hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホスト－ゲスト相互作用による光学分割システムの開発

本研究では,ホスト-ゲスト相互作用に基づくキラルホスト分子を用いた効率的な光学分割輸送システムの開発を行った。キラルリン酸誘導体をキラルホスト分子として用いた場合,ラセミのアミノ酸の光学分割を良好なエナンチオ選択性で行うことができた。また,キラルリン酸誘導体の溶液を液膜とした光学分割輸送システムの開発を行った。マイクロフローデバイスを用いた場合良好な結果は得られなかったが,3相系の場合では光学選択的に輸送が行われていることを見出し,さらに,2つの液膜と2種の相反する光学輸送剤とを組み合わせることで,有意の差を持って分離できることを見出した。本年度は,光学分割輸送剤となるキラルホスト分子の開発と効率的な分離・輸送システムの開発を行った。まず,キラルホスト分子として,光学活性な1,1-ビナフトールの3,3'位にアントリル基,および,アントリルエチニル基を導入した化合物を合成し,水酸基をリン酸エステル化した化合物を合成した。このとき,既知の反応を改良・短縮化することにより,収率を向上させることが出来た。これらの化合物を用い,第一段階として,アミノ酸の光学分割を行った。アミノ酸を含む水相と光学分割輸送剤を含む有機相で光学分割を行った結果,中程度から良好なエナンチオ選択性で,水相からアミノ酸を光学分割することが出来た。このとき,有機相の有機溶媒の選択が,エナンチオ選択性に大きな影響を与えることを見出した。また,光学分割輸送剤においても,より深いクレフト構造を持つアントリルエチニル基を導入した化合物の方が良い結果を与えた。アミノ酸については,より脂溶性の高い,アルキル,もしくは,アリール残基を持つアミノ酸の方がより高い選択性を示した。次に,第二段階として,光学分割輸送剤を含む有機溶媒を液膜とし,U字管様の反応容器を用い,供給相にアミノ酸を含む水溶液を,受容相に過塩素酸水溶液を用い光学分割輸送を試みた。エナンチオ選択性は低かったものの,エナンチオ選択的光学分割輸送が行われていることを見出した。このとき,受容相の酸性度が輸送速度に大きな影響を与えた。本年度は,光学分割輸送剤となるキラルホスト分子のさらなる改良,および,マイクロリアクターへの展開を行った。まず,これまで用いてきたキラルホスト分子は結晶性が高く,マイクロリアクターへの展開において障害となることが予想されたので,脂溶性の向上を目指したキラルホスト分子の合成を行った。具体的には,立体選択性にあまり関与しないと思われる部位に長鎖アルキル差を導入した。その結果,結晶性を抑えたキラルホスト分子の開発に成功した。これまで合成したキラルホスト分子とともに,アミノ酸の光学分割を行った。二層分配法によるアミノ酸の光学分割において,脂溶性を向上させたキラルホスト分子を用いた場合選択性が劣る結果となった。選択性を発現するためには結晶性の有無が大きな役割を持つことを見出した。マイクロリアクターへの展開を試みたところ,マイクロリアクターのタイムスケールでは十分な分配が起こってないことが見出された。従って,マイクロリアクターの滞留時間のコントロールが重要であることが見出された。当初の予想とは違った結果を与えたものの,問題点,および,改良点がはっきりと示される結果となったので,これまでの知見と併せることで研究を進めることができるものと思われる。本研究では1,1'-ビ-2-ナフトールを基本骨格に持ち3,3'位に立体空間の制御,電子的効果を持ちかさ高い置換基であるアントラセンを導入したキラルビナフトールリン酸ジエステル誘導体を合成し光学分割輸送剤として使用した。さらに合成したキラルホスト分子を含む有機溶媒を液膜相としてU字管,W字管を用いた光学分割輸送システムの開発を行った。U字管を用いたアミノ酸の光学分割において,初期段階ではエナンチオ選択的にアミノ酸が輸送されていたが,時間経過とともに徐々に低下することがわかった。これは,光学分割輸送の進行とともに供給相側の競合するアミノ酸の相対濃度が上昇したためであると考えられる。この問題点を解決するために,R体とS体の双方の触媒を作用させ同時に輸送を行うことで競合するアミノ酸の増加を防ぎ,エナンチオ選択性の低下を防げるのではと考えた。そこで,W字管をもちい,2種のエナンチオマーのキラルホスト分子を別個に液膜として用いる二重液膜法を開発した。その結果,R体とS体の受容相側で逆の選択性で光学分割輸送が行われていることを見出した。さらにU字管を用いた光学輸送で見られた経時変化によるエナンチオ選択性の低下についても防ぐことに成功した。この時,供給相のアミノ酸はほとんど2つの受容相に輸送された。このように,相反する触媒を同時に利用することができる二重液膜法を開発することができた。これは,光学分割輸送だけでなく,その他の反応系・触媒系にも適用可能であると期待される。

マイクロフローデバイスを用いた場合良好な結果は得られなかったが,3相系の場合では光学選択的に輸送が行われていることを見出し,さらに,2つの液膜と2種の相反する光学輸送剤とを組み合わせることで,有意の差を持って分離できることを見出した。当初の予想通り,今回用いたキラルリン酸誘導体が光学分割輸送剤として作用することが見出された。また,この光学分割輸送剤の溶液は,光学分割輸送の液膜として用いることが可能であることも見出した。従って,本来の目的であるマイクロフロー系への展開が可能であると考えられ,準備段階から次の展開へと進むことが出来る。キラルホスト分子には,2種の光学異性体が存在する。これまでは,一方のみのキラルホスト分子を利用してきたが,両方のキラルホスト分子を組み合わせることで,効率的な分離・輸送システムの開発に取り組む。具体的には,これまで用いてきたキラルホスト分子のエナンチオマーを合成し,両者を2重の液膜として用いることで光学分割能の向上が期待される。これを光学輸送システムに組み込むことで,当初の目標である,高効率な光学分割システムの開発に取り組む。有機化学まず,効率的な分離・輸送システムの開発として,本年度で明らかになった知見を基に,マイクロフロー系への展開を行う。それと同時に,より高性能な光学分割輸送剤を探索するため,キラルリン酸誘導体の開発を行う。特に,3,3'位の置換基に様々な電子状態・立体的嵩高さの異なる置換基を導入することで,それらの効果・影響を調べることで,より優れた輸送剤の開発のための指針とする。年度末に開催された学会に参加した際に旅行日程の変更により差額が生じ,当年度内に使い切ることができなかったため。本研究課題の遂行に必要な物品,および,旅費として使用する。
近現代都市資料のデータベース化とその分析作業

(1)本年度は、Report on the Native Papersの内、ベンガル州について、主要記事のタイトル、新聞名、発行年月日、および検索システムのためのキーワードの入力作業を昨年度の仕事を引き継いで行った。この作業はなお継続中である。また、この作業と並行して、カルカッタにおけるムスリムの存在形態、カルカッタ政治におけるムスリムの地位と役割、彼らの社会組織のあり方やその機能、経済活動などを歴史的に明らかにする作業を進めてきた。(2)インドネシアの都市地図のデータベース化を行い、その検索システムを検討してきた。この作業もなお継続中である。またこれらの地図を利用しながら、インドネシアの都市の歴史的な発展過程を、その形態的構造に重点を置きながら、ある程度解明しえた。(3)南インドの鉄道輸送関係の資料の入力作業を行い、その検索システムを作成中である。他方、南インドの都市の発展と鉄道輸送(品目、数量および輸送起点、目的地)との関連を追究してきた。(4)西インドの都市、とりわけボンベイとデリーの行政関係資料を中心にさまざまな統計(主に財政関係)の入力作業に着手した。また、ボンベイにおけるムスリム、パールシーの社会組織の存在形態と、それらがボンベイの政治、経済に果した役割を歴史的に解明する作業を行ってきた。(5)わが国の主要な研究機関(東京大学東洋文化研究所、アジア経済研究所、東京外国語大学アジア・アフリカ言語・文化研究所等)や南アジア研究者の所蔵する南アジア都市関係の図書、資料に関するデータベース化の作業に着手、入力データや検索システムの検討を行ってきた。(6)以上の各作業のやり方を検討し、かつそれぞれの研究の中間発表を行うため、本年度中に6回の研究会を開催した。1.本年度は、インドネシアの都市地図・都市資料に関するデータベース作成のため資料の検索、および入手したデータの一部入力を行なった。また名古屋商科大学、天理大、アジア経済研究所の所蔵する近現代インドネシア地図の検索を行ない、植民地時代の雑誌、書籍にふくまれているさまざまな地図をカード化した。こうした地図情報を10項目にわけてフロッピーディスクに入力した。インドについては、Report on the Native Papersのベンがル地方に関するマイクロフィルムを入手、その記事内容のキーワードによる検索システム作成のため、記事内容のカード化と分類作業を行なった。またインド、パキスタンの都市に関する各種の図書資料を収集し都市についての各種の統計を取り出し、整理、検討の上、データベース化のため一部フロッピーディスクに入力した。統計以外の情報のデータベース化は今後の課題である。2.こうしたデータベース作成のための作業とならんで、たとえばスラバヤを事例として、地図と統計資料を用いながら、都市社会の形成、発展、変容の過程を歴史的に検討し、あるいはカルカッタやボンベイをとりあげ、都市社会の空間的な構造が、政治、経済的変動にともなってどのように変化してきたかを、歴史的に解明するといったことを試みてきた。こうした研究の成果の一部は、研究会において発表されその要旨は冊子の形で公刊された。3.インドのマドラス地方を中心に19,20世紀の土地所有者台帳のデータを電算機で解析し、都市における土地所有の変化を追跡するための作業をすすめており、次年度にはその成果を取りまとめて報告する予定である。
グローバル化された学校のマネジメントに関する日豪比較研究―IB認定校に着目して―

本研究の目的は、グローバル化された学校におけるマネジメントのあり方を、日本とオーストラリアの比較分析を通して解明することである。この目的を達成するために、各年度において事例研究を行い、校長のリーダーシップ等に関する共通点を抽出する。そして、「グローバル学校マネジメント」のモデルの開発を試みる。本研究では、公立学校と私立学校の双方を対象として、各事例校を精緻に調査し、研究を遂行する予定である。
アジアモンスーン地域における水文環境地図の作成

地球上の全陸面を対象とした数値モデルMATSIROによる過去100年の長期オンライン実験、MATSIROモデルが組み込まれておりIPCC第4次レポートにも参加しているCCSR/NIES/FRCGC大循環モデル(MIROC)による過去100年・将来100年の計200年の高解像度温暖化実験、気象庁/気象研究所の結合モデルによる20kmメッシュ超高解像度温暖化実験、気象庁予報モデルハインドキャスト(季節予報の再現)実験、アジアモンスーン地域で収集・整備した水文気象データならびに現地洪水災害データを統合し、アジアモンスーン地域における現在ならびに将来の水文環境を地図の形で示した。本研究では水文環境の中でも特に洪水災害への脆弱性について着目し、メコン河流域などインドシナ半島を対象に1)日本における2つの温暖化実験の双方を用いて温暖化に伴う降水の増減とそれに伴う河川流量の増減の展望と、2)気象庁予報モデルによる洪水季節予測の可能性について示した。前者に関しては、メコン河流域ではA1Bシナリオによる21世紀実験において年平均降水量の増加は流域全体で4.2%であったのに対し、現在の気候で定義した「洪水」は増加傾向であり、「渇水」はむしろ減少傾向であることが判明した。後者では特にメコン河の下流域において、洪水発生時の強い降水量がよく再現できていること、洪水による被害(死傷人数など)が大きい洪水イベントであるほど、その洪水をもたらした降水の再現性がよかったことなどが示された一方でメコン上流域では7月から8月、メコン中・下流域のインドシナ半島東側で9月から10月にかんけては洪水の再現スコアが上流域で悪くなるなどの知見を得ることができた。平成17年度は、アジアの水環境を算定するために必要な数値モデルのセットアップならびにモデルの入力データの整備を行い、それらのデータを用いた長期試験ランを行った。用いたモデルはこれまでに申請者が開発・利用してきた陸面モデル(熱水収支と斜面流出過程から数十km四方の積雪・土壌水分・平均流出等を算定する陸面モデルと、流出量を流域単位で積分する河川モデル)であり、このモデルをアジア特有の水循環のシミュレーションを行うために、アジア地域におけるモデルの精度検証と必要な改良を行った。具体的には、代表者が所属する研究グループにおいてモデル検証データがそろっているアジアの代表的な湿潤河川であるメコン川と乾燥河川である黄河の2河川流域を対象とし、陸面モデルの水文循環の詳細な検証を行い、モデルの改良を行った。また、乾燥地流域であり、観測値への人為低影響が大きく、かつ降水の流出過程を改良する必要のあった黄河流域を対象とし、水文モデルの相互比較実験をおこなった。すなわち、代表者による計算結果と、観測結果、ならびに分布型水文モデルBTOPMC、黄河の精華大学のYang教授らが開発した水文モデルを用いた数年間のシミュレーションを行い結果の比較を行った。この実験から得られた知見をもとに、代表者のモデルにおける地下水流出過程を地下水位に応じて適切に流出が出るように改良することができた。モデルの入力に必要な降水データの収集とその整備を行った。用いたデータは主に、GAME-Tプロジェクトが公開している東南アジア地域の降水量観測データと、メコン水利委員会がメコン川流域上を中心に収集している長期降水量データの2種類を中心とする。この2つの降水量データは重複する地点が存在したため、それらをつき合わせることでいくつかのデータの不備を発見した。そこで、それらの発見された不備を自動的に検出・修正するツールを作成し、データのクオリティチェックを行った。
中国における環境水および水蒸気中同位体濃度の全国規模調査と解析

1.同位体効果を生じない実用的な水蒸気中同位体サンプリング技術を確立した。中国ではドライアイスの入手が困難なので、液体窒素を冷却剤とするCold trap法を用いることとし、冷却法、ガラス捕集管の形状、最大流量等を同位体効果が生じていないことを確認しながら定めた。2.この捕集器材を中国に搬送し、現地で水蒸気中同位体サンプリングを実施しながら捕集法を伝えた。中国3機関(北京、福州、蘭州)で冬季、春季、夏季に隔日に5日間づつ、日々のサンプリングを実施した。冬季日本の風上に位置する長春を加えた。3.中国側は、すでに得られている各地の環境水(北京、貴陽、陝西、蘭州、淅江、上海等240試料)の酸素および水素の安定同位体比測定を実施した。4.中国側の現試料だけでは不備な降水・陸水試料の捕足、追加サンプリングを予定通り各地の研究機関で実施した。当初予定の福州、貴陽、内蒙古、長春、武漢、上海の外に蘭州、北京、ウルムチ、ラサを加えた。ウルムチ、ラサは半年、その他は通算1年のサンプリングを完了した。5.14の試料は日本に搬送し、測定を継続中である(3はクロスチェッキングのため)。6.文献検索により、IAEA(1994年版)の出版物外を入手した。中国国内18地点(チチハル、パオトウ、銀州、天津、石家荘、煙台、南京、西安、長沙、貴陽、桂林、昆明、福州、広州、海口、和田、ウルムチ、ラサ)で降水の酸素同位体、水素同位体が測られている。7.以上のデータから、中国の酸素同位体比(δ^<18>O)の地域分布を作成した。その特徴は以下の通りである。・華南沿岸部(上海、福州、広州、海口)のδ^<18>Oは最も重い(-5.0-6.1)。・華南内陸部(長沙、桂林、貴陽など)でやや重くなる(-5.6-6.8)。・昆明はかなり重く(-7.9)、高度と内陸効果のためと思われる。・華北(煙台、天津、北京、西安)は緯度効果により軽い(-6.8-7.7)。・東北地方(長春、チチハル)は緯度効果のため軽い(-11.5-15)地域となっている。・内蒙古のδ^<18>Oは、-6.7-8.5程度である。青海省(徳命吟-12.3、沱々河-13.8)およびラサ(-13.2)は最も軽い値の地域の一つである。8.北部地域(チチハル、和田、銀川、〓頭、徳令吟、沱々河浴、天津、石家荘)で酸素同位比が地表温度と正の相関を示す温度効果が認められた。但し、ラサ、ウルムチ、西寧は北部地域にも拘らず温度効果は認められなかった。気候からみると、半乾燥区(チチハル、天津、石家荘)と乾燥区(〓頭、銀川、和田)で温度効果が認められ、湿潤区および半湿潤区では温度効果は認められない。9.酸素同位体比と降水量との間に逆相関の示す雨量効果は、南部(昆明、広州、桂林)で顕著に認められ、海口、福州、貴陽、長沙でもやや認められた。気候からみると、これらの地点は湿潤区および半湿潤区に位置している。・西部地域(西安、南京、煙台)ではいづれの効果も認められなかった。10.d値(d=δD-8δ^<18>O)は、広州、和田を除く殆どの地域で乾期(10月3月)の方が雨期(4月9月)より大きい値を示す。これは、降水のもととなる気団の生成時の海面の相対湿度が、乾期の方が低いため、非平衡下での急速な蒸発により乾期に大きいd値を示すものである。11.水蒸気の酸素同位対比δ^<18>Oは10-36の間にあり、四季の平均値は、北京-24.7、蘭州-20.8、福州-13.5、名古屋-18.0であった。いづれの地点でも春季と夏季に重く、冬季に軽い値を示す。また降水の平均値北京-7.3、蘭州-6.5、福州-5.6、名古屋-6.7に較べて軽い値を示した。

当初予定の福州、貴陽、内蒙古、長春、武漢、上海の外に蘭州、北京、ウルムチ、ラサを加えた。ウルムチ、ラサは半年、その他は通算1年のサンプリングを完了した。5.14の試料は日本に搬送し、測定を継続中である(3はクロスチェッキングのため)。6.文献検索により、IAEA(1994年版)の出版物外を入手した。中国国内18地点(チチハル、パオトウ、銀州、天津、石家荘、煙台、南京、西安、長沙、貴陽、桂林、昆明、福州、広州、海口、和田、ウルムチ、ラサ)で降水の酸素同位体、水素同位体が測られている。7.以上のデータから、中国の酸素同位体比(δ^<18>O)の地域分布を作成した。その特徴は以下の通りである。・華南沿岸部(上海、福州、広州、海口)のδ^<18>Oは最も重い(-5.0-6.1)。・華南内陸部(長沙、桂林、貴陽など)でやや重くなる(-5.6-6.8)。・昆明はかなり重く(-7.9)、高度と内陸効果のためと思われる。・華北(煙台、天津、北京、西安)は緯度効果により軽い(-6.8-7.7)。・東北地方(長春、チチハル)は緯度効果のため軽い(-11.5-15)地域となっている。・内蒙古のδ^<18>Oは、-6.7-8.5程度である。青海省(徳命吟-12.3、沱々河-13.8)およびラサ(-13.2)は最も軽い値の地域の一つである。8.北部地域(チチハル、和田、銀川、〓頭、徳令吟、沱々河浴、天津、石家荘)で酸素同位比が地表温度と正の相関を示す温度効果が認められた。但し、ラサ、ウルムチ、西寧は北部地域にも拘らず温度効果は認められなかった。気候からみると、半乾燥区(チチハル、天津、石家荘)と乾燥区(〓頭、銀川、和田)で温度効果が認められ、湿潤区および半湿潤区では温度効果は認められない。9.酸素同位体比と降水量との間に逆相関の示す雨量効果は、南部(昆明、広州、桂林)で顕著に認められ、海口、福州、貴陽、長沙でもやや認められた。気候からみると、これらの地点は湿潤区および半湿潤区に位置している。・西部地域(西安、南京、煙台)ではいづれの効果も認められなかった。10.d値(d=δD-8δ^<18>O)は、広州、和田を除く殆どの地域で乾期(10月3月)の方が雨期(4月9月)より大きい値を示す。これは、降水のもととなる気団の生成時の海面の相対湿度が、乾期の方が低いため、非平衡下での急速な蒸発により乾期に大きいd値を示すものである。11.水蒸気の酸素同位対比δ^<18>Oは10-36の間にあり、四季の平均値は、北京-24.7、蘭州-20.8、福州-13.5、名古屋-18.0であった。いづれの地点でも春季と夏季に重く、冬季に軽い値を示す。また降水の平均値北京-7.3、蘭州-6.5、福州-5.6、名古屋-6.7に較べて軽い値を示した。1.同位体効果を生じない実用的な水蒸気中同位体サンプリング技術を確立した。中国ではドライアイスの入手が困難なので、液体窒素を冷却剤とするcold trap法を用いることとし、冷却法、ガラス補集管の形状、最大流量、補集系等を、同位体効果が生じていないことを確認しながら定めた。2.この補集器材を中国に搬送し、現地で水蒸気中同位体サンプリングを実施しながら補集法を伝えた。1月に中国4機関(北京・福州、南州、長春)で同時に10日間、冬季の水蒸気中同位体サンプリングを実施した。3.既存の環境水の安定同位体濃度の中国側測定結果によると、北京の雨水のδD値は-20から-90%まで巾広く変動している。これは試料数をなるべく多くしてその平均値をみる必要性、サンプリング地点をふやす必要性を示唆している。4.上記の情況をふまえて現存の中国側環境水試料を補足する追加サンプリングを福州、貴陽、武護、南州、北京、上海、長春、内豪古の8地点で秋季より実施している。5.現在までに得られた測定地による知見は次の通りである。なおδO値とδD値の間には一定の関係が認められることを確認したので、環境水のδO値としてまとめている。
B細胞腫瘍のアポトーシス回避におけるケモカインおよび細胞接着の関与

腫瘍性B細胞とNLCの相互作用にはケモカインのひとつであるSDF-1 (Stromal derived factor-1)が関与しており、この相互作用を抗SDF-1抗体によって阻害することにより、B細胞にアポトーシスが誘導される。BAFF (Blys,TALL-1,THANK,zTNF4,TNFS13B)は1999年に発見されたTNFスーパーファミリーに属する細胞表面分子である。単球やマクロファージなどの骨髄球系細胞に特異的に発現され、B細胞上の受容体との結合により成熟B細胞の増殖や免疫グロブリンの産生増強を促すと報告されている。我々が報告したNLCは単球系の細胞であるため、このBAFFがNLCに発現するかどうか検討したところ、mRNAおよびproteinレベルでの発現を確認した。また、BAFFそのものはCLL cellをアポトーシスから保護する働きがあることを見出し、2002年のアメリカ血液学会において報告した。その後の研究により、このSDF-1によるアポトーシス回避とBAFFによるアポトーシス回避のメカニズムが異なることを見いだし、現在投稿準備中である。腫瘍性B細胞とNLCの相互作用にはケモカインのひとつであるSDF-1(Stromal derived factor-1)が関与しており、この相互作用を抗SDF-1抗体によって阻害することにより、B細胞にアポトーシスが誘導される。また、この相互作用には腫瘍性B細胞上に発現する接着分子のひとつであるVLA-4も関与しており、この接着分子の阻害剤によってもB細胞にアポトーシスが誘導される。BAFF(Blys, TALL-1, THANK, zTNF4, TNFS13B)は1999年に発見されたTNFスーパーファミリーに属する細胞表面分子である。現在、このBAFFがCLLを含むB細胞腫瘍において果たす役割を解析中である。
東アジアの前期〜中期古生代珪質微化石生層序帯の構築と古生代地質体の起源

本研究は日本列島の古生代構造帯およびこれらと地質学的に連続する東アジアの地質体を対象として,(1)オルドビス紀デボン紀の放散虫を主とする珪質微化石の高分解能生層序帯の構築,(2)同時代性が確立された地層間における地質現象と群集構成の比較,を行い,東アジア古生代地質体の相互関係とその起源の解明を目的とするものである.本年度は,日本列島の古生代構造帯に地質学的に連続するモンゴルのシルル系デボン系について,放散虫生層序に基づく年代決定と広域対比を目的に,基礎的な地質データの収集と化石抽出を行った.また,平成15・16年度に引き続き,国内の研究地域(南部北上帯いわき地域,熊本県の黒瀬川帯,京都府福知山地域の舞鶴帯)についても調査を継続した.モンゴルのシルル系デボン系については,20日間の野外地質調査を行った.平成16年度の野外地質調査によって,このシルル系デボン系が付加体であることが認定されたが,本年度はさらに広域的な調査と微化石による年代決定により,その詳細な層序と地質構造,付加年代および日本の古生界との関係も含めた古地理的な位置付けが明らかになった.その成果は国際学会(IGCP516)にて発表された.また,モンゴルから産出したシルル紀デボン紀の放散虫化石群集についての年代論,他地域の群集との比較などをまとめた研究結果について,2006年3月にニュージーランドで開催された国際放散虫研究集会Interrad XIにて発表を行った.本研究は日本列島の古生代構造帯およびこれらと地質学的に連続する東アジアの地質体を対象として,(1)オルドビス紀デボン紀の放散虫を主とする珪質微化石の高分解能生層序帯の構築,(2)同時代性が確立された地層間における地質現象と群集構成の比較,を行い,東アジア古生代地質体の相互関係とその起源の解明を目的とするものである.本年度は申請書に記載した年次計画に基づき,西南日本の黒瀬川帯と東北日本の南部北上帯について,シルル紀デボン紀の高分解能な放散虫生層序帯の確立を目的に,基礎的な地質データの収集と化石抽出を行った.黒瀬川帯では,九州中央部熊本県砥用町洞が岳地域に分布するシルル系・デボン系を対象に野外地質調査を行い,併せて放散虫抽出用に系統的な岩石試料採取を行った.その結果,保存良好な放散虫化石群集を得ることができ,その成果を日本古生物学会第153回例会(御所浦)および国際学会(東・東南アジアの地質進化シンポジウム,バンコク,タイ王国)にて口頭発表した.現在,発表内容を公表すべく論文を執筆している.南部北上帯では,岩手県大船渡市日頃市地域のシルル系・デボン系について検討を行い,本地域から初めて保存良好な放散虫化石の抽出に成功した.これについては現在も検討を続けており,産出報告と古生物学的な記載について来年度内に公表する予定である.また,これまで研究を行ってきた飛騨外縁帯のシルル紀・デボン紀放散虫については,生層序の新知見を第10回国際放散虫研究集会(ローザンヌ,スイス)にて口頭発表した.さらにシルル系・デボン系層序と放散虫化石についての2編の論文を公表し,1編を投稿中である.また現在,古生物学的な記載論文を執筆しており,来年度前半中に投稿する予定である.本研究は日本列島の古生代構造帯およびこれらと地質学的に連続する東アジアの地質体を対象として,(1)オルドビス紀デボン紀の放散虫を主とする珪質微化石の高分解能生層序帯の構築,(2)同時代性が確立された地層間における地質現象と群集構成の比較,を行い,東アジア古生代地質体の相互関係とその起源の解明を目的とするものである.本年度は申請書に記載した年次計画に基づき,日本列島の古生代構造帯に地質学的に連続する中国新疆ウイグル自治区ジュンガル盆地西部の古生界およびモンゴルのシルル系・デボン系について,放散虫生層序に基づく年代決定と法域対比を目的に,基礎的な地質データの収集と化石抽出を行った.また,平成15年度に引き続き,国内の研究地域についても調査を継続した.中国新疆ウイグル自治区ジュンガル盆地西部の古生界では,オルドビス系石炭系を対象に9日間の野外地質調査を行い,微化石抽出用に系統的な岩石試料採取を行った.その結果,保存良好なオルドビス紀の放散虫化石群集を得ることができ,現在その詳細な群集解析を行っている.モンゴルのシルル系・デボン系については,16日間の野外地質調査を行った.野外での層序・地質構造の検討により,このシルル系・デボン系が付加体であることを認定し,また,採取した岩石試料(チャート)からシルル紀の放散虫およびコノドント化石の抽出に成功した.これは東アジアで初めて確認されたシルル紀遠洋性堆積物であり,その報告を来年度内に行う予定である.国内の研究地域については,飛騨外縁帯と南部北上帯の研究結果をまとめ,3編の論文を公表した.また,飛騨外縁帯のシルル紀・デボン紀放散虫化石については,その生層序・系統分類学的研究を国際誌(Micropaleontology)に投稿した.

本研究は日本列島の古生代構造帯およびこれらと地質学的に連続する東アジアの地質体を対象として,(1)オルドビス紀デボン紀の放散虫を主とする珪質微化石の高分解能生層序帯の構築,(2)同時代性が確立された地層間における地質現象と群集構成の比較,を行い,東アジア古生代地質体の相互関係とその起源の解明を目的とするものである.本年度は,日本列島の古生代構造帯に地質学的に連続するモンゴルのシルル系デボン系について,放散虫生層序に基づく年代決定と広域対比を目的に,基礎的な地質データの収集と化石抽出を行った.また,平成15・16年度に引き続き,国内の研究地域(南部北上帯いわき地域,熊本県の黒瀬川帯,京都府福知山地域の舞鶴帯)についても調査を継続した.モンゴルのシルル系デボン系については,20日間の野外地質調査を行った.平成16年度の野外地質調査によって,このシルル系デボン系が付加体であることが認定されたが,本年度はさらに広域的な調査と微化石による年代決定により,その詳細な層序と地質構造,付加年代および日本の古生界との関係も含めた古地理的な位置付けが明らかになった.その成果は国際学会(IGCP516)にて発表された.また,モンゴルから産出したシルル紀デボン紀の放散虫化石群集についての年代論,他地域の群集との比較などをまとめた研究結果について,2006年3月にニュージーランドで開催された国際放散虫研究集会Interrad XIにて発表を行った.
Dynamic graciloplastyによる肛門機能の改善に関する研究

平成15年4月以降この手術を16症例に施行した。このうち直腸癌は4症例であり、他の12例は便失禁の患者に対する手術であった。直腸癌症例は排便機能の臨床的評価では良好であり、生理学的検査とdefecographyを利用した解剖学的検査でも良好な値を示した。同様の手術手技を利用した便失禁の症例のうち10例は術後の排便機能は良好であり他の2例は現在covering stomaを有しており術後の評価はできていない。2)排便機能の客観的評価の継続平成18年4月以降に手術を受けた患者の肛門機能も客観的評価をこれまでに確立してきた方法で行ってきた。すなわち、直腸肛門部の内圧検査、直腸感覚、肛門粘膜電気刺激閾値、直腸コンプライアンスなどを指標としてその経時的変化を記録した。また、解剖学的検査もこれまでに確立してきたdefecographyを用いて行った。肛門管長、直腸肛門角、pelvic floor descent、perineal descentを指標として直腸肛門部の変化を解析した。術前の患者に会陰部の肛門機能に障害を有する場合と腹部人工肛門を永久に有する場合とを想定して選択を試みる手法を検討した。具体的にはいわゆるrating scaleと呼べる効用値を測定する手法を用いて検討した。術前の患者においては形体を選択するか機能を選択するかについて面接によるアンケート調査を行った。この術式を肛門部の便の維持(continence)と排便能力の改良の2つのアプローチにより改善を試みてきた。Continenceの改善に関しては、8週間かけて行う薄筋のトレーニングにおいて現行の設定条件から他の種々の条件に変えることにより有効な設定を探った。その結果、刺激装置の電圧、刺激回数、刺激時間において一定の結果を得た。排泄能力に関しては新しい工夫として腸管そのものに電気刺激を与えることにより蠕動を促進し、その結果として排便を促す方法を試みた。2)排便機能の客観的評価の継続手術を受けた患者の肛門機能の客観的評価をこれまでに確立してきた方法で行ってきた。患者はただ単に会陰部に肛門を造設すれば満足するものではなく、ある一定以上の肛門機能を維持できなければむしろ腹部の永久人工肛門を望むことが明らかとなってきた。したがって、術前の患者に会陰部の肛門機能に障害を有する場合と腹部人工肛門を永久に有する場合とを想定して選択を試みる手法を検討した。術前の患者においては形体を選択するか機能を選択するかについて面接によるアンケート調査を行い医学生と比較検討した。平成16年4月以降この手術を3症例に施行した。このうち直腸癌は1症例であり、他の2例は便失禁の患者に対する手術であった。直腸癌症例は現在もcovering stomaを有しており排便機能の臨床的評価はできていないが、生理学的検査とdefecographyを利用した解剖学的検査では良好な値を示した。同様の手術手技を利用した便失禁の2症例はいずれも術後の排便機能は良好であった。2)排便機能の客観的評価の継続平成16年4月以降に手術を受けた患者の肛門機能も客観的評価をこれまでに確立してきた方法で行ってきた。

本年度も引き続き術前の患者に会陰部の肛門機能に障害を有する場合と腹部人工肛門を永久に有する場合とを想定して選択を試みる手法を検討した。具体的にはいわゆるrating scaleと呼べる効用値を測定する手法を用いて検討した。術前の患者においては形体を選択するか機能を選択するかについて面接によるアンケート調査を行い医学生と比較検討した。平成17年4月以降この手術を4症例に施行した。このうち直腸癌は1症例であり、他の3例は便失禁の患者に対する手術であった。直腸癌症例は現在もcovering stomaを有しており排便機能の臨床的評価はできていないが、生理学的検査とdefecographyを利用した解剖学的検査では良好な値を示した。同様の手術手技を利用した便失禁の3症例は2例は術後の排便機能は良好であり1例は術後早期で評価できていない。2)排便機能の客観的評価の継続平成17年4月以降に手術を受けた患者の肛門機能も客観的評価をこれまでに確立してきた方法で行ってきた。すなわち、直腸肛門部の内圧検査、直腸感覚、肛門粘膜電気刺激閾値、直腸コンプライアンスなどを指標としてその経時的変化を記録した。また、解剖学的検査もこれまでに確立してきたdefecographyを用いて行った。肛門管長、直腸肛門角、pelvic floor descent、perineal descentを指標として直腸肛門部の変化を解析した。術前の患者においては形体を選択するか機能を選択するかについて面接によるアンケート調査を行った。平成18年4月以降この手術を6症例に施行した。このうち直腸癌は2症例であり、他の4例は便失禁の患者に対する手術であった。直腸癌症例は排便機能の臨床的評価では良好であり、生理学的検査とdefecographyを利用した解剖学的検査でも良好な値を示した。同様の手術手技を利用した便失禁の4症例のうち2例は術後の排便機能は良好であり他の2例は現在covering stomaを有しており術後の評価はできていない。2)排便機能の客観的評価の継続平成18年4月以降に手術を受けた患者の肛門機能も客観的評価をこれまでに確立してきた方法で行ってきた。肛門管長、直腸肛門角、Pelvic floor descent、Perineal descentを指標として直腸肛門部の変化を解析した。
ピアサポートの関係構築から行動制限を最小化する対話型アプローチの開発

身体拘束や隔離などの行動制限は、患者・医療者双方の心身に多大な負の影響を与えるが日本の精神科医療において隔離・拘束は減少していない。本研究の目標は医療者等の支援者が人間としての自身の感情に気づき、対話をする時間あるいは場を作り、相手の感情や背景にも気付くことで、行動制限を開始する必要のない環境にしていくことで行動制限を最小化することである。本研究では意図的なピアサポートの考え方を取り入れた対話型アプローチとその研修ワークショップを開発し、実施した。本研究では行動制限の減少の効果検証まで到達することはできなかったが、研修参加者から、自分の感情に気付くことの重要性が挙げられていた。身体拘束や隔離などの行動制限は、患者・医療者双方の心身に多大な負の影響を与える。本研究は、精神科医療機関の支援者が、患者との対話を通じて行動制限を減らす(行動制限をする必要のない環境を作る)ことを最終目標としている。行動制限を減らす対話には対等な相互関係が重要であり、ピアサポートの関係からこの対話型アプローチを導き出すことが有用であると考えた。本研究の目標は次の3点である。(1)ピアサポートの考え方を取り入れた対話型アプローチとその研修プログラムを開発する。(2)支援職者を対象として対話型アプローチの研修プログラムを実施する。(3)対話型アプローチの研修プログラムの効果を検討する。初年度は、上記のうちピアサポートの考え方を取り入れた行動制限最小化のための対話型アプローチの研修プログラムを開発すること、日本の精神科医療現場での適用可能性について、当事者、支援者らから意見収集し、日本の実情に合った内容に調整して予備研修プログラムを試行することを目的としていた。初年度は行動制限を最小化するための対話に必要な要素として、ピアサポートの対等な相互関係を築くIntentional Peer Support(以下IPS)のアプローチを軸に検討した。また、社会的に容認されにくい行動を取る人たちと関係を育むための非暴力的アプローチであるGentle Teachingも重要な要素だと考え、IPSの研修のトレーナーおよびGentle Teachingのトレーナーからヒアリングをし、その協力を得て、行動制限を最小化する対話を学ぶ研修プログラムの土台となる予備研修プログラムを開発した。このような研修に関心のある者の協力を得て、5日間のプログラムが2回、3日間のプログラムが1回、開催された。また、そのプログラム参加者で研究協力に同意した者から、その研修中に感じたことや得た感覚、思いなどを自由につづった自記式記録を得た。これらの記録は現在分析中である。二年度目である平成27年度は、初年度に行ったピアサポートの考え方を取り入れた行動制限最小化のための対話型アプローチの研修プログラムの内容を調整し、精神科医療を利用した経験のある方々と、精神医療保健福祉領域で活動する支援者とを対象に研修会を実施し、その参加者を対象として意識の変化を調査することを目的としていた。本研究が開始されてから、「オープンダイアローグ」というフィンランドでの実践が日本で多く紹介されるようになり、その対話の重視や、不確実性の耐性など、本研究で重視している対話型アプローチとの類似性が見られたため、オープンダイアローグの実践に関しても、研修会の中に取り入れることを試みた。研修会は3日間のプログラムを参加者を公募して2回、そのほか勉強会等を開催した。また、当事者もスタッフとして関わることにより精神保健サービスを変革していく試みであるリカバリーカレッジの実践が特に英国で急速に広まりつつあることから、英国でのリカバリーカレッジの実践についても調査した。本研究を行うにあたって多大な協力を得ているIntentional Peer Supportのトレーナーの療養などのため、研修の企画を変更しながら進行しており、研究開始当初に予定していた進行より遅れている。本研究は、精神科医療機関の支援者が、患者との対話を通じて行動制限を減らす(行動制限をする必要のない環境を作る)ことを最終目標としていた。本研究の目標は次の3点であった。最終年度である平成28年度は、初年度および2年度目に行ったピアサポートの考え方を取り入れた行動制限最小化のための対話型アプローチの研修プログラムの内容を調整し、精神科医療を利用した経験のある方やその家族、精神医療保健福祉領域で活動する支援者を対象に研修会を実施した。

3日間研修会を複数回にわたり開催する中で、マインドフルネスや身体を感じるワークなども試行したところ、このような対話には、自分自身の感情を感じること、身体の感覚を感じることが重要であるということを、参加者の研修中の発言や研修後の感想などから得た。また、これら研修の参加者を対象として意識の変化を調査したところ、普段自分の感情を感じていなかったことに気付くといった、日常生活の中でのありように気付いたり、「頭で考えるのではなく身体で感じること」「身体をゆるめること」といった、身体の感覚を感じることで、拙速な解決に向かわずにいられる効果が述べられていた。また、精神保健サービスの利用者と専門職者が協働して精神保健サービスを変革していく試みの一つである英国リカバリーカレッジの実践からも、当事者から専門職者が学ぶことについて考察した。身体拘束や隔離などの行動制限は、患者・医療者双方の心身に多大な負の影響を与えるが日本の精神科医療において隔離・拘束は減少していない。本研究の目標は医療者等の支援者が人間としての自身の感情に気づき、対話をする時間あるいは場を作り、相手の感情や背景にも気付くことで、行動制限を開始する必要のない環境にしていくことで行動制限を最小化することである。本研究では意図的なピアサポートの考え方を取り入れた対話型アプローチとその研修ワークショップを開発し、実施した。本研究では行動制限の減少の効果検証まで到達することはできなかったが、研修参加者から、自分の感情に気付くことの重要性が挙げられていた。計画通り、ピアサポートの対等な相互関係を築くIntentional Peer Support(以下IPS)のアプローチを軸にした研修プログラムを開発し、それらの研修会が開催され、ヒアリングを順調に進めているため。初年度と次年度(平成27年度)に開催されたプログラムを実施した研修会で得られた記録の分析結果を基にプログラム内容を調整し、研修プログラムを実施する。研究参加に同意を得られる者に対し、研修参加後に自身で気付いた意識の変化、患者との関係性の変化、職場での行動の変化の有無を調査する。これらに加えて、調査員と対面での聞き取りに協力すること・そのために調査員から連絡することに承諾を得た者については、インタビュー調査を実施する。また、対話型アプローチの研修非受講者にも対話型アプローチを紹介するためのウェブサイトと小冊子を作成する。ウェブサイトは、本研究で提案する対話型アプローチとその解説の他に、研修開催の告知、研究成果の公表にも用いる。精神看護学初年度に開催されたプログラムを実施した研修会で得られた記録の分析結果を基にプログラム内容を調整し、研修プログラムを実施する。
ルーブリック評価を取り入れたカリキュラムとその効果に関する研究

本年度においては、調査対象大学学生の授業評価アンケートおよび学修行動調査アンケートの分析と対象大学教員への教育方法に対するインタビュー調査を実施する予定であったが、調査対象大学における授業評価アンケートと学修行動調査アンケートの利用許可がおりず、分析を行うことおよび、教員へのインタビュー項目を作成することができず、研究予定を変更することとなった。本研究の目的はシラバス内に、ディプロマ・ポリシーを評価するためのルーブリックを明示することにより、教育や学生の意識がどの程度変わるかを明らかにするものである。これまでの調査により、ディプロマ・ポリシーの評価ルーブリックをシラバスに記載したとしても、学生の認知は半分以下(36.2%)であり、ディプロマ・ポリシーの達成も予定した通りには行かず、卒業時においても自己評価が4段階中2の項目があった。しかしながら、ディプロマ・ポリシーに関する研究において、内田ら(2016)のディプロマ・ポリシーの学生に対する認知度を調査した研究の結果と比較したところ、ディプロマ・ポリシーを「よく知っている」「知っている」と回答した群は8%であった。内田らの研究では、シラバスにディプロマ・ポリシーが明示されておらず、我々の調査結果と比較して、シラバスにディプロマ・ポリシーを評価するためのルーブリックを明示することにより学生の認知度は高くなることが示された。ディプロマ・ポリシーの評価に関する論文を医学中央雑誌webで検索をかけたところ、5件(2019年2月時点)しか検索されず、その中でもディプロマ・ポリシー評価に関するものは、3件のみであった。ディプロマ・ポリシーの設定については、2016年4月には大学等では義務化されているが、その評価方法について研究は未だなく、今後の課題と言える。当該年度においては、調査対象大学学生の授業評価アンケートおよび学修行動調査アンケートの分析と対象大学教員への教育方法に対するインタビュー調査を実施する予定であったが、調査対象大学における授業評価アンケートと学修行動調査アンケートの事後利用が拒否されたため、分析を行うことおよび、インタビュー項目を作成することができず、1年延長することとなった。調査対象大学教員に対するインタビュー調査および、シラバスと学修行動調査を公表している大学のデータから、シラバスと学生の学修行動についての関連を分析する。本研究は、ディプロマ・ポリシー(以下、DP)に基づいたルーブリック評価をカリキュラムに取り入れることによって、教員の意識や教育方法がどのように変わったのかを明らかにするとともに、学修成果について学生、教員、就職先病院の看護管理者等といった多方面から検討し、ルーブリック評価を導入した効果を明らかにすることを目的とした追跡調査研究である。平成26年度は、新入学生を対象としたアンケート調査とフォーカスグループインタビュー調査および教員を対象としたインタビュー調査を行う予定であったが、対象となる教員が十分数確保できなかったため、新入学生を対象としたアンケート調査のみ行った。対象者はA医大看護学科1年生119人、調査期間は平成26年12月22日より26日とした。アンケートの回収数は69、回収率は58.0%であった。年齢平均は19.2歳(n=67)、男性5人(7.2%)、女性64人(92.8%)であった。学生が1週間で授業の予習復習と課題にかける時間の合計は、「全然ない」が7人(10.1%)、「1時間未満」が16人(23.2%)、「12時間」が12人(17.4%)、「35時間」が14人(20.3%)、「610時間」が14人(20.3%)、「1115時間」が6人(8.7%)であった。一方自主的勉強にかける時間は、「全然ない」が15人(21.7%)、「1時間未満」が22人(31.9%)、「12時間」が15人(21.7%)、「35時間」が11人(15.9%)、「610時間」が4人(5.8%)、「1115時間」が2人(2.9%)であった。予習復習や課題にかける時間は70%以上の学生が1日平均で考えると1時間未満であり、自主的勉強に至っては、90%以上が1日1時間未満であった。この調査により本研究における学生の学習時間の少なさが明らかになった。平成26年入学学生に対して、ディプロマ・ポリシーに基づく26のコンピテンシーについて、自己評価アンケートを実施した。自己評価は26のコンピテンシーについて、それぞれ0(ない)から10(ある)までのリッカート尺度を用いた。平成28年度調査の結果と平成27年度調査の結果を比較したところ、26項目中22項目において有意(p<0.05)に自己評価得点が上昇していた。平成27年度中に実施したコンピテンシー教育科目数と自己評価点の上昇値との間には有意な相関は認められなかった。また、コンピテンシー教育科目数が0の項目においても、有意に自己評価得点が上昇していた。これらのことから、1年間の教育において学生のコンピテンシーは成長していると考えられる。しかしながら、その成長理由については、大学教育によるものか、年齢を重ねることによる経験によるものかは、十分に判定出来ない。よって、今後、他の教育システムをもつ大学の学生についても同様に調査し比較対象にすること、さらにコンピテンシーが伸びたと考えられる出来事についても調査を実施し、教育システムによる効果を判別していく。教員を対象としたインタビュー調査の実施が遅れている。

理由としては、研究対象のA大学校の教員は、現時点においても全員が揃っておらず年度ごとに増員されているためである。そのため、教員毎にディプロマ・ポリシーやルーブリックの理解度が違うという状況となっており、共通理解を図るために、着任後1年2年間は、ディプロマ・ポリシーやコンピテンシーを理解するための猶予期間とした。また、学生を対象にしたインタビューについても、教員がディプロマ・ポリシーやルーブリックを十分に理解した後でなければ、有効な情報は得られないと考えたため、教員の理解度が一定以上となった後に実施することとした。平成26年および平成27年入学生に対して、入学動機に関するアンケートおよびディプロマ・ポリシーに基づく26のコンピテンシー自己評価アンケートを実施した。入学動機に関するアンケートは、それぞれ第一学年の12月下旬に配布回収を行った。コンピテンシー自己評価アンケートは、各学年の4月上旬に配布回収を行った。入学動機に関するアンケートは、平成26年入学生の回収数は69(回収率58.0%)、平成27年入学生の回収数は74(回収率61.7%)であった。コンピテンシー自己評価アンケートの回収数は平成26年入学第二学年115(回収率95.8%)、第三学年111(回収率92.5%)、平成27年入学第二学年112(回収率93.3%)、第三学年87(回収率72.5%)であった。この入学動機アンケートの3ヶ月後の第二学年4月に実施したコンピテンシー自己評価アンケートの平均点の差を検定したところ、26のうち23のコンピテンシーで平成27年入学生の方が有意に自己評価は高かった。残りの3項目についても平成27年入学生の方が高かった。続いて第三学年での比較を行ってみたところ、全ての項目で有意差がなかった。平成26年入学生は第二学年から第三学年にかけて、コンピテンシー自己評価点は20項目で有意に上昇し平均0.60点あがっているが、平成27年入学生は第二学年から第三学年において上昇している項目はなく、平均0.04点減少していた。本研究は、ディプロマ・ポリシーを提示されることによって教育内容が変化するか、アクティブラーニングが増えるかを調査することにあるが、すぐに教育内容を変化させることは容易ではないと考えた。そのため、教員および学生に対するインタビューは、最終年度へずらすこととしたため。A大学看護学科4年次生109名に対し、4月時点と卒業直前2月の2時点でディプロマ・ポリシーに基づく26のコンピテンシー自己評価アンケートを行った。また、ディプロマ・ポリシーと自己学習に関するアンケートを実施した。2時点におけるコンピテンシー自己評価点を比較したところ、26項目中6項目で有意差が見られた(有効回答率60.5%)。6項目のうち【リフレクション力】【看護実践に必要な知識】【協働する力】【主体性】【多様な価値を尊重する力】の5項目は点数が増加していたが、【外国語を理解し使う力】は点数が減少していた。また、ディプロマ・ポリシーの到達度についての自己評価を確認したところ、最頻値が目標達成の4となっている項目は26項目中7項目で、18項目は目標の1段下の3、【外国語を理解し使う力】については2であった。ディプロマ・ポリシーをこのような形でコンピテンシーに分解することにより、どのような能力の育成に課題があるかが見えやすくなった。
小腸におけるポリアミン合成を介したビタミンD依存性のカルシウム吸収機構の解明

活性型ビタミンD[1α,25(OH)_2D_3]は、細胞の増殖・分化が活発な小腸を主たる標的組織とするCa代謝調節ホルモンであるが、この点に着目して行った作用の研究はない。我々は、1α,25(OH)_2D_3の小腸に対する作用を、細胞の増殖・分化と密接に関与しているポリアミン代謝との関連から検討して以下の点を明らかにした。(1)D欠乏のニワトリヒナに1α,25(OH)_2D_3を投与するとオルニチンからのclassicalな経路とスペルミジンからの内部転換経路の双方からプトレッシン合成を亢進する事を見いだした。(2)オルニチン脱炭酸酵素(ODC)の阻害剤であるαーdifluoromethylornithine(αーDFMO)とポリアミン酸化酵素阻害剤N^1,N^4ーbis(2,3ーbutadieny1)ー1,4ーbutanediamin(MDLー72527)を併用投与してプリトッシンを欠乏させると、小腸絨毛の短縮とCa吸収の低下がもたらされた。また、プトレッシンを経口投与すると絨毛は伸張し、Ca吸収も阻害剤非投与時のレベルまで回復した。(3)D欠乏のニワトリヒナに1α,25(OH)_2D_3を投与すると、小腸のCa吸収は著しく亢進する。この亢進は絨毛上皮細胞膜を微絨毛膜(mucosal membrane)と漿膜(basolateスal membrane)とに分画して検討した所、1α,25(OH)_2D_3投与により促進されるCa吸収は漿膜側に局在するCaーATPaseの活性上昇によって起こっている事が明らかとなった。(4)1α,25(OH)_2D_3投与によるCaーATPase活性上昇の調節機構を調べてみると、分子量105kのCaに依存した蛋白質がATPと特異的に結合する事が明かとなった。本蛋白質は、リン酸化によりその活性が調節されていることから、プトレッシンが105k蛋白質のリン酸化の調節を介して、小腸のCa吸収を調節している可能性が示唆された。(5)1α,25(OH)_2D_3投与による漿膜側のCaーATPaseの活性上昇は小腸の全ての部位で共通して起こった。以上のことから、小腸におけるCa吸収にはプトレッシン合成を介した絨毛の伸長と漿膜側のCaーATPase活性の亢進が関与する事が示された。活性型ビタミンD[1α,25(OH)_2D_3]は、小腸及び骨に作用して、Ca吸収の促進並びに骨塩動員作用を示すCa代謝調節ホルモンであるが、その作用機序は未だ明らかではない。