hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒的不斉反応を用いる糖類似アルカロイドの合成研究

研究成果の概要:糖類似アルカロイドであるイミノ糖は様々な糖加水分解酵素を阻害することから、それらの誘導体は医薬品候補として期待されており、多くの合成が盛んに行われている。これまでの合成法は糖を中心とするキラルプール法が大部分であり、触媒的不斉合成を用いる方法論はあまり報告されていないことから、金属あるいは酵素を触媒として1)デラセミ化、2)酵素分割、3)不斉アリル位アミノ化を用いてイミノ糖の不斉合成を行った。合成過程で、分子内閉環エンインメタセシス反応でアリル位ヒドロキシ加速効果を見いだした。生成したイミノピラノース、イミノフラノース、イミノウロン酸は各種糖加水分解酵素に対して興味ある阻害活性を示した。糖類似アルカロイドが様々な糖加水分解酵素を阻害することから、それらの誘導体の合成が盛んに行われている。これまでの合成法は糖を中心とするキラルプール法が大部分であり、本課題である触媒的不斉合成を用いる方法論はあまり報告されていない。今回、5-ヒドロキシ-3ピペリデノールの炭酸エステル体を用いるパラジウム触媒的デラセミ化でアルカロイド合成の有用なキラル素子として期待される5-ヒドロキシ-3ピペリデノールの入手を検討した。種々検討した結果、不斉配位子としてTrost Ligandを用いるデラセミ化が極めて高収率、高い光学純度で進行することを見いだした。これまでの本化合物の入手は速度論的光学分割法であったので理論的の50%までしか一方の光学活性体を入手できなかったが本法により100%まで入手可能になった。次に、ブタジエンモノオキシドとノシルアリルアミンとのパラジウム触媒的不斉変換を検討した。中程度の光学純度(7080%)で目的のジオレフィン体を得ることができたが、位置異性体も副生する結果であった。そこでフタルイミドあるいはアリルグリシンから誘導されるオキサゾリジノン体のアミン求核種とブタジエンモノオキシドの上記触媒的不斉変換反応を行ったところ、目的のジアリル体がジアステロ選択的に得られた。さらに閉環メタセシスを経由してピロリジン体、ピペリジン体に導いた。現在、本化合物からα-アルキル置換糖類似アルカロイドへの変換を検討中である。前年度に着手した触媒的不斉アリル位アミノ化反応を鍵反応として、疑似糖前駆体であるピロリジンおよびピペリジン体の構築に成功した。さらに、従来困難であったsp^3-sp^3カップリング条件を見いだし最終的に5-アルキルピロリジン型イミノ糖の合成に成功した。これまでは6員環のピペリジン型イミノ糖の合成例が多いが5員環型は極めて少なく、現在この物のグリコシルトランスフェララーゼ阻害活性を検討中である。次に、炭酸アリルエステル基に対する触媒的アミノ化反応と前年に見いだした分子内エンインメタセシスにおけるアリル位ヒドロキシ加速効果を利用して疑似糖のイソファゴミン誘導体の骨格合成に成功した。このアリル位ヒドロキシ加速効果のメカニズムを速度論的に解析を行い、インエンではなくエンインであることを間接的に証明した。また、酵素触媒的にウロン型のイミノ糖の合成にも成功した。これまでに触媒的不斉アリル位アミノ化反応を鍵反応として、疑似糖前駆体であるピロリジンおよびピペリジン体の構築に成功して、さらに、従来困難であったsp^<3->sp^3カップリング条件を見いだし最終的に5-アルキルピロリジン型イミノ糖の合成に成功した。この物のグリコシルトランスフェララーゼ阻害活性をおこなったが、期待すべく活性がなかった。しかしながら、α-グリコシダーゼ阻害活性は見られた。前年度炭酸アリルエステル基に対する触媒的アミノ化反応と本研究室で見いだした分子内エンインメタセシスにおけるアリル位ヒドロキシ加速効果を利用して疑似糖のイソファゴミン誘導体の骨格合成に成功したので最終的にイソファゴミンまで導いた。さらに、イソファゴミンはβ-グリコシダーゼ阻害活性が強くスフィンゴ糖脂質(GSL)蓄積症の新しい治療法として期待されるケミカルシャペロン療法に対して有効であると報告されている。そこで、更なる、強力なβ-グリコシダーゼ阻害活性体を目指して本法による2-アルキル置換イソファゴミン誘導体の合成を検討した。
自動車用小形過給器を利用した強制給気形バルブレスパルス燃焼器の性能

本研究では、ガスタ-ビンとバルブレスパルス燃焼器を組合せた高熱効率のコ・ジェネレ-ションシステム実現の可能性を検討するため、(1)送風機による通常の強制給気形バルブレスパルス燃焼、(2)圧縮機を用いた強制点火形一段加圧燃焼、および(3)圧縮機と放電周波数可変のイグナイタを併用した制御点火形二段加圧燃焼についての実験研究を行なった。得られた結果を要約すると以下のようになる。(1)通常のパルス燃焼器では、始動時以外は点火プラグへの通電は必要ではない。しかし、加圧形バルブレスパルス燃焼では、点火プラグへの通電を続けることにより、希薄限界を越えた領域においても、巌密にプラグの放電周波数に規定される極めて安定した間欠燃焼《強制点火形一段加圧燃焼》が得られた。この燃焼モ-ドは、通常のパルス燃焼に比べて著しく高い燃焼器内平均圧力を有し、過給機の駆動に有利である。(2)強制点火形加圧燃焼と可変周波数イグナイタを組合せた《制御点火形二段加圧燃焼モ-ド》では、スパ-ク周波数に対して1、1/2、1/3、1/4の分数周波数を有する間欠燃焼が得られ、1034Hzの範囲間欠燃焼の作動周波数をコントロ-ルできる。(3)制御点火形二段加圧燃焼モ-ドでは、小さいながらも確実な過給機での昇圧が得られた。また、本研究のスパ-ク周波数範囲(10102Hz)では、1/3の分数周波数の作動が最適な条件であること、点火に直接関与しないスパ-クの存在が、燃焼促進のみならず、排気ガス浄化の効果をも有することなどを明らかにすることができた。以上にように、本研究で提案された「制御点火形二段加燃焼システム」が、通常のパルス燃焼時に比してかなり良好な過給機の駆動効果が得られている。しかし、研究の目的である過給機による自律運転実現のためには、今後、ノズル部の構造と形状、燃料・空気供給経路の改良、低流量・高圧縮の特性をもつ過給機の設計などの総合的検討が必要であろう。初年度の研究では、試作バルブレスパルスの燃焼器に市販の自動車用小形過給器を接続して作動させ、パルス燃焼器の諸特性と過給器の性能を調べた。実験によれば、過給器の接続によって排気抵抗が増すため、用いた送風機では、容量不足のため広い燃料流量範囲にわたる実験ができなかったが、研究の第一段階としての目的は十分に達成された。得られた結果は、以下のように要約することができる。(1)過給器への導入ガス温度が5001000°Cの範囲で制御可能である。(2)発振周波数は増加し、燃焼器内の圧力の全幅は減少する。(3)2.9のタ-ンダウン比と35dB(A)の騒音低減が得られた。(4)4.5kWの熱入力で2.5kPa(3万rpm)の過給静圧と所要量の3倍の空気流量が得られた。(5)過給空気を二次空気経路に接続・供給することにより、発振系の調整に起因する過濃側パルス限界の拡大と、過給効果による希薄側パルス限界の拡大が達成された。なお、上記(1)(4)の結果は、平成元年12月開催の第27回燃焼シンポジウムにてすでに発表されている。

以上の初年度の研究成果によれば、試作バルブレスパルス燃焼器と供試過給器の適合性を増して供給器援用バルブレスパルス燃焼器を実現させるために必要な改良点として、(1)強制通風のための送風機容量の増大と、(2)燃焼ガス流量およびガス圧の増大が挙げられる。これらの改良点は、例えば、加圧バルブレスパルス燃焼を実現させることにより、同時に、しかも効率的に達成することができる。そこで研究の最終年度(平成2年度)には、加圧条件下におけるバルブレスパルス燃焼の実現を目指し、その特性の把握を試みる。本年度(最終年度)の研究では、(1)強制通風のための送風機容量の増加と(2)過給器の効果的駆動のための加圧燃焼を達成するために空気供給源にエア-ドライヤ付圧縮機を導入し、過給器援用バルブレスパルス燃焼器の総合的な性能評価と、ガスタ-ビンとバルブレスパルス燃焼器を組合せた高熱効率のコ・ジェネレ-ションシステム実現の可能性の検討を行なった。主な研究成果は以下のようである。(1)本研究の加圧形バルブレスパルス燃焼システムに、インバ-タによる可変周波数スパ-クイグナイタを常用して外部強制点火方式を採用すれば、空気供給圧力の増加と共に、通常のパルス燃焼からイグナイタの放電周波数に依存した外部点火形間欠燃焼に遷移する。この後者の燃焼形態(制御点火形パルス燃焼と呼ぶ)への遷移により、(a)燃焼器内平均圧力の著しい増大(通常のパルス燃焼の34倍)と、(b)燃焼器内変動圧力の全幅の飛躍的増大(同78倍)が得られ、結果として(c)効果的な圧力上昇と飛躍的な過給器性能の向上が達成された。(2)制御点火形パルス燃焼では、スパ-ク周波数に等しい周波数はもちろんのこと、1/2、1/3、1/4などの分調周波数の発振も得られ、1/2あるいは1/3の発振条件のときに、最高の過給器駆動性と排気ガス性能が得られる。これにより、直接、点火に関与しないスパ-クが次サイクルの燃焼改善に重要な役割を果たしていることが伺われ、実際の燃焼システムに積極的に利用すべきであることが明らかとなった。以上の結果は、入手の容易な自動車用小形過給器を用いて得られたものであり、決して最適の組合わせ条件下の結果ではない。したがって、与えられた容量のバルブレスパルス燃焼器に最適の諸元をもつ過給器が得られたならば、さらに性能改善が可能であると考えられ、本システムの実現の可能性は十分に高いと結論できる。
ミオシン軽鎖キナーゼにより調節される細胞内Ca^<2+>流入機構の分子生物学的検討

【目的】非興奮性細胞において細胞内Ca^<2+>ストアにより調節される容量依存性Ca^<2+>流入機構が存在するがそのメカニズムは明らかではない。本研究では、ヒトマクロファージの容量依存性Ca^<2+>流入機構におけるミオシン軽鎖キナーゼ(MLCK)の役割について検討した。【方法】Ficoll-Paqueを用い遠心分離したヒトマクロファージを用いた。細胞内Ca^<2+>濃度の変化はfura-2/AMを負荷後340/380nmの励起波長による蛍光強度比より評価した。ミオシン軽鎖(MLC)リン酸化は、Stullの方法に準じUrea Gel Electrophoresisを用いたWestern Blottingにより定量化した。【結果】(1)小胞体Ca^<2+>-ATPaseの阻害剤であるthapsigargin(TG:lμM)およびcyclopiazonic acid(CPA:100μM)投与により細胞内Ca^<2+>濃度は1μM以上の持続的な上昇を認めた。細胞外Ca^<2+>非存在下では、TGおよびCPA投与にて一過性の軽度な上昇を認めたが持続的な上昇は認められなかった。(2)MLCK阻害剤であるML-9(100μM)およびwortmannin(100μM)は、TGおよびCPA刺激時の細胞外からのCa^<2+>流入をほぼ完全に抑制したが、細胞内貯蔵部位からのCa^<2+>動員には影響を及ぼさなかった。(3)TG投与によりMLCリン酸化が促進したが、ML-9およびwortmanninはこのリン酸化をほぼ完全に抑制した。【総括】ヒトマクロファージにおいても血管内皮細胞と同様にMLCKにより調節される容量依存性Ca^<2+>流入機構が存在した。非興奮性細胞における容量依存性Ca^<2+>流入調節にMLCKが中心的な役割をはたすことが示唆された。
HNF-1β変異体発現マウスを用いた「優性阻害作用」による糖尿病発症機構の解析

構造/機能が類似したHNF-1β(MODY5)とHNF-1α(MODY3)は、in vitroにおいてホモあるいはヘテロダイマーを形成して同じDNA配列に結合し、標的遺伝子の転写を活性化する。一方in vivoにおいては、ヘテロHNF-1α欠損マウスが耐糖能障害を呈するのに対し、同HNF-1β欠損マウスのインスリン分泌能は正常であることから、個体発生の過程で両者はそれぞれ特異的な生理機能を発揮していると予想された。これまでの研究結果から我々は、「HNF-1βは、優性阻害に働く変異体のみが糖尿病の成因となる」という仮説を立てた。本研究ではその仮説を検証するため、HNF-1β変異体発現マウスを作成しその解析を行うことを目指した。当該研究期間内に、変異体発現ベクターを構築、それをマウス受精卵へマイクロインジェクションし、変異体発現マウスの作成を試みた。しかし残念ながら、現在までに変異体発現マウスを得るには至っていない。この原因として使用した発現ベクターの問題、または発現した変異体がマウス胚発生に対して致死作用を有する可能性などが考えられる。現在これらの点に検討を加えている。なお、発現ベクターに関して我々は、アミノ酸輸送体の1種をβ細胞に過剰発現するトランスジェニックマウスの作成に最近成功した。そこで、このトランスジェニックマウスの作成に使用したベクターにHNF-1β変異体cDNAを組み込みなおし、変異体発現マウスの作成を計画中である。本研究ではその仮説を検証するため、HNF-1β変異体発現マウスを作成しその解析を行う。本年度はまずHNF-1β変異体発現マウスの作成ため、β細胞で特異的な発現が期待されるインスリンプロモーターまたは内在性HNF-1βと同様の発現が期待されるオリジナルHNF-1β遺伝子プロモーター下流に、C端にHA-tagを付加した変異HNF-1βcDNAを組み込み、それぞれ発現ベクターを構築した。次に変異体発現マウス作成の前に、これら構築した発現ベクターが実際に変異体を発現するかどうかを、マウスβ細胞由来株であるMIN6細胞など、培養細胞系を用い検討した。発現の検出には、HA-tagに対する特異抗体を使用し、免疫染色法により発現を確認した。現在、発現が確認された変異HNF-1β発現ベクターよりDNAを調整し、マウス受精卵へのマイクロインジェクションを行い、変異体発現マウスの誕生を待っている。一方並行して本年度は、変異体発現マウスのスクリーニング法の検討を行った。HNF-1β変異体由来のRNAの発現は、Taqman system(パーキンエルマー社)を用い、迅速に定量する予定である。そのための適当なプローブ配列やPCR primer配列または反応条件など、変異体を発現させたMIN6細胞由来のRNAを用い検討した。このように若干の遅れはあるが、現在まで着実に計画は進行している。次年度は、上記スクリーニング法を用い変異体発現マウスを選別し、その組織学的、生化学的解析を行い上記仮説の検証を目指す。本年度は、前年度に作成した変異体発現ベクターをマウス受精卵へマイクロインジェクションし、変異体発現マウスの作成を試みた。

しかし残念ながら、現在までに変異体発現マウスを得るには至っていない。この原因として使用した発現ベクターの問題、または発現した変異体がマウス胚発生に対して致死作用を有する可能性などが考えられる。現在これらの点に検討を加えている。なお、発現ベクターに関して我々は、アミノ酸輸送体の1種をβ細胞に過剰発現するトランスジェニックマウスの作成に最近成功した。そこで、このトランスジェニックマウスの作成に使用したベクターにHNF-1β変異体cDNAを組み込みなおし、変異体発現マウスの作成を計画中である。
聴覚障害生徒の英語意思伝達能力の向上とグローバル人材の育成を目指した取り組み

「研究の目的」1冊のノートをネット上で共有する感覚で複数の生徒・教員が1つのファイルをリアルタイムで読み書きできる協働学習支援ソフトを用いることにより、リアルタイムで情報を視覚的に共有しながらコミュニケーションを取ることを可能にし、生徒の英語意思伝達能力を高めることを目的として研究計画を行なった。協同学習支援ソフトを導入することができなかったため、Dropbox等のファイル共有ソフトを利用して外国人講師に添削指導を受けたり、質疑応答を行ったりするよう、計画を変更した。「研究方法と成果」2年生を対象とし、外国人講師から生徒の英作文について添削指導を受けた。その際、手書きの文章をPDFや画像ファイル化し、Dropbox等のファイル共有ソフトを利用して、添削していただくことを検討した。その結果を踏まえ、よりよい英作文指導について協議する機会を持った。結果として分かったことは、ファイル共有ソフトを利用した場合、外国人講師と作文を書いた生徒本人の二人だけのやり取りになってしまうこと、やはり双方が同時に書き込めないため、リアルタイムのコミュニケーションにはならず、タイムラグが生じることが課題として挙げられた。より豊かなコミュニケーション活動にするためには、他の生徒の作文について、感想を述べたり、質問をしたりできるようにすることが必須で、そのためには協同学習支援ソフトの導入が欠かせないことが分かった。また2年生の段階では英文タイピングがまだ難しかったため、手書きになってしまったが、今後は英文チャットなどの利用が可能となるように、総合的な学習の時間等とも関連付けながら、英文タイピングのスキルを向上させるような取り組みもしていくことが課題として明らかになった。また、大判プリンターを用いて情報共有をしたことは有効であった。年度末まで授業実践が続いたため、結果について学会等で報告することはできていないが、次年度以降公表できるようにしたい。
深在性真菌症における生体因子による真菌病原性の変化

(1)Trichosporon asahii (T.Asahii)は深在性真菌症の主な起炎菌であるが、深在性トリコスポロン症患者より得られた臨床分離株のglucuronoxylomannan抗原(GXM抗原)は環境分離株のGXM抗原よりも高値である。CandidaalbicansやCryptococcus neoformansは生体を通過させることで、その表現型が変化することが報告されている。T.asahiiに関しては、生体通過による表現型の変化の報告はなかった。我々はT.asahiiの環境分離株、臨床分離株及び環境分離株を複数回マウスに感染させ回収した生体通過株、これらの菌株間の表現型の変化、GXM抗原、(1→3)-β-D-glucan値について検討した。その結果、環境分離株のcolonyの形態はrugose type、真菌細胞はhyphae typeで増殖するのに対し、臨床分離株のcolonyの形態はpowdery type,真菌細胞はconidia typeで増殖していた。培養上清中のGXM抗原値は、環境分離株よりも臨床分離株のほうが、高値であった。また環境分離株を3回マウスに感染させ回収した生体通過株では、colonyの形態はrugose type→powdery typeに、真菌細胞の形態はhyphae type→conidia typeへと著明に変化しており、GXM抗原も元の環境分離株のものよりも生体通過株の方が有意に高値をとっていた。(1→3)-β-D-glucan値については、菌株間に有為差は認めなかった。(2)環境分離株と臨床分離株、生体通過株の3つの株のin vivoにおける病原性の発現を検討した。これらの中で、マウスの致死率が最も高かったのは環境分離株であった。生体通過株のGXM抗原の発現の亢進は、生体の多核白血球や単球の貪食を逃れる真菌の自己防衛反応であり、生体における持続感染を成立させるためのものであることが推測され、生体に対する病原性には直接関与しないことが示唆された。(1)Trichosporon ashahii(T.ashahii)は深在性真菌症の主な起炎菌であるが、深在性真菌症臨床分離株のglucurono-xylomannan抗原(GXM抗原)は、環境分離株のそれよりも高値であり、これらの違いは病原性に関与しているとの報告がある。一方、Candida albicansやCryptococcus neoformansは生体を通過させることで、その表現型を変化させることが報告されているが、T.ashahiiに関しては生体通過による表現型の変化の報告はない。環境分離株と臨床分離株及び臨床分離株を生体を複数回感染させたマウスに感染させ回収した生体通過株、以上のそれぞれの間の表現型の変化及びGXM抗原、(1→3)-β-D-glucan値について検討した。(2)環境分離株の形態はrugose,細胞は錦糸型で増殖するのに対して、臨床分離株の形態はpowderry,細胞は分生子型で増殖し、培養上清中のGXM抗原は臨床分離株は環境分離株よりも高値であった。生体通過株の表現型は、元の環境分離株から著明に変化しており、GXM抗原は元株よりも有意に上昇し、形態も臨床分離株に近い形態の変化が認められた。(3)以上の結果より

T.ashahiiは生体通過により同一菌株の表現型が変化しており、このことは宿主の多核白血球や単球の貪食を逃れて、持続感染をするための真菌の自己防衛反応であることが推測された。現在、これらの変化が真菌の病原性の変化となりうるか否か、マウスを用いたin vivoの検討を行っている。(1)Trichosporon ashahii (T. ashahii)は深在性真菌症の主な起炎菌であるが、深在性真菌症臨床分離株のglucurono-xylomannan抗原(GXM抗原)は、環境分離株のそれよりも高値である。CandidaalbicansやCryptococcus neoformansは生体を通過させることで、その表現型を変化させることが報告されている.T. ashahiiに関しては生体通過による表現型の変化の報告はなかった。我々は環境分離株と臨床分離株及び臨床分離株を生体を複数回感染させたマウスに感染させ回収した生体通過株のそれぞれの間の表現型の変化及びGXM抗原、(1→3)-β-D-glucan値について検討した。その結果,環境分離株の形態はrugose,細胞は菌糸型で増殖するのに対して、臨床分離株の形態はpowderry,細胞は分生子型で増殖し、培養上清中のGXM抗原は臨床分離株は環境分離株よりも高値であった。生体通過株の表現型は、元の環境分離株から著明に変化しており、GXM抗原は元株よりも有意に上昇し、形態も臨床分離株に近い形態の変化が認められた。(1→3)-β-D-glucan値については生体通過株と元株との間に著変はなかった。(2)環境分離株と臨床分離株、生体通過株の3つの株のin vivoにおける病原性の発現を検討した。これらの中でマウスの致死率が最も高かったのは環境分離株であった。生体通過株のGXM抗原の発現の亢進は,宿主の多核白血球や単球の貧食を逃れる真菌の自己防衛反応であり,生体における持続感染を成立させるためのものであり,生体に対する病原性には直接関与しないことが示唆された。
ヒト胃癌および背景粘膜の細胞増殖と血管構造の解析

本年度までに計約50症例の外科的摘出胃に対し、人工血液を循環させ、その増殖細胞をBrdUで標識した。一部の症例では、同時に血管の鋳型を作成し血管構築を解析した。癌病巣部での増殖解析の結果は以下の通りであった。分化型胃癌では、癌の組織型により粘膜固有層内での増殖細胞の分布に特徴がみられた。高分化管状腺癌では、癌細胞の標識率は下層に比し上層で有為に高かった。一方、中分化管状腺癌では、上記のような標識率の部位による差がみられない症例が多かった。このことから、高分化管状腺癌は増殖細胞分布の面では細胞分化している可能性が考えられた。未分化型胃癌の増殖解析は、症例数が不十分であり、今後の解析が待たれた。癌の背景粘膜での増殖解析の結果、異低腺と幽門腺では腺頸部に、完全型腸上皮化生では腺底部に増殖細胞帯が認められた。不完全型腸上皮化生では増殖細胞は腺管中相に分布していたが、このうち細胞異型のみられるものは増殖細胞帯が他の組織型よりも有為に拡大していた。この部位では、増殖細胞になんらかの変化が起こっている可能性が考えられ、発癌との関連から注目された。血管の検討の結果、非癌部ではラットと同様に、組織型ごとに一定した血管構築が認められた。癌部では正常粘膜に比し血管が増加している病巣が多く、癌病巣が赤色調に見える要因と考えられた。しかし印環細胞癌の早期では、血管の新生の全くみられない病巣もあり、このような病巣は退色調に見えた。以上のように、実験動物を使った研究では得られないヒト胃癌の増殖細胞分布や血管構造が、本法により解析できた。
磁気天秤を用いた5GPa級高圧下精密帯磁率測定装置の開発

我々はこれまで超伝導と強磁性が共存するRuSr2GdCu2O8 (Ru1212)酸化物超伝導体あるいは超伝導と反強磁性が共存するMoSr2YCu2O8 (Mo1212)酸化物超伝導体についてその高圧下での物性測定を行ってきた。特にMo1212酸化物超伝導体は、圧力を加えることにより超伝導遷移温度Tcは当初7K/GPaという非常に大きな割合で上昇し、10GPa下でもまだ上昇を続けることが分かった。この機構を明らかにするには共存する磁気秩序(反強磁性)の圧力依存性を高い圧力で精度良く調べることが必要不可欠となった。しかしながらこのような装置は世界中どこにも存在しない。そこで本研究では5GPaを超える高い圧力下において高精度で磁化の温度依存性が測定可能な装置の開発を行うことを目的としている。本年度は硬質プラスチック(PBI)を用いたブリッジマンアンビルセルのクランプ強度試験とジルコニア製のアンビルによる発生圧力試験を行った。設計及び製作を行なった。硬質プラスチック(PBI)の強度計算より算出していたクランプ重量は2トンであったが、実際に荷重をかけたところ2トンクランプすると課題の部分が破壊し、その強度に問題を残す結果となった。一方ジルコニア製のアンビルによる発生加圧試験では、Biの電気抵抗測定により調べたところ、2トンでI-IIの構造相転移に対応する電気抵抗の減少が観測できた。このことから2トンで2GPaを超える圧力が出ていると予想される。以上の結果より高い圧力を発生させるためにはPBIの強度にやや問題があり今後他の硬質プラスチック及びジュラルミン等、非磁性で軽量・強高度の材料を試す必要がある。現在既に軽量化した銅ベリルウムセル及びセラミックセルの設計を行っており5GPa級圧力セルの開発は可能であると確信している。我々はこれまで超伝導と強磁性が共存するRuSr2GdCu2O8(Ru1212)酸化物超伝導体あるいは超伝導と反強磁性が共存するMoSr2YCu2O8(Mo1212)酸化物超伝導体についてその高圧下での物性測定を行ってきた。本年度は硬質プラスチック(PBI)を用いた磁気天秤用改良型ブリッジマンアンビルセルの設計及び製作を行なった。試行錯誤の結果、全重量40gのセルの作成に成功した。直流磁化測定には磁気天秤を用いることを想定しているため圧力セルの軽量化は重要課題のひとつであった。次に冷却実験を行ったところ、ヘリウムガス媒体を用いれば圧力セルの温度制御も可能であることが明らかとなった。現在圧力発生効率の測定をPbの超伝導遷移温度測定により行っている。しかしながらより高い圧力を発生させるためにはPBIの強度にやや問題があり今後他の硬質プラスチック及びジュラルミン等、非磁性で軽量・強高度の材料を試す必要がある。
酵素モデル金属錯体をメディエーターに用いる生体関連電解反応プロセスの開発

先に、ビタミンB_<12>のモデル錯体であるコバルト錯体(Co(III))を循環反応剤として用いる電解反応プロセスの開発に一部成功している(J.Org.Chem.1991,56,5945)。すなわち、コバルト錯体を電解還元し、求核性の高いCo(I)錯体を作り、これをハロゲン化アルキルと反応させ、生体反応に類似した炭素骨格転位反応や炭素-炭素結合生成反応を見いだしている。しかしながら、こらの反応では、陽陰極分離セルを用いて塩基性条件下で行なうものであり、改良の余地が残されていた。そこで本研究では、反応操作をより簡便にし、触媒効率を高くするために単一セルを用い、反応の適用範囲を広げるために中性条件下で行なえる生体関連電解反応プロセスの開発を行なった。その結果、コバルト錯体を用いる種々の電解系の検討を行なったところ、新規にコバルト錯体-反応性電極からなる複合金属レドックス系の開発に成功した。そこで、この系を活用するハロアルキン類の分子内ラジカル環化反応について検討した。1.実験-反応は、単一セル中、ハロアルキン体(100mg)および支持塩としてEtNOTs(300mg)をメタノール(5mL)に溶かし、コバルト錯体を加え、反応性電極を用いて端子電圧10V(80140mA)に保ちながら5560°Cにて通電して行ない、環化生成物を得る最適電解条件(電極材料、コバルト錯体の種類と量など)について検討した。(1)電極の効果-反応性電極として亜鉛、マグネシウム、アルミニウムで行なったところ亜鉛電極でよい収率を与えた。(2)コバルト錯体の効果-[Co^<II>(salan)]、[Co^<II>(salophen)]、[Co^<III>(acac)_3]、コスタ関連体[Co(N_4)Cl_2]ClO_4およびコバロキシムを用いた場合について比較したところコバロキシムでよい結果を得た。(3)コバロキシムの量の効果-5mol%で充分ハロアルキン類の分子内ラジカル環化反応が進行した。2.結論-コバロキシムをメディエーターに用いる実用的で簡便な生体関連電解反応プロセスを確立した。
細胞外ヌクレオチドによる興奮性、抑制性神経細胞タイプ選択機構の解明

グルタミン酸は神経細胞間の情報伝達を担う神経伝達物質の一つで、その変調は、てんかんやアルツハイマー病との関連が指摘されている。ヌクレオチドはグリア細胞などから細胞外に分泌され、脳内神経幹細胞の増殖を促進する事が報告されている。本課題では、幹細胞を神経細胞に分化誘導する過程でヌクレオチドを処理するとグルタミン酸作動性神経細胞が産生される事を明らかにし、そのサブタイプ選択に関与する受容体と情報伝達系を示した。今回得られた結果は、未だ不明な点の多い神経細胞サブタイプ選択機構に新たなメカニズムを示しただけでなく、脳内グルタミン酸濃度の制御による精神、神経疾患の治療法開発のための基盤となりうる。グルタミン酸は脳内で最も一般的な興奮性神経伝達物質である。一方、GABA(gamma-amino butyric acid)は最も一般的な抑制性神経伝達物質であり、両者のバランスによって多くの脳機能が制御されている。この事から予想できるように正常な脳機能には、グルタミン酸を分泌するグルタミン酸作動性神経細胞とGABAを分泌するGABA作動性神経細胞を適切に配置する事が必須であり、両者の分化制御機構は、脳の発生メカニズムを知る上できわめて重要である。応募者は、マウス胚性幹細胞が興奮性神経細胞に分化するのか抑制性神経細胞に分化するのかを、細胞外ヌクレオチドが決定できる事を見いだした。本研究は、その分子的メカニズムを解明し、神経・精神疾患の治療や再生医療へ応用するための基盤を確立する事が目的である。昨年度の結果を受けて、さらに情報伝達系の検討を進めた。その結果、細胞外ヌクレオチドがマウスだけでなくヒトの神経幹細胞からのグルタミン酸作動性神経細胞の分化を誘導できる事が示された。成体マウス海馬の組織培養を用いて、新生神経細胞のサブタイプを免疫染色で同定して、細胞外ヌクレオチドを介して成体組織内の神経細胞タイプ選択を制御できるか検討した。その結果、細胞外ヌクレオチドが海馬内で作られる神経細胞の運命決定を制御する可能性が示された。また、in vivoでの検討を開始するための準備と基礎検討を進めている。以上の結果から、細胞外ヌクレオチドによる神経細胞サブタイプ選択機構を明らかに出来た。そしてその機構が成体脳での神経細胞新生において、サブタイプ選択に関与する可能性を示すことが出来た。一方、GABA (gamma-amino butyric acid)は最も一般的な抑制性神経伝達物質であり、両者のバランスによって多くの脳機能が制御されている。本課題では、マウスES細胞を神経細胞に誘導する課程で細胞外ヌクレオチド環境を変化させると、得られた神経細胞のサブタイプが変更される事が示された。さらに、細胞外ヌクレオチドが神経細胞サブタイプ選択を行う受容体を、薬理学的手法と分子生物学的手法により同定した。また、細胞外ヌクレオチドによる神経細胞サブタイプ選択と、既知の神経細胞タイプ選択に関与する事が報告されている因子との因果関係を明らかにし、細胞外ヌクレオチドが既知のシグナルを制御してサブタイプ選択を行う事を示した。また、細胞外ヌクレオチドがES細胞からの神経細胞分化でのサブタイプ選択だけでなく、成体海馬由来の神経幹細胞からの神経細胞産生におけるサブタイプ選択を制御できる事、ヒトの神経幹細胞でも有効である事が示された。最終年度では、細胞外ヌクレオチド環境を制御する事で、成体マウス海馬の組織内で新生される神経細胞のサブタイプを変更する事に成功した。さらに、成体マウス脳内の脳室下帯と呼ばれる部位から得られた神経幹細胞から得られる神経細胞のサブタイプも細胞外ヌクレオチドの調節で変更できた。以上から、新たな神経サブタイプ特異的分化誘導機構が明らかにされた。この事から予想できるように正常な脳機能には、グルタミン酸を分泌するグルタミン酸作動性神経細胞とGABAを分泌するGABA

作動性神経細胞を適切に配置する事が必須であり、両者の分化制御機構は、脳の発生メカニズムを知る上できわめて重要である。本研究は、その分子的メカニズムを解明し、神経・精神疾患の治療や再生医療へ応用するための基盤を確立する事が目的である。細胞外ヌクレオチドが、マウス胚性幹細胞から神経細胞への分化の過程で、神経細胞サブタイプ選択を制御する事が本年度の研究から示された。細胞外ヌクレオチドが、幹細胞の神経細胞タイプ選択を行う受容体を同定するとともに、細胞外ヌクレオチドによって活性化される細胞内情報伝達系のどの経路を経て神経細胞タイプ選択が行われているのかを明らかにした。また、細胞外ヌクレオチドによる神経細胞タイプ選択と、ShhやWntなどのこれまでに神経細胞タイプ選択に関与する事が報告されている因子との因果関係を明らかにした。細胞外ヌクレオチドが発生過程の神経細胞タイプ選択に関与する可能性を検討するために、細胞外マトリクスと細胞外ヌクレオチド濃度との関連を検討した。以上の結果から、新たな神経細胞サブタイプ選択メカニズムを明らかにした。当初の実験計画に従って研究を進めており、昨年度には細胞外ヌクレオチドによる神経細胞サブタイプ選択に関与するリセプターとその細胞内情報伝達系を明らかにした。今年度はその結果に基づいて、今年度の目標であったマウス海馬の組織培養を用いた検討を行い、一定の結果を得ている。また、in vivoでの検討方法についても調査を開始する事ができた。これらの点を鑑み、概ね順調に進展していると考えている。当初の実験計画に従って研究を進め、今年度の目標であった細胞外ヌクレオチドが神経細胞サブタイプ選択に関与する事、そしてその時に使用される情報伝達系を明らかにできた。これらの点を鑑み、予定通の進行であると考えている。申請時の予定通り細胞外ヌクレオチドによる興奮性、抑制性神経細胞タイプ選択が、成体神経細胞新生過程で利用されているのか検討する。これまでに得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。申請時の予定通り、平成23年度に得られた結果を基にしてさらに情報伝達系の検討を進める。また、神経細胞サブタイプ選択の制御を組織レベルで可能にするために、成体マウス海馬の組織培養を用いた検討を開始する。具体的には、(1)細胞外ヌクレオチドを分解して、(2)23年度に明らかにされたタイプ選択に関与する情報伝達系の阻害剤を添加して、(3)ヌクレオチドを添加して、二週間培養する。神経細胞のタイプを免疫染色で同定して、細胞外ヌクレオチドを介して成体組織内の神経細胞タイプ選択を制御できるか検討する。該当なし今年度に引き続き、研究費の使用は、本研究に関わる消耗品費が主になる。具体的には、組織培養、細胞培養に関わる消耗品、細胞染色に用いる抗体などである。本年度は、本研究の発表に適切な学会とのスケジュールがあわず、発表できなかったため6万円の繰越金が出た。次年度以降に積極的に研究成果を発表する予定であり、繰越金は、消耗品の購入と旅費として使用する予定である。
都市大気中の環境微粒子の発ガン性に注目した起源別複合汚染評価法の開発

本研究の目的は,都市大気中の環境微粒子について,キャリアーとしての微粒子の組成から起源を推定した上で,その粒子に付着している「発ガン性が指摘されている有害有機成分」や「鉄などの金属元素を含む微粒子との複合微粒子」に焦点を合わせた起源別複合汚染評価法を開発することである。この研究目的を達成するために,以下の様な具体的な項目に関する研究を行い,それぞれの項目に対して重要な知見を得た。1.環境微粒子を金属板の上に直接分級捕集できる,携帯型のカスケードインパクター型捕集装置の試作2.試作した捕集装置による都市大気中の環境微遊粒子の捕集と,電子線マイクロアナリシス(EPMA)法による粒別分析,ならびに複合粒子に対する粒子構造の解析に基づく,発生起源情報や複合汚染情報の取得項目1と2では,都市域の大気環境微粒子をSPMやPM_<2.5>などの様に分級し,かつ金属板上に直接捕集できる携帯型捕集装置を試作した。また捕集された微粒子に対して,EPMA法による粒別起源解析法を適用することで,試作した捕集装置の評価を行い,さらに複合微粒子の粒子構造を詳細に解析した。その結果,本研究で試作した携帯型捕集装置を用いれば,研究目的を十分に満足する都市大気中環境微粒子の分級捕集が可能であることが分かった。同時に,複合微粒子の主たる発生起源などに関する重要な知見を得た。3.飛行時間型二次イオン質量分析(TOF-SIMS)法による粒子別の無機・有機成分検出と,質量スペクトルに基づく特徴抽出法による発生起源情報ならびに有害有機成分情報の取得4.ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法による有害有機物質情報の取得項目3と4では,捕集された環境微粒子試料に対して,TOF-SIMS法やGC/MS法を適用し,微量無機成分や有害有機物質の同定を行なった。また,特定の有害有機汚染物質のフラグメントピークなどを用いて,捕集した個々の粒子に吸着する有機物質分布情報を得,質量スペクトルの特徴抽出に基づく粒別起源解析を行った。その結果,実際の都市大気環境中から,鉄粒子表面にデイーゼル排気微粒子が吸着した複合微粒子が見出された。本研究は,都市大気中の環境微粒子について,キャリアーとしての微粒子の組成から起源を推定した上で,その粒子に付着している「発ガン性が指摘されている有害有機成分」や「鉄などの金属元素を含む微粒子との複合微粒子」に焦点を合わせた起源別複合汚染評価法を開発することを目的としている。この研究目的を達成するために,本年度は,(1)環境微粒子の携帯型分級捕集法の検討とEPMA法を用いた粒別起源解析,ならびに(2)TOF-SIMS法を用いた微粒子上有機物質測定に関する研究を進め,以下の様な研究成果を得た。研究課題(1)について:環境微粒子に吸着した有害有機物質や,付着した他起源の微小粒子との複合汚染に注目し,その粒子の発ガン性などの人体影響や発生起源・輸送過程についての詳しい情報を得るためには,携帯型の分級捕集法に関する検討が必要となる。したがって本研究では,都市域の大気環境微粒子をSPMやPM_<2.5>などの様に分級し,かつ金属板上に直接捕集できる携帯型捕集装置の検討・試作を行なった。また,検討結果に基づいて捕集された微粒子に対して,EPMA法による粒別起源解析法を適用することで,試作した捕集装置の評価を行い,さらに複合微粒子の粒子構造を詳細に解析した。同時に,本試作装置により捕集された複合微粒子の主たる発生起源などに関する重要な知見を得た。研究課題(2)について:研究課題(1)で検討した環境微粒子の携帯型捕集法に基づき捕集された環境微粒子試料に対して,TOF-SIMS法を適用し,有害有機物質の同定を行なった。その結果,実際の都市大気環境中から,鉄粒子表面にディーゼル排気微粒子が吸着した複合微粒子が見出された。この研究目的を達成するために,これまでに以下の具体的な項目に関する研究を行い,それぞれの項目に対して重要な知見を得ている。

その結果,本研究で試作した携帯型捕集装置を用いれば,研究目的を十分に満足する都市大気中環境微粒子の分級捕集が可能であることが分かった。同時に,複合微粒子の主たる発生起源などに関する重要な知見を得た。3.飛行時間型二次イオン質量分析(TOF-SIMS)法による粒子別の有機成分検出と,質量スペクトルに基づく特徴抽出法による発生起源情報ならびに有害有機成分情報の取得4.ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法による有害有機物質濃度情報の取得項目3と4では,捕集された環境微粒子試料に対して,TOF-SIMS法やGC/MS法を適用し,有害有機物質の同定を行なった。また,特定の有害有機汚染物質のフラグメントピークなどを用いて,捕集した個々の粒子に吸着する有機物質分布情報を得,質量スペクトルの特徴抽出に基づく粒別起源解析を行った。その結果,実際の都市大気環境中から,鉄粒子表面にディーゼル排気微粒子が吸着した複合微粒子が見出された。本研究の目的は,都市大気中の環境微粒子について,キャリアーとしての微粒子の組成から起源を推定した上で,その粒子に付着している「発ガン性が指摘されている有害有機成分」や「鉄などの金属元素を含む微粒子との複合微粒子」に焦点を合わせた起源別複合汚染評価法を開発することである。この研究目的を達成するために,以下の様な具体的な項目に関する研究を行い,それぞれの項目に対して重要な知見を得た。1.環境微粒子を金属板の上に直接分級捕集できる,携帯型のカスケードインパクター型捕集装置の試作2.試作した捕集装置による都市大気中の環境微遊粒子の捕集と,電子線マイクロアナリシス(EPMA)法による粒別分析,ならびに複合粒子に対する粒子構造の解析に基づく,発生起源情報や複合汚染情報の取得項目1と2では,都市域の大気環境微粒子をSPMやPM_<2.5>などの様に分級し,かつ金属板上に直接捕集できる携帯型捕集装置を試作した。また捕集された微粒子に対して,EPMA法による粒別起源解析法を適用することで,試作した捕集装置の評価を行い,さらに複合微粒子の粒子構造を詳細に解析した。3.飛行時間型二次イオン質量分析(TOF-SIMS)法による粒子別の無機・有機成分検出と,質量スペクトルに基づく特徴抽出法による発生起源情報ならびに有害有機成分情報の取得4.ガスクロマトグラフ質量分析(GC/MS)法による有害有機物質情報の取得項目3と4では,捕集された環境微粒子試料に対して,TOF-SIMS法やGC/MS法を適用し,微量無機成分や有害有機物質の同定を行なった。その結果,実際の都市大気環境中から,鉄粒子表面にデイーゼル排気微粒子が吸着した複合微粒子が見出された。
生活習慣病である歯周病と脂質異常症との関連の解明

ともに生活習慣病である脂質異常症と歯周病との相互作用を明らかにするため、骨吸収を担う破骨細胞において、細菌受容体Toll-like receptor (TLR)と脂質異常症の原因である酸化LDL受容体とを共に刺激することによる影響を検討する。破骨細胞の分化・機能及び脂肪細胞への影響、更に破骨細胞の活性化による脂質異常症治療薬の効果への影響も検討する。また、各種脂質異常症治療薬の破骨細胞への効果をin vitroにて検討する。更に、脂質異常症治療中の患者の内科血液データと、歯周治療効果などとの相関を統計処理し、脂質異常治療薬による歯周治療効果への影響を検討する。
アントレプレナーシップのアセスにより生きる力の実質化を図るプラットフォームの構築

本研究は、東北の3地点として、東成瀬・由利本荘・石巻で実施された。教員からの解釈的データを、アントレプレナーシップに焦点化するべく関連するベストプラクティスの中で調査した。実際に教師の参加観察を通して、長期的な民族誌的研究を促進するべく、毎年数回、学校を訪問した。トライアンギュレーションの手法で、3つの異なるサイトから、混合法のアプローチ(ナラティブ探究、調査データと民族誌)からデータを収集した。3地点にとどまらず、UNESCOでのESDの学校を加えて吟味し、OECDでのキーコンピテンシーや21世紀スキルと親和性が高い点が見出された。学校と地域社会との間にある子供と大人の関係が見出された。本研究は、「スクールベーストカリキュラム」を、「生きる力の実質化を図るために」「アントレプレナーシップの視点に立って」「アセスすることにより」明らかにし、プラットフォームとなる計画や実践プログラムを作ろうとするものである。ここで用いているスクールベーストカリキュラム、アントレプレナーシップという術語は、欧州起源の概念であり、わが国には馴染みが少ない。しかし、これらは皆、PISA(OECD生徒の学習到達度調査)をきっかけとして、わが国の教科教育の実践を俎上に載せる十分な意義を有している世界標準の術語である。後者アントレプレナーシップは、一般的には企業家精神とも訳され、新しい事業の創造意欲に燃え、高いリスクに果敢に挑む姿勢を意味するとされている。教育の分野では、広くアイデアを行為に移すという意味でキャリア教育にも通じるものとなっている。本研究の背景に国内での喫緊の課題である雇用や経済、特にemployabilityを考え、改訂学習指導要領に盛り込まれた「主要能力」の1つとなっている。具体的なシラバスは、国内では職場体験か総合的な学習に一部見られるものの、各教科ごと、そして何よりも教科横断的となると皆無の状態である。先端科学での多くの種類の知識生産は、「モード1」から「モード2」へといわれている中で、本研究は、学際分野の開拓と多国間への広がりをシナリオに持っている。この新分野を先端的に牽引することが、今後の日本の教育の方向性を提示することにつながる。ニュージーランドやフィンランド等海外の教員開発に反映する道筋と比較しながら、エージェンシーとしてのNPO/NGOとの連携によるカリキュラム開発の方法論に関する知見が得られた。本研究により「地域に信頼される」学校への手がかりが得られる。全体として、焦点を絞った学校改善、さらに地域力、家庭力の相乗効果についての記述が可能となった。後者のアントレプレナーシップは、一般的には起業家精神とも訳され、新しい事業の創造意欲に燃え、高いリスクに果敢に挑む姿勢を意味するとされている。教育の分野では、広くアイデアを行為に移すという意味で、キャリア教育にも通じそれをむしろ大きく包み込むものとなる。当初の調査の後、教員からの解釈的データは、企業家精神と関連した資質能力(コミュニケーション能力、科学的リテラシー、識字、批判的思考とメディアリテラシー)に関連するベストプラクティスの彼らの概念を調査するために収集された。研究者たちは、実際に教師の参加観察を通して、長期的な民族誌的研究を促進するべく、毎年数回、学校のサイトを訪問した。トライアンギュレーションの手法で、3つの異なるサイトから、混合法のアプローチ(ナラティブ探究、調査データと民族誌)から得られたデータによって実現された。本研究テーマは、東日本大震災があったことにより、かえってテーマとして当初より大きな課題となりつつある。本年は、以上のような制約の中で、進められた。アントレプレナーシップは、国内でのキーコンピテンシーの大きなframeworkの1つとなりうる。しかしながら、このことが、サステナビリティという未来志向の概念との緊張関係で論じられることは国内では見られない。これを、A県H村にて実践を参与観察し、具体的な体験学習として行われている様子を記述し、大きな学校改善のリーダーシップと学習のフレームの中に落とし込むことを試みた。

あるいは、全国的なユネスコ・スクール(ASPネット)の大会でのフォローアップを試み、高校レベルで成果を上げていると思われる学校にて、聞き取り調査することにより、国内での適用可能性を吟味検討した。結果の一部は、平成23年度は、WALS (World Association of Lesson Studies) 2011で発表した。International Conference on Sustainable Development 2011(ウェブコンフェレンス)Research for Japanese-Like Competency and Assessment Through Challenges of Eager Schools for Sustainability after the Great Earthquake and Tsunamiこれについては、OIDA International Journal of Sustainable Development, Vol. 3, No. 9, pp. 61-70, 2012.にて、掲載された。従来の枠組みにとらわれている限り、今後の展望などは見えてこないと考え、産業、労働・雇用からの像の広がりとしての「キーコンピテンシー」も提案されてきているように、省エネから産業構造の転換にあるこの時期、学力を補完する日本型に適合するものとして注目してきたが、震災後のことを考えると、エンプロイアビリティについても再考せざるを得ない。フィンランドの教育システムが、このアントレプレナーシップを足がかりにして、雇用と学業経験とのミスマッチを克服しようと努めている点に注目してきた。a応募者のこれまでの研究成果を踏まえ着想に至った経緯として、申請者が、2009年に、フィンランド・ユバスキュラ大学の教育リーダーシップ国際シンポジウムとニュージーランドの国立教育研究所(NZCER)を直接訪問したことがあげられる。そこでは、クロスカリキュラーアプローチによる学校改善の政策と教員開発も見られる。他方、日本においても、ある自治体において、「地域に信頼される」豊かな実践が、職場体験などをもとに自然体で行われており、その目指されているところは、コンピテンシー育成につながるものであることがわかってきている。東日本大震災があったため、テーマとして当初より大きな課題となりつつあるが、初年度としてはやや遅れている。人口減少の東北地方の将来を見据え、小学校にて実践を試みた仙台市柳生小学校の伝統和紙の実践から再度見直してみたい。近年の研究によると、仙台藩初代藩主・伊達政宗が歴史上慶長遣欧使節において、現地スペインでは、コミュニケーションの手段として、和紙が役立ったことが記されており、グローバルシティズンシップとも関係する。震災後教育については、この他に、イチゴ(亘理町)、純ツバキ油(気仙沼大島)など農業製品の健康やスキンケアを含めた起業の可能性、気仙沼へのソーシャルアントレプレナーシップからのNPO法人のコミットなどの分析が必要である。
戦後日本形成の基礎的研究(成果とりまとめ)

平成4年度6年度の3年間にわたり実施してきた「戦後日本形成の基礎的研究」の成果をとりまとめ、一般に公開することを目的として、本年度は以下のような活動を行った。(1)計画研究班と関連公募研究に参加した研究者の業績と活動経過をまとめ全体として如何なる成果をあげたのかを示す報告書を作成した。その内容は、プロジェクトの概要、各班ごとの研究成果、総括班の活動内容ならびに関連プロジェクト(国際シンポジウムと国際学術研究)をカバーする。(2)1996年1月4日7日、神戸国際会議場で行われた国際シンポジウム「国際社会の中の戦後日本」の運営を支援した。(3)母胎となる研究プロジェクトから派生して、今年度以降も継続が予定されているデータベース作成などの新規プロジェクトとの連絡を行った。(4)以上の諸作業を行うにあたって、基本的な方針の決定と確認を行う目的で総括班会議を2回開催した。総括班の機能は、各研究班の活動を全体として申請書に記載した研究目的と実施計画に沿った方向で進めるように指導し調整する組織面と、総括班が独自に実行する研究面とに分かれる。組織面に関しては、電子メールのネットワークの設定が終り、これを利用して総括班と各研究班との間、ならびに各研究班相互の日常的な連絡の能率化を図る態勢を作った。また、11月に2泊3日の研究集会を開催し、すべての研究班からの参加とかなりの公募による研究者の出席を得た。この研究集会は当重点領域に関係している研究者相互の問題意識と各班および各個人の研究の進展状況について情報を交換することを主眼として行われたものであって、主要な論点や成果を集約的に述べることは現段階では時期尚早である。次に研究面での成果は、当初の計画通りにデータベース作成の作業を実施した。内容的には、戦後日本年表、戦後日本基礎資料(首相・外相の国会演説その他)などのデータベース化、大来佐武郎文書などの戦後日本関係文書の収集と整理、戦後日本関係の当事者とのインタビューによるオーラル・ヒストリーなどがその主要なものであり、それぞれ、今年度に予定していたものをほぼ実施できた。これらは、3か年計画の事業の一部であるので、たとえばデータベース化の場合で言えば、完成した形をまだとってはいない。総括班の機能のうち、計画研究班と公募参加者を含めて全体の研究活動の調整をはかる面に関して言えば、この年度内に、計画研究班の代表者の酸化による総括班会議を数回、研究集会を1回(11月に大磯で)開いた。大磯の研究集会の全体討論の記録、報告内容、さらには年度内にまとまった各研究者個人の研究成果は、整い次第、オケージヨナル・ペーパーとして印刷・配付している。総括班の第二の機能、すなわち、基礎的研究資料のデータ・ベース化の作業は、戦後日本年表、首相・外相の国会演説などを対象とするものを、前年に引き続いて行ったほか、政治家、官僚などの経歴に関する基礎資料のデータ・ベース化の作業を新たに始めた。また、前年に引き続いて行ったほか、政治家、官僚などの経歴に関する基礎資料のデータ・ベース化の作業を新たに始めた。また、前年に引き続いて、関係者からの聞き取りを行い、オーラル・ヒストリー・シリーズの形で順次印刷・配付している。以上の二つの機能を円滑に進めるために、総括班全体とのコミュニケーションをはかった。総括班の今年度の活動については、研究実施計画にしたがい、各班の研究の進展状況の相互確認と、これまでに進めてきた基礎的な研究資料・史料の収集と整理の作業を中心におこなわれた。計画研究班と公募参加者を含めて全体の研究活動の調製をはかる面に関していえば、本年度内に、計画研究班の代表者の参加による総括班会議を4回、研究成果に基づいた集約化をはかる研究集会を1回(11月に東京都内半蔵門で)開いた。東京半蔵門の研究集会の全体討論の記録、報告内容、さらには年度内にまとまった各研究者個人の研究成果は、整い次第、オケージョナル・ペーパーとして印刷・配布した。また随時ニューズレターを発行し相互の連携をはかった。総括班の第二の機能、すなわち、基礎的研究資料のデータ・ベース化の作業については、戦後日本年表は1975年までの年表、総理大臣の国会演説、ならびに大臣・次官・国会各委員会委員長などの経歴に関する人事データのデータ・ベース化の作業を行なった。また、幾人かの関係者からの聞き取りをおこない、オーラル・ヒストリー・シリーズの形で印刷・配布した。