hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビタミンDのレセプター及びD結合蛋白への結合コンフォメーションの解析

著者らが設計し、合成した、20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3の立体配座制御アナログ、22R-メチル-20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3がnative hormoneである1,25-ジヒドロキシビタミンD_3の20倍の受容体結合活性を示し、史上最強の受容体結合活性をもつ化合物であることを、前年度までに明かにした。この結果に基ずき、メチル基の代りにエチル基、ブチル基を置換した側鎖立体配座制御アナログ、22R-エチル-20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3、22R-ブチル-20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3を設計た。これら2つのアナログを、我々の開発した、有機銅試薬のエノンへの面選択的共役付加反応、を鍵段階として立体選択的に効率良く合成することに成功した。合成されたアナログのレセプターへの結合能をウシの胸腺レセプターを用い,[^3H]-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3との競合的結合法により検討した。その結果、22R-エチル-20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3は22R-メチル-20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3と同等あるいは若干強い活性を示した。一方、22R-ブチル-20-エピ-1,25-ジヒドロキシビタミンD_3は1,25-ジヒドロキシビタミンD_3より活性が弱かった。以上の結果、メチル基以外のアルキル基の置換も活性増強に有効であること、アルキル基はメチル基、エチル基、が最もよく、ブチル基では活性がかなり落ちることが明かとなった。ブチル基はかなり大きく、レセプター結合の際、レセプターとの立体的なぶつかり合いのため不利になると考えられる。以上のごとく、著者らは、ビタミンD_3とレセプターの相互作用に関して重要な知見を得ることに成功した。
時間分解磁気共鳴法によるピリジニル類の反応の動力学的研究

化学誘起電子および核スピン分極の両現象をピリジニルラジカルとその二量体の相互変換系に関する動力学研究に適用させるため装置を整備し,多くのピリジニルラジカル類を対象におよそつぎの成果を得た.1.既存のESR装置を時間分解ESR測定が可能なように整備し,一方既存の電磁石を利用してCIDNPが測定できるNMR装置に整備した.2.Kinetic ESR法を用いてラジカルニ量化反応の速度を測定し,多くのピリジニル類について二量化反応の速度論的パラメーターを決定し,反応機構を明らかにした.中間体を経由する場合と経由しない場合が示された.またモノマー・ダイマーの平衡定数が得られている.3.時間分解ESR法をダイマー光開裂系に応用し,ピリジニルダイマーが基本的に励起一重項状態から開裂し,ラジカル対機構を経由するラジカル生成のスピン分極を示すことが明らかにされた.4.1.4-ジメチルピリジニルラジカル等について行ったCIDEP測定で,三重項光増感剤存在下ではラジカルダイマーの励起三重項状態から三重項機構によって生成するラジカルのスピン分極が観測された.これは励起状態増感剤からダイマー側へスピン分極を保持したままエネルギーが移動したことを示す.液体では前例のない現象として注目を集めた.5.1.1′-エチレンビスピリジニルおよび1.1′-トリメチレンビスピリジニルとそれらの4-位置換誘導体について,それらジラジカルが通常反磁性サイクロマーの形で存在し,中心C-C結合が光開裂してジラジカルを与えることが,新しいジラジカルーサイクロマー化合物系として確立された.6.時間分解ESR法が他の二,三の有機光化学反応の短寿命ラジカルの検出に応用され,評価の高い成果が得られた.化学誘起電子および核スピン分極の両現象をピリジニルラジカルとその二量体の相互変換系に関する動力学研究に適用させるため装置を整備し,多くのピリジニルラジカル類を対象におよそつぎの成果を得た.1.既存のESR装置を時間分解ESR測定が可能なように整備し,一方既存の電磁石を利用してCIDNPが測定できるNMR装置に整備した.2.Kinetic ESR法を用いてラジカルニ量化反応の速度を測定し,多くのピリジニル類について二量化反応の速度論的パラメーターを決定し,反応機構を明らかにした.中間体を経由する場合と経由しない場合が示された.またモノマー・ダイマーの平衡定数が得られている.3.時間分解ESR法をダイマー光開裂系に応用し,ピリジニルダイマーが基本的に励起一重項状態から開裂し,ラジカル対機構を経由するラジカル生成のスピン分極を示すことが明らかにされた.4.1.4-ジメチルピリジニルラジカル等について行ったCIDEP測定で,三重項光増感剤存在下ではラジカルダイマーの励起三重項状態から三重項機構によって生成するラジカルのスピン分極が観測された.これは励起状態増感剤からダイマー側へスピン分極を保持したままエネルギーが移動したことを示す.液体では前例のない現象として注目を集めた.5.1.1′-エチレンビスピリジニルおよび1.1′-トリメチレンビスピリジニルとそれらの4-位置換誘導体について,それらジラジカルが通常反磁性サイクロマーの形で存在し,中心C-C結合が光開裂してジラジカルを与えることが,新しいジラジカルーサイクロマー化合物系として確立された.6.時間分解ESR法が他の二,三の有機光化学反応の短寿命ラジカルの検出に応用され,評価の高い成果が得られた.化学誘起電子スピン分極(CIDEP)と化学誘起核スピン分極(CIDNP)の両現象をピリジニルラジカルとその二量体の相互変換系の動力学的研究に適用させるために、それぞれの現象を測定するための装置が整備され、本年度はとくにCIDEPの実験によって成果が得られた。1. CIDEP装置およびCIDNP装置、既存のESR装置にデジタルボックスカーとゲートユニットを装着し、パルス窒素レーザを組み合わせて、マイクロ秒オーダーのESRスペクトルが常時測定できるようになった。一方、CIDNP測定装置は既存の電磁石の電源を改良し、NMRコンソールシステムを購入して装備が完了し、信号の検出に成功した。ピリジニル類反応系への適用実験が進行中である。2.研究の進展。上記の装置を使用した研究が進行しているが、この研究は試料の合成、化学構造の決定、ラジカルと二量体との平衡挙動の解明を前段階として含み、アルキルピリジニル類の合成研究を中心に行った。主な結果をつぎに挙げる。(1) 1,4-ジメチル、1,2,6-トリメチル、1,2,4,6-テトラメチルピリジニルラジカルはいずれも常温で二量体として存在し、光照射しながらESRを測定すると相当するラジカルの構造が確認された。窒素レーザパルス光照射によって時間分解ESR-CIDEPを測定したところ、二量体の光開裂が一重項状態から進行していることが明らかになった。(2) 4-アルキル-1-メチルピリジニル類を合成し、光照射しながらESRを測定し、超徴細構造を解析するとともに、二量化反応の反応動力学を研究し、動力学的パラメータが得られた。(3)1.1′-エチレンビスピリジニル・ジラジカルが低温でサイクロアーや分子間で結合したオリゴマーとして存在していることがわかった。

そのほか光反応の増感効果で興味ある結果を得た。ピリジニルラジカルニ量体から光開裂して生成するラジカルが示す化学誘起電子スピン分極(CIDEP)現象およびピリジニルジラジカル系の化学が画期的な進展をみせていると同時に化学誘起核スピン分極(CIDNP)の測定が可能になり、新しい成果が生れつつある。さらに時間分解ESR法を他の光化学反応系に応用して新規の成果を挙げたことを付言したい。1.スピン分極保持励起状態エネルギー移動の発見とその展開。1,4-ジメチル,1,2,6-トリメチルピリジニルラジカル等がそれらの二量体から一重項ラジカル対を経由して光開裂をみせることが明らかになったが、それらの系に三重項増感剤を添加して実験した結果、三重項を前駆体とするCIDEPスペクトルが得られた。これは、励起状態で増感剤から二重体基質にスピン分極を保持したままエネルギー移動が起こったことを実証しており、溶液系では前例のない成果として高く評価されている。この過程を更に実験系を拡大し、物理化学的解釈を合わせて研究として現在進めている。2,1,1 ́-エチレンビスおよび1,1 ́-トリメチレンビスピリジニルジラジカルとそのサイクロマーの化学の確立。1967年にはじまったこれらジラジカルの化学が本研究によって明解な形で確立し、新しい平衡系として、また新しい光化学反応として地歩を固めた。成果は2報の報文として公表され、さらに準備中である。3.時間分解ESR法のフォトエノール検出への応用。本研究による装置の整備によっていろいろな実験が可能になってきたが、その一つ、Norrish【II】型光反応中間体三重項状態が世界ではじめて検出されたことは、時間分解ESR法の今後の広範な活用を約束するものである。その成果は現在公表印刷中である。
全身投与によるsiRNAデリバリーを実現するためのマルチ機能化高分子ミセルの創製

短い2本鎖リボ核酸(siRNA)の全身投与によるがん治療を実現するために、siRNAを安全かつ効率良くがん細胞の細胞質までデリバリーする機能を有する高分子集合体(ミセル)型キャリアシステムの開発を行った。結果として、がん細胞および腫瘍血管内皮細胞を認識するペプチドリガンドを搭載し、2-イミノチオラン修飾ポリリシンによりミセルコアが安定化されたsiRNAキャリアは、皮下移植がんモデルに優れた抗腫瘍効果を示すことが明らかとなった。siRNA内包高分子ミセルの内核構造の安定化を目的としてPEG-poly(L-1ysine)(PEG-PLL)のPLL側鎖に疎水性基(コレステリル(Chol)基およびステアロイル(ST)基)を導入したところ、高分子ミセルの血中滞留性が向上し、Chol基を24%導入した系においては投与1時間後に約60%投与量/mL血漿の血中濃度が実現された。一方、標的細胞への効率的なsiRNA導入を実現するためのポリマーの設計に関しては、PLLおよび低毒性かつ効率的な遺伝子導入を実現する側鎖に1,2-ethanediamine構造を有するPAsp(DET)の側鎖一級アミノ基にST基を導入したポリマーを合成し、そのin vitroにおけるsiRNA導入効率を評価した。その結果、レポーター遺伝子のみならず治療標的となる内在性遺伝子(VEGF, Bcl-2)もこれらの疎水基導入ポリマーによってノックダウンできることが明らかになった。また、標的細胞に対するsiRNAの導入効率を高めるための異なる手法として、内核にジスルフィド架橋を搭載したsiRNA内包高分子ミセルの表面に環状RGDペプチドを導入した。その結果、αvβ3インテグリンを過剰発現するHeLa細胞のLuciferase(Luc)遺伝子安定発現株を用いたin vitro実験において、リガンドの導入によるLuc遺伝子のノックダウン効果の向上が認められた。さらに、siRNAキャリアのin vivoの評価系の構築に関しては、Luc安定発現細胞(B16Fl0-Luc細胞)の肺転移モデルを作製し、siRNAキャリアの全身投与後に肺におけるLuc発光量の減少からin vivoにおけるノックダウン効率を評価する方法を確立した。(1)siRNA内包高分子ミセルの構造安定化のためのキャリア設計に関しては、蛍光相関分光法によるsiRNAキャリアの10%血清中での安定性評価を行い、siRNA/PAsp(DET)複合体は速やかに解離するが、siRNA/PAsp(DET-ST)複合体は3時間以上安定であることが明らかになった。その結果、siRNA/PAsp(DET-ST)複合体は、効率的に細胞内に取り込まれることが確認され、その結果として優れたRNAi活性が達成されたものと考えられる。また、siRNA/PAsp(DET-ST)複合体を全身投与系に応用するために、SS結合を介してPEGを連結したPEG-SS-PAsp(DET-ST)を合成し、生体内環境でPEGが脱離するナノキャリアを構築した。さらに、新しい分子設計としては、ポリアスパラギン酸(PAsp)の側鎖にSS結合を介してsiRNAを導入したPAsp(SS-siRNA)を開発した。PAsp(SS-siRNA)は、高分子量化されたことによってPAsp(DET)とも安定な会合体を形成し、細胞毒性やサイトカイン産生を示すことなく、優れたRNAi活性を示すことが明らかになった。(2)siRNA活性向上のためのポリマー構造の最適化に関しては、環状RGDペプチドを搭載したSS架橋型siRNA内包高分子ミセルによってRNAi活性が向上することが確認された。また、αvβ3インテグリン過剰発現細胞(MDA-MB-435)を用いることによって環状RGDペプチド搭載ミセルの取り込みが大幅に向上することも確認された。(3)siRNAキャリアのin vivo評価に関しては、ルシフェラーゼ(Luc)遺伝子発現B16F10細胞の肺転移モデルに対してsiLucをi.v.投与する実験系を確立し、上述のPEG-SS-PAsp(DET-ST)/siRNAミセルが効率的な遺伝子ノックダウンを示すことが確認された。本研究では、siRNAの全身投与による固形がん標的治療を実現するために、機能性高分子を基盤とする高分子ミセル型siRNAデリバリーシステムの開発を行ってきた。最終年度は、siRNA搭載高分子ミセルのエンドソーム脱出機能および標的指向性に焦点を当て、高分子設計および評価を行った。(1)エンドソーム脱出に寄与する機能性高分子として、側鎖にアミノエタン繰り返し構造を有するポリアスパラギン誘導体に着目した。種々の比較実験より、アミノエタン繰り返し数が4となる誘導体PAsp(TEP)は、siRNAとの安定な高分子ミセル形成およびエンドソーム酸性環境選択的な細胞膜傷害機能を有し、培養細胞への低毒性かつ高効率なsiRNAデリバリーを可能とすることが明らかとなった。(2)がん組織標的化を目指し、環状RGDペプチドリガンドを有する高分子ミセルを構築した。高速レゾナントスキャナを搭載したin vivo共焦点システムにより、皮下移植HeLa腫瘍モデルに対する高分子ミセルの腫瘍集積性を観察したところ、環状RGDを有するミセルは、環状RGDなしのミセルと比べ、効果的に腫瘍組織(がん細胞および血管内皮細胞)に集積することが明らかとなった。

一方、正常組織の内皮細胞への集積性は、環状RGDありとなしでほとんど差がないことも確認された。さらに、血管新生に関与する治療用siRNAを用いて抗腫瘍効果を評価したところ、環状RGDなし/治療用siRNA搭載ミセルおよび環状RGDあり/非治療用siRNA搭載ミセルは有意な治療効果を示さなかったが、環状RGDあり/治療用siRNA搭載ミセルは強力な抗腫瘍効果を発揮することが明らかとなった。
重い電子系Cu_6Ceにおける構造相転移の研究

Cu_6Ceは,低温における重い電子状態に加え,およそ170k付近で斜方晶【tautomer】単斜晶の構造相転移を生じることが知られている。本研究では,Cu_6Ceに存在する重い電子状態と構造相転移との相関を明らかにするため,構造相転移の結晶学的特徴について主に透過型電子顕微鏡を用いて調べた。その結果,前年度までに,本物質では斜方晶【tautomer】単斜晶構造相転移は観察されず,冷却に際し一次元変調構造が出現することを報告した。そこで,最終年度である平成4年度は主に液体ヘリウム低温ステージを用いて相転移のその場観察を行い,一次元変調構造出現の詳細について検討した。前年度までと同様に,透過型電子顕微鏡試料は厚さ1、2mm程度の板状試料を機械研磨後イオンミリング法により作製した。ここで,電解研磨法による試料作製も試みたが,電解液の選定ならびに電解条件の設定が困難であった。このため本研究ではイオンミリング法によって作製した試料のみを用いて観察を行った。相転移のその場観察は日立H-800型透過型電子顕微鏡を用いて室温から約20Kの温度範囲で行った。液体ヘリウム低温ステージを用いて得られる約50K/minの冷却速度においても170K付近で一次元変調構造の出現が観察された。このことは前年度の液体窒素ステージによる観察結果を裏付けるものである。これらの実験結果を基に,一次元変調構造出現の物理的起源について検討を行った。その結果,変調構造の出現はイオンミリング法による試料作製時に導入された格子欠陥と構造相転移に伴う弾性定数のソフト化によるものとして説明される。金属間化合物Cu_6Ceは重い電子状態以上におよそ170Kにおいて斜方晶(空間群:D_<2h>^<16>)【tautomer】単斜晶(C_<2h>^5)強弾性相転移の存在が報告されている。従来の研究で指摘されているように,相転移温度等の相転移に関係した物理量は試料の質に依存し,このための相転移の詳細については現在でも不明な点が多い。そこで,本年度は特にCu_6Ce良質結晶の作製に重点を置き研究を行なった。さらに作製した良質結晶を用い,室温での結晶構造の確認ならびに強弾性相転移に伴うミクロ組織変化について基礎デ-タを収集した。合金塊は,Cu(99.99%)とCe(99.9%)をCu:Ce=6:1組成に秤量後,Ar雰囲気中1100°Cで溶解することにより作製した。組成の均質化は765°Cでおよそ300時間焼鈍処理することにより行なった。ここで,試料作製上の問題点は,金属Ceの酸化である。このため,Ceは常にAr雰囲気中で保管し,Ce秤量後はすばやくAr雰囲気中で溶解することを心掛けた。作製した合金塊は,湿式ならびにEDXによる組成分析の結果,試料全体が均質な組成から成ることを確認した。さらに透過型電子顕微鏡用試料は,合金塊から板状試料を切り出し,それをイオン・ミリングすることによって作製した。室温での電子回折像から,高温相の結晶構造は従来の報告通り斜方晶(空間群:D_<2h>^<16>)であることを確認した。一方,室温での明視野像中には等方的濃度変調を示す指紋パタ-ンが観察された。このことに加え,相転移に伴うミクロ組織観察から,およそ170K以下において強弾性相転移による双晶構造の出現は見出されず,冷却により指紋パタ-ンから一次元濃度変調を示す縞状パタ-ンへとパタ-ン変化が観察された。これは従来の研究結果とは全く異なるものであり,現在その確認を行なうとともに,二種類の変調構造の詳細について検討している。

低温で重い電子状態を示すCu_6Ceは室温からの冷却により、170K付近で斜方晶(空間群:D^<16>_<2h>)から単斜晶(C^5_<2h>)への強弾性相転移を生じる。本研究では,二の強弾性相転移の結晶学的特徴を透過型電子顕微鏡を用いて調べることを目的としている。本年度は,前年度作製したCu_6Ce合金塊から透過型電子顕徴鏡試料を作製し,170K付近で生じる強弾性相転移のその場観察を行なった。透過型電子顕微鏡用薄片の作製は,まず合金塊を厚さ1.2mm程度に切断後ディンプルグラインダ-で20μm程度に研磨し,さらにMg(ClO_4)_2とLiClのメタノ-ル溶液を用いた電解研磨あるいはイオンミリングにより試みた。非常に多くの試みにもかかわらず,本合金の電解条件の設定は因難であり,本年度はイオンミリングにより得た薄片で観察を行なった。相転移のその場観察は液体窒素および液体ヘリウム低温ステ-ジを備えたHー800型透過型電子顕微鏡を用いて行なった。観察から,室温での結晶構造は斜方晶(D^<16>_<2h>)であり,対応する明視野像には特徴あるコントラストは観察されない。一方,室温から冷却した170K以下での明視野像には〔410〕方向に垂直にはしる縞状コントラストが観察された。また,回折像には〔410〕方向に衛星斑点の存在も見出された。ここで,コントラストが空間的な原子散乱因子の変化によるものと理解されることから,本実験結果はCu_6Ceにおいて濃度変調による一次元変調構造の出現を示唆している。結局,本研究は170Kと言う比較的低温での濃度変調による変調構造の出現を明らかにした。しかしながら,この現象は従来の常識を大きく逸脱するものであり,現在その物理的起源について検討中である。CubCeは,低温における重い電子状態に加え,およそ170K付近で斜方晶(] SY.tautm. [)単斜晶の構造相転移を生じることが知られている。本研究では,CubCeに存在する重い電子状態と構造相転移との相関を明らかにするため,構造相転移の結晶学的特徴を主に透過型電子顕微鏡を用いて調べた。その結果,前年度までに,本物質では斜方晶(] SY.tautm. [)単斜晶構造相転移は観察されず,冷却に際し一次元変調構造が出現することを報告した。そこで,最終年度である平成4年度は主に液体ヘリウム低温ステージを用いて相転移のその場観察を行い,一次元変調構造出現の詳細について検討した。前年度までと同様に,透過型電子顕微鏡試料は厚さ1.2mm程度の板状試料を機械研磨後イオンミリング法により作製した。また電解研磨法による試料作製も試みたが,電解液の選定ならびに電解条件の設定が困難で,本研究ではイオンミリング法による試料のみを用いて観察を行った。相転移のその場観察は日立H-800型透過型電子顕微鏡を用いて室温から約20Kの温度範囲で行った。液体ヘリウム低温ステージを用いて得られる約50K/mimの冷却速度においても170K付近で一次元変調構造の出現が観察された。このことは前年度の液体窒素ステージによる実験結果を裏付けるものである。これらの結果を基に,一次元変調構造出現の物理的起源について検討を行った。その結果,変調構造の出現はイオンミリング法による試料作製時に導入された格子欠陥と構造相転移に伴う弾性定数のソフト化によるものとして説明される。
神経幹細胞の最終細胞分裂に及ぼす細胞内外因子の効果

1.発生系の最終細胞分裂においては、細胞周期の進行を阻害する因子(P21など)の活性化と細胞分化を調節する転写因子(bHLHなど)とは密接な関連をもつことが示唆されている。そこで神経分化への分岐点で重要なNotchとbHLHの一つMash1との関係を、Notch2のKOマウスで調べたところ、E10-11の蓋版でNotch2がMash1を抑えること、逆にNotch2の欠損がMash1の活性化と細胞周期の進行を阻害している可能性が示唆された。また、神経細胞とグリア細胞の両方へ分化可能な胚性がん細胞株、P19に活性型Notch2を導入すると神経分化が抑制され、さらに抑制された細胞に隣接する細胞では神経分化が認められた。このことは培養細胞をもちいて側方抑制の解析が可能なことを示している。2.生後マウスの小脳のスライス培養に遺伝子導入しプレオトロピン-PTPζ系の突起形成など神経細胞の成熟に及ぼす影響を調べるとともに、Notchが小脳や海馬歯状回において放射状グリア等で発現していることを示し、Notchの発現が、グリア細胞の増殖と正の相関を、分化と負の相関を示すことを明かにした。3.Znフィンガー型転写調節因子、NZF13をクローニングし、その発現が、神経系で活性化するE9.515で詳細に解析し、NZF遺伝子群が神経系の細胞増殖の停止および分化開始とタイミングを合わせて一過性に発現すること、また、NZF3をP19に導入すると神経細胞へ分化誘導できることが明らかとなり、最終細胞分裂とも近い関係にあることが示唆された。4.胚性幹細胞や組織性幹細胞など、神経に分化可能な細胞にNeuroD2などのbHLH遺伝子群を導入して神経細胞分化誘導可能な系を作成した。発生系においては最終細胞分裂の前後で細胞の性質が大きく変わるので、細胞周期の進行を阻害する因子(p21)の活性化と前駆細胞への分化調節には共通の転写調節因子(bHLH)の関与が示唆されている。そこで神経分化への分岐点で重要なNotchとbHLHの一つMashの関係についてKOマウスを用いて調べたところ、E10-11の間脳、中脳の蓋板ではNotch2がMash1の発現を抑制することを見い出した。Notchの発現が抑制される神経分化においても、Mash1が活性化する部位では細胞周期の進行阻害が起こっている可能性を示している。Znフィンガー型転写調節因子NZF(MyT)ファミリーは、神経分化への分岐点で重要な働きをする調節因子の一つである。NZFはBrdUを取り込んだ細胞層の外側に隣接する部域で主に発現するので神経分化に対し特定の働きをもつことが示唆された。特に発現が神経系に限局する胎生期E12.5以後はその発現が脳室下層で強く、神経幹細胞の最終細胞分裂をしている部域との重なりが大きいことを明らかにした。またNZF-3を胚性腫瘍細胞株、P19に強制発現させると分化が進行して神経特異的形質の発現を促進することが示された。神経分化と機能発現の過程を可能な限りin vivoに近い状態で明らかにするために、小脳のスライス培養法を確立してきた。今回、エレクトロポレーション法によりGFP遺伝子を小脳のスライス培養に導入し、共焦点顕微鏡下でリアルタイムに観察できるよう条件検討をおこなった。これにより胚の発生段階を選択すると小脳の最終細胞分裂の解析ができる見通しとなった。1神経細胞とグリア細胞の両方の分化にNotchが関与していることが、われわれを含む多くの研究から明らかになってきた。

分化直前の最終細胞分裂とNotchの発現との関係を明らかにする目的で神経細胞とグリア細胞の両方に分化誘導することができる胚性がん細胞株P19を用いて、遺伝子導入による解析を行った。その結果、活性型Notch2遺伝子の強制発現によりP19の神経分化が抑制されることが明らかになった。また遺伝子強制発現で神経分化が抑制された細胞に隣接していた細胞では、誘導因子を与えない状況下でも神経に分化していることが観察され、培養細胞の系でNotch2による神経分化の側方抑制が起きていることが認められた。この系を用いることにより不等分裂の解析をすることができる可能性が出てきた。2我々はこれまでに、Notchが生後マウスの小脳や海馬歯状回において主として放射状グリア細胞で発現していることや、Notchの発現がグリア細胞の増殖性と正の相関を示し、分化の程度と負の相関を示すことを明らかにした。本年は、Notchの小脳放射状グリア細胞における機能を調べることを目的として、小脳層構造形成をin vitroで再現するスライス培養系において、electroporation法を用いた遺伝子導入により活性化型または抑制型のNotchを発現させる実験系を確立した。今後この実験系を利用して、放射状グリア細胞の性質の変化、更には小脳層構造形成への影響を解析する予定である。3 NZFは神経系に発現するC2HC zincフィンガー型転写制御因子の一つである。NZF-3の発現時期を検討するため、胎生9.5日胚の神経管におけるNZF-3の発現パターンとBrdU取り込みによりラベルされた増殖性細胞の分布を比較した。その結果、NZF-3が神経系の細胞の増殖停止および分化開始とタイミングを合わせて一過的に発現することを示した。マウスで新しく発見したNZF-2のサブタイプNZF-2bの発現領域を調べたところ、NZF-3と同様な時期と場所の神経系細胞で発現を開始することを見出した。これらの発現パターンは、NZF-2bとNZF-3が分化のタイミングの制御とそれに続く成熟過程に関わっていることを示唆している。発生系の最終細胞分裂においては、細胞周期の進行を阻害する因子(p21など)の活性化と細胞分化を調節する転写因子(bHLHなど)とは密接な関連をもつことが示唆されている。神経前駆細胞の増殖と分化の分岐点で作用するNotch2のKOマウスに遺伝子導入して調べたところNotch2はbHLHの一つMash1の発現を抑制することが解った。次にZnフインガー型転写調節因子、NZF1-3の発現パターンをこの遺伝子群の発現が神経系に限局するE12.5前後で詳しく解析したところ、細胞増殖の標識となるBrdUの取り込みを示す細胞層に外接する部域で主に発現していた。このパターンは神経幹細胞の最終分裂の起こっている部域と重なっていることを示しており、NZF遺伝子群が神経分化の分岐点で重要な働きをしていることを示唆した。実際NZF3を胚性腫瘍細胞株、P19に強制発現させると、神経特異的形質を発現するように分化した。神経分化・移動と機能発現の過程を可能な限りin vivoに近い条件で解析するために小脳のスライス培養に電気穿孔法でGFP遺伝子を導入し、共焦点顕微鏡下でリアルタイムに観察できる系を確立し、特にプレオトロピン-PTPζ系の突起形成に及ぼす影響について調べた。また、胚性幹細胞や組織性幹細胞など、神経細胞に分化可能な細胞を用い、未分化の細胞に導入したbHLH型遺伝子の働きにより神経細胞への分化の可能性について調べた。
ゼータ関数と跡公式による密度分布定理と不変量の研究

本年度は主に,負曲率局所対称リーマン多様体に関するlength spectrumの重複度の分布に関する研究を行った.コンパクトリーマン面に関するlength spectrumとラプラシアンのスペクトルの間の関連性については,1950年代にはすでにHuberによって調べられており,実際に2つのリーマン面に対して,length spectrumが等しいことと,ラプラシアンのスペクトルが一致することが同値であることが示されている.また,P.Schmutzは,1990年代にlength spectrumによるリーマン面の特徴づけに関する研究を行い,重複度抜きのlength spectrumとリーマン面(の基本群)の数論性との間の関連性を明らかにした.本研究では,まず,一般の(コンパクトとは限らない)体積有限な負曲率局所対称リーマン多様体に対して,素元定理の誤差項評価を用いて重複度を評価し,さらに,セルバーグゼータ関数に対する二乗積分の手法を用いて,より詳しく,length spectrumの重複度の二乗和の上からの評価を行った.また,基本群がモジュラー群,およびその合同部分群であるような数論的なリーマン面に対しては,昨年度の研究で導いたセルバーグゼータ関数の数論的表示を利用して,length spectrumの重複度,およびその任意の冪乗和の精密な増大度評価を導いた.さらに,P.Schmutzの研究との比較を行い,重複度分布によるリーマン面の数論性・非数論性の特徴づけについて考察した.セルバーグゼータ関数は、SL(2,R)の体積有限な離散部分群Γの素な双曲的共役類に関するオイラー積で定義されたゼータ関数である。ΓがSL(2,Z)である場合、SL(2,Z)の素な双曲的共役類と原始的不定値二元二次形式の同値類との間の1対1対応を用いることで、セルバーグゼータ関数が二次形式の基本単数と類数によってあらわされることが、Sarnakによる研究によって知られている。本年度の研究では、素元の分解の様子が誘導表現を用いてあらわされることを用いて(直接的にはVenkov-Zografの公式を利用して)、SL(2,Z)の合同部分群の場合にセルバーグゼータ関数、およびその対数微分の二次形式の基本単数と類数を用いた表示式を拡張した。そして、この研究の応用として、IwaniecによるBrun-Titchmarsh型素元定理の合同部分群の場合への拡張、Sarnakによる類数和に関する漸近公式の精密化、素元の集合の部分集合に関するオイラー積で定義された部分セルバーグゼータ関数の解析性の研究を行った。また、数論的表示を利用して、類数計算を通してセルバーグゼータ関数に関するオイラー定数の数値計算を行い、その観察としてオイラー定数同士の関係に関するひとつの予想を立てることができた。さらに、セルバーグ跡公式から得られたスペクトルゼータ関数とオイラー定数たちとの間の関係式を用いることで、オイラー定数の数値計算をとおして、ラプラシアンの非自明な最小固有値に関する数値実験を行った。本年度は主に,負曲率局所対称リーマン多様体に関するlength spectrumの重複度の分布に関する研究を行った.コンパクトリーマン面に関するlength spectrumとラプラシアンのスペクトルの間の関連性については,1950年代にはすでにHuberによって調べられており,実際に2つのリーマン面に対して,length spectrumが等しいことと,ラプラシアンのスペクトルが一致することが同値であることが示されている.また,P.Schmutzは,1990年代にlength spectrumによるリーマン面の特徴づけに関する研究を行い,重複度抜きのlength spectrumとリーマン面(の基本群)の数論性との間の関連性を明らかにした.本研究では,まず,一般の(コンパクトとは限らない)体積有限な負曲率局所対称リーマン多様体に対して,素元定理の誤差項評価を用いて重複度を評価し,さらに,セルバーグゼータ関数に対する二乗積分の手法を用いて,より詳しく,length spectrumの重複度の二乗和の上からの評価を行った.また,基本群がモジュラー群,およびその合同部分群であるような数論的なリーマン面に対しては,昨年度の研究で導いたセルバーグゼータ関数の数論的表示を利用して,length spectrumの重複度,およびその任意の冪乗和の精密な増大度評価を導いた.さらに,P.Schmutzの研究との比較を行い,重複度分布によるリーマン面の数論性・非数論性の特徴づけについて考察した.
5軸制御工作機械の機構幾何偏差同定が可能な評価試験方法の開発

本研究は5軸制御工作機械の機構偏差を個々に同定可能な評価試験法の開発を目的としている。先行研究の結果から機構偏差と四角錐台・円錐台の加工形状誤差との対応関係が明らかになっているため、両形状を組合せた試験片を切削加工し形状計測することで機構偏差を個別に特定・定量化することが期待できる。個別同定は未解決であり本研究の学術的価値は高い。本研究は機構偏差と形状偏差の対応関係を形状創成理論に基づき解明する数理的課題と、実際に切削加工し機構偏差を推定する実験的課題からなる。後者は機構偏差による加工経路偏差と切削現象による加工誤差の両方が実験で現れるため、加工誤差を無視しうる軽切削を前提として研究を行う。
日本在来馬の動物介在活動・療法・教育への利活用に関する研究

日本在来馬を用いた動物介在活動・療法・あるいはホーストレッキングを安全かつ効果的に実施するため、これらに用いるウマの特性を解明した。その結果、正常な歩法を維持できる騎乗者の適正体重を対州馬、木曽馬、および与那国馬で把握できた。また、常歩でトレッキングを行った場合、馬のストレスはトレッキング前よりも後で軽減される結果を得た。本研究で把握できた日本在来馬の特徴を現場に応用することにより、ウマの福祉レベルと騎乗者の安全性を向上できると考えられた。日本在来馬8品種のうちのひとつである木曽馬の最大許容負荷重量を把握するための測定を行った。測定は木曽馬保存会事務局の中川剛氏のご協力を得て木曽馬の里・乗馬センターにて実施した。木曽馬の里乗馬センターに繋養されている10頭の木曽馬を供試動物として、乗馬経験豊富な騎乗者が騎乗し、直線30メートルの走路上を常歩と速歩で歩行した。馬および騎乗者の胸部に装着した直径7センチメートルのマーカーの動きをハイビジョンデジタルビデオカメラで撮影し、三次元画像解析システムに供するための画像としてSDカードに保存した。また、反応性のテストとして、速歩発進時の撮影を行った。さらに、馬体測定として、体重、体長、体高、胸囲、および管囲を10頭すべてについて測定し、記録した。無事10頭の馬の撮影を終了した後、木曽馬の活用状況および飼育環境などについて中川氏と情報交換した。また、同じく日本在来馬のうちのひとつである与那国馬でも同様の測定を行った。測定はヨナグニウマふれあい広場代表の久野雅照氏のご協力を得て実施した。ヨナグニウマふれあい広場に繋養されている10頭のヨナグニウマを供試動物として、同様の測定を行い、その結果を記録した。無事10頭の馬の撮影を終了した後、ヨナグニウマの活用状況および飼育環境などについてヨナグニウマふれあい広場職員と情報交換した。さらに、木曽馬と与那国馬について、馬あるいは騎乗者の振動波形を自己相関関数の手法を用いて解析し、歩法の左右対称性、規則性、および安定性を算出した。これらの結果を総合的に検討して最大許容負荷重量を推定したところ、木曽馬では120 kg、与那国馬では70 kg未満であると結論づけた。平成25年度には、ホーストレッキング時の種々のストレッサーに対するストレス応答の研究として、和種馬を対象とした測定を行った。トレッキングコース(森林vs草原)、および騎乗者(初級者vs中級者vs上級者)の違いによるウマのストレス応答の違いを心電図RR間隔変動解析を用いた自律神経活動の解析から評価した。平成24年度にも同様の測定を行ったが、より詳細な解析を目指して追加の実験を実施した。その結果、コースの違いおよび騎乗者の騎乗技術の違いによるウマのストレスの違いはないという前年度の結果を裏付ける結論を得た。しかし、それと同時に、運動を課さない対象区と異なり、トレッキング後はトレッキング前よりもウマのストレスが軽減されることも明らかとなった。現在、学術誌への投稿を目指して論文を作成しているところである。研究期間全体を通じて実施した研究成果は、以下の通りである。1)日本在来馬が正常な歩法を維持できる騎乗者の適正体重は、直線走路を速歩で運動する条件下において、対州馬で100 kg未満、木曽馬で120 kg未満、与那国馬で70 kg未満であった。対州馬については学術誌にて公表済である。与那国馬については現在投稿中であり、木曽馬については投稿準備中である。2)日本在来馬の乗用馬としての操作性は北海道和種馬、対州馬、および木曽馬で予備実験を重ねたが、まだ結論を得るに至っていない。手法の見直しから再度検討することとしている。3)トレッキング時のウマのストレス応答については、当初の予想に反して、ストレスが軽減されるという結論を得た。引き続き、異なった条件下で新たな刺激を与えて解析を行う予定である。以上、本研究で把握できた日本在来馬の特徴を現場に応用してウマのwelfareレベルを高めることにより、動物介在活動・療法・教育の安全性をさらに高めることができると考えられる。日本在来馬は動物介在活動・療法に適しているとされるが、体格が小型であるが故、最大許容負荷重量を客観的に把握することはアニマルウェルフェア向上にとって極めて重要である。課題1)として、馬が正常な歩法を維持できる騎乗者の適正体重を把握するため、まず、モーションキャプチャ(三次元画像解析)システムを用いて北海道和種馬で測定手法を確立した。本試験として、速歩する対州馬で測定を行った結果、馬歩法の左右対称性は70 kgよりも110 kgで低下する傾向を示し、120 kgで有意に低下した。また、馬歩法の安定性は70 kgよりも100 kgおよび120 kgで有意に低下した。

さらに、馬の振動と騎乗者の振動のずれ時間(ラグタイム)は、70 kgよりも120 kgで有意に長くなった。これらの結果から、対州馬で速歩をする場合、最大許容負荷重量は100 kgであることがあきらかとなった。課題2)として、乗用馬としての操作性を把握するため、対州馬において騎乗者の合図に対する馬の応答性を測定した。動物介在教育に活用する馬には、小学生児童のように脚力が弱い騎乗者に対しても安全かつ容易に運動する能力が必要とされるため、操作性を把握には大きな意義がある。課題3)として、ホーストレッキング時の種々のストレッサーに対するストレス応答を把握するため、和種馬を用いて血漿中コルチゾール濃度を指標として測定を行った。草原コースと森林コースで比較したところ、森林コースでコルチゾール濃度が高い傾向があった。また両コースにおいて、トレッキング前よりも2時間後にコルチゾール濃度が有意に低下したことから、トレッキングにより馬のストレスが低下する可能性が見いだされた。これはアニマルウェルフェアに関する新しい知見になると考えれた。本研究では、1)馬が正常な歩法を維持できる騎乗者の適正体重、2)乗用馬としての操作性、および3)ホーストレッキング時の種々のストレッサーに対するストレス応答を大きな柱としている。1)馬が正常な歩法を維持できる騎乗者の適正体重については、対州馬、木曽馬、および与那国馬で把握できたため、当初計画した目的をほぼ達成した。2)乗用馬としての操作性については、和種馬を対象として行動解析に加えて心電図測定により自律神経活動を把握することができ、順調に研究が進んでいる。引き続き操作性について行動学的な解析を行う予定である。3)ホーストレッキング時の種々のストレッサーに対するストレス応答については、和種馬を対象として常歩のみによる森林および草原でトレッキングを行ったところ、コースの違い、騎乗者の騎乗技術の違いによるウマのストレスの違いはないことを把握できた。引き続き新たなストレッサー候補を刺激として、ウマのストレス応答を把握するための実験を計画している。課題1)については手法が確立でき、対州馬においては解析まで完了できた。得られた研究成果はまもなく国際誌に投稿することとしている。今後、北海道和種馬、木曽馬および与那国馬で測定を行えば解析可能である。課題2)については現在解析中であるが、対州馬では測定が完了している。他品種の測定にもそれほど困難は伴わないと考えている。課題3)については当初たてていた仮説と異なる結果が得られたが、むしろ新しい知見となる可能性が大きく、興味深く感じている。これまでにサンプリングしたデータおよび試料の分析を中心として研究を進める予定である。また、これらの成果をまとめ、学会発表や論文作成を推進させる。今後、課題1)および2)については、北海道和種馬、木曽馬および与那国馬で測定する予定である。当初は平成23年度に北海道和種馬と木曽馬の調査を行う予定であったが、地震の影響により開始が遅れたため、対州馬のみの測定・解析を行うこととした。そのため、次年度使用額として約10万円が生じた。平成24年度以降に請求する研究費と合わせて、今後、他の3品種の測定も行う。興味深いことに、課題
液晶ブロック共重合体が形成するミクロ相分離ミルフィーユ構造のキンク形成と力学物性

液晶性ポリエステル(LCP)の両端に非晶ポリメタクリレート(PMA)が連結した液晶ブロック共重合体(LCBCP)を延伸/熱処理することでラメラ法線が試料全体にわたり一様に試料長手方向にあるラメラ状ミクロ相分離(Lam)構造モノドメイン試料が容易に調製できます.このLam構造はLCPの軟質層とPMAの硬質層からなり,経験的ミルフィーユ条件を満たします.さらに法線方向に延伸できるモノドメイン試料の調製が容易です.本研究は,LCBCPを用いて高分子材料系ミルフィーユ構造のキンク強化現象の検証,高分子の材料強化法とキンク形成メカニズムの解明を目指します.液晶性ポリエステル(LCP)の両端に非晶ポリメタクリレート(PMA)が連結した液晶ブロック共重合体(LCBCP)を延伸/熱処理することでラメラ法線が試料全体にわたり一様に試料長手方向にあるラメラ状ミクロ相分離(Lam)構造モノドメイン試料が容易に調製できます.このLam構造はLCPの軟質層とPMAの硬質層からなり,経験的ミルフィーユ条件を満たします.さらに法線方向に延伸できるモノドメイン試料の調製が容易です.本研究は,LCBCPを用いて高分子材料系ミルフィーユ構造のキンク強化現象の検証,高分子の材料強化法とキンク形成メカニズムの解明を目指します.
マウス生体防御機構への4.7超強磁場の影響

動物用MRI装置の4.7T超伝導磁石(空芯口径400mm)の定常磁場内で、通常のアクリル製飼育ケージに入れたマウスを室温(24°C)にて45日間連続曝露した。1.免疫担当細胞への影響11週令のC3H/He雌マウス(曝露群12匹、対照群12匹)を4.7T定常磁場へ4日間曝露後、直ちにヒツジ赤血球(SRBC)を注射し、その4日後の脾に含まれる脾細胞数、ヒツジ赤血球に対する抗体産生能(PFC数)を調べた。さらに、同様に曝磁したマウス(56匹/群)脾細胞中のヘルパーT細胞/サプレッサーT細胞比、及びT細胞抗原受容体(TCR)遺伝子をマーカーとした成熟Tリンパ球の突然変異率の変化を調べた。これまでに得られた結果では、いずれの指標に於いても、マウス免疫機能に及ぼす有意な磁場効果は認められなかった。2.マウス胎仔への影響主要器官形成期の5日間(胎齢711日)ICR妊娠マウスを4.7T定常磁場へ曝露し、胎齢18日目に帝王切開により胎仔及び死亡胚を取り出し、胎仔の致死性、外表奇形、胎仔重量を検討したが、対照群と差はなかった。3.まとめマウス全身曝露による4.7T超強定常磁場の生体影響に関しては、マウス脾細胞の免疫活性に及ぼす作用、成熟Tリンパ球の誘発突然変異、及びマウス胎仔への催奇性障害のいずれの指標に於いても、有意な磁場効果を示す証拠は観察されなかった。個体レベルでの4.7T定常磁場の生物学的効果は、非常に微弱か殆ど無いものと思われる。
「定」にみる平安時代国家の国家意志形成過程

今年度は、第一に、昨年度に続き、本研究の基礎となる史料収集と整理に努めた。当初予定していた史料のデータ・ベース化までには至らなかったが、備品として購入した『大日本史料』を有効に活用し、平安時代を通じての関連史料を年次に従って収集・整理することができた。とくに、研究対象とした「定」については、複数の関係者がそれぞれ異なった立場から書き残した史料が存する場合があるが、そうした同一案件についての異なる史料を並列的に見ることにより、事象を多面的にとらえることが可能になった。第二に、それら史料から、まず、「定」の実態を史料に則して解明することに努めた。具体的には、「定」の議案内容、そこでの参加者の個々の意見、個々の意見についての論議等々である。それによって、当該期の政府にとっての政治課題とそれに対する公卿の認識、前例を範としながらの現実への対応等の実態を明らかにすることができた。次に、個々の事例についての理解をふまえて、「定」の特徴とその変化を考察した。「定」の代表的な形態である陣定は、天皇から公卿への諮問機関であり、それ自体が国家意志決定の最終的機能を有するものではない。しかし、そこでは、個々の公卿らが前例に照らしながら、目前の事態への最も適切と考えられる対応を論じるのであり、そこから、当該期の支配層が政治課題をどのように認識し、それにどのように対応しようとしていたのかをうかがい知ることができる。公卿の意見からは、前例を範としつつ現実に対応することの実態を知ることができ、それらをふまえて、天皇と関白もしくは内覧、又は摂政が最終的に下した決裁から、公卿の意見がどのように反映されたのか、また、天皇と関白もしくは内覧、または摂政の独自の判断がどの程度織り込まれているのかなどを一定度明らかにすることが可能となり、当該期の国家意志形成過程の考察という研究目的を達成することができた。本年度は、本研究の課題と関わる先行研究の整理・検討と、本研究における分析対象となる史料の収集を中心に研究を進めた。前者については、平安時代の政務運営に関する先行研究を検討し、これまで発表してきた私見の研究史的位置づけを試み、それをふまえて本研究において追究するべき課題を明確にした。具体的な研究の前提となる後者については、平安時代の貴族が書き残した日記(古記録)から、政務運営の実態を知り得る史料の収集を行った。そのために、現在刊行されている古記録と、収集史料の整理を効率的に行うためのパーソナル・コンピューターを購入した。本年度は、上記のように、研究の基礎となる作業を中心としたが、それを進める中で、自ずから先行研究の内容の検証、すなわち、先行研究が明らかにしてきた平安時代の政務運営システムについての理解の妥当性を検討することができた。それをふまえて、平安時代の国家における最終的意志(国家意志)決定のあり方、具体的には天皇と公卿がそれぞれに果たした機能を明確にすること、そして、そのような国家意志決定のあり方をとった平安時代の国家を、歴史的にどのように位置づけるのかが本研究の解明するべき課題であるが、それらは次年度に果たすつもりである。
算術アルゴリズム記述言語に基づく算術演算回路の高水準設計環境に関する研究

平成20年度は,(1)計算機代数を応用した形式的検証手法および(2)高信頼なデータパスジェネレータに関する研究を平行して実施し,それぞれ以下の成果を得た.(1)大規模な算術演算回路に対する効率的な機能検証手法の実現を目指し,まず,重み数系と整数方程式を用いて算術演算回路を統一的に表現可能なデータ構造を提案した.このデータ構造に対する検証手法として,グレブナー基底や多項式簡約など計算機代数の手法に基づく手法を提案した.また,従来の形式的検証手法との比較し,算術演算回路の種類に応じて提案手法と従来手法を切り替えることで,検証時間を大幅に削減できることを明らかにした.(2)提案手法に基づく検証系を組み込んだモジュールジェネレータを開発した.本システムは,多入力加算や積和演算などの多様な算術アルゴリズムをライブラリとして有し,その組み合わせで900種類を越える演算器モジュールを自動生成することができる.また,計算機代数に基づく形式的検証を適用することにより,64ビットの演算器であれば数分以内に検証することができる.本システムを公開したWebページ(http://www.aoki.ecei.tohoku.ac.jp/arith/mg/)は,平成20年度末までに12万件以上利用されている.以上の研究により,計算機代数に基づく算術演算回路の形式的設計手法を提案し,その有効性を示すとともに,実用性の高い演算器モジュールジェネレータを実現した.平成20年度は,(1)計算機代数を応用した形式的検証手法および(2)高信頼なデータパスジェネレータに関する研究を平行して実施し,それぞれ以下の成果を得た.(1)大規模な算術演算回路に対する効率的な機能検証手法の実現を目指し,まず,重み数系と整数方程式を用いて算術演算回路を統一的に表現可能なデータ構造を提案した.このデータ構造に対する検証手法として,グレブナー基底や多項式簡約など計算機代数の手法に基づく手法を提案した.また,従来の形式的検証手法との比較し,算術演算回路の種類に応じて提案手法と従来手法を切り替えることで,検証時間を大幅に削減できることを明らかにした.(2)提案手法に基づく検証系を組み込んだモジュールジェネレータを開発した.本システムは,多入力加算や積和演算などの多様な算術アルゴリズムをライブラリとして有し,その組み合わせで900種類を越える演算器モジュールを自動生成することができる.また,計算機代数に基づく形式的検証を適用することにより,64ビットの演算器であれば数分以内に検証することができる.本システムを公開したWebページ(http://www.aoki.ecei.tohoku.ac.jp/arith/mg/)は,平成20年度末までに12万件以上利用されている.以上の研究により,計算機代数に基づく算術演算回路の形式的設計手法を提案し,その有効性を示すとともに,実用性の高い演算器モジュールジェネレータを実現した.
ブルガリア行政法(とくに関税分野),EU行政法,そして日本行政法の比較と発展の方向性の探求

東欧(とくにブルガリア)における行政法制と,アメリカ,日本の行政法制に関する様々な基本文献を収集,読破し,これらについて全般的に考察し比較した。これに加えて,日本については,財務省(関税局)や経済産業省(非関税障壁など)にインタビューを行い,他方で,アメリカで行われたグローバル化する行政法に関する国際シンポジウムに参加した。このシンポの次回会合には,Velikovが報告者としてエントリー済である。この現象は,日本国内では,(1)法科大学院に対する文科省による規制ではなく,第三者評価機関による評価制度や,(2)建築確認の民間開放,などに似ているが,行政現象が非政府化していくことは,国際レベルでも進行中であることを指摘したものである。特別研究員がブルガリア行政法制全般及び関税法制について、受入れ研究員が日本行政法制全般及び関税法制について、それぞれの国の歴史的背景とともに、相互に情報提供を行った。加えて,特別研究員は,東京において,財務省関税局の関税法制担当官にインタビューを行い,日本において収集した英語による日本関税法制に関する基礎資料(一般理論や法令、判決・事例等を記した文献)をもとに,日本における関税法制の基本的枠組みや,近時の度重なる法改正についてその現状の把握に努めた。4月以降,相殺関税等の法制にインタビュー対象を拡大するため,経済産業省を調査対象に含める予定である。また、特別研究員がブルガリアの将来的なEU統合に関連して関心を抱くEU行政法について,受入れ研究員がかつてCouncil of Europe等で得た知見と,ブルガリアが現在EU化について置かれている法制変更についての研究員の知見とを照らし合わせた。以上の基本情報の集約とともに、行政手続法制と行政訴訟(司法審査)法制についてブルガリア、EU,日本(そして適宜アメリカ)の基本的な異同を整理し、また関税法分野の基本法制について三国間での基本的な相違の有無について検討を行った。