hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多色１分子イメージングによるＴ細胞活性化シグナル分子の時空間的な相互作用の解明

本年度は、研究計画に従い、多色同時1分子観察画像の解析を継続して行った。特に昨年度において確立した蛍光1分子の軌跡解析手法を発展させ、それを3色同時撮影したT細胞表面の蛍光1分子動画に適用し、CD3-EGFPで標識された微小なマイクロクラスター内におけるTCRの1分子動態を定量解析した。その結果、クラスター内のTCRには少なくとも2種類の拡散状態が存在することを明らかにした。また、TCRとは相互作用しない膜タンパク質CD45においても、マイクロクラスター内では複数の拡散成分が得られたことから、これらの拡散の異なる環境はタンパク質の種類に依存しない可能性を示すことができた。さらに、本研究で用いた脂質二重膜構築法の改良を行った。従来法は煩雑なガラス表面洗浄処理や専用装置が必要であるため、生細胞観察への適用に困難が伴い、利用が限られていた。そこで1分子観察に使われる洗浄方法を脂質二重膜の構築に適用し、均一な膜を再現性高く簡便に構築できる方法を確立した。特に洗浄過程で基板にダメージを与えないため、ガラスボトムディッシュ等の使用が可能になり、広範な細胞生物学の研究に利用することが可能になった。さらに、簡便に構築した脂質二重膜に対して、光褪色後蛍光回復(FRAP)法による観察を行い、数値シミュレーションにより拡散係数を見積もったところ、脂質二重膜は細胞表面より十分高い流動性を保持していることが確認できた。また、脂質二重膜上におけるT細胞表面マイクロクラスターの経時変化の観察から、細胞表面分子の流動性も維持されることを確認した。以上は生細胞や光学顕微鏡に限らず、1分子解析やin vitroでの表面分子の分析など、広汎に脂質二重膜を利用することが可能な方法であり、論文として報告した(Ito et al., 2014, Analytical Sciences)。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はT細胞シグナル伝達経路の細胞刺激強度の変化による応答を明らかにし、T細胞シグナル伝達活性化の動態と分子機構を分子システムとして定量的に解明することを目的としている。本年度は当初の研究計画に従い、複数色の蛍光で複数種類のシグナル分子を安定発現するT細胞株の樹立を行った。これまで導入した遺伝子を目的の発現量に調整する点で困難があったが、今回ゲノム上の疑似組換え配列を利用した相同組換えによる遺伝子導入と、導入位置の違いにより発現量が異なる性質を利用して、1分子観察に最適な発現量のT細胞株を獲得する系の構築に成功した。また、3色1分子観察結果の解析及び、脂質二重膜を用いた刺激観察系の改良も進めた。Quantum Dot修飾した抗体で標識したCD3εとCD45、およびGFPで標識したCD3ζを同時観察した結果から、各分子の拡散係数やT細胞活性化時に形成するミクロクラスターへの局在を1分子レベルで定量解析し、その結果を国際会議において発表した。刺激観察系は、非刺激条件下でT細胞を1分子観察できる系へ展開した。T細胞受容体タンパク質をGFP融合タンパク質に置き換えたT細胞株を用いて、非刺激条件下の休止状態におけるT細胞表面を蛍光1分子観察したところ、受容体は休止状態においてすでに数分子のクラスターとして存在していることを見出した。GFP1分子の蛍光強度からクラスターに含まれる分子数を定量し、国内学会において発表した。この結果は、従来は受容体単体の機能や活性化後のミクロクラスターの動態解析が中心であった初期T細胞活性化の研究において、活性化前の受容体の動態に注目し、その高次構造の変化やその機能解析の道を開いた点において重要であると考えている。本研究の目的は、T細胞シグナル伝達経路の細胞刺激強度の変化による応答を明らかにし、T細胞シグナル伝達活性化の動態と分子機構を分子システムとして定量的に解明することである。本年度は、研究計画に従い、多色同時1分子観察画像の解析を行った。特に、活性化したT細胞表面に形成されるT細胞受容体のマイクロクラスターと、その構成分子1分子の同時定量を行った。一般的な平均二乗変位を用いた拡散係数の算出では、クラスター内外の1分子の挙動が平均化されるために、その比較が困難であった。クラスター領域内外における1ステップ変位の分布を用いたところ、微小領域内における1分子レベルの拡散係数の比較に成功した。また並行して、多色1分子観察系の改良を行った。複数種の赤色蛍光タンパク質について1分子レベルで定常発現するHeLa細胞を構築し、細胞内での1分子蛍光強度や退色特性の定量を行い、生細胞内1分子観察に適したRFPを決定できた。また、今まで細胞刺激に用いていた平面脂質二重膜を、invitroでも使えるように脂質組成を検討し、His-tagタンパク質を結合でき、流動性を調節できる系に改良した。これらにより、より詳細な1分子定量が可能になった。さらに、少数の1分子を標識する方法では、微小領域の観察に限界があったため、PALM法による超解像観察に着手した。テストサンプルとしてDronpa-MAP4を発現するHeLa細胞を作製し、照明や解析方法を最適化することで、細胞内微小管の超解像画像の取得に成功した。この系を用いることで、T細胞受容体のクラスターを数ナノメートルの精度で観察できるとの確証を得た。今回確立した多色1分子の観察解析法は、T細胞表面に限らず、様々な生細胞の1分子観察に応用できるため、非常に重要である。

これまでに得た結果をまとめて、平面脂質二重膜を用いた観察及び多色1分子の解析法について論文執筆中である。本年度は、研究計画に従い、多色同時1分子観察画像の解析を継続して行った。特に昨年度において確立した蛍光1分子の軌跡解析手法を発展させ、それを3色同時撮影したT細胞表面の蛍光1分子動画に適用し、CD3-EGFPで標識された微小なマイクロクラスター内におけるTCRの1分子動態を定量解析した。その結果、クラスター内のTCRには少なくとも2種類の拡散状態が存在することを明らかにした。また、TCRとは相互作用しない膜タンパク質CD45においても、マイクロクラスター内では複数の拡散成分が得られたことから、これらの拡散の異なる環境はタンパク質の種類に依存しない可能性を示すことができた。さらに、本研究で用いた脂質二重膜構築法の改良を行った。従来法は煩雑なガラス表面洗浄処理や専用装置が必要であるため、生細胞観察への適用に困難が伴い、利用が限られていた。そこで1分子観察に使われる洗浄方法を脂質二重膜の構築に適用し、均一な膜を再現性高く簡便に構築できる方法を確立した。特に洗浄過程で基板にダメージを与えないため、ガラスボトムディッシュ等の使用が可能になり、広範な細胞生物学の研究に利用することが可能になった。さらに、簡便に構築した脂質二重膜に対して、光褪色後蛍光回復(FRAP)法による観察を行い、数値シミュレーションにより拡散係数を見積もったところ、脂質二重膜は細胞表面より十分高い流動性を保持していることが確認できた。また、脂質二重膜上におけるT細胞表面マイクロクラスターの経時変化の観察から、細胞表面分子の流動性も維持されることを確認した。以上は生細胞や光学顕微鏡に限らず、1分子解析やin vitroでの表面分子の分析など、広汎に脂質二重膜を利用することが可能な方法であり、論文として報告した(Ito et al., 2014, Analytical Sciences)。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の計画であった多色蛍光標識した細胞株樹立系の構築に加えて、多色1分子観察結果の解析及び刺激観察系の改良も計画に先行して行った。その過程で休止状態における受容体のクラスターという新たな見地を見出し、1分子観察の利点を生かした定量解析も行った点を踏まえると、当初の計画以上に進展していると考えられる。本年度は、T細胞受容体のマイクロクラスターと、その構成分子1分子の画像解析を行い、微小領域内における拡散係数の定量を行った。多色1分子画像の解析には、従来の1分子追跡法が適さず、その定量方法の決定に時間を要したが、1ステップの分布を用いる新たな方法により問題点を克服した。さらに、脂質二重膜を用いた観察方法の改良による1分子蛍光特性の測定及び、超解像観察法への応用を行ったため。今後は、構築したT細胞株の樹立系を用いて、T細胞活性化シグナル伝達分子の多色同時1分子観察及びその解析を進める予定である。特に、T細胞受容体の構成サブユニットと下流シグナル分子に対象を絞り、改良した刺激観察系を使用して刺激前後における受容体のクラスターの解析、及び下流シグナル分子の1分子動態を定量解析する予定である。
芸術のメディア的戦略に関する総合的研究――表象文化の歴史的機能分析

本研究からは芸術のメディア的戦略をめぐり、次のような成果が得られた。1.中世から近世への歴史的展開のなかで、文学や神学が印刷術などによるコミュニケーション上の組織化を通じて社会層や価値共同体の形成に寄与した実態が、実証的に究明された。2.身体表現を中心に複数の芸術が総合されて実現されたマルチ・メディア的な芸術の新しい情報伝達手法が、オペラやバレエ作品の実例に即し、歴史的に分析された。3.文学や文字メディアにおける俗語革命や出版の資本主義とその他のメディアによる情報流通のシステムの相互作用が、市民社会的共同体形成途上にあった近代のドイツにおける事例、および明治以降の近代日本における事例を相互比較しながら分析された。4.建築や音楽の言語性と象徴性が20世紀にかけて生じた機能性の増大と形態の抽象化等々の変動のなかで獲得した新たな意味論を、シェーンベルク以降の音楽および現代建築を対象として考究した。5.近代的な「イメージ」の成立機制を、19世紀に発明された写真というメディアをめぐる言説分析を通じて考察し、写真的<メディア戦略>のパラダイムの所在を追跡した。6.マクルーハン以降、現在のドゥブレによるメディオロジーやキットラーのメディア理論の批判的検討を行い、その理論的可能性を現代の舞踊・音楽などの芸術的実践の分析を通じて探究した。7.メディア・アートの領域において、芸術家同士、あるいは技術メディア自体のインタラクティヴな活動がはらむ新たな芸術形態の可能性を、現在の多様な創作状況に即して検証した。本年度は研究全体の基礎的作業として、メディア論、およびその芸術史への援用に関連した基礎的な資料を蒐集し、今後への準備としながら、主として各時代、各ジャンルの芸術が依拠してきたメディア環境の調査・研究をおこなった。各分担者は、蒐集された資料を共同利用して、次のようにメディア的条件および環境に関する研究・調査、分析を実行した。1.ヨーロッパ中世の伝説・説話の語り・伝承の場を形成するための保存と継承のシステムの構造を解析した(一條)。2.近世における聖書釈義および文学作品の解釈において、活字メディアの果たした役割をハーマンをはじめとする哲学者の著作に即して明らかにした(川中子)。3.貴族社会から市民社会への移行期における、舞台芸術の場の形成と受け手の広がりをメディア論と身体論の位相から分析した(石光)。4.ロシア革命前後における前衛芸術に対して行われた検閲の変遷を通して、権力とメディアの相関関係を具体的に跡づけた(中村)。5.ドイツ教養小説成立期から現代文学への移行期にかけて、大量印刷の技術とタイプライターの発明が文学表現にもたらした影響を検討した(杉橋)。6.同時期のフランスにおける状況について、ことにマラルメの創作手法に与えた文字メディアの影響を中心に分析した(岩佐)。7.中世における大聖堂など、伝統的に建築が担ってきたメディア機能の近代における変容を、とくに写真に撮影された建築のタイポロジーに注目して検証した(田中)。8.市民社会期における楽譜印刷・出版の大量化が音楽作品概念の成立に果たした役割を、音楽学とメディア論の両面から分析した(長木)。9.国民国家形成期における俗語革命をめぐって、日本語文学を用意したメディア環境を小説作品を中心に検討した(中村・杉橋)。今年度は、平成10年度の成果を踏まえながら、広義におけるメディアとしての芸術の位置づけの変遷を検討した。具体的には、1.中世から近世への歴史的展開のなかで、文学や神学が印刷術などによるコミュニケーション上の組織化を通じて社会層や価値共同体の形成に寄与した実態を、中世ドイツの文学作品の伝承形態から活版印刷術発明以後への変化、および啓蒙思想の伝播過程における手紙による通信の機能などに着目して、実証的に究明した(一條・川中子)。

2.舞台作品が、身体表現を機軸にして複数の芸術を統括しながら到達したところのマルチ・メディア的な芸術が達成した新しい情報伝達手法を、身体・音楽・舞台空聞の相互作用のうちに形成される総合芸術作品性を焦点として、オペラやバレエ作品を取り上げ、事例に即し歴史的に分析した(石光・杉橋)。3.市民社会的共同体形成途上に果たした文学や文字メディアにおける俗語革命や出版の資本主義と貨幣等の他のメディアによる情報流通のシステムの相互作用を、ルターの聖書翻訳に始まる近世・近代のドイツにおける事例、ドストエフスキーを中心とする19世紀ロシア文学における事例、および明治以降の近代日本文学における事例を相互比較しながら分析した(杉橋・中村・竹内)。4.建築や音楽の言語性と象徴性が20世紀にかけて生じた機能性の増大と形態の抽象化等々の変動のなかで獲得した新たな意味論を、シェーンベルク以降の音楽、ジョン・ケージがそこにもたらしたさらなる変容、およびアドルフ・ロースやミース・ファン・デル・ローエを中心とする近代建築を対象として考究した(長木・田中・岩佐)。本年度は、資料・情報の蒐集を継続して行うとともに、これまで芸術のメディア的条件・環境、芸術のメディア性という視点で行われた研究の成果を踏まえながら、電子メディアとテクノロジーの飛躍的に発達した現代における、メディアそのもののパラダイム転換と、その下での芸術活動の新たな編成、新たなメディア戦略の様相を探った。各分担者は蒐集された資料を共同利用して、下記のテーマについてメディア的条件および環境に関する研究・調査、分析を行った。1.メディア自体のメッセージ化を主唱したマクルーハン以降、現在のドゥブレによるメディオロジーやキットラーのメディア理論の批判的検討を行いつつ、メディア自体と入れ子状に関わっている芸術のあり方を、20世紀の新たなメディアの系譜とともに体系的に明らかにした。具体的には精神分析の言説とメディアとの関係性を取り上げたキットラーの考察をメディオロジーの視野から捉え直し、その理論的可能性を現代の舞踊・音楽などの芸術的実践の分析を通じて探究した(石光・杉橋・岩佐・川中子)。2.電子メディアの存立と不可分のメディア・アートの領域において、芸術家同士、あるいは技術メディア自体のインタラクティヴな活動がはらむ新たな芸術形態の可能性を、現在の多様な創作状況に即して検証した。研究分担者はそれぞれ、メディア・アートにおける空間造形、音楽的要素、言語テクストなどの側面から、そのインタラクティヴィティーの様相を分析し、技術的な条件との関係を考察した(田中・長木・一條・竹内)。最終年度である本年度は、これまで芸術のメディア的条件・環境、芸術のメディア性という視点で行われた歴史的研究と、電子メディアとテクノロジーの飛躍的に発達した現代におけるメディアそのもののパラダイム転換やその下での芸術活動の新たな編成、新たなメディア戦略の様相に関する研究を、各分野において結びつけていった。具体的には、各分担者は下記のテーマについてメディア的条件および環境に関する分析を行い、さらに全員により、芸術のメディア的戦略が担ってきた意味とその今後の可能性を、ジャンルの境界を横断した幅広い歴史的な展望のうちに考察した。
糖尿病における膵β細胞内情報伝達系の異常に関する生理学的および分子学的研究

糖尿病における膵β細胞からのブドウ糖刺激に対するインスリン分泌不全の発症機序を明らかにする目的で、膵β細胞内カルシウムシグナリングの異常に重点を置き以下の検討を行なった。新生児期にストレプトゾトシンを投与し作製したインスリン非依存型糖尿病ラット(NSZラット)から得た膵ラ氏島細胞や長時間高濃度ブドウ糖存在下に培養した膵ラ氏島細胞を用いてインスリン分泌動態および膵β細胞内カルシウム濃度の変化を検討したところ、ブドウ糖に対する選択的なインスリン分泌不全の存在とともに、膵β細胞内カルシウム濃度の上昇反応の低下ならびに遅延を認めた。したがって糖尿病状態下でのブドウ糖刺激に対するインスリン分泌不全に、膵β細胞内カルシウムシグナリングの異常が密接に関与している事実が初めて明らかにされた。さらにこの異常の成因を明らかにするために、NSZラットの膵β細胞ATP感受性K^+チャネル(K^<ATP>チャネル)活性を電気生理学的手法の1つであるpatch-clamp法により検討を加えたところ、cell-attachedmodeでのブドウ糖刺激に対するK_<ATP>チャネル活性の抑制率の低下を認めた。この際inside-outpatchによるK_<ATP>チャネルのATPに対する感受性には対照と差を認めず、またcell-attachedmodeでのsulfonylurea剤の1つのグリベンクラミドに対する感受性にも差を認めなかった。以上よりブドウ糖に対する抑制率の低下は、K_<ATP>チャネル自体の特性の変化ではなく、膵β細胞内でのブドウ糖代謝機構の障害にともなうATP産生能の低下に起因すると考えられた。したがってこのK_<ATP>チャネルのブドウ糖に対する抑制率の低下により膵β細胞膜の脱分極機構に障害が生じ、その結果電位依存性Ca^<2+>チャネルの活性化障害による細胞内カルシウムの上昇反応の低下、さらにはインスリン分泌不全へと至るものと考えられた。我が国の糖尿病患者の大多数を占めるインスリン非依存型糖尿病(NIDDM)における重要な知見として、ブドウ糖刺激に対する膵β細胞よりのインスリン分泌不全が指摘されている。その発症機構を明らかにする目的で、インスリン分泌に関与する細胞内情報伝達系の中で重要な地位を占めている細胞内カルシウム濃度の動態について、新生児期にストレプトゾトシンを投与し作製したNSZラットを用いて検討した。そのラットではブドウ糖刺激に対するインスリン分泌不全が認められたが、アレギニン刺激に対しては保たれていた。ブドウ糖刺激による細胞内カルシウム濃度の増加量はNSZラットで減弱しており、また増加に位るまでのlagtimeも延長を認めた。一方、アルギニンやカルバコ-ルに対する細胞内カルシウム反応は、NSZラットで増大を認めた。したがって本モデルでのブドウ糖に対するインスリン分泌障害の機序の1つとして、ブドウ糖に対する選択的な細胞内カルシウムの増加反応の減弱と、その遅延が考えられた。ブドウ糖に対するインスリン分泌不全と細胞内カルシウム増加増応の減弱は、NIDDMモデル動物により得た膵β細胞のみならず、高濃度ブドウ糖存在下に培養した膵ラ氏島においても認められた。一方、アルギニン刺激に対してはインスリン分泌反応は保たれており、β細胞内カルシウム濃度動態にも方化は認められなかった。さらにブドウ糖刺激による細胞内カルシウム濃度の増加には、ATP感仏性K^+チャネルの閉鎖と、細胞膜の脱分極にともなう電位依存性Ca^<2+>チャネルの活性化が関与している。そこで電気生理学的手法であるpatchーclamp法により、NSZラットでのATP感受性K^+チャネルの解析を行なったところ、ブドウ糖刺激に対する閉鎖率の低下を認めた。以上より、NIDDMにおけるブドウ糖刺激に対するインスリン分泌不全の成因に、細胞内情報伝達ーイオンチャネル系の異常が関与している可能性が考えられた。

新生児期にストレプトゾトシンを投与し作製したインスリン非依存型糖尿病ラット(NSZラット)から得た膵ラ氏島細胞や長時間高濃度ブドウ糖存在下に倍養した膵ラ氏細胞を用いてインスリン分泌動態および膵β細胞内カルシウム濃度の変化を検討したところ、ブドウ糖に対する選択的なインスリン分泌不全の存在とともに、膵β細胞内カルシウム濃度の上昇反応の低下ならびに遅延を認めた。したがって糖尿病状態下でのブドウ糖刺激に対するインスリン分泌不全に、膵β細胞内カルシウムシグナリングの異常が密接に関与している事実が初めて明らかにされた。さらにこの異常の成因を明らかにするために、NSZラットの膵β細胞ATP感受性K^+チャネル(K_<ATP>チャネル)活性を電気生理学的手法の1つであるpatch-clamp法により検討を加えたところ、cell-attached modeでのブドウ糖刺激に対するK_<ATP>チャネル活性の抑制率の低下を認めた。この際inside-out patchによるK_<ATP>チャネルのATPに対する感受性には対照と差を認めず、またcell-attached modeでのsulfonylurea剤の1つのグリベンクラミドに対する感受性にも差を認めなかった。以上よりブドウ糖に対する抑制率の低下は、K_<ATP>チャネル自体の特性の変化ではなく、膵β細胞内でのブドウ糖代謝機構の障害にともなうATP産生能の低下に起因すると考えられた。したがってこのK_<ATP>チャネルのブドウ糖に対する抑制率の低下により膵β細胞膜の脱分機構に障害が生じ、その結果電位依存性Ca^<2+>チャネルの活性化障害による細胞内カルシウムの上昇反応の低下、さらにはインスリン分泌不全へと至るものと考えられた。
自然排卵数の20倍以上の排卵を可能とするGDF-9・VEGF遺伝子導入法の開発

1)TAP-GDF-9遺伝子をラット卵巣に直接注射したところ2次及び3次卵胞数が有意に増加した。また、TAP-GDF-9遺伝子注射の後にTAP-VEGF遺伝子を注射すると胞状卵胞数が顕著に増加した。TAP-GDF-9遺伝子-TAP-VEGF遺伝子併用法は卵胞発育促進法として優れていることを明らかにした。本実験を繰り返し、2つの論文としてまとめ投稿中である。2)卵子周囲の卵丘細胞が卵子生存に促進的に働くこと、卵丘細胞間質に蓄積するヒアルロン酸が生存促進作用をもち、アポトーシスのintrinsic pathwayの活性化を抑制することを示した。また、FSHはintrinsicとextrinsic pathwayの2つのカスケードを通して卵子退行抑制・生存促進に機能することを明らかにし、論文を執筆中である。4)ヒアルロン酸合成酵素遺伝子及びタンパク質の発現を解析し、卵子に発現するhas1遺伝子及びそのタンパク質がが卵子生存促進に働くことを明らかにした。5)卵胞閉鎖においてマクロファージはアポトーシス残渣を消去するのに必要不可欠である。しかしながら、この過程において鍵となる因子は明らかにされていない。そこでブタ卵胞閉鎖におけるマクロファージでのCD44 mRNA、CD44タンパク質、CD44糖鎖修飾を調べ、詳細を明らかにした。論文としてまとめて公表した。2)卵子周囲の卵丘細胞が卵子生存に促進的に働くこと、卵丘細胞間質に蓄積するヒアルロン酸が生存促進さゆをもち、アポトーシスのintrinsic pathwayの活性化を抑制することを示した。また、FSH→ヒアルロン酸→intrinsic pathwayのカスケードが卵子退行抑制・生存促進に機能することを明らかにした。4)ヒアルロン酸合成酵素遺伝子の発現を解析し、卵子に発現するhas1遺伝子が卵子生存促進に働くことを明らかにした。そこでブタ卵胞閉鎖におけるマクロファージでのCD44mRNA、CD44タンパク質、CD44糖鎖修飾を調べた。卵胞閉鎖を5つのステージに分類したステージI、健常卵胞;ステージII、アポトーシス顆粒層細胞と不明瞭な基底膜が見られる初期閉鎖卵胞;ステージIII、完全に基底膜から剥離したアポトーシス顆粒層細胞がみられる中期閉鎖卵胞;ステージIV、貪食活性の上昇が見られる後期閉鎖卵胞;ステージV、崩壊した卵胞膜と強い貪食活性が見られる終期閉鎖卵胞。免疫組織化学的解析により、CD44を発現したマクロファージはステージIIIにおいて基底膜の崩壊にともなって卵胞腔内へと侵入することがわかった。半定量的RT-PCRでは、卵胞内細胞ではCD44 variant isoform(CD44v)ではなくCD44 stantard isoform(CD44s)のみが発現し、ステージIIIで発現量が増加した。ウェスタンブロットとレクチンブロットにより、CD44発現はステージIIIで急激に増加し、同時にポリラクトサミンで修飾されることが明らかとなった。マクロファージが侵入した後のステージIIIVの閉鎖卵胞では、マクロファージが発現するCD44がポリラクトサミンで修飾されていた。貪食活性はステージIVで上昇し始め、ステージVで最も高くなった。ステージIII以降、増加したCD44sタンパク質とポリラクトサミンによるCD44の翻訳後修飾はアポトーシス顆粒層細胞の消去に関与することが示唆された。
孤立の形成メカニズムに関する実証研究：サポート受領を規定する社会的文脈の検討

本研究の目的は、ソーシャル・サポートの受領を規定する社会的文脈を全国調査データによって検討することで、現代日本における孤立の形成メカニズムを実証的に明らかにすることである。全国調査データの分析の結果、第1に、結婚・出産による退職を経験している人ほど情緒的・道具的・情報的・評価的サポートを欠如しやすいこと、第2に、職場の都合による退職(失業)を経験している人ほど経済的サポートや情報的サポート、評価的サポートを欠如しやすいことが明らかになった。本研究の結果は、職場からの離脱という社会的文脈が社会的孤立をもたらす重要な要因になりうることを示唆する。本研究は、ソーシャル・サポートの受領を規定する社会的文脈を検討することによって、現代日本における孤立の形成メカニズムを実証的に明らかにすることを目的とする。若年層・高齢層問わず社会的孤立の傾向が顕在化している今日、サポートを受けることを可能にする社会的文脈の詳細は未だ明らかでなく、「なぜサポートを受けられないか」を社会構造的な観点から究明することが喫緊の課題となっている。そこで本研究では、個人の置かれた時間的・空間的状況の多様性を鑑み、社会的文脈を(1)家族歴・職歴(個人レベル)と(2)社会サービスへのアクセスビリティ(自治体レベル)の水準に分け、各要因がサポート受領に与える影響について、全国調査データを用いて実証的に検証することを課題とした。上記の目的を果たすために、1年目である平成26年度は、1測定指標の精査と調査票の作成、2調査実施とデータ整形を課題とした。平成26年8月末の課題採択以降、約半年間という短い期間ではあったが、当初の研究計画の通り、平成27年1月に「人間関係とサポートに関する調査」(全国に居住する2069歳の男女500名を対象とするWEB調査)を実施することができた。これにより、既存調査では検討されていない、家族歴・職歴間、及び社会サービスへのアクセスビリティがサポート受領に与える影響、およびそれらの相互関連を検証できるデータを収集することができた。今後は、本調査で得られたデータの分析を進め、仮説検証と理論的考察を深めていく。上記の目的を果たすために、平成27年度は、1昨年度行ったWEB調査データの分析・成果公表、2全国郵送調査の実施を行った。当初の研究計画の通り、平成27年1月に行った「人間関係とサポートに関する調査」(WEB調査)のデータ分析を進め、この成果を論文「社会的孤立とライフイベントの関連ー傾向スコア法によるWeb調査データ分析から」にまとめた。また、このWEB調査をプリテストとして平成28年12月に「生活と意識に関する全国調査」(郵送調査)を実施した。これにより、家族歴・職歴間、及び社会サービスへのアクセスビリティがサポート受領に与える影響、およびそれらの相互関連を検証できるデータを収集することができた。当初予定していたWEB調査を実施することができ、また調査票作成の過程で理論的検討も進んだことから、本研究はおおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。福祉社会学最終年度となる平成27年度は、「人間関係とサポートに関する調査」で得られたデータの分析を進め、その成果を段階的に関連学会の学術大会等において報告していく。また、それらを論文としてまとめ、学術誌に投稿する。
高等植物の減数分裂に特異的な遺伝子の解析

種々のステージにある減数分裂細胞の大量調製が比較的容易なテッポウユリを材料に、高等植物の減数分裂時に発現する遺伝子の同定とその特徴付けを通して、雄性生殖細胞(花粉)の形成過程とその制御の分子基盤を解明することを目的とし、以下のような研究を行った。(1)テッポウユリ花粉母細胞の減数第一分裂前期に特異的に発現するLIM遺伝子産物に対する抗体を作成し、そのタンパクレベルでの発現様式と細胞内所在を検討してきた。現在までに、LIM4,LIM5,LIM8,LIM9,LIM10,LIM13,LIM14,LIM15,LIM16,LIMl7,LIM18に対する抗血清の作成を終了した。今年度は、LIM14に関する次のような進展がみられた。LIM14は、1)葯特異的に発現するグリシンとセリン残基に富む新規タンパク質である、2)減数分裂時には朽壁の細胞に、減数分裂後には未成熟花粉に検出され、その蓄積する細胞は雄性生殖細胞の形成過程進行に伴って変化する、3)これら細胞内に蓄積するデンプン粒に局在することから、LIM14は雄性生殖細胞の形成過程に起こる一過的なデンプン粒の形成あるいは貯蔵に関わる機能が示唆された。(2)イネとシロイヌナズナから、LIM7,LIM8,LIM14,LIMl6,LIM17相同遺伝子のcDNAおよびゲノムDNAを単離し、RT-PCR法で発現様式を明らかにした。(3)ザイゴテン期の花粉母細胞由来のcDNAの大量シークエンスを進めた結果、生殖細胞形民の進行の制御に関与することが予想される新規なタンパクキナーゼ、転写因子、核タンパクをコードしているcDNAが単離できた。
ヒツジ胎仔造血環境と免疫寛容を利用したヒトiPS細胞の造血系分化誘導技術の開発

我々は、ヒト多能性幹細胞由来の造血幹細胞をヒツジの体内で作製することを目指している。これが出来れば、動物は、ヒト成体・ヒト臍帯血に次ぐ、造血幹細胞の第三のソースになり、現在のドナー不足の解決につながるであろう。以前我々は、サルES細胞を体外で中胚葉系に分化させた後、ヒツジ胎仔の肝臓内(胎仔期の造血器官)に移植する方法で、2年にわたって骨髄内にサル造血細胞をもつヒツジを作出できることを報告した。本研究では、ヒツジ体内で多能性幹細胞由来の造血幹細胞を効率的に作製するために、ヒトリンパ球を用いて、ヒツジ造血系の抑制およびヒツジ骨髄内のヒト造血生着率の促進法を開発した。本研究では、ヒトリンパ球の投与によってヒツジの造血系を抑制し、ヒトiPS細胞由来の造血幹細胞の増幅・分化を促進する技術を開発する。平成25年度は、以下の検討を行なった。ヒトリンパ球投与量の検討と造血抑制効果の検証:2-5 x10e7 cells/kg量のヒトリンパ球をヒツジ静脈内に投与した。その結果、5x10e7 cells/kgのヒトリンパ球を投与後、一過性の造血抑制効果が認められた。また、投与後1年以上にわたって、移植片対宿主病(GvHD)の発症が認められた。マウス/ヒト間のGvHD発症モデル実験では、ヒトリンパ球が放出するIFN-γなどの液性因子によってGvHDが引き起こされるということが報告されている(Hippen KL et al., Blood 2012)。このことから、ヒツジに投与されたヒトリンパ球は、液性因子の放出によってヒツジ体内に生着したヒト造血幹細胞の増殖・分化を促進することが予想される。以上より、5x10e7 cells/kgのヒトリンパ球をヒツジに投与することで、一過性の造血抑制効果ならびにGvHDを誘導することが出来た。成人リンパ球由来のiPS細胞の樹立:山中4因子を搭載したセンダイウイルスベクターを使って、成人リンパ球からiPS細胞を樹立した。すでに、三胚葉分化能を有することや未分化マーカーを発現することを確認し、以前申請者らの報告したサルES細胞の造血分化誘導法(Sasaki et al., Transplantation 2005)によって造血細胞マーカーが発現することを確認した。臍帯血造血幹細胞を生着したキメラヒツジへのヒトリンパ球投与・作用機序の検証:臍帯血中の造血幹細胞を用いて作出したキメラヒツジに対し、同じドナー由来のリンパ球を投与した。その結果、ヒツジ骨髄中のヒト造血キメラ率を、一時的に向上させることに成功した。造血幹細胞の大量生産は血液疾患やがん治療にきわめて有用である。近年、ES細胞やiPS細胞の再生医療への応用が期待されているが、いまだに造血幹細胞への分化誘導には成功していない。一方、申請者らは、妊娠早期(60日齢以内,満期は147日齢)のヒツジ胎仔が免疫寛容を誘導することを利用し、造血発生の場である胎仔肝臓内でサルES細胞由来の初期中胚葉細胞を造血幹細胞に分化させることに成功した。しかしながら、ヒツジとサル由来の造血幹細胞が体内で競合するため、ES細胞由来の造血幹細胞の作製効率は必ずしも高くない。そこで本研究では、ヒトリンパ球の投与によってヒツジの造血系を抑制し、ヒトiPS細胞由来の造血幹細胞の増幅・分化を促進する技術を開発する。平成26年度は、安定してキメラヒツジを作出できるヒト臍帯血造血幹細胞を用い、キメラヒツジへのヒトリンパ球投与効果の検証を実施した。その結果、一時的にヒト造血キメラ率を向上させることに成功した。この研究結果から、ヒツジ胎仔体内でヒトiPS細胞から効率的に造血幹細胞を作り出す技術の足がかりができたと言える。ヒトiPS細胞から効率的に造血幹細胞を作り出す技術の開発は、血液の再生医療にとって理想的なゴールである。ヒツジ胎仔の造血環境を利用してヒトiPS細胞の造血系分化誘導を行っているのは、世界でも申請者のグループだけであり、iPS細胞の由来細胞をヒツジ体内の造血幹細胞の増強を目的として有効活用するという実験系はユニークである。さらに本研究の結果から、ヒトiPS細胞の造血幹細胞への分化誘導因子を明らかにできれば、将来的に患者由来iPS細胞を用いて、血液疾患やがんに対する細胞移植治療が可能になると期待できる。

医歯薬学陽性対照区の位置づけである臍帯血造血幹細胞を用いて、予定通り、すでにヒトリンパ球投与によるヒト造血キメラ率の向上に成功している。また、ヒトiPS細胞を用いて、キメラヒツジの作出実験を進行中(細胞は移植済み)であり、現在は娩出待機中である。これと同時に、リンパ球投与によるヒト造血の促進メカニズムの解析についても、計画通りにキメラヒツジ血液成分の解析を進行中である。以上のことから、本研究は、当初の計画通りに進行中である。前年度に引き続いて「臍帯血造血幹細胞を生着したキメラヒツジへのヒトリンパ球投与・作用機序の検証」を実施する。さらに、平成26年度は、「ヒトiPS細胞のin vivo分化誘導とヒトリンパ球の投与効果の検証」を実施する。・ヒトリンパ球投与による増強効果のメカニズムの検証:キメラヒツジにヒトリンパ球を投与した後、継続的に採取していった末梢血および骨髄を用い、造血幹細胞の分化・増殖をコントロールするヒトサイトカインの検出・定量を行なう。代表例として、ヒトリンパ球が放出する液性因子であるIFN-γがあり、近年、造血前駆細胞の増幅に関与するという報告がある(Schürch CM et al., Cell Stem Cell 2014)。平成26年度は、ヒトリンパ球を投与することで一過性にヒト造血キメラ率の向上に成功したヒツジ血液の分析を実施する。・ヒトiPS細胞由来造血キメラヒツジの作出と造血幹細胞の機能性の検証:成人リンパ球由来iPS細胞を生着したヒツジにヒトリンパ球を投与する。ヒトiPS細胞由来造血幹細胞を生着したキメラヒツジの作出は、申請者らのグループがサルES細胞で行った方法と同様に実施する(Sasaki et al., Transplantation 2005)。また、ヒトiPS細胞由来の造血幹細胞の機能性を、以下の2つの方法で検証する。1つ目は、キメラヒツジ末梢血・骨髄においてヒト造血が長期にわたって生着するかどうか検証する。2つ目は、キメラヒツジ骨髄内からヒトCD34陽性細胞(ヒトiPS細胞由来の造血幹細胞が含まれる細胞群)を分離し、免疫不全マウスへ移植する。その後、免疫不全マウスの末梢血・骨髄内でヒト赤血球系(CD235陽性細胞群)、白血球系(CD45陽性細胞群)および血小板系(CD42b陽性細胞群)を検出できるか蛍光抗体法で解析する。
規則－不規則合金系の熱力学的過剰量に基づいた溶液モデルの構築

平成30年度は、静磁場印加電磁浮遊法を用いて、溶融Fe-Ni合金、PdーX(X=Fe, NiおよびCu)系、PtーY(Y=Fe, Ni, CuおよびCu)系およびTiーZ(Z=CuおよびNi)系の熱物性測定を行った。溶融Fe-Niの熱伝導率は、自由電子論に基づいて考えられたWiedemann-Franz則から算出される値よりも大きな値を示した。Wiedemann-Franz則は、熱伝導に対し、自由電子寄与のみを考慮する。そのため、溶融Fe-Niの熱伝導は自由電子による寄与だけではなく、原子の熱振動の影響を受けていることが示唆された。また、溶融PdーXおよびPtーY系合金の密度測定した結果、XおよびYの原子番号が小さくなるほど、合金の過剰体積が大きくなり、過剰ギブズエネルギーが小さくなる傾向があることを明らかにした。過剰体積が正になる理由について、固体状態の光電子分光の結果から考察し、最外殻の電子に対し遮蔽効果が生じXおよびYの原子半径が増大するためであると考察した。これらの成果は、来年度に論文として投稿する予定である。その他、TiーZ(Z=CuおよびNi)系の密度測定を行った。既報の溶融TiーCu合金の過剰体積は、測定者によって値が異なっていたが、今回、静磁場印加電磁浮遊法を用いて2.5%という従来法よりも高精度で実験を成功したことにより、Ti-Cu合金の過剰体積は、全組成範囲で負の値を示すことを明らかにした。この研究成果は、論文として、Journal of materials scienceに掲載された。本研究の目的は、規則-不規則合金の過剰体積と熱力学関数の相関性を明らかにし、溶液モデルを構築することである。今年度の研究計画では、規則-不規則合金であるPdーX(X=Fe, NiおよびCu)系およびPtーY(Y=Fe, Ni, CuおよびCu)系の密度測定を行い、過剰体積を算出するところまでであった。本年度は、上記の研究目標を達成し、さらにPdーXおよびPtーYの過剰体積と熱力学関数の相関性を調査し、溶融XおよびYの原子番号が小さくなるほど、合金の過剰体積が大きくなり、過剰ギブズエネルギーが小さくなる傾向を新たに発見にした。この発見により、過剰体積と電子数の関係性が示唆される。今年度は、規則-不規則合金であるPdーX(X=Fe, NiおよびCu)系およびPtーY(Y=Fe, Ni, CuおよびCu)において、溶融XおよびYの原子番号が小さくなるほど、合金の過剰体積が大きくなり、過剰ギブズエネルギーが小さくなる傾向があることを新たに発見にした。この発見により、過剰体積と電子数の関係性が示唆された。そこで、電子数と過剰体積の関係性を明らかにするべく、光電子分光測定を試みる。
比較ホットスポット学-同位体地質学的手法によるアプローチ

[比較ホットスポット学]を研究課題として助成をうけた。地球上のホットスポットに由来する火山岩は次の三つに分類できる:a)タヒチ諸島、b)ハワイ諸島、c)レユニオン等。これらの火山島について、玄武岩試料の蒐集を行い、すでに主要および微量元素の分析を大半終えた。本来、この研究が目的としている鉛、ストロンチウム、ネオジム等の同位体分析については、現在良好なデータが得られつつある。特に鉛同位体の分析方法について、大きな進歩があった。すなわち、Shimoda & Nohda(1995)はフランスのレンヌ大学教授、B. M. Jahn博士の教示に従った分析方法による結果について報告した。それ以降、試料鉛のレニウムフィラメント上への塗布方法について工夫を重ねたところ、測定時における質量分別効果を抑さえ、イオン化効率を上げることに成功した。これによって測定値の再現性、信頼性は格段に向上した。現在使用中の単収束、単コレクター型質量分析計が発揮できる精度としては、本研究で得られた結果が到達可能の限界であろうと思われる。今回、鉛同位体の検定に用いたアメリカ合衆国標準局発行のNBS-981Pbについての繰り返し測定(13回)の結果は次の通りである。
観測手法の高度化と衛星画像に基づく内湾物質循環過程の精密再現モデルの開発研究

東京湾をはじめとする富栄養化した内湾においては貧酸素水による底生生物のへい死や青潮等が問題となって久しい.貧酸素対策としては従来から流入負荷の削減,覆砂等が主に数値モデルを用いて検討されてきたが,それらの中には相反する結論が導かれている等,手法そのものの信頼性に大きな疑問が残されている.その最も大きな要因は有機物動態に関する連続的な観測情報が不足していることが挙げられる.そこで有機物生産の動態の詳細を把握するために昇降式係留系を用いた連続観測を行い,クロロフィルaを含む水質の鉛直分布の詳細を把握すること,およびリモートセンシングSeaWiFSの画像解析により表層クロロフィルa分布を得ることで,3次元的な有機物生産動態を把握し,これらに基づく信頼性の高い数値モデルを構築することを目的とした.東京湾湾奥に位置する京葉シーバースにおいて自動昇降式観測システムを立ち上げ,クロロフィルa,濁度,溶存酸素,濃度,水温,塩分計等の連続観測を実施した.同時にセジメントトラップを設置し,動物プランクトンや懸濁態有機物を含む,有機物沈降フラックスの時系列モニタリングを実施した.これらのモニタリングではいくつかのトラブルにより必ずしも十分なデータが蓄積できなかった面はあるが,改善策を抽出し対策を施したことでモニタリングシステムとしての完成度を高めることができた.これらのモニタリングデータに基づき,これまで開発してきた内湾流動・水質・生態系モデルの高度化を図った.さらに周年の現象再現が行えるよう,プログラムコードに対して東京大学情報基盤センターのスーパーコンピュータ向けのチューニングを施し,長期の現象再現が実用的な計算時間で可能となった.本モデルを用いたシミュレーションの結果,赤潮の発生,有機物の沈降,貧酸素化といった一連の水質劣化過程が再現され,またモニタリングデータを定性的にはよく説明できることが明らかとなった.東京湾をはじめとする富栄養化した内湾においては貧酸素水による底生生物のへい死や青潮等が問題となって久しい.貧酸素対策としては従来から流入負荷の削減,覆砂等が主に数値モデルを用いて検討されてきたが,それらの中には相反する結論が導かれている等,手法そのものの信頼性に大きな疑問が残されている.その最も大きな要因としては有機物の生産,輸送,およびその分解過程に関する周年を通じた詳細な観測情報が不足していることが挙げられる.一方,東京湾では首都圏第3空港建設等,環境に大きな影響を与える可能性のある大型プロジェクトが計画されている.これらの事業は環境影響評価法の対象となることから,環境の将来予測が必要となるが,さらにミティゲーション的な環境創造等の効果を検討し,国民合意の下での貧酸素水対策を展開していくことが期待される.以上の背景を踏まえ,本研究ではまず,有機物生産の動態の詳細を把握するために,自動昇降式観測システムを用いた周年連続観測を行い,光量子,クロロフィルaを含む水質の鉛直分布の詳細を把握することを目的とした.東京湾湾央に位置する京葉シーバースにおいて自動昇降式観測システムを設置した.本システムにはクロロフィルaセンサーをはじめとする水質センサーが設置されており,毎時の水質鉛直プロファイルの取得を行った.2001年の夏の台風来襲によりシステムが破損したが,それまでのデータ取得にはおおむね成功した.同時にセジメントトラップを設置し,2日おきの有機物鉛直方向フラックスのモニタリングも併せて行った.以上により平面的には1点であるがこれまでに例のない詳細な連続モニタリングデータの取得に成功した.一方,数値モデルにおいては首都圏第3空港設置後の環境評価手法の確立を目指して,有機物を浮子に見立て,その堆積過程をシミュレーションする手法を開発中である.同時に現地モニタリングデータに基づく数値予測モデルの高度化を進めている.東京湾をはじめとする富栄養化した内湾においては貧酸素水による底生生物のへい死や青潮等が問題となって久しい.貧酸素対策としては従来から流入負荷の削減,覆砂等が主に数値モデルを用いて検討されてきたが,それらの中には相反する結論が導かれている等,手法そのものの信頼性に大きな疑問が残されている.その最も大きな要因は有機物動態に関する連続的な観測情報が不足していることが挙げられる.そこで有機物生産の動態の詳細を把握するために昇降式係留系を用いた連続観測を行い,クロロフィルaを含む水質の鉛直分布の詳細を把握すること,およびリモートセンシングSeaWiFSの画像解析により表層クロロフィルa分布を得ることで,3次元的な有機物生産動態を把握し,これらに基づく信頼性の高い数値モデルを構築することを目的とした.東京湾湾奥に位置する京葉シーバースにおいて自動昇降式観測システムを立ち上げ,クロロフィルa,濁度,溶存酸素,濃度,水温,塩分計等の連続観測を実施した.同時にセジメントトラップを設置し,動物プランクトンや懸濁態有機物を含む,有機物沈降フラックスの時系列モニタリングを実施した.これらのモニタリングではいくつかのトラブルにより必ずしも十分なデータが蓄積できなかった面はあるが,改善策を抽出し対策を施したことでモニタリングシステムとしての完成度を高めることができた.これらのモニタリングデータに基づき,これまで開発してきた内湾流動・水質・生態系モデルの高度化を図った.さらに周年の現象再現が行えるよう,プログラムコードに対して東京大学情報基盤センターのスーパーコンピュータ向けのチューニングを施し,長期の現象再現が実用的な計算時間で可能となった.本モデルを用いたシミュレーションの結果,赤潮の発生,有機物の沈降,貧酸素化といった一連の水質劣化過程が再現され,またモニタリングデータを定性的にはよく説明できることが明らかとなった.
産業集積地再生におけるセクター連結型企業家―陶磁器産地有田の事例研究―

本研究では、日本の伝統産業の一つである陶磁器業の産業集積地を事例として、伝統産業と有機的に関連するサービス業や観光業を包摂しながら地域発展を目指すセクター連結型企業家について経営学的分析を加えた。佐賀県有田町では、隣接する市町村のメンバーと共同で業界団体を結成し、佐賀県や有田町の地方自治体と共同で地域産業の発展を目指した。1970年代以降には産業振興を目指す企業家が多数登場し、産業を中核とした芸術・教育・観光を付加した新しいまちづくりが進められた。現在、有田町において大学誘致と観光まちづくりを軸とする地域再生事業が進められている現状について経営学的方法に基づいて検証を行った。産業集積地の再生をテーマとする本研究では、佐賀県有田町における企業者活動の事例から、陶磁器産地における製造業者ならびに商業者の同業者団体の動向を中心に、地域経営の組織展開に関する分析を行った。昨年度に引き続き、産地を代表する企業家や経営者に対するインタビューを実施することにより、現代の伝統産業地域における活性化策の具体的事例の成果と課題について明らかにする一方、産地内の中小企業に対する支援組織として機能した大有田焼振興協同組合の役割、そして組合解散に至る過程について検討を実施した。これらの研究成果については、非営利法人研究学会全国大会において研究報告を行い、多くの研究者から非常に重要なコメントと示唆を頂くことに成功し、それらの報告内容をふまえて、本研究の中間報告書の作成準備に取りかかった。2013年9月に佐賀県知事ならびに県庁商工課が発表した佐賀県による有田焼400年事業に加え、2014年3月より本格的に始動した日本磁器発祥・有田焼創業400年事業についても同時に検討を進めることにより、産地再生への取り組みとして試みられた海外市場に対する新しい有田焼製品の輸出拡大策、さらには国内販路拡大に向けた有田町による市場拡大戦略の内容が明らかとなった。これらの販売策をめぐって、産地内で進められる製品開発とブランド構築に向けた取り組みが、産地内の代表的メーカーである香蘭社や深川製磁、さらには中小の窯元や商社によって現在進行形の状態で具体的に実現しつつあり、これら伝統産業の活性化が地域の雇用確保ならびに企業存続へとつながる動きを見せている現状について分析を加えることに成功した。産業集積地におけるセクター連結型企業家の役割について検証作業を進める本研究では、現地の産業基盤を支える製造企業や販売商社、さらに非営利組織のリーダーシップを担う企業家の動向について詳細に観察し、その動向を明らかにする事を目的として本年度調査を実施した。その結果、昨今のデフレ下における業界衰退の影響を受けて、行政レベルでの産業活性化策に加え、NPOによる観光事業、地元産業再生、さらに福祉や人材育成を中心とした取り組みが活発に展開する状況を確認できた。佐賀県有田町では、社団法人有田観光協会による地元PR活動をはじめ、有田商工会議所を中心とした若手企業家のサポート支援、NPO法人有田町どっとこむ・有田町第二のふるさと創生会などの民間ボランティアを中心とする地域活動を通じて、伝統産業地域における後継者育成や新規産業部門の立ち上げなどの試みが次々と実行され、産業界と地域社会、さらに行政との連携によるまちづくり活動が地域産業の活性化を導き出している現状を浮き彫りにすることで、今後それらの活動を通じて伝統産業地域の再生がいかにして進展するかを解明するための重要な手掛かりを得ることができたと考えている。日本磁器誕生・有田焼創業400年事業が本格的にスタートし、地元でのマスタープランが今年3月に提出されたが、これらに関連する基礎資料の収集とヒアリングを通じた確認作業に基づき、当該事業が完成をみる平成28年度に向けて、いかなる地域内組織が形成され、まちづくりの中核となる企業家の活動が展開されるのかとの問題意識から、伝統産業地域における企業家活動のフレームワークを構築すると同時に、本研究を遂行する上での基礎的作業を推進することができた。次年度も引き続き関連資料の収集を進めると同時に、地域内における産業組織の検証作業を進めるため、研究関連資料の活字化を本年度内に実施した。本研究では佐賀県有田町における有田焼産地を中心とするまちづくりの現況について検証し、産業集積地における企業家の役割に関する歴史的分析を行う事を目的としている。本年度では2016年度に実施予定である日本磁器誕生・有田焼創業400年事業の準備過程について詳細に実地調査を行い、有田町役場を中心とする400年事業の具体的プランについて現地でのヒアリング調査を実施した。伝統産業地における地域再生に関しては現在の日本経済においても喫緊の課題となっており、伝統産業そのものの崩壊に直面している産地も少なからず存在する。日本の陶磁器業においても同様の事態に直面し、和食器産地として重要視されている有田焼産地の近年における取り組みに関しては世界からも注目される現状にある。有田町のまちづくりとも関連して産業衰退期における再生をかけた事業の実施と、それらの地域再生における企業家の役割について分析を加え、有田町長ならびに有田商工会議所会頭の両者による企業家活動に着目し興味深い動向をモニタニングすることに成功した。有田商工会議所を中心とするまちづくり会社の設立と観光地化による地域再生の試みが、今後の伝統産業地域の活性化に少なからざる影響を及ぼす現状をふまえ、それらの動きを主導する陶磁器企業の人材創出と、地域のリーダーである企業経営者の動向に関して、貴重な情報を得ることができたものと考える。これらの企業者活動に関するデータ収集、ならびにフィールドワークを通じてマルチセクターパートナーシップの現代的役割について統括し、次年度以降に成果報告書として取りまとめる形で、現地の有識者を中心に提言を行う予定である。

本研究では慢性的不況に直面する産業集積地がいかなる再生戦略を展開し、新たな産地システムを構築しつつあるのかという問題設定に基づき、陶磁器産地の事例から検証し、地方創生の時代に根本から産地内の取引関係を見直し、従来から受け継がれる伝統産業の取引組織に加えて、観光・サービス部門の企業家とも連携することにより、若手企業家が地域の人材活用と新規雇用の開発に乗り出す現状について分析し、今後の伝統産業地域における経営課題を明らかにすることができた。今回の研究対象となった陶磁器業の再生に関しては、海外でのブランド構築、アジアの陶磁器メーカーとの競合関係を通じた製品開発が新戦略として取り上げられ、従来海外で好調であった洋食器部門に加えて、和食器部門の革新が海外向けの重要な輸出アイテムの創出につながりつつあること、さらに他部門のデザイナーや流通業者との連携による新規事業の試みや国内消費地市場の開拓の成功など、マルチセクターパートナーシップによる事業戦略が陶磁器業界で生まれつつあることが指摘できる。佐賀県有田町では、佐賀県庁による有田焼創業400年事業でオランダ政府との共同作業として有田焼の国際ブランド開発が現在急ピッチで進められており、本研究では佐賀県の産業政策を歴史的に主導してきた大有田焼振興協同組合の役割に関する分析を進めることで、今後の有田焼産地における経営戦略と事業システムの構築に対する指針を提示するとともに、引き続き佐賀県有田町における事業戦略の可能性に関して、現地でのサポートを続ける予定である。とりわけ有田町役場による地元関係者の取り組みが始まった2016年以降、現在の佐賀県による取り組みが事業成功へと結び付く上での条件となる企業者活動についてリサーチを続けることで、学術面の成果をふまえて企業レベルでのサポートに取り組むことが今後の研究課題となるものと考えている。本研究では、日本の伝統産業の一つである陶磁器業の産業集積地を事例として、伝統産業と有機的に関連するサービス業や観光業を包摂しながら地域発展を目指すセクター連結型企業家について経営学的分析を加えた。佐賀県有田町では、隣接する市町村のメンバーと共同で業界団体を結成し、佐賀県や有田町の地方自治体と共同で地域産業の発展を目指した。1970年代以降には産業振興を目指す企業家が多数登場し、産業を中核とした芸術・教育・観光を付加した新しいまちづくりが進められた。現在、有田町において大学誘致と観光まちづくりを軸とする地域再生事業が進められている現状について経営学的方法に基づいて検証を行った。研究開始後3年目となる本年度には、とりわけ今回の研究対象となる有田焼創業400年との比較検討を実施する上で重要な作業となる有田焼創業350年事業に関する情報収集を実施し、それらの活動を経て50年を経過した現在の陶磁器産地の衰退要因との関連性について検討を試みた。50年前の記念事業においては有田町長と有田商工会議所会頭との連携による地域インフラの整備と産業集積地における伝統産業支援事業の実施、マルチセクターパートナーシップを発揮する企業家の影響力と、産地構造の高度化をもたらす各種事業の実施に関して数々の歴史的事実が着目され、今現在ではモデル分析が可能な状態にある。