hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線結晶構造解析を用いた、トランスファーRNAの成熟・アミノアシル化の機構の解明

tRNAのプロセシング、修飾、アミノアシル化に働く各酵素単独およびtRNAとの複合体のX線結晶構造解析を行った。tRNAのプロセシング酵素に関しては、Aquifex aeolicus由来のRNase PHの結晶構造を2.3Å分解能で決定し、tRNAの3'末端トレーラー配列の加リン酸分解機構を明らかにした(J.Biol.Chem.2003)。また、CCA enzymeについて、Archaeglobus fulgidus由来のクラスIの酵素の2.0Å分解能での結晶構造解析に成功し(EMBO J.,2003)、さらにtRNA前駆体との複合体の結晶化に予備的に成功した。また、Aquifex aeolicus由来のクラスIIのCCA enzyme(A-adding enzyme)に関してはtRNA前駆体およびATPアナログとの複合体に関し、2.7Å分解能での構造解析をほぼ完了している(論文準備中)。tRNAの修飾酵素に関しては、古細菌のtRNAのG15に特異的にArchaeosineを導入するArchaeosineguanine transglycosylaseとtRNAの複合体の結晶構造を3.3Å分解能で決定し、tRNAのDアームがほどけて酵素の活性部位に挿入され、L字型のtRNAの構造がλ型に大きく変形することを、世界に先駆けて発見した(Cell,2003)。また、すべての生物でtRNAのG18をメチル化するGm18 methyltransferase(TrmH or SpoU)に関しては、1.85Å分解能での結晶構造解析に成功した(Structure,2004)。アミノアシルtRNA合成酵素(aaRS)に関しては、20種類のaaRSの中で唯一構造が未発表なアラニルtRNA合成酵素(AlaRS)に関して、Thermotoga malitima由来の酵素とtRNAとの複合体の結晶化に予備的に成功した。また、Methancoccus jannaschii由来のTyrRSとtRNAの複合体の結晶構造を2.0Å分解能で決定し他(Nat.Struct.Biol.,2003)。さらに、本来のタンパク質合成に加えて、細胞外に分泌され、血管内皮細胞のアポトーシスを誘導し血管新生の抑制に働く、多機能酵素であるヒト由来トリプトファニルtRNA合成酵素の結晶構造を2.3Å分解能で決定し、変異体の生化学的・細胞生物学的解析により、tRNAのアンチコドンを認識するドメインに挿入された8ペプチドがアポトーシス活性に必須であることを明らかにした(Nat.Struct.&Mol.Biol.,2004)。本研究の目的は、tRNAのプロセシング、転写後修飾、アミノアシル化に携わる酵素およびtRNAとの複合体の高次構造を決定し、機能性tRNA生成のメカニズムを原子分解能で解明することにある。本年は、まず超好熱古細菌Methanococcus jannashii由来のチロシルtRNA合成酵素(TyrRS)とtRNA^<Tyr>とL-

チロシンの複合体の結晶構造を2.0解能で決定し、真核型TyrRSによるtRNAの認識機構を解明し、さらにアンバーサプレッサーtRNA^<Tyr>を効率よくチャージするTyrRS変異体をデザイン、調製することに成功した(論文投稿中)。本古細菌のTyrRSは、大腸菌のtRNA^<Tyr>とクロスリアクトすることがないため、本TyrRSとアンバーサプレッサーtRNA^<Tyr>を大腸菌内で発現させることによって、アンバー終止コドンに21番目の非天然型アミノ酸を取り込ませることが本研究により可能になった。さらに、大腸菌由来TyrRSに2つの変異を入れることによって3-ヨードチロシンをtRNA^<Tyr>にチャージする変異体TyrRSを作り出すことに成功し、この変異体TyrRSと3-ヨードチロシンとの複合体の結晶構造解析を行い、変異体TyrRSが非天然型アミノ酸を認識する構造的基盤を明らかにした(論文準備中)。また、アミノアシル化以外に血管新生を抑制するというサイトカインとして働くヒト由来トリプトファニルtRNA合成酵素の結晶構造を2.3分解能で決定し、レセプターとの結合部位を推定した(論文準備中)。tRNAのプロセシングに関しては、tRNAの3ユ末端のトリミングを行うRNase PHの結晶構造を2.7解能で決定し、3ユ末端のCCA配列直前まで正確に削りこむ機構を推定した(論文改訂中)。また、古細菌由来のクラスICCA付加酵素の結晶構造を2.0解能で決定し、CCA付加酵素の分子進化機構を解明した(論文準備中)。tRNAの修飾過程に関しては、古細菌のtRNAのG15にアーケオシンを導入するアーケオシングアニントランスグリコシラーゼとtRNAの複合体の結晶構造を決定し、酵素がtRNAを大きく変形して、配列非特異的かつ位置特異的に、G15に修飾を入れる機構を解明した(論文改訂中)。さらに、tRNAのG18をメチル化するSpoUに関して、酵素とメチル基供与体であるSAMとの複合体の結晶構造を1.5解能で決定し、触媒ドメインに存在する特徴的な結び目構造の持つ役割を解明した(論文準備中)。tRNAのプロセシング、修飾、アミノアシル化に働く各酵素単独およびtRNAとの複合体のX線結晶構造解析を行った。tRNAのプロセシング酵素に関しては、Aquifex aeolicus由来のRNase PHの結晶構造を2.3Å分解能で決定し、tRNAの3'末端トレーラー配列の加リン酸分解機構を明らかにした(J.Biol.Cem.,2003)。また、CCA enzymeについて、Archaeglobus fulgidus由来のクラスIの酵素の2.0Å分解能での結晶構造解析に成功し(EMBO J.,2003)、さらにtRNA前駆体との複合体の結晶化に予備的に成功した。また、Aquifex aeolicus由来のクラスIIのCCA enzyme(A-adding enzyme)に関してはtRNA前駆体およびATPアナログとの複合体に関し、2.7Å分解能での構造解析をほぼ完了している(論文準備中)。tRNAの修飾酵素に関しては、古細菌のtRNAのG15に特異的にArchaeosineを導入するArchaeosine
気候変動の防止に向けた多様な政策手法の活用と国内法制度の整備に関する研究-排出権取引、課税、協定等の相互補完的・複合的導入をめぐる欧州の取組みを事例として-

過去2ヵ年度に引き続き、イギリスが2001年から導入している気候変動税と気候変動協定(気候変動税パッケージ)および排出権取引制度の運用状況とその成果・課題に関する調査を行った。さらに、EUにおいて2003年10月に採択された温室効果ガスの排出権取引スキームに関する指令の詳細の検討に加えて、同指令への加盟国による対応-特に加盟国の国内排出枠配分計画の策定状況と概要-について調査を行った。調査研究を進めるにあたり、海外調査としては、イギリス環境食糧地域省(DEFRA)、ロンドン大学インペリアルカレッジ、イギリス政府刊行物センター、EU本部を訪ねて、ヒアリングならびに資料収集を行ったほか、インターネットを活用して最新の情報や文献の入手を行った。また、国内調査としては、2004年11月に環境省が発表した環境税導入に向けての提案内容を検証するとともに、環境省地球環境研究総合推進費事業の一環として(社)商事法務研究会において開催された「中長期的な地球温暖化防止の国際制度を規律する法原則に関する研究」国際シンポジウムに参加した。2005年2月には京都議定書が発効し、同議定書に基づく第一約束期間における温室効果ガスの削減目標値の達成はわが国をはじめとする附属書I国にとって喫緊の課題となっている。このようななか、わが国では、従来の地球温暖化対策推進大綱に代えて、京都議定書目標達成計画の策定が進められているところであり、このなかでいかに政策手法を効果的に組み合わせていくかが問われている。いずれにしてもイギリス、欧州などの事例研究からいえることは、わが国において従来採られてきた手法-特に産業界の取組に大きく依存するもの-のみでは限界にきており、一層の効果を得るためには排出権取引、環境税、協定といった新たな手法を制度化していく必要があるということである。本年度は、気候変動税、気候変動協定、排出権取引制度といった複数の政策手法をひとつの壮大なスキームの下で統合的に活用する試みを展開している、イギリスの気候変動対策および法制度を中心に調査・研究を行った。調査にあたり、イギリス環境食糧農村省、ロンドン大学インペリアル・カレッジ、ドイツ連邦環境省等に対するヒアリングを行うとともに、関連する行政資料・文献の収集・分析を行った。京都議定書のもとでEUとしては2008年から12年までの間に8%の温室効果ガス排出量を削減することが合意され、イギリスには12.5%の削減目標が割り当てられた。この達成に向けてイギリス政府は、2010年までに90年レベルに比して20%のCO2排出量の削減を図るという独自の国内目標を掲げ、税と排出権取引といった経済的手法と協定とを気候変動対策の中心施策として位置付けた。2001年4月からは、気候変動税と気候変動協定とを組み合わせた気候変動税パッケージが、その一年後には、排出権取引制度がスタートしている。前者は、エネルギー効率の改善または炭素排出量の削減に関する目標値等の達成について政府との合意を経て気候変動協定を締結した業界/企業に対して、生産業、商業、公共部門が使用するエネルギーに課されている気候変動税の80%の減免措置を講じるものである。法的根拠は2000年財政法に置かれている。気候変動税による収入は、国民健康保険料の0.3%削減、企業による省エネ対策や再生可能エネルギーの導人に対する補助として還元される。排出権取引制度は、運輸、電力、家庭以外のすべてのセクターと6つの温室効果ガスすべてを対象として、07年3月までの5年間のパイロットプロジェクトとして導入されたものである。同制度への参加方法としては、(1)協定の目標値達成のために制度を活用する場合、(2)インセンティブ金を政府から受け取る代わりに過去の実績に基づき算定されたベースラインから一定の排出削減を図る義務を負い、その義務を達成するために制度を活用する場合、(3)その他の場合とに大別される。中心的な位置をしめるのは(2)で、この場合のインセンティブ金と排出削減義務はオークションをとおして設定される。現時点ですでに明らかになっている課題としては、まず、気候変動税パッケージについては、協定への参加資格がなく税の減免措置をいっさい受けることができない業界団体が存在していることから、パッケージの裾野をどこまで拡大して業界間の公平性を確保していくのかという点がある。また排出権取引については、さほどの努力をせずとも排出量の削減が容易な企業が積極的に参加しており、その結果として、排出量の供給が需要を上回る状況が生じる可能性が高いことなどが指摘されている。本年度は、昨年度に引き続き、イギリスが導入している気候変動税と気候変動協定(気候変動税パッケージ)および排出権取引制度の運用状況ならびに課題についで調査を行った。さらに、EUにおいても、2003年10月に温室効果ガスの排出権取引スキームに関する指令が採択されたことから、この内容および加盟国に求められる対応等の把握を行った。調査にあたっては、イギリス環境食糧農村省(DEFRA)、ロンドン大学インペリアルカレッジ、EU本部を訪ねでヒアリングならびに資料収集を行ったほか、ロンドンで開催された排出権取引に関するワークショップに参加するなどして、最新の情報収集につとめた。他方、わが国においても、2003年8月に中央環境審議会等からの報告として「温暖化対策税制の具体的な制度の案」が提示されたことで、税の具体的な導入に向けた検討が活発化しているため、この検討状況を、フォローするとともに、シンポジウム等に参加して気候変動関連法制の専門家などと意見を交わした。

イギリスにおいては、気候変動税パッケージが2001年4月から、排出権取引制度が2002年4月から始動しているが、EUの指令が採択されたことで、これとの整合性を確保する必要が生じている。たとえば、制度の対象となるセクターの範囲、取引の対象となる温室効果ガスの種類、ガス量の把握の仕方、(絶対量なのか、原単位あたりなのか)などの点において、EUの制度との整合が求められている。こうした点の差異とそれぞれのメリット・デメリットを評価分析するとにより、わが国における制度設計に対する貴重な示唆を得られることになる。また、EU域内における排出権取引は2005年から開始されることになっており、この準備作業として、イギリスをはじめとする,EU加盟国による排出枠を分配するためのナショナル・プランの策定が進められているが、公平性・透明性が高く、経済効率的に温室効果ガス削減を図ることができる分配方法とはいかなるものかを見極めるうえで、こうしたナショナルプランの内容検討は有意義な情報を提供してくれるものと思われる。これについては、引き続き来年度の研究対象としたい。過去2ヵ年度に引き続き、イギリスが2001年から導入している気候変動税と気候変動協定(気候変動税パッケージ)および排出権取引制度の運用状況とその成果・課題に関する調査を行った。さらに、EUにおいて2003年10月に採択された温室効果ガスの排出権取引スキームに関する指令の詳細の検討に加えて、同指令への加盟国による対応-特に加盟国の国内排出枠配分計画の策定状況と概要-について調査を行った。調査研究を進めるにあたり、海外調査としては、イギリス環境食糧地域省(DEFRA)、ロンドン大学インペリアルカレッジ、イギリス政府刊行物センター、EU本部を訪ねて、ヒアリングならびに資料収集を行ったほか、インターネットを活用して最新の情報や文献の入手を行った。また、国内調査としては、2004年11月に環境省が発表した環境税導入に向けての提案内容を検証するとともに、環境省地球環境研究総合推進費事業の一環として(社)商事法務研究会において開催された「中長期的な地球温暖化防止の国際制度を規律する法原則に関する研究」国際シンポジウムに参加した。2005年2月には京都議定書が発効し、同議定書に基づく第一約束期間における温室効果ガスの削減目標値の達成はわが国をはじめとする附属書I国にとって喫緊の課題となっている。このようななか、わが国では、従来の地球温暖化対策推進大綱に代えて、京都議定書目標達成計画の策定が進められているところであり、このなかでいかに政策手法を効果的に組み合わせていくかが問われている。いずれにしてもイギリス、欧州などの事例研究からいえることは、わが国において従来採られてきた手法-特に産業界の取組に大きく依存するもの-のみでは限界にきており、一層の効果を得るためには排出権取引、環境税、協定といった新たな手法を制度化していく必要があるということである。
逐次近似型画像再構成法を利用して、Ｅａｒｌｙ　ＣＴ　ｓｉｇｎの描出能向上を目指す

超急性期脳梗塞の画像診断において,初療時単純CTで虚血の診断は重要である.近年,逐次近似画像再構成法の登場により画像の物理評価は改善するが,これが病変検出率向上に寄与するとは限らない.そこで超急性期脳梗塞評価用ファントムを開発し,検出率の向上を目指す.独自に開発した脳梗塞ファントムで視覚評価を行うことで,逐次近似再構成が急性期脳梗塞の検出能改善に寄与しないことが明らかとなった.しかし,物理評価と視覚評価の乖離を捉えることで,被ばく線量低減の可能性を導くことに成功した.今後新しい撮影技術が出現しても,この検討方法が適応できると考える.1.超急性期脳梗塞評価用ファントムの開発超急性期脳梗塞の画像診断では,初療時単純CTで虚血を示唆する画像徴候(early CT sign)を正確に検出することが重要である.我々は2003年より脳梗塞模擬ファントムを用いて,超急性期脳梗塞の描出能を向上させるための研究を行っている.従来のファントムは,模擬梗塞巣を除くファントム内のCT値が均一であったが,実際の脳は複雑な構造で,CT値も均一でない.今回開発したファントムは,脳・眼球は人体と同等のX-線吸収率をもった軟組織等価材と骨等価材を使用しており,CT画像上,人体と同様のコントラストが得られ,かつ模擬梗塞巣を,好発部位を考慮して配置した.また,CT値の再現性は従来のファントムと同様に担保されることを確認した.2.上記ファントムの視覚評価(ROC解析)ノイズか理想的に低減する逐次近似型画像再構成は,物理評価と視覚評価と整合性が取れないことが知られている.我々は,超急性期脳梗塞の検出能をCNRにて評価し,逐次近似型画像再構成の使用により梗塞巣の検出能が上がると報告してきた.しかしファントムの構造が単純で低線量でも検出できてしまうため,視覚評価を行っていない.今回,上記ファントムを開発したので,改めてCT撮影線量と病変検出能の関係を評価した.その結果,超急性期脳梗塞の検出能は,撮影線量に大きく依存し,500mAsが最適線量であった.次に,逐次近似型画像再構成画像に対しても同様の視覚試験を行い,CNRは増加するが,視覚的検出能は改善しないことを明らかにした.今回の検証結果は,以前の研究を自らが覆す結果となったが,独自に開発した脳梗塞ファントムで視覚評価を行うことで,より人間の視覚的な印象を反映した結果に導くことに成功した.これにより,臨床に近い検証の成功みならず,我々が開発したファントムの有用性も示すことができた.超急性期脳梗塞の画像診断において,初療時単純CTで虚血の診断は重要である.近年,逐次近似画像再構成法の登場により画像の物理評価は改善するが,これが病変検出率向上に寄与するとは限らない.そこで超急性期脳梗塞評価用ファントムを開発し,検出率の向上を目指す.独自に開発した脳梗塞ファントムで視覚評価を行うことで,逐次近似再構成が急性期脳梗塞の検出能改善に寄与しないことが明らかとなった.しかし,物理評価と視覚評価の乖離を捉えることで,被ばく線量低減の可能性を導くことに成功した.今後新しい撮影技術が出現しても,この検討方法が適応できると考える.平成24年度の研究は、現在のCT装置の性能や特性を検証する中で、CT装置の持つ可能性の更なる飛躍を目的に研究を進めた。同時に脳梗塞模擬ファントムの開発,作製を行い、early CT signの検出をより実際的に研究できるよう進めている。1.ファントム撮影による最新CTの特性および性能を検証最新のCTであるDual energy CTの特性および臨床への応用を踏まえ下記三演題の共同研究者として実験および学会発表を行った。新しい技術であるdual energy CTを従来のCTの枠を超えてMRIや放射線治療の分野にまで拡大した学術的研究である。また3に関しては、CT部門での技術奨励賞を受賞できたことからも、社会的意義や重要性が認められたこと自負している。1ガドリニウム造影dual energy CT angiographyにおける仮想単色画像を用いた造影剤量低減の可能性.2Dual energy CTによる仮想単色画像を用いた相対電子密度の算出精度.3.Dual energyCTによる仮想単色画像のCT値の精度:理論値との比較.2.脳梗塞模擬ファントムの開発,作製現在、放射線科医および(株)京都科学社と協力を得ながらファントムを開発中である。実際の脳ファントムや模型図を用いて、頭部領域の放射線科医も交えてミーティングおよび実験を進めている。また、わずかなCT値の再現の為、仮ファントムを作成依頼し実験、検討を重ねた。近日中に完成予定である。超急性期脳梗塞の画像診断において,初療時単純CTで虚血の診断は重要である.しかし,Early CT signの一つである病変部のわずかな低吸収域は,最も検出が困難であり,読影者間での相関も低いといわれている.そこで,撮影法の最適化により検出率の向上を目指す.まず,超急性期脳梗塞を評価するのに必要十分なファントムの開発を行い,画像のノイズを考慮に入れた逐次近似再構成法を応用することで,上記所見の検出に最適な撮影法を模索するべく研究を開始した.

我々は2003年より脳梗塞模擬ファントムを用いて,超急性期脳梗塞の描出能を向上させるための研究を行っている.従来の評価用ファントムでは, CNR(Contrast to Noise Ratio)が低値であっても梗塞巣が視覚的に検出されるという問題点があった.つまり,物理結果と視覚評価に乖離が生じた.今回開発したファントムは,脳・眼球は人体と同等のX-線吸収率をもった軟組織等価材と骨等価材を使用しており,CT画像上,脳・脳室・眼球は人体と同様のコントラストが得られ,かつ模擬梗塞巣を,好発部位を考慮して配置した.まずファントム自体の評価としてCT値の経時的再現性を確認し,一対比較法にて臨床画像と視覚的検出能に矛盾がないことを検証した.これは,従来の評価用ファントムとは異なる結果となった.つぎに上記ファントムを使用し,撮影条件の検証,FBP(filtered back projection:フィルタ補正逆投影法)法およびASiR(逐次近似型画像再構成)法による再構成法の最適化,梗塞巣の大きさと検出率との関係を明らかにした.今回の検証は,独自に開発した脳梗塞ファントムで視覚評価を行うことで,より人間の視覚的な印象を反映した結果に導くことに成功した.今後新しい撮影技術が出現しても,この検討方法が適応できると考える.医用放射線医学研究の中心的な項目として脳梗塞模擬ファントムの開発,作製を挙げている.そこで,平成24年度の採択後すぐに着手したのがファントムの開発および作成である.しかし,このファントムの開発,作成は,当初の予想以上に難航した.ファントム作成には,医師及び放射線技師,開発者(メーカー)が関わり,試作品及び作成されたファントムの検証を繰り返し行っている.実験や検証を進めると更なる改良点を見つけ,より,臨床に近い形にしたいという要求を満足すべく時間を要したのが大きな要因である.ただ,このように慎重にすすめたおかげで貴重なデータを得ることができ,研究成果につながったのも事実である.1.最新CTの利用に関してはおおむね順調に進展している。2.脳梗塞模擬ファントムの開発,作製を行い,最新CT装置での低コントラスト領域(early CT sign検出)に必要と考えられ好適撮影法を検証を行う予定であった。当初ファントムの納期が平成24年11月予定であったが、京都科学の開発の問題で大幅に遅れている。引き続き脳梗塞模擬ファントムの開発を継続する.また日々進化している新たなCT技術の出現に対しては,情報収集に努め技術習得を積極的に行う.そこで得た知識を基に,Early CT signの描出能向上のための技術応用を模索する.現在進行形の研究については成果を学会等で公表し,現在までの成果発表をまとめた論文の完成を急ぐ.我々は,超急性期脳梗塞の検出能をCNRにて評価し,逐次近似型画像再構成の使用により梗塞巣の検出能が上がると報告してきた.しかし上記ファントムを開発し研究を進めると,逐次近似型画像再構成画像の利用では対視覚的検出能は改善しないことが明らかとなった.そのため,逐次近似型画像再構成法を利用して,Early CT signの描出能向上を目指すことは断念される.そこで,逐次近似型画像再構成法を利用した臨床応用は,後回しとなるが,新しい技術の応用を模索し超急性期脳梗塞におけるearly CT signの描出能向上を目指す
移植後早期グラフト浸潤リンパ球の抗原特異性の有無に関する基礎的検討

臓器移植における、移植後早期の移植片浸潤リンパ球の抗原特異性の有無についてを明らかにする研究である。臓器移植では移植直後より移植片にリンパ球が浸潤しているが、それがどの段階で抗原特異的な攻撃性を有するかは細胞数が非常に少ないためこれまで明らかでなかった。我々は本研究にて免疫不全マウスに移植片浸潤リンパ球の免疫系を再構築し、機能解析を可能とするモデルを作成し、移植後早期浸潤リンパ球の機能解析を施行、移植片浸潤リンパ球の抗原特異性の変化について明らかにする。
大腸鋸歯状病変の革新的な癌化予測法の確立：マイクロRNAの網羅的解析

この研究では、大腸鋸歯状病変(無茎性鋸歯状腺腫/ポリープ;以下、SSA/P)について、病変から抽出したマイクロRNA (miRNA)と癌関連遺伝子の発現を統合解析することにより、発癌と関連の深いmiRNAを特定し、発癌リスクの高い鋸歯状病変のスクリーニング法を確立する。研究代表者の所属するがん研究会で、2010年から2019年に内視鏡的に切除された大腸の鋸歯状病変SSA/PならびにSSA/P由来癌について、パラフィンブロックからマイクロダイセクションによる組織の回収を行い、回収した組織から全RNAを抽出した。解析予定症例は、SSA/P(非癌化)7症例、SSA/P由来癌7症例、計14症例であるが、実際のRNA抽出の結果、一部症例の全RNAの質あるいは量が一定以下であったため、組織採取の症例を追加し合計22症例から全RNAを抽出し、その中から全RNAの質の良い14症例を選抜した。結果として、解析対象症例における全RNA濃度は67.3639.4ng/ul、300nt以上のRNA鎖は2073%の範囲となった。過去2年間(2017-2019年)の症例は一定以上のRNAの質を保っていたが、それ以前(-2016年)の症例の58%(7/12例)は、RNAの断片化が目立ち、特にmRNAの解析の対象としては不適と考えられた。SSA/P由来癌7症例のうち3症例については、SSA/P由来癌成分とSSA/P成分に加え、非腫瘍粘膜成分もマイクロダイセクションによる組織の回収および全RNA抽出を行うことで、SSA/P部と非腫瘍粘膜部の発現の差についても検討ができるようにした。以上により、SSA/P(非癌化)7症例から7検体、SSA/P由来癌7症例から癌部7検体、SSA/P部7検体、非腫瘍粘膜3検体、合計24検体を以後の解析の対象とすることとした。当初の計画では2018年度に核酸デジタルカウントまで完了する予定であったが、研究実績の概要に記したように、当初設定した対象症例の収集期間(2005-2016年)においては全RNAの質が一定以下の症例が多く、これによる追加症例分のマイクロダイセクションによる組織採取および全RNA抽出に時間を要したため、全RNA抽出とその評価、最終的な解析対象症例の絞りこみまで完了となった。なお、2019年5月中にはこれらを完了見込みである。2019年度中に、全RNAについて核酸デジタルカウントによりmRNAとmiRNAを計測し、階層クラスタリング法によるmiRNAプロファイリングの病変別の特徴や、それらに特異的に発現上昇ないし低下しているmRNAを特定する。複数の候補が挙がる場合には、癌関連遺伝子のPathway解析も含め、より発癌に重要と考えられる候補を選定する。2020年度には、癌化に関連の深い候補miRNAを、in situハイブリダイゼーション(ISH)法により可視化し、その発現上昇から癌化のリスクを判定するスクリーニング法を確立する。

2019年度中に、全RNAについて核酸デジタルカウントによりmRNAとmiRNAを計測し、階層クラスタリング法によるmiRNAプロファイリングの病変別の特徴や、それらに特異的に発現上昇ないし低下しているmRNAを特定する。複数の候補が挙がる場合には、癌関連遺伝子のPathway解析も含め、より発癌に重要と考えられる候補を選定する。2020年度には、癌化に関連の深い候補miRNAを、in situハイブリダイゼーション(ISH)法により可視化し、その発現上昇から癌化のリスクを判定するスクリーニング法を確立する。核酸デジタルカウントに用いるパネル以外の消耗品や全RNA抽出に用いた試薬等は、研究代表者の所属する部署の在庫を一時的に使用したため、その分の次年度使用額が発生した。2019年度中に該当の在庫を補うため当該助成金を使用する予定である。
柔軟でロバストな高集積デバイスの開発

本研究は,現在のノイマン型コンピュータにはない,学習機能を有した情報処理システム,すなわち脳型情報処理システムを構築することを目指し,柔軟でロバストな高集積デバイスの開発を行うことを目的に研究を行った。その結果,高集積化を目指し,低容量であるニューロンモデルを実装し,回路面積を従来に比べ,1/30程度とした。また,寄生容量のみで動作するモデルを提案した。さらに,フィードバック制御機能を担う入力部を付加することで,ロバスト性の高いモデルを提案し,新たに提案したシナプス学習モデルと組み合わせることで,認識モデルを提案した。(1)低容量化ニューロンモデルの提案および試作ネットワーク全体回路の実装面積を削減するために,個々のニューロンモデルの細胞体部を構成しているコンデンサ2個の容量値を小さくする回路構成について新たに提案した。これまでは,1pFの容量を使用していたが,32fFで動作することをシミュレーションにて確認した。容量に溜まった電荷を強制的に引き抜くようMOSFETを新に追加した回路構成について検討を行い,実際にVDEC(大規模集積回路設計教育センター)を通し,TEGの作成も含め試作設計を行った。(2)ロバスト性を有するニューロンモデルの提案および試作ニューロンモデルの個数を増やすことで,ある程度ロバスト性を確保することが可能と考えられるが,よりロバスト性を上げるために個々のニューロンモデルに着目した。ニューロンモデル中の負性抵抗素子に対して入力部分に付加したレセプタモデルの負性抵抗素子を並列接続し,レセプタモデルから電流を補充することで電源電圧の動作範囲が広がり,外部入力により発振する他励振ニューロンモデルを構成し,回路シミュレータHSPICEにより,動作確認を行った。そして,VDECを通し,TEGの作成も含め試作設計を行った。(3)容量結合型セルラーニューラルネットワークの提案および試作隣り合ったニューロンモデルに対して結合するセルラーニューラルネットワークを構成する。申請者の提案するニューロンモデルは,出力を取り出す部分に膜容量に相当する容量を有しているため,容量結合をすることが容易である。すなわち,ある一つのニューロンモデルに対し,近隣のニューロンモデルは並列に接続されていることになるので,レイアウト中,トップメタルとその下層メタルの間で容量を構成するMIM容量の特徴を生かし,配線の引き回しを少なくすることが可能である。現在,回路シミュレータHSPICEにより,検討中である。1)低容量化ニューロンモデル,ロバスト性を有するニューロンモデル,容量結合型セルラーニューラルネットワークの実装ネットワーク全体回路の実装面積を削減するために,個々のニューロンモデルの細胞体部を構成しているコンデンサ2個の容量値(それぞれ1pF)を小さくする回路構成について昨年度新たに提案し,32fFで動作することをシミュレーションにて確認した。今年度は,ロバスト性を持たせるための回路設計にも十分考慮し,モンテカルロ解析を行い,1万回の解析においても動作することを確認した。そして,実際にVDEC(大規模集積回路設計教育センター)を通し0.18μmCMOSプロセスルールを用い実装した。その結果,シミュレーションと比較し,低周波数の発振になったものの,動作することを確認した。低周波数の原因は,PADの寄生容量によるものと考えられる。なお,容量結合型セルラーニューラルネットワークの実装は,特別のプロセスを使用する必要があり,VDECの提供するプロセスルールでは実装ができない。そのため,新たに誘導結合型セルラーニューラルネットワークの回路構成について検討を行った。2)仮想三次元構造の学習モデルを有するセルラーニューラルネットワークの実装申請者は先に,パルスタイミングの時間差により学習状態が変化するSTDPの非対称型の特性とメキシカンハット型の特性を,一つの回路で得ることが可能なシナプス回路を提案している。今年度は,VDECを通し0.18μmCMOSプロセスルールを用い実装した。その結果,非対称型の特性を確認した。現在,メキシカンハット型の特性を確認中である。1)ロバスト性を有する容量を使用しないニューロンモデル,誘導結合型セルラーニューラルネットワークの実装ネットワーク全体回路の実装面積を削減するために,個々のニューロンモデルの細胞体部を構成しているコンデンサ2個の容量値を昨年度32fFまで削減し,VDEC(大規模集積回路設計教育センター)を通し0.18umCMOSプロセスルールを用い実装した.最終年度はさらなる小面積化および低消費電力化を目指し,寄生容量を使用することで,部品として容量を使用しないニューロンモデルを提案し,シミュレーションにて動作を確認した.そして,ロバスト性を持たせるための回路設計にも十分考慮し,モンテカルロ解析を行い,様々な条件の解析において高歩留まり率になることを確認した.そして,現在VDECを通して集積回路化を行っている.特に最終年度に提案したこのモデルは,P型MOSFETも使用しないよう改良を加えており,面積は従来のモデルが240um2に対し,約6割削減し,140um2とした.その結果,2.5mm角のICチップ上に約6万個実装可能である.さらに,実装を考慮し改良した結果,単体のモデルで約700uWで動作することを確認した.なお,誘導結合型セルラーニューラルネットワークの実装は,高周波用シミュレータを使用し,誘導結合部の動作を確認し,現在,誘導結合部分のみVDECを通して実装中である.2)仮想三次元構造の学習モデルを有するセルラーニューラルネットワークの実装申請者は先に,パルスタイミングの時間差により学習状態が変化するSTDPの非対称型の特性とメキシカンハット型の特性を,一つの回路で得ることが可能なシナプス回路を提案している。

昨年度,非対称型の特性を確認したのに続き,今年度は,メキシカンハット型の特性が得られるよう,VDECを通し0.18umCMOSプロセスルールを用い実装中である.本研究は,現在のノイマン型コンピュータにはない,学習機能を有した情報処理システム,すなわち脳型情報処理システムを構築することを目指し,柔軟でロバストな高集積デバイスの開発を行うことを目的に研究を行った。その結果,高集積化を目指し,低容量であるニューロンモデルを実装し,回路面積を従来に比べ,1/30程度とした。また,寄生容量のみで動作するモデルを提案した。さらに,フィードバック制御機能を担う入力部を付加することで,ロバスト性の高いモデルを提案し,新たに提案したシナプス学習モデルと組み合わせることで,認識モデルを提案した。研究実績の概要中に挙げた以下の内容について1)低容量化ニューロンモデル,ロバスト性を有するニューロンモデル,容量結合型セルラーニューラルネットワークの実装2)仮想三次元構造の学習モデルを有するセルラーニューラルネットワークの実装1)中,容量結合型はプロセスルールの影響により,他の方法を検討する必要があるが,ニューロンモデルについてはVDECを通し実装を行い,低容量化,ロバスト性を有することを集積回路にて確認を行っている。そして,2)中,学習モデルのSTDPの非対称型の特性については,VDECを通し実装を行い,集積回路にて確認を確認している。ニューラルネットワークでの実装は現在検討中であるものの,ニューロンモデルの実装,および学習モデルの一つの特性は実装にて確認しており,平成27年度に繋げられるため。集積回路工学1)セルラーニューラルネットワークを用いた連想記憶モデルの検証これまでに実装したモデルを用い,記憶の保持・想起を行い,連想記憶モデルについて検証を行う。また,平成26年度の1),2)の改良を行い,平成27年度に最終版として,チップに実装する。研究実績の概要中に挙げた以下の内容について(1)低容量化ニューロンモデル提案および試作。(2)ロバスト性を有するニューロンモデル提案および試作。(3)容量結合型セルラーニューラルネットワーク提案および試作。(3)の試作は現在検討中であるものの,(1)(3)の提案,および(1)(2)の試作を行い,平成26年度に繋げられるため。1)低容量化ニューロンモデル,ロバスト性を有するニューロンモデル,容量結合型セルラーニューラルネットワークの実装前年度試作した低容量化ニューロンモデル,ロバスト性を有するニューロンモデル,容量結合型セルラーニューラルネットワークをプローバーと半導体パラメータ装置で測定し,不具合を修正したものを新に実装する。2)仮想三次元構造のための学習モデルを有するセルラーニューラルネットワークの実装学習モデルとしてSTDPモデルを提案し,試作を行う。
機械学習を用いた脳波の解析によるバイオマーカーの開発

本研究の目的は、機械学習を用いて脳波を解析することにより、これまでに知られていない精神疾患患者の脳波の特徴を抽出することである。具体的には、医師の診断結果が紐付いた患者および健常者の脳波を教師学習データとして機械学習を行うことにより、被験者と精神疾患患者の脳波の違いを抽出することを狙っている。それにより、高精度の診断・治療効果の評価、病態進行の個別予想、脳波を用いたバイオフィードバックなどによる治療法の開発、疾患動物モデルの開発・評価による創薬の効率化、疾患の基礎的な神経生理学的・病理学的な理解などの実現につながり得る発見を目指すものである。本研究ではこれまでに、精神疾患の患者の脳波を有意に弁別するシステムを構築することに成功し、さらにはこのシステムを用いて計算される統計量の揺らぎがAt riskmental stateにおいて大きくなることを見出した。前者は機械学習を用いた高精度・客観的な診断の可能性を示唆しており、また後者は病態の過渡的なステージを統計量の揺らぎを通して特徴づけるということができることを示唆している。現在、機械学習アルゴリズムの比較・検討を進め、脳波のどのような特徴量が重要かを特定をする検討を進めている。これまでに、精神疾患の患者の脳波を有意に弁別するシステムを構築することに成功し、またこのシステムを用いて計算される統計量の揺らぎがAt riskmental stateにおいて大きくなることを見出した。この統計量に対応するデータ空間における特徴の同定を進めているが、これを進めるにあたり複数の機械学習アルゴリズムの比較や用いる正則化法の検討を当初の想定よりも時間がかかり、やや遅れている。当初2年間の研究計画を3年間に延長した上で、引き続き機械学習の条件検討を行い、脳波のデータ空間におけるどのような特徴量が重要かを特定をする検討を進める。研究計画時点で想定したよりも計算機にかかる費用が少なく済んだため。次年度にはこれを計算機環境の構築費用や、成果の対外発表用の費用とする。
汎関数くりこみ群を用いたＱＣＤ相転移と臨界ダイナミクスの研究

本年度は汎関数くりこみ群に基づいた密度汎関数理論(FRG-DFT)の適用範囲の拡大について研究を行なった。FRG-DFTは密度汎関数理論におけるエネルギー密度汎関数の第一原理的構成や大振幅を伴う励起状態の解析に用いることができる新たな手法となることが期待されているが、その応用範囲は限られていた。本年度はまず前年度に行なった連続系への適用を推し進め、発展パラメータに依存する化学ポテンシャルを導入するなど定式化の整備をした。その上で1次元核物質模型へ適用し、基底状態の解析からさらに前進して励起状態の解析を実現した。具体的には一次元核物質模型において密度・密度スペクトル関数を計算し、励起モードを解析した。得られた結果は非線形朝永・ラッティンジャー模型で予想されていたスペクトル関数の台の端で特異性が現れるといった性質を再現し、乱雑位相近似といった小振幅近似では得られなかった結果を得た。つまり、FRG-DFTが大振幅を伴う励起状態の解析に有効である可能性を示唆する結果を得た。続いてFRG-DFTで2次元一様電子ガスを解析した。これはFRG-DFTによる初の2次元以上の系の解析であり、これまでのどのような応用よりも現実的な状況に対するものである。相関エネルギーの密度依存性をフィッティングパラメータ無しで導いた。得られた結果は高密度極限での厳密な値、および高密度側でのモンテ・カルロ法による結果をよく再現した。このことにより、FRG-DFTが特に高密度側で精度のいい結果を出すことを明らかにした。本年度の結果はいずれもFRG-DFTの現実的な量子多体系の強力な解析法になり得ることを示しており、そうなるための第一歩となる研究である。以上の連続系での定式化と1次元核物質の基底状態の解析、励起状態の解析、および2次元一様電子ガスへの応用を3本の論文にまとめ、査読付き論文として出版した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。強く相関する量子多体系の解析は物理学における中心的な課題の一つである。特に近年、強相関系を解析するための場の理論の手法の一つとして汎関数繰り込み群(FRG)が発達している。クォーク・グルーオンの多体系は温度や密度によって豊かな相構造を示すと考えられている。この物質は低温、低密度状態ではハドロン相であり、一方高温・高密度状態ではクォーク・グルーオン・プラズマ相になると考えられている。多くの研究でこれらの相の間でQCD臨界点と呼ばれる点が現れると考えられており、近年は重イオン衝突実験での探索も期待されている。一般に臨界点では、ソフトモードと呼ばれる長寿命かつ質量のないモードが現れる。特にQCD臨界点におけるソフトモードの素性は複雑であると考えられている。本年度の研究では、このQCD臨界点におけるソフトモードの問題に、FRGを用いたアプローチを行った。QCD臨界点におけるソフトモードを決定づける鍵となるのはカレントクォーク質量だと考えられている。よって様々なカレントクォーク質量に対してFRGによる解析を行った。その結果、臨界点付近でのシグマ中間子モードの分散関係のこれまで予言されていなかった非自明な振る舞いが現れることが分かった。以前の研究では、カレントクォーク質量がゼロの場合はシグマ中間子モードはソフト化するのに対し、カレントクォーク質量が有限の場合にはソフト化せず、代わりに粒子・正孔励起のモードがソフト化すると考えられていた。我々はそれだけでなく、カレントクォーク質量がある程度大きい場合、系を臨界点に近づけるにつれシグマ中間子モードの分散関係が高エネルギー領域に上がった後低エネルギー領域に下がること、またシグマ中間子モードの群速度が光速を超え不安定になる領域が現れることを発見した。このことはカイラル非一様相など最近予言された新たな構造とも関連しているかもしれない。本年度はFRGによるQCD臨界点付近での低エネルギーモードの性質の探求をより深められ、研究を進展させることができた。特にカレントクォーク質量を変えた場合の詳細な計算を行い、シグマ中間子モードの臨界点付近での振る舞いに対する今までに予言されていない現象を発見することができた。研究では汎関数繰り込み群による数値計算をベースにしているが、計算の並列化を行うことで系の詳しい計算を行うことが可能となった。本年度はフォーマリズムの拡張と言った点にも着手することができた。これまでのクォーク・中間子模型によるスペクトル関数の計算は局所ポテンシャル近似というものに依っているが、我々は更にこの近似では取り入れられていない中間子の波動関数くりこみの効果を取り入れ、計算を行うためのフロー方程式を導出することに成功した。数値計算による解析にはまだ課題があるものの、汎関数繰り込み群による手法をより発展させる一つの方向をすすめることができた。本年度は、主に二つの方向で研究を進めた。一つ目は汎関数くりこみ群(FRG)を用いたQCD臨界点におけるモードの解析についてである。QCD臨界点ではカレントクォーク質量のため、臨界点における特徴的なモードであるソフトモードの描像が複雑になると考えられている。臨界点では系の揺らぎが大きくなるが、研究担当者らはFRGという揺らぎをうまく取り入れられる手法を用いてQCD臨界点周りで中間子スペクトル関数を詳しく計算しモードの解析を行った。するとQCD臨界点付近でシグマ中間子の一粒子モードが光速を超えるという現象を発見した。

このような不安定モードの出現はQCD臨界点付近でのカイラル非一様相の出現を示唆する興味深いものである。特に本年度はQCD臨界点の描像を複雑にするカレントクォーク質量を細かく変えた計算を行い、超光速なモードが出現する機構を調べた。結果として、シグマ中間子の一粒子モードと二粒子モードの間のレベル反発が一粒子モードの超光速化を引き起こしているという描像を提示した。二つ目は、DFT-RGと呼ばれる手法に関する研究である。FRGと密度汎関数理論(DFT)を組み合わせたDFT-RGという手法が提唱されており、DFTにおけるハミルトニアンからのエネルギー密度汎関数の決定や励起状態の解析といった問題に対して処方を与えるのではないかということが近年期待されている。しかし、その実際の模型への適用例は少なく、特に(1+1)次元系において成功した計算例が無かった。研究担当者らは(1+1)次元の連続核物質にDFT-RGを適用し基底エネルギーの密度依存性、つまり状態方程式を計算し、飽和エネルギーと呼ばれる量を計算した。その結果モンテカルロ法と非常に近い値を得た。この研究は(1+1)次元系におけるDFT-RGの初めての成功例であり、今後の発展を大きく期待させるものである。現在までのところ、研究は概ね順調に進展している。本研究課題では、汎関数くりこみ群(FRG)という手法を発展させ、QCD臨界点といった様々な強く相関する系、あるいは揺らぎの大きいの解析に適用することを目指している。これまでの研究でQCD臨界点におけるモードの性質について詳しい解析を行ってきた。FRGの大きな進展として、近年スペクトル関数といった実時間に関する量が計算できるようになってきたことが挙げられるが、研究担当者らはその手法を習得しQCD臨界点付近におけるモードの解析に適用した。その結果QCD臨界点付近で超光速なモードが現れるという現象を初めて発見した。この現象は近年注目されているカイラル非一様相といった相の出現を示唆する興味深いものである。特に本年度はこのような現象の起源を解析するためにカレントクォーク質量を細かく変えた計算を行い、シグマ中間子の一粒子モードと二粒子モードの間のレベル反発が働いているという機構を提唱するに至った。QCD臨界点近傍における現象への理解が着実に深まっており、研究は順調に進展したと言える。また本年度はもう一つ新たな方向性での研究を進めた。それはDFT-RGというFRGと密度汎関数理論を組み合わせた手法に関するものである。この手法における様々な模型への適用は近年始まったばかりであり、特に(1+1)次元系での成功例が無かったことによりDFT-RGが実用的なものであるか不明であった。本年度の研究では、(1+1)次元系におけるDFT-RGの解析の初めての成功例を示すことができた。DFT-RGはFRGの解析の新たな方向性であり、またそれを発展させることで様々な量子系の解析にも役立つと期待できる。こういった点で本研究課題の方向性を大きく進めるものであり、DFT-RGの研究で成果を上げたことにより研究は順調に進展していると言える。本年度は汎関数くりこみ群に基づいた密度汎関数理論(FRG-DFT)の適用範囲の拡大について研究を行なった。
保型形式に対する玉河数予想と岩澤理論の研究

今年度はHilbert保型形式に付随するp進L関数とL-不変量についての研究をマギル大学のJeehoon Park氏とカリフォルニア大学バークレー校のChung Pang Mok氏と共同で行った.p進BSD予想によって,楕円曲線が素数pで分裂乗法的還元を持つ場合,p進L関数の中心点での一階微分値は楕円曲線から定まる数論的普遍量を用いて記述されることが期待されるが,通常のBSD予想との比較から,その一階微分値はp進周期の一種であるL-不変量と通常のL関数の中心値を実周期で割った値との積になることが予想される.この予想は例外的零点予想と呼ばれている.この予想は楕円保型形式に対しても一般化されており,Hilbert保型形式の場合に従来の結果を拡張することが重要な問題として挙げられる.今回の研究では,まず初めのステップとしてTeitelbaumによって与えられたL-不変量の定義をHilbert保型形式の場合に一般化することから始めた.TeitelbaumはJacquet-Langlands対応及び志村曲線のp進一意化の理論を用いてL-不変量を定義しており,それを一般化するためにはSchneider, de Shalitなどにより研究されたrigid解析的保型形式やharmonic cocycle, Colemanによる線積分の理論などp進解析を用いた様々な概念をHilbert保型形式の場合に一般化し,従来知られていた結果を拡張する必要がある.今年度は特にrigid解析的保型形式の研究を中心的に行い,今回新たに導入したvector値のrigid解析的保型形式の理論を用いることで楕円保型形式の場合に知られていた結果を一般化するこどに成功した.さらにその結果を用いることでHilbert modular群のcohomologyにHilbert保型形式から定まるコサイクルを二つ構成し,比較することでTeitelbaumによるL-不変量の定義を一般化することができた.今回定式化したL-不変量は実際にpで分裂乗法的な還元を持つ総実代数体上の楕円曲線に対するL-不変量の一般化を与えていることが確認できる。ここで用いられたvector値のrigid解析的保型形式の概念は楕円保型形式の場合のL-不変量を定義する際には現れなかったものであり,その点が従来の手法と大きく異なる.平成20年度は主に楕円保型形式に対する玉河数予想およびHilbert保型形式に付随するp進L関数の研究を行った。整数論の研究において、ゼータ関数やL関数が非常に重要な役割を果たすことが知られており、特にその整数点における特殊値は古くから研究されてきた。楕円曲線から定まるL関数の(関数等式の)中心点での零点の位数と楕円曲線の有理点のなす群(Mordell-Weil群)の階数との関係を予想したBirch,Swinnertor-Dyer予想はL関数の特殊値と数論的対象との関係を考察した有名な予想であるが、この予想は現在ではBloch-加藤による玉河数予想として、より一般の代数多様体の場合に定式化されている。玉河数予想によって保型形式のL関数の整数点における性質(零点の位数や特殊値など)は志村曲線や久賀-佐藤多様体の代数多様体のコホモロジーなどの数論的な情報と結びつくことが期待される。これらの予想を研究するために今年度はHeegnerサイクルの研究を行い、L関数の中心値とHeegnerサイクルの関係を与える明示的相互法則についての考察を行った。その結果、明示的相互法則を仮定すればBloch-加藤予想の一部が解決されることを証明した。特に保型L関数の中心値が消えていない場合に虚二次体の環類体上でSelmer群が有限となることを示した。weightの高い保型形式においては、従来の手法をを直接使うことができないが、今回の研究では消滅サイクルの理論を用いることで既存の結果を一般化することに成功した。二つ目の結果として、総実代数体上の楕円曲線に付随する反円分的p進L関数の中心点における一階微分値の研究を行い、Gross-Zagier公式の類似を証明した。これはBertolini-Darmonによる有理数体上の場合の結果の一般化である。今年度はHilbert保型形式に付随するp進L関数とL-不変量についての研究をマギル大学のJeehoon Park氏とカリフォルニア大学バークレー校のChung Pang Mok氏と共同で行った.p進BSD予想によって,楕円曲線が素数pで分裂乗法的還元を持つ場合,p進L関数の中心点での一階微分値は楕円曲線から定まる数論的普遍量を用いて記述されることが期待されるが,通常のBSD予想との比較から,その一階微分値はp進周期の一種であるL-不変量と通常のL関数の中心値を実周期で割った値との積になることが予想される.この予想は例外的零点予想と呼ばれている.この予想は楕円保型形式に対しても一般化されており,Hilbert保型形式の場合に従来の結果を拡張することが重要な問題として挙げられる.今回の研究では,まず初めのステップとしてTeitelbaumによって与えられたL-不変量の定義をHilbert保型形式の場合に一般化することから始めた.

TeitelbaumはJacquet-Langlands対応及び志村曲線のp進一意化の理論を用いてL-不変量を定義しており,それを一般化するためにはSchneider, de Shalitなどにより研究されたrigid解析的保型形式やharmonic cocycle, Colemanによる線積分の理論などp進解析を用いた様々な概念をHilbert保型形式の場合に一般化し,従来知られていた結果を拡張する必要がある.今年度は特にrigid解析的保型形式の研究を中心的に行い,今回新たに導入したvector値のrigid解析的保型形式の理論を用いることで楕円保型形式の場合に知られていた結果を一般化するこどに成功した.さらにその結果を用いることでHilbert modular群のcohomologyにHilbert保型形式から定まるコサイクルを二つ構成し,比較することでTeitelbaumによるL-不変量の定義を一般化することができた.今回定式化したL-不変量は実際にpで分裂乗法的な還元を持つ総実代数体上の楕円曲線に対するL-不変量の一般化を与えていることが確認できる。ここで用いられたvector値のrigid解析的保型形式の概念は楕円保型形式の場合のL-不変量を定義する際には現れなかったものであり,その点が従来の手法と大きく異なる.