hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自発的な選択者に対する、因果性を排除した包括的な社会保障政策に向けての実証分析

機会があったにもかかわらず、家族のために就業を選択した青少年、家事・育児のために仕事を辞める女性、親の介護のために職を失う中高年など、あえて非効率的・非合理的な選択をする者について「自己責任」論が用いられ、また望ましい社会保障設計が構築されていない。本研究は、社会保障・ケアに対する政策を社会基盤(家族・市場(仕事)・政府・共同体)から俯瞰し、再分配と承認について実証的に分析し、政策提言を行うものである。
魚類血合筋ミオシン軽鎖の一次構造特性と機能発現

魚類普通筋ミオシン軽鎖は,電気泳動における分子量の違いから,高等脊椎動物と同じパターンを示す白身魚グループ(A1軽鎖>DTNB軽鎖>A2軽鎖),カツオ,マサバ等サバ科グループ(A1軽鎖>A2軽鎖>DTNB軽鎖)およびイワシ類・アジ類のグループ(A1軽鎖>A2軽鎖≒DTNB軽鎖)に分けられる。そこで,これらの3つのグループの中から,まずイワシ・アジ類としてマアジおよびシマアジにつき,血合筋からmRNAを抽出し,cDNAライブラリーを作製した。つぎに,cDNAライブラリーを抗マサバ血合筋・ミオシンD1軽鎖ポリクローナル抗体を用いてスクリーニングした。得られたcDNAクローンにつき,その塩基配列および演繹アミノ酸配列を決定し,血合筋ミオシン軽鎖(D1およびD2)の一次構造上の特徴づけを行なった。その結果,マアジ・ミオシンD1軽鎖をコードするクローンが2種類得られたが,その違いは3'側非翻訳領域に限定されており,アミノ酸配列に違いはないことを確認した。さらに,決定したマアジ・ミオシンD1軽鎖のアミノ酸配列をすでに報告済みのシマアジ・ミオシンD1軽鎖のそれと比較したところ,93.5%の相同性を示し,魚種間で極めて類似していることを認めた。また,マアジ・ミオシンD1軽鎖のアミノ酸配列を普通筋ミオシンA1およびA2軽鎖と比較したところ,普通筋ミオシンA1軽鎖が有するN-末端側の特異配列であるDifference peptideに極めて類似した構造を持っていることおよび塩基数ではA1軽鎖とA2軽鎖のほぼ中間であることを明らかにした。したがって,血合筋ミオシンD1軽鎖は機能的には普通筋ミオシンA1軽鎖の役割を保持しているものと推察された。一方,マアジおよびシマアジ血合筋・ミオシンD2軽鎖のcDNAクローニングの結果,D2軽鎖においてマアジ,シマアジともに2種類のクローンが得られたが,シマアジD2軽鎖ではアミノ酸配列の一部が異なるアイソフォームの存在を確認した。さらに,得られた両魚種D2軽鎖のアミノ酸配列を普通筋ミオシンDTNB軽鎖と比較したところ,普通筋で認められるリン酸化部位のセリン残基がD2軽鎖においても確認できたことから,D2軽鎖は機能的にはDTNB軽鎖と同等であるものと推察された。1)マアジおよびシマアジにつき,血合筋からそれぞれmRNAを抽出し,cDNAライブラリーを作製した。得られたcDNAクローンにつき,その塩基配列および演繹アミノ酸配列を決定した。

さらに,決定したマアジ・ミオシンD1軽鎖のアミノ酸配列をすでに報告済みのシマアジ・ミオシンD1軽鎖のそれと比較したところ,93.5%の相同性を示し,魚種間で極めて類似していることを認めた。また,マアジ・ミオシンD1軽鎖のアミノ酸配列を普通筋ミオシンA1およびA2軽鎖と比較したところ,普通筋ミオシンA1軽鎖が有するN-末端側の特異配列であるDifference peptideに極めて類似した構造を持っていることおよび塩基数ではA1軽鎖とA2軽鎖のほぼ中間であることを明らかにした。したがって,血合筋ミオシンD1軽鎖は機能的には普通筋ミオシンA1軽鎖の役割を保持しているものと推察された。2)一方,マアジおよびシマアジ血合筋・ミオシンD2軽鎖のcDNAクローニングの結果,D2軽鎖においてマアジ,シマアジともに2種類のクローンが得られたが,シマアジD2軽鎖ではアミノ酸配列の一部が異なるアイソフォームの存在を確認した。さらに,得られた両魚種D2軽鎖のアミノ酸配列を普通筋ミオシンDTNB軽鎖と比較したところ,普通筋で認められるリン酸化部位のセリン残基がD2軽鎖においても確認できたことから,D2軽鎖は機能的にはDTNB軽鎖と同等であるものと推察された。現在,リコンビナント・ミオシン軽鎖を精製し,各種生化学的性状を普通筋ミオシン軽鎖のそれらと比較検討している。血合筋ミオシン軽鎖の機能を明らかにするために,昨年度cDNAクローニングによって塩基配列および演繹アミノ酸配列を決定したマアジおよびシマアジ血合筋ミオシン軽鎖につき,それぞれD1軽鎖およびD2軽鎖をコードするDNAを鋳型に,制限酵素NheIおよびBamHIの認識配列を有するプライマーを用いてPCR増幅を行ない,発現ベクターpETにサブクローン化した.つぎに,本発現ベクターに対応する発現用宿主大腸菌BL21(DE)pLysSにトランスフォームした後,LB培地を用いて大量培養し,IPTGを加えてタンパク質の発現を誘導した.菌体を集菌した後,プロテアーゼ阻害剤を含む溶菌緩衝液を加え,さらに超音波処理して菌体を破砕した.抽出液につき各種クロマトグラフィーを用いてリコンビナント・ミオシン軽鎖を精製し,得られたリコンビナント・ミオシン軽鎖の各種生化学的性状を普通筋ミオシン軽鎖のそれらと比較した.普通筋ミオシンに対し,同一魚種における血合筋由来のリコンビナント・ミオシン軽鎖を加えたハイブリッド・ミオシンの熱安定性をATPase活性を指標として調べたところ,普通筋ミオシンに比べてハイブリッド・ミオシンでは熱安定性が低下する傾向を示した.一方,血合筋ミオシンに対して普通筋由来のリコンビナント・ミオシン軽鎖を加えたハイブリッド・ミオシンでは,逆に血合筋ミオシンよりも熱安定性が増加する傾向を示した.したがって,普通筋および血合筋ミオシンの熱安定性に軽鎖が関与している可能性が示唆された.さらに,両ハイブリッド・ミオシンの加熱中におけるαラセン構造の変化からも上記の可能性を支持する結果が得られている.
流体包有物およびハロゲンからみた花崗岩マグマの晶出に伴う流体の挙動

研究対象とした鳳翩山花崗岩体は複合岩体をなし,主に(1)BiーHb花崗閃緑岩,(2)HbーBi花崗岩,(3)Bi花崗岩の3つの岩相に分けられる。これらの花崗岩マグマ活動に伴う流体の挙動を知る目的で,岩体内での初生流体包有物の空間分布を検討し,アパタイトと黒雲田中のClとFの含有量を測定した。流体包有物は,石英中に主に観察され,その構成相により,(1)タイプIー気相に富む(G+L),(2)タイプIIー液相に富む(L+G),(3)タイプIIIー多相包有物(L+S+G)に分けられる。流体包有物は通常10μ以下で,その大半は5μ以下であり,その形状は卵型,四角形状の比較的規則正しいものから不規則不定形のものまで変化に富む。これら初生流体包有物を岩相所にその相構成比(Vol%)を測定した結果,同一の岩体であっても相構成比はバラつき,更にはそれらの分布と岩相差との間には有意な差は認められない。又,本岩体を通してみられる重要な事実は,同一石英粒内でタイプIとIIIが,しばしば共存することであり,このことは流体包有物のトラッピングの際,流体がboilirgしていたことを示す。マグマから流体が分離する特,低圧の方がClは効果的流体相に分配される。そのような流体が,圧力減少などによりboilingが起ると,よりsalineな流体が生じる。その結果として,タイプIIIの多相包有物が普遍的にみられるようになる。又,このような高塩濃度流体は,アパタイトや黒雲母の化学組成に反映しており,両相にはClが,更にアパタイトにはFが濃集している。又,アパタイトおよび黒雲母中のClとFの含有量は,上記の3つの岩相の間で有意な差はみられない。以上のべたような高塩濃度流体およびClとF含有量の高いアパタイトと黒雲母の存在は,本岩体に多数のベ-ス・メタル鉱化作用を隨伴することと調和的である。研究対象である鳳翩山花崗岩体は、主成分組成でみるとKが日本の平均的花崗岩に比べてかなり多く含まれ、一方微量成分ではClが日本のそれに比べてかなり多く、最大約10倍濃集している(Ishihara et al.1984)。このことは、岩体を生じせしめた花崗岩マグマ中に、元々KやClが高濃度に存在したこと、更にこれらの元素が岩体を構成する珪酸塩鉱物(長石や黒雲母他)中に存在することに加えて、それらに含まれる流体包有物中にも存在する可能性を示唆してる。花崗岩マグマの晶出に伴う熱水流体の挙動を把握するという本研究の目的はここから発しており、本岩体を研究の対象として選んだ理由もこの点にある。野外調査およびサンプリングを実施し、研磨薄片を成作した。顕微鏡観察によれば、石英等に含まれる流体包有別は10μ以下で、その中でも45μ程度の微細なものが大半を占める。従って、現時点では鏡下の観察のみを行っており、加熱および冷却実験にまでは至っていない。現在得られている知見には次のようなものがある。

:1.鳳翩山花崗岩体は、黒雲母花崗岩、角閃石-黒雲母花崗岩、角閃石-黒雲母花崗閃緑岩の3つ岩相に分けられる。2.これら3者の間には、今のところ流体包有物の相構成に差はみられず、又それらの空間的分布にも規則性は認められないようである。3.それらのいずれにもKCl(又はNaCl)とみられる固相をもつ初成多相包有物が普遍的に見られ、一部には気相(CO_2?)に富む初成包有物も観察される。この結果は上述の予想と調和的である。他には気-液2相包有物が多くみられ、これは初成と二次成のものから成る。今後は、比較的サイズの大きい包有物を探すと共に、微細なものでも加熱および冷却データを得るように工夫をこらすこと、ならびに黒雲母や燐灰石中のハロゲン含有量を測定し、両者のデータを対応させて考察していきたい。鳳翩山花崗岩体は、複合岩体をなし、その岩相と造岩鉱物のモ-ド組成により、主に(1)黒雲母花崗岩、(2)角閃石黒雲母花崗岩、(3)角閃石黒雲母花崗閃緑岩に分けられる。これらの相互の地質学的関係は漸移的であり、明瞭な境界がみられない。本研究において検討している流体包有物はそれを構成する相の性質により、(1)多相包有物(固相を含むもの)、(2)2相包有物(気相+液相の2相から成り、固相を含まないもの)、(3)気相包有物(気相+液相の2相から成るが、気相の占める体積が液相のそれより大きいもの)の3つのタイプに分けることができる。ここで固相とは、ほとんどがKclとNaclの塩化物で希に不透明鉱物のみられることがある。気相又は液相中には、認められる程のCO_2はみられないようである。しかしCO_2の存在については更に細かい検討が残されている。これらの流体包有物は、その大半が45ミクロン程度又はそれ以下のサイズであり、形状は卵型などの比較的規則正しいものから、不規則不定形のものまで変化にとむ。これらの流体包有物の相構成(vol.%)を求めるため顕微鏡下でポイント・カウントを行った。包有物が微細のため、400倍の倍率で計測した。その結果、同一の岩相を有する岩体であっても以下の通り均一な分布がみられる訳ではない。例えば、角閃岩-黒雲母花崗閃緑岩には、上述の相構成で(1)が約70%、(2)が約30%、(3)が約3%と均質なものと、黒雲母花崗岩の一部で、(1)が1535%、(2)が5065%、(3)が140%とバラツキの大きいものがある測定数が未だ十分ではないので今後はこの基本的なデ-タの蓄積が必要である。以上のように、花崗岩質岩石中に含まれる流体包有物の相構成は多様で、岩体別の有意な差は今のところみられない。今後は加熱、冷却実験に使える10ミクロン以上の試料を見出し、それについて実験デ-タを得ることと、黒雲母やアパタイト中のハロゲン含有量の測定を更に進めたい。研究対象とした鳳翩山花崗岩体は,時代(生成)は同じでも,他の中国底盤とは別に複合岩体(コンプレックス)をなし,その岩相と造岩鉱物のモ-ド組成により,応に(1)黒雲母花崗岩,(2)角内石ー黒雲母崗岩,(3)角内石ー黒雲母花崗内緑岩に分けられる。本研究では,これらの花崗岩質マグマと共存した流体の“化石"としての流体包有物ならびにアパタイトおよび黒雲母中のハロゲン含有量を検討した。流体包有物は,石英,カリ長石,斜長石などの中にみられ,それを構成する相の性質により,(1)多相包有物(NaClやKCl希に不透明鉱物を含むもので,他に液相と気相から成る),(2)2相包有物(液相と気相より成るが,前者の占める体積の方が後者のそれより大きい),(3)気相包有物(気相の占める体積の方が液相のそれより大きい),3つのタイプに分けられる。これらには,認められる程のCO_2はみられない。これらの流体包有物は,通常の10μ以上で,その大半は45μ又はそれ以下であり,その形状は卵型等の比較的規則正しいものから,不規則不定形のものまで変化にとむ。
マルチメディアによる都市景観のシミュレーション・システムに関する記号学的研究

本研究では、多種多様な要素のアンサンブルからなる都市景観の特質を探究するために、マルチメディアによる都市景観のシミュレーション・システムを開発し、都市景観を多角的な視点から解読する試みを展開した。1.都市景観に関する情報の収集(1)日本の歴史的街並み(海野、近江八幡、丹波篠山など)について、現地調査資料を整理し、新たに文献資料の収集を行った結果、200カ所の街並みに関する情報を体系的に把握することができた。(2)現代都市の中から3カ所の場所を選定し(新宿、丸ノ内、多摩ニュータウン)、写真、ビデオ映像、音声、図面、地図、文献資料などの情報を収集し、都市景観を多種多様な記号のネットワークとして把握した。2.マルチメディアによる都市景観のデータベースの開発(1)200カ所の日本の歴史的街並みについては、マルチメディアによる都市景観のデータベースを完成させた(Macintosh上のHyperCardを利用し、写真1300枚、地図200枚、テキスト60万字程度を集録した)。(2)現代都市については、ビデオ映像や音声を含むマルチメディアによる都市景観のデータベースの開発を進めた。Macintosh上のHyperCardをベースにして、Adobe PremiereやMacroMedia Directorを用いて、都市空間の中をウオ-クスルーしながら、仮想現実にも似た都市景観の体験が得られるようにした。3.都市景観のシミュレーション・システムの活用シミュレーション・システムを、都市景観の解読、デザイン、景観政策の立案、環境教育など、多様な文脈で活用する方法を検討した。日本の歴史的街並みのデータベースは、CD-ROM化して利用できるようにした。
女性競技者における助走付き“けんけん跳躍”の身体制御動作とパフォーマンスとの関係

本年では女子競技者57名のなかで、特に優秀な選手に着目して検討を行った。着目した選手は、バレーボールにおいてユニバーシアード大会出場選手1名と、大学陸上競技短距離選手(11秒89-12秒19)3名の計4名である。バレーボール選手は、5回連続リバウンドジャンプのindexが57名中、12番目の中位以上の跳躍能力を示した。一方、5段跳び、助走つき5段跳び、ホッピングのように片脚で連続的、片脚交互の跳躍運動では跳躍能力が低位であった。バレーボールの競技特性として、両脚で強く踏み切る動作や、連続的に上方へ跳びあがる動作が多いと考えられる。このことからリバウンドジャンプのように連続的に上方へ跳ぶ能力は高いものの,片脚で水平方向へ移動する不安定な状態の跳躍運動では、下肢の力が十分に発揮できなかったと考えられる。また100m走において比較的競技力の高い3名の選手では、疾走能力に大きな差はないものの、異なる跳躍能力を示した。3名の選手は両脚の跳躍能力を示す垂直跳び、5回の連続リバウンドジャンプにおいて比較的同様の値を示した、しかし、片脚による3種類のバリスティックな跳躍能力(距離)において、被験者3名は各々の跳躍距離(助走つきバウンディング、助走つきホッピング)が凡そ34mの大きな差を示した3名の中で最も跳べなかった被験者Cは、5回の連続リバウンドジャンプ(両脚)において比較的高い能力を示すが(57名中4番目)、助走付きホッピングでは57名中41番目の記録を示した。つまり被験者C選手は、両脚では脚出力が高いものの,片脚の水平方向への連続跳躍で脚出力が低位を示し、片脚の脚筋力が不足している可能性や、跳躍技術が不十分な可能性が考えられた。このように上記の能力の改善が認められた場合には、更なるパフォーマンス向上の可能性があると考えられる。測定は進んでいるものの、分析にかなりの時間がかかり、進み具合は必ずしも順調でない。しかし、タイトルに関する分析はおおよそできているが、次年度より学生アルバイト、分析時間の確保をしっかりと行っていきたいと考える。研究において分析者が必要なため、研究費の人件費を使い、単純な分析を学生に行わせる予定である。本研究の目的は、女性における垂直及び水平方向への跳躍能力と疾走パフォーマンスとの関連性を検討し、女性競技者のためのバリスティックな跳躍運動の基礎的な知見を得ることを目的とした。運動種目は疾走運動と5種類の跳躍運動を実施した。具体的には、160m走、2垂直跳び(CMJ)、35回連続のリバウンドジャンプ(5RDJ)、45段跳び(5SJ)、5助走つき5段跳び(A5SJ)、6助走つきホッピング(A5HJ)であった。なお助走付き跳躍は、助走を10mとし歩数を5歩と定義した。測定方法は、パフォーマンス評価として60mを測定し、各10m区間にポールを設定した。分析項目は、区間タイム、区間速度を算出した。鉛直方向への跳躍能力として、5回連続するドロップジャンプを実施した。結果は55名の被験者の60m疾走速度は30ー40m区間で最高速度を示した。また陸上競技の短距離は同区間で最高速度を示した。各種跳躍運動と疾走タイムとの関係は、垂直方向への跳躍よりも水平方向への跳躍の相関係数が高い値を示した。60m走中の最高疾走速度と各種跳躍能力の関係は水平方向への跳躍が高く、助走つきホッピング、助走つき5段跳び、5段跳びの順に相関係数が高い値を示した。本研究の成果をまとめると、女性における各種スポーツ種目においても、各運動方向へのバリスティックな跳躍運動は重要であること、なかでも水平方向へ跳躍する運動が重要であると考えられた。さらに片脚で大きなパワーを発揮する助走つきホッピングは極めて重要であり、トレーニング現場で実施可能な運動方法であると考えられた。今後女性が短い距離を速く走るための基礎的なトレーニング方法の一つとして、この助走つきホッピングを含むバリスティックな跳躍運動が、より重要なトレーニング方法として位置づけられるであろう。研究環境の整備は次第にできているが、研究作業者の確保に時間がかかっている。体育大学であるが分析ができる人材を育成するのに時間がかかっている。

3名の選手は両脚の跳躍能力を示す垂直跳び、5回の連続リバウンドジャンプにおいて比較的同様の値を示した、しかし、片脚による3種類のバリスティックな跳躍能力(距離)において、被験者3名は各々の跳躍距離(助走つきバウンディング、助走つきホッピング)が凡そ34mの大きな差を示した3名の中で最も跳べなかった被験者Cは、5回の連続リバウンドジャンプ(両脚)において比較的高い能力を示すが(57名中4番目)、助走付きホッピングでは57名中41番目の記録を示した。つまり被験者C選手は、両脚では脚出力が高いものの,片脚の水平方向への連続跳躍で脚出力が低位を示し、片脚の脚筋力が不足している可能性や、跳躍技術が不十分な可能性が考えられた。このように上記の能力の改善が認められた場合には、更なるパフォーマンス向上の可能性があると考えられる。測定は進んでいるものの、分析にかなりの時間がかかり、進み具合は必ずしも順調でない。しかし、タイトルに関する分析はおおよそできているが、次年度より学生アルバイト、分析時間の確保をしっかりと行っていきたいと考える。本学ゼミ生を対象として、分析ができるように教育を進めている。また科研費から分析に対するバイト代を出して、分析を進めたいと考える。研究において分析者が必要なため、研究費の人件費を使い、単純な分析を学生に行わせる予定である。当初予定していた学会をキャンセルしたこと、加えて研究に必要な物品を他の物で代用しながら測定を行えたことから、予定していた額よりも残金が増えてしまった。次年度は測定物品の購入に充てること、さらには学会に参加して成果を発表するように努める。次年度は人件費として分析をさせ、研究を進ませたいと考える。また学会や旅費に関して支出を増やし、研究成果を外部に対してアピールする予定である。
有機高スピン分子スピニクスの化学-直接的スピン同定分光の開発

有機超伝導や有機強磁性を直接発現した新規な分子性物質として発見されて以来大きな注目を集めてきたフラーレンの多価アニオンの電子構造と分子構造を解明し、その量子的性質の発現機構の解明する手がかりを得ることを目的として、電子スピンニューテーション法とパルスESR法を適用した。カリウム金属ミラーを用いた接触還元法によって、フラーレンジアニオン及びドリアニオンを生成した。スピン状態はそれぞれ三重項、四重項状態になることをcw-ESRおよび二次元電子スピンニューテーション法の測定により同定し、微細構造定数を決定し、分子構造における対称性の低下を明らかにした。また、ESRスペクトルの温度依存性から、サンプルを室温から4.2Kに急冷したときのみ、それぞれ三重項、四重項状態が基底状態となり、10K付近で低スピン状態との逆転が起こり、それぞれ基底一重項、二重項に変化する特異な電子状態をフラーレシ多価アニオン状態がもつことを発見した。パルスESRを用いた緩和時間の測定において、10K以上で観測される熱励起の三重項、四重項状態においてフォノンボトルネック現象が生じ、さらにスピン格子緩和曲線にうねりが生じるスピン格子緩和の異常を初めて観測した。これらの現象をScott-Jeffriesの式、および核の振動を考慮した二重振動子非対称ポテンシャルを用いたシュレデンガー方程式に基づいて考察を行い、ボトルネック現象によってスピン格子緩和速度が遅くなったことと励起スピン状態が近接しているため、すなわちポテンシャル壁の高さが低いためにインコヒーレント共鳴スピントンネル現象がスピン格子緩和曲線のうねりとして観測されたものであると結論した。この共鳴スピントンネル現象は、アルカリ金属をドープしたフラーレン結晶系のhigh-Tc超伝導発現機構を説明する低スピン状態における動的なヤーン・テラー理論を支持する最初の実験的証拠である。
養護教諭の専門性を生かした幼保連携型認定こども園における子育て支援モデルの検討

本研究は、子育て支援活動に意欲的な幼保連携型認定こども園を対象として、特に養護教諭の専門性を生かした取組みの現状を把握するとともにその活動内容を分析し、保護者の要請によって行った支援と養護教諭自らが支援の必要性を感じて介入した子育て支援に関する特徴を明らかにすること。さらに、保護者や養護教諭、園長等の多角的な視点から、保護者の子育て実践力向上に繋がる子育て支援モデルの検討を行なうことを目的としている。研究2年目(2018年度)は、初年度に行った調査の結果を踏まえ、2017年に認可された891園を対象にして、自記式質問紙調査を郵送法にて実施した。回収率は25.58%であった。また、子育て支援モデルの検討資料として、実践例を収集するために、幼保連携型認定こども園の園長にインタビュー調査(プレテスト)を実施し、調査内容の再確認を行った。さらに、初年度に行った調査結果を分析し、その一部を成果報告として学会にて発表した。初年度からの遅れを取り戻せていないこと。また、計画段階では、インタビュー調査への同意を1020園から得られるものと予測していたところ、191園から協力への申し出を頂き、対象園の選択に苦慮していること。さらに、協力園との日程調整に時間を要していることが理由としてあげられる。研究の遅れを取り戻すために、協力園との日程調整を急ぎ、日程調整後に子育て支援の現状に関するインタビュー調査を実施する。次に、成果発表や報告書などの作成を計画的に進めて行く。昨年までに得られたデータについては分析が終了しており、既に2つの学会から口頭発表の内定が得られているため、成果発表にも時間を割いていきたい。最終的な成果報告の方法については、研究協力者とともに検討していく。また、「子どもを大切にする社会」とされるタイ国における子育ての現状を把握し、幼保連携型認定こども園における子育て支援モデル作成の参考にする予定である。幼保連携型認定こども園は、保育教諭や養護教諭、栄養教諭、栄養士等の専門性を有する職員が配置されているとともに、子育ての支援活動にふさわしい設備を備えている施設である。「幼保連携型認定こども園教育・保育要領(平成29年3月31日告示)」においても、このような幼保連携型認定こども園の特性を生かした子育て支援に取り組むことが求められており、今後、認定こども園における子育て支援の推進が期待される。本研究は、養護教諭の専門性を生かした幼保連携型認定こども園における子育て支援モデルを検討することを目的としている。養護教諭とは、就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律にて定められている「園児の養護をつかさどる」職員をいう。初年度(平成29年度)は、幼保連携型認定こども園における子育て支援モデルの検討を行うための基礎調査として、2750の幼保連携型認定こども園を対象に自記式質問紙調査を郵送法にて実施した。プレテストが当初計画よりも順調に進んだため、自記式質問紙調査の調査時期を平成30年度から平成29年度に変更した。しかし、認定こども園の施設名称及び住所の把握に時間がかかり、平成28年度までに認定されたこども園2750園に質問紙を郵送したが、平成29年度に認定されたこども園には送付できなかったため、検討の準備が整わず進捗状況が遅れていると判断した。5月末までに、平成29年度に認定された幼保連携型認定こども園を対象として自記式質問紙調査を郵送法にて実施する。また、回収データの入力作業を進めるとともに、インタビュー調査の依頼を行う予定である。推進方策として、インタビュー調査の研究対象者を研究協力者の助言を得て募るともに、外部委託等により郵送作業等の負担を軽減したいと考える。

また、「子どもを大切にする社会」とされるタイ国における子育ての現状を把握し、幼保連携型認定こども園における子育て支援モデル作成の参考にする予定である。適任者が見つからなかったため、人件費が発生しなかった。また、郵送法による調査が6割しか実施できていないため、通信費が当初予定よりも使用額が少なくなっている。平成30年度は、前年度未送付となっている認定こども園に調査用紙を郵送する。さらに、研究補助のできる人材の確保に努めたい。協力園との日程調整等の遅れから、2年目に予定していたインタビュー調査を実施することが出来ず、それに関わる旅費および協力者への謝金等の支出がなかった。また、郵送法による調査の際、質問用紙や封筒宛名等の印刷から発送までの作業を業者に一括して依頼できた為、研究補助者を雇用する必要もなくなり人件費がかからなかった。さらに、研究協力者が謝金を辞退されたため、「人件費・謝金」を支出していない。今年度の使用計画として、「人件費・謝金」をタイ国の幼稚園における子育て支援の現状に関する調査費用にしたいと考える。
情報工学系短大におけるLAN利用の対話型数学CAIによる数学教育の研究

本研究は,平成6年度からの科学研究費補助金一般研究Bによる2ヶ年間の成果を踏まえて、研究開発を行ってきた数学CAI専用システムMACAIにLANを利用した本格的な導入方法の検討を行い、情報工学系短期大学新入学生への数学基礎教育に用いるとともに、基礎的数学の内容と方法の研究検討を進め、さらに、数学専用システムMACAI作成に残されていた数学的表記の入出力の整合性を実現するエディタMaχの完成を目指すことをテーマとしている。CAI研究においては、数式エディタMaχの研究開発とその特許申請を平成8年12月に行うことができた。また、CAIソフトウエアとして不可欠なCMIはもちろんのこと、新しいインターフェースモデルとしてのMCAモデルの研究とそのコントロールエージェントとしてのMACAIシステムの基礎研究を終え、教育支援システムとしての特許申請も平成10年8月に行うことができた。さらに,簡単な操作での幾何図形の作成という数学CAIとしては重要な問題の解決策として簡易言語SLanGの開発を行い、その試作版を研究室のホームページでも提供している。数式・記号の手書き文字の認識に関する研究も発表できるレベルにまで達した。基礎数学の教育内容と方法については、学校法人東海大学の一貫教育委員会、第2部会「カリキュラム・基礎学力向上委員会」の高等教育専門委員、数学の基礎学力を探る小委員会の代表として、基礎数学の内容を探るべく学園規模でアンケート調査を行うことができた。その結果の一部については学会発表を行い、その多くについては成果報告書にて報告している。研究成果については、その先進性が新聞にも取り上げられ、詳細にわたって解説する機会を得ることもできた。第8回国際数学教育会議などの国際会議や、日本数学教育学会、数学教育学会、教育システム情報学会、電子情報通信学会にて関係論文を発表している。本年度は、Windows対応対話型数学CAI専用システムMACAIに、通信による教材のデータベース化への実現とともに、LANを利用した本格的な導入方法の検討を行い、情報工学系短期大学新入学生への数学基礎教育に用いる準備をほぼ終了した。情報工学系の基礎的数学については、今までの離散数学に関する実績を基に、大学での基礎学力として要求される高校数学の内容についてのアンケート調査という形でその内容と教育方法の研究検討を進めている。WindowsNT Serverをサーバマシンとし、Windows95、WindowsNTワークステーションをクライアント側に用いる構内LANを組み、教室内での教材のデータベース化と共用の実験研究を行った。また、数式・記号の処理についての数式処理システムMathematicaの利用は、「MACAI構想」によるMACAI形式への数式データ変換を行う数式エディタMaχを通してカット&ペーストでの数式・記号のテキスト上への張り付けは可能になったので、今後はOLEとしてのオブジェクトのリンク及び埋め込みの完成を目指す。また、Mathematicaのカーネルを経由してのCAI演習における解答チェックの方法を確立する。最も重要なCMIについては、動的カリキュラム研究では、問題演習とその学習データによるハブ型カリキュラムコントロールによる次の教材選好はハブ型を基本に学習の方向を修正、決定するという意味でGA(Genetic Algorithms)的アプローチをシステム内に組み入れることを終了した。今後は、解答入力の形式、ヒントの出し方、学習者のノートの扱い、CMIの集計対象基礎データ取得の方法とその利用方法、解答分析とその応答すなわち学習者に対するKR情報としての内容とその量の問題、その情報の提供をどのように推論あるいは評価関数を用いて定量化していくかを解決しなければならない。また、ファジィ論による数学CAI教材構造分析、数学CAI学習による効果の測定についても研究を進める。本年度は、Windows対応対話型数学CAIシステムMACAIの数式エディタMaχのオブジェクトのリンク及び埋め込みをほぼ終了し、Mathematicaを利用しての演算の結果およびグラフの描画などもまもなく完成する。また、演習問題のオブジェクト化およびMACAI独自の解答チェックの方法も確立した。システムそのものとしては、オーサリング、ユーザ、などのメインシステム以外のMMIインターフェースの整備を行った。

CMIの集計対象基礎データ取得後のS-P表、2種類のT-P表の作成、解答分析とその応答すなわち学習者に対するKR情報としての内容を自由に編集できるエディタ-の作成を行った。図形の描画には新たに、簡易幾何グラフィックス言語としてSLanG(Scientific Language for Geometry)を企画・制作することにした。シミュレーション機能による関数のグラフ描画との併用により、多くの幾何図形の描画が可能になると考えられる。情報工学系の基礎的数学については、研究代表者がプロジェクト責任者として、'97年3月に学校法人東海大学の一貫教育の一環として3大学3短大教員と学生へのアンケート調査を実施することができた。その結果は、東海大学一貫教育委員会への報告を4月に行うとともに、数学関連学会にも今年度末に論文発表を行うこととなった。その結果から得られた教科内容と方法はMACAIシステムの中で今後生かして行きたい。LANによる教材DBとCAI学習データ収拾の基礎研究は終了しているので、'98年度末に新校舎が竣工するのを待って'99年度からの本格実施に向けての準備がはじまった。システムの評価等に関しては、学会での発表後のCAI数学への関心の薄さはモニター校依頼等の推進の障害ともなっている。社会的評価を得るための積極的な展開を今後もさらに進めなければならない。これには、メディア、公的・民間の機関との協力も不可欠と考えられる。今年度は、Windows対応対話型数学CAI専用システムMACAIに、通信による教材のデータベース化への実現を目指すとともに、LANを利用した本格的な導入方法の検討をさらに行い、情報工学系短期大学新入学生への数学基礎教育に用いることを検討した。また、情報工学系の基礎的数学についての考えは、大きく3つに分けられるが、高等学校新学習指導要領下の高校数学を基に、学校法人東海大学一貫教育の観点から行った3大学、3短大教員へのアンケート調査の結果分析を行い、集約されたものについては日本数学教育学会高専・大学部会研究論文誌に発表している。特に、情報理工系での基礎的数学の内容と教育方法の研究検討をさらに進めることができたと考える。MACA Iシステムに関しては昨年度までに終了したWindows対応対話型数学CAIシステムMACAIの数式エディタ
日台中比較による児童・生徒の資質・能力を高める科学技術教育カリキュラムの再構築

台湾や中国大陸沿岸部は、国際調査で日本とともに科学的リテラシーが高く、さらに科学技術に対する興味関心は日本よりかなり高い傾向がみられる。日本の科学技術教育の在り方を再検討する際に、台湾や中国大陸の科学技術教育の実態を明らかにすることは大変重要である。台湾の小中高の科学技術教育のカリキュラム作成等にかかわった教授5人と2001年に中学校の科学と技術を合科し、2019年に再び分離する経緯について議論し、科学と技術を合科することの長所と短所を推測した。北京と上海では、次の情報を得た。浙江省の中学校では日本に似た総合科学カリキュラムを実施している。一方、その他の省の中学校では物理・化学・生物の個別の免許を持った教師が対応する科目を教え、地学分野の天文・気象・地質はすべて人文地理と一緒に地理の科目として教えるカリキュラムを採用している。また、技術分野は中学校にない代わりに、普通高校の必修科目となっている。そして、山東省では地方の教育実態を視察した。その結果、教員や子供たちの能力形成において日本の中学校の理科として総合した科目による科学教育と中国の物理・科学・生物の独立した科目による科学教育の長所や短所を推測した。そして、上記の推測を検証するため、様々な教員養成制度、入試制度、カリキュラムのもとで、子供たちの資質・能力がどのように育成されているかを調べる方法について検討を行った。子供たちのものづくりに対する興味関心についてこれまで欧米や日本で調べてきた調査と比較できるような調査問題を各国の実情にも配慮して作成した。また、すべての諸能力の分析は時間的に不可能なため、社会で大きなイノベーションを起こした人材を育成してきたSTEM教育やSTEAM教育において大変重要とされる空間能力を中心に取り上げて調査問題を作成した。さらに、国内外で小中学生への質問紙調査実施に向けて準備を行った。主に台湾師範大学教授と台北教育大学教授のみへインタビューする予定であったが、加えて国公立の中学校・高校4校の教員・生徒についても十分に時間をかけてインタビューや議論ができ、有用な情報を得ることができた。また、計画では内陸部の西安の陝西師範大学の研究者との交流が主であったが、国際テストを実施している沿岸部との交流を考え、国直轄の北京師範大学、華東師範大学の他、首都師範大学、山東師範大学、済南大学及びその附属小・中学校の多くの研究者、教員からインタビューや議論をすることができた。上記地域以外に内陸部の西安や独自の総合科学カリキュラムを行う浙江省での訪問インタビューについても先方と合意した。1.下記の様々な科学技術カリキュラムや教員養成等の中で児童・生徒の資質・能力の育成状況を調査・分析する。1日本のように科学と技術を別々に教えた場合と台湾のように科学と技術を合科して教えた場合2日本のように中学校で技術を必修で学習する場合と中国大陸のように高校で技術を必修で学習する場合3日本や浙江省のように中学校で理系の教員が地学を物理・化学・生物と一緒に総合科学として教える場合と中国大陸のそれ以外の省のように、人文地理を一緒に学んだ文系の教員が地学を地理の中で教える場合2.1の分析等から、日本の科学技術カリキュラム再構築に向けた改善案を提示する。

また、計画では内陸部の西安の陝西師範大学の研究者との交流が主であったが、国際テストを実施している沿岸部との交流を考え、国直轄の北京師範大学、華東師範大学の他、首都師範大学、山東師範大学、済南大学及びその附属小・中学校の多くの研究者、教員からインタビューや議論をすることができた。上記地域以外に内陸部の西安や独自の総合科学カリキュラムを行う浙江省での訪問インタビューについても先方と合意した。1.下記の様々な科学技術カリキュラムや教員養成等の中で児童・生徒の資質・能力の育成状況を調査・分析する。1日本のように科学と技術を別々に教えた場合と台湾のように科学と技術を合科して教えた場合2日本のように中学校で技術を必修で学習する場合と中国大陸のように高校で技術を必修で学習する場合3日本や浙江省のように中学校で理系の教員が地学を物理・化学・生物と一緒に総合科学として教える場合と中国大陸のそれ以外の省のように、人文地理を一緒に学んだ文系の教員が地学を地理の中で教える場合2.1の分析等から、日本の科学技術カリキュラム再構築に向けた改善案を提示する。勤務大学が大規模な土砂災害に見舞われ、復旧に大幅な時間をとられたことと、翻訳を外注せず、自分たちで行ったため、また、外国の研究者が謝礼よりも共同研究を加速させるために、日本の教科書の提供を望まれたため、次年度使用となった。31年度は、これらを含めて、調査に関連して翻訳業務が増加するとともに、研究の深まりによる資料収集も充実させて、調査が十分に成果が上がるようにしたいと考えている。
制御系設計指向システム同定装置の開発

本研究では,制御系設計指向システム同定装置の製作を目的として,以下に示すような項目の研究を行った。1.システム同定装置の製作:制御対象の入出力信号を収集し,それらに対して信号変換を行う信号変換装置と,システム同定アルゴリズムを実行するノート型パソコンから構成されるシステム同定装置のプロトタイプを製作した。ハードウェアの製作とともに,ソフトウェアとして,入出力データの調整・信号処理,システム同定アルゴリズムの選定,同定モデルの選定などを効率的に行うことのできるGUI(Graphical User Interface)を製作し,実装化した。2.統計的学習理論に基づくシステム同定法の開発:統計的学習理論の一つであるサポートベクターマシンに基づく新しいシステム同定アルゴリズムを開発し,それをソフトウェア化してシステム同定装置内に取り込んだ。3.不等間隔サンプリングデータへの対処法の開発:計測された入出力データのサンプリング間隔が不等間隔の場合に対しても有効に動作する,つぎの二つのシステム同定法を開発した。(1)欠損データ推定に基づく不等間隔サンプリングデータに対するシステム同定法(2)サポートベクターマシンによる補間を用いたサンプリング周期の等間隔化4.システム同定装置の動作確認:製作したシステム同定装置をつぎの二つの実システムに適用し,その有効性を確認した。(1)倒立振子システム(2)能動騒音制御システムの実験装置本研究では,制御系設計指向システム同定装置の製作を目的として,以下に示すような項目の研究を行った。(1)倒立振子システム(2)能動騒音制御システムの実験装置本年度は以下に示す研究を行った。1.システム同定装置の製作:入出力信号を収集し,それらに対して信号変換を行う信号変換装置を購入した。この装置とノート型パソコンを接続し,システム同定装置のプロトタイプを製作した。さらに,この装置を研究室内にある能動騒音制御の実験装置に接続し,動作確認を行った。2.システム同定アルゴリズムの検討:非線形システム同定法の有力な候補と考えているサポートベクターマシン(SVM)に基づくシステム同定に関する検討を行った。具体的には,SVMの設定パラメータに関する検討,SVMのオンライン処理方式への拡張,そしてSVMに基づく線形システム同定法の実データに対する適用検討を行った。さらに,SVMに基づくシステム同定法のMATLABプログラムパッケージを作成中である。3.部分空間法に基づく多変数システム同定法:部分空間法に基づく多変数システム同定法とその同定結果から対象の物理パラメータを推定する方法について検討している。本年度は以下に示す研究を行った。1.システム同定装置の製作:昨年度製作したシステム同定装置のハードウェアをもとにして,今年度はソフトウェアの製作を行った。具体的には,入出力データの選定,システム同定アルゴリズムの選定,同定モデルの選定などを効率的に行うことのできるGUI(Graphical User Interface)を製作した。簡単な倒立振子システムの同定に本実験装置を適用し,製作したGUIの有効性を検証した。2.システム同定アルゴリズムの検討:昨年度から継続して研究しているサポートベクターマシン(SVM)に基づく新しいシステム同定アルゴリズムを開発し,それをソフト化してシステム同定装置内に取り込んだ。今後は,SVMを用いた非線形システム同定法について検討していく予定である。3.部分空間法に基づく多変数システム同定法の検討:部分空間法に基づく多変数システム同定法とその同定結果から対象の物理パラメータを推定する方法を開発し,それをシステム同定装置に取り込んだ。(1)倒立振子システム(2)能動騒音制御システムの実験装置
広帯域地震波の散乱現象の解析に基づく地球の不均質構造の研究

固体地球の不均質構造の解明は,地震学的にもまた地球の発展史を考える上でも重要な研究課題である.本研究では,地震学的手法に基づく3つの研究を実施した.1.高周波数地震波の解析に基づくリソスフェアの短波長不均質構造の推定:輻射伝達方程式とマルコフ近似を用いて,2次元ランダム媒質におけるスカラー波の全エンベロープを合成するモデルの構築を行った.2次元ランダム弾性媒質におけるベクトル波のエンベロープ形成のモデル化を行い,マルコフ近似を基礎として新たに開発した理論は差分法によって計算した波形エンベロープを定量的に説明できることを示した,微小地震S波の主要動継続時間と振幅減衰を,リソスフェアの不均質構造による散乱によって定量的に説明できることを示した.東北地方の微小地震波形S波エンベロープの形状を分類し,四紀火山群の下では不均質による散乱が強いことを発見した.四国・中国地方ならびに本州中央部においてレシーバ関数解析に基づく構造解析を行い,モホ面と沈み込む海洋性プレートの詳細な形状を明らかにした.2.中周期ScS波の解析に基づくマントルにおける散乱特性の推定:IRISの観測網によって記録された遠地地震波のScS相の着信前後でのエンベロープ形状を,PREMを基にした等方散乱モデルを用いて解析し,上部および下部マントルにおけるS波の散乱係数の測定に初めて成功した.3.長周期レーリー波のエンベロープ解析に基づく散乱特性の推定:IRISならびにFnetによって記録された大地震の上下動地震波形記録をアレイ解析し,初めはレーリー波基本モードが卓越するが経過時間の増加に従って高次モードが卓越すること,コーダ減衰は下部マントルの小さな減衰の直接的な表現であることを明らかにした.ランダム不均質な半無限構造を伝播するレーリー波と実体波の変換散乱の素過程を明らかにし,長周期波形エンベロープ形成のモデル化の基礎を確立した.固体地球の不均質構造の解明は,地震学的にもまた地球の発展史を考える上でも重要な研究課題である.本研究では,地震学的手法に基づく3つの研究を実施した.1.高周波数地震波の解析に基づくリソスフェアの短波長不均質構造の推定:輻射伝達方程式とマルコフ近似を用いて,2次元ランダム媒質におけるスカラー波の全エンベロープを合成するモデルの構築を行った.2次元ランダム弾性媒質におけるベクトル波のエンベロープ形成のモデル化を行い,マルコフ近似を基礎として新たに開発した理論は差分法によって計算した波形エンベロープを定量的に説明できることを示した,微小地震S波の主要動継続時間と振幅減衰を,リソスフェアの不均質構造による散乱によって定量的に説明できることを示した.東北地方の微小地震波形S波エンベロープの形状を分類し,四紀火山群の下では不均質による散乱が強いことを発見した.四国・中国地方ならびに本州中央部においてレシーバ関数解析に基づく構造解析を行い,モホ面と沈み込む海洋性プレートの詳細な形状を明らかにした.2.中周期ScS波の解析に基づくマントルにおける散乱特性の推定:IRISの観測網によって記録された遠地地震波のScS相の着信前後でのエンベロープ形状を,PREMを基にした等方散乱モデルを用いて解析し,上部および下部マントルにおけるS波の散乱係数の測定に初めて成功した.3.長周期レーリー波のエンベロープ解析に基づく散乱特性の推定:IRISならびにFnetによって記録された大地震の上下動地震波形記録をアレイ解析し,初めはレーリー波基本モードが卓越するが経過時間の増加に従って高次モードが卓越すること,コーダ減衰は下部マントルの小さな減衰の直接的な表現であることを明らかにした.ランダム不均質な半無限構造を伝播するレーリー波と実体波の変換散乱の素過程を明らかにし,長周期波形エンベロープ形成のモデル化の基礎を確立した.弾性波伝播媒体としての固体地球の構造の解明は,地震学的にも,また地球の発展史を考える上でも重要な研究課題である.平成15年度は,固体地球の不均質構造解析を目的として,地震学的手法に基づく以下の3つの研究を実施した.(a)高周波数(1-30Hz)S波のエンベロープ解析に基づくリソスフェアの短波長不均質構造の推定:輻射伝達方程式を改良し,直達波のみならずコーダ波部分までを含む全エンベロープの理論合成に取り組んだ.特に2次元ランダム構造における波動場のエンベロープ形成のためのハイブリッドモデルの構築に成功した[Saito et al.,2003;Sato et al.2004].また,超音波が岩石中を伝播する際の変調過程を岩石の粒度によって分類することに成功した[Fukushima et al.,2003].(b)中周期(1・20s)遠地地震のS波のエンベロープ解析に基づくマントルにおける散乱特性の推定:世界中に配置されたIRISの観測網によって記録された遠地地震波波形,特にScS相の着信前後でのコーダ形状の解析から,マントル中での散乱の強さの測定に成功した[Lee et al.2003].(c)地球を周回する長周期(100・200s)レーリー波のエンベロープ解析に基づく長波長の散乱特性の推定:IRISならびにF-netによって記録された大地震の上下動地震波形記録をアレイ解析し,そのエンベロープ形状の特徴ならびに波群の構成要素を明らかにすることに成功した[IUGG・札幌大会にて発表]

.弾性波伝播媒体としての固体地球の不均質構造解析を目的として,地震学的手法に基づく以下の3つの研究を実施した.(a)リソスフェアの短波長不均質構造の推定:ランダム媒質におけるエンベロープ形状を初動からコーダまで統一的に説明するモデルを構築することができた.リソスフェアの不均質構造に起因する散乱によって微小地震S波の主要動継続時間と振幅減衰を定量的に説明することを可能にした.ガウス型スペクトルを持つ2次元ランダム弾性媒質におけるベクトル弾性波のエンベロープ形成の研究を開始した.マルコフ近似を基礎として新たに開発した理論は,差分法によって計算した波形のエンベロープを定量的に説明することができることを示した.四国・中国地方ならびに本州中央部においてレシーバ関数解析に基づく構造解析を行い,モホ面と沈み込む海洋性プレートの詳細な形状を明らかにした.(b)中周期遠地地震のS波のエンベロープ解析に基づくマントルにおける散乱特性の推定:世界中に配置されたIRISの観測網によって記録された地震波記録でScS相の着信前後でのコーダ形状が観測点によって異なることを解析から明らかにし,マントル中の散乱の強さが場所によって異なることをらかにした.(c)地球を周回するレーリー波のエンベロープ解析に基づく長波長の散乱特性の推定:ランダム不均質な半無限構造を伝播するレーリー波のエンベロープの理論的なシミュレーション方法の開発に取り組んだ.表面波と実体波の変換散乱の素過程を明らかにし,エンベロープ形成のモデル化の基礎を確立した.
キウイフルーツ果実の樹上成熟と追熟に関する研究

1.キウイフルーツ`ヘイワード'果実の慣行の収穫適期(11月上旬)前に樹上で果実をエセフォンに浸漬処理し、収穫適期またはそれ以前に樹上で可食果が得られる技術を検討・開発するため、樹上成熟促進に対するエセフォンの溶媒、処理濃度、処理時期および処理年度の影響を調査した。その結果、`ヘイワード'の樹上成熟促進果を安定して得るためには、エセフォンの溶媒として水より50%エタノールが適当であること、処理濃度は200ppm以上が有効であること、処理時期は10月中旬(収穫適期34週前)が好適であることなどが明らかとなったが、処理濃度が200ppmでは処理後の気温と日照時間によってエセフォンの効果が左右され、年度によって樹上成熟促進効果が安定しないことも明らかとなった。2. 500ppmエセフォン処理による`ヘイワード'果実の樹上成熟に及ぼす影響を調査するとともに、樹上成熟促進の作用機構と安定生産を図るための処理方法について検討した。その結果、500ppmは200ppmよりも樹上成熟促進に対してより有効な濃度で、処理年度にかかわらず処理2週後には可食状態となり、促進度合いは処理後の気温に左右されることが明らかとなった。また、500ppmエセフォン処理ではエセフォンから発生したエチレンが直接的に果実の成熟を急速に促進するものと考えられた。一方、年度にかかわらず落果が多発し、エセフォンの単用処理では安定した生産が望めないと考えられ、その防止対策を検討したところ、GA_3と混用処理すると果実品質に影響を及ぼすことなく落果が抑制されたことから、この処理方法によって安定生産が図れ、実際栽培技術として利用できる可能性が示唆された。1.成熟促進剤であるエセフォンの200ppm50%エタノール溶液をヘイワード果実の慣行の収穫適期(11月上旬)6週前から1週前まで約1週間間隔で樹上果実に浸漬処理し、11月上旬に樹上で可食状態になる好適処理時期を調査した。その結果、成熟関連形質の内、糖度は6週前から3週前処理で処理後急速に増大したが、特に4週前および3週前処理で可食の値になった。果肉硬度および滴定酸含量は、6週前から3週前処理で処理後急速に減少し、特に4週前および3週前処理で糖度と同様に可食の値になった。なお、2週前および1週前処理では処理後の糖度、果肉硬度および滴定酸含量の変化はほとんどみられなかった。これらの結果から、11月上旬に樹上で可食果が得られる200ppmエセフォン50%エタノール溶液の好適処理時期は10月中旬であることが明らかとなった。2.10月中旬にエセフォン(50%エタノール溶液)の処理濃度が樹上成熟に及ぼす影響を調査したところ、200ppmより低濃度の50および100ppm処理では糖度の増大や果肉硬度および滴定酸含量の減少が優れず、11月上旬に可食果は得られなかった。また、高濃度の500ppm処理では処理2週後でほぼ可食状態の樹上果実が得られたが、同時に落果が多発して3週後までにすべて落果した。これらの結果から、ヘイワードの樹上成熟果を得るためのエセフォン処理濃度は200ppm以上にする必要があること、しかし500ppm処理では収穫時期を早める必要があることが明らかとなった。1.10月中旬に200ppm以上の濃度のエセフォン処理によりキウイフルーツ果実の樹上成熟が誘起されることが明らかとなったので、成熟促進効果が最も優れた500ppm(50%エタノール溶液)を処理濃度として樹上成熟に及ぼす影響を調査した。

その結果、成熟関連形質の糖度、果肉硬度および滴定酸含量は処理約2週後には可食の値になったが、成熟程度にも個体差も見られた。なお、処理10日目から落果し始めた。これらの結果から、10月中旬のエセフォン処理による樹上成熟が再現されたが、高濃度処理でも成熟促進の個体差を解消するには至らなかった。一方、軟化および落果防止のため、エセフォンと各種植物生長調節剤との混用処理を行った結果、いずれの薬剤によっても軟化は抑制されなかったが、GA_3との混用処理により落果が遅延される可能性が示唆された。2.エセフォン処理によるキウイフルーツ果実の樹上成熟の作用機構を明らかにするため、成熟に関連する内生成分を調査した。その結果、無処理果ではACC含量は徐々に減少する傾向を示したが、EFE活性およびエチレン発生はみられなかった。エセフォン処理果ではACC含量は処理後2日後までは急速に、その後は徐々に減少した。EFE活性は処理後高まり、2週間後以降は急速に上昇した。エチレン発生量は処理2日後にピークを示し、その後一旦減少したが、6日後以降再び増加した。一方、ABA含量は無処理果ではほぼ一定の値で推移したが、エセフォン処理果では処理後ほぼ一定の割合で減少した。これらの結果から、エセフォン処理によるキウイフルーツ果実の樹上成熟は、エセフォンから発生したエチレンが引き金となり、内生エチレン合成が開始され、自己触媒的なエチレン合成が誘導されたことに起因すると推察された。また、ABAは成熟を抑制している可能性があることが示唆された。1.エセフォン処理によるキウイフルーツ`ヘイワード'果実の樹上成熟促進の年による効果の差異を検討するため、異なる年の10月中旬に200ppmおよび500ppmエセフォン処理を行った結果、糖度、果肉硬度および酸含量は、200ppm処理では処理約3週後にあたる11月上旬に可食の値に至らなかったが、500ppm処理では処理約2週後に可食の値となった。この年と以前の年の処理後一定期間の平均気温と日照時間を比較したところ、この年の平均気温は処理後低く、日照時間も短かったことから、200ppm処理による樹上成熟は処理後の気温と日照時間に左右されるものと推察された。一方、500ppm処理では年による差異はみられなかったものの落果が著しく多発することは再確認された。そこで以前に500ppmエセフォンと混用処理することにより落果が遅延される可能性が示唆されたGA_3を混用処理した結果、果実品質に影響することなく著しく落果を抑制したことから、この方法により安定生産が図れ、実際栽培技術として利用できる可能性が示された。2.これまで500ppmエセフォンによる樹上成熟促進は、エセフォンから発生したエチレンによって自己触媒的な内生エチレン合成が誘導されたことに起因すると考えたが、収穫後にエセフォン処理した果実の追熟過程との比較や内生エチレン生成阻害剤であるAVGとの混用処理効果の調査を行った結果、処理の違いによってエチレン発生およびEFE活性の経時的変化の様相とレベルが異なっても果実品質にはほとんど差異がないことから、エセフォンから発生したエチレンが直接的に作用して可食状態にに至らせるものと推察した。しかし、GA_3との混用処理ではエチレン発生が著しく抑制されて落果が抑制されたことから、落果には内生エチレン発生の多少が影響を及ぼしている可能性があるものと考えられた。