hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
木材縦切削における切削エネルギー及び切り屑変形機構の解明

今年度は、被削材にスギ及びスプルースを用いて、主にプレッシャーバー(以下、バーと略す)の効果について検討した。結果は以下の通りである。1.前年度に引き続き、切削エネルギーを摩擦や変形に関与するものに分離し、基礎的なデータを収集した。その結果、バーを設定しなかった場合、切り込み量が大きくなるほど、弾性変形に関するエネルギーは切削角の影響を受けた。一方、摩擦に関するエネルギーは、切り込み量や切削角にはあまり影響されなかった。バーを設定した場合、摩擦エネルギーと塑性変形に関するエネルギーの和が全体の90%以上となった。なお、両者の大きさを比較した場合、切り屑の抑制が大きくなると思われるバーの設定条件ほど、塑性変形に関するエネルギーの割合が大きい傾向が見られた。2.切り屑を単板と見なし、バーの効果を単板押し下げ量に相当した力に換算し得ると仮定し、バーが先割れ抑制へ及ぼす影響を理論的に検討した。解析に先立ち、基礎的資料を得るため、バーにかかる力の大きさや向きを測定した。その結果、切り込み量が大きくなると、急激にバーにかかる力が大きくなり、力の向きと切削方向がなす角度が小さくなった。切削過程を簡略化したモデルに、この結果を当てはめ、先割れの進展を予測したところ、比較的良い一致が見られた。今年度は、被削材にスギ、スプルース、ベイスギを用いて、主に切削エネルギーの大きさについて検討した。1.切削角が2530°の範囲では、切削抵抗はほぼ等しかった。これは、全切削エネルギーがその範囲内では等しいことを意味する。2.切削エネルギーを摩擦や変形に関与するものに分離した。その結果、切削角が大きくなると、塑性変形に要するエネルギーが大きくなり、摩擦に要するエネルギーは小さくなるなど、各成分は全切削エネルギーが等しい範囲でも変動することがわかった。3.樹種による相違を検討したところ、スギとスプルースはほぼ同じ傾向を示したが、ベイスギは他の2樹種に比べ、全切削エネルギー中の摩擦エネルギーの割合が大きかった。これは、ベイスギの強度が小さく、刃物によって大きく変形させられるためと考えられた。4.安定的に切削が進行している状態では、全切削エネルギーの変動は小さかった。しかし、各切削エネルギー成分は変動していた。すなわち、切削長とともに、弾性ひずみエネルギーは直線的に増加し、摩擦エネルギーは減少した。なお、塑性エネルギーの変動は小さかった。
複雑生物情報ネットワークの制御：理論と応用

ネットワーク制御性は、制御理論の概念をネットワーク科学と組み合わせて、大規模システムを制御する。本研究では、実際の生体ネットワークにおける制御性を調べるための新しい高速アルゴリズムと数学的ツールを開発した。非線形システムにも適した最小支配集合(MDS)モデルと、効率的なグラフ縮小技術、数学定理、平均場理論アプローチを使用することで、必須なドライバノード(遺伝子またはタンパク質)を同定できる。この同定されたドライバノードは、たんぱく質ネットワーク全体をコントロールすることができる。特に、統計分析により、同定されたドライバセットが重要な生物学的機能およびヒト疾患に関連する傾向があることを示した。本研究プロジェクトは、生物学的ネットワークを制御するために、実際の実験データに基づいた方法論を提供することを目的とする。我々の主なアイデアは、生物学的なネットワークを制御するために、リンクの代わりにノードを使用して構成することである。制御理論の手法や概念と複雑ネットワークからのアプローチとの融合が、新たな工学および生物医学的応用につながる可能性がある。本研究では、複雑ネットワークを制御するための新しい方法論を提案する。特に、我々は複雑ネットワーク上での構造的な制御問題をマップするために最小支配集合(MDS)の概念を使用している。グラフG内のすべてのノードが、Sの要素またはSの要素に隣接する場合、グラフGのノードSのセットは、支配集合(DS)と呼ばれる.与えられたグラフGの最小支配集合は最小支配集合(MDS)と呼ばれる。各末端ノードは独自の制御信号を有するため、MDSを選択することにより、ネットワークは構造的に制御可能である。このフレームワークは、二部ネットワークにおける制御性の分析に拡張された。このモデルは、薬物-タンパク質標的相互作用を研究するために使用した。MDSアルゴリズム的方法では、一連のノードのコントローラは一意ではありません。そこで、私たちは、常にコントローラの役割(重要なノード)を果たす一連のノードを識別するためのアルゴリズムの手順を開発した。また、堅牢な制御性も研究された。生物情報学二部ネットワークにおける制御性の解析により、最大次数はコントローラの数を減らすことができることを示した。薬物の比較的小さな要素は、構造的に全てのタンパク質標的を制御することができる。MDSアルゴリズムアプローチでは、ノードのコントローラセットが一意でないので、我々は次の3つのカテゴリにノードを分類することができる。重要なノード(NC)の割合は、ノードごとに最小支配集合構成に属していることを示している。冗長(NR)は、最小支配集合の一部ではないよう一連のノードを記述する。断続的(NI)は、いくつかの最小支配集合に参加するが、他には参加しない。数学的解析と開発したアルゴリズムはこれらのノードを識別する。この結果、高い次数のノードが重要なノード(NC)である傾向があることを示す。この分析は、無向と有向ネットワークを使用して行われ、タンパク質ネットワーク、遺伝子調節ネットワーク、電力網および米国の空港のネットワークを含む現実世界のネットワークと比較した。最後に、リンクの偶発的な故障の下で、ネットワークを制御する方法についての分析も行った。昨年、私は2つの国際会議において研究成果を発表する予定でしたが、一方の国際会議の費用が予算を超えていました。そこで、私は次の年度に、残りの予算を移動することに決めました。これまでの研究で、有向代謝ネットワークに応用するための最小支配集合に関する良い研究結果を得ることができた。この研究は今後、論文執筆や国際会議で発表予定なので、次年度まで使用額が必要である。今年、2つの国際会議に出席することを計画しています。すでに一つの国際会議で招待講演を依頼されており、これに参加・発表予定です。さらに少なくとももう一つの国際会議に参加・発表を計画しています。有向生体ネットワークにおける可制御性解析を行うために新たなアルゴリズムを開発したので、データ解析が終わった後、論文執筆の掲載料の必要があり、また、国際会議に参加・発表のための費用が必要です。ネットワーク制御のトピックは、研究コミュニティにおいて、非常に魅力的であり、我々は、このフィールドに新しい結果を得ている。私たちは、できるだけ少ないノードを使用して、複雑な生物学的ネットワークの任意の構造タイプを制御することを可能にするような最小支配集合(MDS)に基づくと同時に、実際の生物学的なデータに基づいた汎用的で理論的なアプローチを用いた開発に焦点を当てる。Controllerノードの数が、エッジの偶発的な故障の下で、どのように変化するかに関する現在の研究を継続していきます。また、制御性の二部ネットワーク解析を用いて、我々は同じ処置における二つの薬剤の強さは、いずれかの薬物単独使用よりも弱くなっているという薬剤拮抗作用の問題に取り組むことができる。我々はまた、代謝ネットワークのような双方向の二部ネットワークで制御性を達成するために開発されたツールを組み合わせることを目指している。我々が開発した理論や情報解析ツールを使用して、多くの解決問題に対処することができたので、我々は助成研究予算が必要とされるような、いくつかの国際および国内会議に発表・出席したいと思う。
労働法における平等取扱原則の研究―比較法的考察を手がかりとして―

昨年度の研究成果をふまえたうえで、わが国における雇用差別をめぐる裁判例ならびに学説の検討をおこなうとともに、「ドイツ労働法における平等取扱原則」をめぐるドイツ判例および学説の動きを分析し、検討を進めた。とりわけ、平等取扱原則の適用範囲をめぐる議論の状況、ならびに差別的取扱の客観性が否定された場合の救済レベルの決定につき検討を進めた。また、雇用の全ステージにおける平等の実現には、法解釈論による解決と立法的解釈の両方が不可欠であるため、雇用差別禁止規定を有するフランス労働法典を検討の対象とし分析を進めた。わが国における雇用平等問題においては、とりわけ男女雇用平等の実現が急務とされているが、そこで近年注目されているテーマとして、「職業生活と家庭生活の調和」をあげることができる。職業生活だけでなく、労働者の私的生活にまで視野を広げるこのテーマの趣旨は、従来の労働法制ならびに解釈論に変革を迫るものであり、その実現には労働時間法制の検討が必要不可欠である。女性労働者保護規定の廃止にともない、労働時間規制は男女共通の一般的規制と家族的責任を負う労働者に対する特別規制というダブルスタンダードとして構成されつつあるが、両性の平等な権利を真に保障するためには第一に男女共通の一般的規制の充実が必須であること、また職業生活と家庭生活をいかなるかたちで調和させるかは個々の労働者の自由でなければならず、その労働者の自己決定に対する侵害があってはならないことを明らかにした。
シグネチャを用いた時空間複合オブジェクトの高速処理機構に関する研究

近年の計算機利用の拡大に伴い,各種工学分野における統合的なデータ管理要求が高まっている.その中でも特に,情報空間中におけるオブジェクトの複雑な構造や関係の取扱いと,それらの時間的変化の管理が大きな問題である。本研究では,これらの問題を解決するためのアプローチとして,シグネチャファイルを用いた複合オブジェクトに対する索引機構と,その索引機構を用いた問合せ処理方式の研究開発を行った.具体的には,以下のような事項について研究を行った.1.複合オブジェクトにおける基本的型構成子である集合を対象とした検索を高速化するためのシグネチァファイルについて研究を行い,その有効性の評価と問合せ処理方式の検討を行った.2.多段階階層構造をもつ複合オブジェクトに対する検索を高速化するためのシグネチァファイルを含む索引機構について検討を行い,その比較評価を行った.3.系列型複合オブジェクトの具体例として化学スペクトルデータをとりあげ,その特徴検索を高速化するためのシグネチャファイルの構成法と問合せ処理方式を検討し,その有効性の評価を行った.4.構造化文書などの準構造化複合オブジェクト対する部分構造検索を高速化するためのシグネチャファイルの構成法と問合せ処理方式を検討し,その有効性の評価を行った.5.複合オブジェクト間の結合問合せ処理を高速化するための手法を開発した.6.複合オブジェクトの時間変化を管理するための版管理機構および問合せ言語の研究開発を行った.7.上記の各種技術を統合するためのベースシステムとして,各種複合オブジェクトとその時間変化を管理可能なデータベースシステムの設計,実装を行い,さらにその基本性能を行った.近年の計算機利用の拡大に伴い,各種工学分野における統合的なデータ管理要求が高まっている.その中でも特に,情報空間中におけるオブジェクトの複雑な構造や関係の取扱いと,それらの時間的変化の管理が大きな問題である。本研究では,これらの問題を解決するためのアプローチとして,シグネチャファイルを用いた複合オブジェクトに対する索引機構と,その索引機構を用いた問合せ処理方式の研究開発を行った.具体的には,以下のような事項について研究を行った.1.複合オブジェクトにおける基本的型構成子である集合を対象とした検索を高速化するためのシグネチァファイルについて研究を行い,その有効性の評価と問合せ処理方式の検討を行った.2.多段階階層構造をもつ複合オブジェクトに対する検索を高速化するためのシグネチァファイルを含む索引機構について検討を行い,その比較評価を行った.3.系列型複合オブジェクトの具体例として化学スペクトルデータをとりあげ,その特徴検索を高速化するためのシグネチャファイルの構成法と問合せ処理方式を検討し,その有効性の評価を行った.4.構造化文書などの準構造化複合オブジェクト対する部分構造検索を高速化するためのシグネチャファイルの構成法と問合せ処理方式を検討し,その有効性の評価を行った.5.複合オブジェクト間の結合問合せ処理を高速化するための手法を開発した.6.複合オブジェクトの時間変化を管理するための版管理機構および問合せ言語の研究開発を行った.7.上記の各種技術を統合するためのベースシステムとして,各種複合オブジェクトとその時間変化を管理可能なデータベースシステムの設計,実装を行い,さらにその基本性能を行った.近年の計算機利用の拡大に伴い、各種工学分野における統合的なデータ管理要求が高まっている。本研究では、1)要素オブジェクトの複合体として定義される複雑な内部構造をもった複合オブジェクト、ならびに2)データの変更に伴い生成される各種版(バ-ジョン)やデータ更新履歴情報管理が必要なオブジェクトを総称して時空間複合オブジェクトと呼び、シグネチャファイルを用いた時空間オブジェクトの内部構造や時間変化に対する索引機構と、その索引機構を用いた問い合わせ処理方式の開発を目的とする。本年度は、以下の研究を推進した。(1)シグネチャファイルを用いた集合複合オブジェクトに対する問い合わせ処理の基本方式を開発し、プロトタイプシステム実装を推進した。(2)多段階層構造をもつ複合オブジェクトに対するシグネチャファイルの基本構造について検討し、いくつかの方式についてコンピュータシミュレーションにより評価を行った。(3)多段階層構造をもつ複合オブジェクトとその時間変化を管理可能なデータベースシステムアーキテクチャについて検討を行い一部プロトタイプ実装を行った。(4)系列時間複合オブジェクトおよび準構造化複合オブジェクトのモデル化とその管理方式について検討すると共に、その処理に適したシグネチャファイルの構成方式について検討した。(5)シグネチャファイル処理の並列化に向けた予備的検討を行った。本研究では,これら問題を解決するためのアプローチとして,シグネチャファイルを用いた複合オブジェクトに対する索引機構と,その索引機構を用いた問合せ処理方式の研究開発を行った.具体的には,以下のような事項について研究を行った.1.複合オブジェクトにおける基本的型構成子である集合を対象とした検索を高速化するためのシグネチャファイルについて研究を行い,その有効性の評価と問合せ処理方式の検討を行った.2.多段階階層構造をもつ複合オブジェクトに対する検索を高速化するためのシグネチャファイルを含む索引機構について検討を行い,その比較評価を行った.3.系列型複合オブジェクトの具体例として化学スペクトルデータをとりあげ,その特徴検索を高速化するためのシグネチャファイルの構成法と問合せ処理方式を検討し,その有効性の評価を行った.4.構造化文書などの準構造化複合オブジェクト対する部分構造検索を高速化するためのシグネチャファイルの構成法と問合せ処理方式を検討し,その有効性の評価を行った.5.複合オブジェクト間の結合問合せ処理を高速化するための手法を開発した.

6.複合オブジェクトの時間変化を管理するための版管理機構および問合せ言語の研究開発を行った.7.上記の各種技術を統合するためのベースシステムとして,各種複合オブジェクトとその時間変化を管理可能なデータベースシステムの設計,実装を行い,さらにその基本性能の評価を行った.
ナノハイブリッド調製法を応用したメタマテリアル創製法の探索

メタマテリアル創製への道筋を示すための実験を行った。ポリスチレン-ポリビニルピリジンブロック共重合体と水酸基で被覆された半導体ナノ粒子とを混合することにより均一なナノハイブリッドを調製した。また同様のブロック共重合体と金属塩とからなる均一なナノハイブリッドを調製し、水浸漬による金属塩の選択除去によってナノポーラス薄膜を作製し、空孔再修飾も行った。さらに高圧下での可逆的付加開裂連鎖移動重合により高分子量ブロック共重合体を合成し、可視光を反射するフォトニック膜を得た。負の屈折率材料(電磁メタマテリアル)の候補となりうる大きなナノ構造(100nm以上)を有するハイブリッドの作製法探索を目的とし、具体的に以下の1、2の結果を得た。1ブロック共重合体と無機粒子からなる均一なハイブリッドの作製可逆的付加開裂連鎖移動(RAFT)重合によりポリスチレンPSの長さが等しく(分子量:39000)、ポリ4ビニルピリジンP4VPの長さのみが異なるブロック共重合体PS-P4VPを3種類合成した(全体分子量:80k、61k、43k)。これらと表面に水酸基を持つカドミウムーセレン半導体ナノ粒子(CdSe)とをジメチルホルムアミド中で混合後、キャスト・アニールを施して均一なハイブリッド膜を得た。透過型電子顕微鏡と小角X線散乱による構造観察からPS相とCdSe・P4VP混合ハイブリッド相からなるナノ相分離構造の形成、混合重量比によるモルフォロジー転移、さらにドメイン間隔の増大が確認された。分子量の小さいPS-P4VPではCdSeの析出やマクロ相分離が観察された。本成果について論文を発表した。2高分子量ブロック共重合体の合成と100nm以上の構造周期を有するナノ相分離構造の構築300MPaの高圧でスチレンをRAFT重合し、得られたポリスチレンPSをmacroRAFT剤としてtert-ブトキシスチレンを重合することで高分子量のブロック共重合体(PS-PtBOS)を得た。高圧RAFT重合で得られたPSの分子量、分子量分布は128000、1.3、PS-PtBOSについては分子量は300000、分子量分布は1.5、PSの組成は0.4であることが分かった。透過型電子顕微鏡と小角X線散乱による構造観察からPSとPtBOSからなる交互ラメラ構造の形成が確認され、そのドメイン間隔は100nm程度であることが分かった。本成果をまとめて論文を投稿する予定である。ナノメーターオーダーで金属を規則配列させた「金属ナノ構造体」内部では、ナノ空間内に閉じ込められた自由電子と光(電磁波)とが共鳴することにより、表面プラズモン(SPR)を生じる。このSPR現象による自由電子からの発生磁場が周辺磁場を打ち消すことで、負の屈折率を有する「メタマテリアル」が創製できると考えられている。そこで本課題では、最近我々が開発したナノハイブリッドの調製法を高分子量ブロック共重合体に適用することによって、比較的大きなナノ構造を有するハイブリッドを作製し、そのメタマテリアルとしての可能性を評価することを目的としている。平成23年度では比較的大きなナノ構造を有するハイブリッドを作製するために、高分子量ポリマーの合成に着手した。専用の装置を用いて高圧下(約4000気圧)においてスチレンモノマーの可逆付加開裂連鎖移動重合を試みた。大気圧下での重合では変換率が高くなるにつれて重合が進行しなくなるが、高圧下での重合では比較的短時間でほぼ100%の変換率を実現することができた。ゆえに得られたポリスチレンは比較的大きな分子量(数十万)のものであった。今後重合条件を最適化することにより分子量が大きくかつ分子量分布の狭い試料を合成していく。また得られたポリスチレンホモポリマーをマクロ開始剤として別モノマーを重合することにより、高分子量のブロック共重合体を合成していく。高分子量ブロック共重合体合成とは別の実験も行った。分子量が数万程度のブロック共重合体と様々な金属塩とを混合することによって、混合物がナノ相分離構造を示すハイブリッドとなっていることを、透過型顕微鏡および小角X線散乱により確認している。また金属塩の代わりにカドミウム-セレンナノ粒子を混合することでもナノハイブリッドを調製できた。こららの結果については学会発表を行った。また関連の研究成果に関して論文発表を行った。高分子量ブロック共重合体の合成までには至っていないが、その前段階である高分子量ホモポリマーの合成を達成することができている。また平成23年度交付申請書に記載の通り、ナノハイブリッド調製、ナノハイブリッドの構造観察については順調に進めることができている。おおよそ予定通りに研究を進めることができていると考えている。高圧でのリビング重合を実施することによって、高分子量ホモポリマーの合成を実現できている。今後は分子量分布の狭い高分子量ブロック共重合体を合成するために、実験・合成条件を系統的に変化させて実験を行うことにより、最適な実験・合成条件を見つけ出す。

さらに高分子量ブロック共重合体と金属化合物とを混合することによってナノハイブリッドを調製し、そのメタマテリアルとしての特性を評価する。構造サイズだけではなく構造形状が光学特性に大きな影響を与えると考えられるので、モルフォロジーの影響も調査する。具体的な調査方法としては光の透過率測定、反射率測定を行う予定である。高圧重合、ナノ構造観察、光学測定を行うための物品の購入費として平成24年度に交付された研究費と平成23年度残金の大部分を使用する。また現在までに得られた研究成果、今後得られる研究成果について学会において発表するため、学会出張旅費として使用する予定である。なお、前倒し経費で購入予定であった油入耐触圧力計(十数万)は、既存の圧力計で代用したために購入の必要がなくなり、ゆえに平成23年度残金が生じた。
内部円筒の偏心を考慮した二重円筒容器内液体の非線形スロッシング

本研究課題では内部に構造物を有する容器内液面の非線形スロッシング特性の解明するため,内部構造物を円筒で近似し,内部に構造物を有する容器を二重円筒容器でモデル化し,以下の点に着目し研究を行った.1.偏心二重円筒容器内の非線形液面揺動を支配する基礎方程式系を導き,得られた基礎方程式に,ガレルキン法を適用し,非線形運動方程式系を求めた.2.求めた非線形運動方程式系を考察し,内円筒の中心軸と外円筒の中心軸の距離(以下,偏心量)や内円筒と外円筒の半径比(以下,内外径比)等が,液面揺動の連成のメカニズム(揺動モード間の内部共振や回転揺動の発生等)に与える影響を考察し,内部共振等の生じる条件(偏心量,内外径比,液深や励振振動数)を求めた.また,揺動モード間の内部共振が生じること確認した.3.模型偏心二重円筒容器を用いて,調和ピッチング励振による揺動実験を行い,理論解析結果と実験結果を比較し,解析の妥当性を確認するとともに,偏心二重円筒容器内の液面揺動特性を明らかにした.4.解析法を拡張し,揺動モード間の非線形連成を考慮して,面内揺動の周波数応答曲線を求めた.5.模型偏心二重円筒容器を用いて,調和ピッチング加振を行い,実際に内部共振や回転液面揺動を発生させる.生じた液面揺動を,非接触式液位計を用いて測定し,面内揺動の周波数応答曲線を求めた.6.偏心二重円筒容器内で,内部共振が発生するメカニズムや周波数応答解析結果を整理し,2年間にわたる研究を総括した.本研究課題では内部に構造物を有する容器内液面の非線形スロッシング特性の解明するため,内部構造物を円筒で近似し,内部に構造物を有する容器を二重円筒容器でモデル化し,以下の点に着目し研究を行った.1.偏心二重円筒容器内の非線形液面揺動を支配する基礎方程式系を導き,得られた基礎方程式に,ガレルキン法を適用し,非線形運動方程式系を求めた.2.求めた非線形運動方程式系を考察し,内円筒の中心軸と外円筒の中心軸の距離(以下,偏心量)や内円筒と外円筒の半径比(以下,内外径比)等が,液面揺動の連成のメカニズム(揺動モード間の内部共振や回転揺動の発生等)に与える影響を考察し,内部共振等の生じる条件(偏心量,内外径比,液深や励振振動数)を求めた.また,揺動モード間の内部共振が生じること確認した.3.模型偏心二重円筒容器を用いて,調和ピッチング励振による揺動実験を行い,理論解析結果と実験結果を比較し,解析の妥当性を確認するとともに,偏心二重円筒容器内の液面揺動特性を明らかにした.4.解析法を拡張し,揺動モード間の非線形連成を考慮して,面内揺動の周波数応答曲線を求めた.5.模型偏心二重円筒容器を用いて,調和ピッチング加振を行い,実際に内部共振や回転液面揺動を発生させる.生じた液面揺動を,非接触式液位計を用いて測定し,面内揺動の周波数応答曲線を求めた.6.偏心二重円筒容器内で,内部共振が発生するメカニズムや周波数応答解析結果を整理し,2年間にわたる研究を総括した.本研究課題では内部に構造物を有する容器内液面の非線形スロッシング特性の解明するため,内部構造物を円筒で近似し,内部に構造物を有する容器を二重円筒容器でモデル化し,今年度は以下の点に着目し研究を行った.1.偏心二重円筒容器内の非線形液面揺動を支配する基礎方程式系を導き,得られた基礎方程式に,ガレルキン法を適用し,非線形運動方程式系を求めた.2.求めた非線形運動方程式系を考察し,内円筒の中心軸と外円筒の中心軸の距離(以下,偏心量)や内円筒と外円筒の半径比(以下,内外径比)等が,液面揺動の連成のメカニズム(揺動モード間の内部共振や回転揺動の発生等)に与える影響を考察し,内部共振等の生じる条件(偏心量,内外径比,液深や励振振動数)を求めた.さらに,揺動モード間の内部共振や回転揺動が生じること確認した.3.偏心量や内外径比の異なる模型偏心二重円筒容器を用いて,調和ピッチング励振による揺動実験を行った.4.理論解析結果と実験結果を比較し,解析の妥当性を確認するとともに,偏心二重円筒容器内の液面揺動特性を明らかにした.主な特徴を以下に示す.●液面の振動モードの非線形連成特性により,直接励振される振動モード以外に,励振振動数の2倍付近に固有振動数を有する振動モードが成長する.●上記のような非線形特性は,円筒容器でも生じるが,円筒の場合には振動モードの固有振動数間の関係を決定するパラメータが液深のみであるのに対して,偏心二重円筒容器の場合には,液面揺動(液体運動)の固有振動数が,液深以外には偏心量や内外径比にも依存するため,複雑な非線形液面揺動を生じる.●円筒容器のような軸対象の容器とは異なり,偏心二重円筒容器の場合には,節直径が1本の振動モード以外にも直接励振力が作用する.

本研究課題では内部に構造物を有する容器内液面の非線形スロッシング特性の解明するため,内部構造物を円筒で近似し,内部に構造物を有する容器を二重円筒容器でモデル化し,今年度は以下の点に着目し研究を行った.1.前年度の研究成果に基づいて,様々な偏心量や内外径比を有する偏心二重円筒容器に対して,揺動モード間の内部共振等の発生する条件(液深や励振振動数)を求めるとともに,模型容器を用いた実験により,解析の有効性を検証した.2.解析法を拡張し,揺動モード間の非線形連成を考慮して,面内揺動の周波数応答曲線を求めた.3.電気油圧式サーボ加振機を用いて,液体を一定深さまで満たしたモデルタンクに調和ピッチング加振を行い,実際に内部共振等を発生させる.生じた液面揺動を,非接触式液位計を用いて測定し,分析した.4.入力の励振振動数や励振振幅を変化させ,上記の実験を繰り返し,非線形液面揺動の周波数応答曲線を求めた.5.異なる寸法の複数の模型偏心二重円筒容器を用いて,上記(1.-4.)をくり返し行い,理論解析の結果と実験結果を比較・検討し,解析法の妥当性を検証するとともに,面内揺動の周波数応答特性に対する考察を行った.6.偏心二重円筒容器内で生じる面内揺動の周波数応答について整理し,主な特徴を以下に示す.●近似手法により求めた周波数応答曲線は,実験結果の特徴をよくとらえている.●円筒容器や矩形容器の場合には,低液深で硬性バネ特性,高液深で軟性バネ特性を示すことが知られているが,本研究で対象とした偏心二重円筒容器の場合には,必ずしもこの傾向は見られない.●容器の内外径比や偏心度により,高次の振動モードの影響が大きくなる場合がある.
チオレドキシンを酸化ストレスマーカとしての睡眠時無呼吸の臨床的及び基礎的検討

酸化ストレスマーカであるチオレドキシン(thioredoxin: TRX)とアディポサイトカインであるアディポネクチンを閉塞型無呼吸(obstructive sleep apnea: OSA)患者で検討した。27名の重症OSA患者の持続気道陽圧(continuous positive airway pressure: CPAP)療法前と1ヵ月後に血中TRXとアディポネクチンを測定し、12名の健常者と比較した。OSA患者は健常者に比べTRXが有意に高く(p=0.002)、アディポネクチンが有意に低かった(p=0.002)。1ヶ月のnCPAP治療にてTRX(43.6±23.0ng/mLから33.3±20.8ng/mL,p=0.02)は有意に減少し、アディポネクチン(3.55±1.37μg/mLから3.79±1.14μg/mL, p=0.008)は有意に増加した。TRXはAHIと正の相関(p=0.002)がみられ、アディポネクチンはAHIと負の相関(p=0.004)が認められた。アディポネクチンはBMIと有意に相関したが(n=53, p=0.02)、TRXとBMIには有意な相関は認められなかった。TRXはOSA患者の酸化ストレスマーカーになり治療効果の指標にもなると考えられた(Antioxid Redox Signal2008;10:715-726)。また、基礎的検討を行うため、低酸素曝露装置を制作した。血球、細胞に無呼吸と同様な間歇的低酸素を暴露させる装置が可能な装置である。今後この装置を用いて、諸種細胞に対する間歇的低酸素の影響を解析していく予定である。当初の計画予定より、機器の製作が遅れたため具体的実験は今後の課題となった。本年度は、下記のような臨床的検討と基礎的検討を行った。臨床的検討酸化ストレスマーカであるチオレドキシン(thioredoxin : TRX)とアディポサイトカインであるアディポネクチンを閉塞型無呼吸(obstructive sleep apnea : OSA)患者で検討した。27名の重症OSA患者(年齢48.3[平均]±10.7[標準偏差]歳、BMI30.1±4.58kg/m2、1時間当たりの無呼吸低呼吸数(apnea and hypopnea index : AHI)48.2±14.8回/時)の持続気道陽圧(continuous positive airway pressure : CPAP)療法前と1ヵ月後に朝絶食採血を行い、12名の健常者と比較した。また14名の別のOSA患者はnCPAP治療前に2回採血を行った。無治療にての1ヶ月間は有意な変化が認められなかったにもかかわらず、1ヶ月のnCPAP治療にてTRX(43.6±23.0ng/mLから33.3±20.8ng/mL, p=0.02)は有意に減少し、アディポネクチン(3.55±1.37・g/mLから3.79±1.14・g/mL, p=0.008)は有意に増加した。

アディポネクチンはBMIと有意に相関したが(n=53, p=0.02)、TRXとBMIには有意な相関は認められなかった。基礎的検討上記結果から、現在、細胞に無呼吸と同様な間歇的低酸素を暴露させる装置の調整を行っている。低酸素曝露装置制作細胞に無呼吸と同様な間歇的低酸素を暴露させる装置が完成した。本装置はコントローラー、制御ロボット、培養容器、低濃度酸素培地、通常酸素濃度培地、培地ポンプ、二酸化炭素インキュベーターにより構成され、細胞の入った容器が低濃度酸素培地、通常酸素濃度培地に入ることによって、細胞が間歇的低酸素に暴露されることになる。今後この装置を用いて、諸種細胞に対する間歇的低酸素の影響を解析していく予定である。当初の計画予定より、機器の製作が遅れたため具体的実験は今後の課題となった。グレリンと閉塞型無呼吸の関連生体の酸化ストレスには肥満の影響も考えられるので、肥満制御因子のひとつであるグレリンに対する閉塞型睡眠時無呼吸の影響を検討した。血中グレリンを閉塞型無呼吸患者において測定した。21名のOSA患者の血中グレリン値をアシル化(活性型)、脱アシル化と分離して治療前後で測定し、非OSAと比較検討した。OSA患者において早朝の血中グレリン値(アシル化:11.4±5.86 fmol/mL,脱アシル化:84.2±50.6 fmol/mL)は非OSA(アシル化:7.19±3.80 fmol/mL,脱アシル化:48.3±23.2 fmol/mL)比較して活性型(p=0.03)、脱アシル化(p=0.02)とも有意に高く、治療にて活性型のみ有意(p=0.02)に低下した。総グレリン値は呼吸障害指数と有意に相関した(p=0.002)。
前近代東アジアにおける術数文化の形成と伝播・展開に関する学際的研究

本年度は3度の検討会を開催し、うち9月に行った第二回検討会は高橋産業経済団助成との共催の国際学術シンポジウム「『天地瑞祥志』を中心とした前近代東アジア思想・文化の総合的研究」であった(開催場所は山梨県立大学)。このシンポでは、本課題メンバー3名が報告、4名がコメント、3名が総合討論、1名が総合司会として参加し、また、外部から中国・フランスの研究者を招き報告をいただくことにより、本課題のキータームである「術数文化」についての定義や具体相をめぐる国際的な議論、及び外部発信を行うことができた。なお、本シンポを基にした名和敏光編『東アジア思想・文化の基層構造ー術数と『天地瑞祥志』ー』(汲古書院、2019年3月)を刊行し、複数のメンバーの論文及び『天地瑞祥志』の翻刻・校注を収載することができた。本書には、本課題で翻訳した海外の論文(中国・韓国)も3本含まれており、本課題の成果を世に問うことができたのも大きな収穫である。本課題の柱の一つである、『天地瑞祥志』の翻刻・校注も順調に進んでおり、上記名和論集に収載されたもの以外にも各種媒体で公開でき、検討の残された箇所もあとわずかとなった。本年度は全メンバーでの調査は行っていないが、各メンバーが国内外の各所で調査を行ったり、国内外の学術シンポジウム等で関連報告を行っており、それを検討会などで持ち帰り情報交換をすることにより各自の「術数文化」への理解が深まり、各自の論文執筆に反映されている。そうした論文を収載するための本課題の最終報告書という位置づけで、現在、水口幹記編『前近代東アジアの〈術数文化〉』(仮題、勉誠出版)の編集作業を行っている。執筆者は本課題メンバー、過去三年間の検討会での報告者を含む外部の研究者であり、総勢20名となる。日本以外に、中国・韓国・ベトナムの研究者も複数含んでおり、2019年度中の刊行を目指している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、朝鮮半島・海域と中国を中心対象地域に設定し、研究を進めていった。1、研究検討会の開催:国内において、計三回の研究検討会を開催した。特に、第二回には、立教大学日本学研究所と「前近代東アジアにおける術数文化の伝播・展開ー日本と朝鮮半島を中心としてー」と題した大規模検討会を共催した。ここでは、韓国(高麗大学)から鄭淳一氏を招きご報告を頂いたほか、外部スピーカーもお招きし、広く意見交換を行い、一般聴衆へも本研究課題の意義を伝えることができた。2、『天地瑞祥志』研究会への参加:毎月一度開催される『天地瑞祥志』研究会に参加し、本資料の輪読・校注作業が進展した。3、国内外調査:複数の研究班メンバーが共同で韓国調査を敢行した。新羅の中心地であった慶州と多くの術数関連資料・遺物が残るソウルを中心に調査を行った。調査先は、国立金海博物館・国立慶州文化財研究所・国立慶州博物館・瞻星台(以上慶州)・国立中央博物館・国立古宮博物館・高麗大学博物館(以上ソウル)などであった。特に、近年注目を集めている韓国出土呪符木簡である火旺山城蓮池出土木簡や伝仁容寺址出土木簡を特別に閲覧できたことは、今後の朝鮮半島の歴史と術数との関連を考える上で大きな収穫であった。また、高麗大学の教授とも意見交換を行うことができ、今後の研究の足がかりを得ることができた。その他、各研究班により、各地の資料館・図書館・文庫での調査が行われた。4、関連論文の翻訳:韓国語の論文としては、権悳永「『天地瑞祥志』編纂者に関する新しい見方ー日本へ伝来された新羅天文地理書の一例ー」(『白山学報』52、1999年)を、中国語の論文としては、孫小淳《天地瑞祥志提要》(薄樹人主編《中国科学技術典籍通匯》天文卷四、河南教育出版社、1993年)、他一編をそれぞれ日本語に翻訳することができ、研究班メンバー全員での共通認識形成に役立った。研究計画に基づいて、検討会・調査・校注作業・翻訳作業を行ってきた。それにより、本研究課題のキーワードでもある「術数文化」に関する基礎的な知識の共有が研究班メンバーの中のみならず、外部スピーカーなどを交えての検討会の開催・海外研究者との意見交換などを通じて、外部にも一部浸透してきたと感じている。校注に関しては、本年度は公開することができなかったが、来年度に複数公開する準備をすすめており、そのことが負に作用することにはつながっていないと思われる。予算面でも、とくに旅費の面では早期に出張計画をたてることで、かなり支出を抑えることができ、有効な活用ができている。以上により、おおむね順調に進展していると考えている。本年度は、ベトナムと中国を中心対象地域に設定し、研究を進めていった。特に第二回には、立教大学日本学研究所と「前近代東アジアにおける術数文化の伝播・展開ー日本とベトナムを中心としてー」と題した大規模検討会を共催した。ここでは、ベトナム(ハノイ国家大学)からファム・レ・フイ氏を招きご報告を頂いたほか、外部スピーカーもお招きし、広く意見交換を行い、一般聴衆へも本研究課題の意義を伝えることができた。

この概要は『立教日本学研究所年報』に掲載予定である。2、『天地瑞祥志』研究会への参加・翻刻校注の刊行:毎月一度開催される『天地瑞祥志』研究会に参加し、本資料の輪読・校注作業が進展した。本年度は、本書第十六・第十七の翻刻校注が刊行でき、研究作業が大いに進展した。3、国内外調査:複数の研究班メンバーが共同でベトナム調査を敢行した。多くの漢籍を所蔵するハノイの漢喃研究院を中心に文献調査、史跡調査を行った。調査先は、漢喃研究院のほか、国会議事堂地下展示室・タンロン王城遺跡・ベトナム国立歴史博物館・文廟(以上ハノイ)・バクニン省博物館・陶おう廟碑・延応寺(以上バクニン省)などであった。特に、漢喃研究院の院長や研究員と懇談し、今後の協力を取り付けたこと、また、国宝に指定されている隋代の仁寿舎利塔銘を実見・調査できたことは、今後のベトナムの歴史と術数との関連を考える上で大きな収穫であった。また、現地の道教研究者とも意見交換を行うことができ、今後の研究の足がかりを得ることができた。その他、各研究班により、各地の資料館・図書館・文庫での調査が行われた。4、関連論文の翻訳:ベトナム語の論文としては、グエン・コン・ヴィエット「漢喃暦法の文献における二十八宿に関する概要」を日本語に翻訳することができ、研究班メンバー全員での共通認識形成に役立った。研究計画に基づいて、検討会・調査・校注作業・翻訳作業を行ってきた。それにより、本研究課題のキーワードでもある「術数文化」に関する基礎的な知識の共有が研究班メンバーの中のみならず、外部スピーカーなどを交えての検討会の開催・海外研究者との意見交換などを通じて、外部にも一部浸透してきたと感じている。校注に関しても、昨年度は刊行することができなかったが、本年度は、『天地瑞祥志』第十六・第十七の翻刻・校注が刊行でき、研究作業が大いに進展した。来年度も引き続き、複数公開する準備をすすめている。予算面でも、とくに旅費の面では早期に出張計画をたてることで、かなり支出を抑えることができ、有効な活用ができている。以上により、おおむね順調に進展していると考えている。本年度は3度の検討会を開催し、うち9月に行った第二回検討会は高橋産業経済団助成との共催の国際学術シンポジウム「『天地瑞祥志』を中心とした前近代東アジア思想・文化の総合的研究」であった(開催場所は山梨県立大学)。このシンポでは、本課題メンバー3名が報告、4名がコメント、3名が総合討論、1名が総合司会として参加し、また、外部から中国・フランスの研究者を招き報告をいただくことにより、本課題のキータームである「術数文化」についての定義や具体相をめぐる国際的な議論、及び外部発信を行うことができた。なお、本シンポを基にした名和敏光編『東アジア思想・文化の基層構造ー術数と『天地瑞祥志』ー』(汲古書院、2019年3月)を刊行し、複数のメンバーの論文及び『天地瑞祥志』の翻刻・校注を収載することができた。本書には、本課題で翻訳した海外の論文(中国・韓国)も3本含まれており、本課題の成果を世に問うことができたのも大きな収穫である。本課題の柱の一つである、『天地瑞祥志』の翻刻・校注も順調に進んでおり、上記名和論集に収載されたもの以外にも各種媒体で公開でき、検討の残された箇所もあとわずかとなった。本年度は全メンバーでの調査は行っていないが、各メンバーが国内外の各所で調査を行ったり、国内外の学術シンポジウム等で関連報告を行っており、それを検討会などで持ち帰り情報交換をすることにより各自の「術数文化」への理解が深まり、各自の論文執筆に反映されている。
非同盟の中国式孤立主義から集団安保主義へ

平成16年度17年度、中国の北京、上海、天津等都市、ロシアのモスクワ、台湾に学術調査や研究会とシンポジウムの参加に赴き、日本では合計11回の研究会のほかに、日本現代中国学会、アジア政経学会、中国研究所、環日本海研究所、日本対外文化協会、及び愛知大学と早稲田大学のCOEプロジェクト等が主催した研究集会で発表や講演を行った。そして日本現代中国学会誌等に論文を発表した。中華人民共和国は、その成立してからほぼ1990年代の半ばまで旧ソ連と短期間の同盟関係を持っていた以外、非同盟を貫いていた。これを「中国式孤立主義」と呼ぶ。1994年9月、江沢民党総書記は最高実力者〓小平から全権力の譲渡を受けてから、外交戦略を集団安保主義へと根底から転換しはじめた。96年4月に江沢民の主導で創設された第1号の集団安保組織として「上海ファイブ」が結成された。それから江沢民政権は「新安全観」(97年4月)として総括された外交理念を掲げ、中国の北では「上海ファイブ」を「上海協力機構」に発展させ、南ではアセアンとのFTA体制を進みながらそれを梃子に全面協力体制を作り、北東アジアでは北朝鮮核問題を課題に6カ国協議の開催に努力しながら北東アジア安保体制の将来像を模索した。江沢民は米中関係の安定化を図りながら、周辺地域で集団安保外交を推し進めていた。2002年12月から、江沢民の後を受けた胡錦涛は、江沢民外交を継承しながら守りから攻めへと集団安保外交を強めていった。胡錦涛は中国の「平和的台頭」、それによる「国際関係の多極化」を外交戦略の目標としている。(1)03年から、中ロ印協調体制の構築を取り組んでいる。3カ国外相会議は年2回に定例化され05年まですでに5回もの開かれた。3カ国協調で東ユーラシア大陸集団安保体制を結成し、アメリカとEUに相対する第3の極の構築を目指している。(2)上海協力機構の強化と拡大を図っている。05年にインド、パキスタン、イランを新規オブザーバーとして受け入れた。(3)中国とアセアンを軸として東アジア首脳会議を主導することを図っている。中ロ印は上海協力機構と東アジア首脳会議の両方に加わるが、両組織ともアメリカを除外するものである。(4)胡錦涛中国は北東アジアにおいて北朝鮮核問題を取り扱う6力国協議を主導し、そして05年に「北朝鮮大開発」に乗り出した。米中は「利害相関責任者」(筆者訳)として将来6カ国による北東アジア安保体制の構築に合意し、また「台湾問題」と「日本問題」(歴史問題と領土領海問題)を米中共同管理とすることになっている。初年度として、中国の外交政策大転換の決定過程を詳細に把握することに努めた。

平成16年7月まで、首都圏、近畿、九州を中心に国際関係、中国外交の研究者と研究交流を行い、8月に中国上海で現地の研究者と交流した。10月3日、日本現代中国学会年度学術大会で共通論題の報告者として年度前半の研究成果を「東アジア地域間の融合と相克における中国の外交」という題で発表した。17年2月7日から3月29日まで中国北京に滞在して現地の研究者との交流、資料収集、政策決定者、政策立案者へのインタビューを行った。3月に文献研究の成果として「現代中国の国際認識の基本形の形成-現代中国以前の基本文献を読み解く-」を『法政大学キャリアデザイン学部紀要』第2号に発表した。中国の外交政策大転換は、1994年秋、江沢民共産党総書記兼国家主席が〓小平より全権力の委譲を受けた直後から、江沢民のリーダーシップの下で始められたと考えられる。江沢民は新たな外交理念として「新安全観」を打ち出していった。この「新安全観」は1997年3月のARF(アセアン地域フォーラム)の初会合の席で中国外務省の公式発言として打ち出されたのであるが、江沢民本人はその1ヵ月後の4月23日にロシア国会での演説の中ではじめて言及し、かつ1年前に発足された中露と中亜3カ国からなる「上海ファイブ」という多国間協力組織の創立をその成功例として取り上げた。上海ファイブは中国がはじめて自らのリーダーシップを発揮して創立した多国間同盟組織である。その成立過程を時系列で追っていくと、その成立の1年余り前は、ちょうど江沢民が〓小平より全権力の委譲を受けた時期、即ち1994年秋以降の時期に当たる。江沢民はほぼこの時期から「新安全観」の外交理念の創出、その初めての外交実践としての「上海ファイブ」の創立を取り組みはじめたと思われる。困難に満ちた駆け引き、根回し、合従連衡...一連の外交努力をこなし、さまざまな思惑を抱く5カ国を1年余りのうちに1つにまとめることに成功した。そしてその後、今日に至って中国のリーダーシップの下で上海ファイブは、6カ国からなる「上海協力機構」に発展し、憲章と常設機関(北京)を持つ、政治、軍事、経済、文化など各分野にわたる同盟として発展しつつある。中国は続いて中国・アセアン共同体、並びに日韓を含めての東アジア共同体の創出を積極的に取り組み、さらに北朝鮮核問題の取り組みを梃子に6カ国会談を主催しながらその恒常化を通して東北アジア集団安全保障組織を創出することに努めている。中国の外交政策は1990年代半ばより〓小平時代までの非同盟政策から同盟政策へと大きく転換したわけである。平成17年度、中国の北京、天津等都市、ロシアのモスクワ、台湾に学術調査や研究会とシンポジウムの参加に赴き、日本では合計5回の研究会のほかに、日本現代中国学会、アジア政経学会、中国研究所、環日本海研究所、日本対外文化協会、及び愛知大学と早稲田大学のCOEプロジェクト等が主催した研究集会で発表や講演を行った。そして日本現代中国学会誌等に論文を発表した。中華人民共和国は、その成立してからほぼ1990年代の半ばまで旧ソ連と短期間の同盟関係を持っていた以外、非同盟を貫いていた。これを「中国式孤立主義」と呼ぶ。1994年9月、江沢民党総書記は最高実力者〓小平から全権力の譲渡を受けてから、外交戦略を集団安保主義へと根底から転換しはじめた。96年4月に江沢民の主導で創設された第1号の集団安保組織として「上海ファイブ」が結成された。
シナプス可塑性の分子メカニズムにおけるリン酸化の役割-キンドリングをモデルとして-

記憶・学習の基本現象と考えられているシナプス可塑性の分子メカニズムのうち、特にリン酸化に着目して、キンドリング現象をモデルに、生化学的検討を行った。本研究者は、これまでに、キンドリングにおけるシナプス伝達効率の上昇に、神経伝達物質の放出調節に関わるシナプシンIのリン酸化の増大が関与する可能性を示してきた。今回は、シナプシンIのリン酸化の増大を引き起す要因として、そのリン酸化酵素であるCa^<2+>/カルモジュリン依存性プロテインキナーゼII(カルモジュリンキナーゼII)に、キンドリング状態において変化が認められるかどうかを検討した。その結果、キンドリング完成後のラット脳ホモジネート中のカルモジュリンキナーゼII活性は、コントロールと比較して、海馬において増大し、また大脳皮質においても増大傾向が認められた。一方、カルモジュリンキナーゼIIの蛋白発現レベルを調べたところ、主要なαサブユニットの発現量が、同部位において低下していた。このことから、キンドリング状態におけるカルモジュリンキナーゼIIの比活性の増大が想定されたため、脳ホモジネートを可溶性画分と顆粒画分に分画し、各画分におけるカルモジュリンキナーゼIIの活性を測定比較したところ、可溶性画分に回収される活性の比率がコントロールと比べて増大しているのが明らかとなった。このことから、カルモジュリンキナーゼIIの分布が、顆粒画分から可溶性画分へと、一部変化することが、キンドリングにおけるカルモジュリンキナーゼIIの活性上昇に関与し、さらには、可塑的な変化を引き起すメカニズムのひとつとして作用している可能性が考えられた。
塩基性線維芽細胞成長因子bFGFの肝再生に関する基礎および臨床的研究

【研究目的】肝細胞の増殖には、主に肝細胞増殖因子(HGF)が関与し、塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)はほとんど無効であるという培養系での報告が多い。しかし、肝癌組織及び再生肝に多量のbFGFが含まれていることがイムノブロットを用いて報告されている(Prestaら1989年、Brigstockら1991年)ことから、bFGFが肝再生あるいは肝細胞増殖に重要な働きを持つ可能性が高いと考えられる。本研究では、平成9、10年度の研究成果に基づき、bFGFの再生肝における作用機序を明らかにし、さらに、肝切術後SIRS(systemic inflammatory response syndrome)制御のために下記項目について検討した。【方法】I.基礎的検討1)bFGF受容体の検討:bFGF受容体の経時的変化をwestern blotを用いてラット再生肝モデルで検討した。II.臨床的検討2)周術期SIRSにおけるbFGFの関与:ヒト各種肝切除の術中,術後における血中bFGFおよび各腫サイトカイン(IL6,IL10,TNFαなど)、可溶性接着分子(ICAM,ELAN)を測定し、その関与を検討した。3)周術期SIRSの制御の試み:肝切除などの高度侵襲下手術の術中から蛋白分解酵素阻害剤を使用し、bFGFをはじめ各腫サイトカイン(IL6,IL10,TNFαなど)を測定し、術後SIRSを制御しうるか否かを検討した。【結果】ラット再生肝モデルでbFGF受容体は蛋白レベルで増加していた。臨床的には、肝切除術中から炎症性サイトカイン(IL6,10)が蛋白レベルで増加しており、特に、IL10の術中からの変動は過大侵襲例で大きい傾向にあった。本研究では、平成9、10年度の研究成果に基づき、bFGFの再生肝における作用機序を明らかにし、肝切除後SIRS(systemic inflammatory response syndrome)制御のために下記項目について検討中である。【方法】I.基礎的検討1)bFGF受容体の検討:bFGF受容体の経時的変化を蛋白レベルでラット再生肝モデルを用いて検討する。2)阻害蛋白の抽出:bFGFとの結合を抑制する阻害蛋白の抽出を生化学的に行う。3)再生肝に対するbFGFの作用:肝切後bFGF及びその拮抗剤を門脈持続注入し、bFGFの生体内での効果を検討する。II.臨床的検討4)周術期SIRSにおけるbFGFの関与:ヒト各種肝切除の術中、術後における血中bFGFおよび各腫サイトカイン(IL6,IL8,TNFαなど)、可溶性接着分子(ICAM,ELAN)を測定し症例を蓄積検討する。5)周術期SIRSの制御の試み:肝切除などの高度侵襲下手術の術中から蛋白分解酵素阻害剤を使用し、血中bFGF濃度、各腫サイトカイン(IL6,IL8,TNFαなど)、可溶性接着分子(ICAM,ELAN)を測定し術後SIRSを制御しうるか否かを検討する。【結果】ラット再生肝モデルでbFGF受容体の局在変化を検討中であり、bFGFとの阻害剤蛋白の生化学的抽出を検討中である。

臨床的には、大侵襲下手術(肝切除を中心に)周術期におけるサイトカインの変動を症例蓄積中であり、蛋白分解酵素阻害剤の術前投与を行うことでSIRS制御が可能か否か現在検討中である。【研究目的】肝細胞の増殖には、主に肝細胞増殖因子(HGF)が関与し、塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)はほとんど無効であるという培養系での報告が多い。しかし、肝癌組織及び再生肝に多量のbFGFが含まれていることがイムノブロットを用いて報告されている(Prestaら1989年、Brigstockら1991年)ことから、bFGFが肝再生あるいは肝細胞増殖に重要な働きを持つ可能性が高いと考えられる。本研究では、平成9、10年度の研究成果に基づき、bFGFの再生肝における作用機序を明らかにし、さらに、肝切術後SIRS(systemic inflammatory response syndrome)制御のために下記項目について検討した。【方法】I.基礎的検討1)bFGP受容体の検討:bFGF受容体の経時的変化をwestern blotを用いてラット再生肝モデルで検討した。II.臨床的検討2)周術期SIRSにおけるbFGFの関与:ヒト各種肝切除の術中,術後における血中bFGFおよび各腫サイトカイン(IL6,IL10,TNFαなど)、可溶性接着分子(ICAM,ELAN)を測定し、その関与を検討した。3)周術期SIRSの制御の試み:肝切除などの高度侵襲下手術の術中から蛋白分解酵素阻害剤を使用し、bFGFをはじめ各腫サイトカイン(IL6,IL10,TNFαなど)を測定し、術後SIRSを制御しうるか否かを検討した。【結果】ラット再生肝モデルでbFGF受容体は蛋白レベルで増加していた。臨床的には、肝切除術中から炎症性サイトカイン(IL6,10)が蛋白レベルで増加しており、特に、IL10の術中からの変動は過大侵襲例で大きい傾向にあった。蛋白分解酵素阻害剤の術前投与を行うことで、術中サイトカイン変動を抑制することが認められた。いずれも、新しい知見であり、現在学会発表および投稿中である。