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変革期におけるニュージーランドの公益政策・活動の総合的研究

本研究が行われた3年間(2002年2004年)はニュージーランドにとっては経済的にも政治的にも安定した時期となった。変革期(1999年労働党政権成立以降)における各分野の特徴は以下のとおりである。〔行政〕行政システムにおける特徴は、市民参加の徹底であり、その原則は、変革期にも失われず、むしろ行革期及び変革期を通じ一貫して強化されてきている。〔社会保障〕変革期における社会保障は、働くことが可能な人々の就労促進と、働くことが困難で支援を必要とする弱者の保護の2つの役割が与えられている。変革期には、社会保障の位置は行革期にもまして経済に傾いたものとなっている。〔障害者政策〕変革期の障害者政策の特徴は、政府全体で取り組む姿勢、経済的性格の強い「自立」から「社会参加」「権利擁護」がより強く主張されていること、当事者参加の重視である。〔廃棄物マネジメント〕廃棄物マネジメント戦略においては、常に市民の意見が反映される仕組みが出来上がっており、住民の目線で政策が展開され、住民のどれだけのアウトカムがあるかという公益的視点に立って、廃棄物マネジメントが進められている。1999年以前の改革は、市民生活の質や利便性の向上のための「生活者の視点」に基づくものであったが、これは「変革期」でも変わらないことが確認された。さらに、変革期には、国民主権を徹底するシステムの構築、市民の立場に立った政策の立案・実行などを通じて、これまで以上に「市民参加に基づく合意形成」が重視されている。「生活者の視点」に基づく改革と「合意形成の重視」にニュージーランドの公益性を見ることができる。当該研究は、大胆な改革(規制撤廃、民営化など)をすすめた国民党に替わって、1999年に政権を執った労働党がどのような政策運営をしてきたのか、またしようとしているのか、その結果として国、杜会や環境、そして生活や労働や福祉がどう変わったか、あるいは変わらなかったのか、を考察し、検証することを目的としている。研究分担者はそれぞれニュージーランドの現地に赴き、資料収集や視察を行い、また政策立案者、制度を運営する行政担当者、その他大学や労働組合関係者・一般市民などへの聴き取り調査実施した。研究会では、2002年総選挙についての報告(選挙の論点、学識者の評価と国民の反応)、労使関係を中心としたニュージーランドの最近の動向についての報告、行政におけるNew Public Managementに関する研究発表が行われた。その他、研究会ではニュージーランド大使館書記官・ピーター・ケル氏、常葉学園短期大学教授・一言哲也氏から最新のニュージーランドについての報告をいただき、当該研究担当者との研究会を行った。5月以降も、報告・研究会が予定されている。現在、ニュージーランドは日本と異なり、不況からの脱出に成功し、経済・財政状況は好調であり、雇用情勢も安定している。2002年の総選挙でも国民は労働党政権の続行を支持した。十数年にわたる競争や合理化を主眼とした改革に「疲れた」人々は、「改革・変化」ではなく「安定」を支持したといえる。ニュージーランドでは選挙だけでなく、世論調査や公聴会など、国民の意見をさまざまなやり方で確認し、合意形成を図っている。今後、労働党政権が国民生活の安定を守るために具体的にどのような改革を行い、それに対して国民がどのような判定を下すのか、について引き続き調査・検証を行っていく。ニュージーランドは社会福祉、社会保障、教育、環境、労働など公益政策分野で先駆的な施策を多く生み出してきた。公益社会を構築してきた代表国の一つである。同国は、1984年以降、市場競争の原理の導入を柱とする様々な改革によって危機的な経済・財政状況の建て直しに努めてきたが、1999年の労働党政権誕生以後、こうした十数年にわたる改革の見直しが行われている。

本研究は、こうした変革期における同国の公益政策全体の総合的調査・研究を行うことによって、公益政策論、ひいては公益学の構築に寄与するとともに、日本の行政改革と公益政策のあり方にとって重要な教訓を得んとするものである。平成15年度は、初年度の現地調査結果を整理・分析し、6月の日本ニュージーランド学会研究大会および本学ニュージーランド研究所の研究会で報告を行ったのをはじめ、ニュージーランド研究者等との意見交換によって得られた成果を踏まえ、11月の日本ニュージーランド学会合同研究会で全員が中間報告を行った。また、同国の改革の現状を見極めるべく、昨年度に引き続き現地調査を行った。これらの成果は、本学ニュージーランド研究所発行の『ニュージーランド・ノート』第2号や、本学機関誌の『現代と公益』第7号において、特集を組んで公開されている。昨今のニュージーランドでは、過去の改革の見直しが継続される一方で、労働党政権誕生以降の政策の見直しの機運も高まっている。例えば、社会保障政策においても、先住民のマオリに対する政策においても、首相自身がこれまでの政策の再検討を示唆する発言を行うなど、その動向は目を離せない状況にある。変革期におけるニュージーランドの全体像の把握に向けて、今後とも継続した調査・研究を進めていく所存である。ニュージーランドは1970年代以降、大きな変化を遂げてきた。その主な内容は、全国民を巻き込んだ大規模な行政改革(構造改革)である。経済・公共部門の効率化、そしてニュージーランド社会への競争原理の導入という共通の目標に向かい、改革が断行された。この改革によって財政・経済状況は大幅に改善されたが、一方では所得格差の拡大や貧困層の増大など、改革のひずみも指摘された。1999年の総選挙では、改革の見直しを目的とした労働党が、同様の方針を掲げた連合党との連立により、9年ぶりに政権に就いた。本研究は、この新政権の誕生した1999年以降の時期を、ニュージーランドにおける「変革期」と定義し、変革期におけるニュージーランドの公益政策・活動の動向を分析すること、また、その分析を通して、ニュージーランドにおける行財政改革の評価について解明することを目的としている。研究分担者はそれぞれ現地で資料収集や視察を行い、また行政担当者、大学や労働組合、各種団体の関係者への聴き取りを行った。なお、公益政策・活動とは、人々がより暮らしやすい社会を実現するための政策・活動を指している。1999年以前の改革は、市民生活の質や利便性の向上のため、いわば「生活者の視点」に基づくものであったが、この理念は本研究が対象としている「変革期」でも変わらないことが、調査研究の中で確認された。一方「変革期」においては、国民主権を徹底するシステムの構築、市民の立場に立った政策の立案・実行などを通じて、これまで以上に「市民参加に基づく合意形成」が重視されている。「生活者の視点」に基づく改革と、「合意形成の重視」に、ニュージーランドの公益性を見出すことができる。
神経障害性疼痛維持機構の構造的および機能的変化の同時イメージング

神経障害性疼痛の発生機序に大きな役割を担うと考えられる脊髄後角内の神経可塑性を伴う感覚情報伝達系の機能異常に焦点を絞り、in vivo脊髄標本を用いたイメージング法により体性感覚情報伝達神経回路網の構造とその活動を経時的に同時に可視化した。In utero遺伝子導入法で蛍光カルシウムプローブタンパク質を脊髄後角ニューロン特異的に発現したマウスニューロンの痛み刺激、接触刺激、熱刺激に対する応答を記録し、脊髄後角内の分布を明らかにした。また、ニューロン特異的に蛍光タンパク質を発現するマウスを用いて、急性炎症性疼痛モデルでニューロンの神経突起の形態学的変化が起こることをリアルタイムに明らかにした。神経障害性疼痛の発生機序に大きな役割を担うと考えられる脊髄後角内の神経可塑性を伴う感覚情報伝達系の機能異常に焦点を絞り、in vivo脊髄標本を用いたバイオイメージング法により体性感覚情報伝達神経回路網の構造とその活動を経時的に同時に可視化している。興奮性と抑制性介在ニューロンを選択的にイメージングして刺激ー応答地図を作成し、その地図で触覚・圧・温・冷と痛覚がどう違うかを解析、さらに、疼痛モデルにおいて疼痛維持の可塑性形成に関与するニューロンの形態学的変化と機能的変化の連関を解明できれば、触覚のような非侵害刺激を痛覚と誤認してしまうアロディニアがなぜ生じるかの理解の糸口となる。In utero遺伝子導入法を用いて確立した、蛍光カルシウムプローブのCameleonファミリータンパク質を脊髄後角ニューロン特異的に発現したマウスを作製し、そのマウスの多光子励起顕微鏡を用いたin vivo観察により疼痛情報伝達の場である膠様質層ニューロンの痛み刺激、接触刺激、熱刺激に対する応答を記録し、脊髄後角内の分布を明らかにしつつ有る。Thy1プロモーターを用いてニューロン特異的に蛍光タンパク質であるYFPを発現するトランスジェニックマウスを用いて、脊髄後角膠様質内のニューロンの神経突起の形態的経時変化追跡に成功した。健常マウス脊髄ではそのシナプスマーカーであるPSD95と共局在するYFP蛍光を有する斑点の数は観察中変化しなかったが、急性炎症性疼痛を引き起こす物質を後肢に投与したマウスでは斑点の数が増加し、それはNMDA受容体阻害剤やAMPA/kainate受容体阻害剤でその効果はブロックされた。電気生理学的に神経活動の促進が報告されていたが、形態学的にも変化が起こることをリアルタイムに明らかにした。ニューロン特異的なプロモーター遺伝子を用いて細胞特異的に発現する蛍光カルシウムプローブのCameleonファミリータンパク遺伝子を脊髄にin utero遺伝子導入法により導入したマウス作製に成功し、そのマウスの多光子励起顕微鏡を用いたin vivo観察により疼痛情報伝達の場である膠様質層を含む3次元再構築画像を取得した。痛み刺激、接触刺激、熱刺激に反応するニューロンを記録し、その形態と反応の関係を明らかにしつつ有る。健常時のニューロンネットワークにおける刺激ー応答地図の作製、さらに、疼痛ニューロン回路地図の作製の足がかりを得た。帯状疱疹後神経痛は、帯状疱疹に起因する皮膚病変の消失後でも持続する自発痛およびアロディニアである。NMDA受容体は、神経障害性疼痛だけでなく帯状疱疹後疼痛に関与することが示唆されてきたが神経機構は不明であったが、NR2BサブユニットのTyr1472におけるリン酸化が、神経の損傷に起因する帯状疱疹後アロディニアの発症に関与している事を明らかにした。脊髄後角内の神経可塑性を伴う感覚情報伝達系の機能異常は、神経障害性疼痛の発生機序に大きな役割を担う。in vivo脊髄標本を用いたバイオイメージング法により体性感覚情報伝達神経回路網の構造とその活動を経時的に同時に可視化した。疼痛モデルにおいて疼痛維持の可塑性形成に関与するニューロンの形態学的変化と機能的変化の連関を解明するために完全フロインドアジュバント(CFA)を用いた炎症疼痛モデルマウスを作製し脊髄後角ニューロンにおける形態変化を追跡し、電気生理学的結果と比較した。

Thy1-YFPトランスジェニックマウスを用いたin vivo標本脊髄後角ニューロンの多光子励起顕微鏡による形態観察により、CFA投与によるL5脊髄ニューロンの経時的形態変化の追跡に成功した。ニューロンからの神経突起にspine様構造の増加が投与後60分から現れる事が明らかとなった。また、神経線維上に観られるswellingが経時的に膨大するした。細胞体からのびる線維上に観られる構造のほかに、斑点状のシナプスマーカーと共局在する構造が増大した。個々の個体における斑点の数はばらつきが有り、リアルタイムに同一個体で追跡する事によりその変化を初めてとらえる事が出来た。CFAにより誘導された斑点の出現に対するグルタミン酸受容体拮抗薬の効果を調べたところ、AMPA/kainate受容体およびNMDA受容体を阻害すると斑点に変化が無かった。Thy1-YFPマウスは後根神経節ニューロンも蛍光を発するので斑点が1次感覚神経の軸索か上か脊髄ニューロンの神経突起に存在するか判別できなかったが、in utero遺伝子導入法により脊髄後角ニューロンのみに特異的に蛍光タンパク質を発現させたマウス標本でも同様の結果を得たので、脊髄ニューロンにおける形態変化がグルタミン酸作動性ニューロンの活動により炎症疼痛時に引き起こされていることをリアルタイムで明らかにした。神経生物学1.脊髄後角ニューロンの同定と感覚刺激ー応答地図の作成(松村、伊藤、西田)1)標的ニューロン特異的に蛍光タンパク質を発現するマウスの作製(西田)ニューロン特異的なプロモーター遺伝子を用いて細胞特異的に発現する蛍光タンパク遺伝子を脊髄にin utero遺伝子導入法により導入し、脊髄腰膨大部後角ニューロン特異的に蛍光タンパク発現に成功している。2) in vivo標本作製法の確立(松村)呼吸・心拍振動ノイズをイメージングに耐えられる程度に抑えるために、動物麻酔法、椎弓削除法、脊椎固定法の条件検討を行い、皮膚つまみ刺激でカルシウム濃度増大が惹起されるニューロン観察法を確立している。3)脊髄腰膨大部後角ニューロン回路の3次元観察(松村、伊藤)刺激ー応答地図を作成するためにコレラトキシンBに蛍光プローブを重合させたもので末梢からのトレースによる支配領域の可視化に成功した。4)脊髄ニューロンからの刺激応答反応の記録(松村、西田)脊髄ニューロンの刺激応答反応を記録するために、in vivo標本に対する多光子励起顕微鏡を用いたカルシウムイメージング法を確立した。2.炎症性疼痛モデル動物脊髄のニューロンの形態的および機能的変化の経時的追跡(松村、伊藤、西田)Thy1-YFPトランスジェニックマウスを用いたin vivo標本脊髄後角ニューロンの多光子励起顕微鏡による形態観察により、CFA投与によるL5脊髄ニューロンの経時的形態変化の追跡に成功した。また、それらの構造のほかに斑点状のシナプスマーカーと共局在する構造が増大する。1.脊髄後角ニューロンの同定と感覚刺激ー応答地図の作成(松村、伊藤、西田)1)標的ニューロン
脂肪組織からのアディポサイトカイン産生・分泌に及ぼす漢方薬の影響

生活習慣病の主な要因の1つとして肥満がある。肥満は、脂肪細胞数の増加および脂肪前駆細胞の肥大化により形成される。したがって、脂肪細胞の異常な分化・増殖を抑制することは、生活習慣病の治療や予防に結びつく。我々はこれまでに、3T3-L1脂肪前駆細胞を用いたin vitro試験により、漢方薬の一種である黄連解毒湯およびその成分であるberberineが分化抑制作用を有すること、およびその作用機序が核内転写因子PPAR_Yの発現抑制であることを見出している。今回、糖尿病のモデルマウスであるKK-A^yマウスを用いたin vivo実験により、berberineの効果を検討した。KK-A^yマウス(雄性、4週齢)を4群に分け、高脂肪食にberberineを0、0.1、0.5%添加して与えた。また、ポジティブコントロールとしてPPAR_Y antagonistであるbisphenol A diglycidyl ether(BADGE)を3%添加して与えた。体重及び摂餌量を3日おきに測定し、4週間後に採血し、血中グルコース値、トリグリセリド値、アディポネクチン値を測定した。また、精巣周囲・腎周囲・腸管膜の脂肪量を測定した。その結果、berberine 0.5%添加群において、対照群と比較して著明な体重減少作用が認められた。また血中グルコース値、トリグリセリド値においても減少が見られた。これらの結果は、PPAR_Yを抑制することにより分化を抑制するBADGEの効果とほぼ一致するものであった。以上の結果より、berberineは、in vivoにおいて抗肥満作用を有することが明らかになった。現在、生活習慣病による死亡者の増加が世界的に重大な問題となっている。生活習慣病の主な要因の一つとして肥満があるが、この肥満は脂肪細胞数の増加及び脂肪細胞の肥大化により生じる。したがって、脂肪細胞の分化・増殖を抑制することは、生活習慣病の治療や予防に結びつく。本研究では、抗肥満作用を有する薬剤を探索する目的で、現在汎用されている50種の漢方薬を対象に、脂肪前駆細胞である3T3-L1細胞の脂肪細胞への分化に及ぼす影響を検討した。漢方薬50種に対してOil Red O染色を指標にスクリーニングを行ったところ、黄連解毒湯に最も強い分化抑制作用が認められた。この黄連解毒湯は、MTT assayを用いて検討したところ、細胞毒性を示さなかった。次に、黄連解毒湯の4種の構成生薬について分化に及ぼす影響を検討した。その結果、黄連解毒湯の分化抑制作用は、黄連と黄柏で説明できることがわかった。そこで、黄連と黄柏に共通の主成分であるberberineの分化に及ぼす影響を検討したところ、黄連と黄柏の分化抑制作用はberberineに起因することが示唆された。さらに、berberineの作用メカニズムについて調べるために、分化に重要な転写因子であるPPARγ、C/EBPα、β及びδの発現に及ぼすberberineの影響をウエスタンブロット法を用いて検討した。その結果、berberineは、分化を抑制する濃度において、PPARγとC/EBPαの発現をほぼ完全に抑制するのに対して、C/EBPβ及びδの発現にはほとんど影響を示さないことが明らかになった。以上の結果より、黄連解毒湯の分化抑制作用はberberineに起因すること、及びberberineの主たる作用メカニズムはPPARγ及びC/EBPαの発現抑制である可能性が示唆された。
剛直な分子骨格の特性を活かした典型元素化合物の構築と機能発現

(1)(2-ボリルフェニル)シラン化合物の合成およびフッ化物イオンとの反応分子内に複数のホウ素原子やケイ素原子を有する分子は,多座ルイス酸として興味深い性質を示すことが期待される。本研究では,2種類の異なる元素を含んだ多座ルイス酸として[2-(ジメシチルボリル)フェニル]ジメチルシラン(1)を合成し,この1とフッ化物イオンとの反応について検討をおこなった。(o-ブロモフェニル)シラン2をEt_2O中,-78°Cで2モル量のtert-BuLiによりリチオ化し,これに1モル量のフルオロジメシチルボランを反応させることで,1を白色固体として収率84%で得た。この1にトルエン中室温にて,18-crown-6または[2,2,2]cryptand存在下で1モル量のKFを作用させると,ケイ素原子上の水素原子がフッ素原子に置換された化合物が生成した。X線結晶構造解析により,脱離したヒドリドはホウ素原子によって捕捉され,ヒドロボレートを形成していることを明らかにした。(2)7-クロロ-7-シラノルボルナジエン化合物と求核剤との反応昨年,7-クロロ-7-メシチル-7-シラノルボルナジエン1の合成を報告した。本年度は,1と種々の求核剤との反応を検討し,興味深い知見を得た。THF-benzene混合溶媒中で1にリチウムフェニルアミドを作用させると,ケイ素原子上で求核置換反応が進行し,対応するアミノシラン2が収率52%で生成した。X線結晶構造解析により,この反応ではケイ素原子上の立体化学が保持されることがわかった。同様に1とn-BuLiとの反応では,ブチルシラン3が収率53%で得られた。これらに対して,tert-BuLiとの反応では,分解生成物であるテトラフェニルナフタレン(4)が収率57%で得られたが,ケイ素原子を含む化学種の単離・同定には至らなかった。MeLiとの反応では,4とともにテトラメチルジメシチルジシランが収率10%で生成した。また,1に2モル量のMe_3SnLiを作用させると,4とともにメシチルトリス(トリメチルスタンニル)シランが収率27%で生成した。低配位13族アニオン種は14族2価化学種と等電子構造であることから,その構造および反応性に興味がもたれる。しかしその合成例は極めて限られている。本年度は,安定なホウ素アニオン種を合成するために,ホウ素周りを立体的に保護し,かつホウ素上の空軌道を電子的に安定化する新規窒素二座配位子を設計した。その合成経路として6-methyl-tetrahydropyridineのホモカップリングを計画した。2-methylpiperidineをN-chlorosuccinimideで塩素化した後,酸化することにより,対応するイミンを収率56%で合成した。次にこれをMeLi/CeCl_3によりメチル化し,2,2-dimethylpiperidineを収率44%で合成した。さらにこれをtert-BuOClで塩素化した後,18-crown-6存在下KO_2で酸化することにより,6-methyl-tetrahydropyridineを得ることができた。現在Zn等を用いて,このイミンの還元的カップリングによる環状ジアミンの合成を検討している。また別経路として,2,2-dimethylpiperidineの窒素原子上にortho-directing groupとしてBoc基等を導入した後,有機リチウム試薬を作用させることで,窒素原子のα-位をリチオ化することを検討している、今後,このリチオ体を酸化的にカップリングさせることにより,環状ジアミンを得ることを計画している。(1)シリレンの前駆体として有用な7-ヒドロ-7-シラノルボルナジエンのケイ素原子上の官能基変換について検討をおこなった。既知の方法にしたがい,o-ブロモフルオロベンゼンとマグネシウムとから発生させたベンザインを系中でヒドロシロールと反応させることで,7-ヒドロ-7-フェニル-7-シラノルボルナジエンを合成した。同様の方法で,メシチル置換体を合成した。ケイ素原子上の水素原子は塩化パラジウム存在下,四塩化炭素との反応により塩素原子へと良好な収率で変換することができた。得られたクロロシランにリチウムナフタレニドをTHF中,低温で作用させると,シリルリチウムが生成した。このシリルリチウムはクロロトリメチルシランと反応し,ジシランを与えた。7-シラノルボルナジエンのケイ素上をリチオ化する方法を開発したことにより,ケイ素上へ様々な求電子剤を導入することが可能になった。(2)高配位ケイ素化合物合成の新たな配位子としてホスホニウムイリドに注目し,同一分子内にケイ素原子置換基とホスホニウムイリドを有する化合物の合成を検討した。(2-トリメチルシリルフェニル)ジフェニルホスフィンにヨウ化メチルをTHF中で反応させることにより,対応するホスホニウム塩を合成した。このホスホニウム塩に塩基を作用させることによりホスホニウムイリドの発生をおこなったところ,ベンゼン環上のシリル基がイリド炭素上へと転位した新たなホスホニウムイリドが生成した。このシリル基の転位は,初めに生成したホスホニウムイリドにおいて,イリド炭素がケイ素原子に分子内配位することによってケイ素-sp^2炭素結合が活性化されたためであると考えられる。本反応は1,4-シリル転位の新しい例である。

(1)(2-ボリルフェニル)シラン化合物の合成およびフッ化物イオンとの反応分子内に複数のホウ素原子やケイ素原子を有する分子は,多座ルイス酸として興味深い性質を示すことが期待される。本研究では,2種類の異なる元素を含んだ多座ルイス酸として[2-(ジメシチルボリル)フェニル]ジメチルシラン(1)を合成し,この1とフッ化物イオンとの反応について検討をおこなった。(o-ブロモフェニル)シラン2をEt_2O中,-78°Cで2モル量のtert-BuLiによりリチオ化し,これに1モル量のフルオロジメシチルボランを反応させることで,1を白色固体として収率84%で得た。この1にトルエン中室温にて,18-crown-6または[2,2,2]cryptand存在下で1モル量のKFを作用させると,ケイ素原子上の水素原子がフッ素原子に置換された化合物が生成した。X線結晶構造解析により,脱離したヒドリドはホウ素原子によって捕捉され,ヒドロボレートを形成していることを明らかにした。(2)7-クロロ-7-シラノルボルナジエン化合物と求核剤との反応昨年,7-クロロ-7-メシチル-7-シラノルボルナジエン1の合成を報告した。本年度は,1と種々の求核剤との反応を検討し,興味深い知見を得た。THF-benzene混合溶媒中で1にリチウムフェニルアミドを作用させると,ケイ素原子上で求核置換反応が進行し,対応するアミノシラン2が収率52%で生成した。X線結晶構造解析により,この反応ではケイ素原子上の立体化学が保持されることがわかった。同様に1とn-BuLiとの反応では,ブチルシラン3が収率53%で得られた。これらに対して,tert-BuLiとの反応では,分解生成物であるテトラフェニルナフタレン(4)が収率57%で得られたが,ケイ素原子を含む化学種の単離・同定には至らなかった。MeLiとの反応では,4とともにテトラメチルジメシチルジシランが収率10%で生成した。また,1に2モル量のMe_3SnLiを作用させると,4とともにメシチルトリス(トリメチルスタンニル)シランが収率27%で生成した。
パートタイム労働者と正社員の処遇と評価の受容のマルチレベル分析

パートタイム労働者と正社員について上司による人事評価、処遇が評価満足にどのように影響するかをマルチレベルの分析によって検討した。781人のデータを分析した結果、パートタイム労働者と正社員のどちらも評価の公正が重要な要因であった。しかし、パートタイム労働者では上司の指導力およびその他の職務特性など評価以外の要因の影響が見られ、評価への満足には評価以外の要因も重視されていることが示された。組織行動の研究では、仕事への満足や動機づけといった個人変数が一般に従属変数となり、独立変数としては、職務の自律性などの個人の仕事の特性や、職場の人間関係に対する個人の認知評価、その個人の仕事への人事評価、個人の地位や資格などの人事処遇などの個人の変数が主に取り上げられてきた。しかし、もし、個人が所属する職場によって満足度が大きく異なるのであれば、それは、個人の要因ではなく職場というグループレベルの要因によって変化していると考えられ、その検証を行なわなければならない。本年度の研究では、従業員満足に影響する変数のうち、職場における上司とメンバーの相互作用の特性にかかわる変数や、職場での評価方法の全体の傾向にかかわる変数については、個人レベルのみならず、職場というグループレベルでの影響があることを、すべての従業員に対して目標設定と成果の評価に基づく人事評価が行なわれている製造業A社の社員を対象とした調査により検証した。調査により収集した質問回答データについて、グループレベルの変数はグループレベルの変動、個人レベルの変数は個人レベルの変動に照らしてその影響力を測る階層的な分析の手法であるHLMを用いた結果、グループレベルの変数である「手続きの公平さ」が、個人レベルでも効果があるだけでなく、グループ変数としての効果も見られた。評価における手続きの要因は、評価者と被評価者の個別の関係であるだけでなく、職場レベルで差がある変数である事が実証された。これにより、手続きの要因は個人の問題ではなく職場の問題としても検討すべきことがあきらかとなった。21年度は、均衡処遇制度のもとでのパートタイム労働者の公正感と処遇・制度の受容の関係について、昨年度の理論的研究と過去に行なった職場での調査研究から、グループレベルの変数と個人レベルの変数を同時に含むモデルの構築をおこなった。モデルは、職場の上司や仕事の目標設定、職務特性などの仕事環境の要因、制度とその運用、評価者訓練などの評価制度の要因、正社員とパートタイマーとの均衡処遇に関する要因が、それぞれグループレベル(職場レベル)と個人レベルの両方に存在し、それらが評価の公正さや評価満足、そして評価の受容に影響するというマルチレベルの構成となっている。また、評価満足に対する動機づけの関与を調べるため、外発的、内発的動機づけの要因もモデルに加えた。調査にあたっては、このモデルを検証するため正社員とパートタイム労働者、それぞれにおける組織レベルの変数、個人レベルの変数に関する質問項目を含めた調査票を作成した。実際のデータ収集では、パートタイム労働者のデータを集めるため、ネットを利用した調査を企画し、調査会社を通じて実施した。なお、この調査対象には、パートタイム労働者のみならず、派遣社員や契約社員などの非正規労働者を含めることによって、モデルの一般性を高めることとした。正社員については、労働組合等を通じてデータを集めることとした。データの回収は、21年度から22年度にまたがって行なわれているためて集計と調査に協力してもらった組織や個人に対してのフィードバックはいずれも22年度に行なうこととした。平成22年度は、パートタイム労働者と正社員について組織における処遇と評価およびその手続きが公正さの認知と処遇や評価の受容におよぼす影響の差異について、前年度までの研究を元に調査票を作成し、データを収集して分析を行なった。調査において、パートタイム労働者を含む非正規の従業員については、主にインターネットを用いたWeb調査によりデータを収集した。正規の従業員については企業の労働組合などの組織を通じて調査票を配布してデータを収集した。データの分析では、まず因子分析を用いて主要な独立変数、従属変数の測度を確定した。独立変数と従属変数間の関係は、それらの測度を用いた概念間の関係として主として回帰分析を用いて検討した。分析の結果、次のことが明らかとなった。評価の受容や満足について正規従業員では、上司からの評価そのものの高さと評価結果が公正であることが主要な要因となっていた。すなわち、評価そのものが満足の中心となっていた。非正規従業員では、評価が公正であることが主要な要因である点は共通であったが、人事評価制度の説明や仕事における上司の指導力の高さ、同じような仕事をしている人と比べたときの相対的な収入の高さが評価の受容や満足に影響していた。つまり、非正規従業員では、公正さが重要である点は共通しているものの、上司の指導力など評価そのもの以外の要因が満足にかかわっていることが明らかとなった。これについては、非正規従業員の評価への見方は正規従業員と違ってまだまだ多様な要因によって影響されやすいと見なすことできるが、その一方で、評価について非正規従業員は正規従業員とは異なった側面に注目しているという解釈もできる。これらについては更なる研究が必要と考えられる。
マイクロ・ウォータジェット・ポリシング法の開発と次世代光学素子の高精度化

ガラスレンズなど非球面光学素子の超精密金型の研削後の高度な研磨技術に対する工業界の要請は非常に高い。まず微細な砥粒を高速高圧で噴出させる方式を検討した。その結果、本研究では研究対象としては工業的な観点から水に砥粒を分散させたスラリーに若干量のガスを混入したものを、高圧水を主ジェットとしたアスピレータに吸引させる方法を基本構成とした。この他にも有用性を確認した方式を見出した。アスピレータ式ウオ-タジェット部の設計を実施、水流研磨装置の試作組み付けをし、機能評価を行い、スラリーの吸引機能と吐出を実験的に確認した。さらに安定的に混合室に負圧を発生させスラリーを噴出させるための条件を見出した。スラリー衝突時のワークとのなす角度を変化させて加工評価したところ、60°までの噴射角度範囲では超硬合金では粗さの変化が少なく噴出速度成分エネルギーの効果の高いことを確認した。現行の研削盤では避けがたい研削段階での微小振幅のうねりや粗さ除去の研究と併せて、研磨で的確これらを除去する技術の開発が、特に素子の小型化になればなるほど重要となる。本研究課題ではこれらのうねりなどを局所的に研磨することを目的に微小な砥粒ジェットによる水流研磨技術の研究を行っている。本年度実施した内容およびその成果を以下に記す。基本機能の研究:本研究の微細な砥粒を高速高圧で噴出させる方式においては圧力差と膨張率が重要な因子であるために基本的な構成について再検討した。メタノールに砥粒を分散させたスラリーを高圧メタノールを主ジェットとしたアスピレータで吸引させる方法、またガス圧にて直接リアクター内のスラリーを噴出する構造などが本来の目的機能の観点からは有効であることを確認した。しかしながら将来の工業的に重要な因子であるコスト、安全性、連続使用時間などを考慮すると水に砥粒を分散させたスラリーに若干量のガスを混入したものを、高圧水を主ジェットとしたアスピレータに吸引させる方法が有効性もあまり損なわずかつ現実的な解であるという結論に達し、これを本研究の基本構成とすることにした。マイクロ・ウオータジェット・ポリシング装置の開発:上記の結論および予備実験の結果からその心臓部であるアスピレータ式ウオータジェット部の設計を実施、これを完了して試作に入った。またこれを搭載する架台および加工ワークを精密に移動させる装置、装置内での噴霧の除去装置などを設計開発を完了した。特に素子の小型化になればなるほど現行の研削盤では避けがたい研削段階での微小振幅のうねりや粗さを除去する研究と併せて、研磨で的確にこれらを除去する技術の開発研究が重要となる。マイクロ・ウオータジェット・ポリシング装置の開発:前年度設計を行った水流研磨装置の試作組み付けをし、機能評価を行った。ウオータジェット装置は直接高圧水を絞る主絞りとワークに対してスラリを噴出する吐出口部の吐出絞りの中間の混合室において発生する負圧と、それによる吸引機能を実験的に確認した。このジェット装置を最高圧力30MPaの高圧水ポンプに結合して、気液それぞれの弁を持つ混合スラリタンクから供給されるスラリを混合室に吸引して高圧水で低濃度化したスラリを噴出させた。本装置の主絞りと吐出絞りの径を変更できるような構造としているので、安定的に混合室に負圧を発生させスラリを噴出させるための条件を見出すための評価を行った。その結果、主絞り径を0.4mmから0.9mmとしたとき吐出絞り径は径差で0.4mm以上大きいことが必要であることを実験的に確かめた。ポリシング性能:スラリ衝突時のワークとのなす角度を垂直から60°まで変化させて加工面を20MPaにて評価したところ加工痕には大きな差異が出ないことが観察され、噴出速度成分の効果の高いことを確認した。
重合誘起相分離を利用した新規高分子多孔材料の開発と応用

分離・精製用担体や、触媒担体等として利用されるモノリス型(一体型)有機高分子ゲル多孔質体(ポリマーモノリス)は、通常任意の割合で混合したモノマーと架橋剤を、ポロゲンと呼ばれる低分子溶媒中でラジカル重合させることにより得られる。この方法では、ラジカル重合由来の幅広い分子量分布により、局所的に重合度が増大した部分が溶媒から核生成的に析出・沈殿し、粒子状の重合体がランダムに凝集することによって粒子間にマイクロメートルオーダーの「隙間」が形成する。このため、得られる多孔質体の細孔径分布は幅広く、細孔径と細孔容積を独立に制御することは難しい。本研究では、リビングラジカル重合を用いることによって分子量分布と架橋点分布の均質化をはかり、さらにスピノーダル分解を誘起するための相分離誘起剤としてカウンターポリマーを共存させて、整ったマクロ孔と連続したゲル骨格を併せもつ共連続構造多孔体の作製を試みた。リビングラジカル重合により得られた代表的なポリジビニルベンゼンゲルの微細構造は、連続したゲル骨格と、約2.2μmの中心細孔径を持つマクロ孔で構成されており、スピノーダル分解に特徴的なモルフォロジーを示した。主に相分離剤を増減することで細孔径を制御することができ、溶媒の量を調節することで細孔容積を制御することができた。リビングラジカル重合を用いることで重合体粒子の偏析を抑えることができ、さらに高分子性の相分離剤を導入することで、主に重合体と相分離剤の非相溶性に起因するスピノーダル分解を誘起することができたと考えられる。得られたゲルは、連続した骨格を有するため従来の粒子状多孔体と比べ機械的強度も高く、またゲル化反応終了後はゲル表面に成長末端が残されているため、そのままグラフト化などの表面処理にも利用できる可能性がある。さらに、架橋剤のみから作製したゲルは耐膨潤性が高いと考えられるため、液相を媒体とした様々な反応、分離、吸着用の表面を提供する多孔質デバイスとして幅広く応用可能であると考えられる。
ピアノ演奏におけるフレージングの意図伝達と個性表出に関する研究

音楽演奏者は、楽譜に書かれた作曲家の意図を読み取り、自身の解釈を加えて、音として実体化する。聴取者は、その演奏聴取を通じて奏者の個性を聞き取る。音楽の専門家でなくても、当該ジャンルを聴き込んだ者であれば、特段意識せずとも奏者の個性は理解できるものであるが、個性を識別できる理由や、その背景となる情報処理メカニズムについてはよくわかっていない。本研究課題は、個性表出の対象としてフレージングに着目して、この問題に迫るものである。初年度は、BeethovenのPiano Sonata No. 8, Op. 13「悲愴」第2楽章ほか数曲を題材として、コンテスト受賞歴のあるピアニスト12名による演奏について、聴取者の側が、演奏者の想定した構造を受容できるかどうかの調査を行い、フレーズ意図の伝達度合いが高い演奏、そうでない演奏を分離・抽出するための類似度算出手法を検討した。予備実験として、楽器演奏経験のある者を中心に男女31名に対し、演奏者と同様のフレーズ構造記述方法を解説した後、順番に演奏を聴かせ、強弱記号などの演奏指示のない五線譜上に、聴取したフレーズの範囲と頂点を書き込んでもらった。演奏者と聴取者の捉えたフレーズ構造の類似性については、演奏者と聴取者の捉えた各フレーズ構造から連続した二つの階層から、フレーズ開始音から構成される音符集合を抜き出し、その集合に対して、類似性指標が最大になる階層レベルの組を求めた上で、フレーズ開始音、頂点音、終了音の各音符集合に対して類似性指標を計算する手法を用いた。以上を通じて、(1)演奏者の意図したフレーズ構造の解されやすさを一覧して俯瞰できるようになった、(2)フレーズ構造の解されやすさについての順位付けができるようになった、(3)フレーズ開始音あるいは頂点音等の構造を担うデータ別に演奏表現の解されやすさも捉えることができるようになった。初年度の取り組みとして、ピアノ演奏を対象として演奏者が解した「フレーズ構造」が、聴取者にどのように伝わるかとう問題について取り扱った。その第1段階として、「フレーズ構造」の伝わりやすさを評定する手法を提案し、PEDB Edition 2(https://crestmuse.jp/pedb2/)の中からBeethovenのPiano Sonata No. 8, Op. 13の複数の演奏例を対象とし、「フレーズ構造」の伝わりやすさの順位付けを実施し、初期的な検討を実施した。聴取実験を通じて、フレーズ構造を形成するグループ開始音、頂点音、グループ終了音に対する一致度を求めた。これにより、演奏者の意図したフレーズ構造の解されやすさを一覧して俯瞰できるようになった。フレーズ構造の解されやすさについての順位付けができるようになった他、グループ開始音、あるいは、頂点音等の構造を担うデータ別に演奏表現の解されやすさも捉えることができた。これらを基礎データとして利用することで、人はどのような演奏表現上の特徴を捉えて、フレーズ構造を把握しているのかを検討していくための第一歩を踏み出せたと言える。一致度の高い演奏とそうでない演奏での演奏パラメータの比較、複数の演奏パラメータが関連する部分については、要素ごとのAnalysis by Synthesisによって、演奏パラメータとフレーズ構造の解されやすさの関連について検討する方策を見出せたということである。また、この調査を通じて、ピアニストに指定した演奏構造の方が聴取者に伝わりやすく、また、実験の実施にあたっては、ある程度の音楽経験が求められることが確認された。今後は、本稿で述べた手続きの則り、実験規模を大きくしてデータ収集を実施し「フレーズ構造」の伝わりやすさに関する演奏表現上の要因について検討を進める予定である。今年度の聴取実験を通じて、構造の伝達という視点において、より客観性の高い演奏例を抽出する方法論を獲得した。その演奏例のMIDIデータを対象として、フレーズ構造と、強弱法、緩急法、アーティキュレーション等の演奏制御情報との関係を探っていく。精細なデータフィッティングが第一目的であれば、各音に対して、Deep Learningに代表される機械学習を適用するのが優勢であるが、ここでは、音楽学や演奏教育での利用可能な知見を抽出することを主眼として、今までに知られている音楽構造、および、ここで指定したフレーズ構造の論理積を条件節とし、二次レベルまでのデータフィッテイングによって分析を行うものとする。この分析により得られた演奏者ごとの演奏制御パラメータとフレーズ構造の双方を検討していくことにより、個性表出のメカニズムを探っていきたい。

演奏者と聴取者の捉えたフレーズ構造の類似性については、演奏者と聴取者の捉えた各フレーズ構造から連続した二つの階層から、フレーズ開始音から構成される音符集合を抜き出し、その集合に対して、類似性指標が最大になる階層レベルの組を求めた上で、フレーズ開始音、頂点音、終了音の各音符集合に対して類似性指標を計算する手法を用いた。以上を通じて、(1)演奏者の意図したフレーズ構造の解されやすさを一覧して俯瞰できるようになった、(2)フレーズ構造の解されやすさについての順位付けができるようになった、(3)フレーズ開始音あるいは頂点音等の構造を担うデータ別に演奏表現の解されやすさも捉えることができるようになった。初年度の取り組みとして、ピアノ演奏を対象として演奏者が解した「フレーズ構造」が、聴取者にどのように伝わるかとう問題について取り扱った。その第1段階として、「フレーズ構造」の伝わりやすさを評定する手法を提案し、PEDB Edition 2(https://crestmuse.jp/pedb2/)の中からBeethovenのPiano Sonata No. 8, Op. 13の複数の演奏例を対象とし、「フレーズ構造」の伝わりやすさの順位付けを実施し、初期的な検討を実施した。聴取実験を通じて、フレーズ構造を形成するグループ開始音、頂点音、グループ終了音に対する一致度を求めた。これにより、演奏者の意図したフレーズ構造の解されやすさを一覧して俯瞰できるようになった。フレーズ構造の解されやすさについての順位付けができるようになった他、グループ開始音、あるいは、頂点音等の構造を担うデータ別に演奏表現の解されやすさも捉えることができた。これらを基礎データとして利用することで、人はどのような演奏表現上の特徴を捉えて、フレーズ構造を把握しているのかを検討していくための第一歩を踏み出せたと言える。一致度の高い演奏とそうでない演奏での演奏パラメータの比較、複数の演奏パラメータが関連する部分については、要素ごとのAnalysis by Synthesisによって、演奏パラメータとフレーズ構造の解されやすさの関連について検討する方策を見出せたということである。また、この調査を通じて、ピアニストに指定した演奏構造の方が聴取者に伝わりやすく、また、実験の実施にあたっては、ある程度の音楽経験が求められることが確認された。今後は、本稿で述べた手続きの則り、実験規模を大きくしてデータ収集を実施し「フレーズ構造」の伝わりやすさに関する演奏表現上の要因について検討を進める予定である。今年度の聴取実験を通じて、構造の伝達という視点において、より客観性の高い演奏例を抽出する方法論を獲得した。その演奏例のMIDIデータを対象として、フレーズ構造と、強弱法、緩急法、アーティキュレーション等の演奏制御情報との関係を探っていく。
頚神経根部の疼痛発生機序に関する解剖学的並びに実験的研究

18例(年齢:4カ月88歳,平均58歳)の剖検例より,死後12時間以内に得られた39個の頚神経根・後根神経節標本から,鈴木鍍銀染色標本,Kluver-Barrera髄鞘染色病理標本(1切片の厚さ:20μm)を作製し,神経根と後根神経節の硬膜性被膜における各種神経終末の存在と分布およびその経年的変化を光学顕微鏡を用いて調べた。前根硬膜性被膜,後根硬膜性被膜,後根神経節硬膜性被膜とその隔壁に自由神経終末が,後根神経節硬膜性被膜とその隔壁に2種の小体様神経終末の存在を認められた。自由神経終末は後根神経節両極部の硬膜性被膜に最も多く分布し,神経線維直径はC神経線維とAδ神経線維に相当するものが認められた。後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末の数は,400倍の1視野内に相当する円柱(0.16mm^2×0.06mm=0.01mm^3)あたり,最大12個であり,区分における場合の最大値平均は3.7個/区分であった。硬膜性被膜の自由神経終末の求心路には二つあり,洞脊髄神経sinuvertebral nerveを経るものと,直接後根神経節内に進入するものが認められた。経年性変化として後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末数が加齢と有意の正の相関を示した(γ=0.75)。また,60歳未満と60歳以上に分けると,後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末の数は60歳以上の群において有意に増加していた(P=0.019)。頸神経根硬膜性被膜の自由神経終末は,神経根性疼痛の発生に重要な役割を果たしているものと考えられた。日本家兎の頸神経後根経節の慢性傷害実験では,十分な結果が得られなかった。[平成6年度]病理解剖により得られた標本より頚部後根神経節周膜,及び上膜の自由神経終末の質的分布形態の検討を光学顕微鏡でした.ウサギにおける電気生理学的検討は現在進行中である.1.解剖学的研究頚部後根神経節周膜,上膜を前根鞘部,後根鞘部,後根神経節鞘部に分けて自由神経終末の分布形態を観察すると,いずれの部にも自由神経終末が存在した.神経線維は無髄神経線維と有髄神経線維の2種類が存在することが明らかになった.後根神経節鞘部での自由神経終末の形状は,根瘤状や糸球状形態を示すものも存在していた.自由神経終末と他の神経終末は後根神経節の近位.遠位の神経鞘に多くみられた.自由神経終末の分布頻度は,後根神経節鞘近位部,遠位部,中間部,後根,前根鞘部の順であった.2.実験的研究ウサギの頚神経後根神経節周膜,上膜を電気刺激し,誘発電位の分析を行って,検討中である.当初の研究目的,研究計画,方法はほぼ順調に進行中である.解剖学的研究は,共焦点レーザー走査蛍光顕微鏡を用いて行う研究は現在進行中である.ヒトの頚神経根後根神経節鞘には3種の神経終末が見いだされ,自由神経終末は後根神経節鞘部に最も多く存在した.これらは神経根性疼痛発生になんらかの役割を果たしていることが示唆された.病理解剖により得られた標本より頚部後根神経節周膜,及び上膜の自由神経終末の質的分布形態の検討を光学顕微鏡でした.

前根硬膜性被膜,後根硬膜性被膜,後根神経節硬膜性被膜とその隔壁に自由神経終末が,後根神経節硬膜性被膜とその隔壁に2種の小体様神経終末の存在が認められた,自由神経終末は後根神経節両極部の硬膜性被膜に最も多く分布し,神経線維直径はC神経線維とAδ神経線維に相当するものが認められた.後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末の数は,400倍の1視野あたり,最大12個であり,硬膜性被膜の自由神経終末の求心路には二つあり,洞脊椎神経を経るものと,直接後根神経節内に進入するものが認められた.経年性変化として後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末数が加齢と有意の正の相関を示した(γ=0.75).また,60歳未満と60歳以上に分けると,後根神経設硬膜性被膜における自由神経終末の数は60歳以上の群において有意に増加していた(P=0.019).頚神経根硬膜性被膜の自由神経終末は,神経根性疼痛の発生に重要な役割を果たしているものと考えられた.ウサギにおける電気生理学的検討は現在進行中である.ウサギの頚神経後根神経節周膜,上膜を電気刺激し,誘発電位の分析を行っているが,椎弓切除後に硬膜牽引を加え誘発電位を測定すると潜時の遅延が認められた.実験時に死亡してしまうので,経時的病理学的変化の検索は今のところ不可能である.18例(年齢:4カ月88歳,平均58歳)の剖検例より,死後12時間以内に得られた39個の頚神経根・後根神経節標本から,鈴木鍍銀染色標本,Kluver-Barrera髄鞘染色病理標本(1切片の厚さ:20μm)を作製し,神経根と後根神経節の硬膜性被膜における各種神経終末の存在と分布およびその経年的変化を光学顕微鏡を用いて調べた。前根硬膜性被膜,後根硬膜性被膜,後根神経節硬膜性被膜とその隔壁に自由神経終末が,後根神経節硬膜性被膜とその隔壁に2種の小体様神経終末の存在が認められた。自由神経終末は後根神経節両極部の硬膜性被膜に最も多く分布し,神経線維直径はC神経線維とAδ神経線維に相当するものが認められた。後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末の数は,400倍の1視野内に相当する円柱(0.16mm^2×0.06mm=0.01mm^3)あたり,最大12個であり,区分における場合の最大値平均は3.7個/区分であった。硬膜性被膜の自由神経終末の求心路には二つあり,洞脊椎神経sinuvertebral nerveを経るものと,直接後根神経経節内に進入するものが認められた。経年性変化として後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末数が加齢と有意の正の相関を示した。(γ=0.75)。また,60歳未満と60歳以上に分けると,後根神経節硬膜性被膜における自由神経終末の数は60歳以上の群において有意に増加していた(P=0.019)。頸神経根硬膜性被膜の自由神経終末は,神経根性疼痛の発生に重要な役割を果たしているものと考えられた。日本家兎の頸神経後根神経節の慢性傷害実験では,十分な結果が得られなかった.
貧困削減及び森林への影響から見たアマゾン土地なし農民運動への学際的アプローチ

アマゾンで土地なし農民として占拠を行う集落を対象に、農業生産の貧困改善への効果および森林バイオマスへの影響について、農学・教育学・環境学の分野から学際的に調べた。本研究により、土地なし農民が定住し生産活動を継続すれば森林バイオマスは回復すること、学歴の向上は第二世代より第一世代に顕著なこと、定着年数経過に従い栽培種の多様性を高め恒常的な収穫を得る重要性が示された。土地なし農民の貧困改善とバイオマス確保の両立には、彼らがいかに土地に定着していけるかが重要であり、自家消費作物や商品作物の収穫をどう上げていくかとともに摩擦が少なく速やかな土地利用権の確保を可能にする体制の確立が期待される。移入後5年と20年の年数の異なる二つの土地なし農民運動コロニーの生産物の季節変化とそれらが生計に及ぼす影響を解析した。農作物からのカロリー摂取では,年間のうち,推定世帯必要カロリーの80%を満たす月数は,若いコロニーでは一カ月もない世帯が大多数であったが,古いコロニーでは大多数の世帯が半年以上80%を満たしていた。販売収入では,両コロニーにおいてキャッサバの加工品であるファリーニャが多く,古いコロニーではそれに加えて収穫まで年数の掛かる市場価値の高い作物で収入を得ていることがわかった。また,2000年と2012年を比較した衛星画像データでは,古いコロニーでは果樹によりバイオマスが増大していたが,新しく移入したコロニーではバイオマスロスのみが検出されていた。本研究は森林に侵入した土地なし農民がどのような農業生産を行い,その生産によって次世代がどのように影響を受けるか,また森林バイオマスの増減にどう影響するかを明らかにすることを目標としている。定着後の期間が異なる二つの隣接したコロニーにおいて,農業生産と次世代の教育・就業状況についてヒアリングを行った。農業部門では,栽培作物種と収穫時期について世帯調査を行うとともに,作物選択の動機や販売・自家消費に対する各作物種の重みづけを行った。その結果,重視している作物について,定着後の期間が長いコロニーでは販売で重視している作物は市場価値の高い数種の作物に集中したのに対して,定着後の期間が短いコロニーでは比較的多種の作物に分散していた。また,定着後の期間が短いコロニーにおいて,作物種のバリエーションが少なく販売収入がない世帯は自家消費用の作物も不足していた一方,販売収入がない世帯でも栽培種のバリエーションの高い世帯は自家消費用の作物を十分に収穫していた。教育部門は,各世帯の成人と子どもの就学状況の変化を調査した。成人に関しては,子どもの頃の就学時状況および現在の夜間コースの就学状況をヒアリングを行った。その結果,定着後の期間が短いコロニーに多くの就学者がいることが明らかとなった。個々の定住者の就学を可能とする背景としては,土地を獲得し,農業を営むことができるようになったことにより時間的余裕が生まれたことや,識字や計算の必要性を認識するようになったという事例を確認している。つまり,土地の獲得が,生活方式や意識に変化を与え,それが教育レベルの向上につながっている可能性が確認できた。また,子どもの就学状況に関しては保護者にヒアリングを行っている。その結果,全ての子どもが近隣の公立学校に就学しており,さらに生活環境の変化によって学校を変えていることも明らかとなった。本研究は、ブラジルアマゾンの熱帯二次林に侵入、占拠し農業生産を行う「土地なし農民」コロニーを対象として、1どのような生産活動を行うことで、2次世代の社会的階層がどう影響を受け、3森林バイオマスはどう変化するかを調べている。当地の農業生産は果樹栽培と単年作物を組み合わせた小規模農業である。1の農業部門では、栽培作物を年間の収穫期と結実までの年数により分類し、その構成と世帯収入の有無について解析を行った。結実までの年数が長い商品作物を多数植栽している世帯は、栽培初期の収入が無い反面、結実期を迎えると高い販売収入が期待される。一方、結実までの年数が短い作物を多種栽培している世帯は、栽培初期から自家消費・販売収入を見込めるが、一般的に市場価値が低いために長期的には高い収入が見込みにくい。2の教育部門では、子女の学歴と世帯収入、および親世代の学歴と子女の学歴の間には明らかな相関は認められなかった。3の森林バイオマスでは、隣接しあう入植年数の異なる三つの土地なし農民コロニーのバイオマスの2000年から2013年の変化を調べた。入植後7年のコロニーでは開拓によってバイオマスは全体的にロスを示し、入植後20年のコロニーではロスとゲインが混在し、入植後30年以上が経過したコロニーではゲインに加えロスアンドゲインが見られた。これは、入植後30年のコロニーでは栽培作物の成長によりバイオマスは増加する一方、植栽から長期間経過した果樹の植え替えが進んでいることが推測され、定着して継続的に生産を行う可能性が示唆された。ブラジルには貧困層の人々による、生産を行うことで土地の利用権を要求する「土地なし農民運動」と呼ばれる占拠が随所でみられる。彼らの多くは都市等の労働市場からあぶれた農業非経験者である。アマゾン河口部のパラ州都ベレン近郊で、土地なし農民として占拠をしている集落を対象に、1.土地占拠による農業生産が貧困改善に役立っているのか、2.森林バイオマスへの影響は、について農学・教育学・環境学の分野から学際的に調べた。4年間の本研究により、土地なし農民が定住し生産活動を継続すれば森林バイオマスは回復すること、学歴の向上は第二世代より第一世代に顕著なこと、定着年数経過に従い栽培種の多様性を高め恒常的な収穫を得る重要性が示された。