hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然科学に現れる逆問題の数学解析及び数値解析

双曲型偏微分方程式の係数を決定するという逆問題とり上げその解の一意性に対して、ある新しい観測領域の下で成立することが分かった.双曲型作用素に対しては本質的にpseudo-convexな領域にしか普通のCarleman評価が成り立たないためこの種の逆問題への適用は限界がある。この逆問題としての観測領域は,双曲型偏微分方程式の初期条件t=0,pseudo-convexでない境界に対する(pseudo-convexな境界の場合はすでに解決ずみであるが,双曲型の場合にはこの条件は医学・工学への応用を考えた場合非常に厳しいものとなっている.)境界条件及び時刻t=T>0における双曲型偏微分方程式の解の値(速度を含む)となっている.今回用いた方法は重層ポテンシャルによる積分変換により双曲型偏微分方程式を楕円型偏微分方程式に変える手法である.これはt=0とt=Tにおける条件を用いることで容易に変換できるものである.これにより方程式としては楕円型となるので任意のなめらかな曲面がpseudo-convexとなり取り扱いが容易になる.しかし問題として変換によって逆問題に境界特異点が出てきてしまい通常のCarleman評価は適用できない.これに対して最近得られた境界特異値込のCarleman評価を用いることで問題となる特異点を押さえることができた.この特異値込のCarleman評価は放物型に対しては以前から得られたいたが楕円型に対しては形式的に評価として確立してはいるが,有効な応用については例がなかった.楕円型偏微分方程式は任意の滑らかな曲面がpseucdo-convexとなるので単なる一意接続性については境界特異値込のCarleman評価を用いる必要性が生じないからである.一方今回の問題は双曲型偏微分作用素を積分変換で楕円型に変えたものに境界特異値が生じる逆問題のケースであったため楕円型に対する境界特異値込のCarleman評価が有効な手段となり,この逆問題の解の一意性を示すことができた.波動方程式などの双曲型偏微分方程式の場合,係数が解析的ならばHolmgrenの一意性定理から任意の非特性曲面を超えて一意接続ができる.また係数が時間方向にのみ解析的で空間方向についてはC^1級であっても,Tataruの特殊なCarleman評価を使えば任意の非特性曲面を越えて一意接続可能なことが示されている.一方,ある一点を共通の頂点とする波動方程式の特性曲面となるconeの内部において波動方程式の解が0ならば時空間全体で0であることはよく知られている事実である.今回,この問題を局所的な特殊な特性曲面を越えての一意接続の問題として捉え,波動方程式で空間3次元の場合にそれが成立することを示した.ここで解がH^1であることを仮定した.次に変数係数の低階項つきの波動方程式に対してcritical timeでのexact controllabilityを時空間における円柱領域で考察し,解に特異性が出ることを許して可能であることを示した.またこの解の特異性については方程式の主要項のみから決まる特定の表現を持ち,その形を同定した.ここで考えている円柱領域では,その空間領域となる底面の直径に対して時間方向の長さが一致しているもので通常の可制御性の問題と違いcritical timeでのexact controllabilityを考えなくてはならないものとなっている.最後に波動方程式の低階項を同定する逆問題の解の一意性について考察した.一般に偏微分方程式に対する逆問題については,その偏微分方程式に対してCarleman評価が可能ならば,その評価で得られる順問題の解の一意接続可能な範囲まで逆問題の解の一意性が得られることが分かっている.波動方程式などの双曲型偏微分数方程式に対しては通常と異なりPseudo-diiferentialなweightを用いてCarleman評価がなされているので方程式などの係数が時間方向に解析的である必要であり,一般には適用できない.ところが上述の2つの結果からその困難が解決さて予想されている通り,波動方程式の逆問題の解の一意性は波動方程式の任意の非特性曲面を越えて成立することが示された.双曲型偏微分方程式の係数を決定するという逆問題とり上げその解の一意性に対して、ある新しい観測領域の下で成立することが分かった.双曲型作用素に対しては本質的にpseudo-convexな領域にしか普通のCarleman評価が成り立たないためこの種の逆問題への適用は限界がある。この逆問題としての観測領域は,双曲型偏微分方程式の初期条件t=0,pseudo-convexでない境界に対する(pseudo-convexな境界の場合はすでに解決ずみであるが,双曲型の場合にはこの条件は医学・工学への応用を考えた場合非常に厳しいものとなっている.)境界条件及び時刻t=T>0における双曲型偏微分方程式の解の値(速度を含む)となっている.今回用いた方法は重層ポテンシャルによる積分変換により双曲型偏微分方程式を楕円型偏微分方程式に変える手法である.これはt=0とt=Tにおける条件を用いることで容易に変換できるものである.これにより方程式としては楕円型となるので任意のなめらかな曲面がpseudo-convexとなり取り扱いが容易になる.しかし問題として変換によって逆問題に境界特異点が出てきてしまい通常のCarleman評価は適用できない.これに対して最近得られた境界特異値込のCarleman評価を用いることで問題となる特異点を押さえることができた.この特異値込のCarleman評価は放物型に対しては以前から得られたいたが楕円型に対しては形式的に評価として確立してはいるが,有効な応用については例がなかった.楕円型偏微分方程式は任意の滑らかな曲面がpseucdo-convexとなるので単なる一意接続性については境界特異値込のCarleman評価を用いる必要性が生じないからである.

一方今回の問題は双曲型偏微分作用素を積分変換で楕円型に変えたものに境界特異値が生じる逆問題のケースであったため楕円型に対する境界特異値込のCarleman評価が有効な手段となり,この逆問題の解の一意性を示すことができた.
学校経営研修プログラムの開発に関する総合的研究

学校経営研修の全体構造を明らかにし、校長、教頭のみではなく、教務主任等の各種主任、学級担任、教科担任等の各職位に位置づけられるプログラムの開発が必要であることが明らかになった。得られた知見は次の通りである。1.校長・教頭といった管理職のための研修、つまり管理職研修をもって学校経営研修とみなす傾向があるため、一般の教師のこの方面に対する関心が薄いこと。2.管理職研修が学校経営の一部であるという発想が乏しく、現実対応が優先し、基礎的な訓練が軽視されがちであること。3.管理職研修の重要性は認めるとしても、管理職に固有な専門性についての追求が不十分であること。4.したがって、学校経営研修の全体構造を明らかにする努力が一層求められていること。5.具体的には、X軸に学校経営研修のための領域・項目を明らかにするとともに、Y軸に養成段階における役割と初任者研修から管理職研修に至るライフ・ステージ対応のプログラムを開発すべきであること。6.この種の研究開発の立ち後れが判明したことにともない、今後引き続き研究を継続すべきであること。1.平成2年度にスタ-トしたこの研究は概要は、次の通りである。2.昭和60年以降の関係文献・資料を収集し、文献目録(約200点)を作成した。3.教育委員会、教育センタ-等を6ヵ所、小・中学校を9ヵ所訪問し、情報収集に努めた。さらに、全国8地区をまわり、関係者から意見聴取を行った。4.全体会を2回、ワ-キング・グル-プの会合を5回行った。5.いわゆる“ひしめく50代"が大量に、かつ急激に定年を迎え、かわって若年の管理職が登用されるようになった今日、学校経営研修プロジェクトの開発が一層重要性を増している。この研究の意義はここにあるわけであるが、その任に当たる教育センタ-等におけるプログラム開発は進んでいるとは言えない。しかし意欲的な試みが見られるので、現状の問題状況を把握しながら、研究開発に努めているところである。6.本年度の基礎づくりを踏まえて、平成3年度における本格的な活動につなげる予定である。1.2年次にあたる平成3年度における研究作業の中心は、訪問調整の実施にあった。研究主題の複雑性のこともあり、事例研究に徹することとし、予定を上回り10機関を訪問した。都道府県教育委員会および地方教育センタ-が主催する関係構座として管理職研修、校長研修、教頭研修、学校経営研修などがある。また、例えば教務主任研修講座や中堅教員研修講座などの名称をもつ場合にも、経営関係の内容を含む場合が多い。2.しかしながら、当初から予想されたことではあったが、教員の職能分化に応じた経営研修の系統性や構造性については、いまだ研究開発の段階にとどまっているというのが現状である。これらの動きのなかで注目されたのは広島県立教育センタ-の研究である。今後、同センタ-との研究交流を深めることとし、実践性の高い経営研修プログラムの開発に努めるつもりである。3.これらの作業の副産物として『学校改善と校長のリ-ダ-シップ』(第一法規、平成3年4月)を刊行できたことは、予定外の喜びであった。4.最終年度にあたる平成4年度においては、職能成長と職能分化、研修の領域と項目、それに同時代的な教育課題の3点を軸に、学校経営研修プログラムの開発に努める予定である。
微小脳による環境適応行動発現の神経システムの研究

すでに開発したロコモーションレコーダーを改良してリアルタイムで行動軌跡が計算できるようにした。これはクローズドループ行動測定システムの構築にとって重要な前進である。カイコガの行動実験においては匂いのみならず風の向きが行動に影響するかどうか調べた。その結果、雄カイコガの後ろから風があたったときに小さなターンを起こすことがわかったが、これは現在の実験系がオープンループである影響が含まれるかもしれず、詳細な実験にはクローズドループ系を構築する必要がある。解剖学的実験ではシナプトタグミン抗体染色によるニューロパイル染色と核染色の同時染色を行った。これによりセルクラスターとニューロパイル構造を同時に同定することが可能となり、共同研究によるカイコガ標準脳作成に用いることのできるデータを得ることができた。生理実験においては、単一ニューロンの電気生理的な特性を調査するためカレントクランプによる電流注入実験を組織的に行った。Izhikevichモデルのような2変数モデルによって実際の細胞の電流-活動電位頻度によくあうフィッティングを行うことができた。この種のモデルは局所回路の再現を伴う大規模神経モデルにおいて適当な程度の現実性をもっている。行動中の細胞外記録においては移動中の昆虫から神経活動を計測した。しかし、軸索由来の活動電位とニューライト由来の活動電位を分離することが困難であり、現状、細胞内記録に対する優位性は明確ではない。初年度に当たる2007年10月から2008年3月までは、研究実施計画に基づき、主に研究に必要な要素技術の確立を行った。まず行動実験では、カイコガの歩行運動を計測するために、胸部を拘束したカイコガを空気で浮上させたボールの上で歩行させ、ボールの回転を歩行運動として高い時間分解能で計測する実験装置を構築した。この実験装置は、フェロモン刺激によるカイコガの歩行運動や、その他の行動の時間的な変化を詳細に分析するのに必要である。また、予備的な実験として、カイコガを解剖することなく触角電位を計測する手法を試みた。これは中枢神経系がフェロモン刺激を受容する様子を感覚フィードバックのある条件で捉えるための試みである。この手法はまだ完全には成功していないが、低侵襲で計測できる利点は大きく、行動中の計測も期待できる。神経解剖学分野では、免疫標識を施した特定の神経細胞を同定する手法を試みており、こちらは実用的な段階に近づきつつある。我々の研究室では、フェロモン情報を処理する神経経路の解析を進めており、完全な解明を目前にしている。現在行っている免疫組織化学的手法と、単一細胞染色、複数細胞染色を組み合わせた手法により、この神経経路の完全な理解が期待できる。理論的な研究分野では、カイコガの歩行運動を指令する神経群の「フリップ・フロップ応答」に注目して、結合振動子を用いたシミュレーションを実施し、その適合性を評価した。さらに、モデルの直接的な検証手法の一つとして、ボルテージクランプによるカイコガの中枢神経系の神経応答計測技術をほぼ確立した。この手法によって得られる「フリップ・フロップ応答」を示す神経情報は、その形成機構を理解するための唯一の直接的な情報になりうるものである。この神経機構の解明は本研究計画の主要な課題であるがゆえに、この研究手法の確立は次年度以降の研究遂行にとって極めて重要な意味を持つ。行動測定用のロコモーションレコーダーを改良して行動実験に使用した。もっとも重要なことはカイコガは刺戟に対して飛行するガと同様な頻度・抑制タイミングをもった行動を示したことである。我々は現在この行動を下降性神経の活動と関連づけようとしている。ロコモーションレコーダーの歩行軌跡の再現性を確かめるためコオロギを使った実験を行ったところ、行動軌跡の再現のためには昆虫の歩行によって回転する球の3軸の回転を記録することが必要であることが判明した(山下敦氏と協力)。ロコモーションレコーダーは行動実験と電気生理実験をカイコガまたはミツバチ(藍浩之氏と協力)において組み合わせて測定を行うためにも使用された。生理実験ではニューロパイルの中で電位固定した電気生理の記録を初めて得ることができた。この方法によって下降性神経でのシナプス入力の情報を得ることできることが期待される。解剖学的な手法としては、他の方法でニューロンが染色されていてもそれと組み合わせて脳の部域が識別可能なルーチンなニューロパイル染色法の開発を行った。この仕事はカイコガの標準脳を構築するというより大きな目標にも貢献する。フリップフロップ行動指令信号の生成を巨視的なレベルで理解しようとする理論的なモデルを構築する仕事を開始した。このモデルは刺戟に誘発して状態を変化させる興味深いニューロンのモデルを提供する。

Izhikevichモデルのような2変数モデルによって実際の細胞の電流-活動電位頻度によくあうフィッティングを行うことができた。この種のモデルは局所回路の再現を伴う大規模神経モデルにおいて適当な程度の現実性をもっている。行動中の細胞外記録においては移動中の昆虫から神経活動を計測した。しかし、軸索由来の活動電位とニューライト由来の活動電位を分離することが困難であり、現状、細胞内記録に対する優位性は明確ではない。
軟エックス線分光によるプロトン導電体の伝導領域における電子構造と不純物濃度

本研究ではプロトン導電体BaCe0.9Y0.1O3.8薄膜をスパッタ法により作製し、軟X線分光による電子構造の研究を通して、欠陥および不純物濃度に関する知見を得た。薄膜は、プロトン伝導する温度領域(500°C)で結晶化し、バルクに匹敵するプロトン伝導度を示した。X線吸収分光の測定では、バンドギャップ中にホールとアクセプター準位の構造を示し、伝導帯直下に酸素欠陥に起因する構造が観測された。これらの構造を定量的に解析すると、アクセプタ-置換量の30%がホールに、約70%が酸素欠陥を生成する要因になっていることが明らかになった。22年度は、高いプロトン伝導性を示すとされるY-doped BaCeO_3セラミックス・薄膜の作製と評価および軟X線発光分光器の高分解能化を目的として研究を行った。Y-doped BaCeO_3セラミックスは、固相反応法により作製し、X線回折・組成・電気伝導度の評価を行った。このセラミックスをターゲットとして用いることで、RFマグネトロンスパッタ法により薄膜化した。薄膜は、単一方向への配向性を示し、水蒸気雰囲気下において明確なプロトン伝導性を示すことを明らかにした。このプロトン伝導性は、成膜後のO_2雰囲気中の熱処理温度に強く依存していることも明らかにした。次に、軟X線発光分光器の高分解能化のために、出射スリットの改造、光を検知するダイオードの設置、微弱信号を検知する上で必要となるデジタルマルチメータを設置したところ、短時間で高強度かつS/N比の良い吸収スペクトルを得ることに成功した。高分解能化した軟X線発光分光を用いて、Y-doped BaCeO_3セラミックス・薄膜の電子構造の測定を行ったところ、価電子帯は02p-Ce4f混成軌道、伝導帯はCe4f軌道で形成されていることが明らかになった。この価電子帯構造は、試料作製条件に依存し、O2p-Ce4f混成軌道の変化として観測された。また、セラミックスと薄膜でも、価電子帯構造の違いが見られていることから、熱処理により酸素欠損の量に変化が出たことで、結晶構造中のO原子とCe原子の結合距離の変化に起因していることを明らかにした。スパッタ法で作製した膜は、200500°Cで0.3eV程度の低い活性化エネルギーを持つプロトン伝導性が確認された。面内方向のプロトン伝導性の評価では、バルクセラミックスに匹敵する伝導度を示した。垂直方向では、プロトン伝導性を示すものの、約90%の粉界抵抗を持つことから、プロトン伝導性が減少する要因となっていることを明らかにした。軟X線分光の測定において、CeサイトにYイオンが置換されていることを確認した。Yイオンを置換する前は、Ceは3価と4価の混合原子価状態を持つが、Y置換によりCeは安定な4価の状態になっていることが明らかになった。酸素1s領域の吸収スペクトルから、酸素雰囲気中での熱処理に伴う酸素量の変化が現れ、200°Cまでの温度での酸素量の変化も見られた。これは、結晶内でプロトンが移動する際にO-H結合を繰り返していることを示している。また、光電子分光のよる価電子帯付近の電子構造測定では、フェルミ準位は価電子帯側に位置し、プロトンの導入に伴いフェルミ準位が変化する様子が観測された。価電子帯トップとフェルミ準位のエネルギー差は、伝導度のアレニウスプロットから得られる活性化エネルギーと一致していることを明らかにした。以上の結果は、プロトンが伝導する温度域において、不純物濃度の変化を示す間接的な証拠であると考えられる。24年度は、Al2O3基板上に作製したBaCed0.9Y0.1O3薄膜の膜厚及び酸素欠損量とプロトン伝導性の相関を電気特性だけでなく、軟X線分光による電子構造の研究を行った。薄膜の厚さを20600nmの間で任意に変化させ、構造・電気特性を評価した。薄膜の厚さを変えても、a,c軸への強い配向性は変化せず、キャリアーの置換量も一定であった。格子定数は、膜を厚くするとともに増加した。300700°C域での電気特性は熱活性型の振る舞いを示した。膜が薄い50nmの領域では、伝導度は減少し、非常に大きな活性化エネルギーを持っていた。しかし、膜を厚くすると、伝導度は大きく向上し、活性化エネルギーはバルクセラミックスの半分以下になった。これは、格子定数が減少したことで、O-O結合距離が減少し、結晶中に取り込まれたプロトンがホッピングしやすくなったことに起因している。

軟X線分光により、単結晶薄膜と本研究のスパッタ薄膜の電子構造を研究した。O1s-X線吸収の測定から、この2つの膜のBa, Ce, Y組成の変化は観測されないが、スパッタ薄膜の酸素量は劇的に減少していた。また、Fermi準位の位置にも大きな違いが見られた。単結晶膜での電気特性は、バルクセラミックスよりも3桁程度低くなっていることから、結晶中に形成された酸素欠陥が薄膜のプロトン伝導性を向上させる大きな要因になっていることを明らかにした。以上の結果から、プロトンが伝導する中高温域において、薄膜で高いプロトン伝導性を実現するためには、O-O結合距離の制御と結晶性を大きく低下させない程度の酸素欠損量が必要であると結論づけられる。地震の影響により、6月までは測定場所である高エネ研が使用出来なかった為、研究開始が7月からとなったが、200°Cまでの電子構造の測定が可能となり。不純物濃度や詳細な電子構造を明らかにできた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は薄膜を中心に取扱い、400°Cまでの電子構造測定を行う。現時点では十分なビームタイムを確保しており、時間をかけて。慎重に測定を行えば、研究に支障は出ない。発光分光器で支障が出るようであれば、高分解能光電子分光の測定を行う。
鳴鳥類の発声中枢系における大脳線条体核(HVc.RA.X)の歌形成機構の解明

本研究の目的は(1)鳴鳥のジュウシマツやキンカチョウを材料として発声中枢系の各核の役割と歌形成(学習)の仕組みについて明らかにすること(2)ニホンウズラの地鳴き(本能)の中枢を明らかにすることを目的とする。方法として歌や地鳴きを音響学的に解析しながら、各中枢の神経核の機能と形態を神経行動学的に解析する。平成7年、8年度と二年間に渡る研究目的の(1)と(2)についての研究成果について述べる。鳴鳥(ジュウシマツ)はHVc核、RA核の機能に依存して歌を歌う。これら核間の神経回路の形成が歌の形成と関係する。歌の形成後は聴覚系からの入力によるフィードバックを必要としないと言われてきた。本研究では歌発声の中枢の制御機能を見た。歌の完成したジュウシマツ成鳥の雄の両鍋牛管破壊によって聴覚系入力を遮断すると、1週間後歌は完全に変化することが音響学的に分かった。それは成鳥が歌完成後も常に歌を保持するために自分で発声した歌の音声フィードバックを使うことを明らかにしたことである。その際、歌の構造の中で、フィードバックに使っているシラブルと使っていないシラブルがあることが分かった。それは両耳からの音声入力を遮断すると、基本周波数の高いのとFM変調の大きいシラブルは使わず基本周波数の低いのとFM変調の小さいシラブルを使っていることである。術後10週間でジュウシマツは低周波とFM変調の小さいシルブルで作られた歌を固定させて歌うことが明らかになった。本能であるウズラの地鳴きの中枢は中脳のICo核(Dorso-medial area(DMA))であることを明らかにした。このICo核はヒナにおいて外部からのテストステロン処理によって働きが変化した。それは地鳴きのdistresscallから幼鳥特有のcrowの発声になることである。このことから成鳥の雄叫びの中枢は幼鳥の地鳴きのICo核と同じであると思われる。幼児の言葉習得とトリの歌の習得は親の発声を学習することによってできる。これは「鋳型」説によって説明される。このことは行動生物学的に明らかにされたもので、脳神経レベルではまだ一部しか解明されていない。本研究は1.鳴鳥であるジュウシマツやキンカチョウを材料として発声中枢の各核の歌形成に関する役割を明らかにすること、2.ニホンウズラの地鳴きの中枢を明らかにすることを目的とする。方法として、歌や鳴きを音響学的に解析しながら、鳴鳥では発声中枢のHVc核とRA核の破壊を、またニホンウズラでは幼鳥における地鳴きの破壊と電気刺激を行うことによって、各中枢の神経核の機能と形態を神経行動学的に解析した。(1)ジュウシマツとキンカチョウの発声中枢HVc核の両側と片側を電気破壊した結果、両側の場合は歌は形成されなかった。片側の場合は歌を構成しているシラブルの順序が変化した。(2)HVc核の片側を破壊してRA核まで破壊がおよぶと、歌の形態はシラブルはほとんどなくなりノートのみ残る。以上のことよりHVc核は歌を司令する司令ニューロンである。(3)ニホンウズラのヒナがdistresscallを発声しているとき、テストステロンを与えると、crowingに替る。テストステロンを除去するとdistress callにもどる。テストステロンを与えて、ICO内側部を電気刺激するとcrowingを発声する。

(4)ICOを電気破壊するとテステステロンを与えてもcrowingは発声しない。しかしdistresscallは発声する。(5)ICO内側部の破壊後、電気刺激後、細胞外記録後、各々組織学的に調べ、distresscallからcrowingに替る部位を同定した。以上のことから地鳴きの中枢はテストステロンによって修飾され、その領域がICO内側部にあることが明らかにされた。本研究は平成7年度から引き続いて、ジュウシマツとニホンウズラを材料として、歌や鳴きを音響学的に解析しながら、鳴鳥の発声系中枢への制御機能と、鳴きの発声中枢の機能について明らかにすることである。鳴鳥のHVc核、RA核は発声のための神経核で、これらの神経核が電気的に破壊されると歌を歌わない。これまでジュウシマツの成鳥は一度歌を完成させると、他の中枢からの制御を受けることなく歌を歌うといわれている。そこで、歌の完成した成鳥雄のジュウシマツの両耳の蝸牛管摘出手術を行い、音声の聴覚系受容器からの入力を遮断した。音声入力を遮断された個体の歌について調べた。蝸牛管摘出前の歌と、摘出後60日目の歌を音響学的に比較すると、歌は完全に変化することがわかった。特に摘出前の歌のシラブルで、基本周波数の高いシラブル、また周波数の変調が大きい、すなわち高い周波数から低い周波数に急激に変化するシラブルが欠落することが特徴的であった。また基本周波数が低く、周波数の変調の高低の差が小さいシラブルは、手術前と同じく手術後も残っていた。このことからジュウシマツのような鳴鳥の歌は、発声中に聴覚系からの音声フィードバックに依存するシラブルと依存しないシラブルがあることがわかった。この結果は、歌の出力系の発声中枢は、歌を歌う際に、いったん司令が出れば、他からの制御を受けることなく機能しているのではなくて、常に聴覚系のフィードバックにもとづいて機能していることを示している。一方鳴鳥でないニホンウズラの地鳴きは発声中枢(Dorso-medial area(DMA))の働きによっている。ヒナは両耳の蝸牛管を破壊されてもdistresscallを鳴き続ける。この発声中枢にテストステロンを作用させると、幼鳥特有のクロウを発声する。このことは、地鳴きの中枢が音声のフィードバックを必要としないことを示している。
乳児の概念、知識、理論の発達的研究;数,生物、物理、心の概念とその因果性を例として

乳児の物理の認識に関して、乳児の固形性の理解に関して影の認識と乳児の重力の認識について調べた。影の認識では、8-12ケ月児においては、影のあるほうに注視時間が長いことから、影の現象に注意が当てられており、影のない現象が乳児の期待を裏切る訳ではないことが示された。これ以降の年齢では、影の有無に関らず注視時間に違いのないことから、影の有無が乳児の期待を裏切る訳ではないことが示された。一方、重力の認識に関しては1歳半ころには見られる。ただし、落下と空中静止の方が、運動の対比のある落下と上昇運動よりも注視時間からは半年ほど遅く重力を仮定した認識が見られることから、重力を具体化する場面の違いによって、重力の認識に影響することが分かった。影の認識は、別の仕方で固形性を調べた研究では、1歳以前に見られていることから、固形性の認識には段階や順序性を仮定する必要のある可能性が示唆された。また、重力の認識もこれまでの研究に比べると遅い認識が示されていることから、実験事態や課題の違いによる違いが何を意味しているのかを調べる実験が必要なことを示唆するものと考えられる。一方、生物学の認識に関しては、生物学の理論を持っているか否かに関して病気を例として調べた。その結果、現象の中から原因を特定し、またその原因が生物学的なものと4歳以降では理解できるが、ばい菌がどのような特徴を持つかはまだ正確な知識を必ずしも持っていない。これは、原因について生物的特性を詳しく理解していなくても、原因が生物だという理解は出来ることを示しており、具体的にばい菌の特徴についてはよくわからないが、それが生物か否かの判断が出来るというように、フレームワークが先に働くことを示している。幼児は病気の治療法に関して生物学的領域の区別が可能だが、原因や説明では十分に生物学的に独自の理論を発達させているとは考えにくいことが示された。
革新的高強度カーボンナノチューブ糸の創製と強度発現機構の解明

本年度は無撚CNT糸の強度発現機構の解明に焦点を当てて研究を行った.CNT糸の機械的特性に及ぼすCNT単体の強度の影響をするため,単体の引張試験を行った.SEM中でCNT一本の両端を固定し,引張速度15 nm/sで試験を行った.未処理のCNTの公称引張強度は8.97 GPa,黒鉛化CNTは6.20 GPaであり,黒鉛化処理によって単体の強度は約30%低下した.一方,無撚CNT糸は黒鉛化処理によって強度が35%増大しており,単体とその集合体であるCNT糸では黒鉛化処理が強度に及ぼす影響が全く逆の傾向を示すことが明らかとなった.したがって,黒鉛化処理による糸の機械的特性の向上の主要因はCNT単体の機械的特性の変化ではないことが示唆された.糸の破断面に着目すると,黒鉛化処理によって破断形態はCNT束の引抜けから束の破断へと遷移することが明らかとなった.引き抜けが抑制されていることから,CNT間の不純物の焼失やCNT間距離の減少に伴うCNT間相互作用力の増大が糸のマクロな強度の増加につながったと考えられる.CNT間相互作用力の評価を目的として分子動力学を用いてCNT糸の引張シミュレーションを行った.無撚CNT糸を構成するCNTは糸断面に対して直交配列していると仮定し,CNT間にポリマー分子を配置することでCNT/ポリマー複合糸のモデルを作成した.分子モデルにおいてCNT一本を引き抜き,その際の界面せん断強度を算出した.ポリビニルアルコール(PVA)やポリアクリル酸(PAA)を用いた場合,界面せん断強度が高く,CNTの引抜きにより大きな力を要する結果となった.これらのポリマーは側鎖に水素結合を形成しうる官能基を有しており,ファンデルワールス力などの分子間力に加えてCNTとの間の水素結合によってCNT間の荷重伝達を生じていることが示唆された.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,カーボンナノチューブ(CNT)紡績糸をポリマー基複合材料の次世代強化繊維として実用化するため,乾式紡績法で作製した無撚CNT糸を高強度化して,その強度発現機構を解明することを研究目的とする.本年度はCNT糸の高強度化を中心に研究を行った.CNT糸を構成する多層CNTの高純度化を目的として,紡績後の無撚CNT糸に不活性ガス下で黒鉛化熱処理を施した.黒鉛化処理の結果,多層CNT上に存在した不純物および欠陥構造は除去され,結晶性を表すG/D比は10倍以上向上した.また,CNT糸の引張強度は35%,ヤング率は22%増加し,それぞれ1.3GPa,90GPaとなった.無撚CNT糸は高密度のものほど高強度となることが先行研究において実験的に確認されている.本研究では,セラミックスダイスを用いた物理的な高密度化処理に加えて,ポリマー溶液を用いてCNT糸をさらに高密度化した.複合化の結果,CNT間距離の減少やポリマーによるCNT間の荷重伝達効果により,CNT糸の機械的特性は向上する結果となった.特にポリビニルアルコール,ポリアクリル酸といったポリマーによる機械的特性の向上効果は高く,強度は最大2.4GPa,ヤング率は最大160GPaに達した.これらのポリマーには水酸基やカルボキシル基などの官能基が副鎖に含まれることから,ファンデルワールス力に加えて,水素結合がポリマーとCNT間の主要な相互作用力であることが示唆された.以上の結果から,無撚CNT糸の機械的特性はCNT糸を構成する多層CNT間に作用するファンデルワールス力に依存し,水素結合などの分子間力を加えることで機械的特性が増大することが明らかとなった.次年度はCNT単体の高重度化とCNT糸の高密度化処理を組み合わせることで炭素繊維に匹敵する高強度CNT糸の創製を図ると共に,分子動力学解析によって実験結果の検証を行う.本研究は無撚CNT糸の高強度化と高度発現機構の解明を研究目的としており,本年度はCNT糸の高強度化を中心に研究を行った.CNT単体およびCNT糸の異なるスケールでの高強度化処理の結果,CNT糸の静的引張強度,剛性を高めることに成功しており,無撚CNT糸を構成するCNT間に作用する分子間力がCNT糸の強度発現の主要因子であることを実験的に明らかにした.高強度化処理を行った無撚CNT糸の機械的特性は炭素繊維と比較して依然低い値を示しているが,本年度の実験結果に基づいてCNT間の相互作用力を高めることで構成CNT本来の機械的特性を活かし,無撚CNT糸の機械的特性を更に高めることが可能であると考えられる.次年度の研究内容である分子動力学解析にも本年度中に着手しており,無撚CNT糸の強度発現機構の解明に向けて実験研究および解析による検証共におおむね順調に進展しているといえる.本年度は無撚CNT糸の強度発現機構の解明に焦点を当てて研究を行った.CNT糸の機械的特性に及ぼすCNT単体の強度の影響をするため,単体の引張試験を行った.SEM中でCNT一本の両端を固定し,引張速度15 nm/sで試験を行った.未処理のCNTの公称引張強度は8.97 GPa,黒鉛化CNTは6.20 GPaであり,黒鉛化処理によって単体の強度は約30%低下した.

一方,無撚CNT糸は黒鉛化処理によって強度が35%増大しており,単体とその集合体であるCNT糸では黒鉛化処理が強度に及ぼす影響が全く逆の傾向を示すことが明らかとなった.したがって,黒鉛化処理による糸の機械的特性の向上の主要因はCNT単体の機械的特性の変化ではないことが示唆された.糸の破断面に着目すると,黒鉛化処理によって破断形態はCNT束の引抜けから束の破断へと遷移することが明らかとなった.引き抜けが抑制されていることから,CNT間の不純物の焼失やCNT間距離の減少に伴うCNT間相互作用力の増大が糸のマクロな強度の増加につながったと考えられる.CNT間相互作用力の評価を目的として分子動力学を用いてCNT糸の引張シミュレーションを行った.無撚CNT糸を構成するCNTは糸断面に対して直交配列していると仮定し,CNT間にポリマー分子を配置することでCNT/ポリマー複合糸のモデルを作成した.分子モデルにおいてCNT一本を引き抜き,その際の界面せん断強度を算出した.ポリビニルアルコール(PVA)やポリアクリル酸(PAA)を用いた場合,界面せん断強度が高く,CNTの引抜きにより大きな力を要する結果となった.これらのポリマーは側鎖に水素結合を形成しうる官能基を有しており,ファンデルワールス力などの分子間力に加えてCNTとの間の水素結合によってCNT間の荷重伝達を生じていることが示唆された.無撚CNT糸の更なる高強度化を目的として,本年度研究結果に基づきCNT間に作用する分子間力を増大させる.混酸やプラズマ処理によりCNT糸を構成する多層CNTにカルボキシル基を代表とした官能基を付与して,ポリマーによる荷重伝達効果を高める.ポリマーとの複合化と黒鉛化処理を組み合わせることで,強度3.0GPa以上のCNT糸を創製する.また,多層CNT単体の引張試験を行い,CNT単体の機械的特性がCNT糸の強度特性に及ぼす影響を評価する.本年度実験結果から得られた無撚CNT糸の強度発現機構の検証を目的として分子動力学解析を行う.紡績後のCNT糸,黒鉛化CNT糸,様々な樹脂系で複合化したCNT糸の分子モデルを作成して引張破壊シミュレーションを行い,実験結果と合わせて無撚CNT糸の強度発現機構を解明する.具体的には1密度などCNT糸の物性や構造と引張強度の関係,2黒鉛化によるCNT間相互作用力およびCNT糸強度の変化,3複合化による高強度化の鍵となる樹脂系および官能基を明らかにする.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
多次元多変量レーザ計測による乱流予混合火炎の構造解明とモデル化

本研究では,複数化学種濃度と流体速度の時系列レーザ計測法により構築された世界最先端の多次元多変量時系列レーザ計測法を,実用燃焼器を模擬した各種燃焼器に適用し,高圧・高レイノルズ数乱流予混合火炎の構造を解明するとともに,種々の燃焼場に適用可能なLESのためのSGS燃焼モデルを構築・検証するため知見を得る事を目的としている.平成26年度は,高強度乱流中に形成される部分予混合気の自着火及び火炎の不安定現象について検討を行うため,プラズマヒーターを用いて高温度・高レイノルズ数乱流条件下で燃料を噴射(Jet-in-Hot-Coflow,JHC)し,そこに形成される浮き上がり火炎を対象として多次元多変量レーザ計測を行った.時系列ステレオ粒子画像流速計(PIV)による速度計測結果からCo-flow中,強いせん断が生じる領域及び噴流中心における乱流強度,積分スケール等の乱流統計量を明らかにし,熱電対による温度計測と併せて,当該実験装置を用いることで実現可能な乱流及び温度条件とその同時再現性を明らかにした.時系列CH2O/OH同時平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)計測法結果から,浮き上がり高さ(Lift-Off-Height,LOH)を算出し,JHC中に形成される浮き上がり火炎の安定機構は主に自着火現象であること,Co-flowの温度及び乱流強度が自着火特性に対して支配的な影響を持っていることを明らかにした.また,乱流混合を表す重要なスカラー量である,混合分率と温度の定量計測を行なうため,平面レイリー散乱計測とNO PLIFの同時計測法を開発している.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,複数化学種濃度と流体速度の時系列レーザ計測法により構築された世界最先端の多次元多変量レーザ計測法を,実用燃焼器を模擬した各種燃焼器に適用し,高圧・高レイノルズ数乱流予混合火炎の構造を解明するとともに,得られた知見に基づいて種々の燃焼場に適用可能なLarge Eddy Simulation (LES)のためのSGS燃焼モデルを構築・検証することを目的としている.平成25年度はこれまでに開発した,二次元平面内において局所火炎構造と乱流特性の動的特性の検討が可能な多次元多変量レーザ計測法を乱流噴流予混合火炎に適用し,高レイノルズ数条件下における乱流予混合火炎の局所構造及びその動的特性について検討を行った.火炎構造と乱流運動が含む組織性を明らかにするため固有直交分解解析を行い,高速噴流火炎では微細な予混合気塊形成とその高速消費が支配的となる条件が存在することを明らかにした.また計測された微細予混合気塊の大きさ及びその消費速度に対して統計的解析を行った結果,乱流噴流予混合火炎の火炎先端部においては未燃予混合気塊の消費速度は層流燃焼速度の約3倍の値をとることを示し,このような現象が乱流燃焼速度の上昇に寄与していることを明らかにした.また上記の現象は, CHラジカルを対象とした平面レーザ誘起蛍光法(PLIFIによってのみ観察できる場合が多数あることから,高レイノルズ数乱流中において乱流予混合火炎の検出を行う場合のCH PLIFの重要性及び,開発した同時計測法の有効性を明らかにした.実用燃焼場で用いられる,液体燃料を使用するガスタービン燃焼器を模擬したスワール型乱流燃焼器を対象とした多次元多変量レーザ計測を行い,その動的特性についての検討を行った.時系列粒子画像流速計,圧力振動及びCH自発光の同時計測により,流体速度場と燃料液滴の分布,圧力振動及び火炎の挙動を計測することで,燃焼器内に存在する支配的な2つのモードとその当量比依存性を明らかにした.本研究では,複数化学種濃度と流体速度の時系列レーザ計測法により構築された世界最先端の多次元多変量レーザ計測法を,実用燃焼器を模擬した各種燃焼器に適用し,高圧・高レイノルズ数乱流予混合火炎の構造を解明するとともに,得られた知見に基づいて種々の燃焼場に適用可能なLarge Eddy SimulationのためのSGS燃焼モデルを構築・検証することを目的としている.平成26年度は,これまでに開発した二次元平面内において局所火炎構造と乱流特性の動的特性の検討が可能な多次元多変量レーザ計測法を用いて算出した,乱流噴流予混合火炎先端部に形成される微細未燃予混合気塊の局所消費速度が,等価半径の減少と共に最大で層流燃焼速度の約3倍にまで達することを明らかにした.さらに理論的な考察から周囲の既燃ガスからの加熱効果と乱流運動による歪み効果が消費速度を支配することを明らかにし,噴流火炎先端部における微細未燃予混合気塊の形成とその高速消費が乱流燃焼速度の増大機構である可能性を示した.また,航空機用ガスタービン燃焼器を模擬したスワール型乱流燃焼器を対象として,燃料噴霧をトレーサー粒子とした時系列PIVと圧力及びラジカル自発光の同時計測を行い,燃焼器の固有音響モードによる圧力振動とらせん状の大規模渦構造の発生に関係する流体力学的な不安定モードが燃焼器内に混在することを明らかにした.

また流量及び出力を系統的に変化させた計測結果の解析から,低当量比条件では流体力学的不安定性による大規模渦構造が支配的であるが,当量比の増加とともに大規模渦構造はその一貫性を失い,高当量比条件では音響モードへと支配モードが移行することを明らかにした.さらに現有する定容容器型燃焼器内に形成される,層流伝播火炎を対象に高時間分解能CHラジカル自発光計測を行い,高圧条件下におけるメタン・空気予混合火炎の伝播特性を検討した.本研究では,複数化学種濃度と流体速度の時系列レーザ計測法により構築された世界最先端の多次元多変量時系列レーザ計測法を,実用燃焼器を模擬した各種燃焼器に適用し,高圧・高レイノルズ数乱流予混合火炎の構造を解明するとともに,種々の燃焼場に適用可能なLESのためのSGS燃焼モデルを構築・検証するため知見を得る事を目的としている.平成26年度は,高強度乱流中に形成される部分予混合気の自着火及び火炎の不安定現象について検討を行うため,プラズマヒーターを用いて高温度・高レイノルズ数乱流条件下で燃料を噴射(Jet-in-Hot-Coflow,JHC)し,そこに形成される浮き上がり火炎を対象として多次元多変量レーザ計測を行った.時系列ステレオ粒子画像流速計(PIV)による速度計測結果からCo-flow中,強いせん断が生じる領域及び噴流中心における乱流強度,積分スケール等の乱流統計量を明らかにし,熱電対による温度計測と併せて,当該実験装置を用いることで実現可能な乱流及び温度条件とその同時再現性を明らかにした.時系列CH2O/OH同時平面レーザ誘起蛍光法(PLIF)計測法結果から,浮き上がり高さ(Lift-Off-Height,LOH)を算出し,JHC中に形成される浮き上がり火炎の安定機構は主に自着火現象であること,Co-flowの温度及び乱流強度が自着火特性に対して支配的な影響を持っていることを明らかにした.また,乱流混合を表す重要なスカラー量である,混合分率と温度の定量計測を行なうため,平面レイリー散乱計測とNO PLIFの同時計測法を開発している.当初の計画通り,開発した多次元多変量時系列レーザ計測法を用いて,高レイノルズ数乱流条件下における乱流予混合火炎の動的特性を検討することができた.広範な条件において高い精度を有するSGS燃焼モデルの構築には高圧条件下における乱流予混合火炎を対象とした実験計測が必要不可欠であるが,これは現在順調に遂行されている.27年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き定容容器型乱流燃焼器に多次元多変量時系列レーザ計測法を適用することにより,高圧力条件下で形成される乱流予混合火炎の計測を行い,乱流予混合火炎のフラクタル特性等,大域的火炎構造の動的特性及びそれらの圧力依存性を明らかにすることに重点をおいて研究を行う.当初の計画通り,開発した多次元多変量時系列レーザ計測法を用いて,高レイノルズ数乱流条件下における乱流予混合火炎の局所火炎構造及びその動的特性を検討することができた.広範な条件において高い精度を有するSGS燃焼モデルの構築には高圧・高レイノルズ数乱流予混合火炎を対象とした実験計測が必要不可欠であるが,これは現在順調に遂行されている.27年度が最終年度であるため、記入しない。引き続きこれまでの実用燃焼器を模擬した高レイノルズ数条件下での研究を進めるとともに,現有の定容容器型乱流燃焼器に多次元多変量時系列レーザ計測法を適用することにより,高圧力条件下で形成される乱流予混合火炎のフラクタル特性等,大域的火炎構造の動的特性及びそれらの圧力依存性を明らかにすることに重点をおいて研究を行う.
辞書自動編纂のためのテクノロジー

本研究では、外国人名のアルファベット表記(原綴)とカタカナ表記の対応を示した、外国人名対訳辞典を自動編纂することを実現した。この辞典の編纂では、(1)カタカナ表記の人名を自動収集すること、(2)カタカナ表記に対応するアルファベット表記を自動推定すること、(3)見出し語を自動選定すること、(4)それぞれの見出し語に収録する実例(フルネームの人名対訳)を自動選定すること、(5)自動タイプセッティングにより書籍の形式にまとめること、のすべてをコンピュータプログラムによって実現した。この辞典は、15万件の人名(フルネーム)対訳を収録している。本年度は、外国人名対訳辞書の自動編纂技術の高精度化に取り組んだ。これと平行して、カタカナ語辞書の自動編纂に必要な技術の開発を行った。主な研究成果は、以下の通りである。(1)ウェブのサーチエンジンを利用して、外国人名の翻字・逆翻字を行うシステム(ウェブに基づくトランスリタレーションシステム)の改良および評価を行い、高い精度で翻字・逆翻字を実行できることを確認した。(2)上記のシステムを組み込んだ対訳クローラーによる外国人名対訳収集と、その後の編集処理により、40万件の外国人名対訳辞書を自動編纂した。この辞書を利用して、ウェブ上に存在する信頼できる対訳の数を60万件と推定した。(3)自動編纂した外国人名対訳辞書の検索システム、および、辞書に存在しない場合に(1)のシステムを呼び出して動的に対訳を推定するシステムを統合し、誰もが利用できるシステムとして、ウェブ上で公開した。(4)対訳辞書自動編纂の精度向上のキーとなる、人名判定技術の改良を行い、再現率0.94、精度0.97の人名判定フィルタを実現した。(5)高速な対訳収集を可能とするために、非生産的トランスリタレーションと呼ぶ新しい翻字方式を提案するとともに、それを高速に実行するアルゴリズムを考案した。(6)上記方式を、カタカナ語一般の対訳の推定への適用可能性について検討し、長いカタカナ語に対しては良好な結果を得た。本研究では、実際に複数の辞書の自動編纂を実現することを通して、辞書編纂の自動化に必要な設計・編纂法と、それに対応する自動編纂技術を開発することを目的としている。本年度は次のことを行った。(1)高品質な外国人名対訳辞書の自動編纂を目指し、昨年度収集した対訳データのクリーニング(雑音除去)に取り組んだ。個々の対訳の採否判定には、ウェブサーチエンジンから得られる各種ヒット数、統計的手法により計算される人名らしさ、対応関係のもっともらしさ等を用いて総合的に判定する方法を採用したが、高い精度を実現することはかなり難しいことがわかった。同時に、精度を測定する方法にも工夫が必要であることが明らかになった。(2)選択型(非生産型)トランスリタレーションのシステムを実装し、さらなる改良を行って、速度を数倍向上させた。このシステムを利用することによって、2つの言語の大規模人名リストから対訳を発見(収集)することができることを確認した。これにより、2つの言語で、それぞれ高品質、かつ巨大な人名リストを編纂することができれば、高品質な外国人名対訳辞書を自動編纂することができる見通しを得た。(3)カタカナ語の自動編纂に必要な要素技術を検討した。原綴推定に関しては、短い語は既存の辞書を利用し、長い語は選択型トランスリタレーションを利用する。カタカナ8文字以上であれば、選択型トランスリタレーションで原綴推定が実用的な精度で実現できる見通しを得た。(4)言い換え辞書の自動編纂の一つの要素技術として、オノマトペの言い換えを自動収集する方法を実現した。この方法は、「きっぱり(強く)と否定する」、「きっぱりと(潔く)諦める」のように、文脈(動詞との共起)に応じて異なる言い換えを見つけることができる点に特徴がある。辞書は、人間の知的活動を支える重要なツールである。その一方で、辞書編纂には膨大な労力が必要である。本研究では、辞書編纂の自動化を目標に、それに必要な設計・編纂法および自動編纂技術の開発に取り組んだ。本研究の主要成果物である『紬2012:外国人名対訳辞典』は、外国人名のアルファベット表記(原綴)とカタカナ表記の対応を示したものである。見出し語には、人名を構成する要素(姓と名)を採用し、アルファベット見出し52,018件、カタカナ見出し45,600件、総実例数(人名対訳数)150,744件を収録している。この辞書は、(1)カタカナ表記の人名の自動収集、(2)対応するアルファベット表記の自動推定、(3)見出し語の自動選定、(4)実例の自動選定、(5)自動タイプセッティング、の処理を経て自動編纂されている。本年度は、(3)を中心に研究を進め、(3)-(5)を実現して、辞書を完成させた。辞書の利用者は、ある語が辞書に載っていることを期待して辞書を引く。

つまり、見出し語集合は、利用者にとって想定可能な集合となっていなければならない(メンバーシップ予測性)。見出し語集合の設計では、メンバーシップ予測性を持つような適切な内包的定義と、実データを踏まえた見出し語数の設計が重要である。上述の辞書では、「外国人名を構成する要素(姓と名)の主要なもの」という内包的定義を採用し、これまでに収集済みの35万件の人名対訳候補と米国の国勢調査等のデータより、約5万件という見出し語数を定めた後、プログラムにより(3)-(5)を自動化した。その結果、米国の人口の60%をカバーするために必要な人名要素数の95%以上をカバーする辞書となった。本年度は、この他に、カタカナ語辞書の自動編纂の研究を行い、表記ゆれを吸収する辞書引き方法について成果を得た。
フランスおよびEUの資本市場における不公正取引の規制および会社法制の展開

本研究は、フランスの会社法制および資本市場法制と欧州連合(EU)の会社法制および資本市場法制とが相互に影響しあう過程および構造のなかで、フランスおよび欧州連合の会社法制および資本市場法制が展開していく方向性を具体的な問題に即して明らかにしていくことを目的にしている。すなわち、欧州連合では、構成国の国内会社法の内容を調整するための指令が1968年以来多数制定されている。また、2001年には、EU法上の会社組織として「欧州会社(societas europaea)」の組織が法定されている。欧州連合の域内における会社の所在地の移動にかかわるEU司法裁判所の判例法理も確立しつつある。また、フランスおよび欧州連合の資本市場における不公正取引(市場濫用、すなわち内部者取引、相場操縦、虚偽情報の流布)の規制について、2003年1月28日の欧州連合の指令が、市場濫用の規制を構成国に義務づける制度を定めている。さらに、2014年4月16日の欧州連合の規則が、上述の2003年1月28日の指令に代えて、欧州連合の域内において直接に適用される市場濫用の規制の制度を定めている。そうした法状況のもとにおいて、最初に述べたようにフランスおよび欧州連合の会社法制および資本市場法制が展開していく方向性を明らかにすることが本研究の目的である。2018年度は以上の研究のうち、フランスの法状況をいくつかの問題について具体的に検討することに重点がおかれた。その具体的な内容は、つぎの【現在までの進捗状況】に記すとおりである。2018年度は、フランスの会社法制および資本市場法制における具体的な問題に即した研究が、研究の中心になった。具体的には、公開申立ての届出義務(強制的な株式公開買付け)の適用範囲、資本市場法における「協調行為」の概念の内容、および、EIRL(有限責任個人企業)について研究を行ない、つぎの【研究発表】に記すようにその研究成果を公表した。さらに、株式大量保有の報告義務およびその義務に違反した株主の議決権の当然の停止の制裁の適用について研究をまとめ、その研究成果を提出しており、早稲田法学94巻4号において公表される予定である。2019年度は、欧州連合による規制の研究を中心に行なう予定である。現在、上場会社の株主の権利行使に関する2007年7月11日の指令を改正する2017年5月17日の指令およびその国内法化の作業について研究をすすめている。さらに、資本市場の濫用規制を定める2014年4月16日の欧州連合の規則についても研究を奨めたいと考えている。
日本の事例との比較によるアラブ・ムスリムの生死観に関する社会人類学的研究

私がこれまで主要な研究テーマとしてきたのは、アラブ・ムスリム社会の民間信仰であるが、現在の研究課題であるアラブ・ムスリムの死生観は、この民間信仰を考える上で明らかにされなくてはならない、もっとも重要な問題の1つである。そのため、私が、1986年から1988年にかけてヨルダン北部のアラブ・ムスリムの農村で行なった住み込み調査、および1992年の7月から8月にかけて同農村で行なった自費による補足調査では、特に死に関するデータの収集に努めた。さらに、この研究課題で平成4年度に受けた科学研究費補助金(奨励研究(A)により、私が1982年以来調査を行なっている新潟県上越地方の農村において、同じテーマで現地調査を数度行ったが、日本の農村に関してはまだ資料が十分とはいえなかったため、本年度も、同じ新潟県の農村で補足的な現地調査を行なった。そして、これら一連のヨルダンおよび日本での調査で得られた資料を比較検討し、アラブ・ムスリムの死生観の特徴を浮き彫りにしようと分析・考察を試みた。平成4年度に受けた科学研究費補助金による研究では、アラブ・ムスリムにおける慰霊の欠如が彼らの死生観と伝統的な日本人のそれとのもっとも大きな違いとして導き出されたが、本年度の調査および分析・考察で明らかになったことの1つは、そういった違いが具体的に目に見える形でもっとも顕著に現われるのが墓や位牌などのモニュメントだという点である。アラブ・ムスリムの場合、位牌を作らないだけでなく、死者の写真を飾ることもしない。また、墓も参拝の対象とはしないのである。なお、こういった点をふくめて、本研究の成果としてすでに発表されたものは「研究発表」の項に記した通りであるが、さらに成果を学会誌で発表する予定である。
アジアにおける国際労働力移動

1.研究成果は、「労働力輸出と送金-パキスタンの事例をめぐって」と題する論文として公表した。その概要は以下のとおりである。パキスタンの労働力輸出は、なによりもまず、貧困世帯の生活水準を高めた。渡航ルートの分散性は、斡旋手数料の相対的な低位を介して、未開発地域の不熟練労働者に渡航の道を開放した。受け入れ国における在留管理の徹底と、送出国の経済水準を基準とした資金決定のあり方とは、国際労働力移動の短期還流性を基礎づけた。労働力輸出の利益を亨受する貧困世帯の裾野はそれによってさらに拡大した。パキスタンの国内労働市場と国民経済とは、労働力輸出から間接的にメリットを引き出した。国内労働市場への負担が軽減されることによって、実質資金の上昇は、建設業ばかりでなく、農業部門にもおよんだ。国民経済は、送金外貨から利益を得た。送金額は、国内総生産の10%を占め、輸出額の1.2倍に達した。送金の経済成長率への寄与率は、最低でも4分の1であり、3分の2を占めた時期もある。しかしながらルピーの過大評価のため、送金の4割はフンディと呼ばれる非公式ルートに流れている。送金の経済効果を高めるためには、公定レートの切り下げを断行せざるをえない。それゆえ開発戦略としても、貿易自由化をつうじた輸出志向工業化にむかわざるをえない。労働力輸出を代替するためにではなく、それを経済的により効率化するために、変動相場制への移行と貿易自由化とが要請されているのである。2.フイリピンの労働力輸出にかんする研究成果は、まだ公表の段階まで到達していない。フイリピンの労働力輸出の特殊性をパキスタンとの対比のなかで解明することにより、アジアにおける国際労働力移動の多様な個性が浮き彫りにされるであろう。