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新・旧岩倉病院資料と北山病院保管今井家資料の分析に基づく精神医療史の研究

江戸時代、岩倉の大雲寺門前茶屋が介護人を雇うことによって、患者が家族の同伴なしに滞在できるようになった結果、岩倉の茶屋における患者預かりは大いに評判となった。しかし明治8年、京都癲狂院が南禅寺大方丈を用いて開設されると、岩倉における患者預かりは、医療を伴っていないという理由で突然、禁止された。ところが明治15年、京都癲狂院は、任他主義への政策転換、財政難を理由に閉鎖され、患者がまた岩倉に戻ってきた。その患者を、岩倉の茶屋は従来通りの仕方で預かろうとしたが、京都府は、「任他主義をとっていたにもかかわらず、行政介入を行い、明治17年に岩倉癲狂院を設立させた。その一連の経過があまりにも不自然なので、呉秀三の「我邦ニ於ケル精神病ニ関スル最近ノ施設」(1912年)、北山病院所蔵今井家文書などを手掛かりに解明を進め、西南学院大学で2018年11月に開催された精神医学史学会で発表し、問題を提起した。明治、大正、昭和における岩倉の精神医療に関しては、岩倉病院患者入退院簿の解読を進めた。また、昭和3年から昭和12年まで岩倉病院に入院していた南方熊弥のことを、その父である南方熊楠が手紙や日記に詳細に記しているが、それらを通して精神病に対する南方熊楠の考え方、岩倉病院の考え方、患者家族が求めていたものを浮かび上がらせ、田辺市で2018年8月に開催された南方熊楠研究会で発表した。2019年3月には岩倉で精神医療史研究会を開催するとともに、奈良市右京1丁目3ー4サンタウンプラザすずらん館のギャラリーで、岩倉の精神医療に関する展示会を開催し、岩倉の精神医療史に関する研究成果の公表に務めた。岩倉病院入退院簿の分析は少し遅れているが、南方熊楠の手紙や日記を通して岩倉病院の考え方を浮かび上がらせることができたのは、大きな成果であった。また、明治時代初期の京都癲狂院の設立と岩倉における患者預かりの禁止、京都癲狂院の閉鎖と、京都府が行政介入をしてまで岩倉癲狂院を設立させたことの不自然さに関する研究を進めることができたのも、大きな成果であった。岩倉病院入退院簿の解読、分析を進めることによって、岩倉の精神医療を解明するとともに、北山病院所蔵今井家資料の解読、分析を進めることにより、明治時代初期の京都癲狂院の設立と岩倉における患者預かりの禁止、京都癲狂院の閉鎖と、京都府が行政介入をしてまで岩倉癲狂院を設立させたことの不自然さに関する研究をさらに進めたい。そしてその成果を国内外の学会などを通じて発表していきたい。北山病院に関しては、北山病院が保管する「今井家(江戸時代からの茶屋)文書」の活字化を進めた。今井家は、江戸時代には茶屋、昭和時代には保養所を名乗ったところであり、患者預かりに最も古くからかかわったところである。文書の解読はまだ中途段階であるが、江戸時代から明治時代初期の患者預かりの様子をうかがわせてくれるものであることがわかってきた。(新)いわくら病院に関しては、同病院所蔵の写真資料を複写し、その分析を行った。(新)いわくら病院は、江戸時代の茶屋「藤屋」に由来し、昭和時代初期には「岡山保養所」と名乗り、戦後、「岩倉病院」と改称し、昭和40年代末頃から開放医療を積極的に行ったところである。その開放医療の様子を写真資料で確認することができた。そうして得られた新たな知見を組み込んだものを、2017年7月にプラハのCharles Universityで開催されたXXXVth International Congress on Law and Mental Healthにおいて、そして2017年8月に京都大学医学部精神科の精神医学セミナーにおいて発表した。また、2018年3月23日には、研究分担者の新宮一成奈良大学教授とともに岩倉を歩き、昭和時代初期の渡辺保養所を経営していた渡辺謙助氏の息子である渡辺道夫氏から、当時の保養所の様子を聴いた。そして3月30日には、奈良大学で開催されたセミナーで、精神科看護と地域の関係について、看護教育や臨床心理に従事している人たちに講演し、意見を交換した。「今井家文書」の複写はほぼ終えているが、「今井家文書」は手書きの古文書であるため、その解読・活字化・分析は容易ではなく、まだ継続中である。しかしいわくら病院所蔵写真を複写することができ、戦後の開放医療に関する貴重な資料を得ることができた。

明治、大正、昭和における岩倉の精神医療に関しては、岩倉病院患者入退院簿の解読を進めた。また、昭和3年から昭和12年まで岩倉病院に入院していた南方熊弥のことを、その父である南方熊楠が手紙や日記に詳細に記しているが、それらを通して精神病に対する南方熊楠の考え方、岩倉病院の考え方、患者家族が求めていたものを浮かび上がらせ、田辺市で2018年8月に開催された南方熊楠研究会で発表した。2019年3月には岩倉で精神医療史研究会を開催するとともに、奈良市右京1丁目3ー4サンタウンプラザすずらん館のギャラリーで、岩倉の精神医療に関する展示会を開催し、岩倉の精神医療史に関する研究成果の公表に務めた。岩倉病院入退院簿の分析は少し遅れているが、南方熊楠の手紙や日記を通して岩倉病院の考え方を浮かび上がらせることができたのは、大きな成果であった。また、明治時代初期の京都癲狂院の設立と岩倉における患者預かりの禁止、京都癲狂院の閉鎖と、京都府が行政介入をしてまで岩倉癲狂院を設立させたことの不自然さに関する研究を進めることができたのも、大きな成果であった。岩倉病院も北山病院も、昭和30年代に患者の定員オーバーを指摘されたことにより、そして昭和40年代中ごろからは特に岩倉病院が開放医療を急激に導入したことにより、病院と地域の関係が悪くなったが、その後の病院、地域双方の努力により、今は病院と地域の関係は良好になっている。その後、いわくら病院(岩倉病院が改称した病院)は、患者をできるだけ地域に戻す努力を続け、他方、北山病院は、特に認知症患者を長期間預かる施設を増やすという方向に進んでいった。認知症患者を長期間預かるのも大変であるが、精神疾患をかかえた患者を地域に戻すのはもっと大変である。それにもかかわらず、地域との関係が密接になっていったのは、北山病院の方であった。これは精神医療と地域との関係を考えるうえで、興味深い事実である。精神病を「なおる」「なおらない」の視点で見るのではなく、患者の家族や地域と病院あるいは受け入れ施設との関係において見るという視点が大切ではないかと思うようになった。その視点から岩倉の患者預かりの歴史を見直していきたい。岩倉病院入退院簿の解読、分析を進めることによって、岩倉の精神医療を解明するとともに、北山病院所蔵今井家資料の解読、分析を進めることにより、明治時代初期の京都癲狂院の設立と岩倉における患者預かりの禁止、京都癲狂院の閉鎖と、京都府が行政介入をしてまで岩倉癲狂院を設立させたことの不自然さに関する研究をさらに進めたい。そしてその成果を国内外の学会などを通じて発表していきたい。プラハでの学会に参加し、発表したため、旅費が予定より多くなったが、物品費が少なく、だいたい予定通りの額になった。しかし796円の未使用額が残った。今年度も、前年度と同じような使用計画をたて、研究を進め、発表していきたい。多忙のため、当初、予定していた調査や、学会参加をできなかったのが大きい理由である。今年度は、岩倉病院入退院簿の解読と分析、学会参加などを行い、岩倉の精神医療史の解明、啓蒙、さらには今後進んでいくべき方向についての検討を進めたい。
ハイパーソニック・サウンドを応用した労働環境改善によるストレスおよび健康影響評価

自然性の高い森林環境音やある種の楽器音には、人間の可聴域上限を超える高周波成分が豊富に含まれかつ複雑なゆらぎ構造を持つものがある(ハイパーソニック・サウンドという)。人間がそうしたハイパーソニック・サウンドを受容すると、間脳・中脳を含む基幹脳・前頭前野等の領域脳血流の増大、免疫活性の増強、ストレスホルモンの低下、認知能力の向上など、様々なポジティヴな効果(ハイパーソニック・エフェクトという)をもたらすことを研究者らは見出した。本研究は、ハイパーソニック・サウンドを労働環境に導入することによって、この効果を活用し労働者のストレス低減および健康向上に貢献することを目的としている。そのために本研究では、1労働に障害とならず適切にハイパーソニック・エフェクトを発現させる環境音の音響構造の検討および試作を行う。2労働環境に現実に設置可能な小型の超高周波再生能力を持った音響システムを検討する。3それらを現実の労働環境に実装してハイパーソニック・サウンドによるストレスおよび疲労低減などの効果を客観的に評価する。評価には、様々な生理心理指標を探索的に検討し、測定方法を確立する。4協力企業を募って、現実の労働環境において実証的試験を実施し、ハイパーソニック・サウンドの効果を検証する。初年度は、主として1の環境音の音響構造の検討および作成に取り組むとともに、2の超高周波再生能力を持った音響システムについても検討を行った。作成した環境音と候補となる音響システムを使用して、実験室内での試行を行なった。擬似的な労働環境業務において、環境音の有無や、高周波成分を含む環境音、高周波成分を含まない環境音を呈示した場合における実験協力者の生理心理反応を検討した。実験条件ならびに評価指標について探索的検討も開始したところ、ハイパーソニック・サウンドがストレス低減や認知能力向上に有効である傾向が見られた。研究実績の概要に記述したように、初年度は、予定通りハイパーソニック・エフェクトを発現させうる労働環境に実装する上で適切なハイパーソニック・サウンドの作成を達成した。同時に、それを再生させる音響システムについて、検討を進めているが、まだ実装システムを確立するまでには至っていない。しかし、システムを確立することは、射程距離に入っており、次年度の前半には実装システムを構築する予定である。また、次年度に行う予定であった、ハイパーソニック・エフェクトを評価する実験プロトコールや生理指標の探索的試行もすでに初年度から開始しており、全体として概ね順調に進展していると考える。次年度以降の主たる課題は、先の研究実績に記述した1から4のうち、主として次の2点である。3現実の労働環境にハイパーソニック音響システム実装してハイパーソニック・サウンドによるストレスおよび疲労低減効果を客観的に評価する。評価のための様々な生理心理指標を検討し、測定方法を確立する。次年度の後半に、可能であれば実験に協力してくれる企業に実装システムを導入してもらい、試験試行を開始することを目指す。企業の業務に支障をきたさないよう、しかしながら可能な限り効果的に評価データを収集できるよう、協力企業とよく連携し、実験のプロトコールを検討する。

3現実の労働環境にハイパーソニック音響システム実装してハイパーソニック・サウンドによるストレスおよび疲労低減効果を客観的に評価する。評価のための様々な生理心理指標を検討し、測定方法を確立する。4協力企業を募って、現実の労働環境において実証的試験を実施し、ハイパーソニック・サウンドの効果を検証する。次年度の後半に、可能であれば実験に協力してくれる企業に実装システムを導入してもらい、試験試行を開始することを目指す。企業の業務に支障をきたさないよう、しかしながら可能な限り効果的に評価データを収集できるよう、協力企業とよく連携し、実験のプロトコールを検討する。残額107円は、翌年の消耗品に当てる。
第二配位圏に官能基を導入した新規金属錯体触媒の開発と光化学的CO2還元触媒反応

人工光合成系構築のためには、光エネルギー吸収・増感、酸化・還元反応触媒など様々な機能性分子を精巧に配列することが重要である。我々は、複数の機能性分子を自在に接続・配列可能とするためペプチド鎖を導入した機能性分子の開発を行っている。本研究では、(1)高いCO2還元触媒活性を有するルテニウム錯体の第二配位圏に官能基を導入することによって、その触媒活性をさらに向上させることを目的とする。特に、さまざまな酵素活性中心において見られるように、触媒反応中間体に直接作用する官能基に対して水素結合あるいは静電相互作用を及ぼす第2の官能基を有する触媒を合成し、その活性について評価する。さらに、(2)複数の機能性分子連結が可能であることを証明するため、上記のルテニウムーペプチド錯体触媒に、光増感作用を有するルテニウム錯体を接続した超分子光触媒の合成も計画している。研究初年度である2018年度は主に、ビピリジン型非天然アミノ酸を含むペプチド配位子を利用して、ルテニウム錯体触媒の第二配位圏に官能基を導入した新規なルテニウムーペプチド錯体を合成した。その光化学的CO2還元触媒反応について検討したところ、アニオン性側鎖を導入することによって触媒活性が約4倍向上することを見出した。このことは反応機構の理解にも重要な知見を与える可能性があり、現在、さらに検討を行っている。また、光触媒反応に必要な光増感分子を、触媒とペプチド鎖で連結した超分子光触媒についても検討を行い、その合成方法を確立することができた。研究初年度に予定していた金属錯体の第二配位圏に官能基を導入することを、ルテニウム錯体において達成し、その光化学的CO2還元触媒能がアニオン性基を導入することで向上することも見出すなど、期待通りの成果を得ている。さらに次年度に予定している異なる機能を有する分子をペプチド鎖を用いて連結する合成手法についても確立させており、本研究は順調に進展していると考えている。今後は、光増感分子と触媒分子がペプチド鎖で連結した超分子光触媒を合成し、その光化学的CO2還元触媒反応について検討する。またこれまでに検討してきた第2配位圏への官能基導入による触媒活性向上のメカニズムを明らかとし、さらなる高活性分子触媒の設計指針を得たいと考えている。
メルヴィルの小説にみる先住民表象の虚構と事実

大島由起子は、今年度はメルヴィル関係では以下の4本の研究論文を出した。1. "Reading Israel Potter as National Amnesia" Sky-Hawk22号(日本メルヴィル研究センター)、2."From Hope Leslie to Moby-Dick," Ungraspable Phantom (ケント州立大学出版)、3.「「ジョン・マー」に見る転覆のメカニズム」『福岡大学人文論叢』、4."Native America in The Confidence-Man" Leviathan(国際メルヴイル学会)、および「「ジョン・マー」試訳」『福岡大学人文論叢』である。これで大島には、メルヴィルの代表的長編小説についての先住民表象研究は一旦、終えたという観があり、興味の対象を晩年、及びそれと関連深いと思われる初期の作品に移しつつある。いまだ「ジョン・マー」論以外は形にはなっていないが、同様に、先住民の主題を探ることができるという感触を持つ。人種研究が盛んな昨今であり、以前よりはるかに多く先住民関係の資料が入手可能であるので、作品に書き込まれていながら黒人表象研究ほどには進んでいなかった先住民表象があぶり出しやすい時期に来ていると感じるものである。小倉いずみの主な業績は、「アメリカ先住民とピーコット戦争」『メルヴィルの小説にみる先住民表象の虚構と事実』(科学研究費基盤研究、研究成果報告書)と、「オランダのトマス・フッカーと政教分離の生成過程」『歴史のなかの政教分離』(彩流社)である。アメリカのメルヴィル学会の学会誌Leviathanに掲載された"Isabel as a Native American Ghost in Saddle Meadows"では、メルヴィルの小説『ピエール』の女性主人公のひとりイザベラが、先住民であると主張した。そして作品全体が、転覆された捕囚記として読めることを示した。白人作家の作品においても先住民が無視できないかたち、いわば潜伏したようなかたちで潜んでいることがある。その一例を示せたのではないかと考えている。「The Confidence-Manに潜む先住民」でも、基本的には同様のアプローチをとった。メルヴィルの小説『信用詐欺師』後半部の主人公は、従来では概ねキリスト教の枠組みで悪魔的であるとされてきたが、彼が先住民的でもあると主張した。作品に、キリスト教という西洋の枠組みと同じくらいの比重で、白人によるアメリカ大陸の征服史の枠組みが隠されていることを分析し、作品の構造・主題にも反映されていると論じた。私はまだメルヴィル研究の半ばであるが、彼の諸作品では、主人公すら先住民的であるという感触を強めている。なお、「ロペスの政治的無意識-先住民理解と相克と」では、現代活躍中の環境文学のバリー・ロペスを先住民の主題で論じた。先住民に強い思い入れをもつ白人作家の手になる先住民表象の限界について考察した。ひいてはメルヴィル理解にも役立つはずである。痛感したことは、先住民との関連で理解を深めるためには、前近代と近代のについて考えなくてはならないということである。平成16年度は具体的には、メルヴィル学会の国際学会(2005年6月の予定)での発表申し込みに向けて努力する。中南米もきちんと研究しなくては、メルヴィル理解はおぼつかないと痛感している。大島由起子は、平成16年度も例年並に研究をしたつもりだが、今年度活字になった論文はない。アメリカのメルヴィル学会誌に掲載予定の拙論"Native America in The Confidence-Man"は、平成15年度のメルヴィル学会での発表を基にしている。平成16年度夏にピーコット博物館・図書館に出張でき、部族にたいする理解が深まった。また、これまであまり重要視してこなかった、部族と捕鯨、部族の白人が起こした戦争への参加、部族の生き残りの活躍など、考察を進める糧を得ることができた。『白鯨』についての共著出版も遅れているようなので、引き続き『白鯨』におけるピーコット族の意義について研究し、わけてもピーコット族の混血で先住民初の自伝を書いたWilliam Apessに関する考察を書き加えたい。平成17年の活動としては、まず、6月にニュー-ベッドフォードにて開催のダグラス・メルヴィル学会の国際学会での発表に向けて準備である。

先住民以外の有色人種をメルヴィルがどのように描いたかについて、先住民表象との類似と相違点について考察をすることになる。また、メルヴィルとは直接関係がないかもしれないが、マーク・トウェインと先住民との関連についても研究予定。今年度の反省にたち、平成16年度には、なるだけ多くの書いてゆく所存である。口頭発表・「『白鯨』が『ビラヴィド』と重なるとき」中四国アメリカ文学会12月月例会(広島県立女子大学)平成16年(2004)12月11日。翻訳・ウィン・ケリー「リマ風に--植民地主義、町の形、そして「タウン・ホー号の物語」」Sky-Hawk20号(日本メルヴィル研究センター)45-53頁。平成16年(2004)7月7日。小倉いずみの主な業績は、単著『ジョン・コットンとピューリタニズム』彩流社。日本学術振興会科学研究費(研究成果公開促進費)学術図書(課題番号155150)。大島由起子は、6月にアメリカ、コネチカット州ニューベッドフォードにて開催のダグラス・メルヴィル国際学会で口頭発表した。出張では、メルヴィル学者、フレデリック・ダグラス学者との交流はもとより、往時の捕鯨業中心で逃亡奴隷の逃亡先でもあった街の歴史からも学ばせていただいた。発表では小説『イズラエル・ポッター』において白人主人公をピーコット族に喩えたメルヴィル、ピーコット族の残存者の混血で先住民初の自伝を書いたウィリアム・エイプス、そして黒人の奴隷解放論者フレデリック・ダグラスの三者の作品をつきあわせ、修辞上の共通点を指摘した。公には「絶滅」に追い込まれた部族の残存者は、奴隷とされたケースも多く、そのあたりの事情が、主として扱う人種、階級は異なれ、三者の作品に表れている。メルヴィル学会誌に掲載予定の拙論、および『白鯨』の共著出版も遅れているため、前者には作品のゴシック的要素を、後者については詩における共通テーマを加筆しつつ今日に至っている。今年度は、メルヴィルの晩年と作家活動期が重なるマーク・トウェインと先住民との関連についても研究した。晩年のトウェインが、世界各地を訪れ、先住の民にたいするアメリカ帝国主義的拡張を批判するようになるが、こと自国先住民にたいしてはダブルスタンダードに陥る(あるいは意図的にそうする)ことを考察した。先住民への憧憬ゆえにかえって前近代を壊滅したがるトウェインの狂おしさは、白人作家が多かれ少なかれ共通して持つ。口頭発表翻訳「ハーマン・メルヴィル作「ジョン・マー」試訳」平成18年3月20日総頁9頁『福岡大学人文論叢』第37巻第4号小倉いずみの主な業績は「オランダのトマス・フッカーと政教分離の生成過程」『歴史のなかの政教分離-英米におけるその起源と展開』(渓流杜)総頁28頁。
新しい補酵素類の機能解明とその合成化学的応用

本研究では最近特に注目を集めている新しい酵素群Quinoprotein(キノプロテイン)に着目し、その機能解明と合成化学応用を目的とし、主にモデル化学的な立場から検討を行った。特に活性中心に存在する新規な複数環オルトキノン構造を有するPQQ(Pyrroloquinolinequinone)と、TTQ(Tryptophan Tryptophylquinone)は、その構造が明らかにされてまだ日も浅く、基本的な物性や化学的性質などについても多くの不明な点が残されている。そこでこれらの点を有機合成化学的手法を駆使して分子レベルで究明することを目的とした。1.補酵素PQQによるアルコールの酸化反応:PQQによるアルコールの酸化反応についてモデル化学的な立場から検討を加え、反応のメカニズムや合成化学的応用面を明らかにした。具体的には、申請者らがこれまでに開発してきた種々のPQQモデル化合物を用い、アルコールとの反応挙動や中間体および生成物の単離・同定などを行ないその構造活性相関を明らかにした。2.新規補欠分子TTQの化学的機能の解明とその応用:TTQの基本的な性質やアミンの酸化反応機構および構造活性相関を解明するため、種々のTTQモデルを合成し、それらの物性やアミン酸化機能について系統的に検討を行った。また、合成化学的な観点から種々のアミン類の触媒的酸化反応についても検討を加えた。3.補酵素モデルの生理活性:本研究において開発したPQQあるいはTTQの各モデル化合物の生理活性(肝臓疾患の治療薬や抗炎症剤、細胞増殖促進効果など)について検討した。
古武術的身体操法を活かした野球ピッチング動作の新たな指導法構築とその応用・実践

本研究の目的は、古武術的身体操法を野球のピッチング動作に応用するための方法を検討し、新たな指導方法を構築するとともに、その応用と実践を行うことで、妥当性を検討することであった。そのため、古武術的身体操法を応用して成功を収めた元選手にインタビューを行い、ピッチング動作への応用について具体的に話を聞き、フィールディングやクイックモーションへの応用に成果があったことを確認した。このことからクイックモーションへの応用について、指導法とその妥当性を検討した。その結果、クイックモーションの動作時間の短縮は達成できたが、球速が遅くなるという検討課題が浮かび上がった。平成26年度は,古武術的身体操法のうち,野球ピッチング動作に応用可能なものを抽出し,『古武術的身体操法から発想した新たなピッチング動作の指導プログラム』を構築する事を目的として研究を行った.元プロ野球選手であるK元選手が古武術を研究しているK氏の指導により活躍したが、その内容を検討するため,両者に関する当時の記事や書籍を参照することにより,古武術的身体操法の中からピッチング動作に応用可能な動きを抽出した.その結果,K元選手は「膝の抜き」「身体を細かく割る」「一斉に身体を動かす」「姿勢の力」など古武術的身体操法の要点をつかみ,それらを野球における守備の動作やピッチング動作に応用していたことが明らかとなった.これらの動作をどのように応用したかをインタビューを通して明らかにしようと試みたが,日程調整が難航しインタビューをすることはできなかったため,これはH27年度の課題として継続する.インタビューの日程調整の遅れがすべての研究の遅れにつながってしまっているため,これを速やかに行うことが今後最も重要なこととなる.次に,古武術的身体操法の研究として「膝の抜き」や「姿勢の力」について検討するための実験を行う必要があり,学内の倫理審査委員会に研究計画書などを提出し(H26年12月),受理された(H27年5月).今後実験および検討を行う予定である.実験機材の購入や予備実験をH26年度内に終了しているため,できるだけ早く本実験を行う予定である.本年度は本研究における2年目に当たる。本年度の目的は、1年目に構築したプログラムを用いて被験者2名を対象に指導を行い、プログラムの妥当性を検討することであった。2名の大学生投手を対象に、古武術的身体操法のうち「膝の抜き」を応用した牽制球の投げ方、「股関節のたたみ」を応用した力の発揮方法、「骨盤起こし」を応用した開脚体前屈の方法などを指導した。そして指導前後の投球動作や牽制球の動作、骨盤起こし動作などについて動作分析を行った。その結果、牽制球の動作のタイム向上、発揮された力の向上、骨盤起こしによる体前屈の向上などが見られ、古武術的身体操法の指導への有用性を確認することができた。これらのことを元に、3年目には被験者数を増やして指導を行い、「ピッチング動作指導プログラム」を完成させることを目的とする。研究に際し、桑田真澄氏のインタビューが実施できていないため、桑田真澄氏が当時答えていた新聞記事や書籍などからどのように古武術を応用していたかを調査し、ピッチング動作指導プログラムに反映させているところである。できるだけ当初の目的通り桑田真澄氏のインタビューが実施できるよう、今後も日程調整などを鋭意進めていく。また、当初予定していた被験者数が若干確保できていないため(特に指導を行わない投手)、こちらの確保も進めていく。今年度の研究課題は2点である。まず、桑田真澄氏が書籍等で述べている「古武術がまず生きたのは守備、クイックモーション、牽制球」ということから、その中でも投手にとって重要度の高いクイックモーションについて検討することである。次に、桑田真澄氏にインタビューを行い、当時古武術をピッチングに活かした内容について直接話を聞くことである。まずクイックモーションについて,大学野球投手9名を被験者として実験を行った.被験者には通常通りのクイックモーションで投球を行わせ,次に膝の抜き動作を指導し,膝の抜き動作をクイックモーションに応用する練習を2週間行わせ,再度撮影を行った.その結果,9名中7名の動作時間が短縮した.このことから,膝の抜き動作はクイックモーションの動作時間短縮に有効であることが示された.しかし,9名中6名の球速が小さくなっていたことから,球速を落とさずに素早くクイックモーションを行うことを目指した指導が必要であることも示された.次に桑田氏へのインタビューだが,2016年12月3日(土)に実施した.所要時間は23分.この中で以下の3点が,桑田氏が古武術をピッチングに活かした際の主要な考え方である.(1)まず生きたのは守備と牽制球.膝の抜き動作が非常に有効だった.(2)ピッチングは,投手と打者の間に18mの空間があるため,直接活かすことが非常に困難であった.(3)その中でも,甲野善紀氏が言う「小魚の群れが一斉に向きを変えるような力の発生」という考え方はとても有効で,ボールを投げる際に無駄な力が必要なくなった.以上のことから,古武術を野球のピッチングに応用するには,「膝の抜き動作による守備や牽制球の技術向上」と「リリースの瞬間に全身の力を集中するような力発揮の方法」の2点に効果を集約したプログラムを構築する必要があるだろう.桑田氏へのインタビューは1年目、その効果の検証については3年目に、終えているべき内容であった。

クイックモーションについての検証は昨年度行うことができたが、牽制球については被験者2名で予備実験を行ったのみなので、被験者を増やす必要がある。今年度の研究課題は、「球速を落とさずに素早くクイックモーションを行うことを目指した指導法」の確立であった。そのため、膝の抜き動作とともに膝の位置や股関節の動きなどを交えた詳細なトレーニング方法を考案し、投手に指導を行って、その前後のクイックモーションについて時間と動作を比較・検討することとした。6名の投手に対して、30日間指導とトレーニングを行った。その前後の動作を、3台の高速度カメラで撮影し、3次元動作分析を行った。その結果、指導前の球速が121.5±4.6km/h、指導後が119.26±4.7km/hで、有意傾向(p=0.056)が見られた。このため、本研究における指導内容でも球速の低下を防ぐことはできなかった。これについては、今後も引き続き検討していく必要があろう。クイックモーションの時間(足が地面を離れてからリリースまで)は指導後の方が有意に短縮した(指導前:1.141±0.126sec、指導後:0.994±0.131sec、p<0.05)。また、足が地面を離れた時点(FTO)から膝が最も高く上がる時点(MKH)までの第一局面において指導後の方が有意に短縮し(指導前:0.405±0.112sec、指導後:0.269±0.113sec、p<0.05)、MKHから足が地面に接地する時点(FP)までの第二局面では有意に短縮する傾向を示した(指導前:0.509±0.033sec、指導後:0.496±0.040sec、p<0.1)。それ以降の局面では有意差はみられなかった。以上のことから、膝の抜きにより足の上げ下ろし、つまりステップ動作の時間が短縮することで、クイックモーションの時間が短縮されることが示された。今後、本研究の結果をISBSで発表するとともに、桑田氏へのインタビューを元にした論文を野球科学研究に投稿予定である。本研究の目的は、古武術的身体操法を野球のピッチング動作に応用するための方法を検討し、新たな指導方法を構築するとともに、その応用と実践を行うことで、妥当性を検討することであった。そのため、古武術的身体操法を応用して成功を収めた元選手にインタビューを行い、ピッチング動作への応用について具体的に話を聞き、フィールディングやクイックモーションへの応用に成果があったことを確認した。このことからクイックモーションへの応用について、指導法とその妥当性を検討した。その結果、クイックモーションの動作時間の短縮は達成できたが、球速が遅くなるという検討課題が浮かび上がった。K元選手とK氏へのインタビューを依頼したもののその返信がなく,インタビューを行うことができていないため,ピッチング動作に応用された古武術的身体操法の抽出ができていない.古武術的身体操法の動作分析については,いくつかの動作について予備実験が完了しているものの,本実験に移行できていないため,できるだけ速やかに本実験を行う.桑田真澄氏のインタビューを必ず実施する。しかし、もしできなければ、当時(2002年)桑田真澄氏に関わりのあった武術関係者へのインタビューに切り替えることも考える。また、被験者数を確保し、比較検討ができるようにする。
ＭＩＭＯ－ＯＦＤＭ無線通信における低消費電力適応型ＭＩＭＯ検出器ＬＳＩの開発

マルチパスフェージング環境下で伝搬路の時間変動が大きい時にはパケット毎に伝搬路推定とMIMOチャネルの逆行列計算を行い、時間変動が小さいときには前のパケットで計算した逆行列を再利用する動的MIMO検出手法を実現した。動的MIMO検出回路をベクトル演算やCORDICに特化した特定用途プロセッサで回路設計し、クロック周波数・動作電圧可変制御により検出回路の消費電力を低減した。無線通信システムにおけるモバイル無線端末では時々刻々変化する通信環境に追従する必要があり、MIMO検出処理の高速化は必要不可欠である。だたし、端末を移動しない時間帯では通信環境がさほど変動しないのでMIMO検出処理の回数を減らし、処理時間の遅延制約を緩和することで通信性能を犠牲にせずに低消費電力化することが可能である。当該年度は前年度に開発した適応型MIMO検出器アルゴリズムを動作するための専用命令を有するプロセッサ(ASIP)のLSI設計を実施した。プロセッサ設計ではSVDーMIMO方式受信機におけるMIMO検出処理に特化した演算器構成及び専用命令を実装した。複素数のベクトル演算やCORDIC法による角度計算に対する演算サイクル数の削減、パイプライン処理によるスループット性能の向上、ドップラー周波数の推定結果に基づくプロセッサ動作周波数の自動制御の手法をプロセッサに導入した。また、演算処理効率化のため、浮動小数点平方根演算器と除算器を実装している。従来の専用演算器ではMIMO検出処理のみの実行であり、MIMOチャネル行列サイズも限られていたが、提案のプロセッサはチャネル行列のデータ圧縮やドップラー周波数推定などのMIMO受信機に必要な多くの処理を実行可能である。適応型MIMO検出器アルゴリズムをプロセッサ上で実行することにより固定型と比較して消費エネルギーを約1/3に削減することができた。モバイル無線端末では時々刻々変化する通信環境に追従する必要があり、MIMO-OFDM検出処理の高速化は必要不可欠であるが、端末を移動しない時間帯では通信環境がさほど変動しないので周波数領域や時間領域の信号を観測しながら処理時間の遅延制約を緩和するか演算精度を制御することで通信性能を犠牲にせずに消費電力を低減することが可能である。また、当該年度はOFDMサブキャリアのSN比に着目した消費電力削減方法について研究した。信号のダイナミックレンジは通信環境によって異なり、最適な語長は通信環境によって決まる。マルチパスの影響が小さいと低演算精度でデジタル復調は可能であるが,マルチパスの影響が強いと高演算精度が必要となる.従来の可変語長ではパケット受信成功回数及び失敗回数に基づいて語長を1ずつ減らす(増やす)を用いていたが、通信環境が時々刻々変化するフェージング環境に追従できず通信性能を劣化させる問題があった。提案の可変語長ではOFDMサブキャアごとのSN比を測定し、最小SN比としきい値を比較することでOFDMパケットごとに語長を変化させるようにした。それにより、固定語長と同一のパケット誤り率特性を維持しながら消費電力を削減することが可能である。FFTプロセッサに提案の可変語長を導入してベースバンドシミュレーション上で評価した結果、固定語長と比較して消費電力を2030%削減する効果が得られた。モバイル無線端末では時々刻々変化する通信環境に追従する必要があり、MIMO検出処理の高速化は必要不可欠であるが、端末を移動しない時間帯では通信環境がさほど変動しないのでMIMO検出処理の回数を減らしたり、処理時間の遅延制約を緩和することで通信性能を犠牲にせずに低消費電力化が可能である。提案する適応型MIMO検出器では回路動作速度や動作電圧を動的に変化させる機構と適応アルゴリズムが動作するコントローラ回路を導入して電力制御を行う。適切な電圧や回路動作速度パラメータを与えるアルゴリズム開発やLSI化を行った。マルチパスフェージング環境下において伝搬路の時間変動が大きい場合はパケット毎に伝搬路推定と逆行列計算を行い、時間変動が小さい場合は前のパケットで計算した逆行列を再利用する動的MIMO検出手法を提案した。MIMO検出処理の回路動作速度を動的制御することで消費電力を低減することが可能である。最適な回路動作速度を決定するため速度推定部ではドップラー周波数推定やパケット送受成否による速度決定手法を開発した。MIMO検出回路では回路速度推定部とクロック周波数制御部、動作電圧制御部の新規モジュールを従来回路に挿入する。設計した回路はクロック周波数1160MHz,動作電圧0.33V1Vの範囲で動作する。最も回路動作速度を遅くできる場合でMIMO検出回路の消費電力を1/45にまで低減することができた。当初の計画通り、MIMO検出器LSI低消費電力化のためプロセッサ設計、消費電力評価を行うことができた。当初の計画通り、MIMO検出器LSI低消費電力化のための適応アルゴリズム開発及び回路設計、消費電力特性解析を行うことができた。時間領域MIMO検出処理回数低減アルゴリズム開発は完了したが周波数領域MIMO検出処理回数低減アルゴリズムの開発はまだ検討段階であるので来年度中に開発及び評価を終わらせる。MIMO検出器適応アルゴリズムを動作させる回路モジュールが未設計であるが、研究計画では平成24年度で設計する予定であり、計画通り回路を完成させることを目指す。該当なし
ミクロデータに基づく企業活動の多角化・国際化・ソフト化に関する定量分析

この研究は,日本企業の特性を規定する要因を分析し,その企業特性を明示する効果的な統計調査のあり方を研究することを目的とする.平成8年度においては「企業活動基本調査」の集計結果をもとに,以下の分析結果を得た.(1)企業の多角化は産業格付の移動を惹き起し,産業別集計値に基づく産業動向の的確な把握を困難なものとする.このため,(i)従来の産業別集計値が実態とどれだけ乖離しているのか,(ii)現行の事業所をベースとした産業格付の手法をそのまま企業に適用することが妥当であるのか,(iii)産業を構成する企業の移動を前提とした場合に,異時点間での産業特性の比較を行うための適切な方法は何か等について考察した.(2)各種の集計データを分析することにより,(i)売上高規模の増減と,常時従業者の増減の間に正の相関が見られると,(ii)研究開発に従事する者の相対的比率が一定水準(8%前後)に達すると,企業は研究開発費の増加によって代替する傾向があること,企業のリストラの過程では,研究開発従事者/常時従業者の比率が相対的に高まっていること,(iii)研究開発がもたらす営業利益への限界的効果は逓減していること,(iv)親会社・子会社の有無に関する集計データから,子会社の有無にかかわらず,親企業を有する場合の利益率はそうでないときよりも低いこと,(v)子会社を有する企業の研究開発費比率がそうでない企業よりも大きいこと,(vi)取引関係と資本関係が同時に強い場合には,投資が多く過小投資の問題を緩和しているが,そこからレントが発生しているとはいえないこと,(vii)長期貸付ではなく出資・有価証券による資本関係によって正のレントが生じていること等が明らかになった.これらの結果を踏まえて,企業レベルのデータをもとに,日本企業の研究開発支出と企業規模,企業間関係(親・子会社関係),参入・撤退,企業の新たな事業分野・地域(海外を含む)への参入・退出などの決定要因の分析のための理論モデルの検討と実証研究を試みた.この研究は,日本企業の特性を規定する要因を分析し,その企業特性を明示する効果的な統計調査のあり方を研究することを目的とする.平成8年度においては「企業活動基本調査」の集計結果をもとに,以下の分析結果を得た.(1)企業の多角化は産業格付の移動を惹き起し,産業別集計値に基づく産業動向の的確な把握を困難なものとする.このため,(i)従来の産業別集計値が実態とどれだけ乖離しているのか,(ii)現行の事業所をベースとした産業格付の手法をそのまま企業に適用することが妥当であるのか,(iii)産業を構成する企業の移動を前提とした場合に,異時点間での産業特性の比較を行うための適切な方法は何か等について考察した.(2)各種の集計データを分析することにより,(i)売上高規模の増減と,常時従業者の増減の間に正の相関が見られると,(ii)研究開発に従事する者の相対的比率が一定水準(8%前後)に達すると,企業は研究開発費の増加によって代替する傾向があること,企業のリストラの過程では,研究開発従事者/常時従業者の比率が相対的に高まっていること,(iii)研究開発がもたらす営業利益への限界的効果は逓減していること,(iv)親会社・子会社の有無に関する集計データから,子会社の有無にかかわらず,親企業を有する場合の利益率はそうでないときよりも低いこと,(v)子会社を有する企業の研究開発費比率がそうでない企業よりも大きいこと,(vi)取引関係と資本関係が同時に強い場合には,投資が多く過小投資の問題を緩和しているが,そこからレントが発生しているとはいえないこと,(vii)長期貸付ではなく出資・有価証券による資本関係によって正のレントが生じていること等が明らかになった.これらの結果を踏まえて,企業レベルのデータをもとに,日本企業の研究開発支出と企業規模,企業間関係(親・子会社関係),参入・撤退,企業の新たな事業分野・地域(海外を含む)への参入・退出などの決定要因の分析のための理論モデルの検討と実証研究を試みた.
生物システム内に蓄積する中・高分子有機物質群の分離分析に関する研究

微生物や組織の培養では生物の代謝産物に由来する中・高分子有機物質群が蓄積する。この物質により微生物や組織の活性が低下するため、生物生産工業や生物学的排水処理において問題となっている。本研究の目的は蓄積物質の分析法と分解法を確立することである。本年度は魚の飼育系を取り上げ、蓄積物質の定量をCOD法、吸光光度法、液体クロマトグラフ法により行い、次に蓄積物質を紫外線照射により分解し速度論的な観点から検討した。50lのガラス製飼育槽の上部に1.8lの玉砂利を詰めた浸漬ろ床を設置して、水を浄化した。飼育水槽の水を紫外線照射槽に送水し、15Wの低圧水銀ランプ(主波長253.7nm)で照射した。水槽には平均体重7・72±2.76g、平均体長6.92±0.80cmのヒブナ10匹を飼育し、1日1回2gの固形餌を投与した。飼育水のCOD、吸収スペクトル、液体クロマトグラムを測定した。液体クロマトグラムはポリマ-逆相カラムおよび分子量測定カラムを用い紫外可視検出器により測定した。魚の飼育系内では魚、バクテリアの代謝物質に由来する有機物質が蓄積して黄・褐色に呈色する。この呈色物質の吸収スペクトルは298nm付近に吸収極大を示す。吸光度とCODの間には直線関係が認められ、吸光度測定によりCODの簡易測定が可能である。ポリマ-系逆相カラムを用いたクロマトは6本のピ-クを示した。分子量測定カラムを用いたクロマトは幅広い2本のピ-クを示し、蓄積物質は分子量9000(ピ-ク1、5、6)と6000(2、3、4)付近の2つのグル-プに分けられる。紫外線照射により、これらの有機物質群の分解が可能であった。分子量9000付近の成分は分解速度が速く、6000付近の成分は分解速度が遅いことが分かった。
メトトレキサートの薬効・毒性に関わるペプチダーゼの酵素活性と遺伝子多型の関連

【目的】小児の急性リンパ性白血病(ALL)患者に対するメトトレキサート(MTX)を用いた化学療法において,治療効果と毒性発現には患者間で個体差が生じる.その要因として,細胞内への長鎖のMTXポリグルタメート体(MTXPG)蓄積の増大が考えられ,それは加水分解酵素であるγ-glutamylhydrolase(GGH)の活性低下によって引き起こされることが報告されている.GGH活性にはGGH遺伝子の一塩基多型(SNPs)が関与することが報告されでいるが,日本人における検討は十分に行われていない.本研究では,日本人におけるGGH活性とSNPsの関連について明らかにすることを目的とした.【方法】本研究では,GGHのmRNA発現量やGGH酵素活性に影響を与えることが報告された3箇所のSNPs(-401C>T,-354G>T,452C>T)について,日本人における発現頻度を調査した.遺伝子多型解析はボランティア18名から得られた血液からDNAを抽出し,PCR-RFLP法またはダイレクトシーケンス法を用い,変異の有無を確認した.【結果・考察】その結果,それぞれの遺伝子型の頻度は,-401C>TはC/Cが61%,C/Tが11%,T/Tが28%,-354G>TはG/Gが72%,G/Tが28%,452C>TはC/Cが89%,C/Tが11%であった.今回調査したサンプルにおいて,-354G>Tおよび452C>Tの2箇所の変異の頻度はすでに報告されている欧米人の頻度よりも低く,民族間でアレル頻度に差が見られることが示唆された.また,-401C>Tでは約30%にホモの変異が検出されたことから,GGH酵素活性に影響がある変異の頻度は日本人で高い可能性が示唆された.今後,GGH遺伝子のエピジェネティクス研究も加え,MTXの個別化治療への応用の可能性を検討することが必要であると考える.【目的】小児の急性リンパ性白血病(ALL)患者に対するメトトレキサート(MTX)を用いた化学療法において,治療効果と毒性発現には患者間で個体差が生じる.その要因として,細胞内への長鎖のMTXポリグルタメート体(MTXPG)蓄積の増大が考えられ,それは加水分解酵素であるγ-glutamylhydrolase(GGH)の活性低下によって引き起こされることが報告されている.GGH活性にはGGH遺伝子の一塩基多型(SNPs)が関与することが報告されでいるが,日本人における検討は十分に行われていない.本研究では,日本人におけるGGH活性とSNPsの関連について明らかにすることを目的とした.【方法】本研究では,GGHのmRNA発現量やGGH酵素活性に影響を与えることが報告された3箇所のSNPs(-401C>T,-354G>T,452C>T)について,日本人における発現頻度を調査した.遺伝子多型解析はボランティア18名から得られた血液からDNAを抽出し,PCR-RFLP法またはダイレクトシーケンス法を用い,変異の有無を確認した.【結果・考察】その結果,それぞれの遺伝子型の頻度は,-401C>TはC/Cが61%,C/Tが11%,T/Tが28%,-354G>TはG/Gが72%,G/Tが28%,452C>TはC/Cが89%,C/Tが11%であった.今回調査したサンプルにおいて,-354G>Tおよび452C>Tの2箇所の変異の頻度はすでに報告されている欧米人の頻度よりも低く,民族間でアレル頻度に差が見られることが示唆された.また,-401C>Tでは約30%にホモの変異が検出されたことから,GGH酵素活性に影響がある変異の頻度は日本人で高い可能性が示唆された.今後,GGH遺伝子のエピジェネティクス研究も加え,MTXの個別化治療への応用の可能性を検討することが必要であると考える.
日本語非母語話者の話す日本語の発音に対する日本人評価に関する基礎的研究

本年度は昨年度に引き続き、発話データ収集の前段階として評価の対象としてどのような発話データを集めるべきかを継続して検討した。具体的には、昨年度までの研究成果や研究会等での発表・情報収集から、外国人の日本語発話において日本人評価に影響を与える要因として、以下の(a)(d)の4つが示唆されている。(a)「学習者要因」:学習者の母語、学習暦、学習レベル、誤用の性質等(b)「発話形式」:発話場面(公的・私的等)、スピーチレベル(普通体・丁寧体等)、朗読、独話、対話等(c)「発話内容」:説明、交渉、質問、解説、切迫性等(d)「媒体」:音声テープ・映像等そこで、上記4つの要因を取り上げて検討し、各要因に対応した日本語発話の収録・整備を継続した。また、評価方法を検討した上で、一般の日本人に対する評価実験を行うことにより、特に(b)発話形式、(c)発話内容、(d)媒体と評価者となる日本人自身の社会心理学的要因を主に取り上げ、日本人評価の結果と発話理解度との関係について検討を行っている(継続中)。現在のところ、コミュニケーションにおける音声的要素の役割という観点からは、発話場面の影響が大きく、音声的要素を原因とした、接触場面におけるコミュニケーション上の問題についての情報収集の必要性が示唆された。全体的には、評価対象としての日本語発話の選定、及び日本人評価のための具体的な基準や手続きの検討が進み、日本人評価研究のための方法論の基礎が整理された。本研究の目的は、以下の3点である。(1)評価の対象として収集する日本語発話の選定、及び日本人に評価させる方法とその具体的な基準や手続きの検討を行う。(2)外国人なまりに対する日本人評価の実態を明らかにする。(3)これまでの研究成果と併せて、日本人評価研究の方法論の整備・確立を目指す。まず、本年度は発話データ収集の前段階として評価の対象としてどのような発話データを集めるべきかを検討した。具体的には、これまでの研究成果や、研究会等での発表・情報収集から、日本語非母語話者の日本語発話において日本人評価に影響を与える要因として、以下の(a)(d)の4つが示唆された。(a)「学習者要因」:学習者の母語、学習暦、学習レベル、誤用の性質等(b)「発話形式」:発話場面(公的・私的等)、スピーチレベル(普通体・丁寧体等)、朗読・独話・対話等(c)「発話内容」:説明、交渉、質問、解説、切迫性等(d)「媒体」:音声テープ・映像等そこで、これまで上記4要因を取り上げて検討し、各要因に対応した様々な日本語発話を音声と映像の両面からデジタル・データとして収録・整備を行っている。本年度に検討した方法論や日本語発話をもとに、今後もデータ収集を継続する予定である。同時に一般の日本人に評価させることにより、(1)(a)学習者要因、(b)発話形式、(c)発話内容、(d)媒体の各要因(2)評価者となる日本人自身の社会心理学的要因(3)評価方法と日本人評価や発話理解度との関係について実験的に検討する。
耳鳴の病態解明、治療予後予測のためのＢＤＮＦを用いた客観的評価法の開発

内耳培養細胞HEI-OC1細胞を用いて、耳鳴内耳細胞モデル作製を試みた。まず、小胞体ストレスの細胞内誘導物質であるツニカマイシンをHEI-OC1細胞に暴露した。その後、control細胞とツニカマイシン処理細胞の間に有意差のある細胞生存率の条件(濃度100μg/ml、処理時間0-48h)を耳鳴内耳細胞モデルとした。この条件で、western blot法によるBDNFの発現は、時間依存性に低下することを確認した。さらに、この条件下で、内耳マーカーであるAtoh1も、時間依存性に低下することを確認した。平成24年度までに得た「耳鳴患者の血液BDNF値は、耳鳴重症度と逆相関する」という臨床データを基礎研究で裏付けるために、内耳培養細胞HEI-OC1細胞を用いて、耳鳴内耳細胞モデル作製を試みた。まず、躁鬱病患者細胞でもその関与が指摘される小胞体ストレスの細胞内誘導物質であるツニカマイシンをHEI-OC1細胞に暴露した。この結果は、小胞体ストレス下での内耳感覚細胞の機能低下とBDNFの発現低下が、相関する可能性を示唆している。すなわち、この結果は、長期ストレスにさらされた重症耳鳴患者の血液BDNF値が、コントロールとして用いた健常者血液BDNF値と比較して有意に低下したという我々の臨床データを、内耳感覚細胞レベルで裏付けるものと考えている。今後は、同様の実験を、中枢神経系細胞を用いて行う予定である。本年度はまず、耳鳴患者における血漿BDNF濃度測定を行った。耳鳴で病院を初診した患者を対象に以下の評価を行った。<対象と方法>耳鳴患者に対して純音聴力検査、ラウドネスバランステストを行った。耳鳴の苦痛度をTHI(tinnitus handicap inventory)日本語版を用いて評価する。抑うつ評価はHADS(Hospital Anxiety and Depression scale)日本語版を用いた。患者から同意の上、採血を行い血漿BDNF測定を行った(倫理委員会承認済み)。採血した血液は遠心分離し血漿を凍結し保存した。一定検体があつまったところでELISAにてBDNFの定量を行った。またコントロールとして健常者から採血を行った。<検討項目>耳鳴苦痛度と血漿BDNF濃度について検討を行った。また、実際の耳鳴の大きさと耳鳴苦痛度の関係についても検討を行った。耳鳴患者ではコントロールと比較して血漿BDNF濃度が有意に上昇しており、苦痛度の軽い症例では高い症例に比べて高値であった。これらの結果より血漿BDNFが耳鳴のバイオマーカーとして応用可能である可能性が考えられた。しかし血漿BDNF濃度は抑うつ状態とも相関し、耳鳴苦痛度そのものを反映しているのか、抑うつの結果を反映しているかは、引き続きの検討が必要であると考えられた。また今後の課題として治療による血漿BDNFの変化がどうなるのか?、治療内容による影響はどのようなものかなどについても検討が必要である。ある程度の数の臨床患者から血液検体を採取し、検討を行うことができた。その結果血漿BDNFがバイオマーカーとして応用可能である可能性が示唆された。しかし臨床検査として確立するためにはさらに多数検体の検討、また性別、年齢についても幅広い層からの検体収集が必要である。今後はこれらの患者のバイオマーカーである血漿BDNFが投薬治療によってどのように変化するかについて経時的な検討を行う。昨年度同様BDNFのELISA kitおよび研究成果発表のための旅費、データ解析のための人件費として使用予定。さらに、本研究の成果を国内外に示すために、国内、国外への渡航費用として使用する予定である。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。