hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現生ウミユリMatacrinus属の成長速度

ウミユリの形態には様々な変異があり,特に茎形態は分類形質として使われることが多い.しかしその成長速度に関しては,ウミユリ類が深海に生息することが多いため,未解明の部分が多い.受入研究者(大路)は1990年に,酸素同位体を用いてMetacrinus属の茎の成長速度を見積もったが,信頼性の高いデータとは言い難いものであった.今回,この属と同じ科(ゴカクウミユリ科)に属する多くの種を用いて,その形態の詳細な観察と新たな手法を用いて成長速度を求め,このグループの形態変異との関係や系統,種分化との関連を探ることを目的とした.形態からはそのゴカクウミユリ科の種の茎成長パターンに2種類(茎成長が早く海底に茎が横たわるタイプと茎成長が遅くて海底から保浦垂直に立つタイプ)が識別された.現生Metacrins属は西太平洋に広く分布し,多くの種が知られている.そのうち,割合浅海に生息する,日本近海の種とオーストラリア近海の種を採集,あるいは博物館より入手し,その形態の観察,比較,多変量解析による形態的特徴を把握を行った.また確実性の高い茎の成長速度を求めるため,半減期の短い放射性元素を用いた成長速度の測定に向けて準備を進めている.この方法は当初より計画していたものであるが,共同研究者の都合により多少遅れを生じている.今後も継続して進められる予定である.比較研究として,Metacrinus属が含まれるゴカクウミユリ科のウミユリ類の系統進化を探るため,日本各地のジュラ紀から白亜紀のウミユリ類化石記録の検討と未記載化石の記載を行った.これらの新たな記録により,特に東アジアにおけるウミユリ類の古生物地理や古生態に関する新たな知見がもたらされた.これらは幾つかの論文としてすでに発表し,また発表を準備中である.1.伊豆小笠原海溝の深部から得られた有柄ウミユリ類の生態学的研究JAMSTECが無人潜水艇で,伊豆-小笠原海溝の9000mを超える超深海から撮影した有柄ウミユリ類は,その形態学的特徴からチヒロウミユリ類(Family Bathycrinidae)の1種と考えられる.この種は非常に高密度に生息しており,また底質の固いことろのみに選択的に生息している.これらの特徴は大陸斜面に生息する有柄ウミユリと共通する特徴で,超深海においても,十分餌が供給され,同様の生態を有していることが初めて明らかになった.これらの結果は論文に準備中である.2.有柄ウミユリ類の茎の成長速度と形態の多様性の関係を調べるため,トリノアシ(Metacrinus rotundus)の形態観察を行った.その結果,茎の節板が節間板に比べ成長が早いこと,よって節板を用いてこの酸素同位体を測定し,周囲の海水の温度変化と対比させることによって成長速度を得られる可能性が高いことが予想された.これは次年度に測定を行う予定である.3.ウミユリ類の進化学的研究,特に初期ウミシダ類の古生物学的研究のため,徳島県勝浦地方に分布する白亜紀前期の地層の地質調査,古生物調査を行った.採集されたウミシダ化石はヨーロッパに広く分布するDecameros属であると考えられる.この属を含むSolanocrinites科は日本からは発産出である.4.ポーランドから産出したゴカクウミユリ類,ウミシダ類の分類学的,吉生態学的研究を進めている.1.有柄ウミユリ類の茎の成長速度、成長様式と環境適応、種分化の関係を明らかにするため、各種の有柄ウミユリの採集と観察を行った.駿河湾、熊野灘北部、九州西岸域などから8種類の有柄ウミユリの採集を行い、茎形態の観察を行った.また炭酸塩骨格中の酸素同位対比の測定を行っており、それに温度変化が記録されているかどうかを検討中である.今のところ骨格部位による変異が大きく、温度変化が十分に記録されていない可能性があるので、他の半減期の短い元素を用いた測定を計画している.2.ポーランドのジュラ紀中期の地層から産出するゴカクウミユリ類に、少数ながら4放射対称を示す茎板が含まれており、その原因を考察し論文にまとめた(近日中に投稿予定).この原因として、生息環境への適応、種として確立した特徴、または捕食などによる傷害によるなどの可能性が挙げられるが、他の形質に違いが見られないこと、極めてまれにしか見つからないことから3番目の可能性が高いと考えられる.3.スウェーデン南部のジュラ紀中期の地層から産出したゴカクウミユリ類(新種1種を含むの記載を行った.4.伊豆-小笠原海溝の9000mを超える超深海から撮影されたウミユリ類の生態学的意義に関して考察を行った(近日中に投稿予定).非常に個体密度が高いことから、餌の供給が豊富であるか、または有柄ウミユリ自体が他の無脊椎動物に比べて餌を多く必要としない生理学的特徴を有している可能性が指摘される.ウミユリの形態には様々な変異があり,特に茎形態は分類形質として使われることが多い.しかしその成長速度に関しては,ウミユリ類が深海に生息することが多いため,未解明の部分が多い.受入研究者(大路)は1990年に,酸素同位体を用いてMetacrinus属の茎の成長速度を見積もったが,信頼性の高いデータとは言い難いものであった.

今回,この属と同じ科(ゴカクウミユリ科)に属する多くの種を用いて,その形態の詳細な観察と新たな手法を用いて成長速度を求め,このグループの形態変異との関係や系統,種分化との関連を探ることを目的とした.形態からはそのゴカクウミユリ科の種の茎成長パターンに2種類(茎成長が早く海底に茎が横たわるタイプと茎成長が遅くて海底から保浦垂直に立つタイプ)が識別された.現生Metacrins属は西太平洋に広く分布し,多くの種が知られている.そのうち,割合浅海に生息する,日本近海の種とオーストラリア近海の種を採集,あるいは博物館より入手し,その形態の観察,比較,多変量解析による形態的特徴を把握を行った.また確実性の高い茎の成長速度を求めるため,半減期の短い放射性元素を用いた成長速度の測定に向けて準備を進めている.この方法は当初より計画していたものであるが,共同研究者の都合により多少遅れを生じている.今後も継続して進められる予定である.比較研究として,Metacrinus属が含まれるゴカクウミユリ科のウミユリ類の系統進化を探るため,日本各地のジュラ紀から白亜紀のウミユリ類化石記録の検討と未記載化石の記載を行った.これらの新たな記録により,特に東アジアにおけるウミユリ類の古生物地理や古生態に関する新たな知見がもたらされた.これらは幾つかの論文としてすでに発表し,また発表を準備中である.
人間の聴覚特性を考慮した残響・雑音環境下における音声信号処理の研究

本研究は,音が混ざっている混合音から人間の聴覚上かつ機械の認識上の両方における高品質な音を分離するシステムの構築を最終的な目標としており,信号処理・機械学習・聴覚にまたがる数理モデルの構築と拡張を行う.このような音源分離技術は,補聴器や音声入力システムなど人と人,人と機械間のコミュニケーションをサポートする広い範囲での応用が可能である.その他,新しい数理モデルの構築と拡張は学術的にも極めて重要である.研究実施1年目では,主に以下の研究を行った.(1)マルチチャネル信号に対して,従来の独立低ランク行列分析と呼ぶブラインド音源分離手法に深層生成モデルのスペクトログラムに対する強力なモデリング能力を取り込んだ音源分離・音源クラス識別を同時に解決するアプローチを新たに提案し,その分離性能を実験により検証した.更に,実用化のために高速アルゴリズムを提案し,提案法が高速で動作できることを実験で確認した.本提案手法に関しては,音響信号処理分野のトップカンファレンスであるICASSP 2019に採択されている.また,日本音響学会においても発表を行った.(2)モノラル音声強調に強力であることが知られている非負値行列因子分解(NMF)と呼ぶ枠組を拡張した識別的NMFモデルに対して,研究担当者が昨年度までに新たな基底学習アルゴリズムを開発し,音声を対象とした実験で提案法の有効性を検証した.今年度では,多種類の音響信号に対する提案法の有効性を検証するため,音楽データを用いて追加実験を行った.その結果をまとめた論文をIEEE/ACM Transactions on Audio, Speech and Language Processingに投稿した.また,本研究に関しては,IEEE Signal Processing Society Tokyo Joint Chapterより,学生賞を受賞している.当初の計画では,1年目においては非負値行列因子分解(NMF)をベースとなる手法に関する理論拡張及び実験による検討を行い,2年目から深層学習の強力な関数表現力を取り込んだ手法に関する検討を予定しているが,実施1年目ではNMFをベースとなる手法の結果をまとめた論文をジャーナル投稿した上に,2年目に予定している内容を実施し,新たな手法の提案に成功し,国内会議において発表を行い,国際会議にも採択されている.本年度で提案した音源分離手法は,音源分離性能が極めて高い一方で,従来の瞬時混合モデルを用いて定式化された手法と同様に残響に対する頑健性を欠けている.特に高速アルゴリズムは残響が長い環境下において性能が劣化してしまう現象を実験的に確認している.従って,2年目はまず提案手法が残響環境に対して頑健に動作できるように,残響を考慮した音源モデルを提案手法に取り組んで,その有効性を確認する.また,実用化可能な手法へと改良することを目標として,既知音源のみに対応可能な音源モデルを未知音源にも高精度な推定を行えるようなモデルへ拡張し,データ量を増やして有効性を検証する実験を行う.識別的非負値行列因子分解のアルゴルズムと深層学習を取り込んだ提案手法の研究を進んた上に,その両方の知見を持ち,識別的モデルと深層学習を用いたモデルの利点を同時に生かして更なる音源分離性能を向上させることを考えている.本研究は,音が混ざっている混合音から人間の聴覚上かつ機械の認識上の両方における高品質な音を分離するシステムの構築を最終的な目標としており,信号処理・機械学習・聴覚にまたがる数理モデルの構築と拡張を行う.このような音源分離技術は,補聴器や音声入力システムなど人と人,人と機械間のコミュニケーションをサポートする広い範囲での応用が可能である.その他,新しい数理モデルの構築と拡張は学術的にも極めて重要である.研究実施1年目では,主に以下の研究を行った.(1)マルチチャネル信号に対して,従来の独立低ランク行列分析と呼ぶブラインド音源分離手法に深層生成モデルのスペクトログラムに対する強力なモデリング能力を取り込んだ音源分離・音源クラス識別を同時に解決するアプローチを新たに提案し,その分離性能を実験により検証した.更に,実用化のために高速アルゴリズムを提案し,提案法が高速で動作できることを実験で確認した.本提案手法に関しては,音響信号処理分野のトップカンファレンスであるICASSP 2019に採択されている.また,日本音響学会においても発表を行った.(2)モノラル音声強調に強力であることが知られている非負値行列因子分解(NMF)と呼ぶ枠組を拡張した識別的NMFモデルに対して,研究担当者が昨年度までに新たな基底学習アルゴリズムを開発し,音声を対象とした実験で提案法の有効性を検証した.今年度では,多種類の音響信号に対する提案法の有効性を検証するため,音楽データを用いて追加実験を行った.その結果をまとめた論文をIEEE/ACM Transactions on Audio, Speech and Language Processingに投稿した.また,本研究に関しては,IEEE Signal Processing Society Tokyo Joint Chapterより,学生賞を受賞している.当初の計画では,1年目においては非負値行列因子分解(NMF)をベースとなる手法に関する理論拡張及び実験による検討を行い,2年目から深層学習の強力な関数表現力を取り込んだ手法に関する検討を予定しているが,実施1年目ではNMFをベースとなる手法の結果をまとめた論文をジャーナル投稿した上に,2年目に予定している内容を実施し,新たな手法の提案に成功し,国内会議において発表を行い,国際会議にも採択されている.本年度で提案した音源分離手法は,音源分離性能が極めて高い一方で,従来の瞬時混合モデルを用いて定式化された手法と同様に残響に対する頑健性を欠けている.特に高速アルゴリズムは残響が長い環境下において性能が劣化してしまう現象を実験的に確認している.

従って,2年目はまず提案手法が残響環境に対して頑健に動作できるように,残響を考慮した音源モデルを提案手法に取り組んで,その有効性を確認する.また,実用化可能な手法へと改良することを目標として,既知音源のみに対応可能な音源モデルを未知音源にも高精度な推定を行えるようなモデルへ拡張し,データ量を増やして有効性を検証する実験を行う.識別的非負値行列因子分解のアルゴルズムと深層学習を取り込んだ提案手法の研究を進んた上に,その両方の知見を持ち,識別的モデルと深層学習を用いたモデルの利点を同時に生かして更なる音源分離性能を向上させることを考えている.
電磁妨害波測定用実験室の高性能化に関する研究

電磁妨害波測定用実験室として、電波無響室と磁気シールドルームを取り上げ、それらの高性能化に関する研究を実施した結果、以下の成果が得られた。(1)電波無響室の高性能化:発泡フェライトという新規の電波吸収体を使用した電波無響室を建設することにより、吸収体の厚さを10cmと、従来の1/10に低減できることを実証した。30MHz10GHzの周波数でこの厚さを実現したのは、本研究が世界最初である。一方、数十GHzまで広帯域化するには、発泡フェライトの上に通常のカーボンピラミットを装着する必要があるが、数百MHzの特性を低下させずに装着する方法を見出した。(2)電波無響室の電磁界シミュレーション:電磁波を光線で近似したレイトレース法により電波無響室の電波伝搬特性を計算する方法を確立し、高周波における電波無響室の特性改善法をシミュレーションにより評価した。また、200MHz以下の低周波における電波無響室のシミュレーションに適用するため、FDTD(有限差分時間額域)法を用いた計算方法も確立した。(3)磁気シールドルームの磁性材料:自作した磁性薄膜作製測定システムを用いて、磁性・誘電体超格子を作製し、磁性を保持した状態で、電気抵抗を制御できることを見出した。また、極低温ではあるが、従来の同じ系統の材料に比べ、100倍以上も透磁率を高める新現象と思える効果を発見した。電波暗室の電波吸収体に関しては、フェライトを発泡させた新素材を用いた場合のサイト減衰量特性をレイトレース近似で解析し、発泡フェライトの有効性を明確にした。その解析結果を使って、九州工業大学に建設予定の電波暗室特性を推定した結果、30MHzから10GHzの周波数帯で、サイト減衰量の許容値を満足することが明らかになった。その検討結果を基にして電波暗室を建設した結果、設計通りの特性が得られることを実験的に確認した。今回の推定と実験により、発泡フェライト電波吸収体は、従来の電波吸収体では1m程度必要であった厚さを10cm程度に短縮でき、画期的な電波吸収体であることを世界に先駆けて実証した。これらの結果を平成10年5月に開催される電子情報通信学会環境電磁工学研究会で発表する予定である。電磁シールドルームを作製し、シールド特性を測定した結果、10kHz以上で磁界を90dB以上減衰させることを確認した。また、数値計算を重ねて、廉価で排気特性の高いスパッター真空排気装置を設計し、2時間半で大気圧から5×10^<-8>torrに到達することを確認した。(1)電波暗室の電波吸収体:発泡フェライト電波吸収体だけでは10GHz以下の周波数しか適用できないため、数十GHzまで広帯域化するためには、カーボンを含浸した電波吸収体と組み合わせる必要がある。ところが、発泡フェライト吸収体とカーボン吸収体を組み合わせると、発泡フェライトの降下がマスクされてしまい、数百MHzで吸収特性が低下するという問題がある。その問題を改善する方法をレイトレース法により検討中であり、カーボンの含有量を最適化することにより、数百MHzでの吸収特性低下を最小限に抑制し、かつ、10GHz以上のサイト減衰量も満足させる可能性を見出した。(2)模擬機器による電波暗室の特性評価法:電波暗室の特性を評価するには、被試験機器の代わりに送信アンテナを設置し、それと受信アンテナ間の電波伝搬特性を測定し、基準値と比較する方法が国際企画で規定されている。しかし、被試験機器をアンテナに置き換えているため、放射パターン等が単純になり、実際の機器を測定した場合に問題となる可能性がある。そのため、模擬機器を使用する方法が検討したが、光ファイバで信号を制御することにより、配線の影響を受けず、複雑な放射パターンを任意の周波数で実現でき、かつ、特性の安定な模擬機器を開発することができた。(3)磁気シールドルームの磁性材料:磁性薄膜作製用の真空装置にスパッター源、ガス調整器、シャッター等を組込んで、スパッター装置を組上げた。この後SiN,Gd膜の作製条件に対する最適化を行った。

また、Hartshornブリッジ回路を作製し、高真空中で磁化率の温度依存性を極低温から100°C迄測定するシステムを作製した。スパッター装置で作製したGd膜の磁化率の周波数と温度依存性の測定を行っている。(1)電波暗室の電磁界解析法:電波暗室の特性を評価するには、被試験機器の代わりに送信アンテナを設置し、それと受信アンテナ間の電波伝搬特性(サイト減衰量)を測定し、基準値と比較する方法が国際規格で規定されている。サイト減衰量を理論的に解析する方法としてはレイトレース法が一般的であり、前年度まではその方法を主体に検討を進めてきた。しかし、レイトレース法では300MHz以下の低周波で近似精度が悪化するため、FDTD(有限差分時間領域)法によるサイト減数量解析法を検討し、基本的な見通しを得つつある。(2)模擬機器による電波暗室の特性評価法:電波暗室の特性評価用として模擬機器を前年度に開発したが、今年度は模擬機器の放射パターンをモーメント法で計算する方法を検討し、実測値と一致することを確認した。また、開発した模擬機器を使用して、床面が金属の5面電波暗室と床面にも電波吸収体を敷いた6面電波暗室の相関性を検討した結果、標準アンテナによるサイト減衰量とは異なる相関性が得られ、模擬機器の必要性に対する見通しを得た。(3)磁気シールドルームの磁性材料:昨年までに確立した磁性薄膜作製法測定システムを用いて、磁性・誘電体超格子を作製し、磁性を保持したまま、電気抵抗を制御できることを見出した。さらに、極低温ではあるが、従来の同じ系統の材料に比べ、100倍以上も透磁率を高める新現象と思える効果を発見した。また、誘電体の応用を広げるため、誘電体薄膜を従来に比べ200°C以上低い温度で作製する新しいスパッター法(スパッターMBE)を開発し、誘電体の積層構造を用いた新機能ダイオードを開発した。
非同期式ディジタルシステムの設計と回路の試作および評価に関する研究

非同期回路は近い将来の超高速超高集積回路に向けたデジタル回路技術である.本研究では,PLA等のゲートアレー向けに,MullerのC素子およびこれを含む非同期加算回路を設計し,実際にチップ(PLD)に焼きこんで回路を実現した.このチップに(科研費により購入した任意信号発生器によって)入力信号を与え,その出力特性を(科研費により購入したマルチメータに接続した計算機により)観測したデータを得た.実装した非同期回路は2線論理を用いた.さらに2線論理と等価であるB-3値論理を用いて,非同期セルラーアレーの設計や,非同期システムの論理設計手法の考察を行った.本年度分の研究により.設計したPLD向けMullerのC素子が良好に動作することと,このC素子を含む非同期加算器システムをチップ上に構成し,これらが良好に動作した特性データが得られた.また,非同期システムはCPLD等のさらに大規模な集積回路を使用し,一つのシステムとして実現する方が,その長所を引き出せることが確認できた.これに関連して,非同期セルラーアレーおよび非同期マイクロパイプラインが実際のシステムとして適していることがわかってきたので,それらの設計を行った.非同期回路は近い将来の超高速超高集積回路に向けたデジタル回路技術である.本研究では,PLA等のゲートアレー向けに,MullerのC素子およびこれを含む非同期加算回路を設計し,実際にチップ(PLD)に焼きこんで回路を実現した.このチップに(科研費により購入した任意信号発生器によって)入力信号を与え,その出力特性を(科研費により購入したマルチメータに接続した計算機により)観測したデータを得た.実装した非同期回路は2線論理を用いた.さらに2線論理と等価であるB-3値論理を用いて,非同期セルラーアレーの設計や,非同期システムの論理設計手法の考察を行った.本年度分の研究により.設計したPLD向けMullerのC素子が良好に動作することと,このC素子を含む非同期加算器システムをチップ上に構成し,これらが良好に動作した特性データが得られた.また,非同期システムはCPLD等のさらに大規模な集積回路を使用し,一つのシステムとして実現する方が,その長所を引き出せることが確認できた.これに関連して,非同期セルラーアレーおよび非同期マイクロパイプラインが実際のシステムとして適していることがわかってきたので,それらの設計を行った.
アズレンの触媒的自在官能基化を鍵とする新奇π共役系分子材料の開発

昨年、[n]フェナセン骨格のナフタレン環をアズレン環に組み換えたアズレノ[2,1-a]フェナントレンの合成と、そのトランジスタ素子としての性能を評価した。これはアズレンの5員環側にフェナントレンが縮環した化合物であり、有機分子としては中程度のホール移動度を示すことを確認できた。本年度は、さらに優れた性能を有するアズレン誘導体を探索するため、本研究者が過去に報告したレニウム触媒によるエポキシドの脱酸素反応を応用し、その異性体の網羅的な合成法の確立を目指した。具体的には、フランとベンザインとのDiels-Alder反応により、容易に合成できる7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタジエン誘導体の脱酸素芳香族化を利用することにした。まず、モデル基質を用いた反応条件の精査により、触媒として過レニウム酸アンモニウム、酸素捕捉剤としてトリフェニルホスファイトをそれぞれ用いることで、想定した反応が中性条件下、円滑に進行することを見出した。この発見は、その後、多環芳香族炭化水素の逐次的な芳香環増環反応へと展開し、最近、論文として報告することができた。並行し、5,6-ジハロアズレンを塩基と反応させることで生じるアズレン骨格のアラインを、イソベンゾフラン誘導体とDiels-Alder反応させた後、連続的に脱酸素芳香族化することで、アズレンの7員環側へπ系が拡張された化合物群の合成を試みた。その結果、触媒として酸化レニウム(VII)を用いることで、低収率ではあるが、目的としていたアズレノフェナントレンの新しい誘導体が得られることを見出した。アズレン骨格を有する多環芳香族炭化水素の新しい合成法を見出し、アズレンの7員環側へπ系が拡張されたアズレノフェナントレンを得ることができた。現状では収率が低く、反応効率の観点で問題が残されているが、この発見は、新しい類縁体群の創製へとつながる重要な知見である。一方、ここで見出した脱酸素芳香族化反応を、位置選択的な臭素化、ベンザインの発生、フランとのDiels-Alder反応と組み合わせることで、多環芳香族炭化水素に縮環するベンゼン環の数を、逐次的に増やす手法を開発することもできた。このように、アズレン以外の芳香族化合物群にも適用できる、一般的なπ共役系拡張反応を確立できたことから、研究は概ね順調に進展していると判断した。これまでに見出したアズレノフェナントレン合成法の反応条件を精査し、収率の改善を目指す。縮環数の増加や母核への置換基の導入により、様々な誘導体を合成する。報告者のこれまでの研究により、イリジウム触媒を用いることで、アズレン環の2位の炭素-水素結合を活性化し、直截ケイ素化できることが分かっている。今回、同様の活性化を利用し、アズレン環に直截芳香環を導入できないか検討した。その結果、パラジウム触媒存在下、芳香族臭化物をアズレンに作用させると、アズレン環の1位と3位で直截アリール化が起こることを見いだした。置換基を有さないアズレンは酸や酸化剤に対して不安定であり、塩基性条件下で反応を行う必要があったが、その際、リン配位子の適切な選択が鍵であった。本反応は、ヘテロ元素をもつ配位性補助基を用いず、炭素ー水素結合の活性化とアリール化を進行させた珍しい例である。二種類の異なる芳香族臭化物を順にアズレンに作用させることで、ワンポットで1位と3位を別々に修飾することもできた。さらに、生成物として得られた1,3-ジ(1-ナフチル)アズレンの分子内環化反応により、アズレン骨格が組み込まれた多環芳香族炭化水素への誘導も試みたが、現時点では残念ながら目的物は得られていない。当初の初年度の計画では、ルテニウム触媒を用い、炭素-水素結合の直截アリール化を行う予定であったが、効率が悪く、実用的ではなかった。そこでルテニウム触媒の使用を断念し、他の触媒を精査し直した結果、パラジウム錯体を用いるより高活性な触媒系を見いだせた。類似の反応は、アズレンの構造異性体にあたるナフタレンに対しては全く起こらず、アズレンの特異な分極構造に由来する新反応を見いだすことができた。ベンゼン環がジグザグにn個連結された[n]フェナセン誘導体は、大気下でも比較的安定であり、新たな電子材料の構成素子として、近年注目されている。本年は、その骨格中のナフタレン環を、5員環シクロペンタジエンと7員環シクロヘプタトリエンが融着した構造を有するアズレン環に組み換えることで、π共役系の分光学的特性や材料特性がどのように変化するか調べた。まず、アズレン環の2位の炭素-水素結合をイリジウム触媒を用いて直截ホウ素化した後、鈴木宮浦クロスカップリング反応、Wittig反応、ビスマス触媒を用いる環化反応を順に行うことで、ナフトアズレンとアズレノフェナントレンを合成した。最後のビスマス触媒を用いる環化は、当研究グループから2014年に報告された反応であり、アズレン環を有し、酸に不安定なビニルエーテル前駆体からでも、ほぼ定量的に環化体を得ることができた。DFT法を用いた理論計算と紫外-歌詞吸収スペクトルの測定結果より、これらはベンゼン環が直線上にn個連結された対応する[n]アセン誘導体に匹敵する狭いHOMO-LUMO

ギャップを有しながら、空気安定性と溶解性に優れていることが分かった。また、予備的な検討により、後者のホール移動度は0.053cm2V-1s-1、ON/OFF比は1.6×105であり、有機電界効果トランジスタのp型の素子として、中程度の性能を示すことも見出した。π系のトポロジーの微妙な違いにより、諸物性に大きな差が表れることが分かった。当初の計画通り、アズレン骨格を有する新規多環芳香族炭化水素の短段階での合成に成功したことから、研究はおおむね順調に進行していると言える。また、有機電界効果トランジスタの素子としての性能評価も、予備的にではあるが実施でき、次年度に母核や側鎖の置換基を様々に変えた誘導体を合成し、性能をさらに高めるための準備を整えることができた。昨年、[n]フェナセン骨格のナフタレン環をアズレン環に組み換えたアズレノ[2,1-a]フェナントレンの合成と、そのトランジスタ素子としての性能を評価した。これはアズレンの5員環側にフェナントレンが縮環した化合物であり、有機分子としては中程度のホール移動度を示すことを確認できた。本年度は、さらに優れた性能を有するアズレン誘導体を探索するため、本研究者が過去に報告したレニウム触媒によるエポキシドの脱酸素反応を応用し、その異性体の網羅的な合成法の確立を目指した。具体的には、フランとベンザインとのDiels-Alder反応により、容易に合成できる7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタジエン誘導体の脱酸素芳香族化を利用することにした。まず、モデル基質を用いた反応条件の精査により、触媒として過レニウム酸アンモニウム、酸素捕捉剤としてトリフェニルホスファイトをそれぞれ用いることで、想定した反応が中性条件下、円滑に進行することを見出した。この発見は、その後、多環芳香族炭化水素の逐次的な芳香環増環反応へと展開し、最近、論文として報告することができた。並行し、5,6-ジハロアズレンを塩基と反応させることで生じるアズレン骨格のアラインを、イソベンゾフラン誘導体とDiels-Alder反応させた後、連続的に脱酸素芳香族化することで、アズレンの7員環側へπ系が拡張された化合物群の合成を試みた。その結果、触媒として酸化レニウム(VII)を用いることで、低収率ではあるが、目的としていたアズレノフェナントレンの新しい誘導体が得られることを見出した。アズレン骨格を有する多環芳香族炭化水素の新しい合成法を見出し、アズレンの7員環側へπ系が拡張されたアズレノフェナントレンを得ることができた。現状では収率が低く、反応効率の観点で問題が残されているが、この発見は、新しい類縁体群の創製へとつながる重要な知見である。一方、ここで見出した脱酸素芳香族化反応を、位置選択的な臭素化、ベンザインの発生、フランとのDiels-Alder反応と組み合わせることで、多環芳香族炭化水素に縮環するベンゼン環の数を、逐次的に増やす手法を開発することもできた。このように、アズレン以外の芳香族化合物群にも適用できる、一般的なπ共役系拡張反応を確立できたことから、研究は概ね順調に進展していると判断した。確立したパラジウム触媒による直截アリール化反応を鍵として、アズレン骨格を有する多環芳香族炭化水素の創製を目指す。すなわち、本手法で容易に入手が可能となったアリールアズレンに対し、Wittig反応とビスマス触媒による環化反応を順に行い、アズレンの強力な双極子が導入された炭化水素の短段階での合成を検討する。また、ヒドロシリル基を有するアズレンの脱水素を伴う環化により、電子デバイス素子の鍵骨格として注目されているシロールとアズレンが融着した化合物の合成を目指す。
殺虫剤・可塑剤・難燃剤による子どもの体内汚染と学校・住宅の室内空気質の及ぼす影響

ピレスロイド剤メトフルトリンの代謝物の尿中排泄をラットを用いて解析した。尿中代謝物4-メトキシメチル-2,3,5,6-テトラフルオロベンジルアルコールがメトフルトリンの最適な曝露指標となり得ると考えられた。ピレスロイド系殺虫剤およびフタル酸系可塑剤の尿中代謝物の分析方法を確立した。室内での子どもの殺虫剤、可塑剤及び難燃剤への曝露に関する調査において、子ども132名の尿を彼らの寝室の空気とともに採取した。これらの薬剤による室内空気の汚染実態を明らかにした。各薬剤の尿中代謝物を分析し、各薬剤について、その体内汚染レベルを明らかにし、室内空気質の体内汚染への影響について評価する。本研究は、一般生活環境中で広範に使用される殺虫剤、可塑剤および難燃剤の一般子どもへの曝露レベルとその吸収量を明らかにすることを目的とする。平成26年度は、住宅等での使用量が近年急増しているピレスロイド系殺虫剤の一種メトフルトリンの曝露における吸収量の指標となり得る尿中代謝物を検索した。さらに、生活環境下において曝露される可能性が高い、メトフルトリンを含む複数のピレスロイド剤の吸収指標となる尿中代謝物の分析方法を確立した。ラットの腹腔内に一定量のメトフルトリンを投与(10, 26, 64及び160 mg/kg)後、定期的に一週間採尿した。主要な代謝物3種の尿中排泄量の時間推移を薬物動力学的に解析した。吸収されたメトフルトリンの体内からの消失過程において最も重要な経路は尿中排泄であることが示唆された。代謝物4-メトキシメチル-2,3,5,6-テトラフルオロベンジルアルコールの尿中排泄量は、メトフルトリン投与量の約30%を占め、分析対象とした代謝物中最も多く、広範なメトフルトリン曝露濃度レベルにおいて、その吸収量に比例すると推定された。したがって、本尿中代謝物はメトフルトリン曝露における最適な吸収量モニタリング指標となり得ると考えられた。ピレスロイド剤の尿中代謝物11種を対象として、これらのガスクロマトグラフィー/質量分析による定量方法を検討した。代謝物は、酵素(β-グルクロニダーゼおよびスルファターゼ)で抱合を加水分解したのち、酸性下トルエンで抽出した。抽出液を濃縮したのち、代謝物を誘導体化(アルコール類:トリメチルシリル化、カルボン酸類:tert-ブチルジメチルシリル化)し、内部標準法により定量した。各代謝物は、30 μg/l以下の尿中濃度において正確に再現性よく定量可能であった。採取した尿試料は1ヵ月間-20°Cにて冷凍保存可能であった。本研究は、一般生活環境中で広範に使用され、子どもへの長期的な曝露による健康影響が懸念される殺虫剤、可塑剤および難燃剤を対象として、子どもにおける各薬剤の体内汚染レベルを明らかにするとともに、室内空気質の体内汚染への寄与について把握することを目的とする。平成27年度は、住宅等で使用されるプラスチック等樹脂製品に多用されるフタル酸系可塑剤の吸収指標となる尿中代謝物の分析方法を確立した。フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジ-n-ブチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジ-n-ペンチル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ベンジルブチルおよびフタル酸ジ(2-エチルヘキシル)への曝露を想定し、尿中に排泄されるフタル酸モノメチル、フタル酸モノエチル、フタル酸モノ-n-ブチル、フタル酸モノイソブチル、フタル酸モノ-n-ペンチル、フタル酸モノシクロヘキシル、フタル酸モノベンジルおよびフタル酸モノ(2-エチル-5-カルボキシペンチル)を対象として、これらのガスクロマトグラフィー/質量分析による定量方法を検討した。各代謝物は、酵素(β-グルクロニダーゼおよびスルファターゼ)により抱合を加水分解したのち、酸性下トルエンで抽出した。抽出液を濃縮したのち、代謝物を誘導体化(tert-ブチルジメチルシリル化)し、内部標準法により定量した。本分析法は、子どもにおけるフタル酸系可塑剤の吸収量を評価するために十分適用できるものと考えられた。子どもを対象とする各薬剤の汚染実態調査を27年度内に始めることを計画していたが、着手できなかった。本課題の研究活動以外の業務が予定以上に増加し、本研究のエフォートが減少したことが主要な原因と考えられる。子どもを取り巻く生活環境中には様々な化学物質が存在し、その種類と量はともに年々増加している。子どもは同じ環境下で過ごす成人よりも化学物質の有害作用を受けやすく、子どもの健康への空気中化学物質の影響が懸念される。しかし、わが国において、一般生活環境下での子どもにおける化学物質曝露と体内汚染に関する知見はほとんど存在しない。本研究は、一般生活環境中で広範囲に使用され、子どもへの長期的な曝露による健康影響が懸念されるシロアリ防除剤や衣料用防虫剤を含めた殺虫剤、プラスチック等樹脂製品に多用される可塑剤、カーテン等に防炎を目的として使用される難燃剤を対象として、子どもにおける各薬剤の体内汚染レベルを明らかにするとともに、室内空気質の体内汚染への寄与について把握することを目的とする。

平成28年度は、子どもを対象とした調査に先立って平成26年度27年度において確立したフタル酸系可塑剤およびピレスロイド系殺虫剤の吸収量の指標となる尿中代謝物の分析法についての論文を学術雑誌に投稿した。また、大阪府内に在住する数名の子ども(小学生)とその住宅を対象として、上記薬剤に有機リン剤(難燃剤および殺虫剤)を加え、通常の生活環境下での子どもの寝室におけるこれら薬剤の空気中濃度と、子どもの起床時の尿中に排泄される各薬剤の代謝物量を測定した。現在、調査への協力者を各市及び区の発刊する広報紙等を利用して募り、調査を進めている。平成28年度初頭より、子どもを対象とした上記の可塑剤、殺虫剤および難燃剤の体内汚染と室内空気質の影響に関する実態調査を実施する予定であった。当初は子どもの自宅室内と通う学校教室内の空気を捕集するよう計画していたが、大阪府内各市の教育委員会および市立小学校からの協力を得られず、学校教室内の空気質調査と学校を経由した調査協力者の確保は断念した。そのため、各市区が地域住民向けに毎月発刊する広報紙「市民だより」等に広告記事を掲載し、調査への協力者を募ることとした。しかし、応募者が少なく、計画通りに調査が進展していない。通常の生活環境における子どもの化学物質曝露とその体内汚染に関する知見は、わが国においてほとんど存在しない。本研究では、一般生活環境下において広範囲に使用され、子どもへの長期的な曝露による健康影響が懸念されるシロアリ防除剤や殺虫剤、プラスチック等樹脂製品に多用される可塑剤、カーテン等に防炎を目的として使用される難燃剤を対象として、子どもにおける各化学物質の体内汚染レベルを明らかにするとともに室内空気質の体内汚染への寄与について把握することを目的とする。大阪府内の各自治体が発行する広報紙等を利用し、4月から9月の期間、研究への協力者を募った。応募のあった保護者の子ども合計127名(小学生101名、中学生26名)を対象として、彼らの住宅寝室の空気中化学物質と彼らの朝起床時に排泄された尿を採取した。尿試料中の各対象化学物質の代謝物を体内吸収量の指標にした。空気試料中の各化学物質を分析した結果、フタル酸系可塑剤ではフタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジ-n-ブチル、フタル酸ジ(2-エチルヘキシル)、有機リン系難燃剤ではリン酸トリブチルの検出頻度が高く、ほぼ全ての住宅室内より検出された。殺虫剤では、エンペントリン、プロフルトリン、メトフルトリン、ペルメトリン等のピレスロイド剤および有機リン系殺虫剤クロルピリホスが12割程度の住宅において検出された。尿試料中の各化学物質代謝物の分析を現在進めており、各化学物質について、その体内汚染レベルを明らかにするとともに、室内空気中濃度と代謝物排泄量との関連性を解析し、室内空気質の体内汚染への影響について評価する。ピレスロイド剤メトフルトリンの代謝物の尿中排泄をラットを用いて解析した。尿中代謝物4-メトキシメチル-2,3,5,6-テトラフルオロベンジルアルコールがメトフルトリンの最適な曝露指標となり得ると考えられた。ピレスロイド系殺虫剤およびフタル酸系可塑剤の尿中代謝物の分析方法を確立した。室内での子どもの殺虫剤、可塑剤及び難燃剤への曝露に関する調査において、子ども132名の尿を彼らの寝室の空気とともに採取した。これらの薬剤による室内空気の汚染実態を明らかにした。各薬剤の尿中代謝物を分析し、各薬剤について、その体内汚染レベルを明らかにし、室内空気質の体内汚染への影響について評価する。
難培養共生微生物群追跡技術の確立とその産業利用

マイナーな微生物を追跡するためのPopulation-Normalization by RNA Subtraction法(PNS法)を開発した。この方法では、試料から抽出した全16S rRNAから逆転写PCRによって得られるcDNAをリガンドとして固相に固定し、試料中のメジャーな16S rRNAを除去する。メジャーな16S rRNAほどリガンド濃度が高く、除去率が高くなり、16S rRNAのポピュレーョンは均一化され、Temperature Gradient Gel Electrophoresisにより16S r DNAを指標とした菌叢解析が可能となる。そこで、16S rRNAの可変領域のうち、最も短いV1またはV5領域を増幅し、そのアンチセンス鎖を磁気ビーズに固定し、PCRに用いた共通配列部分を相補鎖でマスクすることによってアフィニティ担体を調製し、これを用いてメジャーな菌群のRNAを除去し、構成比の平滑化が出来た。応用例としてセルロース分解に焦点を当て、その共生微生物を単離し、またその役割を明らかにし、工業利用として発展させた。また、Annamox菌による嫌気性脱窒反応の共生系の解析をした。自然界の共生微生物群がある有用な機能を発現している場合、その鍵となる微生物が数的にメジャーであれば、従来既知の方法でその微生物の盛衰を追跡することができる。しかし、多くの場合は、鍵となる微生物は数的にマイナーなために既存の方法では検出が不可能である。そこで本研究では、鍵を握るマイナーな微生物を追跡・分離する技術を確立し、対象とする微生物集団の機能を向上させる方法論を確立する。まず平成19年度は、マイナーな微生物を追跡するためのPopulation-Normalization by RNA Subtraction法(PNS法)を開発した。この方法の原理は以下の通りである。試料から抽出した全16SrRNAから逆転写PCRによって得られるcDNAをリガンドとして固相に固定し、試料中のメジャーな16SrRNAを除去する。メジャーな16SrRNAほどリガンド濃度が高く、除去率が高くなり、16SrRNAのポピュレーションは均一化され、Temperature Gradient Gel Electrophoresisにより16SrDNAを指標とした菌叢解析が可能となる。本年度は、まずモデルとして用いた16SrRNAの可変領域のうち、最も短いVlまたはV5領域を増幅し、そのアンチセンス鎖を磁気ビーズに固定し、PCRに用いた共通配列部分を相補鎖でマスクすることによってNormalization用のアフィニティ担体を調製した。サンプルから抽出したRNAをこのアフィニティ担体と反応させることによって、メジャーなのRNAを除去することができた。そこで本研究では、鍵を握るマイナーな微生物を追跡・分離する技術を確立し、対象とする微生物集団の機能を向上させる方法論を確立するとともに、有用微生物スクリーニングに応用する。。本年度は昨年度に引き続き、マイナーな微生物を追跡するためのPopulation-Normalization by RNA Subtraction法(PNS法)の開発を続行した。メジャーな16S rRNAほどリガンド濃度が高く、除去率が高くなり、16S rRNAのポピュレーションは均一化され、Temperature Gradient Gel Electrophoresisにより16S rDNAを指標とした菌叢解析が可能となる。そこで、16S rRNAの可変領域のうち、最も短いV1またはV5領域を増幅し、そのアンチセンス鎖を磁気ビーズに固定し、PCRに用いた共通配列部分を相補鎖でマスクすることによってアフィニティ担体を調製し、これを用いてメジャーなのRNAを除去し、構成比の平滑化が出来た。また、今年度新たに参画した研究者によってAnnamox菌による嫌気性脱窒反応の共生系の解析も進めた。
生産者主導型フェアトレードによる村落開発モデルの実証的研究

タンザニア北西部の農村を事例に、高価な商品作物であるバニラの生産とフェアトレードによって世帯経済の向上を図る村落開発モデルを実践的に検証した。農家グループによるバニラの栽培普及と集荷・加工、日本への販路形成によって、生産者の収益向上と主体的取り組みの拡大がみられた。また消費者側にとっても、高い品質とともに、製品や生産者の情報を提供することでより深いフェアトレードへの関心が高まることを示した。今年度の研究成果は以下の三点である。(1)タンザニアにおける農民主導型バニラ生産・加工・流通体制の整備タンザニア北西部・カゲラ州ブコバ地域で2010年1月に現地調査を実施し、(1)農家による栽培、加工と流通実態の把握、(2)生産支援・集荷・加工・出荷を担う農民組織体制の整備、(3)同組織が運営する集荷・加工施設、品質管理機器類の整備を行い、製品の国外輸出を行うための準備を進めた。またモロゴロ州ウルグル地域で海外青年協力隊の支援により生産が始まったバニラ農家グループとの連携体制を構築した。(2)ベトナムにおけるバニラ新規導入農家研修とモニタリングベトナム中部・フエ省のバニラ導入村落における生産・加工技術向上のため、2009年8月に農家4名およびフエ農林大学の研究者2名とともにインドネシア・南スラウェシ州のバニラ農家および生産組織を訪問し、栽培管理や人工授粉、製品加工の基礎技術を学んだ。また、フエ農林大学の協力を得て参加世帯における栽培管理や生育状況のモニタリングを継続的に実施している。(3)日本国内での高付加価値型フェアトレードモデルの検討上記二地域をはじめとする世界各地で生産されたバニラを、極力中間業者を介さず一般家庭や小規模業務(飲食店、製菓店等)向けに販売する高付加価値・直販型フェアトレードモデルを検討し、その事業実施主体となる特定非営利活動法人設立の準備を進めた。以上の成果により、研究目的である「生産者主導型フェアトレード」モデルの構築とそれによる村落開発の実践に向けた準備体制が整い、来年度以降の具体的な研究推進方法が確認できた。2011年2月および2012年3月(繰越分)にタンザニアでの現地調査を実施し、カゲラ州のモデル農村におけるバニラ農家組合の活動状況および加工施設の稼動状況をモニタリングして、生産量と品質の安定化のための方策を協議した。栽培農家にとっては、原料であるバニラ豆の買取価格が生産量や出荷先を選択する最大の要因であることから、他の集荷業者よりも有利な価格を提示することで、組合に参加する栽培農家数や集荷量は増加したことが認められ、農家に対する栽培指導、組合による加工技術の向上も順調に推移していることが確認された。また、製品を日本に輸出するための現地側の諸手続を進めた。一方、日本国内においては「生産者主導型フェアトレード」を実践するための流通・広報機能をもつ組織(NPO)を設立する準備を進め、活動を紹介するwebサイトの整備を行った。また個人や製菓業者などの国内ユーザの需要形態を聞き取り調査し、サンプル配布と販路開拓を進めた。製品の品質が良好でありかつ一般流通品よりも安価であることから、一般に低品質で高価であると認識されるフェアトレード商品とは異なる、生産者と消費者双方にとって真に「フェア」な取引が可能となるばかりでなく、生産者や生産地に関する詳しい情報を提供することで製品に付加価値を与え、貧困や環境破壊といった消費者の「アフリカ」に対する画一的なイメージを拭い、地域の環境や社会的背景も含めた国際理解の進展に寄与しうることが示された。また、新たなバニラ産地としての可能性を検討しているベトナム中部において、山間部村落におけるホームガーデン利用の多様化の一環として導入した農家5軒での生育状況を調査し、少量の収穫物を用いたキュアリングを試行的に実施したところ、良質な製品が得られることが判明した。研究最終年度である本年は、これまでに構築した生産者側(栽培・加工)および国内(流通・広報)組織の機能強化と活動モニタリングを中心に、「生産者主導型フェアトレード」の実践的展開とその効果評価を行った。2011年6月には、タンザニアからバニラ農家組合の責任者およびソコイネ農業大学の連携研究者を1週間日本に招へいし、流通現場の視察、消費者との情報交換・交流を通じて生産者と消費者の相互理解を深めた。2012年3月にはカゲラ州のモデル農村におけるバニラ農家組合の活動状況および加工施設の稼動状況、参加農家の栽培・生計状況をモニタリングし、フェアトレードによる村落開発モデルの効果評価を行った。バニラの国際取引価格が大きく変動する状況下で、加工・輸出業者が利益を確保する一方で原料生産農家は買取価格の下落により経済的損失や生産意欲の低下が見られる中、小規模な直接取引を前提に買取価格と品質の水準を保障できるマイクロトレードは、農家の生計向上に大きな役割を果たすことが明らかとなった。これらの成果を、米国Law and Development学会において発表し、論文および書籍の1章として刊行した。また、バニラの新規導入を進めているベトナム・フエ省の山間部および平野部農村における栽培・加工の普及と品質向上の取り組みを、フエ農林大学の協力のもとで進めた。山間部のHong Ha

村においてはホームガーデンにおける生育状況のモニタリングと農家によるキュアリングの品質評価を行い、世帯によって栽培への関心や管理の水準は異なるものの、おおむね良好に生育することが明らかとなった一方、12月からの収穫・加工期の気候が低温多湿であるため、キュアリング手法の改善が必要であることも示唆された。平野部のHuong Van村では、フエ農林大学の農場内に試験圃場を設置し、集約型バニラ栽培の可能性を今後継続的に検討することとした。
援助専門職による高齢者虐待の予防に資する共感性低下現象(共感的排除)の解明

介護施設の援助専門職がなぜ虐待行為を行うのか。本研究は,高齢者に対する共感性が低下する現象に焦点を当て,共感的排除のメカニズムを解明することを試みた。過去の研究から,非人間化に関する知見が高齢者虐待の理解に有効であることが分かった。高齢者の示す手がかりが,非人間化を促進し,高齢者に対する共感性を低下させるのではないかと仮説を設定し,実験を行った。その結果,介護時に高齢者の肉体を露出させると人間らしさが低下することが示された。「援助専門職による高齢者虐待の予防に資する共感性低下現象(供感的排除)の解明」の初年度である今年度は,高齢者施設での援助場面において,援助対象であるはずの高齢者がいかにして虐待の対象となるのかを,援助専門職従事者の共感性の低下からとらえる理論的枠組みを構築する作業を行なった。この作業のために,高齢者援助に関する文献を幅広く収集し,高齢者援助という文脈で共感性がどのように働くかを考察した。文献収集にあたっては,高齢者施設援助に関する研究論文の他に,関連するルポルタージュやエスノグラフィー的な記述資料,および共感性,非人間化に関する研究を中心に収集し,高齢者援助という文脈で働く共感性のメカニズムについて仮説的なモデルを構築した。ある対象に対して共感性が喚起される場面では,その対象が示す認知的な手がかりが重要な意味をもつと考えられる。ところが文献研究の結果,高齢者虐待では,「高齢者施設」という環境ならびに高齢者自身が有している特徴が,援助者の共感性を喚起する認知的手がかりとしての効力を喪失させる場合があるという可能性が見出された。これらの見解をもとに展望論文を執筆し,学術誌への投稿を行なった。この論文は査読者による審査が終了し,次年度(平成23年度)には公刊される見通しである。詳細についての報告は平成23年度に行なう。また上記の作業と並行して,次年度に行なう計画となっている面接調査の準備として,面接協力の依頼ならびに協力者との打ち合わせを行なった。現在までに,静岡,名古屋,徳島,新潟の介護施設・福祉関係者に面接協力を依頼し,調整を行なっている。さらに,次年度以降に計画している実験研究に向けて,実験課題と指標の検討を開始した。これについては,実験計画の詳細が平成23年度の面接調査の結果を待って決定される予定のため,その予備的検討として近年の社会的認知研究の成果を中心に情報収集を行なっているところである。3年間の研究計画の2年目にあたる平成23年度は,初年度に構築された理論的な枠組みを対人援助の実践現場で確認するために,高齢者介護施設の介護職員を対象としたインタビュー調査を行なった。初年度の理論的研究によって,専門的援助者による高齢者虐待の背景には,共感性メカニズムの不活性化があり,通常は高齢者によって提示される認知的手がかりが共感性を喚起するはずの場面で,手がかりの効力が失われている可能性が指摘された。しかし,それがどのような状況で生じるかについては資料が見当たらないため,実践現場から詳細な資料を得る必要があるという展望を示した。今年度の研究活動は,おもにそのためのインタビューの実施とデータの分析であった。インタビュー調査の対象者は,静岡県内の特別養護老人ホームおよび介護付き有料老人ホームで介護職にある専任職員16名である(男性3名,女性13名)。インタビューは,協力者の職場会議室や面接室を利用して個別に行なった。あらかじめ主要なインタビュー項目を決めておき,協力者の回答に応じて内容の詳細を聞き取っていく半構造化面接であった。インタビュー項目は,協力者の勤続年数等の基本情報,日常の業務の流れ,介護職を選んだ理由,日常の業務負担感,自分が理想とするケアとその阻害要因などであった。インタビューの音声記録を文字データに書き起こし,現在は質的な分析を行なっている最中である。まだデータ全体を説明するモデルは生成できていないが,被援助者に対する態度を規定する上で時間的切迫感の影響が強いこと,それにもかかわらず業務遂行の時間的遅れが何をもたらすのかについては明確な説明を欠いていることなどが示されている。状況要因としての多忙さが被援助者への認知に与える影響を,具体的な文脈との関連でモデル化できる見通しである。最終年度である平成24年度は,前2年間に実施した理論的研究及び仮説生成的研究をもとに,高齢者への共感性が低下するメカニズムの実験的な検討を行った。介護の場面において,高齢者への共感性が低下する現象は,理論的研究を通じて「共感の不活性化」として概念化された。そして,この介護専門職従事者による共感の不活性化は,介護施設における時間的切迫感などが要因となって高齢者の人間らしさを認知する手がかりが失われ,非人間化が生じると解釈された。そこで,介護場面において人間らしさの認知を低減するような手がかりとして,高齢者の肉体の露出をとりあげ,露出された肉体に注意を向けることで非人間化が促進されるのか,さらに,非人間化が促進されることによって,虐待的行為に対する判断が影響を受けるかを実験的に検討した。

大学生50名(男性25名,女性25名)を対象に,入浴介護を受けている高齢者(男性)の写真を提示し,その写真の高齢者が,高次の認知能力(道徳判断や計画的思考)と比較的低次の心的能力(恐怖や痛みを感じる能力)が,どの程度優れていると思うかを評価させた。さらに,その写真の人物に対して,身体拘束,大声での叱責,排泄の制限といった不適切な介護や虐待的行為を行うことが,どの程度許容されると思うかをたずねた。この時,提示される高齢者の写真は,上半身の肉体が露出しているものと,肉体の大部分がタオル等で覆われているものとを準備した。実験の結果,肉体が露出している条件では低次の能力が高く,高次の能力が低く評価されていたのに対して,露出が少ない条件ではそれが逆転していた。すなわち,肉体の露出という手がかりによって,高次の能力に対する評価の低減という形で非人間化が促進される可能性が示された。ただし,本実験では虐待的行為への許容度にはちがいがみられなかった。本実験の結果は日本心理学会第77回大会で報告される。当該年度の研究計画はインタビューの実施と分析が主たる活動であった。インタビュー協力者はおおむね当初の予定通りの人数を集めることができ,当該年度内にインタビューを完了することができている。また,分析についても,質的データの分析であるため時間がかかっており完了には至っていないが,見通しがついているため,おおむね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題を今後推進するにあたって,まずインタビュー調査で得られたデータの分析を完了させ,論文執筆を進める予定である。それとともに,共感の不活性化が生じるメカニズムを実験的に検討する。計画に記載した通り,心理的狭窄が生じるような状況を設定し,その状況下で共感的反応が誘発されるか,あるいは抑制されるかを測定する。研究計画に変更点や遂行上の問題点は特にない。