hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
唾液ストレスマーカーと歯牙喪失、および全身疾患との関連に対する研究

日本多施設共同コホート研究京都フィールドの参加者を対象に唾液ストレスマーカーを測定し、口腔内状態および生活習慣との関連を検討した。口腔内状態については、男性では残存歯数少ないもの、女性では義歯使用者のストレスマーカーの値が有意に高くなった。生活習慣については、男性においては最近1年間でストレスを感じた者、女性において睡眠時間が足りていないと感じているもので有意にストレスマーカーの値が高くなった。本研究の目的は「唾液成分のストレスマーカーを測定し、歯牙喪失、口腔衛生行動との関連および生活習慣や全身疾患との関連の有無を横断的および縦断的に検討すること」である。平成25年度の実施計画は、研究対象者のデータ収集である。採取した唾液が少量の為、唾液成分のストレスーマーカーが測定不能な者が数名いたが、唾液アミラーゼ、クロモグラニンA、コルチゾール、インターロイキン-6と複数のマーカー測定が行えたため、その他の収集データとあわせて検討することで、唾液成分、口腔衛生、生活習慣および全身疾患の関連についての多面的な研究が可能となる。唾液はさまざまな生体情報を含んでいるため、口腔領域に留まらず、ストレスを測定する因子としても注目されている。しかし、口腔内状態および口腔内自覚症状と唾液ストレスマーカーとの関連についての報告は少ない。そこで、唾液ストレスマーカーと口腔内状態および口腔内自覚症状との関連についての検討を行った。日本多施設共同コホート研究(J-MICC Study)および脳ドック検診の参加者199名を対象とした。唾液は安静時唾液を採取し、αアミラーゼ、インターロイキン-6(IL-6)等を測定した。歯科医が対象者と対面にて口腔内視診を行い、口腔内状態を確認した。また自記式アンケートにて口腔内自覚症状等を調査した。男性と女性について口腔内状態および口腔内自覚症状と唾液ストレスマーカーの差異についてMann-WhitneyのU検定を用いて検討した。解析対象者は男性124名(平均年齢:65.3±9.0歳)、女性62名(平均年齢:57.4±9.7歳)であった。男性ではアミラーゼにおいて残存歯数が19本以下(113.2±53.1kU/L)と20本以上の者(92.4±61.9kU/L)およびIL-6において19本以下(12.5±25.1pg/ml)と20本以上の者(4.6±7.5pg/ml)で有意差を認めた。女性ではコルチゾールにおいて義歯使用者(0.21±0.11μg/dl)と未使用者(0.15±0.06μg/dl)で有意差を認めた。臼歯部の早期接触によりαアミラーゼが有意に上昇するとの報告があり、男性において咬合不全とαアミラーゼの上昇の関連が示唆された。また女性においては、義歯使用が咬合のストレスとなる可能性性が示唆された。歯科学平成25年度は、研究対象者のデータ収集を実施することが主目的であった。採取した唾液が少量の為、唾液成分のストレスーマーカーが測定不能な者が数名いた。しかし、その他のデータはもれがなく収集できたため、おおむね順調に進展していると思われる。平成25年度に引き続き、研究対象者のデータ収集を行い、データの解析を行う。研究計画は順調に進展しているため、特に変更はない。唾液測定予算の支払いが来年度と合算しての支払いとなるため、次年度使用額が生じました。唾液測定料について、来年度に今年度分と合算して使用します。
痴呆性老人の「問題行動」と社会環境要因のかかわりについての研究

わが国の痴呆症へのとりくみは、1980年代から始まり、当初は医療的サイドからのとりくみが中心だったが、90年代に入って介護面からのとりくみが平行して行われるようになった。本研究では介護面において最も困難な問題とされる、痴呆性老人の「問題行動」に焦点を当てた。しばしば、この問題行動が痴呆症ゆえと捉えられがちだが、その要因は痴呆症老人の生活環境や介護者の関わり方が痴呆症老人を困惑させることによってもたらされることにあることを明らかにしようとした。研究方法は三つの個別事例の検討をおこなうこととした。ひとつは、痴呆症へのとりくみが十分でない時期に自宅で最後まで介護をした事例をとおして「問題行動」の発現と対応の事例、二つは精神科デイケアによる集団精神療法と家族へのアプローチの事例。三つは地域のなじみの人のボランティアで託老所をつくり痴呆老人の日中のやすらぎの場をつくっている事例である。これらの事例を検討を通じて、痴呆老人自身が自分の障害を自己確知しており、しかもそのことで深い苦悩と不安に陥っており、それが「問題行動」の直接の要因となっているらしいことが明らかとなった。そして痴呆老人と関わる際には、痴呆老人の障害を補うような環境を整備し、五官と感情に働きかけ共感に基礎づけられた対話的コミュニケーションをすれば、単にADLの改善だけでなくQOLの向上も可能となり、本人の自己実現をはかることも出来、普通の老人とおなじように天寿を全うできる事例もあることが実証された。なお、本研究の研究成果は近く出版の予定である。1.平成7年度においては、まず、痴呆性および痴呆性老人の介護に関する内外の研究成果をフォローすることを行った。アメリカにおいて、われわれのようなコミュニケーション関係に着目した研究が少数ではあるがあることがわかった。また、わが国においては80年頃までは一部の先覚者による痴呆性老人介護と医療への模索の段階から、80年代に入って厚生省サイドでも痴呆性老人問題が意識的に取り上げられるようになった。しかしこの時点では主に医学的もしくは治療的関心が中心であった。90年代に入って痴呆老人への介護についての注目が集まりつつあることがわたった。2.在宅介護者の介護記録の集約をおこなった。この本格的な分析は現在進行中であるが、今の段階では介護者の側の痴呆についての認識と対応方法が当初は、医師の指導による身体的な介護と観察が中心であるが、介護の時間的経過とともに介護者家族の会の情報も得て、生活面の介護から、さらには痴呆老人とのコミュニケーションのあり方について徐々に自覚化され改善されていく過程が明らかとなりつつある。3.痴呆性老人に対する生活援助のあり方と、リハビリ的治療のあり方について、特別養護老人ホームと精神科デイ・ケアの先進事例の検討を行った。特別養護老人ホームの事例では、痴呆の受容は単に痴呆老人の病気を受け入れることではあるが、痴呆による幻影の世界を全面的に受け入れることではないという点が着目して深めるべきこととして浮かび上がってきている。また、精神科デイケアの事例では、痴呆老人には病識があるだけではなく、自らの痴呆について不安に苦しみ、家族の対応の変化に戸惑っていることがわかった。4.当該の問題を把握するための現象学的なアプローチについても検討を深めつつある。

研究方法は三つの個別事例の検討をおこなうこととした。ひとつは、痴呆症へのとりくみが十分でない時期に自宅で最後まで介護をした事例をとおして「問題行動」の発現と対応の事例、二つは精神科デイケアによる集団精神療法と家族へのアプローチの事例。三つは地域のなじみの人のボランティアで託老所をつくり痴呆老人の日中のやすらぎの場をつくっている事例である。これらの事例を検討を通じて、痴呆老人自身が自分の障害を自己確知しており、しかもそのことで深い苦悩と不安に陥っており、それが「問題行動」の直接の要因となっているらしいことが明らかとなった。そして痴呆老人と関わる際には、痴呆老人の障害を補うような環境を整備し、五官と感情に働きかけ共感に基礎づけられた対話的コミュニケーションをすれば、単にADLの改善だけでなくQOLの向上も可能となり、本人の自己実現をはかることも出来、普通の老人とおなじように天寿を全うできる事例もあることが実証された。なお、本研究の研究成果は近く出版の予定である。
高圧力下でのマイクロエマルジョンの秩序形成

マイクロエマルジョンの試料としては、室温で“water-in-oil構造"(界面活性剤にコートされた水のdropletが浮かぶ構造)となるD_2O,n-decane,AOT(dioctyl sulfosuccinate sodium salt)をoil-richで混合したものを用いた。この系は温度を40°C付近に上昇させるとdroplet-richな相とdroplet-poorな相の2相に分離すること、及びこの相分離に伴って臨界現象が見られることが知られている。中性子小角散乱により臨界散乱の温度及び圧力変化を調べることにより、droplet間相互作用の大きさに関する情報を得ることができる。また、中性子小角散乱プロファイルをGuinier近似と比較することにより、dropletの慣性半径を求めることができる。以上のように中性子小角散乱を用いてマイクロエマルジョンの相分離に伴う臨界現象と構造形成要因を明らかにするため、温度、圧力をともに精密に変化させることのできるサンプルセルを設計、製作した。(なお実験計画ではx線小角散乱用高圧セルも製作する予定であったが、窓材の関係で2つの光源に対して同じセルを用いることは難しいこと、2種類のセルを作ることは資金的に困難であることを考え、中性子小角散乱用のみを製作した。)高圧力セルの設計、製作に9カ月必要だったことと、中性子小角散乱のマシンタイムとの関係から本年度中の圧力、温度変化実験ができなかったので、その予備実験として次のような3種類の実験を行った。(1)常圧用セルを用いた精密温度制御下での中性子小角散乱実験(2)高圧セルと精密温度コントローラーを組み合わせた温度制御テスト(3)高圧セルに試料を入れた場合の常温常圧における中性子小角散乱実験以上のような実験により、次のような点が明らかになった。(1)dropletの慣性半径は温度上昇とともに単調に減少し、転移点直上でdrasticに変化する。また、臨界現象では平均場的振舞いからIsing的振舞いへのcrossoverが見られた。高圧セルを用いた場合でも±0.01K以内で温度制御可能であり、臨界現象のためには十分であることがわかった。(3)高圧セルのみのλ=7Åの冷中性子のtransmissionが80.1%であり、かつbackgroundlevelがそれほど高くないことがわかった。これより、高圧力下での中性子小角散乱実験が可能であることが確認できた。
脳神経幹細胞の増殖分化を制御するサリドマイド標的因子セレブロンの新規作動薬の探索

(半田)脳の発生過程にCRBNがどのように作用するのかを、ゼブラフィッシュ胚を用いて解析した。CRBNの過剰発現により、sox2陽性の神経幹細胞数が発生初期で増加し、神経幹細胞由来の神経細胞やグリア細胞が増加して頭部が拡大することを明らかにした。神経幹細胞を可視化したゼブラフィッシュトランスジェニック(Tg)系統を用いてCRBN作動薬のスクリーニングを行い、異なる化学構造を持つCRBN作動薬に神経幹細胞の増加活性があることを新たに見出した。CRBN作動薬のヒトにおける効果を解析するために、ヒト神経幹細胞を用いたオルガノイド実験系の確立を行なっている。(山口)CRL4CRBNの新規基質の同定を目指して、相互作用に基づいたプロテオミクス解析を行った。CRBN/DDB1固定化ビーズをポマリドマイド(Pom)の存在・非存在下でheavy/medium/lightアミノ酸標識MM.1S細胞抽出液とインキュベートし、結合タンパク質をSILAC法により解析した結果、30個程度の基質候補タンパク質が同定された。(柴田)CRBN・サリドマイド(Thal)複合体から誘引される新規タンパク質を見出すべく,Thal芳香族部分の水素一つずつをフッ素原子に置き換えたものを合成した。Thal,Pom,レナリドミド(Len)の代謝物から誘導されるフッ素体の合成に成功し、前駆体も含め生理活性試験サンプル25検体以上の合成に成功した。またタンパク質分解誘導薬の開発を目的としたThal・メトトレキサート複合体の合成に成功した。(北)2017年度に引き続き、更に20種類の新規作動薬の合成設計を検討し、12種類の合成に成功した。(林)ゼブラフィッシュCRBNノックアウト(KO)と同時にヒトCRBNを発現するヒトCRBN Tg系統を開発するため、ヒトCRBN Tg系統の作製とCRBN KO系統の作製を行なっている。(半田)ゼブラフィッシュ胚をモデル系として、CRBNが脳の神経幹細胞の増殖を制御し、CRBNの過剰発現は、神経幹細胞数を増加させ、頭部を拡大させる作用があることを明らかにした。この結果は、CRBNの活性を促進するCRBN作動薬が、脳の神経幹細胞の増殖を制御する新規化合物として有用であることを強く示唆する。また、Shibata#2とは異なる化学構造を持つCRBN作動薬が神経幹細胞を増加させる活性があることを新たに見出している。(山口)CRL4CRBNの新規基質の同定を目的としたプロテオミクス解析を行った。まずはproof-of-conceptを得るため、多発性骨髄腫由来のMM.1S細胞を用い、CRBN作動薬としてはポマリドマイドを用いてSILAC解析を行った結果、2000以上のCRBN/DDB1結合タンパク質が同定された。そのうち30個程度はポマリドマイドの存在下で顕著に結合量が増加し、ポマリドマイド依存的な基質であることが示唆された。(柴田)計画した化合物18種のうち現在10種の合成に成功し,新たにタンパク質分解誘導薬物質も合成した合成成果に追加し,サリドマイドの不斉炭素と生物活性にまつわる「サリドマイドパラドックス」を生体内自己不均一化現象にて説明出来ることを見つけた。これらの成果は新聞紙上で大きく取り上げられた。(北)合成に成功した新規12種類の化合物のうち、3種はCRBNと強く結合することが判明した。(林)今年度は、ヒトCRBNトランスジェニックゼブラフィッシュ(Tg)系統を確立し、そのホモ接合体も確立した。導入したヒトCRBN遺伝子の機能を解析するため、CRISPR-Cas9システムを用いて、ゼブラフィッシュCRBN遺伝子を欠損させた(KO)モデルフィッシュの作製も試みている。(半田)ヒトCRBN遺伝子のみを発現するゼブラフィッシュTg系統を用いて、新規CRBN作動薬のスクリーニングを行うと共に、新規CRBN作動薬の神経幹細胞の増殖制御に関する機能解析を行う。また、ゼブラフィッシュで同定されたCRBN作動薬のヒトにおける効果を明らかにするために、オルガノイド実験系を用いてヒト神経幹細胞に対する作用を解析する。(山口)SILAC解析で同定された基質候補タンパク質に関する解析を行う。特に、Znフィンガーモチーフを有する転写・エピジェネティクス制御因子が多数同定されたので、CRBN作動薬に果たす転写・エピジェネティクス制御の役割という観点で研究を進める。また、POCが得られたので、細胞やCRBN作動薬の種類を変えて新規基質の探索・同定を平行して行う。(柴田)これまで合成したフッ素化サリドマイドおよびタンパク質分解誘導薬とCRBNの結合から誘引される生物学的結果をフィードバックし,医薬候補物質を見出すべく進める。(北)CRBN作動薬として得られた新規3化合物について、神経幹細胞に対する作用をゼブラフィッシュTg系統を用いてスクリーニング研究を行う。(林)ヒトCRBN遺伝子のみを発現するゼブラフィッシュTg系統を開発し、ヒトCRBNがゼブラフィッシュの生体内でも機能するかどうかを解析すると共に、開発したヒトCRBN Tg系統を用いて、ヒトCRBNと結合する薬剤の探索や、薬剤を介して結合する新たな基質の探索を進めていく。

神経幹細胞を可視化したゼブラフィッシュトランスジェニック(Tg)系統を用いてCRBN作動薬のスクリーニングを行い、異なる化学構造を持つCRBN作動薬に神経幹細胞の増加活性があることを新たに見出した。CRBN作動薬のヒトにおける効果を解析するために、ヒト神経幹細胞を用いたオルガノイド実験系の確立を行なっている。(山口)CRL4CRBNの新規基質の同定を目指して、相互作用に基づいたプロテオミクス解析を行った。CRBN/DDB1固定化ビーズをポマリドマイド(Pom)の存在・非存在下でheavy/medium/lightアミノ酸標識MM.1S細胞抽出液とインキュベートし、結合タンパク質をSILAC法により解析した結果、30個程度の基質候補タンパク質が同定された。(柴田)CRBN・サリドマイド(Thal)複合体から誘引される新規タンパク質を見出すべく,Thal芳香族部分の水素一つずつをフッ素原子に置き換えたものを合成した。Thal,Pom,レナリドミド(Len)の代謝物から誘導されるフッ素体の合成に成功し、前駆体も含め生理活性試験サンプル25検体以上の合成に成功した。またタンパク質分解誘導薬の開発を目的としたThal・メトトレキサート複合体の合成に成功した。(北)2017年度に引き続き、更に20種類の新規作動薬の合成設計を検討し、12種類の合成に成功した。(林)ゼブラフィッシュCRBNノックアウト(KO)と同時にヒトCRBNを発現するヒトCRBN Tg系統を開発するため、ヒトCRBN Tg系統の作製とCRBN KO系統の作製を行なっている。(半田)ゼブラフィッシュ胚をモデル系として、CRBNが脳の神経幹細胞の増殖を制御し、CRBNの過剰発現は、神経幹細胞数を増加させ、頭部を拡大させる作用があることを明らかにした。この結果は、CRBNの活性を促進するCRBN作動薬が、脳の神経幹細胞の増殖を制御する新規化合物として有用であることを強く示唆する。また、Shibata#2とは異なる化学構造を持つCRBN作動薬が神経幹細胞を増加させる活性があることを新たに見出している。(山口)CRL4CRBNの新規基質の同定を目的としたプロテオミクス解析を行った。まずはproof-of-conceptを得るため、多発性骨髄腫由来のMM.1S細胞を用い、CRBN作動薬としてはポマリドマイドを用いてSILAC解析を行った結果、2000以上のCRBN/DDB1結合タンパク質が同定された。そのうち30個程度はポマリドマイドの存在下で顕著に結合量が増加し、ポマリドマイド依存的な基質であることが示唆された。(柴田)計画した化合物18種のうち現在10種の合成に成功し,新たにタンパク質分解誘導薬物質も合成した合成成果に追加し,サリドマイドの不斉炭素と生物活性にまつわる「サリドマイドパラドックス」を生体内自己不均一化現象にて説明出来ることを見つけた。これらの成果は新聞紙上で大きく取り上げられた。(北)合成に成功した新規12種類の化合物のうち、3種はCRBNと強く結合することが判明した。
MBE用ガリウム砒素基板の砒素分子線を用いない表面クリーニング法の開発

分子線エピタキシ-(MBE)法によってガリウム砒素(GaAs)等の化合物半導体をエピタキシャル成長する時のGaAsウエハの新たな表面クリーニング法の開発を行なった。今までは、GaAs表面から選択的にAs原子が蒸発してしまい結晶のストイキオメトリーが損なわれてしまうものと信じられてきたために、As分子線源が設置されている成長室へウエハを移動してから、表面クリーニングを行なわざるをえなかった。しかし、この際に基板表面より脱離した酸素や炭素のガスは分子線原料を汚染したり、ウエハ表面に飛来して成長中に不純物として結晶内に取込まれてしまう恐れがある。そこで本研究課題では、As分子線を必要とせずに前処理室で行なうことができる新たな表面クリーニング法の開発を目的とした。GaAsウエハの加熱温度に対する脱離ガスを四重極質量分析計により測定した結果、COやCO_2等の表面酸化膜構成元素は脱離しても選択的なAsの脱離が起こらない575°C650°Cという温度範囲が存在することを見いだした。この表面の反射高速電子線回折像はストリーク状であり、表面には残留不純物がまったく残っていないことがオージェ電子分光の結果より判明した。また、このような表面を得るためには30分間の保持が必要であることもわかった。この熱処理過程において表面のGaAsも蒸発し、その厚さは100nm150nmであった。このような表面上へ井戸幅が異なる積層型単一量子井戸を成長した結果、従来法によりクリーニングした表面の場合より鮮明な発光スペクトルが得られ、結晶性および平坦性の良さが証明された。また、別な実験として、この表面に量子井戸構造を直接成長しても、500nm程度のバッファ層上に成長した場合と同程度の発光スペクトルが得られた。このように、本研究で開発され、「高温基板前処理法」と命名された新たな手法はGaAs基板の表面クリーニングに非常に有効であることが明らかとなった。
転写制御因子C/EBPδを介する血管平滑筋細胞増殖・肥大のメカニズムに関する検討

C/EBPδはC/EBPファミリーの主要なメンバーの1つであり、血管平滑筋細胞(VSMC)における役割は不明である。今回の我々の研究によって、C/EBPδは正常のVSMCでは発現されず、高血圧自然発症ラット(SHR)由来の細胞やlL-1β刺激下の細胞において過剰に発現誘導されることが明らかになった。さらにC/EBPδの発現調節を解析するために、C/EBPδ遺伝子プロモータ領域をクローニングした結果、C/EBPδ遺伝子の転写は転写開始点より31-bp上流に存在するTATA類似配列(TAGAAAA)により規定され、しかもその基本転写活性にはTATA類似配列よりさらに上流に存在する領域(-235-82)(以下、UCE)が必須であることが示された。また、UCEの異種遺伝子プロモーター活性に対する影響を検討した結果、UCEはプロモーター特異的に、特にVSMC特異的に発現を認める遺伝子特異的に作用し、その転写活性を増強するシス配列であることが示唆され、C/EBPδの細胞特異的発現を中心的に制御しているものと考えられた。次に、病的血管壁におけるC/EBPδの発現を明らかにするために、バルーン傷害血管モデルを作製し、そのタンパク局在を免疫染色で検討したところ、傷害早期(12日)に中膜細胞と外膜組織(特に脂肪細胞)にC/EBPδの著明な発現誘導が認められた。また、新生内膜完成期(23週後)において、C/EBPδが中心的な転写制御因子として作用しているVSMC増殖・肥大関連遺伝子の1つである血小板由来成長因子(PDGF)α-受容体遺伝子の新生内膜内腔側での過剰発現が認められ、C/EBPδの血管壁増殖・肥大に対する新たな役割が示唆された。今後、病的血管で過剰発現しその成因となるC/EBPδの生体内における機能を検討するために、VSMC特異的なプロモーターを用いたC/EBPδトランスジェニック・ラットの作製を進めていく予定である。血小板成長因子(PDGF)は血管壁再構築の過程で重要な因子であり、PDGF受容体α-遺伝子の発現調節を担う細胞特異的な転写制御因子がC/EBPδであることを報告している。C/EBPδ遺伝子の血管平滑筋における発現調節機構と細胞増殖・肥大に対する役割を明らかにするため、ラットゲノムDNAからC/EBPδ遺伝子5′-上流域をクローニングし、その構造を決定した。ルシフェラーゼ・アッセイの結果、C/EBPδ遺伝子の基本的な転写活性にはTATA様配列(TAGAAA)とその上流域(-235-82)に存在する上流域コントロール・エレメント(UCE)が必須であることを明らかにした。さらに、UCEは単独でも平滑筋細胞で強力なプロモーター活性を有し、α-アクチンなどの平滑筋特異的なプロモーター活性のみを特異的に促進するエレメントであることも明らかにした。サイトカインをはじめとする各種細胞増殖因子に対するC/EBPδ遺伝子発現の検討では、IL-1βによるC/EBPδ遺伝子の特異的誘導が認められ、それに引き続きPDGF受容体α-遺伝子発現が活性化され細胞増殖が惹起されるという過程を明らかにした。今後、アンチセンスオリゴやトランスジェニックの動物を用い、血管平滑筋におけるC/EBPδの詳細な役割を検討する予定である。C/EBPファミリーはCCAAT結合タンパクの1つであり、主に肝臓における糖・脂質代謝やマクロファージにおける細胞性免疫に関与する遺伝子の転写制御を担っている。

今回、我々はC/EBPファミリーの血管平滑筋細胞(VSMC)における生理機能を明らかにする目的で、VSMCにおける血小板由来成長因子(PDGF)α-受容体遺伝子(PDGFαR)が主にC/EBPファミリーによって転写制御されることを利用し、VSMCの増殖・分化に果たす役割について検討した。まず、高血圧自然発症ラット(SHR)とその対照としての正常血圧ラット(WKY)より樹立したVSMCにおけるPDGFαRおよびC/EBPファミリーの主要なメンバーC/EBPα,βおよびδについて、その発現量を比較したところ、SHR由来の細胞ではPDGFαRおよびC/EBPδmRNAが過剰に発現されており、C/EBPδの異常な発現によってPDGFαRの過剰発現が制御されていることが明らかにされた。また、C/EBPδの発現を制御する因子として知られているIL-1βの投与により、時間依存的あるいは容量依存的にPDGFαR遺伝子転写活性が増加した。さらに、バルーン傷害血管モデルを用いた検討においても、傷害早期(12日)に傷害中膜層を中心として、C/EBPδの過剰発現を認め、新生内膜完成期(23週間後)にPDGFαRの発現が誘導されることが明らかにされた。また、外膜側の、特に脂肪組織で傷害早期より著明なC/EBPδの発現誘導が認められ、バル-ス傷害の外膜に対する影響も新生内膜の増生に関与しているものと考えられた。以上の結果より、血管平滑筋の細胞増殖・肥大の分子メカニズムに転写制御因子の1つであるC/EBPファミリーが関与しており、特にC/EBPδの果たす役割が重要であると考えられ、今後C/EBPδの生体内での役割を明らかにするために、トランスジェニック・ラットの作製とその機能解析を進めていく予定である。
アモルファス半導体の欠陥光吸収の厳密評価:低エネルギー域変調光電流分光法の開発

アモルファスシリコン(a-Si:H)半導体の禁止帯中には、構造欠陥に起因した深い局在準位が分布している。種々の欠陥の評価法のうち、特にサブギャップ域光吸収スペクトルの測定法の一種である、一定光電流法(CPM)はドープ材料/アンドープ材料を問わず適用可能であり、測定が比較的容易に行える、しかも測定結結果を直接欠陥定量に応用できるという多くのメリットのために、現在最もポピュラーな手法の一つとなっている。ただし、この手法では光電流と励起光強度の比として定義されるCPMスペクトルを吸収係数にスケーリングする際、その絶対値の担う情報は完全に切り捨てられている。本研究ではここに着目し、測定量、光電流/励起光強度に関する物理的洞察とそれに立脚した新しい欠陥物性評価法とての応用を試みた。本研究によって得られた成果を以下にまとめる。1)低エネルギー域において光電流・励起光強度比は欠陥密度によらない。これは光生成率と再結合率がともに欠陥密度に比例することからの自然な帰結である。ただし、欠陥準位の分布形状またそれによって決まるフェルミ準位の位置には極めて敏感である。2)フェルミ準位位置の異なる様々なアンドープa-Si:H膜について測定を行った結果、フェルミ準位が熱エネルギー(kT)程度の精度で一致しているグループについては欠陥光吸収の度合いが数倍違っても、光電流・励起光強度比はほとんど変化しない、またフェルミ準位が数kT変化すると光電流・励起光強度比はこれにつれ数桁も変わることが確認された。これらは1)についての実験的検証である。3)アモルファス半導体における光誘起変化の実態を探るため、光照射前後のアンドープa-Si:H膜について測定を行い、特に、欠陥生成の生じていない光劣化の初期段階でフェルミ準位のシフトにともなう光電流・励起光強度比の大きな変化を見いだした。これは光劣化機構に何らかの形で欠陥準位の構造緩和現象が付随していることを示唆している。
１９７０年代後半の核燃料再処理工場立地計画と地域反対闘争の実証的解明

1970年代後半、六ヶ所村再処理工場に先行して存在した商業規模再処理工場立地計画の詳細を、背景を含めて明らかにした。また、その計画に対して発生した地域住民による反対運動について、運動の形成過程から反対の成就、そして運動がその後の地域の歴史に与えた影響に至るまで、聞き取り調査などにより実証的に解明した。研究成果は、これらの運動が地域に与えた影響ばかりではなく、日本の核燃料サイクル政策についても多大な影響を与えたことを明らかにした。1970年代後半に持ち上がった使用済核燃料再処理工場立地計画の内容と地域住民による反対闘争の実態調査・分析というテーマに即した研究計画上の現地調査に関し、奄美群島の徳之島及び北海道の奥尻島へ長期出張し、一次史料収集と関係者への聞き取り調査を行った。今回の調査では、奥尻町議会議事録中に関連文書資料を新たに多数発見するなどの成果を得た。また、2012年5月19日、徳之島で催行されたシンポジウム(ゆいまーる琉球の自治in徳之島)において現時点で判明した成果を発表し、現地の人々に情報を還元することができた。地域の将来を考える上で有益な情報を提供できたと考える。これまで、徳之島の使用済核燃料再処理工場立地計画とそれに対する反対運動などを代表例とする、奄美群島の開発問題と社会運動の実態に関する研究・資料保存は立ち遅れていた。本研究により、特に前年刊行した研究論文によって、これらの問題に対する注意を喚起し得たことで、現在、資料集成の出版企画が進行中である。福島原発事故後に生起した、核燃料サイクル政策を今後も継続するかどうかという社会的な大問題に対し、本研究は、その是非を一般国民が判断するための材料を提供することができると思われる。今後も適宜、情報発信を速やかに行うことが重要であると考えている。1970年代後半に持ち上がった使用済み核燃料再処理工場立地計画の内容解明と、それに対して生じた地域住民の反対闘争の実態調査・分析というテーマに即した研究上の発見、特に奄美群島徳之島に発生した同テーマに関わる関連資料と関係者の証言について、学術出版社すいれん舎の刊行する『奄美群島戦後住民運動資料集成(仮)』に収録することになり、その作業に編集委員として参加・協力し、当該年度内でその作業は完了した。協力した作業は、収録する資料の選択などを行い、その上で資料解題論文を執筆した。本資料集成は平成26年度中に刊行予定である。また、平成25年度は、同テーマに関連して別地域二か所の事例についても調査を実施した。該当場所は、長崎県平戸市の事例、及び岩手県釜石市の事例である。二地域とも県レベルと市レベルの自治体所蔵の関係資料を収集した。なお、今まで収集した資料などを元に、論考「使用済核燃料再処理工場離島設置案の歴史的背景に関する一考察」を速報的に執筆し、京都大学において開催されたシンポジウム「原発問題の本質・科学から、地域から」で発表を行った。70年代後半に持ち上がった使用済核燃料再処理工場立地計画の内容と地域住民による反対闘争の実態調査・分析というテーマに即した研究計画上の現地調査に関し、夏季休暇中に一度、奄美群島の徳之島へ長期出張し、一次史料収集と関係者への聞き取り調査を行った。今回の調査では、奄美・徳之島地域出身者による首都圏近郊といった都市部での活動を記録したものを含む文書資料を多数発見するなどの成果を得た。また、期間中東京在住の関係者への聞き取り調査も行った。科研費による研究を開始する以前の予備調査を含めて、現在までに判明した内容を一本の論文にまとめて発表した(査読付)。これまで、徳之島の事例を含み、実現しなかった使用済核燃料再処理工場の立地計画とそれに対する反対運動の実態に関する調査は殆ど手付かずであり、第一報を発表したことは、日本の原子力史を考察する上で有意義な知見を付け加えられたと考える。福島原発事故後、現時点で焦点化しつつある核燃料サイクル政策を今後も継続するかどうかという社会的な大問題に対し、本研究は、その是非を一般国民が判断するための材料を提供することができると思われる。1970年代の核燃料再処理工場立地計画とそれに抗って発生した地域反対闘争については、特に奄美群島徳之島において発生したものが最大の出来事であり、この一連の詳細を初めて明らかにした。現地調査等の段階で収集した大量の資料は全体をデジタル化し、長期間の保存に耐えられるように配慮した。またデジタル化した資料の中でも重要と思われるものを厳選の上、資料集として出版した(2014年12月、すいれん舎刊、戦後日本住民運動資料集成9・奄美群島住民運動資料全8冊中の関連部分)。本資料集成の解題の執筆を担当し、資料のもつ重要性を解説した。あわせて、研究成果の一部を複数著者で編んだ書籍(2014年10月、古今書院刊、東日本大震災と災害周辺科学・災害を科学する2)にて発表した。

研究の社会的還元として徳之島および奄美群島の地元紙である南海日日新聞に記事を連載中であり、地域に研究成果を解説しつつ公報している。今後、本連載などを元に研究単著を出版するなどして、国内に広く、これらの研究成果のもつ異議を問いかける予定である。また、徳之島以外の事例についても、資料収集は完了しているので、順次論文などにまとめていく予定である。本研究に関連して、太平洋島嶼地域の住民運動と1970年代後半の日米核燃料サイクル政策の相互影響についての疑問点が浮上してきたので、現在、新研究として発展中である。原子力政策一昨年の交通事故による怪我も、研究に支障のない程度まで回復した(後遺障害認定12級6号・上肢の三大関節(右肩)の可動域制限は残存)。長期休暇を利用した現地調査をこなした結果、ほぼ当初の予定に近いところまで研究の進捗状況は挽回できた。研究開始年度に遭遇した交通事故被害のため、計画に半年間程度の遅れが生じた。挽回に努め、ある程度は取り戻したが、若干の遅れが残存してしまった。昨年(研究初年度)の夏季休暇中、交通事故の被害者となり、一か月の入院と以後週3日の通院リハビリが必要となった(利き腕の右腕の複数箇所骨折その他)。現地調査などの身体に負担がかかる研究活動につき半年間の停滞を余儀なくされた。以上の理由により、当初の計画よりやや遅れることとなった。現地調査が必要な地域はあと四箇所を残す。再処理工場立地計画が短期間で撤回された地域なので、調査も短期集中で行う予定である。最終年度となる本年は研究活動に、より一層注力し、成果を得るようにする。調査計画上で残存している部分は、比較的必要作業量の少ないところなので、調査を能率的に遂行して完遂する予定である。研究2年目は、上記の研究計画の遅れの原因となった負傷の回復を見ながら、調査研究に費やす時間を多く取って、本来の計画に沿った調査研究となるよう挽回するべく、進捗速度を速める。研究費使用計画の多くを占める現地調査は、南西諸島と九州沿岸部、東北地方と北海道である。当初の研究計画で見積もっていた費用で実行可能な範囲であるが、不備を残さぬよう効率よく調査を実施する。その分の諸経費、特に出張に関わる費目が使用されなかったので、次年度使用額として生じた。効率的に予定を組んで、調査を完遂する。その中で、特に必要となる出張旅費として適正に使用する。当初、初年度に行う予定であった奄美群島を含む南西諸島への調査を、次年度調査計画予定であった北海道奥尻島などの調査と並行させて行う。調査予定の再処理工場立地計画場所は、日本各地の離島(徳之島・西表島・奥尻島)などであり、その現地調査のための出張旅費が研究費の主な出費となる。(怪我のため)初年度に調査できなかった場所へ次年度以降出張するため、必要とされる研究費総額は当初の必要額と同じである。
東南アジアとオセアニアをモデルにした微生物環境とヒト遺伝子の相互作用

(1)パプアニューギニア島民を対象に、バンド3タンパクの変異遺伝子のスクリーニングを行なった。この変異遺伝子は、熱帯熱マラリアに対する抵抗性を示す反面、東南アジア型卵形赤血球症を惹起することが知られている。変異遺伝子の起源を明らかにするため集団調査をおこない、オーストロネシア語民との関連を明らかにした。(2)三日熱マラリア原虫のレセプターであるダフィー抗原の発現異常を調べる過程で、ダフィー遺伝子のプロモータ領域に変異を見いだした。(3)AIDS発症関連因子の1つといわれるSDF-1遺伝子多型をアジア・オセアニアで調べ、変異型対立遺伝子頻度が東南アジア大陸部で低く、島興部からオセアニアにかけて増加することを見いだした。(4)タイ北西部において、P.falciparumに感染した重症マラリア患者と軽症マラリア患者を対象に、マラリア重症化と関連するヒト遺伝子の探索を行なった。これまでにマラリアとの関連が報告されているTNFAプロモーター多型については関連は見出されなかったが、今回初めて検討を行なったTNFAプロモーター多型部位と重症化との関連が見出された。TNFR2のアミノ酸置換を伴う単一塩基多型との関連は見出されなかった。(5)パプアニューギニアに居住するギデラ族およびバロパ島民のHLA-DRB1遺伝子の多型解析を行なった。マラリアに抵抗性を示すDRB1対立遺伝子がアフリカ集団から報告されているが、ギデラ族13村落中のマラリア羅患率の高い村において頻度が増加・減少している対立遺伝子は見出されなかった。(6)微生物環境に対するヒトの適応状態を把握すべく、東南アジア(タイ)およびオセアニア(パプアニューギニア島)において栄養調査を行ない、栄養状態の季節変動や近代化による栄養状態の変化などを明らかにした。(1)パプアニューギニア島民を対象に、バンド3タンパクの変異遺伝子のスクリーニングを行った。この変異遺伝子は、熱帯熱マラリアに対する抵抗性を示す反面、卵形赤血球症を引き起こすことが知られている。パプアニューギニア島における対立遺伝子頻度分布は、オーストロネシア語族の分布とよく対応していた。この結果は、オーストロネシア語族の祖先集団が変異遺伝子を既に保有しており、オーストロネシア語族がオセアニアに拡散した後は、各集団において変異遺伝子がマラリア抵抗性に関連する自然淘汰(超優性淘汰)によって維持されてきた可能性を示唆している。(2)マラリア抵抗性遺伝形質の一つであるG6PD欠損症のスクリーニングを、これまで未調査であったアジア・オセアニアの複数の地域において行ない、いくつかの高頻度欠損集団を同定した。(3)マラリア罹患率の高いラウテ(ネパール少数民族)において、マラリア抵抗性と関連するダフィー血液型抗原のスクリーニングを行い対立遺伝子頻度を決定した。他のアジア系集団と比較し、ラウテにおけるFya対立遺伝子の頻度が低いことが明らかとなった。また、弱反応性抗原の存在を示唆する結果が得られたことから、現在、抗原の同定を試みている。(4)パプアニューギニアに居住するギデラ族のHLA-DRB1遺伝子の多型解析を行った。マラリアに対し抵抗性を示すHLA-DRB1対立遺伝子がアフリカ集団において報告されているが、ギデラ族のマラリア罹患率の高い村において有意に増加している対立遺伝子は見出されなかった。(5)タイ北西部において、重症マラリアとHLA-DRB1遺伝子およびTNFaプロモーター多型との関連研究により、重症マラリア性貧血患者群に対し、脳性マラリア患者群において高頻度に観察される対立遺伝子を同定した(投稿準備中)

(6)微生物環境に対するヒトの適応状態を把握すべく、東南アジア(タイ)およびオセアニア(パプアニューギニア島)において栄養調査を行ない、栄養状態の季節変動や近代化による栄養状態の変化などを明らかにした。(1)パプアニューギニア島民を対象に、バンド3タンパクの変異遺伝子のスクリーニングを行なった。この変異遺伝子は、熱帯熱マラリアに対する抵抗性を示す反面、東南アジア型卵形赤血球症を惹起することが知られている。変異遺伝子の起源を明らかにするため集団調査をおこない、オーストロネシア語民との関連を明らかにした。(2)三日熱マラリア原虫のレセプターであるダフィー抗原の発現異常を調べる過程で、ダフィー遺伝子のプロモータ領域に変異を見いだした。(3)AIDS発症関連因子の1つといわれるSDF-1遺伝子多型をアジア・オセアニアで調べ、変異型対立遺伝子頻度が東南アジア大陸部で低く、島嶼部からオセアニアにかけて増加することを見いだした。(4)タイ北西部において、P.falciparumに感染した重症マラリア患者と軽症マラリア患者を対象に、マラリア重症化と関連するヒト遺伝子の探索を行なった。これまでにマラリアとの関連が報告されているTNFAプロモーター多型については関連は見出されなかったが、今回初めて検討を行なったTNFAプロモーター多型部位と重症化との関連が見出された。TNFR2のアミノ酸置換を伴う単一塩基多型との関連は見出されなかった。(5)パプアニューギニアに居住するギデラ族およびバロパ島民のHLA-DRB1遺伝子の多型解析を行なった。マラリアに抵抗性を示すDRB1対立遺伝子がアフリカ集団から報告されているが、ギデラ族13村落中のマラリア罹患率の高い村において頻度が増加・減少している対立遺伝子は見出されなかった。
アモルファス窒化炭素薄膜を用いたEL型発光素子の作製

近年の高効率青色LEDの発明によりLEDは急速に発展した。現在、普及している白色LEDは青色LEDに黄色蛍光体を塗布しているものが主流となっている。そのため演色評価指数が低く、高価である。本研究では窒化炭素を用いて演色評価指数が高く、低価格である白色発光素子の開発を目的としている。窒化炭素薄膜はフォトルミネッセッスで白色発光することが確認できており、今回は窒化炭素薄膜を用いたEL型素子の作製を行った。IT0が成膜されたガラス基板を用い、PEDOT : PSS・窒化炭素・A1あるいはGa-Inの順に成膜した。PEDOT : PSSはスピンコート法で成膜し電気炉で乾燥させた。窒化炭素はRFスパッタリング法、A1は抵抗加熱蒸着法でそれぞれ成膜した。I-V特性を測定した結果、右肩上がりのI-V特性が得られた。しかし、素子の発光は確認できなかった。次に、窒化炭素の成膜後にHe-Cdレーザとビームエキスパンダを用い試料全面に紫外線レーザ光を照射し、窒化炭素膜の改質を行った。レーザ光を照射した試料もI-V特性は右肩上がりを示したが、発光は確認できなかった。しかし、ビームエキスパンダの導入により試料全面にレーザ光を照射できるようになったため、さらなる基礎物性の測定を行うことができる。
(Y_<1-x>Pr_x)Ba_2Cu_3O_7系のCu-核四重極共鳴による研究

Y1237系高温超伝導体は、Yを他の希土類元素に置換しても超伝導転移温度T_cはほとんど変化しない。しかしPrは例外でほぼ60%の置換により超伝導が壊れる。何故Prが超伝導を壊すか、母体の希土類元素によりPrの影響に差があるのは何故かについては多くの研究があるが依然明確ではない。Prが超伝導を壊す機構について微視的に研究する目的でCuO_2面のCu(2)及びCuO鎖のCu(1)のNQRスペクトルとスピン格子緩和率1/T_1の測定を行なった。Cu(2)及びCu(1)NQRスペクトルは共に、Prの置換により幅が広がりNQRピーク周波数は減少することが分かった。SchwartzやOhtaによれば、NQR周波数はCu(2)及びCu(1)の上のon-site(3d)ホール数により決まるので、これはPr置換によりそれらの3dホール数が共に減少することを意味する。このことはRiceやMarzin達が提案している「Prの4fとOの2pπの混成軌道によるホールのトラップ」を支持する結果と言える。もうひとつ興味ある結果として、Prの置換によりスペクトルがいくつかの小さいピークを持つことが上げられる。即ちあるCu(2),Cu(1)上の3dホール数は増加し、他のCu(2),Cu(1)上の3dホール数は減少していることを意味する。これは幅の広がりと共にPrによりランダムネスが増大することを意味すると思われる。Cu(2)のスピン格子緩和率はPr置換により高温で増大し、反強磁性ゆらぎが増強されることが分かった。また1/T_1TがT_cよりはるかに高温から減少し、いわゆる酸素欠損系で見られるス-ド・スピン・ギャップの現象が現れることが分かった。Cu(1)のスピン格子緩和率の測定は信号/雑音比が乏しくかなり困難であるが、pureなY1237におけるように、9.34T+0.00021T^3の温度変化を示すことが分かった。Korringa項は減少しており、Cu(1)3dホール数の減少と一致している。このT^3に比例する緩和機構は依然理論的に解明されていない。
ブラジルにおける「公定多文化主義」と歴史意識の変容

本研究の目的は、1980年代半ばからブラジルをはじめとするラテンアメリカ諸国で登場してきた「公定(官製)多文化主義」、すなわち国民やその文化を「多民族的」「多文化的」と公式に定義する動きについて、ブラジルの事例を中心に、その歴史的性格を明らかにすることであった。具体的には、(1)人種的・民族的マイノリティ(先住民とアフリカ系人)の存在を認め、その伝統文化の保存・発展や土地の共同所有等の特別の権利を認めた1988年憲法および関連法令の制定にいたる議論(2)アフリカ系人の権利擁護を目的として文化省に設けられた「パルマーレス基金」の活動内容とその成果(3)公定多文化主義を生み出した社会的背景、とくにアフリカ系中産層の登場とアフリカ系人の権利獲得運動の動向(4)初等・中等学校の歴史教育における多文化主義の影響、の4つの課題に取り組んだ。このうち、(1)と(3)については、民主化過程において大きな変化・進展があったことが確認でき、研究論文等でアフリカ系人の運動が「新しい社会運動」でも中心的な役割を果たしていることを論じた。一方、(4)については高校歴史教科書の翻訳にあわせ、ブラジルにおける歴史教育の理念と歴史認識の現状を紹介した。また、今回の研究では、3回の現地調査を行ない、とくに(2)と(4)について最新の資料を入手するとともに、多くの政府および市民団体関係者、研究者とのインタビューや意見交換を行うことができ、大きな収穫をえた。これらの本格的な分析も今後残された課題であるが、報告書には1940年代から1960年代にかけてリオデジャネイロで黒人実験劇場(TEN)を主催し、民主化過程で連邦下院議員および上院議院を務めたアブディアス・ド・ナシメント氏へのインタヴューを録画したDVDを添付した。本年度は、3年計画の初年度として、本課題の全体的な構図の把握に努めた。具体的には,2002年8月26日9月27日まで,リオデジャネイロ,ブラジリア,サンパウロの各都市において,連邦,州,市の多文化主義政策に関し,政策担当者(法務省人権局,文化省パルマーレス文化財団,教育省「大学における多様性プログラム」,サンパウロ州黒人社会参加推進局,リオデジャネイロ市黒人問題審議会など),黒人運動団体・運動家からの聞き取りと資料収集を行った。また,招聘先のフルミネンセ連邦大学とサンパウロ大学において,研究者との意見交換の機会をもつ一方,9月21-22日にリオデジャネイロ市で開催された「第2回アフロ・ブラジル全国会議」に招待参加し,討議の内容をビデオテープに録画した。さらに,リオデジャネイロでは,中等課程(日本の高等学校にあたる)の代表的なブラジル史教科書の執筆者と,歴史教育における多文化主義の影響について意見交換を行った。その成果の一端は,2003年1月に翻訳・出版した,シッコ・アレンカール他『ブラジルの歴史』(東明彦,アンジェロ・イシとの共訳で、鈴木は監訳も行なった)の解題「ブラジルの歴史教育」として発表した。現地調査を終えた後,ブラジルにおける多文化主義政策の概要,および1988年憲法で導入された「逃亡奴隷集団」に起源を発するアフリカ系ブラジル人コミュニティ(「キロンボ」)に対する土地所有権賦与政策について分析した。その成果は未だ文章化するにいたっていないが,東京大学の「奴隷制社会の記憶と言説」研究会主催の以下の研究会で口頭発表した。「ブラジルの多文化主義の現状と問題点」(2002年12月13日,東京大学駒場キヤンパス14号館2階会議室)本年度は、3年計画の中間の年度として、昨年度に引き続いて本課題の全体的な構図の把握に努めるとともに、2003年1月に発足した労働者党(PT)ルーラ政権の人種問題に関する取り組みについて、8月から9月にかけての約1ヶ月間、ブラジル各地で調査した。

今回は、昨年も訪問したリオデジャネイロ、ブラジリア、サンパウロに加え、北東部の主要都市で人口の約8割をアフリカ系人が占めるサルヴァドールを加えた4都市において、主に「定員割当(クオータ)制」をはじめとする連邦大学、州立大学へのアフリカ系学生の進学を積極的に進めるアファーマティブアクションについて、当事者からの聞き取りと資料収集を行なった。また、ブラジリアでは、昨年来調査している法務省人権局,文化省パルマーレス文化財団,教育省「大学における多様性プログラム」の他に、ルーラ政権によって創設された連邦政府の新しい機関、「人種平等促進特別庁(SEPIR)」を訪れ、聞き取りと資料収集を行なった。リオデジャネイロとサンパウロではまた、人種問題に関連するさまざまな市民団体を訪れ、活動の理念と実態を調査した。リオデジャネイロでは、1940年代後半から黒人運動に携わり、1980年代から1990年代にかけて連邦下院議院、上院議員として活躍したアブディアス・ヂナシメント氏にインタビューを行ない、その様子をビデオに収録した。また、今年度は、社会運動や黒人女性の視点から見たブラジルの多文化主義の現状についての調査にも力点を置いた。そのため、リオデジャネイロ州の機関である「女性の権利審議会」、サンパウロ州サントスに拠点を置いて全国規模の雑誌『エパレイ!』を発行しているNGO「女性の家」を訪れて、聞き取りと資料収集し、討論会へ参加した。本研究に関連して、2本の論説のほか、2003年6月7日に開かれた第24回日本ラテンアメリカ学会(神奈川大学)の全体シンポジウムにおいて、「ブラジルの多文化主義と歴史意識」(スペイン語)を報告した。本年度は3カ年計画の最終年にあたり、この2年間進めてきた現地での資料収集・聞き取り調査を継続しつつ、研究のまとめに取り組んだ。今年度の現地調査は、2004年9月2日9月27日、リオデジャネイロ、サルヴァドール、ブラジリア、サンパウロの4カ所で行った。以下、年度当初に掲げた研究課題を中心に、調査・研究活動を要約する。まず、人種的・民族的マイノリティに対する積極的格差是正措置(「アファーマティブ・アクション」)については、主に教育面での進展が著しいことが分かった。2004年3月に行われた中央省庁の改革で、それまで中等教育・技術教育局におかれていた多文化教育推進部門が単独の局(「生涯教育・識字教育・多様性局」SECAD)に昇格し、局長には応用経済研究所(IPEA)所長として人種間の社会経済的格差をめぐる研究を主導してきたリカルド・エンリケス氏が就任した。今回の現地調査では、SECADが連邦区教育局との協賛で開催した「民族的・人種的多様性に関するフォーラム」(2004年9月15-17日,ブラジリア)に参加し、一部をビデオに収録した。また、これに関連して、ブラジルではアフリカ系児童・生徒の自尊心を養うため、公立学校に「アフリカ系ブラジル文化」の授業が導入されることになったが、その授業を正式な教員免許を有していないアフリカ系舞踊家・武道家(カポエイリスタ)に担当させることの是非をめぐって激しい論争が巻き起こっている。サルバドールでは同地の弁護士会主催のシンポジウムに出席しビデオに収めた。
反応燃焼法による炭化ケイ素傾斜炭素材の作製とその耐酸化・耐熱衝撃性

高温構造材料としての炭素材料の唯一とも言える欠点は、耐酸化性に乏しいことである。この耐酸化性を向上させるために、金属シリコンと炭素基材の直接反応により炭化ケイ素傾斜炭素基材を作製し、その耐酸化・耐熱衝撃性の検討を行った。また、炭素ケイ素傾斜炭素基材表面にムライト被覆した場合についても耐酸化性を検討した。1・炭化ケイ素傾斜炭素材の作製基材表面に100%の炭化ケイ素の組成傾斜を持つ炭素基材は1450°C、3時間アルゴン中で加熱処理することにより得られた。その組成傾斜度は基材表面から0.5mmまで急激であり、0.5から1.0mmの範囲で緩やかであった。そして、最適な金属シリコン粉末の量は炭素基材の表面積に対して3.9から4.1g・cm^<-2>の範囲であり、この量を越えた場合には基材表面に金属シリコンの付着が認められた。2・傾斜炭素材の耐酸化・耐熱衝撃性上述の最適条件で作製した炭化ケイ素傾斜炭素基材の酸化試験を50cm^3・min^<-1>の空気気流中で行った。その結果、酸化試験温度が1400°Cで炭素基材と比較して酸化重量減少が1/8に抑制された。しかし、1000及び600°Cにおいては炭素基材とほぼ同一の重量減少を示し、耐酸化性の向上は認められなかった。1400°Cでの耐酸化性の向上は、炭化ケイ素の酸化により生成した酸化ケイ素が酸化保護膜となったためであることがX線回折測定の結果から明らかとなった。そして、熱衝撃試験は1400°Cから液体窒素温度に傾斜基材を急冷することにより行った。その結果、基材からの炭化ケイ素層の剥離及び亀裂は見られず、耐熱衝撃性は良好であると考えられた。また、炭化ケイ素傾斜炭素基材表面にゾル-ゲル法でムライトを被覆して酸化試験を行った。その結果、1000°Cにおいて基材は全く重量減少を示さなかった。これらの結果より、ムライトを被覆することにより酸化雰囲気下低温から高温まで炭化ケイ素傾斜炭素基材が使用できることが示唆された。
MRIによる超高解像度生体電波顕微鏡の開発と臨床評価に関する研究

平成11年度は、現有の研究用MRIと高性能スリューレートの傾斜磁場コイルを用いて、その性能限界の超高空間分解能を追求することにあった。初年度の超高空間分解能の具体的達成目標は、50μmを第1段階の目標とし、超高空間分解能達成のためのスピンエコー法パルスシークエンスの作成と、マウスサイズを目標とした小型ボリュウムコイルの試作を行う。これらの、ハード・ソフトウエアを用いたS/N測定と画像の結果から、更なる超高空間分解能の可能性について実験的に検討を行った。平成12年度は、1.5Tの臨床用装置での高解像度イメージング用ハイブリッド装置の製作を行い、その実用性の調整と確認を行った。最終年度では、鞍型マイクロスコピー用コイルを自作し、当該コイルを使用して得られた画像の、最高分解能は1画素あたり約30ミクロンとなり、予想していた100ミクロン50ミクロンの目標値をはるかに越えた成果が得られた。この分解能は1.5Tで期待されるS/Nから考えてほぼ理論的限界値に近いと推定される。しかし、高分解能画像ではコントラストやS/Nおよび振動、被写体の動きなど解決すべき問題が多く残されている。今後は1.5Tの臨床用装置で高分解能イメージングに最適なパルスシークエンスを施行することによって、臨床応用の可能性を検討する。さらに、高性能高感度プローブの開発と同時に、病理資料等を用いて、得られた高空間分解能MRI画像との比較検討を行い、臨床的な技術評価を並行して行う必要があると考えられる。平成11年度は、現有の研究用MRIと高性能スリューレートの傾斜磁場コイルを用いて、その性能限界の超高空間分解能を追求することにある。第1段階の研究によって、基礎データとしての技術的に不可欠な情報を得ることができよう。この結果を踏まえて、第2段階の目標を2030μmの空間分解能を設定する。1.5Tの磁場でのこの分解能の達成は、1.5Tで期待されるS/Nから考えてほぼ理論的限界値に近く、困難が予想される。今後は、臨床使用を考慮して、1.5Tの臨床用装置で第1段階で作成したパルスシークエンスを施行することによって、臨床応用の可能性を検討する。パルス系列はほぼそのまま使用できると考えられるが、ボリュウムコイルはさらに小型高性能な仕様を要求される。具体的な小型コイルの大きさは、コイル経1cm以下でQ値100以上の高性能が必要であると考えられる。次年度以降は、高感度プローブの開発と同時に、病理資料を用いて、得られた高空間分解能MRI画像との比較検討を行い、臨床的な技術評価を並行して行う。即ち、初年度の到達目標は平面空間分解能30μm以下の解像力を有するMRI画像の作成を行うことにある。