hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難削材の超精密切削加工に関する研究

本研究は難削材の超精密切削加工に関する新たな展開を計り、関連技術の高度化を推進することを目的としている。具体的には、代表的な難削材であるステンレス鋼とセラミックスを主対象として、超精密切削加工機を用いた平面フライカッティングを行うとともに、超微小切込み2次元切削、走査型電子顕微鏡内微小切削実験を試みて、切削機構、仕上げ面性状、切削力、工具摩耗などの観点から検討を行った。主な研究成果は以下のとおりである。1.CBN含有量の異るCBN工具を用いてステンレス鋼の超精密切削実験を行った結果、CBN含有量が20%および40%の工具において摩耗が少なくかつ仕上げ面あらさも良好であることが求められた。この場合、切削距離が1000m程度まで、最大仕上げ面あらさ0.10.3μmの仕上げ面が得られた。2.CBN工具を用いて切込み0.1μm以下までの微小切削を試みて、切削過程、仕上げ面、切りくずの観察を行い、工具摩耗特性を合わせ考察した結果、CBN粒子の大きさ、結合剤の種類と結合力、切刃の研磨法など工具設計に対する重要な知見を得た。3.快削セラミックス、アルミナセラミックス、ジルコニアセラミックスの超精度ダイヤモンド切削を試みた結果、ジルコニアセラミックスの切削において金属切削と同様の切りくず生成が見られ、鏡面を得ることができた。剛性の高い工作機械と単結晶ダイヤモンド工具を用い、切削条件を適当に選択することによってジルコニアセラミックスを、切削距離1000m程度まで安定して切削し、良好な仕上げ面を得ることができた。得られた仕上げ路の最も良好なあらさは、最大あらさで0.02μm程度であった。本研究は,代表的な難削材であるステンレス鋼やセラミックスなどを対象とした超精密切削加工技術を確立することを目的としている.ここでは主として各種工具の切削性能の観点から検討を行うとともに,加工された仕上げ面の特性,切削力などについてあわせ検討している.主な研究成果は,以下のとおりである.1.難削材の超微小超精密切削加工機構の検討走査型電子顕微鏡内微小切削装置を用いて,ステンレス鋼などの微小2次元切削における切りくず生成過程を観察するとともに,油静圧軸受で支持された超精密主軸を具備した超精密旋盤を用いて,ステンレス鋼,ジルコニアセラミックスの平面フライカッティング切削を行い,切削3分力を測定してそれらの特性を明らかにした.2.難削材の超精密切削加工用工具の開発と評価鋼の切削にはダイヤモンドを使用することができないことから,ステンレス鋼の切削に適したCBN工具について検討した.特に焼結CBN工具のCBN含有量を広範囲に変化させて切削実験を行い,主として工具の欠損,摩耗の観点から検討を行った結果, CBNの含有量が2040%のものが,最もよいことが求められた.また,ジルコニアセラミックスの切削には,天然単結晶ダイヤモンド工具が適していることが実験より明らかとなった.3.仕上げ面の精度とあらさの測定ならびに評価各種難削材について切削加工実験を行った結果, CBN工具を用いてステンレス鋼の切削,ならびに単結晶ダイヤモンド工具を用いたジルコニアセラミックスの切削において,それぞれ最大仕上げ面あらさ0.2μmおよび0.1μm以下を得た.仕上げ面の形状精度は,工作機械と工具,被削材の熱変形によって影響を受ける.本研究は、ステンレス鋼やセラミックスなどに代表される難削材の超精密切削加工技術を確立することを目的としている。本年度は、昭和62年度における研究成果をふまえ、引き続き基礎および応用に関する実験的研究を行った結果、以下の研究成果を得た。1.難削材の超精密

微小切削機構の検討新たに開発した超精密微小送りテーブルを用いて、CBN工具によるステンレス鋼の超精密超微小二次元切削(切込みが1μm1/100μm程度)を行い、切削力、仕上げ面形状の測定と切りくずの観察を行った。その結果工具の結晶粒の大きさともからみ、0.1μm以下の切り込みでは正常な切削が行われにくいことが明らかとなった。また走査型電子顕微鏡内での微小切削を行って、セラミックスや鋼の微小切削における切りくず生成過程の観察と解析を行い、これら材料の微小切削における基本的な特性を明らかにした。2.ステンレス鋼の超精密フライカッティングにおける被削性前年度の研究において被削材が良好であることが判明したCBN工具(CBN含有量が2040%のもの)を用いて、各種の切削条件下でステンレス鋼の超精密フライカッティング切削実験を行い、工具摩耗、仕上げ面あらさ、切削力などの観点から検討を行った。その結果、切削距離1000m程度までであれば、仕上げ面あらさ0.10.3μm程度の面が得られることが求められた。ジルコニアセラミックスの超精密ダイヤモンド切削における被削性単結晶ダイヤモンド工具を用いてジルコニアセラミックスの切削実験を行い、切削条件を適当に選択することにより、切削距離1000m程度まで良好な仕上げ面を得た。
世帯内における資源配分に関する実証研究

本研究の目的は、日本のミクロデータを活用し、日本の世帯内における資源配分(支出・余暇時間)が何によって規定されているかを実証研究することにある。過去、Jacob MincerやGary Beckerから始まるNew Home Economicsにおいては、一人の意思決定者(主稼得者)が、家計行動(消費、貯蓄など)の決定を司っていると仮定した(Unitary Model)。しかし近年、複雑化する家族行動、特に世帯内における意思決定問題を考察することは困難となり、各世帯員が各々の選好を保有することを想定した、Collective Model(Chiappori 1988 ; 1992)を想定した実証研究が増えている。本研究では、この手法を活かし、女性が所得源泉を持つようになった世帯で、わが国の有配偶世帯における資源(消費・時間)配分の構造に関する分析を行うことを目的とする。本研究の目的は、日本のミクロデータを活用し、日本の夫妻間における資源配分(支出・余暇時間)が何によって規定されているかを実証研究することにある。過去、Jacob MincerやGary Beckerから始まるNew Home Economicsにおいては、一人の意思決定者(主稼得者)が、家計行動(消費、貯蓄など)の決定を司っていると仮定したUnitary Modelを基礎としていた。しかし近年、女性が就業し、複数のBread Winnerが併存する世帯において、意思決定は一元的であると仮定することは困難となった。そのため、各世帯員が各々の選好を保有することを想定したCollective Model (Chiappori 1988;1992)による実証研究が増えている。本研究では、この手法を活かし、女性が所得源泉を持つようになった世帯で、有配偶世帯における資源(消費・時間)配分の構造に関する分析を目的とする。今年度の実績は以下のとおりである。第一に、文献研究として、1990年代以降における、世帯内での妻の経済的地位、家計意思決定に関する研究の収集、サーベイを行った。第二に、実証研究として、マイクロデータによる確認作業では、「消費生活に関するパネル調査」などを用いて、90年代以降における有配偶女性の就業継続状況、夫妻間の所得割合、家計管理に関する認識の変化などの推移を確認した。その結果、女性の大卒割合、結婚・出産後の就業継続率は上昇する傾向が確認でき、全体的に夫妻間の所得格差は徐々に縮小していることが確認された。しかしながら、詳述すると、その現象は夫妻の年齢や子どもの有無ライフステージ別では、一様にみられる結果ではなかった。次年度では、就業による妻の所得源泉の増加だけでなく、(内生性を考慮し)制度改正による世帯内の所得源泉の変化を活用し、それらが資源配分にどのような影響を与えるかを分析する。(799字)本研究の目的は、日本のミクロデータを活用し、日本の世帯内における資源配分(支出・余暇時間)が何によって規定されているかを実証研究することにある。しかし近年、複雑化する家族行動、特に世帯内における意思決定問題を考察することは困難となり、各世帯員が各々の選好を保有することを想定した、Collective Model(Chiappori 1988; 1992)を想定した実証研究が増えている。研究では、調査データ(『消費生活に関するパネル調査』*1993年2010年毎年10月実査、公益財団法人家計経済研究所実施)を用いて、2010年に実施された施策である、「子ども手当」が政策ターゲットである子どもに適性に配分されているか、世帯内における夫妻間の力関係によって影響されていないか検証を行った。先行研究(Lundberg and eta1. 1997、Bertrand and eta1. 2003)では、男性がバーゲニング・パワーを持っている方が、子どもに対する資源配分が小さくなるとされていたが、分析の結果、子ども手当の振込口座先、家計管理タイプ、夫妻間の所得割合別に、給付額の配分状況をみたところ、明示的な違いが確認できなかった。先行研究にあった、1970年代のイギリス、1990年代の南アフリカの男性と比べ、現代日本の男性は、バーゲニング・パワーを持ち得ても(女性と同程度)子どもに配分していることが確認された。この点については、女性の配偶者選択の内生性など(予め子煩悩な男性と結婚する)の影響が考えられる。
ボランタリーな地理空間情報の社会活用に関する理論的・実践的研究

本研究は、Webを中心として草の根的に収集・共有されている「ボランタリー地理情報(VGI)」の動向・特質を明らかにした上で、その主要な取り組みの一つであるOpenStreetMapにおける実践を検討することを目的として実施した。まずVGIの動向としては、近年のオープンデータに関する議論と関連してニーズが高まっており、英語圏の国家機関(例えば米国USGSや英国Ordnance Survey)などもVGIに関する調査・研究を展開している。特に地理空間情報の精度や地物属性に関する定量的研究が蓄積されつつ樽。さらにVGIに関する各種のワークショップが欧米では近年盛んに実施されており、その普及に寄与している。次にOpenStreetMapを事例とするVGIの事例研究では、日本を中心とする活動の経緯が明らかとなった。日本ではヨーロッパ圏での活動と比して活発とはいえないが、2011年の東日本大震災発生を一つの経緯として、情報支援を志向する人々が多く参加し始めたことが明らかとなった。また、活動の認知の高まりとともに、日本においても東北地方以外の活動コミュニティも徐々に醸成され、場所によってはフィールドワークを伴うイベントの実施を伴って既存のデジタル地図を超える詳細な地理空間情報が共有されていることが明らかとなった。VGIを中心とする地理空間情報の共有化は、地図データとしての閲覧用途以外にもどのような活用手法が考えうるかについて、地理空間情報の活用を推進する様々な主体との議論により今後は積極的に議論される必要がある。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
スピン軌道エンジニアリング

1.半導体における電界によるドリフト輸送時のスピンダイナミクスを磁気光学効果イメージングによって計測し、1高速輸送時には電子温度の上昇がスピンダイナミクスを変化させること、2スピン軌道相互作用の空間対称性が高速輸送時にも保たれること、の2点を突き止め、スピン情報伝送の高速化に必須な高電界下においてもRashba効果を利用したスピン軌道エンジニアリングが有用であることを明らかにした。2.スピン緩和の抑制と長距離スピン輸送に適した半導体材料として層状半導体GaSeのスピン輸送特性を実験的に解析し、同程度のエネルギーギャップと価電子帯スピン分離エネルギーを有すGaAsに比べて10倍以上大きなRashbaスピン軌道相互作用を有す材料である事を見いだした。また、スピン軌道相互作用が弱い材料として知られているCuにおいて、スパッタ成膜中酸化させるもしくは自然酸化させるとビスマス薄膜と同程度までスピン軌道相互作用が増大することを見出した。さらに、結晶構造が同一のワイドギャップ半導体BaSnO3と半金属物質BaPbO3の合成に取り組み全率固溶型混晶薄膜が得られ、1組成比の変化がバンドギャップも変化させる可能性を示唆する伝導特性、2磁気抵抗効果ではバンドギャップが小さくなるにつれ弱局在効果から弱反局在効果へ変化すること、が観測された。以上により、スピン軌道相互作用が増大していることを示唆する結果を得た。3.強磁性トンネル接合を用いた電圧印加による強磁性体の異方性磁界の制御について、実験を行った。強磁性トンネル接合の抵抗値が低いほど電圧による異方性磁界の変化が大きくなることを明らかにし、電圧で異方性を変化させることが可能となった。またスピン干渉デバイスにおいて、面内磁場の方向はスピン動的位相を、面内磁場の強さはスピン幾何学位相を制御することを理論的に示すとともに実験的に確認する事に成功した。半導体を用いたスピンオービトロニクスにおいては、2つの量子ポイントコンタクトを用いた電気的スピン生成・検出を実現するともに、ゲート電界による永久スピンらせん状態とその逆状態の制御、面内電界によるスピン長距離輸送の実現など、今後のスピンデバイスに要素技術を構築しつつある。また、高電界による高速スピン輸送時にはDresselhausスピン軌道相互作用を通じてスピン歳差運動が変調される新現象を見いだした。室温動作を可能にする金属系のスピン軌道相互作用の研究は、PtやTaなどエピタキシャル薄膜を用いる事によりヘテロ界面の反転対称性の破れがスピン伝導と緩和機構に大きな影響をもたらしていることを明らかにするとともに、スピン軌道相互作用が弱いとされるCuにおいても酸化等によりスピン軌道相互作用が増大することを実験的に見いだした。また、強磁性トンネル接合においては電圧印加により異方性磁場を制御する事に成功し、トンネル接合の抵抗値が低いほど異方性磁場の変化が大きくなることを明らかにした。新奇スピン依存電磁場効果として、アハロノフ・キャシャー効果に着目し、スピン歳差運動に起因したスピン動的位相は面内磁場の方向により、スピン幾何学位相は磁場の強さにより独立に制御出来ることを理論的に示すとともに、実験的に確認した。スピン軌道相互作用を空間的に変調したスピン軌道超格子では、スピントルクが膜厚に強く依存するなど、新しいデータが得られつつある。以上により、研究は順調に進展していると判断する。半導体を用いたスピンオービトロニクスにおいては、RashbaとDresselhausスピン軌道相互作用の精密制御によりスピンの長距離輸送可能な永久スピンらせん状態とその逆状態を電界操作すると共に、量子ポイントコンタクトにより電気的スピン生成・検出を実証できたことから、今後は室温動作が可能な、よりスピン軌道相互作用の強い材料系に研究の中心を移していく。平成29年度までに、金属系のスピン軌道相互作用やスピン軌道トルクを評価する手法をほぼ確立する事ができたため、平成30年度以降は、半導体系で得られた要素技術化やデバイス化の知見をスピン軌道相互作用のより強い金属系・酸化物系に応用展開する。スピン軌道相互作用が強い物質を組み合わせたヘテロ構造や超格子構造などの薄膜積層構造の作製に展開し、電界制御と界面における新規スピン物性の探索を狙う。具体的には、半導体量子構造にBiなどに期待される巨大スピン軌道相互作用を導入することや、閉じ込めの低次元化によるスピン散乱抑制効果の発現をねらい、スピンの高感度測定技術を利用した光学実験を進める。特定の砒素圧条件下で成長した試料では、発光に寄与しないスピン偏極状態が20ナノ秒以上持続することを発見したことをふまえ、従来の発光ベースの方法では検出されていなかったダーク状態のスピン物性について、Two-colorポンププローブ測定を利用した詳細な時間・エネルギー分解測定により、長寿命スピンのメカニズムの解明を目指す。これまでに強磁性体/非磁性体構造を用いたスピン軌道トルクの評価法とスピンホール磁気抵抗を用いたスピン軌道トルクの評価法を確立し、金属系におけるスピン軌道相互作用の定量評価が可能になった。CuOに加えて他の材料系における酸化の影響を調べると共に、酸化物/金属界面で生まれるRashbaスピン軌道相互作用の評価を行っていく予定でいる。同時に、エピタキシャルPtやTaなどこれまでは多結晶で用いられてきた材料系を高品位にすることで生まれる新たな物理的現象に着目し、無磁場における磁化反転やスピン軌道トルクの外部制御手法を確立する。スピン軌道超格子膜において、膜構成によるスピンホール角増大の原因解明とスピンホール角が増大する素子構造の探索を行う。スピンホール角が膜厚に依存するのが、量子井戸によるものか各層の結晶構造によるものか、など解明を行う。材料の組み合わせ・膜厚などとスピンホール角の関係を調べることで、スピンホール角の増大を目指す。

新奇金属酸化物薄膜のスピン物性の評価と制御に取り組む。フォトリソグラフィによるチャネル形成とパリレンポリマーやイオン液体を用いたトランジスタの作製技術を組み合わせることで、電界効果素子の作製が可能となったことをふまえ、従来の半導体2次元電子系における知見を酸化物に応用展開する。特に、バンドギャップ制御した薄膜をチャネルとした電界効果トランジスタ構造において、磁気抵抗効果の電界強度依存性やスピン緩和機構を明らかにし、スピン軌道相互作用の起源に迫るとともに、スピン軌道相互作用の大きさと電子構造の関係に明らかにする実験を進める。スピン軌道相互作用は、電場によるスピン操作機能を可能にし、スピントランジスタや量子ゲートなどの次世代のスピンデバイスへの展開が期待されている。このためには、スピンの長距離輸送技術とスピンの緩和の抑制技術とが不可欠となる。平成27年度は、この両方の要請を満たすことを目的に、GaAs系半導体量子井戸において、光学特性より電子スピンの輸送および緩和特性を評価した。ゲート電界を制御して、2種類の有効磁場がバランスする条件下では、100μm以上の長距離をスピンが輸送可能なことを実証した。これは、有効磁場の方向が一様になることが知られている永久スピンらせん状態が形成され、スピン緩和が抑制されたことが原因である。本成果は、Nature Communicationに採択され、報道発表を行った新聞報道(2件)された。InGaAs系量子井戸においてゲート電界により永久スピンらせん状態とその逆状態間を制御できることを実験的に示した。また、面直磁化を有す磁性体FePtから半導体中への電気的スピン注入を行いカー回転測定により評価した。面内磁場を印加することでハンル効果を観測しバイアス電圧に依存しハンルカーブが系統的に変化することを明らかにした。得られたスピン緩和時間は時間分解力一回転測定により得られたスピン緩和時間と同程度であったことから、面直方向にスピン偏極した電子スピンの電流注入に成功したと言える。以上の成果は相補型スピントランジスタに必要不可欠となる重要な成果であり、プレスリリースした。また、室温動作可能となるスピン軌道相互作用の強いPt, Taの単結晶薄膜の作製に成功し量子干渉効果からスピン軌道相互作用の評価を行った。その結果、多結晶薄膜とは異なったスピン緩和機構を強く示唆しておりゲート制御可能性がある事が確認された。さらに、スピン軌道相互作用の効果が期待される酸化物薄膜やホイスラー型のトポロジカル絶縁体の薄膜作製を開始した。本年度は、起源の異なる2つのスピン軌道相互作用の精密制御により永久スピンらせん状態とその逆状態を電界制御すると共に電気的スピン注入を実証できたことから将来のスピントロニクスデバイスに必要不可欠となるスピン生成と制御が既に確立できたことになる。よって今後のスピンデバイスに向けた要素技術が構築できたことから次年度以降の研究に大きな進展をもたらす。
新方式水素製造のための混合導電性酸化物薄膜材料の開発

ペロブスカイト型結晶構造を有する混合導電性酸化物は一般に高いイオン導電性と電子導電性を有し各種機能材料としての応用が期待されている.本研究は, La_<1-x>Sr_xMO_3(Mは遷移金属)系ペロブスカイト型化合物の高い混合導電性を応用した新方式水素製造用酸化物薄膜材料開発のための基礎研究として当初計画された.しかし,計画調書提出直後に本申請代表者らは類縁化合物(La_<1-x>Mx)_2CuO_4(M=Ba, Sr, Ca)系における高温超伝導を初めて見いだしたため,むしろ,高温におけるペロブスカイト系酸化物の熱力学,固体化学的特性と物性を見直すことがより緊急であると考え,以下の研究を行った. (1)(La_<1-x>Sr_x)_2CuO_<4-δ>, Ba_2LnCu_3O_<7-δ>(Ln=Y, Gd, Nd, Smなど)の平衡酸素欠損量を高温微重量法により精密に測定し,欠陥構造,安定性,物性との相関に関する考察を行った.(2)酸素の化学拡散係数を化学緩和法により測定し,良好な超伝導特性を発現させるための低温アニール時に必要な基礎データを提供した. (3)Ba_2LnCu_3O_<7-δ>(Ln=Y及び一連の希土類)の高温電気伝導度を酸素分圧,温度の関数として系統的に測定し,欠陥構造に関する議論を行うと共に,低温物性の測定結果との比較を行った. (4)(La_<1-x>Sr_x)_2CuO_<4-δ>系では高温で調整した試料でも結晶格子内に残留する水分が存在し,超伝導特性にも大きな影響を与えることを示した.またBa_2LnCu_3O_<7-δ>系化合物は200°C程度で空気中に含まれる水,炭酸ガスなどの不純物と強い相互作用を示すことを見いだした.(5)金属アルコキシドを用いたゾルゲル法による超伝導薄膜の作製を行なった.溶媒を選ぶことにより濃度の高いBa, Y, Cu混合アルコキシド溶液を得るとともに,アルコキシドディップコーティング法による薄膜作製に初めて成功した.ペロブスカイト型結晶構造を有する混合導電性酸化物は一般に高いイオン導電性と電子導電性を有し各種機能材料としての応用が期待されている.本研究は, La_<1-x>Sr_xMO_3(Mは遷移金属)系ペロブスカイト型化合物の高い混合導電性を応用した新方式水素製造用酸化物薄膜材料開発のための基礎研究として当初計画された.しかし,計画調書提出直後に本申請代表者らは類縁化合物(La_<1-x>Mx)_2CuO_4(M=Ba, Sr, Ca)系における高温超伝導を初めて見いだしたため,むしろ,高温におけるペロブスカイト系酸化物の熱力学,固体化学的特性と物性を見直すことがより緊急であると考え,以下の研究を行った. (1)(La_<1-x>Sr_x)_2CuO_<4-δ>, Ba_2LnCu_3O_<7-δ>(Ln=Y, Gd, Nd, Smなど)の平衡酸素欠損量を高温微重量法により精密に測定し,欠陥構造,安定性,物性との相関に関する考察を行った.(2)酸素の化学拡散係数を化学緩和法により測定し,良好な超伝導特性を発現させるための低温アニール時に必要な基礎データを提供した. (3)Ba_2LnCu_3O_<7-δ>(Ln=Y及び一連の希土類)の高温電気伝導度を酸素分圧,温度の関数として系統的に測定し,欠陥構造に関する議論を行うと共に,低温物性の測定結果との比較を行った. (4)(La_<1-x>Sr_x)_2CuO_<4-δ>系では高温で調整した試料でも結晶格子内に残留する水分が存在し,超伝導特性にも大きな影響を与えることを示した.またBa_2LnCu_3O_<7-δ>系化合物は200°C程度で空気中に含まれる水,炭酸ガスなどの不純物と強い相互作用を示すことを見いだした.(5)金属アルコキシドを用いたゾルゲル法による超伝導薄膜の作製を行なった.溶媒を選ぶことにより濃度の高いBa, Y, Cu混合アルコキシド溶液を得るとともに,アルコキシドディップコーティング法による薄膜作製に初めて成功した.
東南アジアにおける天然資源と対外援助の政治経済学

研究予算は、2013年にポルトガルのリスボンで行われたEuropean Southeast Asian Studies (EuroSEAS)会議への出席のために使われました。文書は、"Between self-sufficiency and integration : along-term perspective on the emergence of capitalism in Cambodia"と題されて公表されました。EuroSEAS会議の出席の間、Governing Cambodia's Forestsの本の原稿を求めたNIAS Pressが嘱託している編集者との打ち合わせが行われました。同じ出張の際に,カンボジアの森林管理と人権についての専門家とジュネーブで打ち合わせを持ちました。様々な報告とそのほかの文書は、私の本の原稿の完成のために大きな貢献をもたらしてくれました。この研究は,国連の和平プロセス以来実行されている資本主義システムの分析に焦点をあてながら、カンボジアの政治経済についてのより深い理解を与えています。そしてまた、カンボジアを理解するための新しいアプローチをも試みています。この研究は、現在はミャンマーに範囲を広げて分析の構成が成り立っています。追加の訪問研究は、京都の大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所(RIHN)において続けられます。カンボジアとミャンマーにおける自由化と農業の変革について比較している新刊は、現在準備中です。(抄録なし)この研究では、現代のグローバル経済における資源利用について、経済学的観点から考察を試みたいと考えている。具体的には、資源圧力に関して、特定の国を例にとり考察を行うボトムアップ的観点、それと共に、グローバルなトップダウン的観点からの考察、分析を行っている。特に注目したいのは、東南アジア大陸部(特にカンボジアとミャンマー)における農村の変化と資源利用の政略、そして、1970年代後半の国際システムにおけるグローバル商品をめぐる総合商社の展開と関連した資源管理のマクロなレベルでの変化である。本研究ではこれまでのところの実績として、東南アジアの資本主義の性質に関する論文ドラフト、カンボジアの伝統的な森林管理に関する論文ドラフトを完成させ、目下、投稿準備中である。また、佐藤准教授の編著によるGovernance of Natural Resourcesについては2013年夏の出版予定になっていて、私もカンボジアにおけるビジネスセクターと森林依存住民との関係に関する寄稿を行った。現在、自分の仕事を総合的にまとめた単著の原稿を作成中であり、こちらも出版を予定している北欧アジア研究所と交渉しているところである。特別研究員に採用されてから新たに手掛けた研究としては、東南アジアにおける総合商社の勃興過程に関して年表を作成し始めたことがあげられる。また、これまでのようにカンボジアだけでなく、比較対象地としてミャンマーを選択し、文献調査をはじめたところである。自身の2年間のフェローシップ期間においては、東南アジアにおける政治経済の変化の学術的考察、またグローバル経済における天然資源に関する新マルサス主義的な観点の再生の可能性をも視野に入れた研究が、成果として挙げられる。具体的には、以下の3つの観点から、研究活動の成果を測りたい:(1)経済学の理論的知見、特にマルサス、ヴェブレン、リカードらによる研究に関する理解、考察をどの程度、深められたか(2)経済学における上記のような代表的研究から得られる知識をどのようにして、東南アジア大陸部やグローバル経済における天然資源に関しての再考、また新たな問いへと展開してこられたか(3)出版や発表のために作成した資料の種類と質。今後12ヵ月間において、1970年代後半のグローバルな商品貿易を行う商社の展開とその重要性を説明するためにもグローバル商品産業(特に石油》の様相を分析したいと考えている。そのためにも、年代順に詳細な実証研究を行ってきており、本フェローシップ期間中に、カンボジアにおける資本主義に関する文献としての出版準備を行うことも視野に入れている。また、ミャンマーにおける石油経済に関する論文の執筆や著書「Governing Cambodia's Forests」の出版契約も目指している。その他、自身の学術的プロフィールを高め、自身の研究における主要テーマに関して、フィードバックを広く得るためにも、学会、および、日本、ヨーロッパ、オーストラリアにおける大学においても発表を行っていきたいと考えている。(抄録なし)
住民のヘルスリテラシーに関する評価表の開発と実証研究-地域医療崩壊を防ぐために-

住民健康診査受診者を対象に健康情報の入手と情報の吟味の実態について調査し、また、急性上気道炎、糖尿病、うつ病といった日常よく遭遇する健康問題に対する基礎的な理解、セルフケアや受療の判断に関連する事柄について無記名自記式アンケート調査を行った。その結果、健康に疑問を持った際に相談する際や身の回りにある情報源として、家族との情報共有を重視する傾向が強いことが分かった。また、日常よく遭遇する健康問題に対する認識や対処行動の調査では、不適切な受療行動やセルフケアにつながりうる誤った認識の実態が明らかになった。医療崩壊が社会問題となっている今日、医療供給側の対策のみならず、受け手側の住民もセルフケアに対する正しい知識と意識を持ちヘルスリテラシー(以下HL)を高め、限られた医療資源を有効活用すべく住民参画の重要性が指摘されている。本研究では、日本の実情に沿った簡便かつ妥当性の高いJapan Health Literacy questionnaire(以下JHLQ)を開発し、現状評価や効果的な向上プログラム開発、ならびに効果を検証する基盤を作ることで地域医療の充実に貢献することを目的としている。今年度は、評価ツールの妥当性、再現性、利便性の検証を行う予備調査の準備を行った。そのため、我が国の特性に合わせたHLについて評価するJHLQの開発に向け、文献レビューを行い、国内外の既存のHL評価票に関する実証研究、理諭、モデル等について協同研究者で議論した。その中で、既存のHLを全体像として捉えることが可能なHL尺度(石川ひろの氏ら)も同時に測定し、解析時に外的妥当性を検証する際に活用する予定である。調査対象とする健康問題は、急性疾患の代表として急性上気道炎、生活習慣病の代表として糖尿病、健康問題に幅広く影響を及ぼす慢性疾患の代表としてうつ病の3つの日常的健康問題を具体的に取り上げることにした。当初3つ目は、タバコによる健康被害に関する項目を予定していたが、年齢・性別・個人の健康状態などに関わらず発症しうる病気であること、今後さらに社会問題となるなどの理由から研究者間で議論の上、うつ病へと項目変更を行った。各健康問題に対して、HLを包括的に評価ができるよう、それぞれ入力・解釈・行動の3領域に渡って調査項目を設定した。これを年齢や性別等の統計学的情報を元に基礎的な理解、セルフケア、受療行動に関連する住民のHLの実情を明らかにしてゆく予定である。医療崩壊が社会問題となっている今日、医療供給側の対策のみならず、受け手である住民の側もセルフケアに対する正しい知識と意識を持ちヘルスリテラシー(以下HL)を高め、限られた医療資源を守り有効活用するためには住民参画の重要性が指摘されている。今年度は、我が国の特性に合わせたHLについて評価するJHLQの開発に向け予備調査を実施した。調査を行うにあたり、国内外の既存のHL評価票に関する実証研究、理論、モデル等について共同研究者で議論して作成したオリジナルの評価表を作成し、さらに、解析時に外的妥当性を検証するために、既存のHLを全体像として捉えることができるHLスケール(石川ひろの氏ら)、そして日常生活やマスコミで取り上げられる健康関連用語の理解度を鯛べるHealth Knowledge Test(徳田安春ら)も同時に測定した。この予備調査は、来年度に本調査で実施予定である評価表における入力、解釈、行動の3領域のうち、解釈、行動の部分の質問項目での妥当性、再現性、利便性の検証を行い、質問項目の選定を目的として行ったものである。なお、この調査はインターネットを用いて、全国の約700人を対象に行なった。予備調査の解析結果、及びノウハウを本調査用の評価表に反映させ、実施してゆく予定である。前年度より引き続き上記4人が共同してJHLQの開発を行った。前年度に実施したインターネット調査の解析結果を元にJHRQ開発の最終フェーズである質問項目を確定させた。調査対象とする健康問題は、急性疾患の代表としての急性上気道炎、生活習慣病の代表としての糖尿病、そして、健康問題に幅広く影響を及ぼし、社会的にも重要視されているメンタルヘルスの代表としてのうつ病をテーマにした。質問紙票の質問項目は、ヘルスリテラシー(以下HL)を評価するために消費者行動プロセスモデルAISCEAS(アイシーズ)理論なども参考にして情報源の検索、比較、検討のプロセスを重視し、入力・解釈・行動の3部構成のモデルを開発した。さらに昨年度のインターネット調査結果から判明した一般住民の認知状況のうち、医療機関への受療行動に大きく影響しうる質問を加えた。2、JHLQを用いた本調査の実施(担当:阪本直人、横谷省治)倫理委委員会の承認を得て、予定通り神栖市における住民健診受診者を対象に8月から9月にかけて実施した。1448人分のアンケートを得ることが出来た。

3、JHLQを用いた調査結果の集計、解析(担当:阪本直人、前野哲博、前野貴美、横谷省治)現在、上記の調査結果を集計し、データの解析を行なっている。得られた知見は、今後国内外の学会での発表、および論文への投稿を予定している。調査票は最終段階にあり、住民対象に行う調査フィールドも見込まれている。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度に実施したインターネット調査の解析結果を元にJHLQ開発をすすめてゆく。その後、倫理委委員会の承認を得て、本調査を実施する。データ解析により得られた知見は、国内外の学会での発表、および論文への投稿を予定している。
水中有機塩素化合物の低エネルギー超音波分解

超音波照射によって発生する高温高圧のキャビティを、地下水汚染物質である揮発性有機塩素化合物(トリクロロエチレン、四塩化炭素等)の分解に適用した。超音波分解反応は均一溶液系でも進行するが、分解効率を上げるために不均一水溶液系における超音波照射効果について検討した。アルミナ等の金属酸化物の添加によって、分解が促進されることが認められた。一方、吸着剤としても作用するゼオライトを添加した場合、分解の抑制と促進の両方のケースが確認された。例えば、ゼオライトの細孔サイズの比較的大きいY-ゼオライトを添加した場合、四塩化炭素の分解は無添加の場合と比べて遅くなった。これは四塩化炭素がゼオライト細孔内部に捕捉され、超音波照射によって生成する高温場に接することができなくなり、分解が抑制されたものと考えられた。一方、細孔径の小さいゼオライトの添加では、分解促進効果が認められた。本研究結果から、分解対象物質を効率よく分解させるためには、バルク溶液中もしくは添加している粉末表面に対象物質を存在させておく必要があることが提案された。比較実験として、アルミナを含む不均一水溶液中においてアルコールの超音波分解反応を行った(Pd(II)の還元速度を測定することによりアルコールの分解速度を見積もった)結果、アルコールの分解速度はアルミナの存在やその添加量によってはほとんど影響されなかった。最近、不均一溶液系において超音波照射すると、生成するキャビティの数が均一溶液系の場合よりも増えることが示唆されているが、本研究ではキャビティ数の増加だけでは説明できない実験結果が得られた。金属酸化物を含む不均一系で有機塩素化合物の分解反応が促進される理由として、酸触媒効果が作用しているものと考えられた。地下水汚染物質である揮発性有機塩素化合物を超音波照射によって分解・無害化する、新しい水処理技術を開発することを最終目的として検討を行っている。分解対象物質に四塩化炭素を選択し、超音波照射には高エネルギー型(KAIJO型)と低エネルギー型(本多電子製)の2種類の超音波発生装置を用い、20°Cの水浴中で照射実験を行った。照射する超音波のエネルギーが高いほど分解が速やかに進行することが分かった。また低エネルギー超音波の照射においては、超音波周波数が100kHz<50kHz<28kHzと低くなるに従って分解が速やかに進行することが明らかになった。分解反応をより効率良く進行させるために金属酸化物あるいは遷移金属の添加効果について検討した。分解生成物の分析には、ECD検出器付ガスクロマトグラフ、イオンメーター、可視紫外分光光度計を用いた。触媒としてシリカなどの金属酸化物粉末を添加した場合では、大きな分解促進効果はみられなかった。ただし、低エネルギー超音波(28kHz)を用いてアルミナを添加した系では、再現性は悪かったが触媒活性が得られることが判明した。一方、亜鉛、銅などの遷移金属粉末を添加した場合では、還元脱塩素化反応が進行することで分解速度の向上がみられた。特に亜鉛添加では著しい分解促進効果がみられた。分解機構を検討するために、超音波照射した亜鉛をX線光電子分光法により解析した結果、亜鉛表面の酸化物層が照射によって削られて活性な亜鉛金属面が露出し、それによって効率良く四塩化炭素の分解が進行したと考えられた。
項目反応理論を用いた健康効用値尺度の測定特性に関する研究

対象者は442名(平均年齢74.8±12.4歳,女性236名)であり,内訳は脳疾患が296名,大腿骨近位部骨折が146名であった.病棟分類は急性期病棟が221名,回復期病棟が221名であった.健康効用値は,Global scoreが-0.01,視覚が0.81,聴覚が0.82,発話が0.68,移動が0.21,手先の使用が0.67,感情が0.63,認知が0.44,疼痛が0.67であり,移動と認知で低い値を示した.項目反応理論分析では,難易度が低い項目としては移動,感情,認知であり容易に回答できる項目であることが分かった.他の項目については中等度の難易度であった.識別力については0.20.3以上あれば十分とされるが,視覚0.56,聴覚0.84,発話1.57,移動1.29,手先の使用0.86,感情1.02,認知1.83,疼痛0.71であり,全ての項目で高い識別力を示した.特に発話,移動,感情,認知の項目において高値であった.HUI3の測定特性としては,各項目に回答する難易度が低く識別力も高い尺度であることより,対象者に対して適切な評価を行えることが示された.また,その中でも特に移動,感情,認知の面において高い識別力を示したため,身体面に加えて精神面へのアプローチも多いリハにとっては,アウトカム指標として有用であることが示唆された.対象者は442名(平均年齢74.8±12.4歳,女性236名)であり,内訳は脳疾患が296名,大腿骨近位部骨折が146名であった.病棟分類は急性期病棟が221名,回復期病棟が221名であった.健康効用値は,Global scoreが-0.01,視覚が0.81,聴覚が0.82,発話が0.68,移動が0.21,手先の使用が0.67,感情が0.63,認知が0.44,疼痛が0.67であり,移動と認知で低い値を示した.項目反応理論分析では,難易度が低い項目としては移動,感情,認知であり容易に回答できる項目であることが分かった.他の項目については中等度の難易度であった.識別力については0.20.3以上あれば十分とされるが,視覚0.56,聴覚0.84,発話1.57,移動1.29,手先の使用0.86,感情1.02,認知1.83,疼痛0.71であり,全ての項目で高い識別力を示した.特に発話,移動,感情,認知の項目において高値であった.HUI3の測定特性としては,各項目に回答する難易度が低く識別力も高い尺度であることより,対象者に対して適切な評価を行えることが示された.また,その中でも特に移動,感情,認知の面において高い識別力を示したため,身体面に加えて精神面へのアプローチも多いリハにとっては,アウトカム指標として有用であることが示唆された.対象は120名(女性66名)であり、脳疾患が72名(女性29名)、大腿骨近位部骨折が48名(女性37名)であった。平均年齢(標準偏差)はそれぞれ74.3(13.5)歳、69.7(14.7)歳、81.2(7.0)歳であった。初期評価から再評価までの期間(標準偏差)は33.5(23.9)日、35.8(26.2)日、30.0(19.8)日であった。リハビリテーション前後での効用値の変化は、EuroQol 5-Dimension(EQ-5D)では、全体で0.30(0.30)から0.48(0.31)、脳疾患で0.34(0.30)から0.49(0.34)、大腿骨近位部骨折で0.23(0.29)から0.47(0.28)、Health Utilities Index Mark 3(HUI3)の全領域のglobal scoreでは、全体で0.00(0.28)から0.16(0.37)、脳疾患で0,02(0.31)から0.19(0.40)、大腿骨近位部骨折で-0.03(0.23)から0.12(0.33)へ有意に向上した(p<001)。各領域でのsingle scoreは裡力、聴力ではリハビリテーション前後で変化はなく、大腿骨近位部骨折においてはそれらに加えて器用さでも変化を認めなかった。次に脳疾患と大腿骨近位部骨折の効用値の比較では、EQ-5Dにおいてリハビリテーション前には差を認めたが(034 vs 0.23)、リハビリテーション後には差を認めなかった(0.49 vs 0.47)。

HUI3においては、global scoreでは疾患による差を認めなかったが(前0.02 vs -0.03、後0.19 vs 0.12)、single scoreでは脳疾患において会話(前0.60 vs 0.82、後0,69 vs 0.87)、器用さ(前0.56 vs 0.87、後0.65 vs 0.91)で大腿骨近位部骨折よりも低い値を示し、歩行(前0.29 vs 0.13、後0.44 vs 0.29)、疼痛(前0.75 vs 0.52)では大腿骨近位部骨折が脳疾患に比べ有意に低い値を示した。本研究により、リハビリテーションにより健康関連QOLが向上することが示された、さらにHUI3においてはsingle scoreに示されるように、リハビリテーション前後では変化を示さない領域もあることが分かった.また、脳疾患と大腿骨近位部骨折でのsingle scoreの差異が認められ、global scoreだけでは表せない値を示すことが可能であった。よって、EQ-5DやHUI3のglobal scoreだけではなく、HUI3のsingle scoreを評価することにより、対象者のより詳細な健康関連QOLを表せることが分かった。【具体的内容】対象疾患は脳血管障害,大腿骨近位部骨折とし,入院中にリハを受けた患者を対象とした.調査方法は健康効用値尺度であるHUI3を用い,担当療法士による代理人回答で記入しリハ開始時に評価を行った.HUI3に関しては我々の先行研究において,本人回答と療法士による代理人回答との一致度が高く同等的信頼性が認められたため,本人回答できない場合でもHRQL評価が可能であることより本研究に用いた.統計についてはノンパラメトリック手法を用いIBM SPSS statistics 19を使用し,項目反応理論分析については,MULTILOG 7を用いた.本研究の実施に当たっては,新潟医療福祉大学倫理委員会の審査と承認を得ており,評価の前に紙面上で本人または家族に説明を行い,同意を得た.結果,対象者は327名(平均年齢75.0±13.1歳,男性150名)であり,内訳は脳疾患が208名,大腿骨近位部骨折が119名であった.病棟分類は急性期病棟が152名,回復期病棟が175名であった.健康効用値は,Globalscoreが-0.03,視覚が0.78,聴覚が0.77,発話が0.66,移動が0.20,手先の使用が0.66,感情が0.62,認知が0.42,疼痛が0.65であり,移動と認知で低い値を示した.項目反応理論分析では,難易度が低い項目としては移動であり容易に回答できる項目であることが分かった.他の項目については中等度の難易度であった.識別力については0.20.3以上あれば十分とされるが,視覚0.68,聴覚0.93,発話1.43,移動1.08,手先の使用0.73,感情1.97,認知3.00,疼痛0.61であり,全ての項目で高い識別力を示した.特に感情と認知の項目において高値であった.【意義・重要性】HUI3の測定特性としては,各項目に回答する難易度が中等度であり識別力も高い尺度であることより,対象者に対して適切な評価を行えることが示された.また,その中でも特に感情と認知の面において高い識別力を示したため,身体面に加えて精神面へのアプローチも多いリハにとっては,アウトカム指標として有用であることが示唆された.
自家内皮細胞被覆人工血管(Cultured graft)の臨床応用に関する研究

イヌ血管内皮細胞のePTFE上での培養、増殖の基礎的結果をふまえ、直径4mm、長さ5cmのCultured graftを作成し、犬への移植実験を行った。その結果を第30回日本脈管学会総会で発表した。抗凝固療法を行わなくても高い開存性を示し、形態学的にもほとんど内皮細胞で被覆され、血栓、血小板の付着はほとんど見られなかった。しかしながら、これらの方法を臨床に応用する場合には、自己の内皮細胞を採取しなければならないこと、Cultured graftではある程度の培養期間が必要であることなど、手技の煩雑さ、困難さからくる問題があると考えられる。大伏在静脈によるバイパス術や、動脈のバル-ンによる障害実験では、基底膜が温存されていれば内皮の治癒は良好であると言われる。そこで人工血管に基底膜の機能を持たせれば内皮化が良好で、高い開存性が期待できるのではないかと考えた。培養血管内皮細胞の産生する細胞外基質(基底膜様構造)は容易に分離できるので、人工血管のコ-ティング材料としての可能性を検討することにした。培養ブタ大動脈内皮細胞の産生する細胞外基質は、強い内皮細胞増殖活性を示すことがわかった。その活性が培養条件、期間などによってどのように変化するかを明らかにした。また、4°Cである程度の期間保存が可能であることがわかった。イヌ頸静脈内皮細胞についても同様の検討を行った。その細胞外基質には培養期間を延長しても、増殖活性は認められなかった。人工的に増殖因子を結合させることを試みている。ヒト内皮細胞については、confluent stateを長期間維持することはできず、動物細胞のように細胞外基質を分離することは現在のところ成功していない。
デジタルビデオを利用したマイクロティーチングシステムの開発

1.地域の学校との協力昨年度までに明らかにした、養護学校の教師に必要とされる教授スキル(遅延プロンプト法や機会利用型教授法など)を実際にトレーニングするために、以下の活動を地域の養護学校と連携して展開した。(1)ケース研究会:3クラスの担任から一つずつケースをだしていただき、1年間にわたって継続的な研究を行った。(2)外部講師による講習会:教授スキルの具体例とその重要性を理解していただくため、外部講師による講習会を4回行った。(3)研究代表者による研修会:どんな教授スキルが、なぜ、どんなときに、どんな子どもに有効かを理解してもらうため、行動分析学に関する校内研修会を隔週で実施した。2.デジタルビデオシステムの利用昨年度までに開発したデジタルビデオシステムをケース研究会で活用した。個別指導の様子をデジタルビデオ撮影し、それに対して専門家(研究代表者および上記(2)の外部講師)がコメントしてコーチするという方法で進めた。その過程では、教師が自らの行動を観察し、上記(3)で学んだ行動分析学の知見を元に自発的に評価し、改善していく取り組みを支援した。また、子どもの学習についてもデータを収集し、教師の教授スキルの変容と子どもの学習との間の関係を明らかにした(発表準備中)。3.研究成果と今後の課題教師教育において、学校現場で教授スキルを改善していこうとする場合には、マイクロティーチングのような仮想的な状況よりも、教師が日々取り組んでいる具体的な問題を、継続的に取り上げる方が有効であることが示された。また、教授スキルの有効性を理解して、実行してもらうためには、コーチングだけではなく、その背景にある理論の講習も欠かせないことがわかった。こうした介入を可能にする、包括的な協力体制についての研究が今後の課題となる(これについても発表準備中である)。1.文献研究学級経営や教授法について、教授スキルの訓練に関する論文を展望した。この結果、(1)授業妨害や離席を減らす教授スキルとして、積極的監督や事前修正法が、(2)子どものコミュニケーション能力を高める教授スキルとして、遅延プロンプト法や機会利用型教授法が有望であると分かった。2.デジタルビデオシステムの調査マイクロティーチングで上述の教授スキルを訓練するのに利用できるデジタルビデオシステムを調査し、模擬授業などを行なうことでテストを重ねた。その結果、カメラ一体型のDVでは、即時フィードバックに欠かせない瞬時のランダムアクセスが困難であり、パソコンと一体化したシステムが必要であると判明した。3.現職教員の教授スキルの調査地域の養護学校における授業を観察し、現職教員が上述の教授スキルを実際にどれだけ使っているか観察した。その結果、限られたサンプルからではあるが、教員は、児童・生徒の妨害行動を注目などで強化し、自発的なコミュニケーションを待たずに指示やヒントを出しがちであることが分かった。これは、現職教員にも上述の教授スキル訓練が必要であることを示す。現職教員へのインタビューの結果も同様で、彼らは、有効性が実証されている教授法を、日々の教業や指導に使えるようなレベルまで訓練されることを要望していた。4.教職希望の学部生・大学院生の教授スキルの調査教職を希望している学部生・大学院生を対象に、教員採用試験における面接や模擬授業対策の講習会を行い、ロールプレイ場面で、彼らのパフォーマンスを評価した。その結果、こうした場面で上述の教授スキルを測定するのは困難であり、むしろ、(1)自分の考えをまとめてから話す、(2)聞き取りやすい声の大きさとスピードで話すなど、コミュニケーションの基礎スキルの測定や訓練の方が適切であると考えられた。
生活リスクの認知・対処および生活評価の構造に関する日米比較による実証研究

本研究では、人々の生活リスクに対する認知・対処と生活評価の実態について、日本・米国での質問紙を用いた社会調査によって明らかにした。主な結果として、日本人は米国人に比べて生活リスクに対する不安の程度が高く、客観的な安全だけではなく主観的な安心を重視する傾向を強く示していた。さらに、日本人は自らリスク対処を実践していてもそれを充分効果的だとは評価しておらず、いっぽうで公助や共助にも大きな期待を持てずにいるという結果となった。本研究は、人々の生活リスクに対する認知・対処と生活評価の実態を把握し、両者の関係を明らかにすることを中心課題に据えながら、さまざまな生活状況の属性:a.環境変数その1としての相互扶助環境(地域特性とネットワーク特性、公的資源および共的資源の入手の程度)、b.環境変数その2としてのリスク環境(現実社会およびインターネット空間における動態的ハザードと静態的ハザード)、c.コンテクスト変数(ファミリーライフサイクル、家族人数、年収、資産)、d.構造変数(家族の凝集性、家族の集権性)、d.プロセス変数(リスクコントロール:リスクの回避・予防・軽減・分散、リスクファイナンス:リスクの保有・移転)が生活評価にどう関わっているかを、質問紙を用いた社会調査によって解明することを目的としている。科学研究費の交付を受ける初年度の18年度にあっては、以下の課題を遂行した。課題1:14年3月に実施したJST調査のデータについての詳細な分析・考察。課題2:新たな調査を設計するための概念とモデルの精緻化。課題3:継続調査を実施するための準備(質問紙の再検討、調査対象者の把握等)。課題1また課題2についてはその成果を学会誌・書籍等に公表し、課題3については、調査全体企画、国内調査準備(前回調査および時系列調査の内容と質問紙の再検討)、対象者抽出フレームの作成、海外調査準備、海外調査実施に向けての現地調査会社情報収集確認等の作業を行った。本研究は、人々の生活リスクに対する認知・対処と生活評価の実態を把握し、両者の関係を明らかにすることを中心課題に据えながら、さまざまな生活状況の属性:a.環境変数その1としての相互扶助環境(公的・共的)、b.環境変数その2としてのリスク環境(現実社会およびインターネット空間における動態的ハザードと静態的ハザード)、c.コンテクスト変数(ファミリーライフサイクル、家族人数、年収、資産)、d.構造変数(家族構造)、e.プロセス変数(リスクコントロールとリスクファイナンス)が生活評価にどう関わっているかを、質問紙を用いた社会調査によって解明することを目的としている。また、本研究は日米比較調査として行われるものである。19年度にあっては、以下の3つの課題を遂行した。(1)ひとびとのリスク認知・対処をめぐる理論研究と自身が14年に行った質問紙調査データの見直しを行った。(2)上記の(1)をふまえ、14年調査には欠けていた観点を盛り込んだ新たな調査を設計した。具体的には、安全・安心についての意識項目、自然観や運命観また科学技術志向性などを含んだリスク観、コスト許容度や自助意識などを含んだリスクマネジメント観などが追加された調査項目である。加えて、構造変数としての家族の凝集性や集権性、環境変数としての公的・共的資源の入手の程度も盛り込み、扱うリスクの種類も増やした。(3)上記(2)による新たな調査について実査を行った。調査フレームは以下のとおりである。調査期間[日本]20年2/132/29、[米国]20年2/233/28。調査会社[日本]日本リサーチセンター、[米国]GfK Custom Research NorthAmerica。調査対象[2カ国]全国の2069歳の男女。有効回収数[日本]1,050、[米国コ509。20年度には、得られた調査データの分析・考察を行い全体のまとめを行うことが課題となる。本研究は、人々の生活リスクに対する認知・対処と生活評価の実態を把握し、両者の関係を明らかにすることを中心課題に据えながら、さまざまな生活状況の属性がそれらにどう関わっているかを、日本・米国での質問紙を用いた社会調査によって解明することを目的としている。19年度末に実査を行い、20年度はデータを分析・考察した。有効回収数[日本]1,050、[米国]509。生活上起こりうる様々なリスク(地震、交通事故、犯罪、がん、原子力発電所の事故、食品への異物・薬物の混入、老後生活の経済的逼迫、収入の減少、インターネット犯罪など19項目)を提示し、それぞれに対する不安の程度等およびリスク対処の程度等をたずねた。

さらに、安全・安心についての意識項目、自然観や科学技術志向性などのリスク観、コスト許容度や自助意識などのリスクマネジメント観、公的・共的資源の入手程度もおさえた。結果として、すべてのリスク項目について日本人の不安の程度は高い。自分に大きな頻度と強度で具現化すると考えており、未知性と恐ろしさを強くとらえている。リスク対処について、日本ではリスクファイナンスはよく実施されているものの、対処の自己評価は低かった。防止復旧対策において、国、市町村、近隣・地域の人たちからの資源動員を見込める程度は、日本のほうが低くなっている。また、本人が不安を感じていても科学的に安全ならよいとする回答は米国人よりも日本人において低く、日本で安心を重視する傾向が見て取れた。日本人はリスクに対する強い不安を持っており、自らリスク対処を実践してもそれがなかなか払拭できずにいること、公助や共助にも大きな期待を持てずにいることが分かる。そして日本の回答者の生活全般への満足度は米国よりも低い結果となった。