hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
震災復興に関する人文学・社会科学・工学領域を融合した日本とトルコの比較分析

しかし、昨年度に予定していた「現地調査」について、頻繁な渡航が必要であったにもかかわらず、国情が不安定な状況からそれが不可能な状況であったため、詳細な分析を行うための情報入手を完了できない状況となってしまったことは昨年度の実施状況報告書の通りである。そこで、本年度前半において、昨年度後半に実施予定であった、市成立の歴史の解明を行うための19世紀の「収入台帳」と民間伝承に関する情報を入手することに注力した。そして前者からは、研究対象であるドウズジェ周辺地域の街区、人口、住民の職業、収入、資産、納税額の詳細を分析することができ、この地域の歴史の空白を解明し、16世紀から現在に至る通史を明らかにすることができた。また後者として、現地の古い地名、方言、詩歌などを採取して、災害や防災にまつわる知恵および語り伝えを整理することで記述資料の空白を埋める情報を揃えることができた。その結果、これまで得られた資料や調査・分析結果をもとに、トルコにおいて文化・歴史的経緯がどのように行動や政策に影響を与えているかを明確にするための一連の研究作業を完了することができ、『トルコの復興政策形成と住民意識形成のメカニズムに関する「記述的解説リスト」』として、項目別に表形式で文書リスト化する作業を年度後半に行うことができた。トルコの国情が不安定な状況であることが継続しているため、平成28年度の研究計画の達成率が約半分となったことに加え、平成29年度も当初は平成28年度に予定していた残り半分の研究内容を達成するに留まってしまった。研究内容に、現地でしか閲覧できない公文書、および、ヒアリング調査で得るべき情報をもとにした分析が含まれていることから、渡航回数を減らさざるを得なかった影響が直接的に出てしまった状況である。トルコの国情が不安定であったため、研究内容には現地でしか閲覧できない公文書、および、ヒアリング調査で得るべき情報をもとにした分析が含まれていることから、渡航回数を減らさざるを得なかった影響が直接的に出てしまい、平成2829年度の研究計画の達成率がそれぞれ半分となってしまった経緯があり、研究期間延長申請を行った今年度は当初平成29年度に予定していた研究内容を実施した。すなわち研究の目的でもある「対比一覧表・提言といったアウトプットを完成させること」に注力し、1トルコと日本の対比的視点をもとにした日本における復興過程に関する補足調査、2これまでの成果を総合する形での「復興状況の相違」「被災者の満足度の相違」等に関する政策、文化、歴史的要因を包含した「対比一覧表」の作成、3歴史や文化をふまえた制度、都市計画、緊急時対応のあり方から、教育や強靱な地域・コミュニティづくりに至るまで、包括的かつ具体的に記述された今後の安心・安全の街づくりのための提言の作成、を順次行った。そして、このための議論と分析作業を日本で行った後、現地報告と意見交換を目的として現地を訪問し、分析結果についてトルコ語翻訳の後、説明会を開催して意見収集を行った。これらの結果、総合的な研究実績として、歴史・文化をふまえ地域性を重視した復興のあり方を考えることの重要性を根拠を持って明示でき、日本の復旧・復興政策の進化に寄与するための一連のアウトプットを作成することができた。
DIF・PDE1シグナルをターゲットとした悪性黒色腫に対するsiRNA療法

悪性腫瘍細胞で細胞内のセカンドメッセンジャーであるcAMP等を分解しその濃度を調整しているphosphodiesterase (PDE)1アイソザイム(PDE1A, PDE1B, PDE1C)のいくつかが発現していることを確認した.PDE1Cの遺伝子変異部分に対するsiRNAを作成し,導入を行った.細胞増殖はやや抑制された.科学研究費若手研究(B)(平成21, 22年度)では転移との関係を解明する予定である.悪性腫瘍細胞で細胞内のセカンドメッセンジャーであるcAMP等を分解しその濃度を調整しているphosphodiesterase (PDE)1アイソザイム(PDE1A, PDE1B, PDE1C)のいくつかが発現していることを確認した.PDE1Cの遺伝子変異部分に対するsiRNAを作成し,導入を行った.細胞増殖はやや抑制された.科学研究費若手研究(B)(平成21, 22年度)では転移との関係を解明する予定である.Differentiation-inducing factor(DIF)は,細胞性粘菌Dictyostelium discoideumが分泌する物質で粘菌の柄細胞への分化を誘導する物質として単離された.DIFは粘菌細胞以外にも哺乳類細胞で分化誘導作用や増殖抑制作用を示すが,DIFのターゲット分子(結合タンパクや受容体)は全く不明であった.2004年に,われわれは細胞内のセカンドメッセンジャーであるcAMP等を分解するphosphodiesterase(PDE)1がDIFのターゲット分子であることを世界で初めて発見した.そこで本研究ではsiRNAを応用しPDE1が増殖に関係するかどうかを確認することを着想した.各悪性腫瘍細胞でのPDE1アイソザイム(PDE1A, PDE1B, PDE1C)の発現をRT-PCRで検討した.多くの細胞でPDE1AとPDE1Cは発現していたが,PDE1Bはほとんど発現していなかった.SK-Hep-1細胞等にpositive controlとしてGAPDH等のsiRNAをLipofectamine RNAiMAXにて導入し,Real-Time PCRでGAPDHmRNAの発現量を定量した.そして,抑制率が70%以上である導入条件を確定した。そこで,発現が確認できているPDE1AとPDE1CのsiRNAを上記の条件で導入し,それぞれのアイソザイムの抑制率が70%以であることを確認した.この条件で細胞増殖試験を行ったが,PDE1AとPDE1Cでは増殖には変化が認められなかったDifferentiation-inducing factor(DIF)は,細胞性粘菌Dictyostelium discoideumが分泌する物質で粘菌の柄細胞への分化を誘導する物質として単離された.DIFは粘菌細胞以外にも哺乳類細胞で分化誘導作用や増殖抑制作用を示すが, DIFのターゲット分子(結合タンパクや受容体)は全く不明であった.2004年に,われわれは細胞内のセカンドメッセンジャーであるcAMP等を分解するphosphodiesterase(PDE)1がDIFのターゲット分子であることを世界で初めて発見した.そこで本研究では遺伝子変異部位に対するsiRNAを作成し,その導入を検討した.SK-Hep-1細胞等で遺伝子変異が確認できた部位に対するsiRNAを作成した.また,他の悪性腫瘍細胞で同遺伝子変異部位を確認し,他の細胞で遺伝子変異が無いことを確認した.昨年度の研究でpositive controlとしてGAPDHのsiRNAをLipofectamine RNAiMAXにて導入し,導入条件を決定した.そこで,本年度はその導入条件を元にしてPDEICの遺伝子変異部位に対するsiRNAを導入した.Real-Time PCRでPDE1C mRNAと18s rRNAの発現量を定量し,抑制率が70%以上である導入条件を確定した.この条件で細胞増殖試験を行ったところ, PDE1Cに対するsiRNAの作用で増殖抑制効果を認めた.
リハビリテーション専門科目への接続を図る入学前・初年次物理学習プログラムの開発

リハビリテーション学は人体の構造や動作等を対象とする学問分野であり,物理学との親和性が高い.しかし,高等学校在籍時の物理科目(「物理基礎」「物理」)の履修状況や理解状況が多様であるため,リハビリテーション専門科目への接続に必要な知識の担保が課題になっている.この問題を解決するため,入学前や初年次の学生を対象とした自学自習用物理学習プログラムを開発することが本研究の目的である.物理学とリハビリテーション学の内容を相互に対応付けることにより,物理学習に対するモチベーションの向上を図ると共に,リハビリテーション専門科目への知識の転移を円滑に行うことを狙っている.平成30年度は,自学自習用教材開発の準備段階として,物理学習プログラムの検討と一部教材の開発を行う計画であった.まず,教養基礎科目である「基礎物理学」を履修している学生に対し「物理基礎」「物理」の履修状況を調査した.また,「物理基礎」「物理」の力学分野と「運動学」等のリハビリテーション分野の各単元の対応付けを調べ,過度の学習負担とならない量の学習分野を抽出した.なお,学習プログラムは,物理分野・リハビリテーション分野で学習する各単元を更に小さな学習単位に分け,それぞれを交互に配置する楔形の形式とすることにした.例えば,「重心」のテーマでは,導入(リハビリ)→重心の定義(物理)→支持基底面(リハビリ)→力のモーメント(物理)→重心の求め方(物理)→身体重心(リハビリ)のような順の学習プログラムとした.次に,「重心」を対象とした自学自習用教材の開発を実施した.教材の形式としてビデオ・シミュレータの両形態を検討し,「重心」はビデオ教材として開発した(一部継続中).また,以上の構想内容について,学会で発表を行った.平成30年度は,物理学習の「重力」関連分野を対象とした動画教材を開発し,高等学校生の試用による学習プログラム検証を行うことを計画していた.ここで,動画教材のナレーションは音声合成ソフトにより作成した音声データを用いることとし,開発教材のほぼ全ての音声データが作成済みの状況にあった.しかし,後にこの音声合成ソフトを用いて作成した音声データを学習教材に組み込んで閲覧させることが(ライセンス上)できないことが判明し,音声データを全て作り直すこととなった.このため,動画教材の開発が遅れ,高等学校生の試用を行うことができなかった.平成31年度は,残りの学習教材について,学習プログラムの検討とビデオやシミュレータを用いた開発を実施する.当初は,残りの学習教材全てを年度内に開発する計画であったが,上記の理由による遅れが生じたため,重要度のより高い教材から順次開発を行い,残りの教材については令和2年度に開発する.併せて,開発した教材を数名の学生に試用してもらい,学習プログラムの不備や課題の洗い出しを行う.教材は,完成度が一定の水準になった段階で順次LMS(学習管理システム)に実装し,令和2年度入学予定者に対する有効性検証を実施する.令和2年度は,物理学習プログラムの完成に向け,学習プログラムの見直しと令和3年度入学予定者に対する有効性検証を実施する予定である.リハビリテーション学は人体の構造や動作等を対象とする学問分野であり,物理学との親和性が高い.しかし,高等学校在籍時の物理科目(「物理基礎」「物理」)の履修状況や理解状況が多様であるため,リハビリテーション専門科目への接続に必要な知識の担保が課題になっている.この問題を解決するため,入学前や初年次の学生を対象とした自学自習用物理学習プログラムを開発することが本研究の目的である.物理学とリハビリテーション学の内容を相互に対応付けることにより,物理学習に対するモチベーションの向上を図ると共に,リハビリテーション専門科目への知識の転移を円滑に行うことを狙っている.平成30年度は,自学自習用教材開発の準備段階として,物理学習プログラムの検討と一部教材の開発を行う計画であった.まず,教養基礎科目である「基礎物理学」を履修している学生に対し「物理基礎」「物理」の履修状況を調査した.また,「物理基礎」「物理」の力学分野と「運動学」等のリハビリテーション分野の各単元の対応付けを調べ,過度の学習負担とならない量の学習分野を抽出した.なお,学習プログラムは,物理分野・リハビリテーション分野で学習する各単元を更に小さな学習単位に分け,それぞれを交互に配置する楔形の形式とすることにした.例えば,「重心」のテーマでは,導入(リハビリ)→重心の定義(物理)→支持基底面(リハビリ)→力のモーメント(物理)→重心の求め方(物理)→身体重心(リハビリ)のような順の学習プログラムとした.次に,「重心」を対象とした自学自習用教材の開発を実施した.教材の形式としてビデオ・シミュレータの両形態を検討し,「重心」はビデオ教材として開発した(一部継続中).また,以上の構想内容について,学会で発表を行った.平成30年度は,物理学習の「重力」関連分野を対象とした動画教材を開発し,高等学校生の試用による学習プログラム検証を行うことを計画していた.ここで,動画教材のナレーションは音声合成ソフトにより作成した音声データを用いることとし,開発教材のほぼ全ての音声データが作成済みの状況にあった.しかし,後にこの音声合成ソフトを用いて作成した音声データを学習教材に組み込んで閲覧させることが(ライセンス上)できないことが判明し,音声データを全て作り直すこととなった.このため,動画教材の開発が遅れ,高等学校生の試用を行うことができなかった.

平成31年度は,残りの学習教材について,学習プログラムの検討とビデオやシミュレータを用いた開発を実施する.当初は,残りの学習教材全てを年度内に開発する計画であったが,上記の理由による遅れが生じたため,重要度のより高い教材から順次開発を行い,残りの教材については令和2年度に開発する.併せて,開発した教材を数名の学生に試用してもらい,学習プログラムの不備や課題の洗い出しを行う.教材は,完成度が一定の水準になった段階で順次LMS(学習管理システム)に実装し,令和2年度入学予定者に対する有効性検証を実施する.令和2年度は,物理学習プログラムの完成に向け,学習プログラムの見直しと令和3年度入学予定者に対する有効性検証を実施する予定である.研究分担者の坂本が産休に入り平成31年度に予定していたパソコンの購入ができなくなった.また,学会発表に係る旅費支出が計画より少額になったため残額が発生した.研究分担者の坂本のパソコン購入は,令和2年度内に実施予定である.その他の残額については,学会発表等に使用する予定である.
エピジェネティクスと染色体ダイナミクスによる対立遺伝子排除の制御機構

転写因子E2AはTCRβ遺伝子に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導する。TCRβ遺伝子座の伸縮状態を3D-FISHにより解析したところ、組換えが起きる段階でV領域とDJ領域は接近し、組換えが抑制されると離れることがわかった。さらにE2Aを過剰発現させると組換えが抑制される段階でも両領域が接近し、組換えが誘導された。これらの結果から、E2Aはエピジェネティクスに加え、遺伝子座の収縮という染色体ダイナミクスを介しても組換えを誘導することが示唆された。申請者は、抗原受容体遺伝子再構成の分子機構に関して研究を行ない、E2A転写因子が組換え部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導することを見出した。さらに片方の染色体で機能的な組換えが成功し、負の抑制シグナルが伝達されると、E2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え部位から解離することによってもう一方のアレルでの組換えが抑制されること(対立遺伝子排除)を明らかにした。一方、最近の研究から、組織特異的な遺伝子の発現にはエピジェネティックな情報変化に加え、染色体や遺伝子の核内配置やそのダイナミクスが重要であることがわかりつつある。そこで本研究では、遺伝子再構成の分子機構に関してエピジェネティクスに加え、染色体ダイナミクスの観点からも検討を加えることにより、E2Aがヒストンアセチル化に代表されるエピジェネティクスと、遺伝子座の短縮や伸展といった染色体ダイナミクスをどのように制御しているか明らかにすることを目的とする。3次元構造の維持された核内で染色体領域を可視化する3D-FISHによりTCRβ遺伝子座の伸縮状態を解析し、染色体上に離れて存在するV領域とDJ領域をE2Aがルーピングによって接近させる可能性を検討した。その結果、これらの領域は組換えが起きる段階で接近し、組換えが抑制されると離れること、さらに組換えが抑制される段階でもE2Aを過剰発現させると両遺伝子領域が接近し、組換えが誘導されることを見出した。さらにヒストン脱アセチル化酵素阻害剤TSAの存在下でE2Aの過剰発現を行なうと、TSA非存在下に比べて顕著に組換えが促進された。この結果は、TSAとE2Aが協調的に作用することを示唆する。そこでこれらの状況におけるヒストンアセチル化と染色体ダイナミクスの依存関係や相互作用についてさらに解析を行なっている。抗原受容体遺伝子の再構成は、通常片方の染色体に限って起こることが知られており、対立遺伝子排除と呼ばれている。これはクローン選択説の基盤であり、その破綻は自己免疫等の異常につながると考えられるが、その分子機構については明らかでなかった。我々は、多くの抗原受容体遺伝子の転写制御に関与するbHLH転写因子E2Aに着目して解析を行ない、E2AがT細胞受容体(TCR)β遺伝子の組換え標的部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導することを見出した。さらに、片方の染色体で機能的な再構成が成功し負の抑糊シグナルが伝達されると、E2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え標的部位から解離することによってもう一方の染色体での再構成が抑制されることを見出し、これが対立遺伝子排除の鍵となる機構であることを明らかにした。一方、対立遺伝子排除に必須な分子は、通常リンパ球分化にも必須であるため、対立遺伝子排除が破綻した細胞は分化が停止してしまい、その生理的意義については解明されていない。そこで本研究では、対立遺伝子排除の生理的意義を解明することを目的として以下の解析を行なった。機能的な組換えが成功し、さらなる組換えが抑制される段階の細胞にE2Aを過剰発現させると組換えを誘導することができた。このE2A過剰発現系は、E2Aをエストロゲンレセプターの融合蛋白として発現させ、40HTによって一過性に活性化誘導するもので、細胞は分化停止を免れた。そこでE2Aによって機能的な抗原受容体を複数細胞表面に発現しうる細胞が誘導されるか検討したところ、意外にもそのような細胞はほとんど検出できなかった。この結果は、対立遺伝子排除にはDNAの組換えレベルでの制御に加えて、蛋白の発現レベルでも制御が存在することを示唆するものである。我々は抗原受容体遺伝子再構成の分子機構に関して研究を行ない、転写因子E2Aが組換え部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導すること,一方のアリルで機能的な組換えが成功するとE2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え部位から解離することによってもう片方のアリルの組換えが抑制されることを明らかにして来た(Agata et al.Immunity 2007)。一方、最近の研究から、組織特異的な遺伝子の発現にはエピジェネティックな変化に加え、染色体や遺伝子座の核内配置やダイナミクスが重要であることがわかりつつある。

そこで本研究では、遺伝子再構成の分子機構に関して、エピジェネティクスに加え染色体ダイナミクスの観点からも検討を加えることを目的として、3次元構造の維持された核内で染色体領域を可視化する3D-FISHによりTCRβ遺伝子座の伸縮状態を解析した。その結果、染色体上に離れて存在するV領域とDJ領域は、組換えが起きる段階で接近し、組換えが抑制されると離れること,さらにE2Aを過剰発現させると組換えが抑制される段階でも両遺伝子領域が接近し、組換えが誘導されることを見出した。染色体のルーピングに関しては、インシュレーターに結合するCTCFや、染色体分配に関わるコヒーシン等の蛋白が関与することが様々な遺伝子座において示唆されている。そこでTCRβ遺伝子座におけるこれらの蛋白の結合状態を調べたところ、CTCFは有意な結合を示さなかったのに対して、コヒーシンはE2Aの結合様式とよく相関して組換えが起きる時期に特異的に結合することがわかった。さらにコヒーシンが再構成に機能的に関与するか、引き続き検討を行なっている。
ストレス抵抗性形成機構におけるエピジェネティックな遺伝子発現制御の解明

5-HT_1A受容体作動薬の24時間前処置により形成される急性ストレス刺激に対する情動的抵抗性が、海馬におけるヒストンH3のアセチル化に経時的相関があることを見出した。さらに、ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬であるトリコスタチンAを脳室内に投与することで、ヒストンH3アセチル化に相関するストレス抵抗性が形成された。したがって、海馬ヒストンH3アセチル化を主軸としたエピジェネティクス制御が、ストレス性精神疾患の治療および予防に有用である可能性が示唆された。平成22年度では、5-HT_<1A>受容体作動薬であるフレジノキサンの処置により形成されるストレス抵抗性と、海馬におけるアセチル化ヒストン3(AcH3)タンパク量の経時間的関連性を検討した。また、ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬であるトリコスタチンAを処置することにより形成されるストレス抵抗性と、海馬AcH3タンパク量の経時間的関連性についても同様に検討した。拘束ストレス刺激を単回負荷されたマウスでは、自動ホールボード試験における穴のぞき行動の低下など、情動性の低下が認められたが、フレジノキサンを拘束ストレス負荷の24時間前に処置したマウスでは情動性の低下は認められず、ストレス刺激に対する抵抗性が形成された。一方、フレジノキサンを0.5時間前および48時間前に投与したマウスでは、ストレス抵抗性は形成されなかった。また、フレジノキサン処置0.5、24および48時間後の海馬AcH3タンパク量を測定したところ、ストレス抵抗性が形成される24時間後においてのみ、AcH3タンパク量の増加が認められた。なお、このような変化は、ベンゾジアゼピン系抗不安薬であるジアゼパムの処置では認められなかった。次に、ヒストンアセチル化とストレス抵抗性の機能的連関を立証する目的で、トリコスタチンAを脳室内に投与し、同様の検討を行った。その結果、トリコスタチンA処置4時間後をピークとしたストレス抵抗性の形成および海馬AcH3タンパク量の増加が認められた。以上の結果より、ストレス抵抗性の形成機構において海馬ヒストン3のアセチル化が一部関与している可能性が示唆された。平成22年度までに、5-HT_<1A>受容体作動薬の処置により形成されるストレス抵抗性と、海馬におけるアセチル化ヒストン3(AcH3)タンパク量の経時間的関連性を見出している。また、ヒストン脱アセチル化酵素阻害薬であるトリコスタチンA(TSA)を脳室内に処置することにより形成されるストレス抵抗性と、海馬AcH3タンパク量の経時的関連性についても同様に明らかにしている。これらの結果は、ストレス性精神疾患の予防および治療に、ヒストンアセチル化を主軸とするエピジェネティクス制御が一役を担う可能性を示すものである。これらの知見を踏まえ、平成23年度では、まず、TSA処置によるヒストンH3アセチル化について、アセチル化部位ごとの経時的変化について検討した。その結果、リジン9および27のアセチル化がTSA処置2時間後に増加していることを見出した。これらのリジン残基は、昨今、ストレス性精神疾患で注目を集めている脳由来神経栄養因子(BDNF)の発現に寄与することが知られている。そこで、本研究では次に、TSA処置によるBDNFの発現変化について検討した。その結果、TSA処置2時間後をピークとしてmRNAの、4時間後をピークとしてタンパク質量の発現亢進が認められた。さらに、TSA処置による他のストレス応答遺伝子の発現変化について検討した。その結果、海馬グルココルチコイド受容体(GR)およびミネラルコルチコイド受容体(MR)の発現変化を見出した。非ストレス負荷マウスではTSA処置による変化は認められなかったが、急性拘束ストレス刺激を負荷したマウスの海馬ではGRs mRNA発現量の減少傾向ならびにMRs mRNA発現量の有意な増加が認められ、これらの変化に対してTSAの脳室内投与は増強効果を示した。これらの知見は、海馬ヒストンアセチル化を誘導することが、生体のストレス応答をポジティブに制御し得ることを示すものである。H23年度までに、5-HT1A受容体作動薬の処置により形成されるストレス抵抗性と、海馬におけるアセチル化ヒストンH3(AcH3)タンパク量の経時間的関連性を見出している。さらに、そのストレス抵抗性形成因子として、ストレス性精神疾患で注目を集めている脳由来神経栄養因子(BDNF)の関与を見出している。H24年度において、まず、TSA誘発ストレス抵抗性とBDNFとのエピジェネティクス連関を詳細に解明すべく、BDNFの発現制御を担うヒストンH3リジン(K)9および27のアセチル化について検討した。

その結果、AcH3K9およびAcH3K27は、TSA投与2時間後をピークに増加することが明らかとなり、これは、BDNFのmRNA発現亢進との経時的相関が得られた。以上のことから、ストレス抵抗性の形成に、海馬ヒストンアセチル化を介したBDNFの発現亢進が一部関与していることが示唆された。さらに、ストレス抵抗性の形成が5-HT1A受容体作動薬特有の効果であるか否かを検証すべく、種々の抗不安薬および抗うつ薬を用いて、同様にスクリーニング試験を行った。マウスにジアゼパム、フルボキサミン、ミルナシプラン、イミプラミン、タンドスピロンあるいはトラゾドンを投与した24時間後に1時間の急性拘束ストレス刺激を負荷し、直後に自動ホールボード試験に従い情動性を評価した結果、急性拘束ストレス負荷で認められる穴のぞき行動や立ち上がり行動の減少に対し、各薬物の前投与は著明な効果を示さなかった。以上の結果から、ストレス抵抗性の形成には、5-HT1A受容体を選択的完全作動薬により刺激することが重要であると示唆された。論文を投稿した際のコメントで求められた追加実験にも時間および消耗品経費を要したため、当初予定していた実験以上の実験を計画、実施するには至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は、計画通り、下記の試験を実施する予定である。●TSA処置により誘導されるBDNFの発現増加が、ヒストンアセチル化(AcH3K9およびK27)による直接的な制御を受けているか、クロマチン免疫沈降法とPCR法を組み合わせたChlP on PCR法により検証する。●TSA処置により誘導されるヒストンH3リジン9および27のアセチル化が、同部位のジおよびトリメチル化(この部位のメチル化が亢進することでBDNFの発現が抑制される)への寄与を検証する。●A)およびB)の変化が、5-HT_<1A>受容体作動薬においても同様に引き起こされるかを検討することで、5-HT_<1A>受容体作動薬の有用性を立証する。
先駆的共生思想の日英比較研究-エドワード・カーペンターを中心に-

共生思想の先駆的系譜に位置づけられるエドワード・カーペンターの思想的基盤を第一次資料に基づき、主として(1)内発的発展論の基盤(2)共同体再編の実践的課題、(3)ラスキンの固有価値論との関係性の3点を中心に検討し論稿にまとめた。カーペンターは、イギリス資本主義の「構造転換」に連動して、この希薄化をめぐる危機的状況を強く意識し、共生思想の基底となったのであり、石川三四郎の「土民生活」思想に大きな影響を与えることとなった。本研究の目的は、比較思想史の観点から、人類の普遍的課題である共生の問題を先駆的に提起しながらも、これまで近代思想史上であまり光の当てられていなかったいわば思想の地下水脈の一路(E.カーペンター、石川三四郎)に焦点を当てて掘り起こす試みである。両者の共通の問題意識は、社会総体とその中での自己を、自然を射程に組み込むことにより、解決の糸口を探ろうとするものである。平成22年度では、共生思想の先駆的系譜に位置づけられるエドワード・カーペンターの内発的発展論の思想的基盤を、とくにイギリスのミルソープにおける共同体再編の試みから検討することを目的として論稿をまとめ、『聖学院大学論叢』第23巻2号に掲載した。この論文では、研究計画であげたカーペンターの第一次資料をイギリスのケンブリッジおよびカーペンター文庫で収集し、論文の基盤として活用した。カーペンターは、20世紀初頭のイギリスで社会的調和論の実践をめざした組織であるFellowship of the New Lifeの中心的存在としてその活動を担いなから、彼独自の"new Life"の展望を求め普遍的価値と関わる主体形成および社会倫理の問題を模索していった。近代化が推進されるにつれて、肥大化した社会関係の中では、個的な存在は社会システムの規制状況に封じ込まれ、人間の現実的存在感は希薄となっていくこととなる。カーペンターは、イギリス資本主義の「構造転換」に連動して、この希薄化をめぐる危機的状況を強く意識することとなった。このことが、共生思想の先駆的な問題意識の基底となったのであり平成22年度は、彼の思想形成過程を第一次資料から検討することを主眼として、その結果を英文の論文にまとめ、次年度での研究での第一段階とした。本研究の目的は、比較思想史の観点から、人類の普遍的課題である共生の問題を先駆的に提起しながらも、これまで近代思想史上であまり光が当てられていなかったいわば思想の地下水脈といえるエドワード・カーペンターと石川三四郎に焦点をあててその思想を掘り起こす試みである。この両者の思想的接点としての問題意識は、近代文明社会における蔭としての「負」の側面と、社会総体とその中での個と共同体の問題を、自然を射程に組み込むことにより、解決の糸口を探ろうとするものである。平成23年度では、カーペンターの主著である"Civilization:Its Cause and Cure"(石川三四郎訳『文明-その原因と救治』に提起された近代文明の「負」の側面をとりあげ、具体的な公害の事例とともに両者の「影」認識を検討し、『聖学院大学論叢』第24巻2号に掲載した。本稿では、近代化が推進されるにつれて、肥大化した社会関係の中で、個的な存在は社会システムの規制状況に封じ込まれ、人間の現実的存在感は希薄となっていく状況をふまえ、この希薄化をめぐる危機的状況を強く意識したカーペンターによるシェフィールドの煙害問題を第一次資料から検討した。さらに、カーペンターから影響をうけた石川三四郎によって日本における近代文明の蔭としての足尾鉱毒事件の問題性をも取りあげ、両者の思想的接点を明確にした。その思想的接点では、人間と自然との宥和的関係の危機を認識し、人間がその「内的自然」の統一性を失い、現実的存在感から遊離していくあり方への注視がみられる。平成23年度は、具体的な近代文明批判を検討することを主眼として論文にまとめ、最終年度での研究の基底とした。本研究の目的は、比較思想史の観点から、人類の普遍的課題である共生の問題を先駆的に提起しながらも、これまで近代思想史上であまり光の当てられていなかったいわば思想の地下水脈ともいえるエドワードカーペンターおよび石川三四郎に焦点を当てて掘り起こす試みである。両者の共通の問題意識は、社会総体とその中での自己を、自然を射程に組み込むことにより、解決の糸口を探ろうとするものであった。平成24年度では、共生思想の先駆的系譜に位置づけられるエドワード・カーペンターの思想的基盤を転換期のイギリスの社会状況およびラスキンの固有価値論から検討することを目的として論稿をまとめ、『聖学院大学論叢』第25巻2号に掲載した。

カーペンターは、20世紀初頭のイギリスで社会的調和論の実践をめざした組織であるFellowship of the New Lifeの中心的存在としてその活動を担いなから、彼独自の“new life"の展望を求め普遍的価値と関わる主体形成および社会倫理の問題を模索していったのである。カーペンターの問題意識は、人間存在の精神的基礎としての共同性をめぐる領域において「機能ー役割」的関係から「実体ー人格」的関係への再生の可能性を探る試みの一つと考えられる。このことが、近代日本で「土民生活」思想を提唱した石川三四郎に大きな影響を与えた。本年度は、本研究の最終年度であり、カーペンターと石川の思想的接点の主要な論点を検討したが、それは人間的自然の全体性の回復を基礎とした「共同の生」の覚醒と成長を自然との相互媒介性を進める中で推進されたものであり、現代における普遍的課題を射程に入れているといえよう。本研究において欠くことのできないエドワード・カーペンターの第一次資料をイギリスのシェフィールド市立図書館のカーペンター文庫で収集でき、彼の思想形成の全体像を把握する準備が整いつつある。また石川三四郎との思想的接点について、論点をしぼりつつある。24年度が最終年度であるため、記入しない。石川とカーペンターの思想的接点では、現代における環境倫理の問題をも先駆的に取り上げられており、近代文明社会において調和の回復をめざす新しい局面での生活実践も行われてきたのである。こうした研究作業の成果を論稿にまとめるとともに、共生思想における共同体再編の問題を中心として検討を重ね、『共生思想の先駆的系譜-石川三四郎とエドワード・カーペンター』(2000年木魂社)の続編として刊行する予定である。
ナラティヴ・プラクティスとしての教育

本研究の目的は、教育の実践と研究をナラティヴ・プラクティスとして位置づけるなかで、まなざしのシフトと連鎖を核にしながら教育文化の再構成のプロセスを捉え直すことにある。本研究でいうナラティヴ・プラクティスとは、支配的な文化のただなかで、教室や学校という場にすでに編み込まれてきている支配的なまなざしとことばを、それらの場を支える教師のまなざしを媒介にして、他者たちと共にもうひとつのまなざしとことばを編み直していく文化的・政治的実践のことである。今年度は、これまでの文献講読をとおした理論的枠組みの検討、フィールドワークや教師たちとの学びあいや教師たちへの聴きとりを研究の足場として、複数の論文・エッセイを提出した。なかでも、「文化的・政治的実践の媒介としての教師のまなざし-「欠損言説」および「個体能力観」の向かい合いのなかで-」は、日本教育方法学会の学会誌『教育方法学研究』に掲載が決定した。本研究テーマ「ナラティヴ・プラクティスとしての教育」の研究目的やその意義を理論的に位置づけることができた。そこでは、教師のまなざしを、従来の理論枠組みを越えて、あらたにまなざしの媒介作用、権力作用、脱構築という三つの基本概念を提出しながら、それがもつ文化的・政治的実践の媒介としての意味を明らかにする理論枠組みを提起した。具体的には、「まなざし」を文化的・政治的実践の媒介として位置づける理論的起点となったフーコーとフレイレに立ち返った上で、現代社会における「欠損言説」の増殖と向かい合ってきたナラティヴ・セラピーの理論および「個体能力観」の浸透と向かい合ってきたクリティカル・ペダゴジーの理論を検討した。さらに、それらの理論的検討を踏まえた上で、現代日本の教育状況のただなかで、子どもや保護者や同僚教師とのあいだで教師のまなざしが果たす文化的・政治的実践の媒介としての意味を明らかにしていった。「まなざし」を、状況や他者に対する見方や語り方としで位置づけた上で、教師のまなざしを、ポスト構造主義の媒介作用や権力作用や脱構築の働きをもつ文化的・政治的実践の媒介として捉え直した。それによって、現代の社会と教育の状況に増殖し浸透するドミナントなまなざしの特徴や影響、そこでの教師のまなざしが文化的・政治的実践の媒介としての意味を考察したから。本年度は、フィールドワークと文献講読による研究の基礎固めに専念した。1.フィールドワーク東京都江東区立南陽小学校、長野県上田市立神川小学校、長野県中野市立中野小学校、埼玉県朝霞市立第十小学校の4つのフィールドに、複数回にわたるアクション・リサーチ的な参与を重ねてきた。それらのフィールドにおいて、1)教師のまなざし方-語り方と子どもや教室の場の変容、2)教師のまなざし方の問いなおしと教育実践の発展、3)同僚関係のなかでの教師のまなざし方-語り方の変容、4)教室を拠点とした子ども・保護者・同僚教師のまなざしやことばの編みなおしを掘り下げてきた。2.文献講読主に、クリティカル・ペダゴジーに関する文献とナラティヴ・プラクティスに関する文献の理論的検討を行ってきた。P.フレイレを起点とし、H.ジルーらによって発展させられたクリティカル・ペダゴジーが、教育を社会的・経済的・政治的な意味を帯びた文化実践として位置づけ、支配的な文化実践に対する批判的距離を生み出すと同時に、従属化されてきたもうひとつの文化実践のエイジェンシーを発動させるいとなみとして提起されてきた過程を整理するとともに、それが、より具体的な臨床的な出来事に即した研究になるためには、社会構成主義的な視点から教室のナラティヴ(見方・語り方)の編みなおされ方を検討するナラティヴ・アプローチが課題になることを見出してきた。

「まなざし」を、状況や他者に対する見方や語り方としで位置づけた上で、教師のまなざしを、ポスト構造主義の媒介作用や権力作用や脱構築の働きをもつ文化的・政治的実践の媒介として捉え直した。それによって、現代の社会と教育の状況に増殖し浸透するドミナントなまなざしの特徴や影響、そこでの教師のまなざしが文化的・政治的実践の媒介としての意味を考察したから。
痛み刺激で誘発される瞳孔散大反応のメカニズムの解明

我々は初年度の研究で、瞳孔散大反応が痛み刺激の客観的指標になるかを調べるため、笑気吸入下での瞳孔散大反応を測定した。その結果、瞳孔散大反応は、痛み刺激の客観的評価法になり、また笑気濃度が増すに従い、瞳孔散大反応の振幅は減少することが分かった。その一方で、瞳孔は、興奮、興味などの精神活動でも変動することが知られている。このことから、瞳孔は鎮静レベルの客観的指標になりうると考えている。そこで本研究は、鎮静作用のある静脈麻酔薬であるプロポフォールが痛みにより誘発される瞳孔散大反応に及ぼす影響を検討した。対象は健康成人20名とした。刺激は強度の異なる2種類(VAS=3,7)の電気刺激(単発矩形波5ms,10秒間隔で64回)をランダムに、指より10秒間隔で30回(one block)、計two block行った。歯科治療用椅子に座らせ,安静後,上記のような電気刺激を行い,対照となる瞳孔散大反応を計測した。その後,TCIポンプを用いプロポフォールを持続静脈内投与(0.3,0.6,0.9μg/ml)し、各濃度時の瞳孔散大反応を測定、比較検討した。同時に鎮静程度の客観的指標として,Bispectral Index(BIS)値および血中濃度も測定した。痛みの客観的評価法として体性感覚誘発電位を、主観的評価法としてpain reportを測定した。瞳孔径の測定は眼球運動計測システムを用い、256Hzの割合で刺激前2秒より刺激後3秒まで持続的に測定し、加算平均した。その結果、プロポフォール濃度が増すと、瞳孔散大反応の振幅は減少した。またこの反応は、BIS値および血中濃度と比例した。本研究結果から、瞳孔散大反応は痛み刺激の客観的指標になるばかりでなく、鎮静状態の客観的指標にもなることが明らかになった。痛み刺激により瞳孔は散大することが知られている。我々は、この痛み刺激により生じる瞳孔散大反応は、痛み刺激後約0.33秒後に増大し始め、約1.25秒後に最大になる事を報告している。また瞳孔は、興奮、興味などの精神活動でも変動することが知られている。これらのことから、瞳孔は痛み刺激の客観的指標あるいは鎮静レベルの客観的指標になりうると考えている。そこで本研究は、瞳孔散大反応が、痛み刺激の客観的指標になるかを調べるため、笑気吸入下での瞳孔散大反応を測定した。6名の健康成人を対象とした。刺激は強度の異なる2種類(VAS=3,7)の電気刺激をランダムに、指より10秒間隔で30回(one block)、計two block行った。吸入笑気濃度は、0、10、30、50%とした。痛みの客観的評価法として体性感覚誘発電位を、主観的評価法としてpain reportを用いた。各笑気濃度吸入20分後に、瞳孔散大反応、体性感覚誘発電位およびpain reportを測定した。その結果、痛み刺激の強度が増すに従い、瞳孔散大反応の振幅は大きくなった。また笑気濃度が増すに従い、瞳孔散大反応の振幅は減少し、また体性感覚誘発電位の後期成分(P80-N150、N150-P250)およびpain reportも減少した。本研究結果から、瞳孔散大反応は、痛み刺激の客観的評価法になりうることが分かった。また笑気濃度が増すに従い、瞳孔散大反応の振幅の減少させる事が分かった。
外科侵襲時の臓器障害発生機構におけるsmall GTPase Rac2の役割

敗血症モデルを用いた肝障害におけるRac2の役割を解明するため、Chimeric Mouseを作成し、LPSを2期的に腹腔内投与し好中球数、肺、肝、腎組織の血管透過性、肝逸脱酵素、肝組織、腹腔への好中球遊走、浸潤、Rac2 mRNAの発現をRT-PCRで検討した。結果はLPS投与による肝障害は好中球Rac2^<-/->において有意に抑制された。好中球WTで認められたLPS投与後の肝類洞内への遊走および肝実質への浸潤の有意な増加は好中球Rac2^<-/->では消失した。LPS投与後、肝Rac2 mRNAの発現増強は好中球Rac2^<-/->、血管内皮Rac2^<-/->ともに認めたが、WT/WTの増強より有意に低値であった。LPSによる肝障害の発症機序において、好中球Rac2は好中球遊走、浸潤、組織障害の過程に強く関与していることが判明し、好中球Rac2は敗血症時の好中球浸潤を伴う肝障害の治療標的になりうる可能性が示唆された。過大手術侵襲や敗血症による重要臓器を傷害と好中球エラスターゼの役割を解明するため、選択的好中球エラスターゼ阻害剤(Sivelestat Na ; SN)を用いた敗血症性肝障害の基礎的検討を行った。マウスを用いて敗血症性肝障害モデルを作成し、SN前投与の効果を投与6時間後に血液中ALT値、肝類洞内多核白血球(PMN)数、組織障害の程度、ICAM1発現などで検討した。肝障害モデルにおいて著明に上昇したALT値はSN前投与群(10mg/kg,100mg/kg)では有意に抑制された。また、肝類洞内多核白血球数もSN前投与により著明に減少し、肝障害モデルで認められた肝欝血、壊死ともにSN前投与により軽減されていた。また免疫染色による検討では肝類洞内皮細胞におけるICAM1発現はSN前投与により著明に軽減されていた。敗血症時の肝障害におけるRac2の役割を解明するために、LPSを2期的に腹腔内投与し敗血症モデルを作成した。また、致死量放射線照射による胎児肝幹細胞移植によるchimeric museを作成し、LPS2期的投与による,好中球数、肺、肝、腎組織の血管透過性、肝逸脱酵素、肝組織、腹腔への好中球遊走、浸潤、Rac2 mRNAの発現をRT-PCRで検討した。その結果、LPS投与による肝障害は好中球Rac2^<-/->において有意に抑制されていた。また、好中球野生型(WT)で認められたLPS投与後の肝類洞内への遊走および肝実質への浸潤の有意な増加は好中球Rac2^<-/->では認められなかった。これらのことから、LPSによる肝障害の発症機序において、好中球Rac2は好中球遊走、浸潤、組織障害の過程に関与していることが示唆された。外科侵襲後の敗血症に対するRho-kinase阻害剤の治療効果を検討するため、LPS2期投与における致死モデルを作成している。LPS011:B4投与0.5mg/kg投与で致死率0%、5mg/kg投与で致死率50%、50mg/kg投与で致死率100%であった。このモデルを用いてRho-kinase阻害剤のprimingあるいはsecond challengeに対する効果を検討している。同時に好中球エラスターゼ阻害薬との併用効果を検討している。

マウスを用いて敗血症性肝障害モデルを作成し、SN前投与の効果を投与6時間後に血液中ALT値、肝類洞内多核白血球(PMN)数、組織障害の程度、ICAM1発現などで検討した。肝障害モデルにおいて著明に上昇したALT値はSN前投与群(10mg/kg,100mg/kg)では有意に抑制された。また、肝類洞内多核白血球数もSN前投与により著明に減少し、肝障害モデルで認められた肝欝血、壊死ともにSN前投与により軽減されていた。また免疫染色による検討では肝類洞内皮細胞におけるICAM1発現はSN前投与により著明に軽減されていた。
イオン液体分子の構造を利用した高選択的不斉光反応の開発

本研究では、構造を任意に制御できるイオン液体の特性に注目し、キラルなイオン液体を利用した高選択的不斉光反応を目指した。メントール誘導体を不斉補助基とした不斉光反応を参考にし、イミダゾリウム基とメンチル基をカチオン部に持つイオン液体を種々合成したが、不斉誘導は起こせなかった。一方、メンチル基を有するアンモニウム塩を用いた場合、4級化によるイオン液体化は達成できなかったが、1級アンモニウム塩において不斉誘導が達成できた。さらに、この時の主生成物のキラリティーは同じ1級のメンチルアミンを用いた時に得られた主生成物のキラリティーとは逆のキラリティーを有するという興味深い結果が得られた。不斉光反応は励起状態活性種の反応性が著しく高い上に短寿命であるためにその制御が困難である。本研究課題では、構造を任意に制御できるイオン液体に注目し、適切に構造をチューニングしたキラルなイオン液体を用いて、反応基質との間で働く強いイオン相互作用を利用した疑似不斉補助基としての利用ならびに不斉反応場を提供する反応溶媒としての利用により不斉光反応においても高い立体選択性を導く手法を確立することを目的としている。高選択的不斉光反応の達成には、特にイオン液体のカチオン部の最適な分子設計が必要であると考えられるため、今年度はイオン液体をテンプレートとする超分子型光反応の検討を中心に進めた。不斉補助基を有するシクロヘキセノンカルボン酸誘導体とエチレンとのジアステレオ区別[2+2]環化付加反応においてメントール誘導体が高いジアステレオ選択性を与えていることから、メンチル基を有するキラルなイオン液体を合成し、これをキラルテンプレートとするシクロヘキセノンカルボン酸とエチレンとのエナンチオ区別[2+2]光環化付加反応をモデル反応として検討を行った。メチレン鎖をリンカーとして、イミダゾール基をメンチル基に導入したイオン液体については、メンチル基に様々な芳香環を導入してエナンチオ区別反応の進行を目指したが、いずれのイオン液体を用いても全く不斉誘導は達成されなかった。一方、メンチルアミン誘導体にアンモニウム基を導入したイオン液体をキラルテンプレートとして用いると、最高18%のエナンチオマー過剰率を達成した。さらに、メンチルアミン誘導体そのものをキラルテンプレートして用いたときと比べ、逆の立体化学を有する生成物が主生成物として得られることを見出した。不斉光反応は励起状態活性種の反応性が著しく高いことに加え、その寿命が非常に短いことから、その制御には困難を伴い、必ずしも高い選択性が達成できない問題点がある。一方、本研究課題では、構造を任意に制御できるイオン液体の特性に注目し、適切に構造をチューニングしたキラルなイオン液体を新規に合成し、それを利用することで、高選択的な不斉光反応の達成を目指している。昨年度までにイミダゾールカチオンを有する新規キラルイオン液体を合成したものの、全く不斉誘導を起こすことができなかった。そこで、本年度はキラルな1級アンモニウム塩に展開し、これをキラルなテンプレートとしてエナンチオ区別[2+2]光付加環化反応を検討したところ、30%程度と必ずしも不斉選択性は高くはなかったものの、不斉誘導を起こせることを見出した。それに加え、前駆体であるキラルアミンを利用した時と比較して、逆の立体化学を有する生成物が主生成物として得られることを見出した。この結果を基に、新規のキラルイオン液体を合成することを目的に、1級アンモニウム塩から4級アンモニウム塩と展開した。合成スキームとしてハロゲン化物イオンをアニオンとする4級アンモニウム塩を合成し、その後のアニオン交換法により目的のイオン液体を合成することを検討したが、メンチル基の立体障害により、4級アンモニウム塩の合成が思うように進められなかった。しかしながら、アルキル鎖長の検討を行うことで、ヨウ化物イオンをアニオンとする4級キラルアンモニウム塩の合成までが達成できた。本研究課題では、構造を任意に制御できるイオン液体に注目し、反応基質との間で働く強いイオン相互作用を利用した疑似不斉補助基としての利用により不斉光反応において高い立体選択性を導く手法を確立することを目的としている。不斉補助基を有するシクロヘキセノンカルボン酸誘導体とエチレンとのジアステレオ区別[2+2]環化付加反応においてメントール誘導体が高いジアステレオ選択性を与えたことから、メンチル基を導入したカチオン部を有するキラルなイオン液体を合成し、シクロヘキセノンカルボン酸とエチレンとのエナンチオ区別[2+2]光環化付加反応を目指した。本年度は、4級アンモニウムカチオンを有するイオン液体の合成を目指した。4級化として、3つのメチル基とメンチル基を導入したアンモニウム塩を合成したが、イオン液体にはならず、メチル基をエチル基以上に伸ばすと目的の4級アンモニウム塩が合成できなかった。そのため、イオン液体の合成は断念した。一方、前年度までに1級メンチルアミン誘導体と酢酸とで形成されるメンチルアンモニウム塩をキラルテンプレートとして用いると、同じキラリティを有するメンチルアミン誘導体をキラルテンプレートして用いたときと比べ、逆の立体化学を有する生成物が主生成物として得られるという興味深い結果を見出していたため、その詳細な検討を行った。反応溶媒の種類を変えても上記の結果が観測された。また、メンチルアンモニウムを用いた錯体形成時に副生する酢酸に注目し、メンチルアミンと酢酸を共存させて反応を行ったが、キラリティの逆転は確認されなかった。

基底状態の挙動が観測されるNMRスペクトルやCDスペクトルからはメンチルアミンとメンチルアンモニウム塩で大きな違いが見られなかったことから、励起状態においてキラリティの区別が行われていることが示唆された。本研究では、構造を任意に制御できるイオン液体の特性に注目し、キラルなイオン液体を利用した高選択的不斉光反応を目指した。メントール誘導体を不斉補助基とした不斉光反応を参考にし、イミダゾリウム基とメンチル基をカチオン部に持つイオン液体を種々合成したが、不斉誘導は起こせなかった。一方、メンチル基を有するアンモニウム塩を用いた場合、4級化によるイオン液体化は達成できなかったが、1級アンモニウム塩において不斉誘導が達成できた。さらに、この時の主生成物のキラリティーは同じ1級のメンチルアミンを用いた時に得られた主生成物のキラリティーとは逆のキラリティーを有するという興味深い結果が得られた。本年度の検討により、キラルアンモニウム塩をテンプレートとすることで、前駆体であるキラルアミンを利用した時と比べ、逆の立体化学を有する生成物を主生成物として得られることを見出し、同一キラリティを有するキラルテンプレートを用いているにもかかわらず生成物のキラリティを作り分け可能という興味深い現象を見出した。しかしながら、その選択性は必ずしも高くはなく、またその原因も明らかとなっていない。また、キラルアンモニウム塩からキラルイオン液体への展開も合成に困難を伴っており、いまだ目的の合成には至っていない。しかしながら、合成には目途がついており、次年度には目的のイオン液体を利用した検討が可能となることが期待できる。よって、全体としてはおおむね順調に進展していると判断した。有機光化学本年度に得られた知見を基に、まずは目的のイオン液体の合成に注力する。その後、得られたイオン液体を利用してテンプレート並びにキラル溶媒として光反応を検討する。また、モデル反応であるジアステレオ区別反応では、メンチル基に導入した芳香環置換基の大きさやその電子密度を改良することで、更なる選択性の向上が達成できる。そこで、イオン液体においても、カチオンの構造に改良を行うことで、更なる選択性の向上を狙う。これらを通して、当初の目的である高選択的な不斉光反応を目指すと共に、生成物のキラリティ制御に関する知見を得ることも目指す。キラルイオン液体をテンプレートとして用いることで、エナンチオ区別[2+2]光環化付加反応において、約20%のエナンチオマー過剰率を達成することができた。さらに、キラルアミンそのものをテンプレートに用いたときと比べてアンモニウム塩のイオン液体を用いるだけで、逆の立体化学を有する生成物が主生成物として得られることを見出すこともできた。よって、おおむね順調に進展していると判断した。一方で、逆の立体化学を有する生成物が主生成物となった原因については明らかにできておらず、また得られた選択性も必ずしも高い値であるとは言い難い。今後は、更なる選択性の向上と共に、得られる生成物の立体化学が制御可能となった理由を明らかにする必要がある。前年度までの結果を踏まえ、本年度に目的のキラルイオン液体合成を達成する予定であったが、当初の予定に反して合成の達成に時間を要してしまい、大幅に進捗が遅れてしまった。
「病は気から」の検証-神経内分泌系による泌尿器がん進展に関与する修飾機構の解明-

心理精神的ストレスは癌進行のリスクファクターと報告されている。神経伝達物質カテコールアミン(CA)は交感神経終末から放出され、αもしくはβ-adrenoceptor(αAR, βAR)を介して局所で作用する。多くの固形癌ではαよりもβAR活性化の報告が多く、βAR遮断薬の臨床的抗腫瘍作用が報告されている。腎細胞癌(RCC)では不明な点が多いことから、私はCAのRCC進行への影響とβAR遮断による抗腫瘍効果を明らかにすることを目的に研究を行った。RCC細胞株(ACHN, A704, A498, 786O, 769P, Renca)のβAR(β1, β2, β3)発現をRT-qPCRおよびウエスタンブロットにて評価した。これらの細胞株全てにおいてβ1と比べβ2AR mRNAと蛋白質発現亢進を認めたが、β3AR mRNAと蛋白質の存在を確認できなかった。ACHNとA704ではイソプロテレノール(ISO, 1μM)刺激にて細胞増殖が10%増加した(MTSアッセイ)。一方、非選択的β1, β2AR遮断薬プロプラノロールおよび選択的β2AR遮断薬ICI118.551は細胞増殖を強く抑制し(各々IC50 : 48-93μM, 36-75μM)、選択的β1AR遮断薬アテノロールは300μMでも影響しなかった。さらにACHN、RencaにおいてISO、アドレナリン、ノルアドレナリン処理後の細胞内IL-6発現が、mRNA、蛋白質ともに処理1時間後に発現が亢進し、2時間をピークに24時間後にはベースラインへと下降したが、STAT3リン酸化の亢進を認めた。CAはRCCにおいてβ2ARを介して細胞増殖促進に関与すること、CA刺激によるIL-6の一過性の産生亢進がSTAT3経路の持続的活性化を誘導することが示唆された。β2AR遮断はRCC新規治療標的となる可能性がある。