hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体リズムによる多細胞体構築原理の理解

本研究では、生体リズムを特徴とする多細胞体構築プロセスを理解する目的で、1)生体リズムを制御する因子の動態解析、2)タンパク質のリン酸化状態を可視化するプローブの開発、3)生体リズムの操作を行った。1)に関しては、転写因子に着目し細胞性粘菌のすべての転写因子のイメージング解析を行った。その結果、多細胞体構築の初期段階で約6分という短い周期で核局在化を示す新たな転写因子を同定した。この転写因子では、シグナル刺激後1, 2分でタンパク質の分子量の増加が起こるが、約5分後には元の分子量へ戻るという翻訳後修飾が観察された。2)に関しては、プロテインキナーゼ(PKB)の基質タンパクがリン酸化されると、蛍光タンパク質の立体構造が変化し、蛍光輝度が増減するプローブの開発を進めた。リンカーの長さや膜局在化を促進するなど複数のコンストラクトを試したが、シグナル刺激後の蛍光輝度の変化は数%しか観察できず、効率的なプローブの開発には至らなかった。3)に関しては、光センサータンパクを細胞内に組み込むことで、細胞内シグナル伝達経路の活性化を試みた。その結果、多細胞体構築過程で光刺激を用いることで、任意の領域に生体リズムを発生させることに成功した。以上の結果は、短周期の生体リズムにより多細胞体が構築する仕組みや原理の理解につながると期待される。生体リズムを制御するリン酸化タンパク、転写制御因子および転写動態という一連のシグナル伝達の流れを定量的に計測する多分子動態計測技術の開発を進める。そのために、周期的な局在変化を示す転写因子やリン酸化検出プローブの開発を精力的に進める。これまでに得られた周期的局在変化を示す転写因子および周期的なオン・オフを繰り返す遺伝子の転写動態を同時に可視化する。これらを指標にシグナル刺激の周期や強度に変調を加えた際の変化を解析する。本年度計画していた「リン酸化タンパク質の動態解析」について、リン酸化抗体により目的のタンパク質を同定することができた。想定より効率よく実験計画が進行したため、未使用額が生じた。本年度にリン酸化タンパクの状態をモニタリングするプローブの開発を行い、その結果をもとにイメージング解析を行う予定であったが、プローブの効率が期待したほどではなかったためこの部分の解析を行わなかったことから、未使用額が生じた。イメージング解析と学会発表を次年度行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。未使用額は、次年度以降に予定しているリン酸化タンパクの蛍光プローブ開発を効率よく進めるための経費として充当する計画である。
確率ボラティリティモデルに対する統計的漸近理論とその応用

今年度は確率ボラティリティモデルを摂動モデルと見なしたときの、資産価格周辺分布の摂動展開の一般理論を構築した。これは高速平均回帰モデルを含む広いクラスに対してオプション価格、インプライドボラティリティの漸近展開を数学的に正当化するものであり、特にインプライドボラティリティ面の形状を、摂動構造、レバレッジ効果、ジャンプの分布等のモデルの特性量から直接に説明する、重要な結果である。得られた公式はモデリングやキャリブレーションに直接利用できるだけでなく、原資産価格データとオプション価格データの両方を用いた統計的推定理論を確立するための基礎理論となることが期待できる。原資産価格データのサンプリング時刻が非自明な確率構造を持つ場合の推定関数等統計的汎関数の漸近分布についても一般的な結果を得た。副産物として確率積分の離散化誤差に係る漸近有効性の概念を導入し、漸近的な意味で最適となるサンプリング法(時間分割法)を発見した。数値シミュレーションにより、この高頻度極限で漸近有効となるサンプリング法を現実的な頻度で適用しても、一般的に利用されているサンプリング法の推定精度(近似精度)を優越することを確認した。応用として確率微分方程式のEuler丸山近似の最適分割アルゴリズムや、デリバティブの最適ヘッジタイミングを構成した。特にこの最適ヘッジタイミングはガンマと呼ばれる一般的な感応度パラメータのみから陽に計算できるため金融実務界からも高く評価された。
非可換コホモロジー論と部分群格子

本研究では、群の部分群や群上の方程式の解の個数に関する合同式に係わる古典的な問題と非可換コホモロジー論や部分群格子の問題との関連を、新たに見直しその関連を調べることを目的とした。具体的には、いろいろなタイプの合同式の関連を、現代的な手法を用いて多くの方面から研究するということである。現在、本研究課題で行なった研究で得られた成果をまとめ、次の非可換コホモロジー論的な予想に関する、論文の作成準備中である。予想:有限p-群Cが有限p-群Hに作用しているとき、その1次元コサイクルの個数は、CとCの交換子群の間の指数とHの位数の最大公約数を法として0に合同となる。この予想は、有限群の間の群準同型写像の個数に関する合同式や部分群格子のもつある種の性質に深く係わっている。この論文では、有限p-群Cがある特別な型の群のときには予想は正しいというもので、1993年に淺井、吉田が雑誌Journal of Algebraに発表したものをさらに発展させた内容である。この論文作成にあたり、淺井(代表者)泉(分担者)がコホモロジー論及びカテゴリー論の面から非可換コホモロジー論の整備、長岡(分担者)がp-進解析的手法による非可換コホモロジーと部分群格子との関連の研究、中川(分担者)が組合せ論による部分群格子の解析、田澤(分担者)が母関数の理論による計算機を使った予想の検証等を行なっている。なお、研究発表に掲げた論文は、本研究の途上で得られたものをまとめたものである。
染色体の機能領域

本研究は、1.染色体の高次構造の形成および維持に係わる諸因子の同定とその作用機構、および、2.染色体上の機能領域とそこに作用する因子の作用機構、についての解析からなる。それぞれの分野において今年度得られた成果は以下の通りである。1.染色体の構築:(1)カイコ絹糸腺抽出液から真核細胞で初めての超ねじれ化因子の精製に成功し、50kdの分子量からなる蛋白質であることを見出した。さらにその反応機構についての知見を得た(広瀬)。(2)染色体凝縮開始に関する変異株(tsBN2)を相補するヒト遺伝子(RCC1)の産物の細胞内での挙動を解析した。その結果、クロマチンを構成するDNA結合蛋白質であることがわかった。(西本)。(3)ヒトI型トポイソメラーゼに対するモノクローナル抗体を作製した。一方、II型トポイソメラーゼの精製も完了し、現在その抗体を作製中である。(菊池)。2.染色体の機能領域:(1)分裂酵母の3本の染色体それぞれの動原体領域の詳細な構造を明らかにした。とくに、染色体IIIについては、約6kbからなる特異的な反復配列単位が10コピー以上存在していることがわかった(丹羽)。(2)真核細胞のプラスミドであるL因子を用いて、テラトカルシノーマ細胞(下9)中で、分化誘導にともなって発現が制御される系を確立した(大石)。(3)トランスフォーム細胞での遺伝子発現の制御機構についての解析を進めている。細胞のトランスフォーメーションにともなって発現の変化する遺伝子として、LDH(増加)とコラーゲン(減少)各遺伝子を同定することができた。現在それらの遺伝子の発現制御領域についての解析を進めている(竹家)。(西本)。(菊池)。
EMSシステムを用いた液体表・界面の2次元粘弾性スペクトロスコピ－法の開発

本研究はで、独自に開発した電磁駆動回転式(Electro-Magnetically Spinning、以下EMS)粘弾性計測システムを、液体の表面が有する2次元の粘弾性(表面粘弾性)を検出する手法として応用展開し、液体表面の分子単層膜の凝集状態をモニタリングする手法として確立することを目的とした。さらにこれを用いて、分子積層膜(LB膜)の材料となる不溶性単分子膜の評価手法を確立するとともに、これまでほとんど有効な研究手段がなかった水溶液表面に形成される可溶性表面単分子膜の力学物性計測を可能にする。最終年度となる本年は、2次元表面膜が有する粘弾性の周波数スペクトルを計測することを目的として、交流トルクを印加できる電磁駆動粘弾性測定システムを作製した。外部信号により回転数と回転方向が制御できるモーターにより永久磁石を往復回転駆動させ、これにより粘弾性プローブに交流トルクを印加する。プローブにはマーカーが記されており、その運動の振幅と位相から2次元膜の粘性及び弾性を算出する。この目的のために、マーカーの振動運動をビデオカメラで録画し、その画像情報からマーカーの重心位置を計算するソフトウエアを開発した。粘弾性の測定精度および対応可能な粘弾性の範囲を検証するために、粘弾性があらかじめわかっているゼラチン水溶液及びアガロース水溶液を参照試料として用い、そのゲル化に伴って現れる弾性率を温度の関数として測定した。その結果は粘弾性が測定可能なレオメータの上位機種で計測した値とよく一致することが確認できた。このビデオ測定システムは粘弾性のみならず、通常の液体が示す粘性の長時間連続モニタリングにも応用可能である。本研究では、界面活性剤分子が液体表面に吸着して形成する単分子膜が示す2次元の粘弾性を精度よく決定する電磁回転式(Electro-Magnetically Spinning)表面粘弾性測定システムを開発する。さらにこれを用いて不溶性、可溶性の単分子膜の2次元粘弾性を測定し、これらの力学物性と膜分子の凝集状態とを関連づける表面レオロジー解析手法の構築を試みる。さらに得られた表面粘弾性の実測値を、微小な液体運動のシミュレーションに採用することにより、インクジェット射出などにおける高速でミクロな液体の動的挙動予測の高精度化を目指す。研究の初年度においては、電磁回転駆動の表面粘弾性測定装置の設計・製作を行い、また既存の手法によりすでに表面粘弾性が調べられている典型的な不溶性表面単分子膜に適用してその性能を評価した。これにより本手法が微小量での測定が可能であり、さらに分子一層分の厚みしか持たない液体表面吸着膜が示すレオロジー的性質をピックアップする上で有効であることが確認できた。さらにこの測定原理を2次元粘弾性の検出に特化した測定手法の開発を行った。表面吸着膜は基板となるバルクの水あるいは水溶液の表面に形成される。このため膜を運動させてその力学物性を計測する場合、必然的に膜の下方にあるバルクの液体も駆動することになり、その粘性の影響も受けることになる。このバルク部分の流動による粘性抵抗の寄与については、プローブを試料中に完全に沈めて測定するディスク型EMSを用いてバルク粘性を精度よく決定し、これを表面浮上型の測定結果から差し引くことにより表面粘性のみの抵抗トルクを精度よく決定することを試みた。さらにラムスデン効果によるタンパク質凝集膜の形成前駆現象の敏感検出に成功した。研究の当初において立案された実施計画に沿ってほぼ順調に研究が遂行されている。粘弾性計測の精度向上という課題に関しては、本年度の研究により飽和脂肪酸単分子膜ではその典型的な表面粘性の値は10^-5Ns/mの程度であり、基板となる純水の粘性10^-3Ns/m^2と比較して、直径1cmのディスクプローブであれば十分な精度で表面粘性を検出することが可能であることを示した。単分子膜の粘性は凝縮系において考えうる最小の運動量輸送係数であり、これを簡便な装置で検出できるようになったことは学術的にも、また産業応用上の観点からも有意義であると考えられる。さらに表面測定においては半径1mmの円形プローブを用いれば、従来法に比べて表面粘性の検出感度を10倍以上向上させることができる可能性も示したことになる。以上のとおり研究は順調に推移しており、その成果も具体的に現れつつある。今後はさまざまな両親媒性分子膜の精密測定などの測定に応用が期待できる。二年目になる本年は液体表面に形成される2次元的なフラクタル相の流動場下での形成過程と粘弾性を観察した。水酸化カルシウム水溶液を大気にさらしてしておくと溶液の表面が樹状の形状を持つコロイド凝集体で覆われる。これは溶液中の水酸化カルシウムと空気中の二酸化炭素とが反応して不溶性の炭酸カルシウムを生じ、これが表面上で結晶成長することで起こる現象である。この反応によって生じる炭酸カルシウム結晶のコロイド粒子は溶液表面上を2次元的にブラウン運動しながら衝突し結合することで、表面にフラクタル形状の凝集相が形成される。実験ではまず、流動の有無がフラクタル相の形成にどのような影響を与えるかを顕微鏡で観察し、フラクタル構造の溶液濃度及び試料表面積への依存性を調べた。さらにディスク型EMS粘度測定システムによる回転流動がフラクタル形状にどのように影響するかを顕微鏡で観察した。その結果、流動下では流動がクラスターのフラクタル的な枝状の成長を抑制し、相は膜状にはならなくなることが確認された。

また溶解度付近の濃度では流動速度を増加させても流動の遅いシャーレの内壁付近から徐々に膜状に凝集をはじめ、時間の経過によりその部分は流動しなくなることが認められた。一方、濃度が低い溶液では流動速度を大きくすると膜状にはならず、粒状化して流動し続けることが観測された。この結果を受け、フラクタル相が有する2次元の粘弾性をディスク型EMS粘度測定システムにより計測する試みを開始した。アルミ球だったプローブをアルミの円板にすることで試料の表面に浮かべたディスク型EMS粘度計の性能が確認されたことで、プローブが受けるトルクは試料の粘性によるものだけになり、低粘度領域でさらに高精度な測定が可能になった。また、プローブ円板が液体表面上に浮いていることから、試料のバルク粘性だけでなく表面の物性が測定できることになり、今回のような2次元フラクタル相の観測が可能になった。以上の通り本研究は当初の計画以上に進展している。三年目になる本年は液体表面に形成される界面活性剤の単分子膜について、その吸着過程に伴う弾性率挙動を測定するための新規の手法開発を行った。溶液から表面への吸着分子数の増加に伴い、膜の状態は気膜から液膜、固体膜へと相転移する。このときこれまでのように流動場を常に印加していると、形成された固体状態膜が破壊される。固体膜の観察にあたってはこの破壊を防ぎながら膜の粘性のモニタリングを行いつつ、かつ膜の凝集密度を増加させる必要がある。そこで微小な周期トルクを印加することにより表面吸着膜の粘性を測定する手法を開発し、代表的な界面活性剤の吸着膜の形成過程をモニタリングした。その結果、初期過程においては微小な凝集状態の分散系が出現することによる表面粘性の増加が観察され、その後の時間経過に伴ってパーコレーションの構築による弾性率の出現過程をとらえることが可能となった。これは例えば吸着分子膜以外の表面構造、例えば液体表面に形成される2次元的なフラクタル相の流動場下での形成過程と粘弾性の観察にも応用できる。水酸化カルシウム水溶液を大気にさらしておくと溶液の表面が樹状の形状を持つコロイド凝集体で覆われる。これは溶液中の水酸化カルシウムと空気中の二酸化炭素とが反応して不溶性の炭酸カルシウムを生じ、これが表面上で結晶成長することで起こる現象である。この反応によって生じる炭酸カルシウム結晶のコロイド粒子は溶液表面上を2次元的にブラウン運動しながら衝突し結合することで、表面にフラクタル形状の凝集相が形成される。この技術はまた、通常の3次元の液体のゲル化などの精密モニタリングへの応用が可能である。血液凝固のモデルとして極めて微小な弾性率を示すたんぱく質水溶液のゲル化過程の観察を行い、ゲル化によりネットワーク構造を壊すことなく、無限大のパーコレーションが構築される様子を極めて高精度に決定することが可能になった。これまでは一方向への等速回転のみであったアルミ円板プローブの回転を、トルク印加を行うための磁場の回転方向を周期的に変調することにより、プローブの振動回転を可能にした。これによりレオメーターと同様の原理により粘性および弾性を同時に決定する手法を構築した。
高齢者ニーズと根拠に基づく参加型「ロコモ」対策体操の創生

ロコモティブシンドロームの予防対策は、40歳代から考える必要がある。歩行に不安を感じるようになる高齢者の真のニーズは介護を必要としない健康寿命を延ばすことだと考える。幅広い年齢層を対象とする予防策に、郷土の文化を取り入れたご当地体操を作成した。この体操を3ケ月間定期的に継続した後、効果を身体測定、体力測定で効果をみた。その結果、約4分の体操であっても身体のバランスを保ち維持することに役だつという結果を得ることができた。計画立案時に研究対象と考えていた協力者が対象者として適切でないことが判明した。その結果、対象者選択に時間がかかった。研究課題の対象年代層が広いため一部の集団、組織に協力を依頼することは、検討の結果取りやめることとなった。また、研究テーマのロコモティブシンドローム(略称「ロコモ」)が平成25年「健康日本21」で「メタボ」に代わり普及されることになった。研究協力者を募集するためには、まだ、広く知られていない「ロコモ」を知っていただくことが重要と考えた。また、愛知県内に日本整形外科学会が「ロコモアドバイスドクター」を「ロコモ」専門医として予防に努めている。豊橋市には、上記の専門医は存在しないが、愛知県内の「ロコモアドバイスドクター」を迎え公開講座を開催する運びとなった。当初は、2月か3月の開催予定であったが、先方及び当方の都合により平成25年6月1日に開催することとなった。結果として、研究対象者の選定のための準備に終わってしまった1年であったが、研究対象者を「ロコモ」予防が必要な幅広い年齢層を対象に考えられるようになったことは、より、予防の目的に沿うものと考え大きな収穫であった。市内及び近郊の人々は、健康に関する意識が高く本学主催の公開講座にも多数の参加がある。研究は、地域の人々が求めているもの、地域の人々が元気になることを目標としている私にとって「ロコモ」の認知度を高めることが、研究協力者を募集することと同様に重大である。講座開催まで平成24年度の評価は計画が大幅に遅れているとしか言えないが、今後の体操作成に関する協力体制も得ることが可能となり、対象者の変更で適切な予防対策主旨に近づくことができると考える。メタボに比べ人々に認識のないロコモティブシンドローム(以下「ロコモ」と略す。)をまず、知ってもらう為、ロコモアドバイスドクターを招き公開講座を開催した。その中で栄養、運動についても取り上げ、また、骨密度等実際に測定していただくことで、40歳代から始まる「ロコモ」予備軍の予防対策の必要性を身近に感じていただくことと研究協力者を得ることを目的とした。公開講座には、254名の参加があり、163名の研究協力の意志表示を得ることができた。説明会を実施し、48名の協力者を得ることができた。年代的には、50歳代から80歳代であった。ご当地体操とする為に「新・豊橋とんとん唄ええじゃないかver.」に研究代表者が振付をおこなった。身体のバランスを維持し、動きがスムーズにできるような動きを取り入れるように努めた。その後試作体操に関する検討会を実施し、協力者の意見を取り入れるようにした。体操に関する資料としてDVDと身体の動きを写真で説明した資料を作成配布した。体操実施期間を3カ月に短縮し、体操前後の身体・運動測定や定期的に定例会を開催して協力者への体操指導や感想、意見交換を実施した。協力者からの意見としては、積極的な体操への取り組み姿勢や体操を継続する中での変化を意見交換することができた。客観的データで有効なものは、24名となったが、現在データ解析に取り掛かっている。協力者からは、市中にこの「ロコモ」対策を広める時の協力の申し出や隣近所で体操をしているなどの情報がある。研究協力者に対して5月31日に体操の効果について発表する計画である。体操を長期にわたり継続していくには、実際に体操を実施する協力者がこの体操を単に受け入れるだけでなく、自分の体操であると愛着を持つことが必須条件となる。その為には、体操作成までの過程において協力者が関心、興味の持てる報告を続ける必要がある。本年度は、身体測定、体力テストの結果が一般の同世代の人のデータと比較でき、グラフ化されたデータやコメント付きのカラーの結果報告書の作成ソフトを購入することができた。協力対象者と予定していた人々に、この結果報告書は大変好評であった。協力者に予定をしていた老人会の人々は、本研究の基になった「ご当地体操」の3ケ月実施後の身体、体力テストの結果、日本整形外科学会「ロコモ」診断基準のより改善し、対象者の獲得が困難な状態となった。とともに、少しの運動に対し、反応しやすく介入もしやすい可能性が想定されるようになった。また、効果的な筋活動についても考えやすくなっている。

書記の計画では、「ロコモ」診断基準に該当する協力者数を確保し、事前の身体、体力テストを基に筋活動を促進する体操のベースができ、体操実施協力者に体操を紹介し、体操を完成させていく段階にある。しかし、協力者の特定ができていない状態であるが、前出の老人会の紹介による「ロコモ」診断基準に該当する協力者の募集を実施している。その他にも公開講座スタイルで同日に「ロコモ」診断基準に該当する人を広く近隣より募集する計画を立てている。計画が大幅に変更された感があるが、その後の対応に関しては、当初の計画よりも順調に進むと考える。平成26年3月に体操の効果を見るべく身体測定及び体力測定を実施した。平成26年度は、この結果について分析し、研究協力者に対して体操の効果について発表後、7月19日の第60回東海公衆衛生学会学術大会のテーマが「健康寿命の延伸をめざして健康づくり活動の新たな展開」であったため、本研究にふさわしい発表の場として選択し、発表させていただいた。当初予定をしていた研究協力者は、一老人会であったが、実際の研究対象者は、T市近隣に居住の個々の協力者であったためか、対策体操開始は48名であったが、3ケ月個人で体操継続でき終了後の測定に参加した協力者は、24名に減少した。身体測定の結果は、腹囲、血圧が改善された。また、筋肉量も増加した。また、体力測定では、握力、長坐体前屈、ファンクショナルリーチ、開眼片足立ち、Time up & go、5m最大歩行速度も改善された。しかし、対応のあるt検定で解析した結果は、有意差のあったものは、総合身体バランスをみるTime up & goのみであった。データの数によるものと考えられた。このことから、1回4分14秒の体操であっても最低週3回の実施でも平均年齢72.5±6.7歳の高齢者にとっては、ある程度継続することで身体バランス能力を向上させることがわかった。また、精神面での変化も多く、明るくなった、外出がふえた、ごろごろしていることがなくなったなどの反響があった。郷土愛の強い土地柄でご当地体操を作成したこともあり秋の市のまつりのダンス部門に参加し、好評であった。今年度も参加予定である。このように、高齢者にとって生活習慣の改善となり体操作成は、効果的であったと考える。リハビリテーション看護学当初計画予定であった研究対象者選定に時間がかかった。偶然、厚労省の推進する「ロコモ」の推進の年と一緒になった。世間の関心が集まる好機であるし、地域の住民に良い情報を提供できることは、研究目標を地域の人々の必要とするもの、みんなの健康のためにできることとしている私にとって幸いであった。また、本学で科研費等個人が公開講座を開催した前例がなく、準備に苦戦した。周りの協力を得ることも容易ではなかった。このような方法をこれからもとることができるよう先駆者として努力する。また、高齢者を研究対象者と考えていたが、昨年1年で本来の「ロコモ」の予防対策が必要な年代層を広げて考えることが可能となった。平成24年秋から体調を崩したこともこの研究の遅れとなった。体調管理を充分し、最終年の予定を確実なものとしていく。当初の研究協力者からの変更を余儀なくされ、研究協力者決定までに時間がかかってしまった。体操実施期間を3ケ月に短縮しデータを収集することができた。現在、体力測定などのデータ処理中である。
ベトナムにおけるウイルス性急性気道感染症の疫学的研究

1.背景:熱帯・亜熱帯地域のインフルエンザ疫学が不明のままであり、新型インフルエンザ発生候補地の中国南部と国境を接するベトナムにおける疫学的検討が重要であることより、本研究を開始した。2.目的:1)サーベイランラン網構築による熱帯地域におけるインフルエンザ疾患疫学調査と新型インフルエンザ発生の早期把握、2)アマンタジン耐性インフルエンザ発生の疫学調査、3)ベトナム固有で原因不明とされる急性呼吸器症候群の疫学的解明、4)ワクチン接種事業開始への基礎資料作成。3.結果:2004-2008年間に、ハノイ、ホーチミン、ニャチャン、タイグエン4カ所を基点とする全国サーベイランス網構築が、検査室の人材育成も併せて完成された。本研究の最大目的とされた高病原性鳥インフルエンザA/H5N1が本研究開始と同時期にベトナムから発生し、現在パンデミック発生が危惧されるが、整備してきた相手研究室がその中心となる貢献をしている。ベトナム固有で原因不明とされる急性呼吸器症候群は、インフルエンザウイルスを主とし、アデノウイルス、エンテロウイルス、RSウイルス等の多種類のウイルスが関与していることを明らかにした。研究の焦点としたインフルエンザ発生は年中見られ、6-9月と12-2月の二つのピークを示し、将来のワクチン接種時期として、流行が始まる3-5月が最適と思われた。特にH3N2は2005年5月以降に高頻度にアマンタジン耐性を示し、日本、米国、豪州と同様にHA遺伝子の2カ所に特異的な変異を持つClade Nに属した。A/H3N2はA/H1N1よりもHA遺伝子の遺伝子進化速度が速く、特にA/H3N2のHAは年々変化しているにも関わらず、NA遺伝子は数年間同じ遺伝子の挿入がみられ、M遺伝子で数シーズン前の遺伝子と同じ遺伝子が再度組み込まれるなど、各遺伝子の独立した組み替えが示唆された。遺伝子再集合は、多いとされるA/H3N2だけでなくA/H1N1でも見られた。以上、目的とした殆どの項目へのほぼ満足できる成果が得られた。1.背景:世界的流行となる新型インフルエンザウイルスの出現が危惧され、世界的なインフルエンザサーベイランス網構築がされている。新型発生候補地である中国南部と国境を接するベトナムにおけるインフルエンザウイルス感染症の疫学的検討は重要であり、事実2004,2005年と高病原性トリインフルエンザA/H5N1の流行からヒトでの死亡例が報告されている。2.目的:新型インフルエンザも視野に入れ、ウイルス性急性気道感染症(ARI)の疫学的研究を併せて行い、インフルエンザA/H5N1におけるアマンタジン耐性株の有無を検討する。3.方法:ハノイ市内の病院、1医院等において、発熱、咳、鼻汁を呈し、ARIと診断された患者、インフルエンザA/H5N1の患者が調査対象である。患者の初診時に咽頭拭い液を採取し、研究協同機関のハノイの国立疫学衛生研究書(NIH)Eに送り、検査時まで冷蔵庫保存し、ウイルス分離を行い、分離陽性株についてはHI試験、中和反応により同定した。また、インフルエンザとRSウイルスはRT-PCR法により、同定を試みた。インフルエンザA/H5N1は、ベトナムのP3実験室で培養と、検体粗をcDNAにした後で我々の研究室でアマンタジン耐性株の有無を検討した。4.結果・考察:本年は第一年度であり、過去の事業を整理し、今後の事業展開を検討した。

20012004年ハノイ市のARI患者検体からインフルエンザA型、B型を検出し、各年のインフルエンザ流行は、6,7月と122月の二峰性を示した。2003年以降のA/H1N1,A/H3N2からアマンタジン耐性株を約3%の頻度で検出した。A/H5N1は全例二重変異を持つアマンタジン耐性株でトリからの感染が示唆された。アデノウイルス、RSウイルスの関与は次年度の検討とした。1.背景:新型インフルエンザ発生候補地の中国南部と国境を接するベトナムにおける疫学的検討が重要である背景から本研究が開始された。しかし、2003年から高病原性鳥インフルエンザA/H5N1が流行し、2006年3月迄には93例の患者中42例の死亡例が報告されている。この波は東南アジアに止まらず中近東にも波及し、パンデミックとなることが危惧されている。2.目的:不明なままであるベトナムのウイルス性急性気道感染症(ARI)の疫学的研究を行い、インフルエンザA/H5N1、他の血清型の株におけるアマンタジン耐性株発生状況も検討する。3.方法:ハノイ市内の病院、1医院等において、発熱、咳、鼻汁を呈したARIと診断された患者とインフルエンザA/H5N1の患者が調査対象である。初診時に咽頭拭い液を採取し、ハノイのNIHE(国立公衆疫学研究所)に送り、検査時まで冷蔵庫に保存した。ウイルス分離陽性株はHI試験、中和反応により同定した。また、インフルエンザはRT-PCR法によっても同定を試みた。インフルエンザA/H5N1は、NIHEのP3実験室で培養を行い、我々は陽性株をcDNAにした後でアマンタジン耐性株の有無を新潟大学で検討した。4.結果・考察:2001年から2005年にハノイ市のARI患者検体からA型、B型インフルエンザを検出し、特にA/H1N1,A/H3N2の来院時検体からアマンタジン耐性株の有無を検討した。耐性株は2002年から毎年見られ、A/H1N1は2002年の1例のみ、A/H3N2は2004年の2.9%が2005年には30.8%と急増した。この株と日本で急増したA/H3N2耐性株とはHA遺伝子の系統樹解析から同型と見られ、この発生機序と最初の国・地域の特定化を含むグローバルな対策の必要性が本調査から始めて示唆された。一方、2003年からのA/H5N1全例が二重変異を持つ耐性株であった。ARI患者検体からの疫学解析を鋭意進めてはいるが、特にA型と判定された際にはH5N1とも関連し、取り扱いには政治的な問題ともなり、研究全体にも大きな障害となっている。1.背景・目的:新型インフルエンザ発生候補地の中国と国境を接するベトナムにおけるインフルエンザを含むウイルス性急性気道感染症(ARI)の疫学的研究が目的である。2003年にインフルエンザA/H5N1流行がベトナムから始まり、国家をあげての活動により2005年11月から発生が止まっているが再発生が危惧される。更には、インフルエンザのアマンタジン耐性株発生状況も検討する。2.方法:ハノイ、ハイランドにおけるARI患者が調査対象である。初診時に咽頭拭い液を採取し、ハノイのNIHE(国立公衆疫学研究所)においてウイルス分離、同定、更にはRT-PCR法によっても同定を試み、陽性株をcDNAにした後でアマンタジン耐性株の有無を新潟大学で検討した。また、サーベイランス強化として国内主要研究所の医師、技師へのウイルス分離、PCR法などの技術修練も行った。
結合カオス回路網の特性調査とその情報処理ネットワークへの応用に関する研究

本研究では、多様な時空間パターンを発生する大規模な結合カオス回路網を構築し、回路実験・計算機による数値シミュレーション・理論解析を通して、大規模結合カオス回路網に発生する位相同期パターンの特性を明らかにするとともに、その複雑な振る舞いを有効に利用した情報処理ネットワークへの応用についての調査を行った。特に、結合の強さを回路間の距離に応じて変化させた回路網において、配置密度に応じてクラスタリング状態が変化することを明らかにした。本研究では、多様な時空間パターンを発生する大規模な結合カオス回路網を構築し、回路実験・計算機による数値シミュレーション・理論解析を通して、大規模結合カオス回路網に発生する「位相同期パターンの時空間特性の調査」,「位相同期パターンの時空・周波数特性の調査」,「位相同期パターンの外部入力応答特性の調査」を行い、さらに、大規模結合カオス回路網の「位相同期パターンの複雑な振る舞いを有効に利用した情報処理ネットワークの設計」を行うことを目的としている。本年度に得られた主たる成果は以下の通りである。1.パラメータ変動を含むカオス発生数学モデルの結合系に見られる同期現象の解析二個から十個程度の簡単なカオス発生数学モデルを結合したシステムにおいて、各構成要素に周期的なパラメータ変動を与えた時に見られるカオス同期とその自己スイッチング現象についての解析を行った。特に、三個の結合システムにおいて、自己スイッチング現象の平均滞在時間の結合強度に対する依存性、及び、自己スイッチングが発生する領域についての詳細な調査を行った。2.アフォーダブルニューラルネットワークのスケーリング特性に関する研究カオス的あるいはランダムに結合荷重が変動するアフォーダブルニューラルネットワークは、ダイナミックに構造が変化する大規模複雑系とみなすことができる。本研究では、アフォーダブルニューラルネットワークに、大規模複雑系にしばしばみられるスケーリング特性がみられることを確認し、さらに、その特性を有効に活用することで、ニューラルネットワークの性能の向上が図れる場合があることを示した。1.回路シミニレータを利用した結合振動回路の安定性の解析アルゴリズムの開発本研究で対象とする大規模な非線形回路ネットワークの周波数応答特性は、通常、多数のピークをもち、さらには、系の非線形性の強さによっては不安定領域を含むことがある。本研究では、フロケの定理を満たすサブサーキットを作成し、回路シミュレータで過渡解析を行うことにより、容易に同期状態の安定性を判定することができるアルゴリズムを開発した。2.パラメータ変動を含むカオス発生電子回路の結合系に見られる分岐現象の解析回路に含まれる素子の値が周期的に変動するようなカオス発生電子回路を結合したシステムに発生する複雑な分岐現象の調査を行った。周期解の固有値を数値的に計算し、分岐条件を詳細に調べることにより、本回路モデルに発生する特有な分岐現象が、パラメータ変動を含む簡単な数学的離散写像モデルの結合系に発生する現象と深い関連があることを確認することができた。1.RCカオス発振回路の結合系に見られるカオス同期の解析外部入力信号に対してカオス発振を示す回路を複数結合した系に見られる同期現象について、回路実験と計算機シミュレーションによる調査を行った。キャパシタで結合した場合、外部入力信号の位相状態に応じて、カオスの同相同期と逆相同期が見られる場合があることを確認することができた。さらに、外部入力信号の位相状態を動的に切り替えることで、カオス同期の状態がスイッチングする複雑な現象の発生も確認することができた。2.結合カオス回路網に見られるクラスタリング現象の調査カオス回路を抵抗で完全結合したネットワークを対象とし、結合の強さを回路間の距離に応じて変化させると、配置される回路の密度に応じてカオス同期によって特徴付けられるクラスタリング現象が変化することを明らかにした。配置する回路の個数と位置を変化させながら数値実験を行い、クラスタリングの特性についての詳細な調査を行った。また、回路実験を行い、計算機シミュレーション結果の妥当性を確認することができた。2年間を経過した段階で、研究目的に記載していた3年分の内容のおおむね3分の2を達成しており、かつ、それらの成果を着実に発表してきていることから、おおむね順調に進展していると評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の最終ステージとして、結合カオス回路網の応用についての研究を行う。

特に、計画を上回る成果を挙げるための方策として、関連する研究を行う著名な海外研究者とコンタクトをとり、本研究成果の発展方法についてのディスカッションを行うことを計画している。一方、研究目的を達成する上での問題点については、現時点では特に見当たらない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
腎炎惹起物質ネフリトジェノシドの構造解明と合成品による病態モデルの作製

柴田等はラット糸球体基底膜より糖ペプチドであるネフリトジェノシドを単離,精製し、このものが唯一回の注射により直接腎炎疾患をひきおこすことを見い出した。本研究はこの腎炎惹起物質の未だ判明していないペプチド部分を中心として構造を確定すると共に、種々のモデル化合物を合成することにより構造活性相関の検討を行うことを目的とした。ネフリトジェノシドを樹脂処理し、特異的にアミド結合を開裂させることにより得られたペプチドをApplied Biosystems model 470Aにて、アミノ酸シークエンスを明らかとした後、ネフリトジェノシドにカルボキシペプチターゼYを作用させ、sephadex G-100にてゲル瀘過を行い六画分を得、各々を酸水解後、アミノ酸分析,糖分析を行うことによりネフリトジェノシドは、グルコースよりなる三糖部分が2個のアミノ酸よりなるペプチドと直鎖型でN末端のアスパラギンを介してα-N-グリコシド結合したGlcα-(1→6)Glcβ-(1→6)-Glc-α-Asn-Pro-Leu-Phe-Gly-Ile-Ala-Gly-Glu-Asp-Gly-Pro-Thr-Gly-Pro-Ser-Gly-Ile-Val-Gly-Glnという構造であることを明らかにした。次いでネフリトジェノシド類似化合物の合成の一環として、三糖グリコシルアミン体にdipeptide,pentapeptide,hexapeptide,octapeptideを縮合させた糖ペプチドならびに牛血清アルブミン(BSA)を縮合させた半合成糖タンパクの合成を行った。我々はすでに三糖にアスパラギン,グルタミンを縮合させた糖ペプチドは腎炎惹起活性を有していることは明らかにしており、今後、ネフリトジェノシドの全合成を行うことを通し、これら合成品の腎炎惹起活性を検討することにより、活性基の最小単位を決定すると共に、糖部分の修飾等を行い、各種ペプチドの構造活性相関について検討を加えるなかで、拮抗物質を検索することにより、慢性腎炎治療の足掛かりを追求するつもりである。
倭の五王の時代の国際関係に関する研究

5世紀を中心とする古代東アジア諸国、倭-百済-南朝,倭-高句麗,高句麗-南朝・北朝,百済-北朝,加耶-南朝の国際関係についての考古学的・文献学的共同研究をおこなった。共通の研究課題として、『宋書』倭国伝・百済国伝・高句麗国伝を東アジア諸国の国家的利害関係をふまえて解釈すること、倭国伝に記されている北魏・高句麗・百済・慕韓・秦韓・加羅・任那・新羅・倭の諸国の、「慕韓」・「秦韓」・「加羅」・「任那」の実態を明らかにすることにあった。『宋書』倭国伝の「慕韓」・「秦韓」の存否問題について、中国史。朝鮮史。日本史の立場から検討した。近年、韓国の西南部の栄山江流域が非百済、非加耶の独自の地域性をもち、倭系の前方後円墳が存在することが明らかとなった。その地域は実在した「慕韓」であるとの仮説をたてた。56世紀の東アジアの歴史地図を塗り替える説でもある。1417年の各年度に1次ないし2次の海外調査を実施することができた。中国の山東省青島、江蘇省南京、吉林省集安、遼寧省朝陽、韓国のソウル、公州、扶餘、北朝鮮の平壌と、南朝、北朝、三燕、高句麗、百済、加耶の地を踏査した。『宋書』倭国伝に記された諸地域である。倭の五王の南朝遣使の交通路をたどり、歴史環境を追体験した。各地の最新の発掘成果や研究成果の一部については報告書でふれている。この度の共同研究では、今日の中国史、韓国史、日本史の枠組みをこえて、東アジア的視座から「倭の五王の時代」をとらえようとした。今後、報告書の内容をさらに発展させたいと考えている。朝鮮史。中国の南京地域を中心に,魏晋南北朝時代の建康城・陵墓(帝陵・古墳)・仏教寺院などを調査し、帝陵の墓域,墳丘・神道・墓道石造物(石柱・墓誌・辟邪・天禄・麟麟像など)の略測・写真撮影もおこなった。踏査によって、建康城(南京市内)の近年の発掘成果を把握することができた。大規模な開発にともない、城址や陵墓の破壊が進行していて、早急な基礎的調査が不可欠であることがわかったが、17年度に第2次の調査をおこなうこととした。また南京博物院・南京市博物館・南京大学博物館で、遺物の調査をおこなった。南京大学博物館では、晋墓の出土資料を検討するなかで、南朝・百済・倭をつなぐ貴重な資料を確認した。16年度に発表する予定。また南京大学の歴史系の研究者と学術交流をおこなった。東潮は、韓国の扶餘の王京や扶蘇山城などを調査した。海外共同研究者と研究打ち合わせをおこない、16年度調査の予備調査を実施した。それらの調査成果をもとに、国際日本文化研究センター研究会(平成15年3月)において、「南朝・百済の都城と墓制」と題して発表をおこなった。川本芳昭は、平成15年度に刊行予定『中国史上の諸民族』(『世界史リブレット』、山川出版社)に調査成果を生かすことができた。今回の調査において、共同研究者が南朝に対する共通認識を高めることができた。「倭の五王」の時代の、5世紀の国際関係を解明するうえで、有意義な研究成果をえた。倭と百済・南朝との国際関係の研究であるが、今年度は百済における調査を実施した。

百済の王都の漢城(ソウル)、熊津城(公州)、泗〓城(扶餘)を中心として、都城、墳墓を調査をした。ソウルでは風納里土城(馬韓から百済時代)が発掘中であり、その遺構や遺物を調査し、土城のGPS測量を実施した。ソウル夢村土城と南京大学北園墓出土の晋代帯金具についての論文を発表した(「晋式帯金具と馬韓・百済」)。公州においては、武寧王陵などを見学、南朝墓制と比較研究した。公州大学校博物館および百済文化研究所の研究者と、百済と南朝との国際関係について討議した。2003年12月、公州市水村里古墳群で、南朝の陶磁器や南朝系の鐶頭大刀などが出土したが、それらの墳墓構造や出土遺物の調査もあわせておこなうことができた。扶餘では、泗〓城や扶蘇山城を踏査。扶餘文化財研究所で意見を交換し、王宮出土の木簡などを調査した。全羅南道の栄山江流域は、『宋書』にみえる「慕韓」国と考えているが、その流域に分布する、倭系の前方後円墳を踏査した。『日本書紀』の継体紀の「任那四県」割譲問題、倭の五王を南朝との交流関係、前方後円墳の性格などについて論議し、研究をふかめることができた。今後、倭と百済、南朝、さらに高句麗・北朝との国際関係の研究を進めることにした。今年度は、南朝・百済と三燕・北朝・高句麗との比較研究のため、遼寧省、内蒙古各地の都城・墳墓を調査した。つまり遼寧省朝陽、北票県に所在する三燕・北魏の遺跡を踏査し、朝陽博物館において遺物の調査をおこなった。同博物館で朝陽北塔周辺の「龍城」の発掘成果についての情報をえた。また遼上京や遼慶陵などを踏査し、都城や墓制の比較研究をおこなった。南京の建康城と帝陵・墳墓のGPS調査を実施した。南京城(明)と建康城(南朝)の坊里・巷の測量をおこなった。また韓国扶餘の百済泗〓城のGPS調査を実施し、泗〓城の巷制を復元する手がかりをえた(東潮「金教年『新羅・百済の都城の形態と機能』について」奈良女子大21世紀プログラム国際シンポジュウム東アジアにおける古代都市・宮殿コメント、2005年3月)。14年度の南京調査の成果の一部である、東潮「晋式帯家具と馬韓・百済」(『地域と古文化』2004年3月)は、南朝・百済との国際関係にかんするものとして、韓国考古学界で注目された。共同研究員の川本芳昭の『中華の崩壊と拡大』(『中国の歴史』5)は魏晋南北朝時代を中心とした概説書であり、今回の共同研究の核となるものが出版された。その検証は、最終年度にあたる17年度におこない、報告書を準備する予定である。5世紀の倭と高句麗との国際関係についての研究のため、中国吉林省集安の都城・王陵を踏査した(別途の助成金による)。遺跡群は2004年6月に世界遺産に指定され、公開されるようになった。本年度は、最終年度でもあり、研究課題の「倭の五王の時代」の交通路を踏査した。当時、大阪湾から瀬戸内海を経て、壱岐、対馬、韓国の金海から西海岸の全羅北道竹幕洞(祭祀遺跡)、黄海(西海)を渡り、山東半島の青島付近、海岸に沿って南下し、連雲港から陸路、揚州から南京という交通路が考えられる。今回は青島から徐州をへて揚州、揚州から連雲港をへて青島というルートをとった。円仁の行路と重なる。当初韓国の仁川港からフェリーで山東省威海・青島に行く予定であったが、諸条件のため、中止せざるをえなかった。青島まで空路で往復した。山東省から江蘇省各地の遺跡を踏査し、博物館で遺物の調査をおこなった。2005年に報告された臨沂洗〓地晋墓の遺跡・遺物の調査をおこなうことができた。また北斉崔芬墓(壁画墓)を特別に観覧しえた。南朝壁画の特色である竹林七賢様式の図像がみられる。崔芬墓の四神図は図像的に南朝墓、百済の陵山里古墳、高句麗の真玻里古墳のものと共通する。さまざまな交流のあったことは確かである。
多峰性関数最適化のための実数値遺伝的アルゴリズムのロバスト化に関する研究

関数最適化問題を解決するための強力な最適化手法として,実数値遺伝的アルゴリズムUNDX+MGGがある.しかし,UNDX+MGGは,多様性を十分に保つために集団サイズを十分に大きくとったとしても,1)探索空間が有界な多峰性関数において最適解が探索空間の境界付近に存在する場合,2)多峰性関数において有望な局所解の存在する大谷の間口が最適解の存在する大谷の間口よりも広い場合に,最適解領域を十分にサンプリングする前に集団を局所解に収束させてしまうという問題点がある.これに対し,昨年度,隔離された複数の部分集団がそれぞれの存在する探索領域を独立に探索を行う「種の棲み分け」の概念を導入した新しい探索モデルを提案し,UNDX+MGGで解決可能な関数に加え,UNDX+MGGでは探索に失敗する上述の性質を持つ関数も解決可能であることを実験により確認した.しかし,上述の手法は,部分集団の探索範囲をランダムに生成していたため,探索効率が悪いという問題点があった.また,大規模な実問題への適用において探索時間の観点から問題があり,並列分散化実装が望まれていた.そこで,本年度は,部分集団の探索範囲が広すぎる場合に広い間口の大谷に収束する確率が高くなることに着目し,探索範囲を広い範囲からはじめて,同じ大谷に収束した場合に徐々に探索範囲を縮小していく方法を提案し,その有効性を確認した.また,大規模な実問題への適用の観点から,提案手法の並列分散実装を提案した.本実装は,サーバーへの負荷の集中を回避するために,ピア・ツー・ピア(Peer to Peer ; P2P)モデルを採用し,計算時間を大幅に削減することに成功した.本成果を,計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会にて発表した.関数最適化問題を解決するための強力な最適化手法として,実数値遺伝的アルゴリズムUNDX+MGGがある.しかし,集団サイズを十分に大きくとったとしても,評価値の悪い局所解に収束してしまう場合があることが指摘されてきた.本研究では,UNDX+MGGが探索に失敗してしまうメカニズムを明らかにするために,探索の様子を観察するための可視化解析ツールを作成した.本ツールは,任意のn次元関数において複数の任意の2次元平面上での親集団および子集団の動きを観察できる.本ツールを用いて実験を繰り返すことにより,UNDX+MGGは,1)探索空間が有界な多峰性関数において最適解が探索空間の境界付近に存在する場合,2)多峰性関数において有望な局所解の存在する大谷の間口が最適解の存在する大谷の間口よりも広い場合に,最適解領域を十分にサンプリングする前に集団を局所解に収束させてしまうことが明らかになった.本研究では,「種の棲み分け」の概念を導入した新しい探索モデルを提案し,UNDX+MGGで解決可能な関数に加え,UNDX+MGGでは探索に失敗する上述の性質を持つ関数も解決可能であることを実験により確認した.本モデルでは,大谷の景観の十分な見積もりを行うために,隔離された複数の部分集団がそれぞれの存在する探索領域を独立に探索を行う.本研究では,この部分集団を「種」と呼んでいる.また,新たな大谷の効率的発見のために,種の空間分布を考慮した種間交叉および種突然変異による新たな種の生成,および種間競争に基づく自然淘汰のメカニズムを導入している.さらに,有望大谷を優先的に探索するために,優良種の探索を優先的に行う工夫を導入している.現在,提案した探索モデルのさらなる性能向上を目指して改良を行うとともに,レンズ設計などの実問題への適用も試みている.また,研究の成果をとりまとめた論文の投稿の準備も進めている.関数最適化問題を解決するための強力な最適化手法として,実数値遺伝的アルゴリズムUNDX+MGGがある.しかし,UNDX+MGGは,多様性を十分に保つために集団サイズを十分に大きくとったとしても,1)探索空間が有界な多峰性関数において最適解が探索空間の境界付近に存在する場合,2)多峰性関数において有望な局所解の存在する大谷の間口が最適解の存在する大谷の間口よりも広い場合に,最適解領域を十分にサンプリングする前に集団を局所解に収束させてしまうという問題点がある.これに対し,昨年度,隔離された複数の部分集団がそれぞれの存在する探索領域を独立に探索を行う「種の棲み分け」の概念を導入した新しい探索モデルを提案し,UNDX+MGGで解決可能な関数に加え,UNDX+MGGでは探索に失敗する上述の性質を持つ関数も解決可能であることを実験により確認した.しかし,上述の手法は,部分集団の探索範囲をランダムに生成していたため,探索効率が悪いという問題点があった.また,大規模な実問題への適用において探索時間の観点から問題があり,並列分散化実装が望まれていた.そこで,本年度は,部分集団の探索範囲が広すぎる場合に広い間口の大谷に収束する確率が高くなることに着目し,探索範囲を広い範囲からはじめて,同じ大谷に収束した場合に徐々に探索範囲を縮小していく方法を提案し,その有効性を確認した.また,大規模な実問題への適用の観点から,提案手法の並列分散実装を提案した.本実装は,サーバーへの負荷の集中を回避するために,ピア・ツー・ピア(Peer to Peer ; P2P)モデルを採用し,計算時間を大幅に削減することに成功した.本成果を,計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会にて発表した.
感圧導電性編物による体圧分布計測システムの開発

高齢化社会を背景とし、独居老人や被介護者の健康モニタリングを目的としたシステム開発を行った.本研究では生地の変形により、電気抵抗が変化する布(感圧導電性編物)により、就寝時等の体圧分布を計測可能なシステムを提唱し、これを製作した。さらに同システムを用いて就寝時の体位変動を計測し、計測結果から就寝者の体位識別を行った。以上の結果を繊維機械学会等で公開した。平成18年度は,感圧導電性編物による(1)体圧分布計測システムの開発を行い,また(2)FSAマットを購入し,開発したシステムの検証実験を試みた.(1)本システムは(1)感圧導電性編物センサマット,(2)信号処理ユニット,(3)インターフェースにより構成され,(1)センサマット(編物)上の圧力計測部(感圧部)の四方に電極を縫い付け,圧力による感圧部の電位変化を取得する.センサマットの開発・製作は編物開発元である黒田商事と共同で行い,糸の素材,番手,編み方などにっいて検討を重ね,最適と思われる組み合わせについて検討した.さらに製作したマットにより,数週間に渡って就寝時の体動の検知が可能であることを確認した.(2)編物は組成が不均一で繊維同士の接触も不安定であるため,信号はノイズが大きく,感圧箇所ごとにゲインも異なることから,各計測部のレンジの調整、信号増幅およびフィルター処理を考慮した信号処理ユニットを製作した.また,(3)ユーザインターフェースとして,市販のFSA等の体圧分布表示ソフトウェアを参考に,信号のキャリブレーション,デジタルフィルタ,等圧線表示等の機能を有するアプリケーションを作成した.また,以上の結果を昨年度,北信越学生会第36回学生員卒業研究発表講演会にて発表し,また関連の論文として,感圧導電性編物による装着型デバイスの研究成果を日本機械学会誌C編Vol.73 No.726に発表した.平成19年度は,昨年度開発したシステムの検証,ならびに外部への成果発表を行った.(1)本システムは(1)感圧導電性編物センサマット,(2)信号処理ユニット,(3)インターフェースにより構成され,(1)センサマット(編物)上の圧力計測部(感圧部)の四方に電極を縫い付け,圧力による感圧部の電位変化を取得する.センサマットの開発・製作は編物開発元である黒田商事と共同で行い,糸の素材,番手,編み方などについて検討を重ね,最適と思われる組み合わせについて検討した.さらに製作したマットにより,数週間に渡って就寝時の体動の検知が可能であることを確認した.(2)各計測部のレンジの調整、信号増幅およびフィルター処理を考慮した信号処理ユニットを製作した.また,(3)ユーザインターフェースとして,市販のFSA等の体圧分布表示ソフトウェアを参考に,信号のキャリブレーション,デジタルフィルタ,等圧線表示等の機能を有するアプリケーションを作成した.平成20年度は,研究期間内で開発した感圧導電編物による体圧システムについて結果をまとめ,外部への成果発表を行った。本システムは感圧導電性編物センサマット,信号処理ユニット,インターフェースにより構成される。センサマット(編物)上の圧力計測部(感圧部)の四方に電極を縫い付け,圧力による感圧部の電位変化を取得するものである。センサマットの開発・製作は編物開発元である黒田商事と共同で行い,糸の素材,番手,編み方などについて検討した。さらにこれを踏まえて製作した体圧分布計測マットにより,数週間に渡って就寝時の体動の検知が可能であることを確認した。また,市販のFSA等の体圧分布システムと比較して、就寝者の生理計測が従来の装置に比べて負荷無く行えることを実証した。以上の結果を踏まえ、一昨年度,論文として,感圧導電性編物による装着型デバイスの研究成果を日本機械学会誌C編Vol.73No.726に、さらに昨年度, Proc. of The 36th Textile Research Symposium at Mt.Fuji, 2007等で発表した。本年度は最終年度であり、外部公開として、11.に挙げるシンポ等で発表を行い、結果の公表を行った。