hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
能動音響制御を併用する低騒音で効果的な音声マスキング手法

個人情報,機密情報が含まれる会話音声に関して他人が意図せずとも内容を傍受可能な状況が見受けられる。本研究課題は,音声に含まれる情報の傍受を妨げるための従来のマスキングに替わる手法として,能動音響制御を利用して音声の特徴的な周波数成分を選択的・適応的に制御することで音声認識を困難とし,その上で,比較的小音量の雑音を付加することで音声のマスキングを実現する。日本語母音に対して適切に帯域制限したバンドノイズを重畳することで効果的にマスクできることを確認した。また能動音響制御を併用した手法についても効果を確認している。合わせて従来のマスカー性能を比較し,理想的なマスカーの条件を明確にした。母音に対する効果と,単語に対するマスキング効果の違いを確認することができた。また能動音響制御を併用することで音圧を増大させずにマスキング効果を得ることが可能であることを,シミュレーションおよび実験で確認することができた。さらにパーティションに能動音響制御システムを付加した能動遮音壁を試作し,騒音低減効果を確認した。対象音声の個人性因子(特徴)を保持したマスキング音の生成手法を新たに提案しある程度の有効性を示すことができた。ただし,単語を対象とした単語了解度試験を実施したところマスキング効果があまり高くないことを確認し,この現象について引き続き解決に向けて研究を進めていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。能動音響制御単語了解度試験の結果が思わしくなかったことから,今後は,単語を構成している音素間のつながりなども考慮して適切なマスキング音生成手法を引き続いて研究する。現状では対象音声の情報を用いる手法がある程度効果的であることがわかっているので,その手法に改善を加える予定である。能動音響制御との併用についても検討を加える。また能動遮音壁によるマスキング効果についても実験的に検証する。その際,制御領域の広がりについても確認する。マスキング効果の定量評価については現状は聴取実験を実施しているが,実験が長時間にわたることもあり,被験者の負担を考慮し,聴取実験に代わる定量的評価手法についても検討する。まず,母印を対象としたマスキング音の生成に成功し,簡単な実験ではあるが実際に音声認識が困難となることを示すことができた。提案手法は対象音声の母音の周波数特性の概形を線形予測フィルタで求めた上でマスキング音を生成するものである。本手法に基づいて生成したマスキング音を用いた効果の定量評価についても基礎的な聴衆実験を実施し,有効性を確認することができた。また,通常の音声に対しても本手法が有効であることも確認することができ,当初の予定通り概ね順調に進展しているものと考えている。一方で,マスキング音を音声に応じて生成する手法であることからマスキング後の音が不自然になる現象を確認した。これについては,新たに今後解決すべき問題点であると認識している。
リグニンモデル化合物のフェノ-ルオキシダ-ゼ酸化を利用する木質繊維間接合

ペルオキシダ-ゼ(PO)やラッカ-ゼ(LA)は、フェノ-ル性水酸基の脱水素反応を触媒してフェノキシラジカルを生成する酵素である。たとえば、LAを単離リグニンに作用させると、リグニンの一部は低分子化するが大部分は高分子化する。この高分子化は、LAの作用で生成したラジカル間のカップリングによって生じる。また、樹木の木化過程では、セルロ-スやヘミセルロ-ス間に供給されたリグニン前駆物質画、POなどの酵素の働きによって重合し、繊維間に沈着し接合力が発現するとされている。本研究では、酵素によるこの脱水素反応を利用してラジカルを木質繊維のリグニンあるいは別に添加したリグニン前駆物質に生成させ、そのカップリングを利用して繊維間接合を試みた。すなわち、POをマダケの筍から、LAをカワラタケの培養液から調製し、脱水素重合を透析膜法および滴下法で行った。その結果、バニリン酸脱水素重合物(VA・DHP)生成の最適条件は、pH6、反応24時間、VAは多い時、PO活性15,000U、30%H_2O_2量0.1mLであった。VA・DHPをThermo Mechanical Pulp(TMP)上に沈着させ、そのVA・DHPーTMP複合体から調製した抄き合わせ紙の層間剥離強さ(PS)は、VA・DHP生成の最適条件で最大PSを示した。このPSは、VA・DHPを混合した時の約1.7倍強く、TMP上にDHPを沈着させることでTMPとVA・DHP間に結合が生成し繊威間接合力が増大したと考えた。また、LAによる滴下法でのDHP生成やTMP前処理を検討した結果、LAでリグニンを活性化したTMP上に透析膜法でPOによりVA・DHPを沈着させるとPSは向上した。この脱水素重合反応をDouble Disk Rifiner Pulp(DDRP)を用いたファイバ-ボ-ド製造に応用いた結果、POまたはLAでDDRPを処理することで、平面剥離強さ(IB)および耐水性能が向上した。LA処理では繊維間接合力の改善より、耐水性能特に耐吸水性能の改善が著しかった。樹木の木化過程では、リグニン前駆物質が酵素の働きで重合し繊維間接合力が発現するとされている。本研究では、この酵素によるフェノ-ル類の酵素的脱水素重合反応(物)を利用した木質繊維間接合を試みた。すなわち、マダケの筍から調製した粗ペルオキシダ-ゼ(PO)を用い、リグニンモデル化合物としてのヴァニリン酸(VA)の脱水素重合反応を透析膜法により行なった。その重合時に透析膜中にThermomechanicalpulp(TMP)を共存させ、VAの酵素的脱水素重合物(VA・DHP)をパルプ表面に生成させたVA・DHPーTMP複合体を得た。この複合体で抄き合わせ紙を調製し、その層間剥離強さを測定して、生成したDHPによる繊維間接合力の発現を評価した。その結果、VA・DHP生成量はTMP共存の場合、非共存の約1.9倍となり、パルプ共存のほうが重合物を生成した。層間剥離強さに対する作適pHはpH6であり、VA・DHP生成量は時間と共に増加するが24時間以後の増加は緩やかであり、層間剥離強さも24時間以後上昇しなかった。

またVA量の増加にともないDHP生成量も層間剥離強さも直線的に増加した。また、VA・DHP生成に及ぼす最適H_2O_2添加量が存在し、また木質繊維間接合に必要な酵素量は、活性14700U/1mlの粗POの場合、約15000Uが最適添加量であり、VA・DHP生成量、層間剥離強さ共に最大値を示した。一方、抄き合わせ紙の剥離強さは未処理のTMPの63g/cmに対し、最適条件で調製したVA・DHPーTMP複合体から調製したそれの剥離強さは、117g/cmであった。また、別に同じ最適条件で調製したVA・DHPの全量(約50mg)を、抄紙直前に未処理TMPに混合して調製したものの剥離強さは67g/cmであった。これらの結果から、TMP共存下にVA・DHPを生成した場合、TMPとVA・DHPとの間に架橋が生成し、そのVA・DHPーTMP複合体からの抄き合わせ紙は、単にVA・DHPをTMPに混合した抄き合わせ紙よりも層間剥離強さが増大したと考えられる。ペルオキシダ-ゼ(PO)のフェノ-ル脱水素反応を利用してバニリン酸(VA)にラジカルを生成させ、そのラジカルカップリング反応による木質繊維(Thermomechanical pulp、TMP)間接合が可能なことを昨年報告した。今年は、カワラタケの菌体外酵素であるラッカ-ゼ(LA)による脱水素重合物(DHP)生成による繊維間接合力の発現を検討し、さらにLAで前処理したTMP上にPOで生成させたDHPを沈着させることによる接合の改善の可能性について検討した。また、Double Disk Refiner Pulp(DDR狭)でファイバ-ボ-ドを製造し、脱水素重合反応のボ-ド製造への応用の可能性についても検討した。その結果、LAによる滴下法でのVAーDHP生成の至適pHは約4.6で、最大層間剥離強さ(PS)は、コントロ-ルの約4倍に向上した。カテコ-ル(CA)の場合至適pHは約4.6で、最大PSはコントロ-ルの約2.3倍に向上した。ミモザタンニン(MT)の場合至適pH約6.5で、VAやCAより高く、最大PSはコントロ-ルの約4.4倍でとなった。タンニン酸(GT)の場合至適pH約5.5で、最大PSはコントロ-ルの約3.6倍を示し、以上のいずれの場合にもDHP生成量とPSの傾向とは一致した。以上の結果からMTやGTのような多量体でも、滴下法でLAによりDHPを生成することで繊維間接合力が向上することがわかった。また、LA前処理T執P上へPOで透析膜法によりのVAーDHP、CAーDHPを沈着させることによってPSが向上した。しかし、TMPをLA前処理するだけではPSは向上せず、また晒TMP上へのDHP沈着によるPSの向上も小さかったことから、LAによる前処理はTMP中リグニンを活性化し、その活性化TMP中リグニンとTMP上に沈着したDHPのラジカル間の架橋反応を促進し、木質繊維間接合力を向上させたと考えた。ファイバ-ボ-ドへのこの酸化反応の応用の可能性は、DDRPのLA前処理による効果は小さいものの、POによる前処理では接合力の向上が大きいことがわかった。
脳組織に存在するシトクロムP-450分子種の薬理学的・生理学的意義

薬物代謝の遺伝的多型に中心的役割を担う、CYP2Dサブファミリーの中枢における役割を明らかにすることを目的に、交感神経β-受容体遮断薬ブニトロロール(BTL)あるいはプロプラノロール(PL)の酸化的代謝活性を指標として、種々検討を行った。その結果、ラット以外にも家兎、豚、牛などでこれらの酸化活性が検出された。ラットや家兎における脳Msの活性は、肝Msに比べて遥かに低く、肝活性の1001000分の1程度であった。家兎脳Msにラット肝より精製したNADPH依存性シトクロムP450還元酵素(fp_2)を添加することにより、PL酸化活性が大幅に上昇した。家兎脳MsのBTL酸化活性は、ラット肝P450分子種CYP1A及び2Dに対する抗体で一部阻害された。家兎肝MsによるBTL酸化反応はラット肝由来のCYP1Aあるいは2D、いずれの抗体でも阻害されないとの知見を踏まえ家兎の脳MsにおけるBTL酸化活性を触媒するP450分子種は、肝Msとは性質が異なっていることが示された。ラット肝由来のP450抗体を用いて、家兎、豚の脳MsをWestern blot分析で調べてみたところ、ラットCYP2D抗体と交差する蛋白の存在が認められた。抗原として家兎に投与したラットCYP2Dサブファミリーは元々蛋白として50KDの高分子ペプチドと、32KDの低分子ペプチドの2種の蛋白を含むものであり、この蛋白混合物の予備的な分離実験から、これら2種の蛋白は、CYP2D活性発現にいずれも必要不可欠であることが示唆されている。電気泳動的にこの2種の蛋白を分離し、各々に対する抗体作成を試みたが、50KDに対する抗体のみが得られた。この抗50KDペプチド抗体を用いて、改めてWestern blotを行ったところ、(50+32)KD混合物に対する抗体を用いたものと類似の結果が得られた。即ち、ラット肝Msから精製したCYP2D抗体と交差する蛋白、恐らくCYP2Dサブファミリーが、家兎、豚、牛の脳Msに存在することが明らかとなり、ラット、家兎脳Msには肝Msの10.1%程度の、ラットCYP2D基質に対する酸化活性の存在も示された。以上の結果より、哺乳動物種の全脳あるいは分画脳MsにおけるCYP2Dサブファミリーの存在とその活性を確認することができた。更に今後はその酵素化学的性質や、生理学的意義の解明を追究する予定である。ラット肝ミクロゾーム(Ms)から精製したシトクロムP450BTL(CYP2D2)、雄特異的分子種P50male(CYP2C11)及びマウスMsから精製したP450MUT-2を家兎に感作して抗体を調製した。

続いてラット、モルモット、家兎脳MsにつきWestern blot分析を行ったところ、ラット脳にはP450BTL、P450male、P450MUT-2と兎疫学的に交差する、分子量50Kの蛋白バンドが見いだされた。モルモット脳Msには、分子量50KにP450MUT-2と交差する蛋白バンドが認められた。一方、家兎の脳MsにもP450BTL抗体によって染色される蛋白バンドが観察されたが、分子量は40K程度であった。さらに、免疫組織学的検討によりラット脳内の神経細胞にP450BTL抗体に対する反応性が観察された。現在脳組織中の薬物代謝酵素活性の信頼性の高い測定法を検討中である。ラット肝より精製されたP450BTLは、実は分子量50K(50KP)の高分子蛋白と分子量32K(32KP)の低分子蛋白との混合物である。種々の方法で、32KPを一部取り除いたところ、本酵素精製の指標であるブニトロロール4位水酸化活性が大幅に低下した。そこでP450BTLを電気泳動に付し小分子量蛋白を分離して、アミノ酸配列分析を行なったところ既知蛋白の配列とは一致しなかった。さらに50KPと30KPを電気泳動で分取し、抗体調製を試みたところ、50KPを感作した兎からはWestern Blot分析上、50KPのみと交差する抗体が得られたが32KPでは抗体が得られなかった。続いて抗50KP抗体で抗体カラムを調製し、P450BTL画分から2種の蛋白の分離を試みたが、お互いに高い親和性で結合しており、いずれの条件でも、分離することはできなかった。上記動物脳におけるP450BTLについての結果は、2種の蛋白の混合物に対する抗体に関するものであり、この50KPのみに交差する抗体を用いて、さらに脳内P450の局在性、その生理的機能を追究する予定である。薬物代謝の遺伝的多型に中心的役割を担う、CYP2Dサブファミリーの中枢における役割を明らかにすることを目的に、BTLあるいはPLの酸化的代謝活性を指標として、種々検討を行った。その結果、ラット以外にも家兎、豚、牛などでこれらの酸化活性が検出された。ラットや家兎における脳Msの活性は、肝Msに比べて遥かに低く、肝活性の1001000分の1程度であった。これらの活性が脳内では元来低いのか、脳Ms調製過程で失活するのか、または本来必要な成分がMs調製過程で欠落するのか現時点では明かではない。しかし、興味深いことに家兎脳Msにラット肝より精製したfp_2を添加することにより、PL酸化活性が大幅に上昇した。また、家兎のみならず、豚脳MsにビタミンCを添加することにより、PL酸化活性がやはり増大した。我々は既にラット肝MsにおけるPL酸化反応においてビタミンCを反応系に添加することにより、4位酸化成績体の定量値が増大するが、これはNADPH-P450還元酵素、あるいはP450から生成して来るスーパーオキシドにより、4-hydroxypropranololが1,4-naphthoquinoneに変換される反応が、スーパーオキシドスカベンジャーであるビタミンC添加により、阻害された結果であることを明らかにしている。従って、前述の脳Msにおける電子伝達におけるfp_2の律速段階としての可能性に加えて、脳MsにおけるPL酸化反応において、活性酸素分子種の寄与に対しても考慮を払う必要性が出てきた。家兎脳MsのBTL酸化活性は、ラット肝P450分子種CYP1A及び2Dに対する抗体で一部阻害された。さらにラット肝由来のP450抗体を用いて、家兎、豚の脳MsをWestern blot分析で調べてみたところ、ラットCYP2D抗体と交差する蛋白の存在が認められた。
転写因子の欠損に起因する発がんにおける基本転写因子の役割と核内シグナル伝達機構

1.ヒトTFIIEαのZnフィンガーの機能解析この領域の4個のシステインをアラニンに置換したC129A、C132A、C154A、C157Aと、グルタミン酸E140、アスパラギン酸D164をアラニン、リジンに置換したE140A、E140K、D164A、D164Kの点変異に関して、転写と他の基本転写因子との結合に関して解析した。その結果、ZnフィンガーのN末側は転写開始と伸長への移行の2段階に関わり、C末側は転写開始に機能する結果が得られた。他因子との相互作用を調べると、N末2変異はTFIIFβとの結合が強くなり、一方C末の2変異は、TFIIHのXPBサブユニットとの結合が減弱していたが、これらは転写結果を良く説明する。一方、酸性アミノ酸の点変異に関しては、転写がむしろ促進していた。特にD164Aは、転写活性が大きく増加してした。これら酸性領域には未知因子が機能している可能性が示唆され、今後これを検索していく。2.分裂酵母TFIIEとRNAポリメラーゼII(PolII)の相互作用の解析分裂酵母TFIIEの2サブユニットとPolIIサブユニットとの結合を調べたところ、TFIIEαはRpb5、βはRpb2とRpb12に強く結合した。PolIIは転写開始の際にその構造を変化させるが、その際に構造を変えるのは主にRpb5とRpb2である。これらに各々αとβサブユニットが結合することを我々が明らかにしたことで、転写の際にPolII活性中心近傍にTFIIEが結合するという事実と合わせ、この構造変化をTFIIE、特にそのαサブユニットが制御している可能性が考えられるに至った。3.メディエーター複合体の解析核内シグナル伝達に関わるメディエーターのサブユニットにタグを付け発現させるヒトHeLa細胞株を我々で確立し、これからメディエーターを精製したところ、3つのサブタイプからなることが分った。
硫化物鉱床における金の存在状態とプロセス・ミネラロジー

低品位ではあるが普遍的に産出する大規模硫化物鉱床の金回収が世界的に重要な鉱業的課題となっている。イランの大規模斑岩銅鉱床であるサーチェスメ鉱床の硫化物鉱石を事例として,鉱石中の金の賦存特性,鉱石分離選別プロセスにおける金の挙動,さらに最適分離回収システムについて検討を行い,以下の結果を得た。1)サーチェスメ鉱床の金の含有量について,鉱石試料(Cu>0.25%鉱石帯)のICP分析の結果,全試料,初生的鉱石,二次富化鉱石それぞれの平均Au品位は60.3,58.2,70.7(PPb)であり,鉱石中の金品位は当初考えられていたよりも全体に低い値を示すことが明らかとなった。現在開発および探査中の部分は金の含有量の比較的低いタイプの斑岩銅鉱床に相当することが分かった。2)元鉱,精鉱,尾鉱試料中の金の挙動について,(1)元鉱の平均金品位は0.1ppm以下であり,浮選における金の挙動は必ずしも銅のそれとは対応しないこと,(2)平均して金の約44%が銅・モリブデン精鉱中に回収され,残りは尾鉱に含まれていること,(3)元鉱および精鉱中の銅と金は,鉄,モリブデン,銀,砒素,亜鉛,鉛などと正の相閧を有することが明らかにされた。3)硫化物鉱石中の金の存在状態としてvisible, invisible, encapsulatedの三形態で存在することを明らかにし,diagnostic leachingによりそれら三形態の金の定量を行った。そして,尾鉱中には約80%の金がvisibleな形態で含まれており,その多くは黄鉄鉱に含まれていることを見出した。4)尾鉱の硫化物バルク浮選の精鉱に対し鉄酸化細菌によるバイオリーチングと青化処理が行われ,1週間および2週間のバイオリーチング処理物に対しそれぞれ約61%と70%の金回収率が示された。すなわち,金の回収率を向上させるためには処理工程中の尾鉱の再処理が不可欠であり,そして再処理工程ではバイオリーチングと青化処理を組み合わせた回収システムが有効であることが示された。硫化物鉱床中の金の存在状態に対応した有効な分離回収方法を構築するためには,鉱石中の金の賦存特性と分離選別プロセスにおける挙動を明らかにする必要がある。本研究では,金の最適分離回収システムの開発に対する指針を明らかにすることを目的に,大規模斑岩銅鉱床であるイランのサーチェスメ鉱床の硫化物鉱石を事例研究としてとりあげた。本年度は,鉱石試料に対し鉱物分離を系統的に行い,バルク試料および分離試料について,各種分析機器を用いて鉱物組成・共生関係を明らかにするとともに金鉱物の存在状態を詳細に調べた。同時に,ICP発光分光分析装置などにより微量化学分析を行い,金および共存元素の存在量と挙動を明らかにした。さらに,二次イオン質量分析計(SIMS)により,黄銅鉱,黄鉄鉱の微量金の定性分析を行った。その結果以下に示すような硫化物鉱石中の金の存在状態に関する新たな知見が得られた。(1)硫化物鉱石中の金の存在状態として,visible,invisible,encapsulatedの三形態で存在することが明らかにされた。visibleな金粒子は銅・モリブデン精鉱および尾鉱中に認められた。

とくに尾鉱中には少なからぬ量の金が黄鉄鉱中に存在することが明らかにされた。また,SIMSによる定性分析の結果,黄銅鉱および黄鉄鉱中のinvisibleな金が不均質に含まれることが判明した。さらに,脈石鉱物の石英中に取り込まれているencapsulatedな金が微量に存在することが見出された。(2)微量化学分析の結果,サーチェスメ鉱床の硫化物鉱石は,斑岩銅鉱床のなかで低金品位タイプであることが示された。また,金品位と銅品位に相関が認められ,さらにそれらと(Ca+K)/Ca比あるいはRb/Srとの間に強い相関があることが示された。サーチェスメ鉱床における金の分布の特徴が明らかにされた。斑岩銅鉱床や塊状硫化物鉱床などの大規模硫化物鉱床では,低品位ではあるが金が普遍的に産出するため,金資源の有効回収が重要な鉱業的課題である。本研究では,金の存在状態に対応した有効な分離回収方法を構築するために,大規模斑岩銅鉱床であるイランのサーチェスメ鉱床の硫化物鉱石を対象として,鉱石中の金の賦存特性と分離選別プロセスにおける挙動を明らかにするとともに,有効な金回収法を検討する。本年度は,サーチェスメ鉱山の選鉱工場における金の選別挙動についてプロセス鉱物的特性評価を行うとともに,金回収法について検討が行われ,以下にしめす研究結果が得られた。(1)サーチェスメ鉱山の選鉱工場における長期にわたり採取した元鉱,精鉱,尾鉱試料中の金の挙動について,(1)元鉱の平均金品位は0.1ppm以下であり,浮選における金の挙動は必ずしも銅のそれとは対応しないこと,(2)平均して金の約44%が銅・モリブデン精鉱中に回収され,残りは尾鉱に含まれていること,(3)元鉱および精鉱中の銅と金は,鉄,モリブデン,銀,砒素,亜鉛,鉛などと正の相関を有すること,が明らかにされた。(2)鉱石中の金の存在状態として,visible, invisible, encapsulatedの三形態に区分されることを明らかにした。そして,ニ種類のdiagnostic leachingを行うことによりそれら三形態の金の定量が可能であることを示し,その方法を確立した。また,尾鉱中には約80%の金がvisibleな形態で含まれており,その多くは黄鉄鉱に含まれていることを見出した。(3)サーチェスメ鉱山の選鉱工場における主要元素の選別挙動の検討結果より,銅と金の回収率を向上させるためには処理工程中の分級プロセスの改良と尾鉱の再処理が不可欠であることが示された。本研究は,大規模硫化物鉱床であるイランのサーチェスメ斑岩銅鉱床の硫化物鉱石を事例に,微量に含まれる金の賦存特性と分離選別プロセスにおける挙動を明らかにし,有効な金回収法を検討する。最終年度である本年度は鉱石選鉱プロセスおよび分離処理試料のリーチングによる金の挙動について検討し,金の最適な分離回収法について以下の研究結果を得た。(1)サーチェスメ鉱山の鉱石選鉱プロセスにおける元鉱の平均金品位は0.1ppm以下である。鉱石に含まれる金の約44%が銅・モリブデン精鉱に,残りは尾鉱に含まれている。尾鉱中では約80%の金がvisibleな形態でありかつ黄鉄鉱に含まれることが多く,尾鉱中の黄鉄鉱に含まれる微量金の回収が重要である。(2)尾鉱から金を取り出すために硫化物バルク浮選が行われた。バルク浮選精鉱に対し鉄酸化細菌によるバイオリーチングと青化処理が行われた。1週間および2週間のバイオリーチング処理に対し,それぞれ約61%と70%の金回収率が示された。
トラフグを用いた魚類B細胞分化制御システムのモデル構築

平成17年度の研究成果により、トラフグB細胞から単離されたB細胞の分化制御に重要とされる転写抑制因子BCL-6、Blimp-1は転写抑制活性を持つことがin vitroにおいて示された。そこで、平成18年度では特に最終分化過程に焦点を絞りBlimp-1によるBCL-6遺伝子の発現制御機構を明らかにした。1、Blimp-1抑制領域の特定(1)BCL-6遺伝子の調節領域から4ヶ所のBlimp-1認識配列が見つかり、これらの領域はBlimp-1によって抑制されることが明らかとなった。2、BCL-6抑制領域の特定(1)BCL-6遺伝子の調節領域から5ヶ所のBCL-6認識配列が見つかり、これらの領域はBCL-6によって強力に抑制されることが明らかとなった。(2)EMSAの結果、潜在的なBlimp-1認識配列の内3ヶ所にBCL-6が直接結合したが、結合量には大きな違いが見られ、残り2ヶ所には結合しなかった。3、抗BCL-6、抗Blimp-1モノクローナル抗体作製昆虫細胞を用いた組換えタンパク質の作製は発現させた転写因子の毒性により定常発現細胞のクローニングが不可能だったため断念。大腸菌を用いた実験系で継続中。4、BCL-6遺伝子調節領域における発現制御機構モデル本研究により、BCL-6遺伝子上流にBlimp-1結合領域が存在し、転写が抑制されることが強く示唆された。さらに、Blimp-1結合領域下流のBCL-6結合領域も転写抑制に関与することが示された。これらの結果から、トラフグBCL-6遺伝子はBlimp-1による抑制とBCL-6による自己抑制からなる二重の発現抑制を受けていることが示唆された。(1)哺乳類B細胞の分化制御機構に関与する遺伝子情報を元に、トラフグのゲノムデータベースを用いてトラフグにおける相同遺伝子の探索を行った。その結果、B細胞分化制御に関与していることが予測される重要な因子の遺伝子計12個のクローニングに成功した。得られた遺伝子と哺乳類相同遺伝子との相同性は非常に高く、予測されるタンパク質の一次配列には、機能的モチーフが全て存在していた。(2)B細胞の後期分化過程を制御する転写因子群の機能解析を行った。B細胞の後期分化、最終分化の制御に中心的な役割を担う転写抑制因子BCL-6,Blimp-1に注目し、哺乳類細胞と魚類細胞株を用いたin vitroでの転写抑制活性を調べた結果、トラフグのBCL-6,Blimp-1は哺乳類細胞株、魚類細胞株の両方で転写抑制因子として作用することが明らかとなった。(3)分化制御に関与する転写因子はB細胞の分化段階特異的に発現する。そこで、トラフグのリンパ組織(腎臓、脾臓、胸腺、末梢血)由来の白血球分画をB細胞分画と非B細胞分画に分類し、B細胞集団における分化段階構成に違いが見られるかどうかを調べた。その結果、腎臓由来非B細胞分画には初期分化B細胞が存在し、腎臓、脾臓、末梢血由来のB細胞分画には後期分化以降のB細胞集団が存在することが示唆された。(4)転写調節因子群が機能していることを証明するためには、それらの因子が特定のヌクレオチド配列に結合するかどうかを調べなければならない。その方法としてクロマチン免疫沈降法やゲルシフトアッセイが用いられる。その方法を行なうためには調節因子に対する抗体を用いなければならない。そこで、特にB細胞の後期分化、最終分化を制御する転写因子(BCL-6,Pax5,Blimp-1,XBP-1)と、Blimp-1の補助因子(TLE-3)の組換えタンパク質を、大腸菌発現系を用いて作成中である。これらの結果から、トラフグBCL-6遺伝子はBlimp-
細胞内酸化損傷ヌクレオシドを標的とした機能性認識分子の開発検討

本研究では細胞中で生成する様々な8位酸化グアノシン誘導体を標的とした、機能性認識分子の開発を目的としている。平成30年度は申請者がこれまでに開発したモデル分子nitroG-Grasp及び8-thioG-Graspの水中での反応性向上のための修飾を主に行った。nitroG-Grasp誘導体は、本研究の標的ヌクレオシドの一種である8-nitro-cGMPを水中で共有結合捕捉することを目指し、既に培養細胞を用いた評価系も予備的に行っている。実際にはまず平成29年度に報告した、ベンジルチオール基とグアニジノ基を導入したプローブ分子「NGG-H」について、より詳細な評価と新規誘導体の合成・評価を行った。NGG-Hは中性水溶液中においても、分子認識を介して効率的に8-nitro-cGMPを捕捉することに成功したが、反応開始後2時間で反応収率が30%程度で比較的反応性が低いことが示された。また捕捉して生成した化合物についても、各種機器測定により同定された。NGG-Hを利用した予備検討ではあるが、HEK293細胞を用いて細胞中に取り込まれた8-nitro-cGMPを捕捉することにも成功した。本分子を応用した新規誘導体「NGG-oMe」はベンジルチオールのベンゼン環部にメチル基を導入し、配向性制御による反応性向上を期待した設計である。NGG-oMeも合成し同様に評価したところ、反応開始後2時間で反応収率が60%程度まで顕著に反応性が向上した。さらにNGG-oMeのコントロール化合物としてNGG-pMeも合成・評価した結果、こちらの反応性はNGG-Hとほぼ同程度であったため、設計した通りの配向性制御効果が確かめられた。現在はNGG誘導体の反応速度論的解析と、培養細胞を用いた評価系を検討中である。本研究では4つの検討項目を計画しており、本年度までにそのうち3つがおおよそ完了しつつある。8-nitro-cGMPを標的としたnitroG-Grasp誘導体については生化学的検討へと展開中であり、当初の計画通りである。また8-thio-cGMPを標的としたプローブ開発のための基盤となる知見も得られたので、現在そちらも同時に検討中である。昨年度までに報告した、8-oxo-dGTPを検出するユーロピウム錯体分子も有用な成果が得られた。以上のように、現在までに本研究で開発している機能性認識分子については、新たな展開まで進めているので、順調に進展中であると判断した。平成30年度に検討してきた本研究で設定した課題1)「反応性を向上させたnitroG-Grasp誘導体の開発」については、シンプルな分子設計によって非常に反応性が高い捕捉分子NGG-oMeを開発することに成功した。この分子について速度論的解析を行うことで反応性向上の要因が活性化エンタルピー項、すなわち配向性制御によるものと立証された。今後は本分子を用いて培養細胞を用いた捕捉分子としての機能も検討中していく。NGG-Hを用いて培養細胞中に取り込まれた8-nitro-cGMPを捕捉していることを免疫蛍光染色によって観測したので、本評価系によってNGG-oMeについてもより効率的に捕捉しているか検討していく予定である。また現在は本研究課題2)として設定した、8-thio-cGMPを認識し検出する蛍光プローブの開発も進めている。具体的なプローブの分子設計として、NGG誘導体の知見を基にグアニジノ基導入を適用し、さらに蛍光消光基としてニトロベンゼンスルホニル基を導入することとした。8-thio-cGMPとの分子認識による近接効果により、反応が促進されて消光基が脱離し、蛍光回復するTurn-on型プローブになることを期待した。現在プローブ前駆体までを合成することに成功し、各種スペクトル測定も行った。実際には消光基を有する誘導体は、持たないものと比較して10倍以上蛍光量子収率が低くなることが分かった。今後は有機溶媒中などで反応を行って蛍光プローブとしての有用性を確かめて、さらに様々な誘導体も合成・評価することで最適分子のスクリーニングを行っていく予定である。平成29年度の検討項目としては1)申請者が開発したモデル分子nitroG-Grasp及び8-thioG-Graspの水中での反応性向上のための修飾について有意義な成果が得られたので以下に報告する。また次年度検討予定であった2)ランタノイド金属を導入した新規8-oxo-dGTP認識分子についても、本年度に進行したので以下報告する。1) nitroG-Grasp誘導体のうち、ベンジルチオール基をもつものは高い反応性を示したため、捕捉反応部位として適用することとした。この化合物にリン酸アニオン認識部位としてグアニジノ基を導入した新規分子を合成し、本研究の標的ヌクレオシドの一種である8-nitro-cGMPと反応させた。その結果、中性水溶液中でも捕捉反応が進行することが分かった。コントロール化合物としてグアニジノ基をもたない分子を合成し反応させたところ、同条件で反応が進行しなかったことから、グアニジノ基のリン酸認識効果が確かめられた。またベンジルチオールのベンゼン環部にメチル基を導入した誘導体も合成・評価したところ、顕著に反応性が向上した。2)本研究では長寿命蛍光を用いた水中での8-oxo-dGTP認識分子として、ユウロピウム錯体分子を合成・評価した。

その結果、ジメチルアミノ基をリガンドにもつ誘導体で、水中において高い発光特性を示した。また8-oxo-dGTPに対しては選択的且つ濃度依存的に、ユウロピウム錯体発光が消光することが分かった。本研究では4つの検討項目を計画しているが、本年度中にそのうち2つがおおよそ完了しつつある。8-nitro-cGMPを標的としたnitroG-Grasp誘導体については生化学的検討へと展開中であり、8-thio-cGMPを標的とした8-thioG-Grasp誘導体開発のための基盤となる知見も得られた。また8-oxo-dGTPを標的としたユーロピウム錯体分子では、より高い発光特性を示す分子設計を計画中である。以上のように、現在までに本研究で開発している機能性認識分子については、新たな展開まで進めているので、順調に進展中であると判断した。本研究では細胞中で生成する様々な8位酸化グアノシン誘導体を標的とした、機能性認識分子の開発を目的としている。平成30年度は申請者がこれまでに開発したモデル分子nitroG-Grasp及び8-thioG-Graspの水中での反応性向上のための修飾を主に行った。nitroG-Grasp誘導体は、本研究の標的ヌクレオシドの一種である8-nitro-cGMPを水中で共有結合捕捉することを目指し、既に培養細胞を用いた評価系も予備的に行っている。実際にはまず平成29年度に報告した、ベンジルチオール基とグアニジノ基を導入したプローブ分子「NGG-H」について、より詳細な評価と新規誘導体の合成・評価を行った。NGG-Hは中性水溶液中においても、分子認識を介して効率的に8-nitro-cGMPを捕捉することに成功したが、反応開始後2時間で反応収率が30%程度で比較的反応性が低いことが示された。また捕捉して生成した化合物についても、各種機器測定により同定された。NGG-Hを利用した予備検討ではあるが、HEK293細胞を用いて細胞中に取り込まれた8-nitro-cGMPを捕捉することにも成功した。本分子を応用した新規誘導体「NGG-oMe」はベンジルチオールのベンゼン環部にメチル基を導入し、配向性制御による反応性向上を期待した設計である。NGG-oMeも合成し同様に評価したところ、反応開始後2時間で反応収率が60%程度まで顕著に反応性が向上した。さらにNGG-oMeのコントロール化合物としてNGG-pMeも合成・評価した結果、こちらの反応性はNGG-Hとほぼ同程度であったため、設計した通りの配向性制御効果が確かめられた。現在はNGG誘導体の反応速度論的解析と、培養細胞を用いた評価系を検討中である。本研究では4つの検討項目を計画しており、本年度までにそのうち3つがおおよそ完了しつつある。8-nitro-cGMPを標的としたnitroG-Grasp誘導体については生化学的検討へと展開中であり、当初の計画通りである。また8-thio-cGMPを標的としたプローブ開発のための基盤となる知見も得られたので、現在そちらも同時に検討中である。昨年度までに報告した、8-oxo-dGTPを検出するユーロピウム錯体分子も有用な成果が得られた。
不整地歩行シミュレーションシステムの開発

これまで、不整地歩行シミュレータを開発製作し、その有効性を検証するため、各種路面における歩行を行なわせ運動学的および運動力学的な測定を行ってきた。今年度は20歳代の成人男性を対象として、各種傾斜時の歩行中に高さと奥行きが各50mm長さが200mmの突起物(ブロック)を歩行路面上に突然出現させることにより、つまずきを引き起こさせた。そしてその回復動作について検討した。歩行速度は4km/h、歩調は110113step/minであった。測定項目は、筋電図の記録(大腿四頭筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋)、足圧分析システムによるキック力の測定、および、3次元ビデオ解析法による下肢関節の角度変化の計測であった。上記の結果の検討から遊脚期のつまずきについて調査した結果、傾斜条件にかかわらず、回復動作は2種類に分類可能であった。ひとつは遊脚下肢が障害物に接触してひとたびはつまずくものの、すぐさま態勢を立て直してそのまま遊脚期をとりながら、障害物を乗り越え着地するタイプ、もうひとつは接触後ただちに遊脚から立脚期に移行し、その支持を得て反対側下肢が遊脚期をとるものであった。定常歩行での遊脚時間を基準として障害物がある場合の遊脚開始から障害物に接触するまでの時間比を算出したところ、遊脚側がでる場合および立脚側が出る場合にそれぞれ、水平:44.8±7.3[%]、62.5±7.1[%]、下り:46.9.±5.8[%]、62.0±6.1[%]、さらに上り:47.7±9.4[%]、68.9±10.9[%]であり、傾斜間では大きな違いが認められなかったが、いずれの場合にも2種の出現タイミングの間には統計学的な有意差が認められた。これらのデータから、転倒の予防策などについて論議した。歩行の研究に用いられるトレッドミルは一般に平地および上り坂での歩行しかシミュレートすることができない。平地、上り坂および下り坂にとどまらず、右足下がり、左足下がりなどの側方への傾斜面や凸凹の歩行面上の不整地歩行をシミュレートすることが可能なシステムを、従来のトレッドミルを利用して比較的安価に試作することを目的として研究を行った。国内メーカーおよび国外研究者からの専門的知識の提供や打ち合わせを得て、キャタピラ駆動方式のトレッドミルを改良することにより不整地歩行シミュレー夕を試作した。このトレッドミル全体を前後左右への傾斜が可能な台の上に乗せることによりあらゆる傾斜面での歩行をシミュレートすることが可能になった。左右方向(ロール)および前後方向(ピッチ)の傾斜角度は独立に変更可能なものとした。さらにベルト式ではないキャタピラ式トレッドミルの利点を生かし、各キャタピラべルト(スラット)上に各種突起物をランダムに取り付けることにより、路面の凸凹をシミュレートできるよう設計した。この突起物の大きさや数、場所をかえることにより、どのような歩行面をも再現することができる。なお、高齢者が使用することを考慮して、緊急停止装置および転倒防止装置など安全面には特に配慮した。来年度以降はこのシミュレー夕の有効性を検証するため、各種路面における歩行について運動学的および運動力学的な測定を行う。各年齢層の被検者を対象として比較研究し、高齢者の歩行の特徴を明らかにし、その転倒の原因について考察する。

昨年度は、「不整地歩行シミュレータ」として、平地、上り坂および下り坂にとどまらず、右足下がり、左足下がりなどの側方への傾斜面や凸凹の歩行面上の不整地歩行をシミュレートすることが可能なシステムを従来のトレッドミルを利用して製作した。今年度はこのシミュレータの有効性を検証するため、まず一般成人男性について、各種路面における歩行を行なわせ、運動学的および運動力学的な測定を行った。行なった測定は、筋電図の記録(大腿四頭筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋)、今年度購入した足圧分析システムによるキック力の測定、および、3次元ビデオ解析法による下肢関節の角度変化の計測である。その結果、左右への傾斜がある場合には平地の場合に比べ両脚ともにおいて大腿二頭筋の持続的な放電が認められること、上り坂の場合ほどかかとに比べつま先部の荷重が顕著になること、上り坂で横に傾いた路面の場合には遊脚期における膝関節角度の最大屈曲角が上側の脚でより大きいことなどが明らかになった。これらの結果を国際学会で発表した。研究実施の最終年度に当たる来年度は各年齢層の被験者を対象として比較研究し、高齢者の歩行の特徴を明らかにし、その転倒の原因について考察する予定である。これまで、不整地歩行シミュレータを開発製作し、その有効性を検証するため、各種路面における歩行を行なわせ運動学的および運動力学的な測定を行ってきた。今年度は20歳代の成人男性を対象として、各種傾斜時の歩行中に高さと奥行きが各50mm長さが200mmの突起物(ブロック)を歩行路面上に突然出現させることにより、つまずきを引き起こさせた。そしてその回復動作について検討した。歩行速度は4km/h、歩調は110113step/minであった。測定項目は、筋電図の記録(大腿四頭筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋)、足圧分析システムによるキック力の測定、および、3次元ビデオ解析法による下肢関節の角度変化の計測であった。上記の結果の検討から遊脚期のつまずきについて調査した結果、傾斜条件にかかわらず、回復動作は2種類に分類可能であった。ひとつは遊脚下肢が障害物に接触してひとたびはつまずくものの、すぐさま態勢を立て直してそのまま遊脚期をとりながら、障害物を乗り越え着地するタイプ、もうひとつは接触後ただちに遊脚から立脚期に移行し、その支持を得て反対側下肢が遊脚期をとるものであった。定常歩行での遊脚時間を基準として障害物がある場合の遊脚開始から障害物に接触するまでの時間比を算出したところ、遊脚側がでる場合および立脚側が出る場合にそれぞれ、水平:44.8±7.3[%]、62.5±7.1[%]、下り:46.9±5.8[%]、62.0±6.1[%]、さらに上り:47.7±9.4[%]、68.9±10.9[%]であり、傾斜間では大きな違いが認められなかったが、いずれの場合にも2種の出現タイミングの間には統計学的な有意差が認められた。これらのデータから、転倒の予防策などについて論議した。
時間分解赤外分光法による短寿命表面化学種に関する研究

時間分解赤外分光器用の真空ラインと流通系のたち上げを完了した。また、これらの装置を用いて、ゼオライト細孔内の光励起過程、緩和過程、およびCO水素化雰囲気中での担持ロジウム触媒の吸着種の挙動について検討した。NaY型ゼオライトの細孔内に内部合成した[Pt_<12>(CO)_<24>)]^<2->は680nmより波長の短い光を吸収し、それによって、ゼオライト細孔内に存在する水分子を熱的に励起する。それにともない、水分子の脱離が起こり、[Pt_<12>(CO)_<24>)]^<2->に配位しCOの赤外吸収波数のシフトが観測された。これらの変化は数秒のオーダーで緩和し、高い分解能を持つ時間分解型赤外分光法によって初めて観測された。励起過程で、照射する光の波長依存性が観測され、[Pt_<12>(CO)_<24>)]^<2->が吸収する波長の光を照射したときのみこの現象が見られたことから、[Pt_<12>(CO)_<24>)]^<2->が一旦光励起され、そのエネルギーがクラスターの周りに存在する水分子に伝わって、水が励起されることが明らかになった。また、その緩和過程で、緩和速度は水の吸着量に比例すること、また、緩和速度の温度変化から、ゼオライト細孔内での水分子の移動が緩和過程での律速段階であることが明らかになった。また、シリカ上に担持したロジウム触媒上でのCO水素化反応の定常状態で、レーザー光を照射し温度ジャンプを行ったところ、吸着COの波数が2msの間に2075cm^<-1>から2060cm^<-1>にシフトし、約0.1秒後にもとの波数に戻った。これは、ミリ秒オーダーでの吸着種の挙動を分光学的に追跡することに成功した初めての例である。
英語の初期学習者における内容重視活動ー小中を繋ぐCLIL活動

本研究は小・中学生を対象に、昨今ヨーロッパおよびアジアで注目を浴びている内容を重視した英語教育法に基づくプログラムを開発し、それを公立小・中学校で実践し、効果について検証することを目的としている。週1回の公立小学校の授業で内容重視の活動を行うためには児童がある程度の英語力、特にリタラシーを持つことが条件となる。彼らの英語力を向上させながら実践可能な内容重視の活動を開発し、実践した。その成果は報告書にまとめている。また中学校では、科学的な読み物を読ませることから生徒の英語力の向上にどのような影響を与えるのかを探った。成果はあったもののこちらは継続して研究していく必要がある。本研究は、学びを育てる英語教育プログラムとして「Content Language Integrated Learning (これ以降CLIL)」を公立小学校の児童を対象に開発し、その効果について量的、質的に研究することを目的としている。研究初年度にあたる2014年度では、下記の成果を挙げた。2理論に基づき開発したCLIL活動を、実際に公立の小学校5年生を対象に、小学校教員とチーム・ティーチングを組み、実施した。予定より早い6月下旬より小学校で週1回行われる英語活動の時間を利用し実践した。3実施後、児童に対しCLILに関するアンケートを実施した。ヨーロッパなどではCLILは大規模で、国からの支援などを受けて行われている場合が多く、またコンテント(内容)を中心に進められている。しかし、日本の英語の授業でこのようなスタイルのCLILを実施することはほぼ不可能である。特にまだ英語力がほとんど発達していない小学生の場合は、いわゆるHard CLILを実施することはできない。しかし、CLILは言語を「意味のある文脈」の中でもたらし、学習者に言語を使う本当の意味を与えることができる利点がある。池田(2011)のCLILタイプ分類を使用し、日本の公立小学校で実践できるCLILを、英語教育に焦点がおかれているという点からsoft CLIL、少ない時間であるが毎回行う(510分)のでHeavy CLIL、授業の1部で活動を展開するという意味においてpartial CLIL、また授業言語は英語で行うが、黒板に単語の意味を日本語で書くことからBilingual CLILと考え、カリキュラムおよび教材を作成した。本研究は学びを育てる英語教育プログラムとしてContent Language Integrated Learning (これ以降CLIL)を公立の小・中学校で実践する可能性を探る研究である。研究1年目ではプログラムを作成した後、小規模ではあるが実践し、その効果を質的・量的に検証した。それを中心に2015年度は下記のような研究を行った。1改めてCLILの理解を深めるため、CLILと同様の外国語教授法とされるContent-Based Instructionについて文献研究を行い、この二つの教授法について考察し、論文にまとめた。21年目に行った公立小学校高学年での内容を重視した活動における児童の反応をアンケートや授業のビデオを通して検証した。3幼児・児童を対象とした内容を重視した活動を継続して開発し、それを普及させるためにマニュアルを作成した。今年度1年間は所属機関から頂いた在外研究のためアメリカでの研究となった。そのため文献研究を中心に研究を継続した。その中で充実した内容重視の活動を行うためには学習者の「academic language(学習言語)」を伸ばすことが不可欠であることを認識した。英語教育が本格的に始まっていない公立小学校で英語のacademic languageを多く導入することは難しいが、小中連携においてはその育成が大きな観点になると考えられる。幸い客員研究員として在籍していたハーバード大学大学院教育学部言語専攻では、academic languageの研究が進められていたため、授業を聴講し、実際にacademic languageを伸ばすために開発されたプログラムが実践されている小学校を見学した。2015年度は研究2年目に当たり、当初の計画では内容を重視した活動を開発し、公立小学校において実践する予定であった。しかし、今年度1年間は所属機関より在外研究の機会を与えられ、アメリカに在住したため研究者自身が授業を行い、データを収集することはできなかった。そのため若干研究方法を下記のように変更し、研究を継続した。その結果、当初計画していた研究実施計画を十分に遂行していると考えている。1初年度、既に進めていた公立小学校での内容を重視した活動を児童や先生のアンケートおよび授業のビデオを見ることで検証した。また同地域では当該研究者が開発した英語プログラムが進行しており、それらの授業の中で展開されている内容を重視した活動に対する日本人の英語教員および担任からのフィードバックを得た。2民間英語教育機関で使用する英語プログラムに、研究者が開発した内容重視の活動を導入し、それを充実させるための教材開発、また講師指導について研究した。さらに内容重視の活動の成果を検証するテストを開発し、その結果を検証した。3英語教育の中で内容重視した活動を効果的に行うために必要な言語習得について、小中連携を視野に入れ、academic language(学習言語)の観点から研究を始めた。本研究は公立小学校で行うのにふさわしい英語教育を求め、昨今ヨーロッパおよびアジアで実施され注目を浴びている内容を重視した英語教育法に基づくプログラムを開発し、それを実際の公立小学校で実践し、効果について量的、質的に研究することを目的としている。1年目においては本研究の理論的な支柱となるContent and Language Integrated Learning (CLIL)について文献研修を進めた。特に内容を重視した英語教育法として知られているもう一つのContent-Based Instruction(CBI)との類似性について探った。と、同時にそれまで公立小学校で実践した内容中心の授業のまとめを行った。

研究2年目、当初の計画では内容を重視した活動を開発し、公立小学校において実践する予定であった。しかし、所属機関より在外研究の機会を与えられ、アメリカに在住したため研究者自身が授業を行い、データを収集することはできなかった。そのためCLILを遂行するために必要となってくるリタラシー獲得の研究、特に小中連携を視野に入れ、academic language(学習言語)の観点から研究を行った。研究3年目は、当初研究最終年度であり、開発したデータなど分析し、冊子にまとめる予定にしていたが、帰国後、所属機関において役職につき実質的に研究を遂行することができなくなり、1年延長して研究を継続する希望を提出し、認めていただいた。その中でも昨年度は中学校での内容重視の授業開発を試みた。手法としては科学的な読み物を読ませることから生徒の英語力の向上を狙ったものである。研究協力をいただいている公立中学校でdecoding能力をある程度持った生徒を対象とし、10分間のリタラシー活動において、内容重視の読み物がどのような影響を与えるのかを探っている。今年度は教材開発に力を注いだ。科学研究費助成事業補助事業期間延長申請書にも記載したように、本研究の計画を立てたときは想定していなかった事態がおきた。まず、本研究期間2年目(平成27年度)にアメリカで1年、在外研究を行った。そのため計画していたヨーロッパでのCLIL実践校の視察ができず、また小学校および中学校で予定していた実証ができなかった。また、帰国後(平成28年度)所属学部の教務主任に就任、また大学が進める地域連携事業(小学校英語教育の指導)に参加し、通常業務を超える忙しさとなった。更に2020年度に予定されている小学校での英語教科化にあわせ文科省が進めている事業に参加したため研究を推進する十分な時間を確保することが難しかった。しかし、その中でも3つのことを行った。1つは、公立小学校で教えている英語の専科教員と勉強会を持ち、内容重視の授業活動の開発を試みた。また中学校での内容重視活動をリーディング活動と限定し、理科を題材とした英語教材開発に力を入れた。更に公立小学校で導入可能な内容重視の授業活動の一環としてストーリーと関連付けたthematic approachの可能性を考え、storytellingと内容重視の授業活動の融合を図った。この研究の1つとしてアメリカよりプロのストーリーテラーを招聘し、二人で「CLILとストーリーテリング」と題して科研セミナーを開催した。100名ちかい児童英語関係者が集まり、内容重視の活動について議論した。
震度をパラメ-タとした地震被害のハイブリッド予測モデルに関する研究

1.気象庁東北管区気象台管轄下の観測点31点で得られた震度階デ-タを地震デ-タとともに収集,整理して,大型計算機ファイルに入力した。これらの震度階デ-タについて地震規模,震央距離,観測点条件を考慮した多変量解析を行ない,震度階がそれらのパラメ-タにより受ける影響を定量的に分析した。その結果,観測点のサイト効果は震源,伝播経路に劣らず大きな影響を震度階に及ぼすことが明らかとなった。例えば,同一地震条件でも観測点の違いにより震度階は1.5程度まで変化し得ることが知られた。2.気象庁地震火山部から87型電磁式強震計による加速度記録の提供を受け,同記録の解析を行なった。ここでは,応答スペクトル解析,速度,変位記録の数値演算など種々の解析を試みた。特に,これらの加速度記録が上記の震度階デ-タを得た観測点と対応することから,それらの解析結果は震度階デ-タと比較考察された。その結果,震度階は周期0.4秒付近の応答により決ること,その程度の周期の卓越周期をもつ観測点で震度階が大きくなることが明らかとなった。また,ここで得た加速度記録の解析結果と震度階デ-タは新たに購入したマイクロコンピュ-タに入力され,今後補完される拡張デ-タによる解析に対応できるようにデ-タファイルを整備した。3.気象庁87型電磁式地震計による記録精度をチェックすべくデジタル加速度計(IC記録方式)を購入し,気象庁観測点(仙台管区気象台)の参考サイトに設置して,3地震の記録を得た。これらの記録は解析途中であるが,継続観測により震度階と地震動デ-タの関係について新たな知見を提供するものと思われる。その他,震源,観測点地盤の地震動に与える影響を明らかにすべく,SMAC強震記録を利用した重回帰分析,応答計算を実施し,地盤の物性における非線形性の影響を考察した。