hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Decay accelerating factorによる新しい大腸癌診断法の開発

大腸癌で特異的で、出血とは無関係な癌マーカーを用いた新しい大腸癌検査法の開発は重要な課題である。我々は便中膜性補体制御因子Decay-accelerating factor : DAF測定の大腸癌検出における有用性を検討している。(1)便中DAFの測定法の改良DAF分子のSCR2、3、4をそれぞれ認識するモノクロナール抗体5B2、1C6、4F11の組み合わせを用いたELISA法を検討し、1C6と4F11組み合わせにより、従来のポリクロナール抗体とモノクロナール抗体を用いた方法と同等の感度で、かつ測定範囲の広いELISA法が開発された。このことにより、均一な条件で、かつ、多数の測定キットを安定に供給することが可能となった。次に、多数検体を測定するため、検体の処理法を検討し、測定系を簡便化した。従来の検体は夾雑物を取り除くため測定前に15,000Gで遠沈していたが、検討の結果、便を縣濁して軽い遠沈のみで測定可能なことが判明し、より簡便に短時間で多数の便が測定できるようになった。(2)他の消化器疾患における便中DAFの変化潰瘍性大腸炎(UC)患者の活動期病変組織でDAFの発現が亢進している。そこでUC患者便中DAFを検討し、UC患者便中DAFが、腸炎の病勢に応じて増加していることがわかった。また、UC患者便中では、多くの蛋白分解酵素が存在しており、便中のDAFがこれらの酵素に分解され、測定値に影響のでる可能性があるため、便中DAFの安定性について検討した。その結果、便中DAFは、室温でも24時間ほぼ一定の値を示し、その抗原性が変化なく保たれていることが確認された。このことは、スクリーニング検査において、検体の郵送による運搬なども可能となることを意味し、便中DAF測定の癌検診法としての実用性に非常に有利な点と考えられる。
インターネット森林観察サイトの拡充による自然学習授業案の開発

インターネット森林観察サイトに新たに北海道の原生林(富良野市)とオオミズナギドリ営巣地無人島の船越大島(岩手県山田町)を加えた。いずれも現地到達が困難な原生自然地である。これらを含む8サイトを用いて、竜王小学校(山梨県甲斐市立)児童を対象に、東京大学富士癒やしの森サイトでの現地体験学習を含む自然環境学習授業「森から見える」を2ヶ年に渡り実施した。その結果、児童は現地観察経験をもとに、遠隔の森林との時刻や季節の違いを発見し、サイトの観察を通じて新たな動物行動などの自然生態を発見した。岩手県大槌町サイト観察から現地大槌学園との交流授業に発展させ、他者を意識した調べ学習授業への活用を実証した。インターネット自然観察サイトとして、従来の6カ所に加えて、本研究で新たな設置環境として想定してた圧倒的原生自然地として以下の2地点にシステムを設置し配信を開始し、運用継続し、自然環境情報の収集を開始した。岩手県山田町船越大島内オオミズナギドリ営巣地点。ソーラーバッテリーシステムと衛星ネットワークを導入し、ステレオマイク1台とウェブカメラ2台による9月21日よりライブモニタリングデータの配信と蓄積を開始。順調に稼働している。北海道富良野市東京大学北海道演習林内の気象露場にソーラバッテリーと衛星ネットワーク、及びウェブカメラと気象観測装置を各1台を設置し、さらに180m程離れた前山保存林内エゾマツ倒木更新地点まで電源とネットワークを延長してステレオマイク1台とウェブカメラ1台設置した。2014年10月24日よりにライブモニタリングデータの配信と蓄積を開始。冬季冬至後の日照不足の期間が続き、5回ほど電源不足でシステムが停止したが、その後の日照の回復と共に自立的に復旧し順調に稼働している。上記と平行して、2014年5月にはイギリスで開催されたDigital Conservation Conferenceでインターネット自然観察サイトを含むサイバーフォレスト研究発表とデモンストレーションを行い、インターネット活用した自然保全活動について情報交換を行った。2014年12月12日サイバーフォレストシンポジウムを開催し、研究分担者と共に当該年度の進捗状況と来年度の研究内容について検討した。同時に教育関係者と研究者、民間企業及び一般の人を含む参加者に、上記の2カ所を含むインターネット自然観察サイトとその収集中の環境情報について紹介した。これらのライブモニタリング情報を活用した、自然観察学習について議論し、意見交換を行った。昨年度に設置した圧倒的原生自然地2カ所のライブモニタリングシステムの運用について、北海道前山保存林内システムは、冬季に降雪と悪天候による日照時間不足から12月下旬より約1月の間運用が途絶えたが、その後天候回復と共に自然と復活した。このことから圧倒的原生自然地内の本システムはソーラー発電に支障が生じても、発電が回復すれば自律的に電送を再開することが明らかになった。一方、船越大島(無人島)に設置したいステムは2016年1月から伝送が途絶えた。同年4月に上陸して現地確認を行ったが、海面25mの高台に設置したソーラーパネル・衛星ネットワークアンテナが冬季の高波をかぶり水没して流されたためほぼ全壊したことが判明した。現在新規交換機材などの購入資金と作業について目処が無いため、運用再開方法について今後検討するが、H28年度中の運用再開の目処が立たない。森林観察サイトを活用した実践授業については、山梨県甲斐市立竜王小学校5年生全2クラスを対象に、H27年8月より「森からみえる」と題し、校長およびクラス担任教員2名と連携して、割り箸のリサイクル、東京大学富士癒やしの森研究所内の森林での現地活動、および校内授業での調べ学習などを合計21校時におよぶ実践授業を行った。このなかで、本研究による森林観察サイトのうち、志賀高原、ひょうたん島、そして富士癒やしの森の3カ所の様子を同時提示比較することから、紅葉フェノロジー、日の出日没時刻などに気付くなど、その効果を検証した。自然学習教材の開発については、著しく進捗した。これは山梨県甲斐市立竜王小学校の協力によるもので、計画以上の授業実践による、き教材開発が進んでいる。一方、圧倒的原生自然地からのライブモニタリングによる自然観察機会の創出については、2カ所のうち、北海道演習林前山保存林内地点は順調だが、岩手県山田町船越大島無人島システムは想定外の大波により電源およびネットワークシステムが破壊され、復活のための資材資金および無人島への渡航・再設置作業人員の予定が立た無い状況のためん、H28年度内の復旧は難しいため、この点の進捗は予定の半分という状況である。初年度に設置した圧倒的原生自然地2カ所のライブモニタリングシステムの運用は、東大北海道演習林前山保存林は冬至後に途絶えたがその後順調に稼働している。一方オオミズナギドリ営巣無人島「船越大島」のシステムは2016年1月に電源が破損し復旧を検討中に8月の台風で、海抜20mに設置したソーラーパネルと衛星ネットワークシステムが大波で流されて喪失してしまった。海岸域での電源・ネットワークシステム運用の厳しさを経験し、現在別予算で2017年秋を目処に復旧を進めている。森林観察サイトを活用した実践授業では6月に富士癒やしの森ライブモニタリング地点が近い山梨県甲斐市立竜王小学校6年生と、ひょうたん島ライブモニタリング地点が近い岩手県大槌町立大槌学園7年生と、お互いの地域の自然と文化について調べ学習をまとめてインターネットで交流する授業を2日間4校時で行った。

これは2015年度に「森からみえる」で本研究の森林観察サイトの3地点を比較した学習活動をしている竜王小の児童が、ひょうたん島ライブモニタリングを観察する中で、当該地点に近い大槌学園の児童と交流したいという希望から実現したことで、森林観察サイトによる遠隔地域への興味関心の醸成を実証できた。また昨年度と同様に富士癒やしの森での竜王小学校児童による「森からみえる」の現地活動とその後に森林観察サイトを使った調べ学習を進めて、知見を深めた。最終年度で明らかになったのは、森林観察サイトの運用はウェブサーバの構築とメンテナンスに加え、リアルタイムに各地の映像と音声を公開サービスしながら、これらの日々のデータを逐次アーカイブに蓄積し公開するサービスを安定的に常時運用することがかなり難しい事が明らかになった。一方で、森林観察サイトは安定的に常時稼働してこそ現場の教員が安心して授業に利用できるのであって不安定では活用は困難なことが明らかになった。インターネット森林観察サイトに新たに北海道の原生林(富良野市)とオオミズナギドリ営巣地無人島の船越大島(岩手県山田町)を加えた。いずれも現地到達が困難な原生自然地である。これらを含む8サイトを用いて、竜王小学校(山梨県甲斐市立)児童を対象に、東京大学富士癒やしの森サイトでの現地体験学習を含む自然環境学習授業「森から見える」を2ヶ年に渡り実施した。その結果、児童は現地観察経験をもとに、遠隔の森林との時刻や季節の違いを発見し、サイトの観察を通じて新たな動物行動などの自然生態を発見した。岩手県大槌町サイト観察から現地大槌学園との交流授業に発展させ、他者を意識した調べ学習授業への活用を実証した。圧倒的原生自然地の2カ所について、予定通り当該研究年度内にライブモニタリングシステムを設置し、運用を開始し、継続的に稼働している。無人島や酷寒の北海道富良野の保存林内でのシステム導入には、多くの困難が合ったにもかかわらず実現できたことは、本研究のかなりの部分を達せ下と考えられる。北海道演習林前山保存林のシステムは、東京大学農学部のフィールドからの遠隔講義システム計画とも連携して進める事ができたが、これにより大学生に対してもインターネット自然観察の機会を提供することを研究の一部として組み込める可能性が高まり、小中学生を対象としている本研究において、想像以上の正解を導くと考えている。また、当該研究は、海外における市民科学やデジタル技術を活用した自然保護研究と通ずるところもあり、それらについて相互に情報交換ができたことは、最終年度に計画している研究成果の意義と公開についての国際的な兆しを確認できたことも、当初の計画以上の進展を感じている。本年度は、昨年度協力頂いた竜王小学校に加えて、岩手県大槌町立大槌学園の協力を得て、自然観察教材開発のための実践授業を行い、開発中の教材による環境教育の可能性を検証する。また、圧倒的原生自然地ライブモニタリングシステムとして稼働している東京大学北海道演習林前山保存林内のライブモニタリングを用い、現地からのライブ授業実験を行い、圧倒的原生自然データを用いた自然観察教材開発の可能性を検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
南アジアにおけるイスラームとウルドゥー語出版－パキスタンを中心に－

本研究の目的は、南アジアにおけるウルドゥー語出版を軸としながら、この地域のイスラームの社会的実態を研究し、ウルドゥー語で表現される南アジアのイスラーム認識を解明することである。本年度は、昨年度から継続してウルドゥー語出版に関する研究を遂行するとともに、ウルドゥー語と宗教書に関するより詳細な研究を行った。具体的には、パキスタンの著名な思想家サイイド・アブルアーラー・マウドゥーディーの宗教書『イスラームの理解』(全6巻)における、議論展開の構造的把握に取り組んだ。これらの成果をイラクのバイトゥル・ヒクマ研究所に対して発表した上で英語論文にまとめ、雑誌『イスラーム地域研究』に投稿した。海外調査に関しては、パキスタンとイギリスでの調査を行った。パキスタンでは、昨年度から継続して、南アジアにおける出版拠点であるカラーチーやラーホールを訪問し、ウルドゥー語を中心としたパキスタン諸地域言語の資料を収集した。また、ラーホールでは、マウドゥーディーが1941年に創設した宗教政党ジャマーアテ・イスラーミーを訪問し、インタビュー調査などを行った。この際、昨年度までに形成してきたラーホールのガバメント・カレッジ、パンジャーブ大学ウルドゥー語学部などの人脈が活用された。イギリスでは、マウドゥーディーの元側近であり、イスラーム経済研究の第一人者でもあるフルスィード・アフマド教授が創設した研究施設マークフィールド高等教育研究所を訪れ、ウルドゥー語書籍の収集状況や、研究動向を調査した。本研究の目的は、南アジアにおけるウルドゥー語出版を軸としながら、この地域のイスラームの社会的実態を研究し、ウルドゥー語で表現される南アジアのイスラーム認識を解明することであった。(1)原典解析を通した、ウルドゥー語とヒンディー語の対抗性の分析:ウルドゥー語がヒンドゥスターニー語から分岐したあと、どのような変遷をたどってきたのか、そして現在どのような文脈で使用されているのかを分析した。これにより、イスラームの言語であるウルドゥー語に対し、ヒンドゥー教徒の言語とみなされるヒンディー語との対抗性を明らかにした。(2)イスラミック・ランゲージとしてのウルドゥー語の学際的分析:ウルドゥー語は南アジアのムスリムの共通語として機能している。アラビア語ではなく、そのウルドゥー語でイスラームが語られるという現象を、イスラーム学だけでなく、文学、歴史学など、複合的な論理を用いて理解した。具体的には、ウルドゥー語で書かれたイスラームに関する文献を取り上げ、ウルドゥー語とイスラーム復興思想とのつながりを明らかにした。また現在、この蓄積の成果を、用語集という形で整理しているところである。(3)フィールド調査に基づくウルドゥー語出版状況の把握:パキスタンで調査を行い、ウルドゥー語の出版状況とその影響力を把握した。また、(1)から明らかにされたヒンディー語との対抗性、(2)のイスラミック・ランゲージとしてのウルドゥー語を、フィールドワークを通して実証し、事例研究として提示した。本年度は、昨年度から継続してウルドゥー文学と出版に関する研究を遂行するとともに、ウルドゥー語と他言語との相関性に関するより詳細な研究を行った。昨年度の海外調査で入手した資料をもとに、新たに思想家サイイド・アブー・アル=アーラー・マウドゥーディーの宗教書における、言語学的な解析に取り組んだ。これらの成果を日本南アジア学会年次大会において発表したことで、今後の方向性に関して有益な視座を得ることができた。海外調査に関しては、昨年度に引き続きパキスタンでの調査を二度行った。南アジアにおける出版拠点であるカラーチーやラーホールを訪問し、ウルドゥー語を中心としたパキスタン諸地域言語の資料を収集した。ムルターンのバハウッディーンザカリヤー大学や、ラーホールのガバメント・カレッジ、パンジャーブ大学ウルドゥー語学部などを訪問し、情報収集と人脈形成に努めた。これら現地調査での成果を論文にまとめ、ワーキングペーパーとして出版した。新たに入手した文献の解析も同時に進めたことにより、翌年に執筆予定の博士論文に備えることができた。また、昨年度から継続して、『ウルドゥー語・ペルシア語・アラビア語宗教関連用語集』の作成に取り組んだ。今年度は、昨年度に収集した国内の大学図書館の蔵書や、前述の海外渡航で収集してきた外国語資料の整理を行った。これらを最終的に編纂し、来年度の出版を目指している。

イギリスでは、マウドゥーディーの元側近であり、イスラーム経済研究の第一人者でもあるフルスィード・アフマド教授が創設した研究施設マークフィールド高等教育研究所を訪れ、ウルドゥー語書籍の収集状況や、研究動向を調査した。本年度は二度の在外調査を行い、原典資料の収集と現地での人脈形成に努めた。また、ウルドゥー文学と出版の研究に加え、マウドゥーディーの宗教書の分析が概ね終了し、用語集の作成も順調に進むなど、当初の計画以上に進展したといえる。これまで文学と宗教書の言語に注目してきたが、今後はパキスタンを中心とした南アジアにおいて、どのようにこれらの出版物や言語が共有されているのか、社会と文学の相関性を明らかにしていきたい。また、引き続き論文や用語集の作成をすすめ、来年度内に博士論文の提出を目指す。
「ひきこもり支援」をめぐる包摂と排除の社会学――〈新しい生き方〉に着目して

本研究では、就労支援を中心とした従来の支援に包摂されなかった「ひきこもり」当事者に対して中心的にアプローチすることを通じて、1就労以外におけるニーズや「生きづらさ」を把握し、今後の社会的包摂のあり方を検討することである。また同時に、2彼らの〈生き方〉を丁寧に捉えることを通じて、「就労」だけに限定されない、今後の日本社会における〈新しい生き方〉を当事者の日常的実践から考察していく。
双対化複体の存在性とCohen-Macaulay化に関する研究

双対化複体を持つ環は、有限次元Gorenstein環の準同型像になるかというSharp予想については、(半)局所環でnon-Cohen-Macaulay locusの次元が1以下の場合と、それを用いてKrull次元が5以下の場合に判明していたので、強等次元の(半)局所環でnon-Cohen-Macaulay locusが2次元の場合を中心課題にして研究を進めて来た。まず、1次元の場合の手法の分析をし、幾何的Cohen-Macaulay化を得るためにblowing-upを2段階に分けて行う様子を調べた。また、その結果を代数的なものへ移行させる有限生成局所コホモロジーの結果の使用法を点検した。その結果として、いかなる状態で幾何的Cohen-Macaulay化が達成されなければならないがある程度解明された。またその際、Sharp予想の証明のためには、少し弱い型のganeralized Cohen-Macaulay化で充分であることも判った。即ち、その様な幾何的なものが得られれば、代数的なものへ移行させる過程を示す事ができるのである。どの様な状況での幾何的なものであるかについては、まず有限生成局所コホモロジーの結果が応用できるものを中心として第一段階のblowing-upを行う。そして構造層の局所コホモロジーの連接性あるいは零化イデアルを調べ、そこから中心を選び更にblowing-upを行い、同様のことを調べる訳である。この連接性あるいは零化イデアルに関する部分が1次元のときには現れなかった非常に困難なところである。一般の場合に、ここの状態を解明するには、調べなければならないことがまだ多くあるので、今のところnon-Cohen-Macaulay locusが2次元であることよりも強いSerreの条件とそれから外れるところでの次元の条件として何が必要かを調べ、その仮定の下で研究を続けている。この場合に適切な処理を行い、一般の場合に拡張するのがこれからの課題である。
新規開発したヒト副甲状腺腫の器官培養系に於ける細胞増殖および血管新生の制御機構

当研究室では、新規開発したヒト副甲状腺腫の器官培養系を用いて、原発性副甲状腺機能亢進症(I゚-HPT)でも続発性副甲状腺機能亢進症(II゚-HPT)でも、高リン濃度の培養液にて培養すると細胞増殖とPHPの分泌が亢進することを確認した。つまり、腎透析患者の副甲状腺における病態をin vitroで再現できた(J Bone Miner Res 26:xxx-yyy,2009)。そこで、この培養系を用いてI゚-HPTとII゚-HPTの間になんらかの違いがあるとの仮説に従い、副甲状腺腺腫より得られた組織切片を低Ca濃度および高Ca濃度の培養液で1週間ほど培養した後、total RNAを抽出し、ヒトの全遺伝子を解析できるmicroarrayを用いてカルシウムが副甲状腺細胞に影響を及ぼす影響を検討した。当然のことながら、副甲状腺でもっとも多く発現している遺伝子はPTHであり、高Ca濃度の培養液で培養すると、PTH mRNAの発現は減少した。さらに血管内皮細胞増殖因子(VEGF)やTGFβ1-induced protein (TGFBI)が高発現していた。高濃度のCa培養液で培養すると数十個の遺伝子の発現が2倍以上に増加し、また十数個の遺伝子が1/2以下に抑制された。興味深いことに、FGF-23のcoreceptorであるα-klothoの発現がI゚-HPTでもII゚-HPTでも多く発現していたが、I゚-HPTでは高Ca濃度の培養液では抑制される傾向があるのに対し、II゚-HPT由来の副甲状腺では促進的に作用していた。これらの結果は今年度の内分泌学会にて発表の予定である。また、臨床的にPTH(7-84)が高値であったI゚-HPT患者において活性型ビタミンDが著しく低値であったことにヒントを得て、PTH(7-84)がマウス腎尿細管でPTHによる1,25-(OH)2D3産生を濃度依存性に抑制することを見出した。
イノベーション確率最大化基準にもとづくイノベーション戦略・組織の抜本的再検討

今年度の研究課題は、前年度に構築したイノベーション構造モデルを反映した新たなマクロモデルをもとにさらなるシミュレーション分析、実証分析を行うと同時に、個人レベルでのイノベーション・メカニズムの解明を認知心理学・脳科学的アプローチにより行うことであった。これらの研究課題を受けて、本年度は、昨年度開発したニューケインジアンDSGEモデルに内生的イノベーションを導入した統合モデルをさらに改良し、より多くのデータを用いて実証研究を行った。その成果は、2019年4月にRoutledge社から出版した英語の著書の1章分として収録した。次に、いままでとは異なる新たなアプローチとして、個人レベルでのイノベーションの発生メカニズムを究明するため、認知心理学、脳神経科学のアプローチを採用し、心理実験を行った。27名の被験者に対し、脳波測定、ワーキングメモリ測定、創造性測定、知力測定を行い、これらの変数が個人の創造性にどのような影響を及ぼしているのかを分析した。そこで明らかになったのは、注意力を示すP3という脳波属性や分析能力の一部が創造性にマイナスの影響を及ぼしているということであり、これは関連研究のなかでも新しい発見であると考えられる。この結果は英語の論文としてまとめ、現在、心理学系の海外ジャーナルに投稿中である。本研究の課題は、イノベーション確率最大化基準という新たな指標により、イノベーション戦略や組織を再検討し、通説とは異なった視点から命題を提示・証明し、その一部については実証研究を行うことにある。初年度である平成26年度の研究計画は、このイノベーション確率が最大化される方向で努力されているかどうかというプロセス合理性という視点から、対応する事例を収集し、理論的枠組みを整備することであった。まず、事例に関しては、M&A、MBOという経営現象についてイノベーション確率最大化基準という視点から主要な事例を収集し、分析を試みた。これらの成果は、原田・見吉(2014)、原田・見吉(2015)に国民経済雑誌において学術論文として発表した。本研究の初年度である昨年度は、イノベーション確率最大化基準にもとづく事例収集、分析を中心として行ったのに対し、本年度は、主として多部門間マクロモデルを用いた理論モデルの構築に注力した研究を行った。まず、イノベーション確率最大化基準の基本的な理論モデルを構築した論文を執筆し、Business and Management Studiesに掲載された(Harada, 2015)。この論文では、イノベーションの類型として、core-driven、bottleneck-removingという2つのパターンを識別し、それらがどのような経済的メカニズムにおいて進展していくのかを分析した。次に、この基本モデルを多部門間のマクロモデルへと応用し、産業構造の内生的変化とイノベーション確率との関係を分析した。そこではイノベーション確率の高い制度的背景のあるところでイノベーションが生じ、それが関連部門へと波及していき、その波及が産業構造を形成していくというモデルを構築し、分析を試みた。その成果は、Economic Systems Researchに掲載された(Harada, 2015)。今年度の課題は、多部門間マクロモデルの構築であり、そこでイノベーション確率最大化基準をベースとして制度分析を行うことであった。その成果として3本の論文を執筆し、すべて海外の学術誌に掲載された。すなわち、匿名レフェリーの審査を経て研究成果を海外に発信することができたので、計画以上に研究成果を出すことができていると判断する。本研究は本年度において3年目に入り、研究成果を具体的に出していくと同時に、残りの期間における新たな研究の展開を目指しデータベースの構築にも取り組んだ。前年度は、多部門間のマクロモデルの構築を行い、その経済的特徴について主に理論的な分析を行った。今年度は、そのマクロモデルをさらにイノベーションモデルとして発展させるとともに、そのモデルを用いた実証分析をも行った。具体的な研究成果としては、産業間におけるイノベーションの関係性をイノベーション・マトリックスという独自の概念を用いてモデル化し、そのモデルをもとに実証研究を行った。その成果は、Journal of Economic Structuresに査読論文として掲載された(Harada, 2016)。また、いままでのマクロレベルの研究を補完するものとして、企業というミクロレベルでいかにしてイノベーションを促進していくのかという問題についても取り組んだ。具体的には、従来のスタティックな戦略、組織の捉え方ではなく、よりダイナミックな視点から戦略、組織を捉えたダイナミック戦略、ダイナミック組織という概念を提唱し、企業レベルでイノベーションを推進するための条件について議論を行った。その研究成果は、日本実業出版社より著書として出版した(原田、2016)。また、国民経済雑誌に論文としても発表した(原田、2016)。また今後の実証分析のデータとなる資料を購入し、データセットの構築を行った。今後、これらのデータを用いた実証分析にも取り組んでいく予定である。昨年度の課題は、多部門間マクロモデルの構築であったのに対し、今年度の課題は、そのマクロモデルからイノベーション構造をモデル化し、実証分析をすること、そしてミクロレベルでイノベーションを促す要因を研究することであった。今年度は、前者の論文が海外の学術誌に掲載され、また後者の研究は論文1本と著書として出版することができた。1年という期間における研究成果として考えた場合、計画以上であったと判断する。今年度の研究課題は、前年度に構築したイノベーション構造モデルを反映した新たなマクロモデルを構築し、シミュレーション分析、実証分析を行うことであった。この研究課題を受けて、本年度は、現在、マクロ経済学で主流になっているニューケインジアンDSGEモデルに内生的イノベーションを導入した統合モデルの構築を行った。

そして、このモデルに対してシミュレーション分析を試み、金利や消費、生産、投資などの多様なマクロ経済変数と内生的イノベーションとの相互関係性について数値解析的に明らかにすることができた。これはわれわれの知る限り新しい試みであり、その成果は、Economics of Innovation and New Technologyに査読論文として受理され、今年度後半に掲載された(Harada, 2018)。しかしながら、この論文では、数値解析は事前にパラメーターの数値を設定するカリブレーションにもとづいており、実証データを用いたパラメーターの推計は試みていなかった。そこで、日本経済のマクロデータについてデータ収集作業を進め、データセットの構築を行った。このデータを活用して内生的イノベーションを取り込んだニューケインジアンDSGEモデルの主要パラメーターについてベイズ推計し、そのうえでイノベーションとマクロ諸変数との関係性について定量的に評価する作業を行った。また、この作業と並行して、破壊的イノベーション、持続的イノベーションというイノベーション類型を導入し、それがマクロ経済にどのようなインプリケーションをもつのかについても評価を行った。今年度の課題は、前年度に構築したイノベーションモデルについて、主流派マクロ経済学の標準的なモデルと統合し、そのうえでイノベーションとマクロ諸変数との関係性をシミュレーションや実証分析を通じて明らかにすることであった。この研究成果は、海外の学術誌に短期間で受理され掲載されることになった。1年という短期間でこのような成果が得られたのは計画以上であったと判断する。今年度の研究課題は、前年度に構築したイノベーション構造モデルを反映した新たなマクロモデルをもとにさらなるシミュレーション分析、実証分析を行うと同時に、個人レベルでのイノベーション・メカニズムの解明を認知心理学・脳科学的アプローチにより行うことであった。これらの研究課題を受けて、本年度は、昨年度開発したニューケインジアンDSGEモデルに内生的イノベーションを導入した統合モデルをさらに改良し、より多くのデータを用いて実証研究を行った。その成果は、2019年4月にRoutledge社から出版した英語の著書の1章分として収録した。次に、いままでとは異なる新たなアプローチとして、個人レベルでのイノベーションの発生メカニズムを究明するため、認知心理学、脳神経科学のアプローチを採用し、心理実験を行った。27名の被験者に対し、脳波測定、ワーキングメモリ測定、創造性測定、知力測定を行い、これらの変数が個人の創造性にどのような影響を及ぼしているのかを分析した。そこで明らかになったのは、注意力を示すP3という脳波属性や分析能力の一部が創造性にマイナスの影響を及ぼしているということであり、これは関連研究のなかでも新しい発見であると考えられる。
衝撃波管による粉塵層上の衝撃波の斜め反射に関する基礎研究

平面衝撃波が衝撃波管内に設置された傾斜面で斜め反射する場合,表面が滑らかな個体であるとき,一定の人射マッハ数および入射角に対して,マッハ反射における三重点の軌跡角は一定に保たれ,その近傍の流れ場は相似に保たれる。しかし粉塵層上における衝撃波の反射の場合には,粉塵層表面からの反射と粉塵層内部への浸透した圧縮波の粉塵層下の個体壁からの反射等のために複雑な構造を呈し,入射マッハ数,入射角の2つのパラメタのみで現象を記述できない。そこで本研究では,前年度の研究成果を踏まえて,入射角,反射角,流れの偏角などを定量的に測定し,粉塵層が衝撃波の反射形態にどのような影響を与えるかを調べるために,1.粉じん層上の衝撃波の反射実験,2.凸凹のある二次元粉じん層モデル上の衝撃波の反射実験,3.二次元粉塵層モデル上の反射の理論解析,の各項目に付いて研究を実施した。その結果,以下のことが明らかになった。1.粉塵層上の衝撃波の反射現象は凸凹のある二次元粉塵層モデル上の現象と以下の点で類似性が見られた。(1)測定された入射角,反射角の非定常変化から現象の非定常性が確認された。(2)入射マッハ数,斜面傾斜角が一定でも衝撃波の進行に伴って反射形態が正常反射からマッハ反射へ移行する場合がある(通常反射形態は入射マッハ数と傾斜角により一意的に決まる)。(3)滑らかな斜面上ではマッハ反射になるマッハ数,斜面傾斜角でも正常反射になることがある。これは吸込み効果を考慮した衝撃波理論からも裏付けられた。2.吸込み効果を考慮にいれた衝撃波理論から,マッハ反射の場合にはマッハステム後方の斜面近傍流れの速度ベクトルは,斜面に平行にならず,数度の傾きを持つ.また正常反射の場合には8゚14゚の傾きを持つ。平面衝撃波が衝撃波管内に設置された傾斜面上を過ぎる場合、傾斜面において衝撃波の斜め反射が起こることは良く知られたことである。特に表面が滑らかな固体であるとき、一定の入射マッハ数および入射角に対して、マッハ反射における三重点の軌跡角は一定に保たれ、その近傍の流れ場は相似に保たれる。しかしながら粉塵層上における衝撃波の反射の場合には、粉塵層表面からの反射と粉塵層内部へ浸透した圧縮波の粉塵層下の固体壁からの反射等のために複雑な構造を呈し、入射マッハ数、入射角の2つのパラメタのみで現象を記述できない。そこで本研究では、粉塵粒径、空隙率、粉塵層厚が衝撃波の反射形態にどのような影響を与えるかを知るために、粉塵層を2次元溝つき床でモデル化し、正常反射とマッハ反射の境界の変化、マッハ反射における三重点の軌跡角の変化、三重点近傍の流れ場の構造の変化を明らかにした。使用したモデル床の断面形状は全て相似なものを用い、その凹凸の大きさのみ変えた。衝撃波前方は大気圧、室温の空気であり、マッハ数は1.42のみである。得られた主要な結果は以下の通りである。1.凹凸のあるモデル床上の衝撃波の反射構造は、粉塵層上における反射構造と極めて良く似ている。2.反射波の波面構造は非定常に変化するため、自己相似性は成り立たない。3.しかし、座標系を溝の深さで無次元化すると凹凸の大きさが違っていても、三重点(反射点)の無次元座標が同じである限り、波面構造は相似になる。

4.溝底面からの反射波の集合体が先行する反射波に追いつく前後で三重点の軌跡の勾配は著しく変化する。平面衝撃波が衝撃波管内に設置された傾斜面で斜め反射する場合,表面が滑らかな固体であるとき,一定の入射マッハ数および入射角に対して,マッハ反射における三重点の軌跡角は一定に保たれ,その近傍の流れ場は相似に保たれる。しかし粉塵層上における衝撃波の反射の場合には,粉塵層表面からの反射と粉塵層内部へ浸透した圧縮波の粉塵層下の固体壁からの反射等のために複雑な構造を呈し,入射マッハ数,入射角の2つのパラメタのみで現象を記述できない。そこで本研究では,前年度の研究成果を踏まえて,入射角,反射角,流れの偏角などを定量的に測定し,粉塵層が衝撃波の反射形態にどのような影響を与えるかを調べるために,1.紛じん層上の衝撃波の反射実験,2.凸凹のある二次元粉じん層モデル上の衝撃波の反射実験,3.二次元粉塵層モデル上の反射の理論解析,の各項目に付いて研究を実施した。その結果,以下のことが明らかになった。1.粉塵層上の衝撃波の反射現象は凹凸のある二次元粉塵層モデル上の現象と以下の点で類似性が見られた。(1)測定された入射角,反射角の非定常変化から現象の非定常性が確認された。(2)入射マッハ数,斜面傾斜角が一定でも衝撃波の進行に伴って反射形態が正常反射からマッハ反射へ移行する場合がある(通常反射形態は入射マッハ数と傾斜角により一意的に決まる)。(3)滑らかな斜面上ではマッハ反射になるマッハ数,斜面傾斜角でも正常反射になることがある。これは吸込み効果を考慮した衝撃波理論からも裏付けられた。2.吸込み効果を考慮にいれた衝撃波理論から,マッハ反射の場合にはマッハステム後方の斜面近傍流れの速度ベクトルは,斜面に平行にならず,数度の傾きを持つ。また正常反射の場合には8°14°の傾きを持つ。
新規錯体触媒による糖変換システムの開発

グルコ-スのように天然に豊富に存在する安価な糖を原料として、付加価値の高い稀少糖あるいは糖誘導体が合成できれば、その有用性はきわめて高い。本研究ではこのような観点に基づき当研究室のこれまでの配糖錯体に関するこれまでの蓄積をもとに新しい糖質変換システムの開発を目指し検討を行った。これまでの研究に引き続いて糖変換反応を触媒する金属錯体の深索を行った。その結果、糖質とニッケルーNー置換ジアミン錯体がアルド-スのCー2位をエピ化し、しかも反応が温和な条件下で、きわめて速く進行することや、マンノ-ス型の立体配置の水酸基を有する糖だけが選択的にニッケルとNー置換ジアミンとの協同効果により錯形成することを明らかにした。またカルシウムーモノアミン系でもケト-スへの異性化とともに同様なCー2エピ化が起こることなどの興味深い現象を見いだした。特にこれらのCー2エピ化は珍しい炭素骨格の立体特異的な転移によるものであることを各種分光法により明らかにした。また糖質に対しレセプタ-機能を有する金属錯体の設計を目指し新規Ni(II)配糖錯体の合成ならびにキャラクタリゼ-ションを行った。その結果Ni^<2+>イオンと分枝状ポリアミンの協同効果によるアルド-スの効果的な集積様式を見いだした。最後に我々が独自に見いだした糖質の立体特異的変換における反応条件の最適化、オリゴ糖、複合糖質等への反応の汎用化、ならびに異性化等のより高次の機能を有する反応設計し、化学工業的な検討を加え、糖変換システムの実用化を目指し検討を行った。具体的にはCa^<2+>イオンージエチルアミン系によるアルド-スのCー2エピ化による糖の変換の発展的応用としてDーグルコ-スから人工甘味料としても注目されている糖アルコ-ルの一種であるDーマンニットへの製造プロセスを設計した。天然に豊富に存在する安価な糖を原料として、付加価値の高い稀少糖が合成できれば、その有用性は極めて高い。以上の様な観点から本年度は以下のような研究を行った。1.当研究室で先に糖変換能力があることが判明しているNi^<2+>ーNー置換ジアミン錯体を手がかりに、ポリアミン部位、ならびに金属イオンを変えて、より変換能力の高い金属錯体触媒の探索を行った。その結果Co^<2+>イオン、ならびにCa^<2+>イオンとNー置換ジアミンがC2エピメリ化に有効であることが判明した。特にCa^<2+>の場合には、モノアミンとの組み合わせでも有効であることを見いだした。2.Ni^<2+>およびCo^<2+>イオンとポリアミンの系によるC2エピメリ化反応の機構を、同位体標識されたアルド-ス(DーGlcおよびDーMan)を用いて、NMRスペクトルにより検討した。その結果、立体特異的な炭素骨格の転移を伴った、ピナコ-ル転移反応型の珍しいC2エピメリ化であることが明らかとなった。Ca^<2+>とトリエチルアミンの系による糖の変換反応を、同位体標識したDーGlcを用いてNMRスペクトルにより検討した。その結果、エピ化はNi^<2+>、およびCa^<2+>イオンとNー置換ジアミンとの系と同様に、炭素骨格の転移を伴って進行し、ケト-スへの異性化は、炭素骨格の転移は起こらずに進行することがわかった。3.Ni^<2+>

イオンとN,N,N′ートリメチルエチレンジアミンの系では、C2位とのC3位の水酸基がCiS配置になるマンノ-ス型のアルド-スが、立体選択的に錯形成することが明らかとなった。さらに、N,N,N′ートリメチルプロピレンジアミンが全ての天然アルド-スのマンノ-ス型の糖に対して、選択的錯形成を示すことを明らかにした。この基質特異的な錯形成反応をEXAFS法により検討したところ、この要因はマンノ-ス型糖のフラノ-ス型の、架橋配位にあることが明らかになった。前年度の研究に引続き、本年度は以下のような研究を行った。1.前年度から継続して、金属イオンとアミンの協同効果による糖質変換反応のさらなる探索を金属イオンならびにアミンの組合せを変化させて行った。その結果、ニッケルーNー置換ジアミン錯体がアルド-スのCー2位をエピ化し、しかも反応が温和な条件下で、きわめて速く進行することや、ある特定の立体配置の水酸基を有する糖だけが選択的にニッケルと錯形成することを明らかにした。またカルシウムーモノアミン系でもケト-スへの異性化とともに同様なCー2エピ化が起こることなどの興味深い現象を見いだした。さらにこれらの系における変換反応のメカニズムを電子吸収、円偏光二色性スペクトル、EXAFS法などの各種分光法により解明した。2.糖質に対しレセプタ-機能を有する金属錯体の設計を目指し新規配糖錯体の合成ならびにキャラクタリゼ-ションを行った。電子吸収、高偏光二色性および核磁気共鳴スペクトル、ならびにX線結晶構造解析の結果から分枝状ポリアミンであるトリス(2ーアミノエチル)アミンがアル-ドスを一挙に3分子Ni(II)錯体上に対称性よく効果的に集積することを見いだした。3.我々が独自に見いだした糖質の立体特異的変換における反応条件の最適化、オリゴ糖、複合糖質等への反応の汎用化、ならびに異性化等のより高次の機能を有する反応設計を行い、化学工業的な検討を加え、糖変換システムの実用化を目指し検討を行った。具体的にはCa^<2+>イオンージエチルアミン系によるアルド-スのCー2エピ化による糖の変換の発展的応用として天然に豊富に存在するDーグルコ-ス出発原料として、最近甘味料として注目されている糖アルコ-ルの一種であるDーマンニットの製造プロセスを設計した。
分子内励起錯体状態の生成に対する媒体の微視的粘性効果

1.励起状態で、分子内での嵩高い芳香族原子団のねじれ回転運動を伴って生成する「分子内励起錯体(IEC)状態」の生成は溶媒の粘性によって著しく影響を受けることが期待される。このような化学反応に対する溶媒の動力学的効果を定量的に研究する目的として、本研究課題ではまず対象として1.3ーDi(1ーpyrenyl)propane(DPP)の分子内エキシマ-状態の生成を選んだ。2.粘度依存性の実験方法として高圧法を用いた。溶媒はMethylcyclohexane(MCH),iーButanol(iーBuOH),2,6,10,14ーTeramethylpentadecane(TMPD)の三種を用いた。高圧実験法では、これらの溶液について100cPにおよぶ粘度範囲を変えることが可能であることが伴った。3.蛍光量子収量の測定によって、分子内エキシマ-状態の生成速度定数(κ)に対する溶媒粘度(η)依存性を決定した。この結果に対してKramers理論を適用、解析したところ、約5cP以上の粘度範囲ではこの理論による説明が可能であることが結論できた。4.一方、同じ研究目的の下に3.3'ーDiethyloxadicarbocyanine Iodide(DODCI)の基底状態での光異性化反応について調べた結果、この系ではKramers理論で説明できないことが判った。粘性が溶媒振動に依存することを考慮したGroteーHynes理論が適用できることを見出した。5.生成に伴うポテンシャル(DPP:15ー18kJ/mol.DODCI:59kJ/mol)が理論の可否を左右する大きな要因であることが結論された。
質量分析計（LC-MS/MS）を用いた定量測定の臨床検査応用と基盤技術の構築

本研究で3つの同時測定法(25(OH)D3・3-epi-25(OH)D3・25(OH)D2・24,25(OH)2D3のビタミンDの4代謝物、1,25(OH)2D2・1,25(OH)2D3の2つの活性化型ビタミンD、Estrone・Estradiolのエストロゲン2項目)の開発とバリデーションをすることができた。各方法ともに臨床検査で必須となる各プレアナリティカルファクターの影響を受けずルーチン感度を達成できた。またスループットについても自動化が容易に可能な前処理方法を選択することで1時間以内に測定結果が得られる状況にあり、臨床検査室で十分に使用出来る方法が確立することができた。臨床検査においてステロイドホルモン等の低分子代謝物の測定は抗体を用いた免疫学的測定法で行われてきた。しかしながら、この方法では結合タンパク質との解離方法の違いや、使用する抗体によって類似構造体の認識能が異なることから、各施設間で測定値が異なるという問題が起こっている。低分子代謝物は微細な構造変化でその生理活性が大きく異なることから、正確な測り分けが求められる。そこで本研究では、この分野でイオン化効率の悪さから最も測定が難しいとされているビタミンD・エストロゲンを対象として、LC-MS/MSを使用した定量測定法を臨床検査に応用することを第一の目的として行う。また、臨床検査において求められる非常に高度な精度・再現性・堅牢性を兼ね備えた測定法を確立するとともに、測定キットの開発を行っていく。現在までにビタミンD・エストロゲンを対象とした測定系の確立することに成功している。今後はこの測定系の運用を目指した検証を行っていく。今年度はLC-MS/MSを用いた定量測定法の各パラメーター標準品を使い最適化を行っていくことを目標とし、1分析対象物質の純品を入手:高純度な標準品、安定同位体標識物を購入し各物質のモル吸光係数、吸光度Min/Max比から濃度・純度を検定する。2質量分析計の各種パラメーターの最適化:インフュージョン測定を行いイオン化効率の高いイオン源の選択し、温度、ガス圧、レンズ電圧等を設定。後にトランジッションを決定する。3HPLCにおける各種パラメーターの最適化:最適な溶媒を選択し、測定項目の全てがキャリーオーバー無く分離できるカラム・グラディエント条件を設定する。4分析対象物質の抽出法の最適化:対象物質の性質・夾雑物質の影響に合わせて選択する。安定同位体標識物を各方法の抽出前後で血清にスパイクし測定する。内在性に対する標識物の回収効率から抽出法を最適化する。この工程においてもスループットを上げるために96wellフォーマットのプレートで処理を行う。14を行うことで測定系を立ち上げることは出来るが、各ステップ間でお互いに影響し合うパラメーターがあるので、ステップが進んでも1つ前の項目についても、更に最適化を行っていくことが重要である。特に実検体(血清)の分析では夾雑物の影響等により感度の低下や分離の劣化等が起こるので、4後の実検体を用いた最適化が重要である。以上の流れで研究を行い、VitaminDの4代謝物・Estrone, 17beta-estradiolの2つの同時測定系を確立することができた。また標準血清を用いた測定系の検証も行うことができており、当初の計画より進展している。現在、Estrone, 17beta-estradiolの同時測定系については附属病院臨床検査部との相関取りを進めている。臨床検査においてステロイドホルモン等の低分子代謝物の検査は抗体を用いた免疫学的測定法で行われてきた。免疫学的測定法はスループットの高さや簡便性から臨床検査において必須の技術となっている。しかしながら、この方法では結合タンパク質との解離方法が各メーカーによって異なることや、使用する抗体によって類似構造体の認識能や力価が異なることから、各施設で測定値が異なるという問題点が起こっている。特に低分子代謝物は非常に微細な構造変化でその生理活性が大きく異なることから、正確な測りわけが求められている。そこで本研究では、この分野でイオン化効率の悪さから最も測定が困難とされているビタミンD・エストロゲンを対象として、LC-MS/MSを使用した定量測定法を臨床検査に応用することを第一の目的として行う。また、臨床検査において求められる非常に高度な精度(トレーサビリティー)・再現性・堅牢性を兼ね備えた測定法を確率するとともに、LC-MS/MS専用の測定キットの開発を行っていく。現在までにビタミンD・エストロジェンを対象とした測定系の確立は終了している。今年度は採血時期による濃度変動を見るために毎月採血を行い測定することで季節変動を正確に把握することができた。また、年齢・採血時期を合わせた健常人検体(467検体)や、母子血清(各700検体)を用いて母親と対応する幼児期の血中濃度を測定を行い、健常人の濃度分布を正確に把握することができた。今後は、これらの値から代謝物の正確な基準値の設定を行うとともに、疾患に関連した検体の測定を行い閾値の設定も進めていく。さらに、測定に必要な各要素技術の特許化・キット化へ向けた要素技術の最適化を行う。今年度は昨年度に作成した測定系での臨床検体の測定を行なった。1)採血時期・年齢層を合わせた健常人467検体を測定2)

毎月採血を行い、採血時期による血中濃度変化を測定3)母子血清(各700検体)を用いて母親と対応する幼児期の血中濃度を測定を行い、健常人の濃度分布を正確に把握することができた。これにより今後の疾患検体での閾値の設定が正確に行うことができる。また、測定方法において現在の方法はほとんどが用手法となっており自動分析装置を用いる免疫学的測定法のように前処理の部分で精度を追求することが困難である。そこで現在各前処理ステップの全自動化へ向けた最適化を行なっている。現在までに前処理時間を30分以上短縮することができている。臨床検査においてステロイドホルモン等の低分子代謝物の検査は抗体を用いた免疫学的測定法で行われてきた。免疫学的測定法はスループットの高さや簡便性から臨床検査において必須の技術となっている。しかしながら、この方法では結合タンパク質との解離方法が各メーカーによって異なることや、使用する抗体によって類似構造体の認識能や力価が異なることから、各施設で測定値が異なるという問題点が起こっている。特に低分子代謝物は非常に微細な構造変化でその生理活性が大きく異なることから、正確な測りわけが求められている。そこで本研究では、この分野でイオン化効率の悪さから最も測定が困難とされているビタミンD・エストロゲンを対象として、LC-MS/MSを使用した定量測定法を臨床検査に応用することを第一の目的として行う。また、臨床検査において求められる非常に高度な精度(トレーサビリティー)・再現性・堅牢性を兼ね備えた測定法を確率するとともに、LC-MS/MS専用の測定キットの開発を行っていく。ビタミンD代謝物5項目・エストロジェン2項目を対象とした測定系の確立は終了し論文にすることができた。本研究で3000検体以上の本邦でのビタミンD代謝物のステータスを明らかにすることができ、現在言われている濃度よりもかなり低いことがわかった。また、検査応用に必要となる測定試薬キット開発に必要な要素技術の特許化も2件行うことができた。今後は各疾患検体での測定を行い、疾患ごとの濃度分布を明らかにしていくとともに、日常臨床検査でLC-MS/MSを使用できるように技術開発・キット開発を進めていく。本研究で3つの同時測定法(25(OH)D3・3-epi-25(OH)D3・25(OH)D2・24,25(OH)2D3のビタミンDの4代謝物、1,25(OH)2D2・1,25(OH)2D3の2つの活性化型ビタミンD、Estrone・Estradiolのエストロゲン2項目)の開発とバリデーションをすることができた。各方法ともに臨床検査で必須となる各プレアナリティカルファクターの影響を受けずルーチン感度を達成できた。またスループットについても自動化が容易に可能な前処理方法を選択することで1時間以内に測定結果が得られる状況にあり、臨床検査室で十分に使用出来る方法が確立することができた。5測定系の検証:4までで作成した方法が実際に臨床検査で使用できるかさらに検証を進めていく。I:検量線作成にはチャコールフィルター処理した血清に標準品をスパイクしたキャリブレーターを用いる。安定同位体標識物を加え実検体と同様に抽出・測定し、標識物と標準品の面積比から検量線を作成する。III:これまでの免疫学的測定法との相関をとる。V:リファレンスラボ(同位体希釈質量分析法)との相関をとる。
原生生物太陽虫類の分子系統解析

本研究の目的は、これまで真核生物における系統上の位置が不明確であった原生生物太陽虫類の分子系統解析によって解明することである。太陽虫類の大きなグループの一つである有中心粒太陽虫の系統的位置を調べるため、昨年度シークエンスを行い配列決定したRaphidiophrys contractilisのSSU rRNA、α-チューブリン、β-チューブリンの配列を用いてさらに詳しい分子系統解析を行った。まず、今年度新たに報告のあった他の太陽虫グループのSSU rRNAの配列を加えて最尤法による解析を行ったところ、有中心粒太陽虫は他のどの太陽虫グループとも近縁性は見られず、また他の真核生物グループとも特に高い近縁性は見られなかった。次に、R.contractilisのα-チューブリン、β-チューブリンに加え、同じRaphidiophrys属のR.ambiguaのアクチンのアミノ酸配列を用いて連結データセットを作成し、最尤法による解析を行ったところ、有中心粒太陽虫は他のどの真核生物グループよりも紅藻に近縁性を示した。しかし、WSH及びAU検定の結果、有中心粒太陽虫は紅藻あるいはアメーボゾアの姉妹群である可能性、または有中心粒太陽虫がアメーボゾアと紅藻の間で独立して分岐した可能性があることが示唆された。以上の結果は論文としてまとめられた(JME,2005. in press)。さらに他の分子マーカーとして、elongation factor 2の配列を決定中であり、今後このアミノ酸配列を加えて分子系統解析を行い、有中心中太陽虫の系統的位置を明らかにするつもりである。本研究の目的は、これまで分類および系統上の位置が不明確であった原生生物太陽虫類の分子系統を確立することである。まず、複数の太陽虫類の株を確立するため、野外からの採集を行った。いくつかの種に関して、サンプルからの単離・短期間での株の維持に至ったものの、長期間で株を維持することはできなかった。今後も引き続き野外からの採集を行い、株の作成を行う予定である。分子系統解析を行うために、他生物との比較対象となる目的遺伝子の配列決定を試みた。現在持っている無菌培養での株である有中心粒目Raphydiophrys contractilisを材料として、まず目的遺伝子として一般的に用いられている18SrDNAの配列を決定するために、PCRを行って目的遺伝子を増幅させ、シーケンサを用いて配列の決定を行った。PCR産物が複数の種のバンドだった場合はクローニングを行い、Raphydiophrys contractilis由来の配列を得た。配列決定後、Phylipプログラムによる系統解析を行った。その結果、Raphydiophrys contractilisにとって系統的に特に近いと考えられる生物群を確定することはできなかった。他の目的遺伝子であるαチューブリンやβチューブリンについても同様に、現段階では太陽虫類の系統的位置を決定することはできなかった。これまでに太陽虫類においてチューブリン遺伝子の配列はまだ未報告であり、今回初めて本研究で決定されたが、まだ系統解析にとって十分量のデータではないため、今後さらに他のいくつかの目的遺伝子の配列決定を行い、また他の複数の太陽虫類における同様の目的遺伝子の配列を決定する予定である。
複素多様体上の解析写像とその周辺の研究

複素空間C(またはC^m)から複素射影空間P^n(C)への正則写像の値分布論の研究に関し"ある正則写像のNevanlinna defectsの総和が最大値n+1に等しいとき、ある条件の下に、その写像の位数と劣位数は等しくなり、その値は正の整数か、または無限大でなければならない"という結果を得た。さらに、付帯条件が最良であることを示す例を調べている(森)。また微分幾可の面から尾方は、複素多様体の中の極小部分多様体の研究において、P^n(C)の中のpinchingされたGauss曲率をもつ極小曲面は、ある条件の下に、一般化されたVeronese曲面に限るという結果を得ている。さらに、極小という条件をゆるめ、P^n(C)内の平行な平均曲率ベクトル場をもつ曲面の分類の研究を目指し、特別な場合として2次元複素射影空間P^2(C)内の曲面について、存在定理、剛性定理などを得て雑誌に投稿中である。一方、関数空間の研究の立場から水原は、非等質Beurling・Herz空間の局所Hardy空間の中への埋め込み定理を得て、その応用として非等質Lipschitz・Besov空間のFourier変換による像が局所Hardy空間の中で捉えることが出来ることを示した。また、n次元ユークリッド空間R^n上で定義された一般の増大関数をもつMorrey空間とCampanato-Stampacchia空間のBanach空間としての同値性を示した。さらに、異なる増大関数をもつ2種のMorrey空間上のHardy-Littlewoodの最大作用素が有界となるための、増大関数が満たすべき十分条件を与えた。最後に、関川はClifford数に関連した平面のMoebius変換に関して成立する事柄が、一般次元のMoebius変換についていかに拡張されるかという問題を研究中である。