hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神社所蔵日本文学関係資料の所在に関する基礎的研究

予備調査を実施することのできた神社については、簡単な調査記録をもまとめた。また、国文学研究資料館による本格的な学術調査を開始した神社文庫も数箇所にのぼる。次年度以降も引き続き、各地の神社所蔵資料の調査を行い、貴重な文化財の発見と保存に努めたい。本年度の研究計画は(1)神社関係所蔵目録の調査収集、(2)各神社における日本文学関係資料の概要の把握であった。ほぼ計画通りに研究・調査を行うことが出来た。また調査を許された神社について、一応の接触を試みることが出来た。(1)の神社関係所蔵目録の収集では、勝林院の目録を写真に撮り収集したことが大きい成果である。また文字化されない芸能資料も日本文学の口承資料として貴重であるが、『大系日本歴史と芸能』を購入することが出来て有益であった。このシリ-ズから幾つかの貴重な資料所在の情報が得られた。(2)の神社の実地調査では、今後の本格的調査を受け入れて貰える神社が交渉の結果幾つか現れた。具体的の調査対象神社は、大阪天満宮(調査再開)・美保神社(交渉継続)・岩木山神社・浜松市県居神社(交渉継続)・上杉神社・出羽三山神社・三島神社(調査許可)・若狭彦神社・弘峯神社(交渉継続)などが、有力な資料所蔵箇所であった。この他に徳島白人神社のように調査を本年度中に行えなかった神社についても、調査を受け入れて貰える神社があり当館の本格調査を早速実施する計画である。神社関係の文献資料は、寺院所蔵資料と異なり一件当りの所蔵点数が少なく、網羅的に調査しようとすれば極めて非効率である。また神仏分離の結果として、寺院所蔵に移管されている場合も多い。これらの隘路を克服する調査方法を検討し直し、改めて大規模に調査を実施したいと考えている。本研究に重なって『神道大系』の刊行があり、基本的文献は一応活字本でみることが可能となった。同大系の編纂部とも交渉をもち、積極的に情報を収集して行きたいと考えている。本研究の四年間の成果は、今後数年間にわたって、国文学研究資料館文献資料部の文献資料調査と、文献の写真による収集によって具体化される予定であるが、ここではひとまず、研究の概略を述べておくこととしたい。1.初年度よりとりかかった調査対象神社台帳と四年間にわたって収集した既刊・未刊の神社関係所蔵文書目録の情報を加えて、ほぼ所期の計画通りに「神社所蔵日本文学関係資料所在調査目録」を完成させた。2.文書・典籍などの目録の存在する神社については、購入又は複写などにより、特に重要と思われるその一部を国文学研究資料館文献資料部に備え、今後の本格的な調査に役立てることができた。この種の二次資料は今後とも継続的に収集していく計画である。3.未刊の神社関係所蔵目録についても、一部を神社側の了解のもとに撮影収集することができた。これらは、より詳細な研究の後、国文学研究資料館文献資料部の『調査研究報告』誌上で報告する。4.実地調査を許可された神社に資料採訪に行き、所蔵資料の概要を把握するとともに、予備的調査記録をまとめることができた。中には、順調にことが運び、本研究実施年度内に本調査を完了したり、完了しつつある箇所もある。5.本研究を行う上で、神社庁や『神道大系』の編纂部などと積極的な交渉を持ち、情報を収集したり、協力を要請したりすることができればよかったと反省されることもあるが、今後同様な調査を繰返す必要があるので、その機会に譲ることとしたい。
ドライバー遺伝子変異依存肺癌における免疫逃避機構の解明と治療戦略

Programmed death-1(PD-1)/ Programmed death ligand-1(PD-L1)経路の発現増強は非小細胞肺がん患者の抗腫瘍治療抵抗性を示すとされる。基礎的検討においてDriver oncogene (EGFR遺伝子変異やEML4-ALK融合遺伝子)とPD-L1との発現が相関し、治療耐性がん細胞株におけるPD-L1の発現増強を確認した。つまり、Driver oncogene依存性肺がん患者に分子標的治療を使用することで、PD-1/PD-L1発現の増強あるいは再構築に依存する新たな免疫逃避機構を獲得する可能性が示唆された。本研究では、Driver oncogene依存性肺がん患者における分子標的治療前後のPD-1/PD-L1発現の変化あるいは動向と予後との関係を明らかにし、新たな治療戦略の構築に役立てたいと考えている。Driveroncogene依存性非小細胞肺がん患者を対象に分子標的治療薬の投与前後の末梢血リンパ球のPD-1発現とサブセット(フローサイトメトリ法)および血中サイトカイン(マルチプレックス法)を経時的に測定し、腫瘍組織および浸潤リンパ球における薬剤耐性遺伝子およびPD-L1の発現を免疫組織染色で解析し、治療効果あるいは患者予後との相関を確認する。本臨床研究結果を利用して、どのような集団に免疫療法が有効であるか、他にどのような標的が有効であるか解明し、Driveroncogene依存性非小細胞肺がん患者に対する新規治療のアルゴリズムの構築を目指したいと考えている。EGFR阻害剤治療前後の血漿におけるサイトカインを測定し、特定のサイトカインが耐性に関与している可能性が考えられた。これらサイトカインがPD-1阻害剤で治療と関与するか検討中である。PD-1/ PD-L1経路は、がん細胞が細胞傷害性T細胞などの攻撃から免れるひとつの免疫逃避機構であるとされ、その機序として制御性T細胞の誘導、炎症抑制系サイトカインの産生や免疫抑制性共シグナルの発現が知られている。EGFR遺伝子変異やEML4-ALK融合遺伝子をターゲットとした分子標的薬の長期投与ではT790MやL1196Mの二次変異あるいはMETやHER2の増幅が発現すると考えられるが、PD-1/ PD-L1の増強を伴う変化を来たし、さらに肺がん患者の予後を悪化させると考えている。本研究では、Driver oncogene依存性肺がん患者における分子標的治療前後の腫瘍組織を用いてPD-L1および腫瘍浸潤リンパ球の評価を免疫染色で行い、血液検体を用いて血球分画の変化をフローサイトメトリーで解析、また血漿を用いて炎症性サイトカイン、リンパ球関連サイトカインの変化をバイオプレックスで解析することにより免疫逃避機構および腫瘍周辺環境の解析を行い、新たな治療戦略の構築に役立てたいと考えている。患者登録は予定どうり終了し、現在解析を開始している。登録は終了し、治療前検体の解析も開始しており、今後も継続予定である。変化の見られたバイオマーカーに関してはメカニズムまで検討予定である。
英語と日本語における読解ストラテジー:異なった能力背景を持つ4つの学習者群の比較

昨年集めたデータ(異なった能力背景を持つ4つの学習者群(計12名)の、母語(日本語)と外国語(英語)における読解時の発話プロトコル)から、計35の読解ストラテジーを抽出した。それらは日本語にも英語にも共通に認められた。それらを、共通する機能を考慮して6つに分類し、この6つのカテゴリーを分析の枠組みとして、4グループ間でストラテジーの使用を比較した。主な結果は次の通りである。(1)基本的に、どんな能力背景を持つ学生でも、母語と似た読解ストラテジーを英語でも使う傾向がある(ストラテジーの転移を支持)。(2)母語の読解力と英語の言語能力の両方が高い学生が、英語の読解において、母語のストラテジーに最も近い良いストラテジーを使用できる(Threshold Hypothesisを支持)。(3)英語の言語能力(文法力、語彙力)の低い学生は、母語で使える良いストラテジーを使えない(読解における言語能力の重要さを支持)。(4)ただし、母語の読解力が高い場合は、それによる補償作用があり、低い英語の言語能力を補って、多少良いストラテジーが使える(母語による補償作用を支持)。これらの結果で特に注目すべき点は、高い母語の読解力による補償作用が統計的に証明される形で取り出せたことである。これらの研究結果は予定通り、国際応用言語学会で発表され、フロアとの間で活発かつ有意義な議論が交換された。発話プロトコルのデータベース化については、さらなる研究が必要であると思われた。まず、大学生に次のテストを実施した。(1)TOEFL(2)日本語の多肢選択式長文読解テスト(自作のテストの(2)と(3)については、事前にパイロットテストをして信頼性を確保している)。そのスコアに基づき、以下の読解力の背景を持つ4群の学習者を選び出した。(選別に使ったのは(1)の読解セクションと(2)(3)のスコアである。他のテストは学生の英語力を知るために実施された。)(A)日本語の読解力も英語の読解力も高い(B)日本語の読解力は高いが英語の読解力は低い(C)日本語の読解力は低いが英語の読解力は高い(D)日本語の読解力も英語の読解力も低いここで、「高い」「低い」は標準得点に基づき+1以上-1以下とする。ただし、個人内で日本語と英語の読解力の差に標準得点2以上の開きがある場合はそれも含める。この基準に該当し、調査に協力してくれた学生17名に、上記テストの中から多肢選択式読解テストと、変形クローズテストを、日英語それぞれの言語で各一題(つまり計4つのテスト)を、シンクアラウドしながら再びといてもらった。その中から各群につき3人の学生のプロトコルを選び、分析した。読解ストラテジーとテストストラテジーをあわせ、計35のストラテジーを同定した。その35を機能別にまとめて、6つ(あるいは異なった観点から8つ)のストラテジーとし、そのストラテジーの使用の違いをグループ間で比較している。現在この分析が進行中である。来年度は、この分析を完了し、学会発表、論文などの形で発表したいと思っている。
南琉球宮古語諸方言における言語バリエーションの記述と言語の記録・保存

本研究は、宮古語諸方言のバリエーションの在り方を記述・記録することを目的とし、宮古語の複数方言(池間、伊良部、大神、狩俣、荷川取、久松、来間、新城、多良間)において、A :文法概説レベルでの全般的な比較対照ができるデータを揃える、B :特に宮古語特有、かつ方言差が認められる文法現象について、方言間の詳細な対照研究により明らかにする、C :それらの活動を通して得られたデータをアーカイブするという3つの柱の元に行われ、本年度においては、以下の成果を得た。まず、Aの一部およびCの成果については、これを公開するためのウェブサイトを作成した(「みゃーくの方言ー宮古語諸方言の記録ー」http://miyakogo.ryukyu2017年4月現在試公開中)。ここでは、諸方言の書き起こしや訳を付した映像コンテンツを中心として、方言の文例、概説、語彙などが視聴でき、研究者以外でも活用できるものとなっている。現在、Cの成果である諸方言の動画は、池間西原、狩俣、新城、久松、荷川取、来間のものについて書き起こし・内容確認を行い、試公開中である。Aの成果については、本サイトの方言概説に順次公開する。Bについては、池間西原方言を中心に係り結びに関連する情報構造やモダリティの記述を進展させ、係り助詞の出現と述語動詞のモダリティに相関関係があること、述語が動詞否定形である場合に文中要素はデフォルトで非焦点形をとること、述語焦点形の形式的特徴を記述するとともにが可能表現への文法化を見せていることなどを明らかにし、学会発表を行った。また、テンス・アスペクト・ヴォイスについて、池間方言におけるヴォイス交替とアスペクトの関連現象について調査を行い、学会発表予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、豊かな方言バリエーションをもつ宮古語の諸方言の方言差を記述し、その調査研究を通して危機言語である宮古語諸方言の記録・保存を行うものである。宮古語諸方言の中から方言間の異なりや研究の深度を考慮して選出した複数方言について、A :文法概説レベルでの全ての要素を比較対照できるデータを揃える、B :特に宮古語特有、かつ方言差が認められる文法現象について、方言間の詳細な対照研究により明らかにする、C :それらの活動を通して得られたデータをアーカイブする、という3方面から研究を進め、宮古語における詳細かつ文法全体に渡る包括的な方言差の記述を目指す。以下では、平成25年度における成果を示す。本研究の対象方言は池間、伊良部、大神、狩俣、荷川取、久松、新城、多良間とし、本年度は池間、狩俣、久松、荷川取、新城方言で文法調査を行ったほか、荷川取および新城の談話資料を収集した。(なお、調査地点については、調査協力者の都合などにより、研究計画内容・目標への支障・変更のない範囲で当初の計画からの変更を行っている。)Aについては、先行研究に基づいて、各方言の文法概説レベルの情報をデータベース化し、資料の少ない方言について現地調査を行って補足していく作業を行った。文法調査については、基礎的な項目のほか、情報構造、動詞N形の意味機能、動詞連続体の形式、指示詞の体系などについての調査を進め、学会発表および論文の投稿を行った。これらにより、部分的な方言間比較が可能になっているほか、本格的な対照研究への基盤を作った。また、収集したデータについては、本研究後半に行う予定のアーカイビングセンターへの委託や一般公開のために整備し、保存している。以下では、平成26年度(8月まで)における成果を示す。文法調査については、基礎的な項目のほか、情報構造、指示詞の体系などについての調査を進めた。また池間方言のテンス・アスペクトについてまとめ、学内発表を行っている。Bについては、Aの調査からの発展で、情報構造および指示詞の体系について、方言間比較を射程にいれた調査を行っている。また、Cについては、収集した荷川取と新城の談話データの書き起こし・調査による確認作業を行い、公開および保存の準備を進めた。本年度は、池間、狩俣、久松、荷川取で文法調査を行ったほか、来間および久松の談話資料を収集した。来間方言については地元の高校との共同で収録、書き起こしを行っている。

これにより、本研究において談話収集をすべき地域のすべてで収録を済ませることができた。調査協力者の都合などにより、1年目に来間方言に代えて新城方言の調査を行っていたが、3年目である本年度に来間方言における調査も可能になったため、対象方言として加えなおした。新城方言と来間方言はそれぞれ宮古本島南部方言の中でも差があると考えられる地域に属するため、より妥当な地域選出になったといえる。A「文法概説レベルでの比較対照」については、各方言の文法概説レベルの情報のデータベースにおいて足りない項目や各方言の簡易文法を調査により補足していく作業を行った。また、これら記述の基盤となる宮古語における表記法が、[1]で発表されている(報告者はそのうち池間方言を担当)。Aにかかる成果については、研究開始当初最終年度に紙媒体(冊子)での公開・配布を予定していたが、調査とともに内容を追加・更新していくべき性質に鑑み、ウェブベースでの公開を計画、デザインの検討を行っている。B「個別テーマにおける詳細な方言間比較」については、情報構造とモダリティおよび補助動詞構文の機能に関する詳細な記述において、ベンチマークとなる池間方言における記述を精緻化して発表したほか、これらについて論文を作成し、現在投稿予定である。また、C「データの記録保存のための活動」については、前述したように、予定していた地域での談話収録をすべて済ませ、一部の書き起こしを進めた。本年度は、各方言における文法基礎項目に関する調査、池間方言における情報構造、モダリティ、テンス・アスペクトなどの記述の精緻化、談話資料収集を行い、各項目についてそれぞれ研究が進展している。談話資料収集については、本研究期間内に予定していたすべての地域での収録を完了した。話者への公開確認の都合上、計画に含まれる成果発表が一部達成されていないが、調査やデータ収集はおおむね順調に進んでいるといえる。本研究は、宮古語諸方言のバリエーションの在り方を記述・記録することを目的とし、宮古語の複数方言(池間、伊良部、大神、狩俣、荷川取、久松、来間、新城、多良間)において、A :文法概説レベルでの全般的な比較対照ができるデータを揃える、B :特に宮古語特有、かつ方言差が認められる文法現象について、方言間の詳細な対照研究により明らかにする、C :それらの活動を通して得られたデータをアーカイブするという3つの柱の元に行われ、本年度においては、以下の成果を得た。まず、Aの一部およびCの成果については、これを公開するためのウェブサイトを作成した(「みゃーくの方言ー宮古語諸方言の記録ー」http://miyakogo.ryukyu2017年4月現在試公開中)。ここでは、諸方言の書き起こしや訳を付した映像コンテンツを中心として、方言の文例、概説、語彙などが視聴でき、研究者以外でも活用できるものとなっている。現在、Cの成果である諸方言の動画は、池間西原、狩俣、新城、久松、荷川取、来間のものについて書き起こし・内容確認を行い、試公開中である。Aの成果については、本サイトの方言概説に順次公開する。
格子量子色力学を用いた軽い原子核の計算方法の開発

原子核は陽子・中性子(核子)から構成されていて、それらは強い相互作用により原子核中に束縛されている。しかし、クォークとグルーオンで記述される強い相互作用の理論、量子色力学から原子核が構成されるかを理論的に検証する事は非常に難しい。この問題の大きな原因は、強い相互作用の閉じ込めの性質により解析的計算が非常に難しいためである。そのため、第一原理から原子核を計算するには非摂動論的計算方法が必要である。本研究では、数値的に非摂動論計算が可能な格子量子色力学を用いて、原子数が小さな原子核について、第一原理計算により原子核が構成されるかを検証する事を目的とした研究を行った。当該年度以前の研究では、クォーク真空偏極効果を無視した近似を用い、クォーク質量が現実より重い領域(パイ中間子質量700MeV)では、ヘリウム原子核よりも小さな原子核が強い相互作用で形成されている事を示唆する結果を得た。当該研究期間では、クォーク真空偏極効果を取り入れ、以前の計算よりも軽いクォーク質量(パイ中間子質量500MeV)での計算を行う事で、これまでの計算に含まれていた主要な系統誤差を取り除き、より信頼性の高い計算から原子核が形成されるかを検証した。その結果、以前の結果と同様に、原子数の小さな原子核はこのクォーク質量で強い相互作用により形成される事を示唆する結論を得た。この成果をまとめた論文はフィジカルレビューDに掲載された。現在さらに軽いクォーク質量での計算を進行中である。また、原子数5以上の原子核計算方法についても研究を行った。計算方法を導出するまでには至らなかったが、計算に伴う問題点を明確にする事ができたので、今後この成果を用いて大きな原子核の計算方法を確立し、その方法を用いた基礎研究へ繋げていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。原子核は核子(陽子と中性子)束縛状態であり、強い相互作用により束縛されている。しかし、クォークとグルーオンで記述された、強い相互作用の第一原理、量子色力学から原子核が構成されるかを理論的に検証する事は非常に難しい。この問題の大きな原因は、強い相互作用の閉じ込めの性質のため、解析的な摂動論計算が非常に難いためである。本研究では、数値的に非摂動論計算が可能な格子量子色力学を用いて、原子数が小さな原子核に注目し、第一原理計算により原子核が構成されるかを検証する事を目的とした研究を行っている。これまでに、ヘリウム原子核よりも原子数が小さな原子核についての試験的研究を行い、クォーク質量が非常に重い領域(パイ中間子質量700MeV)ではこれらの原子核が強い相互作用で形成されている事を示唆する結果を得た。これらの研究成果は学術雑誌フィジカルレビューDに掲載された。当該年度の研究では、特にクォーク真空偏極効果を取り入れた、以前の計算よりも軽いクォーク質量(パイ中間子質量500MeV)での計算を行う事で、これまでの計算に含まれていた主要な系統誤差を取り除き、より信頼性の高い計算から原子核が形成されるかを検証した。この成果を論文としてまとめ、フィジカルレビューDへ投稿予定である。これまでの試験的研究よりも系統誤差を小さくした計算は順調に進んでおり、中間報告としての論文を近日中にまとめ、学術雑誌へ投稿予定である。

もう一つの研究目的であるヘリウム原子核より大きな原子数の計算方法の開発については、問題点の分析はほぼ終了しており、現在、その解決方法を模索している段階である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在行っている計算よりも、さらにクォーク質量を小さくし(パイ中間子質量300MeV)、現実世界により近いパラメータでの計算を計画している。これまでの計算では束縛エネルギーに対し有意なクォーク質量依存性が見えていないが、この計算にクォーク質量依存性が明確になり、さらに結果が実験値に近づく傾向を示す結果が得られれば、量子色力学を用いて原子核を直接理解するという目標に、さらに近づくはずである。また、原子数の大きな原子核の計算方法の開発で問題となっている膨大なクォーク縮約の計算方法については、ヘリウム原子核計算の方法を発展させる事で解決する方針を考えている。
腫瘍細胞増殖におけるVEGF遺伝子発現と血管新生阻害剤の作用機構の関連

ある種の血管新生阻害剤は、抗腫瘍効果を示す事は知られている。この作用機序については十分な解明がなされていない。特に、内皮細胞増殖因子(VEGF)、及び、その受容体系については不明な点が多い。最近、フマギリンの誘導体であるFR118457は、特異的に新生血管阻害剤として多くのマウスの固形腫瘍で抗腫瘍効果を示し、また、In vitro実験で選択的に内皮細胞の増殖が阻害される事が報告されている。本研究はVEGF及びその受容体係と、FR118487との関連について検討した。VEGFを分泌するG55glioblastoma multformをヌードマウスへ移植し、これと同時にFRを10、20mg/kgの投与、及びVEGFに特異的なモノクローナル抗体(ファーミンシェン社)を投与した。20mg/kgのFR投与することで抗腫瘍効果(Doubling timeでの評価)を認めるが、これも移植直後より5mg/kgを4回を24時間隔での投与で認められるが、腫瘍直径が1cm以上になるとこの抗腫瘍効果は減少する。しかし、G55glioblustomaの肺転移は著明に減少した。VEGF抗体の投与、VEFG受容体のKDR、flt-1については、現在PCR法を用いてアンチセンス及びセンスプローブを作成中で、未だ完成していいない。また、VEGFmRNAの定量については、ノーザンブロッティング法によりゲル電気泳動法により、分離したRNAを膜に固定してVEGFに特異的なプローブでVEGFmRNAをハイブリッドし、現在、VEGFの特異的なバンドを確認したが、未だ定量化までには至っていない。現在、研究は継続中である。
大脳皮質視覚野のシナプス可塑性と反応選択性の発達

1、昨年度の研究において、発達期ラット視覚野5層錐体細胞からパッチ電極でホール・セル記録し、静止膜電位から0mVへの20msの脱分極パルスを繰り返し与えると、抑制性シナプス伝達に長期増強あるいは長期抑圧が生じることを見出した。細胞体の抑制性シナプスについて変化の方向を決める因子を解析した。2、脱分極パルスを-70mVから与えると常に長期抑圧が生じ、-90mVから与えるとほとんどの場合長期増強が生じた。長期抑圧はL型Ca^<2+>チャネルブロッカーのnifedipineにより、長期増強はR型Ca^<2+>チャネルブロッカーのSNX-482によりそれぞれ選択的に阻害された。したがって、長期増強と長期抑圧の発生は膜電位に強く依存し、変化の方向はLとR型Ca^<2+>チャネルの膜電位依存性の相違により説明できる。3、記録細胞に阻害薬を導入する実験により、Ca^<2+>チャネル依存性の長期抑圧と長期増強はそれぞれGABA_A受容体のエンドサイトーシスとエクソサイトーシスにより生じることを示唆する結果を得た。4、シナプス前線維の高頻度刺激により5層錐体細胞に生じる抑制性シナプス伝達の長期増強において、誘発にシナプス後細胞が関与し、発現はシナプス前部に生じることを示唆する結果を得ているので、BDNFが逆行性信号を伝える可能性を検討した。膜透過型チロシン・キナーゼ阻害薬K252aを低濃度(200nM)灌流液に加えてTrkを阻害すると長期増強の誘発は阻止された。しかし、シナプス後細胞へK252aを導入しても長期増強は起った。また、TrkB-IgGを灌流液に加えてTrkBの活性化を妨げると長期増強は起らなかった。この結果は、BDNFが逆行性信号を担う可能性を支持する。1、大脳皮質視覚野の抑制性シナプスの長期増強は、視覚反応が視覚体験に依存して可塑的に変化する感受性期に限局して起こるので、視寛反応可塑性の基礎となる神経機構と考えられる。長期増強を誘発するには神経活動により細胞内Ca^<2+>濃度を一過性に上昇させることが必要であるが、いったん増強が発生した後は、神経活動により細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させる必要はないと一般に考えられてきた。しかし、視覚野の抑制性シナプスの長期増強では、高頻度刺激により誘発した後も、シナプス前細胞が低頻度(0.1Hz程度)で活動することがその維持に必要であることを見出した。その維持の分子機構を解析した結果、シナプス後細胞のGABA受容体の活性化や膜電位変化は必要ないが、シナプス前細胞の活動電位に伴なうシナプス前終末へのCa^<2+>流入が必要であることが分かった。この抑制性シナプスでの伝達物質の放出はQ型Ca^<2+>チャネルによるが、長期増強の維持に関与するのはP、L、Nの高閾値型Ca^<2+>チャネルであった。また、その維持に必要なCa^<2+>の流入量はコンダクタンスの大きいCa^<2+>-activated-K^+(BK)チャネルにより制御されていることも判明した。2、視覚野の4層から2/3層への興奮性シナプスの長期増強に関して調べたところ、T型Ca^<2+>チャネル依存性の長期増強が感受性期に限局して発生することが分かった。また、2/3層細胞のT型Ca^<2+>チャネル電流は成熟すると減少することが判明し、その減少で長期増強の年齢依存性を説明できるものと思われる。3、シナプス可塑比の視覚反応性発達に果たす役割を調べる目的で視覚野細胞からユニット記録し視覚反応の解析をする実験セットを組上げ、今後その研究が出来るようになった。1、大脳皮質視覚野の抑制性シナプスの長期増強は、視覚反応が視覚体験に依存して可塑的に変化する感受性期に限局して起こるので、視覚反応可塑性の基礎となる神経機構と考えられる。興奮性シナプスのNMDA受容体依存性長期増強と異なり、この抑制性シナプスの長期増強では、シナプス前細胞が低頻度(0.1Hz程度)で活動し、高閾値型Ca^<2+>チャネルを介してシナプス前終末にCa^<2+>が流入することが、その維持に必要であることをすでに報告している。この長期増強は細胞外Ca^<2+>濃度に依存しており、正常濃度(2.4mM)では起らないが、高濃度(4mM)では高頻度で発生する。本年度の研究により、ノルアドレナリン(NA)が維持機構を促進し、正常Ca^<2+>濃度でも長期増強が維持されることを明らかにした。正常Ca^<2+>濃度で、高頻度刺激を与えてから、NAを投与すると、その投与中だけ、長期増強は維持された。NAの維持に対する効果は、NA存在下で高頻度刺激を加えると長期的になり、NAを洗い流した後も長期増強は維持された。維持の促進には、アドレナリン性α_2とβ受容体が同時に活性化されることが必要であった。この結果は、NAが長期増強維持に関与するCa^<2+>チャネル機能を促進するか、K^+チャネル機能を低下させることにより、活動電位に伴うシナプス前終末へのCa^<2+>流入量を増加させるか、あるいは長期増強維持機構のCa^<2+>感受性を亢進させる可能性を示唆する。

2、視覚野4層から2/3層への興奮性シナプスでは、感受性期に限局してT型Ca^<2+>チャネル依存性長期増強が起る。この長期増強は暗室飼育すると成熟しても起るが、数日の視覚体験により発生しなくなる。短期間の視覚体験によりT型Ca^<2+>チャネル電流も減少するので、その影響を受けるT型Ca^<2+>チャネルのサブユニットを同定することを試みた。α_1GのmRNAとタンパク発現量には短期間の視覚体験による変化は見られなかった。この結果は、他のサブユニット(α_1Hとα_1I)の変化を示唆する。1.NMDA受容体依存性シナプス可塑性は大脳皮質視覚野における経験依存的機能発達の基礎過程として注目を集めている。ラット視覚野においては、4層に高頻度刺激を与えると2.3層錐体細胞の興奮性シナプスに長期増強が誘発され、その結果、細胞外電場電位も増大すると考えられてきた。しかし、興奮性シナプス後電位と抑制性シナプス後電位を厳密に分離して解析した結果、高頻度刺激は興奮性シナプス伝達には長期増強を誘発せず、錐体細胞の抑制性シナプス伝達に長期抑圧を誘発することが判明した。この結果は、従来電場電位を用いて調べられてきた興奮性シナプス伝達の長期増強に関する実験結果は再検討を要することを示している。しかし、シナプス前線維の低頻度刺激とシナプス後細胞の脱分極のペアリング刺激は興奮性シナプス伝達に長期増強を誘発することは確認された。2.高頻度刺激により誘発される抑制性シナプスの長期抑圧とペアリング刺激により誘発される興奮性シナプスの長期増強はともにNMDA受容体阻害薬のAPVで完全に阻害され、NMDA受容体の活性化を誘発に必要としていた。しかし、NR2Bサブユニットを含むNMDA受容体を選択的に阻害する地ifenprodilは後者の長期増強をブロックしたが、前者の長期抑圧には全く影響を与えなかった。この結果は、両シナプス可塑性は異なるサブタイプのNMDA受容体の活性化を誘発に必要とすることを示している。3.抑制性シナプスの長期抑圧は発達期でも成熟期でも同様に起ったが、興奮性シナプスの長期増強は発達期に限局して発生した。興奮性シナプスの長期増強はラットを生まれた時点から暗室飼育すると成熟しても発達期と同様に高頻度で発生した。この結果は、興奮性シナプスの長期増強は視覚機能の経験依存的発達に寄与することを強く示唆する。1、大脳皮質視覚野においてシナプス可塑性は視覚反応性の経験依存的発達に寄与すると考えられている。視覚野錐体細胞では、抑制性シナプスにNMDA受容体あるいはCa^<2+>チャネルに依存する長期抑圧が生じることをすでに報告している。本年度は、後者のタイプの長期抑圧の発現機構を解析した。2、発達期のラット視覚野の切片標本において、5層の錐体細胞からパッチ電極でホール・セル記録した。薬理学的に興奮性シナプス伝達をブロックし、4層の電気刺激により誘発される抑制性シナプス後電流(IPSC)を記録し、-70mVから0mVへの20msの脱分極パルスを20Hzで繰り返し与えて可塑的変化を誘発した。3、脱分極パルス後IPSCには、約半数の細胞で長期抑圧が、約1/5の細胞で長期増強が生じ、残りの細胞では変化がなかった。これらの変化は、パッチ電極にCa^<2+>キレータBAPTAを入れると抑えられたので、Ca^<2+>チャネル活性化により細胞内Ca^<2+>濃度が上昇すると発生すると考えられる。
身体運動と環境の大規模実世界データの言語表現化

実世界の連続情報から記号を抜き出して理解する人工知能が求められる.本研究課題では,人間の行動を言語として理解する計算論を開発した.身体運動や操作物体を記号化し,その記号と言語を結び付ける機械学習によって行動から文章を生成する技術である.特に,運動の時系列や文章の遷移から文脈を抽出することによって,行動の背後にある文脈を推定しながらそれに即した文章を生成することを可能にした.研究代表者は,人間の身体運動と自然言語を結びつけるロボットの知能を構築してきた.少数の身体運動や言語表現のデータセットから記述できる行動は限られ,実世界の多様な人間の行動を理解するには限界があった.本研究課題では,これまでの枠組みを,身体運動,身体が働きかける物体,および言語表現の膨大なデータセットに拡張することにより,人間の行動を多様にかつ詳細に言語として理解する知能を構築する.平成26年度では.運動とそれに関連する膨大な単語を結びつける統計モデルを開発した.各単語を書籍毎に使用される頻度に基づき分類し,その分類結果を用いて運動と単語を効果的に結びつけることによって,運動に人手によってラベル付されていないが,関係がある単語もその運動から連想できる構造を作りあげた.さらに,単語の並びとして文章構造を抽出する統計モデルとして,単語bigramモデル(ある単語の出現する確率はその直前の単語にのみ依存する)と呼ばれる最も簡易な構造を活用してきた.これを,単語trigramモデル(単語の出現規則は直前の2つの単語に依存する)へと拡張した.これにより,運動から自然な構造の文章が生成できるようになった.光学式モーションキャプチャにて計測した470種類の動作と青空文庫に納められている10925冊の書籍を用いて,実験を行った.動作から文章を1つ生成する実験では,正解の文章と一致する確率が35.7%であった.5つの文章候補を生成し,その中に正解文章が含まれる確率は86.6%であった.また,膨大な言語データを活用したことによって,動作から文章を生成する計算に2520秒も要する問題が明らかになった.文章生成計算のための並列アルゴリズムを開発し,クラウドコンピュータ(Amazon EC2)を用いた実験によって,文章生成の計算時間を228秒に低減することに成功した.研究代表者は,人間の身体運動と言語を結び付ける統計モデルを構築し,運動認識と生成の機能を基盤としたロボットの知能を構築してきた.日常生活での多様な行動を記述するためには,運動の種類および言語の語彙数を増やし,身体が働きかける環境を取り込むような拡張技術が求められる.平成27年度では,(A)文章の並びを空間中の単語の遷移軌道となるように単語を配置した言語空間の構築および単語予測アルゴリズムの開発,(B)身体が作用する複数の物体を認識し,身体運動および物体認識を組み合わせて行動データから言語を生成する統計数理の枠組みの構築を実施した.(A)青空文庫の8冊の本から,2877種類の単語の辞書を作成し,文章中において隣り合う単語の距離が1,連続する複数単語の幾何学的関係が同じになるように16次元空間中に単語を点として埋め込んだ言語空間を構築した.単語間の幾何学を利用することによって,単語の並びから次の単語を予測することができる.すなわち,入力単語の並びの軌跡から次の単語の位置を計算し,その近傍に配置された単語を予測結果として出力する.5つの単語の並びから次の単語候補を5つ予測する実験を行い,7709組のテストデータに対して,正解率が48.4%であることを確認した.(B)運動と物体のカテゴリの組み合わせから単語が生成される統計モデルと文章中の単語の並びから単語の遷移を表す統計モデルを作成し,運動と物体の計測データから最も確率が高い文章を生成する計算法を開発した.22種類の行動に対して,各行動を18試行計測したデータセットを作成し,学習および文章生成の実験を行った.生成された文章と正解文章の一致率を示すBLEUスコアが0.41であった.物体の個数を予め与えた場合はBLEUスコアが0.61と高くなり,行動に対して物体へのアテンションを精度良く推定する技術が必要であることを確認した.平成27年度の推進方針として,身体運動とそれが作用する物体などの周囲環境の認識を組み合わせて,行動を表す文章の生成を高める技術を開発することに重点を置くこととした.平成27年度では身体が働きかける物体が複数にわたる場合にでも,運動と物体認識結果を組み合わせて,文章を生成する統計数理の枠組みの基礎を与えることができ,計画通りに進んでいる.ただし,適用できる状況がまだ限定的であり,日常生活の多様な行動にも適用できるよう,膨大な行動データセットの準備と構築した統計数理の枠組みの改良は今後も継続して実施する必要がある.特に,不特定多数の人々が行動に言語ラベルを付与するクラウドソーシングの枠組みを利用することで,データセットの収集を効率的に進めることを計画段階では検討していたが,この作業を行うことをできなかった点では進捗が遅れている.文章中の単語の並びを空間的な単語の軌道として表現するモデルの構築は,計画段階では念頭になかった.しかし,膨大な言語データが入手できる状況で,単語の組み合わせ爆発から膨大な数の文章が行動の説明文として候補に挙がり,その計算付加が問題となる.単語を空間中に規則正しく配置することで単語の並びを簡単に把握することができ,行動を表す文章の候補を制限しながら計算付加を抑えることが可能になった.文章生成の精度には,まだ改良余地を残しているが,言語の幾何学という新しい着想で言語の大規模データの高速処理が可能にあり,計画当初より進めることができていると評価できる.

研究代表者は,運動データを言語へ変換することによって動きを言葉として認識する人工知能の基盤を構築してきた.平成28年度では,(D)「実世界データを言語として理解する計算法」の研究開発を遂行した.運動と言語のデータセットから行動をマクロに捉えるトピックを抽出する技術,および状況に応じて遷移するトピックを推定することによって運動から言語を生成する技術を開発した.トピックの抽出技術では,言語データセットの背後にある構造を隠れ変数(トピック)が内在する統計モデルによって表す.トピック毎に連想される単語を絞ることで,運動に関連する単語のみを効率よく利用して文章を生成することが可能となる.トピック遷移の推定技術では,運動と言語の膨大なデータからトピックが遷移するモデルを提案し,この遷移確率を学習データから最適化している.現在までの運動と言語から現在のトピックを推定し,トピックの遷移先を予測することができる.行動の履歴を利用することによってトピックの推定精度および運動から言語の生成性能を上げることができる.研究期間を通して,文章を構成する単語の並び,単語と運動の連想に関する知識の構築,知識の環境情報への拡張やトピック推定によるマクロに行動を捉える知識構造化を統計数理モデルによって実現し,日常生活の多様な行動を言語として理解する人工知能の基礎理論を確立することができた.また,膨大な実世界の行動データや書籍からの言語データを高速に処理するために,複数台のコンピュータから形成されるクラウド計算機システムにて,処理の並列化アルゴリズムの考案およびその実装を行った.遠隔地で計測された行動データをクラウドサーバに送り,高速に言語へ変換してユーザーにその結果を返すことを実験によって実証した.様々な場所・日時・人のデータがクラウド計算機に集約され,行動と言語の知識を蓄え,行動理解へ再利用する基盤である.実世界の連続情報から記号を抜き出して理解する人工知能が求められる.本研究課題では,人間の行動を言語として理解する計算論を開発した.身体運動や操作物体を記号化し,その記号と言語を結び付ける機械学習によって行動から文章を生成する技術である.特に,運動の時系列や文章の遷移から文脈を抽出することによって,行動の背後にある文脈を推定しながらそれに即した文章を生成することを可能にした.実世界の多様な行動を言語として理解する計算基盤を構築するため,平成26年度は,(A)身体運動と環境の記号化,(B)身体と環境の共起性の抽出,(C)身体と環境と言語の数理モデルの構築,(D)実世界データからの言語生成計算法の開発,に取り組む計画であった.各研究項目における進捗状況は下記の通りである.(A)身体運動の記号化はこれまでの統計モデルを活用できることを確認した.環境中の物体認識手法については,深度センサにて取得したポイントクラウドから分節化し,色情報を利用して物体を認識する手法が利用できることを確認した.計画通り順調に進捗している.(B)運動と認識した物体の共起性を表現する統計モデルの開発にはまだ着手できていない.(C)膨大な言語データセットを利用して,身体と言語を結びつける数理モデルの基盤は構築できた.
心理的スキルとパフォーマンスの因果モデルの構築とメンタルトレーニングへの適応

本研究の目的は以下の3点である.1)共分散構造分析を用いて,心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造を明らかにし,新しいモデルを構築する.2)スポーツ競技種目を類型化し(ターゲットスポーツ,ネットスポーツなど),心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造の違いを明らかにする.3)スポーッ種目特性に応じた介入方法を新しく構築したモデルの因果構造をもとに検討する.本年度は3)スポーツ種目特性に応じた介入方法を新しく構築したモデルの因果構造をもとに検討することを目的として約3か月に渡る縦断的調査を行った.主な結果は以下のように要約される.1.縦断的調査による因果モデルの実証的検討:個人種目記録型の競技種目(ゴルフ選手11名)を対象として,3か月間のパフォーマンス指標(平均スコア,平均パット数,パーオン率,フェアウェイキープ率,パーセーブ率)の変化と心理的競技能力診断検査の尺度得点の変化を検討した。その結果,「精神の安定、集中」因子と平均スコア、パーセーブ率の間で有意な相関関係が認められ,平成18年度の研究結果から立てた仮説が証明された。2.介入方法の検討:介入方法を検討するために3か月間のパフォーマンス指標の変化と心理的競技能力診断検査の下位尺度得点の変化を検討したその結果,「リラックス能力」と平均スコア,「集中力」と平均スコア,パーオン率,パーセーブ率との間に有意な相関関係が認められた。3.介入による因果モデルの検証:ゴルフ選手16名(介入群3名,離脱群4名,統制群9名)を対象として,思考記録表を用いた約3か月間のセルフモニタリングを実施した。その結果,どの群においても介入前後で尺度得点およびパフォーマンス指標に変化はみられなかった。現在,本研究の3か年の成果をまとめ,論文投稿の準備中である。本研究の目的は以下の3点である.1)心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造を明らかにし,新しいモデルを構築する.2)スポーツ競技種目を類型化し(ターゲットスポーツ、ネットスポーツなど),心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造の違いを明らかにする.3)スポーツ種目特性に応じた介入方法を新しく構築したモデルの因果構造をもとに検討する.本年度は昨年度構築した因子モデルを元に2)スポーツ競技種目を類型化し(ターゲットスポーツ、ネットスポーツなど),心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造の違いを明らかにすることを目的に横断的研究を行った.14歳から70歳までの競技者1693名を対象に心理的競技能力診断検査(DIPCA.3)および試合中の心理状態診断検査(DIPS-D.2)を実施した.今回の分析にあたり,著しくデータに欠損がみられるものや,不自然にデータが偏っているもの,DIPCA.3・DIPS-D.2両尺度に回答していないものは削除し,最終的に1109名の選手のデータを使用した.主な結果は以下のように要約される.1.競技種目類型別因果モデルの検討:昨年度構築した基本モデルを元に競技種目類型別に標準偏回帰係数の差異を検討した.その結果,競技種目類型別に違いが認められた.平成19年度はこの結果を踏まえ,メンタルトレーニングの介入を行い,因果モデルを実証的に検証する.本研究の目的は以下の3点である.1)共分散構造分析を用いて,心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造を明らかにし,新しいモデルを構築する.2)スポーツ競技種目を類型化し(ターゲットスポーツ,ネットスポーツなど),心理的スキルとパフォーマンス間の因果構造の違いを明らかにする.3)スポーッ種目特性に応じた介入方法を新しく構築したモデルの因果構造をもとに検討する.本年度は3)スポーツ種目特性に応じた介入方法を新しく構築したモデルの因果構造をもとに検討することを目的として約3か月に渡る縦断的調査を行った.主な結果は以下のように要約される.1.縦断的調査による因果モデルの実証的検討:個人種目記録型の競技種目(ゴルフ選手11名)を対象として,3か月間のパフォーマンス指標(平均スコア,平均パット数,パーオン率,フェアウェイキープ率,パーセーブ率)の変化と心理的競技能力診断検査の尺度得点の変化を検討した。
脳損傷による遂行機能障害の機能的・社会的予後に寄与する要因と治療方法の検討

(1)遂行機能の評価遂行機能障害例の臨床評価成績の分布から遂行機能を構成する下位機能として活動の体制化、ワーキング・メモリ反応抑制が挙げられた。遂行機能障害を評価する検査法としてIowa Gambling Taskおよびヴィゴツキー検査のコンピューター版の開発、実生活面での行動障害の評価法として、前頭葉損傷に伴う行動変化を評価する質問紙Frontal Systems BehaviorScaleの日本語標準化を行った。前頭葉特に眼窩面損傷例において、情動認知全般の障害を認め、日常生活においても情動認知障害に基づくと考えられる脱抑制・アパシーといった行動障害が認められた。(2)遂行機能の治療遂行機能障害者に対し評価および訓練を一定のシステムに従って施行した。認知リハ前後の評価成績を見ると、逆向記憶、見当識、人物や場所の誤認、自発性に改善が認められた。訓練当初は注意および記憶の訓練が行われ、その後に遂行機能の訓練が行われていた。遂行機能の訓練では日常生活技能訓練が最も多く、次いで直接遂行訓練、問題解決訓練の順であった。また、携帯情報端末を用いた日常生活技能訓練プログラム、コミュニケーション訓練プログラムの開発を行った。遂行機能障害例に対する集団訓練では対象者間でのモニタリングを通じた対策や自省が有益であった。(3)遂行機能障害者への社会的支援遂行機能障害を中心とした高次脳機能障害者345名を対象として障害と生活行動に関する実態調査を行った。身体障害および認知障害の有無・重症度により日常生活・社会適応は大きく相違していた。また、遂行機能障害者の認知リハ成績と社会的予後について追跡調査を実施した。在宅者が多く問題行動や家庭内の人間関係が不良な場合があった。就労希望者は多く復職に認知機能の障害が大きく関連していた。就労しても半数に執務・学業上の援助が必要であった。賃金を得ている者はわずかであった。1.各種遂行機能評価法および訓練法の適応の検討遂行機能障害例の臨床評価成績の分布から遂行機能を構成する下位機能について検討した。対象者は遂行機能障害52例、平均37.4歳。原因疾患は外傷性脳損傷、脳血管障害、脳炎などであった。検査成績から遂行機能障害例は背景に前向健忘、見当識障害、注意散漫、自発性低下、反応抑制の低下などの障害が認められた。遂行機能検査ではいずれの下位検査でも成績の分散が大きく、活動の体制化、working memory、反応抑制が遂行機能の重要な構成機能と考えられた。またほんどの対象者に対し注意の持続、選択、変換、に関する訓練が行われ、遂行機能の訓練では問題解決、遂行課題の直接訓練および外的補助法が行われていた。また、注意、記憶、知能に明らかな障害がなく、意志決定能力に低下を示した症例に対する介入研究を行った。2.遂行機能障害の評価法の確立遂行機能障害を評価する検査法としてIowa Gambling Taskおよびヴィゴツキー検査のコンピューター版の開発、実生活面での行動障害の評価法として、前頭葉損傷に伴う行動変化を評価する質問紙Frontal Systems BehaviorScale (Grace et al., 2001)の日本語標準化を進めている。これらの諸検査を10名の前頭葉損傷患者に施行、脳損傷部位、神経心理学的検査結果、実生活での社会行動障害の関連について、雑誌論文として発表した。3.遂行機能障害例に対する集団訓練4例を対象として遂行機能改善を目指した集団訓練週1回、計16回を行った。料理、買い物、作品作成等を行った。対象者間でのモニタリングを通じた対策や自省が有益であった。4.高次脳機能障害者の障害と生活行動に関する実態調査岡山県における高次脳機能障害者345名から回答を得た。

身体障害および認知障害の有無・重症度により日常生活・社会適応は大きく相違していた。遂行機能障害61名に対し評価および訓練を一定のシステムに従って施行した。原因疾患は脳血管障害および外傷性脳損傷が多くを占めた。遂行機能障害のほかに注意および記憶の障害を示していた。訓練当初は注意および記憶の訓練が行われ、その後に遂行機能の訓練が行われていた。遂行機能の訓練では日常生活技能訓練が最も多く、次いで直接遂行訓練、問題解決訓練の順であった。訓練法の適応について、注意および記憶の機能改善が前提になり、家庭生活への復帰準備として多くの対象者に日常生活技能訓練が行われ、職業復帰が目指される場合に直接遂行訓練および問題解決訓練が行われていた。従って後2者の訓練は注意、記憶を含め認知機能の水準が比較的高かった。訓練前後の評価では注意、記憶、見当識、病識、自発性に改善が認められた。検査では言語性記憶、遅延再生、遂行機能検査および動作性知能に有意な改善が得られ、顕著な低下を示す機能に改善が大きかった。また、集団訓練法(石田、種村,2006)、携帯情報端末を用いた日常生活技能訓練プログラム、コミュニケーション訓練プログラム(種村,2005、種村、椿原,2006)、二重課題を用いた遂行機能評価法(津守,2006)の開発を行った。遂行機能障害を評価する検査法として昨年度にわれわれが開発したIowa Gambling Taskのコンピューター版(Fukui et al.,2005)、および社会認知能力を評価する各種神経心理検査を、10名前後の前頭葉損傷患者に施行し、脳損傷部位、神経心理学的検査結果、実生活での社会行動障害の関連について検討した(Yamada,2005)。また、前頭葉損傷に伴う行動変化を評価する質問紙Frontal Systems BehaviorScaleの日本語版の標準化を終え(吉住,2005)、前頭葉損傷患者の実生活場面での行動障害の定量的な評価尺度として使用を開始している。遂行機能障害者に対するリハビリテーションおよび社会的支援の成績について検討した。認知リハ前後の評価成績を見ると、改善を示した機能と示さなかった機能に分かれた。改善した機能は逆向記憶、見当識、人物や場所の誤認、自発性であった。一方改善を示さなかった機能は前向健忘、記憶錯誤、行動異常、遂行機能であった。また、認知リハ訓練の初回評価毎再評価後では訓練課題の適用頻度が相違し、当初は機能障害に対応した課題が選ばれ、その後はより複雑で、生活の適応にかかわる課題が選ばれていた。遂行機能障害者の認知リハ成績と社会的予後について追跡調査を実施した。予後についてはまだ確定していない段階で、在宅者が多く、また医学的管理が必要であった。問題行動や家庭内の人間関係が不良な場合があった。
１９世紀英米間における戯曲出版と流通－Samuel French社を中心に－

本年度中に出版された研究成果により、英米間の国際著作権法環境下での上演権の歴史的な成立過程が明らかになった(Derek Miller著Copyright and the Value of Performance 1770-1911, CUP, 2018年)。しかしながら、上述のMillerの著作権法制度史において、当時の法環境において演劇出版社の役割は、明らかではない。本年度は、英米両国の法律を活用した演劇出版社サミュエル・フレンチ社が19世紀後半の英米国の法制度の改革に合わせ、演劇の2つの法的保護(上演権と出版権)を変容しつつあった法環境に応じて巧みに利用しつつ活動を行ったことを訴訟例から実証した。また、著作権の揺籃期であった19世紀に散見されるテクストの無断転用や2次利用に関して、デリダの発話行為(スピーチ・アクト)実践のモデルを理解の一助とすることを提案した。以上の研究成果をカナダで開催された19世紀の英国大衆雑誌についての国際学会において発表した。また、該当劇作家による小説家の作品の転用の事例に関する研究成果の一部を、学術図書として出版したほか、関連学会のシンポジウムで研究成果を広く発信した。家庭の事情により、2人の子の養育に通常より多い時間を費やさざるを得なかったことより研究活動に遅れが生じ、最終年度に研究成果をまとめるために予想より時間がかかる見込みが生じたため。研究成果を活字として発表する予定である。本研究課題の背景となる英米両国の劇場文化の関わりについて、学会誌に2編の論文を発表した。論文においては、英米の劇場の関係性は、米国による英国の模倣による一方通行ではなく、双方向であることを示した。具体的には、19世紀中葉に英米両国で活躍した劇作家ディオン・ブシコーがロンドンで行った米国の先駆的な劇場建築の促進の試みが、その後のロンドンの劇場建築様式の到来を予見した事例(Journal of Irish Studies掲載)と、米国の劇場火災が英国の劇場の文化政策に影響を与えた事例(ヴィクトリア朝文化研究掲載、特に10-14ページ参照)である。つぎに、Samuel French社が活躍した19世紀の米国ニューヨーク市の劇場産業に関する先行研究を入手し、精査した。その結果、19世紀中期から後期のニューヨーク市において、劇場は中産階級の社交文化の重要な一部であり、植民地時代から継続して英国の戯曲の人気が高いことが明らかになった。また、米国の市民戦争時の劇場関係者の米国から英国への一時的な流出を契機として、米国の劇場の産業構造が変容したことが指摘できる。育児休業中の為、助成を受けた研究を一時中断している。本年度は、Samuel French社による出版物、The Long Strike(1866)を事例として、英国に先んじて出版されていた米国における海賊版(「再販版」)の文化的影響を明らかにした。具体的には、著作権保持状況の推移と、英国に先んじた米国の海賊版の文化的影響を考察した。海賊版の流通により、広く全米で上演された劇は、19世紀後期においては労働組合運動に関わると同時に、中産階級のための慈善事業のモデル示唆など、著作権の保護されていた英国に比べて、より広く米国における市民社会の形成に貢献していた。このことから、国境を越えた海賊版のもたらした「トランスアトランティック」な文化空間の事例が指摘できる。研究成果の一部を、日本ギャスケル協会第27回例会(於:静岡市産学交流センター2015年6月6日)で発表した。育児休業中であるが、複数の米国の歴史新聞データベースを積極的に活用して米国の劇場に関する情報を収集し、一定の成果を発表することができた。論文としてとりまとめ、近く活字とする予定である。昨年度までの研究成果を、学術雑誌(日本ギャスケル協会発行「ギャスケル論集」第26号)に発表した。さらに、これまであまり注目されてこなかった、アイルランド出身の劇場関係者らが、米国において英国の文学作品を劇化、翻案することによって英国文化の担い手として活躍し、英米両国の劇場文化の均質化に貢献していたことを、IASIL JAPAN第33回年次大会(於:国際基督教大学2016年10月15日)における研究発表において指摘した。育児休業中ではあったが、研究成果を論文と口頭発表各一件ずつ発表できた為、おおむね順調に進展していると判断した。本年度は、一国の法的制度の枠組みを超えて機能した文学作品の出版と流通のネットワークを明らかにするための第一次資料の調査を行なった。具体的には、米国シカゴ市の公文書館(National Archives)において、速記使用による英国から米国への違法コピーに関する組織的事件を報じた新聞記事の裏付け調査を行なった(8月)。また、英国ロンドン市の大英図書館とサミュエル・フレンチ社アーカイブにおいて、資料収集を実施した(2月)。その結果、同社が書籍の販売に加えて、上演権から高い収益を得ていたことが社の会計簿から明らかになった。これにより、国際的な著作権法の状況の変容に柔軟に対応した出版会社の運営形態の実相を立証できる。予定通り、英米両国における資料調査を行うことができ、研究成果をまとめることができた為、順調に進展していると判断した。