hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲフィチニブによるざ瘡様皮疹の発症機構解明とその副作用軽減に向けた薬学基盤研究

由来細胞樹立に至った.さらに,ゲフィチニブのみならずEGFRを分子標的とする抗体医薬品で生じるざ瘡様皮疹の病型分類に基づき,3例の患者よりざ瘡様排泄物を採取した.次年度もその排泄物を採取するとともに,排泄物中のゲフィチニブの局在性を解析することで薬剤排泄経路および副作用機序の解明に繋がるものと期待される.(3)ガン治療薬・チロシンキナーゼ阻害剤による副作用情報の収集(東京薬科大学・太田)昨年度ご協力頂いた長野日本赤十字病院薬剤部,若林氏とともに3名のゲフィチニブ投与患者より皮膚状態に関するアンケートを回収した.癌治療患者からのアンケート回収は難しい面もあるが,次年度も継続して回収する予定である.また,上記病院におけるゲフィチニブ投与患者からのざ瘡様排泄物の採取に関して,倫理委員会への申請手続きを準備中である.本年度は,1)ゲフィチニブによる皮脂産生促進機構に関するin vivoおよびin vitro解析,2)患者由来ざ瘡様排泄物中への薬剤移行性解析,3)ざ瘡様皮疹を呈する患者からのアンケート調査と検体収集協力機関の拡大,を実施計画として相互に連携を取りながら検討した.その結果,ゲフィチニブによる皮脂産生促進の分子機構として,細胞内情報伝達物質のSTAT-3の関与を明らかにした.また新規ざ瘡薬候補物質として温州ミカン由来カロテノイドのβ-クリプトキサンチンを発見した.昨年度に開発したヒト脂腺細胞培養法を駆使し,細胞安定使用を可能とすべく保存用のヒト脂腺細胞3ロット(HSEB13)を調製した.また,ヒト皮脂腺研究の発展に向け日本人由来の不死化ヒト脂腺細胞の樹立を目的とし,国立国際医療研究センター研究所との共同研究体制確立を協議した.さらに,ゲフィチニブ投与ハムスターにおいて皮脂腺における皮脂増強と皮膚組織への薬剤移行,ゲフィチニブ投与患者由来ざ瘡様排泄物にもその薬剤の存在を初めて見出した.一方,ゲフィチニブと同様にEGFRを標的とする抗体医薬品によるざ瘡様皮疹の発症にも注目し,免疫学的検出法であるスロットブロッティング法を応用したEGFR抗体検出方法の開発に着手した.さらに,皮脂腺への薬剤移行性解明に向けて長野日本赤十字病院におけるざ瘡様排泄物の採取に関する倫理委員会の承認を得た.しかし,アンケートに関しては対象となるゲフィチニブ投与患者が少なく,了承を得られなかったことから実施できなかった.以上の研究成果から,ざ瘡様皮疹の発症機構は,経口投与のゲフィチニブが毛包・脂腺系に移行し,皮脂腺に直接作用することでSTAT-3シグナルを介して皮脂産生が増強されることが初めて示唆された.したがって,本年度の研究目的は,ほぼ達成されたと評価できる.ゲフィチニブによる皮膚障害の分子機構を見出し,ヒト脂腺細胞を樹立し,ざ瘡様皮疹が患者QOLを低下させている実態を把握できたことから,研究計画は順調に進展している.また,1)ざ瘡治療における抗菌薬の新規有用性,2)ABCトランスポーターを介する新規皮脂分泌機構,3)ストレス性ざ瘡解析モデルの開発,4)アディポネクチン産生細胞として脂腺細胞を同定といった新規研究成果を得ることができ,今後の研究発展に繋がるものと期待される.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究協力者が増え(長野日赤病院),かつ新規研究成果も得られてきたことから,より生産的な研究体制が出来つつある.研究代表者としてこの体制を確立し,医薬連携強化を図る.具体的には,ゲフィチニブ投与患者が少ない虎の門病院の代わりに,長野日赤病院の協力のもと該当患者からの皮疹排泄物を採取・提供してもらう。
走査トンネル顕微鏡による銅酸化物高温超伝導体の磁場誘起電荷秩序に関する研究

本研究では、銅酸化物高温超伝導体に特徴的な擬ギャップを伴った電子系電荷秩序の起源と高温超伝導との関係を明らかにするために、その代表物質の一つであるBi2212で磁場中STM/STS実験とポンプ・プローブ分光実験を行った。STM/STS実験では、Bi2212の電荷秩序が、電荷とスピンのストライプに由来すること、また、バルクの性質としては揺らいだ状態にあることを示唆する結果が得られた。ポンプ・プローブ分光実験では、擬ギャップ・電荷秩序は、超伝導と単なる競合関係にあるのではなく、超伝導の発現に必要な電子系の性質であることが明らかとなった。これらの結果を考え合わせると、ストライプ秩序の揺らぎが高温超伝導の機構に深く関っている可能性があると結論できる。銅酸化物高温超伝導体Bi_2Sr_2CaCu_2O_<8+δ>(Bi2212)の超伝導状態の特徴は、空間的に不均一なギャップ構造を示す試料の電子系に2次元的な電荷秩序が発達することである。また、均一なギャップ構造を示す試料は(静的な)電荷秩序を示さないが、磁場を印加して試料内に磁束を浸入させると、磁束芯とその周囲にゼロ磁場下と同様の電荷秩序が誘起される。このような新奇な電荷秩序の起源を解明するために、今年度はBi2212の超伝導状態で走査トンネル顕微鏡・トンネル分光(STM・STS)実験を行った。その結果、ギャップの空間的不均一はキャリアー(ホール)濃度の増加と共に弱まる傾向にあり、オーバードープと呼ばれるホール濃度の大きい試料では、表面(劈開面)の少なくとも500um^2の広い領域(超伝導相関長の数百倍)に亘ってギャップ構造が均一で、電荷秩序を示さない劈開面が得られることが明らかとなった。Bi2212の超伝導と不均一ギャップを伴った電荷秩序は、一つのフェルミ面内の異なる領域が関わっていると考えられている。また、このようなフェルミ面の二分性は銅酸化物高温超伝導の発現機構を理解する上で興味深い性質として注目されている。今年度に得られた結果は、ホール濃度の増大により電荷秩序/不均一ギャップを担う領域(アンタイノード領)が縮小(逆に、超伝導を担う領域(ノード領域)が拡大)するためであると解釈することができ、銅酸化物高温超伝導体のフェルミ面の二分性に関する重要な知見と考えられる。銅酸化物高温超伝導体Bi2212の超伝導状態の特徴は、空間的に不均一なギャップ構造を示す試料において2次元的な電荷秩序が発達することである。本研究では、この新奇な電荷秩序の起源や超伝導発現機構との関係を解明するため、Bi2212の超伝導状態で走査トンネル顕微鏡・トンネル分光(STM・STS)実験を行なうと共に、ポンプ・プローブ分光により擬ギャップと超伝導ギャップを超えてそれぞれ励起される準粒子(擬ギャップ準粒子と超伝導準粒子)の緩和を調べている。今年度は、ポンプ・プローブ実験で次に示すような興味深い結果が得られた。1.強度の強いポンプ光パルスを試料に照射することにより、超伝導状態を完全に破壊した上で擬ギャップを適当に抑制した励起状態を作り出すことに成功した。2.上記の励起状態からの緩和過程をプローブ光に対する反射率応答により調べた結果、超伝導を担う電子対の形成はポンプ光により抑制されていた擬ギャップがほぼ完全に回復することと連動して起ることが明らかになった。これまでのSTM・STS実験や角度分解光電子分光実験等から、擬ギャップ(そのは背後にある電荷秩序)と超伝導ギャップは「フェルミ面の食合い」という意味で競合関係にあることが報告されている。今回の申請者らの研究は、擬ギャップ・電荷秩序と超伝導が単に競合しているのではなく、擬ギャップは高温超伝導の発現に必要不可欠であることを示すものである。当該物質Bi2212では、擬ギャップを伴った電荷秩序が走査トンネル顕微鏡(STM)で観測される場合(タイプA)とされない場合(タイプB)がある。私達は、この原因に関して、「Bi2212の電荷秩序は本来揺らいだ状態にあり、この場合には静的なプローブであるSTMでは観測されず、その揺らいだ電荷秩序がディスオーダーや磁場印加等によってピン止めされるとSTMで観測される」と提案してきた。

本研究では、タイプBの試料表面に磁場を印加して試料内に侵入させた磁束(芯)の周囲で静的な電荷秩序が誘起されることが確認され、電荷秩序は本質的に揺らいだ状態にあることが示された。また、本研究では、電荷秩序の周期のホール濃度依存性も詳細に調べたが、この周期は低ホール濃度領域で格子の周期の約4倍、高ホール濃度領域で約5倍となり、格子の周期と整合性を保つことが明らかとなった。この結果は、銅酸化物高温超伝導体の電荷秩序の起源として提案されているモデルの中で、電荷とスピンのストライプモデルが妥当であることを示唆するものである。さらに、本研究では、擬ギャップ・電荷秩序の超伝導発現機構との関係を解明するため、分担者(戸田)が中心となって、Bi2212の光誘起超伝導-非超伝導転移における準粒子ダイナミクスに関するポンプ・プローブ分光実験も行なった。この実験では、高強度のポンプ光パルスを試料表面の一部に照射すると、超伝導が局所的に破壊され、同時に擬ギャップ/電荷秩序もある程度抑制されるが、その後の超伝導の形成は擬ギャップ・電荷秩序が元の状態にほぼ回復した時点から始まることを示唆する結果が得られた。したがって、擬ギャップ・電荷秩序は、超伝導と単なる競合関係にあるのではなく、超伝導の発現に必要な電子系の性質であると考えられる。以上の結果を総合すると、ストライプ秩序の揺らぎが高温超伝導の機構に深く関っている可能性がある。本研究の目的は、銅酸化物高温超伝導体Bi2212においてSTM・STS実験、ポンププローブ分光実験等を行い、これにより銅酸化物高温超伝導体の大きな特徴である電荷秩序の起源と高温超伝導の発現機構との関連性を明らかにすることである。今年度の研究により、電荷秩序と高温超伝導発現機構との関係がほぼ明らかになったことにより、本研究の目的は、最終年度を残して、半分以上は達成されたと言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。前項目で述べた研究の達成度を考慮すると、本研究は、銅酸化物高温超伝導体に固有の電荷秩序の起源を解明する上での知見が得られれば、概ね達成されたと言える。そこで、最終年度である平成24年度においては、空間的に不均一な電子状態で発現する電荷秩序や磁束芯に誘起される電荷秩序をSTMにより観測し、その周期のホール濃度依存性やエネルギー依存性などの電荷秩序の性質を詳しく調べる。そして、これまでの結果を総合的に考察することで、本研究の最終目標である電荷秩序の起源と高温超伝導の発現における役割を明らかにしていく。
分子ノックアウトによる血小板血栓予防効果:PI3キナーゼとその標的酵素の役割

クラス1イノシトールリン脂質3キナーゼ(PI3K)は主に細胞内の種々の蛋白キナーゼの活性を調節することで、血小板機能に深く係わっている。wortmanninなどのPI3K阻害剤によるin vitro血小板機能抑制効果が示されていたが、本来的に特異性に問題があった。PI3K経路が抗血小板治療の標的となるか否かを追求する目的で、関連分子の遺伝子ノックアウトマウスを用いることで、この酵素が支配する伝達経路が血小板機能にどのよ;うに関与しているかを解析した。平成16年度には、.血小板血栓のトリガーとして生理的に重要なコラーゲンにより惹起される血小板の細胞反応は、従来考えられたPl3K依存性経路とともに非依存性の経路を介することを明らかにした。そして、両経路にBtkが律速酵素として関与し、抗血小板療法の標的としてBtkが有望な分子であることが示した。1)コラーゲンもしくは関連ペプチドCRPに対する血小板凝集能、活性化反応(p一セレクチン発現、フィブリノゲン結合能)、血栓形成(接着)動態、フォスフォリパーゼ(PLC)γ2の蛋白チロシンリン酸化反応は、Pl3K(-/-)/Btk(-/-)血小板において、それぞれの分子単独欠損血小板に比して、相加的に著しく低下すること、2)Pl3K(-/-)血小板において、CRP刺激によりBtkは十分リン酸化を受けるとともに、コラーゲン受容体GPVIの直下に位置するLAT/Gads/SLP76アダプター複合体と共沈することを示した。以上から、血小板血栓のトリガーとして生理的に重要なコラーゲンにより惹起される血小板の細胞反応は、従来考えられたPl3K依存性経路とともに非依存性の経路を介することが証明された。抗血小板療法の標的としてBtkが有望な分子であることを明らかにした。クラス1イノシトールリン脂質3キナーゼ(PI3K)は血小板のコラーゲン受容体であるGPVI/FcRγの下流に位置する。PI3K経路が抗血小板治療の標的となるか否かを追求する目的で、関連分子の遺伝子ノックアウトマウスを用いることで、この酵素が支配する伝達経路が血小板機能にどのように関与しているかを明確にする。PI3Kノックアウトマウス(-/-)、対照としてヘテロマウス(+/-)あるいは正常マウス(+/+)ならびにその直接のeffector分子とされるBruton tyrosine kinase (Btk)ノックアウトあるいは自然発症Btk変異(Xid)マウスを用いて、ex vivo血小板機能やシグナル分子の変化を解析した。その結果、1)コラーゲンもしくは関連ペプチドCRPに対する血小板凝集能、活性化反応(p-セレクチン発現、フィブリノゲン結合能)、接着動態は、対照に比べPI3K(-/-)で有意に低下した。さらに、Btk(-/-)はPI3K(-/-)よりその細胞反応は低下していた。BtkはそのPHドメインを介してPI3Kに支配されているといわれている。しかし、驚くべきことに、そのPHドメインの変異であるXid血小板は、CRPに対する反応性はわずかに低下しているにすぎなかった。2)さらに、CRP刺激により惹起されるフォスフォリパーゼ(PLC)γ2の蛋白チロシンリン酸化反応を、各種マウス血小板を用いて検討した。その結果、リン酸化の程度は、PI3K(-/-)に比して、Btk(-/-)血小板でより強力に障害されていた。

以上から、血小板血栓のトリガーとして生理的に重要なコラーゲンにより惹起される血小板の細胞反応は、従来考えられたPI3K依存性経路とともに非依存性の経路を介することが強く示された。抗血小板療法の標的としてBtkは有望な分子であることが示唆された。クラス1イノシトールリン脂質3キナーゼ(PI3K)は主に細胞内の種々の蛋白キナーゼの活性を調節することで、血小板機能に深く係わっている。wortmanninなどのPI3K阻害剤によるin vitro血小板機能抑制効果が示されていたが、本来的に特異性に問題があった。PI3K経路が抗血小板治療の標的となるか否かを追求する目的で、関連分子の遺伝子ノックアウトマウスを用いることで、この酵素が支配する伝達経路が血小板機能にどのように関与しているかを解析した。平成17年度には、血小板血栓のトリガーとして生理的に重要なコラーゲンにより惹起される血小板の細胞反応は、従来考えられたPI3K依存性経路とともに非依存性の経路を介することが強く示された。そして、両経路にBtkが律速酵素として関与し、抗血小板療法の標的としてBtkは有望な分子であることが示唆された。そこで、PI3K非依存性のBtk活性化機構の存在をより明確に示す目的で、PI3K/Btkダブルノックアウト(PI3K(-/-)/Btk(-/-))マウスのex vivo血小板機能を解析した。その結果、1)コラーゲンもしくは関連ペプチドCRPに対する血小板凝集能、活性化反応(p-セレクチン発現、フィブリノゲン結合能)、血栓形成(接着)動態、フォスフォリパーゼ(PLC)γ2の蛋白チロシンリン酸化反応は、PI3K(-/-)/Btk(-/-)血小板において、それぞれの分子単独欠損血小板に比して、相加的に著しく低下していた。2)PI3K(-/-)血小板において、CRP刺激によりBtkは十分リン酸化を受けるとともに、コラーゲン受容体GPVIの直下に位置するLAT/Gads/SLP76アダプター複合体と共沈した。以上から、血小板血栓のトリガーとして生理的に重要なコラーゲンにより惹起される血小板の細胞反応は、従来考えられたPI3K依存性経路とともに非依存性の経路を介することが証明された。
アメリカ聾教育におけるトータル・コミュニケーションの発展

本研究では、1970年代以降のアメリカ聾教育におけるトータル・コミュニケーションの発展について、次の点を考察、解明した。1.トータル・コミュニケーションの原理について、(1)定義、(2)理念(教育目的、権利、口話法)、(3)方法論(同時法との相違)の3点から明らかにした。(研究成果報告書第1章第1節第3節)2.トータル・コミュニケーションの導入・普及の状況を諸調査や教育機関にみる採用状況の点から明らかにした。(第2章第1節・第2節)3.トータル・コミュニケーションにおける手指英語方式の実際について、SEE1、SEE2などの方式について比較、解明した。(第3章第1節・第2節)4.トータル・コミュニケーションの(1)実際の基本(子供のニード、早期導入、同時コミュニケーション)、(2)成果と有効性(教育実践、コミュニケーション行動、事例研究、コミュニケーション様式、教科学習)について検討、考察した。(第4章第1節・第2節)5.トータル・コミュニケーションのにおける口話と手指の対応について、教師の実際、聾児の実際、母親の実際の面から解明し、その問題点を考察した。(第5章第1節第3節)6.口話主義からトータル・コミュニケーション批判について、(1)口話法の正当性、(2)その研究批判、(3)口話法のを示す研究の点から考察した。(第6章第1節第4節)本研究では、1970年代以降のアメリカ聾教育におけるトータル・コミュニケーションの発展について、次の点を考察、解明した。(第6章第1節第4節)アメリカ聾教育におけるトータル・コミュニケーションの発展について、次の事柄を解明することができた。1.トータル・コミュニケーションの実践上の原理について、聾児のニード、早期導入、同時コミュニケーション、手指英語方式の視点から検討した。2.トータル・コミュニケーションの導入、普及の状況について、調査、報告などにより解明した。3.トータル・コミュニケーションの採用している手指英語方式であるSEE1,SEE2,Signed English,LOVEなどについて分析、検討した。4.トータル・コミュニケーションが、統合教育、重複障害教育、教員養成、高等教育に及ぼした影響について検討、考察した。5.キュード・スピーチの普及、成果、トータル・コミュニケーションとの関係、およびロチェスター法の経緯、実験、批判について考察した。6.トータル・コミュニケーションについての両親と聾者の見解について、家庭での実態、社会状況の進展、成人聾者のコミュニケーション調査などの点から解明した。7.両親聾者の聾児に関する研究について、言語能力、学力、コミュニケーション行動、心理的発達、遺伝的要因などの点から検討し、トータル・コミュニケーションとの関連を考察した。(第3章第1節・第2節)4.トータル・コミュニケーションの

(1)実際の基本(子供のニード、早期導入、同時コミュニケーション)、(2)成果と有効性(教育実践、コミュニケーション行動、事例研究、コミュニケーション様式、教科学習)について検討、考察した。(第4章第1節・第2節)5.トータル・コミュニケーションにおける口話と手指の対応について、教師の実際、聾児の実際、母親の実際の面から解明し、その問題点を考察した。(第5章第1節第3節)6.口話主義からのトータル・コミュニケーション批判について、(1)口話法の正当性、(2)その研究批判、(3)口話法のを示す研究の点から考察した。(第6章第1節第4節)
環状ADPリボース合成酵素遺伝子欠失による糖尿病モデルの開発

日本人において多く見られるII型糖尿病のモデル動物の確立は急務である。インスリン分泌のセカンドメッセンジャーである環状ADPリボースを合成する酵素のノックアウトマウスはII型糖尿病モデル動物に成り得ることが考えられるので、昨年度までにマウス環状ADPリボース合成酵素遺伝子(CD38)をノックアウトしたマウスを作製し、今年度はその解析を行い以下の実験結果を得た。(1) RT-PCR法およびウエスタンブロット法にてノックアウトマウスの膵ランゲルハンス島ではCD38が完全に欠損していることを確認した。(2)膵ランゲルハンス島内環状ADPリボース量をラジオイムノアッセイ法により測定したところ、ノックアウトマウスでは高濃度グルコース刺激時の環状ADPリボース量がコントロールマウスと比べて顕著に減少していた。(3)膵ランゲルハンス島を分離して、グルコースによる細胞内Ca^<2+>濃度の変化を測定したところ、ノックアウトマウスでは高濃度グルコース刺激時の細胞内Ca^<2+>濃度上昇がコントロールマウスと比べて顕著に減少していた。(4) 3mg/g体重グルコース負荷試験においてノックアウトマウスの血糖(30,60分値)は正常マウスに比して有意に上昇していた。この血糖値の上昇は膵β細胞でCD38を過剰発現するトランスジェニックマウスと交配したノックアウトマウスでは正常化した。以上(1)-(4)の結果から、CD38/サイクリックADPリボース情報伝達系による細胞内Ca^<2+>プールから動員されるCa^<2+>がグルコース刺激イシスリン分泌に必須の役割を担っていることが考えられた。今年度の研究計画は順調に進行し、研究目標は当初の計画通りに達成された。インスリン分泌のセカンドメッセンジャーである環状ADPリボースを合成する酵素のノックアウトマウスは適切なII型糖尿病モデル動物に成り得ることから、遺伝子標的法を用いて、マウス環状ADPリボース合成酵素遺伝子をノックアオウトしたマウスを作製することを目的として以下の実験を行った。また、逆に環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入による糖尿病治療の可能性について検討するため、遺伝的に糖尿病を発症する糖尿病モデルマウスにヒトの環状ADPリボース合成酵素遺伝子を導入する実験を行った。A)環状ADPリボース合成酵素遺伝子ノックアオウトマウスの作製(1)環状ADPリボース合成酵素遺伝子ノックアオウト用ベクターをES細胞に導入し、相同組換えを起こした変位ES細胞株を分離した。(2)相同組換えを起こしたES細胞をマウス受精卵に顕微注入してキメラマウスを得た。得られたキメラマウスを普通のマウスと交配しgerm-line transmissionを確認した。B)環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入マウスと糖尿病モデルマウスの交配実験環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入が実際にin vivoで糖尿病状態を改造させうるかどうかを明らかにするため、遺伝的に糖尿病を発症する糖尿病モデルマウス(NODマウス)と既に確立されている環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入トランスジェニックマウスを交配し、NODマウスの遺伝的backfroundに環状ADPリボース合成酵素遺伝子を導入したマウスの作製を開始した。以上、今年度の研究計画は順調に進行し、研究目標は当初の計画通りに達成された。インスリン分泌のセカンドメッセンジャーである環状ADPリボースを合成する酵素のノックアウトマウスはII型糖尿病モデル動物に成り得ることが考えられるので、遺伝子標的法を用いて、マウス環状ADPリボース合成酵素遺伝子をノックアウトしたマウスを作製した。A)

環状ADPリボース合成酵素遺伝子ノックアウトマウスの解析(1)通常の相同組換えおよびCre-loxPによる遺伝子欠失法を用いて全身でCD38遺伝子のエキソン1をホモに欠損するKOマウスを作製した。(2)CD38の酵素活性の指標である環状ADPリボース合成酵素活性と環状ADPリボース水解酵素活性はともにKOマウスラ島では検出限界以下でありCD38遺伝子のノックアウトが確認された。(3)両マウスより膵ラ島を分離培養し、CD38酵素活性・グルコース刺激インスリン分泌を測定した。20-30mMグルコース刺激時インスリン分泌はKOマウスラ島で対照の50%以下に低下していた。従って、CD38-cADPR系はグルコース刺激インスリン分泌に重要な役割を果たしていることが明らかになった。B)環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入マウスと糖尿病モデルマウスの交配環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入が実際にin vivoで糖尿病状態を改善させうるかを明らかにするため、糖尿病モデルマウス(NODマウス)と既に確立されている環状ADPリボース合成酵素遺伝子導入トランスジェニックマウスを交配し、NODマウスの遺伝的backgroundに環状ADPリボース合成酵素遺伝子を導入したマウスを作製した。今年度の研究計画は順調に進行し、研究目標は当初の計画通りに達成された。日本人において多く見られるII型糖尿病のモデル動物の確立は急務である。インスリン分泌のセカンドメッセンジャーである環状ADPリボースを合成する酵素のノックアウトマウスはII型糖尿病モデル動物に成り得ることが考えられるので、昨年度までにマウス環状ADPリボース合成酵素遺伝子(CD38)をノックアウトしたマウスを作製し、今年度はその解析を行い以下の実験結果を得た。(1) RT-PCR法およびウェスタンブロット法にてノックアウトマウスの膵ランゲルハンス島ではCD38が完全に欠損していることを確認した。(2)膵ランゲルハンス島内環状.ADPリボース量をラジオイムノアッセイ法により測定したところ、ノックアウトマウスでは高濃度グルコース刺激時の環状ADPリボース量がコントロールマウスと比べて顕著に減少していた。(3)膵ラシゲルハンス島を分離して、グルコースによる細胞内Ca^<2+>濃度の変化を測定したところ、ノックアウトマウスでは高濃度グルコース刺激時の細胞内Ca^<2+>濃度上昇がコントロールマウスと比べて顕著に減少していた。(4) 3mg/g体重グルコース負荷試験においてノックアウトマウスの血糖(30,60分値)は正常マウスに比して有意に上昇していた。この血糖値の上昇は膵β細胞でCD38を過剰発現するトランスジェニックマウスと交配したノックアウトマウスでは正常化した。
口腔扁平上皮癌細胞における上皮間葉転換―間葉上皮転換を介した浸潤・転移機構の解明

癌の転移においては、上皮間葉転換(EMT)により癌細胞の組織浸潤が可能になった後、転移先での癌細胞の定着と再増殖が重要であり、再び上皮様細胞の性質を持つ必要がある。この性質を誘導する因子として間葉上皮転換(MET)の関与が示されている。これまでに、ヒト口腔扁平上皮癌細胞(hOSCC)であるHSC-4細胞株では、TGF-β1によりEMTが誘導されることを我々は報告している(J Biochem, 153:303-15, 2013, 159:631-640, 2016)。一方、BMP-2は、HSC-4細胞のMETを誘導することを見出している(Oncol Rep 37:713-720, 2017)。この結果、HSC-4細胞はBMP-2とTGF-β1の両者に応答する初めてのhOSCC細胞であることが示されたため、EMT/METを伴う浸潤・転移メカニズムを解析するシステムとして用いた。当該年度においては、まず単純な系として、TGF-β1刺激によりEMTを誘導したHSC-4細胞について、BMP-2刺激によるMET誘導が可能かを調査したが、現在までに、その条件を見出せていない。逆に、BMP-2の効果はTGF-β1により打ち消すことが可能であった。この原因として、TGF-β1刺激によるBMP阻害因子の発現誘導の関与が示された。そこで、他の因子あるいはBMP-2と共同でMETを誘導する可能性について検討を行なった。そのために、癌組織の微少環境であるニッチを構成している成分の一つである、癌関連線維芽細胞(CAF)からの因子について解析を行った。この結果、CAFの培養上清は、EMTを増強する作用が見られ、これに応答してHSC-4細胞から、数種類のサイトカイン/ケモカインの発現上昇が見出された。TGF-β1刺激によるEMT誘導されたHSC-4細胞のMET誘導化が困難な原因を調査するため、TGF-β1とBMP-2とのシグナルクロストークの解明を行なった。その結果、TGF-β刺激によりSmad経路の分解に関わるE3リガーゼ類や、SnoNなどのSmad経路抑制タンパク質の発現上昇が見出された。また、TGF-β1により、NogginなどのBMP阻害タンパク質の発現上昇が見出された。このため、TGF-β1刺激によりEMTを誘導されたHSC-4細胞においては、その後のBMP-2の単独刺激では、METを誘導することが困難であると考えられた。そこで、他の因子を考える上で、ニッチに存在する癌関連線維芽細胞(CAF)と腫瘍細胞との相互作用について調べた。そのモデル系として、HSC-4細胞とCAFとの共培養系の作成を現在進めている。最初に、癌細胞及びCAFから産生されて細胞外に放出される因子の影響を見るため、各培養上清をそれぞれの細胞に加えて、その作用についてサイトカインのmRNAのプライマーアレイを行い、網羅的に解析を行い、変動の見られた因子についてqRT-PCRにより確認を行っている。この結果、いくつかのサイトカイン/ケモカインの発現変化が見られている。癌関連線維芽細胞(CAF)との相互作用に注目した新たなEMT/MET調節因子を探索して、ヒト口腔扁平上皮癌細胞におけるin vitro浸潤・転移のモデルを確立し、浸潤・転移を抑制する新たな分子標的を見出すことを目的とする。そのため最終年度である2019年度では、TGF-β1とBMP-2とのシグナルクロストークによるHSC-4細胞のEMT/MET変換機構に、CAFがどのように影響するのかについて調査する。(1) TGF-β1とBMP-2とのシグナルクロストークについては、TGF-β及びBMP受容体の発現変化や内部への移行について、調査を行い全容の解明を行う。(2) CAFとの相互作用によるEMT/MET誘導化因子の発現と浸潤・転移促進因子の同定を行う。まず癌細胞とCAF間の相互作用により産生されて細胞外に放出される新規の癌浸潤・転移促進因子の同定を引き続き行う。これには培養上清のプロテオーム解析あるいは線維芽細胞におけるmRNAプライマーアレイにより行う。解析には、TGF-β刺激による線維芽細胞株(マウス由来のNIH-3T3)とHSC-4細胞との共培養系を用い、qRT-PCR及びELISAにより同定を行う。見出された因子については、組換え体を用いて、その機能解析を行う。(3) EMTが誘導されたHSC-4細胞のヌードマウスでの転移能を調べると共に、BMP/サイトカインに対する阻害物質あるいはsiRNAにより、機能あるいは発現を抑制させて、その転移が抑制されるかを調べる。これらの結果により、EMT/METに関与する因子の確定を行う。ヒト口腔扁平上皮癌細胞(hOSCC)であるHSC-4細胞株はTGF-β1によりEMTが誘導されることを我々は報告している。BMPは、METに関与することが示唆されているが、その機構は明らかではない。これまでhOSCCにおけるBMPに対する応答の研究は少なく、またその作用も明らかとされてない。

そこで、BMP-2及びTGF-β1がhOSCCのEMT/MET関連遺伝子の発現に対してどのように影響するのかについて研究を行った。HSC-4細胞おいてSmad6及び標的遺伝子ID1の発現、及びSmad1/5/9のリン酸化に対して有意な応答が見られたことから、HSC-4細胞はBMP-2とTGF-β1の両者に応答するhOSCC細胞として初めて見いだされた。またBMP-2は、TGF-β1と異なり、間葉マーカーであるN-cadherinの発現を抑制するのに対して、上皮マーカーのcytokeratin9の発現を上昇させたことから、EMTではなくむしろMETを誘導することが示唆された。一方、BMPによるEMT関連転写因子Snailの発現抑制、及びMET関連因子であるID1の発現増大も同様にTGF-β1により打ち消された。これらのBMP-2の作用がTGF-β1により濃度依存的に阻害されること、TGF-β1はBMP-Smad1/5/9シグナルを減弱させたことから、TGF-β1はBMP-2によるMETを抑制することが示された。BMP-2が遊走能を低下させ、且つ細胞増殖を増大させたことは、転移先での癌細胞のコロニー形成をBMP-2が誘導する可能性を示すものと考えられる。HSC-4細胞において、BMP-2がMETを誘導することを見出し、シグナル経路の分子の発現やリン酸化の程度の変化、EMTを誘導するSnailやSlugなどの転写因子ならびにMETを誘導するID1などの転写因子の発現変化について調べ、TGF-β1とBMP-2とのシグナルクロストークを明らかにして論文としてまとめることができた(Oncol Rep 37:713-720, 2017)。他のBMPについては、BMP-2が最も応答性が大きかったが、サイトカインとの組合せについては、まだ十分に検討ができていない。そこで、基本的にはTGF-β1とBMP-2の組合せで研究を行い、EGF, HGF及びFGFなどのサイトカインとの相互作用を調べることにより、in vitro浸潤・転移モデルの確立を速やかに行う。TGF-β1とBMP-2とのシグナルクロストーク全容の解明については、Smad経路の分解に関わるE3リガーゼ類、及びTGF-β及びBMP受容体の発現変化や内部への移行については、TTGF-β1については検討したが、BMP-2については、まだ調べられていないため今後速やかに行う。癌関連線維芽細胞(CAF)と腫瘍細胞との相互作用について調べるためHSC-4細胞とCAFとの共培養系の作成は、現在進行中である。最初に、癌細胞及びCAFから産生されて細胞外に放出される因子の影響を見るため、各培養上清をそれぞれの細胞に加えて、その作用についてqRT-PCRにより調べている。癌の転移においては、上皮間葉転換(EMT)により癌細胞の組織浸潤が可能になった後、転移先での癌細胞の定着と再増殖が重要であり、再び上皮様細胞の性質を持つ必要がある。この性質を誘導する因子として間葉上皮転換(MET)の関与が示されている。これまでに、ヒト口腔扁平上皮癌細胞(hOSCC)であるHSC-4細胞株では、TGF-β1によりEMTが誘導されることを我々は報告している(J Biochem, 153:303-15, 2013, 159:631-640, 2016)。一方、BMP-2は、HSC-4細胞のMETを誘導することを見出している(Oncol Rep 37:713-720, 2017)。
神経芽細胞腫マススクリーニングの費用-使益関係および最適スクリーニング時期の検討

(1)札幌市での神経芽細胞腫スクリーニングにおける真陽性例・偽陰性例に関して,国立札幌病院で実施されている標準的な検査・治療に従い,入院医療費のモデルを作成した.また,最近の真陽性例,偽陰性例それぞれ1例について,実際に要した費用を調べた.モデルでは,真陽性例は約10万点,偽陰性例は約100万点と計算されたが,実例ではそれぞれ16万点,160万点で,偽陰性例でのモデルと実例との差は,真陽性例よりはるかに大きかった.これは,偽陰性例では強力な化学療法が治療の主力で、大量の抗生物質・血液製剤が使用され,諸検査も頻回に行われてモデルでの予測が困難なのに対し,真陽性例の検査は定型的で,治療の副作用も弱く,入院期間もほぼ一定しているためと考えられた.実例の入院1日当たりの医療費はどちらも2千数百点で大差はなかったが,真陽性例では手術麻酔の点数の,偽陰性例では投薬・注射の点数の占める割合が高かった.(2)乳児に対する神経芽細胞腫スクリーニングの最適実施時期を決定する目的で,1981年から94年までに札幌市での神経芽細胞腫スクリーニングを受検した児を受検月齢によって6ヵ月受検群と7-10ヵ月受検群の2つにわけた.疫学的計算の結果,後者は前者に比べ,真陽性例中の自然退縮例の割合が低く,かつ自然発生例中からより多くの非退縮例を捕捉していることが判明した.マススクリーニングは,現在よりも数ヵ月遅らせた時期に実施すると,より効率的であると考えられた.(詳細は論文として発表,現在印刷中)(1)札幌市での神経芽細胞腫スクリーニングにおける真陽性例・偽陰性例に関して,国立札幌病院で実施されている標準的な検査・治療に従い,入院医療費のモデルを作成した.また,最近の真陽性例,偽陰性例それぞれ1例について,実際に要した費用を調べた.モデルでは,真陽性例は約10万点,偽陰性例は約100万点と計算されたが,実例ではそれぞれ16万点,160万点で,偽陰性例でのモデルと実例との差は,真陽性例よりはるかに大きかった.これは,偽陰性例では強力な化学療法が治療の主力で、大量の抗生物質・血液製剤が使用され,諸検査も頻回に行われてモデルでの予測が困難なのに対し,真陽性例の検査は定型的で,治療の副作用も弱く,入院期間もほぼ一定しているためと考えられた.実例の入院1日当たりの医療費はどちらも2千数百点で大差はなかったが,真陽性例では手術麻酔の点数の,偽陰性例では投薬・注射の点数の占める割合が高かった.(2)乳児に対する神経芽細胞腫スクリーニングの最適実施時期を決定する目的で,1981年から94年までに札幌市での神経芽細胞腫スクリーニングを受検した児を受検月齢によって6ヵ月受検群と7-10ヵ月受検群の2つにわけた.疫学的計算の結果,後者は前者に比べ,真陽性例中の自然退縮例の割合が低く,かつ自然発生例中からより多くの非退縮例を捕捉していることが判明した.マススクリーニングは,現在よりも数ヵ月遅らせた時期に実施すると,より効率的であると考えられた.(詳細は論文として発表,現在印刷中)
「思いやり」の起源-霊長類における協力行動の実験的分析-

本年度は相互的利他行動の文脈を用いて以下の2つの実験を行った。(1)フサオマキザルにおける事前の協力が「お返し」に与える影響事前にパートナーが協力して被験体が報酬を得た場合と自力で報酬を得た場合を設定し、後のパートナーに対する「お返し」の回数が異なるかを調べた。結果、「お返し」の回数自体には条件間に有意な差は見られなかったが、「お返し」をするまでの反応時間を調べた所、6個体中1個体において、協力条件のほうが自力条件よりも有意に速く「お返し」をする行動傾向が見られた。これは、事前にパートナーに協力してもらい餌を手に入れた場合には自力で餌を手に入れた場合に比べて、後に役割交代をしたときにより速く相手に「お返し」をしたことを示す。このことから、少なくとも1個体においては事前に起こった事象に関する感受性を持つのかもしれない。他の個体で有意な行動が見られなかったことについては、長期にわたり協力実験に参加してきたペアを用いたことから、すでにペア間の頑健な関係が築かれており、今回の実験で行った各条件の事象はそれほど影響を与えなかったのかもしれない。(2)相互的利他行動場面を用いたフサオマキザルの協力寄与者の認識に関する実験本実験では、これまでのパートナーと新規なパートナーを用いて、それぞれにパートナーの様子が見えない状態で協力が成立する(あたかもパートナーが協力している)条件と、積極的に実験者が協力する条件を設定し、後のお返しの回数に影響を与えるのか調べた。結果、前者の条件では新規なパートナーよりもこれまでのパートナーに対する「お返し」の回数が有意に多かったのに対して、後者の条件ではパートナー間で差は見られなかった。このことから、フサオマキザルは単に「誰がパートナーなのか」ということにもとづいて「お返し」をしているのではなく、「協力に参加していたのは誰か」をある程度は認識している可能性がある。これまで行った研究から、サルは自発的に分業して協力することがわかっている。さらに、たとえ即時的な報酬がない場合でも、毎試行役割が交代されるのであれば、相手が餌を手に入れるために協力に参加することが示されている。本年度は、この相互的に利他行動を行う場面を用いて、役割交代までの試行数が増えた場合それでも協力を維持するのか、また協力が無くなるとすればその過程で行われる個体間のコミュニケーションになにか違いが見られるのかを調べた。結果、セッション間でのみ役割が交代される条件でもサルは協力を維持することがわかった。しかしながら、協力成功試行数は前回の実験より減少し、また協力達成までの時間もより長くかかっていたことから、「不公平な状況」であるということを何らか認識した上で協力を行っていたと考えられる。協力成功試行と協力失敗試行で見られたコミュニケーションの違いを分析したところ、協力成功試行では行動を起こす前に個体間で頻繁にアイコンタクトが見られたのに対して、協力失敗試行では「相手に対して背中を向ける」等、相手からの視線を避ける行動がより多く見られた。このことから、視線によるコミュニケーションは他者と協力を行う際に重要な役割を果たしていると考えられる。ただし、相手との間に不透明な仕切りを入れるなどして視覚的なコミュニケーションを制限しても、協力成功試行は変わらなかったことから、必ずしも協力に必要な条件ではないこども示唆された。アイコンタクトなどの視線によるコミュニケーションは、それを用いることができる時には優先的に用いられるコミュニケーションであるが、用いることができない時には聴覚などの別のコミュニケーションでそれを補償し、協力していたと考えられる。今後、パートナーを変えるなどして、これまで彼らが行ってきた協力が特定の相手との間でのみ成立するのかどうか、協力が成立する個体間関係の要因を調べる計画である。本年度は、まずチンパンジーとフサオマキザルにおける自発的な身振りと視線認識について調べた。これまでの先行研究では、ヒト以外の霊長類はヒト実験者の細かな視線に応じて柔軟に身振りを変えることはないと報告されてきた。しかしながら、実験状況として被験体が普段使わない指差しといった指示的な身振りを用いなければならない状況であったため、被験体の正確な注意認識能力が反映されなかった可能性がある。そこで、被験体が指示的な身振りを使わない、より自然な状況を用いて、彼らが他者の注意をどの程度認識しているのかを調べた。結果、実験者が持っている餌を要求する場合は、「目を開ける」、「目を閉じる」といった細かな目の状態に対して、身振りの生成回数が異なっていた。しかしながら、テーブルに置かれた餌を実験者に要求する場合には、そうした差は見られなかった。このことから、被験体は実験者の細かな注意の状態に応じて柔軟に身振りの生成を変えることはできるものの、指示的な身振りを用いて実験者の注意を餌に引き付けることは難しいと考えられる。被験体にとってより自然な状況で実験を行った場合には、彼らの正確な視線の状態の認識能力が身振りに反映されることが示唆された。次に、フサオマキザルにおける相手の餌への動機が食物分配行動へ与える影響について調べた。フサオマキザルは、非血縁個体間でも食物分配が見られる数少ない霊長類種であるが、本実験では食物分配場面の前に被験体に相手の餌への動機を操作した状況を観察させ、それによって食物分配の頻度が異なるのかどうかを調べた。結果、相手の餌への動機が下がるような状況を観察した場合には、他の場合と比べて後の相手への食物分配頻度は下がることがわかった。

本年度は相互的利他行動の文脈を用いて以下の2つの実験を行った。(1)フサオマキザルにおける事前の協力が「お返し」に与える影響事前にパートナーが協力して被験体が報酬を得た場合と自力で報酬を得た場合を設定し、後のパートナーに対する「お返し」の回数が異なるかを調べた。結果、「お返し」の回数自体には条件間に有意な差は見られなかったが、「お返し」をするまでの反応時間を調べた所、6個体中1個体において、協力条件のほうが自力条件よりも有意に速く「お返し」をする行動傾向が見られた。これは、事前にパートナーに協力してもらい餌を手に入れた場合には自力で餌を手に入れた場合に比べて、後に役割交代をしたときにより速く相手に「お返し」をしたことを示す。このことから、少なくとも1個体においては事前に起こった事象に関する感受性を持つのかもしれない。他の個体で有意な行動が見られなかったことについては、長期にわたり協力実験に参加してきたペアを用いたことから、すでにペア間の頑健な関係が築かれており、今回の実験で行った各条件の事象はそれほど影響を与えなかったのかもしれない。(2)相互的利他行動場面を用いたフサオマキザルの協力寄与者の認識に関する実験本実験では、これまでのパートナーと新規なパートナーを用いて、それぞれにパートナーの様子が見えない状態で協力が成立する(あたかもパートナーが協力している)条件と、積極的に実験者が協力する条件を設定し、後のお返しの回数に影響を与えるのか調べた。結果、前者の条件では新規なパートナーよりもこれまでのパートナーに対する「お返し」の回数が有意に多かったのに対して、後者の条件ではパートナー間で差は見られなかった。このことから、フサオマキザルは単に「誰がパートナーなのか」ということにもとづいて「お返し」をしているのではなく、「協力に参加していたのは誰か」をある程度は認識している可能性がある。
アプリケーションに適応した分散共有記憶方式を実現する並列プログラミング環境の開発

多様な並列・分散システムのハードウェア基盤に対し、分散する様々な計算機資源を有効に利用し、利用者がハードウェア基盤の多様性を意識しないで分散するデータを効率的に共有することのできる並列プログラミング環境を開発した。本ソフトウェアは、1.大域的なデータの管理を行い、データを利用者の指定やシステムの自動的な割当てによって配置する資源管理システム、2.共有メモリに基づくプログラミングモデルを提供する並列プログラミング環境、3.その上に実現される大域的配列(行列)操作ライブラリから構成される。本研究では、現実の利用を考え、共有データ領域へのアクセスに関する部分以外は、既存のプログラムの変更がほとんど必要ないようにした。また、データの配置や複製の作成について、資源管理機構を実現し、それらの半自動化を図った。本ソフトウェアでは、各ノードが巨大な配列の部分的なレプリカを保持することにより、効率的なデータ共有を実現する。レプリカは互いに重複して保持することができ、しかも動的にその範囲を変更できるようにしている。そのため、重複部分のデータ管理には、申請者らが開発したグループメンバシッププロトコルを採用し、非同期に封鎖することなく、レプリカの維持・管理が行えるようにした。開発したシステムを、遺伝子クラスタリシグ、配列のマルチプルアラインメント、分子動力学計算など、生命情報科学の現実のアプリケーションに対して適用し、分散するデータを効率的に操作・管理できること、MPIのプログラムと比較して、ノード数が増大してもスケーラブルな性能が得られることを確認し、本システムの有効性を実証した。本研究の目的は、さまざまな並列・分散システムのハードウェア基盤に対し、共有メモリに基づく共通のプログラミングモデルを提供するとともに、それぞれの基盤に応じた性能を十分に引き出すことができるよう、メモリ資源を利用者の指定やシステムの自動的な割当てによって配置する新しいプログラミング環境(ミドルウェア)を開発することである。本年度は、大域的なメモリ共有を実現するための操作インタフェース(配列データの読出しと書込み、同期など)および本研究の基礎となるメモリ資源の分散配置、位置づけの機構を実現し、実動するシステムのプロトタイプを完成させた。また、遺伝子クラスタリング、配列のマルチプルアラインメント、分子動力学計算など、生命情報科学の具体的なアプリケーションに対して開発したシステムを適用し、高速化に対するアプリケーションレベルからの検討を行った。とくに、本研究で新たに開発した同期オブジェクトの機構により、利用者が指定する単位でデータ非同期読出し/書込みを容易にプログラミングできるようになり、データの転送と計算を効率的にオーバラップさせることができるようになった。本システムをクラスタ型並列計算機上に実装し、その上に上記のアプリケーションを実現して性能評価を行ったところ、従来のMPIを使って並列化したプログラムよりも概して高い性能を示し、また、プロセッサ台数が12台程度までは、プロセッサ台数にほぼ比例した性能を達成することが確認された。実行時にデータの配置を動的に変更する機能については、次年度に実現する予定であるが、本年度は、そのための基礎となるデータの位置づけ機構を実現した。本年度は、昨年度に引き続き、大域的なメモリ共有を実現するための操作インタフェースおよび本研究の基礎となるメモリ資源の分散配置、位置づけの機構を実現した。とくに、データ領域の割当てについては、連続領域(セグメント)を単位として割り当て、これをアドレス空間にマップしてアクセスするようにした。セグメント単位のレプリケーション、マイグレーション、バッキングストアに対する非同期入出力、利用者のアクセス単位であるリージョンとのマッピングなどの機構を実現した。また、Gird環境への適応を想定し、MPIによらずソケット上に、プログラミング環境を実現した。さらに、メモリマップトファイルを用いた領域の割当てにより、オン・メモリのセグメント操作による高速化が実現され、32ビット物理アドレス空間でも、より大きなストレージを利用できるようになった。

開発したシステムを、遺伝子クラスタリング、配列のマルチプルアラインメント、分子動力学計算など、生命情報科学の具体的なアプリケーションに対して適用し、高速化に対するアプリケーションレベルからの検討を行った。その結果、オン・メモリのセグメント操作および非同期入出力の効果が、各アプリケーションの性能向上に大きく寄与していることがわかった。レプリケーションとマイグレーションの効果については、その方式の開発が終了次第、評価が行えるものと期待される。多様な並列・分散システムのハードウェア基盤に対し、分散する様々な計算機資源を有効に利用し、利用者がハードウェア基盤の多様性を意識しないで分散するデータを効率的に共有することのできる並列プログラミング環境を開発した。本ソフトウェアは、(1)大域的なデータの管理を行い、データを利用者の指定やシステムの自動的な割当てによって配置する資源管理システム、(2)共有メモリに基づくプログラミングモデルを提供する並列プログラミング環境、(3)その上に実現される大域的配列(行列)操作ライブラリから構成される。本研究では、現実の利用を考え、共有データ領域へのアクセスに関する部分以外は、既存のプログラムの変更がほとんど必要ないようにした。また、データの配置や複製の作成について、資源管理機構を実現し、それらの半自動化を図った。本ソフトウェアでは、各ノードが巨大な配列の部分的なレプリカを保持することにより、効率的なデータ共有を実現する。レプリカは互いに重複して保持することができ、しかも動的にその範囲を変更できるようにしている。そのため、重複部分のデータ管理には、申請者らが開発したグループメンバシッププロトコルを採用し、非同期に封鎖することなく、レプリカの維持・管理が行えるようにした。さらに、本研究では、動的なプロセス(タスク)の生成とプロセッサの割当て、プロセス間の同期(とくに分散メモリ環境におけるデータ転送と条件同期を統合した基本命令、集約演算のための新しい基本命令)についても、その基本的な機能を実現し、上に述べたデータ管理機構と合わせて、統合的な並列プログラミング環境を構築した。
観光の物語化を創造するホスピタリティ行動の生成過程に関する研究

2018年度においては、下記の事項を実施した。・第1年度(2017年度)において確認した「物語論」、「経営における物語分析」および「ホストーゲスト間でのやりとりでのホスピタリティの提供行動」などに関する既存研究を基に、本年度に実施した企業への聞き取り調査との整合性を確認した。聞き取り調査を実施した企業は国内および外資系ホテル企業(ともにラグジュアリー・カテゴリーに分類されるホテル企業)とクルーズ運営会社である。この聞き取り調査では、既存研究では語られていない指標を見いだすことができ、新たな視点での分析、考察の示唆を得た。・ホスピタリティ提供に関わる企業への聞き取り調査とともに、観光者への聞き取り調査も同時に実施した。北海道新千歳空港、羽田空港、福岡空港、およびこれらの空港周辺にある観光地、観光施設を訪れる外国人観光者(欧米・アジア・オセアニア等)に対して、日本での「もてなし」への期待や経験評価について調査した。この聞き取り調査では、これらの観光者を受け入れる地域や企業の政策や集客戦略が必ずしも外国人観光者の意識や評価とは一致していないこともあり、観光の物語化という点においては受け入れ姿勢に伴うホスピタリティ提供行動を再考すべきであるという知見を得た。また、現在の日本は「オーバー・ツーリズム(観光過剰)の状況も見受けられ、この現状が観光者にとっての「物語化」を阻害している部分もあることも認識させられた。以上のように、本年度はフィールド調査を実施した結果、既存研究と現実的な地域やホスピタリティ提供企業の集客戦略、加えて、観光者の意識と評価とは必ずしも一致しないという結果を抽出した。聞き取り調査等のフィールドワークもほぼ順調に実施しており、おおむね順調な進捗であると考えている。最終年度(2019年度)に向けた研究成果の基礎的なデータを得ることができている。また、これまでの研究過程から2018年度に実施する予定であったインターネットによるより広い範囲での調査を最終年度における補助・追加調査とした方が良いと判断としたために、このデータを今年度(2019年度)に取得する予定としている。最終年度となる2019年度では、これまで聞き取り調査等によって得たデータに加えて、広くインターネットによる調査を行い、その要因抽出の範囲を広げることで精緻化を図る。その後に、文献レビューから得た論理とそれぞれの調査から得たデータとの整合性を確認し、それらの結果から研究成果へと導いていく。第1年度および第2年度の研究過程から得た観光ビジネスからの提供経験と観光者の経験からの印象が物語化を促進し、かつ「人的な要因」によることが大きいという因子がホスピタリティ行動の生成過程においてきわめて重要な要因となることを論理的に解明することを最終的な研究成果として論じていく。第1年度である本年度は、主として「物語論」、「経営に関する物語分析」についての文献研究を行い、観光者行動から見た物語生成、誘発のプロセス、観光者の経験からの印象抽出、観光ビジネスからの経験提供によるブランド構築要素についての知見を確認した。また、ホスピタリティ理論に関する領域のホスト=ゲストの関係における提供行動、社交的・儀礼的行為における相互的関係性の理解、出会いの場がそれぞれに何を誘発するのかなどを主要研究文献で探ることで、人が幸福感を生起する糸口を確認した。これらの文献レビューにより、本研究における「本質的観光とは何なのか」という理論構築の基礎的なフレームワークを決定することができた。フィールド調査の予備的知見を得るために、国内系ならびに外資系数社のホテル企業に対するインタビュー調査を実施し、ホテルとしてのもてなし行動や戦略的なサービス提供、特に利用者に対してのホスピタリティをどのような形で提供し、その評価として利用者のリピート消費に繋がっているのかを分析した。これらのインタビュー調査は、総支配人を含む人材開発担当責任者、マーケティングマネージャー等に対して行い、ホテリエをマネジメントする視点からの回答を得た。以上のような研究過程から、第2年度になる次年度からの本格的なフィールド調査における調査項目、質問票の作成し、また、調査対象となる観光者、企業、行政機関、観光地域のリストを作成した。これらの作業により、本研究におけるフィールド調査でのデータ収集の準備が整った。本年度の研究過程では、概ね研究計画に沿った進捗であると判断している。文献レビュー、予備的インタビュー調査、次年度からのフィールド調査に関する準備作業という研究プロセスを合理的に進めている。