hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＭＦＧ－Ｅ８をターゲットとした手術侵襲後炎症性生体反応の制御

しかし,術後,血中MFG-E8値は,手術侵襲により有意な変動を示さなかった。この要因として,ほとんどの症例で施行された腹腔鏡下大腸切除は,比較的侵襲度が低く,MFG-E8産生に影響を及ぼさない可能性が示唆された。そこで,検討対象を集中治療が必要な敗血症および外傷患者とし,ICU入室時のMFG-E8を健常人と比較したところ,有意に重症患者で低値を示していた。そこで,現在症例を蓄積し炎症性サイトカイン,重症度スコア,転帰などとの関連をするか検討を行う予定である。また,アポートシス細胞から遊離され,MFG-E8と同様にアポトーシス細胞の適切な貪食に関与するるリゾフォスファチジルコリン(LPC)にも着目し,前述の消化器外科手術患者で検討したころ,術直後の血中LPC値は術前に比べ有意に低下し,その値が術後IL-6値と逆相関し術後合併症の予測因子となること見出した。上記の結果から,侵襲後の生体ではアポトーシス細胞の貪食調節因子の不均衡が生じていること,これが術後の過剰な炎症性生体反応の要因となっている可能性が示唆された。外科系臨床医学昨年度より継続して,極めて手技的難度の高い本マウス手術侵襲モデル(全肝虚血後70%肝切除モデル)の作成に時間を要したため,若干の達成度に遅れを認めているが,現在は,その安定したモデルにてデータを集積中である。マウス手術侵襲モデル(全肝虚血後70%肝切除モデル)の作成には,極めて繊細な手術操作が要求され,若干の手術時間,出血量の違いでも侵襲度が異なってしまうことによる結果の不安定性を生んでしまう可能性がある。したがって,本年は安定したモデル作成に時間を要したのがその理由である。上記の動物モデルにより消化器手術後感染症へのMFG-E8の関与およびその機序を明らかにし,ヒト臨床においても周術期炎症性生体反応の多寡および消化器手術後感染症にMFG-E8産生の変動が関与をしていることを見出すことを目指す。上述のように本研究遂行に必要な動物モデルの作成に成功し,侵襲後過剰な炎症反応に内因性MFG-E8の産生低下が関与している可能性が,平成24年度研究にて証明されつつある。今後は当初の実験計画通りに,侵襲後の過剰な炎症反応による臓器障害にMFG-E8がどのような機序・シグナルを介して関与しているのかを検討していく。前述の如く,実験動物モデルの作成・安定化に時間を要したために主支出目的であったウエスタンブロット,定量的PCR,ELISA関連器具・キット購入の多くが次年度に持ち越されたため。マウス手術侵襲(全肝虚血後70%肝切除モデル)の臓器障害におけるMFG-E8の関与とその外的投与による効果を検討するために必要な消耗品(実験動物,ウエスタンブロット,定量的PCR,ELISA関連器具・キット)およびヒト臨床血液検体におけるMFG-E8関連蛋白測定のためのELISAキットの購入に使用する予定である。マウス手術侵襲(全肝虚血後70%肝切除モデル)の臓器障害におけるMFG-E8の関与とその外的投与による効果を検討するために必要な消耗品(実験動物,ウエスタンブロット,定量的PCR,ELISA関連器具・キット)の購入に使用する予定である。
イオンチャネル型シグマI受容体の内在性リガンドの探索

シグマI受容体の内在性リガンドの探索に先立って、マウス脳各部位のシナプス膜標品を用いて高親和性GTPase活性あるいは〔^<35>S〕GTP_γS結合活性を測定したところ、GTPase活性は、シグマ受容体アゴニストの(+)-pentazocine、(+)-3-PPP、SA4503などによって有意な刺激作用がみられ、アンタゴニストのNE-l00はそれらの刺激効果を有意に抑制した。また、〔^<35>S〕GTP_γS結合活性もGTPase活性の場合と同様にアゴニストによる活性上昇作用が認められた。さらに、小脳シナプス膜での(+)-pentazocineによる〔^<35>S〕GTP_γS結合活性上昇作用は百日咳毒素処置により遮断され、リコンビナントのGi蛋白質を再構成することで活性の回復が認められた。以上のことから、G蛋白質連関型のシグマ受容体が存在することを明らかとした。しかしながら、脳各部位における〔^3H〕(+)-pentazocineの受容体結合活性と〔^<35>S〕GTP_γS結合活性との間に相関性はみられず、G蛋白質と連関しないシグマ受容体の存在も示唆された。近年、シグマI受容体がクローニングされ、マウス小脳からRT-PCR法によって得られた受容体クローンをバキュロウイルス/Sf21細胞発現系に組み込み、その受容体と各種リコンビナントG蛋白質を特異的に共発現させた細胞膜標品で〔^<35>S〕GTP_γS結合活性をみたところ、いずれの膜標品においても活性上昇はみられなかった。したがって、シグマI受容体はG蛋白質と連関しない受容体であることが確認された。
端末間の自律的な協調動作による効率的なネットワークモビリティ制御手法

バスや電車内に設置されたネットワークのように、それに接続する端末数が多い"ネットワーク"が移動する環境では、その移動に伴う通信の断絶を回避するための制御メッセージが同時多発することにより、ネットワーク全体としての通信品質が劣化する。本研究では、端末間で自律的な協調動作をすることにより、この影響を最小限にとどめる手法を提案し、その有効性を確認した。バスや電車内のネットワークなどのように、接続端末数が多い"ネットワーク"が移動する環境では、その移動に伴う制御メッセージの同時多発が通信品質劣化の要因となる。本研究では、端末間で自律的な協調動作をすることにより、これを最小限にとどめるネットワークモビリティ制御手法について検討している。移動ネットワーク内の端末のモビリティを制御するためには、その移動先ネットワーク内にモビリティ制御ルータを配置し、端末(移動ネットワーク)の現在位置を常に把握させておくことが必要である。このとき、制御範囲の異なる複数のモビリティ制御ルータを、その制御範囲が重なり合うように配置することによって、システムの負荷分散や耐故障性の向上が可能になる。そのため、移動ネットワーク内の各端末が、どのモビリティ制御ルータによって制御されるかを戦略的に選択することがシステムの効率利用のために必要である。本研究では、前年度までの科学研究費補助金にかかる研究として、同一移動ネットワーク内の通信状況を考慮し、多様な制御範囲を持つ複数モビリティ制御ルータを使い分ける手法について検討してきた。しかしながら、より効率的なモビリティ制御を実現するためには、同一移動ネットワーク内の通信状況のみならず、周辺移動端末・周辺移動ネットワークの通信状況をも考慮し、複数モビリティ制御ルータを使い分けることが必須である。そこで、本年度は、各移動端末が、そのような通信状況を考慮し、自身のモビリティ制御ルータを自律的かつ協調的に選択することにより、効率的なモビリティ制御を実現する手法について検討した。まず、前年度までの研究成果を適用するにあたり、より詳細なネットワーク状況を想定した検討が必要であると判断し、シミュレーション実験を通して明らかになった問題点に対する再検討を行った。また、この成果を適用した場合の制御効率に関する特性調査を行い、この結果に基づき、より効率的なモビリティ制御を実現するための手法について検討している。本手法では、周辺移動端末や周辺移動ネットワークの通信量に対して、相対的に通信量の多い移動ネットワーク内の端末が制御範囲の広いモビリティ制御ルータを、相対的に通信量の少ない移動ネットワーク内の端末が制御範囲の狭いモビリティ制御ルータを選択し易くする戦略を採る。この戦略の詳細については来年度も引き続き検討する。最後に、本研究の成果を、電子清報通信学会ネットワークシステム研究会で発表した。本研究では、端末間で自律的な協調動作をすることにより、これを最小限にとどめるネットワークモビリティ制御手法について検討した。本研究では、周辺移動端末や周辺移動ネットワークの通信量に対して、相対的に通信量の多い移動ネットワーク内の端末が制御範囲の広いモビリティ制御ルータを、相対的に通信量の少ない移動ネットワーク内の端末が制御範囲の狭いモビリティ制御ルータを選択し易くすることで効率的な負荷分散を実現する手法について検討した。また、本研究では、各移動端末が同一移動ネットワーク内の通信状況を考慮し、制御メッセージの発生タイミングを制御する手法についても検討した。本手法では、接続先の変更に伴い発生する制御メッセージの中で、緊急性が高いと思われる、通信量が多い端末の制御メッセージを早期に処理させる一方で、緊急性が低いと思われる、通信量が少ない端末の制御メッセージを遅延させる方針を採用した。これにより、それぞれの移動端末の通信品質を極端に劣化させることなく、移動ネットワーク全体としてのパケットロス数を最小限に抑えることが可能になった。
金属キレートの水素結合能に関する分光学的研究と分離分析への応用

1.アセチルアセトン,8-キノリノール(Hq),2-ニトロソ-5-ジエチルアミノフェノール,8-キノリンチオール,ジエチルジチオカルバミン酸の各Co(III)錯体を合成し,クロロホルム(及び四塩化炭素)中で3-ニトロフェノール,4-ニトロフェノール,3-メチル-4-ニトロフェノール,4-クロロ-3-ニトロフェノール(CNP),そして3,4-ジニトロベンジルアルコールなどのプロトンドナーと混合し,25°Cで赤外吸収(IR)並びにNMR測定を行った。プロトンドナーのOHの3600cm^<-1>での吸光度の減少とOHプロトンの化学シフトの低磁場シフトが観測され,Co(III)錯体とプロトンドナーとの間で水素結合が生じていることを確認した。水素結合はCo(III)錯体の配位子の塩基性が高いほど,またプロトンドナーの酸性が高いほど強くなることを明らかにし,Co(q)_3とCNPがそれぞれ水素結合の最も強い受容体,供与体であることを見いだした。2.トリス(アセチルアセトナト)-Al,-Ga,-In錯体を合成し,四塩化炭素中での3,5-ジクロロフェノール(DCP)との水素結合会合体の生成定数を赤外分光光度法によって決定した。得られた値をこれまでに求めた他のトリスアセチルアセトナト錯体の水素結合会合体の生成定数とも比較し,錯体の構造との関連性を考察した。生成定数は,Co>Al【similar or equal】Ga>Cr>Fe>Sc>Inの順に小さくなり,錯体中のアセチルアセトン配位子間の酸素-酸素原子間距離の増大の順に一致することを初めて明ら1.アセチルアセトン,8-キノリノール(Hq),2-ニトロソ-5-ジエチルアミノフェノール,8-キノリンチオール,ジエチルジチオカルバミン酸の各Co(III)錯体を合成し,クロロホルム(及び四塩化炭素)中で3-ニトロフェノール,4-ニトロフェノール,3-メチル-4-ニトロフェノール,4-クロロ-3-ニトロフェノール(CNP),そして3,4-ジニトロベンジルアルコールなどのプロトンドナーと混合し,25°Cで赤外吸収(IR)並びにNMR測定を行った。生成定数は,Co>Al【similar or equal】Ga>Cr>Fe>Sc>Inの順に小さくなり,錯体中のアセチルアセトン配位子間の酸素-酸素原子間距離の増大の順に一致することを初めて明ら
再生核の級数表示式に現れる無限和の計算から導かれる公式とその応用

ノルムを用いて定義された幾つかの球状の領域に対して、二重級数展開式で表示されたセゲー核の無限和の幾つかが2次元の場合には計算でき、具体的な式で与えることができた。また、上記の球状領域上の調和関数に対してはコーシー核を用いたの積分公式を考察し、コーシー核を利用して調和関数の解析接続に関する定理を証明した。その後、考察していた領域の境界がリー球の部分空間の和集合として表示できることが分かり、積分を重積分の形で表示することで、境界上での積分による別の積分表示を考えた。Lieノルムと関連する一連のノルムを用いて球状の領域を定義し、それらの領域上で正則な関数や複素調和な関数に関する研究を行ってきた。これらの領域上の正則関数からなる空間および、複素調和関数からなる空間に対するベルグマン核に関しては、既に複素同次調和多項式を用いた二重級数展開式で表示することができていた。ベルグマン核と密接な関係があるセゲー核に対しても同様の考察を行うことで、これらの空間上のセゲー核も複素同次調和多項式を用いた二重級数展開式で表示できることを確認した。さらに、ベルグマン核の場合と同様、2次元の場合には、上記の幾つかの領域に対して、二重級数展開式で表示されたセゲー核の無限和が計算でき、セゲー核を具体的な式で与えることができた。これに関する研究結果を、2006年6月にポーランドのSzczyrkで開催された"多変数関数論のサマースクール"で講演し、その内容は、Ann.Polo.Mathから出版される雑誌に掲載されることが決まっている。同様の講演を、8月にはベトナムのフエで開催された"第14回有限無限次元複素解析とその応用"に関する国際会議で、9月にはルーマニアのBrasovで開催された"複素関数論とその応用"に関す国際シンポジウムでも講演した。
^3He-^4He混合液における核形成-量子核形成-の研究

本研究の主目標は、我々が開発・確立した超流体移送法による、^3He-^4He混合液過飽和状態における相分離現象の研究を400MK-900mKという広い温度域、0気圧-25気圧という広い圧力域にまで拡張し、臨界過飽和濃度曲面の全体像を明かにすることである。そのために、種々の改良を装置全体に亘って行い、現在もデータを蓄積中である。研究の進行が当初目標より遅れた最大の理由は、平成8年度福島県沖地震により(1996.2.17)装置全体と外部配管系にダメ-ジを受けその復旧に8ケ月を要したことである。本研究は平成8年度を以て研究期間が終了するが、データ蓄積とその解析は上記理由により平成9年度に残された仕事である。核形成の理論面においては、先ず場の理論的立場からの取り扱いを進展させ古典的Lifshitz-Kagan理論の成立条件を明かにし、量子核形成を論ずるには単なるLifshitz-Kagan理論では駄目であることを明確にした。現実の^3He-^4He混合液に対応する理論構築は今後の課題である。一方微小球状^3He dropletの理論も進展させることができ、対応する実験の準備も進み、平成9年度内に比較検討がなされると考えている。^3He-^4He混合液は、^3He原子及び^4He原子が有する量子的性質の故に、一様核形成(homogeneous nucleation)を期待し得る殆んど唯一の系である。この理想的系を用いて、量子核形成を疑いの余地なく実証すると共に、量子領域-古典領域の移行をも明確にすることが本研究の目的である。1.この目的を達成するためには、温度範囲400μK0.9K及び圧力範囲025気圧の領域において^3Heの臨界過飽和度を決定することが第一に要求される。この要求を満すべく、(1)25気圧までの高圧に充分耐える試料容器の製作・設置、(2)^3Heの仕込み量を容易に変更できるよう、On-offの信頼性が高いCold-valveの作製・設置、(3)長期(1年以上)に亘る連続実験において、液体ヘリウム補給時の擾乱を避けるため、^4HeラインにもCold-valveを設置、(4)本年度購入した種々の備品類を軸として、測定を可能な限り自動化する、の4項目を達成し、現在データを集積中である。2.本研究推進のためには理論研究も不可欠である。量子核形成の古典とされているLifshitz-Kaganの論文に根本的誤りがあることを見出し、これを出発点として新しい理論構築を展開中である。3.量子核形成においては^3He原子の拡散などのエネルギー散逸の効果が本質的に重要となる。散逸の効果は核成長過程においても重要となる。この観点より、相分離界面の動力学を考察した。この結果に基づいて、相分離界面での音波の透過・反射に関する実験を準備中である。本研究の主目標は,我々が開発・確立した超流体移送伝による「^3He-^4He混合液過飽和状態における相分離現象の研究」を,900mKまでの高温域,25気圧までの高圧域にまで拡張し,臨界過飽和濃度曲面の全体像を明かにすることである。そのために,試料セルの改良,コールド・バルブの増設,圧力計の改良などの諸準備を前年度より進めて来て,本年8月より実験を開始した。まず,混合液中の^3He濃度決定に必要となる純^4Heの密度の圧力依存性・温度依存性を上記広範囲の圧力・温度域に亘り明確にした。ついで,^3He-^4He混合液の相分離現象の本実験に入ろうとした矢先,福島県沖地震(1996.2.17)を受け,装置の冷却能力が劣化した。従って,一度室温に戻して,ダメ-ジを受けた箇所を明かにする必要が生じた。速かに修復を完了させ実験を再開する予定である。核形成の理論面については,場の理論的立場からの取扱いを出発させ,古典的Lifshitz-kaganの取扱いとの対応関係を明かにしつつある。更に議論を進め,現実の^3He-^4He混合液に対応するFermi-Bose混合系についての場の理論的取扱いを構成する予定である。

本研究の主目標は、我々が開発・確立した超流体移送法よる、^3He-^4He混合液過飽和状態における相分離現象の研究を400MK-900mKという広い温度域、0気圧-25気圧という広い圧力域にまで拡張し、臨界過飽和濃度曲面の全体像を明らかにすることである。そのために、種々の改良を装置全体に亘って行い、現在もデータを蓄積中である。研究の進行が当初目標より遅れた最大の理由は、平成8年度福島県沖地震により(1996.2.17)装置全体と外部配管系にダメ-ジを受けた復旧に8ヶ月を要したことである。本研究は平成8年度を以て研究期間が終了するが、データ蓄積とその解析は上記理由により平成9年度に残された仕事である。核形成の理論面においては、先ず場の理論的立場からの取り扱いを進展された古典的Lifshitz-Kagan理論の成立条件を明らかにし、量子核形成を論ずるには単なるLifshitz-Kagan理論では駄目であることを明確にした。現実の^3He-^4He混合液に対応する理論構築は今後の課題である。一方微小球状^3He dropletの理論も進展させることができ、対応する実験の準備も進み、平成9年度内に比較検討がなされると考えられている。
新興・再興感染症として重要な包虫症・嚢虫症に関する遺伝子・免疫迅速診断法の研究

新興・再興感染症として世界的規模で流行、汚染地域拡大が年々深刻化してきている寄生虫病にテニア科条虫の幼虫が人林ならびに家畜動物に寄生することによって惹起される包虫症(単包虫症、多包虫症)と嚢虫症とがある。いずれも難治性寄生虫疾患で、死の転帰を取ることが非常に多く、早期鑑別診断法の確立は国際的ニーズが高い緊急を要する研究課題である。本研究ではこれらの鑑別を要する寄生虫病について旭川医科大学寄生虫学講座におけるこれまでの実績に基づく国際共同研究を展開することによって(1)世界的流行の現状把握につとめ、(2)多包虫症、単包虫症、有鉤嚢虫症それぞれの鑑別診断法の原法をまず確立した。その上で(3)鑑別診断用抗原精製法に検討を加え、(4)遺伝子組換え抗原作製を試み、(5)国際的に最も信頼性が高いと評価される多包虫症、単包虫症、有鉤嚢虫症それぞれについて血清学的鑑別診断法を確立している。これらの成績に基づき(6)世界各地における流行地域での疫学調査研究への参加を要請されている。さらに(7)病巣から摘出されるエキノコックス標本あるいは嚢虫標本、さらには人体から排出されるテニア科条虫受胎片節、虫卵などを用いた近伝子鑑別診断法の確立の基礎となる多包虫、有鉤嚢虫ミトコンドリアDNA全塩基配列の解読に世界で最初に成功し、(8)条虫が利用しているユニークな遺伝子暗号の読み始め(ATGとGTG)と読み終えに利用しているコドン(TAGとTAA)を発見したことが最大の基礎研究成果である。(9)分子疫学研究あるいは(10)寄生虫と宿主の共進化と世界拡散についての遺伝子レべルの研究展開が今後の基礎研究課題である。昨年9月にアルゼンチンて開催された第19回国際エキノコックス症会議に本研究代表者、伊藤亮が「多包虫症単包虫症、有鉤嚢虫症についての血清学的鑑別診断法」と題する招聘講演を要請され、この発表論文が会議における最優秀論文賞に選ばれている。エキノコックス症(多包虫症、単包虫症)、有鉤嚢虫症に関する鑑別血清診断法の確立を目指す研究を展開し、それぞれの疾患に特異的な抗原を検出、精製することによって鑑別診断が可能な段階に到達した。多包虫症と単包虫症とについては、それぞれEm18、Antigen Bと呼ばれる抗原を診断指標とするイムノブロット法が有用である。一方、嚢虫症については等電点電気泳動によって部分精製した嚢虫液抗原(Glycoproteins)を用いるイムノブロット法とELISA法とを確立した。嚢虫抗原については中尾がモノクロナル抗体を作製しており、モノクロナル抗体を用いるサンドイッチELISA法の開発を現在検討している。遺伝子診断法についてはミトコンドリアDNAのCO-1遺伝子の比較解析から多包虫、単包虫、嚢虫それぞれに特徴的な塩基配列の解読が進んでいる。種特黒的なブライマーの作製により種の同定、strainの同定が今後容易になると期待される。中尾が中心になって、これまでの一部の遺伝子解析にとどまらず、多包虫ミトコシドリアDNAの全塩基配列の解読に成功しており、この最新の成績を加味することによって来年度の遺伝子解析の研究は大きく進展すると期待される。エキノコックス症についての血清診断法の今後の展開としては、まだ作製に成功してないEml8、Antigen Bsubunit(8 kDa)それぞれに対するモノクロナル抗体作製を計画している。

既に手元にあるGlycoproteinsに対するモノクロナル抗体を含め、これらの抗体をプローブとして遺伝子組換え抗原作製へと研究を展開していきたい。新興・再興感染症として世界的規模で流行、汚染地域拡大が年々深刻化してきている寄生虫病にテニア科条虫の幼虫が人体ならびに家畜動物に寄生することによって惹起される包虫症(単包虫症、多包虫症)と襄虫症とがある。いずれも難治性寄生虫疾患で、死の転帰を取ることが非常に多く、早期鑑別診断法の確立は国際的ニーズが高い緊急を要する研究課題である。本研究ではこれらの鑑別を要する寄生虫病について旭川医科大学寄生虫学講座におけるこれまでの実績に基づく国際共同研究を展開することによって(1)世界的流行の現状把握につとめ、(2)多包虫症、単包虫症、有鉤襄虫症それぞれの鑑別診断法の原法をまず確立した。その上で(3)鑑別診断用抗原精製法に検討を加え、(4)遺伝子組換え抗原作製を試み、(5)国際的に最も信頼性が高いと評価される多包虫症、単包虫症、有鉤襄虫症それぞれについて血清学的鑑別診断法を確立している。これらの成績に基づき(6)世界各地における流行地域での疫学調査研究への参加を要請されている。さらに(7)病巣から摘出されるエキノコックス標本あるいは襄虫標本、さらには人体から排出されるテニア科条虫受胎片節、虫卵などを用いた遺伝子鑑別診断法の確立の基礎となる多包虫、有鉤襄虫ミトコンドリアDNA全塩基配列の解読に世界で最初に成功し、(8)条虫が利用しているユニークな遺伝子暗号の読み始め(ATGとGTG)と読み終えに利用しているコドン(TAGとTAA)を発見したことが最大の基礎研究成果である。(9)分子疫学研究あるいは(10)寄生虫と宿主の共進化と世界拡散についての遺伝子レベルの研究展開が今後の基礎研究課題である。昨年9月にアルゼンチンで開催されただい19回国際エキノコックス症会議に本研究代表者、伊藤亮が「多包虫症単包虫症、有鉤襄虫症についての血清学的鑑別診断法」と題する招聘講演を要請され、この発表論文が会議における最優秀論文賞に選ばれている。
経済学における「法と制度」の位置と役割に関する学説史的研究-英米を中心に-

本研究の課題は、経済学における「法と制度」の位置と役割を学説史的見地から解明することであったが、3年間におよぶ共同研究の結果、およそ以下のことが明確になった。(1)データ・ベースについては、数量的に相当数の文献を入力することができたが、多彩な「制度」の特徴に合わせて「分類」することができなかったために、相互に利用可能なシステムとして「統合」できなかった。応用ソフトの開発が今後の課題である。(2)とくに経済学の基本的前提である「私有財産制度」の理論的把握という点で、「プロト工業化」からロックの時代、スミスから19世紀末の時代、とくに株式会社制度の体制化と労働組合の制度化、および労働組合の体制化という、大別して概念上相異なる「3段階」がある。19世紀以後の経済学と法学との関係は、一方では、「私有財産」制度の拡張であり、他方では新しい政治的枠組みの形成を通じて、「拡大し行く私有財産権」の法的位置を確定しようとする過程である。現代社会の制度分析は、何よりもまず「現代的な制度」の体系を歴史的・理論的に解明し、その重層構造を明確化しなければ、理念的・観念的な社会モデルの提示に終始する。つまり、現代の市場経済を私的経済主体間の取引とのみ理解するだけでは、現実に大きな役割と位置をもつ法人・組織内および相互間の取引や政府の規制・割当取引などのもつ固有の意義を見失い、有効な処方箋を提示できなくなることを明らかにした。3年計画のうちの初年度の研究課題は、1.「慣習法」や「制度」を分析対象として理論に組み込んでいった経済的著作を、現代、国、学派、分析領域ごとに分類し、それらすべてを階層的情報としてデータ・ベース化すること、および2.その作業を通じて、次年度から検討を進める問題具体的領域を絞り込んでゆく、という2点であった。1.ワークステーション(ユニックス・マシーン)を中核とする共同利用データベース・システムを構築する作業は、パーソナル・コンピューターの基礎知識しかもたない我々にはかなり困難な作業であり、かなりの時間をこれに費やした。結果的にデータベース作成の作業は予定より大幅に遅れてしまった。最大の困難は、「法と制度」という曖昧な、かなり重なり合う領域における概念的な区別を「コンピュータにどのように判断させる」ような「ソフト」をつくればよいかという「技術的」な問題を、うまく解決できないことであった。法と制度をたんに概念的に分類・区分けするだけでなく、「歴史段階」的な区別を持ち込んで両者を「結合」させる試みを、次年度行う予定である。文献調査・収集の作業については、それぞれかなりの成果を上げることができた。2.各自の調査・研究の成果をもとに議論を重ねてきた結果、「制度(institution)」概念は「慣習(思考習慣)として」の制度、「法としての」制度、「社会秩序(体制)としての」制度という3領域から主として構成されていること。したがって、制度形成・発展論・制度機能論、制度と制度の関係論、制度文化論に集約・整理した上で、経済史的な「段階」区分に文化人類学的視角からの「社会秩序(体制)」類型を重ね合わせ、主要な経済学・思想をそれぞれ内的統一性をもつ社会秩序分析論として再構成することが研究遂行上のポイントだと、分かってきた。データベース構築については、各研究領域について個別的に作成作業を続けている。若干の変更、修正点は、実際の使い勝手をよくするために、データ項目数を予定より少なくしたことである。また今年度は、国内(学情センター)よりも外国、特にイギリスのCOPACをインターネットで使いながら、より広範かつ詳細な文献調査を試みた。共同研究の面では、まず最近の経済学界における「法と制度」研究の成果を、進化論的経済学や制度経済学の研究動向を探り、共有することにつとめた。歴史的な制度形成、制度発展のプロセス、法と社会秩序形成などについて、旧制度学派、ネオ制度学派、新制度学派が持つ理論的特徴を明らかにした。

社会システムとしての制度が持つ複合性に着目したヴェプレンのような社会進化過程の理論と、ウイリアムソン・コース流のいわゆる新制度学派がいう自生的秩序としての「市場制度」理論とでは、前提が異なるため、ストレートな接合はできないが、株式会社などの法的制度が持つ経済的役割に着目すれば、両者を関連づけられることが分かってきた。プロト工業化の研究史では、社会制度が持つ複合性に規定された多様な発展経路が摘出されると同時に、市場の発展を阻害していた伝統的な規制体系(=法体系)を国家の制度改革が破壊した点が強調されてきたが、ギルドなどの伝統的制度自身が市場経済の展開とともに自己変革を遂げてきたという事実が重要であり、新しい慣行=習慣=制度の発展過程の具体的な解明が不可欠であることが明らかになった。また、市民革命によって近代的な政治・法体系が成立しても、それは市場制度の発展を担う経済主体の形成・確立がなければ実質化しえず、したがって市場制度の形成とは、思考習慣が組み替えられていくプロセスと捉えられるべきだ、ということが明らかになってきた。本研究の課題は、経済学における「法と制度」の位置と役割を学説史的見地から解明することであったが、3年間におよぶ共同研究の結果、およそ以下のことが明確になった。(1)データ・ベースについては、数量的に相当数の文献を入力することができたが、多彩な「制度」の特徴に合わせて「分類」することができなかったために、相互に利用可能なシステムとして「統合」できなかった。応用ソフトの開発が今後の課題である。(2)とくに経済学の基本的前提である「私有財産制度」の理論的把握という点で、「プロト工業化」からロックの時代、スミスから19世紀末の時代、とくに株式会社制度の体制化と労働組合の制度化、および労働組合の体制化という、大別して概念上相異なる「3段階」がある。(3)19世紀以後の経済学と法学との関係は、一方では「私有財産」制度の拡張であり、他方では新しい政治的枠組みの形成を通じて、「拡大し行く私有財産権」の法的位置を確定しようとする過程である。(4)現代社会の制度分析は、何よりもまず「現代的な制度」の体系を歴史的・論理的に解明し、その重層構造を明確化しなければ、理念的・観念的な社会モデルの提示に終始する。つまり、現代の市場経済を私的経済主体間の取引とのみ理解するだけでは、現実に大きな役割と位置をもつ法人・組織内および相互間の取引や政府の規制・割当取引などのもつ固有の意義を見失い、有効な処方箋を提示できなくなることを明らかにした。
慢性期統合失調症入院患者の活動に焦点を当てた睡眠ケアシステムの構築

統合失調症患者の多くに睡眠障害があり、睡眠・覚醒リズム、メラトニン分泌リズムに乱れがある。統合失調症患者の睡眠と症状には関連があることが明らかになっており、精神科の中で睡眠へのアプローチは重要な看護ケアの一つである。一方、統合失調症患者の平均在院日数は、平均500日以上で推移しており、退院支援は、精神科の中で大きな問題となっている。長期入院により施設症などの症状も出現し、入院期間が長くなることで退院支援はより困難を極める。よって、本研究は、睡眠障害を持つことが多い統合失調症患者を対象に、日中の活動と睡眠の関連を検証し、日中の活動に関する介入を行い、客観的睡眠の質への効果を明らかにすることを目的としている。研究実施にあたり、長期入院患者と外来患者を対象にしていたが、外来患者の協力者数を増やすことができなかった。そのため、長期入院患者を対象に研究を実施することとした。また、活動への介入をするにあたり、看護系学会やデイケア学会に参加し、現在の精神科病院の現状を把握するとともに、精神科病棟での運動療法を専門に行っている専門家の意見を得て、研究計画の精度を上げた。さらに、文献検討を行い、国内外の統合失調症患者を対象にした介入研究をまとめた。現在、データをまとめ、介入研究に向けて研究計画書の作成に取り組んでいる。当該年度に実施した研究や、他の専門家とのディスカッション、文献検討により、より精度の高い介入研究が実施できる予定である。研究実施にあたり、対象者に変更があるなど研究計画段階から大きく方針転換した部分もある。そのため、研究実施に時間がかかり、データをまとめきることができなかった。残りのデータをまとめるとともに、睡眠の季節性を考慮し、秋ごろに介入研究を実施できるように進めていく。また、まとめたデータは、国内外の学会で発表を行う。研究実施にあたり、対象者や人数変更により、物品費と人件費・謝金が大幅に減った。しかし、次年度、介入研究を実施するにあたり、サンプルサイズなどを計算すると、研究計画段階よりも多くの協力者を得る必要ができた。また、睡眠研究は季節性を考慮する必要があり、短期間に実施しなければならない。よって、繰り越し分は、介入研究のための物品購入や人件費・謝金に使用する。
日本古代度量衡の考古学的研究

1.宮殿・宮衛遺跡や寺院跡の発掘調査で確認できる「造営尺」には、高麗尺(1尺=約35.6cm)と唐尺(1尺=約29.8cm)がある。前者は飛鳥寺や法隆寺の造営に使われ、後者は7世紀中ごろの前期難波宮の造営に使われている。高麗尺は後に「大尺」、唐尺は「小尺」と整理され、「大尺」は主として「測地尺」として使われている。藤原・平城京の条坊は、この「大尺」による。ただし7世紀前半に、再び「尺」の整理が行なわれ、地割り・建築遺構とも、1尺=約29.8cmが基準となっていく。2.出土品としての「物差」は、平城宮跡出土のそれは1寸が2.95cm、平安京跡では5寸が15.3cmで、1尺に換算するとそれぞれ29.5と30.6cmとなる。時代が下がるほど、基準尺が伸びる傾向がここでも裏ずけられる。3.木製容器(主として曲げ物)や土器から当時の基準の容量を復原しようとした。曲げ物の場合、直径15cm前後、高さ6cmのものが主流であることが判明したが、これをもって、基準容量とすることはできない。「令制」にみえる銅製升の実物が発掘調査で発見されることを期待したい。4.鉄製釘の寸法と重量を計測して、「鉄」についての実際の重量を考察し、あわせて鉄釘の名称を復原した。この作業に関連して、『延喜木工寮式』にみえる「打合釘・平釘」の鉄使用料の記載に齟齬を認めた。5.なお、重量復原の手がかりとして、「分銅」や「おもり」が出土しているが、最近平城京跡で発掘された「分銅型銅製品」は重さ329gで、ほぼ8両=半両に相当する。貴重な考古資料として注目できる。1.皇朝十二銭による重量基準の復原については,平城京出土銭を中心に取扱い,初鋳年代の下る銭貨ほど重量のバラツキが少なくなる傾向がみられ,重量基準の確立していく方向がみられた.2.鉄釘の寸法及び重量の計測値にもとづき,「鉄」についての斤・両・分(鉄)の実際の重量を考察し,あわせて鉄釘の名称を復原した.3.木製曲物容器の斗量(容積)を底板の直径と側板の高さから計測した.底板の直径からは3012cmの間,ほぼ8種類に区分され,このうち直径15cm前後,高さ6cm前後のものが大半を占め,当時の一般的な曲物容器の容積が求められた.ただし,側板をとどめる例は数少なく,この数値を一般化するにはなお資料の増加が必要である.4.7・8世紀を中心とする建物遺構の造営尺を集成し, 7世紀から8世紀に至る基準尺の変遷をあとずけた.すなわち, 7世紀中頃では1尺が0.295cm以下であるのに対し, 8世紀前半では0.297程度に伸び, 8世紀後半ないし平安時代の初頭ではほぼ30cmに近い数値が知られたのである.5.なお昭和63年度では,各地出土の「尺」の実物を集成し,実際用いられた「基準尺」を明らかにしたい.6.また,あわせて62年度不充分であった土器類の容積復原から,前述した木製曲物容器の容積ともあわせて,古代の斗量の基準を考えたい.1.宮殿・宮衛遺跡や寺院跡の発掘調査で確認できる「造営尺」には、高麗尺(1尺=約35.6cm)と唐尺(1尺=約29.8cm)がある。
ヒト乳癌のおける癌抑制遺伝子の単離と遺伝子診断

遺伝性乳癌の約70%はBRCA1、BRCA2遺伝子の変異により発生すると推測されている。BRCA1タンパクはRINGmotifを有し、C末端領域とGAL4 DNA-binding domainと融合させると転写活性化作用を示し、またBARD1およびRad51と結合することが報告されるなど、機能の解明がかなり進んできた。しかし、BRCA2については、エクソン3がコードする領域がc-Junのactivation domainと相同性を持ち、酵母内で転写を活性化することが報告された、その他の機能についてはほとんど解明されていない。そこで、BRCA2遺伝子機能を検討することを目的として、酵母のTwo hybrid法を用いて、BRCA2遺伝子産物に結合するタンパク質の同定を試みた。ヒトとマウス間で高度に保存されている領域を含むエクソン11を用いてヒト精巣cDNAライブラリーをスクリーニングした結果、Rad51をコードするcDNAクローンを単離した。さらに、この相互作用をin vitro binding assayにより確認した。Rad51が結合するBRCA2の領域はアミノ酸982-1066と1139-1266に相当する2領域であること、また、Rad51のN末端63個のアミノ酸はこの結合に関与しないことを同定した。マウスBrca2のC末端領域とRad51のN末端領域が結合することが報告されており、これらの結果からBRCA2は3個あるいはそれ以上の領域が各々に特異的なRad51の領域に結合し相互作用することが示唆された。Rad51は、DNA損傷の修復や組み換え修復に働くと考えられており、BRCA/Rad51の制御機構の破綻によるゲノムの不安定化が発癌につながると推測される。
同位酵素からみた大麦の遺伝的分化に関する研究

世界の各地域から収集した大麦約3,200系統について、同位酵素に関与する7遺伝子座の遺伝変異を調べた。得られた結果は下記のように要約される。1.7遺伝子座のうち、エステラーゼに関する3遺伝子座(Est-1,Est-2およびEst-4)では、それぞれ4,5および4種の複対立遺伝子が認められた。しかし、アスパラギン酸アミノ転移酵素、6ーリン酸脱水素酵素およびアコニット酸ヒドラターゼに関与するAat-3,Pgd-1,Pgd-2およびAco-1の遺伝子座では、各2遺伝子の変異がみられたに過ぎない。2.これらの遺伝子座における変異は地域によって異なり、特に、ネパール、印度、パキスタンおよび西南アジアで大きな変異を示した。3.エステラーゼに関与する3遺伝子座の複対立遺伝子を組合せた遺伝子型の変異は、大麦の起源地である西南アジアで大きく、この地域から離れるにつれて遺伝子型の種類は減少した。東アジアの遺伝子型は、ネパール、印度、パキスタンの南アジアのものとは異なり、また、トルコ、欧州およびエチオピアの遺伝子型は東アジアや南アジアとは違っていた。4.Aat-3遺伝子座の変異は、主として、ネパールとそれに隣接する北印度の限られた地域でみられた。Pgd-1とAco-1遺伝子座の変異は、極めて限られた地域でみられ、前者はネパールとパキスタンで、後者の変異は南欧の系統に限られていた。5.Pgd-2遺伝子座の変異は、トルコと欧州で多く、日本の系統でもみられた。6.以上の地理的分化は、大麦の伝播の歴史を物語るものと考えられる。7.供試した系統の同位酵素に関する情報は、データ・ベースとして構築し、多重検索できるシステムを開発した。大麦の同位酵素のうち、エステラーゼ同位酵素に関する3遺伝子座(Est-1Est-2およびEst-4)における遺伝的変異について調査した。1.エステラーゼ同位酵素に関与する3遺伝子座は互いに密接に連鎖し、大麦の第3染色体の長腕末端部に座乗していると推定される。2.世界の栽培大麦約3000系統について調べたところ、複対立遺伝子がEst-1遺伝子座では4、Est-2遺伝子座では6、Est-4遺伝子座では4種、それぞれみられた。そして、これらを組合せた遺伝子型は30種であった。3.このうち、主な10遺伝子型の地理的分布には規則性がみられ、栽培大麦の発祥地である西南アジアでは多様性に富み、この地域から遠ざかるにつれて遺伝子型の数は減少した。日本や中国などの東アジア,インドやネパールの南アジア,トルコや殴州,およびエチオピアの系統群間には明らかな同位酵素遺伝子型内差異が認められた。4.この結果は、エステラーゼ同位酵素遺伝子型が大麦系統を類別する一つの指標して用いられる可能性を示すとともに、比較的明瞭な地理的分布の規則性がみられたことから大麦の起源や系統分化に関する資料を提供するものと考えられる。5.わが国の二条大麦品種のエステラーゼ同位酵素遺伝子型の推移は顕著であり、豪州から導入したPrior型に統一されている。6.また、縞萎縮抵抗性付与のために、中国産の木石港3が用いられているが、育成した抵抗性系統のエステラーゼ同位酵素遺伝子型は、すべて木石港3と同じ遺伝子型であった。7.このような結果から、二条大麦育種において選抜の対象となった重要形質を支配する遺伝子が、これら同位酵素遺伝子と連鎖関係にあることを示唆する。

大麦の同位酵素のうち,遺伝的変異に豊むエステラーゼ(EST)とアスパラギン酸アミノ転位酵素(AAT)の同位酵素について調査した.一.前年度, ESTについて調べた大麦約3000品種を用い,本年度はAATの同位酵素の遺伝的変異を調査した.その結果, Aat-3遺伝子座には2つの対立遺伝子が分化し,その1つは世界の広く分布するが,他の1つは北インドネシアとネパールに集中していることが判った.2.Aat-3遺伝子の連鎖分析の結果,この遺伝子座は第3染色体短腕部に座乗し, uzとalの中間部, ac-2遺伝子座と連鎖してことが明らかになった.3.ESTについては, Est-1, 2, 4は互いに密接に連鎖し,第3染色長腕末端部に座乗していることが判った.4.これら遺伝子ブロックの近くに,育種上,極めて有用な遺伝子座が連鎖している.それらは,わが国の二条大麦品種育成上有効な遺伝子,縞萎縮病抵抗性遺伝子および受精競争遺伝子(ga-2)の3遺伝子座である.5.とくに,縞萎縮病抵抗性遺伝子とEST遺伝子ブロックの密接な連鎖関係の発見により,育種の現場ではEST同位酵素の遺伝的差異を利用し,幼苗検定が可能となり,選抜効率をより高めることができた.6.各種同位酵素の遺伝的変異の検出のための電気泳動法の改良については,とくにでん粉ゲルの緩衝液の組成を検討し, AAT同位酵素の泳動法は新しい技術として確立された.7.得られた結果は,大麦品種の特性として,データベースを構築中であり,検索システムは完成した.世界の各地域から収集した大麦約3,200系統について、同位酵素に関与する3遺伝子座の遺伝変異を調べた。得られた結果は、つぎのように要約される。1.6-リン酸脱水素酵素(PGD)およびアコニット酸ヒドラターゼ(ACO)に関する電気泳動法を確立した。2.PGDについては2遺伝子座(Pgd-1およびPgd-2)、ACOでは1遺伝子座(Aco-1)で、それぞれ2遺伝子の変異がみられた。3.Pgd-1とAco-1遺伝子座の遺伝変異は、極めて限られた地域で認められた。すなわち、前者はネパールとパキスタンで、後者の変異はイタリアの系統に限られていた。4.Pgd-2遺伝子座の変異はトルコと欧州で多く、また、ネパールを除くアジアの地域でも僅かにみられた。日本の系統では、北日本で栽培される系統に多くが、この変異遺伝子をもち、1例を除き、すべて小穂非脱落性遺伝子型に関して西域型であった。このことは、これらの系統の起源が欧州に由来することを示す。5.前年度の結果を併せて、供試した系統の同位酵素に関与する7遺伝子座の情報をデータ・ベースとして構築し、多重検索できるシステムを開発した。このデータ・ベースには、各系統の系統名、登録番号、収集地および系統識別のための特性、小穂非脱落性と雑種弱勢(科研一般研究C56560005)に関与する遺伝子型も併記してある。6.このデータ・ベースは研究成果報告書の末尾に掲載し、広く関係する研究者に配布した。
大気圧プラズマを併用したゼロエミッションディーゼル用低温作動脱硫フィルターの開発

ディーゼルエンジンのゼロエミッション化を目指して,大気圧非平衡プラズマ重畳による低温脱硫性能の発現ならびに無基材脱硫フィルターによる小型化を提案した.大気圧非平衡プラズマ重畳効果の明確化のため,バリア放電によるオゾン生成が脱硫性能を向上させることを明らかにした.また,無基材脱硫フィルターにより,これまでの既存フィルターより5倍程度の小型化を達成した.しかし,フィルター合成時の熱負荷によって材料利用率が低下し,熱負荷の軽減によりさらなる小型化が達成可能であることを示した.ディーゼルエンジンのゼロエミッション化を目指して,大気圧非平衡プラズマ重畳による低温脱硫性能の発現ならびに無基材脱硫フィルターによる小型化を提案した.大気圧非平衡プラズマ重畳効果の明確化のため,バリア放電によるオゾン生成が脱硫性能を向上させることを明らかにした.また,無基材脱硫フィルターにより,これまでの既存フィルターより5倍程度の小型化を達成した.しかし,フィルター合成時の熱負荷によって材料利用率が低下し,熱負荷の軽減によりさらなる小型化が達成可能であることを示した.除去技術が未確立な船舶など重油を使用したエンジン排ガスから放出される二酸化硫黄に着目し、その浄化法として金属酸化物を利用した脱硫フィルターの開発を目指す。低温度域での反応活性の向上とさらなる小型化が脱硫フィルターの開発課題である。小型化を,無基材高強度ハニカムフィルターを構築することで達成させる。また、大気圧誘電体バリアによるグロー様放電により、高い反応速度を有する熱非平衡反応場を創生する。無基材で高反応率を維持するハニカムフィルターをアンテナとした非平衡プラズマ重畳法を確立する。プローブ法ならびに分光法を駆使して反応挙動を明示するで、硫酸塩化反応の低温活性化への学術的道筋を与える。本年度は,空間速度,反応温度,二酸化硫黄濃度をパラメーターとして流通式脱硫評価装置を作成して脱硫剤として基礎脱硫性能を評価した.選定した活性化二酸化マンガンでは,二酸化硫黄濃度ならびに空間速度が脱硫性能に与える影響が大きく,フィルターを設計するうえで非常に重要な設計因子であることを明らかにした.また,さらなる小型化を目指して,活性化二酸化マンガンとわずかなバインダーを用いて,無基材の脱硫フィルターを提案し,作成指針の獲得を行った.作製した無基材ハニカムを用いた脱硫性能評価試験を実施した結果,基材を使用した脱硫フィルターに比して,数倍程度小型化を達成した.厚みなどの最適化を行うことでさらなる小型化へのポテンシャルを有することを明らかにした.大気圧非平衡プラズマの重畳効果確認のため,平板電極型および重点型大気圧非平衡プラズマ重畳脱硫評価装置を作成し,実験的評価を実施した.理論熱効率が高いディーゼルエンジンは、熱効率の向上だけでなくゼロエミッション化が求められる。排ガス成分の中で硫黄酸化物は、人体、環境への影響の他、排ガスにおけるPM(粒子状物質)の発生要因や、窒素酸化物除去触媒の浄化性能を著しく低下させる問題点も確認されている。本研究では,ディーゼルエンジンなどから排出される硫黄を捕集し,硫黄資源へと再利用する硫黄循環システムを提案した.本提案システムの基盤技術である,移動体への搭載を可能とする乾式脱硫フィルターの小型高性能化を実施した.乾式脱硫フィルターの小型化へむけて,体積の大部分を占める,ハニカム基材を必要としない,無基材ハニカムフィルター構造を提案した.既往検討により,低温において高い脱硫性能を有する,活性化二酸化マンガンを吸収剤とし,独自の作成方法を用いて,無基材脱硫フィルターを作成した.現有する基材に吸収剤を担持させた既存のフィルターに比して,5倍程度の脱硫性能を示すことを明らかにした.しかし,フィルター作成時における,接着剤の影響,加熱焼成条件など,吸収材層内の拡散抵抗の増加および材料性能の低下に起因する材料利用率の低下を招く結果を得た.これら残存課題を解決することでさらなる小型化が達成可能であることを見出した.また,低温における反応性向上を目指して,大気圧非平衡プラズマ重畳フィルターを提案した.本提案は,雰囲気ガス中の分子を大気圧非平衡プラズマにより活性化させ脱硫性能を向上させることを目指している.そのため,各ガス種(酸素,二酸化炭素,水蒸気など)が脱硫性能に与える影響を評価した.結果,非平衡プラズマにより生成されたオゾン種が脱硫性能を向上させることが明らかとなったが,水蒸気同伴の影響が脱硫性能に与える影響がより顕著であることも同時に明らかにした.化学工学本年度の無基材脱硫フィルターの作成に成功しており,基材を用いるフィルターより潜在的に小型化が可能であることを明らかにした.小型脱硫フィルター構築の予備検討として,おおむね順調に進展している.本年度は,当初の計画通り,無基材脱硫フィルターの最適化を目指すとともに,現在作成中である大気圧非平衡プラズマ支援脱硫フィルターを用いて低温活性化への大気圧非平衡プラズマの効果を明確化していく.
ヒストン脱メチル化制御を介したメモリーCD8 T細胞分化メカニズムの解明

リステリア感染実験による解析で明らかにしたヒストンH3K27メチル化酵素Utxの欠損CD8 T細胞におけるメモリー分化促進の結果を踏まえ、ヒストン脱メチル化酵素によるT細胞のメモリー分化制御メカニズムについて解析を行った。まず、活性化後のT細胞分化に関わる転写因子群の遺伝子発現の比較解析により見いだされたPrdm-1の発現制御において、Utxが直接関わるかどうかを調べるため、野生型およびUtx欠損CD8 T細胞を用いたUtxのChIP解析を行った。その結果、野生型T細胞のPrdm-1遺伝子領域にUtxが結合していることが確認された。さらに、Prdm-1の遺伝子領域におけるヒストンH3K27のメチル化状態を調べるため、ヒストンH3K27me3のChIP解析を行った結果、Utx欠損CD8 T細胞では値が高く、ヒストンH3K27メチル化状態が高度に維持されていることが明らかとなった。これらの結果は、UtxがPrdm-1遺伝子の発現制御に直接関与していることを示している。次に、UtxがCD8 T細胞の分化制御に関与していることを考慮して、Utxの活性を調節する薬剤を用いた分化制御を試みた。具体的には、Utxのコファクターとして働くα-ケトグルタル酸とUtxの阻害剤であるGSK-J4を用いた野生型CD8 T細胞の活性化培養を行い、T細胞分化について解析した。フローサイトメトリーによる分化解析の結果、予想通り、α-ケトグルタル酸添加によるUtxの活性化に伴いPrdm-1の遺伝子発現が上昇してエフェクター分化が優位となり、一方、GSK-J4によるUtxの活性阻害によりPrdm-1の遺伝子発現が減少してメモリー分化が優位となるという結果を得た。また、リステリア感染モデルを用いた解析からも、野生型CD8 T細胞ではUtx阻害によるメモリー分化促進に伴い二次免疫応答が増強するという結果を得た。当初の予定通り、ヒストンH3K27脱メチル化酵素Utxのコファクターであるα-ケトグルタル酸、およびUtxの阻害剤であるGSK-J4を用いたCD8 T細胞の活性化培養を行い、その解析結果から、ヒストン脱メチル化酵素の活性制御による人為的なメモリーT細胞分化の誘導が可能であることを明らかにした。また、リステリア感染実験からも、野生型CD8 T細胞のUtxの阻害剤処理により、二次免疫応答が増強することが確かめられた。これらの研究成果により、将来、養子免疫療法や予防ワクチンの効率を上げる手法の開発に発展することが期待される。平成30年度に行った研究成果を念頭に置いて、今後はUtxの阻害剤GSK-J4の様々な使用条件によるメモリー分化誘導効率を上げる研究を行う。具体的には、薬剤存在下でCD8 T細胞を活性化培養した後、フローサイトメトリーによる分化解析を行い、また、がん細胞をマウスの皮下に接種することにより作製した担がんマウスを用いた抗腫瘍アッセイなどを行う。さらに、マウスだけでなくヒト由来のCD8 T細胞でも、同じ培養条件でメモリー分化が誘導可能であるかどうかをフローサイトメトリーにより確認する。次に、臨床への応用を見すえて副作用にも考慮し、ヒストンH3K27脱メチル化酵素の阻害によって影響を受ける遺伝子群についても明らかにする予定である。実用的なワクチン開発を行う上で、メモリーT細胞分化メカニズムの理解は不可欠であるが、その分化を制御するエピジェネティック調節機構については、まだ明らかとなっていない。そこで本研究では、CD8+T細胞におけるヒストン脱メチル化酵素の役割に焦点を当てた解析により、エピジェネティック変化によるメモリーCD8+T細胞分化の制御メカニズムの解明を目的とする。近年、CD4+T細胞におけるヒストンH3K27のメチル化状態が、Th1やTh2、Tfh細胞への分化に関与することが報告されているため、我々はCD8+T細胞のメモリー細胞分化制御におけるヒストンH3K27メチル化修飾の役割に着目した解析を開始した。まずはじめに、ヒストンH3K27メチル化酵素の1つであるUtxのT細胞特異的遺伝子欠損マウスを用いたリステリア感染実験を行った結果、初期感染後の一次免疫応答には差が認められなかったが、再感染後の二次免疫応答では、野生型マウスと比較して、Utxの欠損による抗原特異的CD8+T細胞の増加を認めた。そこで、OVA特異的なT細胞レセプターを発現するOT-1トランスジェニックマウスから精製したCD8+T細胞を野生型マウスに移入し、OVA発現リステリアを感染させることで抗原刺激後のCD8+T細胞分化について解析したところ、Utxの欠損により、メモリーCD8+T細胞数の増加が観察された。これらの結果、ヒストンH3K27脱メチル化酵素が、CD8+T細胞におけるメモリー分化を制御する可能性が示唆された。一方、同じくヒストンH3K27メチル化酵素の1つであるJmjd3のT細胞特異的遺伝子欠損マウスを用いた解析では、野生型マウスと比較して、一次免疫応答および二次免疫応答ともに有意な差を認めなかったことから、今回観察されたCD8+T細胞のメモリー分化制御は、Utx特異的な機能であることが明らかとなった。当初の予定通り、UtxおよびJmjd3のT細胞特異的遺伝子欠損マウスを用いたリステリア感染実験を行い、その結果、Jmjd3の欠損マウスには差を認めず、Utx欠損マウスでのみ、抗原特異的なCD8+T細胞の二次免疫応答が亢進することを明らかにした。また、Utxの欠損