hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
輝尽発光現象を利用した電子やイオンの二次元センサの開発とそのトンネル物性への応用

個々の表面原子の電子状態を直接調べる手段としてSTM,FIMおよびFEM等が開発され、物質のおける個々の原子のトンネル物性の解明を目的とした研究が活発化してきている。とくにFEMやFIMでは、探針を制御しながらトンネル電子やイオンにより電子状態を写しだすことが可能であり、トンネル確率の評価に威力を発揮するが、イオン化したガスの検知に従来使われていたチャネルプレート/蛍光スクリーンの不十分な感度と狭いダイナミックレンジのため、トンネル物性に必要な十分な情報がえられない。本研究は、この点に着目して、FEMやFIMにおけるトンネル電子やイオンの二次元像を感度よくかつ高い分解能で直接的に得ることのできる輝尽発光(PSL)現象を利用した全く新しい原理に基づいた二次元イメージセンサの開発とトンネル物性への応用を目的に行われた。本年度は以下の成果が得られた。(1)FEMおよびFIM像の二次元イメージセンサとして現在X線用として市販されているBaFBr:Euを用いたイメージングプレートを応用する際の問題点を明らかにするとともに、本研究で着目しているKCl:Eu蛍光体が、イメージセンサ材料として有望であることを明らかにした。(2)BaFBr:EuやKC1:Eu蛍光体を用いた場合は、イメージの書き込みが、蛍光体中の陰イオン空孔に電子がトラップされることで実現されているが、本年度の研究により、ドープしたSm不純物が電子トラップの役割を果すSrS:Eu,Sm蛍光体を見いだし、この蛍光体がX線や電子線あるいはイオン線の照射に対して強いPSLを示すこと、ならびに、放射線量に対しするPSL強度の関係が良い直線性を示すことを明らかにできた。また、このSrS:Eu,Sm蛍光体は薄膜化も可能であり、FEMおよびFIM像検知用イメージセンサとして有望である。
現代イギリス労働市場における国外出身労働者への継続的な依存と移民第二世代の成長

本研究の目的は、戦後イギリスにおける移民第2世の成長と労働市場政策の相互関係の分析である。新英連邦からの移民だけでなく、ヨーロッパ諸国からの移民が労働市場で果たした役割を分析し、イギリス労働市場における外国人労働者への依存をあきらかにした。一方、戦後イギリスに移民をした新英連邦出身者の第2世代は1970年前後から次第に労働市場に参入する。1970年代以降、若年者の失業は深刻な問題となった。政府は,若年労働者の職業訓練計画において従来新英連邦からの移民や外国人労働力に依存した産業への導入を図ったが、こうした産業における低賃金、不規則な労働時間などの問題を解決できず、失敗に終わった。26年度は、イギリス労働市場の外国人労働者とマイノリティ若年労働者の相互関係が特に顕著に現われている外食産業について分析し、その成果を9月の消費文化研究会主催のコンファレンス「移動(変化)消費文化における人・もの・実践(Moving Around:People, Things and Practices in Consumer Culture)」において報告し、加筆修正して論文にした。報告・論文では、第2次世界大戦以降から現在まで外食産業が外国人労働者に継続的に依存してきたことを第1次資料を使ってあきらかにした。1960年代以降、国内において若年者、特にエスニック・マイノリティの若者の失業が問題視された。政府は失業対策のために自国出身の若年者の雇用を訴え、移民を制限し、若年者のための職業訓練を行ったが有効な手段とはなりえなかった。外食産業の経営者は様々な経路を介して外国人労働力の導入を政府に働きかけた。外食産業において経営者が雇用を試みた外国人労働者は時代および飲食店の性質によって異なる。特に1950年代以降、エスニック・レストランは新英連邦からの移民の玄関であり業界団体と政府との間には移民規制をめぐって駆け引きが展開された。現在でも高級レストランからカフェテリア、エスニック・レストランなど外食産業の多くの部門が外国人労働力に依存している。エスニック・レストランのオーナーも自身の子供であるマイノリティ第2世代を労働力として利用することはせず国外からの導入を試みている。産業に特有の低賃金、不規則な労働時間といった労働問題を解決せず、安易に外国人労働者に頼る構造があることを指摘した。今後、同様の構造を持つ他の産業、特に保健・介護関連産業について具体的に分析することによって、戦後イギリス労働市場の一つの特徴である「外国人労働者依存体質」について分析を深める予定である。27年度は1970年代から80年代のイギリスにおける外国生まれ労働者を中心に研究を行った.イギリス移民史研究において,新英連邦からの移民は多大な研究蓄積が存在するが,彼らに対する政策は労働力の需給とは無関係に決定されたと言うのが通説となっている.一方,労働力の確保のみを目的とした労働許可書による外国人(英連邦市民以外)移民およびEC(EU)内の労働者の移動がイギリス労働市場に与えた影響については,近年まで十分に研究されてきたとはいえない.また,近年の研究はEUの東方拡大によるイギリスへの東欧からの移民の増大を念頭においた研究であり,研究の出発点を1990年代(多くは90年代後半)とするのが一般的である.時代的には異なるものの,現代の移民を対象とした研究は,「分断された労働市場(segmented labour Markets)」,「(移民労働者の雇用における)経路依存性(path dependence)」といった1970,80年代を分析するための重要な概念を提供している.27年度は研究史の整理を行い概念を整理した.また,UK Data Serviceから電子媒体として利用可能な労働力調査の個別データを利用し,1975,79,83,87,91年のイギリス労働市場における外国生まれ労働者の状況の把握を行った.1970年代以降,労働許可証の発行が急速に縮小し,労働許可を得られるのは金融関係者など経済へのプラスが大きい職種に限られたとされているが,分析を行った期間を通して,労働市場における外国生まれ労働者の比率は男女を問わず,7%前後を維持していた.発行された労働許可証数の急速な減少は国内の外国生まれ労働者数の減少にはつながらなかった.この理由について,現在のところ,1980年代のEUの南欧への拡大が最大の理由とい仮設をたているが,労働市場に与えた影響をさらに検討する必要がある.「やや遅れている」」としたのは,当初研究計画において27年度に予定していた,資料収集と招聘予定研究者との面会のための国外出張(28年2月に予定)を家族の急病のために,出発直前にキャセルをせざるをえなくなったという理由による.そのために,イギリスにおける資料収集が必要な研究にかわって,電子媒体で提供されるデータの分析を先に進めることとした.研究計画上の変更ではあるが,このことによって移民第2世代に関する研究を相対化することが可能となった.これまで27年度に予定していた研究をさらに深化させる意義があると考える.招聘予定研究者とはE-mailによって連絡が取れており,招聘の時期を29年秋とすることで同意した.招聘計画のうち国内で行う準備については順調に進んでおり,27年度には研究会の開催についての国内研究者との協力関係の構築を行った.28年度は、以下の2つの方向で研究を行った。第1は、従来看過されがちであった1970年代イギリスにおける外国人労働者政策についての論文を執筆・発表した。イギリスにおいて外国人労働者問題は現在、喫緊の課題である。そのため現在の外国人労働者に関する研究は多く発表されているものの、歴史的経緯、

特に新英連邦からの移民がより重要な課題と認識されていた1970年代以前については、新英連邦出身者以外からの移民、労働力導入にかんする研究がない。論文は、1973年以前は新英連邦出身以外の労働者、73年以降はEC加盟国以外の労働者にたいして発行された労働許可証の発行について、政策および発行実態を第1次資料から分析し、1960年代後半以降の不況期においても労働許可書は発行され続けたことを示した。その結果、外国人労働者が労働市場における需給調節として雇用されるというバッファー仮説は成立しないことを示した。一方、21世紀に関する研究で指摘されている経路依存性については、この時期にすでに確認できることを示した。これによって戦後イギリス労働市場における外国人労働者政策は資料が利用可能である時期の大半をカヴァーした。一方、第2世代については29年度に持ち越した。28年度は、29年度に予定しているイギリスからの研究者招聘に向けての準備も行った。29年度秋(10月末11月上旬を予定)に予定している招聘時の研究集会のテーマは招聘研究者の専門を生かし、イギリス労働市場において重要な役割を果たしたアイルランドから移民とその第2世代、および女性移民を中心とする予定である。これらについては招聘予定研究者の研究を含めた当該分野の研究を紹介する研究史紹介論文を執筆中であり、招聘時には日本におけるアイルランド移民研究の全体像を研究集会等で報告する予定である。「おおむね順調に進展している」とした理由は、本年度の目標であった論文を発表することができ、招聘に向けての準備が順調に進んでいること、招聘時の研究集会等のテーマがほぼ確定し、研究集会への準備作業(論文執筆等)が進み、研究集会で重要な役割を果たす報告とともに、論文として来年度中には発表できる見通しである。以上から、当初の予定どおりに研究成果を出すことができたと考えた。他方、27年度に引き続き、イギリスでの資料調査を行うことができず、この間の公文書の公開による新しい資料の発見等を行うことができなかった。この点については、29年度に集中的に行う予定である。本研究の目的は、戦後イギリスにおける移民第2世の成長とイギリス労働市場政策の相互関係の分析である。第2次世界大戦後から1950年代にかけてイギリスに定住した移民の子どもたちは1970年代から1980年頃に雇用可能な年齢に達し、イギリス労働市場のエスニシティ構成は変化した。1970年代以降のイギリスは失業者が増加する一方、常にイギリス国外生まれの労働力を受け入れてきた。本研究はこの2つの動きの相互関係に着目し、戦後イギリス労働市場のあり方をすることを目的とした。28年度までの研究によって、戦後イギリス労働市場は、外国人労働力が雇用の調節弁であるとするバッファー理論は成立しないこと、一部産業では外国生まれ労働者の雇用について明確な経路依存性があることを示した。移民第2世代にたいする1970年代後半の政府の評価は非常に低く、低賃金の労働よりも、労働市場からドロップアウトすることを選ぶ存在と考えた。
糖尿病患者の成長を促すウェブコミュニティの機能の解明

下記2点を達成したことが27年度の成果である。一つ目は、患者の意見を反映させてシステムを改訂・実装したことである。この改訂・実装では、単に患者の意見を収集し、その意見を反映させたのではなく、患者と構成したコミュニティの機能を共有した上で、意見を収集し、元々構成された機能に対し新しい機能を追加もしくは機能を変更し、システムを改訂・実装している。これまで、コミュニティ機能とシステム機能は、混同されたまま表現される、構成された機能が設計者の頭に留まるといった問題があり、その結果、元々構成された機能が共有されない、無意識的に構成された機能が消滅するといった問題があった。本研究では、オントロジーを基礎にコミュニティ機能の概念を定義しており、その定義に沿って機能が表現されていたため、機能がより確実に共有され、構成した機能の一貫性が保たれた。二つ目は、メタ機能の概念定義を改善し、その有用性を確認したことである。本研究では、コミュニティの機能を心理変容機能とメタ機能に峻別しており、心理変容機能は、患者の心理変容を生じさせる機能である一方で、メタ機能とは、患者の心理変容機能が生じるよう促す機能である。たとえば、中傷誹謗を抑制する機能がメタ機能である。新しいメタ機能の概念定義を従来の糖尿病患者コミュニティの機能の表現に適用し、新たなメタ機能の定義により、従来の表現がより明確になったことを確認した。この成果をICKMで発表し、Sakai Mayor Awardを受賞した。さらに、新しいメタ機能の概念定義を基礎に、洗練プロセスを表現し、そのプロセスがより明示的で合理的に表現されたことを確認した。この成果をSGEM2015で発表し、Best Presentation Awardを受賞した。27年度が最終年度であるため、記入しない。"本研究の現場となる病院での糖尿病患者ウェブコミュニティシステムの設計を明らかにし、実装すること"という目的に対し、「研究実施計画」に記載した14を下記のように実施し、糖尿病患者コミュニティシステムを開発したことが成果である。■1.糖尿病患者コミュニティシステム第一版の機能構成を、ステップ2,3と同時に実施し、現場に応じたシステムを構成した。糖尿病患者コミュニティは、国際的に実践研究が実施されているものの、その記述方法や定義の不統一、設計意図の暗黙性の高さが研究成果共有の妨げとなっていた。本研究では、オントロジーを基礎に、コミュニティ機能を定義し、コミュニティ機能とシステム機能の設計意図を明示的に表現することで、実践を通じた患者コミュニティ成果記述の研究者間・ステークホルダー間の共有性、各現場への適応性を高めることができる点で重要である。■2.本研究の実践現場で試用された自己管理支援携帯端末との連携可能性を探るため、その携帯端末の長期的効果の量的分析・KJ法を用いた質的分析を実施し、対象者が抱いている健康管理の促進要因・阻害要因の構造を図解で明らかにした。図解を基礎に国内外の糖尿病学会発表や現場の医師会の医師ら・市役所の職員と議論した。本研究では、自己管理支援携帯端末との連携の可能性を一時保留し、糖尿病患者ウェブコミュニティに軸足におき研究を進めるという結論にいたった。■3.現場の糖尿病患者へのインタビューを12月2月に実施し、システム機能設計のための現状を把握した。老齢化・患者会に対する拒否感等の問題、高齢者でもインターネット使用の可能性があること等、システム設計のためのデータを得られた。■4.タイの国立研究機関(NECTEC)との連携議論については、タイの国内情勢の悪化により渡航中止となり、実施できなかったが、インターネット上による研究発表により、意見交換を実施した。26年度の目的「糖尿病患者ウェブコミュニティシステムと典型機能モデルの改善について、オントロジーを基礎に記述された心理変容機能の設計意図に基づき議論し、機能モデルとシステムを再構築すること」に対し、試用調査を実施し、心理変容機能に対する患者の意見を明らかにし、システムを再構築したことが成果である。調査の目的は、糖尿病患者コミュニティの機能を患者の意見を基に洗練するために、オントロジーを基礎に明示的に記述した糖尿病患者ウェブコミュニティシステムの設計意図を糖尿病患者と共有し、患者からの意見の収集と、患者との改善に向けての議論を実施することである。調査により心理変容機能の意図に対して患者からの賛同を概ね得られたことを確認し、本研究で意図した心理支援は、患者視点からも妥当であることが明らかになった。議論では、心理変容機能自体は賛同された一方で、中傷誹謗等のコミュニティへの参加の阻害要因に対する対策の必要性が指摘され、同時に、その改善案について議論され、システムの改善課題が明らかになった。その課題を元に、システムの再構築をおこなった。従来のシステムの試用調査では、システムの機能に対する意見が収集される一方で、本研究では、システムの機能自体に対する意見だけではなく、システムが実現しようとした心理変容機能、「どのような心理面を支援しようとしたか」を共有し、意見を収集したことに意義がある。これまで心理変容機能に対する調査が実施されたことはなく、本調査が、心理変容機能に対する患者の意見を明らかにした初めての調査となった。

この改訂・実装では、単に患者の意見を収集し、その意見を反映させたのではなく、患者と構成したコミュニティの機能を共有した上で、意見を収集し、元々構成された機能に対し新しい機能を追加もしくは機能を変更し、システムを改訂・実装している。これまで、コミュニティ機能とシステム機能は、混同されたまま表現される、構成された機能が設計者の頭に留まるといった問題があり、その結果、元々構成された機能が共有されない、無意識的に構成された機能が消滅するといった問題があった。本研究では、オントロジーを基礎にコミュニティ機能の概念を定義しており、その定義に沿って機能が表現されていたため、機能がより確実に共有され、構成した機能の一貫性が保たれた。二つ目は、メタ機能の概念定義を改善し、その有用性を確認したことである。本研究では、コミュニティの機能を心理変容機能とメタ機能に峻別しており、心理変容機能は、患者の心理変容を生じさせる機能である一方で、メタ機能とは、患者の心理変容機能が生じるよう促す機能である。たとえば、中傷誹謗を抑制する機能がメタ機能である。新しいメタ機能の概念定義を従来の糖尿病患者コミュニティの機能の表現に適用し、新たなメタ機能の定義により、従来の表現がより明確になったことを確認した。この成果をICKMで発表し、Sakai Mayor Awardを受賞した。さらに、新しいメタ機能の概念定義を基礎に、洗練プロセスを表現し、そのプロセスがより明示的で合理的に表現されたことを確認した。この成果をSGEM2015で発表し、Best Presentation Awardを受賞した。26年度の目標は、糖尿病患者とウェブコミュニティシステムと典型機能モデルの改善について、オントロジーを基礎に記述された心理変容機能の設計意図を議論すること、機能モデルとシステムを再構築することの2点であった。1点目については、調査の実施により達成し、機能モデルとシステムの再構築も終了した。したがって、計画にそって研究が進展したと考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、再構築されたシステムの実践を医療現場で行い、機能の有効性をインタビュー調査と質問紙調査により明らかにする。ただし、実際にシステムを現場で実施するには、病院関係者の判断だけではなく、医師会からの承認も必要になるため、現場調査が困難になることが予想される。この問題が生じた際には、調査会社を通じた患者の募集により、医療現場以外の状況を設定し、実践する。平成25年度は、「本研究の現場となる病院での糖尿病患者ウェブコミュニティシステムを設計し、実装する。」が目的であるのに対し、現場となる病院でインタビュー調査を実施の上、実装が概ね完了した状態であり、平成26年度の次の目標「民間病院で実践し、ウェブコミュニティ実践で効果的な機能と、改善が必要な機能を参与観察・質問紙調査・インタビュー調査により明らかにする」に着手できる状態であるからである。
抵抗とトリック―カリブ海地域の文学におけるAnancy Storiesの系譜

アフリカ人奴隷とその子孫たちによって語り継がれてきた西アフリカ、アカン族の神話に由来するカリブ海地域の民話、Anancy Storiesは、子供向けの物語であり、一般的に被植民者の間では「価値のないもの」として認識されてきたが、旧英領カリブ海地域出身の現代作家たちは敢えてそのAnancy Storeisを作品に取り込み、抵抗や反逆心を「笑い」で偽り装うことで生き抜く術を探り、脱線と迂回を繰り返しながら強者(支配者)を欺こうとする弱者(被植民者)を体現するアナンシーの物語に秘められた語りの芸術を植民地主義への文学的カウンターアプローチとして創造的に用いていることを明らかにした。平成25年度(初年度)には、主にカリブ海地域に伝わるAnancy Storiesに関する資料、論文、作品に関して広く収集活動を行い、それを分析する作業を進めてきた。特に、平成25年7月27日から8月1日にかけて本科研費を使用した海外研究(イギリス・ロンドン)、ブリティッシュライブラリー・リーディングルームにおける文献調査では、大変貴重な資料を閲覧することができ、今後の研究にとっても非常に意義深い調査が行えたと考えている。また、この調査の期間中に、恩師でもあるロンドン大学元教授と本研究に関して様々な意見交換、貴重なアドバイスを得ることができたことも非常に有益であった。この一年間で収集した関連資料が膨大であるため、それを読み込み、分析するにはまだしばらく時間がかかると予想されるが、Anancy Stories成立に至る歴史的背景、および社会的評価の変遷等について、明確化する作業を行っている。研究成果の第一弾として、平成26年5月24日北海道大学で開催された第86回日本英文学会において「Anancy Storiesの系譜ーErna BrodberとPauline Melville作品にみるその影響とトリック」という題目で学会発表を行った。アフリカから強制連行された黒人奴隷たちによって数世紀にわたりカリブ海地域を中心に語り継がれてきたAnancy Storiesの歴史的背景を追いながら、特にAnancy Storiesの重要性を広く再認識させるうえで大きな役割を果たしたと考えられるLouise Bennettの功績を明確にした。Erna BrodberのJane and Louise Will Come Soon Home(1980)にBennettの影響が色濃く反映されていることを論証できた点は、今年度の研究成果の大きな一つであると考える。また、旧ガイアナ出身でイギリス移民作家であるPaulineMelvilleのShape-shifter(1990)におけるAnancy Storiesの変容のかたちと比較することによって、BrodberとMelville作品のなかでAnancy Storiesがいかに効果的に作用しているか、作家の創造性を押し広げ、反コロニアリズムのモチーフとして機能しているかという点に関しても明らかにすることができた。学会発表の聴衆者からは、好意的な意見を頂くことができ、建設的な意見を得ることができた。この学会発表をベースに学会論文誌への投稿論文を執筆中である。さらに研究を深めるために、また様々な研究者との意見交流を目的に平成26年6月30日から7月7日の日程で、イギリス、グラスゴー大学で開催されたSociety for Caribbean Studiesの国際学会に参加できたことは、非常に刺激的で、今までにない豊かな経験であった。朝から晩まで議論を交わすという非常に有意義な時間を過ごすことができた。そこから新たな展望や問題点が明らかになり、今後の研究活動への良質な糧が得られたと考えている。平成27年度は、Anancy Storiesの受容のスタイル、その特色と効果、受容に関する作者の意図等に関して比較分析を行うとした研究実施計画に基づき、論文の執筆と国際学会での研究発表を行った。また、2016年度中に出版予定の本『衣装のアメリカ文学(仮題)』(金星堂)に収録予定の論文「イギリスのなかのカリブーポーリン・メルヴィル作品にみる偽装と衣装」を執筆した。PaulineMelvilleの短編集Shape-shifter(1990)の中の"The Truth in the Clothes"を中心に、テクストの中に潜むAnancy Storiesの影響とそれをいかにメルヴィルがアレンジを加え、新たな創造性を生み出しているかについて論じた。アフリカ系女性作家の作品、とくにErna Brodber(ジャマイカ)出身、Pauline Melville(ガイアナ出身)の作品のなかにAnancy Stories、およびその変形バージョンが巧みに織り込まれており、作品分析を正確に行ううえで非常に大きな鍵であることは論証できているが、その鍵の分析に関して時間が取られてしまい、アフリカ系の男性作家の作品分析にまでなかなか至らずにいることが、その理由である。英語圏文学アフリカ系カリブ女性作家の作品へのアプローチは進んでいるが、男性作家およびその作品についてはまだ資料収集が必要であり、更なる研究考察が不可欠だと考えている。世界的にみても研究者が少ない分野であり、未発掘の資料の検索、分析が必要だと思われる。海外の主要図書館(British Library等)、データベースをもう一度丹念に調べて資料収集を行いたい。膨大な量の資料のため、読み込み、分析、分類作業に関しては、まだ時間が必要であると思われるが、おおむね順調に推移していると考える。

引き続き、関連資料を読み込み、分析する作業を進めていく。また、海外との研究者との交流を図り、有益なヒントや情報を得るため、国際学会の参加を積極的に行う必要があると考える。
住民の社会文化的背景に基づく保健師による個別支援方法の開発

この研究では、保健師の地域住民に対する個別支援活動は、個人に対する支援だけでなく、行政計画の実効性を高めるうえでのボトムアップ機能を有する活動として大変重要であるととらえている。今日、以前に比して保健師の個別支援能力が低下していると言われる傾向があるが、その一方、地域住民側にも複雑・困難な事例が増えており、相乗効果による側面もあると考えられる。いずれにしても保健師が自信を取り戻して個別支援活動を行うことが重要である。今年度は、そのために個別支援における困難事例と比較的スムースに支援できた事例を収集するためのインタビューガイドを作成することを計画した。インタビューガイドについては、前年の本研究の報告に記載した通り、住民の価値観、保健師の労働環境、保健師の力量、事例の性格等を組み入れる予定とした。しかし、インタビューガイドには、複雑・困難事例が目立つようになった社会経済的な背景に対する保健師の認識に関する項目を加える必要があることに気がつき、今年度はそのことに関する文献の収集を行った。人は、育ちや教育・学歴・仕事などの多くの要因から成る文化を身につけており、時点時点の社会経済的な生活環境との間で折り合って生きている。複雑・困難な事例はその折り合いの不具合などにより、家族・地域・職場、そして社会システム等との間で不協和音が生じ、保健師の眼前に浮かび上がったものと考えられる。そのような観点からの文献の収集を行い、インタビューガイドに反映させることを行った。インタビューガイドは、住民の価値観(地域性、他1項目)、保健師の労働環境(新人研修、OJT,その他2項目)、保健師の力量(自己評価、その他2項目)、事例の性格(必要とする専門領域他1項目)及び支援の経過(1項目)等にまとめた。そのほかに事例の社会経済的背景に関するインタビューガイドを現在検討中である。研究分担者との協議は、全員集まる機会は作らず、地域看護学会、ルーラルナーシング学会、日本看護科学学会等において個別に顔を合わせて協議した。本来であればインタビューガイドは完成し、事例収集が終了している予定であったが、本務が多忙になり、本研究に十分な時間が割けなかった。その内容としては、機関の認証評価に向けた報告書作成や新たな学術集会長役割である。前者は2019年4月末にいったん終了した。後者は学会開催準備会議や学術集会のための企画調整作業(学会は2019年12月開催予定)に手を取られたが、主要な作業はおおむね終了し、次年度に向けては研究時間の確保はある程度できている。分担研究者との協議は、時間の節約に配慮して当面はZoomを用いたテレビ会議で行う。さらに、メールを活用して分担研究者との間でインタビューガイドを完成させる。その上で9月に事例収集計画について倫理審査委員会に諮り、10月に石川にて班会議を開催して研究方法の共有を行い、各地で事例の収集を行う(石川、福井、島根、青森、千葉、静岡、沖縄)。その際班会議に集合できない分担研究者にはZoomで参加してもらう。各地で様々な地域性の住民に対する個別支援事例を集めるように計画する。高層マンション住民、新興住宅住民は困難事例が予想されるため、洩らさぬよう事例収集する。また昔ながらの地区(街中、過疎地)においても同様に行う。2019年12月に収集した事例の大まかな分析方法を研究代表者から提案し、研究分担者と共有し、2020年2月末までの分析を開始する。2020年3月に石川で班会議を開き、分析結果を持ちより、研究者間の意見交換にて複雑事例への個別支援に必要な支援方法を明らかにする。その際、全体に共通する支援方法と地域性に依拠する支援方法に気を付けながら意見交換する。出来上がった結果を研究代表者の地元の保健師10人程度を集めてエキスパートパネルを実施し、さらに結果を精錬する。この研究の背景は、文献等で保健師の個別支援活動における困難性が増強していると言われていることにある。我々はその原因として、近年の地域住民側の価値観の変化や保健師側の労働環境の変化、そして新人保健師にとっての指導能力獲得の機会である家庭訪問回数の減少による力量の低下などがあると想定している。この研究では、それらの課題に対応できる個別訪問ガイドラインを作ることを目的に個別支援が困難であった事例とそうではなかった事例を現職保健師から収集・分析する。この研究では、困難性が顕著に高まっているとされる都市や新興住宅地だけでなく、昔ながらの地区でも同様なことが生じていないかどうかについても検証し、汎用性の高い内容を得る予定である。。1年目の今年度は、このテーマに関連する先行研究を集めて研究の方向性を確認すること、分担研究者との間で目的を共有・確認すること、研究代表者の所在する地域の近辺でパイロット的に状況を把握することを行なった。先行研究の分析においては、研究代表者の所属する機関の研究者間で検討を行い、以前より住民の自立性が高まって保健師需要が減少している状況がある半面、自立性が低い対象への行政責任としての支援事例で困難が生じていることがわかった。これらを遠隔地の分担研究者と共有した。またパイロット的に近隣の市町の保健師に状況を説明したところ、保健師が以前より多様な機関とネットワークを強くし活用して解決していること、それが叶わないケースは解決が困難な状況であることが把握できた。今年度の計画は本格的な事例収集に手をつけることであったが、遅れている。しかし、今年度の結果から事例収集時のインタビューガイドの方向性が見えたことを次年度の研究に生かしてゆく予定である。

今年度の計画は本格的な事例収集を行なうことであったが、パイロット的に近隣の保健師に事例の感触を得ただけにとどまっており、まだ正式な研究の手続きはとっていない。その理由は事例収集のためのインタビューガイド作成に手間取っていることである。先行研究を収集して目的に沿った内容を得ることのできる質問を導出する作業を行なったが、時間がかかってしまった。この作業はほぼ終了し、事例収集における質問を分類すると、住民側の価値観に関すること、保健師の労働環境に関すること、保健師の力量に関すること、他に事例の性格が多問題か、複雑な問題かなどが導かれたので、次年度に生かす予定である。この研究では、保健師の地域住民に対する個別支援活動は、個人に対する支援だけでなく、行政計画の実効性を高めるうえでのボトムアップ機能を有する活動として大変重要であるととらえている。今日、以前に比して保健師の個別支援能力が低下していると言われる傾向があるが、その一方、地域住民側にも複雑・困難な事例が増えており、相乗効果による側面もあると考えられる。いずれにしても保健師が自信を取り戻して個別支援活動を行うことが重要である。今年度は、そのために個別支援における困難事例と比較的スムースに支援できた事例を収集するためのインタビューガイドを作成することを計画した。インタビューガイドについては、前年の本研究の報告に記載した通り、住民の価値観、保健師の労働環境、保健師の力量、事例の性格等を組み入れる予定とした。しかし、インタビューガイドには、複雑・困難事例が目立つようになった社会経済的な背景に対する保健師の認識に関する項目を加える必要があることに気がつき、今年度はそのことに関する文献の収集を行った。人は、育ちや教育・学歴・仕事などの多くの要因から成る文化を身につけており、時点時点の社会経済的な生活環境との間で折り合って生きている。複雑・困難な事例はその折り合いの不具合などにより、家族・地域・職場、そして社会システム等との間で不協和音が生じ、保健師の眼前に浮かび上がったものと考えられる。そのような観点からの文献の収集を行い、インタビューガイドに反映させることを行った。インタビューガイドは、住民の価値観(地域性、他1項目)、保健師の労働環境(新人研修、OJT,その他2項目)、保健師の力量(自己評価、その他2項目)、事例の性格(必要とする専門領域他1項目)及び支援の経過(1項目)等にまとめた。そのほかに事例の社会経済的背景に関するインタビューガイドを現在検討中である。研究分担者との協議は、全員集まる機会は作らず、地域看護学会、ルーラルナーシング学会、日本看護科学学会等において個別に顔を合わせて協議した。本来であればインタビューガイドは完成し、事例収集が終了している予定であったが、本務が多忙になり、本研究に十分な時間が割けなかった。その内容としては、機関の認証評価に向けた報告書作成や新たな学術集会長役割である。前者は2019年4月末にいったん終了した。後者は学会開催準備会議や学術集会のための企画調整作業(学会は2019年12月開催予定)に手を取られたが、主要な作業はおおむね終了し、次年度に向けては研究時間の確保はある程度できている。
２光子多細胞機能撮像と光刺激による運動野２／３層回路の適応的な外界推定機構の解明

運動適応のモデルとして、マウスレバー引きの系を用いて検討した。通常の運動学習を終えた状態で習熟した状態と、レバーのパラメータを変更した場合の両方でGCaMP6を用いた多細胞記録を一次運動野から行う。上記の実験をすでに開始、一部完了した。これらの多細胞記録から、まず単一細胞の活動性を調べ、パラメータ変更時の方が多く活動する細胞、逆にパラメータ変更前の方が多く活動する細胞、あるいは活動が前後で大きく変わらない細胞など多くのバリエーションが存在することを明らかにした。多細胞記録から、レバー軌跡の予測を行ったところ、パラメータ変更時に軌跡予測が大きく変化する群と、あまり変化しない群に分けることができることが分かった。さらにそれらの群ごとに神経活動の主成分空間での活動を観察すると、パラメータ変更時の神経活動軌跡の変化に2群で差があることが分かった。H26年度開発したz揺れ補正用のアルゴリズムをさらに改良した。これは軸索などの細胞体よりも細い構造からのカルシウムシグナルをイメージングする際に問題となるZ揺れを補正し、疑似的に揺れていない平面を作り出すことで、これまで困難であった前肢運動課題実行中の軸索イメージングを可能にするものである。この技術により得られた多軸索記録について、さらにデータ解析を行った。これは、信号の配列性を用いて活動のダイナミクスを記述するものであり、独創性の高いものとなった。これらの結果をまとめて専門誌に投稿した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。1.マウス第一次運動野の2/3層と5a層で、2週間にわたる運動学習中に細胞活動がどのように変化するかを検討し、これを論文発表した。一次運動野の5a層では運動学習が進むにつれ、神経細胞が運動をより正確に符号化するようになり、この層は運動記憶にかかわる広域的な回路に参与している可能性が示唆された。一方2/3層では運動学習によって符号化が改善される細胞もいれば、むしろ初期の方が符号化が良い細胞も相当数存在し、全体としては学習を通じて符号化の程度が保たれていた。2.運動適応のモデルとして、マウスレバー引き活動を用いて検討した。通常の運動学習を終えた状態で習熟した状態と、レバーのパラメータを変更した場合の両方でGCaMP6を用いた多細胞記録を一次運動野から行う実験を開始、一部完了した。3. z揺れ補正アルゴリズムを開発した。これは軸索など細胞体よりも細い構造からのカルシウムシグナルをイメージングする際に問題となるZ揺れを補正し、これまで困難であった前肢運動課題実行中の軸索イメージングを可能にするものである。4.得られた多細胞記録、および軸索の記録の解析を始めた。当該年度における目標であった運動適応行動時の皮質一次運動野での細胞体のイメージングについて一通り完了した。もう一つの目標であった軸索イメージングについては、予想外に揺れの影響を強く受け行動課題中のイメージングが難しいことがわかった。これに対し、この状況を打開する揺れ補正技術を確立した。また、この揺れ補正法を他研究員のデータにも適用し、結果を出しつつある。また、次年度の目標に含まれていたデータの解析も一部を前倒しで始めており、解析結果が少しづつ出始めている。前年度に引き続き、神経細胞活動及び神経突起での機能撮像を行っていく。神経突起での機能撮像には今年度開発した揺れ補正法を用い効率よく行っていく。同時に外界推定機構のモデル化について検討する。
地方ホイッグ政治の研究：19世紀初頭のイギリスにおける地方政党政治の政治文化

平成30年度は、本科研費に関連する研究として、投稿論文1本(査読付き)の公刊と、国内外の学会・研究会で4件の口頭報告を行った。加えて、近代イギリスに関する学界動向をまとめた。また、口頭報告の一つが、ミネルヴァ書房より刊行される論集『ナポレオン帝国と公共性』の一編となることが決まり、その草稿を書き上げ出版社に送付した(タイトルは「フランス革命・ナポレオン戦争期イギリスの政治的公共圏」)。・口頭報告:「19世紀初頭イギリスにおける政治的アソシエーションートーリ系結社と公共圏ー」、名古屋近代イギリス研究会、於名古屋市立大学、2018年8月4日ー他2件・学界動向:2017年の歴史学界「回顧と展望」:「近代イギリス」(後半)『史学雑誌』(史学会)第127編第5号、2018年平成30年度の一番の収穫は、地方ホイッグ党の政治的会合の役割も担った「フォックス晩餐会」を全国的な規模で分析した論考をオックスフォード大学での国際学会で報告できたことである。そこで得た有用な意見や助言をもとに、本研究課題のテーマと密接に関連する単著をまとめる上での重要な足がかりを得ることができた(なお、本単著は、Edwin Mellen Pressと出版契約を結ぶことができている)。一方で、この研究を、科研費の研究計画とは直接関わらない他の複数のプロジェクトと同時に行ったため、単著の執筆に十分な時間を割くことができなかった。令和元年度は、スケジュール調整を行い遅れを取り戻し、単著の完成を目指す。令和元年度は、上記単著の完成に向け研究と執筆作業に集中的に取り掛かる。テーマは「フォックス崇拝」であり、C・J・フォックスという死去した党指導者の政治的影響力が後継政党にどのように現れたのかを分析する。内容としては、平成29年度の「地方ホイッグの政治結社」、平成30年度の「地方ホイッグの政治理念」、令和元年度の「地方ホイッグによる公的集会」といった研究課題をそれぞれすべてカバーするものである。研究過程で、国内外の学会で口頭報告を行い、英語で論文も執筆する予定である。平成29年度は、科研費研究計画にもとづき、投稿論文2本(査読付き)の公刊と、研究会大会にて研究発表を行うことができた。・論文「フォックス晩餐会:ホイッグ党の政治観」『史苑』(立教大学史学会)第78巻第1号・論文「エディンバラ新市街におけるメルヴィル・モニュメントとピット・モニュメント」森原隆(編)『ヨーロッパの政治文化史:統合・分裂・戦争』(成文堂、2018年3月25日)所収、第6章・口頭報告「フォックス生誕記念晩餐会:ホイッグ主義と議会改革」、早稲田大学西洋史研究会70回大会、於早稲田大学、2017年7月8日平成29年度の一番の収穫は、地方ホイッグ党の政治的会合の役割も担った「フォックス晩餐会」を全国的な規模で分析し、論文にまとめることができたことである。これにより、当初計画していたエディンバラ・フォックス・クラブの考察よりも広い視点から地方ホイッグ党のアソシエーショナルな運動を検討することができた。一方で、この研究を、科研費の研究計画とは直接関わらない他の複数のプロジェクトと同時に行ったため、平成29年度のもう一つの研究課題であった「地方ホイッグ党の議会選挙政治」に十分な研究時間を割くことができなかった。平成30年度は、このテーマについても分析を進めていくことで、遅れを取り戻したい。本研究課題のテーマと密接に関連する単著の出版契約(Edwin Mellen Press)を取ることができたので、平成30年度はこれを軸に研究を進めていく。

内容としては、平成29年度の「地方ホイッグの政治結社」、平成30年度の「地方ホイッグの政治理念」、平成31年度の「地方ホイッグによる公的集会」といった研究課題をそれぞれカバーするものである。原稿の提出締め切りは年度末であるので、それまでに質の高い考察結果が得られるよう努力する。研究過程で、国内外の学会で口頭報告もする予定である。令和元年度は、上記単著の完成に向け研究と執筆作業に集中的に取り掛かる。テーマは「フォックス崇拝」であり、C・J・フォックスという死去した党指導者の政治的影響力が後継政党にどのように現れたのかを分析する。内容としては、平成29年度の「地方ホイッグの政治結社」、平成30年度の「地方ホイッグの政治理念」、令和元年度の「地方ホイッグによる公的集会」といった研究課題をそれぞれすべてカバーするものである。研究過程で、国内外の学会で口頭報告を行い、英語で論文も執筆する予定である。海外(イギリス)での研究のスケジュールを立てることができなかったため。平成30年度は学会報告も含めて渡英する予定である。単著出版の足がかりとなる英語論文の完成が遅れ、ネイティヴによる校正費が不要となったため。令和元年度は、論文・単著(ともに英語)に対する校正が必要となるため、そこに必要経費をあてたい。
プラズマにおける多階層現象のシミュレーション研究

シミュレーションの実空間をその役割に応じて複数の階層に分割し、連結して同時に解くことのできる多階層連結シミュレーションモデルの開発・改良および関連数値手法の開発を通じて、(1)異常電気抵抗の発生メカニズムの解明、(2)構造遷移・エネルギー変換機構の解明、(3)閉じ込めプラズマ中での多階層現象の解明、を目指したシミュレーション研究を推進した。特に、階層横断現象である磁気リコネクションに支配された磁気圏サブストームでの構造形成、異常電気抵抗の役割の解析、合体実験での物理過程等に関する重要な知見を得た。プラズマにおける多階層現象解明のためのシミュレーションモデル開発とそれを用いた応用研究を行い、以下の結果を得た。(1)これまでの空間-様格子を用いた多階層モデルから不等間隔格子を用いたモデルへと拡碓し、磁気リコネクションのシミュレーションへ適応した。また、MHD状態を満たす系からスタートし、時間発展の結果生み出された運動論的効果が重要な領域に対しPICモデルを適応する手法を構築した。(2)マクロ階層とミクロ階層のスケールギャップを埋めるため、マクロ階層側に必要に応じて格子の自動細分化を行う適合格子細分化(AMR)法のコード作成し、スカラー型計算機で良好なパフォーマンスが得られるように最適化した。また、AMR法の基本構造であるブロック自己相似型細分化法とツリー型データ構造モジュールを作成した。(3)分散メモリ型スカラー計算機で実行性能を得るため、領域分割法による分散並列手法を開放系電磁粒子シミュレーションコードに適用した。特に、Quiet-Start法を用いた上流境界に適用することに成功して、無衝突磁気リコネクションの一因であるドリフトキンク不安定性の発生を確認した。(4)ミクロ物理が磁気圏の大域構造に及ぼす影響を調べるため、粒子シミュレーションにより評価されたプラズマ不安定および荷電粒子のカオティック運動効果に起因する異常電気抵抗のモデルを用いて、磁気圏サブストームの発達をグローバルMHDシミュレーションにより調べた。結果として双方のモデルともサブストームのオンセットからその後の膨張フェーズまでを再現することが出来たが、プラズマ不安定に基づく異常電気抵抗モデルでは磁気リコネクション点の後退は見られない等の違いがあった。(1)多階層シミュレーションを実現するための並列汎用AMRモジュールを開発し、矩形形状用拡張MHDシミュレーションコードに実装した。また、応用として、イオンスキン長効果が渦度場構造を変化させることを発見した。さらに、MPIを用いてAMRコードを並列化した。また、AMR-PIC連結コードをグローバルシミュレーションとつなぐため、AMR格子に外部のデータを取り込むことができるようにした。モデルの検証のため、簡単なモデルを用いて動作テストを行なった。(2)3次元領域分割法による分散並列化を開放系粒子シミュレーションコードPASMOに適用し、10億粒子を超える大規模粒子系を扱えるようにした。このPASMOコードを強縦磁場を持つ核融合プラズマ中での磁気リコネクションに適応した。大規模シミュレーション実行中に可視化処理を行うIn-Situ可視化ライブラリVISMOを開発し,PASMOに実装してその有効性を確認した。(3)空間領域をミクロスケール物理が重要となるPIC領域とマクロスケール物理が重要となるMHD領域に分割する領域分割法に基づく連結階層モデルの発展・改良を進めた。これまでのモデルを拡張し、2次元的に階層を連結するモデルを開発し検証を行った。また、PIC領域とMHD領域の間に粒子衝突PIC領域を挿入し、3階層を連結するモデルを構築した。(4)磁気圏サブストームをプラズマの多階層現象の応用例として取り上げ、磁場の双極子化などグローバルな構造形成とミクロスケールの磁気リコネクション発生機構との関連を調べた。その際、リコネクションを駆動するミクロスケールの物理モデルとして、PICシミュレーションの結果を分析し、メアンダーリング運動モデルおよびドリフトキンク不安定性による異常抵抗モデルの2つを構築した。この2つのモデルを実装した磁気圏サブストームのシミュレーションをそれぞれ実施した。平成24年度は、プラズマにおける多階層現象解明のためのシミュレーションモデル開発とそれを用いた応用研究を行い、以下の結果を得た。(1)下流方向における階層間連結に取り組んだ。第一段階として、PICからMHDへの一次元プラズマ伝播シミュレーションに成功した。また開発した多階層モデルを用いて磁気リコネクションの階層構造を調べ始めた。一方、モンテカルロ法に基づいた粒子衝突モデルを整備した。(2)10億粒子を超える大規模粒子系を扱うため,開放系粒子シミュレーションコードPASMOの最適化を進めた.上流境界におけるマックスウェル分布作成で使用メモリを抑え,より大規模系を扱えるようになった。(3)適合格子細分化(AMR)法コードの階層境界で流束を直接計算する従来の手法に代わり、緩衝領域を毎ステップ作り直す手法を採用し、緩衝領域の幅を流束計算法に合わせて変えられるようにした。このコードをPIC-MHDコードと結合し、計算領域を1方向にだけ拡張した。AMR法コードの高性能並列化を実現した。MHD方程式に微視的効果を取り入れたHall MHD乱流シミュレーションを実施、ミクロ効果が巨視的運動に与える影響について研究した。(4)2次元粒子シミュレーションコードを用いて、無衝突磁気リコネクションにおける加熱・加速機構への縦磁場の影響を系統的に調べた。(5)粒子シミュレーションにより得られたmeandering effectに起因する異常電気抵抗のモデルを用いて、磁気圏サブストームの大域構造と磁気圏尾部の磁気リコネクションの評価との関係をグローバルMHDシミュレーションにより調べた。特に磁場の双極子化において、人為的なパラメータを用いずに、観測データと同様のふるまいを再現出来ることを示した。

(1)多階層連結シミュレーションモデルの改良と計算機コードの高精度化研究として、3次元領域分割によるPICコードの分散並列化において計算効率を高めるため、ポアソン方程式の補正を必要としないExact Charge Conservation法を採用した。その結果、従来の方法に比べて、電荷保存・エネルギー保存が非常に精度よく保たれていること、並列化効率を決める指標であるStrong Scalingが高並列度に対してもよく維持されていることが確認された。AMR手法をこれまでのPIC-MHD連結モデルに加えた拡張3階層モデルを、連結条件に変更を加えた場合ついて検証した上で、磁気リコネクションモデルに適用した。一方、多階層連結モデルにおいて、下流方向をより正しく連結するモデルとして、拡張MHDとPICの接続に取り組み始めた。(2)開発したコードを用いての具体的な多階層現象への応用研究として、ミクロ階層で発生する無衝突磁気リコネクションにおける縦磁場の影響及び磁気島の役割を解明した。多階層連結モデルにより磁気リコネクション構造形成のダイナミックスを詳しく調べ、マクロの振る舞いがリコネクションのミクロな物理へ及ぼす影響を明らかにした。一様等方Hall MHD乱流シミュレーションにより、Hall項の渦渡場に対する影響を明らかにした。Rayleigh-Taylor不安定性シミュレーションにより、Hall項を含む2流体項およびジャイロ粘性項の働きで不安定モードの成長率が高波数部で劇的に減少する事、他方で二次不安定性の成長をもたらして乱流化する事を明らかにした。トーラスプラズマの圧力駆動型不安定性に対して2流体効果が不安定化に作用する事例を明らかにした。磁気圏サブストームへの応用を目的として、マクロの枠内でミクロの効果を異常抵抗として取り込むための物理モデルを提案した。さらに、具体的なシミュレーションの実施により、異常抵抗モデルをマクロに適用する際の扱い方について知見を得た。AMRとPIC-MHDの連結コードを地球磁気圏尾部のリコネクション領域に適用した。地球磁気圏グローバルシミュレーションのデータをAMRの外部境界からの入力とし、内側のPIC領域と接続し、磁気リコネクションの発生を再現した。磁気リコネクション下流方向をより適切に階層連結するため、拡張MHDとPICをつないだ多階層モデルを開発し、ホイッスラー波伝播などの検証を行った。一様Hall MHD乱流シミュレーションにより、Hall項の短波長成分が磁場の長波長成分におよぼす影響を明らかにした。
非現実的な時間的自己評価に関する生起要因の解明：文化比較の観点から

本年度は,主に研究1「時間的自己評価の文化差」について4つのデータを取得し,分析を行った。第一に,リクルートワークスが行った調査データの二次利用し,非現実的な未来の自己評価を行う者の特徴について,growth mixture modelingを用いて検討を行った。その結果,非現実的な未来の自己評価を行う者は,年齢が若く,新奇性追求の傾向が強く,未来について考える頻度が高いことが明らかになった。一方で,現実に即して高い評価を行う者よりも健康度が低いことも示された。第二に,大阪大学が行った調査のデータを二次利用し,非現実的な過去の自己評価を行う傾向について,文化比較を行った。パネル調査であることを利用し,主観的な評価(1年間の評価の変化)と客観的な評価(1年間の実際の評価の変化)に分けて分析を行った。その結果,アメリカ人ほど,1年間で自己評価が実際に変化していなくても,主観的には向上したと答えやすいことが示された。一方で日本人ほど,実際の変化を反映させて,正確に報告しやすい傾向があることが示された。第三に,クロス・マーケティングを利用して,Web調査を行った。その結果,人生のコントロール感の強さが過去から現在にかけての自己評価の上昇と関連していることが示された。第四に,MIDUS(Midlife in the US)とMIDJA(Midlife in Japan)のデータを二次利用し,それまでに得られた結果を文化比較によって説明することを試みた。国を独立変数,過去から現在への自己評価の向上を従属変数とし,人生のコントロール感を媒介変数にした結果,有意な媒介効果が示された。ここから,アメリカ人が過去から現在にかけて自己評価が向上したと報告しやすいのは,人生を自らがコントロールしている感覚が強いからであることが示唆された。当初の計画では,研究1について一つのデータセットで検討を行う予定であったが,4つのデータを取得して,多角的な観点から時間的自己評価の文化差とその要因を明らかにしたため。来年度は研究1における調査回答者を追跡調査することで,研究1「時間的自己評価の文化差」の検討をさらに行うとともに,研究2「時間的自己評価とライフコース選択の自由度とコントロール可能性」についても同時に検証する。研究2では,コントロール可能性を操作した上で,過去の自己評価を尋ねる実験を行う予定である。
シングルセル解析を用いた食物アレルゲン特異的IgEを産生する形質細胞の機能解析

IgE抗体が関与するI型アレルギーのうち、即時型の食物アレルギーはアナフィラキシーショックを誘発する致死性のアレルギー疾患である。乳幼児で見られる卵・牛乳・小麦などの三大食物アレルギーの多くは学童期までに寛解するが、成人で見られるカニ・エビなどの甲殻類や、そばに対する食物アレルギーは生涯に渡って続く。本研究では食物アレルギーの要因となるIgEを産生する骨髄内の形質細胞(プラズマ細胞)に着目し、食物アレルゲン特異的なIgEを産生するプラズマ細胞の機能解析を行った。まずはじめにC57BL/6マウスの骨髄、脾臓、末梢リンパ節内の形質細胞の割合と細胞表面マーカーの解析を行った。形質細胞のマーカーとしてCD138/B220/IgD/CD45/CD168を使用した。フローサイトメトリーの結果、骨髄内に最も多くの形質細胞が存在していることが明らかとなった。またcutaneous lymphoidantigen (CLA)と呼ばれる糖鎖であるシアリルルイスXに対する抗糖鎖モノクローナル抗体F2がこれらの形質細胞に強陽性だったことから、シアリルルイスXが接着分子として機能し、骨髄内の形質細胞に何らかの影響を与えていると推察された。
高温超伝導関連物質の強磁場磁性

前年度に引き続き、超伝導関連物質であるR_2CuO_4の強磁場磁化を系統的に調べた。以前測っていたNd_2CuO_4では[110]から[100]への磁化のとびの角度変化と、[110]変向での0.6Kまでの温度変化を測定した。その結果、1K以下で従来見つけていた2段の磁化のとびがさらに別れて3段になることを発見した。この1K以下の変化は中性子散乱の実験で見つかっている1K付近での相転移と関係があるものと思われるが詳しいことはわかっていない。次にこれらの磁気転移と超伝導との関係を調べるため、超伝導を起こすNd_<2ーx>Ce_xCuO_4を還元処理を行わずに超伝導を起こさない試料を作成して磁化の測定を行った。Ce濃度の増加により転移磁場、Ndモ-メントの飽和磁場などはともに減少するが、超伝導の発現磁場に至ってもゼロにはならなかった。前年度に発見したGd_2CuO_4での1ステラ(T)以下の低磁場でバラエティに富んだ異常磁化の原因について考察を行いGdスピンと相互作用しているCuスピンのジャロチンスキ-.モリヤ相互作用によるキャンティングが異常磁化に大きくな役割を果たしていると推定した。しかし、Gdスピン自身のフラストレ-ションなども重要であり、T_N以上でのショ-トレンジオ-ダ-、スタッガ-ド磁場、などを考慮して更に解析する必要がある。以前に超伝導を起こすNd_<2ーx>Ce_xCuO_4で発見した抵抗の1nT依存性は、2次元系での弱局在領域の電気伝導の1nT依存性によるものと結論したがこの結果が他の高温超伝導体においても言えることかどうかが次の問題である。そこで残留抵抗がある程度大きいことがこの現象を見る上で、重要であるのでNTTの日高氏と共に残留抵抗のコントロ-ルについて検討し可能性を探った。その結果、この研究が可能であるので次年度の科学研究費を申請して研究を継続する予定である。1.超伝導状態を示すNd_<2-x>Ce_xCuO_4の強磁場下で超伝導が壊されることにより現われた常伝導状態での抵抗値を測定して、常伝導抵抗の温度変化についてさらに追及した。抵抗の温度変化が約420Kの温度範囲で1nTの温度依存性を示しす事を実験の精度を上げて確認し、その原因について解析した。10T以上の磁場でも1nTは見えており近藤効果とは考えらず、2次元系での弱局在領域の電気伝導の1nT依存性によるものと結論した。強磁場で観測される1nTは2電子間の相互作用による効果と自然に理解できる。2次元弱局在領域の伝導の式に2次元伝導の厚さdをパラメ-タ-にしてフィットさせると、dはほぼc/2=6A^^°と求まり2次元伝導がこの系固有のものであることを示している。2.超伝導関連物質であるR_2CuO_4の強磁場磁化を系統的に調べた。