hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本占領における国内冷戦と治安問題

本研究は、既存の冷戦史研究が当然視してきた通説ー東地中海・中近東・欧州での冷戦開始時期と比べて、極東での冷戦開始時期は遅かったーが極めて怪しいことを、国際関係史の観点から示唆した。また本研究は、日本占領期、GHQがスパイリンクを通じて、日本共産党内部の多数の秘密文書を獲得すると同時に、狡猾的にも、ソ連が日本の共産化を狙って送り返した「洗脳された」抑留者から、ソ連に関する戦略的情報を獲得していたことを証明した。2010年度の研究活動のハイライトは、8月末から9月初めにかけて行った、マッカーサー記念図書館(Norfolk, VA)およびワシントン郊外のナショナル・アーカイブIIにおける資料調査であった。前者での調査では、GHQが行っていた、日本共産党に関する情報の報告書を系統的に写真に収めた。後者では、同党のリーダーであった野坂参三、徳田球一らの個人ファイルの文書を写真に収めた。さらに、GHQが把握していた、数万人の日本共産党員の個人データおよび彼らの日々の活動内容に関する膨大な資料を写真に収めた。これらにより、GHQは、日本共産党指導者および多くの地方党員の日々の活動を克明にフォローしていたことが明確になった。指導者にいたっては、朝から晩までの1日の活動が徹底的に調べられていた。ただ、資料の量が膨大であり、両方の場所での調査は途中で中断せざるを得なかった。それゆえ、次年度での資料調査が重要になる。これ以外ではフランス共産党や朝鮮半島の共産主義勢力に関する研究を進め、日本共産党の動きがどの程度、日本特有のものであり、また国際共産主義運動に共通のものであったかを研究した。そのために必要な書籍を収集した。2011年度の研究活動のハイライトは、8月末から9月初めにかけて行った、米国ナショナル・アーカイブIIにおける資料調査であった。前年度にも調査を行っているが、そこで時間的制約のために、完全に写真に収めることができなかった、日本共産党書記長徳田球一に関する米軍資料(RG319)について相当量の写真を得ることができた。それに加えて、ワシントンの米陸軍省のG-2が整理していた、日本共産党の組織とその活動に関するファイルを発見し、必要箇所を写真に収めることに成功した。最も興味深いのは、日本共産党幹部の自宅周辺についての詳細な写真や、当該関係者の普通の1日の活動パターン、さらに来客者についての情報等が含まれていることである。また、吉田茂が政権を離れている時期にも、GHQは彼の活動を克明に追っており、その言動を把握していたことも判明した。ただし彼が政権を握っていた時も、同様の活動を行っていたことが想像されるが、それについてはさらに高い機密性があるためか、発見できなかった。また不二出版が出版した、いわゆる光永ファイルを購入し、米国で発見した資料と、日本の公安部門の資料と照らし合わせている。まだまだ不明な部分が多く、これまで以上の細やかな整理と分析が必要であると思われるとともに、不明部分を解明すべく、新たな資料調査旅行を行う必要があると思われる。2013年度は、史料にもとづく原稿執筆そして編著書の出版に多くの時間を費やした。柴山太編『日米関係史研究の最前線』(関西学院大学出版会)は、2014年3月31日に出版された。研究代表者は、「日本の国内冷戦ー研究課題とそのアプローチ」(169ー197頁)を執筆し、そのほかの部分の編集を行った。他方で、積極的に新しい史料発掘を行い。渡部富哉氏から以下の注目すべき史料の提供を受けた。1945年、日本帰国以前に野坂参三は、モスクワを訪ね、ソ連共産党に日本の共産化についての指導を要請していた。日本共産党は、戦後に活動を始める前に、ソ連共産党からの指導を受けようとしていたのである。すべてはロシア語のソ連共産党側の史料である(数十頁)。また占領軍治安・諜報月報を確保した。この史料は、これまで米国ナショナル・アーカイブIIで収集した情報が、どのようにGHQ内部でまとまられたかを物語っている。これにより、これまで集めた史料の全体像がよりはっきりとわかるようになった。すでに編著のなかで、研究書執筆の基礎はできているが、これらの新史料獲得により、日本冷戦に関する、より高度な実証的研究が可能になったと思われる。本年度の成果としては、2012年12月15日に占領・戦後史研究会(於二松学舎大学九段キャンパス)で、「日本の国内冷戦19451955ー研究課題とアプローチ」と題して、これまでの研究の進捗状況と得られた知見を報告した。その概要は以下のとおりである。これまで入江昭やギャディスらの著名な冷戦史研究者が、アジアでの冷戦開始を朝鮮戦争時まで下げる議論を提出してきた。

が、しかし研究代表者(柴山)は、収集した史料に基づき、スターリンが1946年3月に英米を「危険極」(ナチドイツ並みに破壊的国家)として名指し世界規模の冷戦を開始し、その一部として日本でも日本共産党が反GHQ的な活動を始めたことを指摘し、冷戦に地域的時差がないと主張した。とくにGHQ史料によれば、1947年には、日本共産党はソ連から反マーシャル・プラン闘争を助ける陽動作戦を行うように指令された可能性は極めて高く、さらに日本共産党は、東欧諸国での人民民主主義革命と同様の革命を日本でも実現すべく行動を始めていた。つまりソ連からすれば、極東での共産主義勢力の活動は基本的に他地域での冷戦と連動させていたのである。ただし彼らからすれば、極東での活動はあくまで欧州での反マーシャル闘争を促進するためのものであり、日本の国内冷戦は国際冷戦に利用されたのである。それゆえ研究代表者は、最近一部専門家が提出しているアジア冷戦起源説ー1945年8月15日以降のソ連による北海道占領参加問題と、占領管理へのソ連の発言権問題が、冷戦の起源となったとする説ーには組しないと報告した。上記の理由に加えて、さらなる理由として、収集した史料によれば、すくなくとも1945年12月のモスクワ会談では、ソ連側は意図的に米ソ協調と英ソ対立を行い、英米分離工作をはかり、米ソ間で極東問題を議論し、かつソ連がマッカーサー支配を受け入れたという経緯も存在するからである。資料調査がやや遅れている。かなりの資料収集に成功しているが、あまりに膨大な資料が米国のナショナル・アーカイブIIおよびマッカーサー記念図書館に存在している。また、2011年度は、マッカーサー記念図書館での資料調査を意図していたものの、現地のアーキビストが休暇をとったため、そこでの調査ができなかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの達成度について、研究報告ができる程度まで進んだことには満足している。ただし収集できた史料の分厚さについては、ばらつきがあると認めざるを得ない。具体的には、19451948年までのGHQおよび第8軍関係の史料については、かなりの自信を持っているが、それ以後の時期については、まだまだ収集したい米国側史料は存在する。とりわけ1949年以降のGHQの治安情報史料に関して、研究代表者が獲得できていないものはかなりある。これから研究代表者により、米国側の分析が進み、最終的に必要なら、また米国への史料調査を行う必要もあるかもしれない。他方、日本側の史料については、かなりの原資料やそのコピーを獲得することで、これまでに光があたってこなかった日本政府治安担当者やその外にいる反共圧力団体の動きについて、分析を進められる可能性が出てきた。その一方で日本共産党指導部の回想録や全集に関しては、その収集がまだまだ不十分であると認めざるを得ない。研究論文の進展に関しては、国際冷戦に関するもの、とりわけ1945年12月のモスクワ外相会談や1946年3月のスターリンの動きについてはかなり執筆が進んでいる。反面、日本共産党の個々の指導者に関する分析・叙述は不十分であると言わざるを得ない。国内冷戦に関する執筆状況よりも国際冷戦に関する執筆状況のほうが明らかに進んでいる。そのために国内冷戦での分析視角から、国際冷戦をとらえなおすという知見の獲得が停滞しているのではないかと懸念している。
扁平上皮癌細胞における転写抑制因子Snailの発現とその作用

Snailはヒト胚発生において上皮-間葉系移行(EMT)に関連する転写因子として同定されたが、近年、細胞間接着分子のひとつであるE-カドヘリンの抑制因子としても作用することが明らかとなった。本研究では、扁平上皮癌(SCC)細胞におけるSnailの発現とその作用を検討した。Snail高発現SCC細胞ではE-カドヘリンの発現が低下しており、形態は線維芽細胞様形態を呈していた。タイプIコラーゲンを用いた再構成三次元培養およびマトリゲルを用いたインベージョンアッセイでは、Snail高発現SCC細胞は低発現細胞に比べて高い浸潤能を示した。多くの癌細胞では細胞外基質分解酵素(MMP)の発現が上昇しており、浸潤との関連が報告されているが、snail高発現SCC細胞ではMMP-2の発現が上昇していた。Snail低発現SCC細胞にSnailを強制発現させたところ、E-カドヘリン発現の低下、MMP-2発現の上昇、浸潤能の上昇、細胞形態の変化が認められ、これらの細胞生物学的特徴はSnailによって誘導されていることが明らかとなった。各種サイトカインがSnailの発現に与える影響を検討した結果、Snail低発現SCC細胞の転写活性はb FGF、TGF-βにより低下し、HGF、IGF-Iにより上昇した。Snail高発現SCC細胞の転写活性はb FGF、HGF、IGF-Iにより低下し、TGF-βにより上昇した。Snail転写開始点より-954+46bpプロモーター領域をルシフェラーゼアッセイにて解析した結果、TGF-βによるSnail発現促進には-954-407bp領域の関与が示唆された。TGF-βをはじめとするこれらのサイトカインは、SCC細胞に対してパラクラインあるいはオートクラインに作用しており、Snailとの関係を解明することはSCCの制御に有用であると考えられる。
北米大陸史枠組み構築のための1812年戦争研究：双方向的把握の試み

2018年度は勤務先より研究専念期間をいただき、本研究で用いる一次資料と研究文献を、インターネットや海外出張の機会を利用して集中的に集め、読解する作業を行った。具体的には、アメリカとイギリスがカナダほかで交戦した1812年戦争についての、軍事・政治指導者の書簡類(書籍媒体に編集されたもの)、また当時の新聞記事や、戦争の現場に居合わせた民間人の手記、戦争終結直後にアメリカとカナダで複数刊行された一群の戦争史などである。その過程で、戦争前にアメリカからカナダに移住し、アッパーカナダ植民地をアメリカ人に紹介する地理書を準備していたものの、開戦を受けてアメリカに引き揚げ、アメリカで加筆を行ってその書籍を刊行したという、きわめて個性的な事例に行き当たった。戦争前と戦争中では、書籍の読者としてどういう立場のアメリカ人を想定するかに、深刻な変化が生じていたはずである。各章の記述を見ると、その点の混乱を確認できる。しかもこの著者マイケル・スミスは、戦争中から終戦後にかけて、その書籍を計5回も改訂して刊行し続けていた。この興味深い、個性的な事例(同じような境遇の人々の史料はきわめて少なく、集合的に議論するのは困難である)について、書籍の内容と改訂のあり方を検討する事例研究を試みることとした。年度内に行った計3回の海外出張では、現地でしか閲覧できない一部の改訂版書籍と、手稿資料とを確認した。それを踏まえて研究ノートを執筆し、勤務先の研究紀要に、「元後期ロイヤリストがアメリカで描くアッパーカナダ植民地と1812年戦争(1)」として発表した。この研究ノートは研究の前半部分にあたる。後半部分については、同じ研究紀要に、2019年度末に発表する予定で準備を進めている。その内容について、初期アメリカ学会の研究会で発表も行った(2019年4月13日)。本研究を前に進めるために必須となる、かなりの量の基礎資料群を、インターネット上から入手することができた。それに加えて、事例研究を行うに十分な量の個性的な史料群を見つけることができた。インターネットでの調査では判然としない部分についても、現地調査によって確認することができた。それらを踏まえて研究ノートの執筆を行い、発表することができた。また、研究ノート続編の構想を練るための準備作業として口頭発表を計画し、その用意も2018年度内に行うことができた(2019年4月13日に報告した)。今年度は本研究課題の最終年度に当たるので、前年度に執筆した研究ノートの後編を執筆し、本研究の一環としての事例研究に一つの区切りをつけたい。それを目的とした海外出張を、夏季休暇中に行いたい。加えて、まだ入手していないカナダ史の重要文献を、1812年戦争の前後を含めて入手する作業を行いたい。可能であれば、これらの作業を通じて、個別の事例研究を超えたレベルの論考を構想する作業も手がけたい。1812年戦争をアメリカ・カナダ両方向から検討することの北米史的な意義について、研究動向を総括する論考を構想する作業である。本研究課題は、平成28年度秋に追加で採択いただいたものである。所属機関での手続きに多少の時間を要したため、研究活動を始めたのは年度11月以降になり、実質的な活動期間は5ヶ月であった。また本研究課題においては、研究代表者が狭義の専門を離れて新しい領域(カナダ史)に踏み込むことが主要な研究活動になる。このため、平成28年度については準備期間と位置づけ、申請書に記していた出張は行わなかった。代わりに、1812年戦争を扱うものを中心に、カナダ史とアメリカ史の研究文献と一次資料の入手を行った。特に、この戦争当時のアメリカ大統領であるジェイムズ・マディソンの全集を一括して購入できた。今後の研究の基盤をなす資料である。これらの書籍を実際に手に取れたのは12月・1月以降であり、その後、年度末にかけて、一部を読み解く作業を継続している。収集文献は、1812年戦争そのものを総括する文献と、より一般的な19世紀カナダ史・アメリカ史の文献とに大別される。前者として、イギリスの新聞をよく調査して米英双方の側からこの戦争を論じたトロイ・ビッカムの研究が有益であり、今後も重要文献として参照したい。後者としては、主要な戦場であるアッパーカナダ(現オンタリオ州)の19世紀史について、ピーター・バスカーヴィルの研究などによって理解を深めるとともに、アメリカ=カナダ関係史を扱ったレジナルド・スチュアートの古典なども通読した。研究代表者の所属するアメリカ太平洋地域研究センターのホームページ上で、一部について短く文献紹介を行う予定である。また、平成29年2月に、近年刊行の世界史論として注目される『「世界史」の世界史』(ミネルヴァ書房、2016年)の書評会に参加し、報告を行った(於NPO-IF世界史研究所)。本課題で取り上げる北米大陸史を世界史全般の中でどう扱えるか考えるきっかけとして、有意義であった。研究期間そのものの開始が10月末であったので、研究1年目は、2年目以降の研究活動のための基盤づくりに集中した。期間の短さゆえ、申請書に当初記載したところまで進行していないのは、やむをえないことであると考えている。それでも重要な研究文献の収集を通じて、カナダ史研究という申請者にとっては新規な分野について、研究動向を深く把握するための足がかりは作れたと考える。本研究課題は、1812年戦争を題材としてアメリカ史とカナダ史双方の研究のあり方を学び、それらを接合した北米大陸史の構想を考えるものである。

平成29年度は主に、研究代表者にとっては新しい領域である19世紀カナダ史について、近年の研究書と『カナダ史評論』の学術論文を収集し、研究動向を学習した。その過程で、1812年戦争についてだけではなく、カナダ史全体の研究の流れ、特にグローバル化とカナダ史研究の対応関係についても文献の収集と読解を行った。また国内のカナダ学会年次大会に参加して、日本のカナダ史研究者から研究動向について教示を受けた。加えて、1812年戦争前後のアメリカで刊行された、カナダに関係する同時代文献の書誌情報を収集し、一部は電子版の原典を入手して読み進めた。これらの作業から得た知見を総合するに、1812年戦争についてはカナダ側、アメリカ側それぞれの歴史研究が別個の語りをもって別々の内容を論じている。また終戦後のカナダでは、保守派・改革派のいずれも反アメリカ的な言論が一般的になった(特に英語圏)。他方アメリカでは自国の西部への人口移動や領土拡張が進められ、北の国境やその向こうに注目が集まったとはいえない。現在のところ、11812年戦争とその後に着目しながら米加双方に目配りする場合、並列的な叙述になる可能性は避けえない、2架橋する場合は政治思想史、歴史社会学などに学んで何らかの概念を導入するべきである、3米加の相互認識の食い違いを明確に示すために同時代イギリス政治史の知識を用いるべきである、と判断している。なお、1830年代にはカナダを扱う文献がアメリカでより多く刊行されるので、それらの文献に見られるカナダ理解、1812年戦争の理解も検討対象にしたい(1830年代後半に両カナダでおきた反乱の扱いは慎重に行いたい)。平成29年度は主に、研究代表者にとっては新しい領域である19世紀カナダ史について、近年の研究書と学術論文を収集して、研究動向とその傾向を学習した。その過程で、1812年戦争そのものだけでなく、カナダ史全体の研究の流れ、特にグローバル化とカナダ史研究の対応関係についても文献の収集と読解を行った。また国内のカナダ学会年次大会(2017年9月9日10日、於:国立民族学博物館)に出席して、日本における研究動向を確認し、日本のカナダ史研究者から研究状況について教示を受けた。これらを踏まえてみると、1812年戦争は米加を統合するよりは強く分断する契機になったこと、カナダ史、アメリカ史双方の研究動向がその分断に沿った研究を行ってきたこと、という史実上・研究史上の現実があることが確認できた。また、アメリカの主戦論者たちを席巻していた反英主義とも言うべき思潮の輪郭は、アメリカ史の枠を越えて同時代のイギリス政治と照らして理解するべきであることも明らかになった。これらの点を受けて独自の切り口を作るところまで至っていないため、本研究は現在やや遅れていると判断する。ただ、これらの予備作業なしに現地調査を行っても成果が期待できないことにかんがみて、適切な時間の使い方であったと考える。2018年度は勤務先より研究専念期間をいただき、本研究で用いる一次資料と研究文献を、インターネットや海外出張の機会を利用して集中的に集め、読解する作業を行った。
米国社会とその文学におけるジェンダー教育とアイデンティティ研究

今年度の研究で、アメリカ社会が、「ジェンダー・アイデンティティ」の製造について、その全歴史を通し、いかに入念に企画し、かつまたその成果に裏切られてきたかを明らかにすることが出来た。Mark Twain, William Dean Howells, Henry James, Stephen Crane, Ernest Hemingway, F.S.Fitzgeraldなどの、それぞれの時代を代表する文学者たちは確かに、その産出した作品の中で、いかにこの問題が社会における重要事項とされてきたかを記録している。この研究は同時に、ジェンダー・アイデンティティ産出の問題が、アメリカ社会のみに見られる特有の問題ではあり得ないことも明らかにした。今年度は19世紀から20世紀初頭のアメリカ社会とその文学を研究対象の中心としたが、今後、扱う時代と地域を広げることにより、さらなる大きな発展が期待できる。本研究の成果は、すでに一部が学会誌へ研究論文として掲載されている。また、2005年2月19日に金沢大学サテライトプラザ(石川県金沢市)で開催された、日本アメリカ文学会中部支部例会において、「南北戦争以後の文学における『男らしさ』について:Mark Twainの作品を中心に」として発表され、研究者からの多大な関心を得た(その論文は学術雑誌へ投稿を予定)。さらには、2005年10月に北海学園大学にて開催される、日本アメリカ文学会第44回全国大会におけるシンポジアム「アメリカ文学における『男らしさ』の系譜(仮題)」の中でも発表が予定されている。当初の計画からの遅れは若干あるものの、成果は研究の発展に伴い、様々な形で確実に公開されている。本年度の科学研究費補助金交付開始より、筆者はアメリカ社会、及びその文学作品において提示される、いわゆる「ジェンダー教育」、中でも、「少年」を社会へ貢献する理想的な「男性」へと作り上げるシステムである「男性化教育」が、個人のアイデンティティ形成にどのような影響を与えるかについて研究を開始した。今年度は、アメリカで「男らしさの危機」が叫ばれた、といわれる19世紀末から20世紀の転換期における状況を歴史学、文学、ジェンダー学の立場から積極的に資料を収集し調査した。また、2002年10月5日北海道大学言語文化部にて開催された、第46回日本英文学会北海道支部大会において、「『アーサー王宮廷のコネチカットヤンキー』におけるジェンダーアイデンティティの問題について」と題した19世紀米国の作家マーク・トウェインの作品についての研究発表を行い、補助金交付後初めて、研究成果を学会に問うことができた。この口頭発表論文は、研究者による評価が大きく分かれる問題作品に対し、「男性」を焦点におく従来には見られなかった分析を試みたもので、論証の点において不十分な点も散見されたが先進的な研究であると評価された。そのときに多数の研究から提示された様々な意見を参照し、現在はこの口頭発表をさらに発展させた研究論文を学会誌に投稿すべく鋭意執筆中である。来年度は当初の計画にあるように、全国規模のものを含む複数の学会における口頭発表と海外のものも視野に入れた評価の高い学術雑誌への研究論文投稿を予定している。なお、この研究が現代の日本における「男性」をめぐる諸問題を検討する場合にも大変有効であり、進展が強く求められていることは、各種団体からの講演依頼やフォーラムのパネリストとしての出席依頼が寄せられていることによっても明確であることを、補足事項として書き足させていただく。平成14-16年度の科学研究費補助金により、報告者はアメリカ社会、及びその文学作品において提示される、いわゆる「ジェンダー教育」について、中でも、「少年」を所属社会へ貢献する理想的な「男性」へと作り上げるシステムである「男性化教育」が、個人のアイデンティティ形成にどのような影響を与えるかについて研究を継続中である。今年度は、調査の中心を主に19世紀末から20世紀初頭におけるアメリカの「必ず失敗する男性化教育」の諸状況へと展開し、歴史学、文学、ジェンダー学の立場から資料を収集し積極的に調査した。その研究成果は来年度に発行される学術誌へ投稿を準備中である。また、この研究の最終的な成果は、2005年に北海学園大学にて開催される、日本アメリカ文学会全国大会におけるシンポジウム『アメリカ文学における「男らしさ」の系譜:19世紀と20世紀』において発表されることが既に決定している。これは文学及び社会学の観点からジェンダー学を展開する4名の研究者が最先端の研究報告を行う場となる。このように、アメリカ文学における最大の学会で発表するという機会を与えられたことは、この研究が多大な関心を集めていることを示すものである。また、現在、報告者は海外において発行されている学術雑誌への研究論文投稿をめざして鋭意研究をつづけている。また、今年度においても表記の研究課題に関して、多数の団体や地方公共団体からの講演依頼やフォーラムのパネリストとしての出席依頼が寄せられたことは、この研究が現代の日本社会をめぐる諸問題を検討する場合にも大変有効であり、進展が強く求められていることを感じさせることを。

今年度は19世紀から20世紀初頭のアメリカ社会とその文学を研究対象の中心としたが、今後、扱う時代と地域を広げることにより、さらなる大きな発展が期待できる。本研究の成果は、すでに一部が学会誌へ研究論文として掲載されている。また、2005年2月19日に金沢大学サテライトプラザ(石川県金沢市)で開催された、日本アメリカ文学会中部支部例会において、「南北戦争以後の文学における『男らしさ』について:Mark Twainの作品を中心に」として発表され、研究者からの多大な関心を得た(その論文は学術雑誌へ投稿を予定)。さらには、2005年10月に北海学園大学にて開催される、日本アメリカ文学会第44回全国大会におけるシンポジアム「アメリカ文学における『男らしさ』の系譜(仮題)」の中でも発表が予定されている。当初の計画からの遅れは若干あるものの、成果は研究の発展に伴い、様々な形で確実に公開されている。
国産材振興と産地構造の組織化に関する研究

国産材市場は日米貿易摩擦の強まるなかで、外材輸入は増大の一途を辿っており、後退を余儀なくされている。一方、国内資源は徐々に成熟化しており、わが国の木材市場において森林資源の活用と国産材市場の拡大が重要な課題となっている。この研究の目的は上記課題を解明するために国産材産地市場の分析を通して生産及び流通構造の在り方を明らかにすることにある。この研究を進める過程でわが国の代表的な国産材産地市場の調査を行ったが、本研究成果では主として四国における国産材産地を対象に、それぞれ特徴をもった地域の分析を行った。分析対象地域は以下の通りである。【.encircled1.】先進的林業地域の徳島県那賀川地域、【.encircled2.】新興林業地域の高知県嶺地地域、【.encircled3.】足場板産地の徳島県三好地域、【.encircled4.】天然林で国有林地帯の高知県魚梁瀬地域、【.encircled5.】ヒノキで国有林主導地域の高知県幡多地域、【.encircled6.】新興林業地域で高級材指向の愛媛県久万地方である。これらの分析の結果以下のことが明らかになった。【.encircled1.】国産材産地として発展している地域あるいは発展しつつある地域は、豊富な資源を有し、また素材生産及び流通システムが確立している。【.encircled2.】製材工場等においては専門化か進んでおり、高い生産力を確保している。【.encircled3.】製品の販売等においては、質的、工場とまた流通におけるシステム化によって安定的供給、販売体制を確立している。【.encircled4.】徳島県等では産地間協調が行われている。本年度は統計資料等による全国的市場動向把握と理論的研究を進めると共に、注目される地域の実態調査を行った。まずわが国でも代表的な国産材産地である岡山県勝山地方を、全員参加で実態調査を行い現実的認識を深め、また個別地域分担方式により高知県をはじめ岐阜県、大分県、兵庫県、愛知県、三重県、徳島県、和歌山県等での消費動向・産地構造・地域林業の実態について調査した。住宅建築は内需拡大政策による大型景気に支えられ顕著な伸びが見られ、木材需要も1億m^3以上に回復した。しかし供給は外材によって賄われ、国産材は依然として低迷状況にあり国産材市場の拡大が求められている。一方では、森林資材の成熟と共に間伐問題をはじめ立木の商品化が、また山村の過疎化・経済基盤の弱体化による地域産業おこしなどが、林業及び山村での重要な課題となっている。これらの課題に答える方向が国産材振興であり、その内実が組織化を軸とした産地化である。近年全国的に活発な産地化への取り組みが見られるが、その方向は生産面では1.加工基盤の強化・整備の充実等生産性の向上、2.高度加工による付加価値生産化、3.新商品の開発また流通面では1.産直住宅の推進、2.市売機構の整備充実など流通再編、3.全国市場に向けての共販の展開、4.VANシステム等による流通の効率化であり、これらの地域的対応が国産材振興における産地の組織化を規定している。今後、林業生産から流通・加工・消費にわたる木材生産の総過程を、一定の地域を軸に組織化視点からの調査分析を進め、本研究の課題に接近する。本年度は前年度にひき続き国産材産地の実態調査を行うとともに、産地から消費地市場への追跡調査さらに消費地市場の需要動向調査を進めた。さらに今年度は新興林業地域の産地化への取り組みにも注目し、特徴的な展開を示している宮崎県の耳川流域,熊本県の小国町(悠木産業),高知県嶺地地域(産直住宅),徳島県の相生町(協業組織)などの組織化の調査を行ってきた。

その結果.先進的林業地域及び産地では.量的発展(集中)から質的発展へと新たな対応がみられている。すなわち製材産地として乾燥材生産へのねり組み、集成材生産化,製材品のモルダ-加工など製材品の高付加価値化.工業製品化への取り組み、さらに共販の展開、製材の組織化など.産地の高度化が図られつつある.一方,新興産地では地域資源の地域内活用を目的に製材工場の設立など加工基盤の強化,さらに産直住宅の取り組みなど地域産業起しと一体となった産地化への取り組みが始まっている。その結果,これまでの国産材素材の流通関係も新たな様相を呈してきている.すなわち新興産地の台頭とともに資源及び販売をめぐってこの新たな産地間競争が生まれてきている。これまでの集中産地も資源の調達をめぐって厳しい立場に置かれることになろう。その意味で今後産地間競争が原料調達と製品販売をめぐってどのような展開を示すかが,今後の国産材市場の方向を決める重要なカギとなる。日本貿易摩擦を背景に、わが国の木材市場は外材支配が強化される一方で、国内の森林資源の成熟化が進んでおり、国産材振興問題が政策的にも実態としても大きな問題となっている。本研究は国産材振興をいかに図るかを研究課題として進めてきた。特にこの研究は実証的研究を軸にしており、わが国の国産材産地を研究対象とした。この研究では産地市場を以下のように4つの類型にわけ、伝型的産地を選定した。本年度は最終初度でもあり、これまでの研究を体系的に整理ししてきた。1、先進型高級材産地:勝山産地(岡山県)、松坂産地(三重県)2、先進型一般材産地:日田産地(大分県)、那賀川産地(徳島県)3、新興型高級材産地:久万産地(愛媛県)4、新興型一般材産地:嶺北産地(高知県)これらの産地の分析の結果、国産材の振興を図る上での産地のあり方として、以下のような結論をえた。(1)国産材の安定的供給のためには、豊富な資源と広域的対応が必要なこと、また原木市売市場等の流通機構の整備が欠かせない。(2)と同時に、地域内での供給のシステム化が重要であること(3)製作工場の規模の拡大と専門化による生産性の向上(4)さらに積極的名商品開発と商品の高度化を図るとともに販売システムとしての産地間協調等の必要性が明かとなった。
泡沫化マクロファージの崩壊と動脈硬化進展機構

高脂血症患者血清存在下でマクロファージの培養を続けると、細胞質に局在している脂質球は大きくなり、脂質成分に変化が認められるようになる。培養4日日頃から泡沫細胞に膨潤化・崩壊が誘導される。さらに泡沫細胞の崩壊にともなって、脂質球ならびに細胞膜断片は細胞周囲に拡散する。細胞間に放出され蓄積する脂質球ならびに細胞崩壊産物は再びマクロファージあるいは泡沫細胞に取り込まれ、泡沫細胞の膨潤化は促進される。この現象は、粥状動脈硬化巣に出現する泡沫細胞の運命に酷似している。本研究では高脂血症患者血清存在下でマクロファージを培養し、細胎内脂質球の動的変化、phosphatidylcholineとcholestrolの複合体を認識する256C抗体による染色ならびにアポトシスの指標であるTUNEL染色、DNAラダー形成の検出、phosphatidylserineの露出などの相関性について検討を試みた。我々は動脈硬化進展の原因は泡沫細胞出現にともない細胞死が誘導されることが動脈硬化進展に大きな関わりがあるのではと考え以下検討を進めてきた。生体は親水性の高い環境を生体膜という疎水性の膜で隔離することにより制御している。変性リポタンパク質の排除に関わり肥大化した泡沫細胞に崩壊が生ずると、泡沫細胞内に蓄積されていた脂質画分が細胞間に分散する。その結果、疎水性の高い生体膜による隔離されていた制御機構に破綻が生じ、粥腫形成という疾患として観察されるようになるのではないかと考えられる。具体的には、高脂血症患者血清存在下でマクロファージの培養を続けると、細胞質に局在している脂質球は大きくなり、脂質成分に変化が認められるようになる。培養7日目頃には泡沫細胞の膨化・崩壊が誘導され、さらに泡沫細胞の崩壊にともなって細胞周囲へ脂質球ならびに細胞膜断片が拡散する。この知見は、動脈硬化巣に出現する泡沫細胞の運命を反映している現象と考える。その際、脂質球に形成される脂質複合体を認識する256C抗体、脂質球に局在するタンパク質ADRP、各オルガネラ、細胞骨格に対する抗体を用いて、細胞内状態の詳細な検討を行った。我々は泡沫細胞出現と細胞死が動脈硬化進展に大きな関わりがあると考え以下検討を進めてきた。その結果、疎水性の高い生体膜により隔離されていた制御機構に破綻が生じ、粥腫形成という疾患として観察されるようになる。具体的には、培養マクロファージにVLDLを取り込ませ、細胞内脂質球の動的変化を追跡する。その際、脂質球に局在するタンパク質ADRP (adipose differentiation related protein)、脂質複合体を認識する256C抗体、各オルガネラ、細胞骨格に対する抗体を用いて、検討した。本研究により、ADRPの細胞内での挙動が明らかになり、細胞内脂質蓄積機構の一端を明らかにすることができた。VLDLをマクロファージ系細胞(J-774)に取り込ませると、細胞内に蓄積しているTG量の増加に伴いADRP量も増加することが見出された。しかも、泡沫細胞からTGを消費させるとADRPタンパク量も減少することが明らかになった。この知見から、ADRP発現が脂質球の蓄積と密接に関与していることが裏づけられる。さらに、ADRPはユビキチン化されプロテアソーム系で分解されるという知見も得られた。今後、マクロファージの泡沫化とADRPの役割との関連から、泡沫細胞形成機構ならびにその崩壊機構解析の突破口としたい。培養4日目頃から泡沫細胞に膨潤化・崩壊が誘導される。細網間に放出され蓄積する脂質球ならびに細胞崩壊産物は再びマクロファージあるいは泡沫細胞に取り込まれ、泡沫細胞の膨潤化は促進される。具体的には、高脂血症患者血清で誘導した泡沫細胞を256C抗体で染色すると、4日目には泡沫細胞の脂質球が染色された。また、死にかかった泡沫細胞周辺に観察される脂質球も染色された。

さらに、人工的に作成したcholesterylester(CE)の液晶を取り込ませた泡沫細胞でも、培養4日目には256C抗体で染色される脂質球が出現する。このことは細胞内でCEの分解されたFCがPCと複合体形成し、256C抗体で染色された可能性が考えられる。この結果は、泡沫細胞の崩壊にFCがPCと複合体形成が密接に関わっていることを示唆している知見である。高脂血症患者血清存在下でマクロファージの培養を続けると、細胞質に局在している脂質球は大きくなり、脂質成分に変化が認められるようになる。培養4日目頃から泡沫細胞に膨潤化・崩壊が誘導される。さらに泡沫細胞の崩壊にともなって、脂質球ならびに細胞膜断片は細胞周囲に拡散する。細胞間に放出され蓄積する脂質球ならびに細胞崩壊産物は再びマクロファージあるいは泡沫細胞に取り込まれ、泡沫細胞の膨潤化は促進される。この現象は、粥状動脈硬化巣に出現する泡沫細胞の運命に酷似している。本研究では高脂血症患者血清存在下でマクロファージを培養し、細胞内脂質球の動的変化、phosphatidylcholineとcholestrolの複合体を認識する256C抗体による染色ならびにアポトシスの指標であるTUNEL染色、DNAラダー形成の検出、phosphatidylserineの露出などの相関性について検討を試みた。
導電性硬質炭素膜によるダメージセンシング

本研究では、導電性硬質炭素膜の電気的特性、機械的特性、膜組織構造の繰り返し曲げに伴う経時変化を系統的に評価した。はじめに、導電性硬質炭素膜の電気的特性への繰り返し曲げの影響と膜の疲労感受性を明らかにした。次に、振動前後における膜の微細構造を観察し、導電性硬質炭素膜の構造特性を詳述した。その結果、導電性硬質炭素膜の疲労過程を非破壊的な手法で定量化することに成功し、金属を含む非晶質炭素膜の疲労センサとしての有用性を示すことが出来た。本研究では広い範囲の構造物を対象に従来の定期的な検査に代わり劣化・損傷の状態を1枚のシートに複数のセンサを組み込んだ薄膜を用いることにより計測し、容易に長期モニタリングを可能にするための研究である技術の基礎原理を確立することを目指している。平成23年度はマルチセンサ薄膜の添加元素およびセンサ形状の基礎原理の検討を行った。本研究グループでは、これまでに非晶質炭素膜(DLC膜)に遷移金属(Ti,V,Cr,Co,Ni,Mo等)あるいは貴金属(Pt系金属)、タングステン(W)を添加した導電性硬質炭素膜(MeDLC)薄膜を成膜し、電気・磁気的特性の評価を行っている。これらの材料はセンサとしての基本的な性能を有しているが、状況モニタリング用のセンサとして定量的に評価するためには、膜に添加する金属種によるセンサ特性と劣化状態の相関を明らかにする必要がある。今年度は添加金属とセンサ形状について、電気特性と磁気特性の2つの観点から検討し、外場(電場、磁場、応力)に対する応答の評価が可能なセンサ構造を提案した。また、モニタリング用MeDLCセンサを試作し、繰返し応力負荷におけるセンサの特性変化を確認した。尚、成膜にはマグネトロンプラズマCVD装置とスパッタリング堆積装置を用い、今年度研究費で整備したエネルギー分散型X線分析システムを用いて、成膜した材料の微細な構造評価を行った。具体的な実施項目は以下の通りである。(1)材料設計DLC薄膜にセンサ機能を付与する金属種及び組成を検討した。(2)成膜技術ナノクラスタ金属を含んだDLC薄膜について成膜プロセスの最適化を行った。(3)機能評価原子間の結合状態の評価及び薄膜内部組織の直接観察を行い、薄膜内部に分散する金属クラスタの機能を明らかにした。(4)微細組織評価を評価した。(5)電磁特性評価繰返し応力に対する応答性、機能特性などを評価した。本研究では様々な構造物を対象に、従来の定期的な検査に代わり劣化・損傷の状態を1枚のシートで計測可能な薄膜センサを設計し、長期モニタリングを簡素かつ高度化する基礎原理および要素技術の確立を目指している。平成23年度はマルチセンサ薄膜およびセンサ形状の基礎原理について電気特性と磁気特性の2つの観点から検討を行い、外場に対する応答の評価が可能なセンサ材料を提案した。また、非晶質炭素膜(DLC膜)に金属を添加した導電性硬質炭素膜(MeDLC)薄膜を試作し、電気・磁気的特性の評価を行なった。これらの材料はセンサとしての基本的な性能を有しているが、ダメージセンシングにはセンサ特性と劣化状態の相関を定量的に明らかにする必要がある。そのため、平成24年度にはMo-DLCの繰り返しひずみに対する材料の劣化評価及びセンサ形状と測定感度の関係性評価を実施した。ここでは、繰り返し歪みを付与する振動試験において、曲げ回数と共に抵抗が増加することを明らかにし、膜の部分疲労によって電気抵抗が変化することを定性的に示した。平成25年度にはMo-DLCの疲労特性評価を検証した。繰り返し歪みを加える振動試験において曲げ回数と共に膜の機械的強度、および膜を構成する炭素間の結合状態が変化することを明らかにした。疲労過程におけるDLC膜中の金属クラスターの有無が結合状態の変化と関連し、MoDLC膜の電気抵抗が変化する原因として、出力信号の変化が炭素の結合状態に由来する可能性を示し、DLCと金属クラスター周辺の炭素の結合状態が深く関係していることを見出した。そのため、平成24年度にはMoDLCの繰り返しひずみに対する材料の劣化評価及びセンサ形状と測定感度の関係性評価を実施した。その結果、繰り返し歪みを付与する振動試験において、曲げ回数と共に抵抗が増加することを明らかにした。

ここでは、膜の部分疲労によって電気抵抗が変化することを定性的に示し、Mo-DLC膜の疲労センサとしての可能性を示すことが出来た。また、センサ形状と歪み感度について関係性を評価した。具体的な実施項目は以下の通りである。1材料設計マグネトロンプラズマCVD装置とスパッタリング堆積装置を用て、ナノクラスタ金属を含んだDLC薄膜を作成した。2成膜技術測定感度向上のためのセンサ形状を検討し、試作した。3電磁機能評価繰返し応力に対する応答性、形状による機能特性などを測定した。4結合状態評価炭素の結合状態の経時変化を測定し、薄膜内部の劣化プロセスを明らかにした。5微細機械特性評価超微小押し込み硬さ試験等を行い、薄膜のマクロ-ミクロ材料特性と劣化プロセスとの関係性を明らかにした。6材料劣化と非破壊的手法による検出方法の検討を行った。本研究では様々な構造物を対象に、従来の定期的な検査に代わり劣化・損傷の状態を1枚のシートで計測可能な薄膜センサを設計し、長期モニタリングを簡素かつ高度化する基礎原理および要素技術の研究を行った。平成23年度はマルチセンサ薄膜およびセンサ形状の基礎原理について電気特性と磁気特性の2つの観点から検討を行い、外場に対する応答の評価が可能なセンサ材料を提案した。また、非晶質炭素膜(DLC膜)に金属を添加した導電性硬質炭素膜(MeDLC)薄膜を試作し、電気・磁気的特性の評価を行なった。これらの材料はセンサとしての基本的な性能を有しているが、ダメージセンシングにはセンサ特性と劣化状態の相関を定量的に明らかにする必要がある。そのため、平成24年度にはMoDLCの繰り返しひずみに対する材料の劣化評価及びセンサ形状と測定感度の関係性評価を実施した。ここでは、繰り返し歪みを付与する振動試験において、曲げ回数と共に抵抗が増加することを明らかにし、膜の部分疲労によって電気抵抗が変化することを定性的に示した。平成25年度にはMo-DLC疲労特性を検証した。繰返し歪みを与える振動試験において、曲げ回数とともに膜の機械的強度、膜を構成する炭素間の結合状態が変化することを明らかにした。平成26年度は、添加する金属種と劣化の相関を引き続き定量的に評価し、高サイクル疲労に対するMoDLCの特性評価を行った。特に、材料のミクロな構造とマクロな特性の相関を明らかにした。ここでは、センサに及ぼす繰り返し負荷との関係性を指標として、1.外場による影響のパラメータ化と電気特性との相関評価、2.薄膜内部組織の微細構造観察、3.材料特性の経時変化および劣化に関する定量的評価、4.疲労過程と電磁的特性の相関を明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。保全学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23度は化学気相合成法と直流スパッタ法により作製したMeDLC(Mo添加)膜の疲労センサとしての機能性について検討し、繰り返し歪みを加える振動試験において曲げ回数と共にインピーダンス特性が変化することが分かった。これによりMeDLC膜の疲労センサとしての可能性が示されたとともに、疲労の定量的変化手法について知見を得ることが出来た。
iPS細胞を用いた皮質脊髄路再構築による運動機能再生

脳血管疾患の患者数は100万人を超え、その後遺症による運動麻痺は要介護原因の1位を占める。その他、頭部外傷や筋萎縮性側索後遺症(ALS)など皮質脊髄路を形成する大脳運動ニューロンの障害のために非可逆的な運動機能低下に陥る患者は多く、患者福祉はもちろん医療経済的にもその治療法開発は急務である。本研究では、細胞移植と遺伝子治療の相乗効果により皮質脊髄路を再構築し、運動機能低下に対する再生医療技術の確立を目指す。これらの背景に基づき、達成目標は、1ヒトiPS細胞由来大脳運動ニューロンの移植による皮質脊髄路の再構築、2遺伝子治療によるホスト脳環境の至適化であり、3これらの組み合わせによる相乗効果を目指す。この成果は脳血管障害患者の症状改善だけでなく、全ての脳機能障害患者の症状改善に対する本質的かつ革新的治療アプローチとなる可能性を含んでいる。平成29年度はヒト多能性幹細胞(ES細胞、iPS細胞)からの大脳ニューロン誘導に取り組んだ。TGF/Actibin阻害薬とWnt阻害薬を同時に作用させることにより神経誘導を促し(SFEBq法)、大脳オルガノイドを形成させることにより、初期大脳の層状構造形成が確認された。大脳第5層のマーカーであるCtip2も発現しており、将来の運動ニューロンも含まれていることが予想される。今後は脳内移植によって生着や軸索伸展を解析する予定である。また、Ctip2ノックインマウスES細胞を作製し、大脳ニューロン誘導途中のCtip2が発現してくる段階でCtip2陽性細胞と陰性細胞の遺伝子発現プロファイル比較を行い、Ctip2陽性細胞で高く発現している細胞表面タンパクを複数同定した。大脳運動ニューロン前駆細胞の選別に繋がるような特異的マーカーの同定を目指す。ヒト多能性幹細胞からの大脳ニューロン誘導と大脳皮質運動ニューロン表面マーカー同定を目標としているが、どちらもおおむね達成でき、前者についてはすでに論文投稿済みで、後者についても論文投稿準備中である。大脳オルガノイドについては、今後脳内移植を行い、細胞生着や軸索伸展について解析する。また、その生着や軸索伸展に影響を与える因子や条件について検討を行う。それらが同定できれば、遺伝子治療的アプローチも含めて、移植細胞の機能を高めるための脳環境至適化方法を開発する。また、軸索伸展を解析するのみではなく、行動改善の有無についても定量的に解析する。
空間グラフの位相幾何学的研究

空間グラフ理論について多重度の観点から研究した。多重度という概念を一般のカテゴリーにおいて定義して研究した。その例として、結び目の結び目上の多重度を定義して研究した。さらにその一般化として、空間グラフの空間グラフ上の多重度を定義して研究した。また3次元ユークリッド空間から3次元ユークリッド空間への同相写像ではない連続写像が、ある結び目を別の結び目に写す場合に、その結び目型がどのようになるかを研究した。結び目内蔵グラフからデルタワイ変形をして得られるグラフは結び目内蔵グラフであることとはよく知られている。また7頂点完全グラフが結び目内蔵グラフであることもよく知られている。実際に7頂点完全グラフに関してはより強い以下のことが知られている。7頂点完全グラフの任意の空間埋め込みに対して、そのハミルトンサイクルのコンウェイ多項式の2次の係数の総和は常に奇数になる。以下の結果を得た。7頂点完全グラフからデルタワイ変形を何回かして得られる任意のグラフに対して、そのグラフのサイクルのある集合が存在して、そのグラフの任意の空間埋め込みに対して、その集合のサイクルのコンウェイ多項式の2次の係数の総和は常に奇数になる。また7頂点完全グラフからデルタワイ変形を7回行なって得られるグラフはヒーウッドグラフであることを示した。実際に、7頂点完全グラフをトーラスに埋め込んで、トーラスを2色(白と黒)で塗り分けたときに、黒の3角形全てでデルタワイ変形して得られるグラフは、7頂点完全グラフのトーラス上の双対グラフと同型になり、7頂点完全グラフのトーラス上の双対グラフがヒーウッドグラフである。カテゴリーにおいてマルティプリシティーという概念を定義した。このマルティプリシティーに基づいて、オブジェクトの全体に擬距離を定義して、マルティプリシティーディスタンスと名付けた。また結び目の近傍カテゴリーを定義した。そして結び目のマルティプリシティーディスタンスについて考察した。また空間グラフの近傍カテゴリーを定義した。そして空間グラフのマルティプリシティーディスタンスについて考察した。新國亮氏、花木良氏、山崎晶子氏との共同研究において、7頂点完全グラフからデルタワイ変形とワイデルタ変形で得られるグラフの任意の空間埋め込みは非自明結び目を含むかもしくは3成分の完全非分離絡み目を含むことを示した。新國亮氏との共同研究において、新國亮氏によるConway-Gordonの定理の精密化定理が、6、7頂点完全グラフからデルタワイ変形で得られるグラフについても成立することを示した。空間から空間への連続写像を一つ固定したとき、それによって結び目が結び目に写る場合に、結び目型がどのように変化しうるかを、いくつかの連続写像について考察した。具体的には、空間から空間への折り返し写像と、2重分岐被覆写像について、任意の結び目型が任意の結び目型へ写り得ることを示した。3次元球面内の非自明な結び目に対して、3次元球面を部分空間として含む空間で、結び目がその空間内のある円板の境界となるような空間について考察した。特に3次元球面内の自明な絡み目を境界とする円板をその境界で抽象的に貼り合わせて得られた空間について考察した。そのような自明な絡み目の成分数の最小値は結び目の不変量になるが、従来の不変量との関係を考察した。カテゴリーにおいて定義したマルティプリシティーという概念について、単項イデアル整域上の有限生成加群について考察した。単項イデアル整域上の有限生成加群が2つあり、それぞれからそれぞれへの単射が存在するとき、それらは同型であることを示した。また、それぞれからそれぞれへの全射が存在するとき、それらの写像は同型写像であることを示した。3次元空間から3次元空間への連続写像によって3次元空間内の結び目が結び目に写る場合に、結び目がどのように変化しうるかについて、いくつかの例について考察した。3次元下半空間をエックスワイ平面に関して対称に折り返し、3次元上半空間上では恒等写像であるような3次元空間から3次光空間への連続写像に対しては、適当な結び目型の代表元をとることにより、任意の結び目型が任意の結び目型へ写り得ることを示した。同様のことがゼット軸に関する2重分岐被覆射影についても成立することを示した。ゼット軸に関して対称な位置に置かれたスタンダードなトーラス結び目を、ゼット軸に関する2重分岐被覆射影で写すと、またゼット軸に関して対称な位置に置かれたスタンダードなトーラス結び目に写る。ただしトーラス結び目のタイプは一般に変化する。それをまたゼット軸に関する2重分岐覆射影で写すと、またゼット軸に関して対称な位置に置かれたスタンダードなトーラス結び目に写る。これを繰り返すことによってタイプの異なる無限個の結び目が得られることが分かる。次に、エックス座標とワイ座標に関しては恒等的で、ゼット座標に関してはテント写像であるような3次元空間から3次元空間への連続写像の繰り返しによって、結び目型がどのように変遷するかについて考察した。テント写像が単位閉区間を単位閉区間の上に写すものである場合に、結び目型に関して任意の長さの周期軌道が存在することを示した。
ネットワークシステムに対する分散制御器設計理論の体系化

本研究では,サーバーやロボット等がネットワーク上で情報交換をしながら,タスクを達成するための分散制御器の設計理論を体系化した.分散制御器とはネットワーク上で直接手に入る情報のみを用いる制御器である.これによって個々が扱う情報量と計算負荷が低減するものの,利用できる情報が減るため,必ずしもタスクを達成できなくなる.ここでは,タスクの達成という観点から最適な分散制御器を設計する方法を提案した.さらに,スマートグリッド等に対して提案法を応用することで,その有効性を確認した.以上より,分散制御というシステムへの負荷の小さい方法でQOL(Quality of Life)を改善できることを示した.本研究では,ネットワークでつながれた要素(サーバーやロボット)がネットワーク上で情報交換をしながら,目的のタスクを達成するための分散制御器を設計する問題を考えている.分散制御器とは,ネットワーク上で直接繋がれた相手の情報のみを用いる制御器である.これによって,各自が扱う情報量および計算負荷が低減する.しかし,ネットワークが疎になるにつれ利用できる情報が減るため,必ずしも目的が達成できなくなることがある.したがって,目的を近似的に解決することを許し,何らかの意味で最も目的を達成している分散制御器を設計する必要がある.本年度の最も重要な結果は,ネットワークシステムにおける分散制御器の最適設計の手順を確立したことである.これまで,分散制御設計は試行錯誤的に行われてきたが,本手法によって,機械的な手順で最適なものを設計できるようになった.手順は次の通りである.(i)与えられたネットワークにおける分散制御器をパラメータ化する.これより,分散制御器は自由度をもつある種の構造によって表現される.(ii)タスクの達成度を評価する関数を設定する.タスクは要素間の相対関係によって表現されるため,集合上で0をとる関数となる.(iii)分散制御器の自由度に具体的な形を与え,評価関数の意味で最適な分散制御器を設計する.次に,本研究のインパクトを高める取り組みとして,アクティブノイズコントロール(ANC)システムおよびスマートグリッドシステムに対する分散制御器を設計した.ANCシステムではシミュレーションによって効果を確認した.スマートグリッドに関しては,これまで中央集中的に行われている電力調整を,分散的に行うことができる可能性を示した.これは,我が国において今後,採用される見込の高い送配電分離において,電力供給の安定性を保証する重要な結果である.本研究では,サーバーやロボット等がネットワーク上で情報交換をしながら,タスクを達成するための分散制御器の設計理論を体系化した.分散制御器とはネットワーク上で直接手に入る情報のみを用いる制御器である.これによって個々が扱う情報量と計算負荷が低減するものの,利用できる情報が減るため,必ずしもタスクを達成できなくなる.ここでは,タスクの達成という観点から最適な分散制御器を設計する方法を提案した.さらに,スマートグリッド等に対して提案法を応用することで,その有効性を確認した.以上より,分散制御というシステムへの負荷の小さい方法でQOL(Quality of Life)を改善できることを示した.本年度は,ネットワークシステムにおいて実装可能である,すべての分散制御器を表現する方法を世界に先駆けて提案した.この表現によって自由度となるパラメータが明示されるため,パラメータ調整によってシステム全体の制御性能を向上させることが可能となる.本研究によって,このパラメータが,クリークと呼ばれるネットワーク上の完全サブグラフの単位で存在することが明らかになった.これによって,分散制御器という制御理論の概念とクリークというグラフ理論の概念が結びつき,分野を横断する技術基盤が確立された.さらに,本研究では,提案したパラメータ表現を用いて最適分散制御器を設計する手法を体系化した.これによって,エージェント同士の所望の関係をある集合で表現するだけで,自動的に最適分散制御器を設計することが可能となった.本手法は,これまで各分野で試行錯誤的に行われてきた分散制御設計を根本的に変える技術である.近年,群ロボット,高度道路交通システム(ITS),スマートグリッド,GPS用の人工衛星群など,ネットワークでつながれた大規模システムが急増しており,その制御系設計は急務である.本研究の結果によってこれらの制御性能を余すことなく引き出すことが可能となるため,その社会的インパクトは大きい.本研究では,ある要素(サーバーやロボット)がネットワーク上で情報交換をしながら,制御目的(タスク)を達成するための分散制御器の設計理論を体系化した.分散制御器とはネットワーク上で直接繋がれた相手の情報のみを用いる制御器である.これによって,各自が扱う情報量と計算負荷が低減する.しかし,ネットワークが疎になるにつれ利用できる情報が減るため,必ずしもタスクを達成できなくなることがある.ここではタスクを近似的に解決することを許し,ある意味で最もタスクを達成していることが保証される分散制御器を設計する方法を提案した.本研究の主要な成果は,このような意味での最適な分散制御器設計法を確立したことである.各年度の成果は,(i)H23:ネットワーク上の分散制御器によって達成できるタスクの特徴付けを行い,(ii)H24:与えられたタスクに対する分散制御器の最適設計の手順を与え,(iii)H25:その応用可能性を示したことである.(i)では,どのようなタスクであれば与えられたネットワークによる分散制御器によって実現可能か,そのクラスを厳密に特徴付けた.これによって,試行錯誤的に行われてきた分制御器設計を機械的な手順で設計できるようになった.実際,(ii)において,分散制御器の設計手順を示した.