hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超小型内視鏡の双眼化による根管・歯根表層構造のデジタル三次元化手法の開発

歯科用顕微鏡やコーンビームCT(CBCT)が導入された現在の歯科医療においても盲目的治療とならざるを得ない治療対象がある。最も遭遇する例として歯内治療時の根管内深部や歯周ポケット深部があり、歯科用顕微鏡やコーンビームCTを用いても根尖部の破折や側枝といった微細構造は確認できない。現在、歯科用内視鏡も複数存在するがその解像能は低く臨床使用に耐えない。また観察できたとしても微細構造の位置を三次元的に把握することは不可能である。本研究では、観察対象を異なる角度から撮影した2種類の内視鏡画像の視差を利用することで観察対象の形状を計測しライブで三次元的なデジタル立体構造を再現する双眼の超小型内視鏡システムを開発することを目的としている。今年度はシステムの大まかな構成を検討し、その材料の選定を行った。双眼内視鏡の画像取得にはイメージファイバを使用し、その端面に描出された画像をセンサーに入射させる。イメージファイバ単体ではセンサー上に適切な大きさの像を結ばないためファイバ端面とセンサー間に使用するレンズについても検討を行った。また、イメージファイバの観察対象側もファイバ単体の端面では観察対象の画像を取得できないため、プローブ先端には屈折率分布型レンズが必要である。これらに加え内視鏡は根管や歯周ポケットといった狭い領域で使用するため、暗視野下での使用が主になる。そのため、内視鏡の光源を確保するための照明光伝搬機構についても検討を行った。まず、ハードウェア面の成果として、今年度はシステムの大まかな構成を検討し、その材料の選定を行っている。必要となる材料の選定は終了しており、これらの材料を組み合わせて試作システムを今年度(令和1年度)から作製を開始する。また、上記のハードウェア面も重要であるが2枚の画像を組み合わせ、その視差によって3次元化する。そのため、双眼内視鏡の作製にはソフトウェア面も検討する必要がある。平成30年度に、画像処理とそのためのアルゴリズム作成を行うためのソフトウェアである演算処理ソフトのMATLABや、そのツールボックスのひとつであるSignal Processing Toolboxも購入し試作プログラムを作成している。以上のハードウェア面、ソフトウェア面で一定の進捗がありおおむね順調に進展していると判断した。今後は2個の全く同じ仕様のイメージファイバ、屈折率分布型レンズを用いて双眼システムの実際の組み上げを行う。令和1年度内には2本の画像取得プローブを作製し、複数の管腔構造を持つパイプ内に配置する。この時に2本の画像取得プローブはパイプ内での位置がほとんど差が無いように配置しなければならない。また、イメージファイバと屈折率分布型レンズは紫外線により硬化する光学接着剤を使用するが、接着剤の被膜厚さもマイクロメートル単位で同程度にする必要があると考えられる。そのためには非常に精度の高い加工が必要となり、その具体的な加工手法が今後の課題として予想される。こういった実際のシステムの組み上げをしつつ、試行錯誤を繰り返し適切なハードウェアの製作を行うことが令和1年度の主な取り組み内容となる。加えて、令和2年度は令和1年度で製作したシステムを用いて2枚の画像取得を行い、その視差を利用した画像処理アルゴリズム作成する予定である。

まず、ハードウェア面の成果として、今年度はシステムの大まかな構成を検討し、その材料の選定を行っている。双眼内視鏡の画像取得にはイメージファイバを使用し、その端面に描出された画像をセンサーに入射させる。イメージファイバ単体ではセンサー上に適切な大きさの像を結ばないためファイバ端面とセンサー間に使用するレンズについても検討を行った。また、イメージファイバの観察対象側もファイバ単体の端面では観察対象の画像を取得できないため、プローブ先端には屈折率分布型レンズが必要である。これらに加え内視鏡は根管や歯周ポケットといった狭い領域で使用するため、暗視野下での使用が主になる。そのため、内視鏡の光源を確保するための照明光伝搬機構についても検討を行った。必要となる材料の選定は終了しており、これらの材料を組み合わせて試作システムを今年度(令和1年度)から作製を開始する。また、上記のハードウェア面も重要であるが2枚の画像を組み合わせ、その視差によって3次元化する。そのため、双眼内視鏡の作製にはソフトウェア面も検討する必要がある。平成30年度に、画像処理とそのためのアルゴリズム作成を行うためのソフトウェアである演算処理ソフトのMATLABや、そのツールボックスのひとつであるSignal Processing Toolboxも購入し試作プログラムを作成している。以上のハードウェア面、ソフトウェア面で一定の進捗がありおおむね順調に進展していると判断した。今後は2個の全く同じ仕様のイメージファイバ、屈折率分布型レンズを用いて双眼システムの実際の組み上げを行う。令和1年度内には2本の画像取得プローブを作製し、複数の管腔構造を持つパイプ内に配置する。この時に2本の画像取得プローブはパイプ内での位置がほとんど差が無いように配置しなければならない。また、イメージファイバと屈折率分布型レンズは紫外線により硬化する光学接着剤を使用するが、接着剤の被膜厚さもマイクロメートル単位で同程度にする必要があると考えられる。そのためには非常に精度の高い加工が必要となり、その具体的な加工手法が今後の課題として予想される。こういった実際のシステムの組み上げをしつつ、試行錯誤を繰り返し適切なハードウェアの製作を行うことが令和1年度の主な取り組み内容となる。加えて、令和2年度は令和1年度で製作したシステムを用いて2枚の画像取得を行い、その視差を利用した画像処理アルゴリズム作成する予定である。
日本における体操の思想と動きに関する歴史的基礎研究

本研究の目的は、日本における体操の思想と動きに内在する独自の意義について、歴史的視点から明らかにすることである。研究最終年度にあたる本年度は、前年度までに実施した、体操の思想的側面の考察と映像資料の「動き」の分析に基づいて、「体操理論」(体操についての統一的な説明体系)を明らかにすることを試みた。特に、国鉄体操を対象として、既存の体操(機械的な運動の反復で身体を鍛える)との差異を抽出するために、知的、道徳的、感情的、美的側面がどの程度「体操理論」に反映されているかの解明を試みた。具体的には、1940年代の前半と後半で「体操理論」にどのような変化や改編がなされているかを考察した。補完調査として、デンマーク体操クラブ「アンセル」の会長および関係者から聞き取り調査を行なった。本調査を実施したことで考察の幅が広がり、また、国鉄体操の思想的基盤となっているニルス・ブック基本体操に関する映像資料(『Nils Bukh A Visual Documentation of Gymnastics and Politics 1912-52』)を収集することができた。最後に、これまでの学術評価の結果に基づいて研究を総括した。ここでは、日本における体操の思想と動きに内在する独自の意義について総合的に考察した。また、1920年代後半以前と1950年代後半以後との断続点をどのように描くことが可能なのかについて、一定の知見を得た。研究初年度にあたる本年度は、まず、これまで蓄積してきた日本における体操に関する先行研究および研究情報を補完し、研究基盤を確立した。ここでは、先行研究および研究情報を集約し、人物(誰を研究対象としたのか)、内容(どのような体操を研究対象としたのか)に分けて整理した。具体的には、(1)研究対象となった人物および内容の相関図を作成し、(2)第一次資料の使用頻度と価値および分析方法の妥当性を検証し、(3)研究の到達点と限界点を明確にした。以上の作業を通じて、本研究の目的と到達点の独自性を再検討した。続いて、日本おける体操の思想を考察するために必要な第一次資料の発掘と収集を行なった。ここでは、体操関係の雑誌の収集を中心に行ない、目次目録を作成することで効率的な作業環境を構築した。具体的には、大日本体育道人会・三橋体育研究所『真体育』・『日本体道』(創刊号155号、19321945)、全日本体操連盟『体操』(1巻10巻、19311940の一部)、OD倶楽部事務所『OD倶楽部』(1巻4巻、19371940の一部)で目次目録を整備した。加えて、戦前期の体操に関する映像資料の予備的調査を行なった。収集するまでには至らなかったが、特筆すべき映像資料が現存していることが明らかとなった。具体的には、1931年9月にニルス・ブック体操団の一行26人が来日した際の映像、および1942年6月に公開された『海軍と体操』(海軍教育局)である。現在、これらの映像の学術的価値を確認中である。一方で、戦前期のニュース映像に収録された体操関連の映像を確認した。本研究の課題は、体操史研究の歴史区分として、1920年代後半から1950年代前半(昭和初期から昭和30年まで)を設定し、(1)この間において既存の体操に対抗する価値判断を行なった人物を包括的に抽出して、(2)その思想性を解明するために、「体操論」・「体操思想」・「体操理論」を明確に区分して体系的に考察し、(3)加えて歴史叙述に重層性を持たせるために、映像資料を収集することで体操の「動き」そのものの歴史性を分析し、(4)日本における体操に関する歴史像を再構築することである。本年度までに、いくつかの課題は残っているものの、上記(1)の課題はおおむね達成できた。また、必要な資料収集も当初計画通りに円滑に進展している、と判断している。また、これまでの進捗状況から、上記(2)および(3)の課題に対する具体的な見通しを得ることができた。以上のことから、おおむね順調に研究が進展していると裁定した。研究2年目にあたる本年度は、前年度までに発掘・収集した資料に基づいて、日本における体操の思想性に関する史的考察を行なった。具体的には、収集した資料を「体操論」(体操について表明された意見)として遺漏なく考察対象として、既存の体操に対して価値判断を行なった人物として、三橋喜久雄、齋藤由理男、鬼束鉄夫、堀内豊秋などを特定した。続いて、彼らがどのような文脈で自身の体操論を構築しているかを把握し、彼らの「体操思想」(体操論を意味づける文脈)を導出することを試みた。この際、可能な限り、体育・スポーツ界の動向、教育、経済、軍事、社会の趨勢を含めて考察することに努めた。加えて、考察の幅を拡充するために、彼らの縁故者に対して聞き取り調査を行なった。次に、戦前期の日本における体操に関する映像資料の本調査を前年度の予備調査の結果に基づき実施し、収集した映像の分析を行なった。特に大学資料室、郷土資料館、映像関連会社の調査を重点的に実施した。

主要な資料のみ示せば、『ニルス・ブック氏とその指導』(1931、玉川学園)、『映像名不詳(自由学園におけるニルス・ブック一行の実演)』(1931、自由学園)、『映像名不詳(リッター・クローン女史によるデンマーク体操指導ほか)』(1934、自由学園)、『海軍と体操』(海軍省、1941)、『錬成する国鉄』(鉄道省、1943)である。これらの映像分析は、フレーム単位で映像を確認し、ショット単位の内容と撮影方法を筆耕し、シーンに分類した上で、紙媒体などの資料との比較分析を行なった。とりわけ、紙媒体資料における図版や静止画からは抽出することが困難な、「動き」の歴史性を明らかにすることに留意した。本研究の課題は、体操史研究の歴史区分として、1920年代後半から1950年代前半(昭和初期から昭和30年まで)を設定し、(1)この間において既存の体操に対抗する価値判断を行なった人物を包括的に抽出して、(2)その思想性を解明するために、「体操論」、「体操思想」、「体操理論」を明確に区分して体系的に考察し、(3)加えて歴史叙述に重層性を持たせるために、映像資料を収集することで、体操の「動き」そのものの歴史性を分析し、(4)日本における体操に関する歴史像を再構築することである。前年度までに上記(1)の課題は大部分が達成できており、本年度はいくつかの細部の課題が残っているものの、上記(2)および(3)の本年度分の課題がおおむね達成できた。また、懸案であった映像資料の収集も当初計画通りか、それ以上に円滑に進展している、と判断している。また、得られた成果の一部を学術登録団体で報告した結果、成果に妥当性があると判断されたとの手応えを得ている。そして、報告の成果は、現在、学術登録団体に投稿しており、その審査結果を待っている最中である。よって、これまでの進捗状況から、上記(2)および(3)の来年度分の課題、および上記(4)の課題に対する具体的な見通しを得ることができた。以上のことから、おおむね順調に研究が進展していると裁定した。本研究の目的は、日本における体操の思想と動きに内在する独自の意義について、歴史的視点から明らかにすることである。研究最終年度にあたる本年度は、前年度までに実施した、体操の思想的側面の考察と映像資料の「動き」の分析に基づいて、「体操理論」(体操についての統一的な説明体系)を明らかにすることを試みた。特に、国鉄体操を対象として、既存の体操(機械的な運動の反復で身体を鍛える)との差異を抽出するために、知的、道徳的、感情的、美的側面がどの程度「体操理論」に反映されているかの解明を試みた。具体的には、1940年代の前半と後半で「体操理論」にどのような変化や改編がなされているかを考察した。補完調査として、デンマーク体操クラブ「アンセル」の会長および関係者から聞き取り調査を行なった。本調査を実施したことで考察の幅が広がり、また、国鉄体操の思想的基盤となっているニルス・ブック基本体操に関する映像資料(『Nils Bukh A Visual Documentation of Gymnastics and Politics 1912-52』)を収集することができた。最後に、これまでの学術評価の結果に基づいて研究を総括した。ここでは、日本における体操の思想と動きに内在する独自の意義について総合的に考察した。また、1920年代後半以前と1950年代後半以後との断続点をどのように描くことが可能なのかについて、一定の知見を得た。
遺伝子不安定性ならびに新しいムチン遺伝子による胃の前癌病変の分子機構解析

1)遺伝子不安定性についての検討の結果,胃の分化型腺癌に比較的高頻度にMSIが認められた。興味深いことに,陽性例の大多数において腸上皮化生部においてもMSIが検出された。さらに,重複癌,多発癌について検索を行なった結果,これらの例では約70%の症例MSIが陽性であった(Gut,46:790-794,2000)。加えて,代表的DNA修復遺伝子であるhMLけ1遺伝子に,これらのMSI陽性例ではプロモーター領域の高メチル化が認められ,かつhMLけ1の蛋白発現は完全に消失していた。従って,メチレーションがMSIと密接に関連している可能性が示された。2)新しいムチン遺伝子A3D4の発現を検討したところ,興味深いことに,本遺伝子は,正常胃粘膜ならびに慢性胃炎の腸上皮化生には発現しないが,癌周辺部の腸上皮化生部に強い発現を示した。現在,さらに本ムチン遺伝子のプロモーター領域のメチル化についても検索を進めている。3)腸上皮化生部の遺伝子群について,我々が開発した方法(PNAS:96:610,1999)を用いて系統的にメチル化を検討した結果.多くの遺伝子が高メチル化を受けていた。そこで,さらに,cadherin,p16についても検索を進め,これらが,MSI陽性例で高頻度にメチル化されていることを見い出した。(Int.J.Cancer,83:303,1999)。加えて,最近p53を制御する14-3-3シグマ遺伝子のメチル化を新しく見い出した(Cancer Res.,60:4353,2000)1)遺伝子不安定性についての検討の結果,胃の分化型腺癌に比較的高頻度にMSIが認められた。加えて,最近p53を制御する14-3-3シグマ遺伝子のメチル化を新しく見い出した(Cancer Res.,60:4353,2000)1)遺伝子不安定性については、数種のマイクロサテライト領域に関して系統的で詳細な検討を行なった。その結果、NIHで提唱されている基準に従って判定すると、胃癌200例中約15%に遺伝子不安定性陽性例を認めた。興味あることに、それらの群は、陰性例に比較して予後が良好であることが判明した。2)さらに、遺伝子不安定性陽性群の中にBAX遺伝子変異を認める例があり、これらの例では変異陰性群に比較して予後が不良である傾向を認めた。BAX遺伝子変異のある細胞においてはBAX蛋白の発現を認められないことを確認しているので、アポトーシスが上記の事実に関連している可能性が示唆された。3)前癌病変も含めて、DNA修復遺伝子の変異を検討したところ、一部の遺伝子に高メチレーションを認めた。ムチン遺伝子との関連性を検討中である。4)MUC2ムチンは、正常胃粘膜には発現しないが、これまでの検討で、腸上皮化生以外に再生上皮でも発現することを明らかにした。胃癌の一部は慢性胃炎にみられる再生上皮から発生する可能性も示唆されており、胃癌の背景粘膜についてさらに検討を加えている。MUC2ムチンコア蛋白上に発現されるとされるスルホシアリルLewis Aを認識するモノクローナル抗体91.9Hを用いて、腸上皮化生と類似するバレット食道および食道腺癌での発現を検討した。その結果、バレット食道腺癌発生との関連性が示唆された。加えて,代表的DNA修復遺伝子であるhMLH1遺伝子に,これらのMSI陽性例ではプロモーター領域の高メチル化が認められ,かつhMLH1の蛋白発現は完全に消失していた。

従って,メチレ-ションがMSIと密接に関連している可能性が示された。2)新しいムチン遺伝子A3D4の発現を検討したところ,興味深いことに,本遺伝子は,正常胃粘膜ならびに慢性胃炎の腸上皮化生には発現しないが,癌周辺部の腸上皮化生部に強い発現を示した。現在,さらに本ムチン遺伝子のプロモーター領域のメチル化についても検索を進めている。3)腸上皮化生部の遺伝子群について,我々が開発した方法(PNAS:96:610,1999)を用いて系統的にメチル化を検討した結果,多くの遺伝子が高メチル化を受けていた。そこで,さらに,cadherin,p16についても検索を進め,これらが,MSI陽性例で高頻度にメチル化されていることを見い出した。(Int.J.Cancer,83:303,1999)。加えて,最近p53を制御する14-3-3シグマ遺伝子のメチル化を新しく見い出した(Cancer Res.,60:4353,2000)。
フロケ・エンジニアリングによるトポロジカル非エルミート系の制御

Harter氏がPT対称へと拡張した非エルミート・トポロジカル系において、PT対称性そのものを時間周期的にしてフロケ理論を展開します。通常の物質では実現の難しいトポロジカル相を実験室で動的に実現して、観測・実証を容易にするフロケ・エンジニアリングの発想に基づく研究です。将来的には光学素子やメタマテリアル素子とての応用も視野に入ります。具体的には、トポロジカル模型に対してPT対称な時間周期的外場を与えた系を解析し、新しい相図を得ます。次に、PT対称性を高次元に拡張し、回転対称性と時間反転対称性の組み合わせなどの、より高度な非エルミート対称性による新奇な物理を探究します。
遠隔・腹腔内手術システムの研究

1.ハイパーエンドスコープの高機能化従来までのハイパーエンドスコープに内蔵されていたサイバネティックアクチュエータの機構を出力と応答性に応じて様々なタイプを提案し、性能の改善を行った。またそのための安全性の理論研究を行った。2.訓練用バーチャル内視鏡の改良前年までの訓練用バーチャル内視鏡を改良し、よりリアリティーの高い力覚の実現を行った。具体的には内視鏡の理論モデルと内蔵のリアルタイム力学モデルを構築し、力の入出力機構となるローラー部分をどのような種類の内視鏡にも適用可能なように製作した。3.遠隔手術システムの基礎サイバネティックアクチュエータだけでなく、一般の小型モータをも利用した遠隔腹腔内手術システムのトータルデザイン設計と、操縦システムを構築した。前年度の試作機に比較して、力覚応答速度や運動自由度に大幅な改良が実現できた。1.ハイパーエンドスコープの高出力化、高機能化これまでの手作りの駆動制御回路に代わり、高速増幅器や任意波形発生装置を用いてサイバネティックアクチュエータの機構的最適設計と駆動制御性能の大幅改善を行った。2.安全軌道計画法の提案一方理論的研究としては、超冗長自由度を持つ多関節リンクとしてハイパーエンドスコープをモデル化し、安全な挿入軌道計画法について詳細な理論的研究を行った。3.訓練用バーチャル内視鏡の試作内視鏡の理論モデルと内臓のリアルタイム力学モデルを構築し、力覚をもつ「バーチャル内視鏡」の提案と試作を行った。機構の工夫により、どのような種類の内視鏡にも適用可能なシステムができた。今後は画像システムとの結合をはかり、世界で初めて力覚付きのバーチャル内視鏡を完成させる。4.遠隔手術システムの基礎サイバネティックアクチュエータだけでなく、一般の小型モータをも利用した遠隔腹腔内手術システムのトータルデザイン設計と、操縦システムの第1次試作を行った。また機能的には十分とは言えないが、運動自由度数や力覚応答速度などの基礎的データを得ることができた。次年度は第2次試作モデルへと発展させる予定である。1.ハイパーエンドスコープの高機能化従来までのハイパーエンドスコープに内蔵されていたサイバネティックアクチュエータの機構を、出力と応答性に応じて様々なタイプを提案し、性能の改善を行った。具体的には内視鏡の理論モデルと内蔵のリアルタイム力学モデルを構築し、力の入出力機構となるローラー部分をどのような種類の内視鏡にも適用なように製作した。3.遠隔手術システムの基礎サイバネティックアクチュエータだけでなく、一般の小型モータをも利用した遠隔腹腔内手術システムのトータルデザイン設計と、操作システムを構築した。前年度の試作機に比較して、力覚応答速度や運動自由度や運動自由度に大幅な改良点が実現できた。
等原子比近傍のTi-Pd高温形状記憶合金の逐次相変態

「等原子比近傍のTi-Pd高温形状記憶合金の逐次相変態」に関して研究を行い以下の成果が得られた。アーク溶解により溶製したTi-4555原子%Pd合金を試料として示差走査熱量測定、電気抵抗測定、X線回折、透過電子顕微鏡観察に供した。逐次(二段)変態はTi過剰組成の合金において観測され、等原子ならびにPd過剰組成の合金ではB2→B19変態のみが起こった。室温における構造は組成によらずB19構造であったことから、Ti過剰組成の合金では中間相をXとするとB2→X→B19なる逐次変態が起こると判断された。変態温度の合金組成依存性はB2→X変態では認められず、X→B19変態ではPd濃度の増加(Ti濃度の減少)に伴い上昇し等原子比組成でB2→B19変態と一致し、Pd過剰合金ではほぼ一定となった。高温X線回折及び電子顕微鏡内加熱観察によりX相の同定を試みたが、活性なTi合金であるため著しい表面酸化及び第二相粒子(Ti_2Pd)の析出が起こり同定には至らなかった。次に変態温度の組成依存性及び透過電子顕微鏡観察によりTiPd化合物単相域の相境界を決定した。Pd過剰側における相境界はほぼ等原子比近傍であり、温度上昇に伴いTi過剰側に急激に拡がり500°Cで49原子%Ti、900°Cで45原子%Ti程度と推定された。さらに、電子回折及び透過電顕観察によりB19マルテンサイトの内部欠陥(変態双晶)の結晶学的解析を行い、従来、格子不変変形として報告されている{111}第1種双晶以外に〈121〉第2種双晶及び{101}複合双晶が存在することを見出した。
典型元素を含む生体反応中間体を触媒として活用した合成反応の開拓

置換様式が異なるヨウ化セレネニルの反応性を比較するべく、アルケンのアミノセレン化反応について検討した。すなわち、種々のアルケンに対してN-ヨードスクシンイミド(NIS)存在下、キャビティ型置換基を有する芳香族および第一級アルキル置換ヨウ化セレネニルと窒素求核剤を反応させたところ、芳香族置換体の方が第一級アルキル置換体よりも収率良くアミノセレン化体を与えることがわかった。これは、電子供与性のアルキル基が置換したセレン原子の方が電子豊富であるため、アルケンの求電子的活性化が起こりにくくなったためであると考えられる。アルケンとしては、シクロヘキサン、3-ヘキセン、スチレンについて検討したが、いずれの場合も目的のアミノセレン化体が生成した。このように反応効率に差はあるものの芳香族、アルキル置換体いずれもアルケンを求電子的に活性化できることがわかった。窒素求核部位を有する1,5-ジエンのタンデム環化についても検討した。1,5-ジエンとしてはオルト位にゲラニル基を有するアニリン(化合物A)を用いた。昨年度の検討で、同様の骨格を有し酸素求核部位を有する1,5-ジエンに対し、NIS存在下で芳香族置換ヨウ化セレネニルを作用させると、タンデム環化が進行した三環性化合物が収率78%で得られることを見出している。今回、窒素を有する化合物Aに対し同様の反応条件でヨウ化セレネニルを作用させたところ、収率は低いもののタンデム環化により生成した三環性化合物が得られることがわかった。今年度は、置換様式が異なるヨウ化セレネニルの反応性の比較、および窒素求核部位を有する1,5-ジエンのタンデム環化について検討した。前者では、芳香族置換体の方がアルキル置換体に比べてアルケンの求電子活性化の効率が良いことを明らかにすることができ、今後の触媒反応へ展開する上で重要な知見であると考えられる。窒素を有する1,5-ジエンのタンデム環化については収率が低いものの三環性化合物が得られることがわかった。この反応は遷移金属を用いた場合には困難な反応であり、セレン反応剤で進行したことは重要な知見である。今年度までに、様々な置換様式を有するヨウ化セレネニルを活用したアルケンのアミノセレン化反応、および1,5-ジエンのタンデム環化反応が進行することを見出した。今後は、これらの結果を基盤として触媒反応へと展開するべく検討を行う。すなわち、まずこれら二つの反応をプローブとして酸化的脱セレン化によるヨウ化セレネニルの生成に関して知見を得る。具体的には、アルケンのアミノセレン化、および1,5-ジエンのタンデム環化で得られた生成物に対し、種々の酸化条件で化学量論反応を行い、酸化的脱セレン化によりヨウ化セレネニル再生が効率良く起こる条件を探索する。今年度の検討で、芳香族置換体の方がアルキル置換体よりもアルケンを求電子的活性化しやすいことを見出した。酸化的脱セレン化においても、セレン上の置換基によって反応効率が異なると予想される。これら反応性の差に関して知見を総合して、効率的なヨウ化セレネニル触媒の設計指針を確立する。窒素求核部位を有する1,5-タンデム環化反応に関しては、収率の向上を目指して検討を行う。窒素上に置換基を導入することで求核部位の電子状態をチューニングすれば、収率が改善されると期待している。当研究室では、独自に開発したメタテルフェニル骨格を基盤としたデンドリマー型キャビティ型置換基を活用し、高反応性化学種であるヨウ化セレネニルの反応性について検討してきた。Se-I官能基周辺の立体環境はヨウ化セレネニルの反応性に大きな影響を及ぼすと考えられ、キャビティサイズによって周辺の立体環境をチューニングできると考えられる。そこで、当研究室で既に見出している鈴木-宮浦カップリングを用いた骨格構築法を活用することで、キャビティサイズを拡大したヨウ化セレネニルを合成・単離した。ヨウ化セレネニルの反応性を検討したところ、今回開発した大きなキャビティを有するヨウ化セレネニルの方が、従来のものに比べ求核攻撃を受けやすいことが明らかとなった。その一方で、Se-I官能基の極大吸収波長は、ほぼ同じであったことから、電子状態を変えることなく立体環境のみが変化していることが示唆される。次に、1,5-ジエンのタンデム環化反応について検討した。1,5-ジエンとしてはゲラニオールとフェノールから誘導したフェノール性OHを求核部位として有する化合物Aを用いた。キャビティ型置換基Bpq基を有するヨウ化セレネニルBpqSeIと1,5-ジエンAを反応させると、タンデム環化生成物である三環性化合物Bが得られたものの収率は27%と低かった。そこで種々検討を行ったところ、N-ヨードスクシンイミド(NIS)を添加して反応を行うとBの収率が78%まで向上することがわかった。一方、BpqSeIの代わりに塩化セレネニルPhSeClを用いてAとの反応を行うと、興味深いことに二環性化合物が主生成物として得られ、三環性化合物は少量しか得られなかった。この反応性の違いは、Bpq基がかさ高いことに起因すると考えている。今年度は、新規なキャビティ型置換基を有するヨウ化セレネニルの開発とヨウ化セレネニルを活性化剤とした1,5-ジエンのタンデム環化反応について検討した。前者では、従来よりキャビティサイズの大きなヨウ化セレネニルを合成・単離することに成功した。

後者では、分子内にOH求核部位を有する基質で、目的のタンデム環化が進行することを見出した。いずれも当初の計画に近い成果が得られており、概ね順調に進行していると考えている。置換様式が異なるヨウ化セレネニルの反応性を比較するべく、アルケンのアミノセレン化反応について検討した。すなわち、種々のアルケンに対してN-ヨードスクシンイミド(NIS)存在下、キャビティ型置換基を有する芳香族および第一級アルキル置換ヨウ化セレネニルと窒素求核剤を反応させたところ、芳香族置換体の方が第一級アルキル置換体よりも収率良くアミノセレン化体を与えることがわかった。これは、電子供与性のアルキル基が置換したセレン原子の方が電子豊富であるため、アルケンの求電子的活性化が起こりにくくなったためであると考えられる。アルケンとしては、シクロヘキサン、3-ヘキセン、スチレンについて検討したが、いずれの場合も目的のアミノセレン化体が生成した。このように反応効率に差はあるものの芳香族、アルキル置換体いずれもアルケンを求電子的に活性化できることがわかった。窒素求核部位を有する1,5-ジエンのタンデム環化についても検討した。1,5-ジエンとしてはオルト位にゲラニル基を有するアニリン(化合物A)を用いた。昨年度の検討で、同様の骨格を有し酸素求核部位を有する1,5-ジエンに対し、NIS存在下で芳香族置換ヨウ化セレネニルを作用させると、タンデム環化が進行した三環性化合物が収率78%で得られることを見出している。今回、窒素を有する化合物Aに対し同様の反応条件でヨウ化セレネニルを作用させたところ、収率は低いもののタンデム環化により生成した三環性化合物が得られることがわかった。今年度は、置換様式が異なるヨウ化セレネニルの反応性の比較、および窒素求核部位を有する1,5-ジエンのタンデム環化について検討した。前者では、芳香族置換体の方がアルキル置換体に比べてアルケンの求電子活性化の効率が良いことを明らかにすることができ、今後の触媒反応へ展開する上で重要な知見であると考えられる。窒素を有する1,5-ジエンのタンデム環化については収率が低いものの三環性化合物が得られることがわかった。この反応は遷移金属を用いた場合には困難な反応であり、セレン反応剤で進行したことは重要な知見である。今年度は、従来よりもキャビティサイズを拡大したヨウ化セレネニルを開発するとともに、OH基を分子内求核部位として有する1,5-ジエンのダンデム環化による三環性化合物の合成を達成した。新規なヨウ化セレネニル触媒の開発については、ライブラリの拡大を主眼に置いて検討を行う。これまでに立体環境の異なるヨウ化セレネニルの合成は達成したので、次は電子的性質の異なるヨウ化セレネニルの開発を行っていく予定である。すなわち、Se-I官能基が結合した芳香環に電子供与・吸引基を配置した種々のヨウ化セレネニルを合成するする。それぞれについてキャビティサイズの異なる化合物を合成し、立体環境、電子的性質の異なるヨウ化セレネニルライブラリを構築することを目的として検討を行う。さらに、今回見出した開発した種々のヨウ化セレネニルを1,5-ジエンのダンデム環化に適用し、ヨウ化セレネニルの立体・電子的特性が反応に及ぼす影響について調査していく予定である。1,5-ジエンのダンデム環化については、従来用いることが困難であった窒素求核部位を有する1,5-ジエンについて検討を行う。
重い負電荷粒子スタウを含む新奇な原子・分子系の開拓

陽子よりも遥かに重い質量をもつ負電荷粒子(未知粒子であるため、以降X粒子とする)が超対称性理論により予言されている。このX粒子が電子と置きかわり、エキゾチック原子・分子を形成すると、通常の原子・分子にはない特異な性質を示すことが予想される。X粒子はビッグバン直後に生成したと考えられ、X粒子原子衝突にともなう原子核反応がが、直後に起こるビッグバン元素合成反応に関与した可能性が議論されている。特に、リチウム同位体の存在度が観測値と理論値で大きく異なるリチウム問題の解決策となることが期待されている。本研究では、X粒子原子衝突を量子力学的散乱問題として厳密に計算し、X粒子の性質を検討した。超対称性理論において、タウ粒子の超対称性パートナーであるスタウ粒子は負電荷をもち、電子よりも遥かに重く、ビッグバン直後の元素合成の時間に比べ長い寿命をもつとされる。この様な長寿命かつ重い負電荷粒子(以降X粒子とする)が存在すると、ビッグバン直後の軽元素合成に影響を与えたと考えられる。従来のビッグバン元素合成モデルでは、古い天体での7Liの元素存在度の観測値を説明できないという大きな問題(7Li問題)があったが、7BeがX粒子とX粒子原子(7BeX)を形成すると、この原子と1Hとの反応の際8B(=7Be+1H)のX粒子原子(8BX)が一時的に形成され、この原子が崩壊する事により7Beの存在量が減ることが我々の計算から明らかになっていた。7Beは電子捕獲により7Liに壊変する。今回、7Beの7BeXの生成過程として、電子1個をもつ7Be3+の水素要原子がX粒子と衝突して電子とX粒子の交換反応の計算を行い、最新の原子核反応による元素合成シナリオ計算からビッグバン元素合成に与える影響を検討した。今回考える新しい過程が実現する事を検証するためには以下のそれぞれの素過程について定量的に議論する必要があった。元素合成で生成した7Beが電子と結合した7Be3+が周囲と熱平衡にあるときの存在量、周囲の陽電子との衝突で7Be3+の軌道電子が対消滅し7Be3+が失われる過程、陽電子と原子やイオンとの散乱や結合過程、光イオン化による7Be3+の分解過程、軌道電子とX粒子の交換反応の断面積、高励起状態に生成した7BeX*の脱励起過程、7BeX*が周囲の電子や陽電子との衝突で分解する過程、電子と7BeX*の衝突により再交換反応を起こす過程などについて理論計算を行った。今回の結果から、7Be3+とX粒子の交換反応は、7Beの存在量を減らし7Li問題解決に対して有効である事を明らかにした。超対称性粒子は、LHCでの発見が期待されている新粒子である。超対称性理論のモデルによると、最も軽い超対称性粒子がグラビティーノ(グラビトンの超対称性パートナー)で、次に軽い超対称性粒子はスタウ(X,以降X粒子とする)とされている。ビッグバン直後に多量に生成し、不安定粒子の中で桁違いに長い寿命(1,000秒以上)をもつ粒子である事が我々の理論計算により分かってきた。X粒子はビッグバンで生成し、長寿命のためその直後のビッグバン元素合成まで存在し、元素合成に影響を与えた可能性がある。これまで我々は、このX粒子がエキゾチック原子を形成し、原子衝突を起こすことにより、6Liと7Liの生成量を大きく変化させ、ビッグバン元素合成の痕跡を残す古い天体での6Liと7Liの同位体存在度の観測値と、ビッグバン元素合成モデルからの同位体存在度の計算値間の不一致(リチウム問題)の解決になる事を示してきた。これは、X粒子がエキゾチック原子・分子系を形成すると、陽子の100倍以上の質量を持つため、非常に重い電子として振舞い原子の軌道半径は原子核のサイズと近くなり、原子衝突の際に2つの原子核をX粒子が強く引きつけ、原子核反応を誘発するからである。今回、様々なX粒子を含む原子衝突を詳細に検討し、X粒子原子衝突がこのリチウム問題を解決し、さらには超対称性理論の中のパラメータを決定できる事を示した。X粒子は現在発見されていないが、X粒子が作るエキゾチック原子・分子は理論計算では、質量をスケールすれば同じ枠組みで別のエキゾチック原子・分子系の計算ができる。また逆に、その結果からX粒子を含む系の性質を議論する事ができる。重い電子の代わりに軽い原子核として陽電子が形成するエキゾチック原子・分子に本研究で開発した手法を適用した。超対称性理論のあるモデルによると、最も軽い超対称性粒子がグラビティーノ(グラビトンの超対称性パートナー)で、次に軽い超対称性粒子はスタウ(X,以降X粒子とする)とされている。X粒子はビッグバンで生成し、その長い寿命のためその直後のビッグバン元素合成まで存在し、元素合成に影響を与えた可能性がある。これは、X粒子は陽子の100倍以上の質量を持つため、ビッグバン直後の高温状態でも原子核とエキゾチック原子を形成することが可能である。このエキゾチック原子による原子衝突が起これば、X粒子は非常に重い電子として振舞うため原子の軌道半径は原子核のサイズと近くなり、原子核間距離が小さくなると2つの原子核をX粒子が強く引きつけ、原子核反応を誘発する。ビッグバン直後の粒子同士は高いエネルギーで衝突していると考えられるが、X粒子原子の束縛エネルギーは衝突エネルギーに比べて1桁以上高いため、通常の原子衝突に置き換えれば低速衝突であり、量子小数多体系を厳密に計算する必要がある。

我々はビッグバン元素合成の痕跡を残す古い天体での6Liと7Liの同位体存在度の観測値と、ビッグバン元素合成モデルからの同位体存在度の計算値が一致しないという問題(Li問題)に取り組んだ。様々なX粒子を含む原子衝突を詳細に検討し、X粒子原子衝突が6Liと7Liの生成量を大きく変化させこのLi問題を解決し、逆にこのことを利用して未知の超対称性理論の中のパラメータについて制限を与えた。また、X粒子が形成するエキゾチック分子のエネルギー準位や分子構造について精密計算を行った。X粒子の質量を電子質量から陽子質量の1,000倍まで変化させ、分子構造が質量の増加とともに水素分子型からヘリウム原子型に変化すること、核間の零点振動により分子の安定性が失われることが分かった。陽子よりも遥かに重い質量をもつ負電荷粒子(未知粒子であるため、以降X粒子とする)が超対称性理論により予言されている。このX粒子が電子と置きかわり、エキゾチック原子・分子を形成すると、通常の原子・分子にはない特異な性質を示すことが予想される。X粒子はビッグバン直後に生成したと考えられ、X粒子原子衝突にともなう原子核反応がが、直後に起こるビッグバン元素合成反応に関与した可能性が議論されている。特に、リチウム同位体の存在度が観測値と理論値で大きく異なるリチウム問題の解決策となることが期待されている。本研究では、X粒子原子衝突を量子力学的散乱問題として厳密に計算し、X粒子の性質を検討した。また副産物として、本研究で開発した計算コードを陽電子原子の系に適用したところ、原子・分子系での相対論効果は原子番号の小さな元素ではあまり重要でなかったが、陽電子を含む系では小さい原子番号の元素でも重要な役割を果たす事が見つかった。陽電子は正の電荷をもつ軽い原子核であり、原子分子内での振る舞いは、重い電子であるスタウと対比することができる。原子・分子理論26年度に計算した原子衝突は、原子波動関数とエネルギーに原子核の有限サイズ効果は取り入れたが、核間の相互作用はクーロン相互作用のみであった。実効的な核間相互作用を導入し、その効果を調べる。ビッグバン元素合成で登場する軽い原子核の構造や反応は、クラスター模型により精度よく記述される場合が多く(例えば6Li = 4He + d、7Li = 4He + t、8Be = 4He+ 4He等)、例えば、4HeX + d →6Li + Xの様な組替え反応によって記述する。またクラスター模型で表現できない複雑な内部構造を持つ原子核は、光学模型を導入し、複素ポテンシャルによる入射チャネルの減衰により原子核反応を表現する。核間のポテンシャルは核反応の位相のズレ等の散乱データを再現する様に決める。原子核の荷電分布も電子散乱の実験データを再現するように決める。メインの反応はクーロン相互作用による原子衝突であり、原子核反応は実効的なポテンシャルで表現する事が可能である。また、本研究で新たに見出された陽電子原子の相対論効果発現の機構を明らかにし、相対論効果がより大きく現れる系や、相対論効果が構造に決定的な役割を果たす系を検討する。
暴露サンプルを用いた防食塗膜の劣化モニタリング法の開発研究

鋼製海洋構造物の塗膜防食された鋼材の劣化を効率的に評価するために,設置された平板暴露サンプルの効率的かつ簡便的劣化評価手法として,低周波波動伝播特性を利用することを考えた.研究成果として,暴露サンプル内の波動の振幅比分布より,劣化部の代表寸法や劣化深さが同定可能であることが明らかとなった.さらに,実験及び数値シュミレーションにより得られた,波動振幅比分布はよく一致しており,理論的及び実験的にも本研究で提案した劣化部検知手法の有用性が確認された.鋼製海洋構造物の塗膜防食された鋼材の劣化を効率的に評価するために,設置された平板暴露サンプルの効率的かつ簡便的劣化評価手法として,低周波波動伝播特性を利用することを考えた.研究成果として,暴露サンプル内の波動の振幅比分布より,劣化部の代表寸法や劣化深さが同定可能であることが明らかとなった.さらに,実験及び数値シュミレーションにより得られた,波動振幅比分布はよく一致しており,理論的及び実験的にも本研究で提案した劣化部検知手法の有用性が確認された.港湾鋼構造物や鋼製海洋構造物の維持管理にとって最も重要な問題は,鋼材の腐食対策,すなわち防食技術である.本研究では被膜防食の内,特に塗膜された鋼材の防食効果を効率的に評価するために,実際の鋼構造物と同様な海洋環境化に暴露サンプルを設置し,その暴露サンプルから腐食による劣化に伴う鋼材の動的応答特性の変化を得ることにより,腐食モニタリングを行なうことを考え,その基礎的研究を行なうものである.本年度においては,腐食による劣化損傷を有する鋼製平板部材の,波動伝播特性,固有周期,振動特性等の動的応答特性を,数値計算(任意形状劣化損傷部を有する薄肉構造部材対する境界要素法による動的応答解析プログラム)によりシミュレーションすることによる,腐食モニタリング手法の事前評価を行った.その結果,劣化損傷の存在を鋼製平板の動的なたわみ振幅の分布により把握できることが明らかとなった.次に,擬似的な劣化損傷(塗膜の部分的剥離)を有する塗膜平板モデルと健全な塗膜平板モデルを作製し,固有周期,たわみ振幅分布,打音等の動的応答特性をCCDレーザー変位計および音響測定装置により計測を行い,劣化損傷塗膜平板と健全塗膜平板の動的応答特性の変化を実験的に捉えることに成功した.数値計算結果と実験結果の比較の結果,両者は良い一致を示しており,暴露サンプルの動的応答特性の変化を利用した,腐食モニタリング手法の有用性を第一段階として確認することができた.さらに,一般的塗膜防食及び重仕様塗膜防食を施した鋼製平板サンプルを複数枚作製し,実際の海洋環境化に暴露し,腐食促進実験を行う準備を進めている.港湾鋼構造物や鋼製海洋構造物の維持管理にとって最も重要な問題は,鋼材の腐食対策,すなわち防食技術である.本研究では被膜防食の内,特に塗膜された鋼材の防食効果を効率的に評価するために,実際の鋼構造物と同様な海洋環境化に暴露サンプルを設置し,その暴露サンプルから腐食による劣化に伴う鋼材の動的応答特性の変化を得ることにより,腐食モニタリングを行なうことを考え,その基礎的研究を行なうものである.本年度は,昨年度の研究成果に基づき,防食塗膜下に劣化部を有する平板をモデル化し,低周波波動の伝播特性の把握および非破壊評価法としての可能性を実験的に確認し,さらに,実際の非破壊評価法を想定した計測実験により,本研究で提案した劣化部評価法の有用性を検討した.さらに,一般的塗膜防食及び重仕様塗膜防食を施した鋼製平板サンプルを複数枚作製し,実際の海洋環境化に暴露し,腐食促進実験を行っている.本年度の研究により,防食塗膜下の劣化部検知に関して,次の成果が得られた. (1)比較的低周波の波動伝播特性を用いて,防食塗膜下の劣化部を簡便的に検知できる可能性が示された.(2)低周波波動を利用して防食塗膜下の劣化部を検知するためには,入射波波長Lと劣化部の代表寸法aとの比L/aが56程度の入射波を用いることが適当であると考えられる.(3)防食塗膜下の劣化部の劣化深さが深くなるにつれて,劣化部での振幅比と健全部での振幅比との差は大きくなる傾向が示された.本研究では鋼製海洋・海岸構造物の劣化評価の内,特に塗膜された鋼材の防食効果を効率的に評価するために,実際の鋼構造物の各所に暴露サンプルを設置し,その暴露サンプルの劣化評価より構造物全体の劣化モニタリングを行うことを考えた.この暴露サンプルによる劣化モニタリング法では,特に,暴露サンプルの効率的かつ簡便的劣化評価手法の開発が重要な課題となる。そこで,本研究では一般的に行われている超音波探傷法などに変わる手法として,取扱いが簡単で計測結果の解釈が容易な比較的低周波の波動伝播特性より,暴露サンプルの劣化評価を行なうことを考え,その基礎的研究を行ったものである.平成20年度の研究においては,平成18,19年度に実施してきた,防食塗膜下に劣化部を有する暴露サンプルモデルを用いた模型実験をさらに進展させ,(1)防食塗膜下の劣化部代表寸法と動的応答特性の関係,(2)防食塗膜下の劣化部の劣化深度と動的応答特性の関係,(3)広範囲な動的応答特性分布の計測による防食塗膜下劣化

部の可視化,以上の点に着目した新たな計測実験を行い,防食塗膜下の劣化と暴露サンプルの動的応答特性との相関をより明らかにすることを試みた.本年度の研究成果として(1)暴露サンプルの波動伝播特性の内,波動の振幅比分布を捉えることにより,劣化部の代表寸法を同定することが可能であることが明らかとなった。(2)防食塗膜下の劣化部の損傷度(劣化深さ等)が大きいほど,波動の振幅比が小さくなる傾向があることが明らかとなり,劣化損傷度の同定に有用な知見が得られた.(3)広範囲な波動振幅比分布と,数値シュミレーションにより得られた波動伝播特性とはよく一致しており,理論的及び実験的にも本研究で提案した劣化部検知手法の有用性が確認された.
NK欠損マウスを用いたNK前駆細胞の同定およびNK細胞分化機構の解析

本研究では、NK細胞に異常をきたすマウスC57BL/6 nkd/nkd(以下nkdマウス)由来の神細胞を免疫原として、nkdマウス由来のNK細胞の細胞傷害活性を修飾するモノクローナル抗体Yuri 3を得、その性状解析を行った。Yuri 3抗体が認識する抗原の発現分布をFACSを用いて解析した結果、Yuri 3抗原は牌臓、骨髄、胸腺において全てのNKおよびNKT細胞に限局して発現することを見いだした。poly I:Cを腹腔内に注射したnkdマウスより調製した活性化NK細胞をエフェクターとして、Yuri 3抗体が細胞傷害活性に与える影響を検討した結果、Yuri 3抗体存在下ではsyngeneictargetに対する細胞傷害活性を誘導することを見いだした。このことはYuri 3抗体が認識する抗原が、NK細胞の標的認識に関与する可能性を強く示唆する。NK細胞の分化過程において、Yuri 33抗体は、胎児肝細胞内においてLy-49C/I陰性細胞画分に発現し、Yuri 3陽性細胞の割合の増加に伴ってLy-49C/I陽性細胞の割合は減少した。Yuri 3抗体が認識する分子が、神細胞分化の早期から発現すること、胎児肝細胞においてはLy-49C/Iと相補的な発現パターンを示すことから、この分子がNK細胞の分化過程で機能する可能性を検討している。近年私たちは、末梢においてNK活性を欠損する新規変異マウスC57BL/6nkd/nkd(以下nkdマウスと省略)を見いだした。本研究ではnkdマウスの免疫系の解析およびNK細胞の標的認識機構について解析を行った。nkdマウスは、脾臓および胸腺においてNK1.1、IL-2Rβ両陽性細胞が欠損し、YAC-1細胞を標的とした細胞傷害活性も認められなかった。Thy-1^+dec、γδT細胞、および他の主要なリンパ球サブセットには異常は認められないことから、nkdマウスではNK細胞に限局した分化異常が存在すると考えられた。さらに詳細にフローサイトメトリー解析を行った結果、CD2,FcgRII/III,2B4(anti-NK),Dx5(anti-NK)陽性のNK細胞系列と考えられる細胞種は存在することが明らかになった。しかしながら、これらの細胞種には、NK細胞の標的認識に必須であるNKレセプターであるNK1.1,Ly49A,Ly49C/Iの発現が認めらなかった。興味深いことは、nkdマウスの脾細胞はIL-2刺激により細胞傷害活性を獲得し、その際の標的識別は、NKレセプターが発現していないにもかかわらずMHCクラスIに依存していた。以上の結果は(1)NK細胞の初期分化にNK1.1,Ly49A,Ly49C/Iは必須ではないこと、(2)IL-2刺激によって誘導される細胞傷害活性にNK1.1,Ly49A,Ly49C/Iは必須でないこと、(3)NK細胞のMHCクラスI依存的細胞傷害活性には、未知のレセプターが関与すること、を示唆している。現在このレセプターに対する抗体を作製し、性状解析を進めている。
アルコール依存形成におけるテトラヒドロイソキノリンの関与

1.アルコール離脱期におけるテトラヒドロイソキノリンの動態を調べるためアルコール症者30例の酩酊入院時、第2、第3および第7病日の早朝尿をとった。対照として健常人男子40例の早朝尿をとった。健常人のテトラヒドロイソキノリンの尿中排泄量(TIQ)の平均値は2.5±2.6ng/mgクレアチニンであり、アルコール症者のうち入院時に健常人の平均値+3SD(10.6)を越える値を示す14例をA群、範囲内に入る16例をB群とした。A群のTIQ平均値は51.9±40.8ng/mgクレアチニン、B群の平均値は3.9±1.9ng/mgクレアチニンでありA群の方がB群より有意に高かった。A群では第2病日に急激に減少し、第3病日では健常人の値まで低下した。B群では第2病日に急激に減少し以後は健常人の値と差はなかった。アルコール離脱期におけるドパミンの尿中排泄量についてはA群では第一病日の値が最も高く、かつ、B群との間に有意差があった。2.21ー35歳の健常人男子25例を被験者とし、そのうち16例にはエタノールに換算して体重あたり0.4g、他の9例には同じく0.8gとなるように清酒を摂取させ尿中テトラヒドロイソキノリンへの影響を調べた。飲酒前後に採尿を行った。被験者はアルデヒド脱水素酵素(ALPH)アイソザイムの欠損者と正常者の2群に分けた。ALPH正常群は13例、欠損群は12例であった。TIQの飲酒前値は正常群では2.5±2.6ng/mgクレアチニン、欠損群では2.5±2.4ng/mgクレアチニンであり両群の間に全く差はなかった。0.4g/kgのエタノールの投与により、欠損群では増加の傾向があるものの有意ではなく、両群とも変化が認められなかった。0.8g/kgのエタノール投与では、2時間後に正常群では4.8±2.0ng/mgクレアチニン、欠損群では14.4±7.0ng/mgクレアチニンに有意に上昇した。アルコール離脱期におけるテトラヒドロイソキノリンの動態を調べるため酩酊状態で入院した男性アルコール症者(平均46.4歳)30例について入院時に採血及び採尿を行った.第2,第3,第4および第7病日の早朝尿をとった.対照として平均23.4歳の健常人男子(若年群)31例,および53.8歳の健常人男子(年長群)9例の早朝尿をとった.1.テトラヒドロイソキノリンの尿中排泄量について,健常人では年長群が若年群よりもやや高い値を示したが有意差はなかった.健常人40例の平均値±SDは2.8±2.6ng/mgクレアチニンであり,アルコール症者のうち入院時に健常人の平均値+3SD(10.6)を越える値を示す14例をA群,範囲内に入る16例をB群とした.A群のテトラヒドロイソキノリンの平均値は51.9±40.8

ng/mgクレアチニン, B群の平均値は3.9±1.9ng/mgクレアチニンでありA群の方がB群よりも有意に高かった.A群では第2病日に急激に減少し,第3病日では健常人の値にまで低下するが,第7病日に再び高い値を示す例が14例中4例あった.B群では第2病日に急激に減少し以後は健常人の値と差はなかった.2.入院時の平均血中エタノール濃度はA群では1.98±1.01mg/ml, B群では2.75±1.01mg/mlであり両群間に有意差はなかった.3.アルコール離脱期におけるドパミンの尿中排泄量についてはA群では第1病日値が最も高く,かつ, B群との間に有意差があった.両群とも第2病日以降あまり変化がなかった.ノルエピネフリンおよびエピネフリンもドパミンと同様の傾向を示した.4.肝機能検査値(GOT, GPTおよびγ-GTP)のいずれも両群間に有意差は見られなかった.入院時の血圧は,収縮期および拡張期ともに両群間に有意差はなかった.アルコールの代謝産物のアセトアルデヒドとドパミンとの縮合物テスラヒドロイソキノリンが、健常人においてエタノール摂取の影響を受けるかどうかを調べた。1.方法21-35歳(平均23.8歳)の健常人男子25例を被験者とし、そのうち16例には、エタノールに換算して体重あたり0.4g、他の9例には同じく0.8gとなるように清酒を摂取させた。飲酒前後に採尿を行った。尿は採取後直ちに塩酸酸性とし測定まで-20°Cで保存した。これをPH8.3でアルミナに吸着後、塩酸にて溶出された。尿中のテトラヒドロイソキノリンおよびドパミンを液クロで測定した。尿中排泄量の単位はすべてng/mgクレアチニンで表した。被験者は毛根組織の等電点分画によりアルデヒド脱水素酵素(ALDH)アイソザイムの欠損者と正常者の2群に分けた。2.結果ALDH正常群は13例、ALDH欠損群は12例であった。尿中テトラヒドロイソキノリンの飲酒前値は正常群では2.5±2.8ng/mgクレアチニン、欠損群では2.5±2.4ng/mgクレアチニンであり両群の間に全く差は見られなかった。0.4g/kgのエタノールの投与により、欠損群では増加の傾向があるものの有意ではなく、両群とも変化が認められなかった。0.8g/kgのエタノール投与では、2時間後に正常群では4.8±2.0ng/mgクレアチニン、欠損群では14.4±7.0ng/mgクレアチニンに上昇し、6時間後においても正常群では8.9±4.0ng/mgクレアチニン、欠損群では19.6±1.9ng/mgクレアチニンであり高い値にとどまっていた。各時間における尿中テトラヒドロイソキノリンは、欠損群の方が正常群よりも有意に高かった。