hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
褥瘡再発を繰り返す脊髄損傷者の褥瘡予防への対処様相

1.研究目的褥瘡再発を繰り返す脊髄損傷者の褥瘡予防への対処様相について明らかにし,脊髄損傷者の褥瘡予防に向けた看護に活用することである。2.研究方法(1)16年度は,2回以上褥瘡を発症し治療を受けている脊髄損傷者を対象に,褥瘡への対処と生活上の問題について面接調査を実施した。(2)17年度は,近畿東海地域在住の脊髄損傷者を対象に,褥瘡予防からその対処に関する7項目からなる独自の調査用紙を作成しアンケート調査を実施した。3.研究結果及びまとめ(1)16年度の調査対象者は10名,平均年齢49.5歳であった。褥瘡への対処は,仕事を優先し悪化し受診したもの,回復期限を設け悪化し受診したもの,不快な身体症状の出現により受診したものなど,の3パターンであった。生活上の問題は9個のカテゴリーが見られ,その内容は身体機能の変化による問題や,気兼ねなどの心理的問題,.社会環境の不備などの要因であった。(2)17年度の調査対象は500人で,アンケート回収数は280人,その内褥瘡既往者は243人で初発者は63人,再発者は180人,平均年齢は54.5歳であった。褥瘡再発に繋がる生活要因は,身体機能の変化に加え,褥瘡予防行動が不定期で,身の回りの生活動作に危険因子が多く,自己管理に必要な知識や技術も不十分である,などであった。(3)脊髄損傷者の褥瘡再発者への看護をまとめると,褥瘡再発の生活要因について得られた知見を基に脊髄損傷者と共にみきわめること。そして脊髄損傷者自らが阻害要因を取り除き,身体・心理機能をよい状態に維持できるよう,自己管理に必要な知識や技術の習得に向けて指導内容や方法などの教育プログラムの充実を図ること。また適切な除圧用具や資源を選択管理活用できるように整備すると共に,関連機関との連携調整など,生活を支える人的・社会的環境を整えることが必要である。本研究の目的は、社会生活を営む脊髄損傷者で褥瘡発症を繰り返す人の褥瘡予防に対する対処様相を明かにすることであり、この目的の達成は、褥瘡により社会生活の中断を余儀なくされる脊髄損傷者への、よりよい生活に向けた情報の提供となると共に、脊髄損傷者をサポートする家族や周りの人々にとって介入の手がかりになると考える。研究対象者は、社会生活を営んでいる脊髄損傷者のうち褥瘡を繰り返し発症している人である。研究方法は、半構成的な面接法で、調査内容は、褥瘡に対する意識や褥瘡予防に対する対処、日常生活のあり方などである。本年度の研究計画は、褥瘡発症を繰り返す脊髄損傷者の日頃行っている褥瘡予防に対する対処内容を質的に明らかにし記述することである。研究の進行状況は、研究協力病院の倫理承認を終え、研究対象者となる方への研究目的などの説明を行い了解を得て聞き取り調査を実施し、現在9名の方から貴重なデータを得ることができた。得られたデータを逐語記録に作成し類似する内容毎にカテゴリーの抽出を進めている。

現在までの調査分析による結果褥瘡に対する意識は、褥瘡発症時の受け止め方として褥瘡への知識がない、異常を察知できないなど5個のカテゴリーが見られ、褥瘡管理への意識が変化する出来事として、除圧援助や情報提供など6個のカテゴリーが見られた。日頃の褥瘡予防に対する対処は皮膚の観察や除圧姿勢、用具の使用など8個のカテゴリーが見られた。褥瘡再発への生活上の問題としては、身体変化による姿勢保持困難や、仕事中断による除圧行動への気兼ねなど9個のカテゴリーが見られた。褥瘡再発症から受診治療開始までの対処行動には、異常を察知したのち経過を見守り受診をするものや、異常を、察知する→経過を見守る→日常生活を継続する→悪化を自覚する→不快な症状で受診をする等の対処行動があり、このプロセスは3通りみられた。今後も面接を継続すると共に、得られたカテゴリーをもとに、広範な視点からの対処様相を明らかにするため、量的データの収集に向け質問紙の検討を行っている。本研究の目的は、社会生活を営む脊髄損傷者で褥瘡発症を繰り返す人の褥瘡発症に影響を及ぼす生活要因を明らかにし、脊髄損傷者の褥瘡予防に向けた看護に活かすことである。調査対象者は、近畿東海地域在住の脊髄損傷者協会会員500名に対して、郵送法による無記名アンケート調査を行った。なおここでは、褥瘡再発者の影響要因を明らかにするため、比較対照として褥瘡未再発者を含めた。調査期間は、2005年7月2005年10月で、調査内容は、(1)基本的属性、(2)床ずれ予防について、(3)日頃の生活状況について、(4)床ずれの指導について、(5)床ずれができたときの対処について、(6)床ずれの実際について、(7)床ずれの考え方について、である。調査結果概要アンケート回収は280人(56.0%)で、そのうち褥瘡発症の既往者は243人(86.8%)、既往なし者は37人(13.2%)であった。褥瘡発症既往者243人の発症状況は、1回のみの初発者が63人、2回以上の再発者が180人であり、初発者63人の性別は男性50人,女性13人であり、再発者180人の性別は男性145人,女性35人であった。褥瘡再発者180人の結果概要平均年齢は、54.5±10.88歳で、損傷レベルは、頸髄損傷者41人、胸腰髄損傷者137人であった。褥瘡再発部位は頸髄損傷者が仙骨部、踵部、尾骨部に、胸腰髄損傷者が尾骨部、仙骨部、座骨部に多かった。日常生活状況では、身体が傾きやすい、姿勢がくずれやすい、身体をずる、便や尿で皮膚が汚れるなどがみられた。褥瘡指導で受けた指導内容では、褥瘡の原因、皮膚の観察法、体位変換、移動方法が多かった。褥瘡の対処では、皮膚が赤くなるなど初期状態では自ら圧迫を除き管理をしていたが、皮膚が腫れたり熱が出るなど不快な身体症状の出現の段階では医療者に見てもらっていたが受診が遅れ気味であった。褥瘡の考えでは、褥瘡に対する苦痛と共に、褥瘡予防に対する意欲がみられた。脊髄損傷者の褥瘡再発に影響を及ぼす要因には、損傷レベル、姿勢や摩擦、皮膚の湿潤などの身体状況や生活状況などがあり、再発防止には個々の生活に応じた指導が必要である。
非晶質-結晶質転移を利用したDyレス高保磁力磁石の開発

計算機シミュレーションと非晶質からの結晶化技術を融合利用して,低温・短時間の熱処理でNd-Fe-B系磁粉の表面のDyを粒界に拡散し,Dy使用量を抑制しつつ,微細結晶の保磁力を改善する方法を開発した。計算機シミュレーション結果より,微細結等方性磁石の保磁力改善には,混合粉末結晶化法よりDyコーティング後の結晶化が有効であることが明らかになった。この方法により,残留磁化をほとんど減少させずに,保磁力を約500 kA/m改善できた。H23年度の研究においては,非晶質-結晶化転移を利用してDyレス高保磁力等方性磁石粉末を開発することを目標に,計算機シミュレーションと薄膜コーティング技術を融合利用して研究を進めた。まず,極微細Nd-Fe-B結晶から構成される磁石を仮定し,結晶表面の異方性低下と保磁力の関係について,マイクロマグネティクス理論に基づいた計算機シミュレーションを行い,結晶表面の磁気異方性の回復が極微細結晶磁石の保磁力を著しく増加させることを明らかにした。この成果を基に,超急冷法により得られた非晶質Nd-Fe-Bフレークの片面にPLD法によりDyコーティングを施し,極短時間熱処理によりフレークの結晶化とDyのNd-Fe-B結晶表面付近への拡散を同時に行い,結晶粒の肥大化を抑制しつつ,残留磁化を損なうことなく高保磁力を達成することを試みた。この結果,熱処理温度650°C,保持時間0分の熱処理により,高保磁力のNd-Fe-Bフレーク磁石を得ることができた。開発磁粉保磁力は,Dyコーティングを施さずに結晶化したフレークに比べて,約500kA/m高く,残留磁化はコーティングなしのもととほぼ同じであった。SEMおよびTEMによる微細組織と組成の分析により,極短時間の熱処理により,Dyがフレークの内部に拡散し,Nd-Fe-B結晶の粒界に偏在していることを確認した。非晶質Nd-Fe-Bフレークにおいて高保磁力を達成できたので,フレークを粉砕して得た非晶質磁粉の表面に,蒸着法によりDyをコーティングし,フレークと同様な効果が得られることを確認した。1.6wt.%のDyをコーティングした際に,約500kA/mの保磁力増加が観測された。H23年度の研究成果は以下のように要約される。1.Nd_2Fe_<14>B粒界近傍の結晶磁気異方性回復と保磁力の関係,Nd_2Fe_<14>B結晶と粒界相との交換相互作用の保磁力に及ぼす影響について,マイクロマグネティクス理論に基づいた計算機シミュレーションを行った。この結果,Nd_2Fe_<14>B結晶表面へのDy拡散による磁気異方性回復は,異方性磁石において特に顕著に保磁力を改善することが見出された。さらに,強磁性粒界相が存在する場合の保磁力についても解析した結果,強磁性粒界相の厚さが数nm程度で,Nd_2Fe_<14>B主相と反強磁性的に結合する場合には,Nd_2Fe_<14>B結晶表面での磁気異方性劣化を補償し,保磁力を増加させる場合があることが明らかになった。2.平成22年度のNd-Fe-Bフレークに対する研究結果を展開し,非晶質Nd-Fe-B磁粉にDyコーティングを作製する技術を開発し,Dyコーティング非晶質Nd-Fe-B磁粉の結晶化を利用して,Dyを磁粉内部の粒界に拡散させ,残留磁化の低下を抑制しつつ,等方性Nd-Fe-B磁粉の保磁力を増加させることに成功した。保磁力はDyコーティング量に比例して増加した。磁粉間および1つの磁粉表面でのDyコーティング厚にはムラが存在したが,Dyコーティング量と保磁力の増加量の関係は,平成22年度に得たNd-Fe-Bフレークに対する結果とほぼ同じであった。このことは,今後,コーティング厚の均一化が達成.されれば,更なる保磁力改善が期待されることを示唆している。3.異方性Nd-Fe-B磁石で保磁力増加に効果があると報告されているNd-Cu,DyFコーティングについても,非晶質からの結晶化を利用する手法を適用して保磁力を増加できることを確認できた。1) DyF3微粉を用いたDyコーティングと非晶質からの結晶化を利用して,等方性Nd-Fe-B磁粉の保磁力改善した。

まず,結晶化条件を最適化した後,コーティング量を変化させたところ,DyF3コーティング量の増加と共に保磁力が増加し,コーティング量1.7 wt.%で最大の保磁力改善効果約5%が得られた。さらにコーティング量を増加させると保磁力改善効果が失われ,6.7wt.%コーティングの際に約6%の保磁力減少となった。コーティング量が多い試料のX線回析パターンはNdOFの存在を示唆しており、Ndのフッ化物の存在が、Nd2Fe14B存在量を減じたことにより、保磁力の現象を招いた考えられる。Dyの直接コーティング,Nd-Cuの直接コーティングでは,残留磁化を大きく減少させることなく2530 %程度の保磁力改善が可能であったことと比較すると,DyF3コーティングによる等方性Nd-Fe-B磁粉の保磁力改善効果は前述の方法よりも顕著ではない。2) Nd-Cu/非晶質Nd-Fe-BあるいはDyF/非晶質Nd-Fe-B混合体を塑性変形させることにより,非晶質ー結晶化転移を利用した粒界拡散技術と塑性変形による異方化技術を融合させ異方性バルク磁石を作製を試みたが,高保磁力・高残留磁化を併せ合わせ持つ磁石の作製には至らなかった。3)マイクロマグネティクス理論を用いた計算機シミュレーションの結果は,Nd-Fe-B結晶表面での磁化反転核の発生が保磁力を著しく下げること,結晶表面の磁気異方性回復が反転核の発生を抑制することを示唆している。磁粉表面から粒界およびNd2Fe14B結晶表面に拡散したDyあるいはNdが,Nd2Fe14B結晶表面の磁気異方性を回復し,保磁力を改善したものと推察される。平成23年度に実施予定の圧縮体での保磁力改善効果を確認することができなかったが,代わりにNd-Cu等の効果を確認できた。このことより,圧縮体での保磁力改善が容易になると予測され,平成24年度に圧縮体での保磁力改善の目処がついた。このことより,(2)と評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では,平成24年度に,異方性磁石の作製のための新規設備を導入する予定であった。しかしながら,研究費の面で導入が困難な状況にある。これを解決するために,本研究の研究協力者で,塑性変形による異方性磁石の作製に実績があり,そのための設備を有するS.P.Narayan氏(Advanced Materials & Processes Research Institute,India)との協力体制で研究を遂行することにした。
稲作と中国文明－総合稲作文明学の新構築－

国際活動支援班の主たる役割は、国際共同研究の推進や海外ネットワークの形成にある。これらの目的を達成するためには総括班との連携を欠かすことができない。したがって、2018年度は総括班と合同で計3回の会議を開催した。特に国際共同研究を深化させるための海外研究者の招聘が重要な議題となり、2018年度には8月に開催した「Faunal utilization during the Prehistoricage in the Pan-East China Sea region」国際シンポジウムに中国より3名、アメリカより1名の研究者を招聘した。同じく8月に弘前で開催した領域全体会議では、南京農業大学より農業史の専門家を招聘し、最新の稲作史研究について研究交流を行った。さらに10月には北京大学より中国新石器時代研究の専門家を東京に招聘し、良渚遺跡群の年代について検討会を開催した。年度末に開催した「稲作と中国文明」講演会では、浙江省文物考古研究所と南京博物院考古研究所より計4名の研究者を招聘し、金沢で意見交換を行う場を設けた。国際研究集会については、上記した2つのシンポジウムのほか、6月に中国南京で開催されたSEAA Conference Nanjing 2018における3つのセッションを企画・開催した。それぞれのセッション共に各国からの研究者で席が埋まり、本領域の研究成果は多くの注目を集めた。また、9月に開催した「田螺山キャンプ」についても、総括班と共に参加者の選定などを行い、若手研究者に研究の場を提供するとともに、本領域メンバーとの研究交流の機会を設けた。国際共同研究の促進という点では、極めて効率的に外国人研究者の招聘を行うことができている。例えば、「Faunal utilization during the Prehistoricagein the Pan-East China Sea region」では、関連する動物考古学者を招聘し、その成果を相互に提示することで研究内容の共通点と相違点を明らかにした。その結果、研究成果の精度をより高めることに成功した。また、8月の南京農業大学に在籍する中国農業史の専門家や10月の北京大学で新石器時代研究を行う専門家の招聘では、これまで曖昧なままであった年代論や稲品種の問題などについて最新の見解を示してもらい、関連する認識を改めることができた。このように、領域にとって何が不足しているのかを見極めたうえで研究者の招聘を行ったため、無駄なく研究内容の向上に努めることができた。国際研究集会については、領域全体で一定の成果が出始めたために、当初の想定以上に開催することができた。田螺山キャンプについても、本年度は中国から3名の研究者に参加してもらい、研究交流を円滑に進めることができた。また、前年度以前の参加者とも交流を継続しており、共同して研究発表や論文執筆に取り組んでいる。2019年度は最終年度ということもあり、研究成果を日中共同で検討する機会を設ける。したがって、複数名の中国人研究者あるいは本領域に関わる海外研究者の招聘を行う。また、その他にも領域メンバーによる個別の国際会議への参加や英文・中文雑誌への投稿も予想されるため、それらのサポートも行う。これらに係る具体的な計画は、4月に総括班と合同で会議を開催し、決定していく予定である。最終報告として共同研究成果の出版を計画しているが、中国側との打ち合わせが必要となった場合は、国際活動支援班として積極的に現地に赴くようにする。そして、最終報告の円滑な出版に貢献できるよう努める。8月開催の第1回領域全体会議の際に国際活動支援班参加予定者が集まり予備会合を開き、暫定的な年度計画を策定した。その後、11月に国際活動支援班が正式に採択されたのを受け、メンバーがメール等で連絡をとりあい、年度計画を確定した。国際活動支援実務の中心的役割を担う国際共同研究調整担当の特任助教の雇用は年度末の3月にずれ込んだが、これは学内の教員採用手続きに時間を要したためである。採用予定者は正式採用以前にすでに実質的な業務に従事していた。国際活動支援班の事業として実施する研究者相互交流には招聘と派遣とがある。前者としては、中国から著名研究者2名を含む5名の研究者を招聘した。後者としては、英国へ研究者1名と大学院生1名、中国へ研究者1名と大学院生4名をそれぞれ派遣し、共同研究を実施した。なお、領域の概要を紹介する英文パンフレットの作成が予定されていたが、これを日英併記の形式に改めた上で3月に発行した。今年度については採択後わずか4ヶ月の活動期間しかなかったが、8月時点で暫定的な年度計画を策定していたことが功を奏し、全体としては当初計画の大部分を実施に移すことができた。しかし、研究者交流に関しては、中国とは予定以上の進展があった一方、英米両国を中心とする欧米諸国とは、スケジュールの調整が困難であったことから、特に招聘面で当初計画を下回る実績しかあげることができなかった。今年度は国際活動支援班会議を計3回開催した。4月開催の第1回では、SEAA、WACの二つの関連国際会議におけるセッションの開設、外国人研究者の招聘、田螺山キャンプの企画・運営、中国での国際シンポジウム開催、海外研究機関との協定締結等について話し合った。8月開催の第2回では、田螺山キャンプ参加者の決定と浙江省文物考古研究所、江蘇省農業科学院と交わす協議書の文言策定が主な議題であった。2017年3月開催の第3回では、今年度活動の総括と来年度へ向けての改善策策定(特に田螺山キャンプ)、中間評価への対応について話し合った。

国際活動支援班の事業として実施する研究者相互交流には招聘と派遣とがあるが、今年度は招聘面で大きな進展がみられた。中国から著名研究者3名(元・北京大学考古文博学院院長、湖北省博物館館長/湖北省文物考古研究所所長、江蘇省考古研究所所長)を含む6名、米国から著名研究者1名(ハーバード大学教授)を招聘したほか、田螺山キャンプ参加者3名(スタンフォード大学、北京大学、東京大学)のフォローアップ研修を東京大学で実施した。5月に米国ボストンで開催された東アジア考古学会(SEAA)第7回世界大会、8月に京都で開催された第8回世界考古学会議(WAC)でセッションを設け、世界各地の研究者との学術交流を行ったことは特筆すべき大きな成果と言える。また、この二つの国際会議では、領域主催のセッション以外のセッションにおいても数多くの研究発表を行った。中国の二つの研究機関、浙江省文物考古研究所、江蘇省農業科学院と協議書を交わしたことで、今後共同研究が加速することが期待される。特に後者との協定により、同研究所が所有するDNA分析装置の使用が許可されたことで、基本的には国外持ち出しが困難な古代DNAサンプルについて中国国内での分析が可能となったことの意味は大きい。田螺山キャンプを成功裏に終了したこと、重要な国際会議で領域主催のセッションを設けたこと、海外2機関と協定を交わしたこと、著名研究者4名を含む多くの外国人研究者を招聘し共同研究を深化させたこと等々、当初計画の通り、あるいはそれを上回る事業を実施することができた。ただし、英国の研究機関のうちケンブリッジ大学、ロンドン大学との共同研究を大きく進展させることができなかった点が反省点である。国際活動支援班の主たる役割は、国際共同研究の推進や海外ネットワークの形成にある。その目的を達成するために、本年度は計4回の国際活動支援班会議を開催した。その中で議題として多数を占めたのは、外国人研究者の招聘である。まず、4月にはハーバード大学教授のRowan Flad教授を招聘し、研究交流を行うとともに共同研究について打ち合わせる機会を設けた。また、11月にはオーストラリアのクイーンズランド大学よりLoraine WatsonーFox氏を宮崎大学に招聘し、プラントオパール分析についての検討を行った。さらに1月には浙江省文物考古研究所より王寧遠、陳明輝の両研究員、浙江省余杭区博物館の陸文宝館長を招聘し、良渚遺跡群から出土する遺物の保存処理に関する意見交換と日本の保存処理施設の見学を行った。また、年度末の3月にはシンポジウム開催に際し、南京大学より張玉林教授を招聘した。いずれの招聘も、最新の研究に関する情報の交換、今後の共同研究計画の立案などの面で、極めて有益な機会となった。その他、国際活動支援班の事業の一つとして奈良文化財研究所にて国際シンポジウム「アフロ・ユーラシアの考古植物学」を開催した。それに伴い、ワシントン大学(アメリカ)、サイモンフレーザー大学(カナダ)、オックスフォード大学(イギリス)、中国科学院(中国)などから複数の研究者を招聘した。以上のように、本年度は中国を中心に幅広い国から様々な分野の研究者を招聘することができた。
アントラキノン系生理活性天然物の効率的合成

本年度得られた成果の概要は以下の通りである。芳香族求核置換反応による位置選択的芳香環アルキル化、さらには無水トリフルオロ酢酸を用いる分子内Friedel-Craftsアシル化により、重要中間体となるアントラキノン誘導体を簡便に合成した。2.アントロン-アントラセノール相互変換を可能にする効率的官能基変換:1の合成経路に関連して、中間に生成するアントロン誘導体を経由するルートの探索を目的として、DDQ処理によるアントラセノール誘導体への高効率での変換を達成した。3.アントラセノール誘導体の酸化的カップリンクを基軸とするペリレン骨格の構築:2の生成物を利用して、塩化第二鉄を用いる酸化的カップリング(溶液反応と固相反応の両条件について検討)によるペリレン誘導体のワンステップ合成を達成した。4.ペリレン誘導体の酸化的処理によるペリレンキノン誘導体への変換:3の変換反応に続く酸化的処理によるペリレンキノンへの変換を種々検討した。BPSPを触媒とする過ヨウ素酸処理かアントラセン→アントラキノンへのモデル反応として有効なことを確認したが、本システムに対する応用ではほとんど酸化能力がなく、このルートによる合成を断念せざるを得なかった。5.ステントリン前駆体の効率的合成:3・4の反応に関連して、ステントリン・ブレファリスミンへ続く共通前駆体の合成ルートを探索した。本年度得られた成果の概要は以下の通りである1.分子内Friedel-Crafts反応を基軸とするアントラキノン骨格の合成:アントラキノン系生理活性天然物を合成するにあたって必要となる重要中間体を、分子内Friedel-Crafts反応により効率的に構築した。その際、新規反応条件として、安息香酸誘導体のメタンスルホン酸中での分子内反応が有効なことを見つけた。2.アントラキノン骨格のアントラセン誘導体への還元的変換:アントラキノンユニットの還元的変換によるアントラセン骨格への変換が、水素化ホウ素リチウム試薬により室温でほぼ定量的に進行することを見出し、二量化反応を基本戦略とするステントリン・ヒペリシンのようなペリレンキノン骨格への誘導の手がかりを確立した。3.MoCl5を用いる新規酸化的カップリング反応の開発:MoCl5を酸化的カップリングに用いる反応はほとんどの場合カテコール誘導体に限定されている。今回、塩素原子をTfOHで置き換えた試薬を用いると、β-ナフトールような化合物でもスムースに酸化的カップリングが進行し、対応するビナフトール系誘導体を与えることを見つけた。4.分子内酸化的カップリングを基軸とするペリレンキノン骨格の構築:キシリル保護基をつけた種々のヒドロキシアントラセン誘導体の分子内酸化的カップリングによるペリレンキノン骨格の構築を種々検討した。Fe(II), Cu(II), Mo(V)等を含む酸化試薬を検討し、それらの官能基特異性/選択性を明らかにした。
チタン及びチタン合金の液相拡散接合

Ti基ろうによるTiー21Vー4Al合金の液相拡散接合は、耐熱超合金の液相拡散接合に比べて、かなり短時間の接合で母材とほぼ同様な継手部組織及び組成が得られることが明らかになった。さらに、この場合の等温凝固の進行が、融点降下元素のCu及びNiの拡散に律速されることも明らかになった。次に、母材の変態点以下の温度で接合された工業用純チタンの継手部組織について透過電子顕微鏡及び分析電子顕微鏡等による詳しい観察及び分析を行い、その接合機構について考察した。その結果、接合温度に保持中にZr、Cu、Ni等の融点降下元素が母材中へ拡散することによって接合部の液相は急速に等温凝固すること、また接合後の冷却途上に接合部が共析変態し、αTiとTi_2Cuの微細な層状・棒状及びセル状組織にZrが固溶した状態となることが明らかになった。さらに、CPTi接合部に観察される針状組織の領域は、αーTi母材中における固溶限以上のCu、Niを含む領域に対応すること、また、この共析変態領域の幅は、接合時における各元素の拡散の進行により一旦増加したのち減少し始め、やがて消失することを組織観察及び拡散理論による解析によって明らかにした。チタンおよびチタン合金は軽く強く耐食性に優れており,航空宇宙材料・化学プラント等,多方面で使用されている.とくに, β型チタン合金は強度が高く,また加工性にも優れている.本研究では,工業用純チタン(CPチタン)およびβ型チタン合金であるTiー21Vー4Al合金を,試作のTi基系アモルファスインサート材を用いて液相拡散接合を行い,接合継手の機械的性質,金属組織観察,および元素分析等により接合性を検討した.また,母材同士の固相拡散接合も同時に行い,液相拡散接合と比較検討した.以下に,本研究で得られた主な結果および結論を要約する.1.固相拡散接合の場合,接合温度,圧力,時間などが接合性に大きな影響を及ぼすが,例えば接合圧力を5,3MPaとし, 900°Cで5分間接合することによって,母材で破断する継手が得られる.2.Ti系インサート材を用いた液相拡散接合では, 0,6MPaの接合圧力を加え, 900°Cで15分間の接合で母材破断する継手が得られる.3.固相拡散接合では比較的高い接合圧力が要求される一方,液相拡散接合では接合時間を長くする必要がある.しかし,どちらの場合でもTiー21Vー4Al合金の接合性は良好と言える.4.Ti系インサート金属を用い, β型チタン合金の接合を行う場合, CPチタン,及びTiー6Alー4V合金に代表されるαーβ型チタン合金の場合とは異なった接合メカニズムを示し,非常に小さな接合圧力下で,固相拡散接合による接合部の組織と同等の組織が得られる.5.接合熱サイクルによって母材結晶粒の粗大化が起こり強度が低下する場合でも,接合後の熱処理によって継手の強度を著しく向上させることができる.チタン及びチタン合金は軽く、耐食性に優れている。特にチタン合金は比強度が高い。β型合金は熱処理を行うことによって強度を飛躍的に高められる。本研究はこのような特性を持つチタン合金き接合に関するもので、チタン基ろうを用いた液相拡散接合について研究した。接合強度については昨年度に重点的に行ったので、今年度はその接合機構を光学顕微鏡及び透過電子顕微鏡によって金属組織面から観察した。本研究で得られた主な成果及び結論を次に要約する。1.試作のTi基ろうを用いた液相拡散接合では、固相接合に比べて非常に低い接合圧力で、かつ比較的短時間で良好な接合が行なえる。2.等温凝固に必要とされるおよその時間は、Ti基母材に対する融点降下元素となるCuあるいはNiの接合部における拡散挙動を計算することによって推定される。・CPTi(工業用純チタン)の接合部の組織3.Ti基ろうを用いて接合した継手部は、接合後の冷却途上の共析変態によりαTiとTi_2Cuの微細な層状・棒状およびセル状組織を示し、それらにZrが固溶した状態となる。

4.Ti基ろうより溶解される母材の量は比較的少なく、Zr、Cu、Ni等の融点降下元素が母材中へ拡散し、接合部は急速に等温凝固する。5.接合部の母材組織と異なる針状の組織の幅は、接合時における元素の拡散の進行により、一旦増加したのち減少しはじめ、やがて消失する。この過程は拡散理論によって計算した結果とおおむね一致する。6.本研究で行ったTi基ろうを用いたチタン及びチタン合金の液相拡散接合法は、継手組織及び継手強度共に最適の接合条件を用いることによって母材と同じになる。
山岳地形変動システムの統一的理解－欧州アルプスと日本アルプスの比較研究－

日本(V字谷)とスイス(U字谷)の比較を通じて,総合的観測と衛星画像のGIS解析による現在の斜面変動,樹木年輪の損傷に基づく過去の地形変動の分析を行い,山頂部から山麓部まで山岳地形変動システムの統一的な理解を試みた。V字谷では,落石・土砂生産のトリガーの発生条件が高解像度で判明し,土砂移動は流域内に存在する不安定土砂量に依存することがわかった。U字谷では,岩石氷河と氷河の挙動と斜面変動への影響,落石・土石流の発生期・運動様式・トリガーと各地形変動のリンクを解明した。V字谷とU字谷では,地形変動の履歴と地質構造により斜面傾斜の頻度分布に大きな差が生じ,対照的な地形変動システムが生じている。本研究計画を「UVプロジェクト」として立ち上げ,日本・スイスの両国で同等な斜面変動総合観測システムを設置して観測を開始するとともに,崩壊・土石流による谷壁斜面の地形変動史の解明をめざす調査を行った。また,UVプロジェクトの国内および国際的展開をめざして,国際学会発表での紹介,キックオフ・シンポジウムの開催と現地での技術講習会を行った。1.平成26年6月にポルトガルで開催された第4回欧州永久凍土会議の基調講演で,谷壁斜面変動の解明と国際比較を推進するための方法論について紹介した。2.平成26年7月8月にスイス・マッターバレーのU字谷流域で,海外協力者のM. Stoffel,D. Trappman(ベルン大学)両氏と共同で短期斜面変動に関する総合的観測を開始した。対象は,岩盤崩壊,岩石風化,落石,永久凍土クリープ,土石流等である。地温,降水量,土壌水分,地形変位量の観測機器と自動撮影カメラを活発な地形変化が起こる地点に設置した。また,観測地周辺の崖錐・沖積錐・雪崩堆積地形において,地形や堆積物の特徴,斜面変動の種類・強度・影響範囲,地形変動の発生時期に関する総合的な調査を行った。3.平成26年5月11月にかけて,南アルプスのV字谷流域において,スイス同様の短期斜面変動に関する総合的観測を開始した。既存の観測システムも強化して,定期的に現地でのデータ回収や観測機器の維持を行った。4.平成26年10月にStoffel,Trappman両氏を招へいし,南アルプス流域における落石・崩壊・土石流による長期地形変動史を解明するための樹木痕調査を共同で実施した。また,10月1719日には筑波大学井川演習林において,両氏の招待講演を含むミニ国際シンポジウム「傾斜山地における斜面変動と生態系ースイスアルプス・日本アルプスの比較ー」と測定技術講習を含む現地検討会を実施した。地形変動観測の継続と観測地の拡大,リモートセンシングデータやGIS分析に基づく流域斜面の精密地形分析,年輪分析に基づく長期変動史の調査を重点的に実施した。1.日本アルプスでの短期地形変動の観測:大井川上流域の間ノ岳,東河内地区,安倍川上流域の大谷地区での観測を拡張した。谷頂部,谷壁斜面,谷底部の地形プロセスを系統的に観測するための広域的かつ総合的な観測システムを確立した。1年間の観測データを分析し,地形変動発生期とその原因を分析した。最新版のデジタル空中写真および数値標高データを入手し,GISを利用して,精密な三次元地形モデル上に空中写真から抽出した地すべり,岩壁,崖錐,沖積錐等の各地形種を重ね合わせた.2.日本アルプスでの長期地形変動の調査:秋期に研究協力者StoffelとTrappmanをスイス・ベルン大学から招へいし,森林下の斜面,崖錐や沖積錐など堆積域において,自然林や50年以上を経過した植林を対象に樹木痕の調査を行い,約百年間の地形変動の履歴を把握した。山頂部や谷壁上部の岩盤において地質構造解析を実施し,地盤条件と岩盤崩壊や地すべりの発生様式や発生年代との対応関係を分析した。3.欧州アルプスでの調査・観測の継続と拡張:夏にスイスに渡航し(松岡・今泉),マッターバレーでの調査・観測も継続した.対象地形(岩石氷河,岩盤崩壊,土石流堆積地)に設置した観測システムからのデータ回収,観測システムの改良と拡張を行った。1年間の観測データを回収し,落石・土石流の発生期と運動様式・トリガーについて分析した。長期地形変動や地盤構造に関しても,樹木痕解析や地形・地質分析を行った。日本アルプス,欧州アルプスともに,ほぼ予定どおりの現地観測・調査を実施した。観測では,インターバルカメラによる落石や土石流の発生期の把握と発生条件の分析が進んだ一方,スイスでは頻繁な落石により一部のカメラが損傷したために,落石発生期の情報の欠如が生じた。年輪分析も多量のデータを取得し,過去の落石・土石流発生に関する統計的な分析も進み,最近50年間における地形変動発生史の解明が進んだ。一方で,日本では自然林で調査に適する場所が少ないために,100年を超える長期変動を分析するデータはまだ不十分である。また,最終氷期以降の気候変動に伴う地形変動史の分析も進んだ。研究成果に関しては,日本アルプスの大崩壊地における近年の土石流発生分析結果をGeomorphology誌をはじめとする国内外の雑誌に掲載するとともに,落石・土石流の動態観測の結果,GISによる地形分析結果,長期地形変動史の編年についてそれぞれ第一報を国際学会(欧州地球科学会,国際第四紀学会,国際永久凍土学会)において報告した。以上のように,成果の公表は活発に行っている。多手法を組み合わせた地形変動観測,衛星データとGIS分析に基づく精密地形分析,年輪情報に基づく長期変動史の調査を実施した。

1.V字谷での短期地形変動:南アルプスの間ノ岳と東河内での2年間の観測データにより,落石・土砂生産の発生時期と発生時の地温・含水条件を高解像度で解明した。安倍川上流の大谷崩での観測により,渓流内の土砂移動は流域内に存在する不安定土砂量に依存することがわかった。複数時期のLPデータを用いた斜面変動抽出法を比較し,侵食・堆積域が重複する土砂移動にはPIV解析,重複しない土砂移動には標高差分解析が有効であること,InSAR解析が他手法では検出困難な地すべりの検出に有効であることが判明した。2.V字谷での長期地形変動:研究協力者StoffelとTrappmanをスイスから招へいし,森林下の斜面,崖錐や沖積錐などにおいて樹木痕分析を行い,過去半世紀の地形変動の履歴を季節変動ベースで把握した。精密三次元地形モデルに空中写真・現地調査で抽出した各地形を重ね合わせて,各地形の分布条件を解明した。3.U字谷での地形変動:夏にスイスに渡航し(松岡・今泉・池田),マッターバレーでの調査・観測を継続した。2年間の観測データを分析し,岩石氷河の移動量,落石・土石流の発生期と運動様式・トリガーを解明した。岩盤からの土砂生産が活発なエリアで土石流が頻発することがわかった。InSAR解析により,崖錐や岩石氷河の微小な地形変動が検出された。4.V字谷とU字谷の比較:両者において,InSAR解析は土砂移動システムの広域な把握に有効であること,土砂生産が土石流の発生に影響を及ぼす点が共通することが判明した。一方,両者では地形変動の履歴と地質構造により斜面傾斜の頻度分布に大きな差が生じ,それがさらに対照的な地形変動システムを生み出していることがわかった。日本(V字谷)とスイス(U字谷)の比較を通じて,総合的観測と衛星画像のGIS解析による現在の斜面変動,樹木年輪の損傷に基づく過去の地形変動の分析を行い,山頂部から山麓部まで山岳地形変動システムの統一的な理解を試みた。V字谷では,落石・土砂生産のトリガーの発生条件が高解像度で判明し,土砂移動は流域内に存在する不安定土砂量に依存することがわかった。U字谷では,岩石氷河と氷河の挙動と斜面変動への影響,落石・土石流の発生期・運動様式・トリガーと各地形変動のリンクを解明した。V字谷とU字谷では,地形変動の履歴と地質構造により斜面傾斜の頻度分布に大きな差が生じ,対照的な地形変動システムが生じている。1.スイスと日本での総合的観測網の設置は計画通り進んだ。スイス側研究者との強固な共同研究関係を築くことができた。2.スイスの共同研究者を日本に招へいし,短期間ではあったが集中的に土石流による樹木痕分析を実施し,日本では最初の分析結果を得ることができた。3.スイスの共同研究者の基調講演を含むミニ国際シンポジウムと現地技術講習会(5大学から22名が参加)を開催し,当プロジェクトの意義を国内外の研究者に広く紹介し,プロジェクトの拡張に向けて具体的な方策を練ることができた。4.研究成果のうち「安倍川源流大谷崩における土石流発生史」に関する最初の報告は,地形学の代表的な国際誌「Geomorphology」の特集号に投稿する準備が整った。観測地における地形変動が当初の予想よりもはるかに活発であるため,より急速な変動を捉える計測方法,計測機器の破損を防止する対策を早急に立てる必要が生じた。
筋力トレーニングに伴う動脈硬化は動脈圧受容器の感受性を鈍化させてしまうのか？

動脈圧受容器反射は正常血圧を維持するために最も重要な調節因子であり、この反射の感受性が鈍化することで心血管疾患リスクの増大につながる。動脈圧受容器は血管の伸展を感知し、その程度に応じて血圧を調節している。近年では、動脈が伸展しやすい状態、すなわち動脈硬化度が低い者ほど動脈圧受容器感受性が高いことが分かっている。健康の保持増進として期待されている筋力トレーニングが動脈硬化を引き起こすことが明らかになっている。つまり、筋力トレーニングが動脈圧受容器反射感受性を鈍化させる可能性が考えられる。そこで、本研究は、筋力トレーニングに伴う動脈硬化が動脈圧受容器反射感受性に及ぼす影響について検討を行う。
天然物を基盤とした腫瘍選択的アポトーシス誘導剤の探索研究

腫瘍選択的なアポトーシスを増強する薬剤の創製を目指して,TRAIL受容体のうちDR5の発現を誘導する化合物の探索を天然物(天然医薬資源)を対象に行った.強い活性が認められた7種の植物から,新規化合物9種を含む59種の化合物を単離した.また,単離した化合物のうちcardamomin及び4'-demethyltoxicarol isoflavoneは, TRAIL耐性細胞に対してDR5の発現上昇を通じてTRAIL耐性を克服することが判明した.腫瘍選択的なアポトーシスを増強する薬剤の創製を目指して,TRAIL受容体のうちDR5の発現を誘導する化合物の探索を天然物(天然医薬資源)を対象に行った.強い活性が認められた7種の植物から,新規化合物9種を含む59種の化合物を単離した.また,単離した化合物のうちcardamomin及び4'-demethyltoxicarol isoflavoneは, TRAIL耐性細胞に対してDR5の発現上昇を通じてTRAIL耐性を克服することが判明した.腫瘍選択的なアポトーシスを増強する薬剤の創製を目指して,TRAIL受容体のうちDR5の発現を誘導する化合物の探索を天然物(天然医薬資源)を対象に行った.当研究室の天然物資源ライブラリー(天然抽出物)のうち,植物エキス207種についてスクリーニングを行ったところ,12種に100μg/mLでDR5プロモーター活性(=DR5誘導活性)を2倍以上上昇させることが確認された.このうち,強い活性が認められたMillettia brandisiana(キク科),Catimbium speciosum(ショウガ科),Ehretia microphylla(ムラサキ科),Kaempferia galanga(ショウガ科)の計4種の熱帯植物を試料として選択し活性成分の探索を行い,新規化合物BrandicianinA-Fの6種を含む計25種の化合物を単離し,その化学構造を明らかにした.また,単離した化合部のうち15種は未処理群と比較してDR5プロモーター活性を有意に上昇させることが判明した.特に,Catimbium speciosumより単離したcardamominは,TRAIL耐性DLD1細胞に対してTRAIL併用時の耐性克服作用をもつことが判明した.これは,cardamominがDR5の発現上昇を通じてTRAIL耐性DLD1細胞のTRAILへの感受性を高め,TRAIL誘導性アポトーシスを増強したものと示唆された.腫瘍選択的なアポトーシスを増強する薬剤の創製を目指して, TRAIL受容体のうちDR5の発現を誘導する化合物の探索を昨年度に引き続き天然物(天然医薬資源)を対象に行った.当研究室の天然物資源ライブラリー(天然抽出物)のうち,植物エキス250種についてスクリーニングを行ったところ, 16種に100μg/mLでDR5プロモーター活性(=DR5誘導活性)を2倍以上上昇させることが確認された.このうち,強い活性が認められたArdisia colorata(ヤブコウジ科), Garcinia mangostana(オトギリソウ科), Eupatorium odoratum(キク科)の3種を試料として選択し活性成分の探索を行い,新規イソフラボノイドcoloratanin Aを含む計34種の化合物を単離し,その化学構造を明らかにした.また,単離した化合部のうち3種は,未処理群と比較してDR5プロモーター活性を有意に上昇させることが判明した.また,昨年度Millettia brandisiana(キク科)より単離した活性成分4'-demethyItoxicarol isoflavone (1)のTRAIL耐性克服の作用機序について検討したところ, TRAIL耐性細胞であるAGS細胞に対して濃度依存的にDR5のmRNA,タンパク量の発現を上昇させることが判明した. DR5のドミナントネガティブであるDR5/Fcキメラタンパクの添加により, 1とTRAILとの併用効果が強く抑制されたことから, DR5の発現誘導を介してTRAIL感受性を増強させ, AGS細胞のTRAIL耐性を克服したものと示唆された.更に,併用処理による正常細胞への影響を検討するために,ヒト胎児腎由来細胞(293T細胞)について検討を行ったところ,併用処理による細胞生存率の低下は認められなかった.
絵巻物史料の社会生活史的総合研究

本研究は絵巻物を中世史(文献史)、都市史、住宅史、家具史、生活史、寺院神社建築史という各専門分野の研究者が相互に連絡をとりあって、総合的に研究したものである。研究成果を簡単にまとめておく。1.絵巻物を絵画史料としての観点から出来るかぎり系統的に収集・整理を行い、次に個々の絵巻物についての各場面に描かれている事物について名称の確定を行い、事物相互の関係を明らかにし、さらに場面の示す事柄、意味を分析、考察する作業を行った。これらの作業を通じて、絵巻物を絵画史料として用いるための基礎資料が作成できた。2.東京国立博物館所蔵の絵巻物模本の中でも、特に重要と考えた「一遍聖絵」「年中行事絵巻」についての調査、および写真撮影を行った。その結果、江戸時代の模写ではあるが、現在では失われている原本の線や色を伝えている可能性が高いことが判明した。3.絵巻物周辺のいくつかの絵画史料の写真撮影、および写真撮影が行われている「洛中洛外図屏風」などについては写真の焼付け収集を行った。これらは、絵画史料の内容を検討するのに大変有効と考えられる。4.以上の基礎的な作業を行うと同時に、研究組織のメンバ-が数回にわたって集まって研究会を行い、絵巻物に描かれた貴族住宅、武士住宅、小屋の建築、町家建築などの分類に従って研究分担を行い、報告を行った。その結果、従来の研究に再検討をもたらす可能性のある研究が提示された。これらの作業および研究成果によって、あらためて絵画史料の重要性について認識が深まり、様々な分野の研究者が集まって議論する共同研究の必要性も確認された。今後、絵画史料を用いた研究の可能性を追求する体制を考える必要があるだろう。初年度であったので、まず資料収集および研究システムの開発を中心とする基礎的研究を行った。資料収集については1.すでに公刊されている絵巻物類、および既存の研究を、中世史、都市史、住宅史、家具史、生活史、寺院神社建築史の立場から重要なものについてリストアップした。その結果、江戸時代の模写ではあるが、現在では失われている原本の緑や色を伝えている可能性が高いことが判明した。今後さらに他の絵巻物模本の調査撮影を計画している。研究システムの開発については1.パ-ソナル・コンピュ-タ-を使って絵画史料が整理できるデ-タベ-ス・システムの基礎的な体制を作った。これによって絵巻物の場面の分析、描かれた事物に名前を付ける作業が容易になった。2.絵画史料を分析するために有効に用いることのできる全国の重要文化財建造物のデ-タベ-ス、およびいくつかの地域の地名に関するデ-タベ-スを研究に使える形に整備した。以上の基礎作業を行うと同時に研究組織のメンバ-が数回にわたって集まって研究会を行い、絵巻物に描かれた寝殿造、武家屋敷、庶民住居などについては研究報告を行っており、研究の問題点が明確になりつつある。2年目である本年は、初年度の基礎的研究の継続、およびその成果に基づいた分析・研究を行った。1.すでに公刊されている絵巻物類、および既存の研究を、中世史、都市史、住宅史、家具史、生活史、寺院神社建築史の立場から重要なものについてリストアップする事を継続して行った。2.京都市立芸術大学所蔵の絵巻物模本の調査を行い、特に重要なものは写真撮影を行った。

その結果、江戸時代の模写ではあるが、史料的な価値が高いことが判明した。今後さらに他の絵巻物模本の調査撮影を計画している。3.絵巻物周辺のいくつかの絵画史料の写真撮影、および写真撮影が行われている「洛中洛外図屏風」などについては写真の焼付け収集を継続して行った。これらは、絵画史料の内容を検討するのに有効と考えられる。4.パ-ソナル・コンピュ-タ-を使って絵画史料が整理できるデ-タベ-ス・システムの基礎的な体制に基づき、絵巻物の場面の分析、描かれた事物に名前を付ける作業を継続して行った。5.絵画史料を分析するために有効に用いることのできる全国の重要文化財建造物のデ-タベ-ス、およびいくつかの地域の地名に関するデ-タベ-スを研究に使って、分析・考察を行った。以上の基礎的な作業を行うと同時に、研究組織のメンバ-が数回にわたって集まって研究会を行い、絵巻物に描かれた貴族住居、武士住居、小屋の建築、町家建築などの分類に従って研究分担を行い、報告を行った。その結果、研究成果報告の見通しがついた分野もある。最終年度である本年は、初年度および2年度目の研究の成果に基づいた分析・研究そして総括を行った。1.研究代表者および研究分担者それぞれが、平成元年度および2年度の研究成果の検討を行い、得られた資料の整理を行った。2.絵巻物に描かれた内容を、貴族住宅、武士住宅、小屋の建築、町家建築などの分類に従って研究分担を行ってきたが、その中でも貴族住宅、武士住宅については、従来の住宅史研究に再検討をもたらす可能性のある研究が提示された。3.これらの研究成果の中で主要な内容については、3年間の研究過程で得られた資料の一部とともに報告書の形でまとめ、印刷した。4.研究成果は、報告書以外の形でも広く学会、および一般に対して公表する必要があると考えられるので、その方法を具体的に検討している。この3年の間、絵巻物を中心とする絵画史料を用いた、歴史学、建築史学、家具史学の分野を中心とする共同研究を行ってきたが、あらためて絵画史料の重要性について認識が深まり、様々な分野の研究者が集まって議論する共同研究の必要性も確認された。今後、このメンバ-を中心にしてさらに絵画史料を用いた研究の可能性を追求する体制を考える必要がある。
ノックアウト動物を用いた下部尿路α1Lアドレナリン受容体の分子実体の解明

下部尿路α1Lアドレナリン受容体は、前立腺肥大症の治療薬のターゲットとして大変重要である。しかし、α1Lアドレナリン受容体の分子的実体は未だクローニングされていない。我々は、α1Aアドレナリン受容体ノックアウトマウスではα1Lアドレナリン受容体の発現が、結合法でも、機能実験でも消失することを発見した。α1Bやα1Dアドレナリン受容体アドレナリン受容体のノックアウトマウスでは、野生型と変化しなかったことなどから、α1Lアドレナリン受容体は、α1Aアドレナリン受容体遺伝子からできるα1Aアドレナリン受容体とは異なった表現型を持つ受容体であることを示した。以前より、下部尿路系、とくに前立腺や輸精管の収縮において、α1アドレナリン受容体がもっとも重要な働きをしていることが、よく知られています。このため、前立腺肥大症(BPH)の治療に、α1アドレナリン受容体遮断薬がよく用いられています。ところが、前立腺や輸精管など下部尿路系に発現しているα1受容体はこれまでの薬理学的なα1L受容体と呼ばれていますが、その遺伝子は不明です。我々は、様々な実験の結果から、正常の組織環境でのみα1L受容体は存在することができ、膜の環境または、ある種の補助蛋白が共存出来なくなると、α1L受容体はα1A受容体に変化してしまうという仮説を立てました。昨年度は、ラット大脳皮質に発現するα1L受容体はホモジネートすることにより消失すること、また、ホモジネートでは、消失した量のα1L受容体と等量のα1A受容体が増加することを明らかにし、α1L受容体は、ホモジネートによって、正常組織・受容体環境が壊されると、α1A受容体に変換してしまうことを明らかにしました(Morishima, et. al., Br. J. Pharamcol., 2008)。また、α1A受容体ノックアウトマウスを用いて、α1L受容体が消失することも明らかにしました。現在論文に投稿中です。このように、組織により受容体の薬理学的性質が異なることは、ほかにも見られることが我々の研究などによって明らかになっています(Anisuzzaman et al., J Pharmacol. Sci., 2008; Sathi et al., Eur. J. Pharamacol., 2008)。A.野生型マウスの組織を用いて、α_<1A>アドレナリン受容体やα_<1L>受容体の発現を調べた。これまで結果が報告されている他のほ乳類動物と同様に、α_<1L>サブタイブは、マウス下部尿路組織(前立腺、輸精管など)や大脳皮質に発現していることが確認された。これらの薬理学的性質を前年度に続き詳細に明らかにした。B. α_<1A>ノックアウト(AKO)マウスでは、α_<1A>サブタイプのみならず、α_<1L>サブタイプも発現も消失していた。α_<1A>ノックアウト(AKO)マウスの前立腺や下部尿路系の組織を用い、収縮などの機能実験を行った。AKOマウスから前立腺や脳を採取し、薬理学的結合実験を行った。この結果、AKOでは、α_<1A>サブタイプの発現はもとより、α_<1L>サブタイプも発現も消失していた(Muramatsu,2008)。一方、α_<1B>やα_<1D>のノックアウトマウスでは、α_<1L>サブタイプも発現は野生型と変化していなかった。C. α_<1L>受容体の組織分布を明らかにするため、蛍光標識体にて前立腺などを染色することに成功した。α_<1A>・α_<1L>特異的アンタゴニストsilodosinのAlexafluor 488による蛍光標識体にて、α_<1L>サブタイプの組織での発現が世界で初めて明らかになった(Morishima,2009)。
脊髄損傷者の高温環境における体温・循環調節に関する研究

本研究の目的は、脊髄損傷者の温熱負荷時の心機能を評価し、健常者と比較検討することである。頸髄損傷者群、胸腰髄損傷者群と健常者群の三群を対象として、両下肢または全身を加温することで深部体温を上昇させ、安静時と体温上昇後に心機能などを評価した。今回の研究において、体温上昇時の心拡張能は、健常群、胸腰損群、頸損群のいずれも保たれていた。一方で、左房、左室収縮能は健常群では増加したが、頸損群では変化しなかった。また、胸腰損群では増加したが健常群よりは減弱していた。これらの結果から、心交感神経活動は温熱負荷時の心収縮能に寄与しているが、心拡張能には寄与していない可能性が示唆された。先人の研究により健常者では高体温時に循環調節機能が低下することが知られている。また、循環調節と体温調節は密接に関わっている。一方、脊髄損傷者は体温調節が十分に機能せず、高体温になりやすいことも知られている。しかし、脊損者の暑熱環境時の体温調節機能や循環調節機能を健常者と比較検討した研究は少なく、脊髄損傷者の高体温による危険性について検討するには基礎的なデータが不足している。本研究の目的は、脊髄損傷者の暑熱負荷時における心機能評価や循環調節機能を測定し、健常者と比較検討することである。健常者との比較検討により、体温調節機能、循環調節機能における脊損者の特異性を検証し、脊髄が循環調節機能に果たす役割の解明を行う.頚髄および高位胸髄レベルの損傷を有する脊損者群、下位胸髄および腰髄レベルの損傷を有する脊損者群と年齢、身体特性の類似する健常者群の三群を対象として、両下肢または全身を加温することで深部体温(食道温)を上昇させる。安静時および体温上昇後に、心機能などを評価する。平成27年度は下位胸髄から腰髄レベルに損傷を有する脊損者と健常者を対象として測定を行う予定であったが、被験者の選定に難渋していることと、当初購入予定であった水循環スーツが現在生産中断中である事、連続血圧計、深部体温計の購入を見送った事などから本格的な測定を開始できておらず、既存の機器を使用してのパイロットスタディを行っている。平成27年度は下位胸髄から腰髄レベルに損傷を有する脊損者と健常者を対象として測定を行う予定であったが、被験者の選定に難渋していることと、当初購入予定であった水循環スーツHigh density tubesuit 3PC SM-UT(High density tubesuit for University of TEXAS)が現在生産中断中である事、連続血圧計(Medisens MUB101):1880(千円)、深部体温計(テルモCM210):650(千円)の購入を見送った事などから本格的な測定を開始できておらず、既存の機器を使用してのパイロットスタディを行っている。また、循環調節と体温調節は密接にかかわっている。しかし、脊損者の暑熱環境時の体温調節機能や循環調節機能を健常者と比較検討した研究は少なく、危険性について検討しようにも基礎的なデータが明らかに不足している。健常者との比較検討により、体温調節機能、循環調節機能における脊損者の特異性を検証し、脊髄が循環調節機能に果たす役割の解明を行う。頚髄および高位胸髄レベルの損傷を有する脊損者群、下位胸髄および腰髄レベルの損傷を有する脊損者群と年齢、身体特性の類似する健常者の三群を対象として、両下肢または全身を加温する事で深部体温(食道温)を上昇させる。安静時及び体温上昇後に心機能などを評価する。平成28年度において、当初購入予定であった水循環スーツが生産中止中であったため購入できず、既存の機器を使用して測定を行なったため、測定実施可能人数が予定より少数となった。11月に胸腹髄損傷者を対象として測定を行った。胸腹髄損傷者では、食道温を1°C上昇させた際に、皮膚表面温度は約3°C上昇し、皮膚血管抵抗は胸部で0.37±0.19から0.99±0.43au/mmHgまで上昇した。心拍出量は1.6±0.6l/min上昇した。心臓超音波検査での評価では、左房収縮能、左室収縮能、心拡張能は深部体温が上昇する事で全て増加した。今回の研究において、健常者への測定は未施行ではあるが、過去の同様の研究におけるデータと比較すると、胸腰髄損傷者では健常者に比していずれもやや低下している印象がある。平成29年度では健常者、頚髄損傷者のデータ測定を行い、比較検討を行う予定である。平成28年度は、平成27年度に完了できなかった下位胸髄腰髄損傷者、健常者に対しての測定に加え、頚髄損傷者への測定を行う予定であったが、当初購入予定であった水循環スーツが生産中止中であったため購入できず、既存の機器を使用して測定を行なったため、測定実施可能人数が予定より少数となった。