hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核融合プラズマにおける協同散乱計測の為の大電力サブテラヘルツ帯ジャイロトロン開発

協同散乱計測へのテラヘルツ光源応用を目指し、第二高調波で0.4THz近傍の発振を目指したテラヘルツ光源開発を行った。電子銃の運転特性や、非線形計算及びモード競合シミュレーション等に基づいた発振モードの選定及び共振器形状の設計を行った結果、周波数約0.35THzで52kW(TE65モード動作),約0.4THzで37kW(TE85モード動作)のテラヘルツ発振を達成した。これらの実験結果に基づき、共振器モードの設計変更や、電子ビームの高品質化を行った結果、TE18モードで周波数約0.4THzにおいて、62kWの発振を達成した。核融合炉実現を目指した今後の磁場閉じ込めプラズマ研究において、核燃焼プラズマ中のアルファ粒子の動的挙動を解明する事が極めて重要な研究課題である。閉じ込められたアルファ粒子の計測法としては協同散乱が最も有望であるが、核燃焼実験で想定されるプラズマパラメータを考慮すると、協同散乱を誘起する為のプローブ電磁波の周波数としては、サブテラヘルツ帯が最適である。しかしながら、この周波数帯には今まで大電力電磁波源が存在していなかった為に、その重要性にも係わらず、高空間・時間分解能を持ったアルファ粒子計測手法は未だ確立されていない。本研究の目的はこうした現状を打破する為に、将来の核燃焼プラズマ実験において協同散乱計測を行う事を目指して、サブテラヘルツ帯の大電力ジャイロトロンを開発する事である。これまで協同散乱を行うために、周波数100GHz近傍の加熱用ジャイロトロンや、28THzのCO2レーザーを光源とした開発が行われてきた。しかしながら、これらの周波数帯ではビームの屈折やカットオフが生じたり、散乱領域が微小角に限られてしまう為に空間分布計測が困難になる等の問題が生じる。サブテラヘルツ帯のジャイロトロンを開発し、協同散乱計測に適用する事で、これらの問題を全て克服することが可能となる。そこで、開発の第一段階として大型ヘリカル装置(LHD)への適用を目指し、周波数400GHz近傍で、100kWレベルの発振出力を得る為の共振器設計を行った。既存の電子銃特性を考慮して非線形計算を行い、規格化電流及び規格化相互作用長を最適化することで最適発振モードをいくつか選定した。その後更に、モード競合シミュレーションを行うことで最適モードを絞り込み、最終的にTE15,2モードを発振モードとして選定した。シミュレーションによると、このモードを用いる事で加速電圧65kV、ビーム電流10A、入射ビーム半径1.9mmの条件下で100kWの出力が得られる事を明らかにした。核融合プラズマの協同散乱計測を行うためには、従来の周波数100GHz近傍の加熱用ジャイロトロンや、28THzの炭酸ガスレーザー等では、ビームの屈折やカットオフ、散乱角領域が限られる等の様々な問題が生じる。サブテラヘルツ帯の高出力単色コヒーレント光源を開発すれば、これらの問題を全て克服することが可能となり、核融合反応により生成されるアルファ粒子の動的挙動を解明する上で、極めて重要なツールとなる。本研究においてTE65モードを最適モードとする共振器を設計し、高出力電子銃と組合せることでジャイロトロン管を製作した。パルス幅は電源容量の問題から、数マイクロ秒程度とした。発振物理特性を調べるために動作試験を行い、周波数約0.35THzで52kW(TE65モード動作),約0.4THzで37kW(TE85モード動作)の発振を達成した。しかし,高カソード電圧運転時に電子銃が沿面放電を起こし,実効的に電子ビーム加速電圧が低下してしまうという技術的な問題も生じた。また高ビーム電流運転時には動作モードであるTE65及びTE85が基本波と競合し発振効率が低下する等の物理的問題も生じた。これらの問題を解決してさらなる高出力発振を目指すため、最適共振器モードの設計変更や、モード競合計算等を行い、また、真空度を向上させ電子ビームの高品質化を目指す為に新たな封じ切り管の試作を行った。その結果、TE18モードで周波数約0.4THzにおいて、62kWの発振を達成した。今回の試験ではビーム電流増加に伴う発振効率低下などは観測されず、今後は更に電子銃の改良や、電源の増設などを行うことで、更なる高出力化が可能になると考えられる。
ポーラス構造を利用した元素分析用セレン、リン高効率除去剤の開発

【研究の概要】申請者らは前年度採択の奨励研究(課題番号26915008)により、有機化合物中の炭素(C)、水素(H)、窒素(N)含有量測定時、その分析を妨害する元素と親和性のある化合物をシリカ中に分散担持する事で、フッ化水素ガスを高温炉中、高効率で除去する除去剤の開発に成功した。今回、同様の手法を用いれば様々な妨害元素を必要に応じて除去できる除去剤を簡便、安価に作製できると考え、妨害元素の代表であるリンの除去剤の作製を試みた。【実験方法】1原料の混合:テトラエトキシシラン溶液(TEOS)に、アルミニウム-トリ-sec-ブトキシド(ASB)、有機物(N, N-ジメチルホルムアミド(DMF)他)などを相分離することなく混合させ、アルミニウムイオン等を均一に分散させた湿潤ゲルを作製した。2乾燥と熱処理:湿潤ゲルを恒温槽で乾燥の後、電気炉で熱処理し有機物の除去による多孔質化ならびにシリカゲル中にアルミニウムイオン等を均一担持したシリカゲルを作製した。得られたゲルについて添加する有機物の選択、細孔径の制御により除去剤としての最適化を試みた。最後に実際にCHN分析装置に充填し、リンを含有する有機化合物中の炭素、水素、窒素定量分析を行い、その除去能力を検証した。【実験結果】原料の混合順序を工夫する事で、TEOSにASB、有機物(DMF他)などを相分離することなく均一に混合する事ができ、透明なバルクゲルを得る事ができた。その後乾燥ゲルをある程度粉砕し、昇温速度と温度に注意しながら熱処理を行う事でリン除去剤を作製した。得られたリン除去剤をCHN分析装置に充填し、トリフェニルホスフィン(P=11.81%含有)を用いて繰り返し分析を行った所、そのリン除去能力の発揮により、良好なCHN分析結果を得る事ができた。このような分析妨害元素を除去する除去剤を開発する事で、装置の分析精度を長期間維持する事ができ、CHN分析装置を利用している多くの研究機関の研究に大きく寄与する事が見込まれる。
保育の長時間化と乳幼児の生活構造の変化

1.保育の長時間化と乳幼児の生活構造の変化-問題の所在と本研究の目的:政府統計等により、保育所保育の長時間化の傾向を把握し、20世紀後半における保育時間にかかわる国民要求と政策の変化を論じた。また、乳幼児の生活構造に関する研究動向と研究課題を整理した。2.保育園児の家庭生活時間調査:保育園児の家庭における朝と夜間の時間帯における生活内容を記入するための「乳幼児生活調査票」を作成し、10か園、577名の乳幼児の保護者による回答を分析した。また、子どもの生活リズムと生活内容に関する親たちの意識に関する記述を分析した。多くの母親は家庭生活の時間にゆとりがないと感じ、子どもの生活規律の形成に悩みをかかえていることが明らかにされた。3.夜間保育所における生活と活動-K保育園の実践紹介と観察記録:午前7:30から深夜1:00までの保育時間帯における生活内容と活動12場面における子どもの行動を記述し、それぞれの場面における子どもの気分、意欲、活動、対人関係の特質を考察した。4.児童文化財と子どもの生活感情・生活意識(1)-「生活絵本」にみる乳幼児の生活様式の変容:194080年代の「生活絵本」の内容により、乳幼児の生活様式の変容を分析した。5.児童文化財と子どもの生活感情・生活意識(2)-絵本からの夜についてのメッセージ:「夜は眠る」というメッセージを含め、「夜」の生活を描いた絵本の内容を分析した。1.保育時間の実態に関する全国および地域別調査文献および聞き取りにより以下の地域に関する実態を調査した。(1)1990年代2000年度全国都道府県別保育時間(2)滋賀県、京都府、大阪府市町村別保育時間(3)全国保育問題研究集会「保育時間と保育内容」分科会参加者提供資料(4)全国保育問題研究協議会夏季セミナ「保育時間と保育計画」参加者提供資料(5)夜間保育所実地調査2.乳幼児の生活時間実態調査のための質問紙(予備調査用)の作成と配布実態調査および従来の保育デイリープログラム資料ならびに家庭生活日課資料をふまえて、「乳幼児の生活調査(案)」を作成し、各地保育所の保育士に検討を依頼した。3.乳幼児の発達と人格形成における夜間の家庭生活の意義の分析文献ならびにケース研究にもとづき、乳幼児の生活時間における夜間の活動内容ならびに人格形成における安心できる「居場所」の形成の意義について討論による分析をおこなった。4.青年期の「居場所」意識と子ども時代の「居場所」回想に関する調査女子大学生について現在の「居場所」に関する意識と児童期初期の「居場所」に関する回想を問う質問紙調査を実施した。1.保育所乳幼児生活時問調査の実施:保育所児保護者に対し、保育所をつうじて質問紙を配布し、登園前(朝)および降園後(夜)の家庭生活時間帯における子どもの生活内容、および保護者の問題意識について記入を求めた。結果として、朝は時問的ゆとりがなく、夜は比較的ゆったり過ごせるという一般通念どおりの傾向のほか、就寝時間が遅くなっても、絵本読みや遊び相手を子どもにしてやるというような親たちの親子のかかわりへの義務感の強さもうかがえる。2.夜間保育園の保育内容調査:深夜(午前1時)までの保育を実施している保育園において、午前、午後、夜間の全時間帯を抽出し、主要な生活内容、保育内容、子どもの活動性と活動内容(遊びの種類および相互作用様式)'を参加観察により調査した。園の方針として午前の登園時間を個別家庭の生活条件に合わせて自由にしているので、午前中の主活動の枠組は強くなく、徐々に活動性を高めていく流れとなっている。午後は、午睡が設定され、年長児のみ起きて活動しているが、状況の制約もあり、活動性としては抑制されたものとなっている。一方、子どもたちの自発的活動性が高まるのは夕食前および夕食後の時間帯である。午後9時の就寝時刻に向けて入浴や読み聞かせ(絵本、紙芝居)による気分の鎮静化が試みられる。このような生活リズムの子どもの生活意識形成への影響を分析することが本研究の今後の課題である。

3.乳幼児の生活時間意識の形成における児童文化(物語・絵本)の影響:内外の幼児用絵本から「夜」についての描写を分析した。生活絵本においては、夜は「眠る」「休む」ための時間であるとの基調があるが、ファンタジー絵本では、「夜」は「闇」として不安や恐怖の対象であるとともに、「夢」ともからんで冒険や非現実的体験の訪れる時間帯でもある。1.乳幼児生活調査の分析:保育園児の家庭生活時間調査資料の集計、分析をおこなった。主な結果として、(1)朝(登園前)の家庭での生活は1時間1時間半であり、朝食を中心とした生活活動と短時間の遊び、(2)夜間(降園後)の家庭での生活は、平均して3時間程度であり、その間に食事、入浴と遊び、テレビ視聴、絵本読みや親と子のコミュニケーションがおこなわれている。(3)夜間、母親は家事をこなしつつ、子どもの遊び相手とコミュニケーションを心がけ、生活リズムをととのえるための就寝への誘導が負荷の大きい課題となっている。(4)保育園の「生活リズム」に関する、保護者へのメッセージの影響力、があきらかとなった。2.夜間保育園の生活内容分析:観察対象園の35歳児クラスについて、午前7:30から深夜1時にわたる保育時間帯を12場面に区分し、延べ4日間の時間抽出による全12場面の観察記録(今回は筆記記録によるフィールドノート)にもとづき、対象園の保育と子どもの生活内容・行動を保育の諸条件との関連において10項の論点(保育時間の個別ニーズ、子どもの行動特徴、3歳未満児期の保育、デイリープログラム、生活空間、遊具・教材、保育者、親子関係、課業、保育条件)について考察した。3.乳幼児の生活時間意識の形成における児童文化財(物語・絵本)の影響を見るために、(1)「生活絵本」の分析をつうじて、乳幼児の生活様式の変化をとらえ、(2)「夜」と「眠り」をテーマとする幼児・児童用絵本の内容分析をおこなった。4.以上の研究成果について、研究成果報告書を作成した。
膀胱癌に対する制限増殖型アデノウイルスベクターを用いた新規治療法の開発

我々は、これまで行われてきたアデノウイルスベクターを用いた治療で効果が認められなかったタイプの膀胱癌に対して、バルプロ酸という薬剤を遺伝子治療前にあらかじめ投与することで、アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の効果を増強することが出来るかという課題について実験を行った。結果として、培養実験と動物実験において、バルプロ酸を前投与することでアデノウイルスベクターによる遺伝子治療の効果を増強することが可能であった。本年度は、ヒト膀胱癌細胞株(KK47, 5637, T24)に対する腫瘍特異的MKプロモーターを組み込んだ制限増殖型アデノウイルスベクター(AdMKEla)の導入効率を検討するために、まず5型アデノウイルスの配列を有するプラスミドベクター(pXCl:Ela geneを含む)から492552bp領域を欠損させ(pXC1-491プラスミド)、このpXCl-491プラスミドにMKプロモーター(595bp)をライゲーションさせてpXC1-MKプラスミドを作製し、293細胞を用いてpXC1-MKプラスミドとE3領域を持つアデノウイルスDNAのpBHGE3との相同組み換えを行うことで、目的のウイルスベクター(AdMKEla)を作製した。さらに293細胞を用いて、作製されたAdMKElaを増殖させアデノウイルスベクターを精製し、TCID50法にて精製ウイルスタイターを測定した。また、PCRを行うことで、ワイルドタイプアデノウイルスの混入がないことを確認した。次に、定量的リアルタイムQ-PCR法により各細胞株におけるCARmRNAの発現を検討し、各細胞株におけるアデノウイルスベクターの導入効率を検討するために、Ad5-CMV-βgalを感染させ、βgal染色法で導入効率を検討した。その結果、KK47,5637においては、それぞれ3.4×10^<10>btu/ml、2.2×10^9btu/mlと高い導入効率を認めた。一方、T24においては、1.0×10^7btu/mlと導入効率は低かった。以上より、KK47、5637と比較してT24においては、AdMKElaによる抗腫瘍効果は期待できないことが予想されるため、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤であるバルプロ酸ナトリウム(Valproic Acid; VPA)を併用することで、アデノウイルスベクターの導入効率の向上および遺伝子治療効果の増強を検討する必要性があると考えられた。本年度は前年度のデータをもとに、ヒト膀胱癌細胞株(T24)に対するヒストンデアセチラーゼ阻害剤であるバルプロ酸ナトリウム(Valproic Acid ; VPA)を用いたアデノウイルスベクターの導入効率の向上および遺伝子治療効果の増強に関する検討をおこなった。まず、T24に対して0.25mMのVPA前処置した場合のCARmRNA発現を検討した結果、24、48及び72時間の前処置によりCARmRNA発現はそれぞれ約4、5,7及び15.3倍に向上したことから、VPA前処置(特に72時間)によるアデノウイルスベクター導入効率の向上の可能性が示唆された。次に、T24におけるアデノウイルスベクターの導入効率を検討するために、Ad5-CMV-LacZを感染させβgal staining法で遺伝子導入効率を検討した結果、非前処置群では1.0×10^7btu/mlであった遺伝子導入効率が、VPA(0.25mM、72時間)の前処置により1.2×10^8btu/mlと12倍の導入効率の向上を認めた。さらに、T24に対してVPA(0.25mM、72時間)前処置を行った上で、前年度に作製したAdMKEIaを1、10及び100MOIで感染させた際の抗腫瘍効果をAlamar Blue Assayで検討した。Day7の時点で非前処置群では、抗腫瘍効果は100MOIで23.4%であった。、一方、前処置群では1、10及び100MOIの感染でそれぞれ21%、45.7%及び74.2%と高い抗腫瘍効果が認められたことから、VPAによる前処置によってアデノウイルスベクターの初回感染率が向上し、かつ腫瘍崩壊後の周囲の非感染細胞へのアデノウイルスベクターの2次感染効率も向上した可能性が示唆された。以上から、T24のようにアデノウイルスベクターの遺伝子導入効率が低い細胞株に対しては、VPA前処置(特に72時間)を行ったうえで感染させることで、目的遺伝子の導入を向上させることが可能であり、またアデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の抗腫瘍効果を向上させることが可能であると考えられた。本年度は前年度のデータをもとに、ヒト膀胱癌細胞株(T24)マウス皮下腫瘍モデルに対して、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤であるバルプロ酸ナトリウム(Valproic Acid ; VPA)による腫瘍部位におけるCARの発現への影響と、それによる抗腫瘍効果への影響を検討した。まず、T24マウス皮下腫瘍モデルに対して0.25mMのVPAを投与した場合の腫瘍局所におけるCAR発現を検討した結果、非投与群と比較して、投与3日後で1.7倍、投与7日後で1.9倍に向上したことから、マウス皮下腫瘍モデルにおいても、アデノウイルスベクター導入効率の向上の可能性ならび

それによる抗腫瘍効果向上の可能性が示唆された。さらに、T24マウス皮下腫瘍モデルを形成し、腫瘍径が5mmになった時点で0.25mMのVPAを一週間投与し、初年度に作製したAdMKE1aを用いて、AdMKE1a 1.0×10^9pfu/tumorで腫瘍内に投与した。AdMKE1aの投与はVPA投与1週間後と2週間後の2回とし、VPA投与4週間後の時点で、腫瘍径を測定して抗腫瘍効果を検討した結果、コントロール群(PBS投与群)と比較して、AdMKE1a単独群、VPA前投与+AdMKE1a群ともに有意に抗腫瘍効果を認めた。一方、AdMKE1a単独群とVPA前投与+AdMKE1a群では、VPA前投与+AdMKE1a群では、AdMKE1a単独群より約13%の抗腫瘍効果の改善を認めたが、有意差は認めなかった。また、VPA投与4週間後の時点でのマウス肝臓のH.E.染色では、明らかな組織障害を認めなかった。以上から、T24のようにアデノウイルスベクターの遺伝子導入効率が低い細胞株に対しては、VPA前投与を行ったうえでベクター投与を行うことで、アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の抗腫瘍効果を向上させることが可能であると考えられた。
アナフィラキシ-ショックの発生機序・病態およびその治療法の解明

1.I型アナフィラキシ-発症早期では,左室弛緩機能,左室等容拡張能はほとんど障害されていなく,また左室収縮能も比較的よく保たれていた(Acta Anaesthesiol Scand 39,791-796,1995)。2.アナフィラキシ-時には内皮型一酸化窒素合成酵素(NOS)の活性化により一酸化窒素(NO)が産生されていることを明らかにした。(Shock 2,381-384,1994)3.アナフィラキシ-の発症後にNOS抑制薬循環動態の変化を非投与群と比較検討した。L-NAME投与群の平均動脈圧と右房圧は非投与群に比べ有意に高かった。アナフィラキシ-時に見られるヘマトクリック値の上昇は,L-NAME投与群では非投与群に比べ有意に抑制されていた。心拍出量等には2群間で差は見られなかった。NOS抑制薬はin vivoでアナフィラキシ-に伴う血管拡張による低血圧および毛細血管透過性亢進による血液濃縮を軽減するが,心機能抑制は改善しないことを明らかにした(Shock 3:447,1995))。L-NAME前処置群では,対照群に比べ生存率が有意に低下し,アナフィラキシ-発症後にNO供与剤であるL-arginineの投与にて生存率が改善された。L-NAME前処置群では,心拍出量は,静脈環流が増加しているにも拘わらず対照群にくらべ有意に減少していた。またL-NAME前処理群においてL-arginineの投与により心抑制の程度が改善された。これらの結果から,NOはアナフィラキシ-時の心抑制に対して保護的に働いていることが明らかにした(Shock 4:143,1995)。L-NAMEの投与はアナフィラキシ-に伴う気管支痙攣を増悪し,その増悪はL-arginineの投与により改善されることを明らかにした。このことは,アナフィラキシ-による気管支痙攣に対してもNOの産生は保護的に働いていることを示している(Shock 4:143,1995)。アナフィラキシー発症時での肥満細胞からのchemical mediatorの放出に必要なCaイオンの細胞内流入を阻害するCaチャンネル阻害薬を投与し、Caイオンがどの程度にアナフィラキシーの病態に関与しているかを明らかにする目的で実験を行った。Caチャンネル阻害薬がアナフィラキシーショック発症後早期にみられる気管支痙攣をどの程度に軽減するかを明らかにする目的で、肺粘性抵抗、動肺コンプライアンス、気流量、食堂-気道内圧差を測定した。また循環動態の病態に対する作用を明かにするために、心拍出量、大動脈圧、左室収縮力、左室拡張力、左拡張期終末圧および肺動脈圧を測定した。理論的には、Ca拮抗薬が肥満細胞での科学伝達物質の放出を抑制し、循環および呼吸動態の安定化を促すことが可能であると考えたが、アナフィラキシーショック早期の循環および呼吸抑制の程度は非常に大きく、Ca拮抗薬では化学伝達物質の放出抑制効果より循環抑制作用が強く生体に作用し気管支炎痙攣の軽減および循環系の安定化をはかるよりも血圧低下が対照群に比べて強くなり、実験動物が全例死亡した。結論としては、臨床使用濃度のCa拮抗薬はアナフィライキシーの治療薬として不適であることが明らかにできた。

そこでアナフイラキシーの病態に深く関与していると考えられているNOの阻害薬の効果を検討することにした。ショック発症早期の呼吸および循環抑制に対するNO阻害薬の効果、投与時期および投与量を確認するために予備実験をおこなった。結果としては、ショック発生早期の呼吸および循環抑制が5分から10分の短時間のあいだに改善し、補液だけの治療による対照群に比べて有意な改善であった。更に循環および呼吸のパラメータを詳しく解析することでアナフィラキシーの病態の解明をさらに進めることができることを示唆された。1.アナフィラキシ-発症時の気管支痙攣は,発症5分で最大の反応を呈し,その発症機序としては主に気管平滑筋の収縮によることが明らかにできた。アナフィラキシ-による気管支痙攣の治療として,吸入麻酔薬,セボフルレンおよびイソフルレンの,有効性を確認した。(Anesthesiology81:1230-1234,1994)2.IgE介在性アナフィラキシ-発症時の左室収縮能および左室拡張能の検討をおこなった。アナフィラキシ-時の左室収縮能は比較的よく保たれており,また左室拡張能はほとんど傷害されないことが明らかにできた。IgE介在性アナフィラキシ-発症時の早期の心循環抑制は主に末梢血管拡張による循環血液量の減少による二次的な反応であることが確認できた。(Acta Anaesthesiol Scand,1995,in print)3.アナフィラキシ-発症時には一酸化窒素の産生がみられ,一酸化窒素の発生が深くアナフィラキシ-の病態に関与していることが明らかにできた。アナフィラキシ-発症時の一酸化窒素の関与は,アナフィラキシ-時の生存率の検討,血圧の検討により2人の研究者により推測されていたが,われわれはアナフィラキシ-発症時にin vivoで一酸化窒素の発生量を測定し,その関与を明らかにした。(Shock 2:381-384,1994)(1)アナフィラキシ-の発症後に一酸化窒素合成酵素(NOS)抑制薬,L-NAME,を投与し,循環動態の変化を非投与群と比較検討した。L-NAME投与群の平均動脈圧と右房圧は非投与群に比べ有意に高かった。アナフィラキシ-時に見られるヘマトクリット値の上昇は,L-NAME投与群では非投与群に比べ有意に抑制されていた。心拍出量,一回拍出量,平均肺動脈圧,dP/dtmaxは2群間で差は見られなかった。これらの結果より,NOS抑制薬はin vivoでアナフィラキシ-に伴う血管拡張による低血圧および毛細血管透過亢進による血液濃縮を軽減するが,心機能抑制は改善しないことを明らかにした(Shock 3 : 447, 1995))。(2)L-NAMEで前処置をしたアナフィラキシ-家兎モデル群では,対照群に比べ生存率が有意に低下し,アナフィラキシ-発症後にNO供与剤であるL-arginineの投与にて生存率が改善された。L-NAME前処置群では,心拍出量は,静脈還流が増加しているにも拘らず対照群にくらべ有意に減少していた。またL-NAME前処置群においてL-arginineの投与により心抑制の程度が改善された。これらの結果から,NOはアナフィラキシ-時の心抑制に対して保護的に働いていることが明らかにした(Shock 4 : 143, 1995)。
細菌の新しいストレス制御シグナル経路とオートファジー誘導に関する研究

本研究では、細菌感染病態の分子機構の解明を目指し、細菌と宿主細胞に共通したシグナル分子である8-ニトロ-cGMPの機能の解析をおこなった。8-ニトロ-cGMPによるタンパク質S-グアニル化は細菌のストレス応答に関わる一方で、宿主細胞のオートファジー誘導による感染防御に重要な役割を果たしていることが示された。細菌が産生する硫化水素および活性イオウ分子は、8-ニトロ-cGMPのシグナル機能を制御することで、感染細胞内における菌の増殖に寄与していることが示唆された。本研究では、活性酸素とNOのセカンドメッセンジャーである8-ニトロ-cGMPの生理機能について、細菌のストレス応答と宿主細胞のオートファジー誘導を中心として、宿主と細菌の共通したシグナル制御システムのクロストークという全く新しい視点で解析する。さらに、そのシグナル系の活性イオウ分子による制御機構の解明を目的とする。本年度は、細菌の8-ニトロ-cGMPシグナルに関する菌体内のS-グアニル化タンパク質の同定と活性パースルフィドなどの活性イオウ分子によるオートファジー制御の解析を行った。2次元電気泳動-ウエスタンブロットと質量分析を用いて大腸菌およびサルモネラ(Salmonella Typhimurium)菌体のS-グアニル化タンパク質の解析を行い、ストレス応答や線毛形成をはじめとした様々な機能に関わる多数のタンパク質がS-グアニル化を受けていることを明らかにした。このことから、8-ニトロ-cGMPによるタンパク質Sーグアニル化が細菌のストレス応答や定着に関わるシグナル機構として機能していることが示唆された。また、各種培養細胞(マクロファージ、ヒト肺がんA549細胞など)において、活性パースルフィドの産生酵素(CBSおよびCSE)のノックダウンにより、細胞内の各種ポリスルフィドの低下に伴い、著明にオートファジーが誘導されることを明らかにした。S. Typhimuriumの硫化水素産生酵素(AsrおよびPhs)欠損株の作製に成功し、これらの菌株の培養細胞への感染実験により、細菌の硫化水素産生が感染細胞内における菌の生存・増殖に寄与していることを明らかにした。本研究では、活性酸素とNOのセカンドメッセンジャーである8-ニトロ-cGMPの生理機能について、宿主と細菌の共通するシグナル制御システムのクロストークという全く新しい視点で解析することを目的としている。昨年度の本研究において、細菌の8-ニトロ-cGMPシグナルを担う菌体内S-グアニル化標的タンパク質の同定と宿主細胞の8-ニトロ-cGMP依存性オートファジー誘導の解析を行い、細菌および宿主細胞における8-ニトロ-cGMPのシグナル機能を明らかにした。本年度は、8-ニトロ-cGMPのシグナル制御における活性イオウ分子種の役割についての解析を行った。各種哺乳類培養細胞において活性イオウ分子種の産生酵素であるシスタチオニンβ-シンターゼ(CBS)およびシスタチオニンγ-リアーゼ(CSE)をsiRNAを用いてノックダウンすると、H-RasのS-グアニル化を介したH-Ras/MEK/ERKシグナル経路の活性化とオートファジーの誘導が観察された。また、質量分析装置と安定同位体標識スタンダードを用いた高感度な各種活性イオウ分子の定量解析系の開発に成功し、細菌および哺乳類細胞において様々なポリスルフィド化合物が存在することを明らかにし、さらに、細菌と哺乳類細胞に共通するタンパク質翻訳に共役した新たな活性イオウ分子産生系を見出した。これらのことから8-ニトロ-cGMPと活性イオウ分子によるシグナル系は細菌と哺乳類細胞それぞれで生理機能を担っており、そのクロストークが感染病態や生体防御に関わっていることが示唆された。本研究の成果は、今後、細菌の病原性の解明や感染症の新規予防・治療法、抗菌薬の開発につながることが期待される。研究実施計画どおり、細菌における8-ニトロ-cGMPシグナル経路の解析を行い、S-グアニル化プロテオミクスにより、シグナルに関わると考えられる各種S-グアニル化標的タンパク質の同定に成功した。また、活性パースルフィドによるオートファジーの抑制作用の解析、および硫化水素産生酵素欠損菌株の作製と感染実験にも取り組み、ほぼ当初目的に即した成果を得ることができたと考えられる。細菌学これまでのところ、ほぼ当初の研究実施計画に沿った成果が得られており、計画変更を要するような研究上の問題はない。本年度までの成果を踏まえながら、次年度以降は活性パースルフィドの機能を中心に、細菌のストレス制御とオートファジー誘導機構について当初の計画どおりに研究を進める予定である。
中国におけるトリレンマ問題の解決策と国際協力のあり方

1.中国のエネルギー需給に関する研究中国は世界第1の石炭資源大国,生産大国,消費大国である.石炭中心のエネルギー需給構造がエネルギーの自給自足をもたらし,高度経済成長に大きく寄与してきた.しかし,その反面,エネルギー需給構造の近代化と国際化,エネルギー利用効率の向上を阻害し,深刻な環境問題を引き起こした.経済成長問題とエネルギー需給問題,および環境問題(国内と地球)を同時に解決するために,石炭中心のエネルギー需給構造の転換が必要にして不可欠である.2.中国の環境問題と環境保護システムに関する研究中国では,政府が70年代末頃から環境保護法の整備等を通じて環境保護に積極的に取り組んできた.しかし,その取り組みは大気汚染のような環境汚染問題と水資源の減少のような自然破壊問題の深刻化を食い止められなかった.何故なのか.その原因は環境保護ジステムが整備されていないことにある.3.中国の環境投資に関する研究環境投資が少ないことが中国の環境悪化の一因である.しかし,なぜ環境投資がすくないのかについては,諸説が存在する.一般的には,経済発展水準が低いことが原因といわれている.しかし,それは根本的な原因ではない.根本的な原因は,環境保護が整備されていないことにより,調達可能な資金が調達漏れになってしまったことである.4.国際協力のあり方に関する研究従来では,中国をも含む途上国との国際協力は紐付きの資金援助と技術援助を中心に展開されてきた.先進国の資金を用いて,先進国の先端技術を途上国に導入するという形である.しかし,このように導入された技術は途上国では十分に利用されていない.その主な原因は人材不足と高運転コストである.人材養成と途上国で利用可能な技術開発に国際協力の中心をおくべきである.1,中国のエネルギー需給に関する研究中国は石炭の資源大国,生産大国,消費大国である.石炭中心のエネルギー需給構造がエネルギーの自給自足をもたらし,高度経済成長に大きく寄与してきた.しかし,その反面,エネルギー需給構造の近代化と国際化,エネルギー利用効率の向上を阻害し,深刻な環境問題を引き起こした.経済成長問題とエネルギー需給問題,環境問題を同時に解決するために,石炭中心のエネルギー需給構造の転換が必要にして不可欠である.2,中国の環境問題と環境保護システムに関する研究中国では,政府が70年代末頃から環境保護法の整備等を通じて環境保護に積極的に取り組んできた.しかし,その取り組みは大気汚染のような環境汚染問題と水資源の減少のような自然破壊問題の深刻化を食い止められなかった.何故なのか.その原因は環境保護システムが整備されていないことにある.3,中国の環境投資に関する研究環境投資が少ないことが中国の環境悪化の一因である.しかし,なぜ環境投資がすくないのかについては,諸説が存在する.一般的には,経済発展水準が低いことが原因といわれている.しかし,それは根本的な原因ではない.根本的な原因は,環境保護が整備されていないことにより,調達可能な資金が調達漏れになってしまったことである.1.中国のエネルギー需給に関する研究中国は世界第1の石炭資源大国,生産大国,消費大国である.石炭中心のエネルギー需給構造がエネルギーの自給自足をもたらし,高度経済成長に大きく寄与してきた.しかし,その反面,エネルギー需給構造の近代化と国際化,エネルギー利用効率の向上を阻害し,深刻な環境問題を引き起こした.経済成長問題とエネルギー需給問題,および環境問題(国内と地球)を同時に解決するために,石炭中心のエネルギー需給構造の転換が必要にして不可欠である.2.中国の環境問題と環境保護システムに関する研究中国では,政府が70年代末頃から環境保護法の整備等を通じて環境保護に積極的に取り組んできた.しかし,その取り組みは大気汚染のような環境汚染問題と水資源の減少のような自然破壊問題の深刻化を食い止められなかった.何故なのか.その原因は環境保護ジステムが整備されていないことにある.3.中国の環境投資に関する研究環境投資が少ないことが中国の環境悪化の一因である.しかし,なぜ環境投資がすくないのかについては,諸説が存在する.一般的には,経済発展水準が低いことが原因といわれている.しかし,それは根本的な原因ではない.根本的な原因は,環境保護が整備されていないことにより,調達可能な資金が調達漏れになってしまったことである.4.国際協力のあり方に関する研究従来では,中国をも含む途上国との国際協力は紐付きの資金援助と技術援助を中心に展開されてきた.先進国の資金を用いて,先進国の先端技術を途上国に導入するという形である.しかし,このように導入された技術は途上国では十分に利用されていない.その主な原因は人材不足と高運転コストである.人材養成と途上国で利用可能な技術開発に国際協力の中心をおくべきである.
RNAの動的機能発現の分子機構

本総合研究(B)は、「RNAの動的機能発現」に関する重点領域研究の設定をその主要な目的として企画されたものである。しかしながら、平成4年度から新重点領域研究「RNA機能発現の新視点」が発足することに決定し、その研究内容がほとんど重複するため、当初の趣旨での本総合研究(B)班からの重点領域申請はやむなくとりやめた。その上で、本研究班の活用を計るため他の関連研究組織との連携を検討することとし、平成4年1月17ー18日に研究集会「RNA合成における分子間コミュニケ-ション」を東京において開催した。本総合研究(B)班からの5名を含めた12名が参加し、多角的に当該分野の研究を協議した結果、石浜明国立遺伝学研究所教授を代表者として、「転写装置における分子間コミュニケ-ション」を重点領域研究として申請することで合意し、申請を行なった。本総合研究課題に関する国内研究の活性化を計るために、平成3年12月に行なわれた日本分子生物学会において、シンポジウム「RNAシグナルによる翻訳制御」を開催した。国内から4人の演者に加えて、ミュンヘン大学からセレノシステイン研究で有名なA.Bo^^̈ck教授を招聘して活発なシンポジウムを行なうことができた。
細胞機能発現に関するシグナル伝達系を標的とした生物活性天然物の探索研究

ランダムスクリーニングにより得られる生物活性天然物の特徴は「構造の非予測性」と「構造の意外性」であり、創薬のリードになりうる化合物を発見する可能性を秘めている。未知の部分のある「シグナル伝達系の解明」に役立つ化合物を見いだすことを目標に,1.天然物のスクリーニング,2.リード化合物の構造活性相関の検討から特定のチロシンキナーゼを選択的に阻害する化合物の発見に焦点をあてた.1.培養細胞を用いる活性天然物のスクリーニング項目としてはIL-2産生の促進あるいは抑制(ヒトT細胞由来ジャッカルト株)、IL-6産生促進あるいは抑制(マウス頭蓋骨骨芽細胞由来株)チロシンキナーゼ阻害(vSrc導入NIH3T3、cSrc)について検討を行った.チロシンキナーゼ以外の活性の測定はELISAを主体とし、IL-2産生の抑制については,毒性の強いストリキニネに作用を見いだしたが,生薬を加熱する修治により含量が高まるより毒性の少ないイソストリキニーネに比較的強い茶寮を見いだした.また他のインドールアルカロイドにも同様の作用を見いだしている.2.昆虫より分離された抗菌性ペプチド5-S-GIutathionyl-beta-alanyldopa(5-S-GAD)は、チロシンカイネースのvSrcには阻害を示すが、レセプター型のEGFには阻害を示さない。この化合物を出発物質として34種のアナローグを合成し,vSrc自己リン酸化,cSrc基質リン酸化についてまず検討した結果,最もvSrcの自己リン酸化に対して最も活性が強がったアナローグはcSrc基質リン酸化に対しては基質拮抗型であった.構成アミノ酸をーつづづ取り去り最終的に到達した5-S-cysteinyldopamineはcSrc基質リン酸化に対し基質とATPの両者に拮抗的な阻害活性を示した.またこれらの化合物はいずれもSrcファミリーのLck,非SrcファミリーのAbl,膜結合性のEGFRに対しては全く活性を示さず,Src特異的である事が明らかになり,これまでにないチロシンカイネース阻害剤である.ランダムスクリーニングにより得られる生物活性天然物の特徴は「構造の非予測性」と「構造の意外性」であり、創薬のリードになりうる化合物を発見する可能性を秘めている。この化合物を出発物質として34種のアナローグを合成し,vSrc自己リン酸化,cSrc基質リン酸化についてまず検討した結果,最もvSrcの自己リン酸化に対して最も活性が強がったアナローグはcSrc基質リン酸化に対しては基質拮抗型であった.構成アミノ酸をーつづづ取り去り最終的に到達した5-S-cysteinyldopamineはcSrc基質リン酸化に対し基質とATPの両者に拮抗的な阻害活性を示した.またこれらの化合物はいずれもSrcファミリーのLck,非SrcファミリーのAbl,膜結合性のEGFRに対しては全く活性を示さず,Src特異的である事が明らかになり,これまでにないチロシンカイネース阻害剤である.
20世紀中頃アメリカの都市住宅問題と公民権運動の歴史学的研究

本研究は、20世紀中頃のアメリカ合衆国における公正な住宅を求めた黒人の活動を、住宅改革家との関係に注目しながら考察することを目的とした。連邦住宅局(FHA)と全国黒人向上協会(NAACP)の住宅問題に関する一次史料の収集は、ほぼ予定通りに実現した。それらの史料を用いて、制限的不動産約款を廃止した連邦最高裁判所による1948年の「シェリー対クレーマー判決」の重要性を検証し、黒人の社会生活にとって転機となっていたことを明らかにした。そして公民権運動時代の都市住宅問題に取り組んだ1966年シカゴ自由運動を再考することで、本研究では都市住宅問題は公民権運動と密接な関連性があることを示した。3年間の研究プロジェクトの1年目にあたる平成27年度は、連邦政府の都市暴動や警察との対立を検討した公民権委員会の一次史料と、アメリカの主要な住宅都市政策に関する一次史料の収集及び分析を中心に行った。前半の4月から8月は当初の計画通り、マイクロフィルム史料である「都市地域の警察と諸団体の関係19541966年」を購入し、本史料のシカゴを中心に分析を行った。その後夏期には、アメリカのメリーランド州にある国立公文書館(National Archives and Records Administration II)に赴き、連邦住宅局(Federal Housing Authority)と住宅都市開発省(Department of Housing and Urban Development)のコレクションを中心に史料収集を行った。これらの記録は膨大な史料のため、必要な全ての史料を得られたわけではないが、それでも本研究プロジェクトの核となる史料の収集はできた。この都市住宅政策をテーマにした研究は、平成27年9月に開催された日本アメリカ史学会第12回年次大会のシンポジュウムにおいて、「都市空間をめぐる攻防ー20世紀シカゴにおける公営住宅政策とアフリカ系アメリカ人の活動ー」として、アメリカで収集してきた史料も用いながら研究発表を行った。また、公民権運動関連の研究については、6月の第49回日本アメリカ学会の「アメリカ社会と人種」分科会において、北美幸氏の発表「ユダヤ人学生の公民権運動への参加」のコメンテーターを務めた。さらに、ロサンゼルスと川崎市の社会運動を比較検討した土屋和代氏の著書"Reinventing Citizenship"の書評を担当し、『同時代史研究』に掲載された。このように、平成27年度は資料収収集と学会報告が中心となった。主要文献の収集、マイクロフィルムの印刷及びデータ化、そして本研究プロジェクトで最も重要なアメリカでの現地調査を予定通りに行えたことで、平成28年度の本プロジェクトに向けた基盤は築けたと考えられる。研究成果という面では、学会報告を行えたが、投稿論文というかたちで発表できなかったのは残念である。その理由としては、平成27年度は職場の異動があり、研究環境の変化があったことがあげられる。3年間の研究プロジェクトの2年目にあたる平成28年度は、公民権運動家と住宅改革家の接点を明らかにするために、主に連邦住宅局(Federal Housing Authority)の史料を収集と、シカゴにおける公民権運動の事例を検討した。前半の4月から7月は当初の計画通り、アメリカのメリーランド州にある国立公文書館で平成27年度に収集した連邦住宅局と住宅都市開発省(Department of Housing and Urban Development)のコレクションを中心に分析を行った。また、5月には第66回日本西洋史学会において、制限的不動産約款を用いた住宅に関する人種排除の禁止を命じた連邦最高裁判所の判決の歴史的意義を考察した内容の発表を行った。8月には平成27年度と同様に、メリーラント州にある国立公文書館で住宅関連の史料を中心に収集した。平成28年度後半には、夏に収集した史料の分析を行うと共に、名古屋アメリカ研究会より研究報告を依頼されたため、本年度取り組んでいたシカゴの公民権運動を発展させ、「住宅開放とは何を意味していたのか?ー都市住宅史としてのシカゴ自由運動ー」と題した発表を平成29年1月に行った。本発表をもとに論文を執筆し、平成29年2月に「シカゴ自由運動再考(上)ー運動の組織化からブラック・パワーの台頭までー」というタイトルで『岐阜聖徳学園大学紀要<外国語学部編>』第56集に投稿し、掲載された。さらに、本研究プロジェクトとも関連するシカゴに注目しながら、アメリカにおけるナショナリズムの歴史的展開を分析した著書を刊行した、大阪大学の中野耕太郎氏の著書『20世紀アメリカ国民秩序の形成』(名古屋大学出版会、2015年)を、日本アメリカ学会編『アメリカ学会会報』No.192(2016年11月30日)で紹介した。主要文献の収集と、本研究プロジェクトにおいて最も重要なアメリカでの現地調査を予定通りに行えた。特に国立公文書館における住宅関連の史料は、平成27年度の調査で取りこぼしたものを平成28年度に収集することができたので、今後はこれらの史料の分析を通して研究をさらに進めていきたい。研究成果の発表という面では、学会・研究会発表を2回行い、投稿論文を1本発表することができた。ただし、西洋史学会で発表した、制限的不動産約款を用いた住宅に関する人種排除の禁止を命じた連邦最高裁判所の判決の歴史的意義を考察した内容については論文化できなかったため、これは平成29年度の課題としたい。3年間の研究プロジェクトの最終年にあたる平成29年度は、黒人の入居を制限する制限制限的不動産約款に対して、公民権運動団体がどのような活動を行っていたか明らかにするために、代表的な公民権運動団体である全国黒人協会(the National Association for the Advancement of Colored People, NAACP)の史料収集と、平成28年度に引き続きシカゴにおける公民権運動の事例を検討した。

前半の4月から7月は当初の計画通り、アメリカのメリーランド州にある国立公文書館で平成28年度に収集した連邦住宅局と住宅都市開発省(Department of Housing and Urban Development)のコレクションを中心に分析を行った。8月にはワシントンDCにある議会図書館でNAACPの史料を中心に収集した。平成29年度後半には、夏に収集したNAACPの史料分析を行うと共に、1966年のシカゴで展開されたシカゴ自由運動の後半部分を検討した。平成28年度に考察したシカゴ自由運動の前半部分を踏まえた上で論文を執筆し、平成30年2月に「シカゴ自由運動再考(下)ー住宅開放運動から頂上合意へー」というタイトルで『岐阜聖徳学園大学紀要<外国語学部編>』第57集に投稿し、掲載された。平成30年3月には立命館大学国際言語文化研究所ヴァナキュラー文化研究会より依頼され、「西欧の伝統に対するアフリカン・ディアスポラ文学の交渉と実践ーアメリカ、キューバ、ブラジルを例ー」というテーマの研究会で、これまで取り組んできた公民権運動研究の立場からコメントを行った。本研究は、20世紀中頃のアメリカ合衆国における公正な住宅を求めた黒人の活動を、住宅改革家との関係に注目しながら考察することを目的とした。連邦住宅局(FHA)と全国黒人向上協会(NAACP)の住宅問題に関する一次史料の収集は、ほぼ予定通りに実現した。それらの史料を用いて、制限的不動産約款を廃止した連邦最高裁判所による1948年の「シェリー対クレーマー判決」の重要性を検証し、黒人の社会生活にとって転機となっていたことを明らかにした。そして公民権運動時代の都市住宅問題に取り組んだ1966年シカゴ自由運動を再考することで、本研究では都市住宅問題は公民権運動と密接な関連性があることを示した。平成28年度は、公民権運動家と住宅改革家の接点を明らかにするために、主にNAACPを中心とする公民権運動団体と住宅活動家の史料を収集し、分析を行う。4月から7月は先行研究の収集・精読及ひ昨年度収集してきた一次史料の分析を引き続き行う。それらの分析結果を踏まえて、5月には西洋史学会において、制限的不動産約款を用いた住宅に関する人種排除の禁止を命じた連邦最高裁判所の判決の歴史的意義を考察した内容の発表を行う。8月には平成27年度と同様にメリーランド州にある国立公文書館で住宅関連の史料を収集し、さらにワシントンDCにある議会図書館においては、NAACPの史料収集を中心に行う予定である。平成28年度後半には、アメリカて収集した一次史料の分析に集中し、それをもとに公民権運動家と住宅改革家の接点の有無を明らかにする論文の執筆に着手する。平成29年度は、公民権運動団体が公正な住宅を公民権と捉えて活動を始めた過程を明らかにするために、NAACPで活躍した弁護士の史料とまだ調査する必要のある住宅活動家の史料を収集し、分析を行う。
オリンピック競技大会のレガシーに関する批判的検討

本研究では、1964年東京大会を事例に有形と無形のレガシーの関係性について解明し、実体的な概念と機能的な概念としてレガシーをとらえ直すことを試みた。また、方法として、大会招致の文脈において用いられる計画としてのレガシーと、過去の大会に対して用いられる評価としてのレガシーを明確に区別して論じることについても確認した。有形のレガシーの多くは、実体的な概念として把握される。一方で、有形のレガシーは機能的な概念として据えられることによって、より長期的なものとして存在する可能性が高い。機能的な概念としての有形のレガシーをより確実に認識させるものこそが無形のレガシーの役割であることが示唆された。今年度は研究実施計画に基づき、1964年東京オリンピックにおける有形と無形のレガシーの関係性の整理と哲学的な方法を用いた分析枠組みの構築を目的として、主として以下の研究を行った。第1に、1964年東京オリンピックのレガシーに関する資料の分析を行った。特に、霞ケ丘国立競技場、代々木国立競技場、東京の魔女のレガシーについて有形と無形のレガシーの関係性について検討した。第2に、JOA主催のオットー・シャンツ氏の講演会に参加し、オリンピックに関する思想史、社会学的研究の第一人者であるシャンツ氏と、オリンピック・ムーブメントにおけるレガシーについて、基本的な考え方や将来展望について情報交換を行った。第3に、日本体育学会に参加し、オリンピック研究に関する国内の最新情報を入手するとともに、特に体育哲学専門領域の会員と本研究の分析枠組みの構築について意見を交換した。第4に、日本で開催された東京、札幌、長野のレガシーについて資料収集を行うために、国内3箇所の関連ミュージアム(秩父宮記念スポーツ博物館、札幌ウィンタースポーツミュージアム、長野オリンピックミュージアム)を訪問し、資料収集を行った。第4に、招致段階からレガシーを計画することが初めて義務付けられた2012年ロンドン大会について、有形、無形レガシーを調査し情報収集を行った。以上の研究成果により、次年度に向け、2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会のレガシーについて批判的検討を行うための分析枠組み構築のための基礎資料を得た。当初の研究計画に基づき、初年度は、分析枠組みの構築を目的に、研究課題1として設定した有形と無形のレガシーの関係性に関する基礎資料、関連情報の収集を中心に実施した。まず、霞ケ丘国立競技場と代々木国立競技場のレガシーの検討に関しては、現地調査を行うとともに、前年度より開始していた予備調査の結果を踏まえ、レガシーとしての共通点や相違点について分析を行った。次に、東洋の魔女のレガシーについても、前年度から着手した予備調査の結果を踏まえ、大会報告書や関連書籍の分析を行い、通時的、共時的な視点からレガシーとしてどのように意味付けられるかについて考察を行った。また、有形と無形のレガシーの関係性に関する分析枠組みの構築については、実体的な概念と関係的な概念という枠組みだけでなく、計画概念としての意味合いが付与されたレガシーと過去の大会に関する評価について言及する際のレガシーを明確に区別して論ずる必要性があることが示唆された。そこで、前者の代表的事例として考えられる2012年ロンドン大会に着目し、招致段階から構想された有形、無形のレガシーの現在について現地調査を行った。2012年ロンドン大会は、開催候補都市が提出する開催概要計画書にレガシー計画を記載することが初めて義務付けられた大会である。特に、競技施設が集中し、現在はオリンピック・パークとして活用されている東ロンドン地区は有形のレガシーが新たな無形のレガシーを長期的に創造する事例であることが確認された。さらに、後者の事例として、日本でオリンピックを開催した3都市にあるミュージアムを訪問した。これらの都市にはレガシーとして評価されている有形、無形のものが正負ともに存在していたが、非計画的なものが数多く含まれていた。また、オリンピック・ムーブメントへの貢献という視点から、特に無形のレガシーについて再評価する必要があることが明らかになった。平成28年度は、平成27年度の進捗状況を踏まえ、有形と無形のレガシーの関係性に関する分析枠組みの構築に向けて、主として以下の研究を行った。第1に、巨額な赤字を抱え、開催から40年が経過した1976年モントリオール大会について着目し、1964年東京大会の資料分析の成果をもとに、より長期的な視点からレガシーとして指摘できるものについて評価を行った。また、評価に際にしては、レガシー計画が招致段階において明文化された2012年ロンドン大会の資料を参考に検討した。第2に、1964年東京大会および1976年モントリオール大会に関する研究成果を中心に、8月に開催された日本体育学会第67回大会にて講演を行った。第3に、8月にブラジルのポルトアレグレで開催されたオリンピックスタディセンターコロキウムにおいて、2020年東京大会に向けた日本における教育プログラムに関する調査研究の成果について、レガシーを計画する視点から口頭発表およびポスター発表を行った。コロキウムでは、各国のオリンピック研究者と意見交換を行い、1964年東京大会と2020年東京大会のレガシーについて、評価と計画の両視点から具体的事例を踏まえ議論した。また、リオデジャネイロ大会期間中に各競技会場を視察し、各施設の活用方法や教育プログラムの展開について情報収集を行った。第4に、JOA特別コロキウムや日本体育・スポーツ哲学会に参加し、国内の専門家にこれまでの研究成果について個別に意見を伺うとともに、最近のオリンピック研究の動向等についても情報収集を行った。以上の研究成果により、有形と無形のレガシーについて、計画と評価それぞれの視点から整理することについて再確認した。平成27年度の研究成果に基づき、計画概念としての意味合いが付与されたレガシーと過去の大会に関する評価について言及する際のレガシーについて、それぞれの視点から明確に区別して論じる必要性が示唆された。

今年度は、昨年度事例として取り上げた1964年東京大会から12年後に開催され、大会後40年が経過した1976年モントリオール大会に着目し、計画と評価それぞれの視点からレガシーについて検討を行った。その結果、有形と無形のレガシーともに、時間軸を考慮してその関係性を探る必要性が示唆された。また、2020年東京オリンピック・パラリンピックのレガシーについては、計画概念としてのレガシーに関して、無形のレガシー創造の視点から教育プログラムを対象に考察を行い、その研究成果を各種研究会等において発表した。平成27年度から平成28年度までの成果として、1976年モントリオール大会、2012年ロンドン大会、1964年東京大会、2020年東京大会を対象に考察を行った結果、本研究では、計画と評価それぞれ視点から有形と無形のレガシーについて研究を進めることを確認した。そこで、今年度は、計画と評価というレガシー概念の分析枠組みの構築を念頭に、昨年度からの課題となっていたオリンピック・ムーブメントに貢献するレガシーに関する検討を進めるとともに、成果報告の準備に着手した。具体的には、1964年の聖火リレーを対象に研究を進めることによって、オリンピック競技大会がもたらすものについて考察した。また、1964年東京大会聖火リレーに関する研究成果をもとに、2020年東京大会に関する計画としてレガシーについて分析を試みた。今年度の本研究に係る実施内容については以下の通りである。第一に、1964年東京大会の聖火リレーに関する情報収集のため、秩父宮記念スポーツ博物館・図書館、国立国会図書館に所蔵されている関連資料の蒐集を行った。第二に、2020年東京大会の計画としてのレガシーに関する調査のため、日本造園学会関東支部学会に参加し、オリンピック・パラリンピック競技大会の開催と東京臨海部の開発に関する研究発表を聴講し、情報を収集するとともに、ランドスケープの専門家と意見交換を行った。第三に、2012年ロンドン大会のレガシーに関する学術講演会に参加し、評価としてのレガシーの視点に関する情報収集を行うとともに、オリンピック研究者らとの意見交換を行った。第四に本研究の成果発表を行うために、カリフォルニア州立大学フラートン校で開催されたカンファレンスに参加し研究発表を行った。また、海外のオリンピック研究者らと1964年東京大会、2020年東京大会について意見交換を行った。本研究では、1964年東京大会を事例に有形と無形のレガシーの関係性について解明し、実体的な概念と機能的な概念としてレガシーをとらえ直すことを試みた。また、方法として、大会招致の文脈において用いられる計画としてのレガシーと、過去の大会に対して用いられる評価としてのレガシーを明確に区別して論じることについても確認した。