hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TYLCVのゲノム複製における宿主RPA-ウイルス間相互作用の機能解明

トマトのタンパク質SlRPA1(replication protein A、70kDサブユニット)とトマト黄化葉巻病の原因ウイルスTYLCVとの相互作用に必要なSlRPA1のアミノ酸残基を明らかにした。相互作用能を喪失した変異型SlRPA1をトマトで発現させると、TYLCVの増殖抑制が観察された。通常SlRPA1は細胞内の小器官に局在するが、TYLCVのタンパク質の一つであるrepが共存すると、C3が局在する核へと局在性が変化することが分かった。これらの結果から、SlRPA1はTYLCVの感染時に核に移行してC3と相互作用し、共同してTYLCVの複製プロセスに関与する可能性が示唆された。SlRPA1遺伝子について改変を行った遺伝子組換えトマト培養細胞系統のTYLCV増殖評価については、計画通りの評価を行ったが、期待された導入遺伝子がTYLCV増殖に与える影響を認めることができなかったため、進捗はやや遅れているとした。培養細胞を用いた増殖評価系では、接種後のウイルス増殖量のバラツキが大きく、導入遺伝子の影響を検出することは困難と考えられた。27年度は遺伝子組換えトマトを用いた解析で、導入遺伝子の影響が評価できることを期待している。SlRPA1遺伝子について改変を行った遺伝子組換えトマトの作出については、SlRPA1の過剰発現コンストラクト、RNAiコンストラクトについては作出済みであるが、相互作用能欠失変異型の過剰発現コンストラクトについては現在作出途中であるため、進捗はやや遅れているとした。相互作用能欠失変異型のコンストラクトについては、カルスの再生効率が悪かったため、形質転換を再度やり直し現在培養中である。27年度には相互作用能欠失変異型の形質転換トマトについてもTYLCVの感染に対する罹病性反応の解析に供試できる見込みである。園芸学(1)TYLCV感染が進行する細胞におけるSlRPA1およびTYLCVタンパク質C3の動態可視化および相互作用強度定量化野生型および相互作用欠失変異型のSlRPA1とCFP、C3とYFPの融合タンパク質を導入した形質転換培養細胞系統を作出する。形質転換培養細胞系統へのTYLCVの接種は感染性クローンを利用して行う。各融合タンパク質の局在性の変化を共焦点レーザー蛍光顕微鏡下で観察するとともに、CFP-YFP FRETを計測し両タンパク質の相互作用強度を定量化する。(2)SlRPA1遺伝子について改変を行った遺伝子組換えトマトのTYLCV感染に対する罹病性反応の解析26年度に作出した各種組換えトマトに対してTYLCVを接種し、ウイルス増殖量および病徴発現程度を評価しSlRPA1-C3間相互作用がTYLCVのゲノム複製や罹病性反応に与える影響を明らかにする。SlRPA1とC3の相互作用とTYLCV増殖程度との関連性を培養細胞増殖評価系で解析するための研究基盤を作出した。当初の研究実施計画の内容を達成したため「おおむね順調に進展している」とした。
中等度好熱菌に比肩する高温耐性を獲得した常温性シアノバクテリア突然変異株の解析

常温性のシアノバクテリアが突然変異の蓄積によりどこまでの高温耐性を獲得できるのかという命題に挑むため、3年に及ぶ長期間の寒天培地上での高温順化培養により、シアノバクテリアS. elongatus PCC 7942の通常の生育限界温度である43°Cを大きく超えた株群を得ることに成功した。これらの高温耐性突然変異株群について、ゲノム上の突然変異部位を次世代シーケンサーを用いてゲノムワイドに同定し、さらに遺伝子組換えを用いた実験から高温耐性に寄与した変異遺伝子座を概ね明らかにした。この高温耐性突然変異株では、高温下での転写産物プロファイルや細胞形態、生育速度などに大きな違いが見られた。これまでの研究により確立した次世代シーケンサーを用いた高精度リシーケンス解析の技術により、シアノバクテリアSynechococcus elongatus PCC 7942高温耐性変異株について、ゲノム上の変異部位をゲノムワイドに同定した。寒天プレート培地上での長期間の高温順化培養により、通常の生育限界温度である43°Cを超えた突然変異株について、さらに高温での連続培養を継続し、生育限界温度の上昇が見られる度にDNAを抽出し、次世代シーケンサーによりその全ゲノム配列をリシーケンスして変異部位の特定をおこなった。現在までに、生育限界温度の上昇と多数の遺伝子への突然変異の累積を観測できており、原因遺伝子の絞込みを進めている。また、本研究に関連した比較ゲノム解析とリシーケンス解析技術のさらなる精度向上のため、いくつかの突然変異株のリシーケンス解析及び他の好熱性シアノバクテリアのゲノム解析についても解析を実施した。寒天プレート培地上での長期間の高温順化培養により、通常の生育限界温度である43°Cを超えた突然変異株について、生育限界温度の上昇が見られる度にDNAを抽出し、次世代シーケンサーによりその全ゲノム配列をリシーケンスした。様々な解析から、最初の突然変異により生育限界温度の大きなジャンプアップが起き、その後の変異の蓄積により徐々に生育限界温度が上昇している可能性が示唆された。リシーケンス解析の結果、最初に起きた突然変異の原因遺伝子座を3箇所にまで絞り込むことに成功した。現在、これらの遺伝子の検証実験を実施中である。シアノバクテリアSynechococcus elongatus PCC 7942高温耐性変異株について、寒天プレート培地上での長期間の高温順化培養により、通常の生育限界温度を超えた突然変異株を作出し、さらに高温での連続培養を継続し、生育限界温度の上昇が見られる度にDNAを抽出し、次世代シーケンサーによりその全ゲノム配列をリシーケンスして変異部位の特定をおこなった。液体培養条件でも生育比較をおこなった結果、野生株の上限生育温度である43°Cで野生株よりも速い増殖速度を示した。現在までに分子生物学的な解析により、培養開始後初期の生育限界温度の突破に関った遺伝子座の同定を進めた結果、2つの遺伝子への突然変異が高温耐性付与に関わる可能性が高いことが明らかとなった。これらの遺伝子には挿入/欠失変異が生じており、遺伝子の破壊を伴っていたため、これを再現するために野生株の同遺伝子を薬剤耐性カセットで破壊し高温耐性能を検証した。その結果、これらの遺伝子破壊株は野生株が致死となるような高温ショックに対し耐性を示すことが明らかとなった。これらの遺伝子についてさらに機能解析を進めると共に、他の生理的データの取得を進めている。また、長期の高温順化培養は現在も継続中であり、突然変異株の生育限界温度は継続的に上昇しているため、引き続き培養を試みる。また本研究に関連し、高温誘導性遺伝子の発現制御因子に関する解析や、関連するシアノバクテリアのゲノム解析についても解析を実施した。生育限界温度を超えた突然変異株を定期的にフリーズストック化することで、耐性獲得の途中段階の株を再確認しながら研究を進めている。最初の突然変異により生育限界温度の大きなジャンプアップが起き、その後の変異の蓄積により徐々に生育限界温度が上昇している可能性が示唆されているが、遺伝子破壊などの分子生物学的解析により、少なくとも2つの遺伝子座への変異が最初期の高温耐性付与に関った可能性が高いことが明らかとなった。Synechococcus elongatus PCC 7942は常温性のシアノバクテリアであり、その生育上限温度は43°Cである。バクテリアのゲノムには容易に突然変異が生じるが、この突然変異の累積によりバクテリアの生育限界がどこまで変化可能なのかは、生物のゲノムの持つポテンシャルや環境ストレスへの適応能を理解する上でに非常に興味深い。本研究においては、選択圧をかけ続けた長期高温適応進化実験により突然変異を累積させ、常温性シアノバクテリアから好熱性シアノバクテリアのような中等度好熱菌の定義を満たせるほどの高温適応進化株の作出が可能なのか、という命題に挑み、藻類の高温適応の分子機構の理解を目指した。長期高温順化試験により、生育上限温度が段階的に上昇したシアノバクテリアSynechococcus elongatus PCC 7942の高温耐性変異株群を取得した。前年度までの次世代シーケンサーを用いた全ゲノムリシーケンス解析と相同組換えを用いた遺伝子破壊実験により、長期高温培養の初期段階で発生した2つの変異がこの株ラインの高温適応に重要であることが明らかになった。今年度は、さらにその後も高温培養を継続して生育上限温度が上昇した株についてもリシーケンス解析を実施し、20箇所以上の変異が追加で生じていることを確認した。

また、細胞構造レベルからこれらの株の違いを検証するために電子顕微鏡解析を実施したところ、野生株は高温ではチラコイド膜などの細胞構造の乱れや分裂異常による細胞伸長が観測できるが、本研究で作出した高温適応株ではそのような異常が見られないなど高温ストレスへの適応が進んでいることが明らかになった。常温性のシアノバクテリアが突然変異の蓄積によりどこまでの高温耐性を獲得できるのかという命題に挑むため、3年に及ぶ長期間の寒天培地上での高温順化培養により、シアノバクテリアS. elongatus PCC 7942の通常の生育限界温度である43°Cを大きく超えた株群を得ることに成功した。これらの高温耐性突然変異株群について、ゲノム上の突然変異部位を次世代シーケンサーを用いてゲノムワイドに同定し、さらに遺伝子組換えを用いた実験から高温耐性に寄与した変異遺伝子座を概ね明らかにした。この高温耐性突然変異株では、高温下での転写産物プロファイルや細胞形態、生育速度などに大きな違いが見られた。長期の高温順化培養は現在も継続中であり、突然変異株の生育限界温度はさらに継続的に上昇している。これらについては引き続きリシーケンス解析を継続し、相同組換え技術を用いて原因遺伝子との関係を明らかにしていくと共に、変異の規則性の有無などについても考察を進める。また種々の生理学的データの取得についてさらに解析を進める。これらについては引き続きリシーケンス解析を継続する。同定した原因遺伝子の機能解析、トランスクリプトーム解析を進め、その変異によりどのような遺伝子発現変動やタンパク質発現変動が生じたかを調べる。微生物学年度末に発注予定であった高額な実験試薬が、製造元の都合により年度内に届かないことが判明したため、次年度購入に切り替えたことによる。研究計画の中で特に費用がかかるトランスクリプトーム解析について、年度内に確実な実験条件が定まらなかったため、今年度は予備実験までに留め、次年度に予算を回した。新年度に入り次第試薬を発注するため、問題なく予算消化が可能である。次年度の大規模なトランスクリプトーム解析とリシーケンス解析で完全に使い切る計画である。
溶媒効果を取り込んだ金属錯体の電子状態に関する理論的研究

1.溶媒和積分方程式理論の並列化計算タンパク質を取り囲む水分子、および内部に取り込まれた水分子はタンパク質の3次元構造や機能を解明する上で非常に重要である。これを従来の分子シミュレーションで理論的に計算すると、十分信頼性のある統計平均をとるためには、非常に長時間の計算を必要とした。そこで申請者は、高並列計算が可能な溶媒和積分方程式の導出を行った。これにより、タンパク質周辺の水和構造を、適切に計算することが可能になった。本年度はこの方法を用い、バクテリオロドプシンの内部水の解析、および抗Fvダンシルフラグメント周辺の水和構造を詳細に検討した。積分方程式理論の一つであるRISM法と量子化学計算を組み合わせたRISM-SCF法は、溶液中の電子状態が計算できるだけでなく、溶質分子周辺の溶媒和構造も計算できる非常に有用な方法である。しかし、従来のRISM-SCF法では、本来電子がもつ空間的な広がりを無視しているため、幾つかの分子で非物理的な結果しか得られない場合があった。前年度までに、申請者は電子の広がりを考慮したRISM-SCF法(RISM-SCF-SEDD法)の開発を行った。これにより、RISM-SCF法の適用できる分子を大幅に増やすことに成功した。本年度は、溶液中の分子の構造最適化を行うために、新規RISM-SCF法の下で、核座標に対するgradientを与える式の導出、ならびにプログラムの開発を行った。さらに、より高精度の計算を行うために、本方法を密度汎関数理論とCoupled Cluster法と組み合わせた。このプログラムを用いて、溶媒効果が非常に重要になる水溶液中の分子の構造最適化計算、および互変異性化反応の解析を行い、実験結果を非常によく再現することに成功した。1.3次元溶媒和構造の解析のための新規方法溶質周辺の局所的な溶媒和構造をより詳しく解析するために、動径分布関数から3次元溶媒和構造を再構築する方法と、実球面調和関数を用いた3次元溶媒和構造を与える新規積分方程式の開発を行った。前者は、既存の溶媒和理論のみならず、中性子散乱実験などの実験的手法から得られる動径分布関数を用いて、3次元溶媒和構造を再構築する理論である。これにより、動径分布関数のみから考察することが困難であるような場合においても、再構築した3次元溶媒和構造を用いてより明確な解析を行うことが可能となった。後者の理論では、直接3次元溶媒和構造を与えることができる。本方法は3次元溶媒和構造を非常に精度良く算出できるのみならず、様々な分子の水和自由エネルギーも従来法に比べ、より実験値に近い値を与えることが明らかとなった。2.適用できる系を飛躍的に向上させた、新規RISM-SCF法の開発溶媒和積分方程式の一つであるRISM法と量子化学計算を組み合わせた方法がRISM-SCF法である。従来のRISM-SCF法では、溶質の構造が複雑になると、解が得られないなどの問題があった。申請者は詳しく解析を行うことで、従来法で電子の広がりを無視している点が間題であることを明らかにした。そこで、電子の広がりも考慮した新規RISM-SCF法を開発した。新規方法は、従来法では困難であるような複雑な溶質に対しても、安定して解が得られることがわかった。さらに、本方法は得られる溶媒和構造の精度を大きく改善できることを明らかにした。1.電子の広がりを露に考慮したRISM-SCF法の開発積分方程式理論の一つであるRISM法と量子化学計算を組み合わせたRISM-SCF法は、溶液中の電子状態だけでなく、溶質分子周辺の溶媒和構造も計算できるため非常に有用である。しかし従来法では、電子の広がりを無視しているため、幾つかの分子で非物理的な結果しか得られない場合があった。これまでに、申請者は電子の広がりを考慮したRISM-SCF法の開発を行った。本年度は、溶液中の分子の構造最適化のため、核座標に対するgradientを与える式の導出、ならびにプログラムの開発を行った。これを用いて、グリシンの水中での中性・両性構造の相対安定性を算出し、実験で得られた結果を再現できることを示した。2.溶媒和積分方程式理論の並列化計算タンパク質周辺の水和構造は機能を解明する上で非常に重要である。しかし、これを理論的に計算するには、考慮する原子の多さを克服する必要がある。この問題を解決できる方法の一つに3D-RISM法がある。この方法はすでに、幾つかのタンパク質まわりの水和構造の解析に適用され、周辺の溶媒和構造のみでなく、分子シミュレーションで予測困難な内部水も正しく計算できることが示されている。その一方で、3D-RISM法の計算コストは非常に大きいため、スーパーコンピュータを用いない限り計算が困難であった。申請者は、3D-RISM法に近似を施すことで、高並列計算が可能な式の導出を行った。これにより、3D-RISM法と同様、タンパク質周辺の水和構造を適切に産出できるだけでなく、必要な計算コストを多数の計算機に分散させることで、通常の計算機でも計算が可能になった。さらに、計算時間も使用した計算機の数にほぼ比例して短縮できることを示した。

これを従来の分子シミュレーションで理論的に計算すると、十分信頼性のある統計平均をとるためには、非常に長時間の計算を必要とした。そこで申請者は、高並列計算が可能な溶媒和積分方程式の導出を行った。これにより、タンパク質周辺の水和構造を、適切に計算することが可能になった。本年度はこの方法を用い、バクテリオロドプシンの内部水の解析、および抗Fvダンシルフラグメント周辺の水和構造を詳細に検討した。積分方程式理論の一つであるRISM法と量子化学計算を組み合わせたRISM-SCF法は、溶液中の電子状態が計算できるだけでなく、溶質分子周辺の溶媒和構造も計算できる非常に有用な方法である。しかし、従来のRISM-SCF法では、本来電子がもつ空間的な広がりを無視しているため、幾つかの分子で非物理的な結果しか得られない場合があった。前年度までに、申請者は電子の広がりを考慮したRISM-SCF法(RISM-SCF-SEDD法)の開発を行った。これにより、RISM-SCF法の適用できる分子を大幅に増やすことに成功した。本年度は、溶液中の分子の構造最適化を行うために、新規RISM-SCF法の下で、核座標に対するgradientを与える式の導出、ならびにプログラムの開発を行った。さらに、より高精度の計算を行うために、本方法を密度汎関数理論とCoupled Cluster法と組み合わせた。このプログラムを用いて、溶媒効果が非常に重要になる水溶液中の分子の構造最適化計算、および互変異性化反応の解析を行い、実験結果を非常によく再現することに成功した。
鉄筋腐食によるコンクリートの内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価

コンクリート中の鉄筋腐食による内部ひび割れと表面ひび割れの進展挙動を実験ならびに数値解析により明らかにした。実験では、鉄筋径、鉛直かぶり、水平かぶり、腐食長さ、腐食速度などの要因による表面ひび割れ幅と内部ひび割れ挙動を明らかにした。一方、数値解析では、実験挙動を精度よく再現できる剛体バネモデルに基づく手法により、各種要因の数値解析実験を行い、解析結果から内部の水平ひび割れ長さや表面ひび割れ幅と腐食量の関係を評価できる式を作成した。さらに、腐食速度やコンクリート片の落下の危険性を評価する解析手法を開発した。(1)電食実験による各種要因の内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価鉄筋の本数、腐食長さ、鉛直・水平かぶりといった、腐食ひび割れ性状に及ぼす各種影響を、電食実験ならびに開発している剛体バネモデルを用いた解析手法により評価した。その結果を用い、単一鉄筋が軸方向に一様腐食をした場合を対象にして、鉄筋径・鉛直かぶり・水平かぶりをパラメータとした、表面ひび割れ発生の腐食量と、腐食量と表面ひび割れ幅進展の関係式を導いた。このような式は海外で実験結果に基づいていくつか提案されているが、得られた関係式は既往のモデルより適用範囲が広く、精度のよいものである。この結果は、点検において計測されるひび割れ幅から腐食量の概算を推定することを可能にするもので、合理的な維持管理の実施に寄与するものである。(2)海水循環環境下の暴露試験による内部ひび割れ進展評価電食実験は促進試験であるため自然環境下の腐食と腐食生成物の成分などが異なるなどの問題点が知られている。そこで、自然暴露に近い条件下のひび割れ進展評価を行うために、中部電力技術研究所内実験棟内の海水循環水槽で海水循環環境下の暴露試験を各種要因を変化させた供試体で開始した。今後暴露後の腐食ひび割れ進展挙動を計測していく予定である。(3)腐食進展ひび割れ解析手法の高精度化開発してきている剛体バネモデルによる解析手法をより実際の腐食状況を再現できるように、局所腐食を考慮できるモデルに拡張した。拡張したモデルにより、理想的に一様に腐食しただけでなく、現実同様、腐食の程度が分布した場合の解析を可能にした。特に解析結果からは、局所腐食が発生すると、かぶり剥落を生じやすい内部ひび割れが発生する可能性が示され、点検の高精度化に寄与する結果が得られている。27年度の計画で予定していた、(1)電食実験による各種要因の内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価、(2)海水循環環境下の暴露試験による内部ひび割れ進展評価、(3)腐食進展ひび割れ解析手法の高精度化、の項目いずれについても予定通りに進んでいる。ただし、(1)の項目で予定していたコンクリート強度の影響の実験のみが実施できなかったので、進捗状況としてマイナス事項があり、「概ね順調に進展していると」自己評価を行った。(1)電食実験による各種要因の内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価鉄筋の本数、腐食長さ、腐食速度、鉛直・水平かぶりといった要因が、ひび割れ性状に及ぼす影響を、電食実験ならびに開発している剛体バネモデルを用いた解析手法により評価した。単一鉄筋が軸方向に一様腐食をした場合を対象にして、鉄筋径・鉛直かぶり・水平かぶりをパラメータとした、表面ひび割れ発生の腐食量と、腐食量と表面ひび割れ幅進展の関係式を昨年度導いているが、今年度の実験結果を踏まえさらに精度のよいモデルに修正を行った。また、部分腐食した場合にも評価が出来るような拡張を併せて行った。(2)海水循環環境下の暴露試験による内部ひび割れ進展評価自然暴露に近い条件下のひび割れ進展評価を行うために、中部電力技術研究所内の海水循環水槽を用いた数年にわたる暴露試験(平成29年4月現在暴露1.5年)を継続して実施した。ただし、特段の変状が生じていないため、暴露試験を継続することとした。(3)腐食進展ひび割れ解析手法の高精度化開発してきている剛体バネモデルによる解析手法をより実際の腐食状況を再現できるように、電気化学的手法と結びつけて時間依存解析手法に拡張し、時間軸上で局所腐食・ひび割れ進展を評価可能な手法にした。さらに、電食実験とは異なる実構造物での緩やかな腐食速度の影響を評価するための、腐食生成物の移動を考慮した時間効果を評価可能なひび割れ進展評価手法の開発を併せて行った。28年度の計画で予定していた、(1)電食実験による各種要因の内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価、(2)海水循環環境下の暴露試験による内部ひび割れ進展評価、(3)腐食進展ひび割れ解析手法の高精度化、の項目いずれについても着実に実施している。ただし、(1)の項目で予定していた複数鉄筋の影響の検討の進捗が予定より遅れていること、(2)の項目で腐食損傷が生じず継続とし特段の検討を行わなかったため、「概ね順調に進展していると」自己評価を行った。(1)任意鉄筋配置での内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価:実構造物は多数の鉄筋が配置されており、そのような状況を少ない計算負荷で解析可能にするための新たな解析手法を開発した。解析手法としては、従来から用いている剛体バネモデルに鉄筋を梁要素でモデル化し、仮想鉄筋領域という概念を導入したものである。提案した手法を用いて、任意の複数軸方向鉄筋配置の場合の内部ひび割れや表面ひび割れの進展、せん断補強筋により表面ひび割れ幅がどの程度低減されるかを明らかにした。

さらに、多数の鉄筋が配置された場合のひび割れは、鉄筋配置位置や各鉄筋の腐食量により様々なパターンやひび割れ幅を示し、一律に評価することは難しいが、評価が困難な場合に解析手法の利用が有効であることを示した。(2)海水循環環境下の暴露試験による内部ひび割れ進展評価:中部電力技術研究所内の海水循環水槽を用いた数年にわたる暴露試験(平成29年4月現在暴露2.5年)を継続して実施した。ただし、特段の変状が生じていないため、学内等で暴露試験を継続することとした。(3)数値解析による腐食速度がひび割れ進展に及ぼす影響評価:電食実験とは異なり、実環境下では腐食速度が小さく長期に渡りその影響を受ける。腐食生成物の移動を考慮し時間効果を評価可能なひび割れ進展評価手法を用いて、腐食速度の影響を評価した。その結果、腐食量が多くなった場合は、腐食生成物のひび割れ内への移動の影響を考慮しないと、表面ひび割れ幅に対する腐食量を過小に評価し、危険側の判定となることを明らかにした。(4)表面ひび割れ幅からコンクリート片落下の危険性評価法の検討:任意の腐食量での内部ひび割れ進展状況に対しコンクリートを剥離させるために必要な力を求める解析手法を新たに開発した。これにより、コンクリート片落下の危険度を数値解析により評価することを可能にした。コンクリート中の鉄筋腐食による内部ひび割れと表面ひび割れの進展挙動を実験ならびに数値解析により明らかにした。実験では、鉄筋径、鉛直かぶり、水平かぶり、腐食長さ、腐食速度などの要因による表面ひび割れ幅と内部ひび割れ挙動を明らかにした。一方、数値解析では、実験挙動を精度よく再現できる剛体バネモデルに基づく手法により、各種要因の数値解析実験を行い、解析結果から内部の水平ひび割れ長さや表面ひび割れ幅と腐食量の関係を評価できる式を作成した。さらに、腐食速度やコンクリート片の落下の危険性を評価する解析手法を開発した。当初予定通り進んでいるので、予定していた研究実施計画を推進する予定である。「(1)電食実験による各種要因の内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価」の項目については、簡単な条件だけでなく、より実構造物に近い条件下での実験・解析を行うようにし、実務で役立つ情報を得るようにする。「(2)海水循環環境下の暴露試験による内部ひび割れ進展評価」は電食実験と違い時間がかかるが、実構造物に近い条件での貴重な実験であるので、出来るだけ研究期間内での長期暴露の結果を得るつもりである。「(3)腐食進展ひび割れ解析手法の高精度化」については、実構造物の長期にわたる維持管理に寄与できるよう、実配筋を出来るだけ再現できるような高解像度の大規模3次元解析に取り組むとともに、時間効果を考慮できるように解析手法のさらなる開発を進める。「(1)電食実験による各種要因の内部ひび割れと表面ひび割れの関係評価」の項目については、より実構造物に近い条件下での実験・解析を行うようにし、実務で役立つ情報を得るようにする。特に、多数本の鉄筋が配置された場合のひび割れ進展やせん断補強筋のひび割れ進展抑制効果について新たに検討する。
高脂血症モデルマウスにおけるセレン欠乏/過剰による動脈硬化病変の促進/防御

本研究は、高脂肪食によって高脂血症となるマウスを用いて、セレン欠乏による過酸化脂質生成量や脂質代謝への影誓、及びセレン欠乏マウスヘの安定同位体セレン投与によるセレンの体内分布の解明、セレン酵素であるGPx活性及びPHGPx活性の経時的変化、さらにはこれらセレン酵素と脂質代謝との関連を明らかにし、疫学調査結果から得られつつあるセレンの生体内における防御的な役割のメカニズムを解明することを目的としている。実験食としてKR酵母を主体としたセレン欠餌を作成し、そのセレン含有量について測定を行い、0.004mg/kg程度であることを確かめた。4週齢のICRマウスをこのセレン欠餌及びこの餌にセレンを亜セレン酸の形で添加したセレン充足餌(Se;0.4mg/kg)で4週間飼育し、各臓器中のセレン含有量が対象群にくらべ肝では約7%に、腎では約19%にまで減少するが、脳では52%までとセレン欠乏の程度が臓器特異的に違いが見られること、また、セレン欠乏餌を与えたマウスでは、セレン栄養状態の示標として一般的に測定される血清中GPx活性が対象群の18%にまで減少しており、飼育期間4週間において充分なセレン欠乏状態となっていることを確認した。また、HPLC-ICP-MS法による経時的な血漿中のセレン蛋白ごとの比較では、GPxよりもselenoprotein Pのほうが減少の程度が緩やかで比較的後まで血液中に保たれることが明らかになった。セレン欠高脂肪餌による高脂血症マウスでは、飼育後、工一テル麻酔下で採血及び解剖を行い、肝、腎、精巣、心、筋肉および大脳をサンプリングし、各組織中のGPx活性やセレン含有量の測定及ぴ病理組織学的な動脈硬化度の検討を行っている。また、血液中では血清脂質値の測定を行い、高脂血症下における動脈硬化に対するセレンの防御的役割について検討を進めている。本研究は、生体内セレンの働きが、過酸化脂質の生成量や脂質代謝および動脈硬化性血管病変の進展度などにどのような影響を及ぼすのか、を実験的に探ろうとするものである。具体的には、高脂肪食によって高脂血症となるC57BL/6マウスを用いて、セレン欠乏による脂質代謝への影響、および、セレン欠乏マウスへの安定同位体セレン投与によるセレンの体内分布の解明およびGSHPx活性およびPHGPx活性への経時的変化、さらに、およびGSHPx活性およびPHGPx活性と脂質代謝との関連を明かにすることを目的とする。セレンは、生体内においてグルタチオンペルオキシダーゼ(GSHPx)および過酸化リン脂質グルタチオンペルオキシダーゼ(PHGPx)の活性中心として脂質の過酸化に対する防御機構として働いている。従来存在意義が不明であった血漿中セレノプロテイン-Pについても、PHGPx活性を有することが示めされつつある。動脈硬化の進行は、血管内皮細胞に対する物理的化学的刺激、特に過酸化脂質による刺激と、それに対する血管内皮細胞、平滑筋細胞およびマクロファージによって生じる修復再生の結果、生じるものと考えられており、動脈硬化性病変の進展における過酸化脂質の占める役割は大きい。初年度は、過酸化リン脂質等の測定方法および高脂血症マウスを作成するための実験餌について試行を行ってきた。現在、その結果について検討中である。動脈硬化は、血管内皮細胞に対する過酸化脂質による刺激とそれに対する血管内皮細胞、平滑筋細胞およびマクロファージによって生じる修復再生の結果生じるものと考えられている。

セレンは、生体内においてGSHPx(グルタチオンペルオキシダーゼ)およびPHGPx(過酸化リン脂質グルタチオンペルオキシダーゼ)の活性中心として脂質の過酸化に対する防御的機構として働いている。こうしたセレン含有酵素が、動脈硬化に対して防御的に働いているだけでなく、我々は、これまで役割が不明であった血漿中セレン蛋白であるseleenoprotein Pも脳卒中に対し予防的に働いていることを疫学的に明らかにしてきた。本研究は、高脂肪食によって高脂血症となるマウスを用いて、セレン欠乏による過酸化脂質生成量や脂質代謝への影響、およびセレン欠乏マウスへの安定同位体セレン投与によるセレンの体内分布の解明、セレン酵素であるGSHPx活性およびPHGPx活性の経時的変化、さらにはこれらセレン酵素と脂質代謝との関連を明らかにすることを目的としている。昨年度までに、セレン欠乏餌の検討およびセレン欠乏マウスの作成、高脂血症モデルマウスの作成、HPLC-ICP-MSを用いた血漿中セレンの分別分析等の手法を確立してきた。今年度はモデルマウスにセレン欠乏高脂肪餌を与え、GSHPx,PHGPx活性、血清脂質値、過酸化脂質値の測定用サンプルの採取を行った。現在、測定を行いつつデータ解析中である。また、血漿中セレン蛋白、特にGSHPxおよびseleenoprotein Pを分別測定するHPLC-ICP-MS法は、既に確立されており、今後は、上記サンプルを順次分別測定していく。本研究は、高脂肪食によって高脂血症となるマウスを用いて、セレン欠乏による過酸化脂質生成量や脂質代謝への影響、及びセレン欠乏マウスへの安定同位体セレン投与によるセレンの体内分布の解明、セレン酵素であるGPx活性及びPHGPx活性の経時的変化、さらにはこれらセレン酵素と脂質代謝との関連を明らかにし、疫学調査結果から得られつつあるセレンの生体内における防御的な役割のメカニズムを解明することを目的としている。実験食としてKR酵母を主体としたセレン欠餌を作成し、そのセレン含有量について測定を行い、0.004mg/kg程度であることを確かめた。4週齢のICRマウスをこのセレン欠餌及びこの餌にセレンを亜セレン酸の形で添加したセレン充足餌(Se;0.4mg/kg)で4週間飼育し、各臓器中のセレン含有量が対象群にくらべ肝では約7%に、腎では約19%にまで減少するが、脳では52%までとセレン欠乏の程度が臓器特異的に違いが見られること、また、セレン欠乏餌を与えたマウスでは、セレン栄養状態の示標として一般的に測定される血清中GPx活性が対象群の18%にまで減少しており、飼育期間4週間において充分なセレン欠乏状態となっていることを確認した。また、HPLC-ICP-MS方による経時的な血漿中のセレン蛋白ごとの比較では、GPxよりもselenoprotein Pの方が減少の程度が緩やかで比較的後まで血液中に保たれることが明らかになった。セレン欠高脂肪餌による高脂血症マウスでは、飼育後、エーテル麻酔下で採血及び解剖を行い、肝、腎、精巣、心、筋肉および大脳をサンプリングし、各組織中のGPx活性やセレン含有量の測定及び病理組織学的な動脈硬化度の検討を行っている。また、血液中では血清脂質値の測定を行い、高脂血症下における動脈硬化に対するセレンの防御的役割について検討を進めている。
認知資源の個人差と急性ストレス

いくつも仕事がある場合,同時にはたくさんには対応できない。また,頭を使って疲れたら,そのぶんミスが増えたりうまく頭が回らない。心理学では,認知資源という共通のリソースを仮定し,この多寡で複数の課題遂行成績や疲労,個人差を説明してきた。非常に似通った注意の課題で認知資源が枯渇するという説明が成されていることに本研究では注目し,これらの課題間で共通の認知資源が使われているかを調べた。実験の結果,共通性は殆ど無いことがわかった。本研究の結果は,これまで,認知資源という漠然とした用語で解釈されてきた注意の配分モデルに対して見直しを迫るものであるといえる。本年度は認知課題成績と疲労・ストレスに関する2つのサブプロジェクトを実施した。いずれも順調に進行した。特に,画像に基づく疲労判断プロジェクトは次のような成果がえられた。このプロジェクトでは1時間程度の期間内の疲労を推定する手法を開発した。ここでは2つの期間の画像を比較し,疲労判断をする。具体的には,まず一定期間(たとえばここでは最初の10分とする),オンラインで動画像をカメラから取得し,フレーム毎にピクセルどうしの輝度値の比較を行う。比較するフレームはたとえば0.5秒おきにサンプリングする。そしてその期間中に大きく変動のあった回数を合計し,最初の期間のベースラインの変動値とする。大きく変動があった値とする基準は,たとえばその期間内の輝度値が平均値から1SD以上の増減があることとする。ベースラインでの変動値が決まったら,次に比較したい時期の変動値を同様にして求めた。こうして求めた直近の一定期間(この例では10分間)の変動値とベースラインの変動値をt検定し,有意に異なっていれば疲労状態にあると判断する。ベースラインと直近の値はそれぞれの画素に対して対応している。そのため,それぞれの画素の対を対応のあるt検定を用いて比較することによって,検定力を高めることができる。計算量を減らすためには,いくつかの画素をまとめた値(たとえば4x4の16画素の合計)をそれぞれの期間で比較する。疲労状態にあると判断された場合は,フィードバックを視聴触覚を通じて提供する。効果の大きさに応じて疲労度の警告の重みを変えることが可能となった。本年度は,注意の時間的配分を特徴的に示す現象である注意の瞬き(attentional blink)に及ぼす,急性ストレスの影響を調べる実験を行い,刊行した。急性ストレスを生じさせるためにTSST法を用いた。注意の瞬きは課題ごとに配分する資源が不足することで起こると考えられていた。急性ストレスは資源消費を起こすといわれている。こうした資源が共通のものであるならば,TSST法で注意剥奪が起こっているときに注意の瞬きの増大が起こると予測した。先行研究では,さまざまなタイプのストレスが混在しており,結果もそれに対応して一貫していなかった。従来の研究では情動価がABに与える影響は,正か負で異なっていると言われていた。Jefferies et al.(2008)は正負だけでなくて,覚醒度も加えた2次元で見た方が良いと示唆していた。しかし,彼女らは同時に,情動ごとに個別のかたちで注意とリンクしているのかもしれないと提案していた。これは推論でしかなく,実証研究はされていなかった。そこで,本研究では疲労に注目し,POMS尺度で疲労がとくに増大するような課題設定を用いた。実験の結果,6つのPOMS尺度の中では疲労がストレス操作後に上昇し,活力が低下したことから,TSST操作は有効であったと言える。加えて,TSST操作前後の唾液コルチゾール濃度を比較したところ,操作後に上昇していた。注意の瞬きはTSST操作を行った実験群のみで増大していた。さらに,この増大は最大効果が増えていただけで,時間的には統制群と同程度で回復していた。本研究の結果は情動の2軸説では説明できず,情動状態に対して個別の注意に対する影響があることを示唆する。従来,ストレスは注意資源を消費するため,課題関連刺激のみに注意が集中することで,選択的注意を向上させるといわれてきた。知覚負荷もまた注意資源を消費するため,知覚負荷が高いときに選択的注意は向上し,低いときに悪化するとされてきた。しかし,ストレスと知覚負荷を同時に扱った研究は極めて少なく,ストレスと知覚負荷がともに注意資源を消費するのであれば,両者が個別に注意資源に対して影響するのか,両者が交互作用を起こすのかは明確にはされていない。Braunstein-Bercovitz(2003)は,負のプライミング課題を用いてストレスと知覚負荷の効果を検討した。ストレスと知覚負荷をそれぞれ操作した結果,高ストレス群において知覚負荷が低いときには負のプライミングが消失し,知覚負荷が高いときには消失しなかった。この結果から,ストレスと知覚負荷の両方が高いときは,選択的注意が悪化すると報告されている。

しかし,負のプライミング効果は,選択的注意だけでなく,記憶現象としての側面を持つことから,Braunstein-Bercovitzの報告はストレスが注意に及ぼす効果ではなく,記憶に及ぼす側面を反映している可能性がある。そこで,本研究では,典型的な干渉課題を用いてストレスと知覚負荷が選択的注意に与える影響を検討した。フランカ干渉課題と急性ストレス操作実験の結果,ストレスと知覚負荷のどちらか一方が高い場合には干渉量が少なく,両者が高い場合には干渉量が多くなることが示された。この結果は,共通の注意資源がストレスによっても,知覚負荷によっても剥奪を受けること,適度な注意資源が残っていれば却って干渉を生じにくくなることを示唆している。また,過剰な資源剥奪を受けると,標的弁別そのものに向ける注意資源が枯渇し,課題成績が低下することを示唆している。認知資源は行動制御のための心的エネルギーとして例えられるように,作業記憶を中心として円滑な認知行動の基礎になっている。本年度は気分操作を行った際に副次的に生じる効果を検討した。本来,ネガティブな気分状態を導入する研究では,APA (2002)による倫理的指針に沿って,参加者のリスクを出来るだけ減らすよう十分に配慮された実験デザインが用いられている。一方,ストレス負荷を行う実験者側の気分状態については,これまで研究の対象とはされていない。実験室実験は参加者と実験者の社会的相互作用であることを踏まえると,両者の間には何らかの関連がある可能性が考えられる。そこで参加者へのストレス負荷が実験者の気分状態に与える影響を検討した。実験では,顔見知りでない同性の2名ペア30組を実験者役と参加者役のいずれかに割り振った。実験者役にはストレス負荷の実験である旨の説明およびTrier Social Stress Test(TSST)の実施方法を説明した。参加者役にはTSSTで実施する自己紹介のスピーチの内容を考えるよう求められた。その後,参加者役は実験者役の部屋に入り,実験者役とビデオカメラの前で,5分間のスピーチ課題と5分間の暗算課題を行った。実験者役は,スピーチ中の参加者の非言語行動を評価するよう振る舞った。TSSTが終了後,フィラー課題を10分間実施し,その後,STAI質問紙への回答と唾液採取を行った。その結果,ストレス負荷操作は参加者だけでなく実験者の気分にもネガティブな影響を及ぼすこと,参加者と実験者の気分の変化の間には負の関連がみられることが明らかとなった。すなわち,参加者のネガティブ気分が低いほど実験者のネガティブ気分は高かった。この結果は,自己不一致理論に基づく予測と一致しており,ストレス負荷操作の失敗への懸念が実験者をネガティブな気分状態に導くと考えられる。認知心理学認知行動実験の結果は学術誌Attention, Perception & Performanceに投稿でき,現在2回の改稿を経て採択目前まで迫っている。もう一方の動画に基づく疲労推定は特許を出願することができた。これらの理由から概ね順調に進展しているといえる。
癌の腹膜播種原因遺伝子の同定と新しい分子標的治療

腹腔内遊離がん細胞の増殖活性:腹腔内遊離がん細胞は原発巣の漿膜を破り、腹腔内にこぼれ落ちた細胞である。実際に採取した遊離がん細胞を、増殖能の指標であるKi-67抗原に対する特異抗体(MIB-1)で染色すると50%を超える標識率を示した」。したがって遊離がん細胞は高い増殖活性を持つと考えられ、良い環境におかれれば直ちに増殖を開始する能力があると推察できる。高度な腹膜転移能を持ったがん細胞(MKN45P)をヌードマウス腹腔内に10^7個から段階希釈法で投与すると、10^5個以下の腫瘍細胞を腹腔内投与しても腹膜播種は形成されなかった。がん細胞の動向を位相差電子顕微鏡で観察した。腹膜中皮は癌細胞の腹膜下組織への着床を阻止していると考えられるが、がん細胞が腹腔内に供給され続けると、がん細胞から産生されるサイトカインにより中皮細胞が変形・収縮する。その結果中皮下基底膜が露出し、基底膜構成成分に親和性のある接着因子の発現している癌細胞は基底膜に接着するのが観察された。サイトカインとしてはhGF,EGF,IL6などが中皮の間隙を広げることが判明した。また、がん細胞は基底膜直下にある腹膜下リンパ管基始部や基底膜に近接したリンパ管内に浸潤することが5'-Nas染色で判明した。横隔膜下面の中皮下には篩状板と呼ばれる他の腹膜には存在しない特殊な構造があり、がん細胞は容易に浸潤することはできないことがわかった。しかし、篩状板にところどころ開いている孔を介しがん細胞は直下にあるリンパ管内に浸潤する像がみとめられた。横隔膜下面の転移は篩状板の孔の分布に依存していると考えられる。また5'-Nase-A1P2重染色で検討したところ、腹膜下リンパ管は血管より浅い部分にあり、動脈性毛細血管により栄養を受けていることがわかった。したがって、遊離がん細胞はリンパ管に入れば動脈性毛細血管から栄養を供給され増殖し、播種巣を形成するにいたる。大網に豊富に存在する乳斑にも腹腔に連絡するリンパ管があり、遊離がん細胞が侵入する。腹膜下リンパ管は正常な状態でも横隔膜下面、大網、直腸膀胱窩、モリソン窩、などに豊富なネットワークを形成していた。さらに腹膜播種が起こると、VEGF-Cなどのリンパ管新生因子により、既存のリンパ管からリンパ管が芽出したり、リンパ管のislandが形成され,リンパ管新生が起こることが観察された。このように、腹腔内遊離がん細胞は腹膜下リンパ管に侵入することから播種の初期像が形成されると思われる。さらに、VEGF-Cに対する特異抗体をえることができ、この抗体の投与によりリンパ管内皮細胞の増殖や管腹腔形成が抑制された。

さらに腹膜播種が起こると、VEGF-Cなどのリンパ管新生因子により、既存のリンパ管からリンパ管が芽出したり、リンパ管のislandが形成され,リンパ管新生が起こることが観察された。このように、腹腔内遊離がん細胞は腹膜下リンパ管に侵入することから播種の初期像が形成されると思われる。さらに、VEGF-Cに対する特異抗体をえることができ、この抗体の投与によりリンパ管内皮細胞の増殖や管腹腔形成が抑制された。胃癌継代培養細胞株3株(MKN-45、AZ-521、KATO-III)と大腸癌株(HCT-15)をヌードマウス腹腔内で継代培養して樹立した高度腹膜転移株MKN-45P, AZ-521P, KATO-IIIP, HCT-15Pを用い、腹膜播種高度転移株と親株における遺伝子発現の差をDNAチップ,プロテオーム解析で網羅的に分析した。DNAチップはGeneChip (Affimetrix社)を使用、得られたデータはGeneSpring (Agilent社)で解析した。プロテオミック解析は二次元クロマトグラフィーとマスペクトル解析で、転移株で発現変化の見られる蛋白質を同定した。その結果、87種類の腹膜播腫形成候補遺伝子を見出した。これらの遺伝子の発現状態の詳細をリアルタイム定量PCRとノーザンブロッテングにより検討したが、明らかに発現が更新していたカルモジュリン、グリセンチン、MMP-7に対する特異抗体による免疫組織学的染色を行うとともに標的分子をノックダウンさせた細胞株を樹立しているところである。また、腹膜播腫で切除された腹膜の血管・リンパ管をD2-40・5'-Nase-ALP染色を行い、血管とリンパ管の新生を調べた。その結果、ヒトの腹膜播腫では骨盤や横隔膜でリンパ管が多数新生しているのを確認した。さらにVEGF-C遺伝子を導入し、これを過剰発現させたMKN-45-P-VEGFCをヌードマウス胃壁に移植したところ胃壁のリンパ管の新生が認められた。胃癌腹膜播種で腹水を有する例の腹水を採取し、ウエスタンブロット法でVEGF-Cの発現をエンザイムイムノアッセイでVEGFの発現を検討した。腹水中ではVEGFは全例、VEGF-Cは25%の例で検出された。この事実から、腹膜播腫では胃癌が産生するVEGF/VEGF-Cが腹膜下血管・リンパ管を増殖させている可能性が高いと考えられた。そこで、VEGF-Cを免疫源として単クローン抗体を作成した。この抗体による血管・リンパ管新生が抑制されるか否かを検討した。腹腔内遊離がん細胞の増殖生活性:腹腔内遊離がん細胞は原発巣の漿水を破り、腹腔内にこぼれた落ちた細胞である。実際に採取した遊離がん細胞を、増殖能の指標であるKi-67抗原に対する特異抗体(MIB-1)で染色すると50%を超える標識率を示した。したがって遊離がん細胞は高い増殖活性を持つと考えられ、良い環境におかれれば直ちに増殖を開始する能力があると推察できる。高度な腹膜転移能を持ったがん細胞(MKN45P)をヌードマウス腹腔内に10^7個から段階希釈法で投与すると、10^5個以下の腫瘍細胞を腹腔内投与しても腹膜播種は形成されなかった。がん細胞の動向を位相差電子顕微鏡で観察した。腹膜中皮は癌細胞の腹膜下組織への着床を阻止していると考えられるが、がん細胞が腹腔内に供給され続けると、がん細胞から産生されるサイトカインにより中皮細胞が変形・収縮する。その結果中皮下基底膜が露出し、基底膜構成成分に親和性のある接着因子の発現している癌細胞は基底膜に接着するのが観察された。サイトカインとしてはhGF,EGF,IL6などが中皮の間隙を広げることが判明した。また、がん細胞は基底膜直下にある腹膜下リンパ管基始部や基底膜に近接したリンパ管内に浸潤することが5'ーNas染色で判明した。
インスリン受容体のキナーゼ活性化及び細胞内シグナル伝達のメカニズムについて

著明な、インスリン抵抗性を示す、非インスリン依存性糖尿病例より作製した、EBウイルス転換リンパ球を用いて、インスリン結合及び、インスリン受容体のインスリン依存性リン酸化を検討したところ、インスリン結合は、正常で、自己リン酸化及び、キナーゼ活性の著明な低下を認めた。同症例のインスリン受容体遺伝子を検索したところ、exon17のキナーゼ領域の遺伝子変異(Gly(C1008)→Val(1008))を認めた。しかし遺伝子の異常はheterozygoteであり、それだけでは、キナーゼ活性の低下が説明できなかった。我々は、キナーゼ活性の低下が何らかの別の遺伝子異常を合併しているcompound heterozygoteによるものでないことを証明する為、同症例のインスリン受容体遺伝子の全エクソンの遺伝子配列を検討した。exon2及び11を除く全エクソンの検索では、インスリン受容体のキナーゼ活性を低下させる様なmutationは発見できなかった。我々の検索では、Asp^<234>、Gln^<276>、Asp^<519>など8ケ所のPolyrnorphismが発見された。これらの検索により、自己リン酸化及び、キナーゼ活性の低下は、複合ヘテロ接合体、即ち、他のmutationが存在する為に、相互作用により、著明な低下を示していたのでは、なく、一つのheterozygoteの変異により、transphosphorylation障害が、起こり、Kinase活性が、約20%に低下したと考えられる。即ち、Kinase defectiveな、受容体は、自己リン酸化が起こらず、約50%の自己リン酸化能しかないが、Kinase activeな受容性も、transphosphorylationによってリン酸化する受容体が、リン酸化される能力を有しない為に、キナーゼ活性は、約4分の1に低下したものと考えられる。
在宅要介護者における口腔健康状態と老年医学的総合評価との関連

【目的】高齢者社会の到来に伴い在宅要介護者に対する歯科医療の対応は大きな課題であり、歯科医療のニーズが増加しており、医療の対応および問題点の把握は重要と思われる。今回在宅要介護者の口腔健康状態と身体的機能、とくに生活自立度について調査し、それぞれの関連性について検討を行った。【方法】調査対象は岩手県大野村の在宅者63名(男32名、女31名、平均73.6歳)とした.全身状態に関する項目では、日常生活自立度(JC区分)、基礎疾患、障害区分を調査し、ADLについてアンケート調査を行った。口腔の診査項目については、総残存歯数、Eichner分類による咬合支持域、歯周疾患や齲蝕疾患、補綴状況について診査した。また義歯評価として義歯満足度や義歯使用状況に関する項目などについてアンケート調査を行った。【結果と考察】調査より以下の結果を得た。1.生活自立度で分類すると、生活自立者は24%、準寝たきりは38%、寝たきりは41%であった。2.基礎疾患は脳血管障害が半数以上を占め、障害区分はその後遺症である肢体不自由が多かった。3.Eichner分類でのC区分の割合は、寝たきり群と準寝たきり群で、生活自立群に比較して高かった。4.歯根齲蝕は、準寝たきり群と寝たきり群で、生活自立群に比較し高い傾向を示した。5.義歯使用に関して満足と回答した者は、生活自立群、準寝たきり群、寝たきり群の順で少なくなった。一方、歯を所有しているにもかかわらず未使用者の割合は逆に増加し、咀嚼に関して問題を有している者が多かった。これは事前訪問による聞き取り調査で、咀嚼障害はなかったとする結果とは異なった。6.在宅歯科診療に対する希望は全体的に強く見られるものの、希望しない者の割合は寝たきり群で多かった。これは全身状態の低下とともに、口腔健康管理に対する本人および介護者の半ばあきらめ感が反映されたものと推測された。岩手県大野村在住で在宅訪問に協力できる在宅者を対象に実態調査を行い,以下の結果を得た.1.全身疾患と障害区分について障害区分においては,特に肢体不自由,内部疾患の順で多く,全身疾患では脳血管障害の罹患既往が最も多く,在宅主要原因となった.肢体不自由や言語障害は脳卒中の後遺症によるものがほとんどで,服用薬は脳卒中後の後遺症に伴う意欲改善のための投薬が最も多かった.2.口腔内について全体の残存歯数の平均は6.7本,6569歳の全国平均の12.7本(平成5年)を大きく下回った.咬合支持域では,支持がすべて残存している者がわずかで,支持を喪失した者が半数以上を占めていた.在宅者の残存歯は,後遺症に伴うADLの低下とともに口腔内ケアの不十分さが認められ,齲触や歯周疾患を進行を助長しているようである.服用薬剤の副作用との関連は明確でなく,第一要因は口腔清掃状態の不良であると考えられた.障害前から義歯を使用していないケースは,障害後さらに摂食可能食品の制限を強いられていた.義歯の必要性については,義歯使用の有無により影響された.そして必ずしも適正でない義歯が装着されていたとしても,本人の評価は比較的高いことが示された.3.考察と今後直接生命に関与しないためか,口腔内に関心がないのが現状で,加えて介補者の関心も低かった.義歯や残存歯に関する項目においても,在宅者側と歯科医側の評価に相違があった.しかし在宅での訪問診療のニーズは高かった.今後対象者を増やし,情緒に関する項目,社会的背景についても検討を加える予定である.【目的】高齢者社会の到来に伴い在宅要介護者に対する歯科医療の対応は大きな課題であり、歯科医療のニーズが増加しており、医療の対応および問題点の把握は重要と思われる。

これは事前訪問による聞き取り調査で、咀嚼障害はなかったとする結果とは異なった。6.在宅歯科診療に対する希望は全体的に強く見られるものの、希望しない者の割合は寝たきり群で多かった。これは全身状態の低下とともに、口腔健康管理に対する本人および介護者の半ばあきらめ感が反映されたものと推測された。
血小板輸血の臨床判断を補助するための多角的止血機能評価法の構築

同じ血小板数であっても出血する場合としない場合とがあり、血小板数を指標に血小板輸血の適応を判断することのエビデンスレベルは低い。止血には血小板数、その機能、フィブリン形成能も影響するため血小板の数だけでは輸血の必要性を評価しきれないのが現状である。近年我々は、血小板機能、フィブリン形成能を総合的に評価できる総合的血栓形成能解析システム(T-TAS)を開発し、生体内での血栓形成過程に近い条件で止血能を評価することが可能となった。本研究では、T-TASを用いて多角的に血栓形成能を評価することで、血小板輸血の臨床判断を補助できるのではないか、という仮説を立案し、この可能性について検証していく。