hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペルム紀付加体は何故形成できたのか？

山口県東部の錦層群では保存良好な放散虫岩を含む半遠洋性岩と砂岩の屑性ジルコン年代から海洋プレート層序の異なる二つのユニットを識別した。また広島県東部の芳井層群では,チャート角礫岩の上方粗粒化の堆積層序を明らかにした。超丹波帯では,小浜地域で混在相と整然相のユニットの繰り返しを明らかにし,岡山市東方では礫岩・偽礫岩からなるスランプ相の存在を示した。秋吉帯・超丹波帯・舞鶴帯において,砂岩の鉱物組成と砕屑性ジルコン年代分布から,それぞれの地帯の後背地の違いを検討した。秋吉帯・超丹波帯・舞鶴帯では,付加体形成の元となる後背地での火成作用の時期が異なり,表層の火山岩の削剥量に違いが認められた。本年度は,秋吉帯東部の錦層群を中心に調査を実施し,岩相と層序を明らかにするとともに,砂岩の試料採取を行い,ジルコンによるU-Pb年代の測定を行った。地質調査を実施したのは,山口県周南市鹿野から岩国市錦町柳瀬にかけての地域で,錦層群が広く分布している。錦層群は,高圧型の変成岩である周防変成岩類の構造的上位に低角の断層を界して累重している。主として厚層から塊状の砂岩からなり,砂岩泥岩互層や酸性凝灰岩,チャートなどを伴う。秋吉帯西部では石灰岩を主体とした浅海相が卓越しているが,錦層群にはチャートなど遠洋性堆積物から粗粒堆積物に至る上方粗粒化をした海洋プレート層序の繰り返しから構成される。ジルコン年代測定では,調査地域西部の周南市鹿野下合の川地域から一試料,調査地域東部の岩国市錦町木谷川沿いから一試料を選んで,測定した。当初の計画では,産業技術総合研究所の機器を利用して年代測定を実施する予定であったが,当該研究所の都合で実施できなくなり,年代測定を株式会社京都フィッション・トラックに依頼した。測定結果は,前者が268.7+-2.1,後者が267.5+-2.3とほぼ類似した結果が得られた。同時に実施したLA-ICP-MS-FT年代では,前者が28.+-24,後者が203+-13であった。結晶数は共に30と数的には不十分であるが,結果が非常に類似していることから,年代値は堆積年代を示していると考えられる。今後は後背地やチャートの年代を明らかにして,秋吉帯の構造発達史を海洋プレート層序の観点から明らかにしていく予定である。本年度は,秋吉帯錦層群と芳井層群を中心に,層序と年代の決定のための,研究を実施した。山口県東部に分布する錦層群では,本邦発のペルム紀放散虫化石を含むマンガン炭酸塩岩を発見し,その中の放散虫化石の解析を実施した。こららの放散虫化石は大変保存がよく,これまで知られていない多くの新種を含むことが明らかになった。そのため,これらの成果を地質学会及び放散虫研究集会等で発表した。そして,これらの放散虫化石の年代が近傍の砂岩から得られたジルコンのU-Pb年代とほぼ一致することが確かめられた。半遠洋域で形成された珪質泥岩中に胚胎するマンガン炭酸塩岩の堆積年代と海溝で堆積したと考えられる砂岩層中のジルコンの年代が,非常に近い年代を示す可能性について様々な観点から議論を行ってきた。岡山県西部に分布する芳井層群では,これまでチャートとして記載されていた地域に多数のチャート角礫岩が分布していることを明らかにした。これらのチャート角礫岩は,8種類の堆積ユニットからなり,その角礫の大きさや基質の量の変化から,さらに大きな2つのメガ堆積ユニットから構成されることが判明した。これらのチャート角礫岩の形成と関連して,近傍の地域には,チャート中に貫入した砂岩岩脈があり,この砂岩岩脈の貫入が順序外スラストの形成に伴って起こり,それに引き続いて,チャート角礫岩が形成されたと考えた。これらの成果については,論文にするべく,準備を進めている。本年度は,山口県東部の秋吉帯錦層群,岡山県岡山市東方と福井県小浜市西方の超丹波帯について,野外調査を実施した。また,泥岩,珪質泥岩,マンガン炭酸塩岩について,放散虫化石の抽出を実施した。その結果,昨年度まで知られていたよりも新しい時代のマンガン炭酸塩岩を発見することができた。またこの地域の砂岩について,砕屑性ジルコンのU/Pb年代を名古屋大学のLA-ICP-MASで測定し,その結果,錦層群では年代の異なる海洋プレートから構成される2つのユニットを識別することができた。また,小浜地域では,混在相と整然相からなる二つのユニットの繰り返しが明らかになった。また,小浜地域の超丹波帯は三畳紀の年代を示し,岡山市東方の超丹波帯はペルム紀の年代を示すので,同じ超丹波帯でも異なる時代に形成されたことが明らかになった。堆積岩石学的な検討と砕屑性ジルコンのU/Pb年代の検討結果から,秋吉帯・超丹波帯・舞鶴帯は,それぞれ異なる時代の火成作用で特徴付けられる後背地から砕屑物が供給されていたことも明らかになった。

また広島県東部の芳井層群では,チャート角礫岩の上方粗粒化の堆積層序を明らかにした。超丹波帯では,小浜地域で混在相と整然相のユニットの繰り返しを明らかにし,岡山市東方では礫岩・偽礫岩からなるスランプ相の存在を示した。秋吉帯・超丹波帯・舞鶴帯において,砂岩の鉱物組成と砕屑性ジルコン年代分布から,それぞれの地帯の後背地の違いを検討した。秋吉帯・超丹波帯・舞鶴帯では,付加体形成の元となる後背地での火成作用の時期が異なり,表層の火山岩の削剥量に違いが認められた。マンガン炭酸塩岩やチャート角礫岩のように,従来知られていなかった岩石の発見があり,層序や構造の解析とともに,砂岩のジルコン年代や放散虫化石年代を加えることで,ペルム紀の地質構造発達史について,多くの知見が得られた。層序学これまで,秋吉帯を中心に研究を進めていたが,最終年度は超丹波帯や舞鶴帯も研究対象とし,ペルム紀の沈み込み帯を中心としたテクトニクスの全体像を明らかにしていく予定である。また,砂岩中のジルコンのU-Pb年代の測定もさらに推進していく予定である。錦層群の地質調査が十分に実施された他,岩石試料の採取も順調に行われた。ただし,ジルコン年代測定を株式会社京都フィッション・トラックに依頼したため,年代測定数が不十分になった点が残念である。しかし,年代値そのものは予想した範囲にあり,2試料が非常に類似した値を示しているため,十分に満足のできる結果と言える。調査範囲を広島県東部から岡山県北部に広げ,秋吉帯西部より深海相を含む地域での海洋プレート層序の実態を明らかにするとともに,これらの地域に分布する石炭紀のチャート層とペルム紀のチャート層の関係を解明し,海洋プレート層序の破断・変形プロセスについて新たな知見を得るべく検討を進める。また,今回調査を進めた錦層群の砂岩組成の解析をすすめ,後背地についての解明を進める。
耳毒性物質による蝸牛障害の成因の解明と治療に関する研究

estrogenを始めとするneurosteroidの耳毒性物質による保護効果を報告した。EstrogenはC-jun-N-terminal kinase経路を介した保護作用を呈した。また、dehydroepiandrosteroneもまた、内耳毒性物質による感温難聴に対し保護効果を示した。また、ガングリオシド、スフィンゴシンー1-リン酸の保護効果についても確認し、ceramidが内耳障害促進に作用することを示した。1.ゲンタマイシンによる耳毒性は有毛細胞障害による永久的障害をきたすことが多く、本障害の軽減は患者の治療後のquality of lifeを飛躍的に上昇させる。ゲンタマイシンによる耳毒性に対し、estradiol、dehydroepiandrosterone等のneurosteroidが保護効果を有することを報告した。本研究は、障害メカニズムの解明、治療法開発を目指しているが、耳毒性と並び問題となる腎毒性に対しても、本研究結果が応用されていく可能性を秘めると考える。2.内耳音響性障害、虚血性障害では内因性グルタミン酸が内耳に過剰放出され、これらの障害の進行に関与する。このグルタミン酸障害は内耳性障害において主に聴覚閾値の一過性閾値上昇を来たすと考えられている。このグルタミン酸障害に関し、グルタミン酸放出を抑制し、その障害進行を抑制することができれば、内耳性障害における聴覚障害を軽減できる。本障害に対し、GABA受容体作動薬がGABAa受容体の作動により保護効果を有することを報告した。また、本障害にアデノシン受容体受容体が関与することを確認した。3.音響性障害に対し、カルシウム拮抗薬、NSAIDs等現在臨床使用されている薬物が保護果を有することを報告した。1.ゲンタマイシンによる耳毒性は有毛細胞障害による永久的障害をきたすことが多く、本障害の軽減は患者の治療鋒のquality of lifeを飛躍的に上昇させる。ゲンタマイシンによる蝸牛有毛細胞障害に関しては、JNK経路の活性化を介し、アポトーシスを誘導することにより主に起こることを証明した。estradiolの保護効果に関しては幅広い濃度で認められ、JNK経路の活性化を抑制することにより、アポトーシスによる細胞死を防ぐことが判明した。dehydroepiandrosteroneは同様に広い濃度の範囲でゲンタマイシンによる蝸牛有毛細胞障害を軽減した。また、ganglioside等の脂質メディエータの保護効果についても報告した。GM1ガングリオシドおよびGM3ガングリオシドは蝸牛有毛細胞障害を軽減することが分かったが、より高濃度のレンジにおいては逆に蝸牛有毛細胞死を促進する傾向を認め、これらの薬剤の保護効果には濃度依存性が認められることが分かった。2.耳毒性物質による蝸牛有毛細胞障害から類推される保護機序を考え、音響性障害に対し、カルシウム拮抗薬、NSAIDs等現在臨床使用されている薬物が保護効果を有することを報告した。カルシウム拮抗薬の保護効果はL型拮抗薬で認められたが、N型拮抗薬では確認されなかった。また、NSAIDsの保護効果はCOX1拮抗薬で認められたが、COX2拮抗薬では確認されなかった。ゲンタマイシンによる耳毒性に対するneuroactive steroid(neurosteroid)の効果を検討した。estradiol、dehydroepiandrosterone等のneurosteroidが保護効果を有する一方、progesteroneは蝸牛保護効果を有しないことを確認した。また、本作用はestrogen受容体を介することを報告した。本作用にはestorgen受容体は関与しないことを報告した。また、ganglioside等の脂質メディエータの保護効果についても報告し、GM1ガングリオシドおよびGM3ガングリオシドは蝸牛有毛細胞障害を軽減することが分かったが、より高濃度のレンジにおいては逆に蝸牛有毛細胞死を促進する傾向を認め、これらの薬剤の保護効果には濃度依存性が認められることが分かった。Ceramideが蝸牛有毛細胞のアポトーシス促進作用を有する可能性を報告した。2.耳毒性物質による蝸牛有毛細胞障害から類推される保護機序を考え、音響性障害に対しても、カルシウム拮抗薬、estradiol等の薬物が保護効果を有することを報告した。
幕藩領主の神社政策とその意図・思想に関する研究

1.17世紀後半期の式内社顕彰は徳川一門のほか、一部の外様藩(岡山・土佐・平戸)、譜代藩(磐城平)で行われていた。これらは当該幕藩領主による、儒学的名分論および反正・排仏主義に依拠した神社の秩序化の方向上にあった。この点において、官位・許状の有無によって神職を序列化した諸社禰宜神主法度(「神社条目」)の発布など幕府の神社政策と通じるものである。2.宝暦9年の幕府による全国神社調査触は、管見の限りでも奥羽から九州まで30国で、大藩・小藩・幕領・旗本領等を問わず確認できた。したがって全国触と理解される。当該触は関白の要請により幕府が発したものであるが、社人のある神社の書き出しなど要請にない箇条が付加されている。これが幕府の作為かは明らかにできなかったが、当該触を契機に神社帳を具えたり、改訂した藩もあり、神社の実態把握を促進する意図を含意していた可能性は想定される。3.触頭等を戴く神職組織は領国・非領国地域を問わず、各地に多数存在した。非領国地域では領主権力から比較的自由で、前代以来の自律性を残した。領国領主の神職編成には、(1)領主権力によって触頭が設定される場合と、(2)既存組織が利用される場合があった。(1)の場合でも下部組織として既存組織が利用されることは多かった。また(1)の場合、神職組織は当該権力が消失・縮小すると解体へ向かった。(2)においては、在地からの抵抗は少ないが、領主権力が地域有力社の自律性に掣肘を加えられることがあった。神職組織の編成原理は単に触頭-触下という組織原理だけではなく、官位、称号、参勤など、いくつかの原理があった。このうち参勤という神職集団の形成形態は、古態を残すものと考えられる。本所はかかる組織に依拠して諸国の神職支配を行ったが、既存の組織や秩序からの脱却を図る神職の動向を助長する役割を果たす場合もあった。1.幕藩領主による神社の秩序化について、主として式内社顕彰に焦点を当てて検討を行い、以下の知見を得た。(1)秋田藩では、式内社の再興に社家頭今宮氏や再興式内社の別当となる保呂羽山波宇志別神社の大友氏が関与していた。(2)徳川義直の式内社に対する関心は、祭神確定からその神位昇叙へと発展していった。(3)萩藩で文久3年に成立した式内社研究書『成繭録』は、寛文期の会津藩の神社政策を強く念頭に置いており、17世紀後半期の領主の神社政策は後世の神社政策に影響を与えていた。また、幕府神社政策の基調となる諸社禰宜神主法度発布の意図を吉田家の活動と絡めて検討し「神祇管領長上吉田家と諸社禰宜神主法度」の名で学会報告および論文化した。2.宝暦9年の幕府による全国神社調査については、広島藩、萩藩、土佐藩など中四国諸藩や美作の幕領において確認することができた。しかし、秋田藩や佐賀藩・高鍋藩・平戸藩など、今年度に調査し得た東北・九州の諸藩では確認できなかった。当該法令は、全国一律に布達されていない可能性を予想させる。また広島藩領では、当該調査に対する在地側の対応が理解できる事例を得、その知見を一部、安芸の在地神社の動向を論じた論文に組み込んだ。3.社家「触頭」制については、佐賀藩での設置が寛政元年、領主の神職統制の観点から設置されたことが判明した。また、日向高鍋藩領では、多くの神社が、別当支配である児湯郡椎木村比木神社の「幣下」となっており、各地において「触頭」制に類似の組織が存在していること、それは別当寺院をも含む可能性があることが明らかとなった。1.幕藩領主による神社の秩序化について、主として式内社顕彰に焦点を当てて検討を行った。17世紀後半期の式内社顕彰は三家・会津など主に徳川一門によって行われていたが、同じ属性を持つ高松・福井ではかかる動向は認められなかった。ただ、高松藩においては寛文年間に領内有力社の復興と小社の整理が行われたことを確認した。また、平戸藩では、延宝4年当地出身の神道家橘三喜の意見を容れ、式内社の比定と顕彰を行っていた。この事例は、親藩・家門以外の大名によるもので、私が纏めつつあった親藩・家門大名による式内社顕彰から導かれる見解に修正を迫るものとなった。式内社顕彰への神道家の関与も、思想的背景理解に有効な発見であった。2.宝暦9年の幕府による全国神社調査触への対応について、丸亀藩・福井藩のほか、昨年度確認できなかった東北(南部藩・弘前藩・黒石藩)・九州(大村藩・福江藩)で事例を得た。当該法令が、全国一律に布達されていないという昨年度の見通しは転換を余儀なくされた。南部藩では、修験が調査を担っており、当該触が藩内の状況によっては神社・神職を越えた位相にまで及んだことが確認できた。また、黒石藩が作成した神社帳の表書に「吉田表江相知候分」とあることは、当該触への吉田家の関与を予想させる。

ただし、当該触の発布を幕府に要請したのは吉田家ではなく関白であったこと、しかし発布された触はに関白の要請を越える内容を持つことも確認した。3.社家「触頭」制については、明治大学博物館蔵「各国神社宮司神主氏名控」によって近世後期の吉田家配下の様相を把握するとともに、越後魚沼神社文書によって吉田家とは距離を置いて存在しようとしていた神職の様相を把握した。また、筑前・肥後の神職編成に関する一次資料、松前藩の社家頭白鳥氏に関する複製資料を収集した。1.17世紀後半期の式内社顕彰は徳川一門のほか、一部の外様藩(岡山・土佐・平戸)、譜代藩(磐城平)で行われていた。これらは当該幕藩領主による、儒学的名分論および反正・排仏主義に依拠した神社の秩序化の方向上にあった。この点において、官位・許状の有無によって神職を序列化した諸社禰宜神主法度(「神社条目」)の発布など幕府の神社政策と通じるものである。2.宝暦9年の幕府による全国神社調査触は、管見の限りでも奥羽から九州まで30国で、大藩・小藩・幕領・旗本領等を問わず確認できた。したがって全国触と理解される。当該触は関白の要請により幕府が発したものであるが、社人のある神社の書き出しなど要請にない箇条が付加されている。これが幕府の作為かは明らかにできなかったが、当該触を契機に神社帳を具えたり、改訂した藩もあり、神社の実態把握を促進する意図を含意していた可能性は想定される。3.触頭等を戴く神職組織は領国・非領国地域を問わず、各地に多数存在した。非領国地域では領主権力から比較的自由で、前代以来の自律性を残した。領国領主の神職編成には、(1)領主権力によって触頭が設定される場合と、(2)既存組織が利用される場合があった。(1)の場合でも下部組織として既存組織が利用されることは多かった。また(1)の場合、神職組織は当該権力が消失・縮小すると解体へ向かった。(2)においては、在地からの抵抗は少ないが、領主権力が地域有力社の自律性に掣肘を加えられることがあった。神職組織の編成原理は単に触頭-触下という組織原理だけではなく、官位、称号、参勤など、いくつかの原理があった。このうち参勤という神職集団の形成形態は、古態を残すものと考えられる。本所はかかる組織に依拠して諸国の神職支配を行ったが、既存の組織や秩序からの脱却を図る神職の動向を助長する役割を果たす場合もあった。
高効率・超高速光変調器の研究

進行並形光変調器では変調波である電磁波と搬送波である光波の位相速度が一致した場合(速度整合)、低電力で駆動する、高効率な光変調器が実現できる。本研究で提案した逆スロット線路は、このような速度整合が容易に得られる光変調器用電極であり、変調波の周波数の周波数10GH_Zにおける諸特性の測定から以下のような結論を得た。1.逆スロット線路の変調波伝送特性LiNbO3基板上に形成したスロット電極の電極面を導体地板と微小間隔で対向させて逆スロット線路を構成し、スロットを伝搬する変調波の位相速度を測定した。その結果、電極面と導体地板との間隔を適当に選ぶと変調波と光波の位相速度は一致するという予測どうりの特性を示し、完全は速度整合が得られた。2.逆スロット線路への変調波の励振取扱が容易で、汎用性のある同軸線路を介して変調波を逆スロット線路に導く、同軸一逆スロット線路変換器を検討した。逆スロット線路では電極面と導体地板とが接近しているので、電極面から同軸線路でスロットを直接励振するという、一般によく用いられている方法は不可能であり、ここでは電極面の裏面(LiNbO3面)からスロットを励振する方法を考案した。励振の特性を向上させるために、λ/4線路の特性を利用した簡便な整合回路を設けたが、変換器1個当りの損失は0.9dBと小さく、本励振手法は実用に十分供しうるものであることがわかった。3.今後の研究計画これらの成果をもとに、LiNbO3基板にTi拡散により光導波路を製作し、光変調動作の確認を行うための実験を開始した。また逆スロット線路の伝送特性を現在有限要素法で解析しており、この光変調器の設計理論も併せて検討する予定である。
地域におけるネットワーキングの条件と方法

11市27の地域型支援センターに対するヒアリング調査の結果、高齢者に対する地域基盤の支援ネットワーク構築の方法は、大きくA:地域団体中心のツリー型、B:市民ボランティアを含むツリー型、C:プラットホーム型に分けることができた。Aは支援センターが地域団体との関係づくりを個別的に行う方法、Bは地域に住む市民にボランティア活動をよびかける方法、Cは地域内の主要な地域団体、関係専門組織との会合を定期的に開催する方法である。Aをとっていた支援センターは17、Bは8,Cは2であった。Aでは、特定の民生委員や自治会などの伝統的な地域団体と支援センターとの関係が強化され、介護予防対象者などの発見機能が発揮されやすい。しかし、他の地域団体との関係の構築を進める活動は弱まり、支援センターとの直接のリンク数が限定される。Bでは、参加者は自発的なメンバーであるので機能発揮しやすく、直接のリンク数も多くなる可能性があるが、間接的リンク数は増加しにくい。Cでは、民生委員や自治会、ボランティアグループなどの主要な地域団体と、サービス事業者、高齢者福祉課などの専門組織が、会合の場以外でもリンクするようになり、支援センターにとっての直接、間接のリンク数が増加する可能性がある。また、参加メンバー間に「まちづくり」意識が高まるという副産物が生まれている。Aでは、基幹型在宅介護支援センターや高齢者福祉課が、支援センター職員のケアプラン作成数の抑制、ネットワーキングの土台づくり、具体的な手法の提示などバックアップ機能を果たしていない。B、Cでは、これらの条件がみたされる傾向にある。Cの維持については、活動でリーダーシップや調整役を担える参加メンバーと、活動に必要な情報の提供や情報整理など、活動を脇から支えることのできる支援センター職員という2人のコネクターが存在する必要があることが明らかとなった。介護保険下で新たな役割を期待されている在宅介護支援センターが行っている地域ネットワーキングの実態とネットワーク形成の条件・方法を探るために、北陸、関東、東海、近畿、九州、四国の12箇所で、20箇所強の支援センターを訪問し、ヒアリング調査を実施した。その結果から、実施されているネットワーキングの種類を大きく3つに分類することができた。a地域資源とのネットワーキング、b専門組織間のネットワーキング、c地域資源と専門組織とをつなぐネットワーキング、である。aはさらに、a-1従来型(民生委員中心)、a-2住民型(ボランティア中心)、a-3資源発掘型(新しい資源)に分けられる。支援センターによっては、複数の種類のネットワーキングを行っている。これらのネットワーキングの目的は、ア)ハイリスク高齢者の発見や見守り、イ)介護予防活動の推進(閉じこもり、転倒予防など)、ウ)地域住民の福祉活動への参画促進、エ)「困難事例」への協働促進、オ)サービスの質の向上、カ)「地域力」の向上などである。それぞれのネットワーキングは、これらのうちのいくつかの目的をもって行われている。ネットワーキングが積極的に展開するための条件としては、(1)自治体担当部署や基幹型支援センターのイニシアティブ、サポート体制、(2)自治体担当部署や基幹型支援センターと地域型とのパートナーシップ、(3)地域資源におけるリーダーシップの存在、(4)専任の支援センター職員の存在(兼任でも支援事業にあるていど比重をかけることができる職員の存在、(5)支援センターや法人管理職の理解、居宅支援事業所の理解とサポート、などが調査から見いだせた。これらはどれも重要な条件といえるが、なかでも(1)は大きい。11市27の地域型支援センターに対するヒアリング調査の結果、高齢者に対する地域基盤の支援ネットワーク構築の方法は、大きくA:地域団体中心のスター型、B:市民ボランティアを含むスター型、C:プラットホーム型に分けることができた。

Aは支援センターが地域団体との関係づくりを個別的に行う方法、Bは地域に住む市民にボランティア活動をよびかける方法、Cは地域内の主要な地域団体、関係専門組織とめ会合を定期的に開催する方法である。Aをとっていた支援センターは12、Bは13,Cは2であった。Aでは、特定の民生委員や自治会などの伝統的な地域団体と支援センターとの関係が強化され、介護予防対象者などの発見機能が発揮されやすい。しかし、他の地域団体との関係の構築を進める活動は弱まり、支援センターとの直接のリンク数が限定される。Bでは、参加者は自発的なメンバーであるので機能発揮しやすく、直接のリンク数も多くなる可能性があるが、間接的リンク数は増加しにくい。Cでは、民生委員や自治会、ボランティアグループなどの主要な地域団体と、サービス事業者、高齢者福祉課などの専門組織が、会合の場以外でもリンクするようになり、支援センターにとっての直接、間接のリンク数が増加する可能性がある。また、参加メンバー間に「まちづくり」意識が高まるという副産物が生まれている。Aでは、基幹型在宅介護支援センターや高齢者福祉課が、支援センター職員のケアプラン作成数の抑制、ネットワーキングの土台づくり、具体的な手法の提示などバックアップ機能を果たしていない。B、Cでは、これらの条件がみたされる傾向にある。Cの維持については、活動でリーダーシップや調整役を担える参加メンバーと、活動に必要な情報の提供や情報整理など、活動を脇から支えることのできる支援センター職員という2人のコネクターが存在する必要があることが明らかとなった。
空間選択性・配向性・長さが精密に制御された１次元ナノ材料の作製および応用展開

本年度は、酸化物、金属水酸化物の表面修飾に関する研究を行った。酸化物/金属水酸化物ナノ粒子の表面化学特性の制御は、触媒を主とした応用展開においては重要な研究テーマである。従来の水溶液プロセスでは得られる酸化物/金属水酸化物の表面は水酸基の状態である。そこで、無水ゾル-ゲル反応を用い酸化物の合成ならびに表面修飾を行うことで、表面特性の制御を試みた。まず無水ゾル-ゲル反応で酸化物ナノ粒子を作製し、その後、条件を制御した状態で機能化分子と反応させる事で、表面機能分子の数、金属原子との結合状態の制御を行った。具体的には、酸化物表面を最適な量の水(enriched H217O)と反応させることで、表面水酸基(17OH)の数の制御および金属原子と17OHとの結合状態(isolated状態、Vicinal、Geminal状態等)の変化を調査した。解析には固体NMRを用いた。詳細な解析については現在も進行中である。また、昨年度合成に成功した、チタン酸ナノチューブの絡み合いにより形成されたメソ/マクロ孔を有するモノリス体を比較的低温(400°C以下)で熱処理することで、メソ/マクロ孔を有するブロンズ型酸化チタンのバルク体の合成に成功した。ブロンズ型酸化チタンはリチウムイオン電池の電極として有望であり、メソ/マクロ孔の存在により優れた電池特性を示す事が予想され、現在評価中である。また、研究課題である『空間選択性・配向性・長さが精密に制御された1次元ナノ材料の作製および応用展開』に関する研究の成果を、The XVIII International Sol-Gel conferenceにてポスター発表を行い、優れた研究成果と認められたため、『Excellent Poster Award』受賞、また、日本ゾルゲル学会第13回討論会においても発表を行い、その成果が認められたため『ベストポスター賞』受賞に至った。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、様々な基板上に垂直に配向したチタン酸ナノチューブ(TNTs)ブラシの形成を行った。出発原料であるTiO_2薄膜をゾルーゲル法で作り、マイルドな条件での水熱処理によりTNTブラシ合成を行ったため、高温、強塩基に対して耐性が低いプラスチック、ガラス基板上へのTNTブラシ形成が可能となった。加えて、昨年度の方法を少し改良し、水熱合成時に、水溶液の量を減らし、原料である非晶質TiO_2薄膜のみを反応させ合成を行った。これら方法によりガラス、フレキシブルプラスチック基板、ゴム基板上へのTNTブラシの合成が可能となった。以上の結果により今後、導電性基板上にTNTブラシを形成することで、電子デバイスとしての応用展開が期待される。また、本年度は、撥水処理したTNTブラシの吸着性制御に関する研究も行った。昨年度行った撥水処理したTNTブラシを用いた吸着性超撥水表面形成の研究において、本年度は、吸着性超撥水表面を示した要因を解明し、更なる機能性の付加に成功した。TNTは表面に多くの水酸基を持つことは知られていた。撥水処理後も水酸基が残存しており、この水酸基に大気中から水が吸着し吸着性発現に一役かっていた。このTNTに吸着した吸着水は、80°Cで乖離するため、80°C以上で脱水した状態と、大気中で水和した状態で撥水処理TNTブラシは異なる吸着特性を示した(脱水時:低吸着力、水和時:高吸着力)。このように、材料の配向性制御に加えて、材料そのものが持つ機能性を利用することで、吸着応答性を示す超撥水基板形成に至った。TNTを用いたこのような濡れ性制御に関する研究は乏しく、今回の結果は、TNTを用いた機能性界面創出のための礎をなると期待される。本年度は、チタン酸ナノチューブ(TNTs)のマクロスケールでの構造制御を行った。TNTsは比表面積が大きく、イオン交換特性を示すため、セシウムイオンなどの有害カチオン回収のための材料として有望である。しかし、一般的にTNTsは、液体からの回収、再利用が困難な粉末形状で得られるため、ハンドリング可能かつ溶液拡散のためのマクロ孔を有するバルク体の形成が望まれる。当研究員はこれまで微小空間でのTNTsの成長促進および絡み合い現象を見出している。その現象を上手く利用し、高濃度前駆体溶液を用いることでTNTsを絡み合わせバルク体の形成に至った。この時、TNTsの成長速度がバルク内で異なり、1μm以下の連続的なマクロ孔の形成が可能となった。通常マクロ孔の形成にはポリマーなどの添加物を鋳型として用いる必要があるが、今回の方法では鋳型を用いずともマクロ孔の形成が可能となる。また、合成条件を制御することにより、マクロ孔の大きさ、細孔体積を変化させることが可能である。得られた試料は、マクロ孔による溶液拡散また、TNTsによる優れたイオン交換特性を示すため、回収・再利用可能なイオン交換体として大いに期待出来ることを見いだした。得られた試料は、密でマクロ孔の無いTNTバルク体よりも、速いイオン交換速度、また大きなイオン交換容量を示した。そのイオン交換容量は市販のイオン交換材料に匹敵する値を示した。そのため、今回得られた試料は、セシウムイオン等の有害イオンの吸着材料として有望である。

また、今回の結果は、バルク体TNTsのイオン交換特性にマクロ孔が影響することを示しており、今後、マクロ孔を制御することで、TNTsを用いたリチウムイオンバッテリーの特性向上が期待される。本年度は、酸化物、金属水酸化物の表面修飾に関する研究を行った。酸化物/金属水酸化物ナノ粒子の表面化学特性の制御は、触媒を主とした応用展開においては重要な研究テーマである。従来の水溶液プロセスでは得られる酸化物/金属水酸化物の表面は水酸基の状態である。そこで、無水ゾル-ゲル反応を用い酸化物の合成ならびに表面修飾を行うことで、表面特性の制御を試みた。まず無水ゾル-ゲル反応で酸化物ナノ粒子を作製し、その後、条件を制御した状態で機能化分子と反応させる事で、表面機能分子の数、金属原子との結合状態の制御を行った。具体的には、酸化物表面を最適な量の水(enriched H217O)と反応させることで、表面水酸基(17OH)の数の制御および金属原子と17OHとの結合状態(isolated状態、Vicinal、Geminal状態等)の変化を調査した。解析には固体NMRを用いた。詳細な解析については現在も進行中である。また、昨年度合成に成功した、チタン酸ナノチューブの絡み合いにより形成されたメソ/マクロ孔を有するモノリス体を比較的低温(400°C以下)で熱処理することで、メソ/マクロ孔を有するブロンズ型酸化チタンのバルク体の合成に成功した。ブロンズ型酸化チタンはリチウムイオン電池の電極として有望であり、メソ/マクロ孔の存在により優れた電池特性を示す事が予想され、現在評価中である。また、研究課題である『空間選択性・配向性・長さが精密に制御された1次元ナノ材料の作製および応用展開』に関する研究の成果を、The XVIII International Sol-Gel conferenceにてポスター発表を行い、優れた研究成果と認められたため、『Excellent Poster Award』受賞、また、日本ゾルゲル学会第13回討論会においても発表を行い、その成果が認められたため『ベストポスター賞』受賞に至った。合成条件を詳細に検討することで、マクロ孔を有するチタン酸ナノチューブバルク体形成に世界に先駆けて成功した。さらに、得られた試料が優れたイオン交換特性を示した。以上の成果は、本研究目的である1次元水酸化物ナノ材料の空間選択制の制御により機能性向上を報告した結果であり、目的が達成されたと言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はこれまでの配向性、空間選択制の制御の知見を基に、1次元ナノ材料の精密な構造制御を行い、リチウムイオンバッテリー、太陽電池などの高効率化を目指した応用研究を行う予定である。合成条件を詳細に検討することで、ガラス、フレキシブルプラスチック、ゴムなど多彩な基板上ヘチタン酸ナノチューブブラシ形成に世界に先駆けて成功した。また、吸着性超撥水膜の吸着性、撥水性制御に関する研究では、チタン酸ナノチューブの配向性制御に加えて、チタン酸の特異な物性(水吸着性、光触媒活性)を効果的に利用することで、吸着性、撥水性をそれぞれ独立かつ可逆的に制御することに成功した。今後は、TNTの配向性制御以外にも、長さ、空間選択制制御に力を入れていきたい。
海水飛沫帯における砂岩の塩類風化に及ぼす地形場の影響

日南海岸・青島の弥生橋には4基の四角錐台型橋脚があって、その側面は積石された砂岩塊に覆われている。この砂岩塊表面にみられるタフォニ様窪みは、塩類風化による砂岩塊表面の強度低下を介在した主として波浪による摩耗侵蝕により形成された。窪みの深さは砂岩塊の高度・方位ならびに橋脚によって異なる。どの橋脚でも南面の窪み深さが最大である原因、あるいは橋桁の影ができる東・西両側面の窪み深さの分布を制約する主要因は、砂岩塊が授ける日射量の差異である。しかし、窪み深さが第1橋脚(青島側)から第4橋脚(九州側)にむかって増大する橋脚による変異は日射量では説明できない。塩類風化の過程では、日射強度の他に海水供給が重要である。そこで、海水供給の橋脚による差異が、窪み深さの橋脚による差異とどのような関連を有するかを検討するため、各橋脚の砂岩塊に対する海水供給量の計測を試みた。海水供給量の指標となる波浪直撃の回数と継続時間(着水時間)の計測システムを開発し、実測に成功した。着水時間の計測結果から判明した海水飛沫帯における海水供給量の橋脚による変異は以下のようである。1.橋脚北面の海水供給量は第1橋脚で最大で、第4橋脚(九州側)にむかって減少する。これは、窪み深さの橋脚による変異とは逆比例である。2.南面の海水供給量は第2橋脚で最も大きい。これは、海水飛沫帯の窪み深さが第2橋脚で最も小さいことに関与している。3通常時の波浪は橋の北側から入射するため、海水供給量には顕著な南北差が認められる。この南北差は第1橋脚で最も大きい。これは、窪み深さの南北比が第1橋脚で最大であることと調和的である。4.第2橋脚の東西南北4側面における海水供給量は、北面で最も大きく次いで南面で、東西両面で最も小さい。これは、海水供給量の観点からみた窪み形成環境が東西両面で最適であることを示す。日南海岸・青島の弥生橋橋脚の側面を覆う砂岩塊の表面に発達するタフォニ様の窪みは,塩類風化による砂岩塊表面の強度劣化を介在した侵食によって形成されている。窪みの深さは橋脚相互に変異しており,第1橋脚から第4橋脚に向かって大きくなっている。これは,塩類風化による砂岩塊表面の強度劣化が橋脚の位置によって異なることが主因である。塩類風化には海水の供給量が重要であるので、窪み深さの橋脚による変異の要因として、海水・飛沫の供給量が橋脚によって異なっている可能性が考えられる。そこで、橋脚砂岩塊に供給される海水・飛沫の供給量が橋脚相互でどのように異なっているかを計測することを試みた。計測には新規に作成した計測システムを用いたが、使用したセンサーの水切れ性能に欠陥があることが判明したため、その改善を検討した。使用中のセンサーは、直径5mm、長さ80mmの電極3本(+極1本)を10mm間隔で△状に取り付けたものを用いているが、新たに6種のセンサーを作成して水切れ実験を行い、水切れ性能を比較した。その結果、現用のセンサーに比べ、電極数が少ない(2本)ほうが良い性能を示し、電極間隔は離れている(15mm,20mm)ほうが良いという結果を得た。したがって、次年度からは新しいセンサーを作成して計測する。今年は弥生橋竣工後50年目にあたるので、全橋脚の全砂岩塊についてその窪み深さを再計測することとした。しかし、一部の砂岩塊が砂に埋没していたため全砂岩塊についての計測ができず、砂岩塊侵蝕速度の経年変化の追試は次年度に持ち越すこととなった。

これは、海水飛沫帯の窪み深さが第2橋脚で最も小さいことに関与している。3通常時の波浪は橋の北側から入射するため、海水供給量には顕著な南北差が認められる。この南北差は第1橋脚で最も大きい。これは、窪み深さの南北比が第1橋脚で最大であることと調和的である。4.第2橋脚の東西南北4側面における海水供給量は、北面で最も大きく次いで南面で、東西両面で最も小さい。これは、海水供給量の観点からみた窪み形成環境が東西両面で最適であることを示す。日南海岸・青島の弥生橋橋脚の側面を覆う砂岩塊の表面に発達するタフォニ様の窪みは,塩類風化による砂岩塊表面の強度劣化を介在した侵蝕によって形成されている。窪みの深さは橋脚相互に変異しており,第1橋脚から第4橋脚に向かって大きくなっている。これは,塩類風化による砂岩塊表面の強度劣化が橋脚の位置によって異なることが主因である。塩類風化には海水の供給量が重要であるので、窪み深さの橋脚による変異の要因として、海水・飛沫の供給量が橋脚によって異なっている可能性が考えられる。そこで、橋脚砂岩塊に供給される海水・飛沫の供給量が橋脚相互でどのように異なっているかを計測することを継続している。今年度の計測には、昨年度の実験結果にもとづき、電極2本(電極間隔20mm)の新センサーを用いた。その結果、南北8側面の同時データを3日間(潮汐6回分)にわたる連続データとして得ることができた。また、第2橋脚について、その東西南北の4側面の計測を目的としたセンサーの架設方法を検討し、橋桁の下方にあたる西面にセンサーを取り付け、北・西・南の3側面の計測を試みた結果、2日間(潮汐3回分)の連続データを得た。計測結果と窪み形成との関連性の検討は今後の課題であるが、得られたデータの南北の差異・橋脚相互の差異・西面の特徴などは複数回データでのパラツキが少なく相互に類似している。そのため、次年度では、潮高・波高の異なる条件下での計測を実施して、今回と同様の傾向が認められるのかどうかの確認を目指したい。日南海岸・青島の弥生橋橋脚の側面を覆う砂岩塊の表面に発達するタフォニ様の窪みは,塩類風化による砂岩塊表面の強度劣化を介在した主として波浪による摩耗侵蝕によって形成されている。どの橋脚でも南面の窪み深さが最大である原因、あるいは橋桁の影ができる東西両面の窪み深さの分布を制約する主要因は、砂岩塊が受ける日射量の差異である。しかし、窪み深さが第1橋脚から第4橋脚に向かって増大する橋脚による変異は日射量では説明できない。塩類風化の過程では、日射強度の他に海水供給が重要である。そこで、海水供給の橋脚による差異が、窪み深さの橋脚による差異とどのような関連を有するかを検討するため、各橋脚における海本供給量の計測を継続している。今年度は、まず潮高の最も高い9月に計測を試みたが、異常潮位と強い波浪とで計測は難航し、9月29日に南北8側面のデータを得るに留まった。しかし、その結果は、橋脚南面における海水供給量は第2橋脚で最も多いという、昨年3月と同様の結果を確認することができた。また北面では、窪み深さの最も小さい第1橋脚に最も多量の海水供給があるという結果を得た。つぎに、2004年3月に、第2橋脚の東西南北の4側面の同時計測を目的とする計測を実施した。これは、昨年度に第2橋脚の東西両面でセンサーの架設方法を検討したが東西両面の計測は実現できず今年度に残されていた課題である。センサーが多く準備に手間取ったが、3月23日に南北8側面と第2橋脚東西2側面の同時計測に成功した。計測結果と窪み形成との関連性の検討は今後の課題となった。
アルツハイマー病脳におけるリン酸化反応基質蛋白の動態とその病態に果たす役割

我々は既に、独自に開発した、Al^<3+>のリン酸化蛋白に対する選択的結合作用を利用したリン酸化蛋白分離法を用いて、アルツハイマー病(AD)および正常コントロール脳よりリン酸化蛋白を抽出、この溶出液を材料にして、2次元電気泳動、peptide mass finger printing、アミノ酸sequencing等による解析を経て、AD脳において発現量に変化のみられるリン酸化蛋白二十数種類を単離・同定した。このうち、AD脳で有意な減少を示した蛋白の中に、oxidation resistance protein(OXR)と名づけられた蛋白が含まれていた。これは最近発見された、酸化的ストレス障害の修復に関連した蛋白で、ADの病態との関連性で興味ある対象である。我々は、本研究において、ADの病態におけるこの蛋白の役割に焦点を当てて研究を開始した。まず、OXRリコンビナント蛋白を調整して、OXR蛋白に対する3種類のモノクロナール抗体を作製した。この抗体を用いて、AD脳(n=10)とコントロール脳(n=10)におけるOXRの発現量を検索した。コントロールに比して、AD脳全例でその発現量が低下しているということは無く、コントロールよりも増加している例も存在し、AD脳におけるOXR蛋白発現に一定のパターンは観察されなかった。OXR分子内には14箇所のSer/Thr仮想的リン酸化部位が存在する。このSer/Thr14個所すべてをsite-directed mutagenesisによってAlaに置換し、リン酸化を受けることのできない変異体OXRを調製した。この野生型OXRと変異型OXRの293細胞、N2a細胞、COS7細胞を用いた発現系を作製し、発現蛋白の生化学的検討と、酸化的ストレスに対するOXR発現あるいは非発現細胞の感受性試験を施行するための実験系を確立した。
大規模災害時代の「災害の経済学」と防災ー国際貿易・空間経済学の視点から

近年、大規模自然災害が頻発しており、企業や家計及び地域(地方自治体)の防災対策は非常に重要な課題である。本研究では国際貿易・空間経済学の観点から自然災害や防災を理論・実証分析する。大規模な災害データを用いた新たな分析手法を開発すると同時に、個々の家計や企業、地域の防災行動を実証分析する。地域経済や歴史、異常気象の原因となる地球環境問題といった幅広い視点を取り込んで研究を行う。国際貿易・空間経済学の分析を駆使し、被害や防災を定量化することで、今後の災害の被害推計と最適な防災対策を経済学的に提示する。
カンキツ果実の砂じょうの成長と糖成分の転流・蓄積機構

1.温州ミカン果実の砂じょうの発達過程の解剖学的研究砂じょうの発達過程を光顕並びに透過型電顕により観察した.砂じょうは開花直前に心室内壁より突起した.砂じょうの長さが約0.7mmに達した段階で袋状の部分と柄の分化が認められるようになった.砂じょう中への糖成分の蓄積は砂じょうが最大に達したころに急速に開始した.砂じょう柄中には維管束や仮導管組織はみられなかったが,砂じょう柄の柔組織細胞の薄い細胞壁には数多くの原形質連絡が認められた.その密度は,砂じょうが拡大するにつれて高くなった.成熟期の砂じょう柄では,細胞壁の拡大する部位や原形質連絡をはじめミトコンドリア,数多くの小さな液胞が観察された.砂じょう内への物質の移行には砂じょう柄中の柔組織細胞や原形質連絡が関与したSymplasticな転流経路が存在するものと推察された.2.組織培養によるカンキツ類果実の砂じょうの発達30種類のカンキツ類果実を用いて, MS培地(1962年)を基本培地として, 6月26日と8月5日に砂じょうの培養を行った.pH条件(pH4.5とpH5.6)並びに温度条件(25°Cと30°C)について比較したが,両時期の培養では著しい相異は認められなかった.6月26日の結果から,砂じょうの成長がとくに良好であったのは, 'テング', '杉山ウンシュウ', '小林ミカン', '宮川早生'であった. 8月5日では6月26日より砂じょうの成長は良好であった.そのうちとくに優れたのは, 'ナルト', '小林ミカン', '杉山ウンシュウ', '宮川早生', '平戸ブンタン', 'リスボン', 'ヒュウガナツ', '山ミカン'であった.以上の結果から,砂じょうの組織培養を実験系として用いることは,カンキツ類果実の砂じょうの発達過程を生理学的並びに解剖学的に調査する場合の有効な方法になるものと考えられる.1.温州ミカン果実の砂じょうの発達過程の解剖学的研究砂じょうの発達過程を光顕並びに透過型電顕により観察した.砂じょうは開花直前に心室内壁より突起した.砂じょうの長さが約0.7mmに達した段階で袋状の部分と柄の分化が認められるようになった.砂じょう中への糖成分の蓄積は砂じょうが最大に達したころに急速に開始した.砂じょう柄中には維管束や仮導管組織はみられなかったが,砂じょう柄の柔組織細胞の薄い細胞壁には数多くの原形質連絡が認められた.その密度は,砂じょうが拡大するにつれて高くなった.成熟期の砂じょう柄では,細胞壁の拡大する部位や原形質連絡をはじめミトコンドリア,数多くの小さな液胞が観察された.砂じょう内への物質の移行には砂じょう柄中の柔組織細胞や原形質連絡が関与したSymplasticな転流経路が存在するものと推察された.2.組織培養によるカンキツ類果実の砂じょうの発達30種類のカンキツ類果実を用いて, MS培地(1962年)を基本培地として, 6月26日と8月5日に砂じょうの培養を行った.pH条件(pH4.5とpH5.6)並びに温度条件(25°Cと30°C)について比較したが,両時期の培養では著しい相異は認められなかった.6月26日の結果から,砂じょうの成長がとくに良好であったのは, 'テング', '杉山ウンシュウ', '小林ミカン', '宮川早生'であった. 8月5日では6月26日より砂じょうの成長は良好であった.そのうちとくに優れたのは, 'ナルト', '小林ミカン', '杉山ウンシュウ', '宮川早生', '平戸ブンタン', 'リスボン', 'ヒュウガナツ', '山ミカン'であった.以上の結果から,砂じょうの組織培養を実験系として用いることは,カンキツ類果実の砂じょうの発達過程を生理学的並びに解剖学的に調査する場合の有効な方法になるものと考えられる.ウンシュウミカン果実の砂じょうの発達過程を光学顕微鏡並びに透過型電子顕微鏡観察によって解剖学的に調べ、溶質の転流機構を中心に検討した。砂じょうは開花直前に心室内壁より突起した。砂じょう突起において、内果皮の表皮細胞では主として垂層分裂がみられ、下表皮層では垂層分裂や並層分裂がみられた。満開期には内体的多方向への分裂が盛んにみられ、細胞増加が著しく、砂じょう突起は拡大した。砂じょうは初期では円筒状であり、子室内に砂じょうが充満する6月中旬以降、次第に先端部の細胞分裂と肥大により太くなり始め、砂じょうの長さが約0.7mmに達した段階で、砂じょうの袋状の部分と柄の分化が認められるようになった。砂じょうの成長曲線にみられる6月中旬以降の肥大は、大部分の細胞がこの時期に急速に拡大することによるものである。砂じょうが伸長するにつれて、柄の表皮細胞で柄の軸方向への細胞分裂がみられ、その後著しく伸長した。7月上旬より細胞は横にも拡大し、細胞容積拡大期に入るものとみなされた。砂じょうがほぼ最大の長さに達したころに、砂じょう中への可溶性固形物含量の蓄積が開始した。とくにショ糖の増加が著しかった。

11月中旬の成熟果の砂じょう頭部の断面をみると、外側は23層の小さい細胞がみられ、内側には250×150μηにも達する大きな柔細胞がみられた。砂じょう柄中には維管束や仮導管組織はみられなかったが、砂じょう柄の柔組織細胞の薄い細胞壁には数多くの原形質連絡が認められた。以上の結果より、砂じょう中への溶質の移行には砂じょう柄中の柔細胞や原形質連絡が関与した転流経路が存在するものと推察された。なお、糖成分の蓄積に関係する液胞等の微細構造の観察は、固定,脱水,包埋の一連の過程で技術的な問題があり、十分な検討ができなかった。次年度に再度試みる予定である。
アダム・スミスの思想におけるレトリックと宗教

Alveyは、アダム・スミス研究において重要ではあるがこれまで殆ど研究されていなかった二つの領域、レトリックと宗教を検証し、受け入れ教授である丹治教授は、言語態分析の視点からAlveyに適切な示唆を与えた。Alveyは、アダム・スミス研究に新たな分野を開拓し、さらに、18世紀後半から19世紀後半のかけての(科学との関連における)宗教観にも研究を広げることができた。今年度の中心課題は、スミスの著作、スコットランド啓蒙主義の第一次資料をスミスのレトリックと宗教観に焦点を当てて読み直すことで、二次資料を使って歴史主義的観点から検証を重ねた。その主要な成果は、18世紀思想史研究の第一人者であるLisaHill教授が発表した画期的なスミスの神学に関する論文への応答論文となり、この論文は、European Journal of the History of Economic Thoughtに掲載された。丹治教授は、18世紀以降のスコットランドとイングランドにおける宗教観についての言語態分析の研究を進め、現在『英語青年』に連載中の「『モロー博士の島』と生体解剖論争」の一部で、18世紀後半から19世紀にかけての科学と野関連における宗教を扱った。Alveyの今年度の研究成果は、昨年度のものと併せて本に纏められる予定である。この本は、序論、5章からなる第1部(宗教について)、5章からなる第2部(レトリックについて)、と結論となる予定で、第1部、第2部を構成する各章の多くは、研究期間中に個々の論文、あるいは口頭発表として発表されているものに基づく。(具体的にはAlveyの報告書とその業績リストを参照。)Alveyは、アダム・スミス研究において重要ではあるがこれまで殆ど研究されていなかった二つの領域、レトリックと宗教を検証し、受け入れ教授である丹治教授は、言語態分析の視点からAlveyに適切な示唆を与えた。)
有機ランタニド反応剤による特異な連続的反応および不斉反応の開発

7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン化合物は,フランのDiels-Alder反応によって容易に得られる化合物である。この化合物の架橋エーテル部(C-O結合)を位置選択的に切断できれば、得られる化合物は多くの生理活性物質に含まれる置換シクロヘキサノール骨格であり,また立体特異的に得られることとなり非常に有用である。そこで温和な条件で反応させられるSml_2に着目し,連続的C-O結合の切断-プロトン化を試みた。まず,7-oxabicyclo[2.2.1]hept-5-en-2-one(1),ethyl(7-oxabicyclo[2.2.1]hept-5-en-2-ylidene)acetate(2),ethyl(7-oxabicyclo[2.2.1]hept-2-ylidene)acetate(3)を基質とした研究を展開し,ケトン1やα,β-不飽和エステル2を基質とした時は位置選択的C-O結合開裂を経て芳香環化した生成物が得られ,芳香環化の起こり得ない3を用いた時はシクロヘキセノール誘導体が位置特異的に得られることを見い出した。しかし7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン化合物はコンホメーションが固定されており、立体電子効果がゆえにC-O結合開裂が起こりにくく、低収率である点が問題であった。そこで反応条件を種々検討したところ,添加剤として金属サマリウムを系中に加えることで,収率よく生成物を与えることを見い出した。研究代表者の所属する研究室ではフラン縮環スルホレンのDiels-Alder反応を研究しており、この環化成績体のC-O結合の切断を試みたところ、期待通り多官能基化されたシクロヘキセノール誘導体が単一の異性体として得られるのを見い出した。こうして開発できた手法は,キラルな基質を用いれば不斉合成へ容易に展開できることからも、天然物合成へ向けた有用な新規手法である。この化合物の架橋エーテル部(C-O結合)を位置選択的に切断できれば,得られる化合物は多くの生理活性物質に含まれる置換シクロヘキサノール(例えばビタミンDのA環)であり,また立体特異的に得られることとなり非常に有用である。ところが,7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン類の位置選択的なC-O結合の切断法は少なく,また激しい条件を要するものが多い。そこで,温和な条件で反応させられるSmI_2に着目し,還元的なC-O結合の切断を試みた。ケトンのα位のアルコキシ基は,Sm(II)によって瞬時に脱離することが知られていたが,今回環状エーテルは極めて脱離しにくい(反応時間:数時間1日,Sm(II):過剰量必要)ことを明らかにした。立体電子効果(アルコキシ基がカルボニル平面に対して垂直に立てない)がその主たる原因と考えられる。