hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪細胞におけるフラボノイドのTLRシグナルを介した炎症制御機構の解明

脂肪組織における炎症性変化の増悪は、インスリン抵抗性を基盤とする糖尿病などのメタボリックシンドロームの発症・進展に深く関与している。従って、脂肪細胞の炎症制御機構を解明することは、病態予防・改善を考える上で重要である。本研究では、脂肪細胞の炎症モデルを用いて、種々の柑橘類フラボノイドによる影響とその作用メカニズムの解明を行った。その結果、柑橘類フラボノイドは、細胞内シグナル伝達経路の制御を介して、遊離脂肪酸・アディポカイン・TLR発現量・TLRシグナルに影響を与えること明らかにした。本研究では、柑橘類フラボノイドが脂肪細胞由来の遊離脂肪酸(FFA)や炎症性アディポカインの分泌に影響を与えるか評価し、その分子メカニズムの解明を行った。さらに、脂肪組織の炎症増悪に関与することが示唆されているToll-like receptor (TLR)の脂肪細胞における発現制御機構に対する柑橘類フラボノイドの影響を評価した。まず、3T3-L1脂肪細胞を用いて、各種柑橘類成分を前投与した後に、炎症モデルの1つであるTNFαの投与を行い、培養上清中のFFA濃度をACS-ACO酵素法により測定した。その結果、柑橘類フラボノイドのヘスペレチンとナリンゲニンが顕著にFFA分泌を抑制することを見出した。次に、ヘスペレチンとナリンゲニンによるFFA分泌抑制機構を解明するため、FFA分泌制御に関与するlipolysis関連因子(Perilipin, PDE3B, Akt, PPARγ)の発現量変化に対する影響をReal-time PCRを行い検討した。その結果、ヘスペレチンとナリンゲニンはTNFα刺激によるlipolysis関連因子の発現量低下を抑制した。また、FFA分泌抑制の一部分は、細胞内シグナル伝達のNF-κB経路の阻害によることがWestern blottingを用いた検討により示唆された。ヘスペレチンとナリンゲニンは、炎症性アディポカインの1つであるIL-6の分泌に対しても抑制的に作用し、FFA分泌同様にNF-κB経路の阻害が関与することを明らかにした。次に、3T3-L1脂肪細胞における各TLRファミリー分子の発現量変化をReal-time PCRにより検討したところ、TNFα刺激によりTLR2の発現量のみが顕著に増加した。さらに、ヘスペレチンとナリンゲニンの前投与は、NF-κB経路の阻害を介してTLR2の発現量増加を抑制した。以上の結果より、脂肪細胞におけるヘスペレチンとナリンゲニンの炎症制御機構の一端が明らかとなった。脂肪組織における炎症性変化の増悪は、インスリン抵抗性を基盤とする糖尿病等のメタボリックシンドロームの発症・進展に深く関与している。本年度は、脂肪細胞のFFA分泌制御機構に対する柑橘類フラボノイド(ヘスペレチン、ナリンゲニン)の作用メカニズムの解明を行った。さらに、脂肪組織の炎症増悪に関与するToll-like receptor(TLR)の脂肪細胞における発現制御とTLRシグナルに対する柑橘類フラボノイドの影響を検討した。1.3T3-L1脂肪細胞を用いて、脂肪細胞の炎症モデルの1つであるTNF-α刺激によるFFA分泌に対するフラボノイド(ヘスペレチン、ナリンゲニン)の影響を検討した。その結果、これらのフラボノイドは、細胞内シグナル伝達経路のNF-κB及びERKの活性化阻害を介してFFA分泌を抑制した。フラボノイドによるERK路の阻害は、FFA分泌に関連するPerilipinとPDE3BのTNF-α誘導性の発現量低下を回復した。一方、フラボノイドによるNF-κB経路の阻害は、IL-6の初期誘導を阻害することで、IL-6のAutocrine作用によるFFA分泌を抑制することを示した。2.脂肪細胞におけるTLR2の生理機能的意義を解明するために、TLR2のsiRNAを用いてノックダウンを行い、種々のアディポカインの発現量変化について検討を行った。その結果、動脈硬化等の危険因子として知られているPAI-1の基礎発現量が低下することを見出した。また、脂肪細胞におけるTLR2シグナルに対するフラボノイドの影響を評価するため、TLR2の特異的リガンドであるPGNを用いて脂肪細胞を刺激し、アディポカインの発現量変化を測定した。その結果、フラボノイドは、PGN誘導性のMCP-1の発現量を抑制した。
高精度観測ネットワークに基づく森林のメタン交換量とその時空間変動の解明

双曲線簡易渦集積法と閉鎖型自動開閉式チャンバー法を併用して、3つの温帯林と1つの亜寒帯林において生態系スケールのCH4交換量を複数年にわたって連続観測した。従来、森林はCH4の吸収源と考えられてきたが、微気象学的手法を用いて生態系スケールの収支を計測したところ4つの森林のうち3つがCH4の放出源である事が分かった。この原因として、森林に点在するCH4のホットスポット的な放出源が寄与している可能性が示唆された。以上のことから、既往の研究による森林のCH4吸収量は過大評価されている可能性がある。今後、生態系スケールのCH4収支を微気象学的手法で計測し、値を見直すことが必要である。本年度は、天塩研究林サイト、山城試験地サイトの2つの国内サイトにおいてメタン交換量観測の立ち上げを行った。富士北麓フラックスリサーチサイトについては、H23年から科研費若手研究A(代表:植山雅仁)において装置を設置済みであるため、観測を継続した。新規の測定システムを製作し国内サイト(天塩研究林サイト、山城試験地サイト)に装置を設置した。それぞれのサイトでの観測を軌道に乗せることに成功した。天塩研究林サイトについては、植物生育期間の開始にあたる5月以降のメタンフラックスの季節変化を簡易渦集積法(HREA法)及びチャンバー法により計測することが出来た。天塩研究林サイトについては、測定精度を高度化させるために、夏季に集中的にシステム改変を行った。山城サイトについては、観測システムを10月に設置し、メタンフラックスの計測を開始させることが出来た。山城サイトでは、システムの高精度化のため、1ヶ月に1回程度のメンテナンスを実施した。いずれのサイトにおいても、降雨による土壌含水率が上昇や地温の低下でメタン吸収量が低下することが初期結果として明らかとなり、これまで富士北麓サイトで得られている結果と矛盾が無いことが分かった。一方、いずれのサイトにおいてもHREA法によるCO2フラックスは、渦相関法によるCO2フラックスを過小評価する傾向があり、より高精度な観測のためにノウハウを蓄積する必要があることが分かった。富士北麓サイトについては、メタンプロファイル観測の成果を取りまとめ、国際誌1報に掲載させることが出来た。また、国際会議で1件、国内学会で4件の発表を行った。富士北麓のカラマツ林、山城試験地の温帯混合林、天塩研究林の幼齢カラマツ林において微気象学的手法及びチャンバー法によるメタンフラックスを通年に渡って連続観測し、ほぼ無欠測の高品質なデータを取得した。アラスカ・湿生クロトウヒ林においては、生育期間について渦相関法によりメタンフラックスを連続観測した。微気象学的手法による計測法の高精度化のため美唄湿原において渦相関法によるメタンフラックスの集中観測を実施し、補正法等のデータ処理法について検討するための高品質なデータを得た。夏季に複数回、富士北麓のカラマツ林、天塩研究林の幼齢カラマツ林、アラスカ・湿地林に滞在し、観測機器の保守を行った。山城試験地には月2回程度の頻度で、メンテナンス及び更なる高精度化を目指したシステムの改良を行った。富士北麓のカラマツ林のチャンバー法と微気象学的手法によるメタン吸収量は良い一致を示し、異なる手法において比較可能なメタンフラックスが精度良く計測が出来ていることが確認でき、成果を国際誌に掲載させた。一方、山城試験地の混合林、天塩研究林の幼齢カラマツ林では、両手法により観測されたメタンフラックスは大きく異なることが明らかとなった。この原因として、両森林サイトでは、富士北麓のカラマツ林と比べて地表面が非一様であるため、チャンバー法による計測が群落スケールのメタンフラックスを代表できていない可能性があげられる。観測システムや分析計に大きなトラブルもなく、順調に観測が出来ている。山城試験地、天塩研究林のサイトでは、双曲線簡易渦集積法による計測結果に2割程度の過小評価が見積もられているため、今後、過小評価を改善させるための改良が必要である。富士北麓に設置された機器のうちの一部は、経年劣化が生じているため次年度に更新する必要があると考える。上記のような問題が挙げられるものの、ほぼ無欠測の観測データが連続的に取得されており、今後の解析のためのデータは順調に取得されていると考える。昨年度までに開発・設置した計測を維持することで、北海道・天塩研究林、京都府・山城水文試験地、山梨県富士北麓フラックスリサーチサイトの3つの森林において双曲線簡易渦集積(HREA)法、閉鎖型自動開閉式チャンバー法による森林ー大気間のメタン交換量の観測を連続的に実施した。昨年から開始した北海道・美唄湿原での渦相関法を用いた観測は今年度も継続させ、冬季を含む通年のメタン交換量のデータを蓄積することができた。天塩研究林には、夏季に1週間滞在して森林内にメタン放出にかかわるホットスポットが存在することを明らかにした。3年間の計測データを整備し、天塩研究林は積雪期と盛夏期に生態系スケールで正味のメタン放出を示し、年間でも42±75 mg CH4 m-2 yr-1 (2014年)、78 ±49 mg CH4 m-2 yr-1 (2015年)、146 ±48 mg CH4 m-2 yr-1 (2016年)の正味の放出を示していることが明らかとなった。山城試験地でも、盛夏期に生態系スケールで森林がメタンを放出する結果となった。山城試験地では、HREA法に加えて改良傾度法によるメタン交換量の計測を試みた。

安定条件下においては傾度法の計算に必要な濃度差が得られたことから、傾度法の適用可能性が示唆された。富士北麓フラックスリサーチサイトでは、前年までと同様に通年に渡ってメタン吸収が観測された。この森林は火山灰度の上に成立しており、土壌が嫌気的にならないため、吸収源として作用していることが5年間の観測から明らかになった。美唄湿原では、昨年と比べて2倍程度の大きなメタン放出量が夏季に観測された。このことから湿原のメタン放出量には大きな年次間差があることが明らかとなった。今年度は冬季にも連続観測を維持し、積雪条件下であってもある程度のメタン放出がある事を明らかにした。双曲線簡易渦集積法と閉鎖型自動開閉式チャンバー法を併用して、3つの温帯林と1つの亜寒帯林において生態系スケールのCH4交換量を複数年にわたって連続観測した。従来、森林はCH4の吸収源と考えられてきたが、微気象学的手法を用いて生態系スケールの収支を計測したところ4つの森林のうち3つがCH4の放出源である事が分かった。この原因として、森林に点在するCH4のホットスポット的な放出源が寄与している可能性が示唆された。以上のことから、既往の研究による森林のCH4吸収量は過大評価されている可能性がある。今後、生態系スケールのCH4収支を微気象学的手法で計測し、値を見直すことが必要である。概ね26年度に予定していた諸観測を滞りなく実施することに成功した。天塩研究林サイト、山城試験地サイトの両サイトに、開発したHREA法・チャンバー法・プロファイル法システムを設置することが出来、連続観測をスタートさせることが出来た。富士北麓フラックスリサーチサイトについても、これまでの観測を継続させることが出来ており、プロファイル法を用いた成果を国際論文1報に掲載させることが出来た。以上のことから、概ね順調に進展していると考えている。次年度以降も、森林4サイトにおいて継続的な観測を実施し、長期無欠測の連続データを取得する。双曲線簡易渦集積法によるメタンフラックスのクロスチェックのため、既に観測されている鉛直濃度プロファイルを使って改良傾度法よる群落スケールのメタンフラックスを計算する。複数の手法の比較観測によりどの程度の不確実性を有しているかを定量評価する。アラスカ・湿地林では土壌の乾湿によってメタン発生量が異なることが分かったため、それを定量評価するためのチャンバーシステムを自作し、生育期間にわたってチャンバー法によるメタンフラックスの観測を行う。昨年度、試験的に実施した美唄湿原における渦相関法を用いたメタンフラックスの観測では、森林のメタン吸収・発生量と比べて1桁以上大きな放出量が観測され、森林のメタンフラックスを理解するうえでも有益なデータを得ることが出来た。そこで、本年度は生育期間にわたって美唄湿原でメタンフラックスの観測を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。微気象学富士北麓フラックスリサーチサイト,山城試験地サイト,天塩研究林サイトの観測を継続する。夏季に米国・アラスカに渡航し、AKサイトに観測装置を設置する。群落スケールのメタン交換量については、HREA法に加えて、近年、利用可能となってきている渦相関法の利用可能性を検討する。
老人痴呆と記憶障害モデル動物の作製と予防治療薬の薬効評価法の確立

脳機能への二次メッセンジャ-系の関与、特に記憶への関与を明らかにし、それに作用する薬物の探索、合成を行い、昨年度までにアデノシン受容体に選択的かつ強力に作用する新たなアデノシン誘導体の合成、ならびにα_2受容体に作用するフラボノイドの生薬よりの抽出精製を行った。今年度はNG108ー15細胞において最も強力なアデニル酸シクラ-ゼ(AC)抑制作用を示したeupafolinを用い、フラボノイドのα_2受容体作用機構を更に詳細に検討した。EupafolinはNG108ー15細胞、ならびにラット海馬遊離細胞のAC活性を抑制したが、NG108ー15のイノシト-ルリン酸産生、cGMP量およびアラキドン酸遊離には影響しなかった。一方、eupafolinはマウスに対し鎮静と、自発運動の抑制を引き起こした。またこの作用はyohimbineにより遮断された。チオペンタ-ルにより誘発される睡眠(正向反射消失)の時間をeupafolinは延長させた。さらに、eupafolinはラット脳シナプス膜画分への[ ^3H]Clonidine結合の高親和性部位を選択的に抑制した。以上より、clonidineよりも弱かったものの、eupafolinは選択的なα_2受容体刺激作用を有することが示された。脳α_2受容体は記億障害改善作用を有することから、より強力なα_2受容体刺激作用を有するフラボノイドの検索ならびに化学合成により、新たな抗痴呆薬の開発が期待される。今年度は更に、老化の促進ならびに記憶障害を示す老化促進モデルマウス(SAM)脳の生化学的加齢変化についても検討し、1)グルタミン酸含量、放出、NMDA受容体、プロテインキナ-ゼCの異常を示した。SAMを使用し、細胞化学的手法により抗老化薬、記憶障害予防薬の探索が可能であることを示した。代表的二次メッセンジャ-であるcyclic AMPの脳機能への関与、とくに記憶への関与を明らかにし、それに影響する生薬成分を発見する目的で、今年度は以下の検討を行い新知見を得た。アデニル酸シクラ-ゼ(AC)活性調節系への生薬抽出エキスの作用をNG108-15細胞を用いて検討したところ、1mg/ml桂皮、竹節人参が基礎ならびに100μM forskolin賦活両活性を抑制した。また、1mg/ml黄〓、知母、蜜蒙花はforskolin賦活活性抑制効果を示した。これらの効果のあった5種の生薬のうち黄〓について、その主成分であるフラボノイドを単離精製し、構造類似のフラボノイドもあわせてその効果を検討したところ、被験27種のフラボノイドのうち10種がAC活性を抑性し、そのうちで5,6,7位に置換基を有するものが7種存在した。100μMにおいては、eupafolinが最も活性が強く、eupafolinのB環のOH基がないoroxylin Aも強い抑制活性を示したが、oroxylin Aの2,3位間二重結合が還元されたdihydrooroxylin Aには活性が認められなかった。また、5,6,7位のいずれかに糖を有するものは一例を除いて活性がなかった。Eupafolinを用いてさらにフラボノイドの作用機序について検討をおこなった。Eupafolinは10μM forskolinにより活性化されるACを濃度依存的に抑制し、そのEC_<50>値は約1μMであった。百日咳毒素100ng/

mlを4時間処置した細胞ではEC_<50>値は約10μMに上昇した。Eupafolin(100μM)によるAC抑制は、100μM yohimbine前処置により抑制された。またeupafolinはラットシナプス膜へのforskolin結合には影響を及ぼさなかった。以上の結果より、(1)桂皮、竹節人参、黄〓、知母、蜜蒙花はAC活性を抑性すること、(2)そのうち黄〓の活性成分はフラボノイドであり、構造活性相関より5,6,7位に不対電子対ならびに2,3位間の二重結合が活性に関与すること、(3)eupafolinに代表されるこれらのフラボノイドは、α_2受容体を活性化することが示唆された。脳機能への二次メッセンジャ-系の関与とくに記憶への関与を明らかにし、それに作用する薬物の検索、合成を行い以下の新知見を得た。黄〓中に含まれているフラボノイドのいくつかが、培養神経細胞NG108ー15のアデニル酸シクラ-ゼ(AC)を抑制することを見いだし、その構造活性相関についての検討を昨年度に行ったが、今年度はAC抑制活性の最も強かったeupafolinを用いてその作用機序についての詳細な検討を行った。EupafolinによるNG108ー15細胞AC活性の抑制はyohimbine前処置により消失したこと、eupafolinをマウス腹腔内に投与するとclonidine様の鎮静、自発運動抑制作用が認められたこと、さらに、ラット脳シナプス膜画分への[ ^3H]clonidine結合の高親和性結合をeupafolin選択的に抑制したことより、eupafolinはα_2受容体活性化作用を有し、中枢抑制をもたらすことが示唆された。一方、アデノシン(AD)を受容体は中枢ならびに自律神経系支配の臓器に広く分布しており、近年その生理的重要性が注目されていることから、各種AD誘導体を合成し、二次メッセンジャ-量の変化を検討した。AD受容体を豊富に持つJurkat細胞を用いてスクリ-ニングを行ったところ、10数種のAD誘導体が活性を有することが認められた。それら誘導体について、血管平滑筋細胞、血管内皮細胞を用いてcAMP、cGMP、Ca^<2+>量の変化を検討したところ、2位がアルキニル基で置換された誘導体がNーethylcarboxamide adenosineよりも10倍強い活性を有することを認め、これらはラット大脳皮質膜等のAD受容体に対する親和性も高いことを明らかにした。さらに、記憶障害を生ずることが知られている老化促進マウス(SAM)を用いて、老化にともなったグルタミン酸神経系の機能低下も見いだし、それに対する治療薬の検討を、現在行っている。脳機能への二次メッセンジャ-系の関与、特に記憶への関与を明らかにし、それに作用する薬物の探索、合成を行い、昨年度までにアデノシン受容体に選択的かつ強力に作用する新たなアデノシン誘導体の合成、ならびにα_2受容体に作用するフラボノイドの生薬よりの抽出精製を行った。今年度はNG108-15細胞において最も強力なアデニル酸シクラ-ゼ(AC)抑制作用を示したeupafolinを用い、フラボノイドのα_2受容体作用機構を更に詳細に検討した。EupafolinはNG108-15細胞、ならびにラット海馬遊離細胞のAC活性を抑制したが、NG108-15のイノシト-ルリン酸産生、cGMP量およびアラキドン酸遊離には影響しなかった。一方、eupafolinはマウスに対し鎮静と、自発運動の抑制を引き起こした。またこの作用はyohimbineにより遮断された。
視覚大脳皮質での臨界期発現に関わる抑制性シナプスの分子基盤の解析

哺乳類の大脳皮質は生後の経験に依存して形成され、臨界期でのみ極めて柔軟になる。我々は抑制性伝達が視覚野の臨界期発現の引き金であることを示してきた。GABA合成酵素のシナプス型を欠損したマウスは眼優位可塑性を示さないが、その視覚野にGABA_A受容体の選択的な作働薬であるベンゾジアゼピン(BZ)をわずか2日間注入すると可塑性を回復できる。この誘導した可塑性は正常臨界期と同様の時間経過を示した。さらに驚くべきことに、暗室飼育によって視覚経験を受けていない正常マウスは臨界期発現が遅れるが、暗室下の短期BZは臨界期を早めることができた。また、臨界期誘導後、低下していた抑制性伝達が回復していくことを支持する結果も得た(研究発表)。臨界期発現に関与している分子基盤を探索する目的で、暗室下でのBZ注入により臨界期が終わった視覚野をウェスタンブロット解析した。GABA作動性シナプスを構成する様々な分子のうち、GABA_A受容体の主要なサブユニットであるα_1サブユニットおよび主要なGABAトランスポーター(GAT-1)は正常臨界期の終了と同様の変化を示した。自発神経活動さえあれば臨界期を速やかに誘導できることが示唆できているので、BZ存在下の培養系において候補分子の追跡を試みた。視覚野の培養スライスにジーンガンでα_1-GFPの融合分子を導入したところ、1日後のニューロンで明瞭なシグナルが検出できた。しかしながら、培養日数を重ねても、GFPは細胞質に留まっており、局在は進まなかった。αサブユニットが細胞膜表面に現れるためにはβサブユニットが必要であることが報告されているので、現在、βサブユニットとα_1-GFPの共発現実験を進めている。一方、阻害剤の注入実験からGAT-1が臨界期発現に直接関与することを支持する結果を得つつあるので、GAT-1-GFPコンストラクトの作製も計画している。哺乳類の大脳皮質は生後の限られた時期(臨界期)に極めて柔軟になる。我々はこれまでに、抑制性伝達が視覚野の臨界期の引き金であることを示してきた。眼優位可塑性を示さないGABA合成酵素の一つを欠損したマウス、あるいは臨界期前の正常マウスの視覚野にGABA_A受容体の選択的な作働薬であるジアゼパム(DZ)を注入すると、可塑性を引き起こせた。しかも、DZはわずか2日間で充分で、この誘導した可塑性はいずれ失われた。臨界期発現を支える抑制性シナプスの分子機構を追究するために、今年度は以下の研究を行った。まず、抑制性伝達による臨界期誘導が視覚経験に依存するかを追究した。感覚入力は視覚野の機能的な発達に不可欠だと信じられている。事実、正常成熟マウスは眼優位可塑性を失っているにもかかわらず、生後からずっと暗室下で視覚経験を受けていない成熟マウスは可塑性を保持している。暗室飼育中にDZを2日間注入し、その後も引き続き約30日間暗室で飼育した成熟正常マウスでは、驚くべきことに眼優位可塑性が失われていた。抑制性伝達の増強は視覚経験がなくても臨界期を開始させ、その30日後には、臨界期が既に終ってしまったのだろう。次に、暗室下DZ処理から30日経過したマウスの視覚野をウェスタンブロットで解析した。GABA作動性シナプスを構成する様々な分子のうち、GABAトランスポーターあるいはGABA_A受容体αサブユニットは減少していたが、GABA_A受容体の裏打ち分子やシナプス小胞結合分子などは変化していなかった。いずれの分子も正常臨界期が終わるにつれて同様の変化を示した。このように、GABA_A受容体を介した自発活動の増強は、自身のシナプスを発達させて、臨界期に対応する環境を速やかに作り出すことが示唆された。現在、臨界期発現時のGABA_A受容体αサブユニットを継時観察する準備を進めている。

視覚野の培養スライスにジーンガンでα_1-GFPの融合分子を導入したところ、1日後のニューロンで明瞭なシグナルが検出できた。しかしながら、培養日数を重ねても、GFPは細胞質に留まっており、局在は進まなかった。αサブユニットが細胞膜表面に現れるためにはβサブユニットが必要であることが報告されているので、現在、βサブユニットとα_1-GFPの共発現実験を進めている。一方、阻害剤の注入実験からGAT-1が臨界期発現に直接関与することを支持する結果を得つつあるので、GAT-1-GFPコンストラクトの作製も計画している。
映像教材の活用を促進するLMS機能の拡張とコース作成支援ツールの開発

本研究では、現実的な教育環境において起こりやすい「教授と学習の様々なギャップ」を縮める実践的な手法の開発を目標に、映像教材の活用を促進する観点から、実践環境におけるLMS機能の拡張と関係するツールの開発を行った。本年度は、MPEG DASH閲覧機能の開発を進めると同時に、ブロックプラグイン上の閲覧機能の試作を行った。汎用性の高いHTML5とJavascriptを用いて、Moodle側にオリジナルの閲覧機能や映像内のキーワード検索機能などを実現した。検索機能の実現に、インターネット上の文字認識サービス(API)を用い、映像教材の音声・板書文字の認識などを実現した。これにより、従来では検索が難しかった箇所への検索が可能になった。スライド連携機能については、動作確認レベルのプロトタイプ実装までに留まっているが、当初想定した機能については概ね実現できた。なお、学習者の閲覧行動や理解度などの関連情報を教材のメタデータとして常時保存する試みについては、実践フィールドの更新作業と重なってしまったため、機能レベルの実装に留めた。但し、研究補助期間後に実践・評価を行える準備は完了した。コース作成支援ツールが提供するコースデザインの評価については、専門的な知識を持つ評価者の確保ができなかったため、過去のコースデザイン(評価実績が高いもの)との定量的な基礎評価を実施した。評価はいくつかの教育パターンに基づき行う必要があるため、総合評価には時間を要している。できるだけ早い時期に結果を公表する予定である。なお、映像を補助的に活用した講義における、学習者の復習行動については、数科目ではあるが実践を試みることができた。さらに、教授者の教授モデルと学習者の学びモデルとギャップについては、情報リテラシー科目における調査と分析を進めることもできた。動画データのメタデータを自動生成する機能を検討するために、Moodleサーバ上のファイル情報を収集する仕組みを試作した。データベースを直接参照する方法で、基本動作を確認した上で、Moodleローカルプラグインを設計・開発し、サーバ上のすべてのファイル情報を収集できる仕組みを構築した。また、受講生の負荷状況を把握する指標として、各個人のすべての課題量や課題の提出状況などを採用した。この際にも開発したプラグインを用いてファイル情報を収集し活用する方法を用いた。同様に、各教員の課題設定状況も集約できるようになった。なお、ストリーミングサーバとの連携基盤として、Owncloudを用いる方法をプロトタイプ採用し、動作連携にはMoodle service APIを用いた方法で実現可能であることを明らかにした。また、教員や受講生による「学習想定時間」の入力を実現するMoodleの機能拡張についても検討した。Moodle上のコメント欄や説明欄を用いて入力を行い、作成途中のコース作成支援ツールが「学習想定時間」の収集・分析などを行えるようにした。これにより、教員が想定する学習リソースの活用方法/時間と受講生の実際の学習方法/時間との差異を分析できることを確認した。なお、コース作成支援の指標として使えそうな項目をある程度検討できたため、具体的な実証評価については翌年度に行う予定である。映像教材の活用については、所属機関で作成された講義アーカイブファイルや教員が自ら作成した動画ファイルを用いた分析・試作を行い、メタデータの自動生成の流れを確認した。なお、メタデータ項目の検討に関しては、他の関連研究を参考にIMS規格や学習履歴保存のフリーウェアなどの調査を行った。また、小型ハードウェアを用いた講義活動の記録を試行し、既存の講義アーカイブシステムの機能拡張も一部実現できた。本年度の主目標である「コース作成支援ツールの設計」は次の項目に従って研究を進めた。個々の進捗状況を以下に示す。当初の計画と若干のずれが生じたが、総合的には概ね順調であり、翌年度の研究に必要な情報・環境は整えることができている。1.使い易い映像教材を生成する講義アーカイブシステムの機能拡張:過去の研究により開発した「フリーウェアを用いた講義アーカイブシステム」の機能拡張として、Raspberry Piを用いた講義活動の記録を試みた。この過程において、講義中における教員や受講生の様々な行動を、試作段階であるが、講義内容の重要度や理解度を推定する指標として、収集し活用できることを明らかにした。これにより、本研究の目的の一つである「メタデータ生成」の元データとしても使えることを確認できた。2.教員が自ら作成したファイルのメタデータの追加機能:当初、研究補助謝金による外部連係インターフェース機能の試作を行う予定であったが、実践的な評価結果を多く得るために、委託業者による開発に切り替えて行った。基本機能は翌年度4月末には完成予定であるため、メタデータの生成機能の実装は翌年度に若干ずれ込むが、機能実装の目途を立てることができた。3.Moodleとストリーミングサーバの組合せによる学習分析:組み合わせによる学習分析まで進めることはできなかったが、受講生が提出する課題ファイルの情報、アクセスログを用いた「学習時間予測」については、計画を前倒し、プロトタイプ実装まで進めることができた。ストリーミングサーバのアクセスログについても取得方法や解析プログラムの開発などを実施できた。個々の解析を組み合わせた学習分析を行える環境は整備され、Moodleにおける学習履歴収集に関する関連研究も調査できた。仮想的な演習環境の活用もコース作成時に考慮すべきとの観点から、演習活動を組み合わせた教育に関して、学習履歴の収集・分析の試みを行った。その結果、学習活動の変化を事前に把握するような手法を組み合わせることで、学習量の予測精度を若干向上させる可能性を確認できた。以下、各研究項目の研究実績の概要を示す。映像教材を含むコースデザインと閲覧機能の開発:閲覧機能を試作するために、ストリーミング方式一つであるMPEG DASHについて、技術調査を行った。

同時に、Moodle上におけるストリーミング再生の検証実験を幾つか行った。また、既に入手可能なHTML5対応の映像閲覧プラグインとの機能的な比較を行った。ブロックプラグイン上の実装については開発に時間を要しているが、MPEG DASH対応のストリーミングサーバとの連携について研究を進め、開発に必要な技術情報を得ることができた。コース作成支援ツールの開発と試作:ベースとなるデザインパターンの設計を実際のシラバスデータを用いて幾つか試行を行った。コース作成支援ツールの基本機能として、前年度に設計・開発したMoodleローカルプラグインを用い試作した。具体的には、空のコースに対して、授業計画や授業項目を用いたコースデザインの試行を行った。また、授業外学習(予習・復習)の指示、キーワード、授業の進め方などのシラバスデータを用いることで、演習課題の回収を行う「活動」をコース上に生成するなどの実践的なツールの動作確認を行った。当初の研究計画になかった、シラバスデータの活用や仮想演習環境における学習時間などの把握など、コース作成支援ツールの元となるデータの収集や検討に研究時間を要したため、映像教材を含むコースデザインと閲覧機能の開発がやや遅れている。特に、ブロックプラグイン上の実装については、映像教材の閲覧環境の変化への対応が必要になったため、開発に時間を要している。一方、コース作成支援ツールの開発と試作については、前年度に開発したMoodleローカルプラグインを用い、汎用的なコースのデザイン生成を試行できた。また、いくつの改善点や新たな課題を確認した。なお、試作レベルではあるが、既存運用システムへの一部組込みは完了しており、実装レベルにおいては計画以上の進捗になったと思われる。以上のことから若干の研究の遅れが発生していると自己評価を行った。本研究では、現実的な教育環境において起こりやすい「教授と学習の様々なギャップ」を縮める実践的な手法の開発を目標に、映像教材の活用を促進する観点から、実践環境におけるLMS機能の拡張と関係するツールの開発を行った。本年度は、MPEG DASH閲覧機能の開発を進めると同時に、ブロックプラグイン上の閲覧機能の試作を行った。汎用性の高いHTML5とJavascriptを用いて、Moodle側にオリジナルの閲覧機能や映像内のキーワード検索機能などを実現した。検索機能の実現に、インターネット上の文字認識サービス(API)を用い、映像教材の音声・板書文字の認識などを実現した。これにより、従来では検索が難しかった箇所への検索が可能になった。
樹高限界決定因子の解明ー樹木水分生理学の視点からー

リュウキュウマツの扁平な樹冠上部の葉は夏期にしおれ寸前の水分状態に達していた。これはこれ以上枝を伸ばすと葉への水供給が不足し枯れるため、樹冠上部が扁平になっていると考えられた。特に宮古島は土壌水分が不足しているため、マツに水不足が生じやすいことに加え、しばしば猛烈な台風が来襲する。その際、リュウキュウマツの枝が相互に擦れることで枝に傷ができ、その傷の影響は枝の木部内部にまで達していた。その箇所は水分通道機能が失われており、無傷な枝の水分通道能力の半分に低下し、葉への水供給量が不十分であった。このような状況で、葉の水分状態はしおれの限界を越えてシュートが枯れると考えられた。【はじめに】樹木の樹高は限界は?奄美大島から西表島につらなる南西諸島の島々に分布するリュウキュウマツは、成長につれて樹冠上部の枝の上方向への伸長が止まり、横方向にのみ伸びることで、樹冠上部が扁平になる。また、宮古島に人工造林されたリュウキュウマツでは、2004年頃から樹冠上部で枝枯れが発生し、最近では1個体が枯死するリュウキュウマツも見られ、人工リュウキュウマツ林が衰退している。これら二つの原因を探るため、本年度は沖縄本島に天然分布しているリュウキュウマツの枝の水分通道特性とキャビテーション感受性を調べた。【結果と考察】沖縄本島のリュウキュウマツの枝には宮古島で見られたような傷害跡はなく、水分通道機能は宮古島の健全マツのそれと大差なかった。比較のために測定したマツ属他樹種(アカマツ)と比較しても有意な差は認められなかった。さらに、リュウキュウマツのキャビテーション感受性についてもアカマツのそれと有意な差は認められなかった。両者は同じマツ属の樹種として同様な特性を持つことがわかった。今後、針葉の水不足に対する適応力を評価するために、水分生理に関する諸特性を解明する必要がある。最終年度に実施した研究の成果:リュウキュウマツの乾燥に対する適応能力を検討する上で、同じマツ属であるクロマツについても乾燥に対する適応能力、特に水分通道特性について比較したところ、リュウキュウマツとの間で顕著な違いは認められなかった。カナダ・アルバート大学へ出張し、本研究課題の平成23、24年度の研究成果について海外共同研究者であるハッケ准教授の評価を仰ぎ、本研究課題の取りまとめにとって有意義な意見を得ることができた。さらに、イギリス・ロンドンで開催された国際生態学会(INTECOL2013)において研究発表を行い、当研究についての意見、評価を聴取するとともに、樹木の生理生態に関する多くの最新情報を得ることができた。研究期間全体を通じた研究成果:リュウキュウマツ樹冠上部の扁平な箇所の針葉は夏期、しおれにいたる水分状態に近いレベルに達していた。これは、これ以上枝を伸ばすと葉への水供給に不足が生じ、しおれる限界に達していると考えられる。このことが樹冠上部を扁平にしている原因であると考えられた。特に、宮古島は土壌水分が不足しているため、マツに水不足の生じやすいことに加え、しばしば猛烈な台風が来襲する。その際、リュウキュウマツの枝が相互に擦れることで多くの枝のに傷ができており、その傷の影響は枝の木部内部にまで達していた。その箇所は水分通道機能が失われており、無傷な枝の水分通道能力の半分に低下しており、葉への水分供給量が不十分であった。このような状況で、針葉の水分状態はしおれの限界を越える状態となり、さらに枝の水分通道機能が失われることで、シュート(枝葉)が枯れることとなる。今後の気候変動、とくに温暖化にともなう乾燥が進むと、樹冠上部が扁平な箇所では枝枯れが進行、樹木の衰弱が顕著になることが予想される。【はじめに】樹木はどこまで高くなれるのか?琉球列島に分布するリュウキュウマツは成長につれて樹冠上側のシュートの上方向への成長が止まり横方向にのみ伸びることで、樹冠上部が扁平になる。さらに、人工造林された宮古島のリュウキュウマツでは、樹冠が扁平化した樹冠上部のシュートが2004年頃から枯れる個体が見られる。その原因を探るため、葉量と葉色からリュウキュウマツを健全木と衰弱木に区別し、針葉の水分生理特性に関する各種パラメーターと枝の水分通道特性を調べた。【結果と考察】健全木、衰弱木とも、Ψw,tlp(初発原形質分離時の水ポテンシャル)≒Ψw,mid(日中の水ポテンシャル)で、葉が萎れる寸前まで水分状態が低下していた。さらに。衰弱木の枝の水分通導能力は健全木に比べ著しく低かった。

キャビテーション感受性は両者の間に有意な差は認められず、それは根においても同様であった。キャビテーション感受性の増大が水分通道機能の低下に関与する可能性は低いことが示唆された。衰弱木の枝には傷害跡が多数認められたことから、染色液を通して水分通道部位を確認したところ、傷害跡が認められた枝の通道部位は正常な枝の半分程度であった。この傷害跡が形成された時期を特定するために顕微鏡で年輪を観察すると、2003年に襲来した台風14号の猛烈な風による傷であることがわかった。以上より、宮古島のリュウキュウマツの水分状態は萎れる寸前まで低下しており、台風による枝の損傷が枝の水分通道部位を低下させることで、水の供給が低下し、シュートが枯れるというメカニズムを示すことができた。人工造林され、まだ衰弱していないリュウキュウマツの水分通道特性ならびにキャビテーション感受性に関しては、天然のリュウキュウマツ(沖縄本島)のそれと大差ないことがわかった。今後の方向性として、沖縄本島の天然生のリュウキュウマツの水分生理状態を調べる必要性が確認できた。さらに、平成23年度の研究成果を日本植物学会第76回大会(姫路市・兵庫県立大学)において発表し、今後の研究にとって有意義なコメントを得ることができた。宮古島のリュウキュウマツで見られるシュートの枯れのメカニズムを水分生理の視点から示すことができた。これに関しては、渡米し海外共同研究者であるユタ大学教授ション・シュペリーと議論し、今後研究の方向性として、自生地である沖縄本島のリュウキュウマツとの比較が必要であることを確認した。さらに、2011年オーストラリア・メルボルンで開催された第8回国際植物会議に参加・研究発表と行い、本研究課題に関連する情報収集につとめた。沖縄本島の天然生のリュウキュウマツと宮古島の人工造林されたリュウキュウマツの水分生理に関する諸特性を比較することで、樹冠扁平メカニズムと宮古島のリュウキュウマツの衰退・枯死のメカニズムを解明するとともに、リュウキュウマツ人工林の管理指針に役立て、最終年度の取りまとめを行う。このようなシュートの枯れは沖縄本島では認められないことから、今後は、その差が何に起因しているのかを探り、樹冠扁平化のメカニズム解明につなげる。さらに、宮古島のリュウキュウマツではシュートの枯れにとどまらず個体の枯れも発生していることから、この原因解明にも取り組み、リュウキュウマツ人工林の管理指針に役立てたい。今年度の研究で確認できた点、すなわち、沖縄本島に自生するリュウキュウマツの水分生理状態を把握するために、現地での測定と試料採取を行う。それらの試料は大学での実験に供する。ここで得られた研究結果は、海外共同研究者の一人であるカナダ・アルバータ大学のハッケ准教授の評価をあおぐ(平成24年度にカナダを訪れる予定だったが、25年度に延期した)。さらに、平成25年8月にイギリス・ロンドンで開催される国際生態学会(INTECOL2013)に参加し、研究発表を行い、考察を深める。以上より、研究の全体とりまとめに役立てる。野外の自然状態で生育している樹木の反応は、年による気象条件の変動に左右されるため、宮古島においては、平成23年度に実施した水分状態の測定を実施し、この測定に供した試料を研究室に持ち帰り、実験室での水分生理特性、水分通道特性、枝のキャビテーション、枝の解剖学的特性に関する観察を行う。さらに、宮古島のリュウキュウマツとの比較のため、沖縄本島に自生するリュウキュウマツについても、同様の研究を進める。
社会情報システムとしてのコミュニティ・ライフ

コミュニティ・システムを「社会情報システム」として把えなおすという考え方にたって、本研究は、まず、理論的な整備をおこなった。人びとの生活空間は、実質的には、コミュニティ空間として現れるし、コミュニティでは、社会情報を中心として各種の情報がシステム回路を活発に流通し、それらの制御能力によって、コミュニティの定住的および利用的、通過的なメンバーの相互的または共同的な行為が展開されている。その場合に、情報化の進展は、コミュニティの可能性を奪い取るものというよりもむしろ、人びとのなかに、「コスモ-ローカル併存型」というべき新しい適応パターンを生みだしているという事実を前提としなければならない。そのような観点からすると、高度情報社会では、人びとの生活システムは、ますます社会的空間が拡大し、これに対応して、人びとのライフスタイルもまた変化していく。たとえば、若者たちのライフスタイルも、次第に〈個性志向〉が強まり、自分らしさを求める傾向が強まった。たとえば、ファッションに関わる人びとの自己認知によると、高感度でユニークなファッション志向で行動している人びとが個性的なライフスタイルを身につけていることが分かった。このことは一例にすぎないが、人びとの生き方の原理はさまざまであって、個々の生活システムが成り立つ現実的な場面としてのコミュニティでは、ミクロな視点でいえば、社会的ネットワークの生得的なパターンが占める比率が減少し、獲得的なパターンがさまざまなバラエティをもって現れつつある。マクロな視点では、コミュニティの結節性を高めるさまざまな集団や設備が多様かつ大量となり、また情報化にともなって高度にもなって、とくに都市空間における中心機能を高めつつある。このことが人びとの〈生活システム化〉を促している。情報化、国際化の進展に伴い価値観やライフスタイルの多様化が進展している。本研究では、若者の生活やファッションに関する調査の時系列での比較をとおしてその変化の様子を明らかにするために、今回は、関東と関西に居住する満15歳から26歳までの男女1025名を対象に、平成7年1月、配票留め置き法による質問紙調査を実施した。主な調査項目は、生活態度や生活満足度、余暇行動など生活に関する項目と衣服の購買行動や着装行動、情報行動などファッションに関する項目で、因子分析や数量化3類、クラスター分析などの手法を用いて若者のライフスタイルの特徴を明らかにした。情報化の進展にともなって社会システムの現実諸形態が,大量・多様・高度な情報の処理を前提として成り立つようになってきた。当然,このことが人間の基礎的な社会システムである地域コミュニティにおいても現実的な問題として具体化されてきた。本研究では、このような「社会システムの社会情報化システム化」をコミュニティ・ライフに焦点を合わせつつ実態を明らかにするよう研究を進めてきた。今年度は、若者の生活における一つのテーマとしてファッション情報の発生と流通に関する前年の研究を批判的に検討しながら、さらに対象範囲をコミュニティ形成に関わるところまで拡張し、その展開を図った。現実には、奈良市域におけるコミュニティ形成の最も顕著な場合として,いわゆる奈良町のケース・スタディから始めて,それがどのような社会的契機にもとづいて特有なコミュニティ・センチメントを生み出しているか,またどのような客観的契機が人びとのコミュニティ・インタレストを支えているかを検討し、そのようなコミュニティ形成の事実のなかで,コミュニケーション・メディア,とくに情報メディアの役割がどこにあるかを明らかにした。

たとえば、若者たちのライフスタイルも、次第に<個性志向>が強まり、自分らしさを求める傾向が強まった。たとえば、ファッションに関わる人びとの自己認知によると、高感度でユニークなファッション志向で行動している人びとが個性的なライフスタイルを身につけていることが分かった。このことは一例にすぎないが、人びとの生き方の原理はさまざまであって、個々の生活システムが成り立つ現実的な場面としてのコミュニティでは、ミクロな視点でいえば、社会的ネットワークの生得的なパターンが占める比率が減少し、獲得的なパターンがさまざまなバラエティをもって現れつつある。マクロな視点では、コミュニティの結節性を高めるさまざまな集団や設備が多様かつ大量となり、また情報化にともなって高度にもなって、とくに都市空間における中心機能を高めつつある。このことが人びとの<生活システム化>を促している。
標識したcDNAの導入による筋原線維形成機構の解析に関する形態学的研究

ミオシンアルカリ軽鎖(LC)には、速筋型(1fと3f)、遅筋型(1sa)、遅筋/心室筋型(1sb)、非筋型(3nm)など多数のアイソフォームが存在し、それらの発現が筋細胞の発生過程にしたがって変化することが知られている。本研究では、同一細胞内に複数のアイソフォームが存在した場合、それらの筋原線維への組み込まれ易さに違いがあるのかどうかを調べるために、新生ラットおよび成熟ラットの培養心室筋細胞においてこれらのcDNAを2種類ずつ発現させ、アイソフォーム毎の筋原線維への局在化傾向の違いを同一細胞内で直接比較した。導入するcDNAに予め異なるエピトープタグを組み込んでおくことにより、発現したアイソフォームをそれらタグに対する抗体で識別し、LCアイソフォームの分布を共焦点レーザー顕微鏡で観察した。その結果、筋原線維への局在化傾向は3nm、1sa、1sb、1f、3fの順に強くなることが明らかになった。筋細胞の発生過程におけるLCアイソフォーム変換の順序は、この局在化傾向の強まる順序に類似している。これらのことから、アイソフォームの移行期においては後から発現したアイソフォームが優先的に筋原線維に組み込まれ、その変換が速やかに行われることが考えられた。次に、蛋白質のどの部分(アミノ酸配列)がアイソフォーム特有の局在化傾向に関与しているのかを調べるために、アイソフォームどうしで一部を交換したキメラcDNAを作製し、上記と同様の実験を行った。その結果、タイプ3のLC(3f、3nm)ではN端半分、タイプ1のLC(1f、1sa、1sb)ではそれに対応する中央部の約70個のアミノ酸が筋原線維への局在化傾向の違いに重要であることが明らかになった。今後この部位をさらに詳しく解析し、LCの局在に重要なアミノ酸配列を決定して行きたい。
データ工学の手法による聴覚障害者のための情報獲得支援に関する研究

本研究課題では,データ工学の手法による聴覚障害者のための情報獲得支援技術の確立を目指した.具体的には,クラウドソーシングに基づく聴覚障害者による文字情報保障システムの仕組みの検討,実用的なレベルを確保するために必要な条件の判明,および,システムプロトタイプの開発を行った.また,聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発のためにWeb広告推薦手法を検討した.研究成果として,雑誌論文3件,学会発表17件,図書1件を達成した.平成26年度は,クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,情報保障の事例を取り上げ,クラウドソーシングに基づく聴覚障害者による文字情報保障の仕組みを検討し,予備実験を通して実現可能性を示した.具体的には,聴覚障害者が手話で情報を発信し,聞き手に手話がわかる聴覚障害者,手話がわからない聴覚障害者,手話がわからない健聴者が混在する場合に着目し,複数の聴覚障害者によって手話を文字に変換する文字通訳の実現において,タスクの分割法,タスクの割当法,ワーカーの役割分担法を検討した.聴覚障害者学生6人での予備実験により,手話の文の区切りマーカーを指定することでタスクを分割できることと,数人が順番に手話を通訳し文字入力を行うことで文字通訳のタスクを完了できることが示唆された.また,聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,ユーザの購買欲求フェーズに対応するWeb広告を推薦する手法を検討した.具体的には,ユーザのWeb閲覧履歴を分析し,対象となる商品について,「認知」「興味」「検討」「購入」のどの段階にユーザが位置するかを分類することで,段階に応じた適切なWeb広告の推薦を行うことを目指した.平成27年度は,クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,クラウドソーシングに基づく聴覚障害者による文字情報保障システムを開発した.また,評価実験により提案システムの実利用のための課題を明らかにするとともに,その実用可能性を示した.具体的には,手話講演を文字情報に変換する際に,(1)手話文の区切り箇所と通訳品質の関係,(2)実用的な通訳レベルを確保するために必要なグループ数,(3)各グループ内必要なワーカー数の3点を定量的に評価した.聴覚障害者が日常会話で使用する3種類の言語(日本語対応手話,中間手話と日本手話)と2種類の講演内容(ニュース記事と講演者自身の内容)を対象として,日本語対応手話と中間手話において講演者自身の内容を講演した場合においては,実用レベルの通訳結果が得られることを確認できた.聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,ユーザの潜在的な興味の分析に基づくWeb広告推薦方式を検討した.具体的には,ある特定サイトに訪問したユーザの閲覧履歴を分析することで,この特定サイトに対して潜在的な興味を持つユーザモデルを学習した.この学習結果に基づき,単なるキーワードマッチングによらないWeb広告推薦方式について検討するとともに,ユーザモデルを学習する際に分析対象とする閲覧履歴の取得期間が予測性能に及ぼす影響について議論した.クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,実際に作動するシステムを開発し,評価実験により実利用のための課題を明らかにした.また,適切な設定で提案システムの実用可能性を示した.聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,ユーザの潜在的な興味の分析に基づくWeb広告推薦方式を検討し,聴覚障害者に特化した情報推薦技術開発の基礎を築いた.二つのサブテーマともおおむね順調に進展している.平成28年度は,クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,クラウドソーシングに基づく聴覚障害者による文字情報保障システムの実用化を図った.具体的には,多人数のワーカと長時間の講演にも耐えるCrowd4Uプラットフォームを用いたシステムの改善を行った.改善したシステムを用いて,第89回福祉情報工学研究会の聴覚障害者の手話発表に対して,クラウドソーシングによるリアルタイムの文字通訳をウェブで配信した.また,ワーカの通訳能力や入力能力に差があるので,全体の通訳結果の品質を高めるためのワーカの割当て手法を提案し,検証を行った.手話の分割を第3者が専属で担当することではなく,ワーカらの判断で自動で手話を区切りタスクを分割する方法についても検討した.聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,前年度の研究方法では,特徴量はFQDNのみに限ったが,特徴量としてカテゴリを使用し,FQDNを用いた場合との比較実験を行った.閲覧履歴の取得期間を延ばしての実験も行った.また,Web空間におけるユーザの行動履歴から直接的,明示的な興味を推定するだけではなく,ユーザの行動およびその際の感情分析結果を用いて,任意のトピックに関するWebサイトへ訪問確率を学習し,ユーザの潜在的な興味分析手法を検討した.平成28年度の研究成果として,雑誌論文1本,国際学会発表2本,国内学会発表6本を達成し,研究会の手話発表に対してシステムの実用化の検証もできた.本研究課題では,データ工学の手法による聴覚障害者のための情報獲得支援技術の確立を目指した.具体的には,クラウドソーシングに基づく聴覚障害者による文字情報保障システムの仕組みの検討,実用的なレベルを確保するために必要な条件の判明,および,システムプロトタイプの開発を行った.また,聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発のためにWeb広告推薦手法を検討した.研究成果として,雑誌論文3件,学会発表17件,図書1件を達成した.クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,手法の検討と予備実験を実施し,一定数以上のワーカーの連携作業でクラウドーソーシングによる手話の文字通訳の実現可能性は十分あると検証できた.

聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,ユーザの購買欲求フェーズを「認知」「興味」「検討」「購入」に分類し,聴覚障害者に特化した情報推薦技術開発の基礎を築いた.二つのサブテーマとも予定通りに進めており,おおむね順調に進展している.クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,平成27年度は第3者カウンタ方式による文字情報保障システムを実装したが,平成28年度は自動カウンタ方式による文字情報保障システムを検討する.第3者カウンタ方式とは,通訳者とは異なる第3者がタスクを分割する方式であり,自動カウンタ方式とは,複数通訳者の判断を統合することによりタスクが自動で分割される方式である.聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,学習データの特徴量を拡張して広告推薦の効果を評価する.平成27年度は学習データの特徴量にFQDNを使用したが,各ページのカテゴリや語彙を特徴量とする学習データの抽出方法について検討する.また,聴覚障害者に特化した情報推薦に有効な特徴量を抽出する.情報学平成27年度は,クラウドソーシングを用いた情報保障技術の開発に関して,クラウドソーシングの仕組みをより具体化し,Crowd4Uプラットフォームを用いてより本格的な実験を行う予定である.聴覚障害者に特化した情報推薦技術の開発に関して,ユーザの購買欲求フェーズに対応するWebページの収集,各フェーズの判定性能の評価,適切なWeb広告の選定手法及び,聴覚障害者のための情報推薦に有効な特徴量の抽出法を検討する予定である.平成27年度に開発した文字情報保障システムは第3者カウンタ方式によるものであり,カウンタ係は一人で担当したため,予定より謝金と物品費の使用を少なくできた.また,発表予定の国際会議の開催地にテロ事件が発生し,予定の出張を取り消したため,旅費の支出も予定より少なくなった.平成26年度は,小規模な予備実験で提案手法の実現可能性を検証したため,予定より謝金と物品費の使用を少なくできた.また,研究調査は海外出張先の関係(日本と距離が相対的に短いことと参加費が低めであること)で,旅費とその他(会議参加費)の支出も予定より少なくできた.平成27年度物品費残額:平成28年度物品費に補填し,情報保障用機器を購入する予定である.平成27年度旅費残額:平成28年度旅費に補填し,国際会議発表の出張に利用する予定である.平成27年度謝金残額:平成28年度謝金に補填し,より大規模な実験の実験協力者の謝金支払いに利用する予定である.平成26年度物品費残額:平成27年度物品費に補填し,情報保障用機器を購入する予定である.平成26年度旅費残額:平成27年度旅費に補填し,国際会議発表の出張に利用する予定である.平成26年度謝金残額:平成27年度謝金に補填し,より大規模な実験の実験協力者の謝金支払いに利用する予定である.平成26年度その他残額:平成27年度その他に補填し,国際会議発表の参加費に利用する予定である.