hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年層ホワイトカラーの早期退職に関する追跡調査

本研究は、若年層ホワイトカラーと呼ばれる人たちが、比較的早い段階で退職するという昨今の現象を、「語り」という新たな観点から明らかにしようとしたものである。「人は語りを通じて現実を形作る」という前提から、キャリアについての語りが、自発的離職行動に向かってどのように行われるのか、またそれが在職中にどのように変容するのかを明らかにした。計23名、述べ79回に及ぶインタビューデータの収集が行われた。平成22年度においては、調査協力に同意したインタビュイー16名に対して、述べ32回のインタビューを実施することができた。インタビューの目的は就職のきっかけ、これまでの仕事経験、職場における研修等のあり方、仕事の中での転機とその主観的意味づけ、将来への展望などについての若年層ホワイトカラーの語りを収集することにあった。また、本研究はこれまでの離職研究とは異なり、継続的パネル調査を特徴としている。これは離職の意図がどのように形成されるのか、をリアルタイムでデータを収集するためである。社会心理学の分野におけるナラティヴ研究においては、個人の経験についての語りは、語りの機会ごとに幾度も意味形成が繰り返され、そのたびに自己が改めて形成されるという視点が重視されてきた。しかしながら、このような視点を経営学のキャリア研究に応用する試みはほとんどなされていない。それは膨大な時間と労力がかかるためであるが、その反面、そこで収集されるデータの価値はきわめて貴重である。本研究は平成22年度において、若年層ホワイトカラー、とりわけ女性のそれについてキャリア初期の意味形成の変遷をとらえることに成功し始めている。調査期間中に離職の意図を形成しているもの、あるいは実際に離職した調査協力者も現れ、その意味形成の変遷は大変興味深い。また、本研究は首都圏と地方都市との間における初期キャリアのあり方にも注目している。ここでも個人を取り巻く人間関係の違いがキャリア感の相違につながっており、興味深い。本研究は継続調査の結果から、時間を通してどのような意味形成の変化がみられるのかを明らかにする研究であるため、単年度での論文執筆あるいは学会発表は不可能である。今年度(平成23年度)後半あるいは来年度にかけて分析結果を発表していく予定である。平成23年度においては、調査協力に同意したインタビュイーに対して、述べ24回のインタビューを実施することができた。調査対象者は昨年から継続の16名に新たに6名を加えて総勢22名となった。インタビューの目的は就職のきっかけ、これまでの仕事経験、職場における研修等のあり方、仕事の中での転機とその主観的意味づけ、将来への展望などについての若年層ホワイトカラーの語りを継続的に収集することにあった。これまでの調査期間に22名中9名が自発的に離職している。本研究は平成22年から23年度にかけて、若年層ホワイトカラーのうち、とりわけ女性についてキャリア初期の意味形成の変遷をとらえることに成功し始めている。本研究は継続調査の結果から、時間を通してどのような意味形成の変化がみられるのかを明らかにする研究であり、本年は欧米におけるナラティヴ研究をレビューしたうえで、本研究から得られたデータを提示しつつ、ナラティヴ・アプローチがどのようにキャリア研究に適用可能であるかを議論した論文を執筆した。本研究の目的は、大卒ホワイトカラーの早期退職の原因を、キャリア認識との関係において解明しようとするものである。そのために用いた研究手法とは、キャリア認識の変化をリアルタイムに追跡するインタビュー調査であった。これは既存の自発的離職研究のほとんどが離職行動を選択した後の回顧的なデータに依存している問題点を克服するために選択された方法である。研究費補助金の支給が始まる以前からのインタビュイーと合わせて、25名の調査協力者に対して、半年から1年の間隔をあけながら、過去3年間にわたり調査を継続して行った。調査が行われた地域は、関東圏、東北圏、北海道の3地域である。これは地域間におけるキャリアについての意識の違いを比較するために選択された。インタビューは1回あたり40分から1時間30分程度行われ、過去3年間で71件のインタビューデータを収集することに成功した。インタビューデータはICレコーダーに録音され、研究補助員の手によりテキスト化が順次行われている。25名の調査協力者のうち、9名が調査期間中に自発的離職を選択した。

インタビューデータはテキスト化が済んだものから順次分析にかけられている。平成23年度にはこれらのうち、早期に収拾されたものを利用した分析から、ナラティヴ・アプローチの可能性が探られ、論文の形式で発表を行った。そこでは、自発的離職行動の選択に向かって、過去のイベントの持つ意味が変化し、同時に自己評価についても過去、現在、未来についてそれが変化していくダイナミズムが明らかになった。本年度は収集された膨大なデータのテキスト化、分析をさらに推し進め、若年層ホワイトカラーのキャリア観がどのように変化するのかについての包括的な概念枠組み提示する予定である。長時間にわたるインタビューにもかかわらず、調査協力者の大きな協力を引き出せているため。また、本研究が明らかにしようとしている自発的離職行動も約半数の協力者においてみられており、目的とするデータが順調に収集できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度も引き続きこれらの調査協力者にインタビューを続けるとともに、インタビューデータのテキスト化を急ぎ、詳細な分析の俎上にあげていく。また、新たな調査協力者についても、時間と資金の制約が許す限りにおいて獲得していく方向で研究を進めたい。
嚢胞性腎腫瘤に対する新しいPET診断法の開発:正確な鑑別診断が試験切除を減らす

研究の概要20名の良悪性鑑別困難な複雑性腎嚢胞を有する患者に対して、嚢胞外科的切除前に^<11>C-acetateならびにFDG PETを施行し、^<11>C-acetate PETの嚢胞性腎腫瘤における悪性腫瘍の検出能を検討し、FDG PETと比較検討することを目的とする。対象患者は以下の条件を満たしていることとする。1)CTによる評価で腎病変がBosniak Type IIIまたはIVに分類されること2)PETスキャン時に、比較可能な1ヶ月以内の腎CTが得られること3)腎摘除術または腎部分切除術が予定されていること結果平成18年3月までに13名の嚢胞性腎腫瘤の患者に対してPET検査を施行した。4)13例中10例で評価可能であった。10例中8例で組織学的に悪性腫瘍を認め、その内6例が腎癌、2例がその他の悪性腫瘍であった。腎癌であった6例のうち3例で^<11>C-acetateの集積を認めた。FDGでは1例で集積を認めた。5)^<18>F-FDG(+)腎癌を対象とした場合の^<11>C-acetate PETの感度は50%、FDG-PETでは16.6%であった。特異度はいずれのトレーサーも100%であった。研究の概要20名の良悪性鑑別困難な複雑性腎嚢胞を有する患者に対して、嚢胞外科的切除前に^<11>C-acetateならびにFDG PETを施行する。本研究はパイロットスタディーであり、^<11>C-acetate PETの嚢胞性腎腫瘤における悪性腫瘍の検出能を検討し、FDG PETと比較検討することを目的とする。対象患者複雑性腎嚢胞を有する20名の患者に対して、^<11>C-acetateおよびFDG PETを術前に施行する。1)CTによる評価で腎病変がBosniak Type IIIまたはIVに分類されること2)PETスキャン時に、比較可能な1ヶ月以内の腎CTが得られること3)腎摘除術または腎部分切除術が予定されていることイメージングプロトコールPET撮影は当施設内にあるADVANCE(GE杜製)を用いて行う。15mCiの^<11>C-acetateを患者に静脈内投与し、腎臓の高さで20分間のダイナミックスキャンを行う。引き続いて、全身をスキャンする。次に、5mCiのFDGを患者に静脈内投与し、1時間後より全身スキャンを行う。画像解析それぞれのPET診断において、腎および腎外においてトレーサー集積の陽性、陰性を決定し、陽性部位の数と位置を記録する。結果平成16年3月までに4名の嚢胞性腎腫瘤の患者に対してPET検査を施行した。4)4症例中、3症例で組織学的に悪性腫瘍を認め、その内2症例で腎腫瘍の部位に一致して^<11>C-acetateの集積を、1症例で^<18>F-FDGの集積を認めた。5)^<18>F-FDG(+)、^<11>C-acetate(-)の症例を1例認めたが、これは^<18>F-FDGが腫瘍そのものに集積したのではなく、腎内の尿中または膿瘍中へのFDGの集積を反映したものと考えられた。イメージングプロトコールPET撮影は当施設内にあるADVANCE(GE社製)を用いて行う。

次に、5mCiのFDGを患者に静脈内投与し、1時間後より全身スキャンを行う。結果平成17年3月までに13名の嚢胞性腎腫瘤の患者に対してPET検査を施行した。1)13例中10例で評価可能であった。10例中8例で組織学的に悪性腫瘍を認め、その内6例が腎癌、2例がその他の悪性腫瘍であった。腎癌であった6例のうち3例で^<11>C-acetateの集積を認めた。FDGでは1例で集積を認めた。2)^<18>F-FDG(+)腎癌を対象とした場合の^<11>C-acetate PETの感度は50%、FDG-PETでは16.6%であった。特異度はいずれのトレーサーも100%であった。3)^<11>C-acetateはFDGと比較すると腎癌の診断に有用であったが、感度が50%と不十分であり、腎腫瘍の良悪性の鑑別目的としては不十分であると考えられた。
量子開放系理論に基づくクォーク・グルーオン・プラズマ中の力の統一的記述

クォーク・グルーオン・プラズマとは、日常世界では核子や中間子の中に閉じ込められているクォークやグルーオンが、超高温の環境下で解放されているプラズマ状態のことである。クォーク・グルーオン・プラズマ中で働く力は、真空中とは全く異なり、遮蔽や散逸など、様々な熱的効果を受ける。本研究の目的は、クォーコニウム(重クォーク対の束縛状態)を通じて、プラズマ中で働く力に対する熱的効果を統一的に理解することである。2018年度はそのための最初のステップとして、重クォーク系をクォーク・グルーオン・プラズマ中の量子開放系として扱うことにより、これらの力を統一的に記述する手法の開発に取り組んだ。具体的には、Lindblad形式の量子マスター方程式を非線形確率論的シュレーディンガー方程式として解く数値アルゴリズムの開発を行った。最初に計算の正しさを確かめるために、クォーク・グルーオン・プラズマ中の重クォーク1体に対して1次元の数値計算を行った。量子散逸が熱ゆらぎと釣り合うことにより、長時間極限で重クォークの運動量がマクスウェル・ボルツマン分布に従うことを確認した。当初、量子散逸の効果は平衡に達する長時間極限でのみ重要と考えていたが、初期の重クォーク波動関数が局在している場合には、早い段階から量子散逸が効いてくることが明らかになった。これは、相対論的重イオン衝突のような有限時間しか存在しない系においても量子散逸が重要になり得ることを示唆している。重クォーク対の2体系の場合に数値計算を行ったところ、重心運動と相対運動の結合により、束縛状態の存在確率が重心運動量を上げると減少することが分かった。また、これらの他にクォーク物質に存在すると予想される臨界点のゆらぎに対して、膨張する非平衡環境で成立するスケーリング則を適用し、相対論的重イオン衝突での臨界点のシグナルの強さや波長スケールを見積もる研究も行った。重クォーク系をクォーク・グルーオン・プラズマ中の量子開放系として扱うために、非線形確率論的シュレーディンガー方程式を解く数値アルゴリズムの開発を行い、1次元の数値計算に適用した。計算結果は物理的にも望ましい振る舞いを示し、量子散逸の数値計算が可能になったと考えられる。1次元での数値計算に成功したので、今後は2次元、3次元への拡張を行っていく。まずアルゴリズムの2次元への拡張を行い、計算時間の次元やサイズに対する依存性を見積もり、省略可能な部分を選別する。3次元計算は大型の共同利用計算機が必要になると予想されるので、必要な計算時間の定量的評価を進めたい。また、相対論的重イオン衝突のクォーコニウム抑制の現象論に対する定性的な主張は1次元計算でも可能であり、そのような計算を実行し論文にまとめる。

今年度は長期出張を控える必要性が生じたため、検討していた海外出張を一件減らした。代わりにビジターを迎え入れ、その旅費を負担したが差額が出た。次年度は既に得られた結果を発表するために、積極的に発表を行いたい。
放射光を用いた高分解能共鳴角度分解光電子分光法による近藤半導体の電子構造の研究

本研究では広島大学放射光源HiSORアンジュレータービームラインに接続した高分解能光電子分光装置の改良、性能向上をはかった。その結果、hν=40-150eVの真空紫外・軟X線領域の放射光利用の光電子分光では、世界最高の高エネルギー分解能(7-20meV)を達成した。また低温物性と直接関わる電子状態を観測するため、試料温度の低温化を進めた結果、6Kが達成できるようになった。低温で(擬)ギャップを持つ近藤半導体CeRhAs、近藤半金属CeRhSb単結晶試料について詳細な温度可変高分解能共鳴光電子分光実験を行った。その結果、CeRhAsのCe4f電子状態に降温とともにエネルギーギャップが形成される様子を直接観測することができた。さらにフェルミ分布関数の温度広がりを利用してフェルミ準位よりも上(非占有電子状態側)の近藤共鳴ピークを直接観測することに初めて成功し、近藤温度が1500K程度であることを明らかにした。価数揺動物質であるCeRhX(X=In, Sn)単結晶について高分解能共鳴光電子分光実験を行った。Ce4f状態、Rh4d状態ともにCeRhX(X=As, Sb)と異なることが示され、フェルミ準位近傍の電子状態の違い(c-f混成の違い)がエネルギーギャップ形成に深く関与していることが明らかとなった。都立大学との共同研究で理想的な一次元電子系と見なされるカーボンナノチューブの温度可変高分解能光電子分光実験を行った。その結果、フェルミ準位付近の光電子スペクトル強度のエネルギー依存性、およびフェルミ準位直上でのスペクトル強度の温度依存性が「べき乗則」に従うことが明確に示された。これは朝永-ラッティンジャー流体が実現していることを実験的に初めて証明するものであり、Nature誌に掲載された。この成果は、本科学研究費補助金を受けて測定系を改良・整備したことが大きく貢献している。広島大学放射光源HiSORアンジュレータービームラインに接続した高分解能光電子分光装置のエネルギー分解能の再評価を行い、ノイズの低減を図った。その結果、入射光40evにおいて7.5meVの高分解能を達成した。これは斜入射分光器を用いたこのエネルギー領域の放射光利用の光電子分光では、世界最高の高分解能である。さらに角度分解能の評価のために鉛(110)単結晶試料を用いて高分解能角度分解光電子分光実験を行った。フェルミ準位を横切るバンドを詳細に測定し、角度分布曲線の幅(0.05Å^<-1>)より、角度分解能が十分高い(<0.01Å^<-1>)ことが評価できた。またCCDカメラ、液晶モニタを用いて試料位置を観測し、最適位置に簡便にあわせられるようになった。測定試料の冷却効率の向上を図るため、液体ヘリウムフロー型冷凍機のまわりに循環式ヘリウム冷凍機に接続されたラディエーションシールドを設置した。またマスフローメータを設置し、液体ヘリウムフロー型冷凍機で使用するヘリウムガスの流量をモニタできるようにした。気化したヘリウムガスの排気効率を上げるためにダイヤフラムポンプを設置した。以上のような整備の結果、試料温度10Kを維持するための液体ヘリウムの流量で、試料温度は8K程度が達成できるようになり、温度調整も簡便になった。低温で(擬)ギャップを持つ近藤半導体CeRhAs、近藤半金属CeRhSb単結晶試料について温度可変高分解能共鳴光電子分光実験を行った。またフェルミ分布関数の温度広がりを利用してフェルミ準位よりも上(非占有電子状態側)の近藤共鳴ピークを直接観測することに初めて成功し、近藤温度が1000K程度であることを明らかにした。その結果、フェルミ準位付近の光電子

スペクトル強度のエネルギー依存性、およびフェルミ準位直上でのスペクトル強度の温度依存性が「べき乗則」に従うことが明確に示された。これは朝永-ラッティンジャー流体が実現していることを実験的に初めて証明するものであり、Nature誌に掲載された。この成果は、本科学研究費補助金を受けて測定系を改良・整備したことが大きく貢献している。
歯周病細菌特異的病原性LPSのO抗原鎖の組成と生合成機構の完全解明

Porphyromonas gingivalisは、歯周病をもたらす最重要細菌として知られている。本菌は、糖分解能を有しない為に、タンパク質を分解して栄養源を得ている。本菌の最も強力なタンパク質分解酵素としてジンジパインが知られる。ジンジパインは、栄養源獲得のみならず、周囲組織への破壊をもたらす病原因子として特に重要である。ジンジパインは、RgpA, RgpB, Kgpの3つからなり、9型分泌機構により菌体外に分泌される。これらのうち、RgpBは、菌体表面でA-LPSに共有結合する。同様に9型分泌機構の基質であるHBP35, TapA, PepKなどもA-LPSに共有結合し、菌体表面に把持される。このように、A-LPS生合成機構の解明、ならびに、その共有結合機構の詳細を明らかにすることは重要である。本菌には、O多糖の組成が異なる2種類のLPSがあり、A-LPSならびにO-LPSと呼ばれている。平成29年度に、それぞれのO多糖における糖転移酵素の順序を明らかにし、論文にて発表することができた。(Shoji et al. Mol Oral Microbiol. 33(1): 68-80, 2018)A-LPSを特徴づけているのは陰性荷電を持つことであり、その候補として、ジアセチルグルクロン酸の存在が強く示唆されていた。このことについて、鹿児島大学大学院・理工学研究科の橋本雅仁教授と共にA-LPSの組成解析を行っている。ABEE法による単糖解析を行ったものの単独でのジアセチルグルクロン酸の存在は確認できなかった。現在、トリフルオロメタンスルホン酸による分解を用いてその検出を試みている。A-LPSと9型分泌機構の基質タンパク質との共有結合機構については、あるシステインプロテアーゼ阻害剤が部分的にその結合を阻害している結果を得た。他のシステインプロテアーゼ阻害剤でも同様な結果が得られるかを調べていく予定である。歯周病関連細菌Porphyromonas gingivalisは、強力なタンパク質分解酵素であるジンジパインを分泌する。ジンジパインを含めた約30個の外膜タンパク質のC末端側には共通のC-terminal domain(CTD)を有しており、それは外膜への分泌シグナルとなっている。CTD含有タンパク質はIX型分泌機構(T9SS)によって菌体表面に輸送されること、さらに菌体表面に出たこれらのタンパク質はT9SSにより分泌されるPorUプロテアーゼによりCTDが切断されるとともにA-LPS(O多糖は陰性荷電を持つ)に結合すると報告されている。しかしながら、その詳細については不明な点が多い。これまでに、本菌には2種類の組成の異なるO多糖を持つLPSが存在すると報告されており、O-LPS、A-LPSと呼ばれている。CTD含有タンパク質は菌体表面のA-LPSに特異的に結合することから、その生合成機構の解明は重要である。これまでに、トランスポゾン変異法によりA-LPS生合成に関わる複数の遺伝子が同定されている。しかしながら、未同定の遺伝子も存在する可能性があった。そこで、本菌のゲノム情報から未だ解析をしていない14個の糖転移酵素遺伝子に着目し、変異株作製を試みた。その結果、4個の遺伝子については変異株作製ができなかった。残りの10個については変異株作製ができた。そのうち、3個がA-LPS生合成に関わる新規遺伝子であった。1個はLPSがラフ型であったことから、A-LPSおよびO-LPSの両方のO多糖生合成に関わると推測された。残り2個についてはLPSがスムース型であったことから、A-LPSのO多糖生合成に関わると推測された。これまでに得られている知見と今回の結果から、少なくともA-LPSのO多糖生合成には少なくとも6個の遺伝子の関与があると考えられた。歯周病関連細菌Porphyromonas gingivalisは9型分泌装置を持っており、保存されたC末端ドメインを有するタンパク質(CTD含有タンパク質)を分泌する。分泌されたタンパク質は、菌体表面のPorUプロテアーゼ(これも9型分泌装置で菌体表面に分泌されている)により、CTD領域が切断されるとともにA-LPSへ結合される。A-LPSはCTD含有タンパク質を菌体表面にアンカーすることから、その生合成機構の解明は重要である。A-LPSのO多糖の合成については、最初の糖転移酵素としてWbaP、後期の糖転移酵素としてGtfBが関わることを見出していた。しかしながら、それ以外の糖転移酵素については不明であった。そこで、本菌のゲノム情報から、未解析の14個の糖転移酵素遺伝子に着目し、変異株作製を試みた。その結果、PGN_1026、PGN_1651、PGN_1807、PGN_2087の変異株は作製できなかった。残りの10個は変異株が作製できた。これらのうち、PGN_0361、PGN_1240、PGN_1668変異株は血液寒天培地上で黒色コロニー形成が減弱していた。また、これらの変異株はA-LPSを認識する抗体に全く反応しなかった。したがって、これらはA-LPS生合成に関わることを強く示唆している。PGN_1240変異株のLPSはラフ型を示し、その分子量からGtfBの直前の糖転移酵素であることが示唆された。

一方、PGN_0361およびPGN_1668変異株のLPSはスムース型を示した。PGN_0361はPGN_1239のパラログであり、両者を変異するとLPSはラフ型を示した。これらのことから、PGN_0361はWbaPの次に働く糖転移酵素であると考えている。PGN_1668については、A-LPSのO多糖のどこに作用しているかは不明である。Porphyromonas gingivalisは、歯周病をもたらす最重要細菌として知られている。本菌は、糖非分解性で有る為、タンパク質を分解して栄養源を得ている。本菌の最も強力なタンパク質分解酵素はジンジパインであり、栄養源獲得のみならず、周囲組織への破壊をもたらす病原因子として特に注目されている。ジンジパインは、RgpA, RgpB, Kgpの3つからなり、9型分泌機構により菌体外に分泌される。これらのうちRgpBは、菌体表面でA-LPSに共有結合する。同様に、9型分泌機構の基質であるHBP35, TapA, PepKなどもA-LPSに共有結合し、菌体表面に把持される。したがって、A-LPS生合成機構の全容を解明することは重要である。本菌の菌体表面には、A-LPSとO-LPSの二種類が存在する。A-LPSのO多糖は陰性荷電を持ち、その点でO-LPSと異なることが知られていた。しかしながら、両LPSのO多糖の生合成に関わる遺伝子の詳細は不明であった。これまでに、トランスポゾン変異法によりGtfB(PGN_1251)がA-LPSとO-LPSの両LPSのO多糖合成に関わることが報告されていた。また、我々は、WbaP(PGN_1896)とWbaQ(PGN_1233)がA-LPS、O-LPSのそれぞれの一番目の糖転移酵素であることを報告していた。しかしながら、それ以外の糖転移酵素の関与については不明であった。本研究では、ゲノム情報から未だ解析していない14個の糖転移酵素について、その遺伝子変異株作製を試みた。その結果、4個の遺伝子については変異株作製できなかった。残りの10個の変異株解析から、A-LPSとO-LPSにおけるO多糖生合成に関わる遺伝子を見出した。さらに、多重変異株作製により、それぞれのO多糖の生合成の順番についても詳細を明らかにすることができた。歯周病関連細菌であるPorphyromonas gingivalisは、9型分泌機構を有し病原タンパク質を菌体外に分泌する。9型分泌機構の基質は、保存されたC末端ドメイン(CTD)を持つことが特徴である。これまでの研究から、9型分泌機構の基質は9型分泌機構で菌体外に分泌された後、PorUプロテアーゼがCTDを切断し、基質をA-LPSに共有結合させると考えられている。A-LPSが欠損すると9型分泌機構の基質は培養上清に行くことから、A-LPSが基質を菌体表面にアンカーさせる役割を持っている。菌体表面にはA-LPSとO-LPSの二種があり、その生合成は不明な点が多い。そこで、ゲノム解析から、未解析の糖転移酵素をコードする14個の遺伝子について、変異株作製を試み両LPSのO多糖の生合成機構の詳細を調べた。
新学習指導要領で指導する教員のための自然を教材とした放射線教育プログラムの開発II

学習指導要領の改訂により、中学理科の第一分野の内容に放射線が取り扱われるようになったが、教員のほとんどが放射線について学んだことがなく、どのように扱っていいのか不安に思っている教員が多いのが現状である。そこで、平成24年度は申請者が児童・生徒や教員への放射線教育を行うとともに、教員自身による授業の実践を目指した。★放射線教育プログラムの普及県内の教育委員会や各教育研究会で組織されている理科部会等に働きかけ、教員に対し、申請者が児童・生徒へ行っている放射線教育について研修を実施した。また、教員を目指す学生には、出張講義でのアシスタントを務めてもらい、申請者が行なっている放射線教育に関するノウハウを習得してもらった。出張講義先の中学校では、当該校の教員とTT(Team Teaching)を組み、1日目は申請者が講義を行い、その講義内容をもとに教員自身がアレンジし、2日目は教員が講義を行った。本放射線教育プログラムについては、教員や教員を目指す学生にも好評であり、放射線教育に対する不安も取り除けたようである。★天然放射能を用いた教材の開発手に入れやすく扱いやすい天然放射能として岡山県人形峠周辺で取れる微量の天然ウランを含む岩石及び土砂を原料とした素焼きのタイル(市販品)の教材化についても検討した。チャック付の袋にタイルと活性炭(ふたなしの容器に入れる)を入れておけば、1週間程度で放射平衡に達すること、また、袋の中の空気だけ取り出し、霧箱に入れれば、線源とすることもできることが分かった。今後は、さらに効率よく活性炭に吸着させる方法について検討を行う予定である。研究の成果については、日本理科教育学会第62回全国大会(鹿児島大学)、平成24年度日本放射線安全取扱部会年次大会(第53回放射線管理研修会)(松山、招待講演)及び2012年日本化学会西日本大会(佐賀大学、招待講演)において発表した。
「常陸国風土記」にみえる律令期以前の歴史的景観復原に関する実証的研究

本研究では、古代の景観を復原する方法を用いて、7世紀から8世紀にかけて進められたヤマト王権による集権化の影響が、常陸国地域にどう現れるかを探った。考古学的調査成果と『常陸国風土記』の記述を比較し、郡役所(郡家)の周辺に存在する公的施設と古墳などの位置関係を調べた結果、古墳時代以来の有力者層(国造氏)が引き続き地域権力を維持するため、ヤマト王権に対し積極的に政治的アピールを行っていたこと、ヤマト王権は彼らを地方官僚として柔軟に取り込んだことがわかった。同時に、ヤマト王権は新たな交通システム(官道)の構築を強引に推進した可能性があり、その時期は、従来よりも早い(7世紀中葉)可能性が浮上した。『常陸国風土記』にみえる歴史的景観を考古学的に復原し、古代における地域運営の実態を描く目的から、郡家推定地:茨城県水戸市台渡里遺跡群での発掘により明らかになっていた、郡家に先立つ豪族居館について、未整理資料の洗浄、分類、接合、図化、写真撮影を行った。この分析は3年間をかけて実施し、報告書にまとめる予定であるが、洗浄、分類、接合について終了した。この台渡里遺跡を造営した有力者の系譜を把握することは本研究の最大の鍵であるため、居館の造営直前(6世紀後葉7世紀前葉)に築かれた前方後円墳の中で、最も近距離に位置し、かつ最大規模の古墳を探索した。その結果、水戸市二所神社古墳がこれに該当する可能性が高まり、測量調査を行ったところ、当該期の茨城県下最大規模の古墳である可能性が高まった。郡家推定地から6km圏内に、当該期最大規模の首長墓群が存在したことを把握できたことは、律令期直前の地域首長を復原的に描くにあたり、一定の見通しを得ることができたといえる。なお、同古墳は伐採の結果、想定以上に大型であり、調査の力量が著しく超過した。このため、本年度に予定していた他の分析を繰り越すかわりに、律令期直前の地域首長の動きと郡司層の関係に、より焦点を絞ることとして、比較対象としていた筑波郡家推定地の分析を前倒しし、つくば市平沢3号墳の分析作業を一部実施した。その結果、律令期における郡司層と7世紀以前の地域首長層との関わりについて一定の知見を得ることができたので、その成果の一部を投稿論文としてまとめ、公表した。『常陸国風土記』にみえる歴史的景観を考古学的に復原し、古代における地域運営の実態を描く目的から、郡家推定地:茨城県水戸市台渡里官衙遺跡群での発掘により明らかになっていた、郡家に先立つ豪族居館について、未整理資料の整理作業を行い、今年度は遺物実測・トレースを行いながら分析を行った。この分析に際し、同遺跡群周辺の「字名・地名調査」を実施した。同遺跡群は那賀郡家であるだけでなく、『常陸国風土記』に拠れば、東海道が近接し、かつ駅家も近在することが想定される。それらの位置関係は古代の地方政治中枢の実態解明にとって重要である。このため、位置関係を絞り込むことのできる何らかの痕跡を探るため実施したものである。その結果、巨大な道路に関する地名を多く拾い出すことができた。これらの成果は、上記台渡里官衙遺跡群の発掘調査報告とともに、平成23年度茨城大学人文学部地域史シンポジウムにおいて発表した。なお、当初計画書で企図したシンポジウム開催については、研究費圧縮に伴い断念し、関連するシンポジウムでの発表と、それにあわせた展示発表(パネルセッション)にて代替した。この発表に対し、同遺跡群の位置づけが古代の国郡制成立の問題や古代官道の成立の問題を左右する重要な成果となる旨の反応を得ている。また、昨年度実施した水戸市二所神社古墳測量調査について、補測を行うとともに、埋葬施設の位置特定が時期判断の決め手になることから、レーダー探査を実施し、位置の把握を行った。平成25年度は、平成24年度までに本課題に関連して実施してきた発掘調査資料の整理作業、及び測量調査の成果をまとめ、調査報告書を刊行することを目標に、以下の通り作業を実施した。報告書の対象は当初、那賀郡家周辺遺跡(国指定史跡:茨城県水戸市台渡里官衙遺跡群発掘調査成果・水戸市二所神社古墳測量調査)、筑波郡家周辺遺跡(つくば市平沢3号墳発掘調査)の各調査成果と、那賀郡家周辺における地名聴取調査の成果を予定したが、印刷経費に計上した予算に限界があったため、すでに成果の一部を公開している筑波郡家周辺遺跡の再録分を削減し、那賀郡家周辺遺跡における成果に集約した。これにより、『常陸国風土記』に描かれた世界のなかでも、とくに重要な「国郡制施行」前後における政治的中心地の具体像について、郡(評)家、古墳、官道など相互に有機的な関係を示しつつ、提供できたと思料する。

平成25年度の作業としては、入稿原図の製図、写真撮影、レイアウト、本文執筆、入稿、校正を行い、『科学研究費補助金(基盤(c))成果報告書2010-2013年度常陸国那賀郡家周辺遺跡の研究『常陸国風土記』にみえる律令期以前の歴史的景観復原に関する実証的研究/研究代表者田中裕』を書名として、300部・88頁の報告書にまとめ、刊行した。上記報告書を作成したほかに、当初申請書の計画に盛り込んでいた茨城県水戸市愛宕山古墳の測量調査を併行して実施し、平成24年度に実施済み部分の図面あわせを行いながら、不足する部分や矛盾する部分を解決するため、補足の測量を実施した。これにより、墳丘の主要部分については概ね測量調査を完了した。この測量調査は予算圧縮の中で長期計画に変更したため、上記報告書には盛り込めなかったが、本課題終了後に採集遺物等の整理も行った上で、別途公表する予定である。平成24年度は、『常陸国風土記』の「建評記事」に注目し、常陸国の中でも、国造国から評、そして郡に再編成された地域の政治的中心地を把握するために、平成23年度までに発掘調査、測量調査、地名聴取調査を実施した「那賀郡家周辺遺跡」と、「筑波郡家周辺遺跡」について、調査報告書を作成するための整理作業を実施した。整理作業は、「那賀郡家周辺遺跡」では国指定史跡:茨城県水戸市台渡里官衙遺跡群発掘調査とその周辺における地名聴取調査、そして水戸市二所神社古墳測量調査の各成果を対象として実施した。また、「筑波郡家周辺遺跡」では、つくば市平沢3号墳発掘調査の成果を対象とした。このうち、発掘調査資料である台渡里官衙遺跡群と、平沢3号墳については、出土品の選別、実測、拓本、製図の一部を終了し、遺構の図面合わせを行い、一部、本文の執筆に着手した。また、測量調査資料である二所神社古墳については、測量図の図面合わせと製図を行うとともに、表面採集による土器等の遺物資料について、選別、実測、拓本採取を行った。地名調査については、地図情報の整理を行い、成果のカード化とファイリングについておおむね終了して、情報の分析に着手した。以上の整理作業は、ほぼ年度計画のとおりに進められ、当初計画に盛り込んだ、平成25年度の報告書の刊行に向けては、一定の目処をつけることができたと思料する。整理作業に併行して、「那賀郡家周辺遺跡」の実地調査の一貫である、国指定史跡:水戸市愛宕山古墳の測量調査を実施した。同調査も当初計画に盛り込んだものであるが、圧縮された予算を考慮して、平成23年度より長期計画に変更し、可能な範囲で実施しながら、実現を目指しているものである。平成24年度は土地所有者の了解を取り付け、国指定史跡であることに伴う法令上の手続きも完了した上で、実地作業を行い、古墳本体の30%にあたる、約3000m2分を終了した。古代の歴史的景観復原を目的とした研究としては、地名調査の成果も良好であり、一地域との連携もあって、那賀郡家周辺の景観復原が予想以上に良好な結果を得られていると実感する。ただし、平成23年度に着手予定であった測量調査は、震災の影響から調整が延びており全体としては(2)に相当する。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、『常陸国風土記』の「建評記事」に関連し、国造国から評、そして郡に再編成された地域の政治的中心地を対象に、歴史的景観を実証的に復原するため、基本的なデータの蓄積が必要であった。
ＤＮＡ結合タンパク質のＡＴＰａｓｅの蛍光１分子イメージング

DNA複製・修復・組み換えは、種の遺伝的連続性を保証する最も重要な機構である。現時点では、さまざまなタンパク質分子が実際にどのように相互作用しつつ、非常に複雑な反応を速やかに、そして絶妙な精度で触媒するのかについてのダイナミクスはわかっていない。ましてや、それらのタンパク質がエネルギー源であるATPをどのように結合・解離し、その加水分解エネルギーを化学力学変換して、DNAと相互作用し機能を発揮しているのかについての詳細はわかっていない。このATPの加水分解エネルギーの化学力学変換機構の理解のためには、直接ATPとタンパク質が相互作用している現場を可視化することが鍵となる。そこで本研究では、1分子蛍光イメージング観察系の改良を通して、DNA結合タンパク質のATPの結合・解離状態を高濃度ATP条件下で1分子可視化できる系を構築し、その化学力学変換機構に迫ることを目的とした。平成24年度は、DNA基質の設計と作製、1分子蛍光イメージング観察系の改良を行いながら、本領域公募研究にて開発したゼロモード導波路(ナノ開口アレイ)を用い、ATPase1分子イメージングを継続した。そして、ナノ開口に固定したヘリカーゼ1分子のATPaseとそのヘリカーゼによるDNAの巻き戻しを同時に1分子計測できる系を確立した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、本研究の基盤となるATPとDNA結合タンパク質の蛍光標識、DNA基質の設計と作製、1分子蛍光イメージング観察系の改良を行いながら、本領域公募研究(H21H22年度)にて開発したゼロモード導波路(ナノ開口アレイ)を用い、ATPase1分子イメージングの最適条件の探索し、ナノ開口に固定したヘリカーゼ1分子のATPaseに起因するATP1分子の結合・解離のダイナミクスをイメージングし、その結合・解離速度定数を得ることに成功した。これまで製作してきたゼロモード導波路(ナノ開口アレイ)を用い、ATPase1分子イメージングの最適条件を探索しながら、ヘリカーゼ1分子のATPaseに起因するATP1分子の結合・解離のダイナミクスをイメージングすることができており、その化学力学変換機構の詳細に迫る系が構築できているため。これまで行ってきたATPとDNA結合タンパク質の蛍光標識、DNA基質の設計と作製、ATPase1分子イメージングの最適条件め決定を継続しながら、ヘリカーゼのATP結合・解離の蛍光1分子イメージングを行い。ATPaseとDNA巻き戻し活性の関係などに迫る。
腎臓分化誘導因子が関わる結石形成機序の解明と治療法への応用

研究1(in vivo研究)C57BL/6Jマウスを用いた研究(a)結石関連物質の測定:グリオキシル酸投与群では尿中・血清結石関連物質(カルシウム、リン、マグネシウム、クレアチニン)のうち尿中カルシウムの増加を認めた(p<0.05)。(b)結石形成量・形態の評価:Pizzolato染色と偏光顕微鏡により結石形成を確認した。画像解析ソフト(Image pro plus software)をもちいて結石形成量を計測し、グリオキシル酸投与群にて腎皮髄境界部を中心に結石形成を認めた(p<0.05)。(c)lipocalin2、MAPK経路、サイトカイン評価:摘出腎よりcDNA,タンパクを抽出した。lipocalin2・TGFβは、グリオキシル酸投与群で定量PCR、免疫組織染色、western blottingのいずれも発現増加を認めた。今後、MAPK経路(braf、MEK、ERK、Ecadherin)の各遺伝子・蛋白発現を定量PCR、免疫組織染色、western blottingにて評価する。(in vitro研究)(d)シュウ酸カルシウム結晶の尿細管細胞への付着能の評価:14Cでラベルしたシュウ酸カルシウム結晶を作成し、これを腎尿細管細胞へ添加し、14Cを測定することを確立した。今後、尿細管細胞へ付着しているシュウ酸Caを測定する。(e) lipocalin2、MAPK経路、サイトカイン評価:抽出した腎尿細管細胞を回収した。今後、lipocalin2、MAPK経路(braf、MEK、ERK、E-cadherin)、サイトカイン(TGFβ等)を蛍光免疫染色し、画像的評価を行う。さらに、定量PCR、ELISA、western botting法を用いて定量化し比較する。研究2 lipocalin2による腎結石治療法の開発:研究1の結果を確認後、行う予定である。マウスへのlipocalin2の尾静脈注射の手技の確立:正確に尾静脈注射されたかどうかの評価が困難であり、定期的に行われている研究報告会において皮下投与や腹腔内投与なども議論された。すでに確立された腹腔内投与などへの変更を行い今後、研究を進める予定である。(b)結石形成量・形態の評価:Pizzolato染色と偏光顕微鏡により結石形成を確認し、画像解析ソフト(Image pro plus software)をもちいて結石形成量を計測したところ、グリオキシル酸投与群にて腎皮髄境界部を中心に結石形成を認めた(p<0.05)。今後、lipocalin2、MAPK経路(braf、MEK、ERK、E-cadherin)、サイトカイン(TGFβ等)の各遺伝子・蛋白発現を定量PCR、免疫組織染色、western blottingにて評価する。(in vitro研究)(d)シュウ酸カルシウム結晶の尿細管細胞への付着能(Crystal-cell-interaction)の評価:14Cでラベルしたシュウ酸カルシウム結晶を作成し、これを腎尿細管細胞へ添加する。30分後、細胞に付着していないシュウ酸カルシウム結晶をよく洗浄し除去した上で、シン研究2 lipocalin2による腎結石治療法の開発:研究1の結果を確認後、行う予定である。おおむね研究計画通りに進んでいる。lipocalin2のマウスへの尾静脈注射の処置の確立をおこなっている。

さらに、定量PCR、ELISA、western botting法を用いて定量化し比較する。研究2 lipocalin2による腎結石治療法の開発:研究1の結果を確認後、行う予定である。マウスへのlipocalin2の尾静脈注射の手技の確立:正確に尾静脈注射されたかどうかの評価が困難であり、定期的に行われている研究報告会において皮下投与や腹腔内投与なども議論された。すでに確立された腹腔内投与などへの変更を行い今後、研究を進める予定である。【研究2】lipocalin2による腎結石治療法の開発;研究1と同様にin vivoとin vitroで計画する。本研究の核となる腎結石形成の因子解析に関する試薬が適切でないことが判明し、適切な試薬選定をし直した。そのため研究計画が遅れ次年度使用額が生じた。H30年度では腎結石形成機序に関わると考えられる腎臓分か誘導因子を定量PCR,western blottingにて評価していきたい。
癌疾患および自己免疫疾患における免疫賦活ステロイドの血中動態に関する研究

最近,デヒドロエピアンドロステロン(DHEA),アンドロステンジオール(ADIOL)やアンドロステントリオール(ATRIOL)に免疫賦活作用を有することが報告され,注目されている.本研究では免疫疾患として癌疾患の中の前立腺癌と自己免疫疾患の一つである甲状腺機能亢進症(Hyper)および甲状腺機能低下症(Hypo)での上記各ステロイドの血中動態を検索し,以下の成果を得た.ADIOLの血中動態を検索するためには,高感度測定法の開発が必須である.そこでこれまで報告のなかったADIOLの高感度EIAを開発した(Clin.Chim.Acta 296,193(2000)).(2)HyperおよびHypo患者におけるDHEA,ADIOLおよびこれらの硫酸抱合体の血中動態を検索した結果,Hypoでは全てのステロイドがコントロール群より有意に低下していた.また,Hyperでは硫酸抱合体が高値となったが,非抱合型はコントロールと差は認められなかった.甲状腺ホルモン量とこれら各ステロイド量の間に有意の相関が認められた(Clin.Chem.46,523(2000)).(3)前立腺患者におけるDHEA,ADIOLおよびこれらの硫酸抱合体の血中動態を検索した.その結果,前立腺癌患者血中硫酸抱合型ステロイドはコントロール群より有意な低下が認められた.しかし,非抱合型ステロイドはコントロール群と差が認められなかった(投稿準備中).(4)血中ATRIOLの同定・確認正常人血清中ATRIOLの存在を確認するため,ATRIOLの合成を行った(市販品がないため).これを用いてGC/MSにより正常人血清中にATRIOLが同定できるか確認を行った.しかし,GC/MSによってはATRIOLの存在を確認はできなかった.アンドロステンジオール(ADiol)の高感度酵素免疫測定法(EIA)を確立した.すなわち,ADiolの7位のカルボニル誘導体(ADiol7CMO)を合成し,アルカリホスファターゼ(Alp)と結合してADiol7CMO-Alpを得た.この標識抗原と市販抗体(抗ADiol7CMO-BSA)によるホモロガスEIAを作成した.さらにADiolの7位のイミノメチルカルボン酸誘導体(ADiol7ICA)を合成し,ADiol7ICA-Alpを調製し,先の抗体との組み合わせによるヘテロロガスEIAを作成した.その結果,後者の方がはるかに高感度であることが明らかとなった.(Clin.Chim.Acta印制中).ADiolの前駆体であるデヒドロエピアンドロステロン(DHEA)のEIA,並びにこれらステロイドの硫酸抱合体(ADiolS,DHEAS)のGC/MSによる測定法も確立した.これらの測定法により,未治療の前立腺癌及び前立腺肥大症患者血中ステロイド濃度を測定したところ,未治療の前立腺癌患者血中ADiolSおよびDHEAS濃度は正常人及び前立腺肥大症よりも有意に低下しているという結果が得られた.なお,ADiol,DHEA濃度には有意差は認められなかった(投稿準備中).一方,自己免疫疾患として甲状腺機能亢進症,及び機能低下症の患者血中DHEAとDHEAS濃度について検討したところ,機能亢進症ではDHEA濃度には正常人と有意差を認めなかったが,DHEAS濃度では有意な上昇を認めた.機能低下症ではDHEA,DHEASとも有意な低下が認められた(Clin.Chem.印刷中).現在,ADiolおよびADiolS濃度について検討中である.アンドロステントリオール(ATriol)のEIA系を確立については,DHEAからATriol標品の合成を行った.また,GC/MSを用いて血清中ATriolの同定を試みたが,正常人血清にその存在を確認できなかった.今後,ATriolが特定の疾患でのみ出現しているかについて検討を行う予定である.最近,デヒドロエピアンドロステロン(DHEA),アンドロステンジオール(ADIOL)やアンドロステントリオール(ATRIOL)に免疫賦活作用を有することが報告され,注目されている.本研究では免疫疾患として癌疾患の中の前立腺癌と自己免疫疾患の一つである甲状腺機能亢進症(Hyper)および甲状腺機能低下症(Hypo)での上記各ステロイドの血中動態を検索し,以下の成果を得た.ADIOLの血中動態を検索するためには,高感度測定法の開発が必須である.そこでこれまで報告のなかったADIOLの高感度EIAを開発した(Clin.Chim.Acta 296,193(2000)).(2)HyperおよびHypo患者におけるDHEA,ADIOLおよびこれらの硫酸抱合体の血中動態を検索した結果,Hypoでは全てのステロイドがコントロール群より有意に低下していた.また,Hyperでは硫酸抱合体が高値となったが,非抱合型はコントロールと差は認められなかった.甲状腺ホルモン量とこれら各ステロイド量の間に有意の相関が認められた(Clin.Chem.46,523(2000)).(3)前立腺患者におけるDHEA,ADIOLおよびこれらの硫酸抱合体の血中動態を検索した.その結果,前立腺癌患者血中硫酸抱合型ステロイドはコントロール群より有意な低下が認められた.しかし,非抱合型ステロイドはコントロール群と差が認められなかった(投稿準備中).(4)血中ATRIOLの同定・確認正常人血清中ATRIOLの存在を確認するため,ATRIOLの合成を行った(市販品がないため).これを用いてGC/MSにより正常人血清中にATRIOLが同定できるか確認を行った.
超臨界二酸化炭素媒体中におけるニトロキシル法を用いた制御/リビングラジカル重合

本研究では,超臨界二酸化炭素中における,ニトロキシド法によるスチレンの制御/リビングラジカル重合(CLRP)を行った結果,ポリマー粒子と媒体間におけるニトロキシドの分配が重合制御に悪影響を及ぼすことを明らかにした。さらに,系内のモノマー濃度を上昇させることでニトロキシドの媒体への分配を抑制すると,均一系である溶液重合と比較して良好な重合制御が得られることを明らかにした。この現象は,不均一系でのCLRPが均一系より優れていることを示した最初の例であり,不均一系でのCLRPにおいて超臨界二酸化炭素が有用であることを示すことができた。本研究は,制御/リビングラジカル重合法のひとつであるニトロキシド法を超臨界二酸化炭素中での沈殿重合系へ適応し,その合成法の確立とともにリビング性の制御について検討を行った。ニトロキシドとして2,2,5-トリメチル-4-フェニル-3-アザヘキサン-3-オキシ(TIPNO),及びN-tert-ブチル1-N-[1-ジエチルフォスフォノ(2,2-ジメチルプロピル)](SGI)を用い,超臨界二酸化炭素中でのスチレンの沈殿制御/リビングラジカル重合を行った。独自に設計した25mlのステンレス耐圧容器中で110°C,30MPaの条件下で行った。アルコキシアミンは重合中に開始剤であるアゾビスイソブチロニトリルとの反応により生成した。予備実験の結果,超臨界二酸化炭素中において重合後,減圧により媒体を除去すると生成物が粉末状態で得られるほど高重合率に達していることがわかった。数平均分子量は重合率とともにほぼ直線的に増加しており,分子量分布も狭く,重合挙動はリビング状態で進行していることを明ちかにした。さらに,いずれのニトロキシドにおいても超臨界二酸化炭素中で得られた高分子は,トルエン中で得られるものより優れたリビング性を示していた。この現象は,我々の知る限り,不均一系での制御/リビングラジカル重合が均一系より優れていることを示した最初の例であり,ラジカル重合の制御を向上させる上で超臨界二酸化炭素が有用であることを示しているものである。以上の結果は,制御/リビングラジカル重合の最適化というだけでなく,不均一系での制御/リビングラジカル重合が工業化においても有用であることを示す重要な結果である。超臨界二酸化炭素は不燃,無毒,安価であることから,揮発性の有機溶剤に代わる新規な環境適応型媒体として注目を集めている。超臨界二酸化炭素には多くのポリマーが不溶であることから,これまで一般に沈殿・分散重合の媒体として広ぐ研究対象にされてきた。本研究では,超臨界二酸化炭素中における,ニトロキシドをControl Agentとして用いたスチレンの制御/リビングラジカル沈殿重合を行った。その際,ニトロキシドとしてN-tert-butyl-N-[1-diethylphosphono-(2,2-dimethylpropyl)]nitroxide(SG1)及び2,2,5-tri-methyl-4-phenyl-3.azahexane-3-nitroxide(TIPNO)を用いた。その結果,超臨界二酸化炭素媒体中において,ポリマー粒子と媒体間におけるニトロキシドの分配が重合制御に悪影響を及ぼし,その影響が(1)モノマー濃度が低い場合(2)TIPNOを用いた場合において際立つ事を明らかにした。さらに,いずれのニトロキシドを用いた場合も,系内のモノマー濃度を上昇させることでニトロキシドの媒体への分配を抑制し,均一系である溶液重合と比較して良好な重合制御が得られることを明らかにした。この現象は,我々の知る限り,不均一系での制御/リビングラジカル重合が均一系より優れていることを示した最初の例であり,ラジカル重合の制御を向上させる上で超臨界二酸化炭素が有用であることを示している。以上の結果は,制御/リビングラジカル重合の最適化だけでなく,不均一系での制御/リビングラジカル重合が工業化においても有用であることを示す重要な知見を得ることができた。
慢性感染による動脈硬化進展の解析

本研究では、慢性感染により惹起された熱ストレスタンパク60(HSP60)に対する免疫反応が、動脈硬化を促進する直接的かつ詳細なエビデンスを探求した。抗体エピトープ解析で病原体とヒトとの交差免疫反応が起こっていると考えられるHp-HSP60_2領域を中心に、抗原ペプチドを用い、ヒトT cellエピトープの決定とHSP60特異的Tcellを樹立した。さらに独自の内皮細胞血管モデルを用いてin vitro実験系を作製し、内皮細胞に熱ストレス依存性にMHC依存性にHSP60抗原が提示され、動脈硬化の初期反応である炎症性細胞の内皮下への侵入現象が亢進することを見出した。また、各T細胞レセプターをノックアウトした動脈硬化モデルマウスを樹立し、これらを慢性感染実験に用いて、T細胞性免疫による動脈硬化促進効果を確認した。我が国では、H.pyloriを初めとする慢性感染病原菌に総人口の半数以上が感染していると推定されるが、多くの感染患者の場合、自覚症状がなく、また、無症状であれば除菌治療は保険適応が認められていないため、このような無症候性感染者は放置状態にある。つまり我が国においては、潜在的な動脈硬化発症リスクをもつ無症候性慢性感染者が非常に多く存在するにもかかわらずこれら感染者の対処方法に関する確固たるエビデンスがない。当研究の成果は慢性感染病原体が動脈硬化を促進するというより直接的かつ詳細なエビデンスになる。また、今回明らかとなったTcellエピトープに対する抗体製剤を用いることによって、完全な除菌が難しいC.pneumoniaeやP.gingivalis感染者の免疫反応を抑制し治療を行うことも可能である。このように従来の治療に加えて、除菌、免疫療法を行うことにより、中高年期の動脈硬化を予防し、その合併症である脳血管障害、虚血性心疾患の発症を抑制できると考えられる。