hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌遺伝子、アポトーシス関連遺伝子発現と子宮癌の放射線治療効果の病理学的研究

5年ならびに10年累積生存率はLeY強陽性例がそれぞれ52.5%、52.5%で、陰性-弱陽性例は70.5%、65.8%であり、強陽性例は有意に予後不良であった。転帰解析からみると、強陽性例は局所制御と遠隔転移の両方において不良であった。多変量解析によりLeYとc-erbB-2産物は独立した予後因子であることが明らかとなった。さらに、これらは腫瘍の大きさとも独立した予後因子であった。照射によりLeY抗原の発現が強くなり照射27Gyでは大部分の残存腫瘍細胞はLeY抗原が強陽性となった。またLeY抗原が強度の腫瘍は初期照射効果が良好なものが多かった。しかし、遠隔成績とは逆の関係であった。(1)X線治療を行った子宮頚癌患者の照射前の生検組織材料を用いて癌遺伝子C-erbB-2蛋白やP53蛋白の腫瘍発現と細胞増殖関連因子Growth Fraction、pMIとの関連や照射効果ならびに予後の相関について研究した。この結果、癌遺伝子C-erbB-2蛋白を発現する子宮頚癌はGrowth Fractionが低く、pMIが高いことが明らかとなった。これによりこの遺伝が発現する腫瘍は細胞回転が早く、細胞増殖が旺盛な一方で、休止期の細胞集団を多く含んでいることが示唆された。さらに予後解析によると、c-erbB-2癌遺伝子産物の発現陽性例の5年生存率は48.5%で、陰性例の68.7%に対し有意に予後不良であった。この遺伝子の発現する腫瘍患者は局所制御率と生存率が対照患者に比べ有意に低いことが明らかとなった。(2)APOPTOSIS関連抗原Le^Y抗原の発現や癌遺伝子c-erbB-2の発現と子宮頚癌の放射線治療について研究した。さらに照射初期の発現についても検討した。[対象と方法]1975年から1980年の間に放医研で放射線治療された子宮頚癌扁平上皮癌3期症例193例と最近の22症例の組織を検討した。[結果]Le^Y抗原の陽性率は70.5%で、強陽性が36.3%であった。陽性率は年齢や腫瘍の大きさには相関が無かったが、組織亜型では角化型に強陽性率が低い傾向が認められた。5年ならびに10年累積生存率はLe^Y強陽性例がそれぞれ52.5%、52.5%で、陰性-弱陽性例は70.5%、65.8%であり、強陽性例は有意に予後不良であった。転帰解析からみると、強陽性例は局所制御と遠隔転移の両法において不良であった。多変量解析によりLe^Yとc-erbB-2産物は独立した予後因子であることが明らかとなった。照射によりLe^Y抗原の発現が強くなり照射27Gyでは大部分の残存腫瘍細胞はLe^Y抗原が強陽性となった。またLe^Y抗原が強度の腫瘍は初期照射効果が良好なものが多かった。X線治療を行った子宮頸癌患者の照射前の生検組織材料を用いて癌遺伝子C-erbB-2蛋白やapoptosis関連p53蛋白の腫瘍発現と細胞増殖関連因子Growth Fraction、pMIとの関連や照射効果ならびに予後の相関について研究した。[対象]1988年から1990年に放射線治療された子宮頸癌65例を対象とした。臨床病期別にはI期3例、II期13例、III期43例、IV期6例であり、症例は最低4年6か月経過観察された。放射線治療は高線量率腔内照射と骨盤照射の併用で行った。予後因子として、臨床病期、組織型、腫瘍量、pMI、Growth Fraction (GF), PCN Aindex、C-erbB2蛋白発現、p53蛋白発現を検索した。生検組織を各々の抗体により免疫染色を行い、腫瘍における発現を同定し定量的に各因子を算出した。
無容器急冷凝固過程中のプロセス的強制核発生によるナノ組織制御

ドロップチューブ法による急冷凝固中の過冷却液滴に、意図的な強制核発生事象として「衝突基板上への溶湯滴下による衝撃」および「超音波照射による摂動」を加えることで、人為的にアモルファス母相中に高密度のナノ結晶核を均一分散(ナノヘテロ化)させることが可能かどうかを実験的に確かめるために、衝突基板および超音波照射機構を新たに設計開発し、ドロップチューブ装置内部に設置した。衝撃を与える温度領域については、核発生頻度の最大となる温度直上領域を想定し、各種熱分析法などを用いて核発生頻度の温度依存性をシミュレーションにより算出した。また、超音波照射については照射する際の液滴温度で、アモルファス相の単原子振動の振動数を明らかにし、照射条件を検討した。これらの種々条件下で、「衝突基板上への溶湯滴下による衝撃」および「超音波照射による摂動」を加えた、粒径約350400ミクロンのFeSiBP系アモルファス合金の単分散粒子の作製に成功した。さらに、得られた試料に対して構造解析(X線回折法、透過型電子顕微鏡)や各種熱分析(DSC熱分析)を行うことにより、内部組織に与える影響について詳細に検討を行った。計画通りに強制核発生機構の開発・設置およびそれらの実験条件の検討を行うことができ、単分散粒子の作製に成功したため。FeSiBP系アモルファス合金の単分散粒子の内部組織構造のさらなる詳細な解析(TEM・XRD・DSCなど)を進めると共に単粒子を用いた磁気特性評価を進め、強制核発生の効果について調査を行う。また、Cu元素を添加した場合についても同様の調査を行う予定である。無容器凝固実験装置内部に設置を予定していた2つの強制核発生機構(「衝突基板上への溶湯滴下による衝撃」および「超音波照射による摂動」)は共用して使用できる部材が多かったため、それらの共通使用を行うことにより、物品費を抑えることができた。一方で、当初予定していた装置以外でも、強制核発生機構の導入により、組織制御できる可能性があることが予想されるため、それらに設置できる機構を次年度以降に行う予定である。
日中戦争をめぐる国際報道と宣伝戦

本年度は最終年度にあたり、締めくくりにあたる国際シンポジウム「日中戦争をめぐるジャーナリズムとプロパガンダ」を早稲田大学で12月15日に開催した。第一セッション「ジャーナリストと日中戦争」では、代表者の土屋礼子が「日中戦争期のアジアにおける英国の対日宣伝とジャーナリスト」を報告し、島田大輔「日中戦争前夜における日中新聞人の共鳴と提携」、およびピーター・オコーノ「サバジューの立場転換:日中戦争における上海の英字メディアの変化」とともに、日本と中国及び欧米のジャーナリストたちがどのように連携し、また中国の状況をどのように報道史、また宣伝活動とどのように関わったかを明らかにした。第二セッション「中国におけるプロパガンダの展開」では、シェルゾッド・ムミノフ「東北アジアでの日ソ対立と日中戦争期におけるソ連の宣伝工作、1931-1945」、曲揚「日中戦争期の華北占領区における日本の宣伝工作-『庸報』の文芸関係記事の分析から」、劉茜「『武漢報』にみる中国内陸部における日本軍の宣伝」、梅村卓「『聯合画報』とOWIの対華宣伝」がそれぞれ中国大陸に関する宣伝の内実を明らかにした。第三セッション「戦後」では、分担者の加藤哲郎が「731部隊軍医少佐・長友波男:戦後厚生省強制不妊手術担当から北海道知事へ」を、同じく分担者の梅森直之が「ロックフェラー財団と文学者たち:Faukner at Naganoをめぐって」を報告し、戦後での戦争の語りにおけるプロパガンダの継続が明らかにされた。また、分担者の山本武利と小林聡明は各セッションの討論者として参加した。このシンポジウムの報告のうち、土屋、梅村、ムミノフの三報告は、年度末に刊行された『Intelligence』19号の特集「日中戦争をめぐる報道と宣伝」として掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究プロジェクトの初年度である平成27年度は、11月2日に早稲田大学において、国際シンポジウム「日中戦争とメディアー東アジア資料による新相」を、中国からは上海師範大学の蘇智良氏、陳麗菲氏、また韓国からはSei jeong Chin氏を招聘して開催した。第一セッション「日中戦争と中国における日本のインテリジェンス活動」では、土屋礼子(研究代表者)が「中国大陸における外務相の新聞雑誌調査」を、山本武利(研究分担者)が「満州での日本の諜報活動」を報告した。第二セッション「日中戦争をめぐる戦中戦後の検閲」では、安野一之氏「「内閲綴」にみる1940年の出版検閲」とChin先生の「1950年代上海における社会主義メディア検閲システムの確立」という報告を元に、梅村卓氏が共産主義メディア研究の立場からコメントし、日本と中国における検閲のシステムについて活発な質疑応答が行われた。第三セッションの「教科書における日中戦争の記述をめぐって」では、小林聡明(研究分担者)が「歴史教科書問題と1980年代の東アジア」を、蘇知良氏が「中国歴史教科書における日本に関する記述」をそれぞれ報告し、歴史教科書における叙述に関して議論を展開した。このシンポジウムには全体で百名を超える参加者があり、議論も活発に行われ、日中戦争をめぐるメディアと歴史的記述については、関心が高く、まだ未解明で未解決の課題が多いことが明らかになった。また、各自夏期休暇などに海外出張し資料を渉猟した成果として、土屋礼子は「占領軍G-2歴史課と旧日本人グループ」、山本武利は「知られざるインテリジェンス機関としての731部隊」、加藤哲郎(研究分担者)は『CIA日本問題ファイル』(全二巻)、小林聡明は「朴正煕政権下韓国の外信メディア統制」、井川充雄(研究分担者)は「帝国をつなぐ〈声〉台湾放送協会の設立をめぐって」などを発表した。初年度に開催した国際シンポジウムでは、多くの観衆が参加し、充実した議論となった。特に、日本と中国だけでなく、韓国という第三の視点を取り入れて、東アジアの中での日中戦争とメディア及び宣伝戦の問題を論じられたことで、より広い射程での課題の把握と整理ができた。ただし、シンポジウムの報告内容を、論文集としてまとめるに至らなかったのは、各報告者の都合もあり、残念であった。しかし、このシンポジウムは研究プロジェクトを国際的な議論の中へ今後も開いてゆくよいスタートとなった。ここでの議論を踏まえて、各研究分担者は国際的な連携を背景にさらに新たな資料を発掘し、各自で研究報告を行い、論文の発表を進めているので、進捗状況としてはおおむね順調と言えよう。本研究プロジェクトの2年目である平成28年度は、残念ながら予定していた国際シンポジウムの開催ができなかったため、研究分担者が各自で研究調査を進め、その成果をまとめ、発表することとなった。日本のメディアを主な対象とする研究班Aでは、土屋礼子(研究代表者)はAAS-in-Asia 2016において「Journalists of Imperial Japan in China」(英語)を発表し、戦前の代表的なアジア記者・楢崎観一を中心にその活動を明らかにし、「国士的」と評された、国益に積極的に関わった記者のあり方を論じた。梅森直之(研究分担者)は著書『初期社会主義の地形学(トポグラフィー)』において戦前における社会主義思想の観点から中国及びアジアに対する言論活動を論じた。

また、山本武利(研究分担者)は著書『日本のインテリジェンス工作』を刊行し、陸軍中野学校をはじめとした日本側の対中国に対する諜報活動を明らかにし、井川充雄(研究分担者)は『戦前期「外地」雑誌・新聞総覧』を監修し、朝鮮・満州・台湾における言論界の様相を明らかにする資料を復刻した。いずれも現在入手し難い資料を発掘し、それに基づく実証的な研究を展開している。英米のメディアを主な対象とする研究班Bでは、加藤哲郎が「戦争の記憶ーゾルゲ事件からシベリア抑留へ」や「ゾルゲ事件と伊藤律ー歴史としての占領期共産党」などの論文で、戦後におけるゾルゲ事件と日中戦争に関する言説を検討した。小林聡明(研究分担者)は「冷戦期アジアの米軍心理戦」で米軍の資料を用いて戦後のアジアにおけるプロパガンダ放送の組織を明らかにした。これらは戦前・戦中・戦後を通して日中戦争に関する報道と宣伝を把握する必要性をさらに明確にした点で意義がある。研究代表者の土屋が10月から英国に在外研究に赴き、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)ないしはケンブリッジ大学でシンポジウムを開催する予定であったが、協力者側の都合、および土屋の体調が今ひとつ良くなかったこともあり、残念ながら年度内の開催の調整が難しく、次年度に延期することになった。そのため、今年度は研究分担者が各自で調査研究を進めてその成果をまとめていくこととなった。次年度はこの遅れを取り戻すべく、しっかりした内容の国際シンポジウムを開催したい。今年度は、中国と英国でそれぞれ国際シンポジウムを開催し、中国、オーストラリアおよびイギリスの研究者と議論を深めた。まず11月4日には、「日中戦争をめぐる報道と宣伝及びインテリジェンス」を上海師範大学で開催した。報告者は以下の11名で、日本と中国及びオーストラリアの研究者が参加して、じっくりと相互の濃い研究報告を検討することができた。銭暁文(上海師範大学人文伝播学院)、土屋礼子(早稲田大学)Shuge Wei(The Australian National University)、山本武利(早稲田大学)、呉俊範(上海師範大学)、前島志保(東京大学)、曲揚(早稲田大学)、鄭煬(上海師範大学)、江文君(上海社会科学院日本研究所)、姚霏(上海師範大学)、劉茜(早稲田大学)。以上の報告内容は、報告集(日本語、中国語、英語)にまとめられて刊行された。次に2018年3月19日から21日に英国ケンブリッジ大学にてワークショップ「日中戦争における/に関する宣伝と報道: Propaganda and Journalism during/on the second Sino-Japanese War 1937-1945」を開催した。報告者は、赤見友子(オーストラリア国立大学)、陳雅賽(上海師範大学)谷川舜(早稲田大学)趙新利(中国伝媒大学)、劉茜(早稲田大学)加藤哲郎(早稲田大学)、土屋礼子(早稲田大学)曲揚(早稲田大学)鈴木規夫(愛知大学)、浅野豊美(早稲田大学)の10名で、英語、中国語、日本語の三カ国語が飛び交う活発な議論が展開された。このシンポジウムを基にした書籍の出版を現在、計画中である。この他に各分担者はそれぞれ国際学会での報告や著作を刊行したが、その中で日中戦争に関するメディアとジャーナリストによる宣伝、インテリジェンス及び世論誘導の一端を日英中の文献から明らかにすることができた。
A因子非依存性放線菌の多面形質変異に関する分子遺伝学的解析

本研究は抗生物質生産の遺伝子レベルでの調節機作の研究を目として、Streptomyces griseus 2247について、多面形質の発現調節に関係するシグマ因子の遺伝子をターゲットとして研究を行い以下の成果を得た。1.親株と変異株についてRNA polymeraseを精製すると共に、in vitro転写系による両者の比較を行ったところ、変異株では二次代謝遺伝子の転写活性が低く、シグマ因子の違いによる事を強く示唆した。2.上記の結果から、ストレプトマイシン生合成に関与する遺伝子strBのプロモーター部に結合するタンパク質の検索を行った。親株の60hrの菌体より調製した無細胞抽出液中に結合蛋白が存在し、ゲルシフト解析で解かめられた。しかしそれは変異株特異的ではなかった。3.S.griseusのシグマ因子の検索を行うべく、既に報告されているS.coelicolorA3(2)のシグマ因子をコードしていると考えられるhrdB遺伝子をプローブとしてS.griseusのゲノムライブラリーからコロニーハイブリダイゼーション,サザンハイブリダイゼーションによりスクリーニングした結果、強くハイブリダイズするクローン(pCE8)を得た。4.pCE8の塩基配列を決定し1335塩基からなるORFを確認した。その中には種々のシグマ因子遺伝子に保存される36塩基からなるrpoB boXが存在し、hrdBとpCE8は塩基配列にして86.3%、アミノ酸として74.8%の高い相同性を示した。5.pCE8の菌体各エイジの転写物をノーザン解析したところ、いずれのエイジでも転写されており、従ってS.griseusには二次代謝に関係するシグマ因子が他に存在する事を強く示唆した。本研究は抗生物質生産の遺伝子レベルでの調節機作の研究を目的として、ストレプトマイシン(SM)生産菌であるStreptomyces griseus2247(Aファクタ-非依存性菌)を親株とし、SM生産を含む多面形質の発現調節の欠失した変異株を用いて、その調節に最も関係すると考えられるシグマ因子の遺伝子をタ-ゲットとして研究を行い以下の成果を得た。1.親株と変異株の粗細胞抽出液での転写活性について、一次代謝と二次代謝に関係する遺伝子を鋳型にした場合の転写活性を比較したところ、一次代謝系遺伝子では活性に差がないが、二次代謝系遺伝子を用いたときには変異株での転写活性が著しく低下しており、変異株での二次代謝に関係するRNA polymeraseの活性差のあることを示唆した。両株からのRNA polymeraseを精製すると共に、in vitro転写系による両者の比較を行ったところ、粗細胞抽出液での転写結果と同じ傾向を示し、RNA polymeraseに関係するシグマ因子の違いによることを強く示唆した。2.上記の結果から、SM生合成に関与する遺伝子strBのプロモ-タ-部に結合するタンパク質の差を調べるために、その遺伝子のプロモ-タ-部に結合するタンパク質の検索を行った。親株の60hrの菌体より調整した無細胞抽出液中に結合蛋白が存在し、ゲルシフト解析で確かめられた。しかしそれは変異株にも存在した。3.条件を代えてゲルシフトを行ったところ別の数個の蛋白が発見された。これらをHPLCによるゲルろ過、SDSーPAGEで精製を行っており、アミノ酸配列の決定を行う。本研究は抗生物質生産の遺伝子レベルでの調節機作の研究を目的として、ストレプトマイシン(SM)生産菌であるStreptomyces griseus 2247(Aファクター非依存性菌)を親株とし、SM生産性を含む多面形質の発現調節の欠失した変異株を用いて、その調節に最も関係すると考えられるシグマ因子の遺伝子をターゲットとして研究を行い以下の成果を得た。1.前年度の研究結果から、二次代謝に関係する遺伝子を鋳型としたin vitro転写活性が変異株で著しく弱い事がわかり、その原因がRNA polymeraseのシグマ因子に起因する事が強く示唆された。

2.S.griseusのシグマ因子の検索を行うべく、既に報告されている大腸菌などのシグマ因子遺伝子の塩基配列を調べ、いずれの遺伝子でも保存性の高い遺伝子部分としてS.coelicolor A3(2)のシグマ因子をコードしていると考えられるhrdB遺伝子を選んだ。hrdBの約500bpをプローブとしてS.griseusの3000このゲノムライブラリーからコロニーハイブリダイゼーション、サザンハイブリダイゼーションによりスクリーニングした結果、強くハイブリダイズするクローン(CE8)を得た。3.CE8の塩基配列を決定し1335塩基からなるORFを確認した。その中には種々のシグマ因子遺伝子に保存される36塩基からなるrpoB boxが存在し、hrdBとCE8は塩基配列にして86.3%、アミノ酸として74.8%の高い相同性を示した。4.CE8の菌体各エイジの転写をノーザン解析したところ、いずれのエイジでも転写されており、従って二次代謝に関係するシグマ因子が他に存在する事を強く示唆した。
超微細パルスレーザー加工過程におけるナノ局所界面温度・物性の選択的ラマン計測

電子増強ラマン散乱効果(EERS: Electron Enhanced Raman Scattering)によるラマン散乱計測技術を確立するため,測定感度や分解能などにおいて未知な点が多い,水中のナノ局所界面空間で起こる現象による前方・後方ラマン散乱計測手法の基礎的な検討として,EERSを誘起するための励起用ナノ粒子として用いる水酸化フラーレンと銅の反応系を利用した,表面プラズモン励起前方・後方ラマン散乱の時系列計測を遂行した.水酸化フラーレンと銅の相互作用とその過程におけるナノ表面微細構造変化を同時計測することにより,前方・後方ラマン散乱によるナノ局所界面現象解析の可能性を示した.本研究は,液中の超短パルスレーザーアブレーションによって加工材料がプラズマ化する直前の数ピコ秒(ps)から数百psの間にナノ局所界面で起こる現象を解明し,インプロセス加工計測制御への展開をめざすものである.本研究課題では,超短パルスレーザー加工過程における時間・空間選択的な加工計測手法として,散乱光の高速な時間応答性と励起光照射領域に限定された空間応答性を有するラマン散乱に注目し,加工過程における温度や物性変化を時間・空間選択的に捉える,新たな加工計測原理の確立を目的としている.本年度は,フェムト秒パルスフォトニック・ナノジェット(以降,PNJ: Photonic Nanojet)励起ビームを利用した電子注入の基本特性と,ナノ局所界面における電子増強ラマン散乱効果(以降,EERS: Electron Enhanced Raman Scattering)を利用した超高感度化によるラマンスペクトル計測の基礎実験を遂行するため,ナノ局所界面計測基本光学系を構築し,その基本特性を調べた.励起用(加工用)光源として,中心波長800 nm,パルス幅< 100 fsのフェムト秒チタンサファイアレーザーを利用し,PNJ励起ビームを生成する方法として,捕捉用レーザーの光放射圧によって超純水中で保持された直径数マイクロメートルのマイクロ球を利用した.また,励起用ナノ粒子として,水中でほぼ単分散する水酸化フラーレン分子を用い,さらに被加工材料としてSiウェハを用いて,PNJ励起ビームの制御方法に関する基礎実験条件について検討した.マイクロ球を利用しない場合の集光レーザー光によるSiウェハ表面加工特性との比較によって,レーザーエネルギー密度の閾値とその制御性について検討し,基礎実験条件として,PNJ励起ビームとSiウェハ表面のナノメートルオーダーの位置決め精度が重要であることを明らかにした.本研究は,液中の超短パルスレーザーアブレーションによって加工材料がプラズマ化するときにナノ局所界面で起こる現象を解明し,インプロセス加工計測制御への展開をめざすものである.本研究課題では,超短パルスレーザー加工過程における時間・空間選択的な加工計測手法として,散乱光の高速な時間応答性と励起光照射領域に限定された空間応答性を有するラマン散乱に注目し,加工過程における温度や物性変化を計測可能とする新たな加工計測原理の確立を目的としている.本年度は,前方および後方ラマン散乱同時計測光学系を構築し,超短パルスレーザー加工過程による加工表面の微細表面構造変化を仮定し,加工過程における時間・空間選択的な加工計測手法の基礎となる新たなラマン解析手法を確立した.超短パルスレーザー加工過程は,ナノ粒子を用いた化学機械研磨(CMP)における表面構造の時間変化とナノ局所界面で起こる化学的相互作用の現象と類似性が高いことから,平滑面(加工前)からナノ微細表面構造(加工過程)へ変化する際のラマン散乱の時間変化を実験的に解析した.EERS( Electron Enhanced Raman Scattering)を誘起する励起用ナノ粒子として用いる水酸化フラーレン分子と加工表面原子との化学的相互作用の検出可能性を実証するため,被加工材料として銅ウェハを用いて,平坦な銅表面に伝搬型表面プラズモンを励起し,さらに反応層形成が進行するとともに形成されるナノ微細表面構造に局在型表面プラズモンを励起することによって,高感度なラマン分光測定を行った.水酸化フラーレン溶液と銅の反応系における,表面構造の変化に伴う前方および後方ラマン散乱の時間変化から,銅表面に水酸化フラーレンが吸着し化学的相互作用が進行していること,およびその過程におけるナノ表面微細構造の変化が同時検出可能であることを明らかにした.電子増強ラマン散乱効果(EERS: Electron Enhanced Raman Scattering)によるラマン散乱計測技術を確立するため,測定感度や分解能などにおいて未知な点が多い,水中のナノ局所界面空間で起こる現象による前方・後方ラマン散乱計測手法の基礎的な検討として,EERSを誘起するための励起用ナノ粒子として用いる水酸化フラーレンと銅の反応系を利用した,表面プラズモン励起前方・後方ラマン散乱の時系列計測を遂行した.水酸化フラーレンと銅の相互作用とその過程におけるナノ表面微細構造変化を同時計測することにより,前方・後方ラマン散乱によるナノ局所界面現象解析の可能性を示した.フェムト秒パルスレーザー光を励起光として,界面における数分子程度の水分子層によるEERSを確実に誘起するためには,PNJ励起ビームの伝搬方向における強度分布特性を利用し,強度が減衰するビーム先端部がSiウェハ表面のアブレーション閾値を超えない位置でマイクロ球を位置決め調整する必要がある.本年度は,基本光学系の設計・試作ととともにマイクロ球の位置決め条件を明確にするため,PNJ励起ビームによるSiウェハ表面加工特性を詳細に調べた.理論スポット径1.0μmの集光レーザーによるSiウェハ加工実験によって求めた,アブレーション閾値100 mJ/cm2を基準値に定め,PNJ励起ビームの伝搬方向の距離とレーザーエネルギー密度の関係を,原子間力顕微鏡(AFM)を用いたSiウェハ表面の加工痕評価によって調べた.

その結果,マイクロ球(直径8.0μm,屈折率1.44のシリカ微粒子)とSiウェハ表面の距離が約520nmのときのアブレーション閾値を明らかにすることができた.このようなEERSの安定した誘起のために必須の条件であるマイクロ球の位置決め制御に関する定量的な知見は,当初計画では予想されなかった大きな展開である.しかし一方で,後方散乱光によるEERSスペクトル検出の有効性や水酸化フラーレンのプラズマ化に最適な光学条件が未だ明らかになっていないため,平成26年度において設定した,EERSスペクトルのナノ局所界面計測基本光学系の設計・試作の構築とその基本特性に関する研究目標に対して,おおむね順調な進展と自己評価した.機械工学・生産工学・加工学本研究で提案する計測原理の有効性を,信頼性が高く詳細な実験結果によって明らかにすることを目的とした,平成26年度から平成27年度前半にかけての当初研究計画を完全に達成するため,3400 [cm-1]近傍の高感度ラマンスペクトル検出と高い繰り返し特性の検証を行うことによって,界面の水分子層によるEERS効果を確認し,さらに平成26年度の大きな課題となっていたマイクロ球の安定した保持とPNJ励起ビームや基板試料表面への熱的擾乱を避けるための高精度な位置決め制御技術の確立に基づいた,EERSスペクトル計測実験を遂行し,実験装置の基本性能と信頼性を検証することを目標とした基礎実験を継続的に遂行する.また,ラマン散乱解析の適用範囲を,物質構造だけでなく温度特性にも着実に拡げるため,光電子増倍管を用いたプラズマ発光の検出精度を高め,それをモニタリング光として用いたEERS効果の安定条件を明確にする基礎実験を遂行する.今後の推進方策として,特に研究計画の大きな変更は必要としないため,EERSスペクトル検出の有効性を明らかにする,ほぼ当初の実験方針に沿った研究を遂行し,新たな成果をまとめた研究発表等を行う予定である.それと同時に,本研究の大きな目的である,PNJを利用したナノ微細形状加工実験との連携による研究展開も検討する.具体的には,水中におけるレーザーアブレーション加工過程の理解が進めば,加工現象の新たな知見に基づいた,新規加工手法への展開も視野に入れ,インプロセス加工・計測実験システム化による加工制御の精密化を狙う.なお,今後の課題として,実験の再現性をより精密かつ確実に示すことが計測精度の信頼性を向上する上で重要であるため,特に基礎データの取得と実験装置の安定性を実現するための装置改良を同時に進める.
アメリカ合衆国の社会・文化的「周縁」における暴力や痛みに関する文化人類学的研究

代表者はフロリダ州、ルイジアナ州、オクラホマ州、ニューメキシコ州、ハワイ州ハワイ島、モロカイ島、マウイ島、オアフ島、ニューヨーク州ニューヨーク市を訪れ、フィールドワークを行なった。いずれも、これまで長きにわたり調査してきたアフリカ系アメリカ人コミュニティとの比較で、先住民コミュニティの語りや文化表現に焦点を当てつつ、同時に新たに住み着いた者による文化運動にも注目したフィールドワークだった。また、比較のために英国デヴォン州トトネス、ダーティントン、プリマスも訪れ、フィールドワークを行なった。研究を通じて、社会・文化的「周縁」における暴力と文化表現の動的な関係の一端を明らかすることができた。本研究は、アメリカ国内の社会・文化的「周縁(margin)」に着目し、そこでの語りや対話、価値や制度の再構築のプロセスを明らかにするという全体構想のもとで行われている。一年目の研究成果、とりわけフロリダ州、ルイジアナ州、オクラホマ州での先住民コミュニティに関する調査・研究成果を踏まえ、二年目である平成24年度は、ニューメキシコ州サンタフェで調査を行なった。サンタフェの「インディアン・マーケット」では先住民たちによるアート表現に多く触れることができ、またそこで知り合った人びとのネットワークをたよりに、その他の調査地にも足を踏み入れることできた。なかでもサント・ドミンゴ・プエブロ出身の人物との出会いによって、リザベーション内の施設や町の生活の様子をフィールドワークすることができ、多くの知見を得ることができた。サンタフェ周辺の美術館、ギャラリー、博物館は先住民アートや先住民関連の資料であふれているため、今後も戻って来る調査地になり得る。ニューヨークの滞在においては、ハーレムに在住しニューヨークでフィールドワークを重ねている社会学者テリー・ウィリアムズと意見交換の機会を持ち、アメリカ社会および日本社会の都市における諸問題の比較や、先住民とアフリカ系アメリカ人の歴史的・社会的関係について議論を行なった。また、都市再開発やコロンビア大学によるハーレム西側へのキャンパス拡大に注意を向け、現在刻一刻と移りゆくハーレムの姿を写真におさめてまわった。さらに、すでにネットワークのあるアフリカ系アメリカ人ムスリムたちと会い、話を聞く機会を持った。一年目の研究成果、とりわけフロリダ州、ルイジアナ州、オクラホマ州での先住民コミュニティに関する調査・研究成果、そして二年目の研究成果、ニューメキシコ州サンタフェでの先住民コミュニティ調査・研究成果を踏まえ、三年目はハワイ諸島のうちモロカイ島およびハワイ島にて調査を行なった。モロカイ島では、ハラヴァ地区出身のネイティヴ・ハワイアンの先住民と知り合うことができ、彼を通じてその土地の歴史・文化を学ぶことができた。また、彼らの生活に根付くフラのあり方や彼らの食文化を支えるタロイモ畑にも触れる機会を持つことができた。ハワイ島では、コーヒー農場や火山国立公園、ミュージアムなどをフィールドワークすると同時に、電気・水・ガスなどの整っていない、「オフ・グリッド」と呼ばれる土地を買い求め、そこに自分たちの手で電気・水・ガスを用意し家を建て、畑を耕して生活する人びとを訪ねた。ニューヨークの滞在においては、ハーレムに在住しニューヨークでフィールドワークを重ねている社会学者テリー・ウィリアムズと意見交換の機会を持ち、世界規模でのゲットーの比較、先住民とアフリカ系アメリカ人の歴史的・社会的関係について、昨年に引き続き議論を行なった。また、刻一刻と進行するハーレムの再開発の現状を見てまわり、写真におさめた。さらに、すでにネットワークのあるアフリカ系アメリカ人ムスリムたちと会い、話を聞く機会を得ることができた。なお、二年目の調査の成果の一部は、「ケワへの旅ーアメリカの〈周縁〉をあるく」というタイトルで、有志たちでつくった小冊子『Lost & Foundー同時代とアートを切り結ぶ。』に掲載した。一年目である平成23年度は、第一に、研究代表者がこれまでに独自のネットワークを築いてきたニューヨークのアフリカ系アメリカ人ムスリム・コミュニティにおいて、非イスラーム組織と連携しようとする取り組みについての資料収集および参与観察を行った。またその際には、ハーレムに在住しニューヨークでフィールドワークを重ねている社会学者テリー・ウィリアムズと意見交換の機会を持ち、アメリカ社会および日本社会の都市における諸問題の比較について議論を行い、都市を捉える際のいくつかの概念について再考する機会を得た。第二に、8月には、フロリダ州、ルイジアナ州、オクラホマ州などにおけるセミノール・コミュニティをはじめとした先住民コミュニティを訪ね、資料収集および予備的調査を行った。この調査は黒人コミュニティと先住民コミュニティとの関係を捉えるためのものだったが、現地の先住民たちの表象の場(先住民博物館やギャラリーなど)や生活の場、およびその周辺を訪れることで、先住民たちが現地で生み出す表現や語りに加え、先住民と非先住民との関係についても捉え直す機会を得ることができた。

第三に、ロサンジェルスにおいて、ムスリム・コミュニティを中心に知り合うことのできた人びとのネットワークを頼りに、ニューヨークとの比較を進め、とりわけ都市の諸問題に関しての参与観察を行った。またニューヨーク出身でロサンジェルス在住のムスリムの若手映像作家と意見交換を行い、都市の比較やムスリム・コミュニティの比較について議論を行った。本研究は、アメリカ国内の社会・文化的「周縁」に着目し、そこでの価値や制度の生成プロセスを明らかにするものである。一三年目のフロリダ州、ルイジアナ州、オクラホマ州、ニューメキシコ州、ハワイ州ハワイ島、モロカイ島での調査を踏まえ、最終年度はハワイ島、マウイ島を訪れた。いずれも、先住民コミュニティに焦点を当てつつ、新たに住み着いた者による文化運動にも注目したフィールドワークだった。また、最終年度は研究代表者が海外研修でアメリカ国内に長期滞在していたため、ニューヨーク市でもハーレムを中心にいわゆる社会的マイノリティが集住する地区で調査を行なうと同時に、本研究に不可欠な理論的探究を深めるべく文献・資料収集を行ない、共同研究者であるテリー・ウィリアムズ氏らや社会問題に強い関心を示すアーティストや音楽家たちと対話の機会を持った。なかでも難民問題に強い関心を示し、それをテーマに舞台パフォーマンスを発展させようとするアーティスト、クリスティーナ・コロヴィック氏やサラ・ガラシーニ氏らとの対話は、今後の共同研究にも深くかかわる種類のものだった。こうしたアーティストや音楽家たちとの対話は、研究協力者である松尾眞氏の助力を得て進めた。さらに海外研修中は、トランジッション・タウンとして注目を集めるイギリス・デヴォン州トトネスに滞在し、町ぐるみの文化運動のあり方をフィールドワークすると同時に、シューマッハ・カレッジやプリマス大学を訪れ、文化のつくり手やアーティスト、研究者との対話の機会を得た。この滞在は、「周縁」における取り組みをひとつの社会を超えて比較し、見つめなおすうえで効果的だった。とりわけプリマス大学トランステクノロジー・リサーチのマイケル・プラント氏およびマーサ・ブラスニッグ氏との対話は、本研究に理論的深みをもたらすだけでなく、今後の対話的共同プロジェクトにもつながる有益なものだった。人文学、文化人類学二年目は、一年目の成果を踏まえ、本研究の中心的なフィールドであるニューヨークでの調査に加えて、ニューメキシコ州に焦点を当て、先住民たちによる文化施設や博物館、ギャラリー、美術館などを足がかりに、文化表象のあり方、社会問題の捉えられ方を調査しようとした。調査の過程で、サンタフェ市近くのサント・ドミンゴ・プエブロの住民と知り合い、生活状況や置かれた歴史的位置、などに関して、貴重な知見を得た。
巨核球系培養細胞を用いた薬剤評価法の確立

血小板の「機能亢進」や「活性化」が動脈閉塞性疾患の発症や再発に深く関与しており、各種抗血小板薬が疾患の治療や再発予防に用いられている。また、新規抗血小板薬の開発も行われ、各種薬剤の血小板に対する効果・作用を評価することが重要となってきている。本研究では、巨核球系に分化誘導したHEL細胞およびCMK細胞を「血小板モデル細胞」とし、各種薬剤(アスピリン、シロスタゾール、イブプロフェン、バルプロ酸ナトリウム)の血小板機能に及ぼす効果・作用を[Ca2+]i変動から評価可能とした。また、アスピリンの薬剤効果をCMK細胞膜上CD62P抗原変動から評価可能であることを明らかにし、本評価法の有用性を報告した。本研究では各種薬剤が血小板の活性化と凝集機能に及ぼす効果や作用を血小板モデル細胞として血液培養細胞(HELおよびCMK細胞)を用いた薬剤評価法の確立を目指した。今回検討したHEL細胞は小型細胞と少数の大型細胞からなる浮遊細胞であり、特に大型細胞の培養ボトルへの付着が認められた。また、HEL細胞は巨核球系分化誘導剤PMAにより細胞増殖が抑制され、細胞の大型化と付着能が促進された。大型細胞は小型細胞に比べ、血小板膜糖蛋白質CD41抗原発現が高く、PMA処理後にCD41抗原量が有意に増加し、核多倍体化とPAS染色陽性顆粒の増加が認められた。以上の結果からHEL細胞が巨核球様細胞に分化誘導されたことが確認された。また、PMA処理後の付着HEL細胞では抗血小板薬アスピリン(ASP)がトロンビン刺激で分泌される細胞内Ca2+([Ca2+])を抑制し、その抑制率は無処理細胞と比べて有意に高かった。そこでPMA処理後の付着HEL細胞を用いたASP、シロスタゾール(CIL)およびイブプロフェン(IBU)による薬剤評価の検討を行った。低濃度(1μg/ml)でのASPによる[Ca2+]分泌の抑制率は無処理細胞と比べて有意に高く、さらにCIL(5μM)、IBU(8μM)においても[Ca2+]分泌を有意に抑制した。また、CMK細胞でのASPおよびCILによる[Ca2+]分泌の抑制率はPMA処理後の付着HEL細胞とほぼ同程度となり、CMK細胞を用いた血小板に対する薬剤評価が可能であった。一方、CMK細胞のPMA処理では細胞の大型化と付着能の促進が認められたが、トロンビン刺激による[Ca2+]分泌の反応性が低下し、ASPによる抑制効果を十分に評価できなかった。また今回、トロンビン刺激によってCMK細胞膜上に増加するCD62P抗原をASP(100・1000μg/ml)が有意に抑制することを確認した。本研究では、各種薬剤が血小板の「凝集機能」や「活性化」に及ぼす効果・作用を「血小板モデル細胞」として巨核球系培養細胞(PMA処理HEL、CMK)を用いた薬剤評価法の確立を目的とした。HELはPMA処理で付着能等の血小板特徴を持った巨核球様細胞に分化誘導された。本解析では、血小板内Ca2+濃度と凝集機能との間に正の相関があることを基礎として、トロンビン刺激後の細胞内Ca2+濃度([Ca2+]i)変化から薬剤の効果・作用を評価した。PMA処理HELを血小板モデル細胞として用いることで、(1)抗血小板薬アスピリン(ASP;1-100μg/ml)は[Ca2+]iを濃度依存的に有意に抑制した。また、シロスタゾール(CIL;1-10μM/mL)では[Ca2+]iを濃度依存的に抑制し、5と10μMで有意差を認めた。(2)非ステロイド性抗炎症薬イブプロフェン(IBU;0.8-200μM/mL)、(3)血小板への影響が報告されているバルプロ酸Na(VPA;50-1000μg/mL)においても[Ca2+]iを濃度依存的に有意に抑制した。また、各薬剤におけるそれぞれの抑制率は、無処理HELと比較して高かった。一方、CMK細胞でも4種類の薬剤による[Ca2+]i抑制率は、PMA処理HELとほぼ同程度の結果となり、薬剤評価が可能であった。また、本解析法ではASPとIBU同時併用時の競合作用による抑制率の低下、ASPとVPA同時併用時の相乗的な抑制率増加を評価可能であった。なお、PMA処理CMKは、HELと同様の細胞変化が認められたが、トロンビン刺激との反応性が低下した。一方、細胞膜上CD41およびCD62抗原を指標とした検討では、CMKでのみトロンビン刺激によって増加するCD62P抗原発現をASP(100-1000μg/ml)で有意に抑制し、その抑制率は濃度依存的に上昇した。以上のことから、巨核球系培養細胞を「血小板モデル細胞」として用いた本薬剤評価法は、各種薬剤の血小板に対する効果や作用を[Ca2+]i変化から評価可能であり、今後の薬剤評価法としての有用が示唆された。

本研究では、巨核球系に分化誘導したHEL細胞およびCMK細胞を「血小板モデル細胞」とし、各種薬剤(アスピリン、シロスタゾール、イブプロフェン、バルプロ酸ナトリウム)の血小板機能に及ぼす効果・作用を[Ca2+]i変動から評価可能とした。また、アスピリンの薬剤効果をCMK細胞膜上CD62P抗原変動から評価可能であることを明らかにし、本評価法の有用性を報告した。巨核球系への分化誘導剤であるPMAによりHEL細胞の分化誘導を行い、細胞の大型化、細胞の形態・状態変化・CD41抗原量、さらに核多倍体化とPAS染色陽性顆粒の増加からHEL細胞が巨核球様細胞の特徴を持った細胞に分化誘導されたことを確認した。また、PMA処理後の付着HEL細胞と巨核芽球系培養細胞であるCMK細胞を「血小板モデル細胞」としてヒト血小板の変わりに用いることでアスピリン、シロスタゾールおよびイブプロフェンによる薬剤評価が可能であった。以上の結果から、本研究においてPMA処理後の付着HEL細胞およびCMK細胞は「血小板モデル細胞」として使用可能であることが明らかとなった。また今回、CMK細胞のトロンビン刺激によって増加する細胞膜上CD62P抗原のアスピリンによる抑制が確認でき、細胞膜上のCD62P抗原量の変化を指標することで各種薬剤の薬剤評価が可能であると考えられる。現在これらの検討も進めており、本研究はほぼ順調に進展していると考えられる。輸血検査学,免疫検査学当初の計画通り、今回「血小板モデル細胞」として確定したPMA処理後の付着HEL細胞および巨核芽球系培養細胞であるCMK細胞を用いた各種薬剤の細胞内Ca2+を指標とした薬剤評価および臨床応用について検討を行うとともに、血小板活性化によって細胞膜上に発現あるいは構造変化する各種細胞膜抗原を指標とした薬剤評価の検討を進める予定である。
錯体光触媒による環境残留性パーフルオロ酸化合物の分解・無害化処理

環境残留性や生体蓄積性が懸念されているパーフルオロオクタン酸(ペルフルオロオクタン酸C_7F_<15>COOH ; PFOA)をはじめとする水中のパーフルオロカルボン酸類(PFCAs)について、直接光分解、過酸化水素(OHラジカル)、ヘテロポリ酸光触媒(H_3PW_<12>O_<40>)、過硫酸イオンの4つの光化学的な手法で分解させることを検討した。その結果、ペンタフルオロプロピオン酸(C_2F_5COOH)のような短鎖PFCAsは紫外光照射(直接光分解)では分解しなかったが、PFOAのような長鎖化合物になるとゆっくりと分解し、気相中に二酸化炭素、水相中にフッ化物イオンが生成した。また、水相中にはC_6F_<13>COOH、C_5F_<11>COOH等の短鎖PFCAsも検出された。質量数18の酸素からなる水を用いた実験により生成物中の酸素原子は媒体である水に由来していることがわかった。過酸化水素を使用した場合は直接光分解の場合よりも反応性は低かった。H_3PW_<12>O_<40>を用いた場合、PFCAsの分解が高効率に起こった。例えばPFOA分解の初期速度は直接光分解の場合の3倍となり、生成物中の全フッ素分のうち、フッ化物イオンの割合は97%となりフッ化物イオンへの選択性も飛躍的に増加した。過硫酸イオンを用いた場合、その光分解で反応性が高い硫酸イオンラジカルが発生し、PFCAsの分解と同時に硫酸イオンが生成した。この場合、PFOA分解の初期速度は直接光分解の場合の11倍となった。これらの結果により、従来1000°C以上の高温での熱分解の他に分解法が知られていなかったPFCAsについて、ヘテロポリ酸光触媒や、過硫酸イオンを光酸化剤として用いるという手法により室温で高効率にフッ化イオンまで分解できることを明らかにした。パーフルオロ酸類は多くの産業用途に用いられてきたが、近年これらの一部が環境水や生物中に検出されている。従って環境中の蓄積を抑制し、生態系への影響や健康被害の発生を未然に防止するためにはこれらの固定発生源からの漏洩防止と共に廃棄物の分解・無害化を行う必要がある。今年度は強い酸化力を有するポリオキソメタレートH_3PW_<12>O_<40>を光触媒として用い、代表的なパーフルオロカルボン酸類であるペンタフルオロプロピオン酸(C_2F_5COOH;PFPA)およびノナフルオロペンタン酸(C_4F_9COOH;NFPA)のフッ化物イオンへの分解を試みた。光反応はH_3PW_<12>O_<40>を添加したパーフルオロカルボン酸水溶液に、酸素下で高圧水銀灯から紫外・可視光照射して行った。液相中の化学変化はイオンクロマトグラフィー、イオン排除クロマトグラフィーおよびエレクトロスプレー質量分析で、気相中のそれはガスクロマトグラフィーおよびGCMSで追跡した。その結果、光照射によりPFPAの濃度は減少し、気相中に二酸化炭素、液相中にフッ化物イオンが生成した。また、液相中にはPFPAからCF_2が脱離したトリフルオロ酢酸も検出された。120時間照射による反応のターンオーバー数(PFPA分解モル数/触媒モル数)は4.27であった。

NFPAの場合も二酸化炭素とフッ化物イオンが生成すると同時にCF_2が脱離したカルボン酸C_3F_7COOHが少量検出された。CF_2が脱離したカルボン酸はこの分解反応の中間体と考えられ、さらに照射時間を長くすると検出されなくなった。光照射しない場合や、H_3PW_<12>O_<40>あるいは酸素が無い場合にはこれらの分解反応は起こらなかった。従ってH_3PW_<12>O_<40>が光触媒としで作用していることは明白である。NFPAの場合、313nmにおける量子収率は0.051であった。パーフルオロ酸類は多くの産業用途に用いられてきたが、近年これらの一部が環境水や生物中に検出されている。従って環境中の蓄積を抑制し、生態系への影響や健康被害の発生を未然に防止するためにはこれらの固定発生源からの漏洩防止と共に廃棄物の分解・無害化を行う必要がある。今年度は環境残留性や生体蓄積性が特に懸念されているパーフルオロオクタン酸(C_7F_<15>COOH ; PFOA)の光分解について、直接光分解、過酸化水素(OHラジカル)、ポリオキソメタレート光触媒の3種の場合の比較・検討を行った。反応はPFOAあるいはそこにH_2O_2やH_3PW_<12>O_<40>を添加した水溶液に、加圧酸素下で水銀キセノン灯から紫外・可視光照射して行った。液相中の化学変化はイオンクロマトグラフィー、イオン排除クロマトグラフィー、電気伝導度検出HPLCおよびESI-MSで、気相中のそれはガスクロマトグラフィーおよびGCMSで追跡した。PFOAは低級パーフルオロカルボン酸類の場合と異なり紫外光照射のみでも徐々に分解し、気相中にCO_2、液相中にF^-が生成した。また、液相中にはC_6F_<13>COOH、C_5F_<11>COOH等のアルキル鎖が短縮したPFCAsも検出された。H_2(^<18>O)を用いた反応解析により生成物中の酸素原子は媒体である水に由来していることがわかった。一方H_2O_2を使用した場合は直接光分解の場合よりも反応性は低かった。H_3PW_<12>O_<40>を用いた場合、PFOA分解の初期速度は直接光分解の場合の3倍、F^-の収率も24時間で4.8倍となり、顕著な反応促進効果が見られた。反応が速いことだけでなく、生成物中の全フッ素分のうち、F^-の割合は97%となりF^-への選択性が飛躍的に増加することがわかった。
周産期から育児期の支援者の体験と問題意識

本研究は周産期ケアの現場で働く支援者の体験・問題意識・態度・価値観を明らかにすることを目的とした。前半では文献検討により国外先進国と日本との比較をおこない、日本の周産期ケア制度の特徴について記述した。後半では数値データを一部取り入れた質的記述デザインを用いたフィールド調査を行い、計24名の産科医・新生児科医・助産師に半構造化面接を行った。前年度に引き続き、文献検討、フィールド開拓などを中心におこなった。平成25年度は主研究者の出産による産前・産後・育児休暇のため、本研究を進めることがほとんどできなかった。翌年度へ期間を延長し本研究を遂行する予定。2012年度は、周産期から育児期の支援者の体験と問題意識に関連する書籍と研究論文の収集と文献検討、測定尺度の検索をおこなった。妊娠から育児期の時期も幅広く、その時期にかかわる医療保健ケア提供者も多岐にわたるため、主に分娩期に焦点を当てつつ今後の研究を進めていく方向へと計画を修正している。また、本研究は尺度を主に用いた量的研究ではないが、海外の研究で得られている知見(特にアメリカ、カナダの研究グループによる研究プロジェクト)を調べ、質的データを分析する際に有用となる理論枠組みを検討している。周産期ケアは社会文化的な影響も強く受けるため、本研究を国際比較研究としても進めていく上で、既存の尺度を検討するプロセスは貴重な情報となった。一方、学際的な研究を可能にするために研究チームの準備を進めている。また、質的研究およびmixed methodsの手法について国内外の文献や勉強会を通して方法論の検討をおこない、研究プロトコールの改善とインタビューガイドを作成している。これらのプロセスは来年度以降も続ける予定である。2013年度より、倫理委員会審査を経た後、周産期医療従事者を対象に、インタビューを用いたデータ収集を実施し、データ分析を開始する。また、本研究の前段階であった研究「周産期から育児期に関する質問票の日本語版開発:予備調査の完了」(2009-2010年度)についても、方法論の論文執筆と専用ウェブサイト作成を続けている。周産期、特に分娩期の産婦のケアを担当する様々な支援者の体験と問題意識に関連する国内外の文献検討と、データ収集・分析の準備を行った。特に、プライマリヘルスケアの概念枠組みについての文献検討をおこなった。本研究で使用している方法論について、質的研究とmixed methodsの手法について理解を深めつつ、インタビューガイドの作成、測定用具の準備、データ分析に用いるソフトの検討、倫理審査の準備などを行った。また、日本の周産期医療の枠組みをマクロの視点からも理解するため、欧米を中心に11か国(アイルランド、スコットランド、スウェーデン、オランダ、ドイツ、イタリア、米国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、日本)の産科医療政策を比較する書籍(Maternity Services and Policy in an International Context)の日本の章を執筆した。中でも、同じ先進国で島国でありながら、現在ベビーブームであり女性の社会参加率も高いアイルランドと日本の周産期サービスの比較について論文にまとめ発表した。周産期ケア提供者側についての文献検討結果をこのような形でまとめて発表することは、当初の研究計画には含まれなかったが、本研究を国際比較研究としても進めていくうえで、周産期支援者側の枠組みや政策的な文脈を国際的な視点で理解し、そこで働く人々の状況について日本全体を見渡せたことは、本研究にとって重要なステップとなった。特に今後のデータ分析とディスカッションにおいて直接生かすことができると考える。臨床の現場で周産期保健医療を提供する支援者の人々の体験・問題意識・態度・価値観を明らかにすること(『支援提供者の声』"Listening toProviders")を目的として調査研究をおこなった。H27年度は計24名の周産期医療関係者(産科医8名、助産師14名、新生児科2名)にインタビューを行った。主な質問として、1「どんな周産期医療・ケアを目指していますか?」2「その理想に照らし合わせると、現在どのくらいできていますか?できている部分、できていない部分はどんなことですか?」と尋ねた。そしてさらに、3「現在提供しているケアに、100点満点で何点を付けますか?」「それは合格点ですか?」と点数を数字で尋ねる質問を尋ね、言葉のデータと数値のデータの両方を扱う混合研究法のアプローチを取り入れた。そして4「どんな環境やサポートがあれば理想に近づくことができると思いますか?」と改善のための要望やアイディアを尋ねた。研究参加者の地域、経験年数、性別、年齢、雇用形態、施設のタイプ、取扱分娩数、救急レベルなどの背景は多岐に渡り、さまざまな立場で周産期医療の現場に携わる当事者の体験を詳しく尋ねてデータ化し、文脈を考慮しつつ研究課題について比較分析することができた。本研究の結果は今後、学術雑誌への投稿を行うと共に、専用ウェブサイト上に公表し、広く社会にお返しする。平成26年度中に本研究を完了する予定だったができなかった。

平成25年度に7か月間の産休・育休を取得した間に研究を進められなかったことに加え、平成26年度に方法を修正してデータ収集をおこなう予定であったが新たに必要となったインタビュアー補助者の準備、倫理申請準備、研究手法の取得に時間がかかったため。現在準備中助産学・母性看護学26年度に予定していてできなかった、データ収集と分析、論文投稿を行い、本研究を完了する。平成25年度は主研究者の出産による産前・産後・育児休暇のため、本研究を進めることがほとんどできなかった。2012年度中にプレテストをおこなう予定だったができなかった。平成26年度に行う予定であったデータ収集、テープ起こし、分析、交通費、謝礼、文献収集、論文投稿などに使用する予定であった金額が未使用のまま残り、計画を施行する次年度にそれらを使用して本研究を完了するため。平成26年3月に復帰している。翌年度(平成27年度)へ研究期間を延長し、本研究を遂行する予定。2013年度初めに倫理委員会審査を経た後、周産期ケア提供者を対象にインタビューを用いたデータ収集を実施し、同時にデータ分析を開始する。データ収集、分析、学会発表、論文投稿を行う。平成25年度は妊娠・出産による休暇取得のため研究を進めることができなかった。次年度はデータ収集・分析にかかる出費、論文執筆・発表にかかる出費が必要になる見込みである。データ収集に関連した交通費、研究協力者への謝礼、インタビューのテープ起こし、文献費用のために研究費を使用する予定である。