hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ボルネオ先住民の国際労働移動と社会変化-開発企業による事業展開との関係から

本研究は,ボルネオを基点とする開発事業の推進と国際(あるいは越境)労働力移動との関係を解明し,先住民社会におけるその影響について検討することを目的としている。本年は,マレーシア・サラワク州およびサバ州において現地調査を行った。具体的には,サラワク州では,森林省や個別の木材伐採企業への聞き取りを行い,サバ州においては,195060年代にサラワクからサバへと移住した集落への聞取り調査をおこなった。両地域は,現在では同じマレーシアを構成する州となっているが,1960年代までは異なる植民地体制の下にあり,植民地統治下における国際移動の様相を呈していた。また,こうした移動は,サバにおいてすでに活発に行われていた木材伐採作業や,その他の林産物採取作業の労働者としての出稼ぎが中心であり,現在までおこなわれている出稼ぎとの連関性を考える上で,重要な歴史的背景を持っていることが分かった。今回調査を行った移住集落は,いずれもすでにサバ州に定着した集落となっているが,母村であるサラワク州の集落とは,同じエスニック集団でありながら,生業活動内容も社会構造も全く異なったものとなっており,比較を行う上でも興味深い対象となった。一方,本年度は,平成16年度までの調査で得られた成果の一部が学術雑誌に掲載されたほか,別稿を投稿準備中である。また,これ以外にも,マレーシア・サラワク大学・東アジア研究所での特別セミナーや,マレーシア国民大学での国際シンポジウム,北海道大学大学院文学研究科での国際ワークショップなどで口頭による研究成果の発表を行った。国際労働力移動という観点から見ると,マレーシアは労働力の受け入れ国であると同時に,送り出し国でもあるという特徴を有している。これは,サラワク州(ボルネオ島)においても同様である。サラワク州は,マレーシアの中でも開発フロンティアにあり,プランテーションや木材伐採の労働者として国外,特にインドネシアからの労働移民を数多く受け入れている。その一方で,サラワク州に本社を置く開発関連企業は,パプアニューギニアなどの周辺諸国での資源開発にも乗り出しており,その労働力として多数のサラワク先住民を国外に送り出している。本年は,マレーシア・サラワク州およびインドネシア・西カリマンタン州において現地調査を行った。サラワク州では,木材業界団体および,個別の木材伐採企業への聞き取りを行ったが,近年は,パプアニューギニアへの労働者送り出しは減少傾向にある。これは,木材産業の動向と深く連動していることが分かった。また,プランテーション開発企業への,聞き取りも行い,インドネシア人労働者のリクルート方法について,若干の知見を得た。サラワク州と西カリマンタン州との国境付近には,いくつかのボーダータウンが存在しており,そこで行商等を行うインドネシア人に対しても聞き取りを行うことが出来た。こうしたボーダータウンは,合法・非合法の越境・就労が混在している地域であるが,サラワク州としては,こうした市場を観光対象として開発する意図を持ち,整備計画を立てている点が興味深い。西カリマンタン州においては,若干の資料収集を行うと同時に,国境付近の集落において,サラワク側への出稼ぎを中心とする移動の歴史と,彼らの森林利用の変化について聞き取り調査を行った。以上,本年度は,国境を越える様々な動きを概観し,具体的な調査に向けての基礎を築いた。本年は,昨年に引き続き,マレーシア・サラワク州およびインドネシア・西カリマンタン州において現地調査を行った。サラワク州では,森林省や個別の木材伐採企業への聞き取りを行った。その結果,インドネシアからマレーシアへの非合法の木材輸入が増加傾向にあることが分かった。しかし,それは,インドネシア側としては非合法の輸出になるが,マレーシア側では合法的な輸入とみなされる場合があり,国境を越える段階で制度の違いから同じ商品でも取り扱いが異なるという具体的事例について,新たな知見を得ることができた。一方,インドネシア・西カリマンタン州での調査では,木材の伐採,運搬作業における末端の労働状況について観察することができた。そこでは,おもにマレーシアの開発企業が操業を行っており,木材伐採道路や村々をつなぐ道路の建設にも,マレーシア企業が深く関わっている状況を確認できた。西カリマンタン州では,先住民の複数の村落でも調査を行い,農業生産や土地利用,現金収入手段,出稼ぎなどに関する聞き取りを行うことができた。その結果,多くの先住民が木材企業との関係があり,またそうでない場合でも,日常的にマレーシア側への移動を繰り返しながら,経済的にはマレーシア側での活動に大きく依存しているという状況が見られた。また,木材景気の活況は,国際移動・越境移動だけでなく,インドネシア国内の他地域からも多くの移動者をひきつけており,国内移動と国際移動との連関について,ひとつのヒントになりうる具体的事例を知ることができた。

両地域は,現在では同じマレーシアを構成する州となっているが,1960年代までは異なる植民地体制の下にあり,植民地統治下における国際移動の様相を呈していた。また,こうした移動は,サバにおいてすでに活発に行われていた木材伐採作業や,その他の林産物採取作業の労働者としての出稼ぎが中心であり,現在までおこなわれている出稼ぎとの連関性を考える上で,重要な歴史的背景を持っていることが分かった。今回調査を行った移住集落は,いずれもすでにサバ州に定着した集落となっているが,母村であるサラワク州の集落とは,同じエスニック集団でありながら,生業活動内容も社会構造も全く異なったものとなっており,比較を行う上でも興味深い対象となった。一方,本年度は,平成16年度までの調査で得られた成果の一部が学術雑誌に掲載されたほか,別稿を投稿準備中である。また,これ以外にも,マレーシア・サラワク大学・東アジア研究所での特別セミナーや,マレーシア国民大学での国際シンポジウム,北海道大学大学院文学研究科での国際ワークショップなどで口頭による研究成果の発表を行った。
材料の濡れモニタリングによる建築外壁部材の劣化防止技術の確立に関する研究

本研究は,建築外壁に関し,濡れや乾湿繰返しなど,部材内部の水分移動をモニタリングし,部材の物理的劣化や居住性の低下をより早期に防止するための診断技術を確立することを目的として実施した。まず,ICタグを活用したNFC技術によって携帯電話等でデータを取り込むシステムを構築した。この計測システムを用いて,実際の建築部材を想定した模擬部材や実際の建築物で様々な実験を行った。その結果,本研究により,建築物における濡れモニタリングシステムの基盤を構築することができた。本研究は,建築外壁に関し,濡れや乾湿繰返しなど,部材内部の水分移動をモニタリングし,部材の物理的劣化や居住性の低下をより早期に防止するための診断技術を確立することを目的として実施している。2014年度は,安価で形状・寸法が自由な静電容量型の無線濡れセンサを活用すること,またモニタリングは建物利用者が実施することを想定し,簡易な計測システムの開発を試みた。その結果,ICタグを活用したNFC技術によってタブレットやスマートフォンでデータを取り込むシステムのプロトタイプを構築できた。まず最初に実施した「濡れセンサの精度を検証するための実験」は,センサの精度を検証するとともに,各種構造の外壁を構成する材料に関し,「センサによる濡れ計測値」と「各材料の濡れの状態(含水率)」の相関分析を行った。特に,センサ表面を覆う吸水材料と各種建築材料の含水率との関係を明確にできた。「濡れセンサを壁面内部に設置する手法を確立するための実験」では,木造ラスモルタル外壁の模擬試験体に濡れを生じさせて,濡れを精度良く計測するためのセンサの形状,設置手法について実験を行い,基礎データを収集した。特に,ステープル穴,ラス板,断熱材,さらに内部仕上げボード等の濡れ状況のモニタリングを実施し,計測システムの合理性の検討を行った。さらにひび割れ等の欠陥を有するモルタルの内部の濡れ性状についても欠陥の大きさと濡れの進展について相対評価試験を実施した。モニタリングを実施するためには,壁面の断面内に部材としての性能を損なわないようにセンサを設置することが必要である。次年度へつなげる研究として,モルタル内部,各材料層の界面にセンサを設置して,濡れをモニタリングする手法についても検討を行った。2015年度までに,安価で形状・寸法が自由な静電容量型の無線濡れセンサを活用したモニタリングシステムを構築し,種々の実験検討を行った。2014年度は,ICタグを活用したNFC技術によって携帯電話等でデータを取り込むシステムを構築した。さらに2015年度は構築したシステムで種々の実験研究を実施し,下記のような有益な知見を得た。(1)木造ラスモル外壁における粘着型防水紙の高い防水性能の確認:雨水の浸入による劣化が著しい木造建築物のラスモルタル外壁において,新規材料である粘着型防水紙の活用の防水性能の耐久性が非常に優れていることを実験的に確認した。この成果を基に,2016年度は,各種仕様のラスモルタル外壁の防水性能について,濡れセンサによる比較実験を行う。(2)静電容量型濡れセンサに関する基礎実験により,計測値には計測部温度,水溶液の濃度が影響することが明らかとなり,現時点では計測された静電容量絶対値で,濡れの程度を判別することが困難であることが分かった。ただし,濡れの発生の判定に関しては,本センサが有効であることが確認できたため,2016年度は濡れの時間や濡れ回数等で建築部材の濡れの診断を行うこととした。(3)コンクリート外壁を想定した試験体に対する漏水実験では,屋外側から雨水を想定した散水を実施し,屋外側から試験体に吸水させ,モニタリングを実施した。その結果,微細なひび割れ等からの漏水を検知することが確認できた。(4)建築外壁のみならず,外気と接する部材にも活用できることを検討した「風呂脱衣所における木造床を模擬した試験体での実験」から,湿気による濡れにも本技術が有効であることを確認した。この成果は漏水や湿気による濡れが問題となる屋根部材や木造1階の床下などにも有効活用できることを示しており,今後の技術展開に有用な成果が得られたものと判断される。当初より予定した実験はほぼ実施でき,また本計測システムの有効性を確認し,実務への展開のための基盤は構築できた。ただし,現状のセンサ技術において,計測値から建築材料の濡れ具合を安定することが困難であることが分かったため,代替指標として「濡れ回数」と「濡れ時間」を活用することとし,当初予定の一部の実験を次年度に繰り越した。この実験は2016年度に十分に組み込むことが可能な実験である。また,研究立案段階では検討対象とはしていなかった「木床の湿気による濡れ」の判定を行うことが可能という知見が得られたため,本システムの活用範囲は当初の想定よりも広い領域に展開できる可能性を明らかにできた。さらに2015年度は,雨水の浸入による劣化が著しい木造建築物のラスモルタル外壁において,新規材料である粘着型防水紙の活用の防水性能の耐久性が非常に優れていることを実験的に確認した。コンクリート外壁を想定した試験体に対する漏水実験では,屋外側から雨水を想定した散水を実施し,屋外側から試験体に吸水させ,モニタリングを実施した。その結果,微細なひび割れ等からの漏水を検知することが確認でき,予防保全技術として,本濡れモニタリングが有効となる見通しを得た。

2016年度は,実際の建築部材を想定した模擬試験体として,一般的な住宅に使用される木造・RC外壁を作製し,外装材,防水紙,断熱材等で起こりうる不具合に対し,各層ごとにセンサを設置して,不具合検知の検証実験を行った。特に,濡れによる劣化の著しい木造建築物を対象として,1シーリングの劣化を模擬した試験体(劣化下部にセンサ設置),2通気層の内部結露を想定した試験体(胴縁下部周辺にセンサ設置),3防水紙の破れを模擬した試験体(劣化下部にセンサ設置),4断熱材の内部結露を想定した試験体(断熱材の屋外側と屋内側にセンサ設置)および5防湿シート破れを模擬し内部結露を想定した試験体(防湿シートの屋外側と屋内側にセンサ設置)について,本研究で試作した濡れセンサシステムの適用範囲を確認した。さらに本研究の締めくくりとして,実構造物(つくば市建築研究所における実験住宅)で冬期の結露やサイディング材の不具合による濡れ検知の実証実験をおこなった。本研究は,建築外壁に関し,濡れや乾湿繰返しなど,部材内部の水分移動をモニタリングし,部材の物理的劣化や居住性の低下をより早期に防止するための診断技術を確立することを目的として実施した。まず,ICタグを活用したNFC技術によって携帯電話等でデータを取り込むシステムを構築した。この計測システムを用いて,実際の建築部材を想定した模擬部材や実際の建築物で様々な実験を行った。その結果,本研究により,建築物における濡れモニタリングシステムの基盤を構築することができた。研究開始時に計画した内容通りに研究は進んでおり,初年度の研究としては順調といえる成果が得られた。研究計画に示した項目の進捗状況は以下の通りである。「簡易な計測システムの開発」はプロトタイプの試作をおこなった。「濡れセンサの精度を検証するための実験」は数種類のセンサで基本性能を検証し,一部今後の課題も抽出した。「濡れセンサを壁面内部に設置する手法を確立するための実験」については,木造ラスモル外壁,モルタル内部での埋め込み実験を行い,次年度以降の研究の基盤を構築できた。2016年度は,濡れと各種劣化(反り,腐食,ひび割れ,かびおよび振動障害などの居住性の低下)を定量的に計測する試験(変位・ひずみ計測,振動計測,腐食検査等)等も行い,本研究のまとめとして,センサモニタリングに基づく維持管理手法の提案を行うこととしている。また,特に濡れが問題となる木造ラスモルタル外壁については詳細仕様について,濡れとの関係を明確にし,実際の木造建築物での長期計測も実施する。補修要否の判定技術に関しては,特に外壁のモルタル・コンクリートのひび割れ補修を例とした実験検討を実施する。現在の各種技術基準では有害なひび割れ幅を設定し,補修の要否をひび割れ幅で設定している場合が多く,品確法における技術基準もこれに準じている。しかし現実には,例えば漏水が発見された段階で応急的に補修を施すという事後保全が主流であり,建築物の耐久性にとっては取り返しのつかない事例も発生している。
衛星画像データに基づいた沖縄赤土流出モニタリングシステムの開発と汎用化

沖縄では、沿岸リ-フ海域への赤土流出による沿岸海洋汚染問題が深刻な社会問題となっている。この問題の実態解明にあたっては、赤土流出発生源として陸域を含めた多時点・多地点での包括的な解析を広範手段として非常に高い潜在的利用価値を持っている。しかしながら、衛星リモートセンシングを用いた従来の研究の多くは、衛星データをある特定のシートゥル-ス・データと経験的に結びつけて解析しようとするもので、多時点・多シーンの画像データを統一的・包括的に解析し得る段階には至っていない。そこで本研究では、光学的原理に基づいた理論的なアプローチにもとづいて、衛星データに対してできるだけ物理的な形の意味付けを明確に与えるような処理・解析手法を開発することによって、これらの難点を克服するとともに、解析項目・対象をより広げることにより、上述の汎用的赤土流出モニタリングシステムを構築することを試みた。具体的には、まず沿岸海域を対象として、大気の影響や太陽光量といった海域と無関係な情報を衛星データから合理的に排除する手法を開発した上で、赤土による海水の濁度(これは海底反射率に比べて色依存性が少ない)および赤土流出の受け皿となるリ-フ海域での水深の分布を算出することを試みた。次に、赤土の発生源となる陸域に目を向け、赤土流出に対する危険度を表す土地被覆状態を定量的に把握することを試みた。そして最後に、陸海域を統合した解析として、海底に堆積した赤土の分光反射特性(色合い)を周辺の陸域画像データから抽出した土壌情報から推定し、それに基づいて、海底の赤土による面的被覆率を、赤土の色合いの違いに影響されない形で算定する手法を開発した。沖縄赤土流出問題の実態解明にあたっては、汚染の発生源ともいえる陸域を含めた陸・海総合型の解析・モニタリングを広範囲にわたって継続的に行っていくことが不可欠であり、衛星リモートセンシングはその手段として非常に高い潜在的利用価値を持っている。しかしながら、衛星リモートセンシングによる従来の研究の多くは、衛星データをある特定のシートウルースやグランドトウルースデータと経験的に結びつけて解析しようとするもので、多時点・多シーンの画像データを統一的・包括的に解析し得る段階には達していない。そこで本研究では、光学的原理に基づいた物理的意味付けが明確な解析手法体系を開発し、沖縄赤土流出問題に適用してその有用性・妥当性を確認することにより、一般性・汎用性の高いモニタリングシステムを構築することを試みた。以下に本年度の主要な研究成果を列挙する。1)衛星画像データの汎用的な前処理方法として、大気散乱光量や地表面に到達する太陽光量といった、衛星データの時期やシーン毎に異なってくる影響を合理的に排除する方法を開発した。2)この前処理結果に基づいて、潮位差の異なる二つの時期の衛星データから、光の水中消散係数を理論的に算定する手法を開発し、衛星同期観測によってその有効性を確認した。3)1)、2)で得られた結果を利用し、水中透過性の良い二つの可視光波長域BANDのデータから、沖縄沿岸海域における水深分布及び海底の光の反射特性を把握する手法を開発した。4)赤土流出の発生源である陸域の解析手法として、陸域データから大気散乱光及び斜面の影響を合理的に排除する手法を開発した上で、土地被覆状況を、土壌の植生による被覆率という物理量を用いて定量的に表現すべく、各種土壌・植生それぞれを合理的に分類する手法を開発した。5)海底の赤土による被覆率を、陸域データを反映させることによって算定する手法を開発し、現地データと比較することによってその有効性を確認した。沖縄では、沿岸リーフ海域への赤土流出による沿岸海洋汚染問題が深刻な社会問題となっている。この問題の実態解明にあたっては、赤土流出発生源としての陸域を含めた多時点・多地点での包括的な解析を広範かつ継続的に行っていく必要があるが、衛星リモートセンシングはその手段として非常に高い潜在的流用価値を持っている。

しかしながら、衛星リモートセンシングを用いた従来の研究の多くは、衛星データをある特定のシートゥルース・データと経験的に結びつけて解析しようとするもので、多時点・多シーンの画像データを統一的・包括的に解析し得る段階には至っていない。そこで本研究では、光学的原理に基づいた理論的なアプローチにもとづいて、衛星データに対してできるだけ物理的な形の意味付けを明確に与えるような処理・解析手法を開発することによって、これらの難点を克服するとともに、解析項目・対象をより広げることにより、上述の汎用的赤土流出モニタリングシステムを構築することを試みた。具体的には、まず沿岸海域を対象として、大気の影響や太陽光量といった海域と無関係な情報を衛星データから合理的に排除する手法を開発した上で、赤土による海水の濁度(これは海底反射率に比べて色依存性が少ない)、および赤土流出の受け皿となるリーフ海域での水深の分布を算出することを試みた。次に、赤土の発生源となる陸域に目を向け、赤土流出に対する危険度を表す土地被覆状態を定量的に把握することを試みた。そして最後に、陸海域を統合した解析として、海底に堆積した赤土の分光反射特性(色合い)を周辺の陸域画像データから抽出した土壌情報から推定し、それに基づいて、海底の赤土による面的被覆率を、赤土の色合いの違いに影響されない形で算定する手法を開発した。
職員室の職場としての機能と課題に関する教育社会学的研究－学校建築上の配置から－

高校の教員の執務場所は、一般に大職員室の他に各教科準備室、進路指導室等に分かれている。本研究では、そのことがもたらす職員室の職場としての機能と課題について、3都県約10校で聞き取り調査と7都県50校の管理職と教員対象の質問紙調査を行った。職員室が機能分化していることで専門的な仕事をこなすには効果があるが、教員間の情報共有や生徒指導が不十分になり、多忙化の一因であるとの認識が強いことがわかった。さらに、教員が休憩する場所が十分確保されていないなど、職場環境としての整備にも問題があることがわかった。平成24年度は、前年度の研究成果をふまえて、職員室のタイプの類型化と、類型の違いによる教師の職務の違いとその問題点を抽出することを目的として、より多様な学校タイプの職員室事例の蒐集を行った。その目的達成のために、第一に、外国の学校の職員室事例の蒐集を行った。具体的には、イギリスの中等教育段階の学校を5校見学した。前年度の研究成果に基づく仮説は、1同じ中等教育段階の学校でも、学科の違いや上級学校段階への進学状況の違いによって、職員室のあり方が異なる、2職員室の形態によって教師の職務のあり方が異なる、というものであったが、イギリスの事例より見えてきたことは、教育理念や教師に期待される職務の違いが職員室の形態の違いにつながっているという因果関係、つまり2の仮説の因果が逆ではないかというものであった。第二に、日本でも、前年度に調査を行った公立高校以外の学校の職員室事例の蒐集を行った。具体的には、複合施設型の小学校を3校(うち2校は図書館や公民館など社会教育施設を併設、うち1校は保育所と中学校を併設)、私立高校(いずれも中高一貫校)を3校見学した。これらの事例より見えてきたことは、日本の学校の職員室は、学校段階や設置者の違いにかかわらず、イギリスの職員室に比べれば、ずっと似通った形態をしていることであった。以上から、実際の職務にあたって職員室の形態の違いが影響を与えることがあるとしても、これまで社会的に共有されてきた教育理念や教師に期待される職務のあり方が職員室の形態に影響を与えているところが大きいのではないかと考察するに至った。平成25年度には、第一に、普通科以外の高校の職員室のありようについて、インタビュー調査と見学により、その特徴を把握すること、第二に、前年度までの調査の成果もあわせて、高校の職員室の学校建築上の特徴と、教員間の情報共有、教員ー生徒間の指導に対して職員室の特徴が与えている影響を、一定規模の高校を対象に質問紙調査によって量的に捉えることであった。そのために、夏休み期間を中心に、都内の専門学科の高校を訪問し、職員室の学校建築上の配置を確認するとともに、管理職の教員に職員室の様子をうかがった。その結果、普通科と比べて、専門性と独立性の高い教科を指導する関係から、普通科によく見られるような大職員室が教員間の情報共有や教員ー生徒間の指導等の役割を果たす程度が低く、専門の教科ごとの職員室の果たす役割が大きいことがわかった。ただし、この特徴が自治体を超えても見られるのかどうか、専門学科の中でも、工業科や商業科やその他でどのように違うのかというところまでは、訪問した学校数が少ないため、まだ把握できていない。予定では、東京都以外の専門学科の高校を訪問してその把握をしたうえで、質問紙調査の実施に進む予定であったが、研究代表者の西島が、11月より体調を崩して、冬休み期間に東京と以外の専門学科の高校を訪問することができなかった。そのため、第一の課題の半分と、第二の課題に取り組むことができなかった。そこで、研究期間の延長を申請し、認められたので、残りの課題には平成26年度に取り組む予定である。1年目は、日本の高校の職員室の学校建築上の状況を確認することを目的に、以下の2つの研究を行った。第一に、学校建築に関する文献資料や先行研究を蒐集した。蒐集した資料に基づき、明治以降の学校建築が、教育行政上どのような経緯で制度化されてきたか、学校現場の状況に基づきながら、建築学上の特徴を活かしてどのような学校建築を立ててきたかを整理した。その結果、学校建築は、児童・生徒の学習環境を整備することを第一義に制度上も実態としてもつくられてきたことが明らかになった。つまり、教員が専門職として職務を遂行するために、どのような職場環境が望ましいかという観点は、ほとんどなかったことがわかった。第二に、公立高校の学校見学を行った。

具体的には、東京都、佐賀県、和歌山県を事例に、普通科や専門学科など異なる学科、大規模校と小規模校など学校規模の異なる学校を選んで、大職員室、教科準備室、校務分掌ごとの職員室等の学校建築上の配置、大職員室内の席の配置、教員が主にどの職員室にいて職務を行っているかという実態について、見学と聞き取りを通して調査した。調査を通して、同じような配置であっても、教員の職務がうまくできている場合とうまく行っていない場合があること、学校建築がかなり堅牢にできていることが多いため、職員室内の配置を自由に換えることができないなど、学校の指導状況等の変化に応じた職員室の配置の変更をすることが難しいことなどがうかがえた。以上から、調査事例が少ないため、職員室のタイプや使用状況の類型を検証できる段階までは至っていないが、学科や進学状況、学校規模の違いなどによって、職員室の使用実態には違いがあり、その長所・短所にも違いがあるのではないかという仮説を立てるに至った。平成26年度には、これまでいくつかの異なる地域及び異なる学科の高校の見学・インタビュー調査を行ってきた成果を活かして、普通科高校の職員室の実態・特徴・課題・改善点について量的に把握することを目的として、6都県の全日制普通科高校を対象に大規模な質問紙調査を郵送法により行った。残念ながら回収率は20%ほどと、対象地域の普通科高校の特徴を量的に把握するには不十分であったが、見学・インタビュー調査では得ることができないくらいの事例の情報を得ることはできた。得られた知見としては、教員の居場所のありようが学校によって多岐に分かれていること、さまざまな居場所に教員が分散しているため、それぞれの用途に則した職務を行うには適していても、教員間または生徒との間で情報を共有するのに不十分な環境であると教員に認識されていることがわかってきた。体調不良により1年間延長して4年間にわたった研究の実績としては、教育諸学の研究領域はもちろん、学校建築を手がけてきている建築学の領域でも、これまで教員が職務を行う職員室のありように焦点化した研究はなかったところに本研究を行い、職員室のありようを初めて実態レベルで捉え、さらにその課題にも少し踏み込むことができた。教員の多忙化や職務の質の向上が求められているが、それは教員個人または集団としての能力といったソフト面への要求ばかりで、教員が仕事をする環境の整備にはこれまで目が向けられていなかった。しかし、他の職業を考えれば、ある仕事をするのにふさわしい職場環境を整備するための研究や改善の取り組みはふつうに行われている。本研究の成果は、教育諸学または建築学の領域で、教員の職場環境も学校教育の質を上げていくために必要な研究対象であることを示すことができたと考える。教育社会学学校建築に関する研究は、これまで主に建築学の分野で行われてきていた。その研究においては、例えば、施設の構造、活用方法、生徒・児童の学習環境等について、建築学的な関心だけでなく、心理学的な関心も含めて研究されてきていたが、教師の職場環境という関心で捉えた研究はほとんどなかった。我々の研究は、他の職業なら当然のように行われている職場環境に関する研究を、教師にもあてはめるという、今までにほとんど取り組まれていないものであった。そのため、職員室をはじめ教師の職場環境に注目した学校建築先行研究事例がほとんどないばかりでなく、職員室に焦点化した学校建築の図面なども先行研究ではほとんどみられないところから研究をスタートした。そこで、研究の1年目、2年目は、さまざまな事例を収集しながら、職員室の類型化と、類型の違いと職務との関係を量的に捉えられるような仮説を立てていくことを重要な目的として、研究を進めてきた。
地球超低軌道環境模擬のための高速原子状酸素風洞の開発

本研究では地球低軌道上の高速原子状酸素流を模擬するためにレーザー駆動プラズマ風洞を開発した.レーザー分光による気流診断の結果,純酸素で作動させた場合,流速と並進温度はそれぞれ6.1 km/s,1216 Kであり,流束は1.3 ×1025atom/m2sであった.流速を向上させるためにヘリウムをモル分率で0.23混合したところ6.6 km/sまで増加した.これよりヘリウムのモル分率を0.58で作動させれば軌道速度である7.8 km/sを得られる可能性がわかった.1.研究実績の概要本年度はまずレーザー発振機本体の経年劣化に伴うビームプロファイル形状の歪みを安定化させるために共振ミラーの交換を含む装置全体のオーバーホールを行った.その結果,局所的な強度ピークが抑制され,レンズ,窓の破損確率を大きく減少させることができた.一方で,オーバーホール費用を賄うため,当初予定していた高排気量油拡散真空ポンプの購入を次年度に繰越,今年度は高真空化による気流拡大ではなくレーザー維持プラズマ(LSP)の振動が気流特性へ及ぼす影響について検証した.気流特性は電流変調型レーザー吸収分光法を用いた.LSP振動数は過去の研究から50 Hzとその倍波であることがわかっているため,それより一桁以上大きい3 kHzの掃引周波数で測定を行い,気流の流速,並進温度の時間履歴を測定した.その結果,気流からの発光強度は47 %変動しているにも関わらず,流速,並進温度は数%から10 %程度しか変動していないことがわかった.これはレーザー吸収分光法が気流中心での値であるのに対し,発光強度は気流全体からの空間積分した値であるためだと考えられる.つまり,LSP振動により気流中心の気流特性はほとんど変動しないが,気流全体の平均値,特に半径方向外側の気流特性がLSP振動により大きく変動していることを示唆する.従って,今後はLSP振動の抑制による気流特性の時間変動の一様化及び気流拡大による空間分布の一様化が課題となる.以上の結果はAIAA Journalへ投稿し受理された(2014年4月現在).本年度は風洞性能を評価するための酸素原子数密度測定システムの開発を行った.本システムは基底準位からの禁則遷移を用いたレーザー吸収分光法(LAS)であり,波長変調分光法(WFM)と集積キャビティ出力分光法(ICOS)を組み合わせることで高感度化し,風洞気流条件での測定を可能とするものである.まず,WFMとICOSをそれぞれ構築し,アルゴンプラズマを用いて感度を検証したところLASに比べ感度がそれぞれ40倍,1,600倍向上したことがわかった.次にこの二つを組み合わせたところ波長変調により共振条件が満たされず条件によっては逆に感度が低下することがわかった.そこで変調周波数,掃引周波数,ロックインアンプの時定数をパラメータとして波長変調と共振条件の干渉ができるだけ少ない測定条件を数値計算及び実験により検証し,最大で感度を30,000倍程度向上させることに成功した.そこでこのシステムをマイクロ波放電酸素プラズマに適用したところ禁則遷移の吸収信号を取得することに成功し,吸収長100 mmに対し,酸素原子分圧25 Pa以上での測定が可能となることがわかった.この条件は風洞気流条件に比べ同等かファクター程度感度不足であり,今後の拡散ポンプ使用を考慮するとさらに一桁以上の感度向上を行う必要がある.レーザー風洞本体に関して,本年度排気量2000 l/sの拡散ポンプの導入が完了した.これにより,作動ガスが1slm時で背圧は0.5 Pa程度まで下げることが可能となり気流径の拡大化が期待できる.本年度は前年度に数密度測定用に開発した高感度レーザー吸収分光法の一種である波長変調法で得られる二次高調波信号を利用した温度測定法を開発した.変調幅と二次高調波信号のピーク値との関係を示す特性曲線は吸収プロファイルに依存しているため,これを利用することで吸収プロファルを再構築し,ドップラー幅から温度を推定することが可能となる.本手法の成立性を検証するため,マイクロ波放電管を用いて本手法が妥当であるかを検証した.作動ガスとしてアルゴンを用い,背圧を10Paから1000Paまで変化させた.まず従来のレーザー吸収分光法により温度を測定し,次に本手法による温度を測定し比較した結果.温度は400Kから圧力の増加とともに1200Kまで上昇することがわかり両者の結果は良く一致した.一方で本実験は非常に安定したプラズマが対象であったためであり,誤差解析の結果,温度誤差を10%以下に抑えるには二次高調波ピーク値を0.25%以下の精度で測定する必要があり,SN比の悪いプラズマ源を診断することは非常に難しいことがわかった.現在は特性曲線を離散的に取得しているが,変調信号を連続的に変化させることで誤差を抑制させることが期待でき今後の課題である.本研究成果は学会発表5にて報告し,学生優秀賞を受賞した.また前年度の成果である高感度数密度測定法の開発は学会発表4にて報告し,最優秀賞を受賞した.レーザー風洞に関して火星,金星における高層大気及び大気圏突入時の環境を模擬するために二酸化炭素を用いた作動を行った.その結果,プラズマの生成・維持に成功し高速気流の引き出しに成功した.この気流特性を評価するため気流診断を行ったところ,ノイズと同程度の二次高調波信号が得られ,現状では信頼できる結果を得るに至らなかったため,SN比の向上が課題となる.

本研究では地球低軌道上の高速原子状酸素流を模擬するためにレーザー駆動プラズマ風洞を開発した.レーザー分光による気流診断の結果,純酸素で作動させた場合,流速と並進温度はそれぞれ6.1 km/s,1216 Kであり,流束は1.3 ×1025atom/m2sであった.流速を向上させるためにヘリウムをモル分率で0.23混合したところ6.6 km/sまで増加した.これよりヘリウムのモル分率を0.58で作動させれば軌道速度である7.8 km/sを得られる可能性がわかった.基底準位の酸素原子数密度を測定する手法を新たに確立し,風洞性能を正確に評価することが可能となった.27年度が最終年度であるため、記入しない。工学本年度末に高排気量油拡散ポンプ導入が修了したため,来年度は背圧を2桁以上下げることで気流を拡大し,流速及び酸素原子数密度の空間分布を測定し風洞気流の性能を評価する.また軌道上に近いさらなる低圧環境を実現するために1slm以下でのレーザー維持プラズマ着火を試みる.LSP振動の気流特性への影響を検証することで,気流特性の一様化には空間だけではなく時間変動を抑制することが必要であるとの課題が得られた.27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究で用いる既設の実験装置の内、真空排気系の不具合が起きて、それを改修するために実験手順と実験部品の購入時期に変更があったため。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は高排気量油拡散ポンプを購入し,背圧を下げることで気流を拡大し,空間分布を測定する.またLSP振動が気流特性の空間分布へ及ぼす影響を定量的に評価し,作動ガスに擾乱を与える等の方法により振動の抑制を試みる.平成27年度前半に26年度中に購入予定だった実験部品を納入して当初の研究計画通り進める予定である。レーザー発振機本体の経年劣化に伴うビームプロファイル形状の歪みを安定化させるため共振ミラーの交換を含む装置全体のオーバーホールを行った。これにかなりの時間と費用を費やしたことにより、当初購入予定していた高排気量油拡散真空ポンプの導入による排気環境の改善による実験は次年度に繰り越すこととなった。当初予定していた高排気量油拡散真空ポンプの購入を次年度に繰越、今年度は高真空化による気流拡大ではなくレーザー維持プラズマ(LSP)の振動が気流特性へ及ぼす影響について検証した。次年度では高真空化による気流を拡大し、気流特性の空間分布測定の精度を向上させる。これに加えて高い時間分解能を持ったレーザー吸収分光法により、振動と気流特性の関係を明らかにする。また、定常LSPに関する数値計算コードの構築を行い、実験結果と比較し、計算コードの妥当性を検証する。
網羅的miRNA解析による非小細胞肺癌浸潤転移規定因子同定と治療への応用

多くの小細胞肺癌外科切除検体でEZH2の高発現と上皮間葉転換(EMT)誘導がみられたため、EZH2高発現小細胞肺癌細胞株のSBC3とSBC5へEZH2 siRNAを導入しEMTの抑制を確認した上、網羅的マイクロRNA(miRNA)発現解析を行った。EZH2 siRNAを導入した両細胞株で発現が変化した複数のmiRNAを検出し、最も有意に発現が亢進したmiR-4448を候補miRNAとした。miR-4448のmimicを両細胞株に導入することでEMT、細胞増殖・浸潤・転移能が抑制されることを確認した。EZH2はmiR-4448発現抑制によるEMT誘導を介して癌遺伝子の機能を発揮すると考えられた。肺癌細胞株におけるenhancer of zeste homolog 2 (EZH2) mRNAの発現をリアルタイムPCRにて確認するため、非小細胞肺癌細胞株の種類をこれまでよりも増やすとともに小細胞肺癌細胞株も数種類増やして解析を行った。これら肺癌細胞株におけるEZH2 mRNA発現を確認したところ、多くの非小細胞肺癌細胞株においてもEZH2 mRNA発現の亢進がみられたが、小細胞肺癌細胞株、特にSBC1とSBC5の2種類の細胞株において最も高い発現がみられた。そのため非小細胞肺癌とともに小細胞肺癌における上皮間葉転換(EMT)との関連を評価することとして、既に当病院内倫理審査会にて承認済みだった免疫組織化学を用いた非小細胞肺癌および小細胞肺癌切除検体におけるEZH2とEMTのマーカーであるE-カドヘリン蛋白発現解析を行った。その結果、非小細胞肺癌細胞株においてEZH2発現の亢進とE-カドヘリン発現の低下がみられ、EZH2発現とEMTが正に相関していることを確認したが、小細胞肺癌ではさらにEZH2発現亢進とE-カドヘリン発現低下が著しいことを発見した。以上から肺癌では概ねEZH2発現とEMTの誘導が亢進し、肺癌においてEZH2がEMTに直接関連している可能性が示唆された。特に小細胞肺癌細胞株においてその傾向が強いことが示される一方、非小細胞肺癌細胞株においてもH1975、H1650(各腺癌細胞株)やSQ5(扁平上皮癌細胞株)などがEZH2 mRNA発現が有意に亢進していた。今回の結果から、今後非小細胞肺癌に加えて小細胞肺癌についても研究を進めることとした。学内および院内における研究体制の調整も終了したため、現在臨床検体集積を開始している。臨床検体を用いたEZH2研究については、A:腫瘍径3cm以上のEZH2高発現肺癌、B:EZH2非発現原発巣とEZH2発現リンパ節転移巣を有する肺癌に各々該当する検体を探索するためにインフォームドコンセント後、外科切除検体を用いてEZH2発現解析を行った。現在までA、Bに該当する症例が数例あり、現在解析継続中である。これらとは別に肺癌細胞株を用いたEZH2発現制御実験を進め、特にEZH2が高発現して上皮間葉移行(EMT)に伴う転移、浸潤機能が著しい小細胞肺癌細胞株に対して、EZH2 siRNAによるEZH2発現抑制を行った。EZH2が高発現していたSBC3とSBC5の各小細胞肺癌細胞株に対してEZH2 siRNAを導入し、リアルタイムPCRおよびウエスタンブロットを行いEZH2 mRNA、EZH2蛋白の各発現抑制を確認した。さらにEMTにおける上皮系マーカーであるE-カドヘリンの転写および蛋白発現亢進もみられ、EMTの抑制が確認された。さらにEZH2 cDNAをクローニングしたpcDNA3.1ベクターをEZH2が低発現だったH1299肺癌(大細胞神経内分泌癌)細胞株へ導入後、EZH2安定過剰発現細胞株を樹立した。ウエスタンロットではこの細胞株におけるEZH2蛋白発現亢進が確認され、あわせてE-カドヘリンの発現低下およびEMTにおける間葉系マーカーであるビメンチン発現の亢進が認められた。以上からEZH2が小細胞肺癌のEMTに関与していることが示されたため、EZH2発現抑制、E-カドヘリン発現亢進が確認されたEZH2 siRNA導入SBC3、SBC5の各細胞株およびネガティブコントロールとなるsiRNAを導入したSBC3、SBC5からTotal RNAを抽出して、マイクロRNAに対する網羅的解析を行った。現在は複数の候補マイクロRNAを同定して機能解析中である。臨床検体を用いた研究に関しては、該当症例検体の探索を行い、数例を同定したため、現在は解析を継続している。細胞株を用いた研究についてはEZH2 siRNA導入によるEZH2発現抑制およびEZH2発現ベクター導入によるEZH2過剰発現を行い、EZH2発現を変化させる環境を確立した。さらにEZH2 siRNA導入によるEMT抑制、EZH2過剰発現によるEMT促進を上皮系マーカー(E-カドヘリン)、間葉系マーカー(ビメンチン)の転写およびタンパク発現変化から確認しているため、EZH2発現変化EZH2がEMTを促進する機能を有していることを示すことができた。そのため細胞株におけるEZH2発現制御とそれに伴うEMT変化という現象は想定通りの結果となっている。その後に行ったマイクロRNA網羅解析については、EZH2 siRNA導入によるEZH2発現低下とそれに伴うEMTの抑制が示された2種類の小細胞肺癌細胞株(SBC3、SBC5)を対象として開始した。

これらの細胞株とは別にSBC3、SBC5の各細胞株にネガティブコントロールとなるsiRNAを導入し、リファレンスとしてマイクロRNA網羅解析を同様に行い、EZH2 siRNA導入細胞株に対する解析とマイクロRNAの発現レベルを比較した。その結果2種類のEZH2 siRNA導入細胞株において共通して有意に発現が亢進または低下したマイクロRNAを複数同定したため、現在は同定したマイクロRNAに対する機能解析を行うための準備を進めている。すなわち発現の低下がみられたマイクロRNAについては発現プラスミドを作製し、発現の亢進がみられたマイクロRNAに対しては発現阻害1本鎖RNAヌクレオチドを作製して細胞へ導入することとしている。平成27年度にて、EZH2に対するsiRNAまたはMockとなるsiRNA(陰性コントロール)を導入した2種類の小細胞肺癌細胞株(SBC3、SBC5)から抽出したTotal RNAを用いて行った網羅的マイクロRNA発現解析の結果を評価した。その結果EZH2 siRNAを導入したSBC3とSBC5において共通して有意に発現が亢進または低下したマイクロRNAを複数検出した。これらのマイクロRNAについては、EZH2発現ベクター導入によりEZH2を過剰発現させたSBC3とSBC5において、EZH2 siRNAを導入した細胞株とは逆の発現パターンを示すことを確認した。そのうち発現が最も有意に亢進していたmiR-4448を候補とした。miR-4448に対する機能解析としてmiR-4448のmimic(標的のマイクロRNAと同様の機能を示す2本鎖RNAヌクレオチド)を作製し、SBC3、SBC5の各小細胞肺癌細胞株に導入して、miR-4448が過剰発現していることを確認した。一方で陰性コントロールとなる2本鎖RNAヌクレオチドを導入することにより、miR-4448の発現が変化しないことも確認した。その後mimicを導入した細胞株においてリアルタイムPCRとウエスタンブロットを用い、E-カドヘリンの発現亢進とビメンチンの発現減弱を確認し、miR-4448が上皮間葉転換(EMT)を抑制することを示した。さらにmimic導入、2本鎖RNAヌクレオチド導入、無処理の条件下でSBC3、SBC5各細胞株に対してCell growth assayとMatrigel invasion assayを行い、miR-4448に対するmimicを導入したSBC3、SBC5の増殖機能、浸潤能が有意に低下していることを確認し、EZH2はmiR-4448発現を抑制することにより癌遺伝子として機能することが示唆された。多くの小細胞肺癌外科切除検体でEZH2の高発現と上皮間葉転換(EMT)誘導がみられたため、EZH2高発現小細胞肺癌細胞株のSBC3とSBC5へEZH2 siRNAを導入しEMTの抑制を確認した上、網羅的マイクロRNA(miRNA)発現解析を行った。EZH2 siRNAを導入した両細胞株で発現が変化した複数のmiRNAを検出し、最も有意に発現が亢進したmiR-4448を候補miRNAとした。miR-4448のmimicを両細胞株に導入することでEMT、細胞増殖・浸潤・転移能が抑制されることを確認した。EZH2はmiR-4448発現抑制によるEMT誘導を介して癌遺伝子の機能を発揮すると考えられた。
環境同位体トレーサビリティー法を用いた陸域-淡水域生態系変化の原因解明

本研究は、生物に含まれる物質の発生源が大気と岩石にあること、また生物に含まれる元素が周囲の水からもたらされることから、水を主な対象とし、各種安定同位体手法の生態系への適用を試みた。様々な地域で研究を実施したが、どの地域においても岩石、水、堆積物、生物試料をセットとして試料採取を行い、それらの分析と解析を行った。その結果、元素追跡というトレーサビリティーの考えに立つ本手法が、生物とその周囲の地質、水、大気環境との相互作用の解明に有効であることが実証され、書籍や講演などを通してアウトリーチを図った。(1)各種の安定同位体手法を統合し、淡水域および陸域の生態系に横断的に適用することにより、環境質全体の動態を解明する「環境トレーサビリティー手法」の開発を目的としている。(2)具体的には、地球化学の分野でそれぞれ独自に発達してきた生元素からなる軽元素安定同位体(C, N, O, H, S)と金属元素(あるいはミネラル元素,Sr, Nd, Pb)の安定同位体を、岩石と水、生物の食物網、産地判別、代謝、移動など、生物とその周囲の環境との相互作用および生物体内での物質動態を解明する方法を確立する。地球環境は大気、水、生物、岩石など構造的にも物質的にも異なる圏によって構成されている。これら圏全体の人間活動による劣化が深刻化しており、圏相互の関係を高い精度で把握する物質動態解析法が求められている。本研究は、地球化学の分野でそれぞれ独自に発達してきた生元素からなる軽元素安定同位体(C, N, 0, H, S)と金属元素(あるいはミネラル元素:Sr, Nd, Pb)からなる放射性起源の安定同位体を、淡水域および陸域の生態系に同時かつ横断的に適用し、生物の食物網、産地判別、代謝、移動など、生物とその周囲の環境との相互作用および生物体内での物質動態を解明する方法の確立を目的としている。昨年度は種々の基礎実験を実施し、その結果、最先端の表面電離型質量分析装置を用いることにより、数ナノグラムと微量でも、高精度でSr、Nd、Pbの安定同位体組成を分析できるようになった。とくに水のストロンチウムの安定同位体分析は、一度に36試料を処理できるシステムを構築ですることに成功した。新規に購入した土壌水採水装置を用いて土壌から水を抽出し、その安定同位体分析も可能となった。また、小型試料薄片化装置と顕微鏡装置を設置により、微小部試料を採取と観察が可能となった。本法の適用により、京都の地下水の人為汚染の実態とその起源について新たな知見を得ることができた。琵琶湖産の魚のSr同位体組成を実施した結果、湖からの遡上に伴い河川のSr同位体組成の値に変化することが判明し、魚の移動や生理について見通しを得ることができた。鮎のPb同位体組成が岩石ではなく日本の大気鉛の値に近いことが判明しつつある。いっぽう、大気鉛の安定同位体組成は、地域によって異なることを明らかにし、国際誌Atmospheric Environmentに報告した。これらの結果から、鮎をはじめとする生物の鉛同位体組成が、大気鉛の影響を受けて地域によって異なる可能性が示唆され、更に検討を進める予定である。19年度は入手した多数の試料について、Ndの安定同位体分析を確立すると共に、Sr-Pb-Nd同位体分析を精力的に進め、これらを指標に用いた環境同位体トレーサビリティー法の可能性について更なる検討を行う。本研究の目的は、各種の安定同位体を用いて地球環境における物質の流れを追跡し、生態系への影響を評価する環境トレーサビリティー技術を開発することにより、新たな環境動態研究の創出することにある。過去二年間の研究により、表面電離型質量分析装置(トライトン)を用いて、水や岩石、生物試料のストロンチウム、鉛、ネオジミウムの安定同位体のルーチン分析が可能となった。とくにSr同位体分析については、東太平洋の海水の^<87>Sr/^<86>Srが第四紀を通して0.709175±10^<-6>以内と分析誤差範囲内で均質であったことを確認しており、公表に向けて準備中である。マルチ安定同位体手法を琵琶湖流域に適用した結果、農業地域の河川には肥料由来の硫黄の寄与が大きいこと、さらにそれらが過去40年にわたって琵琶湖湖水の性質を大きく変えていることを明らかにし、2編の論文として公表した。淡水湧水域に特徴的に生息する魚(イトヨ)についての検討では、Sr-鉛同位体が生息域の特定に有効であり、その一部は国際誌に印刷中である。高精度のSr同位体分析により、海水に対する淡水の寄与の見積もりが可能となり、カキに適用した結果、その生息には70%以上の塩分が必要であることを示唆する結果を得た。陸域の植物は水域に比べて大気降下物の影響をより強く受ける。

屋久島での検討によれば、周囲の海水由来のSrが植物に大きく寄与していることが判明した。一方、Sr-Nd同位体の検討からは、土壌のB層からA層に向かって黄砂由来の鉱物量が20-40%と増加すること、とくに細粒の鉱物ほど黄砂の寄与が大きいことが明らかとなり、現在投稿中である。今年度は、農産物の産地判別手法としての可能性についても検討を加える。本研究の目的は、各種の安定同位体を用いて地球環境におけるの物質の流れを追跡し、生態系への影響を評価する環境トレーサビリティー技術を開発することにより、新たな環境動態研究の創出することにある。過去三年間の研究により開発された技術の熱水や淡水および土壌生態系に応用した。1.Sr同位体をトレーサーに熱水鉱床や花崗岩の研究に応用した結果、および堆積物の年代測定に応用した結果をまとめ投稿した。2.淡水魚のSr同位体組成から生活様式を復元できる可能性があること、また鳥の骨のSr同位体組成が生息場所を判定できることが明らかとなった。これらの成果をまとめ投稿した。3.海底湧水においては、海水のわずかな寄与によってもSr同位体組成が変化するが、詳細な分析によれば岩牡蠣に対する淡水の寄与は、最大でも30%程度である可能性が指摘された。4.稲やしょうがのSr-Nd-Pbの安定同位体組成は、中国産と日本産で異なっており、Sr-Nd同位体組成は中国の黄土に、いっぽう鉛同位体組成は大気の値に一致することが明らかとなった。5.縄文時代の人骨のSr同位体組成が、産地推定のマーカーになること、骨の構造から推定された社会構造や生活様式と良い相関がみられることを報告した。また高精度のSr同位体組成分析から日本海と瀬戸内海の違いを識別できる可能性が示唆される結果を得た。6.土壌動物のSr同位体組成が、従来言われていた生活様式に応じて変化する傾向が明らかとなった。7.水のマルチ同位体組成が、地下水管理に利用できる可能性が明らかとなった。本研究の目的は、各種の安定同位体手法を統合し、淡水域および陸域の生態系に横断的に適用することにより、環境質全体の動態の基盤情報となる「環境トレーサビリティー手法」の開発を目的としている。平成20年度ますに確立した安定同位体手法を適用し、以下の成果を得た。(1)琵琶湖流域で湖東平野の農業活動が河川および湖水の水質と同時に生物の質を変えていることを、ストロンチウムや硫黄の同位体を用いて明らかにし報告した。また琵琶湖で大きな問題になっているカワウの餌が、湖内の魚であることをSr同位体比からも明らかにした。(2)山形県や愛媛県の湧水および河川-地下水系に応用し、淡水魚の生息範囲や行動の追跡、海底湧水の生物影響評価できることを明らかにした。とくに、淡水保全の象徴であるイバラトミヨに応用した結果、その生息域が非常に狭い範囲に限定されていることを明らかにし、Sr同位体手法が生物の縄張り域の評価に適用可能なことを示し報告した。(3)コイのSrの50%程度は餌による可能性を指摘し、魚に含まれるカルシウムに対する餌の影響評価にSr同位体が利用できることを明らかにした。また地質時代のサンゴの分析から、第四紀を通した海水のSr同位体比は0.00001以内と均質な事を報告した。(4)土壌系では、8年ごとに大発生する長野県八ヶ岳地域の汽車ヤスデにSr同位体手法の応用を図った。その結果、汽車ヤスデは7齢まではその行動が非常に狭い範囲に限定されること、いっぽう8齢の時期には活発に移動することを明らかにし、生態学的観察と良い一致を示すことを確認した。