hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
種数と面積の関係に注目した河川の種多様性を決定する環境要因の解明

本研究の目的は種数-面積関係に基づいて,河川の種数決定要因を明らかにすることである.調査の過程でいくつかの未記載種が見出されたため,このうちドジョウ科シマドジョウ属魚類の1新種2新亜種を,また,ヒメドロムシ科カラヒメドロムシ属の1新種を九州北部から記載した.これにより40水系における純淡水魚類,水生甲虫類,二枚貝類の種数を決定することができた.現在,河川規模やいくつかの環境構造と種数との関係について解析を行っている最中である最終年度は調査計画に従って九州北部諸水系の淡水魚類、水生甲虫類、イシガイ科二枚貝類の分布調査をほぼ予定どおり実施した。本研究の目的は種数と河川規模の関係を明らかにするものであるが、調査の過程で既存文献類では同定できない形態的特徴を有するものが当初の予想以上に多く発見され、これらのうちいくつかは未記載種であると考えられた。したがって、最終年度は本研究の主目的である種数と河川規模の解析に先駆けて、分類学的研究を優先して進展させた。学名未決定であった淡水魚類のうち、ドジョウ科シマドジョウ属魚類については1種2亜種が未記載であることが明らかとなったため、これらについてアリアケスジシマドジョウCobitis kaibarai、ハカタスジシマドジョウC. striata hakataensis、オンガスジシマドジョウC. striatafuchigamiiとしてZootaxa誌に発表した。この研究成果については地元報道機関(西日本新聞社)に情報提供を行い一般への普及を行った。また、学名未決定であった水生甲虫類のうち、ヒメドロムシ科カラヒメドロムシ属については1種が未記載種であることが明らかになったため、キュウシュウカラヒメドロムシSinonychus tsujunensisとしてElytra New Series誌に発表した。この他、イシガイ科二枚貝類についても遠賀川水系において形態的に既知の種の特徴と完全に一致しないものが採集されたため、現在遺伝子解析を行って未記載種かどうかの調査を行っている。以上の分類学的研究を終了した後に改めて水系毎の種数を確定し、河川規模との関係を精査していく予定である。また本研究により得られた成果の一部を活用して、行政文書である福岡県版生物多様性戦略冊子において県内の保全上重要な種・地域として紹介を行った。本研究の目的は種数-面積関係に基づいて,河川の種数決定要因を明らかにすることである.調査の過程でいくつかの未記載種が見出されたため,このうちドジョウ科シマドジョウ属魚類の1新種2新亜種を,また,ヒメドロムシ科カラヒメドロムシ属の1新種を九州北部から記載した.これにより40水系における純淡水魚類,水生甲虫類,二枚貝類の種数を決定することができた.現在,河川規模やいくつかの環境構造と種数との関係について解析を行っている最中である2011年度は調査対象とした九州北部40水系における淡水魚類、水生甲虫類、イシガイ目二枚貝類について採集調査と文献調査を行い、各水系に分布する種リストの作成を行うことが主な研究内容である。以下各分類群における研究実績の概要をまとめる。淡水魚類については15水系において補足的な採集調査を行うとともに、文献類の調査も行った。その結果、対象とした40水系における精度の高い魚類相リストを作成することができた。また、シマドジョウ属魚類、一部のコイ科魚類については形態学的な調査と遺伝学的な調査を行い、シマドジョウ属魚類は対象地域において複数の未記載種が存在することが明らかとなり、一部のコイ科魚類は天然分布ではなく琵琶湖淀川水系からの移入種であることが明らかとなった。このうちシマドジョウ属魚類の一部の種については、分類学的な検討を行った。水生甲虫類については天候不順の影響等で、10水系における採集調査にとどまった。しかし、過去の文献記録に基づき、40水系におけるおおまかな種リストの作成を行うことができた。また、明らかな未記載種が発見されたので、分類学的な観点から検討を行った。二枚貝類については20水系において採集調査、文献調査等を行い、おおまかな種リストの作成を行うことができた。また、採集調査の過程で、既知種の形態的特徴と一致しない集団が発見された。この集団については未記載種の可能性もある。以上、本年度の調査により、対象とした3分類群すべてにおいて、現在の分類体系に当てはまらない集団が当地域に分布していることが初めて明らかとなった。これらのうちいくつかは未記載種の可能性が高く、当初の想定以上に当地域の種多様性は未解明であり、保全学上も重要な地域であることが確認された。2011年度は九州北部40水系における淡水魚類、水生甲虫類、イシガイ目二枚貝類の水系ごとの種リストの作成を行うことが主な目的であった。このうち、淡水魚類および二枚貝類の種リストの作成についてはほぼ予定どおり行うことができた。しかし、水生甲虫類の種リスト作成については当初予定とは異なったスケジュールで進行している。この理由として、水生甲虫相調査に適した夏季において、調査予定日における河川増水や降雨等の天候不順が重なり、調査水系数が予定の半数程度に止まったことが挙げられる。一方で、未記載種・未記録種と考えられる種が各分類群において発見され、当初予想していた以上に当地域の種多様性が高く、また未解明であったことが明らかとなった。

今後はこれらの未記載種・未記録種と考えられる種の分類学的位置付けの確定が新たに必要になる。淡水魚類、水生甲虫類、二枚貝類のすべての分類群において、予想以上に未記載種もしくは未記録種と思われる集団が発見された。本研究では水系ごとの種数を確定させた上での解析を必須とするものであるため、2012年度はこれらの得られた集団が分類学的にどのような位置付けにあるのかを確定させる必要に迫られている。以上の状況から、本年度の研究推進方策として、研究計画にあるとおりの分布調査を継続して実施していき、特に水生甲虫類の採集調査を優先して行っていきたい。さらに当初の予定にはなかったが、採集調査と平行して2011年度調査で得られた生物種の分類学的位置付けの確定も行う。その後に種数と水系規模の解析を行っていく予定とする。
災害時物流の脆弱性と企業行動の微視的分析に基づく新たな物流リスク評価手法の開発

2011年の東日本大震災によるサプライチェーンの寸断から我が国のモノづくり産業が全国規模、世界規模で操業停止した経験に鑑み本研究では、震災の影響が著しかった自動車産業サプライチェーンのモデル化と、災害がサプライチェーンに及ぼす負のインパクトの測定、サプライチェーンマネジメント(SCM)改善策の効果の評価を行った。SCM改善策の評価結果は、1部品在庫の積み増しの効果は低い、2部品調達は海外よりも国内への分散化が効果的、3災害によって生じたサプライチェーンの隘路に対する共同復旧支援の効果は高い等の結果が得られ、我が国の製造業全般の災害時SCMのあり方に示唆を与えるものとなった。2011年3月11日に発生した東日本大震災は、東日本で生産される部品類の供給停止が世界規模で生産活動に波及した連鎖災害であった。本研究では、日本の自動車産業等が有するサプライチェーンの構造のモデル化とこれを用いた災害による製造業サプライチェーンへのインパクト及びモデル・シミュレーションによるサプライチェーンマネジメントの効果の測定を行い、東日本大震災のような連鎖的災害による経済への負の影響についての評価を試みる。東日本大震災の発生によって、東北・北関東地域の自動車生産ラインや部品工場のサプライチェーンが寸断されたことから、2011年4月期のトヨタ、ホンダの生産水準は通常の2割、日産自動車は5割の水準に落ち込んだ。一方、これらの生産に必要な自動車部品類の生産水準は25%35%の低下にとどまり、一部の非代替的部品の供給が全体の生産システムを左右することがわかった。そこで平成25年度は、自動車産業のサプライチェーンのモデル化を実施した。具体的には、経済産業省の工業統計に基づき、強い相関関係を有する自動車用部分品の生産額と四輪車の生産台数を用いて、四輪車生産を支える主要な6部分品類と四輪車生産ラインのサプライチェーンツリー構造モデルを作成した。モデルでは、1四輪車生産台数は供給量が最小となる部品量で決定、2サプライヤーの工場在庫と中間在庫が管理値を超えると部品生産が停止、3被災地と被災地外の部品の間には代替性なしと仮定し、東日本大震災時の実績値とモデル値の分散を最小化するパラメーターを求めた。このモデルによって、日本大震災以降自動車メーカーが始めたサプライチェーンの可視化や自動車部品調達先の分散化、部品在庫の積み増し等の対策についてこれらの対策が一定のリスク低減効果を有することが示された。2011年3月に発生した東日本大震災によって東日本地域で生産される素材、中間製品類の供給が停止し、ICチップ等の電子工業製品や自動車部品の生産に支障をきたした結果、完成自動車や家電製品等の我が国のモノづくり産業の全国規模、世界規模での操業低下が発生した。このことはまた、日本経済の沈滞や海外における日本の製造業の業績不振の一因となった。この経験に鑑み本研究では、東日本大震災の影響が著しかった日本の自動車産業サプライチェーンのモデル化を試みるとともに、これを用いて災害が製造業サプライチェーンに及ぼす負のインパクトの測定と自動車産業が行っているサプライチェーンマネジメント(SCM)改善策の効果の評価を試みた。平成25年度は、経済産業省の工業統計月別データを用いて、自動車部品の供給と四輪自動車の生産のサプライチェーンを介した連動をモデル化し、東日本大震災時の生産減少の再現性の評価を行った。また平成26年度は、複数の民間調査会社から取得した自動車部品製造・供給データや自動車メーカー及び部品サプライヤーからのヒアリングデータを用いて、自動車部品サプライチェーンにおける輸送・在庫リードタイムの推定を行う等モデルの精密化を図った。モデルを用いたシミュレーション結果からは、1部品在庫の積み増しは、サプライヤーの負担増加に比してSCM改善効果は大きくない、2部品調達の国内分散化に併せてサプライヤー相互がバックアップ体制を組むとより災害に強いSCMが可能となる。輸送距離の長い海外分散調達は効果が低い、3災害によって生じたサプライチェーンの隘路に対して自動車メーカーや部品サプライヤーが共同で復旧支援するとその効果は高いが、サプライチェーンの可視化が前提条件となる。上記の研究成果は、自動車産業のみならず我が国の製造業全般の災害時SCMのあり方に示唆を与えるものと考えられる。物流事業継続マネジメント当初計画では、主要企業グループのサプライチェーンのモデル化にあたって、アンケートやヒアリング調査に基づくこととしていたが、ヒアリングで得られた情報には限りがあり、また事前調査を通じてアンケートでえられる情報も限定的なものであることが判明したため、平成25年度研究では工業統計の詳細月データに基づくセミマクロ的なアプローチによるモデルへと研究方針を切り替えた。しかしながらこれらのヒアリングや事前調査に時間を要したため、自動車産業の国内サプライチェーン構造を反映したモデルの作成までは終えたが、海外事業所を含むグローバルモデルへの拡張や企業の行うサプライチェーン強化対策の分析、経済へのインパクトの評価については平成26年度に持ち越した。このようなことから3040%の進捗状況であり、「やや遅れている」と自己評価した。なお、平成26年度は、民間調査会社が構築した自動車産業データベースに基づきビッグデータを用いたモデル構築の可能性についても検討することとしている。

当面、国内モデルを活用して企業の行うサプライチェーン強化対策の分析評価を行うとともに、セミマクロ的な統計データに基づく世界モデルへの拡張を進める。また、3月から使用可能となった世界規模の自動車部品産業データベースを活用しつつ、また7月にはタイ国への海外調査を行う計画であることから、これらに立脚したより詳細なグローバルサプライチェーンモデルの構築を試みる。物品費未払いのため。(データベース購入費48万円+消費税.利用開始は3月7日であるが,契約期間が平成26年4月1日から1年(平成25年3月中は無料)のため、料金は平成26年度払いとなった)未払い金の速やかな支出(4月早々)により解消の予定。
産業廃棄物・一般廃棄物処理の所得乗数分析

平成l8年度の研究では,Kagawa(2005)が提案した増補型廃棄物産業連関表(モデル)を更に空間的に拡張し,9地域間産業連関表をベースにした増補型地域間廃棄物産業連関表(モデル)の開発を行った.本モデルにより,各地域に偏在する16の廃棄物処理部門(焼却,脱水,天日乾燥機械乾燥,油水分離中和,破砕,圧縮,オートクレープ,分級,溶融,切断,堆肥化,銀回収,他処理,埋立)がどの地域のどの産業からどんな産業廃棄物,一般廃棄物を受け入れ,またその処理・処分活動によって地域経済,環境にどのような影響を与えるのか定量的に解析することが可能となった.実証分析の結果,例えば,四国地域の廃棄物処理活動総量194万トンの約28%にあたる54万トンが関東地域の家計消費行為によって間接的に誘発されたものであるのに対して,関東地域の廃棄物処理活動量の約75%が自地域における家計消費行為に帰属していることが明らかとなった.特に,関東地域で消費される食料加工品の生産,流通を通して,間接的に四国地域の産業から動植物性残渣等が発生し,結果的に,四国地域の焼却処分活動量が大きく刺激されていることが判明した.このように,地域経済の相互依存関係と当該地域の廃棄物処理処分活動の関係を定量的に分析した.また本研究では,実際のケースと当該地域の産業活動によって排出された廃棄物は全て自地域内で処理されるという仮想的なケースを比較することによって,地域間の静脈物流が各地域の廃棄物埋立量に与える影響について比較分析した.その結果,仮想的な静脈物流構造をもった地域間相互依存構造のもとでは,中間財生産,最終財生産による廃棄物誘発を通して,関東地域と近畿地域の埋立処分量が過度に大きくなることが判明した.平成17年度の研究では,Nakamura・Kondo(2002)が提案している廃棄物産業連関モデルに家計消費構造と家庭系一般廃棄物排出構造の従属的な関係を取り込み,産業廃棄物・一般廃棄物処理の所得乗数モデルを提案するとともに,事業所統計,廃棄物処理プラントデータを利用して1995年増補型廃棄物産業連関表を完成させた.産業連関表中分類表,大分類表に基づく経済主体間の取引だけでなく,その経済主体が結合産出・結合投入する廃棄物フローを明らかにした表である.また,16の廃棄物処理活動(焼却,脱水,天日乾燥,機械乾燥,油水分離,中和,破砕,圧縮,オートクレーブ,分級,溶融,切断,堆肥化,銀回収,他処理,埋立)がどのような廃棄物をどのような中間財を使って処理をしているのか示している.推計された増補型廃棄物産業連関表を適用することによって,産業の生産活動に伴う廃棄物誘発発生量,誘発投入量,財生産・廃棄物処理に関する所得効果を計測することができる.今年度は,本表を用いて,日本経済全体を対象にして研究を進めた.本研究の結果,1995年においては,廃棄物処理活動が日本経済に与えた影響は約1兆円程度であったことが判明した.その内訳であるが,産業廃棄物・家庭系一般廃棄物処理に必要な重油,化学薬品等の中間財生産を通して約2,700億円程度,そこに従事している労働者の消費活動を通して約7,100億円程度であることも判明した.また単位処理あたりの経済効果を比較すると,家庭系一般廃棄物処理に伴う経済効果8,266円/トンに対し,産業廃棄物処理は5,730円/トンであり,前者の方が大きいことが分かった.次年度では,本年度の応用として小地域における適用可能性を検討しつつ,空間的拡張ならびに都道府県レベルにおける分析を進めていく予定である.平成l8年度の研究では,Kagawa(2005)が提案した増補型廃棄物産業連関表(モデル)を更に空間的に拡張し,9地域間産業連関表をベースにした増補型地域間廃棄物産業連関表(モデル)の開発を行った.本モデルにより,各地域に偏在する16の廃棄物処理部門(焼却,脱水,天日乾燥機械乾燥,油水分離中和,破砕,圧縮,オートクレープ,分級,溶融,切断,堆肥化,銀回収,他処理,埋立)がどの地域のどの産業からどんな産業廃棄物,一般廃棄物を受け入れ,またその処理・処分活動によって地域経済,環境にどのような影響を与えるのか定量的に解析することが可能となった.実証分析の結果,例えば,四国地域の廃棄物処理活動総量194万トンの約28%にあたる54万トンが関東地域の家計消費行為によって間接的に誘発されたものであるのに対して,関東地域の廃棄物処理活動量の約75%が自地域における家計消費行為に帰属していることが明らかとなった.特に,関東地域で消費される食料加工品の生産,流通を通して,間接的に四国地域の産業から動植物性残渣等が発生し,結果的に,四国地域の焼却処分活動量が大きく刺激されていることが判明した.このように,地域経済の相互依存関係と当該地域の廃棄物処理処分活動の関係を定量的に分析した.また本研究では,実際のケースと当該地域の産業活動によって排出された廃棄物は全て自地域内で処理されるという仮想的なケースを比較することによって,地域間の静脈物流が各地域の廃棄物埋立量に与える影響について比較分析した.その結果,仮想的な静脈物流構造をもった地域間相互依存構造のもとでは,中間財生産,最終財生産による廃棄物誘発を通して,関東地域と近畿地域の埋立処分量が過度に大きくなることが判明した.
熱塩循環に関する実験的研究

高密度塩水の回転流体内における拡散形態について実験的研究を行った.そのために流れの断面形状を観測できるプレクシグラス水槽を製作使用した.まず,円形海盆に海盆周辺部から流入する高塩分水の挙動について調べた.その結果,塩水の吐出口が流体回転方向に相対的にどの方向に向いているかによって流体拡散の形態が著しく異なることを明らかにした.即ち,吐出口(ノズル)の軸が系の回転方向(常る反時計まわりになっている)と一致しているときには海盆周辺に沿ってグラヴィティ・カレントが形成される.この流れは明瞭な塩水ヘッドを持つ.吐出口が海盆中央を向いているときには拡散流はコリオリを力を受けて右側に拡がって行く.吐出口が逆方向を向くときには塩水ヘッドは形成されず山形の塩水塊が作られ,拡散速度が減る.深層海水と密接な関連をもつ中層水の挙動を調べる目的で,二層流体界面に貫入拡散する回転流れも調べた.その結果,塩水は水槽中心部へ向う流れと周辺境界に沿う流れとに分岐して拡散することが判明した.また,深層水の形成域における挙動を明らかにするために線状冷却域からの沈降流に及ぼす回転の効果を調べた.その結果,回転流体中の沈降流は一定間隔のブロックに分れて沈降することを見出した.熱塩拡散水槽を設計・製作し,これを用いて二重拡散の形態,特にソルトフィンガーの形態を調べた.その結果,新たにロール状の断面をもったフィンガーが形成されることを見出した.回転がフィンガー形成に与える効果についても調べつつある.この外,実海洋の低塩分水の挙動についても調べた.全般に流れの可視能化法を用いて種々の熱塩循環流の構造を明らかにすることができた.今後はより定量的な計測によって,各流れのパラメーター依存性を確定すること,より現実的な海洋のモデルと熱塩流との干渉形態を明らかにし,実際の深層水循環の力学モデルの形成に寄与することをめざしている.高密度塩水の回転流体内における拡散形態について実験的研究を行った.そのために流れの断面形状を観測できるプレクシグラス水槽を製作使用した.まず,円形海盆に海盆周辺部から流入する高塩分水の挙動について調べた.その結果,塩水の吐出口が流体回転方向に相対的にどの方向に向いているかによって流体拡散の形態が著しく異なることを明らかにした.即ち,吐出口(ノズル)の軸が系の回転方向(常る反時計まわりになっている)と一致しているときには海盆周辺に沿ってグラヴィティ・カレントが形成される.この流れは明瞭な塩水ヘッドを持つ.吐出口が海盆中央を向いているときには拡散流はコリオリを力を受けて右側に拡がって行く.吐出口が逆方向を向くときには塩水ヘッドは形成されず山形の塩水塊が作られ,拡散速度が減る.深層海水と密接な関連をもつ中層水の挙動を調べる目的で,二層流体界面に貫入拡散する回転流れも調べた.その結果,塩水は水槽中心部へ向う流れと周辺境界に沿う流れとに分岐して拡散することが判明した.また,深層水の形成域における挙動を明らかにするために線状冷却域からの沈降流に及ぼす回転の効果を調べた.その結果,回転流体中の沈降流は一定間隔のブロックに分れて沈降することを見出した.熱塩拡散水槽を設計・製作し,これを用いて二重拡散の形態,特にソルトフィンガーの形態を調べた.その結果,新たにロール状の断面をもったフィンガーが形成されることを見出した.回転がフィンガー形成に与える効果についても調べつつある.この外,実海洋の低塩分水の挙動についても調べた.全般に流れの可視能化法を用いて種々の熱塩循環流の構造を明らかにすることができた.今後はより定量的な計測によって,各流れのパラメーター依存性を確定すること,より現実的な海洋のモデルと熱塩流との干渉形態を明らかにし,実際の深層水循環の力学モデルの形成に寄与することをめざしている.
超対称性理論における電弱対称性の破れの研究

自然界の基本的な構成要素である素粒子の質量の起源の解明は、素粒子物理学の最大の研究テーマの一つである。現在までに確立している標準模型は、Higgs場による電弱対称性の自発的な破れ(Higgs機構)によって、この問題に対する部分的な説明を与えている。しかし、標準模型のHiggs機構は、電弱対称性の破れの起源について何の説明も与えない。また、電弱対称性の破れるスケールがプランクスケールなどの大きなスケールに比べて非常に小さいことは大変不自然である(階層性問題)。さらに、クォークおよびレプトンの実際の質量の値を説明するには、Higgs場との結合に不自然な階層構造が必要とされる。超対称性をもつ余剰次元模型を考えれば、これら素粒子の質量の起源に関する問題を完全に解ける可能性がある。Higgs場はTeVブレーン上に、クォーク、レプトン(および超対称パートナー)は、その質量の階層構造を再現するように余剰次元空間内に配置する。プランクブレーンにおいて超対称性が破れる場合、軽いクォークおよびレプトンの超対称パートナーは大きな質量を獲得し、フレーバー物理の制限が回避できる。一方、トップクォークの超対称パートナー(stop)およびHiggs場は、プランクブレーンから離れているため、大きな超対称性の破れが伝わらず、階層性問題が生じない。Stop、Higgs場の質量は、量子効果の下でも安定であり、これは超対称性の低エネルギー領域での創発現象として知られる。その証明は、AdS/CFT対応によって双対な共形場理論を用いて与えられていたが、本研究では、この現象を高次元理論のdeconstruction法を用いて理解することに成功した。また、その過程で、deconstruction法によって得られた4次元moose理論と4次元共形場理論との(近似的な)対応関係についても明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終目的は、電弱対称性の破れの起源および階層性問題を完全な形で解き、現在の実験データと矛盾しない、新たな超対称模型の開発である。超対称性は、電弱対称性の破れの起源や階層性問題を考えるうえで有望なアプローチではあるものの、従来研究されてきたような最小限の形で、階層性問題を完全に解くことはできない。本研究では、階層性問題を完全に解決する新たな超対称模型の構築とその実験的予言の考察を行っている。最近のLHC実験のデータによって、階層性問題を完全に解決する超対称模型には、大きなHiggs質量を与える機構と、全体の超対称性の破れは大きくとも、Higgs sectorの超対称性の破れは小さく抑える機構の両方が要求されている。これに対して、我々が提案した、部分的に複合粒子(partially composite)としてのHiggs場は、有望なアプローチであると考えられる。このような状況は、Higgs場が強結合ダイナミクスを生じる新たなsectorと相互作用している場合に実現される。現在までの研究によって、観測された約125GeVというHiggs粒子の質量を自然に実現することができることがわかっている。さらに、強結合sectorが超共形対称性を保つ場合、くりこみの効果によって、Higgs sectorの超対称性の破れを小さく抑えられる可能性があり、現在、検証している段階である。一方、本研究では、電弱対称性の破れに関する問題に加え、クォーク、レプトンの質量の階層構造、フレーバー物理からの制限の問題を解決し得る、超対称余剰次元模型にも注目し、この模型が持つ問題である、陽子の短寿命の問題およびU(1)D-termの問題を解決する現実的な模型を提唱した。我々の模型では、離散的なレプトン数対称性が課され、R-parityを破る項が許される。これは、現在のLHC実験による超対称パートナーの質量への制限を緩和する。また、U(1)D-termの問題の解決のために、10 TeVスケールで大統一理論が現れる。この研究は、ハーバード大学のBen Heidenreich氏、Lisa Randall氏、Matthew Reece氏と共同で行われ、その成果の一部は学会発表されている。

その証明は、AdS/CFT対応によって双対な共形場理論を用いて与えられていたが、本研究では、この現象を高次元理論のdeconstruction法を用いて理解することに成功した。また、その過程で、deconstruction法によって得られた4次元moose理論と4次元共形場理論との(近似的な)対応関係についても明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。Partially composite Higgs模型、現実的な超対称余剰次元模型の提唱によって、本研究の目的である、電弱対称性の破れの起源および階層性問題を完全な形で解き、現在の実験データと矛盾しない、新たな超対称模型の開発が順調に行われている。Partially composite Higgs模型において、強結合sectorが超共形対称性を保つ場合、くりこみの効果によって、Higgs sectorの超対称性の破れを小さく抑えられるかどうか検証する。また、電弱対称性の破れに関する問題に加え、クォーク、レプトンの質量の階層構造、フレーバー物理からの制限の問題を解決し得る、超対称余剰次元模型の現実的な形に関する考察を進める。
新入学児における潜在的カリキュラムの習得と定着の過程

本研究では,小学校に入学した児童が,潜在的カリキュラムをどのようにして習得していくのかについて検討した。2000年度は,小学校1年生のあるクラスについて,4月,6月,11月,翌年の3月に計36日間,計58時間の授業を観察,録画し,カテゴリー分析と事例分析を行った。このクラスには40名(男女同数)の児童が在籍し,担任教師は教歴17年の39歳の男性であった。その結果,児童は,潜在的カリキュラムの1つである教室ルールとして,「適切な姿勢のとり方」,「発表の仕方」,「号令の掛け方」などを学習することがわかった。教師は,入学直後は「説明する」という方略を用いるが,しだいに「ほめる」,「注意する」,「待つ」という方略を多用するようになることがわかった。2001年度は,1年生の別のクラスについて,4月,11月,翌年の2月に計32日間の朝の会と48時間の授業を観察,録画した。このクラスには35名(男子20名,女子15名)の児童が在籍し,担任教師は教歴32年の54歳の女性であった。ADHD(注意欠陥/多動性障害)児と集団保育未経験児の2人の児童に焦点を当てて,事例分析を行った。その結果,教師は,この2人の児童に対してかなり長時間の個別対応を行い,社会的スキルを指導していることがわかった。そして,この相互作用を通じて,クラスのすべての児童に「我慢すること(教師の指示に従うこと,順番や時期を待つこと,課題に集中すること)」という潜在的カリキュラムを教えていることが明らかになった。本年度は,小学校入学直後の児童における教室ルールの習得と定着の過程を検討した。小学校1年生1学級の担任教師Kと児童を対象に,第1期(4月の入学式の翌日から5月初旬までのほぼ毎日),第2期(6月下旬から7月下旬の間の9日間),第3期(11月の10日間)のそれぞれにおいて,授業やホームルーム,給食などの学校生活場面における教師-児童間のコミュニケーションを観察,録画した。これに教育観・指導観,具体的指導意図に関するインタビューを加えたうえで第1期分について分析した。K教師は「規律正しい態度・行動を育てる」原理と「自主性・個性を伸ばす」原理という2つの実践の原理をもち,これを具体的に実践する方略として,説明する,注意する,ほめる,待つ,ほのめかすの5つを用いていることがわかった。教室ルールとして,活動,姿勢,発表,時間,係に関するルールの5つが見出された。コミュニケーション677事例からコミュニケーション・パタンを検討した結果,(1)「規律正しい態度・行動を育てる」場面では,注意する方略が48%を占めもっとも多かった。(2)「自主性・個性を伸ばす」場面では,ほめる方略が63%を占めもっとも多かった。(3)待つという方略が数回みられたことから,一部の児童はK教師の意図を入学直後から識別できている可能生が高い。(4)4月中旬はほめる場面が多かったが,5月に入る頃には注意する場面が多くなった。(5)特定の児童にスポットライトをあてる時間を作るようにしていた。今後,第2,第3期分の分析も加え,より長期の定着過程を明らかにする必要がある。本年度は,ある公立小学校1年生児童に対する担任教師(教歴32年の女性)の対応・指導の様子を入学直後から1年間観察することによって,この教師の学級作りに関する実践のルールを明らかにすることを目的とした。昨年度からの主な改善点は,(1)観察校を附属小学校からさまざまな児童が在籍する公立小学校に変更したこと,(2)学級づくりに関連する対応・指導事例を数多く観察できるように授業だけでなく朝の会も観察したこと,

(3)教師と児童の具体的なやりとりを事例として抜き出すことによって文脈を重視した分析を行ったことであった。観察第1期は入学式翌々日の2001年4月12日から5月1日の間に11日間,第2期は10月1日から11月14日の間に10日間,第3期は2002年1月29日から2月16日の間に11日間,計32日間であった。現在までに,第1期と第2期の授業時数にして68時間分を分析した。その際,学級児童35名(男子20名,子15名)のうち,小学校が初めての集団生活であったために,授業に集中できなかったり,クラスメイトといばしばぶつかったN児(男)と完全型ADHDの行動特徴を顕著に示すY児(男)に焦点を当てて観察した。その結果,「ペースの遅いN児を目立たせないように待つ」,「朝の会でN児をほめる」,「児童を介して間接的にY児を指導する」事例など数十事例を通して,この教師の実践のルールとしてつぎの6つを見出した。すなわち,(1)子ども一人ひとりのペースに合わせた対応をする,(2)子ども一人ひとりの変化に応じた対応をする,(3)叱る時はなるべくみんなの前で叱らない,(4)みんなの前で叱る場合には「この子が大事だから叱るんだjということを子ども達に伝える,(5)人の良いところを見つける目を養わせる,(6)T自身が子どもを常に肯定的な視点で見る。今後,第3期分も加え,1年間にわたる学級づくりを物語にしたい。本年度は,昨年度の観察記録のうち分析できなかった3学期分のビデオ記録(朝の会11日,授業13回)の追加分析と一昨年度の授業記録の再分析、および3年間の研究のまとめを行い,研究成果報告書を作成した。昨年度の観察記録については,「ある新入学児童の教師・他児との関係性の変容と学級集団過程」というテーマで検討した。1,2学期分の観察記録もあわせて検討した結果,焦点を当てた2人の児童(ADHD児と集団保育未経験児)に対する教師の対応の内容はほぼ同じであるが,対応の時期が異なること,2人を特別な児童として扱うのではなく,学級集団の中に入れることで,全員の学びが深まると考えた対応をとっていたことなどから,教師や他児との関係性の変容過程,それをもとづく学級集団の形成過程,Jackson(1968)のいう潜在的カリキュラムの基礎学習としての「我慢すること」の存在を明らかにした。また,一昨年度の授業記録については,小学校1年生1学級の担任教師と児童を対象に,第1期(4月から5月初旬),第2期(6月下旬から7月下旬),第3期(11月)の授業記録をもとに,「号令係に関するルール」と「聞き手の姿勢に関するルール」について,「小学1年生における教室ルールの習得と教師の支援」というテーマで再分析を行った。その結果,児童は,ルールに内在する小ルール,たとえば「早く号令をかけるべきだ」という小ルールと,「皆ができるまでじっと待つべきだ」という小ルールの葛藤を調整しながらしだいにルールを学習していくこと,教師も初めは具体的な詳しい説明をし練習させるが、しだいに「児童が自分で状況に合う判断をし、行動する」ことを重視した支援に変わっていくことなどが明らかになった。
膀胱癌に対する複数の治療的遺伝子同時発現アデノウイルスの治療効果増強に関する検討

膀胱癌遺伝子治療における、治療効果増強を目的とした研究を行ってきた.まず2個の治療的遺伝子をアデノウイルスベクター(Ad5)に組み込み、これら遺伝子が治療後良好に腫瘍細胞内で発現し、標的遺伝子およびその標識蛋白の発現量を変化させる事を確認.さらにこのベクターの治療効果が、単一治療的遺伝子導入時より優れており、非特異的細胞障害性を減弱させることを確認した.続いて、このアデノウイルスベクターの膀胱癌細胞への感染効率の向上を目的とした研究を行った.前年度までに、アデノウイルスの感染効率が、そのレセプターであるCAR(Coxsackie-Adenovirus Receptor)の標的細胞内での発現量に依存し、感染効率が異なる傾向を確認した.高悪性度膀胱癌細胞で、CAR発現が低下しているとの報告もあり、複数の膀胱癌細胞株を含めた継代ヒト癌細胞(前立腺、腎、結腸)におけるCAR発現量を、RT-PCRおよびFACSにより定量化し、さらにアデノウイルスの感染効率とこれらの相関につき検討した.CAR発現量およびアデノウイルス感染効率ともに、細胞の培養状況の影響を受け、安定した相関傾向は確認されなかった.つまり、培養細胞密度、継代数などの条件の差に依存して、CAR発現量、ウイルス感染効率が異なることが確認された.そこで、CARの発現に依存しないアデノウイルスベクター(Ad5/F35)による、膀胱癌細胞への感染効率増強に関する検討を行った.Ad5/F35のレセプターであるCD46の発現を、複数のヒト膀胱癌細胞株で検討したところ、CARと異なり高悪性度膀胱癌細胞で高発現していることが確認された.Ad5/F35の膀胱癌細胞の感染効率は、CAR発現減弱を認める細胞においても良好な感染性を示し、CAR発現を認めていないと報告されている膀胱癌細胞T-24においても極めて良好な感染性を認めた.膀胱癌遺伝子治療における、治療効果増強を目的とした研究を行ってきた.まず2個の治療的遺伝子をアデノウイルスベクター(Ad5)に組み込み、これら遺伝子が治療後良好に腫瘍細胞内で発現し、標的遺伝子およびその標識蛋白の発現量を変化させる事を確認.さらにこのベクターの治療効果が、単一治療的遺伝子導入時より優れており、非特異的細胞障害性を減弱させることを確認した.続いて、このアデノウイルスベクターの膀胱癌細胞への感染効率の向上を目的とした研究を行った.前年度までに、アデノウイルスの感染効率が、そのレセプターであるCAR(Coxsackie-Adenovirus Receptor)の標的細胞内での発現量に依存し、感染効率が異なる傾向を確認した.高悪性度膀胱癌細胞で、CAR発現が低下しているとの報告もあり、複数の膀胱癌細胞株を含めた継代ヒト癌細胞(前立腺、腎、結腸)におけるCAR発現量を、RT-PCRおよびFACSにより定量化し、さらにアデノウイルスの感染効率とこれらの相関につき検討した.CAR発現量およびアデノウイルス感染効率ともに、細胞の培養状況の影響を受け、安定した相関傾向は確認されなかった.つまり、培養細胞密度、継代数などの条件の差に依存して、CAR発現量、ウイルス感染効率が異なることが確認された.そこで、CARの発現に依存しないアデノウイルスベクター(Ad5/F35)による、膀胱癌細胞への感染効率増強に関する検討を行った.Ad5/F35のレセプターであるCD46の発現を、複数のヒト膀胱癌細胞株で検討したところ、CARと異なり高悪性度膀胱癌細胞で高発現していることが確認された.Ad5/F35の膀胱癌細胞の感染効率は、CAR発現減弱を認める細胞においても良好な感染性を示し、CAR発現を認めていないと報告されている膀胱癌細胞T-24においても極めて良好な感染性を認めた.本研究では,癌遺伝子治療の効率増強・副作用減少を目的とし、遺伝子導入ベクターであるアデノウイルスの、感染効率の改善や臓器特異性の獲得を主として、検討していくものである.同時に複数の治療遺伝子を効果的に癌細胞内で発現させることによる、治療効果の増強に関しても検討する.アデノウイルスの感染効率に関しては、そのレセプターであるCAR(Coxsackie-Adenovirus Receptor)の標的細胞内での発現量に依存するところが大きい.これまでに本研究では、数種のヒト癌細胞株およびヒト正常細胞株でのCAR mRNAの発現量を、リアルタイムRT-PCR法により定量し、その発現量と実際のアデノウイルスの感染効率に関しての検討を行なった.すなわち、レポーター遺伝子発現アデノウイルスの各ヒト細胞内への導入・発現効率につきその相関を検討した.これにより、CAR発現量と実際のアデノウイルス感染効率が、正の相関を認める傾向が確認された.現在、CAR発現を増強するとされる、Sodium Butyrateの添加による各細胞におけるCAR発現量、およびアデノウイルス感染効率の増強作用につき検討している.これらに並行して、2種の治療遺伝子発現アデノウイルスの、ヒト癌細胞に対する抗腫瘍効果に関しても検討している.すなわち、癌遺伝子erbB2に対するリボザイムと癌抑制遺伝子p53を同時に発現するアデノウイルスベクターの、癌細胞内でのそれぞれの遺伝子の良好な発現を、RNAレベルおよび蛋白レベルで確認した.また、本アデノウイルスの抗腫瘍効果の増強、それに伴う必要投与量の少量化を確認した.

本研究では,主に膀胱癌遺伝子治療における、遺伝子導入ベクターであるアデノウイルスの感染効率を向上させる手法につき検討している.同時に複数の治療遺伝子を効果的に癌細胞内で発現させることによる、治療効果の増強に関しても検討している.前年度までに、アデノウイルスの感染効率は、そのレセプターであるCAR(Coxsackie-Adenovirus Receptor)の標的細胞内での発現量に依存し、感染効率が異なる傾向を確認した.すなわちリアルタイムRT-PCR法によるCAR発現量の増加に相関して、実際のアデノウイルス感染効率の上昇を認めた.しかし検討を続けるうちに、CAR発現量およびアデノウイルス感染効率ともに、細胞の培養状況に大きく作用され、一定の相関傾向が見られなくなる事が確認された.つまり、培養細胞密度、継代数などの条件の差に依存して、CAR発現量、ウイルス感染効率が異なることが確認された.そのため、現在これらの傾向およびその原因を模索するとともに、CARの発現に加え、他族アデノウイルスレセプターのCD46、細胞内への進入に関連するインテグリンファミリー、接着因子などの発現と、実際の感染効率の相関についても検討している.これに並行し、2種の治療遺伝子同時発現アデノウイルスの、ヒト癌細胞に対する抗腫瘍効果に関する検討も継続している.これまでに、癌遺伝子erbB2に対するリボザイムと癌抑制遺伝子p53を同時に発現するアデノウイルスベクターの、膀胱癌細胞の増殖抑制効果につき検討し、それぞれの単独発現ウイルスに比べ、低容量で優れた抗腫瘍効果が確認された.また、ウイルスベクター導入による、腫瘍細胞内での分子生物学的指標の変動に関しても検討している.膀胱癌遺伝子治療における、治療効果増強を目的とした研究を行ってきた.まず2個の治療的遺伝子をアデノウイルスベクター(Ad5)に組み込み、これら遺伝子が治療後良好に腫瘍細胞内で発現し、標的遺伝子およびその標識蛋白の発現量を変化させる事を確認.さらにこのベクターの治療効果が、単一治療的遺伝子導入時より優れており、非特異的細胞障害性を減弱させることを確認した.続いて、このアデノウイルスベクターの膀胱癌細胞への感染効率の向上を目的とした研究を行った.前年度までに、アデノウイルスの感染効率が、そのレセプターであるCAR(Coxsackie-Adenovirus Receptor)の標的細胞内での発現量に依存し、感染効率が異なる傾向を確認した.高悪性度膀胱癌細胞で、CAR発現が低下しているとの報告もあり、複数の膀胱癌細胞株を含めた継代ヒト癌細胞(前立腺、腎、結腸)におけるCAR発現量を、RT-PCRおよびFACSにより定量化し、さらにアデノウイルスの感染効率とこれらの相関につき検討した.CAR発現量およびアデノウイルス感染効率ともに、細胞の培養状況の影響を受け、安定した相関傾向は確認されなかった.つまり、培養細胞密度、継代数などの条件の差に依存して、CAR発現量、ウイルス感染効率が異なることが確認された.そこで、CARの発現に依存しないアデノウイルスベクター(Ad5/F35)による、膀胱癌細胞への感染効率増強に関する検討を行った.Ad5/F35のレセプターであるCD46の発現を、複数のヒト膀胱癌細胞株で検討したところ、CARと異なり高悪性度膀胱癌細胞で高発現していることが確認された.Ad5/F35の膀胱癌細胞の感染効率は、CAR発現減弱を認める細胞においても良好な感染性を示し、CAR発現を認めていないと報告されている膀胱癌細胞T24においても極めて良好な感染性を認めた.
慢性炎症予防効果を付加した新たな嚥下調整食の開発：食品機能性・物性・生理機能評価

加齢に伴う様々な慢性疾患は、その基盤にある慢性炎症が引き金となる。ω6系脂肪酸のアラキドン酸代謝産物のプロスタグランジン(PG)E2やロイコトリエン(LT)は、慢性炎症の強力な誘導因子である。これらの過剰な産生を抑えることができれば、慢性炎症性疾患の予防・改善につながる。よって、本研究では、慢性炎症惹起に関わるPGE2やLTの産生を抑える機能性を有する食品や機能性成分を探索し、嚥下調整食への応用を試みる。また、嚥下調整食開発にあたり、物性測定と簡便な嚥下機能評価系による適合性を明らかする。そのために、簡便な嚥下機能評価系を構築することも目的としている。まず、アラキドン酸からのPGE2やLTの産生を抑える食品の探索では、PGE2合成酵素のシクロオキシゲナーゼ(COX)ー2とミクロソーム型(mPGES)-1を、LT合成系初発酵素の5-リポキシゲナーゼを標的とした。その中で、自然薯にCOX-2とmPGES-1の発現抑制効果を見出しており、その機能性成分の一つとして植物ステロールを明らかにした。さらに、皮膚癌モデル動物においてその有効性を証明した。また、赤米由来成分に5-LOXの強力な阻害効果を見出し、阻害様式についても解析した。さらに、この効果については皮膚の慢性炎症モデルを用いた実験により有効性を見出し、現在その効果の詳細を解析中である。このように、機能性の見出された自然薯粉末については、これまでにもTPA法やラインスプレッド法にて、とろみ剤としての適合性を測定してきたが、加えて、日本嚥下リハビリテーション学会の基準とする条件で、コーンプレート型粘度計を用いて詳細な解析を行い、市販のとろみ剤との比較を行った。その結果、自然薯粉末のとろみ剤としての適合性が示された。また、嚥下時の生体信号解析による簡便な嚥下機能評価系の構築にも取り組み、パラメータ解析を実施している。当初予定していた食品機能性の探索において、既に所見のあった自然薯や赤米の効果を、動物実験で検証した。その他に、複数の候補食品あるいは成分が見つかったので、今後は、それぞれの効果について詳細な検討を行う。機能性スクリーニングのためのプロモーターアッセイの条件検討が未だ途中であるので、引き続き、実施に向けた系の構築を目指す。機能性食品のうち、自然薯粉末を使ったとろみ剤への適合性を、粘度計を用いて解析した。市販のとろみ剤と比較して、その特徴を明らかにすることができた。嚥下機能評価については、現在、嚥下時の生体信号をとらえることが出来るようになった。次に、評価指数の決定を目指したいと考えている。そのために、嚥下機能評価の基準試料の開発を進めているところである。食品機能性の探索については、現在のスクリーニングにおいて2ー3の候補成分が得られた。今後は、その効果についての詳細な解析を進め、その他の機能性成分と、効果の比較を行っていく予定である。また、モデル動物を用いた効果の検証を行う予定である。嚥下機能評価系については、評価のための基準試料を作製し、それを用いた標準曲線あるいは基準値の策定を検討する。さらに、その評価系を用いて、機能性を付加したとろみ剤あるいは嚥下調整食の評価を行う予定である。

当初予定していた食品機能性の探索において、既に所見のあった自然薯や赤米の効果を、動物実験で検証した。その他に、複数の候補食品あるいは成分が見つかったので、今後は、それぞれの効果について詳細な検討を行う。機能性スクリーニングのためのプロモーターアッセイの条件検討が未だ途中であるので、引き続き、実施に向けた系の構築を目指す。機能性食品のうち、自然薯粉末を使ったとろみ剤への適合性を、粘度計を用いて解析した。市販のとろみ剤と比較して、その特徴を明らかにすることができた。嚥下機能評価については、現在、嚥下時の生体信号をとらえることが出来るようになった。次に、評価指数の決定を目指したいと考えている。そのために、嚥下機能評価の基準試料の開発を進めているところである。食品機能性の探索については、現在のスクリーニングにおいて2ー3の候補成分が得られた。今後は、その効果についての詳細な解析を進め、その他の機能性成分と、効果の比較を行っていく予定である。また、モデル動物を用いた効果の検証を行う予定である。嚥下機能評価系については、評価のための基準試料を作製し、それを用いた標準曲線あるいは基準値の策定を検討する。さらに、その評価系を用いて、機能性を付加したとろみ剤あるいは嚥下調整食の評価を行う予定である。人件費・謝金については、学内教員研究費等で支出したため、その余剰分は物品費や旅費として支出した。しかしながら、わずかに次年度使用額が生じたため、物品費として使用する。
情報理論的予測に基づく計算機システムの投機処理に関する研究

本研究では、情報理論分野でこれまでに培われてきた様々なユニバーサルデータ予測手法を系統立てて検討し、計算機システムにおける投機処理への応用に取り組んだ。研究体制としては、情報理論と計算機アーキテクチャの二つの研究グループが共同して、計算機システムにおける投機処理に適したデータ構造の実現とそれに基づく投機実行アーキテクチャの設計、ならびに性能評価までを実施した。本研究の主な成果は以下の通りである。1.投機処理に適したデータ構造としての反辞書データ系列に出現しない極小系列の集合を利用した反辞書と呼ばれる圧縮法について考察した。従来、系列の長さの二乗のオーダの時間が必要であった反辞書の構成方法を線形オーダで可能にする算法を構築できた。その結果、漸近最適性をもつSPM法が入力長の二乗のオーダの計算時間を要するのに対し、線形の計算時間で同等の予測性能を達成し、本算法の有効性を確認した。2.マイクロプロセッサ内部における分岐予測分岐履歴と命令アドレスのパターンマッチングを用いた分岐予測法を提案し、予測精度の検証を行った。実験の結果、計算量や記憶量の制限がなければ、分岐履歴のみを用いた分岐予測法よりも高い予測精度が達成される可能性を示した。3.予測スイッチングルータ効率的に動作する予測スイッチングルータを実現するため、予測ミスパケットを削減する手法や予測ミスパケットを検出、破棄するための実装技術を提案した。また、それらを組み込み、動的な通信衝突などまで考慮した予測スイッチングの効果についてシミュレーションによる評価を行った。その結果、通信の規則性が強い通信パターンほど動的な通信予測スイッチングの効果が大きく、ゼロ負荷遅延のみならず、ネットワークの飽和スループットも改善することを確認した。本研究では、情報理論と計算機アーキテクチャの二つの研究グループが共同して、情報理論でこれまでに培われてきた様々なユニバーサルデータ予測手法を系統立てて適用・検証することによって、計算機システムにおける投機処理に適したデータ構造の実現と、それに基づく投機実行アーキテクチャの設計、ならびにシミュレーションによる性能評価を行う。17年度は次のような成果が得られた。1.投機処理に適したデータ構造としての反辞書反辞書に関するいくつかの重要な基本的性質を調べた。反辞書のサイズの上界を理論的に求め、通常の辞書よりも常に小さくなることを明らかにした。また、二元系列に対する反辞書の構築に関して、従来法は入力長の2乗に比例する計算量が必要であったのに対し、線形計算量で構築できる手法を提案した。2.マイクロプロセッサ内部における分岐予測分岐履歴のパターンマッチングを用いた分岐予測法を適用し、予測精度の検証を行った。実験の結果、一致長の許容最大値を大きくするほど性能が改善され、分岐対象の分岐に至るまでの分岐履歴が重要であることが確認された。「gshare」と呼ばれる従来手法を用いてテーブルのエントリ数を2の24乗と非常に大きく設定した場合のミス率が4.71%であるのに対し、一致長の許容最大値を1024に設定した本手法のミス率は2.31%と高い精度を達成することがわかった。3.投機スイッチングルータへの応用情報理論グループが検討した予測モデルに基づいて、並列計算機ネットワーク用2次元トーラスにおける通信方向予測に関して評価した。実験の結果、規則性のある通信パターンでは60100%の予測精度が得られることがわかった。18年度は次のような成果が得られた。1.投機処理に適したデータ構造としての反辞魯データ系列に出現しない極小系列の集合を利用した反辞書と呼ばれる圧縮法について考察した。

従来、系列の長さの二乗のオーダの時間が必要であった反辞書の構成方法を線形オーダで可能にする算法を構築できた。この算法を2004年開催のChampionship Branch Prediction Workshopにて用いられたベンチマークを含むいくつかのデータに適用し、予測結果の集計を行った。現在、その結果を公表すべく、従来法と検討し論文にまとめている段階である。2.マイクロプロセッサ内部における分岐予測分岐履歴と命令アドレスのパターンマッチングを用いた分岐予測法を提案し、予測精度の検証を行った。実験の結果、計算量や記憶量の制限がなければ、分岐履歴のみを用いた分岐予測法よりも高い予測精度が達成される可能性を示した。3.予測スイッチングルータ効率的に動作する予測スイッチングルータを実現するため、予測ミスパケットを削減する手法や予測ミスパケットを検出、破棄するための実装技術を提案した。また、それらを組み込み、動的な通信衝突などまで考慮した予測スイッチングの効果についてシミュレーションによる評価を行った。その結果、通信の規則性が強い通信パターンほど動的な通信予測スイッチングの効果が大きく、ゼロ負荷遅延のみならず、ネットワークの飽和スループットも改善することを確認した。