hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
霊長類モデルを用いた神経活動多領域多点記録によるトゥーレット症候群の病態解明

本計画では、独自に開発したチック霊長類モデルを用いて、大脳皮質、大脳基底核、視床、および小脳から神経活動の多領域多点同時記録を実施し、神経ネットワークの活動を解析することで、大脳基底核以外の脳領域のトゥーレット症候群(TS)への関与の有無、およびチック発現の神経基盤の解明を目指し研究をおこなった。前年度までに、記録対象の脳領域において、単一神経細胞活動については発火頻度や発火パターンを、局所電場電位(LFP)についてはパワースペクトル密度などを中心に解析し、特徴的な発振現象があることを見出している。またこれらのデータを元に、領域間の相互作用について解析を進めており、TS発現時に異常な同期現象が起こっている可能性を示唆する結果も得ている。最終年度は、トレーニングを進めていた3頭目のTSモデルザルを対象とした、チック発現時の神経活動記録および、脳深部刺激の適用可能性についての検討をおこなった。取得したデータに関しては現在解析をおこなっているところであり、チック発現時の神経活動記録に関してはこれまでの実験結果と概ね同様の結果であることが確認できている。これらの解析と平行して、原著論文の発表準備をおこなっている。本研究では、独自に開発したチック霊長類モデルを用いて、大脳皮質、大脳基底核、視床、および小脳から神経活動の多領域多点同時記録を実施し、神経ネットワークの活動を解析することで、大脳基底核以外の脳領域のトゥーレット症候群(TS)への関与の有無、およびチック発現の神経基盤の解明を目指す。さらにはこの研究結果を元に、各記録部位への脳深部刺激(DBS)によるTSの治療効果を検討することを目的とする。平成28年度は、サル2頭分について、(1)TSモデル作製にむけたトレーニング、(2)大脳皮質、大脳基底核、視床、小脳を対象としたマッピング、(3)安静時および課題遂行中における多点電極を用いた多領域多点同時記録および取得したデータの解析を計画していた。現在、マカクザル1頭についてTSモデル作製にむけたトレーニングおよび大脳皮質、大脳基底核、視床、小脳を対象としたマッピングが完了している。これらの脳領域からの、安静時および課題遂行中における多点電極を用いた多領域多点同時記録も実施しており、少なくとも上記4ヶ所の脳領域のうち、3ヶ所からの同時記録には技術的な問題がないことが確認できている。4ヶ所の脳領域からの同時記録についても既に数回実施しており、データ量としては不十分なものの、技術的には可能であることが確認できている。2頭目のサルについても視床以外の脳領域についてはマッピングおよび多領域多点同時記録が完了している。これらのデータの解析もおこなっており、サル2頭分のコントロールデータについて、取得および解析がほぼ完了している状態である。平成28年度の研究実施計画では、サル2頭分について(1)TSモデル作製にむけたトレーニング、(2)大脳皮質、大脳基底核、視床、小脳を対象としたマッピング、(3)安静時および課題遂行中における多点電極を用いた多領域多点同時記録および取得したデータの解析をおこなう予定であった。サル1頭分については(1)(3)のすべてが完了している。残りの1頭については(1)の研究計画は完了しており、(2)および(3)についていも8割以上が完了しており、全体として研究が順調に進展していると考えられるため。現在、2頭のTSモデルザルに関して、多領域多点同時記録により取得したデータの解析をおこなっている。各脳領域において、単一神経細胞活動については発火頻度や発火パターンを、局所電場電位(LFP)についてはパワースペクトル密度などを中心に解析し、特徴的な発振現象があることを見出している。例えばパーキンソン病についても、神経活動の特徴的な発振現象が知られているが、TSモデルにおける発振現象の周波数はパーキンソン病のものとは異なるため、TS特異的な発振現象であると考えられる。これらの研究結果については、「Phase-amplitude coupling解析を用いた大脳皮質ー大脳基底核ー小脳回路の機能連関解析」というタイトルで第40回日本神経科学大会にて報告した。今後は、トレーニングを進めていた3頭目のTSモデルザルについても実験を進め、更なるデータの取得と解析、および脳深部刺激の適用可能性に関する検討をおこなっていく予定である。平成29年度の研究実施計画では、(1)TSモデルザルにおける多領域からの神経活動の同時記録と(2)取得したデータと平成28年度に取得したコントロールデータとの比較を研究計画の中心として設定していた。(1)については概ね完了しており、(2)についても一定の結果が得られていることから、全体として研究が順調に進展していると考えられるため。

前年度までに、記録対象の脳領域において、単一神経細胞活動については発火頻度や発火パターンを、局所電場電位(LFP)についてはパワースペクトル密度などを中心に解析し、特徴的な発振現象があることを見出している。またこれらのデータを元に、領域間の相互作用について解析を進めており、TS発現時に異常な同期現象が起こっている可能性を示唆する結果も得ている。最終年度は、トレーニングを進めていた3頭目のTSモデルザルを対象とした、チック発現時の神経活動記録および、脳深部刺激の適用可能性についての検討をおこなった。取得したデータに関しては現在解析をおこなっているところであり、チック発現時の神経活動記録に関してはこれまでの実験結果と概ね同様の結果であることが確認できている。これらの解析と平行して、原著論文の発表準備をおこなっている。今後は平成28年度に取得したコントロールデータと、TSモデルザルから取得したデータの比較をおこない、チック発現の神経基盤の解明および治療に有効な脳深部刺激法の開発を目指す。具体的には、まずTSサルモデルの作製およびモデルにおける多領域多点同時記録をおこなう。TSモデル作製には大脳基底核線条体へのGABA拮抗薬であるビククリンの微量注入を用いる。多領域多点同時記録データの解析については、ニューロンの発火頻度や発火パターン、および局所電場電位(LFP)のパワースペクトル密度などを指標にして解析する。また、領域間における相互作用を解析するため、単一ユニット活動では主として、結合のある神経細胞ペアを検出できるcross-correlation解析を用いる。さらに、LFPに関しては周波数成分に着目した先進的な解析手法を用いて、複数の記録部位の相互作用を検討する。また、筋電図の測定と行動のモニタリングをおこない、チックと神経活動との相関についても探究する。特に、2つの時系列データの因果関係を検証するグランジャー因果解析を取り入れ、同時記録をおこなった脳領域のうち、運動症状発現時における筋活動の責任部位の同定を試みる。さらには以上の結果を基に、DBSの最も有効な適用部位を探索する予定である。今後は3頭目のチックモデルの作製およびデータの取得、これまでに取得しているデータのさらなる解析、さらにはTSサルモデルへの脳深部刺激(DBS)の実施による治療効果の検討をおこなう。具体的な刺激部位についてはこれまでの実験結果を踏まえて決定するが、特に小脳核を中心に有効なDBS適用部位を探索する。DBSの効果は神経活動、筋活動、およびビデオによる行動評価に基づいて総合的に判定する。平成28年度予定していた研究計画の遂行にあたって、当初考えていたよりも消耗品の使用を抑えることができたため、当該の次年度使用額が生じた。(理由)平成29年度予定していた研究計画の遂行にあたって、当初考えていたよりも消耗品(特に神経活動記録用の電極)の使用を抑えることができたため、当該の次年度使用額が生じた。(使用計画)解析の速度を上げるためコンピューターのパーツを購入する予定である。
組換え型自己抗体を活用した自己免疫性脳炎の病態解明

自己免疫性脳炎は、けいれん、記憶障害、見当識障害など多様な症状を示す重篤な脳疾患である。最近、私共を含めた研究により、様々なシナプス蛋白質(NMDA受容体、LGI1、GABA受容体等)に対する自己抗体が次々と同定されてきた。本研究では、患者由来の組換え型自己抗体を活用し、分子、神経細胞、神経回路、動物個体レベルでの標的蛋白質の生理機能や自己抗体の病態機構を明らかにしていく。
エリスロポエチンの虚血脳保護作用

エリスロポエチン(EPO)は腎で産生される糖タンパク質であり赤血球の増殖分化を促進することより、腎性貧血の治療剤として臨床応用されている。最近アストロサイトがEPOを産生し、しかもEPOの発現は低酸素負荷により増強する事が見出された(J. Biol. Chem.269:19,488-19,493,1994.)。また一方で、神経細胞がEPO受容体(EPOR)を発現することが報告されるに至り、新たなEPO/EPO受容体システムが脳で機能していることが想定されるようになった(Blood 88:465-471,1996)。そこで我々は、スナネズミの一過性前脳虚血モデルならびに脳卒中易発症高血圧自然発症(SH-SP)ラットの中大脳動脈皮質枝(MCA)永久閉塞モデルを用いてEPOの効果を検討した。その結果外来性のEPOは虚血障害に対して神経保護効果がある事が明らかとなった。一方EPO受容体の細胞外ドメインすなわち可溶型EPO受容体(sEPOR)を作成し脳室内投与した所、虚血性神経細胞障害が増悪した。従って内因性のEPOが確かに神経細胞保護作用を示す事も明らかとなった。次いでEPOの保護効果を検討するためbcl-2等の細胞死関連遺伝子に関して検索した結果、EPOの投与により虚血領域でのBcl-x_L、mRNAとBcl-x_L蛋白の発現亢進が起こることがRT-PCR法とWestern blotting法により確認された。またIn situ hybridization法により、MCA閉塞後24時間目に大脳皮質梗塞巣周辺部でEPOR mRNAの上昇を認めた。更に初代培養神経細胞を用いた検討でも、EPOの神経保護効果は少なくともその一部は抗アポトーシス因子Bcl-x_Lの発現亢進を介するものである事が示唆された。スナネズミに一過性前脳虚血を負荷する前にエリスロポエチン(EPO)を脳室内投与すると、海馬CA1領域の遅発性神経細胞死が抑止されることを我々は見出した。しかしながら、脳虚血後にEPOをスナネズミの脳室内に投与した際の効果については未だに明らかにされていない。そこで今年度の本研究では、スナネズミに一過性前脳虚血を負荷した後に、EPOを0.5u/day、5u/day、25u/dayの用量で脳室内へ28日間持続注入した。その後、ステップダウン型受動的回避学習実験を実施して、動物を灌流固定した。摘出脳をパラフィンに包埋したのち5μm厚のパラフィン切片を作成し、各動物の海馬CA1領域錐体神経細胞数を計測した。その結果、EPO(5u/day、25u/day)の虚血後脳室内注入は、スナネズミの学習能力障害の出現を抑止し、海馬CA1錐体神経細胞を有意に保護することが判明した。目下EPOの作用機構につき細胞死関連遺伝子群に着目して分子レベルでの解析を進めているところである。エリスロポエチンは一酸化窒素(NO)の神経毒性を軽減することにより神経細胞を虚血傷害もしくは低酸素傷害より保護することが我々のこれまでの研究により明らかにされている(Proc.Natl.Acad.Sci.USA,95,4635-4640,1998)。しかし、エリスロポエチンがNOの下流域でどのような細胞内情報伝達系を賦活して神経細胞保護作用を発揮するのかは不明である。そこで今年度は、エリスロポエチンの虚血脳保護作用の分子機構について研究した。

具体的には、まずロテノンと2D-グルコースを用いてchemical hypoxiaを負荷された培養神経細胞の傷害を、エリスロポエチンが軽減するかどうかをしらべた。その結果、chemical hypoxiaの神経毒性を軽減するエリスロポエチンの濃度が10^4fg/mlという低濃度であることが判明した。さらに同濃度のエリスロポエチンがいかなる細胞死関連遺伝子群(Bcl-2,Bcl-w,Bcl-x_L,Bax,Bik,Bak,カスパ-ゼ,Akt,PI3k等)に影響を与えるのかをRT-PCR、ウエスタンブロットにより検討した所、エリスロポエチンはBcl-x_LmRNA及びBcl-x_L蛋白の発現を促進することが明らかとなった。従って、エリスロポエチンは細胞死抑制遺伝子産物Bcl-x_Lの発現上昇を介して強力に神経細胞を保護することが証明された。現在、in vivoでもエリスロポエチンの作用機構を解析している所である。エリスロポエチン(EPO)は腎で産生される糖タンパク質であり赤血球の増殖分化を促進することより、腎性貧血の治療剤として臨床応用されている。最近アストロサイトがEPOを産生し、しかもEPOの発現は低酸素負荷により増強する事が見出された(J. Biol. Chem. 269:19,488-19,493,1994.)。また一方で、神経細胞がEPO受容体(EPOR)を発現することが報告されるに至り、新たなEPO/EPO受容体システムが脳で機能していることが想定されるようになった(Blood 88:465-471,1996)。そこで我々は、スナネズミの一過性前脳虚血モデルならびに脳卒中易発症高血圧自然発症(SH-SP)ラットの中大脳動脈皮質枝(MCA)永久閉塞モデルを用いてEPOの効果を検討した。その結果外来性のEPOは虚血障害に対して神経保護効果がある事が明らかとなった。一方EPO受容体の細胞外ドメインすなわち可溶型EPO受容体(sEPOR)を作成し脳室内投与した所、虚血性神経細胞障害が増悪した。従って内因性のEPOが確かに神経細胞保護作用を示す事も明らかとなった。次いでEPOの保護効果を検討するためbcl-2等の細胞死関連遺伝子に関して検索した結果、EPOの投与により虚血領域でのBcl-x_L mRNAとBcl-x_L蛋白の発現亢進が起こることがRT-PCR法とWestern blotting法により確認された。またIn situ hybridization法により、MCA閉塞後24時間目に大脳皮質梗塞巣周辺部でEPOR mRNAの上昇を認めた。更に初代培養神経細胞を用いた検討でも、EPOの神経保護効果は少なくともその一部は抗アポトーシス因子Bcl-x_Lの発現亢進を介するものである事が示唆された。
ヒト非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の新規病態解明と画期的診断法への試み

本研究では、ヒト肝組織試料を用いて、非アルコール性脂肪肝炎(nonalcoholic steatohepatitis:以下NASH)について、マイクロアレイによる網羅的な発現解析を行い、発現変動遺伝子クラスターと発現調節機構の解析により、NASHの様々な分子病態を明らかにする。我々は医学的理由から減量手術(bariatric surgery)を受ける日本人高度肥満患者約100名を対象に、事前に同意を得た上で、術中に直視下肝生検を行い、肝組織試料について発現解析を行った。組織学的所見からNASHまたはNASHに矛盾しない症例が8割以上あり、多くはボーダーラインあるいは軽度NASHであったが、線維化が進行して術前には診断できなかった肝硬変に至る症例、いわゆる「burned-out NASH」の症例も存在し、幅広いステージの組織を解析することがきた。組織を急速凍結することにより、十分な量と質を持つRNAを得ることができた。Agilent社SurePrint G3 Human GEマイクロアレイを用いたmRNAの網羅的解析を行い、NASH肝において発現が変化する遺伝子、あるいは各ステージに特徴的な変化を呈する興味深い遺伝子を得た。またunsupervised解析により、さまざまな機能的遺伝子群(炎症、脂質代謝、細胞増殖、線維化など)が発現変動クラスターを形成し、いわゆるmultiple parallel hits hypothesisに矛盾しない結果であった。興味深い遺伝子としてAKR1B10、AKR1B15そのほかをとりあげ、ヒト肝実質細胞株及び肝星細胞株を用いて、サイトカイン、脂質、低酸素、小胞体ストレス、酸化ストレスなど、さまざまなシグナル経路による遺伝子発現調節機能を詳細に解析した。新規診断法の開発へ向けて、血中物質との対応やマイクロRNAとの関連の解析を進めている。本研究では、ヒト肝組織試料を用いて、非アルコール性脂肪性肝炎(nonalcoholic steatohepatitis:以下NASH)について、mRNAとマイクロRNA(以下miRNA)の発現プロファイルの統合的な解析を行い、NASHを構成する各病態を解明することを目的としている。また同一症例で血中のmiRNAプロファイルと比較できる場合は、NASHの各病態の非侵襲的な診断の可能性を探る。我々は医学的理由から減量手術(bariatric surgery)を受ける日本人高度肥満患者104名を対象に、事前に同意を得た上で、術中に肝生検を行い、得られた肝組織試料について、マイクロアレイによるmRNAとmiRNAの発現解析を行った。この集団ではNASHが高頻度であることを事前に確認しており、NASHに矛盾しない症例は、疑い例も含めて89名であった。試料の解析は順調に進行している。組織学的な所見からNASH及びNASHに矛盾しない症例は、89名であり、多くはボーダーラインあるいは軽度のNASHであったが、線維化が進行して術前には診断できなかった肝硬変に至っている、いわゆる「burned-out NASH」の症例も存在した。平成29年度は28年度に引き続き、Agilent社SurePrint G3 Human GEマイクロアレイを用いたmRNAの網羅的な解析をより詳細に行った。すでに、unsupervised clustering解析により、同調して発現の変動するさまざまな機能的な遺伝子クラスター(炎症、脂質代謝、細胞増殖、線維化など)を得ており、これは、NASHの「multiple parallel hits hypothesis」を支持するデータと考えられるが、このほかにいわゆるsupervised解析により、NASH特異的、あるいはステージ特異的に変化する遺伝子のうちから非常に興味深い遺伝子をいくつか選択し、ヒト肝細胞株、ヒト星細胞株にて、さまざまな刺激による発現制御機構の解析を行った。生検肝組織由来のmiRNA解析について、マイクロアレイによる網羅的な発現データは取得できたが、(おそらく微量生体試料に起因する)データのqualityの問題、及びmRNAとの対応を解析するいくつかのプラットフォームの比較吟味を行なっているため、解析が遅れている。ただしその間、前述のように興味深い遺伝子の発現調節機構の解析を行った。興味深い遺伝子としてAKR1B10、AKR1B15

そのほかをとりあげ、ヒト肝実質細胞株及び肝星細胞株を用いて、サイトカイン、脂質、低酸素、小胞体ストレス、酸化ストレスなど、さまざまなシグナル経路による遺伝子発現調節機能を詳細に解析した。新規診断法の開発へ向けて、血中物質との対応やマイクロRNAとの関連の解析を進めている。今後は、in silicoの配列予測、in vitroの検証実験とあわせて、miRNAの標的mRNA候補を同定し、NASHの各病態レベルで重要な分子を抽出する。同一症例での肝組織と血中miRNAとの関連を検証して、どの病態・分子が血中に反映されるのかを検討する。マイクロアレイによるmiRNAの網羅的な発現データについては、データのquality check及びmRNAとの対応の解析方法の吟味を行っており、今後mRNAとmiRNAとの関連の解析を行い、特に興味深い遺伝子については、我々の構築したin vitroの系にて発現調節におけるmiRNAの役割を検証し、NASHの病態との関連を検討する。さらに興味深いmiRNAについては、可能であれば同一症例での肝組織と血中miRNAとの関連の検討を試みたい。
亜熱帯型環境共生住宅地の土地利用規制に関する研究―沖縄らしい基地跡地開発に向けて

沖縄県の美浜ハイツIIは環境共生住宅地の緑道整備及び協定を有していた。緑道及び民有地内の緑化地を合わせると、緑被率は17%となる。近接する一般市街地での緑被率が7%程度である事と比較すると、環境共生型の整備には一定の効果があったと言える。しかし、緑道による夏季の温度低減効果も、樹木等による風速の低下により、体感温度では効果が出ない。空調使用等の暮らし方までの波及効果を考えると、建築計画と市街地計画を連動させる事が重要であることがわかった。地区計画や建築協定における壁面後退距離や空地等のルールには、本来、気候特性が細かく反映されるべきである。除雪スペースの敷地内確保が求められる北方型住宅地の基準、住宅の南面信仰が強い関東の日照条件を担保するための基準、南中高度が高くまた日差しが強いため日照は大きな要求ではなく、通風のための開放性が環境共生上の課題となる沖縄の基準では、必要とする距離や配慮すべき意味が異なる。しかし、実際に沖縄県下で指定されている地区計画は、全国的な基準を参考として、道路境界側からのセットバック距離が最大で1.5m、隣地境界側で1mが多く、距離の近さから窓を開放できない家も多い。本研究では亜熱帯性機構に属する沖縄県下における環境共生住宅地と一般市街地を比較し、環境にやさしい持続可能な開発に必要な土地利用規制及び建築計画の関係性について地検を得ることを目的として研究を行っている。沖縄らしい「開放的な」生活を実現する空地のルールを探るために、空地のパターンの異なる「3つの計画市街地」と、類似する居住密度・敷地規模を持つ「一般市街地」とを対象として、第1段階(H24-25);温熱環境と通風を主とする環境条件の差/第2段階(H25-26);敷地規模や敷地割と壁面後退距離による主観的な視線の気になり方と住宅の開放性/第3段階(H26-27);夏場のクーラー使用頻度から、計画の有無及びパターン別CO2削減効果と段階的に、比較検討を行う。これにより街区構成とそれに伴う土地利用規制が、住宅地の環境条件にどの程度有効で、それが住まい方にまで影響を与えているのかを考察今年度は、計画市街地と一般市街地を比較することによって、住宅の開放性に優位な差が見られるかについて検証を行った。申請者は沖縄県が作成する長期振興計画「21世紀ビジョン」の学識検討委員であり、部会の中で大規模基地跡地利用の検討を行なっている。その中で、基地跡地については「沖縄らしい市街地の形成」「環境共生型開発」ということが大筋計画の方向性としてオーソライズされ、文言として位置づけられた。しかし、申請者がこれまでに実施した「らしさ」を創出する景観基準や開発事業に関する住民の意識調査研究、及び沖縄本島内で実現された環境共生住宅地における開放性や温熱環境調査では、必ずしも計画理念やコンセプトが実現されおらず、基地跡地の開発に向けて、環境に共生する沖縄らしい土地利用規制のあり方について検証を行うことを目的として着手された。平成24年度は、当初申請計画通り環境に配慮した規制を持つ計画住宅地において、市街地の温熱環境を主とした環境計測を実施した(宮城地区、美浜ハイツII地区、伊佐地区)。本研究は、基地跡地利用に向けた基礎研究となるため、沖縄県企画部企画調整課駐留軍用地跡地対策沖縄県本部、普天間市役所基地政策部基地跡地対策課、地主会、若手地主会、市民の会、都市再生機構と随時連携をもって進めている。また申請者が担当する大学の授業(琉球大学工学部3年次都市計画法制やゼミ)の学生と前述した関係団体とで、ビジョニングという手法を用いながら、ワーキングを重ねてきた。平成24年9月には「基地跡地利用計画における水と緑のネットワークの再生における課題」として都市計画学会九州支部のシンポジウムを開催し、参加者100人の市民・関係者に得られた知見を還元した。基地跡地の緑地のありかた、集落のあり方については研究に基づく提案をまとめたものを沖縄県が主催する「沖縄の新たな発展につなげる大規模基地返還跡地利用計画提案コンペ」に提出し、一般企業も参加する全国79作品中2位となる優秀賞を受賞した。那覇市首里末吉集落及び周辺市街地において、温熱環境調査を実施した。当該地区は風致地区が指定されており、一般の市街地と比較して緑化率が高い。また近くに末吉公園(総合公園)があり、まとまった緑地とも隣接している。公園緑地内、風致地区、一般市街地の一日を通じた温熱環境調査の結果を用いて、実際の市街地の緑化率を主軸とした空間状況と温熱環境の対応関係を調査し、分析を行った。【研究目的(申請書より)】申請者は沖縄県が作成する長期振興計画「21世紀ビジョン」の学識検討委員であり、部会の中で大規模基地跡地利用の検討を行なっている。その中で、基地跡地については「沖縄らしい市街地の形成」「環境共生型開発」が文言として位置づけられた。しかし、沖縄本島内で実現された環境共生住宅地における開放性や温熱環境では、必ずしも計画理念が実現されおらず、基地跡地の開発に向けて、環境に共生する沖縄らしい土地利用規制のあり方について検証が必要である。【今年度研究内容】普天間飛行場基地跡地計画における緑地計画に関する提案型研究:亜熱帯島嶼地域の環境に配慮した開発について普天間飛行場基地跡地計画を対象に、広域の地下水需給構造の解明による土地利用計画の検証を行った。本年度は、2段階で研究を遂行した。

まず、現在の普天間飛行場周辺の湧水量について調査し、現状の流域別土地利用状況から水収支モデルを作成したのちに、湧水量の観測値と水収支モデルから導出される湧水量の理論値の整合性を鑑みながら現在の宜野湾市の各流域の水収支モデルを構築した。次に、家庭及び産業での現在の地下水利用の実態、及び将来需要を調査し、需要量と水収支結果より、普天間内の緑地量と流域別緑地配置の検討を行った。最終的に、県及び市、地主会と水収支や緑地保全の観点から跡地利用について提案・協議した。【成果】1湧水量と降雨の関係について統計的に有意な回帰式が組めた事、2開発後の土地利用変化により流域湧水量がどのように変化するかについて土地利用計画と連動して分析する事が可能になった事、3基地跡地の開発で現在の利用が大きく妨げられる危険性がある事を示す事ができた事、43の課題に対して実現可能な範囲で緑地を再配分することにより保全の手だてを提案できた事、5今後の跡地利用計画の重要な検討事項として位置づけられた事、があげられる。平成26年1月に出産し、平成27年9月末まで産後休業・育児休暇を取得したため、10か月近い休職を挟んでいる。また、復帰後も保育園等に慣れるまでに病気が多く、学内の教育業務を遂行するので精一杯となる時期があり、結果として、一年最終年度を延ばしている。基地跡地利用に向けた環境配慮のあり方について、住宅地の土地利用規制及び市街地の緑化について研究を行ってきた。住宅地については、北谷町の環境共生住宅地と隣接する一般市街地を対象として市街地の温熱環境の比較実験とアンケート調査を実施し、緑道の存在が、実際の市街地の中でどの程度の温熱環境低下を実現するのかの調査を計測した。また、それにより、居住者のエアコンの使い方等にどの程度の効果が現れるのかについて調査を行った。調査の結果、市街地の緑化状況と温熱環境では、緑化地の植栽の選定が適切に行われない場合、風速が密生した樹木の葉等によって抑制されてしまい、温熱環境上の優位性が発言されていない事が明らかとなった。その一方で、夕方以降には、緑地の放射による市街地環境の低減が認められた。またエアコンの使用状況との関係では、緑化された環境共生市街地と一般市街地の中で統計的に有意な差が見られなかった。その一方で、調査の過程で見えて来た事として、緑地の有無よりは、各家の中の「間取り」による違いが影響を与えていることが明らかになった事が成果である。各家の間取りは、公室ー私室との関係で言うと、1階平面で公室が南北に突き抜けている間取りでは、エアコンの使用率が低く、北側に脱衣室や風呂場等の水場等があつまり、夜の一定時間の間、家の一方向が閉じられる構造になる建物では、エアコンの使用率が高かった。また、緑化については、基地跡地の中でどの程度実現できるかが、周辺市街地との関係では重要である事が明らかとなった。さらに、行政計画の中では言及されていなかった緑地配置の最低限の量と流域別配置に付いても、研究の中で整理を行い、一部は行政計画に反映された。沖縄県の美浜ハイツIIは環境共生住宅地の緑道整備及び協定を有していた。緑道及び民有地内の緑化地を合わせると、緑被率は17%となる。近接する一般市街地での緑被率が7%程度である事と比較すると、環境共生型の整備には一定の効果があったと言える。しかし、緑道による夏季の温度低減効果も、樹木等による風速の低下により、体感温度では効果が出ない。
助産師の実践能力向上にむけたケア経験から学ぶ力・学びを育む力の評価ツールの開発

平成30年度の研究目的は、『ケア経験から学ぶ力』と『ケア経験からの学びを育む力』を明らかにし、評価ツールを作成することを目指し研究活動に取り組んだ。平成28年度に看護責任者から推薦を受け、インタビュー協力の同意が得られた学び上手の助産師および育て上手の助産師20名から得られたデータ分析を継続し、質的帰納的方法で分析を行った。学び上手の助産師6名のデータを分析した結果、<後悔の残るケア経験を振り返ることから、具体的な教訓を見出し実践に活かす><先輩助産師からの助言を理解し、自身のケアに反映させる><自分が関わった妊産褥婦や新生児の人生やその後の生活に対する責任を持つ姿勢>など、6つの要素が明らかになった。後悔の残るケア経験やハイリスク妊産褥婦および家族など困難なケースとの関わりから、次のケア場面で活かすことができる教訓を得ることは、経験からの学びを積み重ね成長するための重要な要素である。また、ケア経験から獲得した教訓や先輩助産師からの助言を基に自己の実践を変化させる行動力と柔軟性が、助産師としての学ぶ力を促進しているものと考える。本研究成果は、日本看護科学学会において発表した。育て上手の助産師に関しては、14名のうち8名まで分析が進み、現時点の分析の結果、<後輩助産師の日々の変化と成長を捉える能力><自己の内面を見つめ、後輩と関わる方向性を修正する能力>など、4つの能力が明らかになった。育て上手な先輩助産師は、試行錯誤しながら後輩の状況に合わせた方法を見出し、状況に合わせる柔軟性を持っていた。また、指導を通して得た達成感を助産師として働く活力につなげる能力を有していることがわかった。本研究成果は、日本助産学会において発表した。まだ分析できていない6名の育て上手な助産師については、現在も質的帰納的方法で分析を継続している。平成30年度は、『ケア経験から学ぶ力』と『ケア経験からの学びを育む力』を明らかにするところにとどまり、当初予定していた評価ツールを作成するには至らなかった。その理由は、研究責任者および分担者が所属する組織における人員の欠員および病欠者が出たことにより、教育活動に専念する必要があったためである。これまで実施してきたデータ分析を継続し、『ケア経験から学ぶ力』および『ケア経験からの学びを育む力』評価ツールを作成する予定である。さらに、評価ツールを臨床の新人助産師教育に導入する。評価ツールの導入に協力を得られた助産師4名に対するインタビューの分析を行い、実践に活用できるように修正し、本研究を完遂する。データ収集やデータ分析のために、調査員を雇用する予定である。平成27年度は、経験10年以上の熟達助産師にインタビューを行い、助産師の『ケア経験から学ぶ力』に含まれる要素を明らかにすることを主な活動目標としていた。この目標に向けて、まず先行調査で研究者らが行った熟達助産師30名を対象とした妊産婦ケアの経験と獲得した経験知についての研究成果を研究グループで共有した。次に、調査対象を助産師だけでなく放射線技師や救命救急士、医師などの医療専門職の他、企業の営業マンなどに広げて、経験から学ぶ力に含まれる要素について文献検討を実施し、インタビューガイド作成に取りかかった。文献検討の結果、専門職としての能力を高める経験としては、実習体験や対象者との直接的な関わり、上司や先輩からの支援、部下や後輩指導の経験、他の専門職との関わりなど、助産師を対象とした調査と同様の結果が明らかにされていた。しかし、ケア経験からの学ぶ力に含まれる要素についての調査は稀少であった。その中でも経験から学習する習慣の診断測度を用いた調査結果からは、成功原理の抽出と一般化、成功要因の明確化などが学ぶ力の要素としてあげられていた。この点は、研究者らが助産師を対象に行った研究で明らかになったジレンマや失敗の経験とは異なる結果であった。また、企業の営業マンを対象とした調査では、学ぶ力に含まれる要素として、ストレッチ、リフレクション、エンジョイメントの3要素が抽出されている。看護職を対象とした調査ではリフレクションの重要性に関する調査は多いが、ストレッチやエンジョイメントの視点で行われた調査は少ない。今年度は、これまでの文献検討の成果をまとめ、『助産師の学ぶ力』および『学ぶ力を育む力』を調査するためのインタビューガイドを作成しデータ収集の準備を実施した。平成27年度は、熟達助産師の『ケア経験から学ぶ力』に含まれる要素を明らかにし、助産師の『ケア経験から学ぶ力』の評価ツールを作成することを活動目標としていた。研究の進捗状況がやや遅れている理由としては、他の専門職を対象としたテーマに関連する先行研究から、熟達助産師対象のインタビューガイドを作成することにやや時間を要したこと。また、研究協力として可能な産科を有する医療機関を検討した結果、遠隔地にある医療機関が候補としてあがり、研究チームがインタビューに出向くための日程調整に困難を要したこと。さらに、研究チームメンバーが調査可能な時期に先方との都合が合わなかったことがあげられる。平成28年度は、『ケア経験から学ぶ力』に含まれる要素と『ケア経験からの学びを育む力』を明らかにする目的で研究活動を行った。『ケア経験から学ぶ力』を明らかにするために助産師6名を対象に経験学習理論を及び先行研究の調査結果に基づき作成したインタビューガイドを用いて半構成的インタビューを行った。

学び上手の助産師6名の平均年齢は33.7歳(31歳-38歳)で、平均助産師経験年数は8年6ヵ月(7年6ヵ月-9年10ヵ月)であった。また、『ケア経験からの学びを育む力』を明らかにするためにインタビューガイドを用いて助産師14名に半構成的インタビューを行った。育て上手の助産師の平均年齢は44.4歳(35歳-56歳)で、平均助産師経験年数は16年7ヵ月(11年3ヵ月-34年8ヵ月)であった。いずれも学び上手および育て上手として看護部長もしくはそれに準じる職位の看護職からの推薦を得た助産師であった。現在、帰納的質的手法を用いて分析を進めている段階である。現時点の分析の結果、『ケア経験から学ぶ力』には、印象深いケア経験を詳細に記憶していること、ケア経験を内省し自己の不十分さを見出す力などが抽出され、その背景には先輩助産師の関わりが多く語られていた。また、『ケア経験からの学びを育む力』には、後輩に対する観察力の鋭さ、意図的に待つ力、経験を洞察し教訓を得る力、後輩助産師との距離の取り方などが抽出された。育て上手になった関わりの背景にも先輩助産師の関わりが多く語られており、その内容には肯定的な関わりだけでなく、辛かった関わりの経験も語られていた。研究目的を達成するために、学び上手な助産師と育て上手な助産師の両方の推薦を依頼し、インタビューを同時進行したため概ね順調な進捗状況となった。しかし、調査対象者をリクルートする段階で育て上手な先輩助産師の推薦が多く、学び上手な助産師の人数が少なめとなった。今後は学び上手な助産師の数を増やし調整を図る予定である。平成29年度の研究目的は、『ケア経験から学ぶ力』に含まれる要素と『ケア経験からの学びを育む力』を明らかにし、評価ツールを作成することを目指し研究活動に取り組んだ。具体的な活動としては、平成28年度に看護責任者から推薦を受け、インタビュー協力の同意が得られた学び上手の助産師および育て上手の助産師20名から得られたデータ分析を継続して行った。まず、インタビュー内容のデータ化ができていなかった3名のインタビュー内容を逐語録としてデータ化を行った。その他の17名の助産師については、質的帰納的方法を用いてデータ分析を進めている。これまで行った分析の詳細は、インタビュー内容をデータ化した記録を何度も読み返し、学び上手の助産師および育て上手の助産師の語りの全体像を理解できるまで何度も精読を繰り返した。さらに、6名の学び上手の助産師に関しては、自己の成長につながったケア経験とその経験からの学びについて語っている箇所に着目し、データを段落または文章ごとに抜き出す作業を実施している。14名の育て上手の助産師に関しては、後輩助産師との関わりで人材育成に成功した、もしくは失敗したと感じている経験とそこから得られた学びについて語られている箇所に着目した。同時に、対象者自身がこれまでに先輩助産師からの関わりで自己の成長につながったと実感した経験とその経験からの学びについて語っている箇所に着目し、データを段落または文章ごとに抜き出す作業を実施している。平成29年度はインタビュー内容のデータ化を実施した所でとどまり、当初予定していた学び上手な助産師の数を増やし、「ケア経験から学ぶ力」に含まれる要素と「ケア経験からの学びを育む力」を明らかにすることはできなかった。
骨格筋可塑性における機械的刺激応答性microRNAの機能解析

microRNA(miRNA)は、特定のmRNAの発現を負に制御することで様々な生物学的コンテクストにおいて遺伝子発現を調整する機能があると考えられている。我々は、骨格筋の力学的環境への適応というコンテクストにおいて機能しうるMiRNAの探索とその機能解析を目的とし、力学的環境の異なる二種の筋肉、遅筋と速筋で発現量の異なるmiRNAをマイクロアレイ解析により網羅的にスクリーニングした。その結果、遅筋優位な発現パターンを示すmiRNAとして、miR-23aならびにmiR-23bが同定された。骨格筋の力学的環境への適応応答は、収縮特性および代謝特性の適応に大別される。筋代謝特性は筋内ミトコンドリア量によって制御されるが、本年度我々は、miR-23aが骨格筋のミトコンドリア量制御因子PGC-1αを発現抑制すること、さらにmiR-23aが筋内のミトコンドリア量を減少させる機能を持つことを見いだし、学術誌に投稿した。miR-23aならびにmiR-23bが速筋に比べ遅筋において高い発現を維持するメカニズムを解析した。mimA遺伝子は一般的にRNAポリメラーゼIIによって転写される。そして、その一次転写産物は二回のプロセシングを経て成熟miRNAとなる。miR-23a,bの一次転写産物の発現量を遅筋と速筋で比較した結果、それらは成熟miRNAと同様に遅筋優位な発現パターンを示した。ゆえにmiR-23a,bの遅筋優位な発現パターンは転写制御によって達成されていると考えられた。そこで、両miRNAプロモーター配列をクローニングし、レポーターアッセイによって遅筋優位な転写活性をもたらすモチーフ配列を探索した。その結果、miR-23bに関しては、そのプロモーター配列上に存在するCACC boxというモチーフ配列依存的に遅筋優位な転写活性が制御されていることが明らかとなった。microRNA(miRNA)は、non-coding RNAによる新しい遺伝子発現制御のメカニズムとして広く研究が進められている。我々は、生体骨格筋が機械的刺激に応じていかなるmiRNAを発現し、その可塑性を制御しているかについて検討した。抗重力筋として恒常的に伸展刺激などの機械的刺激を受容している筋肉、ヒラメ筋においてmiR-23,24,27と呼ばれる一群のmiRNAの発現が高いことを見いだした。さらにmiR-23は筋肉の萎縮に関連するタンパク質分解経路の中心的遺伝子Atrogin-1とMuRF1を同時的に発現抑制することがデーターベースサーチならびに実験的に確かめられた。機械的刺激の負荷が高いヒラメ筋でmiR-23の発現が高いこと、機械的刺激の喪失が筋萎縮を誘導することを考え合わせると、このmiRNAが筋萎縮抑制的な機能を持つ可能性が示唆される。我々はmiR-23のトランスジェニックマウスを作出し、これらが糖質コルチコイド誘導性の筋萎縮に対し抵抗性を示すこと、ならびにこの筋萎縮制効果が、Atrogin-1,MuRF1抑制を介しているということを示した。この成果は現在、論文投稿中である。miR-23にはaとbというアイソフォームが存在し、さらにそれぞれのアイソフォームにおいて、miR-23,24,27という三つの異なるmiRNAが同時的に転写される単位:クラスターを形成していることが知られている。このクラスター構造は幅広い種間で保存されていることから、クラスターが一つの機能単位であることが示唆される。我々は両クラスターのコンディショナルノックアウトを作出し、キメラマウスを得た。今後はKOマウスのフェノタイプ解析とともに、両クラスターがいかなる転写制御を受け、またいかなるmRNA群をターゲットすることで機能的協調をするかについて、解析を続ける。我々は、骨格筋の力学的環境への適応というコンテクストにおいて機能しうるmiRNAの探索とその機能解析を目的とし、力学的環境の異なる二種の筋肉、遅筋と速筋において発現の異なるmiRNAをマイクロアレイにより網羅的に同定した。その結果、遅筋優位な発現パターンを示すmiRNAとして、miR-23aならびにmiR-23bを同定した。骨格筋は活動低下など力学的環境が減弱した際に筋萎縮を呈するが、miR-23aは筋特異的ユビキチンリガーゼAtrogin-1とMuRF1を同時性に抑制することで、筋萎縮に対し抑制的な作用を持つことを、我々は学術誌に報告した。miR-23a,bの転写調節を解明することは、遅筋優位な発現分布のメカニズムを理解し、その生物学的機能意義を理解するために非常に重要である。我々はmiR-23aプロモーターレポーターから同定されたエンハンサーエレメントに筋特異的転写因子myogeninの結合配列を見いだした。点突然変異導入の結果、myogenin結合配列がmiR-23aの発現制御に寄与することを証明した。また、miR-23bは遺伝子座が重複するmRNAのイントロンにコードされている。そこで重複遺伝子の転写開始点を5'RACEによって同定し、プロモーターのクローニングを完了した。また、miR-23bのみが、骨格筋分化に伴って発現増大することも明らかにした。miR-23a,bは筋発生に重要な因子によって発現を制御されていると同時に、力学的適応/遅筋特異性に関与する因子によっても制御されていると考えられ、今後は、それぞれの同定を目指す。

我々は、骨格筋の力学的環境への適応というコンテクストにおいて機能しうるMiRNAの探索とその機能解析を目的とし、力学的環境の異なる二種の筋肉、遅筋と速筋で発現量の異なるmiRNAをマイクロアレイ解析により網羅的にスクリーニングした。その結果、遅筋優位な発現パターンを示すmiRNAとして、miR-23aならびにmiR-23bが同定された。骨格筋の力学的環境への適応応答は、収縮特性および代謝特性の適応に大別される。筋代謝特性は筋内ミトコンドリア量によって制御されるが、本年度我々は、miR-23aが骨格筋のミトコンドリア量制御因子PGC-1αを発現抑制すること、さらにmiR-23aが筋内のミトコンドリア量を減少させる機能を持つことを見いだし、学術誌に投稿した。miR-23aならびにmiR-23bが速筋に比べ遅筋において高い発現を維持するメカニズムを解析した。mimA遺伝子は一般的にRNAポリメラーゼIIによって転写される。そして、その一次転写産物は二回のプロセシングを経て成熟miRNAとなる。miR-23a,bの一次転写産物の発現量を遅筋と速筋で比較した結果、それらは成熟miRNAと同様に遅筋優位な発現パターンを示した。ゆえにmiR-23a,bの遅筋優位な発現パターンは転写制御によって達成されていると考えられた。そこで、両miRNAプロモーター配列をクローニングし、レポーターアッセイによって遅筋優位な転写活性をもたらすモチーフ配列を探索した。その結果、miR-23bに関しては、そのプロモーター配列上に存在するCACC boxというモチーフ配列依存的に遅筋優位な転写活性が制御されていることが明らかとなった。論文が学術誌に掲載された点は、研究の認知ならびに他研究者との交流の機会になると考えられる。miR-23a,bの転写調節への理解は、着実に進んでおり、両miRNAのノックアウトマウスのフェノタイプを解析するにあたり、生物学的意義を論じる重要な手がかりとなり得る。当初、骨格筋培養細胞へのmiR-23a,bのレポーター遺伝子導入を行いメカニカルストレス応答性エレメントの同定を試みたが、培養細胞の未分化性により再現性を得られなかった。今後は力学的環境の異なる生体骨格筋へのレポーター遺伝子導入により応答エレメントを決定する。また、逆遺伝学的機能解析では遺伝子機能の重複性の可能性を考慮し、miR-23a,23bのノックアウトマウスともに、ダブルノックアウトマウスの作出も並行して行う。
近藤半導体の異常磁気秩序と局所反転対称性の破れによる奇パリティ多極子秩序

本研究の主たる目的は、主に2つある。1つは、セリウムを含む三元系金属間化合物の近藤半導体(1ー2ー10系)における異常な反強磁性秩序の起源の解明である。近藤半導体での反強磁性秩序は、非常に珍しい。これについては、中性子実験、光電子分光実験の共同研究に向け、試料合成を準備しており、次年度には実験を行う計画である。2つ目は、原子のナノ配列構造の特徴、特に磁性イオンサイトにおいて、局所的に空間反転対称性の破れた構造を持つ系における、いわゆる奇パリティの多極子自由度が生み出す新規な異常物性を実験的に見出すことである。先の近藤半導体は、磁性イオンサイトがジグザグ鎖状に連なった構造を有すことが特徴である。一方、昨年度より新たに研究を開始したセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)については、四面体構造が2次元平面を形成するという特徴がある。四面体配位は、4回の回反対称性は有すが、反転対称性の欠如した代表的な構造である。これまで多結晶についてのみの物性報告ばかりであったが、今回、単結晶の合成に成功した。これは世界初である。単結晶を用いて行った磁化、比熱、電気抵抗の結果と結晶構造の特徴についてまとめた論文を年度末に投稿し、年度明けすぐの4月に受理された。この単結晶合成をきっかけに、詳細は省くが、共同研究を大きく展開することとなった。また、新たに或る新物質の単結晶合成にも成功した。結晶構造が過去の文献で報告されているものとは異なる可能性があり、現在、解析中である。昨年度より新たに研究をはじめたセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)において、世界で初めて単結晶合成に成功した。これを受け、共同研究を大きく展開した。翌年度、さらにその先において、大きく研究が進展するきっかけになると考えている。現段階で既に、電子物性、構造物性、圧力下での物性など、プレリミナルな結果が得られている。また、結晶構造および電子構造的観点からも興味深い系の単結晶合成にも成功した。以上の試料合成の観点からの大きな進展から判断し、おおむね順調に進展していると判断した。まずはセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)の共同研究に向け、単結晶試料を合成する必要がある。測定状況に応じて、関連する参照系の単結晶合成も行う必要があると予想される。それらの合成方法の確立が急務となっているが、同じ方法で、コバルト、シリコン以外の元素の組合せでの単結晶合成を試みることで、研究の舞台の裾を広げる計画である。また、新たに合成に成功した単結晶試料については、構造を決定し、基礎的な物性データを揃え、論文にまとめる計画である。本研究では、主に2つの目的達成を目指す。まず1つ目は、数年前に報告されたセリウム系の近藤半導体(1ー2ー10系)における異常な反強磁性秩序の起源の解明である。2つ目は、原子のナノ配列構造にジグザグ構造など局所反転対称性の破れを持った系に創出する奇パリティの多極子自由度が生み出す新規な異常物性を実験的に見出すことである。具体的には、上記のセリウム系近藤半導体と同じ構造を有すネオジムやテルビウム化合物をターゲットとする。現在の所属では冷媒として用いる液体ヘリウムの液化施設がないため、上記の2つの目的を達成するために、液体ヘリウムなしでも極低温下での実験が可能な環境を作ることが重要である。そこで研究の初年度は、小型のGM冷凍機を導入し、その整備にあたった。詳しくは「現在までの進捗状況」に示すように、GM冷凍機の導入された時期が初年度の年末頃となったため、冷凍機の整備に予定よりも遅れが生じている。それに伴い、近藤半導体の異常な磁気秩序についての研究にも遅れが生じているが、現在までに配管等の整備は概ね終了した。奇パリティ多極子自由度に関する異常物性については、現在、主に上記のネオジム系化合物について実験的な検証を進めているところである。一方、局所反転対称性の破れた系としてあらたにセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)をターゲットとして加え、圧力下での電気抵抗率および磁化率について調べ、論文として纏めた。2つの系とも、現在、共同研究を展開中である。本研究を遂行する上では、液体ヘリウムフリーな状態での極低温環境を構築することが重要である。そのため、初年度の早い段階から冷凍機の手配を始め、配管等の整備を進めていたが、年度の中頃に重要な配管部分に漏れのあることが判明した。修理も検討したが、新たな冷凍機を導入することといた。とり急ぎ仕様の打合せを進めたが、結果として年末頃にようやく納品された状況である。その後、配管の整備等を改めて開始したが、研究全体としては半年ほどの遅れが生じていると判断せざるを得ない状況であろう。一方、研究そのものについては、概ね順調に進展,若しくは当初の計画以上の進展があると思われる。奇パリティ多極子に関して共同研究を通じて実験的な検証を試みているところである。また、新たに研究ターゲットとして加えた系については、研究の初年度から論文を発表した。また、詳細については述べないが、共同研究も早速展開し、既に予備的実験を終えたところである。いずれも次年度以降、更なる展開が期待される。

以上のように、研究自体については当初の予定を上回る展開があったが、肝心の研究環境の整備では遅れが生じているため、「やや遅れている」と判断した。本研究の主たる目的は、主に2つある。1つは、セリウムを含む三元系金属間化合物の近藤半導体(1ー2ー10系)における異常な反強磁性秩序の起源の解明である。近藤半導体での反強磁性秩序は、非常に珍しい。これについては、中性子実験、光電子分光実験の共同研究に向け、試料合成を準備しており、次年度には実験を行う計画である。2つ目は、原子のナノ配列構造の特徴、特に磁性イオンサイトにおいて、局所的に空間反転対称性の破れた構造を持つ系における、いわゆる奇パリティの多極子自由度が生み出す新規な異常物性を実験的に見出すことである。先の近藤半導体は、磁性イオンサイトがジグザグ鎖状に連なった構造を有すことが特徴である。一方、昨年度より新たに研究を開始したセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)については、四面体構造が2次元平面を形成するという特徴がある。四面体配位は、4回の回反対称性は有すが、反転対称性の欠如した代表的な構造である。これまで多結晶についてのみの物性報告ばかりであったが、今回、単結晶の合成に成功した。これは世界初である。単結晶を用いて行った磁化、比熱、電気抵抗の結果と結晶構造の特徴についてまとめた論文を年度末に投稿し、年度明けすぐの4月に受理された。この単結晶合成をきっかけに、詳細は省くが、共同研究を大きく展開することとなった。また、新たに或る新物質の単結晶合成にも成功した。結晶構造が過去の文献で報告されているものとは異なる可能性があり、現在、解析中である。昨年度より新たに研究をはじめたセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)において、世界で初めて単結晶合成に成功した。これを受け、共同研究を大きく展開した。翌年度、さらにその先において、大きく研究が進展するきっかけになると考えている。現段階で既に、電子物性、構造物性、圧力下での物性など、プレリミナルな結果が得られている。また、結晶構造および電子構造的観点からも興味深い系の単結晶合成にも成功した。以上の試料合成の観点からの大きな進展から判断し、おおむね順調に進展していると判断した。研究そのものについては、詳細についてここでは述べることはできないが、奇パリティ多極子に由来する異常物性に関して、現在、新たな方針での実験的検証方法を共同研究者と計画中であり、その準備を進めているところである。共同研究以外でも、関連する物質群や系統的に組成を変えた系についての実験が進行中である。また小型のGM冷凍機の整備を完成させることが重要である。要となる部分が着実に冷却されているのかどうか、温度計でモニターできるよう整備し、必要であれば熱輻射シールドを強化するなどの対策を講じる。冷却に成功したら、各種の物性測定ができるよう整備を進める。まずはセリウムーコバルトーシリサイド(1ー1ー1系)の共同研究に向け、単結晶試料を合成する必要がある。測定状況に応じて、関連する参照系の単結晶合成も行う必要があると予想される。それらの合成方法の確立が急務となっているが、同じ方法で、コバルト、シリコン以外の元素の組合せでの単結晶合成を試みることで、研究の舞台の裾を広げる計画である。また、新たに合成に成功した単結晶試料については、構造を決定し、基礎的な物性データを揃え、論文にまとめる計画である。差額の生じた理由は幾つかある。