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ドイツ的生産モデルと日本的生産モデルのハイブリッド化の可能性

標記研究課題に対して平成10年度から13年度に及ぶ研究期間において、とくにドイツ自動車メーカーと日本自動車メーカーにおける生産合理化の具体的態様を中心に工場訪問、インタビュー、文献研究等の研究を行い、以下の点を明らかにすることができた。1)ドイツの自動車メーカーが1990年代に入って、とくに93年の大不況を契機として、「トヨタ生産方式」をモデルとしてMITのウォマックらによって提唱されてきた「リーン生産方式」ないし日系トランスプラントで実践されている「トランス・プラント方式」を積極的に学習し、これを自社の生産システムに積極的に導入しようとする動きを強めていること。当初は旧東ドイツの新設事業拠点から導入が開始されたが、その後旧西ドイツの事業拠点にも大規模に展開されつつあること。2)その際の中心的関心をなすものは、「集団作業方式」(従来のものと区別するために「標準化された集団作業方式」と呼ばれる場合もある)と呼ばれる新しい作業組織であり、これは従来ドイツにおいて「労働の人間化」論議で提唱されてきた「自己組織的集団作業方式」との関連と相違を巡って、ドイツの産業社会学の大きな争点となっていること。3)産業社会学の分野では、こうした動きを批判的に捉える傾向があるけれども、経営実践の分野では、ドイツの労使双方とも、グローバル競争の激化の中で空洞化を回避し、ドイツという「産業立地」を守るためにはこうした合理化を展開せざるを得ない点で大方の合意が形成されつつあること。4)しかし、同時にドイツの自動車メーカーは、こうした日本の生産システムからの学習だけではなく、自らの生産イノヴェーション、とくに大胆なプラットフォーム(車台)の共通化とこれを基礎とする部品コストの大幅な削減、モジュール生産方式の大規模な展開も同時並行的に行っていること。5)現在、メガ・コンペティションないしグローバル競争の激化の中で1970年代から80年代にかけて展開されてきた「ドイツ的生産モデル」はコスト・生産性問題から大きな見直しを迫られており、労働の人間化の議論も大きく後退しており、大きく変化を遂げつつあること。本研究は、1980年代までにドイツ自動車産業において展開されてきた「ドイツ的生産モデル」が市場競争のグローバル化、欧州市場・経済統合の深化と拡大(とくに単一通貨「ユーロ」の誕生)、さらには自動車の安全性や環境規制の強化といった自動車生産を取り巻く環境の一連の構造的変化の下でますます生産コストの削減を柱とする生産合理化を迫られる中で、とくに日本の乗用車メーカーの海外トランス・プラントにおける生産管理方式の影響を強く受けつつあり、これがドイツ固有の生産モデルの変容を促していることをドイツ産業社会学の実態調査に学びつつ検討することを目的としている。これは、「ドイツ生産モデル」と「日本的生産モデル」のハイブリッド化の具体的展開様式を明らかにすることでもある。標記研究課題に関して、ドイツ乗用車産業の最新のデータと資料の入手を目的として、1998年11月下旬ドイツ連邦共和国(BRD)に短期出張を行った。その際、短期間であるとはいえドイツ産業社会学研究レビュー(とくにゲッティンゲン大学付属社会学研究所〔SOFI〕の研究者との研究交流)を行い、同時にまた「リーン生産方式」に完全に依拠して展開されているVWグループの旧東ドイツ生産拠点であるザクセン工場を見学することができた。とくに今後の研究交流という点では、SOFI所属の研究者とのコンタクトは今後のきわめて貴重な資料収集ルートを獲得し得た。

本年度は、とくに、近年のドイツ乗用車メーカーの生産のグローバル化と生産合理化の新しい動向を検討し、後者に関しては「リーン生産方式」の導入が急速な勢いで進展していること、同時にきわめて大胆にプラットフォームの共通化とモジュール生産方式の導入が展開されていることを確認することができた。こうした成果は、工業経営研究学会第13回全国大会統一論題報告および『明大商学論叢』第81巻、第1・2号等に発表してきた。標記研究課題に関して、平成11年度は、前年度のドイツ自動車産業の実態調査および文献資料の整理に基づいて、ドイツ的生産モデルの「日本化」の最新動向に関する研究成果の取りまとめ作業を行った。その成果は、国際ビジネス研究学会の関東部会(早稲田大学)において「ドイツ乗用車メーカーの経営のグローバル化とドイツ的生産モデルの進化」と題する研究報告として発表した。またドイツ的生産モデルの「日本化」と関連して、その生産モデルの特性を規定する「生産システム」および「人事労務」の近年の動向について、「ドイツの労務管理-「メード・イン・ジャーマニー」の社会的基盤」【奥林・今井・風間編著『現代労務管理の国際比較』(ミネルヴァ書房、2000年3月もしくは4月初旬刊行予定)】および「ドイツ的生産モデルの特質と動向-ドイツ自動車産業の生産合理化と生産システムの進化」【坂本・貫・宗像編著『現代生産システム論』(ミネルヴァ書房、4月刊行予定)と題して研究成果を取りまとめた。そこでの新たな知見として、ドイツ乗用車メーカーが極めて積極的に国境を越えたM&Aによる規模の拡大を実現しつつ、生産拠点のグローバル化に意欲的であると同時に、生産システムの「日本化」のドイツ的展開様式として「リーン生産方式」を大規模に導入しつつある実態を解明しえた。その際、プラットフォーム・部品の共通化やモジュール生産方式の導入において日本メーカーに先行していることが明らかにされた。また日本的生産モデルの進化において何よりも求められる技術革新の課題と方向性についてもその成果を発表した。今年度は同時にトヨタおよび日産の九州工場・マツダの本社工場、さらにはダイハツ・池田工場およびシートメーカーの川島織物を訪問し、工場見学ならびに各社の生産システムの変革の動向について聞き取り調査を行った。この工場見学を通じて各社の生産システムにおいてハード面よりもソフト面・ヒューマンウェア面において相当程度大きな相違があるという印象をもった。このことは日本モデルないしドイツ・モデルという国別比較以上に各メーカー別の比較の重要性を示唆しており、今後、そのようなメーカー別の緻密な比較研究に焦点を合わせる必要性も明らかとなった。当該研究期間内の最終年度にあたる今年度は、これまでの研究を踏まえた研究成果の取りまとめを行い、裹に記載されているように、学会誌での発表を含め、これまでの研究に基づく成果の公表に努めてきた。これらを通じて、とくに確認しえた点は、ドイツの自動車メーカーが1990年代に入って「トヨタ生産方式」をモデルとしてMITのウォマックらによって提唱されてきた「リーン生産方式」ないし「トランス・プラント方式」に積極的に学習し、これを自社の生産システムに積極的に導入しようとする動きを確認することができた。
ヒト脳腫瘍サンプルにおけるオートファジーモニタリングと組織学的検討

グリオーマ組織におけるオートファジーモニタリングは培養細胞では評価可能であるが,グリオーマ摘出標本におけるモニタリングは確立されていない。そこで、今回、免疫染色法及びWestern blot法を用いてグリオーマ摘出標本におけるオートファジーモニタリングの手法を確立した。また,テモゾロミド療法前後の摘出標本を評価比較し,テモゾロミドによるオートファジーの誘導を初めて報告した。【背景・目的】細胞が飢餓状態に陥る或いはストレスに曝されると、オートファジーが誘導され、細胞内の蛋白質や細胞内小器官をリサイクルすることによりダメージを回避しようとする。同様に、神経膠腫において、放射線治療やテモゾロミド(TMZ)はオートファジーを誘導することが証明され、治療抵抗性との関連が示唆ざれている。今回、放射線、TMZ療法前後の摘出標本を用いてオートファジー活性を検討した。【結果】放射線及びTMZ療法前の14標本ではASが平均8.6点、CMASが平均3.0点であった。放射線治療後でTMZ療法前の8標本は平均AS/CMASが9.3/4.0点、放射線及びTMZ療法後の17標本は10.5/4.3点であった。【考察】放射線治療やTMZ療法後にオートファジーが誘導される傾向があり、。さらなる検討を要するが、神経膠腫における治療前後のオートファジーモニタリングの方法として、免疫染色の有用性が示唆された。オートファジーは細胞内小器官や蛋白質の、リソソームによる代謝機構である。飢餓などのストレス条件下で誘導されることが知られている。癌の治療においては、薬剤耐性との関連が注目されている。本研究では,免疫染色法及びWestern blot法を用いた,グリオーマ摘出標本におけるオートファジーモニタリングを評価し,テモゾロミドによるオートファジーの誘導を検討した.テモゾロミド療法前後のグリオーマ摘出標本14症例28標本を対象とした.マクロオートファジーの誘導は抗LC3B抗体,抗LAMP1抗体を用いて,シャペロン介在性オートファジーの誘導は抗LAMP2A抗体を用いて,それぞれの陽性率を半定量的に評価した.その結果,全例において免疫染色で評価可能であった.テモゾロミド療法前と比べ、テモゾロミド療法後にオートファジーが有意に誘導されていた.また,Western blot法を用いたLC3B発現解析でも,テモゾロミド療法後の症例でLC3B-I及びLC3B-II発現が増加した,この結果から,テモゾロミドによりオートファジーが誘導されることが示唆された.グリオーマ摘出標本におけるオートファジーモニタリングの手法を確立し,テモゾロミド療法後のオートファジーの誘導を初めて報告した点が,本研究の最大の特長である.オートファジーは細胞内小器官や蛋白質の、リソソームによる代謝機構である。本研究では,免疫染色法及びWestern blot法を用いた,グリオーマ摘出標本におけるオートファジーモニタリングを評価し,テモゾロミドによるオートファジーの誘導を検討した.テモゾロミド療法前後のグリオーマ摘出標本14症例28標本を対象とした.マクロオートファジーの誘導は抗LC3B抗体,抗LAMP1抗体を用いて,シャペロン介在性オートファジーの誘導は抗LAMP2A抗体を用いて,それぞれの陽性率を半定量的に評価した.その結果,全例において免疫染色で評価可能であった.テモゾロミド療法前と比べ、テモゾロミド療法後にオートファジーが有意に誘導されていた.また,Western blot法を用いたLC3B発現解析でも,テモゾロミド療法後の症例でLC3B-I及びLC3B-II発現が増加した.この結果から,テモゾロミドによりオートファジーが誘導されることが示唆された.グリオーマ摘出標本におけるオートファジーモニタリングの手法を確立し,テモゾロミド療法後のオートファジーの誘導を初めて報告した点が,本研究の最大の特長である.
家電・自動車関連プラスチック廃棄物の分解資源化に関する基礎研究

統計データの調査より、世界で消費されている家電類や電子機器に関連して用いられているプラスチック類(WEEE)は、2008年には30-35万トンに達すると予想されている。ルーマニアにおいては、自動車シュレッダ(ASD)の処理問題は顕在化していないが、処理技術はWEEEと同様に考えてよいと思われる。対象となるプラスチックとしては、HIPS、ABS、ABS-PCのような熱可塑性物と、電子回路基盤のプリント配線されたエポキシ樹脂などの熱可塑性物であり、金属や充填物と高濃度のハロゲン化合物が難燃剤成分として含まれている点が、熱分解資源化の課題であることが判った。テレビ筐体の前部分(FCT)と後部分(BCT)、冷蔵庫(REF)と洗濯機(WAS)のプラスチックシュレッダを試料として、熱分解および分解油のハロゲン精製の実験を、主として430°C、常圧半回分式装置で行った。用いたハロゲン精製触媒は、岡山大学工学部で開発されたFe_3O_4-炭素複合材(Fe-C)、Ca(OH)_2-炭素複合材(Ca-C)である。WEEEの熱分解による油回収率は50-70wt%、FCTとBCTの分解油中のBr濃度は、それぞれ、17500ppmと7000ppmときわめて大きかった。他方REFとWASの分解油中Brは、150-200ppmときわめて低く、TV筐体(FCTとBCT)の分解油中Clは100-400ppmであり、REFとWASの分解油からClは検出されなかった。本年度は、自動車シュレッダ残渣(ASR)と呼ばれる金属やガラスなど高密度破砕物を除いた自動車シュレッダ(ASD)について熱分解および触媒分解を行い、生成する液とガスのハロゲン精製の可能性などを検討した。分解生成物は大約液とガスと固体残渣(炭素、針金など)がそれぞれ1/3となり、資源化プロセスとしては経済性から困難であると思われる。また、液とガスのハロゲン精製は可能であるが、固体残渣への塩素と硫黄の集中があり、個体燃料としての利用にも制限があることが判った。対称プラスチックとしては、HIPS、ABS、ABS-PCのような熱可塑性物と、電子回路基盤のプリント配線されたエポキシ樹脂などの熱可塑性物であり、金属や充填物と高濃度のハロゲン化合物が難燃剤成分として含まれている点が、分解資源化の課題であることが判った。予備調査に基づいて、テレビ筐体の前部分(FCT)と後部分(BCT)、冷蔵庫(REF)と洗濯機(WAS)のプラスチックシュレッダを試料として、熱分解および分解油のハロゲン精製の実験を、主として430°C、常圧半回分式装置で行った。しかるにREFとWASの分解油のBrは、150-200ppmときわめて低く、TV筐体(FCTとBCT)の分解油中Clは100-400ppmであり、REFとWASの分解油からClは検出されなかった。

本年度は、自動車シュレッダ残渣(ASR)と呼ばれる金属やガラスなど高密度破砕物を除いた自動車シュレッダ(ASD)について熱分解および触媒分解を行い、生成する液とガスのハロゲン精製の可能性などを検討した。分解生成物は大約液とガスと固体残渣(炭素、針金など)がそれぞれ1/3となり、資源化プロセスとしては経済性から困難であると思われる。また、液とガスのハロゲン精製は可能であるが、固体残渣への塩素と硫黄の集中があり、個体燃料としての利用にも制限があることが判った。
ナノ組織体相を微小な反応場として用いる半導体超微粒子・超薄膜のの創製

脂質二分子膜からなるベシクルの形成・崩壊を酸化還元反応により可逆的に制御することは、その内水相を反応場として利用する機能性物質の創製や、Drug Delivery System(DDS)の担体などへの応用の見地からも興味深い。しかし、ベシクルの調製には通常超音波などの外力を加えることが不可欠であり、このことがベシクル形成の可逆的な制御をこれまで困難なものにしてきた。ところで、近年カチオン型とアニオン型の界面活性剤を適当量混合することによりベシクルが自発的に生成することが見出され、注目を集めている。そこで本研究では、酸化還元活性を示すフェロセン修飾カチオン性界面活性剤とアニオン性界面活性剤の混合系を用いて自発形成ベシクルの調製を試み、更にベシクル形成を電気化学的に制御することを試みた。酸化還元活性なカチオン性界面活性剤(11-ferrocenyl)undecyltrimethylammonium bromide(FTMA^+)とアニオン性のsodiumdodecylbenzenesulfonate(SDBS)を所定の割合で混合したところ、超音波等の外力を加えなくてもベシクルが自発的に形成することが見い出された。混合溶液の組成をベシクル生成領域の中心(FTMA^+:SDBS:H_2O=0.7:0.3:99wt%)に固定し、酸化還元反応によるベシクル生成の制御を試みた。ベシクルを構成しているFTMA^+を過剰のCeSO_4を用いて酸化し、酸化前後のベシクルの会合状態の変化をサイクリックボルタモグラム(CV)により検討した。酸化後のベシクル溶液におけるCVの電流ピークは、酸化前と比べて著しく増大しており、FTMAの拡散係数が酸化により増大していることが示唆された。FTMA^+が酸化されることによって分子の親水性がより高くなり、FIMAがモノマーとしてバルク中に溶出するためだと考えられる。以上の結果から、ベシクルの会合状態を酸化還元反応によって制御することが可能であることが分かった。
複数の冷媒に対応可能な冷凍性能シミュレーション法の構築

車載用空調サイクルにおいては、R134aの代替冷媒として期待されるHFO1234yfを対象に蒸発器、凝縮器の管内熱伝達、空気側伝熱、冷媒の分配、オイルの影響などを考慮できるサイクルシミュレーションを完成させた。また、更なる深化を目標に要素である熱交換器の最適化を図り、性能の向上に対する指針を得ている。CO2以外の自然冷媒では、アンモニアを対象としたが、実機使用条件に対応する基礎データの取得に努め、この成果をシミュレーションに反映する予定である。環境問題の深刻化により、これまで車載用冷媒として使用されてきたR134aの使用規制がEU中心に検討され始め、加えて空調分野では、自然冷媒の活用、GWPの低い新冷媒の開発が推進されている。特に新たに提案されたHFO1234yfはR134aと物性値が類似で、環境負荷が小さいことから次世代車載用冷媒として期待されている。しかし、現段階で新冷媒の性能評価は、限られた範囲でしか行われておらず、ましてや評価システムは確立されていない。そこで、本研究では従来から確立を目指してきたCO2評価シミュレーションがR1234yfに適用できるか否かを確認し、汎用性を追究することで将来どのような冷媒が開発されようと性能評価を行える汎用性の高いシミュレーションの構築を目的とした。本年度はR1234yfに用いる蒸発器、凝縮器の単体シミュレーションを作成し、それらを組み合わせサイクル全体の性能評価を行えるプログラムを作成した。その結果、S社の実験値と比較して凝縮器単体モデルでは加熱能力、圧力損失をともに±15%以内、蒸発器単体モデルでは冷凍能力が±10%、圧力損失が±40%の精度で予測可能となった。サイクルシミュレーションでは冷凍能力は±10%、圧縮機動力が±20%、COPが±25%以内に予測可能となった。また、予測精度向上のため、熱交換器内の冷媒の気液二相流、フィンにおける空気側伝熱の調査を行った。その結果、乾燥時におけるコルゲートフィンの形状が伝熱性能へ与える影響を実験的・解析的に検討し、コルバーンのj因子・ファニングの摩擦係数fのどちらも±20%の誤差の相関式を作成した。気液二相流実験では、水平多連分岐管での二相流挙動の観察、FLUENT解析を行い、水平多連分岐において均等分配実現のための影響因子は第1分岐の扁平管突出しであると特定した。今後はこれらの結果をシミュレーションに反映していくことおよび形状の異なる熱交換器(すなわち能力の異なる機種)に適用できるように、更なる予測精度向上を目指す。環境問題の深刻化により、これまで車載用冷媒として使用されてきたHFC134aの使用規制がEU中心に始まり、自然冷媒の活用、GWPの低い新冷媒の開発が推進されている。特に、新たに車載用冷媒として俎上に上がっているHFO1234yfはHFC134aと物性値が類似で、環境負荷が小さいことから次世代用として期待されている。そこで本研究では、従来から確立を目指してきたCO2冷媒評価シミュレーションがHFO1234yfに適用できるか否かを検証し、汎用性の高い性能シミュレーション法の構築を目指した。本年度はHFC134a用の伝熱相関式を用いてHFO1234yfの蒸発器、凝縮器の伝熱流動モデルを構築し、それらを組み込んだサイクル全体での計算を行い、その有効性を確認した。また放熱性能向上策として、内部に突起を設けた扁平多穴管仕様による新凝縮器モデルについてシミュレーションを用いて性能改善予測および評価を行った。その結果、凝縮器および蒸発器単体モデルに関して加熱・冷凍能力、圧力損失ともに実機実験値と比較して±10%以内で予測可能となった。サイクルシミュレーションでは、冷凍能力が±5%、、圧縮機動力が±20%、COPが±20%以内に整理できるようになった。新凝縮器モデルでは、突起の影響で圧力損失は減少し、熱伝達率は増加することが確認された。また、予測精度向上のため、熱交換器内の冷媒の気液二相流および性能向上が期待できるフィンレス熱交換器の検討を加えた。気液二相流実験ではT分岐相分離特性モデルを作成し、これを多連分岐での流量分配結果へ展開して、各種影響を考慮して補正したところ、±25%以内での予測評価を可能となった。空気側の伝熱実験(フィンレス)では、ルーバーフィンによる従来型と同等以上の能力達成の可能性が見込まれる流路パターンが存在することを確認した。地球温暖化など環境問題の深刻化により、これまで車載用冷媒として使用されてきたHFC134aの使用規制が始まり、GWPの低い新冷媒の開発が進められている。特に、車載用冷媒候補に上がっているHFO1234yfは、現行冷媒と物性値が類似で、環境負荷が小さいことから期待されている。

しかし、現段階で新冷媒の性能評価は限られた範囲でしか行われておらず、評価システムも確立されていない。そこで本研究では、既に開発すみのCO2評価シミュレーションがHFO1234yfに適用できることを示した。本年度は、さらに深化したシミュレーションを確立するため車載用熱交換器を構成する設計パラメータの最適設計提案を行うことを研究目的とした。研究は、凝縮器及び蒸発器について冷媒側と空気測各々について最適化を行った。設計パラメータの選定基準は単独でその寸法を決定できるものを対象とし、冷媒側は5種、空気側は7種をそれぞれ定めてL18直交表への割り付けた。この設計パラメータには各々3水準を設け、その選定基準は現行の熱交換器と同等の寸法値を第2水準、それより小さい値を第1水準、逆にそれより大きいものを第3水準とした。また寸法誤差を±5%で各々のパラメータに割り振ることで、2水準のノイズを定めた。熱交換能力と圧力損失の間には相似則が成り立つことを考慮して、要因効果図から各設計パラメータの最適値を決定した。ここでどちらを優先した仕様が適切であるかの判断基準として、冷媒側はNu数と摩擦係数fの比を、空気側はコルバーンj因子とファニング摩擦係数fの比をそれぞれ用いて現行仕様と比較することで最適仕様を決定した。その結果、冷媒側・空気側ともに圧力損失を優先した仕様が最適であると判断し、サイクルシミュレーションに組込み評価を行ったところ、平均5%のCOP向上を図ることができた。この優位性は運転条件によらず一律で確認できた。
悪性神経膠腫および腫瘍新生血管に対する複合的ペプチドワクチン療法の評価法開発

本研究では、申請者らが併行して実施している悪性神経膠腫および腫瘍新生血管に対するペプチドワクチン療法臨床試験(計3試験)被験者検体を用いて、免疫応答関連細胞・因子、また脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子について解析し、臨床的有効性との関連性を検証した。その結果、同ワクチン療法による臨床的有効性を認めた患者検体では、ワクチン療法後にVEGFR発現細胞反応性細胞傷害性T細胞の高頻度検出、血清中のsVEGFR2値の低下、血漿中のIL-8値の低下を認めており、これらは同ワクチン療法バイオマーカーとして治療効果評価や治療反応性予測に応用しうると考えられた。本研究では、申請者らが併行して実施している悪性神経膠腫および腫瘍新生血管に対するペプチドワクチン療法臨床試験(3試験)被験者検体を用いて、免疫応答関連細胞・因子、また脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子について解析し、臨床的有効性との関連性を検証する。これらが本治療の効果判定因子として、さらには血管新生抑制療法およびがんワクチン免疫療法の反応性・抵抗性を評価する新たな方法として有用となる可能性を検討する。本年度は、(1)同ペプチドワクチン療法臨床試験被験者検体の収集と保存と、(2)標準治療が施された神経膠腫患者検体を用いた脳腫瘍血管新生・浸潤性関連因子、および免疫応答関連細胞・因子についての解析、を計画していた。(1)現在進行中の「進行あるいは再発神経膠芽腫に対する腫瘍新生血管関連遺伝子VEGFR1およびVEGFR2ペプチドを用いたがんワクチン療法の第I/II相臨床試験」7症例、「進行あるいは再発悪性神経膠腫に対するがんペプチドカクテルワクチン療法の第I/II相臨床試験」5症例、および「初発悪性神経膠腫に対するがんペプチドワクチン療法の第I/II相臨床試験」2症例の被験者の検体および臨床情報を収集した。(2)標準治療が施された悪性神経膠腫患者検体を用いて、脳腫瘍血管新生性関連因子であり、抗腫瘍免疫応答抑制性因子であるVEGF/VEGFRの腫瘍組織発現や、神経膠腫細胞の増殖・浸潤能を高めている特定の分泌型microRNAの患者血清での検出、免疫促進性・抑制性分泌型分子の血清中レベル測定等を実行し、新規臨床試験被験者検体で同項目を評価する際のコントロール群としての情報を蓄積し得た。さらに進行中の臨床試験被験者検体を用いて、同ワクチン療法が標的としている抗原(VEGFRや神経膠腫関連抗原)を発現している細胞に対し有意に反応性をもつ細胞傷害性T細胞を検出し、同ワクチンが被験者体内にその特異的免疫を高頻度に誘導しうることを明らかにした。前述のごとく、本年度の目標に掲げていた計画を概ね遂行できているため。(1)本年度は、(1)同ペプチドワクチン療法臨床試験被験者検体の収集と保存と、(2)同臨床試験患者検体を用いた脳腫瘍血管新生・浸潤性関連因子、および免疫応答関連細胞・因子についての解析の実施、を計画していた。(1)現在進行中の「進行あるいは再発神経膠芽腫に対する腫瘍新生血管関連遺伝子VEGFR1およびVEGFR2ペプチドを用いたがんワクチン療法の第I/II相臨床試験」8症例、「進行あるいは再発悪性神経膠腫に対するがんペプチドカクテルワクチン療法の第I/II相臨床試験」13症例、および「初発悪性神経膠腫に対するがんペプチドワクチン療法の第I/II相臨床試験」5症例の被験者の検体および臨床情報を収集した。(2)前年度に施行した、標準治療が施された悪性神経膠腫患者検体を用いた脳腫瘍血管新生・浸潤性関連因子、および免疫応答関連細胞・因子の解析を経て、本年度は進行中の臨床試験被験者検体を用いてこれらの因子について解析した。その結果、同ワクチン療法が標的としている抗原(VEGFRや神経膠腫関連抗原)を発現している細胞に対し有意に反応性をもつ細胞傷害性T細胞を検出し、同ワクチンが被験者体内にその特異的免疫を高頻度に誘導しうることを明らかにした。また、血清IL-8値が全生存期間と統計学的に関連していることを見いだした。「進行あるいは再発神経膠芽腫に対する腫瘍新生血管関連遺伝子VEGFR1およびVEGFR2ペプチドを用いたがんワクチン療法の第I/II相臨床試験」については、これらの結果を含めて学術論文として投稿し、現在査読中である。本研究では、申請者らが併行して実施している悪性神経膠腫および腫瘍新生血管に対するペプチドワクチン療法臨床試験(3試験)被験者検体を用いて、免疫応答関連細胞・因子、また脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子について解析し、臨床的有効性との関連性を検証した。その結果、同ワクチン療法による臨床的有効性を認めた患者検体では、同ワクチン療法が標的としている抗原(VEGFRや神経膠腫関連抗原)を発現している細胞に対し有意に反応性をもつ細胞傷害性T細胞が高頻度に検出された。さらに、臨床的有効性を認めた患者検体血清中のsVEGFR2値は有意に低下していた。

また、がん微小環境においてがん細胞増殖を促進するM2型マクロファージが産生し抗腫瘍免疫応答に抑制的に作用するIL-8値が低値であることは、より延長された全生存期間と統計学的に関連していた。したがって、これらの因子は同ワクチン療法バイオマーカーとして治療効果評価や治療反応性予測に応用しうると考えられた。本研究では、申請者らが併行して実施している悪性神経膠腫および腫瘍新生血管に対するペプチドワクチン療法臨床試験(計3試験)被験者検体を用いて、免疫応答関連細胞・因子、また脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子について解析し、臨床的有効性との関連性を検証した。その結果、同ワクチン療法による臨床的有効性を認めた患者検体では、ワクチン療法後にVEGFR発現細胞反応性細胞傷害性T細胞の高頻度検出、血清中のsVEGFR2値の低下、血漿中のIL-8値の低下を認めており、これらは同ワクチン療法バイオマーカーとして治療効果評価や治療反応性予測に応用しうると考えられた。(1)同臨床試験患者検体を用いた脳腫瘍血管新生・浸潤性関連因子、および免疫応答関連細胞・因子についての解析の実施脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子(VEGF, sVEGFR1/2, bFGF, SDF1α, MMP,循環コラーゲンIV等)について、VEGFRワクチン臨床試験被験者検体、およびコントロールとして標準治療が施された悪性神経膠腫患者検体や標準治療に加えてbevacizumabを投与された患者検体を用いて解析する。また、免疫応答関連細胞・因子について抗腫瘍T細胞の頻度、免疫促進性分子(IFN-γ, IL2, IL12など)免疫抑制性分子・細胞(TGF-β, IL10, VEGF, PGE2, PD-L1等の分子や、制御性T細胞(CD4+FoxP3+CD25+)、腫瘍関連マクロファージ(CD68+CD163+)等の細胞)についても解析する。(2)解析した脳腫瘍血管新生・浸潤性関連因子、および免疫応答関連細胞・因子の動態と、臨床的有効性との関連性の評価併行して実施中の各種ワクチン臨床試験(3試験)被験者検体における脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子や免疫応答関連細胞・因子の解析結果(測定値)を臨床的有効性(画像検査結果や生存期間等)との相関解析により、その重要性を明らかにする。また、標準治療が施された悪性神経膠腫患者検体における同項目の測定値とも比較し、標準治療に比した標準治療+各種のワクチン免疫治療の効果を評価する。さらに、現在我々がその有効性を検証している悪性脳腫瘍新生血管を治療標的としたペプチドワクチン療法臨床効果と相関する腫瘍血管新生・浸潤性関連分子や抗腫瘍免疫調節細胞・分子を同定し、評価法が確立できた場合、本治療に対する治療反応性予測、治療効果が期待できる適切な患者選択、治療効果の早期判定に応用可能であるかどうかを検証する。(1)同臨床試験患者検体を用いた脳腫瘍血管新生・浸潤性関連因子、および免疫応答関連細胞・因子についての解析の実施本年度に新たに収集された同ペプチドワクチン療法臨床試験(3試験)被験者検体を用いて、引き続き脳腫瘍血管新生および浸潤性関連因子(VEGF, sVEGFR1/2, bFGF, SDF1α, MMP,循環コラーゲンIV等)について解析する。
芸術評価のための現代的価値論の構築：アートワールドの多元化をふまえて

本年度は「個人的な美的経験・美的判断」に注目しつつ研究を進めた。まず、7月に岡山大学で開催された合評会「日常に根ざした言葉で哲学をするということ:飯田隆『新哲学対話』をめぐって」に登壇し、「ワインの評価基準の独特なところ」というタイトルで発表した。その後、この成果を改稿し「ほんとうに台所からワインを語るためにー飯田隆『新哲学対話』第1章「アガトン」から考える」というタイトルで論文化したものが『邂逅:岡山大学哲学倫理学会年報』に掲載された。また昨年登壇したフッサール研究会でのシンポジウム「現代現象学の批判的検討」をふまえた書評への応答論文を「現象学の境目問題について美学の観点から答える」というタイトルで執筆し、『フッサール研究』に寄稿した。あわせて、ネタバレという従来あまり注目されてこなかった事象をテーマにワークショップ「ネタバレの美学」を開催した。このワークショップでは、高田敦史、渡辺一暁、松永伸司の三氏に登壇を依頼し、コメンテーターに稲岡大志氏を迎えた。その内容は論文化され、今後、哲学雑誌『フィルカル』に掲載される予定である。また、「サルトル」「美の哲学」の項目を執筆した哲学の教科書『よくわかる哲学・思想』(ミネルヴァ書房)が刊行された。本研究をふまえて見えてきたのは、現代の美的経験論の発展をあらためて捉えなおすことの必要性である。新たに採択された次年度以降の研究課題では、現代の美的経験論について研究を進めていきたい。本年度は、主に「芸術作品の作者性」「芸術を直接知覚することと知識との関係」をテーマに研究を進めた。まず論文としては「「芸術は道徳に寄与するのかー中期サルトルにおける芸術論と道徳論との関係」(『サルトル読本』法政大学出版局)、「サルトルの「芸術作品とは非現実的存在である」という主張をどのように受け止めるべきか」(『画像と知覚の哲学』東信堂)の二本が出版された(どちらも論文集への寄稿)。学会発表としては7月に、日本サルトル学会第35回研究例会(立教大学)『サルトル読本』出版記念シンポジウムにおいて、第一部「サルトルの全体像」で司会を務め、第二部「サルトルの哲学」に登壇した。10月には、第66回美学会全国大会(早稲田大学)において「芸術作品のカテゴリーと作者性ー2015年VOCA展の出品拒否事件を題材に」というタイトルで発表した。11月には第48回日本科学哲学会(首都大学東京)のワークショップ「心の哲学と美学の接続点」に登壇し、「Acquaintance Principleと美的証言:美学と認識論の結節点」というタイトルで発表した。翻訳としては、ケンダル・ウォルトン「芸術のカテゴリー」(note)、ケンダル・ウォルトン「フィクションを怖がる」西村清和編『分析美学基本論文集』、の二本を出すことが出来た。アウトリーチ活動としては、『ユリイカ』6月号に「ひらくマンガ、めくるマンガ」という記事を寄稿、9月から10月にかけて紀伊國屋書店新宿南店にてブックフェア「分析美学は加速するー美と芸術の哲学を駆けめぐるブックマップ最新版」を行った。9月にはベルナール・ビュフェ美術館のトークイベントにて「戦後の実存主義と芸術」というタイトルで発表した。また2016年2月にはwebジャーナルに「分析美学ってどういう学問なんですかー日本の若手美学者からの現状報告」という記事を寄稿した。学会発表や論文刊行の数としてはまずまずの成果をあげることができているが、査読論文を執筆できなかったことは反省の必要がある。また今年度後半は、子供の出産や生活費のための仕事など、個人的な理由で研究時間が減ることになってしまったが、来年度からはうまくやりくりして作業を進めたい。本年度は主に「美的経験論」「現象学的芸術論」「情動経験」をテーマに研究を進めた。まず6月に『ベルナール・ビュフェ美術館館報』に「戦後の実存主義と芸術」というエッセイを寄せた。11月には科学哲学会にてワークショップ「戸田山和久『恐怖の哲学』書評会:情動の哲学理論からアプローチするフィクション論と意識の哲学」に登壇し、「ホラー観賞においてわれわれは本当に恐怖を楽しんでいるのだろうか」というタイトルで口頭発表を行った。こちらの成果は共著論文としてまとめ投稿の予定である。12月には日本サルトル学会にて私の博士論文「前期サルトルの芸術哲学ー想像力・独自性・道徳」の合評会セッションが開催された。セッション冒頭に、博論概要の説明を行い、その後の討論につなげた(特定質問者は永井玲衣氏)。またイタリアの美学雑誌Agalmaに論文「サルトル『聖ジュネ』における不道徳作品の「善用」」のイタリア語訳"Sull'uso corretto delle opere immorali. Sartre su Genet"が掲載された。いくつか研究成果は出せてはいるものの、授業準備やその他の雑務、公募書類の執筆、生活費のための仕事などに追われ、研究時間を思うように確保できず、研究は当初の予定通りには進捗していない。うまく時間をやりくりする必要がある。とはいえ来年度に形になるであろう作業を今年はじっくり進めることができたので、そこは成果といえる。本年度は主に「美的経験」「芸術的価値」をテーマに研究を進めた。まず共著で、『現代現象学ー経験から始める哲学入門(ワードマップ)』植村玄輝・八重樫徹・吉川孝(編著)、富山豊、森功次(著)、新曜社を出版した。

また翻訳では12月に、ノエル・キャロル『批評について:芸術批評の哲学』、勁草書房、2017年(英語、個人訳)を刊行した。さらに論文としては、「芸術的価値とは何か、そしてそれは必要なのか」(『現代思想』、2017年12月臨時増刊号総特集=分析哲学)を執筆した。口頭発表としては、8月に、国際的な分析美学者であるAaron Meskin氏をお迎えし、東京大学にて国際ワークショップArt and Mindを開催(宮園健吾氏(広島大学)との共同オーガナイズ)。私は“Aesthteic Forecast: Some Problems of Hypothesizing Other's Judgment"という発表(英語)を行なった。また、3月には日本大学人文科学研究所第13回哲学ワークショップ「美的経験、再考!」をオーガナイズし、「美的選択と個性:伝統的美学理論からの逸脱とその影響」という発表を行った。また、フッサール研究会第16回研究会シンポジウム「現代現象学の批判的検討」に『ワードマップ現代現象学』著者の一人として登壇し、ディスカッションに参加した。アウトリーチ活動としては、1)『芸術の言語』刊行記念フェア「グッドマン・リターンズ」、2)紀伊國屋書店ブックフェア「今こそ事象そのものへ!現象学からはじめる書棚探索」、3)ブックフェア「アーサー・C・ダントー『ありふれたものの変容』ノエル・キャロル『批評について』刊行記念「哲学と批評を脱境界化する」、の三つのブックフェアで選書・解説を行なった。著作や翻訳の形でこれまでの研究成果が形にできただけでなく、ワークショップ企画などをつうじて、新たな研究方針も見えてきたため。本年度は「個人的な美的経験・美的判断」に注目しつつ研究を進めた。まず、7月に岡山大学で開催された合評会「日常に根ざした言葉で哲学をするということ:飯田隆『新哲学対話』をめぐって」に登壇し、「ワインの評価基準の独特なところ」というタイトルで発表した。その後、この成果を改稿し「ほんとうに台所からワインを語るためにー飯田隆『新哲学対話』第1章「アガトン」から考える」というタイトルで論文化したものが『邂逅:岡山大学哲学倫理学会年報』に掲載された。また昨年登壇したフッサール研究会でのシンポジウム「現代現象学の批判的検討」をふまえた書評への応答論文を「現象学の境目問題について美学の観点から答える」というタイトルで執筆し、『フッサール研究』に寄稿した。あわせて、ネタバレという従来あまり注目されてこなかった事象をテーマにワークショップ「ネタバレの美学」を開催した。このワークショップでは、高田敦史、渡辺一暁、松永伸司の三氏に登壇を依頼し、コメンテーターに稲岡大志氏を迎えた。その内容は論文化され、今後、哲学雑誌『フィルカル』に掲載される予定である。また、「サルトル」「美の哲学」の項目を執筆した哲学の教科書『よくわかる哲学・思想』(ミネルヴァ書房)が刊行された。本研究をふまえて見えてきたのは、現代の美的経験論の発展をあらためて捉えなおすことの必要性である。新たに採択された次年度以降の研究課題では、現代の美的経験論について研究を進めていきたい。来年度は美的経験に焦点を当てて研究を進めていきたい。
代数体の絶対ガロワ群への岩澤理論によるアプローチ

本年度に得られた研究成果は以下の通りである:1.「有限次代数体kの円分的Z_p-拡大体K上の最大不分岐p-拡大のGalois群は,非可換自由pro-p-群にはならないであろう」という非自由予想は代数体の非アーベル不分岐拡大を対象とする非アーベル岩澤理論における重要な問題である.本研究ではこの予想にに取り組み部分的な成果を得た.具体的にはp=2, kが虚2次体の場合に非自由予想が正しいことを示すことに成功した.さらにp=2の場合に,kで2が完全分解していてかつkの2-イデアル類群が非自明であるならば,非自由予想が正しいことも証明することに成功した.今後はpが奇素数の場合にも非自由予想が成立するための条件を求めることを目標とする.2.Z_p-拡大体上の最大不分岐p-拡大のGalois群の降中心列の隣接商は高次岩澤加群と呼ばれ,古典的岩澤理論における岩澤加群の非アーベル的な一般化である.高次岩澤加群のZ_p-階数(高次岩澤λ不変量)は極めて重要で興味深い数論的対象であるが,その性質は未だ解明されておらず,実例も殆ど知られていない.例えば3次以上の高次岩澤λ不変量λ^(i)についてはそれらが正になるZ_p拡大が存在するかどうかすら判っていなかった.しかし本研究によってλ^(3)が随意に大きいZ_p-拡大を構成することに成功した.今後は4次以上の高次岩澤λ不変量についても同様の構成を行うことが目標である.海外出張の予定が家庭の事情によりキャンセルになったため。虚2次体の円分でないZ_p-拡大に対する非自由予想について研究を進める。今年度得られた主要な研究成果は以下の定理である:定理Kを有理数体Q上の羃零拡大体で,Gal(K/Q)が以下の条件をみたすとする:(ii)無限個の素数lに対してG_l=Z_l×有限l-群または有限l-群このときKの絶対Galois群G_Kの外部自己同型群Out(G_K)はGal(K/Q)に同型である.有限次代数体の絶対Galois群の外部自己同型群はNeukirch-内田-池田-岩澤によって完全に決定されている.無限次代数体に対しては知られている結果は殆どなかったが,特殊な無限次代数体Kに対してOut(G_K)を決定することに成功した.証明は岩澤理論的なZ_p拡大における降下理論を適用することによってなされる.従来知られていなかった無限次代数体のクラスに対して、その絶対Galois群の自己同型群を岩澤理論的な手法で決定することができた.有限次代数体の体同型類は,その絶対Galois群の最大可解商の群構造で特徴付けられることがNeukirch-内田-池田-岩澤の定理によって知られている.そこで有限次代数体の体同型よりも弱い同値関係である算術的同値(すなわちDedekindゼータ函数の一致)に関する同値類を絶対Galois群の言葉で特徴付けるという問題が自然に浮上する.本年度の研究によってこの問題に関して次の定理が得られた:定理有限次代数体k,k'について,それらの最大アーベル拡大体上の最大冪零拡大体をそれぞれL(k),L(k')とする.このとき,Gal(L(k)/k)とGalo(L(k')/k')が同型ならばkとk'は算術的同値である.言い換えると,有限次代数体kのDedekindゼータ函数はGal(L(k)/k)の群構造から完全に決定される.系として次が得られる:上の定理の逆が成立するかどうかは難しい問題であるので,今後の研究課題である.研究目標の一つである,Dedekindゼータ函数を絶対Galois群の小さな商から復元することがある程度は達成できたので,本研究は順調に進展していると言える.本年度に得られた研究成果は以下の通りである:1.「有限次代数体kの円分的Z_p-拡大体K上の最大不分岐p-拡大のGalois群は,非可換自由pro-p-群にはならないであろう」という非自由予想は代数体の非アーベル不分岐拡大を対象とする非アーベル岩澤理論における重要な問題である.本研究ではこの予想にに取り組み部分的な成果を得た.具体的にはp=2, kが虚2次体の場合に非自由予想が正しいことを示すことに成功した.さらにp=2の場合に,kで2が完全分解していてかつkの2-イデアル類群が非自明であるならば,非自由予想が正しいことも証明することに成功した.今後はpが奇素数の場合にも非自由予想が成立するための条件を求めることを目標とする.2.Z_p-拡大体上の最大不分岐p-拡大のGalois群の降中心列の隣接商は高次岩澤加群と呼ばれ,古典的岩澤理論における岩澤加群の非アーベル的な一般化である.高次岩澤加群のZ_p-階数(高次岩澤λ不変量)は極めて重要で興味深い数論的対象であるが,その性質は未だ解明されておらず,実例も殆ど知られていない.例えば3次以上の高次岩澤λ不変量λ^(i)についてはそれらが正になるZ_p拡大が存在するかどうかすら判っていなかった.しかし本研究によってλ^(3)が随意に大きいZ_p-拡大を構成することに成功した.

今後は4次以上の高次岩澤λ不変量についても同様の構成を行うことが目標である.海外出張の予定が家庭の事情によりキャンセルになったため。今後は無限次代数体に対するNeukirch-内田の定理の拡張と並行して,KのDedekindゼータ函数がK上の如何なるGalois群の構造決定に関与しているかについて研究を進める.本年度の研究で,Dedekindゼータ函数を復元するために必要な絶対Galois群の商を与えることに成功したが,逆にDedekindゼータからどこまで絶対Galois群の構造が定まるかを明らかにするために研究を進める.虚2次体の円分でないZ_p-拡大に対する非自由予想について研究を進める。海外出張を複数予定しており,旅費が必要なため家族の事情で計画していた国内、海外出張を延期したため。家庭の事情により海外出張がキャンセルになたために次年度使用額が生じた。2019年度に中国で行われる研究集会に出張するためにこれを使用する予定である。フランスに出張して,研究協力者のC.Maire氏と研究打ち合わせを行う.また,イタリアに出張してA.Bandini氏と研究打ち合わせを行う.
血漿遊離脂肪酸分子種構成の栄養生理学的操作によるメタボリックシンドロームの改善

血漿中の遊離脂肪酸分子種のうち、パルミチン酸(PA)はオレイン酸(OA)、パルミトオレイン酸、シスバクセン酸に比べて、培養肝細胞およびラット肝において小胞体ストレス(ERストレス)惹起能が高いことが明らかとなった。また、血清脂質低下薬クロフィブリン酸はPAのinfusionによる血中遊離脂肪酸上昇を抑制させるとともに、ERストレスマーカーの発現を抑制した。以上より、血中遊離脂肪酸分子種レベルをコントロールすることで、肝臓のERストレスを低減できる可能性が示唆された。平成22年度はて以下の3点について研究を進めた。1.ヒト肝由来培養細胞McA細胞を用いたER stress評価:McA細胞にパルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、パルミトオレイン酸、シスバクセン酸を添加して培養後、ERストレスマーカーとして、GRP78およびCHOPのmRNA発現量を評価した。飽和脂肪酸であるパルミチン酸とステアリン酸を添加すると両マーカーともに発現量が顕著に上昇したのに対し、モノ不飽和脂肪酸であるオレイン酸、パルミトレイン酸、シスバクセン酸では、発現量の上昇は低く抑えられた。3つのモノ不飽和脂肪酸のERストレスの程度に大きな差は認められなかった。2. In vivoにおける脂肪酸のER stress作用評価:ラットに種々の脂肪酸をinfusionし、種々の組織中のER stressマーカーの発現を評価中である。3.単一の脂肪酸からなるトリグリセリドの化学合成:単一の脂肪酸からなるトリグリセリドを実験動物に摂取させるために、シスバクセン酸とパルミトレイン酸を純度よく化学合成することが可能になった。以上の結果より、脂肪酸分子種によるER stress惹起能の違いが明らかになりつつある。1.cis-バクセン酸およびパルミトレイン酸の合成平成22年度に引き続き、csi-バクセン酸およびパルミトレイン酸の化学合成を実施した。さらにこの脂肪酸を具リセロールにエステル化する方法について現在検討中である。平成23年度は、個々の脂肪酸の代謝速度を調べるため、1位が^<14>Cで標識された脂肪酸の合成を試みた。脂肪族アルコール体を原料として、^<14>CNを用いて効率よく合成することができた。これを用いて、in vitroでの代謝速度の解析に着手している。2.血中遊離脂肪酸分子種の変動解析遺伝的肥満、高血圧ラットにおける脂質代謝について詳細な解析を行い、肝臓においてオレイン酸合成系が著しく更新していることを明らかにした。このラット用いて血中遊離脂肪酸の解析を行い、非肥満ラットに比べ遊離脂肪酸の濃度が高いこと、特にオレイン酸濃度が高いことを明らかにした。さらにこのラットにフィブレート系薬物や糖尿病治療薬を投与し、遊離脂肪酸分子種が変化することを確認した。ラットにパルミチン酸、オレイン酸、パルミトオレイン酸、cis-バクセン酸をinfusionし、肝臓、膵臓、筋肉中のERストレスを評価している。また、事前に薬物などの処理をすることによる効果について、現在解析中である。1. in vivoにおける脂肪酸によるERストレス惹起効果の評価ラットの静脈中にパルミチン酸、オレイン酸、cis-バクセン酸、またはパルミトオレイン酸をinfusionし、肝臓、筋肉、膵臓におけるERストレスを評価した。肝臓においては、パルミチン酸投与群でXBP-1やGRP78発現量が有意に高くなっていた。一方、膵臓ではBSA投与群や他の脂肪酸投与群に比べ、パルミチン酸投与群におけるXBP-1発現量がやや高値を示したが、GRP78発現量には大きな差は認められなかった。筋肉ではいずれの脂肪酸でもGRP78およびCHOP発現量に差は認められなかった。血中遊離脂肪酸レベルは生理食塩水群に比べ、脂肪酸投与群でやや高値を示したものの、投与した脂肪酸のレベルが特に高いわけではなかった。2.メタボリックシンドロームモデルラットにおける遊離脂肪酸の解析遺伝的に肥満、高血圧を呈するSHR-NDmcr-cp/cpラットの肝臓および膵臓におけるERストレスの評価を行ったところ、肝臓、膵臓ともに、対照群であるcp/m+ラットまたはWKYラットと比較してGRP78, CHOP, XBP-1発現量の上昇は認められなかった。本ラットの肝臓および血清中では、トリグリセリド量は、対照群の5から10倍高かったにもかかわらず、遊離脂肪酸レベルには有意な差は認められなかった。本モデルラットにおけるインスリン抵抗性は遊離脂肪酸は関与していないものと考えられる。3.遊離脂肪酸レベルの人為的コントロールパルミチン酸を血液中に投与したERストレスモデルラットについて、クロフィブリン酸の効果を検討したところ、血中の遊離脂肪酸レベルが低下し、肝臓のERストレスマーカー発現量も低下した。以上の結果より、薬物により遊離脂肪酸レベルを低下させることによって、ERストレスを軽減できる可能性が示唆された。In vivoでの実験の解析にやや遅れが生じたため、インスリン抵抗性の評価に着手できていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。

研究にはやや遅れが出ているものの、現時点では、研究計画を変更する必要性はないと考えている。当初の計画に沿って研究の完成を目指す予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
アメリカ軍隊における「黄禍論」と人種差別

本プロジェクトは、1920年代から第二次世界大戦終戦にかけ、米軍(陸軍と海軍)の上層部はいかに「黄禍論」を受け止めたのかについて、一次史料の収集・分析を通じて、米軍上層部における人種差別論に着目した。今までの分析より、第二次世界大戦中、「黄禍論」は米軍上層部の戦略制定や戦術策定に与えた影響が少なかった。この分析結果は、従来の一般論として第二次世界大戦または日米間の太平洋戦争の背景に「黄禍論」が大きいといった説を反論した。本プロジェクトは「黄禍論」(Yellow Peril)が米軍及びそのインテリジェンス分野に与えた影響を、事例を取り上げ、一次史料を通して解明することで、従来の研究ではあまり注目されてこなかったインテリジェンス領域と人種問題との関係を歴史的に検証し、第二次世界大戦前後における、アジア系アメリカ人をめぐる歴史に新たな視点を与えることを目的としている。その目的はほぼ達成した。報告者は、2012年8月から9月上旬に米国に滞在し、当研究対象とするKilsoo Haanに関する一次史料の収集に努めた。調査の過程で、彼に関する新たな史料を発見することはできたが、関係史料が予想以上に膨大であることも解ってきたため、今後も継続した調査が必要であると考えている。これまで収集した一次史料に基づいた分析結果は、1920年代以降第二次世界大戦終了まで、「黄禍論」が米軍とくにインテリジェンス分野に、ほとんど影響を与えていなかったことを判明した。このプロジェクトは、歴史一次史料への徹底的な分析から得た結果が、インテリジェンス領域と人種問題の枠組みの下で、従来に大まかに記述してきた太平洋戦争や第二次世界大戦中に、アジア系アメリカ人をめぐる人種問題と異なる結論がでた。一方、1930年代から40年代における、関係の一次史料は、アメリカ海軍・陸軍情報局史料を中心に調査を完了することができた。この時代の史料を基に、Kilsoo Haanの考える黄禍論がどのように形成されたのか、その背景に関する考察を行い、その成果の一部は2012年8月、アメリカ歴史学会において発表した。なお、本プロジェクトの研究成果の一部であるKilsoo Haanに関する研究成果と、学会発表でのフィードバックを基に論文執筆を行い、アメリカ歴史学会誌Pacific Historical Reviewに投稿、査読を経て掲載されることとなった。初年度の研究目的は、19001940年代、米国陸軍内の重要人物がいかにして「黄禍論」を受容し、また否定したのか理解することである。まず、帝国日本軍がカリフォルニア州を侵略すると主張した黄禍論者Kilsoo Haanに焦点を当てる。軍事情報部に注目し、米国陸軍関係者がHaanの主張をどのように受け止めたのか分析する。石油王Edwin Pauleyら軍需産業を支配していた民間人にも焦点を当てて、米国陸軍内において「黄禍論」がいかに理解されたのか検討する。初年度の研究内容:本研究はスタンフォード大学所蔵Stanley Hornbeck文書を分析し、Haanがいかに「黄禍論」に傾倒したのか理解する。すでに申請者はUS Army Heritage & Education Centerでの調査等を通して、Nelson MilesやJohn DeWittら陸軍関係者が「黄禍論」をいかに理解また利用していたのか把握している。くわえて、軍需産業における民間人がいかにして黄禍論を利用し、戦後に放棄したのか理解するため、UCLA所蔵Edwin Pauley文書も分析している。こうした研究結果は、申請者が2012年夏のAmerican Historical Association(アメリカ歴史学会)において、発表予定である。2011年度の目的は、19001940年代、米国陸軍内の重要人物がいかにして「黄禍論」を受容し、また否定したのかを判明することであった。その具体的な研究方法は、まず、帝国日本軍がカリフォルニア州を侵略すると主張した黄禍論者Kilsoo Haanの関連資料を米国を中心に収集し、米軍情報部の米国関係者がいかにHaanの主張を受け止めたのか、を考察した。次に、軍需産業を支配していた石油王Edwin Pauleyらの民間人にも焦点を当てて、米国陸軍内部において「黄禍論」がいかに理解されたのか、を検証した。こうして資料収集と資料分析は交付申請書に書かれた計画の通りに、完成した。2011年度の研究成果を2012年8月に開催されるアメリカ歴史学会(San Deigo, California)に発表し、その後、発表内容を修正し、アメリカ歴史学会によって刊行される予定の論文集に集約される。2012年度、申請者は米国海軍関係者が「黄禍論」をいかに受け止めていたのか、を明らかにしようとする。米国海軍の日本人観に影響を与えた人物に焦点を当てる。1940年代までの間、海軍内で「黄禍論」が拡大するとともに、それが日系アメリカ人の海軍従事の拒否、一転して諜報組織での採用にどのような影響を与えたか分析する。

海軍が「黄禍論」を日本の戦力を理解するためではなく、十分な軍事予算を獲得するためのレトリックとして利用した点を明らかにする。2012年度、上記の研究目的を達成するために、米国を中心に資料収集を行う予定である。その詳細は、米軍海軍の政策に大きな影響を与えた3人の中心人物(Richmond Hobson、Chester Nimitz、Ellis Zacharias)を米国国立公文書館等の資料を用いて検証する。(1) Richmond Hobsonが帝国日本の戦力を米国への脅威として認識していた背景を探る。(2) ChesterNimitzが「黄禍論」を帝国日本の脅威を理解する概念として利用していた点、そして、Ellis Zachariasが1930年代まで「黄禍論」を強く支持していなかった点についても明らかにする。さらに、改めてHaanに焦点をあて、ロサンゼルスのSalvation Armyの資料から、彼の宗教的背景と「黄禍論」の主張の関係性を理解する。