hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近世以降の農業水利事業規模の数量的把握と水利慣行の存続・変容の経済学的分析

日本近世において灌漑等の農業水利事業や、開墾、干拓等によって耕地規模がどのように拡大したかを、テータベースを作成して数量的に把握した。その結果、これまでの事業件数に基づく耕地面積の推計では把握できなかった時期、すなわち、1598年-1674年、1726年-1736年、1820年-1873年に大幅な耕地の拡大があったことが明らかになった。以下の史料に示された土地改良事業の詳細を入力したデータベースをACCESSを用いて作成し、近世の耕地拡大について推計を行った。日本土木史学会編『明治以前日本土木史』岩波書店,1936年舊藩時代ノ耕地拡張改良事業ニ関スル調査(農林省農政局)1926年従来、広く用いられてきた宮本又郎の推計は、『土木史』の年表から土地改良事業の件数のみを利用して耕地面積の拡大を推計したが、本研究では、各事業による拡大面積を入力したデータベースを用いて推計を行った。その結果、耕地の拡大は以下の5つの時期のうち、第(1)(3)(5)期で盛んであることが明らかになった。(1)1598(慶長3)年-1674(延宝2)年(2)1675(延宝3)年-1725(享保10)年(3)1726(享保11)年-1736(元文1)年(4)1737(元文2)年-1819(文政2)年(5)1820(文政3)年-1873(明治6)年この結果と照らし合わせれば、宮本推計は、1.17世紀前半、2.享保期、3.1820年以降の耕地拡大を過小評価しているとの結論を得た。また、開発方法としては、第(1)期には、用水・溜池による開発が多く、第(3)(5)期には干拓による開発が多いことも明らかになった。さらに、耕地拡大の時期は地域によってずれがあることもデータは、示している。昨年度に引き続き、『宮城県土地改良史』(1994年)等の各地の土地改良事業の資料をもとに、近世日本の土地改良事業のデータベースの拡充をはかった。さらに、このデータベースで得られた知見をもとに、日本近世の経済発展における土地改良投資を通した資本蓄積の意義を明らかにした。従来、近世の経済発展はエスター・ボズラップのモデルに従って、人口増加に対する農業の労働集約化の過程として理解されている。また、この労働集約化の過程は、速水融によって「勤勉革命」と名付けられている。例えば、大島真理夫編『土地希少化と勤勉革命の比較史』(ミネルヴァ書房、2009年)はこうした枠組みで各国の歴史を比較している。しかし、労働の集約化のみに注目する視角では、土地改良投資が近世日本の経済発展に果たした決定的意義が見失われてしまう。そこで、本研究では、先のデータベースの結果を示し、16世紀以降に灌漑、治水等の資本投資が積極的に行われたことを明らかにし、大島らの比較研究を批判した。一方、こうした資本投資の意義の強調は、ボズラップ研究にも大きな意義をもつ。ボズラップ自身は、土地と労働の二元論ではなく資本蓄積の意義を十分に認識していた。この点を経済学的モデルを用いて明らかにするともに、近世日本でそのモデルに従った経済発展があったことを明らかにすることができる。この研究成果は、ウィーンで開催された、ボズラップ生誕100年記念シンポジウムEster Boserup Conference 2010:a centennial tributeで発表された。近世日本における農業水利事業のデータベースの作成を引き続きすすめ、総計244.2千町歩の拡大耕地を入力することができた。しかし、残念ながら、近世日本の耕地拡大のすべてをこれによって明らかにできたわけではない。従来、1578年、1873年の耕地面積は、それぞれ2,106.7千町歩、3,234.4千町歩と推計されているので、近世に1,127.7千町歩の耕地が拡大したと考えられる。データベースに記録された耕面積は、その21.7%に過ぎない。可能な限り網羅的にデータを入力してきただけに、このパーセンテージは予想外の低さであった。もちろん、さらにデータの入力を進めれば、この割合は増加していくと考えられるが、50%を超えることは困難ではないかと予測される。しかし、この事実は、「新田開発」の記録としては残りにくい持添(切添)新田(開村耕地の延長というかたちでの新耕地)という形態での耕地拡大が、非常に多かったことを逆に証明しているといえるのかもしれない。その結果、持添(切添)新田の増加をどのように評価するかが、今後、近世日本における耕地面積の拡大を推計るうえで重要であるということが明らかになったといえよう。今後の大きな課題である。

一方、水利慣行の存続・変容の経済学的分析については、生産要素に、土地、労働力とともに、「水」を加えてた農業生産モデルの構築を試みた。このうち、土地、労働力が、私的に所有されるのに対して、「水」は共同体によって管理される公共財である。「水」の重要性が極小化するのがヨーロッパ農業の特徴であり、各農民のリスク管理は、耕地の分散といった事前の取り決めによって行われる。これに対し、「水」が生産に大きな役割を果たすのが、わが国の共同体であり、そこでは、事後的な相互扶助が大きな役割を果たすことが明らかにされた。今後、各地域の農村共同体の実証研究と照らし合わせ名ながら、モデルの有効性をさらに検討してきたい。
グラム陰性菌における外膜小胞の産生誘導メカニズムの解明

外膜小胞(OMV)は、大腸菌をはじめとする多くのグラム陰性菌が産生する20-250 nmの細胞外膜由来の小胞であり、内包する様々な細菌由来分子を宿主細胞へと輸送する。一方、OMVをワクチンとして利用することも可能であり、近年、ワクチン開発への応用面からも注目が集まっている。本研究では、腸管外病原性大腸菌が有するhlyF遺伝子が、OMVの産生誘導に関与することを明らかにした。また、その形成機構が外膜構成成分のひとつであるリポ多糖の構造に深く関与することが示唆された。本研究成果から、hlyF遺伝子の誘導によりOMVを大量に産生することで、効率的なワクチン開発が可能となると期待される。大腸菌をはじめとする多くのグラム陰性菌は外膜小胞(OMV)を産生する。OMVは、内包する様々な細菌由来分子を宿主細胞へ輸送しうることが報告されており、細菌の生存戦略においては、一種の飛び道具となる。しかしながら、詳細なOMV産生メカニズムは未だ解明されていない。申請者は、フランスでの研究において、腸管外病原性大腸菌の保有する大型の病原プラスミド上にコードされているヘモリジンF遺伝子(HlyF)が、外膜小胞の産生に関与していること、他の細菌にもHlyFホモログが存在すること等を明らかにした。本研究では、上記の先行研究の成果を基に、OMVのワクチンへの応用を念頭において、HlyFによるOMV産生誘導メカニズムの解明、HlyFホモログの機能解析、OMV産生条件の至適化、OMVを介した細菌由来分子の宿主細胞への取り込み経路の解明を試みる。OMV産生メカニズムについて、HlyFによるLPS(リポ多糖)やペプチドグリカンへの修飾等がOMVの産生誘導に関与している可能性を考え、まず、HlyF導入・非導入株におけるLPSの糖鎖解析を実施した。その結果、LPSのリピドA部分において、両者間で大きな分子質量変化が確認され、OMVの産生誘導に寄与しているものと考えられる。しかしながら、未だ分子質量に変化を及ぼす要因の特定、およびその詳細なメカニズムの解明には至っておらず、今後も継続して解析を進めていく予定である。平成27年度に実施予定していた「HlyFのepimerase活性の検討」については、epimeraseドメイン(YxxxK)の部位特異的変異株を作成し、野生株と比べOMV産生量の著しい低下が確認された。また、昨年度の成果として、HlyF導入・非導入株間におけるLPSの糖鎖解析から、LPSのリピドA部分において両者間で大きな分子質量の変化が確認されたが、その要因の特定には至っていない。また、その他に予定していたRNA Seq解析による「遺伝子発現プロファイル」については、当初の計画より遅れているため、引き続き次年度に実施する。本研究では、腸管外病原性大腸菌が保有する病原プラスミド上にコードされているヘモリジンF遺伝子(hlyF)が、OMVの産生誘導に強く関与していることを明らかにした。また、hlyF遺伝子上には糖の異性化に関与するepimeraseドメインが存在し、OMVの産生誘導にはそのドメインが必須であることを明らかにした。今年度は、HlyFによるOMV産生誘導に関与する遺伝子を明らかにするため、HlyF産生株とepimeraseドメイン変異株を用い、対数増殖期における両者の遺伝子発現変動についてRNA-seqを実施した。RNA-seq解析の結果、有意に発現の減少が認められたのは59遺伝子存在し、その半数以上が鞭毛形成に関与する遺伝子であった。一方、HlyF産生株において有意に発現の上昇が認められたのは19遺伝子存在し、その多くが転写もしくは代謝に関与する遺伝子群であった。

OMVはワクチンとして利用することも可能であり、近年、髄膜炎菌をはじめとする様々な病原細菌へのワクチン開発に利用する試みが行われている。本研究で得られた成果は、hlyF遺伝子の誘導により大量のOMVを産生することが可能となったことから、より効率的なワクチン開発への応用が期待される。これまでの研究成果については、フランスの研究グループとともに米国感染症学会の学術誌であるJournal of Infectious Diseasesに報告した(Murase K, et al. 2016. J Infect Dis. 213(5):856-865.)。また、現在、フランスの共同研究者とともに「NEW METHOD FOR PRODUCING OUTER MEMBRANE VESICLES」として国際特許を出願中である。外膜小胞(OMV)は、大腸菌をはじめとする多くのグラム陰性菌が産生する20-250 nmの細胞外膜由来の小胞であり、内包する様々な細菌由来分子を宿主細胞へと輸送する。一方、OMVをワクチンとして利用することも可能であり、近年、ワクチン開発への応用面からも注目が集まっている。本研究では、腸管外病原性大腸菌が有するhlyF遺伝子が、OMVの産生誘導に関与することを明らかにした。また、その形成機構が外膜構成成分のひとつであるリポ多糖の構造に深く関与することが示唆された。本研究成果から、hlyF遺伝子の誘導によりOMVを大量に産生することで、効率的なワクチン開発が可能となると期待される。平成26年度に実施予定していた「LPSおよびPGの糖鎖解析」については、HlyF導入・非導入株間におけるLPSの糖鎖解析の結果から、LPSのリピドA部分において両者間で大きな分子質量変化が確認され、OMV産生誘導メカニズムの解明に大きく前進している。また、その他に予定していた「外膜タンパク質プロファイリング」および「遺伝子発現プロファイル」については、当初の計画通り、引き続き次年度に実施する。当初の研究計画に沿って、引き続き、「HlyFによるOMV産生誘導メカニズムの解明」、「HlyFホモログの機能解析」、「OMV産生誘導条件の至適化」等について実施する。特に、「HlyFによるOMV産生誘導メカニズムの解明」については、LPSの糖鎖解析によりHlyF導入・非導入株間でリピドA部分の違いが明らかとなったため、引き続き、RNA Seq解析による遺伝子発現プロファイルを実施し、OMV産生に至る膜構造等の変化およびその関連因子の同定を試みる。上記のOMV産生に影響を及ぼす膜構造変化やその機構等が明らかにされ次第、「OMV産生誘導条件の至適化」の再検証を実施する。病原細菌当初の研究計画に沿って、引き続き、「HlyFによるOMV産生誘導メカニズムの解明」、「HlyFホモログの機能解析」、「OMV産生誘導条件の至適化」等について実施する。特に、「HlyFによるOMV産生誘導メカニズムの解明」については、LPSの糖鎖解析によりHlyF導入・非導入株間でリピドA部分の違いが明らかとなったため、今後、外膜タンパク質のプロファイリングや遺伝子発現プロファイルを実施し、OMV産生に至る膜構造等の変化を網羅的に解析する。平成27年度に予定していたフランス(共同研究先)での研究打ち合わせは、先方の代表者が別件で来日し、その際に打ち合わせを実施したため、平成27年度に計上していた外国旅費分(350千円)が未使用となった。
天然物を部分構造に含む化合物ライブラリーの調製

天然物は、生物活性物質の宝庫である。本研究課題では、天然物の構造に含まれる重要な部分構造に焦点をあて、化合物ライブラリーの調製を目指した。まず、植物成長調整作用を持つセオブロキシド誘導体、細胞質性ホスホリパーゼA2阻害作用をもつピンナ酸誘導体の簡便な合成方法を確立した。細胞毒性物質ナキテルピオシン、κ-オピオイド受容体アゴニストのエリナシンE、バンコマイシン低感受性黄色ブドウ球菌に有効な抗生物質ケンドマイシンについて、誘導体合成目指して研究を行い、成果を論文発表した。本課題の基礎となる重要生物活性物質の探索も並行して進めた。感染や炎症反応の際、一酸化窒素NOが産生され、多彩な生理作用を通じて生体防御反応に関与することが知られている。同時に、NOは核酸(グアニン塩基)のニトロ化を促進し、例えば、、ニトローcGMPが酸化ストレス状態での細胞死を抑制することを明らかにした(熊本大学赤池教授との共同研究)。その機能は標的タンパク質のSH基の修飾(S-グアニル化)を介する可能性が高い。合成化学的手法によるニトロ化ヌクレオシドのプローブ分子設計も進めた。さらに、Na/K ATPアーゼに作用する巨大天然物パリトキシンの溶液分子形状を放射X線光小角散乱で解明した。パリトキシンは会合2量体を形成しており、生物活性発現機構との関連に興味が持たれる。会合2量体をヒントにした合成誘導体の研究も進めている。生物活性に特徴を有する天然物の構造を基に活性発現に重要な部分構造の解明を目指して研究を進めた。本年度は、植物成長制御物質であるセオブロキシドの短段階合成法を開発した。トルエンオキシド中間体に一重項酸素を付加させてできるエンドペルオキシドを還元する事に依って極めて短工程でラセミ体を合成する事が出来た。ラセミ体のセオブロキシドはリパーゼによる非対称化によって光学活性体に分割する事も出来た。興味深い事にラセミ体のセオブロキシドも光学活性体とほぼ同レベルの生物活性を有する事がわかった。他方、ヤマブシタケから得られた生物活性テルペンであるエリナシン類の合成を進め、中央の7員環上に連続する4個の不斉中心の立体制御法を確立した。ヨウ化サマリウムを用いる7-endo-trig型の環化反応であり、過去に報告例が少ない事から有機化学的にも意義があると考えられる。さらに、アンサ抗生物質であるケンドマイシンの合成にも取り組んだ。南半分の構造を構築するとともに大員環炭素鎖構築法の検討を行った。本年度は、海洋天然物にひろく用いられるオキサゾール環に注目して合成手法の開拓を行なった。カリキュリン類をはじめとする含オキサゾール天然物がポリケチド生合成に由来する炭素1本鎖から骨格転位によって生成するという仮説が、Mooreら、上村らによって提唱されていた。そこで、α位にジメトキシメチル置換基を有する各種のオキシムを調製し、酸触媒によるBeckmann転位を試みた。その結果、ポリリン酸を試薬として用いると転位と閉環が進行し、目的とするオキサゾールを良好な収率で与えた。このとき溶媒にはトルエンを用いたが、代わりに1,4ジオキサンを溶媒とすると転位を起こさずに閉環したイソキサゾーソレが主生成物となった。反応溶媒の選択による反応生成物選択性転換は興味深い。オキシムを出発物質とする上記の方法と並行して、α位にジメトキシメチル置換基を有するケトンから直接オキサゾールを合成するプロトコールも検討した。すなわち、ケトンをヒドロキシルアミン塩酸塩とトルエン溶媒中で煮沸し、ついで、反応混合物に酸を追加して加熱を続ける方法である。中間体として想定されるオキシムを単離しないという意味で、我々はワンポット法と呼称している。このワンポット法においては、一般に生成物収量が中程度である問題点があるが、オキシムを出発物質とする段階法では得られない置換パターンのオキサゾール合成に適用できることがわかった。

これらの初期成果をまとめて論文発表した。今後は、本反応のさらなる高効率化を図り、天然物部分構造を含むライブラリー構築につなげていく計画である。本年度は、海洋天然物ピンナ酸に着目した化学合成を進めた。本化合物は、cPLA2を阻害することから抗炎症剤のリード化合物として興味が持たれている。世界中の合成化学者が全合成に取り組んできたが、不斉全合成は1例しかない。特徴的な化学構造であるアザスピロ[4.5]デカン骨格の構築が鍵になる。著者らは、安価な光学活性プレゴンから調製した新規ビルディングブロックを出発原料として第2例目の不斉全合成を達成した。まず、光学活性シクロペンテノンに対して、パラジウム触媒を用いた[3+2]型の環化反応をおこなった。環化生成物のカルボニル基をオキシムとし、Beckmann転位反応によって、環拡大したラクタムを得た。この時点でスピロ中心の不斉を制御することができた。ピペリジン環のジアステレオ選択的構築は、著者らが開発した還元的ワンポット環化反応を用いた。すなわち、スピロ中心の窒素原子をCbzで保護しておき、接触還元による脱保護と同時にC5位のカルボニル炭素と環化させる。生じたイミン、もしくは、エナミンは、反応系内で立体選択的に還元されて目的のスピロ骨格を与えた。このように構築したスピロ環部に上下2本の側鎖を導入した。先行研究例においてはWittig型の反応が用いられ、効率に課題を残していた。本研究ではクロスメタセシス反応を用いることによって、効率的な合成経路が完成した。今回確立した合成法を基にして、化合物ライブラリーを調製し、cPLA2阻害活性を評価する予定である。本年度は、ライブラリーデザインの重要な基礎となる内因性の生物活性物質の研究が進んだ。感染や炎症反応の際、一酸化窒素NOが産生され、多彩な生理作用を通じて生体防御反応に関与する。同時に、NOは核酸(グアニン塩基)のニトロ化を促進し、例えば、ニトローcGMPが酸化ストレス状態での細胞死を抑制することを明らかにした(熊本大学赤池教授との共同研究)。これまでの実験データは、ニトロ化核酸が酸化ストレス状態における新しい情報伝達分子として働くことを示唆している。また、その機能は標的タンパク質のSH基の修飾(S-グアニル化)を介する可能性が高い。このS-グアニル化は、新規の翻訳後修飾であるので、その一般性に興味が持たれる。本研究課題では、ニトログアノシン誘導体の標的タンパク質を解明し、生物活性発現機序を明らかにすべくプローブ分子の合成を進めた。ニトログアノシン誘導体は不安定であるので、まずその安定化を目指した。リボースにフッ素原子を導入したニトログアノシン誘導体を合成し、その生理的条件での安定性を調べた。さらに、X線結晶解析を行なって、ニトロ基によるグリコシド結合の不安定化を構造的に実証した。ついで、標識化したニトログアノシン誘導体を、細胞抽出液と反応させ、標的タンパク質の探索を開始した。二次元電気泳動上のスポットの消化と解析を進めている。これらの内因性修飾核酸の成果に加えて、本研究課題が取り上げてきた生物活性天然物の合成法のさらなる改良を行った。
化学合成細菌の光刺激によるカロテノイド生合成系の活性化と制御

本研究では、海藻から分離した11ShimoA1(A1)株が新規カロテノイドである2'-isopentenylsaporxanthinを合成し、その生合成系が青色光(470nm)の刺激によって活性化することを見出した。A1株は、カロテノイド合成に関わるcrtB、crtI、crtY、crtZ遺伝子を有し、それらがクラスターを形成していることを明らかにした。更に、A1株に特徴的なprenyltransferaseおよびphytoenedesaturaseの存在を見出すとともに、これらの遺伝子が青色光刺激によって発現増加することを明らかにした。昨年度、海藻付着細菌として分離した11shimoA1株は、zeaxanthin(Zx)に加えて新規カロテノイドである2'-isopentenylsaproxanthin(昨年度の報告したmyxolから名称を変更)を合成することを見出し、Jejuia pallidiluteaと同定した。この11ShimoA1株では、青色光(470nm)の照射により2'-isopentenylsaproxanthinの合成量が1.5倍程度増加し、Zxの合成量が低下することを明らかにした。このような青色光への応答性は、Jejuia pallidilutea KCTC22298株でも同様に認められた。一方、青色光による増殖への影響は見られず、蛍光灯や赤色光(660 nm)の照射によるカロテノイド生合成への影響も見られなかった。よって、11ShimoA1株のカロテノイド生合成系が青色光によって制御されることが明らかとなった。このようなカロテノイド生合成に対する光応答性は、他のFlavobacteria科の細菌であるPolaribacter sp.やAlgibacter lectusでは認められず、Jejuia pallidiluteaに特徴的といえる。更に、11ShimoA1株の全ゲノム解析を行いカロテノイド合成遺伝子を調べた結果、crtI、crtB、crtZ、crtYがクラスターを形成していることが分かった。一方、11ShimoA1株のゲノム中には近縁のFlavobacteria科の細菌には存在しない不飽和化酵素や側鎖転移酵素が存在し、2'-isopentenylsaproxanthinの生合成に関わっていることが推察された。特に、青色光の照射によってカロテノイド合成に関わる異性化酵素のmRNA発現量に増加が見られたことから、青色光応答性における役割が推察された。本研究では、優れた生活習慣病予防効果やアンチエイジング効果が報告されている機能性カロテノイドを生合成する海洋細菌を見出し、その生合成系に及ぼす光刺激の影響を明らかにすることを目的とする。平成23年度の成果は以下の通りである。(1)海水や海藻、海底堆積物等からカロテノイド合成細菌の探索を行い35株を分離した。(2)分離菌のうち黄色の呈色が強いSS8株とオレンジ色を呈した11ShimoA1株を選択し系統解析を行った結果、Flavobacteria科のAlgibacter lectusとJejuia pallidiluteaと同定された。(3)SS8株が合成するカロテノイドはゼアキサンチンであった。(4)11ShimoA1株は、主要なカロテノイドとしてゼアキサンチンを合成するとともに、新規カロテノイドである(3R)-2'-(3-methylbut- 2-enyl)-3',4'-didehydro-1',2'-dihydro-β&#61484;Ψ-carotene-3,1'-diol (2'-isopentenyl-mtxol)を合成すること見出した。(5)11ShimoA1株は青色光(470nm)により2'-isopentenyl-mtxolの合成が促進されることを見出した。(6)11ShimoA1株およびPolaribacter sp.株は、赤色光(660nm)によりカロテノイド合成には影響が認められないものの、増殖が促進されることを認めた。(7)Bacillus megaterium ALA2株が、フコキサンチンをフコキサンチノールへと変換することを明らかにした。これらの成果は、非光合成細菌による機能性カロテノイドの生合成や構造変換を示すものであり、特に光刺激がそれらのカロテノイド生合成系の制御や活性化能をもつことを示す興味深い知見であるため、それらの遺伝子制御機構に関する研究展開が期待される。本年度の研究により、機能性カロテノイドであるゼアキサンチンを合成する菌体を26株、アスタキサンチンを合成する菌体を2株分離した。更に、分離した11ShimoA1株は優れた抗酸化活性が期待される新規カロテノイドを合成するとともに、その合成が青色光によって活性化されることを見出した。一方、赤色光によって11ShimoA1株の増殖が促進される可能性が示唆されたことから、光刺激によるカロテノイド合成や増殖の制御機構の解明につながる興味深い成果が得られた。平成24年度もカロテノイド合成細菌を探索するとともに、光刺激に対する応答性を詳細に調べる。
牛趾皮膚炎病態解明・制圧のための細菌学的・疫学的研究

生菌製剤の塗布と削蹄の複合治療により、牛趾乳頭腫症(PDD)の再発やTreponema属菌の再感染を予防できる可能性を示した。細菌叢解析により、T. medium様菌およびT. denticola様菌がPDDの病変形性に重要な役割を果たしている可能性を示した。3種のTreponema属菌を属種・菌種レベルで特異的に検出・鑑別できる3種のリアルタイムPCR法と、4種のLAMP法を開発した。牛趾乳頭腫症(PDD)罹患牛4頭を試験対象とし、抗生剤(リンコマイシン)あるいは生菌製剤による治療前後の患部から、バイオプシーによりPDD病変計8材料を採取した。クローニングにより、各細菌叢の比較解析を実施した。治療前のすべての材料からTreponema属菌が高頻度(37.8-79.6%)に検出されたが、治療後の材料からの検出は極めて低頻度0-10.8%)であった。Eubacteriaceae科も低頻度ながらすべての材料から治療前(1.8-10.6%)に検出され、治療後(0-0.6%)では低下傾向が認められた。他に同様の傾向を示す細菌は認められなかった。一方、治療後の材料からAnaerococcus、Bacteroides、Finegoldia、Helicoccus、Psudomonas属菌等が治療前と比較して高頻度に検出され、治療前後におけるPDD病変部菌叢の変遷ならびにTreponema属菌がPDDの有力な原因の候補であることが示唆された。さらに、米国Wisconsin大学Dorte Dopher博士との国際共同研究を2014年8月から開始した。その結果、LAMP法によるTreponema属菌の迅速検出法開発に成功した。菌種包括的な検出系と3種の菌種毎の検出系をそれぞれ開発した。これにより、PDD病変部からTreponema属菌陽性サンプルのみをスクリーニングし、菌を効率よく分離するシステムの構築が可能となった。本システムを用いて、T.vincentii様菌(16S rDNA塩基配列解析により同定)の分離に国内で初めて成功した。しかし、継代中に菌株保存に失敗したので、培養・保存条件を再検討した上で、来年度以降の研究をさらに発展させる。牛趾乳頭腫症(Papillomatous Digital Dermatitis、PDD)の治療のために、抗生剤(リンコマイシン)・生菌製剤を塗布した病変部を研究に供した。採取したPDD病変部(治療前・治療後の計8サンプル)の細菌叢解析を行った。原因菌(群)を特定するために、次世代シークエンサー(Roche, 454Jr)を用いて、治療前・治療後のポピュレーション解析を実施した。次世代シークエンサーを用いた解析では、Treponema属の検出は治療前材料では高頻度であったのに対し、治療後材料では低頻度であった。さらに、治療後材料からはBacteroides属、Porphylomonas属等が高頻度に検出された。次世代シークエンサーでの解析において、治療後サンプルからもTreponema属が検出された。次世代シークエンサーでの解析はそのリード長から種レベルは可能だが、菌種レベルの解析は困難である。それゆえ、クローニング解析の結果を精査した。その結果、すべての治療前病変から3系統のTreponema属菌が検出されていたが、治療後病変ではT.pahgedenis様菌のみが検出されていることが確認された。以上の結果より、DD病変形成に必須なのは、病変部の優勢菌種であるT.pahgedenis様菌よりもむしろ、T. medium/vincentii様菌あるいはT. denticola/putidum様菌である可能性が新たに示唆された。現在、両解析法により得られた結果を比較しながら取りまとめており、今年度前半中に学術雑誌に投稿する予定である。別途、新規増菌・分離培地を用いて、牛PDD病変部サンプルから難培養性菌(非T. pahgedenis様菌)の分離を試みた。しかし、雑菌の過剰発育が多く、標的菌の分離には至らなかった。牛PDD病変の治療前・治療後の細菌叢ポピュレーション比較解析は順調に進展している。一方で、本年度、宮崎県内で発生したPDD病変を採取し、新規選択分離培地を使用して、難培養性菌(非pahgedenis TreponemaであるT. medium/vincentii様菌やT. denticola/putidum様菌等)の分離に取り組んでいる。しかし、雑菌の過剰発育が多く、標的菌の分離にはまだ成功していない。それゆえ、分子疫学解析ならびに病原性解析への着手が遅れている。難培養性であることが示唆されている牛趾乳頭腫症の原因菌(群)の分離培養を効率的に可能とするために開発した、3種の原因候補菌(いずれもTreponema属菌であるT.medium/vincentii様菌、T. denticola/putidum様菌ならびにT. phagedenis様菌)の特異的遺伝子配列を標的とする簡易迅速遺伝子検出法(LAMP法、Loop-mediated isothermal amplification法、ループ介在等温増幅法)の性能を評価した。評価に際しては、米国Wisconsin大学獣医学部から分与を受けた抽出DNA(3種34株の候補菌と17種20株の非候補菌の計54株)を使用した。

その結果、開発した遺伝子検出法により、非候補菌は全く検出することなく、3種の候補菌をすべて正確に検出できるとともに、完全な鑑別が可能であることが明らかになった(詳細は論文投稿中)。現在では、多数の雑菌を含むがゆえに臨床サンプルから候補菌の効率的な分離は困難である。そこで、本法を菌分離前の増菌培養段階でスクリーニングに用いることに加えて、さらに増菌培養の改善を図っている。すなわち、増菌培養液に添加する抗生剤の組成を精査するとともに、免疫磁気ビーズ法の開発を試み、陽性サンプルの効率的な選別と重点的な菌分離によって、候補菌の分離を実現するために、検出系の最適化を図っている。抗生剤・生菌製剤を用いた治療前後の蹄病変部における細菌叢変化の比較解析による原因菌(群)の推定を目的として、次世代シークエンサーを用いた細菌叢解析を並行して進めている。解析がほぼ終了したので、あわせて論文投稿の準備を進めている。米国Wisconsin大学獣医学部との国際共同研究において開発した、3種の牛趾乳頭腫症原因候補菌を特異的に検出する簡易迅速遺伝子検査法の性能を評価し、3種の原因候補菌をすべて正確に検出かつ鑑別できることを明らかにした。詳細なデータを論文投稿することができた。同時に、増菌倍地中での雑菌発育を効率的に抑制し、標的菌を効率的に分離するための抗生剤の選択ならびに免疫磁気ビーズ法の開発を基盤とした分離プロトコールの検討を行っている。これらを組み合わせ、臨床サンプルからの原因候補菌の効率的なスクリーニング検出と菌分離を可能とするために、検出系の最適化を図っている。抗生剤・生菌製剤を用いた治療前後の細菌叢変化の比較解析による原因菌(群)の推定を目的として、並行して進めている次世代シークエンサーを用いた細菌叢解析が順調に進み、ほぼ終了した。共同研究者の見解を集約しつつ、論文投稿の準備が順調に進んでいる。ワサビ、セイヨウワサビ、マスタードなどに含有される強刺激剤であり、生菌製剤としてグラム陰性菌に対する殺菌効果や増幅期における細菌内部の生合成阻害作用が報告されているAITC(Allyl isothiocyanate)と削蹄の複合療法による牛趾乳頭腫症(PDD)への治療効果を検証した。生菌製剤であるAITC塗布と削蹄の複合治療により、PDDの有力な原因菌と推測されているTreponema様菌は病変部から有意に減少することが明らかになった。疼痛の減少も確認された。この複合治療により、PDDの再発やTreponema様菌の再感染を予防できる可能性が示唆された。PDDの原因菌(群)推定・病態理解のために、AITCならびに抗生物質(リンコマイシン)による治療前後におけるPDD病変部の細菌叢の比較解析をクローニングおよび次世代シークエンサーによって実施した。その結果、Treponema属菌、なかでもT. medium/vincentii様菌およびT. denticola/pedis様菌が病変形成に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
Threshold仮説の構築と検証：言語習得における大量のインプットの効果

言語習得の過程においてレベルアップする境界線・域値(Threshold)なるものが存在するか調査した。多読による大量のインプットを受ける中で、どのくらいの読書量がどのような変化をもたらすのか実験・観察を通して調べた。先行研究からは顕著な変化が見られるためには10万語から50万語が必要との見解が見られたが、実証研究からは少なくとも10万語から20万語は必要であるという結果が得られた。読む力・聴く力・文法力・語彙力(主に意味の学習)の向上に加え、語彙の形式の学習、特にスペリング知識の変化も調査した結果、少なくとも10万語のインプット受けることを通してスペリングの知識も増加することが判明した。平成27年度は実験調査を本格的に始めるための準備調整期間であった。多読の効果に関する文献研究を行い、本研究の理論的な土台作りを行った。その一環として、多読の効果に関するこれまでの主要な研究を振り返り、どれくらいの量を読むとどのような変化を遂げるのか、多読の効果が顕著になるために必要な多読量(読書総語数)について調べた。その結果、まだ概算ではあるが、10万語から50万語という指標が出てきた。この文献研究については、「多読の効果と読書量との関係に関する一考察」という論文にまとめて発表した。これまで多読の効果についての概要をまとめた論文(メタ分析)はあるが、具体的な読書量などについてまとめた研究はなく、先駆けとなった。そして、この指標を検証する実証研究にも取り組んだ。大学1年生を対象とした多読関連の授業(Extensive Reading & Listening)において15週間にわたる実験を行った。40数名の参加者を対象に授業のカリキュラムの一環として多読に取り組み、読書量(10万語)と英語力の伸びとの関連性について検証した。現在、そのデータを分析中で、結果をまとめて発表の予定である。文献研究から推察される指標を実際に実証研究するものであり、理論と実践を結びつけながら本研究を進めていく一つのステップとして意義深いものとなった。「研究実績の概要」でも述べたように多読関連の文献研究を進めることができた。第二言語習得における長期的な研究、多量のインプットによる学習者の変化ならびにその過程に着目した研究については、これから踏み込んで調査を行う必要がある。10万語から50万語という指標を得たことは最初のステップとしては重要であったが、まだまだ幅が広くこれをいかに狭めていけるのか検証を継続していく必要がある。学習者の変化についてさらに考察を深めるためにも、学習からのFeedbackをデータとして収集し分析していく必要がある。今回の実験でもアンケートという形で情報を得たが、そのデータについて分析を行い、質的研究の視点を含めた形で今後も検証する必要がある。英語力全般に関する変化の指標としてTOEICの点数を参照したが、それ以外の指標について検討する必要がある。定期的に小まめにデータを収集し、学習者の変化を検知できる手法がないか、今後も探していかなければいけない。平成28年度は実験調査を本格的に始めた実施1年目であった。昨年行った文献研究を通して、学習者に変化が見られるためには少なくとも10万語の読書量が必要であることが分かった。この指標を検証するための実証研究に取り組んだ。前期に大学2年生を対象とした多読関連の授業(Extensive Reading & Listening)において15週間にわたる実験を行った。また、これらの学生は昨年1年次の後期からこの多読多聴の授業を継続して受講しており、1年を通して少なくとも20万語のインプット受けたことになる。その中で学習者にどのような変化が起きるのか、英語力全般、読解力、聴解力、語彙力、読書速度など様々な観点から調査した。その結果をまとめ、九州英語教育学会にて発表した。また、2015年の後期に実施した授業においては多読により、英語のスペルの知識がどのように変化するのか固有名詞に限定して調査を行ったが、その結果をまとめ2016年8月に開催された語彙習得に関連する国際学会において成果発表を行った。多読の効果に関する文献研究を並行して行い、本研究の理論的な土台作りを継続的に行った。「研究実績の概要」でも述べたように多読関連の文献研究を継続してきた。文献研究を行う中で潜在意味解析(Latent Semantic Analysis)に関する論文に出会い、また学会においてこのトピックに関する発表を聞く機会があった。どれくらいの量を読むとどのような変化を遂げるのか、多読の効果が顕著になるために必要な多読量(読書総語数)について調べるうえでこの解析は有用であることが分かった。学習者に変化がみられるためには10万語から50万語という指標を得たことは最初のステップとしては重要であったが、これをいかに狭めていけるのか検証しており、30万語を設定してこれまで1年間の研究を実施してきた。学習者の変化を測定する方法についても模索を続けており、読みの速度に関しては紙媒体のテスト、Web上の電子媒体を利用したテスト、両方のテストを実施し検証している。語彙力に関してはVocabulary Size TestとVocabulary Levels Testの両方を実施し、どちらがより適切な測定方法なのか検証中である。これからも定期的にデータを収集し、学習者の変化を検知できるより良い手法がないか、今後も探していく予定である。平成29年度は実験調査を継続して実施した2年目であった。

文献研究と平成28年度の実験調査の結果から、学習者に変化が見られるためには少なくとも10万語から20万語の読書量が必要であることが分かった。この指標を継続して検証するための実証研究に取り組んだ。平成28年度同様に前期に大学2年生を対象とした授業(Extensive Reading & Listening)において15週間にわたる実験を行った。40数名の参加者を対象に授業のカリキュラムの一環として多読に取り組み、読書量と英語力の伸びとの関連性について検証した。これらの学生は1年次の後期からこの多読多聴の授業を継続して受講しており、1年を通して少なくとも20万語のインプット受けている。学習者にどのような変化が起きるのか、英語力全般、読解力、聴解力、語彙力、読書速度など様々な観点から調査した。読みの速度についてはWeb上でのオンラインプログラムを用い、語彙力についてVocabulary Levels Testを使用した。今年度は学習者が自主的に読みたい本を自ら選び読み進める活動を取り入れており、この自主性がどのような影響を及ぼすのかにも着目した。多量のインプットを受けることにより英語のスペルの知識がどのように変化するのか固有名詞に限定して調査を行ったが、それを継続発展させ、固有名詞に加え普通名詞も加え調査を実施した。その結果をまとめ2017年8月に鳥取で開催された全国英語教育学会で、2018年3月に英国Swansea大学で開催された語彙習得国際学会において成果発表を行った。固有名詞に関して実施した最初の実験調査の結果は論文にまとめ熊本県立大学文学部の紀要に発表した。言語習得の過程においてレベルアップする境界線・域値(Threshold)なるものが存在するか調査した。多読による大量のインプットを受ける中で、どのくらいの読書量がどのような変化をもたらすのか実験・観察を通して調べた。先行研究からは顕著な変化が見られるためには10万語から50万語が必要との見解が見られたが、実証研究からは少なくとも10万語から20万語は必要であるという結果が得られた。読む力・聴く力・文法力・語彙力(主に意味の学習)の向上に加え、語彙の形式の学習、特にスペリング知識の変化も調査した結果、少なくとも10万語のインプット受けることを通してスペリングの知識も増加することが判明した。第二言語習得における長期的な研究についてOrtega & Byrnes (2008)を中心に文献研究を行う。同時に、大量のインプットを受けることによって起こる学習者の変化ならびにその過程に着目したこれまでの研究について、継続して調査を行う予定である。10万語から50万語という指標を狭めていくための検証を継続していく予定である。今年度もExtensive Reading & Listeningのクラスにおいて多読の読書量との英語力の関係について定期的に測定していく。英語力についてはTOEICの点数を参照しながらも、それに加えて語彙力についてVocabulary Size Testを使用し、語彙サイズがどのように変化するのかについても着目する。
東アジア諸語のカテゴリー化と文法化に関する対照研究

本研究は,東アジアの諸言語を対象に,意味と文法形式および文法カテゴリーの関係を考察し,主としてカテゴリー化と文法化に見られる多様性と普遍性の究明を目的としたものである。本研究は上記6名に国立国語研究所の井上優を加え,7名の分担者によって行われた。分担者は毎年2回ずつ研究会において各自の研究テーマに関する発表と意見交換を行い,その研究成果を国内外の学会・シンポジウムや紀要などで発表した。研究会には星泉(東京外国語大学,チベット語)も研究協力者として参加した。我々が主として行った研究としては,「ヴォイスの構造化とカテゴリー化」および「主観性のカテゴリー化」に関する研究をあげることができる。前者に関しては,木村が中国語の使役文や受身文および「把」構文などについて,井上が中国語の使役のタイプと否定の関連について,鷲尾が中期モンゴル語における結果表現の現れ方について,生越が朝鮮語のhata動詞に見られる2つの形態の使い分けについて,それぞれ論じた。これらの論考から,ヴォイス表現に関する東アジア諸言語の共通性と個別性がより明らかになった。「主観性のカテゴリー化」に関しては,数量と取り立ての関係について,楊が日本語「も」と中国語"也ye"の用法を,村上がベトナム語の【V+du?c+数量名詞句】構文を,それぞれ取り上げ論じた。さらに,問いかけ・依頼・願望の文末詞について,ラマールが客家語の文末詞の2つの用法を,井上が中国語'是?"と日本語の「そうか/そうですが/そうなんですか」を取り上げ,それぞれ分析した。これらの研究から,中国語と日本語は,その類型論的相違にもかかわらず,文末詞の役割・文法化に関してはかなり近い側面をもっていることがわかった。分担者はこのほかにも多くの論考を発表しており,その一部を成果報告書としてまとめた。今年度は7月と12月に研究会を開催し,7月は木村(「中国語:ヴォイスのカテゴリー化」),12月は鷲尾(「中間態と文法化の問題」),楊(「「X給Y VN」構文について」)が研究発表を行い,意見交換を行った。研究会にはチベット語研究を行っている星泉(東京外国語大学)も研究協力者として参加した。このほかに,各研究分担者はそれぞれの担当分野について研究を進めた。木村は中国語のヴォイスに関する研究成果を日本中国語学会(「中国語ヴォイスの構造化とカテゴリー化について」),九大言語研究会で発表し,その内容を現在執筆中である。また,中国社会科学院語言研究所副所長・張国憲氏とカテゴリー化についての意見交換を行った。鷲尾は日本語,モンゴル語,韓国語の比較研究,およびこれらのアジア諸語と印欧諸語との比較研究を通じて,非対格性の問題を中心に考察を進めた。成果の一部は,日本独文学会,韓国言語情報学会,高麗大学言語情報研究所招請講演会などにおいて発表され,別掲の諸論文にも組み込まれている。楊は日本語と中国語の数量詞の問題について論文を執筆(別掲),日本中国語学会で(「"也"のスコープと意味機能」と題する研究発表を行った。ラマールは中国河北省の冀州方言を調査し、方向補語における「了」の使用状況から,同形式の文法化のプロセスを探るという内容の研究を行った。その成果については,一部は日本中国語学会で発表し,また現地の研究者と共同論文を執筆中である。村上は国内での資料調査を行うとともに,ベトナム語の"con","duoc"について論文を執筆した(別掲)。生越は韓国で資料収集,意見交換を行うとともに,日本語と朝鮮語の名詞文についての論文を執筆中である。今年度は7月と3月に研究会を開催し,7月はラマール,村上,3月は星,生越が取り組んでいるテーマについて研究発表を行い,意見交換を行った。

今年度後半には井上優(国立国語研究所)も研究協力者として参加した。さらに,各研究分担者は以下のような研究を進めた。木村は主として中国語のヴォイス研究に取り組み,とくに使役文や受身文および「把」構文について,それらの諸構文が,特定の意味特性をパラメータとして有機的かつ連続的に関連づけ得るものであること,それらは相互に連関関係を取り結びつつ全体として「ヴォイス構文」という一つのカテゴリーを構成するものであることを明らかにし,その成果を論文にまとめた。ラマールは中国河北方言についての研究成果を論文にまとめるとともに,第4回客家方言学会(中国・広東省梅州)で文末形式"正(とりあえず/先に...する)"について研究発表,さらに,中国広東省で現地調査を行った。村上はThe 5th International Symposium onLanguages and Linguistics(ベトナム・ホーチミン)で日本語とベトナム語の助詞についての研究発表を行ったほか,筑波大学の研究会などで法助動詞や動詞について研究発表を行い,それを論文にまとめた。さらに,動詞から後置詞や接続助詞への文法化の現象についても研究を進めている。鷲尾は現代オランダ語と上代日本語における助動詞選択の現象を比較し,研究成果をCOE国際シンポジウムにおいて"Auxiliary Selection:A Universal Phenomenon"という演題で発表した。楊は疑問詞に関する研究を進め,The Seventh Conference on Modern Chinese Grammar(香港)においてその成果を発表したほか,中国語に関する論文を何編か執筆した。生越は朝鮮語のヴォイス,日本語と朝鮮語の名詞文について研究を進め,その成果を論文にまとめた。また,International Circle of Korean Linguistics(チェコ・プラハ)で朝鮮語の動詞の活用とその教育方法に関する発表を行った。今年度は10月に研究会を開催し,研究分担者である井上優(国立国語研究所)が「受動文の意味をめぐって」というテーマで発表を行った。研究会には協力者としてチベット語の専門家星泉(東京外国語大)も参加し,各自の研究状況の報告と今後の共同研究の進め方について意見交換を行った。さらに,前年度に引き続き,各研究分担者はこれまでの研究成果を別項のように論文や学会発表の形で公表した。各分担者が今年度行った研究内容は以下の通りである。木村は,認知言語学的アプローチの一環として中国語二重主語文の成立要件を考察し,その成果を論文にまとめたほか,北京方言の「授与」動詞"給"に関する文法化の経緯を方言と対照しつつ調査・資料分析を行った。ラマールは,中国河北省で移動事象表現に関する方言調査を行うとともに,中国社会科学院言語研究所や天津での国際学会で中国語の文法化などについて講演・研究発表を行った。楊は,疑問代詞に関する論文をまとめたほか,北京大学で「表示周遍性意義的句式在語義功能上的差異」と題する研究発表を行った。
カザフスタンのセミパラチンスク核実験場やウラン鉱山地域の被ばく線量評価と健康影響

放射線の危険度(リスク)はほぼ広島・長崎の被ばく者の調査を元に決められてきた。そして国際放射線防護委員会(ICRP)での議論を経て放射線障害防止法で規定され、被ばくの限度を定めてきた。原爆の放射線は一瞬の被ばくである。セミパラチンスクやウラン鉱山の被曝は長時間被曝である。そのリスクは異なっていると考えられ本研究を推進した。内容は線量評価と共同研究によるリスク評価である。測定や調査は以下である。1.土壌中のセシウムやプルトニウム、2.煉瓦による被曝線量、3.歯から被曝線量、4.血液の染色体異常、5.聞き取り調査による心理的影響、6.データベースの整備とリスクなどであり、被爆の実態を解明した。1.セミパラチンスク市は旧ソ連セミパラチンスク核実験場から最短で約110km離れた場所にあり実験が行われた。実験の後放射能を含んだ雲が村々を通過したが、その村の一つがドロン村で最大の被ばくを引き起こした。その他サルジャル、カイナル、カラウル、ズナメンカ各村などがある。主たるカウンターパートはカザフ放射線医学環境研究所(アプサリコフ所長)である。この研究所を拠点とし、車でサルジャル、カラウル、カイナル、ドロン、ズナメンカ等へ出向いた。ウラン鉱山ではアスタナ市を拠点として車により現地に出向いた。カウンターパートはアスタナ医科大学(カジンベット元学長)とした。調査対象のウラン鉱山の中心地はステプナゴルスク市で、アスタナ市から約200km北にあり車で現地に赴いた。現地でサンプリングした後、持ち帰った土壌試料や歯等は国内で測定した。2.セミパラチンスクでのこれまでの測定データを提供し正確な被ばく線量推定のための基礎資料とした。シンカレフとグラノフスカヤ氏は、セミパラチンスクの線量評価方式を確立し、セミパラチンスクの被ばく者のデータベースに入力する準備をした。3.これまでの通りアンケート調査を実施した。被ばく者の心的影響、証言等を集め被ばくの影響を検討する。4.福島原子力発電所の事故についても福島市などを拠点として,原子力発電所から80km圏内を中心に土壌などのサンプソングや線量測定を行った。福島原子力発電所関連についても土壌をサンプリングし測定中である。また広島や長崎の黒い雨地帯での被ばく線量評価も同じ方法で検討している。5.広島国際ワークショップ(1月25-26日於広島大学)でこれまでの結果を討論した。カザフスタンだけでなく、アメリカ、ロシア、ドイツの研究者とも国際共同研究として上記のデータのコンピューター入力について、方法の計画、検討を行っている。今後リスクの計算を行う。本年度はこれまでの研究を継続してきただけでなく、総括し今後についてカザフのカウンターパートと研究方針を検討した。カウンターパートはこれまで継続しているセメイ市の放射線医学環境研究所に加え、理工系のシャカリム大学、セメイ医科大学3者を中心とし他の病院や研究施設も加わって総合的に進めることである。それにロシアからステパネンコ氏シンカレフ氏にも参加してもらって研究を進めることとした。それにより、以下が合意された。(1)土壌を採取し、セシウムやプルトニウムの汚染状況を測定すること。(2)煉瓦やタイルを採取し熱蛍光法(TLD)により、ガンマ線による外部被曝線量を見積もること。また新たにのベータ線の影響も測定すること。(3)歯を集め外部と内部被曝線量を測定すること。(4)住民の血液を検査し、染色体異常を調査すること。白血病患者の遺伝子異常なども研究し、将来的に治療に役立てること。(5)ベータ線や内部被曝による動物実験を行いそれによる影響を調査研究すること。その他、地域に到達した放射能の雲の特にベータ線の外部と内部被曝について計算方式を確立することである。これにより広島・長崎やセミパラチンスクなどで言われている脱毛やそのほかの倦怠感などの被曝者の健康影響とその要因について検証することである。このうち(1)-(5)はこれまでの研究を継続しさらに多数のデータを取得しこれまでの研究を進展させることが目的である。本年も放射線医学環境研究所とシャカリム大学とでは、土壌や煉瓦を採取し測定し、被曝線量評価を行った。また新たにセメイ医科大学とは動物実験を行いベータ線や内部被曝の実験を進めてきた。動物実験ではクルチャトフの研究所と共同研究を行う。予備実験としてすでに動物にCo-60を照射し、コントロールや、これから照射してベータ線と内部被曝の実験を行った。この実験では、新しく動物の運動量を計測している。

1.本研究課題の中心都市はセミパラチンスク市で、旧ソ連セミパラチンスク核実験場から最短で約110km離れた場所にある。旧ソ連はセミパラチンスク核実験場で核実験を400回以上にわたって行い、その直後放射能を含んだ雲がセミパラチンスク市を含む近くの村々を通過した。それらの村は、ドロン、サルジャル、カイナ-ル、カラウル、ズナメンカ各村などがある。主たるカウンターパートはカザフ放射線医学環境研究所(アプサリコフ所長)である。ウラン鉱山ではステプナゴルスク市が中心で、アスタナ市から約200km北にある。2.セミパラチンスク核実験場近郊の研究ではカイナール村を中心とし、土壌をサンプリングした。それらの土壌は日本に持ち帰りセシウムやプルトニウムの測定を行う。またこれまでの測定データを提供し正確な被ばく線量推定のための基礎資料とした。シンカレフとグラノフスカヤ氏は、セミパラチンスクの線量評価方式を確立し、セミパラチンスクの被ばく者のデータベースに入力する準備をした。3.これまでの通りアンケート調査を実施した。被ばく者の心的影響、証言等を集め被ばくの影響を検討する。4.福島原子力発電所の事故についても福島市などを拠点として、原子力発電所から80km圏内を中心に土壌などのサンプリングや線量測定を行ってきた。福島原子力発電所関連についても土壌をサンプリングし測定した。また広島や長崎の黒い雨地帯での被ばく線量評価も同じ方法で検討している。5.広島国際ワークショップ(1月31日ー2月1日)およびワークショップ(2月2日-3日)を広島県廿日市市の宮島コーラルホテルで開催した。これまでの結果を討論した。カザフスタンだけでなく、アメリカ、ロシア、ドイツの研究者とも国際共同研究として上記のデータのコンピューター入力について、方法の計画、検討を行っている。今後リスクの計算を行う。セミパラチンスクやアスタナの近郊のウラン鉱山に行き土壌のサンプリングや測定を行った。測定は現在進行中で予定通りである。福島でも広島・長崎の調査も順調である。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画にはセミパラチンスクなどでの土壌のサンプリング、その測定、被曝線量評価が主な課題である。土壌のサンプリングは毎年計画的にサンプリングを行ってきた。測定に関しては福島の土壌も多数有り現在計測中である。そのほかの課題も進められている。これらはデータベースを作成し線量評価に使う。今後は線量評価とリスク評価が中心の課題となる。セパラチンスクやアスタナでは引き続き土壌調査と歯の調査を行う。これらを元に被ばくした村での線量評価を行う。この線量評価は、セミパラチンスク市にある放射線医学環境研究所にあるコホートを使いリスク研究を行う。このリスク計算はアメリカ、ロシア、ドイツの研究者も共同で行う。サンプルの測定、解析は毎年順調に進められている。最終目標はこれらのデータをデータベース化し線量評価を行う。また現地の疫学調査の結果を使いリスクを計算する。今後はデータベース化とリスク計算が主たるテーマである。