hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リュードベルグ分子を使った高効率分子内エネルギー蓄積と新規化学反応の創製

本年度は高リュードベルグ電子状態にある分子の寿命について情報を得ることを目的に、実験を行なった。原子の場合、リュードベルグ状態の寿命は、主量子数nの3乗に比例して長くなることが知られているが、今回実験を行なったNO分子などの場合、分子の解離エネルギーがイオン化エネルギーよりも小さいため、原子とは異なるダイナミクスが観測される。具体的には6.5eVの解離エネルギーを持つNO分子の9.2eV付近の状態を観測した場合、前期解離過程により、特定のリュードベルグ系列(p系列)は消失し、一部のリュードベルグ系列(f系列)が主に観測された。これは、リュードベルグ系列の対称性によって、前期解離過程の効率が異なっていることを示している。リュードベルグ分子を長寿命分子種としてエネルギー蓄積に利用する際には、このような解離過程をいかに回避してエネルギーを供給できるかが実現への大きな問題点となることが明らかになった。f系列のように軌道角運動量の大きなnon-penetratingなリュードベルグ状態は前期解離が起こりにくいため、こうした状態をどれだけ効率良く生成することが出来るかが今後の研究課題となる。
新規なキラルジアミンを活用する触媒不斉合成反応の開発研究

アキラルなビスラクチムエーテルとアキラルなアルデヒドとのアルドール型反応を、ビスラクチムエーテルに対して1.5当量のスズ(II)トリフレートと8当量のトリエチルアミン、0.3当量の(-)-スパルテインを用いて実施すると、反応は最高98%eeのエナンチオ選択性で進行することが明らかとなった。従来、エノールシランに対して触媒量のスズ(II)-キラルジアミンを用いる高エナンチオ選択的不斉アルドール型反応は周知である。しかしながら、エノールシランを用いることなく反応系中で生成させたスズ(II)エノレートに対して触媒量の外部不斉源を用いる本不斉アルドール型反応は、これまでに全く前例のない新規な不斉合成法である。さらに、アキラルなα-フルオロホスホネートとプロキラルな4-tert-ブチル置換シクロヘキサノンとのHWE(Horner-Wadsworth-Emmons)反応を光学活性プロリンより誘導したキラルジアミンの存在下に行ったところ、最高78%eeのエナンチオ選択性で反応が進行した。本不斉HWE反応においても、上述のアルドール型反応と同様の手法を適用するならば触媒的不斉合成反応への応用展開が可能であると考えられる。なお、新規な不斉補助剤としてイソマンニドを出発原料とした新規キラルジアミン誘導体の合成にも着手したが、目的化合物を合成するには至らなかった。しかしながら、合成中間体である種々のキラルジオール誘導体を外部不斉源として用いた場合、マグネシウム(II)試薬条件下のアキラルなビスラクチムエーテルとアキラルなアルデヒドとのアルドール型反応において、最高68%eeのエナンチオ選択性が得られることを見いだした。同種の光学活性アミノ酸からなるジペプチド体、すなわちS-フェニルグリシンあるいはS-プロリンの2分子縮合体の分子内環化反応によってジケトピペラジンへと誘導し、ペプチド結合を還元することにより光学活性な2,5-ジアルキルピペラジンを合成した。2,5-ジフェニルピペラジンのアミノ基はホルムアルデヒド-ギ酸を用いて還元的にメチル化し3級ジアミンヘと変換した。得られた各種ピペラジンのキラル補助剤としての有用性を検討するため、アキラルなビスラクチムエーテルとアルデヒドとのアルドール反応、反応性の高いメチルビストリフルオロエチルホスホノアセテートと各種4-置換シクロヘキサノンとのHorner-Wadsworth-Emmons反応、ジチオエステルを原料とするDieckmann型分子内環化反応を行なったところいずれの場合も立体選択性はほとんど認められなかった。そこで、(-)-スパルテインを不斉補助剤として用いた場合に最高98%eeのエナンチオ選択性で反応が進行することをすでに見出していたアキラルなビスラクチムエーテルとアルデヒドとのアルドール反応に着目し、さらに詳細な検討を加えた。その結果、アキラルなビスラクチムエーテルに対して1.5当量のスズ(II)トリフレートと8当量のアミンを用いた場合、イソブチルアルデヒドとの反応は0.3当量の(-)-スパルテインを用いた場合にも最高98%eeのエナンチオ選択性で進行することが明らかとなった。本年度に合成したピペラジン誘導体が有効に機能しなかったことから、次年度は新規な不斉補助剤としてイソマンナイド誘導体の合成開発を計画している。
MUレーダー・イメージング技術による大気乱流の超微細構造の研究

本研究の目的は、世界最高性能の大気観測用大型レーダーであるMUレーダーの新機能を生かしたレーダー・イメージング観測手法を開発し、大気乱流の3次元構造を解明し、乱流の発生と消散の詳細な過程と大気乱流層の生成原因を明らかにすることである。MUレーダーは平成15年度に導入されたディジタル受信システムによって、直径103mの円形アンテナ面を25等分割して行う、超多チャンネルの空間領域干渉計観測が可能となった。また送信パルス毎に周波数を変化させる周波数領域干渉計観測も同時実施が可能である。MUレーダーは、これらにより本来の柔軟な観測機能と相まって、世界ではじめての大気の3次元レーダーイメージングを実施できる。本年度は、以下の研究実績をおさめた。1.2・3次元レーダーイメージングのためのデータ解析法の開発を進めた。特に大気の3次元レーダーイメージングは、理論的考察を行った先行研究は存在あるが、実際の観測は未だ行われていない新しい観測手法である。イメージング観測で取得される膨大な観測データを解析するための専用計算機を整備して、研究推進のための基盤を確立した。結果として、世界で初めての3次元イメージングの成果を得た。論文を国際論文誌(Radio Sci.誌)に投稿済みであり、現在レビュー結果に基づく改訂を進めている。2.1次元レーダーイメージング観測手法の発展として、レーザーレーダー(ライダー)やラジオゾンデとの同時・同領域観測を進めた。大気が成層が強い高度において大気湿度とライダーによる大気エアロゾル・エコー強度が増大するという興味深い結果が得られたが、これは大気レーダーが散乱ターゲットとする空間スケール数メートルの大気乱流と、ライダーが散乱ターゲットとする直径数数十ミクロンのエアロゾルとの対応関係を初めて明らかにしたものである。MUレーダーは、これらにより本来の柔軟な観測機能と相まって、世界ではじめての大気の3次元レーダーイメージングを実施できる装置となっている。本研究では、レーダーイメージングの分野で著名なフランス・ツーロン大学のH.Luce博士と密接な協力関係をもって研究を進めている。本年度においては、以下の研究実績をおさめた。1.レーダーイメージング観測をMUレーダーで実施するための観測パラメータを開発した。3次元レーダーイメージングに適したアンテナ面の分割方法、必要となる時間分解能、観測ビーム方向等について検討を加えた。2.様々な大気の状況下においてMUレーダー観測を実施した。観測時間は毎回約24時間であり、概ね隔月毎に観測パラメータの改良を行いながら実施した。同時にラジオゾンデ観測を行って、大気の温度・湿度分布データを取得した。3.3次元レーダーイメージングのためのデータ解析法を開発した。本年度は特にディジタル受信システム利用の周波数領域干渉計観測に注力し、この部分の研究成果をまとめて論文を国際論文誌に公表した。また3次元イメージング観測で取得される膨大な観測データを解析するための専用計算機を整備して、研究推進基盤を確立した。
豪雪過疎山村における持続可能な生活支援システムの開発に関する研究

過疎・高齢化の進行によって生活基盤が弱体化している地域において、住み慣れた地域社会での生活を持続したいという住民の思いの実現と地域社会の再編という二つの課題に対応することのできる生活支援システムの開発が本研究の目的である。過疎・高齢化の進行によって生活基盤が弱体化している地域であっても高齢者の関係性に介在する近隣住民あるいは専門職などのキーパソンが存在することによって新たな協働性が生み出され、生活を継続させる可能性があることが明らかとなった。また、持続可能な生活支援の構築のためには集落の状況に時間経過という要素を加味した支援方法の構築が有効であると考えられる。平成25年度は、初年度にひきつづきヒアリング調査の実施、行政資料の分析、調査対象地域の地域生活構造の把握に取り組んだ。また、自然環境が厳しく社会資源が限られている居住条件不利地域における実践事例の視察、関係者へのヒアリング調査を実施した。(1)研究会の開催:第1回2013年5月26日、第2回2013年8月6日、第3回2013年10月20日、第4回2014年2月11日の計4回開催し、研究の枠組みの構築、調査計画、収集した事例の検討等を行なった。会場は、第1回と第3回が日本福祉大学大学院名古屋キャンパス、第2回はゲストスピーカーのご都合により講演を虎ノ門、研究組織メンバーによる研究会を明治学院大学で開催、第4回は長崎県五島市でのヒアリングに引き続いて研究会を実施したことから、九州大学箱崎キャンパスで開催した。(2)野麦集落調査報告書の発行:初年度に実施した野麦地区集落調査の結果と分析をまとめた報告冊子を作成し、地元をはじめ、岐阜県内外の関係者に配布した。(3)実践事例の収集・検討:居住条件不利地域における実践事例の視察、関係者へのヒアリング調査を実施した。調査先は、長崎県五島市、岩手県和賀郡西和賀町などである。(4)ヒアリング調査の実施:事例対象地域のひとつである高山市高根町において野麦地区以外に在住している「のくとい館」入居者対象としてヒアリング調査を実施した。野麦集落在住者は、昨年度のヒアリング対象となっているため今年度は対象外とした。(5)このほか行政等の協力を得ながら当該地域の地域生活構造把握のために必要な資料を収集した。これらのデータは、本研究が目的としている生活支援システムの範囲、要件などについて検討する際の有用な材料として考えられる。本研究の目的は、過疎・高齢化の進行によって生活基盤が弱体化している地域において住み慣れた地域社会での生活を持続したいという住民、とりわけ高齢者の思いの実現と、地域社会の再編という二つの課題に対応することのできる生活支援システムの開発に取り組むことである。平成24年度は、主にヒアリング調査の実施、実践事例の収集、行政資料の分析、調査対象地域の地域生活構造の把握に取り組んだ。(1)研究会の開催:第1回2012年7月28日、第2回2012年10月9日、第3回2013年2月2日の計3回を開催した。会場はいずれも日本福祉大学大学院名古屋キャンパスである。研究の枠組みの構築、調査計画、収集した事例の検討を行なった。(2)実践事例の収集・検討:本研究のめざす生活支援システム開発のため、研究組織のメンバーが研究を通して関わりを持った地域を中心に、各地で展開されている実践事例の収集を行なった。ヒアリング先は、大分県宇佐郡安心院町松本地区、大分県日田市中津江村、山形県最上郡最上町、岐阜県高山市荘川町、岐阜県大野郡白川村などである。(3)ヒアリング調査の実施:事例対象地域のひとつである高山市高根町野麦において集落に在住している全ての世帯を対象にヒアリング調査を実施した。調査実施日は2012年11月6日。(4)このほか行政等の協力を得ながら当該地域の地域生活構造把握のために必要な資料を収集した。またメンバー個別の関わりではあるが、高山市社協との共同事業として市内在住高齢者を対象とした質問紙調査を計画・実施した。過疎地域の高齢者の生活を支えている拠点施設の機能についての調査研究を進めてきた。この研究から、「限界集落」であっても高齢者の関係性に介在する近隣住民あるいは専門職が介在することによって、新たな協働性が生み出され、生活を継続させる可能性があることが明らかになりつつある。この成果を踏まえ、効果的な介入方法を明らかにするための研究を科学研究費助成事業盤研究( B )として申請し、採択された。→「地域福祉専門職による過疎地域支援のための診断指標の開発一関係性の分析一」(研究期間平成27年度平成30年度)課題

番号15H03442本研究の成果を踏まえ、今後は、社会資源の不足する過疎地域において、福祉的な支援を必要とする状態にある高齢者の生活の継続を可能にするための地域福祉専門職による地域支援の方法の開発をめざす。そのために、とりわけ地域支援の前提となる地域診断に焦点をあて、従来国の政策で用いられてきた過疎地域の定義や「限界集落論」などにみられる人口要件や財政力要件を指標とする診断指標とは異なる質的な診断指標の開発を試みていく。社会福祉学二年目となる平成25年度は、野麦地区以外に在住している「のくとい館」入居者へのヒアリング調査、居住条件不利地域における実践事例の視察、関係者へのヒアリング調査を実施した。実践事例の視察先は、長崎県五島市、岩手県和賀郡西和賀町である。実施にあたっては各地元行政ならびに社会福祉協議会(以下、社協)の協力を得た。これらの取り組みをとおして、これまで以上に協力関係を構築することにもつながった。高根集落調査の結果、また高山市街地の高齢者調査の結果などを分析し、高山市の高齢者世帯の生活維持には別居子の関わりが大きな要素を占めるという仮説を立てた。そうであるならば、高齢者の生活維持のためには、これら別居子との関係性を尊重する支援方策が必要であると考えられる。また、五島市琴石地区での取り組み、西和賀町社協の「生活支援ハウス」運営事業、「まごころ宅急便」事業などから、拠点施設という「場」に加えて「支援者」の存在が大きな役割を果たしていることが推察された。過疎化が進む地域社会において住民による主体的な地域社会再編を考えるうえでは、拠点施設に加えて「支援者」の役割を明確にし、行政計画に連動させていく必要があると考えられる。これらの実績を踏まえ、高山市支部域(旧:町村部)に在住する高齢者を対象とした質問紙調査を平成26年度に実施する準備を進めている。また、高山市内の拠点施設未整備地区において、行政ならびに社協と協働しつつ拠点づくり計画を検討することとなっている。初年度である平成24年度は、事例対象地域のひとつである高山市高根町野麦の集落調査をメインに取り組んだ。高山市高根町は、いわゆる“呼び寄せられ高齢者"問題、ならびに町内で越冬する高齢者の心身機能の低下防止等を目的とした「冬季ファミリーホーム」を運営している。11月から3月のあいだの共同生活の様子については先行研究もみられるが、その高齢者の夏の生活実態についての調査は行なわれていなかった。そこで研究会で議論を重ね、調査設計を行ない、地元行政ならびに社協の協力を得て集落調査を実施した。実施にあたっては地元行政ならびに社会福祉協議会(以下、社協)の協力を得て、社協地域コーディネーターとともに研究会メンバーが全世帯と担当民生委員を訪問し調査協力へのご依頼をするなどこれまで以上に協力関係を構築することにもつながった。このほか、メンバーそれぞれが特色ある高齢者支援を実践している過疎地でヒアリング調査実施(大分県宇佐郡安心院町松本地区、大分県日田市中津江村、山形県最上郡最上町)、高山市市街地に在住する高齢者を対象とした外出状況を把握するための質問紙調査を実施した。しかしながら、開催を予定していた研究会の回数では、これらの調査結果の分析、収集した事例の整理・検討を充分に行なうことができず、次年度に持ち越すこととなっている。
運動・回復時における筋グリコーゲン動態の不均一性

当該年度はプレ実験を除き、研究を十分に遂行することができなかった。理由としては、自転車エルゴメータの問題と新規購入、筋グリコーゲンの測定方法の確立、筋の活動の不均一性の新たな検討の必要性などである。プレ実験としては、自転車エルゴメータによる全力ペダリング運動を行った。ただし、所有している機器では、制度や運動プロトコルの設定に問題があることから、新たに、設定強度に対する制度が高く、運動プロトコルを想定するよう設定できる自転車エルゴメータを購入した。また、本課題の大きなテーマである超音波法を用いた筋グリコーゲンの測定、および不均一性を検討する必要があるが、その機器を当該年度より改めたため、設定が再度必要となり、その時間が想定以上に必要となった。これも本実験を実施することができなかった理由である。さらに、プレ実験をすることにより、筋グリコーゲンの不均一性を検討するために、活動筋の活動レベルの不均一性を検討することが必要であると考えられるようになった。そのため、本年度、その不均一性を測定するための表面筋電図をそろえる準備を行った。金額と精度、利便性からその選択に多くの時間を要したが、それらを使うことにより、上述の問題を解決できるようになった。この筋活動と筋グリコーゲンの活動筋間の違いを検討することにより、その関連性を検討することが可能となると考えられる。翌年度(2019年度)より、実際の研究を遂行してく予定である。あらたに赴任した大学では、当該年度は実験施設が使えず、実験を進めることがほとんどできなかった。また、他施設での実施も進めるつもりであったが、自身と当該施設の時間が合わず、研究を進めることができなかった。2019年度は延長された期間であり、すでに大きく遅れているものの、研究課題を遂行していく。昨年度よりも、大学内の環境はよくなっており、学内での研究が遂行できると考えている。また、他施設とも話は進んでおり、同時に進めていくつもりである。本研究では、炭素磁気共鳴分光法(13C-MRS)および超音波法を用いて、同一筋内および異なる筋間におけるグリコーゲンの利用や回復の不均一性を明らかにすることを目的としている。当該年度は13C-MRSを用いて、長時間ランニングにおける筋グリコーゲンの利用と回復を検討した。一流ウルトラマラソンランナーを対象とし、通常トレーニングである40km走を実施する前、運動の直後、5時間後(夕食前)、19時間後(翌朝)において、大腿部(主に外側広筋)および下腿部(主に腓腹筋)の筋グリコーゲン濃度を測定した。運動前において、大腿部の筋グリコーゲン濃度は88.1mMであったのに対し、下腿部のそれは137.1mMであった。また運動前のそれぞれの部位の筋Gly濃度を100.0%とした場合、大腿部では、運動直後が67.7%、5時間後が70.2%、19時間後が71.7%であった。一方、下腿部では、運動直後、5時間後、19時間後の筋グリコーゲン濃度はそれぞれ35.2%、44.6%、53.9%であった。以上より、1)安静時において筋間でグリコーゲン濃度が異なること、2)ランニングでは下腿部の方が筋グリコーゲンが大きく低下すること、3)筋グリコーゲンの回復は大きく低下した下腿部の方が速いが、いずれの部位(大腿部・下腿部)とも19時間後(翌朝)までに、運動前の値まで回復しないことが示唆された。また、新たに取り入れる超音波法による筋グリコーゲン測定を試みた。しかしながら、その値は得られたものの、その妥当性や信頼性については更なる検討の必要性が明らかとなった。研究代表者の所属先が変更となり、当初の予定通りに実験に従事できなかったこと、新たに取り入れた超音波法による測定の検討が順調に進まず、本実験に入れなかったことなどが主な原因である。本研究では、炭素磁気共鳴分光法(13C-MRS)および超音波法を用いて、同一筋内および異なる筋間におけるグリコーゲン(Gly)の利用や回復の不均一性を明らかにすることを目的としている。当該年度は勤務先での業務および研究実施先の状況との兼ね合いから、筋Glyに関する実験データを取得することができなかった。しかしながら、自転車運動時や走運動時における近赤外分光法を用いた活動筋間の酸素動態の違いを検討することができた。今後、酸素動態で観察された筋間での違いと筋Gly代謝のそれとの関係性を検討する課題が生じてきた。科研取得時から異動した勤務先において、当初予定したように研究が実施できなかったため。

これも本実験を実施することができなかった理由である。さらに、プレ実験をすることにより、筋グリコーゲンの不均一性を検討するために、活動筋の活動レベルの不均一性を検討することが必要であると考えられるようになった。そのため、本年度、その不均一性を測定するための表面筋電図をそろえる準備を行った。金額と精度、利便性からその選択に多くの時間を要したが、それらを使うことにより、上述の問題を解決できるようになった。この筋活動と筋グリコーゲンの活動筋間の違いを検討することにより、その関連性を検討することが可能となると考えられる。翌年度(2019年度)より、実際の研究を遂行してく予定である。あらたに赴任した大学では、当該年度は実験施設が使えず、実験を進めることがほとんどできなかった。また、他施設での実施も進めるつもりであったが、自身と当該施設の時間が合わず、研究を進めることができなかった。前年度よりも実験に従事する時間を増やすこと、超音波法の妥当性と信頼性を再検討すること、運動形式・対象者のさらなる検討を進め、意義ある研究対象を定めることである。平成30年度より所属先が変わったこと、研究エフォートが増加したこと、研究実施先への訪問および共同研究者との話し合いが多くなったことより、研究を遂行できる環境が整ってきた。今後はその状況や関係性を踏まえて、研究を推進させていく。2019年度は延長された期間であり、すでに大きく遅れているものの、研究課題を遂行していく。昨年度よりも、大学内の環境はよくなっており、学内での研究が遂行できると考えている。また、他施設とも話は進んでおり、同時に進めていくつもりである。当初の予定と異なり、研究を行うに十分な時間を確保することができなかったため予定通り研究を実施できなかったため、また当初の予定から変更となった必要機器を翌年度購入するため。研究が予定通り遂行できなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は研究を遂行するとともに、その成果を発表していく。実験を実施し、被験者謝金、消耗品、血液解析にあてる。
PEG-コレステロールによりオカダ酸処理細胞に誘導される球状突起の検討

これまで細胞膜は均一なリン脂質の二重膜からなると考えられていたが、最近では多様な脂質成分からなるモザイク状の集合体であることが解ってきた。特にコレステロールとスフィンゴ脂質に富んだ膜微小領域は脂質ラフトと呼ばれ、種々のシグナル伝達分子が集合・離散する一時的な集積場として注目を集めている。本研究では細胞表面の脂質ラフトと細胞内要素をリンクする構造について、オカダ酸とPEG-コレステロール処理により誘発される細胞質球状突起を手がかりとして解析を行った。その結果、K562細胞に球状突起を誘発すると、細胞表面では脂質ラフトのマーカーであるコレラトキシンやCD59が同部に集合し、細胞内ではアクチン細線維とともに、束状化した中間径フィラメント、ミトコンドリア、およびエンドゾーム由来と思われる小胞の集合が認められた。また、特異抗体により細胞表面のCD59分子をクロスリンクすると、PEG-コレステロール処理なしでも球状突起が誘発された。また、オカダ酸処理細胞を機械的に変形させることでも、球状突起が形成された。これらの球状突起の形成はアクチンの自由なG-F変換を阻害するラトランキュリンBやジャスプラキノリドで阻害され、fyn-ノックアウトマウスより得られたT細胞では球状突起形成が起こらなかった。これらの結果より、オカダ酸とPEG-コレステロールで処理したことによる脂質ラフトの凝集が、アクチン細線維を介して細胞内に何らかのシグナルを伝達していると考えられた。本研究の成果として、脂質ラフトが細胞骨格系と密接な関係を持っていることが示唆され、それが球状突起形成という明らかな細胞形態の変化として現れることより、この現象は脂質ラフトを介したシグナル伝達のよい指標となりうることがわかった。近年注目されている細胞膜マイクロドメインの保持には、アクチンを主体とした細胞骨格系の関与が示唆されているが、直接的な証明は充分なされていない。本研究の目的は、アクチン細胞骨格系と膜微小領域の関連生を形態学的および生化学的に検討することである。本年度の研究で得られた成果は以下の通りである。(1)PEG-コレステロールにより誘導される球状突起K562細胞をオカダ酸で処理後PEG-コレステロールを加えると、温度および時間依存性に球状の細胞質突起が形成された。オカダ酸処理をしないとPEGコレステロールによる球状突起形成は見られなかった。免疫組織化学的検討により、球状突起にはアクチンのほかに、脂質ラフトのマーカー、GM1ガングリオシドやCD59が集積していることが明らかになった。また、球状突起には束状化したビメンチンとミトコンドリアが集合していた。しかし、代表的なエンドサイトーシスマーカー、トランスフェリン受容体やダイナミンの球状突起への集合は認められなかった。超微形態学的には、球状突起にはアクチン細線維と中間径フィラメントの集合が認められた。これらより過リン酸化状態の細胞では脂質ラフトとアクチン細胞骨格は密接な関係を持っていることが示唆された。(2)球状突起の分離精製と生化学的検討K562細胞をオカダ酸とビオチン化PEG-コレステロールで処理後、磁気ビーズ標識ストレプトアビジン(DynabeadsM-280)と30分反応させることで、球状突起形成が誘発できた。この球状突起を細胞をかるくピペッテイングすることで分離させ、磁気ビーズ回収用磁石(MPC-S)を用いた回収を試みた。しかしこの方法では球状突起に加え、細胞本体も回収されてしまい、明確な分離は困難であった。今後、効率のよい分離条件を検討する必要があると思われた。均一なリン脂質の二重膜からなると考えられていた細胞膜は、最近では多様な脂質成分からなるモザイク状の集合体であることが解ってきた。

特にコレステロールとスフィンゴ脂質に富んだ膜微小領域は脂質ラフトと呼ばれ、種々のシグナル伝達分子が集合・離散する一時的な集積場として注目を集めている。本研究では細胞表面の脂質ラフトと細胞内要素をリンクする構造について、オカダ酸とPEG-コレステロール処理により誘発される細胞質球状突起を手がかりとして解析を行った。その結果、K562細胞に球状突起を誘発すると、細胞表面では脂質ラフトのマーカーであるコレラトキシンやCD59が集合し、細胞内ではアクチン細線維とともに、束状化した中間径フィラメント、・ミトコンドリア、およびエンドゾーム由来と思われる小胞の集合が認められた。また、特異抗体により細胞表面のCD59分子をクロスリンクすると、PEGコレステロール処理なしでも球状突起が誘発された。また、オカダ酸処理細胞を機械的に変形させることでも、球状突起が形成された。これらの球状突起の形成はアクチンの自由なG-F変換を阻害するラトランキュリンBやジャスプラキノリドで阻害され、fyn-ノックアウトマウスより得られたT細胞では球状突起形成が起こらなかったことより、オカダ酸・PEG-コレステロール処理による脂質ラフトの凝集が、アクチン細線維を介して細胞内にシグナルを伝達していると考えられた。これらの結果より、脂質ラフトは細胞内の細胞骨格系と密接な関係を持っていることが示唆された。
企業におけるサービス価値共創プロセスの知識体系の確立

本研究では、サービス価値創造プロセスに関する方法論を体系化した知識体系を確立し、顧客とのサービス価値共創をめざす企業業務プロセスを容易に構築することを研究目的とした。本研究で得られた研究成果は、以下の3項目に要約できる。(1)第3世代サービスイノベーションコンセプトとそれを構成する要素、(2)第3世代サービスイノベーションにおける新たな応用領域とサービス価値創造、(3)サービス価値創造によるサービスイノベーションの知識体系の構成。得られた研究成果は、著書:第3世代のサービスイノベーションで公表した。本研究の目的である、企業におけるサービス価値共創プロセスの知識体系の確立に対して、プロジェクトマネジメントの知識体系(PMBOK)を参考にしながら、サービス価値を創造する要素、サービスシステムのアーキテクチャとプロセスの必要性などの基本構想を考案し、以下の学会発表を行った。(2)サービスイノベーション知識体系:SIMBOKの構想、第6回横幹連合コンファレンス2015.12.5-12.6名古屋工業大学(3)ICTとサービス価値創造との関係に関して、電気学会全国大会、2016.3.17-3.18東北大学また、本知識体系の確立は、ビジネス経験者の協力が必須である。協力者としては、JAIST社会人教育コースの学生、電気学会サービスイノベーション研究会のメンバを想定し、平成27年度に、こうした協力者を入れた形で、研究推進のプロジェクト体制を整えた。また、協力メンバで合宿形式で議論を行い、知識体系を整理するフレームワークとプロジェクトの進め方等を決定した。平成27年度は、企業におけるサービス価値共創プロセスの知識体系の基本構想を策定し、知識体系のフレームワークを策定した。また、研究協力者を巻き込んだ形のプロジェクト体制を確立し、平成28年度に、こうした成果を基に、サービス価値共創の知識体系や事例を整理できる状況になった。これは、当初、予定したとおりのスケジュールである。目的とする研究成果を上げるうえで、大きな問題はない。1.IOTなどの新しい情報技術やサービスドミナントロジックなどの新しいサービス理論を活用した“第3世代のサービスイノベーション"という新たなコンセプトを創造し、これに対するサービス価値創造を研究する第3世代のサービスイノベーション研究会をJAISTの社会人学生、企業経験者を中心に構成して立ち上げ、研究活動を進めた。2.上記の研究成果を、300ページからなる第3世代のサービスイノベーションという著書にまとめ、出版した。この著書は、サービスイノベーションにおけるサービス価値創造の理論と応用事例を体系的にまとめている。4.サービス価値創造モデルのKIKIモデルに関しては、高齢者教育のカリキュラム共創、ITサービス、製造業のサービス化事例などの応用を検討し、検討成果を学会発表を行った。5.こうした研究成果を中国、マレーシアなどアジアのサービス研究者と議論し、アジアへの応用も有効であることを確認した。サービスイノベーション研究会を組織し、新しい環境下でのサービス価値創造の理論と応用を体系化し、著書にまとめた。これは、本研究の大きな目的であり、2016年に、これを達成できた。また、国際学会発表5件を含む、学会発表を行った。残りの研究期間で、サービス価値共創プロセスのKIKIモデルの実例と応用可能性に関する検討を行う。企業のビジネス活動において新しい製品・サービスを検討するために、サービス価値共創プロセスの具体的な手順や方法論を体系的に整理し、種々の業務に展開するための知識体系の構築が望まれている。本研究では、サービス価値創造プロセスに関する手順と方法論を体系化した知識体系を確立し、顧客とのサービス価値共創をめざす企業業務プロセスを容易に構築することを研究目的とした。(1)第3世代サービスイノベーションコンセプトとそれを構成する要素:サービス価値創造によって実現されるサービスイノベーションをICTの進展に従って、第1世代、第2世代、第3世代と分類し、第3世代のサービスイノベーションを対象に、それを構成する要素をあげ、サービス価値創造を構成する要素を明示した。(2)第3世代サービスイノベーションにおける新たな応用領域とサービス価値創造:サービス科学の新たな対象として、高齢化社会におけるサービス、製造業のサービス化などを検討し、そこにおけるサービス価値創造プロセスを分析して、ICTに支えられた同じ価値を共有するコミュニティの存在とコミュニティの目的を達成するための新たな知識創造が重要であることを明らかにした。(3)サービス価値創造によるサービスイノベーションの知識体系の構成:知識体系としては、プロジェクトマネジメントにおける知識体系を整理したPMBOK(Project Management Body of Knowledge)に対応するSIMBOK(Service Innovation Management Body of Knowledge)を9つの要素で構成した。平成28年度は、サービス価値共創の知識体系確立の基本構想に従って、モデルを構成する要素を記述し、関連する事例を収集して体系化する。これに対しては、本プロジェクトの協力者の支援を得る。また、平成28年度に、想定した知識体系を完成できるようにすすめ、平成29年度を、それを評価する期間とできるように、スケジュールを前倒しして進める。また、研究成果の学会発表を行い、著作として公表することも計画する。

本研究では、サービス価値共創プロセスモデルのKIKIモデルの有効性の確認や改良、価値創造プロセスの体系化も研究課題として、取り上げている。今後は、サービス価値創造事例をKIKIモデルにマッピングして、核となる部分と、応用に依存して検討する部分を明らかにして、様々なサービスにおける価値創造プロセスを検討するフレームワークを開発する。サービス科学、知識科学平成27年度は、主に、サービス価値創造の知識体系の構想を練る段階であったため、未使用額が生じた。本年度は、サービスイノベーション研究会の研究メンバとの議論、執筆活動が主であった。書籍の出版を主な研究成果目標として活動を進め、当初、出版に必要な支出を予定していたが、別の費目で支出することができたので、当初予定した出版関係費用の支出をせずに済んだ。このため、年度予算の使用額を次年度に繰り越すことになった。平成28年度に、平成27年度の構想に基づいた研究活動を展開する。議論のための合宿、著書出版のための活動、学会等への発表などの活動が予測される。(1)平成28年度に、サービス価値創造の知識体系をまとめ、出版を計画する。そのための必要経費として使用する。(2)協力者が集まって議論をする機会が必要である。このための経費として使用する。本年度は、本研究をさらに良いものとするために以下の項目に予算を活用する。具体的には、(1)学会参加、学会発表、アジア各国との交流による研究成果のグローバル展開を強化する。これに関しては、サービス学会国際会議、国内のサービス関係学会での発表、論文掲載費用、アジアの研究者との交流機会の設定、など、研究成果の外部発表の強化に努める。(2)サービスイノベーション研究会による研究内容の深化、そのための合宿を企画する。(3)研究者や研究補助員の雇用による研究成果まとめ、研究の推進、研究成果まとめの効率化のために研究者や研究補助員を雇用して効率化を図る。などを行う。
環境の動的変化に適応するマルチエージェントシステムの研究

当該研究では、複数の自律型ロボットを接続したマルチエージェントシステムの開発を円滑に行う仕組みについて研究・開発を行った。ロボットを実世界で動作するエージェントと捉えると、エージェント自身の自律性とこれらエージェント間の通信を支援する機能が重要である。そこで、まずエージェント自身の機能強化として強化学習を用いた行動獲得を検討した。簡単な物理法則に基づく事例として、倒立振り子を取り上げ、重りの質量や腕の長さを変化させたときの振る舞いをリアルタイムに観測可能なシミュレータをOpenGLとC言語を用いて実装した。このシミュレータ上に、強化学習法の一手法であるアクタークリティック法を用いた制御機構を組み込み、環境を変化させても追加学習を行うことでその変化に追従できることを確認した。次に、具体的な実環境としてサッカーを取り上げ、SONYの4足ロボットをターゲットとしてプレーを実現するための機能分析及び実環境におけるリアルタイムな動作の実現を目指した。4足ロボットでは、リアルタイムに画像処理等を行いながら行動計画を立て、歩容を生成しなければならない。また、エージェント間の通信を支援するために、サッカーの実環境シミュレータと無線モニタリングツールを開発し、センサーから得られる情報を共有する仕組みを開発した。この結果、単体のロボットでは障害物により隠されてボールが見えない状況にあっても他のロボットからの情報からボールの位置を得て強調した動作が実現できることが確認できた。今後は、このシミュレータ上のエージェントに対して、行動生成や歩容の生成制御に関して強化学習機能を取り入れるなどを検討していく予定である。本年度は、マルチエージェントシステムをサポートするシミュレータの基本部分の作成と実際の自律型4足歩行ロボットの行動生成を行った。シミュレータは、グラフィックスAPIとしてOpenGLを利用し、C言語を用いて実装した。このシミュレータでは物理法則に基づく事例に対して、外部のエージェントが働きかけを行うことができるものである。外部のエージェントは、シミュレータから得られる簡単な情報から相応しい振る舞いを学習できるようにするため、強化学習の一手法であるアクタークリティック法を用いた学習器を作成し環境の変化に対する追従性を確認した。具体的には、倒立振り子を取り上げ、重りの質量などが未知の環境化において、エージェントが振り子を倒さないようにする行動を学習により獲得できることを確認した後、環境を変化させて追加学習を行うことで環境の変化に対応できることが確認できた。次年度は、このシミュレータを拡張し、複数のエージェントが協調してタスクを実現しなければならない問題に対する適応を実現していく予定である。また、シミュレーションだけでなく、実際の4足歩行ロボットを用いて分散協調学習に関する基礎研究を行った。シミュレータでは、実際のロボットで問題になる環境の変化を詳細にシミュレーションするのは困難である。そこで、SONY ER-2100に対して、歩行プログラムを作成し、素材が異なる床面での歩行実験を行った。当然予想される通り、床の素材に応じてタイミングなどのパラメータの調整が必要であることが確認された。次年度は、歩行の調整に強化学習を組み込み、その結果をシミュレータに反映させる予定である。これらの統合により、床の素材が異なる未知の場所において、歩行のパラメータ調整を自ら行うエージェントを複数統括するシステムの作成を目指す予定である。
発熱型荷電交換反応によるアイソベクトル型スピン単極子共鳴状態の探索

本研究は,原子核のアイソベクトル型スピン単極子共鳴を確立することを目的とする.実験は,理化学研究所RIBF施設に建設したSHARAQスペクトロメータを用いて行うことを計画している.1.本実験に先立って2008年1月にミシガン州立大学国立超伝導サイクロトロン研究所において行かったテスト実験の詳細な解析を継続した.これは本実験の測定条件の検討のために不可欠なものである.2.SHARAQスペクトロメーターと高分解能ビームラインを完成させた.これに関わる活動として以下が挙げられる.(1)昨年度までに建設・設置された.スペクトロメーターの双極電磁石の詳細な3次元磁場分布の測定を行なった.(2)測定により得られた磁場分布データを用いてイオン光学計算を行った.粒子を意図通りに輸送するための電磁石の励磁強度を高精度で決定するコードを作成した.(3)ビームライン検出器とSHARAQ最終焦点面検出器の動作テストを行い,その基礎データの取得と性能評価を行なった.(4)実験を行う上で不可欠な実験機器の整備をした.これには,ビームライン焦点面真空槽と電磁石の精密アラインメント,圧縮空気配管,真空系,電源,制御回路の整備などが含まれる.2009年3月にはこのSHARAQスペクトロメータのコミッショニング実験を行った.実験においては,以上の作業が実を結び,イオン光学計算を元に運動量分散整合を達成してビームのエネルギー広がりを小さくすることに成功した.このことは本実験で高分解能測定をする上で極めて重要な一歩となるものである.本研究は,原子核のアイソベクトル型スピン単極子共鳴を確立することを目的とする.実験は,理化学研究所RIBF施設に建設したSHARAQスペクトロメータを用いて行うことを計画している.2009年8月には,米国ローレンス・バークレイ国立研究所にて開催された不安定核物理サマースクールに,10月には,ハワイ島で開催された第3回日米物理学会合同核物理分科会に,それぞれ出席し,現在の研究の進捗状況について報告するとともに,不安定核ビームを用いた原子核物理学実験およびその反応理論についての情報収集を行った.また,2010年2月に東京大学にて開催された国際会議SIR2010においても,本実験の内容についての口頭発表を行った.
強磁場・低温X線回折装置を用いた次世代高機能磁性材料の磁気体積効果に関する研究

平成16年度は、私が所属する東北大学金属材用研究所付属強磁場超伝導材料研究センター設置の強磁場・低温X線回折装置を用いて、温度8Kから330K、磁場5テスラの範囲で、(1)強磁性形状記憶物質MnCoGeと(2)高磁気熱量効果を示すMnFeP_<0.5>As_<0.5>化合物を中心に研究を進めた。その結果以下のことが明らかとなった。非化学量論的組成のMn_<1.07>Co_<0.92>Geはキュリー温度T_c=275Kを持ち、室温で六方晶Ni_2In構造をとる。図1のように、降温とともにT_M=21OKにおいて六方晶(高温相:hkl_h)から斜方晶TiNiSi型構造(低温相:hkl_o)にマルテンサイト変態する。このとき、1化学式当たりの体積は、5.3%も増加することが判った。磁化測定の結果、T_Mにおいて低温相の磁気モーメントが高温相のそれより、約24%も大きく。体積増加による3dバンド変化が、磁気モーメントの増大と関連していることが示唆される。さらに、磁場印加とともに磁気モーメントの大きい斜方晶構造が誘起されることが見出され、この物質がいわゆる「磁場誘起マルテンサイト変態」の基礎特性を持っていることが明らかとなった。MnFeP_<0.5>As_<0.5>は、六方晶Fe_2P型構造を持ち、キュリー温度T_c=284Kで一次相転移的に強磁性が消失するとともに大きな磁気熱量効果を生じる。T_c直上において、磁場印加による遍歴メタ磁性転が生じ、六方晶構造のまま格子比率c/aが不連続に変化する。このとき、一般的な遍歴電子磁性体とは異なり、メタ磁性転移に伴う体積の変化はほとんど無く、常磁性-強磁性状態を通して、連続的に体積が減少することが明らかとなった。これらはMnとFeの3d電子状態の違いに起因するものと考えられる平成15年度は、私が所属する東北大学金属材用研究所付属強磁場超伝導材料研究センター設置の強磁場・低温X線回折装置を用いて、温度8Kから330K、磁場5テスラの範囲で、高磁気熱量効果を示すMnAsおよびMn(As_<1-x>Sb_x)化合物を中心に研究を進めた。1)MnAsは、温度約Tc=316Kで強磁性から常磁性へ一次転移的に磁気相転移が起こり、これにともない大きな磁気熱量効果を示す。この磁気相転移はTc以下で六方晶NiAs型、Tc以上でMnP型と構造相転移をおこす。磁気転移温度直上、ゼロ磁場では常磁性状態で斜方晶MnP型単相を示すが、磁場3Tでは六方晶NiAs型との二相共存を示し、それ以上の磁場では強磁性状態でNiAs型構造単相となる。MnP型構造およびNiAs型構造それぞれの磁歪はほとんど無いが、両構造で単位胞の大きさが異なるため、磁場誘起構造相転移に伴い単位化学式当たり約2.1%と大きな体積変化を示すことが判った。2)Sbで置換したMn(As_<0.9>Sb_<0.1>)化合物はTc=290Kと減少する。このとき強磁性から常磁性への一次転移的な磁気相転移が起こり、大きな磁気熱量効果を示す。しかし、その結晶構造は全温度範囲で六方晶NiAs型であるが、磁気相転移前後で格子定数の異なるNiAs型が共存することが明らかとなった。このとき2つのNiAs型構造それ自身の格子定数は磁場により変化しないが、磁場誘起の常磁性-強磁性相転移に伴い、強磁性相のNiAs型構造が常磁性相のそれに比べ約1.1%増加すること判った。MnFeP_<0.5>As_<0.5

>は、六方晶Fe_2P型構造を持ち、キュリー温度T_c=284Kで一次相転移的に強磁性が消失するとともに大きな磁気熱量効果を生じる。T_c直上において、磁場印加による遍歴メタ磁性転が生じ、六方晶構造のまま格子比率c/aが不連続に変化する。このとき、一般的な遍歴電子磁性体とは異なり、メタ磁性転移に伴う体積の変化はほとんど無く、常磁性-強磁性状態を通して、連続的に体積が減少することが明らかとなった。これらはMnとFeの3d電子状態の違いに起因するものと考えられる
ホスホリパーゼC阻害ペプチド誘導体による抗癌作用の検討

イノシトールリン脂質ホスホリパーゼC(PLC)は情報伝達系の初期に活性化され、細胞内セカンドメッセンジャーを産生する情報交換酵素である。われわれはPCL-γ型分子内にPLC活性を抑制する領域(PCI)が存在することを見い出し、アミノ酸配列TryArgLysMetArgLeuArgTry-NH2がPLC活性阻害に必須であることや、この配列を含む合成ペプチド(PCIペプチド)は細胞膜に存在するPLCをも抑制すること等を明らかにした。本研究はPLC活性を細胞レベル、さらには個体レベルで効率よく抑制するPCIペプチドインヒビターを開発することを目的とした。また癌細胞に特徴的な浸潤・転移能への抑制効果についても解析を行い、抗癌剤としてのPCIペプチドインヒビターの有効性及びその制癌作用についても検討を行った。1)大腸癌細胞増殖への抑制作用を検討した結果、本ペプチド誘導体[mry-PCI(Y)]を培養細胞培地中に添加することにより、増殖刺激に依存するイノシトール3ーリン酸(IP3)の産生、DNA合成、ソフトアガ-中のコロニー形成、細胞周期のG0G1期からS期への移行等、細胞増殖応答及び癌細胞としての表現形質の抑制が観察された。しかしTryからPheへのアミノ酸置換を行った変異ペプチド誘導体[mry-PCI(F)]では上記の抑制効果は低かった。また正常大腸粘膜由来細胞株では、血清刺激依存性のIP3産生はmry-PCI(Y)によりKMS-8細胞と同様のIC50値で抑制されたのに対し、DNA合成誘導への抑制効果は顕著でなかった。2)ホスホリパーゼC阻害ペプチドの作用の特異性をさらに検討する目的で、各PLCアイソタイプを個別に活性化するリガンド刺激を行ったところ、myr-PCIペプチドによる阻害効果はPLC-γ型が最も高く、次いで-β型と-δ型がほぼ同等レベルで阻害されることが明らかになった。3)ホスホリパーゼC阻害ペプチド処理による、癌細胞に特徴的な浸潤・転移への影響を大腸癌細胞を用いて検討したところ、KMS-8細胞の再構成基底膜への浸潤活性は、myr-PCIペプチドの濃度及び処理時間の長さに依存して抑制された。以上の結果から、ここで用いたmry-PCIペプチドの阻害効果は強力かつ特異性の高いことが示唆された。また細胞レベルのPLC阻害剤として有効であること、すなわちPLCを経由する情報伝達を遮断しうるものとして使用できることが示された。
固体内音波の音響ソリトン形成過程に関する研究

溶融水晶細線中において音波のソリトン化が見られることを計算機シミュレーションによって確認した.これは非線形伝搬に伴う波形の急峻化が速度分散によって元の波形に引き戻されるために生じる見掛け上の安定状態であることが分った.換言すれば,非線形波形歪と分散の効果が釣り合う領域でソリトンは安定する.この領域とは,非線形の強い影響のもとに生成されたソリトンが,媒質の線形吸収等のために振幅が減少し,次第に分散効果との釣り合いを保てなくなる範囲と考えられる.一方,このような釣り合いを実現得る速度分散についてはその特性が重要で,従って本研究では2種類の逆の特性を示す場合について波形の安定化の条件を検討した.その第1は,比較のために,パイプ中での伝搬に伴う速度分散で,媒質は空気を用いた.この場合は伝搬に伴って音波自体が安定な波形で電搬入する領域は見当らず,減衰が一意的に起るのみであった.通常正弦波の線形伝搬の場合は,媒質の吸収によって振幅が一方的に減衰するだけで,音波自体の安定な領域は存在しない.第2は,溶融水晶細線中で,この場合は正弦波波形で安定な領域を見出した.しかし,正弦波はソリトン方程式を満足せず,従って非線形歪と分散の釣り合いの下で得られる波形の安定化は単に見掛け上のもので,まもなく崩壊する.しかし,非線形の条件の下でのみ,適当な速度分散との釣り合いで減衰も変化もしない波形が,ある伝搬区間で出現し得る可能性を見出した.この現象を検証するための実験は現在実施中である.直径10ミクロン程度の極微細なファイバー中に大振幅超音波を発生させる技術の開発が必要である.溶融水晶細線中において音波のソリトン化が見られることを計算機シミュレーションによって確認した.これは非線形伝搬に伴う波形の急峻化が速度分散によって元の波形に引き戻されるために生じる見掛け上の安定状態であることが分った.換言すれば,非線形波形歪と分散の効果が釣り合う領域でソリトンは安定する.この領域とは,非線形の強い影響のもとに生成されたソリトンが,媒質の線形吸収等のために振幅が減少し,次第に分散効果との釣り合いを保てなくなる範囲と考えられる.一方,このような釣り合いを実現得る速度分散についてはその特性が重要で,従って本研究では2種類の逆の特性を示す場合について波形の安定化の条件を検討した.その第1は,比較のために,パイプ中での伝搬に伴う速度分散で,媒質は空気を用いた.この場合は伝搬に伴って音波自体が安定な波形で電搬入する領域は見当らず,減衰が一意的に起るのみであった.通常正弦波の線形伝搬の場合は,媒質の吸収によって振幅が一方的に減衰するだけで,音波自体の安定な領域は存在しない.第2は,溶融水晶細線中で,この場合は正弦波波形で安定な領域を見出した.しかし,正弦波はソリトン方程式を満足せず,従って非線形歪と分散の釣り合いの下で得られる波形の安定化は単に見掛け上のもので,まもなく崩壊する.しかし,非線形の条件の下でのみ,適当な速度分散との釣り合いで減衰も変化もしない波形が,ある伝搬区間で出現し得る可能性を見出した.この現象を検証するための実験は現在実施中である.直径10ミクロン程度の極微細なファイバー中に大振幅超音波を発生させる技術の開発が必要である.
シクロプロパン環の開裂反応を利用した抗ウィルス性炭素環ヌクレオシドの合成研究

全地球的なエイズの蔓延に伴い、有効な抗ウイルス剤の開発が急務であることから、光学活性体も含めた各種誘導体の合成という要請に答えうる、新しい抗ウイルス性炭素環ヌクレオシドの合成法の開発、ならびに新規誘導体の合成を目的に研究を展開した。まず合成出発物質として、機能性シクロプロパン誘導体に着目し、その反応性に富んだシクロプロパン環の求核剤による開裂反応により、ヌクオレシドに共通して存在する4位ヒドロキシメチル側鎖の導入を検討した。その結果、酢酸による付加反応を見い出すことができ、これを利用して強力な抗HIV活性を有するCarbovirのラセミ体での合成を成し遂げた。次に、光学活性な出発物質を得るため、種々のキラルなアルコールを不斉源に用い、種々の金属触媒を用いてビシクロ環形成反応を行った。その結果、パントラクトンと酢酸ロジウムの組み合わせにより73:27と比較的よい選択性で、ヌクレオシドと同じ立体配置を有するシクロプロパン体を優先的に得ることができた。この反応により光学活性なCarbovirの鍵中間体に導いた。以上のように本研究において、新規なシクロプロパン開環反応ならびに不斉合成法を見い出し抗HIV炭素環ヌクレオシドの合成に応用することができた。この方法によれは、種々の炭素環ヌクレオシドの誘導体が、光学活性な形で得られるものと思われる。今後この手法を用いて新規な誘導体を合成し、抗ウイルス活性試験の評価、および新しい遺伝子治療薬として期待されるアンチセンスDNA,RNAの合成などに発展させたい。