hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
廃油からのクリーンディーゼル燃料生産用の環境調和型バイオプロセスの開発

[1]S. cerevisiaeおよびA. oryzaeでのRizopus oryzae lipase (ROL)の菌体内および細胞表層発現による高活性菌体触媒の開発高活性な菌体触媒を得るためには、細胞の内部に高機能化したROLを生産するのみでなく、細胞表面にも固定化される形でROLが生産されることが必要となる。本研究では、この様な高活性菌体触媒のデザインおよび創製を行った。ROLを大量に発現させるため、凝集性を持ちBSPへの固定化が可能な酵母S.cerevisiaeおよび糸状菌A.oryzaeの染色体にROL遺伝子を強力なプロモーターとともに導入し、菌体内高発現型の安定な形質転換体を創製した。また、酵母においては、細胞表層のFlo1タンパク質のN末端側を利用して、目的タンパク質を細胞表層に固定化される形で発現することを可能とする発現系を開発し、ROLの高発現に成功した。[2]菌体触媒を用いたメタノリシス反応の解析[1]で得られた固定化菌体触媒を用いた植物油のメタノリシス反応における、水分濃度、メタノール濃度、反応温度等の反応速度への影響について検討した。最適条件を明らかにするとともに、その反応条件下で固定化菌体触媒の安定性を向上させる手法を開発した。[3]バイオリアクターの開発及びスケールアップ現有する固定化微生物培養に適したバイオリアクター(20Lスケール)を用いて、[2]で検討した高密度培養条件を基に高活性な菌体触媒を得るための培養のスケールアップ基盤を明らかにした。
非線形解析に基づくマイクロ波アシスト磁化反転の理論構築

本年度はマイクロ波アシスト磁化反転(Microwave Assisted Magnetization Reversal, MAMR)におけるマイクロ波源として期待されているスピントルク発振器の同期現象の理論解析を行った。MAMRはスピントルク発振器をマイクロ波源として使用するため、スピントルク発振器の磁化ダイナミクスの理論を確立することは研究上極めて重要である。MAMRを実現するにはスピントルク発振器には熱擾乱に強い安定した動作が求められる。同期現象は複数個のスピントルク発振器が互いに相互作用を及ぼすことで特定の周波数と位相を持った発振が励起される現象であり、発振の安定化に向けて有用な方法である。従来のスピントルク発振器の同期現象では発振器間の電気的もしくは磁気的な相互作用が利用されていた。これに対し本年度はスピン流を介した同期現象の理論提案を行った。複数個のスピントルク発振器をアレイ状に並べると共通電極を介して発振器間にスピン流が自発的に流れる。このスピン流のスピン偏極方向は各々の発振器の磁化方向に偏極している。このようなスピン流が別のスピン流に注入されるとスピントルクが励起される。これは発振器が磁化の向きの情報をスピン流を介してやり取りしていることに等しい。この結果、発振器間の磁化は自然と位相を揃えるような同期現象が発現する。本研究では発振器間を流れるスピン流を記述する理論を構築し、発振器の磁化に励起されるスピントルクを定量的に評価した。そして磁化ダイナミクスを数値シミュレーションによって解析し、位相同期現象が起こることを確かめた。この同期現象は物理的に新しく、また外部から電力を注入することなく自発的に起こる現象であるため、応用上、極めて重要になることが期待される。本年度はマイクロ波アシスト磁化反転(Microwave Assisted Magnetization Reversal: MAMR)に必要なマイクロ波発生器である磁性多層膜におけるスピン伝導と磁化ダイナミクスの理論解析を行った。MAMRはマイクロ波源の磁化と磁気記録ビットの磁化が相互作用を行うことでビットの磁化を反転させる現象である。従ってマイクロ波発生源にどのような磁化ダイナミクスを励起できるか調べることはビットの磁化反転を調べるうえで必要な研究対象である。マイクロ波発生器として注目を集めているのは、ナノサイズの強磁性/非磁性薄膜の接合系から成るスピントルク発振器である。スピントルク発振器では磁性多層膜中をスピン流が流れることで、磁化とスピン流の相互作用の結果、磁化が発振を起こし、マイクロ波を放射する。この発振を効率的に行うためスピン流が磁性体を流れる時に発生するジュール熱の一般論を構築した。またスピン流の発生手法として最近注目されている、異常ネルンスト効果によるスピン流生成の効率も理論的に評価した。スピントルク発振器はサイズがナノスケールと小さいというメリットがある反面、小さいために出力が小さいという問題がある。これを解決する方法として発振器の並列化が考えられるが、MAMRのような現象では単に発振器を並列化するだけでなく、発振器間の位相を揃える必要がある。そこで複数のスピントルク発振器の位相同期を起こすための手段として、スピン・ホール効果を利用した同期の理論を提案した。スピン・ホール効果と逆スピン・ホール効果をうまく組み合わせることで、複数の発振器間で電流をやり取りすることが可能となり、その結果、相互作用が生じる。これにより様々な位相差を持つ位相同期発振が起こることがわかった。これらの成果をPhysical Review B誌等から発表し、日本物理学会でも報告を行った。当該研究に対してPhysical Review B誌など国際誌(全て査読有)に3報の論文が掲載され、学会発表も行うことが出来たので、当初の計画以上に進展していると言える。本年度はマイクロ波アシスト磁化反転(Microwave Assisted Magnetization Reversal, MAMR)におけるマイクロ波源として期待されているスピントルク発振器の磁化ダイナミクスの理論解析を行った。MAMRは磁気記録媒体の磁化とスピントルク発振器の磁化が磁気双極子相互作用を行うことにより生じる。従ってスピントルク発振器の磁化ダイナミクスの理論を確立することは研究上極めて重要である。MAMRにおけるスピントルク発振器として従来は磁気トンネル接合など垂直電流型構造が提案されていたが、この構造ではスピントルク発振器と記録媒体が直交しているため、スピントルク発振器が作る円偏光マイクロ波が記録媒体から見ると線偏光になってしまう。MAMRは円偏光マイクロ波を使うことで磁化反転を選択的に行えるという特徴を備えているので、スピントルク発振器から照射されるマイクロ波は円偏光が望ましい。そこで本年度はスピン・ホール効果に基づいたスピントルク発振器の理論提案を行った。スピン・ホール効果は面内電流型構造で実現する物理現象であり、垂直電流型素子とはスピントルク発振器の向きが直交しているため、発振器が作る円偏光マイクロ波がそのまま記録媒体に照射できる。ただしスピン・ホール効果に基づくスピン・トルク発振器では誘起出来る磁化ダイナミクスに構造的な制限があった。本研究では従来のスピン・ホール型スピントルク発振器に別の磁性体を接合することでスピン・ホール効果によるスピン生成の自由度を高まることを示し、その利点を活かすことでMAMRに求められる円偏光マイクロ波を発生する発振が誘起出来ることを理論およびシミュレーションによって示した。

本年度はマイクロ波アシスト磁化反転(Microwave Assisted Magnetization Reversal, MAMR)におけるマイクロ波源として期待されているスピントルク発振器の同期現象の理論解析を行った。MAMRはスピントルク発振器をマイクロ波源として使用するため、スピントルク発振器の磁化ダイナミクスの理論を確立することは研究上極めて重要である。MAMRを実現するにはスピントルク発振器には熱擾乱に強い安定した動作が求められる。同期現象は複数個のスピントルク発振器が互いに相互作用を及ぼすことで特定の周波数と位相を持った発振が励起される現象であり、発振の安定化に向けて有用な方法である。従来のスピントルク発振器の同期現象では発振器間の電気的もしくは磁気的な相互作用が利用されていた。これに対し本年度はスピン流を介した同期現象の理論提案を行った。複数個のスピントルク発振器をアレイ状に並べると共通電極を介して発振器間にスピン流が自発的に流れる。このスピン流のスピン偏極方向は各々の発振器の磁化方向に偏極している。このようなスピン流が別のスピン流に注入されるとスピントルクが励起される。これは発振器が磁化の向きの情報をスピン流を介してやり取りしていることに等しい。この結果、発振器間の磁化は自然と位相を揃えるような同期現象が発現する。本研究では発振器間を流れるスピン流を記述する理論を構築し、発振器の磁化に励起されるスピントルクを定量的に評価した。そして磁化ダイナミクスを数値シミュレーションによって解析し、位相同期現象が起こることを確かめた。この同期現象は物理的に新しく、また外部から電力を注入することなく自発的に起こる現象であるため、応用上、極めて重要になることが期待される。新年度も研究計画に基づきマイクロ波アシスト磁化反転における非線形磁化ダイナミクスの理論解析を行っていく予定である。本年度はマイクロ波発生源であるスピントルク発振器の同期現象を調べたが、記録ビットにおける磁化反転もスピントルク発振器とビットとの位相同期した励起とみなすことができる。従って本質的に非線形の多対問題を解くことになり、厳密解を求めることは困難であると予想される。そこで数値シミュレーションの助けを借りつつ、適当な近似を用いて理論的に同期現象の物理を明らかにすることを目指す。新年度も研究計画に従ってマイクロ波アシスト磁化反転の理論研究を進める。マイクロ波アシスト磁化反転ではマイクロ波を照射する発振器と受ける磁気記録媒体との結合が多様な磁化ダイナミクスを引き起こしていることが明らかになった。そこで新年度は引き続き結合ダイナミクスの理論解析を進める。特に非線形力学の分野で発展された同期現象に関する理論は結合系の基本的な性質を理解するうえで極めて重要であるので、非線形力学のアイディアを取り込みながら磁化ダイナミクスの解析理論を発展させる。また実験ではデバイスの構造から様々な制限が存在することも明らかになった。
歯胚幹細胞の同定・単離と、その増殖・分化の分子機構の解明

本科学研究補助金により平成1719年度に以下の研究成果を得た。・Runx2/Cbfa1のisoformの違いによる歯胚の発生・分化との関連を、器官培養法とアンチセンス法(S-ODN法)を組み合わせて検索を行い、タイプII/III Runx2/Cbfa1が歯胚の発生・発育・分化に関与し、特に高組織の形成に関連巣r種々の歯原性因子の上流で制御してている事を明らかにし、Boneに誌上発表した。・我々は歯胚の発生・発育に関連した遺伝子について、cDNA subtraction法を用いて検索してきた。thymosin beta4(Tb4)はそれらのうちのひとつで、mRNAおよびタンパクの発現状況から歯胚の発生・発育過程における重要な因子である事を明らかにし、一部のデータについて論文として発表した。Tb4はmatrix metaloproteinase-2,-9の発現に関与している事を明らかにし、発生・発育過程における基底膜の改造に関連している事や、種々の歯原性因子、タイプII/IIIRunx2/Cbfa1や後述するnucleolinの発現を制御している事も明らかにし、現在論文発表準備中である。・nucleolinについても同様の検索を行い、nucledinの発現を制御すると歯胚の発育が抑制され、またmidokineの発現も抑制された事から、これらの因子間に緊密な関連がある事を明らかにし、Journal of Biological Chemistry誌上発表した。Tb4を機能阻害する事により、タイプII/III Rum2/Cbfa1やnucleolinの発現レベルが低下することにより、Tb4が歯胚細胞内の情報伝達機構に重要な機能的役割を果たしている事が示唆された。現在論文発表の準備中である。・cDNAサブトラクション法により検出した歯胚の発生初期に発現する遺伝子のうち、その蛋白構造のモチーフから細胞膜表面の受容体と予想される因子について構造解析を行い、この因子が現在まで歯胚の発生・発育過程では報告されていない遺伝子、protogenin(prtg)である事を明らかにし、この因子の発現抑制をすると歯胚の形成が阻害される事から、歯は医の発生に重要なシグなり受容体であり、歯原性幹細胞との関連が示唆された。現在データの一部について論文作成中である。又、我々がcDNAサブトラクション法により検出した歯胚形成に関連した遺伝子のうち、thymosin beta 4(Tb4)、についてin situ hybridization法による歯胚における発現状況を検索し、Tb4が歯胚の発生と分化に関連している事を明らかにした。特にTb4が、matrix metaloproteinase-2,-9の発現に関与している事を明らかにし、Histchemistry and Cell Biologyに投稿した(124:207-213,2005)。cDNAサブトラクション法により検出した歯胚形成に関連した遺伝子のうち、PGK-1は、解糖系酵素であるにもかかわらず、歯胚を始め、胎生期の肝臓や肺に限局して発現が認められ、しかもWestern blot法によりGAPDHと複合体を形成し、発生・発育に伴う多量の細胞エネルギーの効率的な産生に関与している可能性を明らかにし、現在論文投稿準備中である。

Nucleolinについては、歯胚の発生・発育の抑制に関与しているが、エナメル芽細胞や象牙芽差異簿の分化には関与していないことを器官培養法とアンチセンス法により明らかにし、歯胚の発生・発育の抑制の原因がmidkineの発現抑制による可能性を見出した。この結果についても現在論文投稿準備中である。また、cDNAサブトラクション法により検出した歯胚の発生初期に発現する遺伝子のうち、その遺伝子の塩基配列から予想される蛋白のモチーフからある種の受容体と予想される因子についてマウス胎児の発生過程における発現パターンをin situ hybridization法により検索し、この因子がマウスの諸臓器の発生に深く関与していることが示唆された。現在この因子を構成する蛋白の精製を行い、この蛋白を用いて抗体の作成に取りかかっている。抗体が作成されれば、フローサイトメトリーやHoechist33342蛍光色素を用いた細胞分離法にて回収した細胞から、さらにこの因子を発現している細胞を抽出する事ができ、歯胚の基となる細胞(歯原性幹細胞)の単離・同定が可能となり、歯胚再生への新たな段階へ研究をすすめる事ができる。MMP-2/9の発現へのTb4の関与が、歯原性上皮細胞でも認められた。さらに歯原性間葉細胞、歯肉上皮細胞や胎仔由来線維芽細胞を併用し、比較検討している。また歯原性上皮細胞では、Tb4がエナメル質構成成分の発現にも影響を及ぼすことが確認された。Nucleolinの歯胚形成過程における発現様式をRNA、蛋白レベルで明らかにした。またNucleolinの発現抑制が歯胚形成を抑制する一方、エナメル芽細胞や象牙芽細胞の分化に対する影響は乏しいことが認められ、その歯胚形成の抑制にはmidkineの発現抑制を介する可能性をまとめて誌上発表した(JBC 2007)。Pgk1はハウスキーピングジーンの1つとされているが、歯胚形成過程において発現変化がみられることを確認した。またPgk1が他のハウスキーピングジーンであるG3PDHと複合体を形成し、歯胚形成過程に関与することを示した論文が誌上掲載された(Histol Histopathol 2007)。またclone 15のmRNAと蛋白発現様式をマウス胎仔および歯胚形成過程において検索し、胎齢に伴って劇的に減弱することを明らかにした。GFP融合蛋白を用いてclone 15の細胞膜への局在を確認した。また蛋白の糖鎖修飾も確認された。現在、アンチセンス法を用いて歯胚形成におけるclone 15の機能解析を行っている。一方で口腔組織の加齢変化の特徴付けを試み、口腔組織を含めたマウスの各組織、器官の加齢に伴う細胞動態変動を検索し、歯肉粘膜下組織、顎下腺において細胞死発現率に独特の変化を認めた。他の結果と併せて論文発表をした(J Mol Histol 2007)。また、酸化ストレスによるマウス歯肉由来線維芽細胞の細胞老化への影響を検討している。本科学研究補助金により平成19年度に以下の研究成果を得た。
橋由来大脳皮質軸索化学誘導因子、側枝形成促進因子の分子生物学的検討

大脳皮質より橋に投射する、いわゆる皮質橋路の形成にあたり、標的組織である橋組織(basilar pons)より(i)大脳皮質軸索側枝形成促進因子(ii)大脳皮質軸索(側枝)化学誘引因子が分泌されることが判明している。本研究は、この橋より分泌される(i), (ii)の作用を有する拡散性因子の同定を行い、本機構を分子レベルで解明することを目的とする。通常(i), (ii)の作用はコラーゲンゲルによる3次元器官培養にて確認される。しかしながら、この方法は、多くの数の試行が難しくクローニングの際のアッセイとしては適当ではない。そこで、回路形成期の橋に発現し、明瞭な軸索側枝形成作用・化学誘引作用を示さないことが報告されている同時期の大脳皮質に発現しない(もしくは発現量の少ない)遺伝子をプライマーにRGDモチーフを導入したdifferential display法にて探索することを計画し、以下の結果を本年度は得た。(1) differential display法を用いた検索は終了し、候補遺伝子として3クローンを同定した。又、その内の一つにつき全長cDNAを得た。(2)候補3クローンに対し、in situハイブリダイゼーション法を行った。その結果、3クローンとも橋に強い発現を示したが、その発現様式は橋(basilar pons)にほぼ均一に発現するもの、内側よりでの発現が強いもの、外側よりでの発現が強いものに分かれた。又、3クローンの内の一つは下オリーブ核にも強い局在を示した。ちなみに、下オリーブ核には錐体路から皮質橋路とほぼ同様の投射(皮質オリーブ路)が存在することが知られている。
アカデミック・ライティング技術の習得を目指したピア・レスポンスの実証的研究

本研究は、日本語で本格的な論文を書いたことがない16名の留学生を対象に、ピア・レスポンスによってどのように日本語による論文の書き方を学んでいくのかを、作文、ディスカッション、教師の添削とコメント、インタビューの四つの観点から明らかにすることを目指している。データベース構築の実績としては、2018年度は、談話分析が効率的に行えるよう、2017年度に引き続き、基本的な文字起こしを行ったものをベースに、BTSJ(基本的な文字化の原則)に従ってデータを整備した。調査対象であるピア・レスポンスの授業は全15コマからなる。そのうち、グループ・ディスカッションが8回行われており、グループ・ディスカッションの文字化データが全部で123ファイル存在する。2018年度はこれらの文字化データに対するBTSJ化作業を完了し、全ファイルの第一次チェック作業も終えた。最終チェックである二次チェックが終了次第、国立国語研究所のウェブサイトにて本研究の関連データを公開できるように準備している。研究成果の発信実績としては、上記の第一次チェック作業が終了したデータと作文データを用いて、研究発表を2件行った。それぞれ、グループ・ディスカッションにおいて学習者がどのように他の学習者からのコメントを作文の修正に生かしたかを考察したものと、グループ・ディスカッションによって留学生の研究へのモチベーションがどのように向上したかについての学習者の成長過程を追ったケース・スタディ研究で、いずれもグループ・ディスカッションに着目した研究である。今後は研究の観点を広げ、教師のコメントが作文に与える影響や、学習者の意識などについても視野に入れ、分析する予定である。2018年度において、グループ・ディスカッションの文字化データ全123ファイルのBTSJ化と一次チェック作業が完了し、研究成果発信のためのデータ分析の環境が整ったため。また、オープン・サイエンスの一環として、国立国語研究所のウェブサイトにて本研究の目的、調査概要、授業実施回数などについての紹介を含む大枠を示す作業が終了し、文字化データの二次チェックが終了次第公開できるようになったため。2019年度は、グループ・ディスカッションのデータの第二次チェック作業を終え、そのデータの多角的な分析に基づき、研究成果をまとめた論文集の出版を2019年度末までに行う予定である。分析の枠組みとしては、本研究の大きな柱である学習者のグループ・ディスカッションの談話によって、1学習者の作文の表現がどのように改善されたか、2研究の内容をどのように形にしていったのか、3学習者の心理はどのように変容するのか、という三つの面から検討する予定である。また、並行して、整備してきたグループ・ディスカッションの談話データを国立国語研究所のウェブサイトに公開し、ピア・レスポンスの指導法を考える研究者・教育者、ないしピア・ラーニング研究者・教育者の利用に供する予定である。本研究では、日本語で本格的な論文を書いたことがない16名の留学生を対象に、ピア・レスポンスによってどのように日本語による論文の書き方を学んでいくのかを、作文、ディスカッション、教師の添削とコメント、インタビューの四つの角度から次の3点について明らかにする。1作文へのディスカッションの影響:グループ・ディスカッションで他の参加者のどのようなアドバイスが作文の推敲に影響を与え、それを執筆者が作文の修正にどう生かしたのか。2作文への教師の添削・コメントの影響:学習者の作文に対して教師が行った添削やコメントを、どの程度、どのように取り入れながら学習者は推敲を行ったのか。3ピア・レスポンスをめぐる意識の変容:授業に参加した学習者が、自分の書いた作文や授業のスタイル、日本語による研究活動をどう意識し、その意識がどう変容したのか。この3点の考察結果から、日本語の論文を書いた経験に乏しい学習者が、どのような葛藤を抱きながら、どのようなストラテジーを用いて日本語による論文の書き方を身につけていくかを解明したい。2017年度は、上記のデータをBTSJ(基本的な文字化の原則)に従って文字化を行い、分析環境を整えた。研究成果発信の実績としては、文字化が終了しているインタビューデータなどを用いて、1件の論文、2件の学会発表を行った。収集したデータの文字化、BTSJ(基本的な文字化の原則)に従ったデータの整備が予定通り進んでおり、インタビューデータを用いて、3件の研究成果を発表できたため。

それぞれ、グループ・ディスカッションにおいて学習者がどのように他の学習者からのコメントを作文の修正に生かしたかを考察したものと、グループ・ディスカッションによって留学生の研究へのモチベーションがどのように向上したかについての学習者の成長過程を追ったケース・スタディ研究で、いずれもグループ・ディスカッションに着目した研究である。今後は研究の観点を広げ、教師のコメントが作文に与える影響や、学習者の意識などについても視野に入れ、分析する予定である。2018年度において、グループ・ディスカッションの文字化データ全123ファイルのBTSJ化と一次チェック作業が完了し、研究成果発信のためのデータ分析の環境が整ったため。また、オープン・サイエンスの一環として、国立国語研究所のウェブサイトにて本研究の目的、調査概要、授業実施回数などについての紹介を含む大枠を示す作業が終了し、文字化データの二次チェックが終了次第公開できるようになったため。2018年度は、現在進行中のデータ整備作業を完了し、文字化されたディスカッションのデータ、教師による作文の添削・コメントを、学習者が書いた作文と照合する。その分析結果を学会等で発信する。2019年度は、グループ・ディスカッションのデータの第二次チェック作業を終え、そのデータの多角的な分析に基づき、研究成果をまとめた論文集の出版を2019年度末までに行う予定である。分析の枠組みとしては、本研究の大きな柱である学習者のグループ・ディスカッションの談話によって、1学習者の作文の表現がどのように改善されたか、2研究の内容をどのように形にしていったのか、3学習者の心理はどのように変容するのか、という三つの面から検討する予定である。また、並行して、整備してきたグループ・ディスカッションの談話データを国立国語研究所のウェブサイトに公開し、ピア・レスポンスの指導法を考える研究者・教育者、ないしピア・ラーニング研究者・教育者の利用に供する予定である。技術補佐員の雇用開始が交付申請時の想定よりも遅くなったため、人件費に差が生じた。平成30年度に実施する文字化作業の謝金として使用する予定である。雑費につき、調整ができなかったため。
培養に頼らないウイルスの浄水処理性評価手法と高効率浄水ウイルス処理システムの構築

本年度は、これまでの予備検討にて大腸菌ファージMS2粒子(モデルウイルス)と金ナノ粒子(モデルDNA)を用いて構築した封入手法を、遺伝子組み換え技術により発現させたノロウイルス外套タンパク(VLPs,中に遺伝子を含まない)へ適用することを試みた。まず、還元剤を用いて、ノロウイルス外套タンパク(VLPs)の構造をいったん崩壊させた(電子顕微鏡で確認)。ここに、外来DNA共存下で塩化カルシウムを添加することにより、VLPsを再合成させると同時に(電子顕微鏡で確認)、外来DNAをVLPsに封入した(ELISAとPCRにより確認)。現段階で封入率が低いため(想定内)、次年度には、VLPsと親和性の高いDNAに変更するか、アビジン/ビオチン修飾を導入するなどの対応が必要になることが分かった。一方、予備検討にて確立したナノセラム陽電荷膜法による大量濃縮(ウイルス濃度は極めて低いため濃縮が不可欠)により、札幌近郊の2か所の浄水場にて、トウガラシ微斑ウイルス(PMMoV)の浄水処理工程での濃度変化を調べた。その結果、凝集ー沈澱ー砂ろ過処理を行っているA浄水場での除去率が1.5 log程度であるのに対し、(凝集ー沈澱ー砂ろ過処理より高除去率が期待されたにも関わらず)凝集ーMF膜ろ過処理を行っているB浄水場では1.2 log程度と小さいことが分かった。B浄水場の原水を用いた室内実験により、凝集剤添加濃度を大きくすると、凝集ーMF膜ろ過処理でも、4 log以上の除去率が期待できることが分かった。すなわち、ファウリング抑制に必要な最低限の凝集剤添加濃度では、大きいウイルス除去は期待できない可能性があることが示された。本年度の目標であった、ノロウイルスVLPsを用いたDNA封入VLPsの作製に成功し、さらなる封入率の向上に向けて、外来DNAとVLPsの親和性を高める必要があるとの結論を導き出せ、次年度へ繋がる成果を出すことができた。また、次年度に予定していた「処理フローの異なる浄水場でのPMMoV調査」を前倒しにて開始し(凝集ーMF膜処理)、凝集剤添加濃度が低い場合には、通常の「凝集ー沈澱ー砂ろ過」方式の処理場と同程度かそれ以下のウイルス除去しか期待できないことが示せた。以上より、「当初の計画以上に進展している」と判断した。DNA封入VLPsの作製に関しては、DNA封入率の向上のカギとなる、VLPsとの親和性の高い外来DNAへの変更あるいは、アビジン/ビオチン修飾等の導入を試みる予定である。実浄水場におけるPMMoVの処理性調査に関しては、季節変動や経年変化を調べるため、近郊浄水場での調査を継続するとともに、他地域の浄水場における調査にも取り組みたいと考えている。また、PMMoV以外に、水系ヒト感染性ウイルスについても知見の集積を試みたい。

実浄水場におけるPMMoVの処理性調査に関しては、季節変動や経年変化を調べるため、近郊浄水場での調査を継続するとともに、他地域の浄水場における調査にも取り組みたいと考えている。また、PMMoV以外に、水系ヒト感染性ウイルスについても知見の集積を試みたい。
膠原病発症における抗原による遷延感作機構とそのシステム制御の研究

多変数複雑系である免疫応答系の変調すなわち膠原病を、システム工学的に扱い微分方程式で記述し、さらに現実的に抗原提示細胞上に提示された抗原のT細胞への授受関係が総体としてみた場合の微分方程式による数学的記述を行なうと現実を無視した簡易な方程式になってしまい実態に即していないため、個々の応答要素を集団の中にある個々の細胞としてビジュアルベーシックで個別に記述した。実験では、一個の抗原提示細胞当たり20個の結合手がある。抗原提示細胞の寿命はリンパ節に流入してから約20時間強であるが、リンパ節において抗原提示細胞が合致した抗原特異的ナイーブT細胞に出会うことが出来ると、その寿命は約10時間延長される。ナイーブT細胞のリンパ節への流入数には制限を設けておらず、ナイーブT細胞は時間的に次々と流入して来る設定で、時間ごとに順次抗原提示細胞の結合手が埋まって行く。20本の結合手を時間的に異なる(順次流入した)ナイーブTが取り合うことになりこの間の授受関係の記述が個別的であった。次いで、抗原提示細胞上に一定時間以上結合したナイーブT細胞だけが初めて成長を遂げて活性型T細胞(Tac)となる。Tacになってから以後は、一回の分裂をへてTh1細胞となり、3回の分裂を経てTh2細胞に分化することが実験的検証済みであるので、当該情報をプログラムした。私達は同時に、組上げた式を検証するために、抗原が一回流入した場合の免疫応答のシミュレーションを行ないこれを実験的に検証した。最終的に、抗原がある時間間隔を置いて流入して来た場合、すなわち遷延感作(繰り返し刺激)状態における免疫応答系の時間的動態を把握する。しかし、本研究によっても免疫記憶に関する実験が現段階では確定的でないので、当該部分をシミュレーションを優先させて最適条件を得た。検証のための実験系は、OVA応答のみを強く発現できるOVA受容体トランスジェニックマウスを使用する予定であったが、現在戦線感作機構の分子機序の解明に手間取ってここまでの解明には至らなかった。
探偵小説における言説形式の変容と消費社会の論理

本研究は、(1)探偵小説のテクストの成立において、大都市のセンセーショナルな消費文化と膨大な群衆の出現という社会性の場の変化が本質的な媒介要因としてはたらいたことを見出し、探偵小説登場の歴史的な過程を明らかにした。(2)探偵小説のテクストの基本構造を分析し、探偵と犯人(殺人者)という二人の登場人物のあいだに構造的な類似性と同時に奇妙な差異からなる「双数性」(duality)の関係を見いだし、テクスト分析のツールとして概念化した。この「双数性」の構造は、探偵と犯人の同型性と同時に非対称性を担保するものであり、探偵小説のテクストを構成する基本的な要素として機能している。このようなパースペクティヴから探偵小説の歴史を見ると、ふたつの重要な「転回点」があることがわかる。第一の転回点は192030年代の探偵小説の本格化・形式化の時期に当っており、第二の転回点は1980年代の異常犯罪を描いた作品群が人気を得るとともにはじまる。第一の時期は高度な消費社会が成立しはじめたときで、近代的な主体の意識が自我=アイデンティティの不安の念に駆られ、それが探偵雄小説の形式化をもたらしたが、その不安な空洞を埋めるために、人間的な動機の理解に焦点を置くコナン・ドイルの『緋色の研究』型の言説が補填された。第二の時期には人間的な動機の実定性や有効性が消去され、犯人を異様なモンスターとして同定する科学的捜査の微視的な過程に焦点を置く新しいタイプの言説が生み出されるようになった。このように、本研究による重要な貢献は、探偵小説のテクストの構造的変化と消費社会の論理との相関関係を歴史的に明らかにし、また、これまでの探偵小説の研究や解釈にはみられなかった独自の系譜学的な展望を与えたことにある。本年度は、19世紀半ばから20世紀前半にかけての探偵小説、とくにエドガー・アラン・ポー及びアガサ・クリスティとその作品にかんする調査を中心に研究を進めた。ポーに関してはヴォルテールの『ザディグ』との不連続性を考慮しつつ、『モルグ街の殺人』に関して英国ロンドンで文献学的な資料調査を行ない、『マリー・ロジェの謎』に関しては、米国ニューヨーク・パブリック・ライブラリーで文献資料の調査及びニュージャージー州ホーボーケン等でモデルとなったメアリー・ロジャーズ事件に関する調査を行った。クリスティについては、出身地の英国トーキーを中心に彼女の文学的なテクストの下地となった社会空間の特性に関する調査を行なった。日本の作家では、横溝正史に関して、第2次大戦中の疎開時代の状況や、最初の本格探偵小説である『本陣殺人事件』や『獄門島』、またクリスティや坂口安吾の影響を受けた『八つ墓村』などのテクストについて、それらの言説が成立してくる下地としての歴史的事実やテクストに関する調査研究を行なった。さらに、構造的には同じ「都市現象」として、探偵小説とほぼ同時期に発生したアメリカの大衆消費文化のひとつであるベースボールに関して、文献学的な資料調査を進め、両者が大都市ニューヨークの覇権形成とともに発生し、その人気を広げていくことから、構造的な比較分析の視点を設ける作業を行った。本年度は、まず、19世紀半ばのエドガー・ポーによる探偵小説の創造にかんして、(1)その歴史過程を明らかにし、(2)そこで発明されたテクストの基本構造を定式化し、分析のツールとして精緻化することを中心に研究を進めた。(1)については、大都市のセンセーショナルな消費の文化や増大する不安な群集の出現が、こうしたテクストの生産と消費の重要なパラメーターとなっていることを明らかにした。

(2)については、これらのテクストの成立条件を、探偵と犯人の双数性(構造的類似と奇妙な差異のたわむれ)のうちに求め、この双数性の構造を探偵小説のテクスト分析のツールとして活用した。この分析の仕方は、探偵小説の起源やモデルをエディプス王の物語に求めるエルンスト・ブロッホあるいはジャック・デュボアらによる従来の研究とは異なり、これまでにない独自な展望を与えるものとなっている。本年度はまた、20世紀の探偵小説の歴史において重要な屈折点をなす出来事、すなわち、(1)192030年代の探偵小説の形式化・本格化、(2)1980年代以降の異常犯罪をテーマとする作品群の浮上、というふたつの出来事にかんして、主体のたわむれを引き起こす消費社会の論理との関連で分析を行った。(1)においては、まだ『緋色の研究』型の人間学的な言説の補完があったが、(2)ではそのような補完は相対化されるか、空洞化され、消費社会のシステムの論理とそのまま通底するような主体の痕跡の消失が見られるようになる。上記の分析にもとづいて公刊された研究成果としては『季刊iichiko』No.98に掲載の「眼の変容:20世紀探偵小説の言説形式にかんする社会学的分析」がある。
地理データと大気データを含む包括的環境要因と検診成績との関連

長崎市内に居住し、1998年から2007年の間に原爆被爆者定期検診を5回以上受診していた原爆被爆者21, 815名(男7, 954名、女13, 861名)の定期検診成績の個人別の平均値や増加(減少)傾向や愁訴の有無と喫煙・飲酒などの生活習慣、病院などの最寄り施設までの距離や標高などの地理的要因、大気観測値との関連を重回帰モデルおよびロジスティックモデルを用いて評価した。喫煙は、白血球数の増加および増加傾向を始め多くの検査値と関連していた。飲酒も、血圧や肝機能検査値の上昇など複数の検査値と関連していた。地理的要因では、内科医院までの距離が遠くなるほど血色素量の低下と肝機能検査値の上昇が認められた。大気観測値では、OXが赤血球数の減少および肝機能検査値の上昇と関連していた。愁訴は、喫煙による増加傾向が観察されたが、地理的要因および大気観測値との関連は観察されなかった。個人の検査値(健康状態)には、喫煙や飲酒などの影響が大きいと考えられる。しかしながら、内科医院が近くにあると検査値が好ましい傾向にあることや生活の利便性や標高がいくつかの検査値と関連することが観察され、環境要因が健康状態に影響する可能性が示唆された。本研究を遂行する上で使用するGISソフトウェアの決定は極めて重要であったが、市場調査の結果、ESRI社のArcViewを候補とし、ESRI社と質疑応答を行い、ArcViewを使用することにより、研究目的が達成できると判断した。さらに、質疑応答の過程で道路網などによるネットワークデータセットの構築と最短経路の検索にはNetwork Analyst、大気中の化学成分濃度の空間分布推定にはGeostatistical AnalystとSpatial Analystの3種類のエクステンション・ソフトウェアおよび3種類の数値地図データが必要であることも判明したので購入した。また、住所データを利用するための住所ジオコーディングに関しても、市場調査を実施し、本研究で必要な号レベルのジオコーディングは、インクリメントP社の全国住所ジオコーディングサービスで対処できることがわかったので、同サービスをWeb上で利用するためのGISonDemandを購入した。これらのソフトウェアおよび数値地図データを専用のパソコンにインストール後、対象の地図属性データ(医療機関までの距離、バス停までの距離など)を算出し、ArcViewのファイルに追加した。前述の作業と並行して、原爆被爆者データベースより、原爆被爆者の1998年から2007年までの検診成績(赤血球数と白血球数、血色素量、血圧、肝機能検査値)および問診成績と喫煙・飲酒情報を抽出し、解析用ファイルを作成した。これらの作業を行ったことにより、解析を行うための環境が整備された。本研究の対象は、1998年時点で長崎市内の同一住所に5年以上住んでいた原爆被爆者のうち、1998年から2007年までに5回以上原爆被爆者検診を受診していた21,815名(男7,954名、女13,861名)である。解析で採用した統計モデルは、目的変数が連続量である場合が重回帰モデル、目的変数が二値変量である場合がロジスティック回帰モデルである。目的変数は、1998年から2007年までの検診成績(赤血球数、白血球数、血色素量、血圧、GOT、GPT、ALP、ZTT)の個人別の平均値と経年変化および平均値に基づく異常の有無、問診で比較的愁訴が多い8項目における愁訴の有無である。説明変数は、性別、年齢、被爆距離、喫煙の有無、飲酒の有無、最寄りの内科医院までの距離、最寄りの外科医院までの距離、バス停または電停までの距離、市場(ショッピングセンター)までの距離、大気中のNOx(窒素酸化物)およびSPM(浮遊粒子状物質)の年間平均値である。喫煙と飲酒は多くの検査値と関連していたが、環境要因のうち地理的要因では内科医院までの距離が遠いほど赤血球数の平均値が低く、肝機能検査値の平均値が高くなる傾向が観察された。大気汚染に関する測定値では、SPMの平均値が高いほど、赤血球数の平均値が低く、収縮期血圧とGOTの平均値が高くなる傾向が観察された。

最寄りの内科医院までの距離が近いほど検査値の平均値が好ましい傾向にあることが示唆されたが、理由の一つとして、距離が近いほど受診しやすく異常を早期に発見でき指導や治療が行われていることが考えられる本研究は、長崎市内に居住し、1998年から2007年の間に原爆被爆者定期検診を5回以上受診していた原爆被爆者21,815名(男7,954名、女13,861名)の定期検診成績の個人別の平均値や増加(減少)傾向や愁訴の有無と喫煙・飲酒などの生活習慣、病院などの最寄り施設までの距離などの地理的要因、大気観測値との関連を重回帰モデルおよびロジスティックモデルを用いて評価するものである。前年度までに、地理的要因では、内科医院までの距離が大気観測値ではSPM(浮遊粒子状物質)が検診成績と関連するという結果が得られていた。今年度は、専門家の提言に基づき長崎市の地理的特性(傾斜地が多い)を考慮するために標高値と幹線道路までの距離を追加するとともに大気観測値にもSO_2(二酸化硫黄)とOX(オキシダント)を追加して、再解析を行った。喫煙は、白血球数の増加および増加傾向を始め多くの検査値と関連していた。飲酒も、血圧や肝機能検査値の上昇など複数の検査値と関連していた。地理的要因では、内科医院までの距離が遠くなるほど血色素量の低下と肝機能検査値の上昇が認められた。今年度追加した標高値と検査値との関連は観察されなかったが、OXは赤血球数の減少および肝機能検査値の上昇と関連していた。愁訴は喫煙による増加傾向が観察されたが、地理的要因および大気観測値との関連は観察されなかった。個人の検査値(健康状態)には、喫煙や飲酒などの影響が大きいと考えられる。しかしながら、内科医院が近くにあると検査値が好ましい傾向にあることが観察され、環境要因が影響する可能性も示唆された。最近では、food desert問題を始めとして、環境要因の個人の健康状態への影響に関心が高まってきている。また、GISに関しても、より高度な解析を比較的容易に行える環境が整備されてきており、今回、考慮しなかった地理データも含めたより広範な環境要因と健康に関する研究が必要であると思われる。
酸化物エピタキシャル全固体薄膜Liイオン電池の創成

全固体Liイオン電池の超高出力化を最終目標として、正極活物質であるLiCoO_2と大気中で安定且つ高いイオン伝導性をもつ酸化物固体電解質Li_<0.33>La_<0.56>TiO_3のエピタキシャル薄膜化、および配向制御に成功した。また、集電体材料としてSrRuO_3、Sr_2RuO_4、Sr_3Ru_2O_7のエピタキシャル薄膜化に成功し、蒸発等で失われやすいLiやRuを含むこれら化合物の薄膜組成制御方法を確立した。各々の薄膜はバルク単結晶と同等な特性(充放電容量、イオン伝導性、電子伝導性)を示した。全固体Liイオン電池の超高出力化を最終目標として、(1)配向制御したエピタキシャル正極活物質薄膜の作製、(2)硫化物と違い大気中で安定且つ高いイオン伝導性をもつ酸化物固体電解質のエピタキシャル薄膜化、(3)高容量をもつ結晶性負極活物質のエピタキシャル薄膜化、またはLi金属薄膜の蒸着・Li-In合金の圧着、最後にこれらを積層することで、全固体エピタキシャルLiイオン電池を創成する。複酸化物の薄膜化に長けるパルスレーザー堆積(PLD)法を用い、成膜条件の厳密制御によりバルク単結晶品質のエピタキシャル薄膜を得るとともに、原子レベルで連続的なヘテロエピタキシャル界面を作製し、超高出力全固体Liイオン電池の薄膜モデルを作製する。今年度は正極活物質となるLiCoO_2と、LiCoO_2と相性のよい酸化物集電体SrRuO_3のエピタキシャル薄膜化を行った。高結晶性のLiCoO_2を得るには、化学量論組成のLiCoO_2をターゲットに用いた場合、材料が蒸発するギリギリの低いレーザーエネルギー密度が有効であることがわかったが、充電容量を稼ぐために厚い薄膜を得ようとすると24時間以上の成膜時間がかかり実践的ではなかった。この実験を通して、結晶性は得られる薄膜の組成によっていること突き止めたため、薄膜堆積速度がある程度稼げる高いエネルギー密度でも高結晶性の薄膜が得られるよう、予め組成を変調したターゲットを用いると高い結晶性と堆積速度を両立できることがわかった。SrRuO_3においても同様に、堆積した薄膜の組成に結晶性が大きく左右されることがわかり、成長条件を最適化することで高結晶性且つ配向を制御したエピタキシャル薄膜を得ることに成功した。全固体Liイオン電池の超高出力化を最終目標として、(1)配向制御したエピタキシャル正極活物質薄膜の作製、(2)硫化物と違い大気中で安定且つ高いイオン伝導性をもつ酸化物固体電解質のエピタキシャル薄膜化、(3)高容量をもつ結晶性負極活物質のエピタキシャル薄膜化、もしくはLi金属薄膜の蒸着・Li-In合金の圧着、最後にこれらを積層することで、全固体エピタキシャルLiイオン電池を創成する。複酸化物の薄膜化に長けるパルスレーザー堆積(PLD)法を用い、製膜条件の厳密制御によりバルク単結晶品質のエピタキシャル薄膜を得るとともに、原子レベルで連続的なヘテロエピタキシャル界面を作製し超高出力全固体Liイオン電池の薄膜モデルを作製する。今年度は、酸化物固体電解質であるLiO.33LaO.56TiO3(LLTO)のエピタキシャル薄膜の作製に成功するとともに、堆積する単結晶基板の格子定数を選択することでLLTOの配向方位制御を達成した。リチウムイオン伝導度の評価では、薄膜面内の伝導度測定において、これまで用いていたSrTiO3基板の電子伝導が問題となることを明らかにし、電子伝導を持ちえない基板上にエピタキシャル薄膜化することで-4剰S/cmオーダーのリチウムイオン伝導度が得られていることがわかった。現行でのLLTO薄膜の最適な作製条件は非常に過酷(1000°C前後かつ10Pa以上の高酸素雰囲気)で、あらかじめ作成したLiCoO2正極薄膜がLLTO薄膜の作製条件に耐えられない可能性があるため固相エピタキシー法を検討した。これは、低温で10nm程度の非晶質LLTO薄膜を堆積後、加熱することでエピタキシャル薄膜化し、その後は最適条件にて所望の厚さまでLLTOエピタキシャル薄膜を堆積する手法で、現状では-5剰S/cmオーダーのリチウムイオン伝導度を達成している。全固体Liイオン電池の超高出力化を最終目標として、1配向制御したエピタキシャル正極活物質薄膜の作製、2大気中で安定且つ高いイオン伝導性をもつ酸化物固体電解質のエピタキシャル薄膜化、3高容量をもつ結晶性負極活物質のエピタキシャル薄膜化、もしくはLi金属薄膜の蒸着・Li-In合金の圧着、最後にこれらを積層することで、全固体エピタキシャルLiイオン電池を創成する。

複酸化物の薄膜化に長けるパルスレーザー堆積(PLD)法を用い、成膜条件の厳密制御によりバルク単結晶品質のエピタキシャル薄膜を得るとともに、原子レベルで連続的なヘテロエピタキシャル界面を作製し超高出力全固体Liイオン電池の薄膜モデルを作製する。最終年度である今年度は酸化物固体電解質であるLi0.33La0.56TiO3(LLTO)のエピタキシャル薄膜のさらなるLiイオン伝導度向上を目指し、成膜条件制御では限界のある薄膜の組成制御方法の一つとして、出発組成となるターゲットの組成を変調することでさらなる高性能化に成功した。Li化合物のPLD法による薄膜作製では一般にLiのみが失われると考えられ、Li過剰のターゲットが用いられるが、この場合に得られた薄膜の異相を詳細に解析すると、低温ではLi過剰の結晶相であるLi4Ti5O12やLi2La2Ti3O10が異相として存在し、Liのロスは高温での蒸散により起きることが示唆された。一方で基板温度を上げると、今度はLi量は減るがLa過剰のLa2Ti2O7が異相として析出し、その歪んだ結晶構造から主相であるLLTOの結晶性が大きく失われることがわかった。結果としてLi過剰La不足のLi0.5La0.5TiO3ターゲットにて成膜条件を整えることで原子レベルで平坦な表面を持ち、-4剰S/cm後半のほぼバルクと同等なLiイオン伝導度をもつエピタキシャル薄膜が得られることがわかった。申請当初に綿密な計画を立て、それに沿うように研究をおこなっているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き酸化物固体電解質であるLiO33LaO.56TiO3エピタキシャル薄膜の高品質化をすすめ、-3剰S/cmオーダーの地理うむイオン伝導度を達成するとともに、固相エピタキシー手法を確立してLiCoo2エピタキシャル薄膜上に性能劣化を伴わずにLiO.33LaO.56TiO3エピタキシャル薄膜を形成し、最後に負極を形成することでエピタキシャルリチウムイオン電池を創生する。
成人T細胞白血病におけるレチノイド応答性について

レチノイド応答性の検出系の確立及びレチノイド抵抗性の究明のため、まず11年度は、ATL細胞株において3種のレチノイン酸(RA)異性体の細胞増殖抑制作用とその機序の解析を試みた。IL-2依存性ATL細胞株(KK1)の培養液中に10^<-6>MRA(ATRA,9-cis-RA,13-cis-RA)を添加した。DNAの断片化はFACSにて測定した。細胞周期及びアポトーシス関連タンパク質はWestern blotにより検出し、caspaseの活性は蛍光基質を用いて測定した。3種のRAはいずれもATL細胞株のG1期停止及びアポトーシスを誘導した。この時、Bcl-2、Baxおよびcaspase-1の活性には変化が見られなかったが、Bcl-xの減少とcaspase-3、-6の活性化が認められた。12年度には、IL-2依存性ATL細胞のIL-2除去により誘導される増殖抑制及びアポトーシスとRAにより誘導される場合との相違について検討した。IL-2依存性ATL細胞株をIL-2非添加の培地中にて培養後、上記と同様にして検討を行った。本ATL細胞はIL-2非添加での培養時間とともにG1期停止がみられ、その後アポトーシスが誘導された。G1期停止にともないRAにより誘導されたCDKインヒビターp21(Waf1/Cip1)ではなくp27(Kip1)が増加していた。Rbタンパクについては、リン酸化の低下がみられたが、さらに時間とともに量的な減少がみられた。このときCaspase-3が活性化されており、この量的減少にはCaspaseの活性化の関与が示唆された。さらに現在、ATL細胞の細胞死に関する知見をもとに、合成レチノイドを用いて、それらの有用性を検討しているほか、今後、患者末梢血からのATL細胞の分離及びそれを用いた解析を中心に行う予定である。ATL細胞のレチノイド応答性の検出系の確立及びレチノイド抵抗性の究明のため、まず本年は、ATL細胞株において3種のレチノイン酸(RA)異性体の細胞増殖抑制作用とその機序の解析を試みた。細胞周期及びアポトーシス関連タンパク質はWesternblotにより検出し、caspaseの活性は蛍光基質を用いて測定した。また、IL-2依存性ATL細胞においてIL-2除去により誘導される増殖抑制及びアポトーシスと、RAにより誘導される場合との相違について検討した。本ATL細胞はIL-2非添加では、培養時間とともにG1期停止がみられ、その後アポトーシスが誘導された。G1期停止にともない誘導されるCDKインヒビターは、RAのときと異なりによりp27(Kip1)であった。

これらのATL細胞の細胞死に関する知見をもとにさらに来年度は患者末梢血からのATL細胞の分離及びそれを用いた解析を中心に行う予定である。レチノイド応答性の検出系の確立及びレチノイド抵抗性の究明のため、まず11年度は、ATL細胞株において3種のレチノイン酸(RA)異性体の細胞増殖抑制作用とその機序の解析を試みた。IL-2依存性ATL細胞株(KK1)の培養液中に10^<-6>MRA(ATRA,9-cis-RA,13-cis-RA)を添加した。DNAの断片化はFACSにて測定した。細胞周期及びアポトーシス関連タンパク質はWestern blotにより検出し、caspaseの活性は蛍光基質を用いて測定した。3種のRAはいずれもATL細胞株のG1期停止及びアポトーシスを誘導した。この時、Bcl-2、Baxおよびcaspase-1の活性には変化が見られなかったが、Bcl-xの減少とcaspase-3、-6の活性化が認められた。12年度には、IL-2依存性ATL細胞のIL-2除去により誘導される増殖抑制及びアポトーシスとRAにより誘導される場合との相違について検討した。IL-2依存性ATL細胞株をIL-2非添加の培地中にて培養後、上記と同様にして検討を行った。本ATL細胞はIL-2非添加での培養時間とともにG1期停止がみられ、その後アポトーシスが誘導された。G1期停止にともないRAにより誘導されたCDKインヒビターp21(Waf1/Cip1)ではなくp27(Kip1)が増加していた。Rbタンパクについては、リン酸化の低下がみられたが、さらに時間とともに量的な減少がみられた。このときCaspase-3が活性化されており、この量的減少にはCaspaseの活性化の関与が示唆された。さらに現在、ATL細胞の細胞死に関する知見をもとに、合成レチノイドを用いて、それらの有用性を検討しているほか、今後、患者末梢血からのATL細胞の分離及びそれを用いた解析を中心に行う予定である。
Conversational Game Across Cultures

本研究の目的は、第1に東洋と西洋における言語表現の文化差を実証すること、第2にその文化差を生みだすメカニズムを検討することであった。先行研究においては、東洋人は西洋人に比較し間接的な言語表現を好むことが示されていたが、3つの文化比較調査の結果、従来の知見とは逆に、東洋人である日本人は、西洋人であるアメリカ人よりも直接的表現を使用することが示された。さらに、アメリカ人は自分の社会的ネットワークを拡張する強い動機を持っており、その動機が文化差を媒介することが示された。本研究の目的は東洋と西洋における言語表現の文化差の実証的検討にある。これまでの研究において、東洋においては人々はより間接的に自己表現し、西洋においては直接的に自己表現することが示唆されている。この議論は広く普及しているが、実証的検証は乏しいため、本研究ではこの自己表現の文化差に関する実証的検討を行う。本年度は西洋文化のサンプルとしてアメリカ及びオーストラリアにおいて、東洋文化のサンプルとして日本において質問紙調査を実施した。その結果、先行研究における理論的考察とは一貫しない結果、すなわち間接的自己表現において日本人とオーストラリア人との間に文化差はみられず、むしろ日本人はアメリカ人に比べより直接的自己表現をする傾向すらみられた。分析の結果、東洋においても西洋においても、人々は自分が置かれた環境に応じて自己表現を変える可能性が示唆された。この結果から、従来考えられていた自己表現の文化差にはより複雑なパタンを示すことが考えられる。これらの成果はオーストラリアのメルボルン大学におけるセミナーにおいて報告され、国際社会心理学会、アジア社会心理学会において研究発表として採択されている。また、来年度行われる第20回国際文化比較心理学会において報告する予定である。さらに論文としては、北海道大学実験社会科学研究センターのワーキングペーパーとしてまとめられている。今後の研究プランとして、1)本研究で得られた成果を発展させ、日本以外の東洋文化(香港)で調査を行い、本研究との結果を比較する、2)誰に対して自己表現を行うかという状況を操作して調査を行う、という2点を計画している。これらのフォローアップ研究のデータを追加した上で、本年度の研究成果を国際学術誌に投稿する予定である。本研究の目的は、東洋と西洋の人々の間での言語表現の文化差を検討し、なぜ異なる文化の人々が異なる言語的表現を用いるのかを明らかにすることにある。先行研究によれば東洋の人々は間接的表現を、西洋の人々は直接的表現を用いる傾向がある。本年度は、異なる文化の人々(日本人とアメリカ人)が用いる自己表現の違いを検討した。研究1では、日本人はより直接的表現を、アメリカ人はより間接的表現を使うという興味深い結果が得られた。この過去の知見と異なる結果を説明するため、大規模な比較文化調査を行った。その研究2の結果、アメリカ人が間接的表現を用いるのは、社会的ネットワークを拡張したいという動機に駆られている場合であることが明らかになった。アメリカ人は高流動性社会に属しているため、社会的ネットワークを拡張しよりよい相手を探すことは非常に重要である。こうした社会的制約のもとでは、潜在的な友人を傷つけがちな直接的なものいいよりも、間接的なものいいのほうが有利となる。一方日本人は低流動性社会に属しており、その社会的ネットワークは比較的固定的であるため、社会的ネットワークを拡張する必要性も低い。このため、アメリカ人がするように間接的なものいいでネットワークを拡張する必要性が低いと考えられる。これらの研究の成果は、コミュニケーションの文化差に関するこれまでの知見を更に深めたと考えられる。これらの結果はCenter for Experimental Research in Social Sciences, Hokkaido Universityのワーキングペーパーとして発行されており、また国際学会において発表が予定されている。