hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エストロゲン受容体遺伝子多型と産婦人科疾患との関連性についての研究

ppでは12、5、3となり、悪性であるG2とG3の比率がPPで低い傾向が認められた。進行期別にみていくと、Ia,Ib,Ic,II、III、IVがPPで2、6,1,1,0,0,Ppで4、12、4、1、3、0、ppで0、12、5、2、1、2であった。II期以上の進行例の比率はPP9.1%、Pp16.7%,pp22.7%とはやりPPで低い傾向がみたれた。筋層浸潤があるIb期以上の症例はPP80.0%,Pp83.3%,pp100%とやはりPP,Pp,ppの順に増加する傾向が認められた。従って子宮内膜癌でみていくとPP,Pp,ppの順に組織悪性度の高いもの、また進行例のものが増加する傾向が認められた。エストロゲンが発症あるいは疾患の進行に関連すると考えられる産婦人科疾患は、昨年報告した子宮体癌の他に子宮筋腫、子宮内膜症の二つが代表的なものである。子宮筋腫はおそらく最も頻度の高い婦人科疾患であり、性成熟期に発症し、エストロゲン濃度の高い間はしだいに増悪する。しかし閉経を過ぎエストロゲンの血中濃度が低下すると次第に縮小する。最近臨床で用いられるようになったGn-RHアゴニストも血中エストロゲンの低下をねらった治療法である。子宮筋腫で手術を行った58例の患者につきエストロゲン受容体の解析を行った。PP,Pp,ppが対照でそれぞれ31例(20.7%),76例(50.7%),43例(28.7%)に対し子宮筋腫ではそれぞれ12例(20.7),31例(53.4%),15例(25.7)であった。子宮筋腫と対照でそれぞれの遺伝子型に差はみとめられなかった。子宮内膜症もエストロゲンの刺激で増悪する代表的な疾患であり、最近頻度が急激に増加している。その原因と環境ホルモンとの関係も言われている。手術で確認された56例の子宮内膜症の患者のエストロゲン受容体遺伝子の分析を行った。PP,Pp,ppはそれぞれ7例(12.5%),35例(62.5%),14例(25.0%)であった。これは子宮筋腫と同様対照群との差を認めなかった。以上のことからエストロゲンがその発症や進行に影響すると考えられる疾患のうち子宮筋腫および子宮内膜症ではエストロゲン受容体遺伝子多型の頻度は対照と差が無かった。昨年度までの本研究においてエストロゲン受容体遺伝子多型と婦人科疾患との関連について、特に子宮内膜癌、子宮筋腫、子宮内膜症について検討してきた。この3疾患のうちエストロゲン受容体遺伝子多型となんらかの関連が認められたのは子宮内膜癌であった。子宮内膜癌の症例数を増加させるのは困難であるため、本年度はそれぞれの症例について詳細な病歴調査を行い、検討を加えた。エストロゲン受容体遺伝子多型はPP,Pp,ppに分類でき、子宮内膜癌は対照に比べppが多い傾向を認めている。子宮体癌の例数を2倍程度まで増加させるとこの比率で有意差が出る可能性があるが、現時点でただちに例数を増加させるのは不可能なので、それぞれの症例について病歴と聞き取りによる調査を実施した。まず癌の家族歴について検討すると、家族歴のあるものはPP、Pp,ppの順に18.2%,20.0%,27.3%と次第に増加する傾向が認められた。また患者本人の腫瘍性疾患の既往歴についても、PP,Pp,ppの順に18.2%,24.2% 36.4%と同様の順で増加する傾向であった。進行期分類においても予後のよいIa期はPPで18.2%,Ppで16.0%認められたが、ppでは0%であった。また逆にII期以上に進行した症例は、PP,Pp,ppの順に9.1%,16.7%22.7%であった。組織分化度においても予後不良のG2+G3のものはPP,Pp,ppの順に20.0%,42.9%,40.0%であった。以上の結果から、エストロゲン受容体遺伝子多型と子宮内膜癌については、その発症との関連性は今後の検討課題であるが,発症した例ではPP,Pp,ppの順に進行期の進んだもの、また組織型でも悪性のものが多く、癌の進展とこの遺伝し多型に関係があると考えられた。
歪んだ構造を持つアルキンを基質とした遷移金属触媒による新しい反応の開発と応用

本研究では,ベンザイン誘導体及びその類縁体の一つである3,4-ピリダイン誘導体の10族遷移金属触媒を用いた[2+2+2]共環化反応における反応性の検討並びにアルキンとしての反応性の検討を行い,以下の成果を得た.(1)Pd触媒を用いたペンザイン誘導体の[2+2+2]共環化反応によるポドフィロトキシン類縁体の合成研究代表者のグループでは既に,Pd触媒を用いたペンザイン誘導体の[2+2+2]環化反応を鍵工程としたアリールナフタレン類天然物,TaiwaninC及びEの全合成に成功し報告している.そこで,この反応の適用範囲の拡大を目指し,様々なジインとペンザイン誘導体の反応を検討し,1)ジインのアリール置換基上の官能基として電子求引基及び供与基のいずれも適用可能であること,2)アリールーアリール軸周りが立体的に最も混み合っている2,2',6,6'-テトラ置換ビアリール化合物の合成にも本法が適用可能であることが分かった.(2)Ni触媒を用いた3,4-ピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応の開発上記(1)のペンザイン誘導体とは異なり,含窒素類縁体であるピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応はこれまで全く報告されていない.研究代表者のグループでは今回初めて,Ni触媒を用いると3,4-ピリダインの[2+2+2]共環化反応が進行し,イソキノリン誘導体が生成することを見出した.更に,様々な3,4-ピリダイン前駆体を合成し反応の検討を行ったところ,ピリジン核上に電子供与性置換基を持つ前駆体でも本反応が進行するのに対し,電子求引性置換基を持つ前駆体では副反応が起こり,著しい収率の低下が起こることを見出した.また,アルキンとしてアセチレンガスが利用可能であることが分かった.(3)ペンザイン誘導体とアリルシランとのカップリング反応の開発酢酸アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物は,Pd触媒存在下トリメチレンメタン様活性種へと変換されることが既にTrostらにより報告されている.トリメチレンメタンは求核性部位と求電子性部位を併せ持つため,ペンザインとの[3+2]型環化反応の進行が期待された.そこでPd触媒存在下,酢酸アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物とベンザイン前駆体との反応を試みたが,反応は全く進行しなかった.一方,塩化アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物との反応を試みたところ,アリルシラン部との反応のみが進行し立体選択的にZ-ビニルシランが生成した.塩化アリル部を持たない単純なアリルシラン誘導体でも本反応は進行し,またPd触媒を添加せずとも進行することが分かった.本反応は新たな立体選択的なビニルシラン誘導体の合成法へと展開が可能であると考えられ,今後は更に反応機構の解明と適用範囲の拡大を検討する予定である.本研究では,ベンザイン誘導体及びその類縁体の一つである3,4-ピリダイン誘導体の10族遷移金属触媒を用いた[2+2+2]共環化反応における反応性の検討並びにアルキンとしての反応性の検討を行い,以下の成果を得た.(1)Pd触媒を用いたペンザイン誘導体の[2+2+2]共環化反応によるポドフィロトキシン類縁体の合成研究代表者のグループでは既に,Pd触媒を用いたペンザイン誘導体の[2+2+2]環化反応を鍵工程としたアリールナフタレン類天然物,TaiwaninC及びEの全合成に成功し報告している.そこで,この反応の適用範囲の拡大を目指し,様々なジインとペンザイン誘導体の反応を検討し,1)ジインのアリール置換基上の官能基として電子求引基及び供与基のいずれも適用可能であること,2)アリールーアリール軸周りが立体的に最も混み合っている2,2',6,6'-テトラ置換ビアリール化合物の合成にも本法が適用可能であることが分かった.(2)Ni触媒を用いた3,4-ピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応の開発上記(1)のペンザイン誘導体とは異なり,含窒素類縁体であるピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応はこれまで全く報告されていない.研究代表者のグループでは今回初めて,Ni触媒を用いると3,4-ピリダインの[2+2+2]共環化反応が進行し,イソキノリン誘導体が生成することを見出した.更に,様々な3,4-ピリダイン前駆体を合成し反応の検討を行ったところ,ピリジン核上に電子供与性置換基を持つ前駆体でも本反応が進行するのに対し,電子求引性置換基を持つ前駆体では副反応が起こり,著しい収率の低下が起こることを見出した.また,アルキンとしてアセチレンガスが利用可能であることが分かった.(3)ペンザイン誘導体とアリルシランとのカップリング反応の開発酢酸アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物は,Pd触媒存在下トリメチレンメタン様活性種へと変換されることが既にTrostらにより報告されている.トリメチレンメタンは求核性部位と求電子性部位を併せ持つため,ペンザインとの[3+2]型環化反応の進行が期待された.そこでPd触媒存在下,酢酸アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物とベンザイン前駆体との反応を試みたが,反応は全く進行しなかった.

一方,塩化アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物との反応を試みたところ,アリルシラン部との反応のみが進行し立体選択的にZ-ビニルシランが生成した.塩化アリル部を持たない単純なアリルシラン誘導体でも本反応は進行し,またPd触媒を添加せずとも進行することが分かった.本反応は新たな立体選択的なビニルシラン誘導体の合成法へと展開が可能であると考えられ,今後は更に反応機構の解明と適用範囲の拡大を検討する予定である.本年度は当初の研究計画に従い,ベンザイン誘導体,及びその類縁体であるピリダイン誘導体に対する10族遷移金属触媒を用いた[2+2+2]共環化反応に関して検討を行い,以下の結果を得た.(1)Pd触媒を用いたベンザイン誘導体の[2+2+2]共環化反応によるポドフィロトキシン類縁体の合成研究代表者のグループでは既に,Pd触媒を用いたベンザイン誘導体の[2+2+2]環化反応を鍵工程としたアリールナフタレン類天然物,Taiwanin C及びEの全合成に成功し報告している.今年度は更に,この反応の適用範囲の拡大を目指し,様々なジインとベンザイン誘導体の反応を検討した.その結果,1)ジインのアリール置換基上の官能基として電子吸引性基及び供与性基のいずれも適用可能であること,2)アリールーアリール軸周りの立体的な混み具合が反応性に大きく影響を与えるものの,最も混み合っている2,2',6,6'-テトラ置換ビアリール化合物の合成にも適用が可能であることが明らかとなった.また,ポドフィロトキシン類縁体の合成にも本方法論が適用可能であることも分かった.(2)Ni触媒を用いた3,4-ピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応の開発上記(1)のベンザイン誘導体とは異なり,含窒素類縁体であるピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応はこれまで全く報告されていない.研究代表者のグループでは今回初めて,Ni触媒を用いると3,4-ピリダインの[2+2+2]共環化反応が進行し,イソキノリン誘導体が生成することを見出した.本研究課題の最終年度である本年度は,前年度に引き続きベンザイン誘導体及びその含窒素類縁体であるピリダイン誘導体に対するPd及びNi触媒を用いた環化反応の検討を行い,以下の結果を得た.(1)ベンザイン誘導体とアリルシランとのカップリング反応の開発酢酸アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物は,Pd触媒存在下トリメチレンメタン様活性種へと変換されることが既にTrostらにより報告されている.トリメチレンメタンは求核性部位と求電子性部位を併せ持つため,ベンザインとの[3+2]型環化反応の進行が期待された.そこでPd触媒存在下,酢酸アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物とベンザイン前駆体との反応を試みたが,反応は全く進行しなかった.一方,塩化アリル部とアリルシラン部を併せ持つ化合物との反応を試みたところ,アリルシラン部との反応のみが進行し立体選択的にZ-ビニルシランが生成した.塩化アリル部を持たない単純なアリルシラン誘導体でも本反応は進行し,またPd触媒を添加せずとも進行することが分かった.本反応は新たな立体選択的なビニルシラン誘導体の合成法へと展開が可能であると考えられ,現在反応以降の解明と適用範囲の拡大を行っている.(2)Ni触媒を用いた3,4-ピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応の開発含窒素類縁体であるピリダイン誘導体の[2+2+2]共環化反応はこれまで全く報告されていない.研究代表者のグループでは前年度の研究においてNi触媒を用いると3,4-ピリダインの[2+2+2]共環化反応が進行し,イソキノリン誘導体が生成することを見出した.今年度は,本反応の適用範囲の拡大を目指し,様々なピリダイン前駆体を合成し反応の検討を行うとともに,もう一方の基質であるアルキンの検討も行った.
近世仏師事績データベースの構築

既刊の報告書や論文、古記録などに掲載された約7000件の近世仏師の事績をもとに仏師ごとのデータベースを構築し、公開した。本研究は構築したデータベースを利用して、近世京都仏師、大坂・江戸仏師、在地仏師の盛衰と三者間での交流を明らかにすることができた。京都での仏像製作需要が減少すると、京都仏師、大坂・江戸仏師が修復や開帳などで地方へ進出すると、在地仏師との技術的交流が生まれ、また京都仏師に繋がる肩書を得ることとなり、在地仏師での造像活動が活発になることを明らかにした。前年度に一般公開した近世仏師事績データベース(http://www.busshi.net/search.cgi)への追加入力作業を行う一方で、近世京都仏師についての動向や活動状況を理解するうえで大きな展開がみられた。データベースに関しては、各仏像調査報告書、各都道府県、市町村史についてはほぼ入力を終了し、継続中である各種史料や注文書等、古文書にみられる仏師情報の入力作業を引き続き行った。幕府御用を務める七条仏師について、秋田県・山形県の事例から七条仏師が、仏像製作にあっても当該地方へ直接出向いて仏像修復、仏像の安置(据付)を行うことで、地方仏師(在地仏師)との関係が生まれ、その後、在地仏師が京都仏師との関係を間接的にもちえることによってその活動を促進することが理解された。このような京都仏師の地方進出と在地仏師の活動促進は、七条仏師以外の京都仏師や江戸仏師、大阪仏師でも同様であったことが予想された。さらに七条仏師をはじめとする京都仏師の地方進出にあたっては、享保9年及び寛政11年での「大成令」によって仏像の像高、数量に関する制限が加えられ、それまでの製作中心から修復中心の事業へと変化し、そのことが地方進出へとつながることが確認できた。京都仏師が地方へ進出することで、それまでの地方での造像のあり方が大きく変化したことが確認できた。また七条仏師の系譜に関してはこれまで『美術研究』誌上での翻刻本に頼らざるをえなかったが、翻刻本の原本を影写したものを確認し、翻刻本との異同、追記などの確認を行い、その精度を高めることができた。全国に点在する近世仏師名が記された仏像をはじめとする彫刻類を、仏師名をキーワードとしてその事績を年代順に記した一覧表及び個別資料の年代(西暦・和暦)・作品所在地・作品名・製作修復の区分・銘記・出典・備考を提示した個別資料情報からなるデータベースを構築し、事前調査で得た6500件の入力作業を終了した。データベース(http://www.busshi.net/search.cgi)は研究者等への便宜をはかるため、既に一般公開している。加えて仏像調査報告書や都道府県・市町村史など既刊の文献資料からの近世在銘資料の抽出、採録や近世案内記等の書誌にみる近世仏師をデータベースに追加入力作業を行っている。これまでは仏師名が判明している資料にも関わらず、活動拠点(所在地)や出自、活動拠点や活動範囲、内容の把握は研究者や調査担当者等の個人的努力に委ねられるところが多かったが、このデータベース上に集約することで共通の研究基盤が構築できた。データベース利用によって、個々の近世仏師に関する活動時期、活動範囲、活動内容等が理解できるようになった。殊に全国各地を活動範囲としていた近世京都仏師の動向を理解する上で大きな展開がみられた。京都仏師の活動を個別にみると、江戸時代を通じて活動を継続した京都仏師は僅少であり、その構成員も江戸時代の各時期に応じて変化していることが判明できた。この変遷は幕府御用を勤める七条仏師の動向と深く関係するものと思慮される。この変化は京都仏師が大坂・江戸市中に進出し、「大坂仏師」「江戸仏師」として活動展開する契機になったものとみられる。引いては地方の在地仏師の登場や中世からの伝統をひく「鎌倉仏師」「奈良仏師」の活動に大きな影響を与えたものと考えられた。本研究の目的は、全国に点在する近世仏師の造像、修復等の事績を仏師ごとのデータベースを構築したうえで、京都仏師、江戸・大坂仏師、在地仏師からみた近世仏師の活動動向について解明しようとしたものである。本研究の内容として、(1)近世仏師事績データベース(http://www.busshi.net/search.cgi)を構築し、約8千件の入力作業を終了した。データベースは一昨年度に一般公開し、以後も追加、補綴を行っており、研究基盤の基礎的資料を提供することができた。既に『多可町の彫像』(多可町教育委員会)や『護国山曹源寺』(岡山県立博物館)など各地の仏教彫刻史の研究や調査報告書等の作成に供されている。

次にデータベースを利用して、(2)京都仏師、江戸・大坂仏師、在地仏師の活動圏とその内容を通して各仏師間の相互の関係について分析をすすめた。京都仏師の頂点に位置する七條仏師は享保の改革による幕府関係の造像需要の減少、康祐以後の七條仏師内の混乱を受けて、秋田、山形など東北地方へ赴き、現地での政策に努めた。その際、在地仏師との協力が不可欠となり「門弟」「門人」などの肩書で、京都仏師に繋がる在地仏師が活動を活発化させていく。さらに京都町仏師も、寛政11年の「大成令」での像高制限や数量制限を受けて地方へと進出を計っていったことが明らかとなった。造像の委縮傾向を受け、江戸・大坂仏師も地方寺院の開帳における修復事業へ積極的に関与し、地方寺院の周辺地域に修復事業を拡大する。近世京都仏師、あるいは江戸・大坂仏師の動向は、それまでの在地仏師の活動を大きく変化させたことが理解できた。今後も引き続き近世仏師事績データベースの追加、補綴につとめ、近世仏像彫刻研究の基礎的資料としての精度を高めつつ、個々の在地仏師の動向解明の貴重な手がかりとなるものと期待できる。日本美術史近世仏師事績データベースについては構築が終り、一般公開している。追加入力作業については、既刊の全国各地の仏像調査報告書及び都道府県史、市町村史に記載された近世仏師事績は入力が終了している。修理報告書、専門雑誌に記載された事績についても入力が終了している。史料については、『覚めい記』『妙法院史料』『京羽二重大全』『相国寺史料』等の入力作業は終了した。引き続き『妙法院日次記』にみる事績の入力作業を行っているが、仏師名等の確定作業がやや遅延している。上記データベースを用いた近世京都仏師と大坂・江戸仏師の関係では、京都七条西仏所の康音が京都に本拠地を置いて仏像製作に携わったが、次代の音湛は、江戸に移住し、関東地方で造像に携わっていたことが確認できた。また七条中仏所傍流である康英は四天王寺修復に従事して以降、大坂に本拠地を移して大坂仏師田中主水として活動、西日本各地に事績を残したことが確認できた。地方仏師の成立展開については、事例収集に努めており、山形・長大寺大日如来像(天明6年)の作品調査から、京都仏師友学が京都で製作した後、山形へ運ばれたことが確認できたとともに仏像の据付等にも友学が山形に来訪していたことが確認できた。山形・若松寺観音堂の観音立像の光背銘には「京師友学門人山形住大仏工原田忠左衛門治道」とあって、山形仏師である原田忠左衛門治道が「友学門人」と称していることから、友学の山形来訪が山形仏師の誕生を促進したとみられる。同様の点は、岩手・一関周辺で造像活動を展開した友慶も、京都仏師友学との関係が、認められた。近世地方(在地)仏師の成立は、京都仏師の地方進出によって成立したとみられる。近世大坂仏師、江戸仏師と地方(在地)仏師の関係については近世京都仏師での具体的な事例を得たうえで改めて考察することにしたいが、研究計画全体としてはおおむね順調に進行している。年度内の目的とした「近世仏師事績データベース」の構築及び事前調査での6500件の入力作業は計画通りに達成できた。また公開運用についても入力作業が順調に進んだことから当初計画よりも早く運営出来た。ただ、仏師名をキーワードとしたために正確な仏師名を入力しないと検索結果が反映されない事態や同名異人の事例も発生したが、前者では索引を設置し、後者については明確に区別できるようにすることで解消しつつある。仏像調査報告書や都道府県・市町村史など既刊の文献資料からの近世在銘資料の抽出、追加入力作業についても一部、確認抽出未了の文献があるが、おおむね計画通り進行している。
18世紀フランスのリベルタン文学と版画がフランス革命に果たした役割についての研究

研究課題である「リベルタン文学はフランス革命に影響を与えたか?」という疑問に答えるため、『リベルタン文学とフランス革命』関西学院大学出版会、2019を出版した。本書では、「リベルタン文学」のなかでも中核的な役割を果たした作品に、焦点を当てて分析している。その分析対象は、「リベルタン文学」の先駆者であるクレビヨン・フィスの代表作である『ソファ』、ディドロの『不謹慎な宝石たち』、十八世紀のフランス文学でもっとも猥褻と言われている『ドン・B***の物語』、性と哲学が一体となった『女哲学者テレーズ』、マリー=アントワネットの性を攻撃する「中傷パンフレット」、フランス革命を映し出しているサドの『閨房哲学』などである。また、これまであまり研究がなかった「リベルタン版画」についても一章を割いている。とりわけ版画については、日本の春画と比較しながら検討をした。春信や歌麿が活躍したのも同じ十八世紀であり、日仏の版画の特徴がよく読み取れるからである。ではその結論は?残念ながらわれわれの分析から、リベルタン文学のフランス革命への直接的な影響を指摘することは難しい。しかし、間接的な影響は間違いなくあったと言えるだろう。『女哲学者テレーズ』の分析から「仮想の読者」の関心は「道徳、宗教、哲学」にある。「十八世紀の一読者」の「道徳、宗教、哲学」への関心が、フランス革命へと直結するわけではないが、ばらばらに燻る火があるときぼっと燃え出し、その火が瞬く間に飛び火して、大火になる、そんな当初の個別の燻る火にこそ「リベルタン文学」の役割があるのではないか。教権の堕落を描き、王権の聖性を剥ぎ取ることに、リベルタン文学は貢献したはずである。こうした役割を考えるとき、リベルタン文学がフランス革命に与えた影響は、間接的であるにしても、大きなものがあったというのがわれわれの結論である。平成27年度に実施した研究の成果1初年度の目標は、まずはリベルタン文学をリストにして、全体像を把握することであったので、リベルタン図書を収集し、これまで集めたリベルタン関連資料を基に著者名および作品名をリスト化した。リストの作成はほぼできたと考えている。22016年2月にリヨンを訪問し、これまでリヨンのLIREでフランス18世紀に関する共同研究をしてきたDenis Reynaud氏(LYON 2)、Christophe Cave氏(GRENOBLE 3)、Anne-Marie Faivre氏(LYON 1)、Michael O'Dea(元LYON 2)などのフランス人研究者たちと本研究テーマについてさまざまな議論を行った。O'Dea氏からはリベルタンの定義について、Reynaud氏からは関連する図書について助言を得ることができた。3版画資料については、東京の永青文庫、京都の細見美術館で「春画展」が開催されたこともあり、春画に関する図書が多数出版されたので、それらを収集するとともに分析も始めた。今後はフランスのリベルタン版画との比較に取りかかりたい。4昨年度スイスのジュネーブ大学で開催された「サドの言語」と題した国際学会で発表したリベルタン文学の典型である『閨房哲学』の翻訳に関する論文を、日本語にまとめて発表した。関谷一彦「翻訳のむつかしさーサドの『閨房哲学』を訳してー」『言語と文化』第19号、関西学院大学言語教育センター、2016年3月.リベルタン文学の全体像を把握するためのリストを作成することができた。細かい分析はまだこれからであるが、全体像が見えてきたことが大きい。また、資料の収集も徐々に進んでいる。フランスの18世紀研究者と議論をして、さまざまな助言を得ることができたのも今年度の成果である。平成28年度に実施した研究の成果1リストにしたリベルタン文学に、フランス革命前から革命中にかけて流布したマリー=アントワネットや国王を誹謗中傷する政治的パンフレットを追加してリストの充実を図った。22016年8月にリヨンを訪問し、LIREでフランス18世紀に関する共同研究をしてきたDenis Reynaud氏(リヨン第2大学)、Christophe Cave氏(グルノーブル第3大学)、Anne-Marie Faivre氏(リヨン第1大学)、Michael O'Dea(元リヨン第2大学)などの18世紀研究者たちとリベルタン文学の役割について議論を行った。LIREでは、18世紀の新聞・雑誌などの研究実績があるので、彼らとの議論はリベルタン文学とフランス革命の関係を考えるうえできわめて刺激的であった。今後もこうした議論は継続していきたい。3フランス革命の起源に関する研究において、重要な基本図書であるモルネの『フランス革命の知的起源』とシャルチエの『フランス革命の文化的起源』を再読することで、本研究の方向性を確認することができた。つまり、リベルタン文学の役割を、フランス革命の文化的な一起源として位置づけることが可能ではないかという問題設定である。4リベルタン文学のひとつとしてマリー=アントワネットを攻撃した政治的中傷パンプレット「シャルロとトワネットの恋」を取り上げ、フランス革命に果たした役割について検討し、論文として発表した(関谷一彦「リベルタン文学と政治的中傷パンフレット」『外国語外国文化研究』XVII、関西学院大学法学部外国語研究室、2017年3月)。フランス革命の起源の研究から示唆を受け、方向性が見えてきたこと。

また、政治的中傷パンフレットをリベルタン文学の中に加えることで、リベルタン文学がフランス革命に果たした役割がより明確になってきたように思われることが理由である。平成29年度に実施した研究の成果1リベルタン文学がフランス革命にどのような影響を与えたのかを考えるために、まずはフランス革命の起源の問題について歴史家たちの議論を子細に検討した。その歴史家たちとはダニエル・モルネ、ロバート・ダーントン、ロジェ・シャルチエの三人である。22017年8月末から9月初めにかけてパリとリヨンに行き、18世紀フランス文学研究者たちと研究課題について議論をおこなった。パリ在住のサド研究者Chantal Thomas氏からはリベルタン文学とフランス革命についての先行研究についてさまざまなアドヴァイスをもらった。リヨンでは、Denis Ryenaud氏と研究課題全般について議論をした。フランス人研究者と定期的に会って議論することは、研究の客観性を保証する意味でも意義のあることである。3フランス人研究者との議論を踏まえて、リベルタン文学の中核的作品である『女哲学者テレーズ』を分析して、この作品がフランス革命に何らかの影響を与えたのかどうか、与えたとしたらどのような点なのかを具体的に検証した。その内容は、論文「リベルタン文学とフランス革命ー『女哲学者テレーズ』を通してー」において発表した(関谷一彦「リベルタン文学とフランス革命ー『女哲学者テレーズ』を通してー」『言語と文化』21号、関西学院大学言語教育研究センター、2018年3月)。4リベルタン文学の代表的作品である『カルトゥジオ会修道院の門番であるDom B***の物語』の翻訳に着手した。本研究の核となるリベルタン文学がフランス革命にどのような影響を与えたかについて、リベルタン文学の中心となる『女哲学者テレーズ』の分析を通して、間接的な影響を明らかにできたことが大きい。さらに多くのリベルタン文学において、革命への影響を考えることが課題である。研究課題である「リベルタン文学はフランス革命に影響を与えたか?」という疑問に答えるため、『リベルタン文学とフランス革命』関西学院大学出版会、2019を出版した。本書では、「リベルタン文学」のなかでも中核的な役割を果たした作品に、焦点を当てて分析している。その分析対象は、「リベルタン文学」の先駆者であるクレビヨン・フィスの代表作である『ソファ』、ディドロの『不謹慎な宝石たち』、十八世紀のフランス文学でもっとも猥褻と言われている『ドン・B***の物語』、性と哲学が一体となった『女哲学者テレーズ』、マリー=アントワネットの性を攻撃する「中傷パンフレット」、フランス革命を映し出しているサドの『閨房哲学』などである。また、これまであまり研究がなかった「リベルタン版画」についても一章を割いている。とりわけ版画については、日本の春画と比較しながら検討をした。春信や歌麿が活躍したのも同じ十八世紀であり、日仏の版画の特徴がよく読み取れるからである。ではその結論は?残念ながらわれわれの分析から、リベルタン文学のフランス革命への直接的な影響を指摘することは難しい。しかし、間接的な影響は間違いなくあったと言えるだろう。『女哲学者テレーズ』の分析から「仮想の読者」の関心は「道徳、宗教、哲学」にある。
教師教育カリキュラム開発のための先行研究の分析的研究

1.分析対象文献の範囲と特徴本研究において分析の対象とした文献は、1989年から1991年までの3年の間に発刊された、主に大学紀要等に掲載されている論文のうち、日本の現在の教師教育問題を扱っている文献である。収集した文献の全般的な特徴としては、養成カリキュラムに関する総合的な研究が少なく、教育実習に関する調査研究が多いことを挙げることができる。2.知見の概要(1)養成に関しては、大学のカリキュラムを、現在以上に教育実践とかかわらせて再構築することが必要である。(2)採用については、研究課題に措定している論文が少ないが、受験(採用)年齢制限の撤廃と異業種経験者の積極的採用が提言されている。(3)研修に関しては、初任者研修の指導教員の必要性と重要性が指摘されている。3.教師の職能成長を促進する要因現職教師の職能成長を促進する要因として、多くの論文が共通して指摘していることは「教育実践を通じての経験」と「勤務校における優れた先輩教師との出会い」である。初任者の指導教員による積極的な指導が、当該初任者の2年目以降の職能成長の基底的な促進要因になりえているかについては、今後の研究課題とされている。4.教師教育のカリキュラム開発のための研究課題収集文献の分析結果の全体を通じて指摘できることは、教師に求められる原理的・基礎的素養と実践的指導力の両面にわたる力量を、人職前養成と人職後研修において有機的に育成することを可能にする教師教育カリキュラムを開発することが、緊要な研究課題として残されているということである。
正則運動によるタイヒミュラー曲線の解析的研究

平成26年度はタイヒミュラー曲線から正則運動を構成する際に,その変形の対象となると考えられるVeech曲面の周期点について研究を行った.この評価式を得るために,Veech曲面を円柱に分解した際の円柱の周長及び高さの比をVeech曲面のトポロジー及びVeech群のフックス群としての符号のみで上から評価した.更に,Veech曲面の2つの円柱分解で,互いの円柱が全て交わる様なものを構成した.この様な評価式及び円柱分解に加え,Gutkin-Hubert-Schmidtが非算術的Veech曲面の周期点の個数が有限個であることを示す際に用いた手法を利用することで,非算術的Veech曲面の周期点の個数をVeech曲面のトポロジー及びVeech群のフックス群としての符号のみに依存する指数オーダーの量で評価した.この評価は既存の評価と比較して,精度が非常に良いものである.更にこの評価式を,タイヒミュラー曲線に対応するリーマン面の正則族の正則切断の個数評価へと応用した.タイヒミュラー曲線上には自然にリーマン面の正則族が構成でき,その正則族はVeech曲面の変形で表現できる.更に,タイヒミュラー曲線に対応するリーマン面の正則族の正則切断はそのVeech曲面の周期点に対応する.非算術的Veech曲面が与えられた際に構成できる全てのタイヒミュラー曲線に対し,その上のリーマン面の正則族の正則切断の個数を,元の非算術的Veech曲面のトポロジー及び対応するVeech群のフックス群としての符号のみに依存する量で一様に上から評価した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。
向社会的行動に関するネガティブな認知が向社会的行動に及ぼす影響

本年度は,これまでに実施した研究において得られたデータの分析を進め,学会発表および論文の執筆を行った。幼稚園児,小学2年生,5年生,大学生を対象とした研究において得られたデータの分析の結果,幼稚園児において,一部寛大な行為者に対してネガティブな評価をする回答がみられた。しかし,特性評価の理由や行動予測といった他の指標の回答も併せると,幼稚園児は必ずしも寛大な行動に対してネガティブな認知を持っているわけではなく,基本的には義務的行動も寛大な行動も同様に向社会的行動としてポジティブに評価しているものの,寛大な行動の方が義務的行動よりも一般的でなく,向社会的行動としての理解が遅れるために,幼稚園児では寛大な行動に対する評価に分散が生じたものと考えられた。義務的行為者と寛大な行為者による将来の義務的行動と寛大な行動の実行可能性の予測について,幼稚園児は両行動の実行されやすさを区別しておらず,2年生は義務的行為者も寛大な行為者もともに寛大な行動よりも義務的行動を実行しやすいという形で状況の特徴を認知していた。5年生と大学生は,義務的行為者による寛大な行動の実行可能性を低く見積もり,行為者の特徴と状況の特徴の組み合わせによる行動予測を行うことが示された。幼稚園児から大学生にかけて,いずれの学年においても,自分自身の行動予測について,義務的行動だけでなく寛大な行動も実行するという予測傾向が多くみられた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,向社会的行動に関する認知の発達変化を検討する研究を実施した。まず,大学生を対象としてオンライン実験を行うことにより,向社会的行動の認知において重要な役割を持つ要因を絞り込み,その知見に基づいて,幼稚園児,小学生,大学生を対象とした個別形式による比較研究を行った。大学生を対象とした研究では,大学生は義務的行動の行為者を,寛大な行動の行為者よりも温かさの側面で低く評価することが示された。また,義務的行動の行為者は寛大な行動の行為者よりも,他の場面における向社会的行動の実行可能性が低く見積もられることが示された。寛大な行動の行為者は,義務的行動と寛大な行動をともに実行する行為者と同程度に評価されており,寛大な行動の行為者に対する評価が義務的行動も実行することを前提としてなされている可能性が示唆された。幼稚園児,小学2年生,小学5年生,大学生を対象とした研究では,義務的行動と寛大な行動に対する認識が学年によって異なることが示された。5年生と大学生は,義務的行動の行為者を寛大な行動の行為者よりも低く評価したが,幼稚園児と2年生ではそのような傾向は示されなかった。また,行動予測についても特性評価と同様の発達変化が示された。本研究の結果は,義務的行動と寛大な行動に対する認知様式の発達変化の様相を明らかにするものであり,向社会的行動に関する教育実践のあり方についても示唆を与えるものである。向社会的行動に関する子どもの認知を検討する上で,研究参加者にかかる負担を小さくし,かつ妥当な測定を可能とするために,まず大学生を対象とした研究を行い,その結果に基づいて場面や要因を絞り込むという手続きをとった。そのため,一部研究方法に変更が生じたものの,本年度中に幼稚園児,小学2年生,小学5年生,大学生を対象とした個別研究を実施し,データ収集を終えることができたため,おおむね順調に進展していると判断した。次年度は,これまでに得られたデータの分析を進め,学会発表および論文の投稿を行う。また,得られた結果に基づいて教育実践的な提言を行う。
くりこみの理論の拡張による高次多項式の力学系の研究

連結なJulia集合をもつ3次多項式で,一部分に制限すると2次の擬多項式写像で連結なJulia集合をもつものになるものを考える.さらに,この擬多項式写像の充填Julia集合Kに含まれない分岐点(次数の仮定から一意的に定まる)の軌道がKに交わるとする.このような3次多項式のパラメータ全体に対して,2次の擬多項式写像とハイブリッド同値な2次多項式とその充填Julia集合上の点(分岐点の軌道で最初にKに含まれる点に対応するもの)の組を対応させる,という写像を考える.組合せ論的性質をうまく固定して考えたとき,BuffとHenriksenは,中立的な不動点を持つ2次多項式を固定したときにこの写像の逆写像が充填Julia集合から3次多項式のパラメータ空間の中への同相写像を与えることを示した.しかし彼らの手法は2次多項式のパラメータ空間を解析するときの手法を応用したものであり,中立的または吸引的な不動点を持つときのように解析的な1次元のパラメータ空間の上で考えられる場合にしかうまくいかない.そのため私は擬等角手術を用いて,Buff-Henriksenの結果と同じような組合せ論的性質をもつ場合に,上の写像の逆写像を具体的に構成する方法を与えた.これによってBuff-Henriksenの結果を任意の充填Julia集合が連結な2次多項式まで拡張できることを示した.従ってこの場合上の写像が全単射になることがわかった.この写像が同相になるということは,3次多項式のconnectedness locusの中に自然に2次多項式とその相空間の積空間の構造が入ることを意味するのであるが,この問題は擬多項式写像と多項式との共役写像が分岐点において(パラメータに関して)連続的に動くかどうかに帰着できることを示した.一般に共役写像はパラメータに関して連続性ではないことが知られており,この場合も連続性は成り立たないであろうと予想している.連結なJulia集合をもつ3次多項式で,一部分に制限すると2次の擬多項式写像で連結なJulia集合をもつものになるものを考える.さらに,この擬多項式写像の充填Julia集合Kに含まれない分岐点(次数の仮定から一意的に定まる)の軌道がKに交わるとする.このような3次多項式のパラメータ全体に対して,2次の擬多項式写像とハイブリッド同値な2次多項式とその充填Julia集合上の点(分岐点の軌道で最初にKに含まれる点に対応するもの)の組を対応させる,という写像を考える.組合せ論的性質をうまく固定して考えたとき,BuffとHenriksenは,中立的な不動点を持つ2次多項式を固定したときにこの写像の逆写像が充填Julia集合から3次多項式のパラメータ空間の中への同相写像を与えることを示した.しかし彼らの手法は2次多項式のパラメータ空間を解析するときの手法を応用したものであり,中立的または吸引的な不動点を持つときのように解析的な1次元のパラメータ空間の上で考えられる場合にしかうまくいかない.そのため私は擬等角手術を用いて,Buff-Henriksenの結果と同じような組合せ論的性質をもつ場合に,上の写像の逆写像を具体的に構成する方法を与えた.これによってBuff-Henriksenの結果を任意の充填Julia集合が連結な2次多項式まで拡張できることを示した.従ってこの場合上の写像が全単射になることがわかった.この写像が同相になるということは,3次多項式のconnectedness locusの中に自然に2次多項式とその相空間の積空間の構造が入ることを意味するのであるが,この問題は擬多項式写像と多項式との共役写像が分岐点において(パラメータに関して)連続的に動くかどうかに帰着できることを示した.一般に共役写像はパラメータに関して連続性ではないことが知られており,この場合も連続性は成り立たないであろうと予想している.
メチルプレドニゾロンによるシスプラチン腎毒性発症予防に関する細胞化学的研究

シスプラチン(CDDP)は各種の悪性腫瘍に優れた抗腫瘍効果を示す薬剤であるが、腎毒性が用量規定因子となっている。より有効かつ安全なCDDPの投与を目的として、メチルプレドニゾロン(MP)によるCDDP腎毒性の軽減作用を検討した。ラットを用いた動物実験おいてCDDP投与の2-4時間前にMPを皮下投与するとBUN、血中クレアチニン(Cr)の上昇は有意に抑制された。その機序としてMPがCDDPの尿中排泄を促進し、腎組織プラチナ濃度を有意に減少させることを示した。また腎皮質スライス法を用いた実験により、MPはCDDPによる腎尿細管上皮細胞における糖新生能の抑制を軽減することによりCDDPの腎毒性発現を阻害する可能性が示唆された。これらの基礎研究の成果を基にMPのCDDP腎毒性軽減作用を臨床的に検討した。CDDPを含む化学療法としてMVAC療法を行った尿路上皮腫瘍14症例を対象とした。1コース目はMPを投与しないで対象群とし、2コース目はMP2,000mgをCDDPの数時間前に投与して治療群とした。腎毒性の指標として、尿中NAG、GGTP排泄、血中Crの変化、クレアチニンクリアランス(Ccr)の変化を評価した。尿中酵素はCDDP投与翌日に有意に上昇し、その程度はMP群と対照群で有意な差は認められなかった。CDDP投与の1週後にみられた血中Crのわずかな上昇に関してもMP群と対照群で有意な差は認められなかった。しかし、CDDP投与1-2週間後のCcrは、対照群では約25%低下したのに対して、MP投与群においてはCcrの低下はなく、対照群と比較して有意差が認められた。MPのCDDP腎毒性に対する腎保護作用は、臨床的にも明らかにされた。MPとの併用によってCDDPの大量投与が可能になり、抗腫瘍効果の増強が期待される。シスプラチンとメチルプレドニゾロンを併用投与し、どのような投与方法によりシスプラチン腎毒性が予防され得るかを、腎機能的に検討した。ラットを使用した実験系で、メチルプレドニゾロン100mg/kgとシスプラチン6.5mg/kgを同時に投与しても、腎毒性は予防されないが、メチルプレドニゾロンを1日前、4時間前、2時間前に投与し、シスプラチンを投与した結果では、1日前に投与しても効果は認めないが、4時間前、2時間前に投与した群では、血清クレアチニンおよびBUNの上昇は有意に抑制された。この結果は、メチルプレドニゾロンを数時間前に前投与することにより、シスプラチンの腎毒性発現を予防することを示している。組織学的検討では、尿細管細胞の障害される範囲に差を認め、メチルプレドニゾロンの前投与群では、障害される細胞の減少が観察された。電子顕微鏡的観察においては、個々の尿細管細胞内小器官に特徴的な所見は認められなかった。メチルプレドニゾロンの予防効果の機序を解明するために、自立豚腎尿細管細胞を使用して、in vitroにて実験を進めたが、メチルプレドニゾロンの直接効果は認められず、この結果により、メチルプレドニゾロンが直接的に腎尿細管細胞のシスプラチンに対する抵抗性を高めているのではないことが判明した。今後は、in vivoでのシスプラチンの動態を両群間で比較検討し、メチルプレドニゾロンの予防効果の機序を解明していく予定である。前年度は主として動物実験を行い、メチルプレドニゾロン(MP)がシスプラチン腎障害を軽減する作用を有することを確認し、MPの至適投与量や投与時期について検討を行った。

この成果を基に平成6年度はMPによるシスプラチン腎障害予防の機序を解明する目的で以下のような実験を行った。1.ラットにおけるシスプラチンの薬理動態におよぼすMPの影響の検討SDラットにMPを皮下注、4時間後にシスプラチンを静注した。4時間後および24時間後の血漿、尿、腎組織中のPt濃度を測定した。MP群の血漿、腎Pt濃度は対照群と比べて有意に低く、逆に尿中Pt排泄は有意に多かった。MPはシスプラチンの尿中排泄を促進した。2.尿細管上皮細胞の基底膜輸送能や糖新生能に対するシスプラチンの抑制作用に与えるMPの影響の検討SDラットにMPを皮下注し、4時間後に屠殺して腎組織スライスを作製した。これをシスプラチン溶液中で短時間培養し、パラアミノ馬尿酸(PAH)輸送能と糖新生能を定量した。シスプラチンによりPAH輸送能は有意に抑制されたが、MP前処置はこの抑制に影響を与えなかった。これに対してシスプラチンによる糖新生の抑制はMP前処置により軽減された。MPはシスプラチンによる尿細管上皮細胞のエネルギー代謝障害を抑制した。MPによるシスプラチン腎障害予防の機序として、MPによるシスプラチンの尿中排泄の促進、MPのシスプラチンによる尿細管上皮細胞のエネルギー代謝障害の抑制などが考えられた。昨年度までの研究成果として、ラットを用いた動物実験おいて糖質コルチコイド、メチルプレドニゾロンがシスプラチンの腎毒性を軽減することを明らかにした。その機序としてメチルプレドニゾロンがシスプラチンの尿中排泄を促進し、腎組織プラチナ濃度を有意に減少させることを示した。また腎皮質スライス法を用いた実験により、メチルプレドニゾロンはシスプラチンによる腎尿細管上皮細胞における糖新生能の抑制を軽減することによりシスプラチンの腎毒性発現を阻害する可能性が示唆された。平成7年度は、これらの基礎研究の成果を基にメチルプレドニゾロンのシスプラチン腎毒性軽減作用を臨床的に検討した。シスプラチンを含む化学療法としてMVAC療法を行った尿路上皮腫瘍14症例を対象とした。1コース目はメチルプレドニゾロンを投与しないで対照群とし、2コース目はメチルプレドニゾロン2,000mgをシスプラチンの数時間前に投与して治療群とした。腎毒性の指標として、尿中NAG、GGTP排泄、血中クレアチニン(Cr)の変化、クレアチニンクリアランス(Ccr)の変化を評価した。尿中酵素はシスプラチン投与翌日に有意に上昇し、その程度はメチルプレドニゾロン群と対照群で有意な差は認められなかった。シスプラチン投与の1週後にみられた血中Crのわずかな上昇に関してもメチルプレドニゾロン群と対照群で有意な差は認められなかった。しかし、シスプラチン投与1-2週間後のCcrは、対照群では約25%低下したのに対して、メチルプレドニゾロン投与群においてはCcrの低下はなく、対照群と比較して有意差が認められた。メチルプレドニゾロンのシスプラチン腎毒性に対する腎保護作用は、臨床的にも明らかにされた。
近代ピアノのマテリアルヒストリー

近代ピアノの成立は通常、鉄フレームの導入によって特徴づけられるが、単純に産業革命の単純な産物ではなかった。象牙加工の機械化に伴い鍵盤製造業が成立し、それがピアノアクション製造業を成立させたこと、そしてその他の部品生産業と多数の中小の手工業的ピアノ製造業が並立する状況が続いたのち、ごく少数の大生産者が出現する20世紀の体制に移行した。その過程は、アフリカとの直接的な結びつきによる象牙供給を梃子にして展開した。一方、最終製造物としての近代ピアノのアフリカにおける普及や利用の状況は、南アフリカの例が示すように、植民地状況や人種関係を反映しつつも、単なる植民者の文化の輸入にはとどまらなかった。近代ピアノを「マテリアルヒストリー」という観点から分析する本研究は、1近代ピアノの生産・製造の側面、2近代ピアノの流通・販売・普及・使用の側面、の二つの面をとりあげ、それらを欧米諸国と植民地地域との関係の中で把握することを目的としている。2015年度には、1にかんして、近代ピアノ製造に不可欠な材料である象牙に着目し、その由来を明らかにするための作業を行った。主として利用したのはアフリカからの象牙輸入において中心的な役割を果たしたイギリスの貿易統計である。この統計の分析により、近代産業としてのピアノメーカーの成立・成長期と、アフリカ諸地域からの象牙輸出の増大との強い相関を確認することができた。イギリスに輸入された象牙のヨーロッパ内での動き、とりわけドイツへの輸出、およびアメリカ合衆国への輸出の実態を明らかにすることが次の課題となる。一方、2にかんしては、アフリカ大陸における近代ピアノ普及の最も重要な場所の一つであった南アフリカのケープタウンを取り上げ、その普及の実態を把握するための調査を行った。2015年3月に実施した南アフリカ国立文書館ケープタウン分館での史料調査から、1)個人資産としてピアノの持ち込まれた19世紀の状況、2)教会、学校、および軍隊を通じてピアノの持ち込まれた20世紀の状況について、概況を把握することができた。販売店および入札にかかわる史料の分析も手掛けているが、それを普及の具体的な様相と結びつけることが次の課題となる。上述のとおり、初年度である2015年度には、本研究の二つの課題のそれぞれについて、基礎的調査を進めることができた。ただし、南アフリカでの調査のために、十分な日数を確保することができず、存在を確認しつつ閲覧に至らなかった史料を残した。本研究は、近代ピアノ成立の社会経済的、また文化的意味をその物質的な側面から探究することを目的としており、大きく分けて、製造にかかわる側面と出来上がった製品の普及にかかわる側面の両面から追求してきた。第2年度の2016年度は、下記のような研究を進めた。(1)文献史料の収集・調査:前年度に続き、近代ピアノ製造史にかかわる文献(スタインウェイ社、ベヒシュタイン社、ブリュートナー社の社史)の中から材料にかんする記述などを拾い上げる一方、イギリス、ドイツ、アメリカの貿易統計類から、材料(とりわけ象牙、黒檀、チーク材)の移動にかんする調査を進めた。(2)聞き取り調査:日本国内でのピアノ技術者からの材料使用の変遷にかんする聞き取りを行うと同時に、ドイツではベルリンにおいてスタインウェイおよびベヒシュタインの、またドレスデンにおいてベヒシュタインの、さらにライプツィヒにおいてブリュートナーの技術者から材料の移動および製品の移動にかんする聞き取りを行った。(3)現物調査:ベルリン楽器博物館およびライプツィヒ楽器博物館において、近代ピアノ成立以前の各種鍵盤楽器の現物調査を行い、とくに象牙鍵盤の導入にかんする年代調査を行った。また、ブリュートナー楽器収集館において、19世紀後半から20世紀前半の博覧会出品関係のデータを収集した。(4)製品移動にかんしては、前年度に行った南アフリカ調査で収集した近代ピアノの輸入・普及にかかわる史料(輸入関連史料、公共機関の入札史料など)の分析から、製品の輸入と普及の時期、規模、具体的な事例について検討した。文献調査、聞き取り、現物の各方面にわたって調査を進め、原材料の移動にかんするおおよその見通しを得ることができた。第1年度に進めた製品の移動にかんする調査の結果(アフリカ大陸の事例)と合わせ、「マテリアルヒストリー」の基本的な概容を得ることができ、当初の計画に沿った進捗となっている。本研究最終年度の2017年度には、下記のような研究を行った。(1)文献資料・刊行史料(貿易統計)による調査:最大の象牙産出地である東アフリカの象牙がザンジバルからインド(ボンベイ)を経てイギリスへ、さらにそこからヨーロッパ・アメリカに輸出される過程の年次的変化を把握した。また、前年度までに調査の及んでいなかったマホガニーの動きにつき、アフリカ・東南アジア・中南米とヨーロッパとの貿易関係の中で把握した。これらを通じて、近代ピアノの主要な材料(ヨーロッパ産である響板用木材を除く)の全体的な動きを把握し、19世紀を通じての近代ピアノ成立史を、奴隷貿易から植民地主義的貿易関係への変化の中に位置づけてとらえることができた。(2)2017年9月にはイギリス国立文書館で、同12月にはドイツ連邦文書館で、ブロードウッド社およびベヒシュタイン社に関する未公刊史料を調査し、これらの主導的な会社と他の多くの初期ピアノ製造業者との情報交換関係についての資料を収集し分析した。また、前値度の調査の補足として、民音音楽博物館(東京・神戸)で現物調査を行い、近代ピアノおよびそれ以前の鍵盤楽器における材料にかんする事例を収集した。(4)製品としての近代ピアノの輸出入については、英帝国およびドイツ帝国の貿易統計資料から分析した。

また、近代ピアノのアフリカでの普及について、教会および学校に注目し、ミッション史料(LMS,NMG、BMGなど)を分析した。(5)これらの成果を総合し、マテリアルヒストリーという観点からの近代ピアノの成立と普及にかんする論文を準備している。近代ピアノの成立は通常、鉄フレームの導入によって特徴づけられるが、単純に産業革命の単純な産物ではなかった。象牙加工の機械化に伴い鍵盤製造業が成立し、それがピアノアクション製造業を成立させたこと、そしてその他の部品生産業と多数の中小の手工業的ピアノ製造業が並立する状況が続いたのち、ごく少数の大生産者が出現する20世紀の体制に移行した。その過程は、アフリカとの直接的な結びつきによる象牙供給を梃子にして展開した。一方、最終製造物としての近代ピアノのアフリカにおける普及や利用の状況は、南アフリカの例が示すように、植民地状況や人種関係を反映しつつも、単なる植民者の文化の輸入にはとどまらなかった。今後の研究の進捗は、ひとえに時間(とくに海外出張日数)の確保にかかっている。効率的な調査を進めるために、文書館調査と聞き取り調査を組み合わせて一回の海外調査で複数の目的が達せられるように努めたい。アフリカの文書館の場合には電子カタログの整備の不十分さがあり、事前の調査や史料の取り寄せが不可能な場合が多いが、今後利用予定のヨーロッパ(主としてイギリス、ドイツ)の文書館史料については電子ファイルの取り寄せを含め、時間の節約を図り、海外出張中に聞き取り調査・実地調査により多くの時間を割けるようにすることで、研究をより能率的に進められると考えられる。最終年度の2017年度はさらに調査対象をフランス系・イギリス系楽器にも広げつつ、成果をとりまとめ、学会報告の形で中間報告するとともに論文執筆にとりかかる。世界史当初予定していたとおりの海外調査日程を確保することができなかったため、次年度使用額が生じた。2016年9月の海外出張で、当初予定していた日数が確保できなかったことおよび、航空チケット代が当初予想より低額で済んだため、次年度使用額が発生した。次年度使用額として持ち越したものは、2015年度に購入することのできなかった史資料購入に充当する予定である。2016年度に発生した次年度使用額は、2017年度に予定している海外出張費に繰り入れるとともに、論文校閲費用に充当する予定。