hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生後脳組織の恒常性維持と再生における新生ニューロンの移動機構

1integrinが、鎖状の細胞塊を形成しながら血管に沿って効率良く移動するために必要であることが明らかになった。(2)移動速度の調節と停止:ニューロンが移動を停止する際の詳細な形態学的特徴と、その制御機構が明らかになった。(3)感覚刺激による定着・成熟:嗅覚刺激が新生ニューロンの定着・成熟を促進する新規メカニズムの手がかりが得られた。(4)移動制御による再生促進:新生ニューロンの移動を促進することによって、ニューロンが再生し、脳機能の回復が促進されることが示唆された。本研究では、新生ニューロンの移動制御機構の焦点を絞り、移動のための足場、移動速度調節と停止、感覚刺激による定着・成熟のしくみを解明することを目的としている。本年度の研究によって、これらのうち新生ニューロンが様々な足場を使って移動するメカニズムが明らかになりつつある。これらの研究を継続することによって、血管・放射状グリア・アストロサイト・隣接したニューロンという異なる足場について、その役割と移動をサポートするメカニズムが解明されることが期待できる。脳梗塞手術やライブイメージングなど、技術を習熟し、十分な量のデータを取得するまで時間を要する実験もあるが、実験自体は概ね順調に進んでいる。応募書類において平成27年度以降の研究として記載した実験についても、研究材料の入手や実験技術の確認などを開始している。生後脳における新生ニューロンの移動機構解明のため、足場との関係、移動速度の調節と停止、感覚刺激による定着・成熟について解析する。足場との関係に関しては、ニューロンーニューロン間、ニューロンーアストロサイト間、ニューロンー放射状グリア間の相互作用に関与する分子に着目し、その機能を解析する。移動速度の調節と停止に関しては、ブレーキとして機能する蛋白質に着目し、その機能を明らかにする。感覚刺激による定着・成熟に関しては、生きたマウスの脳内におけるニューロンの定着を解析する。さらに、これらのメカニズムを操作することによって、ニューロンの再生を促進できるかを検証する。28年度が最終年度であるため、記入しない。再生医学現在までに明らかになった新生ニューロンと足場の関係について、次年度以降も継続して研究を完成させる。integrinβ1コンディショナルノックアウトマウス等を用いて、新生ニューロンがlamininに結合しながら移動するメカニズムを詳細に解析する。放射状グリアと新生ニューロンの関係については、両者を接着させる分子機構を研究するとともに、ライブイメージングや電子顕微鏡等(今年度購入したウルトラミクロトームを利用)の技術を使った解析を進める。アストロサイトとの関係については、ニューロンがアストロサイトの間を通り抜けて傷害部位へ到達するメカニズムを解析し、それを促進する方法を探る。さらに、鎖状移動に関与する可能性のある非受容体型チロシンキナーゼについて、ノックダウン等の方法により機能を詳細に解明する必要がある。
ヒト1番染色体特異YACライブラリーの作製

ヒト1番染色体のみをヒト由来の染色体として持つヒトーマウスの雑種細胞(A9-Neo1)を材料として、ヒト1番染色体特異的なYACライブラリーの作製を試みた。計10回の形質転換を行なうことで約45,000のYACクローンを得ることができた。得られたYACのサイズは、パルスフィールド電気泳動によって確認したところ平均235kbであった。そのほとんどはマウスDNA由来のYACと考えられたため、ヒトおよびマウス特異的なDNAを用いてコロニーハイブリダイゼーションを行ない、ヒト陽性、マウス陰性のクローンを選択したところ、ヒトDNA由来のYACは17クローン、ヒトDNAとマウスDNAの両方に由来するキメラYACは5クローンであり、予想されるよりヒトDNA由来のYACを得られる効率が悪いことが判明した。ヒト1番染色体を約250Mbと仮定すると、3倍カバーするYACライブラリーの完成には、平均235kbのYACが約3,200クローン必要なため、現在の効率では必要数のクローンを得るのは困難である。ヒト染色体特異YACライブラリーの作製には、ヒト由来のYACがより高率に単離できるような雑種細胞を用いることや形質転換の効率を改善することが必要と考えられる。
胎生期尿路閉塞による異形成腎、低形成腎発症におけるMAPキナーゼの役割の解明

本研究は胎生期尿路閉塞がシグナル伝達の中核的酵素MAPキナーゼの変化を介し、異形成、低形成腎を来すという仮説をin vivoおよびin vitroの実験系を用い検証した。胎生60日で尿路閉塞術を行ったヒツジ胎仔腎は多嚢胞性異形成腎となる。嚢胞上皮において増殖、アポトーシスの亢進、線維化の指標であるTGF-βの発現増加と共にMAPキナーゼの異常(p38、活性型ERK増加、JNK減弱)がみられた。そこで尿路閉塞の流体力学的変化を尿管芽細胞周期的伸展によりin vitroで再現し、MAPキナーゼの病的意義を検討した。p38、ERKは伸展により活性化された。増殖、TGF-β発現も伸展により増加しp38、ERK阻害により抑制された。アポトーシスは増殖より遅れて増加し、p38、ERK阻害、抗TGF-β抗体により抑制された。したがってp38、ERKがTGF-β発現、増殖、アポトーシスを介し胎生期尿路閉塞による異形成腎発症に関与する可能性が考えられた。また分化した腎尿細管細胞であるIMCD細胞をJNK阻害剤存在下で培養することにより、JNKが増殖充進、アポトーシス抑制、E-cadherin発現誘導、TGF-β発現抑制を介し尿細管細胞のbranching、分化・形質維持に関与することが明らかになった。つまりJNKの発現低下も嚢胞上皮の未分化状態と関係すると考えられる。一方、胎生早期(50日)に尿路閉塞したヒツジ胎仔腎は低形成になる。胎生50日、60日閉塞腎を経時的に比較することにより、嚢胞拡大による後腎間葉細胞増殖抑制が低形成腎の原因となる可能性が示唆された。最後に、ERKの病的意義を多発性嚢胞腎のモデルpcyマウスを用い検討した。ERK阻害により腎腫大、嚢胞形成が抑制され、血圧、血清クレアチニン値は有意に低値、尿浸透圧は高値であった。以上よりERK阻害による治療の可能性が示された。私達は過去にヒト多嚢胞性異形成腎、ヒツジ胎仔尿路閉塞腎の嚢胞においてMAPキナーゼファミリーのp38 MAPキナーゼ(p38)、extracellular-signal regulated kinase (ERK)の発現・活性が増加していることを報告した。また異形成腎には尿路閉塞が高率に合併する。そこで今回、尿路閉塞の流体力学的変化を尿管芽細胞周期的伸展によりin vitroで再現し、p38、ERK活性および嚢胞上皮に特徴的な細胞増殖、Pax2、TGF-β1発現、アポトーシスへの影響を検討した。p38、ERKは周期的伸展により時間依存性に活性化された。Pax2蛋白発現も時間依存性に増加したが、p38阻害剤SB203580、ERKの上流酵素MEKの阻害剤PD98059存在下では対照と同レベルに抑制された。TGF-β1蛋白は24時間周期的伸展で増加し、ERK阻害、p38阻害により減少した。BrdU取込みにより評価した細胞増殖は24時間伸展で有意に増加したが、p38阻害、ERK阻害により抑制された。

アポトーシスは24時間伸展では変化を認めず、48時間伸展で増加し、p38阻害、ERK阻害、抗TGF-β抗体により抑制された。またTGF-β1投与によりアポトーシスが生じたがSB203580、PD98059により抑制された。以上、尿管芽細胞において周期的伸展によりp38、ERK活性化、Pax2、TGF-β1発現、細胞増殖に続きアポトーシスが誘導された。p38、ERKがPax2、TGF-β1発現、細胞増殖、アポトーシスを介して胎児期尿路閉塞による異形成腎発症に関与する可能性が考えられる。1)胎生60日で尿路閉塞術を行ったヒツジから術後2、3、5、7、20-32日(E62、E63、E65、E67、E80-92)および満期(145日、N1)に摘出した腎のパラフィン切片を用い、嚢胞形成、MAPキナーゼ発現、線維化を検討した。E62でBowman嚢および近位尿細管の拡張が認められ、E80で皮質全体に、N1で腎全体に嚢胞が認められた。増殖のマーカーPCNA、線維化のマーカーTGF-βはE62から発現が認められ、嚢胞、尿細管、間質において経時的に増加した。正常腎ではp38は胎生期にしか認められず、活性型ERK、P-ERKはどの発生段階にも検出されなかった。またJNKは胎生期には発現せずN1で染色された。閉塞腎の嚢胞は常にp38、P-ERK陽性、JNK陰性であった。またP-ERK発現は空間的・時間的にPCNA、TGF-Bと相関を示した。以上の結果から、胎生期尿路閉塞腎では胎生期MAPキナーゼ発現パターンが持続してみられ、嚢胞形成、線維化に関与する可能性が考えられた。2)私達が過去に報告したヒト異形成腎および今回のヒツジ胎生期尿路閉塞腎嚢胞形成にMAPキナーゼが関与する可能性があることから、ERK阻害により嚢胞形成が抑制されるか否かを検討した。ヒト、ヒツジにおける試験は困難であるため、胎生期尿路閉塞腎、異形成腎嚢胞と類似する嚢胞形成を特徴とする疾患、多発性嚢胞腎のモデルpcyマウスにERKの上流酵素MEK阻害剤PD184352を7週間投与した。非投与対照群に比し、投与群では腎腫大、嚢胞形成が抑制され、血圧、血清クレアチニン値は有意に低値、尿浸透圧は高値であった。pcyマウス嚢胞上皮ではERK、p38活性化・発現増加およびJNK発現低下がみられ、PD184352によりERKのみ正常化した。これらの結果によりERKの嚢胞形成への関与が証明された。1胎生50、60日に尿路閉塞を行い、満期娩出したヒツジ胎仔の腎臓はそれぞれ低形成腎、異形成腎になる。その機序を閉塞後5、7、20日、満期で娩出した胎仔腎パラフィン切片の免疫組織染色により検討した。閉塞後5日では嚢胞面積の割合に差はなかったが、7日には40±17%vs 23±5%、20日には51±18%vs 17±17%と50日閉塞腎の嚢胞面積が60日閉塞腎に比し有意に大であった。Nephrogenic zoneにおけるPCNA陽性細胞は正常対照腎に比し閉塞腎で減少しており、その減少は50目閉塞腎で著明であった。一方、アポトーシスには50日、60日閉塞腎間の差はなかった。以上の結果は胎生早期の尿路閉塞では嚢胞拡大により後腎間葉細胞増殖が抑制され、低形成腎になる可能性を示唆する。
環オホーツク陸域における環境変動と森林動態の解明

ロシア連邦カムチャツカ半島中央部低地帯において、シラカバ(Betula platyphylla)とカラマツ(Larix cajanderi)を対象とし、遷移段階が異なる3つの森林に35年前に設定した調査地において再調査を行った。シラカバとカラマツの実生ともに発芽はコケ類マットや倒木上などのマイクロサイトに限定された。カラマツの実生は異なる遷移段階においても実生密度に増減はなかった。カラマツはシラカバよりも実生密度が低かったが、異なる遷移段階においても安定した実生数を維持し、また遷移段階が進むにつれて成木の優占度が高くなることからも、カムチャツカの森林においては遷移初期から後期まで安定的に個体群を維持する能力があると考えられる。光合成速度は、カラマツのほうがシラカバよりも若干高かった。クロロフィル蛍光の測定の結果、低温・乾燥で増幅され,る光ストレスによる光合成系の損傷(光傷害)の程度は、カラマツのほうがシラカバよりも低かった。カラマツは、シラカバに比べて光傷害を回避するシステム(熱放散や活性酸素消去系が考えられる)を発達させており、その結果この地域での遷移後期の優占種となっていることが示唆された。シラカバは遷移段階が進むにつれて、実生密度が低くなった。シラカバはカラマツよりも多数の種子を生産しているが、林内ではシラカバ実生の枯死率は高かった。しかし、土壌や林冠の大規模な撹乱後の侵入には多数の種子を生産するシラカバは有利であると考えられる。また、被陰によるストレスや母樹の枯死などにより、種子生産ができなくなった'揚合には、実生と比べて成長に有利な萌芽を形成することで個体群を維持している。シラカバの実生と萌芽という二つの戦略を同時にとることは低温、乾燥、森林火災による大規模撹乱など、厳しい環境のカムチャツカ半島においては特に遷移初期で有利な生存戦略だと考えられる。ハイマツは日本では亜高山帯に純群落を形成するが、カムチャツカ半島では低地帯において高木と混生している。ハイマツは伏条更新により樹冠を広範囲に広げ高木の稚樹の定着に大きな影響を与えると考えられるため、このような場所ではハイマツの存在を抜きに高木の動態を研究する事はできない。しかしこれまでの高木の動態の研究では、ハイマツ等の低木の存在は無視されることが多かった。本年度は、カムチャツカでの高木の動態を解析するにあたってハイマツの影響を考慮できるようにするため、ハイマツと高木との相互作用やハイマツの樹形形成についての解析を行った。調査はカムチャツカ半島中央部低地帯のEssoとKozyrevskにおいて、高木(カラマツ、シラカバ等)とハイマツの混生地において行った。ハイマツはその上にある林冠が密であるほど、伸長成長に重点を置く傾向があった。上方向と横方向に伸びる枝では後者の方が成長のばらつきが大きいことから、林冠下においては上方向に伸びているハイマツの枝が安定して成長していることが示唆された。ハイマツは直達光が与える影響以上に高木の存在に敏感に反応し樹形を変えていることが示唆され、散乱光や根の競争が重大な影響を与えていると考えられる。カムチャツカ半島中央部の環境変動を知るために、Esso周辺を中心に永久凍土に焦点を当て環境調査を行なった。Esso周辺の低地では、ミズゴケの分布地に永久凍土が存在する。このミズゴケ分布地において、永久凍土の存在を示す地形的な証拠である永久凍土の丘を発見した。

また新たにカラマツ林で永久凍土を発見した。ここは550m程度と標高が低いが、山火事の影響を受けていないためリター層が厚く、また日当たりの悪い北向斜面であり、ミズゴケがなくても永久凍土が存在していた。このほか山火事跡地の植生回復状況、森林限界以上の地域の周氷河地形の調査等を行なった。本年度は、ロシア・カムチャツカ半島中央部低地帯のEssoの近くで新たに森林調査プロットを設置して毎木調査を行った。プロットの大きさは、50mx50mで、カラマツが優占樹種であった(密度:972/ha、幹の断面積合計:34.9m^2/ha)。その他、シラカバが混在しており(密度:548/ha、幹の断面積合計:4.6m^2/ha)、林床はこれまでのカムチャツカの調査地同様にハイマツが優占していた。この森林は、樹齢約100年であり、森林火災後に成立した二次林である。したがって、我々がこれまでに調査してきたロシア・カムチャツカ半島中央部低地帯のKozyrevskのカラマツやトウヒの成熟林に比べて、密度が高く幹の断面積合計も大きく、激しく種内および種間競争を行いながら発達している途中の森林であるといえる。実際、多くの立ち枯れ個体が記録されたが、これらは小さなサイズに集中していたため、競争の結果の枯死であることが示唆される。この調査地においては、環境変動と樹木生長・森林発達の関係をより詳しく解析するために、葉の光合成速度とクロロフィル蛍光の測定も行った。最大光合成速度は、カラマツのほうがシラカバよりも若干高かった。また、低温・乾燥で増幅される光ストレスによる光合成系の損傷(光傷害)の程度は、カラマツのほうがシラカバよりも低い傾向があった。カラマツは、シラカバに比べて光傷害を回避するシステム(熱放散や活性酸素消去系が考えられるが、詳しいことは今後の研究課題である)を発達させており、その結果、この地域での優占種として森林火災後の森林を形成していることが示唆された。本年度はロシア連邦カムチャツカ半島中央低地帯で、先駆種であるシラカンバ(Betula platyphylla)とカラマツ(Larix cajanderi)を対象とし、遷移段階(遷移初期、中期、後期)が異なる3つの森林に35年前に設定した調査地において再調査を行い、実生の発芽や定着の特徴を明らかにした。また、シラカンバの実生と萌芽という二つの異なる更新戦略を比較し、その意義を明らかにした。シラカンバとカラマツの実生ともに発芽はコケ類マットや倒木上などのマイクロサイトに限定されるが、発芽後、マイクロサイト上で必ずしも成長できるとは限らない。カラマツの実生は異なる遷移段階においても実生密度に増減はなかった。カラマツはシラカンバよりも実生密度が低かったが、異なる遷移段階においても安定した実生数を維持し、また遷移段階が進むにつれて成木の優占度が高くなることからも、カムチャツカの森林においては遷移初期から後期まで安定的に個体群を維持する能力があると考えられる。シラカンバは遷移段階が進むにつれて、実生密度が低くなる傾向にあった。しかし、シラカンバはカラマツよりも多数の種子を生産し散布している。林内ではシラカンバ実生の枯死率が高く、多数の種子の生産は必ずしも定着に有利であるとはいえないが、大規模に土壌や林冠が撹乱された場合には、撹乱後の侵入に有利であると考えられる。
摂食嚥下を制御する脳の発振メカニズム解明と脳交流電気刺激による摂食嚥下機能向上

摂食嚥下機能は外界から栄養を取り入れるための生命維持に不可欠な機能であるだけでなく、“食の楽しみ"など生活の質(QOL)の向上にも密接に関与している。舌運動はヒトの摂食嚥下に不可欠な運動機能である。本研究課題では全頭型脳磁図計測装置を用いて舌随意運動を行う際の大脳皮質の時間空間情報処理機構を明らかにした。脳磁場反応は両側半球に認められ、運動磁場と運動誘発磁場の2つのコンポーネントを検出した。運動磁場は運動野由来で主に運動出力に関与しており、運動誘発磁場は体性感覚野由来で主に感覚性フィードバックに関与していることが示唆された(Maezawa et al, 2017)。さらに、脳磁図を用いた舌感覚運動機能の中枢制御に関する英文総説を出版した(Maezawa, 2017)。論文では、舌電気刺激体性感覚誘発脳磁場反応、舌運動関連脳磁場反応、舌運動時の脳ー筋コヒーレンス解析に関する最新の知見をまとめた。また、最終年度にはライプニッツ研究所(ドイツ)で舌運動野への経頭蓋電流刺激による舌運動野可塑性変化ならびに舌運動機能向上に関する研究を行った。摂食嚥下障害はQOLの低下を引き起こすだけでなく誤嚥性肺炎の原因となるため、超高齢化社会を迎えている日本では社会問題となっている。得られた研究成果は摂食嚥下機能の中枢制御機構解明ならびに嚥下機能向上に結びつく成果である。今後、摂食嚥下障害を有する患者への臨床応用につなげることを検討している。平成28年度に脳磁図計測装置を用いた舌の運動関連脳磁場反応に関する論文を発表した(Maezawa et al., Neuroscience research, 2016)。舌前方突出時における運動関連脳磁場反応(motor related cortical fields(MRCFs))は両側半球に認められた。運動磁場反応(motor fields (MFs))は舌運動開始前より認められ、舌筋電図のオンセット付近で最大振幅となった。また、舌運動後には両側半球において運動誘発磁場反応(movement evoked fields (MEFs))が認められた。電流源解析によりMFsが運動野由来の反応であるのに対し、MEFsが体性感覚野由来の反応であることが示唆された。このように舌のMRCFs解析により舌運動時の大脳皮質における時空間的情報処理機構が明らかになった。さらに、脳磁図計測装置を用いた舌の感覚運動機能に関する総説論文を報告した(Maezawa, Frontiers in Human Neuroscience, 2017)。この総説論文では、体性感覚誘発脳磁場反応、運動関連脳磁場反応、事象関連脱同期・同期、脳ー筋コヒーレンスなど様々な解析手法を用いた舌の感覚運動機能の中枢制御に関する最新の知見を報告した。また、摂食嚥下や発声発語時における舌運動の中枢制御機構に関する最新の知見もあわせて報告した。舌の感覚運動機能は摂食・嚥下や発声・発語の円滑な実行に必要不可欠であり、本研究の成果はヒトの摂食・嚥下機能の解明につながる成果である。今後も口腔領域の感覚運動機能の中枢統御機構に関する知見を国内外の学会や学術論文を通じて報告し、ヒトの摂食・嚥下機能の中枢統御機構の解明を目指す。平成28年度に運動関連脳磁場解析を用いた舌前方運動時における中枢制御機構に関する論文をNeuroscience research誌に報告した。さらに、舌の感覚運動機能に関する総説論文をFrontiers in Human Neuroscience誌に報告した。このように、学術誌を通じて舌の感覚運動機能の中枢統御機構に関する成果を報告し、ヒトの摂食・嚥下機能の解明につながる成果を得た。舌運動は咀嚼や摂食嚥下などヒトの生命維持に重要な運動機能を持つが、舌運動前後における大脳皮質の時空間的情報処理機構は不明な点が多かった。われわれは、舌筋電図のオンセットを基準に舌関連運動脳磁場反応を解析することで、運動野由来の反応成分と感覚野由来の反応成分を検出することに成功した。また、咀嚼や摂食嚥下機能低下の原因となる口腔領域の感覚異常を脳磁図を用いて客観的に評価する手法に関する総説論文を報告した。この論文では、術中の神経損傷により生じた口腔感覚異常を三叉神経刺激誘発脳磁場反応を用いて客観的に評価するという手法に関して最新の知見も含めて報告した。さらに、咀嚼運動と歩行運動のリズム同期現象に関する研究を行った。この研究では、習慣性咀嚼リズムが歩行リズムに引き込まれ、歩行:咀嚼のリズム比が1:2であることが明らかになった。口腔感覚運動機能は摂食・嚥下や発声・発語の円滑な実行に必要不可欠であり、上記の成果はヒトの摂食・嚥下機能の解明につながる成果である。今後はこれまで得られた知見をもとに脳電気刺激の刺激パラメタの設定等に生かし、最終年度の研究成果につなげたい。

脳磁場反応は両側半球に認められ、運動磁場と運動誘発磁場の2つのコンポーネントを検出した。運動磁場は運動野由来で主に運動出力に関与しており、運動誘発磁場は体性感覚野由来で主に感覚性フィードバックに関与していることが示唆された(Maezawa et al, 2017)。さらに、脳磁図を用いた舌感覚運動機能の中枢制御に関する英文総説を出版した(Maezawa, 2017)。論文では、舌電気刺激体性感覚誘発脳磁場反応、舌運動関連脳磁場反応、舌運動時の脳ー筋コヒーレンス解析に関する最新の知見をまとめた。また、最終年度にはライプニッツ研究所(ドイツ)で舌運動野への経頭蓋電流刺激による舌運動野可塑性変化ならびに舌運動機能向上に関する研究を行った。摂食嚥下障害はQOLの低下を引き起こすだけでなく誤嚥性肺炎の原因となるため、超高齢化社会を迎えている日本では社会問題となっている。得られた研究成果は摂食嚥下機能の中枢制御機構解明ならびに嚥下機能向上に結びつく成果である。今後、摂食嚥下障害を有する患者への臨床応用につなげることを検討している。脳磁図計測により得られたこれまでの知見をもとに、非侵襲的脳電気刺激法を用いることにより舌運動機能を変調させることが可能かを検討する。たとえば、舌の大脳皮質運動野を非侵襲的に電気刺激し、刺激前後の舌の運動誘発電位の変化を検討する。また、電気刺激前後における脳磁図(脳波)ー筋電図コヒーレンスの変化も検討する。このアプローチ法により、非侵襲的脳電気刺激法による大脳皮質運動野への介入により舌運動機能の変調を引き起こすことが出来るのかを検討したい。脳機能計測により得られた知見をもとに、脳電気刺激のパラメタの設定を行い、脳電気刺激法が口腔運動機能に及ぼす影響に関して解析する予定である。また、身体部位間のリズム運動の引き込み現象に関する研究は、今後脳波同時計測を行うことにより大脳皮質がリズム間の引き込み現象にどのように関与しているのかを明らかにすることで、身体部位間におけるリズム同期現象の中枢制御機構解明につなげたい。記録条件の変更に伴い新たな電極の開発に要する費用が想定より下回ったため、次年度への繰り越しが可能となった。筋電図計測に関して記録法の工夫により既存の機器での計測が可能であった。このため、新たな機器の購入が不要となり次年度使用額が生じた。最終年度のため、学術誌への投稿や学会での報告に際する経費として使用する予定である。被験者数を増やす予定のため、繰越金は被験者への謝金、被験者への補償に使用する予定である。
農村の結婚難に関する国際比較研究-地域社会・農村家族の構造把握を中心に

本研究は農村の結婚難の要因と打開策について国際比較研究をとおして明らかにしようとした。(1)農村家族の女性たちの地位や役割、(2)青年層の都市流出を抑制する文化やネットワーク(3)農村の結婚事情、結婚対策等を中心に、アイルランド西部の農村部における結婚を焦点化して調査研究を行った。以下の点が明かになった。アイルランド、特に西部アイルランドにおける女性の地位は低い。しかし、農業が労働を女性に大きく依存していた時代には、女性は日々の仕事で大きな役割を果たし、家族経営で大きな勢力を持っていた。農業の近代化と機械化は、男性が農機を使い、女性は家事労働に従事する傾向を強め、女性の地位を押し下げた。さらに、宗教的背景は男性と女性の間の支配-服従関係に影響を及ぼした。こうしたことが青年層の都市流出に拍車をかけることになるが、その一方で伝統的な教会組織に基づく人的ネットワークや伝統的な祭を活用して、地域の異世代交流の機会拡大をはかり、地域社会全体の活力を高めて、青年層の流出に一定の歯止めをかける戦略がみられた。また、アイルランド社会に見られる結婚難は、農村部で独身でいることの意味を消極的なものとしてだけではなく、1つの積極的な生活のスタイルとして評価する傾向も見られた。この点で、日本とは異なる力学によってアイルランドの結婚難は進行していると考えられる。なお、かって農村地域に存在した男女の結婚世話役(マッチメーカー)の活躍をヒントにしたリスドンバーナのフェスティバルは今日ではアイルランド最大とも言われる5万人を集めるフェステバルに発展している。毎年開催されるこのイベントによって、村の個人商業、農業経済を保管する「B&B」など地域の年間収入の大部分を占めるようになった。結婚事業を地域活性化に結びつけた事例として示唆的である。本研究の目的は、地域社会・生活構造分析からの農村の結婚難に関する国際比較を行うことである。これまで日本での調査研究はある程度行ってきていることから、外国の調査研究を重点とすることにした。三年計画の初年度にあたる今年度は、第一次調査と位置づけ、次年度予定している本格的調査のための、(1)農村事情に関する情報・資料収集、(2)結婚事情に関する情報・資料収集、(3)関連機関の取材、(4)アイルランドのリスドンバーナーにおける集団見合いのイベントの視察・取材予備調査を行った。以上の(1)(4)を実施するため、研究費の大部分を調査旅費と調査の打ち合わせのための旅費に費やした。(1)(2)(3)に関して、現在、整理を行っている途中だが、次のようなことは明らかになっている。イングランドではは農業経営者は都市女性にとって魅力的存在であり、日本のように農村青年の結婚問題はほとんど存在しないが、スコットランドやアイルランド西側の条件不利地域では結婚難が存在している。また、アイルランドはつい最近まで景気が悪く、若者の失業率が深刻で、そのため、安定した農業という職のある後継者は農村に残るのにたいし、若い女性たちは農村をきらって都会へ流出していく、そこから結婚難が生じるという。これらは日本と共通することなのかどうか、家族規範・ジェンダー規範や差別・偏見の比較検討が今後の課題である。(4)のリスドンバーナの集団見合いも興味深いものがあった。アイリッシュダンスによる出会いの場を用意するイベントは150年という伝統がある。8月末から10月上旬に500人あまりの人口の村に延べ5万人の老若男女が集う。農村青年の結婚のチャンスをつくりだし、地域の活性化にもつながっており、このイベントのもつ意義は大きいが、その功罪を明確にするには、この地域の青年や女性たちの実態や意識をつかむ必要がある。次年度以降の残された研究課題である。本年度は初年度調査を踏まえて、本格的な調査を実施した。

主な調査として、1.リスドンバーナーのフェステイバル参加者男女のヒアリング、2.フェステイバルの立役者のひとりであり、長いことリスドンバーナー周辺でマッチメーカーを続けてきたウイリー・デイリーへのインタビュー、3.未婚男性ファーマーのヒアリング、4.ゴールウェー大学の女性センターでのヒアリング(農村地域の女性の実態)、ダブリン大学でのヒアリング(農村女性の実態、農村・農業の法制度)、及び農民連盟でのヒアリング(農村女性にたいする政策)5.資料・文献の収集等を行った。目下、ヒアリングや資料・文献の整理を行っている途上だが、次のようなことが明らかになりつつある。1.リスドンバーナーのフェステイバルは、男女の出会いの場として有効に機能しており、同時に地域の活性化にもつながっていること、2.「結婚難」は移民・出稼ぎ等の国外流出等の歴史的背景によるところがあり、農村特有のものではない。土地をもつファーマーはむしろ魅力的存在であったと推測されること。3.しかし、EU統合は中小規模の農業経営に大きな打撃を与えており、ファーマーは以前ほど魅力的な存在ではなくなってきている。とくに小土地所有者の多いアイルランド西部は、配偶者を見つけるには相対的に不利であると推測されること。4.機械化農業で男性1人で農業を営む経営体が多い。このことは女性が農業に主体的に関わる場面が少ないことを意味している。農業者の経済的地位が相対的に低下しつつある今日、こうしたことが女性の結婚選択にある影響を及ぼしていると考えられる。5.カソリッグが多数を占め、中絶や離婚を許容しない社会通念が根強いが、最近、離婚が法的に認められるなど、家族や結婚に対する規範意識が変わりつつあると思われる。このことが農村における結婚事情にも影響を与えつつあると思われる。最終年は残された研究課題を進めつつ、研究の総括を行う。本研究は農村の結婚難の社会的要因、及び打開策を地域社会・生活構造分析からの農村の結婚難に関する国際比較究をとおして明らかにすることを目的としている。1年目及び2年目はアイルランドとイギリスの農村結婚事情の資料・文献の収集、及び関連機関へのヒアリングや農村青年へのインタビュー調査を行った。その結果、農村の結婚難は経営条件によって異なることをまず掴んだ。つまり、イングランドでは、農業経営者は都市女性にとって魅力的な存在であった。他方、スコットランド等の条件不利地域では農村の結婚難は深刻だった。若い女性たちの農外流出の背後には、農業機械化によるモノカルチャー的な畜産経営が女性労働力を排除し、女性の居場所を失わせていったことを明らかにした。また、アイルランド西部のリスドンバーナのマッチメイキングフェスティバルは、日本の集団見合いとは異なって、世代を超えた交洗空間を作り出し、しかも地域経済を潤しており、学ぶべき点が多かった。最終年度の今年度は、日本と重なる点の多い東アジアの農村結婚事情を把握することは欠かせないと判断し、韓国農村の調査を行った。
南西諸島における自然説明伝説の調査研究

平成30年度は、宮古諸島の宮古島・池間島・伊良部島・来間島、沖縄諸島の粟国島で自然説明伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成30年7月30日-8月14日宮古諸島の宮古島・池間島・伊良部島・来間島、第2回平成30年9月13-18日沖縄諸島粟国島の計2回行った(総計22日間)。宮古島(宮古島市)では、「ウルカ(砂川)」(地名由来)、「バルッキャ」(地名由来)など。池間島では、「ウトゥルシャ」(畑名由来)、「カギンミ」(地名由来)、「トゥイナツアブ」(洞窟名由来)、「ティンカイヌーインツ」(道名由来)など。伊良部島では、「サバウツガー」(井戸名由来)、「ヤマトブー大岩」(岩名由来)、「フナウサギバナタ」(崖名由来)、「白鳥崎」(崎名由来)など。来間島では、「千人原」(地名由来)など。粟国島(粟国村)では、「粟国(アグニ)」(島名説明)、「船つなぎ岩」(岩名説明)、「スク原」(原名説明)、「寄草原(ヨリクサバル)」(原名説明)、「洞寺(テラ)」(洞穴名由来)、「ボージャー浜」(浜名説明)、「トゥージウサーラー」(地名由来)、「御恩石(フンジイシ)」(岩名由来)、「龍王ブリー」(岩名由来)、「アママオージの絵」(岩模様由来)、「チヤガー」(井戸名由来)、「キッキョー岩(グヮー)」(岩名由来)、「ヌルガー」(井戸説明)、「シマンヘーバル」(原説明)、「ガンシノサチ」(岬名由来)、「チチグラ(土蔵)」(丘説明)、などを中心に調査を行った。歴史伝承が自然説明伝説に大きな影響を与えていることが確認された。名桜大学(名護市)で開催された平成30年度奄美沖縄民間文芸学会名護大会公開シンポジウム「「道の島」と伝承」において、「「道の島」の民間説話」のテーマで報告した。沖縄県立図書館など各地図書館で関連資料を調査研究した。本研究課題についての現在までの研究達成度区分は、(1)「当初の計画以上に進展している。」である。交付申請時に記載した「研究目的」および「研究実施計画」では、平成30年度は、宮古諸島の宮古島・池間島・伊良部島・来間島、沖縄諸島の粟国島で自然説明伝説に関する実地調査を行うこととしていた。平成30年度は計画通り宮古島・池間島・伊良部島・来間島、粟国島で実地調査を行った。その結果、本研究課題について、当初の計画以上に成果が得られた。本研究課題についての今後の研究推進方策は、交付申請時に記載した「研究実施計画」のとおりに研究を進めてゆく予定である。令和元年度は、八重山諸島の石垣島・小浜島・黒島・与那国島、沖縄諸島の久米島・奥武島などで自然説明伝説に関する実地調査を行う。平成27年度は、鹿児島県薩摩川内市甑島列島の上甑島・中甑島・下甑島および鹿児島県南九州市知覧町・日置市伊集院、沖縄県那覇市で自然説明伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成27年8月6-18日甑島列島の上甑島・中甑島・下甑島、第2回平成27年9月10-15日鹿児島県南九州市知覧町・日置市伊集院、第3回平成27年9月24-29日沖縄県那覇市の計3回行った(総計25日間)。上甑島では、甑島(島名説明伝説)、唐船が艫・唐船が鼻(岬名説明)、かくれ山(山名説明)、長目の浜(浜名説明)、海鼠池(池名説明)などを中心に調査を行った。中甑島では、弁慶島(島名説明)、小池(地名説明)などを中心に調査を行った。下甑島では、トシドン石(石名説明)、手掛石(石説明)、八艘穴(穴名説明)、十六人瀬(瀬名説明)、隠れ念仏(穴名説明)、手打(地名説明)などを中心に調査を行った。8月16日に鹿児島県歴史資料センター黎明館で開催された2015年度奄美沖縄民間文芸学会鹿児島大会で「トカラ列島中之島の海賊伝説ー与助岩とブトの起源ー」のテーマで研究発表を行った。知覧町では、源為朝の腰掛石(石名説明)、為朝の足洗石(石名説明)、為朝の鞍掛松跡(松名説明)、陣の迫(地名説明)、鎮西(地名説明)などを中心に調査を行った。日置市伊集院では、恋之原(地名説明)、為朝松跡(松名説明)、為朝(地名説明)、為朝の手水鉢(石名説明)、古城(地名説明)、矢筈岳(山名説明)、矢筈の池(池説明)などを中心に調査を行った。地域独自の歴史伝承が自然説明伝説に大きな影響を与えていることが確認された。那覇市では、沖縄県立図書館・那覇市立図書館などで関連資料を調査研究した。」である。

交付申請時に記載した「研究目的」および「研究実施計画」では、平成27年度は、鹿児島文化圏の甑島列島と九州島の南九州市知覧町聖ヶ浦において自然説明伝説に関する実地調査を行うこととしていた。平成27年度は計画通り甑島列島では上甑島・中甑島・下甑島、九州島では南九州市知覧町聖ヶ浦で実地調査を行い、さらに知覧町東別府中須および日置市伊集院で追加調査を行った。その結果、本研究課題について、当初の計画以上に成果が得られた。平成28年度は、鹿児島県奄美諸島の奄美大島および喜界島、沖縄県沖縄諸島の渡名喜島で自然説明伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成28年8月4-16日奄美諸島の奄美大島・喜界島、第2回平成28年9月2-13日沖縄県沖縄諸島の渡名喜島の計2回行った(総計25日間)。奄美大島瀬戸内町では「勝浦」(地名説明。争いに勝った)、龍郷町では「星窪」(地名由来)、大和村では「トホゴモリ」(淵名由来。蛸淵の意)、「大和(ヤマト)」(地名由来。遣唐使船寄港由来説と大姓和姓由来説がある)、「津名久」(地名由来。船を繋ぐ意)、「トゥルス岩」(岩名由来。通る岩の意)、「スノビラ」(峠名由来。神の休憩場)、「足跡岩」(岩名由来。実久三次郎の足跡)などを中心に調査を行った。喜界島(喜界町)では、「太鼓石」(石説明)、「ワリディー」(岩名説明)、「ウマヌヒャーデー」(石説明)、「ハナウミ田」(地名由来)、「七テーガー」(洞窟名由来)、「大城久」(地名伝説)、などを中心に調査を行った。沖縄諸島渡名喜島(渡名喜村)では、「渡名喜」(島名説明)、「シマノーシ」(祭事説明)、「カイヤ」(地名説明。仮屋の意)、「ヒータティ」(地名説明。火立ての意)、「タレーマ」(岩名説明。多良間の意)、「アハラー」(岩名説明。渡嘉敷島阿波連の意)、「カーシリ」(地名説明。川の尻の意か)、「ナナマーイ石」(岩名説明。七回まわる意)、「ナキジンガー」(地名説明)、ハタクヤー(地名説明。機織り屋の意か)、クンリ(崖名説明。クンリファンガーという人が墜落死)、「あがり浜」(浜名説明。東の意)などを中心に調査を行った。地形や歴史伝承が自然説明伝説に大きな影響を与えていることが確認された。沖縄県立図書館・沖縄市立図書館などで関連資料を調査研究した。本研究課題についての現在までの研究達成度区分は、(1)「当初の計画以上に進展している。」である。交付申請時に記載した「研究目的」および「研究実施計画」では、平成28年度は、奄美諸島の奄美大島・喜界島、沖縄諸島の渡名喜島において自然説明伝説に関する実地調査を行うこととしていた。平成28年度は計画通り奄美諸島の奄美大島各地と喜界島、沖縄諸島の渡名喜島で実地調査を行い、さらに鹿児島県立図書館や沖縄県立図書館等で追加文献調査を行った。平成29年度は、沖縄諸島の座間味島・阿嘉島・慶留間島・渡嘉敷島、奄美諸島各地で自然説明伝説に関する実地調査・文献調査を行った。調査は、第1回平成29年8月3-15日沖縄諸島の座間味島・阿嘉島・慶留間島・渡嘉敷島、第2回平成29年9月10-19日奄美諸島各地の計2回行った(総計23日間)。座間味島(座間味村)では、「ウラングムイ」(地名説明)、「カンジャームイ」(森説明)、「ハンマヨーグムイ」(井戸名説明)、「唐船グムイ」「トーンマ」「唐船ウカー」「ヤドイグチ」「トーチチ(唐頂)」(地名説明等。唐船関係)、「カミヌハマ」(浜名説明。神が上陸)など。阿嘉島(座間味村)では、「ミルルマンメーヌシチャ」(地名説明)、「ゲルマドー」(海域説明)など。慶留間島(座間味村)では、「慶留間御嶽」(御嶽説明)、「アカウービー」(岩説明)、「ヤマトゥバマ(大和人浜)」(浜名説明)、「カツオグムイ」(地名説明)など。渡嘉敷島(渡嘉敷村)では、「チンベーヤヤ」(洞穴説明)、「ウフイシー」(地名説明)、「ヒラマシ田」(地名説明。
T細胞レセプターを介したシグナル伝達を制御するTSA-1抗原の解析

マウスリンパ球に発現する分化抗原、TSA-1(Thymic shared antigen-1)はTCRシグナル伝達を抑制し、T細胞の免疫応答を調節する分子として機能している。この分子機構に関して、研究代表者はTCR分子中のCD3ζ鎖がある可溶化の条件にてTSA-1抗原に共沈してくることを確認した。その後の解析によって、このTSA-1抗原とCD3ζ鎖との会合は、細胞膜のDIG(detergent-insoluble glycosphingo lipid-enriched complexes)と呼ばれる部分にこの両分子が共存することに依っていることが明らかとなった。本年度は、DIGが効率のよいレセプター・シグナリングを起こす発起点になっているか否かをTCRをモデルとして検証した。具体的には、src型チロシンキナーゼの脂質の修飾によるDIGとの結合がTCRシグナル伝達に重要であるかどうかを、lck遺伝子に変異があるJurkat細胞変異株を用いて解析した。その結果、LCK分子欠損Jurkat細胞変異株にパルミチン酸化という脂質修飾がされないためにDIGとの結合が阻害されている変異lck遺伝子を導入した細胞株においては、TCRシグナル伝達が著明に抑制されていることが判明した。以上の結果より、DIGはT細胞膜表面において効率のよいレセプター・シグナリングを起こす非常に重要なcompartmentであることが明らかとなった。活性化に伴ってT細胞表面に発現される分化抗原、TSA-1(Thymic shared antigen-1)は、TCRを介したシグナル伝達経路を制御する分子として機能する。このTSA-1抗原によるTCRシグナル伝達制御作用に関して、研究代表者は最近、TCR複合体中のCD3ζ鎖とTSA-1抗原が物理的に会合しているという、興味深い現象を見い出した。この結果は、TSA-1抗原によるT細胞応答の調節作用はCD3ζ鎖との会合をその分子的基盤としていることを示唆する。本研究にて、CD3ζ鎖とTSA-1抗原が物理的会合が、TSA-1抗原をはじめとするLy-6関連抗原に特異的なのかあるいは他のGPIアンカー型抗原に一般に認められるのかを解析した。その結果、TSA-1抗原以外のGPIアンカー型抗原とCD3ζ鎖とは会合が認められなかった。また、COS-7細胞を用いたtransfectionの実験にて、TSA-1抗原cDNAとCDζ鎖cDNAを同時にtransfectすると、両者の物理的会合が見られたことにより、TSA-1抗原とCD3ζ鎖は直接会合していることが示唆された。このことは、CD3ζ鎖を発現しないT細胞ハイブリドーマにおいては、TSA-1抗原によるTCRシグナル伝達制御作用が見られないという機能的解析結果とよく相関する。以上の結果より、TSA-1抗原によるシグナル伝達機能或いはTCRシグナル伝達調節機能は、TCR複合体中のCD3ζ鎖とTSA-1抗原が直接会合することに依っていると考えられた。具体的には、src型チロシンキナーゼの脂質の修飾によるDIGとの結合がTCRシグナル伝達に重要であるかどうかを、lck遺伝子に変異があるJurka細胞変異株を用いて解析した。
膵癌微小環境中の炎症持続因子の同定と治療応用

本研究では膵癌進展に貢献する微小環境中の炎症持続因子の同定と治療応用のため、IPMNに比べ浸潤性膵癌で発現が増加しているmicroRNAの機能解析を行った。そのうち、miR-365はゲムシタビン処理後の細胞生存性を増加させた。miR-365導入による遺伝子発現プロファイルの変化を解析したところ、炎症性シグナルのメディエーターであるNFκB経路の標的遺伝子の発現増加が確認され、活性化型NFκBの発現レベルが増加することが判明した。また、miR-365はアポトーシス関連分子であるSHC1およびBAXを直接標的としており、これらの分子の発現抑制がゲムシタビン耐性の誘導に寄与することが明らかとなった。前年度までの検討により、膵癌細胞において炎症性シグナルであるNF kappa B経路を活性化する機能をもつマイクロRNA、miR-365が膵癌細胞の細胞生存性を増強することが明らかとなった。本年度はmiR-365が標的とする遺伝子を同定し、細胞生存性を増強する鍵となる経路を特定するために以下の検討を行った。1)ヒト膵癌細胞株Panc-1およびAsPC-1にmiR-365前駆体を導入する前後での遺伝子発現プロファイル変化を再解析し、アポトーシス関連分子の発現変化に注目して対象遺伝子の絞り込みを行った。この解析により、ミトコンドリアからのチトクロームc放出の促進によりアポトーシスを誘導する分子であるBAXと、reactive oxygen speciesの産生増加により酸化ストレスを誘導するSHC1の発現低下を確認した。2)miR-365導入細胞においてBAXおよびSHC1の発現が蛋白レベルで低下していることを確認した。BAXおよびSHC1のmRNAがmiR-365と相互作用しうる3'非翻訳領域配列を有していることをデータベースで確認し、ホタル由来ルシフェラーゼのコーディング領域下流に該当配列を連結したレポーターベクターの活性がmiR-365で抑制されることが判明した。以上の結果から、miR-365はBAXおよびSHC1を直接標的とすることが明らかとなった。これらの結果は、炎症性シグナルを活性化する機能を持つmiR-365がアポトーシスに関連する分子を直接の標的とすることで膵癌細胞の生存に寄与することを示唆するものである。以上の結果については国内外の学会で報告を行った。また、論文作成のうえ投稿を行い掲載に至っている。これらの検討で得られた知見は膵癌特異的な微小環境が癌進展に寄与する新たな分子機構の一端を明らかにしたものであり、今後の治療応用が期待される。本年度は膵癌組織中において癌細胞の浸潤性増殖により持続的に惹起される炎症反応の誘導因子を同定するため、以下の検討を行った。1)浸潤性増殖の有無による細胞微小環境の違いを検討するため、浸潤癌とIPMNでのマイクロRNA発現プロファイルをマイクロアレイにより網羅的に比較し、浸潤癌において発現が増加しているマイクロRNA、miR-365を同定した。miR-365前駆体を膵癌細胞株Panc-1およびAsPC-1に導入したところ、ゲムシタビン処理後の細胞生存率が増加していることが明らかとなった。3)miR-365導入細胞における遺伝子発現プロファイルの変化をマイクロアレイにて確認し、既報にてNF kappa Bの標的遺伝子であることが報告されているEMT誘導性転写因子、Snailの発現増加や細胞のストレス応答に関わるHSP90AA1の発現増加がみとめられた。以上の結果は浸潤癌特異的に発現増加がみられるmiR-365が癌細胞内における炎症性シグナルを活性化する因子であることを示唆するものであり、NF kappa B経路の活性化を介して膵癌の進展に寄与している可能性が示された。今後、膵癌組織内で持続している炎症反応を標的とした新規治療を開発するうえで有用な基礎データになる結果であると考えられる。以上の結果については、国際学会での発表や学術雑誌への英語論文投稿を予定している。本年度の検討により浸潤性膵癌組織中で炎症性シグナルを活性化させるマイクロRNAが同定され、その標的遺伝子についてもある程度の解析が進行中であり、おおむね順調に進展している。今後はmiR-365が細胞の生存性を増加させる機序をさらに詳細に解析し、標的遺伝子の同定を行う。同定された標的遺伝子については3'UTRアッセイやsiRNAによるノックダウンを行い、細胞機能への影響を検討する予定である。上記研究内容推進のため、細胞培養機器や試薬、siRNA購入のために物品費を使用する。また、成果発表のため国内・国外学会旅費を使用して研究成果の発信を行う。研究成果の論文化のため、印刷費等の支出も必要である。
咀嚼時舌運動の発達変化-超音波による幼児の経時的観察-

舌は,咀嚼運動や嚥下運動における中心的役割を果たしている。このような舌の動きの経時変化について客観的に評価した報告はほとんど見られない。そこで,咀嚼時の舌運動の経時的変化を明らかにすることを目的として,超音波診断装置を用いて,1名の乳幼児の5カ月から3歳まで期間に渡って,赤ちゃんせんべい処理時の前額断面での舌の動きを描出し,舌の左右側への移動および舌背面の傾斜の動きの経時変化についての定性解析を行った。また,舌の動きを時系列に再構築できる画像処理システムを利用することによって舌運動を経時的変化をモデル化した。さらに,咀嚼時の口唇や顎の動きをビデオカメラで撮影し,口唇・顎の運動の機能の評価を行った。これと超音波診断装置での咀嚼時の舌運動の経時変化との関係について加えて検討を行ったところ以下のような結果を得た。1)生後8か月に始めて舌背面が傾斜する動きが始めて超音波画像で観察できてから,月数の増加に伴って,舌が左右の歯槽堤に寄って舌背面が傾斜してゆく様子や舌背面に陥凹を形成する動きなどが観察できた。2)外部観察の結果から生後10か月には,左右の口角が非対称性に牽引される動きが見られた。これがちょうど顎を側方へ移動させる動きと考えると,これに一致する時期に舌と顎の側方運動の関連が推察できる。3)生後14か月の外部観察では,口唇をすぼめたりする動きが見られた。超音波画像所見では,舌背面上の食塊を左右へ移送する動きがさかんに見られるようになった。これが,19か月以降には安定して観察できるようになった。このことから口唇・頬・舌と顎のそれぞれの協調運動の関連が推察できた。これまで咀嚼機能の経時的発達変化については、従来から口腔外の観察を基にした口唇・顎の運動の研究や筋電図を用いた研究などがなされてきたが、口腔内での舌の動きについては、明らかにされておらず、その経時的発達変化について客観的に評価した報告もほとんど見られない。そこで、咀嚼機能の中心をなす舌運動について、超音波診断装置を用いて前額断面での舌の動きを描出し、時系列に再構築することによって舌の動態解析を行った。また、外部観察を基にした口唇・顎の運動と関連させて経時的発達変化の定性解析をした。対象および方法:対象は、1名の健常女児で、本研究開始前に保護者に内容をわかりやすく説明し、観察は、生後12カ月から24カ月までの期間の1月毎に行った。被験食品は、ペースト状食品と赤ちゃんせんべいを用いた。方法は、超音波診断装置に、乳幼児に適したマイクロプローブを接続し、被験児の顎下部から舌背面を前額断面で描出し、舌背正中部の陥凹の動きおよび舌の上下・左右への移動と舌背面の傾斜について現有の時系列再構築システムソフトの改良したものを使って、定性的な動態解析を行った。また、外部から摂食時の口唇・顎の動きをビデオテープに記録した。外部観察は、摂食事の口唇の閉鎖、舌の突出、口角の牽引と顎の動きの各項目について機能評価を行った。結果:ペースト状食品嚥下時の舌前額断面での舌背正中部の動きの経時的発達変化は、エコー像上で、生後12カ月以降では、舌背正中部に食塊形成のための陥凹の動きが観察された。

外部観察では、捕食時の口唇がしっつかりと閉鎖できている様子がうかがわれた。赤ちゃんせんべい処理時の舌の動きの経時的発達変化については、エコー像上で、生後12カ月には、舌の左右側への移動や舌背面の傾斜する動きが観察された。外部観察では口唇を閉鎖した状態で顎運動している様子が観察された。さらに生後14カ月を過ぎてからは、エコー像上で、舌の左右側への移動や舌背面の傾斜する動きも規則的になり、食塊を左右に移動させる様子も観察されるようになった。外部観察では、上下唇を結んだままつきだす動きも見られた。咀嚼・嚥下機能の中心的役割を果たす舌の動きの経時変化について客観的に評価した報告は,ほとんど見られない。そこで,超音波診断装置を用いて,咀嚼時の前額断における舌の動きを描出し,乳幼児期の5か月から3歳までの期間についての舌の動きの経時的変化を明らかにすることを目的として,赤ちゃんせんべいと動物ビスケット処理時の舌の左右側への移動および舌背面の傾斜の動きなどについての定性的な解析を行った。さらに,時系列に再構築できる画像処理システムを利用することにより,舌運動を経時的に図式化をすることで舌の運動動態を視覚化できた。また,外部観察を基にした口唇・顎の運動の評価と咀嚼・嚥下時の舌の動きの経時変化との関係についても加えて検討したところ以下のような結果を得た。1)生後8か月のエコー像で,舌背面が傾斜する動きが始めて観察できてから,10か月には舌が左右の歯槽堤に寄って舌背面が傾斜してゆく様子が見られた。2)生後10か月の外部観察では,左右の口角が非対称性に牽引される動きが見られた。これがちょうど顎を側方へ移動させる動きと考えると,これに一致する時期に舌と顎の側方運動の関連が推察できた。3)生後14か月の外部観察では,口唇をすぼめたりする動きが見られた。エコー像では,舌背面上の食塊を左右へ移送する動きがさかんに見られるようになった。これが,19か月以降は安定して観察できるようになったことから口唇・頬・舌と顎のそれぞれの協調運動の関連が推察できる。今年度は,咀嚼時の前額断面での舌の動きの経時的変化と外部観察を基にした口唇・顎の運動の評価との関係についてまとめこの研究成果を第44回日本小児保健学会と第14回日本障害者歯科学会に発表した。