hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト歯髄由来線維芽細胞に対するレジンインレーセメントの為害性に関する研究-とくに溶出モノマーの定量と為害性の相関について

1.DNA合成能:各試料とも溶出時間の延長に伴って^3H-thymidineの取り込みは減少した。また、20秒照射群と40秒照射群を比べると特にPCにおいて、24時間以降では照射時間の減少による有為な差が認められた。しかし、他の試料では、照射時間の差による^3H-thymidineの取り込みに有為な差は認められなかった。このことは、今回用いた5試料が、Dual-cure typeのレジンセメントではあるがPCについては、かなり光重合依存型であり、他の4試料はDual-cureのシステムが十分機能していることを示していると思われる。2.HPLC分析:CC以外の4試料からは、HEMAとTEGDMAの溶出が確認された。溶出量は光照射時間の増加により減少し、溶出時間の延長にともない溶出量は増加した。HEMAの溶出は、PC>>BC>LF>>LUであり、TEGDMAの溶出量は、PC>LF>BC>LUの順で認められた。
グルコース反応性β細胞株MIN6を用いたグルコースセンシング機構の解析

MIN6細胞は生理的グルコース濃度の範囲で濃度依存性にインスリン分泌をするはじめての細胞株である。我々は、MIN6細胞のグルコース取り込みが非常に迅速であるということ、またグルコース台謝も生理的範囲内で濃度依存性に増加することなどを見いだした。さらに、優位に発現しているグルコーストランスポーターのアイソフォームがGLUT2であること、正常β細胞と同一タイプのグルコキナーゼが発現し、グルコースリン酸化が主にグルコキナーゼによって行われていることも明らかにした。そこで膵β細胞でのグルコキナーゼの役割を検討するため、MIN6細胞におけるグルコースリン酸化過程の濃度依存性を変化させることをねらい、グルコースリン酸化活性のKmの低いラットヘキソナーゼIcDNA発現ベクターに組み込んでをMIN6細胞に導入した。ヘキソナーゼI過剰発現MIN6細胞では、特に10mM以下のグルコース濃度でグルコース代謝が顕著に増加していた。このようにヘキソキナーゼIの強制発現によるグルコースリン酸化速度の増加が解糖系の反応速度を増加させたことは、グルコースリン酸化の過程が解糖系の律速過程であることを示している。次にこれらの細胞でのグルコース刺激によるインスリン分泌を検討した。インスリン分泌もグルコース代謝と同様に10mM以下のグルコース濃度で顕著な増加を認めた。このようにヘキソナーゼの過剰発現により、グルコース代謝およびインスリン分泌が増加したことから、グルコースは代謝されることによりシグナルを形成し、その過程ではグルコースリン酸化を担うグルコキナーゼが重要な役割を果たしている、すなわちグルコキナーゼがグルコースセンサーとして機能していると考えられた。
酸化ストレス関連分子Nrf2を介した自己免疫性ぶどう膜炎の制御

生体には過剰な酸化ストレスを感知し、それらを消去する生体防御遺伝子の発現を誘導する分子機構が備わっている。その中でKelch-like ECH-associated protein 1 (Keap1)によって調整されるNuclear factor-E2-related factor 2 (Nrf2) (Nrf2-Keap1システム)が細胞保護に作用する重要な転写因子として知られている。本研究課題では抗酸化ストレス分子であるNrf2-Keap1システムに注目し、ぶどう膜炎の病態におけるNrf2分子の作用について検討するため、1)Nrf2活性化剤であるTriterpenoids (TPs)投与による実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)の抑制の有無、抗酸化ストレス分子の発現、Th1およびTh17細胞関連免疫反応の検討からDMFによる抗炎症作用、網膜細胞の保護効果についての検討、2)Nrf2遺伝子欠損マウス(Nrf2 KOマウス)を用いてEAUを誘導し、野生型マウスとNrf2 KOマウスとぶどう膜網膜炎の重症度の比較からEAUにおけるNrf2分子の関与について検討を予定した。1)については既報に従い、EAUを誘導したマウスに100 nMのTPsを0.1mlで腹腔内投与、対照群にはPSBを投与し、EAUの抑制効果を検討した。両群ともに網膜抗原ペプチド投与後12日目前後からEAUの発症がみられた。両群のEAU眼底スコアを比較したところ、免疫後12日目から18日目にかけて両群間にEAUスコアの有意な差はみられなかった。今後はTPsの投与量、投与スケジュールを再検討し、抗酸化ストレス分子の発現誘導効果、Th1およびTh17細胞関連免疫反応の検討からEAUにおけるNrf2活性化剤による抗炎症作用、網膜細胞の保護効果についてさらに検討を行う。2)については現在Nrf2マウスの繁殖中であり次年度に施行予定である。平成30年度は抗酸化ストレス分子であるNrf2-Keap1システムに注目し、ぶどう膜炎の病態におけるNrf2分子の作用について検討するため、1)Nrf2活性化剤であるTriterpenoids (TPs)投与によるマウスを用いた実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)の抑制の有無、抗酸化ストレス分子の発現、Th1およびTh17細胞関連免疫反応の検討からDMFによる抗炎症作用、網膜細胞の保護効果についての検討、2)Nrf2遺伝子欠損マウス(Nrf2 KOマウス)を用いてEAUを誘導し、野生型マウスとNrf2 KOマウスとぶどう膜網膜炎の重症度の比較からEAUにおけるNrf2分子の関与について検討を予定した。1)についてはEAUを誘導したマウスにTriterpenoids (TPs)を既報に準じ(Pareek et al. Sci Rep. 2011)、TPsを100nMで0.1ml腹腔内投与を行い、EAUの抑制効果を検討した。基剤投与群、TPs投与群ともに網膜抗原ペプチド投与後12日目前後からEAUの発症がみられたが、EAUの眼底スコアを比較したところ免疫後12日目から18日目にかけて両群間にEAUスコアの有意な差はみられなかった。2)について野生型、Nrf2 KOマウスを繁殖中であり次年度以降でEAUにおけるNrf2分子の関与、抗酸化ストレス分子によるEAU抑制効果について検討を進める予定である。以上より予定していた実験計画は1)はやや進行が遅れており、2)はマウスの繁殖に時間を要し、EAUの誘導実験が施行できていないため平成30年度の研究課題は中程度の達成状況と考える。令和元年度は1)マウス実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)における酸化ストレス分子、抗酸化ストレス分子の発現検討、2)Nrf2活性化剤であるTriterpenoids (TPs)によるマウス実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)の作用機序の検討、3) Nrf2遺伝子欠損マウス(Nrf2 KOマウス)を用いたEAUへのNrf2分子の作用に関する検討を予定している。令和元年度はマウスEAUにおける酸化ストレス分子の発現について検討するため、EAU発症眼における酸化ストレス分子(8-OHdG)、抗酸化ストレス分子(Nrf2、SOD、HO-1)の発現をPCRやELISA法を用いて測定し、炎症性サイトカインの発現との関連について検討する。さらに眼球の病理組織標本を作成し8-OHdGの発現について免疫染色法にて検討する。また2)についてはTPsによる炎症抑制効果を評価するためにEAU発症直後からTPsの投与を開始しEAUに対する抑制効果がみられるか、眼底スコア、HE標本を用いた病理スコアから評価する。さらにTPs投与群における酸化ストレス分子(8-OHdG)、抗酸化ストレス分子(Nrf2、SOD1、HO-1)の発現、所属リンパ節におけるサイトカインの発現変動について検討する。3)についてはNrf2遺伝子欠損マウス(Nrf2 KOマウス)を作成し、EAUを誘導する。野生型マウスとNrf2 KOマウスのEAUスコアや病理組織像を比較することでぶどう膜炎におけるNrf2分子を介した抗酸化ストレス分子の炎症抑制、神経網膜保護効果について検討する。

その中でKelch-like ECH-associated protein 1 (Keap1)によって調整されるNuclear factor-E2-related factor 2 (Nrf2) (Nrf2-Keap1システム)が細胞保護に作用する重要な転写因子として知られている。本研究課題では抗酸化ストレス分子であるNrf2-Keap1システムに注目し、ぶどう膜炎の病態におけるNrf2分子の作用について検討するため、1)Nrf2活性化剤であるジメチルフマル酸(DMF)投与による実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)の抑制の有無、DMFによる抗炎症作用、網膜細胞の保護効果についての検討、2)Nrf2遺伝子欠損マウス(Nrf2 KOマウス)を用いてEAUを誘導し野生型マウスとNrf2 KOマウスとぶどう膜網膜炎の重症度の比較からEAUにおけるNrf2分子の関与について検討を予定した。1)ではEAUを誘導したラットにDMFを100 mg/kgで内服投与を行い、EAUの抑制効果を検討した。基剤投与群、DMF投与群ともに網膜抗原ペプチド投与後10日目前後からEAUの発症がみられ、15日目前後でぶどう膜網膜炎の炎症極期を迎え、その後眼内の炎症は消退した。両群のEAU前眼部炎症スコアを比較したところ免疫後15日目から17日目にかけてDMF投与群でEAUスコアの有意な低下がみられた。今後は抗酸化ストレス分子の発現誘導効果、Th1およびTh17細胞関連免疫反応の検討からEAUにおけるDMFによる抗炎症作用、網膜細胞の保護効果についてさらに検討を行う。2)については現在Nrf2マウスの繁殖中であり次年度に施行予定である。平成29年度は抗酸化ストレス分子であるNrf2-Keap1システムに注目し、ぶどう膜炎の病態におけるNrf2分子の作用について検討するため、1)Nrf2活性化剤であるジメチルフマル酸(DMF)投与による実験的自己免疫性ぶどう膜網膜炎(EAU)の抑制の有無、抗酸化ストレス分子の発現、Th1およびTh17細胞関連免疫反応の検討からDMFによる抗炎症作用、網膜細胞の保護効果についての検討、2)Nrf2遺伝子欠損マウス(Nrf2 KOマウス)を用いてEAUを誘導し、野生型マウスとNrf2 KOマウスとぶどう膜網膜炎の重症度の比較からEAUにおけるNrf2分子の関与について検討を予定した。1)についてはEAUを誘導したラットにDMFを100 mg/kgで内服投与を行い、EAUの抑制効果を検討した。両群のEAU前眼部炎症スコアを比較したところ免疫後15日目から17日目にかけてDMF投与群でEAUスコアの有意な低下がみられ、DMFによるぶどう膜炎に対する抗炎症効果が確認された。2)について野生型、Nrf2 KOマウスを繁殖中であり次年度以降でEAUにおけるNrf2分子の関与、抗酸化ストレス分子によるEAU抑制効果について検討を進める予定である。
180kD類天疱瘡抗原リコンビナント蛋白を用いた類天疱瘡及び類縁疾患の抗原解析

基底膜に対する血中自己抗体を有する自己免疫性水疱性疾患として、水疱性類天疱瘡・妊娠性疱疹・瘢痕性類天疱瘡・後天性表皮水疱症・線状IgA水疱症などがあるが、これらは様々な臨床症状を呈し、かつ血中自己抗体が非常に低濃度で存在することも多い。これらのうち前3者は基底膜へのヘミデスモソームに局在する膜貫通性蛋白のひとつである180kD類天疱瘡抗原に対する血中自己抗体が病因に関与し、このうち細胞外に存在するNC160a領域がこれらの水疱症の共通抗原とされている。今回我々は、この領域に対応するcDNAを用いて大腸菌による融合蛋白を作成し、これらの水疱性疾患患者血清との反応性を免疫ブロット法にて調べ、その特異性、さらに病因への関与に関して検討を行った。その結果、類天疱瘡患者において、直接蛍光抗体法・間接蛍光抗体法ともに陽性の例では、ほぼ全例にNC16a陽性所見が認められた。特に、1MNaClで表皮を分離した検体を用いた間接蛍光抗体法においても弱陽性所見しか得られなかった症例や、寛解期の症例、また通常のヒト表皮抽出物を基質とした免疫ブロット法では230kD類天疱瘡抗原にのみ陽性で、180kD類天疱瘡抗原には陰性の症例でも陽性所見が認められた。妊娠性疱疹においては、症例数は少ないものの全例で陽性が認められ、臨床診断の確認に非常に有用であった。後天性表皮水疱症・天疱瘡・正常コントロールではすべて陰性で感度・特異度ともに高かった。以上のことから、類天疱瘡・妊娠性疱疹に対する簡便でかつ迅速な検査法が確立され、特に日常診療においてしばしば診断に苦慮する低抗体価、非定型例の診断において非常に有用と思われた。
単結晶電極/溶液界面における分子組織構造形成過程のダイナミクス

金アマルガム電極で赤外外部反射法を適用することにより、水銀電極|水溶液界面の構造に関する手がかりを得ることができた。過塩素酸イオンのような、電気化学的には水銀にほとんど吸着しないと考えられてきたイオンであっても、赤外法では吸着を示唆する結果が得られた。また、二重層内における水分子の構造についても興味深い結果が得られた。さらに、空気中の炭酸ガスに由来する炭酸イオンについても、その金電極表面での吸着挙動を明らかにすることができた。ビオロゲン類は金単結晶電極において非常に興味深い吸着挙動を示すことが明らかとなった。アルキル側鎖長を種々に変えて比較検討した結果、結晶面により複雑にボルタモグラム形状が変化し、吸着構造が下地原子配列の影響を強く受けていることが示された。一方、高配向性グラファイト(HOPG)電極でも1対の鋭いレドツクスピークが観察される。しかし、この両者での吸着分子の配向は、微妙に異なっていることが赤外反射測定の結果明らかとなった。このことが、両電極におけるボルタモグラム挙動の差異に反映しているものと考えられる。ビオロゲン類やアザ大環状ニッケル錯体の自己組織化単分子膜(SAM)を金電極表面に作成し、その触媒挙動を電気化学的・分光化学的に評価した。その結果、表面での修飾分子の配向や中心金属へのリガンドの配位がその触媒能を大きく左右していることが明らかとなった。また、4-アミノチオフェノールを金電極に修飾して電位掃引を行うと、酸化反応にともない二量化が起こるが、その生成物については同定されていない。この反応過程を時間分解赤外分光法により追跡するとともに、赤外スペクトルの理論計算との比較から、反応メカニズムについての検討を行った。本年は初年度であるので,測定装置系の構築に力点をおいて研究を進めた。まず,時間分解型FT-IR分光器(現有設備)に,ポテンシャルスイープ法やポテンシャルステップ法などの電気化学測定と同期してスペクトルのリアルタイム測定を可能とするインターフェースの設計および作製をおこなった。これを用いて,金電極表面における4-アミノチオフェノールの吸着状態および電極反応について,電気化学および赤外分光法の両面から現在検討をおこなっている。これと並行して,金(111)、(100)、(110)単結晶電極表面におけるカテコール類やビオロゲン類の吸着状態についても解析を進めている。また,白金単結晶電極における外圏型錯体の電子移動反応について速度論的に検討した結果,電極表面の原子配列構造のみならず,吸着種の有無およびその構造が反応速度に大きく影響することを明らかにした。これは,不均一電子移動反応理論の更なる発展に寄与すると共に,新たな修飾法による電極触媒設計のための指針となる基礎データを提供するものである。一方,走査型電気化学顕微鏡(SECM、申請備品)を用いて単結晶電極表面における原子・分子の吸脱着挙動を捉えるために,測定装置系の構築を進めている。一方、高配向性グラファイト(HOPG)

電極でも1対の鋭いレドックスピークが観察される。しかし、この両者での吸着分子の配向は、微妙に異なっていることが赤外反射測定の結果明らかとなった。このことが、両電極におけるボルタモグラム挙動の差異に反映しているものと考えられる。ビオロゲン類やアザ大環状ニッケル錯体の自己組織化単分子膜(SAM)を金電極表面に作成し、その触媒挙動を電気化学的・分光化学的に評価した。その結果、表面での修飾分子の配向や中心金属へのリガンドの配位がその触媒能を大きく左右していることが明らかとなった。また、4-アミノチオフェノールを金電極に修飾して電位掃引を行うと、酸化反応にともない二量化が起こるが、その生成物については同定されていない。この反応過程を時間分解赤外分光法により追跡するとともに、赤外スペクトルの理論計算との比較から、反応メカニズムについての検討を行った。
変形性関節症罹患軟骨の層間の比較によるタンパク分解酵素発現機序の解明

研究初年度の平成21年度は10症例のOA膝関節から得た軟骨を浅層、中間層、深層に分けてそれぞれからRNAを抽出し、これを用いてcDNAマイクロアレイによる解析を行った。用いたアジレント社のマイクロアレイには合計43376個のプローブが載っていたが、このうち有効なシグナルが検出できたものが32007個あった。このプローブについて3群間で有意の差があるか否かを一元配置分散分析(ANOVA)で解析したところ3層間で有意の発現差があると判断された遺伝子は11212遺伝子であった。1.これらの遺伝子について比較的厳しいBonferroniの基準を用いて多重比較を行った場合、3つの層間で発現レベルに有意差があった遺伝子は504遺伝子(有意水準5%)、またこれより緩やかな基準であるBenjamin and Hochberg法によるfalse discovery rate (FDR)補正を行った場合には7672遺伝子(有意水準5%)が見出された。2.S層、M層、D層に特異的に発現していると判断された遺伝子はそれぞれ728個、11個、216個あり、またS>M>DあるいはS<M<Dの順で発現レベルが変化していると判断された遺伝子が131個見出された。このように全体の遺伝子発現のプロファイルを解析すると、浅層と中間層、深層の問で遺伝子発現のパターンが異なるものが多いことが明らかになった。これはS層にはもともと性格の異なる細胞が存在することのほか、OA関節においてこの層が病的な性状の関節液に長期間暴露されていることにもよるのではないかと考えられた。本研究の研究機関は既に終了しているが、今後層特異的に発現が変化していた遺伝子についてパスウェイ解析を進め、遺伝子発現の機序を推定する検討を行う予定である。また正常軟骨からも軟骨層に分けてのRNA抽出-マイクロアレイによる解析を試み、既に得られたOA軟骨における結果と対比、検討をする予定である。
日本およびフランスの高等教育改革に関する比較研究

研究課題として設定した、1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策と大学のガバナンス、3大学評価の諸相、4教養教育とキャリア教育、5それらの全般的背景としての高等教育改革の歴史的展開過程、という5つのテーマを軸に、日仏両国の比較研究を進めた。とりわけ、中央集権的とされる日仏両国での高等教育のあり方の共通点と相違点や、19世紀末、第二次世界大戦後、1960年代末、そして中心的課題である現代といった、大学界が大きな変化を見た時期における、日本およびフランスの高等教育改革のあり方の共通点と相違点等に、研究成果を得ることができた。2014年度は、研究目的として設定している、2000年代以降の日本とフランスにおける高等教育改革をそれぞれのシステムの歴史と構造を踏まえながら比較するという問題関心にもとづき、また研究を進めていく主たる軸として設定した、1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策と大学のガバナンス、3大学評価の諸相、4教養教育とキャリア教育、5それらの全般的背景としての高等教育改革の歴史的展開過程、の5つの課題を念頭に置きながら、研究を進めた。研究の成果は、雑誌論文、学会発表、図書といった形で公表しているが、これら1から5のうちでは、特に1、2、4、5に関わるものについては、すでに具体的な研究実績という形で公表するに至っている。また、2015年3月17日に本科研の研究報告会を神戸大学人文学研究科において開催し、研究分担者間での研究成果の共有を図った。上記1から5の具体的に設定した課題に即して見るならば、1については、教育の側面ばかりでなく、研究や科学技術政策といった観点との関わりにも注目することの重要性、2については、大学執行部の選出方法や事務局長の役割、大学と政府との関係等、大学運営のあり方についての日本とフランスとの比較検討、3については、評価の諸様相と、これに関連する論点として、具体的には評価という形をとらずともフランスおよび日本の双方において近年さらに重みを増している、プロジェクト型の教育や研究の政策の意味、4については、中世以来の教養教育の意味と、戦後や近年の動向を含む、その歴史的な文脈のなかでの位置づけ、5については、19世紀フランス、戦後フランス、なかでも1960年代、1980年代等にそれぞれ具体的に焦点を据えた具体的な事例や、日本の国立大学法人化とフランスのLRUの政策やその後の展開等、諸々の点について、考察を進めることができた。2015年度も、本科研の研究目的である、2000年代以降の日本とフランスにおける高等教育改革をそれぞれのシステムの歴史と構造を踏まえながら比較するという問題関心にもとづき、研究を進めていく主たる軸として設定した、1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策と大学のガバナンス、3大学評価の諸相、4教養教育とキャリア教育、5それらの全般的背景としての高等教育改革の歴史的展開過程、の5つの課題を念頭に置きながら研究を進めた。特に、本科研メンバー3名も分担執筆した、ARESER, Christophe Charle et Charles Soulie (dir.), La deregulationuniversitaire : Laconstruction etatiseedes "marches"des etudessuperieures dans le monde, Editions Syllepse (Paris) et M Editeur (Quebec)[入力の関係で、アクセント記号は省いている]および、本科研メンバーによる単著『規律と教養のフランス近代ー教育史から読み直す』の2冊の著書が刊行されたことは、本年度の重要な研究実績である。さらにこれら以外にも、雑誌論文、学会発表、著書といった形で、研究成果の発表を本年度も積極的に行っている。また、2016年3月29日に龍谷大学で本科研の研究会を開催し、研究分担者間での研究成果の共有を行い、来年度の研究の展開のあり方について確認した。研究の目的、またそれを実現するために設定した5つの課題について、おおむね順調に研究を進めてきている。3月にはメンバーが集まって研究会を開催し、研究の進捗状況を確認した。また、メンバーは、著書、論文、学会発表等の形で、研究成果の発表も行ってきている。2016年度も、本科研の研究目的である、2000年代以降の日本とフランスにおける高等教育改革をそれぞれのシステムの歴史と構造を踏まえながら比較するという問題関心にもとづき、研究を進めていく主たる軸として設定した、1大衆化と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策と大学のガバナンス、3大学評価の諸相、4教養教育とキャリア教育、5それらの全般的背景としての高等教育改革の歴史的展開過程、の5つの課題を念頭に置きながら研究を進めた。今年度は特に、研究者3名をフランスから招聘して国際シンポジウムを2回開催した。2月16日に龍谷大学(京都)で開催した「日仏高等教育国際シンポジウム:Colloque international surl'enseignement superieur en France et au Japon」および、2月18日に日仏会館(東京)で開催した「知識人、学生、そしてすべての人のための大学:L'universite pour lesintellectuels, pour les etudiants et pour tous」(入力の関係でアクセント記号は省いている)である。

両シンポジウムでは、日本の私立大学について、大学のガバナンスについて、大学の理念、エリートと社会科学、日仏高等教育比較の意義、高等師範学校への歴史的な視点、知識人と大学、1960年代末の大学闘争の今日的意味等、多様な観点から議論が展開された。これら報告については刊行の可能性を探っている。さらに3年間の研究期間を締めくくる研究会を3月8日に早稲田大学で開催した。また、両シンポジウムを含むこれまでの3年間の研究成果をまとめるものとして、本科研の「研究成果報告書」(392頁)を作成した。なお本年度も、学術論文、学会発表等といった形での研究成果の発表も積極的に行なっている。研究課題として設定した、1「大衆化」と「卓越化」との二律背反の相克、2高等教育の「自由化」政策と大学のガバナンス、3大学評価の諸相、4教養教育とキャリア教育、5それらの全般的背景としての高等教育改革の歴史的展開過程、という5つのテーマを軸に、日仏両国の比較研究を進めた。とりわけ、中央集権的とされる日仏両国での高等教育のあり方の共通点と相違点や、19世紀末、第二次世界大戦後、1960年代末、そして中心的課題である現代といった、大学界が大きな変化を見た時期における、日本およびフランスの高等教育改革のあり方の共通点と相違点等に、研究成果を得ることができた。研究の目的、またそれを実現するために設定した5つの課題について、おおむね順調に研究を進めてきている。本研究課題の最終年度にあたる2016年度には、フランスから複数の研究者を招聘してシンポジウム、研究会を開催する予定で、すでに日程調整等の連絡をとりあっている。研究成果の公表も随時引き続き行う。社会学、教育社会学2014年度に得られた研究成果を踏まえつつ、研究の目的、またそれを実現するために設定した5つの課題を念頭に置きながら、研究を進めていく。2015年度、2016年度には、フランスからの研究者の招聘、フランスへの研究者の派遣も行い、国際的な観点にもとづく研究交流、研究の深化をさらに進める予定である。2015年度に、フランスから研究者を招聘してシンポジウム、研究会を開催することを計画していたが、日程の調整や、より有効な研究計画等を考慮し、2016年度に、より大規模な形で国際シンポジウム、研究会を開催することとした。そのために次年度使用額が生じることとなった。当初、フランスからの研究者の招聘を予定していたが、先方の都合がつかず、2014年度における招聘を見送ったことが、次年度使用額が生じた主な理由である。本研究課題の最終年度にあたる2016年度に、フランスから複数の研究者を招聘してシンポジウム、研究会を開催する予定で、すでに日程調整等の連絡をとりあっている。次年度に繰り越した額は、このための招聘費として使用する計画である。2015年度には研究者の招聘を実現し、研究の推進、深化を図る予定であり、そのための予算として充当する使用計画を立てている。
E・ヤング、『夜想』及びその挿絵集の研究

1.『夜想』への挿絵537点を「彩色の特徴、主要な図像の出現頻度、リパ,クウォールズらの寓意画との関連、イエスの主題」といった点にとくに注目しながら全体構成を検討した。その結果、イエス中心の挿絵が第七夜あたりから急速に増えていることがわかった。2.この挿絵集は、これまでヤングの批判的注釈に終始していると指摘されてきた。この点を個々の挿絵について検討した。その結果、ブレイクはヤングをストレートに批判しているのではなくむしろヤングが本当にいいたかったことを救い出す、いわば「救済的」(redemptive)な読みをしていることが意外と多いことがわかった。ヤングにみられるこのような特徴は、十八世紀の詩的風土に深く根ざすものであることも明らかになった。3.ブレイクは挿絵化すべき詩行の頭に※、+等の印を付しているが、挿絵と当該印との相関関係をとくに水彩画と彫版されたもの(第一夜第四夜)に限定して調査してみた。するとこの印の位置が水彩画と彫版されたものとで異なっている場合、ブレイクの他の作品(『四つのゾア』など)の影響が反映されていることが多かった。
動脈平滑筋細胞の増殖を抑制する内皮細胞由来サイトカインに関する研究

正常な動脈においては、中膜平滑筋細胞の増殖は厳密に制御され増殖停止状態が維持されている。しかし一旦何らかの理由で内皮細胞の障害やそれに伴う血小板の粘着・凝集が起こると、その部位の平滑筋細胞は内膜へ遊走し増殖を開始する。この間、動脈平滑筋細胞は、形態学的に筋線維の発達した収縮型細胞から、筋線維が消退し粗面小胞体やミトコンドリアに富んだ合成型細胞に形質変換(脱分化)する。しかしこれとは逆に、合成型に形質転換した継代培養平滑筋細胞を再び収縮型へ変換すること極めて困難で、動脈組織内で平滑筋細胞の機能調節に重要な働きを持つ細胞外マトリックスや、平滑筋細胞の増殖を抑制すると考えられるヘパリンおよびTGF-βには、合成型細胞を収縮型へ再変換する活性や収縮型細胞の形質を保持する活性は検出されなかった。本研究では、血管内皮細胞由来の液性因子に着目し、正常な平滑筋細胞の形質(収縮型)誘導または保持に関与する新しい因子の検索を行い、さらにそれを同定することを目的とした。現在までに次の結果が得られている。i)コンフルエント条件下で3日間以上培養したヒト血管内皮細胞の培養上清中に、培養平滑筋細胞(合成型)の増殖を抑さえ、PDGF受容体の発現抑制や平滑筋型アクチンの発現誘導を強力に促進する蛋白性の物質が存在すること、ii)この物質は各種カラムクロマトグラフィー等により精製・濃縮されること、iii)その物質の分子量は約10万であることを見い出している。今後、この物質をさらに各種カラムクロマトグラフィーにより精製し、その物性や生理活性を明らかにすることを目指す。また本因子を安定的に大量に産生する細胞系の検索を行う。
巨核球成熟と血小板放出機序の細胞分子生物学的解析

1)TPOによって巨核球が成熟分化することが明らかになったが、巨核球の多倍体化や血小板放出の分子機序に関しては不明のことが多い。そこでTPOによる多核球の多倍体化のメカニズムを解明する目的で、骨髄細胞から巨核球を単離しTPOを投与後、多倍体化する巨核球を細胞生物学的に解析した。その結果、株化された細胞で言われているような細胞分裂(M期)をスキップしてDNA合成のみが反復されるメカニズムではなく、巨核球はM期に入りprophase、metaphase、anaphase Aまでは進行するものの、姉妹染色体が極まで充分引かれないために核膜が複製した染色体を全て包括してしまう為に起きることが判明した。2)TPO、EPO、IL3等の造血因子によって従来アポトーシスのシグナル伝達に重要と考えられていたJNKやp38が一過性に活性化されることが明らかになったが、その造血細胞に於ける機能は不明のままであった。そこで今回はその作用を解析した。その結果、細胞成熟が誘導される細胞株では、ERKは余り関与していないがJNKやp38が細胞成熟に重要な役割を担っていることが判明した。しかし依存して増殖する細胞株に於いては細胞増殖に重要な機能を果たしていることも判明した。従って細胞の状態によって役割分担が異なる可能性が判明した。3)血小板放出(PPF)にはTPOは全く関与しておらず、PPF形成のメカニズムに関しては不明なことが多い。そこでPPFアッセイ系を確立し外来因子の存在の可能性を調べた。その結果、PPFが促進される因子が血小板減少症患者血しょうに存在すること、およびある細胞上清にも同じ分子量分画にPPF促進活性が見い出されin vivoでも即応する因子を同定した。
モビリティとシティズンシップ――ウガンダ・アルバート湖岸地域の共生原理

本研究課題の目的は、トランスナショナルな移民の動態、国境を越えて「つながる」ネットワークの活用を明らかにし、モビリティの基底にある社会的政治的なメカニズムを解明することである。研究計画におけるフィールドワークにより以下4点を明らかにした。1国家の漁労政策により漁民の移動が加速し、漁労政策のローカルな適用によって岸辺を周遊する漁民が増加していること、2こうしたモビリティは、経済的・政治的合理的判断にのみ基づくのではなく、共同体や社会に「帰属する」という意識、そこで「暮らす」「働く」という感情的で偶然的な産物による部分が大きいこと、3送り出し社会において「伝統」儀礼の変容に関係してクラン内での長老・青年・女性の役割変更が観察されること、4発見された石油により土地問題が生じていることである。また英国公文書館におけるアーカイブワークによりウガンダ保護領における以下5点を解明した。1ウガンダ保護領の漁労政策は、他の英国アフリカ植民地との関係で実施されたこと、2ローカルな統治機構において漁業者と地域行政担当者らのネットワークが存在したこと、31900年代前半にはアルバート湖では、現在に続くベルギー領コンゴとの揉め事が発生していたこと、4ウガンダ保護領の漁獲には世界市場からの需要があったこと、5聞き取り調査で「1960年代に村として機能し始めた」と語られた村が、すでに1900年代前半の地図に村名が記されていることである。研究成果を日本社会の現実と架橋し、さらにシティズンシップ概念の理論化をはかるために、シティズンシップ関係の研究会に参加するとともに、移民だけではなく病者のシティズンシップについても調査を進めている。また研究成果公開のために、研究論文執筆・投稿、学会における研究報告、一般社会における講演を実施した。さらにホームページの運営をとおして、適宜、研究成果の公開に努めている。国境を越えて展開される社会現象について調査し、人びとが生きる場において構築するネットワークの現状を明らかにし、シティズンシップ概念について研究するために、平成30年度は以下の課題を企画した。1フィールドワーク、2シティズンシップにかかわる理論研究、3国内学会での研究報告、4ホームページの運営である。課題遂行状況は以下のとおりで、おおむね順調に進展していると考えられる。18月と2月にウガンダ共和国・アルバート湖岸地域でフィールドワークを行った。25月:シティズンシップ研究会においてシティズンシップ概念の文献調査を基盤として、アフリカンシティズンシップという概念の検討を行った。11月:南アフリカケープタウンの研究会では、ケープタウン大学の研究者との交流をとおして、シティズンシップ概念の理論と歴史的背景の融合を試みた。36月:日本文化人類学会において、病によりシティズンシップをはく奪されたハンセン病の人びとの営みを明らかにするために分科会を組織し研究報告をした。国家権力による強制的な隔離政策のなかで、人びとは多様なモビリティを実践していたことを指摘した。4研究協力者とともにホームページを運営し、十分とはいえないが随時更新を試みている。今年度実施できなかった課題としては、移民受け入れ先進国で実施したフィンランドの予備調査を継続することができなかった。フィンランドでは、北方民族を排斥した過去の政治政策への反省をもとに、市民社会における排除の研究が進められている。本研究課題においても、さらなる文献研究とフィールドワークを積み重ねる必要があるだろう。次年度では、こうした取り組みをとおして、多様な人びとが集う空間におけるシティズンシップの構築可能性につい取り組む予定である。多民族「共生」を可能とする原理、多様な人びとが共に生活するためのシティズンシップ概念を探求するために、以下のような研究課題を実施する。1ウガンダの移民社会およびケニアとコンゴ民衆共和国との国境地域においてフィールドワークを実施し、移民の聞き取り調査、および移民受け入れ側の参与観察と聞き取り調査を行う。アルバート湖における石油採掘にともなう土地問題については継続して調査を実施する。2平成27・28年度に実施したアーカイブ・ワークをもとにして歴史資料の整理・分析を行う。モビリティの歴史的側面、マクロな構造的歴史的文脈に焦点を当てた論文を執筆し、学術雑誌へ投稿する。3モビリティとシティズンシップにかかわる理論的研究の深化のために、南アフリカとの二国間事業に参加する。シティズンシップとレジリエンスにかかわる理論的研究を継続しながら、南アフリカ・ケープタウンにおける移民受け入れの状況について、研究協力者とともに明らかにする。またアパルトヘイトが今日もなお影響を与えている現状をとおして、シティズンシップ概念の深化をはかる。4連携研究者とともに、ホームページの運営および映像・写真資料を編集し、一般社会への研究成果の公開を推進する。また可能であれば、以下の課題も実施する。5ユバスキュラにおける移民受け入れ先進社会(フィンランド)での調査、6社会の周縁におかれてきたハンセン病元患者の聞き取り調査(日本)の継続である。本研究の成果を、日本における移民の受け入れの問題および病者の問題と架橋することを試みるために、国内外の学会に参加し、研究交流を進める。また今回の研究遂行で得た史資料をもとにして、シティズンシップにかかわる学術書の執筆を構想する。本年度は、1東アフリカ社会の国境地域におけるフィールドワークを実施し、移民の受け入れ社会、送り出し社会、双方の社会空間における参与観察と聞き取り調査を実施した。

人びとのモビリティが、経済的・政治的合理的判断にのみ基づくのではなく、人間が何らかの共同体や社会に「帰属する」という意識、そこで「暮らす」「働く」という感情的で偶然的な産物によるとの示唆を得た。2モビリティの歴史的背景を明らかにするために、旧宗主国イギリスにおいて文献研究とアーカイブワークを行った。それらの資料により、すでに1900年代前半にはアルバート湖ではベルギー領コンゴとの揉め事が発生していたこと、ウガンダ保護領の漁獲には世界市場からの需要があったことなどが明らかになった。とりわけ調査地が「1960年代に村として機能し始めた」と人びとに語られていたが、すでに1900年代前半の地図に村名が記されていることも発見した。3これらの研究成果について次年度以降の国際学会・国内学会での報告を準備し、ホームページでの公開を進めている。また、シティズンシップにかかわる理論を深化させるために、シティズンシップ研究会に参加し、研究報告を行い、論文執筆中である。そして研究の深化にむけて、移民受け入れ先進社会の予備調査(フィンランド)および社会的周縁部分におかれた人びとの聞き取り調査(日本のハンセン病元患者)を実施した。多様な人びとが集う空間におけるシティズンシップの構築可能性については、次年度以降、より集中的に取り組む予定である。国境を越えて展開される社会現象について研究を遂行するために、平成28年度の課題として、(1)フィールドワーク、(2)アーカイブワーク、(3)移民社会の理論的研究、(4)国内外の学会報告に向けての準備、(5)ホームページの運営を企画した。課題遂行状況は以下のとおりのため、おおむね順調に進展していると考えられる。(1)2016年8月にウガンダ共和国・アルバート湖岸地域でフィールドワーク、9月にフィンランド・ユバスキュラで移民受け入れについての予備調査を実施した。(2)2017年3月にロンドンの国立公文書館、英国図書館、ロンドン大学SOAS図書館でアーカイブワークを実施した。(3)5月の国内研究会、8月のウガンダでの国際研究会をとおして、国際社会における研究動向を踏まえて、シティズンシップ研究の理論的基盤の理解を深めた。また、国内のハンセン病療養施設での聞き取りを実施し、社会的周縁におかれたもののシティズンシップへと視野を広げることを試みた。(4)研究成果公開のために、研究協力者とともにホームページを運営し、随時更新を試みている。(5)2017年国際学会IUAESでパネルを企画した。本研究課題の目的は、トランスナショナルな移民の動態、国境を越えて「つながる」ネットワークの活用を明らかにし、モビリティの基底にある社会的政治的なメカニズムを解明することである。1東アフリカ社会の国境地域におけるフィールドワークを実施することで、移民の受け入れ社会の漁村では、国家権力(具体的には漁業省)との関係において移動が加速・変容していることを観察した。
拡散MRIと機能MRIによる機械学習を用いた運動機能ネットワーク可塑性の解明

本研究では運動習熟度に応じた脳構造および脳賦活部位の変化をMRI画像を用いて解析することによって、運動機能における脳可塑性の解明を目標としている。本年は、世界大会において受賞歴のある体操競技選手10名(平均19.9±1.3歳、男性・右利き)と体操競技未経験者10名(平均20.6±1.7歳、男性・右利き)を対象として、3T-MRI(MAGNETOM Prisma, Siemens Healthcare)を用いたMulti-shell DWIおよび3D-T1WIを撮像した。Multi shell DWIを利用した精度の高いトラクトグラフィ手法であるMulti-shell multi-tissueconstrained spherical deconvolution(MSMT-CSD)を用いて、コネクトーム解析を行った結果、体操競技選手では辺縁系領域および側頭・頭頂・後頭連合野における構造的接続性が、体操競技未経験者に比して有意に上昇していた。一方、グラフ理論解析では体操競技選手で全体指標であるcharacteristicpath lengthが低下すると共に、strengthの有意な上昇が認められた。また、両側頭極、腹側中前頭回のstrengthも有意な上昇がみられた。即ち、側頭極や中側頭回は視空間認知と深く関連する領域であり、体操競技選手における高い視空間認知機能との関連が示唆されたと考えている。現段階では、体操競技選手の脳内では特異的な脳ネットワーク変化が生じているという我々の仮説に合致しうる途中結果が得られており、長期間の集中的運動トレーニングにより脳可塑性が惹起されたものと判断している。本研究では、予め撮影した競技者の視線の映像を用いる視覚空間把握課題および移動するカーソルに対する反応性を評価する運動反応性課題を施行する計画を立案した。視覚空間把握課題として、体操選手の大車輪(鉄棒競技)の演技の際の視覚映像を用いたが、体操競技未経験者では大車輪を含む鉄棒競技の経験が無く、視覚空間把握課題として適当で無かった可能性が指摘された。また、十分な弁別能を有する運動反応性課題の作成が現時点では達成されておらず、被検者の過去の経歴によるグループ分けに留まっている。脳内活動評価を機能MRI(fMRI)、線維連絡評価をDTI(connectome)、機能的結合評価をresting-state fMRIを用いて行うことによって、脳可塑性のメカニズムの解明を目指していくが、より基本的な運動動作に着目することによって、アスリート群と運動拙劣群との差異が明確化される可能性が高い。よって最も基本的な運動の一つである歩行に着目し、歩行能力と脳内活動、線維連絡、機能的結合の関係を解析していく方針である。これと並行して、弁別能を有する適当な運動反応性課題の開発を行って、被検者の群間解析を施行する。MRI室内対応プロジェクターシステムに関しては、既存のシステムの利用が可能であったため、新規購入の必要が無かった。
利根川河川水と底泥中の薬剤耐性病原微生物の研究-災害時の感染症対策として-

利根川河川水から検出された腸内細菌科314株の各抗菌薬に対する耐性率は次の通りとなった:アンピシリン45.2%、セファロチン51.6%、セフォタキシム12.1%、セフタジジム5.4%、イミペネム6.4%、ゲンタマイシン1.9%、アミカシン1.6%、クロラムフェニコール10.8%、テトラサイクリン4.5%、シプロフロキサシン1.3%。βラクタム系抗菌薬への耐性率が高い傾向がみられた。薬剤耐性には地域差があり都市部では耐性が獲得されている抗菌薬の種類が増える傾向にあった。【研究目的】近年、大雨の頻度が増し河川氾濫件数が増加しているが、このような水害時は外傷等を通じ複数の微生物に感染する可能性が高いとされている。そこで我々は水環境中の薬剤耐性菌の調査の必要性に注目し、利根川を対象に研究を進め、これまでの研究で利根川水中にアンピシリン(ABPC)、テトラサイクリン(TC)、ゲンタマイシン(GM)に耐性を示す腸内細菌を確認した。そこで今年度は、利根川水中の腸内細菌に対して発育抑制効果の高い抗菌剤の検索を目的とし研究を行った。【実施内容】2010年7月に水サンプルを利根川の上流から河口までの計5地点で行い腸内細菌を分離し、CLSIM100-S20-U(2010)に基づき寒天平板希釈法で薬剤感受性試験を行った。試験に用いた抗菌剤は、ABPC、セファロチン(CET)、セフォタキシム(CTX)、セフタジジム(CAZ)、イミペネム(IPM)、GM、アミカシン(AMK)、クロラムフェニコール(CP)、TC、シプロフロキサシン(CPFX)の10種類とした。【研究成果】河川水から得られた腸内細菌207株の各抗菌剤に対する耐性割合は次の通りであった。ABPC,97.6%;CET,72.0%;CTX,21.7%;CAZ,13.5%;IPM,34.3%;GM,1.4%;AMK,0%;CP,5.8%;TC,11.1%;CPFX,0%。この結果より、利根川河川中の腸内細菌はβラクタム系抗菌剤に対して広く耐性を獲得していることが示唆された。一方、アミノグリコシド系やキノロン系の抗菌剤にはほとんど耐性を獲得していないと考えられた。今年度の結果より、河川氾濫などの水害時に発生した感染症治療には、環境中の薬剤耐性菌の存在を意識した抗菌剤の選択が必要であることが示唆される。近年、河川の氾濫などの災害が増加傾向にある。災害後は環境中に存在する薬剤耐性グラム陰性桿菌に感染するリスクが高いことが知られている。利根川が氾濫した場合、広範囲にわたる浸水被害が想定されており、我々は水害時の感染症危機管理という観点から、利根川水中の薬剤耐性菌の研究を行っている。前年度に利根川中腸内細菌科の薬剤耐性菌の調査を行った結果、第3世代セフェムやカルバペネム系抗菌剤に耐性を示す、多剤耐性株の存在が確認された。今年度も昨年に引き続き耐性菌の調査を行うとともに、河川中の細菌数の変動に影響する環境因子の調査を行った。(1)利根川水中の薬剤耐性菌について利根川の源流付近から河口までの5地点において2011年58月に採取した腸内細菌科株を対象に、各系統に代表的な抗菌薬を用い薬剤感受性試験を実施した。昨年と同様βラクタム系抗菌薬への耐性率は他の系統に比べ高い値であったが、第3世代セフェム系、カルバペネム系に対する耐性率は低下していた。また昨年みられなかったアミノグリコシド系のアミカシンに耐性を示す株が一部の地点でみられた。テトラサイクリン系、クロラムフェニコール系、フルオロキノロン系耐性率は昨年とほぼ同等の値であった。(2)細菌数の変動に影響する環境因子について利根川河口付近にて、腸内細菌科細菌数の106回の定点観測を行い、細菌数の変動に影響する環境因子の調査を実施した。環境因子として気温、降水量、水温、河川水pH等を検討の対象とした。細菌数と各環境因子の相関係数を求めた結果、降水量との間に有意な正の相関がみられ、梅雨や台風等の大雨の後には細菌数が大幅に増加していた。また、降雨後には検出される腸内細菌科の属の種類が増加した。このことから、大雨による河川災害時には、細菌感染の危険性が高まる可能性が考えられた。利根川河川水のサンプリング地点は上流の群馬県みなかみ町から河口までの間に5箇所(群馬県みなかみ町、埼玉県本庄市、埼玉県坂東市、千葉県佐原市、千葉県銚子市)を設定し2012年78月に採水を行った。

河川水中の腸内細菌科細菌の検出にはデオキシコレート寒天培地を用いた。培地にて発育した乳糖分解陽性菌に対してグラム染色、オキシダーゼ試験を行った後、16SrDNA配列解析を行い腸内細菌科であることを確認した。腸内細菌科の検出数は市街地の下流で増加する傾向がみられた。最も多く検出された腸内細菌科はEnterobacter属であった。薬剤感受性試験に用いた抗菌薬はアンピシリン(ABPC)、セファロチン(CET)、セフォタキシム(CTX)、イミペネム(IPM)、ゲンタマイシン(GM)、アミカシン(AMK)、クロラムフェニコール(CP)、テトラサイクリン(TC)、シプロフロキサシン(CPFX)の計10種類で、米国臨床検査標準委員会のマニュアル(M100-S20-U)に基づき平板希釈法で試験を行った。今年度検出された腸内細菌科140株の各抗菌薬に対する耐性率は以下の通りとなった;ABPC 50.3%、CET 58.7%、CTX 19.4%、CAZ 9.9%、IPM 11.2%、GM 2.7%、AMK 2.1%、CP 16.1%、TC 5.3%、CPFX 2.7%。群馬県みなかみ町で採取された株はABPCとCET以外の抗菌薬には耐性を示さなかったが、これより下流の地域では他の抗菌薬に耐性を示す株がみられた。昨年度までの調査結果と比較すると、各抗菌薬への耐性率については大幅な変化はみられなかったが、CPFX耐性菌が3年間の調査において初めて検出された。当初の計画通りに研究が進展しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画から変更はない。
デンタルプラークを抑制するホップ飲料の開発―超高齢社会の基礎疾患予防を目指して―

ホップは、生体に対し安全性を有するとともに、デンタルプラークの原因となる口腔細菌に対する抗菌作用や抗炎症作用を有し、これらの複合的な作用により抗デンタルプラーク作用が期待できる。しかし、これまでにホップの成分による種々のグラム陽性菌に対する抗菌作用に関する報告はあるが、ホップがう蝕病原細菌S. mutansや歯周病原細菌P.gingivalisに対してどのように作用するかについては報告がない。本研究では、ホップの抗菌成分(キサントフモール)のS. m、P.gおよび歯肉上皮細胞への影響を評価した。キサントフモールは,P. gの発育に必要な鉄の取り込みを阻害する可能性が示唆された。超高齢社会が進展することで、う蝕(根面う蝕、二次う蝕)や歯周炎に罹患した現在歯数はさらに増加することが予想され、それらを改善することによる口腔細菌由来の基礎疾患の予防も重要である。したがって、プラークの付着を抑制することが求められる。近年、ビールの健康増進効果が明らかになりつつある。ビールの健康増進効果には、心臓病、骨粗しょう症、認知症の予防効果に加え、抗がん、アンチエイジング作用がある。我々は、ビールがS. mutansの増殖を抑制することを予備実験で確認し、今年度は、ビール中に含有するホップの抽出液を用い、S. mutansへの影響を評価した。S. mutans JCM5705株(標準株)をTY(Tryptic soy broth、Yeast extract)培地で、37°C、嫌気条件で培養した。培地にホップの抽出液を混合後、前培養菌液を播種し12、24、48時間程度培養した後、WST-8試薬で染色しマイクロプレートリーダーで450 nm吸光度を測定した。その結果、ホップ抽出液は、S. mutansの増殖を抑制させることが示唆された。使用したホップは、ホップ中にはイソフムロンなどの抗菌物質が含まれているため、それらの作用と推察されるが、その検証までには至らなかった。初年度の達成目的からやや遅れている理由としては、機器の故障により予定通りの進歩状況ではないが、ホップの抗菌作用についてはある程度確認できたため実験の方向性的には順当に進行している状況であるため、次年度以降引き続き研究遂行する予定である。超高齢社会が進展することで,う蝕(根面う蝕,二次う蝕)や歯周炎に罹患した現在歯数はさらに増加することが予想され,それらを改善することによる口腔細菌由来の基礎疾患の予防も重要である.そのため,プラークの付着を抑制することが求められる.これまでにホップ成分がう蝕原細菌S. mutansに対してどのように作用するかについて報告がない.本研究では,ホップの抗菌成分(イソフムロンなど)のS. mutansへの影響を評価することを目的としている.本年度の実施計画としては,昨年度の抗菌効果のデータをもとにグルコシルトランスフェラーゼ関連遺伝子について探索する予定であったが,ホップ成分の抗菌メカニズムを網羅的に明らかにするため,次世代シーケンサーを用いたmRNA-Seqによる細菌トランスクリプトーム解析を行った.さらに,ホップ成分の歯肉上皮細胞に対する細胞毒性と炎症性サイトカイン(IL-1b, IL-6, TNF-a)の産生についても測定した.mRNA-Seqによる細菌トランスクリプトーム解析は,ホップ成分を添加し培養したS. mutansからRNAを抽出し,rRNA枯渇処理を行い,シーケンスにより得られたデータをマッピング後,遺伝子発現の解析および発現領域を確認した.また,ホップ成分は昨年度得られた最小発育阻止濃度(MIC)の認められる濃度で培養すると細胞毒性を示し,炎症性サイトカインが上昇することも明らかになった.以上の結果から宿主および病原因子に対しての適正な使用濃度の検討も必要であると考えられる.初年度の達成目的からやや遅れている理由としては、時間的な制約がある中での実験条件を設定するために費やす時間が多く、予定通りの進歩状況ではないが、次年度以降引き続き研究遂行する予定である。そのため、デンタルプラークを減少させることが求められる.これまでにホップが歯周病原細菌P. gingivalisに対してどのように作用するかについて報告がない。本年度は、前年度までのホップのS. mutans効果に加え、ホップの抗菌成分キサントフモールのP. gingivalisに対する影響について最小発育阻止濃度の測定およびRNA-Seqによるトランスクリプトーム解析を行った。24時間後の最小発育阻止濃度は、2.0ug/mlであった。トランスクリプトーム解析で発現が低下していたものに、Fe-Sclusterassembly protein SufB、Fe-Scluster assembly protein SufDおよびFe-S cluster assembly ATPase SufCが認められた。これらの遺伝子産物は、鉄の取り込みや鉄-硫黄クラスターの形成において重要な役割を果たしていると考えられることから、キサントフモールは、P. gingivalisの発育に必要な鉄の取り込みを阻害する効果を有する可能性が示唆された。以上のことからホップはう蝕予防効果だけでなく歯周病予防効果も持った特徴のある総合的な口腔ケア素材として、食品や口腔ケア用品への応用が期待できる。

しかし、これまでにホップの成分による種々のグラム陽性菌に対する抗菌作用に関する報告はあるが、ホップがう蝕病原細菌S. mutansや歯周病原細菌P.gingivalisに対してどのように作用するかについては報告がない。本研究では、ホップの抗菌成分(キサントフモール)のS. m、P.gおよび歯肉上皮細胞への影響を評価した。キサントフモールは,P. gの発育に必要な鉄の取り込みを阻害する可能性が示唆された。進行状況が当初の予定よりやや遅れており、バイオフィルムの解析までに当該年度は至らなかったが、次年度に遅れていた分について研究遂行する予定である。その他に複数のホップを用い、抗菌効果、バイオフィルム形成能、付着の強さ、グルコシルトランスフェラーゼの発現の解析を行う予定である。得られたデータを用い既知のデータベースを基にタンパク質相互作用(Iron/hemin acquisition, Energy metabolism and electroncarriers, Cell envelope andcell division, RibosomeおよびTransposon functions)のネットワークを分析する.また,リアルタイムRT-PCR法による再現性の確認を行う.保存修復学調達方法の工夫などにより、当初計画より経費の節約ができたため。試薬や実験器具などの消耗品に使用する。