hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん微小環境における不均一な免疫抑制機構の解明と有効な抗腫瘍免疫誘導法の開発

がん微小環境の不均一な免疫抑制機構として、まずTrp代謝酵素IDO1による抑制機構について研究した。IDO1による抗腫瘍免疫の抑制の一部は、がん細胞で活性化されたAhRの下流で誘導される免疫抑制分子が担うことがわかってきた。今年度の解析から、AhRの下流で誘導される免疫抑制分子として新たに2種類の遺伝子を同定した。これらは以前に同定したAhR下流標的遺伝子の1つと機能的に類似した性質を持ちうる。活性化型AhRを発現させたヒトの様々ながん細胞株で、これら3種類の遺伝子の発現誘導を検討した結果、これらのいずれかは誘導されたことからがん細胞でのAhR活性化が普遍的な新たな役割を担う可能性が示唆される。昨年度までに、がん細胞内でのITIMの一方のリン酸化を担う責任キナーゼを同定することができたことから、IDO1を発現させたマウスがん細胞株を移植したマウスにこのキナーゼに対する阻害剤を投与したところ、抗腫瘍効果の増強がみられた。また、昨年度、IDO1の様々な変異体のがん細胞内での発現量比較から、IDO1のタンパク質量が著しく減少する変異体を見出し、がん細胞でのIDO1タンパク質量を減少させる薬剤を同定できたため、タンパク質量が著しく減少する機構について今年度解析を試みたが明らかにするに至らなかった。IDO1のタンパク質量を減少させるこの変異に相当する類似配列が別のTrp代謝酵素TDO2にも存在したためTDO2についても変異体を作成したが、タンパク量の現象はみられなかった。また、がん細胞でのIDO1、TDO2の発現を転写レベルで抑制する低分子化合物のスクリーニング系を作成し、IDO1のmRNA発現を低下させる薬剤を同定できた。さらに、がん細胞で活性化されたAhRの下流で誘導される免疫抑制分子の発現に影響するIDO1リン酸化からのシグナルを明らかにするためのスクリーニング系を作成した。研究過程で予想外の発見があり、そのメカニズムを明らかにすることと、その現象を用いた免疫治療法の開発に関して集中的に研究を進めたため、申請時の初年度計画に含まれていた内容について一部着手できていないものがある。活性化AhRの下流で誘導される免疫抑制遺伝子ががん細胞によって差異が生じる原因について明らかにするため、引き続き遺伝子のDNAメチル化の影響を評価する。DNAメチル化で説明できない場合、ヒストンH3のメチル化の部位を解析する。IDO1タンパク発現を著しく低下させる変異体について、その分子機構について、引き続き解析を進め、その知見をもとに、IDO1の発現抑制による抗腫瘍免疫増強法を開発する。がん細胞で活性化されたAhRの下流で誘導される免疫抑制分子の発現に影響するIDO1リン酸化からのシグナルを明らかにするため、今年度構築したスクリーニング系を用いてシグナルの伝達機構を明らかにし、治療標的としての可能性を追求する。TDO2にITIMが存在するかどうかについて、引き続き検証を進め、またTDO2発現とマクロファージ食作用の関連について検討する。また、がん細胞でのIDO1、TDO2の発現を転写レベルで抑制する低分子化合物のスクリーニングとin vivoでの抗腫瘍効果の解析を進める。低酸素環境で誘導されたヒストン脱メチル化酵素の遺伝子を過剰発現させたがん細胞株を作り、網羅的遺伝子解析からその細胞に高発現し正常細胞に発現しない抗原を同定し治療標的となる抗原を探索する。同時に、網羅的遺伝子解析の結果から、がん微小環境において免疫細胞など周囲の細胞に作用して免疫抑制環境を構築する可能性のある遺伝子を探索する。IDO1に存在する2箇所のITIMを同時に変異させてリン酸化できなくした変異体ではAhR下流で免疫抑制を担う分子の2つの誘導が抑制されたことからリン酸化の責任キナーゼ、あるいは下流因子の誘導に関わるシグナルを阻害することで免疫抑制を解除できる可能性が示唆された。リン酸化部位の配列からin silicoで予測された複数のキナーゼ候補から、患者がん組織の免疫染色においてITIMの一方のリン酸化が陽性となるがん細胞と同じ細胞に発現していることと、活性化型発現ベクターの遺伝子導入によりがん細胞内でin vitroでリン酸化できることを指標に、がん細胞内でのITIMの一方のリン酸化を担う責任キナーゼを同定することができたことから、IDO1を発現させた大腸がん細胞株にこのキナーゼに対する阻害剤を作用させたところ、AhR下流で免疫抑制を担う分子の1つであるThbs1の発現が転写レベルで抑制された。また、IDO1の様々な変異体にFLAGタグを付加してがん細胞内での発現量を比較したところ、IDO1のタンパク質量が著しく減少する変異体を見出した。この知見をもとに、がん細胞でのIDO1タンパク質量を減少させる薬剤の同定に至った。一方、別のTrp代謝酵素TDO2にITIMが存在する可能性を検討するためマウス及びヒトのTDO2について2箇所のITIM候補の変異体を作成したが、まだITIMであるという確証は得られていない。また、大腸がん細胞株を低酸素で培養した結果、発現誘導されるヒストン脱メチル化酵素を1種類同定した。今年度の研究過程で予想外の発見があり、そのメカニズムを明らかにすることと、その現象を用いた免疫治療法の開発に関して集中的に研究を進めたため、申請時の初年度計画に含まれていた内容について一部着手できていないものがある。

がん微小環境の不均一な免疫抑制機構として、まずTrp代謝酵素IDO1による抑制機構について研究した。IDO1による抗腫瘍免疫の抑制の一部は、がん細胞で活性化されたAhRの下流で誘導される免疫抑制分子が担うことがわかってきた。今年度の解析から、AhRの下流で誘導される免疫抑制分子として新たに2種類の遺伝子を同定した。これらは以前に同定したAhR下流標的遺伝子の1つと機能的に類似した性質を持ちうる。活性化型AhRを発現させたヒトの様々ながん細胞株で、これら3種類の遺伝子の発現誘導を検討した結果、これらのいずれかは誘導されたことからがん細胞でのAhR活性化が普遍的な新たな役割を担う可能性が示唆される。昨年度までに、がん細胞内でのITIMの一方のリン酸化を担う責任キナーゼを同定することができたことから、IDO1を発現させたマウスがん細胞株を移植したマウスにこのキナーゼに対する阻害剤を投与したところ、抗腫瘍効果の増強がみられた。また、昨年度、IDO1の様々な変異体のがん細胞内での発現量比較から、IDO1のタンパク質量が著しく減少する変異体を見出し、がん細胞でのIDO1タンパク質量を減少させる薬剤を同定できたため、タンパク質量が著しく減少する機構について今年度解析を試みたが明らかにするに至らなかった。IDO1のタンパク質量を減少させるこの変異に相当する類似配列が別のTrp代謝酵素TDO2にも存在したためTDO2についても変異体を作成したが、タンパク量の現象はみられなかった。また、がん細胞でのIDO1、TDO2の発現を転写レベルで抑制する低分子化合物のスクリーニング系を作成し、IDO1のmRNA発現を低下させる薬剤を同定できた。さらに、がん細胞で活性化されたAhRの下流で誘導される免疫抑制分子の発現に影響するIDO1リン酸化からのシグナルを明らかにするためのスクリーニング系を作成した。研究過程で予想外の発見があり、そのメカニズムを明らかにすることと、その現象を用いた免疫治療法の開発に関して集中的に研究を進めたため、申請時の初年度計画に含まれていた内容について一部着手できていないものがある。活性化AhRによるThbs1誘導制御機構の解明のため、THBS1遺伝子のDNAメチル化がAhRによるThbs1発現誘導の有無を規定するかどうか評価する。また、Thbs1がAhR依存的に誘導されないがん細胞においてDNAメチル化やヒストン脱アセチル化を解除し、恒常的活性化型AhR遺伝子あるいはIDO遺伝子の導入によりThbs1が誘導されるようになるかを評価する。DNAメチル化で説明できない場合、ヒストンH3のメチル化の部位を解析する。今年度明らかになったIDO1タンパク発現を著しく低下させる変異体について、その分子機構を明らかにし、その知見をもとに、IDO1の発現抑制による抗腫瘍免疫増強法を開発する。TDO2にITIMが存在するかどうかについて、引き続き検証を進め、またTDO2発現とマクロファージ食作用の関連について検討する。また、がん細胞でのIDO1、TDO2の発現を転写レベルで抑制する低分子化合物のスクリーニングを行う。低酸素環境で誘導されたヒストン脱
トポロジカル超流動体の微小角運動量検出

本研究は、トポロジカル超流動体である擬2次元超流動ヘリウム3-A相薄膜に期待されるカイラルエッジ流もしくは巨視的軌道角運動量を実験的に検証し、トポロジー物質科学の発展に資することを目的とする。2次元ヘリウム3-A相薄膜は時間反転対称性が破れたカイラル超流動体であり、その縁にマヨラナ束縛状態が存在し、マヨラナ粒子の寄与を持つカイラルエッジ質量流が流れることが、本研究連携研究者の堤らによって理論的に予言されてきた。本研究では、膜厚1μmの擬2次元A相薄膜にオーダーhN/2(hはディラック定数、N/2はヘリウム3試料中クーパーペアの数)で生じうるカイラルエッジ流の直接観測をめざす。これを観測するために、超精密マイクロ機械加工で作成された円盤状空間を持つねじれ振動子に生じるカイラルエッジ流由来のトルクを、超伝導SQUIDを利用した微小変位測定装置で観測することを試みる。平成29年度は、まず前年度に引き続いて実験装置の準備を進めた。前年度に問題となった円盤状空間の酸化の問題は新たに円盤容器を製作して真空保存することで解決した。その後ねじれ振動子全体のアセンブルを完了した。SQUID変位検出系以外の準備が完了したので、超流動ヘリウム4を用いた予備的測定を試みた。しかしねじれ振動用ワイヤーの張力が高すぎたため、冷却における熱収縮によりワイヤーが破損する事故があり、その修復に数ヶ月を要した。現在、熱収縮の問題を解決して予備的実験を進めている。これを完了後、SQUID変位計を準備して超流動ヘリウム3を用いた測定を試みる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、トポロジカル超流動体の候補物質である超流動ヘリウム3-A相の2次元薄膜に期待されるカイラルエッジ流もしくは巨視的軌道角運動量を実験で検証し、トポロジー物質科学の発展に資することを目的とする。2次元ヘリウム3-A相薄膜は時間反転対称性が破れたカイラル超流動体であり、マヨラナ粒子の寄与を持つカイラルエッジ質量流が期待される。本研究の目標として、膜厚1μmの擬2次元A相薄膜にオーダーhN/2(hはディラック定数、N/2は液体ヘリウム3中のクーパー対の総数)で生じうる、カイラルエッジ流の直接蜆測を目指す。これを観測するため、マイクロ機械加工で作成された円盤空間を持つねじれ振動子に生じるエッジ流由来のトルクを、超伝導SQUIDを利用した微小変位測定装置で測定する。平成28年度は、実験装置の準備を行った。厚みlμmの円盤状空間を持つ銅製容器を有するねじれ振動子を製作したが、最重要部分である円盤空間の無酸素銅表面が、原因不明の酸化を起こして使用できなくなった。この原因は調査中である。このため代替の銅容器を作成すると共に、真空中で保存するという改良を行った。また実験に必要なSQUID測定系、動作テスト用の回転クライオスタット、およびPrNi5核断熱消磁ステージを準備した。回転クライオスタットの開発については、論文にまとめ出版した。PrNi5核断熱ステージは、熱スイッチの設計変更を経て準備を完了した。また、新学術領域研究の研究会に3回出席し、カイラルエッジ流の観測方法についての議論を関連研究者と行った。マイクロ機械加工で作成した無酸素銅容器をデシケータで保存していたところ、表面が変質して平坦度が失われるという予想外の問題が生じた。この原因を調べると共に、円盤容器を再度加工し、真空デシケータに保存する改善を行った。銅容器の製作を再度行ったため、数ヶ月の遅れが生じている。また、並行して準備してきたPrNi5核断熱消磁ステージも、熱スイッチの構造に問題があることが判り、設計変更して再製作を行った。また銅サポートのアニールにも予定以上の時間を要した。これらを合わせて数ヶ月の遅れが生じている。

しかしねじれ振動用ワイヤーの張力が高すぎたため、冷却における熱収縮によりワイヤーが破損する事故があり、その修復に数ヶ月を要した。現在、熱収縮の問題を解決して予備的実験を進めている。これを完了後、SQUID変位計を準備して超流動ヘリウム3を用いた測定を試みる予定である。ねじれ振動子の組み上げと調整の後、昨年度準備した回転クライオスタット(到達温度1K)で超流動ヘリウム4を用いた動作テストを進めていく。このテスト実験により、角運動量検出感度の確認を行う。これと並行してPrNi5核断熱消磁ステージの準備を進め、超低温生成を確認後にねじれ振動子を設置して、角運動量探索実験を進めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
新しい医薬資源からの抗腫瘍性成分の検索とその作用機序の解明

1.抗腫瘍性海洋生理活性物質の作用機序解明と制がん研究への応用:海洋渦鞭毛藻のマクロライド成分であるゴニオドミンAが非常に低濃度で著しく血管新生を阻害することを見出した。さらにゴニオドミンAの作用は血管内皮細胞の集合までの過程には影響せず、血管内皮細胞が集合した状態で管腔形成過程のみを特異的に抑制するという極めて興味ある事実を発見した。このような物質は、現在まで知られておらず注目される。抗腫瘍活性を示す海綿成分ハレナキノンやセストキノンがP13キナーゼ活性を抑制することを見いだした。最近、アポートシスの防止にはP13キナーゼが必要であることを示唆するデータが報告されている。そこで、PC12細胞にハレナキノンを作用させたところ、アポトーシスに特有の細胞の核の形態変化、DNAの断片化が、観察された。この事より、ハレナキノンは細胞レベルでもP13キナーゼ阻害活性を有することが明らかとなった。渦鞭毛藻のマクロライド成分ズ-ザンテラトキシンAが用量依存的に血小板凝集および細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を引き起こすことを見いだし、その作用はMAPキナーゼカスケードを活性化することを明らかにした。MAPキナーゼはがん化のシグナル伝達に深くかかわっていることから、今後、ズ-ザンテラトキシンAによるMAPキナーゼ活性化が血小板以外の細胞でも認められるかどうか検討し作用機構を詳細に解析する。2.新しい医薬資源および新規天然制がん物質の探索:既に大量培養に成功している100種類の海洋微生物のうち14種類についてL1210培養細胞を用いて抗腫瘍活性を検討したところ、数種の海洋微生物抽出エキスに活性が認められた。さらに抗腫瘍活性が認められたエキスについてPC12細胞を用いたアポトーシスに対する作用を検討したところ、数種のエキスに顕著なアポトーシス誘発作用を見いだした。
グリオーマ細胞におけるPEA15の機能解析

PEA15の発現と悪性グリオーマ細胞との関連性を検討する為の問題点として、(1)細胞分画における発現量の解析と(2)リン酸化の有無の解析を考えた。解決手段として、(1)については、細胞分画に分けて各分画におけるタンパク発現量を、Western-blotting法によって確認することとし、まずは通常のWestern-blotting法を再確認し、条件を調整した。また、細胞分画に分ける方法についても、ProteoExtract Kitというキットを用いて、培養の細胞分画を『核』『細胞質』『細胞膜』に分け、各分画内のタンパク発現を確認すべく、キットを購入して条件を調整した。(2)については、Phos-tagを用いることを検討中である。更に、PEA15の発現と悪性グリオーマ患者の予後を考慮するため、化学療法と共に放射線感受性への影響も検討している。悪性グリオーマ培養細胞の放射線照射条件についても明らかにして、細胞周期の中での細胞核の変化に関して、一定の関連性を見出した。悪性グリオーマ培養細胞において、p16遺伝子発現によるG1/S期の細胞周期停止によって、放射線照射後に多核化を伴い、中心体が過剰複製して、非アポトーシス細胞死が引き起こされ、さらにSurvivinの発現を抑制すれば、G2/M期に影響を及ぼして、細胞分裂を直接的に障害するために、著明な染色体不安定性をきたすことを発見し、脳神経外科学会、脳腫瘍学会にて発表した。現在引き続き、PEA15との関連について検討している。
菌根呼吸への炭素配分:炭素安定同位体ラベリング手法を用いた野外観測

森林炭素循環において、土壌から放出される炭素は、その3分の2を占めるともいわれており、地下部の果たす役割は重要である。しかし、根系から土壌への炭素の流れはブラックボックスとして残されている。一次生産者である植物の根系から、菌根、菌糸を介して土壌へと炭素が流れていく部分にスポットをあてるのが本研究である。そのために、菌糸をトラップできるメッシュバッグを試験地に埋設し、その中に含まれる菌量とそこから放出される呼吸量を測定する実験1と、連続観測および炭素安定同位体をトレーサーとして用いた実験2を組み合わせて行った。実験1の特徴は、従来おこなわれてきたように、多数のメッシュバッグを埋設し、進入した菌量を計測するもので、本研究では加えて呼吸量を現場で測定し、二酸化炭素放出量としての量の評価も行う。これは土壌表面から放出される二酸化炭素量における、菌糸の役割を評価するためである。また実験2の特徴は、菌糸からの呼吸量を連続的に測定しようとするもので、土壌呼吸の独立栄養呼吸と分解呼吸の分離において、分解呼吸側からの有効なアプローチとなると考えられる。これらの実験は森林総合研究所関西支所京都府山城水文試験地において実施された。メッシュバッグからは、数種類の菌糸が観察された。実験1からは、菌糸呼吸は夏に高く、冬に低いという季節変動を示した。菌糸バイオマスと呼吸量から菌糸のターンオーバーが計算され、非常に高いことが示唆された。実験2では、炭素安定同位体を用いたパルスラベリングを適用し、光合成で固定された炭素が菌糸まで到達する時間を計測したところ、およそ42時間後に観測された。この時間は細根まで到達する時間とほぼ同時であり、樹木から菌糸へのすばやい炭素の移動が確認された。そのために、炭素安定同位体をトレーサーとして用いた実験を行う。その後、土壌中に細根、菌根、菌糸の各コンパートメントから放出される二酸化炭素を測定できるようなチャンバーを作成し、それぞれに分配された炭素安定同位体比を計測することにより、炭素分配を明らかにする。初年度は、土壌中に存在する細根、菌根、菌糸の各コンパートメントごとに、呼吸によるフラックスとして発生する二酸化炭素濃度と炭素安定同位体比を測定するための根系観察測定用チャンバーを作成する。小型赤外線ガスアナライザー(二酸化炭素および水蒸気濃度測定用)と複数の小型プラスチック製気密容器、小型ポンプ、プラスチックチューブ等を用いて、微小な二酸化炭素フラックスを測定できるような計測システムを作成した。また、菌糸・菌根をトラップするために2種類のメッシュサイズ(41μmおよび1μm)のバッグを作成し、試験地に設置した。森林炭素循環において、土壌から放出される炭素は、生態系全体の放出量の3分の2を占めるともいわれており、地下部の果たす役割は重要である。しかし、根系から土壌への炭素の流れはブラックボックスとして残されており、独立栄養呼吸の特性を持つ根呼吸と分解呼吸の間の過渡的な特性をもつ菌根や菌糸の炭素収支の定量が求められている。そのために、菌糸をトラップできるメッシュバッグを試験地土壌に埋設し、その中に含まれる菌量とそこから放出される呼吸量を測定する実験1と、菌糸呼吸量の連続観測・炭素安定同位体ラベリング手法からなる実験2を組み合わせて行ってきた。実験1の特徴は、従来おこなわれてきたように、多数のメッシュバッグを埋設し、進入した菌量を計測するもので、本研究では加えて呼吸量を現場で測定し、二酸化炭素放出量の評価も行っている。これは土壌表面から放出される二酸化炭素量における、菌糸の役割を評価するためであり、春から夏にかけて増加し、秋に減少する呼吸量の季節変化が観測されている。また実験2の特徴は、菌糸からの呼吸量を連続的に測定しようとするもので、土壌呼吸の独立栄養呼吸と分解呼吸の分離において、菌糸のCO2放出特性をあきらかにする有効なアプローチとなると考えられる。試験地に、サイズの異なるメッシュによって、菌糸だけしか侵入できない観測区を作成し、菌糸の呼吸量の連続測定を行っている。炭素安定同位体ラベリング手法とは、13CO2を光合成によってに取り込ませ、幹や根、菌糸などからの放出を測定することで、樹体内の炭素の流れをトレースするものであり、この手法によって、菌糸への炭素の流れが明らかになる。成功すればこれまでブラックボックスとされてきた土壌-菌根圏の炭素動態に大きなインパクトを与えると考えられる。

そのために、菌糸をトラップできるメッシュバッグを試験地に埋設し、その中に含まれる菌量とそこから放出される呼吸量を測定する実験1と、連続観測および炭素安定同位体をトレーサーとして用いた実験2を組み合わせて行った。実験1の特徴は、従来おこなわれてきたように、多数のメッシュバッグを埋設し、進入した菌量を計測するもので、本研究では加えて呼吸量を現場で測定し、二酸化炭素放出量としての量の評価も行う。これは土壌表面から放出される二酸化炭素量における、菌糸の役割を評価するためである。また実験2の特徴は、菌糸からの呼吸量を連続的に測定しようとするもので、土壌呼吸の独立栄養呼吸と分解呼吸の分離において、分解呼吸側からの有効なアプローチとなると考えられる。これらの実験は森林総合研究所関西支所京都府山城水文試験地において実施された。メッシュバッグからは、数種類の菌糸が観察された。実験1からは、菌糸呼吸は夏に高く、冬に低いという季節変動を示した。菌糸バイオマスと呼吸量から菌糸のターンオーバーが計算され、非常に高いことが示唆された。実験2では、炭素安定同位体を用いたパルスラベリングを適用し、光合成で固定された炭素が菌糸まで到達する時間を計測したところ、およそ42時間後に観測された。この時間は細根まで到達する時間とほぼ同時であり、樹木から菌糸へのすばやい炭素の移動が確認された。現在のところ、実験1は、現在滞りなく実施されている。しかし実験2のうち、2011年に行った炭素安定同位体ラベリングの結果では、樹木の幹・太い根・細根から放出される呼吸中に13CO2が検出されたが、根圏の菌糸呼吸からは有意なシグナルが検出されなかった。これは、菌糸チャンバーに、十分な菌糸が発達する前にラベリングがおこなわれたか、あるいはラベリングの強度が十分ではなかったことが考えられる。そのため、当該外国人特別研究員の在日研究期間の延長を申請し、2012年の生育期にもう一度ラベリングを行う予定である。2012年の生育期(春-秋)に十分な生育期間を設けた菌糸チャンバーを用い、吸収強度を上げたラベリング実験を適用する必要がある。この実験は光合成生産に対する菌糸の消費のタイミングを評価するものであり菌糸のもつ独立-従属栄養呼吸、過渡特性の評価の中で重要な項目となる。また実験1は、菌量の測定と呼吸量の測定を組み合わせた新しい実験である。そのため、実験期間を延長し、2011年・2012年の2回の生育期を測定することができれば、その結果と、森林の生産量(NPP)や環境要因と比較することが、結果の検証をするためにも非常に有効である。
ケニア野生生物保全におけるコミュニティ・アプローチの研究

本年度はケニアにおいて約3ヶ月の現地調査を行い、それと前後して3件の学会発表と2本の研究成果を発表した。現地調査では、利害関係者間の合意形成のあり方を集中的に調査した。第一に、新たに野生動物保護区を建設しようとする国際NGOと地域住民が結成する土地所有者グループのあいだの集会の様子を参与観察した。国際NGOは保護区がもたらす便益について曖昧さを残した説明を続けながら住民とのあいだに建設の契約を取り交わすことに成功したが、その後に契約内容を正確に理解していない住民とのあいだに軋轢を持つようになった。住民は土地所有権が契約によってどのように制限されるかを理解しておらず、相互に不信感を持つ住民と外部者のあいだでいかに協働体制を構築するかは大きな課題であることが判明した。また、共有地上に建設された野生動物サンクチュアリを経営する観光会社の契約更改が近づき、新しく契約する会社をどこにするかをめぐり地域コミュニティのリーダー間で対立が生じた。結果として、好条件を提示していた会社との契約が不可能となっていた。これまでリーダー表立って相互に敵対することはなく、土地の私有化にともないコミュニティ内の紐帯に変化が生じており、それがコミュニティ全体の利益を阻害する可能性があることが確認できた。地域コミュニティを主体とした野生生物保全の可能性を、これまで外部者が持ち込むプロジェクトの成果から検討してきたが、本年度の調査からはプロジェクトが一定の成果を上げたとしてもコミュニティ内および地域内外の人間関係が良好でない時には、保全に向けたイニシアチブが地域において生まれにくいことが明らかとなった。申請者は本年度の研究計画で、事例の追跡調査、新事例の調査、先行研究レビュー、その他(研究成果の公表)、の4点を予定していた。現地調査に関しては、平成19年7月から10月および平成20年2月から3月の合計約5カ月行った。この間、以前から調査を行っていた事例(ケニア、カジァド県キマナ)に関しては、修士論文で扱ったコミュニティ・サンクチュアリの現状を把握すると同時に、地域住民の土地利用の変化(伝統的生業の牧畜から農業、観光業へ)に関する聞き取り調査を行った。サンクチュアリが経済面で一定の成果を挙げた事実は既に把握していたが、その結果として生じた最近の地域住民の生業・土地利用の変化が野生動物保全に及ぼす影響として、野生動物保全と対立・矛盾する可能性が高いことが分かった。これは保全の持続可能性を考える上で重要な点であり、今後も追跡調査する。また、新事例(ケニア、クワレ県クワレ)では、上の事例と同時期に行われた同様の開発・保全プロジェクトを調査した。結果、観光地としての知名度の差が影響し、現在までの成果では上記事例に大きく劣ることが分かった。観光業はケニアにおいて多く用いられる開発の方法だが、それが万能ではないことが確認できた。今後は両者の比較を通じて観光業以外に便益還元を達成する方法がないのかを検討したい。両事例の調査は、未だ論文という形に発展させるまでに至っていないが、野生動物保全と観光業、また地域住民の生業の関連を見る基本的な視座は今年度の調査から得られたと考えており、来年度には論文の形に仕上げたいと思っている。先行研究レビューは予定どおりに進んでおり、その他についても投稿論文2本と学会発表1回を行った。申請者は去年度まで自らの研究内容を外部に向けて発表することがなかったが、今年度の発表の結果、これまで交流のなかった研究者とも議論を行うことができた。これは今後の研究を進める上でも大きな財産になると思う。申請者は本年度の研究計画で、事例の追跡調査(2事例)、先行研究のレビュー、その他(研究成果の公表)、の3点を予定していた。現地調査は、平成20年8月頭から平成21年1月末までの約6ヵ月間、ケニアにおいて行った。平成17年から調査を継続しているカジァド県キマナに関しては、(1)コミュニティ全体の野生動物保全に対する意見を把握するための質問票調査(約200世帯)、(2)コミュニティと外部者の協働体制構築の可能性を検討するための集会での参与観察、(3)以前から調査を継続している世帯への聞き取り調査、の3つを主に行った。(1)より、約8割の住民が「野生動物保全」に賛成といいつつも、そこでいう「保全」とは野生動物を国立公園内に閉じ込めて行われる「保全」であって、政府や国際NGOが意図する「保全」との間に隔たりがあることなどが確認できた。また、(2)より、地域住民が外部者に対して硬軟織り交ぜた交渉術を展開し、自らの主張を通していること、そうはいっても、実際の交渉の場では外部者に理屈で封じ込められる場面も少ないことが和かった。(3)は、引き続き、毎年の生業戦略を確認してきた。平成19年度より調査を継続しているクワレ県クワレでは、(1)国立保護区周辺の異なるコミュニティにおいてキーパーソンを行い各地域で被害の実態が異なることを確認、(2)被害の程度が異なる地域では、野生動物保全に対する意見も異なることを確認した。また、(3)ローカルNGOへの聞き取りから、「環境保全」といった時に野生動物「環境」には含まれず、「保全」の対象としてではなく害獣駆除の対象として見られていることが判明した。調査結果の一部は、8月にナイロビで開催された国際ワークショップで報告した。ワークショップの成果出版物に関しては、編者を務めるとともに3章を執筆した。

また、このワークショップでの議論を踏まえて、投稿論文2本を現在投稿しており、内1本は掲載に向けた修正を終えている。本年度はケニアにおいて約3ヶ月の現地調査を行い、それと前後して3件の学会発表と2本の研究成果を発表した。現地調査では、利害関係者間の合意形成のあり方を集中的に調査した。第一に、新たに野生動物保護区を建設しようとする国際NGOと地域住民が結成する土地所有者グループのあいだの集会の様子を参与観察した。国際NGOは保護区がもたらす便益について曖昧さを残した説明を続けながら住民とのあいだに建設の契約を取り交わすことに成功したが、その後に契約内容を正確に理解していない住民とのあいだに軋轢を持つようになった。住民は土地所有権が契約によってどのように制限されるかを理解しておらず、相互に不信感を持つ住民と外部者のあいだでいかに協働体制を構築するかは大きな課題であることが判明した。また、共有地上に建設された野生動物サンクチュアリを経営する観光会社の契約更改が近づき、新しく契約する会社をどこにするかをめぐり地域コミュニティのリーダー間で対立が生じた。結果として、好条件を提示していた会社との契約が不可能となっていた。これまでリーダー表立って相互に敵対することはなく、土地の私有化にともないコミュニティ内の紐帯に変化が生じており、それがコミュニティ全体の利益を阻害する可能性があることが確認できた。地域コミュニティを主体とした野生生物保全の可能性を、これまで外部者が持ち込むプロジェクトの成果から検討してきたが、本年度の調査からはプロジェクトが一定の成果を上げたとしてもコミュニティ内および地域内外の人間関係が良好でない時には、保全に向けたイニシアチブが地域において生まれにくいことが明らかとなった。
病原体との共進化過程がもたらす群集の多様度と有性生殖の維持

今年度は、より一般に種の多様性を決定するプロセス、とくに種の絶滅と種分化過程に関する新しい研究方法の開発を開始した。(1)寄主個体群の集団構造の効果:従来の個体群動態モデルでは、病原体は寄主集団を絶滅を導くことができない。これは伝染病が広がって寄主集団密度が減少すると、伝染効率が低下するためである。しかし寄主や病原体の移動や伝播の距離が住られている場合には、流行の前線で寄主密度が高く保たれるために寄主集団が絶滅しうることを発見したこの機構は病原体のインパクトをこれまで考えられていたよりも遥かに大きくするものであり、病原体による有性生殖の進化説明の重的困難が解決できる。(Prog.Theor.Physlcsに掲載、もう一つは投稿中)(2)熱帯林の樹木の多様性:これまでは、Janzenによって主張されたように種特異的な病原体による害が、重要とされ、熱帯林野外主態研究の1つの指針となってきた。しかし、これまでのところ熱帯林の非常な多様性を説明することはできないことが明らかになってきた。申請者らはここ数年、成長に不適な季節の影響で更新の同期が生じるという新しい仮説を展開してきた。病原体による頻度依存性の付加によって種多様度がどのように変化するかも調べた。(Springerの本に掲載済み第2論文は投稿中)。(3)種分化・絶滅の速度を推定する方法の開発:近年、DNAハイブリディゼーションによる分子系統学の知識から、現存する鳥類のすべての科の系統関係が分岐年代とともの得られている。このデータをもとに、時間依存型分岐過程にもとづく数学モデルによって、過去における種分化の速度と種の絶滅速度を推定する理論を開発した。たとえば、絶滅率が次第に上昇するかもしくは種分化率が減少したことが明らかになった今年度は、より一般に種の多様性を決定するプロセス、とくに種の絶滅と種分化過程に関する新しい研究方法の開発を開始した。たとえば、絶滅率が次第に上昇するかもしくは種分化率が減少したことが明らかになった
各種視神経症における軸索輸送の制御蛋白の関与

軸索輸送のアンカー蛋白であるsyntaphilinの視神経内での発現、関与を調べた。視神経内ではアストロサイトに発現していた。網膜内では、網膜神経節細胞、網膜神経線維、アストロサイトが発現していた。また、脳内の視覚路である上丘では、神経細胞体に発現していた。網膜内でのsyntaphilinの発現をウエスタンブロットにて確認した。視神経切断により軸索障害をおこし、syntaphilinの変化を調べた。切断3日・7日後、視神経内でsynthaphilinの発現が有意に減少することをリアルタイムPCRおよび免疫染色にて確認した。視路におけるsyntaphilinの発現ならびに軸索障害時での変化は未だ報告がなく、今回の研究により初めて明らかになった。また、視神経線維における臨床研究として、光干渉断層計を用いて緑内障ならびに圧迫性視神経症、外傷性視神経症における神経線維層厚の検討を行い、いくつかの海外雑誌で論文化された。前年度において、視神経においてsyntaphilinが視神経切断後に変化した結果を発展させ、脳内の視覚野である上丘において、syntaphilinの発現を調べた。神経線維やアストロサイトに共在することがわかったが、視神経切断後1週、2週では有意な変化はPCRでは認めなかった。前年度および本年度の研究成果をまとめ、海外雑誌に投稿し、査読者からreviseのための追加実験を指摘された。具体的にはsyntaphilin蛋白のウエスタンブロットによる抽出ならびにトリプルステインによるsyntaphilin局在の詳細な検討である。これらを施行し、現在再投稿中である。軸索輸送を止める働きをもつといわれるsyntaphilinはin vivoでは軸索周囲のアストロサイトにも存在することが初めて本実験により証明された。軸索障害をあたえるとその発現が低下することから,ニューロン・グリア間の相互作用に何らかの働きをsyntaphilinは有しており,syntaphilinが低下することで軸索輸送障害を抑制する可能性が示唆された。正常のラット網膜・視神経におけるsyntaphilinの局在を免疫染色法にて確認した。網膜内においては,網膜神経節細胞(RGC)のマーカーであるNeuNとアストロサイトのマーカーであるGFAPと共存したため,RGCの細胞体とアストロサイトに存在することが証明された。視神経内ではその軸索に沿ってGFAPと共存し,syntaphilinはアストロサイトに存在することが確認された。その他,オリゴデンドロサイトや神経線維のマーカーとは共染色しなかった。RGCのセルラインであるRGC-5においても細胞質にsyntaphilinが存在することが確認された。RGC-5にて血清除去を行うことで細胞死を誘導し,syntaphilinの変化をリアルタイムPCR,免疫染色で検討したが,有意な変化はみられなかった。ラット視神経切断モデルにおいて,リアルタイムPCRを用いて遺伝子レベルでの変化を検討した。網膜内におけるsyntaphilinの有意な変化はみられなかったが,視神経では,視神経切断群で対照に比べ,有意に減少した。また,視神経切断群でのsyntaphilinの減少は免疫染色にても明らかであった。当初syntaphilin抗体をサンタクルーズ社から購入し,各種実験を行ったが,明らかな免疫染色陽性を得ることができなかった。別の会社から新たにsyntaphilin抗体が発売され,それを用いて初めて有意な結果を得ることができた。別の動物モデル,例えば慢性高眼圧や虚血再灌流モデルで同様の実験を行う予定である。これらはRGCのアポトーシスと軸索消失という病態は同じであり,それらに共通した変化がsyntaphilinで見られるかどうかを検討する。また時間軸を追い,その経時的変化を検討する。RGC-5において,syntaphilinをノックダウンし,細胞死へのかかわりをLive/dead assay, caspase-3染色を用いて検討する。今後の実験の試薬等物品購入費や旅費,また,実験助手雇用のための人件費に使用する。結果をまとめ,各種学会への発表,参加費用,論文投稿費用に使用する。
夜間の災害救助活動における照明環境整備に関する調査研究

自然災害時の夜間救助活動を行う際に救助者や医療従事者にとって障害となる照明環境要因の実態を把握し、視認性や色覚における問題点を抽出することを目的とする。まず現職の救助隊員にアンケート調査を実施し災害時の視環境での問題点とニーズを抽出した上で、実際の使用照明器具を測光して、色の見えの問題や仕様基準化の必要性を示した。また瓦礫の下で迅速な医療対処が必要な圧迫障害の被災者について皮膚性状を把握するため、健常者の手の甲を擬似的ショック・鬱血状態に設定し、各状態の色票データベースを作成した上で、性別や年齢の影響について検討した。さらに夜間活動現場での順応輝度を把握するために、動画像を用いて視野の輝度分布を高速連続測定する技術の開発を行った。災害現場で実際に救助活動を行う人々が夜間の活動時にどのような視覚的問題を抱えているかを把握し、将来の災害時対応において適切な夜間視環境を提供するための基礎データを収集することを目的として、東京消防庁等に所属する現職の救助隊員57名を対象にアンケート調査を行った。回答した救助隊員の8割は災害現場で視力矯正する必要が無く、ハイパーレスキューHR隊員の3割はレーシック手術を行っている。救助隊員に支給されるヘッドライトは光量や照射範囲に対して満足されておらず、そのためHR隊員の約7割が私費で対応している。救助隊員が個々に利用する小型照明器具の問題は災害現場によって異なっており、水難救助では光量不足以外に持久性不足も指摘されていた。また、救助隊員が実際に現場で使用する小型照明器具10台について、形態や仕様、光束や照射範囲、分光分布等を測定した上で、その器具による色の見えについて検討した。LED光源において光源の器具は重量が軽く小型で最小80gである一方、水難救助に利用される耐水性・耐深性の器具は1104gの大型もある。光量に関する情報はカタログに表記されていないが、特にLED光源の器具において個体差が大きく、最大使用時間と共に表記する必要がある。最大光源輝度は平均15400cd/m^2と高い。照射範囲・配光・分光分布も器具の個体差が大きい。分光分布データを用いて平均演色性評価数を算出すると、LED光源の器具は7082と低い。標準イルミナントAに対する肌の色差はLED光源の器具で最大88と非常に大きく、日常の照明環境と比べて肌や患部の色の見えが異なることを示している。さらに刻一刻と変化する活動現場の輝度分布を測定する手法を構築するため、ハイスピードデジタルカメラを用い、測定輝度レンジを限定することで単一露出撮影画像から輝度分布を算出する方法を試みた。瓦礫の下の救助活動での圧迫障害・ショック状態などの被災者の皮膚性状を把握するため、皮膚の分光反射特性データを収集し、同等の色票を作成することを目標として研究を開始したが、連携研究者が所属する調査協力機関は東日本大震災時の拠点病院であったため、別の調査協力機関への調整を行った。また患者のショック状態における皮膚色の変化が大きいことを定性的に把握し、まずは健常者において擬似的なショック状態の皮膚測色の大量データを収集して個人差および個人間の変動を把握することを目的として、富山大学学生を被験者とした予備検討(8名)と本実験(32名)を実施した。そして正常状態・虚血状態(擬似的なショック状態で最も皮膚色が白い状態)・再貫流状態(擬似的な鬱血状態)について、分光反射特性・マンセル表色系の色票・虚血正常状態の色差・再貫流正常状態の色差などのデータを収集した。さらに2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震において、2011年6月の時点で避難所として利用された体育館等の施設を対象とし、夜間の照明状態について避難所設備管理者および行政スタッフへのヒアリングを行い、災害時における避難者の生活空間における照明環境の実態を把握し、行政対応の限界や問題点について明らかにした。また、輝度分布連続測定法の開発については測定方法の改良を行った。輝度を面的に高速に測定するため、2010年度はハイスピードデジタルカメラによる高速連続撮像画像を利用したが、この方法では撮像枚数の制約により測定可能な時間が数秒に留まる欠点があった。2011年度は、同じカメラによる固定露出の動画像を利用することとし、これを静止画像に分解した上で輝度値へ変換する方法を試みた。そして、この方法による測定が静止画像による方法と同等の精度を確保でき、かつ測定時間が記録媒体の容量分まで延長可能であることを明らかにした。

瓦礫の下の救助活動での圧迫障害・ショック状態などの被災者の皮膚性状を擬似的に測色するシステムを2011年度に構築しており、その手法を用いて高齢者30名(男性15名・女性15名)と青年男性10名の皮膚について、正常状態・虚血状態(擬似的ショック状態)・再貫流状態(擬似的な鬱血状態)の分光反射特性・マンセル表色系の色票・虚血および再貫流と正常状態の色差のデータを収集した。また2011年に得られた40名分の結果と合わせて、正常状態・虚血状態・再貫流状態の皮膚性状の個人差、性差、年齢差について検討し、それぞれについて色票データベースを作成した。また、サブテーマの輝度分布連続測定法の開発研究について、2011年に構築したハイスピードデジタルカメラによる固定露出の動画像利用による測定方法を用いて、実空間の輝度分布を光束連続測定し、その精度について検討した。さらに東日本大震災時の避難所における夜間の照明状態について2011年に収集したデータを整理し、避難所生活を行っている被災者のヒアリング結果から避難行動分析を実施した。東日本大震災が発生し、当初予定していたショック患者の皮膚測色の協力機関での実測が不可能になったため、別の協力機関との調整に時間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。健常者による擬似的ショック状態の皮膚測色に基づくデータベース作成を早急に行い、ショック患者の皮膚測色の新たな協力機関と共にそのデータベースの検証を行う。また短時間輝度分布測定システムを年度の早期段階において構築し、屋外の夜間照明環境においてその精度を確認する。
DNAと光学活性金属錯体の相互作用の電気二色性による研究

本研究では,DNAと光学活性な金属錯体との相互作用を主に電気二色性の測定によって研究することを目的とした。電気二色性は溶液中でのDNAと低分子量分子との結合状態を知る上で極めて有効な手段であると考えられた。そのためまず,電気二色性装置を製作した。これによって05kv/cmに電場を0.110msecの巾で印加することができるようになった。700ー200nmの範囲のスペクトルが測定可能となった。用いた錯体は,[Ru(bpy)(phi)]^<2+>(phi=9,10・フェナンスレンキノンジィミン)である。この錯体はphiという大きな平面性配位子とそれよりも小さいbpy配位子から成る。この錯体の合成と光学分割法を確立した。光学分割はCMセファディクスカラムで可能なことが見出された。DNAとの相互作用をまず吸収スペクトルによって調べた。吸光度(530nm)の変化から吸着手衝を調べた結果,錯体は1分子あたり4個の塩基対を占有することがわかった。結合定数に光学異性体間で差はなかった。円二色性スペクトルは光学異性体で顕著な差が見られた。すなわちΔ体はphiの吸収にもとづくピ-クはDNAと結合することによって負かる正に符号を変えたのに対して,∧体は正の符号のままであった。これはphi配位子がDNAのらせん構造の影響下にはいることを示唆している。電気二色性の測定から結合状態に関する重要な知見が得られた。phi配位子にもとづく吸収の電気二色性から,どちらの異性体においても,この配位子はDNAのらせん軸と垂直方向を向いていることが結論された。この配向は,phi配位子がDNAの塩基間にインタ-カレ-トしている構造とよく一致している。
パネルデータによる家族社会学研究のための基盤整備

本研究は、家族の社会学的研究におけるパネルデータの利用に関する方法論的な基盤を整備することを目的としている。本研究の中核は、回顧調査によるパネルデータの収集の有効性を実証することにある。そのために、過去2030年間の家族イベントや意識を回顧してもらう郵送調査を実施した。調査の結果、回顧調査によるパネルデータは長期間の変化を十分に測定できており、豊富なデータを効率的に収集できることが示された。1年目の平成26年度は、NFRJ-08パネル研究会を素地として、新たに「家族社会学パネル研究会」を組織した(新規に18名を加え、平成27年4月現在53名)。研究代表(保田時男)および連携研究者9名(西野理子・永井暁子・多賀太・筒井淳也・田中重人・三輪哲・水落正明・田中慶子・菅澤貴之)を幹事として、当初の予定通り役割分担を行い、研究会活動を運営している。今年度は計3回の研究会合を開き、家族研究におけるパネルデータの調査・分析について広く意見交換を行った(H.26年6月、9月、2月)。参加者数は、各14名、27名、29名と活発な活動を維持している。また、研究会メンバーでの分析研究の促進のため、予定通り分析ソフトの一括購入を行い、研究成果の共有、検討が行いやすい下地を整えた。加えて、ソフトの活用方法を学習・検討する講習会も開催し、分析技術の向上に努めた。さらに第3回研究会では研究報告としてまとまっていない段階の分析経過について相互相談の場を用意し、分析研究のさらなる促進を促した。研究会での会合以外でも研究成果の公表に努め、日本家族社会学会第24回大会ではテーマセッションを組みNFRJ-08Panelの分析報告を行った。これとは別に、研究会での報告・議論を踏まえた論文作成、学会大会等での口頭報告は、連携研究者を中心にして頻繁に行われた。これらの成果を踏まえて、当初の予定通り、回顧調査による家族パネルデータ収集の試みを次年度以降に具体的に進める。そのための素案を第3回研究会で報告した。調査設計についての意見交換を行うとともに、ワーキンググループによる具体的活動を平成27年度春より開始することを確認した。2年目の平成27年度は、本研究課題の主軸となる回顧調査の設計を行い、予定通りにほぼ調査設計を終えた。研究会内に8名からなすワーキンググループを立ち上げ、メールでの意見交換および3回の会合で、調査設計を詰め、効率的でかつ現実的に可能な回答形式を入念に準備した。調査の焦点を家族形成期に絞ることを決定し、調査地として3つの自治体を選定し、折衝を行った。回顧調査による家族パネルデータの収集についてめどが付いた状態である。本研究課題の遂行のために昨年度組織した「家族社会学パネル研究会」については、連携研究者と協力しながら引き続き53名のメンバーで活動を続けている。昨年度と同様に計3回の研究会合を開き、家族研究におけるパネルデータの調査・分析の実践および方法論について広く意見交換を行った(H.27年7月、11月、H.28年2月)。参加者数は、各24名、24名、27名と活発な活動を維持している。研究会報告では、NFRJ-08Panel以外のパネルデータを用いた報告や、質的なライフコース研究に関する報告が含まれ、当初の予定通りに家族パネルデータの分析に役立つ議論を広い視野から展開できていると思える。昨年度に共同購入した分析ソフトも活用され、これまでパネルデータ分析を行ってこなかった研究会メンバーからの報告も行われた。また、これとは別に、研究会での報告・議論を踏まえた論文作成、学会大会等での口頭報告は、連携研究者を中心にして頻繁に行われた。平成28年度にはこれらの成果を踏まえて、設計済みの回顧調査を実施し、分析を開始する予定である。別のパネルデータの分析や方法論的な議論についても、引き続き同じペースで行う。今年度は当初予定していた主な事項である回顧調査の設計は着実に終えることができた。ただし、サンプリングの段階までは進めることができなかった。この点は、実査までの間に年度をまたぐことで、役所の担当者の交代などがあり、予想以上に手続きが複雑になることが判明したためである。サンプリングの手続きを次年度にずらすとともに、予算の繰り越しを行った。3年目の平成28年度は、研究課題の主軸である郵送の回顧調査を実施し、データ収集を終えた。昨年度に設計を終えた調査票を微調整し、3つの自治体での抽出作業を行った。最終的な調整に時間がかかったため、実査が1月にずれ込み分析にはまだ手が付けられていない状態にあるが、調査自体は約50%前後の回収に成功し、回答内容も期待以上の精度が見込めることを確認している。本研究課題のために組織した「家族社会学パネル研究会」については、連携研究者と協力しながら引き続き53名のメンバーで活動を続けている。7月と10月に研究会を行ったが(各17名、20名の参加)、例年23月に行っていた3回目の研究会については、実査の作業との重なりで実施できなかった。回数は2回だけであったが、それぞれの研究会では、当研究会の趣旨に沿った充実した議論ができたように思う。7月の研究会では、回顧調査の具体的な分析計画が調査設計のワーキンググループメンバーによって報告された。

報告内容は、調査票の最終調整にも生かされており、実査を行う前に分析計画を具体的に示すことの重要性が再確認されたように思う。また、10月の研究会では、外部から講師を招いて、量的調査と質的調査との連携実績がある研究成果の報告を受けた。連携に際しての方法論的な問題点の議論もなされ、非常に有意義で合った。他にも個別の分析報告などもなされ、また、研究会の外での学会大会報告や論文執筆も行われた。平成29年度は、本研究課題の最終年度となる。回顧調査の分析を中心にしながら、引き続き同じペースで研究会での議論を続けるとともに、成果のとりまとめにあたる。今年度は予定していた回顧調査の実施を無事に終えることができた。ただし、年度の中での時期は予定よりも後ろにずれこんでしまい、分析にまで入ることはできなかった。一方で、収集されたデータは予想されたような問題もあまり発生せず、比較的短期間に整備ができそうな見込みである。その意味で、総合的にはスケジュール的な遅れはない。最終年度の平成29年度は、昨年度に実施された郵送回顧調査(NFRJ-16R)のデータ整備を行い、実質的な分析に着手することができた。調査データについては、6月には暫定的に形式を整え、8月に集中的なデータクリーニングを施した。複雑性の高い回顧調査データについて短期間にクリーニング済みデータを整備できたことは、本研究での研究の大きな成果である。昨年度までに準備したデータ入力・クリーニングのシステムが有効に機能することを確認することができた。また、データクリーニングの過程で回答の正確性についてある程度の検討がなされたが、厳密な回顧時点のぶれはあるものの、重要な変数間の関連については十分に実質を反映したデータが得られていると考えられることが確認された。そうして整備されたデータからは、パネル調査と同様の分析手法で高度な知見が得られ、日本家族社会学会の学会大会で口頭報告されるとともに、機関誌にその基本成果が掲載された。結婚や離婚、出産が負担感や幸福感に及ぼす影響や、規範意識の経時的な変化、地域的な多様性などが分析されている。本研究課題のために組織した「家族社会学パネル研究会」については、連携研究者と協力しながら54名のメンバーで活動を続け、6月と11月に研究報告会を開催した(各18名、38名の参加)。6月の研究会では実施された郵送回顧調査(NFRJ-16R)の結果概要が報告されるとともに、パネル調査を用いた分析など計4本の報告がなされた。11月の研究会ではNFRJ-16Rを用いた実質的な分析報告を含めて計3本の報告がなされた。本研究は、家族の社会学的研究におけるパネルデータの利用に関する方法論的な基盤を整備することを目的としている。本研究の中核は、回顧調査によるパネルデータの収集の有効性を実証することにある。そのために、過去2030年間の家族イベントや意識を回顧してもらう郵送調査を実施した。調査の結果、回顧調査によるパネルデータは長期間の変化を十分に測定できており、豊富なデータを効率的に収集できることが示された。今年度は当初予定していた事項(研究会の組織、会合の開催、分析ソフトの一括購入)を着実に実行できた。当初想定されていたとおりに成果も上がっている。3年目は回顧調査の実査、分析が主となる。なるべく早期に実査を行い、データの準備、分析にかけられる時間を確保したい。