hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
公共スポーツ施設の非利用価値を規定する要因に関する研究

本研究の目的は、CVM(仮想市場法)を用いて、横浜市にある17か所の公共スポーツセンターと10か所の文化センター(多目的ホール)のWTP(支払意思額)およびWTPを規定する要因を明らかにし、両者の比較から公共施設の非利用価値と公的支援の在り方について検討することである。調査対象はスポーツセンター、文化センターにそれぞれについて、社会調査会社のモニター1,000名であり、性別および年齢階層が横浜市の人口分布と同様になるように割付し、無作為に抽出した。WTPを問うシナリオは、「仮に横浜市のスポーツセンター(文化センター)をすべて廃止して土地を民間に売却する計画が検討されているとする」とし、施設を維持するために税金として年間いくらまで負担できるかを聞いた。回答形式は二段階二肢選択方式(ダブルバインド)を用いた。WTPの推計では抵抗回答を除去したのち、栗山(2017)の解析ソフトを用い、パラメトリック法のワイブルモデルによってスポーツセンター、文化センターそれぞれのWTPの中央値、平均値を算出した。また、年齢、性別、施設利用経験等を独立変数としたフルモデル分析により、WTPを規定する要因を分析した。その結果、スポーツセンターのWTPは中央値668円、平均値2,341円、文化センターのWTPは中央値786円、平均値3,238円と文化センターの方が高かった。スポーツセンターのWTPが文化センターよりも低い要因として、スポーツセンターのWTPには「スポーツへの関心」(市民の志向)による評価の偏りがみられることや、非利用価値のうち代位価値の評価が低いこと、「市民の交流」や「市民の権利」、「市民の文化的生活」といった、市民生活のより基本的な価値を含む項目への回答率が低いといったことが考えられる。これらはスポーツセンターの非利用価値を高める際に留意すべき点であると考えられた。本研究の目的は、CVM(仮想市場法)を用いて、参加型スポーツ施設と観戦型スポーツ施設、多目的ホール、図書館といった公共サービスの「非利用価値」を比較・評価し、それぞれの価値を規定する要因(デモグラフィクス、文化・スポーツ活動経験、文化・スポーツ活動への志向、施設利用経験、居住地域など)について検討することである。また、施設間の評価額の違い、規定要因の違いから、住民の評価構造を分析し、公共施設サービスの非利用価値(外部効果)を規定する要因について理論的な一般化を図るとともに、とくに公共スポーツ施設の利用価値および非利用価値を高めるための公共施設政策および施設マネジメントのポイントを明らかにすることである。平成27年度は、社会調査対象としてY市を選定し、同氏のスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、インターネット調査会社のパネルデータを対象に調査を実施した。調査票については所属していた桜美林大学の倫理審査委員会にて審査を行い、承認を得た(承認番号14051)。現在、その分析を行っている。また、1956年にオリンピックを開催したメルボルンのスポーツ施設のその後の活用状況、運営について調査を行い、スポーツ施設の将来的な発展可能性とその条件について分析を行った。また、ヨーロッパスポーツマネジメント学会(EASM)に参加し、ヨーロッパを中心としたスポーツ施設建設と経営に関する最新情報と各国研究者との情報交換を行った。すでにY市におけるインターネットパネルデータを対象にした調査を実施し、現在、CVMをはじめとする分析を行っているところである。また、海外の公共スポーツ施設経営の事例を収集し、調査分析に有用な情報と仮説を得ることができた。本研究の目的は、CVM(仮想市場法)を用いて、参加型スポーツ施設と観戦型スポーツ施設、多目的ホール、図書館といった公共サービスの「非利用価値」を比較・評価し、それぞれの価値を規定する要因(デモグラフィクス、施設利用経験、居住地域など)について検討することである。特に「する」だけでなく「みる」機会による施設利用の増加が公共サービスの非利用価値に及ぼす影響に焦点をあてる。平成27年度には調査対象であるY市に対してスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、インターネット調査会社のパネルデータを対象に調査を実施した。平成28年度はその分析を行っている。また、笹川スポーツ財団が2年に1度行っている」「スポーツライフデータ」の調査においてプロスポーツやトップスポーツではない、学校や地域の運動会や運動部活動、地域スポーツなどの「身近なスポーツ観戦行動」を測定したところ、「学校や地域の運動会」を観戦した者の割合が44.1%、観戦したいという意向を示した者は60%に達した。運動部活動の観戦についても、観戦経験のある者が16.6%に対して観戦意向を示した者が39.5%いた。こうしたデータを踏まえて「身近なスポーツ観戦」のニーズと可能性について分析を行い、公共スポーツ施設の非利用価値に与える影響について検討した。また、米国サンノゼ州立大学とスタンフォード大学にて米国スポーツビジネス研究者と意見交換を行い、米国におけるスポーツ施設運営について情報収集を行った。調査についてはある程度実施することができた。また、笹川スポーツ財団のスポーツライフデータの調査では、本研究を側面からサポートする有益なデータと分析ができた。ただし、平成28年度に研究代表者が大学を異動したため、新任地における新規授業の準備、授業負担の増加、学務等への対応などにより分析が滞ってしまった。

本研究の目的は、CVM(仮想市場法)を用いて、参加型スポーツ施設と観戦型スポーツ施設、多目的ホール、図書館といった公共サービスの「非利用価値」を比較・評価し、それぞれの価値を規定する要因(デモグラフィクス、文化・スポーツ活動経験、文化・スポーツ活動への志向、施設利用経験、居住地域など)について検討することである。また、施設間の評価額の違い、規定要因の違いから、住民の評価構造を分析し、公共施設サービスの非利用価値(外部効果)を規定する要因について理論的な一般化を図るとともに、とくに公共スポーツ施設の利用価値および非利用価値を高めるための公共施設政策および施設マネジメントのポイントを明らかにすることである。平成27年度は、社会調査対象としてY市を選定し、同氏のスポーツ振興課、施設課、中央図書館、文化振興課にインタビュー調査を行い、インターネット調査会社のパネルデータを対象に調査を実施した。調査票については所属していた桜美林大学の倫理審査委員会にて審査を行い、承認を得た(承認番号14051)。現在、その分析を行っている。一方、笹川スポーツ財団が2年に1度実施している運動・スポーツ実施率の全国調査である「スポーツライフデータ」の2次分析を行い、学校や地域の運動会や子どもや地域のスポーツクラブ、運動部活動の試合、バレエやダンスの発表会といった「身近なスポーツ観戦」の参加率と参加ニーズに関する分析を行っている。これらはこれまであまり注目されてこなかったスポーツ観戦の形態の一つであり、経済効果には反映されないものの、間接的ではあるが公共スポーツ施設の価値を高めるものと考えられる。これらのニーズを計量的に把握することは、公共スポーツ施設の「非利用価値」の分析においても重要であると考えている。2016年に大学を異動したことに加え、2017年初より子どもが体調を崩して不登校となっておりそのケアのために十分な研究時間が取れなかったため、上記調査分析がほぼ止まってしまっている。2017年度までの計画であったがやむなく1年間の延長をお願いした次第である。本研究の目的は、CVM(仮想市場法)を用いて、横浜市にある17か所の公共スポーツセンターと10か所の文化センター(多目的ホール)のWTP(支払意思額)およびWTPを規定する要因を明らかにし、両者の比較から公共施設の非利用価値と公的支援の在り方について検討することである。調査対象はスポーツセンター、文化センターにそれぞれについて、社会調査会社のモニター1,000名であり、性別および年齢階層が横浜市の人口分布と同様になるように割付し、無作為に抽出した。WTPを問うシナリオは、「仮に横浜市のスポーツセンター(文化センター)をすべて廃止して土地を民間に売却する計画が検討されているとする」とし、施設を維持するために税金として年間いくらまで負担できるかを聞いた。回答形式は二段階二肢選択方式(ダブルバインド)を用いた。
32ビットパソコンニュ-ラルネットシミュレ-タによる多目的ファジィ組合せ最適化

本研究では,複雑に依存しあう実社会の意思決定における様々な組合せ最適化状況を,多目的数理計画法やファジィ数理計画法の観点から,複数個の相競合する目的のみならず,定式化された問題に対する意思決定者の判断のあいまい性をも考慮した,ファジィ多目的組合せ最適化問題としてのモデル化を試みた.このようなファジィ多目的組合せ最適化問題に対しては,単一目的でしかも非ファジィの最も簡単な場合でも,NP完全問題として,これまでのディジタルコンピュ-タでは手に負えない問題のクラスであると考えられてきていたが,本研究では,このように,多目的計画法やファジィ計画法の観点からの,ファジィ多目的組合せ最適化問題としての定式化を遂行するとともに,従来のホップフィ-ルドモデルやその拡張型モデルとしてのガウシアンマシン等のニュ-ラルネットワ-クを用いて,等式制約のみならず,不等式制約にも対処可能で,しかも,多目的であることや意思決定者の判断のあいまい性をも考慮することも可能であるという,新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法の提案に基づく高速近似解法の開発を行った.さらに,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法に基づいて,知的ファジィ・ニュ-ロ情報処理の観点から,32ビットパソコン上での,対話型32ビットパソコンニュ-ラルネットシミュレ-タを開発するとともに,ファジィ多目的プロジェクト選択問題,ファジィ多目的輸送問題,ファジィ多目的スケジュ-リング問題等の広範囲のファジィ多目的組合せ最適化問題の高速近似解法への応用を試みることにより,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法や開発した32ビットパソコンニュ-ラルネットシミュレ-タの有効性を示した.本研究では,複雑に依存しあう実社会の意思決定における様々な組合せ最適化状況を,多目的数理計画法やファジィ数理計画法の観点から,複数個の相競合する目的のみならず,定式化された問題に対する意思決定者の判断のあいまい性をも考慮した,ファジィ多目的組合せ最適化問題としてのモデル化を試みた.このようなファジィ多目的組合せ最適化問題に対しては,単一目的でしかも非ファジィの最も簡単な場合でも,NP完全問題として,これまでのディジタルコンピュ-タでは手に負えない問題のクラスであると考えられてきていたが,本研究では,このように,多目的計画法やファジィ計画法の観点からの,ファジィ多目的組合せ最適化問題としての定式化を遂行するとともに,従来のホップフィ-ルドモデルやその拡張型モデルとしてのガウシアンマシン等のニュ-ラルネットワ-クを用いて,等式制約のみならず,不等式制約にも対処可能で,しかも,多目的であることや意思決定者の判断のあいまい性をも考慮することも可能であるという,新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法の提案に基づく高速近似解法の開発を行った.さらに,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法に基づいて,知的ファジィ・ニュ-ロ情報処理の観点から,32ビットパソコン上での,対話型32ビットパソコンニュ-ラルネットシミュレ-タを開発するとともに,ファジィ多目的プロジェクト選択問題,ファジィ多目的輸送問題,ファジィ多目的スケジュ-リング問題等の広範囲のファジィ多目的組合せ最適化問題の高速近似解法への応用を試みることにより,提案した新しいニュ-ロ・コンピュ-ティング手法や開発した32ビットパソコンニュ-ラルネットシミュレ-タの有効性を示した.
トランザクションの到着順処理を可能とする分散並列型同時実行制御の実装

当該研究期間に行った主な研究成果は以下の通りである.(1)分散環境におけるトランザクションコミットメントアルゴリズムの提案分散並列型トランザクション処理システムにおいて,トランザクションのコミットメントを行うために必要となる,処理中トランザクションの最小時刻印決定アルゴリズムとして,階層マルチリング型アルゴリズムの提案を行った.このアルゴリズムは,システム内のノードをいくつかのグループに分け,各グループでノードをリング状に接続し,さらに,各リングを階層的に接続する.そして,各リングを巡回するトークンに,各ノードが局所的な実行中トランザクションの最小時刻印を書き込み,その情報をより上位のリングに伝えることで,最上位リングでシステム内での最小時刻印の決定を行う.なお,研究成果は,情報処理学会の論文誌に掲載された.(2)計算機クラスタ型並列計算機への実装計算機クラスタ型並列計算機である,FUJITSU AP3000上に,分散並列型トランザクション処理システムの実装を行った.この実装では,システムの改良およびその評価を効果的に実施できることを目指し,内部構造のモジュール化を行っている.実装に関しては,その一部を,情報処理学会のシンポジウムで発表を行った.また,現在,この実装システムを使用して,システムの評価を行っており,これらの結果については,平成14年度第1四半期,もしくは,第2四半期をめどに,発表を予定している.平成12年度に行った主な研究成果は以下の通りである.(1)分散環境におけるトランザクションコミットメントアルゴリズムの提案分散並列型トランザクション処理システムにおいて,トランザクションのコミットメントを行うために必要となる,処理中トランザクションの最小時刻印決定アルゴリズムとして,階層マルチリング型アルゴリズムの提案を行った.このアルゴリズムは,システム内のノードをいくつかのグループに分け,各グループでノードをリング状に接続し,さらに,各リングを階層的に接続する.そして,各リングを巡回するトークンに,各ノードが局所的な実行中トランザクションの最小時刻印を書き込み,その情報をより上位のリングに伝えることで,最上位リングでシステム内での最小時刻印の決定を行う.なお,研究成果は,情報処理学会の論文誌に掲載された.(2)計算機クラスタ型並列計算機への実装計算機クラスタ型並列計算機である,FUJITSU AP3000上に,分散並列型トランザクション処理システムの実装を行った.なお,実装したシステムは,当初の予定通り,コミットメント法として,集中型アルゴリズムを採用したものである.現在のところ,取り扱えるデータの型の制約があることと,トランザクションの記述形式が低水準言語であるなどの制約があるが,データベースやイベントドリブンシミュレーションのようなトランザクション処理システムの持つべき基本機能は有している.今後は,他のコミットメント法の実装を行うとともに,それぞれの方法での性能評価を行っていく予定である.なお,研究成果の,学会での発表(Hl3年度第1四半期)の準備を進めている.当該研究期間に行った主な研究成果は以下の通りである.(1)分散環境におけるトランザクションコミットメントアルゴリズムの提案分散並列型トランザクション処理システムにおいて,トランザクションのコミットメントを行うために必要となる,処理中トランザクションの最小時刻印決定アルゴリズムとして,階層マルチリング型アルゴリズムの提案を行った.このアルゴリズムは,システム内のノードをいくつかのグループに分け,各グループでノードをリング状に接続し,さらに,各リングを階層的に接続する.そして,各リングを巡回するトークンに,各ノードが局所的な実行中トランザクションの最小時刻印を書き込み,その情報をより上位のリングに伝えることで,最上位リングでシステム内での最小時刻印の決定を行う.なお,研究成果は,情報処理学会の論文誌に掲載された.(2)計算機クラスタ型並列計算機への実装計算機クラスタ型並列計算機である,FUJITSU AP3000上に,分散並列型トランザクション処理システムの実装を行った.この実装では,システムの改良およびその評価を効果的に実施できることを目指し,内部構造のモジュール化を行っている.実装に関しては,その一部を,情報処理学会のシンポジウムで発表を行った.また,現在,この実装システムを使用して,システムの評価を行っており,これらの結果については,平成14年度第1四半期,もしくは,第2四半期をめどに,発表を予定している.
肺高血圧症における遺伝子異常の意義と右心不全との関連について

右室機能は、様々な肺高血圧症において独立した予後規定因子であることが報告され注目されてる。しかし、薬物治療や非薬物治療により右室機能がどのように改善するか、また肺高血圧症のetiologyが右室機能に及ぼす影響は不明である。Bone morphogenetic protein (BMP) type II receptor (BMPR-II)遺伝子異常のcarrierは、非carrierより予後不良として知られているが、carrierの方が薬物投与後の予後が良好であることも報告されている。そこで、我々は特発性肺高血圧症(IPAH)患者のBMPR2遺伝子異常の有無で右室機能に差があるかを確認する予定である。本年は、IPAH患者のBMPR2遺伝子異常の有無についてRT-PCR法を用いて確認した。右室は複雑な形態をしているため、従来の右室機能指標では右室機能を正確に反映できないことが指摘されている。つまり、右室機能の変化を鋭敏に検出できない可能背がある。そこで、本年は、心エコー図のスペックルトラッキング法や3D心エコー図などの新規技術を用いてBMPR2遺伝子異常の有無で、右室機能に差があるかを解析した。BMPR2遺伝子異常のcarrierとnoncarrierでは、三尖弁輪移動距離、三尖弁輪移動速度などの従来の指標に有意差を認めなかったが、右室ストレインで解析した右室同期性はcarrierで良好な傾向を認めた。来年度は、両者で、3次元心エコー解析や薬物反応性などを確認する予定である。本年は、IPAH患者のBMPR2遺伝子異常の有無を検討し、遺伝子異常のcarrierとnoncarrierにおける右室機能の差異を検討した。この際、遺伝子解析にやや時間がかかったため、予定していた解析が全て終了できなかった。今後は、3次元右室機能指標の解析を進める予定である。今後は、3次元右室機能指標の解析を進め、薬物治療、非薬物治療の効果をこれらの指標を含め検討し、臨床的に有用な指標、解析法などを同定する予定である。さらに、右室心エコー図指標とBMPR2遺伝子異常含めたetiologyを比較することによりどのような症例で右室機能が障害されるか、薬物感受性に違いがあるかなどを明らかにする予定である。本年は、IPAH患者のBMPR2遺伝子異常の有無についてRT-PCR法を用いて検討中である。そこで、我々は、心エコー図のスペックルトラッキング法や3D心エコー図を用いて右室機能をより正確に反映しうる指標を同定中である。本年は、慢性血栓塞栓性肺高血圧症やIPAH患者の血行動態と右室strainや右室3D容積、駆出率との相関を検討し、従来の右室指標と比較し、2D strainや3D strain, 3DEFが血行動態をより強く反映することを明らかにした。来年度は、BMPR2遺伝子異常の有無で、右室機能に差があるか、薬物反応性などを確認する予定である。本年は、右室機能の指標として、従来の心エコー図指標より3次元ストレイン、3次元右室駆出率が血行動態を良好に反映し、臨床的に有用であることを明らかにした。現在、IPAH患者のBMPR2遺伝子異常の有無を検索中であり、これらの結果と3次元右室機能指標の相関を見ることで、新たな知見が得られる可能性があり、現段階の研究進捗状況としてはおおむね順調と考えている。BMPR

2遺伝子異常のcarrierとnoncarrierでは、三尖弁輪移動距離、三尖弁輪移動速度などの従来の指標に有意差を認めなかったが、右室ストレインで解析した右室同期性はcarrierで良好な傾向を認めた。来年度は、両者で、3次元心エコー解析や薬物反応性などを確認する予定である。本年は、IPAH患者のBMPR2遺伝子異常の有無を検討し、遺伝子異常のcarrierとnoncarrierにおける右室機能の差異を検討した。この際、遺伝子解析にやや時間がかかったため、予定していた解析が全て終了できなかった。今後は、3次元右室機能指標の解析を進める予定である。今後は、薬物治療、非薬物治療の効果をこれらの指標を含め検討し、臨床的に有用な指標、解析法などを同定する予定である。さらに、右室心エコー図指標とBMPR2遺伝子異常含めたetiologyを比較することによりどのような症例で右室機能が障害されるか、薬物感受性に違いがあるかなどを明らかにする予定である。今後は、3次元右室機能指標の解析を進め、薬物治療、非薬物治療の効果をこれらの指標を含め検討し、臨床的に有用な指標、解析法などを同定する予定である。2018年3月の国際学会への旅費を支出予定であったが、2017年度中には書類が間に合わず申請ができず2018年度にこの予算を持ち越したため(銀行引き落としの明細が2018年4月以降となるため)。当初、国際学会参加予定で海外旅費を使用計画に含めていたが、国際学会参加ができなかったこと、また、研究のための消耗品も研究室に常備されているものでまかなうことができたため不要であった。残額を次年度に持ち越し、研究成果のための国際学会発表や薬品などの消耗品購入に当てる予定である。
細胞表層・細胞膜を介した環境との相互作用ネットワークの解析

枯草菌細胞表層蛋白質の局在部位観察法を確立し、6種類の蛋白について観察した。その結果、2つの細胞壁溶解酵素(CwlE, CwlF)及びプロテアーゼWprA、機能未知蛋白YqgAが分裂面に局在し、2つの細胞壁溶解酵素(CwlB, CwlG)は細胞表層にほぼ均一に分布することが解った。またYvrGH二成分制御系が細胞表層蛋白であるWapA, WprAの発現を正に、LytABCを負に制御していること、並びにYvrG蛋白がwprA及びlytAのプロモーター領域に特異的に結合することを確認した。さらにSigDに関するアレー解析により、新たに2個のオペロンと、7個の遺伝子がSigD依存であることを明らかにした。枯草菌膜タンパク質プロテオームをMALDI-TOF MSおよびMS/MSを用いて解析するために、高効率、ハイスループットな方法として、PVDF膜を利用した方法を開発した。枯草菌細胞膜からステップワイズにタンパク質を抽出し、一次元および二次元の電気泳動で展開し、約630種類のタンパク質を同定した、80%のタンパク質が膜貫通ドメインまたは膜にアンカーできる配列を持っていたが、20%はSecAのように水溶性と判定れるタンパク質であることを明らかにした。ABCファミリーに属する薬剤排出タンパク質の基質特異性を決定するため,約50種の薬剤についてスクリーニングを行った結果,ファミリー7に属するYtsCDがバシトラシン特異的トランスポーターであること又その上流に存在する二成分制御系のセンサーキナーゼYtsBが培地中のバシトラシンをシグナルとして受け取りレスポンスレギュレーターYtsAを活性化しYtsCDオペロンの発現を正に制御していることを見出した。またABCトランスポーターのファミリー3に属するExpZがvirginiamaycin Mの特異的トランスポーターであることを明らかにした。細胞表層・細胞膜を介した環境との相互作用ネットワークをゲノム情報を基盤に解析した。1.細胞壁結合タンパク質群の網羅的同定法をほぼ確立した。2.GFPを用いた表層タンパク質群の局所部位を決定した。枯草菌染色体上のamyE locusにgfp遺伝子を挿入可能なプラスミドを構築し、このプラスミドを使ったCwlF-GFPは隔壁部分に顕著な蛍光を観察した。3.クエン酸資化に関わる膜タンパク質とセンサー機能を解明した。4.タンパク質の分泌機構と膜局在化機構の解析とネットワーク解析(1)in vitro系を用いて、SecAタンパク質とシグナル認識粒子のFfhタンパク質が結合できることを明らかにし、さらにFfhの機能を解明した。(2)タンパク質分泌系で作用するFtsYタンパク質(ヒト細胞におけるSRP受容体SRa相同因子)の遺伝子発現・制御機構を解析し、ftsY遺伝子の胞子形成への役割を示した。5.多剤排出タンパク質(MDR)の機能解析(1)全mdr遺伝子のtranscriptome解析を網羅的に行うことを試みでおり、現在までに1/3が終了した。(2)MDRの機能解析を行った。枯草菌における細胞表層局在性蛋白質の網羅的解析を進めた。その結果、細胞壁に非共有結合で結合する蛋白について、6つの機能未知蛋白質を含む16個の遺伝子産物を同定した。DNAアレイよりSigD制御下にある新規12遺伝子を見出し、Northern解析により再現性を確認した。またSigD依存性菌体外プロテアーゼEprが、細胞壁結合蛋白質の安定性において主要な役割を担っていた。蛋白の局在性を調べることを目的に、モデルとして細胞壁溶解酵素とtagとの融合蛋白発現システムを構築し、細胞表層における局在性観察法を確率することを目指した。そ結果、3×FLAG融合蛋白質が局在性の観察に適していた。CwIF-3×FLAGは対数増殖初期の長くつながった細胞の分離点において、またCwIE-3×FLAGは対数増殖期の短い細胞の両極及び分離点において、一方CwIB-3×FLAGは細胞表層のほぼ均一に分布していた。一方膜タンパク質成分を網羅的に解析するために、細胞をフレンチプレスで破壊し、洗浄し、膜画分を調整した。さらに各種溶媒と超遠心を繰返し、分画した。Secタンパク質群やその他の可溶性タンパク質をマーカーとして3画分が膜画分であることを明らかにした。次に1次元および2次元ゲル電気泳動によって膜タンパク質を分離し、MALDI-TOFMSによって同定した。現在のところ500種以上を同定するごとができた。その内の約200種類が膜貫通ドメインを持って居り、50%以上ものタンパク質が膜貫通ドメインを持っていないことが分かった。一方薬剤耐性におげる膜結合蛋白質の機能を解析する目的で、MDR候補遺伝子の主要機能を検討した。その結果Northern解析により55個のmdr候補遺伝子のオペロン構成と発現レベルを明らかにした。解析の結果、6個のmdrが上流の転写因子をコードする遺伝子とオペロンを形成していることが明らかになったが、これらのオペロンの発現は各々の転写因子により負の制御を受けていることがわかった。yvdSR, yvaFED, ycnCB, ywoAについては新たに薬剤基質が同定できた。

またYvrGH二成分制御系が細胞表層蛋白であるWapA, WprAの発現を正に、LytABCを負に制御していること、並びにYvrG蛋白がwprA及びlytAのプロモーター領域に特異的に結合することを確認した。さらにSigDに関するアレー解析により、新たに2個のオペロンと、7個の遺伝子がSigD依存であることを明らかにした。枯草菌膜タンパク質プロテオームをMALDI-TOF MSおよびMS/MSを用いて解析するために、高効率、ハイスループットな方法として、PVDF膜を利用した方法を開発した。枯草菌細胞膜からステップワイズにタンパク質を抽出し、一次元および二次元の電気泳動で展開し、約630種類のタンパク質を同定した、80%のタンパク質が膜貫通ドメインまたは膜にアンカーできる配列を持っていたが、20%はSecAのように水溶性と判定れるタンパク質であることを明らかにした。ABCファミリーに属する薬剤排出タンパク質の基質特異性を決定するため,約50種の薬剤についてスクリーニングを行った結果,ファミリー7に属するYtsCDがバシトラシン特異的トランスポーターであること又その上流に存在する二成分制御系のセンサーキナーゼYtsBが培地中のバシトラシンをシグナルとして受け取りレスポンスレギュレーターYtsAを活性化しYtsCDオペロンの発現を正に制御していることを見出した。またABCトランスポーターのファミリー3に属するExpZがvirginiamaycin Mの特異的トランスポーターであることを明らかにした。
家庭科を中心とした「総合授業:水」の開発

進行する水問題の解決をめざした文献から、「総合授業:水」の学習内容として組み込むべき課題と必要な教育内容を抽出すると共に、これまでの家庭科および他教科の水に関する実践報告・学習内容を分析した。その結果、いずれの教科においても根本的な水問題の解決に向けて体系化した授業の構想や実践報告がみられず、水の浄化・水循環・社会システムの扱いが十分ではなかった。また、関連する教科を合わせても、学校教育として、総合的学習内容が成立していない現状であった。特に家庭科では、自然科学的・社会科学的原理に基づいた、生活スタイルを方向付けるような体系化された内容として整理されていなかった。そのため、対策の優先順位がわからず、水問題を助長したり、生活で使用する新商品への対応や新しい浄化方法への対応等、将来の新たな水問題への対応方法が予測できない等の教科目標の根幹にかかわりかねない問題があることが明らかになった。そこでこれらの問題を解消し教育効果をあげるために、直接生活に関わる家庭科を中心とした総合授業の提案を行った。小・中・高校の目標レベルを設定し、学習内容の関連を、I.水の浄化II.水の循環III.水量調節(森林の保水力)IV.対策の4項目に分けて整理し、各学校段階の授業案を示した。小学校では「自然界における生物による水浄化」を扱い、中学校では水浄化の原理を軸に「抜本策の自然科学的原理を理解」させ、「自然保全と開発・生産・生活の矛盾」に気づかせ、それらのバランスをとるための「政策が必要であること」、また「政策には利害の衝突があること」に気づかせた。高等学校では「政策や基準の作られ方」、「問題がおきた歴史的経過」を知り、環境保全と開発のバランスを考えて「社会システムや政策の見直し」を行わせ、「消費行動のチェック」ができ、「消費行動の見直し、商品の点検、家庭への提言や将来の家庭生活への反映」ができるようにした。生活排水による水質汚濁、有機溶媒による地下水汚染、地下水枯渇の問題等、水問題が変化拡大しており、社会システムの構築とともにライフスタイルの変革が求められている。これまでの学校教育では、水質汚濁の実態把握やライフスタイルに関する実践報告は見られるが、全体のシステムが把握できる学習内容でないために、優先順位の逆転や矛盾を引き起こす可能性さえみられた。そこで、水問題の政策をも含め一貫した方策の実践参加能力の育成まで包含する、家庭科を中心とした「総合授業:水」の開発をめざした。7年度は、「「総合授業:水」の学習内容構想(第1・2報)」(投稿中)に基づいて、小学校における「総合授業:水」の授業内容をまとめた。具体的には、小学校で、五感での実態把握ができること等を学習到達目標にして、学習項目「I.水の浄化」の原理を把握するための実験として、水浄化の主役である土中微小生物の働きを確かめるために、生活から出る有機物の汚れ、殺菌剤入り洗浄剤他の生物への毒などの種々の汚れ付加実験を行った。また、「II.水の循環」では、河川・湖沼の水質汚濁の実態を把握するためのフィールドワークを、適切な調査地点・時間帯等の選び方をも含めて開発した。「III.水量調節(森林の保水力)」では森林の土の保水力等の実験を開発した。また、IIIIをとおして「IV.対策」の「してはいけないこと」がわかるように授業内容を整理するとともに、洗濯を中心とした正しい洗浄・排水の仕方とその原理を把握するための実験教材を開発した。

その他に、「自分も加害者であることがわかる(便利な生活)、きまりが守れる、してはいけないことがわかる、いろいろな立場からの損得で考える」ことを学習到達目標として、過去および現在、また諸外国の事例に関する資料の収集整理をした。以上より小学校「総合授業:水」のワークシートを作成した。生活排水による水質汚濁、有機溶媒による地下水汚染、地下水枯渇の問題等、水問題が変化拡大しており、社会システムの構築と共にライフスタイルの変革が求められている。これまでの学校教育では、水質汚濁の実態把握やライフスタイルに関する実践報告は見られるが、全体のシステムが把握できる学習内容ではないために優先順位の逆転や矛盾を引き起こす可能性さえ見られた。そこで、水問題の政策をも含め、一貫した方策の実践参加能力の育成まで包含する、家庭科を中心とした総合授業「水」の開発をめざした。8年度は、「総合授業:水」の学習内容構想(第1,2報)に基づいて、中学校における授業内容をまとめた。具体的には、水質汚濁の測定と自然科学的な対策の原理-どのくらい汚れているか、どうすればよいか-等を学習目標にして、学習項目「I水質汚濁と下水処理」では、川がどのくらい汚れているかのフィールドワーク、水質基準と下水処理について取り上げた。「IIおいしい水-硬水・軟水」では、水浄化の原理を把握した上で、上水処理と飲み水の水質基準を知り、消費行動の社会的責任を考えるようにした。「III水循環と利用システム」では、歴史的事例を通して合理的な水とのかかわり方を把握し、自然界の水循環や森林とのかかわり方を考えさせ、「IV生活者としての対策」では、抜本策の自然科学的な原理を知り、生活の科学的見直しをはかるようにした。水問題の政策をも含め一貫した方策の実践参加能力の育成まで包含する、家庭科を中心とした「総合授業:水」の教材開発を行った。研究の最終年度として9年度は、「「総合授業:水」の学習内容構想(第1・2報)」に基づき、高等学校における「総合授業:水」の授業内容をまとめた。具体的には、水質汚濁と社会政策-社会としてどうすればよいか-をテーマとし、学習項目「I.水質管理システム」では、琵琶湖を事例に、下水道および合併浄化槽の設置とその水質管理システムづくり、生態系を重視した水辺環境整備政策が必要であること、また、玉川上水を事例として、水域全体の社会システムが重要であることをおさえた。「II.水に関する政策」では、水質基準・水政策の考え方と見直しおよび、世界の水質汚濁を理解させるようにした。「III.森林保全と政策」では、これまでの森林開発規制事例について、政策の水量調節への効果と問題点を整理し、利水で一番重要視しなければならないのは生態であることと、行政、農業、工業、生活者の果たすべき役割をおさえた。これらをふまえ「IV.生活者としての対策」では、便利な生活と自然保全のバランスを調整するための生活行動チェック項目、水質、水量調節への生活者としての社会的責任と政策への反映をおさえて、ライフスタイルを考えさせる内容とした。
空気酸化による金属-フェノキシルラジカル錯体の生成・性質と反応性の相関

ガラクトースオキシダーゼは単核銅含有酵素であり、一級アルコールを酸素分子によりアルデヒドに酸化する酵素である。この酵素の活性型は銅(II)-フェノキシルラジカル状態であることが知られ、ここにアルコールが接近することで、アルデヒドへと変換され、銅(I)-フェノール種へと還元される。この銅(I)-フェノール種が酸素分子と反応し、再び銅(II)-フェノキシルラジカルが再生されることで、触媒として機能していると提案されている。このようなフェノキシルラジカル錯体を空気酸化により生成することを目的とし、様々な錯体について検討したところ、空気酸化による銅(II)-フェのキシルラジカル錯体の生成を見出した。このラジカル錯体の単離ならびに結晶構造解析に成功し、電子状態の詳細について検討した。異なる2つのフェノール基を有する三脚型配位子を用い、過塩素酸銅(II)と配位子に対して二等量のトリエチルアミン存在下、不活性ガス雰囲気下で反応させたところ、褐色の錯体が生成した。ここに酸素を添加すると、ジメチルアミノフェノキシルラジカル由来と考えられる特徴的な吸収帯を510 nmに示す錯体へと変化した。空気酸化後の錯体のESRスペクトルは酸化前の錯体とは異なり、不活性であったが、空気酸化前後で錯体のXAFSにおいて、XANES領域に現れるpre-edgeの変化が観測されなかったことから、空気酸化後の錯体は銅(II)-フェノキシルラジカル錯体であると帰属した。これらの錯体のX線結晶構造解析の結果、両錯体は単核錯体であり、同様な配位構造であることが判明した。しかしながら、空気酸化後の錯体のジメチルアミノフェノール部位と銅イオンとの結合Cu-Oの距離は酸化前の錯体のCu-O結合距離よりも長くなっていた。これらの結果から、空気酸化によりジメチルアミノフェノキシルラジカル錯体が生成することを見出した。過塩素酸ニッケル(II)と2つのフェノール基を有する三脚型配位子を用いて、ニッケル錯体を合成したところ、加える塩基の量により異なる錯体が得られた。トリエチルアミンを配位子に対して一等量加えた場合、フェノラートが配位する他、脱プロトン化していないフェノールがニッケルイオンに近接した単核の(フェノラート)(フェノール)錯体(1)であることが判明した。錯体1は空気中で徐々に青灰色の化合物へと変化することが判明した。この反応において、酸素分子が酸化剤として反応に関与しているが、メタノール雰囲気下では反応が極めて遅くなることが判明した。さらに、結晶中のメタノールをエタノールやベンジルアルコールに変えると反応が遅くなることから、メタノールが関与していると考えられる、この反応を反射スペクトルで追跡したところ、近赤外領域から紫外部まで幅広い範囲でスペクトル強度の増大が観測された。ESRスペクトルから、ニッケルイオンとラジカルが反強磁性相互作用した化学種であることが示唆された。この化学種をさらに空気中で放置するとゆっくりではあるが、徐々に褐色の化学種へと変化した。得られた化学種は600 nm付近のブロードなピークが消失し、報告されているNi(II)ーフェノキシルラジカル錯体に類似したスペクトルを示した。ESRスペクトルはNi(II)とラジカル電子が強磁性的相互作用した特徴的なシグナルを示した。また、ラマンスペクトルは、1493 cm-1にフェノキシルラジカルν7a由来のバンドを観測したことから、最終的に得られた褐色の化学種はNi(II)ーフェノキシルラジカルと帰属される。以上の結果より、単核錯体1を酸素雰囲気下で放置すると、青灰色のラジカル中間体を経て、フェノキシルラジカル錯体へと変化することが明らかとなった。本研究課題の大きな目標である、空気酸化によるフェノキシルラジカル錯体の生成については、三脚型配位子を用いた単核ニッケル(フェノラート)(フェノール)錯体を用いることで空気中の酸素分子による酸化反応が進行し、Ni(II)ーフェノキシルラジカル錯体の生成が確認されたことから、本研究の第一歩を順調に踏み出せたと考えられる。しかしながら、現在のところ、空気酸化によるフェノキシルラジカル錯体の生成は本錯体1例に留まり、さらに固体状態での反応であることから、系統的な理解ならびに反応性の検討が難しいと考えられる。昨年度は2つの2,4-di(t-ブチル)フェノールを有する三脚型4座配位子を用いたNi(II)錯体において、空気酸化によるNi(II)錯体の酸化体の生成について検討し、空気酸化によりNi(II)-フェノキシルラジカル錯体の生成を確認した。しかしながら、このラジカル錯体は不安定であり溶液中では観測できなかった。空気酸化による安定なフェノキシルラジカル錯体の生成と中間体の補足を目指し、本年度は2つの異なるフェノール基を有する配位子を用いて検討した。2つのフェノール基のうち1つをp-ジメチルアミノフェノール基にした三脚型4座配位子を用い、過塩素酸ニッケル(II)と配位子に対して一等量のトリエチルアミン存在下、不活性ガス雰囲気下で反応させたところ、淡黄色の化学種が生成した。ここに酸素を添加すると、ジメチルアミノフェノキシルラジカル由来と考えられる特徴的な吸収帯を示す錯体へと変化した。

この錯体のニッケルイオンの酸化数は酸素添加前と変化していないが、g = 2.2に等方的なESRシグナルを示す化学種であり、分子内に反強磁性的な磁気的交換相互作用(J = -29 cm-1)を有する化学種であることから、ニッケル(II)-ラジカル種であると帰属した。さらに、その溶液を低温で放置することで結晶として単離することに成功した。X線結晶構造解析の結果、この錯体はNi-(フェノラート)(フェノール)錯体とよく似た構造であるが、ジメチルアミノフェノール部位とニッケルイオンとの結合距離はNi-フェノールの結合距離よりも短く、Ni-フェノラートの結合距離よりも長くなっていた。また、ジメチルアミノフェノール部位のC-O結合距離は各種フェノラート錯体のそれと比べ短くなっており、これらの結果から、この錯体はジメチルアミノフェノキシルラジカル錯体であることが判明した。昨年度は2つの2,4-di(t-ブチル)フェノールを有する三脚型4座配位子を用いたNi(II)錯体において、空気酸化によるNi(II)錯体の酸化体の生成について検討し、空気酸化によりNi(II)-フェノキシルラジカル錯体の生成を確認した。しかしながら、このラジカル錯体は固体状態でのみ観測され、溶液中では不安定であることから、詳細な電子状態の同定や、空気酸化で生成するラジカル種の反応性について検討できなかった。そこで、空気酸化による安定なフェノキシルラジカル錯体の生成と反応性の検討、反応機構の解明を目指し、本年度は2つの異なるフェノール基を有する配位子を用いて検討したところ、溶液中で安定なフェノキシルラジカル錯体の生成と単離に成功し、その構造を明らかにした。さらに、詳細な電子状態も明らかにすることができたことから概ね順調であると考えられる。ガラクトースオキシダーゼは単核銅含有酵素であり、一級アルコールを酸素分子によりアルデヒドに酸化する酵素である。この酵素の活性型は銅(II)-フェノキシルラジカル状態であることが知られ、ここにアルコールが接近することで、アルデヒドへと変換され、銅(I)-フェノール種へと還元される。この銅(I)-フェノール種が酸素分子と反応し、再び銅(II)-フェノキシルラジカルが再生されることで、触媒として機能していると提案されている。このようなフェノキシルラジカル錯体を空気酸化により生成することを目的とし、様々な錯体について検討したところ、空気酸化による銅(II)-フェのキシルラジカル錯体の生成を見出した。このラジカル錯体の単離ならびに結晶構造解析に成功し、電子状態の詳細について検討した。異なる2つのフェノール基を有する三脚型配位子を用い、過塩素酸銅(II)と配位子に対して二等量のトリエチルアミン存在下、不活性ガス雰囲気下で反応させたところ、褐色の錯体が生成した。ここに酸素を添加すると、ジメチルアミノフェノキシルラジカル由来と考えられる特徴的な吸収帯を510 nmに示す錯体へと変化した。空気酸化後の錯体のESRスペクトルは酸化前の錯体とは異なり、不活性であったが、空気酸化前後で錯体のXAFSにおいて、XANES領域に現れるpre-edgeの変化が観測されなかったことから、空気酸化後の錯体は銅(II)-フェノキシルラジカル錯体であると帰属した。これらの錯体のX線結晶構造解析の結果、両錯体は単核錯体であり、同様な配位構造であることが判明した。しかしながら、空気酸化後の錯体のジメチルアミノフェノール部位と銅イオンとの結合Cu-Oの距離は酸化前の錯体のCu-O結合距離よりも長くなっていた。これらの結果から、空気酸化によりジメチルアミノフェノキシルラジカル錯体が生成することを見出した。
平安京条坊設定に関する復原的研究

平安京城の発掘調査は、現在は京都市埋蔵文化財研究所を中心にして進められている。このような広域遺跡の発掘調査にあたっては、遺跡相互の関連を把握したり、条坊の復原を行うために大梯尺の地形図を必要とする。そのために、昭和55年度から条坊の基礎研究を行うべく千分の1大梯尺地形図を12面作製した。その研究をさらに推し進めるため、昭和61年度から条坊復原の研究のための地形図を作製した。現在、合計19面の地形図を作製し条坊復原の研究を進めつつある。京都市埋蔵文化財研究所による調査が進むにつれて『延喜式』「京程」記載事項の正しいことが明らかになり、このことによって条坊が直角座標系を有することが導きだされた。そして条坊遺構として間違いないと考えられる遺構32地点を抽出し、平面直角座標系との座標交換式が求められて、平安京の造営尺は1尺が0.298mであることが明らかにされた。この数値を用いていくつかの地点間を計算してみると、それぞれの2地点間の距離の長短にかかわりなく、復原値との間に誤差が見られる。南北間と東西間とでは、計測地点の数に差があるものの、東西間の復原値を実測値がこえる例がほとんどであり、これに対して南北間においては相半ばしている。これは、使用した物指に多少の誤差をもったものか、条坊設定作業中における誤差の修正作業の誤りがあらわれたものと考えられる。平安京城の地形は一見単調に見えるが、中軸線上での南北端標高差が38mある。このような地形から、水処理にはいろいろな工夫がなされている。鴨川をはじめとするいくつかの河川の改修合流が行われている。本研究では、発掘調査の進展が予想される宮城、右京北半、東・西寺などを含む地域の地形図を優先的に作製しているが、都市再開発の波は京全域に及んでいる。基本的資料となる大梯尺地形図の完成が期待される。本研究における経過作業として、昭和52年度から54年度にかけて作成した平安京域の地形図10面を活用し、発掘調査によって検出した遺構の記入を行なった。同図も、本研究によって作成するものと同梯尺(千分の1)である。検出遺構は各時代にわたっており、重複がいちじるしいため、それらの中から平安時代,鎌倉・室町時代,江戸時代の遺構を抽出し、それぞれを別個に集成した。この作業を重ねることによって、平安京域の時代的推移をとらえることができよう。また、都城遺跡の関連資料を、多賀城,秋田城等の城柵遺跡、各地の官衛遺跡において収集に努めた。文献史料としては、17世紀から19世紀にわたる各時期に作成された平安京内の地図史料を収集し、さらに中国の都城関係史料の収集も合わせて行なった。本年度収集のこれらの資料によって平安宮の復原図を作成したが、従来復原されていたものと、発掘調査成果にもとづく殿舎の位置が必らずしも一致しないことが明らかになった。平安宮域については、発掘調査によって明らかにされている範囲が少ないのであるが、資料の蓄積によって復原図の補訂が可能である。今後は、本年度新たに作成した地形図に検出遺構を記入し、平安京の一部地域であっても、その状況を把握することに努めたい。

経過作業として,昭和61年度に引き続き平安京域の地形図(千分の1大梯尺)に発掘調査遺構の記入作業を行なった.昭和61年度には平安宮城及び右京二・三条地域を主たる対象地とした.本年度も,昭和61年度の地域と基本的には変らないが,昭和61年度に新たに作製した地域を加えて作業を続行した.平安京城は,いうまでもなく1200年の長きにわたって都市としての機能を保ってきた所であり,平安京としての遺構,とりわけ平安時代の遺構の遺存状況は良好とは言えない.しかし,前代の都城遺跡である平城京,難波京などの調査成果を参考にすることによって条坊の復原作業はかなり有効となった.たとえば,条坊を区画する大路・小路の幅が従来考えられていたような,統一されたものではなくかなりばらつきをもつものであることが明らかになってきた.したがって,条坊を区画する道路及びその側溝の見きわめに重点をおかねばならない.また,条坊設定時における造営尺が前代とは若干異なっていること,すなわち,造営尺は年を経るにしたがって僅かずつ間延びする傾向にあることも明らかになってきた.平城京の造営に際しては唐小尺が用いられているのであるが,8世紀前半においては1尺29,6cmであったものが, 8世紀末葉には1尺29,9cmに近くなるのである.1尺あたりの誤差は僅かなものであっても,条坊の設定に際してその誤差を何らかの形で修正しなければ,造営工事の正確さが失われる.おそらく平安京の造営に際しても唐小尺が使われたものと考られるが,『延喜式』「左右京職京程」に示された距離と,発掘調査によって検出した遺構との誤差を明らかにすることも可能であろう.ただし,近年の研究によれば造営尺は測地用と建造物用とでは,唐大尺と小尺という別種の尺度が用いられた可能性が考えられている.平安京造営に際して,造営尺がどのような状況であったのか,今後に残された重要な課題である.3年計画の最終年度として、千分の1大梯尺地形図1面を作製した。過去において作製したものを含め計19面を作製したことになるが、平安京全域をカバーするには48面を必要とするので、未だその半ばには達していない。しかし、京都市埋蔵文化財研究所を中心として進められている発掘調査によって得られた条坊関係遺構を地形図上に記入したり、あるいは得られた座標値によって『延喜式』「京程」に示された平安京条坊との比較検討を行うことができた。たとえば右京二坊での一条大路北側溝心と、左京二坊での二条大路北側溝心との間は、南北単純距離として『延喜式』では4724尺(1407.75m),造営尺1尺=0.298m),実測値1393.20mとなり、その誤差は15.77mである。これは誤差の大きな例である。誤差値の少ない例としては、右京二坊での三条大路南築地心と左京一坊での四条大路北築地心をあげることができ、両者間1720尺(512.56m)で実測値512.30mとの誤差は僅かに0.26mである。計算結果を概観すると、復原値の誤差がそれぞれ2地点間の距離の長短にかかわりなく見られることに気づかれる。また、南北間と東西間とでは計測地点の数に差があるものの、東西間の復原値を実測値が越える例がほとんどであり、これに対して南北間においては相半ばしている。これは、使用した物指に多少の誤差をもっていたものか、条坊設定作業中における誤差の修正作業の誤りがあらわれたものと考えられる。また、条坊設定の際に生じた誤差はそれぞれの地域でさまざまであるが、おそらく技術面に加えて地形上の制約も誤差を生じる要因のひとつであったにちがいない。平安京域は、奈良盆地と同様地溝盆地であり、一見単調に見える地形も水処理に困難な面があり、条坊設定には随所に困難が存在したのである。
加賀の幕末から近代における金箔技術の検証的研究

1.近世末期の金沢の箔業史料「越野家文書」の解読によって得られた、製箔に関する技術用語の調査を通して、廃れてしまった工程のあることを文献上から確認した。2.金箔製法解明の基礎資料とするため、前年度からの継続研究として京都府亀岡市で行なわれている古法を残す製箔技術調査をすすめ、その全作業工程をVTR映像および写真画像として記録した。これらをもとに金沢での製箔技法との比較を行ない、1.の成果と併せ異同を検討した。その結果、金箔の仕上がり状態は、江戸時代にあっても「とける」と表現されていたことが新たに判明した。この金箔にとって最も重要な性質は、金箔が打撃の摩擦熱で均一に良くなまされ、しなやかで独特な光沢を持つ状態を指すこと。その成否は箔打ち紙の加工技術の如何によること、などの点を明らかにすることができた。3.前年度来行なってきた幕末史料「一東視窮録」翻刻解読の結果、金箔に関する記載が医術、薬学、科学器具、舎密術など多岐に及んで、当時、金箔はそれら科学技術に応用される素材として広汎に用いられていたことが明らかになった。また、明治初頭、琉球箔画なるものが金沢に流通していたが、こうした琉球製の金箔製品は、流通経路を押さえていた薩摩を通して本土にもたら可能性の高いこと、また王府を中心とする琉球での金箔需要に対して、国内流通経路は不明ながら薩摩を経由して本土から金箔が供給されていたことが判明した。1.近世末期に確立され現在に至っている金沢の金箔生産技術が、近世から近代へどのように継承されてきたのかを検証するため、京箔の伝統を伝える製箔技術を全工程に渡って取材調査し、記録した。これを現行の金沢での製箔技法と比較することで、金箔生産が、現在も基本的には近世来の技法を踏襲していることが確認され、一部に廃れた工程のあることも判明した。また、近世来の手漉きの箔打紙によって打たれる金箔に、グラシン紙による近代的技法との間で品質的異同があるか、今後の調査のため、手漉き金箔下地紙について、その製紙工程のすべてを取材調査し、記録した。2.こうした製箔技法の現在と古法とでの異同は、一方で進めてきた、金箔関係一括文書「越野家文書」の解明を通しても確認できた。この文書解読調査では、近世に於ける製箔に関する技法や道具類等の呼称について、多数の語句や用語を抽出した。これらと現在の呼称との比較を行うことで、近世の技法や生産態勢を想定検討することが可能となった。3.幕末から近代初頭に活躍した金沢のからくり師、大野弁吉の著作「一東視窮録」は、金箔利用にかかる諸技法も紹介されている科学技術書であり、この史料の翻刻解読調査を行った。また、弁吉の弟子、米林八十八の身上書に記載される琉球箔画は、近代初頭に金沢で大量に流通していた、これまで知られていない金箔利用製品てあることが判明した。これがどのようなものであるか、またその流通経路などについては不詳であり、今後の継続調査課題としている。