hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛍光色素を利用したアレルゲン検出用フローインジェクションシステムの開発

アレルギーの症状は、消化器から皮膚、呼吸器、全身症状(アナフィラキシー)など多岐にわたっているが、その発症機構については未だ不明な点も多く、診断法や治療法は確立されていないのが現状である。このようなことから、現在、食品や環境中に存在する微量のアレルゲンを高感度で迅速かつ簡便に測定する適当な方法はなく、早急な対処が切望されている。そこで本研究では、実際のプロセスでの適用が可能な手法として、蛍光色素を利用したフローイムノアッセイの開発を目的とした。まず、蛍光色素フルオロセインイソチオシアネート(FITC)標識IgE抗体とアレルゲンを反応させたサンプルをシステムに注入し、分離特性について検討した。注入後23分で蛍光強度の増加が確認された。このフラクションを分取し、ポリアクリルアミド電気泳動により分子量を調べたところ、予想された複合体の分子量である250kDaにバンドが確認された。このシステムを用いることで、未反応の抗体と抗原抗体複合体が分離でき、アレルゲンの検出が可能となった。また、アレルゲン濃度の増加とともに蛍光強度も大きくなり、アレルゲン濃度02mg/mlの間では非常に良好な相関関係が得られ、他のタンパク質とは反応が見られなかったことから、選択性にも優れていることが示された。さらに、このシステムを膠原病患者に特有な2本鎖DNA(ds DNA)に特異的な抗体の迅速・簡便な検出へと適用した。酵素アルカリホスファターゼで標識したDNAと抗dsDNA抗体を反応させサンプルをシステムに注入し、分離特性等について検討した結果、20mM N-メチルピペラジン緩衝液(pH5.0)を用いることで、未反応抗体と抗原抗体複合体の分離が可能になった。抗dsDNA抗体濃度の増加とともにシグナルも大きくなることが明らかになった。特に、0400 IU/mlの濃度範囲では非常に良好な相関関係が得られた。アレルギーの症状は、消化器から皮膚、呼吸器、全身症状(アナフィラキシ-)など多岐にわたっているが、その発症機構については未だ不明な点も多く、診断法や治療法は確立されていないのが現状である。そこで本研究では、実際のプロセスでの適用が可能な手法として、蛍光色素を利用したフローインジェクションシステムの開発を目的とした。蛍光色素で標識した抗体を調製し、抗原抗体反応により形成される複合体との等電点の差から、イオン交換カラムにより分離し、その複合体由来の蛍光を検出することを原理としている。さらに検出感度、測定に要する時間や操作等の基本特性について検討し、評価を行った。まず、蛍光色素フルオロセインイソチオシアネート(FITC)標識IgE抗体とアレルゲンを反応させたサンプルをシステムに注入し、分離特性等について検討した。注入後23分で蛍光強度を増加が確認された。これに対して、抗体のみを注入した場合では蛍光は確認されず、システムの移動相に最終濃度が0.5Mとなるように塩化ナトリウムを加えることで、抗体が溶出されることが示された。また、アレルゲン濃度の増加とともに蛍光強度も大きくなり、アレルゲン濃度02mg/

mlの間では非常に良好な相関関係が得られ、他のタンパク質とは反応が見られなかったことから、選択性にも優れていることが示された。アレルギーの症状は、消化器から皮膚、呼吸器、全身症状(アナフィラキシー)など多岐にわたっているが、その発症機構については未だ不明な点も多く、診断法や治療法は確立されていないのが現状である。このようなことから、現在、食品や環境中に存在する微量のアレルゲンを高感度で迅速かつ簡便に測定する適当な方法はなく、早急な対処が切望されている。そこで本研究では、膠原病患者に特有な2本鎖DNA(dsDNA)に特異的な抗体の迅速・簡便な検出を目的として、フローインジェクションシステムを作製した。本年度は昨年度までの成果を踏まえ、酵素で標識したDNAを調製し、光源抗体反応により形成される複合体との等電点の差から、イオン交換カラムによりその分離を行った。また、形成された複合体に由来する発光の測定を行い、検出感度、測定に要する時間や操作等の基本特性について評価を行った。まず、酵素アルカリホスファターゼで標識したDNAと抗dsDNA抗体を反応させ、サンプルをシステムに注入し、分離特性等について検討した。その結果、20mM N-メチドピペラジン緩衝液(pH5.0)を用いることで、未反応抗体と抗原抗体複合体の分離が可能になった。そこで、標準血清の濃度を変化させ、血清中に含まれる抗dsDNA抗体の変化に伴う応答を調べたところ、抗dsDNA抗体濃度の増加とともにシグナルも大きくなることが明らかになった。特に、0400IU/mlの濃度範囲では非常に良好な相関関係が得られた。また、他のタンパク質と反応させても、シグナルに変化がみられなかったことから、選択性にも優れていることが示された。
医療技術者の大学教育と就職・初期キャリアに関する比較研究

本研究では、大学・短大を卒業した看護婦・理学療法士・作業療法士などの医療技術者の就職・初期キャリア・大学教育への評価などに関して、医師となる医学部卒業者ではなく、理工系の学部卒業者との比較を中心に、社会学的な視点から実証的に分析してきた。平成11年度はおもに以下のような調査と分析を行った。1.大学・短大を卒業した医療技術者を対象に聞き取り調査を行った。2.研究代表者が9年度に実施した理工系学部卒業者の就職に関する調査を再分析した。3.1の対象大学の工学部卒業者を対象に行われた大学教育の評価に関する既存調査の一部を再分析した。これらの結果を、おもに平成10年度に行った調査・分析の成果とあわせて述べれば、下記の通りである。4.医療技術者に対する需要が大きいため、就職においては理工系学部卒業者に比べて、就職先の規模や勤務地に関して志望を充足する傾向にある。また就職経路も、理工系学部卒業者は自由応募やそれにきわめて近い形式的な推薦応募が大半を占めていたのに対し、医療技術者では大学・教員による実質的な推薦によるケースも見られた。5.医療技術者はこれまで専門職化の途上にある準専門職に従事する者とされてきた。たしかに専門職としての確立を志向する側面(自律性や職能団体の地位向上など)も認められるが、他方で医療技術者内部の分化も大きく、一部は理工系学部卒業者のように専門職でない者の志向(職業継続意志の低さなど)ときわめて類似した傾向が認められた。6.医療技術者は理工系卒業者に比べて、大学教育を高く評価する傾向がみられた。本研究の課題は、医師とともに重責を担っている医療技術者が、大学・短大を卒業後どのように就職し、いかなるキャリアをたどったか、職務に必要な技能はどこで修得したか、大学教育をどのように評価しているかなどに関して、おもに医学部卒業者ではなく理系の学卒者との比較に重点をおいて社会学の視点から実証的に考察することにある。こうした課題に答えるために、平成10年度には以下のような調査と分析を行った。1.理科系大学卒業者および医療技術系大卒者の就職の全国的な概要を明らかにするために、おもに日本労働研究機構や民間の研究機関から、既存の(統計)資料の収集し分析を進めた。2.比較調査の対象とする理科系大学を卒業した学生の就職状況(就職先・就職経路など)やその特質・問題点などを明らかにするために、当該の4私立大学の就職担当職員や一部の学生・教員を対象に開き取り調査を行い、あわせて収集した資料の分析を進めた。3.その結果、雇用主への応募形態は自由応募、形式推薦応募、実質推薦応募に区分でき、それらの比率は4校平均でおよそ4:5:1であること、就職活動の過程においては、形式推薦応募は実質推薦応募よりは自由応募に近い形態であること、しがし就職結果においては自由応募く形式推薦応募〈実質推薦応募の順に良好な結果を得ていること、などが明らかになった。こうした結果を踏まえて、平成11年度においては分析の主眼である医療技術系大卒・短大卒者を対象に調査を進める予定であり、平成10年度末に聞き取り調査に着手した。
高卒無業者の教育社会学的研究―高卒労働市場と進路指導の地域差を中心に―

本研究の課題は、90年代以降漸増をみた高卒無業者が、どこでどのようにして生み出されてきたのか、それはいかなる帰結を高校教育あるいは全体社会にもたらすのかについて、教育社会学的に分析・考察することである。高卒無業者が漸増してきた背景には、(1)高卒労働市場の狭隘化と非正規雇用化、(2)高校生文化の変容、(3)教育理念や進路指導の変容、(4)階層分化の進展が関わると考えられる。これらの問題群に接近するため、今回の採択課題では、(1)既存統計分析、(2)進路指導教員対象インタビューデータの分析を継続して行ったほか、(3)東京都の進路多様校におけるパネル調査(高校2年生および卒業直前の時点での調査)の分析と、(4)複数の地域をフィールドとした地域ケーススタディを実施しモノグラフを作成した。地域モノグラフのポイントは、(1)求人状況の近年の変化、(2)就職希望者の変化、(3)就職希望の実現、(4)進路指導の変容等である。以下の知見が得られた。(1))1990年代を通じて、それまでの就職校(就職者が過半数を占めていた高校)が軒並み「進路多様校」化を見た。就職者の減少と専各進学者の増大が主な現象である。90年代における高校教育の「進学シフト」は、地方のいわゆる底辺校にまで及んだ。(2)同時にそれらの高校では、高卒無業者も増加した。この増加傾向は、とくに90年代末期から2002年頃に顕著となった。90年代を通じて高卒無業者の漸増が見られたが、それは主として大都市圏の中下位校の現象だった。この意味で、高卒無業者は、大都市圏の青少年問題から地方郡部の青少年問題へと拡大し、その第2ステージへ入ったといえる。(3)新規高卒労働市場は急速に縮小されたが、新規高卒就職者は当然のことながらなお存在する。ただし、その就職(求人)先は、企業規模の点で小規模に、職種の点でよりブルーカラーないしサービス職へとシフトしつつあり、非正規雇用との境界が曖昧になりつつある。(4)上記のような変動を考慮すると、高校就職指導は、非正規雇用をも選択肢に含めた市場開拓が不可欠となっている。(その他の主な知見は、成果報告書(様式11)を参照)本研究の課題は、90年代以降漸増をみた高卒無業者が、どこでどのようにして生み出されてきたのか、それはいかなる帰結を高校教育あるいは全体社会にもたらすのかについて、教育社会学的に分析・考察することである。(その他の主な知見は、成果報告書(様式11)を参照)90年代以降、高卒者の進路の中で、もっとも注目すべき変化をみたのは、高卒時点で上級学校へ進学するでもない就職するでもない、いわゆる「高卒無業者層」の動向だった。高卒無業者は、いったいどこでどのようにして生み出されてきたのか、そして、それはいかなる帰結を高等教育さらには全体社会にもたらすことになるのか、これが本研究の主要な問題である。これらの問題に接近するため、本研究は1999年度から第1次調査(基盤研究(C)、高校進路指導に関する教員インタビュー調査、教員対象の質問紙調査、高校2年生対象の質問紙調査)を行った。そして第1次調査を継続・発展させ、本年度には、第2次調査(前年度対象とした高校生に対し再度質問紙調査)を行い、その結果を分析した。

また、他地域との比較を行うため、富山県、沖縄県と宮崎県で教員対象のインタビュー調査と資料収集を実施した。質問紙調査からは、以下の知見が挙げられる。まず、高3・1月時点での内定進路と高校在学中の進路志望の変化を追うことによって、高卒無業者は「進学断念型」「就職断念型」「目標設定型」「モラトリアム型」に類型化された。職業生活意識と無業者との関係からは、フリーター全般にモラトリアム志向があるとはいえず、むしろ早くからの生活者志向が伺えた。さらに、家庭的背景との関連を見ると、ホワイトカラー及び高学歴層でフリーター(無業者)が少ないことなどが明らかになった。高校生の進路分化については、進学志望・就職志望者は学校階層仮説、労働市場における学校の地位仮説、階層文化仮説が有力である。一方、フリーター志望に関してはそれらの要因に加えて、アチーブメント仮説、行動特性仮説、経済階層仮説のいずれもが関わっていることが示唆された。90年代以降、高卒者の進路の中で最も注目すべき変化は、高卒時点で進学も就職もしない「高卒無業者層」の動向である。高卒無業者はどのようにして生み出されてきたのか。それはいかなる帰結を高校教育さらには全体社会にもたらすことになるのか。これが本研究の主要な問題である。本研究は1999年度から第一次調査(基盤研究(C):高校進路指導に関する教員インタビュー調査、教員対象の質問紙調査、高校2年生対象の質問紙調査)を行った。2001年度には、第二次調査(前年度対象とした高校生に対し再度質問紙調査)を実施した。地域間比較を目的に、富山・沖縄・宮崎で教員対象のインタビュー調査と資料収集も実施した。本年度は、北海道・岩手・富山・福井・宮崎・東京都の高校で、教員対象のインタビュー調査および資料収集を実施した。調査におけるポイントは、1.求人状況の近年の変化、2.主食希望者の変化、3.就職希望の実現、4.進路指導の変容等である。以下の知見が得られた。1.1990年代を通じて従来の就職校(就職者が過半数を占める高校)は軒並み「進路多様校」化した。就職者の減少と専各進学者の増大が主な現象である。90年代における高校教育の「進学シフト」は地方の底辺校に及んだ。2.同時にそれらの高校では高卒無業者も増加した。この増加傾向は、特に90年代末期から2002年頃に顕著となった。90年代を通じて高卒無業者の漸増が見られたが、それは主として大都市圏の中下位校の現象だった。高卒無業者は、大都市圏の青少年問題から地方郡部の青少年問題へと拡大しその第二ステージへ入ったといえる。3.新規高卒労働市場は急速に縮小したが、新規高卒就職者はなお存在する。ただしその就職先は、小規模企業、ブルーカラー・サービス職へとシフトしつつあり、非正規雇用との境界が暖昧になりつつある。4.上記の変動を考慮すると、高校就職指導は非正規雇用も選択肢に含めた市場開拓が不可欠となっている。
ショウジョウバエ始原生殖細胞の凍結保存と個体再生法の開発

ショウジョウバエは生命科学分野の研究で欠かすことのできない遺伝資源であり、その歴史は100年以上ある。ショウジョウバエの系統は全世界で10万系統を超えるが、全て継代飼育により維持されてきた。しかし、突然変異の蓄積など研究上支障が出る場合も多い。これまでショウジョウバエ胚を凍結保存する技術が論文として発表されているが、実用的な効率で保存することができず、本研究で開発された方法が唯一である。本研究では昆虫の始原生殖細胞をガラス針で吸い取り、超低温保存し、それをホスト胚に移植して、その始原生殖細胞に由来する子孫を得ることで系統を復活させる方法を開発した。生物資源保全学
下顎犬歯・小臼歯部における舌側孔の診断指針の作成～偶発症のリスク低減に向けて～

下顎骨の犬歯・小臼歯部の舌側にある孔(舌側孔)の発現頻度、位置および孔を走行する血管について歯科用コーンビームCT画像と献体解剖により検討した。舌側孔の発現頻度は63%、位置はオトガイ孔より9.7mm下方であった。またオトガイ下動脈が舌側孔を走行し、下顎管の切歯枝と吻合していた。この結果によりオトガイ孔間へのインプラント埋入手術に際し、術前画像で舌側孔を認識することで動脈損傷による偶発症のリスクを回避できると考えられた。・乾燥頭蓋骨のCBCT撮影と画像による舌側孔(管)の検討本研究の最初の作業として、補助金によりレンタルした歯科用コーンビームCT(CBCT)により解剖学講座所蔵の日本人乾燥頭蓋骨60体の下顎骨のCBCT撮影を行った。撮影は左右の犬歯・小臼歯部周囲を包含するように行い、下顎骨の下縁平面が床と平行になるように設置した。これにより舌側孔の左右対称性、計測の標準化を試みた。撮影後の画像は、補助金により購入した高性能PCにインストールした三次元画像解析ソフトウェアを用いて、乾燥下顎骨60体120側の舌側孔について頻度、出現部位などの検討を行った。乾燥頭蓋骨の検討結果は、63%の下顎骨犬歯・小臼歯部に少なくとも一つの舌側孔が見られた(総数66)。そのうち50%は片側性、50%が両側性にみられた。舌側孔の出現位置は下顎下縁から3.8mm(オトガイ孔から9.7mm下方)であり、舌側孔から続く下顎骨内の管は27.5度上方に、そして下顎骨舌側表面から22.6度内方に向かい走行している事が明らかになった。・解剖学実習用献体のCBCT撮影解剖学献体25体、左右50部位についても乾燥頭蓋骨と同様にCBCT撮像を行った。画像の分析と剖出による動脈などの内容物の検証は次年度以降に行う。1.解剖学実習用献体のCBCT撮影前年度からの継続として解剖学献体25体、左右50部位についても乾燥頭蓋骨と同様にCBCT撮像を行った。昨年度に行った乾燥頭蓋骨を試料としたCBCT画像の検討と同様に、解剖学実習用献体においても舌側孔の出現部位、大きさ、頻度、高さ(下顎下縁またはオトガイ孔中央から)、舌側孔から続く顎骨内での管腔構造の走行方向について、CT画像処理ソフトウェアにより検討を行った。2.解剖学献体の解剖画像の解析作業と並行して、舌側孔が検出された検体について、その周囲の脈管の交通を確認しながら解剖を行い、脈管の同定、および下顎骨内での走行、吻合などを確認した。確認可能であった(適切に剖出できた)献体においては、全ての例で顔面動脈から分岐するオトガイ下動脈が走行している事が明らかになった。そして顎骨の内部において、舌側孔を走行したオトガイ下動脈は下歯槽動脈の切歯枝と吻合していることが確認された。3.臨床との関連性の検討今回の結果と臨床の関連を検討するために、学術集会へ参加を行い様々な意見交換を行なった。インプラント治療におけるCT検査の重要性および画像取得方法について再確認を行なった。21年度に引き続き1.解剖学献体の解剖歯科用コーンビームCT画像を観察後、舌側孔が検出された検体について、その周囲の脈管の交通を確認しながら解剖を行い、脈管の同定、および下顎骨内での走行、吻合などを確認した。2.臨床との関連性の検討複数の国内外の学術集会へ参加をして、様々な歯科放射線学およびインプラント診療を実際に行う専門家と意見交換を多数行った。特にインプラント手術術前の画像診断およびインプラント治療計画立案において、今回の検討結果をどのようにフィードバックするべきか検討した。今回の結果において、犬歯・小臼歯部の舌側孔の発現頻度は比較的高く、確認できた試料の全例において内部にオトガイ下動脈から連続、分枝する動脈が入っている事が明らかになったことから、歯科用コーンビームCTを用いた画像において、顎骨の頬舌的な形態把握と舌側孔の有無、サイズは、犬歯・小臼歯部へのインプラント治療を考える際に必須の項目であると考えられた。また、インプラント術前診断時にこのような詳細な構造物を様々な角度から描出できる歯科用コーンビームCT画像の使用、および三次元画像の十分な観察能力もインプラント治療を行なう臨床家に必須なものであると考えられた。
赤外線分光観測による星間塵の組成の研究

星間ダストの赤外線分光特性は、地上からの天体観測を想定した場合は、34ミクロンの波長域にもっともその特徴が良く現れることが知られている。そこで、我々は、34ミクロンを重点波長域に選んで、約25ミクロンをカバーする赤外線分光観測装置を開発してきた。これまでの研究で、光学系、冷却系および2次元検出器を含む分光器システムの設計と開発を進め、当初の予定通り比較的高分解能の広帯域赤外線分光観測装置(LEWIS)の製作を行なうことができた。特に本年度は、総合的な観測シミュレーションを経て、宇宙科学研究所の1.3m望遠鏡による試験観測を実施してきた。その結果、分光器と実際の観測に必要な周辺機器も整備が完了したので、本年度の後半の本観測では、星間ダストの生成過程および組成の時間的変化についての情報をもっている幾つかの赤外線天体の分光データか得られ、現在その解析を急いでいる。また、プリズムアレイ分光偏光器による観測では、銀河中心を始め、銀河面上の赤外線源に対して、赤外線波長域のスペクトル観測を行い、3.4ミクロンのバンド吸収を発見した。これは、銀河面空間の星間雲の中に、炭素と水素からなる有機的物質が普遍的に存在していることを示唆するものであり、重要な観測結果といえる。星間塵物質の物理的化学的構造を実験室での合成シミュレーションを通して正体を解明するという実験的研究でも、波長"217nmピーク"、"700nm超過スペクトル"および"3.311.3μm未同定バンド"などが、急冷炭素複合体により、十分良い精度で説明されることが確かめられた。星間の固体微粒子(星間ダスト)の生成の有力な候補であるAGB星(晩期型超巨星のある時期)やそのあとのフエーズである惑星状星雲などにおいて、固体ダストの組成および生成・進化を系統的に調べることを目的として、広帯域の赤外線分光器を開発・製作中である。今年度は光学系の製作とその調整を進めると同時に、現在最も高い感度をもつ大型フォーマットのアレイ型赤外線検出器を導入し、その検出回路の設計製作を行った。広帯域同時分光の特徴をもつ本研究の分光観測装置には溝(groove)の深さがこれまでの製造方法では製作不可能な特殊な回折格子を必要とするため、超精密加工機による数値制御方式の機械的切削方法で製造し試験を行った。それを干渉法によるテストで性能を調べた結果、十分高い精度が得られており、本分光器に必要な仕様を完全に満していることがわかった、従って、上記のアレイ型赤外線分光器と組合せることにより、所定の高性能赤外線分光器が実現できる見通しを得ることができた。また、宇宙の環境条件をできるだけ実際に近くシミュレートしながら、基本的な元素組成をもった固体の結合状態を実験室内で実現するという実験を行った。特に硅素質ダストおよびマグネシウム質ダストの吸収スペクトルを色々な条件を変えながら測定し、波長18μm領域に観測される星間吸収物質を特定することに成果が得られた。すなわち、従来18μmの吸収をシリケート鉱物で説明することが、他の波長域の吸収スペクトルとの整合性がよくないので困難だったが、本研究の実験で生成されたマグネシウム質のダストでは非常に自然な説明が可能であることがわかった。本研究は、新しい赤外線分光観測装置の開発にもとづく天体赤外線観測の研究グループと,宇宙における固体粒子の生成シミュレーション実験にもとづく星間塵物質の構造・組成を研究するグループの協力のもとに進めてきた。前者のグループは,本年度は、同時に非常に広い波長域を比較的高波長分解能で測定することのできる「広帯域赤外線分光計」(LEWISと略称)の開発を前年度に続いて行い,冷凍機システムに,分光器光学系,検出器システム等を組込んだ最終的な調整を行うところまでこぎつけた。ただし予定していた実際の試験観測、本観測は、次年度早期に実施する計画である。実験室での星間塵物質の生成と、その分光学的特性を明らかにする研究は今年度は,炭素質星間塵のもつ紫外域の吸収ピークの波長シフトと高温変成との関連を明らかにしたこと,18ミクロン領域の中の広い吸収がマグネシウム系酸化物ダストに帰因することを実験的に示したことなど、星間塵組成を解明する上で重要な結果を得た。

これは、銀河面空間の星間雲の中に、炭素と水素からなる有機的物質が普遍的に存在していることを示唆するものであり、重要な観測結果といえる。星間塵物質の物理的化学的構造を実験室での合成シミュレーションを通して正体を解明するという実験的研究でも、波長"217nmピーク"、"700nm超過スペクトル"および"3.311.3μm未同定バンド"などが、急冷炭素複合体により、十分良い精度で説明されることが確かめられた。
クリノファジーの分子機構の解明

細胞性粘菌Dictyostelium discoideumの予定胞子細胞を脱分化過程におくと、この細胞に特異的な分泌顆粒であるPSVがクリノファジー(分泌顆粒が直接リソソームと融合する現象)によって一斉に分解されることを電子顕微観察により見いだした。PSVのクリノファジーにおいては、リソソームだけでなくエンドソームもPSVと融合することが明らかになった。この事実は、クリノファジーによる分泌顆粒の分解過程にエンドソームが深く関わっていることを示している。D.discoideumの発生過程で粘菌アメーバが集合し多細胞性の移動体が形成されると、予定胞子細胞が分化し、この細胞には、胞子壁の構成成分を含む分泌顆粒PSVが形成される。移動体から予定胞子細胞を分散し、塩溶液中で震盪培養すると予定胞子細胞の脱分化が進行し、PSVも消失する。D.discoideum、AX-2株を用いてこのPSV消失過程を電子顕微鏡を用いて解析したところ、移動体分散約2時間後からリソソームとPSVとの融合がみられ、その後、PSVの内容物が分解される様子が観察された。分散約5時間後には、その内容がほぼ完全に分解されたリソソームが多数みられた。従って、予定胞子細胞の脱分化に伴うPSVの消失は、ホルモンなどの分泌顆粒が分解される現象として動物細胞でよく知られている"クリノファジー"によるものであることが明らかになった。電子顕微鏡観察によりこの過程では、オートファゴソームの形成が見られないことから、PSVの消失にはオートファジーは関与していないと考えられる。次に、PSVのクリノファジーの分子機構について解析するため、PSV抗原を蛍光抗体法により検出して、薬剤のPSV消失に及ぼす効果について調べた。その結果、V-ATPase阻害剤のバフィロマイシンA1とPI3キナーゼ阻害剤のウォルトマニンが、PSVの消失を阻害することを見いだした。バフィロマイシンA1は、PSVと融合したリソソームの内腔pHを上昇させることによって、PSV抗原の分解を阻害すると考えられる。ウォルトマニンの阻害は、クリノファジーにエンドソーム系が関与していることを示唆している。次に、移動体分散2時間後の粘菌細胞からPSV膜を単離し、二次元電気泳動法でPSV膜タンパク質を解析することを試みている。現在、分散後2時間の移動体細胞からPSVを密度勾配遠心法により効率よく単離する方法を検討している。細胞性粘菌Dictyostelium discoideumの発生過程においては、多細胞からなる移動体が形成され、予定胞子細胞、予定柄細胞への分化が起こる。予定胞子細胞は、分化特異的な分泌顆粒であるPSVを持つ。移動体から予定胞子細胞を分散すると予定胞子細胞の脱分化が進行し、分化形質であるPSVも消失する。このPSV消失過程を電子顕微鏡を用いて解析したところ、移動体分散約2時間後からリソソーム様の構造とPSVとの融合がみられ、その後、PSVの内容物が分解される様子が観察された。分泌顆粒がリソソームと直接融合して、その内容が分解される現象は"クリノファジー"と呼ばれている。動物細胞では、クリノファジーがホルモン分泌顆粒の分解に働いてホルモン分泌を調節していることがよく知られている。本年度は、細胞性粘菌のPSV消失時におこるクリノファジーの過程をさらに解析するため、リソソームマーカーのカテプシンDとエンドソームマーカーのP80に対する抗体を用いて、PSV消失時におこるリソソームとエンドソームの挙動を追跡した。カテプシンDについてはD. discoideumの成熟酵素のN末端20アミノ酸に対する抗体を作製した。その結果、移動体分散後、約2時間で、リソソームとエンドソームがほぼ同時にPSVと融合し、それ以降、PSV抗原の消失が見られた。この事実は、PSV消失過程が確かにクリノファジーによること、クリノファジーにエンドソームも関与することを示している。プロテオーム解析については、現在、分散後2時間の移動体細胞からPSVを密度勾配遠心法により効率よく単離する方法を引きつづき検討している。23年度中に、移動体分散2時間後の粘菌細胞からPSV膜を単離し、二次元電気泳動法でPSV膜タンパク質の変動について解析を試みる。本研究の目的はクリノファジーの分子機構を明らかにすることである。クリノファジーとは、分泌顆粒にリソソームが直接融合することにより、ホルモンなど分泌顆粒内の物質が分解される現象をいう。この過程がホルモンなどの分泌の調節に重要であることはよく知られている。しかし、その分子機構は未解明のままである。我々は、細胞性粘菌Doctyosteliumdiscoideumの分泌顆粒であるPSVが、細胞の脱分化過程でクリノファジーによって一斉に分解されることを見いだした。細胞性粘菌の発生過程においては、多細胞からなる移動体が形成され、予定胞子細胞、予定柄細胞への分化が起こる。

予定胞子細胞は、分化特異的な分泌顆粒であるPSVを持つ。移動体から予定胞子細胞を分散すると予定胞子細胞の脱分化が進行し、分化形質であるPSVも消失する。このPSV消失過程を電子顕微鏡を用いて解析したところ、移動体分散約2時間後からリソソーム様の構造とPSVとの融合がみられ、その後、PSVの内容物が分解される様子が観察された。本研究では、細胞性粘菌の実験系を用いてクリノファジーの過程の分子機構の解明を行い、さらに、その知見に基づいて、哺乳類におけるクリノファジーの研究を展開し、クリノファジーの全体像を明らかにすることを目的としている。平成22年度の研究によって、PSVのクリノファジー過程においては、リソソームだけでなくエンドソームもPSVと融合することが明らかになった。本年度は、細胞性粘菌のPSV消失時におこるクリノファジーの過程をさらに詳細に解析するため、オクラホマ大学、健康科学センターWest教授と共同して、PSVに含まれる分泌タンパク質sp65、sp85の遺伝子座に各々、GFP,YFPタグを導入したAX-3株を用いてPSVをラベルし、同時に、リソソームマーカーのカテプシンDとエンドソームマーカーのp80に対する抗体を用いて、PSV消失時におこるリソソームとエンドソームの挙動を追跡した。その結果、エンドソーム、リソソームが細胞分散後約2時間のほぼ同じ時期にPSVと融合し、そのあと、内容物のsp65,sp85が分解されることが明確に示された。プロテオーム解析については、現在、分散後2時間の移動体細胞からPSVを密度勾配遠心法により効率よく単離する方法を引きつづき検討しているが、まだ、十分な解決に至っていない。sp65-GFP,sp85-YFPを指標にPSVの分離を検討している。クリノファジーの阻害剤の探索については、薬剤のライブラリーの構築が終わり、スクリーニングを始めている。以上の結果については、本年度、10月の国際学会で発表を予定している。
在宅で暮らす重症心身障害児（者）と高齢者家族等の介護を担う多重介護の全国実態調査

平成30年度より全国規模で活動をしている患者会や支援者団体、行政等にヒアリング調査を実施した。約25か所の都道府県に返答を頂き、重症心身障害児(者)(以下、重症児(者))を含む多重介護の事例発生の有無とその支援の概要、現在の状況等を聴取した。その結果、重症児(者)を含む多重介護の様相として、<同居型><呼び寄せ型><近距離別居型><遠距離別居型>が存在することが明らかとなった。この様相を選択決定する要因としては、行政等のサービス受給資格決定側の柔軟な受け答えと、訪問看護ステーションや生活介護施設等の直接支援側の柔軟な動きに大きく左右されており、これらの柔軟性を受けて当事者は、少ない選択肢の中で様相選択されている様子が伺えた。さらに、ヒアリンク調査結果を分析した結果、都市(東京、千葉、大阪等)では、住所環境の制限や高齢者自身の希望により介護が必要になった高齢者を<呼び寄せ型>で看るのは困難であり、<遠距離別居型>で最期の看取り期のみ重症児(者)を短期入所させたという形態が多かった。逆に地方では、<呼び寄せ型>もしくは、自家用車ですすに駆けつけれる距離での<近距離別居型>が多かった。上記ヒアリング調査時にも、多重介護事例経験事態は希少であるが今後ますますの増加は予測されることも聴取された。このことも踏まえ、次年度は、ヒアリング調査を継続しながら再度多重介護の様相を加味して各地域に伺い、多重介護経験者へのインタビューを行う予定である。現在のところ、北海道、東京、千葉、鳥取、香川で研究協力の同意を得ている。調査協力者は、研究協力の同意が得られた在宅で重度心身障害児(者)とともに暮らしながら、同居もしくは近隣に住む家族の介護も担っている多重介護者の母親総計30名程度を予定しているが、先行調査地域と比較して、圧倒的に多重介護事例が希少であり、今のところ同意が得られた対象が5名で当初予定数まで達していない状況であるため。当初より、本研究の対象が在宅で暮らす重症児(者)と高齢者を介護している多重介護者もしくは多重介護を担った経験のある者であるため、容易に研究協力ができる状況ではないことも加味し、行政サービス側や直接支援者へのヒアリングとフィールドワークで、研究精度を高めつつ展開している。しかし、何よりも研究対象の生の声を聞き取ることが本研究の精度を高く維持担保する根幹であるため、研究計画に基づき完遂させる。本研究は、在宅で暮らす重度心身障害児(者)と、その他の家族などの多重介護を担っている、もしくは、担った経験がある重症心身障害児(者)の母親から、その多重介護の実態を明らかにし、その困難性の要因が地域性(支援サービスの充足度等)によるものか先行調査の結果も踏まえて都市別に交差比較し、多重介護の実態等を明らかにすることであり、初年度である平成29年度は二つの取り組みを計画していた。一つ目の、「先行調査による多重介護の実態の構成概念妥当性を高め、本調査項目の見直しを行う。」に関しては、先行調査の結果をもとに、重症心身障害児(者)を含む多重介護の実態とそれに関連した支援サービスの実態について再検討し、学会等に参加し在宅重症児支援者にピアレビューを実施した。また、全国規模で活動している家族団体にもアプローチし、スーパーバイズを受けた。さらに、在宅支援に精通した研究者にケアレジーム検証に対してのスーパーバイズを受け、地域性や、交通の利便性により多重介護の担い方に差異が生じていることが明らかになった。そのため、予定通り次年度より質的な聴き取り調査にて全国での本調査に着手予定である。また、二つ目の研究協力者のリクルートに関しては、先行研究より、1在宅重症心身障害児(者)支援が整備されている都市、2短期入所施設が充実している都市、3特別支援教育が充実している都市、4首都圏、5ルーラルエリアによる交差試験の必要性が導かれたが、ピアレビューにより多重介護に至っているケース(もしくは至っていたケース)が希少だと確認され、全国47都道府県に支部のある患者団体(家族団体)に研究協力を依頼し了承が得られた。以上を基に、次年度の本調査へ着手する予定である。当初予定していた1先行調査を基にピアレビューの実施、2研究協力者のリクルート準備が計画通り進んでいる状況である。遅れはない。上記ヒアリング調査時にも、多重介護事例経験

事態は希少であるが今後ますますの増加は予測されることも聴取された。このことも踏まえ、次年度は、ヒアリング調査を継続しながら再度多重介護の様相を加味して各地域に伺い、多重介護経験者へのインタビューを行う予定である。現在のところ、北海道、東京、千葉、鳥取、香川で研究協力の同意を得ている。調査協力者は、研究協力の同意が得られた在宅で重度心身障害児(者)とともに暮らしながら、同居もしくは近隣に住む家族の介護も担っている多重介護者の母親総計30名程度を予定しているが、先行調査地域と比較して、圧倒的に多重介護事例が希少であり、今のところ同意が得られた対象が5名で当初予定数まで達していない状況であるため。平成30年度から31年度にかけては、全国各都市での研究協力者の抽出を実施し、半構造的面接による聞き取り調査を実施するよていである。そして、その内容を分析し、対象別の実態を抽出後、多重介護の実態と困難性を抽出する。また、重症心身障害児(者)を含む多重介護実態スペクトラム(形態等の区分化)を実施し、求められるケアレジームを検討する予定である。当初より、本研究の対象が在宅で暮らす重症児(者)と高齢者を介護している多重介護者もしくは多重介護を担った経験のある者であるため、容易に研究協力ができる状況ではないことも加味し、行政サービス側や直接支援者へのヒアリングとフィールドワークで、研究精度を高めつつ展開している。しかし、何よりも研究対象の生の声を聞き取ることが本研究の精度を高く維持担保する根幹であるため、研究計画に基づき完遂させる。購入を予定していたノート型パソコンが未購入のため。当初予定していたスケジュールでのインタビュー調査が実施できておらず、旅費支出が滞っているため。研究計画に順じて、次年度研究完遂を目指す。
人工現実感技術による人間の空間認識特性の解明に関する研究

本研究では、頭部搭載型ディスプレイ、グラフィックワ-クステ-ション、頭部位置・姿勢検出センサ(POLHEMUS)、及び手袋型入力デバイス(デ-タグロ-ブ)を組み合わせ、人工現実感システムを構築した上で、人工現実感に関する幾つかの実験、開発を行った。具体的には第一に、仮想空間内での人間の行動特性の解明を目指し、人工現実感システムの持つ時間遅れと仮想空間内での人間の操作特性との関系について幾つかの実験を行なった。その結果、被験者間の個人差は大きいものの、仮想空間内での作業内容に応じた時間遅れの許容限界が存在することを見いだした。第二に、計算機内部に仮想世界を記述するためのソフトウェア環境構築手法の開発を目指し、人工現実感システムを現在の計算機の限られた計算能力で実現するためにはシミュレ-トする物理現象などの近似が必要であるという視点に基づいてその実現方法の一手法を開発した。この世界法則の近似に関しては、物理現象の対象となるオブジェクトの範囲を限定する方法と、物体間の干渉の計算自体を簡略化する方法との2つのアプロ-チを提案している。またこの他に、実空間内には存在しないようなオブジェクトのライブラリ化も行った。第三に、新たに仮想空間と実空間との融合という視点に基づいて、透過型頭部搭載ディスプレイ(See Through Type Head Mounted Display,STHMD)を試作し、STHMDシステムを開発した。この開発に伴い、特に仮想空間と実空間の間で空間的・時間的な一致が重要であることに着目し、空間座標に関しては実測値に基づきセンサデ-タを線形補正する方法、時間座標に関してはセンサデ-タにフィルタ処理を行うことで時間遅れを補償する方法を提案した。本研究は、人工現実感システムを作成すること、様々な状況下における、人間の空間認知ならびに操作特性を明らかにすることを目的としている。本年度実現したシステムとしては、手の位置、姿勢、動作を検出する特殊なデバイスを用いて、計算機内部に構築した仮想アクチュエ-タを操作するシステム(操作システム)、頭部搭載型立体映像システムと、頭部の位置、姿勢を検出センサを組合せ、仮想的な立体空間を眺め回せるシステム(表示システム)、両者を組合せ、仮想空間中のアクチェ-タを立体的に眺めながら操作することのできるシステムを完成した。なお、表示、操作ともに、仮想世界との対応関係を定めるドライバを複数個作成した。本システムを用いた作業や実験に有効な作業範囲を知るため、実空間とほぼ同一に表示ドライバを用いて、表示距離と体感距離との誤差を測定した。その結果、視点から60cm程度までが、正確な距離感を感じられる有効作業範囲であることが判明した。人間の空間認知について以下の実験を行った。実空間と異なる表示、操作ドライバを用いる場合、仮想空間固有の空間感覚を獲得するのに、仮想空間内にある物体の量によって、その容易さが変化するのではないかという仮説をたてて、この空間感覚の生成を調べるため、仮想世界内部にある物体数を変化させ、指標として作業能率を測定した。この結果、特に仮想空間中の物体が極端に少ない場合、仮想空間中でのからだの向きが不明になる場合が観察された。この問題は、仮想空間を様々に変化させ引き続き実験を予定している。また、作業能率にシステムのパフォ-マンスが与える影響を調査中である。パフォ-マンス変数としては時間遅れに注目した。操作、表示間に故意に時間遅れを持たせ、作業能率を測定した。被験者数が十分でないため、まだ有意な結果は得られていないが、今後実験を重ねる予定である。

具体的には第一に、仮想空間内での人間の行動特性の解明を目指し、人工現実感システムの持つ時間遅れと仮想空間内での人間の操作特性との間系について幾つかの実験を行なった。その結果、被験者間の個人差は大きいものの、仮想空間内での作業内容に応じた時間遅れの許容限界が存在することを見いだした。第二に、計算機内部に仮想世界を記述するためのソフトウェア環境構築手法の開発を目指し、人工現実感システムを現在の計算機の限られた計算能力で実現するためにはシミュレ-トする物理現象などの近似が必要であるという視点に基づいてその実現方法の一手法を開発した。この世界法則の近似に関しては、物理現象の対象となるオブジェクトの範囲を限定する方法と、物体間の干渉の計算自体を簡略化する方法との2つのアプロ-チを提案している。またこの他に、実空間内には存在しないようなオブジェクトのライブラリ化も行った。第三に、新たに仮想空間と実空間との融合という視点に基づいて、透過型頭部搭載ディスプレイ(See Through Type Head Mounted Display,STHMD)を試作し、STHMDシステムを開発した。この開発に伴い、特に仮想空間と実空間の間で空間的・時間的な一致が重要であることに着目し、空間座標に関しては実測値に基づきセンサデ-タを線形補正する方法、時間座素に関してはセンサデ-タにフィルタ処理を行うことで時間遅れを補賞する方法を提案した。
児童福祉施設による専門職としての援助のあり方に関する研究

平成18年度に実施した「児童福祉施設による専門職としての援助のあり方に関する調査」の結果から、全国の乳児院・児童養護施設において専門職としての日常生活支援および家庭支援・自立支援に先駆的取り組みが行なわれている10施設(児童養護施設6施設、乳児院4施設)へヒアリング調査を実施した。このヒアリング調査によって、現在実践上困難を感じることの多い家庭支援および自立支援について、どのような取り組みがなされているのか、またその際の援助者の役割分担のあり方や日々の生活の中での工夫などについて、今後の日本の児童福祉施設における家庭支援・自立支援のあり方・工夫にについてなど、調査票への回答からは見えにくいさまざまな工夫があることが明らかとなった。特に、施設内連携のあり方についてはそれぞれの施設内、職員間での工夫がみられている。また、地域内で福祉施設と同じく社会的養護を担う機関・施設との連携についてもこの調査の目的であったため、ヒアリング調査施設から、地域内の児童相談所をはじめとする機関・施設との連携のあり方についての回答をいただいた。児童相談所とのかかわりにおいても、施設が独走するのではなく、多忙な児童相談所ワーカーとの接点をもつ工夫が重ねられている。さらに、ボランティアをはじめとする地域内の関係者との協働に関する工夫についても尋ね、施設内にとどまらずどのように子どもとその家庭を支えていくのかについては施設の地域性や独自の取り組みによるポイントを知ることができた。児童福祉施設の他機能化が求められているなか、乳児院・児童養護施設でのその機能への期待は大きい。これらの施設においては従来から、日常生活援助機能がその重要な役割を占めている。子どもや家庭のニーズが大きく変化した現代において、この機能には、多くの専門性が必要とされているが、その業務内容は一見家事・育児に似たものも多く、援助者が常に専門性を感じながら支援をおこなうことや、多職種や地域住民などの関係者・関係諸機関から専門職として常に認知されることは難しい。このため、本研究は平成18年度から19年度の2ヵ年計画で、乳児院・児童養護施設における専門職としての援助のあり方について調査を実施している。平成18年度は、乳児院・児童養護施設における専門職としての支援を家庭支援・自立支援・地域支援の3つの視点をとおして日常生活援助の専門性を考察するため、全国の乳児院・児童養護施設への郵送調査を実施した。調査対象者として、各施設、施設長および家庭支援専門相談員、主任クラスの職員、直接生活支援を担当する職員の計5名に協力を依頼し、施設長および援助者それぞれ約40%の回収率であった。現在、調査データを分析中であるが、施設内におけるアドミッションケア、インケア、リービングケア、アフターケアのそれぞれの担当者は業務内容によって推移している。この理由を考察していくことによって、それぞれの業務における専門性や施設全体としての多職種間の連携について明らかになるのではないかと考えている。また、家庭支援、自立支援、地域支援のそれぞれについて、その遂行上の困難度その理由、支援の実施状況や実施方法はさまざまである。これらの支援の現状や課題などをさらに深めることによって、乳児院・児童養護施設の援助者のみではなく、地域の関係者・関係諸機関にも共通に認識される、援助の専門性が明確化できるのではないかと考えている。このため、平成19年度においては、調査データに基づいて全国10ヶ所の乳児院・児童養護施設を抽出しインタビュー調査により上記課題を明らかにしていく予定である。
DNAメチル化プロファイルによる癌易罹患性の予測

【研究目的】本研究は、正常組織で観察される遺伝子修飾異常(DNAメチル化異常)の情報をもとに、癌のかかりやすさを予測しようとするものです。DNAメチル化異常は癌組織のみならず、非癌部組織でも認められるため、その情報を癌発症の予測や早期診断に利用します。具体的には、癌組織で異常メチル化のため遺伝子発現が低下している遺伝子を同定し、それらの遺伝子の異常メチル化の程度を背景粘膜でも検出します。背景粘膜の異常メチル化の程度と遺伝子発現の相関を解析し、異常メチル化の進行に伴い遺伝子の発現が低下していく過程を捉えられれば、それは発癌過程の段階的変化を表現していると考えられます。我々が独自に開発したDNAメチル化マイクロアレイ、発現アレイを用いる事により、網羅的に遺伝子異常、遺伝子修飾異常を捉えることが可能となり、分子生物学的な発癌プロファイルの作成が可能となります。それは発癌リスクのバイオマーカーとして有用性が期待されます。【研究実績】平成30年度は、発現アレイで遺伝子発現の程度を評価し、Pyro Markでメチル化シトシン定量し、アレイの結果の検証を行います。そしてクラスター解析、DAVID解析で関連遺伝子を同定し、メチル化プロファイルを作成します。そしてDNAメチル化異常とその遺伝子の発現の情報を統合させ、分子生物学的な発癌リスクのプロファイルの作成を目標とします。我々が独自に開発したDNAメチル化マイクロアレイ、MS-AFLP法を用いて癌部と非癌部で同じ変化を示す遺伝子断片を同網羅的に検索し、クラスター解析、DAVID解析を行ったところ、WNTsignal、AXON guidanceおよびHomeoboxに関わる遺伝子群を同定しました。また、MS-AFLP法の詳細を論文発表しました。今後は発現アレイで遺伝子発現の程度を評価し、Pyro Markでメチル化シトシン定量し、アレイの結果の検証を行う予定でしたが、まだ十分なデータが集積されていません。遺伝子発現の程度を発現アレイで評価し、メチル化アレイでその結果を検証します。「研究計画」本研究は、正常組織で観察される遺伝子修飾異常(DNAメチル化異常)の情報をもとに、癌のかかりやすさを予測しようとするものです。「研究目的」大腸癌癌部、非癌部のDNAメチル化異常を、我々が独自に開発したDNAメチル化マイクロアレイを用いて網羅的に検索し、癌部と非癌部で同じ変化を示す遺伝子断片を同定します。乳癌臨床検体において、癌部だけでなく非癌部組織でもセントロメアDNA脱メチル化レベルとSatellite alpha transcript発現量に相関関係を認めた。非癌部でも相関を認めたことから、DNA脱メチル化が惹起するSatellite alpha transcript過剰発現は乳癌の発癌プロセスにおいて、ごく初期段階に関わっていることが示唆される。メチル化アレイの検索が滞っている。本研究は、正常組織で観察される遺伝子修飾異常(DNAメチル化異常)の情報をもとに、癌のかかりやすさを予測しようとするものです。

我々が独自に開発したDNAメチル化マイクロアレイ、発現アレイを用いる事により、網羅的に遺伝子異常、遺伝子修飾異常を捉えることが可能となり、分子生物学的な発癌プロファイルの作成が可能となります。それは発癌リスクのバイオマーカーとして有用性が期待されます。【研究実績】平成30年度は、発現アレイで遺伝子発現の程度を評価し、Pyro Markでメチル化シトシン定量し、アレイの結果の検証を行います。そしてクラスター解析、DAVID解析で関連遺伝子を同定し、メチル化プロファイルを作成します。そしてDNAメチル化異常とその遺伝子の発現の情報を統合させ、分子生物学的な発癌リスクのプロファイルの作成を目標とします。我々が独自に開発したDNAメチル化マイクロアレイ、MS-AFLP法を用いて癌部と非癌部で同じ変化を示す遺伝子断片を同網羅的に検索し、クラスター解析、DAVID解析を行ったところ、WNTsignal、AXON guidanceおよびHomeoboxに関わる遺伝子群を同定しました。また、MS-AFLP法の詳細を論文発表しました。今後は発現アレイで遺伝子発現の程度を評価し、Pyro Markでメチル化シトシン定量し、アレイの結果の検証を行う予定でしたが、まだ十分なデータが集積されていません。発現アレイで遺伝子発現の程度を評価し、Pyro Markでメチル化シトシン定量し、アレイの結果の検証を行います。3、クラスター解析、DAVID解析で関連遺伝子を同定し、メチル化プロファイルを作成します。遺伝子発現の程度を発現アレイで評価し、メチル化アレイでその結果を検証します。消耗品の価格変動のため消耗品価格の変動のため生じた平成29年度の残額と、平成30年度分に請求した助成金とあわせて消耗品の購入と旅費に計上します。消耗品価格の変動のため次年度使用額が生じました。消耗品購入の繰り越しにまわします。次年度消耗品購入に繰り越す
集団遺伝学に基づく化石個体群の解析-大東諸島の固有陸産貝類を例として

本研究では大東諸島の特産種であるヘソアキアツマイマイを材料とし、隔離された島のなかで本種が遂げた進化過程を解析した。特に島の各所から産出する更新世の化石試料に注目し現生集団との比較を通して進化の様式について明らかにした。そして遺伝様式と進化速度の関係、および環境変化が進化に及ぼす効果について考察した。まず更新世の化石集団と現生集団の殻の量的変異の解析の結果、北大東島南大東島のいずれの島でも共通の時間的変化のパターンが存在することが明らかとなった。すなわち、現生集団は化石集団より大型で、かつ殻の周縁に鋭い角があり、扁平である。従って殻の形態は、島の違いよりも時代の違いによる差のほうが著しく、異なる島で同じ形態への平行進化が生じていることが明らかとなった。現生集団の成貝殻の特徴は、化石集団の幼貝殻の特徴に一致しており、この平行進化が幼形進化のプロセスを反映していることが示唆される。現生集団の電気泳動分析による蛋白質多型の分析によれば、二つの島の集団は遺伝的な多様性に乏しく、また遺伝的にかなり異なっており、互いの島の間で移住はなかたと考えられる。このことから更新世以後の環境変化が集団の幼形進化をもたらしたと考えられる。集団の遺伝的多様性の乏しさは、集団が強い瓶首効果を経ている可能性をしさしており、この種の急速な幼形化は、これによって促進された可能性がある。
歯髄・象牙質複合体再生のためのスポンジ状担体の開発と担体内骨形成促進因子

セラミックス多孔体を未分化間葉系細胞培養の担体として細胞の増殖と硬組織形成細胞への分化促進を図り、そのために、細胞の分化に効果的な促進因子を検索した結果、ヒアルロン酸、ラミニンをはじめ、ロイシンに有効な促進作用がある可能性が認められたが、デキストランにも未分化間葉系細胞の分化に効果のあることが認められた。さらに、ポリビニルホルマールスポンジをはじめとして、スポンジ状担体は線維構造のためにセラミックス担体とは異なって骨髄幹細胞を受け止め得ず、骨髄幹細胞の付着が不可能であることが明らかになった。しかし、スポンジにデキストランをコーティングすることによって骨髄幹細胞が付着できる幅のある構造を呈し、その結果としてin vitroおよびin vivoでの骨髄幹細胞によるスポンジ内骨形成が誘導されることが確認できた。歯髄・象牙質複合体の再生にとって硬組織形成の促進とその硬度の向上を目指さなければならない。そのために、in vitroでの骨髄幹細胞培養による硬組織形成促進と歯髄・象牙質複合体の再生に寄与する新たな培養補助剤を見出す必要がある。また、歯としての全体の再生とともに、歯の一部の再生も重要な課題である。そのために、易形成性のスポンジを担体として用いて実験を行った。骨髄幹細胞の分化と骨形成促進のための培養補助化学物質として、ヒアルロン酸、ラミニン、デキストランそしてリシンについて、in vitroおよびin vivoで骨髄幹細胞による骨形成促進を検討した。その結果、ヒアルロン酸、ラミニンおよびデキストランはデキサメタゾンとの併用によって有意に培養器に多くの量の石灰化物が形成された。また、これらで処理した多孔質ハイドロキシアパタイト担体に骨髄幹細胞を播種して皮下埋入したin vivoの実験で組織学的に多数の気孔での骨形成が認められ、骨形成の増加が免疫化学的にも再確認された。本研究ではさらにポリビニルホルマールスポンジを用いて、このスポンジにおける骨髄幹細胞による硬組織形成を検討したが、スポンジの線維構造あるいはその化学的性状から骨髄幹細胞の付着が不可能であることが示唆される結果を得た。そこで、このスポンジにデキストランをコーティングして骨髄幹細胞を播種してin vitroおよびin vivoでの硬組織形成試験を行ったところ、有意に多くの硬組織形成が認められた。スポンジを担体としてその中に骨を形成することによって多くの部位における骨欠損に対応が可能になり、スポンジ内へのさらなる緻密な硬組織形成の誘導を図る必要がある。このような結果を国内外の学会で発表し、いくつかのJournalに投稿した。歯髄・象牙質複合体の再生のために、骨髄幹細胞培養による硬組織形成促進と歯髄・象牙質複合体の再生に寄与する新たな培養補助剤を見出す必要がある。また、歯としての全体の再生とともに歯の一部の再生も重要な課題であり、賦形性に優れるスポンジを担体として実験を行った。新規スポンジ担体の作製について、アルギン酸ナトリウムゲルを凍結乾燥し、生成物を透過型電子顕微鏡で観察した結果、その物質は多孔質で100450μmの気孔径を有するスポンジ状構造体であることが確認された。担体として用いるには細胞懸濁液に浸漬する必要があるため、スポンジ状構造体を培養液に浸漬して、表面がゼリー状になって担体として不適当なアルギン酸ゲルの濃度があることがわかった。現在、新規スポンジに骨髄幹細胞を播種し、in vivoおよびin vitroセラミックス多孔体を未分化間葉系細胞培養の担体として細胞の増殖と硬組織形成細胞への分化促進を図り、そのために、細胞の分化に効果的な促進因子を検索した結果、ビアルロン酸、ラミニンをはじめ、ロイシンに有効な促進作用がある可能性が認められたが、デキストランにも未分化間葉系細胞の分化に効果のあることが認められた。さらに、ポリビニルホルマールスポンジは線維構造のためにセラミックス担体とは異なって骨髄幹細胞を受け止め得ず、骨髄幹細胞の付着が不可能であることが明らかになった。硬組織とくに、立体構造である象牙質再生のためには担体が必須で、セラミックスすなわち多孔質ハイドロキシアパタイトとともに、アルギン酸、ゼラチン、ポリビニルアルコール、あるいは、セルロースを素材とするスポンジを担体として使用する可能性を検討した。