に基づく古環境変動の高精度解析

野尻湖の湖底堆積物について,平均で深度2cmごとに有機炭素(TOC)と全窒素の(TN)分析を行い,また,同じ試料について花粉分析を行って,平均で50年程度の精度で過去6万年間の古気候変動を復元した.また,長野市南部に分布する高野層でボーリングを行って,16万年前から4万年前までの連続的で均質な試料を採取した.この試料を深度1cmごとに分割し,TOCとTNについて約5000個の分析を行い,平均で26年の時間精度での古気候復元と行った.この結果は,深度10050cmごとに行った花粉分析によっても裏付けられている.野尻湖堆積物と高野層の試料の分析結果を合わせることで,日本アルプス北部の古気候変動を16万年前まで,2660年ほどの高い時間分解能で解明することができた.これは日本列島の古気候試料としては最も高い時間分解能を持つとともに,最も長い期間をカバーする連続資料である.また,復元された古気候変動は,陸域の特徴を反映していること,広域テフラによって日本各地と精密な対比ができるという長所をもっており,日本列島における標準的となりうる資料である.古気候を長期間にわたって具体的に解明することと平行して,TOCやTNが表す気候変動の意味づけを検討し,冬の気温が生物生産性の増減を引き起こし,その結果が堆積物中の有機物量として記録されるという過程を解明して,TOCとTNの気候指標としての意義を明確にした.また,TOC,TNを測定するためにFlash EA1112を新規に購入し,多数の試料を能率的に分析して研究結果を早期に明らかにできるシステムを整備し,2年余で合計9000試料の分析を行った.野尻湖の湖底堆積物について,平均で深度2cmごとに有機炭素(TOC)と全窒素の(TN)分析を行い,また,同じ試料について花粉分析を行って,平均で50年程度の精度で過去6万年間の古気候変動を復元した.また,長野市南部に分布する高野層でボーリングを行って,16万年前から4万年前までの連続的で均質な試料を採取した.この試料を深度1cmごとに分割し,TOCとTNについて約5000個の分析を行い,平均で26年の時間精度での古気候復元と行った.この結果は,深度10050cmごとに行った花粉分析によっても裏付けられている.野尻湖堆積物と高野層の試料の分析結果を合わせることで,日本アルプス北部の古気候変動を16万年前まで,2660年ほどの高い時間分解能で解明することができた.これは日本列島の古気候試料としては最も高い時間分解能を持つとともに,最も長い期間をカバーする連続資料である.また,復元された古気候変動は,陸域の特徴を反映していること,広域テフラによって日本各地と精密な対比ができるという長所をもっており,日本列島における標準的となりうる資料である.古気候を長期間にわたって具体的に解明することと平行して,TOCやTNが表す気候変動の意味づけを検討し,冬の気温が生物生産性の増減を引き起こし,その結果が堆積物中の有機物量として記録されるという過程を解明して,TOCとTNの気候指標としての意義を明確にした.また,TOC,TNを測定するためにFlash EA1112を新規に購入し,多数の試料を能率的に分析して研究結果を早期に明らかにできるシステムを整備し,2年余で合計9000試料の分析を行った.野尻湖底で採取したオールコアボーリング試料を用いて,有機炭素・全窒素分析および花粉分析を行い,5万7千年前までの気候変動を30年50年の精度で分析する作業を2004年3月に完了した.この結果は,MIS3ステージの初期から現在までの詳細な気候変動を明らかにしており,グリーンランド氷床の酸素同位体の変動と同じ精度の、かつよく似た変動パターンを示すとともに,気候変動のタイミングや強度に微妙な差異のあることも判明している.この資料は東アジアにおける大気の変化を直接的に反映した資料として気候変動の地域差とシステムを解明する上で重要であると共に,鬼界アカホヤテフラからDKPテフラにいたる指標火山灰を用いた対比を通じて,日本における標準的な気候変動パターンを示すことができるという点でも重要である.2.5万年前までの成果については公文ほか(2003)で公表した.後半の成果については,その一部を公文(2003)で予察的に示したが,共同研究者とともに詳細な論文としての投稿準備を進めている.また,全体を通した成果は第32回IGC(イタリア)で発表する予定であり,同時に論文化を進めている.一方,次の段階では10万年前までの気候変動復元を目指しており,長野市南西部の信更町高野に分布する高野層を研究対象として選定した.高野層は泥質堆積物を主体としており,姶良TNからAso-3までの指標テフラがあることが確かめられている.また,現在の標高が750mほどの山間部にあり,MIS53にかけての激しい気候変動を解明するのに適していると考えられるからである.そこには約40mの厚さの堆積物があることや,有機炭素含有率や花粉組成,珪藻組成等の分析によって気候変動の解明が期待できることも予察的な分析によって確認した.善光寺地震で形成された涌池の堆積物を採取し,有機炭素(TOC)含有量の年代変化と長野気象台における120年間の気象記録との相関を調べたところ,年最低気温および年平均気温との間に有意な相関が認められた.

長野市信更町に分布する高野層についてオールコアボーリングを実施して,54.4mの柱状試料を採取した.試料の回収率は99%ほどあり,おもに均質なシルトから構成されていた.ATの直下付近からAso-2までにいたる広域テフラが含まれていることが判明した.このことから,高野層が最終氷期の前半から最終間氷期以前にまで遡る連続的な試料であることが確認された.このような優れた試料であったので,全国の研究者に呼びかけ,最終間氷期の気候変動に焦点を当てたワークショップを開催した.ワークショップの参加者を中心として共同研究を組織し,試料の計画的な配分を行うとともに,有機炭素や有機物,リグニン,花粉組成,有機炭素,テフラなどの諸側面から,古気候変動を解明する計画が立案され,実行に移された.公文の研究グループは,全層準にわたって3500個以上のTOC分析をおこない,MIS 3からMIS 6にいたる気温変動を詳細に明らかにした.その気温変動は50cmおきに分析した花粉組成からも支持されることがわかった.テフラの予察的な分析からは,DKP,Epm,Pm2B,Ata,Dpm,SK,Aso-2などの広域テフラが含まれることが確認された.今後,これらのテフラを鍵として他地域との詳細な対比を行うことによって,高野層の資料を日本列島における古気候変動のひとつの「標準」とすることができる見通しを得た.富栄養湖である諏訪湖についても採取した柱状試料にもとづいて堆積過程や堆積速度の解明を進めるとともに,過去百年間の気候変動が,TOC含有量に反映していることを確認できた.長野市信更町の高野層から採取した53.88mの柱状試料について,厚さ1cmごとに全有機炭素(TOC)および全窒素(TN)の含有量を測定した.また同時に,柱状試料に挟まれている多数のテフラについて長橋良隆博士の協力を得て予察的な分析をすませ,DKPからAso-2に至る主要な広域テフラの層準を確認した.指標テフラの年代を基にして堆積物の年代を作成した結果,高野層は約4万年前から18万年ほど前までの連続的な堆積物試料であることが確認された.その中で,従来Aso-3とされていた指標テフラはAso-ABCDであることが明らかとなり,Aso-3の層準を巡る混乱が解決された.TOC・TNでは5000個弱(平均25年間隔)の試料が測定され,MIS 6からMIS 3前半に至る気候変動(寒暖変動)が詳細に復元された.その変動は巨視的にはSPECMAPの海洋酸素同位体比曲線と一致し,12万年前以降の細部においてもグリーンランド氷床コアが示す亜氷期・亜間氷期変動に対応する数百年数千年周期の変動を表している.これは極東アジアの陸域で解明された気候変動資料としてはもっとも詳細でかつ長期間にわたるものである.また,指標テフラを鍵として他地域との詳細な対比を行うことができるので,高野層の資料は日本列島における古気候変動のひとつの「標準」を提供することができる.これらの成果は,2005年度の地球惑星科学合同大会(幕張)や日本第四紀学会2005年大会(松江),日本地質学会学術大会111年大会(京都)で発表した.また,テフラ分析,花粉分析,脂質分析,リグニン,有機シリカ量測定などの,同時に進行している共同研究の成果を共有し,また,更新世後期の気候変動の研究を推進するためにワークショップを開催した(2005年11月19-20日).
食品因子センシング調節を介した食品間の機能的相互作用の解明

生体には取り込まれた食品因子を“感知"する機構が備わっており、この“食品因子センシング"は食品因子の生理機能の発現おいて重要な役割を担っている。本研究では、食品因子センシングに影響を及ぼしうる要因として食事習慣に着目し、両者の関係について静岡県掛川市の地域住民を対象としたコホート研究を実施した。その結果、日本型の食事パターンは特定の食品因子センシング遺伝子の発現量を増加させ、欧米型の食事パターンは低下させる可能性を見出した。また、米ぬかに含まれるγ-トコトリエノールは植物ポリフェノールであるバイカレインに対する感知力を高め、バイカレインの抗メラノーマ作用を増強することを見出した。日本食は多彩な食素材を有しており、この食の多様性が我が国の健康長寿を支えてきたことが考えられる。しかしながら、食の多様性の重要性を裏付ける科学的根拠は乏しい。本研究では、多様な食品の間で起こる機能的相互作用について解明し、健康長寿に貢献する食の多様性の重要性の科学的根拠を提示することを目的とした。我が国でも有数の健康長寿地域である静岡県掛川市に在住する市民において、食品感受性評価チップを用い種々の食品因子感知遺伝子の発現量を一斉測定した。食品・食品因子の摂取量の情報については食物摂取頻度調査票を用いたアンケート調査により取得した。非喫煙者835名の食品因子感知遺伝子の発現量と食品・食品因子の摂取量との関係について一般線形モデルを用いた解析を実施した。その結果、多く摂取することで食品・食品因子感知遺伝子発現量が増加する複数の食品・食品因子を明らかにした。また、それらの関係をまとめたヒートマップを作成した。食品因子感知遺伝子の発現量を高める食品・食品因子の“組み合わせ摂取パターン"の解析を実施し、共に摂取することで食品因子感知遺伝子の発現量が高まる2種類の食品・食品因子の“組み合わせパターン"を多数特定した。本結果は、食品・食品因子の組み合わせ効果の新たな機能性を示唆するものであり、大変意義深い。また、食品因子感知遺伝子の発現量を増加させる食品・食品因子摂取パターンは新たな機能性食品の創生に寄与することが期待される。本研究では、コホート解析により食品因子感知遺伝子発現量を調節しうる食品・食品因子の摂取パターンについて明らかにすることを目的とした。静岡県掛川市に在住する市民において、食品感受性評価チップを用い種々の食品因子感知遺伝子の発現量を一斉測定した。食品・食品因子の摂取量については食物摂取頻度調査票を用いたアンケート調査により取得した。その結果、多く摂取することで食品・食品因子感知遺伝子発現量が増加する食品・食品因子を複数明らかにした。研究は概ね順調に進展している。日本の食事は多様な形態と素材を有しており、この食の多様性が我が国の健康寿命を支えてきたことが考えられるが、それを裏付ける科学的根拠は乏しい。一方、食品因子が保健作用を発揮するためには、生体が食品因子を感知すること、すなわち食品因子センシングが重要であることが示唆されている。これまでに食品因子を感知する生体分子が数多く同定されており、その発現量は食品因子センシングにおいて重要な要素を担っている。本研究では、我が国でも有数の健康長寿地域である静岡県掛川市の地域住民を対象とし、食品因子センシング関連遺伝子発現と食事摂取パターンの関係について解析することで多様な食品の間で起こる機能的な相互作用について解明し、健康長寿に貢献する食の多様性の科学的根拠を提示することを目的とした。平成28年度は、昨年度までに取得していた1000人超の掛川コホート被験者における食品因子センシング関連遺伝子発現量情報および食品・食品因子摂取量情報から、食品因子センシング遺伝子発現量を低下させる2種類の食品・食品因子の組み合わせ摂取パターンについて解析し、多数特定することに成功した。また、日本型の食事パターンと欧米型の食事パターンをスコア化することで、それら食事パターンと食品因子センシング遺伝子発現との関係について解析した。その結果、日本型食事パターンスコアは複数の食品因子センシング関連遺伝子発現量と正の関係を示したのに対し、欧米型食事パターンスコアは複数の食品因子センシング関連遺伝子発現量と負の関係を示すことを見出した。欧米型の食事パターンは食品因子センシングを抑制する一方、日本型の食事パターンは食品因子センシングを維持・促進することで日本人の健康長寿に寄与していることが示唆された。今後は、これまでのコホート解析により特定した食品因子感知

遺伝子の発現量を増加させうる食品・食品因子の組み合わせが食品因子の感知力を高めるか否かを検証する予定である。具体的には、細胞内における食品因子感知遺伝子の下流イベントについて更なるコホート解析を実施することで検証する。また、食品・食品因子の組み合わせ摂取を動物試験に外装し、検証する。最終達成目標は食品の保健作用を効果的に享受できる食品素材の組み合わせを示した「機能性フードペアリング」を作成すること、食わえて新たな機能的価値として「食品因子感知力向上作用」を日本食に付与することである。食糧化学
ポール・ヴァレリー『註と余談』の生成研究

本研究は、ポール・ヴァレリー(1871-1945)の代表的散文『註と余談』(1919年発表)について、フランス国立図書館所蔵の草稿「レオナルド関連草稿LEONARD DE VINCI I,224 ff.(Introduction a la methode de Leonard de Vinci, ff. 1-105, Note et Digressions, ff. 106-224.), NAF 19054, Microfilm 4234.」の精密な解読と手書き原稿の完全活字転写作業を実行したうえで、テクスト全体の詳細な分析を行うことによって、傑作の生成の舞台裏を明らかにすることを目的とする。平成15年度は、2004年3月に集中的な出張を組むことによって、フランス国立図書館西洋手稿部での実地筆写を敢行した。また、それに先立ち、日本ヴァレリー研究センター(一橋大学大学院言語社会研究科恒川邦夫教授研究室)設置の他の草稿資料との比較検討や手稿をめぐる諸問題に関する在京ヴァレリー研究者との討議のため、二度にわたってセンターへの出張を行い、予備的な資料収集にあたることができた。以上の作業に基づいて、平成16年度は、さらにセンターへの出張を重ねて、研究の推進に必要な資料の補強をはかると共に、ほぼ網羅的に筆写を終えた研究対象手稿資料(筆写ノート二冊分に相当)に内在する問題点の明確化、刊行テクストとの照合による執筆経過の推定といった実質的な第二次作業を行い、その作業をほぼ完了した。研究成果報告書では、『註と余談』関連草稿を冒頭部草稿群、ノンブルつき草稿群、結末部草稿群の大きく三つに分けて提示し、1919年版『註と余談』刊行テクストと合わせて紹介した。結果として、『註と余談』の草稿の主要部分がカバーされ、生成論的テクスト読解に不可欠な資料が形成されたと言うことができる。本研究は、ポール・ヴァレリーの代表的散文『註と余談』(1919年発表)について、フランス国立図書館所蔵の草稿「レオナルド関連草稿LEONARD DE VINCI I,224 FF.(Introductiona lamethode de Leonard de Vinci, ff. 1-105, Note etDigression, ff. 106-224.), NAF 19054, Microfilm 4234.]の精密な解読と手書き原稿の完全活字転写作業を実行したうえで、テクスト全体の詳細な分析を行うことによって、傑作の生成の舞台裏を明らかにすることを目的とする。本年度は、まず、上記「レオナルド関連草稿」の複写を日本ヴァレリー研究センター(東京都国立市一橋大学大学院言語社会研究科恒川邦夫研究室)経由でフランス国立図書館に依頼し、次に、資料到着次第、閲覧のため、日本ヴァレリー研究センターに赴き、『註と余談』手稿全体の解読・筆写および活字転写を行う予定であったが、ヴァレリー草稿の著作権者の署名がすべて揃わないという困難によって複写が実現されず、結局、2004年3月に集中的な出張を組むことによって、フランス国立図書館草稿部での実地筆写を敢行した。また、それに先立ち、センター設置の他の草稿資料との比較検討や手稿をめぐる諸問題に関する在京ヴァレリー研究者との討議のため、二度にわたってセンターへの出張を行い、予備的な資料収集にあたることができた。以上の作業により、今後、手稿資料に内在する問題の明確化・刊行テクストとの照合による執筆経過の推定といった第二次作業のための実質的な準備が完了した点で、本年度の研究実施計画は十分に果たされたと言える。

本研究は、ポール・ヴァレリーの代表的散文『註と余談』(1919年発表)について、フランス国立図書館所蔵の草稿「レオナルド関連草稿LEONARD DE VINCII,224 ff.(Introduction a la methode de Leonard de Vinci, ff.1-105,Note et Digression, ff.106-224.),NAF 19054,Microfilm 4234.」の精密な解読と手書き原稿の完全活字転写作業を実行したうえで、テクスト全体の詳細な分析を行うことによって、傑作の生成の舞台裏を明らかにすることを目的とする。昨年度は、2004年3月に集中的な出張を組むことによって、フランス国立図書館草稿部での実地筆写を敢行した。また、それに先立ち、日本ヴァレリー研究センター(一橋大学大学院言語社会研究科恒川邦夫教授研究室)設置の他の草稿資料との比較検討や手稿をめぐる諸問題に関する在京ヴァレリー研究者との討議のため、二度にわたってセンターへの出張を行い、予備的な資料収集にあたることができた。以上の作業に基づいて、本年度は、さらにセンターへの出張を重ねて、研究の推進に必要な資料の補強をはかると共に、ほぼ網羅的に筆写を終えた研究対象手稿資料(筆写ノート二冊分に相当)に内在する問題点の明確化、刊行テクストとの照合による執筆経過の推定といった実質的な第二次作業を行い、その作業をほぼ完了することができた。とりわけ、冒頭部分の数度にわたる改稿の痕跡は、初期の『序説』における冒頭の書き直しと合わせて、生成論的に興味深いものがある。こうした成果を顧みて、本年度の研究実施計画は十分に果たされたと言える。
「互恵取引(reciprocity)」社会における契約構造-建設請負契約の場合

「互恵取引社会における契約構造」の特性を解明する手がかりとして、従来から最も日本的と言われている建設請負業界を選び、その契約構造の特質を以下の方法により解明した。(1)日本経済の原型である「江戸期」の建設業と建設請負契約の研究を通して、日本社会の特性の基礎を考えた。このため、幕府・藩の営繕機構(作事方・普請方)と競争入札制度の整備、入札の弊害(高額の入札保証金、役人への礼物、工事請負人の固定化と工事独占、手抜き工事)の状況、契約条件(保証金、違約金、瑕疵担保、危険負担、金銭・工事完成保証人、工事変更、物価スライド禁止など)の整備状況、身分・倹約・防火による建築制限、建築確認申請手続、大工仲間規則による得意(出入)場確保、得意先(注文者)と出入建築職人との間並びに総合請負人(大工棟梁・人夫供給業者及び商業資本)と建設職人との間の恒常的な人的関係(互恵取引社会)の形成などを解明した。(2)明治前期の「外来契約書の摂取と建設請負の旧慣」の研究並びに明治以降における請負契約書の作成・内容整備の状況を解明し、欧米の契約書の影響と旧慣との調整の状況を検討した。このため、居留地での工事代金不払紛争(長崎コンスル事件・フーツ事件など)の処理とその予防のための指定請負人制度と契約書作成のすすめ、明治22年の会計法制定に伴う競争入札・入札保証金制度の導入及び契約書交付の定着化、公共工事契約書や学会・協会・四会聯合作成の民間請負規程等における英・米・仏・独・スイスの契約書の参照状況(1914年の協会・請負規程では独・スイスの契約書を参照)並びに辰野金吾(1911年の学会・請負規程に関与)・鳩山秀夫(1923年及び1933年の四会聯合請負規程に関与)両博士等の関与の状況などを解明した。