hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変形性関節症における新規関節内コミュニケーション因子としての分泌マイクロＲＮＡ

IL-1β刺激により滑膜細胞由来のエクソソームは、その分泌量を増加させ、関節軟骨細胞に対して変形性関節症様の変化や血管新生を誘導した。そして、IL-1β刺激によりエクソソーム内のmiRNAの種類や量が変化していたことから、サイトカインのような確立された細胞間伝達機構だけでなくmiRNAを含むエクソソームが新たな組織間コミュニケーション因子として異なる細胞間や組織間に作用してOA発症に関わっている可能性が示唆された。また、間葉系幹細胞由来のエクソソームは組織修復を促進することから、miRNAを含むエクソソームは変形性関節症の治療や組織再生への応用につながると考えられる。初年度は、1.関節構成細胞における分泌miRNAsを含むエクソソームの関節内機能を解明と2.OA由来細胞より分泌する分泌miRNAのプロファイル解析を行った。1.(1)変形性関節症(OA)様滑膜細胞におけるエクソソームは、正常細胞に比べてその分泌数を増加させ、軟骨細胞におけるOA関連遺伝子の発現を増加および軟骨基質遺伝子の発現を減少させた。また、血管内皮細胞を用いた実験より血管新生の活性を増加させることが明らかになった。CD9およびCD9/81 KOマウス由来軟骨細胞は、エクソソームマーカーの発現低下を示すことより、CD9 KOマウスは、エクソソームの分泌が低下していることが示唆された。CD9およびCD9/81 KOマウス由来骨髄細胞より破骨細胞への分化能を調べた結果、顕著な違いは示されなかった(2)CD9 KOマウスにおけるOA発症への影響を検討するために、靭帯切除および一過性炎症モデルを用いた解析を行った。12週齢の野生型およびCD9 KOマウスに靭帯切除によるマウスOAモデルを作製し、12週後にサフランニン0染色による膝関節の病理組織学的な検討を行った。CD9 KOマウスは、野生型と比較して軟骨におけるプロテオグリンカン低下を含む軟骨変性が抑制されていた。また、AIAモデルでは、顕著な炎症抑制効果は示さなかったが、軟骨変性を抑制する傾向にあった。2.(1)正常滑膜細胞に比べてOA様滑膜細胞より分泌されるmiRNAは、29種類増加し、35種類が減少しており、正常細胞とは異なる種類や発現量であることがわかった。これら一連の研究は、分泌miRNAのOA発症の新たなメカニズムの解明につながると考えられる。25年度は、1.変形性関節症(OA)様滑膜細胞由来のエクソソームは、正常滑膜細胞に比べてその分泌数を増加させ、軟骨細胞におけるOA関連遺伝子の発現を増加および軟骨基質遺伝子の発現を減少させた。また、このエクソソーム中の炎症性サイトカインIL-6や血管新生因子VEGFは、培養上清中に比べ有意に低濃度であるにも関わらず、OA様のエクソソームは血管内皮細胞の活性を増加させ血管新生を促進することを明らかにした。そして、正常滑膜細胞に比べてOA様滑膜細胞より分泌されるmiRNAは、11種類増加し、39種類が減少しており、正常細胞とは異なる種類や発現量であった。以上の結果より、OA様滑膜細胞由来のエクソソームは、OA様の変化を引き起こす因子であることが明らかになり、現在論文投稿中である。2. CD9およびCD9/81 KOマウス由来軟骨細胞は、エクソソームマーカーの発現低下を示すことより、CD9 KOマウスではエクソソームの分泌が低下していることが示唆された。そこで、CD9 KOマウスにおけるOA発症への影響を検討した。CD9 KOによる加齢性(12ヶ月齢まで)の関節軟骨の変化は野生型と比べ違いは見られなかった。また、靭帯切除および一過性炎症誘導によるOA誘導モデルを用いた解析を行った結果、CD9KOマウスは、靭帯切除モデルでは野生型と比較して同程度のOAが誘導されたが、炎症モデルでは滑膜増殖や軟骨変性が抑制される傾向にあった。3.エクソソームを用いた治療への応用として、MSC由来のエクソソームが筋再生を促進すること(投稿中)、目的miRNAを豊富に導入したエクソソームは、目的miRNAの細胞への導入効果が高まり、そして機能することを報告した(BBRC 2014)。これら一連の研究は、分泌miRNAのOA発症の新たなメカニズムの解明と治療への応用につながると考えられる。本年度は、1. OA様滑膜細胞は、正常滑膜細胞に比べてエクソソームの分泌量を増加させた。このOA様滑膜細胞より分泌したエクソソーム中の炎症性サイトカインIL-6や血管新生因子VEGF、軟骨分解酵素であるMMP3は、培養上清中に比べ有意に低濃度であるにも関わらず、OA様のエクソソームは血管内皮細胞の活性を増加させ血管新生を促進した。

また、軟骨におけるOA関連遺伝子の発現を増加および軟骨基質遺伝子の発現を減少させ軟骨基質の分解を促進した。これは、正常滑膜細胞に比べてOA様滑膜細胞より分泌されるエクソソーム中のmiRNAのプロファイルや発現量が変化していたことから、滑膜細胞より分泌する炎症性のサイトカインだけでなく、新たな分泌因子としてmiRNAを含むエクソソームが、OA様の変化に関与していることを示唆するものである。以上の結果は、Arthritis Res Therに報告した。2.エクソソームを用いた治療への応用として、培養間葉系幹細胞(MSC)由来のエクソソームの局所投与はマウス筋損傷モデルにおける筋再生をエクソソーム内のmiRNAを介し得て促進することをFEBS Lettに報告した。また、同様に骨折モデルへの投与においても骨折治癒を促進することも明らかにしており現在投稿準備中である。さらに、MSCに導入した軟骨の恒常性維持に寄与する合成miRNAは、エクソソーム型として培養液中に分泌され、培養軟骨細胞に添加することで容易に導入された。このエクソソーム型の合成miRNAをマウスOAモデルの膝関節に投与することでOA進行を抑制する可能性が示された。この投与したエクソソーム型miRNAが関節組織のどこに導入されたのかなど詳細を現在検討中である。本研究はOA発症の新たな機構の解明と治療への応用につながると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科軟骨代謝26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでヒト滑膜および軟骨細胞を用いたin vitro研究、そして、CD9ノックアウトマウスを用いた変形性関節症モデルの解析も計画通りに進行している。CD9/81ダブルノックアウトマウスの繁殖が思うように進まず変形性関節症モデルの作製・解析に着手できていないが、全体として概ね計画通りに進展している。また、エクソソームを用いた治療への応用研究の基盤となる技術も論文に報告したことから、CD9/81ダブルノックアウトマウスの繁殖が思うように進まず変形性関節症モデルの作製・解析に着手できていないが、全体として概ね計画通りに進展している。当初計画していた患者関節液を用いた解析は、関節液の粘性などの問題からエクソソームを精製するのが困難であるため、患者由来細胞の培養上清のみで解析を進める。その他は、研究計画通りに推進してく。今後の研究として、1. OA様滑膜細胞より分泌されていたmiRNAについての解析を進める2. CD9/81ダブルノックアウトマウスを用いたエクソソーム分泌への影響を明らかにし、OA発症とエクソソームの関係について明らかにする。3.軟骨恒常性維持に関わるmiRNAを豊富に含んだエクソソームを作成し、マウスOAモデルへの関節投与により治療効果を明らかにする。研究計画通り施行したが2785円の繰越金が生じてしまったが、翌年度の研究計画以下1)3)と合わせて適切に使用していく。1)OA様エクソソームの投与マウスとCD9/81ノックアウトマウスの病理組織学的解析2)
触針の微小振動を用いた微細構造計測に関する研究

本研究では、近年急速に開発の進んでいる微細加工技術などによって製作されたデバイスの工学的な意昧での表面形状を、高速かつ高分解能で計測する装置の開発を目指している。すなわち、従来の表面粗さ計を高分解能化、三次元への拡張を目指して計測装置の開発を行っている。この計測系は、タングステン製のプローブを上下に加振して試料をたたき、振幅が一定になるように高さ制御をおこなう。このように計測をおこなうことにより、試料へのダメージ低減と、分解能の向上が可能となる。昨年度までの研究では、マイクロフォークという既製の発信用電子デバイスを利用し、高さ方向の分解能が数nmの計測装置の開発をおこなった。しかし、最終的に分解能を決定する探針を、タングステンの電解研磨によって製作した後マイクロフォークに取り付けていたため、探針の交換をおこなうと計測特性が変化するという問題点があった。本年度はシリコン単結晶の異方性エッチングを利用し、加振用の梁とプローブを一体で製作できるプロセスの開発をめざした。アルカリによるシリコンの異方性エッチングでは、(111)面のエッチング速度が非常に遅いために、精度のよい平面を得ることができ、(110)シリコンウエハを利用すると、ウエハ表面に対して垂直な壁を製作することができる。そこで、(110)ウエハに窓をあけるようなパターニングをおこない、幅300μm、高さ200μm、長さ15nmの両持ち梁を製作した。梁の中央部には、微少な凸形状が残るようなパターニングをおこなうと、(111)面に囲まれた形状が三角錐状に残る。その先端部分を電子顕微鏡で観察したところ、先端半径は10数nmとなった。このプローブ付きの両持ち梁をPZTにより加振したところ、28kHz付近に共振周波数を持つことを確認した。次に、製作した両持ち梁にボロンをドープし、ピエゾ抵抗効果による振動検出実験をおこなった。シリコンウエハにPBFをスピンコートし、1000°Cで1時間加熱することにより、両持ち梁部分にピエゾ抵抗を持たせることができる。そこで、この両持ち梁を含むようなブリッジ回路を製作し、PZTを用いて両持ち梁を加振すると、振動振幅に対応するように両持ち梁両端の電圧変化が現れることを確認した。
好中球NADPHオキシダーゼの活性化におけるp40^<phox>の役割

生体防御において重要な役割を担う好中球NADPHオキシダーゼは、病原微生物等の貪食など、細胞が刺激された時に、細胞休止期には細胞内に存在する蛋白質(p40^<phox>,p47^<phox>,p67^<phox>,Racが、細胞膜に移行して膜蛋白質であるシトクロムb_<558>と結合することにより活性化される。この活性型NADPHオキシダーゼはスーパーオキシド(O_2^-)を産生し、このO_2^-から派生した様々な活性酸素種は強力な殺菌作用を持つ。p40^<phox>は、p67^<phox>およびp47^<phox>両者と結合する蛋白質であり、NADPHオキシダーゼの構成蛋白質の中で重要な役割を持つと考えられるにもかかわらず、その役割は今まで解っていなかった。そこで、申請者らは以下の解析を行なった。p40^<phox>遺伝子をネオマイシン耐性遺伝子とともにプラスミドによりp40^<phox>欠損K562細胞に導入した。p40^<phox>や他のNADPHオキシダーゼ構成蛋白質の発現はウエスタンブロット法とフローサイトメトリー法により確認した。これら細胞質蛋白質を発現させたK562の蛋白質間相互作用は免疫沈降法により、好中球と同様に結合していることを確かめた。p40^<phox>を発現しているK562のNADPHオキシダーゼ活性化後のO_2^-の生成量は、発現していないK562にくらべ約3倍に上昇していた。この原因を解析する目的で、細胞膜への細胞質オキシダーゼ蛋白質の移行量を、抗体を用いた細胞染色法と細胞分画法による膜画分のウエスタンブロット法により解析した。p47^<phox>と結合ができなくなる変異をSH3ドメインに持つp40^<phox>、あるいはp67^<phox>と結合できない変異をPCモチーフに持つp40^<phox>を、p40^<phox>欠損K562に遺伝子導入した。この変異蛋白質はp47^<phox>やp67^<phox>と結合ができないことを免疫沈降法により確かめた。P40^<phox>は、p67^<phox>およびp47^<phox>両者と結合する蛋白質であり、NADPHオキシダーゼの構成蛋白質の中で重要な役割を持つと考えられるにもかかわらず、その役割は今まで解っていなかった。そこで、申請者らは以下の解析を行った。P40^<phox>遺伝子をネオマイシン耐性遺伝子とともにプラスミドによりp40^<phox>欠損K562細胞に導入した。P40^<phox>や他のNADPHオキシダーゼ構成蛋白質の発現はウエスタンブロット法をフローサイトメトリー法により確認した。これら細胞蛋白質を発現させたK562の蛋白質間相互作用は免疫沈降法により、好中球と同様に結合していることを確かめた。P40^<phox>を発現しているK562のNADPHオキシダーゼ活性化後のO_2^-の生成量は、発現していないK562にくらべ約3倍に上昇していた。この原因を解析する目的で、今後は以下の実験を行う。細胞膜への細胞質オキシダーゼ蛋白質の移行量を、抗体を用いた細胞染色法と細胞分画法による膜画分のウエスタンブロット法により解析する。P47^<phox>と結合ができなくなる変異をSH3ドメインに持つp40^<phox>、あるいはp67^<phox>と結合できない変異をPCモチーフに持つp40^<phox>を、p40^<phox>欠損K562に遺伝子導入する。この変異蛋白質のp47^<phox>やp67^<phox>との結合能を免疫沈降法により確かめ、O_2^-生成能との関連を検討する。p40^<phox>は、p67^<phox>およびp47^<phox>両者と結合する蛋白質であり、NADPH

オキシダーゼの構成蛋白質の中で重要な役割を持つと考えられるにもかかわらず、その役割は今まで解っていなかった。そこで、申請者らは以下の解析を行なった。p40^<phox>遺伝子をネオマイシン耐性遺伝子とともにプラスミドによりp40^<phox>欠損K562細胞に導入した。p40^<phox>や他のNADPHオキシダーゼ構成蛋白質の発現はウエスタンブロット法とフローサイトメトリー法により確認した。これら細胞質蛋白質を発現させたK562の蛋白質間相互作用は免疫沈降法により、好中球と同様に結合していることを確かめた。p40^<phox>を発現しているK562のNADPHオキシダーゼ活性化後のO_2^-の生成量は、発現していないK562にくらべ約3倍に上昇していた。この原因を解析する目的で、細胞膜への細胞質オキシダーゼ蛋白質の移行量を、抗体を用いた細胞染色法と細胞分画法による膜画分のウエスタンブロット法により解析した。p47^<phox>と結合ができなくなる変異をSH3ドメインに持つp40^<phox>、あるいはp67^<phox>と結合できない変異をPCモチーフに持つp40^<phox>を、p40^<phox>欠損K562に遺伝子導入した。この変異蛋白質はp47^<phox>やp67^<phox>と結合ができないことを免疫沈降法により確かめた。
二次元ネットワーク高分子組織体を用いた機能界面の構築

ラングミュアーブロジェット(LB)法は分子レベルでの配向・配列制御並びに超薄膜の作製が可能であることから電極界面上に高秩序構造を構築でき、構造規制に基づく分子機能発現・制御が期待できる。これまで我々はLB膜形成モノマーと機能性モノマーとのラジカル共重合により簡便にLB膜を機能化できる高分子LB膜に着目し、様々な機能性高分子組織体について検討を行っている。機能性高分子LB膜としては電極界面での高次組織体の構築を目指しフェロセン誘導体(Fc)やルテニウムビピリジル錯体(Ru)を導入したレドックス高分子LB膜を調製し、これまでにFcLB膜およびRuLB膜からなるヘテロ積層構造を電極界面上に構築し、それらの高次構造によって発現する新規な分子機能に基づく電気化学的及び光電気化学的挙動について検討を行ってきた。その結果、ヘテロ接合LB膜電極での電気化学的な整流性や高効率な光電流応答を見出した。そこで本研究では、ヘテロ接合LB膜の電気化学的整流挙動に対する膜構造効果について詳細な検討を行った。また、光電流発生の初期過程である光誘起電子移動過程をヘテロ接合LB膜の発光寿命測定から検討を試みた。1.ヘテロ接合レドックス高分子LB膜の電気化学的挙動に対する膜構造効果累積圧が高い場合、膜の絶縁性が増すと共にLB膜層間の電子移動速度の低下または対イオンのLB膜内への浸透が起こりにくくなり、LB膜構造がヘテロ接合LB膜電極の電気化学的整流挙動に大きく影響することが明らかとなった。2.ヘテロ接合レドックス高分子LB膜の発光寿命解析head-to-dead構造を除いて長寿命成分の寿命(τ2)は約700nsとなり、ルテニウムビピリジン錯体の寿命にほぼ等しくなった。head-to-head構造で短寿命成分の寿命(τ1)が100nsと短く、重みも0.61と大きいことからルテニウム錯体とフェロセンがhead-to-headで向き合った構造で光誘起電子移動が起こりやすいことが示された。
アジアの遺伝資源マネジメント-NIH(米国国立衛生研究所)モデルからの示唆-

米国は生物多様性条約(CBD)そのものを批准していないが、CBD採択と同年の1992年にNIH(国立衛生研究所)、米国科学財団、米国国際開発庁の財政的支援の下で設立されたNIHの国際的生物多様性協力グループ(ICBGs)は、米国型のCBD理念を具体化した究極の国際産官学連携(共同研究)のモデルを提示するものである。日本においても、遺伝資源を活用した産官学連携には、NIHモデルのように日本の大学がコアとなりつつも、政府機関が、研究機関、民間企業とともに、現地研究者を最大限活用できる新たな国際的プラットフォーム作りが急がれる。本研究は、近年、日系企業・研究機関、日本の大学にあって、資源提供元として最も関心が高まっていると考えられるアジア8カ国(インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、ミャンマー、モンゴル、中国、ネパール、いずれの国も日本の(独)製品評価技術基盤機構(NITE)又は(財)バイオインダストリー協会との間に遺伝資源提供に関わるMOU(包括的覚書)等が締結済み又は締結予定)に焦点を与え、それらの地域における遺伝資源のABS関連処理(アクセス・利益配分、知的財産、技術移転関連の処理)メカニズムの現状と課題を、米国NIH(米国国立衛生研究所)の当該地域におけるABS関連処理実績のフォローアップとともに、分析するものである。平成20年度は、日本の国立大学とネパール科学技術アカデミー間で遺伝資源に関わる覚書(MOU)締結が間近であるとの情報を得たので、まず、当該MOU締結に関わる実態調査を両当事者の了解の下行った。しかしながら、6月にネパールが王国から連邦共和国に生まれ変わったことで、昨年来のMOU担当者が、他の業務に追われ、日本とのMOUの締結には至らなかった。日系企業、大学関係者とともに、ネパール政府のMOU担当者に会い、覚書締結への協力を試みたが、大きな政変の為、ネパール側が、担当者を一新して交渉に臨んできたため、平成20年度中のMOU締結は実現しなかった。しかしながら、日本側のネパールの遺伝資源利用及び共同研究への申し入れは前向きに受け入れられ、次年度の締結を目指すこととなった。具体的な移転契約については、現在、草案を検討中である。日系企業との間では、利用したいネパールの遺伝資源の候補リストを作成するに至っている。さらに、インド調査では、ネパールのMOUにも影響を与えかねないインド政府の国立生物多様性庁(National Biodiversity Authority)、弁護士事務所に聞き取りを行い、インドの遺伝資源マネジメントの実態調査をチェンナイにて行った。さらに、ベトナム(ハノイ)、中国(上海)両国の遺伝資源マネジメントの政策、実態をハノイ工科大学、上海工科大学Bio-X Centerにて調査するとともに、米国では、NIH関係者を訪問し(メリーランド)、当該地域の生物探査の動向につき意見を聴取した。本年度は、米国においてはNIH関係者から、近年のNIHの生物探査活動における実態について意見聴取を行うとともに、ABSの厳格な体制作りを進めるインドにおいて、共同研究開発がどのように進展してきているのか(特に2005年度の特許法改正以降)、また、国立研究機関における外資系企業との生物資源をめぐる共同研究の進捗状況を確認するとともに、ASEAN諸国(インドネシア、シンガポール)における生物資源関連の外国企業、研究機関との連携実態について調査を行った。ASEANにおいては、2003年度、東南アジアにおける遺伝資源へのアクセス及び利益の公平な配分をめぐるパートナーシップが提携され、ABS及び技術移転については、共通の認識の下、研究を行っているのが建前ではあり、その枠組みもCBDの精神にも沿ったものであるとされている。そして、個々の契約も、米国NIHモデルとも整合性が取れるものであるということであった。また、2003度には東南アジアABSフォーラムが立ち上げられ、ABSについては、アクションプランも策定されている点、共通のプラットフォーム作りには積極的なスタンスが見受けられる。しかしながら、フィリピンのようにABSに厳格な国がある反面、シンガポールのように、既に探査され、ABS問題も処理された資源を二次的に利用しているような側面が強い国も存在している。一方で、インドネシアという国は、資源の活用にかなりの積極性を示しており、バイオ分野で有名なBogor大学にあっては、大学レベルで会社を台湾企業と合弁で立ち上げて、その資源の活用に具体的に乗り出している。ただし、NIHモデルで提起されている課題については、事例がNIH程多くないこともあり、まだASEANで具体的な検討の対象になっていないことが多いと思われる。なお、研究代表者が関わってきたネパールのABS問題については、2009年2月9日、ネパール科学技術省と九州大学が科学技術交流に関する覚書を締結し、具体的な利益配分についても、方向性を具体化することとなった。本年度は、アジア地域においては、主にミャンマー、ベトナム、タイにおけるABSの実態を調査した。

タイにおいて国連環境計画アジア太平洋地域資源センター、アジア工科大学資源開発研究科、食品工業・バイオプロセス技術門を訪問、ミャンマーにおいては現地NGOである食品安全ワーキンググループ、在ヤンゴンネパール大使館(ミャンマー、ラオス、カンボジア大使館兼務)、アジア工科大学ミャンマー代理事務所他を訪問し、両国の遺伝資源マネジメントに係る政策動向と遺伝資源に基づいた外国企業との連携、製品開発の動向につき、意見を聴取した。さらに国連環境計画(UNEP)主催のタイでの国際シンポジウムAsia-Pacific Climate Change Adaptation Forum 2010にも参加し、気候変動に伴う生物資源保全のあり方、生物資源を活用したビジネス展開について、国連関係者と意見交換を行うとともに、国連環境計画アジア・太平洋事務局より、生物多様性に係わる報告書、勧告書(2010年度以降に各国に対して示される戦略プラン)等も入手することができた。ベトナムにおいては、ベトナム科学技術省が日本のNITE(独立行政法人製品評価技術基盤機構)と包括的覚書(MOU)を締結し、ベトナムの遺伝資源の提供を受けての共同研究プロジェクトを2004年より開始しているが、そのプロジェクトの中核になるベトナム国立大学ハノイ校バイオテクノジー研究所、ベトナム科学技術アカデミー天然物化学研究所、ベトナム環境管理局(VEA)国際協力及び科学技術部門(ISD)、国立ベトナム大学ホーチミン校を訪問し、ベトナムの研究機関における遺伝資源管理の実態、日本との連携について聞き取りを行なった。一方で、1999-2008年の米国NIHの遺伝資源探査、共同研究プロジェクト(Biological Guided Chemical Analysis)のベトナムにおけるプロジェクト責任者(ベトナム科学技術アカデミー天然物化学研究所(VAST)前所長)からは、NIHの利益配分方針、ベトナムにおける探査方法等についての聞き取りを行なうとともに、NIH方針の課題にも議論をすることができた。平成23年度は、研究計画書にある最後の二カ国、モンゴル及びマレーシアについて、調査を実施した。モンゴルについては、モンゴルにおいて、モンゴル大学が実施している日本企業、日本の大学、オーストラリアの大学とのモンゴルの生物資源を活用しての機能性食品に関わる共同研究の実態、モンゴルの民間企業が、モンゴル大学と共同で化粧品の研究開発を行っている実態に触れた。さらに、Ministry of Nature, Environment and Tourism of Mongoliaを訪問し、生物資源をめぐる産学連携の実態について意見を聴取し、さらに国営企業における伝統的知識を活用した伝統的治療を行いつつも、医薬品を開発、製造している実態を調査した。そして、マレーシアについては、同国において1989年から生物探査を行っている日本企業の代表に面会し、同国の政策及び同社の探査戦略、実績、課題について聞き取りを行った。また、分担者が今年度の半年は、スタンフォード大学医学部客員教授として米国に滞在したことから、NIHはもとより、スタンフォード大学等、米国大学におけるバイオテクノロジー研究における生物資源の活用とその方法につき、調査のフォローアップを行った。
三体問題における８の字解とＳａａｒｉ予想

平面三体問題のSaari予想を,ニュートンの重力の場合(引力が粒子間の距離の二乗に反比例)と強い力の場合(引力が粒子間の距離の三乗に反比例)について証明した.Saari予想とは,多体力学系において,ポテンシャルと系の大きさを表す慣性モーメントから作られた,系の大きさに依存しないある特定の量(Configurational measure)が一定の運動は,形が変わらない運動に限る,というものである.研究は,この問題を記述する良い変数を見いだすところから始まり,三つの粒子の質量が等しい場合の証明は完成し出版した.一般の質量の場合の証明も完成間近で,今年6月に開催される国際会議で発表する.等質量三体の平面運動におけるSaari予想について、Newtonポテンシャルの場合の証明も完成し出版された。Newtonポテンシャル、すなわち、現実の天体運動を支配しているポテンシャルの下でのSaari予想の証明の難しさは、三体が構成する三角形の形の自由度と大きさの自由度が互いに影響を与えあうところにある。したがって、並進運動と回転運動の自由度を除いた後に残る、大きさの自由度1つと形の変数2つの3自由度の系を扱わねばならないところにある。(我々が、この一つ前にSaari予想を証明した「強い力」の下での運動では、大きさの自由度と形の自由度を分離して扱えたので、問題が単純であった。)3つの変数のうち1つはSaari予想の仮定、コンフィグレイショナルメジャー(慣性モーメントの平方根とポテンシャルの積)が一定という仮定、を使って消去できるはずなのだが、これがなかなか厄介であった。私は共同研究者とともに、等質量三体問題の持つ対称性、置換群の下での対称性を使って、上手に変数を一つ消去することができた。また、この操作を通じて、形の運動を表す変数の幾何学的な意味を理解することができ、さらなる研究の道標を見つけることができた。これらの成果の一部をデンマークの学会で発表した。また、一連の研究をまとめたものをカナダでの研究会で詳しく報告する予定でいたが、大学の業務の都合でやむなくキャンセルした。三体8の字解の研究については、ほとんど進展がなかったが、上記の形の運動を表す変数の幾何学的な意味が理解できたので、その幾何学的な解析方法を考えているところである。昨年度キャンセルした学会の代わりに,2013年8月始めにメキシコで開催された学会で成果を発表した.等質量三体問題に対するSaari予想の証明である.Saari予想とは力学系の多体問題において,ポテンシャルと慣性モーメントから作られたサイズ不変な特別な量が一定な運動は形を変えない運動しか無いという予想である.我々はこの運動が運動方程式と矛盾しないための必要条件を見いだし,形を変える運動はこの必要条件を満たさないことを示した.その際,等質量の系は粒子の入れ替えに対して不変なので,その結果,必要条件が扱っている変数の対称式であることを利用した.今年度はこれを拡張して,一般の質量の場合のSaari予想に取り組み,2013年8月末にカナダで開かれた学会で現状を報告した.この時点までに得られた結果は,1)必要条件を幾何学的な形式で書き下すと,質量依存性は計量テンソルとポテンシャルの中にだけ現れる,2)しかしながら,証明の最終段階では,質量依存性のために上記の対称性が失われるので,証明はきわめて困難である,3)最後は計算機に頼って力づくで行うしかないかもしれない.というものであった.最後の段階を突破するために上記のメキシコとカナダの学会において研究者たちとディスカッションを重ねたが良い方法は見いだせなかった.そのような状況からぬけだせないまま2013年12月に台湾で開催された研究会に出席した.この出張は,夜に台湾着,翌日に発表,次の日に帰国という慌ただしいものであったが,台湾に着いた日の深夜に,最後の難関を突破するアイデアを思いつくことができた.それに基づいて証明ができあがり,現在,誤りが無いかチェックしているところである.今年度中に論文を書き上げて出版する計画である.このようにして,Saari予想の証明については当初計画した通りに完成した.8の字解の研究について,進展は無かった.平面三体問題のSaari予想を,ニュートンの重力の場合(引力が粒子間の距離の二乗に反比例)と強い力の場合(引力が粒子間の距離の三乗に反比例)について証明した.Saari予想とは,多体力学系において,ポテンシャルと系の大きさを表す慣性モーメントから作られた,系の大きさに依存しないある特定の量(Configurational measure)が一定の運動は,形が変わらない運動に限る,というものである.研究は,この問題を記述する良い変数を見いだすところから始まり,三つの粒子の質量が等しい場合の証明は完成し出版した.一般の質量の場合の証明も完成間近で,今年6月に開催される国際会議で発表する.Saari予想について:等質量で平面運動する三体問題の場合について,1)ポテンシャルが粒子間の距離の自乗に反比例する場合と,2)ニュートンポテンシャルの場合(ポテンシャルが距離に反比例する場合)の両方について,証明が完成した.それぞれについて論文を書いたが,1)については既に出版されている.2)については投稿しレフリーからの返信待ちである.Saari予想とは,「力学系の多体問題においてポテンシャルと慣性モーメントから作られた無次元の量μが一定な運動は,形を変えない運動である」というものである.形を変えずに系全体の大きさは変わっても良いし,回転しても良い.三体問題の場合には,オイラー解,ラグランジュ解がこれにあたる.

まず我々は,他の研究者達にならって,扱っている力学系を並進運動,回転,サイズの運動,そして形の運動に分けた.三体問題の場合は,形の運動の自由度は2である.その上で,Saari予想の仮定を満たす運動が運動方程式と両立する為の必要条件を書き下した.こうして,自由度2の運動に対して,条件が2つ(μが一定と必要条件)得られたが,それを詳しく調べると,形が変化し得ないとの結論を得る.すわなちSaari予想が証明できた.Saari予想は,形の運動に対する研究をうながし,形の運動を記述する為の良い変数を見つけることをうながすものであるが,その流れに沿って我々の研究も次第に深化してきた.我々の研究の中でも,その時々において良い変数を見つけることができた.8の字解の研究について:ポテンシャルが粒子間の距離の自乗に反比例する場合の8の字解は,形の運動として記述できる.上記の研究で,形の運動を記述する良い変数が見つかったので,それを使ってラグランジュアンを書き下し運動方程式を得た.しかし,その解の性質の研究はこれからである.研究計画の一年目は順調であり、予想以上の成果が上がった。当該年度である二年目もおおむね順調に推移していたが、この年から大学での新しい職務につき、慣れない仕事と多忙の為研究が遅れており、また、予定されていた研究仲間との交流も果たすことができなかった。Saari予想については,等質量三体平面運動の場合について順調に研究が進んでいる.すでに論文を2つ書き,そのうち一つは出版されており,もう一つはレフリーからの返事待ちである.この2つの論文で,形の運動についての理解がかなり進んだので,それを活かしてSaari予想の証明範囲のさらなる拡張,および三体8の字解の研究のための有力な足がかりが得られた.今年度に入って、新しい職務にやや慣れてきた事から、再び研究を活発化する予定である。まず、Saari予想については、これまでは三体の質量が等しい場合のみを扱ってきたが、今年はこれらが一般に異なっている場合について、証明を拡張する事を考えている。その為に使える対称性は見当たらないので、かなり大規模な計算を力ずくで行う事になるだろう。三体8の字解の研究については、すでに見つけてあるラグランジュアンや運動方程式を点検し、なにか使える対称性がないかどうかの検討から始める計画である。まず,Saari予想の証明については二つの拡張が考えられる.一つは等質量のまま一般の斉次ポテンシャルの場合への拡張,もう一つは三体がそれぞれ違う質量を持つ一般の質量の場合への拡張である.現在,まずは等質量のまま斉次ポテンシャルへの拡張を目指して研究中である.また三体8の字解の研究については,ポテンシャルが距離の自乗に反比例する場合については,そのラグランジュアンや運動方程式が得られているので,それをもとに解の性質の研究を行う計画である.これらの研究については,国内外の研究者と協力しながら研究を進める計画である.おもにソフトウェアの更新と旅費、および書籍の購入に使う。ソフトウェアの更新は、私の研究に欠かせない数式処理ソフトの更新である。旅費については、今のところ、以下の3つが予定されている。8月初旬にはメキシコで開催される国際会議に出席し、研究仲間と大いにディスカッションする。
プロジェクト型演習のためのソフトウエア無線環境の利用と教育素材の開発

ソフトウエア無線環境GNU Radioを利用し、プロジェクト型演習(PBL)科目を実施するために必要となる教材開発と教育実践を行った。実装の困難性などから、技術系の学生であっても、無線信号処理に関する詳細について興味・関心を持ちにくい状況がある。この状況を改善するために、PBL科目において、ソフトウエア無線環境を用いてシステムを構築する課題を設定し、機械・電気・情報系学科出身の学生が演習に取り組む教育実践と、それを実現するための環境整備を実施した。実際に無線信号を扱うことから、多様な課題設定が可能である。その結果、幅広い分野の技術者の育成が期待できるPBL科目を設定可能であることを示した。ソースコードが公開されているソフトウエア無線環境を利用したプロジェクト型科目を実施することにより、学ぶ意欲を向上させ、基礎的技術に関する理解度の向上が期待できる枠組みを開発することを目的としている。各種のサンプルプログラムなどの教育素材を提供し、受講者のレベルに応じた導入講義と組み合わせることで、プロジェクト科目でありながらも、受講者が基礎的概念の理解度を高めることを可能とすることを目指した。本年度は、ASKやPSK信号の生成ならびに復調を行うサンプルプログラムを提供するとともに、受講者に対し直交変調、復調、サブサンプリングなどに関する入門講義を実施した上で、プロジェクト型科目として実施した。課題内容は、無線電力伝送を想定した変復調装置の実現である。実現にあたり、電力伝送を行う無線信号を変調することで制御用の信号を重畳させること、その際に変調信号の振幅をできる限り変化させず電力伝送効率を低下させないこと、ISM (ISM:Industry-Science-Medical)バンドの周波数を用い、電波法が規定する占有帯域幅などの条件を満足することなどを要件とした。また、プリント基板を用いたアンテナや、各種の測定用治具をプリント基板加工機で試作し、それぞれの定量的評価を行うことも課題とした。この演習は、機械工学科・電気工学科・電子情報情報工学科出身の学生がチームを組んで、役割分担を行って実施した。ソフトウエア環境とハードウエアを組み合わせて実信号処理を行うことから、信号処理に加えて、伝送線路・整合・アンテナなどの知識や、チップ部品・プリント基板などの実装加工技術、高周波測定、測定用治具の工夫など幅広い分野が、解決すべき課題となる。本研究課題で扱う教育手法は、幅広い分野の技術者を育成可能な広さと深さを有するプロジェクト型演習を可能とする特徴を有していることを実践的に確認した。ソースコードが公開されているソフトウエア無線環境GNU Radioを利用したプロジェクト型科目を実施することにより、学生の学ぶ意欲を向上させ、基礎的技術に関する理解度の向上が期待できる枠組みを開発することを目的としている。種々の処理を行うシンプルなサンプルプログラムや各種の例題等の教育素材を提供し、受講者のレベルに応じた導入講義と組み合わせることで、プロジェクト科目でありながらも、受講者が基礎的概念の理解度を高めることを可能とすることを目指している。今年度のプロジェクト型科目での課題内容は、無線による距離測定を応用したコミュニティ内での情報交換を促進するシステム実現のための要素技術開発である。この目的のために、複数の無線通信チャネルを切り替えてチャネル間の信号を分離する枠組みの検討と実証を行った。また、近接した状態での距離を測定する手段として、波長が極めて長い周波数の電磁波を使用するための付加的ハードウエアの設計と実装および特性の検証を実施した。システムで利用するために、プリント基板加工機で両面基板を加工し、使用周波数帯に合致したアンテナを試作し、性能の定量的評価も課題の一部として実施した。ソフトウエア無線信号処理が可能なソフトウエア環境とハードウエアの組み合わせにより、アンテナ・増幅器・測定用治具などと信号処理部を組み合わせた実証実験を実施することができた。ソースコードが公開されているソフトウエア無線環境GNU Radioを利用したプロジェクト型科目を実施することにより、学生の学ぶ意欲を向上させ、基礎的技術に関する理解度の向上が期待できる枠組みを開発することを目的とした。種々の処理を行うシンプルなサンプルプログラムや各種の例題等の教育素材を提供し、受講者のレベルに応じた導入講義と組み合わせることで、プロジェクト科目でありながらも、受講者が基礎的概念の理解度を高めることを可能とすることを目指した。平成26年度のプロジェクト型科目での課題内容は、無線による距離測定を応用したコミュニティ内での情報交換を促進するシステム実現のための要素技術開発である。平成27年度のプロジェクト型科目の実施では、複数の信号が重畳する環境下で、M系列を用いて信号分離を実現することを目指す試みと、近接した状態での距離を測定するためのアンテナにおいて、新しく考案したアンテナ配置により、信号レベルが低下するヌルポイントを回避できることをプロジェクト演習で示した。これらの演習は、機械工学科・電気工学科・電子情報工学科出身の学生がチームを組んで、役割分担を行って実施した。ソフトウエア無線信号処理が可能なソフトウエア環境とハードウエアの組み合わせにより、アンテナ・増幅器・測定用治具などと信号処理部を組み合わせた実証実験を実施可能であることを示した。

実装の困難性などから、技術系の学生であっても、無線信号処理に関する詳細について興味・関心を持ちにくい状況がある。この状況を改善するために、PBL科目において、ソフトウエア無線環境を用いてシステムを構築する課題を設定し、機械・電気・情報系学科出身の学生が演習に取り組む教育実践と、それを実現するための環境整備を実施した。実際に無線信号を扱うことから、多様な課題設定が可能である。その結果、幅広い分野の技術者の育成が期待できるPBL科目を設定可能であることを示した。研究計画調書において予定した平成26年度の計画のうち、プロジェクト型学習において参加学生が自由な発想で新しい「物」・動作する「システム」を実現するために必要となる教育環境・資源の整備は、ほぼ計画通りに実現できた。それらの整備を行いながら、機械工学科・電気工学科・電子情報工学科出身の学生を対象として、実施チームを組んでプロジェクト型実習を実施した。国立高専機構のモデルコアカリキュラム試案(MCC)に対する提言については、優先度が下がった状況にある。高専機構内においては、MCCの充実に先立ち、アクティブラーニングや反転授業・ルーブリックの実践など、新しい教育手法への対応が最優先とされているのが現状である。信号処理本研究課題の目的を達成するために、プロジェクト型演習を実践する上で、幅広い課題設定を可能とする教育資源の準備や、測定機材の整備・充実が必要である。予算の枠内で、何をどこまで整備できるか見極めを行い、より充実したプロジェクト型演習の実施に努める予定である。整備した教育素材を掲載するプロジェクト推進用Webページを、維持費用な安価なレンタルサーバ上に構築中である。本研究課題で開発した教育素材を、他大学のプロジェクト型演習で活用する取り組みを進めている。また、各種の研究集会において、本研究課題の成果報告を行う予定である。研究計画調書において予定した平成25年度の計画のうち、教育素材の開発や導入講義のための説明資料の準備・作成は、ほぼ計画通り実現できた。また、基板加工機の使用準備や、測定機材の準備等も、多少の遅れはあったが計画通り推移した。それらの準備しながら、機械工学科・電気工学科・電子情報情報工学科出身の学生を対象として、実施チームを組んでプロジェクト型演習を実施した。週当たり360分間で15週(4単位)の正課の演習としての実施であった。研究課題実施に必要な物品購入費および成果発表費を支出したところ、25万円あまりの残額が生じた。
非線型ラマン効果を利用した固液界面のテラヘルツ振動分光

1研究期間全体の成果:界面選択性をもつラマン分光法(四次ラマン分光法)を用いて、固液界面に局在する低波数大振幅振動を計測することが本研究の目的である。四次ラマン分光法は(1)時間幅18fsの波長可変光パルスを用いてラマン励起した振動コヒーレンスを(2)プローブ光の第二高調波に現れる量子ビートとして検出する分光法である。ポンプープローブ過程全体の次数が偶数(4)となる光学遷移を選んだことによって反転対称が破れた界面近傍だけを観測できる。本科研費プロジェクトの研究期間中に気-液界面・気-固界面・液-液界面・固-液界面の計測に成功した。これらの成果によって、四次ラマン分光法は媒質に埋没した界面の分析に有効な手法として認知されつつある。ポンプ光・プローブ光・信号光が近赤外光紫外光であり、界面への入出射に対する制約が小さいことは液体中に埋もれた界面の計測法としてはなはだだ有利な特長である。界面選択性をもっ赤外分光法と見なすことができる和周波分光と相補的な手法として界面研究者の注目を集めている。欧州における代表的な物理化学学術誌であるPhysical Chemistry Chemical Physics誌から本公募研究の成果をまとめた総説論文の執筆依頼をうけて作成中である。2平成18年度の研究成果:四次ラマン分光法を用いて固-液界面の振動スペクトルを世界で初めて計測した。超高真空中で作成した二酸化チタン(110)単結晶面をトリメチル酢酸アニオン単分子膜で保護して大気中へ取り出し、塩酸水溶液(0.1M)に浸積して測定した。第二高調波光の強度変動をフーリエ変換したスペクトルに現れた3本の振動バンド(820,360,180cm^<-1>)を水溶液と接した二酸化チタン結晶の表面近傍の格子振動に帰属した。1はじめに界面選択性をもつラマン分光法(四次ラマン分光法)を用いて、固液界面に局在する低波数大振幅振動を計測することが本研究の目的である。四次ラマン分光法は(1)ポンプ光二光子を使ってラマン励起した振動コヒーレンスを(2)プローブ光の第二高調波に現れる量子ビートとして検出する分光法である。ポンプ-プローブ過程全体の光学次数が4となるため、反転対称が破れた界面近傍の情報だけを観測する。この新手法を武器として未踏領域に切り込み、当特定領域研究に結集する固液界面研究者と連帯して固液界面ダイナミクスを解明する。2今年度の研究成果時間幅17fsの波長可変光パルスを用いて二酸化チタン-大気界面と色素水溶液-ヘキサデカン界面のTHz振動を計測した。前者は、電子状態遷移に一光子共鳴させなくとも四次ラマン信号を得られることを示しており、測定対象物質の範囲を大きく広げる成果である。後者は、世界ではじめて、液体中に埋没した界面を計測したものである。3今後の展望(1)液体と接触した固体の界面フォノン検出:トリメチル酢酸イオンで被覆保護したTiO_2(110)単結晶面をさまざまな溶媒や溶液に浸漬して界面フォノンを計測する。界面近傍の格子振動と、吸着分子-表面間の低波数振動を検出することをめざす。(2)化学修飾した二酸化チタン表面の振動計測:二酸化チタン単結晶表面を、シランカップリング剤や金属アルコキシドで化学修飾する。固液界面の分子構造が低波数振動におよぼす影響をしらべる。(3)周波数領域計測法との比較:本研究で使用する四次ラマン分光法を量子ビートを時間軸上で計測する時間領域分光法である。最近、田原太平ら(理研)が四次ラマンスペクトルを周波数軸上で計測する新技術を発明した。時間領域法と周波数領域法の得失を、必要ならば田原らと協同して、検討する。超高真空中で作成した二酸化チタン(110)単結晶面をトリメチル

酢酸アニオン単分子膜で保護して大気中へ取り出し、塩酸水溶液(0.1M)に浸積して測定した。第二高調波光の強度変動をフーリエ変換したスペクトルに現れた3本の振動バンド(820,360,180cm^<-1>)を水溶液と接した二酸化チタン結晶の表面近傍の格子振動に帰属した。
臨床的ニーズに基づいた医薬品による副作用回避への戦略的基盤構築

【研究目的】抗悪性腫瘍薬であるダカルバジン(DTIC)は,特徴的な副作用として投与時に血管痛を惹起することが報告されている.この原因物質としてDTICの光分解物である5-diazoimidazole-4-carboxamide(Diazo-IC)が知られているが,血管痛発現リスクを抑制する本質的な回避方法が確立されていない.本研究ではDTICの光化学的特性に着目し, DTICの光安定性改善を指向した製剤設計を検討した.【研究方法】DTICの光化学的特性を, UV/VISスペクトル解析, reactive oxygen species (ROS) assayにて評価した.DTIC光安定性改善を指向した製剤処方を検討するため,各種ラジカルスカベンジャー(1mM)を添加したDTIC(1mM)に擬似太陽光(250 W/m2)を照射し, DTICの安定性およびDiazo-ICの産生量について精査した.ラジカルスカベンジャー添加によるDTICの薬物動態への影響を精査するため,ラジカルスカベンジャーを添加したDTICをラットに静注(1mg-DTIC/kg)し,血漿中DTIC濃度推移を解析した.【研究成果】DTICは330nm付近に極大吸収(モル吸光係数17,600 L・mol^<-1>・cm^<-1>)を持ち,光照射時にROSを産生したことから, DTICの高い光吸収性および反応性を示した.各種ラジカルスカベンジャー(1mM)添加によりDTICの安定性改善ならびにDiazo-ICの産生抑制を認めた.特に,システイン(Cys)を添加した場合,光照射3分後のDTIC分解およびDiazo-IC産生それぞれ約34%, 86%抑制し, DTICの光安定性改善に有用な添加剤であることを示唆した.Cys (0.67mg/kg)を添加/非添加したDTICをラットに静注した際, DTICのk_α, k_β, AUC_<0-inf>は両群間で有意な差を認めず, Cys添加はDTICの薬物動態へ影響しなかった.以上より, Cys添加はDTICの光安定性を改善し, DTIC投与時の血管痛発現リスク軽減に有用な手法であることが明らかとなった.本手法は, DTICのみならず,光安定性に課題を有する薬物の光安定性改善,さらには副作用回避に有用なアプローチになるものと期待する.【研究目的】抗悪性腫瘍薬であるダカルバジン(DTIC)は,特徴的な副作用として投与時に血管痛を惹起することが報告されている.この原因物質としてDTICの光分解物である5-diazoimidazole-4-carboxamide(Diazo-IC)が知られているが,血管痛発現リスクを抑制する本質的な回避方法が確立されていない.本研究ではDTICの光化学的特性に着目し, DTICの光安定性改善を指向した製剤設計を検討した.【研究方法】DTICの光化学的特性を, UV/VISスペクトル解析, reactive oxygen species (ROS) assayにて評価した.DTIC光安定性改善を指向した製剤処方を検討するため,各種ラジカルスカベンジャー(1mM)を添加したDTIC(1mM)に擬似太陽光(250 W/m2)を照射し, DTICの安定性およびDiazo-ICの産生量について精査した.ラジカルスカベンジャー添加によるDTICの薬物動態への影響を精査するため,ラジカルスカベンジャーを添加したDTICをラットに静注(1mg-DTIC/kg)し,血漿中DTIC濃度推移を解析した.【研究成果】DTICは330nm付近に極大吸収(モル吸光係数17,600 L・mol^<-1>・cm^<-1>)を持ち,光照射時にROSを産生したことから, DTICの高い光吸収性および反応性を示した.各種ラジカルスカベンジャー(1mM)添加によりDTICの安定性改善ならびにDiazo-ICの産生抑制を認めた.特に,システイン(Cys)を添加した場合,光照射3分後のDTIC分解およびDiazo-IC産生それぞれ約34%, 86%抑制し, DTICの光安定性改善に有用な添加剤であることを示唆した.Cys (0.67mg/kg)を添加/非添加したDTICをラットに静注した際, DTICのk_α, k_β, AUC_<0-inf>は両群間で有意な差を認めず, Cys添加はDTICの薬物動態へ影響しなかった.以上より, Cys添加はDTICの光安定性を改善し, DTIC投与時の血管痛発現リスク軽減に有用な手法であることが明らかとなった.本手法は, DTICのみならず,光安定性に課題を有する薬物の光安定性改善,さらには副作用回避に有用なアプローチになるものと期待する.
抗リン脂質抗体症候群の新たな鑑別診断法の確立と病態発症機序の解明

抗リン脂質抗体症候群(APS)は、抗リン脂質抗体の出現に伴う動・静脈血栓症や習慣流産の発症を特徴とする自己免疫性血栓塞栓性疾患である。本研究では、APSの診断精度の向上と抗リン脂質抗体の作用解明を目的とした。まず、APS診断の要となる抗リン脂質抗体を、認識エピトープ別にELISAにて検出できる測定系を確立し、各種抗体とAPS関連症状との関連を検討した。確立したELISAを用いてAPSの代表的な基礎疾患である全身性エリテマトーデス患者を対象に各種抗体を測定した結果、動・静脈血栓症および血小板減少症の発症には抗ホスファチジルセリン/プロトロンビン抗体が非常に強く関連しており、一方で、習慣流産の発症には抗カルジオリピン/β2グリコプロテインI抗体が関連していた。このことから、APS症状には複数の抗リン脂質抗体が関与しており、現在診断に用いられている抗体測定だけでは不十分であると考えられる。複数種の抗体測定を実施し、患者が有する抗体の種類を明らかにすることで、血栓症や習慣流産等の発症リスクをある程度予測できる可能性が示された。また、Apsの病態に関与する抗リン脂質抗体の作用について、APS患者血漿より精製したIgGを用いてin vitroの検討を行った。その結果、APS患者IgGは単球表面の組織因子発現を誘導することや、末梢血単核球のMCP-1および各種炎症性サイトカイン産生を促進すること、血管内皮細胞および単核球からのNO産生を促すことなどが明らかとなった。以上の結果から、抗リン脂質抗体により単球の血管壁への遊走・接着や炎症がもたらされ、これらが多彩なAPS症状の発症に関与していると考えられる。今後、各種因子発現に至るシグナル伝達や細胞間の相互作用に関するさらなる検討を積み重ねることにより、APS発症機序の解明やAPS症状の発症予防につながる知見が得られると期待できる。(抄録なし)抗リン脂質抗体症候群(APS)は、抗リン脂質抗体の出現に伴う動・静脈血栓症や習慣流産の発症を特徴とする自己免疫性血栓塞栓性疾患である。(抄録なし)