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結晶成長における対称性破れの増幅機構の理論的研究

結晶成長における対称性の破れの増幅現象を,溶液成長のおける結晶カイラリティの転換と結晶表面のステップパターンの不安定化の現象を中心に研究した.その成果として, 1)カイラルクラスターの結晶化によって,結晶を粉砕攪拌している条件下で結晶カイラリティの転換が可能であることを,いろいろなレベルのモデルによって示しえた.2)ステップの上段と下段の対称性がないために,定速粒子源の移動,高密度吸着原子の層成長による形態緩和などで他に例を見ない興味深いパターン変化が実現することが分かった.結晶成長における対称性の破れの増幅現象を,溶液成長のおける結晶カイラリティの転換と結晶表面のステップパターンの不安定化の現象を中心に研究した.その成果として, 1)カイラルクラスターの結晶化によって,結晶を粉砕攪拌している条件下で結晶カイラリティの転換が可能であることを,いろいろなレベルのモデルによって示しえた.2)ステップの上段と下段の対称性がないために,定速粒子源の移動,高密度吸着原子の層成長による形態緩和などで他に例を見ない興味深いパターン変化が実現することが分かった.1.結晶化におけるカイラリティ転換について,クラスターサイズの分布関数を取り扱うところまでのモデルを確立した.数値計算によって系の時間発展を調べ,単純な反応型モデルで前提としていた仮定が正当化できた.また,モンテカルロ法によるクラスターモデルも作り,その解析によって,小さな系ではゆらぎによってもカイラリティの転換が起こること,大きな系ではダイマーの反応が必要なこともわかった.2.結晶表面の荒れた微斜面の緩和過程の研究(具体的にはSrTiO_3の実験と格子モデルのモンテカルロシミュレーション)を,次近接相互作用,エッジ拡散を入れて一般化し,最近行われた平坦面での実験に対応するものに適用している.実験では緩和は3段階からなるが,これを再現しうるシミュレーションのモデルはほぼ出来上がり,定量的な理論的解析が進行中である.3.Ga原子を蒸着したSi(111)微斜面でステップが不安定化を起こし櫛型になる,今までと全く違ったパターン形成現象が発見されている.この系のモデルとして,成長ステップ前面からゆっくりと遠ざかっていく粒子供給源をもつモデルを作った.このモンテカルロシミュレーションと理論的解析で新しいパターン形成の機構を検討している.適当な条件下では櫛形パターンが生成されたが,現在その条件を解析している.1.結晶化におけるカイラリティ転換について,クラスターサイズの分布関数を取り扱うモデルによってクラスター結晶化によるカイラリティ転換の条件と循環系での定常的カイラリティ転換の可能性を調べた.その結果,サイズとともに反応率が大きくなることが必要であることが示唆された.定常状態は循環率の上昇によって,非カイラル分子系では連続的に,カイラル分子系では1次転移的に非カイラル状態に転移することが分かった2. SrT_iO_3の原子レベル平坦面にたくさんの原子を散布することで観測されたスピノダル分解類似の緩和現象を,格子モデルのモンテカルロシミュレーションで,次近接相互作用やエッジ拡散をふくむ一般化したモデルを用いて研究した.実験では3段階からなる緩和現象がみられるが,シミュレーションでもパターンの上ではこれを再現することに成功し,定量的な解析ができた.しかし,実験で見られる異常に速い後期緩和過程は理解できていない3. Ga原子を蒸着したSi(111)微斜面で,ステップが不安定化を起こし櫛型になる非常に変わったパターン形成現象が発見されている.この系のモデルとして,成長ステップ前面からゆっくりと遠ざかる粒子供給源をもつモデルを作った.このモンテカルロシミュレーションと理論的解析によって,特徴的なスケールとパターンの再現に成功した.またフラクタル成長との関係も示された.最近,SiCからのグラフィンの成長でも同種の櫛状パターンが見つかった本年度当初の具体的研究実施計画の概要は以下の通りであった.1.結晶化におけるカイラリティ転換について,マスター方程式の形で確率的要素を取り入れて,ゆらぎの役割を詳しく解析する.2.NaClO_3の実験で存在が示唆された準安定結晶相が,自発的カイラル対称性の破れの機構に新しい筋書きをもたらすかを考察する.3.結晶表面の荒れた微斜面の緩和過程(具体的にはSrTiO_3の実験)の定量的な理論解析をまとめる.後期緩和過程で実験での時間スケールが異常に長いという問題の解決を図る.4.成長ステップ前面からゆっくりと遠ざかる粒子供給源をもつモデルのモンテカルロシミュレーションに現れるパターンの粗大化を解析し,粗大化の仕組みを解明する.これらに対する今年度の実績は1.最も簡単な,クラスター反応のないモデルでのカイラリティ転換の理論的解析ができ,微小系のサイズと転換に必要な時間が比例することが明らかになった(論文準備中).2.共同研究考による実験の裏付けは進んでいるが,理論的な面では特に進展はなかった.3.実験の解析によって,緩和過程の全貌が明らかになり,それを要約した論文を投稿した.長時間スケールについての謎は,むしろ局所構造の変化が効いてくる短時間スケールの現象が今のモデルの枠を越えているとして理解できそうである.4.粗大化の解析は論文として投稿中である、樹枝状成長の準安定性を見出し,ゆらぎと非線形性の競合という一般的な課題があることが認識された.いずれの問題でも,ゆらぎの果たす役割の重要性が明確になってきた.
自己組織化に基づく機能性高分子ナノシステムの開発

本研究は、“分子の自己組織化"にエネルギーランドスケープ制御の概念を導入し、エネルギーマイグレーションに基づく革新的なフォトン・アップコンバージョン材料、ならびに強誘電性金属錯体ポリマーの設計・構築学理を開拓した。三重項ー三重項消滅(TTA)機構に基づいてアップコンバージョンを示す超分子ゲル、イオン液体、イオン結晶などの多様な分子集合体を初めて開発し、分子系を用いた近赤外から可視光へのTTAアップコンバージョンも初めて達成した。脂溶性金属ポルフィリン誘導体と双極子を含む二官能性配位子から脂溶性一次元錯体を合成し、金属配位結合を利用して超分子強誘電体を構築できることをはじめて明らかにした。本年度は、双極子発色団を含む仁座あるいは三座架橋配位子と脂溶性二核Rh錯体(Rh2)の自己組織化により、一次元配位高分子(L1)、三次元配位高分子(L3)の形成について検討した。その結果、Rh2、L1をクロロホルム中で混合すると、瞬時に赤色溶液が得られ、これが錯体から配位子へのMLCT吸収であること、また1H-NMRより一次元錯体鎖が1:1組成で形成されることを明らかにした。この一次元錯体鎖はデカンなどの非極性溶媒中においても形成され、その安定度定数はクロロホルム中よりも大きくなった。一方、Rh2、L3の組み合わせにおいては、クロロホルム中でマイクロゲル粒子として安定に分散するものの、デカンには分散せず沈殿した。このことは、この組み合わせでは3次元架橋構造が形成されるためと考えられる。次に、Rh2とL1,L3の三成分をデカン中に分散させたところ、L1-Rh2の成分からなるマトリックス(溶液)とL3-Rh2の成分からなるドメインにミクロ相分離した粘調な溶液を得が得られた。興味深い事に、光学顕微鏡観察において相分離構造が観察された。顕微紫外吸収スペクトル測定から、この構造は直径7.6 ±7.2 μmのRh2-L3ドメイン(疎媒性ドメイン)が、その表面(界面)をRh2-L1の親水性錯体ナノファイバーにより安定化されたミクロ相分離構造であることが確認された。この成果は、適切に分子設計だれた金属錯体と架橋配位子の溶液自己組織化により、ブロックコポリマー型ナノ錯体の形成、ならびにその相分離構造形成を達成したはじめての例である。また、フォトンアップコンバージョンシステムの開発についても並行して研究を進めた。アントラセン発色団を含む分子性液体に、脂溶性Pt(II)ポルフィリン錯体を分散し、光励起すると、効率のよいアップコンバージョンがおこることを初めて明らかにした。本研究は、金属錯体と合理的に設計された有機分子の自己組織化現象に基づき、エネルギーランドスケープが超分子的に制御された、革新的な外場応答機能を有する自己集積型高分子材料、ならびにその設計・構築学理を開拓することを目的とする。平成27年度は、次の研究成果を得た。(1)脂溶性金属ポルフィリン誘導体と双極子を含む二官能性配位子から脂溶性一次元錯体を合成した。Zn(II)ポルフィリンを用いた場合、溶液中においてはZn(II)が5配位構造をとるために一次元錯体は得られないが、固体フィルムにおいては、6配位の一次元錯体が形成されることを固体NMR測定により明らかにした。また、この誘電特性について評価したところ、液晶高分子錯体となる温度領域において、誘電ヒステリシスを示し、また小角X線回折から架橋配位子の回転運動に基づく強誘電性であることが示唆された。(2)液体アントラセン化合物を用いる分子凝縮系のフォトンアップコンバージョン(UC)を、オルガノゲル系に拡張した。オルガノゲル化剤としては、広く利用されているBoc-グルタミン酸長鎖アミド誘導体を用いた。このゲル化剤は四塩化炭素やDMFなどの幅広い有機溶媒をゲル化し、ドナーとしてPtオクタエチルポルフィリン(PtOEP)、またジフェニルアントラセン(DPA)をアクセプターとした場合、四塩化炭素中で形成されるゲル化剤ナノファイバー中にPtOEP, DPAは取り込まれないが、DMF中においては、ゲルナノファイバー中にPtOEP,DPAが疎媒性効果により取り込まれることが判った。さらに、DMFゲル中では、溶存酸素の有無にかかわらずUCが観測され、ゲルナノファイバーが酸素ブロック能を有することが明らかとなった。以上より、溶液系の自己組織化を利用するフォトンアップコンバージョンにはじめて成功した。本研究は、有機分子の自己組織化現象に基づき、超分子的にエネルギーランドスケープが制御された、革新的なフォトン・アップコンバージョン材料ならびに外場応答機能を有する自己集積型高分子材料の設計・構築学理を開拓することを目的とする。分子組織化学の方法論をエネルギーランドスケープの制御という観点から発展させ、フォトン変換材料やフレクシブルな強誘電性材料など、社会的要請の高い機能を発現するための分子システム化学を創成する。平成27年度は次の研究成果を得た。(1)イオン液体アップコンバージョンシステムの開発:凝縮系でありながら共連続相規則構造をとることが期待されるイオン液体に、アクセプターであるジフェニルアントラセン発色団を導入したところTTA-UC発光が観測された。このイオン液体中における三重項拡散係数DTを算出したところ、1.6×10&#8211;6 cm2/sと、通常のアモルファス材料よりも約二桁高い値を示した(Angew.Chem.Int.Ed. 2015)。

驚くべきことに、三重項拡散長はLT = (DT τA,T)0.5 = 0.63 &#181;mと、サブマイクロオーダーの長距離であった。このように、イオン液体の共連続相構造を利用し、液体において高速かつ長距離の三重項エネルギー拡散をはじめて実現した。(2)分子組織化フォトンアップコンバージョンシステムの開発:有機媒体において水素結合ネットワークを含む秩序性のナノファイバー組織体を自己組織化させ、そのナノ構造体中にドナー分子(PtOEP)、アクセプター分子(DPA)を高密度に集積できること、またこの超分子ゲルシステムにおける三重項エネルギーの拡散速度が6.5×10ー4 cm2/sと大きく、三重項エネルギーマイグレーションに有利な分子組織化状態にあることを明らかにした(JACS 2015)。本研究においては、本研究代表者に独自の着想である「自己組織化と三重項エネルギーマイグレーションに基づくフォトン・アップコンバージョン」コンセプトの正しさと有用性、発展性を明らかにした。特に、Nature Materials誌に掲載された論文(Nature Materials, 14, 924-930 (2015))が、同号のNews and Views欄で光科学分野で国際的に著名なC. Weder(Univ. Freibourg)による解説記事としてハイライトされた。本欄はNature Materialsにおける最も重要な進展を解説するものであり、最も注目度が高い研究が選ばれる。また君塚は、2016年4月にスウェーデンで開催される“The 1st International Symposium on Singlet Fission and Photon Fusion: Emerging Solar Energy Technologies"に、日本から唯一、招待講演を行う。このように、本研究の国際的なインパクトは大きく、これまで自発的な構造形成とその形態応用に留まっていた分子組織化の新しい意味・意義を明確に示した意義は極めて大きい。また昨年、JSTニュースにて動画配信された"分子組織化に基づくフォトン・アップコンバージョン"の紹介は多方面に反響をよび、企業を中心とする研究会、学会の招待講演、国内外の学部・大学院の集中講義などにおいて研究成果の紹介を行なう機会が増えている。また、配位結合の自由回転に基づく強誘電性の発現についても、当初の期待どおりに成果がえられつつある。以上より、当初の目標を超える研究の進展があるといえる。平成28年度は、研究計画に従って以下の研究成果を得た。(1)フレクシブルな強誘電性金属錯体として、脂溶性Zn(II)ポルフィリン誘導体と2種の永久双極子を含む二官能性架橋配位子の自己組織化により、2種類の一次元金属錯体を得た。(2)これらの一次元金属錯体は、250K-445Kの温度範囲でカラムナー液晶を形成し、393K-433Kの温度領域において、P-E曲線がヒステリシスを示した。以上より、また金属配位結合を利用して超分子強誘電体を構築できることをはじめて明らかにした。(3)近赤外領域の光を可視光領域にアップコンバージョンするための方法論を開発した。近赤外光領域をアップ
食糧・農業理解教育についての基礎研究

当該年度の研究活動は、昨年度と同様に継続的に研究例会を開催して研究を進めた。今年度の研究目的は、従来からの食糧・農業理解教育の教育実践を収集することと、大学教育における食糧・農業理解教育のカリキュラムづくりであった。とくに後者については、本大学の一般教養カリキュラムの改革にあたって本研究グループが提案していた食糧・農業理解教育に関連する総合科目が、教養教育科目「学校給食」として認められ、平成6年度後期講義科目として実施される運びとなった。そのため後半期の研究活動では、主に「学校給食」の講義内容について討議を行った。研究例会の内容は以下の通りである。1回(5/10)「今年度の研究計画について」2回(8/22)「合鴨水稲同時作と生活科教育」3回(10/2)「稲作農民に学ぶ社会科授業実践」ゲスト奥平大和教諭(山下第一小学校)4回(11/30)「大学における食糧・農業理解教育1」5回(1/29)「大学における食糧・農業理解教育」6回(2/24)「総合科目『学校給食』の講義内容」7回(3/22)「食教育について」ゲスト木村修一教授(昭和女子大学大学院)。こうした研究活動を経て、報告書ではI部、食糧・農業理解教育の現状についての調査結果、II部では研究例会で報告された食糧・農業理解教育の実践事例、III部では大学にける食糧・農業理解教育の課題について整理した。とくに第III部では、総合科目『学校給食』の講義内容について、食糧教育の視点を強調したものと、健康教育の視点を強調したものの2つを提起して、今後の実践教育の研究対象とした。本年度の研究活動は、以下の3つについて行われた。第1の、小中学生の食生活実態ならびに小中学校での食糧、農業理解教育の現状についての研究は、本研究会で蓄積したアンケートの分析ならびに小中学校でのヒアリングを行なった。第2の、食糧、農業理解教育の基本的考え方についての検討では、6回の研究例会を開いて、討議を深めた。1回目の例会では、小中学校での農業理解教育についての実態、2回目の例会では、食糧、農業理解教育の教材としての食文化地図の有効性について議論した。3回目の例会では、学校給食の実態について、栄養士さんを招いて議論した。とくに食糧教育の立場からの学校給食のあり方について議論を深めた。4回目の例会では、大学生の食生活の実態調査を検討し、5回目の例会では、文部省の学校給食調査官を招いて、学校給食の教材としての役割について議論し、教員養成課程での学校給食のカリキュラムの必要性を議論した。6回目の例会では、本年度の反省と今後の課題を整理した。次年度は、食糧、農業理解教育の授業実践の整理と、大学での食糧、農業理解教育カリキュラムづくりとして総合科目の講義内容の検討を確認した。第3の、分担研究者の担当課題の研究活動としては、研究発表のところで示したように、生活科教育での水稲と合鴨の授業実践、家庭科教育での地域の食材での授業実践、社会科教育での生協と農家の産直を事例にした授業実践などで成果をあげた。以上の3つの研究活動を通じて、研究組織の結束が強くなり、次年度の研究体制が整った。
近代日本の国際協調主義外交の展開とその構造的背景

平成18年度は、以下の3点を中心に研究を行った。第1は、前年度からの継続研究として、日豪関係の文脈で、第一次世界大戦前後のアジア・太平洋地域における国際秩序の形成と、それに対する日本の国際協調外交の論理を考察する研究である。2006年8月には、オーストラリア・キャンベラで委任統治に関係する諸史料の調査・閲覧を行った。調査の主眼は、第一次世界大戦の際、日本やオーストラリアによって占領されたドイツ領南洋群島の軍政から委任統治開始にいたる統治の思想・実態について明らかにすることであった。調査の成果は、「南洋群島委任統治制度の形成-日豪関係の視点から-」2006年12月、『二十世紀研究』第7号として発表した。第2は、上記テーマと関連させつつ、日本の委任統治政策の初期段階における、政治的・社会的・文化的背景を通観する研究である。オーストラリアとの比較研究、また、文明論・人種論との関連を考察にくわえ、全体として、委任統治政策が、日本の対外関係においてどのような意義をもつものであったのかをまとめた。オーストラリア学会第3回地域研究会で発表を行った後、「「文明の使命」としての日本の南洋群島委任統治-過剰統治の背景-」2007年2月、『南洋群島と国際関係』(浅野豊美編)のかたちで公表した。第3は、研究の基礎となる視点を定めるための研究である。国際協調の内実はいかなるものであったのか、また、どのような観点からそれを分析するのか、功利的自由主義の立場をとりあげて分析した。具体的には、明治期のエコノミスト田口卯吉の言論から、日本の国際協調主義者の一つの典型をみいだす作業で、「天孫人種は白人なり田口卯吉の現実外交路線」2007年3月、中京大学社会科学研究所叢書第20巻『アジア太平洋地域における「ものの考え方」』を執筆した。平成16年度は、1920年代の国際協調主義外交の原型を探るための研究と、1930年代のアジア太平洋秩序のありかたを探る研究を中心に行った。前者については、外務省外交史料館所蔵史料を中心に、ハーグ平和会議における日本の対応を分析することで、日本外交の基調が大勢順応型の国際協調主義になっていったことをしめした。ハーグ平和会議については、外交史の視点からは研究が希薄であり、従来その意義が軽視されていたため、1920年代の国際協調主義外交の原型がハーグ平和会議の時期に現れていたことを強調した。なお、研究内容については、日本国際政治学会2004年度研究大会C-1分科会(日本外交史I、2004年10月16日於淡路夢舞台国際会議場)で発表し、学術論文として、『人文学報』第91号に発表した。後者については、8月にオーストラリアに行き、オーストラリア国立図書館及び国立文書館を中心に調査を行い、1930年代半ばの日豪親善使節交換についての史料を閲覧・収集した。日豪両国が親善を求めながらも、日本中心のアジア太平洋国際秩序とイギリス中心の国際秩序という意味では、その内実に大きな開きが存在したことを明らかにした。なお、研究内容については、東アジア政治史研究会(2005年3月26日於中央大学後楽園キャンパス)で発表し、近日中に学術論文としてまとめる予定である。上記の2点に加え、2005年3月にはアメリカに行き、国立文書館・歴史博物館を見学・調査し、歴史認識のありかた及び史料状況の調査を行った。アメリカでの調査は、このプロジェクトで明らかにしたい、近代日本にとっての西洋文明のもつ意味についての予備的調査である。平成17年度は、前年度に引き続き、19001920年代の国際協調主義外交の原型を探るための研究に加え、1920年代に形成されたアジア太平洋秩序の1930年代における変化を探る研究を行った。前者については、外務省外交史料館所蔵史料や回想録などをもとに、委任統治領南洋群島の法的位置づけと統治の実態の関連を調査した。これについては、近日中に学術論文としてまとめる予定である。また、国際協調主義の原型の一つを探るため、田口卯吉の対外観とその人種論の関わりについて研究した。研究内容については、渋沢栄一記念財団研究部(第5回比較思想史研究会)において「田口卯吉の天孫人種白人論経済人の現実外交路線」として報告した(2006年3月6日)。この報告をもとに、現在学術論文を執筆中である。後者については、前年度のオーストラリアでの調査をもとに学術論文を公表した。また2006年3月に渡豪し、オーストラリア国立図書館及び国立文書館を中心に、委任統治に関係する諸史料の調査・閲覧を行った。この調査では、前者における研究課題と連関させると同時に、委任統治の意義と対応について、日豪の比較検証にも留意した。上記の2点に加え、研究全体を総括する議論の準備として、近代日本外交の展開の中で、国家主権の意味合いの変化がどのような影響をもたらし、かつそれにどのように対応したのかについて、文献・史料の調査を行っており、この作業は引き続き来年度も行う予定ある。

調査の主眼は、第一次世界大戦の際、日本やオーストラリアによって占領されたドイツ領南洋群島の軍政から委任統治開始にいたる統治の思想・実態について明らかにすることであった。調査の成果は、「南洋群島委任統治制度の形成-日豪関係の視点から-」2006年12月、『二十世紀研究』第7号として発表した。第2は、上記テーマと関連させつつ、日本の委任統治政策の初期段階における、政治的・社会的・文化的背景を通観する研究である。オーストラリアとの比較研究、また、文明論・人種論との関連を考察にくわえ、全体として、委任統治政策が、日本の対外関係においてどのような意義をもつものであったのかをまとめた。オーストラリア学会第3回地域研究会で発表を行った後、「「文明の使命」としての日本の南洋群島委任統治-過剰統治の背景-」2007年2月、『南洋群島と国際関係』(浅野豊美編)のかたちで公表した。第3は、研究の基礎となる視点を定めるための研究である。国際協調の内実はいかなるものであったのか、また、どのような観点からそれを分析するのか、功利的自由主義の立場をとりあげて分析した。具体的には、明治期のエコノミスト田口卯吉の言論から、日本の国際協調主義者の一つの典型をみいだす作業で、「天孫人種は白人なり田口卯吉の現実外交路線」2007年3月、中京大学社会科学研究所叢書第20巻『アジア太平洋地域における「ものの考え方」』を執筆した。
幼児期における「遊び込める子ども」の育成を意図した「質の高い遊び」環境構築の試み

本研究では,幼児期における「遊び込める」という状況を規定する要因を尺度開発を手がかりにして明らかにした。幼児の「遊び込める」は「受容,共感,応答の循環」「環境への能動」「探求への意欲」「創造,想像の収束と実現」「親和と共有」の5因子23項目によって構成された。続いて,幼児の身体的な活動,特に自由遊びのなかでのドッジボールを対象として,遊び込める環境を構築する「質の高い遊び」について,尺度を利用して検討した。幼児期における運動遊びは,もの,ひと,ことのかかわりを通して,遊び込めるというプロセスが生まれ深まることが考察され,運動遊びの心理社会的効果として捉えられた。本研究の目的は,幼児を対象に「遊び込める子ども」を育てるための支援を検討することである。特に,身体的活動を中心として,遊び込める環境を構成する「質の高い遊び」について並行して考え,実践介入に伴った評価を行う。平成26年度には,幼児にとっての「遊び込める」という状況を規定する要因を明らかにする手だてとして3つの手続きを経て尺度開発を実施した。手続きIでは,96園315名の保育者に対する質問紙調査によって得られた529のエピソード事例から「遊び込める」状況における行動様式を収集し,43の尺度候補項目を選出した。手続きIIでは,4,5歳児278名を対象に質問紙調査を行った。回答方法は,保育者139名による各保育者の担当クラスの園児2名に対する代理評価とした。その後,最尤法・プロマックス回転に基づく探索的因子分析を行った結果,5因子23項目で構成される幼児の遊び込める尺度「幼児版プレイメーカー尺度」が開発された。プレイメーカーとは,サッカーなどの団体競技において,攻撃のきっかけを作る選手を指す。本尺度では,この言葉に,play(遊び)をつくる人(maker)という意味を込める。保育の場では,遊びをつくるのは保育者ではなく子ども自身でありたい,それによって遊び込める状況をつくる,保育者はその良き援助者となるという願いを込めている。手続きIIIでは,本尺度の因子構造の信頼性として内的整合性(クロンバックα係数)と検査ー再検査法による相関(r)を,併存的妥当性として既存の3尺度との相関(r)を検討した結果,高い信頼性と妥当性が認められた。遊び込むための要素として抽出された本尺度の項目が,保育者の観察に基づいているため,実践介入の効果を測定評価するための指標としてだけでなく,幼児の遊び込むことのできる環境の構想や支援に際しての有益な情報がもたらされた。平成27年度には,以下の研究を実施した。1前年度に作成した幼児にとっての「遊び込める」という状況を規定する要因を明らかにする尺度について,論文作成と投稿,国内外の学会での成果発表を行った。そこで受けた有益な意見をフィードバックし,内容を精査した。2「Playability Evaluation Scale of Young Children」の実用化に向けて,2つの観点からの実証研究を行った。1つ目は,保育者が尺度を使用する際に用いる分析シートを作成試行し,本尺度を,遊び込める子どもを育成し,また遊び込める環境を構築するための保育カンファレンスにおいて活用する手だてを探った。その際,遊び込めこめる子どもと遊び込めない子どもを抽出して観察評価の対象とすることで,事例の典型性を高めた。2つ目は,幼児が遊び込めるようになるプロセスの測定評価としての本尺度の可能性を探った。特に年長児のドッジボール遊びに着目し,本尺度の実用化の検討と合わせて,本尺度を用いることによって見えてくる運動遊びにおける心理社会的効果を明らかにした。また,それによって5歳児の「遊び込める」構造が考察され,「質の高い遊び」環境を整えるための一資料が得られた。3幼児の遊びの質を高めるための要因検討のための実証研究を行った。特に今年度は,身体という媒体が強調される幼児期における自由で創造的な身体表現遊びを対象として,そこで子どもたちが何を得ているのか,さらにはその遊びに適した題材は何かを,5歳児を対象に検討し論文にした。達成度についての自己評価の理由は以下の通りである。1本年度では,前年度に作成した「遊び込める子ども」尺度の実用化に向けた実証的な研究が実施され,本尺度がプログラム前後の平準化された量的評価尺度としての活用よりも,保育の専門家の主観性を生かした質的な評価を併存させることによって,精度が高まることが見出され,本尺度運用の一定の方向性や有効性が明らかにされた。2運動遊びの心理社会的な効果という観点からの検討によって,幼児が,フェーズを追うごとに,ひと(他児),もの(ボール,ルール),こと(トラブル)に遭遇し,遊び込む状況が生まれ深まっていく構造が捉えられ,「質の高い遊び」モデル構築の一資料が得られた。本研究では,幼児における遊び込めるとは何か,遊び込めるという状況を規定する要因は何かを,尺度開発を手がかりとして明らかにした。研究Iでは、幼稚園教諭と保育士315名による、幼児の「遊び込める」状況を捉えた529のエピソード事例から、「遊び込める」行動様式を収集し43の尺度候補項目を選出した。研究IIでは、43項目の質問紙を用いて、139名の保育者を対象に278名の幼児についての観察評価を実施した。因子分析によって,幼児の「遊び込める」は,「受容,共感,応答の循環」「環境への能動」「探求への意欲」「創造,想像の収束と実現」「親和と共有」の5因子23項目によって構成されることが明らかになった。

研究IIIでは本尺度の信頼性と妥当性を検討し、高い水準の良好な結果が得られた。続いて,幼児の身体的な活動,特に自由遊びのなかでのドッジボールを対象として,遊び込める環境を構築する「質の高い遊び」について,尺度を利用して検討した。その結果, 2015年10月3月までの5歳児のドッジボール遊びには,保育者介入期,保育者場面援助期,子ども中心期,子ども主導前期,子ども主導後期,ゲーム展開期の6つのフェーズが見られた。また,男児Aにおいて,各因子点が異なるフェーズで上昇することが示され,男児Aが,ひと(他児),もの(ボール,ルール),こと(トラブル)に遭遇し,遊び込む状況が生まれ深まっていく構造が捉えられた。幼児にとって,他者との調整をしながら状況を再構成したり創意工夫したりする行動に至るには時間がかかることがわかった。「遊び込める」プロセスとは,子ども自らが,自らを,自らの遊びの中心に据えていくプロセスと捉えられた。幼児期における運動遊びが,「丈夫なこころ,賢いからだ:a resilient mind andinquisitive body」を育くむ機会となり,心理社会的効果が認められた。本研究では,幼児期における「遊び込める」という状況を規定する要因を尺度開発を手がかりにして明らかにした。幼児の「遊び込める」は「受容,共感,応答の循環」「環境への能動」「探求への意欲」「創造,想像の収束と実現」「親和と共有」の5因子23項目によって構成された。幼児期における運動遊びは,もの,ひと,ことのかかわりを通して,遊び込めるというプロセスが生まれ深まることが考察され,運動遊びの心理社会的効果として捉えられた。本年度では,当初の研究計画であった「遊び込める子ども」尺度の開発がほぼ完了した。また,尺度開発の過程から,「質の高い遊び」の条件や要因も浮き上がってきており,研究の方向がより焦点化された。研究補助最終年としての28年度の推進方策は以下の通りである。1遊び込める子どもの発達的特徴を検討する。本年度は,5歳児の運動遊びとしてのドッジボール場面を対象にして「遊び込める」構造を検討した。今後は,4歳児,3歳児の遊び場面を対象として分析する。「遊び込める」という状況を規定する要因を,3歳6歳までの発達と併せて検討し説明モデルを提示する。本研究課題は最終年度ではあるが,その後も継続して研究を続ける計画である。2既存の遊びを含めて,作成した本尺度を用いて遊びを評価し,「質の高い遊び」環境を構築する条件を整理する。保育内容論,身体教育次の研究を進めることによって研究費を使用する予定である。1.「遊び込める子ども」尺度の運用のための追調査と成果の公表作成した遊び込める子ども尺度「幼児版プレイメーカー尺度」の運用上の課題を明らかにし整備する。学会誌への投稿,国内外の学会発表を通して成果を公表し,そこでの意見などを今後の研究に還元する。2.
カルシウムイオンによる高次細胞機能の調節機構

生活活性物質による細胞機能応答には、Caに依存し、またCa動態に重要な作用を及ぼすものがある。現在まだCaの役割について不明な点が多く、細胞下並びに分子レベルにおいて、Caによる高次細胞機能の調節機構について今後3年間にわたり研究を開始し、班員10名と公募班員8名の協力により初年度については次のような結果を得た。即ち栗山班員は血管平滑筋におけるCaとcyclic nucleotidesの関係について研究し、収縮蛋白特にミオシン軽鎖の燐酸化、CaポンプとCa流入についてのcAMPとcGMPの作用の差を明らかにした。平班員は心筋機能特に電気現象と収縮との関係をphosphodiesteraseの作用からとらえ、パッチクランプ法により心筋単一細胞の電気現象を目安として、Ca拮抗薬の二重作用について明らかにした。小沢班員は心筋Caの調節機構を脂質代謝の面からとらえ、脂質代謝におけるCaの役割を明らかにし、清水班員はlipoxygenase系を介したarachidonic acidの代謝特にLeucotrieneの合成とCaの役割について研究した。小林班員は細胞骨格調節蛋白であるCaldesmoneその他の蛋白のCaによる制御機構について研究し、蛋白の燐酸化とCaの役割について研究した。同様に山崎班員は血小板膜糖蛋白の機能の発見におけるCaの役割について述べ、Caの細胞内濃度の測定法に特に慎重な配慮をした研究成果を得た。川崎班員はCa依存性動物lectineに関する研究成果を、小島班員はCaと細胞分化の調節機構について、吉田班員は受容体活性化反応(ムスカリン、アドレナリン等の)とCa動態とその調節機構について述べ、日高班員はCkinaseの作用を中心として収縮蛋白における燐酸化について詳細な結果を報告した。本年度は研究開始の1年目にあたり、各班員間の研究の初期段階のまとめであり、今後はさらに発展した研究成果が得られるものと確信している。
現代的カテゴリー論の基礎概念の解明

本年度の研究では主に、カテゴリー論において中核的な役割を果たす「基礎づけ(Grounding)」概念に焦点を当て、存在論的探究におけるその理論的役割について考察を行った。具体的には、まず、「基礎づけ」概念に基づく形而上学的プログラムを脅かす根本的問題(「基礎づけの基礎づけ」問題)を取り上げ、既存の対応を比較・検討した。それにより、本質的な争点を明らかにし、解決のためのひとつの見通しを示すとともに、当該の問題が「形而上学的説明」という発想の核心に迫るものであることを示した。次に、前年度の研究の焦点であった「真にするもの(Truthmaker)」概念を「基礎づけ」概念に基づいてどのように厳密に定義できるかについて考察し、既存の提案を批判しつつ新たな定義を提示した。そのうえで、基礎づけの理論とTruthmakerの理論におけるそれぞれの洞察が互いの問題に対して有用なアプローチを提供することを明らかにした。そして、この成果を応用するかたちで、基礎づけの理論を脅かすとされるパラドクス(Kit Fineのパラドクス)を取り上げ、Truthmakerの理論に含まれる重要な視点(形而上学的説明と概念的説明の差異)を手がかりにしながら、これまで指摘されてきたパラドクスを統一的に解決する方法を示した。また、さらなる応用として、Truthmakerの理論を脅かすとされる「否定的真理の問題」を取り上げ、否定的真理がTruthmakerの理論にとってどのような意味で問題となるのかを「Truthmaker」概念が依拠する「基礎づけ」概念をもとに再考したうえで、「世界全体」がすべての否定的真理のTruthmakerであるという主張が一定のもっともらしさをもつことを示した。これらはいずれも現代的カテゴリー論の原理的な基盤に関する成果であり、その基礎概念の解明に寄与したと言える。(抄録なし)本年度の研究は主に、現代の存在論的探究において大きな注目を集めているTruthmaker概念に焦点を当てて行われた。Truthmaker概念は、「真理は実在に根拠づけられている」という実在論的な直観のもとで、「真理の担い手を真にするもの」として導入され、その特徴づけを巡って多岐にわたる議論を巻き起こしている。本年度の研究では、Truthmakerの理論一般に対する主要な批判を取り上げ、錯綜した論争状況に置かれたTruthmaker理論の意義と射程を再検討することを目指した。特に、存在論におけるTruthmaker理論の役割を吟味するために、この理論の原理とされているものに対する批判を取り上げ、それがTruthmaker理論一般に対してどの程度の脅威を突きつけるものであるかを検討した。その結果として、Truthmaker理論は「世界に成り立つ様々な事実を存在論的に基礎づけるものとして何が必要とされるか」という問いを探究するための方法論的役割を果たすものとして特徴づけられることを明らかにした。そして、クワイン的な存在論的コミットメントの基準への対案を提示するという重要な側面がTruthmaker理論にあることも示された。さらに、Truthmaker概念と「基礎づけ(grounding)」概念との関連を巡っても考察を行い、前者が後者によってどのように定義されうるかを検討した。また、Truthmaker概念と密接な関連をもつ形而上学的様相の概念についても考察し、D.Lewisによって提案された方法に基づく様相概念の還元が「様相的直観の説明」に関して深刻な理論的困難を抱えること、および、プリミティブな「世界」概念や「本質」概念を用いた還元のアプローチが自然に動機づけられることを明らかにした。これらの成果は、現代形而上学における基礎的概念の解明に寄与するものである。本年度の研究において一定の解明が与えられたTruthmaker概念は現代形而上学の基礎概念に属するものであり、当該分野の概念的道具立てを整備するという本研究の目的の重要な一部が本年度の成果によって達成されたと言える。

「基礎づけ」概念の解明に焦点を当て、この作業を(i)「存在論的依存性」概念との関連の解明、(ii)「基礎づけ」概念に基づく形而上学観の擁護と、優先性に基づく一元論の再定式化、という2つのステップに分けて研究を進める。(抄録なし)
消化管上皮の脱分化を制御する幹細胞ニッチ形成機構の解析

両生類の消化管では、変態期に甲状腺ホルモンにより幼生型上皮の一部が脱分化して幹細胞となり、成体型上皮を新たに形成する。本研究では、幹細胞への脱分化機構の分子レベルでの解明を目指し、アフリカツメガエル小腸を実験モデルとして用い、甲状腺ホルモン応答遺伝子の発現解析および培養系を用いた機能解析を進めた。その結果、Wnt5a/Ror2シグナル経路が幼生型上皮の脱分化に必須であることが明らかになった。さらに、幼生型上皮内に散在するRor2発現細胞が幹細胞へと脱分化することが示唆されたため、Ror2発現細胞の系譜解析用のトランスジェニックカエルの作製に着手した。アフリカツメガエルの小腸では、変態期に上昇する甲状腺ホルモン(TH)の作用により幹細胞ニッチが形成され、その影響下で幼生型吸収上皮の一部が幹細胞へと脱分化する。この上皮脱分化を制御するニッチの分子レベルでの解明を目指し、本研究ではTH応答遺伝子の解析を進めている。本年度は、幹細胞出現時に上皮・結合組織間で起こるcell contactの分子基盤を明らかにするため、これまでに同定されているTH応答遺伝子のうち、遺伝子産物が細胞膜に存在する遺伝子群に注目して発現解析を行った。RT-PCRおよび免疫組織化学により、Notch1とそのリガンドJagged1、transient receptor potential (TRP)チャネルの1つであるTRPP1等が幹細胞出現と時間的に一致して発現が高まり、いずれも組織特異的な発現をすることを見出した。この他にも組織特異的に発現が上昇するTH応答遺伝子を複数同定した。また、昨年度より継続中の、幹細胞出現との密接な関連が示唆されているWnt5a/Ror2シグナル経路の機能解析を、小腸の培養アッセイ系を用いてさらに進めた。TH非存在下でWnt5aタンパク質を培養液に添加した場合には単層円柱上皮細胞の極性や形の変化が観察され、TH存在下で内在性Wnt5aの機能を抗体を用いて阻害した場合には幹細胞の出現が抑えられた。これらの結果は、Wnt5a/Ror2経路の活性化が上皮の幹細胞への脱分化に充分ではないが必須であることを示している。また、Wnt5aはRor2以外の受容体を介して細胞増殖を促進することを示す結果も得られた。さらに、Ror2発現細胞の細胞系譜を解析していくために必要なRor2プロモーターの単離にも成功した。アフリカツメガエルの小腸では、変態期に甲状腺ホルモン(TH)を引き金として幹細胞ニッチが形成され、その影響下で幼生型吸収上皮の一部が幹細胞へと脱分化する。本研究では、これまでに同定されているTH応答遺伝子の機能解析を進めることにより、上皮脱分化機構を分子レベルで解明することを目指している。本年度は、Wnt5aとその受容体であるRor2に着目し、RT-PCRや免疫組織化学的手法を用いてこれらの遺伝子の発現解析を行った。Wnt5a、Ror2ともに幹細胞の出現と同時に発現が上昇すること、特にRor2は、変態前には吸収上皮内に散在的に発現するが、変態に伴い幹細胞特異的に発現するようになること等を見出した。これらの結果は、Wnt5a/Ror2シグナル経路が幹細胞の出現に重要な役割を担っていることを示唆している。そこで、申請者がこれまでに確立した小腸の培養アッセイ系を用いて、この経路が上皮の脱分化に及ぼす作用を実験的に検証した。TH非存在下でWnt5aタンパク質を、TH存在下で抗Wnt5a機能阻害抗体を培養液に添加することにより、Wnt5a/Ror2経路の活性化が上皮脱分化過程で起こる細胞極性の変化に必須であることを示す結果を得つつある。また、Ror2の発現を手掛かりに幹細胞の発生学的起源を追究していくため、Ror2プロモーターの単離にも着手した。この他に、幹細胞の出現時期にはHes関連遺伝子であるhairy-1も幹細胞特異的に強発現することを観察し、上皮の脱分化にはNotch経路も関与することを示唆する知見を得た。幹細胞への脱分化には、複数のシグナル経路間でのクロストークを含む複雑な機構が存在すると考えられる。本年度は、これまでin vitroで行ったWnt5a/Ror2経路の機能解析の結果をまとめ、(1)変態前の幼生型上皮内に散在するRor2発現細胞が脱分化して幹細胞になること、

(2)脱分化には、変態期にTHにより発現が上昇するWnt5aが必須であること、(3)Wnt5aはRor2発現細胞に作用し、その形を単層円柱から丸へと変化させること等の結論を得た(PLoS One,2014)。また、Wnt5aもRor2もTH直接応答遺伝子ではなく、他のシグナルを介して間接的に発現が上昇することも明らかにした。Wnt5a/Ror2経路とcanonical Wnt経路との関連についても調べるため、Wnt5a以外の複数のWntについても発現解析を進めている。さらに、昨年度までに単離したRor2プロモーターを使って、薬剤を加えた時にのみRor2発現細胞で特異的にrTAおよびCreが活性化されるDNAコンストラクトを作製した。このコンストラクトを、rtTA依存的に蛍光タンパク質DsRedを発現するトランスジェニック(Tg)カエルに導入し、プロモーターの特異性を確認中である。さらに、Ror2発現細胞を永久標識するために、レポーターとなるTgカエルのライン化を進めており、ダブルTgカエルを使ったRor2発現細胞の系譜解析に着手するところである。日本医科大学知的財産推進センター発生生物学また、昨年度から継続中であった小腸培養アッセイ系を用いたWnt5a/Ror2経路に関わる遺伝子の機能解析を終了し、この経路が上皮の脱分化に関与することを示す結果を得ることができた。さらに、Ror2発現細胞の細胞系譜を解析していくためのトランスジェニックカエル(Tg)作製に必要な、Ror2のプロモーターの単離にも成功した。プロモーター領域が長かったため当初の予定よりも時間がかかってしまったが、この単離したRor2のプロモーターを使ってTgの作製が可能となった。全体として研究は順調に進んでいる。本年度研究計画の中心的課題であるWnt5a/Ror2経路に関わる遺伝子の発現解析、および小腸の培養アッセイ系を用いた機能解析を行い、ほぼ予想通りの結果を得ることができた。現在は実験データのまとめの段階に入っている。Ror2のプロモーターの単離には、当初の予想よりもプロモーター領域が長いため多少時間がかかっているが、研究は全体として順調に進んでいる。最終年度にあたるため、下記の幹細胞制御の研究を推進すると伴に、データのまとめと発表を並行して行う。Notch1およびそのリガンド、TRPP1等について、cell contact部位でのより詳細な発現解析を進める。幹細胞出現と時間・空間的に最も密接な関連をもって発現する遺伝子から順に、小腸の培養アッセイ系を用いた機能解析を始める。当該遺伝子産物の活性化物質や阻害物質などを培養液に添加することにより、その機能をTH非存在下で促進、またはTH存在下で抑制し、当該遺伝子がcell contactや幹細胞の出現に及ぼす作用を検証していく。単離したRor2プロモーターの発現特異性をin vivoで確認した後、薬剤を加えた時にのみRor2発現細胞特異的にCreが活性化され、蛍光タンパク質DsRedが発現するようなDNAコンストラクトを設計する。このコンストラストを用いてCre-loxP導入Tgカエルを作製し、F0を使ったRor2発現幼生型上皮細胞の細胞系譜の解析に着手する。当初の計画通り、今後は、幹細胞出現時に頻繁に起こる上皮・結合組織間のcell contactの役割に焦点をあてて幹細胞制御の研究を進める。
発声器官の機械系による構成と音声獲得メカニズムの解明

人間の発声器官は主に、肺、声帯、声道、舌、口蓋とそれらを動かす筋肉などから成り、互いに適当な位置や形状を形成することにより音声が生成される。本研究は、人間と同等の発声器官を機械系によって構成し、聴覚フィードバックと自己学習によって人間の音声学習過程を再現し、また人間らしい発声手法を獲得させることを目的としてきた。人間の発声機構は大きく分けて、声帯振動による音源の生成と、声道部共鳴によるホルマントの付加という二つの働きによって構成されている。主として顎や舌の非定常な動作によって引き起こされる変化から子音が生成され、母音は定常的な声道形状を形成することによって生成される。この発声機構を、エアコンプレッサ、圧力調節弁、流量調節弁、人工声帯、調音用共鳴管、マイクロホン、音声解析用計算機から成る機械系モデルによって構築した。7つのモータ(流量操作:1、声帯操作:1、共鳴管操作:5)によって機械系をダイナミックに制御することにより、聴覚フィードバックを用いた学習によって人間のように機械系が自ら音声を獲得できることを示した。特に本年は、音声から発声動作を逆推定する処理にニューラルネットワーク(NN)を適用した。学習時において、NNはシステムが生成した音響の音響パラメータを入力とし、そのときの制御パラメータを教師信号とすることで、ある音響を生成するために必要な声道の形状を学習する。学習後、NNを声道モデルに対し直列につなぐ。NNに生成したい音響の音響パラメータを入力し、出力された制御パラメータから求められる声道の形状に変化させることによって、望む音響を生成することが可能となった。今後は、機械モデルによる音声獲得と人間の学習機構の解明を通して、新しいヒューマンインタフェース実現に向けての検討をおこなっていく。人間の音声は、音声生成器官の複雑な働きによって作られる音である。発声器官は主に、肺、声帯、声道、舌、口蓋とそれらを動かす筋肉などから成り、互いに適当な位置や形状を形成することにより言葉が生成される。本研究は、人間と同等の発声器官を機械系によって構成し、人間のように聴覚フィードバックと自己学習によって人間らしい音声を獲得していくこと、更に音声学習機構と関連づけて人間の学習過程を解明していくことが目的である。7つのモータ(流量操作:1、声帯操作:1、共鳴管操作:5)によって機械系ダイナミックに制御することにより、聴覚フィードバックを用いた学習によって人間のように機械系が自ら音声を獲得できることを示した。更に、声帯部と声道部について音質向上のための検討をおこなった。現在は、シリコーン製の実物大の医療訓練用人体モデルにモータを組み込み、顎の開閉と舌のフレキシブルな動き実現のための検討を進めている。次年度は、子音発音のための動作機構と制御アルゴリズムの検討をおこなう。更に、機械モデルによる音声獲得と人間の学習機構の解明を通して、新しいヒューマンインタフェース実現の面からも検討をおこなっていく。
最先端胸部手術医療技術のアジアに向けた教育的配信と環境の構築

発展途上にあるアジア地区の医療格差の解消には、国際的医療交流が不可欠である。施設問や研究者同士交流を経済的、時間的、人数的制約を受けない形式で克服できる超高速インターネットを用いた国際的な遠隔医療配信に胸部外科領域で取り組み成果を得た。精力的にアジア各地に展開を図り、ネットワーク網を構築整備できた。APANを利用し多くのアッジア基幹施設と肺移植や肺癌の低侵襲手術、手術教育モデルについての相互提示カンファレンスを成功させた。ネットワーク配信のため質の高いライブラリ・を充実させ今後の将来性ある国際研究への実績を積むことができた。しかし新型インフルエンザが世界的流行となり、国内でも関西を中心に広がり様々な社会的問題を引き起こしている。各種学会や研究会は中止され、また国外への学術出張も自粛されている。このように施設間や研究者同士の交流が制限される状況では、直接の手術技術指導など経済的、時間的、人数的制約を受け充分な役割を担うことができない。これらを克服する最良の手段として超高速インターネットを用いた国際的な遠隔医療配信は、さらに脚光を得ると思われる。ヒトの直接交流が制限された環境下でも、外科医や医療従事者にとって多くの利点がある。我々は20年から21年3月までにアジア各地に展開を図り、現地へ赴き構築したネットワーク網を整備した。この間にSINET3を利用しNational University Hospital Singapore (NUHS)のSurgeryとの肺癌手術カンファレンス、National Taiwan University Hospital (NTUH)のThoracic and Cardiovascular SurgeryやVeterans General Hospital Taipei (VGH-TP) Thoracic Surgeryとの肺移植や肺癌の低侵襲手術、手術教育モデルについての相互提示カンファレンスを成功させた。また医療安全教育や開発した内視鏡手術シミュレータートレーニングを組み込んだ特色あるプログラムを作成中である。ネットワーク配信する質の高いライブラリーを収集し充実を図っている。最近では発展途上にあると考えられたアジア地区との医療格差は急速に減少してきている。その理由として日本や欧米から学んだ技術を積極的に取り入れ組織力で克服している。国際的医療交流が不可欠である。施設間や研究者同士の交流を益々活発化させることで海外をリードする我々国内のネットワークも早く構築することが急務である。これらを克服する最良の手段として超高速インターネットを用いた国際的な遠隔医療配信を取り組んできた。ヒトの直接交流が制限された環境下でも、外科医や医療従事者にとって多くの利点があるネットワーク網を整備した。我々は20年から21年3月までにアジア各地に展開を図り、現地へ赴き構築した。この間にSINET3を利用しNational University Hospital Singapore(NUHS)のSurgeryとの肺癌手術カンファレンス、National Taiwan University Hospital(NTUH)のThoracic and Cardiovascular SurgeryやVeterans General Hospital Taipei(VGH-TP)Thoracic Surgeryとの肺移植や肺癌の低侵襲手術、手術教育モデルについての相互提示カンファレンスを成功させた。新しい活動として、第29回APAN学会の企画の中でアジア多基幹施設を連携した同時の胸部外科会議を開催した。参加施設は主催会場インターコンチネンタルシドニーホテル(オーストラリア),国立台湾大学(台湾),ソウル大学ブンダン病院(韓国),福岡大学(日本),北海道大学(日本),フィリピン大学総合病院(フィリピン)で"胸腔鏡の区域切除"をテーマとしたものであった(2010年2月10日)。これには分担者(奥村)も各国技術者の技量向上交流を目的としてシドニーへ赴いた。また、翌年世界的に現在最も注目されている"肺癌ロボット手術"をテーマに研究代表者(岩崎)が企画を行い、香港で主催された第31回APAN学会でアジア多施設同時会議の司会を行った。中継施設は香港会議展覧中心(中国),福岡大学(日本),藤田保健衛生大学(日本),金沢大学(日本),韓国がんセンター(韓国),フィリピン大学マニラ校(フィリピン)であった(2011年2月25日)。この時は福岡大学に新たに整備された遠隔会議に対応した新しいタイプのPC講義室(先進PC教室)を利用した。