hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光X線を用いた磁気散乱・吸収へのパルスマグネットの応用

放射光X線を利用した磁気散乱・吸収実験を、高磁場下で行うことを目的として、パルスマグネットを作製した。マグネエットのコイルに使用するビッター板は、銅板を撃ち抜き加工することにより作製され、外形144mm、厚さ1mm、24個の冷却水用の穴の開いた円環状のもので、その一部をV字型に切断してある。これと同様の形状をしたFRKP製の絶縁板とビッター板を螺施状に、交互に積み重ねるとコイルを形成することができる。作製した内径40mmのパルスナグネットをコンデンサーバンクと接続し、磁場発生の実験を行った結果、マグネットの中心部において、パルス幅1m秒の正弦半波で、16Tのパルス磁場が得られることが確認できた。X線磁気散乱に有利な90°散乱や、蛍光法による吸収測定に用いるための内径30mmのスプリット型マグネットも現在作製中である。パルス磁場の発生時には、同時に種々のノイズも発生することが予想される。放射光施設は共同利用のため、他のビームラインへの影響も考えられる。パルスナグネットを、高エネルギー研究所・AR放射光施設に持ち込み、ノイズチェックを行った。マグネットからの漏れ磁場と、電源ラインを伝わってくる電気的ノイズを測定した結果、測定機器へ影響を与えるようなノイズはないことが確認できた。さらに、ストーレッジリング運転中におけるリングカレントへの影響の有無も確認する予定である。以上のような準備のもとに、高磁場下でのX線磁気散乱・吸収測定が、実行可能の状態となる。今後は、硬磁性体や、メタ磁性体の試料を用いて実験を行うべく、計画を進めていく。
受精前後における遺伝子発現リプログラミングの調節機構について

本研究では、受精前後における遺伝子発現リプログラミング機構の解明のため、次のような研究ステップを計画した。1.リアルタイムに発現している遺伝子プロファイルの作成2.転写制御機構の解析-転写因子・エピジェネティックな修飾3.RNAiによる機能解析以下にこの計画に沿った研究成果の概略を記す。1.1細胞期胚にBrUTPを導入し、一定時間内にこれを取り込んだmRNAを抗BrU抗体で単離した後、これをマイクロアレイによって解析することで、1細胞期胚における遺伝子発現プロファイルを明らかにすることを試みた。その結果、1細胞期で発現している50以上の遺伝子を明らかにした。これらの遺伝子の制御領域を解析した結果、PaxおよびEts familyに属する転写因子が結合する配列を持つものが多数存在することが明らかとなった。2.まず、1500の転写因子を載せたマイクロアレイを用いて、成長卵および初期胚での転写因子の発現を調べた。その結果、転写因子の発現パターンは1細胞期から2細胞期にかけて最も大きく変化していた。さらに成長卵から2細胞期胚にかけてTATA-lessのプロモーターを活性化するEts familyに属する転写因子群の発現増加が顕著に見られた。次に、成長期卵と受精後の初期発生期胚について、様々なエピジェネテック調節に関わるヒストン修飾を調べた。その結果、卵が成長する過程において、調べたすべてのヒストン修飾が増加していた。また、受精後においては、着床期前初期発生過程で様々な修飾が大きく変化していることが明らかとなった。3.成長中の卵にRNAiを顕微注入し、in vitroでGV期卵にまで成長させ、その後め減数分裂、および初期発生への影響を調べるための実験系の確立を試み、本実験系が効果的に機能することを確認した。(1)初期胚でリアルタイムに発現している遺伝子の制御領域の解析マウス胚は受精後の1細胞期中期より遺伝子発現を開始するが、この時リアルタイムに発現している遺伝子のプロファイルを作成するには、胚中に大量に蓄積された母性mRNAから、新しく合成されたmRNA(新生mRNA)を単離することが必要である。そこで、胚にブロモ標識したUTP(BrUTP)を注入し、抗BrU抗体で沈降させることによってBrUを取り込んだ新生mRNAを単離するという手法を用いた。そして、単離されたmRNAについて、マイクロアレイで解析した結果、これまでに1細胞期胚で発現しているという報告のなかった50以上の遺伝子の発現が確認された。これらの遺伝子の制御領域を解析した結果、PaxおよびEts familyに属する転写因子が結合する配列を持つものが多数存在した。(2)転写制御機構の解析-転写因子の解析卵、および初期胚における転写制御機構の解明のため、これらの細胞において実際に発現している転写因子のプロファイルを得ることを試みた。すなわち、1500の転写因子(候補を含む)を載せたマイクロアレイ(バイオメトリックス社)を用いて、成長期卵、1細胞期、2細胞期、胚盤胞期胚における蓄積mRNAを解析した。この結果を、上記(1)の結果に照らし合わせると、受精を境にEts famllyによるTATA-lessプロモーターの活性化が起こり、これが遺伝子発現のリプログラミングに関わっていることが示唆された。まず、遺伝子発現のリプログラミングが起こる前後の成長期卵と受精後の初期発生期胚について、様々なエピジェネテック調節に関わるヒストン修飾を調べた。

特に、遺伝子発現が停止する生後15日を過ぎた仔マクスから得られた卵(直径50μm程度)で急激にこれらの修飾の増加が見られたが、その中には遺伝子発現の活性化に関与すると考えられているヒストンH4のアセチル化やヒストンH3K4のメチル化なども含まれていた。したがって、これらの修飾の増加は、体細胞などで見られる遺伝子発現調節に関する機能とは異なる、ゲノム全体のリモデリングに関わってものであることが考えられる。また、発生能力のないNSN(non-surrounded-nucleolus)型の核を持つGV期卵では、調べたすべてのヒストン修飾が低かった。このことは、NSN型核をもつ卵では、ゲノムのリモデリングが正常に進まず発生能力がないことを示唆しており、このような卵はゲノムリモデリングを研究するための有効な材料となるかもしれない。また、受精後のヒストン修飾の変化を調べたところ、着床期前初期発生過程で様々な修飾が大きく変化していることが明らかとなった。次に、ゲノム全体ではなく、個々の遺伝子についてそのヒストン修飾を調べる実験系の確立を試みた。哺乳類の卵や初期胚ではヒストン修飾の解析を行うクロマチン免疫沈降法に必要なだけの十分な量の材料を得ることが難しいからである。この問題を解決するため、調べたい遺伝子の調節領域を持つcDNA断片を卵あるいは初期胚に顕微注入してクロマチン構造を形成したものについてクロマチン免疫沈降法を行うというものである。この手法については、現在様々な条件検討を行っている途中であり、今後その確立を目指す予定である。卵あるいは受精直後の胚においては,遺伝子機能の解析を行うのにノックアウトマウスを作成しても多くの場合役に立たない。nullの個体が致死となった場合,次世代の卵を手に入れることが出来ないからである。そして,ヘテロ個体を交配した場合,例えnullとなる胚ができても,卵が成長する過程で蓄積された母性mRNAにより受精直後の初期発生が進行するため,この発生過程における目的の遺伝子の役割は明らかにできない。そこで,RNAiによる遺伝子発現の抑制を試みることとした。すなわち,成長中の卵にRNAiを顕微注入し,invitroでGV期卵にまで成長させ,その後の減数分裂,及び初期発生への影響を調べるというものであり,そのための実験系の確立,およびその応用を試みた。以下にその結果を記す。1)in vitroにおける卵胞卵培養とRNAiによるmRNA抑制実験系の確立生後12日目のマウスから成長卵を含む卵胞を取り出し,c-mosのRNAiを卵に顕微注入して培養を行った。そして,培養12日目にhCGを培養液に添加し,in vitroでの排卵を誘発し,減数分裂を起こさせた。その結果,培養12日の時点でc-mos mRNAは完全に分解され,減数分裂後にc-mos KOマウスで見られたものとまったく同じ表現型が得られたことから,本実験系が効果的に機能することが明らかになった。2)上記1)で確立した方法を用いて,ヒストン脱アセチル化に関与しているSirt1のノックダウンを行い,その機能解析を試みることとした。
ナイロンオリゴマー分解酵素の立体構造解析と人工アミド合成への応用

Arthrobacter sp.KI72株が保持するプラスミドpOAD2上には、高機能型ナイロンオリゴマー分解酵素(NylB)、およびNylB類似カルボン酸エステル分解酵素(NylB')がコードされており、非天然物質に対する微生物の適応・進化を分子レベルで解析する上で恰好の系である。本研究ではNylB/NylB'およびその基質複合体の立体構造を解析した。また、立体構造から触媒機能に重要と推定されるアミノ酸残基(Ser112, Lys115, Asp181, Tyr215, Asn266, Tyr370)を選定後、各種の変異酵素を取得した。機能変化との相関から、触媒機能に関わるアミノ酸残基を特定した。さらに、NylB/NylB'は、微水系で効率的にアミド合成反応を触媒するが、合成/分解活性の比が181位、187位のアミノ酸置換で大きく影響する現象を見いだした。変異酵素の立体構造解析から非天然アミドの高効率合成に必要な構造基盤を明らかにした。近代化学工業の進歩に伴い膨大な量の化学物質が合成され、多方面に利用されているが、これらの中には、生物毒性や内分泌攪乱作用を有するものも含まれており、環境中への拡散による生態系への影響が懸念されている。Arthrobacter sp. KI72株が保持するプラスミドpOAD2上には、高機能型ナイロンオリゴマー分解酵素(NylB)、およびNylB類似カルボン酸エステル分解酵素(NylB*)がコードされており、非天然物質に対する微生物の適応・進化を分子レベルで解析する上で恰好の系である。本研究では、下記の課題について検討する。(1)ナイロンオリゴマー分解酵素の構造NylB/NylB'の酵素分子単独、酵素・基質複合体の立体構造を解析する。さらに、触媒機能に重要と推定されるアミノ酸(Lys115, Tyr170, Asp181, Tyr215, Asn266, Tyr370)を他アミノ酸へ変えた変異酵素を取得し、機能変化との相関から、触媒機能に関わるアミノ酸残基を特定する。さらに、NylA,NylCについても、その構造を解析する。これらの結果を基に、非天然アミド化合物変換反応を触媒する酵素の設計原理創出を試みる。(2)逆反応による非天然アミド合成ナイロンオリゴマー分解酵素(NylB/NylB' )は、微水系で効率的にアミド合成反応を触媒する。その分子基盤を明らかにし、非天然アミド結合を有する有用物質の生産(逆反応を利用した非天然アミド合成)に応用する。我々は、ナイロンオリゴマー分解酵素(EI,EII,EIII)の構造進化や触媒機構を明らかにするとともに、有用アミド化合物変換への応用を目的として、同酵素群の立体構造を解析している。本研究では、6-aminohexanoate-cyclic dimer(Acd)hydrolase(EI)の触媒機構を推定するため、本酵素のX線結晶構造解析を行った。DALI-programにより類似タンパク質を検索したところ、EIは、malonamidase E2(MAE2)と高い構造類似性を示した(Z score:44.8)。酵素・基質複合体の解析では、基質分解を防ぐため、MAE2の触媒中心Ser^<155>と空間的配置が類似したEIのSer^<174>を部位特異的変異でAlaに置換し、変異酵素(EI-Ala^<174>)遺伝子をコードするプラスミドを構築した。同変異酵素を高発現・精製し、クエン酸ナトリウムを沈殿剤として結晶化後、20 mM Acdを含むcryoprotectant溶液に3時間浸漬した。SPring-8で、1.8Åまでの回折データを取得し、初期モデルを構築後、精密化を行った。酵素単独および基質複合体との重ね合わせから、i)Ser^<174>-OHはアシル中間体形成における求核基となる、ii)oisSer^<150>を中心にSer^<174>,Lys^<72>、Acdアミド窒素への水素結合ネットワークが存在し、これらが触媒中心を形成すると考えられた。また、基質複合体中のAcdは、分子モデル上で酵素分子内部に埋没しており、基質結合・生成物遊離の際、酵素が構造変化を起こすと推定した。

エンド型ナイロンオリゴマー分解酵素(Ny1C)は、3量体以上の直鎖状及び環状のナイロンオリゴマーを特異的に分解する酵素で、中性菌Arthrobacter(プラスミドpOAD2保持株)(p2-Ny1C)及び好アルカリ性菌Agromyces(A-Ny1C)から見出されている。両者はアミノ酸レベルで95%以上の相同性があるが、熱安定性は15°C、kcat/Kmは約13倍と触媒機能及び熱安定性に大きな差を有する。本研究では、Ny1Cの触媒機能と熱安定性に及ぼすアミノ酸置換効果を解明するため、両者で異なる5つのアミノ酸(Gly111→Ser、Asp122→Gly、His130→Tyr、Leu137→Ala、Va1225→Met)に焦点を絞り、部位特異的変異導入法によりアミノ酸置換を行い、得られた変異酵素について速度論的パラメータの算出、熱安定性試験、X線立体構造解析及びCD測定を行った。その結果、特に、122番目のアミノ酸残基が触媒機能及び熱安定性に大きく影響を与えるとともに、130番目のアミノ酸との組み合わせで、耐熱性が親型p2-Ny1Cより約30°C上昇し、75°Cまで安定化することを明らかにした。さらに、熱安定化効果を立体構造レベルで解析するため、D122G変異酵素のX線結晶構造解析を行った。p2-Ny1CのAsp^<122>は、隣接サブユットのGlu^<115>と非常に近い位置(2.45Å)にあり、Asp^<122>-COO^-とGlu^<115>-COO^-間との静電的反発により不安定化しているが、Gly^<122>への置換で同要因が解消されると推定できた。また、同置換に伴いLys^<159>の電子密度が明瞭となり、隣接サブユットのGlu^<115>との静電的安定化効果を増強すると推定した。また、D122G付近の水素結合ネットワークが増強していた。以上のように、Asp^<122>→Glyは1アミノ酸置換であるが、周辺の静電的相互作用及び水素結合ネットワークに影響を与え、タンパク質安定化に大きく寄与すると考えられた。ナイロンオリゴマー分解酵系(NylABC)の触媒機構を実験・理論両面から解明すると共に、得られた知見を基盤として、バイオプロセス構築へ有用な酵素の構築を行った。まず、NylBと88%の相同性を有するカルボン酸エステル分解酵素(NylB')から、6-アミノヘキサン酸二量体加水分解活性の高機能化を行った。得られた変異酵素と基質との複合体の構造解析から、ナイロン基質のアミノ末端側を安定化するアミノ酸置換〔181位のグリシンからアスパラギン酸への置換(Gly181→Asp)、および266位のヒスチジンからアスパラギンへの置換(His266→Asn)〕と、カルボキシル末端側を安定化するアミノ酸置換〔370位のアスパラギン酸からチロシンへの置換(Asp370→Tyr)〕の2つの高機能化経路が存在することを明らかにした。さらに、これらの置換を租み合わせ、加水分解機能(K_<cat>/k_m)が、自然界から分離された酵素(NylB)より、約5倍上昇した変異酵素の構築に成功した。一方、90%tert-ブタノール/10%水の反応系では、加水分解の逆反応により効率的にアミド合成反応が進行するが、合成/分解活性比(初速度の比)、及び最終生成物濃度が上記の位置におけるアミノ酸置換で大きく変動するという興味深い現象を見いだした。この分子機構を構造レベルで明らかにするため、各種変異酵素とモノマー基質との複合体の立体構造解析を行った。
イネのケイ酸吸収機構の分子遺伝学的解析

イネ品種オオチカラのアジ化ナトリウム処理により低ケイ酸突然変異系統(GR1)を誘発した.分子マーカーを用いた遺伝マッピングによる,GR1の低ケイ酸含有量は第2染色体長腕に位置する劣性単一遺伝子(Lsi)に支配されることが明らかになった.圃揚で慣行法に従って栽培したオオチカラおよびGR1の成熟期における植物体の各種成分を器官別に分析した.その結果,GR1のケイ酸含量(%)は原品種の1143%に低下していることがわかった.しかし,GR1ではリグニン含量がオオチカラの約1.21.4倍に増加しており,ケイ酸含量の低下による植物体の強度の低下をリグニン含量の増加によって補償している可能性が示唆された.幼苗におけるいもち病抵抗性を調査したところ,GR1は原品種オオチカラよりもいもち病斑が多いことが明らかになった.さらに,圃場栽培した材料をもちい,セジロウンカならびにコブノメイガの被害をみたところ,コブノメイガの食害を受けた葉の枚数がGR1において有意に多いことが明らかになった.圃場で栽培したときの乾物収量はオオチカラが1068kg/10aであったのに対し,GR1の乾物収量は1090kg/10aで,両者の間に有意差は認められなかった.ホールクロップサイレージを調整し,飼料としての化学成分ならびに牛に給餌したときの消化率を調査した.GR1突然変異体のケイ酸含有率はオオチカラの約1/7に減少していたにも拘わらず,消化特性においては原品種オオチカラとの間に顕著な差異は認められなかった.この原因として,GR1において消化が困難なリグニン含量が増加していたことが考えられる.ケイ酸の吸収機構を調査するための材料として,イネの根に関する突然変態を多数選抜し,特性解析を行った.ケイ酸は主に測根から吸収され,根毛はほとんどケイ酸の吸収に寄与しないことが明らかになった.イネ品種オオチカラのアジ化ナトリウム処理により低ケイ酸突然変異系統(GR1)を誘発した.分子マーカーを用いた遺伝マッピングによる,GR1の低ケイ酸含有量は第2染色体長腕に位置する劣性単一遺伝子(Lsi)に支配されることが明らかになった.圃揚で慣行法に従って栽培したオオチカラおよびGR1の成熟期における植物体の各種成分を器官別に分析した.その結果,GR1のケイ酸含量(%)は原品種の1143%に低下していることがわかった.しかし,GR1ではリグニン含量がオオチカラの約1.21.4倍に増加しており,ケイ酸含量の低下による植物体の強度の低下をリグニン含量の増加によって補償している可能性が示唆された.幼苗におけるいもち病抵抗性を調査したところ,GR1は原品種オオチカラよりもいもち病斑が多いことが明らかになった.さらに,圃場栽培した材料をもちい,セジロウンカならびにコブノメイガの被害をみたところ,コブノメイガの食害を受けた葉の枚数がGR1において有意に多いことが明らかになった.圃場で栽培したときの乾物収量はオオチカラが1068kg/10aであったのに対し,GR1の乾物収量は1090kg/10aで,両者の間に有意差は認められなかった.ホールクロップサイレージを調整し,飼料としての化学成分ならびに牛に給餌したときの消化率を調査した.GR1突然変異体のケイ酸含有率はオオチカラの約1/7に減少していたにも拘わらず,消化特性においては原品種オオチカラとの間に顕著な差異は認められなかった.この原因として,GR1において消化が困難なリグニン含量が増加していたことが考えられる.ケイ酸の吸収機構を調査するための材料として,イネの根に関する突然変態を多数選抜し,特性解析を行った.ケイ酸は主に測根から吸収され,根毛はほとんどケイ酸の吸収に寄与しないことが明らかになった.GR1はイネの必須元素であるケイ酸を積極的に吸収しない世界で初めての突然変異系統である.また,その特性は短因子劣性遺伝子に起因する.一方,飼料用イネの特性として,籾殻及び植物体のケイ酸が少ないことが求められている.そこで,本課題では低ケイ酸含量突然変異系統GR1の飼料用イネとしての利用の可能性について検討する.本年度は,突然変異系統GR1とその野生型オオチカラを供試し,それらの出穂日や稈長を始めとする農業形質,ケイ酸含量,いもち病抵抗性,コブノメイガ抵抗性及び茎葉・子実消化性を中心に比較し,飼料用イネとしての有用性を検討した.得られた結果の概要は次のとおりである.1)農業形質:GR1の出穂日はオオチカラのそれより1日遅かったが,稈長はオオチカラより約7cm低く,穂重もオオチカラの80%であった.また,いずれの系統にも倒伏は認められなかった.ただ,GR1の頴が出穂直後から褐色になりはじめ,成熟期には系統間の頴色の差は顕著であった.2)ケイ酸含量:GR1の籾殻及び茎葉におけるケイ酸含量はオオチカラの10-15%であり,系統間の差はきわめて顕著であった.3)いもち病抵抗性:幼植物における葉いもち抵抗性には系統間の差は認められなかった.4)コブノメイガ抵抗性:GR1における幼虫生存率等はオオチカラより有意に高く,GR1はオオチカラより好適な餌のようであった.

5)茎葉・子実消化性:いずれの乾物消化率にも系統間差は認められず,GR1の消化性はオオチカラと同様であった.GR1のケイ酸含量が野生型オオチカラより顕著に低いにも拘らず,GR1の茎葉や子実の消化性並びに葉いもち抵抗性がオオチカラと同程度であったことはたいへん興味深く,さらに検討を加える必要がある.また,GR1のケイ酸非吸収特性の遺伝解析については次年度での進展を期待したい.GR1はイネの必須元素であるケイ酸を積極的に吸収しない世界で初めての突然変異系統である.また,その特性は短因子劣性遺伝子に起因する.一方,飼料用イネの特性として,籾殻及び植物体のケイ酸が少ないことが求められている.そこで,本課題では低ケイ酸含量突然変異系統GR1の飼料用イネとしての利用の可能性について検討する.本年度は,低ケイ酸突然変異系統GR1とその野生型オオチカラを供試し,いもち病抵抗性,圃場抵抗性,ウンカ抵抗性,リグニン含量,乾物消失率及び可消化養分総量等を比較し,飼料用イネとしての有用性を検討した.得られた結果の概要は次のとおりである.1)いもち病抵抗性及び圃場抵抗性:GR1のケイ酸含量はオオチカラに比べ,1/3前後であるが,病斑数には有意な差はなく,また幼植物にケイ酸を投与しても病斑数には影響が見られなかった.葉齢が進むにしたがって圃場抵抗性の指標とした病斑面積率は強くなるが,系統間の差はいずれの葉齢においても認められなかった.2)ウンカ抵抗性:GR1はウンカ類の増殖にとって好適でないと思われますが,これはGR1の抵抗性に起因するのではなく,GR1茎葉の褐変化に伴う二次的影響と考えられます.3)リグニン含量:GR1のリグニン含量はいずれの器官においてもオオチカラより有意に高かった.4)乾物消失率:茎葉及び子実の乾物消失率における系統間差は認められず,ケイ酸含有率の差が乾物消失率に影響していないようであった.5)飼料評価:TDN含量等における系統間差は認められなかった.GR1のケイ酸含量は野生型オオチカラより顕著に低く,またリグニン含量は有意に高いにも拘らず,GR1のいもち病耐病性や乾物消失率,TDN含量等がオオチカラと同程度であったことはたいへん興味深く,さらに検討を加える必要がある.ケイ酸含量及びリグニン含量と耐病性や消化性との関係に新たな知見が期待できる.イネにとってケイ素(Si)は植物体を強固にし,病虫害に対する複合抵抗性を付与し,倒伏を軽減するなど有益な栄養素であることが知られている.しかし,このようなケイ酸の有益効果がある半面,稲体のケイ酸含量が高いことは家畜の飼料としての嗜好性や吸収消化特性を低下させ,イネを飼料として多用途に利用する際の大きな障壁になっている.したがって,イネのケイ酸吸収機構を解明することは,稲体のケイ酸含量の制御に途を開くと考えられ,農業的応用が期待され重要な研究テーマと考えられる.そこで今年度は,イネ品種オオチカラのアジ化ナトリウム処理によって人為的に誘発された低ケイ酸含量の突然変異系統GR1を用い,飼料イネへの利用の可能性を検討した.GR1における低ケイ酸含量性は第2染色体長腕に座乗する単一の劣性遺伝子(lsi)支配であることをこれまでに明らかにされている.この低ケイ酸含量の遺伝子を他の飼料イネ品種の遺伝的背景に導入するための交雑を行った.現在,戻し交雑を進めている.また,GR1系統の成分特性ならび病虫害耐性について評価した.その結果,GR1はオオチカラに比べて,ケイ酸含量が約10分の1に減少しているものの,その代わりに総リグニン含量が1.251.43倍に増加していた.また,GR1はいもち病およびコブノメイガに対する抵抗性が低下する傾向が見られた.イネでは側根がケイ酸の吸収に重要な役割を果たすことが示唆されている.
1930年前後における女性作家・知識人のヘゲモニー闘争-『女人芸術』を通して

本研究では、雑誌『女人芸術』(1928-32)を中心として、1930年前後における女性作家・知識人のヘゲモニー闘争の様相を検証した。『女人芸術』は、文芸雑誌として出発した後、左傾化しており、その過程で「女性」の分化・多数化が確認された。「階級問題」が全面的に重要視されることで、まず大正期の女性解放運動が否定された。次にアナキズムとマルクス主義グループの対立があり、さらにはマルクス主義者の中の急進派と中道派との分化が確認される。最終的に雑誌の中心を占めたのは急進的マルクス主義者たちであった。とはいえ「女性」全体に語りかける要素は最後まで残り、周縁に普遍的な思考が認められることが明らかになった。初年度として、基礎作業となる目次のデータベース化を行った。執筆者・記事分量・記事内容・記事ジャンルについて、正確なデータ化を行い、既存の総目次・索引の漏れを補うとともに今後の作業の基盤を整えた。またこれまで全く分析されていない広告についても、広告主・広告分量・広告ジャンルのデータ化を行った。同時代の女性雑誌全般が消費文化において果たした役割をふまえれば、広告の分析の必要性および重要性は高い。27年度に完了したデータを元に、28年度以降、詳細な分析を行う。資料収集については7割程度完了し、著作権の関係で復刻から省かれていた高群逸枝執筆部分を、神戸女学院大学図書館所蔵のオリジナルによって補った。雑誌分析の研究会は、5回開催した(2015年4月20日、2015年8月8日、2015年10月5日、2015年11月2日、2016年3月2日)。現段階で検討し終えたのは、1巻1号2巻12号までである。『女人芸術』は前半と後半で大きく変質しているが、その前半にあたる部分の検討が完了したといえる。女性作家・女性知識人の多様性について検討を重ね、リベラルフェミニズム系、モダニズム系、左翼思想系(アナーキズム系/プロレタリア系)という仮定していた分類の妥当性が確認された。また研究協力者である尾形明子のセミナー「『女人芸術』の人々と私」を公開で開催し(11月2日、於名古屋大学)、当事者の聞き取りから得た当時の状況や『女人芸術』研究の現在に至る流れについて認識を深めた。本研究に連なる成果として、飯田は『彼女たちの文学』(名古屋大学出版会、2016年3月)において女性作家研究の枠組みを提示し、中谷は「ナショナリズムの語りと新自由主義ー排外主義言説と小林よしのり『戦争論』」(『社会文学』第42号、92-105頁、2015年8月)において、現在における文化的ヘゲモニー闘争を分析した。予定していた目次および広告のデータベース化が完了し、数量的な把握と、確実な検索が可能になった。執筆者や記事題目のみならず、既存の索引にはなかったジャンルについてもデータ化したので、ジャンルについての数量的な把握により構成の特徴を数値で示すことが可能になった。ただし、ジャンル区分が難しい記事が存在していることも作業の中で明らかになっており、それらについての区分方法については、今後より精密に検討する必要がある。また広告のデータベース化が完了したことで、『女人芸術』の商業主義、消費主義的な側面について考察することが容易になった。同時代に刊行されていた女性雑誌の多くは女性を消費者として構築していく傾向を持っており、広告に関するデータは、それらとの比較を行うために非常に有効である。詳細な分析は28年度以降に行う。雑誌分析としては、『女人芸術』の前半にあたる1、2巻の検討を終了し得た。マルキシズムおよびアナーキズムとの関係の深さが確認されると同時に、それらの差異が『女人芸術』においても再生産されていることが確認され、左翼思想全体の流れの中に『女人芸術』を配置することの必要性が認識された。加えて、セックス・ワーカーを素材とする小説・評論等が一定数あり、政治的な立場に容易に還元できない力学が働いていることが認められた。従来の左翼思想研究において不十分なジェンダー分析が必要であることが明らかになった。本年度は、研究会を五回開催した。第一回から第三回までは、「読者によるフィードバック」、「メディアにおける女性作家・女性知識人に関する表象との交渉」、「ソヴィエト関連情報による規範生成」を三つの柱として、順次、雑誌の全体像を把握するための検討を進めた。具体的には、以下の通りである。「第3巻第16号」(6月8日、13:00-17:00、於芦屋市市民センター101号室)、「第3巻第712号」(8月8日、13:00-17:00、於芦屋市公民館304室)、「第4巻第16号」(9月28日、14:00-17:00、芦屋市公民館211室)。また第四回は、第一・二巻をふりかえり、三つのテーマを抽出した(2017年1月10日、13:00-17:00、於芦屋市商工会2号室)。第五回は、以上をふまえて公開研究会とした(3月21日、13:00ー17:00、於名古屋大学文学部棟130教室)。

飯田祐子「高群逸枝と『女人芸術』」は、「女性」というカテゴリーの機能を分類しアナーキズムとマルクス主義の関係を分析した。中谷いずみ『『女人芸術』創刊前後ー無産者運動と女性解放』は無産者運動内の差異とそのヘゲモニー闘争の過程を分析した。笹尾佳代『『女人芸術』の創作ー交渉の痕跡として』は創作における参加者の出自を確認し『女人芸術』の多様性について報告した。三本の発表に対して、ディスカッサントとして尾形明子がコメントを行い、会場参加者とも有益な意見交換を行うことができた。他に、『女人芸術』に関する著作のあるシュリーディーヴィ・レッディ氏を招いて、講演「インド・日本の女性運動ーポストコロニアル的比較研究」を開催し(7月12日、15:00-17:00、於名古屋大学文系共同館2A)、アジアにおける女性知識人・表現者について広く議論する機会を設けた。またジェンダーの複数性、近代女性作家について、論文を各々公刊した。目次および広告のデータベース化が完了し、既存の目次・索引の不備を修正することができた。ただ、全体的な確認については、雑誌についての検討に応じて行っているため未だ完了しておらず、次年度も継続して行うこととする。雑誌の分析としては、28年度は、第3巻第1号第4巻第6号までの検討を終えることができた。第2巻までとの最も大きな差異は、先行研究でも指摘のあった左傾化であるが、ここまでの検討を通して浮かび上がったのは、同時代のマルクス主義運動だけではなく、アナーキズムや農民文学などとも関わりを持っていることである。雑誌の参加者は、それぞれに外部の文脈を保有しており、それらを読み解くことが、雑誌固有の問題の理解のために不可欠だということが、明瞭に認識された。『女人芸術』は、それら複数の文脈を繋ぎまた、ときに接触による燃焼が発生する「回路」ともいうべき空間となっている。また同時に、『女人芸術』の参加者の中には、外部の運動に対して明らかな関心を示しつつも周縁に止まる傾向を持つ表現者も少なからずあった。これらの周縁性は、左翼(文学)運動をジェンダーの観点から分析する必要性を強く感じさせるものであった。こうした性質を鑑み、次年度は『女人芸術』のみならず、同時代といえる1930年前後の女性知識人・表現者についてジャンル横断的に検討するためのシンポジウムを企画することとした。3月に開催した公開研究会は、『女人芸術』第二巻までを対象とした中間報告として行ったが、シンポジウムに向けて論点を整理することも目的の一つとした。報告と議論の結果、三つの論点を抽出することができた。次年度は科研メンバーに他領域の研究者を加え、議論を深めることとする。本研究は、『女人芸術』(1928-1932)の分析を通して、1930年前後の女性作家・女性知識人のヘゲモニー闘争の様相を明らかにすることを目的とし、1女性作家・知識人の多様性とアイデンティティの関係、2ジャンル規範との交渉の過程、3ソヴィエト関連情の導入を含む社会運動との関連性について分析を行った。同時に雑誌の動向として、4読者ネットワーク、5メディアにおける評価を精査した。本年度は最終年度として、名古屋大学附属「アジアの中の日本文化研究センター」主催定例国際シンポジウムに本研究の成果を組み込み、「1930年前後の文化生産とジェンダー」と題したシンポジウムを開催した。セッション1「マルクス主義におけるジェンダー表象」では、中谷いずみ(分担者)が「階級闘争と女性解放の夢」と題して、社会運動の論理におけるジェンダー構造について報告した(3に関連)。セッション
特発性間質性肺炎合併肺癌の化学療法関連急性増悪予測バイオマーカーの探索的研究

本研究の目的の第一は、特発性間質性肺炎(IIPs)合併進行肺癌患者における化学療法関連IIPs急性増悪の予測因子を探索すること、第二は、致死的な急性増悪と急性増悪以外の呼吸不全の鑑別に有用なマーカーを探索することにある。化学療法関連急性増悪が確認された5例中、びまん性肺胞傷害型肺障害が強く示唆された2例と全経過中に急性増悪を発症のない対照症例2例にプロテオーム解析を実施し、サンプル間のタンパク質発現を比較した。急性増悪例と非急性増悪例の比較では炎症性サイトカインやTGFβファミリー、TNFファミリーに差が認められていた。急性増悪前後のサンプル比較では、炎症性サイトカインに変化認められた。4月末現在,特発性間質性肺炎合併肺癌44症例が登録されている.このうち観察期間の終了した症例から莫大な臨床情報を整理し,網羅的蛋白解析を実施する症例のピックアップ作業を進めている.問題点として,観察期間中の症例が多くみられること,および間質性肺炎急性増悪症例の数が予想より少ないことから更に症例集積が必要と考えられる.本研究では,急性増悪の予測因子として,タンパク質発現解析だけでなく,臨床背景因子による解析にも重きを置いているため,正確な臨床情報集積は極めて重要である.プロテオーム解析方法については,二次元電気泳動を用いた網羅的解析に加えて,最近,急性増悪との関連が示唆されているMUC4遺伝子多型についても,その関連タンパク質も解析対象に加えるべく,タンパク発現解析の予備実験を行っており,抗体の精度をウエスタンブロット法,免疫染色法で確認している.今後,さらに解析対象となるタンパク質を追加していく予定である.これまで症例集積が遅延しいるが,解析可能なサンプルから網羅的タンパク質解析を開始している.今年度中にプロテオーム解析を終了し,統計学的検討から急性増悪予測因子の解析する予定である.その後は独立したサンプルを用いて蛋白発現を確認し,急性増悪関連タンパク質を同定する.また,臨床背景因子による急性増悪予測に関する検討は今年度中にも完了し,今年度末から来年度初めには,その結果が学会等で発表できるものと考えている.来年度は,同定したタンパク質の機能解析を実施し,急性増悪発症のメカニズムについての検討を進めると同時にタンパク質発現解析までの結果を学会発表,論文等で公表したいと考えている.特発性間質性肺炎合併進行肺癌における化学療法関連の急性増悪予測バイオマーカーを同定する事が本試験の目的である.平成25年度は症例登録およびサンプル集積が主体であったが,症例の登録が遅延傾向であった.平成26年度では,非小細胞肺癌については集積予定35例の登録が終了したが,小細胞肺癌は集積が予定症例数の約半数と遅延しており,引き続き症例の登録を継続している.両グループ合わせて7例(疑い例を含む)に全治療経過を通して急性増悪の発症が確認された.症例登録の完了した非小細胞肺癌グループについては,平成26年度中に臨床情報などの入力作業がほぼ終了し,臨床背景因子・一般検査値と急性増悪発症の関連性について,平成27年度日本肺癌学会総会で発表すべく,解析を実施した.自己免疫疾患と判断された不適格症例2例を除外し,33例中4例(12.2%)に試験治療関連急性増悪が認められている.網羅的タンパク質解析に関しては,症例集積の途中ではあるが,現在,観察期間も含め臨床情報が固定されている症例サンプルで解析を開始することとした.予備実験を実施,集積した血清サンプルの質は概ね良好であった.平成27年度には,プロテオーム解析を実施予定しているが,解析できるサンプル数にも限りがあるため,症例の選択,予定していた二次元電気泳動以外の解析方法も考慮し,蛋白質解析の範囲など詳細について,実現可能性について再考が必要と考えている.【目的】本研究の目的の第一は、特発性間質性肺炎(IIPs)合併進行肺癌患者における化学療法関連IIPs急性増悪の予測因子を探索すること、第二は、致死的な急性増悪と急性増悪以外の呼吸不全の鑑別に有用なバイオマーカーを探索することにある。【方法】本体研究であるIIPs合併進行期肺癌臨床試験に登録された全例中5例に化学療法関連急性増悪が確認された。臨床経過からびまん性肺胞傷害型が強く示唆された2例と全経過中に急性増悪を発症せず、年齢・性別・喫煙歴・既存のIIPs病型が一致する対照症例2例を選択し、プロテオーム解析を実施した。サンプルは上記4症例の化学療法開始前の血清および急性増悪症例の急性増悪発症時の血清である。解析は、FullMoon Biosystems社Cytokine ProfilingArrayを用いてアレイの画像から得られたシグナル強度データを用いてサンプル間の比を決定した。【結果】急性増悪例と非急性増悪例の比較では多くのサイトカイン・ケモカイン、各種増殖因子・成長因子に差が認められた。特に炎症性サイトカインやTGFβファミリー、TNFファミリーに差が認められていた。本研究期間内には、これらの因子から特定の因子を絞り込み、機能解析を実施するには至らなかったが、研究の進捗に重要なデータが得られたと判断している。急性増悪前後のサンプル比較では、2症例の間でCRPに強い相関がみられたが、CRPは活動性の炎症を示す非特異的な蛋白であり、急性増悪の鑑別に対する有用性は低い。その他の因子については、共通して変化している蛋白は少なく、特に炎症性サイトカインとマトリクスメタロプロテアーゼに関しては全く正反対の変化を示すものも少なくなかった。【考察】

本検討では急性増悪の病理組織学的検討ができていない点が課題として残る。本結果から今後の研究に有益な新たな知見を得ることができた。本研究の目的の第一は、特発性間質性肺炎(IIPs)合併進行肺癌患者における化学療法関連IIPs急性増悪の予測因子を探索すること、第二は、致死的な急性増悪と急性増悪以外の呼吸不全の鑑別に有用なマーカーを探索することにある。化学療法関連急性増悪が確認された5例中、びまん性肺胞傷害型肺障害が強く示唆された2例と全経過中に急性増悪を発症のない対照症例2例にプロテオーム解析を実施し、サンプル間のタンパク質発現を比較した。急性増悪例と非急性増悪例の比較では炎症性サイトカインやTGFβファミリー、TNFファミリーに差が認められていた。急性増悪前後のサンプル比較では、炎症性サイトカインに変化認められた。症例の集積が遅延していたため呼吸器内科学バイオマーカー研究では,網羅的タンパク質解析を実施予定.急性増悪予測バイオマーカーの候補を抽出するとともにELIZA法やWestern blot法などで確認作業を実施.臨床背景因子や一般検査値での危険因子については,本年11月の日本肺癌学会総会ほかで発表予定である特発性間質性肺炎合併肺癌症例の集積自体が遅延していること,さらに登録症例における急性増悪の発症例が予想より少ないため,観察期間の延長と更なる症例集積で対応予定であるが,大幅な解析開始延長は難しいため,一定の症例をもって解析を開始予定である.研究の進捗が遅延していることに加えて,当初予定していた物品の購入を他の委託解析費用に変更する必要性が検討されたため.今年度前半には,網羅的タンパク質解析を開始し,急性増悪関連タンパク質の候補を同定できる予定である.最近,間質性肺炎急性増悪および薬剤性肺障害の原因遺伝子としてMUC4遺伝子多型が注目されている.我々は,MUC4タンパク質関連シグナルについても別途検討に加える予定とし,解析方法について検討を開始している.また,臨床背景因子に基づいた急性増悪予測因子の解析は今年度中にも終了できると考えている.平成27年度のプロテオーム解析費用として使用する予定である.また,進捗の遅延に伴い当初予定していた海外学会での発表を国内学会での発表に変更.症例集積が中途であり,サンプルの解析もやや遅延しているのが現状であるため,このため,昨年度中に予定していた数のサンプル解析に至っていないため,次年度使用額が生じている.今年度は,さらに解析サンプル数が増える予定であるので,繰り越し分の予算を使用する予定である.
生体情報による映像教材視聴時の他覚的な情意領域評価方法の開発研究

本研究は情意領域の他覚的な評価を実現することを目的とした。そこで,情動を自然に喚起するために,快・不快情動を喚起する映画のシーンを編集した映像クリップを作成し,複数のクリップを組み合わせた映像バッテリーを開発した。次に映像バッテリー呈示時の,呼吸・心臓血管系諸反応を測定し,これら生体情報パターンから感情の質と強度を推定することを試みた。その結果,以下の所見を得た。1.快情動を喚起する映像(POSI)と不快情動を喚起する映像(NEGA)に対して分時換気量(VE)は有意に増加した。分時換気量は呼吸数と1回換気量の積であるから,感情的変化が生じれば呼吸の早さが増加するか,あるいは深さが増加し,結果として換気の促進が生じることが明らかにされた。2.動脈血圧はNEGA映像に対して有意な増加を示した。動脈血圧は心拍出量と末梢血管抵抗の一方あるいは両方の増加で上昇する。一方,心拍数(HR)はNEGAに対して,最初は減少を示し,その後じょじょに増加に転じた。心拍出量はHRに依存することから,NEGAに対して心拍出量も一過性に減少したはずだが,血圧上昇は短い潜時で出現した。従って,NEGA呈示中の血圧上昇は,もっぱら末梢血管の収縮(αアドレナリン作動性血管交感神経活動亢進)により引き起こされたと考えられた。以上の点から,情動変化が生じているか否かは,分時換気量が増加したかどうかで判別可能であり,快・不快の情動の判別は心臓血管系の変化パターンから同定することが可能と考えられた。3.1で述べたように,呼吸系は情動変化を鋭敏に反映するが,随意的支配が可能な系である。そこで,呼吸を意図的に制御することが,情動反応に影響を与えるかを検討した。その結果,呼吸変化を抑制することで,情動喚起時の心臓血管系反応を緩和する効果を認めた。この問題はストレスマネジメントという健康教育の課題として今後検討する。本研究の目的は,生体情報を用いて感情の他覚的評価を実現することにある。そのためには感情を自然に喚起するための方法を整備する必要がある。そこで,平成15年度は以下に示すような感情を喚起するための標準的な映像バッテリーの開発とそれを用いた基礎データの収集を行なった。(1)基本感情を自然に喚起するために,映画や映像ソフトから収集したシーン(以下映像クリップと記す)を用いて,基本感情を引き起こすシーンを編集した映像クリップを作成した。各クリップの長さは約5分程度に編集した。映像ソフトを選択する際に,日本語,英語両方の版が入手可能なものを優先させ,他の研究者が同じ映像バッテリーを作成することが出来るように,編集手続きの詳細を記述したマニュアルを作成した。(2)映像クリップがどのような感情を引き起こすかについての基礎資料を得るために,被験者40名に対して,個別にクリップを呈示し,視聴時の主観的感情の自己評価を求めた。その結果,快感情のみを引き起こすクリップと不快感情のみを引き起こすクリップを同定することができた。ただ,感情の質には個人差が認められ,例えば同じクリップを視聴しても,怒りを体験する人と恐怖を体験する人がいることが明らかにされた。(3)次に(1)で開発した成人用映像バッテリー視聴時の生体情報を測定する実験を行なった。測定した生体情報は脳波,筋電図,呼吸,血圧,心拍,汗腺活動であった。

映像クリップ視聴時の生体情報変化パターンから基本感情の質を推定する方法を検討した。パターン認識の方法として,線形判別関数を用いたノン・パラメトリックな学習方法を適用した結果,感情がポジティブかネガティブかの判別は可能との所見を得た。この研究成果については,本年度の日本生理心理学会と日本教育工学会で発表予定である。また研究代表者が招待講演を依頼されている国際会議でも本研究成果を報告予定である。本研究の目的は,生体情報を用いて感情の他覚的評価を実現することにある。本年度は,分析方法の検討を中心課題として研究を進めて,以下の(1)から(3)の知見を得た。(1)平成15年度に開発した基本感情を引き起こすための映像クリップを利用して,情動喚起時の生理情報変化パターンを明らかにするため実験を行った。その結果,以下(1)(3)の知見を得た。またこれらは,生体情報の持続的成分の分析により得られたものであるが,現在一過性(phasic)成分についての分析を継続している。(1)単位時間あたりの吸気量あるいは呼気量の総和である分時換気量は,快・不快感情を引き起こすクリップ呈示中に有意に増加したことから,情動喚起のマーカーとして利用可能である。(2)血圧は不快情動喚起クリップで有意に増加し,心拍反応は変動性を増した。従って,心臓血管系反応は快と不快情動の弁別に有効な指標になると考えられる。(3)情動反応の個人差については,アレキシサイミア特性との関連性を検討した。以上の成果は日本生理心理学会,米国生理心理学会および国際生理心理学会で発表した(研究発表1-3)。(2)本研究は,将来的に幼児・児童の情意領域評価の研究につなげることを意図している。そのために,幼稚園・保育園の保母・教諭の意見を参考に,幼児用の快・不快情動クリップを開発した。35歳児を対象にして,開発クリップの集団視聴を行い,行動変化を観察した。その結果,発達段階によって,不快クリップへの反応に違いがあるという興味ある知見を得た。(3)幼児の感情喚起を研究ターゲットにした場合,生じた感情に対してどのように対処するかも考慮しておく必要がある。(1)で述べたように呼吸は感情変化を鋭敏に反映する。この呼吸をセルフコントロールすることにより,感情をコントロールできる可能性があることを示した(研究発表4)。本研究では情動を自然に喚起するために,成人用と幼児用の映像バッテリを作成した.成人バッテリを使用して,映像視聴時の生体情報から情動の他覚的評価を試みた.これまでの実験から,以下(1)(3)の所見が得られた。(1)情動喚起の有無は,分時換気量(VE)の増加で判別可能である。VEは呼吸周期ごとに,呼吸数(RR:周期の逆数)と1回換気量(TV)から,VE=RR×TVで求める。快情動を喚起する映像(POSI)と不快情動を喚起する映像(NEGA)に対してVEは有意に増加した。(2)動脈血圧の連続測定から,血圧はNEGAに対して有意に上昇した。血圧は心拍出量と末梢血管抵抗の一方あるいは両方の増加で上昇し,{血圧=心拍出量×全末梢抵抗}と定義できる。心拍数(HR)はNEGAに対して,最初は減少する。このHR減少は,映像注視による心臓迷走神経系亢進で生じると考えられた。心拍出量はHRに依存するため,心拍出量は低下したにもかかわらず血圧が上昇したことになる。
発話と摂食・嚥下機能を含む地域高齢者の統合的口腔機能向上訓練プログラムの開発

地域在住高齢者を対象に、口腔機能の実地調査と質問紙調査を実施し、口腔機能向上プログラムを開発、6か月間の実施前後の機能の変化を検討した。更に、2年後の口腔機能の変化に与える影響を検討した。口腔機能や会話満足度の低下は、ADLやQOL、精神的健康や社会活動性に影響を及ぼすことが示唆された。口腔機能向上プログラムと身体的運動を組み合わせた者において、6ヶ月後の口腔機能の維持・向上を認めた。2年間における口唇・舌の巧緻性の低下は、摂食嚥下のリスク増大を反映した。以上より口腔機能向上プログラムは、身体運動を含み、口唇・舌の巧緻性向上を主目的としたものがより効果的であることが示唆された。1.発話機能、摂食・嚥下機能の横断的評価:平成23年度に発話機能、摂食・嚥下機能の評価が可能であった、宮崎県北部地域在住の高齢者212名のオーラルディアドコキネシス(OD)の値について年代と性別毎に比較し、自立高齢者の構音機能に関する評価基準値を求めた。年齢群を3群(55ー64歳・65ー74歳・75歳以上)に分け、年齢群別のOD値の平均値を算出し、性別毎に年齢群別の各ODの平均値の比較を行った。さらに、年齢群および性別毎に各群での下限基準値を提示した。その結果、全てのODにおいて75歳以上群の値は、55ー64歳群と比較して有意に低値であった。男性では、いずれのODにおいても年代群間での有意差は認められなかったが、女性は、75歳以上群の各ODは、55ー64歳群ならびに65ー74歳群の値と比較して有意に低値を示した。/ta/は高齢前期より顕著に低下傾向を示すこと、女性は加齢による音声・構音機能の低下が明確になりやすいことが示唆された。2.口腔機能向上プログラム「タンタン文字体操」の効果検証宮崎県内在住の在宅高齢者16名(平均年齢72.4±7.2歳:以下口腔機能群)に対し、口腔機能を測定し、6ヶ月間「タンタン文字体操」を継続的に実施させた。6ヶ月後に事前と同じ測定を実施し、事前・事後の各機能を比較した。また継続的に口腔機能を含む複合的介護予防プログラムを実施する施設利用者24名(以下複合群、平均年齢75.3±5.5歳)と、ODの6ヶ月間の変化を比較した。初回・6ヶ月後のODは、それぞれ口腔機能群が有意に高かったが、口腔機能群のOD/ta/の回数は6ヶ月後に有意な低下を認めた。6ヶ月間の変化率では/pa//ta/それぞれにおいて、口腔機能群は低下したが複合群は改善を認めた。口腔機能を併せた複合的介護予防プログラムの実施は、口腔を含む諸機能の向上が得られる可能性が考えられた。平成25年度は、宮崎県県北地域にあるA村在住の在宅高齢者を対象に、2年間の自覚的摂食嚥下機能を調査し、自覚的摂食嚥下機能の低下と関係する摂食嚥下関連要因について検討した。対象は、A村に在住し、2011年(以下初回調査)と2013年(以下再調査)の住民検診において、摂食嚥下機能に関連する実地調査と追跡的質問紙調査が可能であった高齢者130名である。初回調査時に、最大発声持続時間(MPT)、反復唾液嚥下テスト(RSST)、オーラルディアドコキネシス(OD)、歯科学的検査および地域高齢者誤嚥リスク評価指標(DRACE)による質問紙調査を実施したが、今年度の再調査時は、ODとDRACEによる質問紙調査のみを実施した。2年間のDRACEの得点の変化を算出し、初回調査時の客観的摂食嚥下関連機能、または、初回調査・再調査のOD回数の変化との関連性を分析した。この結果、再調査時にDRACE3点以上のハイリスク者は49名(37.7%)存在した。このうち13名の対象者は、初回調査時はDRASEにおいて摂食嚥下機能にハイリスク者として判定されなかったが、再調査時は、「ハイリスク」と判定された者であった。初回調査時における客観的嚥下関連機能との関係では、RSSTとOD「ぱたかと、2年後のハイリスクとの有意な関連性を認めた(p<0.05)。一方、初回調査・再調査のOD回数の変化との関連性を検討したところ、OD「た」において、2年後の回数の低下と2年後のハイリスク判定との有意な関連性を認めた(p<0.05)。RSSTは、嚥下運動を反映し、ODは、構音または摂食嚥下機能における口唇・舌の巧緻性を反映していると考える。今年度の結果は、地域在宅高齢者の口腔機能維持のための介護予防プログラムには、嚥下運動および摂食嚥下準備期・口腔期に必要な口唇・舌運動を入れる必要性を示唆していると考えられる。

口腔機能向上プログラムと身体的運動を組み合わせた者において、6ヶ月後の口腔機能の維持・向上を認めた。2年間における口唇・舌の巧緻性の低下は、摂食嚥下のリスク増大を反映した。以上より口腔機能向上プログラムは、身体運動を含み、口唇・舌の巧緻性向上を主目的としたものがより効果的であることが示唆された。本研究の目的は、地域在住の高齢者を対象に、発話、嚥下機能の向上を通じた統合的な口腔機能向上のための訓練プログラムを開発し、プログラムの効果を検討することである。今年度は、音響学的分析を含む発話や摂食・嚥下機能の評価・調査を行い、身体・日常生活機能、生活の質(QOL)との関係を検討した。対象者は、宮崎県北部地域在住の健常高齢者212名(平均年齢71.9歳:健常高齢者群)および、介護福祉施設に所属する高齢者85名(平均年齢82.3歳:虚弱高齢者群)。発声持続時間とオーラルディアドコキネシス(OD)の測定、摂食・嚥下機能評価、音声の音響分析を実施した。ADL20による主観的ADL評価、SF8 Health Survey(SF-8)とGeneral Oral Health Assessment(GOHAI)を用いた健康関連QOLおよび口腔関連QOLの評価を実施した。健常高齢者群のうち対象者の12.3%において、摂食・嚥下機能の評価項目のうち、3項目以上で基準値より低値を示した。摂食・嚥下機能が低下した者は、後期高齢者でSF-8の下位尺度、GOHAにおいて有意な低下を認めた。虚弱高齢者群では、ODの低下や声の震え等の神経性の発声障害を示唆する音声機能パラメータの悪化、摂食・嚥下機能の低下と、主観的ADLや健康関連QOL、口腔関連QOLの低下との有意な関連性を認めた。以上の結果は、口腔機能の低下は、ADLやQOL、精神的健康状態や社会活動性に影響を及ぼすことを示唆している。よって高齢者の口腔機能等諸機能の向上を図る方法として、高齢者が簡易にプログラムを実施でき、かつ相互交流を取り入れることを考慮する必要性が考えられた。本結果を基に、簡易にできる口腔機能向上プログラム「タンタン文字体操」を考案し、健康高齢者を対象に3か月間試験的に実施し、実施前後の効果の検討を質問紙を用いて行った。1.発話機能、摂食・嚥下機能の縦断的評価:平成24年度は、23年度に実施した地域在住の健常高齢者212名のうち、協力が可能であった者を対象に、発語機能、摂食・嚥下機能、口腔内診査、主観的ADL、身体健康関連および口腔関連QOLの再評価を実施する予定であったが、対象市町村における事情によりできなかった。平成25年度には、実施できるよう、対象市町村の了解は得られている。2.口腔機能向上プログラムの試行的実施と修正:口腔機能向上プログラム「タンタン文字体操」の効果に関する検討は、対象となる住民の了解を得ることができず、かつ、プログラムの継続は、プログラム開始時は24名であったが、最終的に6ヶ月後のフォローアップが可能であった対象は、16名と少人数になってしまった。その理由として、定期的な集会や電話等、継続を促すための手段が不足していたことや、対象者自身でプログラムの実施をチェックするための方法が複雑で、対象者がチェックできなかったこと等が考えられた。このため平成25年度は、住民に研究参加を促す方法やプログラムを継続させるための方法を再検討すること、実施前後の測定内容を、24年度に統計学的に有意な変化を認めたオーラルディアドコキネシスを中心に行う等、研究プロトコルを再考する。平成23年度の計画のうち、地域在住の高齢者を対象とした発話機能、摂食・嚥下機能の評価および分析を完了した。分析結果より、健常高齢者群においても約1割の者が摂食・嚥下機能のリスクを抱えていること、ODや音声、摂食・嚥下機能における高リスク者はADLやQOL低下を抱えていることが明らかになった。今後は既に評価を実施している、歯数や義歯の有無と適合度、咬合力とADLやQOLとの関連性を分析する。