hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
チームアプローチのための乳幼児期の自閉症スペクトラム行動特性に関する基礎的研究

本研究は、自閉症スペクトラムの子どもたちへの早期発見・早期療育にあたって、地域の保健師・保育士・幼稚園教諭のスムーズな連携によるチームアプローチ実現のためのデータベース構築を目的としている。研究の結果及び成果は以下の3点であった。(1)乳幼児期に行動特性が出現する自閉症スペクトラムを対象に、早期発見・早期療育のために、地域の専門職によるチームアプローチに必要な自閉症スペクトラムの特性を整理・分類したデータベースの構築した。(2)職種の異なる専門職(教諭・保育士・保健師)が正確な知識や自閉症スペクトラムの子どもたちへの支援の理念を共有するために、乳幼児期の自閉症スペクトラムの行動特性から、支援の基盤となるようなマニュアルを作成した。(3)自閉症スペクトラムの子どもたちの早期発見・早期療育を地域レヴェルで実現するために、地域の保育・教育・福祉現場の専門職(保育士・幼稚園教諭・保健師)が、発達障害に関する正確な共通認識・共通理解を持ち、障害をもつ子どもとその家族に対して専門職によるチームアプローチでサポートする体制を整備した。具体的な研究の目的は以下の3点であった。(1)自閉症スペクトラムの子どもたちの早期発見・早期療育を地域レヴェルで実現するために、地域の保育・教育・福祉現場の専門職(保育士・幼稚園教諭・保健師)が、発達障害に関する正確な共通認識・共通理解を持ち、自閉症スペクトラム児への早期発見・早期療育のためのチームアプローチの必要性を認識し、綿密にディスカッションを行い、適切な支援をできる基盤を構築し、発達障害児及びその家族に対して専門職によるチームアプローチでサポートしていく。(2)乳幼児期に行動特性が出現する自閉症スペクトラムを対象に、早期発見・早期療育のために、地域の専門職によるチームアプローチに必要な自閉症スペクトラムの特性を整理・分類したデータベースの構築を目的とする。(3)職種の異なる専門職(教諭・保育士・保健師)が正確な知識や自閉症スペクトラムの子どもたちへの支援の理念を共有するために、乳幼児期の自閉症スペクトラムの行動特性から、支援の基盤となるようなマニュアルを作成する。(1)発達障害の子どもたちの早期発見・早期療育を地域レヴェルで実現するために、地域の保育・教育・福祉現場の専門職(保育士・幼稚園教諭・保健師)が、発達障害に関する正確な共通認識・共通理解を持ち、自閉症スペクトラム児への早期発見・早期療育のためのチームアプローチの必要性を認識し、綿密にディスカッションを行い、適切な支援をできる基盤を構築し、発達障害児及びその家族に対して専門職によるチームアプローチでサポートしていく必要がある。本年度の成果は、上記3点の目的を達成するための基盤を設定したことにある。具体的には、(1)国内外の事例及び情報を収集した。特に自閉症スペクトラムをもつ子どもと家族への支援の先駆的な地域(北海道S市・神奈川県Y市・大阪府S市・京都府K市・鳥取県T市)に積極的にアクセスし、地域の保育・教育・福祉現場の専門職の連携に必要な要素を検討した。(2)自閉症スペクトラム児への支援について、特に保健分野を中心に地域における実践力の強化を図った。(3)専門職・専門機関の調査については、本年度は地域の保育・教育・福祉現場の専門職との任意的なディスカッションに留まった。(4)N市乳幼児健診における自閉症スペクトラム(発達障害)スクリーニングを整備し、その結果を学会発表によって公表した。(5)N市立の幼稚園における自閉症スペクトラムをもつ子どもへの個別指導計画の作成及び実践を通して、教育・保健分野の連携の可能性を模索した。

本研究は、自閉症スペクトラムの子どもたちへの早期発見・早期療育にあたって、地域の保健師・保育士・幼稚園教諭のスムーズな連携によるチームアプローチ実現のためのデータベース構築を目的としている。具体的な研究の目的は以下の3点であった。(1)発達障害の子どもたちの早期発見・早期療育を地域レヴェルで実現するために、地域の保育・教育・福祉現場の専門職(保育士・幼稚園教諭・保健師)が、発達障害に関する正確な共通認識・共通理解を持ち、自閉症スペクトラム児への早期発見・早期療育のためのチームアプローチの必要性を認識し、適切な支援をできる基盤を構築し、発達障害児及びその家族に対して専門職によるチームアプローチでサポートしていく必要がある。(2)乳幼児期に行動特性が出現する自閉症スペクトラムを対象に、早期発見・早期療育のために、地域の専門職によるチームアプローチに必要な自閉症スペクトラムの特性を整理・分類したデータベースの構築を目的とする。(3)職種の異なる専門職(教諭・保育士・保健師)が正確な知識や自閉症スペクトラムの子どもたちへの支援の理念を共有するために、乳幼児期の自閉症スペクトラムの行動特性から、支援の基盤となるようなマニュアルを作成する。昨年度に引き続き本年度の成果は、上記3点の目的を達成するための基盤を設定したことにある。具体的には、(1)国内外の事例及び情報を収集した。特に自閉症スペクトラムをもつ子どもと家族への支援の先駆的な地域に積極的にアクセスし、地域の保育・教育・福祉現場の専門職の連携に必要な要素を検討した。(2)自閉症スペクトラム児への支援について、特に教育・保健分野を中心に地域における実践力の強化を図った。(3)専門職・専門機関の調査については、本年度は地域の保育・教育・福祉現場の専門職へのインタビュー調査の準備を行った。(4)N市乳幼児健診における自閉症スペクトラム(発達障害)スクリーニングの結果を学会発表によって公表し、先駆的な取り組みを中心となり行っている神奈川県Y市の医師からも助言を頂いた。(5)N市立の幼稚園における自閉症スペクトラムをもつ子どもへの個別指導計画の作成及び実践を通して、保育・教育・保健分野の連携を実践し、それをN市の幼稚園改善研究事業として展開し、報告した。本研究は、自閉症スペクトラムの子どもたちへの早期発見・早期療育にあたって、地域の保健師・保育士・幼稚園教諭のスムリズな連携によるチームアプローチ実現のためのデータベース構築を目的としている。(1)発達障害の子どもたちの早期発見・早期療育を地域レヴェルで実現するために、地域の保育・教育・福祉現場の専門職(保育士・幼稚園教諭・保健師)が、発達障害に関する正確な共通認識・共通理解を持ち、自閉症スペクトラム児への早期発見・早期療育のためのチームアプローチの必要性を認識し、綿密にディスカッションを行い、適切な支援をできる基盤を構築し、発達障害児及びその家族に対して専門職によるチームアプローチでサポートしていく必要がある。
子どもの哲学的思考に関する分析的研究II-道徳授業における日米国際比較から

研究の目的は,日米の国際比較を通じて,道徳授業のねらいに関わる子どもの哲学的思考の流れの解明を目指す。対象校は,アメリカ合衆国ハワイ州ホノルル市内の小学校5年生2クラス,京都府内の小学校5年生1クラス,福岡県内の小学校5年生1クラス,青森県内の小学校5年生1クラスである。ここで,「生命尊重」をテーマにした2時間扱いの道徳授業(アメリカではcommunity developmentの時間とした。)と,質問紙等の調査,授業の前後に2回の連想調査を行った。授業中の児童の発言,様子,板書の流れをビデオカメラ等でタイムリーな情報として授業記録とし,また,質問紙,ワークシートの記述内容によって授業前,中,後の児童の思考の一端を収集した。さらに,統計関連ソフトを活用し,授業前後の連想調査による授業評価を行うことにより,道徳授業の前後で,子ども達の思考の変化の一端を分析的に把握した。調査時期は,平成19年(2007年)6月から8月である。研究成果として,特に明らかになったことは,今回も授業の前後の連想調査において回答語数の増加が見られたこと,さらに,調査対象とした刺激語で,特に「いのち」において,日本の子どもは前回同様に,「大切」,「世界に一つ」,「つながる」,「先祖」,「家族」といった生命の唯一性,生の連続性,つながりにふれる反応が増えていた。一方,ハワイでも前回同様に,「happy」,「sad」,「good」,「live」といった感情,情緒にかかわる反応語が顕著に増えた。質問紙,ワークシート上でも同様の関連が見られたことは,子どもの育った文化的風土,社会的環鏡,生育過程の違いとともに,授業における思考過程の違いの傾向性をますます予測させた。
緩和ケアの必要な小児がんの子どもと家族に対する症状マネジメント看護援助モデル開発

本研究の目的は、以下の通りであった。1.小児がんの子どもの症状マネジメント看護援助モデル(以下、本看護援助モデルとする。)効果検証2.子どもの認知的発達レベルに応じた看護援助モデルの開発3.看護実践への適用可能なモデルへと発展させる4.研究成果の発表を通じ社会的・国際的コンセンサスを得る目的1・3の達成に向け今年度は,本看護援助モデルに基づく介入を小児がんと診断され学童期にあり,また多様な病期(診断初期,化学療法による副作用増悪期,多様なプレターミナル期等)にある対象者に実施し,データ収集,効果判定,統合的な分析を実施した。介入前後の質的,定量的データ分析結果では,小児がんの子どもの症状に対する適切な対処レパートリー・頻度の増加・上昇・症状に対するコントロール感のスコアの上昇,家族の子どもに対する応答性の促進が確認され,本看護援助モデルが,小児がんの子どもと家族の症状マネジメントの促進に寄与すること,多様な病期にある小児がんの子どもへの適用が可能であることを確認した。目的2・3の達成に向け今年度は,博士課程において実施した研究データの二次分析を実施し,看護援助モデルの構成概念と介入の枠組み,症状マネジメントに効果的な看護援助,および認知的発達レベルに応じた効果的な看護援助を明確にした。これらの結果に基づき,看護援助モデルに補完し,モデルとしての精度を高めた。目的4の達成に向け今年度は,目的1・2・3の達成に向けた研究の結果を国内学会1学会,国際学会2学会において口演,示説発表した。また,目的2、3の達成に向けた研究の結果に関しては,平成19年度に原著論文として1論文を公表し,さらに平成20年度9月には原著論文として公表する予定(一次査読終了,現在修正中)である。研究の目的の概要は以下の通りであった。1.小児がんの子どもの症状マネジメント看護援助モデル(以下、看護援助モデルとする。)の効果検証2.子どもの認知的発達レベルに応じた看護援助モデルの開発3.看護実践への適用可能なモデルへと発展させるとともに、研究成果の発表を通じて社会的・国際的コンセンサスを得る研究の目的1、2の達成、及び研究の目的3における適用可能なモデルへの発展に向け、現在までに学童前期、学童中期にある対象者に看護援助モデルに基づき介入し、データ収集、効果判定の分析を進めている段階である。介入が終了した事例に関しては、症状に対する適切な対処の獲得と促進、家族の満足感の向上、症状の軽減等の効果が証明された。
土地所有秩序の再編と福山義倉の歴史的意義－近世近代移行期地域社会論－

本研究の目的は、近世近代移行期における土地所有秩序の変容過程を在地レベルで実証し、特に福山義倉という地方名望家の相互扶助的な社会事業団体の分析を基軸に据えることによって、日本近代化の具体的なあり方を、地域社会史の視座から明らかにすることにあった。本年度の最大の成果は、近世近代移行期における福山義倉の組織変革に関する研究論文を、査読付き学術雑誌に発表することができたことである。従来の研究では、このような組織が維新後にどのような動向をたどったのかが全く問題とされてこなかったが、本論文ではこの点を明らかにすることができた。また、多くの学会・研究会で研究発表することができた。明治期における福山義倉の救済のあり方を具体的に論じた研究や、旧福山藩主や士族と義倉との争論を分析した研究により、近世と近代の「断絶」面を具体的に明らかにすることができた。さらに、福山義倉の長期的な経営動向を解明する研究発表を行うこともできた。あわせて、在地レベルの土地所有秩序のあり方を再考する試みとして、栗本家文書を用いて、小作契約の継承/非継承と小作料納入率・生産力水準との関係を緻密に実証する作業を深めた。以上、本研究の目的に沿いつつ、本研究を順調に進展、完了させることができたと考えている。なお、現在は上記に紹介したような研究発表の成果を、研究論文としてブラッシュアップしつつあり、近日中に査読付き学術雑誌に投稿し、公表することを期したい。(抄録なし)本研究は、近世近代移行期における土地所有秩序の変容過程を在地レベルで実証、特に福山義倉という地方名望家の相互扶助的社会事業団体の分析を基軸に加えることによって、日本近代化の具体的歴史過程を地域社会の視座から明らかにすることが目的であった。本年度の具体的な実績は、以下の2点に集約することができよう。1,近世後期の村内土地取引構造について、具体的ケーススタディを踏まえて明らかにしたこと。従来、近世における土地取引は地主的土地所有を抑制することが、暗黙の前提とされてきた。これに対し、本研究では、福山藩領の備後国芦田郡金丸村(現・広島県福山市新市町大字金丸)の庄屋家文書に含まれる土地移動を控えた史料を中心的分析素材とすることで、当該期の土地取引が、中下層農民を中心的な担い手としていたことや、一般に地主的土地所有を招来するとされる商業的農業の進展が、むしろ村落共同体の維持に寄与していたことを明らかにした。その成果は、『社会経済史学』に論文として掲載した。2,明治期における福山義倉の展開過程を、できうる限り実証的に明らかにしたこと。福山義倉に関する既存の研究史は、その経営的側面を重視した論文があるのみであった。それに対し本研究では、明治期における組織変革過程の実証を通じて時期区分を確定させ、義倉の事業内容が各時期に即応的に展開していたことを解明した。特に、義倉が近代法の裏付けを持たない任意の団体から民法に根拠を有する財団法人に変化する際、旧福山藩主・阿部家の意向が決定的な規定性を与えていたことを発見、さらに村レベル名望家が義倉に救済されることによって家経営を維持していたことを実証、<旧藩主・阿部家>ー<義倉>ー<村レベル名望家>という支配の重層性を想定し、これを旧藩的社会秩序として概念化した。以上の成果の一端は、関西農業史研究会において報告した。当初の計画において本年度は、史資料の整理・収集や研究環境の充実を図り、将来への研究基盤を確立することを目的としていた。成果としては、義倉所蔵文書や旧福山藩主・阿部家文書、個別の名望家文書、地元新聞資料、各種刊本統計などを渉猟できた。

以上の諸文献は、従来活用されなかったり存在すら知られないものもあったが、より実証レベルの高い研究論文を発表するための研究基盤を形成する上で重要な手がかりとなるものである。本研究のタイムスパンは、明治期を中心に、部分的に近世後期と大正期にも言及するというものであったが、今後は、近世近代移行期論としての内実を詰めるため、叙述の力点を近世後期と大正・昭和期に置くことが重要な作業となってこよう。また、本研究の方法論的な課題として、社会経済史的手法を採用しつつも、必ずしもそれが十分なものではない、ということがあった。そこで、次年度は、東京大学大学院経済学研究科に研究従事機関を変更、関係研究会での報告・討論を通じて、その欠を埋めることを目指す。以上の2つの方針により、本研究の意義はより深くなるものと期待されよう。(抄録なし)
寄生植物ネナシカズラの寄生根誘導機構の解析と寄生根の産生する有用物質の検索

現在知られている寄生植物の寄生誘導機構は、宿主からの誘引物質によって作動するタイプのものであるが、ネナシカズラの場合は、宿主からの誘引物質ではなく、光によって作動することを本研究ではまず明らかにした。ネナシカズラの幼植物をアクリル棒の近くに植え、近赤外光を照射すると、ネナシカズラはアクリル棒に巻き付き、アクリル棒に向かって寄生根を伸ばす。しかし、近赤外光のすぐ後に赤外光を照射すると巻き付きも寄生根の形成も起こらない。ネナシカズラの寄生根誘導は、2枚のガラス板に先端部を挟み、上方から近赤外光を照射したり、アクリル製ケースの内側に先端部を医療用サージカルテープで貼り付け、近赤外光を照射することによって引き起こすことができる。このことは、ネナシカズラの寄生根形成が、光と接触刺激の2つの物理的刺激によって引き起こされることを示している。大型スペクトルグラフを用いて、寄生根誘導に関わる光の作用スペクトルを調べたところ、740nm付近に大きなピークと420nm付近に小さなピークを持つスペクトルが得られた。一方、近赤外光による寄生根誘導を無効にする阻害光のスペクトルは、680nm付近に大きなピークと400nm付近に小さなピークを示した。これらの作用スペクトルの形は、フィトクロームのPfr型とPr型の吸収スペクトルの形と類似しており、フィトクロームが光受容体であることを示している。フィトクロームが寄生植物の寄生を制御していることが、本研究によって始めて明らかにされた。ネナシカズラの寄生の制御がどのような因子に支配されているかを明らかにする目的で、本年度は寄生根の誘導に焦点をしぼって解析を行った。モヤシマメの幼植物を宿主とした寄生実験で、寄生誘導に近赤外光が重要な役割を果たしていることを既に見いだしているので、本研究では宿主植物と近赤外光の役割について実験を行った。今回の実験では、まず、無生物材料の竹串やアクリル棒を宿主に見立てた実験を行った。その結果は、驚くべきことに、ネナシカズラの幼植物は、近赤外光が照射されていると竹串やアクリル棒にも巻き付き、それに寄生根を出すことが見いだされた。さらにガラス板に幼植物をはさんで上方から近赤外光を照射する実験などを行い、種々の検討を加えた結果、ネナシカズラの寄生根誘導には宿主植物からの要因は一切必要なく、近赤外光と適度な接触刺激のみで寄生根が誘導されることが明らかとなった。以上の結果に立脚して、アクリル製のCDケースの内側に幼植物の茎の先端5cmを医療用テープで貼りつけ、そこに光を照射するという実験系を開発し、基礎生物学研究所の大型スペクトログラフを用いて、寄生根誘導に必要な光の作用スペクトルの解析を行った。その結果、740nm付近に大きなピークと420nm付近に小さなピークを持つ作用スペクトルが得られた。このことから、寄生根誘導を支配する光因子の受容体は、フィトクロームのpfr型であることが濃厚となった。本研究の主な目的であるネナシカズラの寄生根誘導機構の解析は、ガラスプレート法やアクリルケースと医療用サージカルテープを用いる実験方法の開発により、目標を達成することができた。即ち、ネナシカズラの寄生誘導は、これまでに知られているような宿主からの化学物質によって作動するものでなく、光(近赤外光)によって作動するものであること。寄生根の誘導は、近赤外光と接触刺激によって引き起こされること。作用スペクトルの解析から、寄生根誘導に関わる光受容体が、フィトクロームであることが明確になった。以上の実験により、フィトクロームが寄生植物における寄生の制御に重要な役割を果たしていることを、始めて明らかにすることができた。さらに、近赤外光によって寄生誘導を作動させるためには、あらかじめ6時間以上の可視光をネナシカズラに照射しておく必要があり、その光質に関しては、青色光が効果的であることも分かった。

しかし、赤色光でもある程度効果があり、かなり強い光が必要なことから、光合成の関与も否定できず、現在研究を継続している。寄生根で新たに誘導されてくるタンパクに関する研究では、電気泳動により数種の候補が見い出され、現在単離を試みている。寄生根の産生する有用物質に関する研究では、ペクチンメチルエステラーゼ活性が、寄生根誘導にともなって上昇することを見い出したが、ペクチン質の分解に関係する他の酵素の検出には至っていない。また、宿主組織との親和性を高める物質の検索には、まだ成功していない。
駆出率保持性心不全発症をもたらす心血管系因子の解明と治療法への応用

平成23年度に、心不全患者を登録するためのデータベースシステムを構築した。心エコー図検査を中心に、BNPなどの血液マーカー、心電図、胸部Xp所見、患者イベント(心不全による入院、死亡)などを検討項目とし、患者登録を開始した。平成24年度から、登録患者の解析を開始した。高血圧性心肥大から駆出率保持心不全を発症するに至る経過を解明する目的で、48名の駆出率保持心不全患者(心不全による入院を有する)と、48名の心不全発症歴のない高血圧症患者を比較検討した。心不全患者については心不全から回復した退院時に計測を行った。駆出率保持心不全患者では、健常者より左房径が大きく、左房の一回拍出量が有意に低下していたが、これらの数値は高血圧症患者と差を認めなかった。ところが、これらの患者に下肢挙上による前負荷を加えて負荷耐容能を測定すると、駆出率保持心不全患者では負荷に対する左房容積予備能ならびに左房収縮予備能が、単なる高血圧性心肥大患者より有意に低下していた。すなわち、高血圧性心肥大では拡張した左房が左室拡張能の低下を補完して心不全発症にまでは至らないが、左房の予備能が低下すると左房圧の上昇から肺うっ血を来たし、駆出率保持心不全を発症するものと示唆された。従って、下肢挙上による負荷心エコー検査を用いることにより、駆出率保持心不全の病態を明らかにしたと同時に、駆出率保持心不全発症のハイリスク群を検出することが可能になった。本研究によって、駆出率保持心不全の治療標的として左房機能の改善ならびに肺動脈圧低下をもたらすエンドセリン拮抗薬、PDE-5阻害薬、プロスタグランディンなどの薬剤が、駆出率保持心不全の治療や予防に有用であることが強く示唆された。今後の課題は、ハイリスク群に対し、心不全発症以前から薬剤を投与することによって心不全発症を予防することが可能かどうかの二重盲検試験を行うことである。平成23年度始めに、心不全患者を登録するためのデータベースシステムを構築した。心エコー図検査の指標を中心に、BNPなどの血液マーカー、心電図、胸部Xp所見、患者イベント(心不全による入院、死亡)などを検討項目とし、患者登録を開始した。また、過去に遡ってのデータ収集を始めており、心不全患者ならびに高血圧症患者の登録を行っている。現時点での解析では、駆出率55%をカットオフ値として駆出率の低下した心不全患者と駆出率の保たれた心不全患者で血清BNP値を比較すると、前者では688 pg/mLであるが後者では164 pg/mLと、駆出率の低下した心不全でBNPが高い傾向を認めた。また、肺動脈圧も前者では38 mmH、後者では27 mmHgと差を認めた。症例数が少ないため、結論には至らないが、駆出率の低下した心不全の患者の方が、より重症な傾向を有することが推測された。心不全の既往のない高血圧性肥大心を有する患者では、BNPは正常値上限をわずかに超えた程度であり、三尖弁逆流から評価した細動脈収縮期圧も25 mmHg以下にとどまり、心不全患者とは有意差を認めた。解析患者数は、初年度で症例登録を開始して間もないため、各群ともに約20名と少数に留まっている。症例数からみた達成度は、3年間での目標症例数50名の40%である。バイオマーカーについては、BNPは全例から採血できているが、採血量が多くなることもあり、全患者から同意が得られてはいない。一方、心エコーパラメーターに関しては、ほぼ全例において、詳細なデータ採取が出来ている。全体として、初年度として、ほぼ順調な経過であると考えている。

心エコー指標が十分に得られるため、今後は心エコー指標を中心とした解析を進める。バイオマーカーとしては、BNPやhsCRPを中心に採血を進める。MRIや末梢血管の脈波測定を行えた症例は少ないため、今後、積極的に検査を行う予定である。今後、新規の症例登録を進めることはもちろんであるが、過去の症例のうち、本研究の趣旨に合致するものを選び、これらを加えて、目標の50例に到達するように努力する予定である。レトロスペクティブな解析を追加することによって、心不全死や心不全による入院など、ハードエンドポイントに関する情報を加えることができ、予後に関する解析が行いやすくなると期待される。本年度は、データ収集のための費用(データマネージャーの雇用費用、他院などへの出張によるデータ取得など)が年度初めの見込みより少なく済んだため、これを次年度に繰り越して継続使用することとする。データ収集には、電子カルテ、心エコーレポート、心臓カテーテル検査レポート、その他多数の情報を収集し、EXCELを用いて作成したデータベースへ入力することが必要である。そのため、データマネージャーを雇用した。研究費は、そのための給与として、一部用いられる予定である。また、研究費の一部は、保険適応から外れた採血項目のELISAによる計測にも用いる予定である。
近代日本における地理教育の変遷

本年度は,最終年度であったので,昭和60年, 61年の両年度に収集した資料・文献の整理をした.〈1〉明治以降地理教育関係制度年表(1868年1955年)の作成(木本が中心となる. )〈2〉48種類の雑誌から地理教育関係の文献カードをとりそれをもとに,データー・ベースを作成.〈3〉その他文献等の捕捉収集を行った.なお,分担者による分担課題についても研究が進められた,この成果は「成果報告書」とにまとめられた.北海道研究ではI地理教育論II地理教育の制度史III地理教科書IV地理教育の実践V地理意識の五つの課題について進められた.そして,各課題に関する文献・資料については47種の雑誌及び単行本・シリーズ本について,独自の「地理教育文献カード」を作成し,それを充足させた.これらは,研究費によって購入したパーソナルコンピューターを用いてデーターベースとする.また,明治以降の地理教育関係制度史については,分担者の一人,木本によって「明治以降地理教育関係制度年表」が作成された.なお,これら収集された文献等をもとに,各分担者による独自の研究も進められた.「明治・大正時代の地理教育史の特色-啓蒙的地理書の普及-」(別技)は福沢諭吉内田正雄内村鑑三志賀重昴の著者が地理教育に果した大きな役割について論述しており,現在の地理教育に示唆するものが極めて多い.また,「新潟県内明治初等地理教育の展開」(朝倉)は,新潟県内,とりわけ高田師範附属小学校の「郷土科」の内容を詳細に分析し,これは,今後の社会科教育において学ぶべき点の多いことを示している.この他「三沢勝衛作成の地理定期考査問題の分析」(大井)は,「地理教育の実践研究に関する資料収集の概規」(小峯),「山田行元とその地理教科書について」(白井)「"下野教育"にみられる地理教育関係文献について」(日下部)など課題「地理教育の実践」の大きな成果となるであろう.さらに,「わが国における地理意識研究の動向」(山口),「児童生徒の地理的世界認識の研究」(山口),「わが国の近代英語教育史における世界地理認識」(斎藤)などは,地理的世界像の形成について論じた興味あるものである.以上の他,多くの成果が得られた.そこで文献データーベースとともにこれらについても印刷公表する.本年度は,最終年度であったので,昭和60年, 61年の両年度に収集した資料・文献の整理をした.〈1〉明治以降地理教育関係制度年表(1868年1955年)の作成(木本が中心となる. )〈2〉48種類の雑誌から地理教育関係の文献カードをとりそれをもとに,データー・ベースを作成.〈3〉その他文献等の捕捉収集を行った.なお,分担者による分担課題についても研究が進められた,この成果は「成果報告書」とにまとめられた.本研究は次の5つのサブテーマを設けて進めた全体としては第1年度に引続き大正期から昭和前後(21年まで)昭和後期(22年以降)に分けて文献・資料の収集と整理を行った【I】地理教育論この課題では、戦後社会科教科書の作成に当ってGHQとの接渉経過などについて整理した(別技)【II】地理教育の制度史近代地理教育史の年表作成(木本星野)及び文献収集を行った。【III】地理教科書大正期から昭和後期に至る間の教科書を中心に資料を収集しそれに基づいて地理教育の変遷について調べた(中川坂口)【IV】地理教育の実践第二次世界大戦後の社会科創設期の教育実践から昭和後期に至る教育実践史について調べた。昭和後期に至ってその内容が変わる様子について調べた(小峰、大井久保田)。【V】地理意識大正期から昭和後に至る例えば国語の教科書あるいはエッセなどにみられる地理意識について調べた(西沢)以上各サブテーマの研究を進めるとともにメンバー全員で分担を決め雑誌及び単行本などのカードを取りデーターベースとして整理した。以上第1年度に引続き基礎的資料を収集し第3年度の全体総括へと準備が整った。
植物ウイルスとNCAPのクロストークを介した細胞間移行メカニズムの解明

植物ウイルスが植物体に感染するための最重要ステップである細胞間移行は植物ウイルス研究におけるブラックボックスである。本研究では植物の細胞間移行性タンパク質NCAPsに着目し、植物タンパク質の細胞間移行とウイルスの細胞間移行の間のクロストークを解析した。その結果、NCAPsの代表的なファミリーであるKN1ファミリータンパク質に含まれるタバコNTH201がタバコのヒートショックタンパク質NtMPIP1と協調的に働いて、TMVの移行タンパク質(MP)と相互作用しながらTMVの細胞間移行を促進する働きを持つことが示した。以上の成果により、ウイルス細胞間移行メカニズムの一端を明らかにし、ウイルスの細胞間移行を阻害する耐性戦略の基盤構築を行った。今年度は植物の細胞間移行性タンパク質(NCAP)であるKNFPの機能解析をおこない、さらにKNFPとTMV MPの相互作用について解析した。まず、KNFPの細胞内局在ならびに細胞間移行能の解析を行った。タバコクラスIIのKFNPであるNTH201にGFPを融合させたNTH201:GFPをパーティクルガンによりタバコ表皮細胞で発現させ、細胞内局在を調べた。NTH201は核局在シグナル配列を含んでおり、NTH201:GFPは核に局在した。またMP:GFPは隣接細胞への移行能を有していたのに対して、NTH201:GFPは隣接細胞に移行しなかった。さらにGFPとMPを同時にタバコ表皮細胞で発現させるとGFPの隣接細胞への移行割合が増加したのに対して、NTH201はGFPを隣接細胞へ移行させる能力を持たなかった。従って、NTH201は隣接細胞への移行能を持たず、PDのGFP透過能も持たないと考えられた。次いで、KNFPとTMV MPの結合解析を行った。NTH201とTMV MPの間の相互作用を酵母two-hybrid法で解析したところ結合性を示さなかった。そこで、第3の植物因子を介してNTH201とMPが間接的に相互作用する可能性を考え、NTH201と相互作用する因子の探索を行った。その結果、タバコのヒートショックタンパク質を単離し、このタンパク質がMPとも相互作用したことからNtMPIP1と名付けた。さらに酵母three-hybrid法によりNtMPIP1がNTH201とMPを架橋することにより、NTH201とMPが間接的に相互作用していることを明らかにした。昨年度は植物の細胞間移行性タンパク質(NCAP)であるNTH201とTMV MPの相互作用について解析し、NTH201とMPを架橋する因子NtMPIP1を得た。そこで、今年度はNtMPIP1の機能解析を行った。VIGS法を用いてNicotiana benthamianaにおいてNtMPIP1の発現抑制を行い、TMV-GFPを接種したところ、ウイルスRNAの蓄積量が減少した。また、NtMPIP1のサイレンシングによりTMV-GFPの蛍光斑の面積が顕著に減少した。以上の結果より、NtMPIP1はTMVの細胞間移行に必要な因子であることが示された。また、昨年度はNTH201を植物細胞内で単独で発現させた際の局在解析を行い、NTH201が核に局在することを示したが、今年度は引き続きウイルスタンパク質発現時におけるNTH201の細胞内局在を解析した。パーティクルガンにより赤色蛍光タンパク質DsRedを融合させたTMV MP(MP:DsRed)をNTH201:GFPと同時にN.benthamianaの表皮細胞に導入した。その結果、NTH201:GFPの局在が変化し、導入細胞の細胞質においてMP:DsRedと共局在することが分かった。MPはTMVの複製複合体VRCの構成成分であり、MP:GFPを発現するTMV(TMV-MP:GFP)を用いて、VRCを可視化できることから、タバコプロトプラストにNTH201を発現させ、NTH201がVRCの形成にどのような影響を与えるかを観察した。その結果、NTH201発現プロトプラストにおいてVRCの形成が促進されることが明らかになった。以上を要するに、NTH201はNtMPIP1と協調的に働いて、TMVのMPと相互作用しながらTMVの細胞間移行を促進する働きを持つことが示唆された。
介護の負担軽減に向けた個人の睡眠リズムの学習とそれに基づく介護環境支援機構の研究

日本は、かつてないほどの超高齢化社会に直面しており、働き盛り世代で企業の中核を担う労働者が、介護を理由に離職するという社会的問題が深刻化している。また、日本では、睡眠障害による経済損失が年間15兆円を超えており、多くの人々が健康状態に対して何らかの不調を感じている。要因として、最近の生活様式の多様化や夜型化により、睡眠時間の短縮、就寝時刻の遅れが挙げられる。本研究では、「要介護者らの睡眠問題の改善による介護者の負担軽減は可能か」を設定し、睡眠社会学による高齢者介護という観点から、この問題に取り組む。本研究では,個人の睡眠リズムの学習機構の構築と,それに基づき介護環境を支援することで,要介護者に自己の状態についての気づきと,適度な距離感で“人とのつながり"を保持しながら支援者との相互受容を促すことで,介護者の負担を減らし,要介護者および介護者双方の睡眠問題を改善する仕組みの構築を目的とする.具体的には,要介護者らに対して個人の睡眠リズムに基づいた適切なアドバイス等を行い,介護者・要介護者の睡眠状態の向上のための主導的な行動変容を促し,要介護者らの情報を支援者と共有し適度な距離感で適切な支援を受けることで,要介護者と介護者双方の睡眠問題を改善することを検討する.この仕組みの実現のために,以下の3つの課題に取り組む.1ユーザ個々の睡眠リズムの学習機構の構築2要介護者らの睡眠支援および行動変容のための仕組みづくり3要介護者ら・支援者間での支援環境作りのための情報共有の仕組み作り2018年度は,会話制御の仕組みの構築の第一歩として,Google Homeを用いて,合成音声と被験者の身近な人の肉声による発話が,被験者の心身にどのような影響を与えるかを検証・比較し,肉声による発話がfeedbackの手法として有効であるかを検証した.実験の結果から,主観評価により,被験者の身近な人の肉声による発話は被験者に受け入れられやすく,被験者のパートナーとの関係性を変化させたと評価できた.また,客観評価として.合成音声と肉声の発話の実験期間中の被験者の睡眠点数を比較して,肉声の発話の実験期間中に睡眠点数が向上したことから,被験者の親しい間柄の人物の肉声による発話が,睡眠の質の向上を促したことから,今後,長期的な実験を行い,被験者が各音声に慣れていくと,今回の実験とは違った結果が得られると考えられる.2018年は,本提案研究の3つの課題のうちの1つである,会話制御の仕組みの構築の第一歩として,Google Homeを用いて,合成音声と被験者の身近な人の肉声による発話が,被験者の心身にどのような影響を与えるかを検証・比較し,肉声による発話がfeedbackの手法として有効であるかを検証した.また,情報共有の仕組みとして,Webアプリケーションのベースは構築済みであるので,本研究の3つの課題のうち,2課題に進捗があることから,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.2019年は本研究の在宅介護における高齢者の睡眠を正しく評価するために,2019年度初めの半年間は,Stanford大学睡眠研究所にて,半年間在外研究を遂行すると共に,個人の睡眠特性を反映した睡眠アルゴリズムの構築を行う.また,前年の課題を踏まえ,高齢の要介護者・介護者を対象とするためには,発話内容・速度・回数にも考慮し,システムの改良を行った後,2019年上旬に追加実験を行う.そして,2019年後半から,実際に在宅介護を行っている高齢者宅での実験を開始する.日本は、かつてないほどの超高齢化社会に直面しており、働き盛り世代で企業の中核を担う労働者が、介護を理由に離職するという社会的問題が深刻化している。本研究では,個人の睡眠リズムの学習機構の構築と,それに基づき介護環境を支援することで,要介護者に自己の状態についての気づきと,適度な距離感で“人とのつながり"を保持しながら支援者との相互受容を促すことで,介護者の負担を減らし,要介護者および介護者双方の睡眠問題を改善する仕組みの構築を目的とする.具体的には,要介護者らに対して個人の睡眠リズムに基づいた適切なアドバイス等を行い,介護者・要介護者の睡眠状態の向上のための主導的な行動変容を促し,要介護者らの情報を支援者と共有し適度な距離感で適切な支援を受けることで,要介護者と介護者双方の睡眠問題を改善することを検討する.この仕組みの実現のために,以下の3つの課題に取り組む.1ユーザ個々の睡眠リズムの学習機構の構築2要介護者らの睡眠支援および行動変容のための仕組みづくり3要介護者ら・支援者間での支援環境作りのための情報共有の仕組み作り2018年度は,会話制御の仕組みの構築の第一歩として,Google Homeを用いて,合成音声と被験者の身近な人の肉声による発話が,被験者の心身にどのような影響を与えるかを検証・比較し,肉声による発話がfeedbackの手法として有効であるかを検証した.

実験の結果から,主観評価により,被験者の身近な人の肉声による発話は被験者に受け入れられやすく,被験者のパートナーとの関係性を変化させたと評価できた.また,客観評価として.合成音声と肉声の発話の実験期間中の被験者の睡眠点数を比較して,肉声の発話の実験期間中に睡眠点数が向上したことから,被験者の親しい間柄の人物の肉声による発話が,睡眠の質の向上を促したことから,今後,長期的な実験を行い,被験者が各音声に慣れていくと,今回の実験とは違った結果が得られると考えられる.2018年は,本提案研究の3つの課題のうちの1つである,会話制御の仕組みの構築の第一歩として,Google Homeを用いて,合成音声と被験者の身近な人の肉声による発話が,被験者の心身にどのような影響を与えるかを検証・比較し,肉声による発話がfeedbackの手法として有効であるかを検証した.また,情報共有の仕組みとして,Webアプリケーションのベースは構築済みであるので,本研究の3つの課題のうち,2課題に進捗があることから,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.2019年は本研究の在宅介護における高齢者の睡眠を正しく評価するために,2019年度初めの半年間は,Stanford大学睡眠研究所にて,半年間在外研究を遂行すると共に,個人の睡眠特性を反映した睡眠アルゴリズムの構築を行う.また,前年の課題を踏まえ,高齢の要介護者・介護者を対象とするためには,発話内容・速度・回数にも考慮し,システムの改良を行った後,2019年上旬に追加実験を行う.そして,2019年後半から,実際に在宅介護を行っている高齢者宅での実験を開始する.
ミクロデータを用いた計量モデルのベイズ型セミパラメトリック推定

本研究の目的は、産業別の技術的な投入-産出関係を調べる生産フロンティア関数を推定する場合に、従来の典型的な計量経済分析で行われていたように、コブ・ダグラス型やトランスログ型のように生産関数を特定化して、モデルのパラメータを推定するパラメトリック・アプローチではなく、観測データから適切な制約を与えて生産フロンティア関数を導き出すベイズ的なノン・パラメトリック方法を提案し、グラフィカルに生産曲面を推定する方法を開発することである。1975年、80年、85年、90年と92年の各年度における工業統計表の個票データを、事業所毎に収集された60項目以上の調査項目の中から、産業別の生産額、付加価値額、労働、資本、原材料、消費エネルギーなどの要素に集計した。各種の記述統計量や分布などの予備的計量分析を行い、基本的なパラメトリック関数を推定し、その計算結果を加工し、グラフィカルに表示するための分析環境を整備した。資本-労働の投入要素を30×30の2次元のメッシュに区切り、各セルでの生産量の分布をベイズ型ノンパラメトリック密度推定の方法を応用して推定した。得られる関数が滑らかであるために近隣の5つのセルを用いて平滑化して、生産フロンティア関数を求め、グラフ表示する方法を開発した。これにより、従来単一の数値で分析されていた代替弾力性が、投入要素と生産量の規模毎に計算され、多面的な分析が可能になった。さらに各事業所毎の非効率性を、フロンティア関数面からの下方への乖離として定義し、その分布をグラフ的に表示することによって、生産規模によって非効率性を表す分布が異なることが分かるようになる。しかしながらも現在もいくつかの分析方法上の問題が残っており、今後これらの問題点を修正した方法を用いて上記の分析を継続予定である。本年度は、工業統計表の個票データを利用して、ベイズ的な方法を用いてグラフィカルに生産曲面を推定する方法を研究した。本研究の目的は、企業別にではなく事業所別のデータを用いることによって、生産構造の技術的な投入-産出関係を調べることである。従来の典型的な計量経済分析で行われていたように、コブ・ダグラス型やトランスログ型のような生産関数を特定化して、モデルのパラメータを推定するパラメトリックな方法ではなく、データから適切な制約のもとで生産関数を導き出すベイズ的なノンパラメトリック方法を提案し、上記の個票データを用いていくつかの産業について推定を行った。まず各年度における工業統計表の膨大なデータをデータベース化し、事業所毎の多数の項目の中から、産業別の生産、労働、資本、原材料などの要素に集計した。さらに各種の計量分析を迅速に行うための分析環境を整備した。次に、試験的に1992年の工業統計表の精密工業のデータを用いて資本-労働の投入要素を30×30の2次元のメッシュに区切り、各セルでの最高の生産量を上げている事業所をそのセルの代表として考えた。次に、このデータに関数が滑らかであるとの制約を付け、2次元のベイズ・ノンパラメトリック密度推定の方法を応用し、生産フロンティア関数を求め、グラフ表示する方法を開発した。さらに各事業所毎の非効率性を、関数面からの下方への乖離として定義し、その分布をグラフ的に表示することによって、生産規模によって非効率性を表す分布が異なることが分かるようになる。本研究による成果の一部を、12月に南アフリカ共和国のケープタウン大学で開催された国際ベイズ分析学会で報告し、好評を得た。

本年度は、産業別の技術的な投入-産出関係を調べる生産フロンティア関数を推定する場合に、昨年度までの研究で行っていたのとは異なる方法で、観測データから推定した関数についての形状などの適切な制約を与えて、生産フロンティア関数を導き出すベイズ的なノン・パラメトリック方法を利用して、いくつかの産業を例に用いてグラフィカルに生産曲面を推定する方法を試みた。1975年、80年、85年、90年と92年の各年度における工業統計表の個票データを、事業所毎に収集された60項目以上の調査項目の中から、産業別の生産額、付加価値額、労働、資本、原材料、消費エネルギーなどの要素に集計した。各種の記述統計量や分布などの予備的計量分析を行い、基本的なパラメトリック関数であるコブ・ダグラス型生産関数、トランスログ型生産関数、フロンティア生産関数を推定した。次に、1975年と1992年の工業統計表の電気器具製造業や精密器具製造業などをとり上げて新しい分析方法を試した。資本-労働の投入要素を30×30の2次元のメッシュに区切り、各セルでの生産量の分布をベイズ型ノンパラメトリック密度推定の方法を応用して推定した。得られる関数が滑らかになるように近隣の5つのセルを用いて平滑化することにより生産フロンティア関数を求め、グラフ表示する方法を開発した。これにより、従来単一の数値で分析されていた代替弾力性が、投入要素と生産量の規模毎に計算され、多面的な分析が可能になった。さらに各事業所毎の非効率性を、フロンティア関数面からの下方への乖離として定義すると、生産規模によって非効率性を表す分布が異なることが分かるようになる。研究成果の一部を、第65回日本統計学会、国際ベイズ統計分析学会(ISBA)、国際統計協会(ISI)で発表した。今後も残されたいくつかの分析上の問題点を検討し、上記の分析を継続予定である。
転移臓器別統合プロファイリングに基づく肝細胞癌転移 メカニズムの解明

肝細胞癌の5年生存率は約40%とその治療成績は不良である.肝細胞癌が予後不良である原因の一つとして,根治的切除しえたとしても術後の肝内転移が高率で起こることが挙げられる.In vivo selectionという手法を用いて肝細胞癌肝内転移メカニズムの解明を行うことを目的とした.ヒト肝細胞癌細胞株HuH-7-Lucを免疫不全マウスであるSCID/Beigeマウスの脾臓内に注入することで,経門脈的に肝内に病巣を形成した.得られた肝腫瘍から癌細胞を分離培養し,脾臓内に再投与した.この操作を4サイクル繰り返して行うことにより,高転移能株を樹立した.高肝内転移能株は親株と比較して,細胞増殖能の上昇およびアポトーシス能(13.4% vs 3.4%),アノイキス能の抑制を認めた.脾臓摘出モデルにより腫瘍形成率を並列で比較したところ,親株: 0% (0/9匹)に対して,高転移能株: 67% (6/9匹)と腫瘍形成率の有意な上昇を認めた.親株と高肝内転移能株におけるmRNAおよびmicroRNAの発現変化を統合プロファイリングの手法で比較検討し,転移に関わる遺伝子群の同定・解析を行った.高肝内転移株で有意に発現上昇していたmiRNAを3個,発現低下していたmiRNAを32個ターゲット候補として抽出し,これらに公開データベースの情報を付加し,さらに実験系に関連する機能遺伝子の絞込みを行うことで遺伝子統合プロファイリングを行った.統合プロファイリングの結果, miRNAの変動と逆相関関係にあるmRNAの組み合わせとして, miR23a-3pおよびVCAN, CXCL12を有効なバイオマーカーとして同定した.ヒト肝細胞癌細胞株HuH-7-Lucを用いて、In vivo selectionを4サイクル繰り返すことで高肝内転移能株を樹立した。具体的には免疫不全マウスであるSCID/Beigeマウスを用いて脾臓内に投与し、経門脈的に肝内に腫瘍を形成しその後腫瘍を摘出し、コラゲナーゼ処理を加え、シャーレ内で培養した後に再投与するというサイクルを繰り返した。当初の計画で予定していた尾静脈投与による肺腫瘍の形成を用いた高肝外転移モデルの作成は腫瘍形成を認めなかったため断念した。また、HuH-7以外の細胞株としてHep-G2、Hep-3Bを用いたモデルでも腫瘍形成を認めなかったため断念した。親株と樹立した株を用いて、in vitro、in vivoで転移能を比較検討した。高肝内転移能株では、増殖能の上昇およびアポトーシス能、アノイキス能の抑制を認めた。一方、浸潤能、遊走能、細胞内皮遊走能、CD13やCD133などの癌幹細胞マーカーの発現に関しては、2つの細胞株間に差を認めなかった。親株と樹立した高肝内転移能株を用いた並列投与による腫瘍形成能の検討では高肝内転移能株で有意な腫瘍形成能の上昇を認めた。肝に形成された腫瘍は、N/C比が高く、やや分化度が低下した腫瘍を認め、また門脈内にviableな腫瘍塊を認め、臨床的な門脈内腫瘍栓と類似した像を認めた。次に親株と高肝内転移能株におけるmRNAおよびmicroRNAの発現変化を統合プロファイリングの手法で比較検討し、転移に関わる遺伝子群の同定・解析を行っている。今後、バイオインフォマティクスの手法によって肝細胞癌の転移機序に関わるmRNA-microRNAの絞込みを行い、治療応用可能なターゲット候補としてmRNA-microRNAの組み合わせを抽出する予定である。平成29年度の研究実施計画においては、1In vivo selectionによる臓器別転移株樹立、2臓器別転移株と親株の網羅的発現解析を行う予定であった。当初高肝内転移能株と高肝外転移能株の両者の樹立を予定していたが、肝外転移能株は生着を認めなかったため、樹立には至らなかった。高肝内転移能株については脾臓投与モデルを用いたIn vivo selectionを4サイクル繰り返すことで樹立することが可能であった。親株と樹立した高肝内転移能株を用いて、in vitro、in vivoで転移能を比較検討した結果からは、浸潤能、遊走能、細胞内皮遊走能、幹細胞能に関する評価では変化を認めなかったが、細胞増殖能の亢進およびアポトーシスは高転移株にて低下していた。このことから、アポトーシスに関連した腫瘍形成能の関与が示唆された。また親株と樹立した高肝内転移能株を用いて腫瘍形成能の検討を、脾臓投与および投与後脾摘モデルにて並列で比較検討した。その結果、親株では腫瘍の形成を認めなかったのに対して、高肝内転移能株で有意な腫瘍形成能の上昇を認めた。さらに、平成30年度の研究実施計画にしていたmRNAおよびmicroRNAの発現変化の統合プロファイリングに関しても、RNAの抽出およびQuality checkは終了しており、東レに検体を送付し、アッセイは終了している。現在、肝内転移に関連するターゲットの同定および解析を行っている。今後の更なる解析で肝細胞癌の転移機序の解明に繋がることが予想される。このように肝細胞癌において、仮説を裏付ける結果が出ており、当初の予定より先に進んでいる状況である。そのため、おおむね順調との判断とした。肝細胞癌の5年生存率は約40%とその治療成績は不良である.肝細胞癌が予後不良である原因の一つとして,根治的切除しえたとしても術後の肝内転移が高率で起こることが挙げられる.

In vivo selectionという手法を用いて肝細胞癌肝内転移メカニズムの解明を行うことを目的とした.ヒト肝細胞癌細胞株HuH-7-Lucを免疫不全マウスであるSCID/Beigeマウスの脾臓内に注入することで,経門脈的に肝内に病巣を形成した.得られた肝腫瘍から癌細胞を分離培養し,脾臓内に再投与した.この操作を4サイクル繰り返して行うことにより,高転移能株を樹立した.高肝内転移能株は親株と比較して,細胞増殖能の上昇およびアポトーシス能(13.4% vs 3.4%),アノイキス能の抑制を認めた.脾臓摘出モデルにより腫瘍形成率を並列で比較したところ,親株: 0% (0/9匹)に対して,高転移能株: 67% (6/9匹)と腫瘍形成率の有意な上昇を認めた.親株と高肝内転移能株におけるmRNAおよびmicroRNAの発現変化を統合プロファイリングの手法で比較検討し,転移に関わる遺伝子群の同定・解析を行った.高肝内転移株で有意に発現上昇していたmiRNAを3個,発現低下していたmiRNAを32個ターゲット候補として抽出し,これらに公開データベースの情報を付加し,さらに実験系に関連する機能遺伝子の絞込みを行うことで遺伝子統合プロファイリングを行った.統合プロファイリングの結果, miRNAの変動と逆相関関係にあるmRNAの組み合わせとして, miR23a-3pおよびVCAN, CXCL12を有効なバイオマーカーとして同定した.申請書における平成30年度の研究計画では、統合プロファイリングとしているが、平成29年度内に、RNAの抽出およびQuality checkは終了しており、東レに検体を送付済みである。現在、アッセイは終了しており、結果の解析を行っている。平成30年度においては、肝細胞癌の肝内転移におけるメカニズムの解明に向けて、同定されたターゲットのmRNA-microRNAに関してさらに検討を進める予定である。同定されたmRNA-microRNAの発現に関して、先に樹立した高肝内転移能株を用いてqPCR、ルシフェラーゼアッセイなどによって得られた結果の妥当性の確認を行う。また同定されたターゲットに対して、shRNAによる発現抑制、プラスミドを用いた遺伝子導入、anti-miRNAやpre-miRNAによるmiRNAの発現調節などを行い、in vitro、in vivoにおいて機能解析を行っていく予定である。ここまでの結果から高肝内転移のメカニズムとしてアポトーシス能、接着能、あるいは血管新生能の関与が疑われる。特に、細胞株での比較検討において著明な変化が確認されているアポトーシス能は有力であり、アポトーシス能に着目した実験系も施行する予定である。同定したターゲットmRNAおよびターゲットmicroRNAが肝細胞癌における新たな治療標的となり得るか、あるいは肝内転移のバイオマーカーとして応用可能かどうかについての検討を行う予定である。