hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能蛋白質BMCC1による神経芽腫の自然退縮促進と悪性化防止機構の解明

1「E2F1によるBMCC1の発現制御の解明」:まず、前年度に引き続き、細胞周期におけるE2F1依存的なBMCC1の転写レベルでの発現誘導メカニズムを解明し、その成果はBBRC(Sazzadul and Tatsumi et al., 2016)に報告した。さらに、shRNAによりBMCC1をノックダウンした神経芽腫細胞株は、S期の減少を伴い細胞増殖が低下することを見出した。その際、BMCC1のノックダウン細胞はE2F1の発現低下を伴っていたことから、BMCC1の過剰発現は細胞死に繋がるものの、G1-S期特異的なE2F1依存発現誘導は、逆にE2F1の発現と細胞周期進行促進に寄与することを明らかにした。項目3.「BMCC1の抑制が細胞の増殖と死の異常を介して神経芽腫を悪性化させる機構の解明」:神経芽腫細胞株において、BMCC1はDNA障害を受けた際にもE2F1依存的に発現誘導することを明らかにした。これは、ATMの下流で制御されている。さらに、BMCC1はATM-E2F1依存的なDNA損傷応答促進に必要であることを見出した。DNA損傷を受けた細胞においてBMCC1がDNA修復と細胞死促進に寄与し、がんを抑制する働きが示唆されるが、これら知見は、項目2「BMCC1による細胞死のメカニズムと自然退縮制御機構の解明」を議論する上で意義深い。以上の研究成果は、ANRで報告するとともに、学術論文として投稿準備中である。本研究では、神経芽腫の予後良好性に関連する鍵分子のBMCC1に着目し、神経芽腫の自然退縮及び悪性化防止メカニズムの解明を目指した。まず、E2F1によるBMCC1の転写レベルでの発現制御を明らかにした。さらに、BMCC1による細胞死促進機構と、その発現低下が神経芽腫の悪性化に繋がる機構の一端を解明した。これら成果は、国内外の各種学会で発表し、また学術論文(Tatsumi et al., CDDIS, 2015; Islam and Tatsumi et al., BBRC, 2016)として報告した。項目1に関して、神経芽腫細胞においてBMCC1がE2F1により発現制御を受けることを明らかにしつつあり、その成果については、今後学会報告および論文報告を予定している。今後は、E2F1により発現亢進したBMCC1が自然退縮を含む神経芽腫の予後に及ぼす分子メカニズムについて細胞株と神経芽腫症例の解析などから詳細に検討を進める。また、神経芽腫症例の解析からRB/E2F経路の異常が神経芽腫の悪性化と関連することを突き止めており、これを含めたBMCC1の発現抑制機構についても調べる。以上の研究成果を総合し、本研究課題をまとめていく。腫瘍生物学項目1に関しては、転写因子E2F1による細胞死促進因子BMCC1の発現制御機構について、その神経芽腫細胞株における生物学的意義を検討していく。項目2の神経芽腫自然退縮への関与および項目3のBMCC1の発現抑制が神経芽腫の悪性化に関わる機構の解明に関しては、昨年度報告した多機能蛋白質BMCC1の新機能「BMCC1はPI3K-AKTサバイバル経路の複数のステップを負に制御すること(AKTのリン酸化抑制および細胞死抑制因子BCL2との結合)によってDNA修復および細胞死の促進に寄与するということ」を基に、これまでの知見と総合してBMCC1の機能的な側面からアプローチする。
高スループット三次元分光器の開発

研究最終年度の今年度は、前年度までに試作実験を通して確立した製作方法を用いて、実際の観測に使用するための4分割イメージスライサーを完成させた。本研究で使用した分布屈折率レンズは、直径0.5mm、長さ1周期あたり30mmで、イメージを4分割するために最長3周期の長さのレンズを用いた。製作にあたっては、昨年度構築した出射光の平行性を確認しながら出射プリズムを固定するための光学系を利用し、昨年度の試作スライサー同様、10分角程度の出射光の角度精度が達成できた。こうして製作したイメージスライサーについて、He-Neレーザー(波長633nm)での透過率を測定したところ、一番長い3周期のレンズを通る光についても、約70%と従来の三次元分光装置に匹敵、または上回る値が得られた。また、製作したイメージスライサーによって、原理通りに入射イメージが出射側に再結像されている様子を確認できた。これにより高スループットでの三次元分光観測が行える可能性を示すことができた。また本研究では、イメージスライサーの開発と並行して、観測計画を策定するために、観測対象の候補の一つである高赤方偏移銀河についての事前調査を進めてきた。この事前調査を通して、北黄極領域のz=4.9のライマンα天体について、輝線の等価幅が小さなものほどクラスタリングが強い可能性を発見した。これは等価幅の小さい天体ほど大質量のダークハローに属し、早い時期に形成された銀河であることを示唆するものであり、ライマンα天体と他の高赤方偏移銀河の関連を調べる上で重要な手がかりとなりうる結果である。本年度は高スループット三次元分光器のための分布屈折率レンズを利用したイメージスライサーの製作および性能評価実験を行った。製作に先立ち、紫外線硬化型接着剤の透過率測定を行い、十分な透過率を持つ接着剤を選定した。製作に使用した分布屈折率レンズは日本板硝子株式会社製の直径0.35mmのもので、ピッチ数が1、2、3の3種類の長さを持つものを用意した。これらをアレイ化し、入射側および出射側に直角プリズムを取り付け、分割数が4×5のイメージスライサーを製作した。製作したイメージスライサーを用いて実験室において分光実験を行い、原理通りに三次元分光データが得られることを確認した。次に、このデータから透過率やそのばらつきを測定した結果、透過率のばらつきについては、1ピッチ、2ピッチの分布屈折率レンズを透過した像についてそれぞれRMS47%と、十分に高い一様性を持つことがわかった。一方で、分光光学系でのけられを含んだ透過率の値は20%程度と低くなった。これは主に、スライサーからの出射光の光軸が設計の方向からずれてしまっていることにより、分光光学系でのけられが大きくなっていることが原因と考えられる。以上のように、本年度の研究を通して、十分な性能のイメージスライサーが製作できる可能性を示すことができた。しかし一方で、製作方法における課題も明らかになった。出射光の光軸のずれは、出射面にプリズムを取り付ける角度のずれによるものが大きい。そこで、この点を改善するために、プリズムの角度を保持する冶具を用い、さらに参照光を利用することで、取り付け精度を高める製作方法を検討した。昨年度のイメージスライサーの試作により明らかになった製作上の課題を解決するために、本年度は製作方法の改善を試みた。具体的には、出射側直角プリズムの取り付けの精度を高めるため、紫外線硬化型接着剤で固定する際に、レーザー光を参照光として入射させること、別の直角プリズムを利用して出射側プリズムの角度を保つことの2点である。実験室において、出射側プリズムを取り付ける際に参照光をイメージスライサーに入射させるための光学系を構築した。出射側プリズムから出射した参照光は、離して置いたスクリーンにあて、位置を確認できるようにした。角度調整用の直角プリズムの置き方により、出射光の位置を微調整することができる。その結果、出射光の角度のずれは10分角程度以下と改善され、実用に十分な精度を出せることが確認できた。また、こうして製作した試作スライサーについて、He-Neレーザー(波長633nm)での透過率を測定したところ、70%-80%のほぼ目標に近い値が得られた。これにより、目標とする製作精度・性能を達成できる製作方法が確定した。研究の最終年度である次年度には、この方法を用いて、実際の観測に使うためのイメージスライサーを完成させる。イメージスライサーの開発と並行して、観測計画を策定するために、観測対象の候補の一つである高赤方偏移銀河についての事前調査も進めた。すばる望遠鏡による撮像データから高赤方偏移の輝線銀河を抽出し、その星形成活動や空間分布の輝線強度依存性を明らかにした。

こうして製作したイメージスライサーについて、He-Neレーザー(波長633nm)での透過率を測定したところ、一番長い3周期のレンズを通る光についても、約70%と従来の三次元分光装置に匹敵、または上回る値が得られた。また、製作したイメージスライサーによって、原理通りに入射イメージが出射側に再結像されている様子を確認できた。これにより高スループットでの三次元分光観測が行える可能性を示すことができた。また本研究では、イメージスライサーの開発と並行して、観測計画を策定するために、観測対象の候補の一つである高赤方偏移銀河についての事前調査を進めてきた。この事前調査を通して、北黄極領域のz=4.9のライマンα天体について、輝線の等価幅が小さなものほどクラスタリングが強い可能性を発見した。これは等価幅の小さい天体ほど大質量のダークハローに属し、早い時期に形成された銀河であることを示唆するものであり、ライマンα天体と他の高赤方偏移銀河の関連を調べる上で重要な手がかりとなりうる結果である。
[2+2]付加環化における遷移状態の解析と新しいクリック反応の確立

クリックケミストリーは今世紀に入り提唱された新しい概念であり、温和な条件下で進行する定量的な付加反応と定義される。本研究では、電子供与性基が置換したアルキンと電子吸引性基が置換したアルケンが[2+2]付加環化後、開環する反応を詳細に調べ、特異的なドナーアクセプター構造を生成することを明らかにした。立体障害と電子的な効果が反応機構に与える影響について調べると共に、生成物のドナーアクセプター構造に基づく物性の調査と応用まで総合的に研究した。最も代表的なクリック反応は、銅触媒存在下で進行するアルキンとアジドの付加環化反応(CuAAC)であるが、生成物への微量金属触媒の混入が問題となっている。そこで、金属触媒を使用しない新しいクリックケミストリーが開発されてきた。その中で、我々は電子供与性基が置換したアルキンが電子吸引性のジシアノエテン誘導体と[2+2]付加環化後、続く開環反応を経てドナーアクセプター型分子構造を生成する反応を見出した。電子供与性基として芳香族アミンを用いると高収率で生成物が得られることが分かっている。本研究では、ジシアノエテン誘導体の化学構造を様々に変化させ、置換基が反応性に与える影響を実験および理論両面から詳細に調査した。まず、ジメチルアニリンが置換したアルキン分子を固定し、様々なgem-ジシアノエテン誘導体との反応を試験した。例えば、4,4'-(ethyne-1,2-diyl)bis(N,N-dimethylaniline)をアルキン分子、2-(4-(dimethylamino)phenyl)ethene-1,1,2-tricarbonitrileをジシアノエテン誘導体としてN,N-ジメチルホルムアミド(DMF)中で反応させたところ、MALDI-TOF MSより付加生成物のピークが観測された。現在、単結晶構造解析を実施して絶対構造を決定しようとしている。当初計画していたジメチルアニリンが置換したアルキン分子とジシアノエテン誘導体の反応を実際に試し、新しい知見が得られているため。例えば、今年度は2,5-ジアルコキシ-7,7,8,8-テトラシアノキノジメタンの反応を試験し、選択的に単一の異性体のみを与えることを明らかにした。ジシアノペンタフルベン誘導体と反応機構を比較したところ、立体障害により速度論的因子よりも熱力学的因子がより支配的に作用していると考えられる。また、反応生成物であるドナーアクセプター分子構造の物性調査および応用研究にも着手し、電荷移動吸収の波長および強度を識別パラメータとしたセンサー機能についても実験をし、データを整理した。ジメチルアニリンが置換したアルキン分子と新しいジシアノエテン分子の反応を試験し、異性体の作り分けという本研究の課題の一つを達成したため。最も代表的なクリック反応は、銅触媒を用いたアルキンとアジドの付加環化反応(CuAAC)であるが、生成物への微量銅イオンの混入が問題となっていた。その中で、我々は電子供与性基が置換したアルキンと電子吸引性基が置換したアルケンが[2+2]付加環化後、続く開環反応を経て定量的にドナーアクセプター構造を生成する反応を見出した。電子供与性基として芳香族アミンを用いると効果的であることを見出していたが、アズレン誘導体やポルフィリン誘導体など幅広い共役電子系も利用可能であることが分かってきた。本研究では、アルケンとしてジシアノエテン誘導体の構造を様々に変化させ、置換基がアルキンとの反応性に与える影響を実験と理論両面から詳細に調査した。まず、ジメチルアニリンが置換したアルキン分子に対し、様々なgem-ジシアノエテン誘導体を加えて反応性を試験したところ、立体障害によって反応性と異性体の割合が変化することを明らかにできた。また、アルケンとして2,5-ジアルコキシ-7,7,8,8-テトラシアノキノジメタンを用いた場合には、選択的に一つの異性体のみが生成することも見出した。さらに、環状の歪んだアルキンとテトラシアノエチレンを反応させると、段階的な[2+2]付加環化-開鐶反応が進行し、立体障害により光学活性な生成物となることが分かった。

本研究のまとめとして、関連論文を収集し、総説を執筆した。クリックケミストリーは今世紀に入り提唱された新しい概念であり、温和な条件下で進行する定量的な付加反応と定義される。本研究では、電子供与性基が置換したアルキンと電子吸引性基が置換したアルケンが[2+2]付加環化後、開環する反応を詳細に調べ、特異的なドナーアクセプター構造を生成することを明らかにした。立体障害と電子的な効果が反応機構に与える影響について調べると共に、生成物のドナーアクセプター構造に基づく物性の調査と応用まで総合的に研究した。ジメチルアニリンが置換したアルキン分子とジシアノエテン誘導体の反応機構を裏付けるため、遷移状態の計算化学を実施する。ジメチルアニリンが置換したアルキン分子とジシアノエテン誘導体の反応機構および反応の推進力を確認するため、遷移状態の計算を実施し、完了する。高分子化学ダイセル社製のカラム代を計上していたが、特別値下げで当初予定より割引率が大きかったため。前年度から継続した実験であったため、新規物品の購入なしで進めることができた。研究を加速させるため、研究補助のための人件費・謝金として使用する。研究を加速させるため、研究補助のための人件費・謝金を計上すると共に、成果発表のための旅費として使用する。
無機多孔体細孔内を反応場とする金属イオンの光ダイナミクスと光触媒作用の制御

1、平成7年度の研究では、ゼオライト細孔内のプラセオジム(Pr)イオンが、一酸化二窒素(N_2O)の量論的分解反応に光触媒作用を示す事を明らかにし、Prイオンの光活性な配位環境とN_2Oの不可逆吸着を経由する分解反応機構を提案した。平成8年度は、ユーロピウムイオン交換モルデナイト(Eu-M)と酸化アルミニウム上に分散したプラセオジム(Pr/Al_2O_3)によるN_2Oの光分解反応機構を検討した。(2)Al_2O_3単独でも、N_2Oの光分解反応は進行するが、光分解速度はPrを担持することで増大する。Prの担持量が1.9wt%までは光分解速度は担持量と伴に直線的に増大するが、Pr担持量が8.6wt%のものでは光分解速度が大きくはならない。Prの担持によりN_2/O_2比は低下し、Pr担持量の増加により、酸素が気相に放出されるようになる。PrL_3吸収端EXAFSでは、8.6wt%Pr/Al_2O_3ではPrが凝集し、バルク相が生成していることが判明した。分解によって生じた酸素が気相に放出されるには、Prがある程度近接した方がよいと思われる。Pr/Al_2O_3にはN_2Oが不可逆吸着しないので、N_2Oの不可逆吸着種を経由しない機構で反応が進行している。以上、平成8年度の研究により、希土類イオンの光触媒作用やその機構は、希土類イオンの分散性と密接に関連することが明らかとなった。
ホルムアルデヒド駆動型ヒドロキシメチル転移酵素の探索と育種

本課題では、好熱菌由来glycine hydroxymethyltransferase(GHMT)を対象に、同酵素が触媒するグリシンのヒドロキシメチル化反応におけるドナー分子である5,10-methylenetetrahydrofolate (methylene-THF)に変わり、ホルムアルデヒドをヒドロキシメチル基ドナーとして利用可能な酵素を探索し、これを用いたグリシン、ホルムアルデヒドからのセリン生産に取り組んでいる。前年度までに2種類の好熱性酵素(Thermoplasma acidophilumおよびThermus thermophilus由来酵素)において、微弱ながらもホルムアルデヒドをドナーとしたグリシンからのセリン合成活性を見出すに至っている。本年度は、これらの酵素の精製標品を用いて、種々の基質を用いた際の活性評価を行った。T. thermophilus由来酵素では予想どおり、本来のヒドロキシメチル基ドナーであるmethylene-THFを用いた際に特に高いセリン合成活性値が認められた。これに対し、T. acidophilum由来酵素では、methylene-THF、ホルムアルデヒドのいずれをドナーとした場合でも同程度の低い活性しか認められなかった。同様の傾向は、逆反応であるセリンからグリシンへの開裂反応においても認められ、このことからT. acidophilum由来酵素はセリン、グリシン間の変換を担うGHMTの本来の役割とは異なる機能を有することが示唆された。そこで本酵素について、GHMT反応のアナログ反応であるthreonine aldolase(TA)活性の有無を検証したところ、GHMT活性を上回る活性が検出された。以上のことよりT. acidophilum由来酵素は、生体内においてGHMTではなくTAとして機能するものである可能性が示唆された。T. thermophilusおよびT. acidophilum由来GHMT(以下それぞれTtGHMT、TaGHMTとする)を様々な濃度のmethylene-THF、ホルムアルデヒドの存在下でアッセイした。この結果、methylene-THFおよびホルムアルデヒドをドナーとした反応において、TtGHMTのkcat/Kmは、それぞれ3.9、4.0×10-3 s-1 mM-1と求められ、同酵素が本来のヒドロキシメチル基ドナーであるmethylene-THFの存在下で特に良好な活性を有することが示された。一方、TaGHMTのkcat/Kmは、0.11 s-1 mM-1(methylene-THF存在下)、8.3×10-3 s-1 mM-1(ホルムアルデヒド存在下)と求められ、本酵素はホルムアルデヒドはもとよりmethylene-THF存在下でも微弱な活性しか有さないことが示された。さらに逆反応であるセリンからグリシンへの開裂反応のモニターしたところ、TaGHMTはTHFの有無に関わらず有意な活性を示すことはなかった。以上より、TaGHMTはセリン/グリシン間の変換とは異なる別の機能を果たす酵素である可能性が示唆された。そこで我々は、多くのGHMTがセリン/グリシン間の変換のみならず、スレオニン/グリシン間の分解・縮合活性、すなわちthreonine aldolase (TA)活性を有するとの知見に基づき、TaGHMTのTA活性を測定した。スレオニンを基質としたグリシンの生成反応を指標にアッセイを行ったところ、セリンでは認められなかった有意な活性(kcat/Km = 0.11 s-1 mM-1)が検出された。これらの結果は、TaGHMTが生理的条件下において、セリンではなくスレオニン代謝に関わる酵素である可能性を示唆するものである。以上のとおり、本年度の取り組みによりTaGHMTがTA活性を含むユニークな反応特異性を有することが示された。一般にTAは広い基質特異性を有し、本来の基質であるスレオニン/グリシン以外の多様な化合物間のアルドール縮合/開裂を触媒可能であるため、C-C結合形成のための有用生体触媒としても注目されている。そこで今後は、本研究の当初の目的である好熱性GHMTによるセリン合成に加え、TaGHMTのTA活性にも焦点を当てた研究を進める。T. acidophilumのゲノム上には、本年度までに解析を進めたTaGHMTに加え、別のアイソザイム(以下、TaGHMT2とする)がコードされている。TaGHMT2を大腸菌内で発現さえ、得られた組換え酵素を用いて同酵素の基質特異性に注目した特性評価を行う。以上の取り組みにより、生体内におけるTaGHMT、TaGHMT2の「役割分担」を明らかにするとともに、これらの酵素のC-C結合形成のための生体触媒ツールとしての利用可能性を探る。一方、当初の研究目的であるGHMTのセリン合成への応用については、T. thermophilusを用いた検討を継続する。これに対し、T. acidophilum

由来酵素では、methylene-THF、ホルムアルデヒドのいずれをドナーとした場合でも同程度の低い活性しか認められなかった。同様の傾向は、逆反応であるセリンからグリシンへの開裂反応においても認められ、このことからT. acidophilum由来酵素はセリン、グリシン間の変換を担うGHMTの本来の役割とは異なる機能を有することが示唆された。そこで本酵素について、GHMT反応のアナログ反応であるthreonine aldolase(TA)活性の有無を検証したところ、GHMT活性を上回る活性が検出された。以上のことよりT. acidophilum由来酵素は、生体内においてGHMTではなくTAとして機能するものである可能性が示唆された。T. thermophilusおよびT. acidophilum由来GHMT(以下それぞれTtGHMT、TaGHMTとする)を様々な濃度のmethylene-THF、ホルムアルデヒドの存在下でアッセイした。この結果、methylene-THFおよびホルムアルデヒドをドナーとした反応において、TtGHMTのkcat/Kmは、それぞれ3.9、4.0×10-3 s-1 mM-1と求められ、同酵素が本来のヒドロキシメチル基ドナーであるmethylene-THFの存在下で特に良好な活性を有することが示された。一方、TaGHMTのkcat/Kmは、0.11 s-1 mM-1(methylene-THF存在下)、8.3×10-3 s-1 mM-1(ホルムアルデヒド存在下)と求められ、本酵素はホルムアルデヒドはもとよりmethylene-THF存在下でも微弱な活性しか有さないことが示された。さらに逆反応であるセリンからグリシンへの開裂反応のモニターしたところ、TaGHMTはTHFの有無に関わらず有意な活性を示すことはなかった。以上より、TaGHMTはセリン/グリシン間の変換とは異なる別の機能を果たす酵素である可能性が示唆された。そこで我々は、多くのGHMTがセリン/グリシン間の変換のみならず、スレオニン/グリシン間の分解・縮合活性、すなわちthreonine aldolase (TA)活性を有するとの知見に基づき、TaGHMTのTA活性を測定した。スレオニンを基質としたグリシンの生成反応を指標にアッセイを行ったところ、セリンでは認められなかった有意な活性(kcat/Km = 0.11 s-1 mM-1)が検出された。これらの結果は、TaGHMTが生理的条件下において、セリンではなくスレオニン代謝に関わる酵素である可能性を示唆するものである。以上のとおり、本年度の取り組みによりTaGHMTがTA活性を含むユニークな反応特異性を有することが示された。
海馬グリア細胞の環境応答機構の解明

脳内海馬は、多様性に富んだ神経細胞からなるネットワークによって神経活動が維持され、「学習・記憶」という海馬のになう基本的機能を支えている。海馬のグリア細胞は、神経細胞の機能維持や神経活動のサポートだけでなく、環境や生体情報に即してWnt3栄養因子を分泌し、未分化の成体神経幹細胞からの神経新生をコントロールする重要な機能を持っていることが我々の研究から明らかになった。さらに、うつ病などの神経疾患との関わりについて、発症初期、後期のタイミングごとに脳内より神経幹細胞を樹立培養に、発現様式の差異について解析した。その結果、発症時期ごとの疾患特異的反応遺伝子を同定し、将来の創薬医療に活かす知見を蓄積することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。グリア細胞産生因子について、糖尿病やうつ病などの疾患状態での応答メカニズムの解析を行った。糖尿病動物はストレプトゾトシンの腹腔注射によって作成し、糖尿病の進行に伴い、非常に初期の段階からアストロサイト細胞が産生するWnt3の発現が減衰すること、Wnt3の阻害因子であるIGFBP4の発現が上昇すること、それらと海馬の神経新生の減衰が付随することがこれまでの研究でわかった。さらに、サイトカインの発現を調節する因子の制御機構を、糖尿病ラットの脳海馬のDentate Gyrus領域から樹立した成体神経幹細胞培養系で解析し、シグナル因子応答系の影響について評価を行った。疾患状況を引き起こす「外的刺激」に応答してサイトカインの発現を調節する候補遺伝子に対する、濃縮レンチウイルス(過剰発現系、shRNAノックダウン系)を、ラット海馬のDG領域の座標にStreotaxic装置を用いてマイクロインジェクションした。運動+EE(環境エンリッチメント、神経新生・回路機能上昇)もしくは、老齢ラット(神経新生減・機能減退)で、新生ニューロンの変動を指標とする統計的な免疫組織染色解析を行った。さらに、神経細胞への波及効果を調べるために、糖尿病の初期進行過程に即して如実に変化する遺伝子を同時に染色して、分化誘導能力のに比較解析を行った。これらの候補遺伝子のシグナル応答について、幹細胞とグリア細胞や神経マーカーの抗体染色、クロマチン沈降解析などにより、Wnt3発現とIGFBP4発現の制御効果があるものの比較を行い、糖尿病による疾患下で上昇・減少するシグナル応答系、標的遺伝子の同定を行った。当初の計画通りに、疾患動物の作成、組織解析、幹細胞樹立を行い、諸解析が進んでいる。特に糖尿病の進行状態に即した初期段階での神経幹細胞樹立系で、疾患に伴う制御因子の同定を行い、学術論文を投稿し受理された。糖尿病と鬱病下の神経幹細胞の制御系の諸解析を計画通りに進める。得られた結果は随時学会等で公表したり、学術論文の形にまとめ公表し、積極的に社会にその成果を発信することに努める。特に推進できる事柄として、行動解析機器を初年度に購入することができたので、海馬の機能を行動解析実験で評価し、培養系での分子レベルの評価と、動物個体レベルの機能評価を併せた考察が、今後展開できると考えている。
シーケンス制御における実践教育を通じた入門教材開発

○研究目的本研究の目的は近年工場の自動化において用いられているシーケンス制御を誰にでも分かりやすく、実践的な入門教材を開発することである。○研究方法研究方法としてはシーケンス制御の入門教材を開発・設計して一般の知人2人に協力してもらいベンチマークを行った。○研究成果本年度は以下の(1)(3)の研究成果を得た(1)シーケンス制御の未経験の人でも今回開発した入門教材を使い学ぶことで、シーケンス制御を行うだけでなく簡単な制御盤配線まで行うことができるようになるまでを確認できた。具体的には一般家庭用コンセントACI00Vからスイッチング電源を利用して外部電源用のDC24Vを作ることや、シーケンサに直接100Vを投入してシーケンサ内部24Vを利用して制御盤配線することも可能になった。(2)シーケンサ2種類(三菱製、IDEC製)を用意して知人にベンチマークを行ってもらうことにより、各メーカ・仕様の特徴を学んでもらうことができた。具体的には三菱製シーケンサはAC100V電源で内部DC24V電源を使用して接点リレー型で制御盤配線・ラダー作成した。またIDEC製ではDC24V電源で接点オープンコレクタ型として制御盤配線・ラダー作成した。(3)ラダー作成するためのソフトインストール方法からの手順を記すことで一般の知人2人にでも簡単に-からラダープログラムを作成することが可能になった。ラダー作成に関しても通常のラダープログラム方法以外にもブロックでプログラム作成するパターンを教えることで初心者により分かりやすい内容となった。
幕末維新期における地域社会と神仏分離に関する研究

(1)調査としては、秋田藩、津軽藩、南部藩、前橋藩などについての史料収集を行った。特に秋田藩については、県立博物館蔵の守屋家資料(秋田藩社家大頭)、津軽藩では岩滝家文書(修験者)の史料を得ることができた。前者は今まで殆んど未公開のものである。また前橋藩については、東北地方のみ限定されない視点をもつために史料調査を行った。従来同藩は近代の地誌の分析によって廃仏毀釈が論じられてきたところであり、具体的な史料の所在を確認するとともに文献の検索を行った。(2)論文は4本をまとめることができた。その結果、近世中期に在村小社が藩に把握されるに至ったこと、その把握のあり方は、領内宗教者組織を媒介として、村の官応的な非専業、非公認の宗教者を排除あるいは専業化による編成をなしとげることであったとした。近世後期幕末期には、宗教者に関する法令が変質し、在方取り締まりの一環として在村の様々な宗教施設や風儀にかんする法令が出されるようになると同時に、津軽藩においては特に在村小社に関して、安政期に最も詳細な神社書上が作成され、そのことによって、神社の明確化がはかられるとした。これらの動向には藩社会の変質が背景にあり、それを乗り切るために、藩は、神社を取り込むことによって、イデオロギー的な面での立ち直りを意図したのではないかとした。特に津軽藩においては、明治初期の神仏分離においては堂社を一村一社に限定し、鎮守を明確化した政策が行われるが、それは、神祗管によって内々に藩の都合向で政策を施行することを容認されたことによるのであって、新政府の政策をいわば下請け的に行われたのではなく、幕末維新期における藩制の対応としての連続性がみられるとした。また、幕末維新期の神社については、村落指導者層たる中間層の動向も提える必要があることを協調した。
高齢者対応型交通システムに関する研究

わが国の場合の「高齢者対応型交通システム」とは,既存の公共交通であるバス・タクシーではなく,1990年代に生まれた「コミュニティバス」と1970年代後半に生まれた「高齢者・障害者専用のスペシャル・トランスポートサービス(STサービス)」の2つのシステムが主なものである.コミュニティバスとはバスと同様に一定の運行ルートを持ち,特徴としてバス停留所間隔が短く,車両・運賃等を高齢者等に配慮したものである.スペシャル・トランスポート・サービスとは高齢者・障害者に限定したドア・ツ-・ドアサービスや高齢者・障害者の利用施設等の送迎が主なものである.米国ではパラトランジット,日本ではハンディキャブや移送サービスなどと呼ばれている.本研究では第一に「高齢者対応型交通システム」のうちとくに「コミュニティバス」は三鷹市を対象とし調査研究を行った。その結果、結果、運行頻度、運賃が利用を分ける大きな要因であることがわかった。STサービスに関しては、神奈川県(比較のため東京都)の数十の運行団体を対象とし運行団体所の特性と利用者のサービスの質について調査した。その結果、社会福祉協議会、ボランティア団体、タクシー会社の3つの団体グループを分けることが妥当であることが確認できた。さらに、各運行団体の特性は小規模零細(東京都に比べ1/3)であり、サービスの質の評価については団体の特性によって異なること、高齢者や重度障害者ほどサービスの質の評価は高い。その理由は重度な人ほどサービスの質より利用できるか否かが重要であると考えられる。本研究の目的は「コミュニティバス」を対象にして、まず様々なタイプのコミュニティバスの実態を明らかにその特徴を整理する。第二にコミュニティバスの評価、つまり利用者からみた安全性・快適性・利便性・乗りやすさなどの「サービスの質」に関する評価を行なった。その結果を以下の2つに分けて示しておく。(1)コミュニティバスの特徴の整理コミュニティバスは自治体の補助を前提に運行するもので、その特徴をら以下に整理した。(1)バス路線のない地域の全ての人のモビリティ確保、つまり人口低密度地域や都市部でバス路線が無いか交通不便地区で運行するもの。(2)高齢者・障害者にサービスの重点を置いたものもある。(3)車両は比較的小型の車両が多く、高齢者・障害者に配慮したリフトや補助ステップなどを整備したものもみられる。(4)運賃については一般運賃もあるが、高齢者・障害者専用バスは無料運賃、住民の利用促進を計るため安く設定(100円)したり安い回数券を販売するなどを行っている。(2)サービスの質の評価(1)コミュニティバスの「サービスの質の指数」は一般バスより高いことが確認できた。また同じコミュニティ型のバスでも「サービスの質の指数」の違いを数値的に把握することができた。(2)多くの運行事例では評価大項目の「(2)快適性」「(7)安全性」の満足度が高いことが分かったが、「(5)運行時間帯」の満足度は共通して低いことが分かった。また、一部については「(1)定時性」「(4)利便性」など、交通機関で基本的に要求される評価大項目で満足度が低いことが分かった。(3)重み付け値と満足度の関係より、バスサービスを改善するための知見を得ることができた。わが国の場合の「高齢者対応型交通システム」とは,既存の公共交通であるバス・タクシーではなく,1990年代に生まれた「コミュニティバス」と1970年代後半に生まれた「高齢者・障害者専用のスペシャル・トランスポートサービス(STサービス)」の2つのシステムが主なものである.コミュニティバスとはバスと同様に一定の運行ルートを持ち,特徴としてバス停留所間隔が短く,車両・運賃等を高齢者等に配慮したものである.スペシャル・トランスポート・サービスとは高齢者・障害者に限定したドア・ツ-・ドアサービスや高齢者・障害者の利用施設等の送迎が主なものである.

米国ではパラトランジット,日本ではハンディキャブや移送サービスなどと呼ばれている.本研究では第一に「高齢者対応型交通システム」のうちとくに「コミュニティバス」は三鷹市を対象とし調査研究を行った。その結果、結果、運行頻度、運賃が利用を分ける大きな要因であることがわかった。STサービスに関しては、神奈川県(比較のため東京都)の数十の運行団体を対象とし運行団体所の特性と利用者のサービスの質について調査した。その結果、社会福祉協議会、ボランティア団体、タクシー会社の3つの団体グループを分けることが妥当であることが確認できた。さらに、各運行団体の特性は小規模零細(東京都に比べ1/3)であり、サービスの質の評価については団体の特性によって異なること、高齢者や重度障害者ほどサービスの質の評価は高い。その理由は重度な人ほどサービスの質より利用できるか否かが重要であると考えられる。
糖鎖研究最前線-構造、機能、物性制御-

20世紀の化石資源をベースとした大量生産・大量廃棄の時代から、水をベースとしたクリーンな21世紀への転換は今世紀最大のテーマである。セルロースをはじめとする糖質は水と炭酸ガスから生産される天然高分子である。従って、莫大な生産量とクリーンな(循環性、再生産性、生分解性)な材料として、今世紀は糖質の科学とその利用開発が極めて重要な課題となることは必至である。このようなコンセプトの基、1955年から機能性多糖の構造、性質、物性制御に関する日独セミナーが定期的に行われ(第一回ドイツのプライザッハ、第二回日本の札幌、第三回ドイツのポツダム)、活発な議論がなされてきた。そこで、第四回である今回は、従来の日独の範囲を広げ、また今回までの議論と討論から派生する更なる研究への可能性を追求するためのに、日欧国際共同研究プロジェクトの立ち上げを目的とした日欧企画会議を開催する事とした。企画会議は、2002年11月11日から13日の3日間、アピカルイン京都にて開催した。参加者は25名(欧州6カ国(ノールウエイ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、オーストリア)から10名、それに日本から15名)、21件の口頭発表を終えた後、日欧共同研究プロジェクトの立ち上げの可能性を議論した。その結果、今後の方向性をしては、高機能性材料化、ナノ材料化、および汎用性機能材料化など幾つかの共同研究が各研究者の個人的な意志により進めることが可能であるとの意見の一致がなされ、現在、日欧共同研究実施に向けて具体的企画が検討されている。従って、上述のコンセプトの基で企画された本企画会議は、将来の日欧共同研究のための大きな布石となり、極めて意義深いものであった。
圧縮センシングと最適空間サンプリングによる地雷検知用レーダ・イメージングの効率化

熊本県南阿蘇村に設置したGB-SARを利用し、地滑りの長期的なモニタリングを行いつつ、学術的な研究にデータを利用してきた。本装置はフルポーラリメトリのデータを取得できることから、特徴を活かしたデータ処理として大気補正への利用を提案した。GB-SARで干渉SAR画像を構成する場合、大気中の湿度、温度、気圧の変化により電波伝搬速度が変化するため、対象物の変位と大気の影響による位相変化の区別がつかない。そのため、一次元の位相変化プロファイルの平均値を差し引き、局所的な位相変化のみを取り出す大気補正法が一般に利用されてきた。これに対して本研究ではフルポーラリメトリで取得されるHH、HV、VV偏波の相互には、大気の等方性から大気の影響による位相差は生じないとした仮定の下、観測される偏波相互間の変化が計測対象物の反射メカニズムの変化によるものであるとして検知したところ、従来手法と良い一致を見た。つまり、大気補正を行わずに対象物の変異を検知できる可能性を示した。更に1次元ならびに2次元のMIM型GB-SAR装置を試作し、2次元ならびに3次元のイメージング実験を行った。MIMO型であるため、データ取得は1秒間に100回程度行え、SAR画像間の位相から干渉SAR画像を構成することができ、2次元的な振動の計測・画像化に成功した。また一部の画像化にCSを取り入れ、虚像の発生を抑えるアルゴリズムを開発した。地雷除去センサALISに関しては加速度センサを利用したアンテナ位置追尾アルゴリズムを開発し、データ取得とイメージ再構成を高速で実行するソフトウエアを開発した。開発したソフトウエアを搭載したALIS2台は、2018年1月よりカンボジア地雷除去対策センタ(CMAC)によって、実地雷原での運用が開始された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1) GB-SARを利用した最適サンプリング手法の開発:SARにおいて、いかにナイキスト定理の制限を超えた、疎なデータサンプリングにより同等の画像再構成が可能かについて、データ取得と再構成がより簡便な地表設置型合成開口レーダ(GB-SAR)とGPRを利用した模擬実験と、アルゴリズムの開発を行った。GPRで取得したデータを大幅に間引いたデータにした上で、元のデータが修復するための補完アルゴリズムを開発した。(2) GB-SARのCS法によるイメージング:レーダデータのイメージング手法として、最小自乗法に基づく、逆問題を解くことでイメージングを行うことを試みた。一夫で、これと類似したCS法による高精度イメージングを併せて開発した。いずれの手法も、汎用的に地中レーダ(GPR)やGB-SARに利用できる手法であり、その場合にクラッタの高い環境での安定したイメージング手法の開発が必要であり、これらの成果を発展させる。(3)地滑りのモニタリングへのGB-SARの利用と大気補正:我々は2012年6月より宮城県栗原市荒砥沢に設置するGB-SAR装置で地滑りモニタリングを開始した。実データを連続的に取得することで、インターフェロメトリ処理における位相精度に関して、大気補正の必要性を定量的に検討した。(4)地雷検知センサALISへのCSの利用:我々が開発した地雷検知装置ALISは地雷のイメージングを主体として地雷識別を行うが、データは操作員がアンテナを手動で走査しながら取得するため、非常にランダムな位置でのデータが得られる。このデータに、コンプレッシブ・センシング(CS)の手法を利用したイメージングを試みたところ、原理的なイメージングが可能な事を実験データで証明できた。更にCSなどの信号処理手法を積極的に導入し、地雷検知レーダALISの高速画像化を図った。(1)人道的地雷除去用センサの実展開:カンボジアにおけるデュアルセンサALISを利用した実地雷原での除去活動は引き続きカンボジア地雷除去センターCMACとの協力で実施している。2015年4月にはJICAが主催したシンポジウムにおいて、ALISの現地活動を紹介し、今後のラオスなどで展開される地雷除去、不発弾除去への技術的な協力に関しても議論した。(2)地滑りのモニタリングへのGB-SARの利用:我々は2012年6月より宮城県栗原市荒砥沢に設置するGB-SAR装置で地滑りモニタリングを開始し、継続したデータ取得と早期警戒システムについて栗原市と事業を継続している。(3)データサンプリング密度の検討:GB-SARを利用した最適サンプリング手法の開発:SARにおいて、いかにナイキスト定理の制限を超えた、疎なデータサンプリングにより同等の画像再構成が可能かについて、データ取得と再構成がより簡便な地表設置型合成開口レーダ(GB-SAR)とGPRを利用した模擬実験と、アルゴリズムの開発を行った。通常のサンプリング密度で取得したデータを利用して、ダウンサンプリングすることでデータの間引きを行っても、適切な条件の下では画層解像度の著しい劣化の無いことを確認した。更に2次元的に配置したアレイ型レーダを利用して、同様にナイキスト限界を満たさないサンプリングでも画像化が可能なことを示した。スパースアレイの考え方に結びつく成果である。(4) GB-SARのCS法によるイメージング:GB-SARで取得したデータに対してCSを適用し、解像度が向上する結果の得られることを確認した。(5)地雷検知センサALISへのCSの利用:GPRへのCSの適用を進めているが、クラッタが大きい状況で、CSが有効に働く条件を見いだす必要がある。CSアルゴリズムに関して、GB-SARとGPRの実データへの適用を積極的に図り、CSの有効性検証を進めている。

特に、クラッタが比較的小さいGB-SARに関しては、屋外で数百m程度の範囲のデータに対して、CSによるイメージングが成功したのが大きな成果である。GPRはクラッタが大きいため、CSの安定した動作の確認が必要である。ある程度の条件下では安定した結果が得られるようになっており、今後の進展に期待ができるところまできた。更に本年度は2次元的にアンテナを配列したレーダシステムを開発し、スパースアレイ・レーダの原理実証実験を行った。予想通りの3次元イメージが得られたことが大きな成果である。カンボジア地雷除去活動はカンボジア地雷除去センター(CMAC)と協力し、現地活動を継続している。JICA、外務省などとも定期的に活動の情報交換を行っている。以上、全体の研究計画は、既に疎なレーダ計測データから質の高いイメージ再構成に成功しており、2年目として当初計画を上回る進捗をしている。1. GB-SARを利用した最適サンプリング手法の開発:SARにおいて、ナイキスト定理の制限を超えた、疎なデータサンプリングにより同等の画像再構成について、データ取得と再構成がより簡便な地表設置型合成開口レーダ(GB-SAR)を利用し、1次元スパースアレイ並びに2次元スパースアレイの実証実験を行った。1次元スパースアレイでは物体の振動を数Hz程度まで実時間でイメージングできることを実証した。また2次元スパースアレイではアルゴリズムをGPUに実装し、1m程度離れた1mx1mx1m程度の空間をほぼ実時間で3次元イメージングできることを示した。2. CS法によるイメージング:レーダデータのイメージング手法として、最小自乗法に基づく、逆問題を解くことでイメージングを行うことを試み多くの地中レーダ実データに対して、本手法の有効性を示した。更にCS法による高精度イメージングを併せて開発し、GB-SARデータへの有効性を確認した。いずれの手法も、汎用的に地中レーダ(GPR)やGB-SARに利用できる手法である。3.地滑りのモニタリングへのGB-SARの利用と大気補正:宮城県栗原市荒砥沢に設置したGB-SARによる地滑りモニタリングにおいて固定した反射鏡からのデータを利用した大気補正方法を検討した。また2017年1月から開始した南阿蘇村でのGB-SAR実験では山岳地域特有の大気補正法を開発している。また気象データ測定器を利用しGB-SARとの同期計測を行い、気象データを用いた大気補正とレーダデータを利用した補正法の比較検討を進めている。4.地雷検知センサALISへのCSの利用:地雷検知装置ALISについて、大規模なデータの利用についての検討を開始した。また3軸加速度、3軸ジャイロを利用した高精度な位置追跡法について基礎的実験と実時間位置追跡アルゴリズムの開発を行っている。従来のフーリエ変換に基づく合成開口レーダ信号処理に対して本研究では、計測したデータの情報を最大限に利用する逆解析手法を導入し、ナイキスト限界を超えた超解像度イメージングを行うことを目標としている。2次元スパースアレイレーダによる実時間
増殖制御遺伝子エンハンサーを用いた抗がん剤の探索

本研究は分子標的の中でも、細胞周期の制御に関わるサイクリン阻害因子p16遺伝子および血管増殖因子VEGF遺伝子の転写制御領域を標的とし、レポーターアッセイによる抗がん剤の探索を行うことを目的とした。第一にヒトp16遺伝子の転写制御領域5'上流-890塩基を含むDNA断片をレポーターのルシフェラーゼ遺伝子に連結し、ヒト骨肉種細胞(Saos-2)にG418耐性遺伝子と共に導入して、これらの遺伝子を安定に保持して発現する細胞クローンを分離した。これらの細胞を用い、98穴マイクロプレートにより誘導物質の検索を行った。探索は放線菌、糸状菌培養液の約3,000種類および生薬成分の約500種類を用いて行った。探索の結果、放線菌培養上清からp16遺伝子誘導を起こす物質としてtoyocamycinが同定された。この物質は既に抗腫瘍活性があることが知られていたが、p16遺伝子誘導を起こすことは今回初めて明らかにされた。第二に、VEGF遺伝子の転写制御領域で重要と考えられるハイポキシア応答エレメント(HIF)を結合させたルシフェラーゼ遺伝子を構築し、上と同様の方法でCHO-K1細胞に導入して安定にレポーターを保持し、低酸素状態に応答する細胞株を分離した。この細胞で低酸素状態により上昇するルシフェラーゼ活性を抑制する物質の検索を行ったが、この系ではまだ活性物質は見出されていない。
土器胎土からみた縄文中・後期土器型式の存在形態とネットワークシステム

本研究では、ルーペと実体顕微鏡を使った簡易な方法により縄文中・後期土器の胎土中の粗粒混入物を観察し、各遺跡の傾向を把握して結果の比較を行った。観察に際し、胎土中の粗粒混入物の組成が地質学的に遺跡の周辺それと一致するかどうかを留意点の一つとした。この結果、各遺跡において地質学的背景の特徴に一致しない多くの個体の存在が把握され、「土器型式」が複雑な地域ネットワークシステムを介して立ち現れていることが明らかになった。本研究は、一遺跡の同時期出土土器の胎土に認められる粗粒混入物類の個体単位のバリエーションをどのように読み解くかといった、土器型式の存在形態の一側面と型式認識の根幹に関わる問題に取り組むものである。本年度は主に各種サンプルの整理を行い、合わせて観察方法の整備・検討を行った。これまでに神奈川県西部域の地域的指標となる粗粒混入物として、富士山を給源とする火山灰(スコリア)と、粘質土中にもともと混入していたと考えられる海綿状骨針の組み合わせの有効性を措定してきたが、このうちスコリアについて有効性の空間的範囲の把握を行った。スコリアは当該地域の縄文時代中・後期遺跡の遺物包含層・遺構覆土・生活面の土層中に多く含まれており、土器胎土中にスコリアが混入することと、遺跡が当時的な降灰環境下に存在することとは一定の相関を有すると考えられる。そこで遺跡基本土層に基づき、南関東西部域の遺跡における縄文時代中・後期相当層の火山灰の包含状況から等層厚線図の作成を行った。結果、明瞭な堆積範囲は相模川以西、足柄平野までと比較的狭小であること、既に現在の河川・海浜砂等で得ていた所見とも整合的であることが再確認できた。砂類のサンプルについては、双眼実体顕微鏡下での観察に加え、一部を樹脂(レジン)により固定してプレパラートを作成し、偏光顕微鏡下での岩石・鉱物等の同定所見をより確実なものとした。粘質土および土器片サンプルについても引き続きプレパラート化し、偏光顕微鏡下での観察を行った。昨年度の所見として挙げた粘質土・土器片双方の基質部分の変異は、プレパラート下ではある種の流理構造として認められ、これが顕著なものと焼成感が硬質であることにある程度相関があることが把握できた。以上のように、これまでの観察成果の補強および、新たな知見を得たことが成果である。平成25年度は、前年度の進捗状況を踏まえ地域を神奈川県央を流れる相模川以西に限定し、比較的大規模な縄文中期集落址出土土器数百個体の胎土中の粗粒混入物の観察を行った。主な観察点は当該地域の指標とみなしうる富士起源のスコリア、黒雲母に代表される異なる地質背景に由来する鉱物、海面状骨針の各混入状況、加えて他の岩石砂の種類・組成・形状等である。結果、相模川流域の中期後葉において、甲府盆地近隣を念頭に置いた移入品と見込める個体は多くはないこと、地域内部での土器の移動についても、スコリア・海面状骨針の組み合わせをもつ個体が少なく、相模川以西の中規模集落との間での双方向的な土器の移動も限定的であることなどの所見を得た。これらの所見は、中期集落の性格差による傾向の違いである可能性や、当時のネットワークシステムの前時期からの伝統による安定化などを考慮して評価する必要がある。しかし、続く後期におけるあり方とは異なることが、より明確になったと言える。今後は各ネットワークシステムと土器型式の存在形態について、研究全体の成果を踏まえて概念化を図った上で公開を行うとともに、補完的な観察を継続する。本研究全体をとおしての成果として、本来は対象外であった弥生時代以降の土器胎土に関わる見通しを得たことを挙げうる。縄文中・後期に認められた個体ごとの変異は、基本的に時代が下るほど変異を減じ、斉一性を増す傾向にあることが大掴みながら把握された。時代が異なれば土器の製作と消費・廃棄のあり方が変わることは当然かも知れないが、どのように変化するのかということを時代を超え、かつ時代間を相対化して具体的に提示するには、本研究の採った基礎的かつ簡便な観察方法が有効である。地域内部での観察の積み上げの重要性を強調したい。本研究は粗粒混入物に着目した簡易な土器胎土観察法から一遺跡出土土器の胎土にどのようなバリエーション(変異)が認められるかの傾向を読み取り、型式論的な構成と対比して土器型式の存在形態および土器の社会的な意味に迫ろうとするものである。平成23年度は、まず考古学専攻生を対象に本研究の方法と意義を説く場を設けて観察補助員5名を募集し、王子ノ台遺跡(神奈川県平塚市所在)出土の復元個体を用いて彼らの観察眼の養成を行った。

対象としたのは主に縄文時代中期、弥生時代中・後期、古墳時代前期の土器(約280個体)である。一地点での通時的な胎土の変化をみたことになり、各時代・時期ともに特徴的な様相が把握された。第1に遺跡の属する地質背景との整合性について、スコリアと海綿状骨針の親和性の高さが認められ、これらが当該地域の土器素材の指標となる組み合わせであることが再確認できた。第2に縄文時代中・後期、弥生時代中期では上記の指標に合致しない個体が多く、岩石砂の種類や形状・粘質土部(基質部)の質感に変異が多いこと、これに対して弥生時代後期・古墳時代前期では、整合する個体が数的により安定的であることが判明した。特に後者では、岩石砂粒の形状、基質部の質感においても器種を越えて斉一性が高く認められ、それ以前との際立った違いとして把握された。これらの点は、土器の製作と使用・廃棄を巡るシステムの変化を示唆しているものと考えられる。以上は本研究が本来対象とする時代を越えた所見を含むが、「胎土の斉一生」という観点は、縄文時代の土器のあり方を相対化する上で意義があると言える。また本研究の観察方法の射程の広がりについて見通しが得られたことは大きな成果であった。このほか、粘質土サンプル数点の収集と試験版の焼成、土器片プレパラート20片の作成と撮影を行ったが、前者についてはランダムな収集にとどまっている。本研究の目的には、胎土観察の方法論の確立が含まれていた。研究実績の項に記したように、人工物である土器片と自然界における粘質土の観察の中から興味深い知見が得られたが、このことは双方のもつ複雑性を再認識することにもつながった。特に粘質土については、サンプルの入手のし難さとともに、たとえば点的に得たサンプルにおいても相当の変異が存在することが判明しており(焼成板における色調、焼成感、基質部分の様相など)、これに対して粘質土の生成過程そのものや、変異が生じる要因が後天的なものなのかどうかに関する見通しが、現状で定まらない状況にある。また、明確な製作址を持たない縄文時代の土器製作(素材調達のあり方)と、製作後に想定される土器の移動について、恣意的な情報提示にならないような姿勢を維持しつつ、考古学的に解釈を加えていくことがやはり相応に困難であることなども遅れの理由に挙げられる。このように方法論の確立を巡ってやや壁に直面しているが、一方でこのことはある程度想定の範囲でもあった。したがって、今後も解決の方策を練ることや、限界を認めることも含めて方法論の確立に取り組むことになる。本研究の方法の一端であり、目的のひとつでもあった点に、研究代表者と同程度の精度をもつ複数の観察補助員の養成があった。本年度の達成度の遅れは、研究代表者と観察補助員間の観察結果が整合してくるよう、サンプル砂や土器を繰り返し観察する必要があり、それに相応の時間を要したことが大きな理由である。また精度の低い観察の積み上げには意味がないため、結果として集中的な観察行を行わなかった点が当初の計画と異なる点となった。しかしながら、そこに割いた時間は、彼らの観察眼が一定の水準に到達するためには必要なものであり、その点は達成し得たために意義はあったと言える。最終年度に当たる今年度は、考古学的な目的である型式の存在形態について、具体的な時期に絞り一定の結論を導く。対象とするのは、関東地方において複数の異系統土器が一定量組み合うことが常態と認められている時期である中期後葉期である。特に前半期は、一般に関東加曽利E式圏に曽利式土器が浸透するといった評価がなされている時期となるが、これについて相模川水系に絞り込み、本研究の方法に基づいて実態を明らかにする。