hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トランスナショナル化による競争優位構築：新興国のオートバイ産業と日本企業

目的(1)は企業や販売現場の実態調査を繰り返すことで特定の新興国におけるイノベーションを明らかにすることができた。目的(2)(3)は実態調査に加え、国際経営論を巡るサーベイと学会報告での議論を通じて概ね達成することができた。申請書においては次の3点を平成26年度(2年目)の目標とした。第1に、新興国でのイノベーションの創発に関する情報収集と実態解明である。これについてはインドと日本を中心とした実態調査を通じて達成できたと考える。第2に、日本企業にみるグローバル組織でのイノベーションの共有に関する要因分析である。これについては、調査を通じて新興国進出先の取り組みが明らかになってきた。残る課題は日本企業の本社側がそうした実態をどの程度把握した上で、事業戦略を構築し、実行しているのか、さらには全社戦略に落とし込んでいるのか、という点であるだろう。第3に、設定課題と要因分析、フィールドワーク結果の妥当性の検証と論文執筆であった。この点についてはまず2014年5月の学会報告において、調査や設定課題、論考のありようについて意見をもらうことができ、考察を深化させることができた。また、2014年11月のシンポジウムでは研究ディシプリンやフィールドワークについて報告し、調査のありようやそこからの理論展開について示唆を得ることができた。なお、平成26年度の調査対象国としてインドネシア、バングラデシュとしていたが、市場や成長性の実情を鑑みてオートバイ産業で重要性を高めてきているインドを調査対象国とした、という変更点があった。これはグローバル企業のイノベーションの共有の理解において有意義な変更であったと考える・以上の点から、本研究は申請書の計画時点と比較して、対象国で若干変更があったものの、調査対象から得ようとするインプリケーションという点で相違はないということとともにおおむね順調に進展しているといえるだろう。国際経営論平成27年度は本研究の最終年度にあたり、研究主眼である日本企業の新興国でのイノベーション創発とグローバルな組織共有に関する理論モデルの構築を図っていく。そこでこれに向けてこれまでの実態調査と学会報告を踏まえながら論文執筆を進めていく。さらに6月にはフランス・パリでの学会報告も予定している。オートバイ産業は産業の重要性の大きさに比べ、英語文献が多くはないことから、英語での発表を行い、研究成果をグローバルに発信していく予定である。第1の目的に対しては、実態調査において、ミャンマー、バングラデシュ、インドの3か国を訪問し、合計100程度の販売店、3000台ほどのオートバイを調査することで、流通動向をつかめたことが挙げられる。
タンザニアにおけるコーヒー豆流通の国際化と農村協同組合への影響

タンザニア産コーヒー豆の生産者価格が低迷している国内の原因は、前年度に明らかにした通りであるが、さらに根本的な原因として、貿易価格の形成制度を挙げることができる。同豆の貿易価格は、ニューヨーク先物期近価格(世界のアラビカ豆の平均価格)を基準とし、当該豆の品質や供給量、そして輸出入業者間の力関係に沿った割増・割引を行い設定される。この価格形成制度の下では、民間生産者価格も組合生産者価格も同様に、同先物価格に頭打ちされる。それが上限である限り、たとえ構造調整政策で買付競争を促し、民間業者間の競争が実現したとしても、大きな価格上昇には至らないのである。さらに同豆は、世界のアラビカ豆貿易量の0.9%のシェアに甘んじており、その供給量が先物価格や貿易価格に反映しない。つまり同豆の貿易価格の水準は、世界のアラビカ豆貿易量の30.8%を占めるブラジル、21.1%を占めるコロンビアの生産量によって決まるのである。それゆえタンザニア産コーヒー豆の生産者価格の引き上げのためには、上記の支配的経路とは別の、新しい流通経路・価格形成制度を創出する必要がある。既にその試み(オルタナティブ・トレード(もう1つの貿易・AT)、フェア・トレード(公正貿易))が、先進国NGOの主導で始まっており、日本においても、キリマンジャロ原住民協同組合連合会からオルター・トレード・ジャパン社が購入するAT経路が、確立されている。しかしながら、タンザニア産豆の総輸入数量に占めるATの割合は、96年0.58%、98年0.21%に過ぎず、現時点における生産者価格引き上げへの貢献は、ささいなものに過ぎない。今後のATの成功は、日本人消費者(特にATの顧客)が求め始めた無農薬有機栽培のコーヒー豆を、タンザニア小農民が生産できるか否かに依存している。コーヒー豆流通の自由化、国際化の結果、農村における小農民からの直接的買付にまで、民間流通業者(ほとんどが多国籍企業)が参入を果たした。しかしながらそれら民間業者は・、農村においても競売所においても、自由競争を避けている(共謀している)。それゆえコーヒー豆の生産者価格は上がらず、しかし投入財(特に農薬)価格は補助金廃止にともない高騰した結果、コーヒー栽培を放棄する小農民が増えている。この危機的状況に陥ったコーヒ-産業を再生させるため、以下の農村協同組合の役割が期待される。組合の第1次支払額は、民間が支払う生産者価格の下限として機能しているので、組合第1次支払額の引き上げが、民間生産者価格の上昇に貢献する。そのためには組合連合会による銀行借入金の十全なる確保が求められる。しかしながら自由化にともない、民間商業銀行からの借入が困難となり、連合会は自らの銀行設立を余儀なくされた。この協同組合銀行の機能が十分に発揮され、さらに連合会総会において、単協代表による小農民の必要性を価格に反映させる努力がなされれば、組合第1次支払額、民間生産者価格の引き上げの可能性が生じるだろう。組合が支払う生産者価格を引き上げるためには、競売価格の上昇が求められる。そのためには、競売における民間の所有権不移動取引を制限する必要がある。その手段として、組合連合会の買付力(連合会の買付シェアは56.6 %に低下)と輸出力(連合会の輸出額シェアは1-2%に過ぎない)の増強を挙げることができる。つまり連合会の買付シェアを回復させ、連合会→民間の所有権移動取引を強化する、およびそれが容易に移動しないように、連合会が競い合えるだけの輸出シェアを確保する,という方向で、購入競争を促す必要がある。
Detection of Buried Objects by Synthetic Aperture Radar Imaging for Improved Disaster Response

飛行機、衛星と地上に置かれたポラリメトリSARデータから見つける新しい方法とアルゴリズムを開発しました。新しいウルトラワイドバンドポラリメトリGBSARシステムを開発しました。40以上の表面下の物をうまく見つけました。埋められた物を分類する新しい方法は、開発されました。二つの研究記事を出版されました。
ヒト遺伝病Griscelli syndromeの分子レベルでの病態解明

本研究ではRAB27A遺伝子の欠損・変異により引き起こされるヒト遺伝病Griscelli syndrome及びそのモデルマウスashenの発症メカニズムを分子レベルで解明することを目的とした。昨年度までにGriscelli syndrome患者及びashenマウスに特徴的な毛髮の白色化(メラノソーム輸送異常)の原因究明に取り組み、Rab27A、Slac2-a(Rab27Aエフェクター兼ミオシンVaカーゴ受容体)、ミオシンVa、Slp2-aを介するメラノソーム輸送の分子メカニズムを解明することに成功している(Nature Cell Biol.(2004)6,1195-1203)。そこで本年度は、ashenマウスで異常が報告されている網膜上皮細胞の網膜メラノソーム輸送機構の解明に取り組んだ。網膜上皮細胞には皮膚のメラノソームと異なりSlac2-aではなく、Slac2-cという相同分子が発現しており、Rab27A・Slac2-c・ミオシン複合体を形成してメラノソームを運搬すると考えられた。これまでの解析でSlac2-cには少なくとも二種類のミオシン(Va/VIIa)が結合することが報告されていたが、細胞内でどちらのミオシンと結合して網膜メラノソームを運搬するかは明らかではなかった。本研究では、生化学的解析によりSlac2-cがミオシンVaよりもミオシンVIIaに高親和性に結合すること、培養メラノサイト(melan-a細胞)を用いた細胞生物学的解析により、Rab27A・Slac2-c・ミオシンVIIa複合体により網膜メラノソームが運搬される可能性が高いことを初めて明らかにした(J.Biol.Chem.(2005)280,28015-28022;Methods Enzymol.(2005)403,431-444)。本研究ではRAB27A遺伝子の欠損・変異により引き起こされるヒト遺伝病Griscelli syndromeの発症メカニズムを分子レベルで解明することを目的としている。本年度はGriscelli syndrome患者に特徴的な毛髪の部分白化(メラノソーム輸送異常)に焦点を当て、メラノソーム輸送の分子メカニズムを解明することに成功した(J.Biol.Chem.(2003)278,11386-11392;Mol.Cell.Biol.(2003)23,5245-5255;J.Cell Sci(2004)117,583-591)。すなわちメラニン色素産生細胞においてはRab27AエフェクターSlac2-aが豊富に発現しており、Slac2-aはアミノ末端側のSHD領域を介してメラノソーム上のRab27Aと、またカルボキシル末端側を介してモーター蛋白質であるミオシンVa及びアクチン線維と四者の複合体を形成し、メラノソームを核周辺から細胞膜周辺へと輸送することが明らかとなった。また、部位特異的アミノ酸置換によりこれらのリガンドを結合出来ない(四者複合体を形成しない)Slac2-aの変異体をメラニン色素産生細胞に発現させると、dominant negative効果によりGriscelli syndrome患者と同じ症状を細胞レベルで誘発することにも成功した。さらに、内分泌細胞においてはSlac2-aとは異なるRab27Aエフェクターが発現し(Slac2-c,Slp4-a)、ホルモン分泌を制御することも明らかになった(J.Biol.Chem.(2003)278,15373-15380;J.Biol.Chem.(2003)278,15390-15396;Mol.Biol.Cell(2003)14,4103-4113)。本研究ではRAB27A遺伝子の欠損・変異により引き起こされるヒト遺伝病Griscelli Syndromeの発症メカニズムを分子レベルで解明することを目的としている。本年度は昨年度に引き続きGriScelli syndrome患者に特徴的な毛髪の白色化(メラノソーム輸送異常)に焦点を当て、Rab27Aを介するメラノソーム輸送の分子メカニズムの全貌を解明することに成功した(J. Biol. Chem. 279, 22314-22321; Nature Cell Biol. 6, 1195-1203)。すなわち、メラノサイト(メラニン色素産生細胞)においては二種類のRab27Aエフェクター(Slac2-a及びSlp2-a)が豊富に発現しており、Rab27Aはこれらの分子を連続的且つ秩序立って用いることによりメラノソームを核周辺から細胞膜まで輸送していたのである。まず、Slac2-aがメラノソーム上のRab27Aとモーター蛋白質であるミオシンVaと三者複合体を形成し、メラノソームを核周辺から細胞膜周辺へと輸送し、次いでSlp2-aと結合することによりメラノソームを細胞膜へとつなぎ止める(Slp2-aのC2Aドメインが細胞膜の構成成分であるボスファチジルセリンと結合する)ことが明らかとなった。また、Slp2-aにはRab27Aの機能とは無関係にメラノサイトの細胞形態を細長く保ち、メラノソームを隣接するケラチノサイトや毛母細胞にトランスファーしやすくする機能があることも明らかとなった。さらに、Slp2-aの機能を個体レベルで解析するため、Slp2-aを欠損するマウスの作成も行い、現在その表現系を解析中である。

昨年度までにGriscelli syndrome患者及びashenマウスに特徴的な毛髮の白色化(メラノソーム輸送異常)の原因究明に取り組み、Rab27A、Slac2-a(Rab27Aエフェクター兼ミオシンVaカーゴ受容体)、ミオシンVa、Slp2-aを介するメラノソーム輸送の分子メカニズムを解明することに成功している(Nature Cell Biol.(2004)6,1195-1203)。そこで本年度は、ashenマウスで異常が報告されている網膜上皮細胞の網膜メラノソーム輸送機構の解明に取り組んだ。網膜上皮細胞には皮膚のメラノソームと異なりSlac2-aではなく、Slac2-cという相同分子が発現しており、Rab27A・Slac2-c・ミオシン複合体を形成してメラノソームを運搬すると考えられた。これまでの解析でSlac2-cには少なくとも二種類のミオシン(Va/VIIa)が結合することが報告されていたが、細胞内でどちらのミオシンと結合して網膜メラノソームを運搬するかは明らかではなかった。本研究では、生化学的解析によりSlac2-cがミオシンVaよりもミオシンVIIaに高親和性に結合すること、培養メラノサイト(melan-a細胞)を用いた細胞生物学的解析により、Rab27A・Slac2-c・ミオシンVIIa複合体により網膜メラノソームが運搬される可能性が高いことを初めて明らかにした(J.Biol.Chem.(2005)280,28015-28022;Methods Enzymol.(2005)403,431-444)。
光学活性化合物を用いた薬物代謝酵素の多型性に関する研究

SD系ラットにおいて光学活性中心のあるMPPB(4-〔4-(methylphenyl)phenylmethoxy-1-piperidinyl〕-butyric acid)の代謝速度に個体差が認められた。そのため、MPPBの代謝に関与するチトクロームp450分子種を同定するために、その発現に個体差のあることが報告されているチトクロームp450分子種であるCYP2C13に対する抗体を用いて、代謝速度の速い群と遅い群に分け、プールした肝ミクロゾームのウエスタンブロット分析を行なったが、両者でCYP2C13の発現に差は認められなかった。また、CYP2C13の発現の個体差は蛋白に翻訳できるmRNAとできないmRNAが存在するために生じているため、それぞれのmRNAを検出できるオリゴヌクレオチドプローブを用いた個々のラットの肝全RNAのノーザンブロット分析を行なった。ところが、MPPBの代謝能とそれぞれのmRNAの発現との間には相関が認められなかった。従って、SD系ラットにおいてはMPPBの代謝能の個体差にはCYP2C13は関与しておらず、他のチトクロームP450分子種が関与していることが強く示唆された。また、CYP2C13の発現の有無が認められる他の系統のラットにおけるMPPBの代謝の検討では、CYP2C13の発現の有無と代謝速度との間には逆の結果が認められることからも、CYP2C13の関与の可能性は否定的であり、まだ報告されていない多型性を有するチトクロームP450分子種の存在が示唆された。
簡易被服圧測定器開発とその応用

簡易被服圧測定器の開発:従来より丈夫な受圧部の測定器を開発した.血圧トランスデューサーはディスポーザブルで,圧媒体に水を選び,駆動電源は乾電池のハンディタイプの簡易被服圧測定器を組み上げた.全身の適正圧分布,圧迫が足部容積・皮膚温・血流量・呼吸運動に及ぼす影響を明らかにした.周応力発生時の"ちょうど良い"被服圧は,頸部・胸部・腹部では低く,下腿部・足首・前腕・手首・指等で高かった.本研究計画は大別して二つに分かれる.第一には,簡易被服圧測定器の開発であり,もう一つはヒトにとって真に適正と考えられる圧範囲の基準作りである.これにより,ヒトにとって真に快適な被服製品を提言する.簡易被服圧測定器の開発:従来より丈夫な受圧部の測定器を開発した.血圧トランスデューサーはディスポーザブルで,圧媒体に水を選び,駆動電源は乾電池のハンディタイプの簡易被服圧測定器を組み上げた.全身の適正圧分布,圧迫が足部容積・皮膚温・血流量・呼吸運動に及ぼす影響を明らかにした.周応力発生時の"ちょうど良い"被服圧は,頸部・胸部・腹部では低く,下腿部・足首・前腕・手首・指等で高かった.本研究は被服圧の内,人体を締め上げた時に発生するフープテンション(周応力)が,人体に与える負の影響を除くための,2つの客観的指標の確立を目指している.その一つは人体の体部位全体を網羅する圧の適正範囲を明らかにすることであり,二つ目は誰もが手軽に被服圧を測定できる簡易被服圧測定器を開発することである.本年度は以下に示す研究IとIIを実施した。研究I:一般者向けに丈夫な非伸縮性の受圧部を開発しているが,硬質ポリエチレン製の薄膜が扱いにくく,材質を含め再検討している.現在選定している小型圧トランスデューサーが高価であるため,安価なものを探して,一般向けに使用できる安価な測定器の実現をさらに目指している.信号増幅器は小型化に成功したので,乾電池を用いたハンディタイプの簡易被服圧測定器の後半部分は出来上がった.研究II:特にフープテンションの発生する着装部位(頭部:帽子やハチマキの位置,頸部:ネクタイを締める位置,胸囲:乳房の上・下,乳頭を通る位置,腹囲:ハイウエスト,ウエスト,ローウエスト,臀囲,鼠蹊部・大腿・下腿・膝・足首・肩・上腕・前腕・肘・手首・指の周囲)を,幅2.5cmのインサイドベルトと,ゴムベルトを用いて圧迫したところ,フープテンションに鋭敏な部位とそうでない部位があることが明らかとなった。また,圧迫による皮下組織の変化を調べる前実験として,超音波診断装置を用いて,皮下脂肪・筋の厚さの変化を現在腹部と脚部において調べているところである.なお,圧迫刺激は皮膚温に影響を及ぼすが,本年度はまず圧迫刺激によらない皮膚温の変化に影響を与える諸因子について,明らかにすることができた.来年度以降,これらの影響を踏まえた上でフープテンションが人体に及ぼす許容範囲を明らかにするつもりである.本研究はフープテンションが人体に与える影響の内,負のそれを取り除くための客観的指標作りを目指している.指標の一つは適正圧の範囲を明らかにすることであり,もう一つはそれを簡便に測定するための簡易被服圧測定装置の開発である.本年度は以下に示す研究IとIIを実施した.研究I:昨年度に引き続き,圧力媒体に水を用いる圧トランスデューサーを選定し,測定圧の大きさによりセンサーの感度を変える装置を現在設計,組み立て中である.受圧部に関しては,様々な素材の受圧部を試作中である.研究II:ベルトで腹部を締めることによって呼吸運動の吸気のタイミングが変化するが,圧強度を大きくすると有意に遅くなる,つまり呼吸運動に有意な影響を与えることが明らかとなった.人体の内,比較的高い圧力で締め付けても"きつい"と感じない脚部に着目した.手掌皮膚温を指標として,首(前,後,全体),膝,足底を同面積の不織布(ポリエステル100%)で被覆したところ,有意に皮膚温を上げ,残存効果のある部位は,首の後ろと膝であることがわかった.膝を被覆して皮膚温を上げつつ,"きつい"と感じるまでゴムベルトで膝を圧迫すると,皮膚温が低下する被験者が多くいた.また足部に着目し,足首とそれより先端部の足部の日内変動を調べた.すると日本人の若年女性の右足のそれの増加率(8時の容積が基準)は,y=3.34(1-e^<-t/235.1>)に曲線近似され,有意に時刻変動することが分かった.8時間椅座位で過ごした時の足首の容積増加率の時定数は先端部に比べ,90分程度短くなることがわかった.このように,同じ足部であっても部位特異的に容積増加率の経時変化の様子が異なった.人が被服を着用した時に発生する被服圧の内,人体を被服で締め上げた時に発生する周応力は,ややもすると人体に負の影響を与える.体のどの部位をどれ程の強さで加圧すると,人体に負の影響を与え得るのか,圧の適正範囲を人体の体部位全体を網羅して明らかにすることが重要である.またフィールドでの使用に適した,誰もが手軽に被服圧を測定できる簡易被服圧測定器を開発しており,ほぼ完成の域に近づいた.しかし大学との特許権等の問題が煩わしく,発表にまで至っていない.

人体の体部位全体を網羅する圧の適正範囲を明らかにするために,(1)特に周応力が発生する着装部位(頭部,頸部,胸囲,腹囲,臀囲,鼠蹊部・大腿・下腿・膝・足首・肩・上腕・前腕・肘・手首・指の計20周囲)を,幅2.5cmのインサイドベルトと,ゴムベルトを用いて圧迫した.すると,周応力に鋭敏な部位とそうでない部位があることが明らかとなり,若年女性の圧のマッピングが完成した.なお,胸部から腹部にかけての圧の許容限界のマッピングも明らかにした.(2)超音波診断装置を用いて,皮下脂肪・筋の厚さの変化を腹部と脚部を詳細に調べたところ,皮下組織は,時刻や月経周期の位相によつてそれ程変化しなかった.(3)人体に負の影響を及ぼす周応力について人はあまり自覚していない.昨年は圧迫刺激によらない皮膚温の変化に影響を与える諸因子について明らかにした.これを踏まえて圧迫刺激の強さの変化に伴う血流(超音波ドップラー法使用),皮膚温の変化を調べたところ,血流量では"きつい"と感じる腹部へのわずか2分間の圧迫刺激であっても,尺骨動脈の血流量は有意に減少し,皮膚温が低下することがわかった.これにより人体が気づかぬ内に受けているダメージの圧の限界を明らかにする指標となることがわかった.以上の結果を踏まえて,パーマンスを向上させる加圧すべき体部位と強さを選定し,被服への応用(着圧ハイソックス)を試みた.日常の生活場面に応じた被服圧を測定するための,簡易測定器はほぼ完成した.最も圧感度の高い腹部・胸部と最も感度の低い下腿および足部に関して,(1)胸部圧迫の被覆面積の違いが圧感覚に与える影響,(2)腹部圧迫が血流量に与える影響,(3)下腿および足部圧迫が足部容積,皮膚温,皮下組織の構造,圧迫感,温冷盛に与える影響を明らかにした.詳細を以下に示す.(1)運動負荷の強度をそれ程上げなくても,体脂肪の燃焼を手助けする圧迫負荷の条件を探るために,まず呼吸代謝に影響を及ぼす基礎的な因子について調べた.運動負荷が一定であっても,脂質代謝は夏季と冬季によって異なり,季節変動する可能性が示された.また,同一の季節であっても,月経周期,運動強度,服装によって有意に変化することもわかった.(2)腹部をベルトで圧迫した際に血流量がどのように変化するかを調べるために,超音波診断装置のプローブを容易に上下し,角度が変えられる簡易の固定台を試作した.まず,上腕から前腕にかけての7部位の動脈の血流量を,超音波ドップラー法を用いて測定した.無負荷時の血流量を血流速と断面積から算出した.どの測定部位であっても,血流量は一日の時刻に伴って変化し,夕刻に血流速が最も遅くなることがわかった。そこでこの時刻に,腹部を数段階の圧迫強度で圧迫した際の,尺骨動脈の血流量の変化を調べた.これから,腹部を圧迫しても血流量に影響を与えない適正圧とその時の圧感覚を明らかにした.(3)足部容積,皮膚温,皮下組織の構造,圧迫感,温冷感に与える影響は,前年の成果を踏まえて試作した着圧ハイソックスを用いて,4時間椅座位で過ごした時の足部容積,皮膚温,皮下組織の変化,官能評価を調べた.これまで下腿および足部を加圧する場合,大腿から足部にかけて先端へ行くほど,加圧を高くしたフープテンションをかけるべきと考えられていたが,加圧可能な部位とその強度が明らかになった.
バングラデシュ天然薬物資源調査

平成26年度から29年にかけて,バングラデシュ・クルナ大学薬学部S. K. Sadhu教授らのグループとの共同研究により,熱帯植物を中心にバングラデシュ天然薬用資源の調査を行った.その結果,現地特有の植物種や現地で栽培された薬用植物を中心に数多くの植物種を収集した.得られた植物エキスに対して種々の疾患に関連する細胞シグナル経路(Wnt,hedgehog,TRAIL,Notch,BMI1等)を標的とした活性スクリーニング試験を行い,選別された植物エキスより数多くの新規生物活性天然物を単離した.得られた活性成分の中から興味深い化合物について,その分子レベルでの作用メカニズムに関する解析を行った.1)薬用資源調査(天然物探索材料としての植物現地調査):平成26年12月16日から12月23日,研究代表者・石橋は,バングラデシュ国を訪問し,クルナ(Khulna)大学薬学部S. K. Sadhu教授およびダッカ(Dhaka)大学薬学部Firoj Ahmed教授の指導のもと,バングラデシュ北部のシレット市周辺を中心に,熱帯薬用植物資源調査を行った.とくにこれらの地域特有の植物種や現地で栽培される薬用植物を中心に調査・採取を行った.調査・採取した薬用植物は40種近くであったが,一つの種当たり採取量は予備的スクリーニングに最低限必要な量にとどめた.2)ライブラリー構築とスクリーニング:前年度までに行ってきた資源調査によって採取し,千葉大学側に空輸されてきた植物サンプルについて,有機溶媒による抽出を行い,抽出エキスコレクションの作成を継続的に行った.得られた抽出エキスを用いて種々のシグナル経路(ウィント,ヘッジホッグ,トレイルシグナル,bHLH転写因子等)に対する作用に関するスクリーニング試験を継続して行った.3)活性成分探索:上記現地調査で入手したバングラデシュ産サンプルについてウィントシグナルに対するスクリーニングを行った結果,ガガイモ科植物由来のカルデノリドcalotropinはCK1αタンパク質を増加させることによりWntを阻害することが明らかとなった.一方,トウダイグサ科植物由来のピリドン型化合物ricinineはCK1α活性を阻害することによりWntシグナルを活性化させた.また,オオバコ科植物からジテルペンscopadulciol,センダン科植物からリモノイドtrichillin H,を単離し,これらの作用機構に関する知見を得た.また,ナス科植物からヘッジホッグシグナル阻害作用をもつ高度に酸化されたステロイド誘導体physarin Hを単離した.1)薬用資源調査(天然物探索材料としての植物現地調査):バングラデシュ国,クルナ(Khulna)大学薬学部S. K. Sadhu教授およびダッカ(Dhaka)大学薬学部Firoj Ahmed教授を中心に,熱帯薬用植物資源調査が行われ,とくにバングラデシュ南部クルナ地域周辺で見られる植物種や現地で栽培される薬用植物を中心と調査が行われた.2)活性成分探索:上記現地調査で入手したバングラデシュ産サンプルについてウィントシグナルに対するスクリーニングを行った結果,Tabernaemontana divaricataの葉部から単離したiboga型アルカロイドcoronaridineはβ-cateninのmRNAレベルでの発現を低下させることによりWntシグナルを阻害した.またアオイ科Hibiscus ficulneusの茎部より単離したリグナンエステルboehmenanは,プロテアソームを介したβ-cateninの分解促進によりWntシグナルを阻害することが明らかとなった.また,Hhシグナル阻害作用に関するスクリーニングにより,ナス科植物Withania somniferaから単離したステロイド誘導体withafereinAは顕著なGLI1転写阻害活性を示し,Hhシグナルの標的タンパク質であるPtchやBcl2の発現を減少させ,GLI1タンパク質とGLI1結合領域を有するDNAとの複合体形成を阻害することがわかった.キク科Xanthium strumariumの葉部から単離した5種のセスキテルペンはTRAIL耐性克服作用を示した.このうち主要成分であるxanthinosinはAGS細胞において, DR4,DR5,p53,CHOP,Baxなどのアポトーシス誘導タンパク質を増加させ,Bcl2などの抗アポトーシスタンパク質を減少させた.本海外学術調査研究は,第1期が2008-2010年,第2期が2011年ー2013年と継続して行っており,本研究は第3期(2014-2017)に当たる.毎年研究代表者がバングラデシュに出張し,現地のカウンターパートの協力を得て,薬用植物資源調査を行ってきた(2015年度は政情不安定が危惧され出張をとりやめた).これまでに数多くの薬用植物を調査採取し,当研究室においてトレイル,ウィント,ヘッジホッグ,ノッチシグナルに対するスクリーニングを行い,数多くの新規化合物を含む活性成分を見い出してきた.さらにそれらの化合物の分子レベルでの作用機構についての解析も行い,興味深い知見を得てきている.1)薬用資源調査(天然物探索材料としての植物現地調査):バングラデシュ国,クルナ(Khulna)大学薬学部S. K. Sadhu教授・U.K.Karmakar准教授およびダッカ(Dhaka)大学薬学部Firoj Ahmed教授を中心に,熱帯薬用植物資源調査が行われ,とくにバングラデシュ南部クルナ地域周辺で見られる植物種や現地で栽培される薬用植物を中心と調査が行われた.2)ライブラリー構築とスクリーニング:これまでに行われた資源調査によって採取し,千葉大学側に空輸されてきた植物サンプルについて,有機溶媒による抽出を行い,抽出エキスコレクションの作製を継続的に行った.得られた抽出エキスを用いて種々のシグナル経路(ウィント,ヘッジホッグ,トレイル,ノッチシグナル等)に対する作用に関するスクリーニング試験を継続して行った.3)活性成分

探索:上記現地調査で入手したバングラデシュ産サンプルについてTRAIL耐性克服作用に関するスクリーニングを行い,マメ科植物Entada scandensより活性成分としてhomogentisic acidを始めとする4種の成分を単離した.また,サクラソウ科植物Aegiceras corniculatumから活性成分として既知のフラボノイド配糖体など数種の活性成分を単離した.これらは,TRAIL耐性胃がん細胞AGSに対して中程度の耐性克服作用を示した.一方,ノッチシグナルに対するスクリーニングを行った結果,ガガイモ科植物Calotropis giganteanのメタノール抽出物に顕著な活性が認められたため,各種クロマトグラフィーを用いた分画精製を行い,活性成分として,8種のカルデノリド誘導体を単離した.これらのうちuscharinについて,その詳細な作用メカニズムの解析を行い,HES1およびHES5タンパク質の発現を減少させることが明らかとなった.本海外学術調査研究は,第1期が2008-2010年,第2期が2011年ー2013年と継続して行っており,本研究は第3期(2014-2017)に当たる.毎年研究代表者がバングラデシュに出張し,現地のカウンターパートの協力を得て,薬用植物資源調査を行ってきた(2015,2016年度は政情不安定が危惧され出張をとりやめた).これまでに数多くの薬用植物を調査採取し,当研究室においてトレイル,ウィント,ヘッジホッグ,ノッチシグナルに対するスクリーニングを行い,数多くの新規化合物を含む活性成分を見い出してきた.さらにそれらの化合物の分子レベルでの作用機構についての解析も行い,興味深い知見を得ている.1)薬用資源調査(天然物探索材料としての植物現地調査):バングラデシュ国,クルナ(Khulna)大学薬学部S. K. Sadhu教授・U.K.Karmakar准教授およびダッカ(Dhaka)大学薬学部Firoj Ahmed教授を中心に,熱帯薬用植物資源調査が行われた.とくにバングラデシュ北部マンメンシン地域周辺で見られる植物種や現地で栽培される薬用植物を中心に2018年3月上旬に調査が行われた.2)ライブラリー構築とスクリーニング:これまでに行われた資源調査によって採取し,千葉大学側に空輸されてきた植物サンプルについて,有機溶媒による抽出を行い,抽出エキスコレクションの作成を継続的に行った.得られた抽出エキスを用いて種々の細胞シグナル(Wnt,hedgehog,TRAIL,Notch,BMI1等)に対する作用に関するスクリーニング試験を継続して行った.3)活性成分探索:上記現地調査で入手したバングラデシュ産サンプルについてTRAIL耐性克服作用に関するスクリーニングを行い,キク科植物Enhydra fluctuansより活性成分として4種のゲルマクラン型セスキテルペンラクトンを単離した.
高密度スマートセンサアレイとアクティブセンシングによる橋の健全度診断の実用化

橋のモニタリングデータに基づいて損傷の程度や位置を同定する構造ヘルスモニタリングについて、低コストで無線化された「スマートセンサー」によって振動形状の微小な変化を健全性診断に活用するシステムを構築した。このシステムを用いて損傷した横断歩道橋の補修前後で測定実験を行い、振動特性の変化から損傷同定を行った。測定データから補修前後の振動モードを比較したところ、固有振動数に大きな変化は生じなかった。一方、モード振幅の変化については、損傷近傍のセンサーでのモード振幅変化が最大となり、3次元での振動特性同定により構造全体のモード形状の変化を捉えることができた。本研究は、橋の振動データに基づいて損傷や劣化の程度や位置を同定する構造ヘルスモニタリングに関するものである。本年度は、振動形状の微小な変化を検出することで健全性診断に活用するアルゴリズムについて、実験模型や実際の歩道橋を対象として検討を行った。申請者らがこれまでに開発した局部加振法について、伝達関数の視点から整理して手法の改良を行った。この方法は構造物の振動形状が損傷によって変化する様子を検出するものである。構造物は、加振方法や振動させる周波数によって、さまざまな振動形(振動モード)が発生し得る。このため、周波数帯域全体での振動形を表す実稼働モード形(Operational Mode Shape)の考え方を用いる。構造物を振動させるための加振点についても、加振位置によっては発生させることができる振動形とできない振動形がある。このため、本研究ではこれまで特定の位置に固定していた加振点を移動させるようにする。多自由度系の伝達関数マトリクスHmn(s)に対応させて考えた場合、これまでは実験的に加振位置が限定されたため、入力nが1点のみになっていた。加振装置の可動化によりnを離散的な複数点で求めることになる。また、出力mについては、スマートセンサーによる観測点の高密度化が行われることになる。これによって構造物の振動特性全体の変化を捉えることができ、構造健全度診断のための汎用的な手法になることが期待できる。本年度は、実験室規模の解析モデルと実験供試体を作成し、解析モデルについては固有振動解析を実施し、モード振幅の積算から損傷指標を求め、それを実験により再現して損傷検出の精度を検討した。また、実際に損傷を受けた橋梁を対象として、実構造物のデータを取得するとともに、詳細な解析モデルを構築して比較検討を行っている。橋のモニタリングデータに基づいて損傷や劣化の程度や位置を同定する構造ヘルスモニタリングについて、低コストで無線化された「スマートセンサー」を高密度に配置し、振動形状の微小な変化を検出することで健全性診断に活用するシステムを構築し、橋のヘルスモニタリング技術の実用化を目指す。初年度の平成25年度は、実験室規模の解析モデルと実験供試体を製作し、解析モデルについては固有振動解析を実施し、モード振幅の積算から損傷指標を求め、それを実験により再現して損傷検出の精度を検討した。また、次年度に実験を行う実際に損傷を受けた橋梁を対象として、予備測定を行った。最終年度である平成26年度においては、スマートセンサーを用いた多点振動測定と損傷位置同定の実構造物での検証として、損傷した横断歩道橋で実験を行った。対象橋梁は片側の主桁に亀裂および変形を生じていた。実験は補修前の損傷した状態での振動測定を最初に行い、補修後にも同様の振動測定を行った。取得した振動データから固有振動数と3次元の固有振動モードを求めた。使用したセンサーはスマートセンサーシステムImote2でありセンサーは片側7基、計14基設置した。加振方法は人力加振では人間1人が跳躍し、着地時に発生する減衰自由振動を測定した。そこでモード振幅の変化から損傷位置を同定するため、補修前後のモード振幅の差分について検討を行った。この結果、損傷近傍のセンサーでのモード振幅変化が最大となり、3次元での振動特性同定により構造全体のモード形状の変化を捉えることができた。一方で、損傷していない位置でも指標に変化が見られた。これは,部材の温度変化や支持条件の変化など通常の範囲内での状態変化が複雑に関係していると考えられ、これらの関する予備的な検討も実施した。構造工学損傷同定アルゴリズムの改良については、計画通り進捗しているが、装置の小型化、ソフトウェアのシステム化については、計画より遅れている。一方、計画には含まれなかった使用中の橋梁による実験が開始できたため、この点では計画以上の進捗となっている。以上より、おおむね順調に進展していると自己点検した。当初予定通り、研究を進捗させる。損傷同定アルゴリズムと加振・振動測定装置については、実験供試体から小規模橋梁に対象を変更して、アルゴリズムと装置の改良を進める。また、損傷した実橋梁に関する実験については、道路管理者との密接なコミュニケーションに基づき、実データの収集を行い損傷同定を試みる。
次元可変空間での疎性モデリングによる地下構造イメージングの高度化

本年度は,昨年度の成果のとりまとめと,新たなデータを追加して宮城沖・日本海溝周辺での散乱・減衰構造推定を実施した.昨年度の成果として,Reversible Jump MCMC法(以下,rjMCMC法)を用いたランダム速度不均質構造の推定法と南部琉球弧への適用結果を論文として投稿した.その査読において,解析手法をさらに改善するための指摘を複数受け,それに基づく手法の改善に多くの時間を充てることとなった.昨年度の手法では解析の収束を安定させるための弱い拘束条件だけを導入していたが,手法の改善により拘束条件を全て除外して解の収束を安定させることが可能となった.その結果,昨年度に比べてより観測データに対して適切な数の未知数で構造推定が可能となり,その手法に基づいた南部琉球弧での再解析を実施し,論文の改訂を進めた.また宮城沖・日本海溝周辺での構造推定では,約150km×150kmの範囲に設置された93台の海底地震計の波形記録に対して,rjMCMC法に基づいて昨年度構築した内部減衰・散乱係数の空間分布推定法を適用した.複数の周波数帯(4-8Hz, 8-16Hz, 16-32Hz)での構造を推定した結果,陸側プレートの海溝軸付近に最も散乱の強い領域が存在し,太平洋プレート上ではプチスポットと呼ばれる火山活動域とM7クラスの3つの大地震の震源付近で散乱がやや強いことが分かった.M7クラスの震源域は16-32Hz帯における散乱が低周波数側に比べて強いという特異性を共通して示し,既往研究により推定された震源域の広がりと良い一致を示す.解析を行った領域内には地震活動が活発な領域が多く存在するが,3つの震源域以外では散乱の特異性が見られず,大地震により形成された特徴的な構造を抽出できたと考えられる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,Reversible Jump Markov Chain Monte Carlo(以下,rjMCMC法)と呼ばれる手法を用いたランダム速度不均質構造の推定法の高度化を進め,南部琉球弧周辺の地震波形データへ適用し,詳細な地下構造を解明した.またrjMCMC法を用いて当初計画にはなかった新しい構造推定手法を構築し,本課題で当初から用いていた手法では解析が難しかった領域での散乱および内部減衰構造の推定を可能にした.地下構造研究でrjMCMC法を用いることで未知数の数を可変にでき,観測データに対して最適な分解能での構造推定が期待される.本課題代表者は,地震波の散乱や減衰に着目した地下構造研究へ応用を進めていたが,課題開始時点では空間的に滑らかに分布する構造を安定して推定しにくいという問題があった.そこで計画では,未知数の数や観測データの空間分布に基づく拘束条件などを新たに導入し,未知数の変化に対する事後確率の変化を抑制する手法を検討していた.しかし研究を進めた結果,従来の構造推定などではほとんど用いられていなかった非常に弱い拘束条件だけを用いることで,十分に安定した解が得られることが分かった.この手法と人工データを用いた検証,南部琉球弧へ適用結果について現在投稿論文として纏めている.また,地震波の後続波群を用いて散乱と内部減衰を分離推定する既往研究の手法について,rjMCMC法を用いて未知数の数を可変として一般化し,より正確な構造推定を可能とした.これを東北沖アウターライズへ適用し,東北沖地震後に発生した正断層型の大地震(M7.6)などの震源域付近やプチスポットと呼ばれる火山活動域で散乱が強いことなどを明らかにした.本課題で当初から用いていた手法は沈み込み帯でしか適用できなかったが,この手法は浅発地震のみを用いるため,様々な地域での適用が期待される.当初計画では,平成28年度はrjMCMC法を用いて空間変化が滑らかな地下構造を安定して推定できるよう手法の高度化を進めることを目標としていた.研究を進めた結果,当初の見込みとは異なる定式化となったが,非常に安定した手法を構築することができた.また手法の高度化に伴い計算時間が増大したが,これは当初の計画に沿って本課題で導入した計算機と所属機関の大型計算機を併用して解決している.この手法を減衰構造推定にも適用する計画であったが平成28年度中には実施できず,この点は計画から若干の遅れとなっている.一方,rjMCMC法を用いて新しい構造推定手法を構築し,沈み込み帯以外の幅広い地域で地震波の散乱や減衰に着目した構造研究を行うことを可能とした.この手法の構築を進める中で,既往研究の手法における問題点を明らかにして解決しており,既往研究で求められた地下構造の見直しなどにもつながる重要な成果と考えている.以上の成果から,本課題は順調に進んでいると考えている.本年度は,昨年度の成果のとりまとめと,新たなデータを追加して宮城沖・日本海溝周辺での散乱・減衰構造推定を実施した.昨年度の成果として,Reversible Jump MCMC法(以下,rjMCMC法)を用いたランダム速度不均質構造の推定法と南部琉球弧への適用結果を論文として投稿した.その査読において,解析手法をさらに改善するための指摘を複数受け,それに基づく手法の改善に多くの時間を充てることとなった.昨年度の手法では解析の収束を安定させるための弱い拘束条件だけを導入していたが,手法の改善により拘束条件を全て除外して解の収束を安定させることが可能となった.

その結果,昨年度に比べてより観測データに対して適切な数の未知数で構造推定が可能となり,その手法に基づいた南部琉球弧での再解析を実施し,論文の改訂を進めた.また宮城沖・日本海溝周辺での構造推定では,約150km×150kmの範囲に設置された93台の海底地震計の波形記録に対して,rjMCMC法に基づいて昨年度構築した内部減衰・散乱係数の空間分布推定法を適用した.複数の周波数帯(4-8Hz, 8-16Hz, 16-32Hz)での構造を推定した結果,陸側プレートの海溝軸付近に最も散乱の強い領域が存在し,太平洋プレート上ではプチスポットと呼ばれる火山活動域とM7クラスの3つの大地震の震源付近で散乱がやや強いことが分かった.M7クラスの震源域は16-32Hz帯における散乱が低周波数側に比べて強いという特異性を共通して示し,既往研究により推定された震源域の広がりと良い一致を示す.解析を行った領域内には地震活動が活発な領域が多く存在するが,3つの震源域以外では散乱の特異性が見られず,大地震により形成された特徴的な構造を抽出できたと考えられる.初年度の平成28年度に本課題で基盤となる手法の高度化はほぼ完了した.研究計画の最終年度である平成29年度は,平成28年度に得られた成果を論文として纏めるとともに,構築した手法を伊豆小笠原弧や西南日本など他の領域への適用を進め,学会発表や論文投稿を進める.また減衰構造推定についても,平成28年度の知見に基づいた手法の高度化と人工データによる検証を年度前半に終え,その手法を西南日本や南西諸島などの実データへ適用する.また平成28年度に新たに開発した構造研究の手法については,東北沖アウターライズ地域で行われた繰り返し観測への適用を中心に進め,散乱や減衰構造の時空間変化を明らかにする.この手法については学会発表などの機会に国内外の研究者と様々な地域での応用について議論を進めており,その交流や他地域での手法の適用結果に基づいて手法の高度化も検討する.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中性子CTスキャン法の開発と物体内部核種分布・温度分布測定への応用研究

本研究は、中性子共鳴吸収分光法を利用して、バルク内部の温度分布や元素分布を非破壊的に調べる技術を開発し、あわせて中性子散乱法へのコンピューター断層撮像(CT)による可視化技術応用の可能性を検討することを目的とする。中性子共鳴吸収分光法は、物質中のある特定同位体元素のみについての運動状態を実効温度というパラメータで決定することが出来る。実効温度は、充分に高い温度で実際の試料温度とほぼ一致するので、測定対象の実際の温度を測定することが可能である。さらに中性子を利用するため物体内部の情報が得られること、また感度も非常に高いことから、試料の回転やスリット移動を組み合わせて実空間情報も得ることが出来れば、CT法を応用して、物体内部の非破壊・非接触の物体内部温度分布測定が可能となる。平成16年度は、中性子スリットの移動とバルク試料の回転を組み合わせた測定用のCTステージを作成し、空間情報を持つ中性子共鳴吸収スペクトルの組を得た。この一連のデータに対し、CT変換を行うと、バルク試料断層における核種分布と温度分布のマップが得られた。これと実験シミュレーションの比較により、本研究で開発した手法による分析結果は、現実の核種/温度分布に対応していると確認できた。平成17年度には、一連のデータの組を使って飛行時間スペクトルを時間チャンネルごとに分解して再構成し、CT法による中性子共鳴吸収スペクトルの再現を行った。この手法により再構成した試料内各位置のスペクトルは、対象物の内部構造を空間的にも分解能的にも矛盾無く再現できており、さらにこのスペクトルを解析した試料温度は実際の温度と良く一致した。この結果はCTスキャン法により試料内部の任意の位置のスペクトルをピーク形状まで含めて取得することが出来ることを示しており、ソフトウェアによる中性子顕微鏡の可能性を実証した結果であると考えられる。本研究は、中性子共鳴吸収分光法を利用して、バルク内部の温度分布や元素分布を非破壊的に調べる技術を開発し、あわせて中性子散乱法へのコンピューター断層撮像(CT)による可視化技術応用の可能性を検討することを目的とするものである。中性子共鳴吸収分光法は、中性子吸収即発γ線分析と飛行時間法の特長を組み合わせた分光法であり、物質中のある特定同位体元素のみについての運動状態を実効温度というパラメータで決定することが出来る。実効温度は、室温を超える充分に高い温度で実際の試料温度とほぼ一致してくるので、これにより試料の実際の温度を測定することに利用可能である。さらに中性子をプローブとして利用するため物体内部の情報を得られること、また感度も通常の中性子散乱と比べて非常に高いということから、試料の回転やスリットを組み合わせて実空間情報もあわせて得ることが出来れば、CTの技術を応用して、物体内部の非破壊・非接触の物体内部温度分布測定が可能となる。平成16年度は、中性子共鳴吸収分光器用のCTステージを作成し、不均質バルク試料のデータ収集を行った。CTステージにはB_4C角棒を利用した中性子スリットを装着し、スリットの移動とバルク試料の回転を組み合わせて、空間情報を併せ持った中性子共鳴吸収スペクトルの組を得た。このデータに対し、データ処理用として導入した高速計算機によりCT変換を行い、バルク試料断層における核種分布と温度分布のデータを得た。これと高速計算機による実験シミュレーションを比較すると、本研究で開発した中性子共鳴吸収分光法とCT法の組み合わせによる結果は、現実の核種/温度分布に対応しており、有効な手法であると確認された。

中性子共鳴吸収分光法は、中性子吸収即発γ線分析と飛行時間法の特長を組み合わせた分光法であり、物質中のある特定同位体元素のみについての運動状態を実効温度というパラメータで決定することが出来る。実効温度は、室温を超える充分に高い温度で実際の試料温度とほぼ一致するので、試料の実際の温度を測定することに利用可能である。さらに中性子をプローブとして利用するため物体内部の情報を得られること、また感度も通常の中性子散乱と比べて非常に高いことから、試料の回転やスリットを組み合わせて実空間情報も得ることが出来れば、CT法を応用して、物体内部の非破壊・非接触の物体内部温度分布測定が可能となる。平成17年度は、幾つかの共鳴核種を使用して中性子共鳴吸収スペクトルに関する基礎的データを蓄積するとともに、CTスキャン用のデータを使って飛行時間スペクトルを時間チャンネルごとに分解して再構成し、CTスキャンによる中性子共鳴吸収スペクトルの再構成を試みた。これにより再構成した飛行時間スペクトルは、対象試料の内部構造を空間的にも分解能的にも矛盾無く再現できており、さらにこのスペクトルのフィッティングにより解析した試料温度は実際の温度分布に良く一致した。この結果はCTスキャン法により試料内部の任意の位置のスペクトルをピーク形状まで含めて取得することが出来ることを示しており、ソフトウェアによる中性子顕微鏡の可能性を実証した結果であると考えられる。
上皮間葉転換による口腔癌の浸潤・転移機構の解明 -特にZEB1,2に着目して-

これまでに我々は、口腔癌の浸潤の際にΔNp63βの発現が減弱し上皮間葉転換(EMT)が誘導されることを示したが、詳細は不明であった。本研究では、EMTに関与するmicroRNA(miR)を同定するために、口腔癌高転移株にΔNp63βを強制発現させてmiRマイクロアレイ解析を行ったところ、最も発現が上昇したのはmiR-205であった。そこで、miR-205のinhibitorを添加したところ、ZEB1、ZEB2の発現が上昇し、EMTが誘導され、浸潤・遊走能が亢進していた。以上より、口腔癌の浸潤にはにΔNp63βとにmiR205の発現減弱により、ZEBの発現が上昇することが重要であると考えられた。口腔扁平上皮癌の浸潤・転移の分子機構を解明するにあたり、本研究ではZEB1およびZEB2を介した上皮間葉転換(EMT)に着目し、本年度は以下の項目について研究を行った。1EMT形質を有する口腔扁平上皮癌細胞の分離・同定:これまでにわれわれは、当科で樹立したOSCC高転移株(SQUU-B)が多くのEMT形質を有することを報告してきた。この細胞より、EMT獲得細胞の代表的形質であるE-cadherinの発現が減弱した細胞(SQUU-B-EL)をフローサイトメーターにて分離すると同時にE-cadherin高発現細胞(SQUU-B-EH)も分離し,両者の細胞特性について検討を行った。その結果、SQUU-B-ELにおけるZEB1およびZEB2の発現量は、SQUU-B-EHのそれぞれ47.8倍、21.3倍であり、ZEB1およびZEB2が口腔扁平上皮癌のEMTに関与している可能性が示唆された。2EMT形質を有する口腔扁平上皮癌細胞の細胞特性の解明:EMT形質を有する口腔扁平上皮癌細胞クローンSQUU-B-ELの細胞特性について検討を行った。SQUU-B-EL細胞は、SQUU-B-EH細胞と比較して、細胞増殖活性は低いが、浸潤能が高く、線維芽細胞様の細胞形態を示していた。3EMT形質を有する口腔扁平上皮癌細胞におけるZEB1およびZEB2の発現の解析:細胞免疫染色法にて、ZEB-1およびZEB2はSQUU-B-EL細胞の細胞核に発現を認め、その細胞質には間葉系細胞のマーカーであるvimentinの発現を認めた。一方、SQUU-B-EH細胞では、E-cadeherinの発現を認めたもののZEB-1およびZEB2の発現は認められなかった。以上の結果から、ΔNp63の発現減弱によりmiR205の発現も減弱することによりZEB1とZEB2の発現を増加させ、OSCCのEMTに関与しているものと考えられた。研究計画書に記載した予定どおりに研究を遂行できているためである。本研究は、口腔扁平上皮癌(OSCC)の浸潤・転移のメカニズムを明らかにするため、zinc finger E-box binding homeobox(ZEB)1およびZEB2を介した上皮・間葉転換(EMT)に着目して研究を行った。これまでの研究により、EMT形質を有する口腔扁平上皮癌高転移株(SQUU-B)細胞において、ZEB1とZEB2の発現が有意に高く、その発現制御にmicroRNA(miR)であるmiR-205が関与している可能性を見出した。そこで本年度は、miR-205によるZEB1とZEB2の発現調節機構を解析した。SQUU-B細胞へmiR-205mimicを遺伝子導入し、miR-205を過剰発現させると、ZEB1・ZEB2の発現が低下し、E-cadherinを含む上皮系マーカーの発現亢進を認め、遊走能と浸潤能の低下も認められた。逆に、miR-205を発現しているSQUU-A細胞にmiR-205 inhibitorを遺伝子導入し、miR-205のノックダウンを行うと、ZEB1・ZEB2の発現が増加し、E-cadherinの発現は低下し、遊走能の亢進が認められた。さらに、ZEB1とZEB2 mRNAのプロモーター領域におけるmiR-205の結合部位をprotectorにより阻害すると、miR-205過剰発現によるZEB1とZEB2の発現減少が有意に抑制された。これらの結果から、OSCC細胞においてmiR-205はZEB1やZEB2のmRNAのプロモーター領域に直接結合することで、これらの発現を制御し、EMTの誘導に関与していると考えられた。