hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動学習の成立過程における大脳皮質-大脳基底核連関の可塑的神経機構

その結果、(1)MIでは、片手課題で運動開始に関連した顕著な血流増加が反対側性にみとめられ、両手課題でも同様の血流増加が両半球でみとめられた。(2)SMAでは、片手課題と両手課題のいずれでも、とくに手がかり刺激と運動開始に関連した血流増加が反対側性、同側性、および両側性にみとめられた。(3)PMdでは、片手課題で遅延期間と運動開始に対応した血流増加が反対側性にみとめられ、両手課題でも同様の血流増加が両半球でみとめられた。(4)PMvでは、片手課題で手がかり刺激と運動開始に対応した血流増加が反対側性にみとめられ、両手課題でも同様の血流増加が両半球でみとめられた。以上の結果は、これまでに報告された電気生理学的所見とよく一致しており、経脳硬膜超音波ドプラー法による脳機能イメージングが有効であることを示している。さらに、ボタン押し課題の学習過程における血流変化を解析した結果、SMAでは、手ががり刺激と運動開始に関連した血流増加率が学習初期に比べて学習成立時にかなり減少していることが明らかになった。また、課題実行中にボタン押し課題を上記の弁別課題から単純な繰り返し課題に変更すると、SMAにおける手がかり刺激や運動開始に関連した血流増加が減少もしくは消失した。これらの結果は、SMAが運動学習の成立過程に深く関与することを示唆している。
訪問看護を必要とするストーマ保有者の在宅ケア困難要因の研究

訪問看護を必要とするストーマ保有者の在宅ケア困難要因と退院後のケアニーズを患者と看護職を対象にした調査から身体的、心理的、社会的側面から多次元的に検討した。目的:在宅ケアニーズの高いストーマ保有者の現況について当事者から情報を得て、継続ケアシステム構築への課題を明らかにする。方法:第1研究では患者会(日本オストミー協会、IBD患者会)を対象にした調査を行った。第2研究では看護職を対象に質間紙調査を実施した。第3研究では「ストーマ外来等」の継続ケアシステムの整備状況について質問紙を用いた全国調査を行った。第4研究では、訪問看護婦との同道訪問を実施し在宅療養中のストーマ保有者の状況を調査した。結果:第1研究ではオストミー協会員205人、IBD患者会会員685人から得られたデータを分析した。第2研究では質問票を1115件に配布し、1034件の有効回答が得られ(92.7%)、分析の対象とした。対象者がストーマケア技術の不足を強く感じる内容に「ストーマサイトマーキング」、「ストーマ装具選定」、「セルフケア教育」が上位であった。実際のケアで遭遇する頻度の高いものは、(1)原疾患の進行、再発時の管理、(2)老老介護、(3)癌性疼痛管理、(4)栄養療法実施、(5)糖尿病合併症管理、(6)独居援助、(7)他の病院や介護施設に移るケースへのコーディネートであった。第3研究では1次資料により集約した538施設に質問紙を送付し、231件(43%)回収した。対象は222件で、最も調査日に近い専門外来日受診者総数は1096人であった。訪簡看護サービス利用者はADL低下を伴う47人(4.3%)で、複数の健康問題を抱えていた。第4研究では居宅療養者25名のストーマ管理状況と管理困難要因について検討し、課題をまとめた。これらの結果より、患者会育成、在宅ケア担当者の力量の強化、協働が重要であることが明らかになり、ストーマケア教育の重点課題ならびに在宅における課題分析法が明確になった。退院指導時に在宅ケアニーズの高いオストメイトの状況:退院指導時に在宅ケアニーズの高いストーマ保有者の状況について基礎資料を得た上で、継続ケアシステム構築への課題を明らかにすることを目的とする。東海ストーマケアセミナーにおいて研究趣旨を説明し、同意が得られた受講者に独自に作成した自記式質問票による調査を実施・回収。質問票は対象の属性、ストーマケア関連項目、ストーマケア技術11項目、オストメイトの健康問題で実際のケアで遭遇する状況28項目、3件法で構成。【結果】質問票は99件に配布し、回収した98件を分析対象とした。対象者の看護経験年数は3年未満が53%で、関わったオストメイトの述べ数は119人が90%を占めた。その年代は5069歳が66%であった。ストーマケア技術に関する項目で「ストーマサイトマーキング不十分」とした者は80%、「ストーマ装具選定不十分」は70%、セルフケア教育技術不十分」は62%であった。実際のケアで遭遇する状況で頻度の高いものは、(1)原疾患の進行、再発、転移が56%、

(2)癌性疼痛が25%、(3)要排泄介助(カテーテル含む)が23%、(4)糖尿病合併が21%、(5)寝たきり・準寝たきりが20%、(6)栄養障害、胃瘻などが19%、(7)介護保険申請が必要なケース18%、(8)日常の意思決定が出来にくいケース17%、(9)腎機能障害、腎不全、透析が16%、(10)褥瘡併発が16%、(11)痴呆が12%、(12)下肢の運動機能障害が10%であった。【考察と結論】複数の健康課題を抱え、セルフケア困難なケア対象者が増加している。継続教育では、(1)ストーマサイトマーキングの原理、(2)根拠に基づいた装具選定、(3)一貫性のあるケアマネジメント、(4)在宅医療・訪問看護介護を視野に入れた支援の学習が重要であることが明らかになった。目的:退院指導時に在宅ケアニーズの高いストーマ保有者の現況について、ストーマケア実践に携わる看護職から情報を得て、継続ケアシステム構築への課題を明らかにすることを研究目的とした。方法:第1研究では看護職を対象に質問紙(対象者の属性、ストーマケア関連項目、ストーマ保有者の健康問題などで構成)を用いた調査を実施した。第2研究では「ストーマ外来等」の継続ケアシステムの整備状況について質問紙を用いた全国調査を行った。第3研究では、訪問看護婦との同道訪問を実施し在宅療養中のストーマ保有者の状況を調査した。結果:第1研究では質問票を1115件に配布し、1034件の有効回答が得られ(92.7%)、分析の対象とした。対象者がストーマケア技術の不足を強く感じる内容に「ストーマサイトマーキング」、「ストーマ装具選定」、「セルフケア教育」が上位に上がった。実際のケアで遭遇する頻度の高いものは、(1)原疾患の進行、再発時の管理、(2)老老介護、(3)癌性疼痛管理、(4)栄養療法実施、(5)糖尿病合併症管理、(6)独居援助、(7)他の病院や介護施設に移るケースへのコーディネートであった。第2研究では1次資料により集約した538施設に質問紙を送付し、231件(43%)回収した。対象は222件で、最も調査日に近い専門外来日受診者総数は1096人であった。訪問看護サービス利用者は47人(4.3%)で、複数の健康問題を抱えていた。第3研究では居宅療養者25名のストーマ管理状況と管理困難要因について検討し、課題をまとめた。これらの結果より、在宅ケア担当者の力量の強化、協働が重要であることが明らかにされ、ストーマケア教育の重点課題ならびに在宅における看護課題分析法が明確になった。
レーザー同期パルスラジオリシス法による放射線化学初期過程の研究

飽和炭化水素液体中でレーザー同期パルスラジオリシスを行い、初期に生成される、電子、カチオンラジカル、励起状態の放射線化学初期過程における反応ダイナミックスの解明にに関して以下の研究成果を得た。○レーザー同期ピコ秒パルスラジオリシスシステムの改良ライナックからの高エネルギーピコ秒電子線ビームをアルカンに照射し、生成する短寿命中間活性種の挙動を、光過渡吸収として測定するためのレーザー同期ピコ秒パルスラジオリシスシステムの改良を行い、YAGレーザー励起チタンサファイア再生増幅アンプを用いた白色光の発生のシステムの立ち上げに成功した。また、データの信頼性及び実験効率の向上を図ることができた。○電子、カチオンラジカル、励起状態等の重要な中間活性種の分光および反応ダイナミックスの解明スモルコフスキー方程式によるシュミレーションコードを開発し、アルカンのラジカルカチオンの時間挙動の解析を行った。初期分布、拡散定数、反応速度定数をパラメータとしたシュミレーションを実施し、初期過程のおける反応ダイナミックスの解明を行った。○分子間における電荷移動・励起移動機構の解明一部の溶質分子と電子間での電荷移動反応に特異性が認められた。これは、イオン化により生成した電子が、熱化する以前に、電子移動を行うためと推定している。このことは、ジェミネートイオン対の初期分布等に影響し、今までの反応メカニズムとは異なる新たな反応機構を考える必要があることが示唆された。飽和炭化水素液体中でレーザー同期パルスラジオリシスを行い、初期に生成される、電子、カチオンラジカル、励起状態の放射線化学初期過程における反応ダイナミックスの解明に関して以下の研究成果を得た。○レーザー同期ピコ秒パルスラジオリシスシステムの改良ライナックからの高エネルギーピコ秒電子線ビームをアルカンに照射し、生成する短寿命中間活性種の挙動を、光過度吸収として測定するためのレーザー同時ピコ秒パルスラジオリシスシステムの改良を行い、データの信頼性及び実験効率の向上を図ることができた。○電子、カチオンラジカル、励起状態等の重要な中間活性種の分光および反応ダイナミックスの解明カチオンラジカルの時間分解ダイナミックスを調べた。特に、ジェミネートイオン再結合を記述するスモルコフスキー方程式により、結果のシュミレーションを行い、各種の反応速度定数を決定した。近赤外領域(波長1μm以上)における電子の測定等は、次年度に実施する予定である。このことは、ジェミネートイオン対の初期分布等に影響し、今までの反応メカニズムとは異なる新たな反応機構を考える必要が生じる。このことについては、次年度においてさらに詳しく検討を行う予定である。○レーザー同期ピコ秒パルスラジオリシスシステムの改良ライナックからの高エネルギーピコ秒電子線ビームをアルヵンに照射し、生成する短寿命中間活性種の挙動を、光過渡吸収として測定するためのレーザー同期ピコ秒パルスラジオリシスシステムの改良を行い、YAGレーザー励起チタンサファイア再生増幅アンプを用いた白色光の発生のシステムの立ち上げに成功した。○電子、カチオンラジカル、励起状態等の重要な中間活性種の分光および反応ダイナミックスの解明スモルコフスキー方程式によるシュミレーションコードを開発し、アルヵンのラジカルヵチオンの時間挙動の解析を行った。
セピック丘陵を中心としたニュ-ギニア高地周縁地域の民族学的研究

1.計画の全体について本計画は、インテンシブとエクステンシブな調査を組み合わせて、その成果をより大きくしようと図ったものである。すなわち、これまで、パプアニュ-ギニアのセピック川と中央高地とにはさまれた高地部周縁部において、インテンシブな調査を行ってきた。それは、7人の調査者による、異なった支流における異なった民族を対象にしたインテンシブな調査であるが、今回においても、それを更に継続している。そして、異なった7つの支流を調査地域とするため、セピック川流域においては、全体としてエクステンシブな調査計画ともなっている。今回においては、それをセピック川流域以外にも広げようとする予備調査を加えている。すなわち、インドネシア領イリアン・ジャヤにおけるアスマット地域の調査である。ニュ-ギニアにおける高地周縁部の文化の、より一層のエクステンシブな調査を図ったものである。2.セッピク川流域での調査今回の計画により、継続してきた各民族の、個々の民族誌的調査はほぼ完了した。すなわち、カプリマン族、バヒネモ族、ヤビオ族、イワム族(ワヘイ族は前回で終了しているので、今回は除いている)の5族については、それぞれの調査者が報告を書く予定である(ワヘイ族については、学位論文としてすでに発表している)。カプリマン族では、特に民族移動が重要なトピックである。この地域では、小人口の多くの民族が混住しており、これらの民族の移動の歴史、更に民族相互の関係が重要である。バヒネモ族はやや孤立した民族で、しかも近代化の影響の少ない民族である。そのため、伝統的な文化を調査・観察することができ、特に儀礼や神話の調査に焦点を合わせた。当初予定のガホム村だけでなくイガイ村をも調査地に加えることによってバヒネモ族の全体像がよりよく把握することができた。ヤビオ族については、近年になって急速にキリスト教化が進みつつある小民族で、なお伝統的文化を聞き出せる状態にあり、かつての社会組織、儀礼などと、現在の状況とを比較するような社会人類学的調査が行われた。イワム族は先の民族に比べるとやや大きな民族で(人口1400人)、外界との接触の歴史も他の民族と比較して長く(1956年以来)かなりの文化変容をきたしているが、生業形態や呪術的思考は元の形をよく残している。それらの調査とともに、現在での粉争の解決の仕方に彼らの文化を読み取る試みがなされた。マリ族については調査の継続を図ろうとしたが、マリ族全員が上流の金鉱の試掘のために雇われて移動してしまい、調査の続行が不能になった。そこで、以前に手をつけたことのあるカクラ族に変更して調査を行った。ここでは、歌や踊りが売買の対象になっており(売買によって、歌や踊り、呪術などが伝播してゆく)、セピック川流域での文化の相似性の理由の一端が理解できるトピックを調査することができた。ただし、カクラ族の調査はまだ未完成であり、継続が望まれる。これらの個々のインテンシブな調査を通じて、セピック地方における高地周縁部の一般的特徴をかなりの部分まで明らかにすることができた。特に、各民族における口承伝承を元にした民族移動の分析によって、一般的には高地から低地へと移動してきたことが明らかになってきたし、一方で支流間の移動(川に沿う移動ではなく、歩行困難と考えていた熱帯低湿地林の中を徒歩で移動している)もかなりの頻度で行なっていることも分かってきた。更に、さまざまな有形無形の文化要素がある方向を持って伝播されいきたことも明らかになり、この高地周縁部の文化の相似性と特殊性の状況とその理由をかなりの程度まで理解できるところに達した。3.イリアン・ジャヤでの予備調査インドネシア側のさまざまの制約のため、当初予定していた地域にまで入ることができなかった。アスマット族そのものを調査は、イリアン・ジャヤの中ではよく調査されている民族であり、彼らの文化にはそれほど興味を持っていなかった。むしろ、ウルンブウェ川の上流部の予備調査を行ないたかった。それにより、高地周縁部の文化の比較を計画していたが、結果としてはアスマット族の村を見るにとどまった。それはサゴヤシ文化の比較という点では成果があったと考えているが、それ以上に、伝聞だけではあるが、ウルンブウェ川上流部にはいまだに外界と接触を避けている民族がいることが分かった。こうした未接触民はパプアニュ-ギニアではすでに在せず、なお手づかずの「未開」社会を観察できる可能性があること知った。イリアン・ジャヤにおける文化人類学的調査の重要性をあらためて認識した。ただし、政治的な状況は、調査を円滑に行うにはなお困難な状況にあり、関係当局と情報の交換を測りつつ、次の機会を捜したいと考えている。

ニュ-ギニアにおける高地周縁部の文化の、より一層のエクステンシブな調査を図ったものである。2.セッピク川流域での調査今回の計画により、継続してきた各民族の、個々の民族誌的調査はほぼ完了した。すなわち、カプリマン族、バヒネモ族、ヤビオ族、イワム族(ワヘイ族は前回で終了しているので、今回は除いている)の5族については、それぞれの調査者が報告を書く予定である(ワヘイ族については、学位論文としてすでに発表している)。カプリマン族では、特に民族移動が重要なトピックである。この地域では、小人口の多くの民族が混住しており、これらの民族の移動の歴史、更に民族相互の関係が重要である。バヒネモ族はやや孤立した民族で、しかも近代化の影響の少ない民族である。そのため、伝統的な文化を調査・観察することができ、特に儀礼や神話の調査に焦点を合わせた。当初予定のガホム村だけでなくイガイ村をも調査地に加えることによってバヒネモ族の全体像がよりよく把握することができた。ヤビオ族については、近年になって急速にキリスト教化が進みつつある小民族で、なお伝統的文化を聞き出せる状態にあり、かつての社会組織、儀礼などと、現在の状況とを比較するような社会人類学的調査が行われた。イワム族は先の民族に比べるとやや大きな民族で(人口1400人)、外界との接触の歴史も他の民族と比較して長く(1956年以来)かなりの文化変容をきたしているが、生業形態や呪術的思考は元の形をよく残している。それらの調査とともに、現在での粉争の解決の仕方に彼らの文化を読み取る試みがなされた。マリ族については調査の継続を図ろうとしたが、マリ族全員が上流の金鉱の試掘のために雇われて移動してしまい、調査の続行が不能になった。そこで、以前に手をつけたことのあるカクラ族に変更して調査を行った。ここでは、歌や踊りが売買の対象になっており(売買によって、歌や踊り、呪術などが伝播してゆく)、セピック川流域での文化の相似性の理由の一端が理解できるトピックを調査することができた。ただし、カクラ族の調査はまだ未完成であり、継続が望まれる。これらの個々のインテンシブな調査を通じて、セピック地方における高地周縁部の一般的特徴をかなりの部分まで明らかにすることができた。特に、各民族における口承伝承を元にした民族移動の分析によって、一般的には高地から低地へと移動してきたことが明らかになってきたし、一方で支流間の移動(川に沿う移動ではなく、歩行困難と考えていた熱帯低湿地林の中を徒歩で移動している)もかなりの頻度で行なっていることも分かってきた。更に、さまざまな有形無形の文化要素がある方向を持って伝播されいきたことも明らかになり、この高地周縁部の文化の相似性と特殊性の状況とその理由をかなりの程度まで理解できるところに達した。3.イリアン・ジャヤでの予備調査インドネシア側のさまざまの制約のため、当初予定していた地域にまで入ることができなかった。アスマット族そのものを調査は、イリアン・ジャヤの中ではよく調査されている民族であり、彼らの文化にはそれほど興味を持っていなかった。むしろ、ウルンブウェ川の上流部の予備調査を行ないたかった。
複雑さ・正確さ・流暢さ（CAF）指標の視覚化とCAFを用いたスピーキング指導

本研究課題の2年目に予定されていた研究計画には大きく2つの段階があった。学習者が自身のスピーキング能力を視覚的に理解できるようなフィードバック方法を検討することが研究計画の第一段階であり、学習者のスピーキング能力を発話された英語の複雑さ・正確さ・流暢さの指標を用いてフィードバックを与え、その波及効果を検証することが研究計画の第二段階であった。データの収集を行うためのマテリアルの開発やアンケートの作成を2018年度前期に済ませ、後期には新規データ収集及びその分析を行った。当初の予定では、60名程度のサンプルを収集する予定だったが、データ収集の対象である本研究課題の研究代表者が担当する教養英語科目を受講する学生の履修状況や、データ提供の辞退などの影響があったため、事前の想定よりもサンプル数が少なくなり、統計分析を行う上での問題点が生じたため、2019年度にも継続してデータ収集を継続することとした。実験に使用する課題の一つである再話についての研究成果を国内学術誌に掲載し、また、スピーキング評価に言語の複雑さ・正確さ・流暢さの指標を用いる手法と先行研究で用いられてきた指標の妥当性にについて、海外学会と本務校で講演を行った。そのため、第一段階で計画していた実験に用いる課題の作成方法とその有効性については十分に結果を公表することができたと言える。しかしながら、本研究課題で注目している言語の複雑さ・正確さ・流暢さの指標を出力するための時間的な負担は解決しておらず、実用に耐える程度の効率的な手法を検討する必要があることは間違いない。最終年度である3年目には波及効果の検証だけでなく、実用性の向上が見込めるような手法を検討したい。2018年度後期に60名程度を対象に発話データの収集を行う計画があったため、本研究課題の研究代表者が担当する教養英語科目のスピーキングを授業を受講する学生に、データ収集を行う旨と研究の意義、研究計画等について説明し、ほぼすべての受講生から同意を得た上で発話の録音等を実施した。しかし、履修放棄者やデータ収集を予定していた授業に欠席する受講生が多かったため、事前に計画していたすべての課題に参加したデータ提供者は当初の半数程度にとどまった。その結果、分析上の不都合が生じたため、2018年度に計画していたデータ収集を2019年度に継続する必要が生じた。本務校のカリキュラムの都合上、データ収集が2019年度後期に限られるため、データ収集の完了は2020年1月頃になる可能性があり、研究の一部が大きく遅れることが想定されている。一方でその他の研究は順調に進んでおり、2018年度内に研究成果を数件公表したことから、現時点での自己評価を「やや遅れている」とした。本研究課題の最終年には、2019年10月から2020年1月の期間に追加の発話データを収集し、書き起こしの作業をデータ収集と同時に行うこととする。その上で、複雑さ・正確さ・流暢さの指標をフィードバックとして与えた群(実験群)と事前に提示した評価基準による評価のみを与えた群(統制群)で発話がどのように変化するかを調査する。その結果を年度末までにまとめ、公表する。本研究課題では、英語学習者のスピーキング能力を複雑さ・正確さ・流暢さ(CAF)の指標を用いて解釈し、CAFを用いてフィードバックを学習者に与える方法を探索することと、このフィードバック方法によってスピーキング能力が向上するかどうかを調査している。1年目の課題目標は、結果の提示に使用するCAF指標の選択と今後の実験で使用するタスクの選定を行うことであった。使用する指標の選択については、主に文献研究を通じてどの指標を使用するべきか調査を行った。研究計画時にはできる限り多くの指標を提示することによって様々な観点から学習者が自身のスピーキング能力の長所と短所を把握できるようにすることを目指したが、評価の実用性の観点から、多くの指標を算出することは不適当であると判断した。また、学習者にとって理解しやすい指標を選定することを優先し、パイロット版として作成したフィードバックシートを学習者に示し、インタビューを行った。その結果、多数の指標を提示しても、指標を解釈しきれないというコメントが寄せられた。この結果を受けて、本実施の際に提示する指標を発話語数・1分あたりの発話語数・1発話単位中のエラー数・1発話単位中の語数・ギロ指数の5項目にすることとした。この結果については論文にまとめ、結果を今後公表する。実験に使用するタスクの選定については、使用するタスクとして再話課題と短い質問文への応答課題の2種類を用いることとした。このうち再話課題のタスク条件と発話に及ぼす関係について調査を行い、国際学会にて発表を行った。この研究成果をもとに、現在実験で使用する問題の作成を現在行っている。1年目には、先行研究で使用されてきたCAF指標の総括を文献研究等を通じて行い、現在その成果を論文にまとめている。これは研究計画書の作成時の予定に合ったものである。研究手法については変更があったものの、1年目の予定は概ね順調に進捗したと判断している。

学習者が自身のスピーキング能力を視覚的に理解できるようなフィードバック方法を検討することが研究計画の第一段階であり、学習者のスピーキング能力を発話された英語の複雑さ・正確さ・流暢さの指標を用いてフィードバックを与え、その波及効果を検証することが研究計画の第二段階であった。データの収集を行うためのマテリアルの開発やアンケートの作成を2018年度前期に済ませ、後期には新規データ収集及びその分析を行った。当初の予定では、60名程度のサンプルを収集する予定だったが、データ収集の対象である本研究課題の研究代表者が担当する教養英語科目を受講する学生の履修状況や、データ提供の辞退などの影響があったため、事前の想定よりもサンプル数が少なくなり、統計分析を行う上での問題点が生じたため、2019年度にも継続してデータ収集を継続することとした。実験に使用する課題の一つである再話についての研究成果を国内学術誌に掲載し、また、スピーキング評価に言語の複雑さ・正確さ・流暢さの指標を用いる手法と先行研究で用いられてきた指標の妥当性にについて、海外学会と本務校で講演を行った。そのため、第一段階で計画していた実験に用いる課題の作成方法とその有効性については十分に結果を公表することができたと言える。しかしながら、本研究課題で注目している言語の複雑さ・正確さ・流暢さの指標を出力するための時間的な負担は解決しておらず、実用に耐える程度の効率的な手法を検討する必要があることは間違いない。最終年度である3年目には波及効果の検証だけでなく、実用性の向上が見込めるような手法を検討したい。2018年度後期に60名程度を対象に発話データの収集を行う計画があったため、本研究課題の研究代表者が担当する教養英語科目のスピーキングを授業を受講する学生に、データ収集を行う旨と研究の意義、研究計画等について説明し、ほぼすべての受講生から同意を得た上で発話の録音等を実施した。しかし、履修放棄者やデータ収集を予定していた授業に欠席する受講生が多かったため、事前に計画していたすべての課題に参加したデータ提供者は当初の半数程度にとどまった。その結果、分析上の不都合が生じたため、2018年度に計画していたデータ収集を2019年度に継続する必要が生じた。本務校のカリキュラムの都合上、データ収集が2019年度後期に限られるため、データ収集の完了は2020年1月頃になる可能性があり、研究の一部が大きく遅れることが想定されている。一方でその他の研究は順調に進んでおり、2018年度内に研究成果を数件公表したことから、現時点での自己評価を「やや遅れている」とした。1年目を終了した時点で、本研究課題で達成すべき4つの研究のうち、前半2つの調査が終了した。そのため、今年度はその成果を論文等にまとめつつ、2年目に行う予定の実験準備を行う。問題の作成や実験環境の構築など、大まかな実験計画の準備は完了しており、現在はデータの収集日程の調整を行うと同時に、実験参加者に配布するマニュアルを作成している。実験終了は31年2月ころを予定しているため、その後データの分析を行い、31年度中に成果を公表できるようにしたい。本研究課題の最終年には、2019年10月から2020年1月の期間に追加の発話データを収集し、書き起こしの作業をデータ収集と同時に行うこととする。その上で、複雑さ・正確さ・流暢さの指標をフィードバックとして与えた群(実験群)と事前に提示した評価基準による評価のみを与えた群(統制群)で発話がどのように変化するかを調査する。その結果を年度末までにまとめ、公表する。2018年度の計画でデータ収集が予定通り進まなかったため、発話データの書き起こし作業が実施できなかった。
ミエリン塩基性タンパク質遺伝子発現に関する研究

研究代表者及び米国UCLAのA.T.CampagnoniらはMBP遺伝子が105kbからなる巨大な遺伝子(Golli-mbp遺伝子)の一部であることを明らかにした。しかしながら、M41クローンのエクソン0はgenewalking法によってもこの遺伝子上にはマップすることが出来なかった。そこで、M41クローンの5'領域の299bpのフラグメントをAva II及びSma Iにより得てこれをプローブとして(TRTプローブと命名)C57BL/6J及びddYマウス脳及び肝臓のGenomic Southernを行った。このTRTプローブは今だマップ出来ていないエクソン0の一部とエクソン5aから成るため、もしMBP遺伝子に変異があれば脳と肝臓のGenomic Southernパターンは異なることが予想される。しかしながら、両者のパターンには違いが認められなかった。また、エクソン0内及びエクソン5a内の配列をもつプライマーを1組合成し、LA-PCRを行ってみたが増幅バンドは観察されなかった。従って、両エクソン間の距離は想像以上に離れているものと考えられた。上記の実験から神経系における遺伝子変異を証明することは出来なかったが、脳内のほんの一部の細胞に変異がある場合は検出出来ないことも考えられ、むしろその可能性の方が高いように思われた。そこで、多量のDNAを使用し、高ラベル化したTRTプローブを使用したところ、両臓器におけるパターンが異なるとの結果を得た。しかしながら、差異が認められたシグナルの強度が極めて低く、既存の方法では結論を下すことは困難であった。従って、今後、極一部の細胞に遺伝子変異がある場合の検出方法を考案した後結論を導く必要があると判断された。まずBL/6Jマウス脳と肝臓におけるミエリン塩基性タンパク質(MBP)遺伝子エクソン0とエクソン1a間の距離の違いについてエクソン0内プライマー及びエクソン1a内プライマーを用いてPCR法により検討した。観察された増幅バンドについて非対称PCR法を行ない、DNA塩基配列分析を行なった。しかしながら、いずれも特異的増幅バンドではなく、両組織とも有意な増幅バンドは見い出されなかった。従って、両エクソンはPCR増幅が可能な距離にはなくPCR法による検討は不可能であると考えられた。そこで、MBPエクソン0とエクソン1aにまたがるDNA断片(TRT)をMBPcDNA(M41クローン)から調製し、これをプローブとして脳及び肝臓DNAをEco RI、Hind III各単独消化したもの及び両者で消化したものに対しサザーンブロット解析を行なった。その結果脳及び肝臓DNAのパターンは同じであり有意な差異は見いだせなかった。これまでに行なった方法は、ミエリン形成細胞の全てに変異が起こっている場合を想定したものであり、その様な可能性には否定的な結果であった。しかしながら、極一部のミエリン形成細胞にのみ変異がある可能性を否定するものとは言えず、現在そのような可能性に基づき検討を進めている。前年度における研究において、“極一部の細胞内にのみ体細胞遺伝子変異が存在する"という可能性を考慮していなかったことの反省から、本年度はこの点を踏まえて実験を遂行した。エクソン0とエクソン1a(MBP遺伝子のプロモーター領域)間の距離は通常のPCRで決定することが出来なかったので、LA PCR法にて検討したが有意な増幅バンドは検出出来なかった。BL/6Jマウス脳及び肝臓のDNAを用いたgenomicサザーンブロッド解析において、多量のDNAを使用し、高ラベル化したTRTプローブを使用したところ、両臓器におけるパターンが異なるとの結果を得た。しかしながら、シグナル強度が極めて弱い為結論を下すには更なる検討が必要と思われる。
沖縄産マングローブの耐塩性に関与する細胞膜構成物質の検索

マングローブのテルペノイド画分が塩分負荷により増加することをTLC分析で確認しているので、マングローブのテルペノイド組成について詳細な分析を行った。また、マングローブの生合成酵素の一種であるOxidesqualene cyclase(OSC)の分子構造を明らかにした。方法:7種類の沖縄産マングローブの葉と根から調製した総脂質抽出液をケン化後、不ケン化物をガスクロマトグラフにより分析した。テルペノイドの同定には^<13>C-NMRと3C-MSを用いた。OSC遺伝子はメヒルギ(Kandelia candel)根のcDNAを鋳型にしたPCR法によりクローニングした。結果:マングローブには11種類のトリテルペノイドと6種類の植物ステロールが検出され、主要成分はLupeol,β-Amyrin, Taraxerol、β-Sitosterol, Stigmasterolであった。テルペノイド組成は各マングローブ間で異なり、同一マングローブにおいても葉と根では異なる場合があった。根のテルペノイド濃度は、内側より外側で高かった。単離したOSCはβ-Amirin synthaseと高い相同性を示した。また、クローン間で塩基配列が異なっていたことからマングローブ根には複数個のOSC遺伝子が存在することが示唆された。本遺伝子の機能解析を行うため、OSC欠損酵母であるGIL 77に導入発現させ、Oxidosqualene代謝産物の解析をおこなったが、特定のテルペノイドの合成は確認できなかった。発現系の誘導に問題がある可能性が考えられ、引き続き機能解析を行う予定である。さらに、テルペノイドの細胞名局在性を明らかにするため、抗体の作成を試みた。テルペノイドの同定には^<13>C-NMRとGC-MSを用いた。尚、テルペノイド(Lupeol)に対する抗体作成を試みたが、ハプテンキャリヤーとの化学結合反応が不十分であったため高い抗体価は得られなかった。マングローブのテルペノイド画分が塩分負荷により増加することから、テルペノイドが塩分耐性に寄与している可能性が考えられた。本年度はテルペノイド合成遺伝子の一つであるβ-Amyrin synthaseの全長cDNAの単離と遺伝子産物の機能解析を試みた。方法:メヒルギ(Kandelia candel)からcDNAを合成し、テルペノイド合成遺伝子に特徴的な配列を基にβ-Amyrin synthasecDNAのコアー部分の増幅を行った。次いで得られた配列を起点として5'-RACE及び3'-RACE法による全長cDNA配列の決定を試みた。得られた全長cDNAはテルペノイド合成遺伝子欠失酵母に導入し、遺伝子機能の解析を試みた。

結果:β-Amyrin synthaseと高い相同性を示すコアー部分の増幅に成功し、5'-RACE及び3'-RACE法により全長1813bpのcDNAを得た。得られたcDNAの塩基配列はβ-Amyrin synthaseに高い相同性を示すことから、テルペノイド合成系遺伝子Oxidosqualene cyclase (OSC)の一つと判断された。本遺伝子の機能解析を行うため、OSC欠損酵母であるGIL77に導入発現させ、Oxidosqualene代謝産物の解析をおこなったが、特定のテルペノイドの合成は確認できなかった。発現系の誘導に問題がある可能性が考えられ、引き続き機能解析を行う予定である。
進化生物学における離散最適化問題の数理的研究

進化生物学における最節約原理の数学的定式化および基本的定理が花沢正純、成嶋弘らによって与えられ、これらの結果を基礎にして系統樹の祖先形質最節約復元問題(MPR問題)の数理的研究が進められ、平成8(1996)年度には、その研究において重要な概念であるACCTRAN復元の性質を浮き彫りにする次の二つの定理が得られた。第1定理(ACCTRANの完全最節約性):ACCTRAN復元は自分自身を含め、そのすべての部分木が最節約性を持つ。第2定理(ACCTRANの極値性):ACCTRAN復元はその各ノードにおいて、最節約復元が取り得る形質値の最大値または最小値のいずれかをとる。さらに、大域的最適解(祖先と現存種の多重形質値が与えられたとき、その間の全長を最小化する樹形および中間種の形質値を同時に与える解)を求める問題(第2種のMPR問題)は、一般的には、Steiner問題と結びつけられ、NP完全問題であることが証明されていたが、単一形質または単一化された多重形質の場合に、簡明な方法で本質的に一意な大域的最適解が求まることを示した。平成9(1997)年度には、ACCTRAN復元の最大元予想問題に取り組む中で、最節約復元順序集合(MPR-poset)のσ(γ)-versionの定式化、およびその束論的性質の研究が進められ、予想の反例やいくつかの定理が得られた。そのうち最も重要な定理は次の通りである。進化生物学における系統樹の祖先形質最節約復元問題(MPR問題)の数理的研究が進められ,その研究において重要な概念であるACCTRAN復元の性質を浮き彫りにする次の二つの定理が得られた.第1定理(ACCTRANの完全最節約性):ACCTRAN復元は自分自身を含め,そのすべての部分木が最節約性を持つ.第2定理(ACCTRANの極値性):ACCTRAN復元はその各ノードにおいて,最節約復元がとり得る形質値の最大値または最小値のいずれかをとる.さらに,大域的最適解(祖先と現存種の形質値が与えられたとき,その間の全長を最小化する樹形および中間種の形質値を同時に与える解)を求める問題(第2種のMPR問題)は,Steiner問題と結びつけられ,NP完全問題の1つと考えられていたが,D.L.Swofford,W.P.MaddisonらのApproachに基づく成嶋-花沢の定式化のもとでは,単一形質または標準化された多重形質の場合に,簡明な方法で本質的に一意な大域的最適解が求まることを示した.今後,最節約復元のなかでACCTRAN復元と並んで重要なDELTRAN復元の特徴付け,MPR-poset上でのACCTRAN復元とDELTRAN復元の関係,MPR-posetの束論的構造,および第2種のMPR問題の一般的解法,さらには形質状態のより一般的な遷移関係の下での最節約復元問題の研究に取り組み,理論としての進化発展をはかると共に,得られたアルゴリズムのコンピュータインプリメントも行い,最節約復元問題のソフトウェアの開発作成も行う予定である.進化生物学における最節約原理の数学的定式化および基本的定理が花沢正純、成嶋弘らによって与えられ、これらの結果を基礎にして系統樹の祖先形質最節約復元問題(MPR問題)の数理的研究が進められ、平成8(1996)年度には、その研究において重要な概念であるACCTRAN復元の性質を浮き彫りにする次の二つの定理が得られた。
鳥類で見出された新規視床下部ホルモンGnIHのレセプターの同定と作用機序の解析

我々は、鳥類のウズラの脳からRFamide抗体免疫陽性物質の単離・同定を試みた結果、12アミノ酸残基からなる新規ペプチドを同定することに成功した。詳しく解析したところ、このペプチドは正中隆起外層に終末する視床下部室傍核ニューロンに局在しており、生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制することが分かった。これは脊椎動物から初めて見出されたものであり、生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(Gonadotropin-inhibitory hormone ; GnIH)と名付けた。in vivoとin vitroの最近の解析から、GnIHは、脳下垂体細胞に直接作用して生殖腺刺激ホルモンの放出を抑制する経路と、生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)の作用を抑制することによる間接作用の2つの作用経路の存在が示唆された。GnIHの作用機序を明らかにするためには、GnIHレセプターの同定が必要不可欠である。本研究では、哺乳類のレセプター遺伝子の情報をもとに、鳥類のウズラにおけるGnIHのレセプターを同定することを試みた。哺乳類GnIH同族ペプチドのレセプタータンパク質のアミノ酸配列に基づき、縮重プライマーを作製し、視床下部組織を用いて、GnIHレセプターのcDNAの単離を行った。その結果、GnIHレセプターと思われる7回膜貫通型レセプターのクローニングに成功した。次に、クローニングされたレセプターがGnIHのレセプターであるかを確認するために、クローニング出来たレセプターを培養細胞に強制発現させてレセプター結合実験を行い結合親和性を解析した。その結果、GnIHレセプターであることが確認された。このGnIHレセプターmRNAは、脳下垂体と視床下部領域に発現していた。これらの結果から、GnIHの脳下垂体への直接作用と視床下部への間接作用が初めて示された。これは脊椎動物から初めて見出されたものであり、生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(Gonadotropin-inhibitor hormone ; GnIH)と名付けた。
ムスリム・コミュニティの再構築と組織原理--現代中国の地方政治の民族誌的研究

中国の少数民族地域(内モンゴル自治区)におけるフィールドワークにもとづき、1978年の経済自由化政策導入後のムスリム・コミュニティの再構築の具体的過程およびその組織原理にみられる諸特徴をコミュニティ内部やコミュニティ間の地方政治(ローカル・ポリティクス)の側面から具体的に把握し、中国共産党が国民統合にあたって少数民族社会を支配する方法、そしてそこにあらわれる問題点を明らかにした。本研究課題では、当初の計画通り、中華人民共和国におけるムスリム・コミュニティに関する個別実証的な研究を文献研究およびフィールドワークによって実施した。今回は国家主導の経済開発が進展する中国西部(内モンゴル自治区)を調査地として選択し、ムスリム少数民族のひとつ、回族の人々が清真寺(モスク)を中心とする伝統的コミュニティをどのように再編し、外部世界の急激な変容に対処しているのか、それが国家政策に左右されるのかという問題に注目し、人類学的な調査研究による解明を試みた。まず、調査地に関する統計資料や地方誌(おもに現地語)を収集・整理し、調査地の全体像を把握した。その後、調査地に点在する清真寺を訪問し、宗教指導者や管理委員会らにインタビュー調査をおこない、清真寺ごとの歴史的背景および現状について事実確認をおこなった。今回のフィールドワークにより、調査地にある清真寺の組織形態、清真寺間の力関係(とくに「教派」とよばれる宗派間の関係)、そうした清真寺の集合体をゆるやかに包摂する行政機関(国家権力)の諸特徴を具体的に把握することができた。西北部と比較するかぎり、調査地ではムスリム・コミュニティの「住民自治」が地方政府によってある程度は容認されている点が新しい発見だった。「同じ回族」とはいえども、少なくとも省レベルの地域によっては、国家政策のあり方、清真寺の管理運営の方法、清真寺間の力関係、民族関係が微妙に変化する点を明らかにできた点が大きな成果である。ただし、今後の研究では、戦前・戦中の日本植民地統治期も視野に入れ、調査地におけるムスリム・コミュニティの変容を歴史的文脈のなかに位置づける必要がある。そのためには、日本国内の研究機関に所蔵されている戦前・戦中の歴史資料をより多く収集・整理し、現地でのフィールドワークに積極的に活用すべきであろう。(776字)本研究課題では、初年度と同様、中華人民共和国におけるムスリム・コミュニティに関する個別実証的な研究を文献研究およびフィールドワークによって実施した。2008年度は国家主導の経済開発が進展する中国西部(内モンゴル自治区)を調査地として選択し、ムスリム少数民族のひとつ、回族の人々が清真寺(モスク)を中心とする伝統的コミュニティをどのように再編し、外部世界の急激な変容に対処しているのか、それが国家政策に左右されるのかという問題に注目し、人類学的な調査研究による解明を試みた。まず、初年度と同様、調査地に関する統計資料や地方誌(おもに現地語)を収集・整理し、調査地の全体像を把握するよう努めた。その後、調査地に点在する清真寺を訪問し、清真寺関係者に対してインタビュー調査をおこない、各清真寺の歴史的背景および現状を再確認することができた。今回のフィールドワークにおいては、清真寺の指導層だけでなく、その他の一般信徒たちに対してもインタビュー調査や地域活動の参与観察(例えば、結婚式や葬送儀礼の観察)を実施できたことが大きな成果であった。その結果、調査地にある清真寺の組織形態、清真寺間の力関係(とくに「教派」とよばれる宗派間の関係)、清真寺の集合体をゆるやかに包摂する行政機関(国家権力)の諸特徴を具体的に把握することができた。ただし、今後の研究では、戦前・戦中の日本の植民地政策も視野に入れ、調査地におけるムスリム・コミュニティの変容を歴史的文脈のなかに位置づける必要がある。(710字)本研究課題では、中華人民共和国におけるムスリム・コミュニティに関する個別実証的な研究を文献研究およびフィールドワークによって実施した。最終年度にあたる2009年度は国家主導の経済開発が進展する中国西部(内モンゴル自治区)を調査地として、ムスリム少数民族のひとつ、回族の人々が清真寺(モスク)を中心とする伝統的コミュニティをどのように再編し、外部世界の急激な変容に対処しているのか、それが国家政策に左右されるのかという問題に注目し、人類学的な調査研究による解明を試みた。2007年度・2008年度と同様、まず、調査地に関する統計資料や地方誌を収集し、調査地の全体像を把握するよう努めた。今回は住民の世帯に関する貴重な統計資料を収集・整理することができた。その後、調査地に点在する清真寺(約8寺)を訪問し、清真寺関係者に対してインタビュー調査をおこない、各清真寺の歴史的背景および現状を再確認した。今回のフィールドワークにおいては、清真寺の指導層だけでなく、一般信徒たちに対してもインタビュー調査や地域活動の参与観察(例えば、結婚式や葬送儀礼の観察)を実施できたことが大きな成果である。

こうした調査の結果、調査地にくらす住民の家族構成や居住分布、清真寺の組織形態、清真寺間の力関係(とくに「教派」とよばれる宗派間の関係)、清真寺の集合体をゆるやかに包摂する行政機関(国家権力)の諸特徴を具体的に把握することができた。今後の課題としては、戦前・戦中の日本の植民地政策も視野に入れ、調査地におけるムスリム・コミュニティの変容を歴史的文脈のなかに位置づける必要がある。日本国内の研究機関に所蔵されている戦前・戦中の歴史資料をより多く収集・整理し、現地でのフィールドワークに積極的に活用したい。(741字)
秩父帯泥質岩の微細構造と変成相

duplexやout-of-sequence thrustは付加体において重要な内部構造である.関東山地西部には,南部秩父帯の浜平層群が分布する.そこではduplexが頻繁に観察され,数cmから数m,数十から数百m,数百mから数kmの3つのスケールのduplexが見られる.すなわち,調査地域の地層はdeplexによって重複し厚化している。一方,out-of-sequence thrustに相当する3本のスラスト,御巣鷹山スラスト,三国山スラスト,両神山スラストが確認できた.これらのスラストは,in-sequence thrustを切断し,調査地域の古地温構造を乱している.泥質岩のイライト結晶度による見積もりによれば,三国山スラストの上盤の垂直方向の変位は,本スラストの東半分で約2.2km,西半分で約0.5kmである.asymmetric trail, S-C構造,deplexなどのような非対称構造が浜平層群中に発達している。スリップセンスがこれらの構造から求められた.調査地域において,スリップセンスによって定義された変形フェーズは,5つのフェーズに区分される.phase IはWSW-SW, phase IIはSW, phase IIIはSSE-SE, phase IVはSSWである。Phase Vは走向スリップである.大局的には,最低でも2回のスリップセンスの変化が認められる.付加体におけるスラストによって形成されたスリップは,プレート間の相対的な運動と強く依存していると考えられることから,中期ジュラ紀から前期白亜紀にかけて,これらはイザナギプレートの運動を反映しているものと思われる.duplexやout-of-sequence thrustは付加体において重要な内部構造である.関東山地西部には,南部秩父帯の浜平層群が分布する.そこではduplexが頻繁に観察され,数cmから数m,数十から数百m,数百mから数kmの3つのスケールのduplexが見られる.すなわち,調査地域の地層はdeplexによって重複し厚化している。Phase Vは走向スリップである.大局的には,最低でも2回のスリップセンスの変化が認められる.付加体におけるスラストによって形成されたスリップは,プレート間の相対的な運動と強く依存していると考えられることから,中期ジュラ紀から前期白亜紀にかけて,これらはイザナギプレートの運動を反映しているものと思われる.本年度は、関東山地上野村周辺の秩父帯の泥質岩の採集と微細構造の観察を行った。その結果、S-C structureやRiedel shear・duplexなどの小微細構造を確認した。これらのshear senseによれば、およそN→Sのthrust upが卓越している。またthrust up以前に、泥注入の現象を確認した。泥注入→thrust upは付加過程の一連のプロセスと考えられる。今後さらに泥質岩のイライト結晶度の測定を進める予定である。一方、より付加体の全体像が把握されている四万十帯の泥質岩についてもイライト結晶度を用いて同様の検討を行った。扱った泥質岩試料は関東山地大滝層群のもので、本層群の被熱温度はおおよそ330°Cと推定された。また圧力条件を、イライトb_0値を用いて推定し、310-450MPaと見積もった。このほか、補足的に、関東山地四万十帯南帯の白亜系小仏層群と古第三系相模湖層群の泥質岩についてもそのイライト結晶度を測定し、両層群にはIC値で0.05のギャップがあることを確認した。このようなギャップは西南日本の一部の四万十帯からも知られており、白亜系と古第三系の堆積物年代を推定することに有効であると考えられる。タイ国ではバリスカン造山帯に相当する地帯の泥質岩の小微細構造の観察を行った。イタリアではアペニン山脈のオリストストロームを観察し、重力流堆積物と構造性堆積物の2タイプの違いを検討した。ドイツでは現地観察はできなかったが泥質岩を構成する粘土鉱物について情報を収集した。さらに韓国のソウル国立大学のIl Yong Lee教授を招待し、イライト結晶度の研究法について議論をおこなった。Lee教授には九州秩父帯の試料採集の同行をお願いし、今後共に採集した同一泥質岩のイライト結晶度をソウル国立大学と筑波大学で測定する予定である。本年度の研究目標を以下のように設定した。「付加体の形成プロセスを把握するために、付加体における泥質岩を対象として、その変成相と変形相を検討する。変成相は泥質岩が弱変成を受けていることからイライト結晶度を用いる。また変形相はS-C structureやRiedel shear・duplexなどの小微細構造を中心に運動センスを求める。これらを総合して、付加体の発達史を構築する。」

本年度は、昨年度実施したタイ国バリスカン造山帯に相当する地帯の泥質岩の小微細構造の解析を行った。その結果、S-C structureやRiedel shear・duplexなどの小微細構造を、また、泥注入の現象を確認した。今後さらに泥質岩のイライト結晶度の測定を進める予定であるが、予察的にタイ国サア・ケオ縫合帯の泥質岩のイライト結晶度の測定を試みた。タイ国では風化が著しくイライト結晶度の測定が可能か否か心配されたが、充分測定可能であることが確認された。結晶度は秩父帯泥質岩のそれに匹敵するものである。また国内秩父帯泥質岩に関して、本年度は昨年度と同様に関東山地上野村周辺の秩父帯の泥質岩の採集と微細構造の観察を行った。その際、数kmオーダーのduplexを確認した。これは地質図オーダーのduplexであり、今後さらなる検討が必要であるが、同様な規模のduplexが関東山地奥多摩地域でも発達していることが予想される。この他に、タイ国チュラロングコーン大学のパンヤ・チャルシリ博士を招聘し、タイ国バリスカン造山帯の泥質岩のイライト結晶度とその小微細構造についての検討を行った。本研究では,まず浜平層群を含む南部秩父帯の岩相層序や地質構造の見直しを行った.調査地域の南部秩父帯を乙父沢層,両神山チャート層,浜平層群に区分し,浜平層群を野栗沢層,両神層,大ガマタ層,川上層に区分し,御巣鷹山スラスト・三国山スラスト・両神山スラストの3スラストと諏訪山断層を認定した.また,本地域のイライト結晶度(IC値)は0.30から0.75の範囲にあり,三国山・御巣鷹山スラストでギャップを生じながら海側に向かって系統的に増加することが判明した.これらの構造は付加物質の埋没とその後のout-of-sequence thrust活動で形成したと推定される.一方,本地域の非対称変形構造を用いてスリップセンスを決定し,本地域のDeformation phaseをスリップセンスによりphaseIからphaseVに5区分した.phaseIからphaseIVは付加体内のスラスト運動,phaseVは付加後の横ずれ断層運動に対比される.上盤側のスリップセンスは古いものからtop to NSW-SW,SW,SSE-SE,SSW,Eである.これら5phaseの形成時期は,堆積年代や構造関係より中期ジュラ紀-前期白亜紀に限定できる.すなわち本地域の地層は中期ジュラ紀から前期白亜紀にかけて,in-sequence thrustやduplexによる堆積物の付加や重複により形成し,4-7km埋没した.その後,白亜紀前期に少なくとも2度の活動が確認されるout-of-sequence thrustにより上昇し,付加体はさらに厚層化した.付加物質はさらに陸側に移動し,横ずれ断層運動を起こした.本研究で明らかとなった内部構造は現世付加体で確認された付加体内部構造と対比ができ,スリップセンスより推定されるプレート移動方向も同時代のプレート運動と調和的である.