hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RNA編集による抗体遺伝子のDNA情報変換機構

多様な抗体をつくるため、リンパ球で抗体遺伝子に突然変異を導入するAIDタンパク質はRNA編集酵素であるApobec-1と一次構造上の相同性が高く、両者の遺伝子は染色体上で近接して存在していることからら、AIDは機能的にもApobec-1と相同で、RNA編集酵素ではないかと推測されてきた。一方、試験管内の反応でAIDはDNA上のシトシンを脱アミノ化し、ウラシルに変換する活性が認められ、大腸菌で発現させると種々の遺伝子に突然変異を誘導したことから、DNA編集酵素である可能性も浮上してきた。しかし、Apobec-1は哺乳類細胞でのRNA編集酵素であり、哺乳類細胞にしかない因子をその活性発現に必要とするにも関わらず、Apobec-1のみを大腸菌に導入すると突然変異が高頻度に誘導されることから、このような大腸菌や試験管内での反応は生理的反応を反映していない可能性が指摘されている。これを検証するためには、Apobec-1が哺乳類細胞で突然変異を誘導し得るかどうかを調べることが重要である。AIDやApobec-1によるマウス線維芽細胞NIH3T3細胞における突然変異頻度を変異GFP人工基質を用いて調べたところ、AIDは高頻度に突然変異を誘導するに右かかわらず、Apobec-1はまったく突然変異を誘導しなかった。このことは大腸菌での反応から哺乳類細胞での反応機構を類推することの困難さを示しており、AIDの作用機序としてRNA編集かDNA編集であるのかを結論づけるにはさらなる実験的根拠が必要であると考えられた。抗体の多様性を生む機構であるクラススイッチ組換えと体細胞突然変異に必須の因子activation-induced cytidine deaminase(AID)は構造上、RNA編集酵素のファミリーに属しており、RNA編集活性があると考えられるがその作用機序は不明である。AIDの機能を解明するために、本来はクラススイッチ組換えや体細胞突然変異を起こさない線維芽細胞株NIH3T3にレトロウイルスベクターを用いてAIDを強制発現させた。テトラサイクリン誘導プロモーターにより組換え標的の転写を制御できるクラススイッチ組換えの人工基質が組込まれたNIH3T3細胞ではADの発現と人工基質の転写に依存して人工基質でのクラススイッチ組換えが誘導されることをフローサイトメトリーとPCR法により確認した。また、体細胞突然変異の人工基質となる変異GFP遺伝子を導入したNIH3T3細胞でも、AIDの発現と変異GFP遺伝子の転写に依存して人工基質上での突然変異が観察された。これらの人工基質上での組換えや突然変異のDNA塩基配列から見た特徴は抗体遺伝子で認められるものと共通であり、抗体遺伝子で起きている反応を再現しているものと考えられた。これらの実験からクラススイッチ組換えや体細胞突然変異に関与するAID以外の因子はBリンパ球のみならず、線維芽細胞においても発現していることが分かった。AIDがRNA編集酵素であるなら、RNA編集は広範な組織で行われていることを示唆するものと考えられる。
抗体を用いた薬物輸送法の開発及び薬理学的解析

我々が樹立した抗組織因子(tissue factor:TF)抗体のヒトキメラ化及びヒト化を行い、これらにおいても親抗体同様の特異的結合能が維持されていることを確認した。ヒトキメラ化抗体やヒト化抗体を用いて、抗体付加抗がん剤内包ミセル及び抗体-薬物複合体(antibody-drug conjugate:ADC)を合成及び作製し、これらの特性と薬効について評価を行った。TFの発現が異なる複数の細胞を用いて結合能を評価したところ、いずれの薬剤もTFの発現に依存した結合能を有しており、用いた抗体の特異的結合能は薬剤化した後も維持されていた。抗TF抗体付加抗がん剤内包ミセルのin vivoにおける抗腫瘍効果をTFを強発現している細胞株をマウスの皮下に移植して作製した担癌モデルを用いて評価したところ、抗TF抗体付加抗がん剤内包ミセルの腫瘍増殖抑制効果は、抗体を付加していない抗がん剤内包ミセルのそれと比較して、有意に増強していた。その一方で、コントロール抗体付加抗がん剤内包ミセル薬効は、抗がん剤内包ミセルと同等であり、抗体付加抗がん剤内包ミセルの薬効は腫瘍における標的分子の発現に依存して増強されると考えた。抗TF抗体ADCのin vitroにおける殺細胞効果を評価したところ、がん細胞の細胞膜上のTFの発現に依存して効果が得られ、ADCのmode of actionに矛盾しない結果であった。また、in vivoにおける抗腫瘍効果をTF強発現皮下腫瘍モデルを用いて評価したところ、抗TF抗体ADCの腫瘍増殖抑制効果は、投与量依存的に増強し、またコントロール抗体を用いて作製したADCのそれと比較して、有意に優れていた。当初の計画通り我々が樹立した抗TF抗体をヒトキメラ化もしくはヒト化した抗体を用いて、抗体付加抗がん剤内包ミセルとADCをそれぞれ合成及び作製し、これらの薬効評価をin vitroとin vivoで行うことができたため、おおむね順調に進展していると判断した。薬剤の薬効と毒性の評価に加え、今後はミセルに内包されている化合物やADCにpayloadとして結合させている化合物の測定系を構築し、生体内における薬物動態を評価していく。また、薬剤の腫瘍における分布の評価も行っていく。次年度以降に使用薬剤の測定系を構築し、薬物動態試験を行う予定である。これらを実施するための物品費として使用する計画である。
イスラ-ムの都市性;イスラ-ム経済論の検討

重点領域研究「イスラ-ムの都市性」の一環としての本研究では、平成元年度に、3回の研究会を開催し、このほか、6月には総括的班主催の全体集会「イスラムの都市性にかんする比較研究:視角と論点」、10月には東京で開催された国際シンポジウム「Urbanism in Islam」に参加し、後記研究発表に示した研究成果の発表を行った。また他方で、イスラ-ム経済論関係の基本的文献のデ-タベ-ス作成をすすめてきた。本年度においては、大阪大学猪木研究室、三重大学今岡研究室にPC9801VXを導入して、班内の研究成果の交換、デ-タベ-ス作成に役立てた。本年度の研究学会開催は次の通りである。6月17日(土)ー18日(日)於京都市国立京都国際会館「イスラムの都市性にかんする比較研究:視角と論点」7月10日(月)於東京大学東洋文化研究所第2会議室「イスラ-ムの経済倫理と共同社会」(報告嶋本隆光、コメント:モハマド・ナギザテ、猪木武徳)10月7日(土)ー8日(日)於奈良県吉野郡吉野町「イスラ-ム・ネットワ-クと都市」(報告者黒田寿郎)、「経済システムとしてのイスラ-ム」(報告者今岡日出紀)(H班との共催)10月22日(月)ー28日(日)於東京都三鷹市中東文化センタ-「Urbanism in Islam」(国際シンポジウム)(報告者嶋本隆光、コメント:原洋之介)平成2年2月11日(日)ー12日(月)於大分県湯布院町「イスラ-ム世界とフェミニズム」(報告西川潤、中原道子、宮治美江子、コメント:鶴見和子、原洋之介、ウェンディ・スミス、石田進)本年はイスラ-ム経済論と都市、女性の関連を国際的ひろがりの中で検証し、後記の研究発表にみられる成果を深めることができた。
分泌過程における新生糖タンパクの構造形成機構

新生分子は小胞体内での構造形成の後に、小胞体からゴルジ体に向かい細胞外に分泌される.この過程の律速となるのは小胞体から出てゆく過程であるとされる.本研究では肝細胞から分泌されるa1アンチトリプシン(AT)をモデルとして、その成熟過程を解析した.まずこの分子のフォールディングをmicrosomeの系においてプロテアーゼ耐性の獲得を調べたところ、5分以内にほぼ最大耐性が得られることが明らかとなった.次に小胞体からの脱出速度をパルス標識、Nycodenzグラジエントを使った細胞分画により調べると生合成後半分の分子がERGICに移行するまでに約7分しか要せず、細胞から分泌されるまでに要する時間(T1/2=44分)のうち、ERGICからは約20分、ゴルジ体からは約10分の半減期で細胞外に向かうことが示された.この長時間のERGIC/GOLGl系への滞在は小胞体とのリサイクリングによることがその逆輸送を阻害するBafilomycinを用いた実験により示された.これは免疫蛍光で調べた場合、定常状態におけるATの局在がERGICであることと一致する.次にそのERGIC/Golgi系への長期の滞留とリサイクリングの機構を明らかにするために、その移行に関与しうる分子や影響を調べた.putative cargo receptorとされるERGIC53について過剰発現による影響をまず調べたところ、ERGIC53の過剰発現はATの分泌速度を低下させ、ERGICに滞留する時間を遅延させたことより、extensiveにrecyclingが起きていることが示唆された.このような細胞内移行のkineticsはATを293細胞に発現させるとfoldingの速度に変化はないものの移行が遅延するので、この細胞に発現してそのkineticsへの影響を調べたところ、小胞体からの脱出速度の変化は見られずERGICへの滞留時間が遅延した.次にリサイクルせず小胞体に係留されるような変異分子を、ERGIC53の内腔部分を小胞体への強い滞留シグナルを持つカルネキシンの膜貫通部、細胞質部分に連結させたERGIC53/calnexintcキメラを作り過剰発現させると、ATの小胞体からの脱出は強く阻害された.この分子はマンノースレクチンであることが証明されているので、この効果が糖鎖との相互作用の結果によるものかどうかを、レクチン活性をもたない変異ERGIC53の過剰発現により調べたところ、wild type、キメラ型いずれにもその阻害効果に変化は見られなかった.また、これらの過剰発現はfolding自体には、何の影響もなく、移行kineticsだけに影響を与えた.これらの結果は、ATはERGIC53によって小胞体、ERGIC/Golgi間のリサイクリングを受けることが示唆する.新生分子は小胞体内での構造形成の後に、小胞体からゴルジ体に向かい細胞外に分泌される.この過程の律速となるのは小胞体から出てゆく過程であるとされる.本研究では肝細胞から分泌されるa1アンチトリプシン(AT)をモデルとして、その成熟過程を解析した.まずこの分子のフォールディングをmicrosomeの系においてプロテアーゼ耐性の獲得を調べたところ、5分以内にほぼ最大耐性が得られることが明らかとなった.次に小胞体からの脱出速度をパルス標識、Nycodenzグラジエントを使った細胞分画により調べると生合成後半分の分子がERGICに移行するまでに約7分しか要せず、細胞から分泌されるまでに要する時間(T1/2=44分)のうち、ERGICからは約20分、ゴルジ体からは約10分の半減期で細胞外に向かうことが示された.この長時間のERGIC/GOLGl系への滞在は小胞体とのリサイクリングによることがその逆輸送を阻害するBafilomycinを用いた実験により示された.これは免疫蛍光で調べた場合、定常状態におけるATの局在がERGICであることと一致する.次にそのERGIC/Golgi系への長期の滞留とリサイクリングの機構を明らかにするために、その移行に関与しうる分子や影響を調べた.putative cargo receptorとされるERGIC53について過剰発現による影響をまず調べたところ、ERGIC53の過剰発現はATの分泌速度を低下させ、ERGICに滞留する時間を遅延させたことより、extensiveにrecyclingが起きていることが示唆された.このような細胞内移行のkineticsはATを293細胞に発現させるとfoldingの速度に変化はないものの移行が遅延するので、この細胞に発現してそのkineticsへの影響を調べたところ、小胞体からの脱出速度の変化は見られずERGICへの滞留時間が遅延した.次にリサイクルせず小胞体に係留されるような変異分子を、ERGIC53の内腔部分を小胞体への強い滞留シグナルを持つカルネキシンの膜貫通部、細胞質部分に連結させたERGIC53/calnexintcキメラを作り過剰発現させると、ATの小胞体からの脱出は強く阻害された.この分子はマンノースレクチンであることが証明されているので、この効果が糖鎖との相互作用の結果によるものかどうかを、レクチン活性をもたない変異ERGIC53の過剰発現により調べたところ、wild type、キメラ型いずれにもその阻害効果に変化は見られなかった.また、これらの過剰発現はfolding自体には、何の影響もなく、移行kineticsだけに影響を与えた.これらの結果は、ATはERGIC53によって小胞体、ERGIC/Golgi
本研究の目的は、主として2011年の「アラブの春」以降のペルシア湾岸地域に焦点を当て、「中東の地域秩序形成において域外大国はどのような役割を果たしているのか」という問いに答えを見出すことである。その上で、地域秩序を分析するための一般化された新たな枠組みを提示することを目指す。具体的には、1域外大国がどのような中東地域秩序観を構想しているのか、2その実現のためにどのような戦略を追求しているのか、3域内主要国がこうした域外大国の戦略をどう利用しているのか、を明らかにする。そして、中東の地域秩序は域外大国と域内主要国の秩序観の競合の場として構築されている、との仮説を検証することを目的としている。研究計画一年目では、主に域外大国、とりわけアメリカの対中東関与のありようについて研究を行い、以下のような暫定的な結論を得た。すなわち、冷戦終結以降にアメリカ主導の下で構築されてきた中東の「非リベラルな覇権」は、一見すると安定した、強固な地域秩序であるかに思われた。そして事実、この地域秩序は冷戦終結以降、およそ20年にわたって維持されてきた。しかしながら、それは実際のところ、抑圧された人々の上に成り立つ、不安定な、ミクロレベルにおける正統性/正当性を欠いた地域秩序に過ぎなかった。2010年以降のいわゆる「アラブの春」とは、すなわちアメリカ主導の「非リベラルな覇権」に対するミクロレベルでの明確な異議申し立てであり、この大規模な政治変動を契機として、中東の安全保障秩序は大きく動揺することになったのである。2019年度にはロシアと中国の対中東関与のありようについて検討する予定である。研究計画一年目の2018年度においては、個々の構成メンバーが独自に資料収集やフィールド調査を行い、個々人の問題関心に鑑みて予備段階の調査を遂行した。よって、概ね順調に研究は進んでいる。研究計画2年目の2019年度には、個々のメンバーの研究を総合し、中東地域秩序の形成過程における域外大国と域内主要国の競合について、さらに研究を進めていく。2018年度は地域情勢の悪化によりフィールド調査に出ることができないメンバーが出たため、旅費として計上していた費用がわずかに余ることになった。したがって、2019年度は中東地域ではなく欧米諸国への出張へと切り替えることで研究をさらに進展させることとしたい。
音波のアンダーソン弱局在における透過係数とゆらぎ

以下の事項について研究を行った.1.サンプルの作成ガラス基盤にアルミニウム膜を1000Åほどスパッタ蒸着したものに光リソグラフィーの手法を用いて不規則な縞々模様にアルミ膜を残して第3音波の散乱体とする。ガラスとアルミの境界のところでファン・デア・ワールス力が急激に変化するのが散乱の原因となる。不規則な媒質における音波の伝播を調べるためにはその統計的な性質を議論しなければならないので、十分な統計を得るためにおおくのサンプルを用意する必要がある。2.透過スペクトルの測定透過スペクトルの測定はパルス波形を上記の不規則媒質中に入射し、媒質を透過してできた波形のフーリエ変換から求める。このとき有限な時間記録される波形の両端の処理を適切に行うことが必要である。現在、ウエーブレット変換を用いることを検討中である。3.2次元への拡張現在までのところ残念ながら十分な数のサンプルにおけるデータが取れていない。今後データを蓄積し、十分な統計を得るように努力していく。合わせて、1次元不規則系だけでなく2次元不規則系での実験を行う予定である。本研究によって今後の研究の芽を育てるという萌芽的な性格は遺憾なく発揮されたものと考えている。
数理モデル化チャネル遺伝子導入によるES細胞からの生物学的ペースメーカーの開発

浮遊培養による胚様体形成とそれに引き続くゼラチンコート培養皿での接着培養により、マウスES細胞から心筋への分化誘導を行った。分化誘導後5日目より胚様体は自立拍動を開始し培養14日で100%の胚様体が拍動した。この心筋へ分化した胚様体の特性を検討すると、心筋特異的なトロポミオシンの発現を認め、交感神経作動薬ならびに迷走神経作動薬、ならびにプリン受容体作動薬に対してその心拍は反応したがβ2刺激には反応しなかった。胚様体のトロポミオシン陽性の領域は全体の一部にしか存在せず、胚様体の一部が心筋へと分化しその中にペースメーカー細胞が存在することが判明した。そこで胚様体の中から心筋細胞を選択的に採取するシステムを作成した。Nkx2.5-GFPノックインES細胞を分化誘導しNKx2.5-GFP陽性細胞をセルソーターで採取すると99%の純度で心筋細胞を採取できた。Nkx2.5-GFPノックインES細胞からの分化初期心筋は全て自動能を有していた。この自動能はnifedipine, Ni^<2+>,lidocainie、Ba^<2+>,E-4031ならびにCs^<2+>に感受性が認められることよりES細胞由来心筋の自動能にはL型・N型Caチャンネル、Naチャンネル、IfならびにIkrが重要であることが判明した。興味深いことにES細胞由来心筋の自動能はNi^<2+>により徐拍かするが、Ni^<2+>の作用は分化初期には全ての細胞に認められるが、分化後期にはNi^<2+>による徐拍化が発現しない細胞が増加した。この事実は自動能へのT型Caチャンネルの関与は分化初期と後期で異なり、分化初期はNi^<2+>-感受性T型Caチャンネルが、分化後期にはNi^<2+>-非感受性T型Caチャンネルが重要である。これらのES細胞由来心筋細胞の自動能形成に重要なイオンチャネルが明らかとなったことを踏まえて、シュミレーションを用いた数理モデルを現在作成中である。本研究ではES細胞を用いてそのイオンチャンネルを修飾する事で生物学的ペースメーカー細胞を作成する事を目的とする。本年度は未分化マウスEmbryonic stem (ES)細胞から浮遊培養を用いて胚様体(EB)形成から分化した心筋を作成し、さらにGFP発現をレポーターとしてES細胞由来心筋細胞を選択的に単離採取できるシステムを確立した。さらにこの系を用いて自動能を有するES由来心筋細胞の電気生理学的特性とその分化段階依存性の変化を検討した。ES細胞からの分化心筋様細胞の生化学的・生理学的特性の検討分化誘導後8日目まで指関数的に拍動EBが増加し、非拍動EBに比してそのトロポミオシン発現は有意に増加した。拍動EBの受容体発現を薬理学的に検討するとβ_1-adorenoceptor受容体、M_2-ムスカリン受容体、A1-プリン受容体が発現していたがβ_2-adrenoceptor受容体発現は弱かった。さらに拍動EBはL型・T型Caチャネル、I_fチャネルおよびNaチャネルの発現がその自動能形成に重要であった。GFP発現をレポーターとしてソートされた細胞はほぼ100%の細胞がトロポミオシンを発現しES由来心筋細胞を選別採取出来、これらの細胞は電気的に自動能活性を有するpace maker型細胞と自動能を持たない固有筋型細胞の二種類を含んでいた。

拍動EBからの酵素処理後の単一自動能細胞またはソート後単一自動能細胞に関して各分化段階での電気生理学的特性を調べ、ES由来自動能細胞には膜電位が浅くVmaxが小さいCaチャンネル依存性の細胞群と膜電位が深くVmaxが大きいNaチャンネル依存性の細胞群が存在した。自動能細胞のイオンチャネル阻害剤への感受性を分化段階で検討し、初期には全ての自動能細胞がT型CaチャネルとI_fチャネルを発現していたが終末分化段階では40%の細胞のみが両チャネルを発現していた。浮遊培養による胚様体形成とそれに引き続くゼラチンコート培養皿での接着培養により、マウスES細胞から心筋への分化誘導を行った。分化誘導後5日目より胚様体は自立拍動を開始し培養14日で100%の胚様体が拍動した。この心筋へ分化した胚様体の特性を検討すると、心筋特異的なトロポミオシンの発現を認め、交感神経作動薬ならびに迷走神経作動薬、ならびにプリン受容体作動薬に対してその心拍は反応したがβ2刺激には反応しなかった。胚様体のトロポミオシン陽性の領域は全体の一部にしか存在せず、胚様体の一部が心筋へと分化しその中にペースメーカー細胞が存在することが判明した。そこで胚様体の中から心筋細胞を選択的に採取するシステムを作成した。Nkx2.5-GFPノックインES細胞を分化誘導しNkx2.5-GFP陽性細胞をセルソーターで採取すると99%の純度で心筋細胞を採取できた。Nkx2.5-GFPノックインES細胞からの分化初期心筋は全て自動能を有していた。この自動能はnifedipine, Ni^<2+>,lidocainie、Ba^<2+>,E-4031ならびにCs^<2+>に感受性が認められることよりES細胞由来心筋の自動能にはL型・N型Caチャンネル、Naチャンネル、IfならびにIkrが重要であることが判明した。興味深いことにES細胞由来心筋の自動能はNi^<2+>により徐拍かするが、Ni^<2+>の作用は分化初期には全ての細胞に認められるが、分化後期にはNi^<2+>による徐拍化が発現しない細胞が増加した。この事実は自動能へのT型Caチャンネルの関与は分化初期と後期で異なり、分化初期はNi^<2+>-感受性T型Caチャンネルが、分化後期にはNi^<2+>-非感受性T型Caチャンネルが重要である。これらのES細胞由来心筋細胞の自動能形成に重要なイオンチャネルが明らかとなったことを踏まえて、シュミレーションを用いた数理モデルを現在作成中である。
弥生・古墳時代の米収量と収穫物処理の実験および民族考古学的研究

目的:弥生・古墳時代の稲作農耕の技術や作業過程の解明が目的である。本年度は特に,米収量と収穫物処理(脱穀,籾すり,調理)のなかで籾すりに重点を置いた。方法:米収量については,赤米をもちい,遺跡で確認されている稲株痕の密度を復元した栽培実験(2000年度より継続)と収量調査をおこなう。さらに民俗調査として,国内で最も古い系統の赤米を昔からの方法で栽培する鹿児島県種子島の宝満神社,長崎県対馬の多久頭魂神社,岡山県総社の国司神社で2年目となる収量調査を行う。籾すりについては,実験田から得られた赤米の籾を利用して,臼と杵を用いた籾すり実験を行い,玄米や籾殻の状態を調べ,遺跡出土の米と比較する。成果:実験田の収量調査結果は,坪あたり100株植えた場合で反あたり玄米約160kg,坪あたり400株の場合(岡山県百間川原尾島遺跡モデル)で反あたり玄米約200kgとなり,過去のデータよりも4050kg多い収量となった。しかし,民俗調査で得られた三神社の赤米収量,反あたり玄米約170230kgと比較すると,実験田での収量は決して高い水準ではない。弥生・古墳時代の米収量を奈良時代の下田相当(反あたり63.5kg)と考える最近の研究に対し,もっと高く見積もるべきとのこれまでの成果をさらに裏付けた。本研究の意義は,想定を重ねた試算に頼る従来の収量推定値を,栽培実験によって検証する点にあるが,米収量は年変動が激しいため,このような継続的な栽培実験と調査による裏付けが不可欠である。籾すりについては,方法や程度などによって米の状態に違いが生じる点が明らかとなった。出土米をイネと同定するにとどまっている現状に対し,状態による細分が可能との見通しを得た。さらなる標本作製と出土米の調査が必要だが,細分が実現すれば,当時の籾すり方法や場所,貯蔵形態など,米食までのより具体的な復元が可能になると期待される。
発達障害支援をめぐる相互行為研究：教育的支援の構成的特質に着目して

平成30年度は、理論的研究および実証的研究ともに研究実施計画に基づき、これまでの研究成果を具体的に産出することに意欲を注いだ。理論的研究に関しては、前年度を継承して、(1)特別支援教育の政策的展開の整理、(2)本研究における理論的立場の明確化、(3)本研究で採用する質的調査法に関する方法論的検討を主に行った。実証的研究に関しては、理論的研究同様に前年度を継承し、(1)学校的社会化の観点からのデータ分析、(2)「子どもらしさ」という規範性と発達障害の関連性の明確化、(3)障害児教育場面の相互行為研究を実施した。これら上述の理論的研究および実証的研究に関しては、後にあげる単著の刊行をはじめとした具体的な研究成果として発表することができ、本研究の課題である「発達障害支援をめぐる相互行為研究」を教育社会学の観点から一定程度明らかにすることができたと考えている。さらに、今年度からの新たな理論的研究の取り組みとして、T.ヴェブレンらによる「訓練された無能力」という概念に着目し、本研究課題に応用した場合の理論的有効性の検討に着手した。その成果をまだ論文化してはいないが、「発達障害支援」と「学校的社会化」を関連づける有効な概念であると捉えており、この概念の検討を継続し今後の研究に生かしていきたいと考えている。また、実証的研究における調査として、蓄積データを再分析するのみでなく、発達障害のある児童とその保護者に対するインタビュー調査を実施した。その成果の一部を研究ノートして明らかにし、今後の実証的研究に着手するための状況整理を行った。理論的研究および実証的研究ともに、研究実施計画を着実に進行させ具体的な研究成果を発表することができた。平成30年度は本研究にとって研究期間の折り返し地点であるが、この時点で当初の研究計画の半分以上を進行させることができたといえる。また、それのみでなく、次年度以降の理論的研究・実証研究の進展を求め、新たな理論の検討や調査に着手した。今後は、理論的研究・実証的研究ともにさらなる飛躍を求め精緻な検討を行っていきたいと考えている。これらの点を総合的に考慮した結果、「おおむね順調に進行している」と判断した。今後も基本的にはこれまでの方針を踏襲し、理論的研究と実証的研究ともに均衡のとれたかたちで実施していきたいと考えている。理論的研究に関しては、関連領域の他の研究者とともに勉強会を実施しながら、対象とする文献の理解に努めたい。また、実証的研究に関しては、蓄積データの再分析を行うと同時に、昨年度より継続している調査も並行させることになる。大量のデータが収集されることになるため、定期的に研究会を開催しデータセッション等を実施することで、本研究にとって適切なデータの把握に努めたいと考えている。平成29年度の研究実施計画に基づき、まず理論的研究に関しては、隣接領域(社会学、障害学、医療人類学、特別支援教育学)における障害(児)研究の研究動向の把握に努め、「障害」や「支援」に関連する概念の理論的整理を進めた。特に、本年度は(1)特別支援教育の政策的展開を整理し、(2)障害学や社会構築主義、エスノメソドロジー等の理論と本研究との関連性を提示すると同時に、(3)本研究において採用する質的調査法(映像データ分析、インタビュー、エスノグラフィー)の方法論的検討を実施した。これらの理論的研究の成果の一部は、すでに実証的研究において生かされているが、本年度以降の研究を推進していく上での基盤となるものである。次に実証的研究に関しては、これまで蓄積してきた各種のデータ(映像データ、インタビューデータ、フィールドノート)を利用し、意欲的に研究を実施した。いずれも個別の研究成果が刊行されるのは来年度に入ってからであるが、具体的には、(1)「学校的社会化」という観点から、小学校における初期的社会化研究のあり様を検討した。次に、(2)「子どもらしさ」という規範性が「発達障害のある子ども」にどのように関わっているかを示した。さらに、(3)として映像データ分析とエスノグラフィーを中心に、障害児教育場面を検討し、相互行為において「障害」がどのように構成され、「支援」という概念の構成特質に迫った。これらの研究を実施すると同時に、本研究が開始される以前に実施していた調査によって収取されたデータを整理する中で、新たに追加調査を実施する必要性を感じている。平成30年度以降の調査の再開に向けて、その準備を行った。本研究が「おおむね順調に進展している」理由としては、平成29年度は実証的研究を意欲的に行い「成果」として産出できたことが挙げられる。それのみでなく、調査を再開する必要性を感じるほどに、研究関心の拡大に向かうことができたことは本年度の研究課題が順調に進展している「証拠」であるように思う。しかしながら、「研究実績の概要」において述べたように、実証的研究の主たる「成果」が刊行できるのが、全て本年度内ではなく来年度である。また、理論的研究に関しては、社会学的方法論の検討を通して、一定の到達点には達することができたとは考えているものの、支援概念に関する理論的文・概念的整理等はまだ不十分であると考えている。これらの理由から、「当初の計画以上」ではないものの、全体的には「おおむね順調に進展している」と判断した。

理論的研究に関しては、前年度を継承して、(1)特別支援教育の政策的展開の整理、(2)本研究における理論的立場の明確化、(3)本研究で採用する質的調査法に関する方法論的検討を主に行った。実証的研究に関しては、理論的研究同様に前年度を継承し、(1)学校的社会化の観点からのデータ分析、(2)「子どもらしさ」という規範性と発達障害の関連性の明確化、(3)障害児教育場面の相互行為研究を実施した。これら上述の理論的研究および実証的研究に関しては、後にあげる単著の刊行をはじめとした具体的な研究成果として発表することができ、本研究の課題である「発達障害支援をめぐる相互行為研究」を教育社会学の観点から一定程度明らかにすることができたと考えている。さらに、今年度からの新たな理論的研究の取り組みとして、T.ヴェブレンらによる「訓練された無能力」という概念に着目し、本研究課題に応用した場合の理論的有効性の検討に着手した。その成果をまだ論文化してはいないが、「発達障害支援」と「学校的社会化」を関連づける有効な概念であると捉えており、この概念の検討を継続し今後の研究に生かしていきたいと考えている。また、実証的研究における調査として、蓄積データを再分析するのみでなく、発達障害のある児童とその保護者に対するインタビュー調査を実施した。その成果の一部を研究ノートして明らかにし、今後の実証的研究に着手するための状況整理を行った。理論的研究および実証的研究ともに、研究実施計画を着実に進行させ具体的な研究成果を発表することができた。平成30年度は本研究にとって研究期間の折り返し地点であるが、この時点で当初の研究計画の半分以上を進行させることができたといえる。また、それのみでなく、次年度以降の理論的研究・実証研究の進展を求め、新たな理論の検討や調査に着手した。今後は、理論的研究・実証的研究ともにさらなる飛躍を求め精緻な検討を行っていきたいと考えている。これらの点を総合的に考慮した結果、「おおむね順調に進行している」と判断した。今後も基本的には、平成29年度を踏襲し、理論的研究と実証的研究とのそれぞれについて研究を進めていく予定である。理論的研究に関しては、現在着手している「能力(無能力性)」と「訓練(教育)」との関係性についての各種論文を整理し、支援概念を検討につなげたい。実証的研究に関しては、蓄積データの再分析を行うと同時に、関係者と連携を取りながら調査の再開を目指したいと考えている。今後も基本的にはこれまでの方針を踏襲し、理論的研究と実証的研究ともに均衡のとれたかたちで実施していきたいと考えている。理論的研究に関しては、関連領域の他の研究者とともに勉強会を実施しながら、対象とする文献の理解に努めたい。また、実証的研究に関しては、蓄積データの再分析を行うと同時に、昨年度より継続している調査も並行させることになる。大量のデータが収集されることになるため、定期的に研究会を開催しデータセッション等を実施することで、本研究にとって適切なデータの把握に努めたいと考えている。平成30年度以降に調査の再開を予定しているため、平成30年度の助成金と合わせて調査に必要な機材の購入や調査データの文字起こし等の一部として使用する予定である。
酸性ガス簡易測定法の開発

有害大気汚染物質である窒素酸化物や硫黄酸化物の分別測定は、地球規模・地域環境レベルでの物質循環の動態解析で重要性が高い。大気圏では酸性雨やオゾン層破壊物質の関連でNO_2,NO,SO_2の分別測定が必要とされる。又地表付近では発生源対応のNOと、自動車排ガスや光化学オキシダントとの関連性が問題となるNO_2との分別測定が不可欠とされる。本試験研究では、NO_xについてはトリエタノールアミン吸収法でNO_2を測定し、酸化剤を作用後にトリエタノールアミン吸収法を用いることでNO_xを測定し、NO=NO_x-NO_2として求めることとした。SO_xについてはSO_2測定によりほぼ把握できると考え、実験研究を進めた。柳沢方式パッシブサンプラーの特長は、空気中のNO_2ガスをトリエタノールアミンを含浸したセルロースフィルターに反応吸収させる前に、テフロン製メンブレンフィルター(孔径1μm,厚さ5mm)を設置して分子拡散の精密制御を行わせるところにある。拡散フィルターの適用により、風速等の妨害因子を最小限にできることが明らかになり、NO_2簡易測定で従来から指摘されていた問題点が解決され、高感度・高精度測定の可能なNO_2パッシブサンプラーの開発に成功した。燃焼過程で生成する窒素酸化物は、大部分がNOの形で環境中へ排出され、大気中で容易に酸化されNO_2になる。このようなNOの動態を明らかにするにはNO簡易測定の可能なパッシブサンプラーが必要なためクロム酸含浸の酸化剤層を備えたNOパッシブサンプラーを設計した。酸化ろ紙層には5%クロム酸水溶液を含浸したガラス繊維ろ紙が最適であった。有害大気汚染物質として、早くから日本で注目されていたSO_2については拡散フィルターへの吸着とセルロースフィルター中の硫酸イオンが測定上の妨害となるため、それらを除去してから構成した。初年度は,安価で普及しやすく,しかも簡易で正確な測定値が得られるパッシブ・サンプラーの開発が急務と考え,Yanagizawa方式によるNOx,SOx同時測定パッシブ・サンプラーの開発に焦点を絞り,発生源が多様な空間での環境モニタリングに役立つシステム構築について検討した。SO_2用パッシブ・サンプラー開発は,フィルターバッジ方式で行い,トリエタノールアミン(TEA)吸収-バリウムースルホナゾIII発色法,過酸化水素(H_2O_2)吸収法,並びに酸化鉛(PbO_2)法を実験的に検討した。本年度に得られた結果は以下のとおりである。1)TEAを含浸したフィルターバッジを用い,バリウムースルホナゾIII法による比色分析を検討した。SO_2ガスをフッ素樹脂膜からなる拡散層を透過させ,TEA吸収によりサンプリングした後,H_2O_2で酸化し硫酸イオン(SO_4^<2->)に変換する。SO_4^<2->とバリウムースルホナゾIII錯体とを80%エタノール水溶液中で反応させ,硫酸バリウム沈澱生成により発色させて検出した。ところが,SO_2はフッ素樹脂膜や装置内壁に吸着されることが風洞実験で明らかとなり,フッ素樹脂膜を5枚重ねるとSO_2はほとんど透過せず,12枚ならSO_2を測定可能ことが実験的に分かった。しかし,風速4m/sでの測定への影響を±20%以内に迎えることは難しく,風速2m/s程度を適用上限に設定する必要がある。TEAによる発色妨害なども考慮しながら,NO_2,SO_2同時にサンプリング/分別分析法の確立を目指し研究を継続している。

2)H_2O_2を含浸した無機系ヒドロゲルを吸収剤とするNOx,SOx同時サンプリング/分別分析法で,フッ素樹脂膜より問題が少ないと思われるポリプロピレン薄膜(ジュラコン)を用いて分子拡散層を形成したパッシブ・サンプラーを試作するための基礎検討を実施した。3)PbO_2微粒子をフィルムに蒸着したものを作製し,SO_2と反応したPbSO_4量をク-ロメトリーで検出する方法について,試作開発を引続き検討の予定である。有害大気汚染物質である窒素酸化物や硫黄酸化物の分別測定は、地球環境での物質循環の動態解析で重要性が高く、大気圏ではNO_2,NO,SO_2の分別測定が不可欠である。本試験研究では、NOxについてはトリエタノールアミン吸収法でNO_2を測定し、酸化剤作用後にトリエタノールアミン吸収法を用いNOx測定することで、NO=NOx-NO_2としてNOを求めることとした。SOxについてはSO_2測定によりほぼ把握できると考え実験研究を進め、以下のごとく、簡易測定法の開発で所期の成果を納めることができた。1)柳沢方式パッシブサンプラーの特長は、空気中のNO_2ガスをトリエタノールアミンを含浸したセルロースフィルターに反応吸収させる前に、テフロン製メンブレンフィルター(孔径1μm,厚さ5mm)を設置して分子拡散の精密制御を行わせるところにある。拡散フィルターの適用により、風速等の影響や妨害因子を最小限に抑制できることが明らかになり、NO_2簡易測定で従来から指摘されていた問題点が克服され、高感度・高精度測定が可能なバッシブサンプラーの開発に成功した。2)燃焼過程で生成する窒素酸化物は、大部分がNOの形で環境中へ排出され、大気中で容易に酸化されてNO_2になる。このようなNOの動態を明らかにするにはNO簡易測定の可能なパッシブサンプラーが必要なため、クロム酸(CrO_3)含浸の酸化剤層を備えたNOパッシブサンプラーを設計した。酸化ろ紙層には5%クロム酸水溶液を含浸したガラス繊維ろ紙が最適であった。3)有害大気汚染物質として、早くから日本で注目されていたSO_2については、拡散フィルターへの吸着とセルロースフィルター中の硫酸イオンが測定上の妨害となるため、それらを除去してからパッシブサンプラーの構成を設計する必要があることがわかった。
枝角目甲殻類(ミジンコ類)の形態形成と環境応答機構の分子レベル解析

1.ミジンコ類の形態形成機構について:5種類の甲殻類胚におけるHox転写因子群の発現パターンを解析し、ウルトラバイソラックス(UBX)とアンテナペディア(ANTP)とをコードするbicistronic-mRNAが大量に発現していることを発見した。これらについて翻訳産物の解析を行った結果、ミジンコにおいてはbicistronic-mRNAは殆ど翻訳されないのに比し、アルテミアにおいてはUBXタンパクのみが発現していることが判明した。いずれの場合も同一体節においてUBXとANTPが同時に生産されることを防ぐ翻訳レベルの調節が働いていると考えられた。2.ミジンコARNTがARNT欠損マウス細胞の低酸素応答を回復させることを示した。ミジンコ成体においてARNTは低酸素応答のみに働いていることを示唆した。ビテロゲニン遺伝子群を解析し、その発現が幼若ホルモンにより顕著に抑制されること、遺伝子間に他の生物で同定された幼若ホルモン応答および脱皮ホルモン応答に関与するシス配列が存在することをを見いだした。線虫において生殖細胞の性決定に関与しているCPEBタンパクのミジンコホモログをコードするcDNAを単離して全塩基配列を決定した。ミジンコを幼若ホルモンに長期間曝露することにより、CPEB mRNAの量が減少することを見いだした。3.幼若ホルモン応答と低酸素応答とのクロストーク機構の解析:幼若ホルモンにより誘導されるヘモグロビンサブユニットを二次元電気泳動により解析し、その構成が低酸素により誘導されるヘモグロビンとは異なることを見いだした。1.ミジンコ類の形態形成機構について:ミジンコ胚におけるHox転写因子群の発現パターンを解析する過程で発見されたウルトラバイソラックス(UBX)とアンテナペディア(ANTP)とをコードするbicistronic-mRNAの発現について、アルテミアとの比較を行った。その結果、ミジンコにおいてはbicistronic-mRNAは殆ど翻訳されないのに比し、アルテミアにおいてはUBXタンパクのみが発現した。いずれの場合も同一体節においてUBXとANTPが同時に生産されることを防ぐ翻訳レベルの調節が働いていることが判明した。2.RNA干渉(RNAi)法の開発:ミジンコのメス成体の血リンパ中へ、antpおよびubxのmonocistronic mRNAの断片(2重鎖、in vitro系で合成)を注入し、子の発生異常について観察したがこれまでのところ形態異常は観察されていない。今後はRNA断片を発現させた大腸菌を飼料に加える方法も同様に試みる。また使用するRNA断片の配列、長さ、量、注入の時期などの至適化を行い、発生異常を確実に誘導できる条件を確立したい。3.単為生殖から両性生殖への転換に関与するタンパク質の解明:線虫において生殖細胞の性決定に関与しているCPEBタンパクのミジンコホモログをコードするcDNAを単離して全塩基配列を決定した。4.幼若ホルモン応答と低酸素応答とのクロストーク機構の解析:幼若ホルモンにより誘導されるヘモグロビンサブユニットを二次元電気泳動により解析し、その構成が低酸素により誘導されるヘモグロビンとは異なることを見いだした。オオミジンコのMe31B遺伝子を解析した結果、他の生物のDEADbox-RNAヘリケース同様、ATP結合ドメイン、RNA結合ドメインを有していることが判明した。その3'UTR内には線虫の生殖腺において翻訳調節を行うFBFタンパク質が認識するシス配列と高い相同性を示す配列が認められた。またミジンコ全胚および卵黄形成期の雌に対するin situ hybridizationの結果、胚では始原生殖細胞を含めた多くの組織で、卵黄形成期の雌では生殖細胞特異的な発現が観察された。このことよりミジンコにおいてもショウジョウバエ、線虫と同様に生殖細胞で発現している可能性が考えられる。Me31Bの転写量については、雄を産出する条件下で飼育したミジンコと雌のみを産出する条件下で飼育したミジンコの間で差は認められなかった。

また、Me31Bの転写に関しては雌雄でその発現が確認された。オオミジンコのCPEB1はRNA結合モチーフとZnフィンガーモチーフを高度に保存していた。そのN末端側には哺乳類や軟体動物のCPEBにみられる細胞周期に依存した選択的分解に必須とされるアミノ酸配列が高度に保存されていた。これらの配列は、ショウジョウバエ、線虫では見いだされていない。雄を産出する条件下で飼育したミジンコのCPEB1転写量は雌のみを産出する条件下で飼育したミジンコのCPEB1転写量の約1/7に減少していた。CPEB1に対する特異的なプローブを用いてin situ hybridizationを用行った結果CPEB1 mRNAは卵黄形成期のミジンコにおいて生殖細胞特異的に発現していた。RNA結合モチーフを有するオオミジンコのBoule、Pumilio mRNAもin situhybridizationを行った結果、卵黄形成期のミジンコにおいて生殖細胞特異的に発現していた。
学校組織開発と教員の組織市民行動との相互的関連についての組織心理学的研究

組織成員による職務規定に捉われない自律的な組織貢献は、組織市民行動とよばれる。伝統的な日本の学校文化では、組織市民行動は「あたりまえ」のように捉えられ、実証的にその価値を明らかにする試みは十分に行われてこなかった。本研究は、1組織市民行動が学校組織力向上にし得る貢献に関する先行知見を整理し、2簡易的な教員による組織市民行動の測定尺度を開発し、3組織市民行動を促進する学校組織・風土・リーダーシップの3点について学校組織開発の観点から検討した。平成26年度の主な研究計画は、本研究の中心的な概念である『組織市民行動(Organizational Citizenship Beahvior)』を、学校組織研究の枠組みの中でどのように捉えるか検討することであった。また、平成27年度に計画している質問紙調査のための項目抽出と操作的定義の検討であった。学校組織は、官僚的な組織特徴と専門職集団としての組織特徴が複合的に共存する特有の構造を持っている。また、全般的に、功利性よりも教育活動の価値観を重要視する規範的組織特徴が色濃い。このような組織特徴にあって、教師の職務は広範にわたり、教師の職域の「やらなければいけない」境界線は曖昧かつ、膨大である。実際に、ほとんどの教員は多種多様の主体的な学校貢献を任意に実践しており、その多くはOrgan(1996)が、『公式的な報酬体系には基づかない自由裁量の行動であり、それが集積することによって組織の有効性が促進されるもの』と定義した『組織市民行動』に該当する。学校組織の有効性を維持・向上していくうえで、これらの組織貢献は重要であるが、これまでの学校の伝統として『教師であれば、行うべき行動』と受け取られる傾向が強く、看過されてきた傾向が認められる。平成26年度は、教員による組織市民行動の実態把握を目的とした、自由記述式アンケート調査の分析を行った。その結果、多くの教員が『組織市民行動』を実施している実態が改めて認められ、195名に対する調査で述べ1017項目(箇条書き、重複を含む)の項目群が抽出された。併せて、先行研究の展望による演繹的な項目収集も行った。平成27年度実施予定の調査で使用するための測定項目の素案について、224名の教員に対し、予備調査を実施し(8月と12月)、現在、組織市民行動の測定項目の選定と尺度の精緻化を行っている。平成27年度においては、組織市民行動が教員の職能成長に及ぼす効果および、教員による組織市民行動を促進する組織要因を検討するために、現職教員170名を対象とした横断的調査を実施した。調査は、8月と12月に現職教員を対象とする講習の終了後に、任意で匿名のアンケートに協力を求める形で実施した。研究計画当初は、郵送法による調査と並行的に実施する計画をしていたが、研究の詳細な計画をする段階で、調査遂行にあたって、まず組織市民行動がどのように組織の生産性を高めるのかというプロセスに関して先行知見を整理する必要性が認められ、理論研究にエフォートを割いたため、本年度は単一の調査のみ行った。理論研究の一部は、所属校の紀要『就実論叢』にて纏めてある。また、本年度は平成26年度に実施した予備調査のデータに基づき、日本グループ・ダイナミックス学会で中間発表をした。ポスターセッションによって、多くの有意義な情報を得ることができた。特に、組織市民行動を測定するために作成した項目群の妥当性に関する研究実施上の課題が明らかになった。また、組織市民行動のポジティブな側面のみならず、集団成員にとっての潜在的なリスクについても実証的に検討する必要性について理論モデルの一部を再検討する必要性を認識した。平成28年度は、平成26・27年度の調査で得られたデータを分析することで、本研究課題の目的である、1)組織市民行動の概念構造、2)組織市民行動を促進する組織的要因の検討、3)組織市民行動が教員の職能発達に及ぼす効果について、知見を整理し研究論文として纏める。また理論研究も含め本研究で得られた知見については、成果報告書を作成し、配布する予定である。研究計画当初には、教員を対象とした講習の機会を活用した調査と、郵送法による学校を対象とした調査という2種類の調査を計画していたが、研究を進めていくにあたって、新たに先行知見の整理を行う必要性が認められたため、理論研究に重きを置く形で研究計画を再検討し、調査は講習時の機会を利用した1種類のみ実施した。調査は、本年度の8月と12月に実施し、述べ170名の現職教員からの協力を得た。理論研究においては、組織市民行動の集積が組織の生産性に及ぼす効果について、特に集団にプロセスを重視して展望を行い、組織市民行動のポジティブな側面のみならず、潜在的なリスクについても整理し、集団全体の発達段階を調整要因とした仮説生成を試みた。得られた研究成果は、所属校が発刊する紀要『就実論叢』に纏めた。また、平成26年度に実施した予備調査のデータに基づいて、奈良大学で開催された日本グループ・ダイナミックス学会のポスターセッションで発表を行った。とくに、組織市民行動を測定するための項目に関する分析結果を発表したが、概念の測定に関する妥当性や解釈について多くの課題を発見するとともに、重要な示唆を得ることができた。

以上のように、理論的な再検討の必要性と、エフォートの問題で調査研究は当初の予定から変更する必要があったが、本研究における理論的なモデルをより現実に即した形に修正することができ、組織市民行動の潜在的なリスクなどについて課題が整理されるなど研究知見を深めることができており、全体としては順調に推移しているといえる。成員による職務規定に捉われない自律的な組織貢献は、組織市民行動とよばれる。伝統的な日本の学校文化では、組織市民行動は「あたりまえ」のように捉えられ、その価値を明らかにするための実証的試みは十分に行われてこなかった。本研究は、1組織市民行動が学校組織力向上に及ぼす効果、2教員による組織市民行動の構造分析および質問紙開発、3組織市民行動を促進するリーダーシップ、風土、成員の市民性知覚との関連について、学校組織開発の観点から検討した。1に関し、組織市民行動が組織の生産性に及ぼす影響に関する先行研究を展望し、日本の学校特有の組織構造を鑑みながら、教員による組織市民行動の役割や有効性について理論的検証を行った。組織市民行動の機能をTask,Relation,Changeという3つのメタカテゴリーに分類・整理するとともに、その有効性を検討するための理論的モデルを提唱した(鎌田・岡田, 2015;鎌田(2016)。2に関し、日常的な組織市民行動がどのようなものであるのかについて帰納的に実態把握を試みた。更に、調査研究に活用する目的から測定尺度の開発を試みた。現職教員223名(女性113名、男性108名、不明2名)を対象とした調査に基づく測定尺度の心理測定学的な特徴については鎌田(2017)において報告した。3に関し、学校組織マネイジメントの視点から、、教員の自発的な組織市民行動をどのようにして導引することが可能かについて、管理職による教員へのエンパワーメントと、組織風土形成に着目し、管理職による間接的な推進可能性について検討した。現職教員165名(男性74名、女性91名)を対象とした調査によって、校長による間接的な推進の有効性が支持された。本研究結果は、日本グループダイナミックス学会の総会にて報告した(鎌田,2016)。組織成員による職務規定に捉われない自律的な組織貢献は、組織市民行動とよばれる。伝統的な日本の学校文化では、組織市民行動は「あたりまえ」のように捉えられ、実証的にその価値を明らかにする試みは十分に行われてこなかった。本研究は、1組織市民行動が学校組織力向上にし得る貢献に関する先行知見を整理し、2簡易的な教員による組織市民行動の測定尺度を開発し、3組織市民行動を促進する学校組織・風土・リーダーシップの3点について学校組織開発の観点から検討した。平成26年度においては、当初の計画通り、『教員による組織市民行動』の概念について、教員固有の特徴を踏まえつつ文献研究を行い、研究課題の明確化を試みた。さらに、平成26年度以前に、現職の学校教員195名を対象に収集した自由記述式アンケートについて、データを分析することによって、平成27年度に予定している調査のための基礎研究を行った。詳細については、所属研究機関である就実大学・就実短期大学が発刊する研究集録『就実論叢』に報告している。また、9月に東洋大学にて開催された日本グループ・ダイナミックス学会において、中間発表を行い、今後の研究の方向性に関する示唆を受けた。特に、教師の多忙性が再三取り上げられるように、全力で頑張る教員ほど燃え尽きてしまうような現状がある中で、『組織市民行動』をどのように捉えるべきなのかといった課題は、非常に深刻であると思われる。