hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心理学の主体的学習を支援する教材および教授法の研究

目的:心理学教育の充実をめざして、主体的学習を支援する教材および教授法の研究を行う。1.教授法の実践と評価:(1)課題研究発表を中心とした大学院の授業(3科目)で、教授者と学習者を対象に、授業のビデオ記録、授業評価、授業活動に関する自己効力などを調査・分析した。また、自己効力と、目標設定、能力観、成績、評価などとの関連を明らかにした。(2)テスト問題作成を組み込んだ教育心理学の授業での学生の動機づけ要因をまとめた。(3)ディベートによる発達心理学授業の改善を行った。(4)大学院の発達心理学で、VTR視聴と構成的グループエンカウンター演習とを組み合わせた授業を実施し、成果を分析している。(5)教員養成系学部で、小中学校現場のリアルな現状とそれについての学生の考察の相互交流をはかる授業を行い、成果をまとめた。(6)教職科目の中で、いじめ、不登校、LD等の問題について学生達がグループでビデオ番組を制作し、相互に評価した。これらの活動を通して、学生間の人間関係全体が活発になった。2.教材利用とニーズに関する調査:日本心理学会、日本教育心理学会の会員を対象とした「心理学教育における映像教材の利用とニーズに関する調査」の結果を分析した。3.教材開発と評価:(1)DVDを利用した国際理解教育教材に関する評価調査を行った。(2)映像提示によるカウンセリングの観察過程を分析し、視聴反応評価尺度を開発した。また、カウンセリングの解説型のビデオ教材を開発し、評価調査によって教材構成上の問題点を明らかにした。(3)平成6年度から実施している教科書目録データベースに図表名の入力を継続した。4.研究成果の公開:(1)日本心理学会第63回大会でワークショップ「メディアと体験で学ぶ心理学」を開催し、本研究成果の形成的評価を行った。(2)メディア教育開発センターの研修事業「大学授業の自己改善法'99」の一環として、授業研究・教授法(1.学生参加型授業を考える)に講師として参加し、教授法事例の一部を発表した。5.研究の総括と展望:メディア教育開発センターで過去15年間に行ってきた、視聴覚教材による学習、教授学習におけるメディア利用に関する研究成果を総括し、新たなメディア教材開発と利用への展望を得た。本研究は、心理学教育の充実をめざして、主体的学習を支援する教材および教授法の研究を行うことを目的としている。本年度の研究計画についてつぎのような成果を得た。1.教授法事例の収集:研究代表者及び研究分担者の担当する授業で、次のような形で主体的学習を支援する教授法を実践し;(1)ディベート、(2)ビデオ教材制作、(3)学習・教授・評価の体験、(4)テスト問題作成、(5)グループ活動と発表。これらはおおむね、学習に役立ったとの評価を得た。2.教材利用とニーズに関する調査:日本心理学会、日本教育心理学会の会員を対象とした「心理学教育における映像教材の利用とニーズに関する調査」の準備をほぼ完了した。平成12年度当初に実施を開始する。調査結果は、メディア教育開発センター事業部による心理素材映像集の制作に役立てる予定である。3.教材開発と評価:

(1)DVDを利用したカウンセリング教材に関する評価調査を行い、改善への知見を得た。(2)既存の映像素材と視聴テストもマルチメディア型教材を開発する手法について検討した。4.印刷教材データベース:平成6年度から継続している教科書目録データベースについて、Webでの公開を試験的に実施している。また、新たに図表名の入力を開始した。5.研究のレビューと展望:メディア教育開発センターで行われた、視聴覚教材による学習、教授学習におけるメディア利用に関する研究をレビューし、新たなメデイア教材開発と利用への展望を得た。6.ワークショップの企画:日本心理学会第63回大会で「メディアと体験で学ぶ心理学」というテーマのワークショップを開催し、本研究成果の形成的評価を行う。本研究は、心理学教育の充実をめざして、主体的学習を支援する教材および教授法の研究を行うことを目的としている。本年度の研究計画についてつぎのような成果を得た。1.教授法事例の収集:研究代表者及び研究分担者の担当する授業で、次のような形で主体的学習を支援する教授法を実践した;(1)ディベート、(2)ビデオ教材制作、(3)学習・教授・評価の体験、(4)テスト問題作成、(5)グループ活動と発表。これらはおおむね、学習に役立ったとの評価を得た。2.教材利用とニーズに関する調査:日本心理学会、日本教育心理学会の会員を対象として「心理学教育における映像教材の利用とニーズに関する調査」を実施した。このうち、映像教材の開発に参加を希望した回答者に対しては、第2次調査として、具体的な参加形態についての希望を調査中である。これらの調査結果は、メディア教育開発センター事業部による心理学素材映像集の制作に役立てていく予定である。3.教材開発と評価:(1)DVDを利用した国際理解教育教材に関する評価調査を行った。(2)既存の映像素材と視聴テストをもとにマルチメディア型教材を開発する手法について検討した。4.印刷教材データベース:平成6年度から実施している教科書目録データベースについて、図表名の入力を継続した。5.ワークショップの開催:日本心理学会第63回大会で「メディアと体験で学ぶ心理学」というテーマのワークショップを開催し、本研究成果の形成的評価を行った。6.研修事業への参加:メディア教育開発センターの研修事業「大学授業の自己改善法'99」の一環として、授業研究・教授法(1.学生参加型授業を考える)に講師として参加し、1.の教授法事例の一部を発表した。心理学教育の充実をめざして、主体的学習を支援する教材および教授法の研究を行うことを目的とする。1.教授法の実践と評価:(1)課題研究発表を中心とした大学院の授業(学習教授評価、人格発達、マルチメディア学習)で、教授者と学習者を対象として、授業のビデオ記録、授業評価、授業活動に関する自己効力などを調査し、分析した。また、自己効力と、目標設定、能力観、成績、評価などとの関連を明らかにした。(2)教育心理学の教授法における学生の動機づけ要因についてまとめた。
分析化学的手法による前近代金工技術の比較研究

刀剣・鉄炮の刀身・銃身の鉄部分に用いられた製作技術について、文献と実資料の調査から地城、流派、時代による相違を調べた。自然科学的分析としては地金部分の介在物、金属組織の分析と弾速測定を行った。主な成果は次の通りである。1)介在物が引き延ばされた方向から、文献にみえる主要な2つの銃身製作法である「うどん張」と「巻張」によって作られた銃が検出できた。2)鉄炮(火縄銃)と刀剣では、介在物組成に大きな相違があり、異なる材質の鉄が使用されていることがわかった。ただし、分析資料中、刀鍛冶の製作した鉄炮と刀はどちらも刀剣の素材、鉄炮鍛冶が製作した鉄炮と刀ではどちらも鉄炮の素材が使用されていた。これらから、鉄炮鍛冶と刀鍛冶では材料調達および製作技法の面で相違があり、本業以外の製品を作る際にも材料の使い分けはしていなかった可能性がある。3)鉄炮と刀の材質の相違について考察を加えるために、伝統技法として行われている「卸」「折返し鍛練」を実施し、刀鍛冶が伝えている技術によって、炭素濃度の調節が比較的容易にできることがわかった。4)幕末頃に西洋で製作された鉄炮では、介在物自体が圧倒的に少ないうえに、鉱物組成も日本のものとは異なる、高炉製鉄の特徴をもった鉄が使用されていた。5)尾栓ネジについて非破壊で断面形状を知る方法を開発し、雄ネジと雌ネジのネジ山の高さと角度について調べた。6)外国渡来の鉄炮(南蛮筒)とその秘伝書の調査から、鉄炮伝来について、「種子島への鉄炮伝来」は他にも数多くあった渡来の一事例にすぎないことを明らかにした。7)文献の記述の妥当性を検証するために、3種類の玉目(弾丸重量:口径と関係がある)の火縄銃で、それぞれ火薬量を変えて射撃し、弾速測定を行った。今後、爆発持続時間の測定や銃身長と弾速・運動エネルギーとの関連性などについて検討する必要があることがわかった。本研究の3つのテーマのそれぞれについて下記の研究を行った。1.武器類製作技法いくつかの主要な炮術流派における製造技法に関する古文献を新たに収集し、内容を検討し、その製造技法によって作られた歴博蔵の武器類を調査した。自然科学的分析としては砲身地金部分の介在物、金属組織の分析とともに、表面からわずかに採取した金属粉末(スクレーパーによる切削粉末)を使用してグロー放電質量分析装置による固体試料の微量成分分析を試みた。主要な2つの銃身製作法である「うどん張」、「巻張」技法によって作られた銃を検出することができ、この分析法がこれら製造技術の識別に有効であることが分かった。これまで報告例のない、火縄銃に用いられた黒色火薬の威力を定量的に測定するための試行実験として、試料破壊分析用の実験銃を用いて、黒色火薬および比較用の無煙火薬によって実験用弾丸を飛ばし、その弾速を調べた。両者の爆発力にはほとんど差が見られなかったが、黒色火薬では使用後の残渣が圧倒的に多く、運用上不利であることが分かった。2.装飾技法金工製品特に宗教関連資料についてその製作技術的特徴と適用分析法を議論し、課題の抽出と今後の計画を検討した。

伝統的金工技術として、今年度は和銑を用いた「へらおし鋳造」「かんつぎ」などの鋳造法、「魚子」などの彫金・鍛金法を対象とし、技術全体の概要、工具、技法などについて現地調査を行った。3.金銀貨製作技法研究協力者とともに、小判の製造技法について、まず古文献を検討し、概略の把握を行った。それに基づいて今後の調査対象資料および自然科学的分析法の選択を行った。本研究の3つのテーマのそれぞれについて下記の研究を行った。1.武器類製作技法分析した大部分の火縄銃では、介在物としてリン・カルシウムを主体としチタンをほとんど含まない、日本刀の素材とは異なる鉄が使用されていたが、分析資料の中に、明らかに介在物中に鉄-チタン酸化物を主要鉱物として含み、日本刀と共通する素材的特徴をもつものが見つかった。この資料は岡山藩で製作され伝世した、荻野流と考えられる無銘の鉄炮であり、刀鍛冶によって製作されたと推定される。一方、仙台藩に伝世していた、同一の鉄炮鍛冶(「久保田宗明」銘)による短刀と鉄炮の分析結果では、短刀の介在物にチタンが含まれてはいたものの、短刀も鉄炮も、他の鉄炮資料と同様、鉄・リン・カリウムなどを多く含むケイ酸塩を介在物にもつ軟鉄を素材として使用していた。これらの分析結果から、鉄炮鍛冶と刀鍛冶では材料調達および製作技法の面で相違があり、本業以外の製品を作る際にも材料の使い分けはしていなかった可能性がある。2.装飾技法火縄銃に附属する金具類(火蓋、火挟、カラクリ、象嵌など)について、材質の調査を開始し、使用されている黄銅の化学組成の分析を行った。3.金銀貨製作技法研究協力者とともに、小判の製造技法に加え、金銀の製錬・精練法について、古文献を検討した。刀剣・鉄炮の刀身・銃身の鉄部分に用いられた製作技術について、文献と実資粗の調査から地域、流派、時代による相違を調べた。自然科学的分析としては地金部分の介在物、金属組織の分析と弾速測定を行った。主な成果は次の通りである。1)介在物が引き延ばされた方向から、文献にみえる主要な2つの銃身製作法である「うどん張」と「巻張」によって作られた銃が検出できた。2)鎌炮(火縄銃)と刀剣では、介在物組成に大きな相違があり、異なる材質の鉄が使用されていることがわかった。ただし、分析資料中、刀鍛冶の製作した鉄炮と刀はどちらも刀剣の素材、鉄炮鍛冶が製作した鉄炮と刀ではどちらも鉄炮の素材が使用されていた。これらから、鉄炮鍛冶と刀鍛冶では材料調達および製作技法の面で相違があり、本業以外の製品を作る際にも材料の使い分けはしていなかった可能性がある。3)鉄炮と刀の材質の相違について考察を加えるために、伝統技法として行われている「卸」「折返し鍛練」を実施し、刀鍛冶が伝えている技術によって、炭素濃度の調節が比較的容易にできることがわかった。4)幕末頃に西洋で製作された鉄炮では、介在物自体が圧倒的に少ないうえに、鉱物組成も日本のものとは異なる、高炉製鉄の特徴をもった鉄が使用されていた。5)尾栓ネジについて非破壊で断面形状を知る方法を開発し、雄ネジと雌ネジのネジ山の高さと角度について調べた。6)外国渡来の鉄炮(南蛮筒)とその秘伝書の調査から、鉄炮伝来について、「種子島への鉄炮伝来」は他にも数多くあった渡来の一事例にすぎないことを明らかにした。7)文献の記述の妥当性を検証するために、3種類の玉目(弾丸重量:口径と関係がある)の火縄銃で、それぞれ火薬量を変えて射撃し、弾速測定を行った。今後、爆発持続時間の測定や銃身長と弾速・運動エネルギーとの関連性などについて検討する必要があることがわかった。
家族性肥大型心筋症を引き起すヒト心筋トロポニンTミュータントの生理学的機能解析

TnT遺伝子突然変異によるHCMの病態発生メカニズムを明らかにすることを目的にPCRによる部位特異的変異誘発法をもちいて遺伝子工学的に大腸菌に発現させ精製したヒト突然変異心筋TnT分子を、独自に開発したin vitro TnT交換法をもちいてウサギ摘出心臓左心室肉柱より調整した脱鞘筋繊維(スキンドファイバー)に組み込み、現在までに7種類の突然変異(Ile79Asn,Arg92Gln,Phe110Ile,ΔGlu160,Glu244Asp,Arg278Cys,Intron 15G_1→A)が生理的心筋収縮機能に及ぼす影響を調べた。突然死の割合が高く予後が不良であることが統計学的に明らかになっている突然変異(Ile79Asn、Arg92Gln、ΔGlu160、Int15G_1→A)はすべてCa^<2+>感受性を高めていることが明らかになった。一方、予後が唯一良好であることが知られているミスセンス突然変異Phe110IleはCa^<2+>感受性を変えず、最大収縮力を有意に増加させることが明らかになった。これらの結果は、TnT遺伝子突然変異によるHCMの病熊発生において、おそらく最初の原因としてCa^<2+>感受性増強という心筋収縮装置自体の機能的変化が関わっていることを強く示唆している。Ca^<2+>感受性増強はHCMに特徴的な臨床所見である心臓過収縮性と拡張障害を説明するものである。残り7種類すべての突然変異をPCRによる部位特異的変異誘発法をもちいてヒト心筋cDNAに導入することに成功した。現在、機能解析のために大腸菌に発現させた突然変異体蛋白質の精製を進めている。本研究は、最近の遺伝学的解析によって若年者における高率の突然死を特徴とする家族性肥大型心筋症(HCM)を引き起こすことが明らかになった心筋トロポニンT(TnT)遺伝子の異常が、どのようにしてそのような病態を導くのかを明らかにするとともに、未だに不明な点が残されているTnTの筋収縮調節における役割を明らかにするために行った。現在までに15種類のミューテーションが見つかっているが、われわれは本年度の研究によって、3種類のヒト心筋TnTミュータントのcDNAクローニングに成功し、それらを大腸菌に発現させることによって計9種類のミュータントTnT分子をタンパク質レベルで得ることに成功した。得られたミュータントTnTをウサギの左心室より調製した脱細胞膜標本(スキンドファイバー)に直接組み込むことによって、それらのミューテーションが心筋収縮機能に与える影響を調べた結果、高い突然死発生率を伴い予後の悪いことが明らかになっているミューテーション(179N,R92Q,ΔE160,Int15G_1→A)はすべてカルシウムイオン(Ca^<2+>)に対する感受性を高めていることが明らかになった。一方、唯一予後が良好であることが知られているミューテーションF110IはCa^<2+>に対する感受性は変えず、最大収縮力を有意に増加させることが明らかになった。また、予後は不明であるがE244DとR278CはCa^<2+>感受性を増加させ、E163Kは逆にCa^<2+>感受性を低下させることが明らかになった。また、スプライスドナーサイトミューテーションInt15G_1→Aによって産生される2種類のC末端欠損ミュータントはどちらもCa^<2+>による力発生の協同性を低下させることが明らかになり、TnTのC端領域に存在するトロポミオシン結合領域が細胞内Ca^<2+>濃度変化に対する協同的な力発生において重要な役割を果たしていることが強く示唆された。TnT遺伝子突然変異によるHCMの病態発生メカニズムを明らかにすることを目的にPCRによる部位

特異的変異誘発法をもちいて遺伝子工学的に大腸菌に発現させ精製したヒト突然変異心筋TnT分子を、独自に開発したin vitro TnT交換法をもちいてウサギ摘出心臓左心室肉柱より調整した脱鞘筋繊維(スキンドファイバー)に組み込み、現在までに7種類の突然変異(Ile79Asn,Arg92Gln,Phe110Ile,ΔGlu160,Glu244Asp,Arg278Cys,Intron 15G_1→A)が生理的心筋収縮機能に及ぼす影響を調べた。突然死の割合が高く予後が不良であることが統計学的に明らかになっている突然変異(Ile79Asn、Arg92Gln、ΔGlu160、Int15G_1→A)はすべてCa^<2+>感受性を高めていることが明らかになった。一方、予後が唯一良好であることが知られているミスセンス突然変異Phe110IleはCa^<2+>感受性を変えず、最大収縮力を有意に増加させることが明らかになった。これらの結果は、TnT遺伝子突然変異によるHCMの病態発生において、おそらく最初の原因としてCa^<2+>感受性増強という心筋収縮装置自体の機能的変化が関わっていることを強く示唆している。Ca^<2+>感受性増強はHCMに特徴的な臨床所見である心臓過収縮性と拡張障害を説明するものである。残り7種類すべての突然変異をPCRによる部位特異的変異誘発法をもちいてヒト心筋cDNAに導入することに成功した。現在、機能解析のために大腸菌に発現させた突然変異体蛋白質の精製を進めている。
視床-皮質フィードフォワード回路の細胞的基板とその異常

本研究では、てんかんモデル動物の脳スライス標本を用いて、脳リズム形成の異常であるてんかん発生機序の分子細胞的メカニズムの解明を目標とする。近年の分子遺伝学等の進歩により分子異常と神経疾患との関連が明らかになりつつあるも、てんかんの発生機序に関する分子・細胞的研究は未開の分野である。脳局所回路リズム異常の発生機序の解明には、従来の研究で行われた巨視的な手法ではなく、特定の細胞の電気的性質とそのシナプス結合を系統的かつ経時的に解析する必要がある。totteringマウスは、P/Q型電位依存性カルシウムチャネルα1Aサブユニット遺伝子に異常も持つマウスであり、小脳失調症と小発作(absence seizure)を神経症状に持つ。これまでのtotteringマウス視床皮質スライス標本を用いたわれわれの研究から、抑制性シナプスによるFeedforward inhibitionの欠如がabsence seizureの発生に関与していることが考えられている。本研究では、このFeedforward inhibitionを担う細胞の同定を目標とした。先ず大脳皮質標本をGABA、calbinding、parvalbumin等に対する抗体を用いて免疫組織染色を行い、抑制性神経細胞の大まかな変化を検索したが、正常マウスとtotteringマウスでは大きな差を見出すことは出来なかった。そのため、抑制性の神経細胞の神経終末であり、totteringマウスで異常が予測されるシナプスでどのようなことが起こりうるかを知る目的で、プルキンエ細胞-小脳核細胞シナプスの形態学的検討を行った。totteringでは神経終末の大きさが正常に比べて大きく、電気生理学的変化と何らかの関係があることが示唆され、現在データを解析中である。
経済システムにおける自己組織化・パターン形成に関するシミュレーション分析の方法 : オブジェクト指向・並列プログラミングによる計算経済学の可能性

産業集積度測度を新たに開発し、19802000年における日本のデータを用い、人口・人的資本・産業の空間分布にみられる自己組織化・パターン形成に関する実証分析を行い、本研究課題の実証的な基礎を築いた。第一に、各産業が立地する都市の数・平均人口規模・立地間隔の間には、安定的な対数線形関係が成立すること、都市間の産業構造に強い階層性が見られることなどが明らかにされた。このことは、例えば、各都市における立地産業数は時間とともに大幅に増加するものの、都市間の相対的産業数にはほとんど変化がないことを意味している。第二に、これらの産業立地における法則性は、ジップ則として知られる、都市規模分布における法則性と、本質的に同等であることが明らかにされた。第三に、労働者の立地は、学歴の違いにより明確に異なり、これも産業立地と密接に連関していることが明らかにされた。特に、対象期間において、労働者の学歴は大幅に向上しているにも関わらず、都市間の相対的な労働者教育水準には、有意差が見られないことが示された。これらの結果は、人口・人的資本・産業の空間分布が、単純かつ安定的な法則で特徴付けられることを意味し、人口・人的資本・産業立地の三面から、空間経済における自己組織化の実態が明らかになった。New Economic Geographyモデルを元にした一般均衡都市システムモデルを構築し、これを元に、計算機上で大規模な都市システムの自己組織化分析を可能にするシミュレーションプログラムを開発した。これを用いることで、上記実証結果の第一・二点の理論的検証が可能になった。19801995年における日本のデータを用い、人口・人的資本・産業の空間分布にみられる自己組織化・パターン形成に関する実証分析を行い、本研究課題の実証的な基礎を築いた。
レプトンフレーバーを手がかりとする新物理探索

ニュートリノ振動の発見から明らかになったように、レプトンフレーバーは厳密には保存していない。しかし素粒子の標準理論においてはレプトンフレーバーは厳密な保存量である。したがってレプトンフレーバーの破れが存在する理論に拡張されなければならない。破り方は多種多様でありどれが良いのかよく分かっていない。また標準理論は暗黒物質の候補も含んでいない。さらにバリオン数が生成されないという問題がある。そして素粒子の理論家は忘れがちだが、宇宙初期において合成されるリチウムの量が標準理論の予言と異なるという問題もある。したがってこれらの課題をどのように解決するのか探る必要があるが、全3者(レプトンフレーバーの破れと暗黒物質の存在とバリオン数の問題)を解決する理論として超対称標準模型に右巻き型ニュートリノを導入した模型というのがあり、他にも興味深い性質を持つのでよく調べられている。本研究では、この枠内でさらに元素合成においてリチウムの量を標準理論に比べて減らすようなパラメタ領域があるのかについて調べた。元素合成の時期まで標準理論には含まれない粒子が存在する、つまり素粒子の感覚で言うと「安定な」粒子が存在する、事を要求することなどからパラメタ領域に大変強い制限が付くが、かろうじてそのようなパラメタが存在することを確かめ、さらにこの枠内で現在行われている実験に対してどのような予言がなされるのかについて調べ、論文として発表した。また、レプトンフレーバーの破れを見る実験であるCOMET実験の提案書の執筆にも携わり、それもarXivには登録され、近いうちに出版が見込まれている。論文として発表したのは二編であり、内容的には申請書のトップダウンのアプローチと実験へのアプローチに対応する。論文としてはまだまとまっていないが、ボトムアップのアプローチについてもLμーLτ模型において、どのような粒子を導入するのが良さそうであるかなど枠組みは出来上がったので、年度内に発表する目処は立っている。さらに実験へのアプローチとしては、既存の実験に対するアプローチとしてCOMET実験へのさらなる貢献を目指し、深層学習の方法を使ってデータの解析がどの程度成功するのかについて調べているが、これについても第一論文の制作に取りかかったところであり、順調に推移していると考える。さらに、我々がかつて提案したμ+e ー> e+eという反応についても、実際の実験の設定を考慮しどの程度有効かについて検討できるところまで来た。これについては、背景事象については従来の実験において考慮されているものを参考に何があるかを考えているが、研究が進むにつれて考えるべき背景事象が増えてくると思われる。したがってかなり慎重に研究を進めているが、今のところは想定の範囲内の進捗状況である。まずは目処の立っている課題について最後まで仕上げることを目指す。具体的には、LμーLτ模型について実験から要求される性質をニュートリノが満たすことを確認しつつ、IceCubeのニュートリノ観測をうまく説明するようなパラメタ領域があることを確認する。そしてその理論の帰結として一般には軽い粒子が予言されるが、それらがビームダンプ実験などで観測されるものかどうか、について確かめる。もう一つは、深層学習の手法がCOMETの実験データの解析に有効であるかどうかを確かめることであるが、COMETで想定されている解析の手順に倣って三段階での解析を行う。具体的には、背景事象がある中から電子の信号の部分を取り出せるか、その電子の信号のうち一種目の軌道だけを取り出せるか、そして電子のエネルギーを正しく見積もることが出来るか、の三段階である。このうち初めの二段階についてはCOMETの従来の方法より良い解析結果が出ているので、細部を詰めることで論文にすることを目指す。第三段階は現状では目処が立っていないが、年度中には来年度には論文になることを目指したい。また、トップダウンのアプローチについても、昨年度出版した論文の続きとなる事について研究しているので、出版まで行くかは微妙だが、来年度には出版できる目処が立つところまでは内容を詰める。

論文としてはまだまとまっていないが、ボトムアップのアプローチについてもLμーLτ模型において、どのような粒子を導入するのが良さそうであるかなど枠組みは出来上がったので、年度内に発表する目処は立っている。さらに実験へのアプローチとしては、既存の実験に対するアプローチとしてCOMET実験へのさらなる貢献を目指し、深層学習の方法を使ってデータの解析がどの程度成功するのかについて調べているが、これについても第一論文の制作に取りかかったところであり、順調に推移していると考える。さらに、我々がかつて提案したμ+e ー> e+eという反応についても、実際の実験の設定を考慮しどの程度有効かについて検討できるところまで来た。これについては、背景事象については従来の実験において考慮されているものを参考に何があるかを考えているが、研究が進むにつれて考えるべき背景事象が増えてくると思われる。したがってかなり慎重に研究を進めているが、今のところは想定の範囲内の進捗状況である。まずは目処の立っている課題について最後まで仕上げることを目指す。具体的には、LμーLτ模型について実験から要求される性質をニュートリノが満たすことを確認しつつ、IceCubeのニュートリノ観測をうまく説明するようなパラメタ領域があることを確認する。そしてその理論の帰結として一般には軽い粒子が予言されるが、それらがビームダンプ実験などで観測されるものかどうか、について確かめる。もう一つは、深層学習の手法がCOMETの実験データの解析に有効であるかどうかを確かめることであるが、COMETで想定されている解析の手順に倣って三段階での解析を行う。具体的には、背景事象がある中から電子の信号の部分を取り出せるか、その電子の信号のうち一種目の軌道だけを取り出せるか、そして電子のエネルギーを正しく見積もることが出来るか、の三段階である。このうち初めの二段階についてはCOMETの従来の方法より良い解析結果が出ているので、細部を詰めることで論文にすることを目指す。第三段階は現状では目処が立っていないが、年度中には来年度には論文になることを目指したい。また、トップダウンのアプローチについても、昨年度出版した論文の続きとなる事について研究しているので、出版まで行くかは微妙だが、来年度には出版できる目処が立つところまでは内容を詰める。
2次元レガシーGISのビュー統合による3次元地理シミュレーション・システム

本研究では,これまでに確立したシャドー・コピー技術を用いて立体化した2次元GISに対し,ユーザが,レガシー・システムとして既に存在しているシミュレーション・システム,データベース,ウェブ・アプリケーションといった様々な情報システムを,ビューだけでなく検索機能も含めて、画面上の直接操作により組み合わせて,種々の3次元地理シミュレーション・システムを構築するための基盤技術を確立することを目標としている.この目標を達成するため,1.地理シミュレーション・システムとの連携統合技術の確立,2.データベースやウェブ情報との3次元統合可視化技術の研究、3.課題1.及び2.の複数レガシー・システムに跨る検索統合技術の確立,の3つの研究課題の実現を目標とした.当該年度は、下記の研究課題を実現した.(1)地理シミュレーション・システムとの連携統合技術の確立a.前年度までに2次元グラフィック出力を持つレガシーおよびGUIを持たないレガシーのシャドー・コピー技術は既に開発を終えている.当該年度は、前年度までに確立したシャドー・コピー技術を拡張し,3次元表現GUIを持つレガシーの3次元仮想環境へのジェネリックな変換法の基盤的研究を行った.b.具体的応用例として,高性能グラフィックスPCを用いて、雪崩シミュレーショシ・システムを2次元GISとビュー統合するシステムを実装し,本手法の有効性を検証した.(2)データベースやウェブ情報との3次元統合可視化技術の研究a.前年度の成果に基づき可視化したデータベースと,ウェブ上の統計データとを関係演算に基づき位置情報に関連付けて統合可視化する技術へと展開した.b.ウェブ情報に関しては、ウェブサービスとして提供される種々の情報も,2次元GISの保持する位置情報と関連付けて3次元統合可視化する仕組みについて基礎的研究開発を行い,それを情報可視化に関する国際会議IV07にて成果発表した.(3)課題(1)及び(2)の複数レガシー・システムに跨る検索統合技術の確立課題(1)及び課題(2)で確立した技術を応用し,課題(1)で統合したシミュレーション結果を空間クエリとしてデータベースおよびウェブ上から統計データを取得し,これらを2次元GISの位置情報と関連付けて検索・3次元可視化する検索統合システムを試作開発した.この成果の一部は国際ワークショップPISA2007にて発表した.本研究では,これまでに確立したシャドー・コピー技術を用いて立体化した2次元GISに対し,ユーザが,レガシー・システムとして既に存在しているシミュレーション・システム,データベース,ウェブ・アプリケーションといった様々な情報システムを,ビューだけでなく検索機能も含めて、画面上の直接操作により組み合わせて,種々の3次元地理シミュレーション・システムを構築するための基盤技術を確立することを目標としている.この目標を達成するため,1.地理シミュレーション・システムとの連携統合技術の確立,2.データベースやウェブ情報との3次元統合可視化技術の研究、3.課題1.及び2.の複数レガシー・システムに跨る検索統合技術の確立,の3つの研究課題を実現する計画で本研究事業を進めている.本年度は、下記の研究課題を実現した.1.地理シミュレーション・システムとの連携統合技術の確立(1)本年度は,GUIを持たないレガシー・シミュレーションを3次元部品化するための基盤アーキテクチャを確立した.具体的には,3次元部品に,シミュレーション結果の3次元グラフィック表示機能を持たせることで実現した.(2)上記の研究課題(1)a.の具体的応用として,シミュレーション計算用サーバを用いて,グラフィックス出力を持たない雪崩シミュレーション・システムを,シャドー・コピー技術によって3次元化した2次元GISと,3次元ビュー統合・検索統合するシステムを実装した.2.データベースやウェブ情報との3次元統合可視化技術の研究(1)データベースに関しては,申請者が既に開発したデータベース可視化技術を位置情報に関連付けて可視化できるように拡張した.具体的には,任意のデータベース情報を,2次元GISの保持する位置情報と関連付けて3次元可視化する仕組みを確立した.これと上記1の成果をACM SIGの国際会議にて発表をおこなった.(2)ウェブ情報に関しては,テーブル形式で公開された情報を3次元可視化する仕組みについて技術調査と基盤技術の確立を行った.同時に、ウェブ・サービスとして提供されている情報をも統合可視化するジェネリックな技術の研究開発に着手した,本研究では,これまでに確立したシャドー・コピー技術を用いて立体化した2次元GISに対し,ユーザが,レガシー・システムとして既に存在しているシミュレーション・システム,データベース,ウェブ・アプリケーションといった様々な情報システムを,ビューだけでなく検索機能も含めて、画面上の直接操作により組み合わせて,種々の3次元地理シミュレーション・システムを構築するための基盤技術を確立することを目標としている.この目標を達成するため,1.地理シミュレーション・システムとの連携統合技術の確立,2.データベースやウェブ情報との3次元統合可視化技術の研究、3.課題1.及び2.の複数レガシー・システムに跨る検索統合技術の確立,の3つの研究課題の実現を目標とした.当該年度は、下記の研究課題を実現した.(1)地理シミュレーション・システムとの連携統合技術の確立a.前年度までに2次元グラフィック出力を持つレガシーおよびGUIを持たないレガシーのシャドー・コピー技術は既に開発を終えている.当該年度は、前年度までに確立したシャドー・コピー技術を拡張し,3次元表現GUIを持つレガシーの3次元仮想環境へのジェネリックな変換法の基盤的研究を行った.b.具体的応用例として,高性能グラフィックスPCを用いて、雪崩シミュレーショシ・システムを2次元GISとビュー統合するシステムを実装し,本手法の有効性を検証した.(2)データベースやウェブ情報との3次元統合可視化技術の研究a.前年度の成果に基づき可視化したデータベースと,ウェブ上の統計データとを関係演算に基づき位置情報に関連付けて統合可視化する技術へと展開した.

b.ウェブ情報に関しては、ウェブサービスとして提供される種々の情報も,2次元GISの保持する位置情報と関連付けて3次元統合可視化する仕組みについて基礎的研究開発を行い,それを情報可視化に関する国際会議IV07にて成果発表した.(3)課題(1)及び(2)の複数レガシー・システムに跨る検索統合技術の確立課題(1)及び課題(2)で確立した技術を応用し,課題(1)で統合したシミュレーション結果を空間クエリとしてデータベースおよびウェブ上から統計データを取得し,これらを2次元GISの位置情報と関連付けて検索・3次元可視化する検索統合システムを試作開発した.この成果の一部は国際ワークショップPISA2007にて発表した.
ワーク・ライフ・バランスと父親の育児に関する日本・スウェーデン・EU比較研究

子育て世代の男性の育児のあり方とワーク・ライフ・バランスにおける問題点を日本の労働環境との関連性から考察した。スウェーデンをはじめとするEU諸国との比較の視点より、ワーク・ライフ・バランスの実情をマクロ・データとミクロ・データを用いて捉え、日本の問題点を抽出した。それぞれの国の社会制度と職場風土の違いが、就労者のエージェンシー(agency :行為主体)と潜在能力(capability)の差を生み出していると考えられる。日本の現行のワーク・ライフ・バランス施策では、男性の大多数が包摂されておらず、また男性も女性と同等に育児に関わっていくものと想定されていない。仕事と家庭の両立に向けた就労者の潜在能力を高めるためには、第1に両稼ぎ手/両ケアラーの家族モデルを基本に就労者の権利を保障するための社会システムの構築、第2に両立支援制度が利用可能な職場環境の整備が重要であることを実証的に明らかにした。またそのためには、スウェーデンでの取組みにみられるように、国レベルの実行性ある施策を導入した上で、職場での実践に反映させていくことが急務である。1.常先行研究の知見の整理と分析枠組みの検討:これまでの国内外におけるワーク・ライフ・バランス研究から得られた知見を整理し、父親の育児推進という切り口から、日本の制度上の問題点を抽出した。アマルティア・センの「capability(潜在能力)」と「agency(主体的側面)」というアプローチを導入して、ワーク・ファミリー・バランスの視点から、日本の父親の育児参加を阻むメカニズムの解明を目的とする理論的な分析枠組みを構築した。さらに本研究の比較対象国であるスウェーデンをはじめとしたEU諸国の両立支援施策において、子どもの権利の視点からみた親の働き方がどのように捉えられているのかについて考察した。2.日本調査に向けた準備と調査票の作成:本研究はストックホルム大学社会学部のBarbara Hobson教授が率いる研究チームと協力体制をとるもので、スウェーデンで未就学児をもつ就労男女を対象に実施されたインタビュー調査と比較可能な調査を日本で実施すべく、調査の準備作業を行った。まずスウェーデンの調査票を日本語に翻訳し、2009年9月にスウェーデンに赴き、ストックホルム大学の研究チームと調査項目や調査手法に関する綿密な打ち合わせを行った。スウェーデン出張においては、同国の子育て支援と父親の育児推進に取り組む行政機関にてヒヤリングを実施した。その後、日本の状況をふまえて構築した分析枠組みに照らし合わせて調査項目を精査した。2010年度に大阪で実施を予定しているインタビュー調査のサンプリングを含む準備作業を行い、調査対象者に事前にアンケート調査を行うべく、自記式アンケート調査票を作成した。1.日本調査の実施:2009年度にスウェーデン調査を基に設計した研究枠組みに沿って子育て世代の父親の育児という切り口からワーク・ライフ・バランスのあり方を探るべく、以下の要領で調査を実施した。調査対象者は大阪府を中心とする関西圏に居住し、未就学児をもつ就労中の有配偶男女(共働き世帯)とした。対象者のサンプリングと調査に関わる業務の一部を(株)日本リサーチセンターに委託し、調査対象者には、事前に自記式アンケート調査(事前調査)票を郵送した。事前調査の結果を踏まえ、半構造的(Semi-structured)インタビュー調査を、追手門学院大阪城スクエアの会場にて、次の3回に渡り行った;(1)2010年4月29日5月3日、(2)8月27日9月5日、(3)11月21日27日。インタビューの合計数は、男性53ケース、女性51ケースの計104ケースで、インタビュー内容は全てデジタル録音した。2.調査結果のデータ入力・整理ならびに分析:調査結果をスウェーデン調査等のデータと比較可能とするため、分析用のデータ入力ファイルを設計・作成した。インタビューのテープ起こし作業を順次行い、事前調査のデータとテープ起こしの内容をそれぞれ分析用のファイルに入力・整理する作業を進めた。本研究の枠組み、ならびにデータ分析の一部から得られた知見を、2010年11月7日、「日本社会学会第83回大会」にて報告した。3.スウェーデンの子育て支援体制の研究:父親の育児促進に向けた社会的支援のあり方を検討することも本研究の目的である。

地域のサポートネットワークの構築体制を捉えるため、2009年度に視察を行った、ストックホルム市エルブシュー地区の「ネットワークハウス(Natverkshuset)」の所長と副所長を招き、本研究チームと(財)京都市ユースサービス協会、(財)京都市女性協会との共催で、2010年11月5日、ウイングス京都にて、公開セミナー「男女共同参画社会にむけた地域支援のあり方を考える-京都市とスウェーデン・ストックホルム市の若者・家族支援の事例を通して-」を開催した。1.日本調査の結果のデータ化と英訳:平成22年度に未就学児をもつ就労中の有配偶男女計104名を対象に実施したインタビュー調査のテープ起こしを整理し、統一ファイルに入力してデータ化した。本研究と連携協力体制をとるストックホルム大学のB.Hobsonらが実施したスウェーデン調査ならびにハンガリー調査のデータと比較研究を行う目的で日本の入力データの英訳版を作成した。2.調査結果の分析と考察:セン(A.Sen)の潜在能力アプローチをワーク・ライフ・バランス研究に導入したHobsonらによる分析枠組みを精査した上で、主に日本調査のデータ分析と考察を行い、その知見を2011年9月11日、「日本家族社会学会第21回大会」で報告した。3.国際比較を通してみた日本のワーク・ライフ・バランスの課題の導出:スウェーデンをはじめとするEU諸国における父親の育児推進と両立支援策の動向ならびにワーク・ライフ・バランスの実践について検討し、日本の問題点を抽出した。仕事と家庭の両立にむけた潜在能力を高めるためには、第1に「両稼ぎ手/両ケアラー」の家族モデルを基本に就労者の権利を保障する社会システムの構築、第2に両立支援制度が利用可能な職場環境の整備、が急務であることを実証的に明らかにした。4.研究成果の海外での公開にむけた作業:研究代表者の高橋は平成23年8月9月にストックホルム大学を訪れ、Hobsonらと潜在能力アプローチによるワーク・ライフ・バランス研究の成果と今後の比較研究に関して意見交換を行った。その後、Hobsonを編者として、EU諸国と日本のワーク・ライフ・バランスに関する共著(英文)を刊行すべく、本研究チームにて国際比較のマクロデータと日本調査によるミクロデータを用いた研究の成果を整理し、一章を執筆した。同書は平成24年度中に出版が予定されている。
学校への専門スタッフの導入と教師との連携・協力に関する国際比較研究

本研究では、従来よく見られた、諸外国のスクールカウンセラー等の紹介にとどまる比較研究ではなく、それがその社会においてうまく機能している文化的背景、人材養成制度、学校経営における位置づけ、給与や昇進等の待遇面での教師とのバランス、等にまで踏み込んだ調査を行い、日本おいて教諭以外の専門スタッフを学校に導入する際の可能性や課題を明らかにしようとした。特に、近年、日本でもその必要性が注目されているスクールカウンセラーを中心に、アメリカ、カナダ、オーストラリア等について調査を行い、日本のスクールカウンセラーとの差異、既存の生徒指導や教育相談進路指導等を担当する教諭との類似点、について検討を行った。その結果明らかになったことは、カウンセラーという語が、必ずしも日本でいうカタカナ表記のカウンセラー(主に心理学や精神医学の専門性を有し、相談・治療に当たる専門家)としてではなく、日本でいう所の「相談員」「相談者」「アドバイザー」等の意味合いで用いられているということである。具体的には、アメリカにおいては、カウンセラーとの関連のある領域にサイコロジストやソーシャルワーカーという専門家がいるということ、他の国の場合には、相談を担当する教諭(専門的な知識を期待される場合とされない場合がある)をカウンセラーと呼んでいるということ、等、日本のスクールカウンセラーとは役割も意味合いも大きく異なっているのである。本研究は、2年計画で外国調査を行うものである。調査の内容は、日本でも試験的に導入されているスクールカウンセラー相当のスタッフを、海外ではどのように活用しているのか、どのように処遇しているのかを検討し、日本における制度化等の際の参考資料を収集するというものである。このようなスタッフに関しては、先進国における導入が一般的であるので、訪問地位入は欧米に偏る。しかし、類似のスタッフであれば、教師が兼務するような場合でも構わないということで、アジア地域についても調査対象に加えた。具体的には、アメリカ(東部地域からニューヨーク、ワシントン、西部地域からカリフォルニア)、カナダ、オーストラリア、韓国、タイを選び、現地を訪問して教育委員会、校長、スクールカウンセラー、等に対する面接調査を行った。そこでの調査内容は、スタッフの職務や権限、一般の教職員との役割分担、学校の配置される人数、給与や勤務形態の処遇、等である。また、合わせて、各国の教育事情を含む周辺事項に関しても資料の収集を行った。2年目には、これらの資料の検討を行うと共に、必要に応じて再度訪問調査を行ったり、ヨーロッパの主要国の訪問調査を行うことを計画している。本研究では、従来よく見られた、諸外国のスクールカウンセラー等の紹介にとどまる比較研究ではなく、それがその社会においてうまく機能している文化的背景、人材養成制度、学校経営における位置づけ、給与や昇進等の待遇面での教師とのバランス、等にまで踏み込んだ調査を行い、日本において教諭以外の専門スタッフを学校に導入する際の可能性や課題を明らかにしようとした。具体的には、アメリカにおいては、カウンセラーと関連のある領域にサイコロジストやソーシャルワーカーという専門家がいること、他の国の場合には、相談を担当する教諭(専門的な知識を期待される場合とされない場合がある)をカウンセラーと呼んでいるということ、等、日本のスクールカウンセラーとは役割も意味合いも大きく異なっているのである。
レット症候群児（者）の視線の動きに伴う手の常同運動の変化

本研究では、質問紙調査によって216名のレット症候群児(者)の情報を得た。163名に手の常同運動が増える因子があり、170名に減る因子があった。手の常同運動を減らす取り組みは半数に行われていた。194名に何らかの興味の対象があり、この多くは、人、映像等の見るもの、音楽等の聞くものであった。皮膚損傷は手、指に、関節拘縮は肩、肘に多く見られた。視線解析は視線の動きの詳細な評価を、動作解析は身体や上肢の運動の変化の評価を可能にし、レット症候群児(者)の評価に有用であることが示された。平成28年度においては、レット症候群児(者)における手の常同運動の特徴の実態を明らかにすることを目的とし、全国の特別支援学校1,016校の校長および医療型障害児入所施設130施設、独立行政法人国立病院機構重症心身障害児病棟73施設、国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター病院のリハビリテーション部門責任者に対し、郵送による質問紙調査を行った。調査項目には対象とした学校・施設を利用するレット症候群児(者)の年齢、横地分類、目的的な手の動き、手の常同運動の種類、手の常同運動が増える時・減る時、手の常同運動を減らす取り組み、興味関心の対象などを含めた。216名(年齢3-53歳、横地分類A1-E6)のレット症候群児(者)の情報を得ることができた。目的的な手の動きは150名に見られ、手の常同運動は203名に見られた。163事例においては手の常同運動が増える因子があり、170事例においては減る因子があった。手の常同運動は主に快や不快によって増加し、傾眠や快、集中、食事によって減少した。手の常同運動を減らす取り組みを行っている事例は104事例、行っていない事例は104事例と同数であり、手の常同運動に対する介入は十分確立されているとは言い難く、手の常同運動の増減因子と合わせて、今後各事例の経時的変化を検討する必要がある。また、194事例においては何らかの興味の対象があり、この多くは、人、映像などの見るもの、音楽などの聞くものであり、療育者が児(者)と深く関わることによって、児(者)の興味の幅を広げることができ、目的的な手の動きのきっかけになることが示唆された。また、レット症候群者1名を対象にアイトラッカーを用い測定を行い、観察のみでは判断できなかった認知機能について評価することが可能になった。本研究は、レット症候群児(者)に焦点を当て、「随意的な視線の動き」が「不随意的な手の常同運動」を減らすのか?について解明する。手の常同運動は、同じ運動の繰り返しによって上肢の関節拘縮や皮膚損傷などの二次障害を引き起こすため、手の常同運動を減らす取り組みは急務であるが、その手段は確立されていない。本研究においては、レット症候群児(者)における、1手の常同運動の特徴の実態、2視機能の特徴、3手の常同運動の運動学的特徴、4視線の動きに伴う手の常同運動の変化を明らかにする。平成28年度においては、1手の常同運動の特徴の実態について、全国の特別支援学校1、016校の校長および医療型障害児入所施設130施設、独立行政法人国立病院機構重症心身障害児病棟73施設、国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター病院のリハビリテーション部門責任者に対し、郵送による質問紙調査を行い、目的的な手の動き、手の常同運動の種類、手の常同運動が増える時・減る時、手の常同運動を減らす取り組み、興味関心の対象などを明らかにすることができ、年度内に国際学会での発表および英文学術雑誌への投稿の準備を整えることができた。また、2視機能の特徴についても、トビーPCEye Mini一式(株式会社クレアクト)、X2-30アイトラッカーTobiiStudioプロフェッショナル(トビー・テクノロジー株式会社)を購入し、レット症候群者1名を対象に測定を行い、観察のみでは判断できなかった認知機能について評価することが可能になった。平成29年度においては、平成28年度の質問紙調査によって得られた216名(年齢3-53歳、横地分類A1-E6)のレット症候群児(者)のデータの更なる分析を進め、手の常同運動を減らす取り組みが行われていた事例(104事例)と行われていなかった事例(104事例)との比較から、平均年齢、横地分類、目的的な手の動き、手の常同運動の減少因子・増加因子、上肢装具の装用の観点においては著明な違いがないことが示された。このことから、手の常同運動に対する介入は確立されているとは言い難く、今後どのような事例にどのような介入を行っているかの集積および具体的な介入方法の開発が求められることが示された。児(者)の興味や認知機能、発達段階等に基づいた課題や刺激を作製し、モニター画面に提示することで、画面を比較的注視できる児(者)においては、アイトラッカーを用いることで提示された課題や刺激に対する視線の動きを評価でき、観察のみでは評価が困難であった興味や認知機能、発達段階等を評価できる可能性が示された。画面を注視することが少ない児(者)においては、キャリブレーションの困難さや画面への注視時間の短さからアイトラッカーによる視線の評価は不向きであり、今後測定の工夫等が求められることが示された。

画面の注視の有無に関わらず、映像からの動作解析を用いることで、身体や上肢の運動の変化を評価でき、手の常同運動の増減等を評価できる可能性が示された。課題や刺激によって、視線の動きや目的的な手の動きが促される時に、手の常同運動が減る児(者)も確認できたが、常同運動の増減因子は様々であり、今後被検者数を増やし検討を進めたい。本研究では、質問紙調査によって216名のレット症候群児(者)の情報を得た。163名に手の常同運動が増える因子があり、170名に減る因子があった。手の常同運動を減らす取り組みは半数に行われていた。194名に何らかの興味の対象があり、この多くは、人、映像等の見るもの、音楽等の聞くものであった。皮膚損傷は手、指に、関節拘縮は肩、肘に多く見られた。視線解析は視線の動きの詳細な評価を、動作解析は身体や上肢の運動の変化の評価を可能にし、レット症候群児(者)の評価に有用であることが示された。本研究においては、平成28・29年度の2年間においてレット症候群児(者)における、1手の常同運動の特徴の実態、2視機能の特徴、3手の常同運動の運動学的特徴、4視線の動きに伴う手の常同運動の変化を明らかにする。平成28年度において、1手の常同運動の特徴の実態については質問紙調査による全国の実態調査を行い、英文学術雑誌への投稿に至り、成果を得た。また、2視機能の特徴について、1事例の測定を行った。平成29年度においては2視機能の特徴、3手の常同運動の運動学的特徴、4視線の動きに伴う手の常同運動の変化を明らかにする計画である。2視機能の特徴については、平成28年度に1事例の測定を行ったため、今後被検者を増やし、検討を深めたい。3手の常同運動の運動学的特徴については、レット症候群児(者)の安静時における手の常同運動の映像を記録し、記録された映像から二次元動作解析を行い、常同運動における上肢の各関節の動き、速度、加速度、基準点間の距離、角度などに基づいた手の常同運動の運動学的特徴とそのパターンを明らかにする。4視線の動きに伴う手の常同運動の変化については、これまでの成果を基に、レット症候群児(者)の一人一人の視機能や認知機能、興味関心などに基づいた課題や刺激を、視覚刺激・課題作製ソフトウェア等を用いて作製し、モニター画面に提示する。提示された課題や刺激に対する視線の動きと手の常同運動の運動学的変化の関連について明らかにする。重症心身障害児者の療育平成28年度の成果を英文学術雑誌へ投稿する予定であったが、その投稿準備が遅れたため。次年度使用額については、平成28年度の成果を英文学術雑誌へ投稿する際の英文校閲費とする。
小胞構成蛋白の網羅的解析による糖輸送担体の制御機構および糖尿病における障害の解明

GLUT4、LDL受容体、インスリン受容体含有小胞特異的蛋白の構造及び機能の解析GLUT1及びGLUT4のC末端にMEFタグを取り付けた蛋白をコードするcDNAを作成し、これらを発現するアデノウイルスを作製した。これを3T3-L1脂肪細胞や培養筋肉細胞に発現させ、MEFタグによって、高純度の蛋白含有小胞を精製する計画であったが、局所へのアデノウイルス注入で、高い効率での発現が容易には得られなかった。そこで、LacZのアデノウイルスを用い、多くの条件で検討することによって、副睾丸上脂肪組織全体に高い効率で発現させる条件を樹立できた。これから、GLUT1及びGLUT4を脂肪組織に発現させる検討を行う段階である。GLUT1とGLUT4が細胞内で際だって異なる分布を示すことから、脂肪細胞から特異的な含有小胞を分離できれば、有望な計画である。この困難点は、脂肪細胞に高い効率で発現させることである。我々は、この困難を克服するために、LacZのアデノウイルスを多くの条件でマウス脂肪組織に導入し、ついに、副睾丸上脂肪組織全体に比較的高い発現を得る条件設定を得た。しかし、1年間という短い期間にしては、研究は進展し、これからの成果が楽しみな状況になっており、今後も最善の努力を行っていきたいと考えている。