hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
各種の新しい手法の開発とそれらによる力学挙動の解明に関する研究

セラミックスは、本質的に脆く、その実用化のための最大の課題は脆性の克服にあり、それゆえ、本計画研究の目的は靭性の向上と評価にある。本計画研究では、新しい複合材料作製手法の開発、各種欠陥や微視組織の新しい非破壊計測手法、それら欠陥や微視組織と力学挙動の関連の特定などにより、さらに、他の計画研究班による破壊機構に関する物理学や新しいクライテリオンとの関連において無機系先端材料の靭性向上と評価法の原理を確立することを目指した。具体的には、(1)Al_2O_3、ZrO_2、これらに超微細SiC、TiCを分散させたナノ複合体、および、これらにSiC、Si_3N_4ウイスカ-を分散させた複合材を加圧マルチ雰囲気ホットプレス等を用いて製作した。(2)さらに、非酸化物系Si_3N_4、SiCを対象に、単体およびナノ複合材、ウイスカ-複合材を作製した。(3)精密超音波減衰法、超音波残留応力計測法、AE波形解析法など、セラミックスに適用する手法を新たに確立し、これにより、開発した材料についてマイクロクラック、空隙、空泡などの各種欠陥、相変態、微視組織などの定量検出を試みた。(4)これら非破壊計測手法・解析法により検出された諸欠陥、微視組織などと破壊靭性、衝撃、熱衝撃などの力学挙動との関連を実験的に特定することを試みた。(5)複合材料の界面強度を定量評価を行なった。(6)上記の結果から、さらに他の計画研究班との連携によって高靭性無機系複合材料開発の原理に対する考察を行なった。
都市環境計画基準に関する日韓国際比較研究

都市居住世帯の住宅需要について,その実態を需要者の社会経済的属性と,需要される住宅形態との関連において明らかにすることを目的として研究を実施した.1.韓国の都市化過程......1960の都市人口700万人(全人口の28%)が1970には1300万人に急増している.この間の全人口増加25.9%に対して都市人口は85.1%増加で特に後半5年間に急激な都市化が進展した.1970年代も都市人口の高い上昇率が続き, 1980年代にはやや衰えるものの,年平均5%の都市人口増加が続いている.2.韓国における住宅賃貸システム......韓国の住宅普及率(全住宅戸数/世帯数)は, 1980年現在,全国で74.5%,今回ケーススタディーとしてとりあげた光州市は56.8%である.韓国では,低所得層の賃貸住宅は,台所,トイレ等の施設を共用しながら2数世帯が同居することが多い.賃貸方式は,傳貰(Chonsei)とよばれる方式とか, SAK月貰(Declining Wolsei)等韓国独特の方式がある.住宅の質を賃貸方式によって順序づけると,持ち家, Total傳貰,一部傳貰, SAK月貰,月貰の順になる.3.住宅の潜在的需要......住宅購入を考えている賃貸住宅居住世帯は, 71.8%が12室のTotal傳貰に住む.また,この階層が最も住宅購入意欲が高い.移転の理由は,賃貸住宅間の移転希望世帯では, (1)家賃の値上げ,(2)職場の理由,住宅購入希望世帯では, (1)住宅サービスの向上,周辺環境の質の向上,(2)職場の理由,(3)家族規模の変化,となっている.4.住宅移転のパターン......住宅の移転は,質の低い住宅から高い住宅へ行われる場合が多く(38%),同じタイプ間(53.2%)でも質の向上は図られている.移転のサイクルは,月貰が最も短かく, 1年あたり約半数が移転を経験している.また,最終的に持ち家を手に入れるまでに,平均約10年を要している.都市居住世帯の住宅需要について,その実態を需要者の社会経済的属性と,需要される住宅形態との関連において明らかにすることを目的として研究を実施した.1.韓国の都市化過程......1960の都市人口700万人(全人口の28%)が1970には1300万人に急増している.この間の全人口増加25.9%に対して都市人口は85.1%増加で特に後半5年間に急激な都市化が進展した.1970年代も都市人口の高い上昇率が続き, 1980年代にはやや衰えるものの,年平均5%の都市人口増加が続いている.2.韓国における住宅賃貸システム......韓国の住宅普及率(全住宅戸数/世帯数)は, 1980年現在,全国で74.5%,今回ケーススタディーとしてとりあげた光州市は56.8%である.韓国では,低所得層の賃貸住宅は,台所,トイレ等の施設を共用しながら2数世帯が同居することが多い.賃貸方式は,傳貰(Chonsei)とよばれる方式とか, SAK月貰(Declining Wolsei)等韓国独特の方式がある.住宅の質を賃貸方式によって順序づけると,持ち家, Total傳貰,一部傳貰, SAK月貰,月貰の順になる.3.住宅の潜在的需要......住宅購入を考えている賃貸住宅居住世帯は, 71.8%が12室のTotal傳貰に住む.また,この階層が最も住宅購入意欲が高い.移転の理由は,賃貸住宅間の移転希望世帯では, (1)家賃の値上げ,(2)職場の理由,住宅購入希望世帯では, (1)住宅サービスの向上,周辺環境の質の向上,(2)職場の理由,(3)家族規模の変化,となっている.4.住宅移転のパターン......住宅の移転は,質の低い住宅から高い住宅へ行われる場合が多く(38%),同じタイプ間(53.2%)でも質の向上は図られている.移転のサイクルは,月貰が最も短かく, 1年あたり約半数が移転を経験している.また,最終的に持ち家を手に入れるまでに,平均約10年を要している.
正規転換期イギリスにおける階級・ジャンル・ジェンダー-E. M.フォースターとその時代

本研究はE. M.フォースターと同時代の、文学のみならず歴史や思想等あらゆる言説をテクストとして、様々なジャンル-階級、民族、国家、性差-をつくる境界線を強化しようとする制度側の動きと、そこから逸脱し境界線を彫り崩そうとする諸力の拮抗を明らかにすることを目指しているものである。今年度については、まずこれらのテーマに関して現在盛んに刊行されている文献を蒐集し、整理しつつ読破することが主な作業となった。また史料についても蒐集、整理を精力的に進めているところである。この作業では、様々な差異の境界のなかでもとりわけ性差(ジェンダー)について重点的に研究した。その結果、ジェンダーは様々な差異の砦ともいえる特権的な重要性を担っており、それ故にこそ、当時の権力が精神医学や犯罪学等の学問と結託して差異化の言説装置を作りだしていたこと、そしてその中でも当時一世を風靡していた変質論の思想が最も強力な差異の言説を提供していたことが明らかになった。変質論は、正常と異常、健常者と病者、適格者と不適格者といった差異の言説を提供し、階級外脅威に対する敵意を正当化する戦略の中心にあったのである。さらに研究の過程において、当時の社会において最も強力かつ豊富に性差のイメージを提供していたのが母権論の思想であったことも明らかになった。本研究によって、変質論と母権論との協力関係、つまりこれらが交錯しあいながら、ジェンダーに特権的な重要性を付与するに至るからくりを明らかにすることが次なる課題として提起された。
シリカと微生物を用いた地球表層水中のアルミニウムの制御に関する研究

本研究は地球表層水に溶存しているアルミの性質や濃度を制御する方法を開発するために企画され、アルミとシリカあるいは微生物との間の反応機構を理解するデータを得ることに努めた。得られた主な成果は次のとおりである。1.土壌中のアルミの固定に重要な役割を持つイモゴライトの生成条件について、土壌溶液中に共存するCa、Na、Clイオンの効果を求めた。また、溶解度と生成の自由エネルギーを測定した。2.イエローストーンの珪酸質沈殿物から、DNA分析によって微生物の優先種としてThermus属が存在することを見出した。珪酸質沈殿物から著量のアルミが検出され、NMRによる化学状態の検討から6配位のアルミの存在が確認された。3.地熱発電所のシリカスケールより分離したThermus sp. TMY株は、400ppm以上の過飽和シリカ含有TM液体培地で培養するとSilica induced protein (Sip)と命名した誘導性膜タンパク質が著量産生されることを見いだした。4Thermus sp. TMY株の菌体増殖はアルミ濃度に比例して阻害され、特に200ppm添加した培養液では、無添加の場合と比較して約40%低下した。しかし、100ppm添加した培養液で培養したTMY株の菌株を、アルミ添加培地に移し替えたところ、菌体増殖阻害が軽減化され、Al-toleranceを示す事が分かった。一方、シリカ溶存培地中では、アルミ単独添加の培養と比較して、菌体増殖が増大した。これらの結果は、シリカとアルミイオンはTMY株に対する影響を互いに抑制し合うことを示している。5.微生物-アルミ-シリカの相互作用を解明するため、陽イオン交換樹脂(BioRex70)とキレート樹脂を用いたモデル実験を行った。NMRによって結合状態を判定した結果、シリカの割合が増加することによって4配位のアルミが増加することが分かった。1.地球表層水中に微量に溶存するアルミニウムの全濃度を測定するため、イエローストーン地熱地城などの地熱熱水を試験試料として分析法を検討した。ICP発光分光分析法と黒鉛炉フレームレス原子吸光分析法で、アルミニウム濃度が0.0n ppm以上の試料について分析可能であることを確認した。さらに微量のアルミニウムの場合は、分析室の環境からの汚染の影響が問題となる。地熱熱水中のアルミニウム濃度は一般に0.n ppmであった。2.九重火山地域で地質調査を行い熱水沈殿物を採取した。また、イエローストーン地熱地域の沈殿物中のアルミニウム含有率を蛍光X線分析法とEPMAを用いて求めた。湧出口付近の珪酸質沈殿物からは1%を超えるアルミニウムが検出された。沈殿物を構成する物質の同定にはX線回折装置のほかNMRを用いた。3.土壌溶液中のアルミニウムと珪酸の濃度をICP発光分光分析法を用いて調査した。珪酸は数10ppmで変動が少ないが、アルミニウムは土壌溶液が中性(pH>5)のときは数ppm以下であり、酸性(例えばpH=4)では20ppmを超えるようにになる。大部分は単量体であり、一部有機酸と錯体を作る。4.地熱熱水中に多様な微生物が棲息することが知られるようになった。そのなかで、高温域で比較的普遍的なThermusを用いて、珪酸の沈殿実験を行った。熱水中に微生物が存在するとき、珪酸濃度は純粋な水-シリカ系の場合の溶解度以下になることが見出された。アルミニウムを加えても変化は認められなかった。

5.アルミニウム濃度の高い溶液にマグネシウムを加えるとハイドロタルサイトとしてアルミを除去することができる。6.含アルミニウム物質の微細形態および微生物試料の観察に使用するため、低真空走査顕微鏡を設置した。イエローストーン地熱地域からの含アルミ珪酸質沈殿物(シンター)の観察に使用した。1.オーストラリアのクイーンズランド州の古生代の温泉沈殿物について調査と試料採取を行った。これまでに調査研究を行っている現在生成中のイエローストーン国立公園の地熱地域の温泉沈殿物と比較研究を開始した。2.土壌中のアルミニウムの固定に重要な役割を持つイモゴライトについて、溶解度と生成の自由エネルギーを求めた。3.昨年に引き続き、微生物の存在する条件でシリカの沈殿実験を行い、微生物の影響が大きいことを確認した。4.水溶液中の微量のアルミニウムの分析法については、原子吸光分析法、ICP-MSによる方法を研究した。5.流通式オートクレーブによる高温の実験で、高濃度のシリカ条件でアルミニウムが溶液中に保持されることを見出し、常温でも同様の現象が見られるか検討を始めた。6.アルミニウムゲルにたいする種々のイオンの吸着現象を評価する実験を行い、表面の吸着機構を考察した。1.本年は、微生物-アルミニウムーシリカの相互作用を解明するための基礎的な実験を始めた。系を単純化するため、微生物(および有機酸)のモデル化合物として、カルボキシル基を持つ陽イオン交換樹脂(BioRex70)を用いた。アルミニウム溶液の中に樹脂を入れて吸着量を測定し、NMRによって結合状態を判定した結果、アルミニウムイオンは単座で結合していることが示された。アルミニウムを吸着した樹脂へのシリカの吸着実験をおこなった結果、シリカの吸着量は極わずかであり、三元錯体でなくアルミニウムーシリカ錯体が溶液中で形成された可能性が得られた。2.昨年に引き続き、イエローストーン国立公園の熱水から沈殿した含アルミニウム・シリカの調査を行い、DNA分析によって生成に関与した微生物の優先種としてThermus属が存在することを見出した。また、高濃度のシリカが存在する条件によって、微生物の表層蛋白質に変化が生じていることを見出した。3.土壌中のアルミニウムの挙動については、引き続き、固定に重要な役割を持つイモゴライトの生成条件の検討を行った。特に、土壌溶液中に共存するCa、Na、Clイオンの効果を求めた。4.なお、本年度はフィリピンの火山地域の温泉沈殿物の現地調査を計画していたが、現地の状況に安全の確保の点で問題があったことから実施を断念した。1.微生物-アルミニウム-シリカの相互作用を解明するため、陽イオン交換樹脂(BioRex70)とキレート樹脂を用いたモデル実験を継続した。本年度は、アルミニウム溶液に珪酸を加えてアルミニウムに対するシリカの影響を調べた。NMRによって結合状態を判定した結果、シリカの割合が増加することによって4配位とアルミニウムが増加することが分かった。2.菌の生育に阻害的に働くと考えられるアルミニウムイオンについて、TMY株の増殖およびSipの産生に及ぼす影響を検討した。その結果、アルミニウム濃度に比例して菌体増殖は阻害された。
歯根膜線維芽細胞の走化活性を制御する遺伝子の検索

本年度の研究計画1.継代数による歯根膜線維芽細胞の走化能の検討患者の同意が得られた健常歯周組織を有するヒトの抜去歯より,歯根膜細胞を分離・調整し,以下の実験に供した。(1)走化能の測定:走化能の測定は48wellマイクロケモタキシスチャンバーを用いて,これまでに調べられている増殖因子(PDGF, bFGF, EGF)について行った。測定は細胞の継代を行うごとに実施し,継代数にともなう走化能の変化を調べた。(2)テロメア長の測定:各継代数の細胞を固定してDNAを抽出し,サザンハイブリダイゼーションにてテロメア長を測定し,走化能との相関関係を比較検討した。2.細胞周期制御遺伝子の発現と走化能の関係(1)cDNAライブラリーの構築:継代数の異なる細胞および遊走した細胞と遊走しない細胞のmRNAを,oligo(dT)-magnetic beadsに吸着させ微量高速冷却遠心機にて回収する。これらmRNAから逆転写酵素を用いて(-)鎖cDNAライブラリーを構築する。(2)細胞周期制御遺伝子の検索:細胞の孝化に伴いその発現の上昇が知られているp16,p21およびサイクリンD1,さらにc-fosについて,各継代数の遊走した細胞と遊走しない細胞でのmRNAの発現をPCR法を用いて調べる。結果(1)培養歯根膜細胞の走化能は,調べた5被験者のうち3被験者についてはいずれの増殖因子においても9継代から著明に低下した。残りの2被験者については12継代まで著明な変化はなかった。(2)テロメア長については,継代数を経る毎に長さは短くなっていったが,走化能との相関関係は認められなかった。(3)c-DNAライブラリーを構築し保存した。遺伝子の検索については現在進行中である。申請者はこれまでに,高齢者より採取した歯根膜線維芽細胞の走化能が若年者のものより有意に低下していることを示した。今回,一被検者から採取した歯根膜線維芽細胞の走化能が細胞の継代数によって変化するかどうかを調べた。1.供試細胞の分離・培養同意が得られた5名の健常歯周組織を有するヒトの抜去歯より,歯根膜線維芽細胞を分離・調整した。細胞の培養はウシ胎児血清を10%の割合に含むダルベッコ変法イーグル培地を用い,5%CO2存在下,37°Cで行った。細胞の走化活性を維持するため,継代はサブコンフレントの状態で行った。2.走化能の測定走化能の測定は48wellマイクロケモタキシスチャンバーを用いて行った。走化性因子は,これまでに調べられている増殖因子(PDGF,bFGF,EGF)を用いた。測定は4継代目より実施した。以降は細胞の継代を行うごとに実施し,継代数にともなう走化能の変化を12継代目まで調べた。【結果】1.5被験者から採取した培養歯根膜細胞の走化能は,48継代目において,いずれの被験者の細胞においても各増殖因子に対し0.1100ng/mlの範囲で濃度依存的に亢進した。また,いずれの増殖因子に対しても濃度が100ng/mlを超えた時点より走化能は徐々に低下した。2.48継代目と9代目以降で細胞の走化能を比較すると,5被験者の細胞のうち3被験者の細胞については走化能が著明に低下した。残り2被験者については12継代目まで走化能の変化はなかった。
log共型場理論に対応する頂点作用素代数の幾何学的表現論の研究

物理学における共形場理論の数学的定式化として、頂点作用素代数(VOA)というものが研究されている。最近、log共形場理論と呼ばれるエキゾチックな理論に対応するVOAが注目されているが、例があまり見つかっておらず、古典的な場合ほど研究は進んでいない。このようなVOAの重要な例としてtriplet代数と呼ばれるものが知られているが、その高次の一般化であるFeigin-Tipunin代数は極めて複雑であり、未開拓な分野である。
タンパク質の動的特性を特徴づけるための分子内動的構造ネットワーク解析法の開発

【研究目的】タンパク質の立体構造は、その静的構造を特徴づけるさまざまな特性量が提案され、理解が進んできた。しかしその動的様相に関しては、まだそうした特性量が十分には検討されていない。そこで本研究では、タンパク質の動的構造を特徴づける新たな解析法ー分子内動的構造ネットワーク解析法ーの開発を目的としている。【研究方法】まず、PDBから取得したタンパク質立体構造データに対して基準振動解析を行い、振動モードごとにアミノ酸残基間の運動の相関を求めた。そして、空間的に隣接し、かつ正の強い相関をもって運動する残基間を結んだ「分子内動的構造ネットワーク」を定義し、中心性指標の一つであるbetweenness(BTWN)を各アミノ酸について計算した。得られた結果をそれぞれのタンパク質の機能情報と対照させながら、動的構造を特徴づける方法を探求した。これを多くのタンパク質に適用して比較・検討した。【研究成果】本年度は複合体に注目した。一つは、T細胞受容体+ペプチド+MHC複合体(TCRpMHC)、もう一つは、いくつかの多量体(3量体、4量体、6量体)の解析である。TCRpMHCでは、アミノ酸配列の異なる多くの複合体について行った解析の比較から、この複合体の動的構造特性を明らかにすることを試みた。その結果、高いBTWNをもつアミノ酸残基は、TCRとMHCそれぞれにおけるドメインの境界付近と、TCRとMHCの結合部位およびそこに位置するペプチドであることがわかった。特に後者では、TCRとペプチドとMHCの相互作用に関する重要な示唆が含まれていた。一方、多量体の解析では、サブユニットの運動を円柱座標系で表現することで的確にその動きが捉えられること、また、サブユニットの接触面において高いBTWNをもつアミノ酸残基の特定が、多量体の動的構造の鍵となることなどがわかった。【研究目的】本研究は、タンパク質立体構造の動的特性を特徴づけるために、複雑系などで利用されているネットワーク理論を援用し、分子内動的構造ネットワーク解析の方法論を開発することを目的としている。【研究方法】タンパク質立体構造データベース(PDB)から得られる静的構造情報にわれわれが開発した基準振動解析プログラムを適用し、主として残基間の動きの相関を各基準振動モードに対して求める。そして、空間的に隣接し、正の強い相関を持って運動する残基で構成されるネットワークを考え、これにネットワーク解析法を適用する。この解析にはさまざまな特性量が提案されており、本課題の目的に適した特性量を見出すことからスタートした。【研究成果】ネットワーク解析の特性量の中で、中心性指標(betweennessなど)は、構造的に、あるいは機能的に重要なアミノ酸残基を特定するのに適していると考えられ、クラスター指標は、動的構造を記述する上で有用なドメインを定義するのに適していると考えた。そこで、これらを計算するためのプログラムを作成し、いくつかの酵素に適用して、各酵素の生化学的知見と対応させながらその有効性を検討した。計算対象とした酵素は、基質が結合した立体構造と、結合していない立体構造がともに決定されており、しかも相互に顕著な差があるものをいくつか選んだ。ネットワークは、振動数の低い方から10個の基準振動モードそれぞれについて定義し、上記の特性量を計算、その酵素の立体構造の特徴や機能部位との関連性などを調べた。その結果、いくつかのモードについて、中心性指標の高い部位と活性部位とが極めてよい相関をもつことを見出した。その他、タンパク質の折れたたみ過程との対応関係を検討するために、われわれが開発した折れたたみの統計力学モデルの改良、われわれが構築した基準振動解析データベースの充実なども行った。ネットワーク解析では、さまざまな特性量が提案されており、タンパク質の動的構造を特徴づけるにはどのような特性量が適しているかを検討するのが1年目の目標であった。おおむねその目的は達成できたと言えよう。また、タンパク質の折れたたみの統計力学的モデルの結果とネットワーク解析との相関等を考えることを3年目に予定していたが、折れたたみ過程の統計力学モデルの再検討を前倒しして行い、その成果を論文にまとめ報告した。【研究目的】本研究は、タンパク質の機能を理解するうえで重要なその動的特性を特徴づける方法論の開発を目的としている。ネットワーク理論を援用した分子内動的構造ネットワーク解析法の開発をめざしてスタートしたが、本年度はさらに分子動力学(MD)計算のデータを用いた研究も行い、より広い視野から検討した。【研究方法】タンパク質立体構造データベース(PDB)に与えられた静的構造情報から、われわれが開発した基準振動解析プログラムを用いて、主として残基間の運動の相関を求めた。そして、空間的に隣接し正の強い相関を持って運動する残基間を結んだネットワークを考え、これにネットワーク解析法を適用した。また、MDによるタンパク質立体構造の揺らぎデータから、アミノ酸残基間の相互作用ネットワークの時間変化を追跡し、機能との関連を議論した。【研究成果】1昨年度、ネットワーク解析の特性量の中でも中心性指標の一つであるbetweennessが、構造的に、あるいは機能的に重要なアミノ酸残基を特定するのに適していることをいくつかの酵素の活性部位に注目して検討して明らかにした。本年度はさらに、補助分子の結合部位と活性部位が空間的に離れているアロステリック効果を引き起こすタンパク質に適用し、補助分子結合部位と活性部位の間の情報伝達経路に沿って中心性指標が高い残基が連なることを明らかにし、この方法論の有効性を示すことができた。

2免疫に関わるタンパク質であるT細胞受容体には特異性の高いものと低いものがあるが、その違いを、両者のMD計算を行い、アミノ酸間の相互作用の特徴とそれらが作るネットワークの時間変化を解析した。その結果、結合の安定性に寄与するエントロピーとエンタルピーの拮抗の度合いが両者で異なることが明らかになった。3われわれがPDBj内に構築している基準振動解析データベースProModeをさらに充実させた。これまでの研究で、タンパク質立体構造の動的構造で定義されたネットワークを解析することで、酵素の活性部位やアロステリック効果を引き起こす部位間の情報伝達の特性などを浮き彫りできるのではないか、という本研究の当初の予想は、限られた例ではあるが、概ね正しかったことを示すことができた。また、当初計画にはなかった分子動力学計算の解析グループとの共同研究によって、タンパク質の動的構造特性を基準振動解析とは異なった視点から、とりわけ、基準振動解析ではできないアミノ酸の相互作用ネットワークの時間変化を検討することができた。また、その研究では、基準振動解析計算が準備段階で研究を計画する上で重要な役割を果たした。最終的な論文ではその結果に関する直接的な記載はなかったが、分子動力学計算を主とした研究における基準振動解析計算の利用の仕方について多くの示唆を得ることができた。【研究目的】タンパク質の立体構造は、その静的構造を特徴づけるさまざまな特性量が提案され、理解が進んできた。しかしその動的様相に関しては、まだそうした特性量が十分には検討されていない。そこで本研究では、タンパク質の動的構造を特徴づける新たな解析法ー分子内動的構造ネットワーク解析法ーの開発を目的としている。【研究方法】まず、PDBから取得したタンパク質立体構造データに対して基準振動解析を行い、振動モードごとにアミノ酸残基間の運動の相関を求めた。そして、空間的に隣接し、かつ正の強い相関をもって運動する残基間を結んだ「分子内動的構造ネットワーク」を定義し、中心性指標の一つであるbetweenness(BTWN)を各アミノ酸について計算した。得られた結果をそれぞれのタンパク質の機能情報と対照させながら、動的構造を特徴づける方法を探求した。これを多くのタンパク質に適用して比較・検討した。【研究成果】本年度は複合体に注目した。一つは、T細胞受容体+ペプチド+MHC複合体(TCRpMHC)、もう一つは、いくつかの多量体(3量体、4量体、6量体)の解析である。TCRpMHCでは、アミノ酸配列の異なる多くの複合体について行った解析の比較から、この複合体の動的構造特性を明らかにすることを試みた。その結果、高いBTWNをもつアミノ酸残基は、TCRとMHCそれぞれにおけるドメインの境界付近と、TCRとMHCの結合部位およびそこに位置するペプチドであることがわかった。特に後者では、TCRとペプチドとMHCの相互作用に関する重要な示唆が含まれていた。
ラミニン活性ペプチドを用いたＥＳ／ｉＰＳ細胞培養基材の開発

ヒトES/iPS細胞においてヒトラミニン511は、ヒトES/iPS細胞培養基質として有用であることが見出されてきた。そこで、新たなヒトES/iPS細胞培養基材の開発を目指し、ヒトラミニンα5鎖Gドメインの活性部位の同定を行った。前年度同定されたhA5G66d-キトサンマトリックスは、インテグリンα3β1/α6β1を介して細胞と相互作用し、iPS細胞接着活性を示すことがわかり、ヒトES/iPS細胞の培養基材としての応用が期待できる。(in preparation)ゲル化が容易であるアガロースに、AG73を混合したAG73/アガロースは多くの生物学的機能を誘導し、細胞移植用基材など医療応用への発展が期待される。しかし、ペプチド/アガロースはAG73でのみで生物活性を示し、インテグリンに結合するA99やEF1/アガロースでは生物活性を示さなかった。そこで、全てのペプチドに応用可能なペプチド-アガロースの開発を目指した。アガロース末端の糖を過ヨウ素酸ナトリウムで開裂させアルデヒドアガロースを作製した。このアルデヒドアガロースに対しN末端にCysを付加したペプチドを反応させ、ペプチド-アガロースを作製した。A99a-アガロースの細胞接着活性を評価したところ生物活性を示すことがわかった。また、iPS細胞を培養したところ細胞が接着し、3日間までは培養可能であることを見出している。これらのことから、ペプチド-アガロースは、再生医療に応用可能なバイオマテリアルとして期待できる。また、ペプチド-多糖マトリックスの神経分野への応用を目指し取り組んだ。この結果シンデカンに結合するペプチド-キトサンマトリックスが初代大脳皮質神経細胞の細胞接着と神経突起伸長を促進することが示された。これらのことから大脳皮質神経細胞の軸索伸長にはシンデカンが重要な役割を担っていると考えられる(in press)。29年度が最終年度であるため、記入しない。ペプチド-ポリイオンコンプレックスマトリックス(ペプチド-PCM)の開発組織工学に応用可能な基底膜機能を模倣した新規バイオマテリアルを創製することを目的にポリイオンコンプレックス法を開発した。ケミカルライゲーション法を用いて,ペプチドとアルギン酸アルデヒドを結合させ、ペプチド-アルギン酸を合成し、ペプチド-アルギン酸とキトサンマトリックスでPCMを形成させることで,安定なペプチド-高分子多糖マトリックスを作製した。ペプチド-PCMはペプチド特異的に細胞表面受容体と相互作用し、細胞接着活性を示した。ペプチド-PCMは簡便に作製可能であり、組織工学に応用可能な新規のバイオマテリアルとして期待できる。Fujimori, C.‡, Kumai, J. ‡, et al., Biopolymer, 108: e22983., 2017.)ヒトラミニンα5鎖Gドメインの活性部位の同定ヒトラミニンα5鎖Gドメインの生物活性部位の同定を目的に、活性ペプチドの探索を行った結果、18種類の生物活性配列を同定した。ラミニンLG3モジュール部分に存在するhA5G66dを固定化したキトサンマトリックスは、インテグリンα3β1およびインテグリンα6β1と相互作用することがわかり、ラミニン-511およびラミニン-511E8フラグメントのインテグリンを介した細胞との相互作用に,重要な役割を担っている可能性が示された。また、ペプチドの評価方法によりペプチドが及ぼす生物活性に違いがあることがわかった。これらのペプチドは多様な機能を有するラミニンの分子メカニズムを解明する上で,有用なツールとなることが期待される。また、hA5G66d-キトサンマトリックスは、インテグリンα3β1およびインテグリンα6β1を介して細胞と相互作用していることから、ヒトES/iPS細胞の培養基材としての応用が期待できる。私は平成28年度よりDC2に採用され、平成28年度が採用一年目の年にあたる。本年度は、国内外の学会を含み計5回の発表を行い、日本ペプチド学会からJPS Travel Awardを受賞した。また、本年1月にアメリカNIHにて45分間のセミナーを行い、堂々とセミナーを行ってきた。さらに、Toyaku News Letter及びPeptide Newsletterの執筆も行った。平成28年度4月に来日した中国人研究員と英語でディスカッションするなどグローバルな研究者を目指し努力したと考えている。研究面に関しては、新たなバイオマテリアルを開発し、それを論文投稿に至る成果を出した。このバイオマテリアルの開発は、ペプチド特異的に細胞表面受容体と相互作用し細胞接着活性を示すこと、簡便に作成可能であることから、組織工学に応用可能な新規バイオマテリアルとして期待できる。この成果は、今後の研究課題の遂行に期待できるだけでなく、初代培養など様々な培養研究に有用であると考えられる。また、ヒトラミニンα5鎖Gドメインの生物活性部位の同定を目的に、18種類の生物活性配列を同定した。ラミニンLG3モジュール部分に存在するhA5G66d(NLGSVNVS)を固定化したキトサンマトリックスは、hA5G66d-キトサンマトリックスは、インテグリンα3β1およびインテグリンα6β1を介して細胞と相互作用していることから、ヒトES/iPS細胞の培養基材としての応用が期待できること、多様な機能を有するラミニンの分子メカニズムを解明する上で,有用なツールとなることが期待できる。こちらは現在論文準備中でありすぐに投稿予定である。

以上のように1報の論文を報告し、1年目に予定されていた研究目標を終え現在論文を執筆している点から考え、おおむね順調に進展していると考えられる。ヒトES/iPS細胞においてヒトラミニン511は、ヒトES/iPS細胞培養基質として有用であることが見出されてきた。そこで、新たなヒトES/iPS細胞培養基材の開発を目指し、ヒトラミニンα5鎖Gドメインの活性部位の同定を行った。前年度同定されたhA5G66d-キトサンマトリックスは、インテグリンα3β1/α6β1を介して細胞と相互作用し、iPS細胞接着活性を示すことがわかり、ヒトES/iPS細胞の培養基材としての応用が期待できる。(in preparation)ゲル化が容易であるアガロースに、AG73を混合したAG73/アガロースは多くの生物学的機能を誘導し、細胞移植用基材など医療応用への発展が期待される。しかし、ペプチド/アガロースはAG73でのみで生物活性を示し、インテグリンに結合するA99やEF1/アガロースでは生物活性を示さなかった。そこで、全てのペプチドに応用可能なペプチド-アガロースの開発を目指した。アガロース末端の糖を過ヨウ素酸ナトリウムで開裂させアルデヒドアガロースを作製した。このアルデヒドアガロースに対しN末端にCysを付加したペプチドを反応させ、ペプチド-アガロースを作製した。A99a-アガロースの細胞接着活性を評価したところ生物活性を示すことがわかった。また、iPS細胞を培養したところ細胞が接着し、3日間までは培養可能であることを見出している。これらのことから、ペプチド-アガロースは、再生医療に応用可能なバイオマテリアルとして期待できる。また、ペプチド-多糖マトリックスの神経分野への応用を目指し取り組んだ。この結果シンデカンに結合するペプチド-キトサンマトリックスが初代大脳皮質神経細胞の細胞接着と神経突起伸長を促進することが示された。これらのことから大脳皮質神経細胞の軸索伸長にはシンデカンが重要な役割を担っていると考えられる(in press)。〈混合ペプチド-高分子多糖マトリックスの作製とiPS/ES細胞培養基質の有用性の評価、新規バイオマテリアルの作製〉前年度の実験により同定された異なる受容体に作用する細胞接着ペプチドを複数種類組み合わせて高分子多糖に固定化し、細胞に対する作用の違いを解析し、ペプチドの種類や量、混合比などの最適化を行う。具体的には、異なる受容体に作用する2から5種類のペプチドを高分子多糖と接合させる。高分子多糖としてキトサンを使用し、線維芽細胞の細胞接着、伸展を数値的に評価し、細胞骨格形成を観察することで最適な混合ペプチド-高分子多糖マトリックス(人工基底膜)の調整条件(ペプチドの種類と濃度、高分子多糖の種類)を明らかにし、iPS/ES細胞の維持培養に有用であるかを検討する。指標としてラミニン511E8フラグメントやマトリゲルを用いて、ヒトラミニンα5鎖由来混合ペプチド-高分子多糖マトリックスのiPS/ES細胞培養基質としての有用性を評価する。
高密度励起子系の時空間およびエネルギー空間における光学追跡と光制御

磁気光学トラップ中に生成される中性原子気体のボース擬縮相は、超流動ヘリウムや超伝導クーパー対と並ぶ巨視的量子現凝の舞台として近年盛んに研究されている。固体においては半導体中の励起子系のボース凝縮が古くから期待されながら、未だ決定的な実験証拠は得られていない。ごく最近、申請者らは亜酸化銅結晶中のひずみポテンシャルに捕捉された高密度の励起子系をつくり出すことに成功し、トラップ中心に強く局在した発光が観測されることを見出した。この発光の出現は調和ポテンシャルの基底状態に巨視的な和の励起子が溜め込まれたことを示唆している。しかし、発光が非常に微弱なため実空間分解と時間分解を同時に行う計測は難しく、これまでの実験精度ではボース凝縮体生成と結論するに十分な結果は得られなかった。そこで本研究では、励起子分布の時間変化を実空間とエネルギー空間双方において光学的手法により効率良く可視化する方法を開発し、凝縮相生成の可否を明らかにすることを目指した。昨年度行ったトラップ形状の精密評価の結果に基づき、今年度は圧力軸110でのポンプ・プローブ配置にて実験を行った。ゲート付カメラのトリガパルスを最適化することで時間分解能を約6倍向上させることができ、局在光は励起パルスに対して2ナノ秒の遅れをもって出現することが確認された。一方、高分散分光器に高回折効率を有する回折格子を新規導入し、発光の検出効率は1.5倍に改善された。観測された局在発光の偏光依存性について、マイクロ電子ボルトオーダーの励起子微細構造を考慮に入れて計算を行い、局在発光と通常の励起子発光とは起源が異なることを明らかにした。磁気光学トラップ中に生成される原子気体のボース凝縮体は、超流動ヘリウムや超伝導物質と並ぶ巨視的量子現象の舞台として近年注目されている。一方、固体物理学においては励起子系のボース凝縮が古くから期待されながら、未だ決定的な実験的証拠は得られていない。ごく最近、申請者らは、亜酸化銅結晶中のひずみポテンシャルに捕捉された高密度の励起子系をつくり出すことに成功し、トラップ中心に局在した発光が観測されることを見出した。この発光の出現は調和ポテンシャルの基底状態に巨視的な数の励起子が溜め込まれたことを示唆しているものの、発光が微弱なため実空間分解と時間分解を同時に行う計測は難しく、これまでの実験精度ではボース凝縮と結論するに十分な結果は得られていない。そこで本研究では、実空間とエネルギー空間双方における励起子の分布の時間変化を、発光または散乱光をプローブとして効率良く可視化する手法の開発を目指した。今年度はまず、トラップのより精密な形状評価と設計のためにひずみハミルトニアンのパラメータを再吟味し、ポテンシャルトラップの計算精度を向上した。また、ごく最近発見されたμeVオーダーのオルソ励起子の微細構造までを考慮に入れて偏光選択則を考察し、散乱光によるプローブに最適な偏光配置を考案した。一方、実験系に関しては、微弱な信号を長時間積算する間のレーザー光の強度・ビーム位置揺らぎを最低限に抑えるべく、レーザー光源の電源にトランスを導入し、光学系、電気回路系全体の見直しを行った。また、分光器における検出効率を改善するための調整と高分散回折格子の選定を行った。
動的な合金化プロセスによる高温溶融アルカリ金属の瞬時不活性化に関する研究

核融合炉の液体燃料増殖材やIFMIFの液体ターゲット、高速炉の冷却材として、溶融アルカリ金属(リチウム(Li)やナトリウム(Na))の応用が期待されている。しかし溶融アルカリ金属は酸素や水と反応して燃焼するため安全上の課題がある。本研究では、溶融アルカリ金属漏洩事故時の対策技術として、合金プロセスを応用した安定化手法として、従来の窒息消火法とは全く異なる独創的且つ斬新なメソッドに挑戦している。H28年度は、Liに対してPbを投入して合金化・安定化させるプロセスにおいて形成されるLiリッチな鉛(Pb)-Liについて研究を実施した。核融合炉の液体燃料増殖材として期待され、既に研究が実施されているPb-15Li合金(Li濃度15mol%)に対して、約2倍のリチウム濃度のPb-28Li,更に3倍のリチウム濃度のPb-45Liの合成を行った。また、これらの合金の化学的安定性、材料共存性、不純物の吸放出挙動、大気環境下反応性を明らかにした。H29年度は、合金化プロセスにおける酸素や水、二酸化炭素等の環境非金属不純物の影響や合金物性に対する純度の影響について調べた。環境非金属不純物の少ない減圧条件下で合成した合金の熱拡散率を計測したところ後者のものに比べて28%程度大きい事が分かった。これは、リチウムが非金属不純物等により酸化する事なく、合金構成元素として優れた伝熱性能を発揮したためであると思われる。これにより、リチウム漏洩時における合金化プロセスを考えると、純度の高い鉛を散布して合金化させる事により、漏洩液体金属の効率的な放熱と温度低下を期待できる事が分かった。平成30年度は、動的な合金化試験を完了すると共に、大気環境下や不活性雰囲気下における本手法の適用性について体系的に纏め、その成果を発表した。今年度は、Liに対してPbを投入して合金化させて安定化させるプロセスで形成されるLiリッチな鉛(Pb)-Liについて研究を実施した。核融合炉の液体燃料増殖材として期待され、既に研究が実施されているPb-15Li合金(リチウム濃度15mol%)に対して、約2倍のリチウム濃度のPb-28Li,更に3倍のリチウム濃度のPb-45Liの合成を行った。また、これらの合金の化学的安定性、材料共存性、大気環境下反応性を明らかにした。合金化実験により、PbとLiの合金時に溶解熱に加えてリチウムと鉛酸化物との反応による反応熱が発生する事がわかった。また、この合金反応時に、Pb中に溶存している二酸化炭素や水分とLiが反応し、発生した非金属不純物が不純物として溶存する事がわかった。昇温脱離ガス分析法により、水とLiが反応する事により水素が大量に発生するが、その水素は高温条件では合金内には溶存できない事がわかった。また、Pb中のLi濃度が高い場合、合金と鋼材との反応挙動は純Liと鋼材との反応挙動に近くなるという事がわかり、Li特有の溶存窒素による腐食反応が生じる事がわかった。また、Li濃度の高い合金を大気中で加熱した場合、Liの蒸発と酸化が同時並行的に発生し、その後、付近に析出する事がわかった。以上より、これまで限定的であった高Li濃度のPb-Li合金の基礎特性を明らかにした。核融合炉液体ブランケットの分野において、リチウム(Li)濃度が15-17mol%の鉛リチウム合金(Pb-15Li,融点235°C)の材料共存性、水素保持特性などが調べられてきた。しかし、この組成以外の合金の特性に関しては殆ど調べられていない状況である。今年度の研究の進捗に関しては、従来のLi濃度の2倍の28mol%及び3倍の45mol%のPb-Li合金の合成に成功した事が重要なポイントである。これらの合金は、最も高融点(融点726°C)となるLi7Pb2の組成に比べると、融点が約320°C(Li28mol%)、約480°C(45mol%)とかなり低い。そのため、グローブボックス内で加熱する事で達成可能な500°C以下の温度でも液体として用いる事が可能であり、溶存非金属不純物ガスを分析するための昇温脱離ガス分析、構造材料との共存性を調べるための腐食試験、大気中の化学挙動を調べるための高温加熱試験などを実施する事ができた。これにより、合金内のLi濃度上昇に伴う、合金の特性変化の傾向を明らかにする事ができた。以上の研究成果に関しては、中国で開催された13th China-Japan Symposium on Materials for Advanced Energy Systems and Fission/Fusion Engineergin (CJS-13)において招待講演を行い、Fusion Engineering and Design誌で発表した。一方、LiとPbの動的反応実験については、実験実施に必要な反応容器の製作が完了し、グローブボックス内への設置が完了した状況である。この反応容器では、合金化が生じる深さ方向の温度分布が測定可能な事に加え、Liの部分的な燃焼を含む反応時の挙動を高速度カメラで撮影する事が可能である。

現在実験準備をしている段階である。核融合炉の液体燃料増殖材やIFMIFの液体ターゲット、高速炉の冷却材として、溶融アルカリ金属(リチウム(Li)やナトリウム(Na))の応用が期待されている。しかし溶融アルカリ金属は酸素や水と反応して燃焼するため安全上の課題がある。本研究では、溶融アルカリ金属漏洩事故時の対策技術として、合金プロセスを応用した安定化手法として、従来の窒息消火法とは全く異なる独創的且つ斬新なメソッドに挑戦している。H28年度は、Liに対してPbを投入して合金化・安定化させるプロセスにおいて形成されるLiリッチな鉛(Pb)-Liについて研究を実施した。核融合炉の液体燃料増殖材として期待され、既に研究が実施されているPb-15Li合金(Li濃度15mol%)に対して、約2倍のリチウム濃度のPb-28Li,更に3倍のリチウム濃度のPb-45Liの合成を行った。また、これらの合金の化学的安定性、材料共存性、不純物の吸放出挙動、大気環境下反応性を明らかにした。H29年度は、合金化プロセスにおける酸素や水、二酸化炭素等の環境非金属不純物の影響について調べた。合金化反応に対する環境中不純物の影響を調べる上で、(a)減圧環境下において高純度Pb(純度99.99%以上)を用いて反応させる条件と、(b)アルゴン雰囲気中において水や二酸化炭素、酸化物等の不純物を多く含む鉛を用いて反応させる条件、の2パターンを調べた。前者の条件で合成した合金について、その熱拡散率を計測したところ後者のものに比べて28%程度大きい事が分かった。これは、リチウムが非金属不純物等により酸化する事なく、合金構成元素として優れた伝熱性能を発揮したためであると思われる。これにより、リチウム漏洩時における合金化プロセスを考えると、純度の高い鉛を散布して合金化させる事により、漏洩液体金属の効率的な放熱と温度低下を期待できる事が分かった。核融合炉液体ブランケットの分野において、リチウム(Li)濃度が15-17mol%の鉛リチウム合金(Pb-15Li,融点235°C)の材料共存性、水素保持特性などが調べられてきた。しかし、この組成以外の合金の特性に関しては殆ど調べられていない状況である。これまでに、従来のLi濃度の2倍の28mol%及び3倍の45mol%のPb-Li合金の合成に成功し、その化学的安定性、材料共存性、不純物の吸放出挙動、大気環境下反応性などの様々な特性を獲得する事に成功している。これらの合金は、本研究がターゲットとする高融点合金(Li7Pb2,融点726°C)に比べると、融点が約320°C(Li28mol%)、約480°C(45mol%)と低いが、合金の特性に対するLiの影響を評価するうえではパラメーターとして十分な範囲といえる。グローブボックス内で達成可能な500°C以下の温度でも液体として用いる事が可能であり、様々な特性試験に供するための試験片作成を順調に行う事ができている。H29年度に関しても、緻密なペレット形状のサンプルの用意が必要な熱拡散率測定に成功しており、不純物が合金化反応に与える影響に加え、化学的特性および熱的特性へ与える影響に関しても明らかにした。以上の研究成果に関して、核融合エネルギーフォーラムの吉川允二核融合エネルギー奨励賞を受賞した。
環境に優しい害虫防除法の開発に向けた殺虫性蛋白質ALMB-Toxinに関する研究

クロコウスバカゲロウ幼虫の唾液には、数種の殺虫性蛋白質が含まれている。本研究では、これらの殺虫性蛋白質をコードする遺伝子をクローニングし、組換え蛋白質を大腸菌で発現させ、その選択毒性を評価しようとした。クロコウスバカゲロウ幼虫の唾液に含まれている殺虫性蛋白質は、幼虫自身がつくるものと考えて研究を進めたが、目的とする遺伝子をクローニングすることはできなかった。そこで、それらの殺虫性蛋白質はクロコウスバカゲロウ幼虫がつくるのではなく、共生微生物がつくるのではないかと推定し、本幼虫の唾液から単離した共生細菌類を特定の条件下で培養した。その結果、共生細菌は予想通り殺虫性蛋白質を産生することが明らかとなった。共生細菌の培養液から単離した一殺虫性成分の部分アミノ酸配列を解明したところ、本成分はシャペロニンとして知られるGroELのホモログであることが示唆された。さらに、共生細菌からクローニングしたgroEL遺伝子を大腸菌で発現させたところ、組換え蛋白質は共生細菌の培養液から単離した蛋白質と同程度の殺虫活性を示したことから、共生細菌が産生する殺虫性成分の一つはGroELホモログであると考えた。本組換え蛋白質は、各種の昆虫類に対して幅広く殺虫活性を示したが、マウスに対しては顕著な毒性を示さなかった。一方大腸菌のGroELは、マウスのみならず昆虫に対しても毒性を示さなかった。クロコウスバカゲロウ幼虫の共生細菌が産生するGroELホモログと大腸菌のGroELのアミノ酸配列は、C末端の数残基を除くと11残基異なっていた。そこで、共生細菌のGroELホモログのアミノ酸残基を大腸菌型に、一方大腸菌のGroELのアミノ酸残基を共生細菌のGroELに見られるアミノ酸残基に変化させ、殺虫活性の変化を調べた。その結果、共生細菌のGroELホモログの昆虫毒性に深く関与する4つのアミノ酸残基を決定することができた。筆者は、クロコウスバカゲロウ幼虫の唾液に殺虫性蛋白質(ALMB-Toxinと命名)が含まれており、それが各種の昆虫に対して強力な殺虫活性を示すことを独自に見いだした。本研究では、ALMB-Toxinを作物保護に利用するために、遺伝子のクローニングと作用機構の検討を目的とする。本年度は、遺伝子クローニングを試みた。まず、毒素蛋白質の内部アミノ酸配列を数カ所決定した。それを元にRT-PCRにより、cDNAの増幅を試みたが、目的とする遺伝子は増幅されなかった。そこで、発想を転換し、クロコウスバカゲロウそのものは毒素をつくらないのではないかと考えた。すなわち、クロコウスバカゲロウの共生微生物に目を向けたところ、粗毒から単離された細菌が、強力な殺虫活性蛋白質を産生することを見いだした。共生細菌は、Enterobactericiae属する細菌であり、嫌気的条件下、培地のpHをややアルカリ側に調整することにより、殺虫活性蛋白質を効率よく産生した。このような条件で、大量に同共生細菌を培養し、殺虫活性蛋白質の精製を試みた。その結果、陰イオン交換クロマトグラフィーおよびゲル濾過を組み合わせることにより、殺虫活性蛋白質成分を精製した(投稿準備中)。精製した蛋白質はチャバネゴキブリに対して約10-20ng/insectという強力な殺虫活性を示したが、その分子量は約60kDaであり、ALMB-Toxinの分子量170KDaと異なっていた。これが、翻訳後のプロセッシングによるのか、それとも他にALMB-Toxinを産生する未同定の細菌がいるのか現在検討している。
イングランドの気候地名：語源の考察から始める学際的研究

日照・日射、風、降水などの気候要素に関連する単語に由来する気候地名は、イングランドではfield-namesと呼ばれる地名に多い。これは、人が家屋敷を構えて定住していない土地、すなわち耕地、湿地、荒れ地、森、林、薮などに与えられた地名である。このfield-namesは、現地の地名研究において年々その重要度を増しており、イングランドの気候地名研究もこれと歩調を合わせて発展し得る可能性を秘めている。学際性を特徴とする本研究課題は、常に語源の検討という英語学的考察を出発点としつつ、その深化と発展のために、とりわけ気候学的考察、地理学的考察、地質学的考察が必須となることが明らかになった。イギリス地名協会による『イングランド各州地名要覧』(以下『要覧』)のうち、Surrey及びSussexの『要覧』から気候地名計106例を収集し、気候要素別にイングランド南東部における分布図を作成して論文にまとめた。収集にあたっては、『要覧』に示された語源情報、地名の古形、解説等を根拠として英語学(史的研究)的視点から吟味し、気候地名か否かの判断を行った。日照・日射に関する地名及び寒暖に関する地名が最も多く、各31例であった。続いて季節に関する地名24例、乾湿に関する地名13例、風に関する地名7例となった。今回の収集では、新たに「洪水」「虹」「露」「荒天」「風車」の意味が語源に反映された地名を確認した。分布図の比較では、日照・日射に関する地名と季節に関する地名に興味深い相関が認められた。なおこの論文では、今後の研究発展のために、気候地名の定義を再検討する必要性を論じた。また、平成24年2月22日から3月6日の日程で実施したイングランド南東部巡検の際の画像を複数掲載し、解説を付して説得力を強化した。『要覧』による本格的な気候地名の収集は、イングランド南西部・中東部がほぼ完了し、現在、中西部の収集が進行中である。例の増加につれて、これまで予想できなかった発見が少なからずもたらされているが、特に日照・日射に関する地名については、「明るい」を意味する単語としてgold及びsilverが付いた地名さえこれに加わること、「暗い」を意味する地名は植生、すなわち森や林などとの関連でとらえるべきであることなどが明らかになりつつある。平成24年8月22日から28日の間には、Berkshire及びWiltshireでの巡検を実施した。実際に現地を訪れ、地形図とともに地形や植生を観察することは、地名の語源解釈に最終判断を下す好機となり、新たな解釈の可能性を発想する契機ともなった。イギリス地名協会による『イングランド各州地名要覧』(以下『要覧』)による気候地名の収集は、イングランド南部・中部がほぼ完了した。刊行年が新しい『要覧』ほどfield-namesの扱いが詳細で、気候地名はこのfield-namesに多いことが明らかになった。field-namesとは、人が家屋敷を構えて定住していない土地、すなわち耕地、草地、荒れ地、森、林、薮等に与えられた地名である。第二次大戦以前の『要覧』では、概して、地域の子ども達(school-pupils)の協力を得て、家庭や近所で言い伝えられてきたfield-namesを断片的に提示する程度であったが、戦後の『要覧』では、Tithe Award(土地台帳の一種)をはじめとする古文献からこれらを網羅的に収集し、教区(parish)ごと、特に2000年代刊行の『要覧』では、州によっては教区内の町区(township)ごとに膨大な数のfield-namesを提示している。地名研究におけるfield-namesの重要度がこのように広く認識されるようになった結果、かつてはほぼ1州1冊で刊行されていた『要覧』が、最近は1州5分冊以上という状況になっている。平成25年8月30日から9月10日にかけて、Gloucestershire及びDevonへの巡検を行い、気候地名計26箇所への現地踏査を実施した。Devonでは地元公文書館でTithe Awardと付属の地図Tithe Award Map(ほぼ日本の地籍図に相当)の実物を閲覧し、双方におけるfield-namesの記載状況を確認した。field-namesは、いずれの州においても気候地名の大半を占めるが、これらは現行の5万分の1及び2万5千分の1地形図のいずれにも記載されいない。個々の位置特定にあたっては、まずTithe AwardやTithe Award Mapに代表される文献で問題となるfield-namesの存在を特定し、しかる後に地形図でその位置を比定していくしかない。Millsの地名辞典(2003)から収集した古英語hammに由来する地名100例は、その90%以上がイングランド中部南半部以南に分布し、特に南東部及び南西部に多い。