hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
B型肝炎におけるウイルス内部抗原に対する細胞性免疫応答の解析

e抗原+抗体-CAH5例(I群)、e抗原-抗体+ASC5例(II群)、e抗原-抗体+CAH5例(III群)、non-Bコントロール3例についてGST融合蛋白と血清との反応を調べたところ、e1エピトープが途中から欠失している変異株(Δe1)に対してはII群とIII群の全例が反応したがe2エピトープ欠失変異株(Δe2)に対してはII群では全例が反応したのに対しIII群では1例のみに反応がみられた。III群の1例でのe2エピトープ内にアミノ酸変異(aa130,P→TorS)を持つ変異株に対する反応は野生株に対するより明らかに弱かった。以上のことからe2エピトープに対する抗体反応は肝炎の病態と関連している可能性が示唆された。我々は急性増悪が認められた慢性肝炎(CH)5例(HLA-A2を有する者3例)、有しない者2例)を対象として、HBV core領域中央部(aa55-155)を急性増悪の前後でシークエンスし、その経時的変化の割合をSR(substitution rate)を算出して解析した。その結果SRは急性増悪前に比べて急性増悪中に上昇していた。また、急性増悪後にはSRは再び低下する傾向が認められた。HLAとの関連については、HLA-A2を有する者と有しない者の2者間で、急性増悪中のHLA-A2結合モチーフ領域内のSRの変化を比べたが、両者間で有意な差は認めず、HLA-A2結合モチーフ領域外の変化が両者を通じて多い傾向が認められた。HLA-A2結合モチーフのアンカーポジションの変化は5例中1例において1カ所(aa115、V→G)認められたのみであったが、この1例においては急性増悪中の末梢血リンパ球からaa107-115のペプチドに対して14.5%の細胞障害活性を示すCTLが誘導された。次に我々は種々の変異や欠失を含んだHBV core領域中央部(aa55-140)をGST融合蛋白として発現し、ウエスタンブロット法を用いて患者血清との反応を調べた。e抗原+抗体-CAH5例(I群)、e抗原-抗体+ASC5例(II群)、e抗原-抗体+CAH5例(III群)、non-Bコントロール3例についてGST融合蛋白と血清との反応を調べたところ、elエピトープが途中から欠失している変異株(Δe1)に対してはII群とIII群の全例が反応したがe2エピトープ欠失変異株(Δe2)に対してはII群では全例が反応したのに対しIII群では1例のみに反応がみられた。III群の1例でのe2エピトープ内にアミノ酸変異(aal30,P→T or S)を持つ変異株に対する反応は野生株に対するより明らかに弱かった。
古代東地中海世界に果たした北レヴァント文化の歴史的意義

昨年度の研究活動において,北レヴァントの海岸部であるシリア・アラブ共和国ラタキア県における遺跡踏査および測量調査を行った。これにより本研究の目的の一つである,調査対象が地中海沿岸の大規模テル型遺跡への偏重の是正を試みた。本年度の研究では,この成果を周辺地域と比較し位置づけていく調査・研究を実施した。特に本研究のねらいの一つである,先行研究で疎かにされてきた,内陸地域との関係に焦点をあてるため,以下の3地域で調査を行った。その一つは,ラタキア県の東に隣接する,北レヴァントの内陸部であるシリア・アラブ共和国イドリブ県のエル・ルージュ盆地である。当該地域では,テル・エル・ケルク1号丘遺跡の発掘調査を行った。本調査では,ラタキア県,ひいては該期の東地中海世界に極めて特徴的なミケーネ土器が出土した。この事例は内陸地域では極めて珍しく,ミケーネ土器の東限域を示す可能性がある。またこの成果は,これまで東地中海世界と隔離されて考えられがちであった北レヴァント内陸地域の歴史的位置づけに再考を促すものである。第2の調査は,ラタキア県の北側に位置するトルコ共和国アンタキア県における考古学的踏査である。この地域は北レヴァントを南北に流れるオロンテス川下流域であり,ラタキア県と比較する上で重要な資料を得ることができた。第3の調査は,ユーフラテス中流域に位置するテル・ガーネム・アル・アリ遺跡である。当該遺跡周辺は考古学的調査の空白地域であり,その成果は極めて貴重である。メソポタミア地域の西端にあたり,北レヴァントに影響を与えたメソポタミアの文化を考える上での一つのケーススタディになると考えている。東地中海世界に果たした北レヴァントの歴史的意義について再考するためには,上述した地域での成果を詳細に分析し,北レヴァントの歴史的重要性を内陸地域との関係性で捉え直し,歴史の再構成を試みる必要がある。本研究において最も重要となるシリア・アラブ共和国ラタキア県における遺跡踏査および測量調査をおこなった。ラタキア県における考古学調査の問題点の一つは、調査対象遺跡の海岸に面した大規模テル型遺跡への偏重である。本研究の目的の一つは片寄りを是正し、より実態に即した歴史像を描くことである。そのため今回の測量調査は、海岸線から内陸に位置する中規模テル型遺跡を選定条件とし、ラタキア県北部に位置するテル・ショーカット、中部に位置するテル・ナハル・アル・アラブ、南部に位置するテル・シムハーニの3遺跡において測量調査を実施した。着目すべきはテル・ナハル・アル・アラブの斜面で確認された傾斜角度に明らかな緩急が存在している点と、特に東側斜面で確認できるテラス部分の存在である。この特徴は、テル・ショーカットおよびテル・シムハーニでも確認することができ、内陸にある中規模テル型遺跡の共通する特徴である。既に同様な立地・規模の遺跡であるテル・イリズのシリア隊による発掘成果との比較を行った結果、この勾配変化パターンは周壁の存在と深く関連している。一方でラタキア県における紀元前2千年紀以降の遺跡を立地と形態に基づいて類型化を行った。当該期の遺跡は、主に沿岸部と河川流域に集中して確認されている。注目すべきは特にケビール川流域に位置する遺跡である。それらは丘陵地帯から山地帯にかけ、河岸へ舌状に突出した自然丘陵上に薄い文化堆積を有し、川からの比高差が大きく、河口から10km以上上流に位置している点から生活集落よりも砦としての性格が強い。また重要視すべきは、ヒルベット・アル・ムサッラに代表される自然地形の一部に遺物の包蔵地が確認できるが、明確なプランを有するテルを形成していない特徴をもつ遺跡の存在である。これまで取り上げられてこなかったこうした特徴を持つ遺跡の存在を、念頭におきつつ歴史を再構成しなくてはならない。

当該遺跡周辺は考古学的調査の空白地域であり,その成果は極めて貴重である。メソポタミア地域の西端にあたり,北レヴァントに影響を与えたメソポタミアの文化を考える上での一つのケーススタディになると考えている。東地中海世界に果たした北レヴァントの歴史的意義について再考するためには,上述した地域での成果を詳細に分析し,北レヴァントの歴史的重要性を内陸地域との関係性で捉え直し,歴史の再構成を試みる必要がある。
ハロゲン・希ガス多元素同時測定によるマントルに沈み込んだ水の起源と輸送過程の解明

中性子照射による核変換と超高感度希ガス質量分析技術を応用した、極微量ハロゲンと希ガスの多元素同時分析手法を開発し、沈み込み帯のマントルかんらん岩、過去に沈み込んだスラブ物質、そして変質した海洋地殻と堆積物を分析した。沈み込み帯のマントルかんらん岩捕獲岩には、四国・三波川帯のマントルかんらん岩や蛇紋岩と同様にヨウ素に富む、堆積物中の間隙水とよく似たハロゲンと希ガスが含まれていた。三波川帯のエクロジャイトや変泥質岩にはこれらに加え、変質した海洋地殻に特徴的な、塩素に富むハロゲン成分も含まれていた。これらは沈み込んだハロゲンと希ガスの影響が、マントルウェッジの広範に及んでいることを示している。本研究では、原子炉で試料に中性子を照射しハロゲン元素を希ガス同位体に変換して質量分析により検出することで、ハロゲン元素を極めて高感度に定量する。本年度は、このための希ガス質量分析システムを高度化した。具体的には、到達真空度と操作性を向上させた真空ラインを設計・製作し、各希ガス元素を分離し高精度に同位体比分析するための、ヘリウム冷凍機を用いたクライオスタット式希ガストラップを導入した。これを用いたハロゲン等の濃度が既知の試料の分析から、新たな分析システムにおけるハロゲンの検出下限は塩素で数ppb、臭素で数十ppt、ヨウ素で数pptという極めて低濃度であり、ハロゲン含有量の低さ故に従来は分析が不可能であったマントル物質などに十分応用できることが分かった。さらに四国・三波川変成帯に産する、過去に沈み込んだスラブ物質であるエクロジャイト中の希ガスとハロゲンを予察的に分析した結果、同じ地域で見られるマントルウエッジ物質(カンラン岩)ですでに報告している、深海底堆積物中の間隙水とよく似た特徴を持つ希ガスとハロゲンがスラブとともに沈み込み、マントルウエッジを広範囲に汚染していたことが明らかになった。また沈み込んだスラブ中で形成されたマイクロダイヤモンドや、キンバーライトとそれに内包されるダイヤモンドの希ガス同位体分析から、これらの起源にマントルプルームが関与した可能性を指摘した。研究分担者のWALLISと水上は、四国・三波川変成帯とアメリカ西海岸フランシスカン変成帯のマントルウエッジ物質の岩石学的研究を進め、スラブから供給された水がマントルウエッジカンラン岩の構造や地球化学的特徴に及ぼす影響を明らかにした他、カンラン岩中の含水微細包有物の微量元素濃度を求めるために、LA-ICP-MSによる分析を試み、インコンパティブル元素の濃度が周囲のカンラン石に比べて明瞭に高いことを示した。研究分担者の鍵は、顕微ラマン分光分析の高度化を進め、その応用としてコランダム中のジルコン包有物周辺の残留応力を、ラマンスペクトルの三次元マッピングを用いて明らかにした。本研究では、原子炉で試料に中性子を照射しハロゲン元素を希ガス同位体に変換し質量分析により検出することで、ハロゲン元素を超高感度で定量する。本年度は、昨年度に高度化した分析システムを用いて、北海道・日高変成帯のかんらん岩やカムチャッカ半島・アバチャ火山、フィリピン・ピナツボ火山のマントル捕獲岩といった、マントルウエッジ物質をハロゲン分析した。その結果、四国・三波川変成帯のカンラン岩で既に報告している、深海底堆積物中の間隙水と似た組成のハロゲンが、マントル起源ハロゲンと異なる割合で混合して含まれていることが明らかになり、間隙水起源のハロゲンの沈み込みが普遍的な現象であることが示唆された。また希ガス同位体比の分析精度をさらに向上するために、質量分析計のイオン源を制御する多チャンネル高圧電源を更新した。これを用いて南米パタゴニア地域のマントル捕獲岩を分析したところ、通常のマントル物質よりもU・Thに由来するNeの寄与が大きく、過去の沈み込みによるこれらの元素の付加が、Ne同位体組成の異常という形で初めて明らかになった。分担者のウォリスは、マントルウエッジにおける蛇紋石の分解の重要性に着目し、蛇紋石が低圧で脱水した例として長野県の八方尾根の蛇紋岩体について微細構造と結晶方位を測定した。その結果、新しく成長したかんらん石の結晶方位は元々の蛇紋石の方位に影響されることが分かった。分担者の水上は、四国・三波川変成帯の東赤石岩体において、蛇紋岩化の過程や水の存在下でのダナイトの変形を調べた。希ガス・ハロゲン分析に用いることで水の起源の制約に有用な、特徴的な組織を示す蛇紋石や角閃石の選別を進めている。分担者の鍵は、特種なダイヤモンドであるカルボナドに、水を主成分とする流体が捕獲されていることを赤外スペクトルから示した。

この流体の起源を調べるために、希ガス・ハロゲン分析を行うことを計画している。本研究では、原子炉で試料に中性子を照射しハロゲンを希ガス同位体に変換し質量分析により検出することで、ハロゲンを超高感度で定量する。しかし利用していた京都大学の研究炉KURが、H25年度中に整備工事に入りその後の再稼働認可取得にも時間がかかる見込みとなったため、数個の試料の照射をすませたところで、国内で利用可能な原子炉が存在しなくなった。そこで米国オレゴン州立大学の研究炉OSTRでの照射と、英国マンチェスター大学での希ガス同位体分析を行った(繰り越しによりH26年度に実施)。試料は四国中央部の三波川変成帯・別子地域の変泥質岩、同じく白髪山の蛇紋岩、北西太平洋プレート上の古い海洋地殻である。変泥質岩を真空中で破砕し、試料中の流体包有物について選択的に得られたハロゲン組成は、Sumino et al.(2010, EPSL)で既に報告している同地域のかんらん岩体とほぼ等しく、深海底堆積物中の間隙水に含まれるハロゲンとよく似ていた。一方で同じ試料を加熱溶融して求めた全岩のハロゲン組成は塩素に富み、変質した海洋地殻のもつそれとよく似ていた。この塩素の富化には、海洋底の変質に伴い生成する角閃石が重要な役割を果たしていると考えられる。また蛇紋岩のハロゲン組成は、希ガス抽出法によらず間隙水と完全に一致した。これらのことは、沈み込んだ海洋地殻や堆積物の粒間などに取り込まれていた間隙水由来のハロゲンが、深さ数10 kmほどの沈み込みを経験してもなお流体包有物に残されていること、本来ハロゲンに乏しいかんらん岩が水を得て形成した蛇紋岩は、全岩として間隙水由来のハロゲン組成を強く受け継いでいることを示している。マントルへの沈み込み量を勘案すると、蛇紋岩が間隙水起源のハロゲンの沈み込みに重要な役割を果たしていると考えられる。今後はH25年度に導入した紫外レーザー装置を用いた分析により、微細組織とハロゲン組成の関連を明らかにする予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。同位体地球化学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の主な達成目標であった高感度ハロゲン分析システムの構築はほぼ予定通りに完了し、これを用いて分析するマントル物質の採取と岩石学・鉱物学的研究や、上A-ICP-MSを用いた微小試料分析や顕微分光分析技術の検討も順調に進んでいる。一方で新たに採取した試料の中性子照射が、2011年の東北太平洋沖大地震以降、国内の研究用原子炉が稼働していないために全く行えていないことから、今後ハロゲン分析を行うための試料の準備が進んでいないことが、当初の予定より遅れている点として挙げられる。本年度の主な達成目標であった、マントルウエッジ物質の極微量ハロゲンの分析は概ね予定通りに進行し、その結果を踏まえて次に分析するべき試料の検討も、研究分担者らによる岩石学・鉱物学的研究や、顕微分光分析などにより順調に進んでいる。また希ガス質量分析計の改良も目標通り完了し、極微量希ガス・ハロゲンの高精度分析の態勢はじゅうぶん整っている。一方で昨年10月に再稼働する見込みであった、日本原子力研究機構の材料試験炉JMTRが、国内の商用原子炉の運用問題と絡んで再稼働されず、新たに採取した試料の中性子照射が全く行えていないために、今後ハロゲン分析を行うための試料の準備が進んでいないことが、当初の予定より遅れている点として挙げられる。
悪性脳腫瘍特異的発現遺伝子(MAGE-E1)と同膜抗原(ONS-M21)の関連

原発性脳腫瘍の約10%を占める悪性グリオーマの平均余命は一年から一年半で、既存の治療法を試みる限り飛躍的な治療効果は期待できない。脳には血液脳関門が存在し大半の制癌剤が脳実質内に到達しないことと、リンパ組織が存在しないという他臓器に無い特殊構造から、グリオーマの病態解析や治療に確立したプロトコールは存在しない現状である。本研究では、我々が樹立したマウスモノクローナル抗体(ONS-M21)(Br J Cancer 68,1993)が認識するグリオーマの膜抗原と、悪性グリオーマ普遍発現遺伝子(MAGE-E1)(Cancer Res 61,2001)増幅の相関について検討した。この新規遺伝子をクローニングすると共に、選択的スプライス産物と考えられる3種類の転写産物を同定した(MAGE-Ela, Elb, Elc)。この3種類の転写産物の中で、MAGE-Elcは様々な癌種に認めたが、他の2産物はグリオーマに特異的に発現していた。このMAGE-El遺伝子は、他のMAGEファミリーと異なり正常組織では脳と卵巣にのみ発現していた。一方、ONS-M21抗体に関してはヒト型化や単鎖抗体の作製にも成功しており(Mol lmmunol 32,1995、Anticancer Res 18,1998)、しかもONS-M21抗体が認識するグリオーマ関連抗原はintegrin α3であることも同定している(Br J Cancer 79,1999)。正常ではほとんど脳実質内に発現していないintegrin α3が、腫瘍化することで脳内に発現するメカニズムの解明と、MAGE-El遺伝子増幅との相関について研究中である。そして、これらの発現・増幅とグリオーマ患者の生存期間との相関についても検索中である。更に、グリオーマ患者の主要組織適合遺伝子複合体(MHC)とMAGE-El遺伝子発現の相関についても研究中である。本研究を発展させることで、グリオーマ特異的遺伝子治療ベクターの開発、各種ワクチン療法の基礎的データーの蓄積および免疫複合体によるターゲティング療法の基礎的探究が可能となる。MAGE-El遺伝子の発現・増幅およびグリオーマ患者のMHC解析の遂行には、「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」に従い、患者本人の同意を得た上で実施している。
固体パラ水素の超高分解能分光

固体パラ水素は、分子間相互作用が小さく、エネルギーの状態密度が粗なため、水素分子あるいは固体中に捕捉した分子の振動回転状態が量子化され、そのスペクトル線幅が他の媒質に比べて極端に狭くなるなるという特徴をもっている。このため、固体水素中の水素自身およびその中に捕捉したゲスト分子の高分解能分子分光が可能となる。本研究の目的は、固体水素のこの特徴を最大限に活かすことによりこれまで不可能であるとされてきた固体などの凝縮相における超高分解能分子分光法を開発し、凝縮相中での分子の振動・回転・電子状態や分子間多体相互作用を明らかにする事にある。研究期間中に以下の成果を得た。1)パラ水素および微量に存在するオルト水素のペアの振動回転励起を高分解能分光の手法により観測し、その同定を行うとともに固体内の励起子間の相互作用などを定量的に明らかにした。2)固体パラ水素中に捕捉した分子の振動回転状態も水素同様量子化されることを明らかにし、その高分解能スペクトルの解析理論を確立した。3)固体水素内にフリーラジカルを生成し、それが周りの水素分子と液体ヘリウム温度という極低温で進行することを見つけ、この反応が純トンネル化学反応であることを明らかにした。分光学的に純トンネル化学反応を直接検出したのはこれが初めてである。4)固体中にイオンを生成する手法を確立し、実際にイオンのスペクトルを観測することにより、イオン及びその周りの分子の超高感度・高分解能分光ができることを明らかにした。本年度は以下の成果を得た。1)固体パラ水素の高次遷移の高分解能分光を赤外レーザーを用いて行った。特に第1及び第2純振動高調波の分光から固体内の振動励起子の移動に関する詳細な情報が得られることを明らかにした。2)固体パラ水素中に捕捉したメタン分子の振動回転遷移の高分解能分光から水素-メタンの分子間相互作用の定量的解析ができることを明らかにした。また捕捉分子の固体内回転状態について考察を行った。3)放射線照射した固体水素の赤外分光スペクトルから、放射線照射により固体内に分子イオンを生成できることを確認した。この手法を用いることにより固体中の分子イオンの高分解能分光という新しい分光が可能であることがわかり、今後さらに研究を進めていく予定である。1)固体パラ水素中に微量に存在するオルト水素のペアの振動回転励起を高分解能分光の手法により観測し、その同定を行うとともに固体水素の結晶場の影響を詳細に明らかにした。2)固体パラ水素中の第2高調波の観測を行い、この励起状態が完全に局在していることを明らかにした。

一方、第1高調波の観測から、v=2励起状態では励起子が固体内に部分的に広がっていることを明らかにし、その解析から振動励起状態間の相互作用を定量的に求めた。3)放射線照射した固体水素の赤外分光スペクトルから、放射線照射により固体内に分子イオンを生成できることを確認した。また、外部電場を与えるシュタルク変調法を用いると、イオン及びその周りの分子の超高感度・高分解能分光ができることを明らかにした。この手法を用いることにより固体中の分子イオンの高分解能分光という新しい分光が可能であることがわかり、今後さらに研究を進めていく予定である。
弱い事前情報の利用：ベイズ尤度と複数情報の統合

この報告は、計算シミュレーションを追加するための延長申請に対するものである。従って研究の実績の骨子は既に報告している当初の構想の中心であったe-混合ベイズ尤度についての性質と情報の統合に必要な信用領域の具体化から研究の研究は、想定通りに進んだ。ある程度の成果を得たが関係研究者を納得させるための詰めの作業に手こずっている。研究の対象が極めて基本的で独創性の高いテーマであったためある程度の困難は予想されたが、当初の予想以上である。時間をかけて内容を充実させるしかない。Jeffreys'事前分布の利用に関して進展を見た。事後平均を求めることが、最尤推定量と深い関係を持つ事実があるからである。この点を具体的に追究する中で、同時に参照事前分布の利用が併合したアイデアとして生じてくる。ごく当然のアイデアであるが、具体的な導出推定量を比較すると予想以上の違いが観察される。更に実際的な適用分野ではある程度の事前情報は期待できるから、それを用いた事後平均が一層期待できる。昨年度にかけて順調に進んだ点として関連研究者から関心を持たれて共同研究が行えたことにある。研究の構想が明確であった点が功を奏した理由と考えている。作村(中央大・現法政大)、田畑(東京理大)との共研究を始めている。更に中央大と東京理大の院生のテーマとして参画を得た。既存の推定量とは異なる視点から、性能が良い推定量が導かれる結果を得た。本年度には諸種の事情で実施できなかった追加シミュレーションの実施は大草(九州大)の協力を得て実施することができた。本研究の構想に従って、e-混合ベイズ尤度についての性質と情報の統合に必要な信用領域の具体化から研究に取りかかった。定義と性能が大きく異なるベイズ因子とDICをベイズ尤度の二つの形と見ることにより、共通性を見いだせるあるからである。両者の違いが混合の種類に加えて混合分布の違いもあるので、2x2分割表に纏められる四種類のベイズ尤度として纏めた。広い視点からの考察が可能となり、二つのベイズモデル評価規準を比較することができた。ベイズ因子の限界を明確にすることができた。問題はこの考察から理解される望ましい評価規準は、実装が容易でないことである。一方で、視点が示すことといてベイズモデルの評価規準の柔軟性がある。その結果、統計手法に係わる一つの基本問題である「リンドレーのパラドックス」に、従来の論争の枠組みより高い視点から解釈を与えることができた。同じ構想の下での研究として、ベイズ法の枠組みからの広く用いられる尤度法・頻度法における手法のベイズ的解釈とそれに基づいた解釈がある。研究当初では脇役の位置づけであったが、新しい展開を見せ始めた。Fisherの厳密検定が信用水準検定として定式化できること(Altham 1969)が知られていた。この解釈が既存の有名な検定法を改善させる視点になることを研究していた。暗黙に仮定された事前密度は、弱い情報とは言いながら公平でない上に現実的でない問題点がある。その結果、知らずに仮定した事前密度に解析結果が引きずられる。これまでは検定法の改善を目指していたが、信頼区間の解釈と改善に重心を移したところ予期しない新しい展開を示している。検定の性能が弱い情報であっても事前密度の選択により導出される検定の性能が鋭敏であることを確認していが、同等あるいはそれ以上に信頼区間では鋭敏であるらしいことが確認されつつある。幸いに研究構想の設定を周到に行った結果として、研究の進捗は予定通り進んでいる。ベイズモデルの評価規準に関しては、研究内容は予想通りの進展を見せた。また、その一つの具体化としての研究の順調に進んだ。問題は研究テーマが推測の基本に係わる点がある。大きな設定の下での結果は他の研究者の批判が厳しくなる。成果として纏めるためには、その批判に耐えるに充分な周到な詰めの仕事が必要になる。信頼区間の限界を示して信用区間の有用性を示す研究は、研究の実施の中で生まれてきた。特に、以前に投稿した論文に対する査読者の指摘に対応するために必要となった作業がきっかけとなった。研究テーマとしては細かいと感じていたが、その分最近になるまで関連研究が少ないことが幸いしている。弱い情報量しか含まない事前密度の仮定が、解析結果に鋭敏に影響するのは信頼・信用区間の場合である。先ず構想にある、e-混合ベイズ尤度についての性質と情報の統合に必要な信用領域の具体化から研究に取りかかった。ある程度の成果を得たが、関係研究者を納得させるための詰めの作業を行っている。更には評価規準の研究については、事後ベイズ因子を含めた研究を進めている。興味の一つは何故対数尤度評価するのかの理由を探る。批判されている事後ベイズ因子の再評価が可能かについても研究を進めたい課題である。複数情報の統合問題とすると実用的な手法の提案が期待できる。複数の検定統計量とかp-値の統合よりも柔軟で高い視野からしかも論理的に議論できるからである。一方で隘路は多次元化に伴う計算量の急激な増加である。小椋(三重大)と行ってきたMcNemar検定のベイズ版の研究の中で試みの計算を行っている。

接近法は大量計算に止まらず近似法からの接近も見込むことができる。しかし、実用的なレベルでの手法の構築には大量計算が避けられないので、積極的に計算の実施を行う。推測法の研究では計算が膨大になるが、実際の適用では問題にならない。こうした研究の中でその重要性を看過していたJeffreys'事前分布の利用で意外な進展を見た。事後平均を求めることが、最尤推定量と深い関係を持つ事実が分かったからである。しかもその近似の精度は小標本であっても、驚くほどよい。例え無情報事前分布であっても、予測子の最適性から事後平均が優越すると想定される。そこで各個撃破で調べる必要が生じた。その作業は表記の目的にも大きく資するはずである。既にある程度の結果が得られている。そうすると、実際的な適用分野ではある程度の事前情報は期待できるから、それを用いた事後平均が一層期待できる。当初の目標は大枠では達成しているが、最後の詰めが必要である。一方、無情報事前密度と最尤推定量の比較研究は大きく進んだ。研究の指針として「最尤推定量は鳥無き里のコウモリではないか」と纏められる。目標が明確であり、必要な知識が少なくて済むので若い研究者にとりつきやすい問題を提供できる。それは次年度での進捗を約束してくれる。当初の構想の中心であったe-混合ベイズ尤度についての性質と情報の統合に必要な信用領域の具体化から研究の研究は、想定通りに進んだ。ある程度の成果を得たが関係研究者を納得させるための詰めの作業に手こずっている。研究の対象が極めて基本的で独創性の高いテーマであったためある程度の困難は予想されたが、当初の予想以上である。時間をかけて内容を充実させるしかない。複数情報の統合問題とすると実用的な手法の提案が期待できる。複数の検定統計量とかp-値の統合よりも柔軟で高い視野からしかも論理的に議論できるからである。小椋(三重大)と行ってきたMcNemar検定のベイズ版の研究の中で試みの計算を行っている。昨年度にJeffreys'事前分布の利用に関して進展を見た。事後平均を求めることが、最尤推定量と深い関係を持つ事実があるからである。この点を具体的に追究する中で、同時に参照事前分布の利用が併合したアイデアとして生じてくる。一般には参照事前分布の方が望ましい無情報事前分布と考えられているので、この違いは興味深い。また、昨年度終わりから始まり、本年度にかけて順調に進んだ点として関連研究者から関心を持たれて共同研究が行えたことにある。研究の構想が明確であった点が功を奏した理由と考えている。作村(中央大・現法政大)、田畑(東京理大)と院生を加えての共同研究を始めている。研究開始当初には見えていなかった関連テーマで、発展的な展開を見せた研究対象が、深層学習の最終層における活性化関数との密接な関係である。多項分布に潜む双対性との関連は知られているが、本研究が対象とした弱い事前情報との関連はもう少し深い。当初の目標は大枠では達成した。しかし、実際の研究成果として停滞した状況である。この状況を打ち破る方策は見えている。一方で、無情報事前密度を仮定した下での自然母数の事後平均による推定量の構成など、直近の研究テーマについては極めて順調に進みつつある。
日本の伝統的住居の空間構造の研究

本研究では、日本の伝統的住居を調査し、以下のような空間構造を明らかにした。アイヌの住居(チセ)の空間構造の特徴として、いろりを囲んで3つの座として、空間が分節されている。着座には神を基準とした、上位・下位があり、この神の出入り口をカミテ、入口側をシモテとするカミ-シモの空間軸、シソ、ハリキソの着座の上/下を爪すヒダリ-ミギの空間軸が存在する。住居はこれらの空間軸に基づき、構成されており、空間序列が生活を規定している。沖縄の伝統的住居は、東西方向に並ぶ-列型であるが、前列は東側からカミ・ジャー(上座/一番座とも呼ばれる)、シム・ジャー(下座/一番座とも呼ばれる、先祖がまつられる)、トゥン・グワ(飛び出した小室の意/台所である、最近まで土間であった)の順に並ぶ。後列はウチ・バラ(下の庫の意)と呼ばれる狭い室である。この住居にはカミ・ジャー-トゥン・グワ方向にカミ-シモの空間軸が存在し、後列-前列方向にオク-マエの空間軸が存在する。これらの空間軸に従い、各室での生活行為、着座位置などが決定される。四間取住居・妻入住居では、続き間の連続する室と非連続な室を明らかにすることで、同じ間仕切り(襖や板戸)でも、その空間分割の強度がかわることを明らかにした。その背景には、カミ-シモの空間序列、オク-マエの空間序列が強く作用し、それらの空間序列と神・仏といった宗教観、世界観が大きく作用していることを明らかにした。このように、日本の伝統的住居は、神・仏などの宗教観、世界観に基づいた住居空間各部の序列が存在し、それらの序列に基づいた空間軸に従い、各室での生活行為、着座位置などが決定される、ことが明らかとなった。本年度は、日本の伝統的住居の中からアイヌの住居、沖縄の伝統的住居を調査し、以下のような空間構造を明らかにした。入口から一番遠い奥側にロルンソ(上座)があり、上座の奥の壁には神々が出入りする窓(ロルンプヤル)が穿たれる。上座から入口方向を見て左側がハリキソ、右側がシソと呼ばれる座である。男性の客は上座に座り、主人夫婦がシソ(男性が上座側)、その他の家族がハリキソ(同様に男性が上座側)に座る。シソの後ろが主人夫婦の就寝空間となる。いろりには火の女神にへ捧げられるイナウがいろりのシソ・上座側にまつられる。神の出入り口(ロルンプヤル)は集落毎に異なっており、神が存在すると考えられる方向に向けられる。この神の出入り口をカミテ、入口側をシモテとするカミ-シモの空間軸、シソ、ハリキソの着座の上/下を示すヒダリ-ミギの空間軸が存在する。沖縄の伝統的住居は、東西方向に並ぶ二列型であるが、前列は東側からカミ・ジャー(上座/一番座とも呼ばれる)、シム・ジャー(下座/二番座とも呼ばれる)、トゥン・グワ(飛び出した小室の意/台所である、最近まで土間であった)の順に並ぶ。シムジャーには先祖がまつられる。次年度は、その他の日本を代表する伝統的住居について調査しその空間構造を明らかにした上で、それらの共通点を明らかにする。

このように、日本の伝統的住居は、神・仏などの宗教観、世界観に基づいた住居空間各部の序列が存在し、それらの序列に基づいた空間軸に従い、各室での生活行為、着座位置などが決定される、ことが明らかとなった。
ソーレ効果を活用したガス分離用マイクロ流体デバイスの開発

温度勾配によってガス分子が移動するソーレ効果を活用した水素分離デバイスの研究開発を実施した。具体的には水素と二酸化炭素の混合ガスをマイクロチャンネル内を通過させ、流れと垂直方向に温度差を印加し水素を濃化させる手法である。前半2年間ではMEMSプロセスを用いてシリコン基板とガラスを用いたデバイスを作成し、分離を2段化することで温度差80°Cで0.8%の水素濃縮ができた。最終年度では濃縮を進めるため装置をステンレス化して300°Cまで温度差をつけ、分離を3段化して1.22%まで濃縮できた。以上からソーレ効果および多段化の有効性は実証できたが、未だ実用的な濃縮とは言えず今後の新展開が望まれる。平成25年度の研究では、MEMSプロセス(産業技術総合研究所の装置使用)によって昨年度製作したデバイスで得られた成果を踏まえて、今度は流路を2段階にして水素ガスの分離が促進(倍増)されるかを確認することを目的とした。流路構造は昨年度のものと似て、厚み200μm、幅15mmの扁平な流路としており、MEMSプロセスで流路を掘り込んだシリコン基板を、出入り口の穴を開けたホウケイ酸ガラスの板が上下から挟んでいる構造となっている。この流路を3セット製作し、そのうちの2セットでまず1段目の分離を実施し、半分の流量になった出口からのガスをそれぞれ一つずつ集めて残りの1セットの入口に流入させて2段目の分離を実施した。1段目の流路の入口に、水素50%+二酸化炭素50%の混合ガスを、流量を20ml/minから200ml/minまで変化させて流入させた。昨年度と同様にガスコネクター部分の接着剤の耐熱性の制限から上面(水冷、0°C)と下面(ヒータ加熱、80°C)の温度差は80°Cまでしか付けられなかったものの、1段目で0.4%の分離効果、2段目で0.8%の分離効果が得られた。水素が濃化したガスの流量は1段につき半減するものの、2段にすることで濃縮度は倍増することが証明できたと言える。但し、この方式の課題も明らかになってきた。例えば、段数の増加によって内部の圧力損失(抵抗)が増してガスが流れにくくなっており、流量が少ない時の分離効果の低下が見られた。またデバイスの出口2つのうち、水素が濃縮していない(濃度が逆に下がった)側の出口からのガスの利活用(リサイクル等)などが挙げられる。平成24年度の研究では、今までの筆者の研究結果に基づき、超小型デバイスをシリコン基板およびホウケイ酸ガラス基板を用いてMEMSプロセス(産業技術総合研究所の装置使用)によって新しく製作し、その水素ガス分離の基本性能を実験的に確認することに注力した。今回は流路構造として、厚み200μm、幅20mmの扁平な流路を持つデバイスを試作し、その上面(水冷)と下面(ヒータ加熱)に温度差80°Cを付加し、流量20ml/minとして、水素ー二酸化炭素の混合ガスのガス分離実験を実施した。その結果、出口にて、0.30.4%の水素濃度変化(濃縮)が見られ、このデバイスにおいてもソーレ効果が駆動されており、水素の分離現象が生じていることが実証できた。今回は印加する温度差がまだ80°Cと小さいので分離効果も小さいが、これについては部品の耐熱温度の改善やデバイスの多段化によって解決できるものと考えている(筆者の過去のデータでは温度差を450°Cとすると、4%前後の水素濃度変化(濃縮)の分離が可能である)。また多段化の効果についての基礎的な試算も実施し、デバイスを12段以上繰り返すと、水素濃度として90%以上に分離が可能となることが予測できた。最終年度である平成27年度の研究では、装置材料の全面的な見直しを行い、装置を金属製の材料にて再製作して実験を行った。それはこれまでMEMSプロセス(産業技術総合研究所の装置使用)によってシリコンとホウケイ酸ガラスで製作したデバイスでは水素の濃縮効果は確認できたものの装置部品接着部の耐熱性の問題から高温側として80°Cまでしか昇温できなかったため原理的に分離濃度が小さかったからである。従って平成27年度では、厚さ200μmの薄いステンレス板を多数枚積層し拡散接合させてデバイス本体を製作する外注加工を利用し、その中に以前と同様なガス流路形状を作り込むことにした。その結果、高温側温度として310°Cまで昇温させることができるようになり、理論値としては単段で3.3%の水素の分離が可能になる。しかし実験の結果、分離効果は単段で0.43%に留まった。理論値との乖離が大きい理由としては、ステンレスの熱伝導率の低さに起因して印加温度よりも低い温度がガスに加わった点や、ガスの流れに起因した再混合が考えられる。

一方このステンレス装置では、単段から三段までの多段プロセスができるようにしてあり、1段目→2段目→3段目につれて、分離濃度は、0.43%→0.84%→1.22%と水素の濃縮が比例的に上昇することがわかり、プロセス自体は健全に機能していることが実証できた。3年間の研究から、ソーレ効果自体をうまく機能させ、また多段プロセスは成立することが実証できたと言えるが、実際の分離濃度を向上させるためには数十段に渡る多段化が、理論値に基づく予測以上に必要になることも分かった。装置を巨大化せずに実用的な分離濃度(90%以上)を得るためには更なるアイディアが必要になるものと思われる。以上熱流体工学MEMSプロセスで製作したデバイスを用いて、2段の流路にしても予想通りソーレ効果が駆動しており、水素の濃化が2段にすることでほぼリニアに倍増されることを確認できたことは進歩と言える。但し、印加した温度差が80°Cと小さいために分離効果は1%程度の小さい値のままであるので、今回は多段分離の効果の証明という意味での成果はあったが、実用性に対しては継続して検討が必要である。MEMSプロセスを利用してマイクロデバイスを試作することは、この研究においては初めての試みであった(昨年までは全て自作によってミリスケールの装置を製作していた)。流路構造の検討と設計から始め、基板材料やプロセスの選定および製作作業を通じ、最初のデバイスを試作したところ、幸いほとんど失敗もなくスムーズに試作を進めることができた。製作したデバイスには漏れや欠けなどの欠陥がなく、そのまま温度差を印加して水素ガス分離の実験に供し,分離効果を確認することできた。効果の確認に成功したことについては,材料の熱伝導率や流路形状などMEMS加工上の制約がデバイスの機能に及ぼす影響が想定の範囲内で済んだこともその理由に挙げられる。印加する温度差が80°Cとまだ小さいので分離効果は小さく、これから検討する部分は残っているが、初回の試作デバイスから、ソーレ効果によってガス分離効果が生じることを実験的に確認できた点は重要で、順調に研究が進んだと言える。シリコン基板とガラス板で製作したこれまでのデバイスでは、どうしても流路コネクターの接着部の耐熱性の制約で80°C程度までしか昇温できないため、平成26年度では、ステンレス等の金属でデバイスを製作して500°C程度の温度差をガスに加える実験を実施し分離効果の大幅増加を狙う。またこの金属製デバイスを用いて2段や3段の分離の実験も実施する。しかし将来を見据えた場合、段数増加によって圧力損失や水素濃度が逆に低下する出口からのガスの処理が深刻になるため、単独のデバイス内に旋回流を発生させるなどデバイス内部でのソーレ効果自体を大幅に向上させる案や、濃度低下したガスのリサイクルのための昇圧機構等も検討する。平成25年度は、デバイスの多段化へのステップとして、2段に接続したデバイスを試作する。前年度と同様に、産業技術総合研究所のMEMSプロセスを使用して製作する。すでにこの2段デバイスの構造のアウトラインは決めており、具体的な設計と作業計画を策定後、製作作業に入る。製作したデバイスは芝浦工業大学に持ち帰って、ガス分離実験およびガス分析を実施して水素の分離を測定する。課題点としては、2段になると流路が長く複雑になるため圧力損失の影響が懸念され、スムーズなガス流動が実現できるか、また最終出口からガス分析に十分な流量が確保できるか等の点があげられる。
脳室周囲白質軟化症発症へのプロゲステロンの関与とその抑制効果について

我々は、「出生前の母体progesterone(PROG)濃度の低下が脳室周囲白質軟化症(PVL)の発症を惹起する」さらには、「未熟児or母体に対するPROGの投与によりPVL発症が抑制される」という仮説のもと、本年度の研究計画として新生児ラット大脳白質より取り出した未熟oligodendrocyteを初代培養し、虚血・再還流モデルにおいてPROGが(oligodendrocyteの分化を促進することにより)protectiveに作用するかどうかの検証を行っていた。しかし、preliminary studyではPROG投与群とコントロール群で明らかな差異は認められなかった。最近の研究で、未熟児に対するProgesterone補充療法ではPVLの発症を抑制できなかったとの報告があり、また、中枢神経系でのprogesteroneの作用発現はprogesterone receptorを介すること、胎生期のラットの脳ではprogesterone receptorは出生前に高発現し新生児期以後急速に低下することも示唆されている。これらより、progesteroneが無効であったのはprogesterone receptorの発現量の差異による感受性の違いがその原因として考えられる。PVLの出生前の発症リスクとして子宮内感染/炎症がその成因として近年注目されている。以上より、「子宮内感染/炎症により新生児ラット脳でのprogesterone receptor発現は低下し、PVLの発症を惹起する」という新たな仮説を立て、現在、妊娠ラットへのLPS(lipopolysaccharide)投与による子宮内炎症モデルラットを作製しラット胎児脳内progesteronereceptor発現の変化を検証する実験を進めている。昨年度、我々は「子宮内感染/炎症により新生児ラット脳でのprogesterone receptor発現は低下し、脳室周囲白質軟化症(PVL)の発症を惹起する」という新たな仮説のもと、妊娠ラットへのLPS(lipopolysaccharide)投与による子宮内炎症モデルラットを作製しラット胎児脳内progesteronereceptor発現の変化を検証する実験を行った。胎齢18、19日の妊娠ラットにLPS500μg/kgbody weightを腹腔内投与(controlには同一ボリュームのvehicle投与)、出産後、日齢7の新生児ラット小脳を取り出し、Western blotにてprogesterone receptor(PR)の蛋白発現を観察した。ラット小脳組織をホモジナイズし、そのホモジネート蛋白でのPR発現はLPS投与群とcontrol群間で有意差はみられなかった。PRはsteroid receptorと同様、その作用発現時には細胞質中から核内へと移行することが知られている。このため、ホモジネート蛋白から核内蛋白を抽出し核内PR発現も同様にWestern blot法を用いて観察したが、やはり二群間で有意差はみられなかった。次に、我々は、脳内でのprogesterone産生の律速酵素である3β-hydroxysteroid dehydrogenase(3β-HSD)の発現を観察することにより小脳内progesterone産生の増減を再度、Western blotで検証したが有意差はみられなかった。PVLの発症時期は、今回用いた新生児ラットに関してはもう少し遅い時期である可能性が考えられるため、次に、小脳採取時期を少し遅らせるか、現在採取した小脳からRNAを抽出しPR or 3β-HSDのmRNA発現を観察することを予定している。
鋳肌を有する球状黒鉛鋳鉄鋳造品の渦電流法による非破壊評価手法の開発

球状黒鉛鋳鉄鋳造品の鋳肌をはじめとした種々の表面から,渦電流法を用いて組織を評価する手法を検証した.表面状態が渦電流信号に与える影響を検証した結果,表面粗さならびに加工による残留応力により渦電流信号が大きく変化し,渦電流信号の分布状で判別は可能である.また,それらの影響を緩和するには試験周波数を1kHzなど低くする必要がある.鋳肌からの渦電流試験において,鋳鉄の肉厚による組織変化を検出可能であるが,鋳肌の粗さが組織,特にチル組織の検出に影響することを示した.表面の加工状態を変えた球状黒鉛鋳鉄試験片に対して渦電流試験を行い,渦電流信号に対する表面性状の影響について検証した.幅30mmのYブロックおよび直径80mmの連続鋳造棒から35x40mm,厚さ約15mmの試験片を製作した.Yブロックはフェライト化焼鈍したものをCA,鋳放しをCB,連続鋳造棒はFCD400相当のものをCC,FCD500相当のものをCDとした.それぞれの試験片について試料切断機またはバンドソーにて切断し,計測対象面を型削り盤またはフライス盤により加工した.表面粗さは試料切断機による面がRaで1μm以下,フライスでは35μm,型削り盤では1020μmであった.渦電流試験には渦電流探傷器を用い,探傷器のプローブを用いて1050kHzの試験周波数で測定を行った.CAの試料切断面を渦電流探傷器の基準として用い,その他の試験片を位相の異なる信号VxおよびVyを用いて評価した.VxとVyの2次元平面で評価すると,試料の異なる試験片は渦電流信号の分布においても差があり,組織の違いを判別できることが示された.ただし,渦電流信号の値には組織と表面状態の影響が現れており,組織を判別するには表面加工による信号変化がVxに,組織による信号変化がVyに現れるように周波数を選択するか,位相を変化させることが有効である.また,本年度導入したロックインアンプによる計測のためプローブを自作し,同様に本年度導入したオシロスコープを用いて基本性能の評価を行った.低い周波数での計測のため,検出コイルの巻き数を200回,励磁コイルの巻き数を50回とした.過去に製作した両者30回巻きのプローブに比べ,100kHzといった低めの周波数でのノイズが極めて少なく,新プローブの効果が確認できた.本年度導入したロックインアンプによるノイズ除去効果により,さらに低い周波数での測定が可能と考えられる.26年度は(1)基地組織の異なる球状黒鉛鋳鉄における信号変化と表面加工の影響,(2)薄肉球状黒鉛鋳鉄の鋳肌からの組織分布評価の試行,(3)周波数掃引式渦電流信号測定システムの製作,を行った.まず正面フライスによる加工において切削速度および送り速度を変えた試験片を作製し,渦電流探傷器を用いた渦電流試験を行った.切削速度が大きいほど基準試料,ここでは試料切断機切断面の渦電流信号との差が大きい.これは,表面粗さよりも切削加工により導入された表面近傍の残留応力の影響であると考えられる.試験的な残留応力の測定を行い,型削りでは30MPa,フライス加工では70MPa程度の残留応力が生じており,焼鈍後の試験片では前者が10MPa程度まで低減されていることを確認した.加工条件による信号の変化量は,パーライト率の大きく異なるFCD450とFCD600の信号変化に比べると小さいけれども,鋳造品の肉厚等により生じる組織の変化を評価する際にはその精度への影響の検証が必要である.さらに同じ切削条件であっても,切削工具が摩耗している場合には,切削速度による信号変化が大幅に大きくなることが示された.25年度に製作したプローブを同じく26年度に製作した渦電流試験装置にて1100kHzの試験周波数にて試用たところ,5kHz以下では十分な信号強度が得られず,試験体の状態の差を判別できなかった.1050kHzの範囲での使用が適正と考えられる.この渦電流試験装置を用いて,薄肉の球状黒鉛鋳鉄試験片の鋳肌表面における渦電流信号を測定した.鋳肌を介した測定により肉厚3mmと2mm部の基地組織の差(パーライト率),ならびに試験片の一部に晶出したチル組織の有無を渦電流信号上で弁別できた.また,励磁コイルに印加する電流の周波数掃引を行いながら測定するシステムを製作し,プローブならびに試験体の周波数による信号変化の測定を可能とした.27年度は(1)26年度に引き続いて渦電流試験における球状黒鉛鋳鉄の表面加工の影響評価,(2)薄肉球状黒鉛鋳鉄の鋳肌からの組織分布評価,(3)プローブおよび試験体の電磁場解析,を行った.まず,球状黒鉛鋳鉄ブロックから採取した試験片に種々の条件でフライス加工を行うとともに,表面の残留応力測定ならびに渦電流試験を行った.切削速度が高いほど引張の残留応力が大きくなり,渦電流信号も変化した.また,基地組織の異なる試験片の渦電流信号分布は,その基地組織の差と対応したが,残留応力の影響も付加されていた.試料切断機の砥石による切断では渦電流信号への影響は小さく,砥石による残留応力が表面のごくわずかな深さに限定されるためと判断した.また,肉厚4mmで中央の一部を2mmとした幅35mm,長さ150mmの薄肉の球状黒鉛鋳鉄試験片について,鋳肌上から渦電流試験を行った.

鋳型の砂の粒度の変更により鋳肌の粗さを変化させている.同一の試験片での肉厚の変化に伴う基地組織のパーライト率の変化は,渦電流信号の分布から判別可能であった.さらにチル組織(急冷により晶出したセメンタイト相)を含む試験片についても検出可能であった.鋳肌の研磨により粗さを低減させながら渦電流信号を測定したところ,粗さによる渦電流信号の変化の方向はチル組織の有無によるものとほぼ同等の方向であったことから,これらの分離には複数の試験条件の組み合わせが必要であると考えられる.前年度導入した有限要素法解析ソフトを使用し,電磁場解析を行った.フライス加工で生じる残留応力の影響層および鋳肌の表面粗さを考慮し,表面の200μmのみ導電率ならびに透磁率を変化させた解析を実施した.その結果,本研究で対象としている球状黒鉛鋳鉄では,10kHzより高い試験周波数では表面直下の200μmの影響が大きく,1kHzまで下げる事で相対的に試験体表面の影響が低減され,材質評価に適することが示された.球状黒鉛鋳鉄鋳造品の鋳肌をはじめとした種々の表面から,渦電流法を用いて組織を評価する手法を検証した.表面状態が渦電流信号に与える影響を検証した結果,表面粗さならびに加工による残留応力により渦電流信号が大きく変化し,渦電流信号の分布状で判別は可能である.また,それらの影響を緩和するには試験周波数を1kHzなど低くする必要がある.鋳肌からの渦電流試験において,鋳鉄の肉厚による組織変化を検出可能であるが,鋳肌の粗さが組織,特にチル組織の検出に影響することを示した.試験片の製作と測定についてはおおむね予定通り進捗している.加工方法(砥石切断,バンドソー,フライス切削),加工条件(切削速度,送り速度)による渦電流信号の変化の幅と,基地組織の差による変化の範囲を明らかにしつつある.加工条件による信号の変化は表面粗さと残留応力の効果と考えられ,加工後の試験片および焼鈍後の試験片の残留応力の測定を行い,焼鈍により測定面の残留応力が低減していることを確認した.25年度の測定において,焼鈍による信号変化は表面粗さの差によるものと比べて大きいことから,残留応力の影響が大きいと判断された.以上の結果から,渦電流信号による基地組織の評価において,その精度を確保する表面の状態の範囲を提示できる目途がついた.薄肉球状黒鉛鋳鉄の測定により,鋳肌の上からでも肉厚による組織の変化やチル組織の晶出を検出できることを示した.今後は加工試験片との比較を行う.また,プローブの周波数特性について調査するシステムも構築し,今後のプローブ製作ならびに測定条件の設定に用いるただし,試験片の製作や測定,ハードウェアの製作に時間を割いたため,シミュレーションの本格的な利用には至っていない.現在,電磁界シミュレーションソフトを導入し,その習熟とモデリングに取り組んでおり,この点で少し遅れが生じている.また,それに伴い,シミュレーションを用いたプローブの開発よりも製作したプローブによる試験体の評価に重点を置いて研究を実施した.機械材料学,鋳造工学27年度は最終年度であるため,異なる性状の表面からの組織評価に適したプローブならびに測定手法の開発と評価を行う.プローブは現状の上置型を基本とするが,コアを用いて試験体内に磁気回路を作るようなプローブも試作する.26年度に導入した電磁界シミュレーションにより,コイル周囲の磁界,試験体中の磁界と渦電流分布を求め,鋳肌を想定した表面層の影響が相対的に小さくなるような(例えば基地組織の変化の検量線に対して±10%以下)励磁条件やコイル特性を検討する.
ドルトムントのFプラン策定時に提出された意見の扱いと公共性に関する研究

1.新Fプラン策定にあたり、ドルトムント市は、法的に義務づけられているレベルをはるかに越えて参加に努力した。とくに、宅地化の検討状況を早期に公表したことは、その後の議論を活性化した。早期参加、縦覧、再縦覧で多数の意見が提出されたことは、その成果でもある。2.早期参加と縦覧に対して提出された市民の意見のうち、かなりの数が採用され、また趣旨を汲み取られて、Fプランが策定されている。まちづくりでは、「参加の機会がある」ことに加え、市民の意見が実際に汲み取られ、生かされていくことが重要である。3.縦覧時の意見は、早期参加の際に提出できたはずの意見も多く、早期参加後の修正を原案に戻すよう求める意見もあった。したがって、参加の機会が複数回あることは、見落としや修正漏れを防ぎ、修正を再考する機会として意味が大きい。複数回の参加で行政の負担は大きくなるが、早期参加の際の比較的簡単な見解で意見再提出を断念している例が多いので、行政が意見を検討する負担を質的に軽減している面もある。4.市民から提出された意見には、Fプラン段階の意見として不適切な例がかなりある一方で、市民に支えられるドイツ環境自然保護連盟などのNPOが重要な役割を果たしている。専門性が高い行政への市民参加では、市民の意見を代弁し、援助・協力を行うNPOの存在が重要である。5.Fプランが単独で土地利用を計画しているのではなく、Lプランを初めとするさまざまな分野やレベルにおけるプランが、Fプランへの負担を軽減している。Fプランには一般的な拘束力はなく、細部はBプランなどの拘束力のある計画や、実際の建築許可に委ねている点も、Fプランの負担を軽減している。また、今回ドルトムントが採用した表示の一般化は、プラン策定の負担を減らし、作業の迅速化に貢献した。6.Fプランの決定権限は市議会にあるので、行政も、スムーズな決定を目ざし、早い段階で政治家と接触できる揚を設定している。政治家が調整力を発揮したのは縦覧後の段階で、この部分では議会の勢力関係がFプランを左右していた。単なる公共性の有無でなく、関係する公的・私的な利害が比較検討されていることがわかった。本年度は研究の初年度であり、資料収集、現地見学、および統計的な整理を行った。その内容と、現在までの進行状況は、以下のとおりである。1.研究の資料として、新聞記事等については事前に入手していたが、最も重要な資料である住民意見と市の検討結果(議会提出資料)を入手するには現地訪問が必要であった。そこで、9月に現地を訪問し、早期参加、および縦覧時の意見とその検討結果を示した「衡量結果」と題する冊子を入手した。2.年度当初からプラン策定に関連した新聞記事の翻訳を進め、新Fプラン策定で問題となった地区とその内容を把握した。この結果をもとに、9月の現地訪問時に、エーフィング区、ブラッケル区、アプラーベック区、リュトゲンドルトムント区について、議論となった地点を実際に視察した。とくに、Fプランから展開され、裁判で争われていたBプランがあるエーフィング区中心部は、詳しく見て回った。