hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DIMOX法による画期的なセラミックス基複合歯科材料の開発

歯科補綴分野においてセラミックス系材料は,優れた審美性,良好な生体適合性などの特性を有し,高い臨床的評価を受けている.しかし,脆性材料であるため,補綴物の破折,脱落などを引き起こしやすく利用範囲も限定されている.一方,金属材料は耐久性の点では最も優れているが,審美性の問題や,産出国の政治的な思惑による貴金属価格の乱高下など医療コスト面の問題も指摘されている.そこで我々は,セラミックスと金属両方の優れた特性を併せ持つ,セラミックス基複合金属材料の開発と歯科材料への応用に科研費の補助で取り組んできた.この方法は一般工業会では,Directed Metal Oxidation(DIMOX)法と呼ばれ,アルミニウム合金などの金属をアルミナなどのセラミックス中にある方向から浸透させながら同時に酸化反応を促進させることでセラミックスマトリックスを生成させるユニークな方法として知られている.これまで,一般にセラミックスは溶融金属に濡れにくいと考えられてきたが,新しいこのDIMOX法においては,適切な表面添加剤の応用,混合金属の融点付近での微妙な昇温制御,適切な加圧焼結操作を行うことで,金属の高いじん性とセラミックスの高い硬度および強度を併せ持つ優れた材料を作製可能であると期待されている.セラミックス材料として,平均粒径1μmと8μmのアルミナ粉末を,金属材料として,平均粒径25μmのアルミニウム粉末を用いた.作製された試料の理工学的物性は,市販されている従来の歯科用セラミックス材料と比較して,機械的強度は大きく,逆に表面硬度は小さくなる傾向を示した.また含有するアルミナ粉末の粒径やその組み合わせも理工学的物性に影響することが明らかになった.また特別な表面処理等は必要なく歯科用陶材の焼成も可能だと考えられ,有効な歯科修復用材料となる可能性が示唆された.歯科補綴分野においてセラミックス系材料は,優れた審美性,良好な生体適合性などの特性を有し,高い臨床的評価を受けている.しかし,脆性材料であるため,補綴物の破折,脱落などを引き起こしやすく利用範囲も限定されている.一方,金属材料は耐久性の点では最も優れているが,審美性の問題や,産出国の政治的な思惑による貴金属価格の乱高下など医療コスト面の問題も指摘されている.そこで我々は,セラミックスと金属両方の優れた特性を併せ持つ,セラミックス基複合金属材料の開発と歯科材料への応用に科研費の補助で取り組んできた.この方法は一般工業会では,Directed Metal Oxidation(DIMOX)法と呼ばれ,アルミニウム合金などの金属をアルミナなどのセラミックス中にある方向から浸透させながら同時に酸化反応を促進させることでセラミックスマトリックスを生成させるユニークな方法として知られている.これまで,一般にセラミックスは溶融金属に濡れにくいと考えられてきたが,新しいこのDIMOX法においては,適切な表面添加剤の応用,混合金属の融点付近での微妙な昇温制御,適切な加圧焼結操作を行うことで,金属の高いじん性とセラミックスの高い硬度および強度を併せ持つ優れた材料を作製可能であると期待されている.セラミックス材料として,平均粒径1μmと8μmのアルミナ粉末を,金属材料として,平均粒径25μmのアルミニウム粉末を用いた.作製された試料の理工学的物性は,市販されている従来の歯科用セラミックス材料と比較して,機械的強度は大きく,逆に表面硬度は小さくなる傾向を示した.また含有するアルミナ粉末の粒径やその組み合わせも理工学的物性に影響することが明らかになった.また特別な表面処理等は必要なく歯科用陶材の焼成も可能だと考えられ,有効な歯科修復用材料となる可能性が示唆された.歯科補綴分野においてセラミックス系材料は,審美性,生体親和性など優れた特質を有し,一定の評価を受けているが,脆性材料のため破損等の問題も指摘されている.一方,金属材料は機械的強度は優れているが,審美性の問題,また貴金属などの価格高騰による医療コストの増加などの問題が指摘されている.一般工業会においては,セラミックス・金属複合材料の研究開発はかなり行われているが,歯科分野においては関連した研究はほとんど行われていない.そこで本研究では,セラミックスと金属の優れた特性を併せ持つ,軽量で強靭で経済的なセラミックス・金属複合材料の作製を試みた.日本タングステン(株)基山研究開発センターに試料作製を依頼し,当センターに設置されている高周波誘導ホットプレス装置を使用し,Directed Metal Oxidation(DIMOX)法で試料作製を行った.平均粒径1μm及び8μmのアルミナ粒子間隙に,融点に近い温度まで加熱した平均粒径25μmのアルミニウム金属粒子を,大気雰囲気中で酸化させながら加圧(250kg/cm^2)焼結により浸透させていった.完成した試料の理工学的性質を測定した結果,従来の歯科用セラミックス材料と比較して高い曲げ強さを示した.特に平均粒径8μmのアルミナ粒子を含有する複合体は優れた機械的強度を有していた.これはセラミックスと金属間で濡れが良く,両者が三次元的に強固に絡み合い緻密な複合体が生成されたものと考えられ,補綴臨床応用可能なセラミックス基複合歯科材料の開発が示唆された.歯科補綴分野においてセラミックス系材料は,審美性,生体適合性など優れた特質を有し,臨床でも単冠には広く応用されている.しかし,製作過程の煩雑さ,機械的強度不足等でブリッジ等には使用できないといった問題は以前から指摘されていた.一方,金属材料は耐久性には優れているが,金属色の審美性の問題,また産出国の政治的な思惑による貴金属の価格高騰による医療コストの増加などの問題が指摘されている.

そこで本研究では,セラミックスと金属の優れた特性を併せ持つ,軽量で強靭で経済的なセラミックス・金属複合材料の作製を試みた.日本タングステン(株)基山研究開発センターに試料作製を依頼し,当センターに設置されている高周波誘導ホットプレス装置を使用し,Directed Metal Oxidation(DIMOX)法で試料作製を行ってきた.セラミックス材料であるアルミナ粒子間隙に,融点に近い温度まで加熱したアルミニウム金属粒子を,大気雰囲気中で酸化させながら加圧(250kg/cm^2)焼結により浸透させていった.これまでに完成した試料は,従来の歯科用セラミックス材料と比較して有意に高い機械的強度を示した.また粒径の異なる2種類のアルミナ粒子をブレンドしたものに,アルミニウム金属を浸透させて試料を作製したところ,さらに優れた理工学的物性を示すものもでてきた.SEM観察によると,これまでは不可能と考えられたセラミックスと金属間の濡れが認められ,両者が三次元的に強固に絡み合う緻密な組織構造を呈していた.アルミニウム金属材料の軽量であるという特徴をそのままにして,セラミックス材料であるアルミナの利点である剛性,低熱膨張性,耐摩耗性,耐久性等の利点を併せ持った複合体の開発が示唆された.歯科補綴分野においてセラミックス系材料は,優れた審美性,良好な生体適合性などの特性を有し,幅広く臨床応用されてきている.しかし,衝撃的な外力に弱いため,補綴物の破折,脱落などを引き起こしやすく利用範囲も限定されている.一方,金属材料は耐久性の点では最も優れているが,審美性の問題や,貴金属価格の乱高下など医療コスト面の問題も指摘されている.そこで我々は,セラミックスと金属両方の優れた特性を併せ持つ,セラミックス基複合金属材料の開発と歯科材料への応用に科研費の補助で取り組んできた.この方法はDirected Metal 0xidation (DIMOX)法と呼ばれ,アルミニウム合金などの金属をアルミナなどのセラミックス中にある方向から浸透させながら同時に酸化反応を促進させることでセラミックスマトリックスを生成させる方法である.金属をセラミックス繊維や粒子で補強し,複合体とする考え方は古くからあったが,一般にセラミックスは溶融金属に濡れにくいため溶融金属を多孔質のセラミック成形体(プリフォーム)中に強制的に加圧して押し込むなどの方法がとられてきた.この方法では,セラミックスと金属の界面は必ずしも強固に結合しておらず,セラミックスの均一な分散も困難であった.DIMOX法においては,合金溶融液を適切な高温で酸化することにより,直接バルクのセラミックス・金属複合体を製造するもので,金属の高いじん性とセラミックスの高い硬度および強度を併せ持つ材料として注目されている.作製された試料の理工学的物性は,従来の歯科用セラミックス材料と比較して,機械的強度は大きく,逆に表面硬度は小さくなる傾向を示した.また特別な表面処理等は必要なく歯科用陶材の焼成も可能だと考えられ,有効な修復用材料となる可能性が示唆された.
水を通して見る生体分子夾雑系の情報熱力学

細胞中などの分子夾雑環境下における生命化学の総合的理解に向けて、H30年度は主に以下の3項目の検討を進めた。(1)アルツハイマー病の原因とされるAβ(1-42)アミロイド繊維をモデルとして、ATPによるタンパク質凝集構造溶解の微視的メカニズム解明に着手した。分子動力学(MD)シミュレーションを用いた動力学的および熱力学的解析から、ATPはAβ(1-42)の単量体に配位することでアミロイド繊維への会合を阻害し、繊維化の進行を阻止することが示唆された。また、Aβ(1-42)の解離は、熱揺らぎの下で10%程度現れる構造を中心に起こるという知見が得られた。(2)細胞内のナノ領域での熱伝導や温度緩和のメカニズムを解明するための分子シミュレーションを開始した。最も単純なモデルとして、1-10Åサイズの半径と温度の異なった2成分剛体球システムにおける温度緩和のMDシミュレーションを実行し、一般化されたボルツマン方程式による解析結果と比較検討した。また、水中に置かれた高温のタンパク質から周囲の溶媒への熱伝導のMDシミュレーションを行い、ナノ領域における熱伝導度・熱コンダクタンスの定量的評価を行っている。さらに、水環境下でのナノスケールの量子化熱伝導の理論解析も進めている。(3)水中の非標準核酸四重鎖構造の安定性がポリエチレングリコールなどの添加剤の影響で変化する分子メカニズム(分子夾雑効果)についてMD法、FMO(フラグメント分子軌道)法などに基づく分子シミュレーションにより解析し議論した。また、夾雑分子が形成する凝集・クラスター構造に関し、相分離現象の観点から定量的な解析を進めている。(領域内の甲南大学との共同研究)上記「研究実績の概要」でも述べたように、「水を通して見る生体分子夾雑系の情報熱力学」をテーマとした研究が着実に進行している。研究グループ内の組織的にも、代表者・田中、連携研究者・蛯名に加えて、神戸大学助教・島村孝平、本プロジェクトの特命講師・栗崎以久男、さらにプロジェクト研究員(梅垣、スタリコフ)が連携研究者として加わり、研究体制が整った。これらの研究チームメンバーが協力して、今後、「水を通して見る生体分子夾雑系の情報熱力学」テーマに関わる理論的手法の整備や計算機シミュレーションの実行を進めるとともに、本科研費新学術領域「分子夾雑の生命化学」の他の研究グループ(公募研究班も含む)と連携して、実験-シミュレーションの共同研究をさらに推進する予定である。実際、甲南大学の杉本グループとの非標準核酸構造に関する研究が進展中であり、また、アミロイド繊維の研究に関しても、大阪大学・後藤グループとの連携を視野に入れている。なお、物質科学の立場から生命科学を理論解析する方法論をまとめたテキストとして、「計算分子生物学:物質科学からのアプローチ」という本を内田老鶴圃から出版した。(1) H30年度から引き続き、Aβ(1-42)をモデルとしてATPによるタンパク質凝集体溶解メカニズムの解明を進める。ATPが非特異的・汎用的なタンパク質溶解剤として働くことは知られているが、その物理化学的な仕組みは全く分かっていない。そこで、ATPとAβ(1-42)の相互作用様式を原子レベルで解析することで、ATPの作用メカニズムの微視的理解を進める。Aβ(1-42)について知見を得た後は、ATPによる溶解作用が確認されているFUSやTAFなどの機能性タンパク質について、溶解過程の動力学的および熱力学的性質をシミュレートし、ATPの作用メカニズムの相違を検証する予定である。また、同様の問題意識をもった領域内の実験研究者との議論も進め、ATPなどのhydrotropeによるタンパク質凝集体溶解メカニズムの解明を目指すとともに、広く「相分離生物学」の発展に寄与する。(2)細胞内分子夾雑環境下での温度緩和・熱伝導の分子シミュレーションをさらに進め、タンパク質や核酸分子の関わる化学反応により発生した熱がどのような時間・空間スケールで伝導・緩和するかの統一的・定量的描像を与え、「温度生物学」のより深い理解へとつなげる。また、実際に細胞内の局所温度変化を計測している実験研究者とのコラボレーションも開始する。(3) 2019年度以降、生体内分子夾雑環境下における量子効果に着目した研究を開始する。上記(2)においても既に量子化熱伝導の解析を始めているが、それに加え、細胞内あるいは細胞間のnmからμm以上のメゾスケールにおいて、量子コヒーレンスが果たす物理化学・生物学的役割について、第一原理の分子シミュレーションに基づいた理論解析を進める。具体的な対象としては、光合成系や脳神経系を考えている。(1)各種ガンの発症に関わるRasタンパク質はState 1とState 2の間の状態遷移を起こすことが知られている。これは構造的にはSwitch 1とSwitch 2の開閉に関係し、これにより細胞増殖に関わる下流へのシグナル伝達に差が現れる。我々は、水中のH-Ras/GTP系を例にとって、この構造遷移の分子メカニズムを分子動力学シミュレーションによって解析し、共同研究者が実験から予想したシナリオと概ね一致することを確認した。また、この構造変化の遷移状態では、Rasタンパク質周辺の水分子が形成する水素結合ネットワークの組み換えが起きることが示唆されている。我々はこの水素結合の各点のon/offに付随する情報エントロピーを定義し、その動的変化によって状態遷移をモニターすることが可能であることを示した。さらに、分子夾雑の生命化学を非平衡情報熱力学として理解する上で重要な進展として、他に以下のような研究成果も得られた。

(2)平衡状態の周りの線形非平衡緩和過程としてよく知られているOnsager-Machlup過程を表現する分布関数を基に、パラメータとして含まれる温度と時間空間における情報幾何学的考察から、この非平衡過程をスカラー曲率(R = -1)によって特徴付ける手法を提案した。(3)タンパク質へのリガンド・ドッキングシミュレーションの精度を向上するためのアンサンブル・ドッキングの手法において、様々な共溶媒を加えることで、より広いコンフォメーション空間を探索する手法を開発した。(4)生体分子の電子状態を計算する効率的な手法であるフラグメント分子軌道法に関して、溶媒効果の取り入れや、得られたリガンド-レセプター(アミノ酸)間の相互作用エネルギーを情報科学的な手法を援用して実験結果と対応付けて解析する新たなスキームの提案などを行った。「水を通して見る生体分子夾雑系の情報熱力学」というテーマにおける研究のさらなる進展に向けて、上記「研究実績の概要」で述べた論文成果に加え、プロジェクトの今後の展開に備えた以下のような進捗(主としてソフトウェア整備)が、主に外部機関への研究委託や共同研究等を通じて得られた。(1)植物の光合成系(特に光化学系I)の光応答反応シミュレータのユーティリティーの整備(構造計画研究所と共同)。(2)酵素反応の遷移経路探索手法(Nudged Elastic Band法)の整備(HPCシステムズと共同)。(3)フラグメント分子軌道法によるフラグメント間相互作用エネルギー(Inter-Fragment Interaction Energy; IFIE)のエネルギー分割解析(Pair-Interaction Energy Decomposition Analysis; PIEDA)に基づくリガンド分子のクラスター分析ソフトウェアの整備(みずほ情報総研と共同)。また、加えて、今後のプロジェクト研究において必要となるであろう計算機システムを購入・整備した。細胞中などの分子夾雑環境下における生命化学の総合的理解に向けて、H30年度は主に以下の3項目の検討を進めた。(1)アルツハイマー病の原因とされるAβ(1-42)アミロイド繊維をモデルとして、ATPによるタンパク質凝集構造溶解の微視的メカニズム解明に着手した。分子動力学(MD)シミュレーションを用いた動力学的および熱力学的解析から、ATPはAβ(1-42)の単量体に配位することでアミロイド繊維への会合を阻害し、繊維化の進行を阻止することが示唆された。また、Aβ(1-42)の解離は、熱揺らぎの下で10%程度現れる構造を中心に起こるという知見が得られた。(2)細胞内のナノ領域での熱伝導や温度緩和のメカニズムを解明するための分子シミュレーションを開始した。最も単純なモデルとして、1-10Åサイズの半径と温度の異なった2成分剛体球システムにおける温度緩和のMDシミュレーションを実行し、一般化されたボルツマン方程式による解析結果と比較検討した。また、水中に置かれた高温のタンパク質から周囲の溶媒への熱伝導のMDシミュレーションを行い、ナノ領域における熱伝導度・熱コンダクタンスの定量的評価を行っている。さらに、水環境下でのナノスケールの量子化熱伝導の理論解析も進めている。
高齢者や自転車など交通弱者を対象とした危険予測訓練ツールの開発と効果検証

歩行者のハザード知覚特性について,歩行者視点の刺激画像とタブレット端末を用いて,高齢者や子供が大人とどのよに異なるのかを明らかにした.子供や高齢者はハザード以外の対象を指摘する割合が高く,高齢者は潜在的なハザードの指摘が大人よりも少なかった.繰り返し練習によるハザード指摘率の向上や反応時間の短縮,指摘ハザード比率変化が見られるかを検証したが,刺激画像には交通他者の飛び出しなど適切なフィードバックがなかったため,有意な変化は認められなかった.本研究では,自転車利用者や歩行者などの交通弱者が危険な対象をより早く,適切に発見できるようになる訓練ツールの開発を目指している.先行研究では,自動車ドライバー向けの同様の訓練ツールを開発してきたが,訓練に用いる映像刺激がいずれも自動車ドライバー視点であるため,自転車利用者や歩行者向けの訓練ツールとしては利用できない.そこで平成26年度は,自転車利用者・歩行者視点での訓練用刺激映像を撮影し,その映像を用いた訓練を多数の訓練者に実施してもらい,標準的な成績の蓄積を行った.まず刺激映像の撮影にあたり,カメラの取り付け位置やマウント方法,撮影画角などの検討を行い,自転車利用者視点の走行映像を約100時間分撮影した.撮影された走行映像から,他の交通とのコンフリクトが発生しているヒヤリ・ハット場面を抜き出した.次に,これらの映像を,先行研究で開発済みのハザード知覚訓練ツール「HazardTouch」で利用できる形に加工を行った.さらにこの刺激映像を組み込んだ訓練ツールを,一般の自転車ユーザーに使ってもらい,それぞれの場面のハザード(ヒヤリ・ハット対象)に対する標準的な反応率(ヒヤリ・ハット対象を予測できた割合)や反応時間(ヒヤリ・ハット対象を予測してタッチするまでの時間)のデータを蓄積した.ここで蓄積された反応率や反応時間から算出された平均値や標準偏差を,今後訓練を実施する個人の値と比較し,訓練者個人が分布全体の中のどのあたりに位置するのかを検討する予定である.また,本年度の訓練参加者から,使用感やわかりやすさ,興味が湧いたかどうかなどの,様々な主観評価を得ており,今後の改良の資料とする予定である.本研究では自転車利用者や歩行者などの交通弱者が,交通環境の中から危険な箇所(ハザード)をより早く発見できるようになる訓練ツールの開発を目指している.また,標準的な自転車利用者や歩行者などに比べて,高齢者,子供などがどの程度ハザード発見が遅いのかについても検討を行う.平成26年度は,自転車視点での刺激映像の作成と標準データの取得を行なった.平成27年度は,平成26年度に行なったのと同様のことを歩行者視点で行なった.地上160cmおよび110cmの高さに2台のカメラを固定できる専用治具を作成し,実際の道路上の様々な場所で歩行者視点の刺激写真を撮影した.2台のカメラは,大人の視点と子供の視点であり,全く同じシーンを同時撮影した.撮影された約300シーンから,訓練に適したシーンを約20場面選出し,刺激中に含まれる危険箇所等の領域を定義し,先行研究で作成したハザード知覚訓練ソフトウエア「HazardTouch」の上で動作するフォーマットの訓練刺激としてエンコードした.エンコードされた訓練刺激をHazardTouchにインストールし,標準テータを取得した.年齢・性別・免許有無などに偏りがないように選別した実験参加者を対象に,練習刺激で使い方説明やツールの習熟を行なったのちに,作成した20場面の刺激の中の危険と思われる箇所をタッチするように求めた.取得されたデータから,それぞれのハザードをどのぐらいの割合の人がタッチするのか,また,どの程度の早さでタッチするのかの標準データを取得した.予定通り進んでいる高齢者や子供の歩行中のハザード知覚特性を明らかにするために,70歳以上の高齢者と小学生20名にハザード検出課題を課した.具体的には,歩行者視点(高齢者用地上高160cm,小学生用地上高110cmで同時撮影)の交通環境の画像20場面をタブレット端末上に提示し,見なければいけないところ,危険だと感じるところをなるべく早くタッチするよう求めた.刺激の提示時間は1場面あたり7秒間とした.この結果を昨年度取得した20歳から60歳までのいわゆる大人のデータと比較した.記録されたタッチの座標から実験参加者が何をタッチしたのかを割り出した.タッチされた対象は顕在ハザード,潜在ハザード,その他の3つに分類し実験参加者ごとに合計した.実験参加者の属性とハザードの分類を要因,ハザードの平均タッチ数を従属変数として分散分析と多重比較を行った結果,高齢者は大人に比べて潜在はザートの指摘個数が少なく,大人は子供や高齢者に比べてその他の指摘個数が少ないことがわかった.同じ独立変数を要因,ハザードの平均タッチ率を従属変数として分散分析と多重比較を行った,高齢者は大人に比べて潜在はザートの指摘比率が少なく,大人と子供は高齢者に比べてその他の指摘比率が少ないことがわかった.本研究の結果から,子供は顕在ハザード,潜在ハザード共に大人と同程度にハザードを知覚しているが,高齢者は死角などのいわゆる潜在ハザードに対する知覚能力が低下している可能性が示された.また,大人は「その他」に対する指摘が少ないことから,交通環境を選択的・効率的に捉えているが,子供や高齢者は網羅的・ボトムアップ的に交通環境を捉えている可能性が示された.歩行者のハザード知覚特性について,歩行者視点の刺激画像とタブレット端末を用いて,高齢者や子供が大人とどのよに異なるのかを明らかにした.子供や高齢者はハザード以外の対象を指摘する割合が高く,高齢者は潜在的なハザードの指摘が大人よりも少なかった.

繰り返し練習によるハザード指摘率の向上や反応時間の短縮,指摘ハザード比率変化が見られるかを検証したが,刺激画像には交通他者の飛び出しなど適切なフィードバックがなかったため,有意な変化は認められなかった.平成26年度は研究代表者が所属機関での任期最終年度であり,就職活動(特に研究業績を各機関の独自フォーマットに合わせる作業)に多くの時間を取られてしまった.平成26年度,平成27年度に標準データを取得した刺激映像を用いて,高齢者・子供のデータを取得する.子供のデータ取得には,地上110cmで撮影した子供用刺激を用いる.高齢者や子供のデータを標準データと比較することで,高齢者や子供が見落としがちなハザード,発見が遅れがちなハザードを明らかにする.また,訓練効果を検証するための刺激を作成しておき,高齢者や子供が3回程度の訓練を実施した前後で,ハザードの発見率の上昇や,発見にかかる時間の短縮が見られるかどうかも検討を行う.認知心理学,人間工学今年度は昨年度作成した自転車用訓練映像の標準データの蓄積を継続すると共に,歩行者視点の刺激し像も作成し,歩行者用の標準データの蓄積も行う.さらに,自転車利用者や歩行者に訓練を実施した場合の訓練前後の自転車運転行動,歩行行動の変化を観察し,どの程度の訓練効果が見られたかを検討する予定である.研究の実施が若干遅れた.計画時よりも機材価格が下がった.遅れた分は平成27年度の研究実施時に使用する.機材価格低下による余剰分は実験参加者の追加に充て,より信頼性の高いデータを蓄積する.
市長選挙における対立構図の規定要因の解明

本研究計画では、日本の市長選挙における対立構図の規定要因の解明を目標とした。分析の結果、現職優位に関する理論が日本の市長選挙における対立構図にも適用できることが明らかになった他、中央レベルでの政党間関係が市長選挙における対立構図に影響を与えていることも明らかになった。また、市町村合併が近年の市長選挙における対立構図の変容に大きな影響を及ぼしていることも示すことができた。本研究計画の目標は、日本の市長選挙における対立構図の規定要因の理論的な解明である。この目標の達成のために、平成21年度は、(1)現職市長への対立候補の出現や当落の要因についての仮説の構築、(2)市長選挙結果のデータの整備、(3)現職市長を始めとした地方政治家へのインタビュー調査、(4)それらを基にした現職市長の再選可能性・合併後の市長選挙に関する実証分析、を行った。まず、(1)仮説の構築については、本科研費によって現職優位に関する理論的研究や日本の地方政治・地方選挙についての文献調査を行い、実証分析を行うために必要な仮説を、現職優位に関する理論的研究や日本の地方政治研究の系譜に位置づける形で導くことができた。また、(2)データ整備については、本科研費によってアルバイトを雇用して計量分析に用いる市長選挙結果のデータの構築を行った。これにより、1972年から2009年までの市長選挙結果に関する網羅的なデータを整備した。(3)市長を始めとした地方政治家へのインタビュー調査については、授業での講演で申請者の本務校を訪れた篠山市長に対して聞きとり調査を行った他、別の科研プロジェクトに同行して自民・民主両党の兵庫県総支部連合会事務局担当者へのインタビューを行った。(4)の実証分析では、まず現職市長の再選可能性について、(1)、(2)で得られた仮説・データを基に統計的手法による分析を行い、市長の年齢や選挙での強さといった要因が都道府県議や市役所幹部といった強力な対立候補の出現に影響を与えていることを明らかにした。また、合併市における市長選挙の分析では、合併後の市長選挙において行政資源の減少や合併による市域の拡大が市長選挙における争点の増加と潜在的な有力候補者の参入を促し、現職市長の再選可能性を減少していることを示した。これらの成果・知見は博士論文としてまとめたが、平成22年度は順次テーマごとに公表論文として発表する予定である。本研究計画では、日本の市長選挙における対立構図の規定要因の理論的な解明を目標としている。この目標の達成のために、平成22年度は、前年度までに構築したデータを基に1970年代以降の市長の経歴・党派性の変遷についての分析を行った。その結果、(1)70年代後半から見られた革新市政の後退のペースに地域・時代による違いが見られること、(2)80年代以降に増加した相乗り市長が先行研究で指摘されているよりも多くみられること、(3)90年代以降の市長の無党派化が主に相乗り現職市長の選挙での落選によって引き起こされていること、などを明らかにした。更に、これらの知見を基に革新市政後退の要因、90年代以降の市長選挙における対立構図の規定要因について分析を行った。前者については、革新市政の後退が社会党・共産党の市長選挙での連合が崩れることによって引き起こされていることを確認した上で、社共共闘崩壊の要因が中央レベルでの両党の対立に端を発しながらも、衆議院選挙と市長選挙のタイミングの一致に求められることを明らかにした。後者については、市長選挙における国政政党の与野党相乗り、対決を規定する要因として、当該市域における与野党の勢力差や市の財政状況が重要であることを示すとともに、市議会選挙と市長選挙の一致や政党執行部のリーダーシップが影響を与えていることを明らかにした。市長選挙についてはデータ数が膨大であるために、これまで計量的アプローチによる分析が殆ど行われてこなかった。本研究では先行研究よりも網羅的な形で市長の経歴や党派性について分析を加えた上で、市長選挙における対立構図の規定要因を理論的・実証的に明らかにすることができたと考えられ、地方政治研究全体への貢献は大きいと考えられる。研究成果の公表については、本年度は学内・学外の研究会での研究報告が中心となったため、今後は学会および公表論文での報告を重点的に行っていく予定である。
全胚免疫組織化学染色法と血管鋳型標本法による神経・血管・筋の発生三次元的研究

(1)ジャコウネズミの迷走神経心臓枝の全体像の解明:当該動物の頸部と胸部を実体顕微鏡下で解剖し、心臓に分布する迷走神経の心臓ならびにその周囲の大血管に分布する枝を精細に剖出し、全体像を初めて明らかにした。当該の神経(枝)に関してはヴェサリウス(1555)以来無数の論文があるが、名称の混乱が著しい。そのため、観察した神経枝を命名するための規範を自らつくることに、苦労した。私たちには幸い、ニワトリ胚の迷走神経の心臓枝の発生に関する基礎データがあったので、これに依拠し、「発生学の観点から、神経の分布先を根拠にして命名する」することに成功した。この命名は脊椎動物全体に通用するので、人体解剖学、発生学ならびに比較解剖学の記載の混乱を整理することが可能である。所見は「Vagal cardiac branches to the heart and the adjoining areat vessels in the house shrew」という題名の論文にまとめられ、投稿寸前の段階である。(2)ラットとヒヨコにおいても同様に、論文を作成し、前者は投稿寸前、後者は完成間近である。(3)ニワトリ胚の迷走神経心臓枝の発生についても、基礎データが出揃い、論文作成の段階に入った。いずれの論文でも、当該科学研究費の補助への謝辞を記させて戴いている。
古代ギリシアにおける公共圏と民主政コード形成の比較文化史的研究

1.まず第1の課題として、古代ギリシア人の公共圏と民主政コードの歴史的形成を跡づける証拠を、碑文史料および古典史料の解読を通じて収集し、民主政コード全体の構造を把握することに努めた。その結果として、アテナイにおける民主政コードとは、近代的憲法とは異なり、首尾一貫した体系を持つものではなく、歴史的に形成された社会的諸規範、文化コードの複雑な連合体であることが判明した。いわば民主政とはアテナイ人にとって制度というよりは伝統文化であり、生活様式に他ならなかった。2.第2に、特に古典期のアテナイ社会において,常設された警察権力なしにどのようにして市民たちが日常の社会的紛争解決を実現していたかを,おもに前4世紀の法廷弁論に描かれた公私の紛争事件を素材として探究し,そこに超越的権力の介在なしに働いていた市民的公共性の理念を読み取ることに努めた。その結果として、市民同士の紛争解決にあたっては、当事者の親族友人、あるいは地縁共同体を同じくするメンバーが司法的な援助を行うのみならず、純粋に善意の第三者といってよい「通りすがりの人々(hoi parontes)」が不正を見かけた場合に、市民の公的な立場から助勢を申し出ることも重要であることが分かった。3,以上の考察から、アテナイ民主政の公共圏は、親族・友人・同年齢集団・同区民・フラトリアなどの中間団体を構成要素として多重的な構造を備えており、また各市民は、時にはそれぞれの帰属集団の利害を超えた公共心から行動することが期待されていたと結論できる。(1)研究代表者(橋場)は、まず前古典期におけるギリシア諸ポリスにおいて、とくに初期成文法成立過程を、残された碑文をもとに解明することを課題とし、碑文集のテキストを検索、収集することにつとめた。とくに、民主政(的)コード形成との関わりにおいて、賄賂を禁止する法令が、いつ頃、どこから発生したのかを、キオス碑文などを手がかりに考察した。(2)上記の研究課題を追求する目的で、関連する基礎的史料および研究文献を網羅的に収集し、コンピュータによって整理した。資料収集のためには、国内にある図書、雑誌論文を入手するために、数度にわたって国内出張を行った。また収集した資料を整理するための謝金を支出した。(3)さらに9月から10月にかけて、ギリシア共和国に資料収集の目的で出張し、主としてアテネ国立碑文博物館(Epigraphical Museum)において、関連する碑文を直接精査し、既存の公刊テクストとの比較照合を行い、また多くの写真を撮影した。また関連する遺跡を調査し、アテネのアゴラ遺跡において、公職者(アルコン)が宣誓を行った「王のストア」正面の宣誓の石を調査した。また民主政コードの運用実態を調べるたあに、プニュクス民会議場跡を調べた。(4)同時に、これまでの研究成果を英国ケンブリッジ大学の伝統ある学術雑誌Proceedings of Cambridg Philological Society(PCPS)に学術論文として投稿するためめ準備作業を進め、英文原稿を作成した。その英文校正を英文校正会社に依頼し、費用を支出した。(5)たまたま日本国内を訪れていたケンブリッジ大学教授Paul Cartledge、およびダラム大学名誉教授Peter J.Rhodesに面会し、上記課題について意見交換し、また上記英文学術論文についてのレヴューを依頼し、討論した。1前年度に引き続き,古代ギリシア人の公共圏と民主政コードの歴史的形成を跡づける証拠の全体的把握に努めた。今年度は主として古典期アテナイ、およびアテナイと外交関係を取り結んでいた諸ポリスにおける成文法の生成過程を対象とし,前6世紀から4世紀末にかけての碑文史料を読解・分析することに努めた。また前4世紀アテナイにおける紛争解決の様態を考察し,そこにおける市民による公共性の発生過程を,個々の紛争事例に則して,主に法廷弁論を材料として研究した。その結果,アテナイ市民は利害当事者でなくとも紛争解決のため積極的に関与することが期待されていたことが実証された。

以上の研究作業のための基礎史料と研究文献を購入することに努め,また基礎史料の収集と整理のためコンピュータを購入し活用した。2前項の研究活動の一環として,9月にギリシャ共和国へ調査のため出張した。まずアテネのギリシア教育研究センター(Hellenic Education and Research Center)のアンドロニケ・マクリス博士を訪問し,意見交換と研究のレビューを行った。また同センターの案内で,アッティカ各地における民主政遺跡を調査し,現地でなければ得られない情報を収集した。さらにアテネ碑文博物館(Epigraphical Museum)において前6世紀から4世紀にかけての法典・民会決議の碑文を調査し,転写と解釈に努めた。4公共研究を行っている国内研究者との研究打ち合わせのため国内出張旅費を支出した。1前年度に引き続き,古代ギリシア人の公共圏と民主政コードの歴史的形成を跡づける証拠の全体的把握に努めた。今年度は主として古典期アテナイにおける財政関係の史料を収集・解読することに務め、アテナイ市民が公職者にどのようなアカウンタビリティを要求していたかを考察することに務めた。それを通して、公金の流れと管理、それらとポリス公共圏との関わりを探究した。また公職者弾劾制度の一環としての贈収賄対抗諸制度に関してもひきつづき探究を続け、「なぜ賄賂がポリスにとって害悪なのか」という問いに対するアテナイ市民の意識の生成過程を追った。2前項の研究活動の一環として,9月に連合王国へ調査および学会参加のため出張した。まずダラム大学に同大学名誉教授P.J.Rhodesを訪ね、本研究課題についての意見交換を行った。ついで同大学で開催されている古代ギリシア法制史学会大会The Symposion 2007に出席し、各国からの研究者の研究報告を聞き、意見交換を行った。ついでロンドン大学古典学研究所にて、関係する史料・研究文献の収集と解読に努めた。3公共圏研究を行っている国内研究者との研究打ち合わせのため国内出張旅費を支出した。4 3年間の研究成果を論文の形でまとめ、冊子体として印刷した。そのための印刷費を支出した。
タイト結合分子クローディンにより増強される小細胞肺癌の悪性形質とその分子機構

申請者所属研究室で所有する小細胞肺癌(SCLC)細胞株TKB15、TKB16、TKB17、Lu135、Lu139及びH1688のクローディン4(CLDN4)の発現状態をウェスタンブロット法にて確認した。その結果、SCLC細胞株によってCLDN4の発現量に顕著な差があることが明らかとなった。この結果を踏まえ、CLDN4発現がほとんどみられなかったSCLC細胞株TKB15にレンチウイルスベクターを用いてCLDN4遺伝子を導入し、CLDN4を安定発現するTKB15を作成した。一方で、CLDN4発現が顕著に発現していたSCLC細胞株H1688に対しては、CRISPR/Cas9法を用いたCLDN4遺伝子ノックアウトを試みた。遺伝子ノックアウト自体は成功しても、SCLC細胞株は一般的に増殖が遅く、シングルセルクローニングが難しいことから、ノックアウト細胞クローンの樹立は難航している。今後は作成したCLDN4安定発現TKB15、作成予定のCLDN4ノックアウト細胞株を用いて、CLDN4がSCLCの悪性形質にどのような影響を与えるのか、さらにはその詳細なメカニズムを明らかにしていく予定である。CLDN4ノックアウト細胞株を未だ得られていない点で、当初の研究計画よりやや遅れている。CLDN4ノックアウト細胞株の作成がこれ以上難航する場合は、ノックダウンに切り替えることも検討する。その後は、CLDN4安定発現細胞株及びCLDN4ノックアウト(ノックダウン)細胞株を用いて、SCLCの悪性形質におけるCLDN4の役割を種々の実験方法を用いて明らかにしていく。研究の進捗状況がやや遅れていることに伴い、次年度使用額が生じた。2019年度には翌年度分の助成金と合わせて使用し、研究の遅れを取り戻すよう努める。具体的な使用計画としては、まずCLDN4ノックアウト(ノックダウン)細胞株の樹立のために使用する。その後はCLDN4安定発現細胞株及びCLDN4ノックアウト(ノックダウン)細胞株、種々の実験手法を用いて、SCLCにおけるCLDN4の機能解明のために使用する。
陶磁描画だみ技法から考察した日本・中国-有田、景徳鎮、醴陵の陶磁技法と交流史研究

だみ筆による描画法、濃淡を微妙につけながら彩色するだみ描画法は陶業地の主要な陶磁技法である。本研究に於いて日本、中国にて文献の原料調査と現況調査、その発色、焼成法による発色の差異、釉下五彩の顔料の変化、化学的分析、焼成技術などを調査研究した。景徳鎮、醴陵の釉下彩の顔料の色見本作成、化学分析を実施し、報告書に詳細を掲載した。醴陵、景徳鎮、有田の釉下彩調査を行い、日本、中国で現在使用されている釉下彩絵具の収集、技法調査、各種色見本の作成、技法道具の収集、またその歴史的変遷調査を行った。醴陵では清国湖南人熊希令によって陶芸の興隆が図られ、1906年醴陵磁業学堂が設立された。京都陶磁器試験場の技師であった安田乙吉代を招聘し日本式陶磁技法の教育が採られ、その卒業生が今日の醴陵の陶磁産業を支えている。一方醴陵磁業製造公司(会社)が設立され、日本の近代技術を取り入れた陶磁器製造過程とその後の発展調査を行った。醴陵での近代陶磁器殖産事業規模はかなり大きく、政治的にも大きな役割を果たしたことが調査によって判明した。景徳鎮の調査では染付顔料の収集とだみ技法における様々な筆の収集を実施。それらの筆の運筆法の習得実習を行った。だみ技法に用いられる筆は日本と中国では違いがある。日本の筆はやや腰がある筆を使用しているが、中国の筆は全般に腰のない筆が日常の墨筆に使用されており、墨はじきでも同様な筆が使用されており、線描筆も日本と比べて軸は長く穂先は丁寧にまとめられていた。景徳鎮は分業体制素地別製造や、本焼き、上絵付けとそれぞれに細分化された製造形態がみられた。それに比べて醴陵、有田の陶磁製造は各会社内で素地製造、絵付け、焼成まで一貫した製造形態を維持しており、日本の形態と醴陵の形態は近似していることが判った。有田のだみ技法調査では波佐見町教育委員会の古陶磁破片慶長4年1559年からの陶磁破片の中に墨はじきとだみ技法を発見した事が新知見である。また陶磁問屋の下で各技法が分業で行われている図柄が描かれた有田陶磁美術館蔵品「染付陶磁絵大皿」から、現在の有田、醴陵、景徳鎮の陶磁製造体制と変わらないと推察される。色見本の作成では、東京藝術大学において、日本の顔料、中国清華大学において中国醴陵顔料の色見本を作成した。1)現地の陶磁研究所に収蔵されている文献および作品を調査して技法解明を試みた。だみ技法は明時代の景徳鎮の染付技法が江戸初期に有田に伝わりだみ技法が発展したと推測される。墨はじきに関しては日本の染色技法、友禅染めを陶磁技法に取り入れたとする説があり、調査中であるが防染技法が陶磁器に応用されたことは十分に考えられる事が判明した。2)有田の墨はじき技法は由緒ある伝統技法を継承している工房では墨による墨はじきを行っているが、量産を主とする工房では現代の化学物質である搬水剤を使用しより強度な墨はじきに変化していた。景徳鎮では釉下彩染付顔料であるコバルト顔料を収集し色味作成を実施した。実際に陶板に染付で描画し、だみ技法を実習し、その技法習得を試みた。醴陵の釉下彩研究は実際の墨はじきを実習だみ技法の向上を目指した。中国のだみ筆は日本と原理は同じであるが穂先の顔料の含みに違いがあることから、描画訓練熟達が必要である。線描筆は大変快適に描ける筆であった。また景徳鎮と醴陵の専門家を日本に招聘しだみと墨はじきの実習と講習を開催した。墨をする時、桐油を一滴入れて擦るとより効果がある墨はじき得られた。これらの講習内容はホームページ作成資料とする。3)顔料の色見本作成、化学分析を実施した。中国顔料とアメリカ、アマコ社顔料の色調合と焼成を実施し色見本を作成した。結果粒子の細かさが発色の善し悪しに大きく作用することが判明した。4)ホームページ作成用の資料収集と焼成試験を行った。また4回に及ぶ釉下彩実習講義を行い、釉下彩の広報活動と発色効果の検証を試みホームページ資料とする。○5月30日6月13日景徳鎮磁土による清華大学講義と釉下彩実習

○6月27日7月3日6月28日故宮博物館にて醴陵シンポジウムに於いて釉下彩研究発表をおこなった。○8月6日8月17日中国広州石湾、醴陵調査によって醴陵磁芸堂、華聯陶芸会社を調査した。○9月10日9月26日アメリカサンタフェにて釉下彩調査。アメリカインディアンの陶芸、アメリカの釉下彩描画法を研究した。世界各国の陶芸の大勢は造形面に関心が強いことが感じられた。○11月23日25日長崎、東洋陶磁学会研究会長崎、伊万里と肥前陶磁の技法と交流史研究シンポジウムに参加し、有田の染付、墨弾き、だみ技法を調査した。○平成25年1月19日1月23日北京にて釉下彩技法の実習と景徳鎮染付け技法の研究をした。だみ筆による描画法、濃淡を微妙につけながら彩色するだみ描画法は中国では分水と呼ばれており、日本でも有田や瀬戸の陶業地の主要な陶磁技法である。本研究に於いて日本、中国にて文献の原料調査と現況調査、その発色、焼成法による発色の差異、釉下五彩の顔料の変化、化学的分析、1400度の焼成技術などを調査研究した。陶磁藝術学会の研究会を通じて合計4回の講習会を実施し、専門性の高い教育と人材育成に努力した。醴陵の釉下彩は1900年代初期に日本政府の近代中国殖産政策によって、だみ技法を含めた日本の近代陶磁産業と教育が再伝播された事を確認した。景徳鎮から有田に伝わっただみ技法が景徳鎮のだみ筆と比較すると、筆や筆の運びが有田とは大きな違いがあった。景徳鎮、醴陵の釉下彩の顔料の色見本作成、化学分析を実施し、報告書に詳細を掲載した。広く広報活動を行い各窯の釉下彩技法、だみ技法の関連性に関する詳細はホームページ、報告書に掲載したので参照していただきたい。研究協力者によって中国での景徳鎮、醴陵の陶磁工房実習、原料調達など、中国清華大学の教授からの手配によって研究は順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究を進めていくと、西洋顔料が日本、中国に伝わって発展したのではないかと言う疑問が生まれてきた。そこで今後の発展研究として西洋の釉下彩の歴史研究も必要になってくるのではないかと予測される。また近代窯業に貢献したドイツ人のワグネル博士の功績と実績調査、板谷波山の釉下彩顔料研究にも手を付けたい。また、研究内容をホームページで公開することを目指す。
幾何学的模型とその応用

「幾何学的模型とその応用」に関して研究を行い、次のような成果を得た。1.曲線の運動と可積分発展方程式の関係は、セレ・フレネ方程式と固有値0のAKNS散乱問題の等価性から説明できることを明らかにした。このことは、離散系に対しても同様に議論することができる。2.平面曲線の放線方向の速度Uが曲線kを使って、U=k+c(cは定数)、と表される幾何学的模型を導入し、曲線伸張方程式と名つけた。この方程式の厳密解を求め、有名なSaffman-Taylor解を一般化した。3.曲線の運動をレベル・セット定式化によって議論し、高次元空間での定式化を行い、また、一般化したSaffman-Taylor解の新しい導出法を示した。4.曲率を持った空間での超曲面の時間発展を一般的に記述する定式化を提出した。5.3次元空間内で3角分割された曲面の運動を定式化し、離散的変形KdV方程式や離散的非線形シュレディンガー方程式の幾何学的性質を明らかにした。6.新しい幾何学的模型として、曲線の加速度場が内在的性質(曲線、ねじれ率等)で指定される模型を提出した。7.曲線短縮方程式を、その性質を保って離散かすることに成功した。以上の成果は、幾何学的模型の数理的性質を明らかにするとともに、物理学諸分野への興味ある応用を提供している。1.レベル・セット定式化を用いて、幾何学的模型を議論した。空間次元が任意であっても、曲線短縮(伸長)方程式が簡潔に与えられることが分かった。また、曲線伸長方程式に対するサフマン・テイラー解を一般化する解が簡単に導出できることを示した。2.反応拡散系の模型を、一般的な曲がった空間において定式化できることを示した。1つの結果として、有名なカーダー・パリジ・ザン方程式を基礎づけることに成功した。方程式に現われるランダム項は、この場合、空間の不均一性を反映している。3.3次元空間における離散面(3角分割した面)の運動を記述する理論を提出した。ガウス・ワインガルテン方程式とガウス・コダッチ方程式を離散化した表式を見出した。速度に対する運動学的な条件を課すことにより、"曲率"に対する微分一差分方程式が導かれる。4.平面における離散曲線(区分的に直線である曲線)の運動を記述する理論を提出した。フレネ・セレ方程式を離散化した公式が得られる。この離散化フレネ・セレ方程式と速度に対する運動学的関係式の両立条件は、幾何学的模型の微分一差分方程式を与える。また、離散化フレネ・セレ方程式とアブロウィッツ・ラディックによる離散的固有値問題との関係が明らかにされた。5.3次元空間における離散面の運動を、離散面を2次元球面に写像することによって議論した。球面上の離散面の運動は、微分一差分方程式を与える。特に、境界の運動は、可積分系(離散的変形KdVヒエラルキー)になる場合があり、その運動をガウス・ボネ公式と結びつけると、"ガウス曲率"が保存することを発見した。以上のように、「幾何学的模型とその応用」の研究は非常に順調に行われ、多くの成果が得られている。1)3次元ユークリッド空間内の曲線について、従来の幾何学的模型とは異なる新しい模型を用いて研究した。この新しい模型では、曲線の運動は加速度場によって決定される。曲線の内在的な量(計量、曲率、摂率)がみたすべき時間発展方程式を提出した。また、得られた時間発展方程式の物理的応用として、2次元平面内の弾性ひもの運動を議論した。2)高分子やDNAの運動を扱う場合、系の離散性を無視することはできない。そこで、離散的な曲線を記述する離散的フレネ・セレ公式を導入した。そして可積分系による最も簡単な例として、連続な場合に曲率に相当する量が離散的mKdV方程式をみたすことを示した。これは、離散的フレネ・セレ公式が離散的AKNS形式に含まれるためである。

三角分割された曲面についても離散的mKdVヒエラルキーや離散的非線形シュレディンガー方程式をみたすことを示した。この運動を通して、ガウス・ボンネの定理と可積分方程式の関係を調べた。3)離散化された曲線の運動と幾何学的位相の関係を調べた。この関係を用いて、ポントリャ-ギン指数の離散化された表現を得た。また、この表現はベリ-位相の表現にもなっていることを示した。この理論を磁性体に応用することにより、非線形シグマ模型にチャーン・サイモン項と新しい項が加わった模型を構成した。以上のように、離散系における幾何学的模型についての研究が発展できた。1)平面上での離散曲線(区分的に線分で表わされる曲線)の運動を考える。セレ・フレネ方程式、曲線の速度ベクトルの法線方向と接線方向への分割、速度ベクトルの運動規則等は、すべて離散化され、“曲率"に対する微分-差分方程式が得られる。特に、離散化されたセレ・フレネ方程式とAblowitz-Landik固有値問題の関係は興味深く、離散的可積分発展方程式がどのように理論に含まれるかを説明している。2)空間曲線の時間発展は、幾何学的位相(Berry位相)と関連づけることができる。この議論を、離散曲線に対して拡張した。全位相は、ポントリャ-ギン指数の離散的一般化となる。この定式化を、古典並びに量子ハイゼンベルグ鎖に適用し、可積分性との関連、非線形シグマ模型のトポロジー項を議論した。3)新しい幾何学的模型として、曲線の加速度場が内在的性質(曲線、ねじれ率等)で指定される模型を提出した。この模型は、時間反転不変性を持つ系を記述するのに適している。応用例として、1次元素と2次元系の運動、弾性棒の運動、3次元系の運動を議論した。1次元系では、計量がブシネ方程式をみたす運動が含まれている。4)曲線短縮方程式(Curve shortening equation)を離散化することに成功した。この方程式は、数学的にも、また応用面でも、最もよく研究されている幾何学的模型である。曲線短縮方程式は非可積分系であるので、その離散化は任意であり、何らかの方針の下に行わなければならない。条件として、超曲面上でのラプラス演算子との対応、トポロジー的性質、を考慮することにより、曲線短縮方程式の性質を保つように離散化することができた。この離散的曲線短縮方程式では、辺同士が交わらない任意の多角形は有限時間で面積が0になるように収縮する。また、収縮する際には、等角多角形になりことが予想される。
悪性腫瘍における樹状細胞と癌遺伝子産物発現に関する臨床病理学的研究

平成68年度に亘る3年間の中華人民共和国佳木斯医学院との大学間協力研究において派遣4名、招へい延べ6名を行い、中国側における研究体制の確立に努力し、中国側症例をも用いて日本側症例と同様に検討した。検索項目は悪性腫瘍におけるS-100蛋白陽性樹状細胞(S-100DC)の出現とp53蛋白を主とする癌(抑制)遺伝子産物発現と予後との相関である。日本側で得られたデータでは、皮膚の悪性腫瘍の内、扁平上皮癌・ボ-エン病・基底細胞癌について検討し、扁平上皮癌の内、分化度の高い組織内でのS-100DC出現が統計的に有意に高く、基底細胞癌では数が少なく、S-100DCの形も小型であった。ボ-エン病はこの両者の中間的性格を有していた。ついで肝細胞癌については、S-100DC出現は54例中40例に認められ、数の多いものの予後がより良好であり、又、腫瘍の増大とS-100DCの数は密接な関連を有しており、肝癌においてはS-100DCは予後判定の有用なマーカーであることを明らかにした。膀胱癌でも同様の結果が得られた。又、食道癌においても同様にS-100DCの出現数と予後は密接な相関を有していることが示された。p53については、皮脂腺癌において、転移や再発を生じたものでより高頻度に強く陽性となる所見が得られ、食道癌でもp53陽性例の予後は不良であった。このようにS-100DCは予後良好を示唆するマーカーであり、逆にp53は予後不良をあらわすマーカーであることが明らかであった。腎盂・尿管癌では、98例につき検討した結果、26例(26.54%)にp53過剰発現をみ、又、ヒト乳頭腫ウイルス(HPV)16と18型DNAも32例(32.7%)に検出され、6症例は双方が陽性であった。p53陽性例では、浸潤性非乳頭型で且つ高異型度例に頻度が高く、一方、HPV陽性例では非浸潤性乳頭型症例が統計的に高頻度であった。又、腫瘍に近接した異型上皮部もp53やHPV陽性例が各々73%、66%に見出され、これらは腫瘍細胞の増殖様式を規定するのみでなく、腫瘍化の初期変化にも関与している可能性が示唆された。又、bcl-2蛋白の過剰発現が21例(22.3%)に認められ異型上皮部にも認めたことから、腫瘍化初期において重要な役割をp53蛋白と共に果たしていると思われた。更に前立腺癌についてのMDM2蛋白、食道癌におけるサイクリンA、膀胱癌におけるサイクリンD1、Rbの各過剰発現についても検討し、いずれも不良な予後と相関することを見出し各々報告した。一方、中国側症例については、膀胱癌5例、咽頭癌8例、喉頭乳頭癌2例について、S-100DCを検討したデータでは、異型度が低いか、分化度が高い症例ではS-100DCの出現が高異型度や低分化な症例に比し数も多く、形も多彩で大型のものが認められ、日本側で得られたデータと類似の傾向が得られた。更に中国側症例では、96例の膀胱移行上皮癌の内、34例(35.4%)にp53蛋白の過剰発現をみ、18例(18.8%)にS-100DCが多数みられ、12例(12.5%)にHLA-DR陽性細胞を多く認めた。p53陽性例では高異型度のものに陽性率が高かった。又、49例の食道扁平上皮癌では、p53蛋白は21例(42.9%)に陽性であり、S-100蛋白或いはHLA-DR陽性細胞は各々9例(18.4%)、7例(14.3%)において多数認められた。p53はstage IVに高率に陽性であった。これらのデータも日本側症例と類似したものであった。最後に肉腫に関しては、日本側症例においても、中国側症例においてもS-100DCの出現は極めて乏しく、これらが予後不良を示唆しているものなのか、又、S-100DCの出現機構が癌腫とは基本的に異なっていると解釈するのか今後の検討が必要である。文献上、これに関する報告は極めて乏しい。