hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律移動機能群の安全状態を維持する能動的観測計画

動作によりセンサの視野を補うとで、未知の障害物が存在する環境にて安全かつ高速に目的地に移動するための動作計画問題を扱う。本研究では、測域センサを回転することで3次元の計測が可能な装置を用い、ロボットの位置およびセンサの角度を、障害物の検知状況および位置推定状況に応じて決定する、動作計画法を提案した。実機にて、本手法により従来の一定周期の計測に対し1.5倍から2倍の速度での走行が可能となることを示した。移動ロボットに能動的な観測装置を搭載し、移動ロボットの位置および静的障害物・動的障害物の検知状況に応じ観測方向を変える事で、安全性と高速性を両立した自律移動を実現する事を目的とする。24年度は23年度に実現した静的障害物への対応に加え、動的障害物検出を観測動作計画を行う。24年度の研究計画では(d)動的障害物情報の検知状態と安全性の関連付け(e)動的障害物情報の安全性を向上する注意領域の生成(f)各注意領域を観測する観測動作計画問題とその一般化、の3点が課題であった。(d)(e)については、特に不可視領域内にある動的障害物への対処が課題であった。これに対し、観測対象として未観測領域に加え、観測の確からしさを示す情報を加えた。また動作計画の予測ステップにおいて、不可視領域内の未観測領域が不確かさが想定する動的障害物の移動速度に応じ伝搬するよう変化するよう拡張することで実現した。(f)については、23年度に実現した2次元平面上での視野を考慮した経路計画問題の解法を基として、観測対象、動作セットおよび評価関数を変更することで3次元スキャナの観測計画問題に拡張し、方法論自体の共通化が可能であることを確かめた。同時に、共通化に伴い高速化手法が適用できず計算時間が増大する課題が見出された。本研究開発を通し、上下に揺動する3次元スキャナの観測動作計画問題に対し、空間中の未観測領域を注意点として観測対象とし、それらを掃引するアルゴリズムを実現し、移動ロボットが従来より高速かつ安全に走行可能であることを実機にて検証を行った。また視野に制限がある問題に対し、経路計画の際に移動により観測可能となる場所を予測することで、障害物を衝突前に検出可能な安全な経路を生成可能であることを示し、また実機にて検証を行った。これらは自律移動体の安全性の向上に有用であると考える。移動ロボットに能動的な観測装置を搭載し、位置・静的障害物・動的障害物の検知状況に応じ観測方向を変える事で、安全性と高速性を両立した自律移動を実現する事を目的とする。23年度は実験環境の整備と障害物検知と位置推定を対象とした観測動作計画問題を解く。これにより、静止環境において、能動観測による位置推定と障害物検知を併用した安全な自律移動を実現する。実験環境の整備として、移動ロボット及び2次元レーザスキャナに1自由度以上の駆動能力を加えた能動計測装置の開発を行った。また、安全な自律移動のための観測計画として、次の3点に取り組んだ。(a)位置推定・障害物情報の検知状態と安全性の関連付け(b)位置推定・障害物情報の安全性を向上する注意領域の生成(c)各注意領域を観測する観測動作計画問題。(a)については障害物情報の検知状態を占有度ボクセルマップとして表現し、未観測の領域を3次元的に把握可能とした。また、位置推定については、位置推定の分散を検知状態とした。(b)については、障害物検知については未観測領域を注意領域とし、位置推定については位置推定精度を向上するためのランドマークを注意領域とした。(c)については、注意領域毎に距離や推定精度に応じて優先度を定め、先度が高い順番に注意領域を走行しながら観測する速度計画法を提案・実装した。提案する3次元スキャナの観測計画手法を用いることにより、走行予定経路に対して未観測領域に進入しない速度で走行する実験を行い、通常の一定速度での揺動に対し、1.5倍から2倍の走行速度で走行できることが確認でき、安全性を維持しつつ高速に移動することを実現した。また、上記の機能を移動ロボットに実装し屋外での自律移動に適用した。当初計画にあげた静的環境における障害物検知及び位置推定の安全状態の定義及びその安全状態を向上するための観測計画について、各機能を実現し、提案手法により安全性を維持しつつ移動速度の向上が可能であることを検証した。また屋外自律移動ロボットに機能を統合し、屋外実験を行うことでその機能が実環境で機能するか検証すると共に、新たな課題を発見することができた。当初計画には明記していないが、視野の限られた移動ロボットを用いて安全かつ高速な移動を行うためには、事前に未観測領域を観測できる移動ロボット自体の動作経路を考慮する必要があった。

この問題に対し、移動に伴う局所障害物地図の更新を予測する経路計画手法を提案し、目的地が未観測領域内にある場合等においても走行時に未観測領域に可能な限り進入せず、可能な限り短い時間で目的地に到達するアルゴリズムを実現した。また前記アルゴリズムにて、視野を狭めた場合に左右を見てから前進するなど、人が動作を行う際に安全を確かめてから動作する事と類似した、興味深い動作が生成されることが見られた。24年度は23年度の内容に加え、動的障害物検出を観測動作計画に加える。これにより、人や自転車などの動的障害物が存在する環境での能動的観測による安全な自律移動を実現する。次の3項目について取り組む。(d)動的障害物情報の検知状態と安全性の関連付け(e)動的障害物情報の安全性を向上する注意領域の生成(f)各注意領域を観測する観測動作計画問題とその一般化(d)の動的障害物については、未観測部からの移動物体の出現や、事前に検出した移動物体の予測位置から、衝突の危険性を評価することで安全性を定義する。(e)においては、(b)で定義した安全性と、3次元位置を対応付ける。(f)の安全状態を維持する複数センサによる観測動作計画は、本研究の問題を一般化し、異なる位置、自由度、視野角、観測周期、精度を有する能動的な計測装置を複数用いて、協調して注意領域を観測する最適な観測動作を生成する。これは23年度の(c)の観測計画を拡張し実現する。24年度の研究費として、23年度に実現した機能の拡張及び一般化のため、実験に用いる測域センサを追加購入する。また研究の遂行のため、実験装置の保守・拡張のための機械部品及び電子部品、各種消耗品の購入費、調査研究及び資料収集、打ち合わせのための旅費、実験補助員のための研究補助費を計上した。また23年度は本申請の研究成果として、多数の論文を出す予定である。そのため研究成果の発表のための成果発表旅費及び学会誌等への成果投稿料、英文添削のための校閲料を計上した。
造血器悪性腫瘍患者・家族の終末期の実態把握と具体的支援の検討

調査に先立ち、4施設の倫理委員会の審査・承認を得た(2005年7月2006年2月)1.質問紙調査(2005年11月実施中)大学病院血液内科で治療をうけ、過去半年-2年半前に死亡した白血病/悪性リンパ腫患者の遺族(主介護者)を対象とした。遺族5名への予備調査により内容妥当性、実施可能性を検討したのち調査を実施した。施設担当者が調査可能であると判断した対象に質問紙を送付した。調査項目は、Care Evaluation Scale 28(ホスピス・緩和ケア病棟ケアに対する評価尺度)、ケア満足度、遺族ケアニーズ、CES-D(抑うつ)、対象者背景などとした。4施設の倫理委員会から実施許可を得、2施設で調査を終了した(回収率51.5%)。Care Evaluation Scale28得点は、全国の緩和ケア病棟で行われた先行研究に比べ、全ドメインで(ケア評価が)低い傾向がみられる。今後、残り2施設の調査結果とあわせ、分析を進めていく。2.診療記録調査(2005年11月実施中)大学病院血液内科で治療をうけ、過去半年-2年半前に死亡した白血病/悪性リンパ腫患者を対象とした。質問紙調査の除外基準に遺族が該当したもの、調査依頼書類が不達のものは除外した。予備調査により評価者間信頼性、実施可能性を検討した診療記録調査票と診療記録閲覧マニュアルを用い、調査を実施した。調査は、造血器悪性腫瘍患者のケア経験を有する看護師複数名により行い、分類などの不明点を話し合える体制をとった。また、診療記録情報の記載内容の不明点など、調査担当者だけでは判断しかねる場合、施設担当者と検討した。調査項目は、死亡前1ヵ月間の治療方針、治療内容、症状、日常生活動作の変化と、DNR/CPRについての同意の有無、死亡場所、最終入院期間中の外泊の有無などとした。3施設で並行して調査を継続している。残る1施設は、対象者確定次第開始する。
心的動揺に対する運動制御機構―姿勢制御機能と皮質脊髄路の興奮性の精緻な解明―

運動パフォーマンスは良くも悪くも,心理的プレッシャーや感情の変化などの心理的要因の影響を受ける.本研究では心理的プレッシャーや快ー不快感情を誘発する4つの実験を行うことで,それら心的動揺のなかで運動課題を実施するときの皮質脊髄路の興奮性,脊髄反射,筋活動,姿勢制御機能,ならびにパフォーマンス結果を調べた.主要な結果として,心理的プレッシャー下における皮質脊髄路の興奮性増大は,脊髄反射の亢進には依存しないことや,心理的プレッシャー下では身体を硬直させる運動方略の採用し,それに伴う姿勢制御の変化が生じることが明らかとなった.3ヶ年の研究計画の初年度であった平成25年度は、本研究の推進に対して必要な実験装置として経頭蓋磁気刺激(TMS)と重心動揺測定器を納入し、実験環境の整備を図った。さらに、これらの装置を用いた測定技術を習得した後に、心理的プレッシャーや快-不快感情といった心的動揺が皮質脊髄路における運動神経活動の興奮性に及ぼす影響を調べる2つの実験に取り組んだ。実験1では、利き足での反応課題を用いて、報酬と罰によるプレッシャーが高次中枢(大脳皮質)や低次中枢(脊髄)における運動神経活動(経頭蓋磁気刺激TMSによる運動誘発電位MEP及び経皮的電気刺激によるH波の記録)、筋活動、反応時間に及ぼす影響を調べることを目的とした。10名を対象とした実験の結果、プレッシャーによる筋活動や共収縮の増加は、大脳皮質を中心とした運動神経活動の興奮性増大に依存することが明らかになった。実験2では、実験1と同様な運動課題と測定変数を用いて、快-不快感情を誘発するために写真刺激(IAPS)を用いて、快-不快感情が高次中枢や低次中枢における運動神経活動、筋活動、反応時間に及ぼす影響を調べることを目的とした。10名を対象とした実験の結果、感情操作の有効性は認められたが、皮質および脊髄における運動神経活動および筋活動に変化は生じなかった。実験1と実験2の結果を総合考察すると、心理的プレッシャー下における中枢の運動神経活動や末梢の筋活動の増大は、原始情動とも言える快-不快感情を司る辺縁系からの神経投射の影響は小さく、注意、思考、運動計画などの機能を制御する大脳皮質からの神経投射に依存することが提言できる。また平成25年度中に、関連研究として国際誌に1本の原著論文、国内誌に1本の総説論文が採択された。国際学会で1回、国内学会及び研究会で2回の関連研究の学会発表も行った。平成26年度は、本研究課題の一つの大きなテーマでもある心的動揺に対する姿勢制御機能を調べる実験研究を展開する環境を先ずは整え、その後に1つ目の実験を実施した。18名を対象にバランスディスク上で30秒間のバランス保持課題を実施させ、その成否に対して金銭的な報酬や罰が与えられるプレッシャー条件を作り出し、その状況下における姿勢制御機能を重心動揺計を用いた足圧中心(COP)、下腿ヒラメ筋と前脛骨筋の筋電図(EMG)、バランスの安定性に関する主観的評価などから検討した。主な結果として、心理的プレッシャー下ではヒラメ筋の筋放電量が増大し、ヒラメ筋と前脛骨筋の共縮も大きくなるなかで、主観ならびにCOPの評価からの姿勢制御は安定(硬直)することが明らかとなった。この実験の途中経過については日本運動学習研究会において口頭発表を行った。さらに、スポーツにおけるプレッシャーへの効果的な対処法を開発・提案することを目的とした研究も推進し始めた。その第1歩として、中学生および高校生競泳選手に対して、過去1年においてプレッシャーを感じた試合を回想させ、その試合における1プレッシャーの種類、2その試合における心理面、2その試合における技術面、4試合や練習時におけるプレッシャーの対処法を自由記述で回答させるアンケート調査を実施した。119名の選手から回答があり、6つの種目別(自由形、バタフライ、平泳ぎ、背泳ぎ、個人メドレー、リレー)、そして2つの競技レベル別(地方大会進出者、県大会上位者で地方大会には不進出)にKJ法による質的分析を行った。トライアンギュレーションを基にカテゴリーとモデルを構成し、種目別や競技レベル別の比較を行った。また昨年度実施した実験の成果を日本体育学会で口頭発表した。関連実験の国際誌アクセプト1件と総説論文の国内誌掲載1件もあった。運動パフォーマンスは良くも悪くも,心理的プレッシャーや感情の変化などの心理的要因の影響を受ける.本研究では,心理的プレッシャーや快ー不快感情を実験的に誘発し,そのなかで運動課題を実施するときの皮質脊髄路の興奮性,脊髄反射,筋活動,姿勢制御機能,ならびにパフォーマンス結果を調べることで,心的動揺に対する運動制御機構の現象理解を図る基礎研究を深化させることを目的とした.利き足による選択反応課題を用いた実験では,課題パフォーマンスの反応時間に対する報酬や罰による心理的プレッシャー条件において,反応直前の運動準備時における皮質脊髄路の興奮性が高まったものの,脊髄反射に対するプレッシャーの影響は見られなかった.また,写真刺激を用いて快感情や不快感情を誘発した実験では,同様の運動課題において皮質脊髄路の興奮性や,脊髄反射に変化が見られなかった.これらの結果から,運動制御の機能変化は心理的プレッシャーに対して感度が高く,さらには認知や注意などの高次中枢からの神経伝達の影響が強いという考察が得られた.心理的プレッシャーが片足や立位での姿勢制御機能に及ぼす影響を調べた実験では,バランスディスク上での片足バランス保持課題において,課題の成否に対する心理的プレッシャーを負荷した条件では足圧中心(COP)の面積が縮小することや,ヒラメ筋と前脛骨筋間の共収縮が高まることが示された.

プレッシャー下では身体を硬直させる運動方略を採用することで,このような姿勢制御機能の変化が生じることが考察された.他の実験では,立位姿勢制御時に上肢を利用してフラフープ回しやジャグリングの別の運動課題を実施させ,上肢課題に対する心理的プレッシャーを負荷したが,その際にはCOPからの評価による姿勢制御機能に変化は見られなかった.運動パフォーマンスは良くも悪くも,心理的プレッシャーや感情の変化などの心理的要因の影響を受ける.本研究では心理的プレッシャーや快ー不快感情を誘発する4つの実験を行うことで,それら心的動揺のなかで運動課題を実施するときの皮質脊髄路の興奮性,脊髄反射,筋活動,姿勢制御機能,ならびにパフォーマンス結果を調べた.主要な結果として,心理的プレッシャー下における皮質脊髄路の興奮性増大は,脊髄反射の亢進には依存しないことや,心理的プレッシャー下では身体を硬直させる運動方略の採用し,それに伴う姿勢制御の変化が生じることが明らかとなった.3年計画の2年目を終え、皮質脊髄路の興奮性を調べる実験と姿勢制御機能を調べる実験をそれぞれ実施し、本研究課題の2大テーマを着実に進めることができている。研究結果も概ね学術的意義のあるものであり、その成果を学会や研究会等で公表し、論文としての投稿もできている。当初の研究計画外のテーマでもあるが、新たなテーマとしてスポーツにおけるプレッシャーの克服法を開発・提案する研究にも取り組み始めることができている。スポーツ心理学,運動の制御と学習平成27年度は3年計画の3年目として、プレッシャー下における姿勢制御を調べる2つ目の実験と、競泳選手を対象に効果的なプレッシャーや「あがり」の対処法を立案し、その効果を検証する実験に取り組む予定である。2年目に実施した実験や調査の結果に関しては、国際および国内学会で公表し、随時論文投稿も行っていく。当初の計画通り、新たな実験装置の納入、実験環境の整備、新たな装置を用いた測定技術の習得を速やかに行い、予定していた2つの実験も順調に実施し、終えることができた。2つの実験から得られた結果もかなり満足のいくものであった。国際誌に1本の査読付原著論文、国内誌に1本の査読付総説論文が採択され、国際学会で1回、国内学会及び研究会で2回の学会発表も行うことができた。予定よりも物品費、旅費、研究補助者謝金が少なくて済んだため。当初の計画通り、平成26年度には2つの実験を実施する予定でいる。うち1つは応募時の研究計画書に準じた実験を行うが、もう1つは本研究の関連研究の国際的な潮流を考慮し、スポーツ時の心理的プレッシャーの克服に関する実験や調査を行う研究に変更することを考えている。平成25年度の研究成果の論文投稿や学会発表も行っていく。旅費、実験参加者や研究補助者への謝金、その他(電極等の消耗品、図書代)等に有効に充てていく。物品を値引きにより安く購入できた。分析作業が研究代表者で対応できたため、分析作業謝金が不要であった。平成26年度の実験を行うにあたって追加で必要となる物品購入代に充てる。
陽電子消滅で探るCe:GAGG結晶の長寿命遅延発光とカチオン原子空孔の相関関係

放射線検出用のシンチレーであるCe:GAGG結晶において寿命の長い遅延発光成分を抑えることが最重要課題となっている。応募者は先行研究からカチオン原子空孔が遅延発光成分を生じさせる主要因であるとの仮説にたどり着いた。この仮説を立証すれば、遅延発光成分を抑制する具体的な手がかりが得られる。本研究では、レーザーコンプトン散乱による超短パルスガンマ線を用いた陽電子消滅寿命スペクトルの測定によってカチオン原子空孔の存在を決定づける直接的な証拠を得る。また、共賦活によって遅延発光成分が弱められる現象の原因究明を通してCe:GAGG結晶の高品質化を実現する最適な解を現実的な方法の中から見出す。
アクアポリンが関与する尿崩症機序解明とアクアポリンの機能制御化合物の探索

アクアポリンは、細胞膜に存在するタンパク質であり、水及びグリセロール等の小分子を透過させる働きを有する。しかし、細胞内に発現しているアクアポリンが、全て細胞膜に存在しているのではなく、必要に応じて細胞膜と細胞内を行き来し、分子の透過を制御している。著者らは、この行き来に関するメカニズムの解明を行い、プロテインキナーゼCとプロテインキナーゼB(Akt)が関与することを新たに見出した。アクアポリンの細胞内移動を制御する天然物由来成分の探索を行い、生薬シンイに含まれるオイゲノールが、アクアポリン3の細胞内から細胞膜への移動を促進することを認めた。平成26年度は、AQP3の細胞膜移行機序の解明と膜移行を促進または抑制する物質の探索を行った。AQP3の細胞内局在性を検出するため、GFP発現プラスミドにAQP3cDNAを組み込み、これをヒト表皮由来HKA-1細胞内へトランスフェクトしてGFP-AQP3融合タンパク質を発現させ、GFPに由来する緑色蛍光を共焦点レーザー顕微鏡にて観察する手法を用いた。著者らはこの方法を用いて、HKA-1細胞中のGFP-AQP3がHepG2細胞中のnative AQP3と同様に、PKC活性化剤であるホルボールエステル(PMA)により細胞膜移行することを確認した。また、PKCの阻害剤Calphostin Cの存在下、更に、Rho阻害剤Rho inhibitor 1やアクチン重合阻害剤cytochalasin Dの存在下では、PMAによるGFP-AQP3の膜移行は観察されなかった。AQP2の膜移行には、Ser残基のリン酸化が必要であることが報告されており、且つ、PKCがセリン・スレオニンキナーゼであることから、AQP3についても膜移行とリン酸化の関連性を検討した。AQP3のPKCによるリン酸化の候補部位のうち、Thr237とSer275を部位特異的変異法によりそれぞれAlaに変異したところ、PMAによるGFP-AQP3の膜移行は観察されなかった。しかし、他のリン酸化候補部位であるThr52とThr107を変異させたT57AとT107Aでは、PMAによるGFP-AQP3の膜移行が認められた。AQP3の細胞膜移行に影響を及ぼす天然由来化合物について、水分代謝に影響を及ぼす生薬エキスを中心に探索を行った。その結果、ジオウ及びシンイから調製した90%エタノール抽出エキスが、GFP-AQP3の膜移行を促進することが認められた。以上、得られた知見は、皮膚の水分調節機構の解明に役立つものと考えられる。平成27年度は、AQP3の細胞膜移行を促進する天然由来物質の探索とAQP3の細胞膜移行機序の解明を主として研究を行った。なお、AQP3膜移行の測定は、前年度に開発した方法、即ち、HKA-1細胞中でGFP-AQP3融合タンパク質を発現させ、GFPに由来する緑色蛍光を共焦点レーザー顕微鏡にて観察する手法を用いた。平成26年度の実施状況報告書に記載したように、生薬であるジオウ及びシンイから得られた90%エタノールエキスがAQP3の細胞膜移行を促進することを見出したので、エキス中に含まれる何れの成分が膜移行を誘引するかを探索した。ジオウ及びシンイの主成分である夫々β-シトステロールとo-オイゲノールを用いてAQP3の細胞膜移行を観察した結果、β-シトステロールでは膜移行が認められなかったが、1mM o-オイゲノールによって膜移行が促進することを見出した。このo-オイゲノールによる膜移行促進の機序を検討したところ、PKCのリン酸化を介し、更に、その下流のROCKを経たアクチン重合が関与することが示唆された。通常の培養状態ではAQP3は細胞膜と細胞質の両方に存在し、PKCのリン酸化を介して細胞膜移行することは、上述したが、この細胞膜に移行したAQP3がどのような機序で細胞質に戻るのかは不明であった。そこで、細胞質移行の機序を解明する目的で、主なシグナル伝達経路の活性化剤を用いで検討したが、元々通常培養状態でAQP3が細胞質に存在することから、細胞膜から細胞質への移行は、共焦点レーザー顕微鏡ではほとんど観察できなかった。しかし、PKC活性化剤を用いて、予め、AQP3を細胞膜に移行させたのち、細胞質への移行を観察した結果、インスリンによって細胞質移行が促進されること、更に、Akt阻害剤を併用すると、細胞質移行が抑制されたことから、Aktの活性化が関与することが示唆された。昨年度に、生薬ジオウとシンイのエキスによってAQP3の細胞膜移行が促進することを認めたので、本年度は、エキス中の成分探索を行った。その結果、シンイに含まれるo-オイゲノールが、AQP3の細胞膜移行を惹起することを見出した。更に、その作用機序を検討した結果、o-オイゲノールによってPKCが活性化され、続いて、その下流のROCKの活性化を経て、アクチン重合が関与することを認めた。このAQP3の細胞膜移行を促進する天然由来物質の発見の成果は、当初の研究計画に記述した通りに進行している。一方、ジオウ中の膜移行促進物質の探査については、ジオウの主成分であるβ-シトステロールを用いて探求したが、AQP3の細胞膜移行は観察されなかった。引き続き、成分探索を行う予定である。本年度のもう一つの研究テーマであるAQP3の細胞質移行について、インスリンが移行を促進することを見出した。

インスリンのシグナル伝達経路の阻害剤を用いて検討した結果、細胞質移行は、PI3K及びAktの活性化を介して生じることが示唆された。更に、この細胞質移行は、微小管の脱重合阻害剤デメコルシンにより抑制されたが、アクチン重合阻害剤の影響は受けなかった。このことより、細胞質移行と細胞膜移行とは異なる機構が介在している可能性が考えられた。以上の結果は、当初の研究計画にほぼ沿って進展しているが、細胞質移行機序の更なる詳細が期待される。平成28年度は、AQP3の細胞膜移行を促進する天然由来物質の探索とAQP3の細胞膜移行機序の解明を主として研究を行った。なお、AQP3膜移行の測定は、HKA-1細胞中でGFP-AQP3融合タンパク質を発現させ、GFPに由来する緑色蛍光を共焦点レーザー顕微鏡にて観察する手法を用いた。平成27年度の実施状況報告書に記載したように、生薬シンイの主成分o-オイゲノールが、PKCの活性化を介してAQP3の細胞膜移行を促進することを報告した。o-オイゲノールの化学構造に着目すると、分子内に2残基の水酸基が存在することから、本化合物は一種のポリフェノールと考えられた。従って、本年度は、ポリフェノールの1種で、様々な生物活性が報告されているレスベラトロールを用いて、AQP3の細胞内移行に及ぼす影響を検討した。HKA-1細胞にレスベラトロールを処理した結果、AQP3の細胞質移行が促進することを見出した。また、この細胞質移行は、PMA存在下の培地にレスベラトロールを追加処理しても確認された。驚くべきことに、o-オイゲノールとレスベラトロールは同じポロフェノール類でありながら、AQP3の細胞内移行に対して正反対の作用を示した。AQP2のPKAの活性化を介した細胞膜移行には、AQP2のリン酸化が必須であることが報告されている。AQP3の細胞膜移行では、PKCの活性化を介することが認められているが、AQP3自体がリン酸化される必要があるかどうかは不明であった。そこで、AQP3の推定リン酸化部位であるThr52、Thr107、Thr237およびSer275のアミノ酸残基を部位特異的変異法によりAlaに変えた変異AQP3を作製し、細胞膜移行を検討した。その結果、Thr237およびSer275をAlaに変異したAQP3は、ホルボールアセテートによりPKCを活性化しても、細胞膜移行は観察されなかった。昨年度は、o-オイゲノールによるAQP3の細胞膜移行機序解明を行ったので、本年度は、ポリフェノールの1種であるレスベラトロールのAQP3細胞内移行に及ぼす影響を検討した。その結果、レスベラトロールが、AQP3の細胞質移行を促進することを見出した。更に、そのレスベラトロールの作用機序を検討する過程で、PI3K阻害剤およびAkt阻害剤の前処理により細胞質移行が部分的に抑制されたことから、PI3K/Akt経路の活性化が一部関与していることが示唆された。レスベラトロールにはPI3K/Akt経路の活性化のほか、AMPK、MAPK、SIRTなど、さまざまなシグナル伝達経路を活性化あるいは抑制することで生理作用を示すと考えられている。そのため、GFP-AQP3の細胞質移行にはPI3K/Akt経路の活性化のほかに、これらのシグナルまたはその他の要因の関与が考えられ、今後の課題として取り組む計画である。
新方式の極微量試料・極低温OSL年代測定法の開発研究と遺跡試料への適用

本研究は、光ルミネッセシス(OSL)年代測定の研究過程で明らかになった問題点(再現性の改善と感度変化の抑制など)を解決してOSL年代測定法を確立させることを目的とした。測定を低温状態で行うことにより、電子の熱的活性化エネルギーを抑制することにより、再現性の良い、安定したデータを得ることを試みた。平成13年度は以下の研究を行った。1.窒素温度における石英と長石の光ルミネッセンス測定。2.長石標準試料のIRSL発光色の確認。3.遺跡試料の年代測定。平成14年度は、前年度の結果に基づいて以下の研究を行った。1.長石(微粒子試料)による遺跡試料のIRSL年代測定。2.準微粒子試料によるIRSL年代測定の開発。本研究により、長石のIRSL発光色の予備検討及び、プレヒート条件・測定温度の予備実験の結果から、測定条件を160°Cで60秒のプレヒート、測定温度60°Cに設定することにより、比較的安定した再現性のある測定結果を得ることができた。長石の異常減衰(anomalous fading)は測定した試料については観察されなかった。一方、石英のOSL(青色光励起)では、プレヒート温度と時間を120°C・10秒、200°C・10秒または310°C・300秒で比較的良好な結果を得たが、長石のIRSLのように再現性のある良好なデータを安定して得ることがはきなかった。今後、長石を試料とするIRSL年代測定データを蓄積するとともに、石英の最適測定条件をさらに検討することが必要である。1.低温OSL測定の最適条件高圧液体窒素によって冷却した試料台(120K)で、緑色光励起による低温OSL(低温BLSL)を測定した。石英の低温OSLは、従来、顕著な改善が見られなかった。今回は、プレヒートなし、プレヒート393Kで10秒、673Kまで昇温後に冷却の3条件で測定した。これらの測定条件の中ではプレヒート393Kで10秒の測定によって比較的良好なデータを得ることができた。この測定の過程で、673Kまで昇温後に冷却した石英のBLSL発光は極めて弱く、deep trapは一次反応であることが示唆された。赤外光励起による長石またはFine Grainの低温IRSL測定では、データ自体は安定して再現性がよく、線量依存性も一見して直線的に見えるが、等価線量に相当する放射線量が実際よりは低く評価される傾向が顕著であった。この現象の物理的原因は現時点では不明である。2.遺跡地層試料の年代測定検証のために再調査された北海道「総進不動坂」、山形県「袖原3遺跡」、宮城県「上高森遺跡」のほか、熊本県大野E遺跡、大分県早水台遺跡、およびロシア・ザイサノフカのポシェット遺跡とサハリンのセンナヤ遺跡の地層についてOSLまたはIRSL測定を実施した。このうち、センナヤ遺跡の3,4層と大野E遺跡の10層の微粒子試料を使用して低温IRSL測定を試みたが、以下に示す常温測定による年代値と比較すると、系統的に若い年代値を示した。その原因は明らかにできていない。常温OSLまたはIRSL測定による年代値は以下のように得られた。熊本県大野E遺跡1870ka大分県早水台遺跡730kaポシェット遺跡約5kaセンナヤ遺跡150200ka3.測定試料を軽減する試み従来、測定試料としては400mg程度が必要であったが、微粒子法では50mg程度で測定可能となった。1.長石のIRSL発光色遺跡の第四系堆積物のIRSL年代測定では、長石または微粒のマルチミネラルを赤外光で励起して測定する。

微粒のマルチミネラルを試料とする場合も発光するのは長石であるから、長石の発光色に適した測定条件を設定することが重要である。4種類の長石(正長石・微斜カリ長石・曹長石・灰曹長石)を赤外光(880±20nm)で励起し、高感度フィルムで撮影して発光色を観測した。その結果、灰曹長石は明瞭な黄色、微斜カリ長石は黄緑色、曹長石は青みがかった黄緑色であり、正長石は2kGyまでの吸収線量では高感度フィルムで撮影できなかった。この結果から、年代測定に使用する試料中の長石の種類を同定してカラーフィルターを選択することが有効であることが分かった。2.遺跡試料の年代測定ロシア沿海州のZaisanovkal遺跡、Posietl遺跡とサハリンのSennayal遺跡及び宮崎県後牟田遺跡、北海道総進不動坂遺跡などの地層のIRSL測定を実施した。Sennayal遺跡154±15197±32ka後牟田遺跡26.6±5.135.5±4.0ka総進不動坂遺跡62±5kaなどの結果を得た。この測定において、上記の「長石のIRSL発光色」の予備検討及び昨年度に行ったプレヒート条件・測定温度の予備実験の結果を採用することにより、比較的安定した再現性のある測定結果を得ることができた。3.測定試料を軽減する試みsingle aliquotを使用して測定する試みを行い、等価線量測定としては、処理後の試料10mg以下で測定することが可能になった。
日系企業の環境変化適応と広報機能：広報人材・組織論的アプローチによる実証的研究

企業活動における広報・コミュニケーション活動の重要性は、近年広く認識されている。本研究は、本邦企業の当該活動を主管する組織と人材に注目して広報機能への実証的な接近を試みた。2000年以降15年間の広報人材の人事異動記録をDB化し分析、概略次の仮説的結論を得た。1広報責任者は同一企業に長く勤め、企業理念を深く理解し様々な職務を通してそれを実践した経験を持つ、2同一企業での長い業務経験を通して社内に緊密な人的ネットワークを持つ、3社内の様々な部署に広報業務経験者が存在する。広報人材のHRMは欧米企業と異なるが、これが企業の広報・コミュニケーション活動に何等か影響するのかが次の課題である。企業活動の展開において広報・コミュニケーション活動の重要性は広く認識されてきているところである。特に近年のグローバル化とIT化の急速な進展の中で、ステークホルダーとのコミュニケーションは学術的研究においても実務的な課題としてもその重要性が高まっている。本研究は、わが国企業における広報機能について、それを担う人材と組織に注目して接近を試みるものである。凡そ組織は人によって構成されていることから、コミュニケーション活動は企業活動そのものと考えることが出来るが、ここで広報・コミュニケーション活動として注目するのは企業を巡る様々なステークホルダーとのコミュニケーションであり、特にマーケティングや営業活動以外のところでの活動である。このような活動は広く広報機能と把握でき、CSRやIRも含まれる。このような機能を主管する組織を広報組織とし、その活動を担う人材を広報人材と捉えている。3年計画の初年度である平成25年度は、この研究の基盤となる詳細かつ網羅的な人材データベースを構築し、あわせて組織改編の記録を集積することを目指して実施した。下記の達成度の項で述べている通り、当初計画をやや上回るペースでデータベース構築作業が進捗しており、平成26年度には蓄積したデータの分析に着手できる見通しである。前述の通り研究初年度であるので、データの解析は平成26年度以降に実施することとし、下記の実績のとおり、25年度においては広報機能の成果の計測と評価に関わる関連研究を実施し、平成26年3月に開催された米国の学会で報告を行った。企業活動の展開において広報・コミュニケーション活動の重要性は近年、喫緊の課題としてますます広く認識されてきている。グローバル化、ICT化の急速な進展を背景として、企業行動は複雑さを増している中で、ステークホルダーとのコミュニケーションは学術的研究においても実務的な課題としても早急に取り組むべき課題である。本研究は、わが国企業における広報・コミュニケーション機能について、それを主管する組織と人材に注目して実証的な接近を試みるものである。凡そ組織は人によって構成されていることから、コミュニケーション活動は企業活動そのものと考えることが出来るが、ここで広報・コミュニケーション活動として注目するのは企業を巡る様々なステークホルダーとのコミュニケーションであり、なかでもマーケティングや営業活動、研究開発における技術的なコミュニケーションといった特定機能に関わるコミュニケーションではなく、行動指針やコーポレートレピュテーションに関わる全社的なコミュニケーションである。このようなコミュニケーション機能を主管する組織を広報組織とし、その活動を担う人材を広報人材と捉えている。3年計画の2年次が終了し、当初企画した広報組織と広報人材に関するデータベース構築はほぼ終了した。これまでの2年間は、長期の網羅的なデータベース構築に注力してきたが、その中で予備的な考察を実施するとともに、平成25年度に引き続き広報機能の成果計測と評価に関わる検討を継続した。本研究は、わが国企業の広報・コミュニケーション機能について、それを主管する組織と人材に注目して実証的な接近を試みた。本邦企業の広報関連人材の人事異動記録を2000年1月1日2014年12月31日までの15年間につきデータベース化した。また、ダイヤモンド社会社職員録から広報人材と広報組織に関する情報集約を行った。本研究ではこれらのデータベース構築を主たる研究活動として取り組んだ。当初の目標を達成し、最終年度ではこれらのデータを活用した分析を行い、概略次の観察結果を得た。・社外から確認し得る部レベルの広報部門の設置は1970年代から進展する。1990年代から部署名が多様化し、IR、CSRといった機能が部署名に表れる。・広報部長、広報担当役員の過半は新卒時採用で当該企業でのキャリア形成の中で当該役職に就いている。・広報部長、広報担当役員の在任期間は概ね2年半で、社内の幅広い部署との間で転入、転出がなされている。これらの結果から仮説として、1広報責任者はその企業に長く勤め、企業理念を深く理解し、様々な職務を通してそれを実践した経験を豊富に持つ。2長い業務経験を通して社内に緊密な人的ネットワークを持つ。3幹部人材のキャリアにとって、多様な業務経験の中で広報部門は一つのステップに過ぎない。換言すると社内の様々な部署に広報業務の経験者が存在する。広報人材のHRMは欧米企業と顕著な違いがあるが、これが企業の広報・コミュニケーション活動にどのように影響するのかが次の課題である。

2000年以降15年間の広報人材の人事異動記録をDB化し分析、概略次の仮説的結論を得た。1広報責任者は同一企業に長く勤め、企業理念を深く理解し様々な職務を通してそれを実践した経験を持つ、2同一企業での長い業務経験を通して社内に緊密な人的ネットワークを持つ、3社内の様々な部署に広報業務経験者が存在する。広報人材のHRMは欧米企業と異なるが、これが企業の広報・コミュニケーション活動に何等か影響するのかが次の課題である。平成25年度から広報組織・人材データベースの構築に注力してきたが、26年度末の時点で一部作業を残すものの、概ねの構築作業を完了した。これまでに長期トレンドを確認するデータベースとして、1964年、70年、80年、90年、2000年、2010年の6時点の現況データの収集整理を終えた。また、詳細な動向を把握するために、2000年以降の逐次経年データの収集整理をほぼ完了した。これにより上場企業を中心としたわが国の主要企業における広報組織と広報人材の生成と異動に関する詳細なデータを把握することが出来たと考える。平成26年度はデータベースの完成に向けた作業を継続しつつ予備的な分析に着手し、分析結果を関連学会の研究会で報告した。国際広報論平成27年度は本研究の最終年度であり、これまでに構築したデータベースに基づく分析を進め、結果を報告し批判を仰ぐ年度である。広報組織・人材データベースに関してはほぼ作業が完了しているものの、データのクリーンアップ作業が必要である。そのため年度当初はクリーンアップ作業を集中的に実施しつつ、まず全体像を把握する目的で概要的な検討を行い、論文を執筆する。その後、分析枠組みの再検討を行い、その上でより焦点を絞った分析結果を論文にまとめ、併せて国内外の学会での報告を実施する。概要的な論文では、わが国企業における広報機能がどのような経緯で生成発展してきたのかを定量的に把握し、およそ60年に及ぶ歴史的経緯を明らかにすることを試みる。その上で、広報人材のキャリアパスの視点から組織内での広報機能の位置づけへの接近、広報組織の人的編成と広報成果の関係へのアプローチなど、いくつかの視点からの分析結果を整理していくことを計画している。平成25年度は本研究の要となる広報人材データベースの構築に集中した。当初計画では1970年を起点として1981年、1991年、2001年の10年毎の把握と2009年以降のデータ整備を目標としていた。しかし、早い段階で10年毎のデータ整備が進んだため、2005年以降2013年までの9年間のデータの蓄積を目指してデータベース構築作業を進めた。その結果、上記年次のデータ整理に目処がつき、平成26年度の早い段階で9年分のデータのクリーンアップ作業に取り掛かれる見通しである。作業の中間段階で一部集計を試み
正常圧水頭症の歩行解析

NPH(正常圧水頭症)の主要な症状であり、シャント治療の有効性予測の重要な指標となる歩行障害は、その客観的な障害の特徴や発症のメカニズムについて十分理解されていない。過去、我々はQuickMAG 3次元動作解析システム、BERTEC force plateシステムにてNPHの歩行について解析を行い、その歩行は摺り足歩行となっていることを報告した。しかし、従来、歩行解析に使用されている装置は大掛かりであるため設置や移動は困難であり、臨床現場で広く使用することは難しい。しかし、足底圧の経時的測定が可能なF-SCANシステムはより簡便な歩行解析のシステムであり、このシステムが従来のシステムと同様にNPHの歩行解析に有用であれば、設置や移動も容易であることから、NPHの補助診断としての歩行解析の臨床使用の便宜性が向上する。そのため今回研究者らは、NPH患者のQuickMAGシステム、BERTEC force plate、F-SCANシステムを使用し、その解析結果の相関関係を検討した結果、(1)QuickMAGシステムでの解析では、NPHの歩行は下肢の協調運動とくに足関節の動きが障害されており、BERTEC force plateシステムでは歩行時の前方への推進力となる踏み込みの障害を認めた。またF-SCANシステムでも足底圧が足先とくに第1足指部分で低下していることを認め、BERTEC force plateと同様に歩行時の踏み込みの障害を検出できた。(2)また従来の方法では正常例に近い歩容である症例でも、足底圧のパターンは正常とは異なっており、従来の方法に比べ異常について詳細に検出が可能であると考えられた。以上のようにF-SCANシステムのNPHの歩行解析での有用性は示された。しかし、充分な症例の蓄積がなされておらず、現時点ではF-SCANシステム単独での歩行解析によるNPHのシャント術の効果予測などの有用性については明らかではない。今後より症例の蓄積と解析を進めていく。正常圧水頭症(normal pressure hydrocephalus, NPH)と診断され、シャント手術が施行された10例について手術前後の歩行状態を歩行解析装置を用いて解析した。歩行解析はQuickMAG3次元動作解析システムによる下肢3関節の経時的角度関係パターンの解析と、BERTEC force plateシステムによる床反力のベクトル解析である。この結果、シャント手術が有効であったNPHの歩行は歩幅が短く、足底が十分に上がらず、歩行の規則性が失われるという特徴が、下肢3関節の経時的角度関係パターンでは軌道が小さく、不規則で、足関節の動きの減少として捉えられ、床反力の力学的解析では着地と踏み込み時に現れるべき2峰性のベクトル波形のうち踏み込みのピークが消失した1峰性の波形によって示された。一方、シャント手術が無効であった症例では、臨床的にはNPHに特徴的な歩容を示したにもかかわらず、下肢3関節の経時的角度関係パターンあるいは床反力のベクトル波形のいずれかに有効例との相違が見出された。以上の結果から、歩行解析装置を用いることによりNPHの歩行の特性が明らかになり、シャント手術の有効性を術前に推測することが可能になると思われる。しかし、結論を導くにはさらに多くの症例での検討が必要であり、本研究年度に症例数の集積を予定している。また、研究者らが使用している歩行解析装置は大掛かりで、移動ができないため、臨床現場での使用が不便である。

今回、科研費で購入したF-SCAN圧計測センサーによる足圧測定パターンの解析がBERTEC force plateシステムによる床反力のベクトル解析と同様にNPHの歩行解析に有効であれば、本機器は移動可能であり、臨床使用の便宜性が向上する。現在、F-SCAN圧計測センサーによる足圧測定パターンの解析を正常人に使用して、他の歩行解析装置との相関を検討中であり、本研究年度内にNPH患者に使用してデータを集積する予定である。NPH(正常圧水頭症)の主要な症状であり、シャント治療の有効性予測の重要な指標となる歩行障害は、その客観的な障害の特徴や発症のメカニズムについて十分理解されていない。過去、我々はQuickMAG 3次元動作解析システム、BERTEC force plateシステムにてNPHの歩行について解析を行い、その歩行は摺り足歩行となっていることを報告した。しかし、従来、歩行解析に使用されている装置は大掛かりであるため設置や移動は困難であり、臨床現場で広く使用することは難しい。しかし、足底圧の経時的測定が可能なF-SCANシステムはより簡便な歩行解析のシステムであり、このシステムが従来のシステムと同様にNPHの歩行解析に有用であれば、設置や移動も容易であることから、NPHの補助診断としての歩行解析の臨床使用の便宜性が向上する。そのため今回研究者らは、NPH患者のQuickMAGシステム、BERTEC force plate、F-SCANシステムを使用し、その解析結果の相関関係を検討した結果、(1)QuickMAGシステムでの解析では、NPHの歩行は下肢の協調運動とくに足関節の動きが障害されており、BERTEC force plateシステムでは歩行時の前方への推進力となる踏み込みの障害を認めた。またF-SCANシステムでも足底圧が足先とくに第1足指部分で低下していることを認め、BERTEC force plateと同様に歩行時の踏み込みの障害を検出できた。(2)また従来の方法では正常例に近い歩容である症例でも、足底圧のパターンは正常とは異なっており、従来の方法に比べ異常について詳細に検出が可能であると考えられた。以上のようにF-SCANシステムのNPHの歩行解析での有用性は示された。しかし、充分な症例の蓄積がなされておらず、現時点ではF-SCANシステム単独での歩行解析によるNPHのシャント術の効果予測などの有用性については明らかではない。今後より症例の蓄積と解析を進めていく。
認知症者のアパシーの治療やリハビリを目的としたクロスモーダル刺激提示の研究

本研究課題では,高齢認知症者(以下,患者とする)の自立生活を可能にする支援技術として,様々な行動への動機の薄れた患者に対して身体的にアクティブに働きかける行動支援メディア(行動を支援するソフトウェアや身体性を伴うエージェントなどのツール)を包括的に検討し,このメディアを活用した病院や介護施設での治療,リハビリプログラムを確立する.具体的には,擬人的媒体による患者とのアイコンタクトや共同注視などの視覚刺激,及び聴覚,触覚刺激のクロスモーダルな提示により、あたかも介護者が寄り添い働きかける感覚(寄り添い感)を引き出し,行為への動機づけを強化するのか明らかにする.本研究課題では,高齢認知症者(以下,患者とする)の自立生活を可能にする支援技術として,様々な行動への動機の薄れた患者に対して身体的にアクティブに働きかける行動支援メディア(行動を支援するソフトウェアや身体性を伴うエージェントなどのツール)を包括的に検討し,このメディアを活用した病院や介護施設での治療,リハビリプログラムを確立する.具体的には,擬人的媒体による患者とのアイコンタクトや共同注視などの視覚刺激,及び聴覚,触覚刺激のクロスモーダルな提示により、あたかも介護者が寄り添い働きかける感覚(寄り添い感)を引き出し,行為への動機づけを強化するのか明らかにする.本研究は,寄り添い感生成に必要な触覚刺激を患者に提示するポータブルかつウェアラブルなエージェントを研究する「触覚刺激提示エージェント研究班」と,視聴覚,及び触覚刺激を組み合わせ,患者が介護士に感じる寄り添い感の生成手法を研究する「クロスモーダル刺激提示研究班」,そしてこの寄り添い感生成技術を活用した病院,施設での治療,リハビリプログラムを確立する「治療,リハビリプログラム研究班」から構成される。今年度は,寄り添い感の生成に必要な触覚刺激提示エージェントや映像音声刺激提示についての基礎的な検討を行い,各刺激提示に必要な要件を定義した.ポータブルかつウェアラブルな触覚刺激提示エージェント研究班は,患者に許容されるエージェントのアピアランス,ビヘイビアのデザインと実装として,装着型のぬいぐるみロボットに対する愛着やユーザの動作のしやすさなどの要因について被験者実験を行い上腕部の妥当性を確認について確認した.また,振動・圧力以外の触覚提示について検討した.さらに実環境で利用可能なポータブル型ロボットの段階的なレベルを持つ装置構成についても検討している.寄り添い感生成のための視聴覚,及び触覚刺激のクロスモーダル提示研究班は,寄り添い感生成のための視聴覚,及び触覚刺激のクロスモーダル提示方法の検討として,大型液晶ディスプレイをハーフミラーを組み合わせた鏡像とディスプレイの映像を重畳表示するシステムを構築し,このシステムからの自身の鏡像への働きかけの映像刺激と聴覚刺激を組み合わせた寄り添い感の生成方法について検証した.治療,リハビリプログラム研究班は,治療,リハビリプログラム,および効果を評価する実験プロトコルの検討として,認知症の入院患者における精神症状について調査し,アパシーの出現頻度やリハビリプログラムについて検討した.上記の成果の一部は学会,及び論文で発表した.視聴覚,触覚刺激のクロスモーダル提示について,より視覚刺激をリアルにした場合の効果の検証のため,映像合成でなくあらかじめ用意した実際の映像を用いて評価を実施した.しかし映像をリアルにすることの効果よりも触覚刺激のリアルさのほうが,寄り添い感の生成には寄与が高いことが示唆される結果となった.装着型のぬいぐるみロボットに対する愛着やユーザの動作のしやすさなど検証を,停止時・歩行時において行った結果について査読付き国際会議で研究発表した.現在論文誌の投稿準備中である.また,生物存在感の提示および親密な距離感の伝達に効果的と考えられる,発声に伴う呼吸を模した風を用いた擬人化手法をぬいぐるみロボットに実装し,査読付き国際会議で研究発表した.実証実験に向けたぬいぐるみロボットのデザインについて検討し,小型・軽量で装着しやすいぬいぐるみロボットの実装を行った.これらのデザイン・実装については,査読付き国際会議や国内会議にて発表を行った.認知症患者の精神症状の背景にある脳の異常を同定するために,MRIや脳血流SPECT検査を用いて検討を行った.結果として興奮には右側頭葉,前頭葉が,妄想には右頭頂葉と後頭葉の血流低下が関与していること,せん妄にはMRIで評価した大脳白質の変化が関与していることなどが明らかとなった.注意機能として視覚刺激により,方向を決定するときの脳の活動をfーMRIで観察した.道案内には矢印やイラスト,文字などが用いられているので、方向判断時の脳活動についてこれらを用いた時の脳機能,反応時間,正答率を比較,検討した.その結果,各刺激について違いがみられ、反応時間は,矢印,イラスト,漢字の順に速く,正答率は,イラスト,矢印,漢字の順に高かった.漢字は他の刺激より左右の判断が難しく,より高次のプロセスが必要であるため,時間を要することが示唆された.高齢認知症者介護における映像刺激提示の影響について,被介護者の感情表出,特に笑顔に着目して検証,分析を行った.映像刺激提示には,介護者である家族を含む幼少期から現在までの写真と,その写真のスライドショームービーを用いた.その結果,ムービーよりも写真のほうがより多くの笑顔が引き出せることを確認した.一方,介護者の負担感に着目した評価では,ムービーのほうが負担感は少ないという結果が得られた.次に生物存在感の提示および親密な距離感の伝達を目指し,発声に伴う呼吸(吐息)を模した風を用いた擬人化手法を実装し,親密度の変化等について実験を行った.

また高齢者や子供の意思を誘導するための所有表現についても研究した.被験者実験を通じて,物理的・肉体的な存在としてのロボットの生物感提示の可能性が示され,高齢者との接触的なシーンにおいて共感を得たり誘導効果をあらわすときにおけるロボットの有効性がより強く確認されたといえる.また,ニュースや提示画像など,擬人的存在がメディアに関わりながら人とコミュニケーションをはかることの有効性が示された.さらに装着型のぬいぐるみロボットのための提示デバイスとして,複数の空気圧アクチュエータからなる被服牽引による触覚提示・方向提示手法を構築・実装を行った.詳予備的な評価ではあるものの,数種類の触覚提示の違いが判別できるとともに,いくつかの方向提示も可能であることを確認した.最後に認知症者への視覚刺激提示の際の介入の評価方法の研究として,健常者、MCIを対象に,矢印,イラスト,漢字を提示した際の脳活動をfMRIで観察し,また刺激に対する反応時間,正答率を計測したが,脳活動については明らかな差異が認められなかった.以上のように,高齢認知症者とのコミュニケーションを視覚,触覚刺激提示を用いて支援するための知見を蓄積,また実際にfMRIを用いた評価を実施した.26年度が最終年度であるため、記入しない。ヒューマンコンピュータインタラクション26年度が最終年度であるため、記入しない。ウェアラブル触覚刺激提示装置,また鏡像と映像を重畳する視覚刺激提示装置の開発ともに順調に進んでいる.また実際の患者へのリハビリに落とし込む検討も順調に進んでいることから上記のように判断した.平成25年度中に触覚刺激提示用のぬいぐるみロボットのデザインについて検討し,小型・軽量で装着しやすいぬいぐるみロボットの実装を行ったこと,また生物存在感の提示および親密な距離感の伝達に効果的と考えられる,発声に伴う呼吸を模した風を用いた擬人化手法をぬいぐるみロボットに実装したことにより,クロスモーダルな刺激提示の実現で最も重要なパーツが完成したことから,最終年度である平成26年度には研究協力先のグループホームなどで寄りそい感の生成効果などを検証する準備が整った.実証評価においては,個人差が大きい高齢認知症者の特性を理解するための脳血流量などの結果が得られたことから,実験協力者の適切なリクルートが可能になったことも重要な成果である.26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は各研究班の連携を密にして,各刺激提示装置の統合と評価,また医療現場での実証実験の準備に取り組む.現場での実証評価のためのAndroid携帯端末による制御により振動と音声を用いたぬいぐるみ表現や,着衣の厚みに応じた伝達手法や存在感を伝えるのに効果的と考えられる風を用いた擬人化手法を実装する.また介護スタッフが現場で実施している治療,リハビリプログラムを部分的にクロスモーダルな刺激提示で生成される寄り添い感を用いたものに置き換えるための検討を開始する.