hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
船首翼を使ったラッシングレスコンテナー船に関する研究

その装置を製作し、実験を行い、その結果に基づいて次年度(17年度)の長水槽における実験指針を策定する。1.斜波中実験を可能にするY電車の製作(1)本学所有の長水槽(100mx8mx4.5m)に敷設する横方向に移動する曳引車(Y電車)の製作について各種調査の上、設計を行い、業者と議論の上、設計図を完成させた。(2)その設計図に基づき製作された現物を現場で検査し、不都合な箇所の修正等を繰り返し、Y電車を完成させた。(3)Y電車制御部の設計指針を決定した。その性能を検査し、各種修正の上、制御部を完成させた。(4)主電車とY電車の同時制御を行い、所定の角度を持って船が航走できることを確認した。2.斜波中における実験(1)1.8m模型を使い、斜め規則波中の実験を行い、製作したY電車の機能、及び制御部を含めて製作方針に合致していることを確認した。(2)斜波中における船体運動(縦揺れ、横揺れ、上下揺れ)を計測し、正常に船体運動を計測できることを確認した。(3)この船体に、翼を付けない実験と、翼を付けた実験を行い、翼の有無による船体運動の差違を明確にした。(4)その差異は他の大水槽(角水槽)で実施された実験結果と同様な結果であることを確認した。3.船体運動制御システム構築について(1)船首翼付船の運動をシミュレートするシステムの第1段階を構築した。これは船体運動、翼迎角、翼揚力、抗力、推力などを時系列で計算するものである。これは制御係数を変化させた時、瞬時にその効果が計算できるシステムであり、制御効果が瞬時に判明し、制御係数決定に極めて有効なシステムである。(2)翼なし船と固定翼付船の両者について、その実験結果と開発されたシステムによって計算された結果が一致するようにシステム同定を行った。これにより、制御された船首翼の効果について検討することが可能になった。(3)このシステムは、次の3つの制御モード:(1)ラッシングレスモード、(2)推力モード及び(3)動揺軽減からなっている。(4)各モードの初歩的なものはできているが実際に使うには更なる改善が必要である。研究課題実施期間の最終年度として、ラッシングレスコンテナー船実現のために、船首翼制御システム、コンテナー配置効果を中心に検討した。それらの結果を以下に示す。(1)ラッシングレス制御ターゲットコンテナーに働く加速度を次の二つの制御モード下で計算を行い、その有効性を確かめた。(1)船首翼を、ターゲットコンテナーに働く加速度を減少させる制御と、コンテナーを従来の船長方向配置より横方向配置に変える配置方向変更により、ターゲットコンテナーに働く転倒モーメントを減ずることが可能なことを示した。さらに大きな有義波高を有する不規則波中におけるターゲットコンテナーに働く衝撃荷重の推定手法を示しその試計算を行った。ただし、このことを実験的に確認するまでには至らなかった。コンテナーの配置方向変更により、今注目されているパラメトリック横揺れによる大傾斜を原因とする、コンテナーの倒壊をかなり防ぐことができることも示した。
画像融合機能搭載超音波ナビゲーションの乳癌術前化学療法後の縮小手術への応用

【目的】本研究では、乳癌術前化学療法(Neoadjuvant chemotherapy; NAC)後の乳房温存手術において、画像融合機能搭載超音波ナビゲーションを用いて切除範囲を決定し、適切に切除範囲を決定できたかどうかを検証した。【対象】2015/8月-2018/6月初診の原発性乳癌症例のうち、乳房切除範囲の縮小を目的としてNACを施行し、NAC後に乳房温存手術を行った27例【方法】NAC前にマンモグラフィ・乳房超音波・乳房造影MRI(腹臥位)に加えて、乳房造影CT(仰臥位)を施行。NAC完遂後、総合的な画像評価により温存可能と判断し、かつ本人も温存を希望した症例で乳房温存手術を選択。術前に画像融合機能搭載超音波装置を用いて、リアルタイムの超音波画像とその断面に一致するNAC前のCT画像とを同期させ、同一モニターに描出しながらスキャンを行い、まず、NAC前の腫瘍進展範囲を体表面で特定したのち、NAC前の腫瘍進展範囲内でNAC後の残存腫瘍を特定し、乳房切除範囲を決定した。【結果】NAC前のMRI上の最大腫瘍径中央値42mm、NAC後の切除標本上の浸潤径中央値3mm・腫瘍径中央値7.5mmであった。27例中1例はpSDで、画像融合機能を使わずに超音波による切除範囲の決定が容易に可能、腫瘍が縮小または消失した26例では1例を除き、画像融合機能搭載超音波ナビゲーションにより切除範囲を決定することができた。乳房温存術後切除断端陽性は2例で、いずれも断端上に認めた腫瘍はごく微小なものであった。【結論】乳癌NAC後の乳房温存切除範囲の決定に際して、画像融合機能搭載超音波ナビゲーションはNAC前およびNAC後の腫瘍情報を簡便に体表面に反映できる点で有用であり、特にNAC後に腫瘍が完全に消失した症例や不明瞭となった症例において、適切に切除範囲を決定できる可能性がある。本研究の目的は、原発性乳癌患者で、乳房切除範囲の縮小を目的として術前化学療法(Neo-adjuvant chemotherapy: NAC)を行った症例を対象として、画像融合機能搭載超音波(US)診断装置を用いたナビゲーション手術の有用性を検討することである。方法は、NAC前に研究参加の同意をとり、NAC後に乳房切除範囲を決定する際、あらかじめNAC前に保存しておいたUS画像やCT画像、またはNAC後のCT画像と、リアルタイム(NAC後)のUS画像とをそれぞれ同期させて、同一モニターに描出しながらスキャンすることにより、各モダリティで得られたNAC前・NAC後の腫瘍の情報を体表面に同時に反映し、切除予定線を決定し、術後の切除標本の組織学的検索により、このように決定した切除範囲が適切であったかを検証する。当初の研究実施計画では、3年間の研究期間中の予定症例数を昭和大学江東豊洲病院15例(年間5例)、昭和大学病院45例(年間15例)で合計60例(年間20例)と設定していたが、今年度は、昭和大学江東豊洲病院でNACが完遂し、ナビゲーション手術まで至った症例が1例、NAC中で今後手術を控えている症例が1例、NAC中にPDとなり、本研究を中止したものが1例であった。昭和大学病院での症例登録については、画像融合機能搭載超音波(US)診断装置の扱いに習熟した者がいなかったため、研究体制の準備に時間を要し、今年度は研究体制の準備のみで終了した。・本研究計画の倫理委員会の承認手続きに、予想していた以上に時間を要し、さらに、研究協力施設において、本研究の核である画像融合機能搭載超音波(US)診断装置の扱いに習熟した者がいなかったため、研究体制づくりに時間を要したため、研究開始が遅れてしまった。・最近の論文報告により、ホルモン陽性乳癌に対する抗がん剤治療の適応が見直されていることや、乳房再建が保険適応で行えるようになったことから、以前より乳房温存療法を目指した術前化学療法症例が減っており、適応患者が限られていることがさらに研究を遅らせてしまっている原因と考える。本研究の目的は、原発性乳がん患者で、乳房切除範囲の縮小を目的として術前化学療法(Neo-adjuvant chemotherapy:NAC)を行った症例を対象として、画像融合機能搭載超音波(US)診断装置を用いたナビゲーション手術の有用性を検討することである。当初の研究実施計画では、3年間の研究期間中の予定症例数を昭和大学江東豊洲病院15例(年間5例)、昭和大学病院45例(年間15例)で合計60例(年間20例)と設定しているが、今年度は昭和大学江東豊洲病院で6例の登録があったが、うち、NACが完遂し、ナビゲーション手術まで至った患者は1例のみで、今後ナビゲーション手術を控えている症例が2例、NAC完遂後、最終的に全摘を選択し、ナビゲーション手術に至らなかった症例が3例だった。昭和大学病院では16例の登録があり、うちNACを完遂しナビゲーション手術に至った症例は6例であり、現時点では予定症例数を大幅に下回っている。

しかし、症例数は少ないものの、いずれの症例においてもナビゲーション手術そのものは適切に行われている。今後さらなる症例を蓄積し、ナビゲーション手術の有用性について検討を行っていく予定である。最近の論文報告により、ホルモン陽性乳癌に対する抗癌剤治療の適応が見直されていることや、乳房再建が保険適応で行えるようになったことから、以前より乳房温存療法を目指した術前化学療法症例が減っており、適応患者が限られていることが研究を遅らせてしまっている原因と考える。本研究の目的は、乳房切除範囲の縮小を目的として術前化学療法(Neo-adjuvant chemotherapy:NAC)を行った原発性乳がん症例を対象として、画像融合機能搭載超音波(US)診断装置を用いたナビゲーション手術の有用性を検討することである。方法は、NAC前に研究参加の同意をとり、NAC後に乳房切除範囲を決定する際に、リアルタイムのUS画像と、あらかじめNAC前に保存しておいたUS画像やCT画像とを同期させて、同一モニターに描出しながらスキャンすることにより、NAC前・NAC後の腫瘍情報を同時に反映させて切除予定線を決定し、術後の切除標本の組織学的検索により、このように決定した切除範囲が適切であったかを検証する。当初の研究実施計画では、3年間の研究期間中の予定症例数を昭和大学江東豊洲病院15例(年間5例)、昭和大学病院45例(年間15例)で合計60例(年間20例)と設定していたが、3年間の本研究登録症例数は33例で、このうち、NACを完遂し、ナビゲーション手術まで至ったものは15例、また、現在、NAC中の症例が8例と予定症例数を大幅に下回っている。残りの10例はNAC完遂後、最終的に全摘を選択したため、研究対象外となった。2013年7月に人工乳房による乳房切除後の乳房再建が保険適応となって以降、乳がん全体の6070%を占めるホルモン受容体陽性HER2受容体陰性乳がんにおいては、化学療法の完全奏効率が低いことから、乳房切除範囲の縮小を目的とした術前化学療法を選択せずに、乳房切除+乳房再建が増加していることが、本研究の登録症例数が予定症例数を大幅に下回った一因と考える。今後、研究期間を1年延長して症例を追加し、ナビゲーション手術の有用性について検討を行う予定である。3年間の本研究登録症例数は33例で、このうち、NACを完遂し、ナビゲーション手術まで至ったものは15例、また、現在、NAC中の症例が8例と、3年間の予定症例数60例を大幅に下回っている。本研究の登録症例数が予定症例数を大幅に下回った理由として、本研究の対象が乳房切除範囲の縮小を目的として術前化学療法を行った原発性乳がん症例としているが、ここ数年で研究計画当初よりも術前化学療法の適応となる症例が減っていることがあげられる。2013年7月に人工乳房による乳房切除後の乳房再建が保険適応となって以降、乳がん全体の6070%を占めるホルモン受容体陽性HER2受容体陰性乳がんにおいては、化学療法の完全奏効率が低いことから、乳房切除範囲の縮小を目的とした術前化学療法を選択せずに、乳房切除+乳房再建が増加している。しかし、ホルモン受容体陰性乳がん、HER2受容体陽性乳がんにおいては術前化学療法の高い奏効率が報告されており、本研究においてもこれらのサブタイプでは術前化学療法が奏効し、ナビゲーション手術そのものも適切に行われている。【目的】
機械化栽培体系の確立を目指したアズキの長胚軸性と有限伸育性QTLの同定

【QTL-seq解析】十育161号(長胚軸)/十育164号(普通胚軸)のF7世代から選抜した長胚軸系統バルク(n=10)と短胚軸系統群バルク(n=10)のシーケンス情報を「十育164号」で作製した基準配列にそれぞれマッピングした.その後,2Mb 50kb sliding windowで各バルクのSNP-indexおよび⊿SNP-index(長胚軸SNP-indexと普通胚軸SNP-indexの差)を算出した.その結果,QTLの閾値(P<0.01)を超える⊿SNP-index値を第2,第7,第10,第11染色体上のそれぞれ4.3Mb ,4.2Mb ,5.9Mb ,5.0Mb領域間に同定した.これらのQTLは全て長胚軸系統「十育161号」タイプのSNPを持つことで胚軸長を増加させる効果があった.【QTL領域の詳細化】QTL-seq解析で検出した第10染色体のQTL領域を絞り込むために,InDelマーカーを開発した.これらマーカーを使用し,QTL領域をヘテロ型にもつ3系統を選抜した.3系統の自殖後代の遺伝子型を決定し,胚軸長を個体毎に調査した結果,QTL領域を5.9Mbから1.5Mbまで絞り込むことができた.なおこの領域内には,195個の遺伝子が存在することが明らかとなった.第7染色体についてはQTLを挟み込む3マーカーを開発した.【無限伸育性の評価】昨年度に作出した「十育161号」と「十育164号」のF2集団191個体を十勝農業試験場で栽培し,「つる性」の有無および上位節の節間長を調査した.その結果,「つる」をもつF2個体が14個体出現した.「つる性」個体と「非つる性」個体間の上位4節の平均節間長を比較したところ,「つる性」は52.0cm,「非つる性」は16.3cmとなり明瞭な差があった.また「つる性」は胚軸長の長短に関わらず出現することが明らかとなった.H30年度は計画していたQTL-seq法による胚軸長のQTL解析を終えた.また,新たに作出したDNAマーカーを用いてQTL領域の詳細化を進めた.無限伸育性の解析についても,QTL-seq解析に使用する「つる性」個体を確保した.第10染色体のQTLは,新たにDNAマーカーを作製しファインマッピングを行い,候補遺伝子を絞り込む.第7染色体のQTLについては,QTL領域を単独にもつ材料を選定し,QTL領域の詳細化を実施する.無限伸育性の解析には,選抜した「つる性」個体を使用してQTL-seq解析を行う.長胚軸系統の「十育161号」と普通胚軸系統の「十育164号」の交配に由来する155系統のF6世代の組換え自殖系統(RILs)を単粒系統法によりF7世代に世代を進めた。QTL-seq解析に供試するRILsを選抜するためにF7世代の155 RILsを系統あたり12粒播種し、昼16時間(20°C)、夜8時間(15°C)の人工気象室条件下で生育させ、胚軸の伸長が停止した23葉期に上胚軸長を測定した。その結果、「十育161号」の上胚軸は「十育164号」よりも長く(P<0.001)、RILsの上胚軸長は連続的に幅広い分布(3.214.1 cm)を示した。以上から得られた上胚軸長データをもとに、長胚軸系統(上胚軸長平均値12.9 cm)と短胚軸系統(3.9 cm)をそれぞれ10系統ずつ選抜した。現在は、各系統から抽出したDNAを等量ずつ混ぜ合わせた長胚軸系統バルクと短胚軸系統バルクおよび両親系統の全ゲノムシーケンス解析を実施中である。出芽後の生育温度が上胚軸の伸長に与える影響を解析するために「十育161号」と「十育164号」を3つの温度条件下(低温区、標準区、高温区)で栽培し各処理区の上胚軸長を評価した。その結果、両系統ともに生育温度が上昇すると上胚軸が長くなること、処理温度に関わらず常に「十育161号」の上胚軸が「十育164号」よりも長いことが判明した。両系統の上胚軸長の比を各温度処理区で比較したところ、生育温度に関わらずほぼ一定であった。このことから生育温度に対する上胚軸の伸長反応には系統間差が無いと考えられた。H29年度に計画していたQTL-seq法に供試する系統の選抜を終え、全ゲノムシーケンス解析を進行中であるため。一方、H30年度に実施を予定していた無限伸育性の解析については、供試したRILsのうち無限伸育性を示したものが1系統のみであったためQTL-seq法によるQTL解析は困難となった。このため、H29年度に「十育161号」と「十育164号」の交配を実施し、QTL解析に使用するF2集団を新たに作出した。【QTL-seq解析】

十育161号(長胚軸)/十育164号(普通胚軸)のF7世代から選抜した長胚軸系統バルク(n=10)と短胚軸系統群バルク(n=10)のシーケンス情報を「十育164号」で作製した基準配列にそれぞれマッピングした.その後,2Mb 50kb sliding windowで各バルクのSNP-indexおよび⊿SNP-index(長胚軸SNP-indexと普通胚軸SNP-indexの差)を算出した.その結果,QTLの閾値(P<0.01)を超える⊿SNP-index値を第2,第7,第10,第11染色体上のそれぞれ4.3Mb ,4.2Mb ,5.9Mb ,5.0Mb領域間に同定した.これらのQTLは全て長胚軸系統「十育161号」タイプのSNPを持つことで胚軸長を増加させる効果があった.【QTL領域の詳細化】QTL-seq解析で検出した第10染色体のQTL領域を絞り込むために,InDelマーカーを開発した.これらマーカーを使用し,QTL領域をヘテロ型にもつ3系統を選抜した.3系統の自殖後代の遺伝子型を決定し,胚軸長を個体毎に調査した結果,QTL領域を5.9Mbから1.5Mbまで絞り込むことができた.なおこの領域内には,195個の遺伝子が存在することが明らかとなった.第7染色体についてはQTLを挟み込む3マーカーを開発した.【無限伸育性の評価】昨年度に作出した「十育161号」と「十育164号」のF2集団191個体を十勝農業試験場で栽培し,「つる性」の有無および上位節の節間長を調査した.その結果,「つる」をもつF2個体が14個体出現した.「つる性」個体と「非つる性」個体間の上位4節の平均節間長を比較したところ,「つる性」は52.0cm,「非つる性」は16.3cmとなり明瞭な差があった.また「つる性」は胚軸長の長短に関わらず出現することが明らかとなった.H30年度は計画していたQTL-seq法による胚軸長のQTL解析を終えた.また,新たに作出したDNAマーカーを用いてQTL領域の詳細化を進めた.無限伸育性の解析についても,QTL-seq解析に使用する「つる性」個体を確保した.全ゲノムシーケンス解析から得られたデータをもとにQTL-seq解析を行うとともに、RILsの上胚軸長データの再現性を圃場条件下で確認する。「十育161号」と「十育164号」の全シーケンスデータをもとに、QTL領域を詳細化するためのマーカーを作出する。QTL-seq解析により特定するQTL領域を単独にもつ材料を選定し、戻し交配を行い、候補遺伝子の絞り込みに必要な材料を作製する。新たに作出した「十育161号」と「十育164号」のF2集団を用いて無限伸育性のQTL解析を行う。第10染色体のQTLは,新たにDNAマーカーを作製しファインマッピングを行い,候補遺伝子を絞り込む.第7染色体のQTLについては,QTL領域を単独にもつ材料を選定し,QTL領域の詳細化を実施する.無限伸育性の解析には,選抜した「つる性」個体を使用してQTL-seq解析を行う.(理由)当年度は計画的に予算執行をしてきたが、シーケンス解析が当初予定よりも安価であったこともあり22円の残額が生じた。(使用計画)次年度の予算(物品費)に組み込み、計画的かつ適正に使用する。当年度は計画的に予算執行をしてきたが,研究が順調に進行したため314817円の残額が生じた.(使用計画)残額は次年度の予算に組み込み,計画的かつ適正に使用する.
離散型ソリトン方程式の解析

本研究の目的である離散型ソリトン方程式の解析に関して、以下の成果を得た。1)「特異性の閉じ込め」性に関連して現れる離散型パンルベ方程式のうち、2型のものについて、離散型特殊関数で表される新しい解を提案した。解は行方向と列方向で構造が異なる行列式で表されており、離散系特有の性質を持っている。また、解を構成する手法は他の離散型パンルベ方程式にも適用可能で、1型、3型について予備的な結果を得ている。とくに、3型の方程式では、q-離散系との関係が明らかになっている。2)代表的な離散型ソリトン方程式である戸田格子方程式を相対論的に拡張したものに対し、その解がカソラチ行列式で与えられることを示した。その解の特別な場合として、Nソリトン解が含まれている。この結果は、戸田方程式と関連したさまざまなソリトン方程式の相対論化に応用することが可能である。3)離散的なτ函数の理論における戸田方程式系列を利用して、非線形シュレディンガー方程式とSIT方程式が結合した系に対する厳密解を構成した。得られたソリトン解は非対称に振動するという特徴を持っており、実験との対応も期待される。またこの結果は、principal chiral field方程式などの解の構成にも応用することができる。4)行列の固有値問題におけるQR分解法とソリトン方程式の関連を調べ、その中から新しいタイプのLotoka-Volterra方程式を導出し、その解について検討を加えた。この方程式は、それぞれの種が最近接の種だけでなく、遠方の種とも相互作用している生態系を表している。また、有限系の場合の初期値問題は、QR分解法を用いて厳密に解くことができる。
中央構造線の深部構造と運動様式　－西南日本の地殻活動を読み解く－

西南日本の地殻活動を決定する要因は,沈み込むフィリピン海プレートの境界面の固着分布と,内陸の中央構造線のすべり様式である.中央構造線断層面は北へ傾斜し,特徴的な地震活動や地殻変位速度分布が断層北側の燧灘や高輪半島に認められることから,これらの地域に高感度地震計とGPS受信機を配置して,定常観測を補う連続観測を実施した.中央構造線を境に前弧ブロックは西向きに横ずれ運動し,断層面上部の固着と深部の定常すべりにより,断層北側に剪断帯が形成されている.西南日本の地殻変動と地震活動を詳細に理解するために,沈み込むフィリピン海プレートの境界面の固着状態とともに,内陸の中央構造線の断層面構造とすべり様式に注目している.とくに,地域的な地殻構造が北傾斜を成していることから,中央構造線北側の燧灘や高縄半島の地震・地殻変動データが重要である.この地域の10ケ所に防災科学技術研究所高感度地震観測網Hi-netを補間する短周期・高感度地震観測計を設置し,また3ヶ所に国土地理院GPS全国観測網GEONETを補間するGPS観測点を設置し,いずれも連続観測を実施している.取得データは,周辺のHi-netおよびGEONET定常観測点データと統合した処理を行っている.震源分布,発震メカニズム解,主応力の地域差,過去のGPS稠密観測による変位速度分布などをもとに,中央構造線の北側にある幅を持った剪断帯が形成されているとの作業仮説を立て,その検討を行った.成果を日本地震学会2012年度秋季大会(10月,函館市)と日本測地学会第118回講演会(10-11月,仙台市)において発表した.また,西南日本の広域GEONET変位速度場をもとに,南海トラフにおけるプレート間固着と中央構造線を境とする前弧ブロックの横ずれ運動,中央構造線断層面の固着・すべり分布の関係を詳細に検討し,その成果をAmerican Geophysical Union 2012 Fall Meeting(12月,サンフランシスコ市)において発表した.西南日本の地殻変動と地震活動を理解するには,南海トラフより沈み込むフィリピン海プレートの境界面の固着状態と,内陸の中央構造線(MTL)のすべり様式の両方に注目する必要がある.MTL周辺の大局的な地殻構造は北傾斜を示し,北側の燧灘や高縄半島で特徴的な地震活動が認められることから,MTLの北側にGPS受信機3台と短周期・高感度地震計10台を配置して連続観測を実施した.取得データは関連する全国定常観測データと統合した解析処理を行った.最終年度も,前2年間から継続した観測を行った.2011年3月東北地方太平洋沖地震の発生により,西南日本の地殻変動場がどのような影響を受けたかを調べるため,約570点のGPS観測点の地震前後それぞれ4年間,2.5年間の座標時系列を使用し,平均変位速度を求めた.地震後の速度場には,プレート沈み込みによる圧縮変形に加え,東北地方を向いた時計回りの有意な回転成分が重畳している.しかし,変位速度は座標系や基準点変位の影響を受けやすいため,これらに依存しないひずみ場に変換すると,西南日本では依然としてプレート沈み込みによる圧縮変形が圧倒的で,地震前後で有意な変化は認められなかった.これを根拠に,MTL付近の局所変形のモデル化にあたり,以前のデータも混在して使用した.MTL周辺の北傾斜構造と北側に連なる高角/右横ずれメカニズムの地震分布の両方を説明するものとして,以下の運動学的モデルを提唱した.北傾斜したMTL断層面の上盤内に,MTLと平行に複数の鉛直/右横ずれ断層が存在し,それぞれの断層面が固着してブロック間相対運動を分散して阻害することで,全体として変位速度場の遷移帯を形成している.これにより,1枚の傾斜/横ずれ断層が作り出す遷移帯とほぼ同等の結果を得た.西南日本の地殻活動を決定する要因は,沈み込むフィリピン海プレートの境界面の固着分布と,内陸の中央構造線のすべり様式である.中央構造線断層面は北へ傾斜し,特徴的な地震活動や地殻変位速度分布が断層北側の燧灘や高輪半島に認められることから,これらの地域に高感度地震計とGPS受信機を配置して,定常観測を補う連続観測を実施した.中央構造線を境に前弧ブロックは西向きに横ずれ運動し,断層面上部の固着と深部の定常すべりにより,断層北側に剪断帯が形成されている.西南日本下部にはフィリピン海プレートが沈み込み,内陸には大規模横ずれ断層である中央構造線が形成されている.西南日本の地殻変動と地震活動を理解するには,プレート境界だけに注目しては片手落ちで,中央構造線の断層面構造とすべり様式の解明が必須である.とくに,地域の大局的な地殻構造が北傾斜を成していることから,中央構造線北側の地震・地殻変動データが重要な鍵を握る.こうした認識に立ち,中央構造線北側の燧灘,高縄半島,その周辺の計10ケ所において防災科学技術研究所高感度地震観測網Hi-netを補間する短周期・高感度地震観測計を設置し,また燧灘上の2つの島に国土地理院GPS全国観測網GEONETを補間するGPS観測点を設けた.現在まで欠測無く連続データが得られている.いずれのデータも,周辺のHi-netおよびGEONET定常観測点データと統合した処理を行っている.

詳細な震源分布,発震メカニズム解,主応力の地域差,過去のGPS稠密観測による変位速度解析結果などをもとに,中央構造線の北側にある幅を持った剪断帯が形成されているとの作業仮説を立て,その検討を行った.また,プレート境界深部の固着変化と長期の地殻変動のトレンド変化の関係も調査した.以上の成果を日本地震学会2011年度秋季大会(10月12-15日,静岡市)において発表した.また,西南日本のGEONET変位速度場をもとに,南海トラフにおけるプレート間固着と中央構造線の断層面固着・すべり分布の関係を詳細に検討し,その成果をAmerican Geophysical Union 2011 Fall Meeting(12月5-9日,サンフランシスコ市)において発表した.前年度(初年度)に開始した地震・GPS観測は,今年度もほぼ欠測なく継続して実施できた.2011年3月東北地方太平洋沖地震の発生による日本列島全体の地殻変動場・応力場の変化は依然として続いており,注意深くデータを蓄積している.解析の面では,地震,GPSデータとも定常観測網データとの統合処理が進んでいる.GPSデータに関しては,携帯電話通信カードとWi-Fiルータを用いて計器をインターネットに接続し,大学からデータ収集が可能であったが,メーカーによる通信カード仕様の変更により,3点中2点のアクセスが不可能になった.この2点のデータは現地で記録・保存している.プレート間固着,前弧の横ずれ運動,中央構造線の固着・すべりの分離と推定を逐次反復的な手法で行ったが,同時推定可能なプログラムを開発中である.交付申請書記載の研究目的を達成するための基礎となる定常観測網を補間する地震・GPS観測は,ほぼ予定通り開始できた.ただし,交付申請後の2011年3月に東北地方太平洋沖地震が発生し,西南日本でも地殻変動場・応力場がそれ以前とは大きく変動したと予想されることから,現状を把握するため注意深くデータを蓄積している.また,燧灘では3つの島での観測を計画していたが,うち1つは居住者のいない私有地であることが判明し,観測を断念した.解析の面では,地震,GPSデータとも定常観測網データとの統合処理が進んでいる.GPSデータに関しては,携帯電話通信カードとWi-Fiルータを用いて計器をインターネットに接続し,大学からリアルタイムデータがアクセス可能となった.地震観測,GPS観測を継続してデータを蓄積することは前年度までと同様であるが,研究最終年度であり,地殻活動のモデル化を中心に作業を行う.作業仮説の検証に向け,可能な限り定常観測網データを活用する.また,成果発表を積極的に行う.交付申請書に記載した年度計画と大きな変更はない.地震観測,GPS観測を継続してデータを蓄積し,前年度に行った解析の精度向上を図る.また,前年度に立てた作業仮説の検証に向け,可能な限り定常観測網データを活用する.成果発表を積極的に行う.次年度へ繰越金が生じたが,年度内経費の2%以下と小額である.前年度から今年度にかけて約27万円の繰越があったため,今年度は現地へ赴く旅費や消耗品の購入に余裕が生じた.繰越金は次年度の助成金と一括して使用したい.平成23年度から約27万円の繰越金(経費の約18%)が生じた.そのおもな理由は,現有機材の有効利用により新規購入物品を節約できたこと,データ収集と機材メンテナンスのための現地訪問の回数が予定より少なくて済んだことによる.平成24年度も観測を継続して実施するが,経費の配分予定額は前年度より40%少ない額であり,繰越金を加えることで約30%の増加が見込める.増加分をおもに成果発表のために活用したい.
反応速度論的アプローチによるオゾン－アルケン大気酸化反応機構の再評価

オゾンーアルケン反応の初期反応過程で生成されるクリーギー中間体(CI)の幾何異性体(syn体, anti体)を識別する手法を考案した.cis-3-ヘキセン(c3H)とtrans-3-ヘキセン(t3H)のオゾン反応系を対象とし,syn/anti-CIを識別するために,本反応で生成されるアルカン(エタン)の生成収率(Y(RH))とOHラジカルの生成収率(Y(OH))を測定した.実験には国立環境研究所に設置されている光化学スモッグチャンバーを用いた.本研究で測定されたY(OH)は,c3Hで0.32±0.06, t3Hで0.57±0.07となり,先行値と誤差範囲内で一致した.エタンの生成収率は本研究で初めて測定され,c3Hで0.149±0.015, t3Hで0.097±0.010となり,cis体とtrans体で大きく異なることがわかった.本研究で得られたY(OH)とY(RH)の結果から,(1)syn-C2H5CHOOからはOHラジカルが生成効率1で生成されること,(2)anti-C2H5CHOOからのOHラジカル生成効率は低く,他の反応経路が優勢であること,(3)cis-3-ヘキセンは,anti-C2H5CHOOの生成が優勢であること,(4)trans-3-ヘキセンは,syn-/anti-C2H5CHOO生成比に明瞭な違いはないことが示唆された.さらに,Green Leaf Volatiles (cis-3-ヘキセン-1-オール, cis-3-ヘキセナール)のオゾン反応系での実験結果から,オゾニドの生成(syn/anti-CIの生成比)は,アルケンのcis/trans幾何異性体に支配されることを見出した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では,オゾンーアルケン反応の初期過程に関わる素反応の情報を得ることで,反応メカニズムの解明を目指している.本反応では,初めにアルケンの二重結合にオゾンが付加したオゾニドが生成されるが,それは直ちに分解され,中間体とアルデヒドが2組生成される.そして,この中間体がさらに分解し, OHラジカルが生成されることが知られている.反応メカニズムを解明するためには,中間体の生成分岐比や中間体からのOHラジカルの生成能に関する情報が必要である.特に分子内に置換基(アルコール基やアルデヒド基など)を有する化合物に関する情報が不足していることから, H25年度はcis-3-Hexene類(3HX)のオゾン反応系における中間体の生成分岐比とOHラジカル生成収率を求めた.3HXには,基本形となるcis-3-hexene (3H),アルコール基を有するcis-3-hexen-1-ol (3HO),アルデヒド基を有するcis-3-hexenal (3HA)を用いた,実験は国立環境研究所の光化学チャンバーを用いて行った.実験の結果,置換基を有することで分岐比やOHラジカル生成収率に影響を与えることが確認できた.特にアルデヒド基を有する3HAに関しては,置換基を有する中間体が生成され易く,さらに,その中間体からのOHラジカル生成収率が他に比べて高くなることがわかった.このようにオゾンーアルケン反応において,置換基の存在が分岐比やOHラジカル生成収率に与える影響に関する評価結果は,今回初めて得られたものであり,今後置換基を有する化合物のオゾン酸化反応のメカニズムを考える上で重要な情報となる.本研究内容を国際会議(29^<th> Symposium on Chemical Kinetics and Dynamics)で発表し,ベストポスター賞を受賞した.オゾンーアルケン反応の初期反応過程で生成されるクリーギー中間体(CI)の幾何異性体(syn体, anti体)を識別する手法を考案した.cis-3-ヘキセン(c3H)とtrans-3-ヘキセン(t3H)のオゾン反応系を対象とし,syn/anti-CIを識別するために,本反応で生成されるアルカン(エタン)の生成収率(Y(RH))とOHラジカルの生成収率(Y(OH))を測定した.実験には国立環境研究所に設置されている光化学スモッグチャンバーを用いた.本研究で測定されたY(OH)は,c3Hで0.32±0.06, t3Hで0.57±0.07となり,先行値と誤差範囲内で一致した.エタンの生成収率は本研究で初めて測定され,c3Hで0.149±0.015, t3Hで0.097±0.010となり,cis体とtrans体で大きく異なることがわかった.本研究で得られたY(OH)とY(RH)の結果から,(1)syn-C2H5CHOOからはOHラジカルが生成効率1で生成されること,(2)anti-C2H5CHOOからのOHラジカル生成効率は低く,他の反応経路が優勢であること,(3)cis-3-ヘキセンは,anti-C2H5CHOOの生成が優勢であること,(4)trans-3-ヘキセンは,syn-/anti-C2H5CHOO生成比に明瞭な違いはないことが示唆された.

さらに,Green Leaf Volatiles (cis-3-ヘキセン-1-オール, cis-3-ヘキセナール)のオゾン反応系での実験結果から,オゾニドの生成(syn/anti-CIの生成比)は,アルケンのcis/trans幾何異性体に支配されることを見出した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定通り,光化学チャンバーを用いた実験により,オゾンーアルケン反応の初期過程に関する情報を得るための方針を確立することができた.本実験に関する論文を現在執筆中である.また,レーザー誘起蛍光法(LIF)や光イオン化質量分析計(PI-MS)を用いた予備実験を行った.LIFとPI-MSの予備実験を行った結果, LIFを用いた実験が有効な手段であることがわかったため,今後は本装置を用いてOHラジカルの直接測定およびVinoxyラジカル(OHラジカルの対生成物)の直接測定に着手していく予定である.現在執筆中の論文は夏までに投稿予定である.また,チャンバー実験での研究内容を国際学会(23rd International Symposium on Gas Kinetics and Related Phenomena)にて発表する予定である.
好塩基球細胞の情報伝達におけるエクトキナーゼの役割の解明

平成9-10年度のアレルギー担当細胞である好塩基球細胞の情報伝達に関与するエクトキナーゼの同定並びにその役割の解明に関する研究から下記の知見が得られた。(1)エクトキナーゼ阻害剤による脱顆粒反応の抑制:細胞非透過性のセリン・スレオニンキナーゼ阻害剤K252bを用いて、培養ラット好塩基球細胞(RBL-2H3)及び人好塩基球細胞からの種々の刺激に伴う脱顆粒(ヒスタミン遊離)反応への影響を調べたところ、IgE受容体の架橋形成に伴う脱顆粒反応のみ用量依存的に抑制することが判明した。(2)エクトキナーゼの解析:RBL-2H3及びマウス骨髄由来肥満細胞(BMMC)上のエクトキナーゼについて、外因性基質を用いて解析を行ったところ、用いた外因性基質の中で、カゼインが最も強くリン酸化され、リン酸供与体として[γ-^<32>P]ATPばかりでなく、[γ-^<32>P]GTPも同程度に機能することが判明した。抗カゼインキナーゼII抗体を用い、細胞膜画分のウエスタンブロット解析を行ったところ、分子量44KDaのバンドが観察され、カゼインキナーゼIIの存在が確認された。さらに、IgE受容体の免疫沈降物中にもカゼインキナーゼIIの存在が確認され、一部IgE受容体と結合して存在することが示唆された。(2)初期シグナルの解析:RBL-2H3細胞からのIgE受容体を介する脱顆粒反応へのカゼインキナーゼII抑制剤の効果を検討した結果、10個のアミノ酸よりなるカゼインキナーゼIIの外因性基質が最も強い抑制効果を持ち、ついで、random GT copolymerも抑制効果を有していた。以上、好塩基球細胞における、カゼインキナーゼIIのエクト型としての存在を初めて明らかとし、IgE受容体を介する情報伝達に何らかの作用を持つことを示すことができた。平成9年度のアレルギー担当細胞である好塩基球細胞の情報伝達におけるエクトキナーゼの役割の解明に関する研究から、下記の知見が得られた。(1)エクトキナーゼ阻害剤による脱顆粒反応の抑制:細胞非透過性のセリン・スレオニンキナーゼ阻害剤K252bを用いて、ラット好塩基球細胞(RBL.2H3)及び人好塩基球細胞からの種々の刺激に伴う脱顆粒(ヒスタミン遊離)反応への影響を調べたところ、IgE受容体の架橋形成に伴う脱顆粒反応のみ容量依存的に抑制することが判明した。また、脱顆粒の抑制は、刺激後に試薬を加えても引き起こされた。(2)初期シグナルの解析:RBL.2H3細胞の抗原刺激に伴うカルシウム応答におけるK252bの影響を調べたところ、試薬を刺激の前後、どちらに加えた場合にも抗原刺激に伴う細胞外からのカルシウム流入の抑制が観察された。また、細胞に[γ.^<32>P]ATPを加えて行った細胞表面蛋白質リン酸化反応においては、抗原刺激に伴ってリン酸化反応の亢進する130kDa蛋白質のリン酸化反応が、K252bによって、用量依存的に抑制された。

これらのことより、好塩基球細胞のIgE受容体の架橋形成に伴う脱顆粒反応に、エクトキナーゼの関与すること、また、エクトキナーゼの抑制により、カルシウム流入の抑制が引き起こされることが判明し、IgE受容体の近傍にエクトキナーゼの存在すること、その基質蛋白質のリン酸化を介して、好塩基球の情報伝達のうち、カルシウム流入を含むごく初期過程に作用することが示唆された。現在、エクトキナーゼ本体の単離精製、及び、その内因性基質の同定を進めている。平成10年度のアレルギー担当細胞である好塩基球細胞の情報伝達に関与するエクトキナーゼの同定並びにその役割の解明に関する研究から下記の知見が得られた。(1)エクトキナーゼの解析:培養ラット好塩基球細胞(RBL-2H3)及びマウス骨髄由来肥満細胞(BMMC)上のエクトキナーゼについて、外因性基質を用いて解析を行ったところ、用いた外因性基質の中で、カゼインが最も強くリン酸化され、リン酸供与体として[γ-32P]ATPばかりでなく、[γ-32P]GTPも同程度に機能することが判明した。抗カイゼンキナーゼI抗体を用い、細胞膜画分のウェスタンプロット解析を行ったところ、分子量44KDaのバンドが観察され、カゼインキナーゼIIの存在が確認された。さらに、IgE受容体の免疫沈降物中にもカゼインキナーゼI工の存在が確認され、一部IgE受容体と結合して存在することが示唆された。また、カゼインキナーゼII抗体を用いた間接蛍光抗体法による細胞表面の標識の結果からも、カゼインキナーゼ11の細胞表面上での存在が確認された。このキナーゼ活性は、細胞非透過性のセリン・スレオニンキナーゼ阻害剤K252bで抑制され、カゼインキナーゼ抑制剤ヘパリンでの抑制並びに活性化剤ポリアミンでの活性増強が観察された。(2)初期シグナルの解析:RBL-2H3細胞からのIgE受容体を介する脱顆粒反応へのカセインキナーゼII抑制剤の効果を検討した結果、10個のアミノ酸よりなるカゼインキナーゼIIの外因性基質が最も強い抑制効果を持ち、ついで、randomGTcopolymerも抑制効果を有していた。以上、好塩基球細胞における、カゼインキナーゼ11のエクト型としての存在を初めて明らかとし、IgE受容体を介する情報伝達に何らかの作用を持つことを示すことができた。
東アジア・北太平洋における有機エアロゾルの組成・起源・変質と吸湿特性の解明

本研究では人間活動の影響を強く受ける東アジアとその風下域である西部北太平洋の大気エアロゾルに着目し、その化学組成を炭素・窒素、カルボン酸等有機分子、同位体、無機イオンレベルで明らかにした。無機・有機エアロゾルの生成・起源・変質機構を解明した結果、西部北太平洋のエアロゾルは、2006年以降硫酸塩濃度が増加から減少に転じたのに対し、有機物は増加傾向にあることが明らかとなった。その理由として中国の石炭火力発電所における硫黄排出量の削減と麦わらの野焼き等バイオマス燃焼の増加が考えられる。また、エアロゾル粒子の吸湿特性は、黄砂由来のカルシウムとシュウ酸の不溶性塩形成反応により春に減少傾向を示した。中国の急速な経済発展の結果、大気汚染の影響は東アジア全域や北太平洋にまで及んでおり、雲の形成や気候への影響が出てきている可能性が指摘される。平成24年度には、人間活動の影響を強く受ける東アジアとその風下域である西部北太平洋の大気エアロゾルに着目し、サンプリングしたエアロゾル試料中の化学組成を有機分子・安定炭素同位体・無機イオンレベルで明らかにした。特に、これまで研究が遅れていた有機エアロゾルに焦点をあて、その生成・起源・変質を解明するために、有機物の組成解析を集中的に行った。また、エアロゾル粒子が持つ吸湿特性に着目し、タンデムDMA装置を用いて父島エアロゾルの吸湿成長特性を測定し、水溶性有機物が微粒子の吸湿成長に寄与していること、しかし、カルシウム濃度が高い春の時期にはシュウ酸カルシウムの生成により、吸湿成長率が低下することを明らかにした。また、低分子ジカルボン酸の解析に加えて、糖類、イソプレン・モノテルペンの酸化生成物トレーサーなどを測定し、バイオマス燃焼、花粉・菌類、生物起源二次有機エアロゾルの情報を入手した。平成24年度(25年度への繰り越し分を含む)における本研究成果は、国内外の学会で26件、国際学術誌に21報発表した。平成25年度には、人間活動の影響を強く受ける東アジアとその風下域である西部北太平洋の大気エアロゾルの吸湿特性に着目し、サンプリングしたエアロゾル試料中の水溶性画分に対して吸湿特性タンデムDMA装置をもちいて解析し、吸湿特性および吸湿成長率を測定した。一般には外洋でのエアロゾルの吸湿特性は、海塩(NaCl)によって支配されるため粒子の成長はその潮解点(相対湿度75%)までは抑えられるが、それ以降は吸湿成長率(Gf)が急増する。人為活動の影響の強い海域では、エアロゾルのGfは硫酸・硝酸や有機物の影響を受けることが考えられる(Boreddy et al., JGR,2014)。父島で採取したエアロゾル試料のGfを測定したところ、シュウ酸など有機物が増加することによりGfは著しく減少することを見いだした。シュウ酸カルシウムが形成されていることが、有機物と無機イオンの測定からも支持された。本研究では、人間活動の影響を強く受ける東アジアとその風下域である西部北太平洋の大気エアロゾルの焦点を当て、その化学組成と吸湿特性の関係をあきらかにすることを目的とした。小笠原諸島・父島で2001年より長期間にわたり採取した海洋エアロゾルの吸湿特性をタンデムDMA吸湿特性装置にて測定し、その吸湿成長率と化学組成の関係を解析した。父島で採取したエアロゾル試料を水抽出し、ネブライザーにより生成した粒子の吸湿特性(吸湿成長率Gf)を吸湿特性タンデムDMA装置を用いて測定した。更に、エアロゾルの化学組成と吸湿特性を比較した結果、粒子のGfは水溶性有機物(WSOC)の割合の増加や、塩素ロスの増大とともに減少することを発見した。更に、春のカルシウム濃度が高い試料では、Gfは低くなることを見いだし、その理由としてシュウ酸カルシウムの生成により粒子の水溶性が減少することを明らかにした。これらの成果は、アメリカ地球物理学会のJ. Goephys. Res.誌に投稿され、掲載された。また、海洋エアロゾル中に無機イオンの長期変動を解析したところ、硫酸の濃度が2006年までは増加傾向を示したが、その後、減少に転じたことが判明した。この減少は、中国における火力発電所の脱硫装置が本格稼働した時期と合致している。発生源における硫黄排出量の削減が西部北太平洋の大気質に影響していることが明らかとなった。また、硫酸の減少に伴って塩素ロスは少なくなると予想され、微粒子の吸湿特性も今後変化(増加)するものと予測される。本研究の結果は、人間活動が急増した東アジアの下流域において、エアロゾルの化学組成の変化が大気微粒子の吸湿特性を変化させている可能性を指摘しており、その大気化学的・気候学的意味を今後明らかにする必要性が求められる。本課題で実施された研究から、数多くの論文が発表された。26年度は30以上の論文が国際誌に掲載され、大気エアロゾルの有機化学組成と吸湿特性の研究が大きく前進した。また、新たな課題も出てきており今後の新たな展開が注目される。

小笠原諸島・父島で2001年より2012年までの長期間にわたり採取した海洋エアロゾルの吸湿特性をタンデムDMA吸湿特性装置にて測定し、その吸湿成長率と化学組成の関係を解析した。父島で採取したエアロゾル試料を水抽出し、ネブライザーにより生成した粒子の吸湿特性(吸湿成長率Gf)を吸湿特性タンデムDMA装置を用いて測定した。更に、エアロゾルの化学組成と吸湿特性を比較した結果、粒子のGfは水溶性有機物(WSOC)の割合の増加や、塩素ロスの増大とともに減少することを発見した。この結果は、有機物が微粒子の吸湿特性を低下させていることを意味している。更に、春のカルシウム濃度が高い試料では、Gfは低くなることを見いだし、その理由としてシュウ酸カルシウムの生成により粒子の水溶性が減少することを明らかにした。これらの成果は、アメリカ地球物理学会のJ. Goephys. Res.誌に投稿され、受理された。また、海洋エアロゾル中に無機イオンの長期変動を解析したところ、硫酸塩の濃度が2006年までは増加傾向を示したが、その後、減少に転じたことが判明した。この減少は、中国における火力発電所の脱硫装置が本格的に稼働した時期と合致している。発生源における硫黄排出量の削減が西部北太平洋の大気質に影響していることが明らかとなった。また、硫酸の減少に伴って塩素ロスは少なくなると予想され、微粒子の吸湿特性も今後変化(増加)するものと予測される。一方、有機物の濃度については減少傾向が認められずその原因については、現在解析中である。インパクトファクターの高い国際誌(J. Geophys. Res.等)に、30数報の論文を発表することができ、本研究の成果を国際コミュニティーに明確な形で提示できた。また、本研究から公表された論文に引用数も順調に増加しており、国際的にも高い評価を頂いた。更に、本研究の成果として発表した一連の論文に対して、2016年5月AGU Publicationsの出版論文から見た、日本で最も影響力のある研究者の一人に選出された。本研究では、人間活動の影響を強く受ける東アジアとその風下域である西部北太平洋の大気エアロゾルの焦点を当て、その化学組成と吸湿特性の関係をあきらかにすることを目的とした。小笠原諸島・父島で2001年より2012年まで採取した海洋エアロゾルの吸湿特性をタンデムDMA吸湿特性装置にて測定し、その吸湿成長率(Gf)と化学組成の関係を解析した。エアロゾル試料を水抽出しネブライザーにより生成した粒子のGfをエアロゾルの化学組成比較した結果、Gfは水溶性有機物(WSOC)の割合の増加とともに減少することを発見した。特に春のカルシウム濃度が高い試料では、Gfは低くなることを見いだした。その理由としてシュウ酸カルシウムの生成により粒子の水溶性が減少することを提案した。また、海洋エアロゾル中に無機イオンの長期変動を解析したところ、硫酸塩の濃度が2006年までは増加傾向を示したが、その後、減少に転じた事を発見した。この減少は中国における火力発電所の脱硫装置が本格的に稼働した時期と一致しており、発生源における硫黄排出削減が西部北太平洋の大気質に記録されていることが明らかとなった。一方、シュウ酸など低分子ジカルボン酸等には減少傾向は認められず、むしろ増加傾向を示した。バイオマス燃焼のトレーサーであるレボグルコサンの増加傾向から、(1)森林火災・バイオマス燃焼の増加、
「異文化共生」の学習援助に関する臨床教育学的研究

異文化教育に関する欧米の研究資料を収集整理し、その基礎資料を教育価値論、教育内容論、教育方法論の三相に区分した。とくに教育方法論の相では、学習共同体の形成理論を中心に、学習援助の理論的フレイムワークを構想した。臨床研究では、異文化葛藤の激しい対象児童を限定した学習援助のストラテジーと、異文化葛藤を内包する学習共同体を対象にした学習援助のストラテジーをクロスさせた方略地図を構想した。以上の研究に基づき、国語(日本語の文学教材)および理科(物理学分野の教材)を中心にした授業をVTRに記録し、対象児童および対象学習共同体のケースカンファレンスを重ねた。その際とくに対象児童と学習共同体との交渉過程を焦点化し、発話の誘発要因や文化的実践への参加の要因を分析した。異文化葛藤を克服し、異文化共生を体験するためには、主体の“声"と“声"のアリ-ナ(その境界のモメントを含めて)を解析することと、文化として捉えなおされた教科内容への共同参加の実現という視角から分析することが有効であつた。その成果は、中国四国教育学会において広島大学附属小学校との共同研究「音楽教育における談話分析」などで検証したほか、拙著『学びのファンタジア-「臨床教育学」のあたらしい地平へ』(溪水社)に集約した。
少数核金属の磁気的特異性に着目した集積型金属錯体の創出

アルコール性酸素を架橋基として持つ五座配位子を用いて亜鉛(II)八核錯体が精製することを見出したので、これを手掛かりとして常磁性金属種への展開を図った。コバルト(II)塩との反応により八核錯体の合成を目指したが、金属イオンの酸化が起こり、結果として二核コバルト(III)錯体や四核コバルト(II,III)混合原子価錯体が得られた。これは金属イオンの大きさと有機配位子が与える幾何学的配置や供与原子の性質との組み合わせが少数核形成の重要な因子であることを示す例として興味深い。四核コバルト錯体では強磁性的相互作用を示すものが見出された。マクロ環を用いた有機配位子では、二核金属錯体のみが得られている。少数核の最小単位である二核金属ユニットについて架橋性配位子による集積化を試みた。二核金属ユニットとしてはカルボン酸架橋二核金属錯体やフェノール性酸素架橋二核金属錯体を選択した。カルボン酸架橋金属錯体の系では一次元鎖状集積化が確認された。ピバル酸ルテニウムでは四核錯体の形成も確認した。トリフルオロ酢酸銅の系では銅(I)及び銅(II)種を単離することができ、それぞれ四面体型、三方両錐型の銅が架橋性配位子、ピラジンによって二次元的に配列することを見出した。銅(II)錯体の磁気的特性は反強磁性的なものであった。有機配位子と金属塩との反応においてアルカリ金属イオンを共存させると、これらの金属イオンの存在により二核金属ユニットの集積化が可能であることを見出した。アルコール性酸素を架橋基として持つシッフ塩基配位子ではニッケル(II)二核ユニットが会合してできた四核がカリウムイオンによりさらにつながったK_2Ni^<II>_8錯体を単離することができた。また、フェノール性酸素を架橋基として持つシッフ塩基配位子では鉄(III)二核ユニットとナトリウムイオンが交互に環状に配列したNa_3Fe^<III>_6錯体を単離でき、この方法は少数核形成を実現する上でかなり有望であることが分かった。磁気的特性は反強磁性的であった。
非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性に関する研究

本研究は、非漢字系日本語学習者によって行われる漢字の構成素に対する認識方法を具体化し、その種類を明らかにすることを目的に、非漢字系日本語学習者の漢字情報特性について実験及び調査を行い、その結果に基づいて情報処理メカニズム解明のモデルを作成することであった。年度内に以下と教育実践を行った。1.非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性を知るには、学習者が自律的に学習していけることを目標に、記憶の関連との問題から検討していくことが必要で、中でも、漢字の構造の機能がどのように非漢字系日本語学習者の認識と係わり、獲得された漢字の情報はどのような過程を経て統合されていくのかを知ることは重要だとわかった。2.幾つかの実験結果より、(1)非漢字系日本語学習者が漢字の何を構成素として認識・記憶・検索しているのか、その際基本となる漢字の特徴的構成素は何で、構成素を巡る変化は時間的にどのように推移していくかを明確にした。(2)情報処理メカニズム解明のための予想されるモデルを作った。3.漢字学習への影響を予測するために、人間の視点のあり方と視覚の関係、及び注意に伴う視点の働きが認識や記憶とどう係わるかを明らかにする目的で実験を行った。結果、視点のあり方や働き方が刺激に影響を及ぼし、刺激の認識や記憶は刺激の位置と、刺激が特徴的か意味を有するものなのかによっても異なることが分かった。また、注意と認識、記憶の関係、視覚が記憶にどの程度関与するものなのかも分かった。4.日本語学習者の情報処理過程における漢字の形態・音韻・意味の関係の関係を明らかにすることを目的に実験を行った。結果、記憶から漢字を検索する時や漢字の形態の再生には、日本語学習者でも音韻を使っていることが窺われ、その処理は音韻符号→音韻→形態へと進むらしい。しかし、それは漢字の種類による。尚、漢字の形態の再生では音韻よりは意味の方が重要ということが分かった。本研究は、非漢字系日本語学習者によって行われる漢字の構成素に対する知識の方法を具体化し、その種類を明らかにすることを目的に、非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性を知り、情報処理メカニズム解明のためのモデルを作成することである。本年度は、そのための情報処理過程や記憶に関する漢字研究を行い、以下の2点を文献的方法、及び実験と調査によって明らかにした。1.本研究での理論の枠組みを構築し、実験に先立つ仮説を導くために、これまで公表された日本語教育での漢字研究での成果やこれに関連した他分野の研究を整理し、研究の方向性を見定めると共に、解決されるべき問題点と実験のあり方を明確にした。ここでの結論は、非漢字系日本語学習者の漢字情報処理特性を知るには、学習者が自律(立)的に学習していけることを目指して、記憶の問題との関連から検討していくことが必要で、かつ、漢字の構造に関わる機能がどのように非漢字系日本語学習者の認識と係わり、獲得された漢字の情報はどのような過程を経て統合されていくのかを知ることである。(成果は、研究発表の第1番目)人間の視点のあり方と視覚の関係、及び注意に伴う視点の働きが認識や記憶とどう係わるかを明らかにする目的で実験を行い、結果からその後の漢字学習への影響を予測した。実験の結果からは、視点のあり方や働き方が刺激に影響を及ぼし、刺激の認識や記憶は、刺激の位置と刺激が特徴的か意味を有するものなのかによっても異なることが分かった。