hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒストン脱メチル化制御を介したメモリーCD8 T細胞分化メカニズムの解明

CD8+T細胞において、一次免疫応答後にメモリーT細胞の増加が観察され、AnnexinVの染色解析の結果から、Utx欠損がアポトーシスの抑制にも関与していることが示唆された。遺伝子発現の比較による解析からも、Utxの欠損により、メモリー分化に関連した転写因子の発現が上昇し、アポトーシス関連遺伝子の発現が低下していることが確認された。これらの結果、今年度の遺伝子欠損マウスを用いた解析により、Utxの欠損がCD8+T細胞分化に影響を与えることが明らかとなった。Utxによる発現制御の標的遺伝子同定に関しては、現在も解析中であるが、ヒストンH3K27me3のChIP解析から、エフェクター分化に関連した遺伝子発現が、Utxによって制御されている可能性を示唆する結果をすでに得ている。以上から、平成30年度に予定していた実験はほぼ完了しており、次年度に向け順調に研究が進んでいる。リステリア感染実験による解析で明らかにしたヒストンH3K27メチル化酵素Utxの欠損CD8 T細胞におけるメモリー分化促進の結果を踏まえ、ヒストン脱メチル化酵素によるT細胞のメモリー分化制御メカニズムについて解析を行った。まず、活性化後のT細胞分化に関わる転写因子群の遺伝子発現の比較解析により見いだされたPrdm-1の発現制御において、Utxが直接関わるかどうかを調べるため、野生型およびUtx欠損CD8 T細胞を用いたUtxのChIP解析を行った。その結果、野生型T細胞のPrdm-1遺伝子領域にUtxが結合していることが確認された。さらに、Prdm-1の遺伝子領域におけるヒストンH3K27のメチル化状態を調べるため、ヒストンH3K27me3のChIP解析を行った結果、Utx欠損CD8 T細胞では値が高く、ヒストンH3K27メチル化状態が高度に維持されていることが明らかとなった。これらの結果は、UtxがPrdm-1遺伝子の発現制御に直接関与していることを示している。次に、UtxがCD8 T細胞の分化制御に関与していることを考慮して、Utxの活性を調節する薬剤を用いた分化制御を試みた。具体的には、Utxのコファクターとして働くα-ケトグルタル酸とUtxの阻害剤であるGSK-J4を用いた野生型CD8 T細胞の活性化培養を行い、T細胞分化について解析した。フローサイトメトリーによる分化解析の結果、予想通り、α-ケトグルタル酸添加によるUtxの活性化に伴いPrdm-1の遺伝子発現が上昇してエフェクター分化が優位となり、一方、GSK-J4によるUtxの活性阻害によりPrdm-1の遺伝子発現が減少してメモリー分化が優位となるという結果を得た。また、リステリア感染モデルを用いた解析からも、野生型CD8 T細胞ではUtx阻害によるメモリー分化促進に伴い二次免疫応答が増強するという結果を得た。当初の予定通り、ヒストンH3K27脱メチル化酵素Utxのコファクターであるα-ケトグルタル酸、およびUtxの阻害剤であるGSK-J4を用いたCD8 T細胞の活性化培養を行い、その解析結果から、ヒストン脱メチル化酵素の活性制御による人為的なメモリーT細胞分化の誘導が可能であることを明らかにした。
胆道系悪性腫瘍に特異的なマイクロRNAの機能解析

肝内胆管癌由来細胞株で発現が消失または著明に減少している胆管上皮特異的microRNAを過剰発現させ、microRNA(miRNA)が制御している標的となるmRNAの同定を目的としたプロテォミクス解析を行った。この解析により、胆管上皮細胞特異的miRNAが、胆管上皮の癌化、肝内胆管癌の増殖と転移に関連するシグナル伝達経路の調節に関与することを示唆する新知見を得た。平成17-18年度若手研究(B)により、肝内胆管癌由来の培養細胞株であるHuCCT1、MECとヒト正常胆管上皮細胞株HiBEpicのmicroRNA(miRNA)発現プロファイルを明らかにすることにより、正常胆管上皮細胞株で強く発現し、肝内胆管癌由来細胞株で発現が消失または著明に減少しているmiRNA、胆管上皮特異的miRNA(miR-22,-125a,-127,-199a,-199a^*,-214,-376a,and-424)を同定した。今回の基盤研究により、肝内胆管癌および肝-胆管系に特異的なmiRNAが制御しているmRNA、標的となるmRNAを特定することで、肝-胆管系におけるmiRNAの機能の一端を解明することを目的として研究を行った。我々によって同定された特異的miRNAのうち、バイオインフォマティクス解析から、miR-22,-199a,and-376aの共通する予測標的mRNAがアンギオテンシン変換酵素(ACE)であることをつきとめた。さらに、上記培養細胞株におけるACEの発現をreal-time PCRとWestern blotで解析した。正常胆管上皮細胞株と比較し、胆管癌細胞株において、mRNAおよび蛋白のどちらのレベルにおいてもACEの発現が有意に上昇しており、胆管上皮特異的miRNAの発現と逆相関を示した。このことは、ACE発現の胆管上皮特異的miRNAによる調節が、発癌と関与する可能性を示唆しており、現在、特異的miRNAの過剰発現を行い、プロテオミクス技術を用いて、ACEを含めた標的mRNA同定の解析を進めている。我々は、正常胆管上皮細胞株で強く発現し、肝内胆管癌由来細胞株(HuCCT1、MEC)で発現が消失または著明に減少しているmiRNA、胆管上皮細胞特異的miRNA(miR-22,-125a,-127,-199a,-199a^*,-214,-376a,-368,and-424)を見出した。培養細胞(HuCCT1)に胆管上皮特異的miRNAを過剰発現させ、miRNAが制御している標的となるmRNAの同定を目的としたプロテオミクス解析をおこなった。直接増減の変動をきたした蛋白スポットを2次元電気泳動により抽出し、質量分析をおこない、蛋白分子を同定した。この解析により、胆管上皮細胞特異的miR-368とmR-376aの標的mRNAがそれぞれgrowth factor receptor bound protein-2(Grb2)とWilms tumor associated protein(WTAP)であることを示唆する結果を得た。Grb2は、受容体チロシンキナーゼからの様々なシグナル伝達経路を仲介する鍵となるアダプター蛋白質であり、癌化、癌の増殖と転移に極めて重要な役割を果たしている。WTAPは、WT1(Wilms腫瘍遺伝子の1つ)に強く結合する蛋白質として見出され、WT1の転写調節を介した、細胞増殖・アポトーシスへの関与が示唆されている。これらを考え合わせると、今回の結果は、我々が見出した胆管上皮細胞特異的miRNAが、胆管上皮の癌化、肝内胆管癌の増殖と転移に関連するシグナル伝達経路の調節に関与することを示唆する新知見である。今後、特異的miRNAの転写後翻訳調節が肝内胆管癌関連シグナル伝達経路にどのように関わるのか分子レベルでの機能解析研究と、in vivo解析(臨床解析)による肝内胆管癌の新規バイオマーカー開発のための基盤研究が課題として残された。
B細胞性腫瘍のクローン性進展におけるSGO-1の機能的意義と制御による合成致死

B細胞性リンパ腫(BCL)や多発性骨髄腫(MM)などのリンパ系腫瘍における難治病態形成に際する共通の現象として、染色体・ゲノム不安定性に伴うクローン性進化が挙げられる。しかしながら、その分子メカニズムは不明点が多く、その克服戦略も皆無である。そこで、本研究では、染色体分配制御分子であるSGO1、ならびに関連分子の発現や制御異常に焦点をあて、高悪性度BCLと不治の疾患であるMMの染色体・ゲノム不安定性獲得のプロセスにおける機能的意義について明らかにすることで「クローン性進展」の分子メカニズムの解明と新規制御戦略の開発を目指した研究を進めている。平成30年度には、MM細胞株、BCL細胞株、患者由来腫瘍細胞のSGO1の発現状態も検討から、MMの腫瘍細胞において発生母地である形質細胞と比べ、SGO1の発現上昇を認めることが定量的RTPCR、タンパクレベルでの解析で確認される一方、悪性リンパ腫細胞株では、4株のみで軽度の発現上昇を認めるにとどまった。このため、以後の検討はMMにおけるSGO1、ならびに周辺関連分子の機能解析に焦点を当てることにした。現在、レンチウイルスベクターを用いてSGO1発現抑制MM細胞株亜株を作成し、細胞増殖能、コロニー形成能、染色体分配異常、抗ガン剤感受性について検討中である。また、興味深いことにSGO1発現制御と、SGO1との相互機能関与が知られる染色体分配制御分子BUB1の発現が相関すること、MMにおいて疾患進行と相関する発現亢進を認めることを見出し、現在、BUB1についても機能解析を進めている。平成30年度は、まずMM細胞株、BCL細胞株の10種ずつについて、SGO1の発現状態を検討することから研究を開始した。その結果、MM細胞株において発生母地である形質細胞と比べ、約8-60倍、SGO1の発現上昇を認めることが定量的RTPCRにより明らかになり、タンパクレベルでも同様の結果が確認された。一方、悪性リンパ腫細胞株では、4株のみで軽度の発現上昇を認めるにとどまり、また、発現亢進している細胞株でも2倍程度の発現にとどまった。次にMM臨床検体計54検体でSGO1発現を検討したところ、患者由来初代細胞でも病初期からSGO1発現が概ね3倍程度に亢進し、さらに病期進行に伴って、患者間でのばらつきはあるものの最大10倍程度まで発現上昇することが明らかになった。これらのことから、SGO1発現亢進はMMにおいてより関与が高度である可能性が推測されたため、以後の検討はMMにおけるSGO1、ならびに周辺関連分子の機能解析に焦点を当てることにした。レンチウイルスベクターを用いた遺伝子導入によるSGO1、BUB1の遺伝子発現抑制細胞株亜株において、細胞増殖能、コロニー形成能、染色体分配異常、抗がん剤感受性などの解析を引き続き継続する。これまでに実施したSGO1、BUB1発現抑制細胞の形質に関する検討からは、短期的な細胞増殖能には顕著な変化がない一方で、コロニー形成能の低下を認め、これらの分子のクローン性細胞増殖における機能的関与が推測されるほか、分裂期細胞の詳細な観察により、染色体分配や紡錘体形成への機能的関与、紡錘体形成阻害に対する細胞死高感受性が推測される結果が得られており、平成31年度も、引き続き、その再現性、ならびに長期的観察における形質変化、分子生物学的異常の変化についての検討を継続することでSGO1,ならびにBUB1高発現の病態形成、ならびにクローン性進展における意義について検討する。また、SGO1とBUB1の相互発現制御メカニズムについての検討を進める予定である。一方、これまでのSGO1、BUB1発現抑制実験では、これらの分子の発現抑制の程度は最大でも10%程度までの低減にとどまっている。重要なことに、一過性であってもそれ以上の発現抑制が得られた細胞は短期間で細胞死に至る可能性が示される傍証が得られつつあり、これらの分子の治療標的としての妥当性の検証には、正常細胞におけるこれら分子の発現抑制に際する毒性を検討する必要がある。これらについても、引き続き検討を進める。

現在、レンチウイルスベクターを用いてSGO1発現抑制MM細胞株亜株を作成し、細胞増殖能、コロニー形成能、染色体分配異常、抗ガン剤感受性について検討中である。また、興味深いことにSGO1発現制御と、SGO1との相互機能関与が知られる染色体分配制御分子BUB1の発現が相関すること、MMにおいて疾患進行と相関する発現亢進を認めることを見出し、現在、BUB1についても機能解析を進めている。平成30年度は、まずMM細胞株、BCL細胞株の10種ずつについて、SGO1の発現状態を検討することから研究を開始した。その結果、MM細胞株において発生母地である形質細胞と比べ、約8-60倍、SGO1の発現上昇を認めることが定量的RTPCRにより明らかになり、タンパクレベルでも同様の結果が確認された。一方、悪性リンパ腫細胞株では、4株のみで軽度の発現上昇を認めるにとどまり、また、発現亢進している細胞株でも2倍程度の発現にとどまった。次にMM臨床検体計54検体でSGO1発現を検討したところ、患者由来初代細胞でも病初期からSGO1発現が概ね3倍程度に亢進し、さらに病期進行に伴って、患者間でのばらつきはあるものの最大10倍程度まで発現上昇することが明らかになった。これらのことから、SGO1発現亢進はMMにおいてより関与が高度である可能性が推測されたため、以後の検討はMMにおけるSGO1、ならびに周辺関連分子の機能解析に焦点を当てることにした。レンチウイルスベクターを用いた遺伝子導入によるSGO1、BUB1の遺伝子発現抑制細胞株亜株において、細胞増殖能、コロニー形成能、染色体分配異常、抗がん剤感受性などの解析を引き続き継続する。これまでに実施したSGO1、BUB1発現抑制細胞の形質に関する検討からは、短期的な細胞増殖能には顕著な変化がない一方で、コロニー形成能の低下を認め、これらの分子のクローン性細胞増殖における機能的関与が推測されるほか、分裂期細胞の詳細な観察により、染色体分配や紡錘体形成への機能的関与、紡錘体形成阻害に対する細胞死高感受性が推測される結果が得られており、平成31年度も、引き続き、その再現性、ならびに長期的観察における形質変化、分子生物学的異常の変化についての検討を継続することでSGO1,ならびにBUB1高発現の病態形成、ならびにクローン性進展における意義について検討する。また、SGO1とBUB1の相互発現制御メカニズムについての検討を進める予定である。一方、これまでのSGO1、BUB1発現抑制実験では、これらの分子の発現抑制の程度は最大でも10%程度までの低減にとどまっている。
廃食油バイオディーゼル燃料の燃焼特性

本研究は、廃食油を改質して得られるバイオディーゼル燃料を高効率・低汚染燃焼させることを目標とする。廃食油中には種々の原料油脂が混入することから、改質後の脂肪酸メチルエステル(FAME)組成は大きく異なる。そこで、単組成FAMEが諸性能特性に及ぼす影響を詳細に調査した。供試燃料として、試薬のオレイン酸メチル(OME、C18:0)、ラウリン酸メチル(LME、C12:0)、ならびにOMEあるいはLMEとパルミチン酸メチル(PME、C16:0)との混合燃料を使用した。(1)圧力波伝播速度を実測することにより体積弾性率を算出した結果、OMEの体積弾性率は軽油に比べ約7%上昇することがわかった。噴射遅れを測定した結果、OMEおよびLMEでは噴射おくれが短縮し、その差は統計的に有意であった(p<0.001)。供給熱量一定のもとで燃料噴射率を測定した結果、OMEおよびLMEの燃料噴射期間は発熱量が低下するため軽油に比べ長く、平均的な熱供給率は低下した。(2)未使用の菜種油、大豆油、およびパーム油を原料とするバイオディーゼル燃料を作製して実験を行い、機関性能、燃焼特性、排出物特性に及ぼす原料油種の影響度合を明らかにした。FAME燃料は高負荷時に軽油と同等の正味熱効率が得られる一方、黒煙濃度は負荷の全領域で顕著に低減した。OMEおよびLMEをベース燃料として、これとPMEとの混合燃料を作製した結果、PMEの着火特性改善効果が顕著であった。(3)単一油滴燃焼特性を調べた結果、OMEにPMEを混合することで着火遅れは顕著に短縮する一方、燃焼速度係数は7%程度増加することがわかった。また、油滴燃焼で生成したスートをガラス繊維製ろ紙に捕集して質量を測定し評価した結果、供試FAMEのスート生成率は軽油の15%以下にまで低下することが明らかになった。植物油をメタノールとエステル交換反応を行わせて得られる燃料は"バイオディーゼル燃料"(以下BDFと略記)と称され、西欧諸国を中心に自動車用燃料としての実用化が進行している。本研究は、廃食油を改質して得られるBDFを高効率・低汚染燃焼させることを最終目標とする。BDFの原料として、西欧では菜種油、米国では大豆油のいずれも未使用油が主に用いられているが、わが国では廃食油を回収して使用せざるを得ない。この場合には原料である植物油の違いによって改質後の脂肪酸メチルエステル組成は異なることから、その影響度合を明らかにしておく必要がある。そこで、本年度は試薬レベルの脂肪酸メチルを用いることとし、代表的な2つの成分;オレイン酸メチル(OME)、ならびにパルミチン酸メチル(PME)を対象試料に選定した。研究の結果を要約すると、おおむね以下のようである。1.発熱量の実測:設備備品として、新たに導入した熱量測定装置(吉田製作所U型)を用いて分析を行った結果、脂肪酸メチル組成の違いは発熱量に対して影響を与えないことが明らかとなった.2.ディーゼル機関性能の調査:ニートのOME、ならびにOMEとPMEとの混合燃料(OMEPと表記)は、基準燃料(自動車用軽油)に比べ黒煙濃度の顕著な低減が得られる一方、正味熱消費率は同等の値が得られることがわかった.燃焼の安定性、ならびに着火性は軽油に比べると良好であり、とくにPMEの含有は着火時期を進角させる方向に作用することが明らかとなった.3.油滴燃焼特性の調査:

燃料の単一油滴を石英棒に懸垂し、高温に保持された電気炉内にすばやく挿入する方法を用いて燃焼実験を行った。その結果、脂肪酸メチル組成の違いが着火性や燃焼特性に及ぼす影響に関して、油滴燃焼とエンジン燃焼との間で良好な対応関係が成立することを見いだした.植物油をメタノールとエステル交換反応を行わせて得られる燃料は"バイオディーゼル燃料"(以下BDFと略記)と称され、西欧諸国を中心に自動車用燃料としての実用化が進行している。BDFの原料として、西欧では菜種油、米国では大豆油のいずれも新油が用いられているが、わが国では廃食油を回収して使用せざるを得ない。この場合には原料である植物油の違いによって改質後の脂肪酸メチル組成は異なることから、その影響度合を明らかにしておく必要がある。本年度は、未使用の菜種油、大豆油、パーム油から作製したBDFを用いて研究を行い、以下の結果を得た。1.燃料特性の実測:前年度に導入した熱量測定装置(設備備品)を用いて分析を行った結果、原料油種の違いが発熱量に及ぼす影響は非常に小さいことが明らかとなった。作製した3種のBDFに対して脂肪酸メチル組成の分析を行った結果、原料油種と脂肪酸メチル組成との間の関係を定量的に把握することができた。また、ガスクロ蒸留試験を実施した結果、原料油が異なるBDFの蒸発特性の差異が明らかとなった。2.ディーゼル機関性能の調査:原料油が異なるBDFの正味熱消費率は基準燃料である軽油と同等であり、いずれも軽油に比べ黒煙濃度が顕著に低減する一方、NOx濃度が増加した。燃焼解析を行った結果、パーム油BDFでは軽油に比べ予混合燃焼のピーク値は顕著に低下したが、この要因として、パルミチン酸メチルの着火性が良好であることが起因しているものと考えられた。3.体積弾性率の検討:菜種油BDFの主成分であるオレイン酸メチル(試薬)を用い、燃料圧力40MPaの範囲内における圧力波伝播速度を実測した。この測定値をもとに、体積弾性率を推定、評価した結果、軽油に比べ約7%増加することがわかった。本研究の目的は、バイオディーゼル燃料(BDF)を構成する脂肪酸メチルエステル(FAME)組成の影響を調べることにより、廃食油BDFを最適設計するための指針を得ることにある。本年度は試薬のオレイン酸メチル(OME)をニートで適用する一方、ラウリン酸メチル(LME)とパルミチン酸メチル(PME)とを混合した擬似BDFを調製し、機関性能、排出物、燃料噴射特性等について調査した。OME、PME、LMEはそれぞれ菜種油、パーム油、およびココナッツ油を原料とするBDFの主成分であり、LMEは他のEAMEに比べると炭素数が少ない。本年度における研究結果の概要を以下に示す。(1)LMEおよびPMEの低発熱量はOMEに比べ、それぞれ7.2%、3.2%低下した。(2)正味熱効率は、高負荷ではいずれのFAMEも軽油とほぼ同等の値が得られたが、中低負荷ではやや低下する傾向を示した。NO_x濃度はこれとは正反対の特性を示す一方、黒煙濃度はすべての負荷領域で軽油に比べ顕著な低減が得られた。酸素含有率が高いLMEはOMEに比べ黒煙濃度が低減した。(3)燃焼解析の結果、FAMEは軽油に比べ着火時期が進角することが明らかとなった。LMEの着火性は軽油と同程度であるが、PMEを混合することによって改善される。(4)燃料噴射率を測定した結果、FAMEと軽油との噴射パターンの差異が明らかとなった。FAMEは軽油に比べ噴射遅れが短縮したが、その差は統計的に有意であった。
ホルムアルデヒドジスムタ-ゼの構造と機能に関する研究

Pseudomonas Putida F61に見出したホルムアルデヒドジスムタ-ゼ(FDM)は、アルデヒドの不均化、異種アルデヒドの交叉不均化、およびアルコ-ルとアルデヒドの分子種を交換するアルコ-ル:アルデヒド酸化還元反応を触媒する新しい型の酵素である。この酵素の活性中心にはNAD(H)が非共有結合的に強く結合しており、NAD(H)は酵素に結合したままで酸化・還元され、その結果2種の基質の酸化と還元が同時に起こる。本研究では、この酵素タンパク質とNAD(H)との高い親和性をタンパク質化学的に明らかにすることを目的とし、酵素タンパク質のNAD(H)保持の機構をタンパク質の一次構造から類推するために必要なFDM遺伝子のフロ-ニングを行った。FDM遺伝子のフロ-ニングにはF61株の全ゲノムを対象としたショットガン法を適用し、宿主ベクタ-系としてPseudomonas putida TN1126とPKT230系を用いた。組換え株のスクリ-ニングには、精製酵素より調製した抗体を用いる免疫学的方法を考案した。組換え株約20,000株より、FDM活性が親株の約1/100のものを得、そのプラスミドをサブクロ-ニングし、DEC5を得た。また同じDNA断片をPUC19に挿入したPEC21を得た。PEC5およびPEC21でそれぞれ形質転換したTN1126株およびJM109株では、ウェスタンブロット法でFDMタンパク質の合成は認められたものの、JM109/PEC21は活性を示さなかった。TN1126/PEC5の無細胞抽出液よりFDMタンパク質を電気泳動的に均一なまでに精製した。精製酵素はHPLCおよびSDS-PAGEで親株F61の酵素とまったく同一の挙動を示したが、比活性はF61の酵素の約1/100で、NAD(H)含量は約1/50であった。またF61株のFDM^-株を宿主菌としてPEC5を形質転換した場合には高いFDM活性を示した。FDMのNー末端アミノ酸配列を参考にして調製したオリゴスクレオチドプロ-ブを用い多数のクロ-ンを得、塩基配列を決定している。Pseudomonas putida F61に見出したホルムアルデヒドジスムターゼは、アルデヒドの不均化、異種アルデヒド間の交叉不均化、およびアルコールとアルデヒドの分子種を交換するアルコール:アルデヒド酸化還元反応を触媒する新しい型の酸化還元酵素である。この酵素の活性中心にはNAD(H)が非共有結合的に強く結合しており、NAD(H)は酵素と結合したままで酸化・還元され、その結果、2種の基質の酸化と還元が同時に起こる。本研究では、この酵素タンパク質とNAD(H)との高い親和性タンパク質化学的に明らかにすることを目的とし、酵素タンパク質のNAD保持の機構と、その一次構造を決定するために必要な酵素遺伝子のクローニングを行った。1.ホルムアルデヒドジスムターゼ(FDM)のアポ酵素の調製とホロ化.P.putida F61より結晶状に単離したFDMを酸性硫安沈澱法でアポ化する条件を確立した。このアポ酵素は、NAD,NADH,アルチルピリジン-NADによってホロ化し、ホルムアルデヒドの不均化活性を示した。

また、一度ホロ化した酵素はアセチルピリジン-NADを除いて、温和な条件では補酵素が遊離しなかった。2.ホルムアルデヒドジスムターゼ遺伝子のクローニング.P.putidaF61の全ゲノムDNAを対象に、FDM遺伝子のクローニングを行い、組み換え株を得た。ホスト-ベクター系としてP.putida/PKT230を用いた場合には、組み換え株中にFDM活性を見出したが、E.coli/PUC18を用いた時は、SDS-PAG/ウェスタンブロット法でFDMタンパク質の生産は確認できたが、FDM活性を検出することはできなかった。これはNAD(H)が酵素タンパク質中にとり込まれなかったためと考えられ、そのとり込みに特異な機構の存在する可能性があり、極めて興味深い事実である。次年度は当該遺伝子を用いて全塩基配列を決定する。ホルムアルデヒドジスムタ-ゼ(FDM)は、酵素タンパク質にNAD(H)が結合したままで2種類の基質を同時に酸化還元する。この酵素はその触媒する反応が特徴的であるだけでなく、酵素タンパク質と補酵素NAD(H)との強い結合の点からも興味あるものである。本研究では、この酵素遺伝子をクロ-ニングし、その塩基配列からタンパク質の一次構造を推定してNAD(H)の結合領域の特徴を把握することを目的とする。昨年度の研究で,FDM遺伝子を広域プラスミドベクタ-であるpKT230を用いてクロ-ニングしたが、これをさらにサブクロ-ニングし、3.2kbの挿入部を有するプラスミドpEC5を作成した。pEC5および同じ部位をpUC19に挿入したpEC21をそれぞれ形質転換したPseudomona putida TN1126およびE.Coli JM109では,ウエスタンブロット法でFDMタンパク質の生成が認められたが、E.coli JM109株では活性を示さず、P.putida TN1126株では親株F61の約1/100の活性が検出された。後者の無細胞抽出液よりFDMタンパク質を精製し,電気泳動的に均一な、比活性2.3U/mgの標品を21%の効率で得た。この精製酵素標品の比活性は親株F61が生産するFDMの約1/100であり、NAD(H)含量はサブユニットあたり0.02モルであり、F61の酵素の1/50であった。すなわち、組換え株はFDMタンパク質は合成するものの、菌体内のNAD(H)含量が低いために微弱な活性しか示さないものと考えられる。そこで、親株F61よりFDM^-株を誘導し、これを宿主菌としてセルフクロ-ニングをしたところ、高いFDM活性を有する形質転換株が得られた。これとは別に、精製FDMよりN-末端アミノ酸配列を決定し、それを参考にしてオリゴヌクレオチドプロ-ブを作製して数多くのクロ-ンを得た。これらは全て、FDMタンパク質を生産したが活性は示さなかった。この組換えプラスミドを用いて塩基配列を決定している。
胎児高サイトカイン血症における子宮内プログラミングによる高血圧症発症の研究

将来、炎症状態にある早産低出生体重児が、高血圧を呈するかを研究した。今回我々は妊娠ラットから出生した新生仔の体重を経時的に測定し、更に8週齢と16週齢の血圧を測定し比較検討した。方法;妊娠Wistarラットを用い、出生時より仔の体重を測定し週齢8週目と16週目にBP-98A(Softron社)を用いてTail cuff methodにより血圧を測定した。ラットを38°Cに保温したポケットに収納後5分後から1分毎に3回血圧、脈拍数を測定した。結果:新生仔の出生時体重は5.2±0.1g(n=23)であった。出生後8週時では174.0±2.1gと体重が増加した。出生後8週時での収縮期血圧は125.4±1.6mmHg、平均血圧は103.7±1.0mmHg、拡張期血圧は92.4±1.6mmHg、心拍数は393±7/分であった。出生後16週時での収縮期血圧は118.4±1.6mmHg、平均血圧は99.7±1.0mmHg、拡張期血圧は90.4±1.6mmHg、心拍数は361±7/分と出生後8週に比較し有意に減少した(p<0.05)。まとめ;controlラット新生仔の体重測定、血圧及び脈拍測定ができた。その後、炎症状態の仔のこれらの測定を行ったが、初め妊娠ラットにLPSを投与すると、母獣及び胎仔が死亡してしまった。そこで、LPSの投与量を、濃度別に妊娠ラットに投与し、比較検討を行おうとしたが、出生した産仔がその後、順調に成長せず、死亡してしまうことが多く、血圧測定の実験段まで到達できなかった。目的:将来、炎症状態にある早産低出生体重児が、高血圧を呈するかを研究した。出生後16週時での収縮期血圧は118.4±1.6mmHg、平均血圧は99.7±1.0mmHg、拡張期血圧は90.4±1.6mmHg、心拍数は361±7/分と出生後8週に比較し有意に減少した(p,0.05)。まとめ;コントロールのラット新生仔の体重測定、血圧及び脈拍測定ができた。今後炎症状態の仔のこれらの測定を行いだいが、LPSを投与すると、新生仔が死亡してしまい、中々臨床上の炎症状態早産ラットモデルの作成が困難であるのが現状である。薬物量の用量や妊娠のいつの時期に薬物を投与するかを検討し、コントロールラットと比較検討する予定である。

今回我々は妊娠ラットから出生した新生仔の体重を経時的に測定し、更に8週齢と16週齢の血圧を測定し比較検討した。方法;妊娠Wistarラットを用い、出生時より仔の体重を測定し週齢8週目と16週目にBP-98A(Softron社)を用いてTail cuff methodにより血圧を測定した。ラットを38°Cに保温したポケットに収納後5分後から1分毎に3回血圧、脈拍数を測定した。結果:新生仔の出生時体重は5.2±0.1g(n=23)であった。出生後8週時では174.0±2.1gと体重が増加した。出生後8週時での収縮期血圧は125.4±1.6mmHg、平均血圧は103.7±1.0mmHg、拡張期血圧は92.4±1.6mmHg、心拍数は393±7/分であった。出生後16週時での収縮期血圧は118.4±1.6mmHg、平均血圧は99.7±1.0mmHg、拡張期血圧は90.4±1.6mmHg、心拍数は361±7/分と出生後8週に比較し有意に減少した(p<0.05)。まとめ;controlラット新生仔の体重測定、血圧及び脈拍測定ができた。今後炎症状態の仔のこれらの測定を行いたいが、LPSを投与すると、新生仔が死亡してしまい、controlラットと比較検討が困難であった。
非市場型サービスの質の評価と生産性の計測

本研究の目的は金融、医療・介護、教育等の非市場型サービスの質の評価と生産性の計測を行うことである。その他に、これらのサービスを提供する際に重要となりつつある情報セキュリティについても取り上げた。1金融サービスについては、情報提供者としての取引銀行の役割の重要性、銀行の効率性が顧客企業のTFP成長率に正の影響を及ぼすこと、2医療サービスに関するcost-utility分析の必要性、介護費用が要介護度を低下させること、3教育については、TVやゲームが子供の発達に与える影響は小さいものの、適切な管理が必要なこと、卒業した大学の質は賃金に影響は与えていないことを明らかにした。本研究の目的は、非市場型サービスを取り上げてアウトプットの定義を再検討し、詳細なマイクロデータを活用してサービスの質を調整したアウトプットや生産性を計測し、また生産性の決定要因を分析することにある。さらに、質や生産性等を適切に把握するためのデータベースを構築することも目的としている。この目的に沿って、今回は特に医療、教育、金融サービスの分野を取り上げ、そのサービスの質、生産性の計測を行う。平成23年度はサーバー類の整備を行うとともに、既存の収集済みデータの整理および教育分野における質の計測を行うためのインターネット調査を行った。また厚生労働省に対して出生児縦断調査の目的外利用の申請を行い、データの提供を待っている状況である。提供され次第、分析を開始する。これらのデータの分析結果はもちろんのこと、データそのものもきわめて重要であり、意義あるものと考えられる。金融に関しては、金融のアウトプットの指標としてSNAへの導入が進められている間接的に計測される金融仲介サービス(Financial Intermediation Services Indirectly Measured、FISIM)を計測し、更に今後検討されることが計画されている金融業のリスクに調整してうえで金融業の効率性を計測し、その取引企業の生産性、輸出に与える効果を計測した。また、これらの情報の提供・利用に関する情報セキュリティ上の法的問題についても検討を行っている。平成25年度は本研究の最終年度であるため、金融、医療・介護、教育の3つの非市場型サービス分野の生産性にに関する分析を進めるとともに、これまでの研究の取りまとめを行った。具体的に、金融サービスに関しては、乾他(2014)が「日本において、メインバンクの提供する情報が顧客企業の輸出開始の決定に対して正の影響を持つこと」等を明らかにした論文を公表した。また、医療・介護サービスに関しては田倉(2013)が心臓リハビリテーションの医療経済的な価値評価に関する論文を『心臓リハビリテーション』誌に投稿し、掲載された。介護サービスについては東京都老人総合研究所のデータ(目的外利用の許可を得たもの)クリーニングおよび集計・分析を行い、現在論文を執筆中である。さらに、教育サービスに関してはNakamuro, M. et al.(2014)“Are Television and Video Games Really Harmful for Kids?"がContemporary Economic Policy誌に掲載された。これら以外にも、現在複数の論文を学会誌に投稿中であり、審査結果待ちである。上記以外に、今回の研究成果の対外的な発表として2014年2月18日に「教育効果のシンポジウム:しつけ?生活習慣?それとも学校の選択?ー経済学で考える子育てに大切なことー」を金沢において開催した(参加者40名)。この目的に沿って、本研究は特に医療介護、教育、金融サービスの分野を取り上げ、そのサービスの質、生産性の計測を行っている。平成24年度は、既存の収集済みデータの整理および教育分野における質の計測を行うためのインターネット調査の集計、分析を行った。また厚生労働省から提供された出生児縦断調査のデータを分析し、テレビやビデオゲームなどが児童に与える影響の要因分析等を行った。これらの情報の提供・利用に関する情報セキュリティ上の法的問題についても検討を行っている。平成23年12月に交付決定通知後、平成24年1月に交付が行われたため、全体として当初の計画より約半年遅れ気味である。ただし、サーバー類を整備し医療・教育・金融分野の収集済みデータの整理はある程度進んでいる。また3月には教育の質を計測するための「双子三つ子に関するインターネット調査」を行い、現在データのクリーニング・分析中である。さらに厚生労働省に対して出生児縦断調査の目的外利用を申請中である。金融に関しては、金融のアウトプット方法の計測、この計測されたアウトプット指標を利用しての効率性の計測、またこの効率性が取引企業のパーフォマンスに与える影響を研究を進めており、おおむね順調に進んでいる。

25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、サーバー類の補完を行うことで、医療・介護・教育・金融分野の収集済みデータの整理を進める環境を整えた。これにより、教育の質を計測するための「双子三つ子に関するインターネット調査」結果データのクリーニング・分析が進み、さらに厚生労働省から提供を受けた出生児縦断調査のデータの整理・分析が進んだ。金融に関しては、金融のアウトプット方法の計測、その計測されたアウトプット指標を利用しての効率性の計測、またこの効率性が取引企業のパーフォマンスに与える影響の研究を進めており、おおむね順調に進んでいる。介護サービスの質の計測についても一部結果が出つつあり、おおむね順調に進んでいる。平成24年度以降は、研究計画通り既存データの整理および調査データの分析を行うとともに、終末期医療に関する調査等を行う予定である。これらの調査結果とその分析結果を用いて、医療・教育サービス分野の質の計測と生産性について分析を進める。金融に関しては金融機関のアウトプットと考えられる情報生産能力、審査能力をよりダイレクトに推計する手法を考察して、この情報生産能力等が経済全体のパーファンマンスに与える影響をより精度の高いデータを使用して検討する。さらに、これらのサービスを提供・利用するための情報セキュリティ上の問題点の摘出ならびにその対応策についても検討を進めることにしている。平成25年度は、平成23年度以降に蓄積したデータの整理および調査データの分析を、さらに深めるとともに、介護サービスの分析、終末期医療に関する調査等の調査データの整理・分析も進める予定である。これらの調査結果とその分析結果を用いて、医療・介護・教育サービス分野の質の計測と生産性について分析を進める。さらに、これらのサービスを提供・利用するための情報セキュリティ上の問題点の摘出ならびにその対応策についても検討を進める。また、平成25年度内にシンポジウムを主催し、研究の成果について広く意見を求める。
量子センサを用いた光熱マイクロバブルの実時間３次元温度測定

本研究は,光熱流体力学(フォトサーマルフルイディクス)における光熱バブル発生時に生じる熱対流の温度場を3次元的に可視化する計測手法の確立を行い,光熱効果による光濃縮メカニズムの解明を目的とする.温度によって蛍光強度が変化する蛍光ナノダイヤモンドを流体中に導入し,バブル周辺の流れ場の正確な温度分布イメージングを行う.これをマランゴニ効果として熱流体解析に取り入れ,バブル発生と流体制御の関係性に関する指導原理を与える.本研究は,食品や医療分野における微量物質検出技術への応用が期待されるフォトサーマルフルイディクスを確信的に進展させることが可能な挑戦的かつ独創的な研究課題である.本研究は,光熱流体力学(フォトサーマルフルイディクス)における光熱バブル発生時に生じる熱対流の温度場を3次元的に可視化する計測手法の確立を行い,光熱効果による光濃縮メカニズムの解明を目的とする.温度によって蛍光強度が変化する蛍光ナノダイヤモンドを流体中に導入し,バブル周辺の流れ場の正確な温度分布イメージングを行う.これをマランゴニ効果として熱流体解析に取り入れ,バブル発生と流体制御の関係性に関する指導原理を与える.本研究は,食品や医療分野における微量物質検出技術への応用が期待されるフォトサーマルフルイディクスを確信的に進展させることが可能な挑戦的かつ独創的な研究課題である.
地下埋設鋼管の腐食に関する電気化学的研究

地下土壌中に埋設されたガス管などの金属施設物の腐食による劣化が評価できる技術の開発は、安全工学上や経済上、極あて重要な問題である。したがって、埋設物の金属材料の腐食速度や腐食環境のモニタリングは、これらの腐食機構の解明と材料の余寿命推定にも重要である。本研究では、金属埋設物の腐食機構の解明、特にモニタリング技術の開発のための基礎として、ACインピーダンス法による炭素鋼の腐食モニタリングを行い、炭素鋼の腐食挙動について考察を行った。主な研究結果を以下に整理した。○炭素鋼の分極特性に及ぼす酸素と塩化物イオンの影響炭素鋼(SM490A鋼)の腐食は、酸素濃度と塩化物イオン濃度によって異なる腐食挙動を示すことが分かった。酸素濃度が1%以上になると、塩化物イオンの濃度に関係せずにカソード反応は限界電流値を示す領域があらわれ、またアノード反応のターフヱル勾配は、ほぼ同じ値を示した。酸素濃度および塩化物イオン浪度の異なる組み合わせにより、腐食の律速段階は変化することが明らかになった。○大深度地下模擬環境における炭素鋼の腐食モニタリングとその腐食特性交流インピーダンス法による金属構造物の腐食モニタリング技術を開発するため、実験室での地下模擬環境中で炭素鋼の腐食モニタリングを行った緒果、各条件下でインピーダンス値は再現性良く測定され、交流インピーダンス法は腐食を予測するのに有効であることがわかった。また、酸素および塩化物イオンが炭素鋼の腐食に大きな影響を及ぼすことを示した。腐食・防食の立場から、構造物の施工時から、鋼材の腐食速度の経時変化の測定と合わせて環境因子のモニタリングが可能になれば、信頼性の高い防食対策を施すことが可能となる。また水溶液中と物質移動の制限のあるシリカ中でのインピーダンス特性についても検討し、その違いを明にした。
木材の腐朽過程をミミックした機能性リグニン分解化合物の高効率生成と高機能化

リグニンは複雑な構造のためほとんど未利用である。しかし、自然界では微生物分解により生理活性を発現している。これまで木粉の酸化銅分解物から長波長UV吸収能を有するリグニン2量体を単離してきた。本研究では、木材腐朽菌前処理後、化学的酸化分解処理することで、自然界のリグニン分解をmimicし、抗酸化活性などを持つ機能性リグニン分解物の高効率生成手法を構築し、得られた物質の構造特性や生理活性を調べ、リグニンの高機能化を目的としている。本年度の研究実施計画は、木材腐朽菌処理木粉および竹粉の酸化分解と分解物の機能性試験であった。昨年度、白色腐朽菌前処理竹粉をアルカリ酸化銅分解行い、PDA-GPC分析の結果、長波長UV吸収2量体の生成量が2倍以上増加した。そこで、白色腐朽菌処理竹粉の酸化銅分解条件を検討した結果、酸化銅の種類やオイルバスからマイクロ波加熱処理に変更することにより、さらに効率的に長波長UV吸収リグニン分解物が得られた。これらの分解物をLC/MS分析したところ、過去にブナ木粉の酸化銅分解物から単離した化合物全てではなかったが、vanillileなどの2量体分解物が確認された。本来なら白色腐朽菌処理竹粉の酸化銅分解物2量体画分を用いて生理活性試験を行うことが望ましいが、現段階では大量合成が困難であったため、代わりに相分離変換法により得られるリグノフェノール(LP)のアルカリ酸化銅分解物はオリゴマー画分の収率が高いので、これを用い肥満マウスを用いた動物実験を行った。LPアルカリ酸化銅分解物のオリゴマー画分は収率が高く、カテキンレベルの抗酸化活性を示し、来年度実施する動物実験の参考データと十分なりうると考えられる。肥満マウスに投与した結果、腎臓の炎症抑制などの効果が見られた。来年度は、白色腐朽菌処理竹粉のアルカリ酸化銅分解物を用いて様々な生理活性試験を行う予定である。昨年度、腐朽菌処理竹粉の構成成分分析を行い、糖収率など大きな変化は見られなかった。菌糸は十分に蔓延し、リグニン分解挙動も異なることから、成分の変化は起こっていると思われたので、低分子分解物水洗除去した。抽出液は濃い褐色を呈し低分子分解物が除去されていると思われた。水洗試料のリグニン定量、相分離系変換処理によるLPへの変換と水層に分離される炭水化物の中性糖組成分析を行った。リグニン量は白色腐朽菌処理竹粉が1.5-2%高く、LP収率はさらに5%高くなった。糖組成分析の結果も白色腐朽菌処理竹粉のほうが糖収率は高く、ヘミセルロース含有率も高い値であった。これらの結果から、栄養補助剤として培地に添加した米糠のデンプンが優先的に消費されたことと低分子分解物が洗浄により除去され残渣中の高分子リグニンと炭水化物の比率が高くなったことが考えられた。昨年度、腐朽菌処理竹粉の酸化銅分解を行った結果、の長波長UV吸収2量体化合物が増加することが確認され、今年度は、分解条件を検討した結果、酸化銅の種類を変えること、そして、オイルバスからマイクロ波加熱処理に変更することでVanillileなどの長波長UV吸収2量体画分の増加が確認され、今後、研究計画に沿って白色腐朽菌処理竹粉のアルカリ酸化銅分解物オリゴマーを用い、抗酸化活性や酵素活性阻害効果などだけでなく動物実験も含めた生理活性試験を進めて行く予定である。しかし、動物実験を行うには試料量が少ないため、今年度は、研究代表者らが行っているLPアルカリ酸化銅分解物ではオリゴマー画分が高収率で得られ、カテキン相当の抗酸化活性を有していることから、この試料を用いて高脂肪食投与マウスに投与し、内臓疾患への影響を調べた。結果、腎障害を軽減する可能性が示唆された。LP酸化分解物を用いた動物実験の実施により次年度の生理活性試験を効率よく進めることが可能となった。これまでの実験により、きのこ廃菌床をアルカリ酸化分解することにより、効率よく長波長UV吸収リグニン分解物がえられることが確認され、LPを用いたリグニンアルカリ酸化分解物オリゴマー画分の動物実験により、腎障害抑制効果が確認され、きのこ廃菌床アルカリ酸化分解物の高い生活性が期待される。今後、白色腐朽菌処理竹粉アルカリ酸化分解物の構造解析を行い、生理活性との関係を調べ、アルカリ酸化分解物を大量合成し、抗酸化活性や美白効果に寄与するチロシナーゼ阻害活性などの生理活性を調べるとともに、LPアルカリ酸化分解物の動物実験を参考に、そして、研究分担者である青森県立保健大学佐藤伸教授に動物を用いた成人病などに対する生理活性効果を検討していただく。これらの機能評価により、高い生理活性を有する構造特性を持つ高機能性リグニン分解物の高効率誘導方法を確立し、リグニン由来生理活性物質などの高付加価値物質の用途へつなげる。リグニンは複雑な高分子構造のため化学的分解が困難であり、化学原料としてほとんど未利用である。しかし、自然界では、微生物分解によりタンパク質や金属イオンの吸着能を持つ。研究代表者らは、これまで化学的分解手法で木粉から高い抗酸化活性や長波長UV吸収能を有するリグニン2量体を単離してきたが、それらの収率は低い。本研究では、木材腐朽菌前処理後、化学的酸化分解処理することで、自然界のリグニン分解をmimicし、抗酸化活性などを持つ機能性リグニン分解物の高効率生成手法を構築し、得られた物質の構造特性や生理活性を調べ、リグニンの高機能化に取り組むことを目的としている。

本年度の研究実施計画は、木粉および竹粉培地での木材腐朽菌の培養と構成成分の分解挙動解析であった。そこで、フェノール酸化活性が高い菌株を竹粉培地にて培養した。約3ヶ月培養後、培地を回収し、成分分析試料とした。これらの白色腐朽菌処理竹粉試料の抽出物量、リグニン量の定量、相分離系変換処理によるリグノフェノールへの変換と水層に分離される炭水化物の中性糖組成分析を行った。また、白色腐朽菌処理竹粉試料のアルカリ酸化銅分解を行い、PDA-GPC分析と低分子画分のLC/MS分析を行った。これらの分析により、長波長UV吸収二量体化合物精製における白色腐朽菌前処理効果を調べた。シイタケ、キクラゲ培養前後の竹粉培地のアルカリ酸化銅分解を行い、バニリンやシリンガアルデヒドなどのモノマーと長波長UV吸収2量体を含む低分子画分のPDA-GPC分析を行った結果、培養後培地からのリグニン分解物中の長波長UV吸収2量体含有率が増加した。この結果は、従来の広葉樹木粉をアルカリ酸化銅分解した時と比較し、長波長UV吸収2量体含有率は2.2倍となり、白色腐朽菌の前処理により機能性リグニン分解物の生成効率が上がることが確認された。初年度の研究実施計画は、木粉および竹粉培地での木材腐朽菌の培養と構成成分の分解挙動解析であったが、培養スケジュールの遅れと培養期間が長くなってしまったことから、今年度は、シイタケおよびキクラゲ(2種)を培養した竹粉培地の成分分析のみとなった。これらの白色腐朽菌処理竹粉試料のアルコール-ベンゼン抽出物量、リグニン量の定量、相分離系変換処理によるリグノフェノール(LP)への変換と水層に分離される炭水化物の中性糖組成分析を行い、一般的に見られるリグニン含有率の低下が確認された。相分離処理を用いた解析で、リグニンあたりのLP収率が高くなった。相分離処理ではLP精製過程で低分子区分は除去されることから、白色腐朽菌により低分子区分の分解が進行していることが確認された。また、中性糖組成は、培養前と比べキシロース量が低下し、ヘミセルロースの分解が確認された。次年度の検討予定であったが、シイタケ、キクラゲ培養前後の竹粉培地のアルカリ酸化銅分解を行い、バニリンやシリンガアルデヒドなどのモノマーと長波長UV吸収2量体を含む低分子画分のLC/MS分析とPDA-GPC分析を行った結果、LC/MS分析では、アセトバニロンが培養前よりも増える傾向が見られた。PDA-GPC分析では、培養後培地からのリグニン分解物中の320nm以上の長波長UV吸収を有する2量体化合物の含有率が増加することが確認された。本研究の目的物質である長波長UV吸収2量体の効率生産に白色腐朽菌前処理が極めて効果的であることが確認され、次年度以降の研究計画が予定通り進めることが可能であることが確認できた。リグニンは複雑な構造のためほとんど未利用である。しかし、自然界では微生物分解により生理活性を発現している。これまで木粉の酸化銅分解物から長波長UV吸収能を有するリグニン2量体を単離してきた。本研究では、木材腐朽菌前処理後、化学的酸化分解処理することで、自然界のリグニン分解をmimicし、抗酸化活性などを持つ機能性リグニン分解物の高効率生成手法を構築し、得られた物質の構造特性や生理活性を調べ、リグニンの高機能化を目的としている。本年度の研究実施計画は、木材腐朽菌処理木粉および竹粉の酸化分解と分解物の機能性試験であった。
腎臓再生を目指した中胚葉特異的遺伝子群の網羅的解析

腎臓は中間中胚葉から派生することが知られ、その早期マーカーとしてosr1(Odd-skipped related 1)が同定されている。マウス胎生早期(7.5-8.5日胚)のOsr1発現細胞は腎臓系譜への多能性を持つが、後期(9.5日以降)には脈管系や尿管上皮、さらに間質、平滑筋への派生が制限される。これは、発生早期のOsr1発現細胞は腎臓系譜の多能性に関与する遺伝子を同時に発現しているが、発生の進行に伴って、それらの遺伝子が発現調節を受け分化能が制御されている可能性を示唆する。多能性幹細胞から腎臓系譜へのステップワイズなin vitro分化誘導法を確立するためには、より系譜多能性に寄与する特異的発現遺伝子および制御因子を同定することが必須である。本年度の研究において申請者は、発生時間軸に沿ったOsr1発現細胞の遺伝子発現プロファイルを作成し、それらを比較することによって、より腎臓系譜の多能性に寄与する特異的発現遺伝子の探索を試みた。具体的には、マウス胎生8.5日、9.5日、10.5日胚のホルマリン固定パラフィン切片からレーザーマイクロダイセクション法により中間中胚葉または後腎間葉領域を回収し、微量RNAの抽出・増幅を行い、マイクロアレイによって遺伝子発現解析を行った。その結果、胎生8.5日胚の中間中胚葉には、胎生9.5日、10.5日胚と比較し、それぞれ130個、157個の著明な遺伝子発現を認め、さらにその中の35個は共通して胎生8.5日胚の中間中胚葉に特異的である結果を得たものである。
グローバル経済の拡大下における日本の住宅システムに関する国際比較研究

グローバル経済の拡充下における日本の住宅システムの再編実態に関して、とくに持家セクターに着目し、その需給関係、ファイナンス、価格変動などを統計分析を通じて明らかにした。その結果、(1)ポストバブルの持家市場は、従来のキャピタルゲイン・ベースのシステムとは異なり、使用価格ベースのシステムを形成し始めていること、(2)資本市場の規制緩和とグローバル化によってモーゲージ市場とマクロな資本市場の関係が深まったこと、(3)住宅価格のボラティリティが増幅され、その地域間の差異が顕著になったこと、(4)全体として、資本市場のグローバル化、及び住宅市場への公的介入の縮小によって、従来とは異なる性質の持家市場が出現していること、等が明らかとなった。次に、こうした分析結果を国際比較の枠組みのなかで評価し、(1)日本の住宅システムは1990年代半ばまでは国家主導の住宅建設計画のもとで運営されていたのに対し、資本市場のグローバル化の影響を受けて、よりリベラルな住宅・モーゲージ市場の形成に向かっていること、(2)日本における大量建設指向というきわだった特性が、空家率が着実に上昇するという状況のもとで、住宅市場のボラティリティとその地域間の差異を拡大していること、(3)したがって、持家市場の変動のメカニズムは、グローバル経済一般を変数とするだけでなく、日本に住宅システムに固有の文脈を変数とすることによって、より正確に理解・説明できること、(4)これを一般化していえば、グローバル・トレンドとローカルな文脈の組み合わせを通じて、各国の住宅市場の変動メカニズムを分析する理論フレームの構築を展望できること、等の結果を得た。グローバル経済の拡充下における日本の住宅システムの再編実態に関して、とくに大都市の持家セクターに着目し、そのファイナンス、価格変動、取得階層などを統計分析を通じて明らかにした。その結果、(1)資本市場の規制緩和とグローバル化によって住宅モーゲージ市場とマクロな資本市場の関係が急速に深まったこと、(2)住宅価格のボラティリティが増幅されたこと、(3)新築住宅に比べて中古住宅、一戸建住宅に比べてマンションの市場競争力が脆弱であること、(4)全体として、資本市場のグローバル化、及び住宅市場への公的介入の縮小によって、持家市場の安定性を弱めていること、等が明らかとなった。次に、こうした分析結果を国際比較の枠組みのなかで評価し、(1)日本の不動産における住宅・建物と土地の分離という特徴が土地への価値に対する信頼を相対的に高め、逆に、住宅・建物の価値評価の弱さをもたらし、その結果として、マンション、中古住宅の市場競争力が低下し、日本に固有の市場動向が生じていること、(2)日本の住宅システムにおける大量建設指向というきわだった特性が、空家率が着実に上昇するという状況のもとで、中古住宅の市場競争力の弱さに拍車をかけていること、(3)したがって、持家市場の変動の拡大は、グローバル経済一般を変数とするだけではなく、日本に住宅システムに固有の文脈を変数とすることによって、より正確に説明できること、(4)これを一般化していえば、グローバル・トレンドとローカルな文脈の組み合わせを通じて、各国の住宅市場の変動メカニズムを分析する理論フレームの構築を展望できること、等の結果を得た。