hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壌の凍結融解に伴う水分・塩分移動機構の解明

凍結過程においては、下層から表層へ向けての水分移動が生じ、凍結前線以上で特に表層での水分増加、前線以下特に前線直下で水分減少が発生した。水分変化は初期水分が高いほど大きく、-10°C連続の方が表層含水比が高くなった。土壌中塩分濃度も含水比分布と同様の変化を見せ、凍結過程で水分移動とともに塩分移動が発生することが確認された。融解過程では開放した表層から蒸発が生じ、表層付近での水分減少が生じ、表層塩分濃度の著しい上昇がもたらされた。この傾向は、融解温度10°Cよりも3°Cで著しく、融解速度が遅いほど表層への塩分集積が顕著となることが分かった。昨年度構築した土壌の凍結融解を実験室内で再現するシステムを用いて、以下のような実験を進め、その機構の解析に関連する課題について検討を進めた。1.本研究の対象土壌であるレスについて、初期含水比、初期塩分濃度、乾燥密度を変えた土壌カラムを作成し、インキュベータ中で凍結・融解させ、そのときの土壌温度、水分分布、塩分濃度分布を測定した。凍結期間中、水分および塩分が凍結前線に向かって上昇して、凍土層内に集積した。融解中には、水分の再分布が生じて塩分の移流が速やかに起こり、融解期間中、表面からの蒸発を許すと地表への塩分集積も発生することが観測された。2.対象土壌の熱伝導率、比熱など熱的特性を測定した。凍結土の水分特性の中で、凍結土壌中の水分移動を支配する不飽和透水係数に関しては、明確な測定方法が現在のところ存在しない。そこで、遠心力場により凍土に水分ポテンシャル勾配を作用させ、その際の水分移動量を測定して、不飽和透水係数を測定するシステムを考案し、予備実験を行った。3.凍結土壌の誘電率を土壌温度とあわせて測定した。土壌誘電率から凍土中の凍結水と未凍結水の量を評価するモデル計算方法を考案し、これに基づいて凍土中の未凍結水量を算定した。一方、土壌温度と水分ポテンシャルに関する熱力学的理論を適用し、未凍結水の水分ポテンシャルを計算し、凍土中の水分特性曲線を求めた。現地の土壌凍結中に測定した土壌誘電率および地温データに水分特性曲線を適用し、凍結中における水分ポテンシャル勾配の時期的変化を検討した。4.土壌凍結中の水分・塩分移動に関する既存の数値シミュレーションプログラムの適用性を検討している。本年度は平成11年度,平成12年度の成果を踏まえ,以下の通りの実施計画に従って研究を行うとともに,この成果を適用できる現地の実例を分析し,灌漑と土壌管理のあり方を考寮した.1.初期含水比,地表面を開放するか閉鎖するかなど凍結時の条件を種々設定して凍結実験を行った.続いて凍結実験後の状態を初期条件として,融解に伴う水分・塩分移動を測定した.凍結深そのものは初期含水比に影響されないが,水分と塩分移動量は初期含水比および表面の開放・閉鎖状態に大きく依存し,初期含水比が高いと多量の水分と塩分が凍結層に移動した.融解後表面開放状態では表層に塩分の集積が発生し,これは初期水分量が高い場合に著しかった.2.凍結状態での土壌に遠心力場を作用させ,このときの水分排出量および試料中水分分布から不飽和透水係数を測定する方法を開発した.標準砂,壌土(SCL, CL),粘性土(LiC)にこの方法を適用して凍土の不飽和透水係数を測定したところ,10^<-9>cm/sから10^<-8>cm/sの値が得られた.3.地表面に正弦波の温度変化を与えた時の地中温度変化の振幅および位相のずれから凍土の平均的熱伝導率を測定する方法を適用し,熱伝導率を測定した.4.現地で測定した地温変化に,上述の周期的温度変化による平均熱伝導率測定法を適用し,現地の平均的熱伝導率を推定した.5.凍結中の地温と士壌誘電率測定し,地温か推定される土壌水分ポテンシャルと未凍結水分量の関係を検討した.
正統性修復の言説戦略に関する研究：日米の価値観の違いに着目して

本研究では最終的に,日本で生じた事故・不祥事について記者会見に臨む経営者の「表情」のどのような違いが,その後の正統性の修復に対して如何なる影響を及ぼすのかを,比較事例研究の方法を通じて解明した.ここに至る一連の研究成果は2つの査読付き学術誌(『組織科学』・『一橋商学論叢』)に掲載が決定した.企業の危機対応に対する一般的関心は高く具体的な知見が求められていることから,本研究の成果には一定の実践的意義があると思われる.組織の正統性修復戦略に関する既存研究は,経営者が発する「言語内容」を戦略行為として捉え,それに対する利害関係者の評価・反応に焦点を当ててきた.本研究も当初は言語内容とそれに対する評価に着目していた.分析枠組みを精緻化するために行った初期の理論的研究の成果は,『一橋商学論叢』に査読付き研究ノートとして発表した.だがその後に事例(2014年7月に発覚した上海福喜食品期限切れ食肉事件に関する日本マクドナルドホールディングス株式会社とユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社の対応と,それに対する利害関係者の反応・評価)分析を進めたところ,言語内容の違いに着目した視点では事例で生じた現象をうまく説明できない状況に直面した.そこで現象側に立って枠組みの見直しを進めたところ,経営者の言語ではなく非言語要素(特に経営者の表情)の違いに着目することで,現象を上手く説明できる可能性に気が付いた.そこから非言語コミュニケーション論の文献を読み込み,枠組みの見直しを進め,言語内容の質的比較と表情の印象評定の量的比較を行う複合的な比較分析方法を開発した.その方法によって上記の事例を分析した研究成果は,査読付き学術論文として『組織科学』に掲載されることが決定した.今年度は理論と実証の両面において効率よく研究が進み,論文のドラフトを英語で書き上げるところまで至った.1.文献研究:不祥事を起こした企業が評判を再構築するために行うコミュニケーションに関する既存文献を幅広くレビューした.この文献研究を行う上で,科研費を用いて(1)日本の学会に参加して関連領域の研究者と対話し,文献リストを効率的に作成した.また(2)その文献リストに基づき必要な文献を購入した.この文献研究を通じて(1)「正統性の修復理論」よりも「クライシス・コミュニケーション理論」(具体的には「イメージ回復理論」と「状況に応じたクライシス・コミュニケーション理論」)の方が本研究の問題意識に適していることが明らかになった.また(2)漠然と価値観の影響を見るのではなく,価値観・文化と密接な関係がある「非言語コミュニケーションのあり方」がクライシス・コミュニケーションに及ぼす影響を明らかにする方向へと研究の焦点を絞り込むことができた.なお,この文献研究の成果は,本研究課題の中間発表という位置づけで,『一橋商学論叢』で査読付き論説として公刊されることが決定している.2.事例研究:上記の文献研究を通じて問題と分析枠組みが明瞭になったことから,計画を若干前倒しして比較事例研究を開始した.事例には「期限切れ鶏肉使用問題」における日本企業2社のクライシス・コミュニケーションを選定した.両社のクライシス・コミュニケーションに関するデータを収集して分析を進め,クライシス・コミュニケーションの結果に対する非言語要素の影響を抽出することができた.3.論文執筆:ここまで行った文献研究と事例研究の成果をまとめた論文のドラフトを英語で書き上げた.その際,科研費で英文校正を利用できたことから,英語の質を効率的に高めることができた.1.文献研究の成果をまとめた論説が査読付き学術誌で公刊されることが決定した.これは当初計画では予定していなかった成果である.2.文献研究を通じて視点が定まったことから,事例研究のデータの収集と分析が当初の予定以上に効率よく進んだ.3.以上より2018年2月から3月にかけて英語で実証論文のドラフトを書き上げ,英文校正にかけることができた.当初は学会発表を経て構想を固め,2年目に論文を書き上げる予定であったが,これを前倒しすることができた,本研究では最終的に,日本で生じた事故・不祥事について記者会見に臨む経営者の「表情」のどのような違いが,その後の正統性の修復に対して如何なる影響を及ぼすのかを,比較事例研究の方法を通じて解明した.ここに至る一連の研究成果は2つの査読付き学術誌(『組織科学』・『一橋商学論叢』)に掲載が決定した.企業の危機対応に対する一般的関心は高く具体的な知見が求められていることから,本研究の成果には一定の実践的意義があると思われる.組織の正統性修復戦略に関する既存研究は,経営者が発する「言語内容」を戦略行為として捉え,それに対する利害関係者の評価・反応に焦点を当ててきた.本研究も当初は言語内容とそれに対する評価に着目していた.分析枠組みを精緻化するために行った初期の理論的研究の成果は,『一橋商学論叢』に査読付き研究ノートとして発表した.だがその後に事例(2014年7月に発覚した上海福喜食品期限切れ食肉事件に関する日本マクドナルドホールディングス株式会社とユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社の対応と,それに対する利害関係者の反応・評価)分析を進めたところ,言語内容の違いに着目した視点では事例で生じた現象をうまく説明できない状況に直面した.そこで現象側に立って枠組みの見直しを進めたところ,経営者の言語ではなく非言語要素(特に経営者の表情)の違いに着目することで,現象を上手く説明できる可能性に気が付いた.そこから非言語コミュニケーション論の文献を読み込み,枠組みの見直しを進め,言語内容の質的比較と表情の印象評定の量的比較を行う複合的な比較分析方法を開発した.

その方法によって上記の事例を分析した研究成果は,査読付き学術論文として『組織科学』に掲載されることが決定した.1.クライシス・コミュニケーション理論が属するパブリック・リレーションズ領域の海外学術誌を投稿先とする方針だが,今後,海外研究者と対話して具体的な投稿先学術誌を絞り込む.2.早期に論文を投稿し,投稿先学術誌のエディター・レビュアーの意見を聞きながら,論文の質を高めていくことに集中する.その際(1)論文の改善に必要な文献があれば追加で購入して論文に組み込む.(2)データの追加収集・分析を求められた場合,可能な限り対応する.(3)論文の改善を効率よく進めるために,学会に参加して,関連する領域の研究者と積極的に意見交換を行う予定である.1.海外出張を実施せずに論文のドラフトを書くことができたことや,大学院生のアルバイトを用いずに研究代表者自身でデータ分析を行ったこと等により,旅費と人件費が当初予定よりも抑えられた.2.次年度使用額は,主に追加で読むべき文献が生じた際に,その購入に充てる予定である.今年度も,研究の進展に伴い,当初予定以上に文献を購入するに至った.恐らく今後も論文の査読プロセスにおいて,論文の改善に必要な文献が出てくることが予想される.
細胞の生存と死を決定する制御システムの数理モデル化

TNF-α等のデスレセプターを介する刺激は細胞の生存を促すNF-κBシグナル活性化に加え、細胞死を誘発する相反したシグナルが伝達される。NF-κBは免疫応答や炎症反応、抗細胞死など多彩な細胞機能を制御する転写因子であり、異常活性化はガンやリウマチ、アレルギー疾患に、活性低下は細胞死を引き起こし肝ガンや皮膚炎等の疾患発症に関与する。そのため、NF-κBシグナルは活性化因子、抑制因子による緻密な制御下にあり、その複雑な制御機構を理解し、動態をシミュレーションすることは、細胞の挙動だけでなく疾患の病態予測につながると考えられる。これまでに所属研究室では、世界に先駆けて直鎖状ユビキチン(Ub)鎖を選択的に生成するLUBACユビキチンリガーゼを同定し、NF-κB活性化に関与することを報告した。LUBACの特記すべき点は、NF-κB活性化因子であると同時に、NF-κB活性化を負に制御する二つの脱Ub酵素CYLD、OTULINと特異的に結合し、NF-κBシグナルを適切な活性化に導く点である。本年ではLUBACによる緻密なシグナル制御機構のシステムを明らかにするために、LUBAC、OTULIN、CYLDの欠損細胞を作成し、TNF-a刺激によるIKK複合体の活性化をキナーゼアッセイにより評価した。その結果、OTULIN欠損細胞とCYLD欠損細胞ではIKK活性化の度合いが異なること、つまり両脱ユビキチン化酵素は異なる様式でシグナルを制御することを明らかにした。またそのメカニズムを探索するために、数理モデルの骨組みを作成した。欠損細胞を作成する細胞の選定を長く行っていたため、予定よりやや遅れている。また、作成した欠損細胞では当初予想していなかった明確な表現型の違いを見出している。実験による実測データの取得と得られた結果を数理モデルに還元し、実験と数理モデルの両方向よりメカニズム、意義を明らかにする。これまでに作成した欠損細胞で明確な表現型の違いを見出している。これまではIKK活性化を評価してきたが、TNF受容体に生成される直鎖量、TNF受容体に集積するタンパク質量を今後評価し、実測データを取得する。得られたデータを作成している数理モデルに還元し、数理モデルをより洗練したものにすると共に、数理モデルよりTNF受容体のシグナルをより深く理解する。
帝政期ロシア教育におけるナショナル・アイデンティティ形成の諸要因に関する研究

本研究では19世紀後半に刊行された以下のタイトルの教育雑誌のマイクロ・フィルムを購入し、今後のテキスト分析のための予備的考察をおこなった。同誌の文献学的概観の結果は、以下の通りである。同誌は、1834年に月刊誌として創刊され、73年までに編集者の交代にもとづき5つの期間に区分して考察することができる。第1期:ア・ヴェ・ニキチェンコ編集(18341860年)第2期:カ・デ・ウシンスキイ編集(1860年5月1863年)第3期:ユ・エス・レフネフスキイ編集(18641867年)第4期:イ・デ・ガラーニン編集(1867年後半期)第5期:ア・イ・ゲオリエフスキイ編集(18681870年)第6期:イエ・エム・フェオクチストフ編集(1871)このうちでロシア教育思想史上、特に重要な時期は、いわゆる大改革期と重なり、著名な教育学者ウシンスキイが編集した第2期であることが明らかになった。また、同誌は、文部省の官報的機能も果していたことから、教育法制史、教育行政史の観点から見ても重要なデータが満載されていることも明らかになった。同時に、ロシアのナショナル・アイデンティティを考察する上で、不可欠の用語である「ナロード」(国民・民族・民衆)の語義論的意味を一端を以下の論文において検討し発表した。下里俊行「『ナロードニキ』概念の再考」(『ロシア史研究』第60号、1997年)本研究では19世紀後半に刊行された以下のタイトルの教育雑誌のマイクロ・フィルムを購入し、今後のテキスト分析のための予備的考察をおこなった。下里俊行「『ナロードニキ』概念の再考」(『ロシア史研究』第60号、1997年)
競技前のウォーミングアップにおいて短時間の静的ストレッチングは効果的なのか？

本研究の目的は2つある。第一に、実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングの実施方法を明らかにすることである。第二に、実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングの効果を検証することである。前年度までの研究で、スポーツ指導者を対象に静的ストレッチング実施状況のアンケート調査を実施した。その結果、スポーツ現場においては、柔軟性向上と障害予防を主な目的として、約20秒間の静的ストレッチングが実施されていることが明らかとなった。本年度は、20秒間の静的ストレッチングの効果を検証した。対象は健常成人20名とし、対象筋は右ハムストリングスとした。なお、神経筋疾患の既往があるものは除外した。すべての対象者には事前に本研究の参加に関して説明をし、同意を得た。20秒間の静的ストレッチング前後で柔軟性と筋力を測定した。柔軟性の測定項目として、関節可動域、受動的トルク、筋腱複合体スティフネスを測定した。また、筋力の測定項目として等速性収縮時の膝屈曲トルクを測定した。その結果、20秒間の静的ストレッチング後は関節可動域と受動的トルクは増加したが、筋腱複合体スティフネスおよび膝屈曲トルクは変化しなかった。これらの結果から、実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングでは、軟部組織(筋や腱)の柔軟性は変化しないことが明らかとなった。以上の結果は、実際のスポーツ現場で実施されている20秒間の静的ストレッチングは、その目的である筋の柔軟性向上に効果的ではないことを示唆するものである。実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングの効果を検証することができたことが、本年度の研究で成果としてあげられる。本年度の研究結果では、実際のスポーツ現場で利用されている短時間の静的ストレッチングが筋の柔軟性向上に効果的でないことが示された。しかし、限られた時間の中で実施するスポーツ活動において静的ストレッチングの時間を延長することは現実的に難しい。よって、今後は、ストレッチング様式を変更するなど他のストレッチング方法を用いて短時間で効果的に柔軟性を向上させることができる方法を検討していきたいと考えている。今後はストレッチング様式を変更することで、20秒間で筋の柔軟性を向上することができるストレッチング方法を検討する。具体的にはPNFストレッチング(ホールドリラックス)と呼ばれる、静的ストレッチングよりも関節可動域改善効果が高いストレッチング方法を用いる。PNFストレッチングでも筋の柔軟性に変化が見られない場合には、コンスタントトルクストレッチングを実施する。コンスタントトルクストレッチングは等速性筋力測定計を用いて行う静的ストレッチングであるため、実際のスポーツ現場で同様のストレッチングを実施することは難しいが、短時間で効果的なストレッチング方法を検討する上で基礎的なデータとなると考えている。またこれまでに得られた研究成果においては、引き続き学会および論文を通して情報発信を行っていく。本研究の目的は、ウォーミングアップにおける短時間の静的ストレッチングの効果を検証することであった。今年度は、静的ストレッチングに関する基礎的データを得るために、アンケート調査によりスポーツ現場における静的ストレッチング実施方法の調査を行った。国内において実際のスポーツ現場でどのようにストレッチングが実施されているのかは十分に調査されていなかったため、140名のスポーツ指導者を対象にストレッチングの実施状況に関するアンケート調査を行った。調査項目は静的ストレッチングの目的、実施方法(種類、時間、頻度、タイミング、対象部位など)であった。その結果、約90%のスポーツ指導者が静的ストレッチングを取り入れていることが明らかとなった。また、静的ストレッチングは約20秒間で合計8分間実施されていたた。静的ストレッチングの目的は障害予防、柔軟性向上、リカバリーの順で多かった。また静的ストレッチングの対象部位は下腿後面、大腿四頭筋、ハムストリングスの順番で多く、特に下肢に対する静的ストレッチングが多く実施されていた。先行研究において、数分間の静的ストレッチングの効果は数多く検証されてきた。しかし、実際のスポーツ現場では約20秒間の静的ストレッチングが用いられていることが明らかとなった。研究結果をスポーツ現場に還元するためには、短時間の静的ストレッチングの効果を検証する必要があり、今後は、実際のスポーツ現場で使用されている短時間の静的ストレッチングの効果を検証していく予定である。予定していたアンケート調査は終了した。現在学術誌への発表の準備を進めているところである。また、2017年度の研究に関しても準備を進めている。現在までに静的ストレッチング(SS)に関する研究は国内外問わず数多くなされている.しかし,その多くが3分間以上のSSを用いており,実際の医療・スポーツ現場で実施されているSSの持続時間とは異なると考えられる.SSの効果はその持続時間により変化することが明らかとなっていることから,より短時間のSSの効果を検討する必要があると考えられる.日本国内のスポーツ・医療現場でのSSの実施状況は調査されておらず,どのような実施方法でSSが用いられているのかは明らかでない.そこで,本研究では,まず最初に実際のスポーツ現場でのSSの実施状況を調査した.その結果,約20秒間のSSが実施されていることが明らかとなった.また,本年度はSSの実施状況調査を医療現場にも広げ実施し,スポーツ現場同様に30秒以下のSSが用いられていることが明らかとなった.これまでに,30秒以下の短時間のSSの効果は明らかとなっていない.

上記の研究結果を元に,スポーツ・医療現場で用いられているSS(30秒以下)が足関節底屈筋の柔軟性と筋力におよぼす効果を現在検討している.対象は健常若年男性とし,足関節底屈筋を対象に持続時間が異なる3種類のSSの効果を検討している.研究には等速性筋力測定計を用い,ROM,筋腱複合体スティフネス,受動的トルク,最大筋力,EMGを測定している.本研究結果により,実際のスポーツ・臨床現場で用いれらているSSの効果を明らかにすることができる.当該年度では新たに医療従事者へのアンケート調査を行い、医療従事者におけるストレッチングの実施状況を確認した。また、短時間の静的ストレッチングの介入実験の予備実験を行った。現在は、予備実験の結果を参考に介入研究を行っている。当該年度で研究責任者の所属機関が変わったことから、機器的、時間的に本課題を十分に進めることができなかった。しかし、本課題を遂行可能な環境は整ったため今後は積極的に研究を進める予定である。本研究の目的は2つある。第一に、実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングの実施方法を明らかにすることである。第二に、実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングの効果を検証することである。前年度までの研究で、スポーツ指導者を対象に静的ストレッチング実施状況のアンケート調査を実施した。その結果、スポーツ現場においては、柔軟性向上と障害予防を主な目的として、約20秒間の静的ストレッチングが実施されていることが明らかとなった。本年度は、20秒間の静的ストレッチングの効果を検証した。対象は健常成人20名とし、対象筋は右ハムストリングスとした。なお、神経筋疾患の既往があるものは除外した。すべての対象者には事前に本研究の参加に関して説明をし、同意を得た。20秒間の静的ストレッチング前後で柔軟性と筋力を測定した。柔軟性の測定項目として、関節可動域、受動的トルク、筋腱複合体スティフネスを測定した。また、筋力の測定項目として等速性収縮時の膝屈曲トルクを測定した。その結果、20秒間の静的ストレッチング後は関節可動域と受動的トルクは増加したが、筋腱複合体スティフネスおよび膝屈曲トルクは変化しなかった。これらの結果から、実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングでは、軟部組織(筋や腱)の柔軟性は変化しないことが明らかとなった。以上の結果は、実際のスポーツ現場で実施されている20秒間の静的ストレッチングは、その目的である筋の柔軟性向上に効果的ではないことを示唆するものである。実際のスポーツ現場で利用されている静的ストレッチングの効果を検証することができたことが、本年度の研究で成果としてあげられる。本年度の研究結果では、実際のスポーツ現場で利用されている短時間の静的ストレッチングが筋の柔軟性向上に効果的でないことが示された。しかし、限られた時間の中で実施するスポーツ活動において静的ストレッチングの時間を延長することは現実的に難しい。
ヘム無毒化酵素の反応機構解明

タンパク質から遊離したヘムの毒性を結晶形成により無毒化するタンパク質、Heme Detoxification Protein(HDP)に着目し、ヘムの結晶であるヘモゾイン(Hz)形成反応機構の解明を目指して研究を行った。様々な分光学的解析を行うために、再構成タンパク質として発現・精製の検討を行い、活性を保持したHDPを高純度で大量に調製することに成功した。電子スピン共鳴や共鳴ラマン分光測定の結果から、HDPの活性中心にはヒスチジン残基が存在することが明らかとなった。生物は毒物に対する防御機構として分解あるいは排泄するための代謝機構を持つのが一般的であるが、マラリア原虫は感染後赤血球内で増殖する際に発生するヘムの毒性をヘム結晶化により解消している。マラリア原虫が形成するヘムの結晶はヘモゾイン(Hz)と呼ばれ、その存在は以前から知られているが、Hz形成反応機構の詳細は不明である。Hz形成阻害薬はマラリア原虫の増殖を妨げることが知られており、Hz形成反応機構解明はマラリア治療薬の開発に繋がることが期待される。本研究は近年新たに発見されたHz形成を触媒するタンパク質、Heme Detoxification Protein (HDP)に着目し、Hz形成反応機構の分子レベルでの理解を目的としている。本年度は今後の様々な解析に向けて、HDPを大腸菌内で大量に発現させ高純度で精製することを試みた。大腸菌発現に最適化したHDPの遺伝子を様々な種類の発現ベクターに組み込み、大腸菌内での発現を検討した結果、低温誘導系であるpColdベクターのシステムが最適であることが明らかとなった。HDPの大部分は不溶画分に存在していたため、タンパク質の巻き戻しを行った後、イオン交換クロマトグラフィーなどで精製した。得られた試料を、質量分析およびN末端アミノ酸分析により解析を行い、HDPタンパク質が得られていることを確認した。精製HDPは試験管内でHzを形成することも明らかとなり、今後はこの精製HDPを用いて各種測定を行う予定である。マラリア原虫は赤血球中で増殖する際にヘモグロビンを分解し栄養としている。その際に生じるヘモグロビン内部のヘムはマラリア原虫に対して毒性があることが知られている。マラリア原虫はヘムを結晶化することにより、ヘムの反応性を低下させ無毒化していることが推測されているが、ヘムを結晶化する機構については様々な機構が提案されており、現在でも活発に研究が行われている。本研究では近年新たにマラリア原虫から発見された酵素、Heme Detoxification Protein(HDP)によるヘムの結晶化の反応機構解明を目標として研究を推進してきた。昨年度までの研究により、大腸菌から活性を持つHDPを調整することにに成功していたが、蛋白質の安定性が低いため大量調製には問題があった。本年度は再構成時にアルギニンを添加することを検討したところ、著しく安定性の向上が確認され、各種分光法に利用するのに十分な試料を得ることに成功した。この蛋白質試料を用いて、共鳴ラマン分光法および電子スピン共鳴法により蛋白質のヘム結合アミノ酸残基同定を試みたところ、ヒスチジン残基がヘムに配位した場合に特徴的なスペクトルが得られた。この結果は、マラリア原虫内でヘムを無毒化する際の活性部位同定に非常に重要な情報であり、今後の抗マラリア薬の開発において有用な知見である。また、X線結晶構造解析に向けた蛋白質結晶化にも取り組み、小さいながらも結晶を得ることにも成功した。現在は部位特異的アミノ酸置換によるヘム結合アミノ酸残基の特定と、蛋白質結晶化条件の最適化に取り組んでいる。
拡張された重力理論におけるインフレーション宇宙の進化

今日、申請者やGuth等により提唱されたインフレーション宇宙モデルは宇宙創生にかかわる機構として認識されるに至った。また92年アメリカのCOBE(宇宙背景放射観測衛星)が発見した密度ゆらぎのスペクトルはインフレーション理論の予言するものと見事な一致を示した。しかし量子重力効果によって生成される宇宙は一般に非一様・非等方であり、そのような宇宙でインフレーションが実現するかどうか、明らかでない。この研究ではまず第1に近年説かれているcosmic nohair conjectureが如何なる条件の下に成立するかをレジェカリクラスという新しい相対論的時空の発展を計算する方法で進めた。その結果、一様非等方宇宙について、この新たに開発された方法によりインフレーションが始まるための初期条件について制限をかすことができた。また指数関数的膨張の場合のみならず、tn(n>1)的インフレーションにおいても同様に示すことができた。しかし一般の非一様宇宙については数値的には無毛仮説が成立する条件を見いだしたものの、発展方程式の解が束縛条件を一般に満たさないという困難は現在も解決されていない。第2は真空の相転移に関して、トポロジカルな欠陥が生じる場合の揺らぎの生成の研究である。テクスチャ及びストリング的欠陥が生じる相転移について膨張宇宙で三次元的にシュミレーションを行った。その結果、揺らぎのスペクトルはべき乗的、相似的構造をもつこと、非ガウス的分布を持っていることが示された。第3に相転移によって生じるワームホール的構造生成の条件を解析し、ドシッタ宇宙だけでなく、フリードマン宇宙など一般的にその生成条件を明らかにすることができた。なおこの研究は大学院学生、長沢倫康、降旗康彦、楢原浩一の協力のもとにおこなわれた。今日、申請者やGuth等により提唱されたインフレ-ション宇宙モデルはたんに大統一理論の帰結ということを越えて宇宙創生にかかわる機構として認識されるに至った。しかし量子重力効果によって生成される宇宙は一般に非一様・非等方であり、そのような宇宙でインフレ-ションが実現するかどうか、明らかでない。今年は、まず第1に近年説かれているcosmic nohair conjectureが如何なる条件の下に成立するかを研究する第1ステップとしてレジェカリクラスという新しい相対論的時空の発展を計算するプログラムの開発を進めた。その結果、一様非等方宇宙についてはこの新たに開発された方法によりインフレ-ションが始まれば等方な宇宙へと進化することが示すことができた。また指数関数的膨張の場合のみならず、tn(n>1)的インフレ-ションにおいても同様に示すことができた。しかし一般の非一様宇宙については数値的には無毛仮説が成立するように見えるものの、発展方程式の解が束縛条件を一般に満たさないという困難が生じる。現在この点の解決に務めている。今年はなかでもテクスチャと呼ばれる欠陥が生じる相転移についてスカラ-場の運動を膨張宇宙で三次元的にシミュレ-ションを行った。その結果、揺らぎのスペクトルはべき乗的、相似的構造をもつことが示された。現在実際の銀河形成の問題での種となりえるかの解析を進めている。なおこの研究は大学院学生、長沢倫康、降旗康彦の協力のもとにおこなった。

昨年度に引続き、まず第1に近年説かれているcosmic nohair conjectureが如何なる条件の下に成立するかをレジェカリクラスという新しい相対論的時空の発展を計算する方法で進めた。。その結果、一様非等方宇宙についてこの新たに開発された方法によりインフレーションが始まるための初期条件について制限をかすことができた。また指数関数的膨張の場合のみならず、tn(n>1)的インフレーションにおいても同様に示すことができた。しかし一般の非一様宇宙については数値的には無毛仮説が成立する条件を見いだした。発展方程式の解が束縛条件を一般に満たさないという困難は現在も解決されていない。第2は真空の相転移に関して、トポロジカルな欠陥が生じる場合の揺らぎの生成の研究である。テクスチャ及びストリング的欠陥が生じる相転移について膨張宇宙で三次元的にシミュレーションを行った。その結果、揺らぎのスペクトルはべき乗的、相似的構造をもつこと、非ガウス的分布を持っていることが示された。第3に相転移によって生じるワームホール的構造生成の条件を解析し、ドシッタ宇宙だけでなく、フリードマン宇宙など一般的にその生成条件を明らかにすることができた。なおこの研究は大学院学生、長沢倫康、降旗康彦の協力のもとにおこなった。
英会話力養成のための“思考型キューカード学習法”による教授法の開発

本研究が提案する“思考型キューカード学習法"は、言語学研究によって明らかになった動詞本来の文生成のための生産性・柔軟性に着目し、それを英会話学習に応用したものである。この研究の狙いは、従来の暗記中心の英会話学習の代替法として、動詞をヒントに英文を考えながら話す力の育成を目的としている。動詞をキューワードとして用いる本教授法の妥当性の検証、実験、実践的研究を行うことによって、言語理論と実践研究によって裏打ちされた教授法の研究開発を行った。その結果、本教授法の自律学習効果が予想以上に高く、学習者負担も軽減されることが認められ、従来の暗記学習の学習法の代替法としての実現可能性が確認できた。先行研究として、動詞を中心とした語彙分析・英語教授法・学習の動機づけを中心に、先行研究論文・研究発表・ワークショップを検討した。次に、本研究の中心的検討課題の一つとして、日本人が英文を話す際、キューワードとして最も効果を示す語彙群が動詞であることを立証する必要があり、被験者に実際に語彙群から英文を組み立ててもらい、それを録音し、データとして分析を行うことで、本研究の妥当性を立証(「本実験」)しなければならない。その「本実験」を行う妥当性・具体的な「本実験」のデザイン構築などの準備のために、予備調査を2回(第1回予備調査:平成25年7月・第2回予備調査:平成25年12月)行った。これらは、アンケート調査と英文音声から日本人の英会話に対する意識・問題点・現状を知ることを目的として行われた。当該年度の実績は、思考型英会話練習法の妥当性を検証するためのキューワード効果実験とその分析と検証を行い、その結果を学会にて研究発表し、論文にまとめ紀要に掲載した。キューワード効果実験では、約30名の被験者(学生)を対象に、キューワードを用いた英語音声録音を行い、3種類のテーマについて其々に対応したキューワードを提示し、1つのテーマにつき約3分間の英文スピーチを行ってもらった。キューワードは、其々のテーマ毎に動詞群・名詞群・形容詞群に分けられ、品詞別効果の測定が行われ、分析と検証では、実験によって得られた音声をデータ化し、分析と検証を行い、その結果、本研究の当初予想通り、文の生産性について動詞の優位性を確認することができた。それによって、思考型英会話練習法のモデル化を作成することができた。研究発表では、8月にはAILA International Conferenceでポスター発表を、11月にはLET関東支部大会とATEM東日本支部大会では、其々研究発表を行い、多方面から助言を得、本研究の認知と普及に努めた。論文では、専修大学外国語教育論集第43号に「思考型英会話学習法の応用言語学からの試みアンケートによる学習評価を中心に」が掲載された。以上、当該年度の研究実績から、交付申請時の想定を超えた更なる課題が得られた。be動詞の扱い、be動詞と形容詞との結束性、動詞の分類、言語操作時の思考、インプットとアウトプットからの議論、スピーチの評価法等である。最終年度において、本研究「思考型キューカード英会話学習法」の学習効果を確認するための実践研究と、広報活動を主な目的とした学会研究発表を以下の内容で行った。一定の学習効果を確認することができた。また研究発表においても高い評価を受け、特に本研究の小学校英語への実践的応用に対して大きな期待を受け、それに対応するための課題が得られた。【実践研究とその結果】学習者の英会話力が本学習法の実施前と実施後、どのような変化し、どの程度向上したのか、そして優位性は認められるのか確認のための実験を行い、本学習法の妥当性を確認した。本研究が前年度迄に行った理論的考察、予備実験によるデータの分析、学習者アンケートの分析、動詞キューワード効果の実験と分析を経て、本年度は学習効果を確認するための実践研究である。その結果、一定の学習効果が、学習者の英文発話の質・量だけでなく自律性も確認した。【広報活動とその結果】本最終年度は、国内学会(口頭発表:1件/ポスター発表:1件)、海外学会(口頭発表:2件)合わせて4件の学会に参加し研究発表を行い、広報活動を行った。過大な暗記学習に依存する従来の英会話学習に疑問を持つ多くの英語指導者から、大きな反応を得た。インターネット上で研究成果を公開して欲しいという意見が多く寄せられ、更なる広報活動の必要性が求められていることが分かった。【課題】Be動詞をキューワードとしてどのように扱うべきかの議論が課題として残された。また考察する中で、Be動詞に相当するものが日本語になく、また意味的に抽象度が高いため、日本人学習にとって習得が難しいことも分かった。だがBe動詞の習得は、英会話だけでなく英語そのものの習得に必須であり、キューワードしての扱い方を検討する必要が解った。また本学習法の小学校英語への応用可能性を模索すべく、郡山市立桃見台小学校にて資料収集を行い、今後の課題を得た。

その結果、本教授法の自律学習効果が予想以上に高く、学習者負担も軽減されることが認められ、従来の暗記学習の学習法の代替法としての実現可能性が確認できた。キューワード効果実験、分析と検証、研究発表、論文n等、研究の目的をそれぞれ達成した。言語学、英語教育、英語学、本年度は当該研究の最終年度として、「キューワードの応用・汎用性」に加えて、be動詞の扱い、be動詞と形容詞との結束性、「動詞の分類」「言語操作時の「思考」、「インプットとアウトプットからの議論」「スピーチの評価法」について検討すると共に、本研究全体を論文にまとめると共に、教材開発を行う。先行研究については、おおむね順調に進展している。ただし、数的には予定以上の進展がみられたが、それらを系統立て整理することが今後の課題として残された。実験調査の実施については、2回の予備調査が行われ、当初計画以上に進展し、それをまとめた国際学会での研究発表と学会誌と紀要に其々掲載することができた。さらに、次年度に行う「本実験」に向けて、成果の可能性が期待される状況にある。実験データの分析は、おおむね順調に進展している。2回の予備調査で得られたデータに対して分析を行た。「本実験」実施が有意義であることが示され、理論的議論の可能性を得ることができた。国際学会で研究発表を行い、発表内容については、賛同や助言が得られ、おおむね順調に進展している。ただし、発表の仕方に応用言語の「応用」を充実するための改善の必要がある。論文については、おおむね順調に進展している:「第1回予備実験」とそのデータ分析を報告した論文を国際学会誌に、それに学習の動機づけの議論を加筆した紀要論集に計2本、掲載することができた。総合的に25年度の本研究はおおむね順調に進展している。次年度に繰り越された海外学会発表が2件予定されており、このための旅費分が次年度に生じている。先行研究については、語彙分析・英語教授法・学習の動機づけ関連の先行研究の整理と、それぞれを系統だてて考察を行う。本研究の中心的課題である「本実験」を行う(2014年5月実施)。2030名の被験者(日本人英語学習者)を対象に、異なった語彙群から英文を組み立て話してもらい、その音声を録音する。「本実験」で収集したデータをまとめ、分析を行う。その際の分析方法については、系統立てて行った先行研究の考察を反映させ、さらに総合的に判断できるよう分析方法についても十分に精査して行う。論文は、上述の「本実験」の結果や「研究発表」で得られた所見・課題等を基に報告としてまとめる、学会誌・紀要に投稿する。本研究の広報活動として、2020年開催予定の東京オリンピック大会に向けて、通訳ボランティア養成のための英会話教授法に関して、提言を行う。次年度に繰り越された海外学会研究発表2件(香港・韓国)の旅費と参加費、国内学会参加の旅費と参加費、書籍出版費、物品費、その他を予定している。25年度において研究が計画以上に進展したことにより、使用額が前倒しに派生した。このため、助成金の前倒しを行った。しかし、前倒し分の一部が未使用となった。これは、前倒しの一部として見積もられていた「本実験」を実施するにあたっての物品・被験者に支払われるべき謝金分が未使用となったためである。
地域コミュニティにおける資産所有・管理・利用と当事者意識の関係

地域コミュニティにおける資産所有・管理・利用の意識は、コスト負担意識や過去の生活満足度などの影響を受けやすいが、地域活動への参画の経験や管理対象となる施設の利用の活発さなどによって醸成することが可能であることがわかった。また、公共施設の管理意識を高める上では、施設の計画段階や設計段階における住民参加が有効であることが明らかになった。さらに、各自治体で導入が進められている地域担当職員制度をより積極的に活用すれば、資産所有・管理・利用の当事者意識を醸成し得ることがわかった。本研究は、住民自治の一翼を担う地域コミュニティにおいて住民主体の管理行為が十分に機能していない現状について、資産の所有・管理・利用の不整合が一因である可能性に着目し、地域住民の当事者意識が発揮されやすい所有・管理・利用のあり方を明らかにすることを目的に実施している。2年目にあたる平成24年度は、平成23年度に引き続き、地域コミュニティにおける資産の所有等に対しての基本的な姿勢を明らかにするために、1.山形県酒田市における資産所有の実態調査、2.山形県遊佐町のまちづくりセンターの管理や利用の実態調査、3.シェアハウスにおける住空間の管理や利用の実態調査を行った。また、地域住民の当事者意識が発揮されやすい環境整備の実現に向け、4.まちづくり協議会による地域マネジメントの実態調査、5.共同管理空間や公共財に対する地域担当職員の把握状況の実態調査を実施した。1.および2.は平成23年度から継続してデータ収集と分析を行っている。3.はコミュニティの形態の1つとして急成長しつつあるシェアハウスにおける住空間の管理や利用のあり方に着目し、同様の形態を持っている大学寮を対象とした調査を行った。分析結果は日本建築学会住宅系論文集に投稿し、すでに論文が掲載された。4.は2.の研究対象地である山形県遊佐町のまちづくり協議会の活動状況の把握を行った。また、東日本大震災の被災地である宮城県亘理町においてもまちづくり協議会と町役場担当課へのヒアリングを行った。5.は地域担当職員制度を持つ山形県遊佐町において担当職員を対象とした実態調査を行い、分析を行っている途中にある。また、昨年度実施した地域メディアを用いた当事者意識の発現の可能性を探る調査については日本デザイン学会春季大会で、地域住民の地域活動への参加活発度と意識の関係に関する調査については日本建築学会大会で、それぞれ口頭発表を行った。最終年度にあたる平成25年度は、これまでに引き続き、地域コミュニティにおける資産の所有等に対しての基本的な姿勢を明らかにするために、1.公共財の管理や利用の実態調査、2.東日本大震災被災地におけるコミュニティ形成における意識調査を行った。また、地域住民の当事者意識が発揮されやすい環境整備の実現に向け、3.まちづくり協議会による地域マネジメントに対する住民の意識調査、4.共同管理空間や公共財に対する地域担当職員の把握状況の実態調査を実施した。1.は、山形県遊佐町のまちづくりセンターの管理や利用について昨年度に引き続き調査を行った。また、仙台市の都市計画道路の廃止決定に伴う資産所有への影響を明らかにするために、決定に際しての評価手法の妥当性について分析を行った。2.は、東日本大震災の被災地のうち、早期に災害公営住宅が整備された福島県相馬市の事例、および被災者自らが住宅の早期再建を進めている宮城県亘理町の事例を取り上げ、コミュニティ形成に際しての意識調査を行った。3.では、まちづくり協議会が地域の将来像についての計画策定スキームについて参与観察を行い、また住民の共有財である地域資源や公共施設の活用の期待感については調査紙を用いて意識調査を行った。4.では、地域担当職員制度を持つ山形県遊佐町において担当職員を対象に、公共財の管理への目配りの実態について調査を行い、分析を行った。以上は、学会において発表を行ったもの、論文誌に査読付き論文として掲載されたもの、今夏の学会で発表を予定しているものがある。初年度にあたる平成23年度は、地域コミュニティにおける資産の所有等に対しての基本的な姿勢を明らかにするために、1.山形県酒田市における資産所有の実態調査、2.山形県遊佐町のまちづくりセンターの管理や利用の実態調査、3.その他の地区における同様の調査実施に向けた事前ヒアリング、4.震災復興期におけるまちづくり会社等の運営方法の検討、5.地域住民の地域活動への参加活発度と意識の関係に関する調査、6.地域メディアを用いた当事者意識の発現の可能性を探る調査を実施した。

1.は酒田大火の復興から30年余りが経過し、世代交代が進んだ地区における資産所有の実態を明らかにする視点において重要な調査である。2.は町内6地区のまちづくり協議会が公共施設を管理している事例であり、これらの管理や利用の実態を明らかにするものである。また、他地区においても同様の調査を実施するために、3.としてヒアリングを実施している。1.3.は当初の計画通り、平成24年度も継続して実施する。4.では震災被災地における不動産の共有化を実現するための課題について分析し、すでに日本建築学会大会で発表を行った。5.は住民総出による地域マネジメントの実現に向け、参加活発度と意識の関係を明らかにするためのアンケート調査を行ったものである。6.は地域マネジメントへの当事者意識を喚起する観点から、地域メディアが果たす役割について95媒体の分析を行ったものである。5.6.の成果はそれぞれ、日本建築学会と日本デザイン学会で平成24年度中の口頭発表を予定している。1.および2.については追加調査を要するが、全体のペースとしては概ね当初の計画通りである。3.については査読付き論文として発表済みである。4.および5.については、当初の計画通り平成2425年度で分析を行うものであり、予定通りである。1.については、すでに取得していた不動産登記情報の分析作業がやや遅れたが、当初計画していた登記情報の追加取得の必要性が少なくなったことから、全体のペースとしては当初の計画通りである。2.については、遊佐町役場および各地区のまちづくり協議会の全面的な協力を得られたことにより、有用なデータの取得が済んでいる。今後分析を行うとともに、追加調査を実施し、公共財の管理や利用の実態を明らかにする。3.については、日本都市計画学会や岩手県北上市などが運営する「きたかみ震災復興ステーション」との連携により、有意義なヒアリングを実施できている。平成24年度中に調査に着手し、分析を行う予定である。4.については、すでに学会における口頭発表を終えた。5.6.については、一定の調査分析を終え、学会における口頭発表を控えている。平成25年度は補助事業期間の最終年度に当たるため、特に地域住民の当事者意識が発揮されやすい環境整備の実現に関する調査や分析を充実させ、地域コミュニティにおける適切な資産の所有・管理・利用のあり方を開発する。具体的には、これまで実施してきた調査や分析を継続することを基本になる。いずれの調査・分析対象も、平成24年度までに協力関係が構築されており、特に2.4.5.の調査地である山形県遊佐町には全面的な調査協力を得ており、今後も滞りなく研究が進むものと見込んでいる。平成24年度は初年度に引き続き、各地域コミュニティにおける資産所有・管理・利用の現況調査、および地域コミュニティ以外による補完的な資産管理の実態調査を遂行する。これらを経て、各地域ごとに特色が異なる資産所有・管理・利用の実態を一様に汲み上げるための調査項目が整理された段階で、所有・管理・利用の関係の実態を明らかにしながら、資産所有・管理・利用パターンのモデル化を行う。
20世紀初頭日本の帝国主義論

本研究は、20世紀初頭日本の帝国主義論の諸相について考察した。当時の日本で帝国主義を主張した人々はどのような論拠を示し、どのような工夫をしたか、帝国主義を批判した人々は何を根拠としたか、そこに国際社会をめぐるどのような見解の対立があり、どの点では見解が共有されていたかに注目しながら、当時の主要な思想家の著作、新聞雑誌の記事などを閲覧し、調査を進めた。本研究が明らかにしたのは、帝国主義という言葉が日本で初めて用いられたのは1898年であり、欧州列強および日本による中国分割とともに、米西戦争をめぐる米国の帝国主義論争が影響していたこと、1904-5年の日露戦争に至る過程のなかで、日本の膨脹を主張する論者といえども、露国の帝国主義を非難する関係上、ためらいなく帝国主義を主張することはできなかったことなどである。」本研究は、対外的な帝国主義の主張や批判が、社会主義やキリスト教などの社会改革の主張とどのように関連していたかを検討した。とくに19世紀末米国の帝国主義批判者ヘロンが村井知至や木下尚江に及ぼした影響に注目して、論文「社会的キリスト教と木下尚江」をまとめた。さらに、木下の生涯にわたる帝国主義批判や非戦論の思想については、『野生の信徒木下尚江』という一書を刊行した。本研究は、20世紀初頭の帝国主義批判が日露戦争に対する非戦論へ展開した経緯について、論文「日露戦争と非戦論」で検討した。日露戦争においては、第一にキリスト教、第二に自由主義、第三に社会主義の見地から、戦争と膨脹に反対する思想が表明された。そのキリスト教のなかでは、トルストイの思想の影響がきわめて大きかったことを明らかにした。本研究は、20世紀初頭日本の帝国主義論について考察してきた。当時の日本で帝国主義を主張した人々はどのような論拠を示し、どのような工夫をしたか、帝国主義を批判した人々は何を根拠としたか、そこに国際社会をめぐるどのような見解の対立があり、どの点では見解が共有されていたかに注目しながら、当時の主要な思想家の著作、新聞雑誌の記事などを閲覧し、調査を進めてきた。これまでの調査では、東京や大阪の図書館に所蔵されている明治期の新聞雑誌の閲覧とともに、最近刊行された明治期の『読売新聞』や雑誌『太陽』のCD版による網羅的な検索が大いに役に立った。これまでの研究で明らかにしてきたのは、帝国主義という言葉が日本で初めて用いられたのは1898年であり、日清戦争による日本の台湾領有とともに、米西戦争をめぐる米国の帝国主義論争が影響していたこと、1904年の日露戦争に至る過程のなかで、日本の膨脹を主張する論者といえども、ロシアの帝国主義を非難する関係上、またロシア以外の欧米諸国から警戒されないためにも、必ずしもためらいなく帝国主義を主張できなかったことなどである。20世紀初頭日本の帝国主義論においては、1898年の米西戦争から1900年の大統領選挙に至る米国の帝国主義論争が強く意識されていた。その米国で帝国主義を批判した社会的キリスト教の思想家ジョージ・D・ヘロンに注目し、村井知至や木下尚江に対するその影響を研究した成果の一部を論文「社会的キリスト教と木下尚江」として発表した。今後もヘロンを初めとする米国の帝国主義批判者の思想的影響に注目しながら、日本の帝国主義批判の思想についてさらに研究を進めていきたい。

当時の日本で帝国主義を主張した人々はどのような論拠を示し、どのような工夫をしたか、帝国主義を批判した人々は何を根拠としたか、そこに国際社会をめぐるどのような見解の対立があり、どの点では見解が共有されていたかに注目しながら、当時の主要な思想家の著作、新聞雑誌の記事などを閲覧し、調査を進めてきた。本年度の研究では、帝国主義の主張者の思想はすでにかなり明らかにしたので、帝国主義の批判者の思想を明らかにすることに力を注いだ。20世紀初頭の帝国主義批判が1904-5年の日露戦争に対する非戦論へ展開した経緯について、論文「日露戦争と非戦論」で検討した。日露戦争においては、第一にキリスト教、第二に自由主義、第三に社会主義の見地から、戦争と膨脹に反対する思想が表明された。しかし帝国主義批判が戦争反対と結びついたわけでは必ずしもなく、露国の帝国主義を防ぐために戦争に賛成する論理がかなり強かったことを明らかにした。日露戦争に対する非戦論においては、キリスト教のなかでもトルストイの思想の影響がきわめて大きかった。幸徳秋水ら平民社の人々も、社会主義の相対的な非戦論だけでは戦争反対の運動を維持できなかったので、トルストイを否定することはついになかった。内村鑑三や安部磯雄のようなキリスト教徒は、トルストイに敬服しながらも、愛国心とは衝突しない形で非戦論を唱えた。それに対して木下尚江は、トルストイ的な絶対非戦論と社会主義的な戦争批判を結びつけ、日露戦争後も非戦論を保った。そのことを図書『野生の信徒木下尚江』にまとめた。
初任者教員の不安・孤独感やバーンアウトを緩和するハイブリッド型支援システムの開発

本研究は、初中等・高等教育初任者教員の不安・孤独感やバーンアウトの緩和を目指すハイブリッド型対話支援システムを開発し評価するものである。そのために、初任者教員が日頃の教育研究の活動状況をオンラインで共有するSNSを活用し、オフラインでも情報交換や交流を行った。初中等教育初任者教員に対して、聞き取り調査やワークショップを実施し、教員用SNSの導入を行った。高等教育初任者教員について、平成21年度に実施した実践の評価を継続して行い、成果をまとめた論文が論文誌に掲載された。本研究では初中等・高等教育初任者教員の不安・孤独感やバーンアウトの緩和を目指すハイブリッド型対話支援システムを開発し評価するものである。本研究では平成22年度を開発・準備期間と位置づけ、下記の研究活動を行った。まず、本研究で扱うシステムを実践で利用することを念頭に、平成20年度から開発を続けているビデオチャットを用いた対話システム「Aloha!」の開発を継続した。加えて、初中等教育の教員が使うにあたっての改善点を収集するために、平成22年10月に、高校教員4名の協力を仰ぎ、本システムを使った対話を施行する体験会を行った。加えて、次年度にわたり本システムの運用・評価に協力を仰ぐ教員や教育現場との協議を行うなど、本研究で提案するハイブリッド型システムの基盤を整備した。加えて、平成21年度に実施した高等教育初任者教員を対象とした実践を論文化し、この論文が日本教育工学会第26回全国大会にて課題研究として採択され、当学会にて発表を行った。さらに、高等教育機関における教員支援に関連する学会における動向調査、高等教育機関における教員支援の実態調査を行い、次年度への準備につなげた。本研究では平成23年度を実施・評価期間と位置づけ、下記の研究活動を行った。初中等初任者教員に関わるものとして、私立高校2校において実践を行った。そのうち1校(東京都内の私立高校)においては、教師集団内においての不安感や孤独感の緩和を目指す実践に向けた複数回の打ち合わせと折衝を行い、そののち不安・孤独感の緩和に関わる聞き取り調査と、不安感緩和に寄与しうる対話ルールを用いたワークショップを実施した。もう1校(埼玉県内私立高校)においては、オンラインポートフォリオシステムを初任者教員間で導入し、教育活動の状況や授業立案における問題共有に用いる実践を行った。加えて、上記実践に関わる学会発表を、日本教育工学会第27回全国大会にて行った。高等教育初任者教員に関わるものとして、平成21年度に実施した高等教育初任者教員を対象にした実践の評価を継続して行った。この実践と評価についてまとめた論文が日本教育工学会論文誌第35巻4号に教育実践研究論文として採録され掲載された。さらに、高等教育機関における教員支援に関連する学会における動向調査、高等教育機関における教員支援の実態調査を行った。
電子移動方向制御を目的とする自己組織化界面の構築

1.メルカプトアルカンニトリル単分子層の電位による構造変化電極反応の速度には電極/溶液界面の電位分布が大きな影響を与える。特に表面に吸着させた自己組織化単分子層については電位による構造変化が引き起こされるものと考えられる。ここでは電位変調高感度反射赤外線分光法によりCHおよびCN伸縮振動の波数と強度の電位依存性から単分子層の構造/配向を議論した。2.メルカプトヒドロキノン/キノン単分子層の電極挙動を物質輸送キノン/ヒドロキノンはpHに依存した酸化還元挙動を示し、生体内でも重要な役割を果たしている化学種である。チオールを介してこの分子を電極表面に固定し、幅広いpH領域で酸化還元挙動を調べた。また同時に電気化学水晶振動子マイクロバランス法により界面での物質輸送を追跡した。ヒドロキノンの酸化に伴いカチオンの輸送が起こる事、カチオンの種類によって水和の程度が異なる事が明らかとなった。3.単結晶電極上でのフェロセニルウンデカンチオール(FcC_<11>SH)吸着と電気化学特性表面構造を規定したAu(100)上へのFcC_<11>SHの吸着過程を電気化学的に追跡し、速度パラメーターを決定した。