hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＥＳ細胞の脱核とその利用による多能性幹細胞の作製

安全で効率のよいiPS細胞の誘導法を開発が、注目されている。そこで、本研究では、脱核したES細胞を利用して体細胞核由来の多能性幹細胞を作製する新規で安全な方法を開発するため、まずは、ES細胞を脱核し得られる細胞質体(cytoplast)や、体細胞の核体(karyoplast)を、純度よく効率的に得る方法を検討した。その結果、サイトカラシンBよる処理とFicollを用いた密度勾配遠心法とを組み合わせた方法が有望であることを見出した。世界中の研究者が安全で効率のよい人工多能性幹(induced pluripotent stem: iPS)細胞の誘導法を開発しようとしのぎを削っているが、そのほとんどが、体細胞に導入する遺伝子の種類や数、その導入法の改良、あるいは化学物質の利用といった観点からの研究である。本研究では、それらとは違った観点から、胚性幹(embryonic stem: ES)細胞を利用して体細胞核由来の多能性幹細胞を作製する新規で安全な方法を開拓することを目的としており、本該当年度もそのための検討を続けた。すでに樹立したES細胞を利用することによって体細胞核由来の多能性幹細胞の作製することができれば、新たにES細胞を樹立する必要がないので、新たな受精卵の使用をしなくてもすむため、倫理的な問題の少ない方法となる。さらに、樹立される多能性幹細胞のもととなる体細胞の遺伝子に手を加えることもなく、細胞の初期化に関係するような危険な化学薬品も使用しない方法を開拓できれば、現在のiPS細胞の持つ危険性を大きく低減できると考えられる。そこで、まずは、未受精卵の細胞質が体細胞核の初期化能をもつように、ES細胞の持つ初期化能がES細胞の細胞質にもあると考えられることから、ES細胞の細胞質を用いて体細胞由来の核を初期化でき、体細胞核由来の多能性幹細胞の作製ができると考え、ES細胞や体細胞から、細胞質体および核体を得る方法の検討を引き続き行った。具体的には、Ficollを用いた密度勾配遠心法を用いた細胞質体や核体の単離を検討し、細胞質成分は低濃度の画分、核は底の画分に多く含まれる傾向があることは確認されたが、現時点では、分離が、まだまだ不十分で、遠心時間を長くするなどの、さらなる対策が必要と考えられた。安全で効率のよい人工多能性幹(iPS)細胞の誘導法を開発しようと、世界中の研究者が、を削っているが、そのほとんどが、体細胞に導入する遺伝子の種類や数、その導入法の改良、あるいは化学物質の利用といった観点からの研究である。本研究では、それらとは違った観点から、胚性幹(ES)細胞を利用して体細胞核由来の多能性幹細胞を作製する新規で安全な方法を開発することを目的としており、そのための検討を行った。すでに樹立されたES細胞を用いることによって体細胞核由来の多能性幹細胞の作製できれば、新たにES細胞を樹立する必要がないため、新たな受精卵の使用をしなくてもすむので、倫理的な問題の少ない方法となる。さらに、樹立される多能性幹細胞のもととなる体細胞の遺伝子に手を加えることもなく、細胞の初期化に関係するような危険な化学薬品も使用しない方法を開発できれば、現在のiPS細胞の持つ危険性を大きく低減できると考えられる。そこで、未受精卵の細胞質が体細胞核を初期化する能力をもつように、ES細胞の持つ初期化能がES細胞の細胞質にもある可能性があることから、ES細胞の細胞質を用いて体細胞由来の核を初期化し、体細胞核由来の多能性幹細胞の作製することが可能ではないかと考え、ES細胞や体細胞から、細胞質体および核体を得る方法等の検討を行った。具体的には、Ficollを用いた密度勾配遠心法を用いて、細胞の細胞質体や核体の単離を行えば、細胞質成分は低濃度の画分、核は底の画分に多く含まれる傾向があることが確認されたので、さらに濃度勾配のパターンや遠心速度などの分離条件の検討を行った。しかしながら、現時点では、まだまだ分離が不十分で、さらなる検討が必要である。また、再融合に関しては、これまでの知見から電気刺激による方法が有効だと考えられたが、必要な細胞質が十分に分離できていないこともあって実証するには至っていない。世界中の研究者が安全で効率のよい人工多能性幹細胞の誘導法を開発しようとしのぎを削っているが、そのほとんどが、体細胞に導入する遺伝子の種類や数、その導入法の改良、あるいは化学物質の利用といった観点からの研究である。本研究では、それらとは違った観点から、ES細胞の持つ初期化能を利用して体細胞核由来の多能性幹細胞を作製する新規で安全な方法を検討した。まずは、ES細胞を脱核し得られる細胞質体を、体細胞と融合させることで、体細胞由来の核を初期化できれば、体細胞核由来の多能性幹細胞の作製ができると考え、体細胞やES細胞を効率よく脱核し、細胞質体および核体を得る方法の検討を行った。

この方法で、体細胞核由来の多能性幹細胞の作製することができれば、すでに樹立したES細胞を用いるだけで、新たにES細胞を樹立する必要もないので、倫理的な問題が少なく、さらに、体細胞の遺伝子に手を加えることもなく、細胞の初期化に関係するような危険な化学薬品も使用しないため現在のiPS細胞の持つ危険性を大きく低減できると考えられる。培養皿に接着した細胞は、サイトカラシンを加え、培養することによって、核を浮き上がらせてきて、核と分離できるとの報告があったので、まず、細胞株としてHEK細胞株を用いて、様々な濃度で、サイトカラシンを加えて検討してみた。細胞の様子は、トリパンブルー染色を用いて行い、生細胞数の計測も行った。その結果、1μg/mlといった低濃度のサイトカラシンでも、細胞自身がダメージを受けてしまうことが分かった。次に細胞株を変え、PA6細胞株なども試みたが、うまくいかなかった。そこで、Ficollを用いた密度勾配遠心法を併用した脱核及び細胞質体や核体の単離を試みたところ、細胞質成分は低濃度の画分、核は底の画分に含まれていることが分かった。平成24年度において、細胞から細胞質体を単離する方法の検討を進め、得られた細胞質体を用いて多能性細胞作製の検討を進める予定であった。しかし対象細胞株であるマウスES細胞株の維持中の事故もあり、純度の良い細胞質体を得るに至っていないため、次年度にさらに単離条件等の検討を進める必要が生じた。サイトカラシンとFicollを用いた密度勾配遠心法を併用した脱核及び細胞質体や核体の単離を試みたところ、細胞質成分は低濃度の画分、核は一番底の画分に含まれていることが分かったので、この方法をさらに検討することによって効率の良い脱核法や細胞質体、核体の単離法の確立を図れる。密度勾配遠心法を使用した細胞質体や核体の単離法における、諸条件(特に、Ficollの濃度パターン、回転速度、遠心時間など)の最適化を図り、さらに、細胞質体と細胞との融合法の検討も進める予定である。サイトカラシンとFicollを用いた密度勾配遠心法を併用した脱核法及び細胞質体や核体の単離法における、諸条件の最適化を図る。さらに、細胞質体と細胞との融合法の検討も進める。ES細胞や研究に必要な他の動物細胞維持のための器具類や培地などの消耗品類、細胞質体や核体を単離するための方法および条件検討に必要な器具や消耗品類、さらには、細胞融合法検討のために必要な器具、消耗品類などの購入ために用いる予定である。当初に購入し使用を予定していた電気的刺激によって細胞を融合する細胞装置は、比較的高額で、申請額より交付額が減額されたため、これを購入使用すると使用できる研究費を圧迫する可能性が高く、他の方法や装置の検討が必要となった。この検討等に必要な装置や消耗品の購入等に用いる予定である。さらに、脱核法及び細胞質体や核体の単離法の検討のために必要な消耗品等の購入にも用いる予定である。
電気化学を用いた三次元細胞組織の構築

分子動力学計算により、細胞脱離に適したオリゴペプチドの配列(CAAAEKEKEKEKGRGDSP)をデザインした。次に、金ニードルに血管内皮細胞をペプチドを介して接着させた。そしてこのニードルを培養チャンバー内に配置し、ハイドロゲルをチャンバー内でゲル化させた後に、電位を印加して金ニードルを引き抜いた。このようにして、内腔が内皮細胞に覆われた血管様構造を作製した。さらにゲル内にあらかじめ肝芽腫由来Hep G2を包埋することによって、血管網を有する立体的な肝組織を作製した。我々は、電気化学的な反応により、細胞が素早くかつ非侵襲的に培養表面から脱離する現象を発見し、これを細胞組織の構築に応用してきた。この原理は、金ーチオール結合を利用して金電極表面にアルカンチオール単分子層を形成し、これを介して接着させた細胞を、金ーチオール結合を電気的に切断することで、脱離させるものである。これにより、細胞や細胞シートの5分以内の脱離が可能であることを示してきた。温度応答性培養皿では、1時間程度の脱離時間が必要であることを考えると、非常に素早い細胞脱離であるといえる。前年度に設計・最適化した両性イオンペプチドを用いて、多孔質メンブラン上で厚みのある細胞シートを作製し、電気化学的に脱離させ回収した。さらにその細胞シートを積層化することで生存限界厚みに近い積層化細胞シートを作製できることを示した。また細胞シート内に血管内皮細胞をあらかじめ導入しておくことで、血管網を有する細胞シートを作製した。またこの電気化学細胞脱離を直径200μmから700μmのニードルに適用することで、内表面が血管内皮細胞に覆われた血管様構造をハイドロゲル内に作製した。この電気化学的に転写された細胞は、その後の送液培養でも層構造を維持し、流れ方向に配向すること、ギャップジャンクションが維持されること、細胞極性が正常な方向に修正されること、タイトジャンクションによる血管バリア機能が発現することを示した。これまでに設計した表面を用いて細胞シートの脱離・積層化をおこなった。脱離時間は、細胞シートのサイズが大きくなるほど長くなる傾向がこれまでに確認されていた。ヒト臨床では、数cmサイズまで大きくなることが予想される(表面積約1020倍)。脱離時間が延長する原因は、細胞シート自体が電気的な抵抗となり、細胞シート底面全体への均一な電位印加が妨げられるためと考えられる。そこで、多孔質メンブレンに金薄膜をコートし、培養面として使用した。これにより直径約2cmの細胞シートが10分以内に脱離可能であることを示した。さらに、培養中に酸素なども底面から供給されるため、より厚みのある細胞シートが形成された。さらに、この手法を用いて、線維芽細胞のシート内に血管内皮細胞を導入したところ、細胞シート内に毛細血管網を形成する様子が観察された。この毛細血管網を有する細胞シートは、種々の成長因子などの高い機能を発現することが示された。血管構造の作製には、前年度までに確立した独自の細胞脱離技術を利用した。これは金-チオール結合により吸着させたオリゴペプチド層を介して細胞を接着させ、電位印加によってこのオリゴペプチド層を還元脱離させることで、細胞も培養表面から脱離させる手法である。この原理を、金薄膜をコートした直径約600μmのニードルに応用することで血管類似構造を作製した。すなわち、オリゴペプチド層を介して血管内皮細胞(HUVEC)を付着させたニードルを、アクリルチャンバー内で500μmの間隔で配置した。そして、光架橋性を付与したゼラチンゲルでチャンバー内を満たしてゲル化させ、ニードル表面から電気化学的に細胞を脱離させゲル側に転写した。金ニードルを引き抜くことで内表面がHUVECに覆われた血管様構造を作製した。さらに、ゲル内にあらかじめ血管内皮細胞、間葉系幹細胞、iPSから誘導した肝細胞スフェロイドを包埋し培養した。このようにして血管構造近傍に肝臓細胞を配置し、分化誘導を行いながら肝臓類似構造を作製し送液培養を行った。培養から5日ほどで、血管内皮細胞はゼラチンゲル中で内皮ネットワークを形成し、培養とともにiPS肝スフェロイドのアルブミン活性とアンモニア除去能は上昇した。mRNAの遺伝子発現解析でも、培養とともに成熟肝マーカーの発現量も上昇した。さらに、このようにして作製したデバイスをマウスの門脈に直接吻合し、血液を還流した。その結果、血中ヒトアルブミンが時間とともに増加することが示された。この手法は、血管網を有する肝組織の作製において有望なアプローチと考えられる。申請書に記載した計画通りに、大きな細胞シートを脱離させるための多孔質メンブランを利用する方法を確立した。

そして、多孔質メンブラン上では厚みのある細胞シートが形成され、5回程度脱離・積層化の操作をするだけで、ピンセットで作業できるほどの厚みのある細胞シートができることを示すことができた。これは、この方法を使って移植用の細胞シートを準備することが可能であることを示している。また、厚みのある細胞シートでは、酸素や栄養素の供給がどうしても問題となるが、これに対して血管内皮細胞を細胞シート内に組み込むことで血管ネットワークを形成できることを示し、より厚みのある細胞シートの作製への可能性を示した。今後より詳細に解析し、従来の拡散のみによる酸素供給ではなく、血管ネットワークに培養液を送液することでより厚みのある細胞シートの作製方法、さらにその移植方法を構築する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。生物工学1)血管網を有する三次元細胞組織体の構築血管構造の構築は、再生医療分野においてブレークスルーが必要な重要な課題の一つである。本研究で構築する細胞シートの積層化のみでは、酸素枯渇のため1 cm角の肝組織という目標には届かない。そこで、細胞脱離技術を金ロッドへ応用し、細胞組織内への血管構造を導入する。2)細胞組織の小動物移植実験脱離に使用するオリゴペプチドは、本原理では細胞シート側に混入すると考えられる。例えペプチドであっても、生体内で悪影響がないことを証明する必要がある。本研究では、研究分担者らによる医学的な助言のもとで、ペプチド溶液または細胞シートをラット腹腔内に移植し、炎症反応や生着状態を評価する。次に、積層化した肝細胞シート、または非実質細胞(線維芽細胞や内皮細胞)とサンドイッチした細胞シートを、部分肝切除肝不全ラットモデルに移植し、血中アンモニア濃度の変化など、治療効果を評価することで本手法の有用性を示す。血管構造の三次元配置を達成し、さらにヒトiPS細胞をハイドロゲル内に導入した培養系を新しく開始し、予備データがすでに得られている。この予備データを示して科研費新学術領域の公募班に申請したところ、採択され、さらに研究を発展させることが可能となった。今後は培養期間をさらに延長し、生体外の送液培養系でより複雑な組織が形成されることを示す。また、動物実験により、作製した組織が生体に生着できることを示す。
サンゴの白化における共生藻光合成修復メカニズムに関する研究

地球温暖化にともなって表面海水温度が上昇しており、多くの海洋生態系が影響を受けている。特に、熱帯・亜熱帯のサンゴ礁生態系への影響は甚大で、世界各地のサンゴ礁が衰退と絶滅の危機に瀕している。穏和な熱帯で進化してきた造礁サンゴ(石サンゴ)は、温度変化に敏感な動物である。僅かな海水温の上昇によって「サンゴの白化」とよばれる特徴的な現象をみせる。サンゴの白化現象は、サンゴ礁生態系の崩壊を示す初期症状と考えられるが、直接的な原因や白化の分子機構が不明なため、対策を講じることができないのが現状である。本研究では、サンゴに共生している褐虫藻側からサンゴの白化メカニズムを明らかにすることを目的としている。本年は、高温誘起性障害の発生機序について、共生藻の細胞死誘導メカニズムの検討をおこなった。褐虫藻Symbiodinium microadriaticumを純粋培養し、高温に対する応答を調べた。培養温度を通常の27度から32度にあげた場合、褐虫藻細胞の生残率の低下が認められた。この時、SYTOX-Greenによって検出されるカスパーゼ3様活性の顕著な上昇が観察された。カスパーゼ様活性の上昇に伴って、褐虫藻からの一酸化窒素(NO)生産の顕著な増加がみられることを見いだした。哺乳類型カスパーゼ3の阻害剤であるAc-DEVD-CHOを加えたところ、高温誘導性のカスパーゼ様活性の上昇が抑制されることが明らかとなった。さらに、NO生産とカスパーゼ様活性上昇との関連を探るために、化学的NO供与体であるsodium nitroprusside(SNP),S-nitrosoglutathione(GSNO),S-nitroso-N-acetylpenicillamine(SNAP)および3,3bis(Aminoethyl)-1-hydroxy-2-oxo-1-triazene(NOC-18)を添加して効果を調べた。これらの供与体の中で、SNPとNOC-18には、顕著なカスパーゼ活性誘導効果があることが確かめられた。これらのNO供与体の効果は、カスパーゼ阻害剤Ac-DEVD-CHOを添加することによって完全に抑制された。本研究の結果、高温暴露によって、まず、褐虫藻のNO生産が過剰となり、その後、カスパーゼ3様活性の上昇が誘導され、その後、褐虫藻の細胞死が引きおこされる一連のスキームが明らかとなった。現在、研究成果は英文国際誌に投稿中である。永続的にサンゴ礁生態系を修復するためには、人の手を入れないで自立的に回転するシステムが必要である。本来、生物にはダメージを修復する能力が備わっており、サンゴにも様々な修復システムが機能している。サンゴに共生している共生藻の光合成系は、青色光によってダメージが修復される可能性がある。本研究課題では、青色光によるサンゴ修復システムの強化の有効性とメカニズムを検討し、新しいサンゴ礁回復技術の開発を目指している。3年間の研究計画で青色光のストレスに対する生理学的な効果を調べ、光合成修復系に対する最適な光の質を明らかにすることを目的としている。9月途中来日の本年度は、実験系の確立を主な目的とした。本年度は、既に研究開始時期が冬季にはいっているため、野外実験はおこなわず、次年度に向けた予備調査研究および実験を中心におこなった。共生藻から発せられるクロロフィル蛍光をイメージクロロフィル蛍光測定装置によって非破壊的に連続測定し、サンゴに対するダメージ評価技術を確立した。また、単離共生藻の完全合成培地での培養を試み、生理活性のある共生藻培養に成功した。次年度以降の本研究のための予備実験として、ストレス負荷時にサンゴ共生藻から発生する活性窒素の定量化を試みた。電極型一酸化窒素センサーおよび一酸化窒素検出蛍光試薬(DAF2-DA)を用いて、白化ストレスを与えたときの一酸化窒素の発生量を調べた。その結果、サンゴ共生藻は、植物や他藻類と同様に亜硝酸に依存して一酸化窒素を発生させる活性があることが明らかになった。本研究では、サンゴに共生している共生藻の光合成系修復システムの強化有効性と障害発生メカニズムを検討し、新しいサンゴ礁回復技術の開発を目指している。本年は、研究実施二年度目である。サンゴは高温によって白化することが知られている。ところが、高温による障害の原因は特定されていなかった。本年度は、細胞生物学的な実験によって、高温によるサンゴ白化原因の特定を試みた。その結果、サンゴ共生藻の一酸化窒素(NO)産生が温度上昇によって高まることを突き止めた。蛍光検出法と電気化学的手法により、共生藻のNO産生を調べたところ、亜硝酸を添加したときに顕著なNO発生が観察された。アルギニンを基質にした時の産生量は、亜硝酸を基質にした時の10%以下であった。各種阻害剤実験によって、NO発生源の特定を試み、硝酸還元酵素、ミトコンドリア、NO生成酵素のいずれも関与していることが明らかとなった。共生藻のNO産生は、強い温度依存性を示し、高温下で高い活性が見られた。この時、共生藻の光合成活性も温度依存的に阻害されたことから、過剰NO生産が障害原因であること結論づけた。以上の結果は、英文国際誌に掲載が決定している。

地球温暖化にともなって表面海水温度が上昇しており、多くの海洋生態系が影響を受けている。特に、熱帯・亜熱帯のサンゴ礁生態系への影響は甚大で、世界各地のサンゴ礁が衰退と絶滅の危機に瀕している。穏和な熱帯で進化してきた造礁サンゴ(石サンゴ)は、温度変化に敏感な動物である。僅かな海水温の上昇によって「サンゴの白化」とよばれる特徴的な現象をみせる。サンゴの白化現象は、サンゴ礁生態系の崩壊を示す初期症状と考えられるが、直接的な原因や白化の分子機構が不明なため、対策を講じることができないのが現状である。本研究では、サンゴに共生している褐虫藻側からサンゴの白化メカニズムを明らかにすることを目的としている。本年は、高温誘起性障害の発生機序について、共生藻の細胞死誘導メカニズムの検討をおこなった。褐虫藻Symbiodinium microadriaticumを純粋培養し、高温に対する応答を調べた。培養温度を通常の27度から32度にあげた場合、褐虫藻細胞の生残率の低下が認められた。この時、SYTOX-Greenによって検出されるカスパーゼ3様活性の顕著な上昇が観察された。カスパーゼ様活性の上昇に伴って、褐虫藻からの一酸化窒素(NO)生産の顕著な増加がみられることを見いだした。哺乳類型カスパーゼ3の阻害剤であるAc-DEVD-CHOを加えたところ、高温誘導性のカスパーゼ様活性の上昇が抑制されることが明らかとなった。さらに、NO生産とカスパーゼ様活性上昇との関連を探るために、化学的NO供与体であるsodium nitroprusside(SNP),S-nitrosoglutathione(GSNO),S-nitroso-N-acetylpenicillamine(SNAP)および3,3bis(Aminoethyl)-1-hydroxy-2-oxo-1-triazene(NOC-18)を添加して効果を調べた。これらの供与体の中で、SNPとNOC-18には、顕著なカスパーゼ活性誘導効果があることが確かめられた。これらのNO供与体の効果は、カスパーゼ阻害剤Ac-DEVD-CHOを添加することによって完全に抑制された。本研究の結果、高温暴露によって、まず、褐虫藻のNO生産が過剰となり、その後、カスパーゼ3様活性の上昇が誘導され、その後、褐虫藻の細胞死が引きおこされる一連のスキームが明らかとなった。現在、研究成果は英文国際誌に投稿中である。
C-グリコシド結合を介した糖質への金属イオンの集積化と機能発現

本研究では、一般的な糖含有金属配位子の合成法の開発と、それを基盤とした糖質への金属イオンの集積化とその機能発現を行っている。生体にとって欠かせない糖質と金属イオンとの組み合わせによって、新しい物質領域を開拓することを目的としており、新しい合成手法と新機能物質の創製を目指す。本研究計画では,様々な糖を用いた一般的なC-グリコシド配位子の開発を行い,糖質の近傍に加水分解を受けにくい形で金属イオンを集積させることにより,水溶液中での不斉水素化触媒へ応用するなど,新しい物性の開拓と分子変換プロセスの開発を目指している。本研究により,C-グリコシド結合を有するジアミン配位子の合成法が確立された。概略を以下に示す。アセトブロモグルコースをジメチルホルムアミドを溶媒としてソジオマロノニトリルと反応させることにより,C-グリコシド結合を有するジシアノ体を合成した。次にこのニトリル部位の酸化白金を用いた接触水素化によりジアミン体を得た。続いて糖の水酸基の保護基として用いているアセチル基の脱保護をナトリウムメトキシドを用いて行ったところ,アミン部位へのアセチル転位が起こったが,脱保護を塩酸加水分解を用いて行うことにより,目的物である糖連結ジアミン体が高い収率で得られることがわかった。同様の合成ルートにより,ガラクトース連結ジアミン体の合成にも成功した。また,O-グリコシド結合を有する糖-フラーレン結合体および糖ジアミン-パラジウム錯体の生理活性,さらに糖ジピコリルアミン-銅錯体におけるアノマー酸素の配位による不斉酸素原子の発現について新しい知見を得た。本年度の研究により,C-グリコシド結合を有するジアミン配位子の合成法が確立された。概略を以下に示す。今後さらに別の糖を用いたC-グリコシド糖連結ジアミン配位子の合成を試みるとともに,得られた配位子を用いた金属錯体の合成とその機能解析を行う予定である。さらに本年度,糖質-小分子複合体の生理活性にも着目して研究を行い、O-グリコシド結合を有する糖-フラーレン結合体,糖ジアミン-パラジウム錯体の合成に成功し,その生理活性が糖の種類により大きく変化することを見出した。概略を以下に示す。
ソーシャルワークと東アジア・モデルの構築に関する研究

本研究は、ソーシャルワークと東アジア・モデルの構築のために、とりわけソーシャルワークと国民文化との関係を焦点にした理論と実践を研究することを目的とした。まず人口学的要因、老親扶養意識、家族凝集性について関連性の研究を日本、韓国、中国で進めた。結果、東アジア地域用老親扶養測定尺度の開発において因子構造モデルの側面から構成概念妥当性は統計的に支持された。儒教が重視する老親扶養意識は無視できない変数であること、また、老親扶養意識に対して、年齢と家族凝集性の認知が共通して関連していると見なすことが可能との結果を得られた。今後は、この結果をソーシャルワーカーの援助行動にいかに具現化するかが課題となる。また高齢者の生活文化や意識、ニーズに着目し、ソーシャルサポートの概念を援用しながら日本・韓国・中国での生活支援に対する高齢者意識を把握する調査を実施した。結果、家族が高齢者にとって最も重要なサポート源として選好度が高いことが確認された。今後は、高齢者援助における理論と実践モデル構築とその適用可能性を検討することが課題となる。次に、ソーシャルワークにおける理論や実践の文化的基盤、特性を見出し、ソーシャルワーク構築に向けた研究に取り組んだ。日本と韓国の高齢者福祉施設職員を対象とした個人概念、儒教文化、家族文化についての研究成果を得ることができた。また、多文化共生社会ハワイにおける高齢者扶養意識についての調査も実施した。本研究は、平成17年度から、ソーシャルワークと国民文化との関係を焦点にした理論と実践を研究する目的で開始された。研究実施計画に基づき、共同研究会は平成17年5月、7月、10月、12月そして平成18年2月と5回開いた。また共同研究開始打ち合わせと調査準備のための日韓共同研究会を9月にソウル市で開催した。また同じ日韓共同研究会は10月に仙台市でも開催した。また以下に述べる2つの調査を日本、韓国にて実施した。国際セミナーを9月と2月に京都で開催した。初年度は研究分担者各自の研究を中心に行ったが、その実績を基にして、平成18年度からは3つのグループに分け、日本、韓国とともに中国を含めた調査研究を開始したい。今年度に実施した調査研究では、まず日本と韓国にて東アジア地域用老親扶養意識測定尺度の開発をめざした調査を実施した。欧米諸国と異なる東アジア地域の高齢者扶養に関連した文化的背景(たとえば儒教の「孝道」が根幹)があるとされているが、初年度は東アジア型の社会福祉モデルの開発をねらいとした基礎データを収集しながら、老親扶養意識のソーシャルワーク過程(ニーズ・資源・ウエルビーイング)に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。調査地点が4地点(日本2、韓国2)、総計2,848人を集計対象とした。もう一つの実施調査は、韓国における中都市在住高齢者のソーシャルサポートに関する調査研究である。これは、高齢者の生活支援に対する主観的認識を比較分析してその類似点と相違点を把握し、高齢者の福祉に関する意識を実証的に明らかにすることによって、高齢者支援における東アジアモデルの構築を検討していく上で基礎データを得ることを目的にした。本研究は、ソーシャルワークと国民文化との関係を焦点にした理論と実践を研究する目的で開始された。研究実施計画に基づき、5グループに分け、各グループ、各自が分担した調査研究を中心に展開した。また日韓共同研究会を平成18年4月、10月に東京・四ツ谷で開催した。調査研究では、以下の中国・韓国・日本での扶養意識に関する調査を実施した。(1)中国における老親扶養意識尺度に関する構成概念妥当性に関連した交差妥当性を、その構造的側面(共分散構造)と外的基準との関連性において検討する。調査地域:大都市:藩陽、大連、呼和浩特、中都市:延辺調査対象:保育園ならびに小学校を利用している家族、調査内容:性、年齢、老親扶養意識、幼少期における被虐対経験、家族凝集性、(2)韓国データを基礎に、在宅高齢者の主介護者の老親扶養意識がストレッサーである要介護高齢者の身体機能の低下とストレス評価のプロセスにあって、どのような効果変数として機能しているかを明らかにする調査

地域:韓国昌原、天安、順天、調査対象:在宅要介護高齢者の主介護者調査内容:介護者の性、年齢、介護者の老親扶養(義務)意識、介護負担感、介護肯定感など、(3)中都市在住高齢者のソーシャルサポート選好度に関する調査調査地域:韓国・天安市、中国・藩陽市、日本:名古屋市調査対象:高齢者、(4)東アジア社会福祉実践モデル開発のための社会福祉士の実践経験に関する研究(5)韓国・地域福祉館等における社会福祉士専門職の意識調査、等である。本研究は、ソーシャルワークと東アジア・モデルの構築のために、とりわけソーシャルワークと国民文化との関係を焦点にした理論と実践を研究することを目的とした。まず本年度は前年度に導出された「老親扶養意識が介護の満足感を通して介護負担感の軽減に機能しているとする機能仮説を日本データを基礎に検討することとした。その結果、この因果関係モデルはデータに適合した。ただし、老親扶養意識の手段的援助意識は、高齢者のADL、家族介護者の介護満足感や自己成長感、ならびに介護負担感のいずれに対しても、統計学的に有意な関連性が支持されなかった。高齢者のADL定価と家族介護者の介護負担感、介護満足感と介護負担感との間にのみ直接的な関係があることが統計学的に支持された。また、老親扶養意識と介護に関するストレス評価の関係についての研究成果を論文として明らかにすることができた。かつ、研究成果として、高齢者福祉施設職員の経験と意識に関する研究-日本のソーシャルワークと「家族」の文化-を論文として明らかにすることができた。前年度からの継続調査として、韓国太田市での高齢者調査、また中国吉林省高齢者訪問調査を実施することができた。また多文化共生社会ハワイでの高齢者扶養意識に関する研究も進めることができた。これは今後の東アジア・モデル構築研究に示唆を与えるものと考えられる。国際シンポジウム、共同研究会も予定通り実施することができ、最終年度としてのまとめを報告書として発行することになった。
非コンパクト空間上の非線形楕円型作用素によるモジュライ理論の構成

サイバーグウイッテン理論でのバウアー古田によるモノポール写像を、AHS複体が閉像である場合に、普遍被覆空間上で構成した。そのためには作用素代数を土台にしたHigson-Kasparov-TroutによるHilbert空間上の無限次元Bott周期性を用いた。特に線形化写像が同型を与える場合に、被覆モノポール写像度を同変E群の元として与え、そこから群環に関わるK群の間の準同型を構成した。それがバウアー・古田によるモノポール写像度の普遍被覆版に相当する。その応用として、4次元スピン分類多様体に対して、新しい位相不等式を予想し、一般型極小複素曲面を含む多くのクラスでそれが成立することを示した。非コンパクト空間上のゲージ理論に関して、新しい函数空間を導入することでモジュライ空間の部分的な構成を行った。一般に非線形方程式の線形化写像の像が閉でないと、それ以降の構成がストレートにはうまく行かないことがわかっている。その理由はその函数空間に対する無限次元陰関数定理が適用できないためである。通常のソボレフ空間を用いる限りその困難はしばしば現れるが、例えば重みつきソボレフ空間を用いることである状況ではそれが回避されてきた。一方でそれが適用可能な非コンパクトリーマン多様体のクラスは非常に限られており、より一般の空間を扱うために適応した函数空間の構成が必要とされてきている。通常のソボレフ空間を用いた場合、線形化写像に関する複体のコホモロジーはunreduced cohomologyと呼ばれ、ほとんどのゲージ理論ではこちらが用いられている。一方でreduced cohomologyに間しては、これまで群コホモロジーに関わる研究では扱われてきていたが、非線形解析ではほとんど用いられてこなかったと言ってよい。ここでは非コンパクト空間上の非線形楕円型作用素のモジュライ理論を、新しい函数空間を用いて展開するための第一歩として、キャッソンハンドル上のヤンミルズゲージ理論に対して、reducedソボレフ空間を用いた構成の研究を行った。キャッソンハンドルの複雑性を導く際の議論のポイントとなる、自己双対微分作用素の非全射性をここでは導いた。Atiyah-Singer指数定理を土台とした現代の発展においては2つの大きな方向性ががあり,一つはモジュライ理論であり楕円型作用素の指数はそのモジュライ空間の接空間として理解することである.もう一つは,コンパクト多様体の普遍被覆空間上にすべての構造を持ち上げることで,自然に与えられる基本群作用付きの線形楕円型作用素の指数定理であり,Atiyahの$\Gamma$指数定理と呼ばれている.前者はサイバーグウイッテン理論をはじめとするゲージ理論に現れる基本的なメカニズムであり,後者はL2コホモロジー理論と幾何学的群論を通じて,非可換幾何学の基本定理である.ここでの目的はその両者を組み合わせることで普遍被覆空間上でのサイバーグウイッテン理論の構成,特に非コンパクト空間上の非線形局所フレドホルム汎函数に対する写像度の構成が大きな目標となる.今年度の研究において,1次のL2コホモロジーが消えることや正スカラー曲率の存在など,最も解析が易しくなる状況でその構成ができることを示した.それをより有効なクラスに拡張するためにはLpコホモロジーの解析が必要となり,そのtorsionが消える場合に写像度の構成がほぼできている.Lpコホモロジーの解析はこれまでほとんど具体的な計算例が知られてこなかったが,近年非可換幾何学において注目され始めており,今後はそこでの解析との融合をめざすことになる.Lpコホモロジーは基本群の大域解析的な性質で決定されるが,特にそのスペクトル解析が有用となる.今年度の研究成果において,オートマトンから構成される離散群の代表的な例の点灯夫群のスペクトルと可積分系に現れる半群から構成されるスペクトルとが完全に一致することを示した.これはオートマトンの分類への一つの突破口を開いたと言ってよく,今後はその方向への発展が期待される.コンパクト4次元多様体の被覆空間上でモノポール写像の構成を行うことが目的である。assembly写像とよばれる指数写像はK群の間の写像として与えられ、指数に関する高次の情報を含む。それをモジュライ空間の接空間上のファミリーの写像として見なすことで、モジュライ空間自身を用いた非線形assembply写像の構成は、形式的には既に与えられているものの、解析的な取り扱いにはまだ多くの困難が残っている。線形化写像がフレドホルムではないことが大きな理由であるが、正曲率などの条件下ではその構成を与えることができていた。昨年度はより一般の4次元多様体のクラスに対して、モノポール写像の構成を行い、高次の写像度をK群の間の写像として与えることを行った。昨年度の研究において、外微分作用素の像が閉である場合に、被覆空間上のモノポール写像が、局所強プロパーであることを示した。特に線形化写像が同型である場合には、モノポール写像に対する高次の写像度がK群の間の写像として与えられ、さらにその次数がL^2ベッチ数により計算されることを示した。その応用としてaspherical10/8不等式が一般の4次元分類多様体に対して成立するという予想を導くことができた。基本的にはその予想は、古田によるモノポール写像を用いた10/8予想の証明を、被覆空間上で展開できれば示されることが分かっており、その構成は今後行って行く予定である。また一般型の極小曲面に対してはaspherical10/8不等式が成立することを示した。以下の進展があった:(1)外微分作用素の像が閉である場合に、被覆空間上のモノポール写像が、局所強プロパーであることを示した。

(2)その応用としてaspherical10/8不等式が一般の4次元分類多様体に対して成立するという予想を導くことができた。(3)一般型の極小曲面に対してはaspherical10/8不等式が成立することを示した。サイバーグウイッテン理論でのバウアー古田によるモノポール写像を,普遍被覆空間上で構成した。.その構成には作用素代数を土台にしたHigson-Kasparov-TroutによるHilbert空間上の無限次元Bott周期性を用いた。特に線形化写像が同型を与え,AHS複体が閉像である場合に,被覆モノポール写像度が同変E群の元として与えられ,そこから群作用素代数のK群の間の準同型を構成した。それがバウアー・古田によるモノポール写像度の普遍被覆版に相当する。モノポール写像度の構成の応用として,古田によって位相不変量の間の新たな不等式b_2(M)≧10/8 |σ(M)|がspin4次元多様体に対して与えられていた。被覆モノポール写像度の応用として,spin 4次元分類空間上で新しいaspherical不等式|χ(M)|≧10/8 |σ(M)|を提案した。これは古田の方法を普遍被覆空間上で構成し,分類空間のL^2コホモロジーに関するSinger予想を組み合わせれば得られる。具体例では,例えば一般型極小複素曲面の場合に上の不等式が従うことを示した。非可換幾何学の創始者の一人であるKasparovは、射影作用素の手法を用いることで、古田の10/8不等式の別証明を与えた。それを用いて、基本群が自由アーベル群の時の被覆モノポール写像度を,p-進整数環の類似物に値を持つ具体的な射影作用素により,K群の元として与えた。また4次元多様体の族に対して,モノポール写像度の族をK群の元として与え,特にDirac指数族が直線束とPin(2)群のテンソル積の直和で与えられる場合に具体的な表示を与えた.複素射影曲線の場合にその仮定は満たされている。サイバーグウイッテン理論でのバウアー古田によるモノポール写像を、AHS複体が閉像である場合に、普遍被覆空間上で構成した。そのためには作用素代数を土台にしたHigson-Kasparov-TroutによるHilbert空間上の無限次元Bott周期性を用いた。特に線形化写像が同型を与える場合に、被覆モノポール写像度を同変E群の元として与え、そこから群環に関わるK群の間の準同型を構成した。その応用として、4次元スピン分類多様体に対して、新しい位相不等式を予想し、一般型極小複素曲面を含む多くのクラスでそれが成立することを示した。Atiyah-Singer指数定理から派生した2つの大きな方向性の融合が大きな目標である.一つは非線形楕円型作用素の解集合を研究対象とするモジュライ理論であり,もう一つは普遍被覆空間上の基本群作用付きの線形楕円型作用素の指数定理である.元の空間が非コンパクトであることの困難さは様々な箇所に発生するが,その解析を達成するにはLpコホモロジーの解析が鍵を握ることが分かった.
生体内リン酸エステルの構造修飾を基盤とする情報伝達阻害薬の創製

1,リン酸化セリン(p-Ser)は代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)に結合し,脳内における神経伝達を制御していることが示唆されている.mGluR選択的阻害薬の合成を目的として,p-Serのリン酸エステル酸素をジフルオロメチレンに置換し,側鎖を三員環で配座固定したp-Ser類縁体をデザインした.素反応としてアルケニルジフルオロメチレンホスホナートとジアゾメタンとの1,3-双極子付加反応およびシクロプロパン化反応を検討した.(E)-スチリルジフルオロメチレンホスホナートとジアゾメタンとの付加反応は位置選択的に進行し,3-フェニル-4,5-ジヒドロ-3H-ピラゾール誘導体(1)が得られた。芳香核上に電子供与基をもつ誘導体やアルキル誘導体では反応は進行しなかった。α,β-不飽和カルボニル誘導体の場合、環化後異性化がおこり,1H-ピラゾール誘導体が得られた。1はUV照射によりシクロプロパン誘導体へと導いた.2,高活性なスフィンゴミエリナーゼ(SMase)阻害薬の合成を目的として,スフィンゴミエリンのエステル酸素をジフルオロメチレンに置換し,コリン部分を取り除いて加水分解に対して安定性を持たせた類縁体をデザイン・合成した.長鎖アルケニル基をフェニル基に置き換えた類縁体およびそのエナンチオマーを合成し,SMase阻害活性を評価したところ,これらの類縁体はウシ脳ミクロソーム由来Mg^<2+>依存性中性SMaseに対して非拮抗阻害することが明らかとなった.コリン部分を取り除いたスフィンゴミエリン類縁体でもSMase阻害活性を示すことが判明した.また天然スフィンゴミエリンと同じ立体配置を有する類縁体よりも、そのエナンチオマーの方が約40倍高い阻害活性(IC_<50>=5μM)を示し,高いSMase阻害活性を有する天然物シホスタチンとほぼ同等の阻害能を有していることが明らかとなった.1,神経細胞伝達に関与するイノシトールモノホスファターゼ(IMPase)の阻害薬合成を目的として,IMPaseの基質となるイノシトールモノホスフェートの加水分解に安定な類縁体をデザイン・合成した.モノホスフェートのリン酸エステル酸素をジフルオロメチレンに置換したシクロヘキサン誘導体の合成法として,ルイス酸存在下のDiethyl(2E)-4-[(4R)-4-benzyl-2-oxo-1,3-oxazolidin-3-yl]-1,1-difluoro-4-oxobut-2-enylphosphonateとシクロペンタジエンとの不斉Diels-Alder反応を検討した.ルイス酸のうち,特にランタニドトリフラートが高いエキソ/エンド選択性を示し,エキソ体が収率良く得られた.2,Difluoro(2-naphthyl)methyl phosphonic acid(1)はプロテインチロシンホスファターゼ(PTP 1B)阻害活性を示すことが知られているが,さらに活性の向上を目指して,1のホスホン酸部分をホスホノチオ酸に置き換えた類縁体(2)の合成およびPTP 1B阻害活性評価を行った.CuBr存在下2-IodonaphthalenとBromo[(diethoxyphosphoryl)(difluoro)methyl]zincとのカップリング反応により1のエチルエステルを得た.ついでLawesson試薬でホスホリル基をチオホスホリル基へと変換し,NaI,3-Iodopropen存在下,エステルのThiono-thiolo転位反応を経由して2のカリウム塩を合成した.また1のシアノエチルエステルから2を別途に合成した.2のカリウム塩はPTP 1B阻害活性を保持していたが活性の大きな向上は見られなかった.1,リン酸化セリン(p-Ser)は代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)に結合し,脳内における神経伝達を制御していることが示唆されている.mGluR選択的阻害薬の合成を目的として,p-Serのリン酸エステル酸素をジフルオロメチレンに置換し,側鎖を三員環で配座固定したp-Ser類縁体をデザインした.素反応としてアルケニルジフルオロメチレンホスホナートとジアゾメタンとの1,3-双極子付加反応およびシクロプロパン化反応を検討した.(E)-スチリルジフルオロメチレンホスホナートとジアゾメタンとの付加反応は位置選択的に進行し,3-フェニル-4,5-ジヒドロ-3H-ピラゾール誘導体(1)が得られた。1はUV照射によりシクロプロパン誘導体へと導いた.2,高活性なスフィンゴミエリナーゼ(SMase)阻害薬の合成を目的として,スフィンゴミエリンのエステル酸素をジフルオロメチレンに置換し,コリン部分を取り除いて加水分解に対して安定性を持たせた類縁体をデザイン・合成した.長鎖アルケニル基をフェニル基に置き換えた類縁体およびそのエナンチオマーを合成し,SMase阻害活性を評価したところ,これらの類縁体はウシ脳ミクロソーム由来Mg^<2+>依存性中性SMaseに対して非拮抗阻害することが明らかとなった.コリン部分を取り除いたスフィンゴミエリン類縁体でもSMase阻害活性を示すことが判明した.また天然スフィンゴミエリンと同じ立体配置を有する類縁体よりも、そのエナンチオマーの方が約40倍高い阻害活性(IC_<50>=5μM)を示し,高いSMase阻害活性を有する天然物シホスタチンとほぼ同等の阻害能を有していることが明らかとなった.
中国の沿海地域経済発展戦略と西アジア経済圏の形成

1970年代末、改革・開放に転じた中国は、従来の社会主義経済システムの改革、経済発展戦略の大胆な転換をおしすすめるにいたった。集権的計画経済システムの手直し・柔軟性の付与、計画システム外の非国有企業の発展といった改革と同時に、(1)重工業優先から労働集約的消費財工業中心、(2)内陸地域重視の均衡成長から沿海地域優先の不均衡成長戦略、(3)内需主導の内向き発展戦略から輸出主導の外向き発展戦略、への転換がはかられた。こうした改革と経済発展戦略の転換によって、東部沿海地域を中心とする郷鎮企業や外資系企業等の非国有企業の発展、華南経済圏、環黄海経済圏等の国境を超えた局地的経済圏の発展が促され、80年代の中国経済の相対的に良好な経済発展がもたらされている。しかし80年代には、国有企業の不振、国民経済のリーデイングセクターから国民経済発展の重荷への転落、地域格差の拡大、生産構造と消費構造、加工業と素材産業・インフラ部門との矛盾等の問題を生みだし改革と経済発展戦略の行き詰まりがあらわれるにいたっている。90年代うちだされた「社会主義市場経済」樹立の提起と、郷鎮企業等の非国有企業が担ってきた消費財生産=軽工業から国有企業が担う重化学工業、東部沿海地域から東部沿海地域と長江流域経済圏の形成による内陸重視への経済発展戦略の再転換は、こうした行き詰まりを打破しようとするものである。本研究は、以上のように、80年代の中国の改革と経済発展戦略の積極面と残された問題を、特に地域間、中央政府-地方政府関係に焦点をあて、明らかにするとともに、その後の改革、経済発展戦略の可能性についても展望している。本年度には、中国では天安門事件(1989年6月4日)が発生した。このため、その経済的、政治的背景及びそれが中国の対外開放政策にもたらす影響について、分析を行う必要が生じた。天安門事件の経済的、政治的背景としては、改革・開放の進展が二桁インフレをもたらしたのみならず、従来の社会主義の理論・理念とは逆のベクトル(所有制の多様化、私有の承認、市場メカニズムの広範な利用、倒産、失業の容認等)へつきすすまざるをえず、また、政治体制の改革にも及ばざるをえなかったことから、従来の社会主義体制、理念に固執する勢力との対立を激化させたと考えられる。以上の点の検討を行い、講演あるいは論文としてまとめた。また中国における改革の現実の到達点についても確認する必要性も生じ、この点については、生産手段(生産財、資本財)の流通面からの検討を行った。以上の検討から、天安門事件にもかかわらず、経済改革および対外経済開放政策は、中国経済発展、活性化にとって不可欠であり、もはや逆もどりできないということを確認した。事実、現在、中国政府は、対外経済面では沿海地域経済発展戦略の推進を再び打ち出している。その意味で、今後、アジア・太平洋地域における国際分業システムの形成をとらえる必要性は重要性をましていると考えられる。本年度は、次の二つの面からの研究を行なった。第一は、1979年以来の中国の改革の総括である。沿海地域経済発展戦略をおしすすめる上で、中国国内に、外資を有効に利用しうるようなメカニズムを打ち立てる必要があるが、その到達点の確認をする必要に迫られたからである。中国の改革目標は、従来の集権的・物集的計画経済システムを、企業に権限を下放し、国内経済の運行を市場メカニズムに委ねる、分権的・市場的計画経済システムに変えることにあったが、現実に形成されてきたものは、地方(省・市・区)の地域割拠主義を基盤とした地方分権的・混合的(指令的計画、指導的計画、市場調節の混合した)計画経済システムであった。

国内の企業は、依然として国家(但し地方政府)に従属しており、外資を有効に利用しうるような国内システムの形成にはほど遠いとの結論をえた。第二は、日本、アジアNIES,ASEANを中心とする地域資本主義経済圏の形成の歴史の総括である。中国が参加しようとしている国際分業関係が、どのような歴史的、国際的条件のもとで形成されてきたのかの総括は、今後を展望する上で欠かせないからである。1970年代に形成された、この地域の資本主義経済圏は、日本の高度経済成長、アメリカに肩代りした日本からの、韓国、台湾、東南アジアへの資本、技術援助、及びアブゾ-バ-としてのアメリカの存在を重要な条件としていた。今後、アメリカのアブゾ-バ-としての役割を従来のようには期待しえない以上、日本のこの面での役割は大きいとの結論をえた。第二にかかわる研究成果は、『東アジア近現代史』(編著)の一部として、すでに発表した。本年度は、近年注目されるにいたっている局地経済圏成立の、中国側の条件について検討を行なった。局地経済圏成立を広東ー香港の華南経済圏についてみると、基本的に、地方の権限の拡大と自主的に活動する経済主体の発展の二条件をあげることが可能であるとの結論を得た。条件の第一に関しては、昨年度の研究において、中国に現実に形成されたシステムは、改革が目標としていた分権的・市場的システムではなく、地方分権的・混合的システムであった、として、既に折出していたところのものである。本年度の研究も基本的にはこの結論に立脚している。但し、昨年度の場合、本来、企業への権限の移譲を目的にしていたのに、地方分権レベルにとどまっているという、消極面に力点を置いていたが、本年度の研究では、むしろ、地方政府の地域経済振興政策能力の拡大という点に力点を置く必要があると考えるにいたっている。条件の第二は、本年度の研究で、新たに解明したものである。中国の改革は、国有企業を自主的に活動する経済主体にすることに関しては、未だ成功していないが、自主的かつ活発に活動する郷鎮企業をはじめとする非国有企業の発展の面では、全体的にみて成功したといえる。華南経済圏の成立の背景にはこうした、自主的に活動する非国有企業の存在が重要であることを確認した。このことは、単に地方に権限を与え、対外開放をおしすすめれば、局地的経済圏が成立するのではないかという、今日の中国各地方にみられる期待に疑問を投げかけるものである。福建ー台湾とのいわゆる両岸経済圏の形成がうたわれているが、現実には、今日、台湾投資の多くは、広東省の方に流れている問題も、福建省における非国有企業の発展という視点から検討されるべきであると考えている。但し、この点は今後の課題である。
大型店撤退後の中心市街地再開発における経済行動分析

本研究では,中心市街地が個別に意思決定を行う諸主体の集合体として構成されることに注目し,意思決定に伴う外部性の問題の解決,および意思決定の依存関係や調整方法について理論的な側面から分析結果を得た。また,各都市の実態調査を通じて,大型店撤退後の跡地利用の課題と解決方法,複数の核と軸を有する中心市街地における問題点と活性化のあり方について考察結果を得た。中心市街地活性化に関する理論研究では,中心市街地の個店と郊外型大型店における意志決定メカニズムやインセンティブを対比させながら,外部性の存在や内部化が中心市街地活性化に及ぼす効果ついて考察した。中心市街地の地域特性を表現する指標に関する研究では,各都市において時系列的な数値が公表されでいる通行量に注目し,中心市街地の集客力やその変化を地域間でどのように比較できるかを検討した。中心市街地活性化政策に関する研究では,前橋市,高知市,長野市などにおいて実態調査と聞き取り調査を行った。その結果,中心市街地活性化における大型店撤退後の跡地利用や地域資源の活用について考慮すべき重要な課題が存在することが判明した。具体的には以下のような課題が挙げられる。1)大型店撤退後の建物はフロアを仕切ることによって公民館等の文化施設として活用しやすく,子育て施設やスーパーなどの併設によって利便性が高まり,集客力が増す。一方で,同一施設内での利便性が高まると来客者が当該建物内で来街目的を実現してしまい,他の中心市街地エリアへの回遊が実現しない可能性が存在する。跡地利用が活性化に有効に機能するためには,跡地の利用方法だけでなく他の中心市街地エリアへの動線なども考慮しながら地域特性に応じて補完的に求められる政策の検討と実施が要請される。2)地域資源の特性や活性化のテーマに応じて要請されるテナントミックスは異なる。よって,既存のテナン構成をどのようにして活性化のテーマに合致したものに移行できるかが課題である,特に,この課題の検討は,複数のテーマを掲げて活性化を目指す場合に重要性が増し,地域資源に応じてエリアごとに活性化のテーマを分けて設定できるかなどの地域特性の考察が求められる。中心市街地活性化に関する理論研究では,引き続き,意思決定メカニズムやインセンティブの視点から考察を行った。中心市街地の地域特性の類型化では,先行研究を検討するとともに,地域間で比較可能な指標の設定や加工方法について検討した。中心市街地活性化政策に関する研究では,鳥取市,松江市,豊橋市,沼津市などにおいて実態調査とヒアリングを行った。その結果,外部性の問題の解決方法等について以下の成果を得ることができた。1)大型店撤退後の複数の跡地に対して,異なる事業主体が再開発を行う場合,個々の事業主体が最適化行動をとることによって,似かよったテナントミックスの商業施設が存在してしまう。その結果,中心市街地内の回遊性が高まらないと同時に,来街者の利便性も向上しない。事業主の行動に伴う外部性の問題として捉えることができるが,解決の一方法として,ある施設を運営する事業主体が他の事業主体の開発した施設の賃貸部分をすべて借り上げたうえで,適切なテナントに賃貸する手法が挙げられる。この手法によって,複数の施設の運営に対して同一の事業主体による一括した意思決定が可能になり,施設間で異なるテーマを設定することや施設間の回遊性を高めることが可能になる。2)中心市街地に複数の核と軸を設定する場合,核や軸に対する異なるテーマの与え方が活性化を実現するうえで重要であることが判明した。特に,核を駅の両側に設定する場合,既存の駅施設の活用に関する課題も明らかにされた。3)地権者の意思決定の調整方法について調査結果を得ることができた。中心市街地活性化に関する理論研究では,地権者等の意思決定にともなう課題をインセンティブや外部性の観点から考察した。また,地域特性の類型化では,昨年度からの研究を継続して行った。中心市街地活性化政策に関する研究では,高崎市,長野市,東海市などにおいて実態調査とヒアリングを行った。その結果,中心市街地に複数の核や軸を設定した場合の課題や外部性の問題の解決方法などについて以下の成果を得ることができた。1)区画整理事業を中心とする点で特徴的な東海市の中心市街地活性化政策を調査・検討した。地権者の意思決定の調整や回遊性を高める工夫について成果が得られた。特に,新たな核となる施設の主たる利用者に合わせてテナントミックスを構築することが重要であり,そのための工夫についても調査・検討ができた。さらに,駅の活性化の資源としての活用する方法についても検討できた。2)複数の核と軸を有する活性化策は,人口規模が30万人超の都市であっても実現が容易ではないことが判明した。その理由として,それぞれの核に存在する施設に自家用車で来る人々は核間の歩行回遊をする傾向がないこと,複数の軸を設けた場合には歩行量の分散を招き,周密性の高い商業集積の構築が困難になることなどが挙げられる。3)商店街の再生に取り組んでいる長野市権堂商店街における工夫等を調査し,地権者の意思決定の統一をはかる方法や課題について研究成果を得た。