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W.B. イェイツ，パウンド、ヘミングウェイと狂言：「笑い」と「間」の詩学

本研究は、従来「笑い」と関連づけられないW.B.イェイツが、「笑い」の演劇たる狂言に劇作の突破口を見出した点を解明しその新局面をあぶり出すこと、また、日本的原理である「間」の詩学が英語圏モダニズムに果たした意義を、イェイツのみならずイェイツを能狂言に導いたエズラ・パウンド、さらにパウンドを師とするヘミングウェイの作品を検討し、光をあてるものである。本年は、初年度に日愛外交関係樹立60周年企画実行委員長として、イェイツとラフカディオ・ハーン(小泉八雲)の作品を大蔵流狂言の名家茂山千五郎家により新作狂言化を依頼、アイルランド公演を企画・運営、さらに翻訳や講演をしたことに基づき、以下研究発表をで行った。5th World Humanities Forum (the National Research Foundation of Korea主催、UNESCO and the Ministry of Education, Korea共催、釜山)に招聘され論文発表、また、国際イェイツ協会・日本イェイツ協会共催の国際学会「イェイツと笑い」(京都)の企画・運営と同時に、基調シンポジウムのパネリストとして、イェイツと狂言・間・笑いについて論文発表(本シンポにに基づく論文集企画中)、同時に能楽堂で観世流能楽師による能楽入門とイェイツ作品の狂言公演の運営・通訳も行いその意義を示した。また、国際ヘミングウェイ協会(パリ)のシンポジウムでヘミングウェイとパウンドの詩の関係、特に間の役割について論文発表(パリ学会論文集に投稿中)。さらに俳優佐野史郎氏、音楽家山本恭司氏による小泉八雲朗読彦根公演を企画、公演前に講演した。さらにイェイツ、パウンド、ヘミングウェイと日本を繋いだ画家久米民十郎の思想と芸術に関する共同研究も再開。また、国内外出張時に文献・資料調査。さらに、書籍・資料を充実、発表用機器を整備した平成30年度の研究実施計画にあげたことは順調に進んでいる。以下、計画にあげた項目を列挙、さらに、それぞれ実践したことを説明する。1)能楽師の聞き取り:大蔵流狂言師、観世流能楽師などに聞き取りを続けた。2)国際学会・研究会・講演会の企画・運営・参加・発表:国際ヘミングウェイ協会(パリ)、World Humanities Forum(釜山、招聘発表)、国際イェイツ協会(京都、企画・運営、基調シンポジウム招聘)と予定以上に発表の機会に恵まれた。さらに国際イェイツ協会において、能楽堂で観世流能楽師による「能楽入門」を企画、解説・通訳、大蔵流狂言茂山千五郎家によるイェイツの劇『猫と月』を新作狂言化したものの公演を企画・運営。3)国内学会企画・運営・参加・発表:日愛協会(事務局長・理事)、日本イェイツ協会(委員)、IASIL_ JAPAN(Executive Committee Member)、日本ヘミングウェイ協会(運営委員)等、役員をしている団体は、企画・運営も行う。4)文献調査・資料蒐集:(海外)アイルランド国立コーク大学で詩人イェイツ、およびジョン・モンタギューの資料蒐集。(国内)神奈川県立美術館(葉山館)所蔵の未公開のものを含む、画家久米民十郎関連の資料調査。そのほか、俳優佐野史郎氏、音楽家山本恭司氏による「小泉八雲朗読のしらべ」彦根公演を企画・運営し、公演前に小泉八雲曾孫の小泉凡島根県立大学名誉教授とともに解説・講演。論文は本年度中に出版されたもの以外に、受理され出版過程のものが、海外2件、国内1件あるが、これら3件とも本自体の出版が遅れ、2019,2020年に出版予定である。また、本年度の研究発表の結果、新たに論文執筆や国内外での学会発表の依頼を受けている。以上のように、研究概要で目指したことを着実に実行し、さらなる研究への展望も開けている。最終年として、本研究の総括、次期研究への移行準備。1)研究会・講演会・公演の企画・運営:研究成果を、学会・講演会・シンポで発表。能狂言、朗読公演の形で披露。2)学会発表:(海外)国際文学アイルランド協会(IASIL、7月アイルランド・ダブリン)、イェイツサマースクール(招聘、7月アイルランド・スライゴー)、国際イェイツ協会大会(12月フランス・パリ)。(国内)国際文学アイルランド協会(IASIL、10月神戸)。また、日愛協会(事務局長・理事)、日本イェイツ協会(委員、編集委員)、IASIL_JAPAN(Executive Committee Member)、日本ヘミングウェイ協会(運営委員)等、役員を務める学会の企画・運営。3)文献調査・資料蒐集:コーク大学図書館でイェイツ、さらに続く現代の詩人ジョン・モンタギューについての調査継続。。(国内)神奈川県立美術館(久米民十郎共同研究チーム成立)、小泉八雲記念館、三井寺他。4)翻訳、研究書執筆、発表。・入稿済3論文(1)ハーンとイェイツ(CROSSINGSコーク大学出版局)、2)イェイツに(Yeas and Asiaコーク大学出版局)、3)ヘミングウェイ(『ヘミングウェイ伝記的研究』松籟社)出版待ち。・季刊『民族学』169号(国立民族博物館)に、小泉八雲論文執筆契約済み(7月入稿)。・The Oxford Handbook of W.B. Yeats(Oxford University Press)に日本とイェイツに関する論文執筆契約済(9月入稿)。・モンタギューの詩の訳・解説・論文を含む書物を共同執筆・イェイツの演劇集Wheels and Butterfliesに関するYeats Review特集号を、新旧イェイツ協会会長等と編集、自身も『猫と月』に関する論文を掲載予定・パウンドの「狂言」作品を翻訳、狂言上演企画。

従来「笑い」と関連づけられることの少ないW.B.イェイツが、「笑い」の演劇たる狂言に劇作の突破口を見出したことを解明し、新局面をあぶり出すこと、また、日本的原理である「間」の詩学が英語圏モダニズムに果たす意義に光をあてることが本研究である。初年度の本年は日本とアイルランドの外交関係樹立60周年を記念する年であることから、本研究の実践として、イェイツが狂言として書いた『猫と月』を、大蔵流狂言の名家茂山千五郎家に新作狂言の形で7月アイルランド3カ所で演じてもらう企画を立て、実行委員長として、企画・運営にあたり、翻訳や公演に先立つ講演を行った。公演時には、同じくアイルランド出身でイェイツと交流のあったラフカディオ・ハーン(小泉八雲)が日本で再話した『ちんちん小袴』の新作狂言化を茂山千五郎師に依頼、同時上演を行った。帰国後、10月滋賀大学が存在する彦根、11月ハーンゆかりの松江、また、3月滋賀大学第一回文化企画「W.B.イェイツとの邂逅」においても再演、その企画・運営・その際の講演も行った。本事業に関して、論文執筆・刊行・入稿、国内外の学会で論文発表、新聞記事、雑誌記事、学会会報、説明文などの形で諸処で発表した。加えて、イェイツ、ハーン以外のアイルランド文学者,さらにアーネスト・ヘミングウェイ、エズラ・パウンドに関する論文執筆、学会で口頭発表、書評などの執筆も行った。2018年12月京都開催の第二回国際イェイツシンポジウムのオーガナイザーとして、国際イェイツ協会と企画も進めている。シンポの総合テーマを「イェイツと笑い」とし,『猫と月』の茂山家による公演も含む。また、出張時に国内外でイェイツ、フェノロサ、ハーン、アイルランド現代作家や詩人の文献・資料調査。さらに、イェイツ、ヘミングウェイ、パウンド、能楽などの書籍・資料を充実。必要機器を揃え、研究環境を整備した。初年度としての予定以上の進捗状況で、新たな共同研究も始めている。2017年度に予定していたのは、狂言公演企画・実施、学会発表、論文投稿、翻訳、実地調査、資料蒐集、研究環境整備であった。以下、研究計画に挙げたことを確認する。1)「大蔵流狂言茂山千五郎家による「イェイツ、ハーン作品による新作狂言アイルランド公演を企画、公演時、能楽とイェイツ,ハーンについて講演」:実施。2)「狂言師、能楽師の聞き取り」:実施。3)「国際イェイツ協会他国際学会で発表」:実施。4)「国内学会に参加・論文発表。委員や理事として、企画・運営」:実施。5)「国際イェイツシンポジウム企画」:実施。6)「論文執筆」:予定したものはほぼ執筆済。入稿して出版待ちのものも多い。7)「資料蒐集」:(国外)アメリカはJFK図書館には行かなかったが、ニューヨークで資料蒐集、またアイルランドでも蒐集。さらにアイルランド、コーク大学との共同研究も始めた。(国内)「松江小泉八雲記念館などで、文献・資料調査」実施。8)「図書・研究環境整備」:整備中。
重症くも膜下出血の予後は炎症反応制御で改善するか？

くも膜下出血急性期の炎症反応を制御し、神経損傷を軽減することが本研究の目的である。重症くも膜下出血モデルを作成し、それに対して低体温療法・ミノサイクリン投与を行うことによって、急性期炎症反応の制御および予後改善が可能であるか検討する。本研究を通じてくも膜下出血後の炎症反応に早期低体温療法は運動機能改善を伴う炎症反応の低下を認めたが、minocyclineは炎症反応の低下は認めるものの運動機能回復は認められないという結果であった。重症くも膜下出血モデルの作成を確立した。頚動脈からthreadを2228mm誘導し、頭蓋内内頚動脈終末部で血管穿孔させる。成功すると直後に瞳孔散大を認め、麻酔覚醒遅延もみられるくも膜下出血をきたした。それらの所見がないもの、直後の死亡は研究から除外する。現時点で50匹以上のラットを用いてperforation modelの手技に精通し、安定した成績を得ることが可能となった。これらのSAHモデルラットに対し、行動学的検討と組織学的検討、そして核医学的検討の予備実験を開始した。行動学的検討では、SAHモデルラットのNeurological Severlity Score (NSS)で、重症度の定量化の試みを開始している。このスコアを経時的に測定し、まず対照群としてのSAHモデルの標準的な神経症状変化を確認する。この結果を、治療群における介入時期や、画像評価の時期などに反映させる。組織学的検討に関しては、SAHモデルから脳を取り出し、脳槽での血腫量や血腫の局在について検討した。また脳実質を凍結切片にし、免疫染色の条件設定を開始した。免疫染色では脳実質での炎症性変化(マイクログリアの活性化、グリオーシスによる瘢痕形成など)を検討する。核医学的検討としては、SAHモデルにおける脳実質での炎症性変化を画像化するために、F-18標識された炎症イメージング用PETプローブ(TSPOリガンドの標識体)を用いることとした。TSPOリガンド・18F-DPA714に関して、標識合成条件の検討、精製条件ならびに分析条件の検討を行った。まずSAHモデルの代わりに、一般的なラット脳梗塞モデル(ラット中大脳動脈永久閉塞モデル)を用いて予備実験を行ったところ、梗塞部位に高い集積を認めた。実験を担当する大学院生の卒業などによる交代のため、新担当者によるラットSAHモデル作成法の習得に時間を要したが、モデルの確立後は行動学的検討と組織学的検討、そして核医学的検討の予備実験を開始するなど、おおむね順調に進展している。ラット重症くも膜下出血モデルの作成法を確立した。頚動脈から糸を2228mm誘導し、頭蓋内内頚動脈終末部で血管穿孔させる。成功すると直後に瞳孔散大を認め、麻酔覚醒遅延もみられる。それらの所見がないもの、直後の死亡(予備実験で約10%)は研究から除外する。現時点で100匹程度のモデル作成を行い、perforation modelの手技に精通し、安定した成績を得ることが可能となった。現在までに、組織学的評価(脳槽での血腫量と局在、マイクログリアの活性化、グリオーシスの形成)、行動学的評価(Neurological severeity score; NSS)、核医学的評価(脳内炎症性マーカーであるTSPOリガンド、18F-DPA714 PET)を行っている。この中で核医学的評価に関しては、すでに確立されたラット脳梗塞モデルを使用して、画像化の予備実験を行っている。PETにより、脳梗塞周囲にTSPOリガンドの高い集積が生じることを明らかにし、さらに細胞治療によりその集積が減少することを示した。すなわち、細胞療法による脳梗塞後の過剰な炎症所見を抑制する効果を示すことに成功した。この研究成果は、国際脳卒中学会(2017年2月、米国ヒューストン)で報告したが、現在、国際学術誌に投稿準備中である。今後は、ラット重症くも膜下出血モデルに対する脳保護薬投与、脳低温療法、細胞治療などの治療介入実験に移行し、18F-DPA714 PETによる評価を行う予定である。核医学的評価(脳内炎症性マーカーであるTSPOリガンド、18F-DPA714 PET)は、すでに確立されたラット脳梗塞モデルを使用した、画像化の予備実験段階であるが、PETにより細胞療法による脳梗塞後の過剰な炎症所見を抑制する効果を示すことに成功した(国際脳卒中学会で報告)。この画像評価法はラット重症くも膜下出血モデルのみならず、脊髄損傷や頭部外傷モデルの治療効果も評価可能であり、さらには炎症性腸疾患等にも応用可能と考えられ、非常に意義深い。いままでにラット重症くも膜下出血モデルの作成法を確立した。頸動脈から糸を22-28mm誘導し、頭蓋内内頸動脈終末部で血管穿孔させる。成功すると直後に瞳孔散大を認め、麻酔覚醒遅延を認める。また以前予備実験を行ったラット脳梗塞モデルに対する炎症反応の核医学的評価(脳内炎症性マーカーTSPOリガンド、18F-DPA714 PET)について本実験を行い、脳梗塞周囲にTSPOリガンドの高い集積が生じることを明らかにしさらに細胞治療によってその集積が減少すること、つまり細胞治療による脳梗塞後の過剰な炎症所見を抑制する効果を示すことに成功した。本研究結果の論文報告を行った。

くも膜下出血モデルにおいても同実験を行い、細胞投与により炎症抑制効果が認められることが証明されたが、統計学的有意差にとなるレベルには到達しなかった。原因としてくも膜下出血の炎症が脳梗塞後とは違う機序であることが考えられた。しかし組織学的評価によって炎症細胞であるマイクログリアの活性(CD68およびIba1)、脳微小血管の脳血液関門構成要素の破綻に関する研究においては、細胞投与を行うことでくも膜下出血モデルにおいても炎症反応の抑制が行えること、また脳血液関門の保護効果が得られることを証明した。これらに関しては学会報告を予定している。くも膜下出血急性期の炎症反応を制御し、神経損傷を軽減することが本研究の目的である。重症くも膜下出血モデルを作成し、それに対して低体温療法・ミノサイクリン投与を行うことによって、急性期炎症反応の制御および予後改善が可能であるか検討する。本研究を通じてくも膜下出血後の炎症反応に早期低体温療法は運動機能改善を伴う炎症反応の低下を認めたが、minocyclineは炎症反応の低下は認めるものの運動機能回復は認められないという結果であった。組織学的検討に関しては、免疫染色により脳実質での炎症性変化(マイクログリアの活性化、グリオーシスによる瘢痕形成など)を検討する。核医学的検討としては、SAHモデルに対しTSPOリガンド・18F-DPA714を用いて予備実験を行う。これらの結果をもとに、SAHモデルへの治療介入法(脳保護薬、脳低温療法、細胞治療など)のプロトコールを決定する。今後は、ラット重症くも膜下出血モデルに対する脳保護薬投与、脳低温療法、細胞治療などの治療介入実験に移行し、18F-DPA714 PETによる評価を行う予定である。また、18F-DPA714 PETの他疾患モデルへの応用も視野に入れる。脳卒中
戦後日本人のコミュニケーション行動の変容に関する実証的研究

戦後における日本人のコミュニケーション行動の変化を探るため、スポーツ場面での言語行動に焦点を絞り、そこでの変化の様子やその要因を考察した。具体的には、毎年甲子園で行われる高校野球の選手宣誓行動を映像資料によって跡付け、その宣誓文や宣誓行動におけるパラ言語(声の調子など)の側面などについて、考察した。その結果、1980年代を境に、型通りのものから多様なものへと変化していることが判明した。これは、日本社会の変容(モダンからポストモダンへ、あるいは戦後社会からポスト戦後社会へ)と連動した現象である、と結論づけた。戦後における日本人のコミュニケーション行動はどのように変化してきたか、そしてそれはどのような要因によるものなのか、を探ることが本研究の目的である。19年度は、おもにスポーツ場面、それも高校野球における選手の言語行動に注目して、資料の収集と考察を行った。甲子園で行われる高校野球大会の選手宣誓は長い歴史を持ち、資料の均一性と継続性から見て、その言語行動の変化を探るには貴重な資料である。資料の収集は、(1)新聞の報道記事、(2)放送録画資料(NHKに保管)、(3)宣誓選手本人へのインタビュー、(4)その他、HP閲覧、DVD資料や文献と多角的に行った。そして、その資料について、宣誓文(テキスト的側面)、宣誓の口調(パラ言語的側面)そして非言語行動などの面から分析した。その結果、明らかになったことは以下のことである。以上、総じていえることは、1980年代を境に従来の規範や型を破ろうとする動きが見られ、これは「抑制からの解放」と言えるコミュニケーション行動である。昨年度に収集した、高校野球の選手宣誓を時系列的に整理し、文言やパラ言語から、どのような変化が見られるかについて考察した。その結果、とくに1980年代半ばにおいて大きな断絶が見られ、それ以降は、型にはまった宣誓から、多様化、個性化へと変化していったことがわかった。また言説データとして、選手宣誓に関する新聞報道記事を時系列的に整理し、世論の出発点となるメディアがどのようにコメントしているのかを探った。さらには、元宣誓選手へのインタビューを文字化し、そして整理することによって、1980年代にどのような意識変化があったのかを跡付けた。以上のことを総合的にまとめ、その背景となるものを考察した論文を発表した。そこでは、日本人の価値意識が「競争」から「共生」へと変化していったことがわかった。また、時代を代表する4つの選手宣誓を刺激音声として、現代の若者世代がどのような好感度を示すかという関心から、選好度を問うアンケート調査を実施した。これは文の長さ、内容、パラ言語などを考慮して選択したものである。その結果、宣誓文としての「型」をある程度保ち、かつパラ言語面では自然な声質で行われるものが支持されることがわかった。本研究全体を通じて、戦後日本人の価値観変容が高校野球の選手宣誓に如実に表れており、それがこれからの日本人を探るための貴重な資料となり得ることが確認できた。今後、スポーツ一般へ、さらには言語行動一般へと広げ、広い視野からより客観的に考察することが課題となる。
分子機能制御を目指した多重入力、多重出力型応答機能分子の創出

研究成果の概要(和文):電位の外部刺激に対する応答機能に加え、第2の外部刺激(入力)として、熱的な刺激を用いた液晶相への相転移機能との複合化、金属イオンとの超分子構造の形成に基づく光応答性機能との複合化など、第2の外部刺激(入力)に対する応答機能を合わせ持つ多重応答機能分子の構築についてその可能性を探求し、新たな分子機能制御を目指した多重入力、多重出力型応答機能分子の構築を検討した。本研究課題では、複数の異なる外部刺激(入力)に応答し、それぞれに異なる出力を与える多重応答機能分子の構築として、基本となる第1の物質の応答機能に電気化学的な応答機能、また、第2の応答機能として、熱的な刺激に対する応答機能ならびに金属イオンとの超分子構造の形成に基づく光応答機能などを用いて、分子状物質の応答機能が、物質の持つ第2の応答機能により制御された多重入力、多重出力型応答機能分子の構築を目指して検討を行った。電気化学的な応答機能については、ビオレン-シアニンハイブリッド構造による分子設計指針に基づき、両末端部位をシアニン型の発色系で置き換えたアントラセンコアを用いたシステムの構築により、高い安定性を有する電気化学的な応答機能が達成可能であることが明らかになった。金属イオンとの超分子構造の形成に基づく光応答機能との多重応答機能分子の構築として、このような分子設計をさらに発展させ、ビオレン型の酸化還元系とシアニン型の酸化還元系を組み合わせたビオレン-ビオレン-シアニンハイブリッド構造の構築により、高い安定性を有する電気化学的な応答機能と金属イオンとの光応答機能を併せ持つシステムの構築が可能であることを明らかにした。また、相転移挙動を示す多重応答機能分子の構築を目指して、酸化還元機能を担う骨格周辺に相転移挙動を担う長鎖アルキル基の導入された新たなアズレン誘導体を合成することにより、特異なスメクチック相の発現と電気化学的な応答機能を併せ持つ新たなシステムの構築が可能であることを明らかにした。さらに、電気化学的な応答機能とナノ構造体の形成との多重応答機能の発現を目指して、化学合成によるカーボンナノチューブセグメントの構築について検討を行った。複数の異なる外部刺激(入力)に応答し、異なる出力を与える多重応答機能分子は、1つの分子に同時に2つ以上の機能を持たせる困難さとこのようなシステムに要求される高い耐久性から、明確な設計指針はこれまで見出されていない。本研究課題では、第1の応答機能に電気化学的な応答機能を用いて、また、第2の応答機能として、熱的な刺激に対する応答機能ならびに金属イオンとの超分子構造の形成に基づく光応答機能などを用いて、分子状物質の応答機能が、第2の応答機能により制御された多重入力、多重出力型応答機能分子の構築を目指して検討を行った。熱的な刺激に対する応答機能との複合化については、長鎖アルキル基の置換した酸化還元活性なアズレン末端基を複数個結合することにより、完全なホメオトロピック配向を示す特異なディスコチック液晶相の発現と電気化学的な応答機能を併せ持つことが期待される新たなアズレン誘導体を合成することに成功した。また、ディスコチック液晶相の中でも流動性の高いディスコチックネマチック液晶相の発現を目指した検討を行った。また、酸化還元活性な蛍光性の発色団として、ポリフェニレン骨格の構築を検討してきた。今後、目的のポリフェニレン骨格の構築を達成すると共に、酸化還元機能ならびに光応答性機能との多重応答機能について探求していく。さらに、電気化学的な応答機能とナノ構造体の形成との多重応答機能の発現を目指して、生成するポリフェニレン骨格から、化学合成によるカーボンナノチューブセグメントの構築について検討を進めていく。さらに、第2の外部刺激として溶媒の液性や極性に依存するハロクロミズムやソルバトクロミズムなどとの複合化を適応する領域の拡張を目指して検討を加えて行く。本研究課題では、分子状物質の応答機能が、物質の持つ第2の応答機能により制御された多重入力、多重出力型応答機能分子の構築を目指して検討を行ってきた。平成23年度は本研究課題の最終年度として、熱的な刺激に対する応答機能との複合化に、完全なホメオトロピック配向を示す特異なディスコチック液晶相の発現に至ったこれまでの研究成果を基に、良好な電子的な応答機能が期待されるフタロシアニン骨格をコアとして、長鎖アルキル基の置換した酸化還元活性なアズレン末端基を複数個結合したフタロシアニン誘導体の合成を検討し、低収率ながらも期待されるフタロシアニン誘導体の合成に至った。また、我々が提案してきたシアニン-シアニンハイブリッド構造による分子設計指針に則り、アズレン末端基を持ったハイブリッド型カルボカチオンを構築することで、三段階の良好な電気化学的な応答機能(エレクトロクロミズム挙動)を示す酸化還元系の構築に成功した。ハイブリッド型カルボカチオンの形成は溶媒の液性に依存するハロクロミズム等、複合する領域の拡張に期待がもたれる結果と考えられる。また、酸化還元活性な蛍光性の発色団として、長鎖アルキル基の置換したポリフェニレン骨格の構築を検討してきた。

その結果、環状のアセチレン化合物を基に、長鎖アルキル基の置換した環状のポリフェニレン骨格が構築できることを見出した。その過程で長鎖アルキル基を持ったビフェニル型の化合物が固体状態においても強い蛍光を示すことが明らかになった。酸化還元機能ならびに光応答性機能との多重応答機能について期待がもたれる結果と考えられる。さらに、電気化学的な応答機能とナノ構造体の形成との複合機能の構築を目指して、化学合成によるカーボンナノチューブセグメント構築への検討を進めた。
脳腫瘍幹細胞の治療抵抗性に関わるエピジェネティック変化の解明と新規治療開発

近年、癌の再発には治療抵抗性を持つ癌幹細胞が関与していることが知られている。しかし、癌幹細胞が治療刺激によってどのようなエピジェネティック変化を介して治療抵抗性獲得を果たしているのかは十分には解明されていない。そこで、私は脳腫瘍幹細胞(GSC)が反復した治療刺激(放射線治療など)によって、どのようなヒストン修飾変化を呈して、抵抗性獲得をしているのかを解析した。初年度にマウスGSCの実験系を用いて、GSC自身が反復放射線治療中に、IGF1-Akt-FoxO3a経路を介して、新たな放射線抵抗性を獲得することを明らかにしました(Stem Cells, 2013)。また、この研究において確立した放射線抵抗性GSCモデルを利用することで、抵抗性獲得に重要と思われるヒストン修飾関連分子の同定を行い、放射線抵抗性GSCにおいて発現量増加する19個、発現量低下する5個を同定した。さらに、グリオーマ患者のデータを使ってのin silico解析を実施し、治療抵抗性には幹細胞性ならびに細胞接着に関与する遺伝子の発現が重要であることを見出した。この結果を踏まえて、反復放射線照射中に発現変化する細胞間接着分子のスクリーニングを行い、特定の細胞間接着分子の変化がGSCの幹細胞性の上昇と、細胞分裂の速度遅延を介して、治療抵抗性獲得に重要であることを見出した。今後は、本研究から得られた結果をもとにして、GSCの治療抵抗性獲得に重要に関わるエピジェネティック変化と、その下流の細胞間接着分子の変化を同定して、有効な治療薬の開発につなげたいと思っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。脳腫瘍幹細胞(Glioma stem cells : GSC)に対して反復した治療刺激(放射線治療など)によって、どのようなヒストン修飾変化を呈して、それが抵抗性獲得に関わっているかを解明することを目的に研究を進めている。〈研究実績〉1、脳腫瘍幹細胞の放射線抵抗性獲得に関わる分子メカニズムの解析GSCの放射線抵抗性に関わる分子メカニズムを解明するために、以前に確立していたマウス放射線抵抗性GSCモデルを利用して、抵抗性に関わる分子メカニズムを解析した。その結果、GSCは反復放射線照射を受けると、IGF1-Akt-FoxO3a経路を介して幹細胞特性の増強と、放射線抵抗性の増強を引き起こすことを解明した。本結果は、当該領域のトップジャーナルの一つであるStem Cellsにて報告した。2、IGF1分泌脳腫瘍幹細胞モデルの確立GSCは反復放射線治療時に、IGF1分泌を介して抵抗性を獲得することが分かった。この結果を踏まえて、このフェノタイプ変化時のエピジェネティック変化を正確に評価するために、GSCに恒常的IGF1発現ベクターと、IGF1コンディショナル発現誘導ベクターを導入したモデル細胞を樹立した。3、ヒストン修飾関連分子の変化GSCが放射線抵抗性を獲得する際のエピジェネティック変化を解析するにあたり、予備実験としてRT-PCRアレイを利用したスクリーニングを行った。その結果、放射線抵抗性GSCにおいて4倍以上の発現量増加を認めたのが19個、4倍以上の発現量低下を認めたのを5個同定することができた。初年度にマウス放射線抵抗性株を利用することで、脳腫瘍幹細胞(GSC)が反復放射線照射中に放射線抵抗性を獲得していくメカニズムの一つとして、IGF1-Akt-FoxO3a経路の役割を解明した(Stem Cells, 2013)。この結果は骨肉腫の共同研究にも繋がり、さらなる成果を生みだした(Cancer Res, 2014)。本年は、IGF1の下流にまだ重要なメカニズムが隠されているのではと考えて、以前に確立したTS(コントロールGSC)とTS-RR(放射線抵抗性GSC)の比較解析を進めた。1、細胞接着に関わる遺伝子群の発現変化:治療抵抗性獲得において重要な生物学的遺伝子群は何かをマイクロアレイデータをもとにしたGene set enrichment analysisで解析した。TSとTS-RRの比較と共に、オープンデータソースより獲得した再発グリオブラストーマ患者のデータを解析に利用した。この結果では、二つのデータ群とも同様に幹細胞特性と細胞接着に関わる遺伝子群の発現が上がっていた。そこで、GSCの細胞接着の変化に注目することとした。2、細胞間接着と放射線抵抗性:細胞接着の変化を解析した。TS-RRはTSに比べて細胞間接着が亢進しているが、細胞外基質との接着は低下していることがわかった。また、細胞間接着の違うシングルセルクローンを複数獲得して、細胞間接着と放射線抵抗性の違いを比較したところ、細胞間接着が強いサブクローンほど放射線抵抗性が高いことが確認された。3、放射線抵抗性獲得において重要な細胞間接着分子の同定:上記のマイクロアレイデータを利用して、実際の再発グリオブラストーマで発現が亢進しており、さらにTSに比べてTSーRRで発現が亢進している細胞間接着分子のスクリーニングを行った。優位に発現上昇している細胞間接着分子を6個同定した。

初年度にマウスGSCの実験系を用いて、GSC自身が反復放射線治療中に、IGF1-Akt-FoxO3a経路を介して、新たな放射線抵抗性を獲得することを明らかにしました(Stem Cells, 2013)。また、この研究において確立した放射線抵抗性GSCモデルを利用することで、抵抗性獲得に重要と思われるヒストン修飾関連分子の同定を行い、放射線抵抗性GSCにおいて発現量増加する19個、発現量低下する5個を同定した。さらに、グリオーマ患者のデータを使ってのin silico解析を実施し、治療抵抗性には幹細胞性ならびに細胞接着に関与する遺伝子の発現が重要であることを見出した。この結果を踏まえて、反復放射線照射中に発現変化する細胞間接着分子のスクリーニングを行い、特定の細胞間接着分子の変化がGSCの幹細胞性の上昇と、細胞分裂の速度遅延を介して、治療抵抗性獲得に重要であることを見出した。今後は、本研究から得られた結果をもとにして、GSCの治療抵抗性獲得に重要に関わるエピジェネティック変化と、その下流の細胞間接着分子の変化を同定して、有効な治療薬の開発につなげたいと思っている。初年度には、脳腫瘍幹細胞が治療によってどのように変化するのかを明らかにしました(Stem Cells, 2013)。しかもその変化にはIGFシグナルが重要な役割を果たしていることを見出し、それは骨肉腫の共同研究にも繋がり、さらなる成果を生みました(Cancer Res, 2014)。さらに本年度は、放射線抵抗性脳腫瘍幹細胞モデルの解析をさらに進めることができて、幹細胞性ならびに細胞接着に関与する遺伝子の発現が亢進していることを見出し、治療耐性の本質に迫れるのではと考えている。計画以上に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度のマイクロアレイデータ解析より、実際の再発グリオブラストーマで発現が亢進しており、さらに放射線抵抗性脳腫瘍幹細胞で発現が亢進している細胞間接着分子のスクリーニングを行えた。優位に発現上昇している細胞間接着分子を6個同定している。今後は、この分子が脳腫瘍幹細胞の放射線抵抗性獲得にどのように寄与しているのかを調べるとともに、IGF1シグナルとの関係を検証する。そして、最終的にどのようにこれらの変化がエピジェネティックにコントロールされているのかを解明する。当初予定している課題に対して順調に成果をあげている。その理由として、特に治療抵抗性に重要であるターゲット分子をIGF1に絞りこみ、今後のIGF1の解析を円滑に進めるための、コンディショナル発現モデル細胞樹立を行えたことがあげられる。また、ヒストン修飾変化へと解析を進める上での、スクリーニングでもいくつか候補分子を見っけられていることも、今後の進展を助けるものとなると期待される。今後は、脳腫瘍幹細胞が放射線抵抗性を獲得するのに重要であるIGF1-Akt-FoxO3a経路の制御に関わるエピジェネティック変化を解明することを目的に実験を進める。
大規模社会シミュレーションのための創発的計算機構

本研究課題は、エージェントベースシミュレーションの高速化・大規模化に対して、創発的計算手法を統一的に適用し、社会・経済・組織にグラウンドする応用領域を指向した。その結果、大規模社会シミュレーションのフレームワーク"Social Macro Scope"を開発し、科挙制度や企業組織のパフォーマンスを分析した。さらに、「複雑二重ネットワークモデル」を提唱し、貨幣の創発やコンテンツ産業における流行発生メカニズムを明らかにした。この他、種々の社会・経済・組織問題へのエージェントベースモデリングの適用と評価を行った。1)創発計算手法を用いたABM手法の開発:既存の社会システムシミュレーションを大量かつ容易に並列実行するためのアーキテクチャの設計を実施した。また、遺伝的アルゴリズムを用いたABM実行手法の開発化を行った。2)エージェント・インタラクション・モデルの開発:本研究項目では、通信ネットワークの構成法を例に、エージェント・インタラクションの効率を改善できるモデルを開発すると同時にアルゴリズムの開発・実装をはかった。3)系統的なパラメタ探索手法の開発:社会シミュレータには、調整すべきパラメタ数が多い。この最適な値を探索することは、社会システムの制度設計につながる。これは悪構造の最適化問題であり、通常の方法では探索することは難しい。本項目では、遺伝的アルゴリズムに代表される進化計算手法を用いた。4)妥当性検査手法の開発:シミュレータの構成要素がどのような影響を及ぼすかを調べるモデル・バリデーションの手法と、進化計算算法を用いてパラメタの感度分析を行う遺伝的妥当性検査手法を中心に手法を開発した。5)社会・経済・組織問題へのABMの適用と評価:経済問題に関するABMモデル化や社会的インタラクション注目した研究を行った。また情報財の流通モデルやP2Pコミュニケーションの課題を中心にシミュレーション研究を行った。本年度は昨年度に引き続き、1)創発計算手法を用いたABM手法の開発2)エージェント・インタラクション・モデルの開発3)系統的なパラメタ探索手法の開発4)妥当性検査手法の開発5)社会・経済・組織問題へのABMの適用と評価に取り組んだ。その結果、まず、ランドスケープを獲得する順シミュレーション、現象を説明するパラメタを探索する逆シミュレーションの実行を容易に行える大規模社会シミュレーションのフレームワーク"Social Macro Scope(SOMAS)"を開発した。このフレームワークを用いて歴史シミュレーションとしての古代中国における家系図の説明と、組織問題への応用としてのあり得べき組織構造のあり方を説明した。次に、エージェント・インタラクション・モデルとしての複雑二重ネットワークモデルを構築・提唱し、貨幣の創発、マイレージポイントの創発と制御といった現象を説明することができた。さらに、その他の社会・経済・組織問題へのABMの適用としてa)小売店舗の店舗内デザインと顧客行動との関係、b)カーディーラーと顧客との関係を説明した。これらの成果は、大規模社会現象をABMによって初めて説明が可能になったことを示しており、他の現象への適用が見込まれる。本年度は平成21年度に引き続き、1)創発計算手法を用いたABM手法の開発、2)エージェント・インタラクション・モデルの開発、3)系統的なパラメタ探索手法の開発、4)妥当性検査手法の開発、5)社会・経済・組織問題へのABMの適用と評価、に取り組んだ。その結果、1)では知的社会シミュレーション用のプラットフォームの開発し、統計分析手法による妥当性検査も行えるようになった。また、2)では社会ネットワークを構成する個々人の中にモノやコンテンツの繋がりを表したもう一つのネットワークを持つ複雑二重ネットワークモデルから、貨幣の創発が理論的・計算機的に説明されることを示した。3)と4)では平成21年度に開発した大規模社会シミュレーションのフレームワーク"Social Macro Scope (SOMAS)"を用いて、逆シミュレーション手法により中国科挙史における成功・不成功の家系の違いを明らかにした。さらに、5)では空間上の繰り返し囚人のジレンマゲームを用いた入札談合問題の説明と防止策の提言、企業組織で観察される「逸脱」と「改善」のシミュレーションによる実証的説明、ソフトウェア産業での技術レベルの推移と企業戦略との関係の説明、行動ファイナンス理論とABMとの融合、さらに人口の移動といった現実社会で見られる現象への適用と評価を行った。これらの成果は、ABMによっていくつかの大規模社会・経済現象が様々な角度から初めて説明が可能になったということであり、今後とも他の現象への適用が見込まれることを示している。
非線形分光法による蛋白質の高次構造変化とコヒーレントダイナミクスの研究

(1)過渡回折格子(TG)法の時間分解を利用して、一般的に光化学反応に適用できる時間分解エンタルピー変化(ΔH)と体積変化(ΔV)測定法を開発する事ができた。本手法を幾つかの光化学反応に適用し、手法としての確立を試みた。ジフェニルジアゾ化合物の光解裂反応に応用し、その構造とΔH、ΔVの関係等を研究した。またこの手法を不安定中間体ラジカルに適用し、特に溶媒との分子間相互作用について明らかにした。本手法を特にミオグロビンの光リガンド解離に伴う構造変化と中間体のエネルギーを明らかにするために適用し、多くの新事実を見いだした。(3)ヘテロダイン法の適用アクティブフィードバックを用いないHD-TG検出システムを作成し、光化学反応への応用を試みた。LO光と信号の位相を適当に選ぶことで、異なる化学種による信号も分離することができることがわかった。(4)高速エネルギー放出の過程(a)音響信号のピークの時間遅れとして測定することで、数ピコ秒の精度で熱発生速度を求められることを明らかにした。励起された分子の周囲の溶媒に均等にエネルギーが移るのではなく、数個の溶媒分子に選択的にエネルギー移動が起こっていることを示唆する結果を得た。溶媒のもつOH基の濃度と熱化速度がよい相関をもつことを見い出した。(b)分子ヒーター・分子温度計システム励起分子からのエネルギー移動過程に対して、高時間分解能だけでなく、高空間分解能を持つ測定システムを構築するため、ヒーター分子と、温度計分子を組みあわせたシステムを考案し合成した。生体分子の構造と機能については、非常に多くの研究者が注目している分野であるが、その中でもアミノ酸の3次元構造まで含めた時間変化は、世界中の科学者が切望していながらまだほとんど分かっていない。ここでは補助金により購入したパルスレーザーを用い、非線形分光法を応用することで、フェムト秒の超高速構造変化からミリ秒のゆっくりとした変化まで、幅広い時間スケールで高次の構造変化を追跡する手法を開発し、実際の生体系に応用し、物理化学の視点からその構造変化と機能との関連について明らかにした。1、非線形分光法のうち過渡回折格子(TG)法、あるいは我々の開発した過渡レンズ(TL)法を用いて、生体系へ適用できる、熱エネルギーおよび構造変化検出システムを構築した。2、ミオグロビンの光励起に伴うリガンド解離反応と、それに伴う高次構造変化を、ナノ秒から秒オーダーという広い時間範囲で検出した。その信号を解析した結果、500ナノ秒の時間でおこる構造変化を検出していることを明らかにした。また、それぞれの中間状態のエネルギー準位を決定することに成功した。3、更に時間分解円二色性(CD)検出装置を構築し、いくつかの反応で時間分解信号を検出することに成功している。今後、生体分子系への応用を試みる予定である。初年度の成果という点では、ほぼ計画通りの進展状況である。今後、さらに詳細な蛋白質構造変化を検出すべく装置系の改良を予定している。(1)ミオグロビンの光リガンド解離に伴う構造変化と中間体のエネルギーの解明過渡回折格子信号を定量的に解析することで、光で切れたCOが蛋白質から抜け出るのに室温で700nsかかること、COが切れた瞬間に蛋白質は約5cm^3/molの体積収縮があること、COが蛋白質から出ると15cm3/molの膨張になることなどが明らかとなった。また各中間体のエネルギーを決めることもできた。更に、COがgeminate recombinationできるサイト以外に、もう一つヘムポケットがあることも明らかとなった。(2)Photoactive Yellow Protein(PYP)の構造変化;初めて体積変化にかなり大きい温度依存性があることが示された。体積変化の温度変化が見られたのは、我々の知る限り初めてであり、蛋白質の特性との関係を明らかにするために有効であると考えられる。(3)ヘテロダイン法の適用

アクティブフィードバックを用いないHD-TG検出システムを作成し、光化学反応への応用を試みた。このシステムを、吸収と屈折率の寄与が同時に存在するスピロピランの光異性化反応に適用した。OHD検出によるLO光の位相を制御することで、屈折率変化と吸収の寄与を分離できた。更にそれのみならず、LO光と信号の位相を適当に選ぶことで、異なる化学種による信号も分離することができることがわかった。また、本手法をタコロドプシンの光サイクルの研究に適用することで、この高感度性により非常に弱い励起光強度での測定が可能となることがわかり、生体分子の研究に大きく役立つことが明らかとなった。
五代宋時代の官印制度の研究

漢文史料の解読と出土官印実物の分析の結果、隋唐にはじまる陽刻朱印の官印制度は、五代を経て宋代には、旧制度の陰刻白文の官印を脱し、清朝まで継承される官印制度の基本形が完成したことを確認した。すなわち、印文の文字が九畳篆と呼ばれる独特の篆法となり、正方形・長方形の両方の印形が官職によって明確に区別して用いられた。さらに、印背に「印款」と呼ばれる鋳造部署名や鋳造年月の文字が刻され、官印の使用現場では「印牌」がつくられ、官印管理が厳格になったことが史料・実物の両面から明らかにされた。本研究は、10世紀初めから13世紀後半までの五代と宋・遼・金の王朝の官印制度を中国官印制度史上に位置付けようとするものである。本年度の課題は史料収集と整理に重点をおくものであったが、整理のついた五代・宋時代について研究の成果を発表することができた。以下、その要点を列挙する。1.「研究実施計画」の(1)の文献の調査と収集は、最近の経済発展に伴う活発な建設事業によって出土物が多く、またいち早く雑誌・報告書として公開されたこと、それらを収集した京都大学を初めとする研究機関での文献調査によって、最新の情報を入手できた。そのため、(2)の東京国立博物館収蔵印譜の調査は取りやめた。その一方で、2007年3月の台北・故宮博物院での展示品と関係図録によって、これまで未見の官印を確認できた。2.「五代・宋時代の官印制度」の成果として、つぎの諸点があげられる。(1)五代の官印は10個が確認できるだけであるが、五代を通じてこれまでと同様、「伝国璽」をはじめ、官印が通用し、その権威を容認されたことが確認できた。特に官印の偽造や不正使用を意味する「偽行印信」が犯罪として重視され、恩赦の対象から外されたことは、皇帝権の冒とく行為として、厳しく罰せられていたことを知らせるものである。(2)五代政権の臣従していたと考えられた「十国」の態度は複雑で、呉越国にあっては、後唐から「呉越王印」を賜りながら、国内では「呉越王寳」をつくり使用していたと考えられ、「面従腹背」といえるものであった。(3)宋朝は正方形の印と長方形の記(朱記)の二種類の官印をつくり、中央から地方末端の機構に至るまで機能した。宋朝にあってつぎの諸点がはじめて設けられた。(1)品級による大きさの違い、(2)印背の鋳造部署、鋳造年月、鉦頭部の「上」字といった印款、(3)「印牌制度」、これらによって官印の管理と使用がより厳格に行われるシステムがつくられた。本研究は、10世紀初めから13世紀後半までの五代と宋・遼・金王朝の官印制度を中国官印制度史の中に位置づけようとするものである。その成果の要点はつぎのとおりである。1.五代の官印は10個を確認できるだけであるが、混乱に時代であっても皇帝位継承の象徴である「伝国璽」をはじめ、王朝発給に官印が通用し、その偽造や不正使用を厳罰に処する刑罰規定から、官印の権威を維持する措置が堅持された。「呉越国王寳」の存在は個々の王朝が自己の政治的自立性を誇示したことを証明する実物といえる。2.宋朝の官印は皇帝権を確立し、貴族に代えて科挙官僚に支えられた皇帝政治を円滑にする道具として機能したことが、その整備された制度から確認された。ここに清朝に至る官印制度の基本となる陽文朱印型官印制度が完成した。その特徴は、(1)印文の書体が九畳象という、5cm以上の印面の空白を埋める重層的に刻された。(2)正方形の官衙印と長方形の官職印が用途に応じて使い分けられた。(3)印背に鋳造部署名や鋳造年月を刻する「印款」が見られるようになった。(4)鈕式は「にぎる」に便利なように長くなり、その頭部に印文の上下を示す「上」字が刻された。3.北方民族の政権である遼(契丹族)、金(女真族)、そして西夏(タングート)も中国支配の道具として官印を用いた。その特徴は民族文字を印文に刻した官印で、その形式はのちの元(モンゴル族)のパクパ文印、清(満洲族)の満漢合壁印に影響を与えた。
グリア細胞機能障害と機能性精神疾患:ウイルス蛋白質を利用した発症分子機構の解明

ボルナ病ウイルス(BDV)は、ウマやヒツジに脳炎を引き起こす原因として分離されたマイナス鎖・一本鎖のRNAをゲノムに持つ向神経性ウイルスである。疫学的研究から機能性精神疾患との関連性が示唆されている。私たちは、BDVの病原性因子であるリン酸化(P)蛋白質をグリア細胞で発現するトランスジェニックマウス(P-Tg)を作成した。そして、本マウスが攻撃性の上昇、空間学習能力の低下、ならびに多動性を示し、脳内ではBDNFの発現低下やセロトニンレセプターの発現異常が見られることを報告した。本研究はP-Tgにおけるグリア細胞の機能異常を分子レベルで明らかにし、機能性精神疾患の発症に関わるグリア細胞の役割を解明することを目的としている。本年度は、P-Tgにおける1)グルタミン酸トランスポーター、2)D-セリンラセミ化酵素(SR)、3)D-アミノ酸酸化酵素(DAAO)の発現について検討をおこなった。その結果、P-Tg小脳では、グリア型グルタミン酸トランスポーターであるGLAST mRNAと蛋白質の発現が顕著に低下していることが明らかとなった。一方、大脳領域ではGLT mRNA発現の軽度の低下も観察された。海馬におけるグルタミン酸トランスポーターの発現はP-Tgへのカイニン酸の接種によっても上昇せず、海馬CA3領域の神経細胞層に乱れが誘導された。これらの結果は、P蛋白質による不可逆的なグルタミン酸トランスポーターの発現異常を示唆している。また、BDV持続感染グリア系細胞ではDAAO mRNAの発現が顕著に亢進していることが明らかとなった。一方、P-TgにおいてもDAAOの発現異常が示唆される結果が得られている。以上の結果より、アストロサイトでのP蛋白質の発現がBDV P-Tg脳機能に多岐にわたり影響を及ぼしている可能性が示された。
水稲の冷害における被害推定に関する基礎的研究

1.穂孕期における種々の冷温処理実験から、障害発生限界温度を22°Cとし、障害発生率を推定する実験式を得た。また品種の耐冷性を感受性指数で表し比較した。植物ホルモンと冷温障害との関係を検討し、さらに冷温の花器官の発育や雌性障害への影響も検討した(江幡)。2.冷害不稔の発生に対するブラシノライドの影響を検討し、薬剤の種類と濃度の選択により不稔の発生を或る程度抑制できる可能性を示唆する結果を得た(田代)。3.生育初期における冷温継続期間と窒素施与量の影響を分けつ発生、出穂期、稔実歩合、登熟歩合などについて調べ、収量構成要素に及ぼす影響を考察した(佐々木)。4.東北地方のAMeDASの資料から有効積算温度をもとめ、水稲収量との関係を明らかにした。またその結果をもとに、大冷害が発生した昭和63年の青森県の作柄を収穫1月前にかなり良い精度で予測し得た(卜蔵)。5.減数分裂期の温度指標として、日最低気温と日平均気温の平均を用い、10品種の出穂日別不稔歩合との関係から冷害不稔の推定式を求めた。また低温下で生育する稲に頴花分化期から出穂期にブラシノライドを散布し、粒重増加効果を認めた。6.菌の種類と障害不稔の発注との関係を検討した。その結果、稚菌、中菌、成菌とも本質的には耐冷性に差がないこと、ただしその後の生育の消長が二次的に障害抵抗性に関係するなどの点を明らかにした(平野)。7.開花期ならびに穂孕期の冷温障害を子房の発育によって早期に推定する方法について検討した。開花期では冷温処理後610日、穂孕期の場合、開花開始後15日で正確な推定が可能となる(星川)。8.登熟期における種々の冷温処理が稲の胚乳組織形成に及ぼす影響を検討し、冷温が胚乳細胞形成を遅延させ、細胞数を減少させ登熟歩合を低下させることを明らかにし、シンク強度やシンクサイズとの関連についても考察した(中村)。昭和61年度に行った研究の概要は次のように要約される。栄養生長期冷温障害:生育初期の冷温処理(20/10°C)の継続期間の長短が、水稲の分けつ発生様相,生育量,出穂遅延度,登熟歩合などに及ぼす影響を検討した(佐々木)。穂ばらみ期冷温障害:障害発現の限界温度が2122°Cであること、障害程度は処理日数につれ対数函数に増加し、処理温度が低いほど指数函数的に増加することを認めた(江幡・田代)。耐冷性の品種間差異を検討した結果、その順序は陸稲>早生水稲>中生水稲>インド稲であること、穂上位置による穎花の耐冷性の差異は認め難いこと、穂ばらみ期の冷温は花粉障害に因る雄性不稔の他に退化穎花、未完成穎花など花器官全体の発育阻害に因る障害を多発させることなどを明らかにした(江幡・田代)。減数分裂期の冷温障害は穎花分化期の窒素追肥で助長される。しかし減数分裂期の窒素追肥は稔実に悪影響なく、反って粒重増加の効果がある。

実態調査の結果、障害不稔発生率と減数分裂期間の温度(日最高+日平均/2)と高い相関を認めた(本庄)。開花期冷温障害:開花期前後に冷温処理(15/10°C)し米粒の発育を軟X線透過法で追跡した。障害不稔は開花日以後は発生しにくく、不稔穎果の胚乳は2mm以上に生長しない。低温処理後610日で胚乳長から不稔率が確実に推定可能になる(星川)。登熟期冷温障害:冷温処理(20/15°C)による穎花の胚乳組織の発達に及ぼす影響を検討、冷温が胚乳細胞の分裂組織を低下させ、最終細胞数を減少させることを明らかにした(中村)。気温と水稲の収量:アメダスの気温資料と東北地方北部3県内の米の収量との対応関係を解析した結果、59月の1820°C以上の気温の積算値と水稲収量との間に高い相関関係を認めた(卜蔵)。苗の種類と冷害:稚苗,中苗,成苗など移植時の苗令の差異は出穂期に影響する。しかし障害型冷害抵抗性とは無関係である(平野)。1.穂孕期の冷温処理実験の結果から,障害発生限界温度を22°Cとし,障害発生率を推定する実験式を得た.また冷温感受性指数を用いて品種の耐冷性を比較した.さらに4種の植物ホルモンを用い,冷温障害との関係を検討した(江幡). 2.異なる窒素施用量下で冷温処理を行った結果,冷温区では生育が劣るが,分げつ数,穂数は余り劣らない.無N区は生育は劣るが低温登熟率が高い.穂数,穂重は高N区ほど大きく,1穂粒数,完全登熟率は中N区で高がった(佐々木). 3.東北地方の水稲の登熟期の有効積算温度(アメダス資料による)は南部では北部に比べ大きいが,収量の最高値は低い.日本海側では下限温度を19°Cとした場合,収量は積算値に反比例し,太平洋側より多収となる(卜蔵). 4.ブラシノライド(0.01PPm)散布は晩播により出穂期を遅延させた自然の低温条件下での登熟促進効果は示さないが,登熟歩合を向上させた.しかし人工気象室の低温条件下では登熟促進の効果を示した(本庄).5.減数分裂期に前年度より強度の低温(17ー13°C,6日),低水温(14.5°C,10日)処理を行い,稚苗と中苗の不稔率を比較した.両年の結果から,苗の種類そのものが障害不稔発生率の多少に影響しないことが確認された(平野). 6.穂孕期低温処理で誘発される単爲結果粒の子房は,稔実粒の場合と異なり,生長途中よりくびれ状になる.その形状の違いをもとにして,穂の開花開始15日後に正確な不稔率の推定が可能となった(星川). 7.受精後時期別の低温処理(昼/夜温=15/10°C)を実施した結果,受精後まもない胚乳の自由核分裂期から開始した処理区で胚乳細胞形成が著しく抑えられ,登熟歩合が低下した(中村).8.冷温稔実障害に対するブラシノライドの回避効果とその作用時期について検討した.その結果,葉茸間長が+2以上が回避効果が認められた.この効果は強勢花に比較して弱勢花で大きなった(田代).1.減数分裂期頃は穂上花器官の発育が揃っており、障害を大きくする一因となる。この時期の冷温で花器官の発育は遅延し、冷温解除後も十分回復しない。交配実験で冷温による雌性障害が大きいことなどを明らかにした(江幡)。2.減数分裂期の稲にブラシノステロイド類を投与して、15°C、5日間の冷温処理を行なった結果、エピブラシノライド0.1ppmの施用により不稔の発生が軽減されることを明らかにした(田代)。3.成育初期の冷温処理継続期間と窒素施用量の差異が収量構成要素に及ぼす影響を調べ、多窒素施肥条件で長期冷温処理すると1株穂数、1穂粒数、登熟歩合などの収量構成要素が高まることを明らかにした(佐々木)。4.これまでの結果をもとに、水稲収量と有効積算温度との関係を青森県の稲作6地帯について検討し、昭和63年の冷害の推定を試みた(卜蔵)。5.10品種を用いた昭和63年7月の減数分裂期の気象資料と冷害不稔の発生歩合との関係から障害の予測式を検討した。