hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素移動過程を鍵とする反応活性種の創製と選択的複素環合成反応への展開

オキシムやヒドラゾンの熱による水素移動によって生成する1,3-双極子反応種を複素環合成に応用するために水素移動過程についての検討を行った。生成したN-無置換双極子と分子内にあるカルボニル基との水素結合形成による安定化は双極子反応種の濃度を上げ、分子間環化付加反応に展開できることを明らかにした。複素環アルデヒドオキシムの反応ではNH-ニトロンにおける第2例目となる分子間環化付加反応を見い出したが、反応相手は活性なマレイミドに限られた。ヒドラゾン-アゾメチンイミン異性化の非常に穏和な条件で進行し種々の親双極子成分との分子間環化付加体を高収率、高立体選択的に与えた。分子間環化付加体の酸処理では複素環部の脱離がおこり、C-無置換のニトリルイミンと親双極子との環化付加体に対応する生成物とアルデヒド部が脱離した複素環残基を与えた。一般にC-無置換のニトリルイミンは不安定でその発生と反応は限られており、合成反応種としての応用例がほとんどないことからC-無置換のニトリルイミンの等価反応として興味がもたれる。隣接位にアミノ酸エステル由来のアミノ基を有する複素環アルデヒドフェニルイミンの熱反応では1,6-水素移動によってα,β-不飽和アゾメチンイリドを生成しその1,5電子環状反応によって2-ピロリン誘導体が得られることが明かとなった。ピロリン環上のアニリノ基とエステル部の立体配置はアミノ酸エステルの構造により異なり、鎖状アミノエステルではシス、環状アミノエステルではトランス体が主生成物であった。アゾメチンイリドの環化の際の立体障害が反応経路を区別していると推定した。以上の反応は「加熱するだけ」というシンプルな操作で効率良く、選択的に進行し多くの複素環化合物を与え、環境にもマッチした新しい合成方法論を提供できたものと思う。オキシム-ニトロンやヒドラゾン-アゾメチンイミン異性化に代表される熱的水素移動による1,3双極子の発生と分子間環化付加反応が非常に穏和な条件のもとで進行する系(4-オキソ-2-アミノ-4H-ピリド[1,2-a]ピリミジン-3-アルデヒド誘導体)を見い出した。一般に、1,3-双極子の発生はその平衡が一方的にオキシムやヒドラゾンへ偏っているため、分子内反応への応用しかなされていない。我々の系では分子内水素結合形成により中間に生成する双極子が安定化を受け、分子間反応を行える程平衡が双極子側へ移動しているものと判断している。生成したNH-ニトロンはマレンイミドとは環化付加反応を行いイソキサゾリジン体を与えたが、アセチレンジカルボン酸ジメチルとの反応では複素環部分での(2+2)環化付加ついで環開裂によりジアゾシン誘導体が生成した。一方、NH-アゾメチンイミンは多くのオレフィン性親双極子と反応しピラゾリジン体を与えた。このピラゾリジン体は酸で容易に開裂反応を起こし2-ピラゾリン体を与えた。これは、C-無置換ニトリルイミンと親双極子との反応生成物に対応しており、その合成化学的意義についても検討した。分子内での水素結合形成はジエン生成でも平衡をジエン側に偏らせることが明らかになった。隣接位にメチル基をもつ複素環アルデヒドイミンは熱的な1,5-水素移動によりキノジメタン中間体を与えた。

このジエンとオレフィン性親ジエン化合物との反応はエンド接近による環化付加体を選択的与えるが、反応はジエン成分によるMichael付加ついでアルドールタイプの環化によることが明かとなった。これらの結果はベンゾ縮合複素環化合物の新規な合成法の提案と考えている。申請者は「熱による異性化」で発生する"反応活性種"を複素環化合物の立体選択的な合成反応へと応用することを目的としてきた。水素移動によるN-無置換1,3-双極子の発生と分子間環化付加反応:複素環アルデヒドのヒドラゾンからのN-無置換アゾメチンイミン生成に続き、オキシム及びイミンの熱反応によりそれぞれニトロンやアゾメチンイリドが発生することが明らかとなった。オキシムから生成するNH-ニトロンは反応性が低く活性なマレンイミド以外の親双極子とは分子間反応を行わなかった。一方、NH-アゾメチンイリドの反応性は高く多くのオレフィン性親双極子と反応し環化付加体を与えた。これらの双極子環化付加体(ピラゾリジン及びイソキサゾリジン)を酸で処理すると逆マイケル型の開裂が起き複素環部が脱離した生成物(ピラゾリン及びイソキサゾリン)が高収率で得られた、これらはC-無置換ニトリルイミン及びニトリルオキシドと親双極子との環化付加体に対応しており、これらのC-無置換双極子は不安定なため合成反応に用いるには多くの問題点があった。今回のN-無置換アゾメチン系双極子の環化付加反応酸による開裂反応はC-無置換ニトリル系双極子の環化付加反応の「等価プロセス」としての意義があり、この反応の一般化が望まれる。1,6-水素移動によって生成するα,β-不飽和アゾメチンイリドの環化:隣接位にアミン部を有する複素環アルデヒドN-フェニルイミンの環化反応は立体選択的に進行し鎖状アミノ酸由来の基質からは2,3-位がZ-配置の生成物のみが得られ、環状アミノ酸由来の基質ではE-配置の生成物が主生成物として得られた。反応条件下での生成物間の異性化はないことから1,6-水素移動によって生成したアゾメチンイリドのからの環化の段階が選択性に影響していることがわかる。遷移状態の安定性についてより詳細な情報を得るために分子軌道法計算などを用いてその安定性について検討した。キノンジメチド誘導体の発生と環化付加反応:隣接位にメチル基を有すピリドンやピラゾリノンアルデヒド(或いは園イミン)での1,5-水素移動はこれらの複素環周辺部でキノンジメチドを発生させることがわかった。このキノンジメチドの[4+2]環化付加反応は容易に進行しベンゾ環が縮環した複素環化合物を立体選択的に与えた。反応はエノラアートのマイケル反応-アルドール縮合の連続的段階で進行しており、選択性と複素環部との関連についても検討した。
湾岸地域における文化接触と融合に関する総合的研究

アラビア(ペルシア)湾に面する地域には,クウェート,イラン,カタール,アラブ首長国連邦,サウディアラビア,オマーン,イラク,バハレーンなどの国々が,近年になって形成され,最近は,ペルシア湾かアラビア湾かの呼称あらそいをさけて,たんに「湾岸諸国」あるいは「湾岸地域」とよばれている.今世紀になってから,もっとも急激に近代化の進行した地域である.したがって,ここには,狭義の文化ばかりでなく,政治,経済,生態的なものも含めた広義の意味の文化融合と,文化摩擦が,劇的なまでに認められる.アラビア的イスラーム文化と,西欧的近代化のもたらした物質文明との混合,融合,摩擦が見られ,他方,イラン系,アラブ系,インド系住民,出稼ぎ人,土着民,その他多種多様の人間がいりまじり,文化および社会の複合構造を呈している.この状況を,フィールド・ワークを通じて総合的に検討するのが本研究の目的である.今回の研究は, 1980年代初めから現われた世界石油市況の緩和による石油価格の低迷と石油の輸出不振という「逆オイルショック」下にある湾岸産油諸国のおける日本の研究者による初めての現地調査となった.バハレーンは湾岸諸国の中では唯一の島国である.このバハレーンと対岸のサウジアラビアを結ぶ25キロメートルのコーズウェイが1986年11月に開通し,サウジアラビアとの間に新たな文化接触や物資の流通が発生し,変容しつつあるバハレーンの生活環境の中で新たな要因となりつつあることが分った.政治問題もからむこの要因について今後も慎重にフォローすることが必要と思われる.またバハレーンにおけるポスト・オイル対策の一環であるオフシヨマ・バンキングはようやく定着しつつあるものの今後の推移を見守ることが必要である.クウェートは湾岸諸国の中でもっとも統計類が整備されている国で,今回の調査研究を通じて外国人出稼ぎ労働者の動向を含む人口統計を中心に入手した.今後この統計の分析をすすめるとともにクウェート大学や湾岸研究所その他での討論や聴き取りとも対照して整理したい.クウェートは今後とも各種統計資料を使って分析を深めうる対象国である.アラブ首長国連邦は石油を産出するアブダビ,海運業の歴史も長いドバイ,山ずかながら石油の産出を始めたシャルジャなど7つの首長国からなる.今回の調査研究はアブダビ,ドバイおよびシャルジャでライフヒストリーを収集し,統計数学には現われない出稼ぎ労働者の諸問題にも光を当てる試をするとともに,民衆の生活に根づいている巡礼祭に見られる社会関係の調査に着手した.今後ライフヒストリーの聴き取り件数を増やし,巡礼祭に関する調査を深める.アラビア(ペルシア)湾に面する地域には,クウェート,イラン,カタール,アラブ首長国連邦,サウディアラビア,オマーン,イラク,バハレーンなどの国々が,近年になって形成され,最近は,ペルシア湾かアラビア湾かの呼称あらそいをさけて,たんに「湾岸諸国」あるいは「湾岸地域」とよばれている.今世紀になってから,もっとも急激に近代化の進行した地域である.したがって,ここには,狭義の文化ばかりでなく,政治,経済,生態的なものも含めた広義の意味の文化融合と,文化摩擦が,劇的なまでに認められる.アラビア的イスラーム文化と,西欧的近代化のもたらした物質文明との混合,融合,摩擦が見られ,他方,イラン系,アラブ系,インド系住民,出稼ぎ人,土着民,その他多種多様の人間がいりまじり,文化および社会の複合構造を呈している.この状況を,フィールド・ワークを通じて総合的に検討するのが本研究の目的である.今回の研究は, 1980年代初めから現われた世界石油市況の緩和による石油価格の低迷と石油の輸出不振という「逆オイルショック」下にある湾岸産油諸国のおける日本の研究者による初めての現地調査となった.バハレーンは湾岸諸国の中では唯一の島国である.このバハレーンと対岸のサウジアラビアを結ぶ25キロメートルのコーズウェイが1986年11月に開通し,サウジアラビアとの間に新たな文化接触や物資の流通が発生し,変容しつつあるバハレーンの生活環境の中で新たな要因となりつつあることが分った.政治問題もからむこの要因について今後も慎重にフォローすることが必要と思われる.またバハレーンにおけるポスト・オイル対策の一環であるオフシヨマ・バンキングはようやく定着しつつあるものの今後の推移を見守ることが必要である.クウェートは湾岸諸国の中でもっとも統計類が整備されている国で,今回の調査研究を通じて外国人出稼ぎ労働者の動向を含む人口統計を中心に入手した.今後この統計の分析をすすめるとともにクウェート大学や湾岸研究所その他での討論や聴き取りとも対照して整理したい.クウェートは今後とも各種統計資料を使って分析を深めうる対象国である.アラブ首長国連邦は石油を産出するアブダビ,海運業の歴史も長いドバイ,山ずかながら石油の産出を始めたシャルジャなど7つの首長国からなる.今回の調査研究はアブダビ,ドバイおよびシャルジャでライフヒストリーを収集し,統計数学には現われない出稼ぎ労働者の諸問題にも光を当てる試をするとともに,民衆の生活に根づいている巡礼祭に見られる社会関係の調査に着手した.今後ライフヒストリーの聴き取り件数を増やし,巡礼祭に関する調査を深める.
致死的急性肺血栓塞栓症に対する血栓破砕吸引療法の基礎並びに臨床応用に関する研究

致死的急性塊状肺血栓塞栓症に対し、血栓溶解・破砕・吸引療法の新しいシステムを開発し、基礎研究の後臨床応用を行なった。具体的には、肺動脈から超選択的に血栓溶解剤を投与することに加え、新規開発したカテーテルを用いて血栓破砕を行い、更に吸引用広径カテーテルを用いて血栓吸引を行った。【対象】急性塊状肺血栓塞栓症の血栓破砕吸引治療を行った20例。【方法】大腿静脈経由にて肺動脈造影用特注k-PAカテーテル(メデイキット)を左または右の主肺動脈-中間肺動脈幹に留置。カテーテルを、側孔から出したガイドワイヤーを軸として、手動で回転させた。治療に際しては、血栓溶解療法(t-PA:チソキナーゼ640万単位/64分)と血栓吸引療法を併用した。【結果】1.カテーテルの肺動脈への挿入は容易に行われた。2.カテーテルの回転も概ね良好に行われた。3.全例救命しえた。4.ショック・インデックス、肺動脈圧など循環動態の明らかな改善が認められた。5.治療直後における血管造影像の著明な改善が認められた。6.血管造影室滞在時間は平均131分であった。7.1例で手技中に心停止となったが回復した。また、1例でカテーテルの破損が見られたが、直ちに回収しえた。【考察】本法は、カテーテルのピッグテイル部分の回転が直接血栓を破砕し、遠位に小血栓を移動させるものである。破砕された血栓の表面積は増大するため、血栓溶解療法の効果が増強することも良好な結果につながったものと考えている。【結論】本法の有用性が明かとなった。3.全例救命しえた。致死的急性塊状肺血栓塞栓症に対して血栓破砕吸引療法の臨床応用を行なった。その初期臨床経験を中心に、概要を述べる。【対象】カテ-テルの回転により急性塊状肺血栓の破砕治療を行った57歳、72歳、78歳の女性で、連続した3例。急性肺血栓塞栓症の誘因は、重症骨盤骨折後の長期臥床、膝蓋骨骨折手術後、および血管造影後の安静解除で、発症から血管造影までの時間は、24時間、8時間、8時間であった。【方法】カテ-テルは、肺動脈造影用6Fr.curved pigtailcatheter(Medi-kit)を使用した。挿入経路はいずれも大腿静脈経由とした。Catheterは左または右の主肺動脈から中間肺動脈幹レベルに留置させた。カテ-テルの回転は手動で行った。【結果】1.カテ-テルの肺動脈への挿入は容易に行われた。2.カテ-テルの回転も概ね良好に行われた。3.治療直後の血管造影像の明らかな改善が得られた。4.血栓溶解・吸引療法を併用し、肺動脈圧は130分間で41/16(26)mmHgから27/8(17)mmHgに低下した。【結論】本法の有用性が示唆された。引き続き症例を重ね、研究を継続させる予定である。平成12年度における初期経験に立脚し、致死的急性塊状肺血栓塞栓症に対し、血栓破砕吸引治療の臨床応用を継続した。【対象】急性塊状肺血栓の破砕吸引治療を行った10例。男性2例、女性8例。年齢は56-78歳(平均67歳)に分布していた。【方法】

大腿静脈経由にて肺動脈造影用特注k-PAカテーテル(メデイキット)を左または右の主肺動脈-中間肺動脈幹に留置。カテーテルを、側孔から出したガイドワイヤーを軸として、手動で回転させた。治療に際しては、血栓溶解療法(t-PA:チソキナーゼ640万単位/64分)と血栓吸引療法を併用した。【結果】1.カテーテルの肺動脈への挿入は容易に行われた。2.カテーテルの回転も概ね良好に行われた。3.全例で治療直後の血管造影像の明らかな改善が得られた。4.肺動脈圧は、平均131分間で、51.2/17.7(30.3)mmHgから29.4/12.1(20.5)mmHgに低下した。【考察】本法は、カテーテルのピッグテイル部分の回転が直接血栓を破砕し、遠位に小血栓を移動させるものである。破砕された血栓の表面積は増大するため、血栓溶解療法の効果が増強することも良好な結果につながったものと考えている。【結論】本法の有用性が示唆された。ひき続き症例を重ね研究を継続させる予定である。平成12、13年度における初期経験に立脚し、致死的急性塊状肺血栓塞栓症に対し、血栓溶解・破砕・吸引療法の新しいシステムを開発し、臨床応用を継続した。具体的には、肺動脈から超選択的に血栓溶解剤を投与することに加え、新規開発したカテーテルを用いて血栓破砕を行い、更に吸引用広径カテーテルを用いて血栓吸引を行った。【対象】急性塊状肺血栓塞栓症の血栓破砕吸引治療を行った20例。【方法】大腿静脈経由にて肺動脈造影用特注k-PAカテーテル(メデイキット)を左または右の主肺動脈-中間肺動脈幹に留置。3.全例救命しえた。4.ショック・インデックス、肺動脈圧など循環動態の明らかな改善が認められた。5.治療直後における血管造影像の著明な改善が認められた。6.血管造影室滞在時間は平均131分であった。7.1例で手技中に心停止となったが回復した。また、1例でカテーテルの破損が見られたが、直ちに回収しえた。【考察】本法は、カテーテルのビッグテイル部分の回転が直接血栓を破砕し、遠位に小血栓を移動させるものである。【結論】本法の有用性が明かとなった。
デカルト哲学書簡素の総合的研究

本研究の出発点は、デカルトの哲学書簡素の全訳であった。三年間それに取り組んでみて分かったことは、700通あまりの書簡の翻訳は時間や労力の点で短期間ではとても無理であること、また訳出するなら往復書簡の形で訳をするのでなければその意味は半滅すること、そして複数の文通相手を分散的に取り上げるよりも、一人に的をしぼった方が実りのある研究になることである。そこで仕上がったのがデカルト=エリザベト往復書簡の全訳と注解である。この研究によって得られた新たな知見は多くあり、その意味は次の点で大きいと考える。1本邦初訳のものが多いこと。取り上げた書簡のうち、すでに日本語に翻訳されているものは、デカルト書簡では90%に達しているが、エリザベト書簡ではわずかに7%にすぎない。英訳でも、そのパーセンテージは低い。そのすべてを訳出した本研究は、これまでの欠を補うものとして世界に誇ることができる。2エリザベトの批判がきわめて厳しいことが判明したこと。従来の解釈ではエリザベトはデカルトの忠実な女弟子のように見られているが、その書簡を丹念に読むと、彼女は決して忠実ではなく、事あるごとにデカルト説に異を立てていることが分かる。情念、心身問題、世界観などの問題においてそうである。デカルトの合理主義的理論の弱点を、エリザベトは実践の立場から説く指摘していることになる。3そこからデカルトは多くの哲学的問題を展開したことが了解されること。デカルトはエリザベトの批判を謙虚に受けとめたがゆえに、それに対処して多くの議論を発展させることができた。たとえば『情念論』などは机上の空論ではなく、エリザベトやその一家の置かれた状況に対応して書かれたものとして読むことができる。4 17世紀という時代を映す鏡になっていること。書簡という形であるがゆえに、その背景になっている時代状況が具体的に明らかになっている。三十年戦争、生殺与奪の権力闘争、大貴族の憂鬱なる日常、温泉に集まる貧民、病気への迷信など。かれらの書簡は、時代を生き生きと映し出す第一級の史料と見ることができる。本年度の研究では、デカルトの書簡についての序論的考察をした上で、実際的な訳注の作業を行った。まず序論では全書簡700余通を総覧して、その宛先、日付、発信場所などを確認し、その内容を示すキーワード(たとえば、幾何学、オランダ、真理、力学、ガリレイなど)を設定した。そして広い意味での哲学に関係する書簡を約200通選び出した。この作業には慎重な選球眼が要求されるので、コッティンガムやアルキエなどの先例を参考とした。次いで訳注においては、主としてベ-クマンやメルセンヌ宛て書簡など初期の手紙を扱った。そのうち特に重要と思われるもの(50通程度)について日本語訳を施し、文献学的、歴史的、思想的な観点から・注釈を試みた。

その結果得られたプラスの知見としては、この時代の書簡は私信ではなく公表を意図して書かれた場合があり、著書に準ずる重要性をもつこと、他所では述べられなかった具体的で印象的な議論(たとえば真理論)が展開されていて貴重であること、哲学者がまさに時代状況(たとえばガリレイ事件)の中で思索していることが如実に示されていること、などがある。他方マイナスの知見としては、ラテン語やフランス語の原文がしばしば晦渋であるに加えて、当事者でなければ知り得ない様々な話題があり、文献を駆使しても解釈しきれないことが少なからずあった。こうしたことを踏まえ、今後の研究の方向としては、時代順に網羅的に訳すことは史料的に重要なことだが、その一方で、ある特定の人物に対象をしぼり、その人との往復書簡を集中的に検討してみるのも有益であろうと考える。平成7年度は、主としてデカルトの中期書簡(1637-1641)の翻訳・注釈の作業に専念した。すなわち『方法序説』から『省察』の時代に書かれた手紙を研究対象とした。内容的には、『方法序説』の諸問題、コギト・エルゴ・スム、真理論、観念などの主題を扱った。また、スピノザをはじめ同時代人のデカルト解釈、現代の現象学や分析哲学の解釈を検討し、多角的・総合的に問題を展開した。これによって、現代哲学がいかにデカルトの上に成り立っているかが再認識された。しかしこの研究計画には、コギトという最大の難問が含まれていたこともあり、その遂行はかなり難航した。一応予定した訳注の4割をこなしたが、さまざまな問題点があることも気付かれた。(1)たとえば「真理」がそうであるように、デカルトにおいては同じ問題について、書簡と他の著作とでは、その表現に微妙なズレがあることがあり、その真意を特定するのは難しいこと。(2)ライプニッツなど同時代の人の解釈(たとえばコギト解釈)は、デカルトとはまったく違う立場からのものであり、役に立ちそうであるが、実際はほとんど役に立たないこと。(3)現代哲学は、ある言葉(例えば観念という言葉)をきわめて狭い意味に限定して使っていることが多く、そのため分析哲学や現象学からするデカルト批判は、ほとんど的を外れていること。結局、ある一つの哲学を理解するということが、どれほど困難な作業であるかを改めて知ったが、それゆえにこそ翻訳と注釈という古来の地道な方法が貴重であることを痛感した。本研究の出発点は、デカルトの哲学書簡集の全訳であった。三年間それに取り組んでみて分かったことは、700通あまりの書簡の翻訳は時間や労力の点で短期間ではとても無理であること、また訳出するなら往復書簡の形で訳をするのでなければその意味は半減すること、そして複数の文通相手を分散的に取り上げるよりも、一人に的をしぼった方が実りのある研究になることである。そこで仕上がったのがデカルト=エリザベト往復書簡の全訳と注解である。この研究によって得られた新たな知見は多くあり、その意味は次の点で大きいと考える。1本邦初訳のものが多いこと。取り上げた書簡のうち、すでに日本語に翻訳されているものは、デカルト書簡では90%に達しているが、エリザベト書簡ではわずかに7%にすぎない。英訳でも、そのパーセンテージは低い。そのすべてを訳出した本研究は、これまでの欠を補うものとして世界に誇ることができる。2エリザベトの批判がきわめて厳しいことが判明したこと。従来の解釈ではエリザベトはデカルトの忠実な女弟子のように見られているが、その書簡を丹念に読むと、彼女は決して忠実ではなく、事あるごとにデカルト説に異を立てていることが分かる。情念、心身問題、世界観などの問題においてそうである。デカルトの合理主義的理論の弱点を、エリザベトは実践の立場から鋭く指摘していることになる。
癌人工肺転移マウスにおける細胞性免疫NK,CTLの転移制御機構に関する実験的研究

実験群は,Colon26移入時にNK活性の増強しているIL-2pre(1)群,移入直後に増強してくるIL-2(II)群,移入後5日以後に増強するIL-2post(III)群の3群と移入時にキラー活性の増強が見られ14日目までこの活性が持続するMMC Colon26(IV)群,対照群とした.1.宿主免疫賦活による肺転移結節数および癌細胞生体内動態の検討2.肺転移制御を担う免疫担当細胞の解析検討Colon26移入2日前,in vivo抗アシアロGMl抗体投与群の肺転移結節数は有意に増加し,Colon26移入後のNK活性は対照群に比べ低下していた.IV群にColon26移入後2日,7日目に抗CD8抗体投与群ではIV群に比べ肺転移結節数の有意な増加を示し,対照群と同程度であった.Colon26移入14日目のCTL活性はIV群に比べ低下していた.これらの結果より,NK細胞およびキラーT細胞がColon26肺転移形成抑制に働いていることが明らかとなった.3.肺転移巣における免疫担当細胞の分布検討免疫組織学的検討ではIV群の肺転移巣にCD8陽性細胞が認められた.以上の結果から,NK細胞は主にColon26が血流中にある時期に作用し,またキラーT細胞は主にColon26の標的臓器である肺への到達以後の時期に作用することが示唆された.実験群は,Colon26移入時にNK活性の増強しているIL-2pre(1)群,移入直後に増強してくるIL-2(II)群,移入後5日以後に増強するIL-2post(III)群の3群と移入時にキラー活性の増強が見られ14日目までこの活性が持続するMMC Colon26(IV)群,対照群とした.1.宿主免疫賦活による肺転移結節数および癌細胞生体内動態の検討I群,II群,IV群に肺転移結節数は有意に減少した.II群に比べI群により減少が見られた.^<51>Cr Colon26移入後の肺集積率はI群に有意に減少し,IV群では対照群と差がなかった.2.肺転移制御を担う免疫担当細胞の解析検討Colon26移入2日前,in vivo抗アシアロGMl抗体投与群の肺転移結節数は有意に増加し,Colon26移入後のNK活性は対照群に比べ低下していた.IV群にColon26移入後2日,7日目に抗CD8抗体投与群ではIV群に比べ肺転移結節数の有意な増加を示し,対照群と同程度であった.Colon26移入14日目のCTL活性はIV群に比べ低下していた.これらの結果より,NK細胞およびキラーT細胞がColon26肺転移形成抑制に働いていることが明らかとなった.3.肺転移巣における免疫担当細胞の分布検討免疫組織学的検討ではIV群の肺転移巣にCD8陽性細胞が認められた.以上の結果から,NK細胞は主にColon26が血流中にある時期に作用し,またキラーT細胞は主にColon26の標的臓器である肺への到達以後の時期に作用することが示唆された.1.癌人工肺転移マウスモデルの作成in vivoにおいてマウス尾静脈からColon26癌細胞を移入し、形成された肺転移結節よりexplant out growth法により得られた癌細胞の再度静脈移入により、肺高転移株を樹立し、人工肺転移系マウスモデルが確立した。このモデルはColon26移入後2日目に組織学的肺転移巣の確認ができ、担癌マウス生存期間は平均22.4日であった。2.マウス免疫系の変化に関する検討免疫系の中でも、NKおよびCTLの細胞性免疫に焦点を絞り、これら細胞賦活には、IL-2:25000JRU連続3日腹腔内投与およびOK-432:1KE1回腹腔内投与を行った。その結果、マウス脾細胞にYAC-1細胞に対する細胞障害活性の増強が示され、Colon26に対する抗腫瘍活性の増強は見られなかった。MMC処理した癌細胞1×10^6個を1週間隔で2回皮下接種したマウス脾細胞にColon26に対する特異的抗腫瘍活性が誘導され、YAC-1細胞に対する細胞障害活性の増強は見られなかった。3.マウス免疫担当細胞の同定および活性推移の検討上記2.処置による賦活免疫担当細胞の同定では、YAC-1細胞に対する免疫担当細胞は、プラスチック非付着分画のThy-1.2(-),アシアロGM1(+)のNK細胞であることが明かとなり、この活性推移は、IL-2,OK-432ともに投与開始後3日目にピークを示し、7日目には対照群と有意差がなくなった。また、MMC処理癌細胞の皮下移植では、プラスチック非付着分画のThy-1.2(+),アシアロGM1(-),CD4(-),CD8(+)のキラーT細胞であることが明かとなり、この活性推移は、2週間以上持続した。実験群は,Colon26移入時にNK活性の増強しているIL-2pre(I)群,移入直後に増強してくるIL-2(II)群,移入後5日以後に増強するIL-2post(III)群の3群と移入時にキラー活性の増強が見られ14日目までこの活性が持続するMMC Colon26(IV)群,対照群とした.1.宿主免疫賦活による肺転移結節数および癌細胞生体内動態の検討

I群,II群,IV群に肺転移結節数は有意に減少した.II群に比べI群により減少が見られた.^<51>Cr Colon26移入後の肺集積率は1群に有意に減少し,IV群では対照群と差がなかった.2.肺転移制御を担う免疫担当細胞の解析検討Colon26移入2日前,in vivo抗アシアロGM1抗体投与群の肺転移結節数は有意に増加し,Colon26移入後のNK活性は対照群に比べ低下していた.IV群にColon26移入後2日,7日目に抗CD8抗体投与群ではIV群に比べ肺転移結節数の有意な増加を示し,対照群と同程度であった.Colon26移入14日目のCTL活性はIV群に比べ低下していた.これらの結果より,NK細胞およびキラーT細胞がColon26肺転移形成抑制に働いていることが明らかとなった.3.肺転移巣における免疫担当細胞の分布検討免疫組織学的検討ではIV群の肺転移巣にCD8陽性細胞が認められた.以上の結果から,NK細胞は主にColon26が血流中にある時期に作用し,またキラーT細胞は主にColon26の標的臓器である肺への到達以後の時期に作用することが示唆された.
学習環境を向上させる教室整備

1研究の具体的内容本研究は、視覚特別支援学校及び視覚特別支援学校が支援している学校に在籍している弱視児童を対象に実施した。文部科学省から通知されている学校環境衛生の基準に従い,児童が実際に使用している机の周辺で照度と輝度を測定し入射した光等の輝度が照度に及ぼす影響を考察した。また、通常のスタンドと弱視児用タスクライトを用いた場合の作業能率の違いを確認した。2研究の成果成果の一つ目は、教室の光環境に関する誤解を払拭したことである。これまで、教室の光環境は担当者の感覚によって明るさや眩しさを調整してきた。例えば教室の明るさは、天井照明やカーテンの開閉によって変更していた。カーテンを開けると窓方向の輝度は上昇し教室空間全体の明るさは向上するが、手元の読書対象の照度の向上には有効に働かないこともある。むしろ児童にとって不快な光が増す場合も多く、学習環境全体のパフォーマンスが低下することになる。また、カーテンを閉める場合も窓方向の輝度を測定してみると遮光が不十分な場合も多い事がわかった。これらは教室のカーテンの光透過率に起因しており、透過率にも配慮が必要であることがわかった。成果の二つ目は、スタンドを用いた弱視児童の学習環境の調整方法がわかったことである。高い照度を必要とする児童の照明は、通常のスタンドで照度の向上を図ってきた。しかし、この場合、視対象の照度向上とともに散光した光が目に入り学習への集中力の低下を招いていた。そこで弱視児に配慮した弱視児用タスクライトを用いた場合と通常のスタンドの場合とで、学習効率を比較した。結果は弱視児用タスクライトを使用した方が良い結果だった。また、数値的な結果だけではなく、学習状況の観察からも、意欲や持続力に良い影響があることもわかった。今回の研究で、光環境の調整を科学的に行うことができた。
柿カロテノイドの吸収に及ぼす脂肪酸量や種類の影響とその吸収促進要因の解明

2006年と2007年度実施の成果を以下にまとめる。柿カロテノイドの吸収に及ぼす脂肪酸の量や種類の影響をラットの反転小腸、小腸粘膜酵素(β-カロテン開裂酵素、以下CDOと略す)及び組み換え体マウス酵素(CDO)を使用して調べた。まずラット反転小腸を用い、柿カロテノイドとしてゼアキサンチン、β-クリプトキサンチン、β-カロテンと、脂肪酸としてオレイン酸、リノール酸、リノレン酸、さらに酪酸、オクタン酸、ラウリン酸を共存させた場合、不飽和度や炭素数の違いにより、またカロテノイドの種類によってその吸収量が異なった。β-カロテン、β-クリプトキサンチンなどのプロビタミンA活性をもつものと、もたないゼアキサンチンとの違いがその原因の一つと考えられた。次に、小腸粘膜酵泰を調製し、3種類のカロテノイドを基質として用い、レチナールに変換される際に関与する脂肪酸の種類と濃度の影響について検討した。その結果、不飽和度の違いにより、CDO活性に与える影響が異なった。さらに、小腸粘膜中CDOに対する脂肪酸の影響を確認するために、組み換え体マウスβ-カロテン開裂酵素を作成し、これにカロテノイドを基質とし、各種の脂肪酸を共存させ酵素活性への影響を調べたところ、反転小腸や小腸粘膜酵素での結果とは異なった。又、カロテノイドの違いにおいても、異なる結果となった。この現象は他に報告が無く極めて興味深く、この原因究明が脂肪酸による影響機構を解明する事につながることが期待できる。今後取り組む予定である。これに関しての論文2点を作成中であり、本年9月のアジア栄養学会議で報告予定である。2006年と2007年度実施計画の内の1年目の成果を以下に記載する。1.和歌山産の刀根早生柿果皮からカロテノイドを抽出し、β-クリプトキサンチン、ゼアキサンチン、β-カロテンをアルミナカラムで分取し以下の実験に使用した。2.カロテノイドが体内で吸収される際に、脂溶性であるカロテノイドは脂肪酸の存在により吸収が促進されることが知られている。ラットの反転小腸を使用してゼアキサンチン、β-クリプトキサンチン、β-カロテンのようなカロテノイドと脂肪酸として炭素数18で不飽和度1のオレイン酸、不飽和度2のリノール酸、不飽和度3のリノレン酸を用い、また炭素数4の酪酸、炭素数8のオクタン酸、炭素数12のラウリン酸を共存させた場合、不飽和度や炭素数の違いにより、またカロテノイドの種類によってその吸収量が異なつた。3.ラット反転小腸によるカロテノイドの吸収への脂肪酸の種類と量による影響が、小腸のβ-カロテン開裂酵素(以後CDOと略する)活性増減によるのではないかと考えられたので、この点を調べるために小腸粘膜酵素を調製し、3種類のカロテノイドを基質として用い、レチナールに変換される際に関与する脂肪酸の種類と濃度の影響について検討した。4.このような脂肪酸の影響が小腸粘膜中CDOに対する脂肪酸の影響によるのかを確認するために、組み換え体マウスβ-カロテン開裂酵素を作成し、これにカロテノイドを基質とし、各種の脂肪酸を共存させ酵素活性への影響を調べたところ、反転小腸や小腸粘膜酵素での結果とは異なった。この原因を解明することにより、脂肪酸のカロテノイド吸収への影響の原因を解明する予定である。2006年と2007年度実施計画の内の2年目の成果を以下に記載する。1.大腸菌より合成したβ-カロテン開裂

酵素(CDO)を使用して、β-カロテンとβ-クリプトキサンチンを基質として、飽和度の異なる脂肪酸の種類(オレイン酸、リノール酸、リノレン酸)やその量を変化させて、β-カロテン開裂酵素活性への影響を調べ、反転小腸でのレチノール生成量や小腸粘膜酵素で得られたの酵素活性の結果と比較した。基質がβ-カロテンでは、リノール酸濃度上昇により、反転小腸でのレチノール生成量と小腸粘膜CDO活性が上昇した。しかし、β-クリプトキサンチンでは、リノール酸濃度上昇により、反転小腸でのレチノール生成量は増加したが、小腸粘膜CDO活性は上昇しなかった。一方、組み換え体CDOでは、リノール酸濃度上昇により、活性が減少した。この現象は他に報告が無く極めて興味深く、この原因究明が脂肪酸による影響機構を解明する事につながることが期待できる。これに関しての論文2点を作成中である。2.脂肪酸のカロテノイド吸収への影響を詳細に調べるために、柿カロテノイド、脂肪酸、モノグリセライド、レシチン及び胆汁酸による人工的なミセルを作成し、反転小腸と反応させ、その吸収量を調べることを試みた。しかし、結果を示せるに至らず引き続き検討中である。3.通常、プロビタミンAには作用する開裂酵素は同一であると言われているが、そのことの証明をβ-カロテンとβ-クリプトキサンチンを基質として検討した。小腸粘膜酵素を精製後、DEAEセファロースカラムで基質のちがいによる反応パターンのより別酵素の可能性について検討したが、違いがみられなかった。この他、組み換えCDOの使用等による結果も含め同一かどうかさらに検討中である。
金及びパラジウム触媒の配位子操作による反応性・選択性の飛躍的向上

本研究では、パラジウムや金触媒の配位子やカウンタアニオンを調整することにより反応性・選択性を向上することで種々の新規変換反応の開発に成功した。様々なNorbornane配位子を合成することでパラジウム触媒を用いた分子内アルキンの不斉ヒドロアミノ化の選択性と反応性の向上を見出した。また、パラジウム触媒種の最適化により脱芳香アリール置換反応や三成分反応による多置換シクロペンテン環状合成の開発に成功した。金触媒の配位子やカウンタアニオンのスクリーニングにより効率的なアレンのヒドロアルコキシ化やヒドロチオル化反応を見出した。また、金触媒を用いたアリルジインの連続環化反応によるチエノカルバゾール骨格の合成法を開発し、donor-acceptor-donor(D-A-D)有機材料の合成への応用に成功した。ヨウ素反応剤を用いた新規求電子置換反応の開発により様々なヘテロ環およびナフタレン環化合物の合成を達成した。(1)新しい不斉配位子(L^*)のデザインと合成とヒドロアミノ化反応への応用。最近当研究室では、アルキンへの分子内不斉ヒドロアミノ化反応のキラル配位子の検討により、RENORPHOS不斉配位子を用いると高収率、エナンチオ選択的に反応が進行することを明らかにしたが、本反応では配位子触媒の高いローディングが必要としている。パラジウム触媒を用いる不斉ヒドロアミノ化反応の反応性と選択性の飛躍的な向上を目的として、本研究では新しい触媒系の検討を行いRENORPHOS類縁体を新たに合成し、配位子操作により触媒の低いローディングで高い不斉収率が得られる配位子探索を行った。例えば、RENORPHOSとNORPHOS配位子に電子供用基と電子吸引基の導入、またNorbornane環上に置換基を導入することによって様々な不斉配位子の合成に成功した。不斉配位子の合成は数段階を必要とし、各段階での精製、ラセミ体からキラル化合物への分離精製より合成されている。得られた種々の不斉配位子の分子内アルキンのヒドロアミノ化へ応用した結果、(R, R)-Methyl Norphosおよび(R,R)-TolylRenorphos配位子触媒の低いローディングで高収率、エナンチオ選択で反応が進行していることを見いだした。(2)アレンへのヒドロアルコキシ化反応の金触媒(LnAuX)の探索。当研究室では、すでに金触媒(AuBr_3)を用いることによりアレンのヒドロアミノ化反応の開発に成功している。平成20年度の成果として、我々は、金触媒(AuXLn)の対アニオンXの検討により極めてソフトでπ配位性の高い金触媒種AuOTfPPh_3の存在下、分子間アレンのヒドロアルコキシ化反応が効率的に進行していることを見いだした。さらに、不斉転写反応の結果から、本反応はアレンのヒドロアミノ化反応と異なる反応機構で進行していることを明らかにした。1.金触媒を用いたアレンへのヒドロアミノ化及びヒドロアルコキシ化反応の相異に関する検討。本研究でこれまで行われてきた金触媒を用いたアレンへの分子間ヒドロアミノ化反応及びヒドロアルコキシ化反応の実験結果の詳細から本反応の特徴及び触媒の反応性の差異に関して研究を行った。例えば、AuBr_3触媒を用いたアレンへの芳香族アミンのヒドロアミノ化反応に対し、脂肪族アミンの反応では高い反応温度及びかさ高いリン配位子を有するカチオン性の金触媒(AuOTf(PAr_3))を必要としている。また、ヒドロアミノ化反応の不斉転写に対し、ヒドロアルコキシ化反応では不斉転写が進行しないという結果から、二つの反応は異なる反応機構を経て進行していることがわかった。2.金触媒を用いたアレンへのヒドロチオル化反応の開発。金触媒の存在下、アレン化合物と様々な芳香族チオルを反応させると、これまでのヒドロアミノ化およびヒドロアルコキシ化反応と異なる反応が進行していることを見い出した。すなわち、AuBr_3触媒中アレンとチオル化合物は、0度で5分で反応が進行し、位置選択的良い収率で様々なチオアセタル生成物を与えた。3.金触媒及び求電子剤によるキノリン誘導体の合成。カチオン性の金触媒(AuCl_3/AgSbF_6)を用いると、オルトー(2-アルキニル)アジドベンゼン化合物が効率的に様々なキノリン誘導体を与えることを見い出した。

本反応は、金触媒の炭素-炭素三重結合へのπ配位、それに続くアジドの窒素原子の求核付加反応と窒素分子の脱離により進行していると提唱している。また、興味深いところに、ヨウ素または臭素分子を求電子剤として用いると金触媒と同様に反応が進行し、3位にヨウ素または臭素置換基を有するキノリン化合物が効率的に得られた。今後、このようなよう素または臭素など置換基の更なる変換反応を検討し、有用な新規有機材料及び生理活性物質の合成行う。1.金触媒を用いたアレンへの位置選択的ヒドロチオル化反応の開拓。我々は既に平成20及び21年度で当初の研究計画の通り金触媒のπ電子親和性の特徴を巧みに展開することによりアレン化合物のヒドロアミノ化およびヒドロアルコキシ化反応の開発に成功した。平成22年度では、金触媒を用いたアレンへのヒドロチオル化反応を行った。その結果、触媒量のAuBr_3の存在下、これまでのヒドロアミノ化及びヒドロアルコキシ化反応と異なり、二つの芳香族チオルが芳香族置換基を有する末端アレンの中心炭素に付加し、様々なチオアセタールが穏やかな反応条件下(5°C)速やかに生成することを見出した。2.パラジウム触媒を用いた三成分反応による多置換シクロペンテンの合成。触媒量のPd_2(dba)_3CHCl_3とP(o-tol)Ph_2配位子およびMS4Aの存在下、プロパギールトリフロロアセタートとエチリデンマロニトリルのジクロロメタン溶媒中にアリールトリブチルスタナンの滴下すると様々な多置換シクロペンテン生成物が効率的に得られることを見出した。本反応は、まずパラジウムとリン配位子の最適条件によりプロパギールトリフロロアセタートからアレニルパラジウム中間体を形成し、アリールトリブチルスタナンのアレンの中心炭素への求核反応によりパラジウムカルベン活性種が生じる。生じたカルベン活性種は活性アルケンであるエチリデンマロニトリルと反応しπ--アリールパラジウム中間体を形成する。分子内π--アリールパラジウム中間体への求核付加反応により望みのアリール置換基を有する多置換シクロペンテン生成物が得られた。3.金触媒を用いたアリルジインの連続環化反応によるD-A-D有機材料の合成。我々はアニリン骨格を有するアリルジインがNaAuCl_4触媒の存在下連続的環化反応が進行し、対応するアリルまたはチエニルカルバゾール骨格が効率的に得られることを見出した。さらに2,1,3-benzothiadiazole(BT)を有するテトラジイン出発物質から同様の反応条件かBTをアクセプター部位とし、チエニルカルバゾールをドナー部位とした新規D-A-D化合物を一気に効率的に合成した。サイクリックボルタンメトリ(CV)及び吸収の測定により新規化合物の物性と電子機能性を調べた。その結果、低いHOMOレベルと狭いバンドギャップから有機トランジスター及び有機薄膜太陽電池のドナーとしての応用が期待されている。
都市型集中豪雨による地下空間の浸水被害予測と防災避難計画の策定

浸水の危険性について問題分析し,防災避難計画を地震との比較をしながら指針を策定し,研究の総括を行った。1)浸水の危険性の問題分析浸水による停電,機械設備や昇降機の故障のために起こる2次的災害,外部の情報から遠ざかって置かれている駐車場や機械室や管理事務所などのサービス側諸室の危険性などが問題としてあげられ,さらに隣接する地下鉄や駐車場といった都市機能への影響,営業停止による売上損失などの損害の大きさを考えると,浸水による被害は対策投資を講じて回避するに十分な理由がある。2)浸水被害予測の分析・過去に浸水被害があった地下街と浸水被害を未だ受けていない地下街では,その浸水対策に差があり,浸水被害を経験して浸水への意識,対策が向上する。・地下街の立地状況が浸水に大きな関係があり,立地の把握が浸水対策上,重要である。・浸水被害は時間降雨量55mm以上の豪雨によって発生した内水の氾濫によって引き起こされたものが多い。・出入口の階段からの浸水が最も多く見られたが,それ以外にも,建物の破損した箇所や設備機器の壊れた部分から水が浸入するといった被害も見られた。浸水対策に用いられる対策は,止水板と土嚢であるが,地下街によって止水板と土嚢の保有や,出入口階段に施すマウンドアップの高さに差を読み取ることができる。3)防災計画の要点情報収集,浸水対策マニュアル,浸水対策設備(止水板,土嚢)について,成功例と失敗例を比較した。地下空間は一種の密室状態になる。水圧はたいへんな強いものであり,地下への避難階段に水が流れ込んだ場合,避難は容易ではない。この点が十分に理解されていないことが分かった。防災は,人々の防災意識が前提となり,マニュアルと設備と防災システムの三点が総合的に調整されて機能する。どのひとつが欠けても十分には機能しない。建物や施設の計画・設計者は,安全を求める利用者側の要求にこたえ,リスクマネジメント実施をサポートする方策を最初からデザインしておかなければならない。平成14年度は,水害記録の調査と,地下空間を有する文教施設と地下街を調査対象にした防災意識調査と浸水被害調査を実施し,地下空間の浸水被害傾向とその対策への取組みをあきらかにした。1)水害記録の調査:1970年2000年の新聞記事から豪雨や台風による水害情報を収集した。水害の場所などの基礎データ,避難行動,避難所など防災避難計画に関する研究データである。2)防災意識調査:(1)文教施設調査:2002年8,9月に854博物館に郵送アンケートを実施し,452館(回収率は53%)から回答を得た。全施設平均の災害警戒度は火災,地震,水害の順だが,水害被害をうけた施設では火災,水害,地震の順となる。浸水対策はあまり行われず,被害後に対策を立てる傾向が強い。(2)地下街調査:延べ面積150m^2をこえる全国の地下街67施設に対し,2002年10,11月に郵送アンケート調査を行った。44施設(回収率は65.7%)から回答を得た。浸水対策がある地下街は31施設(75%)だが,対策をしない13施設(25%)は,周辺で過去に水害が起きていない,十分な排水設備が整っている,雨水を処理する下水道が整備されているという理由をあげて,対策予定はないと答えている。

水害事例がないと,浸水に対する危機感は希薄で,後追い的であるとみられる。3)被害実態調査:(1)文教施設:集中豪雨の被害が約6割を占める。排水管の詰まり,河川の氾濫による被害が目立つ。(2)地下街:44施設中9施設(20.5%)が,平均1.4回の浸水被害を受けている。被害を繰り返す例がある。浸水箇所は出入口が多く,地上階段出入口部分のかさ上げ不足が原因である。東京渋谷では,出入口から地下街に浸水し,その下を走る地下鉄が止まる状態でも,避難誘導がなく,浸水の中を人々が通行する例があった。都市施設も人々の意識も無防備といえるであろう。平成14年年度の防災意識調査などに引き続き,平成15年度は,1)避難の問題分析,2)復旧の問題分析,3)浸水危険性予測モデルの作成,に関して研究を遂行した。これらの課題は,2003年7月19日に発生した福岡県福岡市博多駅周辺地区の浸水被害とその経緯を詳細に調べることによって,解明された。そこでは,地下街だけでなくオフィスビルなど単体建物にある地下空間の浸水被害を実態調査することができた。研究実績をまとめると,次のようになる。1)避難の問題分析2003年7月19日の博多駅前地区の浸水は早朝におきた上に,地下空間において人的被害がなかったので,深刻な避難問題が発生しなかったと推測されるが,ヒアリング調査によって,(1)浸水は徐々におき,避難速度を上回ることが少ない,(2)地下空間には危険空間がある。床高が下がることが多い地下機械室や,車が浮いて避難の妨げになる地下駐車場である。(3)地下街には地上への連絡階段が多いが,階段入口には止水板と土嚢が積まれて,階段が通れない状態になり,浸水防止と避難通行が対立する。(4)局地的な河川堤防溢水の情報がなく浸水情報が遅れると,浸水防止が遅れる。2)復旧の問題分析博多駅周辺の地下街とビルでは浸水から復旧までの時系列的なデータが記録されており,その記録を入手できた。復旧は浸水防止と表裏一体で,浸水防止が成功すれば復旧も円滑に行われる。排水しても,電気設備の復旧に長くかかることがわかった。そしてエスカレータのピットが浸水経路になり,天井を伝って広範囲に漏水する被害もみられ,浸水経路が不明化する事もあった。3)浸水危険性予測モデルの作成このテーマに関しては,十分な成果があがったとは言えないが,(1)浸水のしやすさ,(2)防御のしやすさ,(3)避難のしやすさ,という3点から浸水危険性予測モデルが作成できると推測される。マウンドアップしやすい地下連絡階段に比べ,地下駐車場入口は浸水しやすい。また,隣接するビルの地下連絡口や地下街から浸水したり,地下の通路のネットワークの複雑さは,防御を難しくする。避難のしやすさでは,地下機械室や倉庫,更衣室などに安全計画が必要である。博多駅前の浸水実態をしらべると,地下空間に通じる階段数の多さや複雑な通路ネットワークに対する研究が課題であることが判明した。次年度の課題となる。浸水の危険性について問題分析し,防災避難計画を地震との比較をしながら指針を策定し,研究の総括を行った。1)浸水の危険性の問題分析
日中韓の比較にもとづく金融不安の実証的研究：その度合い診断と対策を中心に

プロジェクトの成果は3つの結果からなる。金融システムの全体像として資金の流れ、特に企業の金融行動に注目し、特に企業貯蓄と決定メカニズムなどを究明分析した、成果3。金融システムの構造的な側面に焦点を与え金融仲介機関など経済主体のインセンチブを明示的に取り入れて、金融機関の純企業価値に加えて、投資家に対するコミットメントの欠如との関係も究明した成果2。金融部門の構造を金融システムの形成や進化からとらえ、日韓など東アジア経済発展戦略と金融システム変遷の関係から繰り替える金融不安・危機の源泉を規定した。歴史的な視点から金融危機の源流究明し、多様な経済政策の示唆点を得ることできた、成果1。最近グロバールな金融危機の経験から強調されているシステムリスク分析が本研究の目的である。その一環として、まず、マクロ健全性も含むマクロプルーデンス政策体系を再定義と関わる理論的側面を中心に研究を展開した。また、精細な分析をするフレームワークとして用いる単純かつ利用しやすい理論モデルを構築して、経済主体のインセンチブを明示的に取り入れた経済環境から政策を論じる基礎や土台を作った。システムリスクに直面した広い意味の金融仲介機関の行動メカニズムと金融不安との関係を分析した。本研究からの成果は、以下の2つの論文としてまとめた。1.国際学会11th International Conference, the Japan Economic Policy Association(JEPA)で2012年10月発表した後、学会での討論・指摘を反映し改正したものを査読付き国際学術雑誌に投稿した。研究成果として論文で構築した金融モデルはマクロ経済変数やその他の条件が相対的に良好でもかかわらず金融不安を示現する経済におけるファンダメンタルかつ構造的なメカニズムを説明する重要なヒントを与えることができることにその意義があると思われる。2.金融資本の流れに着目しグローバル流動性が高まる環境での企業部門の金融行動について研究を進め、金融システムにおける非常に重要な位置を占めている企業貯蓄を分析した。まず理論的な定義とそのメカニズムを規定した後、日本の最近の資金の流れ(金融資金の過不足の状況)を新しい定義に基ついた企業貯蓄を観点から整理・分析した。特にマクロ経済レベルのバランスシートと各部門別のバランスシートを区別して、企業部門全体の金融行動をとらえることに、この2つ目の研究成果の意義があると思われる。その研究成果は経済論集に30ページの論文として掲載した。最近グローバルな金融危機の経験から強調されているシステムリスク分析が本研究の目的である。その一環として、繰返される金融危機の原因の一つとして金融システムの仕組みと金融仲介部門のバランスシートで表れる構造的な側面から分析した。金融不安定の精細な分析をするフレーム・ワークとして用いる理論モデルを構築した。そこで金融仲介機関など経済主体のインセンチブを明示的に取り入れて、従来、不安要因として強調された民間企業として金融機関の資本(純企業価値)に加えて、貯金者・投資家に対するコミットメントの欠如を反映する「主観的な約束履行度(degree of pledgeability)」との関係も究明した。本研究の結果はマクロ経済変数やその他の条件が相対的に良好でもかかわらず金融不安を示現する経済(a revealed instability)におけるファンダメンタルかつ構造的なメカニズムを説明する重要な意義があると思われる。さらに金融部門の構造を金融システムの形成や進化からとらえ、日本をはじめ韓国や中国など東アジア経済における経済発展戦略と金融システム変遷の関係から繰り返される金融不安や金融危機の源泉を究明する方向へ研究範囲を拡張した。歴史的な視点から金融危機の源流を規定することは、今までより多様な経済政策の示唆点を得ることができるからである。事後的な対応より事前的予防として構造的な側面にも関わる非伝統的な金融政策対応とマクロ健全性も含むマクロプルーデンス政策体系の再定義を実証的に再検討することに貢献できるとを期待する。本研究からの成果は、論文掲載と学会発表としてまとめた。国際学会で発表後、査読付き国際学術ジャーナルへ投稿した論文が採択されて正式に国際学術ジャーナルに掲載された。さらに国際制度比較分析の研究成果は学会の全国大会で発表した。また国際学会でその拡張論文を発表する予定である。最近グローバルな金融危機の経験から強調されている金融仲介部門間の相互連係性から発生・増幅されるシステムリスク分析に、金融不安性の基準を取り入れ、その診断、実物経済部門への影響、そしてプルーデンス政策対応を実証的に再検討することにあることが本研究の目的である。その一環として初年度は,先行研究からそれぞれの問題点と論点をまとめた。それによりシステムリスクの発生・増幅の要因の一つとしてとして考えられる金融仲介機関の相互連係性を特化、その経路や度合いに関する重要な条件や仮設を検討することができた。また先行研究文献からシステムリスクの性格や金融仲介機関間直接的な連係性を評価方法、金融監督・健全性(プルーデンス)政策・制度などに関する限界や改善など論点を整理した。国際比較のために韓国・中国の金融政策・監督体制に関する文献なども収集し先行研究の整理に活用した。