hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極薄ひも作り成形による陶芸作品の形態についての研究

本研究の成果は、研究代表者自身が研究の目的・方法により陶芸作品を制作し個展(寺川剛央陶展)により発表した。作品は2011年4月より構想を始め、同5月より制作を開始し、2011年12月和歌山市のMsギャラリー12番丁において12点の作品を展示した。作品は30cm×30cm×60cm程度の作品が10点と小品2点で構成される。作品は全て「ひも作り成形」により制作され特に上部白マット釉部分は「極薄ひも作り成形」により極度に薄く成形された。このことにより作品下部の膨らみを持った形態と上部の揺らぎのある形態との対比が他の素材を用いる際の表現と異なることとなり、結果として陶芸独自の表現を獲得するに至った。本研究の目的は、陶芸作品が他の造形素材では得られない独自の造形性を有するということを明らかにしようとしたものである。研究の方法としては「極薄ひも作り成形」で陶芸作品を成形し、その後に高火度により焼成を行った。研究の結果、素材である土が変化し他の造形素材では得られない独自の造形性を有するということが明らかになった。「極薄ひも作り成形」は素材である土の性質がより顕著にあらわれる成形方法であり、その成形方法をとることによって他の素材を用いた造形表現(作品)と陶芸分野での表現(作品)との差異が明確にできる。このことを陶芸の創作表現において最大限利用し陶芸分野における作品が、他の造形分野における作品にはない独自の造形性(差異)を有することを明らかにした。具体的には研究代表者(寺川)自らが陶芸作品を成形段階から制作・焼成し研究を行った。成形にあたっては可能な限り薄くひも作り成形を行うこととした。1.主に作品の大きさをどの程度まで大きくできるかを中心に作品制作を行った。陶芸作品制作にあっては、作品の大きさは作品形状に少なからず影響を及ぼすものである。とりわけ本研究で行った「極薄ひも作り成形」では通常の厚みで成形するものに比べて制約が大きくなる。しかしながら本研究においては陶芸が他の造形分野と異なる造形性を有することを探るためあえてこの制約のもとで制作を行うこととした。2.主に作品の形状をどの程度まで変化させることが可能かという点に焦点をあて作品制作を行った。上記(1.)の結果をふまえ作品の形態を様々に変化させて制作し、陶芸作品として合理的かつ自然な形態感を持つ作品を制作した。これらの研究成果は研究発表として2011年12月に和歌山市に於いて個展発表の形をとり行った。【研究発表】「寺川剛央陶展」場所:Msギャラリー12番丁(和歌山市12番丁10番本山ビル2F)会期:2011年12月10日(土)2011年12月22日(木)11:00-18:00※2011年(平成23年)12月7日、13日付け「わかやま新報」に記事掲載
動学的マクロ経済モデルにおける因果関係の計量経済的検出法の開発

マクロ経済変数間の因果関係について、統計的に安定な関係が見だされるかいなかを調査することは、マクロ経済学の諸理論(ケインズ経済学,マネタリズム,合理的期待学派)の妥当性を議論する際にも欠かすことの出来ない作業である。本研究の目的もこのような因果性の有無の検出のための統計的推測の方法を開発し、最近の日本のマクロ経済データを用いて、手法の妥当性を吟味することにあったが、その目的はほぼ達成された。因果性の検出は二変量時系列モデルによるか、他の変数の効果を除去した系列相関にもとづく分析が考えられる。後者については、これまでの研究の全くなされていない分野で本研究ではそれを初めて理論的にとり扱っている。従来の二変量時系列モデルにもとづく因果性の検定としては、Granger検定及びSims検定が知られている。ただこれらの検定は0制約仮説をF検定によって検定しているが、対立仮説となる母数空間の次元は固定しているもの(通常は考えられ得る最大の次元)として扱われている。しかしこれは対立仮説の次元が未知である場合、検出力の機会損失を大変大きくすることが本研究によって確認された。このためこのような時系列間の因果性の検定のため、一般化尤度比検定とそれの具体的な形としての階層的【X^2】検定及び階層的F検定を開発し確率値を求めるサブルーティンを作成した。とくに日本の名目GNPと貨幣ストックの因果性に適用した結果は、従来得られたものよりも因果関係の一方向性がより明確に検出された。本研究ではさらにこの一般化尤度比検定をモデル識別のためモデル信頼域の構成に利用した。特にマネタリストモデル(セントルイス連銀モデル)の日本マクロデータへのあてはめにこの方法を取り入れた。
二つの人権原理と普遍ルール社会構想―人権概念と共生論の哲学的考察

定例研究会を中心に研究活動を展開した。・第1回・定例研究会:2018年5月1日。テーマ:科研費研究「二つの人権原理と普遍ルール社会構想ー人権概念と共生論の哲学的考察」の研究計画概要確認と今後の進め方について議論。報告者:金泰明(研究代表者)・第2回・定例研究会:2018年6月23日。テーマ:「二つの人権原理について」(発表者:金泰明)。内容:金泰明の「二つの人権原理」について、あらためてその中心的な主張を確認し、活発な議論を行った。・第3回・定例研究会:2018年8月30日。テーマ:「ケアの原理から考える福祉社会」(前半)(発表者:山竹伸二)。内容:「心理療法の共通原理」。まず現代の心理的治療論の問題点を指摘し、人間存在の本質論が必要であることを確認。・第4回・定例研究会:2018年10月15日。テーマ:「ケアの原理から考える福祉社会」(後半)(発表者:山竹伸二)。内容:心の病と治療論の本質的解明について。超高齢化社会日本において、一般の人々の相互ケアの可能性を含めた共生社会について議論。・第5回・定例研究会:2018年12月15日。テーマ:「共に生きるための現象学」(発表者:岩内章太郎)。内容:「共に生きる」という観点から現象学を考察。相互主観的確証と相互承認の二つのベクトルを現象学の議論から取出し議論した。・第6回・定例研究会2019年12月16日。テーマ:1「複数言語環境で成長する子どもの日本語教育」(発表者:稲垣みどり)、2「障害者の就労支援」(発表者:佐藤文昭)。内容:1博論の内容(海外、アイルランドにおける「複言語育児」を実践する日本人の親たちのライフストーリー)を主に報告した。2障害者雇用(特に精神障害者や発達障害者)について解説。科研費研究会「共生論研究会」のメンバーのほぼ全員が、各自の研究・実践領域で抱える諸問題を原理的に検討する試みの研究発表を順調に行ってきた。並行して、金泰明(代表者)、山竹伸二(分担者)を中心に、共生論にもとづいた共生社会を展望するうえでの、哲学的根拠としての現象学(フッサール)および竹田現象学(『欲望論』)といった哲学原理の原典文献の講読研究会も進めてきた。2018年度の研究成果を踏まえて、今年度(2019年度)は、共生社会を展望するのに必須の実践原理ー相互承認原理と共通了解の原理ーをより深く考察・検討を加えつつ、竹田現象学の主著である『欲望論』の詳細な検討を行っていきたい。また、金泰明が主宰している「人権理論研究会」や「東アジア市民社会研究会」と協力して、日本、韓国、中国の市民社会の現状と可能性を、「人権」「共生」をキーコンセプトにして考察を進めたい。

並行して、金泰明(代表者)、山竹伸二(分担者)を中心に、共生論にもとづいた共生社会を展望するうえでの、哲学的根拠としての現象学(フッサール)および竹田現象学(『欲望論』)といった哲学原理の原典文献の講読研究会も進めてきた。2018年度の研究成果を踏まえて、今年度(2019年度)は、共生社会を展望するのに必須の実践原理ー相互承認原理と共通了解の原理ーをより深く考察・検討を加えつつ、竹田現象学の主著である『欲望論』の詳細な検討を行っていきたい。また、金泰明が主宰している「人権理論研究会」や「東アジア市民社会研究会」と協力して、日本、韓国、中国の市民社会の現状と可能性を、「人権」「共生」をキーコンセプトにして考察を進めたい。当初、2019年8月に開催予定していた「共生論」「人権理論研究会」(東京)と「市民社会の哲学原理研究会」の合同合宿は予定より早く2018年8月に開催となった。合宿で報告発表した講師(2名)の謝金と旅費を支給したことにより使用金額が増えた。今年度(2019年度)は、東西合宿を開催しないので使用金額を予定内に収めることができる。
ペット動物における有機ハロゲン代謝物の汚染実態と蓄積特性の解明およびリスク評価

前年度の研究結果より、ネコでは餌から海洋起源の天然生成物であるメトキシポリ臭素化ジフェニルエーテル(MeO-PBDEs)を取り込んだ後、生体内で脱メチル化し水酸化PBDEs(OH-PBDEs)を生成していると予想された。そこで、ネコとイヌの肝ミクロソームを用いた脱メチル化実験を実施したところ、ネコ、イヌ肝臓中でMeO-PBDEsからOH-PBDEsへの生体内変化が誘起していることを確認した。近年、OH-PBDEsは神経伝達物質やTHに影響を及ぼすことが指摘されており、ネコにおけるこの種の毒性がとりわけ懸念された。陸棲哺乳類の代謝物蓄積特性および体内動態の解明に関して、愛媛大学の生物環境試料バンク(es-BANK)に冷凍保存されている陸棲哺乳類(イヌやネコ)の肝臓を供試し、組織中に残留するMeSO_2-PCBsの分析法の開発を行ったところ、良好な回収率を得て分析法を確立することができた。また、前年度の結果より、動物種によって水酸化代謝物の組成パターンに違いが認められ、蓄積特性の種差が明らかになった。とくに、ネコは他の種と異なる血中水酸化代謝物の残留傾向を示したため、詳細な解析を試みた。このような差異は肝臓の薬物代謝能力の違いに起因すると考えられたため、獣医師の協力のもと採取したネコの新鮮肝やes-BANKに冷凍保存されているヒト、イヌ、ラットの肝ミクロソームを用いてPCBs代謝実験を行った。その結果、イヌの肝ミクロソームではネコ、ヒト、ラットと比べ多くの水酸化代謝物の生成が確認されたため、イヌのPCBs水酸化能力は他の陸棲哺乳類より高いことが示唆される。しかし、イヌやネコのPCBs減少量に対するOH-PCBs生成量は極めて少なく、OH-PCBs以外の変化物に代謝されているものと推察された。さらに、第II相反応を介した代謝・排泄能が体内の化学物質濃度に大きく関与していると予想されるため、陸棲哺乳類の第II相抱合体化能の評価が今後の課題である。ペット動物を対象とした代謝物の汚染実態および蓄積特性の解明とリスク評価の結果は、国際学会で口頭発表するとともに、現在、原著論文を投稿中である。動物病陛の協力を得て採取したペットのイヌ・ネコの血液を用い、ポリ塩素化ビフェニル(PCBs)とポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDEs)およびその水酸化代謝物(OH-PCBs、OH-PBDEs)、メトキシPBDEs(MeO-PBDEs)を分析し、汚染実態の把握と蓄積特性の解明を試みた。その結果、ネコの血中OH-PBDEs濃度はイヌに比べ12桁高値を示し、残留傾向に種差のあることが明らかとなった。そこで、餌からの曝露経路を推定し、汚染物質の移行を明らかにするため、様々な種類のペットフード(缶詰、固形乾燥フード、パック詰めなど)を分析したところ、キャットフード中OH-PBDEs、MeO-PBDEs濃度はドッグフードより高値であることが明らかになった。さらに、キャットフード中OH-PBDEs濃度はMeO-PBDEsよりも低値であった。これらの結果より、ネコでは餌からMeO-PBDEsを取り込んだ後、生体内で脱メチル化しOH-PBDEsを生成していると予想され、OH-PBDEsによる毒性影響が懸念された。そこで、今後の課題としてネコの脱メチル化能実証試験を展開する予定である。また、愛媛大学の生物環境試料バンクに冷凍保存されている様々な陸棲哺乳類(イヌ、ネコ、タヌキ、キツネ、ハクビシン、マングース、アライグマ、アナグマ)を供試し、血中に残留するOH-PCBs、OH-PBDEsおよびMeO-PBDEs濃度を測定したところ、動物種によって代謝物の組成パターンに違いが認められ、蓄積特性の種差が明らかになった。とくに、ネコは他の種と異なる血中水酸化代謝物の残留傾向を示したため、更なるサンプリングを計画し、詳細な解析を試みた。このような差異は肝臓の薬物代謝能力の違いに起因すると考えられたため、代謝実験を計画し、獣医師の協力のもと新鮮肝を採取した。ネコでは3検体の新鮮肝を採取し、これらを用いたPCBs代謝実験を開始した。陸棲哺乳類の血中に残留する代謝物蓄積特性の結果は、国際学会で口頭発表するとともに、現在、原著論文を投稿中である。

このような差異は肝臓の薬物代謝能力の違いに起因すると考えられたため、獣医師の協力のもと採取したネコの新鮮肝やes-BANKに冷凍保存されているヒト、イヌ、ラットの肝ミクロソームを用いてPCBs代謝実験を行った。その結果、イヌの肝ミクロソームではネコ、ヒト、ラットと比べ多くの水酸化代謝物の生成が確認されたため、イヌのPCBs水酸化能力は他の陸棲哺乳類より高いことが示唆される。しかし、イヌやネコのPCBs減少量に対するOH-PCBs生成量は極めて少なく、OH-PCBs以外の変化物に代謝されているものと推察された。さらに、第II相反応を介した代謝・排泄能が体内の化学物質濃度に大きく関与していると予想されるため、陸棲哺乳類の第II相抱合体化能の評価が今後の課題である。ペット動物を対象とした代謝物の汚染実態および蓄積特性の解明とリスク評価の結果は、国際学会で口頭発表するとともに、現在、原著論文を投稿中である。陸棲哺乳類の代謝物蓄積特性および体内動態の解明に関しては計画通り遂行し、論文投稿にまで至っている。さらに、次年度以降に実施予定であった代調実験準備も始めることができた。ペット動物を対象とした代謝物の汚染実態および蓄積特性の解明とリスク評価に関しては、血液、ペットフードともに分析し、餌からの曝露推定と有機ハロゲン代謝物の残留傾向を明らかにすることができた。今後の課題としてネコの新鮮肝を用いた脱メチル化能実証試験を展開する予定である。さらに生物環境試料バンクに冷凍保存されている他の野生生物(イヌ、ミンククジラ、バイカルアザラシ、ラット、カニクイザル、カワウなど)の新鮮肝も供試して、PCBs、PBDEs代謝実験を実施し、比較生物学的な視点でネコのリスク評価を試みる予定である。また、ペットのイヌやネコの血液およびペットフードの化学分析を継続するとともに、ハウスダストの分析も行い、ペットの曝露経路の推定を行う。
薬学用語標準化の調査研究

1.薬学はpharamaceutical sciencesと言われる通り多くの分野の学術の複合または総合とみられ、したがって各境界領域もまた多数にのぼっていて、学術擁護に多くの問題をかかえている。このため、当面薬学全域を8分野((1)衛生化学・裁判化学・公衆衛生学・微生物学・香粧品学、(2)薬理学(関連する医学)・臨床生理学・代謝学・毒性学、(3)薬事法規と関連分野、(4)調剤業務・薬品処理・処方箋と関係分野、(5)薬剤学・調剤学・薬剤製造学・製剤工学・臨床薬学(臨床薬剤学)、(6)生薬学・天然物化学・薬化学・物理化学、(7)分析化学・分析機器(試験法も)、(8)薬局法と関係分野(局法収載品名・測定法名・試薬名等)に分け、各分野に研究総括者と分野統括者を置き、その他に多数のチェッカーを置いて、新語、従来と同一語の他、カナ書き用語、略語で汎用されている語等々問題のある学術用語の収集に総力を傾注して遺漏なきを期した。2.初年度は基本方針を立て、基礎データの収集を行い、2年度は薬学会方式の、一語一語に評点をつけて重要度を客観的に評価する方式を十分活用して、基礎データを増やしながら、現に使用される度合いの低いものを減らして、現在の薬学用語集とした。これにつき日本薬学会の年会時等の折りを利用して広く意見を聞きコンセンサスを得たものとした。3.領域間の調整は、特に青戸邦天氏(学術情報センター)のお手を患わせて精細なチェックデータを得、これに基づき十分時間をかけて検討し、領域別による語義の差、用法の差などを番号によって区分し、標準化を明晰な形で行うことを心掛けた。4.以上のようにして、標準化された約8000語の薬学用語を選定した。1.学術用語としての薬学用語選定の基本方針を検討決定:薬学関連諸学(pharmacutical sciences)の用語につき、重要度を、1位.薬学独特の用語、2位.薬学独特ではないが、他分野とは意味や使い方が異なる用語、3位.薬学独特ではないが、他分野とは同意味で薬学頻繁に使われる用語、4位.薬学独特ではなく、他分野とは同意味で薬学でもたまに使われる用語.と、分けて考えて行く事とした。2.薬学用語の収録範囲の決定:薬学全域を8分野に分け、各分野に夫々の分野を全体との関連でみる総括者を置き、用語を収集・評価・選定する事とした。8分野は、(1)衛生化学・裁判化学・公衆衛生学・微生物学・香粧品学、(2)薬理学(関連する医学)・臨床薬理学・代謝学・毒性学、(3)薬事法規と関連分野、(4)調剤学・調剤業務・薬品処理・処方箋と関係分野、(5)薬剤学・調剤学・薬剤製造学・製剤工学・臨床薬学(臨床薬剤学)、(6)生薬学・天然物化学・薬化学・物理化学、(7)分析化学・分析機器(試験法も)、(8)薬局方と関連分野(局方収載品名・測定法名・試薬名等)3.基礎デ-タの収集:日本薬学会編“薬学用語集"収録用語を8分野分けしたものにつき各総括者が検討取捨した用語と、各総括者から別に調査研究の上提出された、標準的と思われる用語とを、特別に作成したプログラムに拠ってコンピュ-タ入力し用語ファイルとした。4.分野ごとの一語一語についての検討調査開始:上記3.の用語ファイルから分野別に用語を出力すると共に、各分野ごとに分野統括者(研究分担者)を選任しその推薦から分野ごとにチェッカ-数名を依頼した。先の出力用語を分野統括者とチェッカ-へ届け、用語一語一語につき検討調査の上、1.の重要度基準に従って評点を付け、必要に応じ用語を追加願った。当各語につき評点の平均値を算出し、それを参考に記して再度分野統括者とチェッカ-へ評点付け依頼をした。1.分野ごとの一語一語についての検討調査継続:前年度、薬学の全分野を8つに分け、その各々について基礎データを入力して分野別基礎用語集を作成し、それを分野統括者(研究分担者)とその推薦に係るチェッカー数名に、一度目の評点の平均値を参考に前年度に定めた重要度基準に従って再度評点付けを願い、必要に応じ用語の追加を願った...それを回収した。2.1.の各用語につき評点の2度目の平均値を算出し、それと分野統括者とチェッカーからのコメント集を参考に付けて、分野統括者とチェッカーへ3度目の評点付けを依頼し、各用語に対する評点の収斂を図った。3.分野別研究総括者に、上記2.の3度目の評点の平均値を参考に、各分野別用語集への加除案を作成願った。4.上記分野別用語集への加除案を分野別用語集の中に取り込んだ段階で、分野別研究総括者会議(12時間継続会議)を2回開催して、8分野の用語集案につき逐語的に採否を検討協議し、その8つの成果を1つに纏め、重複語を削除して薬学用語集素案とした。5.4.の薬学用語集素案につき、(社)日本薬学会第113年会時(3月29日)に「シンポジウム:薬学用語について」で公開して薬学会員に広くコメントを収集し、かつコンセンサスを得ることに努めた。

1.薬学用語集素案(薬学全域を8分野に分け、それぞれ専門的立場から分野別用語集を作り、それを1つにまとめた第1次統一素案。(社)日本薬学会第113年会の「シンポジウム:薬学用語について」において公開したもの)について、(社)日本薬学会理事、同学会8支部等をとおしてコメントを収集し、一層広くコンセンサスを得られるものとすることに努めた。2.1.の薬学用語集第1次統一素案への各所からのコメントにつき、分野別研究統括者会議において取捨選択を行い、それらに関連して第1次統一素案へ必要な加除を行って、入出力を経て第2次統一素案(日本語→英語)、第2次統一素案(英語→日本語)とした。3.薬学用語集第2次統一素案につき、分野別研究総括者が一層のチェックを進める一方、青戸邦夫氏(学術情報センター)に表記、領域間調整等のチェックを願った。4.薬学用語集第2次統一素案について青戸氏の調整チェック箇所を中心に逐語的に現状での用語としての適否、領域間調整の総合チェックを都合3回の分野別研究総括者会議において行い、申請外字、付録などを仕訳し、入出力を経て研究成果とした。1.薬学はpharamaceutical sciencesと言われる通り多くの分野の学術の複合または総合とみられ、したがって各境界領域もまた多数にのぼっていて、学術擁護に多くの問題をかかえている。このため、当面薬学全域を8分野((1)衛生化学・裁判化学・公衆衛生学・微生物学・香粧品学、(2)薬理学(関連する医学)・臨床生理学・代謝学・毒性学、(3)薬事法規と関連分野、(4)調剤業務・薬品処理・処方箋と関係分野、(5)薬剤学・調剤学・薬剤製造学・製剤工学・臨床薬学(臨床薬剤学)、(6)生薬学・天然物化学・薬化学・物理化学、(7)分析化学・分析機器(試験法も)、(8)薬局法と関係分野(局法収載品名・測定法名・試薬名等)に分け、各分野に研究総括者と分野統括者を置き、その他に多数のチェッカーを置いて、新語、従来と同一語の他、カナ書き用語、略語で汎用されている語等々問題のある学術用語の収集に総力を傾注して遺漏なきを期した。2.初年度は基本方針を立て、基礎データの収集を行い、2年度は薬学会方式の、一語一語に評点をつけて重要度を客観的に評価する方式を十分活用して、基礎データを増やしながら、現に使用される度合いの低いものを減らして、現在の薬学用語集とした。これにつき日本薬学会の年会時等の折りを利用して広く意見を聞きコンセンサスを得たものとした。3.領域間の調整は、特に青戸邦天氏(学術情報センター)のお手を患わせて精細なチェックデータを得、これに基づき十分時間をかけて検討し、領域別による語義の差、用法の差などを番号によって区分し、標準化を明晰な形で行うことを心掛けた。4.以上のようにして、標準化された約8000語の薬学用語を選定した。
結合開裂を逆利用する効率的な結合形成反応の開発と生物活性物質の創製

オキシムエーテル類の反応性の新たな発展としてO-アリールオキシムエーテル類に焦点をあてて,それらの反応性の開拓を行った。まず、トリエチルボランをラジカル開始剤としてO-アリールオキシムエーテル類のクロロホルム溶液のラジカル反応を行うと尿素誘導体が得られることを明らかにした。更にO-アリールオキシムエーテル類の転位反応においては、種々置換基効果を検討した結果、転位体の単離、更にはアシル化を必要としないより緩和な条件下での連続反応も開発した。また、これらの反応に関連して、マルチネリン酸の全合成研究も完成した。本年度は下記に示した点について重点的に検討し、成果を得た。(1)O-アリールオキシムエーテル類のラジカル反応トリエチルボランをラジカル開始剤としてクロロホルム中、O-フェニルオキシムエーテル類のラジカル反応を行った結果、タンデム型にラジカル付加反応、N-O結合開裂反応およびアシル化反応が一挙に進行して、尿素誘導体が比較的良い収率で得られることを見出した。本反応は、基質としてO-フェニルオキシムエーテル類の変わりに各種アミノエステル類を用いた場合でも容易に進行し、カルバメートおよび尿素類が収率よく得られることを明らかにした。(2)O-アリールオキシムエーテル類の転位反応これまでO-アリールオキシムエーテル類をトリフルオロアセチル化すると、N-O結合の開裂、C-C結合形成、フラン環形成の3種の反応が一挙に進行するドミノ型反応が進行することを見出している。今年度は、アリール基上およびエナミン側に種々の置換基を有するO-アリールオキシムエーテル類の転位反応を検討した。その結果、アリール基上にニトロ基を有する場合はビアリールタイプの生成物を効率よく合成できることを明らかにした。下記に示した点に重点をおいた研究を行った.(1)オキシムエーテル類のラジカル反応今年度はトリエチルボラン存在下クロロホルム中で種々なアミノ酸およびアミン類のラジカル反応によって尿素体が得られることを明らかにした。詳細な反応機構の解明を行った結果、尿素のカルボニル炭素はクロロホルム由来であることが明らかになった。更にマルチネリン合成に用いたオキシムエーテル類のラジカル付加-閉環-脱離反応を他のヘテロ環合成に応用し、本反応の一般性を示した。(2)O-アリールオキシムエーテル類のドミノ型転位反応今年度は、より緩和な条件で進行するO-アリールオキシムエーテル類のドミノ型異性化-転位-閉環反応を検討した。その結果、α-シアノ-O-アリールオキシムエーテル類のドミノ型反応は、メタノール中触媒量のヨウ化ナトリウム存在下室温で進行し、高収率で四級炭素を有するベンゾフラン類を得ることに成功した。更に、本反応の置換基効果を検討し、ベンゼン環上には電子求引基、電子供与基いずれが存在していても効率的に反応が進行した。
資料返還をめぐる先住民と博物館との新たな関係性の構築に関する文化人類学的研究

構成メンバーは、代表者出利葉浩司(北海学園大学)のほか、分担者として手塚薫(北海学園大学)、研究協力者として伊藤敦規(国立民族学博物館)、太田好信(九州大学)、窪田幸子(神戸大学)、慶田勝彦(熊本大学)である。今年度は、Denver Museum of Nature & Science(アメリカ合衆国コロラド州)、Anchorage Museum(同アラスカ州)、Arctic Studies Center, National Museum of Natural History(同ワシントンDC)およびAmerican Museum of Natural History(同ニューヨーク市)を訪問し、資料返還の状況およびそれが展示や刊行物においてどのように公表されているかについて、とくにアンカレジでは展示企画段階での先住民代表との共同調査状況の聞き取りをおこなった。個別調査では、窪田がオーストラリアの返還の歴史的背景について、ガイドラインが成立した時代的状況などをニューヨーク在住の研究者から聞き取りをおこない、出利葉が合衆国国立自然史博物館が所蔵する写真資料についてのシベリア先住民との情報共有の方法について、聞き取りをおこなった。また、資料返還における先住民側と博物館との間のさまざまなできごとについて注目してきたジェームズ・クリフォード博士を招聘し、意見交換をおこなった(北海道大学、国立民族学博物館と協同で招聘、公開講座を開催)。窪田は学術会議第一部の会員として「歴史的遺物返還に関する検討分科会」を開催し、太田とともに参加、そこで成果の一部を発表している(於;札幌市、成果は別途報告予定)。普及活動として、出利葉、手塚は、恵庭市図書館において一般市民向けの講演会をおこない、世界各地の博物館において先住民族から収集した資料の返還がおこなわれている事実および状況について説明した。理由調査は、おおむね順調である。昨年に引き続き、資料返還について積極的に活動をおこなってきた博物館を訪問することができた。個々の事例や課題についての詳細な情報もあつまっており、関連する文献など資料の収集もおこなうことができた。研究成果の発表については論文形式のものがやや低調である。成果の発表という点については、その一部を2019年にアメリカ人類学会(AAA)での発表を計画中であり、すでに申請をおこなっているところである。また、最終報告として出版物とすることを計画しており、すでに準備に入っている。口頭発表では、学会のみならず一般向け集会においても積極的に「博物館資料の返還とその課題」について言及しており、研究動向はさておき、すくなくとも諸外国ではそのような社会的状況にあることについての普及をおこなってきた。現在、博物館がかかえている課題について、限られた場所ではあるものの、ひろく市民に普及できたことは評価できると考えている。研究メンバーは、代表者である出利葉浩司(北海学園大学)のほか、手塚薫(北海学園大学)が分担者になり、研究協力者として伊藤敦規(国立民族学博物館)、太田好信(九州大学)、窪田幸子(神戸大学)、慶田勝彦(熊本大学)の6名を中心メンバーとして、引き続き推進していく。今年は最終年度であり、成果の学会発表および刊行の準備をおこなうなかで、同時に今後に向けた課題の検討もおこなう。本研究課題は、もちろん日本国内だけの問題ではなく、さらに日本国内での状況を世界的なうごきのなかで考えていく必要もあるため、その一部を11月にバンクーバーで開催されるアメリカ人類学会で発表することを予定し、申請中である。また、出版物としての刊行も計画しているが、そのための打ち合わせなどが必要であり、この点は今後、考えていく。これまで世界各国にある博物館が当然のこととして収集してきた「民族資料」について、各地域でその返還要求が政治的、文化的な動きとなっている。そのような活動のなかで、先住民など資料提供者側と博物館側とは、どのような方法で、どのような「あらたな関係性」を築きつつあるのだろうか。その事例を調査し、文化人類学的課題として比較検討するのが本研究の課題である。平成28年度は、確定した予算の関係から、予定していた調査地の再吟味、変更が必要となったため、メンバーの今後の予定などをふまえ、調査地点と調査時期、それぞれの地域における現時点で確認されている課題や問題点について打ち合わせをおこなった。また、国内の事例についても、とくに音声・映像資料に記録されたアイヌ民族の言語や芸能についての普及活動について、現状や問題点について報告を聞き、議論した。(1)全体の概要説明(11月)出利葉浩司「博物館をめぐる民族資料の返還ー研究の目的と意義、いま、なにが問題か」(2)各メンバーによる研究課題の概要報告(11月)太田好信「グアテマラにおける先住民言語の復興復運動について」、窪田幸子「オーストラリア、ニュージーランドにおける先住民資料の返還について」、慶田勝彦「アフリカにおける盗まれた資料事例についてーとくにキガンゴとよばれる墓標の返還」、伊藤敦規「米国先住民墓地保護・返還法について」(3)平成28年度の調査成果(2月)甲地利恵「音声、映像資料の公開についての問題点」、田村雅史「北海道におけるアイヌ語学習者とアイヌ語資料」(4)国内調査について(1)甲地利恵(7月)北海道枝幸町において、アイヌ伝統芸能を中心とする普及活動の実践および結果の記録。(2)田村雅史・出利葉浩司(8月)北海道枝幸町において、アイヌ語の普及活動およびアイヌの伝統的衣文化についての普及活動の実践および結果の記録。研究代表者が所属をかわることが年度途中で決まったため、移動にかかわる諸手続きや残務整理など想定外の業務に時間をとられたこと。また、調査を予定していたメンバーが、長期間の海外調査日程の調整がつかなかったことにより、海外での調査を次年度以降に延期せざるをえなくなったことが、遅れることになったおもな理由である。

これに加えて、本研究は、世界の博物館が保管する先住民資料の返還についての調査を中心的課題とするが、まさにそれに関連する重要な課題が日本国内の大学、博物館施設でおこった。文部科学省主導のもとに、全国の大学、博物館が保管するアイヌ民族の遺骨についての所在調査およびその公表がおこなわれたが、研究代表者が所属する博物館もそれに関係していたことがある。これについては、研究上の成果を求める以上に、倫理的な問題の確認や、調査方法などを十分に議論したうえで、研究活動は慎重におこなうべきであると判断した。ただし、実際に各博物館で調査をおこなうまえに、現時点での国内の状況の確認、調査の意義の再確認のための会議をおこなうことができたこと、またこれまで事前の調査として収集していた文献類の整理に着手できたことは、プラスに評価できる点であった。研究メンバーは、代表者である出利葉浩司(北海学園大学)のほか、手塚薫(北海学園大学)が分担者、研究協力者として伊藤敦規(国立民族学博物館)、太田好信(九州大学)、窪田幸子(神戸大学)、慶田勝彦(熊本大学)の6名を中心としておこなった。調査は、アメリカ合衆国国立自然史博物館(出利葉、太田)、デンマーク国立博物館(手塚、出利葉)、西オーストラリア博物館、ノーザンテリトリー美術館博物館(窪田)、ロイヤル・アルバータ博物館およびUBC人類学博物館(出利葉)においておこなった。また、普及活動として、公開シンポジウム「アイヌ遺骨・副葬品のゆくえー返還をめぐる科学・文化復興・尊厳の言説」をメンバーである太田がJR博多シティ(福岡市)において同大学大学院比較社会文化研究院主催でおこない、それにメンバーである出利葉、窪田、慶田、伊藤が参加、討論に加わった。また、博物館における資料返還全般について、北海道札幌市および千歳市において、一般市民向けの講演会を出利葉がおこない、世界各地の博物館において先住民族から収集した資料の返還がおこなわれている事実および状況について説明した。アメリカ合衆国国立自然史博物館では、極北地域研究センターおよびレパトリエーション・オフィスの担当者にインタビューをおこなうとができ、同博物館における資料返還の意義についても議論をおこなった。デンマーク国立博物館では、同博物館がおこなったグリーンランドへの資料返還、博物館建設について担当者にインタビューをおこない、具体的事例についての情報を集めることができた。。オーストラリアでは、とくに各地域にメモリアルなどの建造物が作られ、返還が目に見えるようになってきているケースが複数あることを確認し、また、返還のストーリーにも、地域における違いがあることを確認した。調査は、おおむね順調である。各国、各博物館での事例や課題についての詳細な情報もあつまっており、関連する文献など資料の収集もおおむね順調である。研究成果の発表については論文形式のものがやや低調である。
糸を支持体とする低濃度ポリアクリルアミドゲルを用いる高性能二次元電気泳動法の開発

申請者らはこれまでに、支持体として糸を用いたゲル(糸ゲル)を二次元電気泳動法(2-DE)における一次元目の等電点電気泳動(IEF)用ゲルとして提案し、ポリアクリルアミドゲル濃度を通常の4%Tから2%Tまで下げ、IEF分離の高速化と200 kDa程度までの高分子量タンパク質の分析を可能にした。しかしpH勾配の安定性・再現性に改良の余地があった。そこで本研究では、pH勾配の安定性と分離能を向上させるため、糸ゲルの最適化と低濃度化を検討し、高分子量タンパク質の高速2-DE分離を目指した。1.糸ゲルにおけるpH勾配の安定化の検討固定化pH勾配(IPG)法は、長時間電圧を印加してもpH勾配が安定である。そこでIPG法の導入を検討した。糸ゲルに適したIPG作製条件の検討により、IPG糸ゲルを作製できた。今後、流量制御や装置改善によりpH範囲の制御やゲル毎の再現性が得られれば、従来のIPGゲルでは分析困難な高分子量タンパク質の再現性よい分離法として期待できる。2.ゲルの低濃度化の検討ゲルは濃度が低いほど細孔径が大きく、IEFの高速化と高分子量タンパク質の分離が期待できる。通常の熱による重合法で低濃度化を検討した結果、1.75%Tまでは作製できるが強度が十分でなく、1.5%T以下では固化しなかった。ゲルの補強のためのアガロースの添加は、ある程度有効であった。また、放射線は効率的にラジカルを生じさせるので、より低濃度のゲルの作製が期待できる。そこで^<60>Coを放射線源とするガンマ線を用い、2%T以下の低濃度糸ゲルの作製を試みた。吸収線量率、照射時間を検討し、1.5%Tまでの低濃度糸ゲルを作製し、IEFに適用できることがわかった。3.低濃度糸ゲルの2-DEへの適用開発した低濃度ポリアクリルアミドゲルを実際に2-DEに適用した。低濃度化により高分子領域のタンパク質のスポットがより明瞭に現れた。申請者らはこれまでに、支持体として糸を用いたゲル(糸ゲル)を二次元電気泳動法(2-DE)における一次元目の等電点電気泳動(IEF)用ゲルとして提案し、ポリアクリルアミドゲル濃度を通常の4%から2%まで下げ、IEF分離の高速化と200kDa程度までの高分子量タンパク質の分析を可能にした。そこで本研究では、pH勾配の安定性と分離能を向上させるため、糸ゲルの最適化と低濃度化を検討し、高分子量タンパク質の高速2-DE分離を目指すことを目的とする。今年度はIEF用糸ゲルのpH勾配の安定性と分離能を向上させるため、以下の項目を検討した。1.固定化pH勾配(IPG)の導入の検討ポリアクリルアミドゲルのモノマーとしてpKaの異なるアクリルアミド誘導体を用い、長時間の電圧を印加してもpH勾配が安定なIPG法の導入を検討した。IPG糸ゲルの作製には、これまでに開発した糸ゲル作製装置では十分に適用できないことがわかった。そこでIPG糸ゲル作製用の糸ゲル作製装置を現在設計中である。ちなみに、市販のIPGゲルはポリマーフィルムを支持体としており、ゲル濃度を2%まで低濃度化することは困難であった。糸を支持体とすることにより初めて2%までの低濃度化が可能であることが確認できた。2.ポリアクリルアミドゲルの低濃度化の検討

通常の熱による重合法によりどの程度まで低濃度化できるか検討したところ、1.75%までは作製できるが強度が十分でなく、1.5%以下では固まらなかった。そこで低濃度ゲルの補強のためアガロースの添加を検討し、アガロース添加によりゲルの補強が可能であることがわかった。3.低濃度糸ゲルの2-DEへの適用開発した低濃度ポリアクリルアミドゲルを実際に2-DEに適用した。低濃度化によりさらに高分子領域のタンパク質のスポットが明瞭に現れるようになった。研究代表者らが独自に開発してきた"糸ゲル"を二次元電気泳動(2-DE)の一次元目の等電点電気泳動(IEF)ゲルとして開発し、2-DEの高性能化を図ることを目的とした。今年度は放射線重合法を新たに導入しゲルの低濃度化を図るとともに、pH勾配の安定化、高分子量タンパク質の分離条件の検討を続け、高性能2-DEの構築を目指した。1.pH勾配の安定化IEFにおいてpH勾配の安定性は重要であり、従来の両性担体を用いる方法よりも固定化pH勾配(IPG)法の方が、安定性が優れていることが示されている。そこでIPG法の糸ゲルへの適用を検討した。糸ゲルに適したIPG作製条件(溶液量、流量等)の検討により、IPG糸ゲルを作製できた。今後、流量制御や装置改善によりpH範囲の制御やゲル毎の再現性が得られれば、従来のIPGゲルでは分析困難な高分子量タンパク質の再現性よい分離法として期待できる。2.ゲルの低濃度化ゲルは濃度が低いほど細孔径が大きく、IEFの高速化と高分子量タンパク質の分離が期待できる。従来の化学重合法では2%Tが限度であるが、放射線は効率的にラジカルを生じさせるのでより低濃度のゲルの作製が期待できる。そこで^<60>Coを放射線源とするガンマ線を用い、2%T以下の低濃度糸ゲルの作製を試みた。吸収線量率、照射時間を検討し、1.5%Tまでの低濃度糸ゲルを作製し、IEFに適用できることがわかった。3.高分子量タンパク質の分離条件チログロブリン、ミオシン重鎖、膜タンパク質などの高分子量タンパク質は、細胞の代謝や物質移動、疾患との関連性が高いことが近年明らかになってきた。しかし従来の2-DEでは200kDaを超える高分子量タンパク質の分析は難しい。そこで低濃度の糸ゲルをIEFの分離媒体として適用し、高分子量タンパク質の分離条件を検討したところ、非変性条件が有用であることがわかった。
リン酸を結合する複数のタンパク質に存在する共通のモジュール

全体構造は異なるがリン酸基と結合する共通の機能をもつタンパク質において、リン酸基結合部位が共通のモジュールであることを示すことを目的に本研究を行った。タンパク質立体構造のデータベースより、リン酸基と結合するタンパク質を選び出し、それらのタンパク質のモジュール境界を同定した。同定されたモジュール境界でタンパク質を分割し、モジュールの立体構造を比較した。立体構造の一致度は、二つのモジュールのCα原子を重ね合わせ、対応するCα原子の距離の自乗和の平方根(RMSD)で評価した。その結果、434croとarc repressorのふたつのタンパク質に立体構造が共通で、リン酸基と共通の様式で結合するモジュールが存在することがわかった。どちらのタンパク質もファージがもつ転写制御因子であるが、全体の立体構造は異なる。特にDNAの塩基配列を認識する構造は、434croの場合はヘリックスであるが、arc repressorの場合はストランドとまったく異なる。434croにはリン酸基と水素結合するモジュールが2つ、arc repressorには1つ存在した。434croのひとつのモジュールとarc repressorのモジュールとが両末端にヘリックスをもち、RMSD0.72Åの類似の立体構造をしていることがわかった。どちらのモジュールも、C末端側に存在するヘリックスのN末端の主鎖で、DNAのリン酸基の酸素と水素結合していることがわかった。一般にヘリックスの主鎖のアミノ基は、主鎖のカルボキシル基と水素結合している。しかしヘリックスのN末端側のアミノ基には、水素結合するカルボキシル基がない。このアミノ基がDNAのリン酸基の酸素と水素結合していた。全体構造が異なるタンパク質において、立体構造及び機能が共通のモジュールが存在したことは、これらのタンパク質が共通のリン酸結合モジュールを用いて進化してきたことを示唆する。以上のうち暫定的な結果は発表した。本論文は現在投稿準備中である。
動的加振による構造物モニタリングのための基礎理論の整備

現在,経年劣化している構造物または地震入力を受けた構造物の健全度を評価するモニタリング・システム構築の試みが数多くなされている.その際構造物の維持管理または補修計画を作成する上で,構造物が保有する動的性能または損傷の程度を精度良く同定する事が必要となる.構造物のどこで,どの程度の劣化または損傷が生じているのかということを把握するために,各種非破壊検査手法の適用が試みられている.例えば,損傷部位の情報を構造物の目視等の観察から直接に得ることが出来ない場合には,環境振動,起振器入力または超音波入力等を与え,構造物の情報を含んだ応答データから,構造物の内部状態を同定することとなる.これは「先見情報」により構造物の事前モデルを作成し,入力により励振される応答データに基づいて,事後の更新モデルを得る方法であると考えられる.しかしながら,物理現象は理論的な解析が可能なガウス性確率場の近似が適用できないものが数多くあり,非ガウスおよび非線形現象に関する情報更新理論を構築する必要がある.本研究では,線形,ガウス性という条件に拘束されない万能型の情報更新理論であるBootstrap filter/Monte Carlo filterを用いて動的システムのパラメータ同定を行った.はじめに条件付確率密度関数をもとに,解析的非線形フィルタとBF/MCFのアルゴリズムによる情報更新について基本的な考察を行い,実験データをもとにした非線形動的システムの状態推定問題に,拡張カルマンフィルタおよびBF/MCFを適用した.解析例を通してシステムのパラメータのみならず,信頼性解析等に必要となる事後の確率密度関数を把握することが可能となり,解析手法の有効性が示された.・従来の構造物モニタリング・システムのハード的側面およびソフト的側面の研究・開発状況について調査研究を行った。・起振器による入力波形の作成を行った。起振器は、パワーの限界があり、その拘束条件のもとで、構造系の対象とする部位を効果的に励振させる入力を作成するための手法を開発した。また、複数の起振器を用いる場合には、その位相をどのようにコントロールするかという点に関する検討も必要となる。振動方程式を周波数領域に変換し、出力パワーの拘束条件のもとに、特定の構造部位に効率的にエネルギーが伝達するような評価関数を定め、入力のフーリエスペクトルの振幅、位相特性を決定し、時系列波形を、逆フーリエ変換によって求める手法を示した。・観測する物理量、観測点配置計画を情報エントロピー理論を用いて解析する手法の開発を行った。構造同定の精度は、知りたい物理量に観測によってどの程度の情報量が与えられているかということに関係してくる。Shannonによって提案されたエントロピー理論を情報としてもっとも効果的な物理量の選択および観測点の配置計画に適用した。・モニタリング・システムから得られる情報から、構造物の性能保有確率を算定するための理論構築を進めた。カルマンフィルタを援用した解析的手法と重要サンプリング手法による非線形、多自由度系の動的外力による性能保有確率の算定理論を構築し、構造物の健全度を判定するための情報を提供する。現在,経年劣化している構造物または地震入力を受けた構造物の健全度を評価するモニタリング・システム構築の試みが数多くなされている.その際構造物の維持管理または補修計画を作成する上で,構造物が保有する動的性能または損傷の程度を精度良く同定する事が必要となる.構造物のどこで,どの程度の劣化または損傷が生じているのかということを把握するために,各種非破壊検査手法の適用が試みられている.例えば,損傷部位の情報を構造物の目視等の観察から直接に得ることが出来ない場合には,環境振動,起振器入力または超音波入力等を与え,構造物の情報を含んだ応答データから,構造物の内部状態を同定することとなる.これは「先見情報」により構造物の事前モデルを作成し,入力により励振される応答データに基づいて,事後の更新モデルを得る方法であると考えられる.しかしながら,物理現象は理論的な解析が可能なガウス性確率場の近似が適用できないものが数多くあり,非ガウスおよび非線形現象に関する情報更新理論を構築する必要がある.本研究では,線形,ガウス性という条件に拘束されない万能型の情報更新理論であるBootstrap filter/Monte Carlo filterを用いて動的システムのパラメータ同定を行った.はじめに条件付確率密度関数をもとに,解析的非線形フィルタとBF/MCFのアルゴリズムによる情報更新について基本的な考察を行い,実験データをもとにした非線形動的システムの状態推定問題に,拡張カルマンフィルタおよびBF/MCFを適用した.解析例を通してシステムのパラメータのみならず,信頼性解析等に必要となる事後の確率密度関数を把握することが可能となり,解析手法の有効性が示された.条件付確率にもとづく確率場の情報更新理論について解析的手法と数値シミュレーション手法の検討を行った.前者にはカルマンフィルタ,拡張カルマンフィルタなどがあり,基本的にガウス性,線形確率場に対する更新理論と位置づけられる.ガウス性および線形性の条件のもとでカルマンフィルタは,条件付平均値および条件付共分散を求めるアルゴリズムである.特に線形性およびガウス性の場合は,確率密度関数が平均値および共分散により完全に記述できるので,確率密度関数自体を更新することと等価であり,得られる結果は理論解となる.しかしながら,既往の研究における解析的非線形フィルタは,システムノイズおよび観測ノイズをブラウン運動またはガウス性白色雑音としてモデル化し,非線形関係の支配方程式を条件付推定値近傍で線形化し,近似的にガウス性確率場に対する理論を適用している.後者のBootstrap filter/Monte Carlo filterは,線形,ガウス性という条件に拘束されない万能型の情報更新理論である.

ここで,Bootstrap filter/Monte Carlo filterは,計算機による数値実験から得られるサンプル実現値をもとに確率密度関数を表現するという考え方に基づいている.すなわち,予測分布に関しては,状態方程式をもとに十分な数のサンプル実現値をシミエレートし,フィルタリング分布に関しては予測によって得られたサンプル実現値を,それぞれの発生の尤度に比例する重みをもとにリサンプリングすることで,確率密度関数自体を更新するアルゴリズムである.条件付確率密度関数をもとに,解析的非線形フィルタとBF/MCFのアルゴリズムによる情報更新について基本的な考察を行い,非線形動的システムの状態推定問題に,拡張カルマンフィルタおよびBF/MCFを適用した.現在,経年劣化している構造物または地震入力を受けた構造物の健全度を評価するモニタリング・システム構築の試みが数多くなされている.その際構造物の維持管理または補修計画を作成する上で,構造物が保有する動的性能または損傷の程度を精度良く同定する事が必要となる.構造物のどこで,どの程度の劣化または損傷が生じているのかということを把握するために,各種非破壊検査手法の適用が試みられている.例えば,損傷部位の情報を構造物の目視等の観察から直接に得ることが出来ない場合には,環境振動,起振器入力または超音波入力等を与え,構造物の情報を含んだ応答データから,構造物の内部状態を同定することとなる.これは「先見情報」により構造物の事前モデルを作成し,入力により励振される応答データに基づいて,事後の更新モデルを得る方法であると考えられる.しかしながら,物理現象は理論的な解析が可能なガウス性確率場の近似が適用できないものが数多くあり,非ガウスおよび非線形現象に関する情報更新理論を構築する必要がある.本研究では,線形,ガウス性という条件に拘束されない万能型の情報更新理論であるBootstrap filter/Monte Carlo filterを用いて動的システムのパラメータ同定を行った.はじめに条件付確率密度関数をもとに,解析的非線形フィルタとBF/MCFのアルゴリズムによる情報更新について基本的な考察を行い,実験データをもとにした非線形動的システムの状態推定問題に,拡張カルマンフィルタおよびBF/MCFを適用した.一方,静的な現象を対象として,非ガウス性空間確率場の補間および物理的な支配方程式を考慮して山留め掘削工事における地盤バネ定数の推定に適用した.解析例を通してシステムのパラメータのみならず,信頼性解析等に必要となる事後の確率密度関数を把握することが可能となり,解析手法の有効性が示された.
植物病原糸状菌におけるメラニン生合成遺伝子群の機能分化

多くの糸状菌が同一のメラニン生合成系を有するにもかかわらず、その生産時期、蓄積組織、機能などは菌によって多様である。イネいもち病菌(Magnaporthe grisea)とナシ黒斑病菌(Alternaria alternata Japanese pear pathotype)は、どちらも栄養生長菌糸にメラニンを蓄積するが、黒斑病菌がメラニン化した黒色胞子を形成するのに対して、いもち病菌胞子は無色である。一方、黒斑病菌の付着器(角皮侵入時に形成される器官)が無色であるのに対して、いもち病菌付着器は黒色であり、このメラニン化が角皮侵入に不可欠である。本研究では、両菌におけるメラニンの機能分化とその分子機構に関する以下の研究を行った。1.黒斑病菌におけるメラニンの生物学的ならびに病理学的機能形質転換系を利用した遺伝子破壊法によって、黒斑病菌の3種のメラニン生合成遺伝子(ALM、BRM1およびBRM2)それぞれの変異株を作出し、それらの性質を親株と比較した。その結果、メラニンが病原性には直接関与しないこと、コロニー生育速度には差がないものの、メラニン欠損によって菌体重さらに胞子形成能が著しく低下することが明らかとなった。以上の結果は、本菌の自然界での生存・定着にメラニンが重要であることを示した。2.黒斑病菌のメラニン生合成遺伝子のいもち病菌における発現いもち病菌のメラニン欠損(病原性欠損)変異株を分離し、それらに黒斑病菌遺伝子を導入した。その結果、黒斑病菌のALMとBRM2遺伝子を導入することによって、いもち病菌のアルビノ(Alb)株とブラウン(Buf)株のメラニン生産性がそれぞれ回復することを見いだした。さらに、メラニン回復株では、栄養生長菌糸だけでなく付着器のメラニン化が観察され、病原性も回復することが明らかとなった。以上の結果は、本来付着器がメラニン化しない黒斑病菌の遺伝子がいもち病菌中では付着器形成時に機能することを示した。
わらべ唄・自由斉唱におけるピッチの統一化と運動ビートの同期化プロセスの研究

問題提起:わらべ唄などでは,歌い出しのキーや参照音が与えられているわけでも,またテンポが示されているわけでもない。しかし,それぞれがバラバラに歌いだしたにも関わらず,しだいに全体のキーに統一されてゆく.一見何でもないことのようだが考えてみると不思議な現象である。バラバラのキー,テンポであったはずの歌がいったいどのような原理,法則に基づいてキーが統一され,集団のピッチマッチが可能になるのであろう。我々が考えだした仮説は次の8点である。1)多数の人のキー,ビートに統一される。2)集団のリーダーの人に統一される。3)音楽的能力の高い人のキーに統一される。4)高い声の方に統一される。5)低いキーの人に統一される。6)早く歌いだした人のキーに統一される。7)声の大きい人のキーに統一される。8)平均的な高さのキーに統一される。研究の方法:マルチトラックレコーダーMD8(Yamaha)を使用し、わらべ唄を同時録音した。これを録音編集システムProToolsによってハードディスクに収録し、Auto Tuneというピッチ解析アドインソフトでデータを分析した。テンポの統一については,イメージ情報科学研究書に動作・音響解析システム「Atom8」の開発を依頼し、これによって手拍子や足のステップと音楽ビートの同期化に関する分析データをえることができた。実験・調査結果:意外にも1)・7)は否定され,幼稚園児、大学生ともに仮説8)の「平均的な高さのキーに統一される」という結果となった。ただし、テンポに関しては、平均的な速度ではなく、速い人に引摺られてどんどんはやくなったり、また逆に遅くなってゆくというように一定しなかった。音楽教育への示唆:本研究では,自由斉唱としてのわらべ唄が,歌う過程で互いに譲り合いながら平均的なキーに統一点を見いだしているということを発見した。このことは,近年の幼稚園などで教えられている<わらべ唄>との決定的な違いである。わらべ唄を社会化という視点から見れば本来のわらべ唄にみられるキー決定のプロセスにこそより重要な意義が認められるべきであろう。本研究の科学研究費助成が平成10年度11月に決定されたため、研究計画を練り直し本年度は以下の研究をおこなった。1)研究テーマの一つである「自由斉唱における男女のキーの統一化」に関しては、戦後の歌謡曲の音域の変化を分析的に調査した。1950年代から70年代までは、男女が自由に歌うと自ずと1オクターブ乖離したかたちのユニゾンになっていたが、90年代以降は男女の声域の差が少なくなってきている。そのため、しばしば実音が同じ高さの文字通りのユニゾンで歌われるという現象が起こってきた。本研究では、戦後の歌謡曲の音域を個々の作品ごとに平均、標準偏差を算出して統計的に分析した。分析にあたっては、リズム(個々の音の長さ)を標準化して平均の平均を算出することが必要であるため、“Melody Analysis"というソフトウエアを作成して作業をおこなった。この結果は、第2回アジア・太平洋音楽教育学シンポジウム(ロンセストン、タスマニア、オーストラリア)で発表した。2)本研究の中心となる運動ビートと歌の関係に関しては、和歌山大学システム工学部の片寄晴彦氏が中心となってイメージ情報科学研究所の協力を得てソフトウエアの開発に取り組んでいる。動作解析のためのセンサーを開発し、複数の歌のタイミングとの関係を同時に分析できるようなソフトウエアである。現在、必要な機材を購入し、分析ツールの動作確認を行っている段階である。歌のピッチをリアルタイムに算出するツールに関しては、以前に開発していたVSGというソフトを今回の研究のために変形、発展させようとしている。いずれのツールも今年度中にほぼ完成の予定である。