hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耐肥性白クロ-バ窒素固定菌株の探索と混播草地への活用

1).東北地方を主とする12道県より98株の白クロ-バが根粒菌とともに収集され、その一般的性状より採集クロ-バ間にはかなり変異のあることが確認された。2).採集白クロ-バの窒素固定活性の耐肥性の調査によると・窒素施肥により窒素固定活性の減少のみられないO型、急速に減少し急速に回復するAA型、急速な減少で回復の遅いAB型、減少が遅くその後の回復の速いBA型、減少も回復も遅いBB型に分類され、窒素耐性に差のあることが確認された。3).採集白クロ-バのパ-オキシダ-ゼアイソザイム変異を調べると、アイソザイムは6本のバンドを示し、その組合せより4つのバンド型に分類され、クロ-バ間に変異のあることが確認された。またバンド型d型は窒素固定活性の施肥窒素に対する感応型O型と何らかの関連のあることが示された。4).白クロ-バとオ-チャ-ドグラスとの混播草地では、土壌中の硝酸態窒素レベルが低く保たれる結果、白クロ-バ単播に比べ施肥窒素の窒素固定活性に対する抑制効果が軽減されることが明らかとなった。5).4ケ年にわたる白クロ-バ草地での測定結果より、自然条件下では白クロ-バは5月、7月、910月に窒素固定活性のピ-クを持ち、特に5月に最大の活性を示す。これらはバイオリズム的変化で、気温、日照量、降水量、土壌窒素レベルの変化等とは相関が低いことが示され、それらの要因については白クロ-バ構成個体の生理的変化を含めて、さらに検討する必要のあることが示された。6).以上の結果より、採集白クロ-バ株(エコタイプ)には窒素耐肥性のものが存在することが確認されたので、今後白クロ-バと根粒菌との適正組合せについての検討やさらに広い窒素環境下で高い窒素固定活性を示すものを選抜し、またイネ科草種との適正組合せにより、混播草地の窒素経済性をより高めることが可能であることが示唆された。1.東北6県、永野、北海道等より86株の白クローバを採集した。本研究では、植物体と着性根粒菌をセットで採集し、そのN固定活性、耐肥性を調べることとしているので、増殖圃場の在来根粒菌との接触を出来るだけ少なくするため、30〓径の塩ビ管を土中25〓にうめ、土壌を火山灰下層土に置きかえ、それにて保存・増殖を行っている。白クローバの形状、根粒着生、N固定活性等は、栽培条件により変化するので、分類や一般的性状については、本試験地で増殖を行ったものを用いて平成元年度に調べることとする。2.増殖のすすんだ13株と、市販種3株の16株をポット栽培し、N固定活性に対する追肥Nの影響について調べた。〓それらは、大型4株、中型9株、小型3株よりなったが、処理前後のC_2H_2還元能は、このような小葉の大小と特定の関係は認められなかった。〓N含有率は、地上部3.104.06、ストロン2.513.39、根2.703.91%であったが、これらの高低とC_2H_2還元能との間にも特定の関係は認められなかった。

〓N施用で、C_2H_2還元能が抑制されないもの6株、急速な低下後再び回復するもの4株、低下回復の遅いもの2株、若干抑制傾向の生ずるもの2株と株間で違いが認められた。3.N硫安、硝安を用いて、白クローバの施肥Nの利用率とN固定活性について調べた。〓N固定活性は無施用としらべ、硝安、硫安施用とも減少し、特に硝安区での活性低下が顕著であった。施肥Nの利用率は、施肥後21日までは硝安、硫安の差は小さいが、57日目となると、硫安60%、硝安40%と両肥料間の差は大きくなった。4.白クローバ根粒菌の菌の分離、培養等についての検討を行っている。またゲルフロコトグラフィーによるアイソザイムの変異性の分析を実施すべく予備実験を開始している。(1)収集クロ-バ98株のうち、同一環境下で増殖の進んだ95株について、形態等一般的特性を調べた。小葉の「長さ+幅」からグル-プ分けすると、Sは28、Mは61、Lは6株となった。葉色は大部分が中、花色は白が多く、開花盛期は6月中下旬が多かったが8月下旬と晩生も5株依在した。以上の結果からも変異の大きなエコタイプが収集されたものと考えられた。(2)16株について昨年同様に窒素固定能におよぼす窒素施肥の影響について検討した。根粒着生は窒素施肥により減少したが、根粒当りの窒素固定活性は株による変異が大きかった。窒素施肥にらる窒素固定活性の感応性による分類では、活性の低下しないO型O株、急速に減少するが回復も速い、AA型3株、急速に低下し回復の遅いAB型4株、未確定1株となった以上より昨年同様に耐肥性クロ-バの存在が確認された。(3)採集クロ-バ16株についてパ-オキシダ-ゼアイソザイムの存在と株漢の変異が確認された。6つのアイソザイムの組合せから採集クロ-バではadの4グル-プに分けられた。施肥窒素に対する窒素固定感応性との関連ではO型がアイソザイムd型と何らかの関連のあることが示唆された。(4)白クロ-バ・オ-チャ-ドグラス混播草地では施肥窒素の窒素固定活性抑制効果が軽減されること、それはオ-チャ-ドクラスによる土壌中硝配態窒素の吸収利用による混播効果と考えられた。(4)以上の結果より、白クロ-バ・エコタイプでは窒素耐性のもの存在すること、本研究により採集されたものでも約14株が耐肥性が強い株と認められた。またイネ科草との混作による土壌窒素環境の改善による高い窒素経済性を確保できる可能性が示唆された。
成熟Ｔ細胞リンパ腫でのｃ－ＭｙｂとＡＢＣＧ２／ＢＣＲＰによる抗癌剤耐性機序の解明

本研究において研究代表者は、成熟T細胞リンパ腫での新規c-Myb標的遺伝子として薬物トランスポーターABCG2/BCRPを同定した。c-MybとABCG2/BCRPは、成熟T細胞リンパ腫において共発現することが確認された。さらにABCG2/BCRP特異的阻害剤であるKo143は、ドキソルビシンのATLL細胞株に対する抗腫瘍活性を優位に促進した。これらの結果より、c-Myb-ABCG2/BCRP経路は成熟T細胞リンパ腫の抗がん剤耐性機構において重要な役割を果たすことが示唆された。ATLLやCTCLではc-Mybの主要な標的遺伝子であるc-MycとBcl-2の恒常的な発現は認められなかったため、c-Mybはこれらの成熟T細胞リンパ腫では固形癌とは異なる標的遺伝子を持つことが示唆された。そこで申請者は、マイクロアレイ解析を用いたc-Myb標的遺伝子の探索を行い、成熟T細胞リンパ腫でのc-Mybの下流標的遺伝子の候補として薬物トランスポーターABCG2/BCRPを同定した。これまでにATLLとCTCL細胞株においてABCG2/BCRPがc-Mybの下流標的遺伝子であることを明らかにしている。今年度はATLL患者皮膚組織を用いたABCG2/BCRPの発現解析を行い、ABCG2/BCRP mRNAの発現がATLL患者皮膚組織において増強されていることを確認した。さらに免疫組織染色により、皮膚浸潤したATLL細胞においてABCG2/BCRPタンパクの高発現を確認した。今後、臨床検体を追加し、c-MybとABCG2/BCRPの発現相関解析も行う予定である。c-MybによるABCG2/BCRPプロモーターの制御機構に関する解析は現在進行中である。研究代表者はこれまでに、マイクロアレイ解析を用いたc-Myb標的遺伝子の探索を行い、成熟T細胞リンパ腫での新規c-Myb標的遺伝子として薬物トランスポーターABCG2/BCRPを同定した。ATLLおよびCTCL細胞株におけるABCG2/BCRP発現は、c-Mybの発現抑制により優位に抑制された。また、ABCG2/BCRPのプロモーター領域にはc-Myb結合部位が存在し、ABCG2/BCRPのプロモーター活性はc-Myb発現により増強されることが明らかとなった。c-MybとABCG2/BCRP mRNAのATLL臨床検体を用いた発現解析では、ともに正常CD4陽性T細胞では発現せず、ATLLにおいて高頻度に発現し、有意な発現相関を示した。同様にATLLでのc-MybとABCG2/BCRPのタンパクレベルでの発現は、臨床検体を用いた免疫組織染色により確認された。さらにABCG2/BCRP阻害剤の抗がん剤による抗ATLL活性への影響を調べた結果、ABCG2/BCRP阻害剤はアドリアマイシンによる抗腫瘍活性を選択的に促進することが示された。これらの結果より、c-Myb-ABCG2/BCRP経路は成熟T細胞リンパ腫の抗がん剤耐性において重要な役割を果たしている可能性が示唆された。研究代表者はこれまでに、AP1ファミリーのFra-2が成人T細胞白血病/リンパ腫(ATLL)や皮膚T細胞リンパ腫(CTCL)に構成的に発現し、ケモカイン受容体CCR4発現を誘導することを明らかにした。さらに、Fra-2は原癌遺伝子であるc-Myb、MDM2とBcl-6の発現誘導を介してATLLやCTCLの細胞増殖にも関与することを報告した(Oncogene 2008, Anticancer Res. 2012)。ATLLやCTCLでは、c-Mybの主要な標的遺伝子であるc-MycとBcl-2の恒常的な発現は認められなかったため、固形癌とは異なるc-Myb標的遺伝子を持つことが示唆された。そこで研究代表者は、マイクロアレイ解析を用いたc-Myb標的遺伝子の探索を行い、成熟T細胞リンパ腫でのc-Mybの下流標的遺伝子の候補として薬物トランスポーターABCG2/BCRPを同定した。様々なATLLとCTCL細胞株を用いてc-Myb siRNAのABCG2/BCRP発現への影響を検討した結果、全ての細胞株においてc-Mybの発現抑制によりABCG2/BCRPの発現も抑制されることが確認された。また、c-Mybの発現抑制によってATLLとCTCLの細胞増殖は抑制されたが、その効果は非常に小さいものであった。c-MybとABCG2/BCRP mRNAのATLL臨床検体を用いた発現解析では、ともに正常CD4陽性細胞では発現せず、ATLLにおいて高頻度に発現し、有意な発現相関を示した。c-MybとABCG2/BCRPのタンパクレベルでの発現についても臨床検体を用いた免疫組織染色による解析を進めており、現在、それぞれの抗体の染色条件を検討している。これらの結果から、c-Mybは成熟T細胞リンパ腫の細胞増殖というよりはむしろ薬剤耐性において重要な役割を果たしている可能性が示唆された。

平成25年4月より、研究室が近畿大学薬学部38号棟から近畿大学薬学部39号棟に移動となったため、その準備等により、当初予定よりやや遅れている。本年度我々は、1)ATLLとCTCL臨床検体を用いたc-MybとABCG2/BCRPの発現と相関の解析、2)ATLLおよびCTCL細胞株を用いたABCG2/BCRPのプロモーター解析、3)ABCG2/BCRPプロモーターの転写因子の結合解析、4)ABCG2/BCRPプロモーター活性化におけるc-Mybコファクターの与える影響の検討、5)抗癌剤のABCG2/BCRP発現に与える影響の検討を計画し、実行した。その結果、我々はc-MybとABCG2/BCRP mRNAのATLL臨床検体を用いた発現解析では、ともに正常CD4陽性細胞では発現せず、ATLLにおいて高頻度に発現し、有意な発現相関を示すことを明らかにした。ABCG2/BCRPの発現制御解析については準備段階である。本年度半ばに研究代表者の学内異動が決まり、その際に生じた事務手続きや業務の引き継ぎ等で多くの時間を費やさざるを得ず、ABCG2/BCRPの発現制御解析については本年度内での達成は叶わなかった。したがって、次年度は本年度において十分に実行できなかった研究計画も含めて遂行する必要がある。研究の方向性自体に変更はない為25年度で若干の遅れを取り戻し、今後は当初計画通りに進行し、終了する予定である。本年度は学内異動のため、十分に研究計画を進めることができなかった。この異動に伴う本研究課題の実行への影響は、大学内部での異動であることから、研究機器設備の使用、試料の取り扱い、共同研究者との連絡等、これまで通りであるため、ほぼないといえる。次年度は、本年度未実行の計画を組み込む必要があるため、少し計画を変更する必要があるが、ATLLにおけるABCG2の高発現とそれに伴う抗癌剤耐性の増強について相関を示唆する基礎データをすでに得られていることから、本研究計画全体の大幅な変更は生じない。次年度は、本年度達成できなかったABCG2/BCRPの発現制御解析およびABCG2/BCRPの抗癌剤耐性における役割について検討を行う。大きな計画の変更はない。平成24年度末から平成25年度初めにかけて研究室が新しい研究棟に移設することになったために、研究計画がやや遅れ、342369円の繰り越しとなった。これは次年度に請求する研究費と合わせて使用する計画である。本研究計画の実行において、主に必要となる研究経費は細胞培養や解析に使用する試薬、キットなどの消耗品費にある。本年度同様、次年度もこれら消耗品費に研究費を使用する。また、次年度に必要となる機器は当該研究施設にて整備されているため、新たに購入する必要はない。しかしながら、本研究目的を達成するためにABCG2/BCRPの蛍光標識された基質、real-time PCR解析に必要なTaqMan probe、免疫組織染色に用いる抗体、本研究に関連する遺伝子の発現を抑制するためのsiRNAなど一般試薬類と比較して単価がやや高価なものが必要となる。
高強度・高耐食性アモルファス合金の歯科応用に関する研究

前年度に引き続き、直径0.100mmと0.125mmのCo_<46>-Fe_<23>-Cr_<10>-Si_8-B_<12>アモルファス合金線を試料とした。アモルファス合金の耐食性に及ぼす結晶化の影響を調べるために、真空中200600°Cで熱処理した試料についても検討した。結晶化温度は示差熱分析とX線回折によって求め、0.100mm、0.125mmの試料結晶化温度はそれぞれ550°C、590°Cと測定された。また、0.100mmの試料では650°C付近にセカンドピークが現われた。耐食性を評価するために電気化学腐食測定装置を用いて37°Cの0.9mass% NaCl水溶液中において(参照電極はAg/AgCl)-1000mVから0.17mV/secの速度で電位を走査し分極抵抗を求めた。分極特性測定用試料は長さ70mmで7本を直径8mmのガラス管に差し込み、レジンで固定した。試料浸漬部分の表面積は100mm^2に設定した。また、比較材として一般的な生体用金属材料のSUS316Lを用いた。アモルファス合金線の孔食電位は+950mVでありSUS316Lの+650mVより高い値を示した。37°C、0.9mass%NaCl溶液に21日間浸漬しCo、Fe、Crイオンの溶出量を原子吸光法にて測定した。溶出したイオンの多くはCoイオンであった。熱処理をした試料は熱処理前と比べて約15倍の溶出量であった。また、熱処理した試料ではFe、Crイオンの溶出も検出された。以上これらの結果から、Co_<46>-Fe_<23>-Cr_<10>-Si_8-B_<12>アモルファス合金線はSUS316Lより不動態皮膜を形成するCr量は少ないが、非常に耐食性が優れていることが示された。しかしながら、熱処理により結晶化した試料については特に耐食性が優れるとは言えなかった。この点に関してはさらなる検討が必要と思われる。前年度に報告した優れた強度特性と合わせて考えると、アモルファス合金は熱処理の制限はあるものの高強度かつ高耐食性を有する歯列矯正用線として利用できると結論できる。直径0.100mmと0.125mmのCo_<46>-Fe_<23>-Cr_<10>-Si_8-B_<12>アモルファス合金線を試料とした。アモルファス合金の結晶化の影響を調べるために、真空中200600°Cで熱処理した試料についても検討した。引張特性はインストロン型引張試験機を用いて大気中、室温で測定し、クロスヘッド速度は0.5mm/min.で一定とした。弾性定数を測定するために、試験片のゲージ長さを10、20、50、100mmに変えて試験を行った。アモルファス合金線は試験片の直径に影響されず3000MPaを超える高い強度を示し、弾性定数は170GPaであった。低温での熱処理において強度の変化は見られないが、熱処理温度450°C付近から引張強度が下がり始め、熱処理温度600°C以上では治具にセットする際に試料が脆化により破断し、引張試験を行うことができなかった。引張破断面観察から、熱処理なしの試料はアモルファス特有のvein模様のある破面を有していたが、熱処理した試料はvein模様が観察されなかった。また、熱処理温度によっても破面形態が異なっていた。耐食性試験は試料表面をバフ研磨で鏡面状態にし、フッ酸+硝酸+蒸留水の混合液を用いて表面を腐食して光学顕微鏡観察を行った。その結果、熱処理なしの試料は腐食液による影響は見られなかった。300°C、400°Cで熱処理した試料も同様の結果であったが、500°Cで熱処理した試料は腐食され組織が観察できた。この結果からアモルファス合金の高い耐食性が示唆された。以上のことから、アモルファス合金は高強度でかつ高耐食性を有し、歯科用材料として有望である。線材としての利用は、矯正用ワイヤーなどへの利用が考えられCo-Cr合金やステンレス鋼より優れた機能を有する材料となる可能があると結論した。

分極特性測定用試料は長さ70mmで7本を直径8mmのガラス管に差し込み、レジンで固定した。試料浸漬部分の表面積は100mm^2に設定した。また、比較材として一般的な生体用金属材料のSUS316Lを用いた。アモルファス合金線の孔食電位は+950mVでありSUS316Lの+650mVより高い値を示した。37°C、0.9mass%NaCl溶液に21日間浸漬しCo、Fe、Crイオンの溶出量を原子吸光法にて測定した。溶出したイオンの多くはCoイオンであった。熱処理をした試料は熱処理前と比べて約15倍の溶出量であった。また、熱処理した試料ではFe、Crイオンの溶出も検出された。以上これらの結果から、Co_<46>-Fe_<23>-Cr_<10>-Si_8-B_<12>アモルファス合金線はSUS316Lより不動態皮膜を形成するCr量は少ないが、非常に耐食性が優れていることが示された。しかしながら、熱処理により結晶化した試料については特に耐食性が優れるとは言えなかった。この点に関してはさらなる検討が必要と思われる。前年度に報告した優れた強度特性と合わせて考えると、アモルファス合金は熱処理の制限はあるものの高強度かつ高耐食性を有する歯列矯正用線として利用できると結論できる。
自治体の防災対策支援を目的とした双方向津波ハザードマップ開発技術に関する研究

これまでのわが国の防災はハードウェアを中心に行われてきたが,阪神淡路大震災以降はソフトウェアとの連携が必要不可欠であることが認識されるようになった.このソフトウェアによる防災において最も重要となるのは住民が当事者意識を持ち,実際的な防災知識を得ることのできる防災教育の充実である.その一つとして,本研究では津波ハザードマップに双方向性を導入することを目的として,現存の津波ハザードマップの調査を実施し,問題点及び改善点を検討した.さらに,津波来襲時に適切な避難及び係留が行われないと漂流物となって二次災害の原因となる漁船を対象として実験的に双方向ハザードマップを作成した.具体的は,以下のような研究を実施した.(1)現存の津波ハザードマップをそれぞれ比較して記載されている情報の種類や範囲を調べた.(2)ハザードマップ以外で提供されている津波に関する防災情報の種類や範囲を調べた.(3)住民へのアンケート調査から,求められている防災情報やハザードマップの利用状況を調べた.(4)行政から提供されている津波防災情報((1)および(2)の結果)と住民が要望しているもの((3)の結果)とを比較し,住民の防災力および防災意識の向上に重要な情報の種類とその提供方法を検討した.(5)津波シミュレーションの結果を利用者が直観的に把握できるように,津波防災情報の可視化方法を検討した.(6)現地調査や資料解析を実施して避難場所,避難路,石碑などの既往津波の痕跡,自主防災組織の現状を調べた.また,これらの双方向津波ハザードマップにおける効果的な利用方法を検討した.(7)南海地震津波の被害が予想される大阪府の佐野漁港を対象として漁船避難に関する双方向ハザードマップを作成した.これまでのわが国の防災はハードウェアを中心に行われてきたが,阪神淡路大震災以降はソフトウェアとの連携が必要不可欠であることが認識されるようになった.このソフトウェアによる防災において最も重要となるのは住民が当事者意識を持ち,実際的な防災知識を得ることのできる防災教育の充実である.その一つとして,本研究では津波ハザードマップに双方向性を導入することを目的として,今年度は現存の津波ハザードマップの調査を実施し,問題点及び改善点を検討した.具体的は,以下のような研究を実施した.(1)現存の津波ハザードマップをそれぞれ比較して記載されている情報の種類や範囲を調べた.(2)ハザードマップ以外で提供されている津波に関する防災情報の種類や範囲を調べた.(3)住民へのアンケート調査から,求められている防災情報やハザードマップの利用状況を調べた.(4)行政から提供されている津波防災情報((1)および(2)の結果)と住民が要望しているもの((3)の結果)とを比較し,住民の防災力および防災意識の向上に重要な情報の種類とその提供方法を検討した.(5)津波シミュレーションの結果を利用者が直観的に把握できるように,津波防災情報の可視化方法を検討した.(6)現地調査や資料解析を実施して避難場所,避難路,石碑などの既往津波の痕跡,自主防災組織の現状を調べた.また,これらの双方向津波ハザードマップにおける効果的な利用方法を検討した.これまでのわが国の防災はハードウェアを中心に行われてきたが,阪神淡路大震災以降はソフトウェアとの連携が必要不可欠であることが認識されるようになった.このソフトウェアによる防災において最も重要となるのは住民が当事者意識を持ち,実際的な防災知識を得ることのできる防災教育の充実である.その一つとして,本研究では津波ハザードマップに双方向性を導入することを目的として,現存の津波ハザードマップの調査を実施し,問題点及び改善点を検討した.さらに,津波来襲時に適切な避難及び係留が行われないと漂流物となって二次災害の原因となる漁船を対象として実験的に双方向ハザードマップを作成した.具体的は,以下のような研究を実施した.(1)現存の津波ハザードマップをそれぞれ比較して記載されている情報の種類や範囲を調べた.(2)ハザードマップ以外で提供されている津波に関する防災情報の種類や範囲を調べた.(3)住民へのアンケート調査から,求められている防災情報やハザードマップの利用状況を調べた.(4)行政から提供されている津波防災情報((1)および(2)の結果)と住民が要望しているもの((3)の結果)とを比較し,住民の防災力および防災意識の向上に重要な情報の種類とその提供方法を検討した.(5)津波シミュレーションの結果を利用者が直観的に把握できるように,津波防災情報の可視化方法を検討した.(6)現地調査や資料解析を実施して避難場所,避難路,石碑などの既往津波の痕跡,自主防災組織の現状を調べた.また,これらの双方向津波ハザードマップにおける効果的な利用方法を検討した.(7)南海地震津波の被害が予想される大阪府の佐野漁港を対象として漁船避難に関する双方向ハザードマップを作成した.
口腔領域におけるダイナミックMRIに関する研究

本研究では、病理組織学的に扁平上皮癌の予後因子と考えられる腫瘍増殖能や血管新生を免疫組織学的に評価した値とMRIで癌組織の血行動態を評価したダイナミックMRIから導き出したパラメーターとの間に正の相関関係があることを見出した。このことからダイナミックMRIを評価することによって、口腔扁平上皮癌の増殖能や血管新生を評価でき、ひいては非侵襲的に口腔扁平上皮癌にり患した人の予後を予測できる可能性があることを示した。本研究は,顎口腔領域の病変内部の各病理組織成分のMRIの経時的造影パターン(ダイナミックMRI)を分析・評価することで,術前に顎口腔領域における病変の病理組織組成を予測し,鑑別診断や良性,悪性の区別を非侵襲的に行なうことを目的としている。また、ダイナミックMRIを悪性腫瘍の化学療法や放射線療法後の効果の判定,治療終了後の再発の検出,さらには,予後因子として応用しようとするものである。今年度は,まず唾液腺腫瘍の鑑別診断あるいは良性・悪性の鑑別を行うことを目的として,唾液腺腫瘍の中でも高頻度に認められる良性腫瘍の多形性腺腫とワルチン腫瘍および悪性腫瘍の粘表皮癌と腺様嚢胞癌において,ダイナミックMRIが鑑別に有用であるか否かの検討を行った。15秒のシーケンスである3D-FISPのdynamic CE-MRIを用い,急増・急減の特異的なCIカーブ(造影効果の割合を現すcontrast index(CI)を経時的にプロットしたもの)を示すワルチン腫瘍は診断可能であることを示し,診断学上,重要な結果を得た。また,ダイナミックMRIのパラメーターであるTmax(CIの最大値を示した時間)とWashout ratio(造影剤の排出の割合)を用いた診断基準値を決定することにより,多形性腺腫,ワルチン腫瘍および悪性腫瘍の鑑別に有用であることを報告した。これらの研究結果を英文雑誌に報告した(Oral Oncol.2007 43(9):940-7)。上記研究と同時に扁平上皮癌における病理組織学的標本・免疫染色とダイナミックMRIのパラメーターとの関係の検討をおこなっているが,本年度は報告には至っていない。本年度は、ダイナミックMRIから得られたパラメーターと転移の頻度や予後と相関する因子と考えられている腫瘍増殖能、腫瘍血管新生との関連性を比較検討した。口腔扁平上皮癌の診断のもとに、術前にダイナミックMRIが行われ、画像と摘出標本の病理像との比較検討が可能な28例(T2:24例、T3:4例)を対象とした。DCE-MRIで得られた画像と相当すると考えられた断面の標本にMIB-1(Ki-67)(GO期以外の増殖期(G1,S,G2,M期)にある細胞の核に発現する)、CD44(癌幹細胞のマーカー(乳癌、頭頚部扁平上皮癌、膵臓癌))、CD133(癌幹細胞のマーカー(前立腺癌、大腸癌))、VEGF(血管内皮細胞増殖因子)、Flk-1(VEGFのレセプター)の免疫組織染色を施行し、検討中であるがまだ結果は得られていない。これらのindexとCI-gain、CI-gain/CI-max ratioとの間に有意な相関関係が得られることを期待して検討している。検討の結果、相関関係が得られれば、DCE-MRIは、患者の予後の推定や治療方針の決定に際し、有用な非観血的検査法と成りうる。
押出成形可能な粘土状木質繊維素材の開発によるプラスチック代替への挑戦

マイクロプラスチック問題がマスコミに頻繁にとりあげられるようになり,生分解性かつリサイクル可能な原則100 %植物素材の開発,石油系プラスチックからの脱却の機運がますます高まっている。木材は切削加工しかできず,プラスチック同様の成形加工ができないことが弱点である。本研究では,木材を一度繊維化し,セルロース系の増粘剤,必要に応じて植物系可塑剤を添加して,天然物由来の粘土状木質繊維素材を開発し,押出成形により任意形状の木質材料を再構築することを目的としている。平成29年度は,木質繊維として,ヒノキの木材チップを脱リグニンせずに,湿式でナノファイバー化した「リグノセルロースナノファイバー」(リグノCNF)について検討を行った。平成30年度は木粉,竹粉を中心に実験を行った。セルロース系の増粘剤として,ヒドロキシプロピルメチルセルロース(HPMC)を選択し,混練法の探索,木粉:HPMC:水の比率の影響解明,原料の影響評価などを行った。混練には公転自転撹拌脱泡装置が有効で,2000rpm,2分の撹拌で十分な混練が達成された。粘土状素材の流動性には水分含量と押出圧力が大きく影響することを明らかにし,少ない水分量の際は圧力を高めることで押し出せる見通しがたった。水分量が大きいほど押出後の乾燥収縮による変形が大きくなるため,水分が少ないことが好ましい。木粉,竹粉の押出成形品はリグノCNFより変形が小さく軽量になった。さらには流動性測定に用いる細管式レオメーターに装着可能な金型を特注製作し,木粉や竹粉を外径6mm,肉厚0.5mmのストロー状の円筒を押し出すことに成功した。木粉を押出成形したものを「ウッドストロー」と名付け,ウッドデザイン賞2018を受賞,NHK国際放送,新聞各社などにマイクロプラスチック問題対策技術として大きく取り上げていただいた。本研究は,木材を一度繊維化し,セルロース系の増粘剤,必要に応じて植物系可塑剤を添加して,天然物由来の粘土状木質繊維素材を開発し,押出成形により任意形状の木質材料を再構築することを目的としたものである。申請時は,平成30年度に粘土状木質繊維素材の押出成形試験を計画しており,研究室保有の卓上試験機(MCT-1150,A&D)にピストン型の粘土用押出器を取りつけ,一定量の粘土状繊維を仕込んだのち一定速度でヘッドを下降させて行う予定だった。しかし平成29年度に,研究室保有の定試験力押出形細管式レオメーターフローテスターCFT-D型(CFT-500D,島津製作所)を別予算で修理し使える状態になったため,素材の押出性評価に加え,粘度測定,荷重を変えての押出性評価もスピーディーに可能となった。そのため平成30年度も引き続き同分析装置を用いて粘土状素材の解析を行うことができ,当初の計画以上に進展した。あわせて,同分析装置に装着して使える金型を開発したことにより,クオリティの高い押出成形試作品(板状,円筒状)の試作も可能となり,板状のものを用いて曲げや引張の強度試験が容易となった。円筒状のもは「ウッドストロー」として,マスコミに大きく取り上げていただき,挑戦的な萌芽研究として学協会,一般に認知いただくことにも成功した。応募時申請書では,平成31年度は「成形品のリサイクル性評価」と「リグニンを任意量複合した人工木質繊維を用いた機能性制御」を予定していた。前者は予定通り行う。後者に関しては,セルロース系増粘剤を用いて押出成形する限りは,水を吸水して柔らかくなる性質がある。そこで押出成形後に,成形品に対してリグニンを複合することを検討することとする。

木粉を押出成形したものを「ウッドストロー」と名付け,ウッドデザイン賞2018を受賞,NHK国際放送,新聞各社などにマイクロプラスチック問題対策技術として大きく取り上げていただいた。本研究は,木材を一度繊維化し,セルロース系の増粘剤,必要に応じて植物系可塑剤を添加して,天然物由来の粘土状木質繊維素材を開発し,押出成形により任意形状の木質材料を再構築することを目的としたものである。申請時は,平成30年度に粘土状木質繊維素材の押出成形試験を計画しており,研究室保有の卓上試験機(MCT-1150,A&D)にピストン型の粘土用押出器を取りつけ,一定量の粘土状繊維を仕込んだのち一定速度でヘッドを下降させて行う予定だった。しかし平成29年度に,研究室保有の定試験力押出形細管式レオメーターフローテスターCFT-D型(CFT-500D,島津製作所)を別予算で修理し使える状態になったため,素材の押出性評価に加え,粘度測定,荷重を変えての押出性評価もスピーディーに可能となった。そのため平成30年度も引き続き同分析装置を用いて粘土状素材の解析を行うことができ,当初の計画以上に進展した。あわせて,同分析装置に装着して使える金型を開発したことにより,クオリティの高い押出成形試作品(板状,円筒状)の試作も可能となり,板状のものを用いて曲げや引張の強度試験が容易となった。円筒状のもは「ウッドストロー」として,マスコミに大きく取り上げていただき,挑戦的な萌芽研究として学協会,一般に認知いただくことにも成功した。応募時申請書では,平成31年度は「成形品のリサイクル性評価」と「リグニンを任意量複合した人工木質繊維を用いた機能性制御」を予定していた。前者は予定通り行う。後者に関しては,セルロース系増粘剤を用いて押出成形する限りは,水を吸水して柔らかくなる性質がある。そこで押出成形後に,成形品に対してリグニンを複合することを検討することとする。その他,伊勢新聞,朝日新聞,中日新聞,東京FM,業界誌など。
HIF-1抑制分子IPAS遺伝子の発現調節機構の解明

申請者らは、低酸素誘導性転写因子HIF-1機能を抑制性に調節する新たなbHLH-PAS型転写因子IPAS(=inhibitory PAS protein)を発見した。IPASはHIF-1α機能を阻害し、固形がん発育を抑制する。また、IPASのmRNAレベルでの発現はHIF-1αのparalogueであるHIF-3αと共通の遺伝子の低酸素依存性選択的スプライシングによって制御される。(1)生体内IPAS発現パターンの解析正常マウス、低酸素下飼育マウス各組織におけるIPASの発現パターンを比較・解析した結果、IPASmRNAの発現は、低酸素依存性であること、発現組織は比較的限定されていること、がわかった。とくに、肺、心臓に発現が多く、肺疾患や虚血性心疾患などの病態との関連が示唆される。現在、HIF-3αを含めた他のスプライシングバリアントの発現量とともに定量的PCR法を用いて検討中である。IPAS蛋白に対する抗体をラビットを免疫して樹立した。その発現を各組織別に免疫組織染色,Western blot法で解析中である。(2)IPAS発現制御機構の解析IPAS/HIF-3αゲノムを含むBACクローンを基にIPAS特異的スプライシング産物生成に関わる領域を含むmini geneおよびそのdeletion constructを作成した。正常/低酸素下培養細胞の核抽出液を用いたin vitrosplicing assayにより低酸素依存性スプライシングに寄与する塩基配列を同定中である。今後、同様に、各種mini geneを細胞に導入し,細胞内でのsplicing assayを行う予定である。さらに、同定された塩基配列に対する各種RNA結合蛋白の結合を検定するとともに、低酸素依存性IPAS特異的スプライシングに寄与する制御蛋白の同定を試みる。
組合わせ問題の近似アルゴリズムに関する研究

本研究の目的は,組合せ問題の高性能な近似アルゴリズムを開発することである.対象となる問題は,ブール式の充足問題(SAT),グラフの最大カット問題,グラフの辺支配集合問題などである.これらの最適化問題はNP困難であり,高性能な近似アルゴリズムを開発することは理論的・実用的に重要である.研究成果は主に次のようなものである.最大充足問題に対し,真理値割り当てに摂動を加える手法を開発し,従来の近似比率を上回る高性能な近似アルゴリズムを提案した.VLSIやプリント基板のレイアウト設計における配線可能性検証とビア数最小化を行なうアルゴリズムを開発した.ビア数最少化ではグラフの最大カット問題の近似アルゴリズムが用いられている.ユークリッド距離変換アルゴリズムを開発し画像処理におけるモルフォロジー演算を効率良くしかも統一的におこなう手法を与えた.論理エミュレータは回路設計の論理検証に用いられるが,論理エミュレータのネット割当て問題を解くアルゴリズムを与えた.さらに,グラフの辺支配集合問題とその関連問題の近似可能性や,ペトリネットにおける発火系列問題の多項式時間解法について研究した.本研究の目的は,組合せ問題の高性能な近似アルゴリズムを開発することである.対象となる問題は,ブール式の充足問題(SAT),グラフの最大カット問題,グラフの辺支配集合問題などである.これらの最適化問題はNP困難であり,高性能な近似アルゴリズムを開発することは理論的・実用的に重要である.研究成果は主に次のようなものである.最大充足問題に対し,真理値割り当てに摂動を加える手法を開発し,従来の近似比率を上回る高性能な近似アルゴリズムを提案した.VLSIやプリント基板のレイアウト設計における配線可能性検証とビア数最小化を行なうアルゴリズムを開発した.ビア数最少化ではグラフの最大カット問題の近似アルゴリズムが用いられている.ユークリッド距離変換アルゴリズムを開発し画像処理におけるモルフォロジー演算を効率良くしかも統一的におこなう手法を与えた.論理エミュレータは回路設計の論理検証に用いられるが,論理エミュレータのネット割当て問題を解くアルゴリズムを与えた.さらに,グラフの辺支配集合問題とその関連問題の近似可能性や,ペトリネットにおける発火系列問題の多項式時間解法について研究した.本研究では、組合せ問題として代表的なブール式の充足問題(SAT)の最大化問題(MAXSAT)に対する近似アルゴリズムを構築し提案した。MAX SATは、ネットワーク問題や資源割当て問題などがこの問題の形で表すことができ、この問題を解く高性能近似アルゴリズムは多くの実用的な問題に応用可能である。提案した近似アルゴリズムは、半定値計画法(SemidefiniteProgramming)を用いて得られた解に小さな確率で摂動を与え、それを他のアルゴリズムの解と組み合わせるというものである。解析によりこのアルゴリズムの近似性能が0.768であることを示した。この研究成果は電子情報通信学会コンピュテーション研究会で発表し、電子情報通信学会論文誌に掲載された。さらに、提案するアルゴリズムが達成する近似度をワークステーション上で数値的に確認した。その結果、提案するアルゴリズムは多くの入力例に対し理論値を大きく上回る近似性能を示すことが分かった。この結果は電子情報通信学会コンピュテーション研究会で発表予定である。なお、本実験を行なうには現有ワークステーションの性能向上が必要であり、本年度予算により周辺装置の増強とハードディスクの増設をおこなった。マトロイド問題に関する研究では、マトロイド上の各種性質に対し、その頂点除去問題の統一的な近似アルゴリズムを与えた。この結果はJounal of Algorithmsに掲載予定である。本年度に得られた成果は次のようなものである。1.距離変換を用いた画像処理アルゴリズムの開発2.ビア数最小化アルゴリズムの開発3.レイアウト設計における配線可能性検証アルゴリズムの開発4.ネット割り当て問題のヒューリスティック解法に関する研究5.マトロイドの頂点除去問題の近似アルゴリズムに関する研究6.独立集合問題とその関連問題の近似可能性に関する研究1と2は、電子情報通信学会研究会にて発表済みであり、現在、論文誌に投稿準備中である。3の成果は情報処理学会論文誌に発表済みであり、4は大規模回路開発時に用いる論理エミュレータにおけるネット割り当て問題に対し、従来のものよりも高性能のアルゴリズムを提案したものである。このアルゴリズムを実際の計算機上で走らせるためには、計算資源としてのメモリーが大量に必要とされる。そのため、本年度予算により現有ワークステーションの記憶装置の増設を行なった。5と6の成果はそれぞれTheory of Computing SystemsとJournal of Algorithmsに発表した。本研究の目的は,組合せ問題の高性能な近似アルゴリズムを開発することである.対象となる問題は,ブール式の充足問題(SAT),グラフの最大カット問題,グラフの辺支配集合問題などである.これらの最適化問題はNP困難であり,高性能な近似アルゴリズムを開発することは理論的・実用的に重要である.本年度に得られた研究成果は主に次のようなものである.1.VLSIやプリント基板のビア数最小化を行なうアルゴリズムを開発した.2.ユークリッド距離変換アルゴリズムを開発し,画像処理におけるモルフォロジー演算を効率良くしかも統一的に行なう手法を与えた.3.論理エミュレータは回路設計の論理検証に用いられるが,論理エミュレータのネット割当て問題を解くアルゴリズムを与えた.4.グラフの辺支配集合問題とその関連問題の近似可能性や,ペトリネットにおける発火系列問題の多項式時間解法について研究した.これらの成果についてはすべて学会論文誌等に発表すみである.
形状記憶合金における格子振動の非調和性：第一原理計算に基づく定量解析

形状記憶合金における非化学量論組成や規則・不規則相転移における格子振動の諸性質の解明を目指し,不規則合金に対する第一原理に基づく格子振動解析手法の定式化および実装を行った.本手法を高エントロピー合金など様々な不規則合金モデルに適用し,フォノンスペクトルのピークの広がりや不連続性など,不規則合金のフォノンスペクトルに普遍的に見られる特徴を明らかにした.また,磁性不規則合金に対する適用により,フォノンスペクトルが磁気状態に大きく依存することを示した.さらに,不規則合金中の力定数に対して詳細な解析を行い,元素ペアや原子間距離に対する依存性を明らかにした.形状記憶合金における変形メカニズムは学術・応用の両面で興味深い.特に有限温度下での形状記憶合金の特性解析には格子振動(フォノン)の寄与を考慮することが必須である.しかし,第一原理計算に基づいた格子振動特性解析の多くは調和近似に基づいており,高温での母相の構造安定性を説明できないという問題点がある.また,B2結晶構造母相を持つ形状記憶合金の多くは高温で規則・不規則変態を示すが,その解析には不規則原子配置における格子振動特性の解析手法が必要となる.すなわち,形状記憶合金の格子振動特性を第一原理に基づき系統的に解析するためには,非調和効果を取り入れ,また不規則原子配置を扱えるような手法の開発が必要不可欠である.本研究では,第一原理分子動力学法に基づき格子振動の非調和効果を取り入れ,Ti-Ni系をはじめとする形状記憶合金について,母相の構造安定性の温度依存性や,母相の規則・不規則変態温度への格子振動の寄与といった,形状記憶合金の諸性質を第一原理に基づき解析し明らかにする.そのため,非調和効果を取り入れ可能な,不規則原子配置を持つ系におけるフォノン解析を可能とする手法開発を行う.本研究により,形状記憶合金の変形メカニズム解明の進展が期待されるとともに,計算機上での合金設計も実現の可能性が高まる.本年度は特に,不規則合金におけるフォノンスペクトルの第一原理に基づく解析を可能とするband unfolding法の開発・実装を行なった.また,本手法を二元系不規則合金に適用し,特定のフォノンモードが不連続的となる,分裂するなどの特異な振る舞いを示すことを明らかにした.また,本手法は形状記憶合金にとどまらず,一般の不規則合金に適用可能であり,発表論文はPhysical Review BにおいてEditors' suggestionとされた.当初計画では,本年度は形状記憶合金母相の動的安定性に焦点を当てる予定であったが,一般性の高さから,高温不規則原子配置における格子振動特性の解析手法開発を優先することとした.本手法による成果は本年度出版され,不規則原子配置における格子振動の特異な振る舞いを明らかにすることができた.動的安定性解析に必要な非調和効果の取り入れは次年度に既存のプログラムを利用することにより可能であり,実装のための時間的コストはかからない.そのため,当初の目標は次年度終了時において達成可能であると期待しており,本研究は順調に進展していると考えている.形状記憶合金における変形メカニズムは学術・応用の両面で興味深い.形状記憶合金の熱力学特性解析には格子振動(フォノン)の寄与を考慮する必要がある.しかし,第一原理計算に基づいた格子振動特性解析の多くは調和近似に基づいており,高温での母相の構造安定性を説明できない.また,母相の高温での規則・不規則変態を解析するには不規則原子配置における格子振動特性の解析手法が必要となる.すなわち,形状記憶合金の格子振動特性の系統的解析のためには,非調和効果を取り入れ,また不規則原子配置を扱える手法の開発が必須である.本研究では,形状記憶合金における格子振動の諸性質に対する寄与を第一原理に基づき解析する.当初は格子振動の非調和効果の解析を主目的としていたが,より新規性の高い,不規則合金のフォノン解析のための手法開発および適用に重点を置くこととした.本研究により,形状記憶合金の変形機構解明の進展が期待され,計算機上での合金設計も実現の可能性が高まる.平成28年度は,不規則合金におけるフォノンスペクトルの第一原理に基づく解析を可能とするband unfolding法の開発・実装を行なった.また,本手法を二元系不規則合金に適用し,特定のフォノンモードが不連続的となる,分裂するなどの特異な振る舞いを示すことを明らかにした.平成29年度はまず,band unfolding法を様々な合金系に適用することを試みた.結果,高エントロピー合金や磁性不規則合金についても上記の特異な振る舞いが見られることを示した.また,元素や結晶構造の組み合わせに対し,そのエネルギーおよび構造特性から形状記憶効果を持つもの予測する手法を作成した.本手法を数千に及ぶ合金を対し適用しスクリーニングすることに成功した.形状記憶合金における非化学量論組成や規則・不規則相転移における格子振動の諸性質の解明を目指し,不規則合金に対する第一原理に基づく格子振動解析手法の定式化および実装を行った.本手法を高エントロピー合金など様々な不規則合金モデルに適用し,フォノンスペクトルのピークの広がりや不連続性など,不規則合金のフォノンスペクトルに普遍的に見られる特徴を明らかにした.また,磁性不規則合金に対する適用により,フォノンスペクトルが磁気状態に大きく依存することを示した.さらに,不規則合金中の力定数に対して詳細な解析を行い,元素ペアや原子間距離に対する依存性を明らかにした.格子振動の非調和効果を取り入れた計算に本格的に着手し,形状記憶合金母相の構造安定性に対する寄与について解析を行う.具体的には,B2結晶構造母相を持った形状記憶合金に注目し,第一原理分子動力学法により非調和効果を取り入れた格子振動特性の計算を行う.様々な温度下での計算を行い,母相がどの温度で構造安定となるかを以下の観点から定量的に明らかにする.

第一に,分子動力学計算における原子位置の時間平均を解析する.指定した温度下で母相が構造安定であれば,原子位置の時間平均は母相の平衡位置に一致することが期待される.第二に,格子振動の非調和性を考慮したフォノン振動数を解析する.分子動力学計算で得られる原子速度の自己相関関数のパワースペクトルを各格子振動モードに分解して解析することで,非調和効果を取り入れたフォノン振動数が得られる[mode decomposition法;T. Sun et al., Phys. Rev. B 89, 094109 (2014)].様々な温度下でフォノン振動数が全て実数となるか否かを調べることで,母相の構造安定性の温度依存性を明らかにする.計算材料科学本年度の京都大学大型計算機における新システム移行において,新計算機搬入元の火災により,施設が予定していた時期から移行が3ヶ月延期された.そのため,当初計画していた計算機能力の使用が不可能となったので,次年度の利用に当てることとした.京都大学大型計算機使用料を計上している.大型計算機は主に第一原理分子動力学計算の実行に使用する.
近現代スーフィズム・聖者信仰複合の動態研究

スーフィズムや聖者信仰は、厳格な一神教と思われがちなイスラームの包括的な性質を捉えるのに格好の主題である。本研究は、思想研究、人類学、歴史学の各分野の研究を総合し、スーフィズム・聖者信仰複合と名付けるところの総体を捉える理論的視座の確立を目的とする。とくに、政治的なイスラーム主義に目を奪われがちな近現代イスラーム理解を相対化するためにも、本研究では19世紀以降のスーフィズムと聖者信仰の展開に力点を置いた。単独および共同での現地調査に加え、研究会等を積み重ね、学術誌上に特集を4回組み、国際会議での部会発表を経て、スーフィズムの三極構造論、スーフィズム・聖者信仰複合論のさらなる精緻化を達成した。本研究は、近現代のスーフィズム・聖者信仰複合について、思想研究、歴史学、人類学の専門家による現地調査を推進し、それら専門家の議論を通して相互了解を深めようとするものである。研究の初年度である今年度は下記の取り組みを行った。1.研究組織:赤堀と東長を中心とする研究組織を立ち上げ、事務局を上智大学に置くとともに相互の連絡が密となる態勢を整えた。2.現地単独調査:東長が89月にトルコ、パキスタンで、赤堀が2月に米国で調査を実施した他、連携研究者1名を12月にインド、バングラデシュ、別に1名を平成24年3月にモロッコに派遣してスーフィズムおよび聖者信伽の思想および実践について調査を行った。3.現地共同調査:平成24年3月に赤堀と連携研究者2名が、インドネシアのジャワ島においてワリ・ソンゴ(9聖人)廟における聖者信仰について調査を行った。4.研究会等:6月、11月および平成24年1月に上智大学で研究会を開催し、9月に上智大学軽井沢セミナーハウスで2日間の研究合宿を行った。また、7月に京都大学、平成24年2月に上智大学で、若手の研究協力者の研究発表を中心とした英語による国際ワークショップを開催した。5.成果刊行:若手研究協力者2名を中心に、近年の宗教観光に関する文献目録と宗教学分野でのスーフィズム研究に関する文献目録を編み、上智大学イスラーム研究センターから刊行した。6.文献収集:国内所蔵のない関連文献を収集した。当初、設備備品として購入の予定であったが、事務手続き上の都合から一貫して消耗品として購入、その大部分を平成24年度以降に順次、上智大学および京都大学の図書館に寄贈し、若手研究者等の使用の便を図、ることとした。共同研究としての基本的な形は整えられたので、来年度以降はこれを継続発展させることとする。本研究は、近現代のスーフィズム・聖者信仰複合について、思想研究、歴史学、人類学の専門家による現地調査を推進し、それら専門家の議論を通して相互の了解を深め、より総合的な理解に達しようとするものである。研究の第3年度である今年度は成果のとりまとめに向け、調査の継続と成果発表を併せ進め、具体的には以下の活動を行った。研究組織については事務局を上智大学に置く研究組織を維持し、さらに研究効率の上昇を計った。現地共同調査には、9月に赤堀と連携研究者1名・研究協力者1名をウズベキスタンに派遣し、現地の専門家複数名の参加も得てタシケント、サマルカンド、ブハラ、フェルガナ他において聖者および預言者一族崇敬について調査を行った。成果の口頭発表については、7月に2日間の研究合宿、9月には京都大学で研究会を実施した。また、6月に京都大学、平成24年3月に上智大学で、若手研究者の発表を中心とする国際ワークショップを開催した。国外では、8月にマンチェスターで開催された国際人類学民族科学連合の大会に連携研究者1名を成果発表のため派遣し、11月にCNRS(フランス国立科学研究センター)等との連携により国際ワークショップをパリで開催し、連携研究者1名、研究協力者1名を派遣した。平成26年度8月にアンカラで開催される中東研究世界大会のための部会を組織し、発表を採択された。成果刊行については、『上智アジア学』31号に特集を組み、また、一般向けの図書として『イスラームを学ぶ人のために』(世界思想社から刊行予定)の執筆を進め、本年度のパリでのワークショップの成果を英文論集として刊行する方向で調整を行った。国内所蔵のない関連文献を収集し、研究期間中は消耗品として研究会等に使用し、研究期間終了後には、上智大学および京都大学の図書館に寄贈し、若手研究者等の使用の便を図ることとした。

研究の第2年度である今年度は基本的に昨年度に開始した研究活動の継続と充実に努めることとし、具体的には以下の活動を行った。まず研究組織については、赤堀と東長を中心に、事務局を上智大学に置く研究組織を維持し、さらに研究効率の上昇を計った。現地単独調査には、赤堀を平成25年23月にエジプトに派遣して、カイロとその周辺地域においてスーフィズムおよび聖者信仰の実践について調査を実施し、現地共同調査には、9月に赤堀と連携研究者2名(三沢、森本)を派遣して、イランのコム、マシュハド他において聖者および預言者一族崇敬について調査を行った。6月および平成24年3月に上智大学で研究会を開催し、9月には上智大学軽井沢セミナーハウスで2日間の研究合宿を行った。また、7月に京都大学、平成24年2月に上智大学で、若手の研究協力者の研究発表を中心とした英語による国際ワークショップを開催した。11月にはフランスのCNRS(フランス国立科学研究センター)等との連携により国際ワークショップを開催し、1112月に、連携研究者1名(外川)がインドにおいて国際シンポジウムに参加し、研究発表を行った。成果刊行については、予定の文献目録、研究動向報告の発行を果たすことができなかったが、一般向けの図書として『イスラームを学ぶ人のために』の編集企画を練ることに注力した。国内所蔵のない関連文献を収集し、研究期間中は消耗品として研究会等に使用し、研究期間終了後には、上智大学および京都大学の図書館に寄贈し、若手研究者等の使用の便を図ることとした。研究会のウェブサイト掲載情報を整理し、内容の充実に努めた。本研究は、近現代のスーフィズム・聖者信仰複合について、思想研究、歴史学、人類学の専門家による現地調査を推進し、それら専門家の議論を通じて相互の了解を深め、より総合的な理解に達しようとするものである。研究の最終年度である今年度は成果のとりまとめを中心に、具体的には以下の活動を行った。研究組織については事務局を上智大学に置く体制を維持した。現地共同調査には、8月後半に研究代表者1名(赤堀)、研究分担者1名(東長)、連携研究者2名(高橋、三沢)、研究協力者2名(うち1名をパリ、1名をロンドンより招聘)を派遣し(うち2名、赤堀と高橋が本助成により出張)、アンカラ周辺の複数都市、村落において調査を実施した。個別調査については平成27年2月に研究代表者1名(赤堀)をロンドン、3月に連携研究者1名(三沢)をイスタンブルに派遣した。後者は共同調査の補足調査である。研究会については、7月に上智大学で1回、9月に連携研究者(三沢)の所属先である東洋大学の施設で2日間の研究合宿を1回実施した。また、3月に京都大学で若手研究者の発表を中心とする国際ワークショップを開催した。研究成果の発表については、8月にアンカラで開催された第4回中東研究世界大会で1部会を組織し、研究代表者1名(赤堀)、連携研究者1名(高橋)、研究協力者2名が発表し、研究分担者1名(東長)、研究協力者1名がディスカッサントを務めた。その内容をさらに洗練し、『イスラーム世界研究』8号(2015年)に研究代表者(赤堀)を編者とした特集を組んで発表するとともに、一般向けの図書として『スーフィズムを学ぶ人のために』(世界思想社から刊行予定)の執筆を進めた。国内所蔵のない関連文献を収集し、研究期間中は消耗品として研究会等に使用し、研究期間終了後には上智大学および京都大学の図書館に寄贈して、若手研究者等の利用の便を図ることとした。