hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蚊共生細菌ボルバキアによるデング熱の生態学的制御：安心・安価な新技術の提案

近年,蚊からヒトへのデングウイルス感染を抑制する昆虫共生細菌ボルバキアが注目されている。本研究は,フィリピン・マニラを対象として,当地のネッタイシマカに自然感染したボルバキアを活用した安心・安価なデング熱制御技術を開発する。ボルバキアに自然感染した蚊幼虫を見つけ,施設で繁殖して都市に放虫するシステムである。この構築のため,自然感染した幼虫を金ナノ粒子で迅速・安価に選別する技術を米国・ミシガン州立大と,蚊の飛翔範囲を推定して最適放虫地点を決定する蚊ゲノム解析技術をドイツ・ベルリンゲノムセンターと開発する。蚊採取と繁殖実験はフィリピンで行い,4か国の国際研究拠点を形成する。
医師の地理的偏在の分析と効果的な医師供給に関する総合的研究

医師の地理的分布と診療科分布を、日米英の三カ国で比較し、自由開業制、国民皆保険、制度としての総合医の欠如、といった日本特有の医療システムのあり方が、医師の地理的分布や診療科分布に影響を与えている可能性を示した。また無医地区対策や自治医科大学の運営といったへき地医療政策が効果を挙げている可能性も示した。医師の地理的偏在について、日米英の国際比較を行った。まず日英比較では、日本の診療所医師は、英国の診療所医師に比べて地理的偏在度が著しく高く(ジニ係数で約2倍程度)、日本における「総合医」の不在および自由開業制度が医師の偏在を助長している可能性が示された。今後日本において総合医の育成を政策的に行うことの重要性が示唆された。日米比較ではまず医療過疎地における医師数の増減を比較した。過去25年の推移は、米国では地域が医療過疎であるほど医師数は減っていく傾向があるのに対して、日本では医療過疎であるほど医師数が増えていく傾向が見られた。日本では自治医科大学の設立運営や、国が行うへき地医療対策、および各自治体レベルでの対策が一定の効果を挙げている可能性が示された。さらに国全体での医師の地理的偏在度の推移を日米で比較した。両国ともに医師は人口分布に対して均等になるよう分布してゆく傾向はなかった。米国では医師は所得分布に従って分布してゆく傾向が見られるのに対して、日本ではそのような傾向は見られなかった。これは日米の医療保険制度の違いが大きく影響した結果と考えられた。加えて医師の診療科目ごとの数と地理的分布を日米で比較した。2006年時点で、日本の麻酔科医、放射線科医、救急医、病理医は単位人口あたり米国の半分以下であった。また日本では開業率の低い科ほど医師数が少なく、地理的偏在度が高くなる傾向が見られ、開業の困難さがその科の医師数を規定している可能性が示された。まとめると、医師の地理的偏在や診療科偏在は国の医療保険制度、医師養成システム、開業に関する諸制度等の影響を大きく受けることが明らかになった。偏在の是正のためにはこれら社会的因子に対する政策的介入が必要である可能性が示された。
有権者の政策選好と代議制民主主義：投票行動の計量モデル推定とシミュレーション

本年度は主として下記の点で研究が進展した。1選挙に関するマクロな指標の開発これまでの年度で発展させた選挙分析における新しいパースペクティブにもとづき、「有効候補者数」の計測方法と、その分析結果等に関する理論的考察に、取り組んだ。この分析は、選挙制度の比較研究にとって重要であり、代議制民主主義の制度のあり方に関する議論に資するという意味で、社会的意義を有すると考えられる。2所得平等化(再分配)政策志向のデータ分析今年度も引き続き、有権者の政策選好を投票行動分析で利用することを念頭に置きながら、政策選好の計測方法についての研究を行なった。より特定して述べれば、この方法は、政府による所得の平等化(再分配)政策についての有権者の選好を、具体的な数値(金額)ベ一スで、社会調査によって計測するものである。従前より、こうした方法を提示していたが、今年度は実際に得られたデータの分析をかなりの程度進めることができた。その結果、こうした測定方法によるデータが、自然言語での測定方法によるものと顕著に異なる性質を見せることが明らかになった。この分析は、代議制民主主義において有権者の選好をどのように政府の政策に反映させるべきかという議論に対する材料として、重要であると思われる。3計量分析手法の基礎研究選挙研究への適用を念頭に置きながら、計量分析手法の基礎的な研究を行なった。より具体的には、パネルデータにおける意識変化の要因の分析に、対数線形モデルを応用し、共変量が意識変化にもたらすインパクトを詳細に示す方法を提示した。これはカテゴリカルなパネルデータ分析におけるオプションを増やすものとなりうるという意味で、重要だと考えられる。(抄録なし)本年度は、本研究課題の主目的となる分析に向かっての、方法論的な精緻化を進めることができた。具体的には、以下の諸点の研究を進めた。これらの多くは共同研究による。1マクロな選挙競争度の指標化投票行動分析にとって重要となる、マクロな(候補者・選挙区レベルでの)選挙競争度を指標化する取り組みを進めた。この内容は学会で報告された。さらに、選挙競争度を実際に算出するにあたって、新たなタイプの計量モデルを構築した。この計量モデルには非常に広汎な応用可能性があることが判明したために、多様な応用分析を進めている。2パネルデータ分析手法の開発パネルデータによる投票行動分析に向けて、その基礎となる分析手法の探求を行なった。より具体的には、パネルデータに含まれる情報を個人内変動と個人間変動に区別しながら、説明変数の効果を推定することを試みた。この際、階層帰属意識をはじめとして様々な意識変数を被説明変数として用いた。また、いわゆる量的変数を扱う固定効果モデルなどに加えて、対数線形モデルの適用も試みた。これらの成果は、学会で報告されたほか、ディスカッションペーパーにまとめられた。3平等化(再分配)政策志向の計測とモデル化有権者の政策選好を考慮した投票行動分析に応用することを視野に入れながら、政策選好の例として、所得の平等化(再分配)政策についての有権者の選好を計測し、また、モデル化する方法について、探求し、ディスカッションペーパーとしてまとめた。本年度は、前年度に明らかになった知見をもとにしながら、方法論的な探求を進めた。より具体的には、以下の諸点についての研究を進めた。これらの多くの部分は、共同研究としてなされている。1選挙競争の構造に関する分析前年度に選挙競争度の指標を定式化する中で、日本の中選挙区制下の衆院選における候補者の得票を説明するような、新たなタイプの計量モデルを構築していた。本年度はそのモデルを、選挙競争の構造を解明するような多様な分析に用いることを試みて、その有効性を確かめた。特に、得票構造における新人候補者と現職候補者との相違、得票構造と候補者の選挙戦略との関係、および、得票構造と政党の公認行動との関係について、分析を進めた。今後も引き続きこれらの課題に取り組み、成果としてまとめていく。2所得平等化(再分配)政策志向の計測とモデル化有権者の所得平等化政策に関する選好を、より具体的に計測する方法を、前年度にまとめていた。この方法においては、社会の所得分布として仮定される分布の形状に、計算上も、実質的にも、注意をする必要がある。そこで、本年度は、実際に数値計算の手続きを実装し、所得分布としてどのようなものを仮定するべきかを探りながら、方法を発展させた。特に、仮定される所得分布の平滑性と切断の有無による、選好の計測結果の違いについて示した。暫定的な結果として、当該選好の指標は、最低所得における切断に、ほとんど影響されない、というものが得られたが、所得分布の形状をより柔軟に設定して再検討する必要があると思われるため、今後も分析を進めていく。

従前より、こうした方法を提示していたが、今年度は実際に得られたデータの分析をかなりの程度進めることができた。その結果、こうした測定方法によるデータが、自然言語での測定方法によるものと顕著に異なる性質を見せることが明らかになった。この分析は、代議制民主主義において有権者の選好をどのように政府の政策に反映させるべきかという議論に対する材料として、重要であると思われる。3計量分析手法の基礎研究選挙研究への適用を念頭に置きながら、計量分析手法の基礎的な研究を行なった。より具体的には、パネルデータにおける意識変化の要因の分析に、対数線形モデルを応用し、共変量が意識変化にもたらすインパクトを詳細に示す方法を提示した。これはカテゴリカルなパネルデータ分析におけるオプションを増やすものとなりうるという意味で、重要だと考えられる。当初の研究計画では想定されていなかった、方法論に関する重要な知見が多数得られている。前年度に得られた結果をベースとして、当初の研究計画では想定されていなかった、方法論的に重要な知見が多く得られている。これまでに得られた知見を生かすために、年次計画をやや変更し、今後も方法論的な基礎研究に、より力点を置く。より具体的には、選挙競争に関する分析、パネルデータ分析、平等化政策志向の測定、経済的充足度の測定、多肢選択分析、社会調査法の、それぞれについて、方法論的に研究しつつ、意味のある実質科学的な問題にこれらを応用できることを示す。最終的にはこれらを応用して本課題の研究目的に沿った成果を示す。今後も、これまでに得られた知見を生かすべく、当初の年次計画をやや変更しながら、方法論的な基礎研究を進めていく。より具体的には、選挙の得票構造、平等化政策志向、パネルデータ分析手法、不平等・貧困の計測、多肢選択モデル、社会調査法といった、諸テーマについて、方法論的な精緻化に努め、同時に、実質的に有意な知見を明らかにしていく。それらを通して、本研究課題の研究目的に資する成果を生み出す。(抄録なし)
インジゴ還元槽中の微生物叢の機能解明

本研究の目的は、藍染めのインジゴ還元槽について、雑菌汚染の可能性が高い環境下で少なくとも半年以上、インジゴが還元状態である理由を探ることである。この目的を達成するために、数種類の新規インジゴ還元細菌を同定し、新たなインジゴ還元細菌として発表した。また、インジゴ還元微生物を特異的に分離するための培地を勘案し、様々な発酵条件下で発酵した試料について、多様なインジゴ還元菌が存在することを明らかにした。以上の検討結果から、発酵液には多様なインジゴ還元菌が存在し、発酵の環境やその変遷に応じたインジゴ還元菌優先種となることによって色素の還元環境が維持されていることが推察された。インジゴ還元槽より、インジゴ還元菌C40株およびN214株を分離し、新種細菌Amphibacillus indicireducensとして発表を行った。インジゴ還元槽より、さらにインジゴ還元細菌の探索を行った結果、新たにN314株を分離した。同菌株について分類学的検討を行った結果、16S rRNA遺伝子塩基配列の相同性において、A. indicireducens C40株と98.8%の高い相同性を示し、これまでに知られている細菌種の中でC40株と最も高い相同性を示した。同菌株が新種か否かをC40株を用いてDNA-DNA相同性を検討した結果、29%の相同性を示し、同菌株が新種(<70%は新種)であることが示された。本菌株はA. indicireducensと非常に良く類似しており、異なる性質は、N314株がエステラーゼおよびα-ガラクトシダーゼ活性が無いことと、生育温度レンジにおいて、A. indicireducensが17-39 °Cなのに対し、N314株は26-39 °Cと狭い温度範囲であった。これまでに報告されたことをベースに考察すると、インジゴ還元菌には主にAlkalibacterium属とAmphibacillus属のものがおり、それぞれの属内で少しずつ性質の異なった複数の種の細菌が存在する事が言える。この様な複数種のインジゴ還元細菌間で、少しずつ性質の異なった種が複数存在することが、種々の環境変化に対し緩衝能を示すことによって、外部からの雑菌汚染等にも対抗する手段の一つになっていることが推察される。一方、新たなインジゴ還元菌をスクリーニングした結果、Oceanobacillus属の菌株A21株を見出す事が出来た。分類学的検討の結果、本菌株は新種細菌であることが判明し、Oceanobacillus indicireducensとして発表した。これまでの検討から、インジゴ還元槽には多種類のインジゴ還元菌が存在することが明らかになってきた。藍の発酵槽に存在するインジゴ還元菌は、それぞれの発酵槽やその使用期間によって異なる微生物が存在することが予測される。現状においては、それらインジゴ還元微生物を効率的に分離する方法が無い。そこで、本年度は、インジゴ還元微生物を選択的に分離するのに有効な選択培地の作出を試みた。培地の固化材を寒天に変えてゲランガムを用い、滅菌による活性酸素の発生を抑えるとともに、長期間培養によりコロニーが拡大する微生物の生育を抑えるために低い栄養条件と嫌気条件を採用した。さらにインジゴ還元能に基づく選抜が行えるように培地の成分に指示薬を添加した。この新たに勘案した培地について、これまでに栄養分として用いていた培地成分の培地と比較検討を行った。当該選択培地を用いて分離した微生物について分類学的な検討を行った結果、新たなAmphibacillus属細菌種が1種とBacillus属細菌種が3種分離出来ていることが判明し、今回勘案した培地は、これまでに使用していた培地より、より広範囲の種類のインジゴ還元能を持った微生物の選抜能力においてはるかに優れた培地であることが分かった。今後、さらにさまざまな由来の発酵液を用いることにより、新規のインジゴ還元菌を分離することが可能であることが示唆される。また、昨年度までにインジゴ還元槽より、新たなインジゴ還元菌分離し、分類学的検討を行ったN314株について新種細菌Amphibacillus iburiensisとして発表を行った。今回申請内容の研究の目的は、インジゴ還元槽が雑菌汚染の可能性がかなり高い環境で運用していながら数ヶ月以上の長期間にわたってインジゴ還元能を維持する要因を突き止めることである。そのためにはインジゴ還元槽の安定化した期間に、インジゴ還元槽に適応したインジゴ還元能を有する微生物を特定することが重要である。そこで、長期間運用したインジゴ還元槽より分離した細菌について性質の検討を行った。

その結果これまでインジゴ還元能が確認されていたC40株に加え、同じサンプルから分離されたN214株がC40株と同種に属し、インジゴ還元能を有することを確認した。これら2菌株は、植物系の高分子であるデンプン、キシラン、セルロースを分解し、L-アラビノース、D-ガラクトース、シュークロース、D-アラビノース、D-グルコース、D-フルクトース、D-マンノース、D-ラムノース、キシロース、トレハロース、セロビオース、ラフィノース、メリビオースから嫌気条件下で酸を産生したが、キシリトール、ソルビトール、トレハロース、マンニトール、myo-イノシトールからは嫌気条件下で酸を産生しなかった。生育温度域は1739 °Cで、至適生育温度は35 °Cであった。生育pH域はpH 9.012.0で至適pHは10.0であった。上記の他菌体脂肪酸組成、16S rRNA遺伝子シークエンス解析およびDNA-DNA交雑その他の生理生化学的性状検査の結果、これら2菌株は新種であることが明らかになった。インジゴ還元槽は、仕込みとメンテナンス時にキシラン、セルロースを含むフスマを使用しており、生育温度および生育pH域もインジゴ還元槽の環境と一致していることから、今回提案した新種はインジゴ還元槽が、安定期に達した際にインジゴ還元機能に対して中心的な役割を担っているものと考えられる。これまでの研究ではインジゴ還元菌としてAlkalibacteriumおよびAmphibacillusが知られており、これらの微生物群がインジゴ還元を起こす主要因であると考えられた。これまでの一連の検討で、Oceanobacillus属細菌の一種もインジゴを還元することが解っており、AlkalibacteriumおよびAmphibacillus属以外の微生物もインジゴ還元能を持つことが、示されていた。今回は、仕込んでから比較的時間が経った発酵液も含め複数種の試料について、インジゴ還元菌の選択培地を勘案しつつ新規インジゴ還元微生物の探索を行った。その結果、伊達から得られた長期間還元状態を維持している発酵液から、複数種のBacillus属のインジゴ還元菌を分離することが出来た。それらの多くは、16S rRNA遺伝子配列において既知種と97%以下の相同性を示し、新規性の高いものが多かったことから、今回分離した環境がこれまで研究されてきた好アルカリ性Bacillus属細菌のものとは大きく異なっていることを反映していることが伺われた。また、その他の場所から得られた試料や同じ試料で発酵時間が異なるものについても、選択培地を用いて解析した結果、Oceanobacillus属、Virgibacillus属、Enterococcus属、Facklamia属のインジゴ還元菌が分離された。以上の分離菌の多くは既知種と比較して16S rRNA遺伝子配列において、97%以下のものが多数見られた。以上の結果から、発酵液に存在するインジゴ還元菌の種類は、当初考えられていたよりも多様で、原料、仕込みの仕方、発酵時間等の発酵管理等の違いにより、異なるインジゴ還元菌が存在し得る可能性が高いことが示された。微生物生理生態学これまでの研究で、ある一定の条件下でインジゴ還元槽においてインジゴ還元能を示す優先種を分離し、同定出来ているものと考えられる。これまでの研究で、インジゴ還元菌であるAlkalibacterium属細菌は乳酸産生能があることが報告されているが、それ以外の乳酸産生細菌について探索を行っており、いくつか乳酸産生能に優れた菌株の取得に成功している。
ロシアおよび在外古儀式派教徒の歴史・民族誌的研究

平成30年度には、2018年5月26,27日に電気通信大学で第7回古儀式派研究会研究集会を開催し、アレクサンドル・ピーギン氏(ペテルブルグ)、ユリア・アルグジャエヴァ氏(ウラジオストク)の海外研究者の参加を得て、研究者の交流・情報交換を行うことができた。また、6月2日には同志社大学研究集会が開かれ、阪本秀昭、ピーギン等が報告を行った。最終年度にあたる平成30年度には、これまでの共同研究の総決算として、古儀式派に関する概説書である、阪本秀昭・中澤敦夫編著『ロシア正教古儀式派の歴史と文化』(明石書店、2019年1月)を刊行することができた。本書は、歴史、社会、文化などの諸側面についてロシア古儀式派を多面的に紹介した、日本で初めての一般読者向けの概括的文献であり、共同研究の特色を生かした成果である。本書の刊行とその内容を海外で宣伝するために、2019年3月20日に中澤敦夫がペテルブルグのロシア文学研究所にて、3月25日には中澤と宮崎衣澄がモスクワの在外ロシア人会館にて、本書のプレゼンテイションを開催した。ペテルブルグでは約20名、モスクワでは約60名の研究者、古儀式派信徒たちの参加を得た。研究分担・協力者による共同研究の実績としては、伊賀上菜穂が中心となって2019年2月14日に東洋文庫にて研究会「現代ロシアにおける信仰の諸相:ロシア正教古儀式派とチベット仏教の場合」を開催し、古儀式派研究については、モスクワ大学から招聘したナタリヤ・リトヴィナ氏が「20世紀後半から現代におけるロシア正教古儀式派共同体の変容:ウラル地方と極東地方の共同体の比較」と題する講演を行った。その他の研究分担・協力者による個別研究の実績としては、阪本、下斗米、豊川、中村、生田がそれぞれの研究を発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2016年5月28日(土)に北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターにて「第5回古儀式派研究会研究集会」を開催して研究構成員の大半が参加した。塚田力、豊川浩一、C・タラネツ(海外研究協力者)が研究発表を行い、年度の方針について検討した。共同研究調査としては、2016年8月31日9月9日に旧満洲調査旅行(ハルビン、ジャムスなど)を行い、伊賀上菜穂、三浦清美、阪本秀昭、塚田力、生田美智子が参加した。満州における古儀式派教徒の元の居住地を探索するとともに、日本人とロシア人、中国人の交流・接触の後を訪ねた。これまで数度の調査を重ねる中で、現地中国の変貌ぶりが激しいことを確認した。古儀式派教徒を含むロシア人や日本人との交流や接触がどのような形で現地で記憶されているかを見聞・調査し、多くの成果があった。個別研究調査としては、中澤敦夫は16年9月に、また宮崎衣澄は17年3月に、それぞれモスクワを訪問し、古儀式派教会の調査を行い、聖職者、協会関係者、信徒たちから聞き取りを行った。下斗米伸夫が17年3月にロシアのイワノボに滞在し、古儀式派とソビエトの関係、スターリン時代の労働紛争と古儀式派の関係についての史料調査を行った。豊川浩一は17年3月にモスクワのロシア古法文書館での手稿史料調査、および国立図書館・歴史図書館での文献資料調査を行なった。望月哲男は16年6月にグラナダ大学(スペイン)で、『カラマーゾフの兄弟』に現れる教会裁判論に関する研究発表を行った。伊賀上菜穂は17年3月にハバロフスク地方国立文書館で旧満洲白系露人事務局資料を調査した。『古儀式派史概説』(仮題)の共同執筆については、16年5月の研究集会で、分担と内容を確認し、各自が執筆に取り組んだ。毎年開催している、研究の発表、総括、計画の場である「古儀式派研究会研究集会」は着実に行われており、平成29年度の準備も進んでいる。共同研究の構成員は、研究集会をひとつのメドにしながら、各自の研究課題を遂行している。その成果は、20点を超える著書、論文、学会報告などで公表されている。共同研究の中心である平成28年度の旧満洲の共同調査について、現在調査報告書を作成中であり、平成29年度中に出版される雑誌『セーヴェル」第33号で発表する予定。『古儀式派史概説』(仮題)の編集作業については、中澤敦夫と阪本秀昭が編集責任者として中心となって作業を進めている。2017年5月27日、28日に富山大学五福キャンパスにて「第6回古儀式派研究会研究集会」を開催し、ロシア、ラトヴィアなど海外参加者6名を含め研究構成員の大半が参加した。海外共同研究者のポヌイルコ氏の講演、福嶋千穂、下斗米伸夫が研究発表を行い、阪本秀昭、塚田力が前年度に行った海外調査の報告を行った。また、年度の方針についても検討した。さらに、6月2日には大阪大学豊中キャンパスにて「古儀式派研究会大阪大学研究会」を開催し、ポヌィルコ氏等海外からの参加者が発表を行った。共同研究調査としては、2017年8月24日から9月5日にかけて阪本秀昭、生田美智子、伊賀上菜穂がオーストラリアのシドニーとメルボルンを訪問し、満洲出身の亡命古儀式派教徒の調査を行った。

教会周辺で満洲出身者に対し聞き取り調査を行うとともに、自宅も訪問し、その生活についても参観する機会を得た。個別調査・学会発表としては、中澤敦夫がペテルブルグ市が運営する「ドミートリイ・リハチョフ賞」を受賞したことをきっかけにペテルブルグを訪問し、2017年11月26日に授賞式、27日に記念講演を行い、28日30日にはモスクワにて古儀式派に関する資料調査を行った。高橋沙奈美は、2017年6月3日にソウルの中央大学校(Chung-ang university)での学会8th East Asian Conference for Slavic Eurasian Studiesにて報告を行った。福嶋千穂は、2018年2月10日に東京大学での国際シンポジウムにて報告を行った。豊川浩一、塚田力は2017年10月5、6日のラトヴィア共和国リガ市での第5回ザヴォロコ記念研究会にて報告を行った。『古儀式派史概説』(仮題)の共同執筆については、2017年5月の富山での研究集会で、執筆状況を確認し、さらに執筆・編集を進めて行くことになった。毎年5月6月に開催している、本研究とかかわる古儀式派研究の発表、総括、計画の場である「古儀式派研究会研究集会」は第6回を数え、昨年度に比べても参加者が増えており、外国からの参加者も6名を数えるなど、順調に進行している。共同研究調査についても、当初の計画通り、シドニーとメルボルンの有僧派ベロクリニーツァ派の3教会を訪問・調査し、旧ロマノフカ村出身の古儀式派教徒のインタヴューを行うなど、着実に計画が進んでいる。また、本研究の参加者の個別の研究も、本年度の国際学会での研究発表は6件を数え、著書1冊、論文も計16本を数えるなど活発に行われている。平成30年度の準備も進んでいる。共同研究の構成員は、研究集会をひとつのメドにしながら、各自の研究課題を遂行している。平成30年度には、2018年5月26,27日に電気通信大学で第7回古儀式派研究会研究集会を開催し、アレクサンドル・ピーギン氏(ペテルブルグ)、ユリア・アルグジャエヴァ氏(ウラジオストク)の海外研究者の参加を得て、研究者の交流・情報交換を行うことができた。また、6月2日には同志社大学研究集会が開かれ、阪本秀昭、ピーギン等が報告を行った。最終年度にあたる平成30年度には、これまでの共同研究の総決算として、古儀式派に関する概説書である、阪本秀昭・中澤敦夫編著『ロシア正教古儀式派の歴史と文化』(明石書店、2019年1月)を刊行することができた。本書は、歴史、社会、文化などの諸側面についてロシア古儀式派を多面的に紹介した、日本で初めての一般読者向けの概括的文献であり、共同研究の特色を生かした成果である。本書の刊行とその内容を海外で宣伝するために、2019年3月20日に中澤敦夫がペテルブルグのロシア文学研究所にて、3月25日には中澤と宮崎衣澄がモスクワの在外ロシア人会館にて、本書のプレゼンテイションを開催した。ペテルブルグでは約20名、モスクワでは約60名の研究者、古儀式派信徒たちの参加を得た。研究分担・協力者による共同研究の実績としては、伊賀上菜穂が中心となって2019年2月14日に東洋文庫にて研究会「現代ロシアにおける信仰の諸相:ロシア正教古儀式派とチベット仏教の場合」を開催し、古儀式派研究については、モスクワ大学から招聘したナタリヤ・リトヴィナ氏が「20世紀後半から現代におけるロシア正教古儀式派共同体の変容:ウラル地方と極東地方の共同体の比較」と題する講演を行った。その他の研究分担・協力者による個別研究の実績としては、阪本、下斗米、豊川、中村、生田がそれぞれの研究を発表した。平成29年度は、5月27日・28日に富山大学にて「第6回古儀式派研究会研究集会」を開催する予定であり、すでに準備は進んでいる。
電磁パルス波の散乱を利用した物体推定アルゴリズムの開発

本研究の最終目的は,時間的および空間的に局在した波動である電磁パルス波の散乱現象を利用し,物体の媒質定数,形状,寸法などを精度良く推定する手法を開発することである.平成9年度においては,層状媒質の媒質定数分布を推定する手法を構築し,一定の成果を得た.平成10年度の研究実施計画は次のとおりであった.1.均質媒質中に存在する2次元物体の内部構造を推定するアルゴリズムの構築2.同アルゴリズムの有効性の検証および本研究の総括このうち計画1については,工業製品の非破壊検査を想定して,真空中に存在する誘電体角柱に電磁パルス波を入射させ,そのときの散乱応答(時系列データ)を利用して角柱内部の誘電率分布を反復的に推定するアルゴリズムを構築した.具体的には,角柱内部は区分的に均質な小領域に分割できるとする仮定のもと,真の誘電率分布に対して得られる散乱応答と推定した誘電率分布から得られる散乱応答についての誤差汎関数を定義し,これを適切な降下法を用いて最小化することで各小領域の誘電率を求める手法である.また計画2については,計算手法として時間領域差分(FDTD)法を用い,種々の角柱モデルに対して計算機シミュレーションを実行した結果,本手法が安定した有効な推定法であることが示された.なお,この成果については,いくつかの国際会議および専門研究会において既に公表済みである.以上のように,2年間の研究目標はほぼ達成された.現在,損失性2次元物体の媒質定数分布を推定する問題について解析を行っており,成果が得られ次第,国際会議等で順次公表する予定である.なお,本手法の問題点として,媒質定数を推定する小領域の数が多くなると計算時間が急激に増加することが示されている.今後は,非反復解法と組み合わせるなどして,計算時間を短縮することも重要な課題の一つである.本研究の目的は,電磁パルス波の散乱現象を利用して物体の誘電率,形状,寸法などを精度良く推定するアルゴリズムを開発することである。この目的に対する平成9年度の研究実施計画は次のとおりであった。1.均質多層媒質(1次元物体)によるパルス波応答の計算2.各層の誘電率や厚さを推定するアルゴリズムの構築および有効性の検証3.研究成果の公表このうち計画1については,電離層厚の推定問題や地層探査を想定し,真空中に存在する有限幅の層状誘電体あるいは半無限層状誘導体に電磁パルス波入射させた場合の後方散乱応答を計算するプログラムを作成した。入射波はガウス型パルス波とし,計算手法として,FDTD(時間領域差分)法を用いた。また計算2については,後方散乱応答に関する誤差汎関数の最小化に基づく誘電率分布の推定アルゴリズムを構築した。具体的には,誘電率分布の推定領域は区分的に均質な小領域に分割できるとする仮定のもと,誘電率の分布関数を矩形パルス関数の有限項和で表し,誤差汎関数が最小になるように展開関数を決定する手法である。種々の層状媒質モデルに対して計算機シュミレーションを実行した結果,本アルゴリズムが非常に安定した有効な推定法であることが示された。なお,この成果については計画3のとおり,国際会議および専門研究会等において既に公表済みである。以上のように,平成9年度の研究目的はほぼ達成された。現在,後方散乱応答に雑音が付加された場合の影響について解析を行っており,成果が得られ次第,国際会議等で順次公表する予定である。また,本手法を2次元問題に拡張する作業も同時に進めており,平成10年度も当初の計画どおり研究を遂行できる見込みである。本研究の最終目的は,時間的および空間的に局在した波動である電磁パルス波の散乱現象を利用し,物体の媒質定数,形状,寸法などを精度良く推定する手法を開発することである.平成9年度においては,層状媒質の媒質定数分布を推定する手法を構築し,一定の成果を得た.平成10年度の研究実施計画は次のとおりであった.1.均質媒質中に存在する2次元物体の内部構造を推定するアルゴリズムの構築2.同アルゴリズムの有効性の検証および本研究の総括このうち計画1については,工業製品の非破壊検査を想定して,真空中に存在する誘電体角柱に電磁パルス波を入射させ,そのときの散乱応答(時系列データ)を利用して角柱内部の誘電率分布を反復的に推定するアルゴリズムを構築した.具体的には,角柱内部は区分的に均質な小領域に分割できるとする仮定のもと,真の誘電率分布に対して得られる散乱応答と推定した誘電率分布から得られる散乱応答についての誤差汎関数を定義し,これを適切な降下法を用いて最小化することで各小領域の誘電率を求める手法である.また計画2については,計算手法として時間領域差分(FDTD)法を用い,種々の角柱モデルに対して計算機シミュレーションを実行した結果,本手法が安定した有効な推定法であることが示された.なお,この成果については,いくつかの国際会議および専門研究会において既に公表済みである.以上のように,2年間の研究目標はほぼ達成された.現在,損失性2次元物体の媒質定数分布を推定する問題について解析を行っており,成果が得られ次第,国際会議等で順次公表する予定である.なお,本手法の問題点として,媒質定数を推定する小領域の数が多くなると計算時間が急激に増加することが示されている.今後は,非反復解法と組み合わせるなどして,計算時間を短縮することも重要な課題の一つである.
グローバル化時代における文化の混淆の行方-文学、芸術の変容の日豪比較

3年間にわたって、グローバル化時代における文学と芸術の変容について、特に多文化主義を標榜するオーストラリアに焦点を当て行った。人種、国家、文化の壁が取り払われることによって国家という枠組みで捉えられる文学が消滅しつつある。その結果、近代的主体が変容し、それに伴い文学の概念が変わっていることを明らかにした。こうした現象が顕著にみられる文学の動向を、現代オーストラリアを映す現代短編集を出版した。国内でシンポジウムを主催、国外の学会へ出席し、その成果として、日本、ドイツ、アメリカで論文が出版された。平成20年度平成21年度にかけての研究成果。*研究実施計画にあるテーマ「文化の混淆」について、メルボルン大学のケイト・ダリアン=スミス氏との共同研究を行い、現代オーストラリア短編小説。ことに多文化的背景をもつ作家の作品を収集し翻訳を行なった。全16編を選び、短編小説集として、出版した(May,20008)。*この短編集の出版の際に、共同編集者であるダリアン=スミス氏、オーストラリア国立大学の歴史学者、クィーンズランド大学の文学者、作家1名を招聘。東京にて「多文化社会オーストラリアの文学と表現-『ダイヤモンド・ドッグ:多文化を映すオーストラリア短編小説集』」と題する、シンポジウムを東京、代官山のヒルサイド・フォーラムにて開催(May,2008)した。多文化社会を映すオーストラリア文学を日本に紹介できた。*「第29回日豪合同セミナー」オーストラリア大使館・豪日交流基金主催、於:八王子大学セミナーハウス(東京)において、現代先住民画家についてのセッション『エミリー・ウングワレー展』の講師をつとめる。オーストラリア先住民の現代絵画の特質について、講演を行なった。(May, 2008)*今年度の研究の成果、ことにグローバル化社会における文学の可能性についての研究発表をオーストリア、インスブルック大学で開催された国際学会で行なった。(December, 2008)*「多文化社会における文学の変容」について、日豪NZ教育文化学会、第9回全国大会、駒澤大学深沢キャンパスにおいて招聘講演を行ない、今年度の研究を締めくくった。(January, 2009)平成20年度平成21年度にかけての研究成果。*研究実施計画にある文学の変容の日豪比較についての論文を、論文集に発表。「グローバル化社会における文学の変容-多文化社会オーストラリアと小説の役割」『イギリス小説の愉しみ』塩谷清人・富山太佳夫編(音羽書房鶴見書店、2009年6月)*公開講演会を主催(2009年6月27日):ガッサン・ハージ(メルボルン大学)、テッサ・モーリスースズキ(ANU)、塩原良和(慶応大学)を招聘しシンポジウムを主催。シンポジウムのテーマ:「人種主義、植民地主義、多文化主義のポリティクスーオーストラリアと日本の経験」*公開講演会を主催(2009年7月15日):ディヴィッド・ロウ氏(ディーキン大学)を招聘し校見解を主催。演題:「アジア・パシフィック地域におけるナショナリズム、脱植民地、そして冷戦」*公開講演会を主催(2009年12月5日):クリストス・ッィオルカス氏を招聘し講演会を主催。講演の演題:「オーストラリアン・サバービアーグローバライゼイションのなかの多様性と均質性」研究成果オーストラリアにおける文化的混淆に焦点を当て、文学や芸術における「アイデンティティ」の変容についての分析を行った。今年度は、民族が多様化しているオーストラリアの現在の文学的状況に焦点を当て、国家と文学の変容について探った。近代文学は本来、共通の言語、文化を基盤にひとつの国家の統一をはかるために発展したものと考えられるが、国家が多文化社会を形成するにしたがい、その近代文学の前提が崩れる。多文化が進むオーストラリアにおいて、文学が現在どのように変容しているかについて、オーストラリアの現代文学、さまざまな文化的背景をもつ移民作家の作品に焦点を当てた。報告者の主たる興味は、移民作家が、自らの「主体」をどのように捉えているか、それを作品のなかにどのように表現しているか、というものであり、ヨーロッパ、アジア、中近東などの出身者や、二世、三世の作家たちの「主体」がどのように表現されているか探った。この成果は、"Nation and Literature : Literary Possibilities in a Multicultural Society" Racism, Slavery, and Literature, Wolfgang Zach and Ulrich Pallua(eds.), 2010に収められている。また、主体を自在に変容させる手法で作品を書いた、Nam Leの作品The Boatという短編集に、文化的混淆を反映した「主体」のあらたな方向性が読み取れる。この新しい試みについては、「無国籍作家ナム・リーの挑戦:短編小説集『ボート』をめぐって」JANTA Bulletin, 2010に収められている。
強磁性ナノ微粒子を含む半導体グラニュラー構造の作製、物性解明、およびデバイス応用

・InAlAs:MnAs薄膜およびInGaAs:MnAs薄膜の作製と光アイソレータ型デバイスへの応用InP基板に整合する半導体-強磁性金属複合構造である、Mn濃度が12%のlnAlAs:MnAsグラニュラー薄膜の作製に成功した。InAlAs:MnAsグラニュラー薄膜は室温で大きな磁気光学効果を示すことを明らかにした。さらに、InAlAs:MnAsグラニュラー薄膜を、非相反損失を利用した導波路型光アイソレータ型デバイスに応用し、横磁気カー効果の観測に成功した。1kOeの大きさの磁場を印加した場合の進行波と後進波の光学吸収損失の差であるアイソレーション比は1.3dB/mmであり、理論的に求められる値とほぼ一致した。現在、磁気光学効果(アイソレーション比)を高めるために、InGlaMnAs磁性層中のMn濃度を高くすることを試みたが、Mn濃度が12%の試料と比べて、同程度のアイソレーション比しか得られず、現在、その原因を調べている。・プレーナーホール効果測定を用いたlnGaMnAs薄膜における面内磁気異方性の評価InGaMnAsのMn濃度を高くするにあたり、その磁気特性を調べることから研究に着手した。InP(001)基板に整合する強磁性半導体InGaMnAs薄膜を作製し、その磁気異方性を制御することに成功した。In組成を変化させることにより、InGaMnAsにおける歪を制御し、その磁化容易軸方向を試料表面に対して圧縮歪を加えることにより面内方向に、伸長歪を加えることにより面直方向に制御することに成功した。また、面内に磁化容易軸を持つlnGaMnAs薄膜の面内における磁気異方性を、プレーナーホール抵抗測定を用いて明らかにした。InGaMnAs薄膜は、低温で一軸磁気異方性を持つことを明らかにした。InP(001)基板上へのMnAs薄膜のエピタキシャル成長に成功した。InP基板上に成長したMnAs薄膜とInP基板が、MnAs[0001]//InP[-110]、MnAs[-1100]//InP[001]のエピタキシャル関係にあることを明らかにした。また、InP基板上に成長したMnAs薄膜が、MnAs[11-20]軸方向(//InP[110])に磁化容易軸を持ち、その強磁性転移温度が321Kであることを明らかにした。MnAs薄膜のInP基板上へのエピタキシャル成長の成功は、磁気光学デバイスへの応用が期待される。そして、MnAs薄膜を利用して非相反損失導波路型光アイソレーターを実現した。GaAs:MnAsグラニュラー薄膜を用いて、室温で626%におよぶ磁気抵抗変化を観測した。GaAs:MnAsグラニュラー薄膜に電圧を印加していき、10^5V/mを超える電場を印加すると、GaAs:MnAsグラニュラー薄膜に流れる電流が急激に増大する。その後、印加電圧を減少させると、電流は徐々に減衰していき、印加電圧増加時とは異なる電流電圧曲線を描く。このため、電流電圧曲線においてヒステリシスを得る。このヒステリシスを超える電圧領域で、磁場の印加方向によらず、磁場に対して対称な大きな正の磁気抵抗を観測した。一方、ヒステリシス領域内では磁場に対して非対称な正の磁気抵抗曲線を観測した。MnAs/AlAs/GaAs:MnAsからなるトンネル磁気抵抗素子により、低温(7K)において18%におよぶトンネル磁気抵抗変化を観測した。また、同上の素子においてトンネル磁気抵抗変化を室温に至るまで観測した。・MnAs薄膜のInP(001)基板上、およびInGaAsP層上へのエピタキシャル成長の成功MnAs薄膜のInP(001)基板上、およびInGaAsP層上へのエピタキシャル成長に成功した。InP基板上にエピタキシャル成長したMnAs薄膜は、InP(001)基板に対して、MnAs[0001]//InP[1^^-10]、MnAs[1^^-100]//InP[001]のエピタキシャル関係を持つことを明らかにした。また、その磁気特性は、MnAs[112^^-0]軸方向(//InP[110])に磁化容易軸を持ち、その強磁性転位温度が321Kであることを明らかにした。InGaAsP層上に成長したMnAs薄膜も同様の性質を持つことを明らかにした。・プレーナーホール効果測定を用いたInGaMnAs薄膜のにおける面内磁気異方性の評価InPに整合する強磁性半導体InGaMnAs薄膜を作製し、Inの組成を変化させ、磁化容易軸方向を薄膜表面に対して面内あるいは面直方向にその磁気異方性を制御することに成功した。また、面内に磁化容易軸を持つInGaMnAs薄膜の面内における磁気異方性を、プレーナーホール抵抗測定により明らかにした。低温で、InGaMnAs薄膜は、一軸磁気異方性を持ち、[1^^-10]方向に磁化容易軸を持つことがわかった。GaAs : MnAsグラニュラー薄膜を用いて、室温で600%を超える磁気抵抗の変化を観測した。GaAs:MnAs

グラニュラー薄膜に0Vから電圧を印加して、電場の大きさが10^5V/m以上になると、GaAs : MnAsグラニュラー薄膜に流れる電流が急激に増大し、その後、印加電圧を減少すると、電流は徐々に減衰し、電流電圧特性はヒステリシスを示した。このヒステリシス以上の電圧領域で、626%の大きな磁気抵抗を観測した。・InAlAs:MnAs薄膜およびInGaAs:MnAs薄膜の作製と光アイソレータ型デバイスへの応用InP基板に整合する半導体-強磁性金属複合構造である、Mn濃度が12%のlnAlAs:MnAsグラニュラー薄膜の作製に成功した。InAlAs:MnAsグラニュラー薄膜は室温で大きな磁気光学効果を示すことを明らかにした。さらに、InAlAs:MnAsグラニュラー薄膜を、非相反損失を利用した導波路型光アイソレータ型デバイスに応用し、横磁気カー効果の観測に成功した。1kOeの大きさの磁場を印加した場合の進行波と後進波の光学吸収損失の差であるアイソレーション比は1.3dB/mmであり、理論的に求められる値とほぼ一致した。現在、磁気光学効果(アイソレーション比)を高めるために、InGlaMnAs磁性層中のMn濃度を高くすることを試みたが、Mn濃度が12%の試料と比べて、同程度のアイソレーション比しか得られず、現在、その原因を調べている。・プレーナーホール効果測定を用いたlnGaMnAs薄膜における面内磁気異方性の評価InGaMnAsのMn濃度を高くするにあたり、その磁気特性を調べることから研究に着手した。InP(001)基板に整合する強磁性半導体InGaMnAs薄膜を作製し、その磁気異方性を制御することに成功した。In組成を変化させることにより、InGaMnAsにおける歪を制御し、その磁化容易軸方向を試料表面に対して圧縮歪を加えることにより面内方向に、伸長歪を加えることにより面直方向に制御することに成功した。また、面内に磁化容易軸を持つlnGaMnAs薄膜の面内における磁気異方性を、プレーナーホール抵抗測定を用いて明らかにした。InGaMnAs薄膜は、低温で一軸磁気異方性を持つことを明らかにした。
朝鮮戦争をめぐる文学と1950年代の社会表象の総合的研究

本研究は、1950年に勃発した朝鮮戦争にかんして、どのような文学的表現が行われたのかを検証した研究である。朝鮮戦争は日本の戦後復興をもたらした戦争であると同時に、東アジアの冷戦体制を決定づけた戦争である。しかし、朝鮮戦争にかかわる文学的表現は、より複雑な様相を呈して描かれていた。たとえば、朝鮮戦争をテーマにしながら、それを同時代の日本社会への批判や知識人の苦悩として描いた堀田善衛『広場の孤独』の事例があった。また、広島や福岡、愛媛の地方紙誌においては、この時期に朝鮮戦争をテーマにした詩歌が多く発表され、それらがアメリカによる日本の軍事基地化への批判等とともに、旧植民地での経験や引揚げ体験をめぐる記憶と結びつくという特徴が見られたのである。本年度は朝鮮戦争期の文学および社会表象にかんする基盤的資料の調査・分析を行った。(1)国内における朝鮮戦争関連資料の調査・収集では、総合雑誌・文芸雑誌を中心に朝鮮戦争報道を調査し、メディア別の報道の特徴やその偏りを分析した。また、文学作品については初出・初版本を中心に調査し、書評など関連資料とともに同時代資料の整理に努めた。この時期はGHQ占領下の影響ということもあり、朝鮮戦争の表象は敗戦後の崩壊した都市像と特需による経済復興の断片的な記述が特徴となる。(2)韓国での海外資料調査では、国会図書館・国立中央図書館・戦争記念館などを中心に実地調査を行った。特に朝鮮戦争休戦後における朝鮮戦争の位置づけにかんする資料を多く収集でき、整理・分析を開始している。(3)本年度の成果としては、(1)にかんする作品論として「堀田善衛『孤独の広場』の射程-朝鮮戦争と同時代文学」(日本文学研究会十一届年会及学術研究会、2008.8.19、中華人民共和国・大連市大連外国語学院)と題する口頭発表を行った。これについては2009年度中に学術論文としてまとめる予定である。これらの成果を踏まえ、(4)1950年前後の国民文学論争や平和問題談話会の活動、在日コリアン文学の動向や北九州地域の地方史など朝鮮戦争の影響が強いと思われる重要な細目テーマについても資料調査・分析を進めている。平成21年度の研究内容とその成果は次のとおりである。まず平成20年度の成果をもとに朝鮮戦争関連資料の調査および収集を実施した。また国内外における朝鮮戦争研究関連文献の調査収集にかんしても、特に国内・韓国の文献を中心に継続して行っている。韓国文献については、昨年度の朝鮮戦争研究関連文献から得た情報の追跡調査を韓国にて実施し、特に韓国文学研究における朝鮮戦争関連文献を中心に調査した。この研究成果については重要性の高いものも含まれているので、書誌としてまとめるだけではなく、平成異22年度以降に別途学術論文として公表する予定である。次に平成21年度の研究成果としては、これまでの調査結果をもとにして学術論文「堀田善衞『広場の孤独』の射程-朝鮮戦争と同時代の日本文学」を執筆し『韓国語と文化』第7輯に掲載した。これは平成20年度に中国日本文学研究会十一届年会及学術研究会(2008年8月19日)で行った口頭発表をもとに追加調査を経て活字化したもので、1950年に勃発した朝鮮戦争がGHQ/SCAP占領下の日本の文学界にどのように認識されていたのかを堀田善衞『広場の孤独』(1951)を中心に論じたものである。また「原爆の記憶と朝鮮戦争-1950年広島における反戦平和詩のダイアグラム」と題した口頭発表を第30回原爆文学研究会(2010年3月21日)にて行った。この発表は1950年の『われらの詩』や『反戦詩歌集』を中心に朝鮮戦争の勃発が広島の原爆詩にどのような変容をもたらすのかを論じたものである。これについては平成22年度中に学術論文として公表する予定である。平成22年度はこれまでの研究の総括および新たな研究課題への接続を意識しながら研究に取り組んだ。朝鮮戦争関連資料の調査・収集では、新聞・雑誌を中心に戦争報道の推移やその特徴を分析した。文学テクストについては朝鮮戦争下の社会的文脈との関連から分析を行った。朝鮮戦争の表象は敗戦後の崩壊した都市像と特需による経済復興の断片的な記述が特徴となるが、たとえばそれは広島や長崎では敗戦・反戦思想やそのイデオロギー的特徴も顕著に表れており、アジア太平洋戦争の記憶を想起する言説と地続きである。こうした地域的な特徴は、1950年前後の国民文学論争や平和問題談話会の活動と連関するものの、このような地方紙誌での広がりは独自なものとして捉えられる。
オン・オフタイミング制御における運動頻度とノイズの違いによる時間産出

本課題では、オン・オフタイミング行動2種に加え、一定の時間間隔、誤差を有した時間間隔(1/f型揺らぎ、白色ノイズ)への同期3種と、運動頻度(周波数)7種、との関係を検討することを主なる目的とした。さらに、これらの測定条件を用いて、小筋群運動として指タッピング(2016年度実施)、大筋群運動として肘屈伸運動によるタッピング(2017年度実施)を課題として実施した。これらを解明する理論的背景に非線形力学系理論を援用し、同期タイミングにおける運動制御の現象を解明することが最終到達点であった。スポーツなどで合目的な運動を産出する際,チームメイトなどのプレーに対して同期するようなタイミングが一つの目安となる.このようなタイミングには,能動的な同期行動における力量発揮として,オンとオフのタイミング同期があると推察される.つまり,スポーツでの時間間隔の産出に関する知見として,呈示される時間間隔に対するオン・タイミングとオフ・タイミング一致の運動制御機構について解明できていないことが挙げられる.本研究では,これらのタイミング行動2種に加え,一定の時間間隔,誤差を有した時間間隔(1/f型揺らぎ,白色ノイズ)への同期3種と,運動頻度(周波数)7種,との関係を検討することを主なる目的とした.これらの測定条件を実施するため,2015年度に,測定機器(開閉器式スイッチ)の作成と,聴覚に音声呈示および計測するプログラミングを作成し,次年度以降の実験測定の準備を行う.これは,次年度以降に実施する測定の共通実験系となる.2016年度には小筋群運動として指タッピング,2017年度には大筋群運動として肘屈伸運動によるタッピングを測定課題として計画している.そして,これらを解明する理論的背景に非線形力学系理論を援用し,同期タイミングにおける運動制御の現象を解明することを研究の最終到達点としている.これらの一連の研究により,スポーツにおいて力量発揮のタイミングを力を込めるタイミング,あるいは力を抜くタイミングのいずれが重要かを解明すること,そしてスポーツにおける人間の運動制御における揺らぎ(Fluctuation)の影響を検証することとなり,身体教育学としての新たな知見を得ることに繋がっていく.初年度(2015年度)の計画は,次年度以降の共通実験系の準備をすることであった.まず正確な時間間隔を呈示する実験装置が必要となる.その準備として,1年目の前半にオン・タイミングとオフ・タイミングで共有できる閉開器式スイッチの作成を行った.このスイッチは電圧信号(5V以下)によってオン・オフを判別する構造にしている.そして,後半に刺激呈示および計測のプログラムを組んだ.これらの実験プログラムも次年度以降にも共有する実験装置の1つである.さらに,初年度の最終目標であった,本申請者を測定対象者とした予備実験を行うことで装置の動作の検証,および測定結果の予備的な解析をすることで解析プログラムの作成を実施した.現在までに,実験測定を実施するための研究審査を所属大学に申請中であり,承認され次第,実験測定を実施する計画である.スポーツなどで合目的な運動を産出する際、チームメイトなどのプレーに対して同期するようなタイミングが一つの目安となる。また、合目的な運動パターンを産出するためにも、各筋群の相互の出力のタイミングが重要であると推察される。この根底には、能動的な同期行動における力量発揮として、オンとオフのタイミング同期があるだろう。しかしながら、スポーツでの時間間隔の産出に関する知見として、音声教示や視覚教示など、呈示される教示としての時間間隔に対して、オン・タイミングとオフ・タイミング一致の運動制御機構について解明できていないことが挙げられる。そのため本研究では、これらのタイミング行動2種に加え、一定の時間間隔、誤差を有した時間間隔(1/f型揺らぎ、白色ノイズ)への同期3種と、運動頻度(周波数)7種、との関係を検討することを主なる目的とした。さらに、これらの測定条件を用いて、小筋群運動として指タッピング(2016年度実施)、大筋群運動として肘屈伸運動によるタッピング(2017年度実施)を課題として設定した。そして、これらを解明する理論的背景に非線形力学系理論を援用し、同期タイミングにおける運動制御の現象を解明することを研究の最終到達点とした。これはスポーツにおいて、力量発揮のタイミングとして、力を込めるタイミング、あるいは力を抜くタイミングの制御機構を検証することに繋がる。これを実践するために、まず正確な時間間隔を呈示する実験装置が必要となるため、1年目の前半にオン・タイミングとオフ・タイミングで共有できる閉開器式スイッチの作成を行い、後半に刺激呈示プログラムを組んだ。2年目の2016年度には、利き手示指によるタッピング課題の実験測定を測定参加者計13名に対して実施した。2年目となる2016年度には、小筋群運動として示指によるタッピングの実験測定を実施する計画であり、計13名の測定参加者を対象に実施することができた。現在までにデータの一部の解析が終了しており、国際誌への論文投稿のための執筆を進める一方で、3年目の課題実施に向け、測定装置の準備を進めている段階である。スポーツなどで合目的な運動を産出する際、その合目的な運動パターンを産出するためにも、各筋群の相互の出力のタイミングが重要であると推察される。この根底には、能動的な同期行動における力量発揮として、力を入れるとき(出力のオン)と力を抜くとき(出力のオフ)のタイミング同期があるだろう。これまでの研究では、音声教示や視覚教示など、呈示された教示である時間間隔に対して、オン・タイミングに関する検討が進められているものの、オフ・タイミングによる一致タイミング制御における運動制御機構について十分に解明されてきていない。

そのため本研究では、これらのタイミング行動2種に加え、一定の時間間隔、誤差を有した時間間隔(1/f型揺らぎ、白色ノイズ)への同期3種と、運動頻度(周波数)7種、との関係を検討することを主なる目的とした。さらに、これらの測定条件を用いて、小筋群運動として指タッピング(2016年度実施)、大筋群運動として肘屈伸運動によるタッピング(2017年度実施)を課題として実施した。そして、これらを解明する理論的背景に非線形力学系理論を援用し、同期タイミングにおける運動制御の現象を解明することを目的とした。この目的は、スポーツにおいて、力量発揮のタイミングとして、力を込めるタイミング、あるいは力を抜くタイミングの制御機構を検証することである。これを実践するために、まず正確な時間間隔を呈示する実験装置が必要となるため、1年目の前半にオン・タイミングとオフ・タイミングで共有できる閉開器式スイッチの作製を行い、後半に刺激呈示プログラムを組んだ。2年目の2016年には、利き手示指によるタッピング課題の実験測定を測定参加者計13名に対して実施した。3年目の2017年には、利き手側の肘の屈曲・伸展によるタッピング課題の実験測定を測定参加者7名に対して実施した。本課題では、オン・オフタイミング行動2種に加え、一定の時間間隔、誤差を有した時間間隔(1/f型揺らぎ、白色ノイズ)への同期3種と、運動頻度(周波数)7種、との関係を検討することを主なる目的とした。これらを解明する理論的背景に非線形力学系理論を援用し、同期タイミングにおける運動制御の現象を解明することが最終到達点であった。大学に申請中の研究審査が承認され次第,実験測定を開始する予定である.今年度の測定課題(指タッピング)においては,測定対象者の募集および測定を7月下旬まで,計測されたデータ解析および結果のまとめを8月下旬までに,それぞれ終了するように計画している.さらに,これらの研究成果を学術論文として記述・投稿に至るまでを12月下旬までに実施するように計画することで研究の推進を順調に進めていきたい.申請書に準じて、研究を推進していく。運動心理学