hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素徐放性レジンシーラントの齲蝕抑制効果に関する研究

そこで、選定したアクリレートのコモノマー(DPHA)と組み合わせたレジンシーラントを調整し、光重合を行ったところ、これらの光重合性は極めて良好であることが判明した。また、6種の試作レジンシーラントからのフッ素イオン溶出量はコントロールのおよそ1.7から1.9倍で、何れも高いフッ素徐放性のあることが確認された。そこで、次のウシエナメル質へのフッ素の取り込み実験には、PMF40を含むNo.10と、PMF60を含むNo.12を選んで実験を行った。なお、エナメル質断面のフッ素イオンの分布状態をEPMAを用いて調べた。その結果、ウシエナメル質への4週間後のフッ素の取り込み量はシ-ラント直下及び周辺部においていずれも実験群がコントロールに比べて高く、また深さ方向に対しても同様な傾向が確認された。また、ウシエナメル質に含まれる固有値に比べても、シ-ラント直下では30-40μm付近まで明らかに高いフッ素濃度を示すことが判明した。
精神科看護師における倫理的悩みとそれによるバ-ンアウトを防止する要因の検討

倫理的悩みは倫理的なケアを実践できない現実から生じ、バーンアウトにつながるが、反面、倫理的問題に気づくからこそ感じるものともいえる。本研究では、環境の異なるフィンランドと日本の精神科看護師を対象として、倫理的感受性と倫理的悩みの比較と、両者の関連を調べた。両国の比較では、日本の看護師は倫理的悩みを有意に強く感じていた。また倫理的負担感は強く、倫理的強みは弱かった。また、日本では、倫理的強みは倫理的悩みと強く関連していた。本研究は、バーンアウトにつながるとされている倫理的悩みが倫理的な感受性の高さと関連している、即ち、存在する倫理的問題に気づくからこそそれに悩むことを検証し、さらに、倫理的悩みを感じていてもバーンアウトに至らないようにする方策を検討することが目的である。平成22年度には研究会議を2回開催し、概念枠組みの確認、質問紙の構成、それに調査実施施設に関する検討を行った。質問紙は倫理的悩み尺度精神科版、倫理的感受性尺度、バーンアウト尺度、コーピング尺度と属性に関するもので構成することとし、バックトランスレーション法を用いて、内容の等しい日本語版と英語版の質問紙を作成した。また、研究実施にあたって、三重大学医学部倫理審査委員会の承認を得た。当初の予定では、まず本年度中にアメリカで調査を実施する予定であったが、協力を約してくれていた病院の都合で実施できなくなったため、先に日本での調査を行うこととし、5府県12の精神科病院(便宜的サンプル)に勤務する全看護職約1000名を対象として、質問紙を配布、調査を実施した。この結果を分析することで、日本の精神科看護師の倫理的悩み、バーンアウト等の実態だけでなく、倫理的感受性との関連やバーンアウトへの影響などを知ることができる(次年度に実施予定)。アメリカでの調査のための費用は23年に繰り越し、新たな連携先であるフィンランド、トゥルク大学との打ち合わせに使用した。看護を取り巻く状況や価値観が異なる国との比較研究を行うことで、倫理的感受性と倫理的悩みの関係がより明確となり、またバーンアウトとの関連から防止策が検討できるものと考えている。平成23年度は、これまでの研究成果の論文作成のほか、日本での調査結果の分析、海外での調査実施に向けた取り組みを行った。日本の調査は、倫理的悩み、倫理的感受性、バーンアウト、コーピングの4つの尺度を含んだ質問紙を精神科看護師対象に実施、918名から回答を得た。予測通り、倫理的感受性、特に「道徳的強み」の要素と倫理的悩みは正の相関があり、よい看護を行っているとの自負を強く持っている人は、その実践の妨げとなる現実の問題に強く悩むことがわかった。この結果についてはオックスフォードで開かれた学会にて発表した。海外での調査実施に向けての取り組みでは、何度かEメール上で意見を交換し、協力を約束してくれていたカナダ、アルバータ大学の研究者から最終的に実施困難との返答がきた。そこで、オックスフォードの学会で得た知己に連携を呼びかけ、結局、フィンランド、トゥルク大学のMaritta Valimaki教授と協力してフィンランドでの調査を行うこととなった。質問紙のフィンランド語への翻訳のほか、現地での実施に向けた研究会議を持った。本研究は、バーンアウトにつながるとされている倫理的悩みが倫理的な感受性の高さと関連している、即ち、存在する倫理的問題に気づくからこそそれに悩むことを検証し、さらに、倫理的悩みを感じていてもバーンアウトに至らないようにする方策を検討することを目的としている。平成24年度は、日本での調査結果の分析を進め、フィンランドでの調査を実施し、その結果も踏まえて検討を行った。日本での調査結果からモデルの検証を行ったところ、倫理的悩みは倫理的感受性、特に「倫理的強み」と強く相関しているが、それがそのままバーンアウトにつながっているわけではないこと、倫理的悩みによるバーンアウトは一般的なコーピングによって低下しないことがわかった。また、フィンランドでは988名の精神科看護師を対象に日本の調査と同様の質問紙調査を実施、523名から回答を得た。日本の結果と比較すると、フィンランドの看護師のほうが、倫理的悩みの3因子すべてにおいて有意に低い平均点を示し、バーンアウトの平均点も有意に低かった。しかし、倫理的強みの平均点は日本より有意に高く、倫理的強みと倫理的悩みは、日本の結果とは異なり、ほとんど相関がなかった。

これらの結果から、日本では倫理的なケアを行う能力があると自負している看護師のほうが倫理的悩みを強く感じ、バーンアウトする傾向にあるが、フィンランドでは倫理的感受性が高くても日本ほど倫理的悩みを感じず、バーンアウトもしていないと言える。職務効力感(バーンアウト尺度の中の下位尺度の一つ)が、フィンランドではるかに高く、このことが、倫理的悩みやバーンアウトの低さに影響していることが予測される。通常のストレスコーピングではなく、職務効力感を高めることが必要と考えられる。研究助成期間は終了したが、今後さらに詳しく分析する予定である。平成23年度中に海外での調査を行う予定であったが、当初協力を約束してくれていたアメリカに次いで、カナダとの連携も進まず、そのため調査実施が24年度に持ち越されてしまったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、フィンランドでの調査実施を秋に行う予定である。対象の選定と実施方法が、できる限り日本での実施と同じになるように注意し、データの比較ができるようにする。それと並行して、日本のデータをさらに詳しく分析し、倫理的感受性からバーンアウトに至るモデルの適合性などを探っていくとともに、バーンアウトとコーピングの関連についても検討する。その結果を学会で発表し、論文としてもまとめていく予定である。
核融合プラズマ閉じ込め装置における堆積ダストの分析と水素同位体吸蔵の評価

核融合装置の真空容器内に堆積するダスト粒子の特性と水素同位体の蓄積量を評価するため、JT-60Uトカマクで収集されたダスト試料について、容器内でのポロイダルおよびトロイダル方向の分布状況、粒子形状の分析、蓄積した水素同位体の測定を中心に分析を進めた。1.昨年度はダスト粒子のポロイダル分布を評価し、内側ダイバータ板の表面で数10倍多いこと、プラズマから隠れた領域(排気経路とタイル背後)に堆積したダストの重量は、プラズマ対向面で収集された総重量の数100倍に達することを明らかにした。本年度は異なるトロイダル位置で収集したダストの分析を進め、ダイバータおよび第一壁のトロイダル非対称性はそれぞれ最大3倍程度であることが明らかとなった。ダスト重量の面積あたりの密度は、W型ダイバータ開始6年後(2003年)の結果と比較して、3-10倍(ダストの総重量としては5-8倍)と増加しており、非対称性よりもトカマクの長時間放電を開始したため増加したことが要因と考えられる。2.ダイバータに堆積したmg程度の少量のダスト中に蓄積した水素同位体量の測定方法を検討した。TDS分析の分析結果では、比較的高温(>500°C)での離脱が大きく、水素同位体の蓄積量は1.5x10^<21>(H2+HD+D2)/g程度、炭素原子あたりの水素同位体量(D+H)/Cは15%程度となる。JT-60Uは高温(150-300°C)での運転のため他の装置より共堆積量は少ないが、本研究により、ダスト中の水素割合は、炭素タイル表面に生成した再堆積層での値(10%以下)よりも大きいことが明らかとなった。当該年度において、実験装置に堆積したダストの定量的な評価が完了し、ダストの形状特性などの分析が行われ物理過程の検討も進展した。今後、水素同位体の蓄積を評価するため有効表面積や水素同位体蓄積の深さ分析の研究などへ発展が必要である。真空容器内に堆積するダスト粒子の特徴を理解するため、JT-60Uトカマクの真空容器内で採集されたダスト試料〔約200カ所〕について、容器内での分布状況、粒子形状の分析、蓄積した水素同位体の測定を中心に研究を進めた。成果発表を、IAEA/FEC国際会議、トリチウム科学技術国際会議、プラズマ核融合学会などで行った。1.容器内でのダストの分布状況を明らかにするため、異なるポロイダル位置で収集したダストの重量を計量し、単位面積あたりの重量密度を評価した。プラズマが照射されるタイル表面では、炭素の堆積層が成長する内側ダイバータで重量密度は多い(10-210mg/m^2)。一方、プラズマが直接当たらないダイバータ下の排気経路には、最も多い重量密度(2300-5100mg/m^2)が観測された。ダイバータ板の表面で損耗・再堆積が繰り返され微粒子として成長する過程と、プラズマ熱負荷の変化により再堆積層が熱膨張し剥がれ微粒子が発生する過程も考えられる。2.ダストが吸着したフィルター表面をデジタル顕微鏡で撮影し、ダストの大きさと形状の分析を進めた。ソフトウエアを利用して多数のダストの認識を行い、粒子の平均直径の統計分布が採取場所により異なることを明らかにした。平均直径20μm以下の比較的小さいダストの上限値は、プラズマが当たるタイル表面よりも排気経路の方が増加し、大きなダストほどダイバータ下方へ移動しやすいことが明らかとなった。また、20μm以上の大きなダストも観測されたが、堆積層が剥がれた層状の構造と放射状に成長した形状の構造とに区別できる。トリチウム蓄積には吸着面積が重要となり、今後、内部構造の解析も新たに必要と思われる。3.23年度の研究の準備として、ダストに蓄積された重水素量を定量化するためTDSによる脱ガス特性測定を試みた。少量のダスト(mg)でも測定可能であることを確認した。

JT-60Uは高温(150-300°C)での運転のため他の装置より共堆積量は少ないが、本研究により、ダスト中の水素割合は、炭素タイル表面に生成した再堆積層での値(10%以下)よりも大きいことが明らかとなった。当該年度において、実験装置に堆積したダストの定量的な評価が完了し、ダストの形状特性などの分析が行われ物理過程の検討も進展した。今後、水素同位体の蓄積を評価するため有効表面積や水素同位体蓄積の深さ分析の研究などへ発展が必要である。
ナノスケール脂質膜小胞の電気融合法の開発

本研究では、ナノスケールの脂質二重膜小胞の電気融合を高効率に実現するための方法やデバイスを開発し、生体由来の小胞の検出や解析に活用することを目的としている。電気融合法は電気パルスという物理的刺激で膜融合を実現する汎用的方法である。ハイブリドーマ作製や細胞への物質送達などの重要な操作に利用されているが、マクロ電極を用いた原理的な限界からその適用範囲は直径5ミクロン以上の比較的巨大な膜構造に限定されていた。本研究ではマイクロ電極を用いて、エクソソームに代表されるナノスケール小胞の膜融合の実現に向けた基礎的条件を確立する。1年目である本年度は大きさの異なる小胞の作製と、小胞の融合を確認する方法の確立を行った。小胞としては電気融合に適用するため、膜多重度が1のユニラメラリポソームをリン脂質から作製した。直径20ミクロン前後の大きな小胞(GUV:giant unilamellar vesicle)は界面通過法により調製し、小さなサイズの小胞はGUVからエクストルージョン法により作製した。2種類の小胞の融合を確認する方法としてCalcein-Co2+-EDTAシステムを検討した。内封溶液、サイズの異なる2種類の小胞を調製し、アルミテープを電極とした自作の電気融合チャンバーを用いて顕微鏡のステージ上で電気融合を実施し、融合の有無を蛍光検出により確認した。その結果、直径20ミクロン前後と直径5ミクロン前後の小胞では融合をリアルタイムで検出することができた。以上の方法ではGUV同士が融合してしまうことや電気パルスを印加中に溶液に流れが発生して観察が困難であることが問題となった。そこでこれらを回避するために、GUVを固定、配列するマイクロデバイスを、微細加工技術を用いて作製した。マイクロウェル構造を有するPDMS製デバイスにGUVをトラップさせて配列することが可能であった。2つの小胞の融合は、それぞれ異なる蛍光色素を内封して融合後に2種類の蛍光が検出できれば確認可能であるが、一方の小胞のサイズ(体積)が小さい場合は蛍光色素が希釈されて検出が困難となる。そこで融合の検出にCalcein-Co2+-EDTAシステムを採用した。このシステムは、CalceinにCo2+を加えるとCalcein-Co2+錯体を形成してCalceinの蛍光が消失するが、さらにEDTAを加えるとEDTAとCo2+がキレート錯体を形成しCalceinとCo2+の結合が解除されて、Calceinの蛍光が再び現れることを利用している。一方の小胞の内液にCalcein-Co2+錯体、もう一方の小胞にEDTAを内封することで、融合により内封液が混合した小胞のみ内液のCalceinが蛍光を示す。本年度は直径が4-5倍程度異なるサイズではあるが、このシステムにより電気融合後にCalceinの蛍光が観察され、サイズの異なる小胞の融合を確認できた。顕微鏡観察下で小胞の融合をリアルタイムで観察可能であり、小胞の融合効率の上昇や並列化によるハイスループット化が期待できるマイクロデバイスの作製に着手できたことから、研究は順調に進展している。本年度はサイズが小さい小胞の調製にエクストルージョン法を用い、直径数ミクロンの小胞を作製した。今後は、本研究の目的である生体由来の小胞の検出や解析を想定した直径100 nm前後の小胞の効率的な電気融合法を開発するために、1ミクロン以下の小胞の作製を行う。多孔を有するポリカーボネートメンブレンを使用するエクストルージョン法では小胞の崩壊によるロスが多かったため、開口率の高い金属メッシュを用いた新たな方法を試みる。また、本年度に開発を開始したマイクロデバイスを用いて大小異なるサイズの小胞を電気融合することが、現在使用している電気融合チャンバーで可能であるか確認する。それが達成できたら、近接マイクロ電極による電気融合を検討する。一般的な電気融合法では、まず電極間に1 MHz程度の交流電場を与えて誘電泳動を誘起して膜を近接させ、次に短い直流電圧のパルスを与えて近接した膜を穿孔し、膜融合を起こす。理論上は、小胞のサイズが小さくなるとそれに比例した電界(電圧の勾配)が必要となるため、電極間距離を小さくしたり、局所電界を発生させたりなどの装置上の工夫が必要となる。そこでマニピュレータに取り付けた先端径が数ミクロンのマイクロ電極を操作して電極間距離を調節できる系を構築し、電気融合の条件出しを行う。

2種類の小胞の融合を確認する方法としてCalcein-Co2+-EDTAシステムを検討した。内封溶液、サイズの異なる2種類の小胞を調製し、アルミテープを電極とした自作の電気融合チャンバーを用いて顕微鏡のステージ上で電気融合を実施し、融合の有無を蛍光検出により確認した。その結果、直径20ミクロン前後と直径5ミクロン前後の小胞では融合をリアルタイムで検出することができた。以上の方法ではGUV同士が融合してしまうことや電気パルスを印加中に溶液に流れが発生して観察が困難であることが問題となった。そこでこれらを回避するために、GUVを固定、配列するマイクロデバイスを、微細加工技術を用いて作製した。マイクロウェル構造を有するPDMS製デバイスにGUVをトラップさせて配列することが可能であった。2つの小胞の融合は、それぞれ異なる蛍光色素を内封して融合後に2種類の蛍光が検出できれば確認可能であるが、一方の小胞のサイズ(体積)が小さい場合は蛍光色素が希釈されて検出が困難となる。そこで融合の検出にCalcein-Co2+-EDTAシステムを採用した。このシステムは、CalceinにCo2+を加えるとCalcein-Co2+錯体を形成してCalceinの蛍光が消失するが、さらにEDTAを加えるとEDTAとCo2+がキレート錯体を形成しCalceinとCo2+の結合が解除されて、Calceinの蛍光が再び現れることを利用している。一方の小胞の内液にCalcein-Co2+錯体、もう一方の小胞にEDTAを内封することで、融合により内封液が混合した小胞のみ内液のCalceinが蛍光を示す。本年度は直径が4-5倍程度異なるサイズではあるが、このシステムにより電気融合後にCalceinの蛍光が観察され、サイズの異なる小胞の融合を確認できた。顕微鏡観察下で小胞の融合をリアルタイムで観察可能であり、小胞の融合効率の上昇や並列化によるハイスループット化が期待できるマイクロデバイスの作製に着手できたことから、研究は順調に進展している。本年度はサイズが小さい小胞の調製にエクストルージョン法を用い、直径数ミクロンの小胞を作製した。今後は、本研究の目的である生体由来の小胞の検出や解析を想定した直径100 nm前後の小胞の効率的な電気融合法を開発するために、1ミクロン以下の小胞の作製を行う。多孔を有するポリカーボネートメンブレンを使用するエクストルージョン法では小胞の崩壊によるロスが多かったため、開口率の高い金属メッシュを用いた新たな方法を試みる。また、本年度に開発を開始したマイクロデバイスを用いて大小異なるサイズの小胞を電気融合することが、現在使用している電気融合チャンバーで可能であるか確認する。それが達成できたら、近接マイクロ電極による電気融合を検討する。一般的な電気融合法では、まず電極間に1 MHz程度の交流電場を与えて誘電泳動を誘起して膜を近接させ、次に短い直流電圧のパルスを与えて近接した膜を穿孔し、膜融合を起こす。理論上は、小胞のサイズが小さくなるとそれに比例した電界(電圧の勾配)が必要となるため、電極間距離を小さくしたり、局所電界を発生させたりなどの装置上の工夫が必要となる。そこでマニピュレータに取り付けた先端径が数ミクロンのマイクロ電極を操作して電極間距離を調節できる系を構築し、電気融合の条件出しを行う。
培養歯根膜細胞移植の歯周組織再生に及ぼす効果

歯根膜細胞をin vitroで培養・増殖させ、これをin vivoに移植することが歯周組織再生に有効であることが示唆されている。しかし、培養した歯根膜細胞の継代数や象牙質の根面処理方法の違いが、歯周組織再生に及ぶす効果は全く不明である。近親交配ウイスター系ラットから上下前歯を採取、歯根膜細胞を培養、増殖させた。同時に抜去歯のセメント質を完全に除去し、縦2mm,横1mm,厚さ0.5mmの象牙質片を作製し、1Nクエン酸で1分間酸処理を行った。実験群は、これに培養した初代の歯根膜組織を播種し、象牙質片上でconfleuentになるまで4週間培養し移植を行った。対象群は細胞付着のない象牙質片を移植した。歯根移植群は健康な歯根膜の付着した新鮮抜去歯を獲得して直ちに移植した。3群とも移植部位はラットの頭蓋骨上とし、被験面を骨側面にして静置、Gore-Tex膜で被覆して弁を縫合した。2, 4, 6週間後に屠殺して、被験象牙質面の形態を評価した。その結果、対象群は2週ですでにほぼ前面が根吸収がみられ、4, 6週ではさらに根吸収が進行していた。歯根移植群は2, 4週は、歯根膜が残存していたが、6週では根吸収が観察された。実験群は、2週例では結合織が根面の線維と結合している状態であり、4週でははセメント質様の硬組織新生部分が認められたほか、骨性癒着や結合組織性付着の像も認められた。6週では全て骨性癒着していた。以上の結果から、培養歯根膜細胞を移植することは、歯周組織再生に効果が認められたが、頭蓋への移植では長期間の観察には限界があることも示された。現在は培養を重ねて5代,9代,13代,の細胞を獲得しているところであり、象牙質処理のクエン酸濃度を0.5N, 0.25N, 0.125N、各実験群の観察期間を2, 4週として、実験を追加している。したがって、近日中に本実験の成果を定量的に明らかにできる予定である。
Multiplex定量LAMP法によるヘルペスウイルス迅速診断法の確立

LAMP法は、等温で迅速かつすぐれた特異性・増幅効率をもつ遺伝子増幅法である。しかし、標的核酸の定量的評価という観点ではreal-timePCR法に及ばない。本研究では、グアニン塩基蛍光現象を利用したQprobeをLAMP法と組み合わせたHSV-1、HSV-2の迅速定量法を開発した。本法は、singleplex反応において15分以内にDNAの増幅が可能であり優れた感度、再現性をもっていた。しかしmultiplex反応のための至適条件を決定できなかった。また、Qprobeを用いた融解温度解析により、HHV-6のガンシクロビル耐性遺伝子変異を検出する検討も行った。次にDNA-RNAからなるキメラprobeとRNaseの組み合わせることにより、SNPを含む特定塩基配列を効率よく検出するサイクリングprobeを用いて、VZV野生株とワクチン株を識別する迅速定量法を評価した。【目的】LAMP法は迅速、簡易という点では非常に優れており、臨床現場での迅速診断法として期待されている。しかし、定量的評価という点では課題が多く、現在スタンダードとされるreal-timePCR法に及ばない。そこでこれまで開発したHSV特異的LAMP法と、近年開発されたグアニン消光現象を利用した蛍光色素プローブ(Qprobe)を組み合わせてHSV DNA量の迅速な測定法開発を試みた。【対象と方法】HSV-1とHSV-2の特異的な遺伝子配列部位にprimerを設定し、標的領域をサブクローニング後、抽出したプラスミドのコピー数を決定し段階希釈してキャリブレーション系列とした。各定量的LAMP法のmixture10μlにサンプル15μlを加え、全体量を25μlとした。反応温度と時間は63°C、20分とし、Step one(ABI社)を用いて連続的に蛍光強度変化を測定した。基礎的検討として、5日間の日差再現性と5検体による同時再現性を検討した。臨床応用のための初期検討として、HSV陰性髄液に各ウイルスDNAをスパイクしたサンプルからDNAを抽出、real-time PCR法と定量的LAMP法を行い比較した。【結果】HSV-1、HSV-2特異的定量的LAMP法ともに感度は100コピー/反応であり、プラスミドのコピー数とThreshold time(Tt)との間で高い相関性を認めた。日差再現性、同時再現性の検討でも、CV%は約5%以内と良好な再現性を確認した。初期検討では、real-time PCR法により決定されたウイルスDNA量(HSV-1:10^8655コピー/反応HSV-2:2×10^9105コピー/反応)と、LAMP法によるTt値の相関を検討した。その結果、HSV-1でR^2=0.99、HSV-2でR^2=0.96と優れた相関を認めた。【考察】今回開発した定量的LAMP法は、15分以内で測定可能でありLAMP法の長所である迅速性を保ちつつウイルスDNAの定量的評価が可能であった。また、日差再現性、同時再現性ともに良好で、髄液にウイルスDNAをスパイクした検体においてもreal-time PCR法との間に良好な相関がみられたことから、臨床応用への可能性も高いと考えられる。【目的】LAMP法は迅速、簡易な遺伝子増幅法であるが、定量的評価という点ではreal-time PCR法に及ばない。昨年度は、グアニン消光現象を利用したプローブ(Qprobe)とLAMP法を組み合わせてVZV野生株/ワクチン株の迅速鑑別、定量法の開発を試みた。しかし、同一反応チューブに野生株、ワクチン株のQprobeを混合したMultiplex反応では、probe近傍のグアニンによる消光(交差反応)の影響を解決できなかった。そこで本年度は、DNA-RNAからなるキメラprobeとRNaseの組み合わせによりSNPを含む特定塩基配列を効率よく検出できるサイクリングprobeを用い、real-time PCRと組み合わせてVZVワクチン株、野生株の迅速鑑別、定量方法開発を試みた。【方法と対象】VZVワクチン株と野生株間で遺伝子変異が多く認められるORF62の中に標的領域を設定し、プライマー(野生株、ワクチン株共通)、と野生株、ワクチン株用の型特異的サイクリングprobeを設計した。標的領域をサブクローニングしDNAを抽出後、コピー数を決定、段階希釈して感度決定などの基礎検討に用いた。Real-time PCR反応はStep One(ABI)で行い、それぞれの型特異プローブによるsingleplex反応に加え、両ブローブをミックスしたmultiplex反応でも検討した。【結果】

ワクチン株、野生株のsingleplex反応は、10-10^6コビー/反応の間で優れた直線性と相関係数(野生株R^2=0.99ワクチン株R^2=0.98)を示し、同時再現性でも%CVは5%以下であった。この条件下でワクチン株プローブは10^5コピーの野生株と、野生株プローブは10^5コピーのワクチン株と交差反応を示さなかった。Multiplex反応でも野生株、ワクチン株のsingleplex反応と同等の検出感度であったが、両者の混合サンプルを用いると野生株が10^5コピー/反応以上でワクチン株の検出に影響(Ct値の遅延)があった。臨床検体によるTaqman VZV real-time PCRと野生株サイクリングprobeによる定量結果の相関はr^2=0.85であった。【まとめ】Singleplex/Multiplex PCRの感度は、野生株、ワクチン株それぞれ10コピー/反応、ウイルス量とCt値の間には優れた直線性を確認した。Singleplexサイクリングprobe PCRの日差、同時再現性は優れていた。Multiplex反応では、両ウイルス間の交差反応が示唆された。Singleplex反応による臨床検体の検討では、今回のサイクリングprobe法とLAMP+RFLPによるワクチン株、野生株識別結果は完全に一致していた。また、TaqMan real-time PCRとの比較で、定量性についても良好な結果が得られた。本年度は、Qprobeを用いた融解温度解析によるSNPタイピング法の開発を目的に基礎検討を行った。移植後ヘルペスウイルス感染症に対する抗ウイルス薬として用いられるガンシクロビル(GCV)は、HHV-6 U69遺伝子の一塩基置換により耐性をを示すことが実験的に証明されている。U69に存在するGCV耐性に関連するSNPsに対するQprobeを作成し臨床分離株を用いて検討した。【方法】Isegawaらにより供与されたGCV耐性HHV-6B、U69変異遺伝子(M318V、A447D、C448G、L450S、A462D、C463Y)DNAをサブクローニングし、各遺伝子変異を持つプラスミドを作製した。変異領域を3組のprimerで増幅し(region 1-3)、変異位置にQプローブを設定した(3種類)。臨床株は、造血幹細胞移植後に同一患者から反復して分離されたHHV-6B 25株(8名)である。【結果】Region 1での融解温度(Tm)は、HHV-6B標準株Z29で42.9°C、M318Vは49.1°Cであった。すべての臨床株のTm値はZ29と同じであった。Region 2ではZ29 59.4°C、A447D 56.5°C、C448G 56.0°C、L450S 53.4°Cであった。臨床株のTm値はZ29と一致した。region 3では、Z29の53.5°C、A462D 53.2°C、C463Y 48.6°C、A462Dと野生株との判別は困難であった。臨床株のTm値は54.9°CとZ29異なっていたが、HHV-6B標準株HSTとは一致した。
環境技術革新の指標開発と要因分析

本研究の目的は、環境技術(特許)を定量化、指標化し、マクロ・ミクロレベルで技術革新の要因を明らかにすることである。まず特許ストックのシャドウプライス推計では、92か国1992年2010年のデータを用い、前年度の包絡線分析モデルでは、労働、資本ストック、特許ストック、エネルギー使用、GDP、温室効果ガスの6つを考慮したモデルを推計した。今年度は、人口の代わりに人的資本、エネルギーの代わりに自然資本を用いたモデルを推計した。これら2つのモデルでは、特許ストックの価値はGDPでそれぞれ-5.8%と-2.9%であった。次に、環境技術の前提として環境効率性を推計するために、CO2と廃棄物に着目した企業版茅恒等式のモデル開発を行った。CO2モデルは、CO2を次の6つの項に分解する:炭素強度(CO2÷エネルギー)、エネルギー強度(エネルギー÷原価)、売上原価率(原価÷売上)、総資本回転率(売上÷総資本)、レバレッジ(総資本÷株主資本)、株主資本。廃棄物モデルでは、廃棄物を同じように6つの項に分解するが、炭素強度とエネルギー強度の代わりにマテリアルロス率(廃棄物÷原材料)と原材料原価比率(原材料÷原価)を用いる。実証研究として、日本企業データを用いて分析を行った結果、頑強な結果としては、廃棄物とCO2の要因は、レバレッジ(負債)が負、企業サイズ(株主資本)が正の影響が示された。また、追加の分析として、環境マネジメントの実地調査として、マテリアルフローコスト会計に関する調査をタイで行った。タイの主要な結果として、回答企業101社の58%がマテリアルフローを管理しており、情報公開は総廃棄物量が50%、有害廃棄物量が49%、原材料使用量が29%、リサイクル量が24%であった。今年度は、前年度構築した特許データベースを使った分析をある程度進展させ、公表論文としてまとめることができた。定量化したデータを元に、主に環境技術革新を中心として、技術イノベーションの指標化を提案したい。特に、恒等式による分解モデルや包絡線分析を利用した経年での生産性変化を中心に調査を行う。本研究の目的は、環境技術特許を定量化、指標化し、マクロ・ミクロレベルで技術革新の要因を明らかにすることである。平成29年度は環境技術開発の状況を定量化するために特許データベース(欧州特許庁PATSTATより)を構築し、フロー(出願数)とストック(生存特許数)とを国別で比較した。1990年から2010年において、まず全世界の特許出願数は103万件から195万件(+89%)、生存特許数(ストック)は1510万件から3121万件と増加した(+107%)。一方で、1990年から2010年の環境特許に関しては、出願数は1.7万件から6.1万件(+249%)、生存特許数は27万件から67万件と増加した(+146%)。考察として、特許数に関してはフローもストックも増加傾向にある。環境特許の増加率は、全体よりも大きいことから、環境技術開発が全世界的に促進されていることが伺える。このデータを用いて、包絡線分析を用いて、労働、資本ストック、特許ストック、エネルギー使用を投入4要素、国内総生産(GDP)を望ましい産出、温室効果ガスを望まない産出として、分析を行った。ラグランジュ乗数法を用いて、特許ストックのシャドウプライス(限界費用、1件あたり百万USドル)を計算すると、全体(92か国)、OECD(35か国)、非OECD(57か国)で、それぞれ平均が-59.116、-0.442、-95.144百万USドルで、(GDPによる)加重平均が-0.106、-0.054、-0.821百万USドルである。シャドウプライスと投入量を掛け合わせて費用総額を計算すると、OECD35か国と非OECD57か国では、それぞれGDP比(GDPを100%とする)で、平均が-3.34%と-18.18%である。今年度は、特許データベースの構築が国レベルである程度完了した。そして、次年度行う予定の、包絡線分析を用いた(環境)技術の生産性指標化をシャドウプライスという形で行うことが出来た。

実証研究として、日本企業データを用いて分析を行った結果、頑強な結果としては、廃棄物とCO2の要因は、レバレッジ(負債)が負、企業サイズ(株主資本)が正の影響が示された。また、追加の分析として、環境マネジメントの実地調査として、マテリアルフローコスト会計に関する調査をタイで行った。タイの主要な結果として、回答企業101社の58%がマテリアルフローを管理しており、情報公開は総廃棄物量が50%、有害廃棄物量が49%、原材料使用量が29%、リサイクル量が24%であった。今年度は、前年度構築した特許データベースを使った分析をある程度進展させ、公表論文としてまとめることができた。平成29年度に定量化したデータを元に、主に環境技術革新を中心として、技術イノベーションの指標化を提案したい。特に、包絡線分析を利用した経年での生産性変化を中心に調査を行う。これは、これまで申請者が行ってきた手法を参考にする。定量化したデータを元に、主に環境技術革新を中心として、技術イノベーションの指標化を提案したい。特に、恒等式による分解モデルや包絡線分析を利用した経年での生産性変化を中心に調査を行う。特許データベース構築がスムーズに行えたために、使用額が生じた。これらの金額は、次年度以降のモデル調査の際に使用する。データベース構築がスムーズに行えた一方で、実際のモデル調査がそれほど進展せず経費が掛からなかったために、次年度使用額が生じた。
実験動物由来微生物の病原性評価および感染動物実験における安全度分類

生命科学研究における遺伝子改変動物の激増、再興・新興感染症の出現等に関連し、動物実験における感染症対策の見直しが必要となっている。このため、動物実験施設や実験動物生産施設における微生物検査項目や感染動物実験における安全対策の標準化を進めるため、以下のことを行った。1)実験動物由来微生物の病原性評価を文献資料をもとに行い、国立大学動物実験施設協議会および日本実験動物協会がそれぞれに定める微生物検査項目、実験動物中央研究所の検査項目を比較検討し、検査項目の標準化をはかった。今後、各団体への働きかけにより、我が国における実験動物の微生物学的品質について、一本化の可能性が確認できた。2)国立大学動物実験施設協議会、日本ウイルス学会、日本細菌学会の関連指針、学術審議会がとりまとめた「大学等における病原微生物の安全管理マニュアル」の分類を参考にし、感染動物実験における病原微生物の安全度分類を行った。今後、資料集として、国公私立大学動物実験施設に配布する予定である。3)上記の作業を行う中で、実験動物由来微生物の病原性評価が不十分であることが明らかとなった。生命科学研究に用いられる実験動物が、様々な遺伝子改変を受けることにより、病原微生物への感受性や病態において従来の評価と異なる事例が増加している。また、微生物自体の変異により、実験動物の新興・再興感染症の増加していることも踏まえ、今後、実験動物由来微生物の病原性の再評価を、組織的に行う必要性を確認し、次年度以降の発展的な研究課題について検討した。その結果、以下のような研究課題の必要性が確認された。(1)遺伝子改変マウス等において特異病態を示す感染症の事例研究(2)微生物感染による宿主遺伝子の発現修飾に関する研究(3)国内での微生物汚染状況の疫学調査と診断技術の改良(4)実験動物由来の新興・再興感染症の病因研究(4)微生物検査の国際的ハーモナイゼーション生命科学研究における遺伝子改変動物の激増、再興・新興感染症の出現等に関連し、動物実験における感染症対策の見直しが必要となっている。(1)遺伝子改変マウス等において特異病態を示す感染症の事例研究(2)微生物感染による宿主遺伝子の発現修飾に関する研究(3)国内での微生物汚染状況の疫学調査と診断技術の改良(4)実験動物由来の新興・再興感染症の病因研究(4)微生物検査の国際的ハーモナイゼーション
嗅球における新規細胞間接着機構の解明

マウス嗅球外網状層の神経回路形成を制御し、僧帽細胞側方樹状突起間などに認められる新規細胞間接着装置ネクチン-1スポットの形成や作用機構を解明する目的で、ネクチン-1スポットとの物理的・機能的な相互作用、または機能的に代替えできる細胞膜貫通分子の探索を行った。まずネクチン-1スポットは受容体などの細胞膜貫通分子と共局在して機能しうると考え、嗅球で発現する細胞膜貫通分子のうち、ネクチン-1スポットと共局在するものをマウス嗅球初代培養細胞やマウス嗅球組織を用いた免疫細胞・組織化学的手法により探索した。その結果、嗅球外網状層に局在が認められる受容体型チロシンキナーゼ(RTK)とカリウムチャネル(KCh)を得た。KChは嗅球外網状層の深層部に局在が認められ、RTKとKChの局在はネクチン-1ノックアウト(KO)において減少した。また、僧帽細胞マーカーであるPGP9.5陽性の重なり合う樹状突起において、ネクチン-1スポットとRTKあるいはKChとの共局在が認められた。この結果は、ネクチン-1スポットがRTKあるいはKChと共局在してマウス嗅球外網状層におけるこれら分子の局在を制御することを示唆した。生後約70日のマウス嗅球外網状層におけるネクチン-1スポットの局在は、生後約10日をピークにして減少する。生後約70日のRTKやKChの発現がネクチン-1KOにより減少したことから、生後約70日のネクチン-1スポットの代替え分子として、ネクチン-1KOマウスの嗅球外網状層に局在が認められるネクチン様分子Necl2を同定した。PGP9.5陽性のマウス嗅球初代培養僧帽細胞の重なり合う樹状突起において、Necl2とRTKとの共局在が認められた。これらの結果から、ネクチン-1スポットとNecl2がRTKやKChと物理的・機能的に相互作用して嗅球外網状層の神経回路形成を制御する可能性が考えられる。マウス嗅球外網状層の深層部において、僧帽細胞側方樹状突起間などに認められる新規細胞間接着装置ネクチン-1スポットの形成や作用機構を明らかにすることを目的として、ネクチン-1スポットとの物理的・機能的な相互作用が期待できる細胞膜貫通分子の探索を行った。乳腺の異種上皮細胞間接着において、ネクチンはプロラクチン受容体と細胞膜で共局在し、また裏打ちタンパク質であるアファディンの局在が認められないことから、ネクチン-1スポットと同様な新規細胞間接着装置を形成することが知られている。ネクチン-1スポットも受容体などの細胞膜貫通分子と共局在して機能しうると考え、嗅球での発現が知られている細胞膜貫通分子のうち、ネクチン-1スポットと共局在するものをマウス嗅球初代培養細胞やマウス嗅球組織を用いた免疫細胞・組織化学的手法により探索した。特にこのKChは、嗅球外網状層の深層部に局在が認められた。また、これらRTKとKChの嗅球外網状層における局在は、ネクチン-1ノックアウトにより減少した。さらに、僧帽細胞マーカーとして用いられているPGP9.5陽性の嗅球初代培養僧帽細胞の重なり合う樹状突起において、ネクチン-1スポットとRTKあるいはネクチン-1スポットとKChとの共局在が認められた。これらの結果は、ネクチン-1スポットがRTKあるいはKChと共局在し、マウス嗅球外網状層におけるRTKあるいはKChの局在を制御することを示唆した。これらRTKとKChは、ネクチン-1スポットと物理的・機能的に相互作用する細胞膜貫通分子であることが期待できる。平成28年度の本研究では、マウス嗅球外網状層において新規細胞間接着装置ネクチン-1スポットの形成や作用機構を明らかにすることを目的として、ネクチン-1スポットとの物理的・機能的な相互作用が期待できる分子を探索し、その結果として、受容体型チロシンキナーゼ(RTK)とカリウムチャネル(KCh)を得た。これらRTKとKChは、ネクチン-1スポットの形成や作用に関係する最も上流に位置する候補分子である可能性があり、ネクチン-1スポットの形成や作用の分子機構を明らかにする基盤ができつつあると考えている。一方で、ネクチン-1スポットとRTKあるいはネクチン-1とKChとの生化学的手法による物理的相互作用の有無や、ネクチン-1スポットとRTKあるいはネクチン-1スポットとKChとの分子細胞生物学的手法による機能的相互作用の有無についての検討にまだ着手できていない。このことから、平成29年度では、ネクチン-1スポットとRTKあるいはネクチン-1スポットとKChとの生化学的・分子細胞生物学的手法による物理的・機能的な相互作用の検討を推進していく予定である。マウス嗅球外網状層における新規細胞間接着装置ネクチン-1スポットの形成や作用機構を明らかにする目的で、昨年度はネクチン-1スポットとの物理的・機能的な相互作用が期待できる受容体型チロシンキナーゼ(RTK)とカリウムチャネル(KCh)を得た。生後約70日のマウス嗅球外網状層におけるネクチン-1スポットの発現は生後約10日のピークのものに比べて著しく減少する。

生後約70日のマウス嗅球外網状層でのRTKやKChの発現がネクチン-1ノックアウト(KO)により減少したことから、RTKやKChの局在が生後約10日でネクチン-1スポットにより制御されていることが示唆される。一方で、生後約70日のマウス嗅球外網状層でのRTKやKChの発現を制御するネクチン-1非依存性細胞間接着分子の存在が考えられることから、その探索を行った。ネクチン-1と同様に嗅球で発現している細胞間接着分子として、ネクチン様分子であるNecl1-5がある。生後約70日の野生型およびネクチン-1KOマウスの嗅球組織を用いた免疫組織化学的解析を行ったところ、Necl2が野生型およびネクチン-1KOマウスの嗅球外網状層において同様の発現を示した。つまり、ネクチン-1非依存性にNecl2が嗅球外網状層に発現することを明らかにした。また、マウス嗅球初代培養僧帽細胞を用いた免疫細胞化学的解析を行ったところ、PGP9.5陽性の僧帽細胞の重なり合う樹状突起においてNecl2とRTKとの共局在が認められた。これらの結果は、Necl2が生後約70日のマウス嗅球外網状層でのRTKやKChの発現を制御するネクチン-1非依存性細胞間接着分子であることを示唆した。得られた知見から、マウス嗅球の形成時期によってネクチン-1スポットとNecl2がRTKやKChと物理的・機能的に相互作用して嗅球外網状層の神経回路形成を制御する可能性が考えられる。平成29年度の本研究では、生後約10日のマウス嗅球外網状層においてネクチン-1スポットによる制御が示唆される受容体型チロシンキナーゼ(RTK)とカリウムチャネル(KCh)の発現を、マウス嗅球外網状層にネクチン-1スポットがほとんど認められない生後約70日において制御するネクチン-1非依存性細胞間接着分子を探索した。生後約70日の野生型およびネクチン-1ノックアウトマウスの嗅球組織を用いた免疫組織化学的解析およびマウス嗅球初代培養僧帽細胞を用いた免疫細胞化学的解析から、ネクチン-1非依存性細胞間接着分子としてネクチン様分子(Necl1-5)の一つであるNecl2を得た。このことは、Necl2が生後約70日のマウス嗅球外網状層においてネクチン-1スポットにかわりRTKやKChの発現を制御する細胞間接着分子であることを示唆している。この知見から、マウス嗅球の形成時期によってネクチン-1スポットとNecl2がRTKやKChと物理的・機能的に相互作用してマウス嗅球外網状層の神経回路形成を制御する可能性が考えられるが、まだそれらの解析にまで至っていない。平成30年度は、現在の研究テーマであるマウス嗅球におけるネクチン-1スポット新規細胞間接着機構から大きく方針を変更し、腎臓に焦点をあてた老化遅延と健康寿命延伸の制御機構にテーマを変更して研究を推進していく所存である。マウス嗅球外網状層の神経回路形成を制御し、僧帽細胞側方樹状突起間などに認められる新規細胞間接着装置ネクチン-1スポットの形成や作用機構を解明する目的で、ネクチン-1スポットとの物理的・機能的な相互作用、または機能的に代替えできる細胞膜貫通分子の探索を行った。まずネクチン-1スポットは受容体などの細胞膜貫通分子と共局在して機能しうると考え、嗅球で発現する細胞膜貫通分子のうち、ネクチン-1スポットと共局在するものをマウス嗅球初代培養細胞やマウス嗅球組織を用いた免疫細胞・組織化学的手法により探索した。その結果、嗅球外網状層に局在が認められる受容体型
精神障害当事者による主体的な服薬を実現するためのプログラムの開発

本研究においては、エンパワメントおよびリカバリーという文脈において、精神保健福祉サービスの利用者(以下、当事者)が主体的な服薬をおこなうのを可能にするプログラムの開発を目指す。平成30年度においては、平成29年度に引き続き、向精神薬の服薬、エンパワメント、リカバリーといった概念をめぐる文献の収集をおこなった。平成29年度、文献を通して得た知見より、向精神薬の服薬を自らの手で管理するための主体性を高める場として、対等な関係で自らの体験や感情を表現しあう対話の場が必要であることが見えてきた。また、そのような場はリカバリーやエンパワメントを可能にする場でもあった。そこで、今年度においては、フィンランドの「オープン・ダイアローグ」に関する文献を含む、対話に関する文献の収集をおこなった。また、わが国において実際におこなわれている、向精神薬の服薬を自らの手で管理するための主体性を高める場に参加し、情報収集をおこなった。具体的には、「減薬サポート情報会議」の実践を展開している飯野雄治氏が開催した「減薬サポート情報会議in大阪」(2018年10月14日:主催NPO法人青空会議)に出席し、情報収集をおこなった。以上を通して見えてきたのは、向精神薬の服薬を自らの手で管理するための主体性を高めるのに、セルフヘルプ・グループに置いて典型的に見られるような、対等な関係で自らの体験や感情を表現しあう対話の場が不可欠であるということであった。服薬における主体性を理解するための基本的な文献を見つけ出し、主体的な服薬を可能にする実践の場に参加することはできたが、海外において展開されている実践に関する情報が不足しているため。服薬における主体性を高めるための実践、とりわけ海外における実践(カナダ、ケベック州において展開されているGAM)に関する文献や資料をさらに収集する必要がある。本研究においては、エンパワメントおよびリカバリーという文脈において、精神保健福祉サービスの利用者(以下、当事者)が主体的な服薬をおこなうのを可能にするプログラムの開発を目指すが、平成29年度においては、向精神薬の服薬、エンパワメント、リカバリーといった概念をめぐる文献の収集をおこなった。当該年度内に収集した文献のうち、最も深く本研究のテーマに関わるものは、Fisher,D. (2016). Heartbeats of hope: The empowerment way torecover your life, Lawrence, MA:National Empowerment Centerであった。とりわけ、同書におけるリカバリー概念が服薬における主体性について考える際に非常に重要であることがわかった。Fisherによれば、リカバリーとは、人が人間性を取り戻す過程であり、そのような過程は、人と人とが情動的なレベルで対等な関係においてつながることで展開されるものであるとされる。そして、そのようなつながりは対話的実践を通して実現するとされる。Fisherは、このようなリカバリーの動的な過程を、精神医療におけるモノローグ的で静的な言語と対置させている。向精神薬の服薬における主体性を考える際に、それを、対話を基礎とするこのような動的な過程に深く結びついたものとして理解することで、主体性の性格を明らかにすること、そして、主体性を実現するための具体的な実践方法を明らかにすることが可能となることがわかった。また、カナダのケベック州で開発された、向精神薬の服薬を自らの手で管理し、必要であれば減薬・断薬をおこなえるようになるためのアプローチ、GAMの第2版が出版(フランス語版)を入手することができた。服薬における主体性を理解するための基本的な文献を見つけ出すことができたが、海外において展開されている実践に関する情報が不足しているため。

海外における、服薬における主体性を高める実践に関する情報を収集する活動が進まなかったため次年度使用額が生じた。H30年度においては、海外における実践に関する情報を収集するための旅費等にそれらの額をあてるものとする。H31年度においては、海外における実践に関する情報を収集するための旅費等にそれらの額をあてるものとする。
柔軟関節による関節トルクの検出とスキーロボットの姿勢制御への応用

本研究では、柔軟関節を用いた力制御の有効性を計算機シミュレーションにより確認した。また、柔軟関節を有する3自由度のモノスキーロボットを製作し、実験によりスキーのターンのメカニズムを解析した。ロボットの関節に柔軟性を持たせたとき、外角センサからの情報をフィードバックすることにより、位置決めの際の残留振動を抑制できることを計算機シミュレーションにより確認した。シミュレーションには本補助金により購入したパーソナルコンピュータMacintosh9500、数式処理ソフトMaple、および制御系設計ソフトMATLABを使用した。また、柔軟関節を用いたロボットとして、3自由度のモノスキーロボットを製作した。モノスキーモデルは、不安定平衡状態におけるターンの極限として、現実の安定した高速ターンに必要な要素を含んでいる。製作したモノスキーロボットを用いてエッジ角や迎え角、重心の移動といった要素に関する定量的な実験を行った。この結果は、本年2月に山形大学と共同で開催された鶴岡創造アカデミーにおいて発表した。今回製作したモノスキーロボットは、二つのジャイロセンサを搭載し、ある程度の姿勢制御を行うことができる。しかし、動的制御を行っていないため、滑走実験を行う時には、倒れないための補助が必要である。滑走中のスキーの動力学を解明するためには、ターンの不安定平衡状態をロボットで実現することが重要になる。倒立振子モデルを用いたモノスキーロボットの動的制御の実現、および2脚スキーロボットの製作などが今後の課題である。
腹部大動脈瘤への心臓リハビリテーションの安全性の確立と保護的作用について

まず腹部大動脈瘤への心臓リハビリテーションの安全性を確認するために、大規模後ろ向き検討を行った。結果、安全かつ、有益であった。その際の報告は、AHA学会新聞とJ Am Heart Assoc. 2018 Feb 27;7(5).に掲載された。また前向き検討では、42名の大動脈瘤患者が参加し、運動療法によって腹部大動脈瘤が縮小する例も見られた。また特殊採血、TGFβ1.IL6の測定では、TGFβ1では瘤の拡大傾向に有意差が見られなかったが、IL6では運動療法群で低い傾向であり瘤拡大と弱い正相関関係にあった。前向き検討に関しても今後、論文化を行う予定である。本研究は腹部大動脈瘤患者に運動療法を行うことで予後を改善できるかを検討するものである。本研究の今までの実績としては、事前に後ろ向きに調査し、当施設にて腹部大動脈瘤患者に運動療法を行った症例では、特に安全性に問題なかったことが判明した。また他院(榊原記念病院東京)での後ろ向き検討にて、全心リハ11781症例中に抽出された大動脈瘤術前症例(76名)が運動療法を行ったところ、2004年1月-2015年8月までの調査で、CPX施行30症例/76症例中であった。予後に関しては、死亡1名(リハ終了の775日後に虚血性心疾患で死亡)であり、MACEも同症例であった。よって包括的心臓リハビリテーションは腹部大動脈瘤術前に安全に行うことができると判断された。この結果を踏まえて平成27年12月9日当院倫理委員会にて本研究が正式に承認された。今後、2016年4月より本格的に本研究を開始する。2015年5月、研究開始前に倫理委員会に申請したが、倫理委員会で本研究が最終的に承認されたのが、2015年12月9日であった。また申請者自身の出産のために研究を延期した関係で、実際の研究開始を2016年4月からとし、現在はその前の研究参加者の事前調査の段階まですすめている。腹部大動脈瘤(AAA)における内科的管理症例に対して、心臓リハビリテーション(心リハ)施行し、その経過を前向き検討をした。背景及び目的腹部大動脈瘤患者は本邦においても増加の一途をたどり、潜在的腹部大動脈瘤の推定患者数は200万人と言われている(総務庁統計局「国勢調査報告(2012)」)。大動脈瘤は破裂をすれば高率に死に至る疾患であるが、破裂のメカニズム解明や疫学的研究は未だ十分ではない。大動脈瘤に対する効果的な内科的治療がほとんど確立されていないため、瘤が外科的治療適応となるまで経過観察しているのが現状である。small aneurysmの時点で何らかの治療を行うことで外科的治療を回避できれば、患者負担を軽減し、医療経済的にも有益であると考える。そのため薬剤による瘤退縮を目指した研究も多数進行しているが、動物実験での成功に留まりMarfan症候群以外ではヒトへの実用化はほとんど成功していない。そこで、薬剤以外の内科的治療の介入手段として心リハが挙げられる。心リハは既に血管内皮機能改善効果、交感神経亢進の低下、骨格筋ミトコンドリア増加、抗炎症効果などを介して、心疾患患者の社会復帰のニーズに応えながら再入院率の低下や死亡率の低下に貢献していることが証明されている。海外では術前大動脈瘤患者に対して運動療法の安全性がいくつも報告されており、35cmの腹部大動脈瘤に関しては安全に心肺運動負荷試験(CPX)が可能であり1),CPXに基づいた運動処方により対照群に比して10%の運動対応能の向上が認められたとの報告があり2).術前の機能評価ができる点,術前に運動対応能を改善することにより術後の合併症を軽減させることが期待される。心リハと非心リハをランダムに割り付けする予定であったが、患者数が少ないことや心リハ希望患者が心リハを行えないといった倫理的な観点より、心リハ参加の有無は、患者の意思により決定することに変更した。東大病院における全small AAA症例に心リハを紹介したところ、19名が心リハプログラムに参加し、21名が心リハプログラムに参加せず、在宅での運動を指導された。全例で、研究登録時に一般検査、血管外科医師によるエコーでの瘤径測定、一般採血、TGFβ1、IL-6の特殊採血を行った。その際の報告は、AHA学会新聞とJ Am Heart Assoc. 2018 Feb 27;7(5).に掲載され、世界中の大動脈瘤術前患者に心臓リハビリテーションへの方向性を示した。その際に低負荷の運動にすることが瘤拡大抑制にはたらくと考えられた。