hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食肉の色調現象のAI判断処理に関する研究

スペクトル、ミオグロビン誘導形態、食肉の色調の明度、彩度ならびに食肉の色調特性に関する典型性・異状性などである。色調現象はパラメータが多いので、その解釈において人の判断では限界があり、この過程で得られた解析関数をAI処理のパラメータとして展開し、その特徴をコンピュータ処理による文章化などで抽象化する。【1.筋肉素地のスペクトル特性】無色素の筋肉と仮想される素地は非実在のため、未解明であった。しかし、素地の反射率スペクトルは反射分光法の基線となる極めて重要な特性である。そこで、漂白試料について粉体の光学的特性関数を検討したところ、素地の特徴を示す関数を得、短波長ほど低くなる特性曲線が解明できた。基線は不明なため一定とみなしていた従来の問題点が解決した。【2.Mb誘導形態の自動判別】解明された素地のスペクトル特性を基線とする〓スペクトルの解析結果をパラメータとして、従来法より適切にMb誘導形態をコンピュータ自動判別できた。【3.色調現象の特性化】色調は反射率スペクトルからCIEXYZ値を算出し数値化された。各X,Y,Z値の逆数は相互に直線関係が認められ、CIEXYZ特性を得た。CIEXYZ特性関数はMb誘導形態で係数のみ異なる同一関数で示された。CIEXYZ特性を変換し、感覚と対応する特有な放物線状のCIELAB色調特性が見出された。【4.色調特性の視覚化とA・I処理】〓スペクトルについて解析し、Mb誘導形態と色調特性との対応関係をコンピュータでグラフィック表示し、瞬時かつ総合的に視覚化した。表示は〓スペクトル、Mb誘導形態、食肉の色調の明度、彩度ならびに食肉の色調特性に関する典型性・異常性などである。色調現象はパラメータが多いので、その解釈において人の判断では限界がある。そこで、この過程で得られた解析関数を用いてAI処理のパラメータとして展開し、色調現象の特徴および典型性をコンピュータ処理によって自動的に文章化ならびに自動判定ができた。【今後の展開】本研究の成果はリアルタイムで食肉の色調現象に関与する生化学的様相の取得および客観的品質の判定・管理に展開されることが期待される。
細胞内リパーゼの脂肪性肝炎と肝癌の発症・進展における生理学的意義の解明

肝炎、肝硬変、肝癌の発症・進展に寄与する因子として、脂肪肝に蓄積する脂質の役割が注目されている。我々は細胞内中性脂質水解酵素に着目して研究をすすめており、これまでにホルモン感受性リパーゼ(HSL)とその代謝産物である遊離コレステロール(FC)が肝炎を惹起することを示唆する結果を得た。HSLとその他の細胞内リパーゼ群のアデノウィルスを用いたin vivoでの肝臓過剰発現から、リパーゼとその代謝産物FCによる肝細胞毒性はHSLに特有の現象である可能性が示唆された。さらに、これらのリパーゼの欠損マウスを用いた研究を発展させ、脂肪肝の病態進展におけるリパーゼの意義を解明し新規治療標的同定を目指したい。申請者は、細胞内の中性脂質水解酵素(リパーゼ)の役割に着目して研究をすすめる過程で、リパーゼとその代謝産物である遊離コレステロールが、脂肪肝における肝炎を惹起するというオリジナリティーの高い予備的知見を得てきた。本研究課題ではその分子メカニズムと病態生理学的意義の解明を目指している。具体的には、遊離コレステロールによる肝炎がインフラマソームを介している可能性を示す予備的知見を発展させ、その分子機構を解明、さらに、脂肪肝が肝癌発生を惹起するin vivoモデルを用いて、リパーゼの肝癌発生における生理的意義を明らかにすることを目的としている。これまでの知見は、ホルモン感受性リパーゼ(HSL)の過剰発現によって得られたものであるが、本年度は、肝臓に発現するその他のリパーゼの過剰発現も同様の現象(リパーゼ過剰発現による脂肪毒性)をきたすのかを検討するため、その他リパーゼ群(脂肪細胞TGリパーゼ(ATGL)、中性CE水解酵素(nCEH)、TG水解酵素-1(TGH-1)、TGH-2)のアデノウィルスを作成し、解析を行った。現時点の予備的結果からは、リパーゼ過剰発現による肝細胞毒性は、HSLに特有の現象である可能性も示唆されている。これが事実であれば、HSL特有の脂肪分解代謝産物(あるいはその局在の特殊性)が重要である可能性が考えられ、新たな知見につながる可能性があり、実験条件(アデノウィルスの投与量、投与後のタイムコースでの検討)など含め、詳細に検証を進めている。脂肪肝の病態進展におけるリパーゼの意義の解明からの脂肪性肝炎や肝癌の新たな治療標的経路の同定を目指し、今後も検討をすすめていく予定である。脂肪肝におけるリパーゼの意義を追求するため、これまでホルモン感受性リパーゼ(HSL)の過剰発現モデルを用いて検討をすすめてきた。肝細胞内にはHSL以外にも複数のリパーゼがあり、それらの過剰発現モデルでの検討を行うことは、本研究計画の予定されたテーマの一つであった。本年度はこのテーマを中心に解析をすすめてきたが、その結果、リパーゼ過剰発現による脂肪毒性はHSL特有の現象である可能性を示す予想外の結果が示唆され、その検証に時間を要した。そのため、他に計画したテーマの達成度も含めて考えれば、達成度はやや遅れている。申請者は、細胞内の中性脂質水解酵素(リパーゼ)の役割に着目して研究をすすめる過程で、ホルモン感受性リパーゼ(HSL)とその代謝産物である遊離コレステロールが、脂肪肝における肝炎を惹起するというオリジナリティーの高い予備的知見を得てきた。HSLに加えて、その他リパーゼ群(脂肪細胞TGリパーゼ(ATGL)、中性CE水解酵素(nCEH)、TG水解酵素-1(TGH-1)、TGH-2)のアデノウィルスを用いたin vivo肝臓での過剰発現から、リパーゼ過剰発現による肝細胞毒性は、HSLに特有の現象である可能性が示唆された。本年度はさらに、リパーゼ欠損マウスを用いた解析をすすめた。HSL欠損マウス等に脂肪肝をきたす食餌を負荷し、その代謝や肝炎に及ぼす影響を検討した。これらのin vivoでのリパーゼ過剰発現モデル、in vivoでのリパーゼ欠損モデルをもとに、今後はリパーゼとその代謝産物が、肝炎からの肝癌発生に果たす役割を検討する予定である。脂肪肝の病態進展におけるリパーゼの意義とそのメカニズムを解明することにより、脂肪性肝炎や肝癌の新たな治療標的経路を同定すべく、さらに研究を進展させる予定である。リパーゼのin vivo過剰発現モデルによる検討に引き続き、リパーゼの欠損マウスを用いたin vivo解析に進んでいる点は予定どおりであるが、リパーゼ欠損マウスを用いた食餌性脂肪肝モデルにおいては、より確実な表現型をきたすin vivo実験系の確立のために、当初より多くの基礎検討が必要であったため、他に予定していたin vitro実験において遅れている。そのため、総合的に考えれば、達成度はやや遅れている。【背景/目的】肝炎、肝硬変、肝癌の発症・進展に寄与する因子として、脂肪肝に蓄積する脂質の役割が注目されている。

申請者は、細胞内の中性脂質水解酵素(リパーゼ)の役割に着目して研究をすすめる過程で、ホルモン感受性リパーゼ(HSL)とその代謝産物である遊離コレステロールが、脂肪肝における肝炎を惹起するというオリジナリティーの高い予備的知見を得てきた。本研究課題ではその分子メカニズムと病態生理学的意義の解明を目指した。具体的には、遊離コレステロールによる肝炎がインフラマソームを介している可能性を示す予備的知見を発展させ、その分子機構を解明、さらに、脂肪肝のin vivoモデルを用いて、リパーゼの脂肪肝、肝癌発生における生理的意義を明らかにすることを目的とした。【方法/結果】HSLに加えて、その他リパーゼ群(脂肪細胞TGリパーゼ(ATGL)、中性CE水解酵素(nCEH)、TG水解酵素-1(TGH-1)、TGH-2)のアデノウィルスを用いたin vivo肝臓での過剰発現から、リパーゼ過剰発現による肝細胞毒性は、HSLに特有の現象である可能性が示唆された。さらに、リパーゼ欠損マウス(HSL欠損マウスなど)を用いた解析からは、脂肪肝をきたす食餌の負荷により、リパーゼ欠損では明らかな腫瘍の発生は今回検討した条件の範囲では認めなかったが、肝炎が惹起される可能性が示唆された。これらのin vivoでのリパーゼ過剰発現モデル、リパーゼ欠損モデルを用いて、リパーゼとその代謝産物が肝炎や肝癌発生に果たす役割を、今後さらに検討する予定である。脂肪肝の病態進展におけるリパーゼの意義とその分子メカニズムを解明することにより、脂肪性肝炎や肝癌の新たな制御標的の同定を目指し、研究を進めている。肝炎、肝硬変、肝癌の発症・進展に寄与する因子として、脂肪肝に蓄積する脂質の役割が注目されている。我々は細胞内中性脂質水解酵素に着目して研究をすすめており、これまでにホルモン感受性リパーゼ(HSL)とその代謝産物である遊離コレステロール(FC)が肝炎を惹起することを示唆する結果を得た。HSLとその他の細胞内リパーゼ群のアデノウィルスを用いたin vivoでの肝臓過剰発現から、リパーゼとその代謝産物FCによる肝細胞毒性はHSLに特有の現象である可能性が示唆された。さらに、これらのリパーゼの欠損マウスを用いた研究を発展させ、脂肪肝の病態進展におけるリパーゼの意義を解明し新規治療標的同定を目指したい。肝細胞内リパーゼの活性増加による脂肪性肝炎について、これまで得られた結果はホルモン感受性リパーゼ(HSL)の過剰発現モデルによるものであった。昨年度までの検討により、HSL以外のリパーゼの過剰発現ではこの現象がおきない、という予想外の可能性が示唆されているが、本年度はまずこの知見について多角的な検討を行い、知見を確立する。次に、その他の以下の研究項目についても、予定通り、順次検討をすすめていく予定である。1ー1)HSL過剰発現モデルを用いた、FC誘発肝炎の分子シグナリング機構の同定(IL-1β/インフラマソーム/IL-6経路、TLR4経路の寄与の解明)、1-2)HSL過剰発現モデルを用いた、FC誘発肝炎のメディエーター細胞の同定(Kupffer細胞、肝星細胞、その他の骨髄由来細胞、HPCの寄与の解明)、2)細胞内リパーゼ欠損マウスにおけるIL-1β/インフラマソーム/IL-6経路の活性とその役割、
自動車産業の産業・労働組織と自動車産業労働者に関する実証的研究

本研究は、90年代に入り明確に打ち出された「人と環境にやさしい工場」というコンセプトのもとでの、日本自動車メーカー各社の生産体制の変化に機軸を置きつつ、生産体制の変化に伴う企業組織と企業間関係の変化、ならびに、以上の変化と並行する労働者の労働・地域・家族生活と意識の上での変化、そして労使関係の変化を把握しようとしたものである。三年間にわたる研究期間中に、複数企業の複数工場における工場見学を交えたヒアリング調査を行うとともに、自動車産業労働者に対し聞き取り調査を行うなど、実証的研究を進めてきた。自動車メーカー各社は90年代に入り、国際競争激化と生産のグローバル化、国内自動車市場の成熟化に対応し、日本国内においては、一本調子の生産拡大を前提とした体制から、生産減少・停滞と車種変動、混流生産に対応できる体制の構築へと力点を移し、現場での持続的改善を続けながらも、開発・生産・販売のトータル・システムとしての効率化の追求へと重点を移行し、「開発から販売を含めた画期的な低コスト化技術・手法の開発」を進め、コンピュータを活用したトータル・システムとしての合理化をはかってきた。こうした戦略展開に基づいた生産体制が「人と環境にやさしい工場」であり、職場環境・作業負担の改善、組立ラインへの自動機の導入拡大を図るとともに、「分割ライン」・「完結工程化」という新しいコンセプトを作り出し、日本自動車や産業の典型的な生産方式といえるトヨタ生産方式の新たな展開を進めている。1今年度は、トヨタ元町工場RAV4ライン、日産自動車栃木工場、三菱自動車名古屋製作所岡崎工場、マツダ防府工場などの工場見学・ヒアリング、自動車工場の従業員、労働組合活動家に対する面接(インフォーマント調査)を行う一方、労働組合や研究機関から資料を収集し、また、自動車産業にかかわる新聞記事の整理、コンピュータ入力を行った。2研究期間一年間であるため、研究成果を総括する段階にはないが、これまでの調査によると自動車産業の産業組織・労働組織の今日的特徴が次の点にみられる。(1)開発段階でのコンカレント・エンジニアリング強化の動きの中で、アッセンブリー・メーカーにおいて、部品共通化を促す開発組織のあり方を求める組織再編成が行われている。同時に、開発部門、生産技術(生産準備)部門、生産現場(工場)、販売部門の各部門が部門内で蓄積してきた知識を相互に交流させながら新車開発を進めるための組織が工夫されてきている。(2)「バブル経済」崩壊後、自動車産業では「リーン生産方式」を見直し、「人間に優しい工場」作りを各社がそれぞれ進めてきたが、組立工場における自動化を徹底化する方向よりも、作業者を補助する範囲に自動化を抑え、作業者の能力・技能を活用する組立ライン作りの方向が主流になってきている。この点で、トヨタ自動車の「完結工程」コンセプトは、組立作業の中に一連の意味ある労働を回復することを通じて生産性向上をはかろうとするものであり、パーソナル・コンピュータ組立工場などで目立ち始めた、ベルトコンベ・ラインを廃止して一人作業方式を取り入れる動きと、原理的には共通する点があり注目に値する。日本の主要自動車メーカーは1980年代末から90年代初めにかけて、相次いで「新鋭工場」を稼働させた。それらに共通してみられるコンセプトは「人と環境にやさしい工場」であった。その後、「バブル経済」崩壊とともに、日本の自動車各社は厳しいリストラを実行し、新しい手法による大幅なコスト削減にも取り組んできた。「バブル経済」崩壊後のリストラによって追求された生産コンセプトは、「人と環境にやさしい工場」にみられる生産コンセプトを、「バブル経済」がもたらした全否定すべきものと捉えるのではなく、このコンセプトがコストを肥大化させる側面を修正しつつも、「人と環境にやさしい工場」に込められた生産コンセプトが環境問題、労働力問題、市場変化・フレキシビリティ問題に対応しようとした側面を継承しつつ発展させている点に大きな特徴がある。本研究では、こうした日本の自動車各社の生産コンセプト、生産体制の変化を基軸にしつつ、生産体制の変化にともなう企業組織や企業間関係のあり方の変化、ならびに、以上の変容にともなう労働者の労働・地域・家族生活と意識上での変化、そして労使関係の変化を把握しようとしている。

本研究の二年度目を迎えた1996年度は、複数企業での工場見学を交えたヒアリング調査を行うとともに、名古屋・豊田市内在住の自動車産業労働者に対し、彼らの労働・地域・家族生活に関する聞き取り調査を実施し、同時に、自動車各社の労働組合運動に意識的に関与している労働者などから、近年における職場、職場労働者の変化について聞き取り調査を行った。また、過去数年間にわたる自動車産業に関連する新聞記事をデータベース化するための基礎作業を行った。本研究は、90年代に入り明確に打ち出されてきた「人と環境にやさしい工場」というコンセプトのもとでの、日本自動車メーカー各社の生産体制の変化に基軸を置きつつ、生産体制の変化に伴う企業組織と企業間関係の変化、ならびに、以上の変容と並行する労働者の労働・地域・家族生活と意識上での変化、そして労使関係の変化を把握しようとしている。三年にわたる研究期間中に、複数企業の複数工場における工場見学を交えたヒアリング調査を行うとともに、自動車産業労働者に対し聞き取り調査を行った。また、過去数年間にわたる自動車産業に関連する新聞記事のデータベース化の基礎作業を行った。自動車メーカー各社は90年代に入り、国際競争激化と生産のグローバル化、国内自動車市場の成熟化に対応し、日本国内においては、持続的な生産拡大を前提とした体制から、生産減少・停滞と車種変動、混流生産に対応できる体制の構築へと力点を移し、現場での持続的改善を続けながらも、開発・生産・販売のトータル・システムとしての効率化の追求へと重点を移行し、「開発から販売まで含めた画期的な低コスト化技術・手法の開発」を進め、コンピュータを活用したトータル・システムとしての合理化をはかってきた。こうした戦略展開に基づいた生産体制が「人と環境にやさしい工場」であり、職場環境・作業負担の改善、組立ラインへの自動機の導入拡大をはかるとともに、「分割ライン」・「完結工程」化という新しいコンセプトを作り出し、日本自動車産業の典型的な生産方式といえるトヨタ生産方式の新たな展開を進めている。
高齢者の力学的歩行パラメータと過渡歩行動作の関係解析

日常の生活において我々は一定のリズムで歩くことよりも、頻繁に止まったり、歩き始めたりなどのいわゆる過渡歩行を多用する。したがって、リハビリテーション応用を目的とした歩行研究においては、これらの過渡歩行に関する研究も重要であると考えられる。また、リハビリテーション現場では、これらの過渡歩行のコントロールにどのような力学的歩行パラメータが強く影響しているのかを知りたいと言う意見もある。本研究では以下の点を明らかにし,得られた結果を検討した。1.健常者の過渡歩行と下肢疾患経験者を含む高齢者の過渡歩行特性を計測し,床反力作用点逆変動の大きさに,統計的有意差があることがわかった。2.足指把持力と過渡歩行パラメータ(床反力作用点逆変動)には相関があることがわかった。3.過渡歩行のコントロールに強く影響していると考えられる力学的歩行パラメータは,歩行開始時の床反力作用点逆変動量であることが推測された。4.これらの結果を基に,床反力作用点逆変動量を増大させるようなリハビリテーション訓練を試みたところ,効果が現れた。ただし,現状では対象となった患者は2名だけである。5.足指把握力を簡便にかつ詳細に測定できる装置の試作を試みた。以上の結果より,歩行のリハビリテーションに過渡歩行特性(歩行開始時の床反力作用点逆変動量)を評価データとして採用することは,有用な効果があり,今後も検討する価値があると結論づけられる。今後は,このデータを活用し,具体的なリハビリテーション訓練システムを提案し,効果を検討していく予定である。本研究は,高齢者の力学的歩行パラメータと過渡歩行動作の関係を解析し,転倒予防やリハビリテーションの評価に応用することを目的としている.本年度は,力学的パラメータとして足指把握力,足指背筋力,歩行開始時作用点後方逆変動,歩行開始時作用点前方逆変動,静止立位時作用点最大可動量,静止立位時作用点変動を検討した.大きく分けて以下の3点の結論が得られた.・高齢者の歩行開始実験,足指把握力実験を行い,歩行開始時の作用点逆変動と足指把握力との間には相関があることを示した.また,作用点逆変動の大きさは転倒経験者と非経験者で有意差があることを示し,先行研究において足指把握力と転倒との関係があることを考え合わせ,転倒予測に歩行開始時の作用点逆変動が利用できる可能性を示唆した.・若年健常者を被験者として,上記の各力学パラメータの相関関係を調査した.その結果,静止立位時の作用点最大可動量にも作用点逆変動,足指把握力との相関が見られることが示され,これらを用いて転倒やリハビリテーションの効果検証に応用できる可能性が示された.また,足指把握力を適切に測定する方法についても検討した.・歩行開始直前の作用点軌跡と体重心軌跡を比較すると,若年者では比較的一致するのに対し,高齢者では一致しない例が多かった.高齢者の中でも下肢機能が低下していると考えられる被験者の方が一致度が低く,下肢機能の低下を評価するパラメータとして作用点体重心偏差を利用することができる可能性が見出された.日常の生活において我々は一定のリズムで歩くことよりも、頻繁に止まったり、歩き始めたりなどのいわゆる過渡歩行を多用する。
技術革新を内生化した実用的地域動学モデルに関する研究

ガルフクライシスによる原油価格の高騰,為替レートの変動,来たるべき欧州統合を前にして,日本の産業構造はいま再び新しい変動を余儀なくされている。特に,近年の技術革新はめざましく,産業構造に多大な影響を及ぼしつつある。本研究では,このような問題意識の下に,技術革新を内生化した実用的な地域動学モデルの開発をめざしたものである。初年度である平成3年度においては,地域動学モデルの理論的検討,ならびにその実用化に関する研究を実施した。本研究で開発した地域動学モデルはレオンティエフが開発した動的I-Oモデルの枠組みの中で投入産出係数,資本係数が製品原材料価格や社会資本の整備状況に対応して内生的に決定されるところに特徴がある。初年度はこのような動学モデルを開発するために2部門を取り扱ったプロトタイプモデルを作成した。その結果,技術革新を内生化した地域動学モデルは高度の非線形性を有するために,動学モデルの安定性に関する検討が不可欠であることが判明した。このような安定性の検討に関してはモデルが複雑になればシミュレーションに頼らざるを得ない。そこで,最終年度ではシミュレーション分析を通じて動学モデルのプロトタイプモデルの動的運定性に関して数値実験を試みた。その結果,徒来の前方ラグ型の動的I-Oモデルでは,モデルの挙動が不安定になることが判明した。一方,動的I-Oモデルを後方ラグ型に再定式化し直すことにより,安定的な成長経路が得られることが判明した。以上で開発したような技術革新を内生化した動的I-Oモデルにより,知識・社会基盤の整備が技術革新や産業構造の異動に及ぼす影響を動的に追求することが可能となった。本研究代表者の知る限りこの種のモデルは本研究で提案したモデルが初めての試みである。今後,多地域動学モデルへの拡張を通じて,モデルの実用性の向上を図っていきたいと考える。本研究では、社会資本投資、知識基盤投資が産業構造の短期的・長期的変動過程に及ぼす影響を把握するための実用的な地域動学モデルを開発することを目的としている。従来より、一般的衡理論に基づく多部門成長モデルに関しては数多くの研究事例がある。中でも、レオンティエフ等による動的IOモデルは代表的な分析モデルであり、その実用化の方法論に関しても研究の蓄積かある。産業連関分析における投入係数、資本係数の動的安定性については種々の批判的検討がなされてきた。しかし、企業の研究開発活動を明示的に考慮しながら、産業構造の変動を内生的に説明しうるような地域動学モデルに関する研究はほとんど進展していない。そこで、本研究では、レオンティエフ等による動的IOモデルの枠組の中で、殺人係数、資本係数が中間財価格や社会資本の整備状況に対応して、内生的に決定されるような地域動学モデルを開発した。このうち、本年度では、企業の長期的な研究開発行動に関するミクロ経済学的分析を試み、投入係数、資本係数が企業の最適化行動の結果として内生的に決定されるメカニズムについて理論的に考察した。一般に、技術変化を内生化した地域動学モデルは高度の非線形性を有するために動学モデルの安定性に関する検討が不可欠である。このような安定性の検討に関しては、モデルが複雑になればシミュレ-ションに頼らざるを得ない。したがって、初年度ではこのようなシミュレ-ション分析を通じて、地域動学モデルのプロトタイプモデルを開発するとともに、プロトタイプモデルの動学的挙動をシミュレ-ション実験を通じて明らかにした。さらに、国土レベルでの交通幹線、国際航空網の整備、さらに学術研究機関、知識生産拠点等の整備が産業構造の高度化に果す影響を分析する方法を提案した。来年度は以上の理論的研究の成果を踏まえ、実証的な研究に着手する予定である。

本研究では、社会資本投資、知識基盤投資が産業構造の短期的・長期的変動過程に及ぼす影響を把握するための実用的な地域動学モデルを開発した。従来より、一般的衡理論に基づく多部門成長モデルに関しては数多くの研究事例がある。中でもレオンティエフ等による動的IOモデルは代表的な分析モデルであり、その実用化の方法論に関しても研究の蓄積がある。産業連関分析における投入産出係数・資本係数の動的安定性については種々の批判的検討がなされてきた。さらに、これらの係数の固定性を克服するために種々の研究が積み重ねられてきた。しかしながら、企業の研究開発活動を明示的に考慮しながら、産業構造の変動を内生的に説明しうるような地域動学モデル(動的IOモデル)に関する研究はほとんど進展していないのが実情である。本研究では、技術革新による産業構造の変動を内性化したような実用的な多部門地域動学モデルの開発を試みたものである。このうち初年度では、このような投入産出係数の変化に関するミクロ経済学的分析を試みた。その結果、技術変化を内生化した地域動学モデルは高度の非線形性を有するために、動学モデルの安定性に関する検討が不可欠であることが判明した。このような安定性の検討に関してはモデルが複雑になればシミュレーションに頼らざるを得ない。そこで、当該年度ではシミュレーション分析を通じて動学モデルのプロトタイプモデルを作成するとともに、その動的安定性に関して数値実験を試みた。その結果、従来の前方ラグ型の動的IOモデルでは動的IOモデルが不安定な挙動を示すことが判明した。一方、動的IOモデルを後方ラグ型に再定式化することにより、安定的な成長経路が得られることが明らかとなった。また、以上で開発したモデルにより知識基盤整備が産業連関構造の変動に及ぼす影響を動的に追跡することが可能となった。
自己抗原IRBPに対するT細胞性寛容(トレランス)の誘導機序の解析

臓器特異的抗原Interphotoreceptor Retinoid-Binding Protein(IRBP)は、松果体と眼のみに存在する臓器特異的抗原である。このIRBPをCFAとともにある種の動物に強化免役すると、臓器特異的自己免疫病である自己免疫性ぶどう膜網膜炎および松果体炎の発症が認められる。しかし、強化免疫などの特別な処置をしないかぎり、IRBPに対する自己免疫トレランスは成立している。我々は、生体内に存在する臓器局在性自己抗原IRBPは、正常な状態では、臓器特異的自己免疫トレランスの成立に関与しているのではないかと考え、以下の検討を行った。4週齢のBALB/cヌードマウスの眼球および松果体を摘出することにより生体内のIRBPを除去し、その2週間後に同系マウスの14周齢胎仔胸腺を腎被膜下に移植し、T細胞を成熟化したマウスを作成した(以下、OxPxTgヌードマウスと略す)。このOxPxTgヌードマウスにおけるT細胞は、その未熟から成熟にかけてのすべての段階において1度もIRBPと接触していないことになる。そしてこのOxPxTgヌードマウスのT細胞のIRBPに対する免疫反応を解析したところ、IRBPの強化免疫を行っていないにもかかわらず、リンパ球増殖反応、IL-2合成能が認められた。しかし、コントロールとして作成した眼球のみまたは松果体のみを摘出後に胎仔胸腺を腎被膜下に移植したBALB/cヌードマウスにおいてはこのような免疫反応は認められなかった。次に、このOxPxTgヌードマウスよりIRBP特異的T細胞株を樹立し、無処置のヌードマウスに養子移入したところ自己免疫性ぶどう膜網膜炎および自己免疫性松果体炎の発症が認められた。これらのことより我々は、臓器局在性自己抗原は臓器特異的自己免疫病の発症だけではなく、その発症抑制、臓器特異的自己免疫トレランスの成立にも関与していることを明らかにした。我々は、BALB/cヌードマウスの眼球および松果体を摘出することにより生体内のIRBPを除去し、その後同系マウスの胎仔胸腺を移植することにより細胞性免疫能を獲得させると、免疫などの操作を加えることなく活性化状態にあるIRBP反応性T細胞を誘導することができることを認めた。そして今回、このマウス(OxPxTgヌードマウス)に関する研究において以下の結果を得た。1、眼球のみを摘出後に同系マウスの胎仔胸腺移植を行ったBALB/cヌードマウス、および松果体のみを摘出後に同系マウスの胎仔胸腺移植を行ったBALB/cヌードマウスの脾細胞中には、活性化状態にあるIRBP反応性T細胞は認められなかった。2、OxPxTgヌードマウスの脾細胞中のT細胞の比率、CD4/CD8、T細胞受容体(TCR)のVbeta鎖repertoireを観察したところ、正常マウスとの間に有意差と認められなかった。3、活性化状態にあるIRBP反応性T細胞を有するOxPxTgヌードマウスの脾細胞を、無処置のBALB/cヌードマウスに5x10^6個および4x10^7個移入したが、ぶどう膜網膜炎の発症は認められなかった。4、しかし、IRBPの強化免疫などの操作を加えることなく、OxPxTgヌードマウスの脾細胞からCD4陽性、IRBP特異的なT細胞株を樹立することに成功した。今後はこのIRBP特異的T細胞株がどのようなVbeta鎖を使用しているのか、Th1細胞またはTh2細胞のどちらなのか、そしてぶどう膜網膜炎発症能があるかなどについて検討を加えていきたい。

臓器特異的抗原Interphotoreceptor Retinoid-Binding Protein(IRBP)は、松果体と眼のみに存在する臓器特異的抗原である。このIRBPをCFAとともにある種の動物に強化免疫すると、臓器特異的自己免疫病である自己免疫性ぶどう膜網膜炎および松果体炎の発症が認められる。しかし、強化免疫などの特別な処置をしないかぎり、IRBPに対する自己免疫トレランスは成立している。我々は、生体内に存在する臓器局在性自己抗原IRBPは、正常な状態では、臓器特異的自己免疫トレランスの成立に関与しているのではないかと考え、以下の検討を行った。4週齢のBALB/cヌードマウスの眼球および松果体を摘出することにより生体内のIRBPを除去し、その2週後に同系マウスの14週齢胎仔胸腺を腎被膜下に移植し、T細胞を成熟化したマウスを作成した(以下、OxPxTgヌードマウスと略す)。このOxPxTgヌードマウスにおけるT細胞は、その未熟から成熟にかけてのすべての段階において1度もIRBPと接触していないことになる。そしてこのOxPxTgヌードマウスのT細胞のIRBPに対する免疫反応を解析したところ、IRBPの強化免疫を行っていないにもかかわらず、リンパ球増殖反応、IL-2合成能が認められた。しかし、コントロールとして作成した眼球のみまたは松果体のみを摘出後に胎仔胸腺を腎被膜下に移植したBALB/cヌードマウスにおいてはこのような免疫反応は認められなかった。次に、このOxPxTgヌードマウスよりIRBP特異的T細胞株を樹立し、無処置のヌードマウスに養子移入したところ自己免疫性ぶどう膜網膜炎および自己免疫性松果体炎の発症が認められた。これらのことより我々は、臓器局在性自己抗原は臓器特異的自己免疫病の発症だけではなく、その発症抑制、臓器特異的自己免疫トレランスの成立にも関与していることを明らかにした。
精密合成における高選択的ワンステップ保護基変換反応の開発

塩化メチレン溶媒中、アルコールのp-メトキシベンジルエーテルを2.3当量のトリアルキルシリルトリフルオロメタンスルホナ-ト、続いて2.5当量のトリエチルアミンと反応させたところ、温和な条件下、一段階で対応するアルコールのトリアルキルシリルエーテルが収率よく得られることを見出した。1.各種アルコールのp-メトキシベンジル(PMB)エーテルをそれぞれ対応するアルコールから出発して合成した。2.シリルエーテルへの一段階変換反応は第一級、第二級アルコールおよび置換フェノール類のPMBエーテルに適用可能であり、それぞれ対応するシリルエーテルが収率よく得られた。さらにはモノPMBエーテルだけではなく、ビスPMBエーテルにもこの反応を適用することができた。3.トリアルキルシリルトリフルオロメタンスルホナ-トのトリアルキル部分としてトリメチル、トリエチル、t-ブチルジメチルのものを用いることにより、それぞれ対応するトリメチルシリルエーテル、トリエチルシリルエーテル、t-ブチルジメチルシリルエーテルに変換することができた。4.このシリルエーテルへの変換反応はアルコールのベンジルエーテルからは進行しないことに着目し、分子内にベンジルエーテルとPMBエーテルを合せ持つ化合物のPMBエーテル部分だけを選択的にシリルエーテルへ変換することができた。以上の結果をふまえて今後は、シリルエーテル型保護基からアルキルエーテル型保護基へのワンステップ変換反応についても検討していく予定である。
年縞湖成層から探る白亜紀中期および始新世前期“超温室期”の年スケール気候変動

本研究は,モンゴル・シネフダグ層と米国・グリーンリバー層を対象とし,白亜紀中期および始新世前期“温室期"における年万年スケール気候変動の実態解明を試みてきた.シネフダグ層に対して蛍光顕微鏡を用いた夏季藻類生産量変動の復元と,μXRFコアスキャナーを用いた降水量指標変動の復元を行った結果,約11年,90125年,210240年,400500年,10001450年,20002300年といった太陽活動変動と類似した周期性で変動していた.またグリーンリバー層の堆積相解析と採取試料の主要・微量元素組成の分析を行った結果,湖生物生産量が始新世前期の日射量変動を反映して変動していた.本研究は,年縞を保存する湖成層である,モンゴルの白亜系シネフダグ層と北米の始新統グリーンリバー層を対象とし,白亜紀中期および始新世前期“超温室期"における年十年スケール気候変動の実態解明を試みる.これまでの研究で,シネフダグ層は白亜紀中期における太陽活動に起因した十年規模気候変動が記録されていることが明らかになってきたので,グリーンリバー層でも太陽活動および十年規模気候変動が見られるのかを検証する.さらに,地球軌道要素変動(数万数十万年規模)の日射量極大期・極小期において,北半球中緯度の陸域気候システム変動が,年十年スケールでどのように変動していたのかを詳細に解明することを目標とする.本年度6月中旬に、ユタ州およびコロラド州に露出するグリーンリバー層の露頭調査と試料採取を行った.露頭調査の結果,約2mおよび10mの周期で岩相が変動しており、モンゴル白亜系の湖成層と同様に,地球軌道要素変動を反映した湖水位変動を記録していることが明らかになった.また一部の層準ではラミナが良く発達した頁岩が見られ,蛍光顕微鏡での解析の結果,約100年周期で藻類生産量が増減している可能性が明らかになった.またグリーンリバー層に記録される古気候情報を定量的に復元するため,XRFやICPMSを用いて主要・微量元素組成の分析も行った.また本年度2月上旬には,グリーンリバー層のコア試料が保管されているコロンビア大学ラモント地球研究所を訪問し,コア試料の採取も行った.これらの成果は日本地球惑星科学連合2016年大会および第2回地球環境史学会で招待講演として口頭発表し,国際学会Goldschmidt2016でポスター発表した.また現在1編の筆頭著者論文と3編の共著論文を国際誌に投稿・査読中.モンゴル白亜系湖成層の研究では,蛍光顕微鏡による年縞ラミナ画像解析によって,1090年分の夏季強度および年間降水量の変動を復元に成功し,夏季強度が約11年,40年,90120年,220年,360400年という,現在の太陽黒点変動および過去の14C変動から推定されている太陽活動の変動と類似した周期の変動が検出された.始新統グリーンリバー層の研究では,露頭調査と採取した試料の主要・微量元素組成分析は予定通り進んでおり,今後分析結果を解析して古気候変動の解釈を行っていく.またラモント地球研究所で連続的なコア試料の採取も行うことが出来た.本研究は,年縞を保存する湖成層である,モンゴルの白亜系シネフダグ層と北米の始新統グリーンリバー層を対象とし,白亜紀中期および始新世前期“超温室期"における数年万年スケール気候変動の実態解明を試みてきた.これまでの研究で,シネフダグ層は白亜紀中期における太陽活動周期とほぼ一致した十年千年周期の気候変動が記録されていることが明らかになった.そこで,グリーンリバー層でも太陽活動周期に類似した十年千年周期の気候変動が見られるかどうかの検証を行った.さらに,地球軌道要素変動(数万数十万年規模)の日射量極大期・極小期において,北半球中緯度の陸域気候システム変動がどのように変動していたのかを詳細に復元することを目的とした.昨年度に引き続き,本年度8月にユタ州北部に露出するグリーンリバー層の露頭調査と高解像度試料採取(30cm1m毎)を行った.露頭調査の結果から,約2mおよび10mの周期で岩相が変動しており,モンゴル白亜系の湖成層と同様に,地球軌道要素変動を反映した湖水位変動を記録していることが明らかになった.そこで,記録される古気候情報を定量的に復元するため,採取試料(計356試料)をElemental AnalyserやXRF,ICPMSを用いて分析し,主要・微量元素組成変動を復元した.その結果,湖水位変動とは独立に,湖表層生物生産量が変動していることが明らかになった.また米国コロンビア大学ラモント地球研究所に保管されているグリーンリバー層のコア試料をマイクロXRFコアスキャナーで分析した結果,約400年や1000-1500年周期という太陽活動周期に類似した周期性で湖水位変が変動していた可能性が明らかになった.これらの成果の一部は1編の筆頭著者論文として国際誌に公表し,日本堆積学会・地球惑星科学連合等で口頭発表したほか,2編の国際誌論文として投稿準備中である.

本研究は,モンゴル・シネフダグ層と米国・グリーンリバー層を対象とし,白亜紀中期および始新世前期“温室期"における年万年スケール気候変動の実態解明を試みてきた.シネフダグ層に対して蛍光顕微鏡を用いた夏季藻類生産量変動の復元と,μXRFコアスキャナーを用いた降水量指標変動の復元を行った結果,約11年,90125年,210240年,400500年,10001450年,20002300年といった太陽活動変動と類似した周期性で変動していた.またグリーンリバー層の堆積相解析と採取試料の主要・微量元素組成の分析を行った結果,湖生物生産量が始新世前期の日射量変動を反映して変動していた.モンゴル白亜系の年縞ラミナ解析によって得られた,太陽活動の変動と類似した周期で夏季強度が変動しているという結果は,今後は第四紀の記録とも比較検討することにより,太陽活動と白亜紀の十年規模気候変動の応答様式の知見として国際誌論文としての公表を進める.始新統グリーンリバー層の研究では,次年度は特にラモント地球研究所で採取したコア試料のラミナ解析と地球化学分析を進め,今後は始新世に関しても年百年スケールの古気候変動を進める予定である.古気候学
網膜視蓋系における層選択的神経結合に関与する分子・細胞機構

脊椎動物の脳に共通した特徴として、その局所的な神経回路形成、つまり外部からの入力および内在性ニューロン間の結合性が、「層」に秩序づけられたパターンに支配されていることが挙げられる。当研究者は、この問題を解決するため、実験的な利点の多いニワトリ網膜神経が視蓋の特定層に選択的に結合する系の発生に注目している。今回は、この系の細胞的成り立ちをより深く理解するためのマーカーの開発を行って、層選択的な染色を示すいくつかのモノクローン抗体を得ることに成功した。それぞれのモノクローン抗体は、発生段階で、網膜視蓋神経結合の発生と相関した局在化パターンを示す特徴的な蛋白質を認識している。現在、これらのモノクローン抗体をマーカーとした発生学的研究、および抗体の認識する分子に関する詳細な研究が進行中である。これらのモノクローン抗体については、その一部を予備的な形で公表している。一方、神経結合の様子をより単純な系のなかで観察する実験系を確立する試みも行った。とりわけ、諸々の不死化遺伝子を組み込んだレトロウィルスベクターを用いることで、ウズラ網膜および視蓋から不死化細胞株を多数作製することにも成功した。従来、細胞株の作製が困難とされていた鳥類より、神経系由来の細胞株が作製できたので、今後の研究に有用である。これらの細胞株は、1年間程度継代を続けることにより不死化の確認ができたものであり、今回の研究期間内での成果の発表は、科学的に不可能である。
三次元温度速度同時計測のための感温粒子の試作

本研究は、流体中の速度と温度を三次元的に同時に計測するという画期的な計測手法を実現するための基礎研究として、温度の三次元計測を行う上で必要不可欠となる温度計測用トレーサー粒子について、その製造方法、使用条件、適用可能範囲、温度計測精度などの諸特性を明らかにし、実際にその粒子を試作することを目的とした。温度の計測原理としては、レーザー励起蛍光法による蛍光染料の励起光強度を定量化する方法を用いる。従って、温度の三次元計測を行うためには、三次元空間の任意の一点から発せられた励起光を観測する必要がある。そこで、本研究では、W-O-Wのエマルジョンによってトレーサー粒子を形成し、内部の水溶液にRhodamine 6Gなどの水溶性の蛍光染料を封入する方法を考案した。この粒子は、球殻となる物質の配合を調整することによって比重を水と同じにすることが可能であるため速度計測に最適なばかりでなく、内部の水溶液に感温物質を用いることによって温度計測も可能となると予測される。種々の調査及び予備実験を行った結果、この粒子は比重を任意に調整可能なため、速度計測には非常に有効であることが分かった。一方、温度計測に対しては、粒子の内部にレーザー励起蛍光法に用いられる蛍光染料を封入した場合の有効性を検証した所、球殻を構成する高分子が多孔性であるため、蛍光染料が染み出してしまうことが分かった。従って、温度計測を可能とするためには、内部に封入する物質として、非水溶性の物質を用いるか、分子のサイズが非常に大きい物質を用いる必要があることが分かった。
分子鋳型法による高分子およびカーボンナノヘリックスの合成と特性

本研究では、ラセン状構造をもつレゾルシノール(R)/ホルムアルデヒド(F)系高分子ナノ複合体を合成し、これを前駆体として、コイル状あるいはツイスト状構造を有するカーボンナノヘリックスを創製する技術を開発することを目的としている。前年度までの結果を踏まえ、レゾルシノール(R)ホルムアルデヒド(F)重合反応系の鋳型剤として、セチルトリメチルアンモニウムプロミド(CTAB)、メシチレン(TMB)とともに、キラル構造を持つアミノ酸系界面活性剤あるいはイソアルキルアルコール(2-ROH)を添加することにより、RFポリマーとその焼成により得られるカーボンの形態を制御することを試みた。その結果、アニオン界面活性剤(S*)系では、ワイヤー状、らせん状、渦巻き状などの形態を持つポリマー粒子が生成し、S*のアルキル鎖の長さ、Fの添加量を変えることで、それらの割合や粒子サイズが変化することがわかった。特にアルキル基の炭素数が18のS*を用いた場合には、直径約80nnmのコイル状ポリマーが単一相として得られた。2-ROHを添加した系では、炭素数の増加に伴い、粒子形状はワイヤー状から球状へ変化し、キラル体ではラセミ体に比べてその傾向が増進した。得られたRFポリマーはいずれも、その形態を保持したまま、カーボン粒子へ変換されることを確認し、さらに2-オクタノール添加系では予め粉砕したポリマー粒子からその粒径に応じた直径を持つ均一な中空球状マクロカーボン粒子が生成することを見出した。本年度は、まず、L-アラニンとアルキルハライドを原料としてキラルなアニオン性界面活性剤であるミリストイルアラニン(MAla)を合成した。これとR、F、NaOH、メシチレン(TMB)、CTAB、H_2Oを所定モル比で反応させ、さらに生成固相をHC1/EtOH溶液で処理後、窒素中1000°Cで焼成することによりカーボンに変換した。得られた生成物は、SEM,窒素吸脱着測定装置等で評価した。その結果、コイル径150-300nm、ワイヤー径数十nmで右巻きおよび左巻きのコイル状粒子と直線状ワイヤーが混合相として生成することを見い出した。コイル状粒子の収率は約10%であった。MAlaあるいはNaOHの添加量を増やすと、コイル状粒子の収量が大幅に低下し、ワイヤー径が増大する傾向を示した。また、合成条件を変えると、直径約50nmの極細ワイヤーや低縦横比ワイヤーなど形状・サイズが多様に変化した粒子が生成することが分かった。本年度は、まず、L-アラニン,L-アスパラギン酸またはL-オルニチンと炭素数n=14または16のアルキルハライドとの反応によりキラルなアニオン性界面活性剤を合成し、L-システインのアルキルアミド化物とトリエチルアミンとの反応によりキラルな第4級化カチオン界面活性剤を得た。これらキラルな陰陽界面活性剤S*とR、F、NaOH、メシチレン(TMB)、CTAB、H_2Oを所定モル比でで混合し、50-80°Cで所定時間反応させることにより、RF高分子/界面活性剤複合体試料を合成した。得られた生成物は、SEMによる形態観察を行った。その結果、CTABのみの系では直径210nm,長さ5μm以上のワイヤー状ポリマーがほぼ単一相として生成するのに対して、S*/CTAB混合系では、主に、直径120180nm,長さ1μm以上のワイヤー(約4割)と渦巻き状(約6割)が混合相として生成した。アミノ酸の種類によりロッド状、空豆状、球状などの形態も観察され、特にn=18noシステイン系では、空豆状粒子が単一相として生成した。現段階では、S*のキラリティーをミセル構造に効果的に反映させるには至っていない。

2-ROHを添加した系では、炭素数の増加に伴い、粒子形状はワイヤー状から球状へ変化し、キラル体ではラセミ体に比べてその傾向が増進した。得られたRFポリマーはいずれも、その形態を保持したまま、カーボン粒子へ変換されることを確認し、さらに2-オクタノール添加系では予め粉砕したポリマー粒子からその粒径に応じた直径を持つ均一な中空球状マクロカーボン粒子が生成することを見出した。
労働市場から排除された若者を支援する政策手法とその評価に関する国際比較研究

現代における若者のリスクは、教育から労働市場への移行の困難として表現されてきたが、それは特定の階層に集中している。これらの若者は家庭・学校・職場のいずれにおいても不利な立場で連鎖的に社会から排除されている。日本・オランダ・オーストラリア・イギリス・フィンランドの国際比較から日本の特徴をみると、若者の自立を担保する社会保障制度は極めて弱体である。社会的に孤立し就労困難な若者の増加に歯止めをかけるためには、所得保障と就労支援サービスのセット、教育・福祉・労働・保健医療制度の連携が必要である。ターゲットを絞った支援サービスだけでなく、若者の社会参加とエンパワメントを若者政策に位置づけるべきである。1.国内調査1)横浜市A定時制高校をフィールドにして、でさまざまな困難を抱え現代日本の諸問題が集積していると思われる高校現場の継続調査を実施した。調査結果は、横浜市の行政施策をはじめ、内閣府、厚生労働省、文科省でも施策の検討にあたって参照され、取り組みの必要性が議論されるようになった。また、NHKや新聞社がこの高校を取材して数回にわたって報道するきっかけを作った。2)内閣府が実施した高校中退者調査に本研究チームの5名のメンバーが参加した。調査は、調査票を用いた量的調査と、面接・聞き取り調査の二段階で実施した。1)と2)の調査結果を合わせて、高校教育の底辺層の問題を浮き彫りにすることができた。2.海外調査1)韓国で、労働市場から排除される若者に対する取り組みを調査した。とくに学校教育にうまく乗れない青少年のオールタナティブ教育の実践、学校から仕事への移行支援、脆弱層のための社会的企業や、若者の起業の実態を調査した。これには8名のメンバーが参加した。2)オーストラリア、オーストリア、スウェーデンにおいて、学校から社会への移行に関する支援政策および、具体的な取り組みに関する調査を実施した。この調査は各国を1名づつが担当した。3.ホームページの更新平成22年度に立ちあげたホームページ「世界の若者支援」に新しい情報を加え、内容の充実を図った。平成23年度の研究活動は、3つの柱で実施した。(1)社会的支援の対象とすべき若年層に対して行政と民間団体がどのような政策をもち、支援プログラムを立て、実践しているかを把握するため、オランダで聞き取り調査を実施した。対象は、地域教育訓練センター、青年労働組合、青年研究所、国立青年協会、内務省青年部門、保健福祉スポーツ省青年部、国立職業教育・訓練・労働市場研究センター、仕事・所得センターである。(2)種々のリスクを抱える生徒が集中するT定時制高校における生徒の実態、および学校の取り組みとその成果に関する継続調査を実施した(樋口明彦・西村貴之・岩本真美)。生徒に対するアンケート調査および、教職員集団の構成の変化が、生徒支援の取り組みに及ぼす影響に関する経過を観察した。また、K定時制高校に関しては、白水崇真子がジェネラルマネージャーをつとめる豊中パーソナルサポート事業による支援サービスを試み、支援方法の開発に取り組んできたが、生徒個々人の状態にあわせてバイト先を開拓・提供するメニューの有効性が検証された。(3)オーストラリア高校の継続調査。高校卒業後どのような進路分化が起こっているのかについて、3年前からNorthern Sydney地区のPittwater High Schoolで調査が行われてきたが、長須正明は前年と同様に共同分析を実施した。また、公立の特別な進学校卒業者2名,A gap yearをとってから大学に入学した一般公立高校卒業者1名とその母親,合計4人に「"A gap year"をどう思うか」「A gap yearはどんな意味があったか」を中心にインタビューした。つぎの5つのテーマで研究を進めた。(1)12の地域若者サポートステーションの登録者の個人属性と支援過程を入力し、第一次分析を実施した。(2)平成24年度の韓国に続いて、調査とをドイツに変更し、労働市場への参入困難な若者の実態と取組に関する現地調査を実施した。(2)平成24年度まで4年間にわたって実施したT定時制高校における生徒の実態、および学校の取り組みに関する調査結果の分析を行った。(3)オーストラリア・ニューサウスウェールズ州(NSW)において高校卒業の「進路分化」に関する調査を継続すると同時に、これまでの調査結果のまとめと分析を行った。(4)オーストラリアのセンターリンク(Center Link)を、若者支援のステーション機能を果たしているものとして注目し、在外研究中の樋口明彦(法政大学)が研究を進め、日本、ドイツ、イギリス、オーストラリアの比較研究を論文にまとめた。(5)4年間にわたる研究プロジェクトの成果をまとめて出版するため研究会を開催した。関東圏A市の定時制高校において、高校生の移行過程に関する追跡調査(パネル調査)の4回目を実施した、本調査結果に基づき、定時制高校生の移行に関するリスクの状況(高校生活、家族生活、進路状況、高校中退の状況など)を把握した。連携研究者が活動している若者支援団体の取り組みに関する振り返り、評価作業を積み重ねた。

1.若年失業率が日本以上に高く、低賃金の不安定就労問題も深刻な状態にある韓国で、2007年に制定された社会的企業育成法による社会的企業のなかには、若者の手で運営する社会的企業も含まれる。そこで富川市とソウル市で実態を調査した。合わせて、困難を抱える青少年・若者に関する活動や業務を行う機関も調査した。富川市の社会的企業イウム、想像キャンプ、ホビーバンク、エコ11および富川文化財団、ソウル市の社会的企業モンタン、モチーフハウス、およびソウル市代案教育センター、コンヌン青少年文化情報センター、共に歩く財団である。2. 2010年度から実施したオーストラリア・ニューサウスウェールズ州(NSW)における高校卒業後の「進路分化」に関する調査の分析をおこなった。具体的には北シドニー地区の公立高校P高を「定点」としてフィールドをつくり、高校生は進路をどのように決定するのか、また高校は「移行機関」としての役割を果たしているのかに関する調査に基づいて研究した。オランダに関して、基本的な情報は入手したので、これから分析をしながら、第二段として何をすればよいかが明らかになった。K定時制高校調査はすでに3年間にわたって調査ができ、学校との関係も良好であるので、次年度も調査を継続することができ、4年間の研究期間内に、リスクのある高校生の実態を明らかにうることができるだろう。また、理論と実査と実践との三位一体で研究を進めることが本研究チームの特色であるが、その長所を維持できる体制が確立していることは評価できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。(区分)3(理由)理論と実査と実践の三位一体で研究を進めることが本研究チームの特色であるが、その成果は実践現場、若者支援ネットワーク、国や地方自治体の施策に何らかの形で反映してきた。これらを総合的にまとめる作業が必要な段階にある。一方、当初はイギリス調査を実施する予定であったが、韓国調査を実施できる好条件が生まれたので、それを優先し、欧州経済危機の影響や英国のキャメロン政権後の変化を把握するためには少し間を置いた方が有効だと判断し、次年度に繰り越した。4年間の研究期間の3年目に入るので、すでに実施した海外調査の成果を整理し分析する作業に入る。国内に関しては、労働市場から排除された若者を支援する現場の実態と支援方策に関して、整理し検討する作業に入る。研究会メンバーの役割分担を明確にし、4年間の研究期間の間に成果がまとめるように体制を作っていく予定である。4年間の研究機関の最終年に入るので、すでに実施した海外調査の整理、定時制高校調査、オーストラリア調査の取りまとめをする。これらを踏まえて、労働市場から排除された若者を支援する現場の実態と支援方策に関して整理・検討作業を行う。