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大阪湾洪積粘土地盤の構造特性と変形メカニズムの解明に関する研究

洪積粘土の変形メカニズムの理解には,沖積粘土の挙動には見られない新たなパラダイムの構築が必要である。大阪湾洪積粘土の堆積年代は,海底から100m付近のMa12層において約100万年(10^6年)Ma3層(深度約300m)に至っては約1,000万年(10^7年)である。高々数千年(10^3年)の沖積粘土と比較すると,34オーダーも堆積年代が古い。沖積粘土と洪積粘土の力学挙動の違いの主要因は,堆積年代の違いによる「年代効果」にあると考えた。本研究の目的は,(1)年代効果による大阪湾洪積粘土の「構造特性」を定量化し,(2)「変形メカニズムを解明(モデル化)」した上で,(3)大規模埋め立てによる変形の時間依存性挙動の工学的予測法を確立すること,である。昨年度までに、(1)を完了している。今年度は、(2)「変形メカニズムを解明(モデル化)」のために、構造の影響を評価できる弾塑性モデルのひとつである浅岡モデルを用いて、一連の実験結果のシミュレーションを実施した。この作業により、浅岡モデルの重要なパラメータである構造指数を室内試験結果から特定する手法を提案した。この研究成果は、わが国の地盤工学会と米国の地盤工学会の第1回国際ワークショップで発表すると同時に、米国土木学会論文集(ASCE)に投稿し、現在仮採択の通知を受けている。来年度は、ケーススタディーとして、大阪湾での沈埋トンネルの変形解析を実施する予定である。本研究の目的は、大阪湾沿岸地域で盛んに行われている大規模埋め立てによる海底地盤とりわけ堆積年代の古い洪積層の長期間にわたる変形の力学的なメカニズムの解明と地盤工学的な沈下予測法の確立にあった。そこで本研究では、以下(1)(3)の段階的プロセスを経ることにより、大阪湾洪積粘土地盤の変形メカニズムを解明した。(1)年代効果による大阪湾洪積粘土の「構造特性」の定量化(2)変形特性のモデル化(3)大規模埋め立てによる変形の時間依存性挙動の工学的予測法の確立平成14年度に、(1)を達成するために各種の室内土質実験を実施した。まず、200mにもおよぶ大深度の海底地盤から高品質の洪積粘土試料を採取した。つぎに、これら大深度試料の試験に耐えることのできる高圧三軸試験装置を新たに開発した。この試作装置を用いた一連の実験により、大阪湾洪積粘土は、約50万年前の古い堆積層にかかわらずその力学挙動は紛れもない「正規圧密粘土」であり、精度の高い標準圧密試験から測定した過圧密比は1.0に極めて近い事実が明らかとなった。したがって、沖積粘土よりも硬質で高強度であるの原因は、応力レベルの違いにより説明でき、これまでしばしば言われてきた「セメンテーション効果」は単なる幻想にすぎないことが判明した。さらに、各地層の力学特性の非一様性は小さい(即ち均質性が高い)ことも判った。平成15、16年度には、これら数々の新知見を取り入れた構造の発達した洪積粘土の構成モデルを提案した。このモデルは、浅岡らによるSYSモデルを基本としており、構造の発達した粘土およびセメンテーションの附加された粘土の応力・ひずみ・強度関係を適切に表現できることを示した。(1)と(2)の課題に関する研究成果は、それぞれ土木学会論文集および米国土木学会論文集に公表している。後者に関しては、2003年9月に行われた我が国の地盤工学会と米国の土木学会共催のワークショツプにおいて研究成果を公表している。
吸入酸素濃度の違いが高強度インターバルトレーニングの効果に及ぼす影響

本研究では吸引する酸素濃度の違いが高強度インターバルトレーニングの効果に及ぼす影響を検討した.その結果,同一のトレーニングプロトコルを実施しても吸引する酸素濃度によってその効果が異なり,1)高酸素環境下での高強度インターバルトレーニングは有酸素性能力,特に末梢(活動筋)の酸化能力の改善に, 2)常酸素環境下でのトレーニングは無酸素性能力の改善にそれぞれ効果的であることが示唆された.本研究では吸引する酸素濃度の違いが高強度インターバルトレーニングの効果に及ぼす影響を検討した.その結果,同一のトレーニングプロトコルを実施しても吸引する酸素濃度によってその効果が異なり,1)高酸素環境下での高強度インターバルトレーニングは有酸素性能力,特に末梢(活動筋)の酸化能力の改善に, 2)常酸素環境下でのトレーニングは無酸素性能力の改善にそれぞれ効果的であることが示唆された.【目的】本研究では、吸引する酸素濃度の違いが高強度インターバルトレーニングの有効性に及ぼす影響を検討するために、まず吸入する酸素濃度の違い(低酸素・常酸素・高酸素)が一過性高強度インターバル運動時の生理応答および発揮パワーに及ぼす影響について検討した。【方法】大学体育会自転車競技部に所属する選手8名を対象として、吸引する酸素濃度を変化させ、30秒間の全力ペダリングを4分間の休息をはさみ5セット行った。測定項目は、全力ペダリング中の平均発揮パワー、運動中の無酸素性および有酸素性エネルギー供給量、血中乳酸濃度とした。【結果・考察】全力ペダリング中の平均発揮パワーは、高酸素吸引条件が低酸素および常酸素吸引条件と比較して有意に高値を示した。運動中の無酸素性エネルギー供給量は、常酸素吸引条件が、低酸素および高酸素吸引条件と比較して有意に高かった。また、運動中の有酸素性エネルギー供給量は低酸素吸引条件が、常酸素および高酸素吸引条件と比較して有意に低かった。これらの結果から、1)低酸素吸引条件では、常酸素吸引条件よりも無酸素性エネルギー供給を増加させることができるが,有酸素性エネルギー供給量が制限されるため、発揮パワーが増加しないこと、2)高酸素吸引条件では、有酸素性エネルギー供給量を常酸素環境と同等の水準に保ちながら、低酸素吸引条件と同じレベルまで無酸素性エネルギー供給量を増加することができるため、高いパワーを発揮できること、が示唆された。したがって、高酸素を吸引しながら高強度運動を実施するトレーニングは、常酸素環境でのトレーニングや低酸素を吸引しながらのトレーニングと比較して、より効果的なトレーニング手段となる可能性が示唆された。【目的】昨年度に実施した実験によって,高酸素環境下で高強度間欠的運動を行わせた場合,低酸素及び常酸素環境下よりも高いパワーを繰り返し発揮できることが明らかとなり,効果的なトレーニング手段となる可能性が示唆された.そこで今年度は,高酸素,常酸素及び低酸素環境下における高強度インターバルトレーニングが,生理応答および超最大運動のパフォーマンスに及ぼす影響について検討した.【方法】大学体育会カヌー部に所属する男子選手20名を対象として,自転車エルゴメータを用いた高強度インターバルトレーニングを週に2回,3週間にわたり実施した.トレーニング初週は,体重×0.075kpの負荷での30秒間全力ペダリングを4分間の休息をはさんで4セット行わせ,それ以降は一週毎に2セットずつ増加させた.トレーニング中に吸引する酸素濃度は13.6%,20.9%および60%02の何れかとし,吸引する酸素濃度によって被験者を3群に分類した.トレーニングの前後で,漸増負荷テスト,90秒間全力ペダリングテスト,高強度間欠的ペダリングテストを実施し,トレーニング効果を評価した.【結果・考察】3週間,全6回のトレーニングによって,最大酸素摂取量,最大有酸素性パワー,最高血中乳酸濃度はいずれの群においても有意に向上した.しかしながら群間に有意な差は認められなかった.同様に,トレーニングによって90秒間全力ペダリングテスト及び高強度間欠的ペダリングテストの発揮パワーも有意に増加したが,群間に有意な差は認められなかった.これらの結果は,30秒程度の短時間の全力運動を繰り返し実施する高強度インターバルトレーニングでは,吸引する酸素濃度を変化させることによって生じる発揮パワーやエネルギー動態の変化が,特有のトレーニング効果をもたらすほど大きなものではなかったことを示唆する.【目的】前年度に実施したトレーニング実験では,数名の被験者が怪我や体調不良のために実験を途中棄権した.そこで今年度も前年度と同様のトレーニング実験の効果,すなわち,高酸素,常酸素及び低酸素環境下における高強度インターバルトレーニングが,生理応答および超最大運動のパフォーマンスに及ぼす影響について検討した.【方法】大学体育会カヌー部に所属する男子選手26名(前年度との総計)を対象として,自転車エルゴメータを用いた高強度インターバルトレーニングを週に2回,3週間にわたり実施した.トレーニング初週は,体重×0.075kpの負荷での30秒間全力ペダリンを4分間の休息をはさんで4セット行わせ,それ以降は一週毎に1セットずつ増加させた.トレーニング中に吸引する酸素濃度は13.6%,20.9%および60%O2の何れかとし,吸引する酸素濃度によって被験者を3群に分類した.トレーニングの前後で,漸増負荷テスト,90秒間全力ペダリングテスト及び乳酸カーブテストを実施し,トレーニング効果を評価した.【結果・考察】3週間,全6回のトレーニングによって,最大酸素摂取量,最大有酸素性パワー及び最高血中乳酸濃度はいずれの群においても有意に向上した.しかしながら群間に有意な差は認められなかった.

90秒間全力ペダリングテストの発揮パワーはすべての群で有意に増加したが,無酸素性エネルギー供給量の増加は常酸素群でのみ認められた.また,乳酸カーブテストは高酸素群のみ有意に改善した.これらの結果から,高酸素環境下での高強度インターバルトレーニングは有酸素性能力,特に末梢(活動筋)の酸化能力の改善に,常酸素環境下でのトレーニングは無酸素性能力の改善にそれぞれ効果的であることが示唆された.病気や怪我のため,トレーニング期間中に数名の被験者が棄権した.そのため,現状では群間の初期値に差が生じ,トレーニング効果を必ずしも正確に評価できていない.H24年度は同内容にて追加実験を実施する予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度の実験内容にて早急に追加実験をおこなうとともに,新たなトレーニングプロトコルの検討を実施する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
3次元地盤変動モニタリングのためのPS干渉SAR解析と地下逆解析の高度化

本年度は、前年度に成果が出ている大規模地震後の局所的な地表変動を対象として、PS干渉SAR解析の手法開発および地表変動の地質学的解釈・モデリングを行った。具体的には、2016年熊本地震前後の阿蘇火山の地表変動および熊本平野の地表変動を対象に解析を行った。阿蘇火山を対象とした解析では、前年度の研究において、カルデラ北西部で年間約7cmの沈下が地震後1年半にかけて発生していることが分かった。前年度はこの変動源位置の推定を等方均質弾性体中の球状圧力源を仮定して行ったが、本年度は圧力源の形状や地下の不均質性を考慮した場合の変動源位置について検討を行った。その結果、圧力源の形状により数100 mの誤差はあるものの、地下浅部の弾性係数の小さい層の存在を考慮することで、より深部に変動源が存在していることが分かった。これにより、マグネトテルリク法で推定された低比抵抗域と一致する可能性が高いことが分かり、深部熱水流動により地表変動が発生していることを示唆した。さらに、従来は1ペアの地表変動のみ考慮して変動源位置の推定を行っていたため、地下物性を一意に決めることができなかったが、地表変動の時間変化を用いることで、変動源位置の推定を行う際、地下物性の範囲を推定できる手法を開発した。熊本平野の解析では、PS干渉SAR解析で推定された地表変動と現地で観測された地下水位データを統合し、圧縮率および空隙率の空間分布の推定を行った。推定された地下物性は、従来知られている帯水層の地質分布と整合的であり、特に火砕流堆積物で構成される地域と沖積層で構成される地域の物性の違いをよく表すことができた。さらに、熊本平野と台地の境界には、降雨の影響と考えられる季節性地表変動が大きい地域が複数あり、これらの地域では圧縮率が周辺の帯水層より大きいことが本研究により示唆された。本研究テーマは、衛星SARデータを用いたPS干渉SAR解析を用いた地表変動モニタリング技術の有効性を高めるため、解析手法の高精度化と、地表変動モデリングの高度化を行っている。さらに、実際の地表変動現象に適用し、有効性を検証する。前年度は、PS干渉SAR解析手法の高精度化に着目し、大気中の伝播速度遅延の影響の補正を行うアルゴリズムを開発した。また、2016年熊本地震とその前後の熊本地域周辺の地表変動を推定し、地震後1年半にわたり、局所的な地表変動が山間部や平野部で発生したことを高精度で推定した。当該年度は、地表変動現象のメカニズムの解明に寄与するため、地盤の不均質性が地表変動の解釈に与える影響を考察した。また、地下水位等の原位置データを統合し、地盤物性を推定する手法を開発し、適用を行った。阿蘇カルデラで発生した地表変動の解析では、地下の弾性定数の不均質性を考慮することで、地下構造と変動源との相関がより明瞭になることを示した。また、地表変動の時間変化を用いることで、変動源位置と地下の弾性定数の不確実性を減らすことができることを示した。この結果は、従来の変動モデリングでは不十分であることを示すとともに、より高精度かつ高頻度・高空間密度の地表変動の推定が、詳細な地表変動モニタリング重要となることを示唆している。熊本平野での地表変動の解析では、単一の衛星だけではなく、異なる衛星で取得されたデータを利用して、地表変動量の時間分解能の向上を行った。異なる衛星の場合、波長や入射角等の観測条件は異なるが、地形誤差の影響等、同様の誤差要因が含まれており、異なる衛星のデータを用いることで精度が向上できることを示した。また、地表変動と地下水位データから、地盤物性の分布の把握を行った。これまでの当課題の研究において、PS干渉SAR解析の高精度化および地下物性の不均質性を考慮した地表変動のモデリングを行い、熊本地域に適用を行うことで、有効性と課題を検討した。特に地表変動モデリングについては、地下の力学的特性の不均質性が変動源の解釈に影響することが分かった。また、これまでの1ペアの地表変動推定結果を用いた解析では、地下の不均質性は先験的な地質情報等の外部データから推測を行うことが多かった。しかしながら、PS干渉SAR解析で得られた地表変動には微細な地下物性分布や構造が表れていることが分かり、この微細な地下物性分布を精度よく推定する手法が求められている。そのため、次年度は機械学習を用いて地表変動から地下の力学的物性を推定する手法の開発を発展させる。特にデータ同化や深層ニューラルネットワークを応用することを検討している。本年度は、大規模地震の後に発生する局所的な地表変動および地すべり地表変動を対象として、PS干渉SAR解析および干渉SAR解析を用いて地表変動の推定および、地下応力や地下水資源の変化の推定を行った。また、これらの事例研究に先立って、気象データおよび波数ー周波数領域での大気遅延誤差フィルタリングを用いた大気中の伝播速度遅延の影響補正を行った。これらの手法によって、条件によって、最大8mmほど精度が向上することが分かった。手法の適用では、まず、2011年東北地方太平洋沖地震後の関東平野南部を対象とし、PS干渉SAR解析を行った。地表変動の推定を行った結果、数十kmの範囲で年間約1ー8mmの地表変動が発生していることが分かった。また、地下水位変化と地表変動量の関係性を検討した結果、地殻の浸透率変化に伴って発生した地表変動であると推定された。

また、地すべり地表変動については、白山甚之助谷周辺の地表変動を推定を行った。また、2016年熊本地震の震源域付近に位置する九重火山および阿蘇火山を対象として地表変動の推定を行った。九重火山を対象に行った解析では、2016年熊本地震後約1ヵ月において、5cmほどの隆起が特定された。その後の期間においても、一部の地域で地表変動が捉えられたが、地表変動の傾向から、地震前にも発生していた地表変動が継続して発生していると推定された。変動のモデリングを行った結果、熊本地震前後の長期的な変動においては、圧力源の膨張・収縮が原因であると推定された。一方、地震直後の1ヵ月の期間の変動は、火道で圧力上昇があったと推定された。また、阿蘇火山を対象に解析を行った結果、カルデラ北西部において、年間約7cmの沈下が地震後1年半にかけて発生していることが分かった。この変動源は地下6kmに位置し、マグネトテルリク法によって推定された比抵抗域の頂部に対応することが分かった。本研究テーマは、衛星SARデータを用いた地表変動モニタリング技術の有効性を高めるため、解析手法の高精度化と、地表変動モデリングの高度化を行うものである。本年度は、特に地震後に発生する地表変動を対象とした。地震時において大規模な地表変動とそれに伴う大きな被害が生じることは広く知られている。同様に、地震後における地表変動も、我々の生活や社会活動に影響を与えるが、そのメカニズムや発生箇所での地質学的特徴は明らかとなっていない。解析手法の高精度化については、気象データを用いた大気中の伝播速度遅延の影響の補正および大気遅延誤差フィルタリングの改良を行い、精度を向上できることが分かった。また、これらの改良した手法を適用し、2016年熊本地震をまたぐ期間の九重山と阿蘇山周辺の地表変動の推定を行い、熊本地震後1ヵ月の間に九重山で発生した局所的な隆起現象および、熊本地震後約1年半の期間に阿蘇山で発生した局所的な沈降現象を捉えた。これらは、熊本地震前には発生していなかった地表変動現象である。このように、干渉SAR解析がより精度良く地表変動量を推定できるようになることで、従来把握できていなかった地表変動現象を明らかにできることを示せたと考えている。また、本年度の研究において、地表変動のモデリングの重要性を示すことができた。特に、時間とともに最適なモデルが変化することを示し、このようなモデルの時間発展を明らかにすることで、地表変動が持つ地質学的な意味をより理解することができると分かった。一方、課題としては、対象地域周辺で取得されたデータが限られている場合に、精度良くPS干渉SAR解析を行うことが難しい点や、モデリングにおいて地下の不均質性の影響を考慮できていない点が挙げられる。本年度は、前年度に成果が出ている大規模地震後の局所的な地表変動を対象として、PS干渉SAR解析の手法開発および地表変動の地質学的解釈・モデリングを行った。具体的には、2016年熊本地震前後の阿蘇火山の地表変動および熊本平野の地表変動を対象に解析を行った。阿蘇火山を対象とした解析では、前年度の研究において、カルデラ北西部で年間約7cmの沈下が地震後1年半にかけて発生していることが分かった。前年度はこの変動源位置の推定を等方均質弾性体中の球状圧力源を仮定して行ったが、本年度は圧力源の形状や地下の不均質性を考慮した場合の変動源位置について検討を行った。
口腔粘膜難治性疾患の発症機序に関する研究:活性酸素(O_2^-)とサイトカインの検討

一般に生体内において、好中球は刺激物に応答して種々の代謝変化を示す。そのうちNAD(P)Hオキシダーゼによって過剰のスーパーオキサイド(O_2^-)が生成されると炎症性反応を示し、特に自己免疫疾患と呼ばれる難病類は絶えず供給される抗原-抗体複合体の刺激の結果、(O_2^-)が生成され続けるために生ずるとされている。この過程において炎症前駆性サイトカインといわれているTNF-α、IL-Iα、IL-Iβ、IL-6やG-CSFなどのサイトカインも重要な役割を担っていると考えられる.一方、ビスコクラウリン型アルカロイド(BA)は各種口腔粘膜疾患に有用であるとの報告もなされている。そこでわれわれは、口腔粘膜難治性疾患の発生機序を解明するために、主として口腔扁平苔癬(OLP)にBAを投与することにより末梢血好中球の活性酸素の一つであるO_2^-産生能ならびにO_2^-産生に関与する可能性が高いと考えられる各種サイトカインレベルの臨床経過に伴う変動を検討した。その結果、下記の結論を得た。1)慢性再発性アフタ、放射線性口腔粘膜炎、OLP患者に対するBAの投与は臨床的に有用であり、特にOLP患者のBA投与前と投与中や投与後の臨床症状改善度の間には統計学的有意差(P<0.0001)が認められた。2)OLP患者の臨床症状改善時にはBA投与前値に比べて投与中や投与後に末梢血好中球のO_2^-産生能の有意の抑制が認められた。3)OLP患者に対するBA投与による臨床症状の改善時には、血漿中TNF-α、IL-βの低下傾向(それぞれP=0.12,P=0.09)が観察されるようである。以上より、OLPの発症過程においては、末梢血好中球のO_2^-過剰産生と炎症前駆性サイトカインであるTNF-α、IL-βなど、ある種の血漿中サイトカインが深く関与している可能性が示唆された。しかし、その他の口腔粘膜難治性疾患の発生機序に関しては、なお、この研究の課題である。各種口腔粘膜疾患患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA)20mg30mg/dayを6ヶ月以上投与することにより、現在まで以下の結果を得ている。1.各種口腔粘膜疾患患者の末梢血好中球のO_2^-産生能は投与中ならびに投与後値は投与前値に比べて有意の低値を示した。2.口腔扁平苔癬患者に対するBAの投与は臨床的に有用であり、これらの患者にはBAの投与中や投与後に末梢血好中球O_2^-産生能の抑制が観察された。3.現時点では、上記の2における血漿中各種サイトカインレベルについては重症型のIL-6、IL-8の値が上昇しているようであり、またBAの投与によりこれらのレベルが低下していく傾向がみられており、さらに症例を重ねて検討の予定である。各種口腔粘膜難治性疾患の発症機序を解明するために、各種患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA)20mg30mg/dayを6ヶ月以上投与することにより、現在まで以下の結果を得ている。1.BA投与後の各種口腔粘膜疾患患者の末梢血好中球のO_2^-産生能は投与前値に比べて低値を示し、両者間に統計学的有意差が認められた。

2.口腔扁平苔癬(OLP)患者に対するBAの投与は臨床的に有用であり、これらの患者にはBA投与中や投与後に末梢血好中球のO_2^-産生能の抑制が認められた。3.上記2.のOLP患者に対するBA投与による臨床症状の改善時には血漿中TNF-α、IL-6の低下、G-CSFの上昇が観察されるようであり、OLPの発症過程において、末梢血好中球のO_2^-過剰産生と血漿中各種サイトカインの関与の可能性が示唆された。4.放射線性口腔粘膜炎については、その発症に好中球やリンパ球の機能や数の低下が関与している所見が得られたが、その他の各種口腔粘膜難治性疾患についても、さらに症例を重ねて検索していく予定である。各種口腔粘膜難治性疾患の発症機序を解明するために、各種患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA)20mg30mg/dayを6ヶ月以上投与することにより、現在まで以下の結果を得た。1)BA投与後の各種口腔粘膜疾患患者の末梢血好中球のO_2^-産生能は投与前値に比べて低値を示し、両者間に統計学的有意差が認められた。2)口腔扁平苔癬(OLP)患者に対するBAの投与は臨床的に有用であり、BA投与前と投与中や投与後の臨床症状改善度の間には統計学的有意差(P<0.0001)が認められた。3)口腔扁平苔癬(OLP)患者の臨床症状改善時にはBA投与前値に比べて投与中や投与後に末梢血好中球のO_2^-産生能の有意の抑制が認められた。4)上記2)のOLP患者に対するBA投与による臨床症状の改善時には、血漿中TNF-α、IL-βの低下傾向(それぞれP=0.12,P=0.09)が観察されるようであり、OLPの発症過程において、末梢血好中球のO_2^-過剰産生とある種の血漿中サイトカインの関与の可能性が示唆された。
人工レセプタ-を含む膜アセンブリ-による分子認識機能制御

1.相補的塩基対形成および静電的相互作用による二点認識に基づいてグアノシンヌクレオチドとホスト-ゲスト錯体を形成することができるシトシン修飾トリアミン(1)を感応素子とするPVC支持液膜型電極を作製し,それがグアノシンヌクレオチド(5'ーGMP,5'ーGTP)に対して選択性を示すことを明らかにした。対照化合物を用いた電極との比較から,ヌクレオチドに対する電位応答識別のためには,上記のような二点認識が必須であることが示された。2.有機化合物を取り込みうる定まった構造の疎水性内孔を持つカリックス[6]アレンの長鎖アルキルエステル誘導体(2)を感応素子とするPVC支持液膜型電極を作製し,それが中性pHにおいてNH_3^+のα位に置換基を持たないβ-フェネチルアミン型の一級アミン(例えばド-パミンなど)に対して選択的な電位応答を示すことを明らかにした。さらに^1HーNMRにより,上記の選択性がカリックス[6]アレン環へのゲスト取り込みに伴う形状識別に基づくものであることが支持された。3.ラングミュア水槽中の水溶液上に展開した長鎖アルキル型シクロデキストリン(3)の圧縮単分子膜について,ホストーゲスト錯体形成に伴うマ-カ-物質の透過性変化を,水槽中でのin situサイクリックボルタンメトリ-により調べた。その結果,種々の有機ゲストの取り込みよるチャンネル入口の直接的ブロックにより,膜透過性の制御が可能であることが示された。
スピーキングテストの妥当性検証に基づいた英語カリキュラムの開発に関する実証的研究

大学の英語プログラムにおけるスピーキングテストの導入を例として、実際のカリキュラムの進行の中でテストの妥当性の検証を行うことを目的に、今年度は、4月と12月に4種類の英語テストを実施するとともに、スピーキングテストの実施直後に、受験経験に関する意識調査を行い、特に表面的妥当性の観点から分析を開始した。今年度は、研究の第1段階として、対象となる学習者の英語力を把握するために、英語力全般およびスピーキング力を測定する外部テスト(CASECおよびVersant Speaking Test)に加えて、基本文法テストおよび語彙サイズテストを作成し実施した。また、スピーキングテスト実施直後の意識調査用の質問紙を作成・実施し、量的分析を試みながら質問項目の微調整を行い、次年度の準備を進めた。当初予定していなかった文法項目および語彙テストのアイテム・バンクの構築を行い、それをもとにしたテストを実施し、文法項目については項目分析を行い、テスト項目の絞り込みを行った。なお、カリキュラムと連動したタスクをもとに、教室環境で実施可能なスピーキングテストのためのアイテム・バンクの構築については、発話データの分析手法の検討を行ってきたが、次年度に、新規に研究分担者として英語母語話者に加わってもらい、発話データの収集と書き起こしおよびCAF(Complexity, Accuracy, and Fluency)を中心とした具体的な分析を開始することとした。データを十分に蓄積した上で分析を行い、学会等で発表する予定であったが、アジアの教育関係者を中心とした学会が開催されたため(於・東京)、2018年度中に研究の一部の発表を行い、さらに本年度の分析結果をもとに、2019年度には大学英語教育関係の国際学会で、予備調査を中心として研究成果を発表することが決まっている。各種英語テストの実施および質問紙調査については順調に進んでいるが、教室レベルで実施するテストの開発については、学習者の基礎的英語力の把握の観点から、当初、予定していなかた文法テストおよび語彙サイズテストの作成・実施を行い、アイテム・バンクの構築に至った。ただし、スピーキングテストの開発については、その予備調査としての発話データの書き起こしと分析の際に、英語母語話者の協力の必要性があったことから、2年次以降に集中してデータ収集を行うこととした。本英語プログラムにおける科目間の有機的なつながりの重要性から、CALLの授業とプレゼンテーションの授業との連携が図れるよう、スピーキングの流暢さ(fluency)に関わるリズム・イントネーションの指導案を作成した。また、スピーキングテスト開発の前段階としての基礎研究として、英語力の変化をみるために、当該学生の英語力に見合った流暢さを調べるためのタスクを種々の文献を参考に作成した。これらの情報をもとに、次年度以降の本格的な開発作業に備える準備を整えた。第1段階で予備調査を行い、その結果をもとに、今後は研究の第2段階としてデータ収集と分析を中心に研究を進めながら、教室レベルで実施できるスピーキングテストやタスクの開発とその妥当性を検証していく。第1段階で検討したテスト(2種の外部テストおよび作成した文法および語彙テスト)ならびに作成した質問紙は、2019年度以降も継続して実施する(4月および12月を予定)が、それに加えて、我々が実際に指導に当たっている授業の内、音声での産出活動を中心とした科目間での連携を図りながら、発話データの分析を中心に、教室レベルでの指導と学習効果およびその検証方法の妥当性を検証していく。発話データについては、7月に抽出サンプルを対象にデータを収集し、書き起こし作業を行いながら、具体的な分析を開始する。研究の遂行上、英語での発話データの書き起こしについては、当初、大学院生に謝金を払って作業依頼を予定していたが、英語母語話者による点検や適切さの判断を要することから、2019年度からは研究分担者として1名の英語母語話者を追加し、積極的に分析作業に加わってもらう。カリキュラム内での外部テストのあり方についての提言に加え、応答プロセスの検証と質問紙調査の結果から学習者の学びに対する意識と測定具の適合性を分析しながら、本研究の対象となった英語プログラムの継続的な調整と改善を行い、さらに、スピーキングテスト導入の成果を検証し、課題を明らかにする。なお、第3段階では、国内外の学会での積極的な発表を行い、様々な研究者からフィードバックをもらい、最終のまとめへとつなげる。

なお、カリキュラムと連動したタスクをもとに、教室環境で実施可能なスピーキングテストのためのアイテム・バンクの構築については、発話データの分析手法の検討を行ってきたが、次年度に、新規に研究分担者として英語母語話者に加わってもらい、発話データの収集と書き起こしおよびCAF(Complexity, Accuracy, and Fluency)を中心とした具体的な分析を開始することとした。データを十分に蓄積した上で分析を行い、学会等で発表する予定であったが、アジアの教育関係者を中心とした学会が開催されたため(於・東京)、2018年度中に研究の一部の発表を行い、さらに本年度の分析結果をもとに、2019年度には大学英語教育関係の国際学会で、予備調査を中心として研究成果を発表することが決まっている。各種英語テストの実施および質問紙調査については順調に進んでいるが、教室レベルで実施するテストの開発については、学習者の基礎的英語力の把握の観点から、当初、予定していなかた文法テストおよび語彙サイズテストの作成・実施を行い、アイテム・バンクの構築に至った。ただし、スピーキングテストの開発については、その予備調査としての発話データの書き起こしと分析の際に、英語母語話者の協力の必要性があったことから、2年次以降に集中してデータ収集を行うこととした。本英語プログラムにおける科目間の有機的なつながりの重要性から、CALLの授業とプレゼンテーションの授業との連携が図れるよう、スピーキングの流暢さ(fluency)に関わるリズム・イントネーションの指導案を作成した。また、スピーキングテスト開発の前段階としての基礎研究として、英語力の変化をみるために、当該学生の英語力に見合った流暢さを調べるためのタスクを種々の文献を参考に作成した。これらの情報をもとに、次年度以降の本格的な開発作業に備える準備を整えた。第1段階で予備調査を行い、その結果をもとに、今後は研究の第2段階としてデータ収集と分析を中心に研究を進めながら、教室レベルで実施できるスピーキングテストやタスクの開発とその妥当性を検証していく。第1段階で検討したテスト(2種の外部テストおよび作成した文法および語彙テスト)ならびに作成した質問紙は、2019年度以降も継続して実施する(4月および12月を予定)が、それに加えて、我々が実際に指導に当たっている授業の内、音声での産出活動を中心とした科目間での連携を図りながら、発話データの分析を中心に、教室レベルでの指導と学習効果およびその検証方法の妥当性を検証していく。発話データについては、7月に抽出サンプルを対象にデータを収集し、書き起こし作業を行いながら、具体的な分析を開始する。研究の遂行上、英語での発話データの書き起こしについては、当初、大学院生に謝金を払って作業依頼を予定していたが、英語母語話者による点検や適切さの判断を要することから、2019年度からは研究分担者として1名の英語母語話者を追加し、積極的に分析作業に加わってもらう。カリキュラム内での外部テストのあり方についての提言に加え、応答プロセスの検証と質問紙調査の結果から学習者の学びに対する意識と測定具の適合性を分析しながら、本研究の対象となった英語プログラムの継続的な調整と改善を行い、さらに、スピーキングテスト導入の成果を検証し、課題を明らかにする。なお、第3段階では、国内外の学会での積極的な発表を行い、様々な研究者からフィードバックをもらい、最終のまとめへとつなげる。
三元系Li酸化物における高温還元環境下の欠陥生成と水素同位体挙動の解明

Li2TiO3のように,(001)方向に異なる原子層が積み重なる層状構造では,最表面は複数の終端構造を取りうる.表面での反応性は,その電子状態によって異なるため,水素同位体の放出過程を理解するためには,その終端構造の解明が不可欠である.本研究では,DFTによる表面エネルギー計算と,LEED, STMによる表面構造解析の実験結果とを相補的に組み合わせて,その終端構造を明らかにする.その構造を基に,Li2TiO3(001)表面におけるH2O分子と,H2分子の脱離・吸着メカニズムと,O空孔との相互作用を評価する.DFTで計算した表面エネルギーの比較から,表面法線方向の双極子モーメントが相殺するとともに,ダングリングボンドが生じないLi3-O6-Li2Ti4終端およびLi3-O6-Li4Ti2終端構造(LiTi2終端面が緩和した構造)が安定であることを明らかにした.また,第一層のLi原子配置に由来するエンタルピー変化に対し,エントロピーの寄与は無視できないほどに大きいため,様々なLi原子配置を取りうることが示唆された.これは前年度行ったSTM像の観測結果とも矛盾しない.次に,最安定のLi3-O6-Li2Ti4終端構造を対象として,H2O分子と,H2分子のH原子が,電気陰性度の高いO原子に物理吸着することを確認した.水酸基が形成されるサイトとそのO-H結合の配向性も,表面の静電ポテンシャルから説明できる.最表面のO空孔が存在する場合には,H2O分子中のO原子が捕捉されることで,水酸基形成により系が安定になることが示された.このO空孔へのH2O分子の捕捉は,活性化障壁無しで進むため,表面水酸基形成の主要な反応経路であることが明らかになった.本研究の目的は還元されたLi2TiO3(001)表面における水素同位体の放出挙動をモデル化することである.特に表面における水素同位体の脱離・吸着挙動を理解することは,その放出速度と放出化学形を予測するために不可欠である.しかしLi2TiO3(001)表面については,水素同位体の放出メカニズムを議論するために必要な,その表面構造でさえ明らかにされていない.上述の目的のため,本年度は4月から12月まで英国University College Londonに渡航し,低速電子回折(LEED),オージェ電子分光法(AES),走査型顕微鏡(STM)による表面構造解析を試みた.還元処理を行う前のLi2TiO3は絶縁体であるが,高真空下で試料表面を1100°Cで加熱することにより,STMで観測する上で十分な導電性を持つことを確認した.還元された試料を対象として,LEEDパターンを解析し,表面数原子層の原子配列がバルクと同様の配列を示すことを確認した.STM像を解析することで,表面第一層がバルクと異なる複雑な原子構造を示すことを確認した.これはLi2TiO3をc軸に沿って壁開した面が極性表面であり,再構成を引き起こしたものと考えられる.一方で,一部にはバルク同様の6角形の原子配列も確認されたことから,還元されたLi2TiO3は複数の終端構造を持つ可能性が示唆された.6角形の原子配列については,Li層あるいはLi+Ti層が終端構造であると考えられる.これらの実験結果は,初めてLi2TiO3(001)表面の原子配列を明らかにした点で,水素同位体の放出挙動をモデル化に大きく貢献するものであり,大変意義深い.Li2TiO3のように,(001)方向に異なる原子層が積み重なる層状構造では,最表面は複数の終端構造を取りうる.表面での反応性は,その電子状態によって異なるため,水素同位体の放出過程を理解するためには,その終端構造の解明が不可欠である.本研究では,DFTによる表面エネルギー計算と,LEED, STMによる表面構造解析の実験結果とを相補的に組み合わせて,その終端構造を明らかにする.その構造を基に,Li2TiO3(001)表面におけるH2O分子と,H2分子の脱離・吸着メカニズムと,O空孔との相互作用を評価する.DFTで計算した表面エネルギーの比較から,表面法線方向の双極子モーメントが相殺するとともに,ダングリングボンドが生じないLi3-O6-Li2Ti4終端およびLi3-O6-Li4Ti2終端構造(LiTi2終端面が緩和した構造)が安定であることを明らかにした.また,第一層のLi原子配置に由来するエンタルピー変化に対し,エントロピーの寄与は無視できないほどに大きいため,様々なLi原子配置を取りうることが示唆された.これは前年度行ったSTM像の観測結果とも矛盾しない.次に,最安定のLi3-O6-Li2Ti4終端構造を対象として,H2O分子と,H2分子のH原子が,電気陰性度の高いO原子に物理吸着することを確認した.水酸基が形成されるサイトとそのO-H結合の配向性も,表面の静電ポテンシャルから説明できる.最表面のO空孔が存在する場合には,H2O分子中のO原子が捕捉されることで,水酸基形成により系が安定になることが示された.このO空孔へのH2O分子の捕捉は,活性化障壁無しで進むため,表面水酸基形成の主要な反応経路であることが明らかになった.
ゴルジ体による細胞機能調節機構の解明

本研究では、間期の細胞においてGRASP65の277番目のセリン(S277)がリン酸化されていること、また、このリン酸化がEGFなどの増殖刺激で増大することを明らかにした。また、EGFによる増殖シグナルが、ERKを活性化させること、また活性化ERKがS277を直接リン酸化することを明らかにした。さらに、S277が、M期において顕著にリン酸化されることを見いだし、その分子機構の解析を行った。S277付近のアミノ酸配列は(PGSPG)であって、ほ乳類のGRASP65で良く保存されていた。この部位は、cdk1/cyclinBのリン酸化酵素の認識配列に合致していた。M期の細胞質抽出液でGRASP65を処理するとS277は顕著にリン酸化され、これはcdkの特異的阻害剤であるroscovitinで阻害された。一方、MEKの阻害剤であるU0126存在下で調整し、ERKを不活化したM期の細胞質抽出液でもS277はリン酸化された。以上のことから、M期でのS277のリン酸化は、cdk1/cyclinBによっておこり、ERKは関与しないことが強く示唆された。驚いたことに、N末がミリスチン酸修飾されないGRASP65(Δm-GRASP65)を精製しG2期の細胞の細胞質に導入すると、M期への進行が顕著に阻害されることを見いだした。M期への進行阻害は、導入するΔm-GRASP65のS277をアラニンに変異させるともはや観察されなかった。従って、Δm-GRASP65は、S277部位において何らかの細胞質因子と相互作用して細胞周期の進行を阻害していることが示唆された。さらに、リン酸化されたS277部位にPlk1が特異的に結合すること、また非リン酸化状態のS277部位に特異的に結合するタンパク質が存在することも見いだした。哺乳動物細胞のゴルジ体は層板構造を形成しているが、その形成と維持に機能する重要な因子としてGRASP65が知られている。GRASP65は細胞分裂期に顕著なリン酸化の上昇を示し、これが分裂期のゴルジ体の分散を引き起こす原因の一つとなっていると考えられているが、このリン酸化に関与するキナーゼやリン酸化部位の特定は進んでいない。我々は、SDS-PAGE上で移動度の違う2種のGRASP65が存在する事、また合成直後のGRASP65は高い移動度を示し、時間経過とともに低い移動度にシフトする事を発見した。アルカリホスファターゼ処理や種々のGRASP65欠失変異体を用いた解析により、このシフトは284番目のセリン残基(S284)のリン酸化修飾に起因することを突き止めた。さらにこの箇所に対する抗リン酸化ペプチド抗体(PS284)を作製し、間接蛍光抗体法による解析を行った結果、間期の細胞のゴルジ体にシグナルが認められた。細胞に血清やEGF刺激を与えると、ゴルジ体でのPS284抗体によるシグナル強度の上昇が観察された。このシグナル強度の上昇はMEK1,2の特異的阻害剤であるU0126存在下で抑えられた。また精製GRASP65に対し試験管内リン酸化反応を行った結果、S284部位はERK2によってリン酸化されることがPS284抗体を用いたイムノブロット法によって確認された。

これらのことから、細胞への増殖刺激がMEK-ERK経路を介してGRASP65のS284のリン酸化を引き起こしていることが示唆される。これまでの研究から、間期の細胞においてGRASP65の277番目のセリン(S277)がリン酸化されていること、また、このリン酸化はEGFなどの増殖刺激で増大することがわかっている。昨年度の研究では、EGFによる増殖シグナルが、ERKを活性化させること、また活性化ERKがS277を直接リン酸化することを明らかにした。本年度は、S277が、M期において顕著にリン酸化されることを見いだし、その分子機構の解析を行った。S277付近のアミノ酸配列は(PGSPG)であって、ほ乳類のGRASP65で良く保存されていた。この部位は、cdk1/cyclinBのリン酸化酵素の認識配列に合致していた。M期の細胞質抽出液でGRASP65を処理するとS277は顕著にリン酸化され、これはcdkの特異的阻害剤であるroscovitinで阻害された。一方、MEKの阻害剤であるU0126存在下で調整し、ERKを不活化したM期の細胞質抽出液でもS277はリン酸化された。以上のことから、M期でのS277のリン酸化は、cdk1/cyclinBによっておこり、ERKは関与しないことが強く示唆された。驚いたことに、N末がミリスチン酸修飾されないGRASP65(Δm-GRASP65)を精製しG2期の細胞の細胞質に導入すると、M期への進行が顕著に阻害されることを見いだした。M期への進行阻害は、導入するΔm-GRASP65のS277をアラニンに変異させるともはや観察されなかった。従って、Δm-GRASP65は、S277部位において何らかの細胞質因子と相互作用して細胞周期の進行を阻害していることが示唆された。さらに、リン酸化されたS277部位にPlk1が特異的に結合すること、また非リン酸化状態のS277部位に特異的に結合するタンパク質が存在することも見いだした。
地球環境データの生産、モデル化および解析

人工衛星からの地球環境データとともに地上、地中、海洋等で得られる環境データの生産、モデル化および解析を研究課題として、企画調査を行った。人工衛星からのデータや地上、地中、海洋等で得られる地球環境データにはさまざまな種類があり、地球環境の把握に役立てられている。LANDSAT衛星データは、土地被覆分類に関係して土地利用状況の把握、森林管理、都市内緑地状況の広域変化や経年変化の把握などへの応用がなされている。ADEOS衛星の運用期間は短かったが貴重なデータが蓄積され、大気環境データ等の今後の有効利用が期待されている。TRMM衛星は1997年から1998年にかけての20世紀最大のエルニーニョ現象を宇宙から見ることを可能にさせた。このような環境データの生産においてどのような統計学的問題が横たわっているのかについて調査した。モデル化および解析の面では、クリギング手法がその発端に見られるように鉱物資源データの解析に有効であることが知られているので、手法の発展と環境データへの応用の観点で調査を行った。統計学のその他の手法に関しては、幾何補正に関係するモデル化、土地被覆分類に関係して判別分析やニューラルネット、空間点過程やクリギング等の時空間データモデリング、混合分布モデル、一般化線形モデルの一般化、カルマンフィルター等、さまざまな事柄が関係するので、これらについても調査した。さらに、それぞれの場面で科学技術分野の専門家と統計科学者との共同研究の企画を行った。
電子メールでの質問・感想メッセージに対する自動応答システムに関する研究

本年度は,以下のことを行った.・自然言語処理を利用した日本語の情報検索システムの開発と評価電子メールでの自動応答システムの中で重要な機能の一つに,送られてきた質問に対して適切な回答を探す機能があげられる.質問は,キーワードの列ではなく,一般の自然言語文で与えられるため,言語処理技術の利用が重要となる.そこで昨年度は,自然言語処理技術と,既存の情報検索技術とを融合させた検索システムを開発したが,係り受け情報を利用する際に生じる検索の取りこぼしが問題として残っていた。そこで本年度は,その問題を回避すべく,潜在的意味索引法を導入し,精度の向上を計った。そして,日本語の情報検索システム評価用テストコレクショを用いて,その有用性を確かめた.・講義について出された電子メールの分析学生から教官に対して送られてきた質問や感想についてのメールに対する自動応答を行うためには,まず,その内容の分析が必要となる。そこで,そのようなメールから,まず,質問・要望・感想文を自動抽出し,ついで抽出した各文の内容を分類することで,講義内容の理解度や興味の対象の分析を支援するシステムを試作した。半期の講義中に出されたメール362通に対して,抽出精度は約90%であった。また,抽出された質問文120通を,学習用とテスト用,各60通ずつに分け,多項式関数をカーネル関数とするSVMを利用して,その質問文が,講義のどの項目の内容に対する物かの分類を行った結果,約90%の精度を得ることがわかり,講義の各項目に対する学生の理解度を把握するための分析システムとして利用できることを確認した。本年度は,以下のことを行った.●自然言語処理を利用した日本語の情報検索システムの開発と評価電子メールでの自動応答システムの中で重要な機能の一つに,送られてきた質問に対して適切な回答を探す機能があげられる.質問は,キーワードの列ではなく,一般の自然言語文で与えられるため,言語処理技術の利用が重要となる.本システムで用いている技術は,形態素解析や,構文解析,シソーラスを用いた意味解析,照応解析などの言語処理技術を,既存の情報検索技術と融合させたものである.日本語の情報検索システム評価用テストコレクションBMIR-J2を用いて評価し,その有用性を確かめた.●Web情報のマイニングと,マイニング情報の管理システムの開発と評価電子メールで寄せられる質問の回答の中には,Webで調べられる物が少なくない.そのために,Web情報のマイニング機能は,本研究のシステムにとっても重要である.本研究では,その一貫として,ある分野のページの中から,特定の用語を抽出し,その用語を知識ベースに入れて管理するシステムと,その用語間の関連性を調べるシステムの開発とを行った.今回対象としたのは,国際会議の論文募集関連のファイルであり,そのファイルの収集と,そのファイルから会議名や日付,論文締め切り日,トピック,URLなどを抽出し,トピック間の関係を求めた.また,本システムの各機能を,独立した知的ソフトウェアモジュールとするためのマルチエージェントシステムの研究についても行った.本年度は,以下のことを行った.・自然言語処理を利用した日本語の情報検索システムの開発と評価電子メールでの自動応答システムの中で重要な機能の一つに,送られてきた質問に対して適切な回答を探す機能があげられる.質問は,キーワードの列ではなく,一般の自然言語文で与えられるため,言語処理技術の利用が重要となる.そこで昨年度は,自然言語処理技術と,既存の情報検索技術とを融合させた検索システムを開発したが,係り受け情報を利用する際に生じる検索の取りこぼしが問題として残っていた。
無声映画期における映画館の興行形態についての基盤的研究

本研究は、日本映画の特性を理解するために、データベース等のデジタルヒューマニティーズの研究方法を取り入れながら、日本の都市における、無声映画期の映画館の興行形態を明らかにしようとした基礎研究である。本研究を通じて、映画草創期における東京と京都の映画の興行形態に差異が生じていたことや、それが歌舞伎や新派劇等の演劇との関係性の違いに因っていたことが明らかになった。これらの研究成果を、単行本の刊行や国際学会の口頭発表等によって、学術的に発信した。本研究は、日本映画の映像表現が、映画以外の諸芸能とともに、どのような文化的複合性のもとで形成されたのかを明らかにするため、無声映画期の映画館プログラムのデータベース構築を通じて、同時期の興行形態を把握する基盤的研究の確立を目的としている。上記の目的にもとづき、今年度は以下のように研究を実施した。(1)今年度に複写等によって収集した、映画館プログラムの「番組」のデータベース化を進めた。具体的には、仙台、東京、横浜、浜松、京都、大阪、佐賀および大連の各都市の映画館について、映画以外の各種実演も含めた、計2421件のレコードを作成し、web公開用データベース構築のための準備をおこなった。(2)映像表現の地域性との関連から、多数の撮影所が立地した東京および京都で発行された映画館プログラムを中心に、国内外のフィルムアーカイブにおける、その所蔵状況を調査した。この成果にもとづき、次年度において所蔵を確認したフィルムアーカイブで実地調査をおこない、今年度に作成したレコードと統合するためのデータを収集する。(3)ポルデノーネ無声映画祭(イタリア)において、無声映画および幻燈の劇場における興行形態の実地調査をおこない、日本における無声映画の興行形態との比較をおこなうための情報を収集した。(4)映画館の興行形態に関する今年度の研究の一部を、論文「映画館の〈誕生〉-電気館にみられた興行と観客の変容-」(岩本憲児編『日本映画史叢書15日本映画の誕生』森話社、2011年刊行予定)にまとめ、成果として発信した。本研究は、映画館プログラムという一次資料にもとづいたデータベースの構築と運用を通じて、いかなる文化的複合性と結びつきながら、無声映画期に日本映画の映像表現が確立していったのかを明らかにするものである。2011年度は、演劇博物館が所蔵する資料を中心に、映画館プログラムの追加調査、データ採録を引き続きおこなうとともに、前年度に所蔵状況を調査した他機関(東京国立近代美術館フィルムセンター、太田市立新田図書館、神戸映画資料館)での実地調査およびデータ採録を進めた。上記のデータを、前年度に作成したデータに加え、さらに先行研究を中心とした文献資料をもちいて、採録したデータの統整合も実施した。これらのデータを活用しつつ、無声映画期に日本映画の製作拠点としての地位を確立した、東京と京都に焦点を絞り、両都市における映画興行の差異について比較研究をおこなった。その結果、無声映画草創期の東京と京都における映画館の機能が、同時代の映画興行において異なる特色を有していたこと、それが都市空間における劇場との地理的配置と深く結びついていたことを明らかにした。その成果の一部を、単行本『日本映画草創期の興行と観客東京と京都を中心に』および招待講演「Modern Cities and Filmmaking in Japan around 1910:Differences Between Tokyo and Kyoto」等のなかで公表した。本研究は、日本映画の映像表現が、語り芸や音楽、演劇など、映画以外の諸芸能とともに、どのような文化的複合性のもとで形成されたのかを明らかにするために、無声映画期の映画館プログラムのデータベース構築を通じて、当該期の映画館の興行形態を調査分析し、その理解の基盤となる基礎研究を実施したものである。本年度は、仙台、東京、横浜、浜松、京都、大阪、佐賀および大連の各都市で発行された映画館プログラムについて、これまで収集してきたテキストデータをもとに構築したデータベースを整備・活用し、本研究が着目してきた興行形態の地域性という観点から、映画史的考察をおこなった。そして、無声映画期に現代劇と時代劇に分岐していった、東京と京都の映画製作で主流となる、映像表現の地域的な差異の要因として、都市空間における映画館と諸芸能の興行形態の地理的分布に偏差が生じていたことを指摘し、その成果を国際学会で口頭発表した("The Development of Regional Characteristics during the Emergence of Moving Picture Theaters: AComparison between Tokyo and Kyoto," Twelfth International Domitor Conference, 2012)。また、無声映画期以降の旧植民地と日本映画との関係も視野に入れて分析を進め、「満洲国」と「内地」の映画館に関する比較研究をおこない、その成果の一部を、雑誌『満州映画』の解題として発表した(「『満洲映画』の映画史的位相ー解題を兼ねて」『満州映画(復刻版)』8巻所収、2013年)。映画館の興行形態に関する基盤的研究を実現するための核となる、データベースの構築について、データの収集、統整合は順調に進んでいる。

また、データベースを運用した研究成果も着実に出ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。映画館プログラムの実地調査をおこなった機関が限定されているため、来年度は映画館プログラムを所蔵する、実地調査の対象となる機関を増やし、データに多様性を加えることを予定している。
1原子寸法オーダーで急峻なシリコン/ゲルマニウムヘテロ界面の形成法に関する研究

1.Ge基板にジメチルゲルマンを原子状水素の交互供給を行い、GeのホモALEを実現した。成長速度は、420°Cから530°Cまでの広い温度範囲にわたり1原子層/サイクルで一定であり、また、どちらのガスの照射量にも依存しない。AES測定により、膜中へのCの混入はないことを確認した。AFMによる観察により100サイクルのALEによる表面荒さの増加は2原子層程度であることを確認した。2.Ge基板に原子状水素とジクロルシランの交互供給を行いSi層を形成した。この基板表面の構造を角度分解XPS法により調査した。その結果、Ge上のSiのヘテロALEではSiは1原子層/サイクルで成膜すること、成膜したSiの表面に1原子層近いGeが表面偏折することがわかった。これは原子状水素の照射により成長膜表面をカバーしている塩素がはずれ、Si表面がむき出しになるからである。従って、成長Si層の表面を常にカバーしながらALEを行う必要がある。3.Si上のGeのテヘロALEにおいて、Si基板上に原料ガス中の有機基が吸着しGeの原子層吸着を妨げることをXPS観察により確認した。そこで、有機原料ガスの代わりにトリクロルゲルマンを照射し、0.5原子層のGeが吸着することを確認した。