hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単純反復配列にみられる、ゲノムのダイナミック変異

1.当研究室では、神経変性疾患1つである歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)がCAGリピードの伸長に起因することを見出し、またその責任遺伝子の構造を決定して、すでに報告している。DNA多型マーカーを使用してDRPLAリピート周辺のハプロタイプを決定し、患者家系と各種民族・人種の正常集団を解析し、さらには他の哺乳動物の相当領域を解析した。これらの解析によって(1)集団における疾患発生頻度は、その集団における中間体領域のリピートを持つ染色体の頻度に相関すること(2)進化の過程で不連続的な他段階を経て伸長してきたこと(3)日本人と欧米人のDRPLA患者の伸長リピートは単一の起源に由来することが解明された。2.我々の報告の後、米国に居住するアフリカ起源の家系で見られるハウリバー病もDRPLAと同じリピートの伸長に起因することが示された。ハウリバー病家系の染色体ハプロタイプを解析したところ、日本人等のDRPLA患者のハプロタイプとは異なることがわかり、別の起源に由来することがわかった。3.患者家系の支流に、28回の中間領域のリピートを持つ個人を見出し、家系のハプロタイプ解析から、28回から疾患領域のリピートにジャンプした可能性を示した。DRPLAリピートは一般的に男性から伝達されると一層伸長するが、中間体からジャンプしたリピートを伝達したのは女性である点が注目された。(1)当研究室でCAGリピートの伸張を見出した歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の責任遺伝子の構造を決定し、既に報告している。DRPLA遺伝子をFISH法によって染色体12p13.31にマップした(帝京大学医学部高野博士と共同研究)。一方、YAGの解析から、DRPLA遺伝子周辺の約10MB領域におよぶゲノム構造を明らかにし、ほぼ次の順に位置していることを見いだした。(2)上記に示すDRPLA遺伝子の周辺多型マーカーや、新たに見出したDRPLA遺伝子内の多型を使用してハプロタイプを解析した。日本人のDRPLA患者の伸張したリピートを持つ染色体、および中間領域のリピートを持つ染色体は特定のハプロタイプを持ち、さらに白人患者の伸張したリピートを持つ染色体も同一のハプロタイプを有していた。このことはDRPLAの伸張したリピートが同一の起源に由来することを示す。さらに、マウスやサルの当該部位を解析し、哺乳動物の進化におけるリピートの伸張過程を明らかとし、不連続な多段階を経て伸張してきたと結論した。(3)決定した配列に基づいて抗ペプチド抗体を作成し、患者の脳組織で蛋白産物を同定した(東京大学医学部金澤研究室と研究共同研究)。伸張したリピート、および正常範囲のリピートを持ち、DRPLAのコーディング領域を完全に含む発現ベクターを構築し、培養細胞に導入した。1.当研究室では、神経変性疾患1つである歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)がCAGリピートの伸長に起因することを見出し、またその責任遺伝子の構造を決定して、すでに報告している。
地誌的素材の探索・研究・活用法の新組織化 -福井県地理学会会員による地域的実践-

1.『ふくい景観ライブラリ』システムの構築と整備『福井県下商工便覧』(明治22年),『福井城旧景』(昭和2年)など,福井地域の古い景観データ(絵図)とともに,それらと比較可能な現在の現景観の画像データを収集し,GISソフトを用いたデータの蓄積・探索システムを構築した。本データベースシステムは,施設及び著作権に一部問題が残っているため,現在は研究室内部からの利用に留めている。2.『ふくい景観ライブラリ』の授業などへの活用実践と研究活用代表者・分担者と協力者は,『ふくい景観ライブラリ』を授業や研究のために活用した。その成果は学会や大学の公開講座などで発表したほか,授業等の実践時に記録した映像についても同ライブラリに蓄積した。3.地誌的素材の実地調査研究成果とりまとめと発表研究協力者を含む各自の分担地域・分野に従って行った地誌的素材の実地調査研究,及び「総合的な学習」に関する調査研究は,論文集『地域研究と地理教育』(福井県地理学会刊)として印刷中である(5月末発行予定)。4.県内外および国外の地誌的資料(映像資料等)と地誌関係図書等の収集福井県内外および国外の地誌に関する図書資料等につき調査・収集した。この中には今後さらに上記ライブラリを拡張することが可能な資料が含まれる。1.『ふくい景観ライブラリ』システムを構築するための基礎となるハードウェアとして,ビデオカメラ,編集用デッキ,パーソナルコンピュータ,映像・地図関連ソフトウェアを入手し,ライブラリデータ編集システムを構築した。2.福井豪雨災害など,福井地域の地誌的素材に関する実地調査研究を行なった.また,県内の地誌的資料,とくに,古い写真や既存の映像資料・文献資料について,調査・収集作業を行った。こうした作業で得た成果の一部は,福井大学公開講座「ふるさと再発見!奥越の自然と文化」(平成17年9月)においても,講義や巡検のかたちで小・中・高の教員や学外者に示した。3.福井県内での「総合的な学習」の取り組み状況アンケートと聞き取り調査を行った。とくに,福井大学教育地域科学部の主催で県内の小・中・高の教員を対象に行われたワークショップ「教科教育の技」(平成17年7月)において,「総合的な学習」や「社会科」に役立てうる素材や方法について発表することで,参加者から有益な意見を得た。これにより,県内での「総合的な学習」の実践状況の把握と,そこでの地誌的素材の活用方法について検討するための材料が得られた。1.『ふくい景観ライブラリ』システムの整備本年度は、『福井県下商工便覧』(明治22年)、『福井城旧景』(昭和2年)等に掲載された福井市内各所の古い景観データ(絵図)の収集を行った。これらについては、GISソフトを用いて一元的に管理するとともに、現在の地図上で景観データを閲覧できるようにした。また、絵図に描かれた地点の現景観についてもデータ収集を行い、旧景観と比較可能な状態にした。(学外未公開)2.県内外の地誌的資料と地誌関係図書等の収集授業に必要な資料や福井県内外の地誌に関する図書やビデオ教材について広く調査・収集した。とくに県内の景観関連資料については、上記ライブラリへの蓄積に向けて、順次デジタルデータ化した。3.地誌的素材の実地調査研究研究協力者を含む各自の分担地域・分野に従って、地誌的素材の実地調査研究を行った。4.地詩的素材を用いた授業実践代表者・分担者、および協力者は、地詩的素材を用いた授業を実践し、授業データを記録した。また、そのデータは上記ライブラリにリンクさせる形で蓄積した。1.『ふくい景観ライブラリ』システムの整備映像・地図データのデータベースである『ライブラリ』システムにデータを追加・整備した。(施設の改修及び著作権等に一部未解決の問題が生じたため,このデータベースの学外へのオンライン公開はまだ行ってはおらず,研究室内部からの利用に留めている。)2.『ふくい景観ライブラリ』の授業などへの活用

実践と活用例の公開代表者・分担者,および協力者は,『ふくい景観ライブラリ』を授業や研究のために活用した。その成果は学会などで発表したほか,授業等の実践時に記録したビデオ映像についても,同ライブラリのサブブランチに蓄積した。3.地誌的素材の実地調査研究成果とりまとめと発表研究協力者を含む各自の分担地域・分野に従って行った地誌的素材の実地調査研究をあわせて,論文集『地域研究と地理教育』(福井県地理学会刊)を印刷中である(2008年5月末発行予定)。4.県内外および国外の地誌的資料(映像資料等)と地誌関係図書等の追加収集福井県内外および国外の地誌に関する図書資料等につき追加的に調査・収集した。
fushi-tarazu遺伝子の調節領域に結合するタンパク因子の解析

ショウジョウバエのfushi-tarazu遺伝子の調節領域内にある特定の部位に塩基特異的に結合する因子NFftz1について以下の研究を行った。1.ショウジョウバエ初期胚においてNFftz1がはたす機能を明らかにするため、fushi-tarazu遺伝子の上流にあるNFftz1結合部位のうち中央の2もしくは4塩基を置換した変異型遺伝子を作製し、lacZ遺伝子と結合した。Pエレメントを用いてこの変異型遺伝子または野生型遺伝子をショウジョウバエに導入し、初期胚での発現パターンをβガラクトシダーゼの活性染色により調べた。その結果、野生型では7つのストライプ状に発現するのに対し、変異型遺伝子では3つのストライプはほぼ正常だが、残りの4つのストライプはほとんど発現されなかった。この結果は、NFftz1がfushi-tarazu遺伝子の空間的発現を制御していることを示唆する。2.NFftz1に相当する因子がカイコにも存在するか否かについて、結合部位を含む合成オリゴヌクレオチドをプローブにしてゲルシフト法で解析した。その結果、カイコ受精卵核抽出液および、後部絹糸腺抽出液中に結合活性を見出した。競合DNAによるゲルシフトの阻害、DNAメチル化の干渉、プロテアーゼによる部分分解、各種クロマトグラフィーでの挙動などから、ショウジョウバエとカイコの因子は極めて相同性が高いと推定された。そこで、後部絹糸腺抽出液から結合部位DNAアフィニティーカラムなどを用いてこの因子を精製し、50%以上の純度をもつ標品を得た。今後、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動によりこの標品をさらに精製し、N末のアミノ酸列を決定してこの因子のcDNAをクローニングする予定である。
冬眠哺乳動物の低温耐性因子の探索および器官低温保存への利用

冬眠(寒冷適応)を生じる性質を持つシリアン(ゴールデン)ハムスターより採取した各種組織を低温に暴露した際、および、低温暴露後に体温付近の温度に復帰させた場合の変化を検討した。また、環境制御による冬眠モデルの作製ができなかったので、冬眠の誘起との関連が推測されている精巣切除の影響を検討した。無処理および精巣切除処理を施したシリアンハムスターの成熟雄を軽度麻酔下に屠殺し、肝、腎、背部皮膚、ならびに背最長筋を採取し、それぞれ一辺5mm程度の組織片を作製した。採取直後ならびに24時間低温(約3°C)暴露後、および採取直後または24時間低温暴露後に38°Cに1時間保持した組織について形態学的検討を行った。低温暴露後の組織では軽度中程度の核濃縮が生じた。低温暴露後に38°Cで1時間保持することにより、肝(実質細胞および肝小葉内非実質細胞)および腎組織(尿細管上皮細胞)において核濃縮に加え細胞質空胞形成等の傷害が増大した。低温暴露後に温度上昇させた組織の傷害は、採取直後の組織を38°Cに1時間保持した場合に比べて顕著であり活性酸素の発生によるものと推測された。皮膚の表皮細胞は低温暴露後、温度上昇を行っても良好な形態を保っており、これらのストレスに耐性が高いと考えられる。精巣切除は、ほとんどの場合、組織障害の発生に明瞭な影響を与えなかったが、24時間低温暴露後に38°Cに1時間保持した肝組織において、精巣切除個体において無処理の個体より肝実質細胞での傷害が軽度である傾向が認められた。これは冬眠とは直接的に関連しないかもしれないが、これらの個体の肝には組織障害を軽減する因子が存在する可能性があるので現在検討を行っている。冬眠(寒冷適応)を生じる性質を持つシリアン(ゴールデン)ハムスター、ならびに対照として冬眠を行わない小型哺乳動物の例としてラットより採取した各種組織を低温に暴露した際の差異を検討した。シリアンハムスターおよびラットの成熟雄を軽度麻酔下に屠殺し、肝、腎、精巣、背部皮膚、ならびに背最長筋を採取し、各組織より厚さ5mm程度の組織片を作製した。これらの組織を湿潤箱中の培養デッシュに入れ、低温庫(庫内温度約3°C)内に静置した。採取直後の組織片ならびに3および24時間低温暴露後の組織片について形態学的検討を行った。採取直後の組織と比較して、両動物種とも低温暴露3時間後の組織では組織全体に軽度の核濃縮が生じ、24時間低温暴露後ではより顕著であった。低温暴露3および24時間後のラット腎の尿細管においては細胞の膨化が認められた。これに対してハムスター腎の尿細管においては顕著な細胞膨化は観察されなかった。また、低温に暴露したラット肝組織においては非実質細胞の顕著な核濃縮ならびに血管内皮細胞の剥離が散見された。精巣においては精巣内精子および精子細胞では顕著な変化がないのに対し、精母細胞では部分的に膨化等の変成が観察された。皮膚および筋においては両動物種とも低温暴露に伴う顕著な変成は認められなかった。今回の実験においてはラット、ハムスターともに体表付近の組織では低温暴露のみによっては変成が顕著ではなかったが、ラット腎および肝組織において観察された変成より、組織低温傷害は低温暴露後に通常の体温まで昇温させた場合により顕著に現われる可能性があるので検討中である。また、ハムスター冬眠モデルの作製についても検討中である。
飛散物による破壊シナリオを考慮した強風災害リスク評価

研究計画段階で策定した具体的研究テーマである,数値流体計算の流入条件としての台風時強風の作成に成功した。この手法は,確率統計的根拠に基づいて発生させる手法であり,現在多くの研究者が取り組んでいる2つの手法(1風洞実験と同じように長い風路上の気流計算を行い乱流境界層を発達させる方法,2短い風路を巡廻計算させて乱流境界層を発達させる方法)よりも,極めて計算負荷が少ない手法であり,今後広くの工学的利用が期待できる手法である。研究では,今回開発した手法を風洞実験結果と比較しただけではなく,既往の2つの手法とも比較検討し,今回新たに提案した手法の妥当性・有用性を示した。数値流体計算のための台風時の強風では,オープンソースによる数値流体計算コードOpenFOAMを調査・精度検証を行った。OpenFOAMによる台風時の強風を再現しただけではなく,基本建物周りの流れの計算に用いた場合の予測精度と最適な乱流モデルと計算手法の調査を行った。また,強風時の物体振動計算,いわゆる流体ー構造物連成計算を行いその予測精度を検証した。平成30年度では,台風21号による強風災害を調査した。台風21号は,「非常に強い」勢力を持ったまま9月4日に徳島県南部に上陸し,その後兵庫県神戸市に再上陸して四国地方ならびに近畿地方に記録的な強風をもたらし,広範囲に強風による建物被害が生じた。調査は,9月4日の四国地方と近畿地方における気象庁観測局における風向風速観測値の分析,ならびに近畿大学独自に観測している風向風速データを分析した。高風速を記録した観測局は海岸付近が多く,改めて海岸付近の強風リスクの高さが認識された。更に東大阪市周辺,八尾空港周辺,泉佐野駅周辺の現地調査を行い,建物の被害状況を詳細に調べた。現地調査の結果,被災建物のほとんどは築年数の多い建物であった。建物部位は,屋根が最も多く見られた。平成28年度の目標は1「飛散物による破壊シナリオを考慮した強風災害リスク評価手順の構築」,2「台風ならびに竜巻による強風の作成」です。1については,申請者らが以前に構築した強風災害リスク評価法を改良し,概ね構築できました。この強風災害リスク評価法は建物部位ごとにイベントツリー解析を行いますが,このイベントツリーに飛散物による破壊シナリオを追加し,飛散物を考慮した強風災害リスクが評価可能となりました。2については,台風を対象とした確率統計量に基づく作成方法は概ね完成した。この方法は,一般的に風などの流体の解析に用いられる数値流体計算を一切用いず,地震動の作成と同様に変動の確率統計量に基づいてモンテカルロ法により生成するため,目標とする統計量どおりの強風を迅速に得ることが出来ます。この方法は台風などのようにある特定の地域に一様な統計量を有する強風を作成することができますが,竜巻のような局所的に旋回かつ移動を伴う強風を生成することは困難です。この場合には数値流体計算に因ることになりますが,この課題ついては平成29年度以降に取り組みます。上記の当初計画以外に平成28年度に取り組んだ課題として,「地理情報システムを利用した竜巻発生状況調査」と「飛散物飛行を可能とする非慣性系座標による数値流体計算」を行いました。「地理情報システムを利用した竜巻発生状況調査」では,数値地図情報を利用して要因別に竜巻の発生ポイントを日本地図上にプロットし,視覚的に竜巻の発生状況を把握するシステムを開発しました。「飛散物飛行を可能とする非慣性系座標による数値流体計算」では飛散物周りの流れの計算を数値流体計算で解析する方法です。飛散物の運動に合わせて非慣性系座標で解析することにより,計算領域が飛躍的に縮小することが可能となった。計画段階で設定した平成28年度に取り組む研究課題は以下の通りでした。1「飛散物による破壊シナリオを考慮した強風災害リスク評価手順の構築」2「台風ならびに竜巻による強風の作成」1については,イベントツリーに飛散物による破壊を追加することにより,概ね構築することができた。2については,台風を対象とした強風については作成することが可能となった。当初の計画以外にも前項目の「研究実績の概要」で記述した研究課題にも取り組み成果を挙げています。以上の状況により,本研究は概ね順調に進んでいると思われます。研究計画段階で設定した平成29年度の研究課題はサブテーマ2「台風ならびに竜巻による強風の作成」とサブテーマ4「被災地における強風被害状況と飛散物の調査」の2テーマでした。サブテーマ2については,台風による強風の作成が概ね達成できました。前年度もこのテーマに多くの時間を費やしたが,今年度も引き続きこのテーマに多くの時間を費やしました。このテーマに関しては,国際会議で報告し,国際的な観点から広く意見を頂きました。サブテーマ4については,平成29年度に大きな強風災害が,"幸いにも"発生しなかったので,調査が出来きませんでした。研究段階では設定しなかった研究課題として,「飛散物飛行の解析を可能とする非慣性系座標による数値流体計算」(平成28年度から取り組み開始)と「確率統計的に作成した乱流のOpenFOAMへの応用」に取り組みました。「飛散物飛行の解析を可能とする非慣性系座標による数値流体計算」では,その成果をインターナショナルジャーナルであるJournal of Wind Engineering and IndustrialAerodynamicsに投稿しました。ただし,対象物体は小さな飛散物ではなく橋梁断面としました。その理由として,飛散物の飛行運動は不明確な点が多いためです。

一方,橋梁断面の運動は,複雑ではありますが,多くの研究者に拠り明らかにされており,計算結果の検証が可能なためです。「確率統計的に作成した乱流のOpenFOAMへの応用」は,オープンソース(誰でも無料で使用できるソフト)「OpenFOAM」を入手し,OpenFOAMで本研究で開発した台風を想定した乱流を取り扱えるようにしました。サブテーマ2「台風ならびに竜巻による強風の作成」に多くの時間を費やした理由として,本研究テーマで取り組んでいる強風の発生方法が他の研究で取り組まれている方法よりも格段に優れていることが判明し,かつこの手法の更なる精度向上が必要と考えたためです。本研究で取り組んでいる確率統計量に基づいた乱流の発生方法の最大の利点は,乱流の作成方法に比べて計算負荷が少なく,作成時間が圧倒的に早いところです。しかし,この作成方法は,流体の輸送方程式を解いていないため,一部の研究者から否定的な意見が寄せられています。我々としは,飛散物の飛散運動を明らかにする上では十分有用と考えています。多くの研究者に受け入れられる手法とするために,これまで開発した確率的手法に加えて,地上付近に発達する乱流の特性を加味した方法に改良しました。今年度新たに取り組んだ「確率統計的に作成した乱流のOpenFOAMへの応用」は,これに拠り更に本研究の成果が,広く研究者や実務者に利用されると考えたからです。「OpenFOMA」は,研究者や設計等の実務者に広く利用されている国際的に著名なオープンコードです。本研究の成果が「OpenFOAM」で利用できることになれば,研究成果の更なる社会貢献に繋がると考えたためです。研究計画段階で策定した具体的研究テーマである,数値流体計算の流入条件としての台風時強風の作成に成功した。この手法は,確率統計的根拠に基づいて発生させる手法であり,現在多くの研究者が取り組んでいる2つの手法(1風洞実験と同じように長い風路上の気流計算を行い乱流境界層を発達させる方法,2短い風路を巡廻計算させて乱流境界層を発達させる方法)よりも,極めて計算負荷が少ない手法であり,今後広くの工学的利用が期待できる手法である。研究では,今回開発した手法を風洞実験結果と比較しただけではなく,既往の2つの手法とも比較検討し,今回新たに提案した手法の妥当性・有用性を示した。数値流体計算のための台風時の強風では,オープンソースによる数値流体計算コードOpenFOAMを調査・精度検証を行った。OpenFOAMによる台風時の強風を再現しただけではなく,基本建物周りの流れの計算に用いた場合の予測精度と最適な乱流モデルと計算手法の調査を行った。また,強風時の物体振動計算,いわゆる流体ー構造物連成計算を行いその予測精度を検証した。平成30年度では,台風21号による強風災害を調査した。台風21号は,「非常に強い」勢力を持ったまま9月4日に徳島県南部に上陸し,その後兵庫県神戸市に再上陸して四国地方ならびに近畿地方に記録的な強風をもたらし,広範囲に強風による建物被害が生じた。
時系列血液検査データを用いた、薬剤起因性副作用シグナルの網羅的検出とその評価

【目的と意義】薬剤に起因する副作用は、薬物治療を通じて避けては通れない事象であることは言うまでも無い。その発生に対しては、十分な注意をもって観察・評価・対処される必要があるが、発見が遅れ、重篤化することも少なくなく、さらに有効な管理体制が求められている。一方、副作用はその早い段階から血清学的検査値に現れている場合が多く見られるが、重篤化する事例においては発生時点で十分な評価が尽くされていない場合も少なくない。院外処方せん発行率が9割以上を占め、患者の安全な治療は院外の薬剤師が担っているが、院外で患者情報が不足する中で的確に副作用の発生を漏れなく検出することは困難である。本研究は、診療システム上の患者情報を網羅的に検索し、システム上で効率的に確認を行うための方法論を検討した。【方法】一般に検査値の評価は前回検査値と最新検査値との比較を行う場合が多いが、均一でない測定間隔が問題となりシステムによる一意の評価が難しい。本研究では、変化パターンを予め作成したものに患者の検査値を割り振る方法を考案した。Clista!Search(医用工学研究所)を用いて2012年1月から2014年5月までの肝機能(AST, ALT)や腎機能(Cre、BUN)に関わる臨床検査値(39110名分)を抽出し、連結不可能匿名可後に解析に用いた。各臨床検査値は各測定日の検査値(測定ポイント)より90日前迄のデータを導出し(292852回分)、これに対し、各測定ポイントの単純補間処理を行った。各測定ポイントについて測定時点迄の14, 30, 60日分の連続データとしてK-meanクラスタ法(Iteration=1000)を行い、50-250種のセントロイドを作成し比較した。解析は、VisualMiningStudio(NTTデータ)、MicrosoftExcelを用いた。【結果】各測定ポイントとの計算距離を最小とするセントロイドを所属クラスタとして解析したところ、検査値が正常範囲内のものは、フラットなクラスタに所属し効率的に除外できた。経時的な上昇を見るデータは異常クラスタに所属した。また、異常値であっても継続的な異常値は、その変化パターンから除外項目とする事ができた。所属クラスタに変換することで、検査間隔が比較的長期間でも、経時的変化をシステマティックに推定・評価できた。【考察】本方法の問題点として、施設内検査値データをセントロイド作成に用いるため、相対指標である点が挙げられる。必要なセントロイドの数は100150本程度と推定され、測定頻度の低い検査項目に関しては、副作用検出のための適切なバリエーション確保のために、さらに多くの母集団データを必要とすると考えられた。今後実臨床データ及び、平行して添付文書情報よりテキストマイニング手法を用いて作成した、全薬剤必要検査マスタを用いて、その妥当性の検証を進めていく予定である。

必要なセントロイドの数は100150本程度と推定され、測定頻度の低い検査項目に関しては、副作用検出のための適切なバリエーション確保のために、さらに多くの母集団データを必要とすると考えられた。今後実臨床データ及び、平行して添付文書情報よりテキストマイニング手法を用いて作成した、全薬剤必要検査マスタを用いて、その妥当性の検証を進めていく予定である。
難民に対する開発援助とアフリカにおける難民保護レジーム

本研究は多くの難民が第一次庇護国で長期難民状態となっている状況をふまえ、特に長期的難民が集中しているアフリカ難民受け入れ国に対する支援方法、及び難民保護の「負担分担」に対する国際協力の可能性を多角的に検討した。アフリカに居住する難民および難民受け入れ国のニーズと、ドナー諸国の動向という2つの側面から分析することにより、現在のアフリカにおける難民保護レジームの限界を明らかにし、今後の課題を提示した。本年度は、(1)難民開発援助に関する研究基盤を整えるため、図書の購入や資料収集を行い、ウカンダにおいて次の(2)(3)(4)の調査を実施した。(2)ヴガンダ政府において難民問題全般を管轄する首相府(OPM)の難民局において、難民局コミッショナー、ナショナル・コーディネーター、DAR事務局スタッフ、および難民・災害準備・救済大臣、国務大臣に対する聞き取り調査を行なった。(3)ウガンダの難民支援において主要なドナーである、国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)、デンマーク大使館、ドイツ大使館、および国際協力機構(JICA)の担当者に対する聞き取り調査を行い現在の進捗状況を把握した。(4)ウガンダ国内の3つの難民定住地(キリヤドンゴ、チャングワリ、ナキバレ)での現地の開発問顯、支援状況に関する視察と難民、居住地指揮官、現地住民、地方自治体担当者に対する聞き取り調査を実施した。現在、(2)(4)の調査結果について、論文を執筆中である。またこれらの成果を2007年5月に長崎で開催される日本アフリカ学会で報告する予定である。以上から分かるとおり、2006年度予定していた調査・研究のほぼすべてを完了することができた。課題としては、ドナー諸国、ドナー機関に関する情報収集が不足している点、および理論的フレームワークの構築が不備な点があげられる。これらの点については、次年度及び最終年度に解消したいと考えている。なお、本年度はケース・スタディとしてフィールド調査に力点をおいたため、業績が少ない点を付記する。本年度は(1)昨年度に引き続き書籍の購入を行い、研究基盤を整えるとともに、下記のように(2)(3)(4)のことを実施した。(2)昨年度、ウガンダにおいて「難民および難民受け入れ地域に対する開発援助(DAR)」が実施されているチャングワリ難民居住地において難民開発援助とエンパーワメントの相関関係を調査したが、その成果を2007年5月に開催された日本アフリカ学会で報告するとともに、論文を刊行した。(3)ザンビアにおいて、難民開発援助の一環として行なわれている「ザンビア・イニシアティブ(ZI)」に関する進捗状況をマユクワユクワ難民定住地で裨益者に対する聞き取り調査を行なった。(4)ZIに関与するステークホルダー(ザンビア政府内務省難民局担当者、JICA担当者、デンマーク大使館担当者、UNHCR関係者など)に対してインタビューを行い、ドナーの難民開発援助に対する政治的動機と問題点を検討した。以上のように、本年度はほぼ計画通り、難民開発援助の現状を把握するとともに、ドナーの動向を分析することができた。これらの調査と資料分析をもとに現在、難民開発援助に積極的な支援を行なっているデンマーク政府の難民開発援助支援に対する政治的動機を分析した論文を作成している。ただし、英国、オランダなどの他のドナー諸国の動向、ドナー諸国間の関係、UNHCRとの関係を分析するために必要なインタビューと資料収集が十分に行なわれていないため、難民開発援助の理論的フレームワークを構築をするには次年度にこれらの課題に取り組み、最終的に難民開発援助レジームのモデル化をレジーム論とグローバル・ガバナンス論の視点から検討していきたいと考えている。本研究の目的は、多くの難民か第一次庇護国で長期的難民状態であるアフリカ難民受け入れ国に対してどのような支援を行ない、どのような「負担分担」(burden-sharing)に関する国際協力が可能であるかを検討することである。そのため、これまで難民支援を開発援助とリンクさせた難民受け入れ国である、ザンビア、ウガンダの事例を分析するとともに、主要支援機関である国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)および主要ドナーであるデンマーク、ドイツなどの取り組みを調査してきた。本年度は、昨年度に引き続き、書籍、資料等を入手し、精査するとともに、下記の(1)(4)のことをなった。(1)コンベンション・プラス・イニシアティブ(CPI)に関するUNHCRの取り組みと問題点を明らかにするために、ジュネーブのUNHCR本部、デンマーク、英国でUNHCRスタッフ、UNHCR元スタッフ、および研究者に対してインタビューを行なった。(2)難民開発援助のドナーの動向を分析するために、デンマークで外務省およびNGOスタッフにインタビューを行なった。(3)平成1820年度にかけて行なった調査をもとに、ウガンダに居住する2つのタイプ難民(「自主的に定住する難民」(self-settled Refugee)と「都市難民」(urban refugee)のライブリーフッドに関する原稿「サハラ以南アフリカの難民と定住化」を執筆した。本稿は、『ブラック・ディアスポラ』(小倉充夫編)で2009年に明石書店より出版される予定である。(4)本年度に行なった調査をまとめた「長期的難民状態と難民開発援助に対するドナーの動向」を執筆した。

本論文は、2009年5月に『神戸学院法学』にて刊行される予定である。難民開発援助を通して従来あまり注目されてこなかった、長期的難民状態やそれに付随する問題、及び第一次費庇護国の「負担分担」を具体的な事例から分析した点に本研究の意義があるといえよう。
非項空所関係節および関数的名詞の統語論的・意味論的研究

1.形式名詞と取り立て詞の歴史的関係本研究では非項空所関係節および関数的名詞について研究を進めてきたが、これらについての知見が、「どうして形式名詞が限定の取り立て詞になってきたか」という問題を解く鍵になるということを明らかにした。「ばかり(←はかり)」「だけ(←たけ)」「ほか」「ほど」「くらい」などの用法の歴史的変化を観察すると、これらの名詞は意味変化によって関数的名詞としての機能を持つようになり、その結果非項空所関係節構造をとることが可能になったと考えられる。この構造は遊離数量詞構文を構成することができるため格助詞を必要としなくなり、その結果、取り立て詞としての構造と結び付けられるという仮説を提出した。形式名詞が取り立て詞に直接変化していくのでなく、遊離数量詞構文を通して変化.するという仮説は従来の説よりも変化のパターンに対してよりエレガントな説明を与えることができることを示した。本研究においてこれまで扱ってきた形式名詞「分(ぶん)」や大分方言の取り立て詞「ンジョー」についての研究も統合し、一般的な文法変化のあり方を示して文法化研究のひとつの方向性を示す研究として提示した。2.「モノカ」文の特質「モノカ」を文末に持つ文の文法的・意味的性質について考察した。「早く来ないモノカ(希望)」「誰が来るモノカ(反語)」「これからどうしたモノカ(適当)」などの用法に見られる特殊な性質について検討し、「反応要求ができない文」を構成するという語用論的な制約を仮定すれば、これらの用法に共通して見られる性質を説明できることを示した。1.テキストデータによる用例の収集新聞CD-ROM、文学作品CD-ROM、及びインターネットなどの機械可読データを購入・利用し、本課題で問題とする非項的空所を持つ節の例文を網羅的に収集した。「茶筅」などの自動品詞分解ソフトも利用しながら、「前、後、右、左、半分、倍、量、程度」などの相対的名詞や「ほど、だけ、ばかり、ため、..」などの形式名詞が使われている文をピックアップした。2.データの整理・分類上記の作業によって得られたデータを整理した。研究補助者の協力のもと、タグ付けし、非項的空所の意味的なパターンを抽出し、そのパターンをもとに基本的な分類作業を行った。より理論的な分類は次年度以降の課題となった。3.データベースの分析既に基本的な分析が済んでいる「分」という関数的性質を持つ名詞について、分析を加え、研究会で口頭発表を行なった。「分」の持つ基本的な性質が文法化によって拡大し、より抽象的な副詞的用法につながったと分析した。特に「程度」の意味解釈を「値と値の対応関係」として分析することが可能であることが示された。来年度には論文としてまとめられる予定である。また、「範囲」を表す「うち」についても分析を加え、口頭発表を行なった。従来気づかれてこなかった「主部内在型関係節」の用法があることを指摘した。こちらの内容も来年度には研究論文としてまとめられる。1.話し言葉コーパスによる用例の収集「日本語話し言葉コーパス」を購入・利用し、本課題で問題とする非項空所を持つ節の例文を網羅的に収集した。「前、後、右、左、半分、倍、量、程度」などの相対的名詞や「ほど、だけ、ばかり、ため、・・」などの形式名詞が使われている文を研究補助者の協力を得ながらピックアップした。2.方言調査による用例の収集方言における形式名詞の実態とその助詞的用法を調査した。大分方言、長崎方言、熊本方言などを対象とした。特に大分方言の「ンジョー」の用法の広がりについては文法化の観点から説明を加えた。3.データの整理・分類昨年度の収集データを参考にしながら、上記の作業によって得られたデータを整理した。

研究補助者の協力のもと、タグ付けし、非項的空所の意味的なパターンを抽出し、そのパターンをもとに分類作業を行った。4.データの分析形式名詞「分」の副詞的用法の生じる理由、および形式名詞が取立て詞に変化しやすい理由について、文法化の観点から考察を深めた。特に形式名詞と取立て詞の関係づけに遊離数量詞構文を用いて説明を加えた結果を形式名詞のシンポジウムで発表した。来年度に論文として発表するが、この方法は方言の取立て詞についても適用できることが明らかになりつつある。また、形式名詞「次第」に関する意味解釈について論文を発表した。さらに、「何」を構成要素として持つ取立て詞「など/なんか/なんて」の意味論的な特質を考察した。1.形式名詞と取り立て詞の歴史的関係本研究では非項空所関係節および関数的名詞について研究を進めてきたが、これらにっいての知見が、「どうして形式名詞が限定の取り立て詞になってきたか」という問題を解く鍵になるということを明らかにした。「ばかり(←はかり)」「だけ(←たけ)」「ほか」「ほど」「くらい」などの用法の歴史的変化を観察すると、これらの名詞は意味変化によって関数的名詞としての機能を持つようになり、その結果非項空所関係節構造をとることが可能になったと考えられる。この構造は遊離数量詞構文を構成することができるため格助詞を必要としなくなり、その結果、取り立て詞としての構造と結び付けられるという仮説を提出した。形式名詞が取り立て詞に直接変化していくのでなく、遊離数量詞構文を通して変化するという仮説は従来の説よりも変化のパターンに対してよりエレガントな説明を与えることができることを示した。本研究においてこれまで扱ってきた形式名詞「ブン」や大分方言の取り立て詞「ンジョー」についての研究も統合し、一般的な文法変化のあり方を示して文法化研究のひとつの方向性を示す研究として提示した。2.「モノカ」文の特質「モノカ」を文末に持つ文の文法的・意味的性質について考察した。「早く来ないモノカ(希望)」「誰が来るモノカ(反語)」「これからどうしたモノカ(適当)」などの用法に見られる特殊な性質について検討し、「反応要求ができない文」を構成するという語用論的な制約を仮定すれば、これらの用法に共通して見られる性質を説明できることを示した。
不妊化雑種海産魚を用いた始原生殖細胞欠損機構の解明および代理親魚技術への利用

ニベとシログチの交雑種は始原生殖細胞(PGCs)の細胞自律的な増殖不全に起因する生殖細胞欠損型の不稔性を示す。しかし、本雑種のPGCsで見られる増殖不全についての詳細な分子メカニズムは分かっていない。本研究では、RNA-Seqを用いた網羅的遺伝子発現解析により、PGCsの増殖不全に関与する遺伝子群の選定を目指した。ニベ成熟卵巣・未熟生殖腺・生殖腺原基、シログチ成熟卵巣、不稔化雑種生殖腺・生殖腺原基からTotal RNAを精製し、Hiseq 2500を用いたRNA-seqおよびTrinity・RSEMを用いた発現変動解析により、雑種とニベの生殖腺原基間で発現量の異なる遺伝子を取得した。つぎに、細胞周期および細胞増殖に関連する遺伝子群についてKAASを用いたパスウェイ解析を実施した。全ての発現変動遺伝子から生殖細胞で発現している遺伝子を効率的に濃縮するため、ニジマス精原細胞発現遺伝子との照合を行った。得られた遺伝子の一部について、qPCRによる発現量解析およびin situ hybridization(ISH)による発現細胞の特定を行った。雑種とニベの生殖腺原基間での発現変動遺伝子として、2195遺伝子を取得した。パスウェイ解析では、細胞周期系やシグナル伝達経路系の発現異常が確認され、PGCsの増殖不全との関連が示唆された。また、PGCsで発現している遺伝子の候補として95遺伝子を選抜した。このうち5遺伝子について、qPCRにより発現変動についての再現性を確認し、ISHによりニベPGCsでの発現を確認した。この結果から、ニジマス精原細胞発現遺伝子との照合により選抜した遺伝子群には、PGCsで発現し、かつ、雑種とニベ間で発現変動が生じている遺伝子が含まれていることが明らかとなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。ニベ科魚類の種間交雑により、ニベの卵とシログチの精子をかけあわせたニベ×シログチ雑種(雑種)は矮小化した生殖腺を持ち、さらにこの矮小化生殖腺は生殖細胞を欠損していることが明らかとなっている。また、本雑種1か月齢の生殖腺原基では始原生殖細胞が確認されるものの増殖していないことが判明している。本研究では、RNA-Seq法を用いて、ニベおよび雑種の1か月齢の生殖腺原基で発現する遺伝子群の比較を行うことで、不妊化生殖腺での遺伝子発現パターンの解明、および、雑種始原生殖細胞の増殖不全に関与する遺伝子群の選定を目指した。ニベからは成熟卵巣(19ヵ月齢)・未熟卵巣(3ヵ月齢)・未熟精巣(3ヵ月齢)・生殖腺原基(30日齢)の4サンプルを、シログチからは成熟卵巣(24ヵ月齢)の1サンプルを、雑種では不妊化生殖腺(3ヵ月齢)・生殖腺原基(30日齢および26日齢)の3サンプルをそれぞれRNAサンプルとして用いた。生殖腺原基は約100個体分をプールした。また、生殖腺原基の組織切片を作成し生殖細胞数の計数を行ったところ、ニベでは1個体あたり約200個の始原生殖細胞が観察されたのに対し、雑種では1個体あたり約20個とニベの1/10程度となった。各サンプルのシーケンスを行ったところ、各レーンからそれぞれ約1億2千万リードが得られた。このうち、ニベ、シログチで得られたリードを用いてアセンブリを行い、リファレンスを作成した。今回作成したニベのリファレンスは4種類の発達ステージの生殖腺で構成されており、多様な発達段階の生殖腺で発現している遺伝子が含まれていると考えられるため、本研究では、このニベのリファレンスを以降の解析に用いた。得られたデータを用いて1)Blast検索2)相同性検索3)クラスタリング解析を実施し、ニベおよび雑種間で発現量に差のある遺伝子を特定した。個々の遺伝子発現について比較を行った結果、雑種不妊化生殖腺で特異的に発現している遺伝子が38個、ニベ未熟精巣・卵巣で特異的に発現している遺伝子が705個選定された。既知の生殖細胞マーカー遺伝子であるvasa遺伝子とnanos2遺伝子については、どちらもニベ未熟精巣および卵巣に特異的に発現している遺伝子として分類され、本トランスクリプトーム解析結果が雑種3か月齢生殖腺は生殖細胞を欠損するという表現型と一致することが示された。さらに、ニベと雑種での生殖腺原基(1か月齢)で発現量に差のある遺伝子を探索したところ、雑種あるいはニベ特異的に発現する遺伝子が22個および126個、両者で発現しており発現量に差のある遺伝子が359個、すなわち、雑種の始原生殖細胞での増殖不全に関与していると考えられる候補遺伝子を合計509個を選定した。海産魚を用いた代理親魚技法の開発において、ドナー由来配偶子のみを生産可能な不妊化宿主の作出は非常に重要となる。我々の研究グループでは、ニベ科魚類の種間交雑により、ニベの卵とシログチの精子を交配したニベ×シログチ雑種(雑種)が矮小化生殖腺を持ち、さらにこの生殖腺は生殖細胞を欠損していることを明らかにした。また、本雑種1か月齢の生殖腺原基では、始原生殖細胞が確認されるものの増殖不全をきたしていることも判明している。

本研究では、RNA-Seq解析を用いて、ニベおよび雑種の1か月齢の生殖腺原基で発現する遺伝子の比較を行うことで、不妊化生殖腺での遺伝子発現パターンの解明、および、雑種始原生殖細胞の増殖不全に関与する遺伝子群の選定を目指した。H27-28年度に実施したRNA-seq解析では、雑種およびニベの生殖腺に特異的に発現する遺伝子が22個および126個、両者で発現しており発現量に差のある遺伝子が359個、すなわち、雑種の始原生殖細胞での増殖不全に関与していると考えられる候補遺伝子を合計509個選定した。H28年度は、これらの候補遺伝子のうち生殖細胞で発現する遺伝子を特定するため、1)純化したニジマス精原細胞を用いて実施したマイクロアレイ結果と照合することで、生殖細胞での発現が予想される候補遺伝子を131個選定した。続いて、2) 131個の候補遺伝子のうち、発現量(FKPM値)の大きい5つの遺伝子について、in situハイブリダイゼーションを実施し、そのうち2つの遺伝子でニベ始原生殖細胞での発現を確認した。RNA-seq解析により雑種不妊化の原因を調査してきたが、今年度、筑波大学の林誠助教との共同研究によって、候補遺伝子の大幅な絞込みが達成できた。さらに、in situハイブリダイゼーション法による詳細に遺伝子発現細胞の同定を可能とし、魚類の始原生殖細胞で発現する2つの新規遺伝子を発見した。今後、これら遺伝子の機能解析を行うことで、始原生殖細胞の増殖に関する新たな知見を得ることができると期待している。ニベとシログチの交雑種は始原生殖細胞(PGCs)の細胞自律的な増殖不全に起因する生殖細胞欠損型の不稔性を示す。しかし、本雑種のPGCsで見られる増殖不全についての詳細な分子メカニズムは分かっていない。本研究では、RNA-Seqを用いた網羅的遺伝子発現解析により、PGCsの増殖不全に関与する遺伝子群の選定を目指した。ニベ成熟卵巣・未熟生殖腺・生殖腺原基、シログチ成熟卵巣、不稔化雑種生殖腺・生殖腺原基からTotal RNAを精製し、Hiseq 2500を用いたRNA-seqおよびTrinity・RSEMを用いた発現変動解析により、雑種とニベの生殖腺原基間で発現量の異なる遺伝子を取得した。つぎに、細胞周期および細胞増殖に関連する遺伝子群についてKAASを用いたパスウェイ解析を実施した。全ての発現変動遺伝子から生殖細胞で発現している遺伝子を効率的に濃縮するため、ニジマス精原細胞発現遺伝子との照合を行った。得られた遺伝子の一部について、qPCRによる発現量解析およびin situ hybridization(ISH)による発現細胞の特定を行った。雑種とニベの生殖腺原基間での発現変動遺伝子として、2195遺伝子を取得した。パスウェイ解析では、細胞周期系やシグナル伝達経路系の発現異常が確認され、PGCsの増殖不全との関連が示唆された。また、PGCsで発現している遺伝子の候補として95遺伝子を選抜した。このうち5遺伝子について、qPCRにより発現変動についての再現性を確認し、ISHによりニベPGCsでの発現を確認した。この結果から、ニジマス精原細胞発現遺伝子との照合により選抜した遺伝子群には、PGCsで発現し、かつ、雑種とニベ間で発現変動が生じている遺伝子が含まれていることが明らかとなった。1平成27年度に実施したRNAシークエンスにより、受精後1か月齢のニベおよびニベ×シログチ雑種の未分化生殖腺でそれぞれ特異的に発現する遺伝子および両サンプル間での発現量が優位に異なる遺伝子を合計で509遺伝子発見しカタログ化した。
急性肺傷害におけるMUSE細胞（ストレス耐性多能性幹細胞）投与による治療法の開発

ヒトの皮膚線維芽細胞からMUSE細胞を分離し、ラット・エンドトキシン肺傷害モデルに同種または異種移植投与した場合の治療効果を検討した。今回ヒト皮膚線維芽細胞から16時間のトリプシン処理ののち、SSEA3陽性細胞として分離した細胞は、CD105の陽性率が高く、Methocult H4100を用いた浮遊培養では桑実胚様のコロニーを形成する性質が認められたが、マウス急性肺障害モデルおける治療的な効果を明らかすることはできなかった。ヒト皮膚線維芽細胞として、Lonza社の細胞培養株を用い、16時間トリプシン-EDTA中で維持したのち、10%FBS添加αMEM培地を加えた細胞懸濁液の形で回収し、300g・5分間の遠心で培地およびトリプシンを除去したのち、PBSを加えて再び遠心し、細胞を回収した。この細胞を10%FBS添加αMEM培地を加えて25cm2フラスコで培養し、接着した細胞を増殖させ、トリプシン処理で回収し、抗SSEA-3抗体で標識し、SSEA-3陽性細胞をFACS AriaIIを用いてソーティングし、得られた細胞を10%FBS添加αMEM培地で培養し、これをMUSE細胞として取り扱った。Methocult H4100含有培地を用いた浮遊培養で桑実胚様のコロニー形成をすることが確認された。さらに、Adipogenesis誘導培地を用いた培養では、Oil Red O染色陽性の所見を得、軟骨分化誘導培地を用いた培養でも弱陽性所見を得ることができた。さらに、この細胞について、エンドトキシン肺傷害モデルに投与した場合の治療効果について、検討した。イソフルラン麻酔下に、LPSを5mg/kg経気道的に投与し、18時間後にfMLPとNeutrophil Elastase 680 FASTというin vivoイメージ用の蛍光色素を経気道投与し、その6時間後に好中球エラスターゼの肺内での活性を,IVIS撮影装置で定量評価した。細胞を投与したマウスでは、非投与マウスと比較して、好中球エラスターゼ活性が抑制される可能性が示唆され、現在、実験を重ねている状況である。ヒト皮膚線維芽細胞として、Lonza社の細胞培養株を用い、16時間トリプシン-EDTA中で維持したのち、10%FBS添加αMEM培地を加えた細胞懸濁液の形で回収し、300g・5分間の遠心で培地およびトリプシンを除去したのち、PBSを加えて再び遠心し、回収した細胞を10%FBS添加αMEM培地を加えて25cm2フラスコで培養した。接着した細胞を増殖させ、トリプシン処理で回収し、抗SSEA-3抗体で標識し、SSEA-3陽性細胞をFACS AriaIIを用いてソーティングし、得られた細胞を10%FBS添加αMEM培地で培養し、これをMUSE細胞として取り扱った。。平成26年度は上記のようにして採取されたMUSE細胞を培養し、別に採取されたラットの肺胞上皮細胞との共培養実験を行った。MUSE細胞と共培養されたラットの肺胞上皮は、サーファクタントプロテインDの発現を維持しており、接触型共培養では、cyst様のくぼんだ構造を形成することが示された。炎症環境においてMUSE細胞が放出する液性因子(抗炎症性液性因子や抗プロテアーゼ物質)に関する検討を行った。12ウェルサイズの培養プレートを用いて、ヒト皮膚線維芽細胞由来のMUSE細胞の培養を行い、IL-6による刺激を行った状態で6時間・24時間培養を維持し、MUSE細胞および培地をサンプルとして採取し、IL-10濃度について、ELISAによる測定をおこなった。細胞から調整したmRNAに対してリアルタイムPCRを行い、アンチトリプシンー1、TIMP1-3、IL-10の発現量を測定し、IL-6刺激による発現量の変化を調べた。こうして採取されたMUSE細胞を培養し、別に採取されたラットの肺胞上皮細胞との共培養実験を行った。さらに、MUSE細胞をマウスのエンドトキシン肺傷害モデルに対して経気道投与を行い、肺組織における障害の重症度を改善するかどうかを検討した。IVIS撮影装置により、in vivoにおける肺内での好中球エラスターゼ活性を測定したが、有意な差を検出するには至らなかった。MUSE細胞としての形質の維持が十分にできていなかった可能性があり、細胞治療としての有用性を明らかにするためには、技術的な面も含めてさらなる工夫が必要であると思われた。ヒトの皮膚線維

芽細胞からMUSE細胞を分離し、ラット・エンドトキシン肺傷害モデルに同種または異種移植投与した場合の治療効果を検討した。今回ヒト皮膚線維芽細胞から16時間のトリプシン処理ののち、SSEA3陽性細胞として分離した細胞は、CD105の陽性率が高く、Methocult H4100を用いた浮遊培養では桑実胚様のコロニーを形成する性質が認められたが、マウス急性肺障害モデルおける治療的な効果を明らかすることはできなかった。本学動物実験センターが改修となったため、培養細胞を用いた検討を先行させることにした。麻酔科学平成27年度は、上記の細胞培養系における検討を継続し、さらに、MUSE細胞をラットのエンドトキシン肺傷害モデルに対して経気道投与を行い、肺組織における障害の重症度を改善するかどうかを検討し、結果をまとめる予定である。平成25年度は、Muse細胞の遊離と形質の分析を行い、MUSE細胞の採取という実験のステップはクリアされたと考える。今後、この方法論を用いて得られた細胞を使って、下記のような分析を追加していく予定である。試薬等の実験に必要な物品を購入した結果、海外発注を行った物品の納期が遅延したことや、端数が生じたことが影響して残額が発生した。平成26年度は、炎症環境においてMUSE細胞が放出する液性因子(抗炎症性液性因子や抗プロテアーゼ物質)に関する検討を行う。6ウェルサイズまたは12ウェルサイズの培養プレートを用いて、ヒトおよびラット由来のMUSE細胞の培養を行い、炎症性サイトカイン・カクテルであるCytomixによる刺激を行った状態で6時間・24時間培養を維持し、MUSE細胞および培地をサンプルとして採取する。採取した培地におけるIL-10、lipocalin-2、アンチトリプシン、TIMP-1濃度について、ELISAによる測定を行う。リアルタイムPCR法およびimmunoblotによりアンチトリプシンー1、TIMP1-3、IL-10、lipocalin-2の発現量を測定し、Cytomix・LPSによる刺激の有無による発現量の変化を調べる。納期が遅延している物品については、引き続き納入待ちであり、そのほかの残額についても、平成27年度配分額と合算して、実験に必要な消耗品を購入する。残額が少額のため、次年度研究予算と合わせて試薬の購入に使用することとした。平成26年度研究費と合わせて、抗体などの試薬の購入に使用るする予定である。