hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不整地における多自由度クローラの走行安定性の向上と動作計画

研究課題として設定した、「不整地における多自由度クローラの走行安定性の向上と動作計画」については、本年度の9月に博士号を取得したのを機に、完了している。本年度は、昨年度までの研究成果を博士論文としてまとめ、審査会を通過することを最優先とした。また、博士論文と並行し、階段を内界センサの情報のみをベースとして多自由度クローラを自動走行(登坂および降坂)させるための制御方法を欧文誌へ投稿し、査読を経て既に発行されている。本博士研究の成果物は、大きく下記の3つである。1クローラ型移動ロボットのオドメトリをベースとした自己位置推定の確立2クローラ型移動ロボットが階段を転倒せずに走行できるかどうか判別する手法の確立3多自由度クローラが既知形状の階段を内界センサ情報に基づいて自動走行する手法の確立上記1は、従来困難とされていたクローラ型移動ロボットのオドメトリを可能とするものである。そのためにはヨーレートジャイロを搭載し、クローラ型ロボットの運動学に左右のクローラの滑り率を導入することで拡張し、その滑り率をオンライン推定する様々の方法を提案および評価した。また、これを応用することで、目標として定めた経路に追従する走行制御が可能であることを示した。2に関し、本研究ではZero Moment Pointの考え方をベースに、荷重の集中と機体の形状や剛性によって本体傾斜が増大する効果と、履帯表面に形成されるグローサの作用によって本体傾斜が増大する効果とを考慮する必要があることを明らかにした。なお、このトピックを論文として投稿したものが、学会より表彰されている。3は多自由度クローラと呼ぶロボットを対象にしたものである。また、環境としては傾斜とピッチが一定で既知の階段を対象としている。また、従来研究で必要としていた外界センサや電流センサを用いずに、IMUをベースに行う点が特徴である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は第一に、これまでに培った研究成果について、対外的な成果物にまとめる活動を積極的におこなった。具体的には、2本の学会誌論文、および2本の査読付き国際学会への投稿論文である。また、同学会での発表をするために、開催されたスイス、ローザンヌに位置するスイス連邦工科大学へ出張した。第二に、階段の自動走行の手法を派生・応用することで、内界センサをベースとして矩形形状の障害物を自動走行する制御手法を考案した。また、この考案した制御手法を実際のロボットへ実装し、実験によって動作確認および評価を完了している。第三に、ARGOSチャレンジを通して、対象とするロボットおよび環境下で、提案する自動走行手法を適用することで、多自由度クローラ型ロボットの自動走行が可能か否か、実証実験を行った。また、同チャレンジのプロジェクトマネージャーを担当しつつ、本年度に開催された同チャレンジの第二回および第三回コンペティションへ出場するために必要な各機能要素の開発も同時並行で推進した。補足すると、このチャレンジはフランスのTotal Co, Ltd.およびフランス国立研究機構が共催するプロジェクトであり、洋上に建設された天然ガス・オイル採掘用のプラント内に存在する圧力計やバルブ、水位計といった計器類を自動点検するロボットの実現を目指したロボティクスチャレンジであり、2014年2017年3月までの期間に計3回のコンペティションを通じて優勝チームを決定するものである。このチャレンジでは書類審査を通過した世界各国の5チームにてロボットシステムの開発競争が行われた。このコンペティションの中で、プラント内の階段を自律的に登坂および降坂することに成功した。これによって、提案手法の有効性を実証できたと考えている。今年度の研究計画は、“階段"(=接地点の角度と間隔が一定)の環境を対象とし、本研究のベースとなる基礎理論体系の構築と実機を用いた検証を行う。これには大きく3つのステップで取り組む.まず第一に,転倒・滑落する物理的要件を解明する。単一クローラ試験装置を用いて、リブの形状効果に伴う転倒モーメントおよび摩擦力を評価する。第二に、リブの影響を加味した転倒と滑落の判別手法を高精度化する。第三に、安定性を最大化するサブクローラの動作計画手法を構築する。安定余裕度の観点から、ロボットが不整地上で最も安定となるサブクローラの関節角度を導出しロボットの動作計画を行う。なお、検証には、階段の頂点間距離と傾斜角度が任意に変更可能な階段を模擬する試験装置と申請者の所属研究室が所有する多自由度クローラ型ロボットの実機を用いる。上記の計画に対し、転倒・滑落する物理的要件を解明し、執筆論文が学会誌へ掲載された。また、ロボットの動作計画法を考案し、実機試験によってこれを検証した。以上から、本年度は概ね計画通りに遂行できたと評価できる。1クローラ型移動ロボットのオドメトリをベースとした自己位置推定の確立

2クローラ型移動ロボットが階段を転倒せずに走行できるかどうか判別する手法の確立3多自由度クローラが既知形状の階段を内界センサ情報に基づいて自動走行する手法の確立上記1は、従来困難とされていたクローラ型移動ロボットのオドメトリを可能とするものである。そのためにはヨーレートジャイロを搭載し、クローラ型ロボットの運動学に左右のクローラの滑り率を導入することで拡張し、その滑り率をオンライン推定する様々の方法を提案および評価した。また、これを応用することで、目標として定めた経路に追従する走行制御が可能であることを示した。2に関し、本研究ではZero Moment Pointの考え方をベースに、荷重の集中と機体の形状や剛性によって本体傾斜が増大する効果と、履帯表面に形成されるグローサの作用によって本体傾斜が増大する効果とを考慮する必要があることを明らかにした。なお、このトピックを論文として投稿したものが、学会より表彰されている。3は多自由度クローラと呼ぶロボットを対象にしたものである。また、環境としては傾斜とピッチが一定で既知の階段を対象としている。また、従来研究で必要としていた外界センサや電流センサを用いずに、IMUをベースに行う点が特徴である。考案した階段走行制御を一般化するため、国際学会誌への投稿を予定している。また、関連する評価を追加実施し、提案手法の妥当性を多角的に検証する。これまでの研究成果を博士論文としてまとめ、同審査会にて是非を問う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
表現運動の指導による学習者の意識変容に関する研究

1.目的小学校における表現運動の指導内容及び方法がどのようであり,それが学習者にどのような意識の変容をもたらすかについて探る.2.方法(1)内容(a)学習者である児童に対して,項目に対する賛成ないし反対の程度による5段階評定形式の「表現運動への適応」に関する60項の質問及び,生活や運動に関する9項目の質問紙調査を行う.(b)表現運動の指導を行った教師に対しては,年令,性,表現運動・ダンスに関わる学習経験,及び指導した内容・方法,児童の反応や指導の手ごたえ等の質問紙調査を行う.(2)対象及び期間新潟県及び群馬県の小学校第三学年から第六学年までの27学級,児童計841名,及びその指導者27名. 1986年9月1987年2月.3.結果及び考察(1)学習者の意識の因子分析の結果から,課題追求尺度及び課題困難感尺度を構成し,その得点について分析を行った.主な結果としては,地域的には新潟の児童が群馬より課題困難感を持っており(5%水準で有意),教師が男性であると児童が課題困難感を持ち(1%水準で有意),学習内容には無関係に学習者が女子であると男子より課題を追究する(1%水準で有意)という事がわかった.(2)小学校ダンスを1014週,あるいは中学校ダンスを34単位学習した経験のある教師が,運動会で表現運動を指導した場合は,ともに課題困難感が学習後に減少した(1%水準で有意).また,運動会で表現運動を指導し,かつ授業でも表現運動を56時間及び78時間指導した場合は,学習後に両群とも課題困難感が減少(1%水準で有意),指導が有効であると考えられる.1.目的小学校における表現運動の指導内容及び方法がどのようであり,それが学習者にどのような意識の変容をもたらすかについて探る.2.方法(1)内容(a)学習者である児童に対して,項目に対する賛成ないし反対の程度による5段階評定形式の「表現運動への適応」に関する60項の質問及び,生活や運動に関する9項目の質問紙調査を行う.(b)表現運動の指導を行った教師に対しては,年令,性,表現運動・ダンスに関わる学習経験,及び指導した内容・方法,児童の反応や指導の手ごたえ等の質問紙調査を行う.(2)対象及び期間新潟県及び群馬県の小学校第三学年から第六学年までの27学級,児童計841名,及びその指導者27名. 1986年9月1987年2月.3.結果及び考察(1)学習者の意識の因子分析の結果から,課題追求尺度及び課題困難感尺度を構成し,その得点について分析を行った.主な結果としては,地域的には新潟の児童が群馬より課題困難感を持っており(5%水準で有意),教師が男性であると児童が課題困難感を持ち(1%水準で有意),学習内容には無関係に学習者が女子であると男子より課題を追究する(1%水準で有意)という事がわかった.(2)小学校ダンスを1014週,あるいは中学校ダンスを34単位学習した経験のある教師が,運動会で表現運動を指導した場合は,ともに課題困難感が学習後に減少した(1%水準で有意).また,運動会で表現運動を指導し,かつ授業でも表現運動を56時間及び78時間指導した場合は,学習後に両群とも課題困難感が減少(1%水準で有意),指導が有効であると考えられる.
複数ミーティング動画を対象としたメタデータ抽出とその戦略に応じた検索の実現

本研究の目的は,複数カメラによりミーティングを記録した動画像を対象とした自動分析によりミーティングの抽象度の高いメタデータ抽出を,アノテーション付与として行うシステム,および,付与されたメタデータを対象としてオントロジを用いて利用者が設定した戦略に応じて高度に検索を行うシステムをソフトウェアとして実現し,コミュニティや社会の知的生産性を増大させる技術を実現する点にある.本研究における実現方式の特徴は,複数カメラやセンサを用いて動画像を対象とし分野に特化した抽象度の高いメタデータ抽出を行い,それらと高度検索を融合させて新しい知的環境を実現可能な点である.本研究により,あらゆる組織・機関において重要な活動であるミーティングを対象として,高度な記録の自動化および高速な参照が可能となり,その組織・機関における知的生産性を大きく向上させることが可能となる.平成19年度における成果は,次の2点に集約される.第1に,画像データを対象としたメタデータ抽出について高度化を行った.具体的には,時代や文化などの分野に特化したメタデータを抽出可能な方法を実現した.第2に,高度な検索,さらには分析を可能とすることを目的として確率モデルを用いたMultilayered Tree Markov Modelを提案し,その異常検出への応用について実現を行った.具体的には,メディアデータの履歴を記録しそれらを対象として新しい確率モデルを用いて正常または異常を検出可能な方法およびシステムを実現した.以上2点により,本研究の目的であった,複数カメラにより記録されたメディアデータを対象とした抽象度の高いメタデータ抽出,および,それらの高度検索によって知的生産性を増大させる技術を実現した.これらの内容を,国際雑誌論文,国内雑誌論文,国際会議発表論文において発表した.本研究の目的は,ミーティングを記録しためディアデータを対象として,抽象度の高いメタテータ抽出,および,付与されたメタデータを対象とした利用者の戦略に応じた高度な検索を,ソフトウエアトシテ実現し,コミュニティや社会の知的生産性を増大させる技術を実現することにある.本研究の平成18年度における主要な成果は,次の2点にこまとめられる.第1に,物理的および電子的なオブジェクトの時間・空間・向きに関する振舞いを記述可能とした数学体系である時空間方向代数(Time-Space-Direction Algebra)を提案し.その実現を行った.第2に,この時空間方向代数を応用し,複数の異種情報システムのログを対象とした分析を行った.これにより,組織内活動の知識の保存および再活用が可能となると考えられる.すなわち,本研究の目的であるコミュニティや社会の知的生産性を増大させる技術の基礎を実現した.具体的には,第1の成果について,物理的および電子的オブジェクトを対象としたデータ構造と演算芋群を設定ずることにより基本体系を構成した.さらに,ユビキタス環境のオブジェクト下の振舞いと,それに対応する高次のメタデータ記述の対をあらかじめ与えておくことにより,物理的・電子的なオブジェクトの低次のデータ集合を組織内活動の知識の保存および再活用を目的とした高次のメタデータとして抽出することに応用している.この内容を,国際会議において発表した.第2の成果について,この時空間方向代数の異種システム間ログ分析への応用について実現を行った.ユビキタス環境におけるオブジェクト(人など)の物理的移動と,異種φ情報システムが含まれた環境において,時空間方向代数を用いてそれらの両方を統一的に記述可能であることを示した.この内容を,国内学会において発表した.本研究の目的は,複数カメラによりミーティングを記録した動画像を対象とした自動分析によりミーティングの抽象度の高いメタデータ抽出を,アノテーション付与として行うシステム,および,付与されたメタデータを対象としてオントロジを用いて利用者が設定した戦略に応じて高度に検索を行うシステムをソフトウェアとして実現し,コミュニティや社会の知的生産性を増大させる技術を実現する点にある.本研究における実現方式の特徴は,複数カメラやセンサを用いて動画像を対象とし分野に特化した抽象度の高いメタデータ抽出を行い,それらと高度検索を融合させて新しい知的環境を実現可能な点である.本研究により,あらゆる組織・機関において重要な活動であるミーティングを対象として,高度な記録の自動化および高速な参照が可能となり,その組織・機関における知的生産性を大きく向上させることが可能となる.平成19年度における成果は,次の2点に集約される.第1に,画像データを対象としたメタデータ抽出について高度化を行った.具体的には,時代や文化などの分野に特化したメタデータを抽出可能な方法を実現した.第2に,高度な検索,さらには分析を可能とすることを目的として確率モデルを用いたMultilayered Tree Markov Modelを提案し,その異常検出への応用について実現を行った.具体的には,メディアデータの履歴を記録しそれらを対象として新しい確率モデルを用いて正常または異常を検出可能な方法およびシステムを実現した.以上2点により,本研究の目的であった,複数カメラにより記録されたメディアデータを対象とした抽象度の高いメタデータ抽出,および,それらの高度検索によって知的生産性を増大させる技術を実現した.これらの内容を,国際雑誌論文,国内雑誌論文,国際会議発表論文において発表した.
重症患者におけるUnmeasured anionの測定

平成19年度は過去2年間の研究成果を受けて、そのまとめを行った。小児心臓手術後急性腎不全患者の検討では、Unmeasured anionが代謝性アシドーシスの主因ではなく、低ナトリウム血症が代謝性アシドーシスの主因であることを見いだした。しかし、これらの因子は患者予後との関係は少なく、逆にアルブミン値が患者予後と関係していることも見いだした。肝移植患者における検討では、肝移植手術中の代謝性アシドーシスの主因は乳酸値の上昇ではなく、Unmeasured anionの上昇であることを見いだした。しかし、この肝移植術中のUnmeasured anionの上昇と術後肝機能との関係は不明である。現在の所、重症患者ではある病態においてはUnmeasured anionの上昇が代謝性アシドーシスの原因となりうるが、同じ腎不全であっても、年齢、腎不全の原因によって、その重要性は異なることが推測された。また肝不全の病態においては、乳酸値のみならずUnmeasured anionが代謝性アシドーシスの主因となりえる事が解明された。また、国際情報交換により、Unmeasured anionの推定に影響を及ぼす、ナトリウムや塩素イオンの測定にアルブミン植が大きく影響することを見いだした。今後アルブミンの酸塩基平衡に与える影響は重症患者の酸塩基平衡異常の解明のために重要であると思われた。3年間の研究を通して、各種病態におけるUnmeasured anionの代謝性アシドーシスにあたえる影響は異なっており、より詳細な解析が必要であると思われた。臨床でも多く用いられているアルブミンは代謝性アシドーシス、患者予後、Unmeasured anionに大きな影響をあたえ、今後の研究課題として重要であると思われた。平成17年度における当院集中治療室(ICU)への入室患者は591名であり、これらの患者の重症度(APACHE II score)およびICU滞在日数、ICU死亡率などのデータベース化に成功した。この情報を元に平成18年度、19年度はUnmeasured anionと重症度、患者予後との研究を進めていく予定である。同時に小児ICUにおける急性腎不全患者のUnmeasured anionの検討では、小児心臓外科術後の急性腎不全患者ではこれまでに報告されている成人の場合とは異なり、Unmeasured anionは上昇しておらず、低ナトリウム血症や高乳酸血症が代謝性アシドーシスの主な原因であることが明らかとなった。また、これらの患者において施行された腹膜透析のUnmeasured anionへの影響を検討したが、腹膜透析3日後でもUnmeasured anionは低下せず、腹膜透析による代謝性アシドーシスの改善は、Unmeasured anionの低下ではなく、低ナトリウム血症の改善が大きく関与していることが解明された。腹膜透析は血液濾過透析と比較して、Unmeasured anionを低下させる能力に劣る可能性が示唆された。肝移植患者での検討も現在進行中であり、肝移植術中から術後での代謝性アシドーシスの改善が高乳酸血症の改善のみでは説明できないことを見いだしている。今後さらなる検討により、肝移植術中術後のアシドーシスの改善におけるUnmeasured anionの役割が解明されるものと思われる。平成18年度は平成17年度の肝移植術中の酸塩基平衡に関する知見をさらに詳細に解析し、67名の生体肝移植患者において、無肝期における代謝性アシドーシスには乳酸とUnmeasured anionの上昇が関与し、再灌流後の代謝性アシドーシスの回復には乳酸の低下よりUnmeasured anionの低下がより多く関与していることを見いだした。本研究結果は肝移植術中の代謝性アシドーシスに対する治療に大きく貢献するものと考える。また平成18年度には、オーストラリアの施設との国際情報交換により、重症患者における輸液療法が酸塩基平衡、Unmeasured anionに与える影響に関する研究を行った。本研究では生理食塩水とアルブミン液の比較検討試験のデータの解析を行い、輸液の種類よりも輸液量が代謝性アシドーシスに関与し、輸液の種類はUnmeasured anionに影響しないことを見いだした。従来から言われている生理食塩水投与による高塩素性代謝性アシドーシスは、今回のアルブミン液との比較では認められず、大量の生理食塩水投与を行わなければ代謝性アシドーシスにはならず、実際の臨床現場では高塩素性代謝性アシドーシスの頻度は高くない可能性を示した。これらの新しい知見により、重症患者におけるUnmeasured anionの特徴、重要性が再確認され、平成19年度には、これらの新しい知見の総括を行いつつ、さらなるUnmeasured anionの役割を研究していく。

また肝不全の病態においては、乳酸値のみならずUnmeasured anionが代謝性アシドーシスの主因となりえる事が解明された。また、国際情報交換により、Unmeasured anionの推定に影響を及ぼす、ナトリウムや塩素イオンの測定にアルブミン植が大きく影響することを見いだした。今後アルブミンの酸塩基平衡に与える影響は重症患者の酸塩基平衡異常の解明のために重要であると思われた。3年間の研究を通して、各種病態におけるUnmeasured anionの代謝性アシドーシスにあたえる影響は異なっており、より詳細な解析が必要であると思われた。臨床でも多く用いられているアルブミンは代謝性アシドーシス、患者予後、Unmeasured anionに大きな影響をあたえ、今後の研究課題として重要であると思われた。
西国巡礼者に関する基礎的データの整理と検討―一乗寺巡礼札のデータベース化―

兵庫県加西市にある西国三十三所札所法華山一乗寺の巡礼札を悉皆調査した。その結果、約28000枚の札が保管されていたことが明らかになり、従来、国単位での納札の地域分析を、村単位で把握できるようになった。たとえば、武蔵国・下総国からの納札が多いとされていたが、実際には武蔵国東部と下総国西部(熊谷周辺を限りとしておおむね中山道から江戸川の間の地域)に限定されること、西日本からの巡礼者は、萩・長崎などの港町からくるという共通点があることが示された。平成23年度に現地調査を終え、24年度は調書へのデータ入力、データの校正作業を進めた。調書のデータ入力について、前年度に予定していた作業で本年度に繰り越した分を含めた約16,000点を入力し、入力作業のすべてを終えた。入力データのチェックおよび巡礼札の写真による校正作業については、約7,000枚を完了し、一部の作業は次年度に持ち越したが、全体で約26,000枚のうち、16,000枚のデータ作成をほぼ終えることができた。山口県での現地調査について、地元の研究者と連絡をとり、その情報をもとに報告書を収集した。近年だされた論文では、残念ながらそれ以上の具体的な史料は見いだせないということで、予算の都合もあって現地調査は見送ったが、報告書には一乗寺巡礼札と同じように結縁のための落書が見いだせ、そのような習慣が巡礼者の多い山口県でも確認できたのは大きな成果だった。一部の入力済調書2,200枚をもとにして、関東地域の巡礼札の出身村を地図に落とす作業を進め、平成24年9月、皇学館大学で行われた宗教学会で報告した。限定的な分析であったが、江戸市中ではほとんど巡礼者がいない一方、中仙道・日光街道、あるいは利根川旧河川沿の村々にほぼ限定されていることが明らかになった。これは、地元の研究者からも注目すべき事実と指摘された。全データを掌握し、全体像を把握しながら分析を進めたい。平成25年度は、研究代表者は研究協力者とともに調書の校正を行い、これを完了させた。ただ、長期にわたって多くの人によって作業が行われていて、表現の不統一があったため、これを調整して、平成26年2月末にデータを完成させた。データは、一乗寺本堂の解体修理後に復旧を予定していたB(この一部が天井に戻されている)、および壁面・柱などにあったA、稲城氏が整理し今回再調査した部分を(C1・2)、その追加分(C3)、別置されていたものをDとして整理した。データ整理に時間がかかったため、統計的な分析は行えなかったが、一部のデータから西日本の主要な地域について検討を加えた。その結果、数多くの札を納めた長州藩(長門国・周防国)では、内陸の山口城下からの奉納があるものの、それ以外では、赤間関、萩城下(特に玉江浦・小畑浦)、その東側の須佐浦・益田浦が続く。長崎や瀬戸内沿いの因島・鞆あるいは塩飽島を加えると、多く納札が残る地域と日本海から瀬戸内を運航した北前船(西回り航路)と関係しているのではないかと推測できる。この新事実については、2013年12月に加西市中央公民館での歴史講座で発表し、加西市民に成果を還元した。このほか、巡礼の母体である講の研究書である長谷部八朗著『「講」研究の可能性』について、今回の科研の分析を踏まえて書評を執筆した。データ作成を完了したことにより、作成した調書の保管とデータの利用、公開について、一乗寺が所在し、調査の最初から支援を続けてきた加西市(教育委員会ほか)と今後について相談し、市に移管する方向で調整することになった。巡礼者の多い武蔵国・下総国の状況を知るために、関宿城博物館を訪問して、当該地域の旅日記その他の文献を収集した。当初より、これらの国の巡礼者と利根川水系との関係を考えていたが、その推測はおおむね妥当なものであった。今後、時期・村を厳密に検討して、国単位で把握してきた従来の分析枠組みを改め、生活圏に根差した地域的枠組みで新しい成果が見込めることが明らかになった。当該地域で巡礼研究を行っている研究者に、2008年度分調査段階で整理した約2000点のデータを提示したが、地元では知られていない17世紀後半のデータもあり、巡礼の歴史の古さ、数の多さに驚かれた。本研究の目的の一つは、データベース作成により、各地で行われている巡礼研究を結ぶ媒体となることだったが、全体の1割程度の情報でもかなりのインパクトがあることがわかった。今後、一乗寺の巡礼札の情報の全貌を提示できれば、各地の巡礼研究に大きく寄与できることが確信できた。

本年度は、昭和50年代の調査時の巡礼札の再調査を予定し、元興寺文化財研究所・国立歴史民俗博物館保管の調書をもとに、一乗寺において、所在の確認・撮影を行った。札と調書の照合に時間がかかったが、3回10日間の調査で、札の撮影と中性紙整理袋への詰め替えを完了した。この作業により、昭和50年代の調査と2008年度の調査に若干の重複部分があることがわかった。さらに、未調査の別置の札を新たに追加し、納経も多く含まれていることを確認した。自筆の訓読観音経、刷物の観音経、般若心経などが奉納されており、近世における庶民信仰、各種経典の受容についても新しい論点が提示できる可能性がうかがえた。なお幡鎌は、一乗寺が所在する加西市域における文芸史料集を研究協力者の森本桂子と共同して作成し、巡礼者を受け入れた当該加西市域の文化水準の高さを明らかにした。本事業は25年で完了を予定している。23年度には、現場調査の完了と調書入力作業の継続、24年度で26,000枚の調書入力の完了と約16,000枚の調書校正と進み、約10,000の校正を残す所まで来た。本来ならもう少し作業を進めたいところであったが、堅実に作業を行っており、順調にきていると判断できる。昭和50年代調査の再調査、未解読の調書作成は、予定通り終了した。入力作業は、2008年度調査分5000枚と昭和50年代の調書3000枚を予定していたが、昭和50年代調査の撮影に時間がかかったため、2008年度調査分の入力を中心に進めた。2008年度調査分については、予定を上回り、約15000枚の入力が終わった。昭和50年代調査分についても一部は入力が済み、当初の予定通り、2012年度の秋にすべての調書の入力が完了する見込みとなった。入力後の校正については、2008年度調査分の約4000枚が終了したが、予定の7000枚の校正には及ばなかった。これは、入力を前倒しで行ったことによるもので、おおむね順調に作業は進んでいる。25年度は調書の校正を完了すると同時に、データベース作成の最終段階として、調書の中で不統一になっている用語、標記の統一をまとめて行う。入力成果の公表については、一乗寺の所在する兵庫県加西市との間で、調書データと写真データの移管あるいはホームページでのデータの公表について、調整を進める。成果を加西市民に公開するために、12月に一乗寺巡礼札の調査結果についての講演会を加西市内で行う(12月7日の予定)。前年度に引き続き、データの入力と校正を主要な作業と位置付ける。入力については、継続して作業を行い、4月中にすべての入力を依頼し、8月までに作業を完了する。校正についても同様に、10000枚の作業を依頼する。なお、昭和50年代調査分の巡礼札を撮影したところ、調書作成時の札の文字の読み間違いが少なからずあることがわかった。赤外線カメラを利用した今回の調査と技術的な違いがあるので、昭和50年代調査分の校正については、予定以上に時間がかかる可能性があるのが難点である。巡礼の出身者の多い長門・周防国(山口県)について、地元の研究者と連携し、当該地域に残る巡礼に関する遺物・民俗慣行について現地での調査を企画する。平成24年度分の経費のうち繰り越された金額については、平成25年5月14日現在支払い準備中であるが、ほぼ使い切っている。本年度は、調書の校正作業および調書の最終調整のための人件費・謝金を中心に当てる。報告書については、最低限の紙焼きに限定し、CDないしDVDの作成を行う。また、データバックアップ用のハードディスクを購入する。データ入力
ゲノムワイド解析によるテナガザル自然交雑集団の遺伝的動態の解明

ネアンデルタール人などの異なる人類集団との混血が、現生人類の進化に寄与してきたことが明らかになりつつある。本研究では、人類集団間の混血のモデルとして、一夫一妻の社会構造をつくり、現生類人猿で唯一、自然交雑が観察されているテナガザル、特にシロテテナガザルとボウシテナガザルの交雑集団を対象に、エクソーム解析(タンパク質コード領域のDNA塩基配列の網羅的解析)を行い、種間で異なるゲノム領域を明らかにする。加えて、現在、そして過去の種間交雑の様相と、交雑が両種のゲノム構成の進化に与えてきた影響を明らかにする。
bFGF徐放化HA/ゼラチン複合体と熱可塑性メンブレンとの新規骨誘導再生法

ハイドロキシアパタイト(HA)顆粒とゼラチンハイドロゲルとの塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)徐放可能な複合体化と熱可塑性GBR用メンブレンを併用した新規骨誘導再生法の有用性を報告する。約250μmの遊走・接着・増殖可能な気孔が確認できた。bFGFの徐放により細胞増殖能は有意に高く、骨分化能は低値を示し、アパセラム-AXの方が高値を示した。動物実験では、bFGFの徐放群が骨形成効果が高く、アパセラム-AXの方が高値を示した。骨欠損部に填入された複合体は優れた足場としてだけでなく、細胞増殖因子の徐放担体として機能することで、機能的な自家骨の再生を誘導し、失われた骨組織の再構築が期待される。平成25年度は、HA/ゼラチン複合体の材料学的検討を目的として行った。牛骨由来ゼラチン水溶液(重量平均分子量:100,000、等電点:5.0)とHA顆粒(ネオボーン、アパセラム-AX)からなる混合物を凍結乾燥後、熱脱水処理し、三次元複合体を作製した。作製した複合体の表面構造と気孔サイズを走査型顕微鏡で観察し、両複合体においても150300μmの細胞が十分に侵入・接着可能な気孔径が確認できた。また、アパセラム-AXがネオボーンに比べ表面が凹凸不正な構造を呈していることから、表面積が高く細胞接着に有意であると考えられた。機械的強度の測定はオートグラフを使用し圧縮強度を測定する。両複合体とも約1.2MPaの圧縮強度を持ち、操作性も高いと考えられた。また、三次元培養により、複合体中の細胞増殖能をDNA assay、骨分化能をALP assayとBMP-2 ELISAで評価した。bFGFの徐放による細胞接着能、細胞増殖能および骨分化能に差が認められ、さらにネオボーンと比較してアパセラム-AXの方が高い値を示した。以上のことから、複合体のポアサイズは、細胞が侵入できる十分な大きさで、bFGFの徐放により細胞増殖能、細胞増殖能および骨分化能に影響を及ぼした。さらに、HA顆粒の表面形状が骨再生にも影響することが考えられた。平成26年度は動物実験にて複合体とPLLAメンブレンの併用による骨再生量への影響を検討していく予定である。これまでリン酸三カルシウム(β-TCP)とゼラチンハイドロゲルとの複合体化に成功し、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)の徐放による骨再生促進について報告してきた。しかし、β-TCPは生体内で吸収するため、個体差による新生骨の形成量にバラつきが大きく、コントロールすることが困難であった。そこで本研究では、β-TCPから非吸収性で歯科適応されているハイドロキシアパタイト(HA)顆粒に変更して、さらに代表者らが開発した熱可塑性のGBR用メンブレンを併用し新規治療法を開発した。平成25年度は、HA/ゼラチン複合体の材料学的検討作製した複合体の表面構造を走査型顕微鏡で観察し、両複合体ともに約250μmの細胞が遊走・接着・増殖可能な十分な気孔が確認できた。機械的強度の測定はオートグラフを使用し圧縮強度を測定し、両複合体ともに約1.0MPaであり、膨潤状態でも形態を維持することが可能であった。また、三次元培養により、細胞接着能、細胞増殖能はbFGFの徐放により有意に高い値を示し、骨分化能はbFGFの徐放がない群が高い値を示したが、顆粒間での差はネオボーンと比較してアパセラム-AXの方が高い値を示した。以上の結果から平成26年度は、ウサギ尺骨20mm欠損モデルを使用し骨形成効果の評価をおこなった。両複合体ともにbFGFの徐放群がPBS群と比較して骨形成効果が高く、またHA顆粒の表面形状が新生骨量に影響し、アパセラム-AXの方が高い値を示した。本研究により、骨欠損部に填入された複合体は優れた足場としてだけでなく、細胞増殖因子の徐放担体として機能することで、機能的な自家骨の再生を誘導し、失われた骨組織の再構築が期待される。骨再生平成25年度の目的であったHA/ゼラチン複合体の材料学的検討がおおむね終了し、動物実験への移行が可能であると判断したため。in vitroでの評価により、顆粒の表面構造の変化と増殖因子の徐放により有意な差が認められたため、今後は動物実験にてその評価を行い、データの解析とまとめおよび成果発表を行っていく予定である。本講座内でもともと所有していた器具、材料および試薬により、購入の必要性のないものが出たため。

動物実験による骨再生評価をH-E染色による新生骨量の測定を行う予定に追加して、非脱灰骨標本を作製し骨形態計測を行うことを検討しています。
大規模ライドシェアシステムに対する非線形力学系理論を用いた経路制御手法

環境保全の観点などから,ライドシェアシステムの導入に関する気運が高まっている.種々の技術開発が進められているが,これらの中でも特に,複数の乗り合い形態を持つ運搬車を混雑なく移動させる経路制御の実現は,効率の良いライドシェアシステムを実現するための重要な役割を担っている.以上により本研究では,ライドシェアシステムにおいて移動者全体の移動時間を短縮する新たな経路制御手法の開発を行う.環境保全の観点などから,ライドシェアシステムの導入に関する気運が高まっている.種々の技術開発が進められているが,これらの中でも特に,複数の乗り合い形態を持つ運搬車を混雑なく移動させる経路制御の実現は,効率の良いライドシェアシステムを実現するための重要な役割を担っている.以上により本研究では,ライドシェアシステムにおいて移動者全体の移動時間を短縮する新たな経路制御手法の開発を行う.
レーザ溶融積層造形による医療用チタン合金の創製と骨伝導能付与技術の構築

高齢化社会を迎えインプラントの需要が増加している.量産品のインプラントは,患者によっては形状がフィットしないことや,うまく動作しないことがある.そこで,オーダーメイドの製品が必要とされている.患者の医療画像から直接3D-CADデータに形状情報を転送し,造形するラピッドプロトタイピングに着目した.すなわち,素材粉末を層状に敷き詰め,高出力のレーザビームで直接焼結して造形物を製造する手法をインプラントに応用した.そして,材料表面に最適な凹溝空間を設け,熱処理により骨を引き寄せ,協調し融合する骨伝導能の付与を試みた.加えて,凹溝空間が疲労特性へ及ぼす影響を評価した.高齢化社会を迎えインプラントの需要が増加している.量産品のインプラントは,患者によっては形状がフィットしないことや,うまく動作しないことがある.そこで,オーダーメイドの製品が必要とされている.患者の医療画像から直接3D-CADデータに形状情報を転送し,造形するラピッドプロトタイピングに着目した.すなわち,素材粉末を層状に敷き詰め,高出力のレーザビームで直接焼結して造形物を製造する手法をインプラントに応用した.そして,材料表面に最適な凹溝空間を設け,熱処理により骨を引き寄せ,協調し融合する骨伝導能の付与を試みた.加えて,凹溝空間が疲労特性へ及ぼす影響を評価した.チタン合金は生体機能性を備えていないので,骨を引き寄せ,協調し融合する骨伝導能の付与が不可欠である.そこで,チタン合金表面に最適な凹溝空間を設け,熱処理を施せば体内で自発的にアパタイト核が析出・形成する骨伝導能付与技術の構築を目指し,本年度は下記の事柄について研究を行い,それぞれの成果を得た.骨欠損部に埋入された同材が骨と直接結合するためには,その表面で骨類似アパタイト層の形成,すなわち,骨伝導能の付与が必要である.ここでは,擬似体液中で自発的にアパタイトが析出する骨伝導能の付与を,凹溝形状による空間デザインについて検討した.それには,熱処理による水酸基(OH^-)の形成が,かかる表面と擬似体液との反応が重要である.すなわち,析出反応の促進を空間の大きさ,つまり,凹形状とすることでかかる濃度(pH)を高めることを意図している.(1)凹溝形状を変化させた造形材を作製した.その際,凹溝幅と高さの検討を通じて,積層造形可能な限界空間の程度を検討した.(2)擬似体液下で最適な空間から析出するアパタイトの結晶成長速度及び組織学的評価を行った.具体的には,アパタイト核の発生から成長過程の空間的・時間的高倍率観察と結晶構造解析による存在状態を把握した.次年度は,これらの空間デザインが析出反応に関与するメカニズムを明確にする.(3)最適な熱処理条件を400°C600°Cの範囲で検討した,すなわち,水酸基の化学結合状態(ルチル型,アナタース型)がアパタイト析出能に及ぼす影響を評価した.また,この温度は強度特性を向上させるための温度でもあり,力学的な観点と併せた総合的な評価した.本研究で使用するレーザ焼結型積層造形機(既設)の原理は,他の積層造型機と同様,三次元形状を多数の積層面に薄層化し,一層毎に粉末材料を撒き,形状断面部にレーザビームを照射し,その熱でレーザ照射された部分を硬化させる.これを繰り返すことにより三次元形状を積層造形する.ここでは,Ti-15Mo-3Zr-3Al合金および比較材であるTi-6Al-4V合金の微細構造と高力学化の観点から以下の通り遂行した.また,造形機のレーザ照射とは別に,電子ビームで積層造形したTi-6Al-4V合金についても併せて評価した.とくに,レーザと電子ビームとでは,ビームの線径が異なることから,造形物に対して微細な形状や大まかな形状に対して異なってくる.また,造形時間にも関わり,ひいては製造コストに繋がる点からも,各照射源から造形される素材についての力学特性および形状を考慮した生体適合1生の評価は重要である.(1)構造:積層造形材の結晶構造の解析を,微小部X線回折装置(既設)を用いて行った.また,ミクロな結晶方位分布をEBSD(既設)を用いた結晶方位解析については,不動態皮膜の再生能に優れた本素材の結晶方位分布についての技術的な試料作成から分析までは困難であり,解析はできていない状況である.しかしながら,その他の,空間的・時間的高倍率な微細組織については,既設の各観察装置にて詳細に観察することができた.(2)力学:レーザ照射にて積層造形した材料は焼結材であり,通常の鍛造品に比較し力学特性は異なると予想されたが,基本的な力学特性である強度,延性については従来材と同程度の特性を有していた.このことは,電子ビーム造形材につても同様であった.しかしながら,疲労強度等については,従来材に対して極めて低いことがわかり,これについては強度向上の手法の提案が必要であることがわかった.最終年度は,前年度の課題となった疲労強度の低下について取り組んだ.前年度の結果より,レーザ照射にて積層造形した材料は焼結材であるが,通常の鍛造品に比較しても力学特性は同程度であった.しかしながら,疲労強度等については,従来材に対して極めて低いことがわかった.したがって,これを改善しないと,実用に適することは困難なことから,この点について検討を行った.

本来であれば,最適熱処理条件との関連についても検討し,空間デザインが骨伝導能に及ぼすその役割と効果を明確にすることを目的としたが,若干の変更を行った.前者の最適熱処理条件の観点からは,これにより,製造欠陥を削除することを考えた.しかしながら,熱処理によって,製造時にできる欠陥を取り除くあるいは,小さくするなどの工夫で疲労強度を改善することはできなかった.次に,HIP処理による疲労強度の向上を検討した.これについては,一定の改善効果があることがわかった.有限寿命域においては,疲労寿命の向上が確認された.しかしながら,10,000,000回における疲労強度の改善までは認められなかった.また,HIP無し材に比べてHIP処理材の破壊形態は異なることがわかった.また,本研究の疲労荷重付与の条件が一軸引張り荷重であることも,疲労特性が向上しない原因であることがわかった.つまり,曲げ荷重などの応力分布を有する荷重条件であれば,疲労強度が向上することが認められた.今後は,最適空間デザインを施した造形材の疲労強度に荷重条件がどの程度影響するかを検討する必要がある.すなわち,製造欠陥を完全に取り除くことは不可能であることから,許容できる欠陥サイズと疲労特性との関係を明らかにすることで,カスタムメイド型人工関節の適用に効果を発揮するものと考えられる.レーザ溶融積層造形法により低弾性β型Ti系合金の造形・作製については行うことができている.そして,同材の結晶構造の解析と組織構造の観察,基礎的な力学特性の評価,強度向上に関する最適熱処理条件の把握についても検討している.骨伝導能の観点からは,凹溝形状を変化させた造形材の作製と,擬似体液下で空間の大きさがアパタイト析出能に及ぼす影響について評価した.残る課題としては,空間デザインを施した造形材の疲労寿命評価であり,H24年度に総合的に評価を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。電子ビーム造形された素材には,製造上の欠陥を含んでいる.一般的な力学特性や生体適合性には直接的な影響を与えないので,あまり問題とはならない.しかしながら,疲労特性には影響を及ぼす可能性がある.すなわち,その製造上の欠陥を起点として,疲労亀裂の発生,進展へと繋がる.したがって,生体適合性に優れていても,実使用の観点からは,検討すべき課題である.したがって,欠陥の大きさ,分布はもとより,欠陥をなくすプロセスあるいは,造形材の改質手法の提案などが必要と考えられる.また,空間デザインされた凹凸溝も破壊に起点になることが考えられる.製造からの微細構造の観点とデザイン的な側面から疲労特性について検討する必要があると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
アンドロゲン応答形質の多様化と適応の分子生物学的基盤

アンドロゲンは脊椎動物において、二次性徴を誘導し雄性形質を特徴付けている。本研究では真骨魚類アンドロゲン受容体(AR)遺伝子の進化過程およびAR遺伝子重複の生物学的意義について解析した。その結果、真骨魚類の系統特異的に起きたゲノム倍数化によるARα/ARβへの重複、ARαの新機能の獲得と真骨魚類の多様な雄性形質発現との間に関連性を見出した。ARαは闘争形質、ARβは繁殖に必要な外部形態発現に必須の役割を示すなど、生体内における機能の相違が明らかとなった。ARαは新真骨魚類の系統で高度に保存されており、多様な二次性徴を生み出す一つの重要な原動力(遺伝的背景)となった可能性が考えられた。本研究は、メダカを含む真骨魚類をモデルに、1.アンドロゲン受容体(AR)遺伝子の重複、分子進化と多様な真骨魚類の二次性徴との関連性、2.雄性形質発現の分子基盤となるアンドロゲン応答の分子機構と、その下流のシグナリングネットワークの解明、3.複数の非モデル真骨魚類と二次性徴発現機構を比較解析し、アンドロゲンによって誘導される生物多様性の根源的な理解を深めるものである。初年度は、真骨魚類2分子種ARの分子機能、構造比較解析およびメダカAR変異体の個体レベルの表現型解析(形態、繁殖行動解析)を重点的に進めた。真骨魚類で広く見られる2分子種ARタンパク質の転写活性の相違は、リガンドと相互作用するアミノ酸1残塩置換に起因し、リガンドとレセプターの相互作用の変化をもたらしていることが明らかとなった。ARβ変異体メダカの雄は、尻鰭や背びれに見られる雄の形質が欠損しており、外部形態に現れる繁殖形質の多くは、ARβ遺伝子によって制御されていることがわかった。一方、ARα変異体メダカ雄は、鰭における形態異常は示さなかったが、繁殖行動解析から性的なモチベーションが維持できない傾向が認められた。以上の結果から、真骨魚類2分子AR遺伝子は生体内において異なる機能を担っていることが明らかとなった。真骨魚類2分子種ARの分子機能、構造の相違、その進化過程がin vitro機能解析およびコンピューターシュミレーションにより明らかとなった(Ogino et al. Mol Biol Evol. 2006)。さらに、メダカAR変異体の個体レベルの形態、繁殖行動解析から、本研究の最重要主眼であるARα, ARβの生体内での機能分担についての情報を得ることができた。これらの結果から、多様な雄性形質発現の遺伝的背景として、AR遺伝子重複の進化学的意義が明らかとなった。一方で、アンドロゲン応答性Creメダカの作出においては、トゲウオスピギン遺伝子由来アンドロゲン応答配列を用いてトランスジェニックメダカを作出したが、十分な発現が得られておらず、改良を進めている。本研究は、メダカAR変異体表現型解析から、多様な雄性形質発現の遺伝的背景として、AR遺伝子重複の進化学的意義を探索すると共に、非モデル真骨魚類の二次性徴と比較解析し、多様性の根本となるアンドロゲン応答と形態形成制御遺伝子との間の遺伝子・シグナリングネットワークを解明することを目的としている。昨年度に引き続きメダカ変異体のARパラログ特異的な表現型を外部形態のみならず、生殖腺分化、繁殖行動について解析するとともに、遺伝子発現解析を進めた。昨年の解析からARパラログ特異的な制御を受けることが明らかとなった歯や鰭に現れる表現型の重要性ついて、繁殖行動解析、ハイスピードカメラ撮影を駆使し、表現型の個体間相互作用に及ぼす影響を解析した。これまでに、歯は雄同士の闘争に、鰭は雌雄の識別に重要であることを示唆する結果を得ている。さらに、アンドロゲンが制御する分化遺伝子カスケードついて包括的な理解を進めるために、これまでにアンドロゲン応答因子として重要性が明らかとなったWntシグナリングについて、Wntシグナリング阻害剤とアンドロゲンの供与試験により魚種間での比較解析を行った。Wntシグナリング阻害により、いずれの魚類においても、未分化間葉細胞の増殖が低下し、二次性徴発現が強く抑制された。このことはWntシグナリングがアンドロゲン応答の初期因子として種を超えて魚類の二次性徴の誘導機構に広く関与していることを示している。AR変異体メダカを用いた表現型解析により、行動、外部形態、内生殖器について、ARα、ARβ変異体の表現型が明らかとなり、組織レベル、各分化マーカー因子の解析情報が集積した。メダカの外部形態に現れる個々の二次性徴形質の個体間相互作用に果たす役割を行動解析から示すことができた。一方で、詳細な遺伝子発現解析に必要なトランスジェニックメダカ系統の樹立が遅れている。本年度は、ARα/ARβ二重変異体の表現型を中心に解析し、ARの雄性二次性徴形質発現に果たす役割の全容を解明した。AR二重変異体雄では精巣は形成されるが、雄に特徴的な外部形態である尻鰭の乳頭状小突起、背鰭の切れ込み、および雄性性行動であるCourtshipが欠失するなど、脱雄性化を示した。よって、ARシグナリングが真骨魚類の雄性二次性徴発現に必須の役割を果たすことが明らかとなった。さらに、AR二重変異体雄の精子形成能について解析した結果、正常なSpermatidesが形成されていることから、ARシグナリングは精子形成に必須ではないことが示唆された。

ARα変異体雄、ARβ変異体雄は求愛行動を示し、野性型雌と自然交配が可能であるが、受精率が野性型雄と比べて著しく低い。しかし人工受精では野性型雄と同等の受精率を示した。精子運動能解析装置CASAを用いた解析からも、運動精子率や運動速度に異常は認められなかった。AR変異体では輸精管の形態に異常を検出しており、精子は分化するか放精が抑制されている可能性が考えられた。メダカおよびカダヤシの尻ヒレで二次性徴形質発現に必須のシグナルとして同定したアンドロゲンエフェクアー因子についてソードテールフィッシュのソード形成過程に果たす役割を解析した。これらの因子はソードの伸長に必須の役割を果たすのみならず、メラボフォアの分化・増殖に関わっているなど、生物種を超えた、アンドロゲンエフェクターの保存性と機能の相違を見出した。アンドロゲンは脊椎動物において、二次性徴を誘導し雄性形質を特徴付けている。本研究では真骨魚類アンドロゲン受容体(AR)遺伝子の進化過程およびAR遺伝子重複の生物学的意義について解析した。その結果、真骨魚類の系統特異的に起きたゲノム倍数化によるARα/ARβへの重複、ARαの新機能の獲得と真骨魚類の多様な雄性形質発現との間に関連性を見出した。ARαは闘争形質、ARβは繁殖に必要な外部形態発現に必須の役割を示すなど、生体内における機能の相違が明らかとなった。ARαは新真骨魚類の系統で高度に保存されており、多様な二次性徴を生み出す一つの重要な原動力(遺伝的背景)となった可能性が考えられた。アンドロゲン応答に必須の分子環境についての情報を得ると共に、アンドロゲン応答と形態形成制御遺伝子との間の遺伝子、シグナリングネットワークを解明する。具体的には、アンドロゲン応答性の未分化間葉細胞に注目し、メダカ、カダヤシ、ソードティルフィッシュを用いた比較解析を進める。ARE-Creメダカ系統、ARα, ARβをGFPとの融合遺伝子として発現するAR-GFPノックインメダカの作出を引き続き進め、アンドロゲン応答性細胞の単離、ARサブタイプ特異的標的遺伝子群をスクリーニングする。引き続き、ARサブタイプ特異的標的遺伝子群について、特に形態形成制御群に着目したスクリーニングを進め、ARα、ARβそれぞれのシグナリングネットワークの相違を明らかにする。さらに、アンドロゲンが制御する分化遺伝子カスケードを理解するために、標的器官特異的なアンドロゲン応答機構について網羅的な遺伝子発現解析を進める。既に他魚種間で共通して重要性が明確となったWntシグナリングについて、Lef1などのアンドロゲン応答因子のプロモーター解析から、アンドロゲン応答の制御機構の詳細を明らかにする。さらにアンドロゲン応答性の未分化間葉細胞の出現とその維持に必要な遺伝子群を同定し、メダカ、カダヤシ、ソードティルフィッシュを用いた比較解析を元に、二次性徴発現の初期応答の分子機構の詳細を解明する。分子生物学、内分泌学、進化発生学初年度は分子進化解析、繁殖行動解析、表現型解析を中心として進めており、遺伝子発現解析について必要な試薬等の購入経費の使用が次年度となった。昨年度は、所属機関を異動したため、実験計画の開始が遅れた。またAR-GFPメダカなどについて再構築の必要性が生じ、予定していた遺伝子発現解析の一部を繰り越すこととなった。よって、必要な試薬等の購入経費の使用が次年度となった。本年度は、表現型発現に至る分子基盤、すなわちAR遺伝子重複によるアンドロゲンシグナリングネットワークの拡大について、詳細な分子レベルの解析が必要である。
米国在住日系人および白人の移民時年齢とがん罹患に関する研究

1.目的米国在住の日系二世の前立腺がん・乳がんの罹患率が、日本の日本人のそれより高く、白人の率に近づいているのは周知のところである。しかし、若年時から米国で過ごした一世(若年時移民)での率については不明であった。そこで、ロサンゼルスにおける移民集団(日本人およびスペイン系姓を持つ白人;以下白人とのみ記す)のこれら部位の罹患率(移民時年齢別)と母国での率とを比較することにより、移民時年齢の影響を明らかにしようとした。2.方法ロサンゼルスにおける前立腺がん・乳がん罹患率は地域がん登録(CSP:Cancer Serveillance Program、1972ー85)の資料をもとに計算した。移民時年齢は、Social Security Numberを利用して、およそ職業につく年齢(20歳前後)を境に、若年移民と成人移民に二大別した。その場合、この2群の年齢別罹患率の信頼性が落ちるので、全部位の罹患率との比をとって、前立腺がん・乳がんの年齢訂正罹患率比を求め、移民者総計の罹患率に乗ずることにより、それぞれの罹患率の推定値とした。母国(日本の宮城県およびコロンビアのカリ)での罹患率は、Cancer Incidence in Five Continents,Vol.IV & V掲載(およそ1972ー82年のデ-タ)の年齢別罹患率を用いて計算した。年齢訂正のための標準人口としては、1970年の米国国勢調査に基づく人口を用いた。3.結果ロサンゼルスにおける前立腺がんの人種別罹患率(人口10万対)は、白人=53.2、日本人=32.2であり、母国における罹患率は、それぞれ35.9、8.4であった。ロサンゼルスにおける乳がんの罹患率は、白人=50.3、日本人=49.4であり、母国における罹患率は、それぞれ41.8、21.1であった。前立腺の場合、日本の日本人の罹患率を1.0とすれば、成人移民=3.6、若年移民=4.0、米国生まれ=4.1であり、コロンビアの白人の罹患率を1.0とすれば、成人移民=1.5、若年移民=1.5、米国生まれ=1.5であった。乳がんでは、日本の日本人の罹患率を1.0とすれば、成人移民=1.7、若年移民=2.4、米国生まれ=2.6であり、コロンビアの白人の罹患率を1.0とすれば、成人移民=1.1、若年移民=1.3、米国生まれ=1.2であった。4.まとめ前立腺がんは成人後の移民によっても罹患率が上昇していることが明らかとなった。一方、乳がんは、成人後の移民においても罹患率はやや上昇するが、若年時での移民の方が大きな影響を受けており、発生にかかわる因子が、若年期に強く働いていることを示唆する成績であると判断した。

一方、乳がんは、成人後の移民においても罹患率はやや上昇するが、若年時での移民の方が大きな影響を受けており、発生にかかわる因子が、若年期に強く働いていることを示唆する成績であると判断した。