hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光学印象法とCAD/CAMを応用した高精度補綴装置の製作技法の確立

また,模型上での撮影において光学印象装置の再現精度は,ラボスキャナーより劣ることが示唆されたが,光学印象装置では口腔内を撮影して直接STLデータを取得できるのに対して,ラボスキャナーではシリコーン印象材と石膏を介在した従来法による作業用模型の製作が必要であり,様々な因子の影響が考えられるため,患者の口腔内から直接取得したSTLデータと,従来法を基盤としたラボスキャナーから取得したSTLデータの比較検討を行う必要があると考えられた現在,本事業における成果を学術ジャーナルのPLoS ONEに投稿,現在審査中である.審査の過程で審査員より追加実験を推奨され,より質の高い成果の掲載を目指すこととなった.現在,追加実験を実施している過程である.目的:本研究の目的は,in vivoでデジタル印象とシリコーン印象技術の術者間の再現性を評価し,比較することである.材料・方法:欠損を有さない12人を被験者とした.これらの被験者の下顎右側臼歯を口腔内スキャナー(Lava COS,3M ESPE)とシリコーン印象材(Imprint3,3M ESPE)の2種類で印象採得を行った.どちらの印象採得も異なる臨床経験(3年と9年以上の臨床経験)の歯科医師によって行った.シリコーン印象から製作した石膏模型は3Dラボスキャナー(D810,3shape)によってSTLデータを取得し,口腔内スキャナーについてはSTLデータを直接Lava COSのシステムからエクスポートした.この二つの異なる方法によって記録されたSTLデータを,3D評価ソフトウェアに読み込み,それぞれの印象方法から得たデータに対してベストフィットアルゴリズム法(最小二乗法,PolyWorks)を使用して重ね合わせた.術者間の再現性は, 3Dデータの平均誤差による評価として2つ印象方法の間で比較した(対応のあるt検定,p <0.05).結果:STLデータの術者間比較における誤差を数値化したところ,デジタル印象(19.5±3.4)がシリコーン二重同時印象(33.8 ±6.6)よりも分散が少ない傾向を示した.また,患者の違いによる分散の変動も,デジタル印象がシリコーン二重同時印象よりも少ない傾向を示した(P<0.05).結論:本研究の結果により,口腔内光学スキャナーは術者の臨床経験に関わらず,従来のシリコーン印象技術と比較してより良好な再現性を有する可能性が示唆された.本研究では,in vivoでデジタル印象とシリコーン印象の術者間の再現性を比較した.欠損歯を有さない12人の被験者の下顎右側臼歯に対して口腔内スキャナーとシリコーン印象材の2種類の印象法で2人の術者により印象採得を行った.これらの印象から得られたSTLデータの術者間比較における差分を数値化したところ,デジタル印象がシリコーン二重同時印象よりも分散が少ない傾向を示した.また,患者の違いによる分散の変動も,デジタル印象がシリコーン二重同時印象よりも少ない傾向を示した.以上より,口腔内スキャナーは術者の臨床経験に関わらず,従来のシリコーン印象と比較してより良好な再現性を有することが示唆された.現在,予備的検討において5名,本実験として10名の被験者に対して計測を終えており,前記の通り一定の成果を得ることができた.これにより,現在までの成果をAsian Academy of Prosthodontics (AAP)およびInternational Association for Dental Research (IADR)にて報告することができた.以上より,本申請における研究は概ね順調と考えられる.
協調型周波数利用観測システムの開発

本研究課題では、高精度な周波数利用観測を低コストで実現するための各要素技術を開発し、かつそれらを一つのシステムで効率的に実現するための技術検討を行ってきた。特に、複数の観測機が協調するタイプの協調型周波数利用観測システムに着目した。まずは、単独の無線機が高精度に観測を行うための周波数利用検出の信号処理開発に取り組み、次に、それらを実装した複数の観測機による協調型周波数利用観測法の開発に取り組んできた。実証実験を通じて、我々の開発してきた要素技術と、その協調型観測システムにおける融合方法の有効性と妥当性を示した。本年度は、複数観測機からの観測情報を融合する処理においてさらなる効率化を実現するための技術開発をまず行った。一般的には、各観測機では、FFT(Fast Fourier Transform)とさらに、電力検出等により周波数利用の観測結果を、情報収集機へ送り、情報収集機において各観測情報の融合を行う。この場合、情報量は観測情報の表現方法に大きく依存するが、FFTと電力検出を用いた場合は、周波数ビン数×FFTタイムスロット数だけの周波数タイル(1ビン×1タイムスロット)に対して、周波数の空き状況(占有・非占有)の情報を送付することとなるため非常に膨大な情報量となる。そこで、電力検出結果をもと信号占有領域を推定する手法と、領域の位置情報を送付する手法を開発した。信号占有領域とは1連続信号(例えば1パケット分の信号)は時間-周波数軸に対してほぼ長方形で複数タイルを含んで存在する領域のことを指す。これにより、大幅に観測情報を削減出来ることと、観測精度を改善出来ることを示した。また、一般的なFFTではなく、Welch FFTを用いることで、自由度を有効活用し、観測精度をさらに高度化出来ることが分かっている。しかし、Welch FFTにおけるセグメント(平均化に用いる自由度)を適切に設定する必要があり、その最適設定法も明らかにした。また、融合方法としてOR-ruleを用いてその性能を明らかにした。信号領域推定アルゴリズムは、信号検出能力を改善するが、同時に誤警報率を悪化させてしまう。そこでその対策として、誤警報抑制法の提案を行い、さらなる検出能力の高精度化を達成した。また、以上の手法をプロトタイプに実装し、観測実験を行い、その妥当性を明らかにした。初年度の研究方針として、協調時における融合法に関する検討(情報収集の効率化・信号利用観測の高精度化)、そして融合を考慮した電力検出における閾値の設計法、そして雑音見誤り(誤警報)対策を研究課題として掲げてきた。平成27年度における大きな成果の一つとして、信号領域推定法がある。これは、当初予定していなかったが、融合時における情報収集の効率化と信号利用観測の高精度化に大いに貢献をし、さらには従来の画像信号処理等で用いられる手法と比較しても低計算量化が達成出来ることが明らかとなっている。この点においては進捗状況は非常に芳しいが、この手法を用いたことにより、閾値の設計を解析的に行うことが非常に困難となった。一方で、代替案として門手かるシミュレーションにより時間をかければ閾値の設定は可能であることと、高いSNRにおいては、誤警報が十分小さい場合には、閾値を十分低くすればあまり性能に差が出ないことも分かっている。以上の点より、「おおむね順調」と判定した。昨年度開発してきた周波数利用の判定結果を高精度化する信号領域推定のさらなる高度化を行った。具体的には、提案の信号領域推定は、検出能力が高まるが、一方で誤警報が高まるため、誤警報を抑制するための誤警報削減法を提案した。これにより、さらに検出能力を高めることができることが確認できた。協調型周波数利用の効率化を図るために観測機の位置に関する最適化問題を設計し、それに応じて適切な位置の導出を行った。これにより、なるべく少ない観測機により、より広範囲を観測可能とする配置を明らかにした。また、複数台の周波数利用観測機によるプロトタイプ機を作成し、検証によりその妥当性を確認した。特に、単独観測機に提案信号処理を実装した場合の特性、各種統計情報を推定した場合の推定精度、特性を明らかにした。また、複数観測機による周波数利用の観測実験を通して、観測機によるノイズフロアの周波数特性がフラットでないことから、その状況に適応可能なノイズフロア推定方法の開発が必要となる。これに対して、時間軸では電力検出により、信号電力の影響が少ないサンプルを選び、さらに周波数ごとにFCME(forward consecutive mean excision)アルゴリズムを用いて、雑音のみのサンプルを適宜抽出してノイズフロアを推定する手法の開発を行ってきた。これにより、ノイズフロアの周波数依存性がある場合においても高精度にノイズフロアを推定し、周波数依存性の影響を抑えて周波数利用検出のための閾値が適切に設定できることを示した。観測機単体の周波数利用観測のさらなる高度化と、実証実験により、これまでのノイズフロア推定法では対応できないことが明らかとなった。この問題は、協調型周波数利用観測を行ううえで、単独の観測に大きな影響を与えることから、早急に対策を立てる必要があった。そこで、周波数軸でのFCME(forward consecutive mean excision)アルゴリズムを時間軸において実行する手法を開発し、その実用性を明らかにした。また、OR-ruleによる協調戦略を用いた場合の周波数利用観測の特性を明らかにした。これにより、目標のパフォーマンスを達成するための閾値等、観測機のパラメータの設定が非常に重要であることが明らかになった。観測機のプロトタイプ開発および、信号処理のプログラム実装を行ってきた。来年度以降に向けて、基礎的な実証実験も行った。

無線システム間でダイナミックに周波数資源を共有するダイナミックスペクトラムアクセス(DSA:Dynamic Spectrum Access)の高信頼化、高効率化には、周波数利用状況の把握が重要であり、申請者らは、高性能な観測機を用いて高精度に周波数利用の統計情報を推定するプロトタイプシステムを開発してきた。本研究課題では、複数の簡易な観測機による高精度な周波数利用判定、統計情報の推定を実現する協調型観測システムの開発と要素技術の確立を目指し研究活動を行ってきた。具体的な研究項目は「1:情報収集コストを考慮した統計情報推定法の開発」、「2:周波数利用観測システム内での適切な観測空間の分担」、「3:推定統計情報がDSAへ与えるゲインの解析」である。これにより、低コストでの広帯域、長時間、広範囲の周波数利用観測が可能となる。最終年度は、特に3に着目し、観測により得られた統計情報である周波数利用率の変動を用いることで、空き周波数発見技術であるスペクトラムセンシングをより高精度化できることと、所望の検出精度を達成するためのセンシングにおける閾値設定法を明らかにした。さらに、推定統計情報は誤差を含むことから、その誤差がセンシングに与える影響も明らかにした。周波数利用の事前情報として、帯域、占有時間の情報から周波数利用観測信号処理を適切に設定し、観測精度をさらに高められることも明らかにした。この成果は、開発した協調型周波数利用観測に反映し、その妥当性を明らかにした。本研究課題では、高精度な周波数利用観測を低コストで実現するための各要素技術を開発し、かつそれらを一つのシステムで効率的に実現するための技術検討を行ってきた。特に、複数の観測機が協調するタイプの協調型周波数利用観測システムに着目した。まずは、単独の無線機が高精度に観測を行うための周波数利用検出の信号処理開発に取り組み、次に、それらを実装した複数の観測機による協調型周波数利用観測法の開発に取り組んできた。実証実験を通じて、我々の開発してきた要素技術と、その協調型観測システムにおける融合方法の有効性と妥当性を示した。今年度は、本基盤(C)に基づいて国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)の科研費を採択させて頂いたので、これに基づいて計画を大幅に変更する予定である。特に、この国際共同研究強化により、フィンランドにおける実証実験を8月ごろから行い、提案システムの妥当性をより正確に評価し、同時にその実験結果をフィードバックし、より高効率な周波数利用観測及び、周波数共用(ダイナミックスペクトラムシステム)の実現を目指す予定である。そこで、まず先の課題として残っている閾値の解析的設計と同時に、各種必要な技術課題に早期に取り組む必要がある。同時に、それらの各種要素技術を組み込んだ早期に小型の観測プロトタイプを完成させて、フィンランドにおいて実証実験に取り組む。よって、研究代表者のみならず、必要な人員をフィンランドに派遣し、研究活動に取り組む予定である。
組織内の異質性に関する理論的研究

以下の二つの組織内の異質性についての研究を行った.選好の異質性についての研究では,組織の所有者がプロジェクトを選択する意思決定者と選択されたプロジェクトを実際に実行する遂行者を雇うモデルを考えた.意思決定者と遂行者はそれぞれプロジェクトについての好みを持っている.意思決定者と遂行者が同じプロジェクトを好んでいる場合,その組織を同質的と呼び,異なるプロジェクトを好んでいる場合,その組織を異質的と呼ぶ.遂行者はプロジェクトの選択の前にプロジェクトについての情報を集めることができる.このモデルを用い,いつまたなぜ異質な組織が同質な組織よりも望ましくなるかを明らかにした.考え方の異質性の研究では,一人のプリンシパル(以下,上司)が一人のエージェント(以下,部下)を二期間雇うモデルを考えた.部下は,毎期同じプロジェクトを実行する.部下の行動が立証できない状況を考え,上司は部下が頑張ってプロジェクトを実行してくれるように報酬を設計する.このモデルの特徴は以下の二点である.第一に,1期目が終わった後に部下は自身の能力を上げる学習の機会がある点で,学習が成功すると部下の能力の水準が上がる.プロジェクトは,部下の能力が高いほど成功しやすく,一定水準以上の能力を持たないと成功することはない.そのため部下は,失敗した後は,学習するインセンティブがある.第二に,上司と部下が学習の効果について異なる考え方(事前の信念)を持っている点である.上司が部下よりも学習が成功すると考えている場合やその逆の場合もある.この研究では,上司にとってどのような学習についての考え方を持つ部下を雇った方が良いのか分析した.結果として,上司の考え方が望ましい部下の考え方の水準を決めることを明らかにした.この結果は,組織は学習についての同質な考え方を共有しやすいことを示唆している.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。[研究の目的]本研究では,組織内の異質性の分析をしている.特に,異質な人々と働くことが,組織にとって望ましくなる状況はいつなのか,またそれはなぜなのかという問いに取り組んでいる.[研究の状況]現在,組織の異質性の中でも組織内の選好の異質性を分析した研究がまとまりつつある.すでに,国内外の学会で報告済みであるが,今夏にさらに国外の学会で発表する予定である.また考え方の異質性を扱った研究も海外のカンファレンスで発表することが決まっている.[研究の進行具合]組織内の選好を扱った研究では,どのプロジェクトを実行するか選択する意思決定者と実際に選択されたプロジェクトを実行する遂行者との間の選考の相違を分析した.結果として,組織が情報技術などに投資をしており情報を集める費用が低くかつ遂行者の熟練度が高い場合に異質な組織が同質な組織よりも望ましいことが示せた.現在,この結果を現実の製品開発の例に照らし合わせ,結果の説得が増すように文章を練っている段階にある.考え方の異質性を扱った研究は,自身の能力を固定的と考えるか可変的と考えるか組織はどちらの人材を採用した方が良いかを分析している.現在,結果として,可変的に考える人たちは,失敗した後失敗からリカバーでき,この点においてより失敗に強いことがわかった.この結果は,心理学で指摘されている結果と整合的である.ただし,可変的に考える人は,失敗に強いが故に固定的に考える人より失敗しやすいことがわかった.そのため,任せるタスクが失敗しやすいような難しく,新しいものの場合は,可変的に考える人が組織にとって望ましく,成功しやすいタスクの場合は固定的に考える人に任せるのは望ましいことを明らかにした.以下の二つの組織内の異質性についての研究を行った.選好の異質性についての研究では,組織の所有者がプロジェクトを選択する意思決定者と選択されたプロジェクトを実際に実行する遂行者を雇うモデルを考えた.意思決定者と遂行者はそれぞれプロジェクトについての好みを持っている.意思決定者と遂行者が同じプロジェクトを好んでいる場合,その組織を同質的と呼び,異なるプロジェクトを好んでいる場合,その組織を異質的と呼ぶ.遂行者はプロジェクトの選択の前にプロジェクトについての情報を集めることができる.このモデルを用い,いつまたなぜ異質な組織が同質な組織よりも望ましくなるかを明らかにした.考え方の異質性の研究では,一人のプリンシパル(以下,上司)が一人のエージェント(以下,部下)を二期間雇うモデルを考えた.部下は,毎期同じプロジェクトを実行する.部下の行動が立証できない状況を考え,上司は部下が頑張ってプロジェクトを実行してくれるように報酬を設計する.このモデルの特徴は以下の二点である.第一に,1期目が終わった後に部下は自身の能力を上げる学習の機会がある点で,学習が成功すると部下の能力の水準が上がる.プロジェクトは,部下の能力が高いほど成功しやすく,一定水準以上の能力を持たないと成功することはない.そのため部下は,失敗した後は,学習するインセンティブがある.第二に,上司と部下が学習の効果について異なる考え方(事前の信念)を持っている点である.上司が部下よりも学習が成功すると考えている場合やその逆の場合もある.この研究では,上司にとってどのような学習についての考え方を持つ部下を雇った方が良いのか分析した.結果として,上司の考え方が望ましい部下の考え方の水準を決めることを明らかにした.

この結果は,組織は学習についての同質な考え方を共有しやすいことを示唆している.選好の異質性についての研究は,すでに国内,国外の学会で発表しており,平成27年度にも国外での発表が決まっている.夏の学会でのコメントを反映させれば,論文が完成する予定である.考え方の異質性の研究も,平成27年度に国外のカンファレンスでも発表が決まっており,秋以降に論文としてまとまる予定になっているからである.27年度が最終年度であるため、記入しない。選好の異質性の研究については,近い分野の研究者にコメントをもらい平成27年度中には国際的な査読誌に投稿することを目指して作業を進めている.考え方の異質性についての研究は,今後より多くの研究者にいろいろなご指摘をいただけるように国内,国外の複数の学会,カンファレンスで発表を行っていく予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
新潟市の海岸クロマツ林における遷移進行の要因解析

海岸クロマツ林の森林遷移には管理や利用の減少のほか、林内が藪の状態になっていることによる土壌の低温緩和が常緑広葉樹の成育に有利に働いていると考えられた。落葉広葉樹や低木類の除伐が常緑広葉樹の成長に及ぼす影響は樹種によって異なり、そのことが冬季の冠雪害の受け方にも関わっていると考えられた。鳥類による種子散布は海岸林の遷移進行の原動力になっている一方で、植生遷移による林分構造の変化は、海岸林を訪れる鳥類相や個体数にも影響を及ぼしていた。3 5月の平均気温が多くの鳥類の春季渡来時期に影響を及ぼしていた。1.新潟市の西海岸公園の海岸クロマツ林では、これまでの調査で25種類の常緑広葉樹の成育が確認され、そのうちの18種類が、本来は新潟県に天然分布していない暖地性の種類であった。2.常緑広葉樹は樹齢30年未満の若い個体が大部分であり、タブノキやモチノキなどの高木性樹種では、より早く侵入したサクラ類などの落葉広葉樹と同等の樹高にまで順調に成長し、クロマツと常緑広葉樹からなる複層林に遷移している場所が随所に見られた。3.植生遷移が進行して林内が藪になったクロマツ・広葉樹混交林では、除伐・下草刈りを行った林分に比べて冬季の気温や土壌温度が高く、このような低温緩和が暖温帯性常緑広葉樹の生存や成育に有利に働いていると考えられた。4.西海岸公園内にある「野鳥の森」で行われた過去20年間の鳥類標識調査データを解析した結果、森林性の鳥類で捕獲数が増加傾向を示す種類がいくつか見られた反面、草地、疎林、人家周辺などの開けた場所を選好する種類は捕獲数が減少しており、海岸クロマツ林の植生遷移による林分構造の変化が鳥類群集に影響を及ぼしていることが明らかになった。5.過去20年間の鳥類の春の渡り時期(中央到着日)と新潟市の45月の平均気温との関係を解析した結果、6種類の鳥類において、春季の気温が高いほど統計的に有意に早く新潟市に渡ってきていることが明らかになり、将来の地球温暖化が鳥類の生活史に及ぼす影響が懸念された。1.鳥類の果実利用と種子散布:新潟市の海岸林で行った秋季の鳥類調査により、18種354個体の鳥類の糞から964個の種子が得られ、そのうち20種類の植物を同定できた。メジロは12種類、ウグイスは9種類の植物の果実や種子を利用しており、本調査地の植物の種子散布に大きく寄与していた。エノキのように調査地周辺に多数生育し、中型からやや小型の果実を着ける植物が多くの鳥類によって利用されていた。鳥類が利用していた果実は、口角幅よりも有意に小さいか、または口角幅と統計的な有意差が認められない場合が多かった。ヒョドリと大型ツグミ類5種の口角幅は、本研究で種子を得られたすべての植物の果実サイズよりも有意に夫きく、海岸林内に多数生育し、大型果実を着けるタブノキ、シロダモ、モチノキなどの常緑広葉樹の種子散布に寄与していると考えられた。2.常緑広葉樹の冠雪害調査:新潟市では、2010年2月に26年ぶりに80cmを超える大雪があり、その際に海岸クロマツ林内で多数の常緑広葉樹に冠雪害が発生した。常緑広葉樹の冠雪害は、小径木では幹傾斜と幹曲がりの被害が多く発生し、比較的大きな直径階で幹折れが発生していた。このような被害を回避するには、除伐や間伐を行って幹の形状比を小さくすることが有効である。しかし、除伐後間もない状態で大雪が降ると、樹冠率の高い林分では幹の強度を超える積雪が樹冠に堆積し、幹折れが発生しやすくなっていた。亜高木層を構成していた樹木のうち、タブノキの方がモチノキよりも冠雪害の発生が少なかった。海岸林内の中下層に多かったトベラとカクレミノでは、トベラの方が冠雪害の被害が多かった。トベラは林縁に生育する個体は樹高が低く、形状比が小さい。トベラは耐塩性が極めて高い樹種であるため、海岸林の効果を高める上で、林縁にあるものを積極的に残すことが有効である。1.森林整備(除伐)後45年を経過した林分と、森林整備を行っていない林分から、現在の樹高が58m程度の常緑広葉樹(タブノキ、モチノキ)をそれぞれ58個体伐採し、樹幹解析を行った。その結果、タブノキ、モチノキとも、樹高成長に対して森林整備の影響は認められなかった。

直径成長では、モチノキはいずれも1触2.5mm/年と森林整備の影響は認められなかったが、タブノキは森林整備を行った林分で36mm/年の個体が多く、整備を行っていない林分の13mm/年に比べて直径成長が明らかに増大していた。このことから、森林整備はタブノキの形状比を小さくし、がっしりとした樹形形成に効果のあることがわかった。2.10年前に植生調査を行った同じプロットにおいて再び植生調査を実施した。その結果、植生遷移の進行によって亜高木層や低木層に常緑広葉樹が優占し、それによる被陰で林床の草本植物が極端に少なくなっている(植被率1%程度)林分が見られた。また、亜高木層にタブノキなどの常緑広葉樹が優占している林分では、林床の低木類(アオキなど)が被陰によって枯れ上がりが進み、林内空間の開けた林分へと遷移が進行している実態が明らかになった。また、そのような林分では、10年前に多く見られたエノキなどの落葉広葉樹の稚樹がほとんど認められなくなっていた。3.連携研究者および研究協力者らと共同で調査・解析を続けてきた環境省委託による鳥類標識調査データの解析と、捕獲個体の糞分析による鳥類の食性に関するデータをまとめ、日本鳥学会誌に3報続けて論文を掲載できた。海岸クロマツ林の森林遷移には鳥類による種子散布が重要な役割を果たしている一方で、植生遷移による林分構造の変化は、海岸林を訪れる鳥類相・個体数にも影響を及ぼしていることを明らかにした.また、35月の春季の気温が多くの鳥類の渡り時期に影響していることを明らかにした。
世界中のどこからでも容易に依頼可能な有機酸代謝異常症の出生前診断法の検討

プロピオン酸血症およびマルチプルカルボキシラーゼ欠損症の乾燥羊水ろ紙を用いた出生前診断法の確立1,指標物質の定量法の確立:尿中代謝産物のGC/MS分析で、乾燥ろ紙尿の試料調製法である前処理法のウレアーゼ処理法を乾燥羊水ろ紙の試料調製に応用した。尿では濃度表示の基準物質としてクレアチニンが通常使用されるので、ろ紙に吸着させた尿量が不明でも定量計算に支障はない。しかし、羊水ではそのような基準物質を使用せずml当りの濃度表示が通例であるため、尿の分析法をそのまま適用できないので、羊水採取現揚に負担を掛けずに、採取量を把握する方法が必要であった。1)羊水採取量の把握1採取された羊水はろ紙に吸着し、自然乾燥させて送付する方法をとるため、吸着した羊水量を正確に把握する方法を検討した。使用するろ紙は十分均質であるため、ろ紙重量から羊水の最大吸着量を求めることができることが分かった。その結果、依頼者にろ紙を送付する前にろ紙重量を秤量し、羊水採取現場ではそのろ紙に羊水を飽和するまで吸着させ、乾燥後に返送してもらうことにより、羊水採取量を把握できるようになり、対象物質の半定量が可能となった。2)羊水を吸着させたろ紙からの抽出効率、再現性の確認:既知量のメチルクエン酸とメチルクロトニルグリシンを上記の方法で吸着させ、乾燥したろ紙を用いて検討した結果、両者の良好な抽出効率、再現性を確認した。さらに、実試料でも羊水原液とろ紙抽出液での比較検討を行い本法の実用性の確認ができた。2,指標物質の健常値の設定:両疾患の指標物質であるメチルクエン酸とメチルクロトニルグリシンの本法における健常値を求めた。メチルクロトニルグリシンは多くの試料で定量限界以下であった。プロピオン酸血症およびマルチプルカルボキシラーゼ欠損症の乾燥ろ紙羊水を用いた出生前診断法の確立指標物質の定量法の確立:乾燥ろ紙尿の試料調製に用いている前処理法のウレアーゼ処理法を乾燥ろ紙羊水の試料調製に応用した。尿では濃度表示の基準物質としてクレアチニンが通常使用されるが、羊水ではそのような基準物質を使用せず、ml当りの濃度表示が通例である。そのため、尿の分析法をそのまま適用できないので、羊水採取現場に負担を掛けずに、採取量を把握する方法が必要であった。1)羊水採取量の把握:採取された羊水はろ紙に吸着し、自然乾燥させて送付する方法をとるため、吸着した羊水量を正確に把握する方法を検討した。使用しているろ紙は十分均質であるため、ろ紙重量から羊水の最大吸着量を求めることができることが分かった。その結果、依頼者にろ紙を送付する前にろ紙重量を秤量し、羊水を飽和するまで吸着させ、乾燥後に返送してもらうことにより、羊水採取量を把握できるようになった。2)吸着されたろ紙からの抽出効率、再現性の確認:既知量のメチルクエン酸とメチルクロトニルグリシンを上記の方法で吸着させ、乾燥したろ紙を用いて検討した結果、両者の良好な抽出効率、再現性を確認した。指標物質の健常値の設定:両疾患の指標物質であるメチルクエン酸とメチルクロトニルグリシンの本法における健常値についての設定はできていない。プロピオン酸血症およびマルチプルカルボキシラーゼ欠損症の乾燥ろ紙羊水を用いた出生前診断法の確立1,指標物質の定量法の確立:

尿中代謝産物のGC/MS分析で、乾燥ろ紙尿の試料調製法である前処理法のウレアーゼ処理法を乾燥ろ紙羊水の試料調製に応用した。尿では濃度表示の基準物質としてクレアチニンが通常使用されるので、ろ紙に吸着させた尿疑が不明でも定量計算に支障はない.しかし、羊水ではそのような基準物質を使用せずml当りの濃度表示が通例であるため、尿の分析法をそのまま適用できないので、羊水採取現場に負担を掛けずに、採取量を把握する方法が必要であった。1)羊水採取最の把握:採取された羊水はろ紙に吸着し、自然乾燥させて送付する方法をとるため、吸着した羊水量を正確に把握する方法を検討した,使用するろ紙は十分均質であるため、ろ紙重量から羊水の最大吸着量を求めることができることが分かった。その結果、依頼者にろ紙を送付する前にろ紙重量を秤量し、羊水採取現場ではそのろ紙に羊水を飽和するまで吸着させ、乾燥後に返送してもらうことにより、羊水採取量を把握できるようになり、対象物質の半定量が可能となった。2)羊水を吸着させたろ紙からの抽用効率、再現性の確認:既知量のメチルクエン酸とメチルクロトニルグリシンを上記の方法で吸着させ、乾燥したろ紙を用いて検討した結果、両者の良好な抽出効率、再現性を確認した。さらに、実試料でも羊水原液とろ紙抽用液での比較検討を行い本法の実用性の確認ができた。2,指標物質の健常催の設定:両疾患の指標物質であるメチルクエン酸とメチルクロトニルグリシンの本法における健常値を求めた。
抗HIV抗体の新しい、超高感度で簡便な測定法の開発と実用性の検討

HIVそのものを抗原とする従来からの抗HIV抗体の測定法の欠点を解消するために、研究代表者らが創案した新しい酵素免疫測定法(免疫複合体転移酵素免疫測定法)を改変し、recombinant proteinを抗原とする抗HIV抗体の測定への応用を試みた。血清中の抗HIV IgG、DNP化recombinant protein、酵素標識recombinant proteinの3者を同時に反応させ、形成された免疫複合体を抗DNP抗体不溶化固相の上にトラップした。固相を洗浄した後、売剰のDNPーリジンにより免疫複合体を固相から溶出し、(抗ヒトIgG γ鎖)抗体不溶化固相に移しかえ、最後の固相に結合した酵素活性を測定した。DNP化recombinant proteinと(抗ヒトIgG γ鎖)抗体不溶化固相の代りに、DNP化ビオチン化recombinant proteinSストレプトアビジン不溶化固相を用いて、IgGを含むすべての抗体を測定する方法も試みた。その結果、大腸菌βーDーガラクトシダ-ゼ標識recombinant p24を調製することができ、従来法より3003,000倍高感度となった。recombinant RTは溶解度が低く、ゲル濾過材にも吸着しやすいので、SDSあるいはTriton x100存在下で西洋ワサビ・ペルオキシダ-ゼにより標識した結果、従来法より100倍以上高感度となった。これらの方法によりノン・キャリア-の血清をテストしたところ、一部の血清に抗p24抗体、抗RT抗体の存在を認めた。HTLVーIの3種類の部分合成ペプチドとrecombinant p24を用いる同様の高感度測定法でも、ノン・キャリア-の血清に抗ペプチド抗体、抗p24抗体が検出されるが、これらすべてに対する抗体をもつノン・キャリア-の血清は極めて少く、キャリア-の血清では、これらのうち少くとも3つに対する抗体が検出されることによりノン・キャリア-とキャリア-を区別できることがわかったので、HIVのキャリア-とノン・キャリア-も同様にして識別するために、多数のHIVのrecombinant proteinsを用いて高感度測定法を開発中である。
緑膿菌の腸管上皮細胞感知メカニズムの解析

高齢化や高度医療化を迎えた先進諸国では、毒力の弱い病原体による日和見感染症を制御することが求められている。このような感染症の発症メカニズムの一つとして、宿主のバリアとして働くムチンで覆われた腸管上皮細胞層を越えて細菌が血液に移行するバクテリアルトランスロケーションの概念が提唱されている。本研究では、日和見感染症起因菌であるPseudomonas aeruginosa(緑膿菌)のトランスロケーション機構を調べ、上皮細胞が分泌するタンパク質を感知した緑膿菌は鞭毛運動が亢進し、ムチン層を透過することを明らかとした。本研究の成果は、日和見感染症の新たな予防および治療薬の考案につながると考えられる。本研究では、緑膿菌トランスロケーションの「緑膿菌の腸管上皮細胞感知メカニズム」にターゲットを絞り、2)緑膿菌の腸管上皮細胞感知に寄与する遺伝子群を明らかにすることと、1)緑膿菌が感知する腸管上皮細胞成分の同定を目指す。申請時までに、ヒト結腸癌由来Caco-2細胞から回収した培養上清が、緑膿菌の増殖速度に影響を与えることなく、swarming培地上での菌体の運動性を大きくすることを見出した。平成26年度は、緑膿菌の腸管上皮細胞感知に寄与する遺伝子群を明らかにするために、Caco-2細胞培養上清により変化する緑膿菌の機能を調べた。緑膿菌が鞭毛運動とプロテアーゼによるムチン分解との少なくとも2つの機能を協力的に作用させることでムチン層を透過することを申請者は既に見出している(Hayashi N. et al. J. Infect. Chemother. 19:305-15)。緑膿菌によるムチン層透過に対するCaco-2細胞培養上清の影響を調べたところ、Caco-2細胞培養上清中の50KDa以下の物質が、緑膿菌のプロテアーゼの産生量に影響を与えることなく、ムチン層の透過性を亢進させることが分かった。これらのことから、Caco-2細胞から分泌された50KDa以下の物質を感知した緑膿菌は鞭毛運動を上昇させることでムチン層を透過し、上皮細胞表面に到達していることが示唆された。次に、緑膿菌の鞭毛運動が亢進したメカニズムの手掛かりを得ることを目的に、Caco-2細胞モノレイヤ感染時の緑膿菌PAO1株のマイクロアレイデータを解析した。その結果、緑膿菌の鞭毛の構築ならびにモータータンパク質をコードする遺伝子の発現量に変動はみられなかったが、多くの代謝系やタンパク質分泌ならびに化学走化性に関する遺伝子の発現が変動することが分かった。今後、これら解析結果をもとに、緑膿菌の腸管上皮細胞の感知に関与する候補遺伝子の同定を目指す。臨床上重要な日和見感染症起因菌であるPseudomonas aeruginosa(緑膿菌)の腸管腔からのトランスロケーション機構を解明し、宿主環境に応じた細菌の感染メカニズムに基づく新たな予防および治療法考案のためのターゲットバリデーションを行なう。本研究では、緑膿菌トランスロケーションの初期段階である「緑膿菌の腸管上皮細胞感知メカニズム」にターゲットを絞って解析した。ヒト結腸癌由来Caco-2細胞の培養上清は緑膿菌のムチン層透過を亢進した。緑膿菌のムチン層透過には鞭毛運動が必要である。Caco-2細胞培養上清は、本菌の鞭毛依存性の菌体運動および鞭毛回転速度を増大させた。これら亢進はトリプシン処理で消失し、さらに限外濾過膜を用いて回収した10 kDa以下の画分に亢進作用があることが分かった。本研究によって、上皮細胞が分泌する10 kDa以下のタンパク質を感知した緑膿菌は鞭毛運動が亢進し、ムチン層を透過することが分かった。当初計画していた緑膿菌が感知する上皮細胞成分を同定できなかった。これは、緑膿菌の表現型探索や鞭毛回転運動の実験系構築に、時間を要したためである。現在、これらの点は改善され、緑膿菌が感知する上皮細胞分泌物質の候補を得ており、今後、緑膿菌が感知する上皮細胞成分を同定できると考える。また、本研究過程で我々は、緑膿菌が上皮細胞を感知することで緑膿菌トランスロケーションに必要なIV型線毛フィラメント伸縮モーター遺伝子の発現量が変化することを見出し、論文で発表した(J.Infect.Chemother. 22:216, 2016)。今後、本研究成果をもとに解析を進め、緑膿菌トランスロケーション機構を明らかにし、本菌感染症の新たな予防および治療薬考案のためのターゲットバリデーション、さらには腸管内バクテリアルトランスロケーションの新たな概念の構築につなげていきたい。

緑膿菌が感知する培養上清成分の同定をswarming培地を用いて試みたが、培地の作成に大量のCaco-2細胞培養上清が必要であり、さらに培地上で培養後の緑膿菌の広がりが安定しなかったことから、当初の計画よりも解析が遅れた。この改善策として人工的ムチン層の実験系を用いた解析を進めており、こちらの結果は良好である。現在、50kDa以下のCaco-2細胞培養上清中の物質がペプチド結合をもつ物質であるか明らかにするために、プロテイナーゼKおよびトリプシンでそれぞれ処理後の50kDa以下のCaco-2細胞培養上清を緑膿菌PAO1株に作用後、人工的ムチン層の実験系を用いて解析している。また、DNase、RNase、およびグリコシダーゼを用いて同様に解析することで、緑膿菌の運動性を上昇させるCaco-2細胞培養上清中の物質の特徴を明らかにすることを目指している。その後、明らかにした特徴に応じて、この物質を単離および精製し、同定を目指す。Caco-2細胞培養上清に対する緑膿菌の化学走化性を、GFP発現プラスミドを導入した緑膿菌PAO1株を用いたキャピラリーアッセイで調べたところ、Caco-2細胞培養上清に対する化学走化性は認められなかった。この理由として、Caco-2細胞培養上清中の活性化物質の濃度が低い、混在物であることが考えられた。今後は、人工的なムチン層透過実験を基軸に、緑膿菌の運動性を増加させるCaco-2細胞培養上清に含まれる物質を単離・同定後に緑膿菌のCaco-2細胞培養上清成分に対する化学走化性をキャピラリーアッセイや、より検出感度が高いマイクロデバイスを用いて調べる予定である。基礎医学細菌学病原性緑膿菌が感知する上皮細胞成分の単離・同定を前年度に引き続き行なうとともに、前年度に同定した緑膿菌の腸管上皮細胞の感知に関与する候補遺伝子群の役割を解析する。また、申請者は緑膿菌PAO1株のDNAマイクロアレイを用いた解析によって、Caco-2細胞存在下で発現量が変動する緑膿菌PAO1株の遺伝子群を既に同定している。今後、これら解析結果を複合的に考えることで緑膿菌の腸管上皮細胞の感知に関与する候補遺伝子の同定を目指す。これら解析により同定された遺伝子群の緑膿菌トランスロケーションへの寄与を、Caco-2細胞を含む種々の培養上皮細胞モノレイヤを用いたin vitro実験およびカイコ経口感染モデルを用いたin vivo実験によって検討する。これら実験に関して、申請者は実績がある(Hayashi N. et al. FEBS Lett. 2015. 589:890-6)。また申請者は蛍光顕微鏡による緑膿菌感染時の動画撮影(ライブセルイメージング)に取り組んでおり、その結果が良好であることから合わせて解析する。
酸化物ナノチューブを拘束鋳型とする異方構造制御材料の創製

内包させるモデル物質として、一軸結晶異方性を有し、磁歪や磁気光学効果などの多様な物性の発現組成が物性発現に大きく影響を及ぼすために、合金組成を厳密に制御する必要がある。ここに、これら金属のアセチルアセトネート錯体のほか、DPM錯体、DMHD錯体などの異なる錯体を適宜選択することにより分解温度、蒸気圧をそろえた原材料を用いた。坦体としてはチタニアナノチューブの他に、希土類酸化物ナノチューブなどを利用した。これら材料を特殊溶媒中で均一になるように攪拌し、得られた混合物を特殊な雰囲気で所定の時間熱処理を行うことで、有機金属錯体の気化と分解を誘起させることで、複合体を得た。得られた材料の微細構造解析はTEMにより行い、この結果、直径5nmで均一な大きさからなるニッケル、パラジウム、白金、銀、鉄、鉄白金合金などからなる粒子が内包されていることを確認した。磁気特性についてはSQUID磁束計により行った結果、ニッケル内包チタニアナノチューブ材料において構造異方性に起因すると思われる磁気異方性の変化が確認された。前年までの結果において酸化物ナノチューブの内壁にニッケル、パラジウム、白金などのナノ粒子を析出させることに成功し、このことによって6-7nmと粒径の整ったナノ粒子の整列体あるいは、直径6-7nm、長さ数十nmのロッド状金属の合成が可能であることを明らかとしてきた。しかしながら、この材料の合成においては、チタニアナノチューブがおよそ300度2時間の熱処理によって構造が崩れてしまうという問題を有しており、このために有機金属化合物の種類が限定されてしまうために本プロセスの広範な材料系への適用が困難であった。そこで、本年度においてはチタニアナノチューブ自体の耐熱性を高めること、また、ごく短時間の熱処理にすることで高温条件での合成が可能であるかの二点を達成することを目的とし、前者に対してはチタニアナノチューブへの第2元素の固溶による耐熱性向上を試みた。先ず、チタニアナノチューブ自体の耐熱性向上のために、ナノチューブ合成時にマンガン、クロム、ニッケル、バナジウム、イオウなどを同時付与し、ドーピングを試みた。この結果、クロム、イオウが比較的高い濃度で固溶する可能性を見出した。特に、クロムをドーピングしたナノチューブにおいては400度1時間の熱処理でもナノチューブ構造が維持されることを確認し、ドーピング効果がナノチューブの耐熱安定性に好影響を与えることが示唆された。この結果を踏まえ、クロムを添加したチタニアナノチューブに対し、400度10分の条件でパラジウムを複合化させる実験を行った所、従来と同様の構造を得られることを明らかとし、次年度以降においてより広範で複雑な材料系への適用が可能となることの道筋を付けた。
含硫有機化合物の代謝に関与する酵素について-蛋白質工学的改変と新規機能の検索-

常温性脱硫細菌であるRhodococcus erythropolis由来の脱硫酵素2'-ヒドロキシビフェニル2-スルフィン酸デスルフィナーゼ(DszB)の立体構造および、基質2-ヒドロキシビフェニル2-スルフィン酸(HBPSi)との酵素-基質複合体の立体構造を明らかにした。これはジベンゾチオフェン脱硫に関与する酵素としては、初めての高次構造を解析した成果である。本酵素は、基質であるHBPSiを取り込むことにより、構造が変化し、酵素タンパク質の表面に位置していたHis60が活性部位近傍へと移動し、Cys27、Arg70とともに活性中心を形成することが明らかになった。今回明らかにした立体構造を基に、変異酵素DszB(Q65H)をコードする遺伝子を構築し、その特性を検討したところ、至適反応温度および熱安定性が大幅に上昇していることが判明した。Bacillus subtilis WU-S2Bは、50°Cでも生育可能な好熱性脱硫細菌である。本菌株由来のジベンゾチオフェン(DBT)代謝に関与する酵素、BdsC、BdsA、BdsBをそれぞれ単一にまで精製し、大腸菌での高発現株を作成し、その酵素化学的諸性質を明らかにした。精製したBdsCを用い、インドールあるいは他のヘテロ環芳香族化合物に対する活性を評価したところ、いくつかの化合物の変換活性を確認することができた。これらの結果は、BdsCがDBT骨格を有していない芳香族化合物への酸素添加反応を触媒できることを示しており、脱硫酵素の新規機能を見い出すことができたと考えている。高温域での微生物脱硫の実施を目的として、好熱性のBacillus sp.DSM411からフラビンレダクターゼ(FR)の精製を行い、単一な標品を得て、酵素化学的性質を明らかにした。野生株における本酵素の発現量は非常に低かったが、酵素遺伝子のクローニングを実施して、大腸菌内での高発現化を行ったところ、野生株に比べて440倍高い生産性の向上を実現することができた。また、本酵素と脱硫酵素DszCのカップリング反応がスムースに進行することを酵素レベルで確認した。ジベンゾチオフェン脱硫酵素系の最終段階である2'-ヒドロキシビフェニル2-スルフィン酸から2-ヒドロキシビフェニルと亜硫酸への反応を触媒するDszBを結晶化することができ、予備的な構造解析を実施することができた。今後、重原子置換法により、詳細な構造解析を進めていく予定である。高温域での微生物脱硫の実施を目的として、好熱性細菌からジベンゾチオフェン脱硫酵素とカップリング可能なフラビンレダクターゼ(FR)の生産菌株をスクリーニングし、好熱性のBacillus sp.DSM411株を選択した。本菌株からFRの精製を行い、単一な標品を得て、酵素化学的性質を明らかにした。本酵素は今まで知られているどのFRよりも熱安定性が高い(70°C、30分の熱処理後も60%の活性を保持)うえ、pH2から11の問において30分処理後も90%以上の活性を保持しており、広範囲のpH領域において非常に安定性の高い酵素であることが判明した。

本酵素は、NADHを電子供与体として利用したが、NADPHに対してもNADHに比べて5%程度の活性を有していた。一方、電子受容体としては、フラビン化合物以外に芳香族ニトロ化合物も基質として利用できた。さらに、本酵素はフェリックレダクターゼ活性も示すことがわかった。また、本酵素と脱硫酵素DszCのカップリング反応がスムースに進行することを酵素レベルで確認した。Bacillus subtilis WU-S2Bは、50°Cでも生育可能な好熱性脱硫細菌である。本菌株由来のジベンゾチオフェン(DBT)代謝に関与する酵素、BdsC、BdsA、BdsBをそれぞれ単一にまで精製し、大腸菌での高発現株を作成し、その酵素化学的諸性質を明らかにした。これらの酵素を常温性脱硫細菌Rhodococcus erythropolis由来で同一の反応を触媒する酵素DszC、DszA、DszBと比較すると、熱安定性はすべてBds酵素の方がDsz酵素よりも高かった。BdsA、BdsBの比活性はDszA、DszCよりも高かったが、BdsCはDszCよりも低い比活性であった。D8T誘導体に対する活性もDszCの方がBdsCよりも高かった。DszBの基質への親和性はBdsBよりも高かった。その他のBds酵素、Dsz酵素の諸性質はほぼ同じであった。一方、BdsC高発現株を培養すると培養液が青色になった。これは、DszC高発現株の場合には見られない現象である。精製したBdsCとフラビンレダクターゼ、補酵素NADH、FMNを用い、インドールを基質とした反応を行ったところ、酵素的なインジゴへの転換反応を確認することができた。インドール以外にも様々なヘテロ環芳香族化合物に対する活性を評価したところ、いくつかの化合物の変換活性を確認することができた。これらの結果は、BdsCがDBT骨格を有していない芳香族化合物への酸素添加反応を触媒できることを示しており、脱硫酵素の新規機能を見い出すことができたと考えている。常温性脱硫細菌であるRhodococcus erythropolis由来の脱硫酵素2'-ヒドロキシビフェニル2-スルフィン酸デスルフィナーゼ(DszB)の立体構造および、基質2-ヒドロキシビフェニル2-スルフィン酸(HBPsi)との酵素-基質複合体の立体構造を明らかにした。これはジベンゾチォフェン脱硫に関与する酵素としては、初めての高次構造を解析した成果である。本酵素はHBPSiから亜硫酸を放出させ、2-ヒドロキシビフェニルへと変換させる酵素である。本酵素は、基質であるHBPSiを取り込むことにより、構造が変化し、酵素タンパク質の表面に位置していたHis60が活性部位近傍へと移動し、Cys27、Arg70とともに活性中心を形成することが明らかになった。この立体配置はセリンプロテアーゼの活性中心と類似している。しかしながら、His60をGlnへと置換した変異酵素も活性を保持していたことから、His60以外の残基を利用した電子の授受も成立している可能性が示唆された。今回明らかにした立体構造を基に、好熱性脱硫細菌由来で同じ反応を触媒するBdsB、TdsBとDszBの活性中心付近のアミノ酸残基を比較したところ、DszBのGln65が、BdsB、TdsBではHisになっていることがわかった。
航空宇宙機用発泡コアサンドイッチパネルに適用するき裂進展抑制構造要素の実用化研究

発泡コアサンドイッチパネル構造のき裂進展抑制構造要素であるクラックアレスターについて、成形性を向上させるため、材料をCFRP90°材からレジン材に変更して、線膨張係数の差により生じる熱残留応力がき裂進展抑制効果に与える影響を定量的に評価する。本年度は数値解析によりレジン材の適用による熱残留応力がき裂進展抑制効果に与える影響について評価すると共に次年度で製作する供試体の形状を設定した。本研究の解析対象は、供試体長さ300[mm]、供試体幅を50[mm]、発泡コアをROHACELL WF51、面板をCFRP織物材のサンドイッチパネルに半径10[mm]の半円形断面アレスターを設けたモデルとした。面板にアレスターを直接接着したモデルをベースラインアレスター、アレスターを面板が覆っている形態を改良型アレスターと称する。この二種のモデルについて熱残留応力を考慮したFEM解析とMCCI法またはVCCT法によりき裂先端のエネルギー解放率を求め、き裂先端がクラックアレスターに接近するのに伴うき裂先端のエネルギー解放率の変化を評価して以下の結果を得た。すなわち、ベースラインアレスターにおいて熱残留応力はき裂の開口を抑制する方向に働き、モードI型負荷形態でのき裂進展抑制効果に優れる。一方で、モードII型負荷形態ではレジンがCFRPと比較して剛性が低いため、き裂進展抑制効果に劣る。また、改良型アレスターにおいて熱残留応力はき裂の開口を助長する方向に働き、モードI型負荷形態でのき裂進展抑制効果にやや劣るが、モードII型負荷形態では覆っている面板の剛性が支配的になるため、明確なき裂進展抑制効果の差は生じない。以上の知見に基づいて破壊じん性試験供試体の図面を作成した。併せて、調達に時間を要する発泡コア材(Evonik社のROHACELL WF51を予定)とモードI型負荷試験用金具を購入した。当初の予定より数値解析作業が進んでおり、令和2年度に予定しているクラックアレスターの最適形態も視野に入れた解析を行うことができた。また、図面作成後に行う製造業者との調整も前倒しで行いうことができた。これらのことから、3年計画では当初の計画以上に進展していると判断した。今年度(令和元年度)はモードI型およびモードII型の破壊じん性試験を行うので、製造業者と連絡調整を密にして製造スケジュールをキープすると共に予備試験等により試験手順やデータ整理の手法を確認して確実な計画の遂行を図る。また、試験結果と数値解析結果の比較検証に注力してき裂進展抑制効果のメカニズムを把握することに努める。為替の変動等により輸入品である発泡コア材の価格が当初の想定値と異なったために差異が生じた。本年度(令和元年度)はこの差額を供試体製作費に充当して試験供試体数を増やし研究成果の充実を図る。
日本古代の王権とイエ

皇太后藤原高子(清和天皇キサキ)が寛平八年に皇太后位を廃された事件については、東光寺の僧善祐との情事という個人的なスキャンダルによるものというのが定説であった。しかし、正子内親王(淳和天皇キサキ)と藤原順子(仁明天皇キサキ)がともに太皇太后として並立している事実にも注目し、高子と正子の状況の共通点を指摘した。つまり、(1)背景には皇統の交替があり、それによって子孫が皇位継承から排除されたために皇統から外れてしまった后、いわば「先皇統の后」が発生するという点、(2)天皇の代替わりか新しい后の冊立に伴って后位が決定される中で、后同士の年齢が近くなるために、后位の定員がうまりやすくなる点の二点を指摘した。すなわち、高子と正子こそが「先皇統の后」なのであり、また、高子の廃后の際にも、正子と順子が太皇太后として並立した際にも、后位に適当な空きがない状態なのであった。そんな中で、「先皇統の后」は現皇位継承者との血縁関係が薄く、その立場は極めて脆弱・不安定なものとなるので、后位の定員がうまっている中で新たな后を立てる際には、空きを作るために排除される可能性が高くなるのであった。つまり、高子の廃后も、「太皇太后」としての正子の不安定な状況も、「先皇統の后」として立場が脆弱なために、定員がうまっている后位の序列から排除された結果であったと結論した。さらに、后位の定員がうまっている際の対処方法の変化ついても論じた。すなわち、平安中期における皇位継承の非直系化と皇后の常置化により、皇后・皇太后・太皇太后という三つの后位では足りない状況が発生しやすくなると、皇后と中宮を別個の后位として分離し、后位を四つに増やして対処したこと、そして、皇位の非直系継承がさらに続き后位が速く回転する中で、四つでも足りない状況が発生するようになると、女院を受け皿にすることで新しい后の誕生を可能にしたことを明らかにした。日本古代において、母キサキの序列と格差が所生子たる親王・内親王のそれにいかなる影響を及ぼしているのかという点の具体的解明を図るため、叙品を素材とする研究を行った。叙品をめぐる親王・内親王の格差としては、初叙品位が三品(三品直叙)の人物と四品の人物がいること、および、初叙品が成人儀礼と同日に行われる人物とそうでない人物がいることが指摘でき、こうした格差の要因と構造を明らかにすることを目的として考察を進めた。その研究成果は以下の通りである。『西宮記』には「后腹三品、一親王同之、餘四品」(親王元服)との記載があるが、これをそのままあてはめるだけでは解釈できない三品直叙の事例が多いため、三品直叙の再検討を行った。その結果、贈皇后・贈皇太后や皇后を経ていない皇太后の所生子の場合も「后腹」として考えると、「后腹」の親王は全員三品に直叙されていることになり、「后腹」という要件は極めて普遍的に適用されるものであったと言える。一方、「一親王」については、第一親王であるにもかかわらず更衣所生ゆえに皇位継承とは無縁であったことを埋め合わせるために、「后腹」に準じて三品に直叙された事例を嚆矢とするものであり、要件と言うよりも、むしろ特例措置的なものであった。また、元服・着裳と同日の初叙品の事例を検討すると、ほぼすべてが三品直叙の人物によるものであり、逆に、三品直叙のほとんどが元服・着裳と同日になされていることが指摘できる。三品直叙をめぐっては、「后腹」の普遍的優越性と、「一親王」が特例措置的な扱いで「后腹」に準じた扱いを受けていることを明らかにしたが、さらに、元服儀礼においても后腹親王が優遇され、第一親王も同様の殊遇を受けていることが確認できる。以上の点から、元服・着裳と同日の初叙品についても、「后腹」とそれに準ずる「一親王」に対する殊遇であると言える。着袴・対面・元服といった通過儀礼が行われる場所の検討から、これまで専論がなかった親王・内親王の居住の問題について考察を試みた。まず、皇后所生子が幼児期から内裏内で養育されていることを確認し、さらに親王の内裏居住の空白期間が皇后の不在期間と一致することから、平安時代を通して、皇后所生子は幼児期から内裏に居住していたと論じた。次に、親王・内親王による着袴の事例の検討からは、すべて皇后ないしは女御の所生子が内裏内で行ったもので、更衣所生子による事例は一つもないことを指摘した。一方、対面については、逆に更衣所生子による事例の割合が高いことを指摘した。以上からは、更衣所生子の着袴は里邸で行われたために史料が残っていないのであり、更衣所生子は対面の儀まで内裏にやって来ることはなく、対面の儀こそが父天皇との初対面の機会だったのではないかと推論した。調査の結果、女御所生子が対面の儀以前に内裏に来ている事例が散見する一方、更衣所生子による事例はまったく見あたらず、逆に対面まで天皇が更衣所生子の容姿を知らなかったことを示す史料が存在した。