hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボリックシンドローム病態形成におけるチロシンホスファターゼ1Bの役割

増加させることを奉告し、PTP1Bがインスリン抵抗性の原因としてだけでなく、高中性脂肪(TG)血症の原因にもなることを示した。PTP1BはそのC末端を介してendoplasmic reticulum (ER)に局在しており,この局在がPDGF受容体の脱リン酸化に重要と報告されている。しかし、我々の検討ではインスリン受容体の脱リン酸化に関してはPTP1BのER局在は必要なく、PTP1BのER局在の意義は不明である。そこで、PTP1BのSREBP-1発現刺激作用におけるER局在の意義について検討した。PTP1Bwild type (WT)、およびERに局在できないC末端欠損変異体(ΔCT)を発現するアデノウイルスを作成し、Fao肝細胞に過剰発現させ比較検討した。さらに、これらのウイルスをマウス尾静脈より注射し肝臓に発現させ、in vivoにおいても検討した。Fao細胞およびマウスにおいて、2種のPTP1Bともインスリンシグナルを抑制し、インスリン抵抗性を惹起したことより、インスリンシグナルにおいては、PTP1Bの細胞内局在は重要でないと考えられた。WT過剰発現によりSREBP-1cの発現が増加したが、ΔCTでは増加しなかった。これらのSREBP-1発現増加作用は、PTP1BがPP2Aと結合しその活性を上昇させるかによると考えられた。さらにマウスのおける検討でも同様であった。GST融合タンパクを作成した検討では、GST-WTおよびGST-ΔCTはともにPP2Aをpull downし、PTP1BとPP2Aとの結合部位は、C末端ではないと考えられた。そこでΔCTにCAAXmotifを付加し、細胞膜やERに局在させた変異体(ΔCT-CCAX)のアデノウイルスを作成し検討したところ、PP2Aと結合し活性を上昇させた。以上より、PTP1Bの細胞内局在が、PP2Aとの結合に重要であると考えられた。チロシン脱リン酸化酵素の一つであるPTP1Bは、インスリン受容体やIR-S1を脱リン酸化することで、インスリン抵抗性を引き起こす。我々は、高ブドウ糖および高インスリン培養肝細胞や、高果糖食負荷ラット肝臓において、PTP1Bの発現が亢進し、PTP1Bがインスリン抵抗性の原因として重要であることを報告してきた。最近、PTP1BがPP2Aを活性化し、活性化したPP2AがSP1を活性化することで、SREBP-1の転写を刺激してSREBP-1発現を増加させることを報告し、PTP1Bがインスリン抵抗性の原因としてだけでなく、高中性脂肪(TG)血症の原因にもなることを示した。今回、アデノウイルスを用いて、PTP1Bをマウス肝臓に発現させたところ、高インスリン血症を示した。この高インスリン血症発症の分子機構として肝臓におけるインスリン抵抗性の関与が示唆されるが、血中Cペプチドを測定したところ、対象群との間に大きな差を認めず、肝臓におけるインスリン分子のクリアランスの低下が示唆された。そこで、培養肝細胞を用いて、インスリン受容体によるインスリン取り込み、およびインスリン分解に対するPTP1B発現の効果を検討した。
共形場ブートストラップと臨界現象

共形場ブートストラップの手法をレプリカ法が成り立つと思われる超対称性を持つ臨界現象に適用し、具体的な計算を行った。研究の目的は最近提案された共形場理論でのブートストラップ法を超対称性が成り立つ模型に適用し、そのブートストラップ法の有効性を検証するためである.超対称性を持つモジュライ空間を理解するために、超対称性ランダム行列模型を考察し、外場を調節することより、モジュライ空間の交点数の計算を行った.境界がある場合、向き付け可能でない場合はリーマン面はクライン面になる.クライン面の場合の交点数とスピン曲線の関係を研究した.二次元で知られているBrieskorn typeの多項式で表される特異点とスピン曲線との関係を研究し、スピンの値を与えるm-スピンAlf関数の知見を得た.共形場ブートストラップ法による研究は超対称性の関係した模型を伴うものであるが、高分子や枝分かれした高分子の一般次元での臨界指数を計算した.枝分かれした高分子のd次元での臨界指数がYang-Lee edge特異点のd-2次元の臨界指数に等しい結果を得た.これは厳密に成り立つことが知られているが、これを共形場ブートストラップの手法で確かめた.ランダムな磁場があるイジング模型の臨界指数をd次元で共形場ブートストラップの手法で計算し、それがランダム磁場がないd-2次元にイジング模型に等しいという超対称性によるconjectureを6次元と5次元の間で成り立つことを数値的に確かめた.低次元でこの空間次元の縮減(dからd-2への)が成り立たなくなる理由について考察した.共形場ブートストラップによる臨界現象の研究を行った。イジング模型は3次元で精度よく臨界指数が他のグループにより求まっているが、その計算方法はunitary条件を使うもので、共形場ブートストラップ方程式のキンク(折れ曲り)から求める方法である。一般の臨界現象では、unitary性が成り立たない模型もあり、また高分子の臨界現象ではキンクがはっきりしないので、別の方法を模索する必要がある。筆者のグループでは3次元高分子の臨界現象の臨界指数をO(N)ベクトル模型のN=0極限として、共形場ブートストラップ法で求めた。(この研究内容は、Journal of Statistical Physicsに論文として出版した。)共形場ブートストラップ法では、従来の場の理論でのラグランジアンが存在しない場合も扱うので、一般にどのような解が存在するのかを研究することが基本問題である。現在、一般解を求めることは解決していない。そのような研究方向として、その第一歩として、スケール次元作用素を有限にして、共形場ブートストラップを解く方法での一般解の研究を行った。有限個の共形場ブロックに対して、ブートストラップ法により、有限次元の行列式が零となる解を求めるものである。最小限の行列式、3x3や4x4の行列式でイジング模型、Yang-Lee端点特異性模型の一般次元での解析とそれらの高次特異点の研究を行った。特にinfraredとultravioletの固定点の現れ方を研究した。空間次元が大きい極限の解析を行った。高次臨界点の行列式方法での特定に時間を要しているが、研究全体では概ね順調に進展している。共形場ブートストラップの方法をYang-Lee edge singularity、高分子及び枝分かれ高分子、及びランダム磁場下のイジング模型の3問題に適用し、臨界指数を数値的に求めた。Yang-Lee edge singularityでは1次元から6次元まで臨界指数を3x3,4x4の小行列の計算から求めた。特に臨界指数が0となる空間次元に注目し、数値的にその空間次元を求めた。その場合には、対数的共形場が現れると予想し、その振る舞いを調べた。(arXiv:1707.04813).高分子及び枝分かれ高分子では、中心電荷cが0となるので、そのカタストロフィーを除くために、作用素の縮退を考慮し、臨界指数を数値的に求めた。枝分かれ高分子はD-2次元のyang-Lee modelとその臨界指数が一致することが知られているが共形場ブートストラップの方法でこのdimensional reductionが見られるか、調べてみた。結果は数値的範囲で成り立つことが見て取れた。また超対称性の条件が満たされていることを確認した。(arXiv:1708.03072.)ランダム磁場がある場合、6次元からのエプシロン展開では臨界指数が4次元からのイジング模型と一致していてdimensional reductionが成り立っているように思えるが、このdimensional reductionは低次元では成り立たないことが厳密に示されている。どこの次元から成り立たなくなるのか興味が持たれて様々な方法で研究されている。共形場ブートストラップの方法をこの問題に適用して成り立たなくなる次元を求めてみた。D=5次元で3次元イジングの値からずれることを見つけた。(arXiv:1801.09052).分担者の島田悠彦はポアンカレー円盤の共形場振幅についての研究を行い、国際会議での発表を行った。J. Phys.: Conf. Ser. 965 (2018) 012036。超対称性に関連した臨界現象の3つの模型に関して共形場ブートストラップの方法を適用できた。これらの問題はnon unitaryの共形場理論に属し、行列式の方法が有効であることが確認できた。

研究の目的は最近提案された共形場理論でのブートストラップ法を超対称性が成り立つ模型に適用し、そのブートストラップ法の有効性を検証するためである.超対称性を持つモジュライ空間を理解するために、超対称性ランダム行列模型を考察し、外場を調節することより、モジュライ空間の交点数の計算を行った.境界がある場合、向き付け可能でない場合はリーマン面はクライン面になる.クライン面の場合の交点数とスピン曲線の関係を研究した.二次元で知られているBrieskorn typeの多項式で表される特異点とスピン曲線との関係を研究し、スピンの値を与えるm-スピンAlf関数の知見を得た.共形場ブートストラップ法による研究は超対称性の関係した模型を伴うものであるが、高分子や枝分かれした高分子の一般次元での臨界指数を計算した.枝分かれした高分子のd次元での臨界指数がYang-Lee edge特異点のd-2次元の臨界指数に等しい結果を得た.これは厳密に成り立つことが知られているが、これを共形場ブートストラップの手法で確かめた.ランダムな磁場があるイジング模型の臨界指数をd次元で共形場ブートストラップの手法で計算し、それがランダム磁場がないd-2次元にイジング模型に等しいという超対称性によるconjectureを6次元と5次元の間で成り立つことを数値的に確かめた.低次元でこの空間次元の縮減(dからd-2への)が成り立たなくなる理由について考察した.共形場ブートストラップを解く方法での臨界現象の一般解の研究を行う。有限個の共形場ブロックに対して、ブートストラップ法により、有限次元の行列式が零となる解を求める方法は、臨界現象に幅広く使えるので、最小限の行列式、3x3や4x4の行列式でイジング模型、Yang-Lee端点特異性模型の一般次元での解析とそれらの高次臨界点の研究をさらに行う。現在は3x3行列式の計算のもとづいているが、系統的に数値精度を上げる方法を研究したい。また、超対称性の場合は計算が簡単化されると予想できるので、超対称性を持つ臨界現象に共形場ブートストラップ法を適用し、その臨界現象を理解したい。日程の都合がつかず訪問を取りやめたため、旅費の当初予定額より未使用分が出たので、来年度に日程を調整して使用する。海外の共同研究者との共同研究を予定していたが、先方の健康上の都合で平成30年度に延期されたため、平成29年度予算の繰越が生じた。来年度共同研究を行う予定。人件費・謝金を計上していたが、研究の進展からみて、来年度早期に謝金を伴った計算補助の業務を行う予定。研究の進展に従い、最良の時期に共同研究のため使用する予定。
砂層の液状化,流動化を考慮した砕波帯の漂砂量則に関する研究

この研究は,砕波帯での漂砂形態である層状運動(シートフロー)を対象として,これまで着目されていなかった砂面に働く波圧による砂層内の間隙水圧変動とそれにともなう地盤骨格の鉛直有効応力の変動の効果を明らかにし,さらにその構成式を明らかにして漂砂量則を確立することを目的として,平成3年度から5年度までの3年間にわたって行われたものである.上記の間隙水圧変動を通常の砂を用いた実験で再現するには,現地海岸での波庄および海底面での往復流と同じスケールの水圧変動および振動流を同時に発生させる必要があったため,新たに両端を閉じた一種のU字管タイプの振動流発生装置を開発した.しかしながら限られた予算の中では本来期待したような水圧変動および振動流さらに両者の自由な位相差の制御が出来なかった.そのためここでは水圧変動のみを作用させて,漂砂運動に関係する砂表面から10cmの厚さの層での間隙水圧変動を測定し,近似解と比較してその定数の値を検討した.また海岸ブロックの沈下に対する波圧と往復流の効果を底生定性的に明らかにするために,水圧変動と振動流を別個にさらに同時に作用させて模型ブロックの沈下を測定した.その他にも関係するいくつかの研究を行ったが,幸い新たに上記の装置の欠点を克服した新たな装置が完成したので,現在この装置を用いて本来の目的である液状化,流動化を考慮した漂砂量則を確立するべく研究を続けている.さらに個別要素法を用いた数値シミュレーション手法をも開発中である.この研究は,砕波帯での漂砂形態である層状運動(シートフロー)を対象として,これまで着目されていなかった砂面に働く波圧による砂層内の間隙水圧変動とそれにともなう地盤骨格の鉛直有効応力の変動の効果を明らかにし,さらにその構成式を明らかにして漂砂量則を確立することを目的として,平成3年度から5年度までの3年間にわたって行われたものである.上記の間隙水圧変動を通常の砂を用いた実験で再現するには,現地海岸での波庄および海底面での往復流と同じスケールの水圧変動および振動流を同時に発生させる必要があったため,新たに両端を閉じた一種のU字管タイプの振動流発生装置を開発した.しかしながら限られた予算の中では本来期待したような水圧変動および振動流さらに両者の自由な位相差の制御が出来なかった.そのためここでは水圧変動のみを作用させて,漂砂運動に関係する砂表面から10cmの厚さの層での間隙水圧変動を測定し,近似解と比較してその定数の値を検討した.また海岸ブロックの沈下に対する波圧と往復流の効果を底生定性的に明らかにするために,水圧変動と振動流を別個にさらに同時に作用させて模型ブロックの沈下を測定した.その他にも関係するいくつかの研究を行ったが,幸い新たに上記の装置の欠点を克服した新たな装置が完成したので,現在この装置を用いて本来の目的である液状化,流動化を考慮した漂砂量則を確立するべく研究を続けている.さらに個別要素法を用いた数値シミュレーション手法をも開発中である.砕波帯での底質の層状運動(ミ-トフロ-)における,海底面に仂く波圧変動による海底面付近の地盤内の間隙水圧変動や地盤骨招の鉛直有動応力変動の効果を明らかにするために,振動流と水圧変動を同時に発生できる周期的加減圧可能な振動流発生装置を試作した。その原活は,従来のU字管型振動流発生装置の両端を密開し,両端の空気室にそれぞれフロア-から空気を送って加圧し,一方両端のバルブの開閉をパソコンで正流波状に行ない,その位相差を付けることにより振動流と水圧変動を同時に発生するものである。U字管は,鉛直部高さが1m,幅0.6m,水平部の長さ3m,高さ0.3mで,共に厚さ0.3mである。水平部の下部に,高さ1m,幅2mの土槽を設けた。装置の性能を調べるため,土槽部とU字管水平部の間に仕切板を設置した。ただし土槽部にも水が入っており,また仕切板と装置内部壁の間は止水が十分でないため,U字管の圧力変動がそのまま土槽部の水に伝わるため,土槽部に砂を充満した状態での性能と若干異なる可能性がある。制御しうるものは,左右空気室に加える空気圧,バルブの開閉の正弦波の周期,および左右の位相差である。左右空気室圧力を等しくして位相差も0とすると,水平部の中央部で圧力変動のみが生じ振動流は生じない。位相差を周期の半分とすると,中央部では振動流のみが生じ圧力変動は生じない。位相差を小さいまたは周期に近い値にすると,振動流と圧力変動がともに生じる。また左右空気室の圧力を違えると,位相差が0でも振動流,圧力変動ともに生じる。ただし左右空気室の平均圧力が異なるため,左右の水面の平均位置が変化する。進行波の波圧と水粒子速度の位相が一致することから,水面変動と圧力変動とは1/4周期位相がずれる必要があるが,そのような振動流と圧力変動を同時に発生出来ることが分かった。昨年度の研究で,試作した周期的加減圧可能振動流発生装置によって,下部砂層表面に進行波による海底面波圧と水粒子運動に相当する水圧変動と振動流を同時に発生させることが出来ることが分かった。

今年度当初は,砕波帯のような水粒子速度が大きい場合の漂砂運動としての層状運動(シートフロー)をこの装置で再現し,水圧変動を同時に発生することによって,層状運動における海底面波圧変動の効果,すなわち水圧変動に伴う表面付近の砂層内の間隙水圧変動による波の谷の位相における一時的な鉛直有効応力の減少とその繰り返しが層状運動にどのような影響を与えるかを実験で明らかにする予定であった。しかしながら振動流の流速が層状運動を発生させるのには小さく断念した。代わって異形ブロックのような海岸構造物が海底砂地盤の中に徐々に沈下していく現象を対象として,これまで言われている上記鉛直有効応力の減少とその繰り返しの他に,実際には同時に存在する往復流がどのような影響を与えるかを実験で明らかにする事にした。用いた砂は6号硅砂で50%粒径は約0.25mm,構造物模型として市販のレンガを用いた。変動周期を3秒と6秒とし,圧力変動として全振幅水頭で約130cm,往復流の振幅として最大55cm/s程度の水圧変動と振動流を与えた。その結果,周期が3秒の場合は水圧変動と往復流が同時に作用する場合の構造物沈下量は夫々個々に作用する場合のそれの沈下量を加えたものにほぼ等しいが,周期が6秒の場合は両者が同時に作用する場合の沈下量は個々の場合のそれを加えたものよりさらに増加することが分かった。また圧力変動のみの場合について,構造物の周辺の砂の移動について着色砂を用いて検討したところ,構造物直下の砂は最初下方に移動すると共に上下方向に広がるが,その後上下方向幅は初期のものに減少し,その一方で左右に広がっていくことが分かった。初年度の研究では,試作した周期的加減圧可能振動流発生装置によって,進行波による海底面波圧と水粒子運動に相当する水圧変動と振動流を同時に下部砂層表面に発生せさることが出来ることが分かった。また昨年度は,異形ブロックのような海岸構造物が海底砂地盤の中に徐々に沈下していく現象を対象として実験を行い,水圧変動と振動流が同時に作用する場合の沈下量は個々の場合のそれを加えたものよりさらに増加する場合があることが分かった。また水圧変動のみの場合について,砂表面から10cmの間の間隙水圧変動を測定し,近似解と比較して定数の値を検討した.今年度は新たにより大きい圧力変動と振動流が独立に発生できる装置を用いて,まず圧力変動のみの場合の砂表面付近の間隙水圧変動の測定を行い,緩和過程モデルを適用してその緩和係数を検討した.ついで砂表面の一部が不透過な板で覆われている場合の砂地盤内の間隙水圧変動の空間分布を測定し,その非一様性を検討した.一方個別要素法を用いて,水圧変動を受ける砂地盤の表面付近の砂粒子の挙動の数値シミュレーションを試みた.まず要素が動かないと仮定して,間隙水圧変動の理論解を再現できる間隙が細い流路で連結されたモデルを作成した.ついで間隙水圧変動を理論解で与え,要素間の鉛直合力の変化を追跡した.その結果鉛直合力が0となる深度は,間隙水圧変動の理論解と通常の鉛直有効応力0条件を用いた場合より深くなることが分かった.現在さらに,表面に振動流が作用する場合の層状運動の個別要素法による数値シミュレーションを試みている.
痛覚シナプスにおける情報伝達の分子機構の解明とin vitro鎮痛評価系の開発

(1)培養ラット後根神経節(DRG)細胞には5-HT_<2A>(5-hydroxytryptamine)と5-HT_7受容体が発現し、5-HTはカプサイシンによるCa^<2+>反応を増強した。この増強反応はそれぞれCキナーゼとAキナーゼ阻害薬により抑制された。(2)新生ラット摘出脊髄後根の電気刺激は10秒以上続く遅発性前根電位を引き起こした。この電位はアドレナリンα2受容体刺激薬、デクスメデトミジン(DEC)、キシラジン(XY)とクロニジン(CLO)もしくはオピオイド受容体刺激薬、モルヒネ(MOR)とDPDPEにより抑制された。抑制作用の力価はDEC>DPDPE=MOR>CLO>XYの順であった。(3)高炭酸(20%CO_2)を通気した栄養液で摘出脊髄を灌流すると、単シナプス反射電位と遅発性前根電位が抑制された。この抑制はアデノシンA1受容体拮抗薬で減弱した。アデノシンキナーゼ阻害薬は高炭酸の通気と類似した抑制作用を示した。(4)亜鉛は遅発性前根電位を選択的に増強した。亜鉛による増強反応はグルタミン酸NMDA受容体拮抗薬であるケタミンとAP-5により抑制された。(5)新生ラットにおいて、ホルマリン誘発体動はDEC、XYおよびMORにより抑制された。カプサイシン誘発体動はDECとMORで抑制されたが、XYでは抑制されなかった。(6)ラットバニロイド受容体の塩基配列に基づきブタDRGからPCRクローニングを行い、2484塩基対のブタバニロイド受容体遺伝子(ブタTRPV1)を分離した。ブタとラットTRPV1遺伝子は84%のホモロジーを示した。(7)ブタTRPV1受容体をHEK293細胞に発現させ、受容体蛋白質の機能解析を行った結果、カプサイシンはTRPV1発現細胞において細胞内Ca^<2+>増加と非選択的陽イオン電流を引き起こした。また、細胞外pHの低下もしくは高温(>42°C)でも細胞内Ca^<2+>増加反応を惹起したことから、TRPV1受容体は機能的なポリモーダル受容体として働いていることが示された。(8)ラットとブタTRPV1発現細胞を用いて各種バニロイドアゴニストの反応性を調べた結果、両者のバニロイド反応性はほぼ同じだったが、細胞外pH低下による反応性はラットTRPV1受容体の方が低かった。1)背根神経節一次知覚ニューロンのバニロイド受容体とcapsaicin反応新生ラットの摘出背根神経節から一次知覚ニューロン(DRG細胞)を分離し、カバーグラス上に培養した。

培養DRG細胞にバニロイド受容体(capsaicin受容体)が発現しているか否かを調べる目的で、capsaicinを投与すると、濃度依存性に細胞内Caが増加した。低濃度capsaicin(10nM)で反応する細胞と高濃度(100nM)でしか反応しない細胞に大別された。2)ブタオピオイド受容体の機能解析培養ブタ副腎髄質細胞にはμ-、δ-及びκ-オピオイド受容体のmRNAが検出できること、さらに、μ-、δ-及びκ-オピオイド受容体に特異体的な刺激薬を用いて電位依存性Caチャネル電流に対する作用を調べた結果、ブタ髄質細胞にはこれらのオピオイド受容体は主に電位依存性N型Caチャネル電流を抑制し、カテコールアミン分泌を抑制すること、このCa電流の抑制には百日咳毒素感受性G蛋白質が関与していることが明にとなった。3)ブタのバニロイド受容体遺伝子のクローニングと培養細胞への発現これまで報告されているラット及びヒトのバニロイド受容体の塩基配列に基づきブタ脊髄神経節からPCRクローニングを行った結果、2484塩基対で、ラットとヒトに対するアミノ酸相同性はそれぞれ75と77%のブタバニロイド受容体遺伝子を分離した。現在、本受容体遺伝子を機能解析するため、GFP融合発現ベクターに組み込み、発現の有無を調べている。4)ラット摘出脊髄標本における発痛物質と鎮痛薬の作用新生ラット摘出脊髄の腹根に記録電極を装着し、対応する背根を電気的に刺激し、反射電位を記録した。強い刺激を背根に与えると腹根から、約20秒続く、ゆっくりとした反射電位(sVRP)が記録された。この電位はオピオイド、アドレナリンα2及び5-HT受容体の刺激薬で濃度依存性に抑制された。これら薬物の併用すると抑制作用は相加的であり、各々の抑制神経系は独立していることが示唆された。(1)培養背根神経節ニューロンと培養小腸ニューロンの薬物感受性新生ラットの脊髄背根神経節と小腸の神経細胞を酵素的に分離培養し、Ca反応を指標にしてキャプサイシンやブラジキニンおよびセロトニン感受性を調べた結果、小腸神経細胞ではセロトニンが、また神経節細胞ではブラジキニンが、カプサイシン反応を増強することが示された。(2)バニロイド受容体の機能解析昨年度クローニングしたキャプサイシン反応に関与するブタバニロイド受容体(ブタTRPV1)はラット、ヒト、モルモット遺伝子と高い相同性があった。この受容体をHEK293細胞に強制発現させ、TRPV1受容体蛋白質の機能解析を行った結果、TRPV1発現細胞はカプサイシン等により細胞内Ca増加と非選択的陽イオン電流を引き起こした。また、細胞外pHの低下、高温(>42°C)によりチャネルが活性化されたことから、ブタTRPV1が機能的なポリモーダル受容体として働いていることが明らかになった。(3)新生ラット摘出脊髄標本による発痛物質および鎮痛薬の評価摘出ラット新生摘出脊髄標本を用いて、背根神経線維の刺激により誘発される痛み受容反射電位に対するアドレナリンα2受容体刺激薬、デックメデトミジン(DEC)、キシラジン(XY)、クロニジン(CLO)およびオピエート受容体刺激薬、モルヒネ(MOR)とDPDPEの抑制作用の力価を調べた結果、鎮痛作用の力価はDEC>DPDPE=MOR>CLO>XYの順であった。オピエート受容体刺激薬とα2受容体刺激薬の併用による相乗作用は見られなかった。(4)新生ラット体動試験による発痛物質および鎮痛薬の評価
完全房室ブロック作成なしに房室結節リエントリ-頻拍を外科的に治療する方法の研究……房室結節リエントリ-頻拍機序及び外科的治癒機転の解明……

0.5μФ銀線(テフロンコ-ティング)をシリコン樹脂とプラスティックを用いたシ-トに縫い込み、先端電極部を銀球とした48点双極同時マッピング用の心房中隔シ-ト型電極を4種類作成(ユニ-クメディカルに依頼)した。そして、プログラム刺激法(電気生理学的検査)により、心房又は心室エコ-の誘発された雑種成犬を15頭用いた。実験では、全身麻酔、人工心肺下に右心房を切開し、心房中隔パッチ電極を装着した。プログラム刺激法にて心房又は心室エコ-を誘発し、その48点同時マッピング(心房中隔面)を行ない、房室結節リエントリ-回路の詳細な部位同定を行なった。そして、リエントリ-回路の同定された部位に冷凍凝固(Frigitronics社製冷凍凝固装置を用い、-60°Cにて3分間の凍結)を施行した。1回の凍結毎に電気生理学的検査をくり返した。そして、房室結節リエントリ-回路切断の条件と完全房室ブロック発生点との関連を解明した。すなわち、AH時間が術前の65±2msec(mean±SEM、cycle length 450msec)から117±5msecへと延長しWenckebach点が207±7msecから319±17msecへと上昇した時に心房・心室エコ-(房室結節リエントリ-の反映)は消失し、室房伝導はブロックされた。さらに各々160±8,401±24msecへと延長した後、持続性完全房室ブロックが生じた。すなわち、心房・心室エコ-は不可逆的完全房室ブロック発生より有意(P<0.005)に少ない房室伝導遅延を指標に消失させ得ることが結論された。慢性犬も作成したが、慢性期にも房室結節リエントリ-は抑制されており、外科的治療の有効性が示唆された。今後、非開胸にて経静脈的アプロ-チによる冷凍凝固治療法の開発をすすめて、より高度の治療法を完成する予定で、実験を継続中である。
イヌの冠動脈における一酸化窒素合成酵素についての研究

近年,Ca^<2+>-カルモジュリン依存性の一酸化窒素(NO)合成酵素が小脳および血管内皮細胞から精製されているが,局部的な内皮由来血管弛緩因子(EDRF)/NOの機能の解明は今後の問題である。これまで脇々はイヌ冠動脈で部位特異的な内皮依存性弛緩反応ー高カリウム脱分種下でCa拮抗薬存在時にCa^<2+>が内皮依存的に弛緩反応を惹起する現象ーを見出してきた。この現象について,2価イオンのhandlingや酵素系の特徴を明らかにすることが当研究課題の目的であった。その結果として,1.EDRF/NOの関与,2.部位・種特異性,3.他の2価イオンの弛緩作用について新たな知見が得られた。1.について,有機Ca拮抗薬ジルチアゼム処置下でCa^<2+>添加によって起こる弛緩作用は,内皮依存性であり,NO合成酵素阻害剤で抑制され,シクロオキシゲナーゼ阻害剤では影響されなかった。また環状GMP量が増加したが環状AMP量は変化しなかった。以上から,この弛緩反応がL-アルギニンからNO合成酵素によって内皮で産生されたNOの遊離を介して起こる反応であることが明らかになった。2.について,この弛緩反応はイヌの冠動脈に特徴的であり,腸間膜・腎動脈などでは見られなかった。ブタやウサギの冠動脈においては,顕著なCa弛緩は起こらなかった。従って,この反応が部位特異性・種特異性があることが示唆された。3.について,Ca^<2+>の代わりにSr^<2+>,Ba^<2+>も内皮依存的にEDRF/NOを介するイヌ冠動脈弛緩反応を起こした。Ba^<2+>はカルモジュリンとの親和性が低いと報告されているが,本成績によると,最も強い弛緩反応を有した。本研究で明らかになった弛緩反応は,部位・種の点から特異的である上に,従来理解されているCa^<2+>-カルモジュリン-NO合成酵素系では説明できない点が有る。この点を明確にすることが,EDRFの局部的な機能を説明する端緒になると思われる。
ゲノム情報を利用する新規プロテインチップの開発

ヒトゲノムプロジェクトやポストゲノムプロジェクトをはじめ、ゲノムおよびプロテオーム関連研究が急速に進展している。当該領域のブレークスルーのためには、プロテオーム解析を、飛躍的に発展させる「プロテインチップ」の開発が不可欠である。申請者らは、このようなプロテインチップの一つとして、立体構造をデザインしたペプチドを用いた、高効率なタンパク質検出システムである、ペプチドマイクロアレイの開発を進めている。本研究では、申請者が長年研究し得意とする立体構造をデザインしたペプチドを用いたペプチドマイクロアレイの開発を基盤とし、ゲノム情報を利用したペプチドデザインによるプロテインチップ開発を目的とした研究を実施し、成果を得た。結合の選択性および特異性を制御することを狙い、プロテイン認識用ペプチド(捕捉剤)として、ゲノム情報を利用しタンパク質・タンパク質相互作用をミミックした立体構造をデザインしたペプチドライブラリを設計した。2次・3次元構造を規制したペプチドをゲノム情報とコンピュータ科学を駆使し、申請者らの長年の経験を生かしデザインした。立体構造上にリン酸基や糖鎖などのタンパク質補因子を配置させたペプチドも設計した。これらのデザインペプチドをチップ応用するために,蛍光基をペプチド中に導入し多種同時合成可能な高効率合成法を確立した。これらデザインペプチドライブラリを、基盤的には確立してきている基板材料(ガラス基板・金基板)へアレイ化する技術を発展させた。作成したペプチドアレイを用いて、実際に種々のタンパク質を蛍光分光法(強度法)やAR(金の異常反射測定法)による認識・検出を行うシステムを構築した。「プロテインチップ」装置に結びつくドライアレイ法も開発した。
若年成人の百日咳菌に対する抗体価の検討および検査法の評価

百日咳、麻疹、風疹はワクチン接種により予防可能な感染症である。近年、我が国ではこれらの疾患の成人発症例が増加している。その原因として抗体低下が考えられる。今回、若年成人(医学生)の抗体価を測定した。百日咳抗体価は28.3%(194/686名)が感染防御レベル(10EU/ml以上)を満たしていなかった。麻疹抗体価は55.6%(322/579名)が感染予防の基準(16以上)を満たしていなかった。風疹抗体価は27.5%(159/579名)が感染予防の基準(8以上)を満たしていなかった。感染予防対策のためにも医学生に対するワクチン接種を積極的に推進する必要があると考える。昨年の結果に続き、新しく発売になった百日咳抗体EIA(デンカ生研)を用いて抗百日咳毒素(PT)抗体価と抗百日咳菌繊維状赤血球凝集素(FHA)抗体価を測定し、検査法による比較と百日咳における血清学的診断の有用性について検討した。被験者は本学2年生の血清を用いた。採血時に百日咳の症状を示す者はいなかった。2003、2005、2007、2008、2009、2010、2011年度の合計686名を被験者とした。PT抗体価が感染防御レベルとされる10EU/ml以下の者が197/686名(28.7%)だった。また、百日咳罹患の診断基準の参考値とされる100EU/mlよりも高い値を示す者が16/686(2.3%)いた。FHA抗体価は80%以上の者が10EU/ml以上の抗体を持っており、FHAは現行の無細胞ワクチンの主要抗原であり、抗FHA抗体は百日咳以外の菌(パラ百日咳菌など)の感染でも産生されるとされているのでこのような結果になったと考えられる。各検査法には互いに相関が認められたが、PA法とEIA法の相関係数はやや相関がある程度だった。EIA法では互いに相関が認められ、FHA抗体価(デンカ生研)とPT抗体価(DRG)には強い相関が認められた。どの検査法でも抗体価の低い者が認められた。EIA法のPT抗体価が感染防御レベルとされる10EU/ml以下の者がいる一方、百日咳の臨床症状を示さないにもかかわらず診断の参考値より高い値を示す者もおり、成人の百日咳の診断に際しては、単血清での診断には注意が必要である。最終年度の課題としていた百日咳菌以外の抗体価(麻疹および風疹の抗体価)を測定した。麻疹や風疹はワクチン接種により予防可能な感染症である。しかし、わが国には、これらのワクチンの未接種者や接種しても免疫が獲得できなかった者、時間経過によって抗体価が低下した者などからなる集団が存在する。そのため、20072008年に1020代を中心に麻疹が大流行し、また、20122013年には成人男性を中心に風疹が大流行した。これを踏まえて、今回我々は、若年成人の麻疹と風疹に対する抗体保有状況を知るために本学学生の血清IgG抗体価をEIA法により測定した。被験者は2003年から2013年の本学2年生579人で採血時に麻疹または風疹の症状を示す者はいなかった。血清IgG抗体検査にはデンカ生研製のEIAキットを使用した。抗体価の判定は院内感染対策として日本環境感染学会が定めたワクチンガイドライン第1版を参考にし、感染予防の基準を満たす陽性を麻疹抗体は16.0以上、風疹抗体は8.0以上とした。麻疹抗体価の基準を満たす陽性者は44.4%(257/579人)、残りの55.6%(322/579人)が感染予防の基準を満たしていなかった。風疹抗体価の基準を満たす陽性者は72.5%(420/579人)、残りの27.5%(159/579人)が感染予防の基準を満たしていなかった。今回の検査対象は将来医療従事者となる若年成人で、特に医療従事者は本人が罹患するだけでなく、周囲の患者や他の職員に対して感染源となることがある。そこで、自分の抗体価を知り、十分な抗体を保有しなければワクチンを接種することが求められている。今後、医療従事者の感染予防対策のためにも医学生に対するワクチン接種を積極的に推進する必要があると考えられる。近年、我が国では百日咳の成人発症例が増加していることが指摘されている。

その原因として抗体価低下が考えられる。若年成人の集団である大学生において百日咳菌の抗体価測定をおこない、抗体価および抗体保有率の検討が必要であると考え、本研究を行なった。被験者となる若年成人は本学の2年生で、感染制御の学生実習時に採血した血清の残りを用いた。今回は2003、2005、2007、2009、2011年度の本学2年生の血清(478検体)を用いた。PA法は百日咳凝集反応用抗原(デンカ生研)の百日咳菌抗体キットを用いて、東浜株と山口株に対する血清凝集素価を測定した。EIA法はBordetella pertussis/toxin IgG ELISA(DRG)を用いて抗百日咳毒(PT)抗体価を測定した。PA法で東浜株(ワクチン株)に対して凝集素価が20倍以下を示した人は年度ごとに34.33%、41.18%、33.65%、47.12%、52.48%だった。山口株(流行株)に対して凝集素価が20倍以下を示した人は年度ごとに44.78%、59.80%、56.73%、40.38%、72.28%だった。DRG社のEIA法で抗PT抗体価が陰性(9 DU以下)を示した者は年度ごとに11.94%、14.29%、4.80%、25.00%、22.77%だった。どちらの検査法においても抗体価の低い人が見られ、特に凝集法では流行株に対して4070%の人が抗体を保有していないことが分かった。PA法は過去5年分(2003年、2005年、2007年、2009年、2011年)の測定が昨年までに終了し、山口株、東浜株の凝集素価および両者の相関も測定できた。EIA法はデンカ生研の百日咳菌抗体キットが発売され、PT抗体価およびFHA抗体価の測定が過去7年分(2003年、2005年、2007年、2008年、2009年、2010年、2011年)終了した。百日咳菌に対する抗体価は各検査法での測定が終了したので目標は達成できたと考える。PA法は過去5年分(2003年、2005年、2007年、2009年、2011年)の測定が終了し、山口株、東浜株の凝集素価および両者の相関も測定できた。EIA法の検査に於いて、予定していた和光純薬の検査キットが発売中止になり、入手できなくなった。今年度はBordetella pertussis/toxin IgG ELISA(ドイツ・DRG社)のキットを用いたため、抗PTのみの測定となった。FHA抗体価を除けば今年度の目標は達成できたと考える。あと5年分の検体が凍結保存してある。わが国では百日咳菌の抗体価は凝集素価(PA法)が広く活用されていたが、今年度末にはPA法の検査試薬が販売中止になり、国際的にも使用されているEIA法が用いられる。若年成人の百日咳菌の抗体価(EIA法)を測定することにより、ワクチン接種長期経過による抗体価の低下および抗体保有率がわかる。この抗体価の結果を基に、今後のワクチン接種の参考にできればと考える。また、近年風疹の流行が起こっている。特にワクチン接種が行われなかった20代から40代の男性が中心である。百日咳菌の抗体価を測定した血清は、まさにその年代に相当する。この血清を用いて、風疹抗体価および麻疹抗体価の測定をしたいと考える。わが国では凝集素価(PA法)が広く活用されているが、百日咳ワクチン接種が凝集素価に影響を及ぼすと考えられている。国際的に使用されているのは抗PT抗体価(EIA法)だが、ワクチン接種長期経過による抗体価の低下が考えられる。若年成人の百日咳菌の抗体価(PA法、EIA法)を測定することにより、各検査法の特徴および相関をみる。今年度、国内メーカーのEIA法のキットが発売中止になり、やむなくDRG社(ドイツ)の試薬を使用したのでPT抗体価のみの測定となった。
里帰り分娩後から１か月間における初めて母親・父親となった夫婦の３人家族作りの体験

里帰り分娩は、親からの支援を受けることができる一方、夫の家事育児の減少、夫婦関係や父子関係への影響が懸念されている。そこで、妻が里帰り分娩から自宅へ戻った後1か月における、夫婦の3人の家族作りの体験を、質的記述的研究法を用いて分析した。結果、夫婦は、里帰り分娩をして良かったと捉えており、実家の支援を受けながら、里帰り中は、「頻繁な連絡により夫婦関係・父親の意識を高める」、自宅へ帰って1か月後の頃では、「夫婦が互いに気遣い、初めての子どもを育てていく」という体験をしていた。今年度は、研究参加への同意が得られた第1子を里帰り分娩し初めて母親・父親になった夫婦に、里帰り分娩後1週間と1か月の2回に面接を行うことを計画していた。しかし、今年度は研究参加者の選定基準に該当する夫婦数が当初の見込み数より少なかったこと、該当する夫婦がいた場合でも仕事の都合で夫の承諾が得られなかったこと、面接の承諾は得られても家庭訪問は好まれず、育児状況より他の場所の確保も難しかったこと、研究参加者の選定は産後の負担を考えて妊娠末期に行うこととしたが、今後の予測がつかないという理由で承諾が得られなかったことなどにより、研究に対する理解は得られても、研究参加への同意を得ることが難しいことが分かった。本研究では里帰り分娩をされた夫婦両者から3人の家族作りについての考えを聴かせていただくことが、今後の里帰り分娩への支援につながる重要な点だと考えているが、同時に夫婦両者の同意や家庭訪問は研究対象者に負担を掛けるため承諾が得られにくい要因ともなっている。そのため、現在は研究対象者への負担がより軽減できるように方法を検討している。本研究は、妻(母親)が里帰り分娩後自宅に戻った後(以下里帰り分娩後)から1か月間において、初めて母親・父親となった夫婦は、どのような気持ちで3人の家族作りを行っているのか、その体験を明らかにすることを目的としている。また、本研究では、里帰り分娩をされた夫婦両者から3人の家族作りについての考えを聞かせていただくことが、今後の里帰り分娩の支援に繋がると重要な点だと考えているが、昨年度は研究参加者を得ることが困難であった。そこで、平成27年度は研究参加者が得られるよう研究方法の一部を見直し実施した。具体的な見直し点は、研究協力機関の増幅および雪だるま式標本抽出法の併用を行うこと、夫の仕事の調整や家庭訪問の負担を軽減するために面接の回数を里帰り分娩後に1回にすること、研究参加者の選定および依頼は妊娠末期以降に行うなどであった。その結果、7組の夫婦に研究参加の依頼ができた。進捗状況としては、面接まで終了しデータを分析中の夫婦が1組、夫の仕事の都合により面接日を調整中である夫婦が3組そして妻(母親)の承諾は得られているが夫(父親)の返答待ちである夫婦が4組である。昨年度は研究参加者を得ることが困難であった大きな理由の一つとして、家庭訪問の承諾が得られなかったことがあったが、本年度は家庭訪問の承諾が得られており、研究参加者の負担を考慮して面接を1回にしたことがこの結果に繋がったのではないかと考えている。昨年度は研究参加者を得ることが困難であったため、研究実績の概要で記載したように研究方法の一部見直しと研究協力機関の増幅を行った。これらの経緯により研究が遅れた。平成28年度は、昨年度に引き続き夫婦を対象としたデータ収集と分析を行なった。本年度も、夫の仕事の都合により夫婦での研究参加の協力を得ることは困難であったが、4組の夫婦の承諾が得られ、研究参加者は合計5組の夫婦となった。分析結果として次のことが明らかになった。里帰り中の夫婦間の連絡は、コミュニケーションアプリ、メールおよび電話等を活用し頻繁に行なわれていたが、これは「里帰り中だから」という理由ではなく、これまでの日常生活の延長であった。さらに、出産後は、妻(母親)が夫に見せたい子どもの瞬間を捉えた写真や動画等を夫(父親)に毎日送ることをとおして、夫婦の信頼や父性意識が高められていた。これらのコミュニケーションツールを用いた夫婦のコミュニケーションは、現代の特徴であり、里帰り分娩の欠点といわれている夫婦関係や父子愛着への影響を補うことに繋がると考えられた。また、夫婦にとって里帰り分娩は、実家から支援が得られる安心感に加え、親として発達していくための見習い期間となっていた。本年度は、研究参加者の選定基準に該当する夫婦数が当初の見込み数より少なかったこと、仕事の都合で夫の承諾が得られなかったこと、家庭訪問が好まれず、育児状況より他の場所の確保も難しかったこと、研究参加者選定の時期が妊娠末期であったため、今後の予測がつかないという理由などにより、研究に対する理解は得られても、研究参加への同意を得ることが難しかったことにより研究が遅れた。

平成28年度は、研究期間を延長しデータ分析とデータ収集を継続して行い研究結果をまとめる。また、研究成果を学会で公表する。母性看護学・助産学次年度は研究参加者が得られるように、昨年度の研究が遅れた理由の改善を図り研究を遂行する。改善点としては、研究対象者の確保のために、研究協力機関の増幅および雪だるま式標本抽出法を併用すること、夫や家庭訪問の負担軽減のために、面接の回数を里帰り分娩後1回とすること、研究参加者の選定および依頼は妊娠末期以降に行うことなどを検討している。研究参加者の確保が困難であったため、研究方法の一部見直しと研究協力機関の増幅を行なった。これらにより研究の進度が遅れ研究期間の延長を行なったため。次年度の使用額が生じた理由は、本年度は面接が実施できなかったため面接から分析の実施に伴う交通費、通信費、プリンター購入費、その他の予算が未使用となったためである。次年度の使用額は、面接、分析、まとめおよび研究成果の公表等に係る、交通費、通信費、研究参加者への謝礼、図書費、文献費、文具、その他を予定している。次年度の使用額は、次年度の面接から分析実施に伴う予算に合わせ、計画どおり面接から分析の実施に伴う交通費、通信費、プリンター購入費、その他に使用する予定である。
分散電源の連系・解列を考慮したマイクログリッドの周波数制御

次世代小規模電力系統であるマイクログリッドにおいて、分散電源の連系・解列を含めた周波数制御について研究を行った。また、その方策を実現するに有効なマルチエージェントシステム(MA)についても研究を行った。結果,それぞれ基本的なプロトタイプを構築することができた。今後の課題としては, MAの実装,実現模モデルでの検証などが挙げられる。本研究課題では,近年注目を集めているマイクログリッドの安定性について,独立運転時の周波数制御を焦点に研究を行っている。特に,マイクログリッド内であれば自由にDGを連系・解列することができ,その都度適切な制御が行われるような制御方策の開発を目指している。今年度は手始めとして,対象電源のモデル化,マイクログリッド系統のモデル化を試み,その精度検証を行った。結果,以下のような成果が得られた。(1)Matlab/Simulinkを使用し,モデルを作成...分散電源として,新たにディーゼルエンジン同期発電機,マイクロガスタービン,固体酸化物形燃料電池(SOFC),バッテリーおよびインバータなどのモデルを開発した。加えて,配電系統モデルについても新たに作成した。(2)各モデルの動作確認及び精度評価...でき上がったモデルについて,その動作確認,実機データとの比較などによる精度の評価を行った。その結果,正確に一致はしないが,若干の誤差のみで各電源の特徴をよく表現できていることを確認した。(3)開発したモデルを用いてマイクログリッド内で生じる現象を実験的に検討...開発したモデルを用い,以前の研究で得られた知見に加え,より具体的な検討を行った。この段階ではDGの連系・解列までは考えず,前述の不安定現象を新しいモデルについて実験的に検討した。その結果,特にディーゼルエンジン同期発電機とマイクロガスタービンとの間に干渉が起きやすいことが判明した。また,上記の研究を実施した際の副次的な成果として,マイクログリッドの電圧制御手法,系統設備計画手法,送電可能容量の高速計算法,マイクログリッドの経済性評価手法なども開発した。本研究課題では,マイクログリッドなどの小規模独立電力系統の安定性について,独立運転時の周波数制御に焦点を当てて研究を行ってきた。特にマイクログリッドでは,内部に存在する分散型電源に自由な連系・解列を許すという点が特徴のひとつとなっているが,これを実現するためには,解列・連系後の状態を推定しつつ制御を行うという高度なシステムが必要となる。昨年度までに,上記のような条件について定性的な考察を行ってきた。また,定量的に評価するため,マイクログリッドモデルおよびその内部の分散型電源モデルのプロトタイプを構築してきた。よって今年度は,上記モデル群のさらなる改善を行い,マイクログリッドおよび連系される分散型電源モデルを含む典型的なモデルケースを構築した。また,昨年度の定性的な考察を踏まえ,連系・解列を許すことのできる制御体系を構築すべく,簡単な制御アルゴリズムを提案・構築した。上記2つを用い,特に厳しい側面であると思われる「解列」ケースについて具体的に数値シミュレーションを行った。その結果,現在の発電状況の把握およびさまざまな発電機の解列後の推定を行うことができ,ケースごとに解列が可能であるかどうか,および解列が不可能な場合の解決策の指示が出されていることを確認した。また,上記アルゴリズムを搭載し,実際のシステムに適用する際に有用であると思われるマルチエージェントシステムについても研究を行い,主に電圧制御システムとして提案を行った。こちらは,タップ切替変圧器の制御や無効電力制御を自律分散的に実施できるシステムであり,小規模系統に適用した結果,有用であることが確認された。今後の課題としては,上記周波数制御アルゴリズムをマルチエージェントシステムに組み込み,電圧制御も考慮した統合制御システムとして構築すること,およびその定量的評価を実規模系統に対して行うことなどが挙げられる。
唾液検体を用いた父親の産後うつの解明と、労働やQOLに及ぼす影響に関する研究

本研究では、産後の女性と同様に、男性にもホルモンレベルの変化が起こりうるのかどうかを明らかにすることを目的に、初めての子どもが生まれた父親を対象に、父親のメンタルヘルスの実態把握および生活の状況や労働のパフォーマンスとの関連を検証することを目指している。今年度は、研究計画書および質問票を作成し、調査実施協力施設である企業の担当者とともに、企業内での手順書作成などのロジスティクスの構築をおこなった。その後、国立成育医療研究センターの倫理審査委員会への申請をおこない、無事に承認を得た(No.1878)。この調査では、初めての子どもが生まれた男性社員を症例群、その男性と同じような業務で、ほぼ同年齢層で独身の男性社員を対照群とし、ペアを作成して調査協力を依頼する。子どもが生後2-3か月時に流涎法による唾液の採取および自記式質問票への回答を依頼する。同様に生後3-4か月時に2回目の自記式質問票への回答を依頼する。唾液検体からは、男性ホルモンのバイオマーカーであるテストステロンと、ストレスのバイオマーカーであるコルチゾールの2つの値について測定を依頼する。質問票を通じて、メンタルヘルスの自己評価尺度や家事、育児の状況などについて収集する。上記のような準備をすべて終え、調査実施協力施設において対象者のリクルートと唾液検体の採取、質問票の収集が始まっている。今後、調査実施協力施設を増やし、対象者のリクルートおよびデータ収集期間の短縮に向けて取り組んでいる。今年度は調査の開始に向けて様々な段階を無事に終え、研究を進めることができた。しかし、昨年度に生じた遅れを取り戻すまでには至らなかったため。2019年度は開始した調査において、データの収集や入力、クリーニングなどの作業を円滑に進めつつ、対象者のリクルートおよびデータ収集のスピードを高めるべく、調査実施協力施設の増加を目指して交渉をおこなう。本研究の申請時に想定していたよりも、本研究の対象者をリクルートおよび唾液を採取・管理することが難しく、研究フィールドの確保に時間を要した。しかし、協力が得られる企業や産業医の選定にめどをつけることができた。また、唾液検体の検査・測定をする会社の担当者との打ち合わせを通じて、唾液の採取から一時保管、測定に至るまでの手順についても決定することができた。これらのことを踏まえて、研究計画などの文書および質問票の作成に着手している。研究フィールドを探している間に、先行研究や関連する研究の論文を幅広く調べることができた。また、本研究に関心を示す多くの研究者から助言を得ることもできた。それにより、研究デザインとして、対象者全員を父親とするのではなく、父親と類似した属性を持つ男性でマッチングすることにより、背景因子による影響を調整しやすくなるなど、研究デザインの質の向上にも努めた。また、本研究の副次的な結果指標である対象者の労働パフォーマンスの測定指標などで、当初予定していた項目より、よいものを見つけることができた。以上のことから、平成30年度の早い段階で研究計画書を確定し、研究倫理委員会への申請を経て、調査の実施に向けて進めていく見通しが立ったと考えられる。研究の実施方法を確定させることが申請書を作成した際に想定していた以上に困難である。そのため、フィールドの確保に当初の予定よりも時間を要したため。平成30年度は、研究計画や質問票の確定と、倫理委員会への申請・承認取得、調査の開始をおこなっていく。計画時よりも検体の採取・保管・測定に費用を要することが明らかになったため、対象者数をやや減らして調査を実施する予定である。しかし、必要なサンプルサイズは満たして実施できる見通しである。

2019年度は開始した調査において、データの収集や入力、クリーニングなどの作業を円滑に進めつつ、対象者のリクルートおよびデータ収集のスピードを高めるべく、調査実施協力施設の増加を目指して交渉をおこなう。平成29年度中に調査を開始し、唾液検体の採取・測定を行う可能性があったため、そうした経費を計上していたが、そうした活動が実施されなかったため、それに関連した金額を次年度使用額とした。調査はすでに開始しているが、本研究でもっとも費用を要する唾液検体の測定は、測定を委託した企業との協議により、金額を考慮して一定の検体数が集まった段階でまとめて実施されることとなった。そのため、それらに関する支出は2019年度に生じることになっているため。