hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痴呆高齢者のせん妄の発症過程に関する研究―介護老人保健施設と療養型病床群の比較―

痴呆高齢者のせん妄の発症過程を明らかにすることを目的とし、平成14年度は介護老人保健施設の高齢者を対象に入所後数日間の睡眠・覚醒周期への影響をとらえた。これに引き続き、平成15年度は療養型病床群の入院高齢者を対象にデータ収集を行った。対象はN病院の療養型病床群のアセスメント病棟に入院した高齢者6名(男性2名、女性4名)である。平均年齢は81.3歳であり、介護度2と3が各2名、介護度4と5が1名ずつであった。対象は高血圧、糖尿病、骨折、腎不全、リウマチなど複数の疾患を有しており、老人性痴呆の診断を有する者は2名含まれた。せん妄評価尺度(DRS)の点数は0から8点に分布し、入院から3日目までの間にDRS12点以上(せん妄と診断)になる者はいなかった。結果的にせん妄となった高齢者が含まれなかったため、療養型病床群でのせん妄の発症過程を明らかにするまでには至らなかった。しかしながら高齢者のデータ収集と同時に実施した受持ち看護師に対する対象高齢者のせん妄発症の予測とその理由についてのインタビューデータから、療養型病床群の看護師が高齢者のせん妄のアセスメントで注目しているデータが明らかになった。注目データを大別すると、入院時の高齢者の様子、入院前の生活と入院環境とのギャップ、せん妄の既往の3つに分類された。入院時の様子は、見当識障害、意味不明の言動、表情が固い・乏しい、落ち着きがない等から判断していた。生活環境のギャップは、本人の希望しない入院、ADL能力の誤認知覚、入院前の夜間不眠の有無などから入院による高齢者のストレス荷重状況をアセスメントし判断していた。これらは、せん妄を予測し適切な予防ケアを実施する上で重要な情報であり、今後のせん妄アセスメントツール開発の基礎資料として役立つと考える。高齢者は環境変化に対する適応が難しく、入院や施設入所に伴う環境変化や様々なストレスによって睡眠障害をきたしたり、せん妄に陥ることがあることが知られている。高齢者の睡眠は、加齢に伴う生理的変化から睡眠障害を訴える人も少なくない。また、せん妄の発症要因および症状としても関連のある睡眠障害の状況を看護者が的確にとらえることができれば、せん妄の早期発見や予防的介入につながると考える。そこで本研究の目的は、介護老人保健施設に入所する高齢者が、入所によって24時間の睡眠・覚醒周期にどのような影響を受けているのかを客観的にとらえ、看護者による観察と比較検討することにある。S市内の介護老人保健施設に入所した高齢者を対象に、入所から45日間アクチグラフによる睡眠・覚醒周期の状況を把握した。また、看護者に対象高齢者の睡眠・覚醒周期、日常生活状況について記録してもらった。対象への研究協力の説明は、施設の入所受け入れ担当者であるソーシャル・ワーカーから本人および家族に説明をしてもらい、了承の得られた場合に同意書を交わした。研究者は入所当日または翌日に対象者を訪ね、研究協力の意思確認を再度行った。研究者は対象者から入所前の睡眠や日常生活状況について聞き取り、施設の記録からも情報を収集した。本報告時点で、まだデータ収集を行なっているところであるが、分析中のケースについて紹介する。2年前から月1回の短期入所を繰り返している71歳の女性は、入所当日に比べ、入所2日目、3日目と日を追う毎に、睡眠期の体動が少なくなる傾向が認められ、施設で徐々に夜間の良眠が得られようになったことを示していると考えられる。一方、看護者は入所当日もその後も夜間の睡眠状況は変化していないと見なしていた。
ハロゲン原子によるSi表面単原子層形成とその低エネルギー除去に関する研究

本研究においては、Siを1原子層ずつエッチングするデジタルエッチングの実現を目的にして研究を遂行した。これまでの研究から我々は水素終端したSi(111)表面にフッ素分子雰囲気中に曝すと水素がフッ素と入れ代わり、表面に単原子層のSiF層が形成されるというような自己停止反応が生じるということを明らかにしている。そこでまず第2章において、イオン照射によるF化Si層の除去の可能性を見極めるために低速Ar^+イオンを入射し、F-Si結合の除去エネルギーのしきい値を求めた結果、その下限値は18eVでありSiF層自体は非常に安定であることが分かった。そこでSiF層を直接除去することは難しいと考え、第3章においてはF終端Si表面のバックボンドを純水処理により酸化し、形成した2分子酸化層をHF溶液処理により除去するとともに再H終端化を行い、また表面をF終端化するという手順を繰り返してSi(111)表面のダブルレイヤー除去を試み、概ねこれを実現することができた。しかしながら本方法の場合、試料を真空中と大気中に交互に搬送しなければならないため非常に煩雑とならざるを得なかった。そこで第4章ではF終端Si表面を還元性分子であるNH_3に曝してSi表面への電子供与に伴うSi単原子層除去を試みたが約0.4分子層のSiF層が除去されたところで反応が停止してしまった。さらに第5章ではF終端Si表面に気相処理で2分子酸化層を形成する自己停止反応を見出すべく、種々の方法で酸化したときのその表面状態の変化調べた結果、O_2/NH_3曝露によりそれが実現できることが分かった。最後に第6章では、第5章での検討の結果O_2/NH_3曝露により形成された2分子酸化層の除去を表面の再水素終端化と共に加熱NF_3/NH_3処理により実現できることを示した。最初、XeF_2の気化から生じるフッ素原子/水素終端Si(111)表面反応を、高分解能FTIR(フーリエ変換赤外分光)-ATR(減衰全反射)/単X線使用XPS(X線光電子分光)結合システムで詳細に調べた。ここで、曝露初期では、フッ素原子は終端水素と反応除去せずにSiの最表面に侵入し、極く初期では原子状として存在し、この状態は終端水素を本来の2083cm^<-1>(B_1)から少し高波数側の2086cm^<-1>(B_2)にシフトさせ、更にフッ素の曝露で原子状からSiF結合を5配位状態で形成し、より高波数側の2090cm^<-1>(B_3)にシフトさせることが判明した。B_1ピークのみならずB_2とB_3ピークもS偏光では観察されず、ATRで得られた全ての吸収ピークは、表面に5度以内に垂直に立つSiH結合であることが判明した。しかし、より多くフッ素原子を曝露すると、Siの自発的にエッチングにより表面は粗になり、自己停止反応には至らなかった。そこで、本来Siと低反応性のF_2分子に変え、5%F_2/He/水素終端Si(111)表面反応を研究した。反応初期は、B_3ピークが更に高波数側にどんどんシフトし、最終的に2100cm^<-1>付近までシフトが見られた以外は前述のF原子反応と同様であった。しかし、さらにF_2曝露を増加すると10^5L10^7Lの広範囲で反応が自己停止し、表面が1原子層のSiF_1層を形成した。

このSiF単分子層から放出されるX線光電子強度の角度依存性を、衝突断面積、角度非対称性、装置関数などを完全に求め、補正した結果、やはりSiF単分子層形成が実現していることが完璧に証明された。反応中常に未結合Fが存在することも判明した。更に、この表面を酸化すると、フッ素が酸化膜の最表面に移動したり、この表面を純水に浸すと、直ぐに酸化されることも分かった。昨年度、5%F_2/Heを水素終端Si(111)に曝露したところ、5×10^5L以上のド-ズで、終端水素が除去と同時にSi表面がフッ素で終端され、SiF単分子層の形成され、初めてフッ素による自己停止反応が見出された。また、フッ素終端へSi面は純水リンスで容易に酸化されることも判明した。そこで、形成されたSiF単分子層をlayer-by-layerに除去するため、最初、原子的に平坦なSi(111)面を水素終端し、(1)フッ素終端、(2)純水によるSiの酸化、(3)1.5%HFdipによる酸化膜除去と水素終端の過程を一サイクルとして繰り返すことを試みた。3回繰り返し、その表面をXPSで観察した結果、まず、F終端表面の純水による酸化は、Siのon-topとback bondに酸素が挿入して形成され、その酸化膜がHFで除去されたので、2原子層ずつ除去されることが分かった。しかし、表面荒れの進行のため、フッ素がステップ端を終端し、そのフッ素量は回数の増加と共に増加して行くことが見られた。次に、本来の目的のドライ系の確立のため、Ar^+イオンを1eVずつ増加させてSiF単分子層表面に照射してF-Siの除去エネルギのしきい値を求めることを試みた。除去の確認はXPSで行った。その結果、18eV付近から除去し始めることが判明した。更に、高温W板と水素ガスの接触により水素ラジカルを生成し、露出したSi表面に照射して水素終端を試みたが、残留ガスによると思われる原因で酸化され、現在、排気系の改善に務めている。本研究の最終年度では、F原子終端Si(111)表面の原子層エッチングを完成させるべく、以下の研究を行った。まず(1)F終端表面をプラズマ酸化の場合、Fは酸化膜中に均一に存在しながら酸化膜は成長する。(2)1原子層エッチングに必要なF終端表面の再水素化を期待し、H_2、NH_3プラズマを石英管、Al_2O_3管、窒化Al管で生成し、ダウンフロー処理を行っが、いずれもSi面は23分子層程度酸化された。更に(3)NH_3中でSi表面の再水素化を試みた。NH_3曝露によりSi表面のFの量は減少し、Si-H結合が形成され始めた。Si-H_2やSi-H_3も観察され、表面には(NH_4)_2SiF_6が存在することから、表面の一部のSiはエッチングされたものと推察される。しかし、この表面の水素化反応はFの量が曝露前の約半分程度に減少した所で停止してしまう。この反応の停止は、反応生成物である(NH_4)_2SiF_6のFがSi表面からのみ供給されるため、表面のFが減少し、Fの供給律速により起こると推測される。(4)F終端Si表面はH終端面と比べて、バックボンドのSi-Si結合エネルギーは低下していると考えられ、F終端Si表面の2原子層(自然)酸化を試みた。O_2曝露の場合、H終端と比較して自然酸化の速度は著しく速く、NH_3+O_2の中では、さらに酸化速度が増大した。そこで、10TorrのNH_3+O_2(1:1)中で500分間曝露し、2原子層の酸化膜厚に近い5A成長し、飽和した。(5)この酸化膜を剥離して2原子層エッチングを実現するために、NH_3+NF_3混合気体を800°Cに加熱し、膜厚約1nmの化学酸化膜に暴露すると、本酸化膜は除去され、表面は水素終端されていることをXPSとFTIRにより確認した。
生体内低分子量化合物による中枢ニューロン保護機構の解明

申請者らがウシ胎仔血清より単離した低分子量化合物であるセロフェンド酸の薬理作用を検討したところ、アミロイドβタンパクによって誘発される毒性に対して保護作用を有すること、ラット心筋梗塞モデルにおいてセロフェンド酸が有意に梗塞巣体積を減少させることを明らかにした。また、ニコチン性アセチルコリンの神経保護メカニズムの解析を行い、アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のドネペジルがグルタミン酸により誘発される細胞内カルシウム濃度上昇を抑制することが明らかにした。1)セロフェンド酸の保護作用機序の解明・セロフェンド酸の細胞保護作用機序の詳細なメカニズムの解明のために、セロフェンド酸が直接相互作用するセロフェンド酸結合タンパク質の探索を進めた。セロフェンド酸を磁性ビーズに結合させたセロフェンド酸ビーズを作製し、細胞溶解液と混合することにより、いくつかの特異的結合を有するタンパクが得られた。・セロフェンド酸の定量法の確立を目指すため、セロフェンド酸の抽出方法について検討を進めた。有機溶媒抽出やタンパク分解酵素との反応により除タンパクを行い、セロフェンド酸の定量を行ったが検出感度の上昇は見込めなかった。2)ニコチン性アセチルコリンの神経保護メカニズムの解析・培養大脳皮質ニューロンにおけるグルタミン酸や脱分極刺激による細胞内へのカルシウム濃度上昇に対するニコチン性アセチルコリン関連化合物の作用を検討した。その結果、アセチルコリンエステラーゼ阻害薬のドネペジルがグルタミン酸により誘発される細胞内カルシウム濃度上昇を抑制することが明らかとなった。その作用機序を検討したところ、細胞内へのカルシウムの取り込み経路ではなく、細胞外への排出経路の促進作用が関与することが示唆された。・グリア細胞におけるニコチン受容体の存在について検討した。RT-PCRおよびウエスタンブロットにより、培養アストロサイト、ミクログリアにおいてmRNAおよびタンパクレベルでのニコチン受容体の発現が確認された。1)セロフェンド酸の細胞保護作用の検討セロフェンド酸がアミロイドβタンパク質毒性に対して保護作用を有するか検討を行った。セロフェンド酸は24時間前投与することによりアミロイドβタンパク質の毒性を有意に抑制した。心臓におけるセロフェンド酸の作用をin vivoで検討する目的で、ラット心筋梗塞モデルを用いてセロフェンド酸の作用を検討した。セロフェンド酸は虚血開始15分前と虚血開始5分後に投与することにより有意に梗塞巣体積を減少させた。これらの結果より、グルタミン酸神経毒性が大きく関わる脳梗塞のみでなく、アルツハイマー病や虚血性心疾患においてもセロフェンド酸の臨床応用の可能性が示唆される重要な基礎的知見を明らかにした。2)ニコチン性アセチルコリンの神経保護メカニズムの解析ドネペジルによる細胞内カルシウム濃度上昇抑制作用における構造活性相関を明らかにするため、ドネペジル誘導体を用いて検討したところ、いくつかの誘導体においてドネペジルよりも強力な作用を有するものを見出した。培養大脳皮質ニューロンにおけるグルタミン酸刺激による細胞内へのカルシウム濃度上昇に対するニコチン性アセチルコリン関連化合物の作用を検討した。その作用機序を検討したところ、細胞外への排出経路の促進作用が関与することが示唆された。さらに、薬理学的検討を行った結果、その経路としてNa+-Ca2+交換体の関与が示唆された1.セロフェンド酸の保護作用機序の解明・これまでにアミロイドβタンパク質の細胞毒性に対する検討を行う目的で、アミロイドβタンパク質の変異体を用いた系を確立した。アミロイドβタンパク質の変異体のうち22番目のグルタミン酸と23番目のアスパラギン酸においてターン構造を取る毒性コンフォマーの存在がその毒性に重要な役割を果たすことを明らかにした。また、その毒性発現にはアミロイドβタンパク質の凝集とラジカルの産生が重要であることを見出した。さらに、この神経毒性に対するセロフェンド酸の保護作用の検討を行った。野生型と同様にセロフェンド酸は24時間の前投与によって、有意な保護作用を発現した。2.ニコチン性アセチルコリンの神経保護メカニズムの解析・前年度までの検討により、培養ニューロンにおけるアセチルコリンエステラーゼ阻害薬のカルシウム排出機構促進作用機序について薬理学的検討を行った結果、その経路としてナトリウム-カルシウム交換体の関与が示唆された。そこで、本年度はナトリウム-カルシウム交換体を強制発現させた細胞株を用いて、アセチルコリンエステラーゼ阻害薬であるドネペジルの作用を検討した。灌流液のカルシウム濃度を変化させることによりナトリウムーカルシウム交換体を活性化した。ドネペジルの投与によりナトリウム-カルシウム交換体の活性は変化しなかった。したがった、本実験条件においてはドネペジルはナトリウム-カルシウム交換体の活性化を引き起こさないことが示唆された。
深部対流モデルによる系外惑星大気運動の多様性の数値的研究

平成27年度は同期回転ガス惑星(ホットジュピター)を想定したパラメター数値実験を行なった.用いたモデルは地球流体電脳倶楽部の惑星大気大循環モデルDCPAM5である(http://www.gfd-dennou.org/library/dcpam/).動径方向に静水圧近似を仮定した3次元プリミティブ系に入射短波放射と長波放射を表現するための2バンドの放射過程を適用している.入射中心星放射は同じ半球面を常に照らしている.計算領域を大気圧1e7 Paの深さまでとった.計算領域下面からの熱流はない.解像度は経度方向に128点,緯度方向に64点(三角波数切断42),鉛直方向に50点とした.観測により物理パラメターが比較的よく同定されている系外惑星HD209458bの状況での数値計算を標準実験として,中心星からの放射強度を減少させて数値実験を行なった.入射中心星放射強度がHD209458bの値(1e6 W/m^2)の場合には,強い赤道超回転ジェットが生成し, 1気圧レベルまで達している.入射中心星放射強度を弱めていくにつれて,赤道ジェットは弱まり浅くなっていく.そして入射中心星放射強度を1e3 W/m^2にまで下げると,赤道ジェットは回転と逆方向に向き,高緯度の回転と同方向のジェットが卓越する.この東西ジェット流の向きの遷移は,入射放射強度が低いと冷却時定数が長いくなり,速度擾乱の緯度成分と経度成分の相関が逆転し角運動量輸送が赤道から中高緯度へと運ばれるようになるからである.この新たに見いだされた,潮汐固定されたガス惑星の赤道逆行ジェットの大気大循環レジームは,これまでに提唱されていた赤道順行ジェットの大気大循環とは対照的なものである.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度では,平成24--25年度において構築した回転球殻非弾性系ガス惑星大気モデルを用いて,非同期回転ガス惑星の大気循環の多様性を調べる数値実験を遂行する予定であった.そのためにわれわれは,まず参照例となるべき研究として,非同期回転ガス惑星のHeimpel and Aurnou (2007)の数値計算を再検討した.かれらは木星および土星で観察される赤道域の幅広な広い赤道加速ジェット流と中高緯度にて交互に流れの向きを変える縞状ジェット構造を「薄い回転球殻熱対流モデル」で世界最初に同時に再現したとされていた.しかしながら,かれらの計算設定は全球ではなく経度方向に8回対称性を仮定したものであり,さらに計算時間が十分とはいえなかった.そこでわれわれは, Heimpel and Aurnou (2007)と同じ計算設定および解像度を保ちつつ全球へと拡張し,さらに長時間積分を実行した.その結果,時間積分の中途段階において,木星・土星に見られるような赤道ジェットと中高緯度の縞状構造が同時に出現し, Heimel and Aurnou (2007)と整合的な結果が一見得られたようにみえた.しかしながら,さらに時間積分を進めると,中高緯度が全体に西風加速され縞状構造が消滅していき,最終的に南北中高緯度に幅広の帯状流がそれぞれ1本づつとなった.この結果から, Heimpel and Aurnou (2007)の解は過渡的なものであり,木星および土星の表層流を再現するモデルとしてはふさわしくないものであることが明らかになった.長時間積分で中高緯度の縞状構造が消滅したことは,木星・土星の帯状流が惑星深部の対流運動により直接的に生成されてはいないことを示唆するのかもしれない.平成27年度は同期回転ガス惑星(ホットジュピター)を想定したパラメター数値実験を行なった.用いたモデルは地球流体電脳倶楽部の惑星大気大循環モデルDCPAM5である(http://www.gfd-dennou.org/library/dcpam/).動径方向に静水圧近似を仮定した3次元プリミティブ系に入射短波放射と長波放射を表現するための2バンドの放射過程を適用している.入射中心星放射は同じ半球面を常に照らしている.計算領域を大気圧1e7 Paの深さまでとった.計算領域下面からの熱流はない.解像度は経度方向に128点,緯度方向に64点(三角波数切断42),鉛直方向に50点とした.観測により物理パラメターが比較的よく同定されている系外惑星HD209458bの状況での数値計算を標準実験として,中心星からの放射強度を減少させて数値実験を行なった.入射中心星放射強度がHD209458bの値(1e6 W/m^2)の場合には,強い赤道超回転ジェットが生成し, 1気圧レベルまで達している.入射中心星放射強度を弱めていくにつれて,赤道ジェットは弱まり浅くなっていく.そして入射中心星放射強度を1e3 W/m^2にまで下げると,赤道ジェットは回転と逆方向に向き,高緯度の回転と同方向のジェットが卓越する.この東西ジェット流の向きの遷移は,入射放射強度が低いと冷却時定数が長いくなり,速度擾乱の緯度成分と経度成分の相関が逆転し角運動量輸送が赤道から中高緯度へと運ばれるようになるからである.

この新たに見いだされた,潮汐固定されたガス惑星の赤道逆行ジェットの大気大循環レジームは,これまでに提唱されていた赤道順行ジェットの大気大循環とは対照的なものである.パラメター実験のスタートとして想定していた先行研究の吟味に時間が費やされたため予定していた数値実験の遂行に遅れが出ている。パラメター実験は進捗が遅れているものの、これまで当該分野で標準的な数値実験と思われていた研究の欠陥を明らかにしたことは、とても意義深い成果を上げることができたと自負している。27年度が最終年度であるため、記入しない。木星型惑星大気の表層構造が薄い球殻の「深いモデル」で再現できるという標準的先行研究の結果が間違っていたことが明らかになったために、「深いモデル」によるパラメター数値実験と並行して、惑星表層の横長な流体運動を記述する「浅いモデル」の枠組みを再検討することも必要となったと思われる。その枠組みにおいてもたとえば下部境界の深さを変化させるといったパラメター実験を行い、出現する流れの構造の多様性を追求することが必要である。
ガングリオシドの化学合成

本重点領域研究の特色であるガングリオシド糖鎖の化学合成が当班の目的として進められ,以下のような見るべき成果を挙げることができた.先に開発されたD-グルコースとオキサロ酢酸とのアルドール縮合に基づくN-アセチルノイラミン酸の新合成法をより実用的方法に近づけるための種々の反応条件の検討が行われた.またガングリオシドの調製法としての酵素反応の研究が行われ,Athrobacter ureafaciencesのシアリダーゼには基質選択性に幅があることが実証された(芝).ポリシアロ糖鎖合成の一環として,シアル酸二量体ユニットを含むGD_3の重要部分構造の四糖体Neu5Ac(α2-8)Neu5Ac(α2-3)Gal(β1-4)Glcの合成が行われた(磯部).ウサギ赤血球より単離された三重分枝型のN-アセチルラクトサミン型の12糖より成る糖脂質が世界で初めて完全化学合成され,天然物に一致した(小川).前年までの研究でセクレチンファミリーが認識する糖鎖リガンドであるsLeガングリオシドの全合成に成功したが,本年度はその認識に対する構造要求性を追究するために,シアル酸部分およびフコース部分を種々変化させたsLe^x-ガングリオシド類縁体の合成を行い,L-セレクチンおよびE-セレクチンとの反応性を調べた(長谷川).渦鞭毛藻から単離された抗腫瘍性活性を示す糖脂質シンビオラミドをSharplessの不斉エポキシ化反応を利用する簡便な方法を開発して合成した(森).生体膜モデルとして重水素化ドデシルホスホコリンミセルを用い,その中に埋め込んだグリコシルセラミドのコンフォメーションを解析し,その糖鎖の配向を決定した(稲垣).糖転移酵素の基質結合部位の構造解析法として光アフィニティーラベル法の開発を目ざして,まず^<14>C標識新型ジアジリリジン誘導体の光ラベル試薬の2,3-シアリルトランスフェラーゼに対する性質を調べ,さらに2,6-シアリルトランスフェラーゼに対する新しい光ラベル試薬を酵素合成によって調製した(畑中).本重点領域研究の特色であるガングリオシド糖鎖の化学合成が当班の目的として進められ,以下のような見るべき成果を挙げることができた.先に開発されたD-グルコースとオキサロ酢酸とのアルドール縮合に基づくN-アセチルノイラミン酸の新合成法をより実用的方法に近づけるための種々の反応条件の検討が行われた.またガングリオシドの調製法としての酵素反応の研究が行われ,Athrobacter ureafaciencesのシアリダーゼには基質選択性に幅があることが実証された(芝).ポリシアロ糖鎖合成の一環として,シアル酸二量体ユニットを含むGD_3の重要部分構造の四糖体Neu5Ac(α2-8)Neu5Ac(α2-3)Gal(β1-4)Glcの合成が行われた(磯部).ウサギ赤血球より単離された三重分枝型のN-アセチルラクトサミン型の12糖より成る糖脂質が世界で初めて完全化学合成され,天然物に一致した(小川).前年までの研究でセクレチンファミリーが認識する糖鎖リガンドであるsLeガングリオシドの全合成に成功したが,本年度はその認識に対する構造要求性を追究するために,シアル酸部分およびフコース部分を種々変化させたsLe^x-ガングリオシド類縁体の合成を行い,L-セレクチンおよびE-セレクチンとの反応性を調べた(長谷川).渦鞭毛藻から単離された抗腫瘍性活性を示す糖脂質シンビオラミドをSharplessの不斉エポキシ化反応を利用する簡便な方法を開発して合成した(森).生体膜モデルとして重水素化ドデシルホスホコリンミセルを用い,その中に埋め込んだグリコシルセラミドのコンフォメーションを解析し,その糖鎖の配向を決定した(稲垣).糖転移酵素の基質結合部位の構造解析法として光アフィニティーラベル法の開発を目ざして,まず^<14>C標識新型ジアジリリジン誘導体の光ラベル試薬の2,3-シアリルトランスフェラーゼに対する性質を調べ,さらに2,6-シアリルトランスフェラーゼに対する新しい光ラベル試薬を酵素合成によって調製した(畑中).
幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度の開発とヘルスリテラシーの関連要因

保護者のヘルスリテラシーが子どもの健康のアウトカムに影響していることが、欧米の研究において明らかにされている。ヘルスリテラシーは、健康課題に対して適切な行動をとるために、健康情報やサービスにアクセスし、理解し、活用する能力であり、不十分なヘルスリテラシーが健康状態の悪化や医療費の高騰につながることが報告されている。本研究は、幼児を育てている保護者のヘルスリテラシーの向上への支援に向けて、幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度を開発し、さらに幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因を検討することを目的とする。平成30年度は以下のことを行った。作成した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度案の信頼性、妥当性について、下記の調査から得られたデータを再分析して検証した。保育園に通う幼児の保護者を対象に行った調査I(調査項目は、対象者の基本的属性、ヘルスリテラシー尺度案、HLS-EU日本語版)と2調査II(幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案の再テスト)から得られたデータについて、分析を続けた。そして項目分析、構成概念妥当性の検討、基準関連妥当性の検討、内的整合性の検討、モデル適合度の分析結果の検証を進めた。その結果、作成した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度の信頼性、妥当性が確認された。さらに文献検討から得られた先行研究から明らかにされているヘルスリテラシーの形成要因と挙げられている要因を踏まえて、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因について検討を続けている。作成した尺度案の信頼性・妥当性に実施した調査から得られたデータを、再度分析し、検証したため。平成29年度から先行研究からヘルスリテラシーの形成要因と挙げられている要因を踏まえて、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因の検討を行っている。次年度も検討を継続する。さらに検討した結果をもとに、信頼性・妥当性が検証された今回開発した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度を活用して調査を行い、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因をあきらかにする予定である。本研究の目的は、幼児を育てている保護者のヘルスリテラシーの向上への支援に向けて、幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度を開発し、さらに幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因を検討することである。この目的達成にむけて、平成28年度は以下のことを行った1.幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案の作成:海外・国内のヘルスリテラシーに関する文献からヘルスリテラシーの概念や概念モデルを検討した。そしてsorensenらが提案した包括的なヘルスリテラシーの概念枠組みに沿って、「ヘルスケア」「疾病予防」「ヘルスプロモーション」の3つの領域における幼児の保護者の健康情報の「入手」「理解」「評価」「活用」の能力を測定する内容について検討、質問項目を収集した。収集した質問項目についてブレーンストーミングを実施し、項目の追加・修正を行った。さらに幼児の保護者および保護者とかかわる専門家の保育士、保健師、保育園および幼稚園の看護師からヒアリングを行い、保護者のヘルスリテラシーに関する質問項目として適しているかどうかの検討を行った。さらに測定形式を決定し、幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案を作成した。2.幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案の信頼性・妥当性の検証にむけた調査:尺度の信頼性・妥当性の検証に向けて、保育園に通う幼児の保護者を対象に、自記式質問紙による調査の実施を進めている。調査項目は、対象者の基本的属性、ヘルスリテラシー尺度案、基準関連妥当性をあきらかにするためにHLS-EU(日本語版)を実施する。さらに安定性に関する信頼性を追求するために、再テスト(幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案)を実施する。平成28年度に予定していた尺度の原案を作成した。ヘルスリテラシー尺度案の信頼性・妥当性の検証に向けた調査を進めている。この目的達成にむけて、平成29年度は以下のことを行った。1.作成した幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案の信頼性・妥当性の検討平成28年29年度にかけて保育園に通う幼児の保護者を対象に実施した1作成した尺度案および基準関連妥当性をみるための調査I(調査項目は、対象者の基本的属性、ヘルスリテラシー尺度案、HLS-EU日本語版)と2調査II(幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案の再テスト)から得られたデータを分析した。分析には、SPSS Statistics 24 for WindowsとAmos for Windowsを用いて、項目分析、構成概念妥当性の検討、基準関連妥当性の検討、内的整合性の検討、モデル適合度の検討を行なった。分析の結果、作成した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度が一定の信頼性、妥当性を備えていることが確認された。2.ヘルスリテラシーの関連要因の検討幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因を検討するための調査に向けて、文献検討を行ない、質問紙の作成を進めている途中である。尺度案の信頼性・妥当性の分析に時間を要し、ヘルスリテラシーの関連要因の検討のための調査が実施まで至らなかったため。

本研究は、幼児を育てている保護者のヘルスリテラシーの向上への支援に向けて、幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度を開発し、さらに幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因を検討することを目的とする。平成30年度は以下のことを行った。作成した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度案の信頼性、妥当性について、下記の調査から得られたデータを再分析して検証した。保育園に通う幼児の保護者を対象に行った調査I(調査項目は、対象者の基本的属性、ヘルスリテラシー尺度案、HLS-EU日本語版)と2調査II(幼児を育てる保護者のヘルスリテラシー尺度案の再テスト)から得られたデータについて、分析を続けた。そして項目分析、構成概念妥当性の検討、基準関連妥当性の検討、内的整合性の検討、モデル適合度の分析結果の検証を進めた。その結果、作成した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度の信頼性、妥当性が確認された。さらに文献検討から得られた先行研究から明らかにされているヘルスリテラシーの形成要因と挙げられている要因を踏まえて、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因について検討を続けている。作成した尺度案の信頼性・妥当性に実施した調査から得られたデータを、再度分析し、検証したため。平成29年度は、平成28年度に作成した尺度の信頼性・妥当性の検証を行う。さらに幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因の検討に向けて研究を進める予定である。平成30年度は、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因を検討するための調査を行う。平成29年度から先行研究からヘルスリテラシーの形成要因と挙げられている要因を踏まえて、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因の検討を行っている。次年度も検討を継続する。さらに検討した結果をもとに、信頼性・妥当性が検証された今回開発した幼児の保護者のヘルスリテラシー尺度を活用して調査を行い、幼児の保護者のヘルスリテラシーの関連要因をあきらかにする予定である。研究の成果の報告を研究者の大学の学会で行ったため、交通費等を必要としなかったため。平成29年度実施予定であった調査を、平成30年度に実施する。そのため平成29年度の調査費用が、平成30年度に持ち越されたため。平成30年度に実施予定であった関連要因の検討が途中であり、2019年度にそのための調査を実施する。次年度は関連要因の検討のための調査費用として使用予定である。研究の成果を関連学会で報告するための費用に使用する。
多層・多導体線路系における高周波電磁結合を利用したマイクロ波デバイスの理論

多層・多導体線路系に対するFull-Wave結合モード理論を用いたマイクロ波デバイスの理論的なモデリングを行い、結合マイクロストリップ線路、結合マイクロストリップ共振器、結合異方性マイクロストリップ線路について、以下の成果及び知見を得た。1.結合モード理論を基にして線路間の高周波電磁結合を考慮に入れた新しい線路方程式を導出し、結合線路のモード電圧、モード電流、モード特性インピーダンスと結合係数の関係を明らかにた。その結果、複数のボートから構成される結合マイクロストリップ線路系の回路パラメータを電磁結合係数を使って評価することが可能になった。共通の基板の上に配置した対称結合2マイクロストリップ線路、非対称結合2マイクロストリップ線路、及び非対称結合3マイクロストリップ線路、2層の基板の上に配置した非対称結合2マイクロストリップ線路などの回路パラメータを算出し、その結果と直接的な数値解法による結果との誤差が最悪の場合でも7%程度であることを示した。2.誘導体基板の上に配置した複数のマイクロストリップ共振器の結合問題を時間域で解析する結合モード理論を定式化した。その結果を適正して、結合2マイクロストリップ共振器の解析を行い、2つのマイクロストリップの間隔と配列の方向による共振周波数の変動特性を明らかにした。3.磁化フェライトを基板に持つ異方性の多層多導体線路系に対する結合モード理論を定式化した。得られた結合モード方程式は、基板が等方性誘電体と全く同じ形をしており、様々な応用が期待できる。基本的な応用として、磁化フェライトを基板とする結合2マイクロストリップ線路の結合モードの伝搬特性を解析し、前進波と後進波に対する非相反性を明らかにした。多層・多導体線路系に対するFul1-Wave結合モード理論を用いたマイクロ波デバイスの理論的なモデリングについて研究を行い、以下の成果及び知見を得た。1.電磁界の相反定理を基にした結合モード理論を用いて、線路間の高周波電磁結合を考慮に入れた新しい線路方程式を導出した。結合線路のモード電圧、モード電流、及びモード特性インピーダンスと電磁結合係数の関係を解析的に明らかにし、複数のポートから構成される結合マイクロストリップ線路系の端子パラメータを電磁結合係数を使って評価する方法を与えた。その結果、結合マイクロストリップ線路系のインピーダンス行列、散乱行列、及びABCD行列が、従来の準静的な取り扱いにおける結合キャパシタンスと結合インダクタンスを電磁結合係数に置き換えることにより、Full-Wave理論で表現できることを示した。この成果により、結合マイクロストリップ線路を用いた方向性結合器及びフィルタの設計において高周波電磁結合の評価が容易になった。現在、数値実験により、これらの設計データの収集を進めている。2.異方性基板の上に配置された多層・多導体線路系に対する結合モード理論の拡張を行い、単一の導体線路に対する固有電磁界を基にして結合モード方程式を導出した。結合モード理論は、摂動的な近似理論であるので、その有効性を実証するためには、今後、多くの数値例を示す必要がある。3.誘電体基板の上に配置された複数のマイクロストリップ共振器の結合問題を時間域で解析する結合モード方程式を導出した。その結果、マイクロストリップ間の高周波電磁結合による各ストリップ素子の共振周波数の変化及び電流分布の変動を準解析的に評価することが可能になった。多層・多導体線路系に対するFull-Wave結合モード理論を用いたマイクロ波デバイスの理論的なモデリングについて研究を行い、以下の成果及び知見を得た。1.結合マイクロストリップ線路系の回路特性は、モード伝搬定数、モード特性インピーダンス、及びインピーダンス行列により規定される。前年度の定式化を応用して、共通の基板の上に配置した非対称結合マイクロストリップ線路、2層の基板の上に配置した3マイクロストリップ線路など種々の結合マイクロストリップ線路について、これらの回路パラメータを数値的に評価した。

その結果、結合モード理論で計算したモード伝搬定数は直接的な数値解法による結果に非常に良く一致すること、モード特性インピーダンスとインピーダンス行列の計算精度は少し劣化するが、最悪の場合でも、直接的な数値解法による結果との誤差が7%程度であることを検証した。2.上記の結果に基づいて、結合3マイクロストリップ線路を用いた帯域フィルタの理論的な設計を試みた。その結果、結合モード理論を用いた設計値では通過域が狭帯域になり、他の文献で示されている実測値と合わないことが分かった。現在、その理由を検討中である。一つの理由として、モード特性インピーダンスの計算精度が考えられる。3.結合マイクロストリップ共振器に対する結合モード方程式について数値シミュレーションを行い、2つのマイクロストリップの間隔と配列の方向による共振周波数の変動特性を明らかにした。4.結合NRDガイドの結合特性を精度良く評価するための新しい結合モード方程式を導出した。多層・多導体線路系に対するFull-Wave結合モード理論を用いたマイクロ波デバイスの理論的なモデリングを行い、結合異方性マイクロストリップ線路、結合マイクロストリップ共振器、結合NRDガイドについて、以下の成果及び知見を得た。1.磁化フェライトを基板に持つ異方性の多層多導体線路系に対する結合モード理論を定式化した。得られた結合モード方程式は、基板が等方性誘導体の場合と全く同じ形をしており、今後、様々な応用が期待できる。本研究では、まず基本的な応用として、磁化フェライトを基板とする結合2マイクロストリップ線路の伝搬特性を解析し、前進波と後進波に対する非相反性を明らかにした。2.誘導体基板の上に配置した複数のマイクロストリップ共振器の結合問題を時間域で解析する結合モード理論を定式化した。その結果を適用して、結合2マイクロストリップ共振器の解析を行い、2つのマイクロストリップの間隔と配列の方向による共振周波数の変動特性を明らかにした。3.NRDガイドのコア部分は誘電体ストリップで構成されるが、光導波路とは異なりコアとクラッドの屈折率差が非常に大きい。したがって、弱導波近似を仮定した結合モード理論は適用できない。この問題点を解決するために、コアとクラッドの屈折率差の影響を考慮に入れた新しい結合モード理論を提案し、結合NRDガイドの結合特性を評価する方法を示した。
微視的変形機構を考慮したマルチスケール数値材料試験による一般化材料モデルの構築

H30年度は,(1)任意負荷経路に対応できる加工硬化モデルの構築と,(2)数値材料試験法の確立の2課題に取り組んだ。(1)単調負荷のみならず,反転負荷や交差硬化を含む任意の複合負荷経路に対応した加工硬化モデルを提案することを目的とし,材料微視的構造に基づく一般化された硬化表現の検討を開始した。基本式として,反転負荷時と直交負荷時を両極端とし,任意加工硬化はその間の経路を指定することで得られるというモデルを提案した。モデル検証のために有限要素多結晶モデル(FEPM)を用いたシミュレーションを行い,負荷経路変化前後の結晶すべり系の活動/非活動の切り替わりの割合を交代率として定義し,各負荷経路に対して計算した。事前に仮定したとおり,反転負荷時には低く,直交負荷時には高い交代率となり,提案モデルの前提となる仮定の妥当性が示された。次に,実際の加工硬化曲線を表現する手段の検討として,バックラッシモデルを実装し,Teodosiu-Huモデルとの比較検証を行った。定量的な一致度には検討の余地があるものの,傾向としては材料の特徴をよく捉えており,提案手法の妥当性が示された。(2)高度な材料モデルを使用した成形シミュレーションを実施する際に問題となるのが,材料パラメータの決定である。その一部は二軸試験やせん断試験を要求しており,これらは一般的な試験法とは言えない。ゆえに,実施困難な材料試験の一部をシミュレーションで代替できれば高度材料モデルを活用した成形解析の実施機会が拡大する。我々はこれまでにFEPMと機械学習を組み合わせた数値材料試験法を検討してきた。H30年度にはその枠組みは概ね完成し,アルミニウム合金の材料データによる検証まで終えた。既知の材料データから未知の材料データをある程度精度よく予測することができたため,数値材料試験法としての信頼性はかなり高まったと考えられる。H30年度は研究計画初年度であり,提案モデルの基礎的検討と実験環境の整備が主な実施内容であった。まず,提案手法の基礎的検討であるが,概要で説明したように,新規・継続のテーマとも順調に進展した。特に,一般化された加工硬化モデルの検討では,提案モデルの検証を進めるとともに,バックラッシモデルの実装まで終えることができた。これはH31年度の検討項目まで先取りして進めることができたことを意味するため,十分な進捗である。数値材料試験法もFCC材料に関してはほぼ適用可能と考えられる段階まで進めることができた。ただし精度の検証や機械学習パラメータの決定手法に関しては検討が不十分と考えられるため,本年度も継続して検討を行う。また,実験環境の構築については,計画通り万能試験機を導入し,金型や計測システムの導入を行なった。一般的な実験については問題無く実施可能な段階まで進んだ。このように,H30年度はおおむね計画通りに研究を進めることができた。今年度の課題としては,理論面では実材料データを用いた数値実験による提案モデルの更なる検証,数値材料試験法のBCC材料への適用,実験面ではせん断試験用金型の設計と実験システムの構築が主なものとなる。理論面では初年度に構築したモデルとシミュレーションプログラムがそのまま活用可能であるために,実施面でのハードルはそれほど高く無い。しかし結晶塑性モデルのBCC材料への適用は研究事例は多いものの確立はしていないため,十分な調査と基本的方針の検討を行うことが当面の課題である。実験面では,せん断試験用金型の設計が必要となるが,基本的な仕様は固まっているため,それを図面化し,製作と計測システムの構築を行う予定である。以上のように,理論面・実験面とも主な課題の設定と当面の方針は定まっており,大きな研究計画の変更をすることなく着実に研究を推進できる。

既知の材料データから未知の材料データをある程度精度よく予測することができたため,数値材料試験法としての信頼性はかなり高まったと考えられる。H30年度は研究計画初年度であり,提案モデルの基礎的検討と実験環境の整備が主な実施内容であった。まず,提案手法の基礎的検討であるが,概要で説明したように,新規・継続のテーマとも順調に進展した。特に,一般化された加工硬化モデルの検討では,提案モデルの検証を進めるとともに,バックラッシモデルの実装まで終えることができた。これはH31年度の検討項目まで先取りして進めることができたことを意味するため,十分な進捗である。数値材料試験法もFCC材料に関してはほぼ適用可能と考えられる段階まで進めることができた。ただし精度の検証や機械学習パラメータの決定手法に関しては検討が不十分と考えられるため,本年度も継続して検討を行う。また,実験環境の構築については,計画通り万能試験機を導入し,金型や計測システムの導入を行なった。一般的な実験については問題無く実施可能な段階まで進んだ。このように,H30年度はおおむね計画通りに研究を進めることができた。今年度の課題としては,理論面では実材料データを用いた数値実験による提案モデルの更なる検証,数値材料試験法のBCC材料への適用,実験面ではせん断試験用金型の設計と実験システムの構築が主なものとなる。理論面では初年度に構築したモデルとシミュレーションプログラムがそのまま活用可能であるために,実施面でのハードルはそれほど高く無い。しかし結晶塑性モデルのBCC材料への適用は研究事例は多いものの確立はしていないため,十分な調査と基本的方針の検討を行うことが当面の課題である。実験面では,せん断試験用金型の設計が必要となるが,基本的な仕様は固まっているため,それを図面化し,製作と計測システムの構築を行う予定である。以上のように,理論面・実験面とも主な課題の設定と当面の方針は定まっており,大きな研究計画の変更をすることなく着実に研究を推進できる。
B型チタン合金の短時間加工時効法の確立

本年度は,表記研究の第1段階として試験片作製および塑性加工方法を確立し,さらに塑性変形量と硬さおよび微視組織の関係について検討後,塑性加工・熱処理条件を決定した.具体的には下記の通りである.1,試験片:溶体化処理(1123K,0.5h)を施したβ型チタン合金Ti-20V-4Al-1Sn板材を放電加工により角棒状に切出した後,平面切削により幅10×厚さ12×長さ180mmの形状に機械加工した.この試験片の長さ方向の中央部に,焼入れした工具用鋼SKD11(直径23mm)を上下各1本用いて塑性変形を加えた.その際,試験片軸を直線に維持しつつ圧縮比((元の厚さ-変形後の厚さ)/元の厚さ)70%以上まで塑性加工可能な自作持具を用いた.2,予備試験:上記の持具を用いて圧縮比1070%の条件で塑性加工したチタン合金について,マイクロビッカース硬さの測定および微視組織の観察を行った.溶体化時の硬さはHV270であったが,塑性変形量の増大に比例して硬さは上昇し,圧縮率70%ではHV330となった.このような硬さの上昇は,時効時に溶質原子あるいは微細α相の優先的な析出位置としての役割を果たす転位が増殖したことを示しており,時効の加速現象の発現が期待される.また,圧縮率の増大にともない結晶粒は等軸状から極端な偏平状へ変化しており,これは本試験片の荷重方向を考慮すれば結晶粒の微細化と同等の効果を強度に及ぼすと考えられる.3,塑性加工・熱処理条件:時効の加速現象は圧縮率が大であるほど顕著に発現し得るので,まず塑性加工条件として圧縮率70%を選択した.高周波時効条件は,短時間に時効効果を発現させるために急速昇温後,時効温度としては比較的高温である873,973および1073Kの3条件で60s間保持とした.なお,前述の試験片形状は誘導加熱に若干不向きなため,新たに高周波加熱コイルを作製し,現在熱処理中である.本年度は,表記研究の第1段階として試験片作製および塑性加工方法を確立し,さらに塑性変形量と硬さおよび微視組織の関係について検討後,塑性加工・熱処理条件を決定した.具体的には下記の通りである.1,試験片:溶体化処理(1123K,0.5h)を施したβ型チタン合金Ti-20V-4Al-1Sn板材を放電加工により角棒状に切出した後,平面切削により幅10×厚さ12×長さ180mmの形状に機械加工した.この試験片の長さ方向の中央部に,焼入れした工具用鋼SKD11(直径23mm)を上下各1本用いて塑性変形を加えた.その際,試験片軸を直線に維持しつつ圧縮比((元の厚さ-変形後の厚さ)/元の厚さ)70%以上まで塑性加工可能な自作持具を用いた.2,予備試験:上記の持具を用いて圧縮比1070%の条件で塑性加工したチタン合金について,マイクロビッカース硬さの測定および微視組織の観察を行った.溶体化時の硬さはHV270であったが,塑性変形量の増大に比例して硬さは上昇し,圧縮率70%ではHV330となった.このような硬さの上昇は,時効時に溶質原子あるいは微細α相の優先的な析出位置としての役割を果たす転位が増殖したことを示しており,時効の加速現象の発現が期待される.また,圧縮率の増大にともない結晶粒は等軸状から極端な偏平状へ変化しており,これは本試験片の荷重方向を考慮すれば結晶粒の微細化と同等の効果を強度に及ぼすと考えられる.3,塑性加工・熱処理条件:時効の加速現象は圧縮率が大であるほど顕著に発現し得るので,まず塑性加工条件として圧縮率70%を選択した.高周波時効条件は,短時間に時効効果を発現させるために急速昇温後,時効温度としては比較的高温である873,973および1073Kの3条件で60s間保持とした.なお,前述の試験片形状は誘導加熱に若干不向きなため,新たに高周波加熱コイルを作製し,現在熱処理中である.
審美性と接着耐久性を兼ね備えたダイレクトボンディングブリッジの開発

人工歯や抜去歯をポンティックとして用い、両隣在歯に接着固定させるダイレクトボンディングブリッジは、健全なエナメル質を保存できる有効な欠損補綴治療のひとつである。これまで、当研究室では硬質レジン歯(エンデュラ、松風)を用いた本ブリッジの臨床応用を行うと共に接着性に関する基礎的な評価を行い、術式に改良を加えてきた。その結果、多くの症例で良好な臨床経過が得られている。しかし、接着耐久性や審美性の面で満足のいく結果が得られない症例もあり、これらを改善できるポンティックが望まれる。本研究では、ジルコニアポンティックを用いたダイレクトボンディングブリッジの維持力を明らかにする目的で、ポンティックを接着固定したブリッジ模型を用いて荷重試験を行って維持力をin vitroで評価した。その結果、ジルコニア製ポンティックが抜去歯およびアクリルレジン歯と同等の維持力を示し、硬質レジン歯および陶歯よりも優位に高い値を示した。したがって、ジルコニアは本ブリッジの有用なポンティックとなる可能性が示唆された。また、最終年度は育休による研究中断のため、追加の研究実績はなくて、以上の内容となった。単独歯を失った場合の歯科治療であるダイレクトボンディングブリッジは,健全な天然歯を削合することなく歯に優しい治療法である。しかし,術式が確立されていないことや術後経過に関する情報不足のため予知性の高い最終的な治療法として認知されていないのが現状である。また,審美回復の面でも難点があることもその要因である。そこでポンティックの接着耐久性を向上させる方法の接着補強法の検討として、近年,異なる種類の被着体に対して接着前処理が可能である多目的プライマーに着目した。予備実験として今回レジン前装鋳造ポンティックを使用した。レジン前装鋳造ポンティックは臨床でも広く使われる補綴物であり、ダイレクトボンディングブリッジでも使用される。このレジン前装鋳造ポンティックの金銀パラジウム合金に対して,多目的プライマーによる表面処理が接着性レジンセメントの接着に与える影響を検討した。金銀パラジウム合金の被着面にユニバーサルプライマーA液(UPA),ユニバーサルプライマーB液(UPB),ユニバーサルプライマーA+B液(UNP),モノボンドプラス(MBP)およびメタルタイト(MTT)のいずれかを塗布し接着前処理を行った.処理なしをコントロール(CON)とした.接着性レジン(Super-Bond C&B)で金銀パラジウム合金と接着し完成試料とした.UPA,UNP,MBP,MTTがUPB,CONに対して有意に高い値を示した.合金の構成金属に対するUPA,UNP,MTTに含まれるチオウラシル系モノマーとMBPに含まれるジスルフィド系モノマーによる効果と推測される.多目的として,多くのものを混合していることは,金銀パラジウム合金の接着に対してはデメリットとならなかった。ダイレクトボンディングブリッジのポンティックとなり得るジルコニアや陶材についても接着耐久性に与える影響について検討する必要がある。現在まで、本研究課題において当初の研究計画に沿うように実験を進めていたが、予備実験に時間をかけ、本研究課題の年度計画が終了できなかった。人工歯や抜去歯をポンティックとして用い、両隣在歯に接着固定させるダイレクトボンディングブリッジは、健全なエナメル質を保存できる有効な欠損補綴治療の一つである。これまで、当研究室では硬質レジン歯(エンデュラ,松風)を用いた本ブリッジの臨床応用を行うと共に接着性に関する基礎的な評価を行い、術式に改良を加えてきた。しかし,接着耐久性や審美性の面で満足のいく結果が得られない症例もあり、これらを改善できるポンティックが望まれる。本研究では,ジルコニアポンティックを用いたダイレクトボンディングブリッジの維持力を明らかにする目的で,ポンティックを接着固定したブリッジ模型を用いて荷重試験を行って維持力をin vitroで評価した。その結果、ジルコニア製ポンティックが抜去歯およびアクリルレジン歯と同等の維持力を示し、硬質レジン歯および陶歯よりも有意に高い値を示した。実際にダイレクトポンティック適応症例の患者が限りなく少なく、臨床研究の面で本研究課題の年度計画が終了できなかった。また、研究代表者が産休のため一時研究中断しており年度計画が終了できなかった。

人工歯や抜去歯をポンティックとして用い、両隣在歯に接着固定させるダイレクトボンディングブリッジは、健全なエナメル質を保存できる有効な欠損補綴治療のひとつである。これまで、当研究室では硬質レジン歯(エンデュラ、松風)を用いた本ブリッジの臨床応用を行うと共に接着性に関する基礎的な評価を行い、術式に改良を加えてきた。その結果、多くの症例で良好な臨床経過が得られている。しかし、接着耐久性や審美性の面で満足のいく結果が得られない症例もあり、これらを改善できるポンティックが望まれる。本研究では、ジルコニアポンティックを用いたダイレクトボンディングブリッジの維持力を明らかにする目的で、ポンティックを接着固定したブリッジ模型を用いて荷重試験を行って維持力をin vitroで評価した。その結果、ジルコニア製ポンティックが抜去歯およびアクリルレジン歯と同等の維持力を示し、硬質レジン歯および陶歯よりも優位に高い値を示した。したがって、ジルコニアは本ブリッジの有用なポンティックとなる可能性が示唆された。また、最終年度は育休による研究中断のため、追加の研究実績はなくて、以上の内容となった。審美性に優れたセラミックス製ポンティックの接着耐久性を向上させる方法を明らかにするため各種ポンティックの接着強さとその耐久性を接着試験で比較検討する。また、基礎研究1で接着耐久性に優れたポンティックを用いたダイレクトボンディングブリッジを臨床研究に同意が得られた患者に装着してその術後経過を観察する。さらに、ポンティック接着部の接着強度を高める補強方法および補修方法について接着試験を行って検討する予定である。審美性に優れたセラミック製ポンティックの接着耐久性を向上させる方法を明らかにするため各種ポンティックの接着強さとその耐久性を接着試験で比較検討する。また、臨床研究に同意が得られた患者に装着してその術後経過を観察する。臨床研究が遅れており、臨床評価に必要である隣在歯の最大咬合力を測る、咬合力計(オクルーザルフォースメータ)や口腔内カメラをダイレクトに映すことができるパソコンの購入を行わなかったからである。臨床研究が遅れており、臨床評価に必要である最大咬合力を測るオクルーザルフォースメーターや口腔内カメラをダイレクトに映すパソコンの購入を行わなかったからである。臨床研究が遅れており、臨床評価に必要である口腔内カメラをダイレクトに映すパソコンの購入を行わなかったからである。また、研究代表者が年度途中で産休に入り一時中断したため次年度使用額が発生した。臨床研究を進め、その評価に必要な機材を購入する予定である。