hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語および中国語を対象とした音声対話システムの開発

本研究は、音声入力、出力に関する制約を緩和したユーザにとって利用し易い音声対話システムを日本語と中国語の両言語に対応したシステムとして試作し、多言語音声対話システムの実用化の可能性を探ることを目的とする。本年度は、音声認識機能の開発・実装、音声合成機能の開発・実装等を中心として以下の成果を達成した。1.ユーザの音声入力を認識して天気概況データベースにアクセスし、必要な情報を取り出して合成音声として出力する音声対話システムを本研究のプロトタイプシステムとして作成し、その動作を認識した。このシステムでは、適宜、既知情報を応答に含めることを行い、対話の破錠の回避に有効なことを示した。2.開発環境と使用環境の違いに対して頑健な音声認識手法としてビタビアルゴリズムにもとづくベイズ予測分類法を提案しているが、本年度は、使用環境での学習データを用いて順次により確からしい事後確率密度関数を推定する手法を開発した。従来の手法と比較して、認識率が高く収束が早いという結果を得た。3.音声出力機能の向上のために、波形編集音声合成を検討した。まず、音声認識技術を利用して、従来のような人手による処理をまったく介さない波形編集音声合成システムを開発した。これにより、特に、中国語の音声合成部の構築がデータベース作成だけで可能となった。次に、素片の接続に際して必要となる基本周波数の変更手法として、正弦波モデルによる周波数次元での手法(SM-PSOLA)を開発し、音質向上が可能なことを示した。4.波形編集合成との切り替えが可能なフォルマント音声合成システムを完成した。これにより、従来音質の悪かった無声子音で格段の向上が得られた。5.中国語の韻律モデルを構築し、文音声の基本周波数パターンの分析結果をもとに、中国語音声合成のための韻律規則を作成した。本研究は、音声入力、出力に関する制約を緩和したユーザが利用し易い音声対話システムを日本語と中国語の両言語に対応したシステムとして試作し、多言語音声対話システムの実用化の可能性を探ることを目的とする。本年度は、音声対話システムの作成と評価を中心として以下の成果を達成した。1.頑健な音声認識手法としてのMinimax法にビタビ探索を導入することで、最適経路の反復探索を効率的に行うアルゴリズムを開発し、連続音声への拡張が可能であることを示した。白色雑音付加の連続数字音声の認識実験でPlag-in MAP等のその他の手法に対する優位性を示した。2.波形接続型音声合成(TD-PSOLA)について、ピッチマークの自動付与手法を開発するとともに、部分的零位相化により、ピッチ変更の際に問題となるエコー性ノイズを低減する手法を検討した。3.中国語音声の基本周波数パターンの形状を統一的に表現する関数を定義し、それにもとづいて合成に適した中国語韻律モデルを構築した。
全合成人工赤血球による循環障害の革新的治療法の研究

わが国では人工酸素運搬体としてリポゾーム封入ヘモグロビン、ヘモサイクロデキストリン、コルフィセンミオグロビンなどが開発されている。本研究では、循環障害に基づく多様で多彩な病態において、これらの人工酸素運搬体の効果を検討した。すなわち、実験動物モデルにおいて有用性を検討し、用量・効果関係などから病態の解明に資するとともに、その作用機序に沿って改善を試み、治療効果の更なる改良を計って、実用化に近づけた。本研究は2008-2012年度スーパー特区「先端的循環系治療機器の開発と臨床応用、製品化に関する横断的・統合的研究」(橋本信夫代表)として採用され、2009年度機器整備補助金により血液ガス分析装置・レーザードップラー血流量計などが整備され実験研究に使用可能となった。(1)-(5)は以下本年度の業績番号に対応する。目的ヘモグロビン(Hb)を基盤とした、また全合成の人工酸素運搬体を用いて酸素代謝に関わる様々な病態に対する治療法を探り、適応拡大と新たな治療法・治療剤の開発をすることを目的とする((1)-(5))。報告本研究の成果が認められ、2008-2012年度スーパー特区「先端的循環系治療機器の開発と臨床応用、製品化に関する横断的・統合的研究」(橋本信夫代表)の一環として採用された。(1)-(11)は以下に掲載する今年度業績の番号に対応する。目的ヘモグロビン(Hb)を基盤にした酸素運搬体(HBOC)、または全合成の人工酸素運搬体を用いて様々な疾患に対する治療法を探り適応拡大を目標に実験的に検討してきた((1)(11))。内容最も研究の進んでいるリポゾーム封入ヘモグロビン(LEH)は、ラット中大脳動脈の永久閉塞モデル((3))においては脳の広い領域にわたって脳浮腫が抑制され、虚血後の再還流モデル((4))では梗塞域の有意な縮小となって現れた。すなわち虚血⇒脳浮腫⇒更なる循環不全⇒梗塞という悪循環の図式が想定され、それぞれの段階でLEHの有用性が推測された。酸素親和性の異なる2つのLEHを比較した実験((4))では、高酸素親和性LEHは低酸素親和性のものの1/5から1/25の用量で同等に有効であった。酸素親和性以外は同一のものであるから、脳虚血中の至適な酸素供給が主な作用機序と推測された。放射性同位元素を用いてラベルしたILEHの脳虚血モデルでの循環動態をPETを用いて経時的に観察したところ((5)(6))、梗塞域の外殻をなす皮質から虚血の中心の基底核に向けて次第にLEHが還流してゆくことが観察され作用機序が示唆された。欧米で臨床治入っている5つのHBOCsがことごとく危険であるとが報じられた。この原因は遊離Hbが血管外に漏出して-酸化窒素(NO)と結合するための副作用であるが、LEHではHbがリポゾームに封入されており、SNO-PEG-Hb((9))もNO供給体として作用するためこうした副作用はない。また動物では問題のなかった新規薬剤がヒトでの治験で初めて副作用が明らかになることもあるが、LEHはヒト型免疫マウスを用いた実験((7))で、マウスでもヒトでも受動免疫および能動免疫機能に大きな変化をもたらさないことが確認された。全合成酸素運搬体の合成も進んでおり、Hbとは異なった特性((8)(10))から、Hbとは異なった用法などを想定して製剤化と適応の拡大を進めている。まとめ赤血球代替物としての需要を東海大病院および神奈川県赤十字血液センターで検討すると((2))、出血性ショックなどに危急の需要があることが判明した。しかし現在のHb生合成の能率を考慮すると、今後の選択肢として全合成の酸素運搬体、幹細胞などを用いたHb生合成、他動物のHbの利用も考慮することが必要と考えられた((1)(11))。報告本研究は2008-2012年度スーパー特区「先端的循環系治療機器の開発と臨床応用、製品化に関する横断的・統合的研究」(橋本信夫代表)として採用され、2009年度機器整備補助金により血液ガス分析装置などが整備され研究基盤が整った。(1)-(9)は以下に掲載する本年度の業績番号に対応する。目的ヘモグロビン(Hb)を基盤にした人工酸素運搬体、また全合成の人工酸素運搬体を用いて酸素代謝・呼吸に関わる事象を基盤とした様々な病態に対する治療法を探り適応拡大と新たな治療法・治療剤の開発を目指して実験的に検討してきた((1)-(9))。内容最も研究の進んでいるリポゾーム封入ヘモグロビン(LEH)においては、従来の研究を更に推進し、霊長類(サル)における中大脳動脈閉塞モデルにおいてLEHの脳虚血再還流の際の緩和・治療効果を陽電子射出断層装置(PET)を用いて実験的に検討した。

LEH 2ml/kgの投与で脳梗塞範囲を約1/3に縮小する効果が見られ((1))、現在はその中長期予後を検討している。LEHは同様に虚血性の疾患群に有効と考え、胃切開縫合ラットモデル((2))や皮膚潰瘍マウスモデル((7))において、創傷治癒を促進する効果を報告した。赤血球代替物として輸血に用いる場合、代謝に関わる細網内皮系に過負荷を来たして免疫抑制に働く可能性が指摘されているが、マウスモデルにおいて大量投与20ml/kgしても明らかな抗原提示能の抑制は見られないことを報告した((6))。また、新たな合成酸素運搬体〔(3)(4)(5)(8)(9)〕について、水分による酸化((4))、酸素代謝系酵素との干渉((5))、酸素親和性や体内分布を検討したうえで、酸素運搬体として((8))、人工心肺充填液として〔(9)〕一酸化炭素除去剤((3))、青酸化物除去剤などとしての有用性を検討している。まとめ人工酸素運搬体は血液代替物としての需要のほか、合成化合物それぞれの物性から、Hbとは異なった用法を想定しつつ、製剤化と適応の拡大を進めている。報告本研究は2008-2012年度スーパー特区「先端的循環系治療機器の開発と臨床応用、製品化に関する横断的・統合的研究」(橋本信夫代表)として採用され、2009年度機器整備補助金により血液ガス分析装置・レーザードップラー血流量計などが整備され実験研究に使用可能となった。(1)-(5)は以下本年度の業績番号に対応する。目的ヘモグロビン(Hb)を基盤とした、また全合成の人工酸素運搬体を用いて酸素代謝に関わる様々な病態に対する治療法を探り、適応拡大と新たな治療法・治療剤の開発をすることを目的とする((1)-(5))。内容最も研究の進んでいるリポゾーム封入ヘモグロビン(LEH)においては、従来の研究を更に推進し、砂ネズミにおける内耳虚血を突発性難聴の動物モデルとして聴覚脳幹反射装置(ABR)を用いて検討した。LEH2ml/kgの虚血前投与で聴覚をほぼ完全に回復させる効果が見られ((1))、現在はLEH2ml/kgの再還流後投与でその予後を検討している。LEHは赤血球と同様に細網内皮系で代謝されるため、赤血球代替物として輸血に用いる場合、細網内皮系に過負荷を来たして免疫抑制に働く可能性が指摘されていたが、マウスモデルにおいて大量投与20ml/kgしても明らかな抗原提示能の抑制は見られないことを報告した((2))。また、新たな合成酸素運搬体について酸素親和性や体内分布などを検討するため、充填液量が極めて少なく、従って微量でin vitro実験が可能な体外循環回路を開発した((3))。この装置などを用いて、様々な人工合成剤の、酸素運搬体、一酸化炭素除去剤、青酸化イオン除去剤などとしての有用性を検討しつつあるが、国内((4))および外国特許((5))登録のため公表を控えているものが多い。まとめ人工酸素運搬体の研究の一環として、赤血球代替物としての需要のほか、人工合成化合物それぞれの物性((1)(2)(3)(4)(5))から、Hbとは異なった用法を想定しつつ、製剤化と適応の拡大を進めている。(1)-(7)は以下本年度の業績番号に対応する。目的ヘモグロビンを基盤とした、また全合成の人工酸素運搬体を用いて酸素代謝に関わる様々な病態に対する治療法を探り、適応拡大と新たな治療法・治療剤の開発をすることを目的とする((1)-(7))。
溶液内及び生体内における光化学反応に関する理論的研究

凝縮系における光化学反応として、以下述べる2つの具体的なテーマについて検討を行なった。(1)希ガス中におけるヨウ化シアンの光解離-再結合に関する理論的研究気相中でのヨウ化シアンの光解離反応のダイナミックスに関して我々の提案したモデルは従来のものとは大きく異なり、多くの質の異なる実験事実に対する理論的解釈を与えた。本研究ではこれをさらに延長し、希ガス(アルゴン)中での光反応が気相中の場合とどのように違うかを検討した。まず、これに必要な分子動力学計算のプログラムの作成をし、さらに相互作用ポテンシャル関数を非経験的分子軌道法により求めた。これらを用いてシミュレーションを行なったところ、希ガス中では、ヨウ化シアンの解離は起こらず、光励起によってヨウ化シアンが得た余剰エネルギーを散逸する過程において、一部がヨウ化イソシアンに異性化することが分かった。ヨウ化イソシアンについて電子状態の計算を行なったところ、安定な化合物として存在すること、この化合物の特性として、N-Cの伸縮振動の赤外線吸収強度がヨウ化シアンのC-Nのそれに比べ、30倍近くも強いことが分かった。(2)核酸塩基の電子励起状態に関する研究核酸塩基のうち最も単純なウラシル塩基について最小基底関数を用いて、SECIを行なった。ウラシルは分子内にケト-エノール互変異性を行なう部分を2つ持っている(基底状態出は両方ともケト型が安定)が、この互変異性化の反応経路は2つの互変異性化が協奏的に行なわれる経路のみがかなり低いことが分かった。これはウラシルと塩基対となるアデニンとの水素結合系の不安定化にも影響を及ぼす可能性がある。大きな基底関数を用いて、大規模なCI計算を行なうことによりこの点を確認する必要があると思われる。
授業の質向上のためのリズムを生み出す教師の言動に関するマルチモーダル分析

現職教員の情報提供・助言を仰ぎ、当研究のテーマに関連する研究の蓄積が乏しい現状では、学校でのフィールドワークに関して教員・保護者の理解を得ることが難しく、協力校を確保する見通しが不透明であると判断した。代替策として、教育実習の事前指導として実施している模擬授業の録画記録を検討し、授業中に声をそろえて挨拶したり文章を音読したりする場面が複数見いだされたことから、授業に準じた場面で複数者の声がそろう条件について分析することとし、分析の観点を検討中である。並行して、分析の教育学上の意義を明確にするために、声がそろうことの教育上の意義について、A.シュッツの「音楽の共同創造過程」に関する論考を参照して論文を執筆し、日本学校教育学会の機関誌に投稿した。協力校は確保できなかったものの、研究のフィールドの確保には成功した。また、必ずしも学界で自明とされていない「声がそろう」ことの意義を理論的に明らかにすることで、実証研究を世に問う布石とした。教育実習事前指導での模擬授業を分析対象とすることについて、学内の研究倫理審査を通過した。模擬授業が完了する7月以降、分析結果をもとに学会での口頭発表を検討している。
螺旋型元素ブロックを用いた多機能性ポリマーの創出

今年度は以下の2つの成果を得た。1.螺旋構造をもつジピリン金属錯体をもちいて新規ポルフィリンの合成に成功した。具体的には窒素をメゾ位に含むアザコロールを窒素架橋螺旋型ジピリンを金属を作用させることで収率よく合成できることを見出した。さらにこの手法により中心にアルミニウムをもつアザコロールの初めての合成に成功した。さらにジピリンニッケル錯体とケイ素試薬をパラジウム触媒と作用させるとケイ素がメゾ位に導入された初めてのポルフィリン分子、10-シラコロールの合成に成功した。この分子は中心金属に依存して吸収スペクトルが変化し、近赤外光を効率よく吸収する色素であることを明らかにした。このように螺旋構造をもつ分子を前駆体とすることで様々な元素を含むあらたな元素ブロックの創出に成功した。2.螺旋構造をもつ元素ブロックであるアザヘリセンを二つ共有結合で連結することで8の字構造をもつ分子の合成に成功した。この分子は溶液中で優れた発光を示し、さらに、高いキラル発光特性を併せもつことを見出した。理論計算および蛍光寿命測定の結果、8の字かつ環状構造となることで分子が剛直になり、発光特性の増大に繋がったと同定した。また、アザヘリセンを基質として様々なπ共役分子とカップリング反応をすることで8の字型二量体、および環状三量体の合成にも成功した。このようにアザヘリセンを元素ブロックとして多量化することにより、これまでになく優れた発光材料の創出に繋がる可能性を示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまで合成していたテトラフルオロ置換テトラセンの他に、ジブロモテトラセンを合成した。これにヒドロキシ基を導入し酸化したところ、フルオロ体と同様にcis型とtrans型のジケト体を高収率で得ることができた。cis型の二量体は加熱しても安定であるのに対し、trans型の二量体は加熱すると容易にエノール体に変換されることが分かった。このことについて、trans体のX線結晶構造解析を行ったところ、構造の違いにより、メチン炭素の酸性度が向上しているためと同定した。さらに、合成したジケト体を用いることによりジブロモ置換オキサテトラセンの合成に成功した。また、ジブロモ体を還元することにより、無置換のオキサヘリセンを得ることにも成功した。また、テトラセンにアミノ基を導入し、酸化することでアザヘリセンが高収率で合成できることも見いだした。いずれのヘリセンもアントラセン誘導体に比べて長波長シフトした吸収スペクトルを示し、近赤外領域に発光を示すことを明らかにした。ポルフィリンのβ位にヒドロキシ基を導入し、酸化すると炭素炭素結合をもつ二量体が得られることを見いだした。この二量体はケトーエノール平衡により容易にエノール体に変化することをNMRスペクトルより明らかにした。また、β位を四箇所フェニル基で置換したポルフィリンを合成し、残りのβ位に一つアミノ基を導入して酸化したところ、ピラジン縮環型二量体が得られることを見いだした。この化合物の構造はX線結晶構造解析により明らかにし、ねじれ型ではなく、階段型構造をとっていることを明らかにした。テトラセンを用いたアザおよびオキサヘリセンの系統的合成法の確立に成功し、新たな元素ブロックの創出に成功している。これらは光安定性に問題があるものの、カラムクロマトグラフィーによって光学分割することができ、さらに得られた光学異性体は、明確なコットン効果を示すCDスペクトルを与えることを見いだした。そのg値は比較的高いことから、近赤外キラル発光素子としての発展が期待できる結果であると考えている。また、ポルフィリンにおいても、β位に置換基を導入し、酸化することで同様にピラジン型二量体が得られることを明らかにした。この結果は位置選択的な置換基の導入に繋がる結果であり、さらに改良を加えることで、目的の一つである螺旋型高分子の合成に繋がると考えている。

今後はヘリセン型ポルフィリンの合成とβ位置換ポルフィリンの高分子化をすすめていく。具体的には置換基の種類の変更による反応性の違いと、生成する二量体の構造的変化の依存性を調べることにより、螺旋構造の獲得に必要な条件を明らかにする。また、同時にすすめている歪みをもつ分子の合成については、新たな元素ブロックとしてこれまでとは異なる元素の導入を行っていく。また、置換基を工夫することにより、積層構造を形成することによって、これまで合成できなかった超分子構造体の創出に取り組む。28年度が最終年度であるため、記入しない。
磁性流体流動界面放電による汚染ナノ粒子・ミストの拡散抑制および浄化技術の開発

磁性流体の流動性と界面吸着性の活用による浮遊微粒子回収用の革新的プレフィルターの開発を目的として、磁性流体スパイクを流路床に保持した流動微粒子吸着デバイスを試作した。磁場および搬送空気流量による浮遊流動微粒子の吸着効率および磁場による磁性流体スパイク高さや体積、気流による磁性流体スパイクの移動度も明らかにした。微粒子吸着効率の増加のためには、弱磁場下で磁性流体スパイクの高さや体積も大きく、しなやかななびきが関連することを示した。また、気流による磁性流体スパイク群の前方から後方への循環移動更新が観察された。微粒子回収用の革新的プレフィルターの開発を目的として、磁性流体スパイクを用いた微粒子流動吸着デバイスを試作し、微粒子回収性能および磁性流体スパイクまわりの流動特性を実験的に明らかにした。得られた結果をまとめると、以下のようになる。1.微量の微粒子供給部を登載し、磁性流体スパイクを弱磁場でダクト壁面に保持した微粒子回収デバイスを設計・試作し、微粒子回収性能の評価方法を確立した。2.磁性流体スパイクの高さは、磁性流体3mLの場合、無磁場で約2mm、磁場強度700Gで最大長さ約7mmで、磁場強度の増加に伴い減少し、1850Gで4.5mmとなり、磁性流体スパイクが硬化する。3.磁性流体スパイクの流動性が微粒子回収効率に影響し、700Gで10%、1850Gで5%である。また、最初は吸着効率が磁場強度が700Gの時、空気流量が20NL/min、25NL/minでそれぞれ約50%、30%であり、微粒子の吸着に伴い、磁性流体スパイクの流動性が失われ、130秒後では、微粒子回収効率はそれぞれ約30%、約10%に減少する。4.以上より、低磁場強度700Gで、空気流量が20NL/minの時、130秒後でも微粒子回収効率が約34%であることにより、磁性流体スパイクが微粒子回収用プレフィルタとして効果的であることが示唆された。大気圧放電と液膜との相互作用を解明するために、大気圧下でコロナ放電あるいはアーク放電を液膜端面に発生させる放電液膜デバイスを試作した。放電下での液膜上部のイオン風や液膜内部流動構造を液膜内に発生したマイクロバブルにより、PIV法によって可視化した。また、分光法により液膜界面での浄化作用のある酸化種も同定した。平成2627年度に実施した挑戦的萌芽研究の成果が基盤となり、研究展開が容易であったため。磁性流体の流動性と吸着性の活用により、浮遊微粒子回収用の革新的プレフィルターの開発を目的として、磁性流体スパイクを流路床に設置した流動微粒子吸着デバイスを試作した。高速度カメラと観察光を調節するスリットを利用した可視化計測により、磁場による流路内磁性流体スパイク周りの流動特性の変化と微粒子回収性能を実験的に明らかにした。得られた結果をまとめると以下のようになる。1.流路内の磁性流体スパイク高さは、700Gで最大となり、磁場強度の増加に伴い減少する。弱磁場下では、磁気微粒子に働く磁気双極子相互作用が弱くなり、磁性流体スパイクは大きくなり、スパイクが受ける抵抗は増加する。よって、磁場強度が小さいほど磁性流体スパイク界面での流動性は高くなり、外部気流に対して大きな振幅で変動応答する。弱磁場下で磁性流体スパイクの粘弾性効果があり、流動性が高い時は、微粒子が吸着した前方のスパイク群が後方へ流動し、新たなスパイク界面が後方から前面に移動する。2.弱磁場下の磁性流体スパイクの大きな流動性に対応して、弱磁場および低流量下では、高い微粒子吸着率を得る。1850Gでは、微粒子吸着率の減少割合が小さいが、1518Gでは、その減少割合が大きく、700Gの弱磁場下では高い微粒子吸着率が維持される。微粒子吸着率は、微粒子が磁性流体スパイク中に混入し、粘度が増加し磁性流体スパイクの粘弾性効果があり、流動性が小さくなるので、減少する。3.弱磁性流体スパイクのプレフィルターの適用にあたっては、スパイクの流動性と微粒子が吸着したスパイク部位の更新、さらには、流路内での磁性流体スパイクの固定化と圧力損失の低減が重要な因子になる。将来の研究展開では、流路内壁全面に磁性流体スパイクを付着するための流路構造と微粒子を吸着した磁性流体の回収方法も研究対象になると考えられる。平成29年度は、微粒子回収効率を向上させるため、磁性流体スパイクと微粒子回収流路部との配置の最適化、微粒子流動の可視化解析を行う。また、電場を印加することにより、浮遊微粒子を耐電させ、磁性流体スパイクもバイアスし、微粒子回収への電場効果も検討する。工学成果の発表や研究調査のための旅費の支出が予想よりも少額であったため。
文楽式人形操法と浄瑠璃との関係に関する総合的研究

代表者および分担者は、単独で、あるいは共同で調査および研究活動をおこなった。主な調査としては、人形浄瑠璃の演者をはじめとする実演家に対するインタビュー調査や人形浄瑠璃上演の実態調査があげられる。研究においては、浄瑠璃と人形操りそれぞれについてテーマが設定された。また心理学実験にもとづく共同研究もおこなわれた。それらの結果は学術論文や学会発表、共著書のかたちで発表された。研究代表者、分担者ともに、各自の担当分野の研究をおこない、論文などの形で成果を発表した。また、文楽人形カシラの造形に関する心理学実験について、方針を決定して準備を始めた。方針の決定にあたっては、共同研究会を開催した(5月17日、5月26日、12月13日)。またその方針に従い、実験に用いる写真を入手するなどの準備を始めた。実験は、次年度に実施する予定である。さらに、文楽座の上演の実態について、聞き取り調査および共同研究をおこなった(5月17日、5月26日、7月21日、9月10日、12月13日、12月26日)。そのうちの一部は、細田明宏「文楽の観客をめぐってー後藤静夫氏に聞く文楽の制作」(『帝京日本文化論集』20号)として発表した。東京国立近代美術館が所蔵する映像と音源について実地調査をおこなった(8月13日、東京国立近代美術館フィルムセンターにて)。同館客員研究員の協力のもと、映画『大功記十段目尼ヶ崎の場』(1908年製作)の映像と、それに合わせて1962年に上演・収録された大蔵貢ほかの素浄瑠璃の音源を視聴したものである。大蔵貢はかつて活動弁士として活躍していた人物である。語りと活動写真の関係について討議をおこなった。なお本調査は、学術研究助成基金助成金(挑戦的萌芽研究)「口頭芸ジャンルの盛衰ーメディア文化史記述における口承文芸研究の基礎領域化ー」(代表者真鍋昌賢)と共同で実施したものである。研究代表者、分担者ともに、各自の担当分野の研究をおこない、論文などのかたちで成果を発表した。文楽人形カシラの造形に関する心理学実験については、研究会を開催して細かい条件や手順を決めた上で、実施した。その際得られたデータは、学生アルバイトを雇い入れて整理した。その結果を元に考察をおこない、2015年度中に論文として発表する予定である。また、文楽座の上演の実態について、聞き取り調査および共同研究をおこなった(5月20日、9月12日、9月14日、2月19日、2月20日)。そのうちの一部は、細田明宏「地方公演と海外公演ー後藤静夫氏に聞く文楽の制作」(『帝京日本文化論集』第21号)として発表した。さらに、代表者(細田)は文楽座の人形遣いである吉田勘彌氏に対し、聞き取り調査をおこなった(11月19日、1月12日)。これは文楽人形の演技がどのようになされているのか、また文楽人形遣いの修業はどのようになされているのかという問題意識からなされたものである。実施に際しては、インタビューのみならず文楽人形の実演もなされ、具体的かつ詳細な調査がおこなわれた。この聞き取り調査の結果によって、代表者は「人形浄瑠璃の三人遣いにおける左遣いと足遣いー文楽人形遣い・吉田勘彌氏への聞き取り調査から」と題した論文を執筆した。これは、共著である『比較文化:グローバルコミュニケーション』(英光社)に収められ、2015年度に刊行予定となっている。代表者および分担者は、それぞれ各自のテーマにしたがって調査・研究活動をおこなった。また共同研究もおこなわれた。研究を遂行するに際しては、適宜研究会が開催され、議論が交わされた。その結果、次のような成果があげられた。まず調査についてまとめたい。(1)インタビュー調査。当初の予定通り、文楽座技芸員などの文楽関係者、および文楽以外の伝統人形芝居の演者を対象としてインタビュー調査をおこなった。またそれに加え、異なるジャンルとの比較という目的で、宮内庁楽師に対してもインタビュー調査をおこなった。これは当初の予定にはなく、本研究課題に取り組むうちに生まれたテーマである。(2)地方人形座の上演実態の調査。前年度から継続しておこなわれた。次に研究成果については、テーマごとにまとめたい。(A)語りとしての浄瑠璃。職業的語り手の稽古および口伝に注目した論文が執筆された。また近代に成立した語り芸である浪花節との比較研究も進められた。(B)人形操りのメカニズム解明。文楽式三人遣い操法における役割分担や相互の関係性について、文楽座技芸員へのインタビュー調査がおこなわれ、それに基づいた論文が発表された。(C)「情」や「性根」といった、浄瑠璃独自の概念の解明。研究会において議論が交わされた。(D)心理学実験に基づく、人形による感情表現の評価。共同研究としておこなわれた。研究会や電子メールのやりとりなどによって活発な議論が交わされたが、それらは共著論文という成果として結実した。

それらの結果は学術論文や学会発表、共著書のかたちで発表された。心理学実験の実施や聞き取り調査の実施など、おおむね計画通りに進行している。人形浄瑠璃当初の計画に従って研究を進める予定である。現時点において、問題点は特に見あたらない。心理学実験の準備や聞き取り調査の実施など、おおむね予定通りに進んでいる。また当初の計画にはなかった実地調査(語りと活動写真の関係について)もおこなった。心理学実験のデータ整理において学生アルバイトを雇用する時期が後ろにずれたため。また研究会のための旅費が想定よりも少し下回ったため。当初の計画に従って進める予定である。現時点において、特に問題点は見当たらない。心理学実験のデータ整理については、使用時期がずれただけであり、時期の問題を除けば当初の計画通りの使用である。研究旅費に関しては、それほど大きな額ではなく、また配分額の見直しをおこなったため、予定通り旅費として使用する計画である。インタビューの時間数が想定よりも短く、文字起こし謝金が少なくて済んだため。インタビューの時間を計画よりも増やし、よりきめの細かい調査をおこなう。その文字起こしのための謝金として使用する。
体性感覚系中枢神経回路の機能的改編による体部位情報の変容動態

神経回路のダイナミックな機能的改編と体部位情報との関係性を明らかにすることは、生体における体性感覚情報の処理様式を考える上で極めて重要な課題である。本申請で我々は体性感覚野視床核に入力するヒゲ由来の内側毛帯線維を可視化することで、発達期、およびヒゲ神経損傷における視床のヒゲ領域での体部位情報の改編と機能的な回路改編の関係性を調べた。その結果、電気生理的解析による機能的回路改編が生じると同時期に解剖学的にも体部位情報が改編された。即ち、発達初期および神経損傷後は機能的回路改編とともに、視床のヒゲ領域に頚、下顎部位からの入力線維の終末が存在していた。受容野も解剖学的変化と同様に拡大し変化した。眼窩下神経切断後1日目からtonic inhibitionがVPM細胞で増強することを見いだした。正常マウスに、GABAA受容体α4受容体サブユニットのアゴニストを注入し7日後には、VPM細胞への内側毛帯シナプスが多重支配を示し、tonic inhibitionが多重支配の誘導する分子である可能性が出てきた。そのため、ウイルスベクター遺伝子導入を用いて切断後のtonic inhibitionを抑えることにより、多重支配が部分的に回復することを見いだした。さらにこの例数を増やしデータの確立を目指す予定である。眼窩下神経由来(三叉神経第二枝由来PrV2)の内側毛帯線維がtdTomatoでラベルされた遺伝子改変マウスを作成し、そのマウスの眼窩下神経を切断することでVPMでの解剖学的解析法を行った。損傷後は本来PrV2由来のVPM部分に肩領域や三叉神経第三枝領域由来の内側毛帯線維が侵入し、その変化は多重支配の時間経過と一致している傾向にあるため現在研究を進めている。第三枝領域は全く侵襲を加えていない部位に、支配領域を超えた疼痛感覚が発生した(幻肢痛様現象)ことを見いだした。現在、in vivo実験系を立ち上げ、正常マウスの視床VPMの内側毛帯束を刺激し、大脳皮質での多チャンネル記録を立ち上げつつある。末梢神経損傷は脳内神経回路の改編をもたらす。この脳内回路の改編は幻肢痛や異所痛あるいはCRPS(複雑性局所疼痛症候群)などの病態基盤であると考えられているが、その改編動作原理は分かっていない。とりわけ皮質下での改編過程は不明な点が多い。臨床的には下腿を切断した幻肢痛患者において、視床における受容野は切断部にあるにもかかわらず、その受容野を刺激することによって幻肢が再現されており、このことからすでに視床において、入出力関係のミスマッチがおきており、回路の改編が予測されていた。最近、我々はマウスのヒゲ感覚神経の切断モデルをもちいて、ヒゲ感覚神経切断により、視床ヒゲ感覚領域(V2 VPm核)における上行性支配様式が複数化すること、さらにその変化が1週間以内という時間軸で起こることを明らかにした[Takeuchi Y. et al. (2012) J Neurosci 32: 6917]。本研究では、ヒゲ感覚領域の内側毛体線維のみを蛍光タンパクで標識した遺伝子改変マウスを作成することにより、ヒゲ感覚神経(V2)損傷により新たに動員された神経線維が三叉神経核のヒゲ以外の領域や後索核といった部位に起因することを明らかにした。さらに神経損傷によりV2 VPm核の神経細胞が下顎領域(V3)や背部に受容野を持つように変化することを発見した[Takeuchi Y. et al. submitted]。また、神経損傷群では、VPm核の神経細胞の活動様式がよりバースト様になっていることも明らかにした。これらの結果から、末梢神経損傷は視床レベルで大規模な体部位情報の改編と神経細胞をバースト様に活動させることが分かった。本研究では、神経損傷をした上行性線維(内側毛帯)を特異的に蛍光タンパクでラベルした遺伝子改変マウスを確立し、その線維のリモデリングを見る事で、身体変容様式を明らかにすることを目的とした。A.遺伝子改変マウスを用いた特定体部位情報の可視化我々は遺伝子改変マウスを作成し、三叉神経主知覚核の神経細胞の内、ヒゲ領域のみを選択的に可視化することに成功した。さらに、このマウスでは内側毛体線維、および視床VPm核での軸索終末もヒゲ領域が選択的に蛍光タンパク(td Tomato)で可視化されており、特定の体部位情報を形態学的に明らかにすることが可能となった。B.神経損傷後のマウス視床VPm核における体部位情報再構築の可視化次に、我々は三叉神経ヒゲ領域(V2)の切断により三叉神経主知覚核ヒゲ領域(PrV2)由来の内側毛体線維が退縮し、PrV2以外の領域由来の線維が入り込むことを発見した。また、逆行性色素(CTB)をV2 VPm核領域に注入し、下顎領域(V3)の三叉神経核や後索核由来の投射が存在することを明らかにした。C.神経損傷後における、ヒゲ領域VPm核神経細胞の受容野再構築続いて我々はin vivo実験によってヒゲ感覚入力が遮断された視床V2 VPm核の神経細胞の受容野を計測した。その結果、V2 VPm核の神経細胞はV2領域以外の体部位である下顎や背部に受容野を持つように変化しており、B項で示した形態学の結果と一致していた。一方で、ヒゲ感覚入力を遮断していない動物(コントロール群)では正常と同じく、受容野はV2領域に限局していた。

さらに、神経切断を行った群のVPm核の神経細胞はコントロール群に比べ、バースト様発火を起こしやすくなっていた。体性感覚・痛覚情報の皮質での身体表現の変容過程を観察するため、前年度に内因性シグナルを用いたin vivoイメージングシステムを立ち上げ、マウスのヒゲ感覚神経損傷により,ヒゲ触覚刺激で、体性感覚野の近傍にある大脳皮質のdysgranular領域が活性化することを観察した。この領域が、痛覚受容に関連した領域であることを証明するため、疼痛誘発物質であるカプサイシンをヒゲパッドに注射し、大脳皮質の当該領域が活性化するのかを神経活動の活性化マーカーであるc-Fosの発現により調べた。その結果、dysgranular領域の第4層でc-Fosの発現が上昇していることが分かった。このことはヒゲ感覚神経損傷によって活性化するdysgranular領域が痛覚受容に関与していることを示している。また、感覚入力の失われた経路の中枢側がどのように変化するのかを経時的に観察するため、三叉神経主知覚核とその求心性線維である内側毛帯線維にChR2を発現したマウスを作成し、in vivoにおいて内側毛帯線維を選択的に光刺激することで、末梢神経損傷時に大脳皮質においてヒゲ感覚領域がどのように変化・退縮するのかを観察した。従来は、ヒゲ感覚領域を損傷すると大脳皮質ヒゲ感覚領域(バレル皮質)の活動は低下し、領域が縮小すると考えられていた。しかし、実験結果では、ヒゲ感覚領域の退縮は観察されず、活動が維持されていることが分かった。神経回路のダイナミックな機能的改編と体部位情報との関係性を明らかにすることは、生体における体性感覚情報の処理様式を考える上で極めて重要な課題である。本申請で我々は体性感覚野視床核に入力するヒゲ由来の内側毛帯線維を可視化することで、発達期、およびヒゲ神経損傷における視床のヒゲ領域での体部位情報の改編と機能的な回路改編の関係性を調べた。その結果、電気生理的解析による機能的回路改編が生じると同時期に解剖学的にも体部位情報が改編された。即ち、発達初期および神経損傷後は機能的回路改編とともに、視床のヒゲ領域に頚、下顎部位からの入力線維の終末が存在していた。受容野も解剖学的変化と同様に拡大し変化した。Krox20Creマウスが順調に搬入、繁殖できたこと、また東京大学・医学部・神経生理との共同研究でウイルス作製がスムーズに進み、ほぼ予定通りに研究が進んでいる。in vivoの実験系、チャネルロドプシンの実験は一からの立ち上げであり、時間を要する。まず我々は神経損傷が脳内身体表現の変容を引き起こすことを視床において明らかにした。今後は、視床ー大脳皮質間結合などのより高次回路においてどのような変容が起こっているのかを明らかにする。そのために現在、我々は新たな2つの手法を導入している。1つ目は内因性シグナルを用いた光学イメージング技術で、これにより大脳皮質の体部位マップを可視化できるようになった。2つ目は、新たな遺伝子改変マウスで、光遺伝学的手法を用いて、ヒゲ感覚領域由来の内側毛帯線維にのみ選択的にチャネルロドプシン(ChR2)を発現させた。これらの技術により損傷ネットワークのみを選択的に賦活化し、損傷神経から入力を受けていた感覚系大脳皮質の受容野変容動態を可視化することを目指している。また、体部位情報に関わるバイオマーカーを明らかにするため、変容の分子機構の解明にも挑戦する。
高速曲進破壊伝播絡路の予測シミュレーションと実験的検証

はじめに、本研究室現有の超高速度カメラ(CORDIN 330A,最高撮影速度2百万コマ/秒)を用いて、光学的等方性材料であるPMMAの二重片持ち梁型(DCB)試験片中を高速曲進するき裂先端のコースティック像の連続高速度撮影を行なった。次に、コースティック法実験で不可避である斜方向光源照射による画像のひずみを画像処理システムにを用いて、アフィン変換より正確なコースティック像を再現した。これにより、コースティック像代表寸法の正確な計測が可能になった。コースティック像代表寸法より、本研究者らが確立した高速混合モードコースティックス法理論を用いて高速曲進中の応力拡大係数の時間変化を求めた。さらに、画像処理システムにより、曲進破壊中のき裂伝播履歴およびき裂速度履歴を正確に計測した。次に、高速曲進破壊の移動要素シミュレーションの基本となるラグランジ要素写像関数の適用性について、写像関係を表すヤコビアンを用いて明らかにした。実験で得られたき裂伝播履歴を用いて、移動有限要素法によるシミュレーションを行なった。刻々と変化する応力拡大係数は、本研究者らが導出した動的J積分より、成分分離法を用いて評価した。高速曲進中の応力拡大係数は、モードIが支配的でモードIIは比較的に小さいことが明らかになった。しかし、高速き裂先端の漸近解の高次項については、モードII成分は無視できない大きさであることが明らかになった。これにより、高速曲進破壊のクライテリオンとしては、ひずみエネルギ密度説やエネルギ解放率最大説など応力特異項(応力拡大係数)のみを基礎とするものは妥当でないことが明らかになった。したがって、今後の課題として、高次項を導入した高速き裂不安定理論を構築する必要がある。
微生物の核酸による造血制御

造血幹細胞移植後の血球貪食症候群(HPS)マウスモデルを構築してその病態を解析し、有効な治療法について提言した。HPSは発熱、肝脾腫、血球減少、高フェリチン血症などを特徴とする予後不良の疾患である。標準的治療法は確立されていない。本研究では、ワイルドタイプ(WT)および遺伝子改変マウスを用いて自家移植(同系移植)、同種移植、移植片対宿主反応(GVHD)を呈するマウスを作成した。それらのマウスに感染モデルとしてTLR9リガンド(一本鎖DNA、CpG-ODN)を投与して血球貪食症候群(HPS)を発症させ、HPSマウスのサイトカイン産生動態、貪食細胞の由来と性質等について解析した。また、種々の抗体を用いて、HPSに対する有効なサイトカイン中和療法について検討した。その結果、造血幹細胞移植後は、移植の種類によらず血球貪食が常態として起きていることを確認した。移植後マウスでは、TLR9リガンドの1回投与によって、発熱、脾臓サイズの増大、血球減少、血球貪食が認められ、HPSが発症することを確認した。移植マウスにおいてTLR9リガンド投与後、TNF-α、IL-6、IFN-γの順でサイトカインが急速に増加した。サイトカイン産生細胞はドナー由来、貪食細胞はレシピエント由来であった。HPSに対するサイトカイン中和を行った。その結果、抗TNF-α抗体による劇的なHPS阻害を認めた。抗IFN-γ抗体も有効であったがその効果は限定的であった。以上、本研究によって、造血幹細胞移植後のHPSに対して、抗TNF-α抗体療法が有効であることが世界で初めて実験的に明らかとなった。1.造血幹細胞移植マウスの作成と血球貪食の評価:B6マウス同士の移植(同系移植)、B6マウスへのBALB/c、骨髄の移植(同種移植)、B6マウスへのBALBの骨髄と脾細胞の移植(GVHD)マウスを作成した。生存率、キメリズム解析、体重測定、GVHDスコアを用いて移植評価を行ない、それぞれの移植モデルが安定的に作成されていることを確認した。移植の種類によらずすべての移植マウスで血球貪食が起きていることを確認した。2.血球貪食症候群(HPS)マウスモデルの作成:各種移植後マウスに種々のTLRリガンドを投与した。TLR3, TLR4, TLR7/8, TLR9のリガンド、それぞれの投与で血球貪食の増加が認められた。TLR9リガンド(一本鎖DNA, CpG-ODN)の投与で血球貪食の程度が高度であったことから、以後、CpG-ODNを中心に検討を進めた。移植マウスではCpG-ODNの1回投与により、発熱、脾臓サイズの増大、血球減少、血球貪食が認められ、HPSが発症することを確認した。3. HPSマウスのサイトカイン産生動態:移植マウスにおいて、CpG-ODN投与後、TNF-α、IL-6、IFN-γの順に急速に増加した。また、遺伝子改変マウスを用いた結果から、産生されるサイトカインはレシピエント由来であり、貪食細胞はドナー由来の単球由来樹状細胞であることを確認した。以上、本研究は、TLRリガンド刺激が移植マウスにHPSを惹起することを確認し、その主な原因がTNF-αによるサイトカイン血症であること、抗TNF-α抗体によって治療可能であることを初めて示すものである。本研究では3年間の研究計画の期間中に以下の5点について解明することを目的とした。1.造血幹細胞移植

マウスの作成と血球貪食の評価、2.血球貪食症候群(HPS)マウスモデルの作成、3. HPSマウスのサイトカイン産生動態、4. HPSに対するサイトカイン中和療法、5.ヒトの造血幹細胞移植後のHPS研究計画2年度に入ったところで上記研究計画5項目中、4項目について順調に結果を得ていることから、当初の計画以上に進展していると判断した。今後、下記1ー4について結果を補強するとともに5について研究を進展させる。1.造血幹細胞移植マウスの作成と血球貪食の評価2.血球貪食症候群(HPS)マウスモデルの作成3. HPSマウスのサイトカイン産生動態4. HPSに対するサイトカイン中和療法5.ヒトの造血幹細胞移植後のHPS
連邦芸術計画とベン・シャーン

ニューディール政策には、公共芸術事業計画(Public Works of Art Project)、財務省芸術救済計画(Treasury Relief Art Project)、連邦芸術計画(Federal Art Project)など多くの芸術計画があり、財務省や雇用促進局(Works Progress Administration)の芸術プロジェクトも実施された。ところが、これらの芸術計画は財政基盤が不安定であり、失業者に対する救済事業か、芸術の向上を図る公的支援かという論争も常につきまとっていた。そのため、芸術計画は政府の支持基盤や政治情勢の変化に翻弄されるのであり、「戦時体制」への移行と非米活動調査委員会(House Un-American Activities Committee)の結成によって終焉を迎えることになるのである。しかし、"文化は社会を映す鏡"などといわれるように、「社会史」の観点から時代状況を総合化しようとすると、ニューディール研究も芸術計画を取り上げないわけには行かないのである。ベン・シャーンはこの1930年代の社会危機を目の当たりにし、ニューディールの芸術計画から大きな影響を受けた芸術家であった。そして、シャーンは「社会」と「人間」を見つめる眼を磨き、強烈な社会意識をもって創作活動に取り組んだのであった。そのため、シャーンの作品には強い「社会的メッセージ」が込められており、冷戦や「ホロコースト」にも眼を背けることがなかったのである。その意味では、シャーンは自らのアイデンティティを問い続けた「社会派リアリスト」であり、作品を通して芸術の社会的意義を確かめようとした芸術家であった。ところで、ニューディールの芸術計画には運営面で多くの問題点があり、計画自体の評価は必ずしも高いわけではない。しかし、連邦芸術計画などに参加した芸術家のなかには、後世に残る仕事へと発展する契機となったケースも多々ある。しかも、短期間であったにせよ、連邦政府の公共政策として芸術計画が実施されたのであり、文化遺産の保存や歴史の記憶・記録という観点からも、ニューディールの芸術計画を再検討する意義があると思われるのである。私は、芸術計画とベン・シャーンを調べるためにアメリカへも調査に出かけたが、シャーン自身は2度ほど日本にもやってきており、京都に代表される日本文化に興味や関心を抱いた芸術家であった。2度目の来日は1960年であり、シャーンが第五福龍丸のビキニ被爆事件をテーマに、『ラッキー・ドラゴン・シリーズ』を制作し始めた頃であった。シャーンはパリのモンパルナスに馴染めず、アメリカに眼を据えて創作活動をしたわけであるが、晩年は東洋文化にも惹かれていったことも忘れてはならないのである。2004年3月から6月にかけて、群馬県の財団法人である大川美術館で「ベン・シャーン展」が開かれた。日本でも過去に何回か「ベン・シャーン展」が開かれているが、今回の「ベン・シャーン展」には、「リルケ『マルテの手記』より」(全24点)、「版画集『レヴァナとわが悲しみの聖母』」(全10点)などのほか、「連邦住宅開発センター壁画のための習作」、「なぜ?」(ラッキー・ドラゴン・シリーズ)、「三人の道化師」などの貴重な作品が展示された。

私は大川美術館から招待を受け、館長・理事長の大川栄二氏や学芸員の春原史覚氏とべン・シャーンについて意見交換をし、ニューディールの連邦芸術計画についても様々な議論を行った。(作品の紹介は図録『ベン・シャーン展』参照)また同年8月22日から9月1日まで、ハーバード大学のフォッグ美術館(Fogg Art Museum)に出かけ、ベン・シャーン・ファイルについて調査を行った。ベン・シャーンは、かつてハーバード大学で講義をした時期があり、その時に寄贈した資料や文献などが貴重なファイルとして保存されていた。特に私は、まだ日本人ではあまり目にしていない、次のようなファイルや資料を検証することができた。これらは、当時のシャーンの社会意識や芸術観を研究するうえで、とても有益なものであった。特に(4)には、Ben Shahn Papers, Archives of American Arts, Farm Security Administration/Office of War Information, Visual Artists and Gallery Associationなどの資料も含まれ、シャーンを研究する上で非常に有益であることが分かった。しかも、フォッグ美術館のなかにあるAgnes Morgan CenterのMazie McKenna Harris氏にインタビューできたことは、研究を進める上で大きなステップとなった。その他、ワシントンの国立公文書館や芸術資料館からも資料を入手できたため、連邦芸術計画(Federal Art Project)がニューディール政策の民主的な側面を表し、アメリカ現代美術の発展に貢献したプロジェクトであることがますます明らかになった。ベン・シャーが、この連邦芸術計画に参加し、アメリカ的な「社会的リアリズム」の世界を創造した芸術家であることも明確になった。ベン・シャーン(Ben Shahn)は社会派の美術家であり、出自は東欧系のユダヤ人である。シャーンは1906年に8歳で渡米し、ユダヤ人への差別が次第に強まる時期に青年期を過ごした。しかも、父親のシベリア追放や「機会」の国アメリカで受けた辛苦が、彼の作風やモチーフのバックグラウンドとなっていることは確かである。このようなシャーンのアイデンティティを探るため、本年度は次のような海外調査を試みた。マサチュセッツ歴史協会では、移民・都市史のセミナーが開かれており、その資料がかなり充実していることが知られている。特に、Boston Immigration and Urban Seminarは充実した実績を誇っており、東欧系や北欧系の移民についても、その一端に触れることが出来た。シャーンはリトアニアの出身であり、西欧のアングロ・サクソンと異なるアイデンティティを持っていたと思われる。
Quark Nova 超新星起源重元素合成計算におけるQCD相転移の検証

昨年度に引き続き、QCD相転移を考慮した状態方程式を超新星爆発の2次元磁気流体計算に組み入れた。その際、QCD相の状態方程式の不定性などをパラメトリックに取り扱った。昨年度との相違点としては、ハドロン相を現実的状態方程式(Shen, et. al. 1998)に変え、荷電中性を課した上で、QCD相とギブス条件下で接続したことである。これにより、元素合成を行うための状態方程式において行うべき最小限の作業はクリアしたことになる。近年、星の平衡形状に関する研究において大きな進展があり、磁場をもつ回転星の平衡形状が計算可能になっている(Tomimura & Eriguchi 2005)。星の崩壊はこのような平衡形状を初期条件として出発するため、元素合成などという観測可能な量を見積もるためには、この効果も取り入れる必要がある。本年度は、独自にこの磁場を考慮した平衡形状星を再現することに成功している。最後に、天文分野でQCD相を取り扱った研究の多くはMIT Bag ModelというToy Modelであった。逆にそれで十分、焦点とする天文現象をとり扱えるのであるが、さらなる本分野研究の発展のため、低エネルギー有効模型であるNJL模型(もしくはExtended NJL模型)をも取り扱えるようになった。これも本年度の大きな研究進展である。以上のように本年度は、複数の研究分野にまたがった最新の研究成果を自身の研究に取り入れることに成功している。本年度は、QCD相転移を考慮した状態方程式を超新星爆発の2次元磁気流体計算に組み入れた。その際、高密度の状態方程式の不定性などを考慮し、相転移密度や真空のエネルギーの効果、さらにはハドロン相における非圧縮率や断熱指数をパラメトリックに取り扱った。磁場や回転の効果も同様、パラメトリックに様々な状況を考慮した。初期条件としてはNomoto & Hashimoto 1988の現実的なpresupernovaモデルのうち最も重いモデルと軽いモデルの両極端な2モデルを用いている。最終目標としては元素合成を行い相転移の有無による影響を見積もることであったが、1.非常に現象論的な状態方程式を用いているために結果として得られる温度の信頼度が非常に低い2.パラメトリックサーチによる多くのモデルを取り扱っているために、全てのモデルにて衝撃波が外に伝播するまで計算を追うことが困難3.ニュートリノの影響を取り込まなければ、そもそも爆発数秒後に得られる元素合成の結果は実際のもの大きく異なってくる。という3つの難点のためにこの段階での元素合成は行えていない。が、これは当初の予定通りである。変わりに、この段階(ニュートリノの影響が効かない爆発後100ミリ秒後まで)でスポットを当てたのは重力波である。重力波は大質量星の崩壊バウンス直後が、もっともその放出が見込めるためである。重力崩壊型超新星爆発において相転移の重力波に対する影響を考慮した研究は無く、得られた結果はPhysical Review Dに投稿、受理されることになった。我々の結果によると多くて1割程度の影響が振幅にでることがわかった。本年度の研究により、おおよそどのような状態方程式、初期条件、磁場や回転がダイナミックスにどのように効いてくるかわかった。現在はハドロン相の状態方程式を現実的なものを採用し、より信頼度の高い計算結果を準備している。(ここで"準備"という表現をしたのは、その結果をもとにポストプロセス的に元素合成計算を行うためである。)昨年度に引き続き、QCD相転移を考慮した状態方程式を超新星爆発の2次元磁気流体計算に組み入れた。
日本統治時代

日本統治時代における歴史的環境の保全行政は、1919年に日本国内において制定された「史蹟名勝天然記念物保存法」が、1930年に台湾においても施行されたことにより始まる。台湾には、名勝地、天然記念物と称すべきものが相当にあり、特色ある史蹟が存在していた。また、台湾は日本にとって熱帯地方における自然・社会の調査研究の中心地であった。同法が施行された理由を考察すると、(1)台湾は日本にとって熱帯地方における自然・社会の調査研究の中心であり、都市開発事業等が展開される中で史蹟名勝天然記念物の破壊が進行することが危惧されたこと、日本人の慰安・休養の基地的性格も有していたこと、(3)(1)とも関係するが日本国内における保全行政の展開が植民地に伝播したこと、等が挙げられる。日本の保全制度が、台湾に影響を与えた時期としては、戦前と戦後の2つの時期が考えられる。戦前の国民党政府による古物保存法制定の背景は、当時の世界的な民族意識の高揚であり、これは日本における古社寺保存法の制定が日清戦争後の民族意識の高揚であることと同様である。当時の東アジアの状況と比較した場合、日本の古社寺保存法は極めて早い時期に制定されており、既に古社寺保存法(1919年以降は国宝保存法)と史蹟名勝天然記念物保存法を制定して自国の歴史的環境保全に取り組んでいた日本の状況は、当時、中国大陸に拠点を持っていた国民党政府による古物保存法制定に対して何らかの影響を与えたことが予想される。日本統治時代における影響としては、台湾において初めて近代法による保全行政を展開したことが挙げられるが、終戦と共に日本の保全行政は終了し、戦後長期間に渡って保全行政受難の時期にあった為に、戦後の台湾に対して大きな影響を与えることはなかったと考えられる。戦後に影響を与えたのは、現行の日本の文化財保護法であるがこのことは本研究の対象外であるため、継続研究として別稿において詳述したい。