hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠動脈不安定プラークを同定するＭＲＩとＰＥＴを用いた新しい分子イメージングの開発

FDG-PETの撮像技術を最適化し冠動脈プラークの炎症の定量評価を行う基盤技術を整備した。2)3テスラMRIを用いた非造影T1強調画像による不安定プラークの同定:3テスラMRI臨床機を用いて非造影T1強調画像を30例の患者を用いて撮像した。冠動脈形成術中に血管内超音波と光干渉断層映像(optical coherence tomography: OCT)を用いて高輝度プラークの組織性状を評価した。OCTによる評価で、非造影T1強調画像にて高輝度に描出されるプラークは、不安定プラークの指標である薄い線維性被膜を高頻度に含んでいることがわかた。2013年は海外学会発表予定である。3)1.5テスラMRI非造影T1強調画像法による冠動脈不安定プラークの描出:1.5テスラMRI装置および非造影T1強調画像法によって高輝度に描出される冠動脈プラークを有する虚血性心疾患患者を対象に、スタチンを服用させ、LDLコレステロールレベルを80mg/dl未満まで強力に低下させた。その結果、スタチンによってLDLコレステロールレベルを80mg/dl未満まで低下させた群は、投与前に比べて冠動脈の高輝度プラークの信号強度が平均23%低下した。一方、コントロール群は投与前に比べてプラークの信号強度が逆に20.6%増加した。この結果から、スタチンによるプラーク安定化作用の過程をプラークの信号強度の変化として可視化できることを世界で初めて報告した。現在論文投稿中である。平成24年、25年度に開発した3テスラMRIおよびFDG-PETを用いて、動脈硬化性疾患コホートを用いた冠動脈不安定プラーク同定の臨床研究を進めるため、倫理委員会へ研究計画を提出し研究を推進する。臨床部門の成果であるMRIのプラーク評価は本年度中に論文化する。基礎部門では、動脈硬化マウスモデルを用いて、動脈硬化巣に特異的に発現する標的分子をPETおよびSPECTプローブでラベルし、動脈硬化巣にhormingする画像診断技術を構築する。18F-FDG PETイメージングの臨床研究が次年度より開始予定であり、18F-FDG購入およびPETの運用のために次年度使用額が生じました。さらに3テスラMRI装置の臨床応用に関して、新規のMRI造影剤購入が必要となったため次年度使用額が生じました。18F-FDGおよび、新規のMRI造影剤購入に使用します。PETおよびSPECTプローブでラベルされる標的分子の抗体を購入する。剖検心を使用した心臓MRIによる基礎的研究において、剖検心使用にかかわる倫理委員会の認証が遅れたため、研究実施の開始が遅れ残金が生じました。尚、倫理委員会は5月中に認証される予定です。
鼻ポリープ由来細胞を用いた副鼻腔炎のIN VITRO評価系の確立

IL-17Aは多種の組織中の構成細胞に対し強い影響を及ぼす重要なサイトカインの一つであり、IL-17Aと慢性副鼻腔炎との関連について注目されている。我々は喘息を合併した慢性副鼻腔炎におけるIL-17Aと好酸球浸潤の相関について報告してきた。本研究では鼻茸を構成する線維芽細胞をIL-17Aで刺激し、放出されるサイトカインの定量的解析によりその臨床像と比較することを目的とした。まず慢性副鼻腔炎患者から採取した鼻茸と正常蝶形洞粘膜から線維芽細胞培養法を確立した。この鼻茸線維芽細胞におけるIL-17A receptorの発現をReal-time PCRで測定しIL-17A receptorの発現量は好酸球群、非好酸球群、正常群において有意な差がないことを確認した。さらに線維芽細胞をIL-17A刺激により放出されるサイトカイン27種類をマルチプレックス測定により定量解析した。無刺激の状態でIL-6, IL-8, MCP-1, VEGFは鼻茸線維芽細胞から高度に分泌されていた。19種類のサイトカインはIL-17A刺激で分泌が有意に亢進し、bFGFはIL-17A刺激で分泌が抑制された。これまで鼻茸においては組織リモデリングにより線維芽細胞が増殖し大量の線維芽細胞が炎症性サイトカインの刺激をうけて炎症反応を上昇させると考えられてきた。しかし今回の結果では、個々の線維芽細胞の機能的特徴が変化し、特にMCP-1では正常鼻粘膜線維芽細胞の33.3倍(好酸球群)、22.2倍(非好酸球群)量もの分泌能を獲得することが副鼻腔炎患者組織由来細胞より実証された。このことは長期間炎症環境に暴露されることにより細胞特性が変化し、正常環境下での線維芽細胞における転写活性が変化したことを示唆している。これにより炎症後に増殖した線維芽細胞が悪性化への悪循環を誘導する大きな要因であることが示唆された。
分子生物学的手法による偽関節の早期発見法・新規治療法の開発

昨年度までの分子生物学的解析において、ヒト偽関節において骨形性因子(BMP)の活性化が重要であることが示唆されたが、本年度は実際に骨折部での骨形性因子活性を賦活する方法についての検討を行った。最近開発された連通多孔体ハイドロキシアパタイト(HA)は、BMPの担体、あるいはBMP産生細胞の担体としての有効性が期待されるが、ヒトの難治性偽関節の骨欠損部に本HAを補填したところ、きわめて良好な骨伝導性が示され、高い骨癒合率が示された。現時点では、全ての骨欠損が本HA単独で充填しうるわけではないが、今後BMPを使用しての、あるいはBMP遺伝子の活性化を狙っての治療担体としての有効性が期待され、本HAとBMPおよびその関連因子を分子生物学的手法を用いて併用することで、自家骨移植を全く用いずに大きな骨欠損を補填しうる方法の開発に向けての方向付けがなされた。創外固定は、このような難治性の骨欠損の補填に有用なツールである。本ツールにより牽引ストレスを加えると、骨の細胞による骨形成因子の遺伝子発現が亢進することが知られているが、しばしば本ツールを骨に固定するためのスクリューが、骨接合面で、ゆるむことが骨癒合を妨げる原因となる。本年度の研究過程において、全身投与薬剤であるビスフォスフォネートがこのゆるみを抑制することが明らかにされ、その機序も細胞レベルで明確となった。その一連の結果は、これらの抑制樹序が分子レベルでの制御を受けていることが推察されるが、今後さらなる研究を待たねばならない。ヒト骨折および骨折後偽関節症例の検体試料を収集し、組織学的解析と共に免疫組織学的検討を加えた。組織学的検討の結果では、1)軟骨細胞増殖を伴う内軟骨性骨化領域、2)骨芽細胞増殖を伴う骨形成領域、3)線維軟骨領域、4)線維芽細胞増殖を伴う線維組織領域といった所見が認められた。1、2は骨折治癒過程の所見、3,4は,癒合不全の所見と考えられた。これらの試料を用いて、III型コラーゲン、オステオポンチン、オステオネクチン、および破骨細胞マーカーとしてMMP-9、TRAPの免疫組織染色を行った。その結果、癒合不全部位の線維芽細胞や線維軟骨細胞でIII型コラーゲン、オステオネクチンが陽性で、骨癒合部の骨芽細胞や肥大軟骨細胞でオステオポンチンが陽性であった。また、MMP-9,TRAPの陽性細胞は骨癒合部にてより多く認められた。これらの結果は、骨癒合不全部位で、分化の障害された線維芽細胞や線維軟骨細胞が増殖している一方で、骨癒合部ではオステオポンチン陽性の分化した骨軟骨細胞が増殖しており骨のリモデリングも進行していることを示す結果であり、骨折癒合不全のマーカーとしてIII型コラーゲンやオステオネクチンが、骨癒合のマーカーとしてオステオポンチンやMMP-9,TRAPが有用となる可能性を示唆し、オステオポンチンが骨癒合のための標的因子となり得ることを示す。今後これらの物質とその制御因子である骨形成因子に標的を絞り、分子生物学的な側面からの解析を行う予定である。組織学的検討の結果では、1)軟骨細胞増殖を伴う内軟骨生骨化領域、2)骨芽細胞増殖を伴う骨形成領域、3)線維軟骨領域、4)線維芽細胞増殖を伴う線維組織領域といった所見が認められた。1、2は骨折治癒過程の所見、3、4は癒合不全の所見と考えられた。これらの試料を用いて、組織切片を作成、また、cDNAを抽出し、骨形成因子(BMP)-2、-4RT-PCR、in situ hybridizationおよび免疫組織染色を行った。その結果、骨形成活性が旺盛と考えられる、1、2の試料では、BMP-2、4の遺伝子および蛋白の発現・産生が亢進しており、3、4の試料では、逆に低下していた。また、その局在を解析すると、BMP-2、4は骨芽細胞、未分化間葉系細胞、および幼若な軟骨紳胞に認められ、一方、成熟した骨芽細胞や、線維芽細胞、線維軟骨の細胞には発現を認めなかった。以上の一連の結果から、ヒト骨折の仮骨形成のマーカーとして、BMP-2、4が有用となる可能性が示唆された。また、偽関節部への遺伝子治療を見据えた場合、BMP-2、4は有用な成長因子となり、細胞移植を見据えた場合の担体細胞として、未分化間葉系細胞、骨芽細胞などが有用であると考えられた。今後は、偽関節の病態をさらに詳細に分子生物学的に解析し、再生医療への基盤となる情報を蓄積する予定である。現時点では、全ての骨欠損が本HA単独で充填しうるわけではないが、今後BMPを使用しての、あるいはBMP遺伝子の活性化を狙っての治療

担体としての有効性が期待され、本HAとBMPおよびその関連因子を分子生物学的手法を用いて併用することで、自家骨移植を全く用いずに大きな骨欠損を補填しうる方法の開発に向けての方向付けがなされた。創外固定は、このような難治性の骨欠損の補填に有用なツールである。本ツールにより牽引ストレスを加えると、骨の細胞による骨形成因子の遺伝子発現が亢進することが知られているが、しばしば本ツールを骨に固定するためのスクリューが、骨接合面で、ゆるむことが骨癒合を妨げる原因となる。本年度の研究過程において、全身投与薬剤であるビスフォスフォネートがこのゆるみを抑制することが明らかにされ、その機序も細胞レベルで明確となった。その一連の結果は、これらの抑制樹序が分子レベルでの制御を受けていることが推察されるが、今後さらなる研究を待たねばならない。
タイワンシロアリの営巣活動が亜熱帯森林の土壌環境に与える影響

亜熱帯森林生態系において、タイワンシロアリは、巣の拡張やギャラリーの作成中に不要になった下層土壌を、分解過程の樹木内部に多量に充填する。材中に充填された土壌の役割として、材の傷穴を土壌で詰めて活動場所の乾燥を防ぐ、天敵のアリからの防御壁の役割以外に、シロアリが運び込んだ土壌中の微生物の働きを借りて、堅い材を部分的に加水分解し、膨軟にして、シロアリが木屑として切断可能にする土壌微生物の接種と、充填土壌からの微生物増殖に必須な養分、とくにリン酸の補給が推察された。亜熱帯森林では、倒木あるいは立ち枯れ樹木は、土壌中にすき込まれなくても、土壌にすき込まれた有機物残渣の微生物分解と同様に、材中に充填された土壌によって、地上でも立枯れ木などの有機物は、分解・崩壊・消失が可能になる。これらの作用の原因であるタイワンシロアリが分解材に充填する土壌の特性と、その役割を解明するため、(1)4種の角材(4cm×4cm×40cm)を土壌表面に放置し、材の重量減少から、材の分解速度の相違を検討した結果、モクマオウ<マキ<スダジイ<リュウキュウマツの順に分解速度が大きかった。(2)材中の充填土壌には、セルロース分解活性とフォスファターゼ活性の増大が認められ、材を膨軟にする土壌微生物の存在が推察された。平成12および13年度の研究・調査の実験結果を総括すると、亜熱帯森林におけるタイワンシロアリの営巣・摂餌活動が、森林生態系における土壌環境の改変に大きな影響を与えていることを明らかにした。タイワンシロアリが栽培している担子菌:オオシロアリタケの菌床形成が、亜熱帯森林土壌の物質循環に及ぼす影響を明らかにするため、菌床形成に伴う木本材料の有機構成成分の変化とそれらに関連する木質分解酵素の活性分布、タイワンシロアリの造巣活動が,周辺土壌の理化学的性質及び酵素活性に対する影響を検討した。菌床形成に伴う木本材料の有機構成成分変化は、沖縄県石垣島登野城のオオギバショウと西表島のモクタチバナ・リュウキュウアオキ林において、ヘミセルロース、セルロース、リグニンの順に大きく、菌床における著しい有機物分解が認められた。また、この有機構成成分を分解する炭水化物加水分解酵素のセルラーゼ活性、β-グルコーシダーゼ活性、及びリグニン分解酵素のラッカーゼ活性は非常に高く、菌床における活発な難分解性炭素化合物の分解を支持した。林床リッターの無機化あるいはシロアリに利用される割合は、石垣島で85.1%,西表島で48.2%と、高かった。タイワンシロアリの栽培している。オオシロアリタケは、菌園に多く含まれるリグニンを分解し、リグニン・セルロース複合体の結合をゆるくし、キノコシロアリが菌園を摂食した際に,セルロースの分解・消化を容易にする、いわゆる、菌は体外消化管としての役割が明らかになった。菌床の周辺土壌では、対照土壌に比べて窒素、炭素、特に可給態リンが増大し、土壌の冨栄養化に寄与していた。可給態リンに比例して活性の高いアルカリホスファターゼは、土壌粘土と正の相関が大きく、長期間土壌に安定して存在して、土壌のリン循環に大いに関与することが示唆された。

亜熱帯森林では、倒木あるいは立ち枯れ樹木は、土壌中にすき込まれなくても、土壌にすき込まれた有機物残渣の微生物分解と同様に、材中に充填された土壌によって、地上でも立枯れ木などの有機物は、分解・崩壊・消失が可能になる。これらの作用の原因であるタイワンシロアリが分解材に充填する土壌の特性とその役割を解明するため、(1)4種の角材(4cm×4cm×40cm)を土壌表面に放置し、材の重量減少から、材の分解速度の相違を検討した結果、モクマオウ<マキ<スダジイ<リュウキュウマツの順に分解速度が大きかった。(2)材中の充填土壌には、セルロース分解活性とフォスファターゼ活性の増大が認められ、材を膨軟にする土壌微生物の存在が推察された。平成12および13年度の研究・調査の実験結果を総括すると、亜熱帯森林におけるタイワンシロアリの営巣・摂餌活動が、森林生態系における土壌環境の改変に大きな影響を与えていることを明らかにした。
キノコ類の調理特性における種間比較

近年、健康・嗜好面が重視される中で、多種類のキノコが市販されるようになってきた。それらのキノコのうま味成分の一つであると考えられているヌクレオチド類は、加熱調理過程中に変動するが、その変動パターンはシイタケとマッシュルームの場合を除いては、あまり知見が得られていない。そこで、本研究では、市販キノコ類の加熱調理におけるヌクレオチドの蓄積の仕方を分類、検討した。試料に用いた市販キノコ11種類は購入後、2倍量の水と共に一定昇温速度(約4.5°C/min)で100°Cに到達するまで加熱し、加熱前後の核酸関連物質の含量を高速液体クロマトグラフィーによって分析した。分析結果は次のように要約できる。1.分析に供した11種のキノコ試料は、いずれも、加熱前にはATP以外のヌクレオチド類を少量しか含んでいなかったが、加熱処理によって、ATPは減少し、5'-ヌクレオチドは増加した。2.マッシュルーム、マイタケ、ブナシメジでは、加熱過程でのATPの減少量よりAMPの増加量の方が少なかった。一方、ヒラタケやシイタケなど7種のキノコでは、ATPの分解量の方が多く、ATPの分解だけでなく、核酸の分解に由来するAMPの蓄積が加熱中にかなり進むことがうかがわれた。3.加熱によって蓄積する5'-ヌクレオチドの量は、多い方から、ヒラタケ、サツマクインタケ、シイタケ、アワビタケ、マツタケ、ナメコ、エノキタケ、マッシュルーム、マイタケ、ブナシメジの順であり、キクラゲでは5'-ヌクレオチドの蓄積はほとんど見られなかった。多くのキノコにおいて、加熱中に蓄積する5'-ヌクレオチドの中で最も多いのはAMPであり、ついでGMPであった。
遺伝看護学カリキュラムの構築に関する研究

(目的)遺伝医療の発展に対応できる看護職の養成をめざして、専門職として遺伝医療に従事する専門看護職の養成をめざした修士レベルの教育のあり方について研究を行った。(研究結果と考察)1)日本人類遺伝学会平成10年度調査やその後の調査により、看護・保健系教育機関の学部教育における人類遺伝学教育は充実しつつあると言えるが、教員は医学、生物系教員の非常勤講師が多い。2)平成14年12月の時点では修士課程を持つ看護・保健系教育機関は54校であった。小児、母性、地域、ガン、成人など専門看護師教育における遺伝医学教育は重要と考えられるが、修士課程で独立した科目により人類遺伝学・遺伝医学の教育を行っている大学は本学を入れて4校のみであった。3)遺伝専門看護師の養成をめざしている大学はなかったが、半数以上の回答で今後の看護教育で遺伝学教育の重要性を認めていた。4)現状の修士学生は学部教育で遺伝学を学んだ経験のない者が多く、基礎的な遺伝学教育に多くの時間をとられた。専門職養成をめざしたレベルの教育には学部教育における遺伝学教育の充実がきわめて大切であることが判明した。5)平成17年には遺伝カウンセラー資格認定が開始する。もし遺伝専門看護師(仮称)の養成が修士課程で始まった場合、修了者が遺伝カウンセラー資格を取得できるかという問題がある。規則ではカリキュラムが認可された場合は遺伝カウンセラー認定試験の受験資格を取得可能であるので、遺伝カウンセラーの養成カリキュラムの水準にあわせたカリキュラムを作成する必要があろう。看護教育は学部から修士までの一貫教育と考えれば遺伝カウンセラー教育(修士)における臨床医学、基礎医学、心理・社会系など多くの時間を学部教育にまわすことが可能であろう。修士教育は遺伝専門看護ケア、遺伝医学、基礎人類遺伝学を重点的に教育することにより、遺伝カウンセリングもできるが、さらに専門看護ケアができる専門職を養成できると考えられる。6)修士課程における遺伝専門看護職の養成をめざしたカリキュラム(到達目標)、学部教育・修士教育における遺伝学関連教育のシラバス、遺伝カウンセラーの養成に関する資料をまとめた冊子(報告書)を作成した。(目的)本研究は看護教育のなかに遺伝学教育を充実し、遺伝学や関連領域の知識や技術を持った看護婦(士)の養成を目標にして、その教育カリキュラムを構築することにあるが、平成12年度は4年制看護教育における遺伝看護学教育の実態を明らかにすることを目標にした。(方法と結果)日本人類遺伝学会による調査(1998年)、横山ら(1999年)の調査をワーキング作業により分析した結果、遺伝学教育を行っていると回答のあった70%前後の4年制看護教育機関では、半数弱が独立した課目として講義が行われていて平均講義時間は22時間程度であった。講義内容は「染色体」、「メンデリズム」、「DNA」の基礎知識が中心であったが、これは講義担当者が生物系、基礎医学系出身者(ほとんどが非常勤講師)であるためと思われた。基礎教育の充実は評価できるが、看護実践や看護研究に役立つための遺伝学教育カリキュラムを考える上では、次のような領域の教育を充実させる必要があると考えられた。1)遺伝医学の領域(遺伝子検査、遺伝子マーカースクリーニング、生殖医療、遺伝子治療)2)遺伝病、癌、生活習慣病など遺伝子の異状が発病に関与する疾患をもった患者のケア、生活援助、遺伝カウンセリング3)遺伝医療現場における倫理的課題、遺伝学研究と生命倫理これらを一つの教課目でカバーすることは難しく、また実際的ではない。概ね、次のような段階的な教育が必要になると考え、次年度の研究の準備を行った。1)生物学(細胞、染色体、DNA、遺伝)...教養科目2)人類遺伝学と臨床遺伝学の基礎(看護遺伝学)...学部教育3)遺伝カウンセラー、あるいは専門看護師に必要な遺伝学(遺伝看護学)...大学院前期課程(目的)21世紀の医療において必要となる遺伝医学の専門的知識や技術をもった看護職の養成をに必要なカリキュラムの構築を目標にしている。12年度の本研究では学部教育における遺伝学基礎教育の実態を分析したが、13年度は遺伝カウンセラーの制度化の動きに合わせて看護教育における遺伝学教育の目的について議論し、そのために必要な専門教育のカリキュラムについて検討を行った。(方法と結果)看護教育における遺伝学教育の目標として次の項目を定めた。1)一般臨床看護師として高度な医療に参加できる2)遺伝カウンセラーとしての役割を担うことができる3)専門看護師として専門的看護ケアを提供できるこのために、1)一般臨床看護師の目標は学部教育で行う2)遺伝専門看護師(修士課程CNS)コースの開設の必要性3)ガン、地域、母性助産などのCNSコース(修士課程)での遺伝学教育の普及が指摘された。それぞれの項目について、わが国の遺伝カウンセラー制度に関するデータ、アメリカの遺伝看護教育に関するデータを集め、わが国の看護教育の実態を踏まえながら議論を重ねた。千代らは遺伝カウンセラー教育の立場から遺伝看護教育を検討し、研究協力者の塚原らは看護の立場から遺伝看護の実践について検討しその成果を出版した。また安藤らはアメリカの遺伝看護のテキストを翻訳出版した。(研究結果と考察)1)日本人類遺伝学会

平成10年度調査やその後の調査により、看護・保健系教育機関の学部教育における人類遺伝学教育は充実しつつあると言えるが、教員は医学、生物系教員の非常勤講師が多い。2)平成14年12月の時点では修士課程を持つ看護・保健系教育機関は54校であった。小児、母性、地域、ガン、成人など専門看護師教育における遺伝医学教育は重要と考えられるが、修士課程で独立した科目により人類遺伝学・遺伝医学の教育を行っている大学は本学を入れて4校のみであった。3)遺伝専門看護師の養成をめざしている大学はなかったが、半数以上の回答で今後の看護教育で遺伝学教育の重要性を認めていた。4)現状の修士学生は学部教育で遺伝学を学んだ経験のない者が多く、基礎的な遺伝学教育に多くの時間をとられた。専門職養成をめざしたレベルの教育には学部教育における遺伝学教育の充実がきわめて大切であることが判明した。5)平成17年には遺伝カウンセラー資格認定が開始する。もし遺伝専門看護師(仮称)の養成が修士課程で始まった場合、修了者が遺伝カウンセラー資格を取得できるかという問題がある。規則ではカリキュラムが認可された場合は遺伝カウンセラー認定試験の受験資格を取得可能であるので、遺伝カウンセラーの養成カリキュラムの水準にあわせたカリキュラムを作成する必要があろう。看護教育は学部から修士までの一貫教育と考えれば遺伝カウンセラー教育(修士)における臨床医学、基礎医学、心理・社会系など多くの時間を学部教育にまわすことが可能であろう。修士教育は遺伝専門看護ケア、遺伝医学、基礎人類遺伝学を重点的に教育することにより、遺伝カウンセリングもできるが、さらに専門看護ケアができる専門職を養成できると考えられる。6)修士課程における遺伝専門看護職の養成をめざしたカリキュラム(到達目標)、学部教育・修士教育における遺伝学関連教育のシラバス、遺伝カウンセラーの養成に関する資料をまとめた冊子(報告書)を作成した。
感染症流行の終息判定手法の開発

これまでの国内外における感染症流行終息の判定は,必ずしも科学的な判断根拠に基づいて実施されてこなかった.本研究の目的は感染症の流行終息を客観的かつ定量的に判定する手段を構築することである.1人の感染者あたりが生み出す2次感染者数分布や感染源の発病から2次感染者の発病までの時間間隔などを駆使して,数理モデルを構築しエボラ出血熱と中東呼吸器症候群(MERS)の終息判定を題材にして検討を研究を実施した.注目度の高い感染症流行の終息を客観化し,妥当な政策判断のための数理的ツールを明示的に提供する挑戦的プロジェクトを展開し,国際学会での口頭発表や原著論文の創出を行うことができた.これまでの国内外における感染症流行終息の判定は,必ずしも科学的な判断根拠に基づいて実施されてこなかった.本研究の目的は感染症の流行終息を客観的かつ定量的に判定する手段を構築することである.本研究の最終到達目標は3つあり(i)感染症流行終息の判定方法を確立すること,(ii)エボラ出血熱やMERSなど観察データ分析を通じて原著研究による政策実装を実施すること,(iii)推定のためのR言語コードを利用して社会実装のための仕掛けを設定すること,である.研究期間が2年間に限られている一方,内容的に挑戦的なため,流行終息判定の方法論の確立が必ず達成できるよう工夫する.1人の感染者あたりが生み出す2次感染者数分布や感染源の発病から2次感染者の発病までの時間間隔などを駆使して,発見的モデルや確率過程モデルなど複数のアプローチで流行終息を判定し,比較検討すべく初年度研究に取り組んだ.初年度は,特に数理的定式化と疫学的問題の明確化に着手した.発見的モデルには,感染源の発病から2次感染者の発病までの時間間隔を意味する発病間隔(serial interval)の累積分布関数F(t)を用いる.2次感染者が仮に1人の場合,最近の感染者の発病後時間tが経過した際に未だ2次感染者が発生する確率は1-F(t)である.これに加えて1人あたりが生み出す2次感染者数の分布を利用すると時刻t以降に2次感染者が発生する確率が計算される.これについて,観察問題に対応した定式化・疫学データへの適合上での数理的想定の問題を特定する作業を行った.研究論文の発表に予定通り対応できており,次の課題についても担当大学院生と十分に相談ができている.これまでの国内外における感染症流行終息の判定は,必ずしも科学的な判断根拠に基づいて実施されてこなかった.本研究の目的は感染症の流行終息を客観的かつ定量的に判定する手段を構築することである.具体的には、以下の3点に課題を絞って最良の政策判断を得るための基礎的手法を確立すべく研究に取り組んだ。1人の感染者あたりが生み出す2次感染者数分布や感染源の発病から2次感染者の発病までの時間間隔などを駆使して,発見的モデルや確率過程モデルなど複数のアプローチで流行終息を判定し,比較検討する.エボラ出血熱など社会的注目度の高い感染症流行の終息を客観化し,妥当な政策判断のための数理的ツールを明示的に提供する挑戦的プロジェクトとして位置付けた.これまでにWHOによる政策判断あるいは厚生労働省の組織する審議会による判断においては,専門家意見など,必ずしも全て客観的とは言い難い根拠に基づいて判断が下されてきた.斬新な数理モデルに基づく終息判定方法を提供することにより,流行終息という感染症制御の課題を数理的な判定問題(感染者発生確率の閾値未満への低下あるいは目的関数を利用した最適化問題)として取り扱い,関連する公衆衛生政策を定量化および客観化可能であることを論文化して示し,その成果を広く示すことができる原著論文の執筆にまで至ることができた.エボラ出血熱やMERSのような目の前の社会的に重要課題に対応することを通じて,効果的に感染症行政に関わる政策判断に技術革新をもたらす貢献が可能である.従来の政策判断体制を一新する端緒とし,公衆衛生政策の判断根拠に関して責任の所在を明確にする機会にもなるものと期待される.これまでの国内外における感染症流行終息の判定は,必ずしも科学的な判断根拠に基づいて実施されてこなかった.本研究の目的は感染症の流行終息を客観的かつ定量的に判定する手段を構築することである.1人の感染者あたりが生み出す2次感染者数分布や感染源の発病から2次感染者の発病までの時間間隔などを駆使して,数理モデルを構築しエボラ出血熱と中東呼吸器症候群(MERS)の終息判定を題材にして検討を研究を実施した.注目度の高い感染症流行の終息を客観化し,妥当な政策判断のための数理的ツールを明示的に提供する挑戦的プロジェクトを展開し,国際学会での口頭発表や原著論文の創出を行うことができた.エボラ出血熱やSARS,ポリオなど入手可能な流行データ整理を行い,感染しても発病し難いポリオと流行時の疾病統計が豊富なインフルエンザ・SARSのいくつかを対象として事例研究の報告を行う.モデル適合の可能な範囲を特定しつつ,エボラ出血熱データはWHOによる患者データベースを利用する.次年度作業を担当する大学院生(あるいは若手研究者)を学術支援職員として雇用し,感染者の全てが報告されない問題をモデル上で取り込む統計学的手法を検討する.疫学
チュウゴクモクズガニの国内個体群形成と定着拡散回避のための有効策の検討

チュウゴクモクズガニの国内での個体群形成と定着のリスクを評価するための室内実験および生活史情報を用いた個体群行列モデルによる解析を実施した.チュウゴクモクズガニは日本国内では特定外来生物に指定されており,東京湾内でも成体が観察されているが,不明な点が多く,同属のモクズガニへの影響が懸念される.ここでは,室内の水槽内において2種の隠れ場所をめぐる競合についての観察を行った.チュウゴクモクズガニおよびモクズガニの成体を雌雄および体サイズの全ての組合せで水槽内に1個体ずつ投入してビデオ観察を行った.隠れ場所をめぐる競合は体サイズに大きく依存したが,同サイズの場合には在来のモクズガニが常に隠れ場所を占有し,チュウゴクモクズガニはモクズガニよりも体サイズで10%程度大きい場合には占有できることが明らかになった.さらに,競合の際にモクズガニは積極的な威嚇行動を示すことが多く,消極的な行動はチュウゴクモクズガニに比べて少なかった.チュウゴクモクズガニは北米と欧州に侵入・定着し,多大な生態的,経済的損害を与えている.本種の有効な侵入拡大を抑制するための対策を考える上で,個体群の成長力は重要な生態情報である.行列式を用いた個体群モデルは,これまでの生活史から個体群の成長力を推定することができる.チュウゴクモクズガニに関する生態に関する野外調査と室内実験の文献をもとに夏季と冬季(繁殖期)の2期に分割した行列モデルを構築した.密度独立なパラメータ値から求めた個体群の成長率は1.301と推定され,将来の個体の繁殖的な貢献度を示す繁殖価は夏季のミドルサイズの個体が最も高くなった.感度分析により,幼生発達段階の水温と生存環境が最も個体群の成長に影響することを明らかとなった.また,個体群の成長を抑制するために,侵入から早期の段階で駆除を進めていくことが有効であることが示唆された.チュウゴクモクズガニの日本国内への侵入定着に伴う在来生物への影響を評価することを目的に調査・実験およびモデル解析を実施する予定で本研究課題を進めている.チュウゴクモクズガニと在来モクズガニの競合に関しては成体での隠れ場所をめぐる競合は学術雑誌に公表した.モデル解析においては,これまでのチュウゴクモクズガニに関する生活史や生態に関する研究報告に基づいて行列モデルを作成し,個体群成長率と成長率に与える生活史パラメータの感度分析,個体群形成を阻止するための駆除の効果を数値シミュレーションにより明らかにし,学術雑誌に公表した.昨年度より開始している3つの課題については,おおむね予備実験・予備調査の段階にある.標識放流による急流河川での移動経路の解明については,脱皮により脱落の可能性の低いICタグを体内に埋め込み脱落割合を実験室内で観測している.埋め込みに伴う死亡および脱皮の際の脱落はわずかに観察されているが,成体サイズのカニでは概ね利用可能であると考えている.実験河川の予備調査において成体カニを採集し,標識装着のために飼育している.幼生飼育については,チュウゴクモクズガニの抱卵個体が入手できないため当初の計画通りに進んでいない.特定外来生物であるため国内での入手が困難であり,原産地中国での実験を検討するなどの対策が必要である.個体群動態モデルについては,前述の行列モデルをベースに2種間の関係性を取り入れたモデルに発展させている.隠れ場所をめぐる競合実験結果に加えて,これまで行ってきた成体カニの幼生ガニ捕食・共喰いの結果ならびに餌をめぐる競合等の研究報告を参考にしてモデルの構造ならびに具体的なパラメータ値の検討を進めている.本研究課題の初年度であるため,研究報告あるいは学術雑誌投稿のための文章作成には至っていないが,一部を除いてほぼ計画通りに研究を進めている.調査対象となる河川においてICタグを装着した成体ガニの放流・採捕実験を開始する.繁殖期に入る秋季までに成体カニを河川上流に放流し,下流への移動割合を観察する.タグによる個体識別により個体別の河川内の移動状況を月ごとに観察する予定である.放流前にカニの体サイズを計測し,採捕時の体サイズと比較して脱落成長の有無を確認するとともに,野外でのタグ脱落率も同時に推定する.個体群動態モデルについては,引き続き関連資料の収集とモデル構築を進めていく.種内での競合を考慮した関数をモデルに取り入れて,個体群の安定性を調べる.また,生活史パラメータの感度も評価して,密度独立な行列モデルとの差異を明らかにする.1種の密度依存の行列モデルを完成させたのちに,2種の競争関係を取り入れたモデルを作成する.競争関係は同世代内・世代間などこれまで実験的に解明してきた関係性を取り入れる.過度に複雑な構造になると不確実性が高くなるため,チュウゴクモクズガニの侵入と定着可能性に関わる条件を検討しながら2種間競争のモデル作成を行う.モデル作成と同時に,2種の生活史に関するデータからパラメータ値を設定して個体群動態シミュレーションを行う.チュウゴクモクズガニの観測は原産地あるいは侵入地域の環境で収集されているため,日本の河川での変化を想定してパラメータ値を変更しシミュレーションを行い,個体群動態に与える効果を明らかにする予定である.

幼生飼育に関しては,国内でのチュウゴクモクズガニ抱卵個体の入手に依存するため,原産地中国の研究者の協力を得て,中国での繁殖・飼育の実現性を検討していく.同時に国内の抱卵個体の入手も続けていく.抱卵個体を入手できた場合は,実験室内でふ化させ複数の塩分濃度変動パターンを設定して,稚ガニまでの生存率・体サイズを計測し,在来のモクズガニ幼生との差異を明らかにする.チュウゴクモクズガニの国内での個体群形成と定着のリスクを評価するための室内実験および生活史情報を用いた個体群行列モデルによる解析を実施した.チュウゴクモクズガニは日本国内では特定外来生物に指定されており,東京湾内でも成体が観察されているが,不明な点が多く,同属のモクズガニへの影響が懸念される.ここでは,室内の水槽内において2種の隠れ場所をめぐる競合についての観察を行った.チュウゴクモクズガニおよびモクズガニの成体を雌雄および体サイズの全ての組合せで水槽内に1個体ずつ投入してビデオ観察を行った.隠れ場所をめぐる競合は体サイズに大きく依存したが,同サイズの場合には在来のモクズガニが常に隠れ場所を占有し,チュウゴクモクズガニはモクズガニよりも体サイズで10%程度大きい場合には占有できることが明らかになった.さらに,競合の際にモクズガニは積極的な威嚇行動を示すことが多く,消極的な行動はチュウゴクモクズガニに比べて少なかった.チュウゴクモクズガニは北米と欧州に侵入・定着し,多大な生態的,経済的損害を与えている.本種の有効な侵入拡大を抑制するための対策を考える上で,個体群の成長力は重要な生態情報である.行列式を用いた個体群モデルは,これまでの生活史から個体群の成長力を推定することができる.チュウゴクモクズガニに関する生態に関する野外調査と室内実験の文献をもとに夏季と冬季(繁殖期)の2期に分割した行列モデルを構築した.密度独立なパラメータ値から求めた個体群の成長率は1.301と推定され,将来の個体の繁殖的な貢献度を示す繁殖価は夏季のミドルサイズの個体が最も高くなった.感度分析により,幼生発達段階の水温と生存環境が最も個体群の成長に影響することを明らかとなった.また,個体群の成長を抑制するために,侵入から早期の段階で駆除を進めていくことが有効であることが示唆された.チュウゴクモクズガニの日本国内への侵入定着に伴う在来生物への影響を評価することを目的に調査・実験およびモデル解析を実施する予定で本研究課題を進めている.チュウゴクモクズガニと在来モクズガニの競合に関しては成体での隠れ場所をめぐる競合は学術雑誌に公表した.モデル解析においては,これまでのチュウゴクモクズガニに関する生活史や生態に関する研究報告に基づいて行列モデルを作成し,個体群成長率と成長率に与える生活史パラメータの感度分析,個体群形成を阻止するための駆除の効果を数値シミュレーションにより明らかにし,学術雑誌に公表した.昨年度より開始している3つの課題については,おおむね予備実験・予備調査の段階にある.標識放流による急流河川での移動経路の解明については,脱皮により脱落の可能性の低いICタグを体内に埋め込み脱落割合を実験室内で観測している.埋め込みに伴う死亡および脱皮の際の脱落はわずかに観察されているが,成体サイズのカニでは概ね利用可能であると考えている.実験河川の予備調査において成体カニを採集し,標識装着のために飼育している.幼生飼育については,チュウゴクモクズガニの抱卵個体が入手できないため当初の計画通りに進んでいない.特定外来生物であるため国内での入手が困難であり,原産地中国での実験を検討するなどの対策が必要である.個体群動態モデルについては,前述の行列モデルをベースに2種間の関係性を取り入れたモデルに発展させている.隠れ場所をめぐる競合実験結果に加えて,これまで行ってきた成体カニの幼生ガニ捕食・共喰いの結果
不活性分子の活性化を指向したキラルイミノホスホラン触媒システムの開発と応用

キラルイミノホスホランによる遷移状態の構造制御を念頭に有機分子触媒による不活性分子の立体選択的変換法の開発を目指した研究に取り組み、一定の知見を得た。主に、新たな不活性分子の活性化手法として有機可視光触媒を用いた一電子酸化/還元反応を経て発生したラジカル種もしくはラジカルアニオン種の利用を念頭に、既存の酸性あるいは塩基性の触媒を用いるイオン反応では基質として用いられることのない単純なアルケン類を用いた反応の開発に従事した。具体的には、有機可視光触媒を用いてチオシアン酸アリールを一電子還元することでメソリティック開裂を経てチイルラジカルとシアン化物イオンが生じることを見出し、これをスチレン類に付加させる反応における立体制御に取り組んだ。作業仮説としては、チイルラジカルがスチレン類と反応して生じるベンジルラジカルを一電子酸化して得られるカルボカチオンと、メソリティック開裂の過程でラジカルと同時に生じるシアン化物イオンがイオン的に結合形成する段階に、アミノホスホニウムシアニドを関与させることができれば立体制御につながり得ると期待した。しかし、様々な反応条件および触媒構造の検討を行ったものの、目立った立体選択性の発現には至らなかった。これは、アルケンとキラルカチオンの相互作用が十分でないことに起因して、立体選択性を獲得するために必要なアミノホスホニウムイオンが提供する水素結合ネットワークを利用した遷移状態の精密制御ができていない点に問題があると考えている。立体選択性の発現までにはまだ障害が多いが、目的とした不活性分子の活性化が実現できたことに加え、本反応を検討する過程で得られた有機イオン対触媒と有機可視光触媒の協働やイオン種とラジカル種の協奏に関する知見は、今後の有機可視光触媒を用いた不活性分子の活性化を経る立体選択的なラジカル反応の開発において重要な基盤となるものと言える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、キラルイミノホスホランによる遷移状態の構造制御を念頭に有機分子触媒による不活性分子の立体選択的変換法の開発を目指した研究に取り組み、一定の知見を得た。例えば、フラストレイテッドLewis対の考え方に基づくルイス酸と塩基の協働作用を想定した反応系を設計し、カルボニル基のα位プロトンの酸性度が比較的低い活性化されていない単純なケトン類に対して、触媒量のB(C6F5)3とキラルイミノホスホランを作用させると、穏和な条件下でエノラートが生成し、アミノ化反応が進行することを見出した。しかし現在のところエナンチオ選択性の獲得には至っておらず今後さらなる検討が必要である。一方並行してキラルイミノホスホランを触媒とする新規反応を探索する中で、キラルトリアミノイミノホスホランの塩基触媒作用によりα-アセトキシ-β-ケトスルフィドが分子内アシル転位を経てグリコール酸エステルエノラート等価体を与えることを見出し、芳香族アルデヒドに対する高位置・立体選択的なグリコレートアルドール反応の開発につなげた。このとき、結合形成反応に競合する副反応であるエノラートのプロトン化を抑えるために、用いるイミノホスホランの構造、特にアミノ酸由来のアルキル置換基の形が非常に重要であったことに興味を持ち、DFT計算を用いた理論化学的アプローチにより、反応の中間体および遷移状態についてギブス自由エネルギーを求めることで、プロトン化と結合形成反応の選択性の起源に加え炭素炭素結合形成の位置選択性について理解を深めた。本グリコレートアルドール反応においてキラルイミノホスホラン触媒が同時に複数の選択性を制御できたことは、アミノホスホニウムイオンが水素結合とイオン間力の協働によって形作る遷移状態構造の力を実証するものとして重要であり、今後、挑戦的な分子変換への展開を進めるための基盤となると期待される。FLPの概念をイミノホスホラン触媒系へと導入し、不活性分子の活性化を伴う非金属触媒反応の実現を目指した。具体的には、比較的αプロトンの酸性度が低いカルボニル化合物へのアミノ化反応において、キラルイミノホスホランとB(C6F5)3を触媒として用いることで酸塩基協働作用により反応が進行することを見出した。加えて、不活性分子の変換法の開発に並行して進めた研究の過程で、分子内アシル転位を伴ったグリコレートエノラートの生成を鍵とする立体選択的アルドール反応の開発に成功した。本反応では、単一の触媒の力によって生成物のエナンチオ選択性とジアステレオ選択性のみならず、求核種の反応位置の制御に加えて、結合形成反応に競合する副反応であるプロトン化の抑制に成功している。イミノホスホランを用いることで多重選択性の触媒制御の実現可能性が実証されたことで、今後、他の反応系への展開を計る上で非常に重要な知見が得られた。例えば、光触媒により一電子還元した基質のメソリティック開裂を経て生じたラジカル種とアニオンを不活性分子の変換に利用する反応系を設計し、スチレン類を基質としたモデル反応により評価を試みた。本反応では、スチレンとラジカル種が反応して生じるベンジルラジカルが一電子酸化されてベンジルカチオンを与え、これがアミノホスホニウムイオンにより捕捉されたアニオンと結合形成段階する際に立体選択性が獲得できると想定される。様々な検討を行ったが、現在のところ顕著な立体選択性の発現は見られておらず、次年度に継続して取り組む予定である。

さらに、並行してキラルイミノホスホランを触媒とする新規反応を探索する中で、アレンジエステルのラセミ化を伴ったチアゾロンのE/Z-,エナンチオ選択的なMichael付加反応を開発した。結合形成段階におけるアレンジエステルの軸不斉の影響を調べるためにDFT計算を用いてジアステレオメリックな4種類の遷移状態構造を求め、立体選択性の獲得におけるアレンの軸不斉の重要性を示唆する結果を得た。アミノホスホニウムイオンが形作る水素結合ネットワークが軸不斉の識別につながったことは、本イミノホスホランのもつ遷移状態制御能を改めて実証するとともに、今後他の反応へと本触媒を適用していく上で重要な知見であると考えている。昨年度に引き続きキラルイミノホスホランおよびその共役酸による遷移状態の制御を念頭に反応開発に取り組んだ。今年度は、新たに不活性分子の活性化手法の戦略として光触媒による一電子酸化/還元反応を用いて発生したラジカル種を利用する研究開発に着手した。具体的には、触媒的な酸塩基を用いるイオン反応の基質としては適用が難しい単純なアルケン類を取り上げ、アミノホスホニウムイオンの水素結合による立体選択性の獲得を目指した検討を行った。現在までにラジカルーイオン型の新たな結合形成反応を見出しており、中間体として生じるキラルホスホニウム塩の力を利用した立体制御に取り組んでいるが、顕著な選択性発現は最終年度の課題として残されている。また、不活性分子の変換法の開発に並行しておこなった研究の過程で、有用な合成素子とされながらイオン反応への適用が遅れていたアレンを取り上げ、軸性不斉のラセミ化を伴うアレンジエステルへの立体選択的Michael付加反応の開発に成功した。これらの知見は有機塩基を触媒とする化学に新たな刺激を与えるものと考えている。また、従来まで検討されてこなかったアレンの軸不斉が炭素炭素結合形成時の立体選択性に与える影響についてDFT計算を用いた理論化学的アプローチにより調べ、動的速度論的光学分割を経て反応が進行している可能性を明らかにした。キラルイミノホスホランによる遷移状態の構造制御を念頭に有機分子触媒による不活性分子の立体選択的変換法の開発を目指した研究に取り組み、一定の知見を得た。主に、新たな不活性分子の活性化手法として有機可視光触媒を用いた一電子酸化/還元反応を経て発生したラジカル種もしくはラジカルアニオン種の利用を念頭に、既存の酸性あるいは塩基性の触媒を用いるイオン反応では基質として用いられることのない単純なアルケン類を用いた反応の開発に従事した。具体的には、有機可視光触媒を用いてチオシアン酸アリールを一電子還元することでメソリティック開裂を経てチイルラジカルとシアン化物イオンが生じることを見出し、これをスチレン類に付加させる反応における立体制御に取り組んだ。作業仮説としては、チイルラジカルがスチレン類と反応して生じるベンジルラジカルを一電子酸化して得られるカルボカチオンと、メソリティック開裂の過程でラジカルと同時に生じるシアン化物イオンがイオン的に結合形成する段階に、アミノホスホニウムシアニドを関与させることができれば立体制御につながり得ると期待した。しかし、様々な反応条件および触媒構造の検討を行ったものの、目立った立体選択性の発現には至らなかった。
定応力制御下でのTiAl-PST結晶の疲労特性の解明

TiAl(γ)相とTi_3Al(α_2)相からなる2相層状TiAl化合物は、新しい軽量耐熱材として期待されている。近年の精力的な研究により、その通常変形挙動、破壊挙動は明らかになりつつある。特に、我々は層状組織を一方向に制御した特殊な結晶(以下、TiAl-PST結晶と呼ぶ)を用いて系統的な研究を行った結果、以下の知見を得た。(1)TiAl化合物の力学特性は層状組織に対し強い異方性を示す。(2)γドメイン内で活動する転位のタイプならびに変形双晶とともに、少量存在するα_2相の変形モードの異方性が変形挙動を支配する。(3)層間隔、γドメインのサイズ、α_2相の体積率、分布といった微細組織と力学特性の間には定量的な相関関係がある。そこで本研究では、以上の変形挙動に関する基礎的知見を踏まえ、実用化にとって不可欠である定応力下での疲労現象を微視的ならびに巨視的立場から調べた。その結果、TiAl-PST結晶の疲労特性は、通常変形の場合と同様に結晶方位に強く依存するとともに、応力振幅に対する特異な依存性を示した。例えば、荷重軸を層界面に対し平行方向とした場合、応力振幅の増加にともなう塑性歪みエネルギーの増加は単調ではなく、応力振幅430MPaを極大値とするような特異点を示した。塑性歪みエネルギーは材料内部における転位の増殖、運動等により消費されるエネルギーに対応し、疲労現象を理解する上での重要な手がかりとなる。微細組織観察の結果をもふまえると、この特異なエネルギーの吸収帯は、TiAl相内を活動する変形双晶の活動に起因するものであり、材料設計をする上で大変重要であることが明らかになった。さらに、特異点近傍では、特定のTiAlドメイン表面に約100nmの段差を有する突き出し(extrusion)も認められ、ここでの局所的な応力集中が疲労破壊へとつながるものと考えられた。
ヨーロッパ・モダニズムにおける亡命ロシア文化の諸相

アレクセイ・レーミゾフの画家としての活動実態の解明や作品分析を、その言語芸術に照らして行った。露・米・仏の3カ国、計5か所でアーカイヴ調査を実施し、未公開資料を多数含む資料の閲覧・収集・整理を進めた。美学研究者とも協力して分析を進めた結果、レーミゾフの視覚芸術のテーマやモチーフに文学との連続性が存すること、またヨーロッパの芸術潮流、とくにフランスのシュルレアリスムとの繋がりを実証的に明らかにし、論文として発表した。また、レーミゾフをはじめとするロシア・モダニズムの日本における受容について比較文学的観点から調査し、国際学会で発表するとともに、欧米の亡命ロシア研究者と交流し、議論を深めた。本研究は、亡命ロシア人作家アレクセイ・レーミゾフの芸術活動を通して、20世紀前半の亡命ロシア社会について検討するものであり、これまでに看過されてきた画家としての側面も含めた総合的なレーミゾフ像の構築、およびヨーロッパ・モダニズム研究への新しい視点の導入を目的としている。本年度はその初年度として、研究環境の整備と資料収集を精力的に行った。レーミゾフの画業に関する調査・研究の第一歩として、9月にアマースト・カレッジ付属ロシア文化センターおよびハーバード大学付属図書館(米国)が所蔵するレーミゾフの、おもに亡命中期・後期のカリグラフィー、日記、コラージュ作品等のオリジナルを閲覧し、許可されたものについては撮影した。また、マイクロフィルム化されている分については、これを入手した。カリグラフィー、挿絵、コラージュ作品はレーミゾフ研究にとって参照が不可欠であるにもかかわらず、作品の散逸などといった理由から、最も調査の遅滞が顕著な分野でもあり、これを考慮した資料収集は焦眉といえる。こうした一次資料の収集と並行して、亡命時代の活動に検討を加える一環として、明治・大正時代の日本でのレーミゾフ受容に関する資料を、日本国内(おもに北大図書館、国会図書館)で収集した。また、6月にワルシャワ、およびクラクフ(ポーランド)でポーランドのモダニズム潮流「若きポーランド派」関連の資料収集を行った。これは亡命ロシア文化の、ロシア・モダニズム全体における位置づけ、延いてはヨーロッパのモダニズム全体における位置づけを明らかにするべく、その第一段階としてポーランドとロシアのモダニズムの相互的影響を探ることを目指して行った。現在、上記の資料をもとに研究を進めており、次年度以降、順次、成果を発表予定である。本研究は亡命ロシア人作家アレクセイ・レーミゾフと遊戯的秘密結社の活動を通して20世紀前半の亡命ロシア文化について検討し、亡命ロシア文化のヨーロッパ・モダニズム全体への位置づけに寄与することを目的とする。本年度は、以下のことを行った。1)北大図書館、同大スラヴ研究センター、国立国会図書館にてレーミゾフ、パリの亡命ロシア社会、「若きポーランド派」関連資料をひろく蒐集した。2)ロシア科学アカデミー付属文学研究所(ロシア、サンクトペテルブルグ)で行われた国際学会(9月20-22日)にて、レーミゾフが自著で言及している「日本の雑誌」の存在について、大正時代のロシア文学受容にからめて発表した。これはレーミゾフの亡命後の足跡、交友関係を知るうえで不可欠とされながらも未着手だった問題に取り組んだものとしておおいに評価された。3)おもに米国とロシアで蒐集した資料を分析し、日本ロシア文学会全国大会(於熊本学園大学)にて、「レーミゾフの視覚芸術:可能性の枠を越えて」と題する発表を行った(11月6日)。4)11月の発表をもとにした研究論文をまとめた(日本ロシア文学会誌に掲載決定。平成23年秋刊行予定)。5)ロシアおよびポーランドのモダニズム文化を比較する一環として、ポーランド・モダニズムを代表する詩人ミチンスキの著作を、詩人の持つ「スラヴ」のイメージと関連付けて検討した。ポーランド人研究者サビナ・ブジョゾフスカによる論考(『タデウシュ・ミチンスキの戯曲における人間と歴史」、ポーランド語)の書評を行った(『西スラヴ学論集』第14号、平成23年6月刊行予定)。本研究は、レーミゾフの言語・視覚芸術作品や、活動実態の分析を通して、彼の属した20世紀前半の亡命ロシア社会と、それを包含するヨーロッパ・モダニズム文化について検討するものである。最終年度にあたる平成23年度は、イギリスで行われた国際学会で日本におけるロシア・モダニズム受容について、これまでの研究者との議論を考慮に入れて発展させたものを発表した(4月)ほか、ベオグラード大学(セルビア)で招待講義を行い(4月)、議論を深めた。さらに、フランスで個人蒐集家の所蔵品調査を行い(5月)、画集として出版されているものも含めて、作品の技法・テーマを、作家の文学作品と照らして分析した。またポンピドゥー図書館にてカンディンスキイとの書簡を入手、現在分析を進めている。

22年10月日本ロシア文学会の発表原稿をもとにした論文を、上記フランスでの調査結果も考慮に入れつつ仕上げ、学会誌に投稿、掲載された。また、レーミゾフをはじめとするロシア・モダニズムの日本における受容について、比較文学的観点から調査を進めつつある。なかでも、大正時代の刊行物のうち、ロシア人作家を描いたカリカチュアが掲載されたパンフレットの背景の調査から、ロシア・モダニズムの最大の移入者と目される日本のロシア研究の草分け昇曙夢の功績の他、これまでほとんど無視されてきた日本学者セルゲイ・エリセーエフの果たした役割を明らかにし、ロシアとイギリスの国際学会にて発表した。このとき亡命ロシア研究者と討議した問題点を考慮に入れ、ロシア文学研究所発行の論文集に投稿、受理されている(近刊)。
アンチセンスオリゴヌクレオチド遺伝子治療適正化を目的とした血漿中濃度推移解析

申請者らは、難病の一つであるデュシェンヌ型筋ジストロフィーに対して、アンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド(アンチセンスODN)を用いた遺伝子治療を行う機会を得た。そこで、本遺伝子治療の適正化を目的として、まず、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)法およびリアルタイムPCR法によるアンチセンスODN定量法を確立した、次に、HPLC法を用いて、アンチセンスODN投与製剤の安定性を評価すると共に、アンチセンスODN血漿中濃度測定を可能とした。以下に研究成果を示す。1.HPLC法(LC10A(島津製作所))は、移動相が0.1Mトリエチルアミン(pH80):アセトニトリル(55:45→95:5)、カラムがODS (SG300(資生堂))からなる逆相系とした。その結果、高感度(測定限界値:0.5μg/ml)かつ良好な線形性(r^2>0.993)が得られた。また、リアルタイムPCR (ABIPRISM 7700 (ABI))法では、Tm値の高いアンチセンスODNの場合、再現生が低く、線形性が悪かったが(r<0.02)、PCRの反応液組成および反応温度・時間を変更することによって、これらは改善された(r=0.747,測定限界値:0.05μM)。2.HPLC法により、アンチセンスODN投与製剤(10mg/ml生理食塩水)の安定性を評価した。保存条件を遮光・露光下、室温・冷所・凍結として検討した結果、遮光下、冷所保存において最も長期間(5ヶ月間)安定であった。一方、露光により分解物生成が確認された。また、溶媒として蒸留水、Tris-EDTA緩衝液、5%ブドウ糖液を用いた製剤では、いずれも調製後24時間は安定であった。3.HPLC法によるアンチセンスODN血漿中濃度測定法では、血漿からのアンチセンスODNの抽出率を向上させるため、内標準物質としてアンチセンスODNに対して相補的な配列を含んだODNを用いた。その結果、血漿抽出率は90%以上になり再現生も良好となった。本抽出法は、従来行なわれているフェノール抽出と比較して簡便かつ高感度であった(測定限界値:0.5μg/ml)。以上の結果より、簡便かつ高感度なアンチセンスODN測定系が確立できた。本測定系は、アンチセンスODNの製剤評価ならびに血漿中濃度モニタリングを可能とすることから、アンチセンス遺伝子治療を行う上で、非常に有用であると考えられた。申請者らは、難病の一つとされているデュシャンヌ型筋ジストロフィー患者に対するアンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド(以下、アンチセンスODN)を用いた遺伝子治療を行う機会を得た。本研究課題では、アンチセンスODN遺伝子治療に関してより多くの情報を得る目的で、アンチセンスODNの血漿中濃度の定量方法を確立し、血漿中濃度推移と治療効果との相関解析を行う。