hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類の生殖細胞における異質なゲノム構成が配偶子形成に与える影響の解明

ゲノム構成の異なるドジョウを人工交雑によって作出し、それらのゲノム構成と配偶子形成との関係を調査した。異質二倍体では雌では妊性が示唆され、雄では僅かに配偶子が形成された。異質三倍体においては雌では妊性が示唆されたのに対して、雄では強い不妊性が示された。オスでの不妊性は系統判別が可能なプローブを用いた染色体解析の結果、相同染色体の対合に異常が生じていることが明らかとなり、系統間の染色体に遺伝的な違いがあることが示唆された。非還元配偶子形成に関するトランスクリプトーム解析では、非還元配偶子を形成するクローン系統において特異的に細胞分裂や細胞周期に関する遺伝子の発現に変動が見られた。平成25年度には、ゲノム倍加時期の特定やゲノム倍加の分子メカニズムを解析するために必須となる二倍体雌性発生クローン系統を、研究室で継代しているクローン系統親魚より良質卵を得ることができたことにより、解析に用いるために十分な量の個体数を作出することができた。また、野外より採捕したクローン系統からも次世代の作出に成功した。また、同時に、アンドロゲン処理による性転換クローン2倍体家系の樹立も行った。しかしながら、クローン4倍体家系の樹立においては、複数回の倍加試験を遂行したが、生残個体を得るには至らなかった。一方、ゲノム削減メカニズムの解析に用いるクローン由来三倍体はA、B系統の雄個体との交配により、AAB家系とABB家系それぞれを樹立した。その際、異種配偶子を用いた対照試験区において特異な精子取り込み現象が観察されるという新規の発見もあった。さらに、系統間での交雑に由来する二倍体AB雑種家系や、三倍体雑種家系(AAB、ABB)の樹立も行った。現在はこれらの家系の生殖特性調査に向けて継続して飼育試験を行っている。生殖腺のより明確なステージングに向けて減数分裂関連遺伝子の発現をもとにした分子ステージングに着手した。減数分裂前・第一減数分裂中・減数分裂後の精子形成に特異的に発現している遺伝子をターゲットとして、それらの遺伝子配列の部分配列を単離した。また、減数分裂関連遺伝子の網羅的な発現解析に向けて、NGSによるRNAseqを各系統とクローン系統の生殖腺を用いて行い、発現遺伝子のリファレンス作成のためのデータを収集した。本データは発現量解析や新規遺伝子単離においての基盤情報となりえる。細胞遺伝学的解析ではA,B系統間で異なるFISHシグナルを示す反復配列を得た。重要な解析家系である四倍体クローン子孫の誘起に成功し、その一部についてはアンドロゲン処理によるオス化を行い、現在、解析に向けて飼育を継続している。また、異質ゲノムをもつ組合せとして、ドジョウとカラドジョウとの交配に由来する二倍体雑種と三倍体雑種の両家系を樹立し、妊性と配偶子形成の解析に向けて継続して飼育中である。ドジョウの系統間三倍体雑種では雌雄で成熟個体が得られ、それらの交配試験の結果、雄では運動性を示す精子は得られず不妊性を示し、精巣の倍数性測定においても減数分裂を完了した細胞に相当するDNA量を示す細胞集団は検出されなかった。一方、雌では排卵誘起によって卵が得られ、これらの卵は半数性と二倍性であることが明らかとなり、減数分裂時にゲノム削減が起こることを示唆する結果が得られた。ドジョウA系統、B系統、クローン系統の卵巣・精巣を対象に次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析では、ドジョウ生殖腺ESTデータベースを構築し、相同性検索から既知の生殖細胞特異的に発現する遺伝子や、減数分裂関連遺伝子の部分配列が得られた。また、各系統の卵巣のトランスクリプトーム解析を行った結果、クローン系統に特異的に発現変動を示すコンティグが得られ、それの一部には細胞分裂に関連する遺伝子が含まれることが明らかとなった。この解析からこれらの候補遺伝子を用いることにより、詳細な発現動態解析が可能な段階に至った。FISHとGISHを用いた染色体レベルでの各系統間のゲノムやクローンを構成するゲノムの異質性の調査では、系統間で異なる反復配列のFISH解析とGISH解析により、クローンがA系統とB系統に由来する染色体で構成されていることが示唆された。さらに、FISH解析ではクローンの減数分裂時には減数分裂前核内分裂で倍加した同祖染色体同士で対合することが細胞遺伝学的に明らかとなった。ドジョウA, B系統とカラドジョウを用いて人工交配し、様々なゲノム構成の二倍体、三倍体を誘起し、それらの配偶子形成と生殖腺を組織学的に調査した。同質二倍体では雌雄ともに発達した生殖腺を有したが、異質二倍体では雄ではごく少量の精子を産生するものの、精巣では減数分裂過程で停止した精母細胞が多数観察され、雌では僅かに発達中の卵母細胞は観察されるが、第一減数分裂前期で停止している状態で存在することが明らかとなった。同質三倍体は雌雄ともに妊性は認められないが、異質三倍体の雄では減数分裂が完了することなく、第一精母細胞で停止していた。一方、雌では発達した卵母細胞が比較的多く観察された。以上のことは生殖腺発達や配偶子形成においてゲノム構成が大きく影響することを示唆する。更に、同様のゲノム構成であっても雌雄で異なる妊性を示唆したことより、配偶子形成は生殖腺の性に依存することが示された。

両性生殖二倍体個体とクローン由来三倍体の卵巣の発達段階を組織学的に調査した結果、クローン由来三倍体の卵原細胞の核面積では二倍性と三倍性を示す2つのモードが観察された。すなわち、クローン由来三倍体におけるゲノム削減は減数分裂前に生じることが示唆された。ドジョウA系統、B系統、クローン系統の卵巣・精巣を対象に次世代シークエンサーを用いたトランスクリプトーム解析では、各系統と全系統を統合した卵巣と精巣でのESTデータベースを構築した。それらの配列をレファレンス配列として発現量解析を行ったところ、クローン系統に特異的に発現変動を示すコンティグが得られた。それらの多くは、クローン系統で特異的に発現量が増えていた。これらについて、BLAST解析の後、ジーンオントロジー解析を行った結果、細胞分裂装置や細胞周期、染色体等に関連する複数の遺伝子を同定するに至った。ゲノム構成の異なるドジョウを人工交雑によって作出し、それらのゲノム構成と配偶子形成との関係を調査した。異質二倍体では雌では妊性が示唆され、雄では僅かに配偶子が形成された。異質三倍体においては雌では妊性が示唆されたのに対して、雄では強い不妊性が示された。オスでの不妊性は系統判別が可能なプローブを用いた染色体解析の結果、相同染色体の対合に異常が生じていることが明らかとなり、系統間の染色体に遺伝的な違いがあることが示唆された。非還元配偶子形成に関するトランスクリプトーム解析では、非還元配偶子を形成するクローン系統において特異的に細胞分裂や細胞周期に関する遺伝子の発現に変動が見られた。平成26年度に予定していた実験群を誘起することができ、解析にむけた個体を準備することができた。現在はそれらを継続して成熟に向けて飼育するとともに、継時的に固定して組織学的解析に供しているところである。また、既に作出した個体の一部は成熟に達し、妊性のチェックや産出される配偶子の倍数性、ゲノム構成について調査を行った。その結果、それらの生殖腺ではゲノム削減のイベントが生じており、組織解析等に供することが可能な個体を得ることができた。更に、現時点では研究計画において解析予定のほぼすべてのゲノム構成の個体の整備が終了した。これらを解析に用いることにより、最終年度にゲノム構成と配偶子形成に関する体系的なデータを収集することが可能となった。A系統、B系統、クローン系統の生殖腺に由来する全RNAを用いた次世代シークエンサー解析によって卵巣や精巣、両者を統合した生殖腺ESTデータベースを構築することができた。これらを用いることによって、ドジョウの生殖腺において発現している減数分裂段階を規定する様々な遺伝子の全長単離が容易に行うことが可能になった。また、各系統のデータセットを用いたトランスクリプトーム解析により、クローン系統で特異的な発現変動を示すコンティグ配列を得るに至った。これらの候補遺伝子を精査し、定量PCR等による発現解析を行うことによりゲノム倍加や削減のイベントに強く関与する遺伝子を特定できる可能性を示唆している。細胞遺伝学的解析では染色体のB系統の判別が可能な反復配列を得ることができた。この反復配列によってクローンゲノムの減数分裂時における各系統の詳細な染色体挙動を追跡調査し、これまで不明であった各系統の染色体の対合状況を解明するに至った。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ホスト化合物を利用した人工アシル基転移酵素モデルの開発とその応用

1.水中で利用できる機能性縮合剤の合成に必要な技術開発本研究に必要な分子認識能を有する脱水縮合剤は,塩素イオンの求核性に起因する分解のため単離精製が困難であったので,トリフラートを対アニオンに有する誘導体の簡便な合成法を開発した。2.クラウンエーテルを用いたシクロトランスフェラーゼモデルの開発。タンパク質の安定化に寄与しているピログルタミン酸の合成を触媒するシクロトランスフェラーゼのモデルを開発した。すなわち,18-クラウン-6を用いて1級アミノ基に特異的で,炭素鎖長をも認識できる人工酵素として働くことを示した。3.長鎖脂肪酸に特異的なアシルCoA転移酵素の開発生体膜の界面に特化した脂質合成酵素のモデルとして,アシルCoA合成酵素ならびにアシル基転移酵素の開発を行った。このモデル系では局所濃縮効果と,前配向性効果によって反応が2000倍近く加速されることを示した。4.反応場を二相分離した系を利用した基質特異性の発現ホスト化合物の分子設計や合成などの煩雑な問題を解決し,更に非特異的な分子間反応を抑制するために,水-有機溶媒の二相系を用いた単純な反応系で,酵素モデルと同様の選択性を発現させることに成功した。5.酵素モデル触媒の利用を志向した新しい固定化法の開発高価な酵素を担体へ固定化すれば,分離精製と再利用が効率よく行えるので,合成化学的な利用が可能となる。また,反応の自動化やコンビナトリアル合成の観点からも反応剤の固定化は重要である。そこでトリアジン型脱水縮合剤のまったく新しい二つの固定化技術「(1)固相吸着法(2)ポリマー型脱水縮合剤」を開発した。6.フルオラス溶媒を利用した無保護アミノ酸を用いたペプチド合成フルオラス溶媒を用いた液-液二相系で,フルオラス脱水縮合剤と無保護アミノ酸によるペプチド合成のモデル化に成功した。1.触媒的アミド化反応の至適条件と適用限界の解明補酵素となるCDMTと結合することによって触媒としての役割を担う3級アミンならびに反応の進行に伴って発生する塩酸の中和剤について,その塩基性,立体的嵩高さ,当量関係,及び使用溶媒などに焦点を絞り,反応収率や速度に及ぼす影響を調べた.その結果,溶媒の性質(極性やプロトン供与性の大きさ)によって用いるべき触媒や中和剤が異なることを見出すとともに,その理由を考察し,溶媒に応じた反応の至適条件を明らかにした.2.シクロデキストリン(CD)を利用した疎水性カルボン酸に特異的な酵素モデルの開発CDの種類(α,β,γおよびそれらの化学修飾体)や,3級アミンの導入位置を変えた幾つかの触媒を合成し,それらの触媒機能を調べた.その結果,用いるCDのキャビティーの大きさと疎水性(親水性)の程度によって基質特異性が異なることを見出した.一方,縮合するアミンについても特異性が発現されることを明らかにした.3.クラウンエーテルを用いたアミノ酸類の特異的アミド化酵素モデルの開発1級アンモニウムとクラウンエーテルとの水素結合を利用して,18-クラウン環に3級アミンを導入した化合物を合成し,その人工酵素としての機能を検討した.その結果ω-位に1級アミノ基を有するカルボン酸に特異的に作用し,基質特異的ラクタム化反応が進行することを見出した.

この際,溶媒効果が特異性に大きく影響し,その効果がホスト-ゲスト錯体の安定性と相関性があることを明らかにし,人工酵素としての機能発現が酵素-基質錯体形成に基づくことを示した.1.シクロデキストリン(CD)を利用した疎水性カルボン酸に特異的な酵素モデルの誘導適合効果これまでに開発したCDを用いた人工酵素モデルについて,まず,反応速度論的な実験によってその反応機構の解明を行った。その結果,酵素系は,基質濃度によって速度が飽和するというMichaelis-Menten式に従う挙動を示したことから,反応基質と触媒との間に前平衡がある酵素様の反応機構で進行することが示された。しかしながら,この際,分子間反応速度を考慮すると,実験データが理論式から大幅にずれることが分かり,この原因を解明するために更に詳細な検討を行った。様々なゲスト分子を取り込んだ時の分子間反応速度を測定したところ,触媒との親和性が高い反応基質を取り込んだ場合に於いてのみ,分子間速度が大幅に低下したのに対し,それ以外のゲスト分子では逆に分子間反応速度が増大した。この現象は触媒の配座変化によるものと考えられ,親和性の高い反応基質を取り込んだ場合のにおいてのみ,副反応が抑制され,酵素様反応が促進されることから,いわゆる誘導適合効果の一種であると結論した。これは人工酵素系の反応でも殆ど例を見ない学術的に興味深い現象である。2.クラウンエーテルを用いたアミノ酸類の特異的アミド化酵素モデルの開発18-クラウン-6に3級アミンを導入した化合物を用いて,ω-アミノ酸の基質特異的なラクタム化反応について検討したところ,メタノール溶媒中において1級アミノ基を持つ基質に対して特異的に反応が進行することを見出した。この際,アルカリ金属の添加効果を調べたところ,クラウンエーテルに高い親和性のあるカリウムイオンに於いて最も大きな反応阻害作用が確認され,特異性がクラウンエーテルとアンモニウムとの選択的な結合によってもたらされることを示すことができた。酵素の有する高度に制御された触媒機能を模倣し応用することによって,酸アミド化合物を選択的,効率的に合成する実用的な非金属性の分子触媒の開発を行い,本年度は以下のような研究成果を得た。(1)シクロデキストリンを用いたアシル基転移酵素モデル:CD触媒の構造の影響を観察するために,まず,α,β,およびγ-CDを用いてそれぞれの空孔に特異的な親和性を有するカルボン酸の選択的アミド化が進行することを明らかにした。次に,β-CDについては,6位の水酸基をすべて遊離状態にしたもの,すべての水酸基をすべてを遊離状態にしたもの,および,触媒部位となる3級アミノ基を従来のエステルのほかに酸アミド基で結合させたものなどを合成し,その評価を行った。その結果,触媒の合成しやすさ,安定性,基質特異性の点から,現時点ではパーメチル化体が最も優れていることを明らかとした。(2)液一液二相系での基質特異的反応:水溶性の脱水縮合剤を用いて酵素反応と同等の基質特異性の発現に成功した。すなわち,水溶性のCDを逆相間移動触媒として液-液二相系で用いることによって,水相を特異的な反応場として利用する反応系を開発した。(3)固相吸着型簡易試薬系の開発:(2)の反応加速を一つの目的として,水相を固体粉末状に吸着させることによって,液一液二相界面積を大幅に増大させ,反応の著しい加速を実現した。(4)アシル基転移酵素モデルとして,ミセル水界面を利用したセラミド合成酵素モデルを開発し,著しい反応の加速と高い基質選択性の発現に成功した。
抗原受容体遺伝子の対立遺伝子排除による自己形成の分子基盤

我々は抗原受容体遺伝子再構成に関して研究を行ない、転写因子E2Aが組換え部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導することや、片方のアリルで機能的な組換えが成功するとE2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え部位から解離することによってもう片方のアリルの組換えが抑制されることを明らかにした。さらに染色体領域を可視化する3D-FISHによりTCRβ遺伝子座の伸縮状態を解析したところ、染色体上に離れて存在するV領域とDJ領域は、組換えが起きる段階で接近し、組換えが抑制されると離れること,さらにE2Aを過剰発現させると組換えが抑制される段階でも両領域が接近し、組換えが誘導されることを見出した。染色体のルーヒ.ングに関しては、CTCFや、染色体分配に関わるコヒーシン等の蛋白が関与することが示唆されている。そこでTCRβ遺伝子座におけるこれらの蛋白の結合状態を調べた結果、コヒーシンがE2Aの結合様式とよく相関して、組換えの起きる時期特異的に結合することがわかった。さらに培養細胞を用いてコヒーシンのサブユニットをノックダウンすると、組換えが阻害されることがわかった。そこでコヒーシンのサブユニットSmc3のfloxマウスを、様々な分化段階で欠失可能な各種Creマウスと交配することにより、in vivoでのコヒーシンのT細胞分化と遺伝子再構成における役割を検討している。一方、より高解像度で染色体構造を解析するために、Chromosome Conformation Capture(3C)アッセイを立ち上げ解析したところ、V領域は組換えが起きる段階でDJ領域と接近し、間に存在するトリプシノゲン遺伝子とは接近しないことから、染色体ルーピングが起きていると考えられた。この3Cアッセイにより、E2Aの過剰発現が染色体ルーピングを誘導できるかさらに検討している。E2Aによる染色体ルーピングを媒介する分子機構の解析において、コヒーシンが、E2Aの結合様式とよく相関して、組換えの起きる時期特異的にTCRβ遺伝子に結合することを見出すことができた。さらに培養細胞を用いてコヒーシンのサブユニットをノックダウンすると、組換えが阻害されたことから、さらにin vivoでのコヒーシンのT細胞分化と遺伝子再構成における役割を明らかにするために、コヒーシンのサブユニットSmc3のfloxマウスを、様々な分化段階で欠失可能な各種Creマウスと交配している。染色体構造をより高解像度で解析するために、Chromosome Conformation Capture(3C)アッセイを立ち上げ解析したところ、V領域が組換えの起きる時期特異的に染色体ルーピングにより、DJ領域と接近することを見出した。現在、E2Aの過剰発現が染色体ルーピングを誘導できるかこの方法によりさらに検討しているが、この3Cアッセイには、比較的多数の細胞が必要なため、新たに胸腺細胞特異的E2Aトランスジェニックマウスを作製し、解析を行なっている。我々は抗原受容体遺伝子再構成の分子機構に関して研究を行ない、転写因子E2Aが組換え部位に直接結合し、ヒストンアセチル化を上昇させ組換えを誘導すること,一方のアリルで機能的な組換えが成功するとE2Aの抑制因子であるId3が誘導され、E2Aが組換え部位から解離することによってもう片方のアリルの組換えが抑制されることを明らかにして来た(Agata et al.Immunity 2007)。一方、最近の研究から、組織特異的な遺伝子の発現にはエピジェネティックな変化に加え、染色体や遺伝子座の核内配置やダイナミクスが重要であることがわかりつつある。そこで本研究では、遺伝子再構成の分子機構に関して、エピジェネティクスに加え染色体ダイナミクスの観点からも検討を加えることを目的として、3次元構造の維持された核内で染色体領域を可視化する3D-FISHによりTCRβ遺伝子座の伸縮状態を解析した。その結果、染色体上に離れて存在するV領域とDJ領域は、組換えが起きる段階で接近し、組換えが抑制されると離れること,さらにE2Aを過剰発現させると組換えが抑制される段階でも両遺伝子領域が接近し、組換えが誘導されることを見出した。染色体のルーピングに関しては、インシュレーターに結合するCTCFや、染色体分配に関わるコヒーシン等の蛋白が関与することが様々な遺伝子座において示唆されている。そこでTCRβ遺伝子座におけるこれらの蛋白の結合状態を調べたところ、CTCFは有意な結合を示さなかったのに対して、コヒーシンはE2Aの結合様式とよく相関して組換えが起きる時期に特異的に結合することがわかった。さらにコヒーシンが再構成に機能的に関与するか、引き続き検討を行なっている。

そこでTCRβ遺伝子座におけるこれらの蛋白の結合状態を調べた結果、コヒーシンがE2Aの結合様式とよく相関して、組換えの起きる時期特異的に結合することがわかった。さらに培養細胞を用いてコヒーシンのサブユニットをノックダウンすると、組換えが阻害されることがわかった。そこでコヒーシンのサブユニットSmc3のfloxマウスを、様々な分化段階で欠失可能な各種Creマウスと交配することにより、in vivoでのコヒーシンのT細胞分化と遺伝子再構成における役割を検討している。一方、より高解像度で染色体構造を解析するために、Chromosome Conformation Capture(3C)アッセイを立ち上げ解析したところ、V領域は組換えが起きる段階でDJ領域と接近し、間に存在するトリプシノゲン遺伝子とは接近しないことから、染色体ルーピングが起きていると考えられた。この3Cアッセイにより、E2Aの過剰発現が染色体ルーピングを誘導できるかさらに検討している。E2Aによる染色体ルーピングを媒介する分子機構の解析において、コヒーシンが、E2Aの結合様式とよく相関して、組換えの起きる時期特異的にTCRβ遺伝子に結合することを見出すことができた。さらに培養細胞を用いてコヒーシンのサブユニットをノックダウンすると、組換えが阻害されたことから、さらにin vivoでのコヒーシンのT細胞分化と遺伝子再構成における役割を明らかにするために、コヒーシンのサブユニットSmc3のfloxマウスを、様々な分化段階で欠失可能な各種Creマウスと交配している。染色体構造をより高解像度で解析するために、Chromosome Conformation Capture(3C)アッセイを立ち上げ解析したところ、V領域が組換えの起きる時期特異的に染色体ルーピングにより、DJ領域と接近することを見出した。現在、E2Aの過剰発現が染色体ルーピングを誘導できるかこの方法によりさらに検討しているが、この3Cアッセイには、比較的多数の細胞が必要なため、新たに胸腺細胞特異的E2Aトランスジェニックマウスを作製し、解析を行なっている。
中国における差別問題の「発見」と法的対応――社会実態、理論、制度、運用上の特徴

中国では経済の市場化、市民社会の萌芽的勃興、人権問題のグローバル化の中で、戸口(居住地登録)、性別・性指向、疾病、心身障がいなどによる異なった扱いを「差別」と認識するようになるメカニズム、「差別」の実態、現れ方、法的(司法、立法)、社会的(NGO、社会運動)対応、「差別」解消へ向けた党/国の対応の有り様を明らかにし、今後の課題を提示することを目的として研究を進めた。中国では人の特性により異なる扱いをすることを「差別」とは認識しない傾向があることが分かった。異なる個性に異なる扱いを与えることを当然視することが多く、個性による異なる扱いの問題を社会的差別ではなく、個人的な問題をとして処理する傾向がある。「差別」を切り口として中国法にアプローチすることの有効性、意外な発見を得ることができた。抽象的に差別を禁じる規定があっても、実際に差別に遭った当事者が訴訟を通じて救済を受けるのはきわめて困難である。第1にそもそも差別問題で訴訟を起こしても、法院が受理してくれないことが多く、受理されるかどうかが不確実で恣意的である。第2に、そうした訴訟の提起を支援するNGOや弁護士へのアクセスがきわめて狭く、利用できる当事者がきわめて限られている。近時は権利保護運動に従事する「維権」NGOや弁護士への弾圧が強まり、ますます当事者が使える資源はますます縮減している。第3に、仮に訴訟が受理されても、最終的な判決まで行くことはまれであり、勝訴することはきわめて難しい。また、損害賠償を認められてもその金額はきわめて低く、救済の名に値しない場合が多い。第4に、仮に訴訟で勝つことができても、裁判例には拘束力がないため、同様の差別事例の再発を予防することができず、差別が解消には向かわない傾向がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。中国における差別問題のうち、戸口、身体障害、ジェンダー、疾病に関する差別現象について、文献情報の収集および解析、招へいないし訪問して以下のような人物を対象にヒヤリング実施やワークショップ開催により、実情の把握に努めた。具体的には、研究者(中国社会科学院世界宗教研究所・段琦、武漢大学・張萬洪、清華大学・郭于華、同・曾繁旭、華東師範大学・邵愛玲、北京大学・賀衛方、北京航空航天大学・高全喜、中国政法大学・王建勛、同・&#17701;翰など)、NGO活動家(愛知行研究所・万海延、アムネスティ・インターナショナル東アジア地域事務所・ニコラ・ベクラン)、弁護士(王振宇、斯偉江)、ジャーナリスト(陳宝成、呉微、喩塵)などの各氏。戸口による差別は差別される人口の多さと差別的に配分される資源の膨大さにおいて中国における最大の差別問題であるが、一向に解消には向かっていない。一部の都市で資産や身分ポイントによる戸口取得の道がわずかに拓かれているが、その基準自体が差別的であり、適用の対象となる者は、ごく限られている。とくに就業、教育における差別は顕著であり、格差の再生産を媒介し、社会を分断する深刻な事態となっている。障害者、ジェンダーによる差別、労働における差別問題に取り組むことが期待される民間組織ついては、共産党に制御された官製NGOたる障害者連合会、婦女連合会、総工会しか、公式には認められておらず、草の根のNGOが生存、活動する空間はますます狭められている。あらゆる差別問題は、自律的な組織を欠くバラバラの当事者と政府が直接対峙する二元構造をなしており、差別解消をもっぱら政府の所為に期待するしかない構造となっている。せいぜい散発的、偶然的にメディアや訴訟により個別の問題を告発することができることがあるに止まり、有効な反差別法制を欠くことも相まって、根本的な解決へのボトルネックとなっている。区分(2)となったおもな理由は3つに集約できる。1差別問題を研究する研究者、差別問題解消に取り組む草の根NGO、弁護士との人的ネットワークの構築ができている。これにより今後3年間の研究期間において差別問題をめぐるさらなる問題状況の把握に有利な条件を提供している。NGOについては海外非政府組織国内活動管理法(2016年4月28日)が採択されるなど、ますます締め付けが厳しくなっており、今後、注視を要する。2戸口、障害者、ジェンダーにおける差別については、実情をかなり把握しつつあり、今後は疾病、宗教、性的指向などの差別へも拡大する見通しが立っている。いずれの領域でも個別の立法や行政的措置、単発の訴訟提起などがあり、新たな事態の展開が見られる。しかし、包括的な反差別立法はなく、差別問題を包括的に扱う政府部門はないし、相談機能も弱いという全体像は明らかになっている。3中国の差別問題がおかれている特殊な構造を、バラバラの当事者と政府が対峙する二元構造とモデル化し、二者間に市民社会(自由なメディア、自律的なNGO)を挟まない点に最大の特徴があることを明らかにしている。今後は三元構造がもつ効果を他国(日本や台湾)と比較して、それへの移行の萌芽は見られないのか、それにかわるメカニズムの消長の可能性を模索することになる。差別問題解消に向けた社会ガバナンス構造に迫れたことで、個々の現象の把握にとどまらない理論的なモデル化に道を開いた点がポジティブに評価できる。以下のようなシンポジウム、講演会、ワークショップを開催して、情報収集、知見の深化、討論を行い、本研究課題を推進した。

1)天安門事件27周年記念王丹講演会(2016年6月3日、明治大学)、2)中国差別問題ワークショップ董彦斌「談談十年来的中国影響性訴訟:反岐視案件為重点」、万延海「中共特殊人群専項組管控辺縁麻煩群体」(2016年8月2日、明治大学)、3)中国差別問題ワークショップ高薇「女性リーダーが中国農村のジャンダー平等化で果たす役割について」、劉晗煦「中国における障害者に対する司法的正義の現状と挑戦」(2016年9月25日、明治大学)、4)文化大革命50周年シンポジウム「文革とは何だったのか」徐友漁、矢吹晋、宋永毅の各氏の講演。5)段宏慶氏講演会「翼を折られた法治の守護者:中国弁護士の困難な状況に寄せて」(2016年11月16日、明治大学)。さらに、研究分担者の佐藤千歳、李妍淑が中国浙江省を訪問し(2016年9月)、キリスト教信者への差別の状況を照査した。さまざまな差別問題が深刻化する中、人権派弁護士への弾圧、差別問題を扱うNGOへの締め付け、法的に問題化することへの生の妨害により法的に争うルートが働いていないことが明らかとなった。結社の自由を権力が恣意的に制限し、弁護士を権力的に統制する体制の下での差別問題の解決がいかに困難であるかが、浮き彫りになった。こうしたレジームのもとでは法の効果が必然的に限られたものとならざるを得ない。資料収集、情報整理、実態把握はほぼ予定通り進んでいる。中国のキーとなる団体、研究者、実務家との人的なネットワークも形成されてきた。最終的な研究取りまとめに向けて発表の媒体、スケジュールが未確定であるが、来年度にはめどを付けたい。中国における「差別問題」およびその法的対応の諸相について疾病、戸口、宗教、ジェンダー、性指向、障害の角度からアプローチした。差別法研究は中国において徐々に関心をもたれるテーマとなりつつあることが分かった。中国政法大学の劉小楠教授を中心とするグループ(中国政法大学憲政研究所)が1年に1冊『反岐視評論』(法律出版社)を継続的に出版し、2017年には第4号が刊行された。障害者の権利については武漢大学の張万洪教授のグループが『残障権利研究』(社会科学文献出版社)を継続的に出している。また、就職差別についての研究が進み劉紅春『平等就業社会組織協助的法律視角』(法律出版社)などが出ている。アンチ差別法全般については劉小楠主編『反岐視法講義』(法律出版社)が出ており、反差別法教育も本格化している。しかし、他方で被差別者の救済をもとめるいわゆる「維権運動」に対しては厳しい弾圧が続いている。反差別事件を扱う弁護士、NGO、学者に対しては当局からの抑圧、禁止、妨害が絶えず、権利救済を困難にしている。当事者も声をあげにくい状況があり、弱者やマイノリティに対する社会的な関心も高くはない。統合的な反差別法を欠き、裁判に訴えても恣意的に不受理にされたり、正当な判決を得ることは困難である。しかし、反差別訴訟はときには受理されており、平等に反する差別にあたるかどうかを法的に議論できる希有の領域となっている。その意味では反差別訴訟こそが中国における憲法訴訟の先駆的なケースとなっている。この問題の研究が憲法的権利の定着、司法的実現の問題へとつながっていることが分かった。
超並列アナログ脳型ＬＳＩに向けたナノ構造メモリ素子とその集積回路化の研究

1.ナノ構造ReRAM素子の構造・製造法の研究:有望なアナログメモリ素子として検討してきたTaOx系ReRAM素子における動作メカニズムを明らかにした.2つの動作メカニズムValence Change Memory(VCM)とElectrochemical Memory(ECM)のうちどちらが支配的かは上部電極により決まると考えられ,その材料としてそれぞれTaおよびCuを用いて,TaOx絶縁膜の形成条件を変えてReRAMを試作して特性を評価した.その結果,ReRAM動作には初期状態が大きく影響することがわかり,時間領域動作のための高抵抗化にはECMを選択する可能性もあることがわかった.また,ReRAM素子と併せて,強誘電体ゲートトランジスタをアナログメモリ素子として利用することも検討し,有望な結果を得た.2.ナノ構造メモリ素子とMOS回路との結合設計・試作・評価:アナログメモリ素子の利用を前提とした時間領域アナログ方式ニューラルネットワーク回路モデルおよび構成法を検討した.メモリ素子をMOSFETで模擬した2値荷重積和演算回路をTSMC0.25um技術により設計・試作したチップを引き続き測定して,素子バラツキの影響やノイズによるジッタ(時間領域でのノイズゆらぎ)の大きさとその影響,および温度変化の依存性を評価し,実応用に耐える特性を実現できることを示した.3.脳型時間軸情報処理モデルへの適用:素子でのゆらぎ現象を確率的情報処理モデルに適用するために,単層Fe-MgF2グラニュラー薄膜でのナノドットアレイにおけるトンネルタイミングのゆらぎが利用できる可能性を見いだした.併せて,非線形回路動作上のカオス現象を利用するカオスボルツマンマシン(CBM)の評価を引き続き行い,数値シミュレーションで巡回セールスマン問題を解くことを試みた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1.ナノ構造ReRAM素子の構造・製造法の研究今年度は通常構造のReRAM素子について,そのアナログ値書込み特性を詳細に評価し,材料についてはWOx系よりもMoOx系の方がアナログ値制御に適していること,他に,TaOx系も有望であることがわかった.CMOSプロセスとの整合性を考慮して,Al配線上にReRAM素子を形成する製造法を考案し,nMOSFETと結合したPt/Cu/MoOx/Al2O3/Al構造のReRAM素子を作製してアナログ抵抗値制御特性を確認した.2.アナログReRAMのための脳型学習制御回路の研究前項のReRAM素子では,MOSFETのゲート電圧を制御することでアナログ的な低抵抗化(SET動作)を実現でき,一方で,ReRAMに印加する電圧の印加時間(パルス幅またはパルス数)で高抵抗化(RESET動作)でのアナログ値制御が可能なことを明らかにした.その制御回路を考案・設計し,スパイクタイミング依存シナプス可塑性(STDP)特性を実デバイスにより実現した.また,TSMC0.25um技術により制御回路の集積回路設計を行った.3.ナノ構造ゆらぎ演算素子の構造・製造法の研究FinFET上に自己組織化プロセスで作製したナノディスクアレイ(NDA)による3入力NDA-FinFET素子において,時間軸積和演算の精度を評価した.RC回路の指数関数的非線形性が顕著に現れない状況では,概ね97%以上の精度が得られた.さらに,チップ内にFinFETを並列化配置して増幅機能を向上させる回路を設計した.4.新素子を組み込む集積システムに適用する脳型処理モデルとエミュレーションの研究脳型処理モデルとして,Deep Convolutional Networksやボルツマンマシンを取り上げ,集積回路化に関する素子ばらつきやノイズなどの影響を調べた.また,FPGAへの実装を進めた.抵抗変化型メモリ素子を用いて,STDP学習則を実現する回路を設計し,基本的動作を確認できたため.1.ナノ構造ReRAM素子の構造・製造法の研究:通常構造ReRAM素子では,TaOx系でアナログ書込が可能であることを確認し,負電圧制御で所定の抵抗値に設定できることを確認した.また,nMOSFETと結合したMoOx系ReRAM素子を複数個並列に結合した素子において,アナログ書込特性の制御性向上とバラツキ低減が可能であることを確認し,ナノディスクアレイ構造による並列素子化の有効性を示した.2.ナノ構造ReRAM素子とMOS回路との結合設計・試作・評価:アナログメモリ素子の利用を前提としたシナプス回路を用いる時間領域アナログ方式ニューラルネットワーク回路モデルおよびアーキテクチャを考案・検討し,TSMC0.25um技術を用いた設計・試作により,既存ディジタル方式に比べて23桁以上高い電力効率を実現できる見通しを得た.3.脳型時間軸情報処理モデルへの適用:脳の神経回路網での基本的学習機能として知られているスパイクタイミング依存シナプス可塑性(STDP)特性を集積回路で効率的に実装するために,ニューロン回路内に設けた振動子回路を利用することで,少ない素子数で実現するシナプス回路をTSMC0.25um技術により設計・試作し,実デバイスによる動作確認を行った.また,ディジタルシステムによるエミュレータとして,情報を表現する固定ビット長での乗算時の桁あふれビットを乱数として利用する方式を考案し,制限ボルツマンマシン動作が可能であることを確認した.また,ゆらぎの実現手法として,確率的動作の代わりにカオス現象を利用するカオスボルツマンマシンをディジタルおよびアナログ集積回路により実装し,動作を確認した.抵抗変化型メモリ素子の複数個並列結合によりアナログ書込特性の制御性向上とバラツキ低減が確認できたこと,時間領域アナログ方式ニューラルネットワーク回路モデルおよびアーキテクチャを考案・検討し,既存ディジタル方式に比べて23桁以上高い電力効率を実現できる見通しを得たこと,少ない素子数でSTDP学習則を実現するシナプス回路を設計・試作し,動作確認を行ったこと等による.

1.ナノ構造ReRAM素子の構造・製造法の研究: TaOx系ReRAM素子での絶縁膜形成条件と多値・アナログ特性の実現条件および書き換え耐性の関係を評価し,安定な多値動作の実現には膜厚とスパッタリング時の酸素分圧の特定な組み合わせが必要であることがわかった.また,昨年度考案した複数接続FET-ReRAM素子によるアナログ抵抗制御について,ReRAM素子と高抵抗素子を複数接続する構造に置き換える検討において,高抵抗素子をa-Siで構成可能なこと等を確認し,ナノ構造化製造技術の開発を進めた.2.ナノ構造メモリ素子とMOS回路との結合設計・試作・評価:アナログメモリ素子の利用を前提とした時間領域アナログ方式ニューラルネットワーク回路モデルおよびアーキテクチャを引き続き検討し,メモリ素子をMOSFETで模擬した評価用回路および2値を記憶する積和演算回路をTSMC0.25um技術を用いて設計し,試作チップ測定により300500TOPS/Wの演算エネルギー効率を得た.これは1桁微細な製造技術を用いる既存ディジタルCMOS方式に比べても1桁以上高効率であり,同程度の微細化技術を用いれば,提案方式により23桁高い電力効率を実現できることを明らかにした.3.脳型時間軸情報処理モデルへの適用:素子でのゆらぎを確率的モデルに適用する検討と併せて,非線形回路動作上のカオス現象を利用するカオスボルツマンマシンの評価を引き続き行った.ディジタル(FPGA)実装では200ニューロン以上の全結合構造を実現し,Nクイーン問題などの最適化問題の解を見いだせることを確認した.アナログ方式による専用チップでの実装では,14ニューロン全結合ネットワーク回路においてアニーリングによるエネルギー減少を確認するとともに,ディジタル方式に比べて高いエネルギー効率が得られることを明らかにした.アナログメモリ素子の利用を前提とした時間領域アナログ方式ニューラルネットワーク回路モデルおよびアーキテクチャの開発を進め,試作CMOSチップ測定により既存ディジタルCMOS方式に比べて23桁高い電力効率を実現できることを実証した.この方式は平成28年度に国内出願を行い,平成29年度にJSTの補助を得て外国出願(PCT,台湾)を行い,台湾特許は成立した.また,ReRAM素子開発も着実に進めている.1.ナノ構造ReRAM素子の構造・製造法の研究:有望なアナログメモリ素子として検討してきたTaOx系ReRAM素子における動作メカニズムを明らかにした.2つの動作メカニズムValence Change Memory(VCM)とElectrochemical Memory(ECM)のうちどちらが支配的かは上部電極により決まると考えられ,その材料としてそれぞれTaおよびCuを用いて,TaOx絶縁膜の形成条件を変えてReRAMを試作して特性を評価した.
顔面神経麻痺再建における　Ａｃｔｉｖｅ　Ａｘｏｎａｌ　Ｇｕｉｄａｎｃｅ

9週齢のwistar male ratを用いた基礎実験において、顔面神経本幹を切断後に切断端同士を端々神経縫合を行った場合、術後4週において縫合部より軸索再生が起こり、顔面表情筋に達していることが確認できた。また同モデルで神経縫合部にbFGF含浸のMedGelを貼付してcontrol releaseすることにより、軸索再生が促進させることが示唆された。最終的な表情筋の運動もbFGFを作用させた方が改善することが示唆された。これにより、神経断裂後の顔面神経麻痺の治療において、徐放化bFGFが果たす役割が期待される。H24年度の研究により、Wister ratオス10週齢を用いた実験で、顔面神経本幹を切断後に切断端同士を端々神経縫合を行った場合、術後4週において縫合部より軸索再生が起こり、顔面表情筋に達していることが確認できた。このコントロールモデルの結果を基に、さまざまな液性因子により軸索誘導が促進、再生の方向を誘導できるという当初の仮説の検証にもどり、in vitroでの軸索誘導実験を行った。最終年度では、1)術後経過と共に軸索再生数は増加するか、2)成長因子を作用させると神経再生が促進されるかについてH24年度と同モデルで検証を行った。Control release目的のheparin-agarose beadsはMedgelに変更し、液性因子はbFGFを検証することとした。検証法もH24年度と同じく逆行性トレーサーであるFast Blueを使用した。術後2,4,6,8,10週において、それぞれwisker padにFast Blueを注入後、ratを灌流固定した。脳幹中の顔面神経核領域を観察したところ、現在のところ統計学的解析では有意差は得られなかったが、経過と共に染色される神経核の数が増加していることがわかった。また2)においてはbFGFを用いて実験を行った。bFGFをMedGelを用いて端々神経縫合部に作用させる群と、何も作用させないコントロール群を1)と同じ評価法で検証した。これにおいても統計学的有意差は得られなかったが、すべての術後週数において、bFGFを作用させた方が染色される神経核数は多かった。つまり、再生神経軸索数が多いことが示唆された。今後bFGFのActive Axonal Guidanceの有無の検証のため、bFGFの作用させる部位を本幹ではなく分岐部末梢へ変更させたモデルを作成する必要がある。H24年度の実験計画として1)神経細胞の培養及び神経軸索伸長の確認,2)Heparin-agarose beadsの作成及び軸索の誘導比較を予定していたが,その後の考察によりH25年度に行う予定のratによる実験において,神経断端を盲端としてHeparin-agarose beadsは神経の盲端ではなく,端々神経縫合モデルにおいては神経切断後の端々神経縫合の末梢側,そして端側神経縫合モデルでは舌下神経とのInter positional nerve graftの末梢側に埋入することとなった。その準備として手技の習熟が必要であったことから,モデルの作成をWister ratオス,10週齢を用いて行った。1)顔面神経本幹に対し,本幹切断後の切断端同志を端々神経縫合した。2)顔面神経本幹に対し,同側の大耳介神経を採取し,同じく同側の舌下神経との間に端側神経縫合を用いたInter positional graft (IPNG)を行った。その後これら2つのモデルにおいて縫合部より軸索再生が起こり,顔面表情筋に達していることを確認する為に術後4週においてそれぞれ顔面のwisker padに逆行性神経トレーサーであるFast Blueを注入し,舌にはDiIを注入した。その後ratを潅流固定した。脳および脳幹を採取し蛍光顕微鏡で観察した。端々神経縫合モデルにおいてはwisker padに注入したFast Blueが顔面神経核に,端側神経縫合モデルにおいてはFast BlueとDiIの両者がそれぞれ顔面神経核及び舌下神経核に達していることを確認した。これによりコントロールモデルとして縫合部を介して神経軸索の再生が起こっている事が確認された。H24年度に予定されていたラット脊髄後根細胞の培養は並列して実施中である。今後成長因子と神経軸索先端の伸長方向の関係を解析する予定である。計画提出後の考察により若干の計画の変更が必要となったため,実験の順を変更して行っている。変更した計画に沿って実験を進めるが,基本的な方針に変更はなく,順次計画を消化する予定である。平成25年3月に購入した分について平成25年4月に支払いがなされるので未使用額が生じております。
肥大心におけるLysyl oxidase familyの役割に関する検討

Lysyloxidasefamilyは、コラーゲンやエラスチンの架橋反応を担う酵素であり、細胞外マトリックスの形成に重要である。我々は、DNA chipを用いた検討で圧負荷心肥大および容量負荷心肥大の両者で、lysyl oxidase-like protein(LOXL)の発現が亢進していることを見いだした。本検討では肥大心でのlysyl oxidase familyの発現変化とその意義の解明を目的とする。昨年までの検討からLOXLは、(1)正常心筋細胞で発現している、(2)圧負荷、容量負荷、ホルモン刺激を問わず肥大心筋細胞で発現亢進がみられる、(3)心筋細胞においてはG蛋白共役受容体刺激やIGF-1により細胞肥大と共に発現が亢進する、の3点が明らかとなった。今年度は、肥大心筋細胞でのLOXLの機能解明を試みた。まずLOXLの発現変化には酵素活性の変化を伴うか否かを検討すると、肥大アゴニストはLOXの活性も亢進させることがわかった。さらに、LOX活性の阻害により肥大反応が有意に抑制されることが判明し、肥大反応にLOX活性が関与することが示唆された。次にN末端欠損変異LOXLを作成し心筋細胞に発現させることにより、肥大反応に与える影響を野生型と比較すると、N末端欠損変異の発現では肥大反応が有意に抑制されることがわかった。これらの結果から、LOXLは肥大心で発現し発現亢進には肥大シグナルの下流にある共通経路が関与することと、LOXアイソフォームは心筋細胞肥大において促進的に働く可能性があり、その機序としてはLOX活性とともにLOXL特異配列が関連する可能性があることが判明した。以上の結果については論文執筆中である。我々は、DNA chipを用いた検討で圧負荷心肥大および容量負荷心肥大の両者で、lysyl,oxidase like-2(LOXL2)の発現が亢進していることを見いだした。不検討では肥大心でのlysyl oxidase familyの発現変化とその意義の解明を目的とする。今年度は、LOXL2の発現パターンや発現調節機構を検討した。ラットの圧負荷心肥大モデルでは、LOXL2の発現は7日から発現亢進がみられ、14,28日と発現が増大した。ラットの初代培養心筋細胞や心筋細胞セルラインであるH9C2細胞で、LOXL2の発現が確認され、心筋細胞自体にも発現していることがわかった。また液性因子による発現調節としては、norepinephrine, angiotensin II, endothelin-1のそれぞれで心筋細胞肥大に伴い濃度依存性に発現亢進がみられた。従ってLOXL2は、(1)正常心筋細胞で発現している、(2)圧負荷、容量負荷、ホルモン刺激を問わず肥大心で発現亢進がみられる、(3)心筋細胞においては、少なくともGq依存性アゴニスト刺激により、細胞肥大と共に発現が亢進する、の3点が明らかとなった。さらにlysyl oxidasefamily(LOXL1,2,3)のクローニングを行い、Gateway systemを用いてほ乳類発現ベクター、大腸菌発現ベクターを構築した。来年度はLOXL2が肥大心で発現が亢進する意義を、大腸菌を用いた発現系、アデノウイルスを用いた心筋細胞発現系、siRNAなどを用いて検討する。
肝移植後・大量肝切除後の肝再生促進と感染制御の研究 特に好中球機能からみた解析

ラットの実験において、90%肝切除時には好中球集積を伴う肝実質障害が惹起され、肝再生が抑制され生存率の低下を来していると考えられた。この際、HSCはTGF-βを産生していた。また、肝細胞においてはMRP-2の発現が抑制されていた。70%肝切除時の肝障害は90%肝切除時と比較して軽減されており、Kupffer細胞においてHGFやFGFが産生されていた。肝再生時においては、類洞構成細胞や炎症浸潤細胞が産生する液性因子が重要と考えられた。肝切除患者において、感染性合併症発症例では、術後3日目における好中球によるIL-1β、TNFα、CCL2産生量が高値であり、CD14^+ monocyteはM2macrophageの特性を示した。重篤SIRS発症例では、術前から好中球によるIL-1β、TNFα産生量が高値であった。マウスの実験において、Steroid投与により肝切除後のウイルス感染時の炎症細胞浸潤は抑制され、また好中球によるα-defensinの産生は抑制され、結果としてウイルス感染は持続した。ラットを用いて牌を腹腔外に皮下に転置して側副血行路を発達させて門脈鬱血を回避するモデルを作成した。このラットに全肝阻血を施した後に70%もしくは90%肝切除を行った。Transaminaseの値でみた術後肝障害は90%肝切除群で高度であった。肝切除後の生存率は90%肝切除群で低値であった。好中球集積は90%肝切除群で高度であった。肝再生に関与する転写因子の活性は70%肝切除群で有意に増強していた。肝切除後24時間、48時間にBrdUの取り込みとPCNAの免疫染色を行い肝再生について検討したところ、70%肝切除群で有意に肝再生が亢進していた。G-CSFが肝再生に及ぼす効果については今後検討予定である。肝切除を受ける患者とその家族よりinformed consentを得た上で、術前・と術後経時的に末梢血採血を行い、CD14^+monocyte、CD4^+T細胞と好中球を分離した。好中球をLPS刺激下に培養し、サイトカイン産生能についてBioPlex Suspension ArraySystemを用いて検討した。術後に重篤なSIRSを発症した症例では術前に分離培養した好中球の培養上清中のTNFαやIL-6などの炎症性サイトカインが有意に高値を示した。また感染性合併症を起こした症例では術後3日目のTNFα、IL-βなどの炎症性サイトカイン並びにCCL2などのTh2誘導生のケモカインが有意に高値を示した。分離したCD14^+monocyteよりTotalRNAを抽出してcDNAを合成し定量PCRを施行したところ、感染性合併症を発症した症例ではmarnose receptor mRNAを強く発現していた。サイトカイン産生能についてはIL-10、ccL17等を産生しM2macrophageの特性を示していた。マウスにPMN-IとPMN-IIを移入して肝切除を行う実験については、今後検討する予定である。2.同じモデルで肝・脾・肺組織のパラフィン包埋切片を作製して炎症細胞浸潤を検討した。dexamethasone投与群においてリンパ球の浸潤が軽微であった。免疫組織化学的に肺でのα-defensinの局在を検討したところ、dexamethasone投与群では肺胞内好中球の特異顆粒内に内包されていた。一方で非投与群においては肺胞内や肺実質内でも確認された。3.C57BL/6マウスの脾よりマクロファージとCD4^+T細胞を、末梢血より好中球を分離した。好中球との共培養下にC57BL/6マウス由来II型肺胞上皮cell lineであるT7にHSVを1MOIで感染させ、1時間後にマクロファージとCD4^+T細胞を添加した。感染1日後に測定した培養上清中のα-defensinの濃度は、マクロファージとCD4^+T細胞を添加しない群と比較して有意に高値であった。この系におけるMAPKを中心とした細胞内シグナル伝達については今後検討予定である。

あらかじめ脾を腹腔外の皮下に転置し側副血行路を発達させ、門脈遮断時の腸管鬱血を回避するモデルをWister系ラットで作成し、30分間全肝阻血後に肝切除を行い再灌流させた。1.切除後の残肝より好中球、SEC、Kupffer細胞、HSCを分離し、それぞれ無刺激で24時間培養し、上清中の各種サイトカイン濃度をELISAで測定した。90%肝切除群に於いてHSC培養上清中のTGF-β濃度が高値であった。HGFやFGFは70%肝切除群のKupffer細胞の培養上清中で高値であった。定量PCRによるmessage levelの検討でもELISAと同様の結果が得られた。2.normal liverからSEC、Kupffer細胞、HSC、肝細胞を分離し、これらを切除後の残肝より分離した好中球と共培養して肝細胞の増殖を評価した。70%肝切除群から分離した好中球と共培養した系で肝細胞増殖が良好であった。この結果は全ての細胞を同一のWellに加えて細胞同士の接着を可能にさせた群においても、Dual Chamber Transwell Systemを用いた系でもほぼ同様に認められ、肝細胞増殖には類洞構成細胞との細胞間接着は必須ではなく、液性因子が重要であると推察された。3.2と同様のシステムを用いて、好中球と共培養した肝細胞のMRP-2.3の発現を免疫組織染色で検討し、胆汁鬱滞との関係を評価した。90%肝切除後の残肝から分離した肝細胞では70%肝切除群と比較してMRP-2の発現が低レベルであり、90%肝切除群に於いてみられる胆汁鬱滞の原因の1つとして考えられた。
極低温領域の固体/冷媒界面における放電特性

超伝導ケーブルや超伝導マグネットなどの超伝導電力機器の絶縁には冷媒と固体の複合絶縁構成が有力であると考えられる。機器の正常な動作を確保するために,極低温複合絶縁を研究することが重要かつ急務であると考えられた。本研究では,下記の項目について研究を実施し,複合絶縁系の破壊メカニズムを検討した。得られた成果は学会にて発表した。平成13年度は主に,低温用高分子(FRPスペーサ)と冷媒(主に液体窒素)の複合絶縁系にて放電実験を行い,固体と冷媒界面を有する複合絶縁系で問題となる,冷媒異空間での異物挙動が絶縁破壊に与える影響と冷媒との関連について検討した。結果,商用周波数領域の成分をもつ電圧印加において,導電性異物の挙動は破壊に大きな影響を与える可能性が示唆された。平成14年度は,液体窒素に比べ粘度の低い液体ヘリウムにて同様の実験を行った。その結果,異物の挙動は大きく,絶縁破壊に与える影響が液体窒素に比べ高くなることが示された。初年度で得られた結果をさらに検討するため,高分子への蓄積電荷の影響に着眼した結果,複合絶縁系では絶縁破壊に負極性電荷の影響を受けやすいことがわかった。さらに,冷媒および固体高分子を分離して帯電状況を観測した結果,極低温冷媒および固体高分子表面の帯電量は小さいことがわかった。また,複合絶縁系では直流に比べ交流において絶縁破壊電圧が低下し破壊しやすく周波数が上昇するとその影響も強くなることが示唆された。本研究では,下記の項目について検討を実施し学会発表を行った。1)低温冷媒中で放電実験を行うため,断熱性能をもった放電試験用の容器のフランジを加工した。2)極低温用高分子(FRPスペーサ)と冷媒(主に液体窒素)の複合絶縁系にて放電実験を行い,固体と冷媒界面を有する複合絶縁系で問題となる,冷媒異空間での異物挙動が絶縁破壊に与える影響と冷媒との関連について検討した。3)上記の成果をまとめ学会にて口頭発表し情報交換を行った。4)現在,複合絶縁構成において問題と考えられる,冷媒の流動とスペーサ表面へ帯電の可能性について検討を行いっている。