hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たに発見された先天性コレステロール代謝異常症(SLO症候群)の疫学・臨床的研究

1.我が国でのSmith-Lemli-Opitz(SLO)症候群の発症数を把握するため疫学調査を行い,以下の結果を得た。(1)全国554の小児科学会研修指定病院に対しアンケート調査を行い,419施設(75.6%)の回答を得た。(2)23施設で7-DHC測定による確定診断例1例,臨床診断例24例,疑診例18例の計43例が集計できた。43例中生存34例,死亡8例,不明1例だった。(1)臨床診断例および疑診例の14例で7-DHC測定を行ったが,7-DHC高値を示した例はなかった。(2)血清・全血・赤血球・株化リンパ球・羊水・線維芽細胞の7-DHC測定法を確立した。(3)アンケート以外に寄せられた疑診例の37例について7-DHC測定を行ったが,7-DHC高値を示す例はなかった。(4)確定診断例の患者の末梢血リンパ球および皮膚センイ芽細胞の株化を行い液体窒素中に保存した。以上の結果より,SLO症候群の臨床診断のむずかしさが判明した。SLO症候群には遺伝的異質性がある可能性があるが,現時点では確定診断のためには臨床所見に加え,7-DHC測定が必要であると考えられる。今後,症例数を増やすことにより,SLO症候群の病態を明らかにする予定である。
過敏性を通じた発達障害や認知症の連続的理解

光に対する眩しさを感じやすかったり、大きな音を嫌がるなどの感覚の過敏性は、発達障害の人々で生じ、日常生活にも大きく影響することが知られている。同様の症状は認知症や高次脳障害でも生じると言われており、本研究では、発達障害と認知症や高次脳機能障害との関連性を過敏性を軸に検討することを目的とし、2018年度は、認知症/高次脳機能障害、発達障害と定型発達を対象に研究を行った。認知症を対象とした研究では、神経心理学的なデータとともに感覚や認知の変化についてのデータを収集した。また高次脳機能障害については脳腫瘍の発症前後および腫瘍摘出前後の感覚面の経時的な変化についてデータを収集した。これらのアウトリーチとしては、家族会などに講演などを通じて情報提供を行った。発達障害を対象とした研究では、自閉スペクトラム症(ASD)では、触覚の時間処理精度が高いほど、質問紙で評定した感覚刺激に対する過敏性が高いことを明らかにした。また、触覚の高い時間処理精度の神経基盤をfMRIで調べ、前頭葉の諸領域の興奮と抑制が調節機能と関連することを確認し、MR spectroscopyではGABAの含有量を計測し、GABAの濃度低下が感覚過敏と結びつくことを見出した。定型発達を対象とした研究では、水玉模様に対する敏感さと背景画像との関係について詳細に分析し、その成果を国際誌および国際学会にて発表した。また、日本と中国のデザインを専攻する大学生における感覚過敏の実態調査を行い、国内の学会にて発表した。認知症/高次脳機能障害、発達障害、定型発達の各領域において一定の進捗を認めたため。各領域ごとの研究計画に沿って、研究を進めるとともに、領域間の融合を進めていく。
ジボロン遷移金属錯体：ホウ素化反応に見られる遷移金属のB-B結合活性化の解明

遷移金属元素によるジボランの活性化を鍵反応とする触媒的ホウ素-炭素結合形成は選択性,汎用性,信頼性に優れているので,合成化学的に極めて重要な反応の一つになっている。ホウ素の電気陽性でかつ電子不足という性質は,従来にはない形式の結合活性化を可能にする一方,ホウ素-金属結合を有する活性中間体の単離を困難にしており,重要なステップと考えられている遷移金属元素によるB-B結合活性化段階についての実験的知見は得られていない。本研究では,遷移金属元素によるB-B結合活性化の機構を実験的に明らかにするために,配位子前駆体として含窒素三員環を用いて,B-B結合活性化の遷移状態モデルとみなせる錯体を合成する。
リグニン由来導電性材料の開発

木材中に存在するリグニンは完全な絶縁体であり、電気伝導性を付与できないという考えが常識であったが、前年度の報告通り、ヨウ素をドーピングすることにより電気伝導度が絶縁体の10^<-10>S/cm^2から一億倍ほど増大し、最高で約10^<-2>S/cm^2ほどの導電性を与えられることがわかった。本年度はヨウ素添加リグニンの導電性の機構について検討した。オルガノソルブリグニンにヨウ素を重量比で1:4の割合で反応させた試料の導電率は3.00×10^<-4>S/cm^2であり、半導体並みであった。このヨウ素添加リグニンをESR測定すると導電性をもつ高分子に典型的に見られる非対称のスペクトルが得られた。ラマンスペクトルにはヨウ素添加後にI^<3->に由来するピークが現れたので、ヨウ素がI^<3->の形で存在していることが確認できた。この結果はヨウ素ドープによりUVスペクトルにI^<3->の吸収と考えられる290nmと360nmの大きな吸収ピークが観測されたことと一致する。つまり、ヨウ素がリグニンの分子軌道から電子を奪いI^<3->となり、リグニンとヨウ素間で電荷移動錯体が形成されたことが考えられる。IRスペクトルでは、共役カルボニル基、共役二重結合の増加が観測されなかった。しかし、UVスペクトルにおいて、650750nm付近の緩やかな吸収がヨウ素を添加することにより長波長側の700780nm付近に移動することが観測された。したがって、導電性が向上したのはリグニン分子鎖上で共役構造の誘導が起こったせいではなく、ベンゼン環の凝集などのコンフォメーション変化が起き実効共役長が増加したためだと考えられる。申請者等は、種々のリグニンを木材から抽出(MWL)及び市販品(オルガノソルブリグニン等)を購入し、これに酸化剤であるヨウ素(I_2)や三塩化鉄(FeCl_3)等を用いてドーピングした時の電気伝導度を4端子法により測定し、この中で、最も電気伝導度の上昇が見られたリグニンについて、分子量(GPC)と分子構造(13C NMR)を詳細に調べた。現在まで、ヨウ素ドーピングにより電気伝導度は絶縁体の10^<-10>S/cm^2から一億倍ほど増大し、最高で約10^<-2>S/cm^2まで上昇することが判った。この結果は、30年前にNimz等が提唱したリグニンモデル構造では説明がつかず、本来のリグニン構造は、DNAと同様に規則的なラセン構造を形成し、フェノキシラジカルがスタッキング(積層構造)し、例えばテトラチオフルバレン(TTF)-テトラキノジメタン(TCQMのような電荷移動錯体がリグニンでも同様に形成されているのではないかと考え、紫外可視分光光度計を用いて検討した。その結果、ヨウ素ドープによりUVスペクトルが大きく変化し、290nmと360nmに大きな吸収ピークが観測された。これはI^<3->の吸収と考えられ、ドーピングによって確かにヨウ素がリグニン中にI^<3->の形で入り込んでいることが確認できた。つまり、ヨウ素(電子受容体)がリグニンの分子軌道(電子供与体)から電子を奪ったために電子が動きやすくなり(移動度の上昇)電気伝導性が増加したのではないかと考えられる。今後の研究の展開としては、ラセン構造の有無を調べるためにヨウ素ドープ・未ドープリグニンを現有のX線回折装置を用いて検討することを予定している。
中世末期から現代に至る中山道・佐久地域に関する総合的研究

本年度は当研究の最終年度に当るが、昨年度に所在を確認した資料の調査を主に行った。和田宿には問屋が上(かみ)・下(しも)の二軒あり、下の問屋遠藤家は和田村に現存し、資料保存状況もきわめて良好であり、昨年度に調査・収集を行った。上の問屋については、遠藤家より話を聞き、昨年度上山が訪問して資料状況を確認し、調査の許可を得ていた。本年8月27日から30日にかけ、昨年度同様、研究分担者・協力者約10人で長野市に所在する和田宿問屋長井家の資料調査・収集を行った。昭和20年代作成の目録との照合を行ったが、相当量が見当たらず、また目録にされていない文書も相当量確認し、大量の近世・維新期の書簡を除き、新たに目録を作成した。また、昨年度から研究室に借用して目録を作成していた長井典雄家文書(東京都目黒区)の目録も完成した。研究会では、和田村への電信設備の普及、幕末維新期の情報伝達、長井家の一族の仕官、その後の活動など、興味深い報告がなされた。さらに、長野市の長井家資料には、街道沿いの和田宿各家屋の詳細な見取り図が何点か残されており、それらをもとに宿のほぼ完全な復元が可能であることも明らかになった。当研究の3年間に亙る和田宿の調査により、村当局も資料の価値を認識し、翠川家文書を初め、村内外に所在する資料の調査・保存に着手されつつあるとのことである。科学研究費の補助は本年度で終るが、研究会は継続し、近いうちに共同研究として成果を発表する予定である。四か年計画の第一年度に当たる本年度は、第一に中山道交通の拠点に当たる和田村の近世・近代文書の調査を課題とした。9月68日にかけ、研究代表者が佐久市・和田村を訪問し、今後の調査への協力を依頼すると共に、和田村では本陣文書を一見し、調査計画を立て、40年ほど前に作成されていた村内所蔵近世史料の目録を複写した。11月18日から20日にかけては、協力者・補助者2人と代表者が佐久市教育委員会所蔵の行政史料のうち、特に兵事関係文書の複写による収集を行った。兵事関係史料を残している自治体は限られているが、すでに報告されている例に比較しても、佐久市に保存されている史料の量と質は第一級のものであるといえる。続いて20日から24日にかけ、代表者・分担者3人と協力者・補助者8人で和田村に入った。翠川家に伝来されていた本陣文書を和田村公民館の会議室に運び込み、正確な文書目録の作成に当たった。大量な文書群であるため、78割程度が終わっただけであるが、近世中期から明治初年頃までの良質な文書が残されている。また、同時に近世末期に問屋となった遠藤八郎家の文書も確認した。時間がなかったため、幕末から明治初年の日記を数点複写したに止めたが、これも問屋の史料としては第一級に属するものである。12月以降、持ち帰った複写史料の整理と手書き目録の整理を行っている。長野県立歴史館に所蔵されている岩村田の問屋史料である依田家文書については、歴史館の担当者と電話で接触を重ね、歴史館が文書の大まかな分類を行った後、閲覧あるいは収集を行ってほしいとの回答を得、99年度早々には見られる状態になるとの回答を得た。また、近代の交通を担当する予定の老川は11月78日にかけ、草軽電鉄の調査を行い、群馬県立文書館において関係史料の収集を行った。第2年度に当る本年度は,昨年度に着手した和田宿本陣翠川文書の整理,同じく問屋遠藤八郎

家文書の整理・収集,和田村行政文書の整理を第1の課題とし,第2に遠藤家と交代で問屋の職にあった長井典雄家文書,岩村田宿問屋依田家文書の調査・収集,第3に現地調査で作成した目録の整理,第4に昨年度から収集を始めた佐久・和田宿の史料の分析を課題とした。第1の課題に関しては,8月30日から9月4日までの6日間に亙って昨年と同様,大学院生やその他の参加をえて,和田村公民館に本陣文書・行政文書を持ちこみ,整理・目録作成を行い、主要文書を設置したコピー機によって複写した。長井家と依田家文書に関しては連絡をとっているが調査する余裕がなかった。第3の課題については翠川家・和田村行政文書に関してはほぼ終了した。第4は5月,7月,11月,2月と史料調査・整理にアルバイトとして参加した大学院生などの参加をえて研究会を開催した。一定の分析が進みつつある分野は,大名や公家の宿泊と宿場の対応,峠・街道の普請,幕末・維新期の混乱の中での情報伝達のあり方,宿場の様子などである。制度的なもの,慣習的なものを含めて宿場の実態は十分明らかになっていないが,本陣文書・問屋文書を分析する事によって近世の宿,近世から近代にかけての街道交通の変化が明らかになると期待している。第三年度にあたる本年度は、第一に、初年度より継続していた翠川本陣文書、問屋遠藤家文書、和田村行政文書の整理の終了と収集、第二に村外流出文書の確認と収集,第三に史料や読み込みに基づく研究の進展、を課題とした。第一の課題は、和田村教育委員会の協力を得て、コピー機を設置して本陣・間屋・行政史料の収集を行った。昨年と同様、大学院生や和田宿に関心を持つ研究者の参加の下で、8月28日から9月2白までの間、常に数人が滞在し、整理と収集を行い、補助金の大部分はこの交通費・宿泊費に充当した。第二は東京都目黒区に在住の長井典雄氏の所蔵している和田村文書を借用し、現在整理を進めている。多くはないが宿の興味深い史料が含まれている。長野市の嫁ぎ先に流失している長井俊夫旧蔵文書については12月に訪問し、大量の文書を確認した。同家は遠藤家より古くから問屋を経営していた旧家であり、来夏の調査・収集の許可を得た。第三の課題は、研究室に借用している長井典雄家文書の整理、コピー・写真で収集した本陣・遠藤家文書の整理に追われてなお十分ではないが、6月、7月、11月、2月に研究会を開催し、少しづつ分析をはじめている。宿の実態、大名や武士・公家の通行に際しての宿との問題、宿駅の解体に伴って和田宿がどのような変貌を遂げていったか、また鉄道の開通によって宿がさびれていく過程などについての報告がなされた。本年度は当研究の最終年度に当るが、昨年度に所在を確認した資料の調査を主に行った。和田宿には問屋が上(かみ)・下(しも)の二軒あり、下の問屋遠藤家は和田村に現存し、資料保存状況もきわめて良好であり、昨年度に調査・収集を行った。上の問屋については、遠藤家より話を聞き、昨年度上山が訪問して資料状況を確認し、調査の許可を得ていた。本年8月27日から30日にかけ、昨年度同様、研究分担者・協力者約10人で長野市に所在する和田宿問屋長井家の資料調査・収集を行った。昭和20年代作成の目録との照合を行ったが、相当量が見当たらず、また目録にされていない文書も相当量確認し、大量の近世・維新期の書簡を除き、新たに目録を作成した。また、昨年度から研究室に借用して目録を作成していた長井典雄家文書(東京都目黒区)の目録も完成した。研究会では、和田村への電信設備の普及、幕末維新期の情報伝達、長井家の一族の仕官、その後の活動など、興味深い報告がなされた。さらに、長野市の長井家資料には、街道沿いの和田宿各家屋の詳細な見取り図が何点か残されており、それらをもとに宿のほぼ完全な復元が可能であることも明らかになった。
聴覚障害児の自尊感情を育てる聾史学習の有効性における研究

[研究目的]音声言語を中心とする聴者が多数派の社会では、聴覚障害児は自分の障害に劣等感や羞恥心を持ち自尊感情の低下を招き、手話や指文字に対しても否定的な言語態度を取る傾向がある。そこで、聴覚障害児の肯定的な言語態度を育てるための聾史の学習教材を検討した。それを用いた学習の中で言語態度がどう変容し、自尊感情にどう影響を及ぼすかを評価することにより、聾史学習の有効性を明らかにすることを目的とした。[研究方法]聴覚障害児の肯定的な言語態度を育てるために、現在普及している指文字(五十音を手指で表す方法)の考案者である「大曾根源助」を取り上げた聾史の学習教材を制作した。学習教材は人物伝(絵本)形式にし、誕生からアメリカ合衆国への視察、ヘレン・ケラーからの助言、新しい指文字の考案に至るまで、大曾根源助の人生や業績が分かるストーリーで文章と挿絵を作り製本化した。この学習教材を読んで、大曾根源助の指文字に対する情熱や強い意思を学び、感動と勇気を鼓舞し、指文字に対する肯定的な言語態度に変容するだろうという仮説を立てた。聾学校に在籍する小学部第4学年から中学部第3学年までの児童生徒24名を対象に、その学習教材を用いた読解学習を実施した。学習前と後に実施した質問紙調査を比較することにより、対象児の指文字に対する言語態度の変容について評価した。[研究成果]変容があった言語態度をまとめると、次の3点に集約された。「指文字の利便性の認識」、「社会に対する指文字の願望」、「指文字への積極的受容」という態度変容があったことが明らかになった。特に最後の「指文字への積極的受容」は、聴覚障害のアイデンティティとして自分の障害を受容し自尊感情の高揚に結びつくと考えられる。これにより、聾史学習が聴覚障害児の指文字に対する肯定的な言語態度に変容し、さらに自尊感情を育てる有効なアプローチとなる可能性が示唆された。
アルミニウム合金上への高耐食性、高導電性ヘテロ構造皮膜の創製

“安価で高効率な電池"の開発には、電池全体の軽量化および低コスト化が必須である。セパレータは燃料電池スタック重量の80%程度を占める軽量化効果が最も高い部位であるが、強酸環境下でも耐え得る極めて高い耐食性、ならびに発生した電流を隣接したセルに高効率で流すための導電性が求められる。本研究では、軽量なアルミニウム合金基材上に高耐食性と高導電性を兼ね備えた皮膜を形成するための技術開発を行う。具体的には、申請者の開発した水蒸気プロセスで形成される高耐食性皮膜中にカーボンナノ粒子を適切に分散させたヘテロ構造皮膜を創製することで、セパレータへの応用を目指す。
PI-3-PホスファターゼMTMの制御による血管バリア機能の防御

小胞膜上では、産生されたPI-3-Pはホスファターゼによる脱リン酸化を受け、PI-3-Pレベルは適正に調節される。内皮において小胞輸送を制御するPI3K-C2αのカウンターパート分子であるMTMメンバーを同定してその機能を明らかにした。内皮に発現するMTMファミリーメンバーを同定し、GFPタグを付加した分子を発現させて、エンドソームに発現していることを確認した。このホスファターゼ分子はPI-3-Pレベルを負に調節し、PI3K-C2αとともに小胞運動の調節に関与していた。この機能を介して内皮細胞の遊走、細胞間接着および形態形成に重要な役割をはたすと示唆された。クラスII及びIIIのホスファチジルイノシトール3-キナーゼ(PI3K)により産生されるホスファチジルイノシトール(PI)-3-リン酸(PI(3)P)は、小胞輸送制御に関わる重要な役割を有する。産生されたPI(3)Pは細胞内の適所で適切なタイミングで代謝される必要がある。内皮において、小胞輸送制御に重要な役割をはたすクラスII PI3Kアルファ酵素PI3K-C2αが機能する細胞内分画で働いているPI(3)Pホスファターゼを同定し、その機能を明らかにすることは重要である。PI(3)Pホスファターゼの候補として、ミオチュブラリン(MTM)ファミリーの14種(MTM1及びMTMR113)が想定される。定量的PCRを用いて、内皮に発現するMTMファミリーメンバーを絞り込んだ。そのうちの一つ(MTM-xと仮称)は、内皮細胞エンドソームに発現していた。RNA干渉法によるMTMR-x発現の抑制が血管内皮機能にどのような影響を及ぼすかを検討した。MTMR-xノックダウンは、細胞内小胞の増加と巨大化を引きおこした。MTMR-xノックダウンは、PI3K-C2αノックダウンの効果とは異なり、血管新生因子スフィンゴシンー1ーリン酸による細胞遊走の著しい亢進を引きおこした。一方、VEカドヘリンの細胞間接着部位への集積やマトリゲル上でのチューブ様構造形成に対しては、MTMR-xノックダウンはPI3K-C2αノックダウンと同様に抑制作用を及ぼした。これらの結果は、MTMR-xはエンドソームのPI(3)Pレベルを調節する脱リン酸化酵素であり、PI3K-C2αとともに小胞運動の調節に関与していること、そしてこの機能を介して内皮細胞の遊走、細胞間接着および形態形成に重要な役割をはたすことを強く示唆した。ホスファターゼをノックダウンした内皮細胞(HUVEC)の増殖が、コントロール(si-SC処理)HUVECに比較して亢進していた。PI3K-C2αノックダウン細胞では優位な差は見られなかった。PI3K-C2α及びホスファターゼの二重ノックダウン細胞ではホスファターゼノックダウン細胞で観察された細胞増殖亢進が完全に消失した。VEGFによるERKリン酸化を検討したところ、ホスファターゼ単独ノックダウン、PI3K-C2α及びホスファターゼの二重ノックダウンいずれにおいてもリン酸化は亢進する傾向が見られた。ホスファターゼ遺伝子座にLacZ(β-ガラクトシダーゼ)をノックインしたマウスの全身組織をLacZ活性染色(X-gal染色)し、ホスファターゼ発現組織を検討した。さまざまな組織で発現を検出した。特にいくつかの組織において高発現が観察された。現在、ホスファターゼノックアウトマウスの表現型の解析を開始している。ホモ胎児は生後まもなく死亡し、長期生存できないことが明らかになった。全身臓器の組織学的検索を実施し、一部の臓器で正常マウスでは観察されない明らかな異常が観察された。ホスファターゼノックアウトマウスをPI3K-C2αノックアウトマウス(全身性ヘテロノックアウトマウス及びホモコンディショナルノックアウトマウス)と交配し、PI3K-C2αノックアウトマウスの表現型がどのように影響を受けるかを検討している。血管医学、病態医化学、生理学、細胞生物学、脂質生化学PI3K-C2αに依存する内皮細胞機能に影響するMTMファミリーの脂質ホスファターゼを同定できた。細胞遊走に関しては、PI3K-C2αノックダウンの効果に拮抗したが、一方でVEカドヘリン集積やチューブ様構造形成はMTMR-xノックダウンはPI3K-C2αノックダウンと同様に抑制作用を及ぼした。すなわち、内皮機能の正常な発現には、適所における適切なタイミングでのPI3K-C2αによるPI(3)Pの合成とPI(3)Pの分解の両プロセスが起こることが必要であることが、強く示唆された。全体として、おおむね順調に進展している。PI3K-C2αおよびMTMR

-xがどのタイプの小胞に局在して機能を発揮するのか、さらにはメンブレントラフィックのどの過程に関与しているのかについてより詳細に検討し、分子メカニズムを明らかにする必要がある。現在、MTMR-x KOマウスの繁殖を進めており、PI3K-C2αKOマウスとの二重KOマウスの表現型解析と併せて、in vivoでのMTMR-xの機能的役割を明らかにする。
酸化チタン光触媒の可視光応答化と高効率化

1.尿素を加熱分解したときに生じるアンモニアを窒素源として窒素ドープTiO_2粉末を調製し、その光触媒性能を評価した。2.より多くの窒素をドープさせることを考え、水酸化チタンの段階で尿素と混合し、加熱した。水酸化チタンに対し、尿素の量を増すと、得られた粉末は白黄色、黄色、赤茶色と変化した。赤茶色を呈した粉末の窒素2pのXPSスペクトルは、Ti-N結合に対応するエネルギーにピークを示し、窒素がドープされたことが示された。白黄色、黄色を呈した試料は窒素ドープ量が少ないと考える。尿素がすべて分解した後も加熱すると、TiO_2粉末試料の色はそれぞれ薄くなり、窒素ドープが窒素原子の格子間侵入である可能性が示された。3.試料の光触媒活性を、KI水溶液からのヨウ素生成とメタノール水溶液からのホルムアルデヒド生成により評価した。尿素と加熱して得た試料(400°C、混合時の水酸化チタン量は1g)のすべては、可視光(λ>390nm)に応答し、500nmまでの光に応答した。価電子帯の0.8eV上に準位が生成したことが示唆される。ヨウ素生成量、ホルムアルデヒド生成量は、水酸化チタンに対する重量比2まで尿素量にほとんど関係なく、同じであった。この理由については今後の検討課題である。可視光応答によるホルムアルデヒド生成量は、ヨウ素生成量より少なく、新しく生じた準位に生成した正孔の酸化力が弱いことが示唆された。
歯周組織の破壊および再生におけるセメント芽細胞の役割・機能の解明

歯周組織の破壊にprostaglandin(PG)E_2あるいはinterleukin(IL)-1,-6などの炎症性サイトカインの関与が明らかにされてきている。平成15年度は、マウスセメント芽細胞OC-CM30を用いてIL-1α刺激によるPGE_2産生およびIL-6産生について検討したので報告する。得られた結果として,1.IL-1α刺激によりOC-CM30は時間依存性にPGE_2を産生した。2.indomethacin(IND, COX-1/2阻害剤)およびNS-398(COX-2阻害剤)添加によりIL-1α誘導PGE_2産生は完全に抑制された。3.IL-1α刺激により、COX-2mRNA発現の亢進が進められた。4.IL-1α刺激により有意なIL-6産生の亢進が生じた。5.INDおよびNS-398添加によりIL-1α誘導IL-6産生が有意に抑制された。6.外因性のPGE_2添加により,IL-1α誘導IL-6産生が亢進した。IL-1αによって誘導されたPGE_2産生はCOX-2特異的阻害剤であるNS-398により完全に抑制され、またIL-1αによりCOX-2mRNA発現の亢進が認められたことから、OC-CM30におけるIL-1α誘導PGE_2産生はCOX-2に依存していることが明かとなった。OC-CM30ではIL-1α刺激によりIL-6も産生されたが、このIL-6産生はPG合成阻害剤により抑制を受け、外因性のPGE_2添加によりその産生が亢進したことから、IL-1α誘導IL-6産生はPGE_2によって調節されていることが示された。以上のことからセメント芽細胞は炎症性刺激によりPGE_2およびIL-6を産生し、歯周病変部の炎症・免疫反応を調節している可能性が示唆された。
エキシマレーザークリーニング・アニールによる高価基板の再利用

本研究の目的は,我々研究室において大量消費している高価なサファイア基板の再利用と関連技術への応用である.研究背景として我々は,窒化ガリウムに代わる有望な化合物半導体材料である安価で安全な酸化亜鉛を主材料としたナノ構造体による白色LEDの研究開発を行っており,その酸化亜鉛ナノ構造体は主にサファイア基板上に作製している.用いている単結晶サファイア基板は,近年量産化技術の確立により価格が下がってきているが,機械的強度があるため加工費がかかり,現在も1枚当たり数千円での納入となっている.しかし,良質な酸化亜鉛ナノ構造体を得るためには,数多くの作製条件での試作を必要とし,それに伴い大量のサファイア基板を消費している現状がある.また,近年の研究費削減による購入枚数の制限や資源の有効利用という観点からも再利用は非常に有意義であり,不可欠であると考えている.今回の試みにより年間数十万円程度の経費削減に繋がり,また,この技術を用いた他材料への応用や他技術へ応用についても発展していくと考えており,日々研究を遂行している.本年度は,レーザー照射強度のバラつきやレーザースキャン時におけるビーム重なりによる基板表面ダメージの改善のため,フラットトップビームのガスレーザーであるKrFエキシマレーザー(COHERENT社製COMPexPro102F)を用い, 1パルスによるクリーニング条件を検討しようとしていたが,当該レーザーのバッファーガスであるネオンガス供給不足により価格が高騰し,入手することが出来なかった.という状況を踏まえ, 1パルス照射実験時に用いていたNd : YAGレーザー(Spectra Physics社製GCR-290-10)と自作したガスフロー装置を組み合わせ,各種条件等を振り,最適条件を探っている.本研究の目的は,我々研究室において大量消費している高価なサファイア基板の再利用と関連技術への応用である.研究背景として我々は,窒化ガリウムに代わる有望な化合物半導体材料である安価で安全な酸化亜鉛を主材料としたナノ構造体による白色LEDの研究開発を行っており,その酸化亜鉛ナノ構造体は主にサファイア基板上に作製している.用いている単結晶サファイア基板は,近年量産化技術の確立により価格が下がってきているが,機械的強度があるため加工費がかかり,現在も1枚当たり数千円での納入となっている.しかし,良質な酸化亜鉛ナノ構造体を得るためには,数多くの作製条件での試作を必要とし,それに伴い大量のサファイア基板を消費している現状がある.また,近年の研究費削減による購入枚数の制限や資源の有効利用という観点からも再利用は非常に有意義であり,不可欠であると考えている.今回の試みにより年間数十万円程度の経費削減に繋がり,また,この技術を用いた他材料への応用や他技術へ応用についても発展していくと考えており,日々研究を遂行している.本年度は,レーザー照射強度のバラつきやレーザースキャン時におけるビーム重なりによる基板表面ダメージの改善のため,フラットトップビームのガスレーザーであるKrFエキシマレーザー(COHERENT社製COMPexPro102F)を用い, 1パルスによるクリーニング条件を検討しようとしていたが,当該レーザーのバッファーガスであるネオンガス供給不足により価格が高騰し,入手することが出来なかった.という状況を踏まえ, 1パルス照射実験時に用いていたNd : YAGレーザー(Spectra Physics社製GCR-290-10)と自作したガスフロー装置を組み合わせ,各種条件等を振り,最適条件を探っている.
ナノ気泡を主題とした水素電極反応の再構築

超純水と接した金基板表面、高配向性黒鉛表面、さらには、白金基盤表面で、ナノバブルを観測した。また、これらの界面では、電解液中でも、安定にナノバブルを観測し得た。極めて簡単な計算(気体の状態方程式)により、気泡内圧を1気圧と仮定すると、ナノ気泡内の気体分子総数は、1000分子程度と極めて少ない。1000分子で、気泡が形成されるのは、極めて不思議である。ところが、気泡半径が小さいと、表面張力による圧縮効果により、気泡内圧は、数万気圧になると予想される(ラプラス圧)。このような高い内部圧力と、固気界面の表面エネルギー、固気液体3相界面の線張力が拮抗してナノバブルの安定性は保たれる。本研究では、(1)赤外線吸収の線巾が気体圧力に依存して変化する事を利用して、ナノバブル内の高圧状態を、直接観測すること。(2)電気化学や化学熱力学の分野で極めて重要な、標準水素電極反応におよぼすナノバブルの高圧影響を明らかにすること。以上2点を、目標とした。それぞれの目標は、「ゲルマニュウム上の全反射赤外スペクトル測定」、「原子間力顕微鏡と組み合わせた精密電位測定」を実験手法として達成した。特にシリコン(111)面上のブタンナノ気泡に注目した。多重反射赤外分光測定により、10-100nmのブタンナノ気泡では、気泡内のブタンガスは、ラプラス圧により気体状態を保てず、液体化していることが明らかになった。さらに、この結果は、原子間力顕微鏡のForce-Distanceカーブの測定からも、明らかになった。ナノバブルは、実は身の回りの自然にある一般的な現象であるにもかかわらず、観測の方途が無かったために、長い間知られていなかった極めて特異な現象であるが、半導体プロセスにおける基板の洗浄や、水溶液中での有機反応など、理学および工学において有用な展開が期待される。固体液体界面に特異的に存在するナノメータサイズの気泡(ナノバブル)を、走査型原子間力顕微鏡により直接観測した。気泡のように、柔らかく、かつ、極めて変形しやすい対象が、測定可能となったのは、原子間力顕微鏡をQ値制御法などにより著しく性能を向上させたことによる。平成17年度では、特にシリコン(111)面上のブタンナノ気泡に注目した。ナノバブルは、実は身の回りの自然にある一般的な現象であるにもかかわらず、観測の方途が無かったために、長い間知られていなかった極めて特異な現象である。ナノバブルの存在を考えると、歴史的な経緯から経験的に安定性が保証されて多く用いられてきた界面は、バブルが発生しない条件を巧みに利用していることが判る。たとえば、標準水素電極における、フラクタル表面を有する白金黒、などがそうである。本研究は、ナノ気泡を主題として、これらの経験則を再構成すると共に、ナノ気泡の新たな応用展開を目指すところに最大の特徴がある。

ナノバブルは、実は身の回りの自然にある一般的な現象であるにもかかわらず、観測の方途が無かったために、長い間知られていなかった極めて特異な現象であるが、半導体プロセスにおける基板の洗浄や、水溶液中での有機反応など、理学および工学において有用な展開が期待される。
時間配分と健康状態の経済分析

本研究では、主に3つの視点から研究を実施した。第一は、日本人の労働時間の長さの規定要因を複数の角度から掘り下げる研究である。第二は、高齢化の進展に伴い、家族の介護を抱える中間の年齢層が増加する中、こうした年齢層がどの程度介護と就労とのコンフリクトに直面しているかを検証する研究である。第三は、上記の2つの視点の結果を発展させ、働き方とこころの健康(メンタルヘルス)との関係を探った研究である。本研究からは、働き方や労働時間、休日における介護等の付随する労働が人々の健康に多大な影響を及ぼしていることが示唆されるエビデンスを数多く示すこととなった。初年度に当たる平成25年度は、これまでの研究成果を踏まえ、日本人の労働時間の規定要因をさらに複数の角度から掘り下げる研究を実施した。第一は、日本・英国・ドイツの労働者を対象にしたアンケート調査をもとに、3カ国の労働者の余暇に対する選好に違いがあるかを検証した。分析の結果、3カ国を比べると、実労働時間だけでなく希望労働時間も日本人の方が英国人やドイツ人よりも有意に長いことが分かった。しかし、日本人労働者は長時間労働が評価されるような職場や企業で働く労働者ほど、実労働時間だけでなく希望労働時間も長くなっていることが分かった。第二は、ワークライフバランス(以下、WLB)施策の導入には企業側にコストがかかるため、補償賃金仮説の考え方をこれらの施策にも援用し、そうした施策を導入する代わりに労働者がどの程度賃下げを許容する余地があるのか、また企業側はどの程度賃下げをすれば施策を導入しても良いと考えるかを企業とその企業で働く労働者の双方に仮想質問を行うことにより企業=労働者のマッチデータを作成し、WLB施策の賃金プレミアムを検証した。日本で、WLB施策が普及しない背景には、従業員側は施策を導入したとしても賃金は引き下げなくてよいと考えている人が多いのに対して、企業側は施策の導入を多大なコストと考えている先が多いという、認識の大きなギャップがあることが分かった。第三の分析として、日本で長時間労働をしている労働者が、短時間労働が一般的な欧州諸国に転勤した場合、他の条件を一定として、労働時間の減少はみられるのかを独自のアンケート調査を行い分析した。その結果、赴任前後の景気動向の違いや仕事量やHRMの変化、観察不可能な個人属性、時間外規制の違いなどを考慮したうえでも、欧州に赴任した日本人の労働時間は、現地の同僚の働き方から影響を受け、有意に減少していたことが分かった。2年目にあたる平成26年度は、これまでの労働時間研究を拡張し、高齢化の進展に伴い、家族の介護を抱える中間の年齢層(30-50歳台)が増加する中で、こうした年齢層がどの程度介護と就労とのコンフリクトに直面しているかを検証した。分析の結果、就労しながら介護に携わる中間の年齢層の割合は2000年代以降急速に増加傾向にあること、しかしこれらの人々の平日の労働時間はむしろ増加しており、平日の介護時間は減少傾向にあること、そして介護は休日に集中して行われていることなどが明らかになった。介護と就労を両立させる労働者が今後も増加していくと予想される中で、休日における介護の集中が、労働者の心身の健康にどのような影響を及ぼすかについて検討していく必要がある。続いて、働き方と健康に関して2つの研究に着手した。具体的には、1労働時間の長さが心の健康(メンタルヘルス)にどのような影響をもたらしうるかを、同一個人を2年間追跡調査したパネル調査を独自に実施してデータを収集し、検証を行った。分析の結果、メンタル面のタフさといった個々人の個体差を統計的にコントロールしたうえでも、労働時間が長くなると心の健康が毀損しやすい傾向があることが明らかになった。また、2同一企業を2年間追跡したパネル調査を別途実施し、メンタルヘルスを損なった従業員を多く抱える企業ほど、企業利益が低くなる傾向にあることなどを示した。さらに、一連の研究を、一般読者にも広く還元することを目的として、これまでの労働時間に関する研究を日本語で編纂し、一冊の本(『労働時間の経済分析』日本経済新聞出版社)としてまとめ、発刊した(第57回日経・経済図書文化賞受賞)。最終年度にあたる27年度は、1-2年目に着手した研究を発展させ、働き方とメンタルヘルスの観点から複数の英語論文を執筆した。第一は、同一個人のメンタルヘルスの状態と働き方に関して4年間を追跡調査したパネルデータを構築し、メンタル面のタフさといった個々人の異質性を取り除いたうえでも働き方が心の健康に影響を及ぼしうるかを検証した。検証の結果、時間を通じて不変・可変の要因を除去し、逆の因果性を取り除いたうえでも、労働時間が長くなると労働者のメンタルヘルスが悪化する傾向にあることなどが分かった。また、メンタルヘルスを毀損させる要因としては、労働時間以外に仕事内容の明確化や仕事の手順に関する裁量性の有無など、働き方にも規定されることが明らかとなった。第二は、同じデータセットを用いて、労働者はメンタルヘルスを毀損するリスクを認識していながらなぜ長時間労働をしてしまうのかを、定量的に検証した。分析の結果、長時間労働はメンタルヘルスを悪化させるものの、労働時間が長くなるほど仕事満足度が増すことから、自分の健康を過信してしまう人ほど長時間労働になりやすいことを示した。第三に、同一企業を経年的に追跡調査し、メンタルヘルスに関する情報と財務情報をリンクさせて、従業員のメンタルヘルスの度合いが悪化すると企業業績に負の影響が生じることを示した。

この結果は、逆の因果性をもたらしうる時間を通じて不変・可変の要因を取り除いたうえでも頑健であるという結果を得た。さらに、精神疾患患者数が急増した2000年代初め頃に、長時間労働者が急増した点に着目し、回顧データを作成して当時の長時間労働がなぜ起こったかを多角的に検証した。分析の結果、リストラが実施された職場ほど、業務のしわ寄せが残された労働者に集中する結果、長時間労働となる傾向にあったことなどが明らかになった。本研究では、主に3つの視点から研究を実施した。第一は、日本人の労働時間の長さの規定要因を複数の角度から掘り下げる研究である。第二は、高齢化の進展に伴い、家族の介護を抱える中間の年齢層が増加する中、こうした年齢層がどの程度介護と就労とのコンフリクトに直面しているかを検証する研究である。第三は、上記の2つの視点の結果を発展させ、働き方とこころの健康(メンタルヘルス)との関係を探った研究である。本研究からは、働き方や労働時間、休日における介護等の付随する労働が人々の健康に多大な影響を及ぼしていることが示唆されるエビデンスを数多く示すこととなった。研究はおおむね順調に進展している。労働経済学2年目に着手した研究を踏まえ、最終年度に当たる27年度は、働き方とメンタルヘルスに関する研究の拡張・完成を予定している。具体的には、26年度に行ったメンタルヘルス研究で用いた2つのデータセット(同一個人・同一企業を追跡調査したデータ)を4年間分のデータとして拡張し、働き方がメンタルヘルスに及ぼす影響と、従業員の心の健康と企業の生産性に関する検証を中長期的な観点から分析し、論文の完成を目指す。また、2つのデータセットをマッチさせた企業=従業員のマッチデータを利用して、労働者の情報と企業の情報を組み合わせながら、働き方とメンタルヘルスに関して経済学の観点から知見を導出することを目指す。継続実施中の同一個人・企業を追跡調査したデータが最終年度の5月に4年分揃うため、その最新のデータを用いた成果を英語論文としてまとめ、海外の学会で複数回発表することを展望しており、出張旅費として繰り越しを行った。初年度の労働時間を中心とした分析を踏まえ、次年度以降は働き方が健康にどういった影響を及ぼすのかに研究の焦点をあて検証を行う予定である。特に、これまでは労働時間の長さがメンタルヘルスにどの程度影響を及ぼすのかを同一個人を追跡調査したデータを用いて定量的に検証を行った研究は十分に蓄積が進んでいない。そこで、本研究では同一個人を追跡調査しながら、健康面と労働に関する情報を収集するアンケート調査を開始しており、今後はこのデータを利用して、労働時間やその他の労働条件が健康面、特にメンタルヘルスに及ぼす影響について研究を進める予定である。上述のとおり、2年目の研究を拡張、論文の完成度を高めるために最終年度には広く国内外の学会等で報告することを予定している。次年度使用額は、学会出張旅費に充てる予定である。初年度から実施を開始しているアンケート調査の蓄積を待って、2年度目に英語論文を複数執筆する予定である。それらの論文を国内外の学会で発表する機会を2年度目以降に複数回予定しており、それらのための出張旅費に充てるため繰り越しを行った。
国際共同ＨＬＡ研究による移植片対宿主病と移植片対白血病反応機序の解明

非血縁者間造血細胞移植において、日本人間移植は白人間移植に比べ急性GVHDが低率で、移植後の白血病再発も低率であることが示されているが、その免疫遺伝学的背景は明らかでない。本研究は、国際組織適合性ワークショップ(IHWG)におけるHLA情報の完備したデータベース(3万ペアー(内日本骨髄バンクを介した移植9千ペアーを含む))を用い、HLAアリルとHLAハプロタイプという免疫遺伝学的情報に基づく人種別の移植免疫反応を解析することで、各人種が共有する、あるいは人種特有な移植関連責任遺伝子を解明することをも目的にしている。H28にはIHWGに向けた日本のデータベースを整備し、H29年度には日本と他国のデータと結合した非血縁者間造血細胞移植データベースを国際事務局とともに作成した。H29年9月現在で28,460ペアー(患者人種:白人15321,アジア人(JMDP 8751,その他616)、アフリカン1328、ヒスパニック404)につき人種別、HLA適合度別に生存、非再発死亡、急性GVHD、慢性GVHDとの関連解析を臨床データを変数とした予備的多変量解析を実施し、人種による有意な違いを見出している。H30年度にはデータベースのさらなる整備を実施し、最終解析ファイルに基づき人種別の移植免疫反応につき詳細な解析を実施し、その結果に基づき各国の共同研究者と討議しを開始し、最終報告書を作成中である。国際共同研究としてHLAデータを有する大規模(3万症例以上)のデータベースをH29年度までに整備することができた。H30年度には本格的な人種別のHLAに基づく移植免疫反応の多変量解析を実施することができ、世界各国の共同研究者とその結果につき討議している。2019年度には最終解析結果につき各国の共同研究者との討議と了解を得たうえで論文を作成する予定である。本研究は、国際組織適合性ワークショップにおけるHLA情報の完備したデータベース(3万ペアー(内日本骨髄バンクを介した移植9千ペアーを含む))を用い、HLAアリルとHLAハプロタイプという免疫遺伝学的情報に基づく人種別の移植免疫反応を解析することで、各人種が共有する、あるいは人種特有な移植関連責任遺伝子を解明する。H28年度は国際組織適合性ワークショップのデータベースへのJMDP(日本骨髄バンク)を介して実施された非血縁者間骨髄移植データの取り込みを行った。HLA遺伝子型(HLA-A, B, C, DRB1, DQB1, DPB1)と臨床データ(患者とドナーの性、年令、疾患と移植時病期、再発のリスク、GVHD予防法、ATG使用の有無、移植前治療、人種、生死と生存期間、再発の有無と無病期間、急性GVHDの有無と重症度、慢性GVHD、死因、CMVなど)が判明している症例(約9000ペアー)のデータを連結不可能匿名化した後に、HCT componentデータベース(データ管理機関:Fred Hutchnson Cancer Research Center、シアトル、米国責任者Effie W.Petersdorf博士)に送付した。さらに、他国のデータと結合した非血縁者間造血細胞移植データベースをワークショップ事務局とともに作成中である。。国際組織適合性ワークショップの造血細胞移植部会で国際的なデータベースを作成中であり、研究は順調に進展している。H29年度には、JMDPだけでなく他国のデータと結合した非血縁者間造血細胞移植データベースをワークショップ事務局とともに作成した。2017年9月現在で28,460ペアー(患者人種:白人15321,アジア人(JMDP 8751,その他616)、アフリカン1328、ヒスパニック404)につき人種別、HLA適合度別に生存、非再発死亡、急性GVHD、慢性GVHDとの関連解析を臨床データを変数とした予備的多変量解析を実施し、人種による有意な違いを見出している。さらに約3000ペアーを加えた最終解析ファイルがH29年度3月に完成し、次年度の本格解析の準備ができた。国際組織適合性ワークショップの造血細胞移植部会で国際的なデータベースを作成しているが、従来の白人や日本人に加えて、予想以上にアフリカンやヒスパニックのペアーが多数登録され、人種間の移植免疫反応に関する免疫遺伝学的背景、とくにHLAに関する違いがより明らかになる可能性が出てきた。

本研究は、国際組織適合性ワークショップ(IHWG)におけるHLA情報の完備したデータベース(3万ペアー(内日本骨髄バンクを介した移植9千ペアーを含む))を用い、HLAアリルとHLAハプロタイプという免疫遺伝学的情報に基づく人種別の移植免疫反応を解析することで、各人種が共有する、あるいは人種特有な移植関連責任遺伝子を解明することをも目的にしている。H28にはIHWGに向けた日本のデータベースを整備し、H29年度には日本と他国のデータと結合した非血縁者間造血細胞移植データベースを国際事務局とともに作成した。H29年9月現在で28,460ペアー(患者人種:白人15321,アジア人(JMDP 8751,その他616)、アフリカン1328、ヒスパニック404)につき人種別、HLA適合度別に生存、非再発死亡、急性GVHD、慢性GVHDとの関連解析を臨床データを変数とした予備的多変量解析を実施し、人種による有意な違いを見出している。H30年度にはデータベースのさらなる整備を実施し、最終解析ファイルに基づき人種別の移植免疫反応につき詳細な解析を実施し、その結果に基づき各国の共同研究者と討議しを開始し、最終報告書を作成中である。国際共同研究としてHLAデータを有する大規模(3万症例以上)のデータベースをH29年度までに整備することができた。H30年度には本格的な人種別のHLAに基づく移植免疫反応の多変量解析を実施することができ、世界各国の共同研究者とその結果につき討議している。整備されたIHIWS人種解析用データベースを用いて以下の解析を実施する。(1)人種別の主要HLAハプロタイプのパターンと頻度をEMアルゴリズム法を用いて推定する。(3)共通HLA領域内遺伝子多型の解析整備されたIHIWS人種解析用データベースを用いて以下の解析を実施する。(1)人種間でHLA不適合度が移植免疫反応に与える影響があるのかどうか。(2)人種別の主要HLAハプロタイプのパターンと頻度をEMアルゴリズム法を用いて推定する。(4)共通HLA領域内遺伝子多型の解析2019年度には最終解析結果につき各国の共同研究者との討議と了解を得たうえで論文を作成する予定である。交付通知時期が9月と遅かったため予定物品費、人件費、出張費を一部使用することができなかった。国際共同データベースへの登録件数が予想以上に多くデータベースの構築完成が平成29年3月と遅れ、その後の研究計画の実施が平成30年度になったため。2019年度に本研究の最終解析と海外の共同研究者との協議が持ち越されたため。H29年度は海外出張費、物品費、論文作成費等で昨年度未使用分も含めた支出が見込まれる。
樹木応答成分のメタボロミクス解析により探る樹木の不健全性

森林の健全性評価のため、穿孔性害虫に加害された木の樹木応答による揮発性物質をGC-MS分析した結果、共通する化合物を中心にテルペノイド化合物、芳香族化合物、アルデヒド化合物、アルコール化合物、炭化水素等合計30種以上の成分を検出した。加害前後の変化を統計的手法メタボロミクスにより解析し、森林健全性判定システムの構築に役立てるための指標化合物をリストアップした。近年日本海側を中心にナラ類の集団枯死の原因であるブナ科樹木萎凋病の病原菌を媒介している、穿孔性害虫であり養菌性キクイムシのカシノナガキクイムシにより加害を受けているミズナラ、コナラ等を研究材料とした。福島県・山形県・新潟県・長野県・岐阜県、滋賀県、島根県等のナラ枯損被害地の、加害を受けているミズナラ、コナラと、無被害のミズナラ、コナラの立木及び丸太の揮発性成分を比較分析するため、被害立木や丸太を環境分析用の樹脂フィルムで覆い、揮発性成分を小型ポンプを用いて、タイゴンチューブを介して吸着剤を含んだ吸着管に集める方法で気体捕集した。また、固相マイクロ抽出法(SPME)で直接捕集も試みた。捕集した揮発性成分を含んだSPMEはそのまま、また、吸着管に含まれる吸着剤は有機溶媒により抽出し、窒素気流下で濃縮したのち、GC-MS等により機器分析し、樹木応答によって出現すると思われる成分を比較し、その構成成分を推定、記録した。GC-MS分析の結果、共通する化合物を中心にテルペノイド化合物、芳香族化合物、アルデヒド化合物、アルコール化合物、炭化水素等合計30種以上の成分を検出した。検出した成分は、メタボロミクスを行うための多変量解析用のデータとして蓄積した。一方、気体補修した被害木及び未被害木の枝や葉を採集して研究室に持ち帰り、各種溶媒により抽出し、抽出物をHPLC等の各種のクロマトグラフィーを用いて精製し、被害木に多く含まれる抽出成分をそれぞれ分離し、IR、UV、NMR等の機器分析により分析し、メタボロミクスを行うための多変量解析用のデータとして蓄積した。ナラ類の集団枯死の原因であるブナ科樹木萎凋病の病原菌を媒介している、穿孔性害虫であり養菌性キクイムシのカシノナガキクイムシにより加害を受けているミズナラ、コナラ等を研究材料とした。福島県・山形県・新潟県・長野県・岐阜県、滋賀県、島根県等のナラ枯損被害地の、加害を受けているミズナラ、コナラ、ブナと、無被害のミズナラ、コナラ、ブナの立木太の揮発性成分を比較分析するため、被害立木や丸太を環境分析用の樹脂フィルムで覆い、揮発性成分を小型ポンプを用いて、タイゴンチューブを介して吸着剤を含んだ吸着管に集める方法で気体捕集した。捕集した揮発性成分をGC-MS等により機器分析し、その構成成分を推定、記録した。検出した成分情報は、メタボロミクスを行うための多変量解析用のデータとして蓄積した。福島県・山形県・新潟県・長野県・岐阜県、滋賀県、島根県等のナラ枯損被害地の、加害を受けているミズナラ、コナラ、ブナと、無被害のミズナラ、コナラ、ブナの立木太の揮発性成分を比較分析するため、揮発性成分を吸着管に集める方法で気体捕集した。また、固相マイクロ抽出法(SPME)で直接捕集も行った。捕集した揮発性成分をGC-MS等により機器分析した。

蓄積したデータをメタボロミクス解析しその結果、いずれの捕集成分の分析においてもブナの被害材においては被害前後での樹木応答揮発性物質に大きな違いを認めることができなかったが、ミズナラにおいては被害前後での樹木応答揮発1生物質でアニソール等2,3の特徴的な樹木応答成分が認められた。樹木応答成は大変微量かつ個体によるばらつきが大きいため、更なる捕集法分析法に改良が必要と思われるが、樹木応答成分の解析による樹木の健全性判断にメタボロミクス手法が非常に有効であることを確認できた。
EBウイルス転写因子と細胞性転写因子の融合タンパクによるTGF存在下での形質転換

Epstein-Barrウイルス(EBV)初期遺伝子BZLF1遺伝子にコードされるZタンパクは、宿主細胞内に潜伏感染したEBVを複製サイクルに誘導することができる。このZタンパクは細胞性転写調節因子であるAP-1ファミリーとりわけFosタンパクとの間に、そのアミノ酸配列において高い相同性を有するが、AP-1ファミリーに特徴的なロイシンジッパー構造を持たない。本研究ではまず、Zタンパクの構造と機能をFosタンパクと比較検討するために、ZタンパクのDNA結合配列を含むN末端198アミノ酸とFosタンパクのロイシンジッパー構造を含むC末端227アミノ酸を結合させたZFos融合タンパク発現プラスミドを作製し、BZLF1遺伝子あるいは、c-jun、c-fos遺伝子を同時に発現させることにより活性化されるウイルスBMRF1プロモーターとc-jun、c-fos遺伝子の同時発現によってのみ発現活性化され、BZLF1遺伝子発現では活性化されないコラゲナーゼプロモーターをレポータープラスミドとしてその転写活性化能を検討した。ZFosタンパクはFosタンパクと異なりBMRF1プロモーターの活性化には外因性のJunタンパクを必要としなかったが、コラゲナーゼプロモーターの活性化には外因性のJunタンパクの発現が必須であった。また、ZタンパクとFosタンパクはDNA結合領域よりN末端側ではアミノ酸配列に高い相同性を有し、Fosタンパクのこの領域はZタンパクの対応する領域で完全に置換可能であるばかりでなく、同部をZタンパクの対応する領域で置換した融合タンパクは、Fosタンパクと異なり外因性Junタンパクの非存在下の転写を活性化するという新しい機能を獲得することが判明した。
パルサー風と星風の相互作用とX線・ガンマ線放射の研究

最近、ROSET,ASCA,GROなどの衛星によりBe連星中のパルサーPSR1259-63からX線、ガンマ線が検出された。観測されたX線、ガンマ線のスペクトルはベキ型である。また、観測されたX線にはX線パルスがみられない。私たちは次のような描像でX線、ガンマ線の放射を研究している。パルサー風がBe星風と衝突したところで衝撃波が発生する。衝撃波のところで電子、陽電子が相対論的なエネルギーにまで加速される。これらの電子,陽電子からシンクロトロン放射や逆コンプトン効果によりX線、ガンマ線が放射される。本年度の研究から次のようなことが明らかになりつつある。・X線スペクトルのベキ指数から、加速メカニズムは衝撃波によるフェルミの一次加速と考えられる。・電子、陽電子のスペクトルは衝撃波背後での流れのタイムスケールと逆コンプトン効果による冷却のタイムスケールとのかねあいで決まる。ここで逆コンプトン効果で電子にけられる光子はBe星からのUVフォトンである。・X線の放射メカニズムはシンクロトロン、TeVガンマ線の放射メカニズムは逆コンプトン効果である。現在、パルサー風やBe星風のパラメータを動かし、X線のスペクトル指数や光度に関し、観測されているような連星軌道の位置による変化がでてくるかどうか調べているところである。もし、この変化がでれば、次は詳細な計算に入っていこうと考えているところである。
マネジブル・ビデオフィードバックによる新たな学校コンサルテーションモデルの開発

平成30年度は、パイロット研究として、ビデオツールの操作性と使用条件について整理・調整した。具体的には、研究代表者や研究分担者とこれらについて検討する機会(複数回)と外部専門家(研究者や教員)と検討する機会を設けた。操作性については、主に、1撮影時の課題(撮影可能なアングル、ズーム操作のスムーズさ、撮影者の肉体的疲労など)、2一次編集時の課題(スタンプの自動集計機能の追加、文字スタンプ作成時の音声入力機能の追加など)、3二次編集時の課題(動画切り出し後のシークバーのジャンプ機能の厳密さ、編集メニューダイアログの移動機能の追加など)が提示された。使用条件については、主に、撮影編集時間の長さ、撮影位置、撮影対象の人数などについて意見が示された。これらを受けて、次年度以降に予定しているコンサルテーション実践に関連が深い課題からカスタマイズするポイントを抽出した。また、ビデオツールのカスタマイズではなく、例えば三脚を設けるなど、撮影環境を工夫するなどして解決する課題は、上記カスタマイズポイントから除外した。ビデオツールの操作性と使用条件の整理・調整については、おおむね実施できた。ただし、示された課題のすべてに対応することは現実的でないため、今後の実践研究に関連が深い課題を中心にツールのカスタマイズを業者に依頼する必要がある。平成30年度に明確にされた課題について、今後計画しているコンサルテーション実践に関連が深いものからビデオツールのカスタマイズを行う(業者に依頼する)。そしてカスタマイズされたツールを用いたコンサルテーション実践を行う。外部専門家との打ち合わせなどにおいて運営費交付金を使用したため旅費に余剰金が生じた。平成31年度は、学校現場での実践研究や研究打ち合わせなどを複数回行う予定のため、旅費の増額が予想される。余剰金はそれらに使用する予定である。