hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超柔軟・ナノ構造を有する神経刺激電極用パリレン金属ケーブルの機械的電気的特性

超柔軟・ナノ構造を有する神経刺激電極用パリレン白金ケーブルの更なる微小化・実用化をはかるため、その機械的変形特性および電気抵抗率を多チャネル同時に調べることが可能なマルチファンクション引張試験システムを開発した。更に、開発引張試験システムを用いてパリレン白金ケーブルの機械的および電気的性質に及ぼす膜厚の影響、さらにアニールリング熱処理温度の影響を明らかにし、機械的電気的信頼性を考慮したパリレン白金ケーブルの最適な微小構造を提案した。失明者の視覚を再生させる「人工眼」において、高空間分解能で多チャネルに人工視覚信号を脳内刺激電極へ送る電気ケーブルが不可欠であり、実用上は1000本を超える金属配線が求められる。本研究は超柔軟・ナノ構造を有する神経刺激電極用パリレン白金ケーブルの更なる微小化・実用化をはかるため、その機械的変形特性および電気抵抗率を多チャネル同時に調べることが可能なマルチファンクション引張試験システムを開発するとともに、その機械的電気的性質と薄膜厚さ特に白金の膜厚の関係、さらにアニールリング熱処理温度の影響を明らかにし、機械的電気的信頼性を考慮したパリレン白金ケーブルの最適な微小構造及び使用条件を発見することを目的とする。本年度では、高精度リニアアクチュエータを引張試験の駆動源として、パリレン金属ケーブルの電気抵抗信号を引張試験中でリアルタイムに検出できるマルチファンクション引張試験システムを開発した。また、開発した試験システムを用いて、パリレン白金ケーブルの更なる微小化や実用化を実現するために、その基本となるパリレン生体適合材料の引張特性、特にそれに及ぼすアニール熱処理の影響を調べた。パリレンc生体適合材料はBioMEMSデバイスに使用される際、通常、クリーンルーム大気中で100°C1時間程度のベーキングが施される。その縦弾性係数と降伏強さ、伸び率はそれぞれ3.2GPa、66MPa、350450%である。通常ベーキング処理したパリレンC薄膜はさらに真空中、265°C9hのアニーニング処理を受けると、降伏強さは約2割程度上昇したに対し、伸び率数パーセントまで急減した。なお、通常のベーキング処理と違って真空中ベーキング処理されたパリレン薄膜はその後の真空アニーニングの温度上昇につれ、降伏強さや静強度が徐々に増加した。しかしながら、パリレン薄膜の柔軟性が著しく損なわれた。昨年度では、高精度リニアアクチュエータを引張試験の駆動源とする神経刺激電極用パリレン金属ケーブルの引張試験システムを開発した。今年度では、高温・真空下におけるパリレン薄膜及び神経刺激電極用パリレン白金ケーブルの機械的特性を調べるため、昨年度に開発した神経刺激電極用引張試験システムに真空チャンバーおよび微小ヒーターを付け加えたことにより,神経刺激電極用パリレン金属ケーブルの引張特性に及ぼす温度や雰囲気の影響を調べることが可能になった.さらに,高温・真空下におけるパリレン薄膜及び神経刺激電極用パリレン白金ケーブルの機械的特性を調べるため、真空中高温下で引張試験を行う。パリレン薄膜の機械的特性に及ぼすアニーリングおよび薄膜厚さの影響を調べた。得られた主な結果を以下に示す.1.通常のベーキング処理したパリレンC薄膜はさらに真空中、265°C9hのアニーニング処理を受けると、降伏強さは約2割程度上昇したに対し、伸び率数パーセントまで急減した。2.通常のベーキング処理と違って真空中でベーキング処理されたパリレン薄膜はその後の真空アニーニングの温度上昇につれ、降伏強さや静強度が徐々に増加した。昨年度では、神経刺激電極用引張試験システムに真空チャンバーおよび微小ヒーターを付け加えたことにより,神経刺激電極用パリレン金属ケーブルの引張特性に及ぼす温度や雰囲気の影響を調べることが可能になった。さらに,高温・真空下におけるパリレン薄膜及び神経刺激電極用パリレン白金ケーブルの機械的特性を調べるため、真空中高温下で引張試験を行う。今年度では、これまでの研究結果を踏まえて、厚さ250ナノ幅10ミクロンの白金ワイヤを厚さ6ミクロンのパリレン薄膜コーティングで保護する、即ち、パリレン・白金ワイヤ・パリレンのようなサンドイッチ構造のケーブルを半導体加工技術により作製した。作製したパリレン・白金ケーブルを用いて引張試験を行い、パリレン・白金ケーブルの変形特性および電気抵抗の変化を測定し、パリレン白金ケーブルの機械的特性(降伏強さ、破壊機構)および電気的特性(電気抵抗)への影響について調べた。引張試験途中及び引張破壊直後の試験片を多数用意し、電子顕微鏡観察を行い、パリレン・白金ケーブルの破壊メカニズムについて検討した。本研究の場合、パリレン・白金ケーブルの降伏強さや破壊メカニズム、柔軟性に及ぼす白金薄膜の影響が大きく、超柔軟・ナノ構造を有する神経刺激電極用パリレン白金ケーブルの更なる微小化・実用化をはかるためには、白金薄膜の構造が大変重要であることがわかった。また、神経刺激電気信号を確実に伝送するために、パリレン・白金ケーブルの電気抵抗変化率の許容範囲は2025%が限界だと考えられる。

年度途中において,研究機関を変えたため実験ができない状態が暫く続いてしまいました.24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度研究計画の遅れを取り戻すためには,まずは実験を正常に実行できるように環境整備を急ぐ.また,研究計画の調整若しくは部分的な立て直しを早急に検討し対応策を見出す.24年度が最終年度であるため、記入しない。
臍帯を用いた先天難聴原因検索

高度感音難聴67例のうち10例(15.4%)においてCMV-DNA陽性16例(23.9%)にGJB2遺伝子異常を確認した。重複はなかった。両群で出生時体重は、CMV-DNA陽性群で低い傾向があった。側頭骨CT, MRIの画像検査において形態学的な違いは見られなかった。各5名に対して人工内耳埋込術を施行。手術所見に差を認めなかった。人工内耳の装用効果は両群において良好であり、乳幼児聴覚活用尺度、発声発語指数のスコアは同等の改善が確認された。重複はなかった。調査によれば出生1000人から2000人に1人の割合で高度難聴児が生まれてくるとされている。これは先天性代謝疾患などの他の先天性疾患に比較すると頻度が高く、聴覚障害はすべての先天性疾患のうちでも最も多い疾患であると考えられる。一方、先天性CMV感染症は300人に1人の割合で出生し、5%の顕性感染うち40%に難聴が、95%の不顕性感染のうち10%に難聴が認められるという欧米の報告があり、乳幼児期における聴覚障害の原因として重要視されている。本邦における乳幼児における聴覚障害の原因として先天性CMV感染と遺伝子異常の関与について検討された報告はなかった。われわれは後方視的に先天性CMV感染の関与を証明することができる保存臍帯検査を行って、聴覚障害児67例のうち10例(15.4%)においてCMV-DNA陽性、16例(23.9%)に聴覚障害において最も頻度の高いGJB2遺伝子異常を確認した。遺伝子異常を示した患児とCMV遺伝子が確認された患児との間で重複はなかった。乳幼児における聴覚障害の原因としてGJB2遺伝子異常が最も頻度が高く、それについでCMVによるものの頻度が高い結果となり、本邦においても聴覚障害の原因として先天性CMV感染の頻度が高いことがわかった。CMV-DNA陽性患者とGJB2陽性患者について出生時体重を比較するとCMV-DNA陽性群で低い傾向があった。側頭骨CT,MRIの検査においては両者に差はなく、内耳奇形は見られなかった。GJB2遺伝子異常の患児5名、CMV-DNA陽性患児4名に対して人工内耳埋込術を施行した。装用効果について来年度以降も引き続き検討を行う。遺伝子難聴とサイトメガロウイルスを同時期に検査する本研究により、本邦における乳幼児聴覚障害の原因が明らかになり、人工内耳を含めた早期治療、療育に対する方針が明らかになるもとと考えられる。われわれは後方視的に先天性サイトメガロウイルス(CMV)感染の関与を証明することができる保存臍帯検査を行って、聴覚障害児67例のうち10例(15.4%)においてCMV-DNA陽性、16例(23.9%)に聴覚障害において最も頻度の高いGJB2遺伝子異常を確認した。側頭骨CT,MRIの検査においては両者に差はなく、形態学的な違いは見られなかった。GJB2遺伝子異常の患児5名、CMV-DNA陽性患児5名に対して人工内耳埋込術を施行した。人工内耳手術時の所見では蝸牛開窓時のリンパ液の流出状況、電極の挿入状況に差を認めなかった。人工内耳は全症例にNucleus24を使用。コード化法はACEを用いた。人工内耳の電極は10症例において有効電極全て挿入され、22チャンネル有効に機能している。人工内耳の装用効果は32.5dBから33.7dBと良好であり、IT-MAIS,MUSSのスコアは人工内耳装用前後において同等の改善が確認された。CMV-DNA陽性患者の1例に発達の遅れが高度な症例があり、今後の人工内耳装用効果がどの程度まで上がるのか注目している。遺伝子難聴とCMVを同時期に検査する本研究により、本邦における乳幼児聴覚障害の原因が明らかになり、人工内耳を含めた早期治療、療育に対する方針が明らかになるもとと考えられる。
二核、三核、および四核錯体を分子デバイスとする集積型錯体の合成

本研究では,ディスクリートな二核,三核および四核錯体の合成を行い,それらを分子デバイスとして組み合わせた集積型金属錯体の構築を行った。架橋配位子にはオキソ,ヒドロキソ,カルボキシラト等を用い,銅,ニッケル,鉄,マンガン,バナジウム等を錯体の新規に合成し,これらの集積化について検討したところ,数種の新規多核錯体を得ることに成功し,なかでも「二核マンガン(II)錯体への光照射による混合原子価四核マンガン錯体の単離」という興味深い成果を得ることができた。原料となる二核マンガン錯体は,〔Mn(Ph_2MeCCOO)(phen)_2〕_2(PF_6)_2の組成で表されるビスμカルボキシラト架橋の二核錯体である。この錯体のメタノール溶液は暗所では全くスペクトル変化を示さないが,太陽光もしくは紫外線ランプによる紫外光を数時間照射することで溶液が淡黄色から濃褐色へと変化し,マンガン(III)に由来するd-d遷移が500nm付近に現れ,さらに光照射を続けることで〔Mn_2(O)(Ph_2MeCCOO)_2(phen)_2〕_2(PF_3)_2の組成で表されるマンガン錯体の褐色沈殿が得られた。X線結晶構造解析により,この錯体は二核マンガン(II,III)錯体がμ_3オキソイオン架橋で二重化した混合原子価マンガン四核錯体であることが確かめられた。またユニット中に存在するphen配位子が層状に近接した位置にあることから,phenのπ-πスタッキング効果が四核構造の安定化に大きく寄与していると考えられる。この二核→四核への集積化は360nm付近の波長の光によって引き起こされることがフィルターを使用した実験で確認され,明らかに光誘起により錯体の酸化・集積化が起きていることが示された。また,脱水溶媒中では集積化が起きず,逆に水の添加により集積化が著しく加速されることが明らかとなり,四核錯体中のμ_3オキソイオンは溶液中に存在する水分子に起因していると考えられる。現在Water-^<18>Oを使った確認を試みている。
高等植物細胞壁のペクチンの生合成

ペクチンは複数の構成糖から成る棺物細胞壁多糖の一つであり、その主要な構造は、ガラクツロン酸(GalA)がα-1,4-結合で連なったポリガラクツロン酸(polyGalA)である。本研究は、ペクチンの合成機構に着目し、polyGalAにGalAを転移させて糖鎖の伸長反応を触媒するガラクツロン酸転移酵素(GTase)の諸性質を明らかにすることを目的とした。2.酵素の性質:酵素の最適作用pHは6.8-7.5、最適作用温度は25-35°Cである。酵素活性には5mMのMn^<2+>添加が必須であり、比活性は約40倍高まる。また、界面活性剤の添加も必要である。重合度の低いpolyGalA(分子量約10,000)が良好な受容体となる。UDP-GalAに対する見かけのK_m値は0.11mMである。反応産物をDionex製HPLCで分析すると、[^<14>C]GalAが受容体に取り込まれてpolyGalAの鎖長が伸長することが確認された。3.酵素の可溶化と精製:粗膜画分を終濃度が50mMTris-HCl緩衝液(pH7.5)、1%Triton X-100、20%グリセロール、1mMEGTA溶液と混合し、時々撹拌しながら氷上で60分間放置すると、酵素活性の約90%が可溶化された。可溶化粗酵素液から、イオン交換クロマトグラフィー、アフィニティークロマトグラフィー、ならびにNiキレートカラムを用いたクロマトグラフィーで酵素精製を試みたが良好な結果は得られなかった。ペクチンは高等植物細胞壁の主要な構成多糖の一つである。その構造は、ガラクツロン酸(GalA)がα-1,4-結合で連なったポリガラクツロン酸(polyGalA)が主であり、GalAの一部はメチル基やアセチル基で修飾されている。本研究では、ペクチンの合成機構に着目して、polyGalAにGalAを転移させて糖鎖の伸長反応を触媒するガラクツロン酸転移酵素の(GTase)の諸性質を明らかにすることを目的とした。2.酵素の性質:酵素の最適作用pHは6.87.5であり、最適作用温度は2535°Cである。酵素活性にはMn^<2+>が必須であり、5mM Mn^<2+>を加えることにより比活性が約40倍に高まる。また、界面活性剤として0.5%Triton X-100を加えると活性が23倍増加する。重合度の高いpolyGalAよりも低いpolyGalA(酸可溶性、分子量約10,000)が良好な受容体となる。酸可溶性polyGalAに対する見かけのK_m値は0.02mg/ml、V_<max>は1660pmol/min/mg proteinである。また、UDP-GalAに対する見かけのK_m値は0.11mM、V_<max>は2400pmol/min/mg proteinである。反応産物をDionex製HPLCで分析すると[^<14>C]GalAが受容体に取り込まれてpolyGalAの鎖長が伸長することが確認された。ペクチンは複数の構成糖から成る植物細胞壁多糖の一つであり、その主要な構造は、ガラクツロン酸(GalA)がα-1,4-結合で連なったポリガラクツロン酸(polyGalA)である。polyGalAはラムノース残基を介して結び付けられており、ラムノースの一部には中性糖鎖が分岐結合している。また、GalAの一部はメチル基やアセチル基で修飾されている。

本研究は、ペクチンの合成機構に着目し、polyGalAにGalAを転移させて糖鎖の伸長反応を触媒するガラクツロン酸転移酵素(GTase)の諸性質を明らかにすることを目的とする。1.酵素の可溶化:アズキ(Vigna angularis)を室温、暗所、7日間生育し、胚軸から粗膜画分を調製して酵素源とした。GTaseの活性測定方法は昨年度の研究で確立し、また、酵素の諸性質も明らかにした。本年度は本年度は酵素の可溶化を検討した。膜画分を終濃度が50mMTris-HCl緩衝液(pH7.5)、1%TritonX-100、20%グリセロール、1mMEGTA溶液と混合し、時々撹拌しながら氷上で60分間放置した。粗膜画分の約90%の活性が可溶化された。2.酵素の精製:可溶化された粗酵素液を、0.1%TritonX-100、20%グリセロールを含む50mM Tris-HCl緩衝液(pH7.5)で平衡化したDEAE-セルロースカラム(1.8X 10cm)を用いてイオン交換クロマトグラフィーを行うと酵素はカラムに吸着し、NaClの濃度勾配で一つのピークとして溶出された。しかしながら、酵素の比活性は可溶化酵素液と比べて低下しており酵素の失活が起きてしまう。アフィゲルブルーカラムを用いたアフィニティークロマトグラフィーならびにNiキレートカラムを用いたクロマトグラフィーも試みたが良好な結果は得られなかった。ペクチンは複数の構成糖から成る植物細胞壁多糖の一つであり、その主要な構造は、ガラクツロン酸(GalA)がα-1,4-結合で連なったポリガラクツロン酸(polyGalA)である。polyGalAはラムノース残基を介して結び付けられており、ラムノースの一部には中性糖鎖が分岐結合している。また、GalAの一部はメチル基やアセチル基で修飾されている。GTaseの活性測定方法は確立し、また、酵素の諸性質も明らかにした。本年度は酵素の可溶化を検討し、可溶化酵素液からの酵素の精製を試みた。可溶化された粗酵素液を、DEAE-セルロースカラムを用いたイオン交換クロマトグラフィー、アフィニティークロマトグラフィー、ならびにNiキレートカラムを用いたクロマトグラフィーも試みたが良好な結果は得られなかった。2.GTaseの活性測定にはUDP-GalAが基質となる。本化合物は市販されていないので、有機化学的手法を用いて合成を行った。ガラクトースペンタアセテートを出発材料とし、15段階の反応によりガラクツロン酸1-リン酸を合成した。本化合物をUMP誘導体とカップリングし、UDP-GalAを合成した。
現代的実体主義の論理と存在論

実体主義的論理に関しては、実体の持続と本質にそれぞれ由来するコプラ的様相によって分類される原子命題に基づく時間的実体論理の体系TSLと種的実体論理の体系SSLの各々について、構文論と意味論を整備したうえで公理化を行った。実体主義的存在論に関しては、現代の代表的実体主義者たちによる実体の独立性の定義について比較考察した結果、E.J.ロウによる、本質の個別的独立性に基づく本質主義的定義が最も適切であると判定した。まず、実体様相論理に関しては、分類命題・傾向命題・生起命題に原子命題を分類する種的様相論理と同様に、時間様相論理においても、原子命題そのものを、実体の必然的、可能的、現実的持続にそれぞれ対応する完了(過去)命題・展望(未来)命題・進行(現在)命題という三種類に分類することが妥当がどうかを検討し、結果として肯定的な見通しを得た。そのうえで、両者の平行性がどの程度まで成立するのかということについて検討した結果、「人間ほ動物である」などの種どうしの実例化関係に対応する時間様相的原子命題は存在しないこと、命題様相的に可能な完了命題が進行命題によって含意されるこ之を表す時間様相的公理に対応する種的様相的公理は認められないこと、および、これらの原子様相的区別を反映する内包的命題様相論理の体系は、実体の本質の絶対性に由来する種的様相論理においてはアリストテレス的S5であるのに対し、本来的方向性を有する実体的持続に由来する時間様相論理においてはディオドロス的S4.3等であること、という三つを除いては、必要な調整を施したうえでの平行性が両者の間で成立することを確認した。また,実体主義的な存在論に関しては,著書『穴と境界-存在論的探究』の中で,全体的な通時的同一性を保つと考え得るという点で実体的性格を有するが,ある種の存在論的依存性を免れ得ないという点で完全な実体とは言えないという,穴と境界の存在諭的性格についての考察を行うことにより,実体的存在の限界点を見極めることを試みた。またそれと同時に,実体そのものにとっても,特に境界は,その独立性,統一性,接触可能性を成立させるうえで重要な役割を演じていることを主張した。論文「現代的実体主義の諸相」では、B.スミス、J.ホフマンとG.S.ローゼンクランツ(以下、H&Rと略称)、E,J.ロウという、現代の代表的実体主義者たちが、それぞれ特に実体の独立性をどのように特徴づけ、その結果どのような意味で実体を存在論的に重視しているのかを比較検討しながら、彼らの各主張について一定の評価を試みた。スミスは「境界占有性」、H&Rは「同種内独立性」、ロウは「本質独立性」をそれぞれ実体の独立性に関する中心的概念として位置付けていることを見出したうえで、H&Rによる実体の定義は、定義としての完成度は他の二者に比べて高いが、その中心概念である同種内独立性は必ずしも実体の基礎的性格を保証するものではないのに対し、スミスとロウはそれを実体の個別的独立性によって一定程度確保しているが、その独立性の内容的規定については、境界に基づく質料主導型と本質に基づく形相主導型という、アリストテレスの実体論の多義性に対応した対照性があることを指摘した。また、論文'Four Kinds of Boundary'において、二次元的境界が依存する実体的対象の個数と様相的性格に基づいて境界の存在状況を四種類に分類したうえで、境界そのものは本来的に有向性を持つことを主張した。この他、オックスフォード大学で開催された国際学会'Powers: Their Grounding and Realization'に参加し、実体の存在論にとって重要な位置を占める傾向性をめぐる最新の研究動向に触れた。さらにその後、ダラム大学哲学科に滞在してロウに彼の実体主義的立場に関するインタビューを行い、特に時間、因果、本質に関連するロウの実体主義存在論における最近の進展内容を把握した。雑誌Logic and Logical Philosophy(18-1)に掲載された論文'Bourne on Future Contingents and Three-valued Logic'では、実体の時間様相と関連する論理としてのウカシェーヴィチの三値論理への批判に基づきウカシェーヴィチとは異なる形で否定演算子を定義することによってボーンが構成した三値論理が、非単調的な否定演算子を基礎とした不分明な内包的論理になっているという点で、単調的な否定演算子を基礎として外延的論理としてのウカシェーヴィチの三値論理よりも劣っていると主張した。そのうえで、ウカシェーヴィチの三値論理が抱える問題点も指摘し、それを部分論理を基礎とする外延的な真理様相の論理として再構成した。

雑誌『思想』(No.1030)に掲載された論文「穴から覗き見る物理主義」では、アリストテレスの質料・形相論やD.ルイス夫妻、カサティ、ヴァルツィらによる穴の存在論を手がかりにしながら、穴という非物質的な実体的対象の存在に関して現代の物理主義者・自然主義者が示すと思われる肯定的・否定的態度の二面性について分析した結果、現行の物理主義・自然主義においては、必ずしもそれらの定義から論理的には帰結しない原子論的・因果論的ヒューム主義、質料主義という夾雑物が大きく支配しているのではないかという推測を導くとともに、能動理性、穴、素粒子、場などの極限的存在者における傾向性質の優位性を認定した。以上の他、実体主義的な形式存在論の基礎となる時間的実体論理の体系TSLと種的実体論理の体系SSLの各々に関して、構文論と意味論を整備したうえで公理化を行った。
人工林における間伐が土壌有機物の動態および森林による炭素吸収に及ぼす影響

わが国の代表的人工林であるカラマツ、ヒノキおよびスギ人工林において、間伐が森林の炭素吸収および炭素収支に及ぼす影響について研究した。その結果、林野庁が温暖化対策として進める間伐は、間伐前1年から間伐後2年までの3年間の炭素収支(主に立木による炭素固定量から土壌呼吸量としての炭素放出量を差し引いた量、本研究ではリターフォール量も考慮)のデータに基づき、本研究で当初懸念されていた顕著な悪影響(炭素固定量に対する放出量の増大)を及ぼさないことが明らかとなった。平成21年度申請書に従って、(1)筑波大学農林技術センター川上演習林内のカラマツ林で研究地点の設定を行った(土壌は、火山灰由来の酸性褐色森林土である)。茨城県内のスギ・ヒノキ人工林については、研究目的に合う研究地点の選定が平成21年度には行えず、平成22年度に、福島県いわき市で行う予定である。演習林内の上記カラマツ林の研究地点に、70mX50mのコドラートを設置し、56個の5mX5mのサブコドラートを設けた。地形測量、毎木調査および壌調査を行ない、特に、土壌調査では、O層・A層の層厚も合わせて行った。間伐前の土壌の分析を行い、現状を把握した。これには、研究地点である斜面下部と上部の土壌断面の層位別試料とサブコドラートの表層5cmの土壌試料について行った。上記の研究地点を斜面上部と下部に2つに分け、それぞれ、10か所のサブコドラートを選定し、土壌温度計(5cm深)を埋設した(平成22年5月に最初の回収予定)。そして、新規に購入した土壌呼吸測定装置により、平成21年10月から冬季も含めて定期的に土壌呼吸量の測定を行った。その結果、現在までに、土壌呼吸量には季節的な変化があること(既存研究と同様に、地温との相関が高いと考えられる)、冬季でも土壌呼吸が認められること、特に、積雪表面からはその量が高いことなどが観測された。このことは、カラマツ林の間伐前の状態を把握する場合、特に年間の土壌呼吸量について検討する場合、冬季の呼吸量を考慮することで、より正確な値が得られると考えられた。本研究は、本年度に開始したので、現在までに、論文・発表などの研究業績は上がっていないが、平成22年度以降の成果が期待される。平成22年度申請書に沿って、(1)21年度に設置したカラマツ林に加えて、同一の土壌型に立地するスギ・ヒノキ林の研究地点を設置し(いわき市湯の台)、約40m四方のコドラートを設けた。(2)間伐前のスギ・ヒノキ林の土壌断面調査と採取した層位別土壌試料の諸物理・化学的性質を分析し、間伐前の状態を明らかにした。土壌分類は、閃緑岩由来の適潤性褐色森林土であった。(3)データロガー型の温度センサーを、スギ・ヒノキ林のサブコドラート(5m四方)に、それぞれ、20個(20か所)設置した。今年度は、カラマツ林も加えて、順調に1時間毎の測定データを取得した。(4)土壌呼吸量の測定を毎月測定した(20か所のサブコドラート)。その結果、特にスギ林で、地温と土壌呼吸量との間に指数関数で示される高い正の相関関係が認められ、今後、年間の間伐前の土壌呼吸量を算出する。(5)土壌有機物のみの分解量については、その推定に留まった。(6)土壌有機物の存在形態別蓄積量の把握では、今後、間伐後の土壌試料と同時点で分析することが望ましいと考えられたので、今年度は、これを行っていない。以上、本年度は、カラマツ林に加えて、スギ・ヒノキ林の間伐前の土壌の諸性質・土壌呼吸量の測定などを中心として、研究を展開した。なお、昨年度のカラマツ林の間伐前の土壌呼吸量の年間推定量とその空間分布、およびカラマツ林における炭素収支について研究した(平成22年度筑波大学大学院環境科学研究科修士論文としてまとめられ、平成23年度の早い段階で森林立地に投稿する予定である。現在、農林水産省は、わが国の森林による炭素吸収に基づく二酸化炭素排出量削減を促進するため、管理が行き届かない人工林の間伐を実施している。しかし、間伐により、主に地温の上昇などにより、土壌呼吸量の増加が懸念されている。本年度は、過年度と8月までに得られたカラマツ・スギ・ヒノキ人工林での土壌呼吸量・地温測定と毎木調査などの炭素貯留量等の測定から、各人工林での間伐前の炭素収支を求めた。その結果、研究対象とした筑波大学川上演習林のカラマツ林、福島県いわき市湯の岳のスギ林およびヒノキ林では、1ヘクタール・1年間の人工林全体の炭素収支の平均値として、45年生のカラマツ林では+0.55トン炭素、25年生のヒノキおよびスギでは、それぞれ、+2.05トンおよび+2.45トンと算出された。

研究計画に従って、2011年9月にカラマツ林、10月にスギ林およびヒノキ林の間伐を行った(カラマツ林では材積の40%、他の2つの人工林では約25%)。間伐に当たり、気象条件の年々変動を考慮して、研究対象コドラートを2つの区画に分け、間伐区と対照区を設けた。なお、間伐材は、幹・枝と葉部を分けて現場に野積みした。そして、間伐後も、3つの人工林において、間伐前と同様に、定点において土壌呼吸量・地温の測定などを行った。ただし、間伐時期が遅かったため、特にカラマツ林では気温の低下が間伐後すぐに始まり、両区画での顕著な土壌呼吸量の差異は出ていない。しかしながら、ヒノキ・スギ林では、地温の上昇とともに、明らかに間伐区で土壌呼吸量の上昇が認められた。来年度も継続して、土壌呼吸量・地温などの測定を継続して行い、この傾向の推移を観測する予定である。今年度予定をしていた土壌有機物のNMR測定であるが、これについては、間伐後、まだ時間の経過が浅いことから(数か月で冬季となった)、次年度に行うほうがより明確な成果が得られると判断して、土壌表面の堆積有機物層の変化測定も合わせてこれを行わなかった。現在、農林水産省は、わが国の森林による炭素吸収に基づく二酸化炭素削減を促進するため、管理が行き届いていない人工林の330万haに及ぶ間伐を実施している。しかし、既存研究によれば、間伐によって、主に地温の上昇などにより、土壌呼吸量の増加が懸念されている。本研究では、平成23年9月にカラマツ人工林、10月にスギ・ヒノキ人工林において間伐を行った(カラマツ人工林では、材積の約40%、他の2つの人工林では、約25%の間伐を行い、間伐材は、幹・枝と葉部を分けて現場に野積みした)。その際、気象条件の年々変動を考慮して、研究対象コドラートを2つの区画に分け、間伐区と非間伐区(対照区)を設けた。そして、間伐直後から平成25年10月まで、両区における土壌呼吸量・地温の継続的な測定を月に1回の頻度で行ってきた。本年度の研究計画に従って、今年度が本研究の最終年度であることから、3つの人工林における炭素収支を計算した。計算は、間伐前1年、間伐後1年、2年と期間を区分して経時的な変化を調べた。その結果、カラマツ人工林では、間伐前から炭素収支がゼロに近い炭素吸収力の低い森林であり、間伐後は、炭素収支はマイナスになり、非間伐区と比較しても、統計的有意差は認められなかった。これは、カラマツ林が林床としして、ササ類が繁茂しており、間伐による地温上昇効果が少なかったためと考えられた。また、ヒノキ人工林では、間伐前には、立木による炭素固定量が低く、森林の炭素収支はマイナスであった。間伐後、特に1年では、地温上昇による土壌呼吸量の増加が認められたが、同時に立木・リターによる固定量も増加し、炭素収支はプラスとなり、間伐の効果が認められた。スギ林では、ヒノキ林とほぼ同様な結果となった。現在、農林水産省は、わが国の森林による炭素吸収に基づく二酸化炭素排出量削減を促進するため、管理が行き届かない人工林の330万haに及ぶ間伐を実施している。しかし、既存の研究によれば、間伐によって、主に地温の上昇などにより、土壌呼吸量の増加が懸念されている。本研究では、平成23年9月にカラマツ林、10月にスギ・ヒノキ人工林において間伐を行った(カラマツ林では材積の約40%、他の2つの人工林では約25%の間伐を行い、間伐材は、幹・枝と葉部を分けて現場に野積みした)。その際、気象条件の年々変動を考慮して、研究対象コドラートを2つの区画に分け、間伐区と対照区(非間伐区)を設けた。
慢性関節リウマチ(RA)における原因となる抗原ペプチドの特定

1.T細胞依存性RAにおけるTCR/Vβの解析我々は、免疫不全マウスであるSCIDマウスの関節局所へRA患者の滑膜組織、関節液より採取した単核球(MNC)を移入すると一部のRA患者由来のMNCが滑膜増殖を誘導すること、そして、抗T細胞抗体により滑膜増殖が抑止されることから、滑膜増殖にT細胞が関与していることを明らかにした。したがって、このSCIDマウスへの細胞移入実験系を用いれば、RA患者の病変局所に存在するT細胞の滑膜増殖能、つまりpathogenicityを検討することが可能と考えられる。41名のRA患者をスクリーニングした結果、11名のRA患者において滑膜増殖が誘導された。このうち9名の患者において、TCR/Vβレパトアの解析をRT-PCR法を用いておこない、これらの患者の病変局所のT細胞に同じ患者の末梢血にはみられない顕著な偏りが特定のVβ(Vβ8,12,13,14)において認められた。一方、このような偏りは、細胞移入実験系において滑膜増殖を誘導しなかった患者(T細胞非依存性RA)には認められなかった。また、偏りのみられたVβ遺伝子は、SSCP解析によりオリゴクローナルであることが示唆された。さらに、偏りのみられた患者の末梢血T細胞をスーパーアンチゲンを用いて病変局所で増加しているT細胞と同じVβをもつT細胞を選択的に増加させ、SCIDマウスへ移入すると滑膜増殖が誘導された。以上のことから、この9名のRA患者の病変局所では、特定のVβをもつT細胞がオリゴクローナルに増加し、滑膜増殖を誘導することが示唆された。滑膜増殖は、RAの基本的病理像と考えられるので、これらのT細胞の中にpathogenic T細胞が存在するものと考えられた。2.pathogenic T細胞におけるTCR β鎖のCDR3領域のシークエンス解析前述のVβに偏りのみられたRA患者のうち、Vβ14に偏りのみられた2名のRA患者(HLADR4陽性)において、病変局所に存在するpathogenic T細胞が、特定の抗原により誘導されているかどうか検討するために、これらのVβ14陽性T細胞のβ鎖上のCDR3領域のシークエンス解析を行った。その結果、Patient1においては、15クローンを回収し、シークエンスした結果、関節局所では15クローンすべてが同一のシークエンス(CASS-PRERAT-YEQ)であった。一方、Patient 1の末梢血では、同一のシークエンスは認められず、均一ではなかった。また、同じくVβ14に偏りのみられた他の患者(Patient7)においてもPatient 1と同一のシークエンスが優位に認められた。一方、T細胞非依存性の3名のRA患者(HLA-DR4陽性)および3名の非RA患者においては、同一のシークエンスは、認められず、均一ではなかった。以上のことから、Vβ14陽性のpathogenic T細胞を病変局所に有すると思われる2名のRA患者の病変部のT細胞には、TCR/Vβ上のCDR3領域に共通な優位なシークエンスが認められた。この配列は、非RA患者には認められなかったことから、RAに特異的なものと考えられた。

その結果、Patient1においては、15クローンを回収し、シークエンスした結果、関節局所では15クローンすべてが同一のシークエンス(CASS-PRERAT-YEQ)であった。一方、Patient 1の末梢血では、同一のシークエンスは認められず、均一ではなかった。また、同じくVβ14に偏りのみられた他の患者(Patient7)においてもPatient 1と同一のシークエンスが優位に認められた。一方、T細胞非依存性の3名のRA患者(HLA-DR4陽性)および3名の非RA患者においては、同一のシークエンスは、認められず、均一ではなかった。以上のことから、Vβ14陽性のpathogenic T細胞を病変局所に有すると思われる2名のRA患者の病変部のT細胞には、TCR/Vβ上のCDR3領域に共通な優位なシークエンスが認められた。この配列は、非RA患者には認められなかったことから、RAに特異的なものと考えられた。
観るだけでわかるタンパク質間相互作用解析法による繊毛へのタンパク質輸送機構の解明

一次繊毛は、ほぼ全ての動物細胞がもつオルガネラであり、微小管を骨格として細胞膜から突出した毛のような形態をしている。一次繊毛は、繊毛膜に局在する様々な受容体を介して細胞外の刺激を受容・伝達するアンテナのような役割を担っている。繊毛内外のタンパク質輸送はモータータンパク質と共役して繊毛内の輸送を担うIFT輸送装置とBBSomeと呼ばれるタンパク質複合体によって行われている。前年度までに、BBSomeは繊毛膜局在型GPCRであるGPR161の排出に必要であることを明らかにした。当該年度では、BBSomeとIFT輸送装置の機能の関連について研究を行った。まず、BBSomeとIFT輸送装置が直接相互作用する可能性をVIPアッセイによって調べた。すると、BBS1-BBS9二量体にIFT38が相互作用するとがわかった。次に、IFT38の欠失変異体を用いた相互作用解析により、IFT38のコイルドコイル領域以降を欠失したdC変異体はBBS1-BBS9二量体とは相互作用しないが、他のIFTサブユニットとの相互作用は維持した変異体であることを発見した。そこで、IFT38のノックアウト細胞を作製し、野生型IFT38やIFT38のdC変異体を発現させてレスキュー実験を行った。BBS9の局在は、野生型IFT38レスキュー細胞においても、dC変異体レスキュー細胞においても正常であったことから、BBS1-BBS9二量体とIFT38の相互作用はBBSomeの繊毛内局在には影響しないことがわかった。次に、GPR161の排出について調べると、野生型IFT38レスキュー細胞では、GPR161が正常に排出されるのに対し、dC変異体ではGPR161の排出が抑制された。このことから、BBSomeはBBS1-BBS9二量体はIFT38との相互作用を介してGPR161の繊毛からの排出を行っていることが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。動物のほとんどすべて細胞が持つ一次繊毛は、細胞膜から突出した一本の毛のようなオルガネラである。一次繊毛には様々な受容体やシグナル伝達に関与するタンパク質が存在しており、その異常は嚢胞腎や肥満などを伴う繊毛病を引き起こす。しかし、これらのタンパク質の繊毛内や繊毛への輸送のメカニズムはまだ明らかになっていない。輸送メカニズムの解明が困難である理由の1つとして、一次繊毛内の輸送を担うIFT複合体が多数の大きなサブユニットから構成されていることが挙げられる。このようなタンパク質複合体の相互作用解析は困難を伴うことが多い。そこで私たちは共免疫沈降法をベースにして、観るだけでわかるタンパク質間相互作用解析法(VIPアッセイ)を開発し、これまでに繊毛内のタンパク質複合体(IFT-A、IFT-B、BBSome複合体)の構築様式を解明した。当該年度では、VIPアッセイを活用して、IFT-B複合体と相互作用することが示唆されていたArl13bがIFT46-IFT56の二量体と相互作用することを見出した。さらに、IFT-B複合体と相互作用するために必要なArl13bの領域を同定した。そこで、Arl13bノックアウト細胞株を樹立したところ、その表現型がINPP5Eノックアウト細胞のものと同様であることを見出した。さらに、Arl13bノックアウト細胞ではINPP5Eが繊毛に局在せず、その表現型はINPP5Eと相互作用できないArl13bの変異体ではレスキューされないことから、Arl13bはINPP5Eと相互作用して繊毛へ輸送していることがわかった。しかし、これらの表現型についてIFT-B複合体とArl13bの相互作用は関与しなかった。従来のタンパク質間相互作用解析法で1対2のような複雑な相互作用を発見することは難しい。しかし、VIPアッセイを開発してからその方法も洗練され、1対多や多対多の相互作用を発見するための手順も確立しつつあった。このような背景から、Arl13bとIFT46-IFT56二量体という1対2の相互作用を迅速に発見することができた。現段階でArl13bとIFT-B複合体の相互作用の生理的な意義について検討できていることから、本研究課題はおおむね順調に進展していると考える。一次繊毛は動物のほぼ全ての細胞が持つ細胞膜から突出した毛のようなオルガネラである。繊毛には様々な受容体やシグナル伝達に関与するタンパク質が存在しており、その異常は繊毛病を引き起こす。BBSomeの異常は繊毛膜に局在する受容体の局在が異常になることから、BBSomeは繊毛膜受容体の輸送に重要な働きを持っていると考えられている。しかし、BBSomeを介して受容体がどのように輸送されるのかは不明であった。所属研究室ではこれまでに、観るだけで分かるタンパク質間相互作用解析法(VIPアッセイ)を用いてBBSomeの構築様式を解明してしていた。当該年度では、VIPアッセイを用いてBBSomeのサブユニットであるBBS1の相互作用に基づいた機能解析を行った。BBS1はBBS7やBBS9と相互作用してBBSomeに組み込まれるだけでなく、低分子量GTPaseであるARL6とも相互作用する。BBS1の欠失変異体を用いて更に詳しく解析をすると、ARL6やBBS7はBBS1のN末端領域を介して、BBS9はBBS1のC末端領域を介して相互作用することが分かった。

さらにARL6との相互作用のみが損なわれるBBS1の点変異体を得ることができた。BBS1ノックアウト細胞を樹立したところ、BBSomeは繊毛に局在できず、BBSome依存的に繊毛から排出されるGPR161が全く排出されなくなることが分かった。BBS9と相互作用できないBBS1の変異体をノックアウト細胞に発現させても、これらの表現型は回復しなかったが、意外なことに、ARL6と相互作用できないBBS1の点変異体を発現させるとこれらの表現型は回復した。更なる相互作用解析の結果、BBS1とARL6の相互作用はBBS9存在下で増強されることが分かり、BBS1点変異体はBBS9存在下ではARL6と相互作用できることが分かった。当該年度は、以前報告したBBSomeの構築様式に基づいてBBS1の相互作用に基づいた機能解析を行った。BBS1はBBS7やBBS9、ARL6と相互作用するが、それらとの相互作用ドメインをVIPアッセイを用いて迅速に決定することができた。また、レスキュー実験において、ARL6とBBS1の相互作用が損なわれた変異体ではBBS1ノックアウトの表現型を回復できないと考えていたが、実際には回復することができた。これについて、BBSomeサブユニットが存在している細胞内ではARL6とBBS1変異体が相互作用できるという可能性について検討した。この際に、所属研究室で確立していた多対多の相互作用解析法を用いることで、ARL6とBBS1の相互作用がBBS9存在下で増強されることを迅速に発見することができた。このように、VIPアッセイによる相互作用解析とノックアウト細胞を用いた表現型解析を組合せてBBS1の機能を検証できていることから、本研究課題はおおむね順調に進展していると考える。一次繊毛は、ほぼ全ての動物細胞がもつオルガネラであり、微小管を骨格として細胞膜から突出した毛のような形態をしている。一次繊毛は、繊毛膜に局在する様々な受容体を介して細胞外の刺激を受容・伝達するアンテナのような役割を担っている。繊毛内外のタンパク質輸送はモータータンパク質と共役して繊毛内の輸送を担うIFT輸送装置とBBSomeと呼ばれるタンパク質複合体によって行われている。前年度までに、BBSomeは繊毛膜局在型GPCRであるGPR161の排出に必要であることを明らかにした。当該年度では、BBSomeとIFT輸送装置の機能の関連について研究を行った。まず、BBSomeとIFT輸送装置が直接相互作用する可能性をVIPアッセイによって調べた。すると、BBS1-BBS9二量体にIFT38が相互作用するとがわかった。次に、IFT38の欠失変異体を用いた相互作用解析により、IFT38のコイルドコイル領域以降を欠失したdC変異体はBBS1-BBS9二量体とは相互作用しないが、他のIFTサブユニットとの相互作用は維持した変異体であることを発見した。そこで、IFT38のノックアウト細胞を作製し、野生型IFT38やIFT38のdC変異体を発現させてレスキュー実験を行った。BBS9の局在は、野生型IFT38レスキュー細胞においても、dC変異体レスキュー細胞においても正常であったことから、BBS1-BBS9二量体とIFT38の相互作用はBBSomeの繊毛内局在には影響しないことがわかった。
介護保険施設における糖尿病患者のアドヒアランス維持に資するケア評価尺度開発と検証

前年度の進捗状況を勘案し、1年度の延長を実施する予定である。平成30年度は、以下の実績となった。1.インタビュー調査以下を実施するためのインタビューガイドの作成、施設との調整等を行なった。介護保険施設から無作為抽出法により5施設を抽出して調査を実施する。1施設あたり、2人の看護職、2人の介護職、1人の管理者に対し、半構造化面接調査を行う。調査内容は、先行研究・文献検討により得られた基礎資料をもとに糖尿病患者をケアする看護・介護職の実態と、良質なアドヒアランスを維持する要因に迫る内容とする。得られたデータは看護職と介護職の視点で比較分析しながら、その特性を抽出するために質的帰納的に分析する。2.質問紙調査以下を実施するための質問紙を作成した。介護保険施設に入所する糖尿病患者をケアする看護・介護職の実態調査を基に、より精度の高い実態と、良質なアドヒアランスを維持する要因を明らかとすることを目的として、郵送法による質問紙調査を行う。介護保険施設から無作為抽出を行い、1,000施設を調査対象とする。施設長あて依頼文書1部、看護職用依頼文書・質問紙・返信用封筒をセットにしたものを2部、介護職用依頼文書・質問紙・返信用封筒をセットにしたもの2部をひとつの封筒にまとめて、介護保険施設宛てに送付する。質問内容は、インタビュー調査から導き出した実態を精査する元を主な目的とするが、少数の実態を見逃さないために、自由記載欄を適切に設ける。自由記載欄は、アドバンスト・アナリティクス社SPSS Text Analytics for Surveysを用いて分析する。平成30年度は、予期していない勤務体制等の変化があり多忙を極めたため、進捗は遅れている。前述した当初予期していない勤務体制等の変化があったが、平成31年度より所属教育研究機関を変えたことで、今後の研究に際し充分な推進が可能な環境となった。研究期間を1年間延長することとし、遅れを取り戻すことが今後の研究の推進方策である。平成29年度は、下記のように二つに分け、介護保険施設に入所する糖尿病患者をケアする看護・介護職の実態調査を行う予定であった。それぞれの実績は下記のとおりである。1.インタビュー調査【予定】介護保険施設から無作為抽出法により5施設を抽出して調査を実施する。【実績】現在インタビュー調査の計画段階にあり、インタビューガイドの作成に留まった。2.質問紙調査【予定】介護保険施設に入所する糖尿病患者をケアする看護・介護職の実態調査を基に、より精度の高い実態と、良質なアドヒアランスを維持する要因を明らかとすることを目的として、郵送法による質問紙調査を行う。【実績】質問紙の計画段階にあり、質問紙開発の途中である。3人の教育・研究職で構成する領域に属しているが、年度途中に1名、年度末に1名退職し、当初予期していない事態となり多忙を極めたため、進捗はやや遅れている。初年度に予定していたインタビュー調査に関しては、現在インタビュー調査の計画段階にあり、インタビューガイドの作成に留まっている。同じく初年度に予定していた質問紙調査に関しては、質問紙の計画段階にあり、質問紙開発の途中である。施設長あて依頼文書

1部、看護職用依頼文書・質問紙・返信用封筒をセットにしたものを2部、介護職用依頼文書・質問紙・返信用封筒をセットにしたもの2部をひとつの封筒にまとめて、介護保険施設宛てに送付する。質問内容は、インタビュー調査から導き出した実態を精査する元を主な目的とするが、少数の実態を見逃さないために、自由記載欄を適切に設ける。自由記載欄は、アドバンスト・アナリティクス社SPSS Text Analytics for Surveysを用いて分析する。平成30年度は、予期していない勤務体制等の変化があり多忙を極めたため、進捗は遅れている。前述した当初予期していない人的環境の変化があり、新年度は私以外新任の教育・研究職で領域運営をするという環境下でも、時間をよりやりくりして、この事態を乗り越えられるようにする。とりわけ、介護保険施設に入所する糖尿病患者をケアする看護・介護職の実態調査(特にインタビュー調査、質問紙調査)は本研究の要の部分であり、やや遅れをとったが、丁寧に研究計画を遂行していく。具体的には、研究期間を1年間延長することを視野に入れつつ、当初の計画の1年目を今年度に行なうことを今後の研究の推進方策とする予定である。前述した当初予期していない勤務体制等の変化があったが、平成31年度より所属教育研究機関を変えたことで、今後の研究に際し充分な推進が可能な環境となった。研究期間を1年間延長することとし、遅れを取り戻すことが今後の研究の推進方策である。効率的で効果的な執行に努めた結果、次年度使用額が生じた。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画としては、インタビュー調査、質問紙調査等を中心に執行する計画である。
乳幼児期の母子関係形成過程における母性意識の変化と家族関係との関連性に関する研究

研究目的子供が生後1カ月から1才6カ月になるまでの母親の母性意識の変容過程を明らかにし,さらにその母性意識と家族関係他の関連性について明らかにする.研究方法妊婦初期から追跡している母親を対象に,子供が生後1カ月から18カ月になるまで追跡調査した.調査内容は,母性意識,母性行動,母親の自我状態(TEG),自尊感情(SE尺度),家族関係(家族の機能, APGER)であり,質問紙の直接配布あるいは郵送法を用いた.研究結果回収数は,子供の生後1カ月時が107, 6カ月時が104, 1歳時が97, 1歳6カ月時が55である.(1)対象背景は,妊娠初期時の母親の平均年齢が29.3才,父親の平均年齢が32.3才,有職者が22.4%,大学卒業以上の学歴者が40.5%である.(2)母性意識,行動の得点は,どの調査時点でも高いが,子どもの成長発達につれて得点の低下傾向がみられるが有意な差は認められない.母性意識や行動の質は子どもの成長につれての変化はあまり見られないが内容において変化が認められる. (3)母親の自我状態は,どの調査時点でも養育的親の自我を頂点とするなだらかな山型を示したエゴグラムを形成しているが, 18カ月になると養育的親の自我得点が低下し,批判的親の自我得点が上昇している.(4)母親の自尊感情の平均得点は,どの調査時点でも30点前後であり,母親はかなり高い自尊感情を有している.(5)家族関係はどの調査時点でも高い平均得点が認められ,家族の支援状態がよいことが認められる.(6)母親意識や行動には,母親の自我状態・自尊感情,家族関係等との次のような関連性が認められる.養育的自我得点が高く,自尊感情得点が高く,家族関係が良好な場合には,子どもへの愛着を示す母性意識が認められると共に,子どもへの愛着行動を示す母性行動が認められる.研究目的子供が生後1カ月から1才6カ月になるまでの母親の母性意識の変容過程を明らかにし,さらにその母性意識と家族関係他の関連性について明らかにする.研究方法妊婦初期から追跡している母親を対象に,子供が生後1カ月から18カ月になるまで追跡調査した.調査内容は,母性意識,母性行動,母親の自我状態(TEG),自尊感情(SE尺度),家族関係(家族の機能, APGER)であり,質問紙の直接配布あるいは郵送法を用いた.研究結果回収数は,子供の生後1カ月時が107, 6カ月時が104, 1歳時が97, 1歳6カ月時が55である.(1)対象背景は,妊娠初期時の母親の平均年齢が29.3才,父親の平均年齢が32.3才,有職者が22.4%,大学卒業以上の学歴者が40.5%である.(2)母性意識,行動の得点は,どの調査時点でも高いが,子どもの成長発達につれて得点の低下傾向がみられるが有意な差は認められない.母性意識や行動の質は子どもの成長につれての変化はあまり見られないが内容において変化が認められる. (3)母親の自我状態は,どの調査時点でも養育的親の自我を頂点とするなだらかな山型を示したエゴグラムを形成しているが, 18カ月になると養育的親の自我得点が低下し,批判的親の自我得点が上昇している.(4)母親の自尊感情の平均得点は,どの調査時点でも30点前後であり,母親はかなり高い自尊感情を有している.(5)家族関係はどの調査時点でも高い平均得点が認められ,家族の支援状態がよいことが認められる.(6)母親意識や行動には,母親の自我状態・自尊感情,家族関係等との次のような関連性が認められる.養育的自我得点が高く,自尊感情得点が高く,家族関係が良好な場合には,子どもへの愛着を示す母性意識が認められると共に,子どもへの愛着行動を示す母性行動が認められる.1.研究目的:乳児の母親の母性意識の形成発展過程を子供が2歳になるまで追跡し、母子関係や家族関係と関連づけながら分析する。2.研究方法:妊娠初期から追跡調査している母親を対象に産後1カ月から24カ月まで追跡調査する。母性意識,育児に関する母親の意識,母親の自己概念・自尊感情,家族機能(家族の支援),子供の心身の発達状態,分娩時の母子の健康状態や家族の支援状態等を調査内容とし、産後1,6,1218,24カ月の時点に、面接法または郵送法による調査をする。3.研究の経過:1)現在までの経過-産後1,6,12カ月時の調査を平行して実施中である。産後1カ月時の調査表を107集計分析中であり、6カ月時の調査表は80部、12カ月の調査表は5部回収している。2)産後1カ月時の調査の集計分析結果-(1)背景-平均年齢29.3歳,夫の平均年齢32.2歳,有職者22.4歳,学歴大学卒以上40.5%,育児の協力者あり100%,平均睡眠時間5.5時間,熟睡感がない23.1%,疲れ易い55.8%(2)母性意識-肯定的意識71.6%,否定的意識20-30%,(3)母親の自己概念(TEG平均得点)-CP7.3,NP15.5,A12.5,FC10.8,AC7.8

(4)母親の自尊感情(SE平均得点)-29.2、(5)母親の自己評価(平均得点)-母親として74.5妻として65.2(6)家族の機能-APGER平均得点-8.1,夫の支援-助言51.5%,児の世話32%,父親評価点80.2,夫評価点82.4(7)調査項目間の関連性-妊娠中の母親,父親等の親役割期待と産後1カ月の母性意識との間、否定的な母性意識と育児の困難感との間、熟睡感と父親の支援との間、に関連性がみられ、母親の自尊感情,自己概念,自己評価間に相関が認められた。3)産後1カ月時調査の今後の分析計画-母性意識の形成発展状態を階級分けし、分析する。分娩時の母子や1カ月時の乳児の発育状態に関する情報を整理し、母性意識との関連性を分析する。
HCV増殖を抑制するインターフェロン誘導遺伝子群の探索及び機能解析

本研究において,申請者らはC型肝炎ウイルス(HCV)増殖を制御するインターフェロン誘導遺伝子(ISG)を同定して,その増殖制御機序を解析することを目的とした。細胞内HCV増殖細胞侃CVレプリコン増殖細胞,Huh7/Rep)におけるISGの遺伝子発現量を定量化し,個々のISGの増殖抑制効果を解析し,以下の結果を得た。(1)HCVレプリコン発現細胞におけるISG発現レベルの解析:(2)ISG発現プラスミドの構築、及びレポーターアッセイ:今後この結果をもとに,新たに同定したISG(GBP-1,IFI-6-16,IFI-27)のHCV増殖抑制機構を解明し,新たな抗HCV治療につながる検証を進める。