hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大強度光子ビームを用いたエキゾティックバリオンの研究

本研究の目的は、大強度レーザー電子光ビームを用いた高統計のΘ+粒子探索実験を行い、Θ+が実在するのであれば、その存在を実験的に確立することである。本年度は、2002-2003年データの解析を、新たに開発したシータ粒子の質量測定に対するフェルミ運動の効果を削減する方法と、背景事象の作る質量スペクトルの取り扱い方法を編み出し、Θ+の存在を示す肯定的な結果を論文にまとめPhysical Review Letter C誌上に発表した。さらに2006-2007年に取得された約3倍量のデータの解析を進め、Θ+ピークの有無が曖昧さ無く決定することができる質量分解能を確認した。タイム・プロジェクション・チェンバーを用いた実験は、3GeV光ビームと液体水素標的を用いた実験と、2.4GeV光ビームと重水素標的を用いた実験を行った。ベクターK中間子を伴う新しい生成機構とΘ+粒子の中性K中間子と陽子への崩壊を確認することが目的である。3GeVビームでの実験をより効率良く行うためにインデックスの小さいアエロジェル・チェレンコフ検出器のR&Dを行った。シータ(Θ+)粒子は、SPring-8のレーザー電子光ビームを原子核に照射した実験で世界初めて実験的に存在の可能性が示された5クォーク(ペンタクォーク)粒子である。本年度は、昨年論文発表した追試実験の肯定的な結果が、最近取得した高統計実験データで再現されるかどうかを見極めるため、データ解析を最優先で行った。結果にバイアスのかかりにくいブラインド・アナリシスという手法を使うため、エネルギーや運動量の校正に時間がかかっているが、データの質に本質的な問題が無いことはほぼ確認できた。3GeV光ビームを用いた実験のためにレーザー発振器と光学系を改良し、強度と安定性が飛躍的に改善された。ベクターK中間子を伴う新しいΘ+粒子の発生機構を調べるための質の良いデータが取得できた。また、本研究と非常に関係が深いファイ中間子の中性子からの生成とイータ中間子の後方への生成についての研究をまとめ論文発表した。前者では、ファイ中間子生成ではアイソスピン対称性が良く成り立っていること、後者では、質量が約2GeVの領域にストレンジ・反ストレンジ成分を多く含むバリオン共鳴があることを示唆する興味深い結果が得られた。
実体モデルに基づく声質生成機構の構築

人間の発声・発話機構を模した機械的実体モデル(発話ロボット)を基に声質の生成・制御機構を構築し、声質の生成メカニズムを構成的に明らかにすることを目的として研究を進めた。その結果、人間に類似した実体モデルの喉頭調節を行うことによって気息音やフライ音などの多様な声質や笑い声やしゃべり笑いなどの声の感性情報を再現できることを示すとともに、これらの声の生成時における声帯振動や空気流体音響現象を明らかにした。喉頭の実体モデルに基づいて声の声質生成機構を明らかにすることを目指し、今年度は声質の音響分析、喉頭実体モデルの構築、実体モデルを用いた声質生成実験の3項目について研究を進めた。(1)声質の音響分析:声質の音響的な特徴を明らかにすることを目的として、地声、ささやき声、フライ音声を対象として音声の収録および音響分析を行った。特に、喉頭制御パラメータとの関連性の視点から有効な音響パラメータを見出すことをめざし、声質を特徴付ける音響パラメータとして、音声スペクトルの傾斜と予測残差信号の自己相関のパターンが有効であることを見出した。(2)喉頭実体モデル:多様な声質の声を生成するための喉頭実体モデルの開発を行った。人間の声帯振動様式を参考にして、多様な声質に対応する声帯の振動様式を実現するための声帯機構に関する検討を行い、これまでに開発してきた声帯モデルの機構に振動する声帯部の厚さを調整する機構を新たに加えることにより、ささやき声とフライ音声発声時の声帯振動様式を模擬できることが明らかとなった。(3)声質生成実験:上記の実体モデルを用いて、地声、ささやき声とフライ音声の発声実験を行った。各声質生成時における、声帯振動様式、および声帯振動時における各部での圧力、空気体積速度、および音声波形を測定し、従来の人間における測定結果と比較することにより、実体モデルの妥当性を検証した。本年度は、音声の感性情報の生成機構について、「笑い声」と「しゃべり笑い」を対象とし、人間の音声生成時における音響流体計測と発話ロボットを用いた音声生成の両面から検討した。「笑い声」は音声による感性表出の中でも、その生成過程が生理的要因によって支配され、主として喉頭と肺の周期的な動作とそれに伴う音響流体現象によって生成される音声である。本研究では生成的側面からその生成メカニズムの解明を目指した。「笑い声」発声時の音響空気流体計測から肺の空気流量と声帯の開閉調整量および声帯張力を推定する方法を考案し、それを元に発話ロボットを用いて「笑い声」の生成を試みた。その結果、生成パラメータの比較的簡単な規則を用いて「笑い声」の生成が行えることを確認した。一方、「しゃべり笑い」は生理的要因の強い「笑い声」と随意的な音声器官の運動を伴う「発話」が混在した発声であり、特に喉頭制御に関する「笑い」と「発話」の間での協調動作に焦点を当てて検討を行った。今回は無声子音と母音の音節からなる単語を対象として、「しゃべり笑い」発声時の音響流体計測を行い、ピッチ周波数、空気流量、無声音継続時間を特徴量として通常発話から「しゃべり笑い」発話に変換する規則を見出した。また、その規則に基づき、発話ロボットによる「しゃべり笑い」の生成を試みた。今後は、喉頭の制御に関して、「笑い声」と「発話」が競合する発話内容について、その制御規則を明らかにし、その有効性を発話ロボットによる音声生成実験により検証してゆく予定である。また、発話ロボットに関しては、唇子音の生成に向けた口唇部の改良、音響的な音漏れを防ぐための口蓋汎機構部の改良、声帯振動の閉鎖区間増大を目指した声帯部の改良などを進めた。発声発話系の機械実体モデルを元に声質の生成メカニズムを解明することを目的として、今年度は多様な声質をもった音声の発話制御を中心として研究を進めた。検討項目は、3次元発声・発話実体モデルの機構改良、声質制御のための声帯モデルの制御方法、及び人間の調音運動を模擬する見真似発話ロボット制御である。(1)発話ロボット機構改良:3次元舌、唇機構、及び声帯と声道をつなぐ喉頭管の機構に関して機構性改良を行った。具体的には、人間の舌の多様な変形と速い動作をより精密に模擬できる舌機構の改良、口唇部の開閉および突き出しを精密に模擬できる唇機構、および強いせばめを有する声道に対して声帯振動を安定化させるための喉頭管の形状の設計・制作である。これらの改良を経て、より品質の良い音声の生成が可能となった。(2)声質制御のための声帯モデルの制御方法:フライ音声を対象として声帯制御法の検討を進めた。極端に低いピッチで声帯が振動するフライ音声を実現するため、声帯張力、肺圧、及び声帯振動を安定化させる横押し機構の制御方法を検討し、フライ音声の声帯振動が声帯

振動モードがモーダル発声からの急激な変化によって生じること、極めて狭い声帯制御パラメータの領域において生じることを定量的に明らかにした。(3)見真似発話ロボット制御:より自然な音声を生成するため人間の調音運動を磁気計測システムを用いて観測し、観測調音運動データから発話ロボットの制御パラメータを決定する発話の見真似制御方法について検討した。発話ロボットにおける逆キネマティックスに基づいて、舌形状の目標値からロボットパラメータを決定する方法を考案し、人の発話動作を模擬して発話ロボットを制御する方法を確立した。その結果、従来の制御法に比べて自然性の高い音声を生成することが可能となった。
音声分析装置による嚥下障害の評価

健常者と嚥下障害者の咽頭期嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図による嚥下評価我々は嚥下障害を呈した脳血管障害者20名と健康成人20名を対象者としてインフォームドコンセントを施行した。脳血管障害者20名は、男性10名女性10名で平均年齢が69.5歳であった。Control群である健常者20名は、男性2名女性18名で平均年齢が26.6歳であった。検査は頚部を軽度屈曲位にした座位姿勢にて液体(1ml,3ml,5ml,7ml,10ml)と固形物(丸呑み嚥下,咀嚼後の嚥下)に分類し、嚥下した時の咽頭期嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図で嚥下評価を施行した。健常者の評価では舌骨上筋群の持続時間は食形態や量に関わらず平均400msec以内となり嚥下音の高振幅が出現する時間は平均240msec以内になった。嚥下音の最大振幅は液体と固形間で有意差を示し、特に液体の3ml,5ml,7mlが嚥下障害の診断に有用と考えられた。MEMは液体7ml以上また固形物の嚥下で平均1000Hz以上の高周波を認めた。以上から嚥下障害を診断する為のparameterを検討した。parameterは舌骨上筋群の1)持続時間、2)平均振幅、3)嚥下音の持続時間、4)舌骨上筋群の大振幅を呈した筋活動の開始から嚥下音の第II成分が出現するまでの時間、5)嚥下音の周波数特性をControl群(健常者)と嚥下障害者で算出した。1)舌骨上筋群の平均持続時間(msec)はControl群で442(3ml),605(5ml),430(7ml)を示し嚥下障害者は986(3ml),1100(5ml),823(7ml)と有意な遅延を示した。2)平均振幅はControl群と嚥下障害者の間で有意差がなかった。3)嚥下音の持続時間はControl群で平均500msec以内で嚥下障害者との間で有意差を認めた。4)筋電図と嚥下第II成分までの時間はControl群で平均240msec以内、嚥下障害者は液体3ml,5mlの間で有意差を認めた。嚥下音の周波数特性では3ml,7mlで有意差を生じた。この検査は簡便であり、嚥下障害を診断するのに非常に有効であると考えられた。

健常者の咽頭期嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図による嚥下評価対象者は本研究についてインフォームドコンセントが得られた健康成人である。性別は男性1名、女性14名で平均年齢が25.9歳である。被験者は頚部を軽度屈曲位にした座位姿勢にて液体(水:1ml,3ml,5ml,7ml,10ml)と固形(プリン:丸呑み嚥下,咀嚼後の嚥下)に分類して嚥下した時の咽頭期嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図から嚥下評価を施行した。1.嚥下音は右側頚部(甲状軟骨上端から1cmほど後方・下降した部位)に加速度心音トランスチュサーを装着し、増幅・A/D変換器を介してコンピュターに入力する。2.同期に下顎の舌骨上筋群の表面筋活動を指標にして一定した大振幅部分を呈する部分が嚥下第2期に相当するので、この筋活動の時間が測定時間の基準として定めた。測定は舌骨上筋群の大振幅部-1)持続時間、2)平均振幅を計測する。嚥下音は3部構成(低振幅-高振幅-低振幅)からなり、特に高振幅は食塊が下咽頭から上部食道を通過する時間に一致するので、3)高振幅の出現時間、4)嚥下音の持続時間、5)嚥下音の振幅を計測する。分析はSpearman順位相関係数と周波数分析から最大エントロピー法(MEM)を求めて嚥下時の平均最大周波数を算出した。舌骨上筋群の持続時間は食形態や量に関わらず平均0.40 sec以内であった。振幅は液体の増加にともなって漸減した。嚥下音の高振幅の出現時間は平均0.24sec以内であった。嚥下音の持続時間は液体の増加に伴い延長を示した。嚥下の振幅は液体よりも固形で低下していた。MEMは液体7ml以上あるいは固形物の嚥下状態で平均1000Hz以上の高周波を認めた。この研究は平成12年3月4日、第13回日本リハビリテーション医学会関東地方会で発表。嚥下障害者の咽頭期の嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図による嚥下評価対象者は嚥下障害を呈した脳血管障害者20名と健康成人20名を被験者とし、インフォームドコンセントが得られた人である。脳血管障害者20名は、男性10名女性10名で平均年齢が69.5歳である。Control群である健常者20名は、男性2名女性18名となり平均年齢が26.6歳である。測定方法は頚部を軽度屈曲位にした座位姿勢にて液体(水:3ml,5ml,7ml)を飲み込んだ時の咽頭期嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図から嚥下障害に有用なparameterを検討した。1.嚥下音は右側頚部に加速度心音トランスチュサーを装着し、増幅・A/D変換器を介してコンピュターに入力した。2.下顎の舌骨上筋群の表面筋電図は大振幅部分を指標にして測定した。parameterは舌骨上筋群の大振幅を呈する波形で1)持続時間、2)平均振幅、3)嚥下音の持続時間、4)舌骨上筋群の大振幅を呈した筋活動の開始から嚥下音の第II成分が出現するまでの時間、5)嚥下音の周波数特性をそれぞれControl群(健常者)と嚥下障害者で求め算出した。1)舌骨上筋群の持続時間(msec)はControl群で442±0.19(3ml),605±0.85(5ml),430±0.19(7ml)となり、嚥下障害者は986±0.62(3ml),1100±0.60(5ml),823±0.63(7ml)と有意な遅延を示した。2)平均振幅はControl群と嚥下障害者の間で有意差がなく診断的な評価が困難であると考えられた。3)嚥下音の持続時間はControl群で平均500msec以内で嚥下障害者との間で有意差を認めた。4)筋電図と嚥下第II成分までの時間はControl群で平均240msec以内となり嚥下障害者では液体3ml,5mlの間で有意差を認めた。嚥下音の周波数特性では3ml,7mlの全域で有意な振幅の差を生じた。嚥下音と舌骨上筋群の表面筋電図は嚥下障害を診断するのに有効であると考えられた。
英語史における動詞屈折接辞衰退の統語的影響に関する研究

本研究の主たる成果は,英語史における動詞屈折接辞の衰退と動詞第二位(V2)語順消失の相関関係を実証的・理論的に解明した点にある。本研究により,動詞屈折の豊かさが顕在的動詞移動の有無に影響を与えるという「豊かな一致の仮説」がV-to-T移動ばかりでなくV2移動にも当てはまることが明らかとなった。また研究の過程で,形態論と統語論のインターフェイスおよび文法化現象についても新たな知見を得ることができた。本研究の目的は,英語史において動詞屈折接辞の衰退が統語的変化に及ぼした影響を実証的・理論的に明らかにすることである。今年度は,形態的変化の統語的影響を測定するための文献調査を行うとともに,形態論と統語論のインターフェイスに関する理論的研究を進めた。後者の成果を,研究発表欄に挙げた2本の論文として公開した。"TheHistoryofAlive:TowardaRealizationalApproachtoGrammaticalization"では,接頭辞a-で始まる英語の形容詞(A類形容詞),とりわけaliveに焦点を当て,以下の3点について考察した。(i)現代英語におけるA類形容詞はどのような構造を持つか。(ii)英語史におけるaliveの文法化の過程はどのようなものであったか。(iii)aliveの文法化過程はどのような理論的含意を持つか。(i)については,A類形容詞が機能範疇を含む複雑な構造をなし,接頭辞a-がその機能的主要部に位置していると提案した。また(ii)については,中英語と初期近代英語の通時的コーパスにおけるonlifeとaliveの生起状況から,前者から後者への推移が叙述用法の環境において始まり,その後,後置修飾用法へと広がっていったことを明らかにした。さらに(iii)については,aliveの文法化の過程が,従来の文法化理論に対して経験的な反例となることを論じた。"ControlwithoutPRO:AnAgree-basedApproach"では,還元主義の立場から一致によるコントロール分析を推し進め,以下の2点を主張した。(i)義務的コントロールは照応形束縛の一種であり,両者はともに一致により生じる現象である。(ii)名詞表現の音声形式は,一致の結果得られた連鎖に対してフェイズを単位として付与される。これらの帰結として,伝統的0基準を維持しながら,統語的対象物としてのPROおよび文法モジュールとしてのコントロール理論を破棄することが可能となることを論じた。今年度は,英語史における動詞第二位(V2)現象の消失と動詞屈折接辞の衰退の相関関係について研究をすすめ,その成果を研究発表欄に記載した論文"Clausal Architecture and Inflectional paradigm : The Case of V2 in the History of English"としてまとめた。この論文は,動詞屈折の豊かさが顕在的動詞移動の有無に影響を与えるという「豊かな一致の仮説」が,従来から指摘されてきたV-to-T移動ばかりでなくV2移動にも当てはまることを実証的・理論的に解明したものである。研究の概要は以下の通りである。まず, V2語順の存否と動詞の複数一致形態素の有無の間に相関関係があることを,中英語テキストの文献調査により実証的に明らかにした。次にこの事実を,生成文法理論の枠組み,とりわけ細分化されたCP節構造と,分散形態論による動詞屈折接辞派生の仕組みにより説明することを試みた。いわゆるV2移動には動詞がFoc位置まで移動するタイプとFin位置まで移動するタイプの2種類があることを指摘し,後者のみが動詞屈折接辞衰退の影響を受けたことを論じた。また,動詞の一致に関わる素性のうち人称素性がFinに,数素性がTopにそれぞれ担われていたと仮定することにより,複数一致形態素が衰退するとともに動詞がFin位置まで上昇しなくなり,その結果V2語順が消失したと主張した。さらに,提案された分析により,「豊かな一致の仮説」をV2移動に適用する際の障害となってきた諸現象(現代英語における残余的V2現象,従属節におけるV2の不在,動詞が一致形態素を持たない大陸スカンジナビア諸語におけるV2の存在)に対しても,自然な説明が与えられることを示した。なお当該の論文は日本英語学会の第6回(2008年度)新人賞において研究奨励賞を受賞し,学会で高い評価を得た。
新しい光学活性アルミニウム反応剤を用いる不斉クライゼン転位反応の開発

クライゼン転位反応は天然物合成にも汎用されており、有機合成化学上、重要な炭素炭素結合形成手法のひとつである。しかしながら、クライゼン転位に有効なルイス酸触媒はあまり開発されていないのが現状である。本研究者は、既にアルミニウムトリス(2,6-ジフェニルフェノキシド)(ATPH)が機能性ルイス酸としてアルデヒド、ケトン類のカルボニル基の安定化に有効な“cavity"を持っていることを見出している。今回、このATPHをα-置換型アリルビニルエーテルに適用したところ、顕著な立体選択性が認められた。例えば、α-ブチル化されたアリルビニルエーテルをATPH存在下、低温で反応させると円滑にクライゼン転位を起こし、生成した不飽和アルデヒドをそのまま還元するとE体の不飽和アルコールが主に得られた(E/Z比=16:1)。一方、配位子をひとつ減らしたメチルアルミニウムビス(2,6-ジフェニルフェノキシド)(MAPH)を用いると、収率、選択性ともに低下してしまった。さらに、ATPHより優れた“cavity"を持つと予想されるアルミニウムトリス(2-α-ナフチル-6-フェニルフェノキシド)(ATNP)を設計することによりほぼ完璧なE-選択性が得られた(E/Z比=47:1)。続いて、これらの知見をもとにATPH型の光学活性アルミニウム反応剤の創製に取り組んだ。必要となる光学活性配位子は、市販の光学活性ビナフトールから数段階を経て合成した。この光学活性配位子、3当量をトリメチルアルミニウムと反応させることによって新たな光学活性アルミニウム反応剤、アルミニウムトリス((R)-1-α-ナフチル-3-フェニルナフトキシド)((R)-ATBN)を創製した。そこで、γ-位に置換基を有するプロキラルなアリルビニルエーテルの不斉クライゼン転位に用いたところ、まずまずの光学収率が得られた。その後、さらに光学活性配位子の改良を試みたところ(R)-ATBNの誘導体である(R)-ATBN-Fを設計することによって光学収率の大幅な向上が見られた。
逃避方向を決定する後脳神経細胞の探索

環境中を移動する動物は、環境や身体の内部から感じ取る感覚情報をたよりにしながら、適切な移動方向(ロコモーションの方向)を選択している。本研究は、モデル脊椎動物であるゼブラフィッシュが触覚刺激の位置に応じて体軸の旋回角度を変化させ、刺激から遠ざかる方向に逃避する行動をモデルに用いて、感覚刺激の位置情報を、ロコモーションの方向性に変換する神経回路の構造を理解することを目指した。後脳の転写因子mafb発現領域に、破傷風神経毒素軽鎖遺伝子を発現させて神経機能を阻害すると、逃避行動における体幹の旋回角度が増大することを見いだした。この結果は、後脳のmafb陽性領域に含まれる神経細胞の働きによって逃避方向が決定されることを示唆している。ゼブラフィッシュ初期胚の脳幹(後脳)に特徴的な分節構造であるロンボメア(r)のうち、cyp26c1遺伝子プロモーターの活性によってr2からr7にかけて酵母転写因子Gal4を発現するcyp26c1-GAL4系統と、Cre組み換えシステムを組み合わせて、cyp26c1陽性細胞の一部の細胞の機能のみを操作する為の実験系の構築に取り組んだ。1、Cre組み換えタンパク質の発現によって、GFPを発現するUAS:loxP:RFP:loxP:GFPレポーター系統を樹立した。UAS:loxP:RFP:loxP:GFP系統とcyp26c1-GAL4系統を交配して得られた胚にCre発現プラスミドを微量注入すことで、確立論的なCre発現によってloxP部位で組み替えが起こり、シングルセルでGFPを発現すさせることが可能であることを確認した。2、遺伝的に規定された後脳領域にCreを発現させる為に、BACトランスジェネシス法を用いたBAC-Cre系統の作製に取り組んだ。以下の遺伝子を含むBACを用いて、BAC-Creコンストラクトを作製してゼブラフィッシュ胚に注入し、現在BAC注入を施した個体を飼育中である(r3とr5:eng2b、r5とr6:hnf1b、グリシン作動性神経細胞:glyt2、グルタミン酸作動性神経細胞:vglut2、GABA作動性神経細胞:gad1)。このうちeng2bに関しては、eng2b-Creコンストラクトを保持したF1胚を同定した。ゼブラフィッシュ胚が触覚刺激に対して示す逃避行動をモデル系に用いて、脊椎動物の体幹運動制御に必要な後脳神経細胞を明らかにする。その為に、Gal4-UAS遺伝子発現法とCre-loxP遺伝子組み換え法を組み合わせて特定の後脳領域、あるいは特異的な細胞の機能を阻害する手法を開発する。これに必要なトランスジェニックCre系統をBACトランスジェネシス法を用いて作製する。また、Creによる組み替えに依存して発現する神経毒素遺伝子TeTxLCを保持したトランスジェニック系統を作製する。これらを用いて、特異的な後脳機能を阻害した胚の運動異常を検出し、特異的な後脳領域、後脳細胞とその体幹運動制御における機能を対応づける。ロンボメア特異的な発現を示す以下の遺伝子を含むBACを利用し、それぞれの遺伝子のタンパク質コード領域にCre遺伝子を導入した改変BACを作製した。分化した神経細胞、あるいは神経伝達物質特異的な発現を示す以下の遺伝子を含むBACを利用し、同様にCre遺伝子を導入した改変BACを作製した。これらの改変BACをTol2トランスポゾンを用いたトランスジェネシス法により、ゼブラフィッシュゲノムに組み込む。それぞれ遺伝子と同様な発現パターンでCreを発現するトランスジェニック系統の樹立を試みた。BAC-Cre系統とmafB-GAL4;UAS-lox-RFP-lox-TeTxLC-CFP系統を交配し、Cre;mafB-GAL4;UAS-lox-RFP-lox-eTxLC-CFP三重トランスジェニック胚を作製し、後脳のmafb陽性領域の機能を阻害した、三重トランスジェニック胚の、逃避運動のアッセイを行ない、逃避方向に変化が現れることを見いだした。前年度、後脳のmafb陽性領域に破傷風神経毒素軽鎖(TeTxLC)を発現させて機能を阻害すると、体幹の旋回角度が大きくなり、胚が逃避方向を誤ることを示した。今年度はこの結果に基づいて、カルシウムインディケーターGCaMPを発現させることで、触覚刺激によって駆動されるmafb陽性領域の神経活動をイメージングによって捉えることをめざした。

ピエゾ電圧素子を用いて、準定量的な触覚刺激をゼブラフィッシュ胚の体表面に与えることのできる装置を開発した。この装置を用いて、受精後48時間の胚の頭部、あるいは尾部に触覚刺激を与えると、およそ400-500個と見積もられるmafb陽性領域の細胞のうち、ある限られた細胞集団が活性化されることが分かった。このうち、後脳の分節構造ロンボメア4に左右一つずつ存在するMauthner細胞は、頭部、尾部いずれの触覚刺激に対しても刺激側のMauthner細胞が選択的に活性化されていることが分かった。また、少なくともロンボメア6のmafb陽性領域には、頭部への刺激によってのみ活性化される細胞、尾部への刺激によってのみ活性化される細胞、頭部と尾部いずれの部位への刺激に対しても活性化される細胞の、大きくわけて3種類の細胞集団が存在することが分かった。今後、触覚刺激によって活性化されるmafb陽性細胞を包括的に同定し、その細胞特性を明らかにする上で、重要な成果が得られた。後脳の特異的領域にGAL4を発現するmafb-GAL4系統を単離し、後脳のロンボンメア5、6が逃避方向の決定に中心的な役割をになうことが示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。BAC-Cre系統を用いて、後脳のmafb陽性領域の機能を明らかにする。BAC-Cre系統が、期待通りに機能しない場合は、光によって細胞死を誘導可能な、UAS-KR系統を用いて、mafb陽性領域の一部を死滅させ、逃避方向に変化が現れるかを検討する。
国体と仏教－日本近代史における仏教の再定位に向けて

まず、近代日本における仏教者、具体的には、島地黙雷と釈宗演について、簡潔な評伝を発表した。前者については、とくに政教分離とキリスト教への対抗との関わりに力点を置いた。次に、大正期における天皇による大師号宣下を素材に、仏教による国家への働きかけの諸相を明らかにした。最後に、明治後期から昭和前期における国体の位相と機能を明らかにした。前年度に引き続き、国体と仏教というテーマに関わる史料収集を継続した。具体的には、1)『天皇と宗教』執筆時に若干収集した近代における浄土真宗と天皇との関わりについての史料を補充する、2)日蓮宗系の人びとによる著作類を収集するという二つの作業を中心に、それによって浮かびあがりつつある国体と仏教という問題系の位相を理解するため、3)仏教者以外による国体論についても再検討を加えるための史料収集を行った。こうした成果を背景に、国体というものを正面に据えた論文「なぜ国体だったのか?」を公刊した。この論文は、国体について、明治前期と昭和前期とではかなり異なる認識があった点を指摘することからはじめ、その間に起きた変化の様相を考察したものである。これまで本格的に検討の対象とされてこなかった明治中後期の国体に関して、その時期に成立していたのは、「我が国体」に関する曖昧かつ最低限のイメージを共有しながら、各論者がさまざまに「正しい国体」を提示するような言論空間であったと論証することで、従来とはかなり異なる国体像を提示した。これまで発表してきた成果と合わせると、おおよそ19世紀から20世紀中頃までの国体について、その変遷を示せたと考えている。また学会報告“Rituals and Faith within the Imperial Family"を行った。この報告は、基本的に本研究課題に先立つ仕事の一部の英語版であるが、本研究課題の成果を活かして増訂を行い、より整理されたものとすることができた。主たる研究対象の一人である島地黙雷について、かれと縁のある寺院などを訪問し、関連する史料調査を行った。その結果、かれが生家に宛てた書簡など、貴重な史料の存在を知るkことができた。またより広く国体と仏教というテーマに関わる図書および定期刊行物の収集を、大正・昭和期を中心に行った。なお、従来から国体との関連が深いとされてきた日蓮宗から着手した。そうして集めた史料を分析した成果として、前者に関しては、評伝のスタイルをとった小著『島地黙雷ー「政教分離」をもたらした僧侶』(山川出版社、2013年)を刊行した。また後者に関しては、「天皇と日蓮ー大正11年の立正大師号宣下をめぐって」(『日本歴史』770、2012年)という短い論文で、その一端を公表した。まず、昨年度、予定通り進捗しなかった里見岸雄関連の文献収集を実施した。これについては、ほぼ計画通り収集を完了し、またその主要なものについて、読解と分析を行った。その結果、里見岸雄をはじめとするいわゆる日蓮主義者たちについて、国体との関連ばかりではなく、より広い視角から考察する必要性とその意義を再認識した。そのため、本年度中に脱稿する計画だった単著についても、国体と仏教との連関に限定することなく、より広範な宗教史として執筆する方針へと再構想・再構成し、その新方針のもとで著述へと着手した。結果的に、このことが大きく影響して、研究期間内での脱稿には至らなかった。できるだけ早い時期に上梓する計画へと変更し、執筆作業を継続している。なお、上述の新方針については、研究報告を行うことで批判を仰いだ。つぎに、過年度と本年度における収集史料に基づく小論を発表した。ひとつは、天津教という小さな教団について、そこに集った人びとの行動と文書と歴史学との関係をめぐって、問題提起をしたもの。もうひとつは、釈宗演について、その生涯と資料について概観したもの。とくに仏教とメディアという視点を打ち出した。いずれも近く刊行予定である単著の基礎作業でもある。日本近代史国体について、これまでの研究では十分に検討されてこなかった時期について、ひとつの見通しがついたことは十分な成果であったと考えられる。また従来の成果の一端を英語によって発表したことも、今後に向けて大きな意味を持つものだった。しかし一方で、里見岸雄関連史料の収集・分析は十分とは言い難い。以上を勘案し、おおむね順調に進展していると評価した。島地黙雷に関わる史料収集を行い、その分析に基づく評伝を執筆するところまでを年度内に終わらせる予定だったが、年度内の刊行に漕ぎ着けた点は、計画以上の進展であった。ただし期間中に在外研究を行ったこともあり、評伝の準備として行う予定だった学会報告を割愛した点、および大正・昭和期の史料収集に十分な時間を割けなかった点は、計画とは異なった。以上を総括し、おおむね順調に進展していると評価した。前年度までの成果を活かすとともに、追加の史料収集・分析を加えることで、単著を脱稿するという当初の計画通りに研究を推進していく。

年度の後半に在外研究期間が入った関係もあって、日本国内での史料調査に割ける時間が限られ、ために調査旅費の使用が制限された。この点を踏まえつつ、それ以外はこれまで通りに推進していく。すなわち次年度に関しては、大正・昭和期の史料収集とその分析を中心に進め、最終年度に関しては、本年度と次年度の成果をもとに、単著を執筆する。3月に予定していた史料調査が、個人的事情で実施できなかったことによる。研究の進捗に影響を与えぬよう、次年度の早い時期に実施することで対応する。主たる作業は、里見岸雄関連史料の収集・分析となる。本年度できなかった分を含めて史料調査を都合4度行い、そのために旅費を使用する。また里見岸雄の膨大な書籍のうち、本学で所蔵していない分については、費用面を考慮し、図書費にて購入することにする。このほか、本年度の成果を国際学会にて発表するための旅費も計上している。
シグナル伝達に働くイオン選択性の解明

本研究課題では、細胞性粘菌の走化性シグナル伝達機構をモデルとして、分子生物学的手法と光遺伝学および生物物理学的手法により、真核生物の走化性シグナル伝達における膜電位の役割を明らかにする。また、これまでにシグナル伝達に伴った膜電位変化において複数のイオン流が関わっていることがわかっており、イオンそれぞれの選択的な働きを解明することを目的としている。本年度までの研究において、走化性シグナル伝達におけるcAMPリレーと膜電位変化の関係性を明らかにするために、膜電位やイオン流だけでなく、cAMPシグナルについてもこれまでに無い高感度でイメージングすることを可能にし、これによって細胞性粘菌の発生過程においてcAMPシグナルの寄与度が変化することを明らかにした。また、オプトジェネティクスの技術を取り入れ、細胞性粘菌において高効率な光操作手法を確立することにより、各イオン流の人為操作が可能となってきた。高感度なイオンイメージングと光操作による膜電位、カルシウムイオン、pHそれぞれの生細胞における光操作の実験結果から、複数種類の陽イオンがシグナル伝達に伴う自発的膜電位変化に関わっており、各イオンの流れは膜電位変化およびcAMPシグナルリレーにおける役割がぞれぞれ異なっていることが強く示唆された。本研究で確立したイメージングや光操作技術は、細胞性粘菌の研究だけでなく、原核生物から真核生物に至るまでの幅広い研究に応用できるものである。cAMPシグナルリレーと膜電位の関係性を明らかにするために、cAMPシグナルの蛍光イメージングを高感度化することができたため、細胞性粘菌の発生過程においてcAMPシグナルの寄与度が変化することを明らかにし、投稿論文にまとめることができた(Hashimura et al., Commun Biol. 2019)。また、オプトジェネティクス技術の細胞性粘菌への最適化により、複数種類の陽イオンがシグナル伝達に伴う自発的膜電位変化に関わっており、各イオンの流れは膜電位変化およびcAMPシグナルリレーにおける役割がぞれぞれ異なっていることを強く示唆する結果が得られている。膜電位やイオン流の高感度なイメージングと光操作手法を行なうことができるようになってきているため、光操作とイオン流、さらには細胞のダイナミクスを同時に計測することにより、シグナル伝達における各イオンの選択的な役割を明らかにしていく。また、シグナル伝達に関与する遺伝子を欠損した変異体を用いた計測など、分子遺伝学的手法を組み合わせることにより、シグナル伝達の分子メカニズムの詳細を明らかにしていく。
PTC素子の電導機構および限流後の耐電圧特性に関する研究

PTC(Positive Temperature Coefficient)素子は,携帯電話やノートパソコンなどの二次電池の過電流保護素子として用いられている。現在使用されているPTC素子は,限流後の過電圧に対しての耐電圧向上,材料の最適組成条件,電極材料や形状の選定など,多くの検討課題がある。本研究では,高電流定格,高制限電圧が期待できるセラミック系PTC素子における高抵抗時の伝導機構の解明および,部分放電が素子に及ぼす影響を検討することを目的として,伝導メカニズムの検討,ならびに各種部分放電統計量の印加電圧に対する変化,耐電圧の厚さ依存性を検討した。さらに,新しい原理の限流素子として,マトリックスに液体あるいはゲル状材料を用い,一方,導電性フィラーには固体導電性粒子を用いるハイブリッドPTC限流素子の提案,原理検証実験を行った。すなわち,回路の短絡時における導電性粒子の蒸発・散開による限流動作および誘電泳動力を用いて導電性粒子を効率よく自動的に電極間に捕捉することで通電状態を繰り返し実現するというスイッチングの原理によるPTC限流素子の提案であり,これの特許出願を行った。焼成雰囲気比と,フィラー量の異なる6種類のセラミック系PTC素子の抵抗-温度測定,電流-電圧測定の結果よりジャンプ率,復帰抵抗値および転移電圧を比較した。その結果,焼成雰囲気の水素の量が多くなると,ジャンプ率が高く,転移電圧も高くなることがわかった。また,フィラー量が多くなると,転移電圧が低くなることがわかった。また,セラミック系PTC素子の伝導メカニズムには,トンネル電流あるいはイオン導電性ホッピング電流が寄与していると示唆された。さらに,交流を高抵抗状態のPTC素子に印加して,部分放電が発生することを確認した。PTC素子の放電開始瞬時電圧は,抵抗復帰の悪化の基準電圧と一致することがわかった。このことからPTC素子の復帰抵抗の悪化に対して,素子内部の部分放電が影響していることが示された。PTC(Positive Temperature Coefficient)素子は,携帯電話やノートパソコン、ビデオカメラに代表される小型電子機器の二次電池の保護素子として用いられている。現在使用されているPTC素子は、限流後の過電圧に対しての耐電圧向上、材料の最適組成条件、電極材料や形状の選定など、多くの検討課題がある。本研究では、上記した課題解明の前段階として、PTC素子の基礎的な知見を得るために、外部加熱および自己発熱方式によるPTC素子特性、および外部加熱後の部分放電特性について検討を試みた。本実験ではポリマー系、チタン酸バリウム系、セラミック系PTC素子を試料として用いた。最初に,各種PTC素子の外部加熱による抵抗-温度特性、自己発熱による限流波形測定およびエネルギー評価のための測定回路システムを構築した。3種類のPTC素子の外部加熱による抵抗-温度測定の結果より、ジャンプ温度およびその時の抵抗値、最高到達抵抗値を比較した。その結果、(1)ポリマー系ではサイズの大小にかかわらず70°C付近で抵抗が急激に増加した。しかし最高到達抵抗値は絶縁距離が長くサイズの大きい素子の方が大きい。(2)チタン酸バリウム系は常温から緩やかに抵抗上昇し、最高到達抵抗値を境に負温度係数(NTC)領域に入る。(3)セラミック系は温度上昇携帯はポリマー系同様ある温度で急激に増加した。自己発熱方式による限流波形測定およびエネルギー評価より、初期抵抗の大きいチタン酸バリウム系は限流開始までの時間が短いことが分かった。また流入電流が少ないほど限流開始までの流入エネルギーが小さいことが分かった。

ジャンプ後の抵抗復帰評価よりチタン酸バリウム系は10回ジャンプ動作を行っても、ほぼ初期抵抗地と変わらない値を示したが、セラミック系では平均1.5倍、ポリマー系では最大5倍程度の抵抗上昇が見られた。これはマトリックスである高分子材料が組成変化したためと考えられる。最後に、ポリマー系、チタン酸バリウム系PTC素子の部分放電取得を試みたが、内部放電が発生する前に素子のエッジ部分で絶縁破壊が生じたり、電界依存性のために電圧を印加できないといった問題から部分放電特性は観測されなかった。PTC素子(Positive temperature coefficient)は電気抵抗率の正温度特性を持つ複合材料であり、限流デバイスとして有力視されている。しかし、PTC素子は、限流後の過電圧に対しての耐電圧向上、放電の発生抑止、材料の最適組成条件、電極材料や形状の選定、抵抗復帰性の悪化など、実用に供する以前に多くの検討課題がある。以上の観点から本研究では、セラミックやポリマ材料などを母材として導電粒子を含有するPTC素子に対して電導機構の解明および限流後の耐電圧向上を行うことを目的とする。以上の検討を通して、高電流定格・高制限電圧の限流デバイスとしてのPTC素子の開発を目指すものである。本研究では外部加熱方式によりPTC素子を高抵抗状態に保持し、電圧-電流特性を測定して、PTC素子の電導機構の解明を試みた。特に導電機構や限流特性決定に重要なパラメータである導電フィラーの重量・粒径・形状およびマトリクスの種類・サイズ、および試料の焼成条件を系統的に変化させて、電導機構解明を試み、部分放電特性および耐電圧特性を測定検出した。また、直流電源を用いて自己の過電流による発熱限流期間中の電流-電圧特性(ダイナミック特性)評価試験回路システムの構築を行い測定を行った。以上の測定結果よりセラミック系素子の導電粒子の窮状化を図ることによって電なき集中を緩和し、部分放電の発生頻度が低くなることがわかった。ポリマ系素子から、導電粒子の微細化を図ることによって耐電圧が高くなることがわかった。PTC(Positive temperature Coefficient)素子は,携帯電話やノートパソコン,ビデオカメラに代表される小型電子機器の二次電池の保護素子として用いられている。現在,使用されているPTC素子は,限流後の過電圧に対しての耐電圧向上,材料の最適組成条件,電極材料や形状の選定など多くの課題がある。本研究では,課題解明の前段階として,PTC素子の基礎的知見を得るために,ポリマー系,チタン酸バリウム系,セラミック系PTC素子を主な試料として,抵抗-温度特性,限流時の電圧・電流波形を測定する自動計測システムの構築を行い,得られた結果より各PTC素子の限流メカニズムの検討を行った。その結果,ポリマー系では70°C付近より,またセラミック系ではある温度より抵抗が急激に増加するが,一方,チタン酸バリウム系では常温から緩やかに抵抗が増加し最高到達抵抗値を示した後に負の温度係数領域に入ることがわかった。
フェライト微粒子-有機ハイブリッド材料の合成と評価

本研究では、不飽和結合を有する金属-有機化合物を用いて、スピネルフェライト微粒子-ポリマーハイブリッド材料を合成し、その性質を評価することを目的として研究を行った。まず、基本となるフェライト微粒子有機ハイブリッドの合成条件を検討した。鉄-有機化合物の配位子としてアリルアセチルアセトナートを選択し、この配位子を鉄原子へ結合させることにより、鉄-有機化合物を調製した。この鉄-有機化合物の付加重合反応を検討することにより、フェライトの構成元素を含むマトリックスポリマーを合成することができた。得られたポリマーをGPCにより分析したところ、3から6量体であった。調製した鉄-有機ポリマーを種々の条件下で加水分解し、ヘマタイト微結晶粒子がポリマーマトリックス中で生成することが明らかとなった。加水分解条件を種々検討することにより、還元剤を共存させることにより、スピネルフェライトであるマグネタイト微結晶粒子を含むハイブリッドを合成することができた。このスピネルフェライト-有機ハイブリッドの磁気的性質を評価したところ、超常磁性を示すことが明らかとなった。また、ニッケル・鉄-有機複合前駆体が調製できることは明らかになっている。この前駆体ポリマーからニッケルスピネルフェライト結晶性酸化物微粒子-有機ハイブリッドを調製する。このハイブリッド材料の磁気的性質を評価し、新しい磁気的性質を有する材料を合成する。
フレキシブル基板を用いた機能性材料の歪みによる物性制御

フレキシブルな金属基板(MgO中間層付き)上に超伝導薄膜を成膜し,低温でも機械的に大きな歪みを薄膜に印加できる小型デバイスを作成した。このデバイスを用いて,鉄系超伝導BaFe1.92Co0.08As2薄膜の抵抗を圧縮歪みを印加しながら測定したところ超伝導転移温度が低下する傾向が観測された。またMgO,CaF2単結晶基板上に成膜したBa(Fe1-xCox)2As2薄膜の電子相図を作成した。それぞれ面内伸長・圧縮歪みの影響を反映し,単結晶の電子相図を全体的に低Coあるいは高Co側へと移動させたものと一致した。本研究では,可撓性に富んだ金属基板上に機能性材料を成膜し,高いレベルでの歪みを人工的に制御し,機能性の制御を目的としている.本年度は,まず薄膜試料に高いレベルでの歪みを動的に印加できる小型デバイスの作製を行った.このデバイスには3つのピエゾ素子が並列に組み込まれているのが大きな特徴である.デバイスの両端に設置されたピエゾ素子にプラス(伸長歪み)、中間に配置されたピエゾ素子にマイナスのバイアス電圧(圧縮歪み)をかけることで大きな歪みを試料に印加できる.作製した装置の室温での動作確認を行ったところ,ピエゾ素子に110 Vの電圧を印加した時に期待値よりも半分程度の歪み量しか得られなかった.これは歪みゲージ自体が歪み伝達の妨げになるためである.そこで歪みゲージの設置部をチタン板から厚紙に変更したところ,期待値の約90%の歪み量が得られた.次に実際の試料をデバイスに組み込んだ場合を想定して,金属基板をデバイスに組み込んで動作確認を行った.その結果,試料設置前後で約10%の歪み量に差が生じた.このことから試料により歪み量は抑制されるものの,その影響は小さいと結論できる.次に,金属基板上への薄膜成長について報告する.薄膜材料として逆ペロブスカイト型Mn3CuNを選択した.この系は窒素欠損が生じやすく,窒素量により物性が大きく変化することが報告されている.X線回折実験により,成膜したすべての薄膜はエピタキシャル成長していることがわかった.窒素欠損を抑制するために成膜後,チャンバー内で窒素アニールを施した.その結果,結晶性は劣化するものの窒素欠損の少ないエピタキシャルMn3CuN薄膜を金属基板上に成膜することができた.この薄膜を上述の歪み印加装置に組み込み,抵抗の歪みによる影響を室温にて調べた.その結果,測定試料の抵抗率が小さいため歪みによる抵抗率の系統的な変化は見られなかった.薄膜試料に高いレベルでの歪みを動的に印加できる小型デバイスの作製を行った.このデバイスにより,金属基板上に成膜された機能性材料の物性の歪み依存性を系統的に調べることが可能となった.低温でも十分な大きさの歪みを印加できるデバイスの作成と同時に,伝導冷却システムの立ち上げも行った。これらの実現により,様々な機能性材料の抵抗の歪み依存性を広い温度範囲で測定することが可能となった。また,2軸配向したMgO中間層付き金属基板上への機能性薄膜の作製として,研究対象物質をBaFe1.92Co0.08As2,Mn3CuN,NbNとした。窒化物薄膜は,申請者の所属する名古屋大学で,鉄系超伝導体BaFe1.92Co0.08As2は共同研究先のKarlsruhe Institute of Technologyへ修士課程学生が研究滞在を行い作製した。いずれの薄膜も,エピタキシャル成長した薄膜であったが,面内X線回折の測定結果から,回折ピークの半値幅はいずれも約5 deg.程度であった。この結果から薄膜の歪みが大幅に緩和している可能性があり,歪みを効果的に印加するのが難しいと考えられた。作製した窒化物薄膜を,小型デバイスに組み込み抵抗の歪み依存性を測定したが,明瞭な変化は観測されなかった。一方,鉄系超伝導体BaFe1.92Co0.08As2は圧縮歪みにより抵抗が上昇しているのが分かった。この結果から,面内圧縮歪みは超伝導を抑制していることが考えられる。一方,伸長歪みによる抵抗の変化はほぼ観測されなかった。次に,MgO,CaF2単結晶基板上へ成膜したBa(Fe1-xCox)2As2薄膜の電子相図の作成を試みた。MgO基板は伸長歪みを,CaF2基板は圧縮歪みを薄膜に印加することがX線回折測定の結果から明らかになった。伸長歪みが印加された場合,単結晶試料と比較して反強磁性転移温度(TN)は低くなり,また超伝導ドームは低Co側へと移動した。一方,圧縮歪みが印加された場合には,TNは高くなり,超伝導ドームは高Co側へと移動した。
流動パラフィン中での細線起爆による炭化タングステンナノ粉末の合成

優れた特性を持つ炭化タングステンのナノ粉末の合成を目的として、流動パラフィン中においてタングステン線の細線起爆を実施した。先行技術では炭素供給源として、人体に有害なトルエンやベンゼンを使用していたが、本研究では人体に無害な流動パラフィンを使用し、高い充電エネルギー(先行技術の10倍)のコンデンサーを用いることによって、炭化タングステンのナノ粉末の合成に成功した。回収された粉末に対してSEM、粉末X線回折、EDXによる分析を実施し、大きく歪んだ双晶であることが分かった。また、コアシェル構造を有する粒子の存在も確認された。タングステンと炭素の反応は、放電時におけるタングステンのプラズマ発光中に起きている。その間の電流波形と高速度ビデオカメラによる起爆の映像を得ることが出来たので、合成のために投入された電気エネルギーの評価も可能になった。
細胞老化におけるヒストンデアセチラーゼ2(HDAC2)の役割に関する研究

本年度はHDAC2を介した細胞老化シグナルを明らかにする目的で研究を実施し、以下の成果を得た。A.細胞老化に伴いHDAC2の発現低下が起こるメカニズムの解析前年度までの研究で、HDAC2が細胞老化に伴い発現低下すること、それには新規転写因子が寄与していることを明らかにした。本年度は、細胞老化に伴うHDAC2の発現低下を担う新規転写因子の結合に必要な最小領域を解析し、13塩基対の最小領域を決定した。さらに、当該転写因子を同定するために、新たなDNA結合性タンパク質の精製法を確立し、決定したプロモーター領域に特異的に結合する転写因子の精製に成功した。精製したタンパク質をMS解析することによって、目的とする転写因子の候補遺伝子を同定した。B.HDAC2発現変化の細胞老化への影響細胞老化においてHDAC2の発現低下が果たす役割を解析するため、継代早期の若い細胞のHDAC2をsiRNAによってノックダウンした。HDAC2をノックダウンした細胞は、増殖速度が低下して老化様形態(扁平化や大型化)を示し、老化マーカーである老化関連β-ガラクトシダーゼが陽性となる細胞が増加した。その原因として、細胞周期抑制遺伝子であるp21^<cip1>のプロモーター活性が上昇し、タンパク質発現も増加した。したがって、HDAC2は継代早期の細胞においてp21^<cip1>の発現を抑制することによって細胞老化を抑制するメカニズムが示唆された。本年度はHDAC2を介した細胞老化シグナルを明らかにする目的で以下の解析を実施した。1.細胞老化に伴いHDAC2の減少が起こるメカニズムの解析細胞老化に伴うHDAC2の減少に重要な役割を果たすプロモーター領域の絞り込みをするために、ルシフェラーゼアッセイを中心とした解析を実施した。その結果、HDAC2の転写開始点から-326・315塩基の領域がHDAC2の転写活性化に主要な役割を果たし、老化細胞ではその領域における転写活性化能が低下していることを発見した。また、その領域に結合する転写因子は各データベースに未登録の新規転写因子であることが明らかになった。2.HDAC2発現変化の細胞老化への影響HDAC2をノックダウンしたときの細胞老化への影響を調べるため、増殖が盛んな継代早期の正常ヒト線維芽細胞にHDAC2特異的なsiRNAを処理した。その結果、HDAC2がノックダウンされた細胞では、細胞老化で蓄積して細胞周期の進行を抑制する遺伝子p21^<cip1/sdi1の発現が顕著に増加した。この結果や既に得られている知見を併せて、HDAC2が増殖の盛んな継代早期の細胞ではp21^<cip1/sdi1>の発現を抑制することにより、細胞老化を抑制するメカニズムが示唆された。このような結果をふまえ最終年度となる来年度は、HDAC2の転写活性化に重要なだけでなく、細胞老化におけるHDAC2の転写量の減少にも働く当該新規転写因子の同定とその機能解析を進めたい。
デイケアでの心臓リハビリテーションー地域で高齢心不全を元気にする―

デイケアにおける心不全患者のリハビリテーションの現状についての調査を行った。調査期間は2018年6月から12月、対象は全国デイ・ケア協会に登録をしている関東首都圏の126施設とした。アンケート方式による調査研究を行った。【結果】アンケート回収率41%、回答有効率は100%とした。96%のデイケアで心不全患者が利用していた。一方でデイケアでのリハの受け入れ困難を示した施設は33%あった。その理由は急変対応不可、リハの適応外等であった。サービス提供で困ることは、医療情報不足、リハの指示不足であった。リハの内容では有酸素運動が43%と最多であったが、レクリエーションも28%と多く取り入れられていた。これらの詳細な結果については、2019年6月に行われる第13回国際リハビリテーション医学会世界会議にて「cardiac rehabilitation at regional rehab facility (Day-Care) in Japan」の発表が決定している。また2019年7月に行われる第25回心臓リハビリテーション学会学術集会にて「デイケアにおける慢性心不全患者のリハビリテーションの現状」を発表予定である。そして同時に短報として本報告を論文化している。現段階では研究は概ね順調に進行している。しかし、多施設介入から実現しやすい単施設介入へと計画変更をしたため、今後は研究計画書の再検討、施設との交渉などが必要となってくる。今後は本報告からさらに問題点を明確にするために、多施設を対象としたアンケート二次調査を行う。同時に抽出された問題点の対応策を検討して、単施設での介入研究を予定している。現在はそのため施設向けの資料を作成している。準備が整い次第、再度研究計画書を修正し、第二段階の介入研究を進める。次年度のアンケート二次調査の際に、各施設への謝金の支払いを行う。また、次年度では国際学会での発表を控えており、旅費や参加費などの支出が大きく予測されている。そのため次年度に繰り越して、研究費を使用する予定である。