hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北海道および周辺地域における他動性交替と文法関係

日本語北海道・東北方言、アイヌ語、ニヴフ語の他動性交替(自動詞を他動詞にしたり、他動詞を自動詞にしたりする現象)に関連するデータを収集し分析を行った。その結果、語彙的な他動性交替に関してはこれらの言語が異なる性質を示すが、生産的な形態法を使った他動性交替に関しては自動化と他動詞化の両方が存在する点で共通性を示すことがわかった。北海道・東北以外の日本語方言が生産的な他動性交替に関して他動詞化(使役化)しかないことを考えると上記の語族を超えた共通性は地域特徴と考えることができる。このプロジェクトの研究成果は2014年に国内で出版されただけでなく2015年には海外の学会でも発表される予定である。研究計画初年度である2010年度は、他動性交替に関する基礎的なデータを収集するため、日本語諸方言、アイヌ語、ニヴフ語において調査を行うとともに、その整理を行った。日本語諸方言に関しては、収集したデータの一部をMax Plank Instituteの他動性交替データベース・プロジェクトに提出した。また、国内外で研究成果を公にした。5月と7月に研究代表者の国内研修先である東北大学(仙台)で、一般参加者も出席可能な研究会議を行い、北海道周辺地域の言語における他動性交替、とりわけ自動詞化に関する研究発表を行った。9月にはリヨンで開催されたSyntax of World's Languages IVで北海道方言の逆使役交替に関する発表を行った。3月には北海道周辺地域の言語における他動性交替をテーマとしたシンポジウムを札幌市内で行った。このシンポジウムは、日本語方言とアイヌ語だけでなく、カムチャツカ半島で話されているイテリメン語に関する研究発表も含むものである。調査とデータ整理で予想以上に費用がかかったため、印刷業者に報告書を印刷してもらう必要がなくなり、学内製本することになった。次年度は予算執行を慎重に行うことにしたい。2011年度は、調査・分析と研究発表の両面で進展がみられた。調査・分析に関しては、前年度に引き続き、各言語の調査・分析を行った。日本語方言に関しては、北海道方言、五所川原方言、寒河江方言のデータベース作成およびその登録データの精緻化を進めた。また、これら自動詞化の盛んな方言との対比を行うため、水海道方言の調査も行った。アイヌ語に関しては、テキストデータへのタグの付与などの作業を行った。ニヴフ語に関しては現地調査及び資料整理を行った。日本語方言とニヴフ語に関して、この研究計画の成果を国際学会で発表した。日本語方言に関しては、2011年4月にライプチヒのマックス・プランク進化人類学研究所で開かれた結合価交替に関する国際学会で発表を研究代表者が行ったほか、12月には東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所で開かれた国際学会「Transitivity and its related phenomena」でも発表を研究代表者が行った。同学会では、研究分担者によるニヴフ語に関する研究発表も行われた。2012年2月には日本語方言の他動性交替に関して研究代表者が国立国語研究所主催の研究会で発表を行っている。日本語東北・北海道方言、アイヌ語、ニヴフ語の他動性交替に関連するデータの収集と分析を行い、研究成果を発表した。日本語北海道方言に関しては、Martin Haspelmathの31対の他動性交替のリストを国立国語研究所に提出した。このリストは2014年度中に公開予定の国立国語研究所のデータベースに掲載される予定である。また、北秋田方言に関しても同様のデータを収集し、国立国語研究所に提出した。北秋田方言のデータは国立国語研究所のプラシャント・パルデシ氏との共同調査で収集したものである。このプロジェクトで収集した北日本の方言のデータを琉球語と対照させる研究も行い、同志社大学で発表を行った。この内容は2014年度中に刊行予定の論文集に掲載される予定である。2013年度はこの研究プロジェクトの成果を他の研究と接続することができた。なお、出版日程が未定であるため、13の「研究発表」には含めなかったが、2013年度までの研究成果をまとめた論文が2本出版される予定である。1本は佐々木冠の単著論文「北海道方言における形態的逆使役の類型論的位置づけ」である。この論文はくろしお出版から刊行が予定されている認知言語学関連の書籍の一つの章となる予定である。また、この研究プロジェクトの研究者全員による共著論文「北海道周辺言語における逆使役構文(仮題)が、北海道方言研究会40周年記念論文集に掲載される予定である。この共著論文は2012年度に共同研究発表として北海道方言研究会200回記念大会で発表したものを改訂した内容の論文である。日本語北海道方言、アイヌ語、ニヴフ語の他動性交替に関する資料整理と調査による資料収集を進めた。また、北海道以外の地域における日本語方言の他動性交替に関してもデータ収集を行った。

北海道以外の地域では、茨城県の北部での調査を行った。茨城県は全体的には逆使役型の他動性交替が生産的ではないが、北部では接尾辞による逆使役の派生が一定の生産性を持つ。これは、隣接する福島県の方言の影響と考えられる。新たに得たデータと資料の整理の成果を使って、いくつかの形で研究成果を公にした。研究成果の発表は、データベースへの情報提供、各種学会での研究発表、論文の公表の3種類があった。北海道方言と水海道方言の他動性交替に関するデータをマックス・プランク進化人類学研究所(ライプチヒ)の他動性交替データベースに提供した。このデータは近い将来、インターネット上でアクセスできるようになる予定である。日本語北海道方言、アイヌ語、ニヴフ語の他動性交替を対照した研究を複数の場所で口頭発表した。口頭発表の場となった学会は、北海道方言研究会第200回記念大会(北海道大学、2012年11月)及び、Typology Festa(国立国語研究所、2013年3月)である。北海道方言およびニヴフ語の他動性交替に関する研究論文(とくに逆使役に焦点をあてたもの)がAsian and African Languages and Linguistics(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)の7巻に掲載された。2014年度は、前年度に引き続き、日本語北海道方言とアイヌ語とニヴフ語の他動性交替に関連するデータの整理分析を行ったほか、関連する分野の研究者にも協力してもらい、研究会も開催した。上述の研究会は、自動詞化(他動詞から自動詞を作ること)に用いられる形態素が自動詞に付加される現象を扱ったものである。この研究会にはこの科研の研究代表者と研究分担者の他、ケセン語、福島方言、フィンランド語、モンゴル語、リトアニア語、ルーマニア語の専門家も発表者として参加した。研究会で扱ったテーマは、2015年度以降の科研費の研究プロジェクトにもつながった。また、いくつかの研究成果を出版することができた。北海道方言に関しては、札幌学院大学総合研究所の紀要で逆使役化の条件に関する英文論文を掲載した。また、北海道方言研究会の40周年記念論文集で、北海道方言とアイヌ語とニヴフ語の他動性交替に関する類似を指摘する論文を公にした。2014年度までの研究成果で出版待ちの状態にある論文も複数存在する。北海道方言と首里方言と標準語の対照研究の論文が、くろしお出版から刊行される予定の他動性交替に関する論文集に掲載される予定である。また、Mouton社から刊行予定の英文の他動性交替に関連する論文集にも北海道方言を含む北日本の方言を扱った論文が掲載される予定である。北海道方言の逆使役構文を通言語的観点から分析した論文がくろしお出版から刊行予定の認知言語学関連の論文集に掲載される予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。言語学26年度が最終年度であるため、記入しない。調査・分析に関しては、おおむね順調に研究計画を達成できたと考える。
マッデンージュリアン振動に伴う伝播性の日周変化の発生過程における赤道波の影響

本研究課題の目的は、「海洋大陸」と呼ばれるマレーシアからインドネシアにかけての地域において観測される、伝播性の対流活動の日周変化が、どのような大気環境場の下に発生しやすいか、ということを明らかにすることである。この目的を達成するためには、大規模な大気環境場の変調をもたらすマッデンージュリアン振動(MJO)と赤道波と、日周変化の関係性を、その関係性の季節的な変化を含めて明らかにする必要がある。そこで、海洋大陸において、MJOや赤道ケルビン波などの長周期(周期10日以上)の大気擾乱に伴う対流活動域が通過する時の、日周変化を含めた短周期(3日以内)の対流活動の特徴を各季節について調べた。結果の背景にある力学的要因の特定を容易にするために、解析対象とする長周期擾乱を東方伝播するものに限定した。衛星観測に基づく高解像度の雲画像データの1998年から2002年の5年分を解析した結果、以下のことがわかった。長周期擾乱に伴う対流活動域が海洋大陸を通過する時の、高周期的な対流活動の特徴は、北半球の冬季と夏季で顕著に異なる。すなわち、北半球の冬季には、日周変化が卓越する。その一方、北半球の夏季には、二日周期の変動が卓越する。北半球冬季においては、長周期擾乱が海洋大陸を通過する期間の中で、対流圏下層にて東風が卓越する期間と西風が卓越する期間が存在し西風が卓越する期間において、東進する伝播性の対流活動の日周変化が観測される傾向にある。一方、北半球夏季においては、長周期擾乱に伴い、対流圏下層にて西風が卓越し、2日周期で西進する対流活動が観測される傾向にある。
口唇口蓋裂発生における人種差に関する研究-Investigation on the racial difference on the cleft lip and/or palate development-

口唇口蓋裂の原因については、遺伝的要因によることを証明する疫学的研究、動物実験などがあり、遺伝が何らかの関与をしていることは間違いない。我々は、従来より口唇口蓋裂を疫学的側面ならびに実験動物学的側面より研究し、その原因、予防について研究している。今回我々は、黄色人種における口唇口蓋裂の発生頻度の高さと細胞増殖因子との関連について着目し、協同して研究を遂行してきた。その結果、遺伝子との相関の可能性が示唆され、引き続き研究を継続してきた。その結果の一部は学会発表をすませ、現在、論文投稿中である。日本側:昨年度より引き続き、日本人ならび、ベトナム社会主義共和国にて人道援助の立場から、患者の無料診断と無償手術を実施するかたわら採血したベトナム人患者のものと併せて、米国側が同様にアイオワにおいて採取した白人のもの、またフィリピンに出向き採取したフィリピン人のものについて共同で分析を行った。その解析が進み、研究成果の一部は第8回国際口蓋裂学会にて平成9年9月にシンガポールで発表した。木下は、平成9年9月より一ヶ月の間、アイオワ大学に滞在し、黄色人種患者の血液サンプルを主に分析・解析し、特に巨口症患者の血液サンプルについての解析に従事した。米国側: 1998年2月に米国側はフィリピンに出向いて口唇口蓋裂の患者の採血を行った。これには、日米が人道的立場に立ち、無料でこれらの患者の手術を行うために現地にて手術を行うことも併せて行う。共同研究が一段落した段階で米国の学会誌に現在投稿中である。日本側:日本人ならび、ベトナム社会主義共和国にて人道援助の立場から、患者の無料診断と無償手術を実施するかたわら採血したベトナム人患者のものと併せて、4月22日より夏目は10日間、町田は本年度中アイオワ大学に滞在し、米国側が同様にアイオワにおいて採取した白人のもの、またフィリピンに出向き採取したフィリピン人のものについて共同で分析を行った。その解析が進み、研究成果の一部は第8回国際口蓋裂学会にて平成9年9月にシンガポールで発表予定である。木下は、平成8年8月より一ヶ月の間、アイオワ大学に滞在し、ベトナム人患者の血液サンプルを主に分析・解析し、平成9年度にも再度渡米し、分析、解析を行う予定である。米国側:1997年2月に米国側はフィリピンに出向いて口唇口蓋裂の患者の採血を行う。1996年11月にマレー教授が来日し、来年度の打ち合わせを行う予定であったが、本年度はマレー教授のアイオワ大学側の事情で、来日が出来なかった。この点については、email等にて頻繁にやりとりしているが、来年度は現地において打ち合わせを行う必要がある。口唇口蓋裂の原因については、遺伝子要因によることを証明する疫学的研究、動物実験などがあり、遺伝が何らかの関与をしていることは間違いない。

日本側:昨年度より引き続き、アイオワ大学に滞在中の町田が中心となって、日本人ならび、ベトナム社会主義共和国にて人道援助の立場から、患者の無料診断と無償手術を実施するかたわら採血したベトナム人患者のものと併せて、米国側が同様にアイオワにおいて採取した白人のもの、またフィリピンに出向き採取したフィリピン人のものについて共同で分析を行った。その解析が進み、研究成果の一部は第8回国際口蓋裂学会にて平成9年9月にシンガポールで発表した。木下は、平成9年9月より約一ヶ月の間、アイオワ大学に滞在し、黄色人種患者の血液サンプルを主に分析・解析し、特に巨口疾患者の血液サンプルについての解析に従事した。米国側:1998年2月に米国側はフィリピンに出向いて口唇口蓋裂の患者の採血を行う。これには、日米が人道的立場に立ち、無料でこれらの患者の手術を行うために現地にて手術を行うことも併せて行う。共同研究が一段落した段階で米国の学会誌に投稿予定で現在準備中である。
フレキシブル酸化亜鉛色素増感太陽電池用インドリン色素の精密設計と評価

ダブルロダニンインドリン色素の分子設計、合成、性能評価について、(1)から(4)の知見を得た。(1)色素の酸化電位が約0. 3V vs Fc/Fc^+よりも正(DFT計算でHOMOが約-5. 05eVよりも安定)であることが重要である(2) D149エチルエステルのシクロペンタン、p-フェニレン、片方のフェニル基がπ/πスタッキングを弱めている(3) N-(2-アルコキシフェニル)インドリン色素のアルキル基が長くなると、JscとVocの両方が改善される。(4) p-フェニレンスペーサーを含む新規インドリン色素は、リトコール酸が会合抑制剤の時に最も高い変換効率を示した。ダブルロダニンインドリン色素は高い変換効率を示すことが知られている。しかし、動作原理を理解するための色素、半導体、電解質問のエネルギーレベルの関係については全く知られていなかった。本研究ではこの点を明らかにした。また、DFT計算による高効率インドリン色素の分子設計指針を明らかにした。酸化電位や還元電位の異なるダブルロダニンインドリン色素を合成した。次に、これら色素の酸化電位と還元電位をアセトニトリル中で測定した。また、これらの色素を用いて酸化亜鉛セルを作成し、色素の増感性能を測定した。電気化学的な測定では酸化電位のみが得られ、還元電位は観察されなかった。したがって、紫外・可視吸収スペクトルと蛍光スペクトルから(E_<ox>-E_<0-0>)値を算出し、還元電位とした。I^-/I_3^-のレドックスレベルは、-0.05V vs Fc/Fc^+であった。酸化亜鉛の導電帯は-0.95V vs Fc/Fc^+と算出され、合成された色素の(E_<ox>-E_<0-0>)値よりも約0.8Vも正側に位置していることがわかった。一方、色素の酸化電位とI^-/I_3^-のレドックスレベルとギャップは、-0.06から+0.58Vであった。このことから、高変換効率を目指すには、色素の酸化電位のチューニングが重要であると結論された。色素の酸化電位とIPCEの関係は、色素の酸化電位が約0.2V vs Fc/Fc^+よりも正であると、高いIPCE(>80%)を示し、J_<sc>が大きくなり、高い変換効率が得られた。また、酸化電位はDFT計算のHOMOに対応することから、HOMOのエネルギーレベルが約-4.9eVよりも安定であることが高い変換効率色素の分子設計に重要であることがわかった。D149と呼ばれるインドリン色素のエチルエステルのX線結晶構造解析を行った。色素の発色部位に対して、シクロペンタン部位がかぶさり、H会合体の形成を抑制しやすい形をとっていることがわかった。インドリン色素は有機色素として良好な変換効率を示す。このインドリン色素の更なる性能向上のために、D205型のダブルロダニンインドリン色素のインドリン環の窒素上に2-アルキルオキシフェニル基を導入することによって、増感性能への向上を目指した。アルキルオキシ基には、メチルオキシ、ブチルオキシ、ヘキシルオキシ、オクチルオキシ、ドデシルオキシ、およびオクタデカオキシ基を用いた。紫外・可視吸収スペクトルは、543-547nmに最大吸収波長を示した。これら色素の酸化電位は、0.35から0.37V vs Fc/Fc^+、E_<ox>-E_<0-0>準位は-1.78から-1.76Vで、酸化亜鉛に対して増感剤として作用することが確認された。変換効率は、アルキル基が長くなるにつれて、3.26から3.69%へと順に大きくなった。その原因は、電流値(J_<sc>)の増加によるものであった。IPCEスペクトルでは、これら色素の最大IPCEは530nm付近で66から69%であった。アルキル基が長くなるにつれて、480nm付近での増感が、大きくなることによって、J_<sc>が増加していた。酸化亜鉛上の色素の480nm付近の紫外・可視吸収スペクトは、アルキル基が長くなるにつれて、ブロードになっていた。DFT計算では、インドリンを含む色素部位と2-アルキルオキシフェニル基との二面体角は54.7から55.5°と計算され、大きな差はなかった。これらのことから、アルコキシ基が長鎖になるにつれて、アルキル部位が立体障害基として働き、インドリン色素が酸化亜鉛上でH会合体を形成することを抑制すると考察された。

これまでのインドリン色素は、インドリン環の7位上にメチン基を介してアクセプター部位が結合したpush-pull型の分子構造を有していた。この種のインドリン色素の酸化電位は、ヨウ素のレドックス系レベルとのエネルギーギャップが小さいため、分子構造が限られていた。この点を改善するために、インドリン環の窒素上にp-フェニレン環を介してアクセプター部位のダブルロダニン環が配置された、新しいインドリン色素を分子設計、合成、性能評価した。DFT計算では、D149のHOMOとLUMOは、-5.07、-2.37eVであるのに対し、この新規色素(GU104)のHOMO、LUMOはそれぞれ-5.35、-2.60eVと計算された。実際、DMF中での電気化学測定によって、GU104の酸化電位(E_<ox>)は+0.44VvsFc/Fc+であり、D149の0.40Vよりも正側にシフトしていた。GU104は、クロロホルム中で、541nmに最大吸収波長(λ_<max>)を示し、Dl49のλ_<max>,(540nm)とほぼ同等であった。GU104を会合抑制剤のリソコール酸(LCA)、ケノデオキシコール酸(CDCA)、コール酸(CA)の存在下で酸化亜鉛膜を作成し、性能を評価した。その結果、変換効率は、LCA(3.93%)>CDCA(3.67)>CA(3.35)の順であった。これはこの順でJ_<sc>が大きいためであった。開放電圧(V_<oc>)とフィルファクター(ff)に大きな差はなかった。GU104の酸化亜鉛上での吸収スペクトルは、530nm付近に最大吸収を示した。この波長でスペクトルを規格化すると、470nm付近の吸収が、CA>CDCA>LCAの順で、ブロード化していることがわかった。これは、会合抑制剤の種類によって、GU104の酸化亜鉛上での会合体形成の割合が、CA>CDCA>LCAであることから、LCAが最も高い変換効率を示すと結論された。色素骨格の構造改変のみならず、共存する会合抑制剤の種類の選定も変換効率の向上に際して考慮しなければならないことがわかった。
イギリス電子請願制度の考察を通じた請願権活性化と直接民主制的運用の可能性

本研究は、わが国において研究もあまり行われておらず、また一般国民にとって必ずしも身近であるということが言えない請願について、イギリスにおける電子請願制度を参考にしながら、その活性化の方策について提示をしようとするものである。イギリスでは、電子請願制度の導入により、古い伝統を持つ請願制度が改めて注目されるに至っているが、その背景に関して理論的な側面とともに、その活用の状況について考察を行う。
全面的集団化期の中央アジアにおける遊牧・農耕経済の研究

本研究は、事項1「遊牧地域の集団化と遊牧的伝統」、事項2「全面的集団化期における中央アジア農村の変容の解明」、事項3「中央アジアにおける反集団化運動の展開」の3つの研究事項に沿って全面的集団化によって中央アジア農村部がどのように変容したのかを解明することを目指すものである。研究期間の2年目にあたる2018年度は各事項に関して以下の通り研究を実施した。事項1に関して、1926年センサスのカザフスタンに関する部分を全面的にGIS化し、人口分布と民族籍分布を可視化した。1926年センサスデータと昨年度のカザフスタン公文書館調査で得られたデータとの比較・対照を行い、時系列の変化と諸要素間の関連を検討した。中間報告として、インド・バルッダーマン市において開催されたアジア歴史地理情報学会第7回大会において口頭報告を行い、カザフスタン南部の綿作地帯における人口減少の要因を検討した。本テーマと関連して、2019年1月末から2月中旬にかけてカザフスタン共和国アルマトゥ市の国立中央文書館および国立図書館において文献調査を実施した。事項2に関しては、昨年度末にオアシス経済のモデル化に関する論文を英文学術誌に投稿したが、査読者及び編集部からの査読結果を踏まえて修正稿を提出し、掲載に値する内容であるという評価を受けた。事項3に関して、2018年11月下旬から12月上旬にかけてロシア・モスクワ市のロシア国立経済公文書館、ロシア国立図書館において史料調査を実施した。昨年度、スラブ・ユーラシア研究センター所蔵の定期刊行物の調査をもとに整理した情報と対照し、中央アジアにおける反集団化運動の展開の全体像と地域ごとの特徴を整理する作業を実施した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。事項1に関して、カザフスタン共和国において文献調査を実施した。国立中央文書館においてカザフ遊牧民の定住化と集団化に深くかかわった国家機関の公文書を調査し、遊牧民定住化、人口減少、家畜減少、カザフ人の国外逃散と帰還者救済事業、農業問題と食料・飼料問題などに関する多くの重要史料を収集した。帰国後、統計データのGIS分析を開始し、記述データに関しては項目ごとの整理と他の史資料との比較を進めている。事項2に関して、1920年代末から1930年代初頭の綿花モノカルチャーの状況を中心に当時の新聞資料なども活用した再検討を行った。その成果を北海道中央ユーラシア研究会において「1920年代中央アジアの食糧危機と綿花:フェルガナ地方を中心に」として報告した。またオアシス経済の発展過程をエスニック集団の人口史と関連付けて復元し、比較経済体制学会全国大会において「歴史GISを用いた中央アジアのオアシス拡大に関する分析」と題した報告を行った。目下、同内容についての論文を準備中である。事項3「中央アジアにおける反集団化運動の展開」に関して、スラブ・ユーラシア研究センター所蔵の中央アジア新聞資料を調査することで、1920年代後半から1930年代前半における反集団化運動に関する情報を網羅的に整理し、中央アジア南部における反集団化運動のデータベースを作成した。そのデータベースを基に運動の質的および量的な特徴とその背景の分析を実施している。関連史料との比較検討を実施し、学会報告の形式で研究成果を発表する準備を進めている。本年度の当初計画で予定していた、北海道大学所蔵のPravda Vostoka紙を初めとするソ連初期の定期刊行物の集中的調査、中央アジアにおける全面的集団化期に関する史料情報のデータベース化と地理情報のGIS基礎処理、カザフスタン共和国国立中央公文書館における史料調査、比較経済体制学会における研究報告などをほぼ予定通り実施することが出来た。調査手続きの都合からカザフスタンにおける調査は約1ヶ月間とし、多くの重要な史料を収集することが出来た。特に国立中央文書館においてソ連初期カザフスタンにおいてカザフ遊牧民の定住化と集団化に深くかかわったカザフ自治ソヴィエト社会主義共和国ゴスプラン(国家計画)、同人民委員会議、同定住化委員会などの機関の公文書を調査し、遊牧民定住化、人口減少問題、家畜減少問題、カザフ人の国外逃散問題と帰還者救済事業、農業問題と食料・飼料問題などに関する多くの重要な一次史料を収集した。また、次年度以降の現地調査の準備および論文執筆のための補足資料収集のためにウズベキスタンにおける短期調査を実施した。比較経済体制学会における報告内容の論文化に関して、当初計画では邦語での論文執筆と国内学会誌への投稿を予定していたが、研究の進展により報告内容が当初予定の中央アジアへのロシア人入植者の問題から中央アジアのオアシスにおける多様な集団の入植とオアシスの空間拡大というより一般的な内容に発展したことを考慮し、英語論文として執筆することを選択し、目下投稿中である。

1926年センサスデータと昨年度のカザフスタン公文書館調査で得られたデータとの比較・対照を行い、時系列の変化と諸要素間の関連を検討した。中間報告として、インド・バルッダーマン市において開催されたアジア歴史地理情報学会第7回大会において口頭報告を行い、カザフスタン南部の綿作地帯における人口減少の要因を検討した。本テーマと関連して、2019年1月末から2月中旬にかけてカザフスタン共和国アルマトゥ市の国立中央文書館および国立図書館において文献調査を実施した。事項2に関しては、昨年度末にオアシス経済のモデル化に関する論文を英文学術誌に投稿したが、査読者及び編集部からの査読結果を踏まえて修正稿を提出し、掲載に値する内容であるという評価を受けた。事項3に関して、2018年11月下旬から12月上旬にかけてロシア・モスクワ市のロシア国立経済公文書館、ロシア国立図書館において史料調査を実施した。昨年度、スラブ・ユーラシア研究センター所蔵の定期刊行物の調査をもとに整理した情報と対照し、中央アジアにおける反集団化運動の展開の全体像と地域ごとの特徴を整理する作業を実施した。平成29年度の研究活動がほぼ当初予定通りに進行したことを踏まえ、30年度、31年度における研究活動を科学研究費助成事業(特別研究員奨励費)(特別研究員)研究計画調書予定に記した当初予定に沿って進める予定である。具体的には30年度、31年度においてロシア・サンクトペテルブルクおよびモスクワ所在の各種公文書館、図書館における史料調査、ウズベキスタンおよびキルギスにおける史料収集、ソ連期の中央アジア農村に関するインタビュー現地調査などの海外調査を実施する。初年度に引き続き、国内外の学会における口頭報告および投稿論文などの形式による積極的な成果発表を続行する。中央アジアおよびロシアに関しては、調査・研究活動の遂行に関わる環境や状況が短期間に大きく変化してきたという経緯が存在するが、現在のところ30年度、31年度の本研究計画に修正を必要とする外部的問題は発生していない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
西欧12世紀における修道院神学の研究

「西欧12世紀における修道院神学の研究」と題したこの一連の研究では、西欧近代を形づくる基本的な概念である「人格」や「個人」の淵源を探究したが、近代の問題を直接扱うのではなく、それをはるかに見つめながら、12世紀の修道院での神学・哲学の営みを、当時の社会との関連で考察しようとしたものである。12世紀の多様な学派の思想的展開の全体を丁寧に追うことは、期間の中では困難であり、また当時の最急進派アベラルドゥスとその周辺については、日本でもすでにいくつかの先行研究があるので、私は、これまでほとんど研究されていないサン・ヴィクトール学派の哲学者たちに研究対象を絞った。特にサン・ヴィクトールのフ-ゴ-とその弟子リカルドゥスが、この研究の主要な対象となったが、一方では、彼らの哲学的な営みは、12世紀においては完成せず、むしろ13世紀のトマス・アクィナス(1225-74)においていわば修道院神学は集大成されたと考えられるので、トマスの神学も論考の内に含めた。これらによって、C・H・ハスキンズの提唱以来「12世紀ルネサンス」と呼ばれる社会的・思想的な大変化の全体をある程度視野に入れることができたのではないかと思う。修道院神学の研究は、今日の「人格」や「個人」をめぐる議論に、一定の奥行きを与えることを可能にする。「個人」というものが、その淵源を中世の社会とその思想的営みに持っていることの確認は、今日の教育・社会・政治に対して、様々なことを示唆してくれる。この研究は、まだ端緒についたばかりである。サン・ヴィクトール学派の神学的貢献の中心であった三位一体論や救済論には、私はまだまとまった論文の形では立ち入ることができない。また同時代の他の学派、たとえばシャルトル学派や、ペトルス・ロンバルドゥスの学派、またあの巨大なクレルヴォ-のベルナルドゥスも、私は今後の研究の課題として残さねばならない。平成7年度は、12、13世紀の修道院神学者たちの著作およびその研究書を収集すること、そのうちのいくつかの文献について、ノートををつくり、試訳をしてゆくことが研究の目標であった。文献収集については、(1)基本的な原典の収集(MigneおよびCCLのシリーズ)は、ほぼ満足すべき状態である。特に、ポワチエのギルベルトゥスとサン・ヴィクトールのリカルドゥス以外に、ソ-ルズベリのヨナンハネスやクレルヴォ-のベルナルドゥスの著作についても、視野に入れることができたことは、非常によかった。特にベルナルドゥスについては、ドイツで出版されている最近の批評校訂本5巻を入手した。研究の中身については、これは予定どおりであるが、年度内にはまだ、所期のテーマである「12世紀の修道院神学」に関して、はっきりした成果をあげるに至っていない。むしろこれは、平成6年度の研究の成果報告と言うべきであるが、12世紀の神学者たちにテーマと方法を与え、所謂スコラ的な学問を確立したものとして、修道院神学の先駆者カンタベリのアンセルムス(1033-1109)および12世紀の修道院神学の言わば集大成としてのトマス・アクィナス(1225-1274)の生涯と神学を研究し、その成果の一部は、アンセルムスに関しては、平成7年9月5日に伊豆、天城山荘で行われた、日本バプテスト連盟神学セミナーで、「救済論の教理史-歴史の変遷の中での救い・中世と現代」と題して講演した。この講演は、平成8年度に日本バプテスト連盟から出版される予定である。

また11月12日には、岡山大学で開かれた中世哲学会で、「受難と救済-トマス・アクィナスにおける『出来事』の問題」と題して、トマス・アクィナスの神学について研究発表をした。この研究は、審査の末、平成8年度の『中世思想研究』誌に、論文として掲載の予定である。平成8年度は、平成7年度に収集された文献の原典読解を継続し、試訳をつくり、ノートづくりをすすめ、主要に扱うべき著作家を定めることが目標であった。この過程で、収集可能だった文献からも、また当初からの目標に沿う意味からも、サン・ヴィクトール学派を研究の中心に置くことが定まった。サン・ヴィクトールのフ-ゴ-とリカルドゥスを縦の線の中心に置き、同時代の他の神学者たちとして、ソ-ルズベリのヨハンネスやクレルヴォ-のベルナルドゥスをも視野に入れることにする。平成8年度には、研究の基礎を固める意味で、サン・ヴィクトール学派の創始者とされるフ-ゴ-について、特に彼における神学と哲学の基本的な関係を考察した。この成果はまだ雑誌論文等にはなっていないが、平成9年3月18日のキリスト教学会九州部会で、「サン・ヴィクトールのフ-ゴ-『ディダスカリコン』における神学の位置」と題して、口頭発表された。この内容は、いずれ研究紀要等に発表の予定である。また、12世紀における社会的・思想的な大変化全体を視野に入れた研究としては、平成8年11月16日に、福岡の西南学院大学市民大学講座で、「中世の結婚」と題して講演をした。これは、12世紀ルネサンスにおける「個人の成立」と呼ぶべき出来事を、「結婚」matrimoniumをめぐる教会と世俗の対立・闘いと関連させて論じたものである。これは厳密な実証的研究とは言いがたいが、その時代についての私の基本的な見解をまとめるのに役立った。平成9年度には、サン・ヴィクトール学派についての研究を更に前進させる予定である。平成9年度は、3年間の研究期間の終了年度にあたり、これまでの研究成果をとりまとめて発表すべき年度となった。12世紀の修道院神学の様々な代表者たちの中から、これまで日本ではほとんど取り上げられてこなかった、サン・ヴィクトール学派を研究の中心におき、特に、学派の中心人物であるフ-ゴ-と、その弟子リカルドゥスをテーマとして研究をすすめ、いくつかの機会に発表をすることができた。フ-ゴ-については、特に彼の学問論の中心である神学と哲学の関係に着目し、平成9年12月に、『西南女学院短期大学研究紀要』第44号に「サン・ヴィクトールのフ-ゴ-『ディダスカリコン』における神学と哲学」と題して論文を発表した。更にこの研究は、西欧の12世紀にはじまったと考えられる個人的な作業としての学問が、どのような淵源を持つものであるかを考察するという、より大きなテーマに発展したが、その成果の一端は、平成10年3月28日に行われたトマス研究会で、「サン・ヴィクトールのフ-ゴ-における『教養』の問題」と題して、研究発表された。この論文は、いずれ何らかの形で公刊したい。C.H.ハスキンズの提唱以来「12世紀ルネサンス」と呼ばれる社会的・思想的な大変化の全体を視野に入れた研究としては、平成8年度以降、結婚を含む教会のサクラメントをテーマに研究をすすめてきたが、平成9年度には、二つの成果発表の機会を持った。ひとつは「ともに生きる根拠--共同体としての家族を考える」と題されて、論文集(共著)『人間、何処からどこへ』(ナカニシヤ出版1998年3月)に掲載された。
新Pd(dmit)_2錯体超伝導体のホール効果と熱起電力

β-[(CH_3)_4N][Pd(dmit)_2]_2は最初のπアクセプター高圧超伝導体となった[(CH_3)_4N][Ni(dmit)_2]_2とほぼ同型の構造を持ちPd(dmit)_2が立体交差した二本の一次元カラム構造を形成する。但しPd(dmit)_2塩の場合は一次元的に積相したPd(dmit)_2分子がダイマー構造を取る特徴がある。高圧下での伝導度の測定を行ったところ4kbar以上の圧力をかけると金属-絶縁体転移がはっきり現れ、6kbar以上にすると超伝導転移が観測された。超伝導転移温度は6.2k(6.5kbar)であった。最近のPd(dmit)_2塩の反射スペクトルの研究によりダイマー構造を取るPd塩の場合HOMO、LUMOの軌道がスプリットしてHOMO^-がLUMO^+より上になりNi塩ではLUMO^+が伝導性バンドを形成していたがPd塩ではHOMO^-が伝導性バンドを形成することが解ってきた。高圧下ではダイマー性が弱くなりNi塩と同様LUMO^+が伝導性を担う可能性が強く、従って高圧下でHOMOからLUMOへと伝導性バンドを形成する軌道の変化が生じる可能性があると予想される。この系では反射スペクトルの10000cm^<-1>付近に強い遷移が観測され常圧下で確かにHOMO^-が伝導性バンドを形成していることを以前明らかにした。高圧下での電気伝導度及び熱起電力やホール係数の測定を試み、伝導度を担うキャリアーの符号を調べHOMO-LUMO転移の可能性を調べることがこの研究の目的である。そのため高圧電気伝導度,熱起電力、ホール係数の測定のための装置を試作した。二つの銅ブロックをエポキシ基板に固定し両ブロックにサンプルを橋渡しして金ペイントで固定したサンプルの両端の電位差をはかった。結晶への加圧はクランプ式圧力発生装置をもちい、高圧セルにニクロム線をまき温度コントロールをおこなった。現在予備測定に成功し、自動測定を行うためのプログラムを製作中である。
実験的脳虚血とイオンチャネル

1)成熟ラット海馬スライス標本を作成し、95%N_25%CO_2飽和グルコース欠乏液を投与(脳虚血類似負荷)すると、CA1錐体細胞では2分後一過性の過分極電位が生じ、4分後に緩除な脱分極電位に移行し、約6分後に急峻な脱分極電位が発生、この時点で95%O_2-5%CO_2飽和グルコース含有液に戻しても、膜は持続的に脱分極し、不可逆的変化が生じた。2)潅流液中のglutamate含量は脳虚血類似負荷直後より次第に増加し始め、4分後(緩徐脱分極発生時)にピークに達し、コントロールの約2倍に増加した。6分後(急峻脱分極発生時)は約1.5倍の増加を示した。この時点で正常潅流液に戻すと、glutamate含量は速やかにコントロール値に回復した。3) Glutamate antagonists CNQX (50μM) /APV(250μM)で標本を前処理すると、緩徐脱分極電位の振幅は著名に抑制されたが、急峻脱分極電位のそれは影響を受けなかった。この時点で再酸素化すると、約60%の細胞で膜電位がコントロール値に回復した。4) Fura-2/AM負荷標本を用いた細胞内Ca濃度変化は脳虚血類似負荷直後より次第に増加し始め、急峻脱分極発生時にほぼ一致して著名に増加し、蛍光強度が約2倍になった。この時点で正常潅流液に戻すと、細胞内Ca濃度は次第に減少し始めたが、30分後でもコントロール蛍光強度の約1.5倍の高値を維持した。
精緻な神経回路を作る、個々のニューロン識別機構（国際共同研究強化）

本研究では仮説「同じPcdhを発現するニューロン同士で神経回路を作る」の検証を進めている。具体的には、マウス小脳をモデル解析系とし以下(i)(ii)(iii)を検討している。(i)Pcdh欠損により神経回路が異常になるか?(ii)Pcdh欠損により脳機能が異常になるか?(iii)神経回路を構成するニューロン群におけるPcdh発現は同一か?本年度の本国際共同研究では、下述のように上記(i)(ii)(iii)が大きく進展した。上記(i)Pcdh欠損により神経回路が異常になるか?について小脳顆粒細胞に着目した。そのため、小脳顆粒細胞にて遺伝子発現を操作する手法を立ち上げた。電気穿孔法にて蛍光タンパク質cDNAを導入したところ、目的どおり、小脳顆粒細胞を蛍光標識できた。上記(ii)Pcdh欠損により脳機能が異常になるか?を精査した。Pcdhが機能するニューロンタイプの同定を目的として2種類の細胞種特異的Pcdh欠損マウス(小脳抑制性ニューロンおよび顆粒細胞を標的)を作製・解析した。その結果、顆粒細胞におけるPcdhは、運動学習へ関与するものの、基礎運動制御への影響は小さいことが明らかとなった。また、小脳抑制性ニューロンにおけるPcdhは正常な運動学習能の発達に必須であることが示唆された。上記(iii)神経回路を構成するニューロン群におけるPcdh発現は同一か?をPcdh発現細胞可視化マウス(蛍光タンパク質ノックインマウス)を用いて解析した。具体的には、小脳においてPcdhの確率的発現が見られる細胞タイプを調べた。その結果、ミクログリアや血管以外の細胞タイプ(プルキンエ細胞、顆粒細胞、抑制性インターニューロン、バーグマングリア、アストロサイド)にてPcdhの確率的発現が見られた。本課題の目的は仮説「同じPcdhを発現するニューロン同士で神経回路を作る」の検証である。これまでに以下を明らかにした。(i)Pcdh欠損により神経回路が異常になるか?。小脳におけるPcdh機能を調べるため、小脳にてPcdhを欠損させた遺伝子改変マウスを作製・解析した。その結果、Pcdhが小脳形成に関わることが明らかとなった。課題(ii)にて、小脳顆粒細胞におけるPcdhgが運動学習に寄与することが示されたため、小脳顆粒細胞にて遺伝子発現を操作する手法を立ち上げた。(ii)Pcdh欠損により脳機能が異常になるか?。小脳のほぼ全てのニューロンタイプにてPcdhを欠損させた遺伝子改変マウスを作製・解析した結果、Pcdhgは基礎運動機能や運動学習の発達に寄与することが明らかとなった。次いで、Pcdhが機能するニューロンタイプの同定を目的として2種類の細胞種特異的Pcdh欠損マウス(小脳抑制性ニューロンおよび顆粒細胞を標的)を作製・解析した。その結果、顆粒細胞におけるPcdhは、運動学習へ関与するものの、基礎運動制御への関与は少ないことが明らかとなった。また、小脳抑制性ニューロンにおけるPcdhは正常な運動学習能の発達に必須であることが示された。(iii)神経回路を構成するニューロン群におけるPcdh発現は同一か?を解析する為に必要となるPcdh発現細胞可視化マウス(蛍光タンパク質ノックインマウス)を作製した。本マウスでは、個々のPcdhアイソフォームを発現する細胞を蛍光にて可視化できることを明らかにした。本マウスを用いて小脳におけるPcdhの確率的発現が見られる細胞タイプを明らかにした。今後は、2018年度に得られた結果を足がかりとして研究を大きく推進させる。具体的には、顆粒細胞特異的Pcdhg欠損マウスおよび小脳抑制性ニューロン特異的Pcdhg欠損マウスにて見いだした「小脳機能の低下」をより精査する。そのため、以下の方策で進める。(1)顆粒細胞特異的Pcdhg欠損マウス。以下3点を調べる。1A:運動機能以外の小脳機能への顆粒細胞Pcdhg関与、1B:顆粒細胞におけるPcdh発現、1C:顆粒細胞の形態。具体的には、1A:自閉症様症状を調べるための行動実験4種(オープンフィールド試験、T迷路試験、ビー玉埋め試験、3部屋社会行動試験)を行う。1B: Pcdh発現細胞可視化マウスを用いて発生過程の顆粒細胞におけるPcdh発現を調べる。1C:電気穿孔法等を用いて顆粒細胞特異的Pcdh欠損マウスの顆粒細胞の軸索や樹状突起形態を解剖学的に調べる。(2)小脳抑制性ニューロン特異的Pcdhg欠損マウス。本マウスの小脳および小脳への入出力回路がどのような異常を定するのかを解剖学的に調べる。具体的には、固定した脳より切片を調製し、免疫染色等によりシナプス関連分子の局在を調べる。内定年度:2015ニューロンは適切なパートナーを識別して神経ネットワークを作る。しかし、個々のニューロンを識別する分子メカニズムには不明な点が多い。私たちは、個々のニューロンごとに異なるプロトカドヘリン(Pcdh、細胞接着分子)が発現する事を見出した(Nat Genet, 2005, JBC, 2006など)。

現在、本知見を基にした仮説「同じPcdhを発現するニューロン同士で神経回路を作る」の検証を進めている。具体的には、マウス小脳をモデル解析系とし以下(i)(ii)(iii)を検討している。(i)Pcdh欠損により神経回路が異常になるか?(ii)Pcdh欠損により脳機能が異常になるか?(iii)神経回路を構成するニューロン群におけるPcdh発現は同一か?本年度の本国際共同研究では、下述のように上記(ii)(iii)が大きく進展した。上記(ii)Pcdh欠損により脳機能が異常になるか?を精査した。これまでに小脳のほぼ全てのニューロンにおいてPcdhを欠損させたマウスでは瞬目条件付け反射学習には異常が無いことがわかっていた。そこで、本欠損マウスの運動学習能を調べたところ、運動学習能の低下を認めた。次いで、運動学習にPcdhが必要なニューロンタイプの同定を試みた。そのため、新たな遺伝子改変マウス(細胞種特異的Pcdh欠損マウス)を作製し、これらの小脳機能を調べた。その結果、顆粒細胞におけるPcdhが運動学習に関わる可能性が示唆された。また、上記(iii)神経回路を構成するニューロン群におけるPcdh発現は同一か?にて必要となるPcdh発現細胞可視化マウス(蛍光タンパク質ノックインマウス)の作製・解析が順調に進んだ。本年度の本国際共同研究では、下述のように課題(ii)(iii)が大きく進展した。これが「当初の計画以上に進展している」の理由である。課題(ii)Pcdh欠損により脳機能が異常になるか?は以下のごとく進展した。これまでに小脳のほぼ全てのニューロンにおいてPcdhを欠損させたマウスでは瞬目条件付け反射学習能には異常がないことがわかっていた。そこで本年度は、まず小脳におけるPcdhが運動学習に必要か否かを調べた。その結果、本欠損マウスでは運動学習能が低下していた。次いで、運動学習においてPcdhが必要なニューロンタイプの同定を試みた。まず、プルキンエ細胞特異的Pcdh欠損マウスが完成したため本マウスの運動学習能を調べたところ、ほぼ正常であった。ついで、少数ながら得られた顆粒細胞特異的Pcdh欠損マウスを用いて予備的に解析した。その結果、運動学習能の低下が見られた。課題(iii)神経回路を構成するニューロン群におけるPcdh発現は同一か?にて必要となるPcdh発現細胞可視化マウス(蛍光タンパク質ノックインマウス)の作製・解析が順調に進んだ。まず、Pcdhb3-tdTomatoマウスを用いて、小脳におけるtdTomato発現パターン(すなわち、Pcdhb3発現パターン)を解析した。脳透明化法を用いて3次元的にtdTomato発現パターンを解析したところ、tdTomato発現パターンは個体ごとに異なることが判明した。つまり、Pcdhは脳の個別化・個性化に関わる可能性がある。また、PcdhgへのGFPノックインマウスも得られた。本マウス脳を組織学的に解析した結果、GFP蛍光が認められた。今後は、本マウスにおけるGFP発現がPcdhg発現と相関するのか調べる。ニューロンは適切なパートナーを識別して神経ネットワークを作る。
プラズマ中の炭化水素ガス分解を利用した水素生成法の飛躍的な効率向上を目指す研究

プラズマ中の炭化水素ガス分解を利用した水素生成法に注目し、分解した水素の生成・回収効率の飛躍的な向上を目指すため、プラズマー容器壁複合系における、プラズマ中の原子・分子過程と容器壁での水素の表面過程の総合的な理解を目的とした。プラズマ中のメタンの分解に関わる原子・分子過程を、モンテカルロ法で計算するシミュレーションを行った。プラズマ中の電子と炭化水素分子の多くの衝突過程(解離、励起、電離など)を考慮に入れるため、それらの衝突断面積データを用いて、実験プラズマ条件と容器壁を考慮に入れたシミュレーションコードを作成した。シミュレーションの結果、九州大学の高周波プラズマ装置(電子温度30 eV、電子密度5×10^18 m^-3)で、導入するメタンの約63%が炭素原子まで完全に分解することが分かり、メタン分解反応の中でも電子衝突による解離が支配的であることが明らかとなった。また、高効率な水素生成のために最適なプラズマ条件の抽出も行い、分解率を90%以上に保つには、プラズマ条件として電子温度10 eV以上、電子密度10^19 m^-3以上が必要であり、プラズマ容器内の真空度は170 Pa程度(ロータリーポンプ程度)で十分であることを示した。また、容器壁表面での炭素の堆積位置をシミュレーション結果と先行研究の実験結果で比較した結果、水素プラズマによるスパッタリングが大きな影響を与えていた。このことから、水素プラズマ放電領域中に水素回収用の透過膜を設置すれば、炭素堆積を防ぎつつ高効率に水素を回収できる可能性が示唆された。さらに、実機での高周波プラズマ生成実験、プラズマ照射装置による材料表面の水素吸収・再放出実験も行い、これらの研究からプラズマ中のメタン分解の原子・分子過程と容器表面過程の総合的理解が進み、それに基づいた高効率な水素生成・回収のための装置の基本設計案を示すことができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。
テクスチャーの異なる試験用グミゼリーによる咀嚼機能の多角的評価

本年度は,使用するゼラチンのブルーム硬さを変える(ブルーム硬さ320,250,220),またはゼラチンの含有率を変える(通常,20%増,20%減)の2つの方法で検査用グミゼリーを製作し,それぞれのテクスチャーを比較した.その結果,使用材料であるゼラチンが硬いほど,またゼラチンの含有率が高いほど,検査用グミゼリーの弾性は増加したが,両方法を比較すると,ゼラチンの含有率を変える方が弾性の変化は大きかった.また,いずれの検査用グミゼリーも,咬断片表面積増加量と溶出グルコース濃度との間には高い正の相関がみられた.次に,テクスチャーの異なる検査用グミゼリーを,同一被験者(n=8)に同一回数咀嚼させてそれぞれの咬断片表面積増加量を求めたところ,弾性の高いグミゼリーの方が,咬断片表面積増加量は小さくなった.さらに,検査用グミゼリーから溶出する食品色素を測定対象とし,咀嚼能率を求める方法を開発した.色素を用いた利点としては,光学センサを用いて,吸光度を非接触的に経時的に測定することが可能なことであり,これによって測定値の再現性が向上し,自動化が可能となる.食品色素は,濃度の変化に対して吸光度の変化が大きい数種の物質を選択した.検査用グミゼリーの表面積が増加し,溶出液中の色素濃度が増加するに伴って,吸光度は増加し,両者の間には高い正の相関がみられた.以上のことより,被験者にテクスチャーの異なる数種の検査用グミゼリーを咀嚼させ,溶出成分濃度と吸光度の両者を測定することによって,被験者の咀嚼機能を多角的に評価できることが示唆された.本年度は,食品摂取可能度の判定に用いられる被験食品のテクスチャーを測定し,主観的な咀嚼可能度とテクスチャーとの関係を検討した.被験食品については,まず過去の報告を参考に50品目を選択し,予備調査の結果より,様々な摂取可能度の9品目を選択した.これらの被験食品の摂取可能度(「普通に食べられる」,「小さくすれば食べられる」,「困難だが食べられる」,「食べられない」など)を,60歳以上の830名(平均年齢66.0±4.2歳)を対象に調査したところ,「普通に食べられる」と回答した者の割合は,ごはんが最も高く(97.5%),次いでパン,かまぼこ,キャベツ,こんにゃく,ピーナッツ,焼いた牛肉,りんご,の順となり,堅焼きせんべい(61.8%)が最も低くなった.次に,前述の9食品と検査用グミゼリーのテクスチャーを,厚生労働省高齢者食品規格基準に準じ,テクスチャーアナライザーおよび分析用ソフトウェア(島津製作所)を用いて測定した.食品の圧縮に用いる圧子は,断面が直径4mmの円形である平型プランジャーとし,食品の厚径が1/3になるまで荷重した.その結果,各食品圧縮時の荷重変化様相(テクスチャーパターン)は,遅延弾性型(こんにゃく,かまぼこ,検査用グミゼリーなど),塑性弾性型(ピーナッツ),脆性破壊型(固焼きせんべい,りんご)の3種類に分類された.また,最大荷重の標準偏差は,塑性弾性型と脆性破壊型の食品は大きく,各試料の差が大きくなったが,逆に検査用グミゼリー,こんにゃく,かまぼこなど遅延弾性型食品は小さく,安定した値が得られた.さらに,圧縮試験時の最大荷重と食品摂取可能度との関係を検討したところ,Spearmanの順位相関係数の検定において,両者には強い負の相関がみられた.したがって,食品のテクスチャーは,主観的な摂取可能度に強い影響を及ぼすことが示唆された.本年度は,使用するゼラチンのブルーム硬さを変える(ブルーム硬さ320,250,220),またはゼラチンの含有率を変える(通常,20%増,20%減)の2つの方法で検査用グミゼリーを製作し,それぞれのテクスチャーを比較した.その結果,使用材料であるゼラチンが硬いほど,またゼラチンの含有率が高いほど,検査用グミゼリーの弾性は増加したが,両方法を比較すると,ゼラチンの含有率を変える方が弾性の変化は大きかった.また,いずれの検査用グミゼリーも,咬断片表面積増加量と溶出グルコース濃度との間には高い正の相関がみられた.次に,テクスチャーの異なる検査用グミゼリーを,同一被験者(n=8)に同一回数咀嚼させてそれぞれの咬断片表面積増加量を求めたところ,弾性の高いグミゼリーの方が,咬断片表面積増加量は小さくなった.さらに,検査用グミゼリーから溶出する食品色素を測定対象とし,咀嚼能率を求める方法を開発した.色素を用いた利点としては,光学センサを用いて,吸光度を非接触的に経時的に測定することが可能なことであり,これによって測定値の再現性が向上し,自動化が可能となる.食品色素は,濃度の変化に対して吸光度の変化が大きい数種の物質を選択した.検査用グミゼリーの表面積が増加し,溶出液中の色素濃度が増加するに伴って,吸光度は増加し,両者の間には高い正の相関がみられた.以上のことより,被験者にテクスチャーの異なる数種の検査用グミゼリーを咀嚼させ,溶出成分濃度と吸光度の両者を測定することによって,被験者の咀嚼機能を多角的に評価できることが示唆された.