hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がん病変の時間分解分光装置による定量的測定

腫瘍の総ヘモグロビン濃度は腫瘍サイズが大きくなると増加し、腫瘍が深くなると低下することがわかった。健側乳房において、酸素飽和度は皮膚胸壁間距離が小さいと低下する傾向があること、健側乳房と比較し腫瘍で酸素飽和度が低い傾向があること、健側乳房において散乱係数と皮膚胸壁間距離に負の相関があること、健側乳房と比較し腫瘍で散乱係数が高いことがわかった。今後もデータ収集を進める。光データは症例数を増やし、論文作成を行う。CT,MRIの研究も、まず個別に論文を作成し、その後そのデータに基づいて、光データとCTデータ等との比較検討、光データの補正等を行いたい。補正に関しては、ソフトウェアの開発も検討している。最終的には光データの補正後、病理との比較を行いたい。今後も光データ、CT、MRIともデータ収集を進める。光データに関しては作成中の論文を完成させ、CTデータ、MRIデータも新たに論文作成を行う予定である。その後これらのデータに基づいて、光データの解析方法の改善、補正等を行いたい。最終的には光データの補正後、病理との比較を行い、光データの有用性を検討したい。放射線診断学光測定の症例数が予定よりも少なく、論文作成に至らなかった。光測定数を増やし、またCT,MRIデータ取得を続け、データを解析の上、学会発表、論文作成の予定。またCTデータの解析結果から光データの補正ソフトの作成を検討しており、これらに次年度使用額を使用する予定。今後光データ、CT,MRIデータとも取得を続け、いずれも論文を作成する。CTデータ等から得られる情報を加味して光データの解析方法の改善、補正を検討、補正のためのソフトウェアの開発を行いたい。
整数符号を用いた符号化変調の理論と応用

符号化変調は,通信路誤りを訂正するための符号化と信号伝送のための変調を一っに組み合わせた通信方式で,携帯端末などの,移動体通信システムで広く用いられている.整数符号は,整数の剰余環上に定義された誤り訂正符号で,通常の誤り訂正符号とは異なり,整数値をとる誤りが訂正できるので,位相振幅変調に適している.整数符号の訂正できる誤り値を±1に限定した場合について,整数符号のパリティ検査行列がある十分条件を満たせば,その整数符号は,たかだか二つの誤りを含む受信系列から符号語を正しく復号できることを示した.シンボルの誤り値が±1であることは,整数剰余環の要素を昇順に円上に配置して考えると,円上のシンボルが,隣接したシンボルに変化することに他ならない.この配置は位相変調(PSK)に対応している.すなわち,提案する整数符号は,PSKにおける隣接シンボル誤りを訂正できるが,反面,それ以外の誤りは訂正できない.しかしながら,実際の通信路では,伝送したシンボルの近傍に誤りが偏る傾向があるため,整数符号の復号誤り確率と通信路のSN比の関係を明らかにすることが,実用上,重要である.本研究では,硬判定復号法を用いた場合の平均ビット誤り確率の上界を求め,計算機シミュレーションによって,その上界がシミュレーション結果とよく一致することを確認した.また,軟判定復号法を用いた整数符号によるQAM変調符号化方式を提案し,既存のTCMとの性能比較を行い,ビット誤り確率一定の下で,提案方式は2dB,SN比を改善できることを明らかに計した.本研究課題は研究分担者の来日した平成19年11月から開始された.これまで本課題の代表者と分担者は共同して、k次元格子点として表される信号点が通信路の雑音によって格子上の最近傍点として誤って受信された場合,この誤りを訂正可能な整数符号の構成と,その誤り訂正能力の厳密な解析を行ってきた.これらの成果を踏まえ,一つの符号語中に発生する二つまでの誤りでかつ,誤り値が±1のいずれかである符号を用いて積符号を作成し,訂正できる近傍点集合を上下左右斜めの8方向に拡大した.訂正すべき誤りの数が1から2に増えただけでも,符号探索に要する場合の数は膨大になる.そこで,符号の対称性やパリティ検査行列の構造を利用して探索を効率的に行い,与えられた符号語長に対する符号リストを作成した.これらの結果をもとに,多重誤り訂正可能な整数符号の組織的構成法について考察を行い,パリティ検査行列が規則的に構成できる可能性を見出した.目下,その検証に当っている.また,軟判定復号法のプログラムを計算機に実装し,シミュレーション実験によって,整数符号化変調方式の性能を評価し,従来から知られているトレリス符号化変調方式との比較を行っている段階である.軟判定復号法では,受信系列で条件付けた出現確率が最大となる符号語を復号するので,かならずしも,符号語内に生じた単一誤りのすべてが訂正できるとは限らない一方,複数個の誤りを訂正できる場合があることを,シミュレーション実験から確認した.本年度は,1)二重誤り訂正可能な整数符号の構成,ならびに,2)その整数符号を用いた軟判定復号法のプログラムを実装し,計算機シミュレーションによって既存の符号化変調方式との性能比較を行った.1)の整数符号の構成に関しては,高々2ヶ所の符号シンボル位置において,+1と-1の二つのうちいずれかの誤り値を訂正することのできる整数符号が満たすべき十分条件を導いた.一般に二重誤り訂正可能な整数符号を構成するのは困難で,これまで網羅的な全探索を行うしか方法がなかったが,導出した十分条件を用いると,探索の範囲を大きく狭めることが可能になったため,これまで知られていた符号を含む数多くの二重誤り訂正整数符号を見つけることができた.この整数符号を符号化変調に用いるためには,信号座のx座標,y座標をそれぞれ独立に符号化を行う.こうすることによって,送信点が上下左右に斜め方向を含む8近傍点のどれかに誤って受信されるという誤りが,符号語上で高々2ヶ所発生しても,訂正することが可能になる.2)については,本手法の有効性を計算機シミュレーションで確かめた.単一誤り訂正可能整数符号を用いただけでは,一定のシンボル誤り確率の下での符号化利得は,従来法であるトレリス変調符号化法より下回ったが,64QAMにおいて二重誤り訂正整数符号に軟判定復号を適用することによりトレリス符号化変調に比べて約1dBの利得を得ることができた.

符号化変調は,通信路誤りを訂正するための符号化と信号伝送のための変調を一っに組み合わせた通信方式で,携帯端末などの,移動体通信システムで広く用いられている.整数符号は,整数の剰余環上に定義された誤り訂正符号で,通常の誤り訂正符号とは異なり,整数値をとる誤りが訂正できるので,位相振幅変調に適している.整数符号の訂正できる誤り値を±1に限定した場合について,整数符号のパリティ検査行列がある十分条件を満たせば,その整数符号は,たかだか二つの誤りを含む受信系列から符号語を正しく復号できることを示した.シンボルの誤り値が±1であることは,整数剰余環の要素を昇順に円上に配置して考えると,円上のシンボルが,隣接したシンボルに変化することに他ならない.この配置は位相変調(PSK)に対応している.すなわち,提案する整数符号は,PSKにおける隣接シンボル誤りを訂正できるが,反面,それ以外の誤りは訂正できない.しかしながら,実際の通信路では,伝送したシンボルの近傍に誤りが偏る傾向があるため,整数符号の復号誤り確率と通信路のSN比の関係を明らかにすることが,実用上,重要である.本研究では,硬判定復号法を用いた場合の平均ビット誤り確率の上界を求め,計算機シミュレーションによって,その上界がシミュレーション結果とよく一致することを確認した.また,軟判定復号法を用いた整数符号によるQAM変調符号化方式を提案し,既存のTCMとの性能比較を行い,ビット誤り確率一定の下で,提案方式は2dB,SN比を改善できることを明らかに計した.
２型糖尿病患者の運動療法の捉え方からみた運動療法看護教育プログラムの有効性の検証

2型糖尿病患者が運動療法を継続できる看護教育プログラムの有効性の検証に向けて、『2型糖尿病患者の運動療法とらえ方分類ツール』を作成した。質的研究のカテゴリーより質問項目を作成し、296名の2型糖尿病患者に対し、質問紙法と面接法による調査を実施した。面接によるパターン分類を基準とした基準関連的方法により、最終的に、5カテゴリー21項目からなるツールが完成し、ある程度の信頼性と構成概念妥当性が検証された。以上より、本ツールは,2型糖尿病患者の運動療法のとらえ方を把握するのに有効であり、安定した運動療法継続を支援していく上で活用可能なツールであると判断できた。本研究は、2型糖尿病患者の運動療法のとらえ方からみた運動療法看護教育プログラムの開発をし、介入研究により、その有効性を検証することを目的としている。まずは有効性の評価指標となるツール「運動療法のとらえ方パターン分類ツール」の開発を以下の手順で行った。1.先行研究で質的帰納的に明らかとなっている「2型糖尿病患者が運動療法を継続する仕組み(概念図)」のカテゴリーとサブカテゴリーより、質問項目を抽出2.【内容的妥当性の検討】:質問内容を、表現の分かりやすさ,重複した内容がないか、カテゴリーの特徴を表現できているか、を協議し、修正3.実際に糖尿病患者に記入してもらい、表現の分かりにくさ等がないか確認以上により、最終的に39項目で質問紙の仮作成ができた。なお質問項目の回答は6件法とした。次に仮作成した質問紙を、運動療法を実施している2型糖尿病患者に調査した。同時に運動療法のとらえ方を判定するために面接を行った。結果、191名(男性127名,女性63名,平均年齢61.6±10.2歳)の回答が得られた。解析した結果、天井効果・フロア効果にて削除される項目は無かったが、無回答が多かった1項目は削除とし38項目を分析対象とした。まず、面接で判定したパターン別に、各質問項目の点数を統計学的に比較し、統計学的に差が無い項目、概念図とは反対の結果となっている3項目が削除候補項目として抽出された。次に、38項目から削除候補の項目を除きながら因子分析を行った。しかし、概念図どおりの別れ方がされず、さらに対象者を増やして分析する必要が出てきた。そのため、今後は調査対象者をさらに100名を目標に増やし、再度分析しツールを完成させる予定である。今年度は、有効性の評価指標となるツール「運動療法のとらえ方分類ツール」の完成に向け、調査対象者を増やし、信頼性と妥当性の検討を行った。質問項目の抽出、内容妥当性の検討を経て、既に作成済みであった「運動療法のとらえ方分類ツール原案」を、2型糖尿病患者296名(男性193名,女性103名,平均年齢62.6±9.6歳)に調査し、同時に、構成概念妥当性の確保に向け、半構造化面接を用いて運動療法のとらえ方パターンの分類判定を行った。この面接で分類された3パターン間で、原案の各項目の点数をKruskal-Wallis検定を用いて比較し、有意差のなかった項目は弁別力が低いとみなし削除した。最終的に21項目が採択され、Cronbach's α係数は0.540.76、全体では0.88とある程度の内的整合性が確認された。また58名に再調査を行った結果、相関係数r=0.530.81となり、おおむねの再現性が確認された。面接でのパターン分類別に得点比較を行ったところ、全ての下位尺度(カテゴリー)で有意な差が見られたが、判別分析では3パターンの判別的中率は55.8%にとどまった。そこで、2パターンの判別分析を行ったところ、判別的中率は68.0%となり、2つのパターンの分類に有効なツールであることが示された。今後は「2型糖尿病患者の運動療法のとらえ方からみた運動療法看護教育プログラム」を用いて、2型糖尿病入院患者に介入を行い、1年後に運動療法の実施率と本ツールでの評価、血糖コントロールや動脈硬化指標での評価を行う予定である。今年度は、評価指標となる「運動療法とらえ方分類ツール」完成に向け、分析を再検討しながら信頼性と妥当性の検討を行い、論文執筆した。さらに、介入研究に向け運動療法看護教育プログラムの検討を行った。

昨年度、既に2型糖尿病患者296名(男性193名,女性103名,平均年齢62.6±9.6歳)に、「運動療法とらえ方分類ツール原案」の質問紙調査と、運動療法とらえ方パターンの分類判定のために面接調査を実施していたが、その後、面接調査によるパターン分類を基準とした基準関連的方法により、弁別力の高い質問項目を選定し、分析を進めた。その結果、24項目が採択され、内的整合性とItem-Total相関を確認したところ、最終的に21項目が採択され、ある程度の内的整合性が確認された(Cronbachのα係数0.540.76、全体0.88)。また、構成概念妥当性の検討として最終的に採択された項目を用いて、面接で判定された3つのパターンで得点を比較したところ、先行研究である質的研究で描かれた構造図どおりの構成が確認された。本ツールの開発により、先行研究の質的研究の結果を、量的に証明できたことになり、一般化して用いることのできる概念となった。同時に、開発されたツールは量的な評価指標として用いることができるようになり、今後の介入研究の評価指標として用いることができるものとなった。運動療法看護教育プログラムの検討では、対象者とプログラム内容を検討し、対象を入院患者から外来糖尿病患者に変更し、外来介入で実施できるプログラムへと修正した。今後は、運動療法看護教育プログラムによる介入を実施し、半年後の運動療法の実施率と本ツールでの評価を行う予定である。本研究は、2型糖尿病患者の運動療法のとらえ方からみた運動療法看護教育プログラムの開発をし、介入研究により、その有効性を検証することを目的としている。昨年度までに、介入効果を評価する指標として「2型糖尿病患者の運動療法とらえ方分類ツール」を作成し、今年度は、外来糖尿病患者を対象とした、運動療法看護教育プログラムの具体的介入方法を検討し、プログラムを作成した。結果、副のアウトカム指標として、運動療法の実施状況、糖尿病コントロール【血糖コントロール、糖尿病負担感、運動療法自己効力感】、筋力、その他臨床指標【血清脂質、腎機能、動脈硬化指標、体組成】を用いることとし、同時に、質的研究結果「運動療法を継続する仕組み」(山﨑&稲垣,2010)のカテゴリーを基に、運動療法のとらえ方にアプローチするための具体的介入方法を検討し、方向性を定めた。1知識(運動療法の慢性効果を強調した知識教育)2実践(自宅での運動と安全を視野に入れた運動療法体験)3効果の実感(急性効果の体験と実感)4運動療法への割り切り(運動療法が必要であることの割り切り)5運動療法は運動ではないというとらえ方(運動療法はあくまでも糖尿病のコントロールのためであることの強調)の5つのポイントからなる介入を、1日糖尿病教室として総合的な生活習慣教育の中に盛り込む形のプログラムとした。加えて、3か月後と6か月後には、「療養生活の振り返り」を通した「効果の実感」と「割り切り」が進むよう、療養相談(療養体験を聞く介入)を実施する内容となった。本研究では、実際にプログラムを実施し、運動療法のとらえ方への介入効果を評価する予定であったが、初期のプログラム内容までにとどまり、介入・修正には至らなかった。今後は、実際にプログラムを実施し、運動療法のとらえ方にアプローチできる方法をさぐりながら修正し、プログラムを完成させていきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究1段階目の評価ツールの作成において、調査対象者を予定よりも増やす必要が生じ、追加してデータ収集を行ったため、2段階目の介入研究の着手に遅れが生じた。
界面張力波の光散乱スペクトルによる液液界面物性の解析

まず、界面張力波の測定方法および解析方法について検討した。散乱光を光ヘテロダイン検出する方法で、液体界面の界面張力波のスペクトルを測定し、得られた結果を流体力学理論と比較することにより解析した。ローレンツ関数に回帰させることにより得られる表面張力と粘性係数を、流体力学理論で得られる相関関数のフーリエ変換として再現されるスペクトルを用いる場合の結果と比較し、測定方法および解析方法の信頼性について考察した。この結果をもとに、種々の液液界面での界面張力波の光散乱スペクトルを理論スペクトルと比較し、界面張力が得られることを示した。また、電位を制御した液液界面についても検討を行った。経験的に分子性液体の表面張力を予測する方法の一つであるパラコールを用いる方法をフルオロアルカン類に適用すると、パラコールの加成性がくずれることを示した。この結果は、液体中および表面における分子の構造化の観点から考察できることを指摘した。さらに、異方的な相互作用をする分子について、分子の方向を秩序パラメータとする格子気体模型を用いた理論的な考察を試みた。この方法では、分子配向の効果が無視できない程度の大きさになることがわかった。パルスレーザーを固体表面に照射すると様々な現象が引き起こされる。物質界面における光化学の観点から、パルスレーザー照射による表面からの放出種の挙動に着目した研究を行った。液体中での放出種の挙動に関する研究では、パルスレーザー照射により放出される化学種が存在するプルームと呼ばれる領域は高温高圧であり、新たな化学反応場として機能する可能性があることが示された。液体の界面に存在する界面張力波は常温においても励起されており,その振幅はナノメータ程度と言われている。また,そのエネルギーは非常に小さいため,光を照射したときの非弾性散乱による波長のシフトも非常に小さく,分光器や干渉計を使った方法では散乱スペクトルの測定が困難である。本研究では液体界面の界面張力波のスペクトルを光ビートによって測定することを試みた。散乱に寄与する界面張力波の波数を正確に規定するためには散乱角を厳密に調整する必要があった。この調整は分割フォトダイオードによって光ビームの位置決めを行うことにより達成され,散乱角を0.01度程度の精度で合わせることを可能にした。この装置構成を用いて,空気/水,空気/2.5M臭化カリウム水溶液,トルエン/水,トルエン/2.5M硝酸銅水溶液,トルエン/2.5M臭化カリウム水溶液の各界面について光散乱スペクトルを測定した。このとき,水は過マンガン酸カリウムによる酸化蒸留を行ったものを用い,トルエン,硝酸銅については特級試薬を,そして,臭化カリウムについては超高純度の試薬を用いた。得られたスペクトルを流体力学の理論曲線に回帰することにより,界面張力および水相側の粘性係数を求めた。さらに,これらの値の時間経過に伴う変化を検討した。その結果,水相が電解質を含まない場合,界面張力および粘性係数ともに時間が経過しても一定の値を示したのに対し,電解質を含む場合には界面張力は時間の経過とともに減少し,数日後に一定なり,また,粘性係数に関しては,値が比較的大きく変化した。電解質試薬に含まれる不純物の影響も考慮しつつ,電解質が溶解していることに対する界面張力波への影響を検討する必要があると考えられる。室温で熱励起されている液体界面のキャピラリー波の振幅はナノメータ程度であり、キャピラリー波のスペクトルを解析することにより液体表面および界面の微視的情報が得られる可能性がある。本研究では、キャピラリー波の光散乱スペクトルと界面物性との関係を明らかにすることを試みた。まず、トルエンと空気の界面および水と空気の界面についてキャピラリー波による散乱スペクトルを光ヘテロダイン法により測定した。散乱角を変えて測定することにより、キャピラリー波の振動数と波数の間の関係が得られる。

各スペクトルをローレンツ関数でフィッティングしてスペクトルの中心を求めたところ、波数の3/2乗に比例する通常の分散関係を示した。これらの振動数と波数の関係から計算された表面張力と文献値との差はトルエンで-11±1%、水で-8±1%であった。さらに、HajilooとSlatteryによるより精密な流体力学理論(HS理論)でフィッティングを行うと、文献値との差はそれぞれ、-2.3±0.4%、水で-1.3±O.7%、であった。二つの方法を比較すると、前者の方法は後者の方法に比べて、系統的に7-10%程度小さな値を示すことがわかった。同様に、フィッティングにより得られる粘性係数については、そのばらつきは大きく、また、二つの方法で18%程度の違いがあることがわかった。次に、22.4wt%の塩化ナトリウム水溶液について同様の測定を行った。HS理論へのフィッティングの結果、得られた界面張力は文献値より2.5±1.4%小さかったが、従来法で測定された文献値とほぼ一致する結果が得られたと考えられる。粘性係数に関してもトルエンおよび純水の結果から予想される誤差の範囲内でバルクの粘性係数の文献値と一致しており、電解質による電気多重層構造形成による界面の特異的挙動は実験の精度の範囲内では観測されなかった。液液界面の界面張力は,界面の電気化学的なポテンシャルにより変化することが滴下電極を用いた測定により知られており,界面におけるイオンの吸脱着により説明されている.本研究で行ってきたキャピラリー波による光散乱スペクトルの測定では,平坦な界面の界面張力を非接触で測定できる利点があるほか,界面近傍の粘性の情報が得られる可能性がある.そこで,塩化リチウムを溶解せさた水とテトラブチルアンモニウムテトラフェニルボレートを溶解させたニトロベンゼンの界面についてキャピラリー波のスペクトルを外部電位を変化させて測定することを試みた.電位は4電極のポテンシオスタットを用いて制御した.このとき各相において銀-塩化銀電極を参照電極とした.光散乱スペクトルは光ヘテロダイン法により測定した.スペクトルを理論解析することにより,界面張力と界面近傍の粘性係数を得た.サイクリックボルタンメトリーの結果,約200mVの範囲にわたって電流がほとんど流れない領域が確認され,測定対象としている界面がこの範囲で分極性であることを確認した.この電位窓の範囲内で電位を変化させてキャピラリー波のスペクトルを測定したところ,電位の変化とともにピーク位置に一様なシフトが見られた.また,スペクトルを理論解析することにより得られる界面張力も電位とともに一様に変化した.なお,同時に得られる粘性係数については,その誤差が大きく,電位依存性を議論することはできなかった.
稈長抑制効果のある除草機を用いて稈長の長い品種を栽培した場合の効果

近年、環境保全型農業が注目されている。除草剤を使用しない除草方法の一つとして除草機による埋没抑草方式があげられ、除草効果の他に、稲の稈長を抑制する効果があることが認められている。また、地域で古くから栽培されていた品種を選択する事も付加価値をあげる方法の一つである。しかし古い品種は稈長が長く、化学肥料を用いる慣行農法では倒伏し易いものが多いという問題がある。そこで、埋没抑草方式の除草機を用いて長稈で倒伏し易い品種を栽培することにより、稈長が抑えられ安定した収量を得られるかを調査した。試験1では化学肥料施用量と除草機使用の有無が稈長、収量に及ぼす影響を検討した。化学肥料を慣行量施用(化肥慣)、慣行の半量施用(化肥半)、無施用(化肥無)の区を設定し、それぞれに除草回数8回区、0回区を設定した。除草回数8回区と0回区における稈長の差は、化肥慣、化肥半、化肥無の順でそれぞれ、-3.3、-4.7、0.6(cm)であった。除草回数8回区と0回区における収量の差はそれぞれ、4、20、-12(kg/10a)であった。以上より、化学肥料を施用した場合に除草機を使用することは稈長を抑制するという効果が認められた。また、化学肥料を半量施用した場合には、増収効果がある可能性が考えられる。試験2では除草回数の違いが稈長、収量に及ぼす影響を調査した。除草回数が0回、6回、12回の区を設定した。稈長はそれぞれ、84.4、81.8、83.8(cm)であった。収量はそれぞれ、438、476、499(kg/10a)であった。以上より、稈長は除草回数6回の時に最も抑制効果があり、収量は0回から12回と回を増すごとに増える傾向にあると考えられる。両試験とも除草機を使用した区は草丈が抑えられ、茎数が増え、葉色が濃くなる傾向にあったことから、受光体勢の改善が収量が高まった要因の一つであると考えられる。
役員給与の税務をめぐる実証研究

我々の研究課題は、「役員給与の税務をめぐる実証研究」です。特に、ストック・オプション税制における税制適格・非適格の選択に着目し、企業のストック・オプション選択と課税状態の関係を分析しました。3年間の研究期間において、その他に4分野の研究を行いました。それぞれ、確定給付企業年金における前払年金費用の積立、公益法人における個人寄附金収入、過少資本税制、および外国子会社配当益金不算入制度について研究しました。研究方法としては、実証的な検証を採用し、租税が納税者の行動に与える影響を分析しました。研究成果としては、雑誌論文6件および学会報告4件があります。我々の研究テーマは、「役員給与の税務をめぐる実証研究」です。租税が納税者の行動に影響を与えるか否か、与えている場合にはどの程度か、与えていない場合にはその理由を実証的に検証しようと試みています。今年度は、確定給付企業年金における年金積立行動に関する研究および平成21年度に導入された外国子会社配当益金不算入制度が多国籍企業の利益還流政策に与える影響を研究しました。確定給付企業年金における企業の年金積立行動(年金拠出額の決定)に関する研究では、前払年金費用を計上する企業、つまり退職給付債務を超えて年金資産を積み立てている企業に着目して企業の課税状態との関係を明らかにしました。さらに、前払年金費用の積立に対する株式市場の評価を調査し、税制が株価に与える影響を明らかにしています。この研究成果は、2015年11月の税務会計研究学会・第27回大会において研究報告を行い、論文を執筆して、学会誌『税務会計研究』に投稿中です。多国籍企業による利益の本国還流に関する研究では、税制改正前後のデータを用いて、税制改正前は日本と外国子会社所在地国の法人税率の差が企業の本国還流に影響を与えていたが、税制改正後には無関係となっていることを明らかにしました。つまり、税制改正によって、企業の意思決定に制約がなくなったことを明らかにしています。この研究成果は、2015年8月の税務行動研究会および2015年9月の日本会計研究学会・第74回大会において研究報告を行い、論文を執筆して、雑誌『會計』に投稿中です。上記の他に、ストック・オプションに関する研究を行っています。本年度は、研究期間3年間のうちの初年度です。初年度において、学会報告等を3回行いました。また、論文を2本執筆し、投稿中ですが、掲載は決定しています。次の研究報告の準備も着々と進行中です。今年度は、ストック・オプションに関する研究、寄附金控除制度と租税支出に関する研究、および過少資本税制に関する研究をしました。ストック・オプションに関する研究では、税制適格・非適格ストック・オプションの決定要因を分析する研究をしました。平成18年度税制改正によって、税制非適格オプションに限ってオプション行使時に損金算入が認められるようになった機会を捉えて分析をしています。分析結果を、2016年9月の日本会計研究学会第75回大会にて報告しています。寄附金控除制度と租税支出に関する研究では、公益法人の財務データを用いて分析し、税額控除対象法人は所得控除対象法人よりも多くの個人寄附金を獲得していることを明らかにしました。また我が国の税制には、みなし寄附金制度があるため、課税事業を実施している公益法人はそうでない公益法人よりも個人寄附金を獲得していることを明らかにしました。この結果は、『会計検査院研究』第55号(2017年3月)に掲載されています。上記の他に、過少資本税制に関する研究を行いました。我が国の多国籍企業の在外子会社等のデータを分析して、子会社等の所在地国の税制が現地法人の資本構成に与える影響を分析しています。分析はいまだ途中ですが、その一部を学内誌に投稿しています。本年度は、研究期間3年間のうちの2年目です。今年度は学会報告を1回行いました。これで2年間に4回の学会報告等を行っています。また、昨年度に投稿した論文は2本とも今年度に掲載されました。今年度に執筆した論文のうち1本は、査読を通過して掲載されています。そのほかに1本を学内誌に投稿しています。今年度は、ストック・オプション税制に関する研究と過少資本税制に関する研究を行いました。ストック・オプション税制に関する研究では、ストック・オプション採用企業による税制適格・非適格ストック・オプション選択の決定要因分析をしました。分析では、税制非適格ストック・オプションが損金算入となった平成18年度改正以降に非適格がより選択されるようになったこと、そして税制改正後に役員に付与するストック・オプションについては限界税率が高い企業ほど非適格を選択していることを明らかにしました。この研究成果は、昨年度の日本会計研究学会第75回大会(静岡地区・2016年9月)での報告に加筆・修正を加えて、『會計』(2017年9月号)に掲載されています。

過少資本税制に関する研究では、我が国の多国籍企業の在外子会社のデータを分析して、海外現地法人の資本構成(負債比率)は、所在地国の法人税率及び過少資本税制の有無によって影響を受けていることを明らかにしました。また、過少資本税制がある国に進出する海外現地法人にサンプルを限定して分析したところ、現地法人が所在地国の過少資本税制に規定する適用基準負債比率に応じて負債比率を調整していることを明らかにしました。この成果は、日本会計研究学会第76回大会(広島大学・2017年9月)にて報告し、『會計』(2018年3月号)に掲載されています。我々の研究課題は、「役員給与の税務をめぐる実証研究」です。特に、ストック・オプション税制における税制適格・非適格の選択に着目し、企業のストック・オプション選択と課税状態の関係を分析しました。3年間の研究期間において、その他に4分野の研究を行いました。それぞれ、確定給付企業年金における前払年金費用の積立、公益法人における個人寄附金収入、過少資本税制、および外国子会社配当益金不算入制度について研究しました。研究方法としては、実証的な検証を採用し、租税が納税者の行動に与える影響を分析しました。研究成果としては、雑誌論文6件および学会報告4件があります。今後は、ストック・オプションに関する研究を行います。既に、データ・ベースの作成を終えていて、分析作業中です。ストック・オプションの税制面に着目した研究で、税制適格・税制非適格ストック・オプションの決定要因を分析しています。今後は、3年間の研究期間の最終年度になります。2016年9月に学会報告したストック・オプションに関する研究を学会誌に掲載できるようにすることが目標です。また、過少資本税制に関する研究をさらに進めていこうと考えています。税務会計
レーザー誘起空間制御結晶化に先導された新結晶成長工学の構築

レーザー誘起結晶化法を用いて様々な形状を有する結晶パターニングを行い、結晶成長機構を解明した。レーザー焦点位置をガラス表面から内部に徐々に移動させることによってガラス内部(深さ:100ミクロン)に結晶がパターニングできることを実証した。屈曲状結晶のパターニングでは、屈曲点近傍で、徐々に、レーザー走査方向に沿って優先結晶方位に向きを変えることを明らかにした。クロス結晶ラインパターニングでは、2つの結晶ライン間にホモエピタキシャル結晶成長が起きていることを発見した。レーザー誘起結晶化法では、通常の結晶成長では出現しない、極めて特異な結晶成長が起こることを実証し、新たな結晶成長工学分野を提案した。ガラスは熱力学的に非平衡状態であり、ガラス転移温度以上に加熱することによって構造緩和、相分離、結晶化が誘起され、これらの構造変化を自在に操作することによって新たな機能の発現を可能にするハイブリッド材料として生まれ変わる。本研究は、申請者らが開発したレーザー誘起結晶化法をガラスに適用し、本手法の基盤技術を創出すると共に、レーザー照射領域での結晶成長機構を解明して、従来の結晶成長概念にブレイクスルーをもたらす新たな結晶成長工学を構築することを目的とする。本年度得られた結果を以下に示す。(1)レーザー走査ステップ幅を狭くして、レーザー照射部分を十分重ね合わせることによって、高い結晶配向性を示す光非線形性結晶β-BaB_2O_4の平面型二次元パターニングに成功した。結晶配向は直線偏光マイクロラマン散乱スペクトルおよび第二高調波強度の角度依存性の測定から実証した。レーザー走査方向と結晶成長方位の関係は、交差結晶ラインをモデルとしてパターニングし、交差部分および近傍の結晶成長挙動を調べることによって明らかにした。成長する結晶の方位はレーザー走査方向には無関係で、結晶それ自身の優先結晶成長方位が常に現われることを実証した。エピタキシャル結晶成長の可能性があることを提案した。(2)レーザー誘起結晶化法は、基本的にガラス表面での結晶化であるが、レーザー光の焦点をガラス表面から内部へと移動させることによって、ガラス内部へもBaB_2O_4結晶のパターニングできることをガラスファイバーにて実証した。これらの成果は、ガラスとレーザーの組合せだけで、二次元および三次元の結晶を自在にパターニングできることを示しており、機能性材料創製および結晶成長分野に多大なインパクトを与えるものである。本研究は、申請者らが開発したレーザー誘起結晶化法をガラス表面での平面状二次元エピタキシャル結晶パターニング、ガラス内部への単結晶ラインパターニングへと新たに展開して本手法の基盤技術を創出すると共に、レーザー照射領域での結晶成長機構を解明して、従来の結晶成長概念にブレイクスルーをもたらす新たな結晶成長工学を構築することを目的とする。1)レーザー焦点位置をガラス表面から徐々にガラス内部に移動させることによって、光非線形性を有するBaB2O4結晶を深さ200マイクロメーターまで自在にパターニングできることを実証した。様々な深さ位置での結晶形態をレーザーパワー、レーザー走査速度の関数として定量的に明らかにした。ガラス内部でのパターニングでは、凹凸やクラックなどが存在する表面と違って非常に均一であり、2-3cm程度の非常に長い、しかも高い配向性を有するBaB2O4結晶のパターニングに成功した。定量的な光導波実験への道を拓いた。また、複屈折イメージング装置を用いて、BaB2O4結晶の配向性を評価した結果、中心部はレーザー走査方向に沿ってc-軸配向をしているが、周辺部は、温度勾配の形成により中心部とは違って配向状態を取ることを明らかにした。2)高配向性を有するGdxBi1-xBO3結晶をレーザーパターニングし、集束イオンビーム(FIB)加工法と透過電子顕微鏡(TEM)観察を組み合せることによって、いままで結晶構造が未知であった準安定結晶GdxBi1-xBO3の結晶構造を明らかにした。結晶成長工学の構築にとって、レーザーパターニング、FIBおよびTEM観察の3つの組み合わせはこれまでにない極めて有力な結晶構造および優先成長方位の実験的決定手法であることを提案した。ガラスは、ガラス転移温度以上に加熱することによって結晶化が誘起され、この結晶化を自在に操作することによって新たな機能の発現を可能にするハイブリッド材料として生まれ変わる。(1)光非線形性BaB2O4結晶と強弾性Gd2(MoO4)

3結晶の二次元パターニングにおける結晶配向性を評価し、提案した手法が一般性を有することを実証した。偏光ラマン散乱スペクトル、第二高調波強度測定から、二次元パターニング開始直後では結晶配向はランダムであるが、レーザー重なり方向に沿って徐々に高配向性を示すことを明らかにすると共に、結晶成長機構を提案した。(2)ガラス内部およびファイバー内部にパターニングされたBaB2O4結晶の配向性を集束イオンビーム加工と高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)観察により、ガラス内部でも単結晶的な高配向を示すことを明らかにした。ガラス内部でのパターニングされた結晶の形態とレーザー走査条件(パワー、走査速度)との関係を明らかに、形態制御が可能であることを実証した。また、酸フッ化物系の非線形光学結晶をレーザーパターニングし、酸化物系以外のガラスでも本手法が適用できることを実証した。(3)強弾性Gd2(MoO4)3結晶ラインで出現する特異な屈折率の周期構造をTEM観察により詳細に調べ、結晶軸がレーザー走査方向に沿って回転していることを明らかにした。本手法が、通常の結晶成長では出現しない、極めて特異な結晶成長を発現することを実証した。本研究は、申請者らが開発したレーザー誘起結晶化法をガラス表面での平面状二次元エピタキシャル結晶パターニング、ガラス内部への単結晶ラインパターニングへと新たに展開して本手法の基盤技術を創出すると共に、レーザー照射領域での結晶成長機構を解明して、従来の結晶成長概念にブレイクスルーをもたらす新たな結晶成長工学を構築することを目的とする。(1)レーザーによる結晶化では、レーザー走査方向を変化させても、結晶は方位を変えながら配向した結晶が成長する。結晶異方性が大きく異なる(複屈折率が大きく異なる)2種類の結晶について、角度45度を持つ屈曲状の結晶ラインをパターニングし、配向がどの段階で変化するかを調べた。結晶異方性の大きいBaB2O4結晶では、レーザー走査方向を変えると、ただちに、しかも徐々に、優先結晶方位であるc-軸に向きを変える。一方、結晶異方性の小さいBaAlBO3F2結晶では、レーザー走査方向を変えても、優先結晶方位であるc-軸にはすぐに方位を変えず、しばらく、非優先結晶方位のまま成長し、やがて優先結晶方位であるc-軸に向きを変える。これは、非優先結晶方位で成長しても、ガラスの結晶化によって十分エネルギーの利得が得られているためと解釈される。このような結晶成長は、通常の結晶成長では出現しない、極めて特異な結晶成長であり、新たな結晶成長工学と呼べる分野と見なすことができる。(2)上に述べた結晶成長の柔軟性に着目し、クロスする結晶ラインを作製して、二つの結晶ライン(同じ結晶相)での結晶成長方位の相関を調べた。その結果、後から書き込まれた結晶の成長方位は、最初に書かれた結晶相が核として働き、優先結晶方位とは無関係に、自己組織的なホモエピタキシャル結晶成長が起きていることを発見した。通常のガラスの結晶化では、ヘテロエピタキシャル結晶成長は確認されているが、ホモエピタキシャル結晶成長は本研究が初めてある。26年度が最終年度であるため、記入しない。
数値解析・実実験・最適設計融合手法の開発と羽ばたき翼による実証

本研究課題では、実験・数値解析・最適設計技術を融合させる手法を開発する事を主題とし、実験データと数値解析データを融合し高精度な性能予測モデルを構築する手法や、欠落を含む大規模実験データからその主要な構造を数値解析的な手法で抽出し、それを基に欠落データを再構築する手法の開発などを行った。開発した手法を用いる事で、実験と数値解析とを融合させた上での設計が可能となり、環境適合性の高い効率的な流体機械の形状をロバストに設計する技術を構築する事ができた。本年度においては独自の羽ばたき翼実験装置系を拡張し、受動的に羽ばたき翼のフェザリング運動を実現する羽ばたき翼機構を構築した。フェザリング運動を加えた羽ばたき翼周りの流れ場を粒子画像流速測定法(PIV)により計測し、かつ固有直交分解(POD)手法に基づく数値解析的なPIVデータの再構築技術を用いる事でフェザリング運動による非定常流れ場への影響を詳細に検討する事ができた。またPODを活用したPIV実験データと数値流体解析(CFD)データの融合技術も開発した。CFDデータからPODモードと呼ばれる流れ場の主要な構造を抽出し、かつ得られたPIVデータに適したPOD係数を推定する事で、部分的な流れ場データであるPIVデータから流れ場全体のデータを再構築できる手法を開発し、その工学的有用性を確認した。最適設計技術についてはKriging応答曲面法に拡張を施し、勾配・ベクトル積情報を援用する応答曲面最適化技術の開発を行った。開発した手法により、任意のサンプルデータに対し高精度な応答曲面近似モデルを構築できるようになり、ロバストな最適設計を行う事のできる設計手法が提案できた。これらの手法の開発及び前年度に開発した複数精度性能値を援用する応答曲面最適化技術の組み合わせにより、実験・数値解析・最適設計技術を融合・フィードバックさせた流体機械の高度設計技術を構築する事が可能となった。今後の研究の展開としては、この開発した設計技術を基により効率的な流体機械形状を提案していきたいと考えている。本年度においてはKriging応答曲面法に拡張を施し、複数精度性能値を援用する応答曲面最適化技術の開発を行った。開発した手法により、高次精度性能値の絶対値を参照しつつ、比較的低コストで得られる低次精度性能値の変化傾向も参照した応答曲面モデルを構築する事ができた。高次性能値に実験データを、低次性能値に数値解析データを用いた場合などについて検討を行い、高精度な応答曲面モデルを効率的に構築できる事が確認された。このような手法の開発により、実験技術と数値解析技術との融合が可能となった。また、この応答曲面モデルを利用して、設計条件の不確実な揺らぎを考慮しつつロバストな設計を実現する手法についても提案を行い、その工学的有用性を確認した。実験技術に関しては、独自の羽ばたき翼実験装置系を拡張し、3軸力ベクトルセンサーによりその流体力を、粒子画像流速測定法(PIV)によりその速度場を、それぞれ計測する事が可能となった。特にPIV計測に関しては固有直交分解(POD)手法に基づくデータ解析技術との融合計測技術を開発し、PIV計測データの高精度化が実現された。当研究計画の目的は、従来の数値解析と最適化アルゴリズム手法とを組み合わせた最適設計技術を拡張し、実験技術・数値解析技術・最適設計技術とを融合・フィードバックさせた流体機械の高度最適設計技術を構築する事である。開発した各要素技術を結び付けていく事で、実験・数値解析・最適設計技術の高度な融合及び工学的に有用な設計技術の開発が実現できるものと思われる。当初の計画通り、応答曲面法の拡張により実験・数値解析データのフィードバック手法は開発されており、またそれを応用した最適設計技術の開発も行った。実験技術についても流体力計測及びPIV流れ場計測技術を確立した。より複雑な羽ばたき軌道を実現する実験装置系についても設計・開発を進めており、おおむね計画通りに研究は進捗していると考えられる。より複雑な羽ばたき軌道を実現する実験装置系の開発を早期に完了させ、その流れ場計測を行う。開発した手法により解析を行い、羽ばたき翼形状やその軌道について最適なものを抽出し、その工学的設計知見を示すことで開発した手法の優位性を確認する。また、得られるPIV速度データについては数値流体解析にフィードバックする手法についても検討を進め、より高度な融合設計技術に拡張していく予定である。次年度においては、より高度な羽ばたき運動を実現する上での装置拡張に伴う各種部材・制御機材、及びより高精度なPIV計測を実現する上で可視化用レーザー等を購入して実験装置系の拡張を行う予定である。また、米国航空宇宙学会等における国際会議や学術論文投稿も行い、研究成果を公表していく予定である。
歪場・表面構造の自在制御による窒化物半導体の新奇物性創製

本研究では、微傾斜基板上の窒化物半導体エピタキシャル成長の過程において、希土類元素を添加した「希土類添加中間層」をデバイス構造の下地として導入することで、表面のマクロステップ構造を制御しつつ、転位密度の低減を図る新奇結晶成長手法を提案する。希土類添加条件の最適化によりマクロステップを除去した微傾斜成長表面では、通常の成長手法では得られ難い超平坦かつ超高密度の原子ステップ構造が得られる。本手法の利用は、マクロステップにおける電界集中を抑制する効果だけでなく、n型・p型伝導度制御に不可欠なSi, Mg等の不純物取り込み機構の変化など、窒化物半導体デバイスに与える未開拓効果が期待できる。
sMaf転写因子を中心とした遺伝子発現制御ネットワークの解明

sMafおよびCNC群転写因子は、正常組織の恒常性維持のみならず、炎症やがん悪性化などの病態形成にも重要な役割を担っている。両因子は、細胞内の存在比に応じて様々な組み合わせの二量体を形成し、それぞれ異なる標的遺伝子を制御している。個々の二量体の機能解析は容易ではなく、特にsMafホモ二量体の機能はほとんど解析されていない。本研究では独自に任意の転写因子を強制的に二量体化させる実験系を構築することで、従来の手法では解析が困難であったsMafホモ二量体の標的遺伝子を同定し、正常細胞での機能とがん悪性化との関連を明らかにする。
反応拡散系に現れる空間パターンの解析

ギーラー・マインハルト方程式のシャドウ系における,多重スポットの不安定性を示した.ギーラー・マインハルト方程式やそのシャドウ系においては,多重スポットと呼ばれる,解の値が凝集する点を2つ以上持つ定常解か存在するものの,不安定であると予想されていた.この予想を厳密に証明することができた.この結果によって,シャドウ系は1つだけのスポットパターンを選択していると言える.共同研究者の三村昌泰氏によって提唱された燃焼のモデル方程式において,あるパラメータが十分大きいとき,一様な燃焼面を表す進行波解が存在し,高次元のシリンダー領域での安定性を示した.これは,パラメータを十分大きくとり,ある意味での極限をとることで証明できた.証明では特異摂動法を用いた.これによって進行波解の詳細な情報を得ることができ,進行波解は2つの遷移層を持つことや,進行波解の安定性は進行方向に見て先にある遷移層が決めていることが確認できた.また,前述のパラメータを徐々に小さくした際に,一様な燃焼面を表す進行波解が不安定化を引き起こすことが期待されている.この予想を数学的に保証するため,パラメータを固定した状況で進行波解を構成した.温度、紙の密度、酸素濃度を未知関数とするような燃焼現象をモデル化した反応拡散方程式では、あるパラメータが大きいとき一様な燃焼面が現れ、小さいときにはfingering patternと呼ばれるようなパターンが現れることが知られている。このパラメータを大きく取り、提唱された3変数系の方程式における安定な進行波解の存在を示した。証明について述べる。前述のパラメータを十分大きく取ると、3変数系の方程式をある意味で近似する2変数系の方程式が存在する。すなわち、適当な条件の下では3変数系の解は2変数系の解に対して、ある関数空間で近いことが分かっていた。そこで、まずは近似方程式である2変数系の方程式における進行波解の存在と安定性を示した。得られた進行波解はこれまでほとんど考えられていないホモクリニック・ヘテロクリニック型の解であるので、この点において新しい結果が得られた。この結果により、2変数系の方程式における進行波解の摂動として3変数系の方程式における安定な進行波解を構成することができた。ただしここでの安定性は線型安定性を意味するものとする。この結果によって1年目の研究計画が達成された。パラメータが大きいときに一様な燃焼面が現れるということは、単に進行波解の安定性を示すだけではなく、高次元のシリンダー領域における進行波解の安定性、すなわちプラナー安定性を考える必要がある。解析を進めた結果、数学的にプラナー安定性を示すためにはある積分量の正負を調べればよいことが分かった。そこでこの積分量の正負を得るために、現在九州大学の栄氏、富山大学の池田氏、東北大学の柳田氏とともに研究を行った。形式的な計算によって積分量の値は正であることが分かったので、現在この予想を裏付ける厳密な証明を進めている。ギーラー・マインハルト方程式のシャドウ系における,多重スポットの不安定性を示した.ギーラー・マインハルト方程式やそのシャドウ系においては,多重スポットと呼ばれる,解の値が凝集する点を2つ以上持つ定常解か存在するものの,不安定であると予想されていた.この予想を厳密に証明することができた.この結果によって,シャドウ系は1つだけのスポットパターンを選択していると言える.共同研究者の三村昌泰氏によって提唱された燃焼のモデル方程式において,あるパラメータが十分大きいとき,一様な燃焼面を表す進行波解が存在し,高次元のシリンダー領域での安定性を示した.これは,パラメータを十分大きくとり,ある意味での極限をとることで証明できた.証明では特異摂動法を用いた.これによって進行波解の詳細な情報を得ることができ,進行波解は2つの遷移層を持つことや,進行波解の安定性は進行方向に見て先にある遷移層が決めていることが確認できた.また,前述のパラメータを徐々に小さくした際に,一様な燃焼面を表す進行波解が不安定化を引き起こすことが期待されている.この予想を数学的に保証するため,パラメータを固定した状況で進行波解を構成した.
音声と顔画像の融合解析に基づく対話型人物認識システムに関する研究

本研究では、音声の個人的特徴と発話時の顔の特徴を高精度で抽出し、総合的あるいは選択的に活用し、端末を操作する人物を認識するシステムの開発を研究目的とする。具体的には、複数の視覚センサと音響センサを設置した視聴覚融合センシングシステムの開発,音声生成過程の解析に基づく個人性情報の抽出を研究目的とする。研究成果は以下の通りである。1.視聴覚融合センシングシステムの開発:端末に複数のビデオカメラとマイクロホンを設置した視聴覚融合センシングシステムを開発する。まず、4本のマイクロホンを用いて音源(口唇)位置の推定を行う手法を開発した。本手法は4本のマイクロホンと音源との距離の差に伴う信号の位相差をマイクロホン信号の相互相関関数より推定し、音源位置を同定する。端末から50cm離れた音源位置を誤差2.4cm以内で推定することに成功した。次に音源位置が既知である場合、周囲雑音を含むマイクロホン信号から音源信号を抽出するため、話者依存型整合フィルタを考案し、10名の成人男子により話者照合実験を行い、有効性を明らかにした。2.カラー顔画像による口唇位置の推定:カラー顔画像より口唇の位置を推定する手法を提案した。本手法では口唇が肌の色より赤みがかっている点に着目し、色空間より口唇部の位置を推定する。被験者10名の顔画像を用いて口唇位置推定実験を行い、100%の識別結果が得られた。連続音声中の口唇形状が、顔画像の正規化に有効であることが示された。3.音声生成過程の解析に基づく個人性情報の抽出:磁気共鳴映像法(MRI)により歯冠部を含む音道形状の精密測定に成功し、摩擦子音発声時の音道形状データを得ることができた。また、音声言語の明瞭度を決定する舌-口蓋接触応力の計測、鼻咽喉閉鎖強度の計測に成功した。さらに声道及び鼻腔の音響特性を推定し、実音声の分析結果と一致すること、このような音声生成過程の解析に基づく音声分析により個人識別に有効な特徴量が得られることを示した。
交通災害紛争処理システムの研究

今年度は、昨年の予備調査の成果を基礎に輸送のアンケートによる本調査をおこなった。まず、予備調査の成果にもとづいてアンケートの質問項目の確定作業をおこなった。アンケートでは、交通事故の被害者が、損害賠償をめぐる加害者や保険会社との紛争の過程で、どのような解決のための機関を利用したか、そしてその機関での処理について当事者はどのように評価しているか、また解決された内容に当事者はどの程度満足しているかなどを骨子とし、約五十問の質問をもうけておこなわれた。調査の準備過程で最も問題となったことは、交通事故の被害経験者をどのようにして抽出するかということである。結局、交通事故紛争処理センター、日弁連交通事故相談センター、各保険会社(損保協会を通じて)の協力を得ることができたが、これらの機関でもっている当事者のリストは、プライバシー保護の観点から当然のことながら我々において直接に利用することはできない。そこで、各機関(会社)から、そのリストにもとづいて本研究のためのアンケートに協力していただけるかどうかを往復ハガキで問いあわせていただき、協力するという返事のあった人について、各機関から名簿をいただき、アンケート用紙を送付した。なお調査地域としては、東京、名古屋、広島の三ヶ所をえらんだ。以上のような経過をたどったため、アンケートの回収までに相当の時間を要し、現在のところ、やや先行した名古屋と広島で約四百通のアンケートを回収したにとどまる。最終的な回収数は合計約二千通になる予定である。今後は集ったアンケートにもとづく分析作業が残されている。その分析と併行して進められている比較法的研究の成果も総合し、交通事故の紛争処理のあるべきシステムについて提言することが課題である。
原子層CVD法による高温超伝導選択エピタキシャル多層ヘテロ接合の作製と特性評価

1.原子層MOCVDによる結晶成長YBCO膜の有機金属プレカーサには,DPM金属錯体を用いた。Ba原料が劣化しやすいという問題に対しては、フェナントロリンをアダクツとして添加することにより解決した。コンピュータの指令により空気作動バルブが開閉し、原料ガスバルブは原子層毎に所定時間だけ供給される。基板にはSrTiO_3を用いた。基板温度は650°Cで堆積を行った。2.原子間力顕微鏡による表面モフォロジー観察成長表面の断面プロファイルを観察すると、YBCOのc軸長(1.2nm)に相当する階段状の構造が得られた。原子層レベルで平滑なテラス幅は、原料同時供給法では100nm程度であるのに対し、原子層MOCVD法の場合、STO基板で330nm、NGO基板で660nmという大きな値が得られた。多層ヘテロエピタキシャル構造のデバイス作製に最適な作製法であることが分かった。3.超伝導特性膜厚が40nmのYBCO膜の超伝導臨界電流密度はは4.2Kで3x10^7A/cm^2、77Kで3x10^6A/cm^2という高い値が得られた。膜厚が12nmという超薄膜試料でも臨界温度が80Kの超伝導特性が得られており、MOCVD法で作製した膜の均一性が高いことを示している。