hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原発事故避難地域の二地域居住を実現させる諸条件整備に関する研究

原発事故で放射性物質が飛散し、長期間、居住が困難となった地域の人たちが、非汚染地域に新都市を建設し、ふるさとの「セカンドタウン」として、二地域居住を法的かつ都市経営のうえからも可能とする制度を提案するのが本研究の目的である。つまり、移住でもなければ、一時的な疎開でもない。居住に適さない「ふるさと」を「母なる地」として保存し、除染を進める一方、旧居住地のアイデンティティとコミュニティの結束を維持しつつ、新天地を「終の棲家」として、新しいまちづくりを進める。戦後のわが国では例のない取り組みを内外の先例から特質を抽出し、現代の法制度・社会構造をベースに応用可能な仕組みの移植を試みた。東京電力福島第1原発の事故で依然、多くの人たちが避難生活を強いられている。除染を進め、順次、帰還が国の方針だが、福島県内の非汚染地域に新都市をつくり、避難地域のセカンドタウンとして二地域居住を法的かつ都市経営のうえからも保障する制度提案を行うのが本研究の目的である。初年度は研究会を立ち上げる一方、先行事例として、豪雨で村の4分の1が被害を受けた奈良県十津川村の2600人が、1889年、北海道の原野に入植して開いた新十津川村(現北海道樺戸郡新十津川町)を9月29日から10月3日にかけて現地調査した。驚いたことは、奈良出身者は、すでに人口の1割にも満たないにもかかわらず、町を挙げて奈良の十津川村を「母村」と呼び、北陸や四国をルーツとする人たちも母村をふるさとのように慈しんでいることだった。2011年9月の台風12号で母村が大きく傷ついたときは、一般町民から2000万円を超える義援金が集まっただけではなく、町は5000万円を支援金として特別に支出し、職員たちが応援に駆けつけた。町には明治時代の廃仏毀釈以来、十津川郷士が信仰した「出雲大社教」の分院が開設され、郷士たちが開墾の合間も屯田兵たちと竹刀を交わしたというエピソードが今に伝わる剣道が町技となっている。この二つが世紀を超える「地域アイデンティティ」を支える重要な要素であることを確信した。10月30日には、2010年3月の合併で滋賀県近江八幡市に編入されたものの、旧町域に地域自治区が設けられた旧安土町を視察、合併特例法の基づくこの制度が福島のセカンドタウンに援用できないか調査した。このほか、1954年3月のビキニ環礁における水爆実験で60年たった現在も故郷に戻れないマーシャル諸島ロンゲラップ共和国の人たちの研究を続けている研究者からディープヒアリングを行い、島の人たちのアイデンティティは何によって維持されているかを探った。東京電力福島第1原発の事故で放射性物質が飛散した地域では依然、多くの人たちが避難生活を強いられている。除染を進め、順次、帰還が国の方針だが、積算被曝量を懸念して移住を決意する人たちも増え始めている。そこで、福島県内の非汚染地域に新都市をつくり、避難地域のセカンドタウンとして二地域居住を法的かつ都市経営のうえからも保障する制度提案を行うのが本研究の目的である。移住でもなければ、一時的な疎開でもない。当面、居住に適さないふるさとを「母なる地」として保護する一方、アイデンティティを維持しつつ新しい地を「終の棲家(ついのすみか)」として育てる。新天地の受け入れ側にも、負担だけでなく、それなりの恩恵がある。きわめて共存が難しい諸条件を成立させ、これまでわが国にはほとんど例のない二地域居住を可能にするため次の先例から得失面を抽出、現代への応用可能な仕組みの移植を試みた。明治時代、豪雨災害でふるさとを離れ、北海道空知地方に入植した奈良県十津川村の子孫が建設した新十津川町住民の意識構造、旧ソ連のチェルノブイリ原発事故による避難者のために作られた町「スラブチチ市」の成り立ちと特徴、1954年の水爆実験で居住地の島が放射能汚染され、今なお避難生活が続くマーシャル諸島ロンゲラップ共同体が苦闘の末、取り戻した誇りの正体。これらの先例を踏まえた二地域居住構想を提示しながら、帰還困難区域を抱える福島県富岡、双葉、大熊、浪江4町の住民意識調査をNHK福島放送局と共同で実施した。調査結果は番組報道や「ふくしま連携復興センター」が主催したふくしま復興まちづくりシンポジウムでの基調講演などで被災県民に広報し、多岐的な復興の道筋について考えてもらえるきっかけをつくった。と同時に研究チームによる公開セミナー「原発避難からの広域避難を考える」を開催、2015年度中に論文特集としてまとめることにしている。災害復興二地域居住に向けての政策・制度提案は、実現可能性の検討と選択肢の組み合わせにおける相互比較という問題はあるものの、ある程度、おおざっぱな枠組みの想定はできている。

しかし、ふるさと疎開にあたって、地域のアイデンティティをいかに保持し、移植するかといった民俗学的仕掛けの開発は前例もなく、専門的に研究している機関や人も見あたらず、手を付ける前から相当、難航することを覚悟していた。しかし、北海道・十津川町の現地調査、ロンゲラップ共和国の先行研究から比較的しっかりしたアイデンティティの具体的事例が明らかとなり、研究の先行きに道筋がついたと確信している。一つは、二地域居住や集団移住を可能とする政策制度提案を具体化し、いくつか実現可能性のある案を選択的に提案することを考えている。この場合、二地域居住とは、集団で実施する場合と、個人で避難する場合と二通りを考えたい。地域アイデンティティの移植については、現地、福島県で考えられている集団移住の取り組みと先行事例から浮かびあがったケースとを重ね合わせ、具体的に事象を発見することに努めるとともに、集団移住に地域として意思決定をする議員たちを対象にアンケートすることを計画している。2013年度に行う予定にしていた福島県相双地方の首脳陣アンケートが首長選挙が相次いだことや、自民党から復興加速化策が提示されたことなどにより、事態の推移を見守る必要が出たため。双葉郡浪江、大熊、双葉、富岡4町について、集団移転の意思やセカンドタウンの考え方、地域アイデンティティの根源となる「誇りに思うこと」などについて議員を中心にアンケートや聞き取り調査を予定している。
強い相互作用における非摂動的方法とその応用

宇宙初期、相対論的重イオン衝突実験、中性子星中心部で実現する高温高密度物質の相転移現象に関する理解は、原子核物理学・ハドロン物理学・素粒子物理学にまたがる重要な研究課題である。また、相転移点付近にあらわれる強結合クォーク・グルーオン・プラズマや強相関クォーク物質の物性解明には、ユニタリー領域における冷却原子気体を量子シミュレーターとして使える可能性がある。今年度は、この2つのテーマについての理論的研究を行った。前者については、カイラル対称性の破れのパターンを記述する上で有効理論が正しく量子色力学で期待されるパターンを再現するかについての詳細な研究を、U_L(N)xU_R(N)対称性を持つカイラル模型と汎関数繰り込み群の手法を用いて実行し、ゲージ理論で期待されるようなベクトル対称性を破らないパターンU_L(N)x_U_R(N)->U_V(N)が確かに実現することを量子ゆらぎまで考慮して示した。また、後者については、引力相互作用する2成分冷却フェルミ原子気体に焦点を当て、特にその弱結合領域から結合定数を上げていった場合に、超流動転移の臨界温度の相互作用依存性を汎関数繰り込み群の手法で解析し、最低次ではBCS理論を、次の次数ではゴルコフ補正を正しく再現できることを示すとともに、さらに次の次数でゴルコフ補正を越えた新しい補正項があらわれること、およびその大きさに関する評価をおこなった。この計算により、系が弱結合から強結合のユニタリー領域に近づいていく振る舞いを系統的な手法で理論的に解析できる可能性が拓けた。高温高密度における量子色力学の相構造は、RHICおよびLHCでの相対論的重イオン衝突実験の結果とあいまって、より深いレベルでの理解が求められている。なかでも、相転移点付近での揺らぎを系統的にとりいれて、系の動的構造を調べることは、重イオン衝突での観測と密接に関係している。本研究では、相転移点付近の動力学を量子色力学の有効理論を用いて記述する。このとき、場の揺らぎを系統的に取り入れる2PI法や、汎関数繰り込み群法を用いて、揺らぎがもたらす輸送現象の解析を行うとともに、凝縮体と高次揺らぎを自己無撞着に取り扱う理論形式を構築し、数値シミュレーションを行うことを目指す。さらに、構築された理論形式を、原子気体などの問題にも適用し、その有効性を確かめる。11月に来日以来の4か月間に、論文を一編完成した。この論文では、ラージN展開の手法を用いて、U(3)xU(3)の中間子模型における有限温度相転移について議論した。主要結果としては、これまで考察されてきたのと大きく異なる新しい対称性の破れのパターンを見出したことである。この仕事と密接に関係して、O(N)模型の解析も開始した。特に、これまで行われてこなかった自己無撞着な2PI方程式を有限温度で解くことをおこなった。また、この仕事に関係して、フランスとハンガリーから2PI方程式の数値解法に関する専門家を2名招聘し、共同研究のための議論を行った。この議論は、研究を遂行する上で大きな役にたった。当初の目標に向かって着実に研究が進展し、論文も1編完成している。現在の研究をO(N)模型、特にQCDの有効理論に近いN=4の場合に拡張して研究をすすめる。なかでも、相転移次数、臨界指数、相転移温度、集団モード、熱力学量などが、現在の2PIアプローチを用いて系統的に計算する。また結果の有限温度QCD現象との関係を議論する。
触媒的不斉シリル化反応

光学活性なホスフィン配位子を含む遷移金属錯体触媒を用いる不斉合成は、これまでに知られている光学活性化合物の合成法の中で最も効率の良いものの一つである。本研究では、有機ケイ素化合物の反応を新しい不斉触媒を用いて行い、光学活性な有機ケイ素化合物を不斉合成した。1.種々の遷移金属錯体触媒を用いて1,3-ジエンとヒドロシランの反応を検討し、パラジウム触媒存在下、トリクロロシランおよびメチルジクロロシランが、1-フェニルブタジエンや1-ビニルシクロヘキセンに共役付加し、アリルシラン型の生成物が高収率で得られることを見い出した。特にパラジウム錯体触媒の配位子としては単座配位子であるトリフェニルホスフィンがすぐれていた。2.上記ヒドロシリル化反応を不斉反応とするために用いる不斉配位子として新しい光学活性ホスフィンを合成した。フェロセニルモノホスフィン骨格をもち、またフェロセン側鎖上にペルブルオロアルキル基をもつもので、触媒の溶触性や立体制御機構などを考慮に入れてデザインしたものである。3.上記光学活性フェロセニルホスフィンを配位子とするパラジウム錯体触媒を用いてシクロペンタジエンや1-ビニルシクロアルケン類の不斉ヒドロシリル化を行った。反応は温和な条件下で進行し、60%eeの光学純度をもつアリルシラン類が高い収率で得られた。アリルシランは光学活性なアリルアルコ-ル等に誘導された。
統合失調症の家族心理教育に家族をつなげる効果的な家族アプローチ・システムの構築

統合失調症の家族心理教育にニーズをもつ家族に,家族心理教育への参加を促進する効果的な家族へのアプローチ・システムを構築し,その有用性を検討した。わが国の精神科医療機関スタッフの日常的な家族との関わり内容の分析から,家族の気持ちやこれまでの対処等に焦点を当てた関わりは十分行われていないこと,家族との関わりがシステムとして体系的に行われていないこと,家族との関わりを行うための物理的負担が大きいことなどが明らかとなった。実践家との意見交換を行いながら,とくに家族支援ニーズの高い家族との関係づくりを行うためのスタッフ研修の実施と,家族との関係づくりをシステムとして取り組むための体制づくりから構成される家族アプローチ・システムを考案した。統合失調症の家族心理教育にニーズをもつ家族の参加を促進する家族関与のあり方を検討することを目的とし,平成22年度は,精神科臨床スタッフの日常実践における家族関与の実態を質的・量的調査を用いて明らかにした。日常実践で家族と関わる場面やその際の認識を問う半構造化面接を,全国12の精神科医療機関で家族心理教育に関わっていないスタッフ23名を対象に実施した。回答を家族関与の機会,内容,困難場面,工夫の視点からKJ法を用いてカテゴリーを抽出した。抽出されたカテゴリーが表す具体的な家族関与状況を項目とする自記式調査票を作成し,全国16の精神科医療機関の全臨床スタッフを対象に実施し,1793名から回答を得た(回収率84.0%)。家族関与の内容は,病気や対応に関する情報提供,家族の気持ちに焦点を当てた関わりが,初診時・入院時家族面接時に多く実施されていたが,定期外来受診時・面会来院時の実施程度は低かった。家族との継続的な関わりを持つための働きかけは,初診時・入院時家族面接時に実施程度が低く,定期外来受診時・面会来院時の実施程度は相対的に高かったが,他の関与内容と比べて低かった。日常実践における家族への関与内容等を質的・量的に明らかにしたことは,家族の気持ちに焦点を当てた関わりを初回コンタクト時から継続して行うための方略を検討する際の,現状ニーズを明らかにした点で意義があると考えられる。また,全国18の精神科医療機関で家族心理教育に関わるスタッフ37名への半構造化面接より,家族心理教育の参加募集は,プログラム開始時期に合わせたアプローチ開始が多く,日常的な関わりからニーズ把握,関係作りを行い,その延長として家族心理教育へ導入する「システム全体としての家族との関係作りや個別支援」を行うために課題を有していること明らかにした。平成22年度に行った,精神科医療機関臨床スタッフの家族関与の実態に関する質的・量的調査の結果を踏まえ,平成23年度は,統合失調症をもつ人の家族に対する関係づくりと継続的な関わりを,精神科医療機関のシステムとして行うモデルを構築した。モデル検討にあたり,統合失調症の家族心理教育に参加した経験を有する家族を対象に,実践家からの関わりの内容・時期等を問う半構造化面接を,追加で事前に行った。その結果,入院時は家族自身が混乱,不安,自責感を強く抱えており,家族心理教育のニーズの高い状態ではあるが,家族心理教育の紹介に対しては消極的な受け止めをしており,一定期間経過後に参加に関心が向けられている傾向が認められた。一方,参加意向が示されるまでの期間において,関係づくりや家族の否定的な心理状態に焦点を当てた実践家からの関わりは,発言に含まれなかった。これらの知見に基づき,入院時・初診時における家族に焦点を当てた関わり,家族との関わり経過の情報共有,継続的な家族との関わり,関わりの中での家族心理教育の紹介,を家族関与に関する一連の流れを整理した。その上で,1)実施体制,2)関与機会,3)関与内容,4)関係づくりから家族心理教育へ,の4点を軸とする「家族との協働体制構築モデル(案)」を構築した。本モデル案の実施可能性を,実践家を交えて検討した(全国13精神科医療機関から27名参加)。検討の結果,4点の軸に含まれる実施要素の必要性,意義は概ね合意が得られたものの,関わりの実施体制の実施可能性は低く評価された。よって,家族との協働体制構築を行うための家族関与システムは,精神科医療機関の実情を踏まえて,より実施可能な体制を検討するとともに,実施体制構築を促進する具体的方略の検討の必要性が示された。平成24年度は,これまでの調査結果を踏まえて作成した,家族心理教育に家族をつなげる家族アプローチ・システム案に対して,現場実践家との意見交換,および学会等での報告に対するフィードバック意見を踏まえて,具体的な取り組み案を検討した。意見交換および学会でのフィードバック意見のいずれにおいても,

a)家族心理教育プログラム開催になってから家族コンタクトが意識化されることが多いこと,b)支援ニーズの高い(初回)入院時,初診時などにおいては十分な時間や人的資源が確保されず,家族とのコンタクトが十分に行えない状況にあることが挙げられた。すなわち,家族心理教育プログラム内で行われるような家族との関わりは,家族支援に関心のある者においても日常実践における取り組みが十分に高いとは言えないことが示唆された。それゆえ,日常実践から家族との関係づくりを意図した関わりを行うためには,a)日常実践における家族との関わりの視点を理解・共有できるような教育研修機会の設定,b)具体的取り組みに着手できるような,機関・部門にローカライズされた方略・仕組みづくりの検討機会の設定が必要であると考えられた。他方,すべての家族に同等に関係づくりを意図した濃密な個別関わりを行うことは,時間的・人的資源的に十分行うことが困難であることも示された。そのため,日常実践における家族との初回コンタクト時に,継続的な関わりを行うことを家族と共有したうえで,家族の支援ニーズを明確にしてそれを共有できるような,トリアージの必要性が示唆された。すなわち,家族の感情表出の程度や疾病や障害に対する知識や受け止め方の状況,これまでに家族が行ってきた対処を明らかにするニーズアセスメントは,可能な限りすべての家族に対して行い,そのうえで,ニーズの高さから関わりの優先度を確認できる指標設定と,その共有の仕組が必要となると考えられた。モデル構築を行う前に,家族自身にとって有用な実践家の関わりを把握することの必要性が,実践家との対話の中で認識されたことから,家族に対する調査とその分析等を新たに加えて行ったため,当初の予定よりもやや遅れて進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定していたモデル導入による介入期間を短縮し,短期間での変化に感度の高い指標を中心にアウトカムとしての設定を検討する。より長期的な効果は可能な範囲で測定し,モデルの効果指標に組み込む。モデル改訂を進めるとともに,モデル導入機関に対するサポートの密度を濃くすることで,モデルの実施を促進する。
極域ならびに中緯度熱圏における中性風ダイナミクスの研究

極域の熱圏においては、太陽紫外線による加熱、熱伝導や赤外冷却に加えてオーロラ粒子の降下による加熱やジュール加熱等のエネルギー流入により大規模な中性大気風が形成される。平成12年度は、極域と中緯度熱圏における中性大気風のダイナミクスを解明することを目的とし、1996年4月-10月の期間の南極昭和基地におけるファブリーペロー光学干渉計観測データ解析を進めた。その主な研究成果を以下にまとめる。(1)極域における熱圏中性風変動の解析a)ファブリーペロー光学干渉計とHF・VHFレーダーの同時観測データの解析ファブリーペロー光学干渉計から得られた水平風変動と、HF・VHFレーダーによるプラズマドリフトの同時観測データを比較することで、極域熱圏・電離圏における中性大気・プラズマ大気の詳細な相互作用を明らかにした。b)ファブリーペロー光学干渉計の観測から得られた鉛直風変動の解析視野7°の狭角ファブリーペロー干渉計の557.7nmと630nmの2波長データから、それぞれE層、F層高度での鉛直風変動を見積もり、オーロラ活動と比較した。(2)中緯度における熱圏中性風変動の解析a)ファブリーペロー光学干渉計の観測から得られた水平風変動の解析中緯度の630nm大気光のファブリーペロー干渉計の観測から、F層高度における中性風変動を見積もった。これらのデータ解析には、今年度購入したデスクトップパソコンが用いられた。その際、今年度購入したデータ解析用ソフトウェアを用いた。処理された大量のデータはCD-ROMとMOメディアに記録された。得られた研究成果は国内学会等で示され、また複数の国際学会でも発表された。さらに、学術論文として投稿・受理された。極域熱圏において中性風はエネルギー収支に極めて重要な役割を担う。平成11年度は、オーロラ活動に伴う中性水平風と鉛直風の時間変動、空間スケールを明らかにすることを目的とし、1996年4月-10月の期間の南極昭和基地におけるファブリーペロー光学干渉計観測データ解析を進めた。a)ファブリーペロー光学干渉計の観測から得られた鉛直風変動の解析視野7°のファブリーペロー観測データから、鉛直方向の風速を見積もった。その結果、オーロラ活動に伴って上部・下部熱圏ともに周期的な鉛直風変動が見られた。この現象はオーロラ活動よりも大気重力波が形成されたためと解釈される。この成果は論文として公表された。b)ファブリーペロー光学干渉計の観測から得られた水平変動の解析ファブリーペロー光学干渉計630nm観測とHFレーダー観測により、F層中性風とプラズマドリフトの関係を調べた。1996年5月13日イベントにおいて、熱圏中性風の方向はプラズマドリフトと対応し、その速度はプラズマドリフト速度の1/3-1/5だった。しかしながら、中性風の方向が極方向から赤道方向へ反転する時刻とプラズマドリフト反転には約20分後の時間差が存在した。この結果は、上部熱圏において中性風はイオンドラッグ力で駆動されることと、ジュール加熱効果の存在を示唆する。得られた研究成果は国内学会等で示され、また海外の国際学会でも発表された。
π-d系の理論的解析,純有機磁性伝導体のモデル化と量子化学的DMRG法の開発

(BDTA)[Ni(mnt)_2](BDTA:1,3,2-ベンゾジチアゾリル,mnt:マレオニトリルジチオレート)は電荷移動(CT)錯体である.X線結晶構造解析に基づき,まずCTの起こる分子対で安定なものを特定し,次にそれらの対に関して分子間の有効交換積分(J)値を第一原理的に計算した.分子間磁気的相互作用は、b軸に172cm^<-1>という値を持ち,ca方向には-1.5cm^<-1>であった.その強磁性的相互作用の原因は,スピンサイト間の軌道の重なりが消失して,交換相互作用の効果のみが残っていることである.一次元周期境界条件を附した密度汎関数計算から,実験的に得られたCTが主にca平面方向であることが,定量的に裏付けられた.得られたJ値を用から帯磁率を計算すると,5K以上で実験とほぼ一致する結果となった.さらに他の組合せについても解析した.このように,分子磁性体の性質をミクロスケールの相互作用に基づいて解析し,得られた相互作用のパラメータを用いてマクロスケールの観測量を再現するというプロセスを体系化し,実践した.ミクロスケールの相互作用は密度汎関数計算を用いて評価し,マクロスケールの観測量は密度行列繰り込み群(DMRG)法や量子モンテカルロ(QMC)法によって算出してきた.(ただし,QMCの適応範囲はDMGRより広いので,大抵はこちらを用いる方がよい.)このようにミクロ・マクロの両方のスケールについて高精度の数値計算が可能であるので,実在系の解析のみならず分子性物質の性質の予測といった物質設計にも用いることができる.純有機磁性伝導体の構造モデルを構築することでその構造機能相関を解明し,物質設計理論に寄与することを目標とする.具体的には,実在の有機中性ラジカルや有機伝導体の結晶を対象に,その物性パラメータを第一原理分子軌道(ab initio MO)計算によって決定し,物性の機構を究明する.一年目の予定としては,実在系の大規模ab initio MO計算とDMRGによる計算の準備であった.まず,純有機磁性伝導体の実在化合物であるスピロビフェナレニルの大規模な第一原理量子化学計算を行い,その電子状および分子間相互作用を14量体について考察した.転移温度の前後での結晶構造に基づいた密度汎関数理論に基づく解析で,温度による結晶構造と分子ジオメトリの変化がスピロビフェナレニルの温度による物性変化に大きく関わっていることが分かった.この結果は,これを合成したハドンらの提案した有機電子論的機構を量子化学的に裏付けるものとなった.この段階的な結果を第7回理論化学討論会と分子構造総合討論会2003において口頭で発表した.また,光誘起型有機磁性体であるフェニルアンスラセン誘導体の低励起状態のスピン間相互作用を量子化学的に解析した.この結果は実験を良く再現していた.これは分子構造総合討論会2003にてポスタにて発表した.次に,DMRG(密度行列繰り込み群)法のプログラムであるが,いくつかの関連文献を調べたところホワイトによるものが最も扱いやすいことが判った.これを取得しコンパイルを行うところであるが,目下適切なコンパイラの到着を待っているところである.スピロビスフェナレニルのX線結晶構造に基く全ての二量体について,スピン分極混成密度汎関数理論(UHDFT)に基づくab initio MO法を用いて分子間磁気的相互作用を評価し,分子間電子移動を見積ることで伝導経路について考察した.低温での構造では唯一0でないπ二量体間の反強磁性的相互作用が、全体の磁性を決定していると考えられる.また,伝導についてもこのπ二量体を通る経路が関わっていると言える.次に高温での構造については,π二量体間の反強磁性相互作用が弱まることに加え,ある分子対が強磁性的相互作用を示すことが判明した.したがって,外場の温度の他にこの強磁牲相互作用が寄与していると考えられる。分子内電荷移動(CT)を起こすドナー・アクセプタ(D-R-A)型を想定した光誘起型有機磁性伝導体のモデルとして,フェナジン誘導体を提案した.幾つかのアクセプタを配した場合について,それらの分子内スピン相互作用を時間依存(TD-)UHDFTを用いて,ハイゼンベルク模型の有効交換積分値や励起エネルギーを評価した.ジヒドロフェナジン-フェニルイミノニトロキシドとTCNQ(またはアジTCNQ)の組み合わせでは,最適分子間距離について数割の電荷移動がDA間に見られた.第一励起エネルギーはIRの程度でこの組み合わせに限れば第一励起状態は三重項であった.光誘起型有機磁性体のモデルとしては有望な結果である.分子間の磁気的相互作用は非常に弱い強磁性的相互作用であり,これは第一励起状態でも維持されることが分かった。量子化学計算で決定したパラメータを用いた物理量を計算するためのソフトウェアALPSおよびSPINPACKを導入し,帯磁率の温度依存性などを計算することができた.強結合近似について非相互作用系のDMRGを用いて物理量を計算することができた.(BDTA)[Ni(mnt)_2](BDTA:1,3,2-ベンゾジチアゾリル,mnt:マレオニトリルジチオレート)は電荷移動(CT)錯体である.X線結晶構造解析に基づき,まずCTの起こる分子対で安定なものを特定し,次にそれらの対に関して分子間の有効交換積分(J)値を第一原理的に計算した.

分子間磁気的相互作用は、b軸に172cm^<-1>という値を持ち,ca方向には-1.5cm^<-1>であった.その強磁性的相互作用の原因は,スピンサイト間の軌道の重なりが消失して,交換相互作用の効果のみが残っていることである.一次元周期境界条件を附した密度汎関数計算から,実験的に得られたCTが主にca平面方向であることが,定量的に裏付けられた.得られたJ値を用から帯磁率を計算すると,5K以上で実験とほぼ一致する結果となった.さらに他の組合せについても解析した.このように,分子磁性体の性質をミクロスケールの相互作用に基づいて解析し,得られた相互作用のパラメータを用いてマクロスケールの観測量を再現するというプロセスを体系化し,実践した.ミクロスケールの相互作用は密度汎関数計算を用いて評価し,マクロスケールの観測量は密度行列繰り込み群(DMRG)法や量子モンテカルロ(QMC)法によって算出してきた.(ただし,QMCの適応範囲はDMGRより広いので,大抵はこちらを用いる方がよい.)このようにミクロ・マクロの両方のスケールについて高精度の数値計算が可能であるので,実在系の解析のみならず分子性物質の性質の予測といった物質設計にも用いることができる.
造血器腫瘍発症における疾患関連EED遺伝子変異体の機能解析

ポリコーム複合体PRC2 (Polycomb repressive complex 2)は、ヒストンH3の27番目のリジン残基(H3K27)をメチル化して転写抑制に寄与するとされるタンパク質複合体である。私達は、以前に骨髄異形成症候群において、PRC2の構成因子のひとつであるEEDの遺伝子変異を同定した。本研究では、疾患関連EED Ile363Met変異を有するノックインマウスを用いて変異の機能を個体レベルで解析した。その結果、変異マウスでは、H3K27トリメチル化のピークから周辺への伝播障害を伴い、造血細胞の自律的増殖と造血器腫瘍発生率の増加を呈することが明らかとなった。ポリコーム複合体PRC2(Polycomb repressive complex 2)はヒストンH3の27番目のリジン残基(H3K27)をメチル化して、転写抑制に寄与するとされるタンパク質複合体である。申請者らは、以前に難治性造血器腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)において、PRC2の構成因子EED伝子の変異を見出し、同定された変異のすべてがPRC2複合体の機能欠失に寄与することを明らかにした。EEDの機能欠失と造血器腫瘍の病態との関連が示唆される。造血器腫瘍発症に至る分子基盤を明らかにすることを目的として、同定された疾患関連EED遺伝子変異のひとつI363Mを有するノックインマウスを作製した。ホモマウスは胎生中期に致死となり、一方でヘテロマウスはメンデルの法則に従い出生した。ホモ接合体由来の胎仔繊維芽細胞ではH3K27のトリメチル化レベルは顕著に低下しており、へテロ由来の細胞においても、トリメチル化レベルの低下が観察された。I363M変異体が生体においてPRC2の機能欠失型変異として機能していることが示された。ヘテロマウスに白血病レトロウイルスを感染させ、白血病発症感受性について検討をすすめている。造血コロニーアッセイをおこなったところ、対照群の造血幹細胞・前駆細胞ではリプレーティングにより造血コロニー数は減少するのに対し、I363Mへテロマウス由来の細胞では、複数回のリプレーティングにおいても、造血コロニー形成能が維持されることを見出した。また、骨髄移植を用いた造血再構築能の解析では、I363Mへテロマウス由来の細胞は対照マウス由来の細胞に比較して高いキメラ率を示した。さらに、新生仔マウスに白血病レトロウイルス感染させて、経過観察をおこなったところ、I363Mへテロマウスでは、対照マウスと比較して、早期に造血器腫瘍を発症することが明らかとなった。以上のことから、I363M変異は細胞自律的な機構により、造血細胞に増殖能を賦与し、また、個体レベルで腫瘍感受性の亢進に寄与することがわかった。これら腫瘍感受性亢進の分子基盤について検討をおこなうため、骨髄より単離した造血幹細胞を用いて、RNA-sequenceにより網羅的遺伝子発現解析をおこなった。I363M変異が造血幹細胞、前駆細胞に及ぼす影響、および、腫瘍感受性を亢進させることが明らかとなった。おおむね順調に進行している。造血幹細胞分画を用いて網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、I363Mへテロマウス由来の細胞では、幹細胞の適切な遺伝子発現制御に重要とされるヒストンH3K27とH3K4がともにトリメチル化修飾を受ける領域(bivalentクロマチンドメイン)を有する遺伝子群、及び骨髄球系細胞関連遺伝子群、cAMPを介した細胞内情報伝達経路に関連する遺伝子群の発現が全般的に上昇していた。また以前の研究より、I363M変異EEDを有するPRC2は活性化に障害があることが示唆されたため、野性型及びホモマウス由来胎仔線維芽細胞を用いて、ChIPシークエンスにより包括的なエピゲノムへの影響を解析した。結果、H3K27モノメチル、ジメチル化の分布には両者で大きな違いを認めなかったのに対し、変異細胞においてはH3K27トリメチル化のピークから周囲への伝播が大きく障害されていることが示された。I363M変異によるエピゲノム異常、遺伝子発現異常は、胚発生および造血細胞の機能制御に働き、また腫瘍感受性の亢進に寄与することが明らかとなった。I363M変異が個体レベルで、EEDの機能欠失型変異として機能していることが明らかとなった。また、造血器腫瘍感受性について検討をおこなうためのアッセイについても進行中である。造血幹細胞に遺伝子発現解析の結果をもとに、I363M変異マウスにおける造血器腫瘍発症感受性亢進の分子基盤を明らかにすることをこころみる。また、白血病レトロウイルスにより腫瘍を発症したマウスの腫瘍組織において、遺伝子発現とウイルスのゲノム挿入部位の解析を行い、これらの結果から白血病発症に協調的に機能する遺伝子の同定をこころみる。

医歯薬学造血組織から調製した細胞を用いて、フローサイトメトリーによる表面マーカー解析や造血コロニーアッセイをおこない、造血機能を解析することにより、変異が正常造血に与える影響を解析する。骨髄移植実験によって、表現型が細胞自律的なものか否かを検討する。また、末梢血血球数、表面マーカー、細胞形態を経時的に観察することにより、当該変異の造血器腫瘍の病態への関与について検討する。経費で購入予定としている消耗品(抗体など)が、次年度に安価で購入できることが判明したため、当該年度の所要額と実支出額とに差額が生じ、次年度使用額が発生した。主要な用途は、抗体や、機器の使用に必要な消耗品などに使用する予定である。
クロック制御された動作をする知的DNAナノマシンの構築

i)本研究課題の初年度に構築したシグナル変換反応カスケードによって、プログラム通りに指令DNAが順次生成されることを実証した。特定の配列に特異的にハイブリダイゼーションする蛍光色素修飾分子ビーコンを用いたリアルタイム蛍光測定を行い、塩基配列のちがいによる反応効率の詳細な差についてまで検証した。一連の指令DNA生成反応が設計通り進行するためには、各DNA分子および酵素の濃度をはじめ、多様な反応条件のバランスが重要である。生化学実験だけでは発見が困難な最適反応条件を同定するため、反応モデルを構築してシミュレーションを行った。ii)制御クロック用の指令DNA生成に関して、生成量や時間の任意なプログラミングを実現するため、DNA分子や酵素の濃度、二本鎖形成部分の配列長によって指令DNA生成の様子がどのように変化するかを詳細に検証した。前年度の定量測定による妥当性検証において、モデル予測と実験の結果がよく一致することを確認済みの、複数のDNA配列が競合的に二本鎖を形成する過程のモデルも参考にしながら、多様な条件下での測定を行った。特に、本研究のシグナル変換反応についての時間間隔や生成量比が示す振る舞いについて、設計通りに反応が進行するかどうかを実験で確認した。以上の結果にもとづいて、シグナル変換反応をDNAロジックエンジンと同一の反応容器内で行い、プログラムした時間スケジュール通りに多段階の知的処理動作が自律的に進行するための条件を検証した。i)カスケード化したシグナル変換反応で、指令DNAが順番に生成されることを実証した。それぞれ単一の入力シグナルDNAを受容して指令DNAを出力するコンバータDNAについて、あるコンバータDNAの出力が別のコンバータDNAに対する入力となるように設計することで、シグナル変換反応をカスケード化した。複数種の指令DNAが順に生成される一連のカスケード反応は、ただ行うだけでは詳細な検証はできない。DNAの二本鎖形成にしたがって進行する酵素反応をまず素過程に分け、設計通りに正しく反応が進行しているかどうかを、蛍光修飾したDNAの二本鎖形成にともなって起こる蛍光の消光を利用した高感度な測定で確認した。シグナル変換反応に対して、分子ビーコンを用いた蛍光検出による同定実験を行い、正しい配列を持つ指令DNAが正しい順に生成されることを確認した。ii)抑制シグナルDNAを投入すると、指令DNAの生成が抑制されることを実証した。分子ビーコンを用いたリアルタイム蛍光検出による測定を行い、抑制シグナルDNAとの鎖交換によりコンバータDNAから入力シグナルDNAが解離し、指令DNAの生成反応が抑制されることを確認した。複数種の配列について同様の測定を行った結果、抑制の程度やその結果としての指令DNAの生成速度は大きなばらつきが見られた。生成速度とDNA塩基配列の関係の同定、およびより詳細な反応速度定数の測定を行うため、蛍光光度計を用いてDNAの二本鎖形成や鎖交換、酵素反応過程の測定を進めている。
素粒子・原子核・宇宙分野のための大規模線形計算手法の開発

本研究では、素粒子・原子核・宇宙分野で現れる大規模な線形方程式や固有値問題を対象として、各分野で現れる解くべき問題の性質に応じてKrylov部分空間の特性を活かしたアルゴリズムの開発を行い、分野をまたがって共通性の高い数理的手法の構築を目指す。平成22年度は、平成21年度に行った研究をさらに発展させるとともに、そこで開発した手法を別の分野の問題にも適用し、適用範囲の拡大を図った。(1)前年度に開発した複数右辺ベクトルをもつ方程式に対するブロック型の高性能解法を、格子QCD計算の物理量計算に適用し、従来法に比べて高い性能が得られることを確認した。この解法は格子QCD計算以外でも複数右辺ベクトルが現れる問題であれば適用可能で、汎用性が高い。周回積分を用いた固有値解法においても複数右辺ベクトルが現れ、ここでも性能改善ができることが確認された。(2)格子QCD計算のall-to-all伝搬関数計算を対象として開発したシフト方程式解法を、原子核分野の殻モデル計算で現れる大規模固有値計算に適用した。この方法は従来広く用いられてきたLanczos法と比べて数値的な安定性が高く、とくに高いエネルギー状態で効率的に計算が行えることがわかった。(3)大規模な線形加速器設計で現れる非線形固有値問題に対して、高い並列性を持つ固有値解法を適用し、2048コアまでの性能評価を行った。また、超新星爆発のシミュレーションで現れる行列の性質を解析し、そこで現れる線形方程式の解法の検討を進めた。素粒子・原子核・宇宙分野で現れる各種の問題に対して、応用分野の研究者と協力して解法の開発を行い、各種の新規手法の開発を行うことができた。ここで得られた新規手法を基盤的なソフトウェアとして整備するためには、今後の継続的な開発と応用分野の研究者との密接な協力が不可欠である。平成21年度は、とくにいくつかの具体的な計算手法に焦点を絞って集中的に解決を図った。具体的には、Block Krylov部分空間法を格子QCDにおける物理量計算において現れる複数右辺ベクトルをもつWilson-Dirack方程式に適用した。ブロックの増加とともに現れる不安定性の原因を解析し、安定化する新規のアルゴリズムを提案した。実用規模の大規模問題においてその性能を評価し、高い性能が得られることを確認した。また、all-to-all伝搬関数の計算の高速化のために、Krylov部分空間のシフト不変性を用いた並列性の高い固有値解法を開発した。さらに、この解法の効率を高めるために、方法内で用いられる数値積分の積分点配置とそれに対応した積分法を開発した。これにより、従来法と比べてとくに計算時間に大きな影響を与える最小固有値付近の固有値を求める時間を削減することが可能となった。格子QCD計算を対象として開発した各種の計算法をより幅広い分野に適用するため、原子核分野で現れる殻模型計算の特徴に合わせて改良を行い、従来法では数値的な不安定性が問題となっていた計算において、高い効果が得られることが確認できた。従来法と比べてメモリーをより多く必要とするため、この問題を改善するための手法の検討を進めている。素粒子分野のために開発した手法が原子核分野でも高い性能を発揮することが示され、本プロジェクトの効果を実証するものである。
カルバック・ライブラー制御を用いた超小型クワッドロータの自律群飛行

本研究課題では,カルバック・ライブラー(Kullback-Leibler: KL)制御に基づき多数の小型クワッドロータの自律群飛行制御を実現することを目的としている.初年度である2018年度は,複数のクワッドロータが個別に自律飛行する環境を想定し,相互衝突回避のためのアルゴリズムについて検討した.まず,バッファを持つボロノイ分割(buffered Voronoi cell: BVC)に基づいた相互衝突回避のためのアルゴリズムをシミュレーション上で複数台のクワッドロータに対して適用し,その有用性を検証した.検証の結果,BVCに基づく相互衝突回避アルゴリズムは,理論的には相互衝突回避が可能であることが確認されたが,動力学を考慮したより実際に近いシミュレーションにおいては,条件によっては相互衝突が生じることを確認した.次に,この相互衝突を防ぐため,BVCのバッファを可変とする拡張手法を提案し,同様にシミュレーションにおいて検証した.その結果,バッファを可変とした場合には,相互衝突の可能性が低減されることが確認できた.同時に,Kinectを用いてクワッドロータのリアルタイム位置計測環境を構築し,実機実験の準備を進めている.2018年度は,当初の予定通り1台のクワッドロータの自律飛行を目標とし,指定された目標位置まで障害物を回避しながら移動するためのアルゴリズムについて検証した.特にBVCに基づく相互衝突回避アルゴリズムに着目し,動力学シミュレーションによりその効果を確認した.一方で,条件によっては相互衝突が生じることが確認されたため,BVCのバッファを可変とする拡張手法を提案し,相互衝突の可能性を低減できることを確認した.以上より,研究はおおむね順調に進展していると考える.今後は,BVCのアルゴリズムにおいて機体速度を考慮した拡張を検討する.また,シミュレーションにおいて各クワッドロータの可視範囲を制限し,より実際の状況に近い状態でアルゴリズムの有効性を確認したうえで,必要であれば手法の拡張を行う.同時に,実機実験を予定している.また,単独自律飛行と並行し,複数台のクワッドロータが協調して自律飛行を行なうための手法についても検討する.本研究課題では,カルバック・ライブラー(Kullback-Leibler: KL)制御に基づき多数の小型クワッドロータの自律群飛行制御を実現することを目的としている.初年度である2018年度は,複数のクワッドロータが個別に自律飛行する環境を想定し,相互衝突回避のためのアルゴリズムについて検討した.まず,バッファを持つボロノイ分割(buffered Voronoi cell: BVC)に基づいた相互衝突回避のためのアルゴリズムをシミュレーション上で複数台のクワッドロータに対して適用し,その有用性を検証した.検証の結果,BVCに基づく相互衝突回避アルゴリズムは,理論的には相互衝突回避が可能であることが確認されたが,動力学を考慮したより実際に近いシミュレーションにおいては,条件によっては相互衝突が生じることを確認した.次に,この相互衝突を防ぐため,BVCのバッファを可変とする拡張手法を提案し,同様にシミュレーションにおいて検証した.その結果,バッファを可変とした場合には,相互衝突の可能性が低減されることが確認できた.同時に,Kinectを用いてクワッドロータのリアルタイム位置計測環境を構築し,実機実験の準備を進めている.2018年度は,当初の予定通り1台のクワッドロータの自律飛行を目標とし,指定された目標位置まで障害物を回避しながら移動するためのアルゴリズムについて検証した.特にBVCに基づく相互衝突回避アルゴリズムに着目し,動力学シミュレーションによりその効果を確認した.一方で,条件によっては相互衝突が生じることが確認されたため,BVCのバッファを可変とする拡張手法を提案し,相互衝突の可能性を低減できることを確認した.以上より,研究はおおむね順調に進展していると考える.今後は,BVCのアルゴリズムにおいて機体速度を考慮した拡張を検討する.また,シミュレーションにおいて各クワッドロータの可視範囲を制限し,より実際の状況に近い状態でアルゴリズムの有効性を確認したうえで,必要であれば手法の拡張を行う.同時に,実機実験を予定している.また,単独自律飛行と並行し,複数台のクワッドロータが協調して自律飛行を行なうための手法についても検討する.学会計画の変更により,使用額が当初予定より少なかった.今後の使用計画としては,2019年夏に開催される国際シンポジウムの渡航費,シミュレーションおよび実機実験のための機器購入,論文公開費用に使用する予定である.
知能インターフェースを持ったマルチメディア情報システムの基礎的研究

高次コミュニケーションにおける知能インターフェースとしてのイメージ情報及びイメージインターフェースは人間の知識獲得、概念形成に本質的意味を持っている。我々は高次コミュニケーション環境に適合する情報システムの基礎的研究として、マルチメディア情報を処理する知能インターフェイスを持ったAVデバイスのモデリング、イメージインターフェースのネットワークプロトコルの解析及び軟構造ネットワークを構成する動的網制御機構の試作をおこなっている。1.情報システムの基礎的研究知能型ヘッドエンド(IHE)の広帯域チャンネルN:N交換機能をベースとしたチャンネル割当問題に関して、品質評価の方式とその管理方法、動的網制御機構の基本方式の検討を行ない、チャンネル割当て方式VOF/OAの考案、品質評価の定量化とシミュレーションに成果があった。2.映像・音声デバイスの知能インターフェースに関する基礎研究映像・音声デバイス・オブジェクトモデリングを行なった。仮想デバイス定義に対する機能要求の分析と仮想デバイス定義モデルの概念設計を行なった。AVデバイスについて複合性の表現、部品の合成状態の表現、部品操作の抽象化、操作の独立性の保障、デバイス定義、部品間の依存関係の表現などを明らかにした。
近代哲学史のなかのカント理論哲学──対話的哲学史の試み

本研究は『純粋理性批判』を中心とするカントの理論哲学を近代哲学史のコンテクストに位置づけ、デカルト、ロック、ライプニッツ、ヒュームなどの近代の哲学者との対比を補助線にしてカント哲学を解釈することを課題とした。これはまた、近代の哲学者たちとカントとの哲学的対話の地平を設定して、カント哲学を近代哲学史の大きな問題連関のなかで再考する試みでもあった。その主要な成果は『理性の深淵ーカント超越論的弁証論の研究』(単著、知泉書館、2014年)として刊行された。本研究は、『純粋理性批判』を中心とするカントの理論哲学を近代哲学史のなかに位置づけ、デカルト、ロック、ライプニッツ、ヒュームなどの近代の哲学者とカント哲学との対話の地平を設定することによって、カント哲学の輪郭を切り出そうとする哲学史的研究である。平成22年度の研究は、おもにデカルトをとりあげて、近代哲学の骨格となったデカルト的な観念(idea)のモデルに対して、カント哲学の特質を明らかにすることを試みた。コギトを実体的な中核とするデカルトに対して、カントはむしろ総合作用が自覚的な表象を可能にすると考える。このような分析の成果の一端は近刊の熊野純彦編『近代哲学の名著』(中公新書)における『純粋理性批判』の解説論文に掲載される。デカルト的な「想像」の理解をカントが刷新した経緯については、栗原隆編『共感と感応-人間学の新たな地平』(東北大学出版会)における「想像力と共通感覚-カント哲学のコンテクスト」としてちかく刊行される予定である。23年度は、さらにイギリスのロック哲学経由での観念モデルの受容を視野に入れて、哲学史的な研究を拡大していきたい。また、デカルト的な明晰判明の基礎にあったのは直観的な知性の思想であり、これに対立してカントのいう理性は個々の悟性認識を総括するという論弁的な性格をもつ。このようなカントの理性の思想の生成について、ヘーゲル学会でのシンポジウムで口頭発表したが、これが23年度にヘーゲル学会の学会誌に掲載される予定である。本研究は、『純粋理性批判』を中心とするカントの理論哲学を近代哲学史のなかに位置づけ、デカルト、ロック、ライプニッツ、ヒュームなどの近代の哲学者とカントとの対話の地平を設定することによって、カント哲学の輪郭を切り出そうとする哲学史的研究である。平成23年度は、22年度のテーマであったデカルトの観念モデルのテーマを引き継いで、ロックの認識論との関係を研究主題とし、近代哲学史におけるカント哲学の位置づけを明らかにすることを試みた。その成果として、「学問と理性-啓蒙主義からカントへ」(『ヘーゲル哲学研究』)においては、ロックに端を発する啓蒙期の認識論からいかにしてカントの理性概念が立ち上がったかを素描し、さらに「想像力と共通感覚-カント哲学のコンテクスト」(『共感と感応-人間学の新たな地平』)においては、想像力や共通感覚などの基礎概念に関して、その哲学史的なコンテクストを跡づけた。また「人間的自由の宇宙論的本質について-カントの第三アンチノミーにおける自由の問題」においては、ロックやライプニッツなどの両立論的な自由論に対峙しつつ、宇宙論的な次元に人間的自由を定礎しようとするカントの姿を描きだし、とりわけその思想史的なコンテクストを浮き彫りにしようと試みた。前半の訳・解題を発表したピストリウスの書評は、まさにデカルトからロックへと継承された観念モデルと、カントの超越論的観念論との関わりを焦点とするものであり、来年度の研究へと受け継がれるテーマとなる。さらに、ロックとカントとの関わりについては、ロックの人格同一性の議論からカントの誤謬推理論にいたる思想史の研究を進めているところであり、24年度中には「ロックとカント」と題する論文として発表される予定である。本研究は、『純粋理性批判』を中心とするカントの理論哲学を、その中心的な諸問題に即して、あらためてひろく近代哲学史のなかに位置づけるものであり、デカルト、ロック、ライプニッツ、ヒュームなどの近代の哲学者との対比を補助線にしてカント哲学の中心的課題の輪郭を切り出そうとする哲学史研究である。これはまた、カントの批判哲学を近代哲学史の大きな問題連関のなかで再考することによって、近代の哲学者たちとカントとの哲学的対話の地平を設定する試みでもあった。最終年度は、前年度までのデカルト、ロック、ライプニッツの研究に引き続き、ヒュームを研究課題とし、また四年間にわたる本研究の総括にも取り組んだ。まずドイツ啓蒙とカント哲学の形成におけるヒュームの影響と意義について研究を進め、とりわけヒュームの著作のドイツ語訳者として知られるピストリウスによる書評に焦点をしぼって、その邦訳・解題を発表した。また四年間にわたる本研究の成果は、単著『理性の深淵ーカント超越論的弁証論の研究』として刊行され、対話的哲学史の試みとして一定の結実を見たものと思われる。

その他、論文「カントと心身問題」では、近代哲学史のコンテクストにおいてカントの心身問題論を再構成した。つづいて平成26年中には、カントの時間論を当時のドイツ哲学の問題構成のなかで考察する論文を発表する予定である。本研究は、『純粋理性批判』を中心とするカントの理論哲学を近代哲学史のなかに位置づけ、デカルト、ロック、ライプニッツ、ヒュームなどの近代の哲学者とカントとの対話の地平を設定することによって、カント哲学の輪郭を切り出そうとする哲学史的研究である。平成24年度は、過年度までのデカルト、ロックの研究を引き継ぎつつ、ライプニッツ哲学の研究に取り組み、ライプニッツとカントの対話的哲学史の再構築を試みた。その成果として、論文「カントと人格同一性の問題ー第三誤謬推理のコンテクスト」では、カントの第三誤謬推理をデカルト、ロック、ライプニッツの伝統に遡り、その問題機制を哲学史的に再構成することができた。人格同一性をめぐるロックの記憶説は脱実体的な人格概念に立つものであるが、カントの批判する合理的心理学は、デカルト的な思考実体のうえにロック的な記憶を重ねるライプニッツ=ヴォルフ的な立場である。これに対してカントは、通時的な私の意識は別々の実体を跨いでも成り立つので、同一の私という思考実体の持続を保証しない、と判定する。この判定を最近の「疑似記憶」概念で解釈する向きもあるが、むしろカントの洞察は、実体論的には無効ではあるにせよ、記憶は不可避的に自己同一の意識をともなうというところに存している。このカントの超越論的な洞察は、記憶が必然的に過去の私を構成してしまうというロックの苦境を、洗練させたかたちで受け継ぐものである。また『感情と表象の生まれるところ』所収の「現象の形式へーカントの感性論の第2論証を読む」は、カントの超越論的感性論のもつ哲学的方法論としての射程を、ニュートンやライプニッツといった近代の空間・時間論のコンテクストのなかで解明したものである。カントの理論哲学を近代哲学史のコンテクストに位置づけるという研究目的に即して、現在、研究が進められており、その成果は順次発表されているところである。ただし、デカルトやロックなどの個別の哲学者について詳細な研究を進める必要もあり、作業はやや遅れている。また、いまだコンテクストの発掘にとどまり、当初の目論見であった「対話的哲学史」という段階にはいたっていない点も今後の課題である。25年度が最終年度であるため、記入しない。カントの理論哲学を近代哲学史のコンテクストに位置づけるという研究目的に即して、目下のところ順調に研究が進められており、その成果は順次、雑誌などで発表されているところである。ただし、デカルトやロック、ライプニッツなどの個別の哲学者について詳細な研究を進める必要があり、作業量が膨大なため、進捗状況としてはやや遅れているといわざるをえない。ライプニッツとカントをめぐる専一の論文も準備中の段階にとどままっている。また、多くの場合、哲学史的なコンテクストの発掘にとどまり、当初の目論見であった「対話的哲学史」という段階には至っていない。論文「カントと人格同一性の問題ー第三誤謬推理のコンテクスト」はこの対話的な試みの第一歩であるが、これをさらに多方面に展開する必要があろう。今後は、まずは人格同一性をめぐる問題を切り口にして、ロックとカントとの「対話的哲学史」を実現する論文を上梓したい。
計画外抜去予防のためのカテーテル固定方法の提案

医療現場では、患者に装着されているドレーンやカテーテルの計画外抜去に関連する医療事故が多く発生している。看護職者は計画外抜去予防のため、抑制具やカテーテル固定の改善など、様々な取り組みを行っているが、根本的な解決には至っていない。我々の調査から、静脈留置針のカテーテル固定は、各病院や施設で固定方法が異なる現状であることが明らかとなった。以上の背景から、本研究は、1計画外抜去予防のカテーテル固定方法に対する数量化理論III類を用いた系統分類、2分類された固定方法およびサージカルテープ、ドレッシング材の剥離強度試験、3強固な固定方法による計画外抜去予防の検討の3点に対し、研究期間中の達成を目指す。