hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保育士の母乳育児支援の向上を目的とした介入プログラムの開発

本研究の目的は、母親が復職しても母乳育児の継続を希望しているならば、その母親が母乳育児を続けられるようにするために、母子と関わる保育士が母乳育児を支援できるようになるための介入プログラムを開発することを目的としている。平成29年度は、介入プログラムの開発のために、1母乳育児、保育士教育などに関する現状の把握、2質問紙調査、インタビュー調査の準備を行った。1については、前年度から引き続き、母乳育児に関する書籍、文献を収集し母乳育児の現状を把握した。また、保育士養成時に使用している教科書等、「保育士」、「母乳」をキーワードに文献検索システムを使用して主に国内の文献を収集し、日本の保育士教育における、母乳育児、保育園での乳児の栄養管理等の歴史や現状を把握した。その結果、保育園では母親が搾乳した母乳の管理を負担に感じていることもあるため、保育園で預かっている間、搾母乳を園児に与えることに肯定的にとらえていないこと、保育士の養成時には母乳育児への支援について十分な時間をかけて教育をしていない現状がわかった。2については、1の文献検討をもとに、保育士への質問紙の作成をすすめていった。回答が負担にならないよう、10分程度で回答できるよう配慮するため、質問紙の項目を修正していた。また、質問紙調査、インタビュー調査を行うために、研究者が所属する研究倫理審査委員会へ申請するための書類の準備、質問紙を配布する保育園のリストアップを行った。本研究は、研究I、II、IIIという3つの研究から成る。研究Iは保育士教育における母乳育児の位置づけ、保育士および保育士学生の母乳育児に関する知識・認識、保育園における母乳育児支援に関する実態調査、研究IIは、子どもを保育園に預けている母親の母乳育児支援へのニーズの実態調査、研究IIIは保育士が母乳育児を支援できるようになるための介入プログラムの開発と実施である。初年度である平成28年度は、研究Iに着手する予定であったが、実際には研究Iを実施するための準備を中心に行った。具体的には、母乳育児に関する最新の書籍を読み、母乳育児の知識の再確認、現状の把握をした。使用した書籍、研究論文はすべて研究者の所属する機関にあるものを利用した。研究者はここ3年間教育現場にいるため、臨床現場から離れており、母乳育児をしている母親に直接看護を提供する機会はほとんどなかった。しかし、様々な書籍や研究論文を読んだ結果、研究者が臨床現場にいる頃と母乳育児に関する知識や現状は大きく変化していないことが分かった。この結果を踏まえ、研究Iの質問紙の作成の準備を行った。準備として、質問項目をいくつか挙げ、インタビューガイドの内容の検討をした。また、母乳育児の知識を獲得し、現状を把握していくことができる学会や研修会について調べ、参加する準備をし、国内外の文献を検索し、取り寄せる準備を行った。研究Iの対象である保育園について把握するため、保育士教育に関する文献を検索した。平成28年の後半から心身ともに体調を崩したこともあったため、計画通りに進めることができなかった。平成29年度からは体調が整ったため、今後は研究を進めることができると思われる。母乳育児に関する国内外の現状の把握をし、質問紙・インタビューガイドの作成するために国内の母乳育児に関する学会・研修会への参加、国外の文献も含めて母乳育児に関する検討をしていく予定である。また、研究者は看護職者であるが、本研究は保育士への介入を実施する予定であるため、保育士教育や保育の現状を把握するために、今後は、所属機関で保育士教育を行っている教員との交流や情報交換を行うよていである。さらに、質問紙・インタビューガイドの作成後は、所属機関の研究倫理審査委員会へ申請し、研究Iを実施する予定である。国内外の文献や書籍を取り寄せ、文献検討をする予定であったが、時間がなかったこと、所属機関が所有している書籍やデータベースを利用したため、書籍や文献代として使用することがなかった。また、今年度は研究I(実態調査研究やインタビュー)を実施する予定であったが、実施前の準備までしかできなかったこともあり、交通費、郵送代など申請した予算を使用することがなかった。
構造類似性に基づく静菌性乳化剤の乳化破壊メカニズムの解明と食品分野への応用

本研究では、静菌性乳化剤の乳化破壊現象を基礎的に解析し、それを利用して油脂の抽出および香気放散挙動の変化について研究を行った。静菌性乳化剤によって油脂を抽出することが可能であることが明らかになったが、その一方で、乳化剤と油の構造の類似性は、必ずしも乳化物の不安定化の程度とは関連しないことが分かった。また、香気放散を解析した結果からは、油の合一によってフレーバーの放出挙動が変化する可能性のあることが分かった。本研究では、静菌性乳化剤の乳化破壊現象に対して、基礎研究と応用研究の両側面からアプローチを行った。基礎研究では、乳化破壊現象を系統的に解析することで、油脂と乳化剤の構造の類似性とエマルションの不安定化の関連性を明らかにすることを目的とした。応用研究では、乳化破壊現象を利用して、油滴の合一が香気成分の放散に与える効果について検討を行うとともに、有機溶媒を使用しない油脂の新規抽出法を開発することを目的とした。平成24年度は、平成23年度に得られた成果をもとにして、引き続き研究を行った。その結果、構造の類似性と乳化物の不安定化の関連性については、構造の類似性は必ずしも不安定化とは関連しないことが示された。その一方で、乳化物の不安定化が特に引き起こされる組み合わせが存在することが分かった。本研究では、乳化剤の脂肪酸部分の構造が乳化物の安定性にとって重要であることが示されたと考えられる。乳化剤を香気分析に応用するという実験では、油の合一によってフレーバーの放出挙動が変化する可能性の高いことが分かった。しかし、このような変化は香気成分の構造や性質によるところが大きく、放出の増減は化合物の疎水性によって異なっていた。このような知見は、食品の開発現場で生かされるものと考えられる。今後の実験では、物理化学的な指標に基づく香気成分の系統的な組み合わせと解析が必要となるであろう。油脂の抽出では、平成23年度に引き続きさまざまな条件における豆乳からの油脂分離抽出を試みた。一部で油脂の遊離が確認されたが、今後はより効率的な抽出法を検討する必要があると思われる。構造の類似性と不安定化の関連性の解明については、これまで申請者が用いてきた方法、すなわち調製したエマルションに乳化剤溶液を加え、平均粒子径の変化を時間依存的に測定する方法で不安定化の評価を行った。平均粒子径変化の測定にはレーザー回折式粒度分布計を使用し、炭化水素よりも天然油脂に近い構造を有する脂肪酸メチルを利用して実験を行った。しかしながら、構造の類似性は必ずしも不安定化とは関連しない可能性のあることが示唆された。一方、香気分析への応用では、炭化水素を使用してエマルションを調製した。現在香気分析を鋭意進めていて、ある程度の傾向が見られるところまで分析は進んだが、測定精度が向上せず、現状では合一の影響による明確な差は見られていない。油脂分別抽出の試みでは、油脂抽出の可能性を簡便に評価するため、初めに市販の豆乳と牛乳・ココナッツミルクを大量かつ安価に手に入るサンプルとして用意し、これらに乳化剤溶液を加えて抽出試験を行った。その結果、適切な条件を選択することで牛乳とココナッツミルクについては、油脂を抽出できる可能性のあることが明らかになった。すなわち、天然の油脂は物理的な操作だけでは抽出できないが、オートクレーブによる高温処理を加えることで、油脂が遊離することが示された。今後他の抽出条件を検討することにより、さらに応用可能性が高まると考えられる。一方、豆乳については、上記の物理的な条件に加え、酵素による化学的な処理を行ったが、油脂の分離は見られなかった。この原因は定かではないが、平成24年度に実施予定の生の大豆からの抽出試験により、目的が達成される可能性がある。構造の類似性と不安定化の関連性の解明については、実験自体はそこそこ進んでいるものの、当初予想していた結果が得られず、現在評価方法を再検討しているところであり、その分データ取得に影響が出ている。また、香気分析への応用については、モデル系を利用しているものの、実験者の技術の習熟が必要になる部分が生じたため、実験操作の練習と予備実験を行なっており、実験計画が多少遅れる原因となっている。平成24年度も研究責任者は単独で研究を推進することになっているが、研究協力者である大学院生と綿密な連携を取り、特に研究がやや遅れ気味になっている香気放散挙動の解析についてさらなる研究推進を図ることとする。また、研究責任者は当該補助金によって参加した学会活動で積極的に情報収集を行ったが、研究の遂行上障害となっていた部分について、非常に有益な情報を得ることができた。そこで、今後はこの情報を研究計画に反映し、必要な部分については適宜研究計画を柔軟に変更することで、研究の推進を図ることとする。研究費はこれまで実施してきた研究計画を遂行し、さらにデータを取得するために使用する。

平成24年度は主に消耗品に研究費を使用し、最終的な成果報告に向けて研究の総仕上げを行う。また、今年度は成果報告のために積極的に学会等に参加し、得られた研究成果の社会への浸透を図る。
乳癌におけるアンドロゲン受容体の研究

乳癌腫瘍組織においてアンドロゲン受容体(androgen receptor, AR)の発現の消失を引き起こす機構についての解析を行った。外科的に切除された114症例の女性の原発部乳癌組織を用いてARの免疫組織学的解析を行った結果、14.9%(17/114)が陰性であった。AR陰性および陽性54症例についてAR遺伝子のエクソン2から8についてPCR-SSCP法を用いてミューテーションの解析を行ったところ、全エクソンにおいてミューテーションは確認されなかった。次にエクソン1内のマイクロサテライトマーカーであるCAGリピートについて解析を行った結果、AR陰性症例17例中11例がヘテロ接合性であった。さらに、X-染色体不活化解析により、この11例中9例で対立遺伝子の欠損が起こっておりさらに、AR陽性症例20例中3例に対立遺伝子の欠損が起こっており、これらの間に有意差が認められた(P=0.000)。この欠損遺伝子は活性化された遺伝子側であることが明らかとなった。また、ノーザンブロット解析によりAR陰性症例はARmRNAを発現していないこと、さらにウェスタン解析によりタンパクレベルにおいてもARを発現していないことが明らかとなった。以上の結果よりARの発現の欠損は乳癌の進展と関連があり、このARの発現の欠損はAR遺伝子の対立遺伝子のうち活性化遺伝子の欠損によることが一因であることが明らかとなった。我々は以前、外科的に切除された乳癌腫瘍組織においてアンドロゲン受容体(androgen receptor, AR)の活性化と対立遺伝子の欠失がARの発現の消失を引き起こしていることを発見した。本研究では、外科的に切除された67症例の女性の原発部乳癌組織を用い、AR遺伝子のCAG repeat領域におけるホモまたはヘテロ接合性症例を解析しAR,エストロゲン受容体(ER),プロゲステロン受容体(PR)の発現および今までに知られている進展因子との関連について解析した。接合性の解析は、各遺伝子の一部をPCR法により増幅させ、PCR産物を変性ゲルにて泳動するPCR-SSCP法により行った。AR, ER, PRの発現は、ホルマリン固定パラフィン切片を用い、免疫組織学的染色法により判定した。PCR-SSCP法の結果、37例(55.2%, 37/67)がヘテロ接合体でこれらはAR発現(p=0.0036)とPR発現(P=0.0341)との間には負の相関性があり、組織分化度(p=0.0029)とMIB-I標識率により判定した増殖活性(P=0.0014)との間に正の相関性が見られた。ヘテロ接合性と年齢、腫瘍の大きさ、リンパ節転移の状態、ERの発現との間に有意な相関性は見られなかった。以上の結果より、AR遺伝子のCAG repeat領域における接合性がホモまたはヘテロであることはAR, PRの発現および腫瘍分化度と相関があり、乳癌予後因子の一つとなり得る可能性が考えられた。
古墳時代開始年代および弥生・古墳時代時代区分の再検討

初年度は栃木県四斗蒔遺跡1号居館の以前調査を実施した分の資料整理と調査データの活字化を行った。その結果、熱残留磁気年代測定によって西暦220年±20年のオーダーを出した1号居館1号住居址をはじめとする1号居館の土器の充実したデータが補足された。また、あわせて自然科学的データも多く追加することができた。特に、熱残留磁気年代測定とのクロス・チェックの上で放射性炭素14年代測定を試みた。一方、年輪年代測定によって3世紀後半の年代が判明した新潟県佐渡郡新穂村蔵王遺跡の掘立柱建物の脇から出土した内行花文鏡は隣りの群馬県高崎市蟹沢古墳出土のものと酷似が指摘され、さらに同古墳からは卑弥呼が魏に遣使した魏の景初三年(西暦239年)の翌年である正始元年の銘をもつ三角縁神獣鏡が出土していることが明らかになった。蔵王遺跡の土器と蟹沢古墳の土器との比較検討によって同時期のものとすることに矛盾のないことが知れた。最終年度は初年度から集積してきた弥生古墳時代にかけての自然科学的年代測定のデータの整理と、昨年11月に奈良県橿原市で開催された弥生時代の実年代論および古墳出現期のシンポジウムに出席し、その折新に調査中のマバカ古墳の土器の見学をした。また、桜井市埋蔵文化財センターおよび奈良県立橿原考古学研究所所蔵のホケノ山古墳・勝山古墳等出土土器の見学の成果を承けて、寺沢薫氏の提唱する布留0式の検討を行い、箸墓古墳や纏向古墳群出土土器と先の四斗蒔遺跡1号居館1号住居址出土畿内系叩き甕をはじめとする土器の編年的併行関係を検討した。以上をもとに布留0式の年代観を西暦220250年とし、没年西暦248年頃の卑弥呼の墓を箸墓古墳に比定した。さらに、「親魏倭王」の金印を賜った卑弥呼を初期大和政権の初代の王とみなし、古墳時代の開始を卑弥呼が魏の皇帝から倭王として承認された段階、布留0式の時期と考えるに至った。1年次目は、弥生・古墳時代の時代区分論の研究史を整理する一方で、自然科学的な方法による当該期の年代測定データを集成・整理した。また、問題の四斗蒔遺跡1号居館1号住居址に関する熱残留磁気年代測定以外の方法による自然科学的な年代測定を実施し、先のデータとのクロス・チェックを実施した。さらに、未整理・未発表の四斗蒔遺跡2次調査分の1号居館の資料を整理し、資料集にまとめた。一方、群馬県高崎市日高遺跡の弥生後期後半(終末期)のSI50号住居址の熱残留磁気年代測定を試みた。その結果、A.D.230±20年というオーダーを得た。これは先の四斗蒔遺跡1号居館1号住居吐の炉の熱残留磁気年代測定結果に近いものであり、注目される。また、同遺構の年代を他の自然科学的年代測定データとクロス・チェックすべく、同住居吐の貯蔵穴採集土壌の水洗選別を行い、炭化米4粒とマメ科の種子6粒を検出した。そのうち、炭化米の2粒を計測し、写真記録にとどめた後、AMS法による放射性炭素年代測定を実施した。

結果は、A.D.50-130年となり、熱残留磁気年代測定の結果とは対応しない。なお、日高遺跡の遺構覆土の火山性堆積物との関係で浅間山C軽石が問題になるので、遺構との関係を記録すべくSI50号住居址に伴うと考えられる環壕の断面剥離を試みた。さらに、SI50号住居吐出土土器のうち特徴的なものをピックアップして資料化した。一方、四斗蒔遺跡1号居館1号住居祉の床面出土ススキ属炭化材と同住居址出土土師器蜜の外面に付着した煤状炭化物の放射性炭素年代測定を行った。その結果、期待した年代観からはずれた数値が出た。今後、他の方法による年代測定データも併せて、再整理したい。昨年度は栃木県四斗蒔遺跡1号居館の以前調査を実施した分の資料整理と調査データの活字化を行った。その結果、熱残留磁気年代測定によって西暦220年±20年のオーダーを出した1号居館1号住居址をはじめとする1号居館の土器の充実したデータが補足された。また、あわせて自然科学的データも多く追加することができた。特に、熱残留磁気年代測定とのクロス・チェックの上で放射性炭素14年代測定を試みた。一方、年輪年代測定によつて3世紀後半の年代が判明した新潟県佐渡郡新穂村蔵王遺跡の掘立柱建物の脇から出土した内行花文鏡は隣りの群馬県高崎市蟹沢古墳出土のものと酷似が指摘され、さらに同古墳からは卑弥呼が魏に遣使した魏の景初三年(西暦239年)の翌年である正始元年の銘をもつ三角縁神獣鏡が出土していることが明らかになった。蔵王遺跡の土器と蟹沢古墳の土器との比較検討によって同時期のものとすることに矛盾のないことが知れた。最終年の本年度は昨年度から集積してきた弥生古墳時代にかけての自然科学的年代測定のデータの整理と、昨年11月に奈良県橿原市で開催された弥生時代の実年代論および古墳出現期のシンポジウムに出席し、その折新に調査中のマバカ古墳の土器の見学をした。また、桜井市埋蔵文化財センターおよび奈良県立橿原考古学研究所所蔵のホケノ山古墳・勝山古墳等出土土器の見学の成果を承けて、寺沢薫氏の提唱する布留0式の検討を行い、箸墓古墳や纏向古墳群出土土器と先の四斗蒔璋跡1号居館1号住居址出土畿内系叩き甕をはじめとする土器の編年的併行関係を検討した。以上をもとに布留0式の年代観を西暦220250年とし、没年西暦248年頃の卑弥呼の墓を箸墓古墳に比定した。さらに、「親魏倭王」の金印を賜った卑弥呼を初期大和政権の初代の王とみなし、古墳時代の開始を卑弥呼が魏の皇帝から倭王として承認された段階、布留0式の時期と考えるに至った。
山地河川流路工の防災機能の評価手法に関する研究

(1)流路工の水理学的特性のその防災機能の評価手法(河村三郎)2段階LaxーWendroff法とMacCormack法を,床固め工を有する流路工の水面形計算に適用した.床固め工を複数基有する流路工の水面形の実測値と計算値の比較をから,MacCormack法による水面形計算が流路工内の水面形を精度よく再現できることがわかった.数値振動を抑えるには,TVD形式のMacCormak法が有効である.このスキ-ムにより,水路床勾配が急変するために生じる跳水の計算が可能である.また,跳水部を含む常・射流混在流の流れの計算が可能であることが確認できた.(2)射流合流部の水理学的特性と防災機能の評価(藤田一郎)非定常場における合流部の逆流域(剥離泡)の平均的な規模や剥離渦の運動特性を,LESモデルにより明らかにした.定常場の場合は,Kーεモデルを用いた計算から,従来の標準的なモデルでは逆流域を過小評価する結果になることを示した.実際の流れ場の逆流域の様子は画像処理手法を用い,直角合流部での剥離渦の時間・空間的な運動特性を明らかにした.射流部を有する合流部の水理実験により,跳水の発生限界と,逆流域が流量比の増大とともに減少するという実験事実を得ることができた.(3)流路工湾曲部の土砂水理学的特性とその防災機能の評価(中谷剛)TVDーMacCormack法を利用し,床固め工下流部の1次元的な河床変動計算を試みた.流路工屈曲部と湾曲部を対象にその局所洗掘特性を調べた.その結果から直線流路の場合の床固め工下流の最大洗掘深を与える式を提案した.湾曲部に床固め工を設置した場合に生じる局所洗掘特性は,床固め工の天端形状が水平な場合と,中央に向かって緩やかな勾配を持つタイプとでは,局所洗掘の抑制効果に相違があることがわかった.(1)流路工の水理学的特性のその防災機能の評価手法(河村三郎)2段階LaxーWendroff法とMacCormack法を,床固め工を有する流路工の水面形計算に適用した.床固め工を複数基有する流路工の水面形の実測値と計算値の比較をから,MacCormack法による水面形計算が流路工内の水面形を精度よく再現できることがわかった.数値振動を抑えるには,TVD形式のMacCormak法が有効である.このスキ-ムにより,水路床勾配が急変するために生じる跳水の計算が可能である.また,跳水部を含む常・射流混在流の流れの計算が可能であることが確認できた.(2)射流合流部の水理学的特性と防災機能の評価(藤田一郎)非定常場における合流部の逆流域(剥離泡)の平均的な規模や剥離渦の運動特性を,LESモデルにより明らかにした.定常場の場合は,Kーεモデルを用いた計算から,従来の標準的なモデルでは逆流域を過小評価する結果になることを示した.実際の流れ場の逆流域の様子は画像処理手法を用い,直角合流部での剥離渦の時間・空間的な運動特性を明らかにした.射流部を有する合流部の水理実験により,跳水の発生限界と,逆流域が流量比の増大とともに減少するという実験事実を得ることができた.(3)流路工湾曲部の土砂水理学的特性とその防災機能の評価(中谷剛)TVDーMacCormack法を利用し,床固め工下流部の1次元的な河床変動計算を試みた.流路工屈曲部と湾曲部を対象にその局所洗掘特性を調べた.その結果から直線流路の場合の床固め工下流の最大洗掘深を与える式を提案した.湾曲部に床固め工を設置した場合に生じる局所洗掘特性は,床固め工の天端形状が水平な場合と,中央に向かって緩やかな勾配を持つタイプとでは,局所洗掘の抑制効果に相違があることがわかった.(1)流路工の水理学的特性とその防災機能の評価手法(河村三郎)流路湾曲部で生じる跳水や衝撃波を伴う流れの水面形算法を保存則差分法を利用し,2次元流れを対象にして開発した.その結果,急勾配流路工内の洪水流の水理学的特性を数値実験から明らかにするために必要な跳水を含む流れの計算法が可能になった.(2)射流合流部の水理学的特性と防災機能の評価(藤田一郎)直角合流部を対象とし,合流部において生じる大規模な乱流運動の解析を離散渦法によるシミュレ-ションと可視化された表面流の画像処理によって行った。その結果,平均流場や乱流場,あるいは剥離領域の規模等を良好にシミュレ-トすることができ,また,剥離領域における渦の生成や発達などの大規模な非定常運動についても,良好な画像解析結果が得られた。(3)流路工湾曲部の土砂水理学的特性とその防災機能の評価(中谷剛)長さ10m,幅40cm,高さ30cmのアクリル製流路工模型の実験水路を使用し,屈曲部を含む三面張り流路工内に,既設の非定常流発生装置によって洪水を生じさせたときの水位変動,流速分布,河床変動を計測した.その結果より直線流路の場合の床固め工下流の最大洗掘深を与える式を提案した.また,跳水を伴う流れの水面形と河床変動を同時に計算する1次元河床変動計算手法を保存則差分法を利用して開発した.

(1)流路工の水理学的特性とその防災機能の評価手法急勾配流路工内の流れを対象に,跳水や衝撃波を伴う流れの水面形計算法を保存則差分法を利用して開発した。1次元流れでは,連続する床固め工を有する流路工内の水面形計算法,急勾配水路が水平な水路床に変化する場合の跳水を伴う流れの水面形計算が可能となった。また,この計算法を2次元流れに拡張し,射流合流部で生じる跳水を伴う水面形の計算手法を提案した。(2)射流合流部の水理学的特性と防災機能の評価既設の直角合流水路(本流幅30cm,支流幅20cm,長さ10m)を使用し,合流部において生じる大規模な乱流運動の解析を数値シミュレ-ションと可視化された表面流の画像処理によって行った。また,合流部における流れが射流となるような流れを対象に実験を行い,合流部における跳水あるいは衝撃波の発生状況,流量比やフル-ド数に対する合流部死水域の水理学的な特性,および流れの内部構造に関して実験的な検討を行った。(3)流路工湾曲部の土砂水理学的特性とその防災機能の評価長さ10m,幅40cm,高さ30cmのアクリル製流路工模型の実験水路を使用し,屈曲部,湾曲部を含む二面張り流路工(水路床は移動床)内に,既設の非定常流発生装置によって洪水を発生させたときの水位変動,流速分布,河床変動を計測した。特に,流路工内に床固め工を設置した場合の局所洗掘特性を実験的に調べた。その結果から直線流路の場合の床固め工下流の最大洗掘深を与える式を提案した。また,その跳水を伴う流れの水面形と河床変動を同時に計算する1次元河床変動計算手法を保存則差分法を利用して開発した。
広域位相計測に基づく電気エネルギーシステムオンライン適応制御

電力システムにおける位相計測を利用した制御系設計による安定化制御方法を検討した。観測情報から推定される広域系統の動揺特性を低次モデルとして表現することで,システム全体を表現する大掛かりなモデルを用いずとも容易に制御系設計を実現できることが特長である。観測情報に基づくため電力システムの状態変化に対して適応的に設計でき,不確定要素が増加しつつある電力システムの広域安定化に寄与する方策を検討した。電気エネルギーシステムにおける系統制御の一方法として,位相計測に基づく系統安定化装置(PSS: Power System Stabilizer)の適応的なオンライン調整による系統広域安定化方法を検討した。平成19年度における検討項目と得られた成果を以下にまとめる。1.広域位相計測に基づく制御系調整手法における簡略動揺モデルの高精度化位相計測データを利用した系統安定化装置調整による系統安定化制御方式において,観測量に基づいて構成される低次簡略動揺モデルの精度向上を図るため,モデル表現の改善を検討した。従来考慮されていなかった発電機端子電圧に関する状態が制御系調整に伴って不安定となる問題に対し,この情報を含むモデル構成を新たに考案し不安定化を防ぐ方策を検討した。シミュレーションによる解析で良好な結果が得られることを確認した。2.自系統内データを用いた安定度監視・制御系調整方法の検討連系系統全体にわたる広域計測によらずとも自系統内における観測データを利用して信号処理方法を工夫することで,弱制動の長周期電力動揺特性の抽出が可能であり,広域計測で得られるデータと同程度の精度で電力動揺の安定度評価が可能であることを明らかにした。これを利用して,自系統内データを利用した制御系調整手法へ適用した結果,有効な制御効果が得られることを確認した。得られた情報を他の系統運用情報と組み合わせて利用することで,より柔軟な系統監視・運用・制御が実現できる可能性を明らかにした。電気エネルギーシステムにおける系統制御の一方法として,広域位相計測を利用した電力系統安定化装置(PSS : Power System Stabilizer)の適応的な調整による系統広域安定化方法を検討した。平成20年度における検討項目と得られた成果を以下にまとめる。従来の電圧位相情報に加えて新たに電圧情報を含むモデル構成を考案し,これまで考慮されていなかった発電機磁束に関する状態の不安定化を防止しつつ,支配動揺モードを効果的に安定化する方策を検討した。小規模電力システムを対象とした系統シミュレーションによる解析で良好な結果が得られることを確認した。2.低次電力系統モデル同定に基づく制御系設計方法の高度化より柔軟な制御系設計を実現するため,位相計測データを利用した低次電力系統モデルの構成方法を検討した。安定化制御系が電力系統に与える効果を表現するモデルを同定し,設計対象となる制御系を含む制御ループを構成する方法を考案した。この方法では,詳細な電力システムの情報は必要なく,複数地点の電圧位相情報を利用して電力システムの特性を表現している。これらを伝達関数で表すことで種々の制御系定数の調整を容易かつ効果的に行う方策を検討した。設計を容易に実施可能なボード線図による調整を試みた結果,その効果を確認することができた。
イスラム世界における都市空間構成に関する比較研究-庭園とモスクを中心にして-

今年度の計画は、前年度までの調査実績を基に、メンバー各自の各々の専門のフィールドでの補充調査と、チュニジアでの総まとめの共同調査を組み合わせるというものだった。横山、藤井、林、小倉の4名は、この計画に従って行動したが、外交上の理由によって、羽田はイランでの調査を行うことができなかった。最後にイランでの補足調査が出来なかったことはまことに残念である。しかし、隊員全員が揃ったチュニジアでの調査は、短期間ではあったが、最終年度にふさわしく充実したものだった。チュニジアでの調査地は、チュニス、カイラワーン、スファックス、ス-ス、マフディーヤ、モナスティールであった。現地滞在中の私市正年氏(上智大学アジア文化研究所)が全面的に調査に協力して下さり、より多くの成果を挙げることが出来た。共同調査の主要な成果を、以下で箇条書きで述べる。1.チュニジア主要都市の都市プランの把握。とりわけ、主な宗教建築物(モスク、マドラサ、墓廟など)の都市内での位置と分布については、実際に現地を訪れ、確認した上で地図に書き込む作業を行った。その結果、文献上で知られていた位置と実際の位置が異なっていたものをいくつか発見した。また、モスクなどの公共建築の場合には、入り口の位置が重要だが、これも実地に確認することが出来た。2.チュニス旧市街のス-クを集中的に歩き、その業種別配置、店舗の賃貸関係、経営者の出自などについて聞き取り調査を行った。その結果は、目下分析中である。3.チュニス旧市街(メディナ)の住宅を訪問し、その構造と生活様式を具体的に把握することが出来た。伝統的な建築様式を踏襲しながらも、現代の生活に不自由のないように、巧みな改造が行われている。4.従来必ずしも明らかとなっていないチュニスのザイトゥーナ・モスク、カイラワーンの大モスクの建造・修復過程を現場で建築史的に検討し、その変容の状況を具体的に知ることが出来た。また、北アフリカに特徴的なミナレットの様式の発展過程も、スファックスのモスクを調査することによって、明らかに出来た。5.チュニジアには大規模な庭園の遺構は残されておらず、都市生活との関わりにおいて庭園が果たした役割は、イランなどの東方イスラム世界と比較すると、さほど大きくないことが確認された。6.現地の研究者との意見交換のため、カイラワーンのイスラム研究センター、チュニス近郊、ザグワンのアラブ地中海研究所を訪問した。また、これらの研究機関に所蔵されている貴重な蔵書の調査を行った。7.一般に北アフリカ(マグリブ)三国として、まとめて理解されるモロッコ、アルジェリア、チュニジアではあるが、一昨年のモロッコと今回のチュニジアでの調査を通じて、この三国をまとめて考察することの危険性が隊員の間で指摘された。モスクなどの宗教建築の建築様式を例にとると、とりわけ、モロッコとチュニジアの違いは際だっている。切妻で緑色の瓦を多用するモロッコに対して、チュニジアでは、平屋根で瓦を用いないものが多い。たまたま、19世紀以後フランスの植民地となったという共通の歴史を持つために、この三国は一つのグループとして理解されてきたが、今後は、もう少しきめの細かい調査、研究が必要であることが確認された。3年間(予備調査も入れると4年間)の調査を通じて、地域的にも、学問領域的にも異なったフィールドを研究対象とする研究者が、共同で調査することの面白さと難しさを常に実感してきた。基本的には、お互いが感じたこと、理解したことを現場で、また一日の調査が終了した後の夜自由に述べあって議論を深め、帰国後の文献調査によって事実を確定するという方式で、調査研究を進めたが、思いこみや基礎知識の欠如による誤解や疑問が相互に指摘されることがしばしばあった。調査の場は、自分の専門領域にだけ閉じこもっていたら、決して気づかなかった着想、また専門外だからかえって思いつくような根本的な疑問などを相互に検討しあうよい機会となった。今回の調査で得られた資料の整理が一段落し、その分析にも目途がついたなら、宗教施設(モスク、マドラサ、墓廟など)と都市の関係に焦点を絞った新たな調査研究班を結成し、第二次調査を行いたいと考えている。2.チュニス

旧市街のス-クを集中的に歩き、その業種別配置、店舗の賃貸関係、経営者の出自などについて聞き取り調査を行った。その結果は、目下分析中である。3.チュニス旧市街(メディナ)の住宅を訪問し、その構造と生活様式を具体的に把握することが出来た。伝統的な建築様式を踏襲しながらも、現代の生活に不自由のないように、巧みな改造が行われている。4.従来必ずしも明らかとなっていないチュニスのザイトゥーナ・モスク、カイラワーンの大モスクの建造・修復過程を現場で建築史的に検討し、その変容の状況を具体的に知ることが出来た。また、北アフリカに特徴的なミナレットの様式の発展過程も、スファックスのモスクを調査することによって、明らかに出来た。5.チュニジアには大規模な庭園の遺構は残されておらず、都市生活との関わりにおいて庭園が果たした役割は、イランなどの東方イスラム世界と比較すると、さほど大きくないことが確認された。6.現地の研究者との意見交換のため、カイラワーンのイスラム研究センター、チュニス近郊、ザグワンのアラブ地中海研究所を訪問した。また、これらの研究機関に所蔵されている貴重な蔵書の調査を行った。7.一般に北アフリカ(マグリブ)三国として、まとめて理解されるモロッコ、アルジェリア、チュニジアではあるが、一昨年のモロッコと今回のチュニジアでの調査を通じて、この三国をまとめて考察することの危険性が隊員の間で指摘された。モスクなどの宗教建築の建築様式を例にとると、とりわけ、モロッコとチュニジアの違いは際だっている。切妻で緑色の瓦を多用するモロッコに対して、チュニジアでは、平屋根で瓦を用いないものが多い。たまたま、19世紀以後フランスの植民地となったという共通の歴史を持つために、この三国は一つのグループとして理解されてきたが、今後は、もう少しきめの細かい調査、研究が必要であることが確認された。3年間(予備調査も入れると4年間)の調査を通じて、地域的にも、学問領域的にも異なったフィールドを研究対象とする研究者が、共同で調査することの面白さと難しさを常に実感してきた。基本的には、お互いが感じたこと、理解したことを現場で、また一日の調査が終了した後の夜自由に述べあって議論を深め、帰国後の文献調査によって事実を確定するという方式で、調査研究を進めたが、思いこみや基礎知識の欠如による誤解や疑問が相互に指摘されることがしばしばあった。調査の場は、自分の専門領域にだけ閉じこもっていたら、決して気づかなかった着想、また専門外だからかえって思いつくような根本的な疑問などを相互に検討しあうよい機会となった。今回の調査で得られた資料の整理が一段落し、その分析にも目途がついたなら、宗教施設(モスク、マドラサ、墓廟など)と都市の関係に焦点を絞った新たな調査研究班を結成し、第二次調査を行いたいと考えている。庭園とモスクという一見あまり関係のなさそうな2つの要素を軸にしてイスラム世界の都市を見直そうとする私たちの調査は、初年度に関しては、十分な成果を挙げたと考えられる。ともに都市の公の部分に属するこの2つの施設に注目することによって、イスラム世界における都市の構造、都市計画の特徴がある程度明らかに出来るのではないかとの見通しが得られた。
ベンゼン系反応性中間体の新規遷移金属触媒反応の開発

ベンザインをはじめとするベンゼン系反応中間体を利用する新しい合成反応が国内外で活発に研究されており,天然物の全合成にも応用されるなど,新しい分子骨格構築法として近年非常に注目されている.本研究では,遷移金属触媒を利用したベンゼン系反応中間体の新しい発生方法と反応制御法を開発して,新しい炭素骨格構築反応の開発とその応用を行っている.平成22年度は,アリールパラジウム種をベンゼン系反応中間体として扱い,Ar-Pd結合への分子内アルケンのエナンチオ選択的な配位挿入反応を検討した.分子内にα,β-不飽和カルボニル部位を有するシアン化アリールをパラジウム/AlMe_2Cl協働触媒存在下,いろいろな光学活性配位子を用いて反応させたところ,フェロセン系の光学活性配位子を用いた場合にアルケンのAr-Pd結合への配位挿入が中程度のエナンチオ選択性で進行し,ベンジル位に不斉四級炭素を有する光学活性オキシインドールがまずまずの収率で得られることをみつけた.リン上の置換基や,他のルイス酸触媒,溶媒など反応条件を精査したが,現時点でエナンチオ選択性の大きな向上は達成できていない。しかしながら,本反応によって得られる光学活性オキシインドールは,医薬品や生理活性を有する天然物の合成に利用できるきわめて有用な合成中間体であるので,今後のさらなる触媒検討によって,光学活性オキシインドールの高エナンチオ選択的合成法を確立し,医薬中間体や生理活性天然物の高効率合成に貢献できるものと期待される.ベンザインをはじめとするベンゼン系反応中間体を利用する新しい合成反応が国内外で活発に研究されており,天然物の全合成にも応用されるなど,新しい分子骨格構築法として近年非常に注目されている.本研究では,遷移金属触媒を利用したベンゼン系反応中間体の新しい発生方法と反応制御法を開発して,新しい炭素骨格構築反応の開発とその応用を行っている.平成21年度は,アリールニッケル種をベンゼン系反応中間体として扱い,Ar-Ni結合への分子内アルケンのエナンチオ選択的な配位挿入反応を検討した.分子内にオレフィン部位を有するシアン化アリールをニッケル/AlMe_2Cl協働触媒存在下,いろいろな光学活性配位子を用いて反応させたところ,ホスフィノオキサゾリン配位子i-Pr-Phoxやi-Pr-Foxapを用いた場合にアルケンのAr-Ni結合への配位挿入が良好なエナンチオ選択性で進行し,不斉四級炭素を有する光学活性ニトリルが収率よく得られることをみつけた.ベンゼン環上やオレフィン部位にハロゲンやシリルエーテルなどの官能基を含んだいろいろな置換基を有するベンゾニトリル誘導体を用いても,本反応は官能基選択的に進行して,対応する環化体が良好な収率およびエナンチオ選択性で得られた.得られた光学活性インドリン誘導体は,医薬品や生理活性を有する天然物の合成に利用できる可能性があるので,本反応はきわめて有用な有機合成反応である.次年度以降,本手法を発展させて,光学活性オキシインドールをエナンチオ選択的に合成する手法を確立し,生物活性アルカロイドの触媒的不斉全合成を実施する予定である.ベンザインをはじめとするベンゼン系反応中間体を利用する新しい合成反応が国内外で活発に研究されており,天然物の全合成にも応用されるなど,新しい分子骨格構築法として近年非常に注目されている.本研究では,遷移金属触媒を利用したベンゼン系反応中間体の新しい発生方法と反応制御法を開発して,新しい炭素骨格構築反応の開発とその応用を行っている.平成22年度は,アリールパラジウム種をベンゼン系反応中間体として扱い,Ar-Pd結合への分子内アルケンのエナンチオ選択的な配位挿入反応を検討した.分子内にα,β-不飽和カルボニル部位を有するシアン化アリールをパラジウム/AlMe_2Cl協働触媒存在下,いろいろな光学活性配位子を用いて反応させたところ,フェロセン系の光学活性配位子を用いた場合にアルケンのAr-Pd結合への配位挿入が中程度のエナンチオ選択性で進行し,ベンジル位に不斉四級炭素を有する光学活性オキシインドールがまずまずの収率で得られることをみつけた.リン上の置換基や,他のルイス酸触媒,溶媒など反応条件を精査したが,現時点でエナンチオ選択性の大きな向上は達成できていない。しかしながら,本反応によって得られる光学活性オキシインドールは,医薬品や生理活性を有する天然物の合成に利用できるきわめて有用な合成中間体であるので,今後のさらなる触媒検討によって,光学活性オキシインドールの高エナンチオ選択的合成法を確立し,医薬中間体や生理活性天然物の高効率合成に貢献できるものと期待される.
ケアマネージャーによる要介護者・主介護者に対する複合的介入-ランダム化比較試験-

2年間の介護支援専門員(ケアマネジャ)による要介護者ならびに主介護者に向けた複合的介入の、要介護者の健康、在宅療養の継続性に対する効果を明らかにするものである。介入ターゲットは1)転倒、2)誤嚥、3)服薬管理、4)低栄養、5)主介護者介護負担の5項目である。介入群(n=599)、非介入群(n=511)の入院率はおれぞれ44. 6%, 46. 2%、入所率は12. 0%, 11. 5%、死亡率は20. 5%, 19. 0%といずれも両群間に有意差を認めなかった。性別、年齢、併存症、ADLで調整しても非介入群の介入群に対する生命予後のHRは0. 99、95%CI:0. 76-1. 29、入院はHR : 1. 08, 95%CI : 0. 90-1. 28、入所はHR : 0. 98, 95%CI : 0. 69-1. 38であった。本年度は当初の計画通り名古屋市高齢者療養サービス事業団所属の居宅介護支援事業所をベースに研究参加者を募り、書面での同意を得た在宅要介護高齢者ならびに主介護者の登録作業を平成21年6月から11月まで実施し、計約1100名の要介護者を登録した。さらに登録者には以下の調査を登録時に実施した。a)患者の属性b)社会的背景c)老年症候群d)要介護認定e)疾病背景f)既往歴g)身体機能ならびに精神心理機能(ADL,IADL,認知症の有無、うつの有無)h)使用介護サービスi)併存症の評価j)薬剤調査k)主介護者の属性、状態(健康状態、介護負担感:Zarit介護負担尺度)また、当初の計画に沿ってケアマネジャーは各区ごとにランダムに2群に分割され、介入群に対しては5項目(a)転倒、骨折、b)誤嚥性肺炎、c)低栄養ならびに体重の未測定、d)服薬管理困難者における服薬管理者の欠如、e)不適切な介護ならびに主介護者の介護負担感)に対するリスク評価を行い、「リスクあり」と評価された場合は、それぞれの項目に対する介入(マニュアルに沿ったケアプログラム)を追加した。現在、上記の内容は全て完了し、イベント調査(1)病院への入院(入院理由も)、2)介護施設への入所3)死亡、4)脱落(同意撤回、フォローアップ不能など))を継続している。登録者は全体で1112名、介入群:601名(男性:254名、女性:347名)、非介入群:511名(男性:193名、女性:318名)平均年齢、介入群:81.3±8.0(SD)歳、非介入群:81.3±8.3,p=0.909で両群に差はなかった。要介護分類では全体で要支援+要介護1:22.4%、要介護2:27.7%、要介護3:23.3%、要介護4:14.3%、要介護5:12.3%でありこの分布に介入、非介入の両群間に有意な差はなかった(p=0.586)。独居率は介入群で18.0%、非介入群で19.6%(p=0.495)、2年以上在宅で療養している割合は介入群で72.7%、非介入群で74.8%(p=0,441)であった。全体の35.5%、16.7%、48.4%、5.2%、9.4%、16.2%、38.4%、35.8%、64.9%がそれぞれ訪問看護サービス、通所リハ、通所サービス、訪問リハ、訪問入浴、ショートステイ、訪問介護、訪問診療、福祉レンタルを使用していた。介入群、非介入群で差を認めたのは訪問診療利用率(介入群:30.9%、非介入群:41.5%,p<0.0001)のみであった。

基本的ADL(Barthel index : range : 0-100)は全体で61.9±30.3で両群間に有意な差はなく、疾患別では高血圧、脳血管障害、認知症、心不全がそれぞれ57.6%、41.0%、49.1%、17.3%で、心不全のみ両群間で有意な差を認めた(介入群:19.6%、非介入群:15.5%,p=0.023)。併存症の重症度を表すCharlsoncomorbidityindexは介入群:2.7±1.8、非介入群:2.6±1.9、p=0.729と両群で差を認めなかった。また、服薬薬剤数も介入群:7.1±4.1種類、非介入群=6.8±4.0種類(p=0.292)、geriatric depression scale-15得点、介入群=6.7±3.4、非介入群:6.6±3.5(p=0.521)で両群に差はなかった。1112名中、主介護者が存在するのが全体で965名(86.8%)であるが介入群で89.0%、非介入群で84.1%と両群間に有意な差を認めた(P=0.017)。主介護者の全体の平均年齢は61.9±30.3歳、主介護者が男性であるのは24.4%で両群間に差を認めず、介護歴が2年以上の割合は72.5%で両群間に差を認めなかった。昨年11月に1年間の観察が終了し、現在2年目に入り、順調に経過している。当該研究は2年間の介護支援専門員(ケアマネジャ)による要介護者ならびに主介護者に向けた複合的介入の、要介護者の健康、在宅療養の継続性に対する効果を明らかにするものである。介入のターゲットは1)転倒、2)誤嚥、3)服薬管理、4)低栄養、5)主介護者介護負担の5項目とする。Primary endpointは生命予後、疾病発症、急性期一般病床への入院、secondary endpointは介護施設への入所、機能障害、在宅療養の継続を阻害する全イベントとした。結果は介入群(n=599)、非介入群(n=511)がエントリーされ、登録時の介入群、非介入群との比較では性別、年齢、要介護度、独居率、基本的ADL点数、併存症重症度、などの統計的有意な相違は認めなかったが、介入群で主介護者が存在している割合が高かった(介入群:89.0%、非介入群:84.1%,p=0.017)。介入群、非介入群の入院率は44.6%,46.2%(p=0.591)、入所率は12.0%,11.5%(p=0.807)、死亡率は20.5%,19.0%(p=0.546)といずれも両群間に有意差を認めなかった。単変量Cox比例ハザード解析では非介入群の介入群に対する生命予後のリスク(HR)は0.93、95%信頼区間(CI):0.71-1.21で、入院のHRは1.06,95%CI:0.89-1.26、入所のHRは0.97,95%CI:0.69-1.37であった。さらに性別、年齢、併存症、ADLで調整しても非介入群の介入群に対する生命予後のHRは0.99、95%CI:0.76-1.29、入院はHR:1.08,95%CI:0.90-1.28、入所はHR:0.98,95%CI:0.69-1.38であった。
負荷端設置SMESのPQ同時制御による電力系統電圧安定度の向上

電力需要の増大や電源の遠隔化などにより、電力系統は電圧崩壊の危険にさらされている。負荷端の電圧維持のためには従来変圧器タップの切り換えや電力用コンデンサの投入などがおこなわれてきた。しかし、応答速度に限界があるため、電圧を維持し切れず電圧崩壊に至る可能性がある。本研究では、超電導磁気エネルギ-貯蔵装置(SMES)が高速に有効電力Pおよび無効電力Qを制御できることに着目し、まず、負荷端近傍にSMESを設置した場合にどれだけ電圧安定度が向上できるかについて検討をおこなった。その結果、特に負荷上昇速度が早い場合にSMESの効果が大きいことが確認できた。さらに2機6負荷のくし型系統モデルを用いて電圧安定度向上のために最も良いSMESの設置場所はどこかについての検討もおこなった。電圧安定度向上のためには電源から離れた地点にSMESを設置することが望ましいが、最遠隔地が必ずしも最適設置点となるとは限らず、系統構成毎に検討が必要であることが示された。また、負荷端に設置したSMESを多目的に利用することを検討するため、電力動揺の抑制効果についても検討をおこなった。一般に電力動揺の抑制のためにはSMESを電源側に設置することが望ましいものと考えられる。しかし、負荷側に設置した場合でもある程度の効果があることがシミュレ-ションによって明らかになり、電圧、電力動揺の双方に効果がある多目的SMESの可能性が示された。
外的環境としての匂い刺激が摂食・嚥下行動に及ぼす影響の行動生理学的解析

本研究では数種類のフレーバーのついたガムを被験者に呈示し、好ましいもの・好ましくないものをそれぞれ選択してもらいそれらを一定時間子爵した間に、筋電図、心電図、脳波を測定し、咀嚼筋活動の評価、心拍変動解析による自律神経系の評価、脳波解析による脳神経活動の評価を行った。結果としては食品嗜好性の違いにより上記の行動生理学的検索結果の違いが明らかとなった。具体的には好ましい食品摂取の方が、咀嚼力の向上を認め、自律神経系・脳神経系活動においてはリラックス状態を呈することが明らかとなり、接触嚥下行動において食品嗜好性を考慮することにより、機能低下している場合の機能改善に役立つことが示唆された。環境への匂い付けに関してはまだ確実で簡便な方法は確立できていないが、食品のフレーバーの嗜好性の違いが摂食嚥下行動に及ぼす影響、また心拍変動解析による自律神経系の活動状況の変化については順調に基礎的データを蓄積中である。摂食行動は咀嚼・嚥下・消化運動から成り立つもので生活の質(QOL)を保つために非常に重要な要素である.食品の性状や味,風味(フレーバー)が摂食行動に影響を与えるという研究がなされてきたが,匂いの嗜好性が摂食行動やそこから生じる自律神経活動や脳の認知行動に及ぼす影響についてはまだ不明な点が多い.本研究では摂取した食品の嗜好性の違いによって心電図の心拍変動解析から自律神経系の活動を,閉口筋・開口筋の筋電図から咀嚼パターンの変化を,さらに脳波測定により脳神経活動の変化について,それぞれ明らかにすることにより,咀嚼運動と神経活動の関連性について検索を行った.本研究の結果より嗜好性の違いが神経系に及ぼす影響にはいくつかのパターンが認められた.比較的多く認められたのは,好ましくない食品を摂取した時と比較すると好ましい食品を摂取した場合には,食品咀嚼後の安静時に副交感神経の活動が優位となる状態であった.自律神経系の活動は必ずしも咀嚼パターンと関連づけられるわけではないが,好ましい食品を摂取した場合には好ましくない食品摂取の場合よりも,咀嚼回数の増加や咀嚼力の増加など咀嚼筋活動は増強される傾向が認められた.しかし好みの与える影響の個人差はかなり大きく,神経活動の変化やそれと咀嚼運動パターンとを関連付けるにはサンプル数がまだすくないため困難であるが、ある程度のパターン分けに関しては成功していると考えている。.被験者の選出に時間がかかったため、実験の解析にやや遅れが生じている。本研究ではフレーバー刺激の負荷が身体に及ぼす影響を、摂食嚥下時に作用する筋活動・自律神経機能、脳機能の評価について調査し、味覚嗅覚を利用した新たなアプローチを模索することを目的として行ったものである。本研究では摂取した食品の嗜好性の違いによって心電図の心拍変動解析から自律神経系の活動を明らかにすること、また閉口筋・開口筋の筋電図から咀嚼パターンの変化を明らかにすること、さらに脳波測定により脳神経活動の変化について明らかにすることにより、咀嚼運動と神経活動の関連性について検索をおこなった。実際には数種類のフレーバーのついたガムを被験者に呈示し、好ましい物、好ましくない物をそれぞれ選択してもらい、それらを一定時間咀嚼した時間の中で上記の行動生理学的実験をおこなって、その差を比較検討した。結果としては嗜好性の違いにより神経系に及ぼす影響には個人差があるもののいくつかのパターンに分類されることが明らかとなった。多く認められたのは好ましい食品を摂取したときと比較すると好ましい食品を摂取した場合には、食品咀嚼後の安静時に副交感神経の活動が優位となる状態であった。これは好ましい食品を摂取したほうが食後によりリラックスした状態になると考えられた。自律神経系の活動は必ずしも咀嚼パターンと密に関連づけられるわけではなかったが、好ましい食品を摂取したほうが好ましくない食品の場合より咀嚼回数の増加や咀嚼力の増加など筋活動を増強する傾向が認められた。また脳波解析より好ましい食品を摂取している場合の方が、摂取後には集中・リラックス効果と考えられるα波の上昇が認められた。咀嚼力の向上や神経系におけるリラックス状態を引き起こすことは、摂食・嚥下行動における機能改善に役立つものと考えられるため、摂食・嚥下行動困難者において食品の嗜好性を考えることは非常に有用であることが示唆された。ストレス状態の評価法として唾液成分分析を計画しているが、咀嚼前は問題なく行えるが咀嚼後の唾液中の成分や濃度については、咀嚼によって分泌される唾液の量によって大きくことなる可能性があり、公正な評価が可能かどうか疑問である。

実験結果の評価の妥当性に欠けると判断した場合は唾液成分分析は中止して、脳波測定と皮膚浅層からの電位記録による自律神経活動の変化などからの電気生理学的評価を用いることも考えている。また匂い刺激の与え方については、匂いスティックで匂いを限定的に嗅がせる方法と、ディフューザーによって部屋全体に匂いを付与する方法の2種類を検討中であるが、後者の方がより本研究目的には即しているが、各匂い付加実験の都度、部屋の匂いをwash outする必要がある。それには確実な換気の出来る設備が必要で、しかも短時間での匂いの入れ替えは困難であることから、実験するにあたっては前者の方が現実的ではあるが、その方法では咀嚼中には匂いが維持されない可能性もあり、今後更なる検討が必要である。嗜好性のパターンを分類するためにはもう少し多くの被験者が必要なので、被験者を広く募ってデータの早期取得を目指す。その他、分析方法も多方面からを考えて脳波測定を予定している。神経解剖学被験者の応募が予定より少なかったため消耗品金額が予定より小額で抑えられたためと、研究計画の見直しにより、唾液成分分析を今年度は行わなかったため。被験者の応募が少なかったため消耗品金額が予定より小額であったためと、研究計画の見直しにより唾液成分分析を行わなかったため。次年度はストレスチェックのための方法を模索するため、複数の検出方法を同時に行う予定である。もともと次年度の配分予算は前年度より少ないため、研究計画の追加により予算が不足する懸念もあったが、それは前年度未使用分を使うことで回避できる。次年度には脳波測定を予定しており、そのためのアンプ増設に使用することを計画している。
宇宙観測による超対称性の検証

超対称性理論は素粒子標準模型や一般相対性理論の有力な拡張として知られている。この理論の最も顕著は性質は、現在までに知られている粒子のパートナーとなる新粒子(超対称粒子)を予言することが挙げられる。現在までの加速器実験において予言される新粒子は見つかっておらず、予想されていた以上に超対称粒子質量が重い可能性を視野に入れる必要が出てきた。本研究では、高エネルギー初期宇宙においては重い超対称粒子が生成されていた可能性があることに基づき、宇宙観測により超対称性の検証を行うことを目的としている。特に宇宙背景放射観測において超対称粒子の痕跡が残っていないかということを理論的に検討していく。