hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下行性疼痛抑制メカニズムの解明

本研究では、ラット脳幹青斑核神経細胞からのin vivo whole-cell記録に成功した。今回成功した方法を用いることにより、下行性疼痛抑制系におけるノルアドレナリン起始核である脳幹青斑核神経細胞のシナプス応答を詳細に検討し、下行性抑制系のメカニズムを解明することが可能となった。脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録法を使用して、青斑核ノルアドレナリン細胞の電気生理学的特性を解析する実験を行った。今回の方法により閾値下の興奮性シナプス後電流や抑制性シナプス後電流を記録できた。<ラット青斑核ノルアドレナリン細胞からのin vivoパッチクランプ記録の確立>本研究では,ラットを用いて青斑核神経細胞からin vivoパッチクランプ法を用いてシナプス応答を解析することにより,ノルアドレナリンによる下行性疼痛抑制系のメカニズムを解明することが目的である.脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録の方法確立をめざし実験を行った.その結果ラット脳幹青斑核神経細胞からのin vivo whole-cell記録に成功した.これまでに青斑核神経細胞からのin vivo wholecell記録の報告はなく、閾値下のシナプス応答は不明な点が多かったが,今回成功した方法を用いることにより,下行性疼痛抑制系におけるノルアドレナリン起始核である脳幹青斑核神経細胞のシナプス応答を詳細に検討し,下行性抑制系のメカニズムを解明することが可能となった.<in vivoパッチクランプ記録を用いて,青斑核ノルアドレナリン細胞の電気生理学的性質を解析>脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録法を使用して,青斑核ノルアドレナリン細胞の電気生理学的特性を解析する実験を行った.これまでは細胞外記録などにより,活動電位の頻度からしか青斑核細胞の性質を解析できなかったが,今回の方法により閾値下の興奮性シナプス後電流や抑制性シナプス後電流を記録できた.本研究では、ラット脳幹青斑核神経細胞からのin vivo whole-cell記録に成功した。<ラット青斑核ノルアドレナリン細胞からのin vivoパッチクランプ記録の確立>本研究では,ラットを用いて青斑核神経細胞からin vivoパッチクランプ法を用いてシナプス応答を解析することにより,ノルアドレナリンによる下行性疼痛抑制系のメカニズムを解明することが目的である.本年度は脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録の方法確立をめざし実験を行った.その結果ラット脳幹青斑核神経細胞からのin vivo whole-cell記録に成功した.これまでに青斑核神経細胞からのin vivo wholecell記録の報告はなく、閾値下のシナプス応答は不明な点が多かったが,今回成功した方法を用いることにより,下行性疼痛抑制系におけるノルアドレナリン起始核である脳幹青斑核神経細胞のシナプス応答を詳細に検討し,下行性抑制系のメカニズムを解明することが可能となった.<In vivoパッチクランプ記録を用いて,青斑核ノルアドレナリン細胞の電気生理学的性質を解析>上記のとおり確立した脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録法を使用して,青斑核ノルアドレナリン細胞の電気生理学的特性を現在解析する実験を行っている段階である.これまでは細胞外記録などにより,活動電位の頻度からしか青斑核細胞の性質を解析できなかったが,今回の方法により閾値下の興奮性シナプス後電流や抑制性シナプス後電流を記録できており,より詳細な解析を行えそうである.交付申請の際には(1)ラット青斑核ノルアドレナリン細胞からのin vivoパッチクランプ記録の確立.(2)In vivoパッチクランプ記録を用いて,青斑核ノルアドレナリン細胞の電気生理学的性質を解析する.(3)In vivoパッチクランプ記録を用いて,青斑核ノルアドレナリン細胞の機械刺激(触、ピンプリック、ピンチ)や熱刺激(温、冷)に対する反応を解析し、下行性疼痛抑制系のメカニズムを解析する.の3段階のステップで研究を遂行する予定を示した.上記のとおり現在研究は(2)の段階であり,研究は予定通り順調に進展していると考える.今後は上記研究遂行のステップのうち(3)In vivoパッチクランプ記録を用いて,青斑核ノルアドレナリン細胞の機械刺激(触、ピンプリック、ピンチ)や熱刺激(温、冷)に対する反応を解析し、下行性疼痛抑制系のメカニズムを解析する.に焦点を当てて実験を継続していく予定である.今年度の研究の進展により,脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録の成功率はかなり向上しており,この方法を利用した研究の推進と進展が可能であると考える.本年度は脳幹青斑核からのin vivoパッチクランプ記録確立のための実験を中心に行った.次年度より免疫組織学的検討や,脳幹の他部位への応用も予定しており,本年度研究費と合わせて使用する計画である.本年度の研究に際しては,新たな実験器具や薬剤の購入の必要が予定していたよりも少なく,当初の計画よりも安価に実験を行うことが可能であった.次年度に予定している研究では新たな試薬や抗体の購入を考えており,次年度使用額が生じた.
ミアスマのパトロギア

本研究は、1993年度に科学研究費の交付を受けた「ミアスマのパトロギア」の課題を継承している。私は今回の考察の中心を主題をギリシア悲劇に求めた。古代ギリシア社会におけるエ-トスの問題が、自覚的に取り上げられ、もっとも深められている紀元前5世紀のアテナイ社会を思想的に代表する分野だからである。『ミアスマのパトロギア-その2』(山梨大学教育学部研究報告第44号,1994,pp.1638)では、もっとも敬愛する詩人ソポクレスを取り上げた。ミアスマの観念が特に重要な位置を占めているのは、オイディプ-ス伝説に題を求めた3作であるが、この機会に、現存の7作品すべてをあらためて読み直すことができた。ソポクレスにおいてミアスマは卓越した英雄の負の徴しであり、彼の受難によって、かえって個々の人格の倫理的課題が明らかにされてくるのである。『ミアスマのパトロギア-その3』(山梨大学教育学部研究報告第45号,1995,pp.113)は、エウリピデスをめぐる考察である。時代の動向に敏感に反応したこの詩人の作品には、ミアスマの観念の一般化にともなう風化が認められる。多くの作品では、汚れの問題は劇的な葛藤をさらに複雑にする効果を高めるために用いられているにすぎない。しかしペロポネソス戦争の惨禍に苦しむ民衆の側に立った一連の反戦劇では、詩人にミアスマの観念によって、人間存在の根源に潜む害悪が戦争の悲惨さの原因であることを明らかにした。人間の内面性を心理的に洞察する道がここに拓かれたのである。アイスキュロスについては、『ミアスマのパトロギア-その4』を準備した。悲劇形式の完成によって、アテナイ民主制の政治哲学を樹立という視点に立って、悲劇におけるミアスマの観念の展開を考察した未発表のこの論考を、研究成果報告書に掲載する。本研究は,前年度までの「古代ギリシアのエートスとCorpus Hippocraticum」の課題を継承して,『ヒポクラテス集成』と紀元前5世紀の歴史学トゥキュディデスの古典文献学的な方法による考察を通して浮び上ってきた,ミアスマmiasmaの観念をめぐる考察である。一般に「汚染」を意味するこのギリシア語の用いられるコンテクストは,ひんに医学あるいは自然学的領域に限定されておらず、宗教的法的さらには道徳的な意味での罪悪と,その結果生ずる災厄にも重なっている。それゆえ汚染からの「浄め」を意味するギリシア語カタルシスkatharsisの多義性と通じているのである。ここには癒し,敢し,救いに関わる,古代ギリシア社会のエートスの問題が存在している。それゆえ一つには,本研究の範囲は,古代ギリシア世界全体に及ぶこととなる。第二に、直接の文献資料も,医学・歴史・哲学の外にまで及び,これまでの私の研究領域を広げることが必要となった。本年度の研究発表物は,このため,机の上ではやや乏しい結果になったが,私のもっとも敬愛する詩人ソポクレスの悲劇について,一通りまとまりをつけることができたことは収穫であった。また現代倫理のトピックの一つであるバイオエシックスについても,私自身の思いを表現する手がかりを得ることができた。

1992年度及び19934年度にわたって科学研究費補助金の交付を受けることができた「ミアスマのパトロギア」の研究の出発点は、前年度までの「古代ギリシアのエ-トスとCorpus Hippscraticum」の課題を継承して、『ヒポクラテス集成』と紀元前5世紀の歴史家トゥキュディデスの古典文献学的な方法による考察を通して浮び上がってきた、ミアスマmiasmaの観念への注目であった。汚染を意味するこのギリシア語の用いられるコンテクストはひんひ医学あるいは自然的・物質的な領域に限定されてはいない。それは宗教的・道徳的さらには法的な意味までの罪悪やタブ-の侵犯におよび、またそれらの結果として生ずる災厄にも重なっている。それは汚染からの浄めを意味するギリシア語katharsisカタルシスの多義性と通じているのである。ここムは癒し赦し、救い関わる、古代ギリシア社会のエ-トスの問題が存在している。そのため本研究課題の考察の範囲は古代ギリシア世界全体に及ぶこととなり、研究領域も、医学・歴史・哲学文献の外まで広がる結果となった。また方法論的にも、文献学を越えて、宗教学ないし文化人類学的な視点を取り入れることが必要になった。しかし研究内容が拡散することを避けるため、対象を古代ギリシア悲劇に限定し、三大悲劇詩人の現存の作品に絞って考察することとした。1993年度には、私のもっとも敬愛する詩人ソポクレスについて、ひととおりまとまりをつけることができた。本年度は、山梨大学教育学部研究報告に、「ミアスマのパトロギア-その3」を掲載し、エウリピデスについての考察の成果を発表した。またアイスキュロスの悲劇を主題とした「ミアスマのパトロギア-その4」を執筆した。1992年度の研究成果「ミアスマのパトロギア-その1」と合わせて、本年度末に、研究成果報告書を作成する。
紀伊水道およびその周縁部における中世海運・流通の研究

近世、西廻航路の主要部をなすこととなる瀬戸内海航路と太平洋航路の接点であり、畿内と南海道諸国との連絡路でありながら、中世海運研究においては十分検討がなされてこなかった大阪湾南域および鳴門海峡以南の紀伊半島南西岸と四国南東岸海域(便宜的に「紀伊水道およびその周縁部」と呼ぶ)の通航とそこに展開された流通について、臨海諸国である淡路・和泉・紀伊・阿波・土佐国に関する史料をもとにその実態を追究した。直接的に海運を記した史料は限られているため、臨海諸国からの荘園年貢や人の移動などに際して海運が重要性をもったであろうことに注目し、当該地域に複数の所領をもつ荘園領主としての高野山や石清水八幡宮など寺社関係の史料や記録についても幅広く検討するよう努めた。また、当該期の政治・経済的要請を集約的に反映したと考えられる軍事行動に関する史料にも注意し、検討した。それらの作業から抽出できた各国の海運拠点となる湊・津・浦・泊について海運・流通に関する所見を探った。瀬戸内海に連絡する航路としては、大物浦経由の航路と、鳴門海峡経由の航路に大別できるが、従来の研究では看過されてきた後者が淡路国西南部の湊津を中継地として重要な機能をもっていたことが確認できた。また、商品として畿内で恒常的に高い需要のあった木材や森林資源の供給地としての土佐・阿波・紀伊国の役割が明らかとなった。瀬戸内海にかわる太平洋の航路として遣明船が通航した土佐-和泉(堺)が、従来、契機とされてきた応仁の乱以前に遡り、国内の商業通路として機能していたことが確認できた。年度以前に着手していた『高野山文書』『東大寺文書』『東寺百合文書』などの寺社関係史料、県史関係からの史料収集に加え、淡路国・阿波国・土佐国関連の市町村史、地誌類を主に関係史料の収集・整理を継続して行った。地域の生業、荘園からの貢納に関する収集史料を通し、当該地域に関する中世海運・流通を検討するうえで複数の重要な手懸りが得られた。申請段階においては予定していなかった校務の職責に多くの時間を割く必要が生じ、当初計画していた研究時間が確保できなかったこともあり、活字資料の収集と分析が作業の中心となったが、主要な市史・町史所収史料については概ね目を通し、関係史料を抽出することができた。しかし、申請段階で予定していたデータベースの作成については、覚書的かつ部分的なものに止まった。関係地域の調査としては、淡路国南部(現、洲本以南の東南岸、鳥飼浦以南の西岸)、阿波国北東部(徳島県鳴門市・徳島市)、土佐国南部(現、土佐清水市から室戸市にかけて)それぞれの沿岸部の中世湊津の比定地を主に海岸線や海流の状況、後背地域、関連寺社との位置関係を確認するため、現地を巡見調査し、併せて博物館・資料館での史(資)料見学を行なった。調査を進めるなかで、讃岐国の湊津と太平洋の航路の連絡に関わる課題が見出されたこともあり、讃岐の中世港湾に関する考古学の報告がなされた岡山での中世土器研究会や讃岐国宇多津に関する香川県立歴史博物館の現地調査に同行し、考古学的見地からの中世湊津について資料を収集した。その他、課題に関連する企画展示が行なわれた品川区立歴史資料館、シンポジウムが開催された和歌山県白浜町に出張し、資料収集を行なった。大物浦を通過せずに瀬戸内海から太平洋航路に接続が可能な鳴門海峡を経由する航路の実態の検討と、立地のうえから瀬戸内海・太平洋双方向の航路利用が考えられる土佐国の海運の実態を検討し中継拠点としての機能を明らかにすることを主に、前年度からの研究を継続した。前者については、高野山領関連史料にみえる貢納物輸送や渡航事例などから、備後国から小豆島南岸もしくは播磨灘を南下し、淡路国南岸部、鳴門海峡経由で紀伊湊に至る航路が、季節や自然条件による制約を受けながらも常態的に存在し、利用されたことを確認した。

また、後者については、土佐と畿内とを結ぶ太平洋の航路が、遣明船の発着地が兵庫津から堺津へと変更された事例などをもとに、従来、応仁の乱による瀬戸内海航路の支障によって促されたとみなされてきたのに対し、鎌倉期、既に通航事例があることを検証し、畿内における造営用材の重要な供給ちとして、石清水八幡宮・高野山・根来寺・熊野三山などの寺社領・末寺・分社などとの関わりにおいても海運が重要な役割を果たしたことを確認した。現地調査については、鳴門海峡経由の航路にも関わりをもつ讃岐国の引田について、香川県歴史博物館でのシンポジウム「四国を取り巻く海と文化」参加に併せて行なわれた巡見に参加し、また、昨年度、実施できなかった紀伊水道の東側、和泉国・紀伊国に関しては、和歌山県海南市沿岸部から新宮市沿岸部にかけて巡見、調査した。研究成果として「熊野をめぐる海の道」他の論稿を執筆し、入稿中のものが複数稿あるが、出版社との調整などの事情から年度内の刊行は叶わなかった。史料紹介が主となったが、調査成果の概要は、本年3月、科学研究費補助金研究成果報告書にまとめ刊行した。
DNAの力学特性の配列依存性を利用して転写因子結合部位予測の精度を改善する

DNAや転写因子が結合相手に合わせて構造変化を生じることは、転写因子結合部位の予測を難しくしている重要な要因である。当研究では予測精度を向上させるための情報を収集することを目的として、DNA界面で生じる構造変化の特徴を解析した。その結果、DNA界面では、他の分子表面と比較すると構造のフレキシビリティが高く、特徴的なアミノ酸組成を有していることを見出した。ゲノム中の遺伝子の発現は、転写因子が配列特異的に結合することによって行われている。この機構を解明するためには、ゲノム中のどの配列にどの転写因子が結合するのかを正確に予測することが必要である。ところが、転写因子は、ただひとつの配列に特異的に結合するわけではなく、似たような他の配列に結合しうるために、転写因子が結合する領域を正確に予測することが難しい。このような現象は、DNAや転写因子が古典的に考えられてきた固い分子ではなく、結合時に結合相手に合わせて、構造変化を生じることが原因の一つであると考えられている。当研究では、DNAや蛋白質の力学的な特性を調べることによって、転写因子の予測精度を向上させるための情報を収集することを目的とした。平成24年度では、平成23年度に作成した蛋白質・DNAの構造変化のデータベースの解析を進め、DNA界面の蛋白質の局所構造変化を分類した。その結果、DNA界面では、単なる分子表面と比較するとDNAの結合によって構造変化している領域が多く、しかも、DNAの結合前であっても、DNAの界面では構造のフレキシビリティが高いことを見出した。構造変化をしているアミノ酸領域の組成をより詳細に検討した結果、構造変化している領域では、Gly、Pro、および、親水的なアミノ酸が多いことを見出した。これらのデータをまとめて、生物物理学会等で発表し、Plos One誌に報告した。今後、得られた情報や他の既知の情報を用いて、転写因子の予測精度を向上させるための手法の開発を行なっていきたい。転写因子によってゲノム中の遺伝子の発現がどのように制御されているのかを解明することは生物学上の重要なトピックである。この制御機構を解明するためには、ゲノム中のどの配列にどの転写因子が結合するのかを正確に予測することが必要である。しかしながら、転写因子が結合するDNA配列はただ一つではなく、似たような別の配列にも結合しうるために、転写因子結合部位を正確に予測することは難しい。このようなことが生じる原因の一つは、結合に関与するDNAやタンパク質が古典的に考えられてきたような固い分子ではなく、結合時にお互いに構造を変化させることにあると考えられる。そのため、転写因子結合部位の予測精度を向上させるには、DNAやタンパク質の力学的な性質が、結合にどの程度関与するのかを明らかにすることが重要である。平成23年度は、公共のタンパク質構造データベースからDNA結合タンパク質の構造を抽出し、タンパク質-DNA相互作用を解析するためのデータベースの作成を行った。さらに、DNA界面上でのタンパク質の構造を、既に報告されているタンパク質フラグメントの構造ライブラリを用いて解析し、タンパク質がDNAと複合体を形成する場合、相互作用面の構造変化が、相互作用面以外の面に比べて頻繁に生じることを定量的に示した。塩基配列特異的にDNAと結合するタンパク質と特異性のないタンパク質では構造変化の頻度の差は小さく、塩基配列に依存した特徴的な構造変化はないことが分かった。さらに構造変化によって形成される構造やアミノ酸組成の特徴について分析を行った。平成23年度は、公共のタンパク質構造データベースからDNA結合タンパク質の構造を抽出し、DNA界面でのタンパク質の力学特性に注目して、研究を行った。研究はおおむね順調に進展したと考えている。まずは、公共のタンパク質構造データベース(PDB)から、タンパク質-DNA複合体の結晶構造を抽出した。このうち、分解能が低いもの、二本鎖DNA以外のDNAに結合しているタンパク質構造、人工タンパク質などを、グラフィックスソフトウェアによる目視での確認と、文献確認、自作のプログラムを組み合わせて取り除いた。その後、タンパク質の配列の相同性に基づいてクラスタリングを行い、独立なDNA結合タンパク質の結晶構造を抽出した。その後、これらのタンパク質-DNA複合体構造のうち、タンパク質がDNAのどこに結合しているのかを分析した。DNAとタンパク質の界面の構造のうち、タンパク質側の界面の構造の解析を行った。タンパク質の構造分類には、既にKolodonyらによって報告されているタンパク質フラグメントの構造ライブラリを用いた。その結果、DNA-タンパク質が複合体を形成する際に、相互作用面の構造変化が、相互作用面以外の面に比べて頻繁に生じることを明らかにし、構造変化が生じる領域にはGly, Proが多いなど、特徴的なアミノ酸組成を有することを明らかにした。塩基配列特異的にDNAに結合するタンパク質と特異性がないタンパク質での構造変化の頻度の差に着目して解析を行ったが、構造変化の頻度の差は小さく、塩基配列に依存した特徴的な構造変化はないことが分かった。タンパク質やDNAの力学特性は、転写因子をはじめとするタンパク質-DNA相互作用の基本的性質であるため、本年度、タンパク質構造の力学特性に関する情報を得られたことは重要である。平成23年度は、データベースを作成し、DNA界面でのタンパク質の力学特性に注目して、研究を行った。

平成24年度は、平成23年度で作成したデータベースを用いて、DNA界面でのDNAの力学特性の分類を行う。タンパク質が特異的に結合するDNA配列と結合しないDNA配列でのDNA構造変化エネルギーを計算し、DNAの構造変化エネルギー分布の特徴を解析する。構造変化エネルギーの計算は、分子動力学シミュレーションに基づいて計算された塩基配列の弾性定数マトリックスに基づいて行う(S. Fujii et al., NucleicAcid Res.(2007) 35, 6063-6074)。タンパク質結合配列と非結合配列での構造変化エネルギーの差は、結合するタンパク質種ごとに異なっていると予測されるため、これをタンパク質ごとに分類し、構造変化エネルギーの分布形状の違いが、どのような要因に基づいているのかを明らかにする。平成23年度の交付額のうち、次年度に322千円を使用する予定である。これは、海外出張旅費が、円高と学会開催時期の関係で、想定していたよりも少なく済んだことに加えて、データ解析や論文執筆用のソフトウェアの購入の一部を平成24年度に繰り越したためである。平成24年度の研究費は、データ処理用PCやデータ保存用の磁気媒体に使用する予定である。これには、250千円程度を予定している。さらに、参考書等の書籍類、論文執筆用のソフトウェア、論文別刷り代、論文投稿用英文校閲に使用する予定である。これには350千円程度を予定している。また、研究結果を広く普及させるために、国内外で学会発表を行う。そのため、旅費に400千円程度を使用する予定である。
小中一貫校の総合的な研究

子どもの精神的健康について施設一体型小中一貫校と非一貫校を比較する縦断的な大規模アンケート調査を行った。これまで一貫校では小学校段階でネガテイブな傾向が見られたが、5年生のみポジテイブになり6年生でネガテイブになる傾向が見られた。また、外部からの環境負荷については、一貫校と非一貫校では同様の傾向が見られた。地域調査では、北海道稚内市、長野県阿智村、青森県三戸町、茨城県つくば市を対象に訪問、聞き取り調査を行い、やはり一貫校において6年生のネガティブな傾向が明らかになった。2015年度、小中一貫校と非一貫校を比較し児童・生徒を対象とした大規模アンケート調査の第1回目を実施した。47月にアンケート項目の作成、協力校の決定を行い、9月以降各学校にアンケートを依頼し、2016年3月までに実施した。内容は、一貫校と非一貫校の児童・生徒の精神的健康を中心に、コンピテンス、レジリエンスなどを中心とするものである。非一貫校は前回調査(2013年度)の協力校を中心に、さらに拡大して調査を行った。現在、心理学チームが中心になってデータの集計・分析作業中である。その後、全体で検討作業を行い、2016年度中に学会報告等によって結果を公表する。また、日本国内の事例研究として、兵庫県加東市、京都府京都市、新潟県三条市などのケースについて訪問調査を行った。特に京都市大原地区で開催された小規模小中一貫校の全国交流集会に参加し、その結果について検討会を持った。海外研究としては、2015年6月に、公立学校の再編が行われているアメリカシカゴ市を山本が訪問し、2小学校を訪問し、保護者、校長、教師にインタビューを行った。さらに、公立高校が閉校となり、新たな学校として再建されることになったデイエット高校の公聴会に参加し、調査を行った。3月に全体総括を行い、2016年度の2回目のアンケート調査の準備、事例研究の準備を行った。3ヵ年で計画している小中一貫校と非一貫校を比較した児童生徒対象の大規模アンケート調査の初年度調査を実施できた。これは縦断的調査であり、同じ対象校、さらに対象校を拡大して2017年度にもアンケート調査を実施する予定である。2016年度は、同様の調査を行っている、多忙などの理由で調査の協力をいただけなかった学校もあるため、さらに対象校を拡大して行っていく予定である。事例研究としては、京都、大阪など関西地方で小中一貫校による統廃合が紛争化したケースなどを訪問調査することができた。特に2016年度からの「義務教育学校」の法制化を迎え、各地の制度移行(移行しないケースも含めて)実態を調査することができた。2016年度、各チームで以下のような調査研究を行った。(1)小中一貫校、非一貫校を対象とした大規模アンケート調査については、2015年度から継続して縦断的調査を行っっている。2016年度は、対象校を追加した。全国の一貫校・非一貫校43校を対象に、児童生徒数約7000人の大規模調査となった。2015年度のアンケート結果の分析を行い、特に特徴的なケースについては、自治体、学校の訪問調査を追加的に行った。2013年に実施した第1回調査では、一貫校の小学校段階で、非一貫校と比較して子どもの精神的健康などについてネガテイブな結果が見られた。今回は、指標を変更して、適応感、レジリエンスなど多様な内容を盛り込んだ。その結果、一貫校の小学校段階で、学校によって傾向が異なる複雑な結果が得られた。一部の一貫校の5年生にポジテイブな結果が得られたのである。それらの学校は、小学校の移動、統廃合が行われず、教員加配、独自の地域教材の開発などの特色がみられた。2016年度の調査との相関を見ることにより、そのような特色の背景が明らかにされる。(2)地域調査としては、以下のようなケースを対象とした。京都府京都市京北地域、滋賀県甲賀市、埼玉県鴻巣市、宮代町などにおいて、2014年に総務省が各自治体に要請した公共施設等総合管理計画を受けた、小学校と中学校の統廃合による小中一貫校化が多く見られた。公共施設の解体費、最適化事業への地方債の活用など、財政的な誘導により計画が進められている。しかし、そのような過疎地のみならず、東京都武蔵野市、杉並区などの都市部においても、公共施設等総合管理計画による小中一貫校を利用した統廃合が実施されている。2015年度2017年度までの3年間の縦断調査の予定である一貫校・非一貫校の比較アンケート調査については、順調に、初年度、2年度を終え、分析途中であるが最終年度を向かえている。調アンケート調査の対象校は拡大している。個別の特色的な傾向については、学校や教育委員会への追加調査を行い、背景についても確認の調査研究を行っている。第1回の調査とは異なる、予想外の結果が出たが、なぜ一部の一貫校で小5に高い数値が出るのか、様々な視点から分析を加えることができた。、心理学チームは、2015,2016,2017年度に全国の施設一体型小中一貫校と非一貫校の子どもの精神的健康度(レジリエンス、適応感、動機付け、環境負荷、教師や子ども間のサポートなど)について縦断的なアンケート調査を行った。

2015年は約5000件、2016年度は訳7000件、2017年は約8000件の大規模調査である。前回の調査では、小学校段階で一貫校にネガテイブな結果が見られた。それに対して指標を変更した2015年度調査では、一貫校で5年生のみにポジテイブな結果が見られ、6年生ではネガテイブに転じていた。これは一部の一貫校で顕著な傾向であったが、訪問調査などの結果、1教員加配を行っている。2小学校で統廃合を行っていない。などの共通点が見られた。また、子どもへの「環境負荷(学校でストレスを感じるか)」については、特に2016年度調査では一貫校と非一貫校で有意差が見られなかった。小学校で負荷が少なく中学校で負荷が高まる。学校の文化の相違、段差を滑らかにすることを理由に一貫校が導入されている経緯から見て、そのようなメリットは実証できなかったといえよう。地域調査では、地域と学校の連携が強い北海道稚内市、長野県阿智村などの調査で、子どもの精神的健康度が高く「中1ギャップ」と称されるような実態が全く見られなかった。また、施設一体型一貫校と分離型一貫校がある自治体において、やはり地域と学校の関係が良好な分離型校において、子どもの精神的健康度が高い傾向が見られた。2016年から開設されている義務教育学校については、小学校と中学校を統合して義務教育学校にした場合の校舎建設の国庫補助率が2分の1に改正された点が、制度化を誘導している傾向が見られた。子どもの精神的健康について施設一体型小中一貫校と非一貫校を比較する縦断的な大規模アンケート調査を行った。これまで一貫校では小学校段階でネガテイブな傾向が見られたが、5年生のみポジテイブになり6年生でネガテイブになる傾向が見られた。また、外部からの環境負荷については、一貫校と非一貫校では同様の傾向が見られた。地域調査では、北海道稚内市、長野県阿智村、青森県三戸町、茨城県つくば市を対象に訪問、聞き取り調査を行い、やはり一貫校において6年生のネガティブな傾向が明らかになった。2016年度は、小中一貫校と非一貫校を比較した児童生徒対象の大規模アンケート調査の第2回調査を、47月準備期間、9月3月調査実施、同時期にデータ打ち込み、分析を行う予定である。前年度と同一の調査対象については縦断的調査を行う。5月に全体研究会を持ち、「義務教育学校」法制化以降の小中一貫教育の実態について、共通の認識を持ち、その後の事例研究ー、教育課程論、教育制度論、生徒指導論の立場からーを進めていく。国際比較研究としては、引き続きアメリカ、シカゴ市の公立学校再編、統廃合について調査研究を進める。2017年度は、2016年度に実施した全国アンケート調査の分析、および2017年度のアンケート調査を行い、最終的には3年間の縦断調査として最終的な分析を加える。2016年4月に新たな学校種として「義務教育学校」が制度化されたことを受け、「義務教育学校」も数校アンケート対象になっている。これをさらに拡大して、その特色も独自に分析の対象とする。地域調査としては、愛知県、三重県、静岡県などのケースを追加する。特に、愛知県瀬戸市の大規模統廃合を伴う小中一貫校ケース、および過疎地の小規模校のケースに着目する。29年度が最終年度であるため、記入しない。教育課程論29年度が最終年度であるため、記入しない。
気候・地理条件と被子植物の形質・種分化・絶滅・分布変化の関係の総合的解明

私は、真正双子葉類の種分化率と絶滅率に対して、「気候・地理条件」と「生活型」が与える影響を検証を目的に研究を行なってきた。具体的には、1緯度が生活型の進化(例:草本から木本、またはその逆)の頻度に影響を与えているかを明らかにする。2種分化率と絶滅率に対して、緯度と生活型がそれぞれ独立した影響を持っているかを明らかにする。また、緯度と生活型の交互作用(組み合わせによる影響)が存在するのかどうか明らかにする。3分布拡大(例:低緯度から高緯度へ分布拡大)の頻度に対して、生活型が影響を与えているかを明らかにする。これらの課題を解決することで、被子植物の生物地理・系統進化における統合的な一般化した理解を目指している。1年目では、目的の2について、2つの目(ミズキ目とマツムシソウ目)の検証を行うことができた。その結果、マツムシソウ目の種分化率は、草本では低緯度のほうが高く、木本では高緯度のほうが高い、という傾向が判明した。種分化率の緯度勾配の傾きが、草本と木本で逆になるという傾向は新しい知見である。絶滅率については傾向を分析し考察するまでに至らなかった。1年目において、もっと多くの目を解析し、真正双子葉類の全体における一般的な傾向を探りたかったが、そこまでは間に合わなかった。1年目は、前述した2つの目(ミズキ目とマツムシソウ目)の結果までを、日本生態学会第66回大会にてポスター発表を行った。論文の投稿は行えなかった。各植物種の、生活型データ(木本・草本)と緯度データ(高緯度・低緯度)を収集し、整理するために、想定していた以上に時間を要した。また、種分化率や絶滅率を算出するためのプログラムを策定するために、慣れていない解析手法であるため、試行錯誤し、こちらも想定以上に時間を要したため。緯度データと生活型データの収集は多くの目で完了しているため、これまでの解析手法を用いて2目以外の多くの目で1年目と同様の解析を行いたい。また、絶滅率も含めて傾向を考察したいので、それも2年目における課題となる。また、2年目では、その他の形質データ(種子高、葉の窒素量など)もデータベース等から収集し、新たな解析手法も時間に余裕があれば試したい。新たな解析手法とは、種分化率や絶滅率を、これまでの「緯度と生活型の組み合わせが共通する種集団レベル」ではなく「一種レベル」で細かく算出し、種の種分化率と絶滅率に、「緯度、生活型、植物高、葉の窒素量」などの様々の要素が与える影響を検証したい。つまり、1年目の解析手法よりも応答変数が「一種レベル」まで細かくなり、説明変数の種類も増やして検証できる。一種レベルの種分化率および絶滅率の算出はBAMM(Bayesian analysis of macroevolutionary mixtures )を用いる。2年目は、博士論文を執筆すると共に、査読つき学術誌に論文一稿が受理されることを目指す。

新たな解析手法とは、種分化率や絶滅率を、これまでの「緯度と生活型の組み合わせが共通する種集団レベル」ではなく「一種レベル」で細かく算出し、種の種分化率と絶滅率に、「緯度、生活型、植物高、葉の窒素量」などの様々の要素が与える影響を検証したい。つまり、1年目の解析手法よりも応答変数が「一種レベル」まで細かくなり、説明変数の種類も増やして検証できる。一種レベルの種分化率および絶滅率の算出はBAMM(Bayesian analysis of macroevolutionary mixtures )を用いる。2年目は、博士論文を執筆すると共に、査読つき学術誌に論文一稿が受理されることを目指す。
FGF2徐放ヒアルロン酸スポンジを用いた軟骨組織再生誘導デバイスの開発

本研究の目的は、軟骨組織再生において軟骨細胞の増殖および軟骨基質形成を促進するといわれているFGF2を線維芽細胞が合成する細胞外基質成分であるヒアルロン酸と混和し作製した足場からFGF2を徐放させることにより局所で一定の濃度を保ち、軟骨細胞に持続的に作用するようなシステムを確立させることである。本研究では、この足場を軟骨細胞と混和したアルジネートゲルで包埋し、in vitro、in vivoそれぞれについて検討を行った。初めに、FGF徐放システム作製における至適条件の設定を目指した。その結果、2%アルジネート溶液と2Mの塩化カルシウム溶液の組み合わせが最もゲルの弾性率が高値で形状保持に優れていた。さらに、ゲルをポリリジン溶液に浸漬する事により強固な膜を持つビーズ(マイクロカプセル)を作製した。このビーズは、細胞の生存に不可欠な物質交換を制限することなく、細胞が分泌する生理活性物質を外部に自由に透過させ、細胞の外部への漏出を遮断する機能を持つ。これをヌードマウスの背部皮下に移植し、60日後に摘出した。摘出した再生軟骨の肉眼的観察、重量の変化の計測、糖タンパク定量組織学的検索を行った。摘出された組織は、肉眼的には乳白色の軟骨様の固体であった。組織の重量は移植前後で重量が保持され、生体内での分解、吸収などはみられなかった。基質産生に関してはFGF2(+)のデバイスの方がFGF2(-)と比較してプロテオグリカン、II型コラーゲンのいずれも高い産生がみられた。組織学的にもFGF2(+)でトルイジンブルー染色による異染性を示す基質が広範囲に観察された。以上の結果より本研究で開発した軟骨組織再生誘導デバイスは軟骨再生に有効であることが示唆された。本研究の目的は、軟骨組織再生において軟骨細胞の増殖および軟骨基質形成を促進するといわれているFGF2を足場から徐放させることにより局所で一定の濃度を保ち、軟骨細胞に持続的に作用するようなシステムを確立させることである。平成27年度はFGF2徐放システムを構築するにあたり、アルジネート溶液、塩化カルシウム溶液、FGF2の各種濃度について検討しシステム作製における至適条件の設定を目指した。具体的には、アルジネート溶液は1%、2%の2種類、塩化カルシウム溶液は0.5M、1M、2Mの3種類、FGF2を含有したヒアルロン酸スポンジは0.1μg、1μg、10μg、20μgの4種類を作製した。ヒアルロン酸スポンジを包埋するアルギン酸ゲルはアルジネート溶液を塩化カルシウム溶液に滴下して作製するが、2%のアルジネート溶液と2Mの塩化カルシウム溶液の組み合わせが最もゲルの弾性率が高値であり、長期における形状保持に有用であると推測された。さらにFGF含有ヒアルロン酸スポンジをアルギン酸ゲルで包埋した後、ポリリジンと反応させてアルギン酸ポリリジン膜を形成し足場を作製した。この足場をPBS溶液中に浸漬し継時的にFGF2の濃度をELISA法で定量した。その結果、20μgのFGF2を含有したヒアルロン酸スポンジを2%のアルジネート溶液と1Mおよび2Mの塩化カルシウム溶液で作製したアルギン酸ゲルで包埋したサンプルが最も長期にわたりその形状を保ち、一定量のFGF2を放出した。以上の結果より、アルジネート溶液は2%、塩化カルシウム溶液は1Mおよび2M、FGF2は20μgという濃度条件を設定した。次年度はこの条件で作製した足場に軟骨細胞を投与しその親和性を検索する予定である。さらに作製したデバイスをマウスの背部皮下に移植し軟骨組織再生を目指す。作製した足場は4週間と長期にわたり形状保持が可能で、同時に一定濃度のFGF2を徐放していることが確認できた。FGF2徐放デバイスのシステム作製における至適条件の検討を27年度中に完了することができたため、研究は概ね順調に進展していると思われる。平成27年度はFGF2徐放システムを構築するにあたり、アルジネート溶液、塩化カルシウム溶液、ヒアルロン酸スポンジに含有するFGF2の各種濃度について検討しシステム作製における至適条件の設定を目指した。また、20μgのFGF2を含有するヒアルロン酸スポンジを2%アルジネート溶液と2Mの塩化カルシウム溶液で包埋したサンプルが最も長期にわたり一定量のFGF2を放出することが確認された。以上より、アルジネート溶液の濃度は2%、塩化カルシウムの濃度は2M、ヒアルロン酸スポンジのFGF2の含有量は20μgと設定した。平成28年度は上記の条件で作製した足場に軟骨細胞を投与し、in vitroでの検討とヌードマウスを用いたin vivoの実験を継続中である。in vitro、in vivoいずれも培養開始、および移植より8週間経過後にサンプルを回収した。回収後は各サンプルに対し、real-time PCRを用いたII型コラーゲンの発現の確認、グリコサミノグリカンおよびII型コラーゲンのタンパク定量、弾性率の測定、組織切片の作製を行い、軟骨組織の再生を確認する。in vivoの実験において、サンプルのゲル強度が弱く、ヌードマウスの背部皮下移植後にその形状を8週間保持することが出来なかった。

そのため、ゲルの外側に新たなデバイスを追加することを検討したが、適当な素材を設定することが出来なかった。しかし、検討を重ねたところ、サンプル作製後に37°Cでインキュベートし、ゲルが安定する時間をとることにより、ヌードマウス背部皮下移植後8週間経過しても十分な形状保持が得られることが確認できた。以上の検討に時間を費やしたため、実験全体の進捗が遅れてしまった。本研究の目的は、軟骨組織再生において軟骨細胞の増殖および軟骨基質形成を促進するといわれているFGF2を足場から徐放させることにより局所で一定の濃度を保ち、軟骨細胞に持続的に作用するようなシステムを確立させることである。平成27年度はFGF2徐放システムを構築するにあたり、アルジネート溶液、塩化カルシウム溶液、ヒアルロン酸スポンジに含有するFGF2の各種濃度について検討しシステム作製における至適条件の設定を目指した。その結果、2%アルジネート溶液と2Mの塩化カルシウム溶液の組み合わせが最もゲルの弾性率が高値で形状保持に優れていた。また、20μgのFGF2を含有するヒアルロン酸スポンジを2%アルジネート溶液と2Mの塩化カルシウム溶液で包埋したサンプルが最も長期にわたり一定量のFGF2を放出することが確認された。以上より、アルジネート溶液の濃度は2%、塩化カルシウムの濃度は2M、ヒアルロン酸スポンジのFGF2の含有量は20μgと設定した。平成28年度、29年度は上記の条件で作製した足場に軟骨細胞を投与し、in vitroでの検討とヌードマウスを用いたin vivoの実験を行った。in vitro、in vivoいずれも培養開始、および移植より8週間経過後にサンプルを回収した。移植時前にサンプル作製後にゲルを37°Cでインキュベートし、ゲルが安定する時間をとることにより、十分な形状保持が得られることが確認出来たためゲルの脆弱性の問題は解決した。回収後は各サンプルに対し、real-tim e PCRを用いたII型コラーゲンの発現の確認、グリコサミノグリカンおよびII型コラーゲンのタンパク定量、弾性率の測定などより、軟骨組織の再生を確認した。平成30年度は前年度に引き続きin vivoでの検証とデータ整理、組織切片の作製を目指す。in vivoの実験において、サンプルのゲル強度が弱く、ヌードマウスの背部皮下移植後にその形状を8週間保持することが出来なかった。ゲルの脆弱性を解決するために時間を要し、平成28年度、29年度の実験の進捗が遅れたが、今年度は問題なく実験を遂行できている。本研究の目的は、軟骨組織再生において軟骨細胞の増殖および軟骨基質形成を促進するといわれているFGF2を線維芽細胞が合成する細胞外基質成分であるヒアルロン酸と混和し作製した足場からFGF2を徐放させることにより局所で一定の濃度を保ち、軟骨細胞に持続的に作用するようなシステムを確立させることである。本研究では、この足場を軟骨細胞と混和したアルジネートゲルで包埋し、in vitro、in vivoそれぞれについて検討を行った。
大腸癌の癌抑制遺伝子に関する研究

既に我々はFAP患者の大腸癌および一般大腸癌において、FAP遺伝子の存在する染色体の5qだけでなく他の染色体にも高頻度の対立遺伝子欠失を見いだしており、これらの染色体欠失部位に大腸癌に関連する癌抑制遺伝子の存在が推測される。今回、対立遺伝子欠失がポリープから癌への進行にどのように関与するかを明らかにするため、38名の家族性大腸腺腫瘍症患者に発生したポリープ111検体、進行癌24検体について、染色体5q、17p、18、22qの対立遺伝子欠失を解析した。病理組織診断に従ってポリープを分類し、DNA解析と病理診断の結果を対比させたところ、対立遺伝子欠失とポリープの異型度との間に密接な関連が見いだされた。低異型性腺腫では欠失は殆ど検出されないのに対して、高異型性腺腫では5qの欠失が認められ、粘膜内癌では5qと17pの欠失が検出された。進行癌においては、5q、17pと共に18、22qの欠失が高頻度で認められた。以上の結果から、FAP遺伝子のヘテロ接合性消失によって腺腫の異型度が高まり、17pの欠失によって癌への転換が起こり、18、22qの欠失により癌の進展が促進される機序が考えられる。また、腫瘍の解析と家系分析を同時に行った結果、正常な親から受け継いだ方の第5染色体長腕が失われている例が見いだされた。このことは、FAP遺伝子が腫瘍において不活化されていることを示唆する。そこで、ヒト大腸癌細胞株へ癌抑制遺伝子の存在が予想される正常ヒト単一染色体を微小核融合法により移入し、大腸癌細胞の増殖能に及ぼす影響を調べた。得られた5番染色体移入細胞は、偏平な形態を示し、増殖速度は非移入癌細胞の1/21/3に、軟寒天内コロニー形成能は非移入癌細胞の0.053.8%に低下していた。ヌードマウス皮下での造腫瘍性も消失した。以上の結果から、5番染色体に大腸癌細胞の癌形質を抑制する遺伝子が存在することが強く示唆される。
高齢者における安全な入浴介護と水中運動療法のための基礎的研究

【背景】我が国では高齢者の入浴中の急死や事故が多く高齢社会の進行と伴にさらに増えてゆくことが予想される。しかし、生理学的観点から入浴時の高齢者の循環動態や代謝における変化を科学的に検討した報告は少ない。【目的】高齢者の入浴時の呼吸・循環動態を入浴環境を一定にした設備で検討すること。また、地域における入浴の実態や習慣を調査し高齢者に対する安全な入浴方法を開発すること。さらに、高齢者における水中運動の有用性をリハビリテーション医学、健康科学の観点から検討することを目的とした。【方法】入浴実験は12人の高齢者、12人の若年者を対象として行った。入浴条件は室温:20、27度、湯温:38、41度の組み合わせから4種類の入浴を検討した。地域の入浴実態調査は訪問看護を受けている在宅高齢者92人を調査した。水中運動の検討は若年者で水中運動中の下肢筋活動を計測し、高齢者における水中運動のための基礎研究とした。【結果】高齢者、若年者とも38度の湯温の入浴では血圧、脈拍、酸素飽和度、rate-pressure product (PRP)、体温は有意な変化が無かった。41度では収縮期血圧や脈拍の上昇が入浴後にみられPRPの上昇も有意であった。このような血行動態の変化は室温が27度に比べ20度の時に著明となった。また、若年者に比べて高齢者では入浴時の血圧上昇が大きく、血行動態の変化が大きかった。地域における入浴の実態調査では入浴によって心拍上昇がみられ、自覚症状では心肺負荷の指標となり得ないことが分かった。また、水中運動時の下肢筋は水中では浮力が働くために関節や筋肉にかかる負荷が軽く筋放電量が陸上運動に比べて小さい傾向が見られた。また、地域においては夏場の入浴では入浴中の心拍上昇がみられたが、血圧上昇はなく我々の基礎実験と近似した結果が得られた。【考察】入浴時の高齢者の血行動態の特徴は高い湯温に対する交感神経系の反応が若年者に比べて大きいこと、末梢血管の拡張反応が若年者に比べ遅れており、拡張反応に対する圧受容器反射も遅延していることなどが示唆された。【結論】高齢者における安全で有用な入浴は室温を高めに保ち、湯温を41度までとすること。脱水を防ぐために飲水を促すこと、入浴労作を緩徐に行うこと等が-本研究から示唆された。今年度は自立した高齢者において入浴中の循環動態、体温、酸素摂取量、体液因子の測定をおこない安全な入浴環境を実験的に求めた。【方法】12人の高齢者(男性6人、女性6人、平均年齢70±5歳)を対象として38度および41度の入浴を行い延べ24回の入浴実験を行った。一定環境下で3分入浴後、2分出浴,再び7分入浴という様式をとった。入浴レベルは乳首レベルで座位を保った。

測定項目は用手的血圧(上腕)、酸素飽和度、連続的酸素摂取量、ホルター心電図、皮膚温、鼓膜温を安静時から入浴中、出浴後1時間まで経時的に計測した。また、安静時、出浴後10分、出浴後1時間目に採血し、代謝系(血糖、脂肪酸、乳酸)、交感神経活動(アドレナリン、ノルアドレナリン、ドパミン)、血液凝固線溶系(TAT, PAI-1)の指標を測定した。自覚症状に対する問診も行った。【結果】38度の入浴では血行動態に有意の変化はなかった。一方、41度の入浴では収縮期血圧(SBP)が入浴直後に平均19mmHg上昇し、脈拍の上昇も軽度見られたが(9/分)、7分間の入浴中にほぼ前値に復した。心筋酸素消費量を反映するrate-pressure product(RPP=SBPx心拍数)は入浴直後に3000の上昇が見られ、出浴後10で前値に復した。鼓膜温は38度では有意の変化は無く、41度では出浴直前に0・6度の上昇が見られ、出浴後40分には前値より低下する傾向が見られた。酸素消費量は38度、41度の入浴とも入浴中に軽度の上昇を認めたのみであった(1ml/min/kg)。また、血糖値には経時的変化はなかったが、遊離脂肪酸は経過と共に上昇し、乳酸は低下した。血中カテコラミンは入浴による有意の変化は無かった。TATは38度では変化が見られなかったが、41度において出浴後1時間まで経時的に上昇した。PAI-1には有意の変化は無かった。【考察】38度の入浴ではほとんどの指標において有意の変化はなく、身体的負荷をほとんど及ぼさないと考えられた。一方41度の入浴ではRPPの増加が見られ心負荷が入浴中はかかっていることが分かった。この事は高血圧や心疾患を合併する高齢者においては大きなリスクになると考えられた。【経過】本年度は、高齢者に対する水中運動の応用のための基礎資料を得るために、水中歩行時の筋活動について検討した。【目的】水中歩行時の下肢筋活動を陸上後方歩行時と比較することによって、同歩行の特性を筋電図学的に明らかにすることを目的とした。【被験者】健常成人男性6名(平均23.3歳)【方法】九州大学病院リハビリテーション部に設置されている水中トレッドミル(フローミル;水流速度が任意に設定可能な回流水槽内にトレッドミルを設置した運動負荷装置)および陸上トレッドミルを用いて、各条件下での歩行試験を実施し、各歩行中の筋電図を測定した。【被験筋】右側の中殿筋、大腿直筋、内側広筋、大腿二頭筋、前脛骨筋および腓腹筋の6筋であった。【解析】筋活動量を定量化するために、積分筋電図解析を行った。これらの歩行試験とは別に、陸上で測定された各被験筋からのMVC(最大随意収縮)の積分値に対する相対値(%)である%MVCを算出することによって、各速度での水中および陸上歩行時の筋活動の比較検討を行った。【結果】1)水流の有無を問わず、水中歩行時の各被験筋からの筋放電量は、陸上歩行時と比較して有意に低かった。2)水流ありの水中歩行時の筋活動は、水流なしの水中歩行と比較して大きい傾向がみられた。【考察】水中歩行時の減少した筋活動は、水の物理的特性である浮力の影響に起因すると考えられた。
リーダーシップタイプに応じた管理会計システムの構築と利用が組織業績に与える影響

本研究の目的は、組織におけるリーダーシップタイプに応じた管理会計システムの機能を解明し、組織業績の向上に結び付く管理会計システムの構築・利用における課題を明らかにすることである。具体的には、第一に、リーダーシップタイプに応じた管理会計システムの構築・利用のプロセスの解明、第二に、管理会計システムの機能の促進・阻害要因の解明、第三に、リーダーシップタイプに応じた管理会計システムの利用による組織業績への貢献の解明を課題としている。管理会計分野におけるリーダーシップの機能について主に検証した論文は依然として少ない。Doeleman et al.(2012)は、品質管理におけるマネジメント・コントロールに着目し、変革型リーダーシップが、マネジメント・コントロールシステムと組織変化へ影響を及ぼすことを明らかにしている。直近では、Nguyen et al.(2017)の研究において、リーダーシップタイプとコントロール・システムの選択について検証が行われているが、組織業績との関係については明らかにされていない。昨今のリーダーシップ研究は変革型リーダーシップが注目を集めているが、Ishikawa(2012)による日本企業を対象とした調査により、R&Dチームにおけるシェアド・リーダーシップの機能について明らかとなった。事業環境や企業文化、対象とするプロジェクトの性質によって適合するリーダーシップは変化すると考えらえる。本研究では、変革型リーダーシップ以外にもシェアド・リーダーシップに着目し、概念枠組みを整理する。本年度は、先行研究のサーベイから概念枠組みを整理し、予備調査を実施した。リーダーシップ論の変遷の確認、管理会計システムの運用におけるリーダーシップの機能の取り込みの検討に時間を要した。予備調査や事例調査の結果、修正が必要な部分も出てきており、追加の検討が必要である。今年度は、予備調査の結果を受けて質問項目の見直しを行い、本調査の実施と検証を予定している。本研究の目的は、組織におけるリーダーシップタイプに応じた管理会計システムの機能を解明し、組織業績の向上に結び付く管理会計システムの構築・利用における課題を明らかにすることにある。本年度は、特に第一の課題についてリーダーシップに関連する先行研究の収集と整理を中心に行った。リーダーシップ分野での研究蓄積を援用し、管理会計システムとの関連性についてその概念整理を行った。管理会計分野においても、リーダーシップタイプがコントロール・システムの選択や組織業績に影響を及ぼすことは指摘されている。Nguyen et al. (2017)の研究において、リーダーシップタイプとコントロール・システムの選択については検証が行われているが、依然として、コントロール・システムの利用と組織業績との関係については明らかにされていない。また、昨今のリーダーシップ研究では変革型リーダーシップが注目されている。日本企業においても同様のリーダーシップタイプが適合しうるのか、企業文化や組織が置かれている事業環境の影響も検討する必要がある。またそれらの要因が、リーダーシップタイプとコントロール・システムの利用形態の関係に及ぼす影響についても検討する必要がある。引き続き、これらの点に注目しサーベイを実施し、概念枠組みの整理を行う。本年度は、先行研究のサーベイと事例調査の実施を計画した。リーダーシップ論の変遷の確認、並びに管理会計システムにおけるリーダーシップの機能について言及した論文の精査に時間を要した。管理会計分野におけるリーダーシップ研究の知見の取入れは始まったばかりであり、管理会計システムの構築・運用との整合性を考えるうえで慎重な検討が必要である。本年度のサーベイを通じて整理された概念枠組みに基づき、事例調査の計画を実施している。今年度は、事例調査の実施並びに、概念枠組みの見直しに着手する予定である。また、事例調査の結果を受けt、質問票を作成し、プレテストの実施と質問票の再構成までを予定している。

(理由)企業調査の訪問計画が、先方との調整の結果、次年度に持ち越しとなったため。(使用計画)次年度に、追加の調査並びに新規の調査を実施する予定である。予備調査の準備に時間を要し、本調査の実施が次年度に持ち越しとなった。次年度に、本調査を実施する予定である。