hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性子捕捉療法時の照射線量分布同時測定のためのSPECT用検出器に関する基礎研究

本研究目的は、中性子捕捉療法時における生体内照射線量分布同時測定法として有力な方法の一つである、SPECT(Single Photon Emission Computed Tomography)測定装置の実用化を目指すものである。中でも重要な課題である、検出素子の小型化、並びに、半導体検出器に特有であった液体窒素による冷却を必要としない等のメンテナンス性の向上に関するものを対象にしている。平成7年度には、Ge半導体検出器と、近年技術革新が著しい小型化をする上で有効なCdTe半導体検出器を検討し、小型化と冷却が不要になる可能性が期待できる、CdTe半導体検出器に研究対象を絞り込んだ。平成8年度には、CdTe半導体検出器の常温特性に加えて、ペルチエ素子による簡便な冷却による性能向上に関して、実験と計算によってその有効性について検討し、ペルチエ素子冷却によるCdTe半導体検出器が大きな可能性を持っていることを確認した。なお、実験においては、平成7年度に購入した^6LiFをポリエチレン等の中に約30重量%混入させたシート状の使いやすい形に加工し、効果的に熱中性素子遮蔽できることを確認した。平成9年度は、平成8年度に引き続き実験と計算により得たGe半導体検出器とCdTe半導体検出器のデータについて、低計数率における統計誤差の低減方法の検討や、小型化された検出器を想定した中性子とγ線混合場におけるコリメーションシステムの検討を実施し、平成10年度に申請した今後の研究課題を抽出した。中性子捕捉療法時における生体内照射線量分布同時測定法として有力な方法の一つである、SPECT用測定装置の実用化を目指す上で重要な課題である、検出素子の小型化、並びに、液体窒素の補給を必要としない等のメンテナンス性の向上に関する検討を実施した。すなわち、実際の医療照射を行っている照射場を用いて、生体内で発生する即発γ線エネルギースペクトルをSPECT装置に合わせて測定する場合、多数の検出器を照射場周辺に配置してデータを取ることが必要であることから、検出小型化に焦点を絞って実施した。現在この目的に適していると考えられる、室温で使用できることからメンテナンス性にすぐれ、かつゲルマニウム検出器より小型化ができるCdTe(カドミウム-テルル)半導体検出器の、エネルギー分解能の改良を中心に検討した。なお、ゲルマニウム半導体検出器を、13mmの細いビーム状に絞った状態でγ線エネルギースペクトルを測定するという専用の検出器を設計検討したが、本研究が求める寸法より大きくなることが明らかになった。今回試作する専用検出器の中性子照射場における実施の特性測定に使用する熱中性子遮蔽材として、二次γ線発生のほとんど無い^6LiFを購入し、次年度に行う予定の実験条件の一つを整備した。また、CdTeの結晶を作る技術的な進歩に対応した試作品の製作を行い、その特性の一部を検討した。すなわち従来結晶が小さすぎて2.2MeVのエネルギーのγ線がほとんど測定出来なかったが、可能になる見通しが得られた。2年次への取り組み課題としては、検出効率の向上とエネルギー分解能向上に関する検討をさらに進める必要があることが抽出できた。平成7年度には、小型化をする上で有効なCdTe半導体検出器に、検出器の研究対象を絞り込んだ。今年度はCdTe半導体検出器の常温での特性に加えて、ペルチエ素子による簡便な冷却による性能向上に関して、以下の実験による確認と計算評価によってその有効性について検討した。(1)平成8年3月に改造が終了した京大原子炉の医療照射場を用いて、ホウ素を含む生体等からの即発γ線エネルギースペクトルを、汎用のゲルマニウム半導体検出器とペルチエ素子による簡便な冷却をしたCdTe半導体検出器で測定した。

冷却したCdTe半導体検出器により500keV以下のエネルギースペクトルが、従来よりエネルギー分解能が良い状態で測定でき、ホウ素からの即発γ線を測定できる見通しを得た。測定素子の体積を大きくする等の性能の向上が期待できることから、もう一段の改良が必要であるが、本研究目的の測定システムの実用化に応用できる見通しを得た。なお、現状のものでは、エネルギー分解能はゲルマニウム半導体検出器の方が優れている。(2)この測定結果に対応して、モンテカルロコード(MCNP)や二次元輸送計算コード(DOT3.5)等を用い、CdTe半導体検出器に対する中性子とγ線遮蔽性能について、最適化検討のシミュレーション計算を行った.なお、平成7年度に購入した^6LiFをポリエチレン等の中に約30重量%混入させたシート状の使いやすい形に加工し、実験において効果的な熱中性子遮蔽に使用した。本研究目的は、中性子捕捉療法時における生体内照射線量分布同時測定法として有力な方法の一つである、SPECT(Single Photon Emission Computed Tomography)測定装置の実用化を目指すものである。中でも重要な課題である、検出素子の小型化、並びに、半導体検出器に特有であった液体窒素による冷却を必要としない等のメンテナンス性の向上に関するものを対象にしている。平成7年度には、Ge半導体検出器と、近年技術革新が著しい小型化をする上で有効なCdTe半導体検出器を検討し、小型化と冷却が不要になる可能性が期待できる、CdTe半導体検出器に研究対象を絞り込んだ。平成8年度には、CdTe半導体検出器の常温特性に加えて、ペルチエ素子による簡便な冷却による性能向上に関して、実験と計算によってその有効性について検討し、ペルチエ素子冷却によるCdTe半導体検出器が大きな可能性を持っていることを確認した。なお、実験においては、平成7年度に購入した^6LiFをポリエチレン等の中に約30重量%混入させたシート状の使いやすい形に加工し、効果的に熱中性子遮蔽できることを確認した。平成9年度は、平成8年度に引き続き実験と計算により得たGe半導体検出器とCdTe半導体検出器のデータについて、低計数率における統計誤差の低減方法の検討や、小型化された検出器を想定した中性子とγ線混合場におけるコリメーションシステムの検討を実施し、平成10年度に申請した今後の研究課題を抽出した。
糖質制限食に対する生体反応～糖尿病モデルマウスを用いた遺伝子学的検索～

研究の目的:糖質制限食の生体への悪影響を科学的に示した報告はこれまでなく、この原因を明らかにすることを目的として本研究を行った。方法;C57bl/6j、STZ、KKAyマウス各群に対して、コントロール食(SC食; C:P:F=63:15:22)、中等度糖質制限食(LC食;C:P:F=38:25:37)、高度糖質制限食(SR食; C:P:F=18:45:37)を16週間投与し、その表現型を比較検討した。(結果)腹腔内糖負荷試験、インスリン感受性試験では、糖質摂取量に反比例してインスリン抵抗性の増大が3系統マウスで認められた。インスリン抵抗性の最も重要な臓器である肝臓において、糖脂質代謝関連遺伝子の検索を行ったところ、FGF21の転写レベル、血中レベルでの低下が糖質比率に比例して認められた。FGF21はインスリン感受性を増強させ、マウスの寿命延長効果があることが報告されていることから、糖質制限食群によるFGF21の低下は、ヒトにおいて糖質制限食が死亡リスクを増加させた結果を一部説明できる可能性がある。一方、血清脂肪酸成分解析において、糖質比率に比例してオレイン酸などの一価不飽和脂肪酸の血中濃度低下が認められ、これは肝臓におけるStearoyl-CoA desaturase1(SCD-1)の発現が低下していることが原因と考えられた。一価不飽和脂肪酸は酸化ストレスを軽減し、抗動脈硬化作用を有することが報告されている。以上の実験結果より、糖質制限によってインスリン抵抗性が増大し、さらに酸化ストレスの増大や寿命を短縮させるような代謝的変化がもたらされることが証明された。本研究は、糖質制限食の食事療法のデメリットの科学的根拠を示したという意味で、意義のある論文と考える。本実験結果は、PLoS One 9, e104948, 2014に掲載となった。初年度研究計画通り、本研究を実施した。C57bl/6j、STZ、KKAyマウス各群に対して、コントロール食(SC食; C:P:F=63:15:22)、中等度糖質制限食(LC食;C:P:F=38:25:37)、高度糖質制限食(SR食; C:P:F=18:45:37)を、6週齢のマウスに16週間カロリーを揃えたペアフィーデングを行い、正常マウスでは糖質比率に反比例する形で体重増加がみられたが、糖尿病マウスでは有意な体重変化は見られなかった。腹腔内糖負荷試験、インスリン感受性試験では、糖質摂取量に反比例してインスリン抵抗性の増大が3系統マウスで認められた。肝臓におけるDNAマイクロアレイにより、FGF21の転写レベル、また血中レベルでの低下が糖質比率に比例して認められた。FGF21はインスリン感受性を増強させ、マウスの寿命延長効果があることが報告されていることから、本結果は、ヒトにおいて糖質制限食が死亡リスクを増加させた結果を一部説明できる。一方、糖質比率に比例してオレイン酸などの一価不飽和脂肪酸の血中濃度低下が認められ、これは肝臓におけるSCD-1の発現が低下していることが原因と考えられた。SCD-1が糖質制限によって低下することを示したのは今回初めてである。一価不飽和脂肪酸は酸化ストレスを軽減し、抗動脈硬化作用を有することが報告されているので、糖質制限食においてSCD-1の発現低下が観察されたことは、動脈硬化につながる因子として、非常に興味深い。本研究は、糖質制限食の食事療法のデメリットの科学的根拠を示したという意味で、意義のある結果と考える。現在、研究結果をまとめ、論文執筆中であり、さらに、平成26年度、学会発表予定である。

以上の実験結果より、糖質制限によってインスリン抵抗性が増大し、さらに酸化ストレスの増大や寿命を短縮させるような代謝的変化がもたらされることが証明された。本研究は、糖質制限食の食事療法のデメリットの科学的根拠を示したという意味で、意義のある論文と考える。本実験結果は、PLoS One 9, e104948, 2014に掲載となった。マウスは、食餌中の成分の変化に応じて(特に高脂肪食)、摂食量に変化がでる可能性が示唆されており、これらの糖質制限食の場合、どのくらい食餌摂取量に変化が出るかを、preliminaryに調査する必要があったが、糖質制限食における摂食量に有意差なく(したがってpair-feedingを行うために、むしろ、糖質制限食マウスにおいて、摂食制限をかけた)、実験は問題なくスムーズに進行し得た。糖質制限食の影響を正常マウス、KKAyマウス(2型糖尿病マウス)、STZマウスの3群において、その表現型を調査するための、糖負荷試験、インスリン感受性試験から、表現型の有意差が得られ、さらに、DNAマイクロアレイによる結果から、インスリン感受性に関与すると考えられるFGF21、SCD-1などの遺伝子発現の変化を新たに発見した。1年目において、これらの多くの結果が得られたことは大きな収穫であり、ここまでの結果を、現在論文執筆中である。平成26年度は、正常マウスや糖尿病モデルマウスを用いて得られた糖質制限食によるこれらの表現型が、動脈硬化がきたしやすいとされるApo-E KOマウスを用いて、実際に、動脈硬化や寿命の低下につながるかどうかを検証する予定である。従って、本年度は、初年度の結果を踏まえて、当初の研究計画通り、1)遺伝子変異ApoE KOマウスを用い、糖質制限食投与による影響を調べる。動脈硬化の進行度合いを検証するため、Oil red O染色にて、脂質の大動脈壁への沈着の度合いや、酸化ストレス(4-HNE, 8-OHdG)の蓄積を検索する。2)また、新たな実験計画として、ApoE-KOマウスあるいは、糖尿病モデルマウスに、SGLT2阻害薬(本年から、2型糖尿病患者の経口血糖降下薬として新たに登場した内服薬で、尿細管での糖の再吸収を抑制し、糖を対外に放出することで、血糖降下作用を示す)を投与し、その表現型を観察する。SGLT2阻害薬は、血糖が改善し、体重減少につながるものの、糖質を対外に放出することから、糖質制限食と似ている作用をもたらすのではないかという懸念があり、現在、注目されている薬物であるので、我々の得られた糖質制限食での結果と、SGLT2阻害薬投与によって得られた結果とどのように表現型が異なるか(インスリン抵抗性、体重、動脈硬化、酸化ストレスの蓄積など)を比較検討する。犬飼浩一(研究代表者)分の助成金は、完遂いたしましたが、石田均研究分担者への助成金の分担額において、若干の残金が生じてしまいました。非常に少ない金額ですので、次年度に繰り越したいと存じます。石田均研究分担者への繰り越し金は、石田均実験に関与する消耗品(物品費)に充てることを計画しております。
テレビゲーム等ニューメディアの学校不適応への効果的な使用法の検討

今年度の研究の目的は、小学校、中学校、高校に通う児童・生徒を対象としたインタビュー調査から、テレビゲームの遊び方について全般的に探り、その実態を明らかにすることであった。報告に際して、(1)利用全般、(2)集団の中でのテレビゲーム、(3)一人遊びの時のテレビゲーム、(4)家庭の中でのテレビゲームに着目した。方法:小学生から高校生までを対象とした半構造化面接。調査対象者は、小学生29名、中学生25名、高校生20名であった。結果と考察:(1)小学生では最も一般的な遊びであった。発達に伴って好みが明確になり、テレビゲームを契機とした新たな仲間を得る生徒もみうけられた。使用量は全体的に自制的で、また発達に伴う使用量減少の理由として、部活や勉強による遊び時間全体の減少と、テレビゲーム以外の娯楽を見つけたという理由が挙がっていた。(2)家に大勢で集まったときのテレビゲーム遊びは定番であるようだが、全ての年齢層における必須アイテムではなさそうであった。小・中学男子では、テレビゲームが学校で話題になることも多く、テレビゲームの占める位置も女子より高くなっていた。女子にとっては、テレビゲームが複数のコミュニケーション媒体のうちの一つにすぎないことが示唆された。(3)小学生のテレビゲーム一人遊びは消極的な動機によるが、中・高生は、積極的な動機に依拠していた。同じ種類のソフトでも、同時的なコミュニケーション媒体として用いる場合と、そうでない場合があるようだ。また、ストレス解消=アクション、シューティングといった、気分による使い分けもなされていた。(4)家族がテレビゲームを始めた契機の一つとなっていることが示唆された。家族とのテレビゲーム遊びも多いが、時間については、父親か母親のいずれかがブレーキの役割を果たしていた。内容についてまで、親の監督下においている家庭は非常にまれであった。
カロリー制限による抗老化機構：マクロファージにおけるFoxO転写因子の役割

本研究は、カロリー制限(Calorie Restriction, CR)による長寿命化機構を解明し、ヒトの老化及び関連疾患の制御に応用することを目指す。我々は、Forkhead box O (FoxO)転写因子ファミリーの一つであるFoxO3がCRの寿命延長効果に、FoxO1が腫瘍抑制に必要であることを報告した。一方、老化や癌の進展に、細胞レベルにおける軽微だが慢性的な炎症が関与していることが知られている。本研究では、マクロファージ特異的F oxo3、Foxo1遺伝子欠失マウスを用いて、FoxO3, 1を介したCRの老化と癌の制御におけるマクロファージの役割を解明する。
膀胱における尿再吸収機構の解明 -夜間頻尿治療への応用を目指す研究-

我々は、ラットを用いた実験を行っている。2017年度は、生理食塩水が膀胱で吸収されること、その機構にはアクアポリン2(AQP2)が関与していることを証明した。具体的には、生理食塩水を膀胱に注入した場合、機能的膀胱容量(約0.4 mL)を超えると吸収が始まる。尿の流入および流出を止めた膀胱に1.0 mLを注入して3時間経過すると、その容量は約20%減少した。その3時間で膀胱壁のAQP2の発現は増加するが、AQP2の発現を制御すると生理食塩水は吸収されなくなった。また、生理食塩水が吸収される際には、水に加えてNaも吸収された。2018年度は、膀胱での水吸収におけるナトリウム(Na)の関与について検証した。生理食塩水の代わりに5%ブドウ糖液で膀胱を充満させた場合、膀胱での吸収量は大きく減少した。また、5%ブドウ糖液ではAQP2の発現は増加しなかった。以上より、膀胱での水吸収機構として、膀胱充満による膀胱壁の伸展と膀胱内容液に含まれるNaによる尿路上皮の刺激がAQP2合成を促進すると考えた。2019年度(最終年度)は、Naが膀胱壁を通過する機構を解明する。その候補は、尿路上皮細胞に存在する上皮性Naチャンネル(ENaC)と尿路上皮細胞間隙に存在するクローディンである。生理食塩水による膀胱充満刺激で、ENaCおよびクローディンが発現変化をするのか、ENaC機能制御により吸収に変化が起こるのかを検証する。ラットの実験に加えて、将来ヒトでの膀胱吸収の存否を検証するための方法を確立するための予備実験を行う予定である。実験結果に基づいてわずかに計画を修正したが、着実に実験を進められている。【実験I】目標は「膀胱における尿再吸収を制御する生理的条件の検討」であった。1「尿組成の影響」:生理的浸透圧を大きく超える塩化ナトリウム溶液やブドウ糖液は、再吸収を促進しなかった、2膀胱壁伸展の影響:機能的容量以上で再吸収が始まり、約200%までは容量依存的に吸収量が増加した、3体水分の影響:検討できなかった。結果は予想通りであり、Na+イオン吸収量に依存して膀胱腔内の液量は減少した。【実験II】目標は「膀胱に発現するclaudinサブタイプの確認」であった。生理食塩液による膀胱伸展により、claudin-3, -6, -11の発現が増加することを確認した。また、追加実験において同様の刺激により、aquaporin-2の発現が増加することを確認した。さらに、RNA干渉によりaquaporin-2の発現を抑制することで、膀胱での再吸収が抑制されることを突き止めた。ラット膀胱を生理食塩液1.0mLで3時間伸展すると、aquaporin-2の発現が大きく促進されてNaイオンとともに水が膀胱壁より吸収される。aquaporin-2の発現を抑制すると、水およびNaイオンの吸収量が大きく減少する。aquaporin-2は主に尿路上皮に発現しており、組織学的にも再吸収に関与していると考えて矛盾しない。わずか3時間の過程で再吸収に関わる遺伝子および蛋白の発現変化は予想していなかったことであり、再吸収機構を検証する上で非常に興味深い知見である。若干の計画変更はあったが、生理食塩液による膀胱伸展に伴ってaquaporin-2発現が大きく促進され、膀胱で水が再吸収されることを証明できた。本結果は、すでにNeurourology and Urodynamicsに投稿して受理された。生理食塩水による膀胱充満刺激で、ENaC

およびクローディンが発現変化をするのか、ENaC機能制御により吸収に変化が起こるのかを検証する。ラットの実験に加えて、将来ヒトでの膀胱吸収の存否を検証するための方法を確立するための予備実験を行う予定である。実験結果に基づいてわずかに計画を修正したが、着実に実験を進められている。生理食塩液による膀胱伸展に伴って発現が増加するclaudin-3, -6, -11の、再吸収機能への寄与度を、aquaporin-2の実験にならって制御実験により評価する。さらに、これら発現増加の機構について検討を進める。2019年度(最終年度)は、Naが膀胱壁を通過する機構を解明する。その候補は、尿路上皮細胞に存在する上皮性Naチャンネル(ENaC)と尿路上皮細胞間隙に存在するクローディンである。生理食塩水による膀胱充満刺激で、ENaCおよびクローディンが発現変化をするのか、ENaC機能制御により吸収に変化が起こるのかを検証する。ほぼ研究計画どおりに助成金を使用した結果、わずかな残額が生じた。残額は13,827円と少額であり、免疫組織化学に用いる抗体を購入する費用に補填する予定である。
幼児期から児童期初期における自己有能感・社会的受容感の発達プロセスと機能

本研究は、幼児期から児童期初期(4-8歳)の子どもとその母親および担当教諭を対象とし、子どもの自己有能感・社会的受容感の発達プロセスと機能を解明することを目的として行われた。その結果、幼児期・児童期初期における自己有能感・社会的受容感の発達には、幼児期においては母親からの温かい養育態度が、児童期初期においては教師によるポジティブな評価が影響している可能性が示唆された。また、幼児期における自己有能感の高さは、その後の向社会性を高める可能性が認められた。今後はさらに縦断的データを蓄積し,自己有能感・社会的受容感の発達に影響を及ぼす気質や環境要因に関する詳細な検討を行う必要があるものと考えている。[研究の目的]近年、幼児期から児童期初期の移行期において「小1プロブレム」と言われる子どもたちの集団適応力の低下が注目されており、家庭での教育力向上や学校支援体制の充実などが目指されている。しかしながら、人間の行動変容を促す際には、その人の心理的機能を明らかにすることが不可欠である。そこで本研究では4-8歳児とその両親および担当教諭を対象とし発達精神病理学的アプローチに基づく縦断研究により子どもの自己有能感・社会的受容感の発達プロセスと機能を解明する。具体的な目的は下記の2点である。1.幼児期および児童期初期における自己有能感・社会的受容感の発達プロセスの解明。2.幼児期および児童期初期における自己有能感・社会的受容感の機能の解明。平成22年度の研究では、保護者に対する初回質問紙調査の実施および幼児に対する面接調査を実施し、測定ツールの信頼性・妥当性について検討することを主な目的とした。[研究実施計画]平成22年度は本研究の初年度研究として「質問紙調査」「面接調査」「観察調査」を実施する。【質問紙調査】母親、父親、保育士・幼稚園教諭を対象に、対象児が所属している機関を通じて質問紙調査を実施し、下記の情報について収集する。【面接調査】子どもへの面接調査:面接ツールとして,幼児期・児童期初期用に作成された「自己有能感・社会的受容感」測定ツール(現在日本語版を作成中)を用いる。各24項目の質問内容が絵で表されており,子どもたちにも回答しやすいように工夫されている。【観察調査】親子相互作用および園・学校での対人関係に関する観察[研究目的]近年、幼児期から児童期初期の移行期において「小1プロブレム」と言われる子どもたちの集団適応力の低下が注目されており、家庭での教育力向上や学校支援体制の充実などが目指されている。そこで本研究では、4-8歳児とその両親および担当教諭を対象とし、発達精神病理学的アプローチに基づく縦断研究により、子どもの自己有能感・社会的受容感の発達プロセスと機能を解明する。1.幼児期および児童期初期における自己有能感・社会的受容感の発達プロセスの解明2.幼児期および児童期初期における自己有能感・社会的受容感の機能の解明[研究成果]初年度調査で得られた成果に基づき、質問紙調査および観察調査を行った。質問紙調査対象者は幼児期(4歳6歳:平均年齢5.10歳)の子どもを持つ母親136名(平均年齢38.23歳)と児童期初期(78歳:平均年齢8.11歳)の子どもを持つ母親38名(平均年齢41.74歳)であった。質問紙調査では、子どもの自己肯定感・社会的受容感を測定する尺度の日本語版(眞榮城,2010)の親バージョンを使用した。さらに、子どもの自己有能感・社会的受容感の発達に関わると想定される要因(社会経済的変数・家族関係・子どもの問題行動など)について問う項目を使用した。観察調査では、親子相互作用の質的側面を測定する生態学的観察尺度の家庭版(菅原,2004)を施行した。観察調査で得られたデータは評定作業中である。今回得られた質問紙データは親からみた子どもの自己有能感・社会的受容感が中心であるため、分析結果については、現在幼児期の子どもたちが就学年齢に達した時点で得られるデータおよび家庭観察で得られたデータがそろった時点で、縦断的に検討し報告する予定である。[研究目的]近年、幼児期から児童期初期の移行期において「小1プロブレム」と言われる子どもたちの集団適応力の低下が注目されており、家庭での教育力向上や学校支援体制の充実などが目指されている。

そこで本研究では、4-8歳児とその両親および担当教諭を対象とし、発達精神病理学的アプローチに基づく縦断研究により、子どもの自己有能感・社会的受容感の発達プロセスと機能を解明する。[研究成果]これまでの調査で得られた成果に基づき、質問紙調査および観察調査を行った。質問紙調査対象者は幼児期(4歳6歳)の子どもを持つ母親158名と児童期初期(78歳の子どもを持つ母親109名であった。質問紙調査では、子どもの自己肯定感・社会的受容感を測定する尺度の日本語版(眞榮城,2010)の親バージョンを使用した。さらに、子どもの自己有能感・社会的受容感の発達に関わると想定される要因(社会経済的変数・家族関係・子どもの問題行動など)について問う項目を使用した。観察調査では、親子相互作用の質的側面を測定する生態学的観察尺度の家庭版(菅原,2004)を施行した。観察調査で得られたデータは現在評定作業中である。また、本研究で得られた質問紙データは親からみた子どもの自己有能感・社会的受容感が中心であるため、分析結果については、現在幼児期の子どもたちが就学年齢に達した時点で得られるデータおよび家庭観察で得られたデータがそろった時点で、縦断的に検討し報告する。平成24年度は、189家庭(未就学児134家庭、就学児55家庭)に質問紙調査を実施し、子どもの自己有能感・社会的受容感および精神的健康度・問題行動傾向・向社会的行動傾向について回答を求めた。また、保護者を介して子どもの自己有能感(自尊感情)・社会的受容感(家族との関係性・友人関係)・精神的健康度の自己認知について回答を求める形式の質問紙調査を実施した。研究成果の報告としては、子どもの自己有能感・社会的受容感の機能について明らかにすることを目的として、これまでに集積している横断的データ(質問紙調査データおよび面接調査データ)に基づく分析を行った。主な結果は次の通りである。1幼児(4ー5歳児)自身が抱いている自己有能感・社会的受容感は保護者認知や幼稚園教諭認知よりも肯定的なものであることが認められた。2幼児期における自己有能感・社会的受容感について性差の検討を行ったところ、自己有能感については女児が男児よりも高い値を示していることが確認された。社会的受容感については性差は認められなかった。3幼稚園教諭が認識している子どものの精神的健康度と子ども自身が認識している自己有能感・社会的受容感との関連について検討した結果、男児では幼稚園教諭評定による多動/不注意と子どもが認識している社会的受容感との間に負の相関が認められた。つまり、子ども自身が認識している社会的受容感の希薄さが集団行動場面において幼稚園教諭から問題行動が多い傾向にあると認識されることに影響を及ぼしている可能性が示されたものと考えられる。一方、女児では向社会性の高さと自己有能感との間に正の相関が認められたことから、向社会的行動の促進を目指す際には、子ども自身が抱く自己有能感に働きかけることの重要性が示唆されたものと考えられる。幼児期の子どもを対象としたデータについては、被験者数も十分であり、研究目的に沿った調査活動が実施できているため。また、児童期初期の子どもを対象としたデータは、現時点では不足しているが、今後、子どもたちの成長にともない、目標数を達成できると考えられるため。25年度が最終年度であるため、記入しない。
宗教と世俗の境界の編成過程に関する人類学的研究：タイ寺院の「難民」の生活実践より

本研究の目的は、ミャンマー・シャン州からタイ都市部の仏教寺院へ流入する「難民」の生活実践に焦点をあてて、現代社会における宗教ー世俗の境界(インターフェイス)が編成される過程を民族誌的に明らかにすることである。初年度にあたる2018年度の具体的な研究実績の概要は次のとおりである。1)日本文化人類学会第52回研究大会(6月3日、弘前大学)にて、タイ社会における宗教ー世俗の境界編成に関するこれまでの研究成果を報告するとともに、当該分野の国内研究者との研究交流をおこなうことによって、本研究の方向性を明らかにした。2)タイにおいて2度の現地調査を実施した。1度目は、8月に主としてバンコクにて、ミャンマーからタイへのシャン人の国境を越えた移住に関する文献資料と、タイの寺院運営をめぐる法や制度に関する文献資料の収集をおこなった。また2度目は、2月にバンコクにて、シャン人移住者が多く集まる、複数の仏教寺院のほか、シャン人移住者の相互扶助組織を訪問し、出家者と在家者(いずれもシャン人)の双方を対象にインタビュー調査をおこなった。以上の調査研究活動から明らかになったことは、タイとミャンマーの両国における政治的経済的な変化を背景として、近年、タイの都市に大量のシャン人が流入する現状がある一方で、バンコクではシャン人集住地区が形成されず、彼らの多くが低賃金労働者として分散して居住する傾向にあることである。また、寺院運営上の理由から、バンコクではタイ国内の地方都市に比べて在家者の寺院居住が困難であり、シャン人移住者は、寺院に「住む場所」として意味づけることはほとんどなく、儀礼遂行ないし教育/学習の場所として意味づけていることである。これらのことは、タイにおける寺院居住の実践が、都市の規模や個々の寺院の運営方針に左右されつつも、宗教をめぐる諸制度の隙間で多様に展開されうることを示唆している。2018年度に実施した8月の現地調査では、予想以上に、バンコクにおけるシャン人の居住が分散していることが判明し、当初の調査計画を変更せざるを得なかった。そのため、バンコクにおけるシャン人の移住の歴史と現状に関する基礎的な情報を入手することはできたものの、入国管理局や統計局などの行政機関や難民支援NGOなどをとおして、タイ国内におけるシャン人移住者の数と分布に関する量的なデータを収集するには至らなかった。また、日程の都合により、当初予定していた国際学会への参加を見送ったため、海外における人類学の宗教研究の動向把握と海外研究者との意見交換をおこなうことができなかった。2019年度の研究計画を見直し、現地調査の回数を8月と2月の2回に増やすことで、2018年度のデータ収集の遅れを取り戻す。また、海外における人類学の宗教研究の動向把握と海外研究者との意見交換については、国内外の研究集会に積極的に参加するとともに、ウェブサイトやデータベース等を利用した情報の収集を継続することによって、課題を解決する。2019年度の現地調査の具体的な計画は次のとおりである。まず、8月9月の現地調査では、主としてバンコクにて行政機関や難民支援NGOなどを訪問し、2018年度に実施できなかった、タイにおけるシャン人移住者の数と分布に関する量的データの収集をおこなう。また、チェンマイでも同様の手法で、タイ北部の現状を明らかにする。また、2月3月の現地調査では、これまでの調査研究の成果にもとづいて、バンコクないしチェンマイ都市部の一寺院を事例に選定し、そこでシャン人「難民」のライフストーリーを収集する。移住の経緯、宗教実践(出家や儀礼)、家族・親族のつながりの各点に焦点を当てながら、関連文献の検討をふまえた調査データの分析をおこなう。これらの活動をとおして、2019年度の研究目標である、寺院におけるシャン「難民」の生活実践をミクロなレベルで解明することを目指す。

2018年度に実施した8月の現地調査では、予想以上に、バンコクにおけるシャン人の居住が分散していることが判明し、当初の調査計画を変更せざるを得なかった。そのため、バンコクにおけるシャン人の移住の歴史と現状に関する基礎的な情報を入手することはできたものの、入国管理局や統計局などの行政機関や難民支援NGOなどをとおして、タイ国内におけるシャン人移住者の数と分布に関する量的なデータを収集するには至らなかった。また、日程の都合により、当初予定していた国際学会への参加を見送ったため、海外における人類学の宗教研究の動向把握と海外研究者との意見交換をおこなうことができなかった。2019年度の研究計画を見直し、現地調査の回数を8月と2月の2回に増やすことで、2018年度のデータ収集の遅れを取り戻す。また、海外における人類学の宗教研究の動向把握と海外研究者との意見交換については、国内外の研究集会に積極的に参加するとともに、ウェブサイトやデータベース等を利用した情報の収集を継続することによって、課題を解決する。2019年度の現地調査の具体的な計画は次のとおりである。まず、8月9月の現地調査では、主としてバンコクにて行政機関や難民支援NGOなどを訪問し、2018年度に実施できなかった、タイにおけるシャン人移住者の数と分布に関する量的データの収集をおこなう。また、チェンマイでも同様の手法で、タイ北部の現状を明らかにする。また、2月3月の現地調査では、これまでの調査研究の成果にもとづいて、バンコクないしチェンマイ都市部の一寺院を事例に選定し、そこでシャン人「難民」のライフストーリーを収集する。移住の経緯、宗教実践(出家や儀礼)、家族・親族のつながりの各点に焦点を当てながら、関連文献の検討をふまえた調査データの分析をおこなう。これらの活動をとおして、2019年度の研究目標である、寺院におけるシャン「難民」の生活実践をミクロなレベルで解明することを目指す。
複数のウイルス蛋白質の協調によるユニークな出芽機構の解明

本研究では、センダイウイルス(SeV)をモデルとして、マトリクス蛋白質が原動力となるエンベロープウイルスの粒子形成、出芽を、ウイルス増殖に必須ではないアクセサリー蛋白質であるC蛋白質が促進するメカニズムを解明した。また、研究の過程で、C蛋白質がウイルスの(-)鎖ゲノムRNAと(+)鎖アンチゲノムRNAの合成を制御し、(-)鎖ゲノムRNAをもった感染性ウイルス粒子の産生効率を最適化していることを明らかにした。センダイウイルスの出芽は、他と異なるユニークな特徴を有しており、単独でウイルス様粒子(VLP)の形成・出芽能を持つマトリクス(M)蛋白質が、宿主の多小胞体(MVB)ソーティングに関与するAlix/AIPlと機能的に相互作用するだけでなく、アクセサリー蛋白質であるC蛋白質もAlix/AIPlと相互作用し、出芽を促進する(Sakaguchietal.,2005; Irie, et. al.,2007)。本年度は、C蛋白質による出芽促進機構の解明を目的とし、以下のことを明らかにした。すなわち、C蛋白質のN末端23アミノ酸領域は原形質膜へのターゲッティングシグナルとして機能するが、この働きにより、C末端領域で相互作用したAlix/AIPlが出芽の場である原形質膜にリクルートされる。これにより、宿主のMVBソーティング機構に非依存性であったM-VLPの出芽が、MVBソーティング機構依存性に変化し、この宿主側機構を利用して出芽が促進される。この結果は新しい出芽モデルを提示するものであり、論文発表した(Irie, et. al.、2008a)。また、C蛋白質欠損組み換えウイルスを用いて、C蛋白質が出芽に重要であることをウイルスレベルで示した。しかし、感染性ウイルス産生は、出芽の低下よりもさらに大きく低下していた。我々はこの原因として、C蛋白質が、感染性ウイルスの産生効率を上昇させるために果たしている出芽促進以外の役割を明らかにした。すなわち、(-)鎖RNAをゲノムとするモノネガウイルスでは、(-)鎖ゲノムRNAだけでなく、その鋳型となる(+)鎖アンチゲノムRNAがウイルス複製過程で合成される。これらはいずれもウイルス粒子中に取り込まれるため、感染性粒子の産生効率を上昇させるには、(+)鎖よりも(-)鎖ゲノムRNAの合成量を増加させる必要があるが、(+)鎖RNA合成はmRNA合成を含むため、その効率の抑制は必ずしも感染性ウイルス産生効率の上昇にはつながらず適切な調節が必要である。我々は、この制御にC蛋白質が関与していることを明らかにし、論文発表した(Irie, et. al.,2008b)。センダイウイルスの出芽は、他のエンベロープウイルスとは異なるユニークな特徴を有しており、単独でウイルス様粒子(VLP)の形成・出芽能を持つマトリクス(M)蛋白質が、宿主の多小胞体ソーティングに関与するAlix/AIP1と相互作用するだけでなく、アクセサリー蛋白質であるC蛋白質もAlix/AIP1と相互作用し、出芽を促進するが(Sakaguchi,et.al., 2005 ; Irie,et.al., 2007)、その機構として、C蛋白質が出芽の場である原形質膜に宿主のMVBソーティング関連分子をリクルートする事により、出芽を促進する事を明らかにした(Irie, et.al., 2008a)。また、この研究過程で、C蛋白質がウイルスゲノムRNA合成の極性を最適化しており、感染性ウイルス粒子の産生効率を上昇させている事を示した(Irie, et.al., 2008)。本年度は、これらの成果を基に、様々な組換えウイルスを作成しウイルスレベルでの解析を試みた。まず、M蛋白質上に同定した、出芽重要なYLDL配列上に変異を導入したウイルスを作成し、この配列が、ウイルスレベルでも出芽に非常に重要な役割を果たしている事を示した。さらに、C蛋白質上の高度に保存された荷電アミノ酸クラスターに変異を導入した一連の組換えウイルスを作成し、これらがウイルスの出芽、蛋白質合成、RNA合成等だけでなく、自然免疫の誘導及び自然免疫に対する抵抗性に及ぼす影響を調べた。その結果、C蛋白質は、少なくとも3種類の異なる方法で、宿主の自然免疫応答を回避している事が明らかになった。上記の結果は、国内外の学会で発表し、論文投稿を準備中である。
真核・原核生物の複合窒素呼吸系の分子機構解明

(1)カビ脱窒系の分子機構解明:脱窒真菌Fusarium oxysporumなど3種のカビから、脱窒系鍵酵素である銅含有型亜硝酸還元酵素(NirK)遺伝子(nirK)の単離に成功し、以前F.oxysporumから単離・精製したNirKタンパク質が同遺伝子の産物であることを示した。さらにカビnirKおよび脱窒系は原ミトコンドリア起源であることを示し、ミトコンドリアの起源と進化に関する重要な新知見をもたらした。F.oxysporumの硝酸還元系は、脱窒細菌には知られていないキノン直結型ギ酸脱水素酵素との共役など、非脱窒型硝酸呼吸を行う大腸菌などの系と似ていることを明らがにした。以上の成果は、自然界におけるカビ脱窒の普遍性を明らかにしたものとしての意義を持つ。(2)シトクロムP450norの反応機構解明:カビ脱窒系のNO還元酵素であるP450norは、KADHからの2電子を直接受取るという異例の電子伝達を行う。P450nor-NADアナログと複合体のX線結晶構造解析の成功などにより本酵素の反応機構の詳細を明らかにした。これら成果は生物無機化学などを含む広範な分野で注目されることとなった。(3)カビのアンモニア発酵と嫌気的生育:アンモニア発酵は、硝酸同化系が異化的に使われる最初の例である。その機構を遺伝子レベルで明らかにした。またF.oxysporumのヘテロ乳酸発酵とアンモニア発酵との関連を示した。以上の成果(13項)は、従来好気的生物と考えられていた土壌真菌の少なくとも一部は、通性嫌気性生物であることを初めて示したものである。(4)その他のサブテーマ:カビの共脱窒反応が化学反応ではなく、生物反応であることを示した。放線菌による有機窒素の無機化代謝の解明を進め、絶対好気性と言われる放線菌での嫌気呼吸系の存在を明らかにした。温室効果ガス削減を目的とする好気脱窒細菌の単離と解析を行った。これらはいずれも代表者のオリジナルな成果である。脱窒真菌Fusarium oxysporum脱窒系に関し、硝酸塩還元酵素とギ酸脱水素酵素のカップルの機能解明を行った。両者はキノンを介して連動し、カビ硝酸呼吸系のエネルギー生産における中心的な役割を果たしている。さらに、カビ脱窒系が誘導される微好気条件のミトコンドリアではシトクロムオキシダーゼも機能し、硝酸呼吸と酸素呼吸が併行して働く、複合呼吸(hybrid respiration)と呼ぶべき新たな呼吸形態が機能することを明らかにした。また脱窒系の誘導に関しP450nor遺伝子上流のプロモーター領域の解析を行い、硝酸塩感知および酸素抑制にかかわるシス因子をそれぞれ特定した。フラボヘモグロビン(Fhb)は還元酵素であるFADドメインとヘモグロビンドメインが融合し、一酸化窒素(NO)ジオキソゲナーゼとして働くユニークなタンパク質である。F.oxysporumのFhbを脱窒細菌に形質転換したところ脱窒機能の向上が見られ、Fhbが真菌および細菌脱窒系の機能発現に重要な関与をしていることが示唆された。カビ脱窒系にNO還元酵素として関わるP450norの反応中問体の物理化学的解明を行い、その化学的構造を明らかにした。

さらにNADHアナログであるピリジンアルデヒドアデニンジヌクレオチドとP450norの複合体の結晶化およびX線構造解析に成功した。これらの成果により、P450norがNADHと複合体を形成し、2電子をヒドリドイオンとして直接受取る反応機構が強く支持された。放線菌もカビと同様に好気的生物と思われていたが、我々は放線菌にも脱窒能を見出している。これまでカビと同様に、脱窒産物として亜酸化窒素(N_2O)を生成する放線菌しか見出されていなかったが、検索の結果、窒素ガス(N_2)を発生するStreptomyces antibioticusを見出した。そしてこのN_2が共脱窒による産物であること、このN_2とともに通常の脱窒産物としてのN_2Oを発生すること、などを明らかにした。1.カビ脱窒系の分子機構解明:(1)ゲノム解析の終了した麹カビAspergillusoryzae、赤パンカビNeurospora crassaなどに脱窒活性を確認した。ゲノムのブラスト検索により、細菌亜硝酸塩還元酵素(Nir)遺伝子NirKのホモログを発見した。この遺伝子を大腸菌にクローニング、発現させ、Nir活性を検出した。現在この遺伝子破壊株の取得を試みている。(2)脱窒真菌Cylindrocarpon tonkinenseはこれまで硝酸塩を脱窒できないと考えられていたが、アンモニア及び発酵性炭素源の共存下で硝酸塩を脱窒できることが判明した。この際、硝酸塩の亜硝酸への還元には同化型硝酸塩還元酵素(aNar)の関与が示唆された。これまで硝酸同化系と硝酸異化系はそれぞれ無関係に機能すると考えられていたが、カビのアンモニア発酵や脱窒では同化型の硝酸および(または)亜硝酸還元酵素が関わることを初めて示した。(3)脱窒酵母にP450norとは異なるNor(亜酸化窒素還元酵素)活性を見いだした。(4)P450norでは、NADHアナログとの複合体のX線結晶構造解析、Asp88,Glu71,Asn315などのアミノ酸残基の変異体の解析などにより、そのユニークな反応機構をかなり解明した。NADHから結合ヘムへの直接電子伝達機構として、hydride/protonの同時伝達を提唱した。2.放線菌の新規窒素代謝:放線菌Streptomycesantibioticusは脱窒活性とともに、有機態窒素を無機化するという興味深い現象を既に発見している。この無気化現象は脱窒よりも広く放線菌に分布すると思われる。この無機化過程に一酸化窒素(NO)の生成が示唆された。この代謝経路に関して、ゲノム解析の終了したStreptomyces coelicolor, S. avermitilisなどを用いて検討している。3.真菌窒素固定菌の検索:有望株を数種単離し、現在解析を行っている。4.好気脱窒細菌の解析:好気脱窒細菌として既に分離したRalstonia pickttiiの解析を行った。この菌はかなり優秀な好気脱窒細菌であることが判明した。サブテーマごとに記載。1.カビ脱窒系の分子機構解明:(1)ゲノム解析の終了した麹カビのゲノム中に細菌の銅含有型亜硝酸塩還元酵素(Nir)遺伝子(nirK)のホモログを発見し、詳細な解析を行った。この遺伝子を大腸菌で発現させ、その産物を精製した。
マイクロレーザーラマン分光法によるエナメル質表層における再石灰化機構の解析

牛歯エナメル質をpH4.0の乳酸緩衝液によって脱灰させ、その後再石灰化液に浸漬させることによって生じるエナメル質の最表層の最石灰化過程の化学的変化を、マイクロレーザーラマン分光法を用いることによって経時的に観察することができた。すなわち、脱灰処理によって、ハイドロキシアパタイトに由来するリン酸結合のピークが低波数側にずれるが、再石灰化処理によって最終的には脱灰処理前のエナメル質ピーク像に近い状態までに回復した。また、標準物質のピーク像の照合した結果、エナメル質の再石灰化過程では、CaHPO_4・2H_2Oをはじめとする前駆物質を経て、最終的にハイドロキシアパタイトへ移行することが明らかになった。同時に、SEM観察を行い、上記のマイクロレーザーラマン分光分析で得た結果を検証した。その結果、再石灰化処理によってエナメル質表層の形状の変化が認められた。これは、処理によって歯質表層にカルシウム・リン酸化合物が生成することに起因するものと考えられる。また、表面反射FT-IR法をマイクロレーザーラマン分光法と併用したが、その表面微量検出能力はマイクロレーザーラマン発光分析と比較して低かった。以上の結果より、マイクロレーザーラマン分光分析法は、エナメル質表層で生じる脱灰・再石灰化過程の化学的変化を経時的に解析するのに適した分析方法であることがあきらかになった。このマイクロレーザーラマン分光法は、無機質の検出のみならず有機質の検出にも十分な感度を有するため、今後、根面象牙質の脱灰・再石灰化過程の分析にも有効であると考えられる。
ホイヘンスの原理に基づく高速解法を用いた3次元フォトニック結晶光デバイスの解析

本年度は前年度に構築したシミュレータを用いてフォトニック結晶光導波路問題に適用し、これらの特性評価を行った。解析手法は時間領域差分法を用い、計算領域端に必要となる吸収境界条件としてPerfectly Matched Layer(PML)吸収境界を用いた。まず、シリコン基板上にエアホール型の三角格子フォトニック結晶光導波路を作成することを想定して、導波モード解析を行うことで結晶構造パラメータの同定を行った。ここでは導波路中の進行波と後進波が結合してカットオフ領域が生じることによるシングルモード領域の帯域が最も大きくなるような構造パラメータを算出した。そして、これらのパラメータを用いて鋭角曲がり導波路の解析を行った。曲がり導波路に代表される光路変換素子は光回路デバイス小型化のためのキーデバイスであるため、その透過効率の向上が必要となる。そこで、その透過効率をマイクロキャビティを用いた共鳴トンネリング現象を用いることで改善し、そのマイクロキャビティの構造パラメータを調整することで、透過帯域を調整できることを示した。次に同じくマイクロキャビティを用いたパワーディバイダの解析を行った。ここではデバイスを等価回路表現することで、無損失かつ任意の分配比で光パワーを分配できることを示した。本年度は3次元光導波路解析用のシミュレータを構築するためにパーソナルコンピュータを複数台用いた並列処理システムを構築した。まず本システムの精度を検証するため、近似解が得られているリブ型導波路の解析を行った。ここでは、界分布および等価屈折率を求め、近似解と一致することを確認した。次に本システムを利用し2次元フォトニック結晶で構成される光導波路、鋭角曲がり導波路、分岐導波路の特性解析を行った。光導波路の解析においては導波モード解析を行い、シングルモード動作帯域を求めた。ここでは導波中の進行波と後進波が結合することによりカットオフ領域が生じることを示し、その結果シングルモード領域が現れることを確認した。次にこのシングルモード領域で動作するマイクロキャビティを利用した曲がり導波路、分岐導波路の解析を行った。ここでは共鳴トンネリング現象を利用することにより、光路変換および分岐が無損失で行えることを示した。また、マイクロキャビティ単体の特性を調べ、それを等価回路で表現することで、無損失な光路変換および分岐の動作周波数が調整可能であることを示した。
包括的遺伝子解析パネルを用いた血漿遊離DNAによる肺癌定位放射線治療後の再発診断

I期非小細胞肺癌に対する定位放射線治療は広く行われているが、放射線肺臓炎・線維化の影響で、局所再発の評価が困難である。血漿遊離DNAは、癌特異的な遺伝子異常を同定することで、再発のバイオマーカーになると想定されるが、従来のPCRベースの単一遺伝子解析では、様々な遺伝子異常を有する多数症例には対応出来ない。本研究では、多数の遺伝子変異・融合遺伝子を高精度に検出できるパネルを用いて、次世代シークエンサーによる包括的遺伝子解析を行う。多数症例に適応可能な新たな方法であり、複数の異常遺伝子のアレル頻度を経時的にモニタリングして、既存の検査よりも治療効果判定や再発を早期に予見できるかを検証し、臨床的に有用な低侵襲のバイオマーカーとしての意義を確立することを目的としている。組織学的に確定診断が得られているI期小細胞肺癌に対し、定位放射線治療を施行した症例を対象として、治療前、治療終了時、定期観察時に合わせて、血清の採取、保存を継続している。また、I期非小細胞肺癌に対して4回照射での重粒子線治療を行っており、定位放射線治療と同様に放射線肺炎をきたすため再発の診断に苦慮することがある。症例数が少ないことへの対応策として、重粒子線治療を行うI期非小細胞肺癌症例においても血清保存を行う予定である。再発症例に対して、蓄積した血清からcell free DNAを抽出し、包括的遺伝子パネルを用いて治療前後から再発時に至る遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を行う予定である。今年度も、I期小細胞肺癌に対して定位放射線治療を施行した症例に対して、血清保存を行い症例集積を継続している。しかしながら、組織学的確定診断が得られなかった症例もあり実治療症例数が想定よりも少なくなっており、また、局所再発を認めた症例が現時点では認められず、症例集積が遅れている。定位放射線治療を施行した症例の経過観察、血清保存を継続していく。症例数が少ないことへの対応策として、九州国際重粒子線がん治療センターにおいて、I期非小細胞肺癌に対して局所に対する4回照射での重粒子線治療を行っており、定位放射線治療と同様に放射線肺炎をきたし、再発の診断に苦慮することも同様であることから、重粒子線治療を行うI期非小細胞肺癌症例においても血清保存を行うことを検討している。また、症例集積と並行して、血漿遊離DNAを抽出し、包括的遺伝子パネルを用いた次世代シークエンサー解析を行い、治療前後含め遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を行う予定である。組織学的に確定診断が得られているI期小細胞肺癌に対し、定位放射線治療を施行した症例を対象として、治療前、治療終了時、定期観察時に合わせて、血清を採取、保存を行なっている。その際、得られた血清の一部を、cell free DNA抽出キットを用いて、cell free DNAを抽出し、保存している。一定数の検体が集積した時点で、包括的遺伝子パネル(SureSelectXT NCC oncopanel)を用いた、次世代シークエンサー解析を行い、治療前後を含め、遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を開始する予定である。組織学的に確定診断が得られているI期小細胞肺癌に対して定位放射線治療を施行した症例については、着実に血清保存を行なっているが、症例数が想定よりも少なく、今年度においては再発症例がなかったため、症例集積が遅れている。組織学的に確定診断が得られているI期小細胞肺癌に対し、定位放射線治療を施行した症例を対象として、治療前、治療終了時、定期観察時に合わせて、血清を採取、保存を継続している。再発症例に対して、蓄積した血清からcell free DNA抽出キットを用いて、cell free DNAを抽出し、包括的遺伝子パネルを用いて治療前後から再発時に至る遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を行う予定である。今年度も継続して、確定診断が得られているI期小細胞肺癌に対して定位放射線治療を施行した症例に対して、治療前、治療後のフォロー時に血清保存を行い症例集積を行った。

実治療症例数が想定よりも少なく、また、現時点において局所再発症例を認めていないため、症例集積が遅れている。I期非小細胞肺癌に対する定位放射線治療は広く行われているが、放射線肺臓炎・線維化の影響で、局所再発の評価が困難である。血漿遊離DNAは、癌特異的な遺伝子異常を同定することで、再発のバイオマーカーになると想定されるが、従来のPCRベースの単一遺伝子解析では、様々な遺伝子異常を有する多数症例には対応出来ない。本研究では、多数の遺伝子変異・融合遺伝子を高精度に検出できるパネルを用いて、次世代シークエンサーによる包括的遺伝子解析を行う。多数症例に適応可能な新たな方法であり、複数の異常遺伝子のアレル頻度を経時的にモニタリングして、既存の検査よりも治療効果判定や再発を早期に予見できるかを検証し、臨床的に有用な低侵襲のバイオマーカーとしての意義を確立することを目的としている。組織学的に確定診断が得られているI期小細胞肺癌に対し、定位放射線治療を施行した症例を対象として、治療前、治療終了時、定期観察時に合わせて、血清の採取、保存を継続している。また、I期非小細胞肺癌に対して4回照射での重粒子線治療を行っており、定位放射線治療と同様に放射線肺炎をきたすため再発の診断に苦慮することがある。症例数が少ないことへの対応策として、重粒子線治療を行うI期非小細胞肺癌症例においても血清保存を行う予定である。再発症例に対して、蓄積した血清からcell free DNAを抽出し、包括的遺伝子パネルを用いて治療前後から再発時に至る遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を行う予定である。今年度も、I期小細胞肺癌に対して定位放射線治療を施行した症例に対して、血清保存を行い症例集積を継続している。しかしながら、組織学的確定診断が得られなかった症例もあり実治療症例数が想定よりも少なくなっており、また、局所再発を認めた症例が現時点では認められず、症例集積が遅れている。引き続き、症例集積を継続していくとともに、非再発症例に対しては、治療前から採取、保存している血清から、血漿遊離DNAを抽出し、包括的遺伝子パネルを用いた次世代シークエンサー解析を行い、治療前後含め遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を行う予定である。定位放射線治療を施行した症例の経過観察、血清保存を継続していく。症例数が少ないことへの対応策として、九州国際重粒子線がん治療センターにおいて、I期非小細胞肺癌に対して局所に対する4回照射での重粒子線治療を行っており、定位放射線治療と同様に放射線肺炎をきたし、再発の診断に苦慮することも同様であることから、重粒子線治療を行うI期非小細胞肺癌症例においても血清保存を行うことを検討している。また、症例集積を継続していくとともに、局所再発例に限らず、リンパ節転移や遠隔転移再発症例、非再発症例に対しても、血漿遊離DNAを抽出し、包括的遺伝子パネルを用いた次世代シークエンサー解析を行い、治療前後含め遺伝子異常の変化(アレル頻度の変化)について、解析を行う予定である。