hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
香港華僑を通じた台湾経済の発展過程と米英の戦後アジア秩序構想の再検討

最終年度(一年延長)となった当該年度においては、岡本託氏(神戸大学人文学研究科研究員)の協力の下、海外公文書館にて撮影収集した史料の整理と国立国会図書館所蔵マイクロフィッシュ等のデジタル画像化を行った。その際に確認した史料の一群から、戦前の華僑への特高警察の弾圧に関するGHQの戦犯審議についての翻訳と解説「戦時下神戸華僑弾圧事件に関すGHQ文書」を神戸華僑博物館所蔵『戦後神戸華僑史の研究』(2018年7月、3-26頁)に掲載することができた。また、当該研究目的の課題の一つである、米国の地域統合構想の中での台湾経済政策と英連邦による香港を含む戦後アジア国際秩序の関わり合いに関して検討し総括を行い、神戸華僑華人研究会にて、10月に報告した。当該年度には、上記の課題を暫定的に次のように結論付けた。1950年代後半には米国のアジア広報外交は行き詰まりを見せていた。その一つである対「華僑」政策は、57年12月には転換を余儀なくされた。その理由は、米国が台湾を華僑にとって中国に代わる「オルタナティブ」と期待できないと見なし、英国と協議の上に、香港を大陸民衆に向けた「ショーウィンドウ」と位置づけたこと、そのため香港にて、いくつかの民間財団を活用するようになったためである。複数ある団体のうち、CIAの支援にあるアジア財団の具体的な活動と米国広報文化交流庁USISの協力下で活動したThe Aid to Refugee ChineseIntellectuals. Inc., (ARCI)の中国人知識人「救済活動」を解明したことが本研究の意義の一つである。現時点では、これら財団の活動と米国の台湾経済政策との関係について分析途上にあり、今後は分析時期を60年代全般まで拡大して研究を継続していくつもりである。申請者の研究目的は、後に台湾が著しく経済発展を遂げた要因として、「発展前史」である1950年代後半から60年代前半において、英領香港の華僑との人的経済的紐帯を通じた台湾の経済政策の動向と、台湾・香港に影響力を持つ米英両国の戦後アジア国際秩序構想の相互作用の実態を歴史的に解明することである。これらの検討により、従来の日米関係を中心とする東アジア冷戦像や脱植民地主義アプローチで理解されることの多い東南アジア地域秩序とは異なる冷戦構造の再構築を目指している。この目的を進めるため、1台湾政府の政策論争の変化や香港との関係、2台湾の経済発展における米国や英国の関与とその具体的政策、3台湾の経済政策に対する米国の地域統合構想の影響や英国の戦後アジア国際秩序の変容、の三点を包括的に検討することを課題に設定した。当該年度においては、課題設定2を基本として、米国の台湾経済援助政策の策定過程とその政策の中での華僑への認識、また英領香港を東南アジアや中国大陸に対する情報収集の拠点としてどのような政策を実施したのかを検討した。初年度に当たる当該年度は、史料収集を国内外で実施した。例えば米国公文書館(ワシントンDC)に所蔵されている国務省国際協力局ICAの台湾援助関連史料や、英国公文書館(ロンドン、キュー)の植民省香港と台湾関連史料の収集を行った。上述の調査で得た史料を利用し、米国の東南アジア地域での「華僑」対策と米国学術界の中での台湾、華僑と中国の認識を描き、英米による香港政策の位置づけについて予備考察を行い、学術シンポジウムにて研究報告を実施した。当該年度において、おおむね順調であったと思われる。まず、研究に必要な史料収集にかんしては調査日程を短く変更せざるを得ないこともあったが、最低限必要な調査は遂行できた。2015年8月23日から31日にかけて、アメリカ合衆国首都ワシントンにあるアメリカ国立公文書館ArchivesIIにて史料調査を行った。その調査では、1950年代のアイゼンハワー政権時の国務省に所属する国際協力局ICA関連史料のうち、China and Taiwan Subject Files, 1948-1961というシリーズについて収集したが、当シリーズは文書箱で267箱もあり、すべてを調査する余裕はなかったものの、台湾の経済援助にかかわる部署の議事録などを中心に10箱ほど調査できた。これらの史料は台湾側関連文書では記されていない台湾側経済官僚と米国官僚との間の協議でいかなる議論が行われていたかが詳細にわかるものであり、台湾経済発展の要因を抽出するに不可欠な資料群であった。また、2016年2月22日から3月7日まで、英国ロンドンのキューにある英国公文書館にて史料収集を行った。基本的には冷戦初期の1950年代香港に関するものと、東南アジアに居住する華僑関連史料、そして英国の台湾政策に関する史料を収集した。米国で不完全に終わった史料の収集にかんしては次年度以降も継続して実施する予定である。研究成果に関しては、研究目的に提示した課題設定2を中心として検討した。史料をもとに台湾経済への米国の援助の意味について研究し、また英領香港の情報発信拠点として英国と協議を始めた点など、2016年1月末の学術シンポジウムにて報告を行った。研究報告に関して、専門家からのフィードバックだけでなく、日本在住の華僑の人々の実体験など直接うかがうことができたのは、今後の研究にとって極めて貴重な経験であった。申請者の研究目的は、1950年代後半から60年代前半において、英領香港の華僑との人的経済的紐帯を通じた台湾の経済政策の動向と、台湾・香港に影響力を持つ米英両国の戦後アジア国際秩序構想の相互作用の実態について歴史的な解明を目指すことである。

その目的のために、1台湾政府の政策論争の変化や香港との関係、2台湾の経済発展における米国や英国の関与とその具体的政策、3台湾の経済政策に対する米国の地域統合構想の影響や英国の戦後アジア国際秩序の変容、の三点を包括的に検討することを課題として設定した。前年度に研究調査した設定2の内容を中心に基本的方向付けを行い、当該年度においては設定3における英米の台港への対応と設定1にある台湾政府内での米国援助に基づく経済政策に関する議論を検討した。当該年度も研究遂行の上で必要な資料収集を実施した。例えば、夏には米国国立公文書館にて経済援助に関連する台湾行政機構資料を、スタンフォード大学内フーバー研究所にてアメリカ民間財団の関連史料を収集した。上記の調査を通じて得た史料を基に、また初年度に検討した米国と英国の台湾政策に関する議論を展開し、1950年代後半における米国と英国の香港政策を比較検討した。それによって、米国政府が英領香港を自らの諜報拠点として活用することなど、これまでほとんど知られていない史実を検証することができ、その結果について神戸華僑華人研究会などの学会で報告を行った。ただし、当該年度の後半になり、予定外の校務が重なったこともあり、1にある台湾政府の政策論争の変化などへの検討や、これまでの報告内容を論文にする時間が取れず、次年度以降に回さなければならななくなったことは残念である。当該年度の研究の達成度については、順調に実施できた部分とやや遅れてしまった部分がある。前者として、研究に必要な資料調査に関しては比較的順調に実施できた。米国立公文書館では前年度に撮影できなかった関連資料の多くを収集でき、フーバー研究所においては、予め連絡をしていた図書館員の方の丁寧な対応のおかげで、予定していた資料の他の財団の議事録資料などが収集できた。これらは他の研究で利用されているとはいえ、申請者の研究課題にある華僑関連に絞った議論はこれまでされてこなかった。収集できた資料により、関連する事例をより詳細に分析できるようなった。さらに台湾の近代史研究所档案館では、これまでの印刷制限が解除され、デジタル映像の画面を通してであるが撮影が無制限になったことにより、これまで以上の資料収集が可能であった。しかしながら、研究の分析に関してはやや遅れが生じてしまった。当該年度の後半において、所属研究機関が実施する国際シンポジウムの運営に実質的に携わらなければならなくなったのは想定外であった。とは言え、シンポジウムに出席した国内外の研究者から申請者の研究に関する情報や意見をいただけたことは幸いであった。年度後半の研究成果として、華僑華人研究会などで、夏に収集できた史料の内、フーバー研究所の資料や米国立公文書館の経済政策文書を利用した研究報告ができたが、まだ内容としても不十分であり、次年度以降に継続して検討しなければならない課題が残った。申請者の研究目的は、1950年代後半から60年代前半、英領香港の華僑との人的経済的紐帯を通じた台湾の経済政策の動向並びに台湾・香港に影響力を持つ米英両国の戦後アジア国際秩序構想の相互作用の実態について歴史的な解明を目指すことである。
人工知能による皮膚疾患診断システムの開発

人工知能による皮膚腫瘍の分類において,当初行っていた14診断から3疾患追加して17診断に増加させてその正答率などの変化をみたところ,ほとんど正答率に影響を及ぼさなかった.しかしながら,追加した3診断のなかでの正答率は平均以下であったことから,追加した3疾患の判別が難しいことが明らかとなった.今後は区別が難しい疾患群の特徴について検討を進める.正答率が使用するアルゴリズムにより異なり,特に写真の枚数が少ない場合にその影響が大きいことが分かってきた.教師データ数に応じたアルゴリズム選定が必要な可能性があることを示した.計画していた実験は順調に進んでおり,それに応じた結果も得られていることから,順調に進展していると判断した.ヒートマップ技術によりAIが画像のどの部分に着目して判別しているのかを可視化できるようなったことから,医師より優れた成績であった腫瘍でどのような部分を見ているのかを解析することで,臨床的に判別するにあたり新たな着眼点が見つかる可能性がある.現在,臨床的な判別が難しい腫瘍でどの部分が判別に重要かを解析している.人工知能による皮膚腫瘍の分類において,当初行っていた14診断から3疾患追加して17診断に増加させてその正答率などの変化をみたところ,ほとんど正答率に影響を及ぼさなかった.しかしながら,追加した3診断のなかでの正答率は平均以下であったことから,追加した3疾患の判別が難しいことが明らかとなった.今後は区別が難しい疾患群の特徴について検討を進める.正答率が使用するアルゴリズムにより異なり,特に写真の枚数が少ない場合にその影響が大きいことが分かってきた.教師データ数に応じたアルゴリズム選定が必要な可能性があることを示した.計画していた実験は順調に進んでおり,それに応じた結果も得られていることから,順調に進展していると判断した.ヒートマップ技術によりAIが画像のどの部分に着目して判別しているのかを可視化できるようなったことから,医師より優れた成績であった腫瘍でどのような部分を見ているのかを解析することで,臨床的に判別するにあたり新たな着眼点が見つかる可能性がある.現在,臨床的な判別が難しい腫瘍でどの部分が判別に重要かを解析している.
乳幼児の遊び環境における必要なリスクの抽出とそのあり方

固定遊具におけるリスクを具体的に抽出し、遊具製作におけるリスク設置の目安やハザードの発生条件を明らかにすることを目的として、自作した固定遊具で遊ぶ幼児を対象とした行動観察実験を行った。その結果、1)登る・飛ぶ場所直下の出入口は幼児が落下してくる可能性があるため設置を避けること、2)高さ1050mm以下の斜めの板材上は、パイプ等が隣接していると足が掛かりバランスを崩す可能性があること、3)高さ1050mm以上の斜めの板材上では、速度を制御しながら滑る幼児が多いため、難易度低下のためには手がかりとなるパイプを配置すること、などについて把握することができた。▼概要:h24年度は、h23年度に実施した研究的知見を元に2つめの遊具製作に大半の時間を割いた。製作した遊具はご協力いただいた1園に1ヶ月程度設置し、延べ2日間の行動観察調査を実施した。今年度の補助金は遊具製作および実験遂行の物品費、学会参加費・会費、学会発表および先進的な遊具を有する保育園調査のため旅費に充てられた。なお、学会発表はこども環境学会大会にて成果の口頭発表を行った。▼製作遊具:h23年度制作した遊具と同様に、幼児自らの力で勢いや衝撃等を制御できる「登る」行為に着目して固定遊具を製作した。また、「登る行為に関わる多様な動作」にも着目し製作した。一辺350mmを基本とした立方体フレームを組み合わせ、縦2800mm×横1050mm×高さ2100mmで製作し、5つのユニットに異なる遊び要素を組み込んだ。▼実験・結果:許可が得られた年中・年長の2クラスの全園児を対象とし行動観察を行った。調査員3名が写真撮影および平面図への記録を行い、ビデオカメラ3台での定点記録も実施した。その結果、1)高さ1750mmのパイプでは年長児のみ、高さ1750mmのロープと周辺パイプは身体能力の高い幼児のみがぶら下がっていた。2)70度勾配の斜めの板材では周辺パイプに手足をかけながら降りる幼児が多く、高さ1400mmの位置にあるパイプにぶら下がってから手を離して滑る幼児も見られた。3)出入り口上部と前方のパイプを掴みながら降りる姿が見られたこと、4)狭い地点に横向きに着地するとバランスを崩す幼児が多いこと等について把握した。▼概要:平成25年度は、平成23年度および平成24年度に実施した研究結果について知見をまとめる作業が中心となった。その際、実験において記録した動画を細かく分析するため、最適なアプリケーションの選定、操作方法の習得、分析方法の確立に多くの時間を割いた。これまでまとめた知見がベースとなる学会発表においては、全体の動きやリスクにつながる行動などについて提示してしたが、現在は一人ひとりの動き方を時系列で整理しており、分析に時間がかかっている状況である。今年度の補助金はアプリケーション、物品費、学会参加費・会費、学会発表のための旅費に充てられた。なお、平成25年度は人間環境学会大会、日本建築学会にて成果の口頭発表を行った。▼進捗状況:動画解析アプリケーションである「ダートフィッシュ」を導入し、すでに得られた動画について解析している段階である。本来は平成25年度中に成果をまとめる予定であったが、1)分析するために適切なアプリケーションの情報を集めるのに時間がかかったこと、2)動画データを分析している中で、子どもの表情や行為の前後関係、他者との関係性など、リスクを誘発する様々な事象についても把握する必要があると考えられたこと等から、論文としてまとめるには時期尚早であると判断した。今後は得られた動画データについて可能な限り早く分析を進め、成果を発表したい。なお、成果発表後も子どもたちの健全な生育のために、遊び環境におけるリスクの取り入れ方について継続して研究を進める予定である。■概要:今年度は、既往研究を元にした遊具製作に大半の時間を割いた。今年度の補助金は遊具製作および実験遂行のため、全て物品費に充てられた。なお、学会発表はこども環境学会大会(平成24年4月)のための投稿を平成24年3月に済ませている。■製作遊具:既往研究を元に検討を重ね、遊びのリスクを抽出するためには、上下の移動(登る・降りる)に焦点を当てることが研究成果上適当と考えた。登る要素として多様なものを盛り込もうと考え、パイプ、垂直板材、水平板材、斜めの板材、ロープ、クライミングホールドの6タイプについて遊びの難易度が多様になるように工夫して製作した。形態は強度と次年度以降の変更しやすさを鑑み、350mm立方のフレームを組み合わせ、遊具全体で1750mm立方の大きさとしている。■実験・結果:許可が得られた年中・年長の2クラスの全園児を対象とし行動観察を行った。

調査員3名が写真撮影および平面図への記録を行い、ビデオカメラ3台での定点記録も実施した。その結果、1)仰向けやうつぶせの状態からクライミングホールドを取りに行く際の難易度、2)ぶら下がって身体を振り子のように振る際の個人差、3)手がかり、足がかりがあまり無い状態での登る動作などについて分析した。また、4)安全管理上通って欲しくない箇所は150mmの高さとしたが、園児によっては通り抜けてしまう場面があったこと、5)斜めの板材の高さ位置等によって滑り降りる行動が異なり、床面近くの斜め板材では滑り降りる際にパイプ縦材に足がひっかかる場面があったこと、など今後の遊具製作で配慮すべき点が明らかとなった。2種類の遊具を制作し、ビデオデータの分析を進めてきた。その後、データをまとめ学会にて成果発表を実施した。以上の通り概ね計画通りである。検討を慎重に重ねたため、遊具デザインの決定が11月までかかったが、同時進行で部材の発注を実施した。遊具の制作・設置は12月に終え、行動観察は12月と1月に実施している。その後、データをまとめ学会発表のための梗概を作成した。これまでは動画をつぶさに観察しながら行為を抽出し分析を進めてきたが、より知見が一般化できるよう動画解析アプリケーションを用いて詳細に分析する予定である。分析遂行が円滑に進めば、幼児の行動予測についても踏み込みたいと考えている。また今年度動画解析アプリケーションを購入する予定であったが、適当なものが見つからず、h25年度に購入することとした。今後は、設置した遊具の行動観察調査を複数回実施すると共に、保育者と遊具製作について協同的に取り組む予定である。また、登る行為以外にリスクが生じる行為を抽出し、子どもの遊びに対して様々な知見が得られるように配慮したい。この他、撮りためた動画について分析を行い、遊び行為の移り変わりの中で生じるリスクについても取り扱う予定である。物品費:動画の解析のため処理能力の高いPC、動画解析アプリケーション、追加実験のための遊具の部材旅費:人間・環境学会大会、こども環境学会大会、日本建築学会大会、魅力的な遊具環境を有する園への見学・ヒアリング調査謝金:実験先へのお礼その他:関連学会年会費物品費:動画の解析のため処理能力の高いPC、動画編集アプリケーション、遊具の部材旅費:こども環境学会大会、日本建築学会東海支部研究発表会、魅力的な遊具環境を有する園への見学・ヒアリング調査謝金:実験先へのお礼その他:関連学会年会費
動物装着型機器と衛星を用いた海洋環境動態の予測化に関する研究

海洋の高次捕食者である海鳥類は、柔軟に海洋環境の変動に対応して、繁殖・採餌を行なっていると考えられる。本研究では、海鳥類にGPS等のデータロガーを装着し、衛星リモートセンシングで得られた海洋物理・生物情報と統合解析することによって、海鳥がどのように海洋環境に対応しているかを明らかにすることを目的とした。本年度は、多様な環境への行動的対応を記録するために、新潟県や岩手県で繁殖するオオミズナギドリ、青森県八戸市のウミネコ、ペルーで繁殖するペルーペリカン、ペルーモグリツバメの生態調査を行った。その結果、海鳥はさまざまな時空間スケールで海洋環境に対応していた。例えば、体サイズの性的二型を示すオオミズナギドリは、体の大きな雄のみが津軽海峡の強風に耐え生産性の高い北海道東部沿岸域まで採餌に行くことが可能であることや、雌雄ともに海洋生産性の年変動に適応的に対応して採餌効率を上昇させていることが明らかになった。また、ウミネコにGPSデータロガーを装着した結果、海洋でカタクチイワシやコウイカを捕獲するだけでなく、加工場から出る廃棄物等を利用しており、これらの餌の分布や時間的な利用可能性に合わせて最適に移動していることや、東日本大震災により激変した餌環境に影響を受けていることが明らかになった。こうしたデータロガーは比較的大きな動物にしか使用出来なかったが、200g程度のペルーモグリツバメへの装着にも成功したことにより、今後はより多様な動物の移動戦略・環境適応が明らかになることが期待できる。高次捕食者がどのように環境を利用しているのかを明らかにするには、詳細な行動情報と利用環境情報が必要である。平成21年度は、海洋や河川などの多様な環境を利用するカワウを題材に、秒単位での行動情報の記録を行った。これまで過去数十年間にわたって害獣として扱われてきたカワウは、非常に警戒心が強く、捕獲が困難である。そこで、カワウの成鳥を捕獲するために、経口麻酔薬を利用した方法を開発した。また、捕獲して行動記録装置を装着した後、再捕獲して装置を回収するために、遠隔切り離し装置の開発を行った。愛知県、岐阜県での実験の結果、カワウの成鳥に行動記録計を装着することに成功し、採餌・飛翔行動データが得られた。高速サンプリングされた加速度情報により、採食トリップ中のカワウの行動が再現された。離巣から最初の潜水までの飛翔時間は7分から15分、最後の潜水を行ってから帰巣までの飛翔時間は6分から13分であった。飛翔速度を一定と仮定すると、カワウの行動圏が推定でき、本種が繁殖地からあまり遠出することがないことがわかった。また、繁殖中のカワウは、離巣後、飛翔・着水を繰り返し、その後潜水を行っていた。深度データには、深度2メートルから6メートルほどの潜水バウトと,深度50センチメートルのごく浅い潜水バウトが含まれており、最大で15メートルの潜水を行っていた,一定深度に長時間留まる潜水が多く、カワウが川や海の底で採食を行うことが明らかになった。今後は、採食行動と位置情報を同時に記録する装置の装着を行い、地理情報システムを用いて、高次捕食者と環境の相互作用を明らかにする必要がある。
小児心臓手術患者における心臓バイオマーカーと患者予後の関係の検討

小児心臓手術におけるBrain Natriuretic Peptide(BNPの)と術後合併症の関係について研究を行なった。初めの研究で小児心臓手術周術期において術前BNPが高いほど術後重症合併症を起こしやすいことが判明した。この研究において術後3日目までのBNPと合併症には有意な関係はなかった。次段階の研究では術後BNPの変動と治療介入における多施設前向き研究を行なった。現段階で術後BNPが2000pg/mlを目安に集中治療医が治療介入していることが次段階の研究で判明した。26年度から継続している「小児心臓手術における心臓バイオマーカーおよび乳酸値の推移と患者予後との関連」の結果の論文化を行い現在Journal of Cardiothorasic and Vascular Anesthesiaに投稿中である。またこの研究で術前BNPと術後予後との関連の結果が得られたため更なる研究として術後ICUでのBNPの変動が患者の心拍出量を反映するかどうかの研究として後ろ向き観察研究として「小児心臓手術患者における術後ICUでのBNPの推移と治療介入」を立案し臨床医がBNPの値に対してどのような治療を行っているかを岡山大学病院単独で行った。さらに多施設前向き観察研究として「小児心臓手術周術期におけるBNP測定頻度と臨床的意義の検討」を立案し、現在小児心臓手術患者において術後ICUでのそのような頻度でBNPが測定され、その値に対しどのような治療介入が行われているかの調査を開始した。この研究は全施設の倫理委員会で承認されている。術前BNPの値と患者の予後との関連が明らかになり論文化の最中であること。さらに次なる研究のICUにおけるBNPの推移と患者予後に関連する研究が順調に進んでいること。さらに27年度に行った研究の成果を28年度の国内・国際学会で発表予定であることからおおむね順調に進んでいると考える。平成27年度から小児心臓手術術後のBNPの変動が心拍出量を反映するかの研究として後向き観察研究として「術後ICUにおけるBNPの推移と治療介入」を行った。岡山大学病院単施設の後ろ向き研究では2000pg/ml以上の高BNP血症に対し、循環作動薬の変更や呼吸器の設定変更などの治療介入がなされる頻度が優位に高くなるという結果を得たが、後ろ向き・単施設の研究では術後BNP測定の現状を把握しきれなかったと考えたため、岡山大学病院を主管として自治医科大学とちぎ子供センター、昭和大学北部病院、京都府立医科大学病院、島根医科大学病院、愛媛大学病院の6施設での多施設前向き観察研究である「小児心臓手術周術期におけるBNP測定頻度と臨床的意義」を立案し、術後ICUでどのような頻度でBNPが測定されまたそれに対しどのような治療介入がされているか(循環・呼吸・鎮静・水分管理など)を調査している。データの収集は今年度で終了し現在解析及び結果の発表を行っている最中である。平成27年度から行っている「小児心臓手術周術期におけるBNPの測定頻度と臨床意義の検討」の解析が今年度までに終了せず、次年度において国内・国際学会で発表し論文化を行うため平成27年度から行っている「小児心臓手術周術期におけるBNPの測定頻度と臨床意義の検討」に関する結果の解析を平成29年5月までに終えた。術後のBNP測定は日本の小児心臓手術を行っている施設のうち6施設で集計された。術後BNP測定の頻度は一患者あたり1ー4回であり、長期入室患者においてはその限りではなかった。術後BNP測定のプロトコールを持っている施設は1施設だけであり、その他は臨床医が必要と判断した時のみ測定していた。解析ではBNPが1000pg/mlを超えると臨床医の追加治療の介入率が高くなっていた。今後はBNPをガイドに治療を行うことで患者予後が良くなるかどうかの研究を計画している。その結果は平成29年9月の日本心臓血管麻酔学会で若手教育講演の中で発表し、また平成29年のヨーロッパ集中治療学会で発表した。その結果は現在論文作成中であり、本年度中に投稿を行う予定である。当初の計画である心拍出量を反映する心臓バイオマーカーの確立に関して,既に既知のバイオマーカーのうち乳酸とBNPに関して一定の成果が得られた。今後はこれらの心臓バイオマーカーが臨床上どのように患者治療に反映されるかを検討し,また他のバイオマーカーや未知のバイオマーカーに関する研究も進めて行く予定である。既に論文発表や学会発表等一定の成果が得られている事がから概ね研究は順調に進展していると考えられる。現在進行中である「小児心臓手術周術期におけるBNP測定頻度と臨床意義の検討」は本年度中旬から解析に入る。その結果を踏まえ、ICUにおいて術後毎日BNPを測定しその推移を検討し、その後BNPをターゲットに治療介入することが患者予後を改善するかどうかの前向き観察及び介入研究を行うことを検討している。今後は、術後BNPを連続測定し、その値をガイドに治療を行うことが患者予後の改善につながるかどうかの研究を計画している小児集中治療

現在,先の研究で予後との関連が示されたBNPについて,術後ICUでのBNPの変動が心拍出量のバイオマーカーとなるかを検討するための研究「小児心臓手術周術期におけるBNPの推移と治療介入」を立案し,倫理委員会で承認され次第開始予定である。BNPに関しては今後, BNPを心拍出量のマーカーとして患者治療を行う事が,患者予後改善につながるかどうかの研究までを予定しており,また他のバイオマーカーに関しても研究を検討予定である。研究に伴う心臓バイオマーカーの検体測定経費が次年度にまわるため。また次年度も検体測定のための費用が必要なため平成27年度から行っている「小児心臓手術周術期におけるBNPの測定頻度と臨床意義」の多施設前向き研究のデータの収集が平成28年9月ごろまでかかったため解析が28年度中に終了しなかったこと。またその結果を29年度に国内・国際学会に発表し論文化するため。研究に伴うバイオマーカーの検体測定経費が来年度に回るため。また、来年度に心拍出量測定のための経費が必要になるため。新しいバイオマーカー測定のための費用および、心拍出量測定のための機器を購入するため。データ解析、国内・国際学会での参加費用。論文作成時の英文校正費など新しいバイオマーカー測定を検討しているため費用が初年度よりかかる。また心拍出量測定のための機器の購入、もしくはレンタルをするために多額の経費が必要になる可能性がある。
喉頭摘出者のためのサイレント音声入力装置の開発に関する研究

1)音声サンプルの収集喉頭摘出者ならびに正常者に対して、「人工喉頭あり」、「人工喉頭なし」、「微弱振動音源あり」などの条件下で構音をしてもらった。被験者前方に配置した気導マイクロホンおよび、頸部に配置した接触型マイクロホンを用いて各被験者が発声した音声を収録した。「微弱振動音源あり」条件下で収録された音声を聴取したところ、その話声は「人工喉頭あり」条件下で収録されたものとほぼ同程度の品質で録音されており、その発話内容が十分に理解できるものであることが確認され、サイレント音声入力装置の実現が可能であることを示唆するものであった。2)音声加工法の検討サイレント音声入力装置により生成された音声の自然性、明瞭性の向上を図るため、統計的声質変換技術、ピッチ付与技術、スペクトル歪補償技術などの装置への組み込みの検討を始めた。サイレント音声入力装置を用いた発声において、日本語すべての音素を正確に発音することは不可能であり、一部発話できないものがある。しかしながら、サイレント音声入力装置を用いた発話音声、および、通常音声を学習させ、それぞれを統計的にマッピングさせ出力することにより、発話不可能な音素に関しても発話が可能になるものと考えられる。また、ピッチを付与するなど韻律情報を付加することにより、より自然性の高い音声出力も可能になるものと思われる。3)マイクロホンの差の検討気導マイクロホンは、接触型マイクロホンに比べて高周波領域まで収録することが可能であったことから、明瞭度の高い音声の入力が可能であると考えられたが、雑音下においては、信号と雑音の分離がより容易な接触型マイクロホンを用いる方が適当であると考えられた。4)通信システムとの整合性の検討2)に記述した音声加工を施すことにより、サイレント音声入力装置を電話等の通信システムに対応させることは十分に可能であると考えられた。電気人工喉頭の音が響かず、周囲にもれない音声入力システムを開発のため以下の実験を行った。1.静かな環境下での実験1)振動子から放射される音圧の測定-振動子の音は周囲の人に聞こえないか?サイレント音声入力装置が実現されるためには,装置の音源が発生する騒音レベルが、その周囲の人間に対して十分無視できるものであることが必要である。本装置の音源への印加電圧と被験者周囲の騒音レベルとの関係を明らかにすることで、本装置に適した入力電圧(印加電圧)を求めた。暗騒音レベル40dB(A)の実験室に被験者(話者)を座らせ、サイレント音声入力の音源となる振動子をその頸部に配置する。振動子への印加電圧を0,1,2,...,8,9Vppと変化させ、被験者の正面300mmにおける騒音レベルを測定した。その結果、騒音レベルは印加電圧6.0Vpp以下では4.2dB(A)以下、4.0Vpp以下では41dB(A)以下であった。印加電圧1Vppでは暗騒音レベルとほぼ等しい40.2dB(A)であった。2)音声の検出-会話音声は集音されるか?振動子を外部に音が漏れない音圧で駆動し構音動作を行ったとき、それを音源とする音声が実際に集音することができるかどうかについて検討した。信号を発振器から出力し被験者の頸部に取り付けた振動子を駆動した。構音された話声は、通常の気導マイクロホンと接触型マイクホンの2種類のマイクロホンで集音した。その結果、両マイクロホンにおいて、音声の集音が確認できた。
成長期誘導マウスに対する遺伝子導入による毛周期コントロールの試み

本年度の研究実施計画として以下の項目をあげた。Myc遺伝子含有レトロウィルスベクターの作製,Cell lineへの遺伝子導入,毛髪由来細胞への遺伝子導入,培養皮膚および毛髪への遺伝子導入,成長期毛誘導マウスへの遺伝子導入それに対しての現在までの進行状況を示す。Myc遺伝子含有レトロウイルスベクター(GFPを含む)は現在構築中である。Epidermal keratinocyte cell lille(A431)cell lineへ遺伝子(GFP,GFP-Mad)を導入した。現在、細胞増殖能の解析および形態変化の検討を行っている。今後、引き続き遺伝子(GFP,GFP-Myc)の導入を行う予定である。各種毛包由来細胞に対する遺伝子導入については、GFP,GFP-Madの導入を行っており、導入における最適な条件を検討中である。今後、遺伝子導入後の細胞の増殖速度、形態変化の検討を行う予定である。毛周期を同調させたマウスにおいて、休止期、移行期、成長期の各時期の毛周期におけるMycの発現を検討した。Mycは主に移行期の内毛根鞘に発現し、Mycは毛包において細胞増殖のみならずapoptosisにも関与している可能性があることが示唆された。さらに、ヒトの成長期毛におけるMycの発現を検討した。Mycは毛包のBulge領域に存在する、stemcellに発現し、毛周期をコントロールしている可能性がある。本年度の研究実施計画は以下の通りであり、1)Myc/Mad遺伝子含有レトロウイルスベクターの作製。Myc/Mad遺伝子をレトロウイルスベクター(GFPを含む)のmulti cloning siteにトランスフェクションする。3)臨床検体における遺伝子発現の検討。健常人、円形脱毛症患者のそれぞれの毛包におけるMyc/Mad発現の検討。それぞれ、現在までの進行状況を示す。1)Mad遺伝子含有レトロウイルスベクター(GFPを含む)を構築した。Mycは細胞増殖の活発な部分(hair matrix)ばかりでなく、細胞の最終分化がみられる部分(inner root sheathの一部)にも発現がみられた。一方Madは外毛根鞘から毛球部にわたり全体に発現し、その局在性は認められなかった。(学会発表済:第6回日独皮膚科学会11.3,2002:奈良)円形脱毛症患者の休止期毛におけるMyc/Mad発現の検討を今後行う予定である。本年度の研究実施計画として以下の4項目を挙げた。1)Myc遺伝子含有レトロウイルスベクターの作製Packaging cell内での遺伝子の発現とVirus titerを確認。遺伝子導入後MTT assayによる細胞増殖能の解析および形態変化を検討。3)臨床検体およびマウス皮膚における遺伝子発現の検討円形脱毛症患者の毛包、あるいは毛周期を同調させたマウスの休止期、移行期、成長期の各時期の毛包における抗Mycおよび抗Mad抗体による免疫組織化学的検討。遺伝子導入後MTT assayによる細胞増殖能の解析および形態変化の検討。それぞれに対し、現在までの進行状況を示す。1)Myc遺伝子含有レトロウイルスベクター(GFPを含む)は現在構築中である。4)各種毛包由来細胞の培養条件を検討中である。
強還元条件下での微構造結晶の新規機能性

ありふれた元素を構成元素とする酸化物鉱物系結晶の微構造に、強還元性の化学種を閉じ込めることで、新しい機能性の開拓を試みた。水素化物(H^-)イオンを完全に包接したマイエナイト(C12A7)を初めて合成し、H^-イオンの汎用的検出法を確立した。電子(e^-)を包接したC12A7において、金属伝導機構を解明し、汎用的定量法を確立、また抗酸化性粉体としての機能性を示した。Sr置換マイエナイトにおいてもH^-, e^-の包接を実現した。12CaO・7A1_2O_3(C12A7)結晶の応用範囲の拡大、資源として豊富なありふれた元素からなる材料の見直し、安定な酸水素化物の一般的な認知、効率的な電子放出材への応用展開を目指して、H^-、電子ないしは、他の活性陰イオン化学種を包接する、無機微構造結晶の開拓を狙っている。ケージ内のイオンが全てH^-イオンに置換された、[Ca_24Al_28O_64]^<4+>・4H^-の化学式を待つ酸水素化物の状態を実現するためのプロセスを確立した。C12A7中のH^-イオンの状態と導入量を^1H核の高分解能固体核磁気共鳴法と放射光X線回折法を用いて評価し、理論計算グループによる評価によって解釈と裏づけを行った。[Ca_<24>A1_<28>O_<64>]^<4+>・4e^-の化学式で表されるエレクトライド、および、[Ca_<24>A1_<28>O_<64>]^<4+>・4H^-の化学式を持つ酸水素化物、もしくはそれに準ずる状態を、多結晶体・粉末で得るため、専用のプロセス炉の構築を行い、この目的のために、酸素分圧10^<-1030> atm程度のごく低酸素分圧雰囲気制御が可能である、酸素分圧制御装置を導入し、予備実験によって好適な結果を得た。また、C12A7と同一の結晶構造を持ち、Caが完全にSrに置換されたS12A7結晶粉末の合成プロセスを確立した。今後、同様にH-「イオン及び電子の導入の検討していく。更には、塩素添加C12A7および[Ca_<24>A1_<20>Si_8O_<64>]^<4+>・12Cl^-の化学式を持つウダライトにおいて、湿度に対する高い感度を持つ表面水素イオン伝導を見出した。12CaO・7Al_2O_3(C12A7)結晶の応用範囲の拡大、資源として豊富なありふれた元素からなる材料の見直し、安定な酸水素化物の一般的な認知、効率的な電子放出材への応用展開を目指して、H^-、電子ないしは、他の活性陰イオン化学種を包接する、無機微構造結晶の開拓を狙っている。以下の成果について出版もしくは公開した。1)ケージ内のイオンが全てH^-イオンに置換された、[Ca_<24>Al_<28>O_<64>]^<4+>-4H^-の合成と、^1H核の高分解能固体核磁気共鳴法と放射光X線回折法、理論計算グループによる評価。2)Caが完全にSrに置換されたS12A7結晶粉末の合成とそのケージ内に閉じ込められた酸素ラジカルの状態。(今後、先年度に確立した還元プロセス炉を用いて、H^-イオン及び電子の導入の検討していく。また、陰イオンを包接する類似の構造を持つ化合物に対しても同様の検討を行い、一般化を行いたいと考えている。)3)塩素添加C12A7および[Ca_<24>Al_<20>Si_8O_<64>]^<4+>・12Cl^-の化学式を持つワダライトにおける、湿度に対する高い感度を持つ表面水素イオン伝導。また、H^-およびe^-を包接したC12A7結晶を水中に溶解させることで、高い還元性を発揮できる事を明らかにした。この機能性を、実用的な共同研究へと発展させている。当初の対象材料とした、マイエネイト12CaO・7Al_2O_3に加えて、同様の結晶構造を持ち、優れた特性が期待されながらも、安定性に乏しいストロンチウム・マイエネイト12SrO・7Al_2O_3に展開した。この材料に比較的低温でも適用できる極還元処理を施すことで、電子およびH^-イオンを包接させる事に成功し、その状態の計測から、より良好な電子特性を持ちうる事が示唆された。

またCa_<12>Al_<14-x>Si_xO_<32>Cl_<2+x>の組成をもつワダライトと呼ばれる結晶において、表面に吸着した水が起源となって、良好なプロトン伝導性が得られることを発見して、湿度センサーとして適用可能である事を示した。このプロトン伝導性はドーピングした塩化物イオンの濃度に依存して増大し、最大のものでは、湿度10-90%の範囲で4桁の伝導度変化を示し、実用的であることが示された。マイエナイトなどのケージ中に捕獲された電子の定量のため、ヨウ素酸化還元的定法を開拓した。特に、電子濃度が高濃度になると有効な定量手法が無かったため、特に有用であり、この手法を用いて、電子濃度の再評価を行った。従来の適用例が陽イオンの価数変化に起因するものであるが、今回の結果は電子自体が酸化還元にかかわっている点が独自な点である。またこの結果に基づいて電子輸送特性の再評価を行った。
ｉＰＳ細胞の血管平滑筋細胞分化・脱分化における転写機構解析と動脈硬化治療への応用

動脈硬化の原因の一つは、血管平滑筋細胞(SMC)の脱分化であるため、SMCの分化・脱分化機構の解明を行った。iPS細胞にレチノイン酸を添加したSMC分化誘導系と、動脈硬化をミミックするマウス頸動脈結紮モデルにより、SMC分化・脱分化の際に多くのヒストン修飾酵素(HMEs)の発現変動が起こること、特にHME-Aは変動が大きいことが分かった。レチノイン酸受容体とHME-A抗体を用いてChIP sequencを行ったところ、血管炎症の原因として知られているFcgr2a遺伝子のプロモーターに強いピークが観察された。以上よりFcgr2a遺伝子はSMC細胞の分化脱分化に関与する可能性が示唆された。マウス頚動脈結紮モデルの作製を行い、2週間観察した。alfaSMA、SM-MHCの発現は1日後から急激に低下し、その後は大きな変化はみられなかった。よって結紮後1日以内に、SMC脱分化を促進する機構があると考えられた。以上より、SMC分化誘導モデルと血管結紮モデルの双方で1日以内に正負の発現変動が見られる遺伝子を探索した。その結果、10種類のヒストン修飾酵素が発現変動していることがわかった。その中でも、特に変動が大きかった遺伝子として、Nsd1が見つかった。ラットより調整したSMCは分裂能があり、培養刺激より、すでに脱分化している。ラットSMCの分化、脱分化に対するヒストン修飾酵素の働きを調べるために、10種類のヒストン修飾酵素の発現を抑制した。Nsd1抑制によって、alfaSMAやSM-MHC、その他SMCマーカー遺伝子の発現が強く誘導され、ラットSMCが正常分化SMCへと、逆の形質転換が起こった事が判明した。Nsd1以外9種類のヒストン修飾酵素はNsd1のような作用は全く観察されなかった。ウェスタンブロッティングによってNsd1発現を調べたところ、Nsd1抑制によって発現が明白に低下していた。Nsd1抑制を行ったラットSMCのRNA発現変動をRNA-sequence法によって解析すると、30遺伝子が変動していた。これら30遺伝子のプロモーター領域3kbを抽出し、転写因子結合サイトが有意に存在するかを解析したところ、上位3番目にV$RXRF (RXR heterodimer binding site)が存在した。脱分化SMCであるラット冠動脈由来SMCに対してNsd1発現抑制を試みたところ、細胞の形態が平滑筋様へと変化した。RT-PCR法とRNA sequenceを行った結果、Nsd1抑制によってa-SMA、SM-MHC、Desmin、Calponin等のSMC分化マーカーの発現が大きく上昇し、さらに発現変動がみられた遺伝子群には、SMC特異的遺伝子や血管病態関連遺伝子が有意に含まれていた。これより、Nsd1抑制により脱分化SMCは分化SMCへ変化することがわかった。Nsd1はヒストンメチル化により遺伝子発現を正と負に誘導するといわれているが、その作用機序はほとんど不明である。そこでNsd1抗体を用いてChIP-sequenceを行いSMCにおけるNsd1結合領域を解析した結果、転写開始点付近に集中していることが分かった。また、Nsd1抑制によって発現上昇し、かつNsd1の結合がみられた遺伝子は合計24個あり、その中には、SMC収縮に重要なカルシウムシグナルに関連する因子が13個含まれていた。ChIP-sequenceよりFcgr2a遺伝子のプロモーター領域にNsd1の強い結合が観察された。そこでFcgr2a遺伝子のプロモーターを用いてルシフェラーゼアッセイを行ったところ、Nsd1の強制発現によってルシフェラーゼ活性の上昇が観察された。これにより、Nsd1はFcgr2aプロモーター領域に結合して発現を誘導していることがわかった。以上から、Nsd1はSMCの形質転換に重要であること、Nsd1抑制によって脱分化SMCを分化SMCへ誘導できることが分かった。応募者は将来の臨床応用への期待も考慮しiPS細胞を用いたRA添加によるSMC分化培養系を確立した。現在知られているSMC分化マーカーの発現の変化を調べた結果、未分化細胞、SMC前駆細胞、胎児期SMC、成熟SMCと、時系列にそった分化マーカーの発現誘導が順次おこった。また細胞免疫染色の結果、ほとんどの細胞がSM-MHCを発現しており、非常に高頻度な培養系であることがわかった。これより、本培養系は、RAのSMC分化促進作用の解析に非常に有用であると考えた。また、最初のRA刺激がSMC分化誘導に必須であるため、RAの2種類の受容体であるRAR, RXRのどちらが働いているのかを調べた。本培養系では、両方に作用するRAを用いているが、RAR特異的に作用するRA類似体Am80と比較したところ、同程度の分化が観察された。これより、RAは主にRARを介して働く事がわかった。ついで、転写因子であるRARによって発現が誘導される遺伝子を、定量的RT-PCRを行って解析した。RA添加6から12時間後にXの発現が誘導されていた。そこで、XがRAによって直接誘導されるのか調べるために、Xの転写開始点上流3kbp中にRAR結合配列が存在するかをコンピュータ解析によって調べた。さらに、ChIP assay法を用いて、RA存在下においてRARが予想部位に結合する事を確認した。XはDNA結合タンパク複合体を構成する因子であり、幅広い遺伝子発現調節に働くため、XがSMC分化を特異的に誘導しているとは考えにくい。そこでXの下流にSMC分化

特異的に働く因子が存在するのではないかと考えた。このX下流因子をYと仮定し、Xを含む複合体がゲノムに結合し、Yの発現が誘導されるのではないかと仮定した。Yは、転写因子またはmiRNAと推測している。平滑筋インディケーターマウスよりiPS細胞を調整し、SMC分化培養系を確立した。最初の一日目のレチノイン酸刺激がSMC分化に必須であることが分かった。そこで、レチノイン酸受容体とクロマチン修飾に関与する因子に注目し、ChIP assay, DNA microarray等の方法を用いて解析を進めた。またヒストン修飾酵素、SWI/SNF complex subunit, CHDfamily, ISWI family, INO80family, trxG complexes、DNAメチル化関連因子の発現変動を調べた。その結果、Lysine methyltransferasesであるSmyd2, Setdb2の二つの遺伝子は、培養開始6-12時間後に上昇し、24時間後以降に低下することがわかった。またDnmt3bはRA無しでは一日後に発現が上昇するのに対し、RA添加では発現が抑制された。以上より、培養一日目までにエピジェネティックな修飾が入り、細胞の分化運命が決定されるのではないかと考えている。carotid ligationモデルを作製し、day0, 1, 2, 4, 7, 14のRNAを回収し、SMCマーカー遺伝子、KLF5の発現を調べたところ、day1でSMCマーカー遺伝子の発現が有意に低下していることがわかった。これより、ligationによる障害に応じたレスポンスがday1の段階で起こっていることがわかった。HMEsの発現を調べたところ、多くのHMEsの発現変動する事がわかった。動脈硬化症の原因の一つは、血管平滑筋細胞(Smooth muscle cell; SMC)脱分化に伴うSMCの遊走と増殖であることが知られている。またレチノイン酸(Retinoic acid, RA)はSMC分化促進・SMC増殖抑制・細胞死促進作用があることから、SMCに対するRAの作用を解析することで動脈硬化治療のターゲット因子発見を期待できる。しかし、SMC分化・脱分化機構は不明な点が多く、特に初期分化の誘導はほとんど解明されていない。研究代表者は、iPS細胞を用いてSMC分化培養系を確立し、RAがSMC分化のトリガーとして作用することを見出した。そこで、RAの下流因子の同定によってSMC分化・脱分化機構を解明し、動脈硬化治療への応用への可能性を探った。本年度の主な研究実績は、以下の通りである。1前年度に確立した平滑筋インディケーターマウスより調整したiPS細胞を用いたSMC分化培養系において、ヒストン修飾酵素の発現変動の網羅的解析を行った。2ラットSMC細胞においてレチノイン酸受容体RARの抗体を用いたChIP sequenceを行った。その結果、RARはFcgr2a遺伝子のプロモーター領域に強く結合することが判明した。
完全室温印刷による超高移動度有機トランジスタ

室温導電性金属ナノ粒子と有機半導体を用いて、完全常温塗布プロセスによってチャネル長1ミクロンの短チャネル有機TFTを形成する「室温プリンテッドエレクトロニクス」技術を確立した。室温プロセスによって熱による基材の伸縮が完全に抑制されるため、プラスチック基板上でも正確に素子を印刷できる。表面選択塗布法を用いて、印刷の解像度を1ミクロンまで縮小した。形成した有機TFTは、チャネル長1 umで移動度0.3 cm2 V-1 s-1,チャネル長5 umで移動度1.5 cm2 V-1 s-1と見積もられた。プリンテッドエレクトロニクスが志向するフレキシブル基材は、総じて熱に弱いものであるにもかかわらず、100 °C以上の高温焼成を何度も要するプロセスが一般的に用いられている。PET、PEN等のプラスチック基板は100 °Cでも激しく伸縮するため、現状の印刷エレクトロニクスは高精細のデバイス製造には適さない。それに対して、申請者が提唱するのは「室温プリンテッドエレクトロニクス」である。申請者は、ソース・ドレイン電極、半導体層、ゲート電極のすべてを大気下・室温における印刷プロセスでパターニングした完全室温印刷有機トランジスタを実現した。すべての製造プロセスを常温印刷で行う室温プリンテッドエレクトロニクスによって、フレキシブル基材の伸縮の影響を受けない高精度の素子作製が可能になる。平成26年度は、印刷有機トランジスタ素子のさらなる微細化を目指して、線幅/線間をそれぞれ1umまで細線化可能な超微細印刷技術を開発した。この技術を用いて、チャネル長1umの短チャネル有機トランジスタを、室温印刷プロセスによって初めて形成することに成功した。現在は、特性向上のため電極/半導体界面の制御に取り組んでいる。溶液プロセスで低抵抗の電極/有機半導体界面を実現できる印刷技術を開発し、OTFT特有のコンタクト抵抗を低減することで、プリンテッドエレクトロニクスによって実用可能な動作特性を有する素子を実現することを目標としている。ここまでの成果によって、すでに1umのライン・スペースで電極配線を形成する印刷技術を確立し、印刷による電極界面へのドーパント注入技術を開発した。その結果、コンタクト抵抗は1 korm cm以下まで低減できており、完全印刷有機トランジスタの移動度13 cm2 V-1 s-1を実現している。H27年度は独自の超微細印刷技術を開発し、当初目標であったライン・スペース10umを1桁も凌駕するライン・スペース1umを達成した。この成果はAdvanced Materials誌に採択が決定している。さらに電極界面へのドーパント注入技術を開発することで、完全印刷トランジスタの移動度13 cm2 V-1 s-1を実現し、当初の目標であった移動度10 cm2 V-1 s-1はすでに達成された。以上の理由により、当初の計画以上に研究が進展していると判断した。完全常温塗布プロセスによってチャネル長1ミクロンの短チャネル有機TFTを形成する基盤技術を確立した。常温導電性金ナノ粒子を電極材料に用いて、大気下での完全塗布プロセスによる素子作製を達成し,プラスチック基板上に素子を形成した。ソース・ドレイン電極、有機半導体層、ゲート絶縁層、ゲート電極の4層を、完全にパターニングした上で積層した。室温印刷プロセスによって熱による基板の変形を完全に抑制することができるため,プラスチック基板上にも正確に印刷することができる。各素子間が完全に分離されているため、素子間のクロストークやリーク電流といった問題が解決できる。平行光VUVを用いた表面選択塗布法によって解像度1ミクロンの印刷電極を形成し、短チャネル有機TFTのソース・ドレイン電極として用いた。トップゲート電極も同様に1ミクロンの解像度で印刷可能であるため、従来は難しかったゲートオーバーラップ長も正確に制御することに成功した。形成した短チャネル有機TFTは、チャネル長1ミクロンで移動度0.3 cm2 V-1 s-1、チャネル長5ミクロンで移動度1.5 cm2 V-1 s-1と見積もられた。本プロジェクトで開発した表面選択塗布法と焼成フリー金属ナノインクを用いた室温プリンテッドエレクトロニクス技術は、フォトリソグラフィに匹敵する解像度を有し、さらに1度の昇温も必要としない、究極の半導体素子・電子回路形成技術である。大気下・室温での電子デバイス塗布技術は世界でも全く例のない試みであり,将来的には室温Roll-to-Rollによって次世代フレキシブルエレクトロニクスを製造する基盤技術となり得る。当初の研究計画においては、平成26年度中に常温印刷による有機トランジスタのチャネル長を10um以下まで微細化する計画であった。しかし、印刷による電極の微細化技術に飛躍的な進展があり、当初計画の1/10の精細度となるチャネル長1umの有機トランジスタを実現した。平成27年度には、チャネル長をサブミクロンまで微細化した有機トランジスタの形成も視野に入れている。線幅/線間の長さが1umを切るような細線は、フォトリソグラフィーを用いても作製することは難しく、現在の素子製造技術の限界を塗り替えるほどの大きな成果である。

本提案の室温印刷プロセスは、一切の真空プロセスおよび加熱を必要としないため、生体のような特に真空や熱に弱い材料の表面にも素子を形成することができる。医療応用を目指し、生体材料への素子の印刷技術を確立する。また、H27年度に開発した印刷有機トランジスタの特性は、すでにアモルファスシリコンを凌駕して酸化物半導体に迫るものであり、フレキシブル・ディスプレイの周辺回路も含めて設計することが可能である。本研究においては、ディスプレイ用アクティブマトリックス回路に加えて、完全印刷トランジスタによる論理回路の形成を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。有機半導体デバイス現状の印刷有機トランジスタでは、電極/半導体界面の接触抵抗が課題である。特にチャネル長が10um以下の場合では、チャネル抵抗よりもコンタクト抵抗が支配的となっており、有機トランジスタのさらなる微細化や安定動作の妨げとなっている。接触抵抗の低減には、金属/半導体界面へのドーピングによるキャリア増加が有効である。現在は、ラジカル重合開始剤やエッチング剤としてもちいられる塩化鉄といった様々なアクセプター性の材料を、電極界面に選択的にドーピングする実験を行っている。これらの界面ドーピング技術を実現することによって、短チャネル有機トランジスタの安定動作と特性向上を実現する。ブレードコート式の有機半導体塗布装置の購入を計画しているが、従来よりも非常に遅い0.1mm/s以下での動作が必要であり、現在はメーカーが開発中であるため。使用期限のある薬品の購入を次年度に回したため。メーカーの開発が完了次第、ブレードコート式の有機半導体塗布装置の購入する。今年度に薬品を購入する。