hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
π-HUB：π造形を支える分子設計のための集約拠点形成活動

本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化、および本領域の掲げる物質設計概念の世界的ビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と名付けた国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。前年度に引き続き、平成30年度は、計14名の計画研究者(A01櫻井・忍久保・斎藤、A02芥川・福島・矢貝・竹内、A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田)による国際共同研究を支援した。その結果、海外17カ国(米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オーストリア、デンマーク、ロシア、チェコ、オーストラリア、インド、中国、韓国、台湾、シンガポール、タイ、サウジアラビア)における40の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、計40件の国際共同研究(π-SPOKE)が進行中である。これらの共同研究においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘(6件)および領域内研究者の海外研究機関への短期滞在(13件)を通じた活発な共同研究が実施された。これらの支援活動により得られた平成30年度中の成果(学術論文24報および学会発表17件)は、前年度の成果(学術論文16報および学会発表11件)と比較しても飛躍的に増大した。この事実からも、国際共同研究拠点ネットワークの充実化が達成できたことが示される。また多くの共同研究において、現在、新たな成果発表の準備が進行中である。本支援を通じて形成されたπ-Hubの国際ネットワークは、本支援期間終了後も有効に機能することが期待できる。平成30年度は、前年度に引き続き、海外17カ国・40拠点の研究者との国際共同研究を本支援の下で実施することができた。本支援に関わる海外研究機関・研究者の数は前年度と同程度である一方、共著論文および共同学会発表の数は昨年度と比較して大幅に増大している。この事実は、一過性のものではない国際共同研究体制が構築されていることを示している。加えて、多くの共同研究において、新たな成果発表へ向けた取り組みが継続的に進行中である。よって、強固な国際共同研究ネットワークの形成という本支援活動の目的は十分に達成されていると考えられる。以上から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。本支援の実施期間は平成30年度が最終年度であるが、一部の国際共同研究において、成果取りまとめの準備が継続的に進行中である。具体的には、オランダ、ドイツ、およびオーストリアの研究グループとの共同研究について、当初の予想を超えた成果が得られている。これについては、既に補助事業期間の延長手続きを行っており、今後追加実験を実施し、論文として取りまとめる。またこの延長期間を利用して、さらなる研究展開を図る予定である。本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化を目的とし、国際共同研究拠点ネットワーク「π-Hub」の形成支援を行う。初年度である平成27年度は、国際共同研究拠点ネットワークの迅速な基盤整備を図った。計9名の計画研究者(A01櫻井・忍久保、A02芥川・福島・矢貝、A03関・竹延・足立・杉本)による国際共同研究活動の支援を開始した結果、海外16カ国(ドイツ、デンマーク、イギリス、フランス、スペイン、ベルギー、スイス、ポーランド、カナダ、オーストラリア、サウジアラビア、インド、シンガポール、中国、台湾、韓国)、24の大学・研究所との共同研究拠点ネットワークが形成され、計25件の国際共同研究が進行中である。これらの支援においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、共同研究の実施を目的とした海外研究者の招聘および領域内研究者の短期留学の計画も複数件進行している。本支援活動開始からのわずかな期間で、学術論文2件(採択決定)および学会発表11件を含む具体的な成果も得られつつある。国際共同研究の迅速な基盤整備を図った結果、本研究開始からわずかな期間で海外16カ国、24拠点との共同研究拠点ネットワークを形成することができた。また、これらの共同研究においては、学術論文発表を始めとする具体的な成果もすでに得られてる。以上から、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化および本領域の概念のビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と呼ぶ国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。平成27年度には「π-Hub」の基盤整備を行っており、その効果的、かつ発展的な活用を通じて、平成28年度には計14名の計画研究者(A01櫻井・忍久保・斎藤・A02芥川・福島・矢貝・竹内・A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田)による国際共同研究活動を支援した。その結果、海外14カ国(アメリカ、ドイツ、中国、韓国、イギリス、インド、フランス、台湾、オランダ、オーストリア、タイ、イスラエル、オーストラリア、スイス)、32の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、計35件の国際共同研究(「π-SPOKE」と呼んでいる)が進行中である。これらの支援においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘および領域内研究者の短期留学による共同研究も複数件行った。本支援活動によって、学術論文18件、および学会発表23件、図書2件を含む成果も得られた。国際共同研究ネットワーク(π-Hub)に基づき、平成28年度は海外14カ国、32拠点との共同研究(π-SPOKE)を実施することができた。

これは、国際活動支援班の取り組みの開始時点で想定されていた19件の共同研究(π-SPOKE)を大幅に超えている。この中の特に2件は、日本学術振興会二国間共同研究プログラムへと進展し、またπ-SPOKE活動をもとにした大学間学術交流協定の締結に至るケースも見られるなど、当初の予想を超えて国際共同研究活動が進展した。また、これらの共同研究においては、学術論文発表18件を始めとする具体的な成果も数多く得られている。以上から、本研究は「当初の計画以上に進展している」と判断した。本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化および本領域の概念のビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と呼ぶ国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。前年度に引き続き、平成29年度は、計14名の計画研究者(A01櫻井・忍久保・斎藤、A02芥川・福島・矢貝・竹内、A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田)による国際共同研究を支援した。その結果、海外17カ国(米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オーストリア、ロシア、チェコ、オーストラリア、インド、中国、韓国、台湾、シンガポール、タイ、サウジアラビア)における40の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、打ち合わせ段階のものも含めて計40件の国際共同研究(π-SPOKE)が進行中である。これらの共同研究においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘および領域内研究者の短期滞在による共同研究も活発に行われている。本支援活動によって、平成29年度は学術論文16件および学会発表11件の成果が得られている。国際共同研究ネットワーク(π-Hub)に基づき、平成29年度は17カ国、40拠点との共同研究を実施することができた。本領域における国際活動支援班活動では、平成28年度の時点で既に14カ国、32拠点にわたる国際共同研究を支援していたが、今年度はさらに共同研究ネットワークが拡充された。また、学術論文発表16件を含む、具体的かつ継続的な成果が得られている。本研究では、新学術領域「π造形科学」における国際共同研究の加速化、および本領域の掲げる物質設計概念の世界的ビジビリティー向上を目的に、「π-Hub」と名付けた国際共同研究拠点ネットワークの形成と支援を推進している。前年度に引き続き、平成30年度は、計14名の計画研究者(A01櫻井・忍久保・斎藤、A02芥川・福島・矢貝・竹内、A03関・竹延・足立・杉本・佐々木・木口・多田)による国際共同研究を支援した。その結果、海外17カ国(米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、スペイン、オーストリア、デンマーク、ロシア、チェコ、オーストラリア、インド、中国、韓国、台湾、シンガポール、タイ、サウジアラビア)における40の大学・研究所との共同研究ネットワークが形成され、計40件の国際共同研究(π-SPOKE)が進行中である。これらの共同研究においては、単に研究試料・データの授受にとどまらず、海外研究者の招聘(6件)および領域内研究者の海外研究機関への短期滞在(13件)を通じた活発な共同研究が実施された。
テレビゲーム使用が子供の社会的発達に及ぼす影響に関する研究

テレビゲーム使用が子供の社会的発達に悪影響を及ぼすとする議論はかつてから盛んであるが、その実証的な証拠は少ない。そこで、本研究では、小学生を対象としてパネル研究を行い、そのデータを縦断的パス解析によって分析することを通して、テレビゲーム使用が、子供の攻撃性、性役割観、刺激欲求に影響しているかどうかを検討した。260名の児童(4年生90名、5年生78名、6年生92名)に対して、2回の調査が4ヶ月の期間を置いて行われ、それぞれにおいて、被調査者のテレビゲーム使用量、攻撃性、性役割観、刺激欲求が測定された(攻撃性、性役割観、刺激欲求の測定にあたっては既存の尺度を利用した)。テレビゲーム使用量は、全対の使用量とともに、7つのテレビゲームの種類(アクション、シミュレーション、アドベンチャー、ロールプレイング、スポーツ、パスル、ボード)のそれぞれについて測定された。こうしたデータに対して、男女をこみにして分析した場合(ただし、性別、年齢の効果は統制した)、アクションゲームとスポーツゲームの使用が攻撃性を低めているという結果が得られた。しかし、性役割観、刺激欲求には影響はなかった。男子については、テレビゲームの影響を示す結果は全く得られなかった。一方、女子については、スポーツゲームが攻撃性を低めているという結果と、アクションゲーム、アドベンチャーゲーム、ボードゲームが刺激欲求を高めているという結果が得られた。しかし、性役割観に関する影響は見られなかった。このように、テレビゲーム使用の悪影響論を肯定しうる結果と否定する結果との両方が得られた。
口腔乾燥症の克服に向けた唾液腺腺房細胞の分化・成熟と機能発現の分子機構の解明

本研究では、口腔乾燥症等の唾液腺の機能障害・喪失等に対する再生医療等を考える上でも重要となる、唾液腺腺房細胞の分化・成熟と機能発現の分子機構について解析した。唾液腺腺房細胞分化誘導系やin vivo RNAi実験系、更には唾液腺再生モデル等による解析から、サチライシン様前駆体蛋白質変換酵素PACE4が、唾液腺腺房細胞の分化・成熟・再生に極めて重要な役割を果たすことが示唆された。これまでに、増殖・分化因子前駆体等の活性化に関わるサチライシン様前駆体蛋白質変換酵素PACE4が顎下腺の発生(分枝形成)や分化(唾液分泌に関わる水チャネルAQP5発現)の調節に関与すること、唾液腺腺房細胞の分化過程ではbHLH型転写因子Mist1を介したPACE4の発現が誘導され、その結果、腺房細胞の分化・成熟が促進される可能性があること等を明らかにしてきた。一方、in vivo RNAi実験により、出生直後の新生仔ラットの顎下腺近傍にアテロコラーゲンを主成分として、PACE4を特異的にノックダウンできるsiRNAを投与し、その影響を解析した。投与後2ー15日目に顎下腺を摘出し、組織切片を作製し、TUNEL染色を行ったところ、アポトーシスの誘導が示唆された。このことは、PACE4による増殖・分化因子前駆体等の活性化が唾液腺細胞の正常な分化・成熟化に極めて重要であると考えられる。この点やAQP5局在の変化の有無等、更に検討を要する。また、唾液腺は主導管結紮・再開放により、腺房細胞はアポトーシスが誘導され消失するが、導管細胞が増殖して腺房細胞を再生することが知られているが、その分子機構は不明である。本実験系は腺房細胞の分化誘導機構を解明する上でも有用であることから、一部解析に着手し始めている。予備実験の結果として、結紮後、AQP5レベルの減少やPACE4発現の誘導等が示唆されている。サチライシン様前駆体蛋白質変換酵素PACE4は、増殖・分化因子前駆体等の活性化に必須のプロセシングを触媒し、唾液腺の発生にも重要な役割を果たすことを明らかにしてきた。唾液腺腺房細胞の分化・成熟におけるPACE4のより直接的な生理機能を明らかにするため、新生仔ラットの顎下腺に対するin vivo RNAi実験により、PACE4の発現を抑制した場合の影響を解析した。PACE4発現を特異的に抑制するsiRNAを投与後、1ー15日目に顎下腺を摘出し、PACE4の発現レベルをRT-PCRで解析したところ、経時的に抑制されることが示唆された。また、同時に組織切片を作製し、TUNEL染色によるアポトーシスの検出を試みたところ、部分的にではあるがTUNEL陽性反応が検出され、アポトーシスの誘導が示唆された。また、唾液腺は主導管結紮・再開放により、腺房細胞はアポトーシスが誘導され消失するが、導管細胞が増殖して腺房細胞を再生することが報告されてはいるが、その分子機構等は未解明である。本実験系は腺房細胞の分化・再生誘導機構を解明する上でも有用であることから、一部解析を試みた。主導管結紮により、顎下腺は唾液の貯留を伴う腫脹の後、萎縮した。ウエスタンブロット解析により、この間、水チャネルAQP5蛋白質レベルの減少が認められ、少なくとも腺房部がダメージを受けたと考えられた。一方、PACE4については発現の著しい誘導が認められた。主導管結紮1週間後に再開放し、更に1ー2週間後に同様に解析した結果、再開放により完全ではないが、AQP5蛋白質レベルの回復が、また、PACE4蛋白質レベルについては減少が、各々示唆された。本実験系により誘導された唾液腺再生時にPACE4の発現が再び強力に誘導されることは非常に興味深く、PACE4の未解明な生理機能を解明する上でも有用である。これまでに、増殖・分化因子前駆体等の活性化に関わるサチライシン様前駆体蛋白質変換酵素PACE4の活性や発現を阻害剤や特異抗体、あるいはsiRNA等で阻害または抑制することで、培養ラット胎仔顎下腺の分枝形成が抑制され、腺房細胞の増殖・分化が抑制された結果、唾液分泌に関わる水チャネルAQP5の発現が低下することを報告した(Akamatsu et al. 2009).一方、ヒト唾液腺由来細胞株であるHSG細胞は、マトリゲルでの三次元培養等により腺房細胞様に分化することが知られ、我々も人工マトリゲル、メビオールゲルや低付着性培養器材、ハイドロセルでHSG細胞を培養すると、経時的に球形状の腺房様の構造が形成されることを確認した。通常のプラスチックシャーレでの培養時のHSG細胞ではPACE4とAQP5、および、PACE4の発現制御に関わると考えられるbHLH型転写因子Mist1の発現は認められないのに対して、メビオールゲルにて培養したところ、培養開始

1, 3, 5日目にPACE4、AQP5、Mist1、いずれの発現も経時的に増加傾向にあることが示唆された。Mist1は膵臓腺房細胞分化過程で重要な役割を果すことが報告されている。従って、唾液腺腺房細胞の分化・成熟過程ではMist1を介したPACE4の発現誘導が起こり、分化の進行の結果、AQP5の発現が誘導される可能性が示唆された。引続き検討する必要があるが、同時に条件検討に時間を要すると考えられることから、一部、in vivo RNAiにも着手し始めている。HSG細胞での解析は限界があるが、in vivo RNAi実験および唾液腺主導管結紮/再生モデル実験において興味深い知見が得られており、全体としては順調である。HSG細胞での解析はやや遅れているが、一部、in vivo RNAi実験の条件検討にも着手し始めており、全体としては順調である。上記研究結果を基に、引き続き解析する。合わせて、唾液腺の発生・分化・再生あるいは唾液腺腺房細胞の分化誘導等に重要な役割を果たすことが示唆されるが、その生理機能が不明な幹細胞マーカーSca-1、bHLH型転写因子Mist1およびSgn-1、各々の機能を器官培養系や唾液腺主導管結紮/再生モデル実験系等により解析する。また、PACE4やAQP5の発現/機能制御との関連性についても検討する。上記研究結果を基に,引き続き解析する.合わせて,幹細胞マーカーとして知られるが,その機能が未解明なSca-1の生理機能を究明する.これまでに,Sca-1がマウス唾液腺で通常は介在部導管細胞に発現するが,腺房部の再生が誘発される主導管結紮後には介在部導管細胞以外の導管細胞に広範に発現が著増することから,Sca-1が腺房細胞の発生・再生・分化と密接に関わる可能性が考えられる.従って,Sca-1についても同様に,その発現を抑制した場合の影響等を解析する.また,腺房細胞分化誘導過程でPACE4(SPC4)がターゲットとする増殖・分化因子の候補を,PACE4(SPC4)の機能や発現を抑制した上で,各種リコンビナント増殖因子を用いたレスキュー実験等により探索する.増殖・分化因子の候補が同定された場合は,その増殖・分化因子や関連するシグナル伝達経路を阻害剤,特異抗体,siRNA等により抑制して,その影響を解析する.また、次年度の本格実施に向け、in vivo RNAi実験の条件検討も引続き行う。次年度への繰越金については、全額発注・納品済みであり、H25年4月に支払も全て完了している。従ってH25年度も当初の予定通り、物品費(消耗品費)、学会出席等国内旅費、および、成果投稿料等その他の経費に使用予定である。次年度への繰越金については、収支状況報告書に記載の通り、全額発注・納品済みであるが、決済が未完了のためで、実質的な繰越はない。当初の計画からの大きな変更は現時点ではなく、予定通り、物品費(消耗品費)、学会出席等国内旅費、および成果投稿料等その他の経費に使用予定である。
人工核酸を用いたアンチセンスは卵巣明細胞癌のプラチナ耐性を改善する

平成29年度の研究では、in vitroにおいてAnx A4アンチセンスオリゴ(ASO)を投与した細胞ではAnx A4の発現が低下してシスプラチンのIC50が約50%低下し、それらの細胞においては、細胞内プラチナ含有量が保たれていていることを明らかにしたが、平成30年度においてはin vivoにおいてRMG-1、OVISEそれぞれを移植したマウスにPBSまたはシスプラチンを腹腔内投与し、コントロールASOまたはAnx A4 ASO(1mg/kg)を局所投与する4群の治療実験を行なった。結果、AnxA4ASOとシスプラチンを併用した群では他の3群に比して、腫瘍の増殖が有意に抑制された。同様の系を用いて、2回AnxASOを投与した腫瘍を摘出し、腫瘍内のAnx A4の発現をウエスタンブロットで確認した。ANXA4ASO投与群では、無治療、コントロール投与群に比して、有意にANXA4の発現が抑制されていることが明らかになった。またこれらの腫瘍組織の切片をCD49b抗体(NK細胞活性)、F4/80抗体(マクロファージ活性)で免疫染色し、抗腫瘍免疫とASO投与の関係性の評価を行なった。結果は免疫の賦活化は確認されなかった。これらの結果から、Anx A4 ASOは腫瘍免疫とは関係なく、直接的に抗がん剤抵抗性を改善し、抗腫瘍効果を発揮していると考えられた。また、薬剤の効果、安定性を向上させる目的で、アミド型の架橋構造を持った人工核酸を新たに作成し,その機能をin vitroで評価した。結果はこれまでのANXA4発現抑制効果とほぼ同等であり、より強力な作用を得ることは困難であった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの実験で候補に絞り込んだ2,4-架橋型アネキシンA4アンチセンスオリゴ(AnxA4 ASO)を卵巣明細胞癌細胞株RMG-1へトランスフェクションさせたのち、濃度勾配をつけて(0-35μM)シスプラチンに暴露させ、細胞における薬剤の50%阻害濃度を算出したところ、コントロール群に比較しその50%阻害濃度は有意に低下し、コントロール(5.2uM)に対して(3.3uM)と約40%IC50を減少させた。この細胞内に蓄積するシスプラチンを定量的に測定・解析したところ、コントロール(0.020pg/cell)からAnxA4 ASOを用いた卵巣癌細胞では、(0.025pg/cell)へと、細胞内プラチナ蓄積量が25%増加していた。卵巣明細胞癌細胞株OVISEについても同様の結果が得られ、また、本邦において卵巣がん治療に頻用されるカルボプラチンに関してもRNG-1、OVISEで薬剤耐性が改善することが明らかになった。他の卵巣癌細胞株(OTOKO、SKOV3、OVSAHO、A2780)についてはいずれもANXA4の恒常的な発現レベルが低く、本検討の対象外とした。もともとの株ではANXA4の発現がほとんどなく、プラチナ感受性の胃がん細胞株NUGC3に対してウイルスベクターを用いてANX4を恒常的に発現させた下部においてはANXA4発現でプラチナ耐性を生じ、ANXA4ASOで耐性が解除されることが明らかになり、以上の結果を総合して、細胞内からのプラチナ製剤の排出がAnxA4 ASOにより抑制され、細胞内のシスプラチン含有量が増え、その結果プラチナ感受性の改善がみられるという仮説に合致する結果となった。架橋構造の変化については、アミド型の架橋構造に変化させたASOでは優位な変化が得られず、他の方法を検討中である。29年度中に予定していた卵巣明細胞癌の細胞内プラチナ製剤蓄積量については機序が明らかになった。一方漿液性腺癌に関しては、ANXの恒常的発現量が少なく、強制発現株の樹立やプラチナ耐性株の樹立といった行程が必要になり、本研究の直接的な目的である、明細胞癌のプラチナ耐性に必須ではないため、費用、時間的な問題から30年度以降に検討を行う予定とした。代わりとして、すでに樹立していたNUGC3(胃がん細胞株)のANXA4強制発現株における検討では、ANXA4の恒常的な発現によりプラチナ耐性を獲得し、ANXA4ASOでプラチナ耐性が改善されることが示唆された。多数例の免疫染色に関しては現在臨床情報と検体収集を行い、免疫染色の準備を行っている。

またこれらの腫瘍組織の切片をCD49b抗体(NK細胞活性)、F4/80抗体(マクロファージ活性)で免疫染色し、抗腫瘍免疫とASO投与の関係性の評価を行なった。結果は免疫の賦活化は確認されなかった。これらの結果から、Anx A4 ASOは腫瘍免疫とは関係なく、直接的に抗がん剤抵抗性を改善し、抗腫瘍効果を発揮していると考えられた。また、薬剤の効果、安定性を向上させる目的で、アミド型の架橋構造を持った人工核酸を新たに作成し,その機能をin vitroで評価した。結果はこれまでのANXA4発現抑制効果とほぼ同等であり、より強力な作用を得ることは困難であった。29年度に予定していた漿液性腺癌での検討を行うとともに、研究協力グループから、核酸の基本構造に臓器選択的なデリバリー担体である誘導型の単糖類やコレステロール類を結合させることで腎毒性等が軽減され、標的臓器への集積や必要な投与量の減少が可能になる(Wada et al. NucleicAcid Ther, 2018)との報告が出たため、架橋構造の変化だけではなく修飾基の変化も含めた検討を行いこれらをもとに核酸の投与方法、構造の最適化、DDSをin vitro, in vivoそれぞれにおいて評価する。細胞株のxenograftでは腫瘍組織中のAnx A4の発現レベルが一定であるのに対して、卵巣癌組織中のAnx A4は発現が高い部位と低い部位が混在したheterogeneityを示す症例も存在すると考えられるためPDXマウスによる治療効果の行える体制を整えておく。すでにマウスにおいてAnxA4 ASOを用いると腫瘍内のAnxA4発現が抑制されていることを確認した。今後はマウスの正常組織へのAnxA4 ASOの毒性・副作用の有無について解析を行う。マウスにAnxA4 ASOを投与した後の体重変化や血液データ、主要臓器の組織学検討を行い毒性・副作用を解析する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
早期外国語教育に於ける音声習得のメカニズム-言語学的・認知心理学的な側面-

早期言語教育とくにイマージョン教育の音声習得を音声学的かつ言語心理学的に考察を行ない、第二言語における音声習得のモデル(Flege,1995)を検証することにある。具体的には、アメリカの小学校に於ける日本語イマージョンプログラムに在学中の児童の日本語と英語の音声習得と同プログラムの卒業生の日本語の発音維持を実験により考察するものである。日本語イマージョンプログラムの在学生15人、卒業生10人、同プログラムの教員5名、英語と日本語の母語話者それぞれ10人からデーターを得た(N=50)。日本語は促音(/pp,tt,kk/)と非促音(/p,t,k/)を、日本語と英語のVoice Onset Time(破裂音の開放から次の母音の開始時間)は語頭に/p,t,k/を含む語を短い文に入れて読ませ、促音と非促音の閉鎖時間とVOTを測定した。日本語イマージョンプログラムの在学生の促音とVOTの習得に関しては、1)促音の持続時間は母語話者よりも短いが、促音と非促音の区別ができ、心理的に両者の音声範疇が別に形成されていると判明した。2)日本語と英語のVOTも区別しているが、その音声範疇は母語話者のものと異なった特徴を持っている。3)母語話者と異なる音声特徴を持っているのは二言語間の音声範疇を心理的に区別するための一つのストラテジーと考えられる。これはFlege(1995)の第二言語の音声習得のモデルを支持するものであろう。さらに、イマージョンプログラムの卒業生の日本語音声維持に関しては、最終結果はまだ出ていないが、年少期の集中的な音声のインプットにより形成された外国語の音声範疇は、その使用頻度が急激に落ちても、維持できるという結果が出ている。本研究の最終的な目的は、アメリカに於ける早期日本語教育に焦点をあて、日本の小学校での英語教育の基礎資料を構築することにある。筆者は過去数年の研究に於いて、日本語イマージョン教育(算数、理科等の科目を外国語である日本語で教育する形態)の児童の日本語音声の習得に焦点を当て、日本語母語話者と音声的に同じくなることはないが、類似する日本語と英語の音を巧みに区別していることを明らかにした(Harada,2006b, in press)。上記の結果を踏まえ、今回はイマージョン教育の卒業生の音声能力維持という観点から研究を行った。日本語イマージョン教育出身の日本語学習者(大学生)は、幼稚園や小学校のイマージョンプログラムで習得した日本語の音声(/P,t,k/のVOT、促音)を大人になってもそのまま維持できていることが判明した(Harada,2006a,2006c,2007)。本研究に参加した日本語イマージョン教育の卒業生は、小学校では少なくとも全授業の50%を日本語のみで受けたが、中学校以降は日本語の授業数が急激に減り、大学まで一般の学生と一緒に伝統的な外国語のカリキュラムで日本語を学習してきた。しかしながら、幼稚園・小学校での日本語イマージョン教育で習得した発音能力は、その後日本語のインプット量が激減しても、そのまま維持することができていると言えそうである。この研究は、途中経過でもあり、またイマージョン教育に於ける外国語のインプットは、質・量共に日本の早期英語教育と異なるので、最終的な結論を出すには注意が必要だが、日本の小学校英語教育の基礎的な資料となれば幸いである。早期言語教育とくにイマージョン教育の音声習得を音声学的かつ言語心理学的に考察を行ない、第二言語における音声習得のモデル(Flege、1995)を検証することにある。

具体的には、アメリカの小学校に於ける日本語イマージョンプログラムに在学中の児童の日本語と英語の音声習得と同プログラムの卒業生の日本語の発音維持を実験により考察するものである。日本語イマージョンプログラムの在学生15人、卒業生10人、同プログラムの教員5名、英語と日本語の母語話者それぞれ10人からデーターを得た。日本語は促音(/pp、tt、kk/)と非促音(/p、t、k/)を、日本語と英語のVoice Onset Time(破裂音の開放かう次の母音の開始時間)は語頭に/p、t、k小を含む語を短い文に入れて読ませ、促音と非促音の閉鎖時間とVOTを測定した。日本語イマージョンプログラムの在学生の促音とVOTの習得に関しては、1)促音の持続時間は母語話者よりも短いが、促音と非促音の区別ができ、心理的に両者の音声範疇が別に形成されていると判明した。2)日本語と英語のVOTも区別しているが、その音声範疇は母語話者のものと異なった特徴を持っている。3)母語話者と異なる音声特徴を持っているのは二言語間の音声範疇を心理的に区別するための一つのストラテジーと考えられる。これはFlege(1995)の第二言語の音声習得のモデルを支持するものであろう(Harada、2006b、2007d、原田2007)。さらに、イマージョンプログラムの卒業生の日本語音声維持に関しては、最終結果はまだ出ていないが、年少期の集中的な音声のインプットにより形成された外国語の音声範疇は、その使用頻度が急激に落ちても、維持できるという結果が出ている(Harada、2006a、c、2007a、b、c)。
古典期マヤ人の日常生活の研究-グアテマラ共和国アグアテカ遺跡出土遺物の総合的解釈-

本研究の目的は、中米のグアテマラ共和国のアグアテカ遺跡の焼失建造物跡から出土した遺物の分析を通して、古典期マヤ人の日常生活の様子を研究することである。平面発掘した全部で8基の焼失建造物跡の全出土遺物を分析対象とした。特に青山担当の石器分析では、全石器(10,839点)の属性分析のデータを抽出した。マヤ考古学ではまだ広範には行われていない高倍率の金属顕微鏡を用いた石器の使用痕研究を実施し、約36%の打製石器を分析した。さらに建造物内や建造物間の石器の製作・流通・消費を研究するために、マヤ考古学初の試みとして、床面直上をはじめとする一次堆積石器の体系的な接合を行った。海外共同研究者の猪俣健らと協力して、土器、土偶、貝製品、骨製品その他の全ての遺物の分析、写真撮影および実測図の作成を完了した。こうした遺物の分析データをコンピュータに入力してデータベース化した。結論として、第一に、発掘された全ての支配層住居跡から、美術品および実用品の半専業生産の証拠が見つかり、古典期マヤ支配層の間で、手工業生産が広く行われていたことが明らかになった。第二に、都市機能という面から見るとアグアテカは、実用品と美術品からなる半専業の手工業製品の生産と消費の中心地であった。宮廷の宗教儀礼や政治活動だけではなく、経済活動もかなり集中していたのである。第三に、古典期のマヤ支配層を構成した書記兼工芸家は、複数の社会的役割を担っていた。同一人物が書記であると同時に、様々な手工業品を生産し、あるいは石碑の彫刻に従事し、戦争、天文観測、暦の計算、他の行政・宗教的な業務といった多種多様な活動に住居の内外で従事した。つまり、古典期マヤ社会では、他の多くの古代文明社会のように専業工人は存在せず、職業の専門化が比較的未発達な社会であったのである。本研究は、科学研究費奨励研究(A)(平成1112年度、古代マヤ社会における職業の専門化に関する基礎的研究)の研究成果を受けて、中米のグアテマラ共和国のアグアテカ遺跡の焼失住居跡の全面発掘調査により出土したさまざまな遺物の多種多様な基礎的かつ実証的な考古学データを互いに検証しながら学際的な研究を行うことによって、古典期マヤ人の日常生活の一部を復元する3年計画のプロジェクトである。平面発掘が完了した全部で8基の焼失住居跡から出土した遺物は、住居跡1基あたり土器50個体から80個体、石器1,000点以上の他に、貝製品、骨製品など多数にのぼる。特に青山が担当している石器の分析では、今年度までに10,000点以上の石器の属性分析を完了させた。建造物内や建造物間の石器の製作・流通・消費を研究するために、マヤ考古学初の試みとして、床面直上をはじめとする一次堆積石器の体系的な接合を行った。また、石器の機能を推定するために高倍率の金属顕微鏡を用いた石器の使用痕分析も行った。こうした石器の分析データをコンピューターに入力してデータベース化した。さらに英文の最終調査報告書の刊行にむけて、各建造物から出土した代表的な石器の写真撮影および実測図の作成を開始した。一方、研究成果の一部をアメリカ合衆国ルイジアナ州ニューオーリンズ市で開催された第66回アメリカ考古学協会年次大会およびメキシコのカンペチェ州のカンペチェ自治大学で開催された第11回マヤ学者国際学会において、それぞれ英語とスペイン語で研究発表した。本研究の目的は、中米のグアテマラ共和国のアグアテカ遺跡の焼失住居から出土した遺物の分析を通して、古典期マヤ人の日常生活の様子を研究することである。

全面発掘した8基の焼失住居跡から出土した様々な遺物の分析が、グアテマラ、日本、アメリカ、カナダ、スイス、ドイツ、ポーランドの国際的な調査団員によって学際的に進められた。土器分析は、調査団長の猪俣健、Daniela Triadan(以上、アリゾナ大学)、グアテマラの大学生たちによって行われた。Triadanは、土偶の属性分析を完了し、古典期マヤ人の衣服・活動の一部を復元した。Kitty Emery(フロリダ自然史博物館)は、骨・貝製品の基礎的な分類を行い、住居跡毎にデータを定量化した。Harriet Beaubien(スミソニアン研究所)らは、様々な遺物を修復した。共同調査団長の青山が担当する石器の分析では、全石器(10,839点)の属性分析を完了させ、高倍率の金属顕微鏡を用いて2,966の石器の使用痕を分析した。さらに平成13年度に引き続き、建造物内や建造物間の石器の製作・流通・消費を研究するために、マヤ考古学初の試みとして、床面直上をはじめとする一次堆積石器の体系的な接合を行った。こうした石器の分析データをコンピューターに入力してデータベース化し、各遺物の写真撮影および実測図の作成を行った。さらに本研究に関連するスペイン語文献をメキシコのユカタン州で収集した。一方、研究成果の一部をグアテマラ市で開催された国際会議・第16回グアテマラ考古学調査シンポジウムにてスペイン語で、及び古代アメリカ研究会第7回研究発表会にてそれぞれ研究発表した。またグアテマラ市のグアテマラ国立サン・カルロス大学歴史学部考古学講座に招かれ、研究成果に関する招待講演をスペイン語で行った。本研究の目的は、中米のグアテマラ共和国のアグアテカ遺跡の焼失建造物跡から出土した遺物の分析を通して、古典期マヤ人の日常生活の様子を研究することである。平面発掘した全部で8基の焼失建造物跡の全出土遺物を分析対象とした。特に青山担当の石器分析では、全石器(10,839点)の属性分析のデータを総点検した。マヤ考古学ではまだ広範には行われていない高倍率の金属顕微鏡を用いた石器の使用痕研究を実施し、約36%の打製石器を分析した。さらに平成13・14年度に引き続き、建造物内や建造物間の石器の製作・流通・消費を研究するために、マヤ考古学初の試みとして、床面直上をはじめとする一次堆積石器の体系的な接合を行った。海外共同研究者の猪俣健らと協力して、土器、土偶、貝製品、骨製品その他の全ての遺物の分析、写真撮影および実測図の作成を完了した。こうした遺物の分析データをコンピュータに入力してデータベース化した。青山は、グアテマラ共和国グアテマラ市で開催された第17回グアテマラ考古学シンポジウムとメキシコ合衆国カンペチェ州カンペチェ市で開催された第13回マヤ学者国際会議において、研究成果の一部をスペイン語で発表した。結論として、第一に、発掘された全ての支配層住居跡から、美術品および実用品の半専業生産の証拠が見つかり、古典期マヤ支配層の間で、手工業生産が広く行われていたことが明らかになった。第二に、都市機能という面から見るとアグアテカは、実用品と美術品からなる半専業の手工業製品の生産と消費の中心地であった。宮廷の宗教儀礼や改治活動だけではなく、経済活動もかなり集中していたのである。第三に、古典期のマヤ支配層を構成した書記兼工芸家は、複数の社会的役割を担っていた。
難治性肺非小細胞癌における分子治療標的の検索

CHFR遺伝子が異常メチル化により失活した肺扁平上皮癌QG56培養細胞にCHFR遺伝子を導入した(QG56+)。QG56+細胞はコントロール細胞(QG56-)に比べて有意に増殖速度と細胞運動性が低下し、また多核、あるいは巨大な核を持った細胞が有意に減少した(QG56-24.4%, QG56+3.6%, p<0.05)。フローサイトメトリーによる解析で、CHFR導入により異数体が減少する傾向にあった(QG56-10.1%, QG56+1.8%, p=0.08)。以上の結果より、CHFR導入により肺扁平上皮癌細胞の悪性形質が低下することが示唆され、CHFR異常は治療対象となり得ることが示された。非小細胞肺癌においてCHFR異常メチル化とEGFR変異は臨床病医学的因子と患者予後が明瞭に対極の関係にあることが明らかにした(Koga T, et al., Int J Cancer 2010)。208例の非小細胞肺癌において、CHFR異常メチル化は29例(14%)に見られ、EGFR変異は48例(23%)に見出された。CHFR異常メチル化とEGFR変異は相互に背反(同一症例中に重複して見られない)に見出され(p=0.004)、CHFR異常メチル化例は喫煙、低分化、リンパ管浸潤(これらは予後不良と相関する)、および有意に予後不良と関係し、これらはEGFR変異が予後良好な方向に各因子と関連したこととは対照的であった。これらの結果は、CHFRとその上流、下流の遺伝子は予後不良非小細胞肺癌の有望な治療標的になり得る可能性を示唆する。肺腺癌において、EGFR変異とEML4-ALK融合、およびKRAS変異は背反に見出されることが示唆されており、CHFRとこれらの変異の関係を調べた。腺癌においては、EGFR変異に対して、CHFR異常メチル化、およびKRAS変異はそれぞれ背反に見出された。またこれらの遺伝子変異の中で、CHFR異常メチル化例は有意に予後不良であり、リンパ管浸潤、および肺胞破壊性増殖と関係していた。これらの結果は、CHFR異常メチル化例は腺癌においても、リンパ管浸潤や組織破壊性増殖を基にして患者予後を悪化させることを示唆し、有望な治療対象となり得ると考えられた。165例の肺腺癌においてEML4-ALK、CHFR異常メチル化、EGFR変異、KRAS変異を解析した結果、それぞれ11(6.7%)、16(10%)、48(29%)、13(8%)例に見出された。CHFR異常メチル化とEGFR変異は相互に背反(同一症例中に重複して見られない)に見出され(p=0.025)、CHFR異常メチル化陽性例は陰性例に比べて有意に予後不良であった(p=0.0017)。EML4-ALK、EGFR変異、KRAS変異のいずれかの遺伝子異常を有する症例はいずれの遺伝子変異も持たない群に比べて予後不良の傾向が見られた(投稿準備中)。以上の結果は、扁平上皮癌症例の解析にてCHFR発現低下例が有意に予後不良であったのと同様であった(Takeshita M, et al., Int J Cancer 2008)。これらの結果を踏まえて、CHFRの強制発現による癌細胞の細胞生物学的、および分子生物学的変化を見るためにCHFRをサブクローニングし、発現ベクターに搭載し、CHFR異常メチル化が見られる(CHFR発現が消失している)扁平上皮癌培養細胞QG56、QG95に遺伝子導入しCHFR安定発現株を樹立した。CHFR発現回復株と非発現株において増殖活性を比較したところ、細胞増殖はCHFR発現株において有意に低下した。また細胞形態学的にはCHFR発現株は多核の癌細胞が減少し、細胞の結合性が低下するといった変化が観察された。以上の臨床病理学的研究結果と分子細胞学的結果により、CHFR発現異常が治療対象となり得ることが示唆された。引き続き培養細胞において浸潤能の変化を検索している。遺伝子治療の観点からCHFR以外のCHFRと関連して動く下流遺伝子の検索のために、CHFR発現回復株と非発現株の発現遺伝子をDNAマイクロアレイにアプライし、解析を行っている。2.CHFR遺伝子を導入し強制発現させたQG56培養細胞は、コントロール細胞に比べて有意に増殖速度が低下した(p<0.05)。

3.空ベクターを導入した細胞は紡錘形形態をとり、結合性に乏しく、多核、あるいは巨大な核を持った細胞が散在性に出現したが、CHFR遺伝子導入細胞株はこれらの核異常を示す細胞は有意に減少し、細胞間の結合も回復しコロニーを形成する傾向にあった。4.フローサイトメトリーによる解析で、CHFR導入により異数体が減少した。以上の結果より、CHFR導入により肺扁平上皮癌細胞の悪性形質が低下することが示唆された。5. CHFRのサイレンシングが肺扁平上皮癌の悪性度に与える分子機構を明らかにするために、CHFR導入細胞と空ベクター細胞をDNAマイクロアレイ(イルミナ社BeadArray-Reader)で解析し、CHFRと連動して発現変動する分子を検索した。約47000の遺伝子のうち、4500の遺伝子に発現変動の有意差を得た。CHFRはアポトーシス、細胞増殖、細胞周期に関与する多くの遺伝子と連関していた。発現値の分散が低いこと、発現変動比が2程度以上あることを条件に、解析対象を50の遺伝子に絞り込んだ。CHFRの遺伝子導入により発現が抑制される遺伝子に、MIPEP、METRNL、NR2F2、GAS6などが含まれていた。分泌タンパクのGAS6は、新規の細胞増殖因子とされ、Axlのリガンドであるとされる。発現が上昇する遺伝子に、SLC2A9、Fbxw7、TXNIPなどがあるが、Fbxw7はE3ユビキチンリガーゼでありc-mycの分解に中心的な役割を演じる。今後は、これらの候補分子を病理学的・分子生物学的に解析する。臨床病理学的研究結果と分子細胞学的結果により、CHFR発現異常が治療対象となり得ることを示した。24年度が最終年度であるため、記入しない。CHFRは癌抑制遺伝子に属するため、やや分子標的としては治療に使いにくい面があることは否めない。したがって、より治療に適した分子を見出すため、CHFRと関連して動く下流遺伝子の検索を主にDNAマイクロアレイ法により行う。
新機序糖尿病治療薬の副作用に関する薬剤疫学研究とその応用

DPP4阻害薬の安全性に関する薬剤疫学研究を実施した。まず、JADERを用い、薬効別に副作用の違い、DPP4阻害薬と他の糖尿病治療薬との併用と低血糖との関連について検討した。また、医療情報データを用い、DPP4阻害薬と他の糖尿病薬との併用と急性膵炎発症と関連について自己対照研究を行ったところ、他の糖尿病薬との併用と急性膵炎に有意な関連は認めれなかった。また、レセプトデータを用い、DPP4阻害薬と尿路感染症との関連について検討したところ、DPP4阻害薬の服用は、高齢者の尿路感染症と有意な関連があることが認められた。特に前立腺肥大症の既往がある男性では、そのリスクが高くなることが示唆された。当該年度は、本邦の副作用自発報告データベース(JADER)を用いて、次年度より開始する病院の医療情報データベースを用いたDPP4阻害薬やSGLT2阻害薬といった新機序の糖尿病治療薬の副作用に関する薬剤疫学的研究のための仮説を形成した。当該年度使用した副作用自発報告データベースは、2015年11月にPMDAのホームページより入手した。このデータベースより糖尿病薬をSU剤、αグルコシダーゼ阻害剤、ビグアナイド剤、チアゾリジン剤、速効型インスリン分泌促進剤、DPP4阻害剤およびSGLT2阻害剤に分類し、それぞれの糖尿病治療薬ごとの副作用の報告頻度を集計した。SGLT2阻害薬以外の糖尿病治療薬では、低血糖による頻度が最も高かった。SGLT2阻害薬は、脱水が最も多くなっていた。特にDPP4阻害薬は、インクレチンを分解する酵素を阻害する新機序の糖尿病治療薬であり、低血糖を起こしにくいことが長所であるが、低血糖による副作用の報告頻度が高くなっていた。そこで、DPP4阻害薬による低血糖の報告頻度について、経時的に検討したところ、発売開始時点で急激に増加し、約一年後に減少している傾向が認められた。さらに、このDPP4阻害薬と他の糖尿病治療薬との併用状況を検討したところ、糖尿病治療薬の種類にかかわらず、DPP4阻害薬と他の糖尿病治療薬を併用していた者で、低血糖の報告が増えていた。よって、DPP4阻害薬は、他の糖尿病薬との併用により、糖尿病薬治療薬の血糖降下作用を増強させる可能性が示唆された。当初の研究計画通りに進んでいるため。本年度は、前年度の副作用自発報告データベースを用いた解析結果より、新機序糖尿病治療薬の一つであるDPP4阻害剤とスルホニル尿素剤の併用と急性膵炎との関連について、共同研究施設の医療情報データベースを用いた検討を行った。研究デザインは、ケースクロスオーバーデザインとした。対象者は、2010年1月1日から2016年3月31日までにDPP4阻害薬を新規処方されていた者770名とした。そのうち、処方開始後に急性膵炎の指標として、血清アミラーゼ値が123 IU/l(正常高値)以上を認めた者35名を解析対象者とした。処方開始後、最初に血清アミラーゼ値が正常高値以上となった日を起点として、血清アミラーゼ高値以上発症日より30日前までの期間をリスク期間、コントロール期間は、2期間を使用し、血清アミラーゼ高値以上発症日の60日前から90日前までをコントロール期間1、150日前から180日前までをコントロール期間2として、それぞれの期間のDPP4阻害薬とスルホニル尿素剤との併用状況を比較したところ、リスク期間にDPP4阻害薬とスルホニル尿素剤を併用している人が79%であり、2つのコントロール期間には、15%程度しか併用していなかった。本研究結果より、DPP4阻害薬とスルホニル尿素剤との併用が血清アミラーゼ値に何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆された。しかしながら、サンプルサイズが小さく、十分な統計パワーが得られていない可能性も考えられるため、今後、さらに大規模なデータを用いた解析が必要があると考えられる。前年度の副作用自発報告データベースを用いた解析結果を基に、本年度は、共同研究施設の医療情報データベースを用いて、DPP4阻害薬とスルホニル尿素系薬剤との併用が血中アミラーゼ濃度に影響を与えるかどうかをケースクロスオーバー研究にて検討することができた。本研究は、これまでの糖尿病治療薬と異なった新しい作用機序をもつSGLT2阻害薬やDPP4阻害薬における副作用を対象とした薬剤疫学研究を実施し、市販後における新機序糖尿病治療薬の安全性について検討するものである。まずはじめに、本邦の副作用自発報告データベース(JADER)を用いて、新規糖尿病治療薬を含む糖尿病治療薬の薬効群別の副作用を比較し、単剤では、これまでの糖尿病治療薬では、問題視されていた低血糖を起こしにくいと考えられていたDPP4阻害薬において、SU剤などの糖尿病治療薬との併用により低血糖を起こしやすいことが認められた。そこで、新機序でかつ使用量も多いことからDPP4阻害薬に着目し、浜松医大の医療情報データを用い、DPP4阻害薬による急性膵炎の発症に他の糖尿病薬との併用が関連しているかどうかself-controlled case seriesデザインを用いて、検討を行った。その結果、DPP4阻害薬以外の糖尿病治療薬服用群をReferenceとしても、DPP4阻害薬単独または併用群に有意な関連は認めれなかった。

また、一大学の医療情報データベースのみでは、十分なサンプル数が得られていない可能性もあるため、最終年度には、さらに大規模なレセプトデータを活用することとし、DPP4阻害薬と高齢者に好発する尿路感染症との関連について検討したところ、DPP4阻害薬は、高齢者の尿路感染症と有意な関連があることが認められた。さらに、前立腺肥大症の既往がある男性では、そのリスクが高くなることが示唆された。DPP4阻害薬の安全性に関する薬剤疫学研究を実施した。まず、JADERを用い、薬効別に副作用の違い、DPP4阻害薬と他の糖尿病治療薬との併用と低血糖との関連について検討した。また、医療情報データを用い、DPP4阻害薬と他の糖尿病薬との併用と急性膵炎発症と関連について自己対照研究を行ったところ、他の糖尿病薬との併用と急性膵炎に有意な関連は認めれなかった。また、レセプトデータを用い、DPP4阻害薬と尿路感染症との関連について検討したところ、DPP4阻害薬の服用は、高齢者の尿路感染症と有意な関連があることが認められた。特に前立腺肥大症の既往がある男性では、そのリスクが高くなることが示唆された。本邦の副作用自発報告データベースの解析により得られた結果から、まず、分担研究者の所属機関である大学病院の医療情報データベースを用い、今年度JADERによる解析によって得られた新規糖尿病治療薬の一つであるDPP4阻害薬と他の糖尿病治療薬との併用による膵炎および低血糖への影響について調査を実施する。本年度は、共同研究施設の医療情報データベースを用いて、薬剤疫学研究を実施したが、1病院施設の医療情報だけでは、十分なサンプルサイズを得ることが困難であるため、今後は、近年、薬剤疫学研究への利用がなされている診療報酬明細書(レセプト)データを用いることで、十分なサンプルサイズを確保し、詳細な解析を行うこととする。また、DPP4阻害薬は、免疫抑制効果を持つことが報告されており、高齢者におけるDPP4阻害薬と感染症との関連についても検討を行う予定である。疫学本年度は、PMDAにて公開されている副作用自発報告データベースを用い、統計解析を実施することができたため、人件費等を使う必要がなかったため。本年度は、共同研究施設の医療情報データベースを用いたことにより支出を抑えることができたため。今後、規模の大きなデータベースを使用するため、そのデータベースの管理および統計処理を実施するためのPCソフトなどの購入を予定している。また、共同研究施設への出張や統計解析手法の習得のための出張を予定している。次年度は、大規模なデータベースによる解析が必要であると考えられるため、レセプトデータなどの購入する予定をしている。
積層構造(金属-半導体,絶縁体-半導体)の総合的研究

文部省科学研究費補助金、総合研究(B)「積層構造(金属-半導体,絶縁体-半導体)の総合的研究」は昭和61年度より1ケ年計画で発足した。本研究では、これまで積層構造の研究に個々に従事してきた研究者が、「半導体積層界面構造の作製と評価」を中心課題として結集し、おたがいの研究テーマについて充分な討論を重ね、半導体の新しい界面構造の出現とデバクスへの応用が検討された。それぞれの分担課題の下で行なわれた研究成果は、昭和61年10月と昭和62年2月に開催された研究会で報告され、活発な討論が行なわれた。その結果、特に、金属と半導体積層界面における(【I】)反応の素過程の解明、(【II】)優れた界面の作製技術の開発とその評価、および(【III】)光・電子デバイスへの応用について、今後集中的な研究を行なうことが重要であることが認識された。したがって、本研究会の成果をもとに、現在、重点領域研究の提案を行なうべく準備を進めており、すでに研究テーマと組織作りは完了した。また、これらの成果は昭和62年3月第34回応用物理学関係連合シンポジウム「半導体積層構造の作製と評価」にて総合的に報告される予定である。
表皮発現型蛋白質アルギニン脱イミノ酵素遺伝子の転写制御因子の解明と機能解析

Peptidylarginine deiminase(PAD)は、蛋白質のArg残基をCit残基に変換する酵素である。ヒト表皮・毛嚢にはPAD1,2,3が発現し、組織の分化に重要な分子である。本研究はこれらPADの基本転写調節機構の解明を目的とした。平成18年度はヒトPAD遺伝子の基本発現調節機構を研究した。PAD3遺伝子は転写開始点から約20bp上流にTATA-boxを有し、CCAAT-boxとGC-boxがcis領域であることが判った。またこれらの領域にTDFII,NF-Y,Sp1/Sp3が結合することをゲルシフト、スーパゲルシフトアッセイで明らかにした。これらの転写因子がcis領域に結合していることやどのような転写調節を担っているかを明らかにするため、クロマチン免疫沈降アッセイを行った。その結果、これらの転写因子抗体はそれぞれPAD3遺伝子のcis領域を沈降させること、併せてPAD3遺伝子の基本的な転写はSp1の結合で正のSp3の結合で負に調節されていることを見出した。さらに、それぞれの因子の生合成をsiRNAの培養細胞への導入で阻害した結果、PAD3遺伝子の発現にはNF-Yのcis領域への結合が重要であることやSp1とSp3の量比でもって基本的な発現調節がなされていることを証明した。平成19年度はヒトPAD1遺伝子の発現制御機構を明らかにするため、PAD3遺伝子と同様な研究手法を用い、その基本転写領域,同領域のcis領域の同定、基本転写因子の同定とそれらによる制御機構を解明した。具体的には、ヒトPAD1遺伝子は組織特異的発現に関わるTATA-boxを有し、その基本転写調節領域は転写開始点から上流159bpであり、その領域内において4箇所のMZFI転写因子結合領域と1箇所のSp1/Sp3転写因子結合領域が存在する。これらの領域にそれぞれMZF1とSp1転写因子が結合することでその発現が誘導されること、Sp1のカウンターパートであるSp3の結合がその発現を抑制していることを証明した。すでに我々はPAD2遺伝子の基本転写調節機構を明らかにしており、今後はPAD1,2,3遺伝子相互間における詳細な発現調節機構を解明する予定である。Peptidylarginine deiminase(PADと略す)は、カルシウムイオン依存的にアルギニン残基をシルリン残基に変換する酵素である。ヒト表皮・毛嚢にはPAD1,2,3が発現し、角質化に関係るタンパク質を標的としていることから、これらのPADは表皮・毛嚢組織の角質化において重要役割を担っているものと推測されている。我々は、これらのヒト表皮・毛嚢組織に発現するPAD発現調節機構を解明することを目指した研究を行っている。本年度はPAD3遺伝子の基本発現調節構について研究を行った。その結果、PAD3遺伝子は転写開始点から約20bp上流にTATA-boxをし、2つタンデムに繋がるCCAAT-boxとGC-boxが機能的cis領域であることが判った。ついで、れらの領域にTDFII,NF-Y,Sp1/Sp3の基本転写因子が結合することをゲルシフト、転写因子特異抗体を用いたスーパゲルシフトアッセイで明らかにした。