hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温パルスアーク放電法によるフラーレン・単層ナノチューブの生成

われわれは高温パルスアーク放電法をさらに発展させた二段階パルスアーク放電法を開発し、単層ナノチューブの前駆体を生成することに成功し、それらの成果を2報の論文にまとめ、さらに3報ほど準備中である。従来、ナノチューブの生成過程を研究した例として、温度や圧力などの生成パラメーターを変化させる方法、および、レーザーによる加熱からの炭素物質の変化を高速ビデオを用いて分光学的に調べる手法がある。しかし、これらの方法では、詳しい生成過程を追跡することは困難であった。特にナノチューブの生成過程では、前駆体である金属・炭素微粒子の形成と高温度雰囲気下による成長というモデルが提唱されてきたが、決め手となる実験結果は得られていなかった。これは、従来の生成手法では、一度生成反応が始まるとそれを停止することができないためであった。われわれのパルスアーク放電法は、パルス幅を制御することにより、生成過程を時間に制御することができ、生成過程を停止したり、再開させたりすることができる。Y/Ni混合黒鉛電極を600usのパルスアーク放電を用いて蒸発させ、ナノチューブ前駆体を生成した。この前駆体を高温炉に通し加熱させ生成物を調べたところ、900°C以上の場合のみ、ナノチューブが生成した。これは、常温パルスアーク放電でナノチューブ前駆体が生成し、高温炉熱緩和によりナノチューブに成長したことを示す。パルスアーク放電幅依存性から、前駆体の生成には1ms程度の時間が必要で、ナノチューブ成長では数10ms以上の時間が必要なことが初めて明らかになった。このナノチューブ前駆体には1nm程度のナノチューブと同程度の直径を持つ金属微粒子から10nm程度の短いナノチューブが多数生成しており、このような短いナノチューブと微少金属微粒子がナノチューブ生成の前駆体であることが示唆された。このナノチューブ前駆体を加熱することによりナノチューブが生成することも高温下でのTEM観察からも明らかになっており、ナノチューブ生成の実時間観察も可能になると思われる。われわれは高温パルスアーク放電法を開発し、フラーレン・炭層ナノチューブを生成することに成功し、それらの成果を3報の論文にまとめ、さらに2報ほど準備中である。パルスアーク放電法は1000°C程度の高温Ar気体中でパルス状にアーク放電法を行い、炭素材料を蒸発・熱緩和させ、ナノチューブやフラーレンを効率よく生成することができる。しかも、この蒸発過程と熱緩和過程を時間を追って制御できるため、これらの物質の生成過程に関する情報も得られる。従来、フラーレンやナノチューブを生成する手法としては、アーク放電法とレーザー蒸発法があるが、これらの方法では、蒸発過程と冷却過程を制御できないなどの欠点があり、しかも、生成過程を追跡することは、困難であった。この装置は高温炉内部でパルスアーク放電を行い、生成したフラーレンやナノチューブを水冷トラップに保持する。このようにして得られた生成物は高速液体クロマトグラフィー(HPLC)や走査型電子顕微鏡(SEM)、ラマン分光法を用いて同定した。常温でパルスアーク放電を行った場合、フラーレンやナノチューブは観測されず、急冷されたアモルファス炭素微粒子が測定されるだけであった。Ni/YおよびNi/Coを混合した黒鉛電極および純粋黒鉛を使用して1000°Cに加熱した500TorrのArを用いた場合、フラーレンとナノチューブが観測された。特に金属を混合した電極では炭層ナノチューブが生成した。混合金属依存性と、温度・放電幅依存性を調べたところ、Ni/Coでは放電幅依存性が少なく、バッファーガス温度依存性が顕著であった。これはNi/Coではナノチューブ生成過程が非常に遅い可能性を示している。これに対し、Ni/Yでは高温ほど放電幅が短いところに最適生成条件があり、放電時にYが顕著なナノチューブ生成触媒作用を起こすことが示された。これらの結果から、ナノチューブ生成時には触媒金属と炭素の関わりについての詳細な情報が得られた。なお、Ni/Yではナノチューブ生成中間体についての情報も得られた。来年度はナノチューブ生成機構を中心に時間分解測定を行う予定である。

パルスアーク放電幅依存性から、前駆体の生成には1ms程度の時間が必要で、ナノチューブ成長では数10ms以上の時間が必要なことが初めて明らかになった。このナノチューブ前駆体には1nm程度のナノチューブと同程度の直径を持つ金属微粒子から10nm程度の短いナノチューブが多数生成しており、このような短いナノチューブと微少金属微粒子がナノチューブ生成の前駆体であることが示唆された。このナノチューブ前駆体を加熱することによりナノチューブが生成することも高温下でのTEM観察からも明らかになっており、ナノチューブ生成の実時間観察も可能になると思われる。
在日中国人の子どもを取り巻く教育環境に関する調査研究

本研究では、国際的に移動する中国人家族を調査し、子どもに対する家庭の教育戦略を移動・適応過程との関わりからとらえなおし、またそうした過程において動員した様々な資本の利用について調査・考察した。調査では首都圏に在住する中国人家族のほか、カナダに再移住した家族や中国に帰国した家族に対しても、追跡の面接調査を行った。その結果、以下の三つの側面から示唆が得られた。(1)子どもに対する教育戦略は移住戦略、異文化に対する適応過程においてとらえる必要があること、(2)異文化適応過程において家族関係、家族の役割変化が起き、在日中国人の場合、特に母親の役割変容が家庭における教育に大きな影響を与えること、(3)移住戦略は子どもの成長などの要因に従って変容し、またその実現に家族が持つ社会的ネットワークに深く関係する。一般の家庭に比べると、異なる文化を背景に持つ家庭は、どちらの文化を基準にして教育を行うかという点において、選択が迫られることが多い。先行研究では、そうした家庭の教育戦略に影響するものとして、親の教育志向、親子関係などの要因が指摘され、調査・研究されている。しかし、先行研究の中には、家庭における教育の目標形成、実施などの一連の要因を固定的にとらえるところに問題があると考える。果たして一度決めた家族の教育方針は変わらないものなのか、またもし変わるものとした場合、どのような要因がそれに影響するか。本研究は、在日中国人の家族に対する調査を行うことで、このような課題の究明を目的としている。家族の教育戦略の変化を解明するには、長期間にわたる調査が必要とするため、今年度は、調査対象の選定と予備調査を実施した。具体的には首都圏に住む中国人の親子に対し、定期的にインタビュー調査し、実態と諸要因との関係を調査した。現段階として以下の結論にいたった。(1)日本の学校教育の基本理念に対し、ほとんどの中国人家族は否定する意見を持っていない。(2)一方、学業、体育活動、部活動、子どもの個性や集団関係に関して、中国の教育観に基づく意識が見られ、それが日本の学校教育に対する不満として表れる。(3)だが、家庭における教育方針は、親から子への一方通行でなく、子どもの適応状況によってかなり大きく変わることがある。(4)その際の影響要因として、a親の教育観、収入、社会的ネットワーク、情報収集能力と分析能力(家庭の資源的要因)、b夫婦、親子の家族関係(家族の意思決定要因)、C家族と日本社会との距離や関係(資源獲得の可能性)、d中国で動員可能な人的、社会的、経済的資涼(危機回避的要因)によって影響されると考えられる。次年度以降、そうした要因の相関関係などについて、質的、量的調査を通して解明していきたい。本年度は(1)2009年10月12月に千葉市周辺に住む留学生、日本企業に在職している技術者、研修生に対し質問紙調査、(2)2009年8月に欧州に住む中国人家族に対する面接調査、(3)2010年2月に移住準備段階及び海外から帰国した中国人家族に対する追跡調査という三つの調査を行い、分析を行った。(1)では、大学院生と共同で行ったもので、中国人家族の移住・定住過程においてどのような要素が影響を与えている、特に情報の利用という側面に注目して調査したものである。回答者110名に対する分析がまだ完了していないが、現段階において今回の調査から得られた知見は、従来指摘されている移民のネットワークの機能は弱体化しつつあり、それにかわって情報収集のスキルが大きな役割を持っているのではないかという点である。次年度の分析によって、新しい分析枠組みの形成につなぎたい。(2)及び(3)では、移動・移住過程において、子どもの教育がどのような役割を演じているかを共通な分析軸として用いた。IT技術者を中心に、中国への帰国を含め、海外中国人の移動が頻繁になってきているのは近年の特徴である。彼らに対してはこれまでほとんど研究されて来なかった。中国在住家族や中国帰国家族に対する調査はこれまでの行ってきた調査の継続であるが、欧州に住む中国人家族に対する調査では、(1)親の移住、再移住過程において子どもの教育が様々な問題を起こしていること、(2)そうした問題に対して家族で「補償」教育・行動を施すが、成功の可否は家族間の信頼関係と親から子への伝達機能の確保にかかっていることは分かった。以上の調査内容を分析した結果、当初予定の「在日」中国人に対する調査から若干範囲を広げ、中国から(または中国へ)移動する家族、他の国々に移動する家族との比較を試みることで移住過程における教育戦略の形成、実現とその問題点を分析視点として加え、次年度での完成を目指す。最終年度の今年では、これまでに行ってきた調査を継続した他、調査結果をまとめる作業をし、各種の研究会やシンポジウムに参加して、今後の一般化するための枠組みを作る作業をした。調査では対象家族の継続調査を行い、また中国に帰国した4家族を新たに加えた。

今年度では家族の教育戦略を実現する際に、家族メンバーに起きる意見の不一致を調整する家族機能に注目し、半構成の面接を行った。これまでの結果の一部を含めると、以下の成果があった。(1)教育戦略の変化:教育戦略は移住・定住過程の段階に応じて変わる。教育戦略の形成には、基本的には親が中心となって策定されるが、実施するにはa親子間、場合によって拡大家族による合意がなされ、b家族が持つ経済的、社会的資本などの条件によって修正が加えられ実現するようになる。(2)家族関係、家族の勢力構造の変化:来日することによって家族関係、とりわけ家族の勢力構造が大きく変わる。それにはa移住過程において起きる様々な問題局面を解決することで確立される0夫婦関係、b夫婦の従業形態、c人的ネットワーク、d親子関係が権威的なものか、「友達」関係のものかによって、類型化することができる。以上の研究成果を踏まえて、来日者を中心に中国人移住者のa家族関係の変容、b家族の教育戦略、c上記二者の関係について考察をすすめ、さらに経済的、人的、社会的資本の保持からエスニック集団内の分化を追い、中国人移住者の実態を把握すると同時に、家庭と教育の視野から移民の生態を分析していく。
マウス神経胚に発現するSOX遺伝子群のcDNAクローニングと機能解析

哺乳類の性決定を担う遺伝子として同定されたSRY遺伝子は、生殖堤を精巣へと分化させるdominant inducerであり、この遺伝子がコードする蛋白質は、HMG boxと呼ばれるDNA結合能を有する特徴的なモチーフを持つことが知られている。SRY遺伝子の発見後、類似のDNA結合モチーフを有する蛋白質が数多く存在する事が明らかになり、これらをコードする一群の遺伝子はSOX遺伝子群と名付けられた。SOX遺伝子群は胚の発生において組織の分化に関与している。本研究では、神経発生におけるSOX遺伝子群の発現とその機能を調べるために、マウス胎生8.5日目の胚から複数のSox cDNAを単離した。得られたcDNAの内で最初に解析されたのは、mSox13である。この遺伝子は典型的なHMG boxの他にロイシンジッパー構造を含み、またその近傍にグルタミンに富む領域があることが分かった。このグルタミンに富む領域を我々はQ boxと命名した。更に、mSox5を新たにクローニングし、既に報告済みのマウスSox5の塩基配列と比較したところ、既知のものよりも5l側に長いことが明らかになった。この伸長している部分はmSoxl3と相同性の高いロイシンジッパー構造およびQ boxをコードしていることが判明した。mSox5のこのN末部分に対応する塩基配列は、マウス成獣の精巣でも胚でも発現していることを、RT/PCR法により証明した。更に我々は、三番目のcDNAとして、mSox7をクローニングし、その塩基配列を決定した。このcDNAがコードしているタンパク質の中には、典型的なHMG配列の他に、特徴的なアミノ酸配列は見出せなかった。Northem分析および免疫組織化学的の検索により、mSox7は卵細胞と心臓に発現することが分かった。本年度は、マウス胎生8.5日目の胚のcDNAライブラリーからクローニングした複数個のSOX cDNAのうち新規の遺伝子に対応すると思われる1クローンについて、塩基配列を決定した。その結果、このクローンはこれまでに60アミノ酸をコードする部分cDNAのみの得られているmSox13であることが明らかになった。我々の単離したcDANはほぼmSox13のmRNAの全長をカバーしていると考えられる。推定されるアミノ酸配列における特徴は、DNA結合性のドメインであるHMG boxのほかに、典型的なロイシン・ジッパー有する点である。ロイシン・ジッパーは蛋白質-蛋白質相互作用を通じて他の因子と結合することを予測される。また、HMG boxはDNA結合能を有するドメインであると考えられているが、mSox13のHMGドメインもDNAに結合しうるか否かを調べた。mSox13のHMG box部分を発現ベタ-につなぎ、大腸菌の中で発現させた。蛋白質を精製し、ゲル・シフト法によりDNAとの相互作用を調べ、mSox13はAACAAT配列に特異的に結合できることが判明した。本年度は、マウスの胎生8.5日目の胚に由来するcDNAライブラリーから得られたSoxcDNAクローンの内、mSox13についてその全塩基配列を決定した。この遺伝子のコードする蛋白質は595アミノ酸から成り、SOX蛋白質の特徴であるHMGboxがC末端側に存在する。更にそのアミノ酸配列を詳しく調べたところ、N末端側には、ロイシン・ジッパーと呼ばれるモチーフが存在する事が解った。現在、SOX蛋白質はHMGbox配列の類似度を指標にして、AGの7つのサブタイプに分類されているが、mSox13はサブタイプDに属する。同じサブタイプDに属するものとしては、xSox12,mSox6などが知られている。これらの蛋白質と、mSox13を比較すると、それぞれHMGbox、ロイシン・ジッパー共に、アミノ酸配列の保存度は非常に高かった。また、この二つのモチーフ以外に、共通のモチーフがないか調べた。ロイシン・ジッパーのC末側に隣接して、高い類似性を示す部位があり、この部分はグルタミンの含量が極めて高い。そこでこの領域をQboxと名付けた。ロイシン・ジッパーは蛋白質-蛋白質の相互作用に関与していると言われ、またこのQbox部分がロイシン・ジッパーが極近傍に位置する事から、これらの領域が一体となって、他の何らかの因子と結合する可能性はあると思われる。次に、mSox13cDNAを用いて、プローブを作製し、Northern分析を行った。その結果、腎臓と卵巣にこの遺伝子が発現していることが明らかになった。mSox13がこれらの臓器の発生にどの様に関与しているのかは、解っていない。更に、mSox13のHMGbox部分のリコンビナント蛋白質を調整し、DNAに対する結合能を調べた。その結果、一般にSOX蛋白質の標的配列と考えられているAACAAT配列に強く結合しうる事が解った。

得られたcDNAの内で最初に解析されたのは、mSox13である。この遺伝子は典型的なHMG boxの他にロイシンジッパー構造を含み、またその近傍にグルタミンに富む領域があることが分かった。このグルタミンに富む領域を我々はQ boxと命名した。更に、mSox5を新たにクローニングし、既に報告済みのマウスSox5の塩基配列と比較したところ、既知のものよりも5l側に長いことが明らかになった。この伸長している部分はmSoxl3と相同性の高いロイシンジッパー構造およびQ boxをコードしていることが判明した。mSox5のこのN末部分に対応する塩基配列は、マウス成獣の精巣でも胚でも発現していることを、RT/PCR法により証明した。更に我々は、三番目のcDNAとして、mSox7をクローニングし、その塩基配列を決定した。このcDNAがコードしているタンパク質の中には、典型的なHMG配列の他に、特徴的なアミノ酸配列は見出せなかった。Northem分析および免疫組織化学的の検索により、mSox7は卵細胞と心臓に発現することが分かった。
ツメガエル胚葉形成に係わる新規ノーダル遺伝子の解析と誘導メカニズム

本研究ではアフリカツメガエルの中内胚葉誘導因子の候補であるノーダル関連遺伝子、Xnr5の役割について多角的に解析した。まずXnr5の遺伝子はアフリカツメガエルのゲノム中でコピー数が数十倍に増幅している事がわかった。プロモーター領域も遺伝子の増幅にともなって増幅していた。アフリカツメガエルの初期発生において中内胚葉の誘導は短時間に起こること、胚のサイズが他の生物よりも非常に大きいことから、短時間に大量の誘導因子が必要であり遺伝子の増幅が保存されていると考えられる。また、Xnr5の発現は以前検出されていた時期よりもはやい時点から始まっており、胚内で最も早く発現する遺伝子である事が明らかになった。またXnr5の発現部位は胚の内部および表層の両方に存在しているが、類似の遺伝子であるXnr2は胚の表層にのみ発現していることがわかった。Xnr5のシグナルはXnr2の発現を誘導していると考えられるのでこの発現パターンが生み出される原因は未だ知られていないシステムの存在を示している。以前からXnr5は分泌因子であることが示唆されていたが本研究ではその分泌性および拡散性について融合タンパク質を作製して解析した。私があらたにクローニングしたXnr5とXnr6はアフリカツメガエルの初期発生のとくに中胚葉と内胚葉の決定と分化において中心的な役割を持っていると考えられる。本研究の主なる目的は1.これらの遺伝子の特異的な機能の阻害を行うことにより役割を明確にする。2.これらの遺伝子の発現調節を行う因子の探索3.分子の特異性の解明である。今年度はこれらの遺伝子の特異的な阻害を行うため、モルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチドを作製し、このモルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチドが過剰発現させた遺伝子の活性を効果的に阻害することを遺伝子発現および形態学的に観察により確認した。しかしながら、このモルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチドをアフリカツメガエル初期卵の1細胞期にマイクロインジェクションしたところ、胚の形態形成に大きな影響を与えなかった。この原因を現在解析している。理由として考えられるのがアフリカツメガエルが擬四倍体であることが考えられる。このため私の作製したアンチセンスオリゴを回避することのできる遺伝子が胚内に存在しており、これが遺伝子の機能を代償している可能性がある。この代償をしている遺伝子をクローニングしこの遺伝子の機能も同時に阻害する必要がある。また、Xnr5遺伝子のエンハンサーおよびプロモーターを解析するためこの遺伝子を含むゲノムをクローニングした。このゲノムクローンの配列を決定したところ近縁の遺伝子であるXnr1遺伝子と共通する領域を発見した。また、このエンハンサとプロモーター配列をレポーター遺伝子に接続し、初期の発現にじゅうぶんな能力があることがわかった。
高電界中のDNA分子の規則的分解の検討

DNA分子の解析は今まで電子顕微鏡観察、走査プローブ顕微鏡観察を除き、ほとんど液体中で行われている。しかし、気相中・真空中では、遙かに高い移動度が実現できることから、これらの雰囲気中でDNA分子の解析が可能になれば、非常に高速な解析が可能になることが期待される。また、真空中および空気中でDNA1分子を伸ばした状態で針状に固定し、高電圧を印加すれば、電界の集中するDNA分子先端から順次、結合力の弱い箇所が切断され、その断片を解析されれば、1分子レベルでDNA分子の塩基配列を決定できる可能性も秘めている。そこで、本研究では、DNA分子を液体から取り出す方法を確立することを目的とした。そのために、まず、DNA分子との親和力が高いタングステンを電解研磨を用いて加工した微細針電極に高周波電圧を印加することにより、誘電泳動力でT4DNA分子を固定した。そして、高周波電圧の印加を停止し、針電極を固定しているマイクロマニピュレーターを上方向へ操作して、DNA分子を気相中に取り出した。その後、マイクロマニピュレーターを下方向に操作して、針に吸着しているDNA分子を観察したところ、退色は起こしているものの、針電極先端にDNA分子を観察された。このことは針電極に付着したDNA分子は気相中に取り出せたことを示唆している。しかし、この方法ではDNA分子の形態を制御することは困難である。DNAを固定した針電極近傍から溶液を凍結させることにより、凍結溶液中で伸長状態のDNA分子が得られた。今後、この凍結標本を昇華させることにより、伸長されたDNAを気相中に取り出すことが可能になると期待される。
Knot theory and algebraic combinatorics

内部多項式は、とりわけハイパーグラフに関連付けることができる。ハイパーグラフの転置(transpose)と呼ばれる自然な双対性がある:頂点とハイパーエッジを単に交換する。ハイパーグラフの内部多項式とその転置が一致すると推測していた。A. Postnikovとの共同研究では、内部ポリゴンをいわゆるポリトープのエハルハート多項式として解釈することで、このステートメントを証明した。これは、内部多項式の係数が特定のリンクのHomfly多項式の係数の中で発生するという証明のための最後の残りのステップでもあり、私の研究で予測されたようにこれらの係数がFloer相同性グループから導かれることが証明された。2013年度の研究成果として、まずAlexander Postnikovとの交代結び目についての共同研究がある。既にPostnikov教授とのこれまでの研究のうち、われわれが数年前に作り上げた"abstract duality conjecture"の証明を、2013年度の研究によって完全に終えたことが挙げられる。この証明により、あるFloerホモロジー群から交代結び目のHomfly多項式の、ある係数を引き出すことが可能となるわけである。この成果は、当該研究者の過去五年間の研究において、中心的な目標でもあった。今回、それが達成できたということは、研究全体の経過がおおむね順調であることをも意味している。Postnikov教授との一連の研究成果は、“Polynomial invariants of bipartite graphs and hypergraphs"と“Computing Homfly coefficients from Floer homology"という題目で、2014年1月にMIT、それからボストンCollegeで研究発表を行った。その際に、同じ分野の研究者とさまざまに討議をかわし、更なる助言や示唆に富むコメントを得たとともに、彼らからは大変高く評価された。また、2013年度中に2本の論文が受理された。そのうちの1本は既にAdv.Math.に掲載された。2014年の成果として、まず、交代結び目について研究について述べたい。交代結び目については、これまでにもMITのPostnikov教授との共同研究で行ってきたが、2014年度は、今までのものに加えて、Polynomial invariants of bipartite graphs and hypergraphsというテーマで取り組んだ。2015年3月、Postnikov教授が来日した折には数日にわたって断続的に討議を重ねて、証明に取り組んだ。こうした、Postnikov教授との一連の研究成果は、Root polytopes, Tutte polynomials, and a duality theorem for bipartite graphsというタイトルで論文にまとめた。そして、国際学術雑誌への投稿を目指しているところである。2015年度の研究成果として、まずAlexander Postnikovとの新しいテーマである、「二部グラフの多項式不変量」についての共同研究がある。既にPostnikov教授とはこれまでの研究を通して討議を重ねてきたが、今回、新たに"abstract duality conjecture"の進化した新バージョンでの証明に取り組んだ。その内容は、二部グラフに誘導されるふたつのハイパーグラフの、いわゆるinterior polynomialが一致する、ということを示したものと説明できる。この成果は、当該研究者の今後の研究においても重要な分岐点となるであろう。Postnikov教授との一連の研究成果は、後に述べる通り、論文としてまとめ、既に投稿し、査読結果待ちの状況である。2015年度中に論文が受理され出版されたこと、他にも投稿直前の論文を数本抱えていることがその理由である。交代結び目についての考察は昨年度よりもさらに深化してきているので、今後発表される論文は分野にとって貴重な発見を含んでいると考えるからである。Bernardi他によるTutte多項式の計算方法は、これまでの古典的な定義に比べてはるかに柔軟性があり位相的である。2016年度は、ハンガリーのエトヴォシュ大学のTothmeresz氏とともに、このBernardiアプローチをinterior polynomialに適用した。その成果は結び目不変量の研究において有効であり、今後の研究においても重要な分岐点となるであろう。Daniel Mathewsとは、hypertreesとタイトな接触構造の間の全単射についての興味深い共同研究を行った。2014年度に出版された論文はないが、投稿直前の論文が数本あるし、すでに投稿済みのものもある(出版されていないのは、雑誌側の問題があって出版までに時間がかかっている)。交代結び目についての研究は特に興味深い発見があり、これが分野にとって重要なものであるため、研究は順調に進んでいると考えている。この先も、着実に証明に取り組み、成果は後れを取らないように論文としてまとめて、国際学術雑誌へ次々と投稿していく予定である。位相幾何学今後は、できた証明はできるだけ早く論文としてまとめ、国際学術雑誌に投稿して、成果を広く公表していくこととする。

前掲の要旨の箇所で述べた通り、Alexander Postnikovとの共同研究において数年前に作り上げた"abstract duality conjecture"の証明を終えたことにより、Floerホモロジー群から交代結び目のHomfly多項式のある係数を引き出すことが可能となった。この証明の完結は、当該研究者の過去五年間の研究における中心的な目標であったため、それが達成できたことは研究経過が順調であることを意味している。その成果を2014年1月にMITとボストンCollegeで発表したところ、同じ分野の研究者たちから大変高く評価された。その意味でも、研究は順調に進んでいると言える。予定していた海外出張を学務の都合で見合わせたため、予算が余った。分野の第一人者との討議をするために、今年度は昨年度行えなかった海外出張を計画して、そこで予算を使う予定である。2013年度の研究成果は、当該研究計画において重要な局面を一つ終えたことを意味している。つまり、これによって新たに以下の疑問に答えるべく研究を継続して行くことが可能となってきた。その疑問とは、まず、交代結び目のHomfly多項式の中にある他の係数やその他の不変量はどうであろうか、それらはFloerホモロジーから導きだすことができるのか、という点である。ここで組み合わせ論が役に立つと期待できる。さらに、交代でない結び目の場合にはどうであろうか、という点も挙げられる。こうした疑問については、組み合わせ論について言及せずとも、交代結び目の結果の一部を改良し、一般化することで答えられるのではないかと考え、今後の計画として実行していく予定である。
サイバー攻撃に対して頑強な制御システムの開発

平成30年度は,サイバー攻撃の一種であるDoS攻撃下におけるネットワーク化システムの制御問題について研究を行った.本研究におけるDoS攻撃とは,ジャミングなどにより意図的に測定データや制御入力データのパケットロスを起こす攻撃のことである.従来の研究ではパケットロスを確率的なモデルで記述していたが,DoS攻撃の場合攻撃者がパケットロスを起こすかどうか自由に選択できるため,そのモデルが確率的になるとは限らない.本研究ではDoS攻撃を確定的な条件で特徴づけした.そして,その条件を満たす範囲でパケットロスが起こると仮定し,量子化制御の安定化問題を考えた.デコーダはパケットロスの発生をデータが正しく送られてきたどうかで検出できるが,エンコーダはそのように検出できない.そこでAck信号をデコーダからエンコーダに送ることで,エンコーダもパケットロスが起きたかどうか検出できるようにし,量子化則の1種であるズーミングイン,ズーミングアウト機構をDoS攻撃下でも機能するように拡張した.そして,この量子化則のもとで平衡点への収束とリアプノフ安定性を保証するための,攻撃時間の長さと攻撃頻度に関する十分条件を導出した.従来の量子化則では,各センサに対して分散的にエンコーダを設置するために,リアプノフ関数のレベル集合が用いられていた.しかし,パケットロスが起こりうる場合,閉ループシステムの状態がレベル集合から離れてしまう可能性がある.そのため,レベル集合を用いない量子化則を設計する必要がある.本研究では,閉ループシステムの状態がとりうる軌道を,行列の無限大ノルムを用いて解析することで,新たな量子化則を設計している.平成30年度は,DoS攻撃の下での量子化制御について研究を行った.近年,サイバー攻撃の下での制御手法の研究は数多くなされているが,提案手法のように量子化を考慮した研究は少ない.しかし,DoS攻撃が起こるようなネットワーク化制御系の場合,信号は量子化されているとする方が自然である.一方で,従来得られている量子化則をそのまま用いるとDoS攻撃の影響でシステム全体が不安定化しうる.本研究では,ズーミングイン,ズーミングアウト機構を拡張することで,期待通りの結果を得ることができた.次年度は,当初の予定通り制御システムのプライバシーについて研究を行う.ここでは無線基地局の送信電力制御に焦点を当てる.無線基地局が送信電力を決定する際には,その基地局の近傍に存在するユーザーの数が必要になる.一方で,このユーザー数の情報が攻撃者に知られてしまうと,ユーザーの位置に関する情報が流出してしまう可能性がある.そこで,ユーザー数の情報を秘匿しながら無線基地局の送信電力を決定する手法を考案する.情報を一か所に集中させて制御する方法では,ユーザー数に関する情報を送信する必要があるため,その情報を完全には秘匿できない.そこで,今後の研究では分散最適化手法を用いてユーザー数の情報を外部に出すことなく最適な送信電力を計算する.平成29年度は,サイバー攻撃に対して頑強な制御系の設計について,以下の2つの成果を得ることができた.(1)サイバー攻撃によって測定データの一部が改ざんされたシナリオを想定し,このようなサイバー攻撃に対して頑強な制御アルゴリズムを考案した.このアルゴリズムの特徴は2つある.1つ目は,攻撃検出のためにオブザーバの群を構成する代わりに,それらをサイズの大きい1つのオブザーバに縮約した点である.これにより計算メモリを大幅に節約することが可能になった.2つ目は攻撃検出の制御問題を充足可能性(SMT)問題に帰着させることで,SMTソルバを活用した点である.その結果,低い計算量で迅速に攻撃検出が可能になった.この結果は学術論文誌ACM Transactions on Cyber-Physical Systemsに採択された.(2)コンピュータシステムに対するマルチレイヤーのサイバー攻撃をオートマトン上で表現し,そのような攻撃のもとでも仕様を達成するための制御則を考案した.この問題は,サイバー攻撃がない古典的なスーパバイザ制御問題に帰着されるケースも多いが,制御対象のシステムの規模が多い場合には,システムの変形に多くの計算量が必要となる.加えて,スーパバイザを設計する際に,サイバー攻撃の種類に関して指数的に計算量が増加してしまうという問題点がある.これに対して,提案手法では(1)で得た知見を活用することで,スーパバイザ設計における計算量をサイバー攻撃の種類の2乗に抑えることができ,従来よりも少ない計算量でサイバー攻撃に頑強なスーパバイザを設計することができるようになった.この結果は現在,学術論文誌で査読中である.平成29年度は,制御対象が線形時不変システムと離散事象システムである場合について,サイバー攻撃に対して頑強な制御系を設計することができた.近年,サイバー攻撃を想定した制御手法の研究は数多くなされているが,提案手法のようにオンライン計算量や設計のための計算量を考慮した研究は少ない.計算量について研究計画段階はあまり重要視していなかったものの,応用するうえで計算量の議論は必須であることから,当該年度に行った.そして期待通りの結果を得ることができた.平成30年度は,サイバー攻撃の一種であるDoS攻撃下におけるネットワーク化システムの制御問題について研究を行った.本研究におけるDoS攻撃とは,ジャミングなどにより意図的に測定データや制御入力データのパケットロスを起こす攻撃のことである.従来の研究ではパケットロスを確率的なモデルで記述していたが,DoS攻撃の場合攻撃者がパケットロスを起こすかどうか自由に選択できるため,そのモデルが確率的になるとは限らない.本研究ではDoS攻撃を確定的な条件で特徴づけした.そして,その条件を満たす範囲でパケットロスが起こると仮定し,量子化制御の安定化問題を考えた.

デコーダはパケットロスの発生をデータが正しく送られてきたどうかで検出できるが,エンコーダはそのように検出できない.そこでAck信号をデコーダからエンコーダに送ることで,エンコーダもパケットロスが起きたかどうか検出できるようにし,量子化則の1種であるズーミングイン,ズーミングアウト機構をDoS攻撃下でも機能するように拡張した.そして,この量子化則のもとで平衡点への収束とリアプノフ安定性を保証するための,攻撃時間の長さと攻撃頻度に関する十分条件を導出した.従来の量子化則では,各センサに対して分散的にエンコーダを設置するために,リアプノフ関数のレベル集合が用いられていた.しかし,パケットロスが起こりうる場合,閉ループシステムの状態がレベル集合から離れてしまう可能性がある.そのため,レベル集合を用いない量子化則を設計する必要がある.本研究では,閉ループシステムの状態がとりうる軌道を,行列の無限大ノルムを用いて解析することで,新たな量子化則を設計している.平成30年度は,DoS攻撃の下での量子化制御について研究を行った.近年,サイバー攻撃の下での制御手法の研究は数多くなされているが,提案手法のように量子化を考慮した研究は少ない.しかし,DoS攻撃が起こるようなネットワーク化制御系の場合,信号は量子化されているとする方が自然である.一方で,従来得られている量子化則をそのまま用いるとDoS攻撃の影響でシステム全体が不安定化しうる.本研究では,ズーミングイン,ズーミングアウト機構を拡張することで,期待通りの結果を得ることができた.当初の予定通り,平成29年度で得た結果をハイブリッドシステムに拡張することを考える.また,サイバー攻撃としてDenial of Serviceを取り扱い,Denial of Serviceの存在下でのハイブリッドシステムの安定化について研究することも検討している.Denial of Serviceとはネットワークのリソースに意図的に過剰な負荷をかけることで可用性を侵害するサイバー攻撃である.Denial of Serviceはデータの改ざんと異なり,攻撃者が制御システムに関する情報を詳しく知る必要がないため,実行しやすい攻撃であるといえる.Denial of Serviceの下での制御システムをハイブリッドシステムの1種である切替システムとみなすことで,閉ループシステムの安定性解析を行うことができると考えている.次年度は,当初の予定通り制御システムのプライバシーについて研究を行う.ここでは無線基地局の送信電力制御に焦点を当てる.無線基地局が送信電力を決定する際には,その基地局の近傍に存在するユーザーの数が必要になる.一方で,このユーザー数の情報が攻撃者に知られてしまうと,ユーザーの位置に関する情報が流出してしまう可能性がある.そこで,ユーザー数の情報を秘匿しながら無線基地局の送信電力を決定する手法を考案する.情報を一か所に集中させて制御する方法では,ユーザー数に関する情報を送信する必要があるため,その情報を完全には秘匿できない.
自己組織化材料を利用した有機薄膜太陽電池への構造秩序付加と高効率化

本研究は自己組織化性を有する液晶材料の高いポテンシャルを利用し、有機薄膜太陽電池の特性向上を目的とする。目的達成には、1.自己組織化性を利用した、ドナー・アクセプタ混合薄膜の分子凝集の制御2.秩序性の異なる液晶相が太陽電池特性に与える影響の解明3.キャリア収集過程の効率を評価する簡易な測定法の開発が有効な方策である。平成25年度には■ドナー・アクセプタ混合薄膜中の分子凝集構造が、液晶材料の自己組織化性によって微細化できることを明らかにした。構造の微細化によって太陽電池特性が35倍に向上し、本方策の有用性を示した。また、徹細構造が電極との接合による影響を強く受けることを見出した。これはより微細な構造を実現するための方法論となる可能性がある。■ロックインアンプを用いた逆バイアス下の光電流の検出と評価を行い、素子中のキャリア収集効率を評価することが可能であることを実証した。構造の微細化によってキャリアの輸送パスが電極まで形成されたため、収集効率が改善することを確認した。当初の狙い通り、液晶材料の自己組織化性によって有機薄膜太陽電池の1.分子配向と2.分子凝集の制御が可能であって、特性の向上が見られた。合わせて、新規評価法として逆バイアス化の光電流の測定からキャリアの収集効率を見積もる手法を提案し、簡便な装置組だけで収集効率が評価できることを見出している。25年度に得た結果から、液晶材料の自己組織化性により有機薄膜太陽電池の特性向上が可能である。とはいえ、新規な材料系であるため基礎的な知見に乏しく、今後は1.新規液晶材料の開拓と基礎物性の評価2.新規材料を用いた薄膜太陽電池の評価を通じて、液晶層の秩序性が太陽電池特性に与える影響を解明上記2点を検討課題とする。基礎研究的であるが、本研究課題の将来の発展のためには必要な取り組みである。
生理活性ジテルペンジオ-ルの生合成

タイ原産植物Croton sublyratus Kurzが生産する生理活性ジテルペンジオ-ルであるプラウノト-ル(18ーヒドロキシーE,Eーゲラニルゲラニオ-ルの生合成を、水酸化酵素に注目して研究した。その結果、この植物の種子を発芽させた実生の100,000Xg沈澱部にゲラニルゲラニルニリン酸をプラウノト-ルに変換させる水酸化酵素の活性が認められた。ゲラニルゲラニオ-ルをトリトンXー100の共存で用いても、プラウノト-ルの生成が見られることから、この水酸化酵素の直接の基質は遊離のゲラニルゲラニオ-ルであると考えられる。この酵素活性は分子状酵素とNADPHに依存し、これらの中いずれか一方を除い系でのヒドロキシル化は見られなかった。しかし、この水酵化酵素の活性は極めて弱い上に、酵素源である実生の発芽成長状態や酵素の調製条件にきびしく依存するため、再現性に問題がある。プラウノト-ルの生合成の前段階に関与するイソペンテニルニリン酸イソメラ-ゼ,ファルネシルニリン酸シンタ-ゼおよびゲラニルゲラニルニリン酸シンタ-ゼの酵素活性を種々の生育状態の葉について調べた結果、ゲラニルゲラニルニリン酸合成酵素の活性は若葉や成葉よりも発芽実生において最も高いことがわかった。^<14>Cーメバロン酸の投与による代謝追跡実験によって、実生と若葉では、主としてシトステロ-ルとシクロアルテノ-ルへの取り込みの他にプラウノト-ルへの取り込みが見られた。葉から誘導されたカルスはプラウノト-ルを生産しないが、ゲラニルゲラニオ-ルは最大0、05%まで蓄積することが見いだされた。また、本研究の遂行に必要な放射性標識ゲラニルゲラニルニリン酸の合成法やイソプレノイドのニリン酸エステル類の分析法に新しい手法を導入して成功した。その他関連する成果として、植物由来のイソプレノイド代謝物であるグリシノプレノ-ル類やZ,E,Eーゲラニルゲラニルニリン酸の酵素的合成がある。1.当初計画通り、タイ産木本性植物Croton sublyratusに^<14>C-メバロン酸を投与し、トレーサー実験を行った結果、大部分の放射能はステロール類に取り込まれ、少量の放射能が目的物のプラウノトールに取り込まれることが確認された。2.葉部のホムジネートより10万G上清画分を調整し、インプレノイド代謝に関連する各種酵素の活性を追跡した結果、インペンテニル二リン酸イソメラーゼ、ファルネシル二リン酸シンターゼおよびゲラニルゲラニル二リン酸シンターゼが認められ、それには芽生えから成長するに従い著しく変動した。この画分にはプラウノトールの生合成活性はなかった。強いホスファターゼ活性が認められた。4.タイから入手した種子を発芽させ、新鮮な粗酵素を調製することにより、初めてプラウノトールの無細胞系生合成に成功した。すなわちファイトトロン中で発芽、成長した若芽のホムジネートより得た10万G沈澱部をトリチウムで標識したゲラニルゲラニル二リン酸と好気的条件でインキュベートしたのち、生成物を分離すると多種類の放射生化合物が得られたが、それらの中にTLCおよびHPLCでプラウノトールの標準試料と完全に一致するものが存在した。^3H-

ゲラニルゲラニオール界面活性剤とともに用いることにより、同様にプラウノトールへの変換が観察された。このヒドロキシル化反応は分子状酵素に依存することが示された。しかし、この酵素活性は芽生えの時期や状態により大きく影響を受けるほか、反応条件の設定にまだ問題があり、目下検討中である。前年度に引きつづき、ゲラニルゲラニル二リン酸をプラウノト-ルへ変換する酵素活性を指標にして、ゲラニルゲラニル基の水酸化酵素の追跡を行った。Croton sublyratusの芽生えの粗酵素とトリチウム標識のゲラニルゲラニオ-ルをトリトン×100の存在下にインキュベ-トすると、TLC上でプラウノト-ルと同じ挙動をする物質の生成が認められることから、水酸化酵素の直接の前駆体は遊離のアルコ-ル体と考えられた。しかし、酵素活性が微弱であるため、植物の生育条件の検討の必要が生じた。アブシジン酸やジクロロフェノオキシトリエチルアミンなどの薬品処理を行なった結果、ゲラニルゲラニル二リン酸合成酵素の活性の上昇を認めたが、水酸化酵素の活性の上昇は認められなかった。また、葉緑体にはイソペンテニル二リン酸をゲラニルゲラニオ-ルに変換する酵素系が存在することがわかった。ゲラニルゲラニオ-ルの水酸化が、他の植物で知られるアルカロイドの水酸化酵素のように、2-ケトグルタル酸依存型の酵素によるものであるかどうかを調べた結果、その可能性はほぼ否定された。酵素活性の増大する条件を探索する実験と並行して、高比放射能標識のゲラニルゲラニル二リン酸およびゲラニルゲラニオ-ルを合成するための酵素的手法を研究した。その結果、高度好塩菌Halobacterium halobiumから得られるゲラニルゲラニル二リン酸合成酵素がその目的に合うことがわかった。また、ラット肝臓にもゲラニルゲラニル二リン酸合成能があることを見いだした。酵素反応生成物の高感度同定の方法を検討し、ピロリン酸エステルのままの質量分析が可能であることを確かめた。Croton sublyratusの発芽による実生,成木の若葉および葉から誘導したカルスを用いて,放射性標識メバロン酸の代謝追跡実験を行った。その結果、実生と若葉では主にβーシトステロ-ルとシクロアルテノ-ルへの取り込みが見られた他,プラウノト-ルへの取り込みも見られた。しかし、カルスにおいては,シクロアルテノ-ルへの取り込みが圧倒的に多く、プラウノト-ルへの変換は認められなかった。経時変化の追跡により、葉においては初めにシクロアルテノ-ルに取り込まれた後に、シトステロ-ルへ変化する様子が観察されたが、プラウノト-ルへの取り込みは遅かった。放射性ゲラニルゲラニオ-ルの葉への投与実験では未同定物質への移行が見られたが、プウノト-ルへの変換は見られなかった。カルス培地の支持体である寒天と凝固メカニズムの異なる系を用いて、プラウノト-ルの生合成の有無を検討した。その結果、Gallumgum8%の培地を用いたときのカルスは微量ならがらプラウノト-ルを生産するが、この生成は一時的であり、その後消滅した。成木の葉中のプラウノト-ルの含量も個々の株によって大きく変動し、0.05%0.98%(乾燥重量)であった。また、含有量の高い成木を選び、葉の成長による変動を調べた結果、展開直前の幼葉の含有量が最も高かった。幼葉から単離した葉緑体による放射性イソペンテニル二リン酸の変換を追跡した結果、放射能の取り込みはゲラニルゲラニオ-ルに集中しており、プラウノト-ルへの取り込みは観察されなかった。
立体構造特異性に基づく癌化制御機構の解析

1.ガンキリンによるCDK-Rbの立体構造特異的制御機構の解明a.重ね合わせモデリングから、Rb-ガンキリン間、ガンキリン-CDK間の相互作用に重要であると予想されるアミノ酸に、点変異を約30種導入した点変異株を作製した。b.a.で作製したRb、ガンキリン、CDKの点変異体と野生体を純度90%以上に調製した。c.Nas6の立体構造から重ね合わせモデリングしたRb-ガンキリン-CDK複合体の予測構造を検証するために精製蛋白質を用いて三者複合体の形成を確認する実験を現在、行っている。a.TAF-Iの結晶化に成功し立体構造解析を行い、立体構造を明らかにした(論文投稿中)。b.癌遺伝子産物であるDNA結合性因子KLF5のDNA結合活性をTAF-Iが阻害することから、KLF5の大量調製を行った。c.TAF-Iの機能ドメイン解析を行うために、18種類の点変異株を作成し、各々ヒストン結合活性、ヒストンシャペロン活性、DNA結合活性を担うドメイン解析を行った(論文投稿中)。d.KLF5による癌関連遺伝子の発現制御機構を明らかにする目的で、KLF5単独、またはKLF5-DNAの結晶化・立体構造解析を進めている。3.CIAの立体構造解析に基づいたp53との機能的・構造的関連性の解析a.CIAの立体構造に基づいた分子表面全体への点変異体約90種を作製した。b.CIAの立体構造解析を行い、決定した(論文発表済)。
日本文化の対話的発展の比較文学的研究―世界のポップ・テクストをめぐって

初年度である2018年度は、基礎的な文献収集を行うとともに、欧州、中東、ロシア、アジア地域で関係者からの聞き取り調査や、テクストの渉猟・収集を行った。各地域の図書館、博物館、書店やコミックショップなどで行ったポップ・テクストの出版状況や研究状況の調査と分析からは、日本のポップ・カルチャーの受容が、それぞれの地域でのポップ・テクストの新たな特徴に結びついたり、新しい文化を生み出しつつあることが明らかになってきた。また、作品の流入・変容と発表媒体としてのインターネット及びスマートフォンの力の大きさも確認することとなり、テクストの翻訳・翻案の問題の重要性が改めて浮き彫りになった。こうした調査結果をもとに、今後は分析・考察を進め、論文執筆を行う。なお、さまざまな地域で、研究発表を伴う国際研究交流を行った。本研究課題のメンバーが複数参加したものとしては、2018年9月の英国日本学会(BAJS)におけるパネル"Generate Fictions: Representations of Pregnancy in Modern Japanese Literature and Manga,"同月のプーラ大学(クロアチア)における研究集会、12月の比較文学の国際学会におけるパネル"Crafting Aesthetics and Ideologies: Reading `Symmetrical' Faces and Bodies in Japanese Novels to Pop-texts"などが挙げられる。さらに、2019年1月には日本学生支援機構主催の国際シンポジウム「ポップテクストの力ー日本文化の対話的発展に向けて」の企画を本科研で担当し、イタリア・英国・中国・ドイツ・トルコ・日本のマンガ家・イラストレーター・編集者・研究者によるパネルとディスカッションを行い、大きな反響を得た。初年度であり、各メンバーが海外出張を通して情報と資料の渉猟、収集に多くの時間を割くことになったが、その結果、欧州(イタリア・英国・クロアチア・スウェーデン・ドイツ・ラトビア)、中東(イラン)、ロシア、アジア(インド・インドネシア・中国・香港・モンゴル)など、これまで研究がなされてこなかった地域を含む複数の地域で調査を行うことができた。また、公益財団法人中島記念国際交流財団助成事業として開催した国際シンポジウム「ポップ・テクストの力ー日本文化の対話的発展に向けて」は、イタリア・英国・中国・ドイツ・トルコ・日本のマンガ家・イラストレーター・編集者・研究者が集った研究集会であり、本科研の研究課題項目1「メディア・ジャンルの対話と新文化の創出」の進展に大きく貢献するものとなった。国際研究者交流と国際情報交換は、予想以上に進み、特に、日本のポップ・カルチャーの影響が大きい欧州の国として知られるイタリアにおいて、複数の地方の研究機関で研究者や情報提供者のネットワークが構築されつつある。こうした研究交流は、2019年度以降の研究会や国際シンポジウムなどでさらに展開させ、研究成果としてまとめていく予定である。今後は、引き続き、海外調査による情報・資料の集積及び整理を進めるとともに、本研究プロジェクトにおける研究者交流を進める中で構築されつつある共同研究による活動をさらに活発化させ、研究会や学会におけるディスカッションで研究の深化を図る。こうした継続的研究は、研究課題項目1、2の両方で行われるが、研究会及び討論の場では、具体的な事例研究により実証的な問題提起を心がけつつも、新たなテクスト研究を志向する点から、挑戦的な仮説への取り組みや問題設定、斬新な切り口を積極的に歓迎するものとする。成果発表については、それぞれの研究課題のもとに行っていく。研究課題項目1「メディア・ジャンルの対話と新文化の創出」については、引き続き調査を行うとともに、2018年度に顕在化した現代のポップ・テクストにおける翻訳・翻案の問題についてもグループで取り組んでいく。個別事例研究を通して、現代のテクストにおける技法や伝統の変容と、それぞれの地域での展開、及び新文化創出の様相を明らかにし、日本と海外の文化の相互作用を明らかにしていく。2019年度以降も、研究分担者、研究協力者をはじめとする内外の研究者が集う研究者集会や学会パネル参加を積極的に行う予定である。研究課題項目2「異分野との融合」については、2018年度の調査の中で、現代アートにおけるポップ・テクストの位置付けの問題や、近年ハイ・ファッションブランドがマンガ家やポップ・アーティストと積極的にコラボレーションを行っていることなどが明らかになってきた。今後は、こうした問題意識をさらに進め、研究会などの開催によって議論を深めて具体的な成果発表に繋げていきたい。なお、本プロジェクトのまとまった成果として、メンバーに内外の研究者を加えた英語による研究論集の出版を企画しているが、できるだけ早い出版を実現させたい。

本研究課題のメンバーが複数参加したものとしては、2018年9月の英国日本学会(BAJS)におけるパネル"Generate Fictions: Representations of Pregnancy in Modern Japanese Literature and Manga,"同月のプーラ大学(クロアチア)における研究集会、12月の比較文学の国際学会におけるパネル"Crafting Aesthetics and Ideologies: Reading `Symmetrical' Faces and Bodies in Japanese Novels to Pop-texts"などが挙げられる。さらに、2019年1月には日本学生支援機構主催の国際シンポジウム「ポップテクストの力ー日本文化の対話的発展に向けて」の企画を本科研で担当し、イタリア・英国・中国・ドイツ・トルコ・日本のマンガ家・イラストレーター・編集者・研究者によるパネルとディスカッションを行い、大きな反響を得た。初年度であり、各メンバーが海外出張を通して情報と資料の渉猟、収集に多くの時間を割くことになったが、その結果、欧州(イタリア・英国・クロアチア・スウェーデン・ドイツ・ラトビア)、中東(イラン)、ロシア、アジア(インド・インドネシア・中国・香港・モンゴル)など、これまで研究がなされてこなかった地域を含む複数の地域で調査を行うことができた。また、公益財団法人中島記念国際交流財団助成事業として開催した国際シンポジウム「ポップ・テクストの力ー日本文化の対話的発展に向けて」は、イタリア・英国・中国・ドイツ・トルコ・日本のマンガ家・イラストレーター・編集者・研究者が集った研究集会であり、本科研の研究課題項目1「メディア・ジャンルの対話と新文化の創出」の進展に大きく貢献するものとなった。国際研究者交流と国際情報交換は、予想以上に進み、特に、日本のポップ・カルチャーの影響が大きい欧州の国として知られるイタリアにおいて、複数の地方の研究機関で研究者や情報提供者のネットワークが構築されつつある。こうした研究交流は、2019年度以降の研究会や国際シンポジウムなどでさらに展開させ、研究成果としてまとめていく予定である。今後は、引き続き、海外調査による情報・資料の集積及び整理を進めるとともに、本研究プロジェクトにおける研究者交流を進める中で構築されつつある共同研究による活動をさらに活発化させ、研究会や学会におけるディスカッションで研究の深化を図る。こうした継続的研究は、研究課題項目1、2の両方で行われるが、研究会及び討論の場では、具体的な事例研究により実証的な問題提起を心がけつつも、新たなテクスト研究を志向する点から、挑戦的な仮説への取り組みや問題設定、斬新な切り口を積極的に歓迎するものとする。成果発表については、それぞれの研究課題のもとに行っていく。研究課題項目1「メディア・ジャンルの対話と新文化の創出」については、引き続き調査を行うとともに、2018年度に顕在化した現代のポップ・テクストにおける翻訳・翻案の問題についてもグループで取り組んでいく。