hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テイラーフロー型気液固触媒反応器における周期変動効果の発現

触媒内壁に視点を固定すると触媒表面に周期的液膜厚み変化が起こることから,定常操作でありながら変動効果が得られた.水素を飽和させたAMSのみを供給した条件に比較して,3倍程度の反応速度向上が得られた.最終年度は,テイラーフローにおける実験条件の最適化と効率向上の要因特定を目的として研究を行った.水素流量とAMS流量を変化させたところ,同じ気液スラグ長さ比の場合には線速度が大きいほど気体の溶解速度が大きくなったが,固体表面への拡散が律速であるため,みかけの反応速度に大きな変化は見られなかった.一方,気体流量の液体流量に対する比を大きくした際には,反応管内部での液膜の面積が向上し,みかけの反応速度は比例して増加した.液膜面積の増加がテイラーフローでの反応成績向上の主要因であることが明らかとなった.気液固触媒反応に利用されるトリクルベッド反応器に周期的液供給変動操作を適用した際の成績改善に着目し,同原理に基づいて細管内気液交互流であるテイラーフロー(スラグフロー)を応用した.内壁が多孔質アルミナのアルミニウム管にパラジウムを担持させて構造体触媒(固)とし,水素(気)とα-メチルスチレン(液)を供給してテイラーフローを発生させ,水素化を行った.触媒表面の液膜厚みが周期的に薄くなり,律速段階である気体の液中物質移動が促進され,みかけの反応速度は大幅に増加した.さらに,反応管内部での液膜面積の増加によって成績が向上することがわかった.申請書の計画の通り、テイラーフローにおける最適な操作条件の探索を当該年度に行うことができた。しかし、条件設定が限定的であることから、さらに幅広い条件で調査を進める必要がある。また、テイラーフローが流動制御性能、温度制御性能において優れていることが明らかとなり、次年度に行う計画の現象解析にとって有用なツールとなり、今後の計画遂行が順調に進展することが期待できる。工学今後は、反応速度解析や流動状態の観察等を行う予定にしているため、上記最適条件の探索と同時に計画を遂行する。テイラーフローは温度と流動の精密制御を可能とすることから、充填層のトリクルベットでは困難であった現象モデリングも行えるものと考える。これを最終的な目標として、現象解析および最適条件の探索を行う。申請書で当該年度は、Taylor FlowによるAMS水素化実験を行い、周期(気液スラグ長さの和)、スプリット(気相スラグ長さと液相スラグ長さの比)、流量の影響について調べることを計画の一部としていた。しかし、本反応系に対して一般的な充填層について周期変動操作を行ったところ、反応熱の効果や液膜の状態など重要な知見が得られたため、本年度は充填層を対象とした研究に重点を置いた。これにより、Taylor Flow反応器設計への指針が得られるとともに、当初予定していたTaylor Flowと充填層の結果の比較においても、条件設定が行いやすくなるという利点も生まれた。さらに、充填層における変動操作でも定常状態をはるかに超えるAMS転化率が得られた。アルミニウム基材に流路を作り、Taylor Flow反応器を製作する。当初は、アルミニウム管の内壁を陽極酸化によって多孔質アルミナにし、パラジウムを担持させる予定であったが、アルミニウム板に溝を掘ることで反応流路とする方が、上面のガラス板から内部の流動状態が確認できるようになるため、これを採用し、実行する予定である。陽極酸化およびパラジウム担持は溝に対してのみ行う。
支援困難事例へのソーシャルワーク相談技法の効果的な教育プログラムの開発

本研究では、援助関係が形成しづらいクライエントとの相談援助面接技法について、困難事例への支援アプローチや社会構成主義的な実践アプローチを参照して抽出し、ソーシャルワーカーに対して効果的に研修する方法を開発することを目的とした。重要な面接技法は基本的な面接技法に加えてストレングス、エンパワメントの価値を活用した問いかけの技法であった。研修プログラムには連続研修と、単回研修とでできる工夫に違いがあったが、受講者相互の対話を組み込むことは有効であると考えられた。研修の効果を質問紙法を用いて検討したところ、支援困難感が軽減され対処可能感が向上するという効果がフォローアップ時にも持続していた。『ソーシャルワーカーが直面する支援困難事例とその対応方法に関する研究』に取り組み、ソーシャルワーカーが直面する支援困難事例とその対応方法について検討した。「支援困難」と感じる事例や場面に関して、個別またはグループインタビューを行った。対象者はソーシャルワーク研修に参加した介護支援専門員や生活相談員、総合病院のMSW、精神科病院のPSWである。結果として、初任者と中堅者とで共通して支援困難と感じるのは、本人と家族の意向が異なる時、またその他の関係者の意向が異なる場合であった。また相手が感情的になってしまった場合や、障害ゆえに意思疎通がうまく図れない時に困難感を感じることが多かった。そのような状況への対応として、初任者は「先輩に訊く、他の人の対応を観て学ぶ、経験を重ねて長期的な見通しをもつようにする」という対応方法を取ることが多かった。中堅者は、多角的に情報収集を行い記録を整理して振り返ったり、家族や他の関係者の意向に合わせた情報提供を意図的に行うこと、一人で進めずチームで対応すること、緩やかに関与を続けて変化を引き起こすことに取り組んでいた。ソーシャルワーカーの配属部署の限界や、各種関連制度のもつ限界、利用者特性に伴う困難性はあるものの、相談や連携の技法やアセスメント手法を身につけることによって困難感を一定程度緩和するのに役立ったり、困難な場面においても対応方法を探索できることが示唆された。これらを踏まえて、困難事例への対応方法に関する研修では、コラボレイティヴな仕方で感情を取り扱う技法や相手の意向を把握する技法を取りこむこと、家族や関係機関に対してこれらを適応する方法を紹介する必要があるとともに、事例展開から学ぶ機会を組み込むことが有用であると考えられた。本年度の研究目的は、『『支援困難事例への相談面接技法』についての研修方法の開発』である。本年度は、昨年度までの研究成果を踏まえて、支援困難事例に対する面接技法やケースカンファレンスの方法論に関する研修プログラムを試行的に実施することができた。まず面接技法に関しては、本研究の基礎に位置付けた三つの援助理論を統合し、支援困難という状況がどのように生じるのかについて円環的因果論を活用した概念モデルを提示した。そして基本的な対話の技法により、新しい可能性を引き出していくことについて、体験を交えて学ぶ研修プログラムとした。これらの対話の技法や枠組みに諸理論の視点や技法を組み込んだ形で提示した。研修出席者による実践上の有用度評価(10点満点)では毎回平均で7点以上と高い評価が持続した。特に評価が高かったのが面接技法の土台である「関わり行動」のうち、呼吸のペースや声の出し方、姿勢をあわせていくことであり、次いで「感情の反映」や「要約」の技法であった。これらの技法を体験とディスカッションを通じて学ぶことで実践応用に生かしてもらっていた。特に可能な限り複数回の連続研修プログラムとし、初回にこれらの技法を提示し、2回目以降に実践報告を交えていただくことで、実践効果を参加者全員で共有することができ、困難感の軽減に役立つ可能性が示唆された。試行的に1か月後追跡調査を行った研修会では、参加者の支援困難感が研修直後に軽減しただけではなく、1か月後にも比較的低い水準が保たれており、こうした研修が支援困難感の軽減に一定の成果を持つものであることが示唆された。ケースカンファレンスに関しても同様の研修を企画したが、研修状況によってカンファレンス理論の提示の仕方に違いが生じることが明らかになった。初年度には、面接技法を学びたいと考えているソーシャルワーカーを対象にフォーカスグループインタビューを行い、面接技術の向上を役立てたい支援困難と感じる場面や状況について把握した。その結果、場面や状況については経験年数による差はなく、年数を重ねている場合には体験を再帰的に検討することが重要であることが示唆された。そこで本研究のプログラム開発においては、ロールプレイと体験のシェアリングに力点をおくこととした。さらに支援困難場面を円環的因果論を活用した概念モデルを提示し、変化を導入するための対話の技法と位置付けた。2年目の試行研修からは「関わり行動」や「感情」の扱い方をより丁寧に実感いただくことが重要であることが示唆された。最終年度にはこれまでの研究の成果を踏まえて、「支援困難事例への相談面接技法」研修を実施した。自治体の協力を得て、家族支援に携わる職員を中心に対象者を選定した。家族支援が困難になる状況について円環的因果モデルを提示し、支援者のかかわりで変えられる部分に焦点を当てるよう促した。面接逐語モデルの提示と、ボディワークやロールプレイの組み合わせ、フィードバックの時間を一定確保することにより、比較的短時間で多様な参加者にエッセンスを拾ってもらえることができた。研修前後、3ヵ月後の自己記入式質問紙法による効果評価を実施したが、3時点の比較を行った。その結果、研修前と比べて研修後、研修3ヵ月後にも対処困難感が有意に低下しており、対処可能感も研修後に向上し、研修3ヵ月後にも維持されていた。

以上のことから研修プログラムの組み立て方には一定の効果があると考えられた。結果は社会福祉学会で報告した他、論文にまとめた。本研究では、援助関係が形成しづらいクライエントとの相談援助面接技法について、困難事例への支援アプローチや社会構成主義的な実践アプローチを参照して抽出し、ソーシャルワーカーに対して効果的に研修する方法を開発することを目的とした。重要な面接技法は基本的な面接技法に加えてストレングス、エンパワメントの価値を活用した問いかけの技法であった。研修プログラムには連続研修と、単回研修とでできる工夫に違いがあったが、受講者相互の対話を組み込むことは有効であると考えられた。研修の効果を質問紙法を用いて検討したところ、支援困難感が軽減され対処可能感が向上するという効果がフォローアップ時にも持続していた。予定通りに研修プログラムを開発し、一定の成果を得ることができた。ソーシャルワーク方法論最終年度は、研修プログラム参加者への追跡調査を行い、成果の持続性に関する検討を行う。加えて、これまでの研究評価を成果として取りまとめる予定である。研究計画にほぼ沿った形で調査を遂行し、分析を進めた。精神障害者就労支援員や生活保護ケースワーカーについては比較可能なサンプル数を得ることができなかったが、中堅者への調査を実施し同じような結果を得ることができている。今後は調査成果に対応させた研修計画を構築する必要がある。ある程度プログラム構成を進めていたが、年度末に社会構成主義的な視点を連携の技術に応用させた新しいアプローチについて海外からの紹介を受け、より洗練された仕方での取り込みを試みているところである。平成26年度には『『支援困難事例への相談面接技法』についての研修方法の開発』研究に従事する予定である。行動変容アプローチ等の問題志向的な支援技法と、ソリューション・フォーカストアプローチや、ナラティブ・アプローチのような社会構築主義的な手法には、問題維持に関する『システム的思考』があり、これをキー概念として統合し、ソーシャルワーク的な支援に関する理論的な整備を行う。その上で、支援困難事例の構成要素に合わせて、ソーシャルワーク面接場面において活用可能な技法を組み合わせて行く。次いで、これらの理論の提示と実践場面のロールプレイを組み合わせた研修プログラムを作成し、インタビュー協力者らにワークショップを行う予定である。なお、当初は相談面接場面にフォーカスをあてていたが、昨年度の研究により家族や関係機関との連携に大きな困難が伴うことが明らかになったため、連携の際の見立て等も含めた「対話の技法」を整理していく必要があると考えている。
ステロイド系麻酔薬アルファキサロン及びモルヒネ誘導体トラマドールの鎮痛機序解明

ステロイド系麻酔薬アルファキサロンや非麻薬性鎮痛剤トラマドールは詳細な鎮痛機序の検討は未だになされていない。本研究ではアルファキサロンやトラマドールの鎮痛機序解明を行う目的で、副腎髄質細胞とアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて、ニコチン性アセチルコリン受容体イオンチャンネル(nAChR)にどのような作用をもつかをパッチクランプ法を用いてその抑制効果を確認した。さらに、アルファキサロンやトラマドールのノルエピネフリントランスポーター(NET)に効果も確認した。その結果、トラマドールは副腎髄質細胞のnAChRを抑制することで細胞内カルシウム濃度を減少させて、カテコラミン分泌を抑制することが解った。また、トラマドールはBGTx感受性のα7受容体を抑制することが示唆された。さらにトラマドールは濃度依存的に[^3H]ノルエピネフリン(NE)の副腎髄質細胞内への取り込みを抑制した。さらに[^3H]NE取り込みと[^3H]デシプラミン結合がトラマドールにより競合的に抑制されることから、トラマドールはNE認識部位とデシプラミン結合部位にオーバーラップして結合することが示唆された。さらに、[^<14>C]トラマドールの副腎髄質細胞への結合実験によりトラマドールはNETだけでなくムスカリン受容体やnAChRへも影響を及ぼしていることが示唆されたため、トラマドールのムスカリン受容体M1、M3に対する影響も観察しM1、M3に対してアトロピン結合部位において拮抗的に阻害することを示唆する結果を得た。また、アルファキサロンは副腎髄質細胞のnAChRを抑制することで細胞内カルシウム濃度を減少させることが解った。さらにアルファキサロンは濃度依存的にNET機能を臨床濃度で抑制することが示された。[^3H]NE取り込みと[^3H]デシプラミン結合がアルファキサロンにより競合的に抑制されることから、アルファキサロンはNE認識部位とデシプラミン結合部位にオーバーラップして結合することが示唆された。現在日帰り手術が注目を浴びているが、安全に使用できるものは少ない。ステロイド系麻酔薬アルファキサロンはその薬理機序としてGABA_A受容体刺激作用が知られているが、Harrisらの研究では他の麻酔薬とは作用部位が異なることがしめされ新しい鎮痛薬としての可能性が示唆されている。また、トラマドールは非麻薬性鎮痛剤で、μオピオイド受容体に作用することと同時にノルアドレナリンやセロトニンの取り込み抑制といわれ、呼吸抑制が少ないなどから日帰り手術用の鎮痛薬として期待されているユニークな鎮痛薬である。しかし、両者とも詳細な鎮痛機序の検討は未だになされていない。現在までの研究においてはアルファキサロンやトラマドールの鎮痛機序解明を行う目的でアルファキサロンやトラマドールのカテコールアミン分泌に関与するニコチン性アセチルコリン受容体イオンチャンネルに対する作用をパッチクランプ法を用いて抑制効果を確認した結果、トラマドール、アルファキサロンは臨床濃度においてニコチン性アセチルコリン受容体イオンチャンネルを抑制した(Shiraishi et al.,In press)。さらにアルファキサロンやトラマドールのノルアドレナリントランスポーターに対する作用を解析するために、副腎髄質細胞への^3H-NEの取り込みにする作用を検討した結果、トラマドール、アルファキサロンは臨床濃度においてノルアドレナリントランスポーターを抑制した(Sagata et al.,2002)。

これらの結果を踏まえアルファキサロンやトラマドールの阻害形式や作用部位を同定するために3H-デシプラミンの結合実験を行い確認した結果、両者とも競合阻害による阻害形式を示した(Sagta et al.,2002)。今後はアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて(1)アルファキサロンやトラマドールが麻酔薬のターゲットとして注目されているSub-P受容体にいかに作用するかを検討する(Minami et al.,2002)。さらにアルファキサロンやトラマドールが交感神経系を介して作用しているかを観察するためにラット腎血流を測定し、トラマドールが腎血流には影響ないことを明らかにしている(Minami et al.,2001; Nagaoka et al.2001)。以上の結果より、アルファキサロンやトラマドールの鎮痛作用摂序を総合的に解析し新たな鎮痛薬の開発に有益な情報を得たと考えている。ステロイド系麻酔薬アルファキサロンや非麻薬性鎮痛剤トラマドールは詳細な鎮痛機序の検討は未だになされていない。本研究ではアルファキサロンやトラマドールの鎮痛機序解明を行う目的で、副腎髄質細胞とアフリカツメガエル卵母細胞系を用いて、ニコチン性アセチルコリン受容体イオンチャンネル(nAChR)にどのような作用をもつかをパッチクランプ法を用いてその抑制効果を確認した。さらに、アルファキサロンやトラマドールのノルエピネフリントランスポーター(NET)に効果も確認した。その結果、トラマドールは副腎髄質細胞のnAChRを抑制することで細胞内カルシウム濃度を減少させて、カテコラミン分泌を抑制することが解った。また、トラマドールはBGTx感受性のα7受容体を抑制することが示唆された。さらにトラマドールは濃度依存的に[^3H]ノルエピネフリン(NE)の副腎髄質細胞内への取り込みを抑制した。さらに[^3H]NE取り込みと[^3H]デシプラミン結合がトラマドールにより競合的に抑制されることから、トラマドールはNE認識部位とデシプラミン結合部位にオーバーラップして結合することが示唆された。さらに、[^<14>C]トラマドールの副腎髄質細胞への結合実験によりトラマドールはNETだけでなくムスカリン受容体やnAChRへも影響を及ぼしていることが示唆されたため、トラマドールのムスカリン受容体M1、M3に対する影響も観察しM1、M3に対してアトロピン結合部位において拮抗的に阻害することを示唆する結果を得た。また、アルファキサロンは副腎髄質細胞のnAChRを抑制することで細胞内カルシウム濃度を減少させることが解った。さらにアルファキサロンは濃度依存的にNET機能を臨床濃度で抑制することが示された。[^3H]NE取り込みと[^3H]デシプラミン結合がアルファキサロンにより競合的に抑制されることから、アルファキサロンはNE認識部位とデシプラミン結合部位にオーバーラップして結合することが示唆された。
後期中新世のモンスーン気候の発達に伴う草本植生の種多様性形成プロセスの研究

本研究は,後期中新世の気候変化と草本植生の種多様性増加の過程を、大型植物化石を用いて調べ、モンスーン気候の発達が草本植生に与えた影響を明らかにすることを目的としている。本研究では、大型植物化石、特に種実化石に着目し、草本フロラも含めて古植生を詳細に復元する。また、植物化石の堆積環境や化石群の種構成から各植物分類群の過去の生育立地も復元した。本年度は研究の成果を論文として公表することに重点をおいた。また、後期中新世の広範囲の古植生を復元するため、長野県の化石産地での野外調査も実施した。研究成果としては、本研究の主な調査地である埼玉県の楊井層の年代が8001000万年前のものであることが、ジルコンを用いたFT年代測定結果から明らかになった。これにより楊井層の植物化石フロラの年代が明らかとなり、他地域の同年代の化石フロラとの比較が可能となった。この成果は、日本地質学会の地質学雑誌に論文が受理され、印刷済みである。さらに、古植生を詳細に復元した結果、日本から絶滅した草本のプロセルピナカ属や木本のメタセコイア、スイショウ、フウ属は低地に生育し、ブナやフサザクラ属など現在も日本に分布する分類群の祖先種や近縁種は山地斜面などに生育していたことが明らかとなった。本研究により、過去の生育立地が、その後の植物の絶滅や繁栄過程に大きく関係している可能性が明らかとなった。古植生復元の結果は、メルボルンで行われた国際植物学会議で発表を行った。後期中新世はヒマラヤ山脈の隆起に伴ってモンスーン気候が発達し,降水量が増加したとされる時代である。本研究は,後期中新世の大型植物化石群を用いて気候変化と草本植生の種多様性増加の過程を調べ,モンスーン気候の発達が草本植生に与えた影響を明らかにすることを目的としている。本研究では後期中新世の種実化石と現生種実の形態を比較し種実化石を同定し,形態を記載する。また,種多様性や草本種の生活形(一年生・多年生など)に着目し,植生変遷を明らかにする。さらに,草本種の出現過程をヨーロッパと比較することで,一年生草本や日本固有の草本分類群が出現したプロセスを解明する。これらの目的を達成するために,本年度は後期中新世の植物化石標本採集と,現生種実標本採集を行った。本年度は特に後期中新世の植物化石標本を得ることに重点をおいて研究を行った。後期中新世の植物化石標本を得るために埼玉県深谷市に分布する後期中新世の楊井層の地質調査を行い,大型植物化石を含む堆積物を採取した。また,楊井層の凝灰岩を用いてフィッショントラック年代も測定した。楊井層の調査では種実化石を含む多数の層が見つかり,楊井層の種実化石を用いて後期中新世の植生を復元できることが確認された。楊井層の種実化石解析の結果,木本は41分類群,草本は11分類群,藤本は3分類群が確認された。この他,シダ植物も1分類群確認された。これらの結果から,楊井層の植物化石が堆積した低湿地にはメタセコイアやスイショウ,スゲ属が分布する針葉樹林が,斜面下部にはヒサカキやマンサク科,コウヨウザンが分布する針広混交林が,斜面上部にはブナやイヌシデ,コナラ亜属が分布する落葉広葉樹林が広がっていたことが明らかになった。また,草本種ではソクズやキランソウ属,イラクサ科などの存在が確認された。本研究は、後期中新世の大型植物化石群を用いて、気候変化と草本植生の種多様性増加の過程を調べ、モンスーン気候の発達が草本植生に与えた影響を明らかにすることを目的としている。本研究では、後期中新世の種実化石と現生種実の形態を比較し種実化石の同定を行い、古植生を復元する。また、種多様性や草本種の生活形(一年生・多年生など)に着目し、植生変遷を明らかにする。平成22年度は主に平成21年度の研究成果を公表することに重点をおいた。さらに、野外での補足調査も行った。前年度に行った楊井層の野外調査で採集したサンプルから得られた大型植物化石をもとに古植生を復元した。その結果、ブナ属やメタセコイア属のなど木本の大型植物化石のほかに一年生草本のヒメミカンソウや日本からは絶滅したアリノトウグサ科のProserpinaca属の種子化石が見つかった。この成果は筑波大学で開催された古生物学会およびハンガリーで行われたヨーロッパ古植物学会・花粉学会の合同大会で口頭発表を行った。大阪で開催された国際メタセコイアシンポジウムでは後期中新世のメタセコイア林の草本植生を楊井層の植物化石から復元し、口頭発表を行った。さらに研究進展に、日本固有種のブナ属やフサザクラなどは比較的安定した環境である山地の斜面上部に、日本から絶滅したメタセコイやスイショウ、Proserpinaca属などの種は大きな撹乱が起きる低地に多く分布していたことが本年度に新たに示唆された。この結果は、日本生態学会でポスター発表を行った。また論文発表としては、前年度に得られた楊井層の凝灰岩のフィッショントラック年代および楊井層から新たに見つけた凝灰岩を記載した論文を執筆し、学会誌に投稿した。この論文は現在査読中である。

本研究は,後期中新世の気候変化と草本植生の種多様性増加の過程を、大型植物化石を用いて調べ、モンスーン気候の発達が草本植生に与えた影響を明らかにすることを目的としている。本研究では、大型植物化石、特に種実化石に着目し、草本フロラも含めて古植生を詳細に復元する。また、植物化石の堆積環境や化石群の種構成から各植物分類群の過去の生育立地も復元した。本年度は研究の成果を論文として公表することに重点をおいた。また、後期中新世の広範囲の古植生を復元するため、長野県の化石産地での野外調査も実施した。研究成果としては、本研究の主な調査地である埼玉県の楊井層の年代が8001000万年前のものであることが、ジルコンを用いたFT年代測定結果から明らかになった。これにより楊井層の植物化石フロラの年代が明らかとなり、他地域の同年代の化石フロラとの比較が可能となった。この成果は、日本地質学会の地質学雑誌に論文が受理され、印刷済みである。さらに、古植生を詳細に復元した結果、日本から絶滅した草本のプロセルピナカ属や木本のメタセコイア、スイショウ、フウ属は低地に生育し、ブナやフサザクラ属など現在も日本に分布する分類群の祖先種や近縁種は山地斜面などに生育していたことが明らかとなった。本研究により、過去の生育立地が、その後の植物の絶滅や繁栄過程に大きく関係している可能性が明らかとなった。古植生復元の結果は、メルボルンで行われた国際植物学会議で発表を行った。
ほぼ無限種のステロイド包接結晶を反応メディアとする組合わせの化学

理論的にはタンパク質のアミド結合を除いた置換メチレンの炭素鎖でもモノマーの配列順序(定序性)が維持されるはずである。二十以上の構成要素があるステロイドの場合、文学の短歌や生物の抗体のように、ほぼ無限種の異性体を生じる。今まで調べた限りでは、胆汁酸ステロイど誘導体の8割以上が包接化合物を形成する潜在能力をもち、その包接現象による分子認識は、各ホスト固有でどれ-つとして同じではなかった。これらの研究を基礎に、ステロイド包接結晶がほぼ無限種の反応メディアとなる可能性を実証することを目指して本研究を行い、以下のような研究成果が得られた。1.情報表現力に富む定序性炭素鎖分子として、数多くの不斉炭素と水素結合基がある胆汁酸ステロイドを用い、骨格につく水素結合基の絶対配置を変えてエピマ-誘導体を合成した。これら誘導体の包接化合物系成能を再結晶法にて調べた。2.各エピマ-ホストは、分子構造のごくわずかな違いに基づいて、非常に異なる包接能力をもつことが明らかになった。この違いが生じる原因を明らかにするため、得られた包接化合物の立体構造を、赤外分光法、NMR分光法、熱重量分析、X線構造解析などにより決定した。分子グラフィックスにより、立体構造と分子認識との構造相関を検討した。3.胆汁酸ステロイドと脂肪族アミンとの塩を作り、その包接形成能を調べた。その結果,この塩でも多数の包接化合物の得られることが初めて明らかになった。これらの包接化合物はX線構造解析に適した結晶を作るため、多数の結晶構造を解析することができた。そのため、アミンの構造変化による包接空間の微細な変化を実証することが出来た。
アングライト隕石中の2段階ゾーニングを示すカンラン石の結晶化再現実験

太陽系最古の火成岩と言われているアングライト隕石のうち,最近見つかったLEW87051とAsuka881371について詳細な鉱物学的研究を行ない,ともに急冷された玄武岩質の組織を持ち,お互いの鉱物化学組成なども非常によく似た特徴を示すことを指摘した.また,両者はともに,斑晶のカンラン石がコアからエッジにかけて2段階の特異な化学ゾーニングを示しているが,申請者は,カンラン石結晶が成長後に,一度コアの部分だけを残して溶けてしまい,エッジの部分が再度結晶化したことが原因ではないかという説を検証するために電気炉を用いた溶媒実験を行なった。実験に用いる物質としてはアングライトAsuka-881371のカンラン石外来結晶を除いた部分のバルク化学組成を計算した組成を採用し,計算した組成の出発物質を試薬を用いて調合した.アメリカのSan Calros産のカンラン石を外来結晶として利用し,出発物質に混合して使用した.出発物質に数粒のカンラン石結晶(1mm程度)を混ぜたものを1300°C,1250°Cなどの条件で,48時間保持し,カンラン石と周りのガラスとの間で元素の拡散プロファイルを得た.現在,実験で得られた様々な元素の拡散速度がこれまでの文献で示されている値と同じであるかチェックを行なっているところである.また,このように48時間一定の高温で保持したサンプルをその後,およそ1100°C/時間程度の冷却速度で石基の部分を結晶化させる実験を行なった.現在,一連の冷却実験の半分ほどを終了し,100°C/時間の冷却速度はアングライトには速すぎるという結論を得ている.10°C/時間程度からの冷却速度が適当なようなので,さらに詳細な実験を行なっているところである.また,このような実験によりアングライトに見られるカンラン石の2段階ゾーニングはうまく解釈できることが分かった.太陽系最古の火成岩と言われているアングライト隕石のうち,最近見つかったLEW87051とAsuka881371について詳細な鉱物学的研究を行ない,ともに急冷された玄武岩質の組織を持ち,お互いの鉱物化学組成なども非常によく似た特徴を示すことを指摘した.また,両者はともに,斑晶のカンラン石がコアからエッジにかけて2段階の特異な化学ゾーニングを示しているが,申請者は,カンラン石結晶が成長後に,一度コアの部分だけを残して溶けてしまい,エッジの部分が再度結晶化したことが原因ではないかという説を検証するために電気炉を用いた溶媒実験を行なった。実験に用いる物質としてはアングライトAsuka-881371のカンラン石外来結晶を除いた部分のバルク化学組成を計算した組成を採用し,計算した組成の出発物質を試薬を用いて調合した.アメリカのSan Calros産のカンラン石を外来結晶として利用し,出発物質に混合して使用した.出発物質に数粒のカンラン石結晶(1mm程度)を混ぜたものを1300°C,1250°Cなどの条件で,48時間保持し,カンラン石と周りのガラスとの間で元素の拡散プロファイルを得た.現在,実験で得られた様々な元素の拡散速度がこれまでの文献で示されている値と同じであるかチェックを行なっているところである.また,このように48時間一定の高温で保持したサンプルをその後,およそ1100°C/時間程度の冷却速度で石基の部分を結晶化させる実験を行なった.現在,一連の冷却実験の半分ほどを終了し,100°C/時間の冷却速度はアングライトには速すぎるという結論を得ている.10°C/時間程度からの冷却速度が適当なようなので,さらに詳細な実験を行なっているところである.また,このような実験によりアングライトに見られるカンラン石の2段階ゾーニングはうまく解釈できることが分かった.
母親由来キメラ細胞が引き起こす胆道閉鎖症の免疫学的病因解明と発症予防の可能性探索

1.母児間混合リンパ球試験:新患患者6名(鹿児島大学5例、茨城県立こども病院1例)を経験し、母児間の混合リンパ球試験を行うことができた。5例は母親に対する寛容な傾向にあったが、他の1例は寛容がないと分析できる結果であった。今後、さらに症例を増やしてstimulation indexと予後との関連を分析できるようにする見込みである。2.病理形態学的研究:ロードマップでは、「平成29年度は母親末梢血リンパ球のBA患者抗原に対する反応性の評価」となっている。BA患児は母親に対して寛容が成立しているかどうかを分析するのだが、少なくとも、第三者の抗原刺激に同等の反応を示せば、寛容は成立していないといえよう。5例中4例は寛容でなく、これらの症例では予後良好であったことから、母親を排除できるとすれば仮説に矛盾はない。また、新患1例で母児間リンパ球混合試験結果を父子間試験結果と比較することができた。BA患者は母親刺激では刺激指数が2.6、父親刺激では1.9と母親刺激が強かった。これは、過去に本人が母親抗原刺激に遭遇しているというメモリ・リスポンスであると理解すれば、仮説に合致している結果である。昨年の立てた予定通り、米国シアトルにあるFred Hutchinson Cancer Research Centerに赴き4例においてBA患者の末梢血中に母親細胞の存在を確認する分析ができた。そのうちの1例ではBA患児と母親間の混合リンパ球試験も施行できた。本患児では末梢血中のBuffy coatおよび血漿中に同胞コントロールより母親由来キメラ細胞を多数認め、母親抗原に対する反応では患児は同胞よりも母親に寛容であることが判明したが、患児の抗原に対する母親リンパ球の反応では同胞より弱く寛容であることが判明し、仮説とは矛盾した結果であった。今後症例をさらに増やし分析する予定である。共同研究施設を拡大し、症例があつまりつつある。BA患児と母親との寛容の有無と末梢血における母親由来細胞の存在の有無、さらにそれらと予後との相関が本仮説の妥当性を証明することになると考えているが、データはそろいつつある。ロードマップに従い、BA患者肝生検組織からの母親エフェクター細胞の抽出を試み、functional assay (Elispot test)に持ち込むことが最終目標だが,その前に末梢血のリンパ球でElispotを行う予備実験の開始準備は整った。1.母児間混合リンパ球試験:新患患者2名(鹿児島大学1例、茨城県立こども病院1例)を経験し、母児間の混合リンパ球試験を行うことができた。1例は母親に対する寛容が存在し、他の1例は寛容がない症例であった。寛容と予後との相関をみることが目的であるので、3年後の予後判定に大変興味がある結果である。2.病理形態学的研究:1母親キメリズムに伴うGvHDが仮説の本質であり、血管内皮は非自己抗原に対する免疫反応の場である。先行研究で門脈内皮に補体C4dが発現していることが判明しており、門脈域における門脈枝の形態を観察したところ、著明に減少していることに気づき、門脈枝の計測を行っているところである。現在のところ、有意差を持って減少していることが判明し、論文さ作成中である。2BA肝は左外側区域が萎縮しているというユニークな特徴があり、胎児期早期に左臍帯静脈は左門脈枝に流入することから母親エフェクター細胞による免疫反応は左に強く障害を招来するという仮説は母親キメリズム仮説からすると合理的である。この仮説を証明すべく、肝移植時のBA全肝切除標本を用いて部位別に検索したところ門脈枝の欠損が有意差を持って外側区域に多いということがわかり、これは報告準備中である(大阪市大小児外科の業績)。ロードマップでは、「平成29年度は母親末梢血リンパ球のBA患者抗原に対する反応性の評価」となっている。新患一例で母児間リンパ球混合試験結果を父子間試験結果と比較することができた。次の段階では、BA患者の末梢血中に母親細胞の存在を確認することであるが、まずは鋭敏な方法である母親由来DNAをPCRで探索しようとし、数例で非遺伝性HLA抗原からプローブ作成を試みたが、困難である事が判明し、本研究で実績を上げている米国シアトルのFred Hutchinson Cancer Research Centerに応援を求めた。研究協力を得ることができることになったが、年度内には調整ができず、平成30年6月に渡米し方法論を確立することになった。一方、新しい手術患者のみならずフォロー中の4歳までの自己肝生存者を対象とすることになっているので、この準備期間中にも検体からDNAを抽出し,凍結保存中である。

BA患児は母親に対して寛容が成立しているかどうかを分析するのだが、少なくとも、第三者の抗原刺激に同等の反応を示せば、寛容は成立していないといえよう。5例中4例は寛容でなく、これらの症例では予後良好であったことから、母親を排除できるとすれば仮説に矛盾はない。また、新患1例で母児間リンパ球混合試験結果を父子間試験結果と比較することができた。BA患者は母親刺激では刺激指数が2.6、父親刺激では1.9と母親刺激が強かった。これは、過去に本人が母親抗原刺激に遭遇しているというメモリ・リスポンスであると理解すれば、仮説に合致している結果である。昨年の立てた予定通り、米国シアトルにあるFred Hutchinson Cancer Research Centerに赴き4例においてBA患者の末梢血中に母親細胞の存在を確認する分析ができた。そのうちの1例ではBA患児と母親間の混合リンパ球試験も施行できた。本患児では末梢血中のBuffy coatおよび血漿中に同胞コントロールより母親由来キメラ細胞を多数認め、母親抗原に対する反応では患児は同胞よりも母親に寛容であることが判明したが、患児の抗原に対する母親リンパ球の反応では同胞より弱く寛容であることが判明し、仮説とは矛盾した結果であった。今後症例をさらに増やし分析する予定である。当初、新規BA患者(10例)を対象とし、10例程度は2年で到達すると想定したが、出生数の減少のためか、期待通りではないので、共同研究施設を拡大し、京都府立医大に協力要請した。ロードマップに従い、BA患者肝生検組織からの母親細胞抽出およびfunctional assayに持ち込むための予備実験は本年度に実施予定である。共同研究施設を拡大し、症例があつまりつつある。BA患児と母親との寛容の有無と末梢血における母親由来細胞の存在の有無、さらにそれらと予後との相関が本仮説の妥当性を証明することになると考えているが、データはそろいつつある。ロードマップに従い、BA患者肝生検組織からの母親エフェクター細胞の抽出を試み、functional assay (Elispot test)に持ち込むことが最終目標だが,その前に末梢血のリンパ球でElispotを行う予備実験の開始準備は整った。BA患者肝生検検体における母親由来細胞の左右両葉間での比較平成30年度に実験を行う予定であった検体数が目標値に達せず、協力施設を拡大して平成31年度に実施することとしたため
蛋白質の安定性と相互作用における水の熱力学的役割

蛋白質の安定な構造形成や相互作用には構造的特性だけでなく熱力学特性も重要な役割を果たす。本研究では、蛋白質の構造安定性および核酸との相互作用について解析を行い、以下のような成果を得た。1.本研究をすすめるための基盤となるデータベースの整備を継続し、新規のデータの収集、データベースの機能強化などの研究開発を行った。蛋白質熱力学データベースには新たに2,000件余り、蛋白質・核酸相互作用熱力学データベースには約1,300件のデータを追加した。これらの熱力学情報は、構造、配列、機能などの情報と統合した。2.蛋白質とその相互作用の熱力学データベースを利用して、蛋白質のアミノ酸変異がもたらす構造的特性や安定性への影響の相関や、蛋白質・核酸相互作用に伴う熱容量変化と溶媒接触表面積の変化の間の関係などをできるだけ多くの系について体系的に調べ、蛋白質の変性と蛋白質・核酸相互作用との熱力学的性質の違い、蛋白質、核酸の物性や溶媒の役割などを考察した。蛋白質のアミノ酸変異では、野生型と変異型の両方の構造が存在する1,400個余りの蛋白質について、構造と安定性の関係を体系的に解析した。3.蛋白質・DNA認識における構造、物性と機能の関係を詳しく解析するため、最新の蛋白質・DNA複合体の多数の構造データを収集し、その統計的な解析からアミノ酸と塩基の相互作用の経験的な統計ポテンシャル、相互作用エネルギーとDNAの構造エネルギー、及び、結合の特異性を定量的に求めた。この方法で多くの蛋白質・DNA複合体を解析したところ、認識のメカニズムに多様性のあることがわかった。一方、このような経験的な方法を補うため、今年度はDNAの分子動力学シミュレーションを行い、DNAの配列に依存したダイナミックスや柔軟性などの物性が蛋白質・DNA認識の特異性に果たす役割をくわしく解析した。1.蛋白質の構造安定性や相互作用の研究に必要なデータベースの開発をすすめた。蛋白質熱力学データベース、ProTherm、には新たに1,500件余りのデータを文献から収集し追加した。蛋白質・核酸相互作用熱力学データベース、ProNIT、には新たに約2,300件のデータを追加した。これらの熱力学情報は、生体分子統合データベース、3DinSight、上で構造、配列、機能などの情報と統合した。2.蛋白質の構造安定性と種々の熱力学パラメータとの関係の解析ProThermをSTINGという蛋白質の配列・構造解析ツールと統合し、構造と熱力学の関係をより効率的に解析する基盤を整備した。現在、この統合データベースを利用して熱力学データと構造情報の相関について解析をすすめている。3.蛋白質・核酸相互作用の熱力学パラメータ(特に熱容量)と溶媒接触表面積との関係これまでに、蛋白質の変性に伴う熱容量変化(ΔC_p)と溶媒露出表面積変化(ΔASA)の間には比例関係があることが知られており、非極性および極性基に対するΔASAの比例係数が求められている。同じ解析を蛋白質・DNA結合について行ってみると、ΔC_pとΔASAの間に比例関係があるものの、その比例係数は蛋白質変性のそれよりも2、3倍大きな値となる。この相違にはいろいろな要因が考えられ、それらの役割について解析をすすめている。4.蛋白質・核酸相互作用における構造、物性と機能の関係蛋白質・核酸認識のメカニズムをさまざまな方法で解析しているが、本年度は特に分子動力学によるDNAのシミュレーションを行い、配列に依存した構造変化や柔軟性などの物性が認識の特異性に果たす役割を詳細に解析した。

一方、このような経験的な方法を補うため、今年度はDNAの分子動力学シミュレーションを行い、DNAの配列に依存したダイナミックスや柔軟性などの物性が蛋白質・DNA認識の特異性に果たす役割をくわしく解析した。
伊豆諸島の甲虫類の種および遺伝的多様性の解明とホットスポット推定

伊豆諸島の甲虫相解明のため,研究の遅れていたゾウムシ上科,ハネカクシ科,水生甲虫類を対象に調査を実施し,固有3新種を発見した.また,遺存固有と考えられていたクワガタムシ科2種,ゾウムシ科1種について分子系統解析を行い,前2者は極最近,周辺地域に分布する近縁種から分化した種であること,ゾウムシについては人為的移入の可能性が示唆された.島としての成立年代が新しい伊豆諸島は,生息する固有種も起源的に新しい可能性が高いことが明らかとなった.さらに,甲虫相から見た伊豆諸島のホットスポットとして御蔵島がその候補となり,北伊豆諸島の利島もこれまで考えられていた以上に重要な地域であることが示唆された.伊豆諸島の甲虫相の実態把握(種レベルでのインベントリー調査):昨年度とは異なる時期の調査を行い,各島々のゾウムシ類を中心とした植食性甲虫相,土壌性甲虫相,水生甲虫相を調査し,多数の伊豆諸島新記録種を含む,各島新記録種を発見し,学術雑誌に記録・報告した.これまでの調査により,伊豆諸島におけるこれら甲虫類の解明度が飛躍的に上昇した.甲虫相の生物地理的解析:ある程度のインベントリー調査が完了していると考えられるゾウムシ上科甲虫を対象に,伊豆諸島の生物地理的解析を行った.その結果,伊豆諸島のゾウムシ相は大きく,北伊豆諸島と南伊豆諸島で分けられ,北伊豆諸島ほど本州要素が強く,南伊豆諸島では本州要素の割合が減少し,琉球要素の割合が高まることが明らかとなった.また,北伊豆諸島の中でも,利島は例外的に琉球要素の割合が高い島と判断された.島間の種数の比較では,本土から遠く離れた八丈島で種数が最も多く,次いで御蔵島,三宅島と続く.本土からの距離が近く,面積が最大の伊豆大島より,本土からより離れた南伊豆諸島の島々で種数が多いと言う結果となった.ただし,八丈島は人為的移入種が他の島に比べとくに多く存在し,その影響は無視できない.島間での多様度指数ならびに均衡度指数の比較では,北伊豆諸島の大島と利島,南伊豆諸島の三宅島と御蔵島,八丈島で高い値となった.種数ー面積関係を調べた結果,これまでの島嶼生態学で知られる一般理論が伊豆諸島のゾウムシ類についても当てはまり,面積が大きいほど種数が多いと言う結果が得られた.伊豆諸島の島々のうち,御蔵島と利島が回帰直線より上方に位置し,これらの島での種多様性が高いことが示唆された.これらの島で種多様性が高い要因の1つとして,最終火山活動後の時間が他の島に比べて長いことが考えられる.伊豆諸島の甲虫相解明のため,研究の遅れていたゾウムシ上科,ハネカクシ科,水生甲虫類を対象に調査を実施し,固有3新種を発見した.また,遺存固有と考えられていたクワガタムシ科2種,ゾウムシ科1種について分子系統解析を行い,前2者は極最近,周辺地域に分布する近縁種から分化した種であること,ゾウムシについては人為的移入の可能性が示唆された.島としての成立年代が新しい伊豆諸島は,生息する固有種も起源的に新しい可能性が高いことが明らかとなった.さらに,甲虫相から見た伊豆諸島のホットスポットとして御蔵島がその候補となり,北伊豆諸島の利島もこれまで考えられていた以上に重要な地域であることが示唆された.有人の伊豆諸島各島で対象甲虫群の網羅的な材料収集を行い,各島の甲虫相の実態を明らかにした.1)植食性甲虫:研究がとくに遅れているゾウムシ上科甲虫を対象に調査を行った結果,過去の調査記録を大幅に上回る多数の伊豆諸島新記録種を発見するとともに,膨大な各島新記録種の存在が明らかとなった.また,伊豆固有分類群を含む,希少種の生息状況や新たな生態的知見が得られ,各種学術雑誌に報告した.さらに,伊豆分類群の集団遺伝解析を行うため,関連地域を含めたサンプリングの収集を行った.2)材食性甲虫:伊豆諸島固有亜種のクワガタムシ科甲虫の生息状況調査と形態・DNA解析用の標本資料を採集した.さらに,移入されたリュウキュウツヤハナムグリの分布拡大状況に関しても調査を実施した.3)水生甲虫:伊豆諸島では初となる陸水域環境の網羅的水生甲虫調査を大島,神津島,御蔵島,八丈島で行なった.陸水域環境が乏しい場所では海浜性甲虫のサンプルを収集した.4)土壌性甲虫:これまでの所蔵標本に加え,今年度の採集サンプルを合わせ,伊豆諸島のアリヅカムシ相の概観をはじめて明らかにした(論文投稿中).上述の通り,今年度の調査により,多数の分布新記録種の存在や生態的新知見が得られ,伊豆諸島の甲虫相の概要が明らかとなった.とくに,伊豆諸島内でも御蔵島における甲虫類の種多様性が高いことに加え,面積の割に利島の種多様性がこれまで考えられていた以上に高い実態が明らかとなってきた.また,若干ではあるが,物資の移送にともない人為的に持ち込まれた可能性の高い移入種の存在と分布の拡大状況も明らかとなってきた.1.伊豆諸島の甲虫相の実態把握:とくに調査研究が遅れていた以下の分類群について,集中的な調査を行い各分類群の解明度を飛躍的に高めた.

ゾウムシ類を中心とした植食性甲虫相の調査研究では,計7科201種のゾウムシ上科甲虫を確認し,既存の記録の倍の種数となった.土壌性甲虫相(おもにアリヅカムシ亜科)は調査開始の時点では7種の記録があるに過ぎなかったが,本調査の結果,計27種が確認された.また,水生甲虫相は,計12科40種の分布を確認したが,伊豆諸島は海洋島であるため水辺環境が貧弱で,他の水生昆虫同様,水生甲虫相も貧弱であった.2.伊豆諸島で遺存固有と考えられていた分類群について:ハチジョウノコギリクワガタ(八丈島固有),ミクラミヤマクワガタ(神津島,御蔵島),ハチジョウヒメカタゾウムシ(三宅島,御蔵島,八丈島)について分子系統解析を行い,それらの起源等について検討した.その結果,ハチジョウノコギリクワガタは他の伊豆諸島産や本土産の種に,ミクラミヤマクワガタは中国南部に分布するミヤマクワガタ類と遺伝的な大差がなく,極近縁な種で,比較的最近伊豆諸島に侵入した可能性が高いことが明らかとなった.さらに,ハチジョウヒメカタゾウムシについては,伊豆半島南西部にも同種と思われる個体群が見つかり,どちらの地域においてもスギやヒノキの植林地のみで見つかることから,伊豆諸島へは人為的に持込まれた可能性が高いことが示唆された.このような結果から判断し,伊豆諸島に分布する固有種(亜種)は起源的に新しいものである可能性が高いことが明らかとなってきた.3.伊豆諸島のホットスポットについて:既存の記録に今回の調査結果を加え,伊豆諸島各島の種数,伊豆固有種(亜種)数の多さから,南伊豆諸島では御蔵島が,北伊豆諸島では利島が甲虫相から見た伊豆諸島のホットスポットとなる可能性が高いことが示唆された.昆虫学各研究対象分類群について,有人の伊豆諸島全島の調査が異なる時期にほぼ完了しているため.また,甲虫相の解明という種レベルのインベントリー調査に加え,当初の予定通り,2年目で,一部の分類群において,伊豆諸島の生物地理的解析にまで着手できているため.さらに,3年目に計画している遺伝子レベルでの解析のためのサンプリング収集がほぼ完了し,予備的解析に着手できているため.昨年末,研究者のみならず一般市民向けの伊豆諸島の昆虫研究の現状を紹介する公開講座を開催した.研究分担者を含め調査実績を積んだメンバーで構成されており,過去の標本や文献の蓄積があり,最小限の調査で最大限の成果を上げるよう努めている.また,学会等での本プロジェクトのアピールもあり,情報や標本の提供者もでてきており,順調に研究材料が集まりつつある.予算を軽減し,調査回数を増やすため,移動には船舶を利用しているが,天候の影響を受けやすく昆虫の発生に適切な時期に予定通り調査が実施しづらい島もあったため,当初の予定以上の成果は上げられなかった.各研究対象分類群について目録を作成するためのデータ入力作業を進める必要がある.2年目までに収集したサンプルと,追加調査によるサンプルを含めた分子系統解析を推進する必要がある.上記結果をあわせて伊豆諸島における昆虫,とくに甲虫資源から見た保全ならびに生物多様性上重要な地域であるホットスポットの推定を行う.昨年度とは異なる時期に島を訪問することで,新たな種の発見に努めると同時に,生息状況や生態的知見についても追加していく.伊豆固有分類群を中心とした集団遺伝構造を解明するため,関連地域(伊豆半島,西南日本,北琉球)のサンプル収集も進め,実際の解析に着手する.海況悪化にともなう船の欠航による日程変更が生じたため今年度旅費として使用予定継続的な調査が求められるため,おもに調査旅費として使用する.
発生過程で生じた脳障害からの機能回復の神経機構の研究

〔目的〕脳の中の神経回路が完成する以前の発生段階で脳に損傷が与えられた場合、異常な神経結合が起るが、成熟時に与えられた脳障害に比べて、はるかに著しい機能の回復が見される。このことは、脳損傷に対して起る一見異常な神経結合の形成は機能回復の基礎となるべくして起る神経回路の再構成である可能性を強く示唆する。本研究の目的は大脳-赤核系をモデルシステムとして用いて、発生過程で生じた脳障害による神経回路の再構成がどのように起るかを細胞レベルで明らかにし、機能の回復との関連の手掛りを得ることにある。〔方法〕実験には仔ネコ(体重210510g)20匹を用いた。動物を2群に分け、対照群10匹には生後20日40日(体重210510g)の時期に片側の感覚運動領にphaseolous vulgaris leuco-agglutinin(PHA)を電気泳動的に注入し、2週間の生存期間の後灌流固定をおこなった。残りの10匹のネコに関しては、生後約20日40日(体重290450g)の時期に片側の大脳皮質感覚運動領を吸引除去し、2週間から2ケ月の生存期間ののち灌流固定した。また固定の2週間前に健常側の皮質にPHAを注入した。固定後脳を前額断で50μmの厚さに切り、ABC法を用いて染色した。〔結果〕同側の赤核にはレクチンでラベルされた無数の線維やシナプスを形成していると思われるふくらみ(varicositv)を含む大脳由来の線維が観察された。対側の赤核においてもレクチンによってラベルされた線維は僅かではあるが見出された。これに対して皮質を吸引除去したネコの健常側の皮質にレクチンを注入した場合は同側の赤核のみならず対側の赤核にも多くの標識線維が観察された。以上の結果から、未成熟ネコでは大脳感覚運動野から対側赤核への交差性投射も僅かに在存するが皮質に損傷を与えることによって交差性の投射が著しく増加することが明らかになった。