hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新発見の鉱化植物化石によるチリ南部の植生史解明

b)については白亜系から、独特の形態をもち新たな科を設立する可能性がある針葉樹球果を発見した。c)については新たな薄片標本から花粉を含むヤマモガシ科の雄花を発見した。ヤマモガシ科の鉱化花化石として南米では最初の報告となる。なお、開催予定であった研究会は、時間調整がうまく行かず、一部補助金を27年度に繰り越した。平成27年3月にチリ南極研究所から到着した南極産植物化石の送料を繰越した研究費で支払った。この試料には、南極では未発見であった前期白亜紀の珪化土壌が含まれ、そのひとつからフサシダ科の胞子葉を発見し、同科のあらたな絶滅属であることがわかった。成果は平成28年10月にブラジルで開催される第13回国際花粉学会・第10回国際古植物学会合同大会で発表する。これまでのチリ及び南極における鉱化植物化石研究の特色の一つは、石灰質ノジュールに含まれる植物ゴミ化石の形態学的研究であった。その成果の一部を平成27年7月にカナダで開催された全米植物学会のシンポジウムで発表した。特筆できるのは、コチョルゲ産の白亜紀球果類の球果化石で、これまで知られていなかった特異な形態から、絶滅した球果類の新たな科であることがわかったことである。この球果については、平成28年7月にベルギーで開催される国際学会で報告する。コチョルゲからは始新世の珪化泥炭をこれまでの調査で発見していたが、その中から南米でははじめてのモクマオウ科の珪化花化石を発見した。現在では南米では絶滅している科であるが、始新世まで分布していたことがわかった。研究協力者のHinojosaらとの論文を平成27年12月に発表した。ナンキョクブナ類の系統と植物地理に古生態学的な解析を加え、系統進化と生態学的ニッチの関係について論じた古植物学分野では新進の研究となった。また、チリ南端で発見したナンヨウスギ科の球果とシュートの新種を記載し、論文をBotany誌に投稿した。平成27年度に繰り越したチリの植物化石研究会は開催しなかったが、研究協力者の山田が新たに同年度からチリの調査を開始したので、研究引き継ぎのため山田の主催する研究会に参加した。研究会では、これまでの成果がまとめられ、新たな共同研究計画がたてられた。a)マゼラン州産後期白亜紀前期新生代石灰質団塊、b)コンセプシオン州の後期白亜紀始新世石灰質団塊、c) Cocholgueで新たに発見した始新世珪化泥炭、d)南極新産の珪化土壌内植物化石の形態分類学的研究を行った。菌類から被子植物まで多様な分類群が発見され、特にa)では絶滅したシダ種子類の生殖器官や南米最古のナンキョクブナ、b)では針葉樹の新しい科と多様な暖温帯性白亜紀植物群、c)では現在アジアに局在するシダ植物マトニアを含む現地生湿地植物群、d)では前期白亜紀のフサシダ科新属を発見し、広範に古植生を解明した。成果発表は国際学会・集会5、国内学会2、関連図書1、論文3がある。新発見の花化石や、同定を進めていた果実化石の類縁が確定したこと、新たな針葉樹球果の発見など、試料の解析は順調に進んだ。また、国際学会においても発表を行い、研究協力者のHinojosaも同学会においてこれまでの成果を引用した学会発表を行った。予定していたCTスキャナの利用は、研究室の既存機器で十分であった。研究論文の発表が遅れているが、現在Hinojosaと共著の論文が投稿査読中である。
生体内微量金属のイオン化存在状態の定量的測定の臨床的意義に関する研究

本研究では,電気伝導度検出器にアミノ酸の分離とともにNa_+とNH_<4+>の分離を改良した1価・2価陽イオン測定カラムをさらに改良したIC-C3カラムを装着したイオンクロマトグラフィー・システムの応用により,初めて血清のほかにも,胆汁,膵液,尿などの体液中電解質としてCa^<2+>とMg^<2+>,微量元素としてFe^<2+>,Zn^<2+>,Mn^<2+>,Ni^+,Co^<2+>の各イオンを同時に定量できるようにし,しかも,本システムではNH_<4+>の定量も可能であることから,これらを含めてヒト体液中の電解質および微量元素のイオン濃度を実測することで,その体内分布を明らかし,さらに,各種の消化器疾患における各イオン濃度について臨床的検討を行った。特に肝機能との関連において,その機能低下例における血清イオン濃度の特徴を明らかにすること,および,胆石症における胆汁中イオン濃度を測定することで胆石症の成因に関与する因子を明らかにすることについて検討した。その結果,消化器疾患別には,肝内結石症の血清中Mg^<2+>が有意に高いことが判明した(p<0.05)。肝機能低下例では,健常例に比べて血清中総Zn濃度が低いのに反して,血清中Zn^<2+>はむしろ高く,したがって,亜鉛のイオン化率が有意に上昇していた(p<0.05)。この血清中Zn^<2+>は血中アルブミン値とr=0.62,プレアルブミンとr=0.73の負の相関を示した。ビリルビンカルシウム石症例では,胆汁中Ca^<2+>が有意に高く,Mg^<2+>もやや高値であった。胆汁脂質との関係では,Ca^<2+>とMg^<2+>は総胆汁酸と正の相関を示すことが判明した。特にMg^<2+>はchenodeoxycholic acidと正の相関を示し,Mg^<2+>の胆汁中への排泄に胆汁酸の関与が示唆された。以上により体液中イオンの一括測定法を考案し,肝機能評価に応用でき,新しい診断法の1つとして有用である。血清、胆汁、膵液中の遷移金属イオン(Cu^<2+>,Zn^<2+>,Mg^<2+>,Mn^<2+>,Ca^<2+>,Fe^<3+>,Co^<2+>,Ni^<2+>)の抽出法については、過塩素酸による処置と限外濾過法を開発したが、後者が最も簡便で確実であることが判明し(回収率95%以上)、それ以降は全例限外濾過法を用いた。すなわち血清および膵液は1mlを蒸留水で2倍に希釈、胆汁は0.5mlを5倍に希釈し、前述の限外濾過法にて抽出し、各20μlをHPLCシステムに注入した。電気伝導度検出器および分離カラムは島津製作所のCDD-6AとIC-C3を用い、溶離液は1.2mMショウ酸2水和物を利用し、流量を1.2ml/minとし、恒温槽は45°Cの条件で測定を行う方法が最も分離が安定してることがわかった。

各イオンの検量線にはすべてのイオンに関してr=0.996以上と極めて良好な結果を得た。また各イオンの添加回収率についてもすべて90%以上と満足すべき感度であることがわかった。臨床応用の面では、Znは健常人の血清ではICP測定による総Zn濃度は108±16μg/dlであるが、Zn^<2+>濃度は3.8±2.6μg/dlであり、イオン化率は35%であった。胆汁中では総Zn濃度は26.3±8.9μg/dlと血清より低値であったが、イオン濃度は8.9±3.6μg/dlと逆に血清より高く、イオン化率は30%を越えること、膵液中では総Zn濃度は350±102μg/dlであるが、Zn^<2+>は9.2±4.2μg/dlと胆汁と同様であり、イオン化率は血清と同じ35%であることが判明した。Cu^<2+>,Mn^<2+>,Ca^<2+>,Fe^<3+>についても同様に体内動態分布を明らかにしつつある。さらに、今回のシステムでは遷移金属イオンのみならず、NH^<4+>の測定も可能であるので、肝機能障害例で血清NH^<4+>の迅速測定法として応用可能であり、ICGK値とよく相関することを明らかにした。本研究では,電気伝導度検出器にアミノ酸の分離とともにNa^+とNH_4^+の分離を改良した1価・2価陽イオン測定カラムをさらに改良したIC-C3カラムを装着したイオンクロマトグラフィー・システムの応用により,初めて血清のほかにも,胆汁,膵液,尿などの体液中電解質としてCa^<2+>とMg^<2+>,微量元素としてFe^<2+>,Zn^<2+>,Mn^<2+>,Ni^+,Co^<2+>の各イオンを同時に定量できるようにし,しかも,本システムではNH_4^+の定量も可能であることから,これらを含めてヒト体液中の電解質および微量元素のイオン濃度を実測することで,その体内分布を明らかにし,さらに,各種の消化器疾患における各イオン濃度について臨床的検討を行った.特に肝機能との関連において,その機能低下例における血清イオン濃度の特徴を明らかにすること,および,胆石症における胆汁中イオン濃度を測定することで胆石症の成因に関与する因子を明らかにすることについて検討した.その結果,消化器疾患別には,肝内結石症の血清中Mg^<2+>が有意に高いことが判明した(p<0.05)。肝機能低下例では,健常例に比べて血清中総Zn濃度が低いのに反して,血清中Zn^<2+>はむしろ高く,したがって,亜鉛のイオン化率が有意に上昇していた(p<0.05)。この血清中Zn^<2+>は血中アマブミン値とr=0.62,プレアルブミンとr=0.73の負の相関を示した。ビリルビンカルシウム石症例では,胆汁中Ca^<2+>が有意に高く,Mg^<2+>もやや高値であった.胆汁脂質との関係では,Ca^<2+>とMg^<2+>は総胆汁酸と正の相関を示すことが判明した。特にMg^<2+>はchenodeoxycholic acidと正の相関を示し,Mg^<2+>の胆汁中への排泄に胆汁酸の関与が示唆された。以上により体液中イオンの一括測定法を考案し,肝機能評価に応用でき,新しい診断法の1つとして有用である。
虚血に伴う心臓自律神経過剰興奮機序とその心筋傷害に及ぼす影響

本研究では、心臓マイクロダイアリシス法を用い、虚血・再灌流時における交感・副交感神経傷害の発生機序、自律神経傷害の心筋細胞傷害に及ぼす影響、ならびpre-conditioningが自律神経傷害ならびに心筋細胞傷害を軽減するかを検討した。虚血・再灌流時の虚血部心臓交感・副交感神経傷害に関して、心虚血時に虚血部交感神経終末から非開口分泌によりnorepinephrine(NE)が大量に放出されるが、その一部は、心臓内PNMTによりepinephrine(Epi)に変換された。また、心虚血時の虚血部交感・副交感神経終末からのNEおよびAch放出は、神経活動とは関係なく放出されるが、その機序として、虚血時に起こるNa^+-K^+ ATPaseのブロックが関わっていた。さらに、心虚血時の虚血部交感・副交感神経終末からのNEおよびAchの放出の程度は、虚血の程度に深く関わっていた。虚血・再灌流時の虚血部心筋細胞傷害に関して、心虚血時に虚血部交感神経終末からの非開口分泌によってNEが放出されるが、それを抑制しても、虚血・再灌流時の心筋細胞傷害に影響はなかった。また、迷走神経電気刺激により心虚血・再灌流時の心筋細胞傷害は減弱したが、これは心拍数低下にともなう心筋酸素消費量の低下によるところが大きかった。さらに、虚血前の吸入麻酔薬sevoflurane投与は、心臓に直接作用して虚血・再灌流時の心筋細胞傷害を軽減した。まず、心虚血時における虚血部交感・副交感神経終末異常を解析する上で、心虚血時における自律神経終末のNa^-K^+pumpのブロックが自律神経終末からの神経伝達物質の分泌にどのような影響を及ぼすかを調べた。酔下猫の左心室にマイクロダイアリシス法を用い、Na^-K^+ATPase阻害薬てあるouabainを局所投与した際の心臓交感神経終末からのnorepinephrine分泌、心臓迷走神経終末からのacetylcholine分泌を検討したところ、交感神経終末からはnorepinephrineの開口分泌と同時に、uptake carrierを介した非開口分泌も誘発され、迷走神経終末からはacetylcholmeの開口分泌のみ誘発されることを明らかにした。次に、薬剤によるプレコンディショニング効果を解析する上で、麻酔下ウサギの左心室にマイクロダイアリシス法を用い、虚血-再灌流心筋傷害の指標として左室虚血部のmyoglobin releaseをモニターすることにより、吸入麻酔薬sevoflurane投与の虚血-再灌流心筋傷害抑制作用において、その投与の時期について検討した。虚血前に投与した際には抑制作用を認めたか、虚血中、再灌流直後では虚血-再灌流心筋傷害抑制作用を認めなかった。また、同様のプロトコールにて、短時間作用型オピオイト鎮痛薬remifentanilを虚血30分前に静脈内投与して虚血-再灌流心筋傷害を抑制させる作用があるかを検討したところ、remifentanil投与が虚血-再灌流心筋傷害を抑制することを明らかにした。虚血・再灌流にともなう心臓交感・迷走神経終末からの神経伝達物質放出機序心虚血時に虚血部心臓交感神経終末からuptake_1 carrierを介して、大量のノルエピネフリン非開口分泌が引き起こされることを明らかにした。また、虚血部心臓迷走神経終末からはアセチルコリン分泌が引き起こされ、その分泌はvoltage-dependent Ca^<2+>channel antagonistではブロックされず、intracellular Ca^<2+> antagonistであるTMB-8で抑制されることを明らかにした。さらに、Na^+-K^+ ATPase inhibitorであるouabainの局所投与により、心臓交感神経終末からはノルエピネフリンの開口分泌と非開口分泌がおこり、心臓迷走神経終末からはアセチルコリンの開口分泌が起こることを明らかにした。

このことから、虚血時の心臓交感神経終末からのノルエピネフリン放出、心臓迷走神経終末からのアセチルコリン放出に、ATP枯渇によるNa^+-K^+ ATPaseのblockが関与していると考えられた(Acta Physiol 191:275-84,2007)。虚血・再灌流にともなう心臓交感・迷走神経終末異堂が心筋細胞傷害に及ぼす影響冠動脈閉塞直後から迷走神経刺激をおこなうことにより、心筋虚血・再灌流によるミオグロビン放出を指標とした急性期の心筋細胞傷害を軽減できた。しかし、この軽減作用は、アセチルコリンの心筋細胞に対する直接作用より、心拍数低下による心筋酸素消費減少が主たる要因と考えられた。(Life Sci 83:490-5,2008)。また、desipramine局所投与により虚血部交感神経終末からのノルエピネフリンの非開口分泌を抑制しても、心筋虚血・再灌流によるミオグロビン放出を指標とした急性期の心筋細胞傷害は軽減できなかった(投稿中)。
細胞分化制御因子の動物個体レベルにおける機能解析と発がんとの関係

ROD1及びRCD1は共に、分裂酵母の分化異常温度感受性変異株から異種間機能相補クローニング法によって単離された高等動物の遺伝子である。分裂酵母内で分化/増殖に寄与する能力を示したこれらの遺伝子は、動物細胞内においてもやはり分化制御因子として機能する。ROD1はヒト細胞株K562に発現させると、巨核球・赤芽球への分化抑制能を示す。また、マウスの臓器の中でも、骨髄や脾臓など造血器官において顕著にタンパク発現量が高いことも特徴である。これらのことからROD1トランスジェニックマウスは、血球分化に何らかの異常を示すものと期待された。しかしながら、同世代四週齢ROD1トランスジェニックマウス二系統とそれらの野生型同腹子の比較を行ったところ、末梢血中の血球細胞分布に異常は認められなかった。これに続いて、外来抗原の投与によって免疫反応を惹起した場合の応答性を検討している。T細胞依存的な免疫応答を惹起するためにNP-CGG及びSRBC、そしてT細胞非依存的応答をみるための抗原としてDNP-ficollをそれぞれ腹腔内投与し、ELISAによって抗体価を測定する計画である。昨年度末の飼育施設のトラブルのために、本年度半ばまでSPFグレードのマウスが揃わず実験計画の遂行が大幅に遅れてしまっているが、現在は抗原の腹腔内投与まで完了し、経時的な血液採取の開始に至っている。一方、Rod1,Rcd1周辺因子の単離のために、出芽酵母のTwo-hybridシステムを用いたスクリーニングを行ってきた。Rod1についてはPCNA始め増殖に関係する幾つかの既知遺伝子が取れたもののその他の大多数と、Rcd1側のスクリーニングで得られた大半のものは機能不明な配列であった。今回のスクリーニングにはヒト骨髄由来ライブラリを購入/使用したが、ライブラリの種類や品質を検討し直す必要があると考えている。ROD1は、性分化を負に制御する分裂酵母の遺伝子nrd1+の高等動物におけるホモログであり、哺乳動物の細胞株K562の巨核球あるいは赤芽球への分化を抑制する。一方RCD1もまた、ROD1と同じ分裂酵母の分化異常温度感受性変異株から単離された遺伝子である。RCD1は特徴的なモチーフ配列を持たないにも関わらず、酵母からヒトに至る真核生物において高くアミノ酸相配列が保存されており、F9細胞を用いた実験から、分化促進能を持つことが明らかとなっている。一般に増殖と分化は互いに排他的に起こるように制御されている。従って増殖と分化制御機構の破綻が発がんの一因となることは十分に考えられる。本研究は、ROD1,RCD1という種を越えて保存されている二つの因子を解析することによって、増殖・分化のスウィッチング機構と発がんとの関連の可能性を探ることを目的としている。既にトランスジェニックマウス2系統を作製済みのROD1については、予備検討の段階で肝臓及び膵臓に高い確率で腫瘍形成が観察された。しかしながら経時的に腫瘍形成状態を観察したことはないため、本年はその点を念頭において次世代マウスの交配と解剖を行ってきた。また上記の理由から、ROD1トランスジェニックマウスは血球分化に何らかの影響が出るものと期待されるため、同世代同週齢のマウスを揃え、血液細胞の解析を行っている所である。トランスジェニックマウス2系統の内、片方の系統ではROD1遺伝子がY染色体上に組み込まれているため、雄のトランスジェニックマウスしか得ることが出来ない。またもう片方の系統は交配・出産の確率が非常に悪く、思うようにマウスの数を揃えることが出来ないため、統計学的データを得るためには今しばらく時間が掛かるであろうと思われる。一方、Rod1,Rcd1周辺因子の単離のための分子生物学的アプローチも進めており、本年度中にTwo-hybrid解析用ベクターの構築及びライブラリの準備が完了した。これを用いて来年度以降は随時クローニングを進める予定である。増殖と分化は互いに排他的に起こるように制御されていると考えられ、増殖と分化制御機構の破綻が発がんの一端を担う可能性は十分に高い。ROD1トランスジェニックマウスは予備検討の段階では、加齢に伴い肝臓及び膵臓での造腫瘍性が高頻度に示すかと思われた。これを確認すべく現在まで経時的に解剖を続けているが、残念ながらその様な傾向は無いことが明らかになってきている。また冒頭に述べた理由から、このROD1トランスジェニックマウスは血球分化に何らかの異常を示すものと期待された。同世代同週齢のマウスを揃えて血液細胞の解析を行ったが、予想に反して通常の状態では末梢血中の血球分布には異常は認められなかった。

血球分化についてはもう少し踏み込んだ解析が必要であると考えており、現在は外来抗原を投与した場合の免疫応答性を検討する実験計画中である。一方それとは別に、Rod1,Rcd1周辺因子の単離のための分子生物学的アプローチを進めている。現在までに出芽酵母のTwo-hybridシステムを用いて、Rod1,Rcd1と相互作用する候補遺伝子の単離に成功している。ROD1及びRCD1は共に、分裂酵母の分化異常温度感受性変異株から異種間機能相補クローニング法によって単離された高等動物の遺伝子である。分裂酵母内で分化/増殖に寄与する能力を示したこれらの遺伝子は、動物細胞内においてもやはり分化制御因子として機能する。ROD1はヒト細胞株K562に発現させると、巨核球・赤芽球への分化抑制能を示す。また、マウスの臓器の中でも、骨髄や脾臓など造血器官において顕著にタンパク発現量が高いことも特徴である。これらのことからROD1トランスジェニックマウスは、血球分化に何らかの異常を示すものと期待された。しかしながら、同世代四週齢ROD1トランスジェニックマウス二系統とそれらの野生型同腹子の比較を行ったところ、末梢血中の血球細胞分布に異常は認められなかった。これに続いて、外来抗原の投与によって免疫反応を惹起した場合の応答性を検討している。T細胞依存的な免疫応答を惹起するためにNP-CGG及びSRBC、そしてT細胞非依存的応答をみるための抗原としてDNP-ficollをそれぞれ腹腔内投与し、ELISAによって抗体価を測定する計画である。昨年度末の飼育施設のトラブルのために、本年度半ばまでSPFグレードのマウスが揃わず実験計画の遂行が大幅に遅れてしまっているが、現在は抗原の腹腔内投与まで完了し、経時的な血液採取の開始に至っている。一方、Rod1,Rcd1周辺因子の単離のために、出芽酵母のTwo-hybridシステムを用いたスクリーニングを行ってきた。Rod1についてはPCNA始め増殖に関係する幾つかの既知遺伝子が取れたもののその他の大多数と、Rcd1側のスクリーニングで得られた大半のものは機能不明な配列であった。今回のスクリーニングにはヒト骨髄由来ライブラリを購入/使用したが、ライブラリの種類や品質を検討し直す必要があると考えている。
モーダルシフトの向上に資するインターモーダル輸送網の構築に関する研究

わが国では、環境問題等を理由に、トラックで輸送される貨物を船舶や鉄道にシフトするというモーダルシフトが叫ばれて久しい。しかし、一向にモーダルシフトの進展は見られない。そこで本研究では、貨物を運ぶトラックやトレーラそのものを海上にシフトするという、いわゆるインターモーダル輸送網について検討することを目的とした。そのため、全国貨物純流動調査データをもとに、トラックやトレーラがどのような条件で陸路と海路を選択しているかを数理モデルで表現し、このモデルを使って高速道路料金の割引等の政策が、モーダルシフトに与える影響を明らかにした。さらには、フェリーとRORO船の貨物輸送市場特性を明らかにし、両船の航路設定について言及した。最後に、新たなインターモーダル輸送の航路について検討を試みた。平成21年度は、分析用データの整備とヒアリング調査を中心に研究活動を行った。まず、データの整備については、2005年調査の物流センサスデータにおける生活圏コードや利用施設コードが、2000年度の調査データのものと異なることが分かったので、一般道路の距離データおよび課題となっていた高速道路の距離データを修正・作成した。これによって、2005年調査データに距離のデータを付与することが可能となり、海上距離も加えて次の分析、すなわち輸送経路選択モデル等の構築を検討することが可能となった。当初の計画では、モデル構築のところまで進める予定であったが、センサスデータのコードが異なることから、その対応に比較的長い時間を取られた。次に、ヒアリング調査については5社に直接訪問をし、メール等による調査を加えて8社から貨物輸送等の状況を聞くことができた。大きな収穫は、フェリーとRORO船の輸送機関選択要因に有人ドライバーを乗せているかどうかが大きな要因となっていることが分かった。また、インダストリアルキャリアーとしての性格が強かったRORO船がコモンキャリアに近づいており、フェリーとの競合が激しくなってきていることも理解できた。さらには、高速道路利用料金の問題も関係していることが伺えた。なお、コンテナは内航フィーダで輸送されており、純粋な国内貨物ではないことから、輸送機関選択において、コンテナ船の扱いは慎重になる必要があることが分かった。これらを踏まえて、平成22年度は高速道路・一般道・海上という3つの経路選択(あるいは輸送機関選択)モデルを構築し、インターモーダル輸送網の検討を行う予定である。平成22年度は、平成21年度に準備した距離データを利用して2005年調査の物流センサスデータにより輸送経路選択モデルを構築した。経路は陸上および海上とし、さらに陸上は一般道と高速道、海上はフェリーとRORO船とした。これらを階層的に分析した。また、RORO船市場の特徴を別途考察し、学会で口頭発表を行った。次に、ヒアリング調査についてはフェリーおよびRORO船の船社3社から状況を聞くことが出来た。また、コンテナフィーダー船社からも参考として意見を聞くことが出来た。これらからコンテナ輸送とトレーラーシャーシ輸送にははっきりとした棲み分けが出来ていることが確認できたが、フェリーとRORO船については、補間関係から競争関係に変化していることが理解できた。この点が、モデルの精度にも表れており、経路選択の精度にも影響を与えていることが理解できた。以上のことを整理考察して、平成22年度末に学会に発表を申し込み、平成23年5月に学会発表を行うこととなっている。平成23年度は、この学会での批判を参考として研究をさらに深化させる予定である。また、22年度に予定していた荷主からのヒアリング調査を実施すると共に、港湾についてその背後圏も含めて特徴を見出し、これをモデルに反映させることを課題とする。そして、わが国におけるインターモーダル輸送網の検討を行う予定である。なお、フェリーやRORO船を使った輸送ネットワークは震災復興にも大きな効果があることが今回の東日本大震災でも明かとなったので、この点も考察に加えたい。平成23年度は、平成22年度に構築したトラックの輸送経路選択モデル(最尢推定法によるロジスティクス回帰モデル)により、トラックの形態別(自家用、混載、貸切、トレーラ)の経路選択問題やモーダルシフトの分析を行った。この結果を5月に開催された日本航海学会に発表し、まとめた論文を学会に投稿して、査読論文として論文集に掲載された。次に、高速道路利用料金の割引や無料化が、モーダルシフトにどのような影響を与えるかについて、数理モデルを構築し検討を行った。その結果、高速道路利用料金の割引などは、RORO船を利用するトラックよりもフェリーを利用するトラックに大きな影響を与え、逆モーダルシフトが進展することが分かった。また、海上の利用運賃をさげるような政策が採られた場合も、RORO船よりはフェリーの方に効果が見られ、モーダルシフトが進展することが理解できた。

この結果をまとめ、日本物流学会に投稿した(現在査読中)。さらには、フェリーとRORO船の定期航路が重なることが見受けられるよ'うになったことから、フェリーによる貨物輸送とRORO船による貨物輸送の棲み分けと競争について分析し、この結果を日本海運経済学会で発表し、論文を投稿した(現在査読中)。以上のように、インターモーダル輸送の中心となるフェリーとRORO船の利用分析とモーダルシフトに関する分析を行うとした目的は達成された。ただし、新たな航路開設によるモーダルシフトの分析については不十分な状態で、引き続き研究を継続している。2つ目の目標であったインターモーダル輸送に与える港湾の問題、すなわち経路選択における港湾の特性をモデルに汲み入れることはできなかった。これからの研究課題としたい。ただし、フェリー輸送においては、苫小牧八戸間のような短中距離航路が選択される傾向にあり、RORO船が長距離という航路設定を行えぱ、インターモーダル輸送網の構築に効果があることが理解できた。
聴覚文字提示入力方式によるコミュニケーション支援システムの開発

本研究は,これまでに試作・検討を進めてきた,随意的な眼球運動のパターンを非侵襲・非接触に検出できる「眼球運動画像検出装置」を入力インターフェイスに用い,視覚情報に依存しない独自の単音節選択型キーボード(アプリケーションソフトウエアの開発)と組み合わせて総合的なコミュニケーション支援システムの構築をすすめ,その実用化を最終目標として実施した.従来からの視覚能力に依存したコンピュータ入力デバイス及び周辺機器に代えて,聴覚情報による文字入力を可能とし,視覚情報処理にあたる利用者の視覚機能の負担を軽減し,モニター機器を必要としない極めてコンパクトな機器構築によるコミュニケーション支援システムを開発することに主眼に置いた.また,独自に検討・開発してきた眼球運動検出装置を文字選択のための発信手段とし,本機構を活用したコミュニケーション支援システムの有用性を検証した.以下の5項目に準じて企画実施した.1:音声情報のサンプル収集,識別受信可能な提示音声の音質特性を明確化.2:提示音声の最適な発声長・音圧を検討し,提示音声の可聴認識率に関する基礎実験を実施.3:文字提示時間の最適条件の検討と明確化.4:音声情報選択のための文字配列と選択条件の検討.5:単音節音声選択型キーボードの構築とアプリケーション・ソフトウエアのプログラミング.6:利用者の発信機能の検討と「眼球運動画像検出装置」を介した本システムの有用性の検証.聴覚からの文字音声情報を任意に眼球運動によるコマンド発信によって文字選択することが可能であった.提示間隔は0.5secが最適であり,操作性の学習を経た入力では,1文字/5sec程度で入力することが可能であった.重度障害者(児)や進行性神経筋疾患者(児)の外界とのコミュニケーション手段として有用に応用出来るものであると考えられた.本研究は,これまでに試作・検討を進めてきた,随意的な眼球運動のパターンを非侵襲・非接触に検出できる「眼球運動画像検出装置」を入力インターフェイスに用い,視覚情報に依存しない独自の単音節選択型キーボード(アプリケーションソフトウエアの開発)と組み合わせて総合的なコミュニケーション支援システムの構築をすすめ,その実用化を最終目標として実施した.従来からの視覚能力に依存したコンピュータ入力デバイス及び周辺機器に代えて,聴覚情報による文字入力を可能とし,視覚情報処理にあたる利用者の視覚機能の負担を軽減し,モニター機器を必要としない極めてコンパクトな機器構築によるコミュニケーション支援システムを開発することに主眼に置いた.また,独自に検討・開発してきた眼球運動検出装置を文字選択のための発信手段とし,本機構を活用したコミュニケーション支援システムの有用性を検証した.以下の5項目に準じて企画実施した.1:音声情報のサンプル収集,識別受信可能な提示音声の音質特性を明確化.2:提示音声の最適な発声長・音圧を検討し,提示音声の可聴認識率に関する基礎実験を実施.3:文字提示時間の最適条件の検討と明確化.4:音声情報選択のための文字配列と選択条件の検討.5:単音節音声選択型キーボードの構築とアプリケーション・ソフトウエアのプログラミング.6:利用者の発信機能の検討と「眼球運動画像検出装置」を介した本システムの有用性の検証.聴覚からの文字音声情報を任意に眼球運動によるコマンド発信によって文字選択することが可能であった.提示間隔は0.5secが最適であり,操作性の学習を経た入力では,1文字/5sec程度で入力することが可能であった.重度障害者(児)や進行性神経筋疾患者(児)の外界とのコミュニケーション手段として有用に応用出来るものであると考えられた.検討してきた非侵襲・非接触に検出できる「眼球運動画像検出装置」を入力インターフェイスに用い,視覚情報に依存しない独自の聴覚文字提示による単音節選択型キーボードと組み合わせて総合的な重度神経疾患者(児)向けコミュニケーション支援システムの構築をすすめ,その実用化を最終目標として以下の研究計画に沿った検討を行った.1)平仮名音声情報のサンプル収集とその識別受信可能な提示用音声の音質特性の検討健常者から日本語音声情報の収集を行い,識別可聴可能な単音節音声成分について,音声解析ソフトウエア上で最終音声データとして調音した.同時に提示音声の発声長・音圧を検討し,システムに最適な提示音声の可聴認識率の高いサンプル音声を抽出した.2)文字提示時間の最適条件の検討と明確化単音節音声情報は,濁音,半濁音,拗音を除く清音の直音(「あ」から「ん」)に限った50音図と同等の単音節音声の提示が可能なものとして最終的な提示用サンプルファイルした.プログラムへの組み込みに際し,システムの効率的な高速動作が可能な提示時間について検討した.基礎的実験のための種々の提示時間に切り出した実験用音声サンプルを作成した.3)音声文字情報選択のための文字配列と選択条件の検討(音声式キーボードの構築)PC上に各音声データをレジスタ指定方式によって時間列に配置し,任意のクリック発信・制御で文字選択出来るアプリケーション・ソフトウエアを試作した.今後,コンピュータ上に構築した音声キーボードプログラムを,試作・検討してきた入力インターフェイス(眼球運動画像検出装置)を実験用PCにUSB接続し,音圧,音質,継続時間,反復性,音声提示時間等の設定パラメータごとに動作検討を行う.聴覚文字提示によるコミュニケーション支援システムの動作検討と実用の可能性について更に検討を進めることとした.重度身体障害者の随意的な眼球運動のパターンを,非侵襲・非接触に検出できる独自の「眼球運動画像検出装置(EOG)」を用い,視覚情報に依存しない独自の単音節選択型キーボード(アプリケーションソフトウエアの開発)と組み合わせて総合的なコミュニケーション支援システムの構築をすすめ,その実用化を検証することを最終目標とした.

従来から視覚能力に依存したコンピュータ入力デバイス及び周辺機器に代えて,聴覚情報による文字入力を可能とし,視覚情報処理にあたる利用者の視覚機能の負担を軽減し,モニター機器を必要としない極めてコンパクトな機器構築によるコミュニケーション支援システム開発を主眼とした.平成16年度まで進めてきた音声文字情報選択のための文字配列と選択条件の検討(音声式キーボードの構築)を更に進めた.コンピュータ上に構築した音声キーボードプログラムにつて,試作・検討してきた入力インターフェイスを実験用PCにUSB接続し,音圧,音質,継続時間,反復性,音声提示時間等の設定パラメータごとに動作検討を行った.視覚情報に依存しない独自の単音節選択型キーボード(アプリケーションソフトウエアのプログラム開発)と組み合わせて総合的なコミュニケーション支援システムの有用性を検討した.従来からの視覚能力に依存したコンピュータ入力デバイスやPC周辺機器に代えて,聴覚情報による文字入力を可能とした.音声提示条件の健常者を対象とした検討から,精度・速度は利用者の学習(練習)により向上し,重度コミュニケーション障害者(児)の意思伝達支援機器に聴覚情報を有効に活用する方法として十分な妥当性があるものと考えられた.重度障害者のコミュニケーション・システムとしてより実用的に活用するためには,コマンド発信手段としてより有用な生体信号応用による新しい操作技術の開発が重要な課題となった.
非線形誘電率顕微鏡の高機能化及び電子デバイスへの応用

次数の高い高次微分項まで計測し,より詳細な物理情報が取得できる新しいSNDM法(超高次走査型非線形誘電率顕微鏡法(SHO-SNDM法)を開発した.本手法を用いると,計測ピクセルごとに局所C - V曲線を再構成することが簡単に行え,分析能力が飛躍的に増大する.次に双極子モーメント由来の発生電位を原子分解能で可視化する走査型非線形誘電率ポテンショメトリ(SNDP)が開発された.本手法を用いて,4H-SiC(0001)基板上に形成された単層グラフェンの形状像と表面電位分布の同時観察に成功した.最後に回転ディスク型強誘電体記録再生方式において3.4Tbit/inch2の超高密度記録を実現した.まず,最も共通的な基盤となる技術の確立として,SNDMの更なる分解能の向上やS/N比の向上を達成した.具体的には探針直下の電界の非線形成分の4乗項以上の応答を計測できる高次非線形誘電率顕微鏡法を開発した.既に非線形の3乗の項までの高次項を計測する,高次非線形誘電率顕微鏡法は報告し,その有効性は確かめられているが非線形の次数が高まれば高まる程,SNDMの分解能が上がるため,今回は5乗の非線形まで非線形の次数を高めた超高次SNDMを開発すると共に,SNDMの動作周波数を4GHzまで高め高感度化を図った.次に上記研究で得られた高分解能・高感度非接触SNDMを超高真空中で動作させ,Si(111)表面に吸着した原子(水素及び酸素)が発生するダイポールモーメントの同定等他の原子分解能顕微鏡法ではできないSNDMの特長を生かした計測法の確立を行った.強誘電体記録の研究に於いては組成比を変えたPZT強誘電体薄膜をゾルゲル法を用いて作製し,再生時の出力信号の大きさがMPB組成で最大であることを見出した.次にTbit/inch2超の記録密度を現在まで達成しているのは,リニアスキャナー型のSNDM強誘電体記録再生装置であり,今回,回転ディスク型高速記録再生においてもTbit/inch2超級の超高密度記録をほぼ実現した.最後に半導体素子の評価技術の研究に於いて,MONOS型及びFloating gate型フラッシュメモリの蓄積電荷の可視化やトランジスタ断面のドーパントプロファイル計測に成功した.このため1で開発した超高次・超高分解能SNDMを用いた.また超高次非線形誘電率顕微鏡法を用いると半導体計測に於いてはその不純物の濃度分解能が格段に上がることが確認された.H24年度は以下の様な成果があった.超高真空(UHV)環境に対応させたUHV-NC-SNDM装置の開発を進めた.二重除振機構の採用による除振性能の向上により,装置の安定性を向上させた.さらに,アトムトラッキング技術を実装することで,特定の単一表面原子・分子上における非線形誘電率のバイアス電圧依存性や探針-試料間距離依存性の室温環境での精密な測定が可能となった.その結果Si(111)-(7×7)再構成表面を水素で終端する初期過程において,水素が吸着したSi原子の同定に成功した.これにより,吸着サイトで原子双極子モーメントが大きく減少してほぼゼロになり,電気的にも中性化することが新たに見出された.水素終端Si表面は半導体表面上の吸着現象を理解する上で基礎的な系であるだけでなく,産業的にも表面不動態処理に関連して重要である.また,半導体表面の観察における原子分解能の起源に関して検討を行い,双極子モーメント分布と同時観察した時間平均トンネル電流像が類似することを明らかにした.類似のメカニズムを考察し像の類似がアーティファクトではなく,自発原子双極子上に局在した表面電位の誘起するトンネル電流の変調に由来することを明らかにした.次に薄膜強誘電体記録媒体の開発に関する研究も行った.高速再生を可能とする高感度薄膜媒体を開発するため,様々な条件のもとPZT薄膜強誘電体を作製し,その非線形誘電応答を計測する実験を行った.一連の実験の結果,Zr/Tiの比率を変化させることで,非線形誘電率の値を制御できることを明らかにした.Zr/Ti比が52/48の近傍においてPZT薄膜の非線形誘電率は最大の値50 aF/Vを示したが,これは従来記録媒体として主として用いてきたLiTaO3の非線形誘電率より70倍程度大きな値である.1原子分解能SNDMの更なる分解能・適応範囲の拡大SNDMの更なる多機能化を達成した.具体的には前年度で開発が完了した2重徐振動付きでアトムトラッキング機構を完備したSNDMに双極子モーメントとその発生する電位を計測する新技術を開発した(SNDP).その成果を,応用し,吸着原子の作る双極子モーメントの観測や,グラフェン等の新規材料中のダングリングボンドや欠陥等を可視化する技術を確立した.2超高密度強誘電体記録の発展PZTを初めとする代表的な強誘電体薄膜を,ゾルゲル法やスパッタリング法を主体に作製し,再生時の出力信号の大きさが十分大きい組成を決めた.これは今後の高速再生特性の更なる向上に重要で高速再生の要となる技術である.次に回転ディスク型高速記録再生においてもTbit/inch2超級の超高密度記録を実現した.3半導体計測技術前年度までに開発を終えた超高次(非線形の7乗項まで検出できる)超高次SNDMを用いて濃度分解能の向上を図った.

新規半導体素子としてSiCパワーMOSトランジスタを計測しその濃度分布計測や空乏層の可視化に成功した.新規高性能走査型非線形誘電率顕微鏡法の開発の中で超高次非線形誘電率顕微鏡法という新しい計測法が確立されてきた.そこで平成26年度も本超高次非線形誘電率顕微鏡法という学問体系を益々発展させるために,より高感度な計測法の確立を図り,同時に新しい計測データの分析法を開発し,超高次非線形誘電率顕微鏡法を更に厚みのある学問体系として構築した.本研究で新規に開発した,NC-SNDM法をベースにした原子双極子由来の表面電位の定量計測法(SNDP)と従来のNC-SNDM法の開発を進めて更に超高次非線形誘電率顕微鏡法を有機的に組み合わせて原子分解能SNDMの更なる分解能の向上・適応範囲の拡大を図った.現在までHDD型強誘電体記録で2Tbit/inch2を上回る記録密度の達成や,非線形誘電率の大きな高速再生用材料についての研究が進んできているが,更にこれらを発展させ,実用に近いHDD型強誘電体記録を目指した.具体的な手順としては,先ず薄膜強誘電体の作製において,実験的に確認された表面劣化層の除去法に関して(イオンビーム照射条件等の最適化を行い)詳細に調べこの問題を解決する知見を得た.超高次非線形誘電率顕微鏡法を駆使して,更に新しい半導体計測技術へ展開した.具体的には,SiCパワーDMOSFETを実動作させ空乏層等の制御電圧に対する変化の可視化を行った.更に新規デバイスとして,GaNヘムトデバイスの2次元電子ガスの可視化や,高効率太陽電池の開発への寄与を目的とする太陽電池のPN接合の可視化を行った1SiCパワーDMOSFETを実動作させ空乏層等の制御電圧に対する変化の可視化に世界で初めて成功した.2SiO2/SiC界面の移動度や界面準位密度がMOSFETを作製しなくてもSNDMで評価できるという(Si面に限られるが)予想もしなかった成果を得た.1新規高性能走査型非線形誘電率顕微鏡法の開発の中で超高次非線形誘電率顕微鏡法という新しい計測法を確立し本超高次非線形誘電率顕微鏡法という学問体系を益々発展させるために,より高感度な計測法の確立を図り,同時に新しい計測データの分析法を開発し,超高次非線形誘電率顕微鏡法を更に厚みのある学問体系として構築した.2原子分解能SNDMの更なる分解能の向上・適応範囲の拡大の研究項目では,新規に開発した,NC-SNDM法をベースにした原子双極子由来の表面電位の定量計測法(SNDP)と従来のNC-SNDM法並びに1で開発を進めている超高次非線形誘電率顕微鏡法を有機的に組み合わせて原子分解能SNDMの更なる分解能の向上・適応範囲の拡大を図った.またこの新規SNDM装置にトンネル電流及び原子間力も同時に計測するシステムを組み合わせることにより,多角的な評価も行えるようにした.これを用いてグラフェン/SiC界面の可視化を行った.3半導体計測技術への展開では,超高次非線形誘電率顕微鏡法を駆使して,更に新しい半導体計測技術へ展開した.SiCパワーDMOSFETを実動作させ空乏層等の制御電圧に対する変化の可視化及びSiC中の結晶欠陥の可視化を行った.次に新規デバイスとして,GaNヘムトデバイスの2次元電子ガスの可視化を行った.更に高効率太陽電池の開発への寄与を目的とし,太陽電池のPN接合の可視化に成功した.
ヒト歯髄幹細胞特異マーカーによる予期的分離と性状解析

従来の接着培養法による歯髄幹細胞の分離方法では、前駆細胞など他の細胞が混入する可能性があり、歯髄幹細胞の本質を解明することや再生医療への応用に限界がある。そこで、われわれは高純度の歯髄幹細胞を予期的に分離する手法の確立を目指し、ヒト歯髄幹細胞特異的なマーカーの同定を行った。CD271およびCD90が、フローサイトメトリーを用いてヒト歯髄から高純度の歯髄幹細胞を分離するために、有効なマーカーであることが明らかになった。この情報は、歯髄幹細胞が再生医療に効果的に用いられるために重要であると考える。歯髄には、骨髄と同様に骨・軟骨・脂肪等への多分化能を有する幹細胞の存在が知られている。これらの歯髄幹細胞(以下DPSC)は、増殖能が高く、比較的採取しやすいため、組織再生のための細胞ソースとして盛んに研究が行われている。しかしながら、それらのほとんどが歯髄を培養皿上で培養後、付着増殖した細胞をDPSCとみなす接着培養法により細胞が分離されている。そのため、前駆細胞の混入や培養による性質変化の可能性が否定できず、実験の再現性に欠けるなど、DPSCの本質を明らかにするには不十分な細胞集団であると考えられる。また、臨床応用を考えた場合にも、雑多な細胞集団を移植した場合には、細胞の分化、増殖能が一定でなく組織再生能力が不安定であることが予想される。そこで、歯髄から培養を経ることなく直接的に幹細胞を分離する方法(予期的分離法)を確立するためにDPSCに特異的な細胞表面マーカーを同定する研究を行った。その結果、CD271low+CD90high+の細胞集団より分離した細胞は高いコロニー形成能を示した。この細胞集団は、骨髄細胞にはみられない細胞集団であり、骨髄間葉系幹細胞とは異なる細胞集団であると考えられた。また、予期的に分離したhDPSCは間葉系細胞への高い分化能を示し、細胞表面抗原解析では幹細胞マーカーの発現を認めた。さらに、免疫不全マウスの頭蓋骨欠損モデルを作製し、予期的に分離したhDPSCの移植を行った。マイクロCTおよび免疫染色による評価を行い、CD271low+CD90high+ hDPSCはin vivoでも高い増殖能および骨形成能を示した。抜去した歯に含まれる歯髄幹細胞は、増殖能力や採取のしやすさから再生医療の早期実現に極めて理想的な細胞と考えられる。現在行われている歯髄幹細胞の分離方法は、採取した歯髄細胞をフラスコに接着培養する手法が主流のため、前駆細胞や他の細胞の混入した雑多な細胞集団となる可能性が否定できない。そこで、われわれは高純度の歯髄幹細胞を直接的に分離する手法の確立を目指し、フローサイトメーター(FACS)を用いてヒト歯髄幹細胞特異的なマーカーの同定を行った。抜去智歯の歯髄を用いてヒト歯髄幹細胞に特異的な表面抗原マーカーを同定し、骨髄間葉系幹細胞との細胞表面抗原の発現パターンの比較を行った。また、マーカーを用いて予期的に分離した歯髄幹細胞の増殖能・分化能などの性状解析を行い、骨髄間葉系幹細胞との能力の違いを比較した。CD271およびCD90を用いて分離したヒト歯髄幹細胞は、高いコロニー形成能を示した。また、骨髄間葉系幹細胞との比較にて細胞表面抗原の発現パターン、増殖能、分化能に違いが認められた。現在までの研究により、FACSを用いて予期的に高純度のヒト歯髄幹細胞を分離することができた。この技術により、歯髄幹細胞のより詳細な性状解析が可能になったと考えられる。平成23年度に予定していた研究は、歯髄幹細胞の細胞表面マーカーの同定とフローサイトメトリーにてヒト歯髄より培養を経ることなく直接的に幹細胞を分離する方法(予期的分離法)の確立、この方法により得られた純度の高い細胞集団の生物学的特性を明らかにすることであった。現在までの研究により、CD271およびCD90を用いて分離したヒト歯髄幹細胞は高いコロニー形成能を示し、歯髄幹細胞の細胞表面マーカーを同定することができた。上記のように、平成23年度に予定していた計画通りにおおむね進んでいると考えられる。現在までの研究にて、ヒト歯髄の細胞表面マーカーの同定とフローサイトメトリーにより培養を経ることなく直接的に幹細胞を分離することができた。今後は、この方法で分離した細胞を免疫不全マウスに移植し従来の接着培養法により分離した歯髄幹細胞や骨髄間葉系幹細胞との骨形成能や血管新生増殖因子(VEGF)の産生量の違いを検討することを目的とする。当初、移植はマウス皮下へ行うことを検討していたが、現在マウス頭蓋骨欠損モデルを用いて行う準備を進めている。

これによりCD271およびCD90を用いて分離した歯髄幹細胞の骨形成能をin vivoで評価し、臨床応用に適しているか検討する。研究が研究計画よりも早期に結果が出たことから、繰越額が生じた。H23年度繰越額およびH24年度の研究費を用いて、下記の計画を予定している。in vivoでの実験に際し、頭蓋骨欠損モデルに使用する免疫不全マウスが必要である。頭蓋骨切削に用いる切削器具や細胞移植のためのコラーゲンゲル、組織学的評価のために使用する免疫染色用の抗体などの購入に使用する予定である。また、ヒト歯髄幹細胞を予期的に分離するための抗体に使用する。
近代語文法の体系的研究

本年度における主な研究業績は,以下のとおりである。1図書『歴史語用論の方法』(共編著,ひつじ書房,352pp,2018年5月),2図書『日本語文法史研究4』(共編著,ひつじ書房,308pp,2018年10月),3論文「可能表現における助動詞「る」と可能動詞の競合について」(『バリエーションの中の日本語史』岡﨑友子ほか編,くろしお出版,pp.197-214,2018年4月),4論文「準体助詞「の」の発達と定着ー文法化の観点からー」(『歴史語用論の方法』高田博行ほか編,ひつじ書房,pp.141-165,2018年5月),5論文「「ござる」の丁寧語化をめぐって」(『日本語文法史研究4』青木博史ほか編,ひつじ書房,pp.155-175,2018年10月),6発表「丁寧語の発達」(平成30年度九州大学国語国文学会,九州大学,2018年6月9日),7招待発表「「補助動詞」の文法化ー「一方向性」をめぐってー」(日本語文法学会第19回大会,立命館大学,2018年12月16日),8招待発表「「動詞連用形+動詞」から「動詞連用形+テ+動詞」へー「補助動詞」の歴史・再考ー」(シンポジウム「日本語文法研究のフロンティアー文法史研究・通時的対照研究を中心にー」,国立国語研究所,2019年1月13日),9発表「「て+みせる」の文法化」(第277回筑紫日本語研究会,長崎大学,2019年3月28日)。古代語から現代語への過渡期である近代語に注目したものとして,いずれも重要な成果である。近年注目を集めている「歴史語用論」に関する図書1(論文4所収)は,様々な分野へ影響を与えるものとして重要である。現在の文法史研究の活況を反映した図書2(論文5所収)も,学界への多大な貢献が期待される。口頭発表6789は多くの反響が得られており,この成果については本科研の期間中に活字化する予定である。論文35については,次年度以降に完成させる予定であったが,予定よりも早く進んだため,発表した。他の関連するテーマについても,当初の計画どおりに進んでおり,現在までの研究課題の進捗状況はきわめて良好といえる。研究課題については順調に進展しており,計画に沿って引き続き進めていく。本年度における研究業績は,以下のとおりである。1論文「「のなら」の成立ー条件節における準体助詞ー」(『日本語条件文の諸相』有田節子編,くろしお出版,pp.139-155,2017年11月)。2論文「非変化の「なる」の史的展開」(『国語語彙史の研究37』国語語彙史研究会編,和泉書院,pp.325-338,2018年3月)。3書評「森勇太著『発話行為から見た日本語授受表現の歴史的研究』」(『日本語の研究』14巻1号,日本語学会,pp.50-56,2018年1月)。4招待発表「日本語における「使役」文の歴史<シンポジウム:日本語の「使役性」をめぐって>(関西言語学会第42回大会,京都大学,2017年6月10日)。5招待発表「日本語使役文の用法と歴史変化」(第4回「言語変化・変異研究ユニット」ワークショップ,東北大学,2017年8月28日)。6発表「「テ形補助動詞」の“文法化"についてー「一方向性の仮説」をめぐってー」(第2回「日本語と近隣言語における文法化」ワークショップ,東北大学,2017年11月19日)。特に,論文123については,語用論的観点からの分析結果を多く示している。近年注目を集めている「歴史語用論(Historical Pragmatics)」を意識したもので,関連する諸分野へ成果を発信する試みの1つである。口頭発表456は多くの反響が得られており,この成果については本科研の期間中に活字化する予定である。論文2については,次年度以降に完成させる予定であったが,予定よりも早く進んだため,発表した。他の関連するテーマについても,当初の計画よりも少しずつ早く進んでおり,現在までの研究課題の進捗状況はきわめて良好といえる。1図書『歴史語用論の方法』(共編著,ひつじ書房,352pp,2018年5月),2図書『日本語文法史研究4』(共編著,ひつじ書房,308pp,2018年10月),3論文「可能表現における助動詞「る」と可能動詞の競合について」(『バリエーションの中の日本語史』岡﨑友子ほか編,くろしお出版,pp.197-214,2018年4月),4論文「準体助詞「の」の発達と定着ー文法化の観点からー」(『歴史語用論の方法』高田博行ほか編,ひつじ書房,pp.141-165,2018

年5月),5論文「「ござる」の丁寧語化をめぐって」(『日本語文法史研究4』青木博史ほか編,ひつじ書房,pp.155-175,2018年10月),6発表「丁寧語の発達」(平成30年度九州大学国語国文学会,九州大学,2018年6月9日),7招待発表「「補助動詞」の文法化ー「一方向性」をめぐってー」(日本語文法学会第19回大会,立命館大学,2018年12月16日),8招待発表「「動詞連用形+動詞」から「動詞連用形+テ+動詞」へー「補助動詞」の歴史・再考ー」(シンポジウム「日本語文法研究のフロンティアー文法史研究・通時的対照研究を中心にー」,国立国語研究所,2019年1月13日),9発表「「て+みせる」の文法化」(第277回筑紫日本語研究会,長崎大学,2019年3月28日)。古代語から現代語への過渡期である近代語に注目したものとして,いずれも重要な成果である。近年注目を集めている「歴史語用論」に関する図書1(論文4所収)は,様々な分野へ影響を与えるものとして重要である。現在の文法史研究の活況を反映した図書2(論文5所収)も,学界への多大な貢献が期待される。口頭発表6789は多くの反響が得られており,この成果については本科研の期間中に活字化する予定である。論文35については,次年度以降に完成させる予定であったが,予定よりも早く進んだため,発表した。他の関連するテーマについても,当初の計画どおりに進んでおり,現在までの研究課題の進捗状況はきわめて良好といえる。研究課題については順調に進展しており,引き続き進めていく。研究課題については順調に進展しており,計画に沿って引き続き進めていく。購入を予定していた物品の調達が間に合わなかったため次年度に繰り越したが,翌年度に合わせて執行する予定である。いくらか端数が生じたが,次年度の物品費として合わせて執行する。
重症感染症に対するG-CSFと抗CD18抗体投与効果の検討

重症感染症に対するG-CSFの効果とその副作用として考えられるARDS発生予防としての抗CD18抗体投与効果に関する検討を施行した。150g前後のwistar系雄性ラットをもちい、Wichtermanらの方法に準じて盲腸結紮、穿刺法にて腹膜炎を作成後、1)生理食塩水100mul/日/皮下投与、2)G-CSF100mul/日/皮下投与、3)G-CSF100mu/日+抗CD18抗体2mg/kg/日/皮下投与を3日間施行し以下の検討を施行した。[結果]1:生存率:対照群の生存率が25%であったのに比較し、G-CSF投与群では68%、G-CSF+抗CD18抗体投与群では84%と有意の生存率の改善を認めた。2:顆粒球CD18レセプターに関する検討:^<125>I-抗CD18抗体をもちいてCD18レセプターについて検討したところ、対照群に比較してG-CSF投与群のレセプターは著明に増加していた。しかし、抗CD18抗体投与群ではその増加が抑制されていたが、正常群よりは有意差をもって増加していた。3:顆粒球貧食能に関する検討:対照群に比較し、G-CSF投与群の貧食能は著明に増加していた。この傾向は抗体投与にても変化を認めなかった。4:活性酸素産生能の検討:G-CSF投与にて活性酸素生能は著明に亢進し、正常群との間に有意差を認めた。抗体投与にても活性酸素産生能の低下は認められなかった。5:過酸化水素産生能に関する検討:過酸化水素産生はG-CSF投与にて有意に増加した。この増加は抗CD18抗体投与にても低下しなかった。以上により、抗CD18抗体を投与することはG-CSF投与により発生する可能性のあるARDSを顆粒球の組織粘着能を低下させることにより防止する可能性があり、しかも、それは顆粒球機能を低下せしめないで可能であると思われた。