hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低濃度フッ化物が幼児唾液に与える影響の検討

そこで、本年度は研究計画より以下のことを検討し、AADRにてその研究成果発表を行った。1.幼児唾液中遊離型Fイオン濃度をフローインジェクション分析装置を用いて測定し、口腔内でのFイオンの動態を明らかにする。2.添加Fの減少に関係する唾液中成分の存在を明らかにし、唾液中遊離型Fイオン濃度の変動理由を明確にする。研究の結果、タンパク質溶液中に添加された低濃度Fは減少したが、実際の幼児唾液中と比較して、その減少率は小さい値を示した。そこで、より添加Fの減少に関連する物質を明らかにする目的で、カルシウムをタンパク質溶液に添加したところタンパク質のみのときと比較して添加Fは大きな減少率を示した。このことから添加Fの減少には溶液中におけるタンパク質とカルシウムの相乗作用が示唆された。今後、添加Fの唾液中動態の減少理由を明確にすることで、齲蝕予防に効果的なFイオン濃度を口腔内で維持し続けるために必要な何らかの物質やイオンを発見することが可能であれば、幼児に対して現在よりもさらに安全で効果的なFの応用法が可能になると考えられる。超微量フッ素(F)イオン濃度測定が可能なフローインジェクション分析装置を用いて、幼児唾液中Fイオン濃度を正確に測定し、長期間にわたる幼児口腔内のFイオン濃度の変動を詳細に観察することを研究ベースとし、さらに、唾液中に適用したフッ化物、または口腔衛生習慣が幼児口腔内に与える影響について今年度も継続して研究を行った。フッ化物は、齲蝕予防やエナメル質初期脱灰病変の再石灰化に有効であり、歯科医院におけるプロフェッショナルケアと家庭で行うホームケアの両面から、積極的なF製剤使用が望まれるが、未だ低年齢児のフッ化物の安全で効果的な使用に関するガイドラインおよびエビデンスは認められない。唾液中Fイオン濃度は、個人差が見られることからも、日常のフッ化物製剤使用状況の調査も行い口腔衛生習慣と唾液中Fイオン濃度との関係も検討すべきであると考えられた。そこで研究者は最終年度に、日常小児歯科診療に寄与できる結果として、上記研究成果を、IADR2015(国際歯科研究学会2015ボストン・アメリカ)で口頭発表した。その結果、幼児唾液中Fイオン濃度と、特に仕上げ磨きとの関連性および歯磨剤の量や使用頻度との関連など諸外国との比較を行うことができ、さらなる研究につなげる知見を得ることが出来た。今後は、適用したF製剤が幼児唾液に与える影響と、歯の再石灰化に与える影響についての両面から同時に研究を行い、さらに研究を発展させる予定である。また本研究の内容は、現在、英語論文でジャーナルに投稿中である。小児歯科学幼児の唾液採取については、定期的に保育園にて園児の唾液採取を継続しているため、実験の環境は整っている。平成23年度、平成24年度と引き続き、唾液中成分のタンパク質と様々な無機イオンとの関連について検討を行っている。添加Fと口腔内齲蝕原性細菌との関連については、今後行っていく必要があると考えている。よっておおむね順調に実験は進展していると考える。幼児の唾液採取については、定期的に保育園にて園児の唾液採取を継続しているため、唾液を使用しての実験環境は整っている。一方、現在までの経過から、唾液中Fイオン濃度動態の基礎的データを、人工唾液を使用して得る場合には、その構成成分としてタンパク質のほか、いくつかの重要なイオンが必須であることは明らかである。
ブラウン運動型単頭プロセシブミオシンの探索と設計

アクチンフィラメント上をプロセシブな滑り運動する単頭ミオシンを探し出すことを目的に、ヒトゲノムデータベースを検索した。ヒトのミオシンスーパーファミリーのなかで、構造予測からみて単頭ミオシンである可能性が高い、ミオシンIIIA、ミオシンIIIB、ミオシンIXについて、その滑り運動特性を検討するため、まず、その全長cDNAをヒトcDNAライブラリーから単離した。これをバキュロウイルスー昆虫細胞発現系に持ち込み、全長蛋白質、モータードメインのみを含むフラグメント等を発現させた。このときに、全長型ではカルモジュリンを共発現し、ミオシンのIQ配列に結合させた。それぞれのミオシンは昆虫細胞内で充分量発現したが、かなりの部分が不溶性画分にきて、可溶性分画の蛋白質量が生化学的解析には不十分であった。それぞれのミオシンあるいはミオシンフラグメントのC末端にはmotilityアッセイのためにmycタグを融合してあるので、少量の可溶性分画をmyc抗体を敷き詰めたガラス表面に流し、ガラス上で目的蛋白質をアフィニティー精製するという方法で、motilityアヅセイを試みたが、アクチンフィラメントの動きは確認できなかった。これまでの問題点は、発現蛋白質が不溶性になる傾向が強いことなので、今後は、GST融合蛋白質としてミオシンあるいはミオシンフラグメントを発現させるなどして、可溶性のものを増やすことを試みる。なお、最近になって、ミオシンIXが、単頭プロセッシブミオシンであることが他のグループによって発表されたので、今後は、ミオシンIIIA、IIIBに力を注ぐ。本研究では、単頭ポロセッシブミオシンを探し出したり、あるいはプロセッシブではないミオシンモーターをプロセッシブモーターに作りかえることで、その構造機能相関を明らかにすることが目的である。そこで我々は、ヒトミオシンスーパーファミリー中のミオシンIIIA、ミオシンIIIB、ミオシンIXA,ミオシンIXBという単頭ミオシンに注目し、これらunconventionalミオシンの全長cDNAをヒト胎児脳のcDNAライブラリーからクローニングした。クローニングの結果、これらミオシンにはそれぞれいくつかのスプライスバリアントがあることが判明した。これらcDNAをバキュロウイルス発現系に組み込み、昆虫細胞で発現させた。このとき、尾部はさまざまな長さのIQ配列を含むようなコンストラクトを作成した。さらに尾部先端には蛍光標識としてGFPを組み込んだ。これらミオシンのmotilityアッセイを1分子レベルでおこなうため、全反射型蛍光顕微鏡をセットアップした。今後、カブトガニ精子先体を核にしてアクチンを重合させた系とこの全反射蛍光顕微鏡を用いて、GEP・ミオシン融合蛋白質のアクチンフィラメント上での働きを1分子レベルで追跡する予定である。これをバキュロウイルス-昆虫細胞発現系に持ち込み、全長蛋白質、モータードメインのみを含むフラグメント等を発現させた。それぞれのミオシンあるいはミオシンフラグメントのC末端にはmotilityアッセイのためにmycタグを融合してあるので、少量の可溶性分画をmyc抗体を敷き詰めたガラス表面に流し、ガラス上で目的蛋白質をアフィニティー精製するという方法で、motilityアッセイを試みたが、アクチンフィラメントの動きは確認できなかった。これまでの問題点は、発現蛋白質が不溶性になる傾向が強いことなので、今後は、GST融合蛋白質としてミオシンあるいはミオシシフラグメントを発現させるなどして、可溶性のものを増やすことを試みる。
CVD被覆材の強度特性に及ぼす薄膜内残留応力の影響

本研究では,熱CVD法により被覆したTiC膜内の残留応力のX線応力測定法により測定するとともに,その残留応力値に対する膜厚,基材厚さの影響を調べた.また,被覆膜の密着強度に対する残留応力ならびに熱衝撃の影響を調べるとともに,転がりやフレッチング疲労強度に対する被覆膜の効果についても検討した.得られた結果を要約すると,以下のようである.1.CVD被覆したTiC膜の残留応力はMnKαによる(400)回折面を用いて可能である.2.CVD法により被覆したTiC膜内には数GPaといった高い圧縮残留応力が導入される.3.膜内残留応力値は基材厚さならびに膜厚とともに増大する.4.CVD法により被覆したTiC膜の密着強度は膜内の圧縮残留応力値と半価幅値に比例して大きくなる.膜の密着強度はX線的に求めた残留応力と半価幅から非破壊的に推定することが可能である.5.TiC膜の密着強度と圧縮残留応力は熱衝撃の繰返し数とともに低下する.また,膜のはく離繰返し数は温度が高い程減少する.6.転がり接触疲労において,TiC膜内の圧縮残留応力値は繰返し数の増加とともに減少する。TiC膜は転がり接触疲労強度に対してはあまり有効ではない.7.TiC膜を被覆した材料の通常疲労強度は被覆しなかった材料に比べて低下する.8.TiC膜を被覆した材料のフレッチング疲労強度は被覆しなかった材料に比べて増大する.本研究では,熱CVD法により被覆したTiC膜内の残留応力のX線応力測定法により測定するとともに,その残留応力値に対する膜厚,基材厚さの影響を調べた.また,被覆膜の密着強度に対する残留応力ならびに熱衝撃の影響を調べるとともに,転がりやフレッチング疲労強度に対する被覆膜の効果についても検討した.得られた結果を要約すると,以下のようである.1.CVD被覆したTiC膜の残留応力はMnKαによる(400)回折面を用いて可能である.2.CVD法により被覆したTiC膜内には数GPaといった高い圧縮残留応力が導入される.3.膜内残留応力値は基材厚さならびに膜厚とともに増大する.4.CVD法により被覆したTiC膜の密着強度は膜内の圧縮残留応力値と半価幅値に比例して大きくなる.膜の密着強度はX線的に求めた残留応力と半価幅から非破壊的に推定することが可能である.5.TiC膜の密着強度と圧縮残留応力は熱衝撃の繰返し数とともに低下する.また,膜のはく離繰返し数は温度が高い程減少する.6.転がり接触疲労において,TiC膜内の圧縮残留応力値は繰返し数の増加とともに減少する。TiC膜は転がり接触疲労強度に対してはあまり有効ではない.7.TiC膜を被覆した材料の通常疲労強度は被覆しなかった材料に比べて低下する.8.TiC膜を被覆した材料のフレッチング疲労強度は被覆しなかった材料に比べて増大する.平成3年度は,被覆薄膜の残留応力の評価法がまだ確立されていないことから,まずその可能性が最も高いとされているX線応力測定法を熱CVD法によるTiC膜に適用し,その可能性を検討した.その結果,TiC膜の残留応力は従来の鉄鋼材料と同様にSin^2ψ法が適用でき,特性X線と回折面にはMnKα線による(400)面とFeKα線による(331)面が採用できる.また,熱CVD法によるTiC膜は特定の結晶方向に成長するために,ある特定のψ角度範囲でしか回折線が得られないので,測定精度は鉄鋼材料におけるものよりは若干劣るが,TiC膜内には1ー5GPaと大きな圧縮残留応力が発生することが明らかとなった.次に,被覆膜の残留応力の支配因子を解明するために,TiC膜の膜厚や基材厚さが残留応力値に及ぼす影響について調べた.その結果,膜内残留応力は基材厚さが同じである場合には膜厚が厚くなるほどその値が大きくなる.また,膜厚が同じであるある場合には基材の厚さが厚くなるほど残留応力値は大きくなり,基材厚さが約10mm以上になるとその値もほぼ一定値に近づく傾向にある.しかし,その値は膜厚に依存しており,その厚いものの方が大きくなる.これらのことから、被覆膜内の残留応力値は基材の力学的拘束条件により支配されることが明らかとなった.一方,残留応力が材料の各強度に影響を及ぼすことはよく知られていることから,先に求めたTiC膜内残留応力がその密着強度に及ぼす影響について検討した.その結果,TiC膜の密着強度は膜厚や基材厚さによらず,膜内の圧縮残留応力にほぼ比例して高くなる.また,その強度が膜からのX線回折強度分布曲線の半価幅にも比例する.これらのことから,CVD法によるTiC膜の密着強度は基材と膜材の熱膨張率の差により生ずる巨視的残留応力と膜成長時の微視的ひずみ支配されることが明らかとなった.本年度は実用的見地から,TiC膜をCVD法によりコーティングした工具鋼(SKH51)につき,膜内残留応力が膜の耐摩耗特性に如何なる影響を及ぼすかを検討するために,以下のような実験を行った.まず,TiC膜の耐摩耗特性を評価するために,工具鋼につきTiC膜を被覆したもの,焼入れ・焼戻したもの,また被覆条件で熱処理した3種類の試験片を準備した.

これらにつき,転がり疲労試験を実施し,その試験過程の各段階で,膜内残留応力や表面弾性波の変化ならびに膜のはく離やピッチングなどの損傷評価を行った.その結果,被覆鋼は転がり疲労過程に膜のはく離が生じるが,その繰返し数は同じヘルツ応力下であっても,膜内圧縮残留応力の大きいものほど大きい.また,被覆なしの鋼で,被覆条件で熱処理した鋼と焼入れ・焼戻し鋼では,被覆鋼と同じヘルツ応力下であっても,前者では繰返し初期に転動面が塑性変形して,凹部が形成されるが,後者では,被覆鋼と同様に転動面に塑性変形は認められない.しかし,焼入れ・焼戻し鋼でも被覆鋼と同じ繰返し数で転動面を比較すると,それにはピッチングと呼ばれる凹凸が観察され,転動面の損傷度は被覆鋼に比べて大きくなる.また,被覆膜内の初期圧縮残留応力値は繰返し初期に減少するが,ある繰返し数で圧縮値を増した後に,再び減少し,初期値の約半分程度になる段階で膜のはく離が観察された.一方,超音波顕微鏡による表面弾性波の音速も,残留応力の変化に対応した変化挙動を示し,圧縮残留応力が減少(引張成分が増加)すると音速は増し,圧縮成分が増すと音速は減少し,圧縮応力が再び減少して膜のはく離が生じる繰返し数になると音速も大きく減少する.以上のことから,TiC膜は転がり疲労に対して有効であり,X線残留応力や音速測定から膜のはく離損傷評価が可能なることがわかった.本年度は,前年度に引続き,被覆膜の実機への応用を念頭に,繰返し熱衝撃による膜の密着強度,フレッチング疲労損傷に対する被覆効果について検討するために以下の実験を行った.切削や鍛造用工具では,その加工時に加工熱が発生するために,それを防止するために冷却水や油が供給され,そのため,工具先端部などでは,加熱・冷却が繰返される,いわゆる熱サイクルを受けることになる.そこで,TiCを被覆した工具鋼(SKH51)につき,この条件を模擬した繰返し熱衝撃試験を実施し,膜の特性変化やはく離,き裂の発生状態を調べた.その結果,TiC膜を大気中加熱すると,その表面層にTiO_2の酸化膜が形成され,膜成分が異なったものとなる.また,熱衝撃により膜にき裂が発生するが,温度が高いとその領域にはく離が生じる.さらに,繰返しとともに密着強度や硬度が減少する.これらのことから,TiCを被覆した工具においては加工時の温度管理に十分注意する必要があることが明らかとなった.フレッチング疲労は面圧下で接触面が相対すべりするような部分で発生するが,その防止策として,その部分の摩擦抵抗や圧縮残留応力の導入など考えられている.そこで,これらの疲労寿命に対するTiC被覆膜の効果を検討した.その結果,通常疲労では,その寿命に被覆処理の効果はなく,むしろ低下させる.しかし,フレッチング疲労においては,膜の存在がその寿命を長くする.これは,TiC膜内に存在する高い圧縮残留応力と膜自身の耐摩耗特性の効果によるものであることが明らかとなった.以上のことから,熱CVD法によりTiC膜を被覆した材料を熱環境下で使用する場合には,使用温度により膜の組成が変化するために,膜の強度特性が変化する.また,TiC膜の耐摩耗特性や圧縮残留応力はフレッチング疲労損傷を低減させることがわかった.
フッ素標識糖の磁気共鳴を手段とした肝臓障害の生化学的診断

1.2ーデオキシー2ーフルオローDーガラクト-ス(FDGal)のNMRによる動態追跡法を検討し、複数情報の収集法を確立した。(1)FDGalからFDGalー1ーリン酸への変化(過程1、ガラクトキナ-ゼが触媒)の定量には摘出臓器の溶媒抽出を必要とする。(2)FDGalー1ーPからUDPーFDGalへの変化(過程2、ホスホガラクト-スウリジリルトランスフェラ-ゼ)は高磁場で^1H照射の条件で無侵襲追跡できる。(3)UDPーFDGalからUDPーFDG(FDGal群から7ppmも離れている)への変化(過程3、エピメラ-ゼ)は低磁場でin vivo追跡可能である。2.薬物(四塩化炭素)による活臓障害では、FDGalの肝臓集積が大幅に低下した。また、過程2、3への影響は少ないものの、これらの相乗的効果の結果としてUDPーFDGの生成量は顕著な減少を示した。3.In vivo測定に必須である動物の麻酔の効果を検討した。麻酔による低体温状態での実験ではFDGalの初期集積には影響はないが、以後の動態には著しい遅延が認められた。FDGについて既に報告しているように、これは酵素活性の変化と考えられる。能能診断上この点に関して十分な注意が必要であることが示された。4.FDGalの肝臓集積率の投与量依存をゼロ外挿すると^<18>Fを用いた実験結果と一致する。また、NMRパラメ-タによる四塩化炭素肝臓障害の診断は大量投与においてより明確に実行できることが示された。5.本課題で以下のことが結論できた。(1)FDGalーNMR法で肝臓機能の障害を検出し、病態の質的検討を行う可能性が示された。(2)NMRにおける大量投与が酵素活性の変化をより的確に表現する可能性を示した。(3)UDPーFDGの生成は機能を鋭敏に表現する。この物質のNMR信号は投与物質から7ppmも離れており、NMR化学シフト画像用信号としても適している。本法の将来性は大きく、今後も鋭意検討されるべきである。
生活関連指標の地理情報システム化とその大都市圏研究への適用

本年度は、第一に生活関連指標の分類・体系化のための準備作業として既存の研究を参考にして概念的な整理を行ない、第二にそれと平行して地図出力プログラムの作成を行なって若干の指標の図化を試みた。国民の生活水準を経済指標以外の非貨幣的指標を用いて包括的・体系的に測定しようとする試みは1960年代からあり、「社会指標」「生活指標」として生活の状態や福祉に関する指標を体系化する試みが主として官庁サイドで行なわれてきた。これらの成果は、膨大な指標体系化の作業に比してそれほど画期的な結果が得られなかったことなどから、必ずしも十分に活用されるに至らなかったが、個人の生活がどのようにして成り立っているかという生活構造に対する理解、および社会経済的な下部構造の中で人々の生活がどのように規定されているかということに関する洞察が不可欠なものであることを示した。一方、指標の地図出力に関しては、東京大都市圏の範囲で市区町村単位の統計デ-タの地図化を行なうシステム(LIMS;Life Indicaters Mapping System)を開発した。このシステムは、デ-タベ-ス部と地図出力プログラム部の2つから構成され、デ-タベ-ス部は生活関連指標デ-タの入力・蓄積・加工を行うもので、表計算ソフトLotusー123上に作成されている。また地図出力部のデ-タベ-ス部の出力ファイルとして受け渡されるようになっており、デ-タベ-ス部内のマクロ・プロシ-ジャ-によって作成される。LIMSの試験的運用にあたり、とりあえず現代社会において問題になっている女子就業と生活の質の問題、および医療サ-ビスと高齢者の問題に関する若干の指標をマッピングした。その結果、大都市圏には都心部・郊外部・外縁部の3つの明瞭な同心円構造が見いだされ、とりわけ郊外部における問題の所在が明らかになった。
粒子・反粒子混合におけるCP非保存の研究

KEKのBファクトリーは,平成11年6月以来順調に運転を続け,その結果,我々は平成13年7月までに約3,100万個のB中間子・反B中間子ペアのデータの収集に成功した.そして,我々が建設しオペレートした半導体検出器からのデータを解析し,B中間子崩壊の時間発展を測定した.この測定から,B中間子系におけるCP非保存を発見することについに成功した.CP対称性の破れのパラメータsin2φ_1の値を0.99±0.15と決定した.この結果は,弱い相互作用の粒子・反粒子非対称性が小林・益川理論で説明されることを強く支持する.過去約40年にわたって続けられてきた弱い相互作用の粒子・反粒子非対称の起源の探究に解答が得られたと言ってよく,今回の発見の素粒子物理学における意義は非常に大きい.我々は,また,チャーム中間子とB中間子の寿命の精密測定も完了させ論文を完成させた.どちらの測定精度も現在,世界最高である.これらの結果は,当研究室の3名の博士論文としてもまとめられた.これらの解析には,当補助金により増強したマルチCPU-PCサーバがフルに使われた.当研究のもう一つの目標である第2世代半導体検出器の開発については,そのR&D事項をすべて完了し,その結果(放射線耐性の高い読み出しICの開発や短小ストリップを用いた擬ピクセル検出器)を論文として公表した.この開発結果に基づき,実験の設計が終了,実機の建設が始まっている.KEKのBファクトリーは,平成11年6月以来順調に運転を続け,その結果,我々は平成13年7月までに約3,100万個のB中間子・反B中間子ペアのデータの収集に成功した.そして,我々が建設しオペレートした半導体検出器からのデータを解析し,B中間子崩壊の時間発展を測定した.この測定から,B中間子系におけるCP非保存を発見することについに成功した.CP対称性の破れのパラメータsin2φ_1の値を0.99±0.15と決定した.この結果は,弱い相互作用の粒子・反粒子非対称性が小林・益川理論で説明されることを強く支持する.過去約40年にわたって続けられてきた弱い相互作用の粒子・反粒子非対称の起源の探究に解答が得られたと言ってよく,今回の発見の素粒子物理学における意義は非常に大きい.我々は,また,チャーム中間子とB中間子の寿命の精密測定も完了させ論文を完成させた.どちらの測定精度も現在,世界最高である.これらの結果は,当研究室の3名の博士論文としてもまとめられた.これらの解析には,当補助金により増強したマルチCPU-PCサーバがフルに使われた.当研究のもう一つの目標である第2世代半導体検出器の開発については,そのR&D事項をすべて完了し,その結果(放射線耐性の高い読み出しICの開発や短小ストリップを用いた擬ピクセル検出器)を論文として公表した.この開発結果に基づき,実験の設計が終了,実機の建設が始まっている.本年度は、東京大学に高速CPU(アルファチップ)6台からなるマルチCPUシステムを構築し、Bファクトリー加速器におけるCP非保存反応の詳細なシミュレーションを行なった。その結果、B中間子が2個のチャーム中間子に崩壊する反応の測定方法、B中間子の崩壊位置の測定方法とその系統誤差、CP非保存パラメーターのB中間子崩壊点からの抽出方法などを極めて詳細に定めることができた。また、超対称標準理論の予言するタウレプトンのミューオンとガンマ線への崩壊の観測方法の検討が進展した。同時に、Bファクトリーからのデータを即座に解析する準備が整いつつある。とくに、荷電粒子運動量の精密測定、飛跡のパターン認識、崩壊位置の精密測定のためのソフトウェア群の整備が大幅に進行した。これらは、BELLE実験のメモとして共同実験者に公表されている。研究計画の目標の第二は、次世代の崩壊位置測定器の開発研究である。本年度は、この装置に使用する高密度集積回路の耐放射線性をガンマ線源を使用して調査した。また、次世代機の最有力候補であるピクセル検出器の組み立て方法となるバンプボンディングの開発、読み出し集積回路の試作、さらに、センサーの試作を行い、開発計画の基本的要素の技術確認が進行した。特に、バンプボンディングの技術については、不良バンプ率を0.01%にまで落すことがき、組み立て技術の最も困難な点がクリアされつつある。中性B中間子と反中性B中間子の間に起こる量子力学的混合を利用し、素粒子反応における粒子反粒子非対称性(CP非保存)現象の起源を解明することを主目的としたBELLE実験を遂行している。本年度は、この実験の解析に必要な主要ソフトウェアの開発を行った。特に、荷電粒子の再構成プログラムや、オンラインでバックグランドと信号を選別するための高速プログラムを開発した。これらを用いて、B中間子がチャームクォークを含む中間子に崩壊する反応のシミュレーションを行い、予想される検出効率を調べ、さらに向上させる方法を検討した。また、B中間子の崩壊位置の測定にどのような系統誤差が予想されるかを、詳細にわたって調査した。これらのプログラムは、平成11年度からの本実験において使用される。検出器開発については、平成9年度に整備したハイブリッドピクセル型シリコン検出器の開発用測定器類と設計システムを用いて、高分解能、高放射線耐性のデバイスの設計を進めた。さらに、ピクセル検出器読み出し回路の製作とテストを行った。読み出し回路用集積回路は、約80万個のトランジスターを一つのチップ上に実装したものである。

さらに、シミュレーションによって、ピクセル検出器をBELLE実験で用いた場合、B中間子崩壊位置の測定精度が約2倍向上し、その結果どのような物理測定が期待できるかを示した。また、モノリシックピクセルト呼ばれるデバイスの試作も行い、その動作テストに着手した。KEKのBファクトリーは、平成11年6月に最初のハドロン事象を観測した。本研究グループは、平成9、10年度にわたって開発してきたデータ解析ソフトウェアを用いて、直ちにB中間子崩壊の検出を開始し、これまでに次のような結果を得た。(1)第一世代のシリコンストリップ検出器の位置分解能を電子対散乱、ミューオン対散乱、および宇宙線事象を用いて測定した結果、r-phi方向約25μm、z向で約40μmの分解能を得た。これは、ほぼ設計どおり分解能である。(2)20000のハドロン事象から、22個のJ/Psi子を再構成した。このJ/Psi粒子の出現頻度は、平成9,10年度に開発したシミュレーションが期待する値とほぼ致しており、今後ハドロン事象の数が増えるとともに、順調にJ/Psi子を含むB中間子崩壊事象を収集することができると予想される。(3)B→J/Psi K+事象の有力な候補を特定することに成功し、J/Psi粒子とK-粒子の飛跡から、B+中間子の崩壊点を再構成することに成功した。これは、シリコン検出器のB→J/PsiKs事象の崩壊点を測定する能力を実証したことになる。(4)チャームクォークを含むD中間子の寿命について予備的な結果を得た。これらは、どれもB中間子におけるCP非保存現象検出のための重要なステップである。平成11年11月には、これらの結果の発表と検討を目的としたワークショップを東京大学山上会館において開催した。さらに、半導体検出器読み出しICの耐放射線化のR&Dも進み、0.8μm技術によるICは、従来の1.2μm技術によるICの約4倍の耐性があることがわかり、次期検出器用に量産を進めている。また、より耐性に優れると期待されている0.35μm技術によるICの設計と試作を行った。KEKのBファクトリーは、平成11年6月以来順調に運転を続け,その結果,我々の実験グループ(Belle)は約1千百万個のB中間子-反B中間子崩壊事象を記録した。我々は,本科研費によって購入したデータ解析用サーバーを用いて解析を進め,平成12年7月に大阪で開催された第30回高エネルギー物理学国際会議で,(1)B中間子崩壊におけるCP非保存対称性の最初の測定結果,(2)B中間子寿命の精密測定,(3)B中間子-反B中間子混合の測定(4)チャーム中間子の寿命と粒子-反粒子混合を発表した。特に,B中間子崩壊におけるCP非保存対称性の測定結果は,素粒子物理学会において最も注目されている測定の一つであり,我々の測定結果,sin2φ_11=0.45^<+0.43>_<-0.44>(stat.)^<+0.07>_<-0.09>(syst.)は,その測定の信頼性について高い評価を受けた。さらに,平成13年2月には,これまでの全データを用いた最終結果をアメリカ物理学会誌に投稿し,掲載された。
荒天時における拡声音の情報伝達特性の解明

大雨・嵐・吹雪等の荒天による悪条件下において拡声音を用いた災害情報・避難情報等の伝達を確実にするための科学的知見を得ること,およびその知見に基づいた拡声音の改善の提案によって防災へ寄与することを目的とし,拡声音の1音源音声,2伝達環境,3音声知覚の観点から研究を行った。その結果,屋外の拡声音における音声知覚の主たる妨害要因は複数のスピーカから送出された直接音の時間遅延重畳であること,特に100200msの遅延時間においてその影響が強いことが明らかとなった。また音素の聞き取り難さおよび単語のなじみの程度の観点から,現状の拡声放送で使用されている単語よりも聞き取りやすい代替単語の提案を行った。本研究は,荒天時の拡声音による情報伝達に関し,1音源音声・2伝達環境・3音声知覚の各段階における特性を,定量化・定式化し系統的に関連づけることにより,荒天時における拡声音の情報伝達特性を包括的に解明することを目指している。H27年度は特に上記12について重点的に研究を進めた。まず,ヘルメットやニット帽子等の防寒具を装着した人間の両耳の外耳道入口に,イヤホン型マイクロフォンを取り付け,その入力音をデジタルレコーダーで録音する屋外録音システムを構築した。このシステムにより,人間が実際に屋外で聴取した拡声音および環境雑音をデータとして保存し,解析することが可能となった。次に,冬期のスキー場において,拡声システムから音声および周波数スイープ音を出力し,拡声スピーカからの距離を様々に変えながら,上記の屋外録音システムを用いて,実際の状況における拡声音および環境雑音を録音した。さらにスキー滑走時やリフト乗車時などの実際の状況における環境雑音も録音し,解析に必要となる基礎的データを得た。H27年度の研究項目のうち,音声知覚実験用の単語・単文の選定については計画よりも遅れが生じている。しかしそのほかの研究項目では,屋外録音システムの構築および拡声音と環境雑音のデータ取得など,ほぼ計画通りに進んでいるので,研究全体としては概ね順調に進展しているといえる。本研究は,荒天時の拡声音による情報伝達に関し,1音源音声,2伝達環境,3音声知覚の各段階における特性を,定量化・定式化し系統的に関連づけることにより,荒天時における拡声音の情報伝達特性を包括的に解明することを目指している。H28年度には上記1の音源音声の特性と2の伝達環境について研究を重点的に進めた。1の音源音声に関しては,音源となる音声の発声内容の構文・語彙等の言語学的特徴,および音素出現頻度・音素配列等の音声学的特徴を明らかにする目的で,10カ所以上の複数の現場に出向き,放送担当者および放送責任者に対し,実際の拡声放送にて発声されている内容を聞き取り調査した。調査結果に基づいて音源音声の解析用データセットを作成し,さらにそのデータセットを用いて言語学的・音声学的解析を進めた。2の伝達環境に関しては,雪面による反射音の影響や風雪による環境雑音の影響を明らかにするために,夏期のスキー場において冬期のスキー場と同じ条件で録音を実施し,録音したデータについて,そのスペクトル形状・時間変動等の音響物理的特徴の比較解析を進めた。その結果,雪面による反射音や環境雑音よりも,聴取者までの距離が異なる複数のスピーカからの直接音の時間的重畳が,情報伝達の困難さに大きな影響を及ぼしていることを示唆する結果が得られた。さらにスピーカに付着した雪による音の減衰を測定したところ,減衰量は30dB50dBにも及び,情報伝達に大きな悪影響を及ぼすことが明らかになった。この結果は,情報伝達に必要な音量を確保するためには,スピーカへの雪の付着をメッシュ等で防ぐ対策が必要であることを示している。H28年度の研究項目のうち,3の音声知覚については,音源音声および伝達環境を考慮した刺激作成に手間取っており,当初の計画よりも遅れが生じている。その他の研究項目では,音源音声のデータセット構築とその言語学的・音声学的解析の実施や,雪面による反射音の影響や風雪による環境雑音の影響の解析の実施など,ほぼ計画通りに進んでいる。よって,研究全体としてはやや遅れているといえる。H29年度には上記3音声知覚について研究を重点的に進めた。前年度までの研究により,時間的重畳が情報伝達の困難さに大きな影響を及ぼしていることが分かった。そこで,その詳細を明らかにすることを目的として,時間遅れを0ms400msまで系統的に変化させた重畳音声を刺激とし,環境雑音を模擬したピンクノイズを付加した条件および付加しない条件の2条件で音声知覚実験を実施した。その結果,ノイズを付加しない条件では時間的重畳が音声知覚に及ぼす影響はあまり大きくないこと,しかしノイズを付加した条件では時間的重畳が音声知覚に阻害的影響を及ぼし,特に100ms200msの時間遅れにおいてその影響が強いことが明らかになった。この時間遅れを2つのスピーカからの距離差に換算すると,約34m64mとなる。屋外でこの距離差が生じる範囲はかなり広い。すなわち,本研究の結果は,荒天時に広範囲で拡声音声の知覚が阻害され,情報伝達が困難となることを意味している。

この範囲での拡声音声の知覚を容易にするためには,スピーカの配置を工夫したり,時間差・強度差をつけた音声送出を行うなどの方法で,100ms200msの時間遅れの影響を回避すれば良いと考えられる。大雨・嵐・吹雪等の荒天による悪条件下において拡声音を用いた災害情報・避難情報等の伝達を確実にするための科学的知見を得ること,およびその知見に基づいた拡声音の改善の提案によって防災へ寄与することを目的とし,拡声音の1音源音声,2伝達環境,3音声知覚の観点から研究を行った。その結果,屋外の拡声音における音声知覚の主たる妨害要因は複数のスピーカから送出された直接音の時間遅延重畳であること,特に100200msの遅延時間においてその影響が強いことが明らかとなった。また音素の聞き取り難さおよび単語のなじみの程度の観点から,現状の拡声放送で使用されている単語よりも聞き取りやすい代替単語の提案を行った。H27年度に録音したデータの解析を進め,そのスペクトル形状・時間変動・発声速度等の音響物理的特徴を明らかにする。また,雪面による反射音の影響や風雪による環境雑音の影響を明らかにするために,夏期のスキー場において冬期のスキー場と同じ条件で録音を実施し,得られたデータを比較し,両者の相異について検討を行う。これらのデータの解析を進め,荒天時の拡声音の特徴を特定し,さらにその特徴を模擬した音をコンピュータで合成することを目指す。この合成音を用いた音声知覚実験をH29年度に実施することを目標に実験準備を進める。H28年度の研究結果から,時間的重畳が情報伝達の困難さに大きな影響を及ぼしていることが分かったので,音声の時間的重畳の影響を詳細に調べることを目的とし,時間遅れと強度を系統的に変化させた刺激連続体を作成し,それを用いた音声知覚実験を実施する。さらに環境雑音を付加した場合の音声知覚実験を実施し,時間遅れと雑音との交互作用の有無を検討する。これらにより,荒天時における拡声音の情報伝達特性の解明を目指す。言語心理学研究分担者のうち1人が緊急に家族の介護をする必要が生じ,現地調査の期間を短縮しなければならなかった。このため本来ならば現地調査で必要となる当人の宿泊費等の旅費が使用されず,次年度使用額が生じた。音源音声および伝達環境を考慮した刺激作成に手間取り,音声知覚実験の実施が当初の計画よりも遅れた。そのため音声知覚実験実施用の予算に残額が生じ,次年度使用額となった。H27年度に計画していた現地調査のうち,上記の理由で実施できなかった部分をH28年度に実施する費用として使用する。H29年度の音声知覚実験の実施に次年度使用額を使用する計画である。
第三脳室腹側前部のADH分泌制御機構におけるフリーラジカルの役割の解明

本研究の目的は、第三脳室腹側前部(AV3V)で生じる一酸化窒素(NO)が、この領域に存在する抗利尿ホルモン(ADH)分泌及び心血管制御機構にどの様に働くのかを解明し、それがPGE2や浸透圧刺激下の反応に関与するのかどうか、と言う問題を追求することだった。実験は、ほぼ計画通り進行し、次の結果を得た。1.NO合成酵素(NOS)の基質であるL-アルギニン(Arg)のラットAV3Vへの投与は、用量依存性にADH分泌を刺激し、血圧(BP)と心拍数(HR)を増大させた。血漿浸透圧やNa^+、K^+、Cl^-などの電解質濃度は変わらなかった。L-Argの立体異性体であるD-Argは、ADH分泌や心血管因子に影響しなかった。2.L-ArgによるADH、BP、HRの反応は、NOS阻害薬L-NAMEのAV3V前投与によって抑制された。L-NAMEの単独投与は、基礎レベルのBPとHRを高めたが、ADH分泌には影響しなかった。3.ニトロブルシド・ナトリウム(SNP)のAV3V投与も、用量依存的にADH分泌を加速させた。BPは、L-Arg投与時よりも遅れて増加し、HRやその他の因子は変わらなかった。SNPのADH分泌作用は、等浸透圧の高張NaClのそれを大きく凌いだ。4.SNPによるADH分泌は、ヘモグロビン(Hb)のAV3V前投与で抑制されたが、BP反応は影響されなかった。メチレンブルー(MB)の前注入は、逆に、SNPによるADHとBPの反応を著しく強めた。Hb、MBの単独注入は、ADH分泌や心血管因子に影響しなかった。5.cyclic GMPのAV3V投与は、L-Arg投与時と同じ時間経過でADH分泌を加速し、BPとHRを高めた。6.AV3Vに近接する対角帯垂直核へのL-Arg投与は、どんな因子にも影響しなかった。脳室内投与では、L-ArgはADH分泌を高めたが、BP、HRに影響せず、SNPはADH分泌とHRを変えずに、BPを一過性に低下させた。8.以上の結果は、AV3Vで生じるNOは、少なくとも一部、グアニル酸シクラーゼの活性化を通して、ADH分泌を促進し、BP、HRを増加させるが、この領域のPGE2受容体や浸透圧感受機構の活性化によって生じるこれら因子の反応には関与しない、ことなどを示唆している。第三脳室腹側前部(AV3V)は、プロスタグランジン(PG)E2や高浸透圧、低容量刺激下の発熱、免疫、心血管、ADH放出反応に携わる脳領域として知られている。本研究の目的は、AV3Vで生じる一酸化窒素(NO)の正常時ADH分泌と心血管系に及ぼす効果を明らかにするとともに、この領域における内因性NO産生の阻害が、高浸透圧、或いはPGE2によって刺激されるADH分泌と心血管系の反応にどのような影響を与えるのかを調べることであった。

さらに、AV3Vのドーパミン受容体のADH分泌と心血管系に対する作用を選択的アゴニストを用いて調べることも、本年度の検討課題だった。実験は今年度の科研費交付申請書に記した通りに行い、次の結果を得た。(1) AV3VへのドーパミンDl受容体アゴニスト、SKF38393の局所微量投与は、血圧、心拍数、血漿浸透圧、電解質濃度を変えることなく、ADH分泌を刺激した。この結果は、ドーパミンのAV3V投与によるADH分泌反応がDl受容体アンタゴニスト、SCH23390によって抑制されるとの観察と両立し、AV3VドーパミンDl受容体のADH分泌に対する促進的作用を示唆している。(2) NO合成酵素(NOS)の基質であるL-アルギニンをAV3Vに局所注入すると、投与量に依存して、血圧と心拍数が高まり、ADH分泌が昂進した。血漿浸透圧と電解質は変わらなかった。異性体であるD-アルギニンを与えた場合には、L-アルギニンの効果は再現できなかった。昇圧、頻脈、ADH分泌刺激反応は、NOドナーであるsodium nitroprussideをAV3Vに局所投与することでも惹起された。以上の結果は、NOがAV3Vに働き、心血管ならびにADH放出反応をもたらすことが出来ること、を示唆している。(3) PGE2のAV3V投与は、昇圧、頻脈、ADH分泌促進反応を生じさせた。高張食塩水の静脈内持続注入も、昇圧反応とADH分泌の昂進を惹起した。これらの現象は、NOS阻害薬であるNG-nitro-L-arginine(L-NAME)をAV3Vに投与した場合でも、変わることなく発現した。従って、AV3Vで内因性に生じるNOは、当該領域へのPGE2や浸透圧刺激によって惹起される心血管及びADH放出反応に本質的な役割を持たないことが考えられる。第三脳室前腹側部(AV3V)のADH分泌制御機構は、水分調節系(神経内分泌系)、心血管系、免疫・体温調節系の3者を統御する重要な調節機構である。それにも拘らず、この機構を活性化するしくみは未だ良く分かっていない。本研究の目的は、申請者の過去の研究によって解明されたこの機構の活性化因子、プロスタグランジン(PG)E2と密接な機能的連関をもつフリーラジカルが、AV3VのADH分泌、心血管制御機構に対し、どのような役割をもつのかを解明することである。研究は本年度の交付申請書に記載した通りに行い、次の結果を得た。以上の結果は、AV3Vで産生されるNOが当該領域のADH分泌ならびに心血管制御機構を活性化すると言う申請者の見解を一層強めるものである。NO合成酵素は対角帯垂直肢核にも存在するが、この領域で生じるNOは、ADH分泌や心血管調節に殆ど寄与しないと考えられる。本研究の目的は、第三脳室腹側前部(AV3V)で生じる一酸化窒素(NO)が、この領域に存在する抗利尿ホルモン(ADH)分泌及び心血管制御機構にどの様に働くのかを解明し、それがPGE2や浸透圧刺激下の反応に関与するのかどうか、と言う問題を追求することだった。実験は、ほぼ計画通り進行し、次の結果を得た。1.NO合成酵素(NOS)の基質であるL-アルギニン(Arg)のラットAV3Vへの投与は、用量依存性にADH分泌を刺激し、血圧(BP)と心拍数(HR)を増大させた。血漿浸透圧やNa^+、K^+、Cl^-などの電解質濃度は変わらなかった。L-Argの立体異性体であるD-Argは、ADH分泌や心血管因子に影響しなかった。2.L-ArgによるADH、BP、HRの反応は、NOS阻害薬L-NAMEのAV3V前投与によって抑制された。
HIV-1感染後長期未発症例におけるケモカイン受容体CCR5の解析

ヒト免疫不全ウイルス(HIV)-1感染症の症例の一部に罹患後も無治療で10年以上の経過でも免疫能低下が認められないlong-term non-progressor(LTNP)が存在するが、厚生省HIV感染者発症予防・治療に関する研究班Natural History委員会の全国調査では、わが国のHIV-1感染者の7%(154例/2,191例)がLTNPにあたると考えられており、これは海外での報告(6-8%)とも概ね大差ない結果である。LTNP症例の特徴のとして血漿HIV-RNAコピー数で低値であることが知られており、わが国のLTNPも約50%の症例で血清HIV-RNAコピー数が1,000copies/mL未満であることが示されている。本研究の目的は、LTNPが成立する病態生理における宿主側の要因を、とくにケモカイン受容体の一つであるCCR5に注目して解明することにある。残念ながら、本研究に対する補助金の執行が平成11年12月末からであったこともあり、現時点では先述のNatural History委員会に属する静岡県立こども病院や国立国際医療センター、などの共同研究施設を中心にLTNP症例を収集している段階に止まっている。引き続いて平成12年度の補助金を利用してLNTPにおけるCCR5の意義を明らかにして行きたいと考えている。
大腸菌の細胞外小胞と自己集合体形成に着目した有用物質生産プロセスの開発

1.細胞外小胞OMVsの産生向上とタンパク質生産前年度は,ペプチドグリカン層の構造維持に関与するnlpI遺伝子と外膜脂質の外層と内層の非対称性を高めるyrbE(mlaE)遺伝子との二重欠損株が,野生株と比較して約30倍のOMVsを産生量することを明らかにした.本年度は,二重欠損株を用いて,まずはモデルタンパク質であるGFPを発現させたところ,培地中に3.3 mg/Lの濃度で分泌可能であった.続いて,有用タンパク質であるヒトインターフェロンも同様の方法で発現させたところ,GFPと比較して大幅に濃度が低下したが約10 μg/L程度で分泌可能であることを確認した.また,OMVsによって分泌されたインターフェロンは水溶性であり,Hisタグを用いた精製も可能であったため,フォールディングが正しく行われていた.以上の結果よりOMVs現象がタンパク質分泌ツールとして利用可能であることを実証した.2.フロック形成機構の解明とその応用技術の開発前年度は,ペリプラズムプロテアーゼをコードする遺伝子degPの欠損株で誘引される大腸菌フロックは,グリセロール添加に対して濃度依存的に形成量が増加することを明らかにした.そこで本年度はグリセロールによるフロック形成の促進機構の解明を目指した.グリセロールの培養液中への添加効果としては,基質としての利用,粘性の増加,忌避物質応答の誘引などが考えられた.まずフロック形成前後でグリセロール濃度は変化しておらず,基質として利用されていなかった.それにより培養液粘度は高いままであるため,同等の粘度を示す濃度のカルボキシメチルセルロースやポリビニルピロリドンを添加したが,フロック形成は促進されず粘度の影響ではないことがわかった.続いて,グリセロールと同じポリオールであるエチレングリコールを添加したところ,濃度依存的にフロック形成が促進された.1.細胞外小胞OMVsの産生向上とタンパク質生産大腸菌に対して,ペリプラズム移行シグナルを持つプラスミドを用いて,ペリプラズムでのヒトインターフェロンの生産を行った.ペプチドグリカン層の構造維持に関与するnlpI遺伝子の欠損株は,野生株と比較して約7倍程度のOMVs産生量を示した.さらに野生株とnlpI欠損株が排出したOMVs内に含まれるインターフェロン量をウエスタンブロットにより確認したところ,野生株では検出されなかったがnlpI欠損株では培養液中濃度に換算して1μg/L程度で検出された.以上の結果より,OMVs産生量の増加に伴うインターフェロンの細胞外分泌が確認できた.ただし,分泌濃度は依然として低くかったため,外膜脂質の外層と内層の非対称性を高めるyrbE遺伝子の欠損株との二重欠損株を作製したところ,野生株と比較して約30倍のOMVs産生量を示した.2.フロック形成機構の解明とサイズ制御技術の構築当初予定していたフロック形成過程のタイムラプス観察に関しては,静置条件下でのフロック形成が困難であり,一度中断した.一方で,これまでに大腸菌のフロック形成はOMVs産生量の増加に起因しており,セルロース生合成関連遺伝子bcsBの過剰発現株ならびにペリプラズムプロテアーゼをコードする遺伝子degPの欠損株で誘因されることが明らかとなっている.またフロック全重量の約60%がタンパク質であることから,これら2種類のフロックのタンパク質組成をSDS-PAGEならびに質量分析で比較したところ,その構成タンパク質はほとんど同じであった.またdegP欠損株が形成するフロックのほうがサイズが小さいことも明らかとなった.さらに興味深い結果として,degP欠損株のフロック形成過程において,グリセロールを添加することによりフロック形成量が10倍近く増加することを突き止めた.OMVsの産生が促進される欠損株などを使用することで,モデルタンパク質としてのインターフェロンの細胞外分泌がOMVs産生量に伴って増加することを明らかにしており,二重欠損株などへ展開することで更なる分泌量の増加が期待される.またフロック形成に関しても,フロック形成のトリガーとなる物質として,グリセロールが重要であることを発見し,今後のフロック形成機構の解明の手掛かりを見つけることができた.1.細胞外小胞OMVsの産生向上とタンパク質生産前年度は,ペプチドグリカン層の構造維持に関与するnlpI遺伝子と外膜脂質の外層と内層の非対称性を高めるyrbE(mlaE)遺伝子との二重欠損株が,野生株と比較して約30倍のOMVsを産生量することを明らかにした.本年度は,二重欠損株を用いて,まずはモデルタンパク質であるGFPを発現させたところ,培地中に3.3 mg/Lの濃度で分泌可能であった.続いて,有用タンパク質であるヒトインターフェロンも同様の方法で発現させたところ,GFPと比較して大幅に濃度が低下したが約10 μg/L程度で分泌可能であることを確認した.また,OMVsによって分泌されたインターフェロンは水溶性であり,Hisタグを用いた精製も可能であったため,フォールディングが正しく行われていた.以上の結果よりOMVs現象がタンパク質分泌ツールとして利用可能であることを実証した.2.フロック形成機構の解明とその応用技術の開発前年度は,ペリプラズムプロテアーゼをコードする遺伝子degPの欠損株で誘引される大腸菌フロックは,グリセロール添加に対して濃度依存的に形成量が増加することを明らかにした.そこで本年度はグリセロールによるフロック形成の促進機構の解明を目指した.グリセロールの培養液中への添加効果としては,基質としての利用,粘性の増加,忌避物質応答の誘引などが考えられた.

まずフロック形成前後でグリセロール濃度は変化しておらず,基質として利用されていなかった.それにより培養液粘度は高いままであるため,同等の粘度を示す濃度のカルボキシメチルセルロースやポリビニルピロリドンを添加したが,フロック形成は促進されず粘度の影響ではないことがわかった.続いて,グリセロールと同じポリオールであるエチレングリコールを添加したところ,濃度依存的にフロック形成が促進された.1.細胞外小胞OMVsの産生向上とタンパク質生産現在までのところ,OMVs産生量の増加に伴うインターフェロンの細胞外分泌が確認できている.さらに,ペプチドグリカン層の構造維持に関与するnlpI遺伝子と外膜脂質の外層と内層の非対称性を高めるyrbE遺伝子の欠損株との二重欠損株が,野生株と比較して約30倍のOMVs産生量を示すことを明らかにしている.今後は,この二重欠損株を用いてインターフェロン生産を行い,OMVs現象のタンパク質分泌ツールとしての有用性を実証する.さらに,OMVsによって分泌されたインターフェロンの精製を行い,培養細胞を用いた細胞アッセイにより,生理活性の保持の有無についても確認を行う予定である.2.フロック形成機構の解明とその応用技術の開発これまでのところ,ペリプラズムプロテアーゼをコードする遺伝子degPの欠損株で誘引される大腸菌フロックは,そのサイズが小さく,さらにグリセロールを添加することで濃度依存的に形成量が増加することを明らかにしている.グリセロールによるフロック形成の促進機構を明らかにすることで,フロック形成機構そのものの理解につながると考えている.そこで,今後はグリセロールの有無におけるフロックのタンパク質組成を質量分析等により比較することで,明らかにしていきたい.また,グリセロールの培養液中への添加効果としては,基質としての利用,粘性の増加,忌避物質としてのストレス応答の誘引などが考えられ,類似化合物の添加効果などを詳細に確認することで,フロック形成促進の主要因を解明する.物品費に関しては、およそ計画通りの使用額となった。旅費とその他に関しては、計画よりも少ない使用額となったが、こちらは公費による補填が可能であったためである。次年度使用金額に関しては、主に物品費として使用する予定である。
子宮体癌の分子病理学的検討

これまで我々の研究において、純度の高い腺癌成分のみ抽出が可能である腺管分離法という研究手法を用いることにより、子宮体癌に特有の遺伝子発現の異常やそれらの発現異常と分子生物学的解析との関連について言及してきた。例えば、子宮体癌に特有の染色体数変化について、1番染色体長腕、10番染色体長腕のコピー数増加(chromosomal gain)やコピー数変化の認めないLOH (copy neutral LOH)を認めた。さらに、特定の染色体変化と核異型との関連性を認めた。当該年度に実施した研究において、主に子宮体癌におけるmicro-RNA(以下、miR)の発現の異常やmiRと臨床病理学的および分子病理学的特徴との関連について明らかとなってきた。子宮体癌の癌腺管のmiR解析の結果、let-7aの発現低下が高頻度にみられ、一方、miR-9、miR-21、miR-27a、miR-27b、miR-96、miR-129、miR-153、miR-183およびmiR-206の過剰発現が観察された。組織学的分化度がGrade 1の症例ではGrade 2-3の症例と比較してmiR-9の発現が高頻度(<0.05)にみられた。PTEN蛋白の発現低下例では、陽性症例と比較してmiR-183がより過剰に発現していた(p<0.05)。MSI陰性例では陽性例に比してlet-7a発現の低下が高頻度であった(p<0.01)。DNAメチル化状態および遺伝子変異とmiR発現との関連はみられなかった。以上より、子宮体癌においてmiR発現の変化が組織学的分化度やPTEN蛋白の発現低下、MSIの変化へ何らかの影響を及ぼしている可能性が示された。予定していた症例数の確保を行えている状況ではあるが、産前産後休暇、育児休暇取得により手技、解析が遅れている。また、学会発表を行えていないため、今後積極的に行っていくことが重要である。純度の高い腺癌成分のみ抽出が可能である腺管分離法という研究手法を用い、さらに症例数の蓄積を行い、各々の分子異常の関連性や臨床病理学的事項、予後への関与について解明し、子宮体癌における発癌機序や癌細胞の浸潤、転移能、薬剤耐性など予後予測因子として機能する分子異常を明らかにし、病理組織学的所見や分子生物学的特性との関連性を明らかにすることによって、子宮体癌の治療選択肢の拡大につなげていくことを目的とする。研究解析に時間を要しており、DNA、RNA解析が遅れており、次年度に繰り越しされた。残額の使用予定は、次年度にDNA、RNAなどの分子解析に用いる予定である。