hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童の運動機能発達と脳内燐酸・燐脂質の量的関係

児童の大脳皮質化(corticalization)と運動機能発達の加速化に着目し、神経生理学的検討を試みた。対象者は112歳の男児とした。子供の運動内容は量的及び質的に78歳頃になると増加しはじめ、910歳頃に急激にそれらが増加した。この調査結果を運動機能の発達変化と対応させるために、垂直とび運動の神経筋生理学的制御機構について検討した。腕振りを使わない垂直とびによる下肢筋(大腿四頭筋・下腿三頭筋)の活動パターンを測定した。垂直とび直前の膝屈伸動作を13回行なう課題と行なわない課題について比較した。膝屈曲位からの垂直とび(SJ)の場合は、単純課題であるにもかかわらず14歳頃まで成人の筋活動パターンに達しない。膝屈伸動作を1回行なわせる垂直とび(1-CMJ)課題では、8歳児頃になってようやく成人の筋活動パターンに到達していた。しかし、膝屈伸動作課題を2-CMJと3-CMJに増加させると、成人の筋活動パータンの出現は遅延し、12歳頃になってようやく観察される。中枢の神経回路網の未発達な幼児・児童にとって、このダイナミックな単純課題の加算化は新たな運動計画(motor planning)の必要性を示唆するものである。運動計画の発達は、運動量の急激な増加年齢(12歳頃)に相応していた。この時期には運動計画を新構築する運動中枢神経系の発達が加速化されることを暗示するものである。急激な運動機能の発達期には、中枢神経系の猛烈な活動エネルギーは増加するはずである。そこで^<31>P-NMR(核磁気共鳴)装置を用いて、ラット脳全体の^<31>P-NMRスペクトルを測定した。その結果、^<31>P-NMRスペクトルはアデノシン三燐酸(ATP)、クレアチン燐酸(CrP)、無機燐酸(Pi)、乳酸、糖、コリン、N-アセチルアスパラギン酸などのシグナルを示した。しかし、子供の^<31>P-NMRスペクトルはラットのような顕著なシグナルを示さなかったので、化学シフトによる脳内物質の正確な同定ができなかった。けれども、12歳頃の^<31>P-NMRスペクトルはわずかなシグナルのピークを呈した。これは脳内エネルギー物質の産生が顕著に進んでいる結果を示唆するものである。以上の結果から1112歳頃の運動機能発達は、中枢神経と筋の制御システムが新たに構築させる時期に相応していることがわかった。今後、脳内のエネルギー物質の同定を詳細に検討することで、さらに運動機能発達のメカニズムが明らかになる。
ストレスによる次世代でのテロメア短縮

テロメアは染色体末端に位置するTTAGGG(ほ乳類の場合)の反復配列で、染色体末端を保護する役割を持つ。またテロメアの長さは細胞分裂毎に短くなり、老化を測定する時計の役割を果たすと考えられている。一方ヒトの疫学調査結果から、精神ストレスを受けるとテロメアの長さが短くなることが示唆されており、またテロメアの長さが次世代に遺伝することも示唆されている。しかしストレスによるテロメア短縮のメカニズム、テロメアの長さが世代を超えて遺伝するメカニズムは全く分かっていない。様々な精神ストレスにより抹消組織でTNF-αなどの炎症性サイトカインが誘導されることが知られている。私達は最近、ストレス応答性のクロマチン構造制御因子ATF7がテロメラーゼ(TERT)と結合し、テロメア上のKu複合体を介して、テロメアに結合すること、そして精神ストレスで誘導される炎症生サイトカインTNF-αによりATF7がリン酸化されると、ATF7とTERTがテロメアから遊離し、テロメアが短くなることを明らかにした(NAR, 2018)。また私達は精細胞でのストレスによるテロメア短縮がそのまま次世代に遺伝するのではなく、TNF-αがATF7のリン酸化を介してサブテロメア領域のヘテロクロマチン構造を壊し、その領域からの転写誘導により増加したTERRA(Telomere repeat-containing RNA)が、精子を経て受精卵に伝達され、それにより次世代組織でテロメア短縮が生じることを明らかにした。このように染色体構造の維持に重要なテロメアの長さは、世代を超えて精神ストレスの影響を受けることが明らかにされた。29年度が最終年度であるため、記入しない。そこで父親マウスに精神ストレスをmimicするTNF-αを投与すると、次世代でのテロメア短縮が観察された。TNF-α投与により精細胞でATF7がリン酸化され、サブテロメア領域のヘテロクロマチン構造が壊れ、TERRA(Telomere repeat-containing RNA)遺伝子の転写が誘導された。TERRAは精子を介して次世代に伝達され、テロメア短縮を誘導した。このように本研究は「ストレスによる世代を超えたテロメア短縮」を研究するものであり、老化などに伴う疾患とも密接に関連し、時間軸に沿った解析を行うことから、「疾患による染色体4D情報の変動の解明」に、寄与するものである。以下の結果が得られ、研究は着実に進展した。1.父親マウスに精神ストレスをmimicするTNF-αを投与すると、次世代でのテロメア短縮が観察された。2. TNF-α投与により精細胞でATF7がリン酸化され、サブテロメア領域のヘテロクロマチン構造が壊れ、TERRA(Telomere repeat-containing RNA)遺伝子の転写が誘導されることを明らかにした。3.精子中にTERRAが含まれることを明らかにした。4.受精卵にTERRAを注入すると、発生した胚でのテロメア短縮が観察された。論文を完成させるためには、TERRAによるテロメア短縮の、いわゆるLoss-of functionアッセイを行う必要がある。

このためTNF-α投与した父親マウスから得られた受精卵に、TERRAにハイブリダイズしてその機能を抑制する短鎖RNAをインジェクトして、TERRAによるテロメア短縮が抑制されるかどうかを検証する。また論文を投稿した際には様々な疑問点が挙げられることが予想されるので、それらに答えるための実験を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
脂肪酸代謝異常症の正確な予後予測を目指したインビトロのβ酸化能評価法の確立

脂肪酸代謝異常症は細胞のエネルギー不足から重篤な低血糖や突然死を呈するような遺伝性の病気である。現在は生まれた直後に診断されるようになったが、中には生涯発症しないと思われるような無症候例も見つかる。遺伝子解析や酵素活性と言った従来の方法では、本当に生涯に渡って発症しないのか、発症するとしたらいつ頃なのかを予測することが出来ず、無症候例と推測されても厳重な治療が行われている。本研究では、当研究室に保管してある患者由来の細胞を使って、酵素活性よりも詳しく脂肪酸代謝能を分析する方法の確立を目指している。この方法で、正確に無症候例を鑑別出来れば、過剰な治療が不要となり、患者の負担や医療費が軽減される。
シグナル・レセプター両性のVSG

アフリカトリパノソーマは,虫体表面を覆う変異性の糖蛋白質(VSG)の抗原型を変えるという策により宿主からの排除作用をまぬがれる。Trypanosomab.gambienseを用いて異変VSGの発現スイッチにおける制御について検討している。Wellcome株のVSGでKuTat1,から派生したKuTat2,そしてKuTat3についてもモノクロナル抗体(Mab)が得られた。KuTat3の原虫を培養するとおよそ3カ月でKuTat1の原虫が大勢を占めるようになった。KuTat1では6カ月培養しても大勢は変わらなかった。そのようなVATによる原虫数比をより正確に知る方法として,Mabを利用して原虫を蛍光ラベルしてFACSにより解析することを考えたが,1:10^3のオーダーまでは可能であるが,1:10^4以上の精度では決定できないことが判明した。また,リシンA鎖結合Mabを用いて選別する方法を試みた。リシンA鎖のみでは原虫は死なず,リシンA鎖結合Mabにより選択的に除くことが可能であることがわかったが,原虫が死ぬまで時間を要することから,残った正味の原虫数を知ることができない。In vivoでは,VATによる原虫の増殖速度に大きな差はないが,In vitroでは一定しない結果が得られ,現在の培養法ではVAT比の変化を解析するのに限界のあることが判明した。VSGのC末にある交差反応部位に対する抗体でVSGを分離することが可能であり,ビオチンラベルして泳動パターンを観ると,VSG以外にも複数の表面蛋白質が認められ,リン酸化のパターンも同様であった。トリパノソーマ原虫のmRNAが共通して有する5′側のミニエクソン配列と,3′側にあるT.bruceiに共通な配列をもとにしたオリゴマーをプライマーとして,RT-PCR法により血流型に加えメタサイクリックVSG(M-VSG)遺伝子もクローニングすることができた。M-VSGは血流型になった時点でも保持されていることが確かめられ,これが優位に出現するVSGの一つではないかとして位置づけられる。寄生体は宿主からの排除作用に対する防衛機構を有しており、これを理解することは病気の予防や治療につながる。アフリカトリパノソーマは、虫体表面の主抗原である変異性の糖蛋白質(VSG)で覆われており、そのような変異性の抗原の発現をスイッチすることにより、宿主からの主として免疫反応を介した攻撃からエスケープする。発現のスイッチが起こるメカニズムについては未だ不明である。Trypanosomab. gambienseを用いて、VSGを含め虫体表面のタンパク質がこの発現変換などのレギュレーションに関わっていることを解析する。in vitroにおいても変異型間に相互作用があり、順位性のあることを示唆する結果を得た。これを定量的に示すために、各VSGに対するモノクロナル抗体を得なければならない。各VSGのcross reactive determinantに対する抗体カラムを利用する簡便な方法を考察し、VSGの分離精製を進め、一部のVSGに対する抗体を作製中である。それらモノクロナル抗体を用いて変異を定量的に表現するため、リシン結合抗体を用いた系を開発中である。そして、FACSでソ-トした原虫細胞を更に解析するのにも利用する。

また、表面蛋白質のリン酸化パターンをみるために、虫体表面の蛋白質をビオチン化ラベルして、虫体のライセ-トを電子泳動してみたところVSGとは別に、それよりも小さい分子量のもので、表面抗原型特異蛋白質の存在が考えられるようなパターンが得られた。これが変異のレギュレーションに関連しているのではないかと考え、この蛋白質についても解析を行っている。アフリカトリパノソーマは,虫体表面を覆う変異性の糖蛋白質(VSG)の抗原型を変えるという策により宿主からの排除作用をまぬがれる。このような寄生体の防御機構を理解することは感染症の予防や治療につながる。Trypanosomab. gambienseを用いて宿主からの免疫反応を介した攻撃をかわす変異VSGの発現スイッチにおける制御について検討している。Wellcome株のVSGでKuTat1,KuTat2,そしてKuTat3についてもモノクロナル抗体(Mab)が得られた。Mabを用いて治療すると,KuTat1の原虫をクローン化しておいても,1×10^8に達する時点ではすでにKuTat2,あるいはKuTat3のVATを示す原虫が,10^<-5>10^<-4>の割合で含まれている。そのようなVATによる原虫数比を知る方法として,Mabを利用して原虫を蛍光ラベルしてFACSにより解析することを考えたが,1 : 10^3のオーダーまでは可能であるが,1 : 10^4以上の精度では決定できないことが判明した。もう一つ,リシンA鎖結合Mabを用いて選別する方法を試みた。リシンA鎖のみでは原虫は死なず,リシンA鎖結合Mabにより選択的に除くことが可能であることがわかったが,原虫が死ぬまで時間を要することから,残った正味の原虫数を知ることができない。In vivoでは,VATによる原虫の増殖速度に大きな差はないが,In vitroでは一定しない結果が得られ,現在の培養法ではVAT比の変化を解析するのに限界のあることが判明した。VSG遺伝子について,トリパノソーマ原虫のmRNAが共通して有する5′側のミニエクソン配列と,3′側にあるT.bruceiに共通な配列のともに18ヌクレオチド配列をプライマーとして,RT-PCR法により血流型VSGに加えてメタサイクリックVSG遺伝子(M-VSG)もクローニングすることができた。M-VSGは血流型になった時点でも保持されていることが確かめられ,これが優位に出現するVSGの一つではないかとして位置づけられる。
ウズベク諸ハーン国に関する古文書の歴史的研究

本研究は、研究代表者の堀川がウズベキスタン共和国科学アカデミー東洋学研究所に寄贈したヒヴァ・ハーン国関係の古文書約1700点を整理・研究し、その目録を作成することと、ウズベク諸ハーン国に係わる古文書や文献を調査・研究することを主要な目的として計画された。3年に亙る研究によって、以下の成果を得た。1.第一の目的に関しては、この間に古文書の整理・分類・解説目録の原稿作成作業を終え、予定通り平成9年度末に、「19世紀20世紀初頭ヒヴァのカ-ディー文書目録」と題するロシア語草稿を部内資料として完成させた。そして、平成10年度に草稿の校正と註・索引・序文の作成および日本語版原稿の作成を行い、平成11年度にロシア語・日本語両版の目録刊行をめざす協定書が、京都外国語大学と東洋学研究所との間で取り交された。2.第二の目的に関しては、ウズベキスタン共和国・トルコ共和国・ロシア連邦・カザフスタン共和国・トルクメニスタン共和国・イラン=イスラム共和国において、主として、ペルシア語・トルコ語の古文書、年代記・地理書と聖者伝の写本、19世紀20世紀の初頭の新聞・出版物、墓誌や銘文の調査・研究を行い、その一部はマイクロ・フィルム等で研究資料として収集した。これらは、調査の過程で生の古文書や写本に接した体験とともに、メンバー各自の個別研究に生かされている。3.その他、各国研究者との学術交流を行えたことも大きな成果であった。とくに、ウズベキスタンの研究者とは相互訪問や共同作業を通して親しく意見を交換し、彼国に蓄積された研究成果を吸収して、わが国の学界に紹介することができた。毎年、彼らの訪日に合わせて京都と東京で開催した講演会および研究会によって、我が国研究者との交流が進展したことも本研究の成果といえる。本研究は大きく2つの目的をもって計画された。第一は、研究代表者堀川が平成4年に発見し、東洋学研究所に寄贈したヒヴァ・ハーン国関係の古文書約1700点を整理研究してその目録を作成することである。第二は、ブハラ・コーカンド両ハーン国をも含めたウズベク諸ハーン国関係の古文書や文献史料を調査研究することである。今年度の研究はほぼ当初の計画通り進展した。1.ヒヴァ・ハーン国関係文書に関して、研究代表者以下5名は8月末からウズベキスタン共和国科学アカデミー東洋学研究所を訪問し、研究分担者のウルンバエフらと今後の共同研究の進め方について協議するとともに、古文書の整理分類作業に着手した。この作業は、11月中旬から12月初頭にかけて来日したウルンバエフ以下3名の研究分担者とともに、写真版に基づいて京都で続けられ、全点の分類を完了した。これによってコレクションの全容が明らかとなり、勅令・ワクフ文書・各種売買文書・遺産相続文書・訴訟関係文書・賃借文書等の経済文書が含まれていることが判明した。来年度は、個々の文書の内容を紹介する目録の原稿作りにとりかかる予定である。2.ウズベク諸ハーン国関係史料に関しては、トルコ共和国およびウズベキスタン共和国の古文書館・図書館・研究所・博物館等で実施し、とくにウズベキスタンでは、かなりの量の古文書が博物館となっている宗教施設や民間に残っていることが分かった。史料の一部は写真などで将来したが、トルコのトプカプ宮殿博物館では写本の閲覧ができず、また東洋学研究所からは写本のマイクロフィルムを取得できなかった点、今後に課題を残した。3.その他、来日したウズベキスタン研究者を招いて京都と東京で実施した研究会で、わが国の研究者と意見を交わす機会が得られ、予想以上の成果をあげることができた。

本研究は、研究代表者の堀川がウズベキスタン共和国科学アカデミー東洋学研究所に寄贈したヒヴァ・ハーン国関係の古文書約1700点を整理・研究し、その目録を作成することと、ウズベク諸ハーン国に係わる古文書や文献を調査・研究することを大きな目的としている。平成8年度の研究は、ほぼ当初の計画通り進行したといえる。1、昨年度、ヒヴァ・ハーン国古文書コレクションの整理・分類がほぼ完了したことを受けて、本年度は個々の古文書の内容を詳しく調査し、解説目録の原稿作成に着手した。平成8年9月、堀川と小松・井谷がタシュケントを訪問した際に、目録に記載すべき項目についてウズベク側研究者と検討し、実際の作業を通じて記述の形式を決定した。10月に久保がタシュケントを訪れた際、共同で原稿の作成を行い、記載内容を細部に亙って確認した。11月にはウズベク側研究者2名が来日した際に、既に完成した一部の原稿に基づき編集方針を再確認し、目録原稿の完成は平成9年の秋頃になるとの見通しを得た。2、第二の目的に関しては、本年度はとくにロシア連邦のサンクト・ペテルブルクにおいて大きな成果をあげた。東洋学研究所では、関係文献の調査およびマイクロ・フィルムによる史料収集をほぼ予定通りに果たすことができたほか、サルティコワ・シチェドリン図書館旧蔵のヒヴァ・ハーン国文書コレクションが、既にウズベキスタンに返還されたとの情報を得たことは何よりの収穫であった。また、タシュケントとイスタンブルでも、昨年に引き続き、古写本や古文書の調査によって史料を収集することができた。3、昨年度来、ウズベキスタンの研究者との共同作業や合同研究会によって、久保の研究成果に見られる如く、彼国の研究成果と研究手法とを吸収することができた。また、研究会における両国研究者の意見交換等により、相互の学術交流も着実に進展している。1.本年度の研究の第一の目的は、ヒヴァ・ハーン国古文書コレクションの内容解説目録の原稿を完成させることであった。昨年度までの作業は、古文書の写真版に基づいて行なっていたが、平成9年89月に研究代表者らがウズベキスタンを訪問した時より、実際の文書にあたって内容のチェックを行い、ロシア語原稿のコンピュータ入力作業に移った。チェックと入力の作業はタシュケントで継続して実施し、11月にウルンバエフらが来日した際に、入力済み原稿を材料に書式の検討等を行なって、平成10年1月には原稿作成の作業を完了した。2.「19世紀20世紀初頭ヒヴァのカ-ディー文書目録」と題された目録の草稿は、コンピュータで検索できるほか、プリントアウトしたものが京都外国語大学と東洋学研究所とに一部ずつ備えられ、部内資料として研究に利用できるようになった。なお両機関の間で、この目録のロシア語・日本語両版の平成11年度刊行をめざす協定書が取り交された。3.ウズベク諸ハーン国に係わる歴史資料の調査に関しては、ウズベキスタン共和国とロシア連邦で、過去2年間の調査で得た情報の確認・補足とマイクロ・フィルムによる資料収集を主として実施した。カズフスタン、トルクメニスタン両共和国とイラン=イスラム共和国では、歴史的建造物の銘文や墓誌、古文書や文献史料の調査をそれぞれ行った。収集した資料に基づいた研究の成果は、各自学会誌等に発表している。4.タシュケントおよび京都で行ったウズベキスタンの研究者との共同作業によって、波国の研究成果と研究手法を吸収できたほか、平成9年11月に京都と東京で開催した講演会によって、わが国の研究者との学術交流も進展した。
人身売買被害者にみる「貧困の女性化」－カンボジアとラオスの社会環境比較分析－

1.調査の具体的内容・比較分析:カンボジア・ラオスにおける女性の人身売買(以下:人身取引)を比較分析すると、メコン河流域諸国内において各国個別に諸問題が発生していることが現地調査から知れた,プッシュ・プル要因の関連ならびに問題への対策において重要となる点は、各国で異なる。それらは、移住労働と人身取引との関係、被害者の年齢層、出身国別によって異なる職種とその形態、受け入れ国と送りだし国との言語の関係、送りだし国側が抱える国内問題などがあげられる。よって、同地域内で包括的に展開されている支援体制から、より個別の事情に即した対策を講じる必要がある。2.当該地域の人身取引を理解する視点と意義:当該地域の移住労働と人身取引の関係を研究する際は、貧困、抑圧といった社会構造内に組み込まれた構造的暴力と、ジェンダーの視点、脆弱者を生み出す中心と周縁構造を理解する世界システム論、移民研究などを総合して検討しないと十分に理解できない。したがって、横断学問領域から研究を進めることにより、相関分野における新たな知見を提示することが可能となる。3.今後の取り組み課題と研究の重要性:各国は国連機関主導の取り組みに依存することなく、自国のイニシアティブを持って、自国内の個別事情に即した対策と、ジェンダーや文化的背景に即した構造的側面の両側面から人身取引の予防、被害、保護、訴追への取り組みを推進することが必要とされる。また、各国の状況に即した効果的かつ包摂的な支援のプロセスを通じて、当事者みずからが主体性を持ち、社会との関係を築ける支援の在り方を検討する必要が望まれる。そのことにより被害当事者を主体とする研究がより深化される。またこれらの研究は今後のASEAN共同体構想においても想定される人の移動にまつわる研究にも効果的な提言を示すことが可能なるであろう。(抄録なし)本研究は、メコン河流域諸国において発生している人身売買(人身取引)発生の社会環境要因の比較分析を、カンボジア・ラオスを中心に行っている。本年度は、資料・文献収集、現地調査を中心に行った。現地調査は、押し出し国としてのカンボジアと、受け入れ国のタイの双方からアプローチを試みた。本年度の現地調査は、主に下記の3点を捉えることを目的とした。1.メコン河流域諸国内における人の移動の現状把握、全体像の把握:調査の結果、大メコン圏を形成する目的で作られた経済回廊の影響により、域内において人の移動が従来よりも短期・長期を含め流動的になっていることが伺えた。域内諸国の出身者は従来と変わらずタイに向かう傾向にあるが、タイを経由して、マレーシアや、シンガポールへ向かうというケースが従来よりも多数見受けられた。2.人身売買被害の類型別分類:人身売買被害者の出身国別に年齢、職種などに分け、被害者の背景がより具体的になるように試みた。カンボジア人女性は、漁業関連の工場で強制労働や、雇い主からタイの都市部で物乞いをさせられる傾向にあることが判明した。また従来よりも幅広い年齢層において強制労働が見受けられた。3.カンボジアにおける移住労働の盛んな集落での住民生活調査:人の動きが流動的な国境地域で、タイへの入国が陸路で可能となっているポイペトとコムリヤンで調査を実施した。同じ国境地域であっても、その地域が持つ歴史的背景や、治安状況、移住者たちの社会背景等によっても人身売買が発生する確率が異なることや、入国方法の差異が伺い知れた。以上のごとく、両国における人身売買の動因背景や、被害者がおかれる社会環境の実態究明を行うことは、地域単位に共通する人身売買問題対策のみならず、各国個別の特徴を掴んだ提言が可能となる。来年度も引き続き現地調査を主軸に、研究を深めて行きたい。当該年度は、「カンボジアとラオスにおいて不可視化する人身売買と日常化する移住労働の関係」をテーマに研究を遂行した。人身売買のルーツとしての農村での人身売買の実態、世界市場と地域社会の関係性、移住先の社会環境などを捉えた。カンボジアおよびラオスの農村住民には、経済活動の活発化に伴い人の移動がより促進され、地域内格差が一層浮き彫りになっている。地域共同体の解体、出稼ぎ労働者が移住先で気づかぬ間に強制労働や法的無保護状況に置かれていくという側面も見逃せない。プッシュ・プル要因、他律・自律性が複雑に絡み合う構図のなかで、移住労働者たちの搾取が進行し、当事者が気づかぬうちに、人身売買の構造に巻き込まれていく可能性が高まっている。カンボジア・ラオスとも、職の斡旋・周旋では、既に移住先において就労経験をした親族や知人といった人的ネットワークを利用する傾向にある。しかし斡旋・周旋の元締めには、仲介人(ブローカー)が存在することが少なからず、特にカンボジアの女性のケースでは、「モデル」となるような「成功者例」をブローカーが人為的に作り上げ、移住労働が経済的向上をもたらすことを約束するような職業斡旋の方法がとられている。職業斡旋の方法がより巧妙になり、地域社会そのものが、そのシステムに巻き込まれ、結果的に人身売買の被害にあう構図がうかがえる。また、従来と比較し人身売買の発現形態が可視化しにくく、同時に、女性の人身売買被害者そのものが不可視化されて来ていることが懸念される。人の移動が加速している現在だからこそ、移住労働に含まれる潜在的な人身売買を複合的な視点から捉え、人身売買被害へと巻き込まれるシステムを早急に可視化する必要性がある。

したがって、引き続き地域内部の個別事情を捉えた支援モデルの構築を学術的視点から検討していきたい。1.調査の具体的内容・比較分析:カンボジア・ラオスにおける女性の人身売買(以下:人身取引)を比較分析すると、メコン河流域諸国内において各国個別に諸問題が発生していることが現地調査から知れた,プッシュ・プル要因の関連ならびに問題への対策において重要となる点は、各国で異なる。それらは、移住労働と人身取引との関係、被害者の年齢層、出身国別によって異なる職種とその形態、受け入れ国と送りだし国との言語の関係、送りだし国側が抱える国内問題などがあげられる。よって、同地域内で包括的に展開されている支援体制から、より個別の事情に即した対策を講じる必要がある。2.当該地域の人身取引を理解する視点と意義:当該地域の移住労働と人身取引の関係を研究する際は、貧困、抑圧といった社会構造内に組み込まれた構造的暴力と、ジェンダーの視点、脆弱者を生み出す中心と周縁構造を理解する世界システム論、移民研究などを総合して検討しないと十分に理解できない。したがって、横断学問領域から研究を進めることにより、相関分野における新たな知見を提示することが可能となる。3.今後の取り組み課題と研究の重要性:各国は国連機関主導の取り組みに依存することなく、自国のイニシアティブを持って、自国内の個別事情に即した対策と、ジェンダーや文化的背景に即した構造的側面の両側面から人身取引の予防、被害、保護、訴追への取り組みを推進することが必要とされる。また、各国の状況に即した効果的かつ包摂的な支援のプロセスを通じて、当事者みずからが主体性を持ち、社会との関係を築ける支援の在り方を検討する必要が望まれる。そのことにより被害当事者を主体とする研究がより深化される。またこれらの研究は今後のASEAN共同体構想においても想定される人の移動にまつわる研究にも効果的な提言を示すことが可能なるであろう。本年度は1ヶ月以上にわたる現地調査(カンボジア・タイ)を7月9日8月18日、2月4日3月4日の2回にわたって行った。これらの現地調査では、国際機関、政府機関、NGO、人身売買被害者保護シェルター関係者、国境地域の居住者に対して聞き取り調査を実施した。これらの聞き取り調査から、多様な資料を収集することが可能となった。これらの調査結果を学会発表や、調査の一部を著書として出版することが出来た。昨年度に引き続き今年度も現地調査を実施し、貴重なデータを踏まえた研究成果を国内外での研究会や学会報告、論文などを通じ、積極的に報告・執筆を行った。また、隣接領域などの視点も取り入れ、研究に深みを持たせることにも邁進した。さらに、研究の成果を学問の領域だけにとどまらせず、アウトリーチ活動として、人身売買の現状などを一般市民向けの公開講座や、講演会などの場で情報を発信するなど活動の幅を広げ、社会活動も実施した。来年度の研究の推進方策として、ラオスの被害者把握に努めたい。ラオスの被害者はタイのバンコクに集中していることが、本年度の調査から判明した。よって、来年度はラオス出身被害者把握に際し、より一層タイ側での調査を深め、資料収集やデータ収集を実施する予定である。同時に近年、ラオスの被害者は、メコン河流域諸国(大メコン圏)の経済回廊の拠点となっているサバナケット(ラオス側)-ムクダハン(タイ側)を経由して、タイに入国している。
高効率な紫外可視光検出器のための窒化ガリウム表面での二硫化モリブデン層成長の研究

2次元MoS2層は単原子層化によりバンド構造が直接遷移型(1.8eV)に変化することで電子デバイスへの注目を大変集めている。また、窒化ガリウム(GaN)は、最も有望な広いバンドギャップをもち、発光ダイオード(LED)、太陽電池、紫外線センサー、高電子移動度トランジスタなどに用いられてきた。そこで、様々なデバイス応用の可能性があるMoS2層・GaNヘテロ接合の新たな作製方法として、GaNのGa面と窒素面へのMoS2層の成長と界面の品質向上を目指すことを着想した。
Ｇ蛋白質共役受容体アレイを用いた新規肺癌標的分子の探索

DNAマイクロアレイによって、当院で切除した非小細胞肺癌患者124例の腫瘍組織と正常組織間で発現差の大きいserotonin 2B receptor (HTR2B)を同定した。HTR2Bは女性、腺癌、非喫煙者で有意に発現が高かった。免疫染色にて腫瘍におけるHTR2Bの蛋白発現を検討した結果、腫瘍先進部で発現が高く、HTR2Bの増殖、浸潤能が示唆された。またHTR2Bをレンチウイルスにて遺伝子導入したA549細胞(肺腺癌細胞株)を得た。今後HTR2Bを刺激することで、細胞レベルにおけるHTR2Bの機能を検討する予定である。【具体的内容】肺癌にて手術を行った患者を合計120名から135名に増やして肺癌組織および隣接する正常組織におけるGPCR(G蛋白共役受容体)の発現レベルを比較検討した。その結果、癌細胞表面で高発現かつ正常組織で低発現もしくは発現していないGPCR分子を3分子、癌細胞で発現が全く認められず、正常組織で高発現しているGPCR下流の細胞質内アダプター分子1分子を同定した(分子名は現段階で公表できず)。該当する癌高発現3分子のうち1分子のポリクローナル抗体にて免疫染色を行い、アレイデータにおけるRNAレベル同様、肺癌細胞、特にcancer nest(癌胞巣)の周囲浸潤部分(invasive front)で高い発現を示し、同分子が癌浸潤能に関連している可能性が示唆された。また正常組織ではほとんど発現が認められなかった。現在臨床的パラメーター(術後無再発期間、全生存期間、組織別など)との照合を進めており、今年11月の第54回日本肺癌学会総会で発表するとともに、抄録締切である5月20日に合わせて英語論文化を開始する予定である。また他の3分子についても同様の免疫染色を施行した。しかし最適な免疫染色条件が決定できず、positive control及びnegative controlの細胞株をセルブロック化して現在染色条件を検討中である。【意義】正常組織と比較して肺癌に高い発現を示す、もしくは発現の全く認められないGPCR, GPCR関連分子を同定することができた。そのうち1分子は肺癌浸潤能に関連することが示唆された。【重要性】浸潤能やアポトーシスとの関連を見出すことができれば、これまで報告のなかった本研究において見出した分子に対する標的治療の化学療法への相加効果への期待が高まると考えられる。【具体的内容】当院にて切除した非小細胞肺癌患者124例の腫瘍組織とその正常組織間におけるGPCR mRNAの発現差を調べ、発現差の大きい分子のmRNA発現量と臨床情報との関連を検討した。その結果、GPCRおよび関連分子を4分子同定した。そのうちHTR2B及びadenosine A3では腫瘍で高発現を示し、肺正常組織での発現は低かった。HTR2Bは女性、腺癌、非喫煙者で有意に発現が高く(p=0.012, 0.001, 0.045)、EGFR遺伝子変異陽性例で高い傾向を認めた(p=0.086)。無再発生存期間には差が認められなかった。ポリクローナル抗体を用いてパラフィン包埋検体に対して免疫染色を行った結果、発現腫瘍では、腫瘍先進部(invasive front)でHTR2Bの発現が高かった。次にHTR2Bをレンチウイルスにて遺伝子導入したA549細胞を購入した。HTR2Bのligandを用いて、免疫染色の結果から示唆される増殖能、浸潤能の有無を検討する予定である。またadenosine A3については肺癌細胞株に対するアデノシンによる刺激にてPKA, Epac, Erk Pathwayなどの関与シグナル伝達をapoptosis ELISAなどにて検討したが、phenotypeを見出すことはできなかった。【意義】セロトニン受容体の一つであるHTR2Bは悪性疾患ではエストロゲン陽性乳癌、ホルモン不応性前立腺癌、肝細胞癌での増殖に関与することが報告されたが、非小細胞肺癌における役割は報告されておらず、注目すべき分子と考えられる。【重要性】今後HTR2Bのin vitroにおける役割(増殖能、浸潤能、抗アポトーシスなど)を示すことができれば、肺正常組織と比較して高発現となっているHTR2Bに対する標的治療の可能性が高まると考えられる。【具体的内容】肺癌にて手術を行った患者120名より肺癌組織および隣接する正常組織におけるGPCRの発現レベルを比較検討した。その結果、癌細胞表面で高発現かつ正常組織で低発現もしくは発現しないGPCRが3分子、癌細胞で発現が全く認められず、正常組織で高発現しているGPCR下流の細胞質内アダプター分子1分子を同定した(分子名は現段階で公表できず)。

該当する患者組織検体に対し、同定された分子の一次抗体を入手し、実際に発現状況を薄切切片の免疫染色にて確認したところ、癌細胞で高発現とされた3分子が免疫染色でも強く染色されていた。またアダプター分子では、アレイの結果同様、癌細胞には全く発現が認められず、周囲間質細胞での発現が認められた。今後in vitroの系で同分子の機能解析を図るためアレイにて高発現が確認されたA431 (外陰部扁平上皮癌)、HL60(前骨髄性白血病)、RD(横紋筋肉腫)を用いて該当分子の発現をreal-time PCRにて確認した。【意義】正常組織と比較して肺癌にて高い発現を示す、もしくは発現の全くみられないGPCR、GPCR関連分子を同定することができた。【重要性】今後、同定された分子の詳細な機能解析が必要であるが、腫瘍増殖・アポトーシスなどとの関連を見出すことができれば、将来的な治療標的となりうる。関連がない場合においても、該当分子の免疫染色をより多数の肺癌症例にて行うことにより、その発現状況と臨床データを照らし合わせることで、患者の予後予測あるいはある種の抗がん剤治療に対する反応を予知するバイオマーカーとなりうると考えられる。検討対象となった肺癌患者を120名から135名に増やし、同定された4分子のうち、1分子では、免疫染色を完遂し、その結果cancer nestのinvasive frontで強発現することが明らかとなり、浸潤能を示唆することが示された。これまで同分子は肺癌での発現そのものの報告がなく、貴重な結果と思われる。臨床情報との照合を行ったのち近日中の論文作成、学会発表が可能と考える。一方で、他の3分子の免疫染色条件が決定されておらず、in vitroによる細胞株での研究で、同定された分子特異的agonist, antagonistを用いてもELISA assayによるapoptosisの進行もしくは制御といったphenotypeはこれまで認められていない。分子の機能解析において検討の余地がある。検討した肺癌患者数が120例と多数となったため解析に時間がかかったが、明確に正常組織と異なる発現を示す肺癌特異的GPCR及びその関連分子を4分子も同定することができた。この結果を免疫染色にて確認することができたため、今後の研究の進展度に期待できる。135名の肺癌患者における免疫染色が終了した1分子においては、臨床情報(性別、年齢、喫煙歴、組織型、術後無再発生存期間、全生存期間など)と照合し、同分子との関連をSPSSを用いた統計解析にて検討する。またin vitroにおいて浸潤能を有するか、同分子を高発現する細胞株とSiRNAにて同分子をknock downした細胞におけるマトリゲルアッセイを行う。他の3分子については更なる免疫染色の条件検討を行い、上記分子と同様の検討を行う一方、特異的agonist, antagonistによる細胞のphenotype同定のために、再度ELISA assayにてapoptosisの誘導や制御が見出されないか条件を変更して施行する。期待されるapoptosis関連データが検出された場合、関連シグナル伝達経路をcAMP下流のPKA, Epac, PI3K/Aktの特異的agonist, antagonistを用いてELISA assayやWestern Blottingにて確認する。
保存大動脈弁(ホモグラフト)の感染耐性に関する研究

保存大動脈弁(ホモグラフト)の感染耐性に関する研究の一環として、今回はホモグラフトの抗感染性と保存方法との関連性を探るため、ラット保存大動脈を用いた以下の実験を行った。保存方法(1)ラットの胸部大動脈を、4°Cの混合抗生剤溶液中に24時間浸漬保存する。(2)(1)の保存血管を199液体培地に移し、保存法により以下の5群を作成した。A群:4°C1週間保存、B群:同2週間、C群:同3週間、D群:同4週間以上、E群:-80°C4週間以上凍結保存、対照群:摘出直後の新鮮血管実験1:保存血管のStr.viridansに対する抗菌性をdisctestを用いて比較検討した。(1)各群保存血管を約5mm切り出し、Str.viridans菌液を均一に塗布した培地上にのせ、37°C16時間培養する。(2)形成された阻止円の直径を計測し、各群比較検討する。実験2:保存血管のStr.viridansに対する抗菌性を、ラットの腹腔内ホモグラフト移植モデルを用いてin vivioに検討した。(1)ラットの腹部大動脈にB,D,E,群の保存血管をそれぞれ端側吻合する。(2)移植翌日から3日間連続で、実験1で用いた菌液約3mlを腹腔内投与する。(3)投与終了翌日に移植血管を摘出し、37°C24時間細菌培養を行う。結果実験1C,D群においてA,B,E,群よりも、統計学的な有意差をもって阻止円の形成が小さかった。実験2今回移植したB,D,E群のうちD群においてのみStr.viridansの感染を認めた。結論1.ラット保存大動脈のStr.viridansに対する抗菌性は、4°C低温保存下で3週間以上経過すると減弱する傾向がみられた。2.凍結保存血管の同菌に対する抗菌性は長期間維持されていた。3.ホモグラフトの抗感染性は、4°C低温保存では保存期間が延びるにつれて減弱し、凍結保存では長期にわたって維持されている可能性が示唆された。
糖尿病網膜症の発症進展におけるペルオキシゾーム増殖因子活性化受容体の役割

糖尿病網膜症の発症進展におけるペルオキシゾーム増殖因子活性化受容体α(PPARα)の役割を網膜周皮細胞実験とラット動物実験において検証した。細胞実験では糖尿病環境で確認された周皮細胞死がPPARα作動薬のフェノフィブラートで抑制されること、その作用メカニズムにAMPキナーゼやアディポネクチン受容体が関与することがわかった。動物実験では、糖尿病発症でアディポネクチン受容体発現が低下し、フェノフィブラートで回復する結果が得られ、糖尿病網膜症の発症進展にアディポネクチンが重要な役割を示すことが示唆された。大規模臨床研究FIELDSTUDYでPPARα作動薬のFibrateが糖尿病性網膜症患者の光凝固療法移行を減少させたことにより、その進展抑制効果が期待されたものの、メカニズムは未解明であった。今回、網膜症の発症進展で必発する周皮細胞のアポトーシスに焦点をあて、培養豚網膜周皮細胞を用い、発症メカニズムとFibrateの作用機序を解明した。糖化アルブミンを含む培地で細胞のDNA断片化やbcl2/Bax発現比からアポトーシスを確認し、同条件下でシグナルに関与する蛋白の変化を検討したところAMPKのリン酸化が糖尿病環境で抑制され、Fibrateにより回復した。また、アディポネクチン受容体1(AdipoR1)とCox-2の関与も明らかとなった。AdipoR1とCox-2は糖尿病環境で発現が低下し、Fibrateで約3倍、約8倍に増加するが、siAMPKにてAMPKの発現をノソクダウンすると、AdipoR1は低下しCox-2には変化が認められなかった。AdipoR1発現はAMPKに依存しCox-2発現はAMPKによらないことが明らかとなった。また、通常培養でもFibrateはCox-2の発現を約3倍増加させた。Cox-2はPG(プロスタグランジン)E2を産生し、アポトーシス抑制効果に働くこと、アディポネクチンはeNOSの活性化を介してCox-2発現に関与することが知られている。今回の細胞でもeNOS発現が糖尿病環境で低下し、Fibrateで回復することから、Fibrateは(1)糖尿病環境において低下したAMPKのリン酸化を高め、AdipoR1の発現を増加し、eNOSの活性化を介してCox-2の発現を増加させる。(2)直接Cox-2の発現を増加するという2つの経路でCox-2/PGE2活性化を誘導し周皮細胞アポトーシスを抑制することが示唆された。糖尿病性細小血管障害の発症進展にPPARα(ペルオキシゾーム増殖因子活性化受容体)が関与することを実証し、そのメカニズムを解明することが研究の目的である。前年度の研究成果から、網膜周皮細胞の細胞死(アポトーシス)が糖尿病環境において誘発され、PPARα作動薬のフェノフィブラートがアポトーシスを抑制することを、Bcl2/Bax比、DNA Ladderから明らかとし、その作用はAMPKの活性化を介したものであること、更にAMPKsRNAの実験から、アディポネクチン受容体が主たるアポトーシス抑制に働く因子であり、AMPKはアディポネクチン受容体を介して作用していることが確認された。そこで、平成21年度は1型糖尿病モデルであるストレプトゾトシン糖尿病ラットを用いて4週間フェノフィブラートを経口投与した時の、網膜における血管の周皮細胞のアポトーシス、新生血管の有無を網膜消化標本・PAS染色で、網膜細胞のアディポネクチン受容体とAMPKの発現をRT-PCRで、血液サンプルからアディポネクチン濃度を検討した。その結果、周皮細胞の核が消失したghost cellやacellular capillary、新生血管が糖尿病ラットの網膜において認められ、フィブラート群ではそのような変化が認められず、また糖尿病ラットでは血中アディポネクチンが減少し、フィブラート投与群では上昇していることが明らかとなった。一方、網膜組織全体のRT-PCRでは、アディポネクチン受容体とAMPKの発現に有意差は認めなかった。PPARα作動薬のフェノフィブラートが動物実験においても網膜症の発症進展を抑制していることが明らかとなり、その効果にはアディポネクチンが関与している可能性が示唆され、2型糖尿病モデルやメタボリックシンドロームモデルラットにおける網膜症に対するフィブラートの効果が期待される成果であった。これまで行われた糖尿病網膜症の発症進展におけるフェノフィブラートの効果の実験において、培養網膜周皮細胞の研究で明らかとなったメカニズムに細胞のAMPKとアディポネクチン-アデイポネクチン受容体の活性化の関連があった。そこでこの研究成果を動物実験に応用し、平成21年度から22年度にかけて動物実験を進め、その結果アディポネクチン受容体1の糖尿病網膜症予防効果との関連が強く示唆される結果が得られた。

具体的には、SDラットに65mg/kgのストレプトゾトシンを腹腔内注射し、糖尿病となったラットに対し、(1)Prevention Studyとして糖尿病発症と同時にフェノフィブラート混餌食を1か月間投与することにより、網膜症発症予防効果を。(2)Intervention Studyとして糖尿病発症後1か月放置して糖尿病網膜症の変化が進んだ段階でフェノフィブラートを1か月間投与し網膜症進展の抑制が認められるか、改善効果が認められるかを検討した。結果はPrevention Studyにおいてアディポネクチン受容体1の発現が網膜において顕著に減少し、血液中のアディポネクチン値も低下すること、およびキモトリプシン網膜消化標本のPAS染色で網膜血管の細胞の状態をみたところ、血管における周皮細胞の脱落が顕著に認められ、フェノフィブラート投与群ではアディポネクチン値に変化はないものの、受容体発現の回復が認められ、周皮細胞の脱落が抑止される結果が得られた。Intervention Studyでは受容体の発現や周皮細胞の脱落の回復が得られず、一度進ませてしまった病態を正常に回復させる効果には乏しい可能性が示唆された。以上より網膜症の発症進展に対するフェノフィブラートの抑制効果は糖尿病発症早期より投与することが必要であることが明らかとされた。
高温曝露した骨は薬物分析に有用か? ; 分析試料としての検証

本研究は、血液や尿等の採取が難しい焼死事例を想定し、メタンフェタミンを投与したマウスの大腿骨を高温曝露させ、大腿骨中のメタンフェタミン及び代謝物アンフェタミン濃度をLC-MS/MSを用いて定量分析し、分析試料としての骨の有用性を調べるものである。今年度はHE染色を用いた骨の形態学的解析及び骨中覚せい剤濃度の測定を行った。マウスにメタンフェタミンを1日1回、7日間腹腔内投与した。メタンフェタミン投与量は1、5または10mg/kgとした。7日目の投与後120分に左右大腿骨を採取した。一方の大腿骨は染色のため脱灰操作を行い、もう一方はマッフル炉内で加熱温度を100、300または500°C、加熱時間を10または30分に設定し高温曝露させ、その後大腿骨を粉砕し、薬物抽出後定量分析を行った。染色結果より、100°Cで10分または30分加熱した場合、細胞核、細胞質ともに大きな変性は見られなかった。300°Cで加熱した場合、組織の破壊が見られ、加熱時間が長くなると染色性の低下が見られた。500°Cで加熱した場合、ほぼ組織が破壊された。大腿骨中のメタンフェタミン濃度は加熱温度が高いほど減少し、1mg/kgと10mg/kg投与群における300°C10分加熱群の濃度は100°C30分加熱群より有意に減少した。また、100°Cで加熱した時、加熱時間が長い程濃度が高くなる傾向があり、10mg/kg投与群における100°C30分加熱群の大腿骨中のメタンフェタミン濃度は、100°C10分加熱群より有意に増加した。大腿骨中のアンフェタミン濃度は、全ての投与群において加熱温度が高く加熱時間が長い程減少した。本研究では、高温曝露した骨から覚せい剤を検出することが可能であった。特に、覚せい剤の分解温度以上に曝露させても検出できたことは新たな知見である。体液採取が難しい焼死事例において骨は有効な分析試料となることが示唆された。本研究者はこれまでに血液、筋肉、骨中の覚せい剤濃度を比較し、骨中の覚せい剤濃度が一番高くなることを見出した。これらの研究成果から薬物分析における骨の有用性に着目し、180日間土中に埋めた骨から経時的に覚せい剤を検出し、血液や尿が採取できなくても骨が分析試料になりうることを示した。これらの研究成果を踏まえ、本研究は、血液や尿の採取が難しい焼死事例を想定し、高温曝露した骨の有用性を骨中の覚せい剤濃度と骨の組織学的視点から検証することである。その第一段階として加熱温度および加熱時間に対する覚せい剤濃度の経時的変化について、加熱時間と加熱温度を変化させて覚せい剤濃度の挙動を解析することを目的に研究計画を立案した。そして第二段階として、覚せい剤を動物に投与し一定期間後、骨試料を採取し、実際に燃焼実験をおこなう計画を立案した。同研究については東京女子医科大学動物実験倫理委員会の承認を得た。試料を燃焼させる装置(以下マッフル炉という)の操作法習得と骨中の覚せい剤濃度を液体クロマトグラフタンデム型質量分析計(LC-MS/MS)を用いて測定するための検量線作成のために、実際に骨試料を研究計画書に記載した加熱温度と加熱時間で燃焼させた。しかしながら、一部の加熱温度と加熱時間の組み合わせにおいて、燃焼後の骨試料が非常に脆くなり骨試料の回収が難しくなることが分かった。さらに、骨試料を燃焼させた時にマッフル炉から発生する臭気の問題が判明した。この二つの対応策として現在加熱温度と加熱時間の再設定と脱臭装置の購入を進めている。マッフル炉の設置場所について、当初強制的に排気されるよう既存のドラフトチャンバー内に設置して使用することを前提に機器選定を行っていたが、ドラフトチャンバー内の架台の耐荷重に合致するマッフル炉の選定に時間がかかり実際に入手できたのが平成29年10月であった。また、計画の段階では参考文献を基に加熱温度を設定していたが、プレ実験の結果、計画立案した一部温度で加熱すると骨試料の回収が困難になることが判明した。さらに、骨試料を加熱させた際に発生する臭気がやや強く、ドラフトチャンバーの排気口の設置場所との関係上問題となることが判明した。これらの問題を解決するために、加熱温度と加熱時間の見直しと、購入したマッフル炉に合致する脱臭装置の選定に時間がかかった。そうした事情により、当初の計画では平成29年度中に骨中の覚せい剤濃度の測定と平成30年度に計画している形態学的解析に用いる骨試料を採取・保存する予定であったが達成できなかった。

一方の大腿骨は染色のため脱灰操作を行い、もう一方はマッフル炉内で加熱温度を100、300または500°C、加熱時間を10または30分に設定し高温曝露させ、その後大腿骨を粉砕し、薬物抽出後定量分析を行った。染色結果より、100°Cで10分または30分加熱した場合、細胞核、細胞質ともに大きな変性は見られなかった。300°Cで加熱した場合、組織の破壊が見られ、加熱時間が長くなると染色性の低下が見られた。500°Cで加熱した場合、ほぼ組織が破壊された。大腿骨中のメタンフェタミン濃度は加熱温度が高いほど減少し、1mg/kgと10mg/kg投与群における300°C10分加熱群の濃度は100°C30分加熱群より有意に減少した。また、100°Cで加熱した時、加熱時間が長い程濃度が高くなる傾向があり、10mg/kg投与群における100°C30分加熱群の大腿骨中のメタンフェタミン濃度は、100°C10分加熱群より有意に増加した。大腿骨中のアンフェタミン濃度は、全ての投与群において加熱温度が高く加熱時間が長い程減少した。本研究では、高温曝露した骨から覚せい剤を検出することが可能であった。特に、覚せい剤の分解温度以上に曝露させても検出できたことは新たな知見である。体液採取が難しい焼死事例において骨は有効な分析試料となることが示唆された。現在までの進捗状況から解決すべき課題として、加熱温度および加熱時間の再設定を行うことである。参考にした文献値をそのまま適用したため、マッフル炉の規格を加味していなかった。現在加熱温度と加熱時間の再設定を行っている。次に臭気の問題だが、購入したマッフル炉に接続できる脱臭装置を平成30年度の本科研費予算で新たに購入し、臭気軽減に努める。LC-MS/MS測定するにあたり、骨試料からの薬物抽出法は既存研究と同じ方法のため、骨試料が揃えばすぐに抽出操作ができLC-MS/MS測定ができる。研究の加速化を図る。また、骨試料の凍結切片作製については日常業務で行っているため問題ないと考えている。現在繰越金を含め平成30年度予算として約125万円である。繰越金が生じた理由として、平成29年度当初に購入を予定していた卓上型超低温槽(予算申請額:63万円)の購入を止めたこと、さらにマッフル炉(予算申請額:55万円)と同程度の品質で、より安価なマッフル炉(購入金額:19万9,800円)を購入できたこと、また、平成29年度予算として旅費および消耗品代として約200万円を申請していたが、研究の進捗状況がおもわしくなく、学会参加費や消耗品等の支出がほとんどなかったことが挙げられる。平成30年度の使用計画については以下の内容で計画している。1.平成29年度に購入したマッフル炉に接続できる脱臭装置(20万円)の購入。2.凍結切片を作製するために必要な消耗品(80万円)の購入。3.学会参加等の旅費や論文作成に関わる経費(25万円)を予定している。
『通典』礼にみえる杜佑の議論の研究

『通典』礼にみえる杜佑の議論を検索し、「説」20箇所・「議」12箇所・「評」5箇所の文章をそれぞれ確認し、各文章の内容の要約を一覧表にまとめた。また最も古い北宋版『通典』(影印本)を底本として、各議論を他の諸版本と必要に応じて校勘し、字句を確定した。その際にこの校勘作業の精密度を高めるため、国内の図書館のみならず、台北と北京の関係図書館を訪問し、『通典』諸版本を実地に調査した。その結果、最もよく利用される校点本『通典』(中華書局版)は、テキストとして大きな欠陥はないものの、校勘ミスによりこれまで全く見過ごされていた議論(「説」)が存在することや、2種類の異なる議論(「説」「評」)を誤って一個の文章(「説」)として取り扱っている事例等を新たに発見し、それぞれの議論の数と範囲を正しく確定することができた。さらに、個々の議論の定義と相違については、以下の事実を明らかにした。「説」とはおもに経典の引用からなり、それを適宜配列し直した文章、「議」とは杜佑自身の視点により議論を展開している文章、そして「評」とは先学の解釈の優劣を比較して品評を加えた文章であることを明確にできた。平成15年度は前年度に引き続き、『通典』礼にみえる「説」・「議」・「評」の文章内容を考察したが、特に12個の「議」をめぐる研究史上の課題についても検討を加えた。研究成果報告書では、「説」については、各文章の出典を洗い出してその配列の特徴を考察した。「議」・「評」については、出典の確認とともに簡潔な日本語訳を施した。その際にこの校勘作業の精密度を高めるため、国内の図書館のみならず、10月には台北の国家図書館および12月には中華人民共和国の国家図書館所蔵『通典』諸版本を実地に調査した。その結果、最もよく利用される校点本『通典』(中華書局版)は、テキストとして大きな欠陥はないものの、校勘ミスによりこれまで全く見過ごされていた議論(「説」)や、2種類の異なる議論(「説」「評」)を誤って一個の文章(「説」)として取り扱っている事例等を新たに発見し、それぞれの議論の数と範囲を正しく確定し直すことができた。「説」とは、杜佑が重要と考えた経典の論理を説き明かし各典籍の具体的な記事を引用することにより、礼に関するいくつかのテーマごとに解釈の拠り所を示したものである。「議」とは、礼の解釈にあたり拠り所とする経典が異なっていたり、関係する経典の記事自体が相互に矛盾する場合、経典の論理にしたがって適切な解釈を示したものをいう。「評」とは、先学の礼に関する解釈を適宜掲示して、品評を加えたものなのである。すなわち、「説」はおもに経典の引用からなる文章、「議」は杜佑自身の視点により議論を展開している文章、そして「評」は先学の解釈の優劣を比較した文章であることを明確にできた。

昨年度に引き続き、『通典』礼にみえる「説」・「議」・「評」の文章を考察したが、今年度は、特に12個の「議」を中心に検討した。すでに明らかにしたように「議」とは、礼の解釈にあたり拠り所とする経典が異なっていたり、関係する経典の記事自体が相互に矛盾する場合、経典の論理にしたがって適切な解釈を示したものを指す。その「議」の文章の内容を確認するために、まず逐条ごとの日本語訳を作成し、引用されている経書の出典や個々の参考文献を掲示した。次に、早くから『通典』「議」の独自性を強調した内藤湖南氏の論説を整理するために、氏を顕彰した秋田県・鹿角市先人顕彰館を平成15年7月に実地調査した。そこでは、同顕彰館内の展示の参観や雑誌『湖南』を数冊入手することができた。また内藤湖南氏の学問を考察した各種の論考を参考にし、『通典』「議」の評価の前提に、王応麟の『玉海』や『困学紀聞』の評価が存在する点を指摘した。ただし、この指摘はまだ仮説の段階にあり、今後とも考察・論証を進めていくつもりでいる。また11月には、就実大学付属図書館にある西嶋定生文庫を訪問した。周知の通り、西嶋定生氏(東京大学名誉教授・元就実大学教授)は、東アジア世界論の提唱や皇帝祭祀を中心とした礼制研究等で著名な東洋史家で、同文庫には氏が寄贈した旧蔵書があり、稀覯本を含む蔵書約2万冊をおさめている。そこで得た知見をも適宜利用して、前述した「議」の日本語訳のより正確な作成に役立てることができた。