hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
卵巣癌腹膜播種機構の解明

TightJunction関連蛋白質の一つであるclaudin-4が卵巣癌の転移形成にどのように関与しているかを検討した。その結果claudin-4は卵巣癌の進展に関与しており、それにはE-cadherinが関連している可能性が示唆された。卵巣癌の転移形式で最も高頻度にみられるのは腹膜播種転移であり,それゆえに卵巣癌の予後改善には腹膜播種の制御が重要である。これまでに卵巣癌腹膜播種における接着因子の働きは,十分解明されているとは言えない。特に接着因子の一つであるTight Junction (TJ)を形成するTJ関連蛋白質め卵巣癌腹膜播種における働きは,これまでほとんど検討されていない。本研究ではTJ関連因子であるclaudinが,卵巣癌の転移形成にどのように関与しているか,特に卵巣癌において最も頻度の高い転移形式である腹膜播種における関連を明らかにし,その臨床的応用について検討する。臨床進行期III期以上の卵巣癌摘出組織を用い,腫瘍原発巣および腹膜播種巣におけるclaudinの発現を免疫組織学的に検討した。具体的にはホルマリン固定した卵巣癌摘出標本18症例に対して,その原発巣および腹膜播種巣それぞれに抗ヒトclaudin抗体を用いて免疫染色を行った。その後,染色発現強度を検討し,原発巣および腹膜播種巣間でのclaudin発現の相違を調べた。その結果,claudinの発現は予後や組織型などの臨床病理学的因子との明らかな関連は認めなかったものの,卵巣癌の原発巣および腹膜播種巣間で発現強度の相違が認められた。このことから,卵巣癌腹膜播種の過程においてclaudinが何らかの役割を果たしている可能性が示唆された。現時点では症例数の問題もあり,有意な差は認められなかったが,今後さらに症例数を増やして検討する予定である。また,claudinと腹膜播種の関連についてさらに詳細に検討するために,今後卵巣癌細胞株を用いて,そのclaudin発現をsiRNAなどにて抑制し,その結果転移能に何らかの変化が認められるか検討する予定である。卵巣癌の転移形式で最も高頻度にみられるのは腹膜播種転移であり、それゆえに卵巣癌の予後改善には腹膜播種の制御が重要である。これまでに卵巣癌腹膜播種における接着因子の働きは、十分解明されているとは言えない。特に接着因子の一つであるTight Junction(TJ)を形成するTJ関連蛋白質の卵巣癌腹膜播種における働きは、これまでほとんど検討されていない。本研究ではTJ関連因子であるclaudinが、卵巣癌の転移形成にどのように関与しているか、特に卵巣癌において最も頻度の高い転移形式である腹膜播種における関連を明らかにし、その臨床的応用について検討する。臨床進行期III期以上の卵巣癌摘出組織を用い、腫瘍原発巣および腹膜播種巣におけるclaudin-4の発現を免疫組織学的に検討した。その結果、claudin-4の発現は予後や組織型などの臨床病理学的因子との明らかな関連は認めなかったものの、卵巣癌の原発巣および腹膜播種巣間で発現強度の相違が認められた。このことから、卵巣癌腹膜播種の過程においてclaudinが何らかの役割を果たしている可能性が示唆されたが、明らかな有意差は認められなかった。また、claudinと卵巣癌転移の関連についてさらに詳細に検討するために、卵巣癌細胞株のclaudin-4発現をsiRNAにて抑制したところ、その遊走能が亢進する傾向がみられた。さらにclaudin-4抑制に伴って接着因子であるE-cadherinの発現も減弱する傾向がみられた。以上のように、claudinは卵巣癌転移に何らかの重要な役割を担っている可能性が示唆されたが、その詳細なメカニズムに関してはさらなる検討が必要であると考えられる。
窒素と光の資源量が異なる樹木個体における資源利用効率の解析

利用できる光と窒素の量と比を変えることにより、2つの資源の絶対的および相対的不足に対する樹木の資源利用様式の可塑性をアカメガシワ実生を用いて調べた。さらに、トチノキについてサイズの異なる種子を光と窒素の条件が異なる環境下で発芽させ、種子に由来する利用可能な資源および発芽後の獲得により利用可能な資源の量と比の異なる実生が、どのように資源利用様式を変化させるか、および遺伝型の影響について調べた。アカメガシワ実生は、窒素の絶対的不足と相対的不足に対して、窒素の獲得量を増加させ、窒素の利用効率を向上させた。また、光資源の絶対的不足と相対的不足に対して、受光量を向上させ、光資源の獲得効率を向上させた。光と窒素のどちらか一方の資源を多くした処理において、ふたつの資源がともに少ない処理よりもアカメガシーワ実生の個体重が大きくなったことから、光の不足を窒素で、窒素の不足を光で補う、つまり光と窒素の間で資源のトレードオフが行われていると考えられた。この資源のトレードオフは、形態的および生理的可塑性により不足する資源の獲得量を多くし、その利用効率を上げることによって実現されていた。発芽から初期のトチノキ実生の個体重と形態は、おもに生育する環境における光資源の量と種子由来の資源量およびその比によって変化したのに対して、発芽から1年たった開葉終了後では、生育する環境における光資源の量だけでなく、窒素資源の量とその比が影響した。種子が小さく、生育期間に葉を展開し続けるアカメガシワでは、成長の初期から光と窒素の量と比に対応して資源利用様式を可塑的に変化させたのに対して、トチノキでは種子に由来する資源と発芽後に獲得可能な光と窒素の資源の量と比は、発芽から1年後の形態に顕著にあらわれた。遺伝マーカーを用いて求めた種子親と花総説との近縁度と、予想される個体重からの偏差との間には明瞭な関係はなかった。光と養分の資源量とその比率を変えることにより,2つの資源の絶対的および相対的不足に対する樹木の資源利用様式の可塑性をアカメガシワ実生を用いて調べた。島根大学構内にある実験圃場において、金属パイプを組み合わせて構築した小屋型のフレームの四方と上部に黒色の寒冷紗を取り付け、光資源の異なる処理区を設定した。そのなかでバーミキュライトを満たしたプラスチックポットにアカメガシワの発芽種子を植え付け、濃度の異なるホグランド液を与えることにより、養分条件の異なる処理区を設定した。アカメガシワ実生は、養分の絶対的不足と相対的不足に対してT/R比を小さくして窒素の獲得量を多くし、樹体の窒素濃度を低下させることや落葉前の窒素の引き戻し率を大きくすることにより,窒素の利用効率を向上させた。また,アカメガシワ実生は、光資源の絶対的不足と相対的不足に対して,C/F比を小さくし、葉面積、比葉面積の値を大きくすることにより、光合成産物を葉に多く投資し、さらに葉を薄くすることにより受光量を向上させた。また、緑葉の窒素濃度をあげることにより窒素の利用効率を下げてでも、光資源の獲得効率を向上させた。光と養分のどちらか一方の資源を多くした処理において、ふたつの資源がともに少ない処理よりもアカメガシワ実生の個体重が大きくなったことから、光の不足を養分で養分の不足を光で補う、つまり光と養分の間で資源のトレードオフが行われていると考えられた。

トチノキの種子は日本の樹木の中でも大きくて重いが、そのサイズは個体間や個体内でばらつき、発芽からしばらくの成長に使用できる資源量も種子ごとに異なる。サイズの異なるトチノキ種子を光条件と養分条件が異なる環境下で発芽させ、光と養分の不足に対して種子サイズの異なる実生が資源配分をどのように変化させるかを調べ、種子に持ち込まれた物質が光不足と養分不足のどちらに対応したものか検討した。トチノキ1個体から採取した種子を重さ段階に分け、光条件2段階、養分条件2段階の4組合せの処理下でポットに播種した。発芽から50日後に各処理10個体ずつ収穫を行い、各器官の重量などを測定した。残りの個体については落葉を回収し芽と幹の大きさを測定した。トチノキ実生の個体重と葉面積は種子重にほぼ比例し、葉面積は種子サイズが同じであれば生育環境によらずほぼ同じであった。同化器官重に対する非同化器官重の比は処理や種子サイズに依存せず、ほぼ同じであった。地下部重に対する地上部重の比は光の不足に対して大きくなり、暗条件では種子サイズが大きくなるにつれて大きくなった。つまりトチノキ実生は,葉面積と葉への配分の比率は変えずに、それぞれの生育環境に応じて葉の厚さや地下部と地上部支持器官の比率を変化させ,さらに暗い環境では、大きい種子は地上部支持器官への配分を多くしていた。このような形態的な変化に施肥の効果が小さいこと、また施肥による個体重の増加がないことより、トチノキの大きな種子サイズは光不足に対応したものであり、種子に貯蔵された養分を主に使って初期の成長を行なっていると考えられた。日本の樹木のなかで大きく重い種子をもつトチノキについて、重さの異なる種子を異なる光条件と養分条件で発芽させ、種子に由来する利用可能な資源および発芽後の獲得により利用可能な資源の量と比が異なる実生が、どのように資源利用様式を変化させるか、および遺伝型の影響について調べた。トチノキ1個体から採取した種子を重さ段階に分けてポットに播種し、スギ人工林の内外と施肥の有無の4組合せの処理で育て,発芽から50日たった開葉終了後と、1年後の開葉終了後に各処理10個体ずつ収穫して各器官の形態と重量および窒素量を測定した。その結果、発芽から初期の個体重と形態は、おもに生育する環境における光資源の量と種子由来の資源量およびその比によって変化したのに対して、発芽から1年たった開葉終了後では、生育する環境における光資源の量だけでなく、養分資源の量とその比が影響した。種子が小さく、生育期間に葉を展開し続けるアカメガシワでは、成長の初期から光と養分の量と比に対応して資源利用様式を可塑的に変化させたのに対して、トチノキでは種子に由来する資源と発芽後に獲得可能な光と養分の資源の量と比は、発芽から1年後の形態に顕著にあらわれた。特に光に対して相対的に養分が不足している林外において養分の影響は顕著であった。さらに遺伝マーカーを用いて、種子を採取した個体の周辺に成育するトチノキのなかから、それぞれの実生の花粉親を決定し、種子親と花粉親との遺伝的近縁度を求め、資源利用様式に近交弱勢など遺伝的な影響があるかを調べた。その結果、実際の個体重と生育環境の資源条件と種子重から予想される個体重との偏差と、花粉親との遺伝的近縁度との間には明瞭な関係はなかった。
気候・社会・生態系の変動に対応した感染症リスク評価モデルの構築

アジアの途上国都市を想定し、気候変動や社会変動の影響を考慮した洪水起因の感染症リスクの定量評価モデルを構築した。まず,洪水時の行動を考えたQMRAを基本とし、家庭内における二次感染を考慮したモデルにより、ノロウイルス感染リスクを算出した。次に,気候パラメータにもとづくデング熱のリスク評価モデルを、デング熱罹患率の季節変動と都市内での空間変動に着目しながら,機械学習アルゴリズムを用いて構築した。最後に,現地でのインタビュー調査により,洪水時に頻発する感染症の種類とそれに対する住民の感情を明らかにした。その結果にもとづいてDALYの算出手法を改良し、洪水時の感染症による経済損失を評価した。【タスク1:洪水起因の感染症リスクに関する定量的なモデルの構築】アジアの途上国都市を想定し,気候変動や社会変動の影響を考慮した洪水起因の感染症リスクに関する定量的なモデルを構築するために,まず,研究グループで改良を重ねてきたモデルの検証を行った。その改良点として,不顕性感染のリスクを家庭内二次感染モデルに組み込むことを試みた。次に,モデル構築に必要な土地利用や地理・社会に関するGISデータ,気候変動予測データ,表面流出データ等の整備状況から,インドネシアのバンドン市とベトナムのフエ市を研究対象地域に選定し,現地カウンターパートとの協力体制を構築した。【タスク2:健康リスクの保健経済学的分析のための指標開発】従来の障害調整生存年(DALY)のコンセプトは維持しつつ,保健経済的な解析に用いることができる,より実用的な指標を開発するため,DALY算出の基礎となるデータの整理とその再考を行った。具体的には,対象地域における感染症の死亡率と罹患率に関する統計データと,感染症の症状(重篤さ,継続期間)に関する情報,そして,時間価値に関するデータが必要であるが,このうち感染症の症状に関する情報,時間価値に関するデータを収集するためのアンケート調査のプロトタイプを作成し,バンドン市で試行的に調査を行った。【タスク3:昆虫媒介感染症リスク評価のための疫学生態モデルの開発】フィリピンのメトロマニラとターラック市において、多くの昆虫標本と環境データの収集を行った.ターラック市で採取した21個体のネッタイシマカのデングウイルス陽性率をRT-PCR法で調べた結果、1個体も感染していなかった.また,メトロマニラの5市236バランガイにおいて、各土地利用特性(例、商業地、水域等)や出水強度などの36環境変数に基づいて、デングリスク(デング患者数/人口)を再現性高く予測する回帰モデルも作成した。【タスク1:洪水起因の感染症リスクに関する定量的なモデルの構築】研究対象地域として選択したインドネシア・バンドン市やベトナム・フエ市などをフィールドとして,気候変動や社会変動の影響を考慮した洪水の予測に必要な土地利用や地理・社会に関するGISデータ、気候変動予測データ、表面流出データ等の整備を進めた。感染症リスク評価モデルについては,不顕性感染のリスクを家庭内二次感染モデルに組み込むことを試みた。また,信頼できるデータを得にくい感染症の流行を知る方法として,都市下流で二枚貝に蓄積されるウイルス量の分析も行った。【タスク2:健康リスクの保健経済学的分析のための指標開発】従来の障害調整生存年(DALY)のコンセプトは維持しつつ,感染症による身体的な負担だけでなく,感染症に対する心理的な負担も考慮した指標を開発した。その指標の検証のために,バンドン市とフエ市でアンケート調査も行ったが,洪水の影響を反映するには至らなかった。また,両市では,保健経済的分析に必要となる,感染症を罹患した際の治療の方法やそのコストに関する情報も収集した。【タスク3:昆虫媒介感染症リスク評価のための疫学生態モデルの開発】マニラ都市圏における行政区間のデング感染率の違いを洪水強度と土地利用区分で説明するモデルを作成した。マニラ都市圏に分布する300家庭とターラック(フィリピン)の50家庭に蚊成虫採捕器設置し,デング熱媒介蚊(ネッタイシマカ)の時空間分布を調査し,各都市内の生息分布に地域的偏りがあることを明らかにした。また,乾季(12月)にはデングウイルスを媒介しないイエカ属が多く,逆に雨季(89月)ではネッタイシマカが増加するという,蚊の種構成に明瞭な季節的消長が明らかにした。これは,雨季に大流行するデング熱の季節変化をモデル化する上で重要な知見である。当初の研究計画をおおむね実施した。【タスク1:洪水起因の感染症リスクに関する定量的なモデルの構築】アジアの途上国都市を想定し、気候変動や社会変動の影響を考慮した洪水起因の感染症リスクに関する定量的モデルを構築した。対象都市は最終的にはジャカルタ、メダン、スラバヤ、デンパサール、ハノイである。対象病原微生物はノロウイルスとし、指標微生物である大腸菌から類推した。気候変動予測に関して、RCPシナリオは4.5と8.5の2種類を解析した。GCMは当該地域に最も適合する物を選定し、2042年のアウトプットを行った。洪水時の行動を考えたQMRAを基本とし、家庭内における二次感染の影響を考慮したリスク評価モデルを構築し、ノロウイルス感染リスクを算出した。【タスク2:健康リスクの保健経済学的分析のための指標開発】東南アジア3ヵ国で実施したインタビュー調査から、洪水に頻発する感染症の種類およびそれに対する住民の感情を明らかにし、その結果を指標化した。この指標を用いて障害調整生存年(DALY)の算出手法を改良することで、洪水時の感染症による経済損失の評価を行った。

【タスク3:昆虫媒介感染症リスク評価のための疫学生態モデルの開発】バンドンとマニラの2都市を対象に、気候パラメータに基づいてデング熱のリスク評価モデルを、機械学習アルゴリズムを用いて構築した。モデルは各都市全体のデング熱罹患率の時間変動(季節変動)と各都市内の局所地域の罹患率の空間変動の二つに着目してそれぞれ構築した。時間変動に関するモデルから、降雨イベントから24週間後と78週間後にそれぞれデング熱罹患率が高まる現象が明らかになった。さらに、南方振動指数により数カ月後のデング熱流行を中長期的に予測する高精度に予測できた。空間変動に関する評価では、都市内の洪水強度が高い地域や人が集まる機会が多い商業施設が多い地域で罹患率が高まる現象を高精度でモデル化できた。アジアの途上国都市を想定し、気候変動や社会変動の影響を考慮した洪水起因の感染症リスクの定量評価モデルを構築した。まず,洪水時の行動を考えたQMRAを基本とし、家庭内における二次感染を考慮したモデルにより、ノロウイルス感染リスクを算出した。次に,気候パラメータにもとづくデング熱のリスク評価モデルを、デング熱罹患率の季節変動と都市内での空間変動に着目しながら,機械学習アルゴリズムを用いて構築した。最後に,現地でのインタビュー調査により,洪水時に頻発する感染症の種類とそれに対する住民の感情を明らかにした。その結果にもとづいてDALYの算出手法を改良し、洪水時の感染症による経済損失を評価した。当初の研究計画に沿って,おおむね順調に進展している。当初の研究計画から変更の必要はない。次年度は最終年度であり,本研究の目的である「健康リスク評価モデルの構築」を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。サステイナビリティ学研究計画を変更する必要はない。当初の計画通りに,研究を推進する。
サイトゾルで合成される葉緑体蛋白質新生鎖の二重包膜膜透過連携機構の解析

真核細胞中で内共生体由来のミトコンドリアや葉緑体がいかに巧妙な分子メカニズムを獲得することで必須の役割を担うようになってきたか、特にこれらオルガネラが外から多様な蛋白質を運び込む仕組みの解明は、細胞生物学上の重要課題となっている。また、蛋白質のような高分子が、脂質二重膜のバリアをいかに通過するのかという問題は、蛋白質科学の分野でも重要な研究課題となっている。両方の意味で、葉緑体包膜の蛋白質輸送装置は非常にユニークなものとなっている。われわれは、モデル植物シロイヌナズナを用いたこれまでの研究で、葉緑体蛋白質の包膜透過には、外包膜蛋白質膜透過装置TOCとともに内包膜の1メガダルトンの新奇な膜透過装置TICが必要であることを明らかにしてきた。包膜透過の駆動にはATPの加水分解エネルギーが必要であり、膜透過装置に付随したモーター蛋白質の関与が示唆されていたが、その実体については長年不確定であった。われわれは、その実体が計7種類の因子から構成されるまったく新奇な2メガダルトンのAAA型ATPaseモーター複合体であることを見出した。この複合体が内包膜においてTICと超分子複合体を形成して機能していることも明らかにした。このATPaseモーターの進化的起源は、葉緑体の起源であると考えられる内共生体が持っていたFtsHプロテアーゼであり、進化の過程でプロテアーゼとしての機能は消失したが、膜から蛋白質を引き抜くという活性が保持され、それがTICトランスロコンと機能的に結びつくことで葉緑体蛋白質膜透過に必須なモーター複合体として確立されてきたことがわかった。TICとモーター複合体にはそれぞれYcf1とYcf2という葉緑体ゲノムコードの蛋白質が含まれているが、これらは共進化してきたと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。葉緑体蛋白質前駆体が葉緑体へと輸送される局面において、われわれは、外包膜の1メガダルトンのTOCトランスロコン、内包膜の1メガダルトンのTICトランスロコン、そして2メガダルトンのモーター複合体、この3者が物理的接触を保ち、巨大な超分子複合体として存在する事を示す実験結果を得ている。in vivoでは、これらの複合体が連携して前駆体蛋白質の二重包膜透過に関与していると考えられる。そこで、コンポーネントが確定したこれら複合体間の物理的および機能的連携を詳細に解析し、前駆体蛋白質が運ばれていく経路とも具体的に対応させる事で、葉緑体特有の二重包膜を介した蛋白質膜透過機構を明らかにすることを最終目的として研究を進めている。平成29年度の解析では、前駆体とのより詳細なインターラクションマップを作成するため、前駆体との部位特異的な架橋を計画した。まず、in vitro輸送実験で高い効率で単離葉緑体に取り込まれるもの、さらに、葉緑体への非特異的吸着が少ないものを選んだ。さらに後にシステインに部位特異的架橋試薬を反応させるため、すべてのシステインをセリンに置換した蛋白質をコードするように、また、C末端には検出および精製用のタグ配列を組み込んだ。これを大腸菌で高発現させるために、コドンを最適化した人工遺伝子として全合成した。これを元に、手始めに前駆体のトランジット配列を中心に部位特異的に単一システインを導入した変異体も多数作成した。これらを大腸菌から精製して、in vitro蛋白質輸送実験に用い、低ATP濃度下、輸送中間体を形成させ、その後、化学架橋、免疫沈降によって、相互作用する相手型蛋白質の同定を進めた。これまでのところ、トランジット配列の網の末端側に導入したシステインに対して、モーター複合体のコンポーネントが強く架橋されるという結果を得ている。これまで、葉緑体蛋白質輸送実験の多くは、アイソトープラベルされた前駆体を用いており、蛋白質輸送装置と運ばれる側の前駆体蛋白質間での量的な考察が難しかったが、本年度の解析の進展により、大腸菌から精製した蛋白質の効率良い輸送実験が可能となっており、化学架橋および免疫沈降により、運ばれていく前駆体蛋白質と運ぶ側の輸送装置との間の相互作用の詳細を、量的関係も含めて議論できるようになってきている。低ATP濃度下で形成される輸送中間体の、前駆体のどの部分が、輸送装置側のどのコンポーネントと実際に相互作用するか、のインターラクションマップ作りが可能となっている。

われわれは、その実体が計7種類の因子から構成されるまったく新奇な2メガダルトンのAAA型ATPaseモーター複合体であることを見出した。この複合体が内包膜においてTICと超分子複合体を形成して機能していることも明らかにした。このATPaseモーターの進化的起源は、葉緑体の起源であると考えられる内共生体が持っていたFtsHプロテアーゼであり、進化の過程でプロテアーゼとしての機能は消失したが、膜から蛋白質を引き抜くという活性が保持され、それがTICトランスロコンと機能的に結びつくことで葉緑体蛋白質膜透過に必須なモーター複合体として確立されてきたことがわかった。TICとモーター複合体にはそれぞれYcf1とYcf2という葉緑体ゲノムコードの蛋白質が含まれているが、これらは共進化してきたと考えられる。今後はさらに、確立された部位特異的架橋の系を用いて、前駆体の異なる部位に導入されたシステインを用いてインターラクションマップを完成させる。また、膜透過中間体作成時のATP濃度を変化させたり、輸送の経時変化によるインターラクションマップの変化を解析することで、前駆体蛋白質のどの領域がTOCやTICやモーター複合体のどのコンポーネントと相互作用して運ばれているのか、より信頼性の高いモデルを提唱することが可能となると予想できる。同様の実験を、異なる前駆体でも並行して進める予定にしている。それにより、異なる前駆体により共通に使われるコンポーンネントや、特異的に使われるコンポーネントなどの情報が得られると予想できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ペダリング運動によるセロトニン神経の活性化と心身の健康

(1)ペダリング運動(PE)により、前頭前野の血流が上昇し、不安が少なく活気のある心理状態が得られ、両者の関連性が示唆された。(2)血液中セロトニンレベルがPE後に増加したため、PE中に脳波のα波パワーが増加したことは、セロトニン神経の上行性投射によるものと考えられた。(3)PEによる前頭前野の活性化は、セロトニン神経の賦活にも関与すると考えられた。(4)侵害受容反射(NWR)がPE中に減少したため、セロトニン神経の下行性投射によって脊髄の痛覚伝導が抑制され、NWRが減少したと考えられた。本研究では、リズミカルに繰り返されるペダリング運動がセロトニン神経を活性化して中枢のセロトニンレベルを増大させ、脳及び脊髄神経系の活動を適度に調節し、心理面では不安が少なく活気のある状態を形成する、との仮説を検討し、以下の結果を得た。ヒトを対象として、ペダリング運動を15分間行わせた。その結果、ペダリング運動前後に定量した尿及び血液中のセロトニンレベルはペダリング運動後に増加した。ペダリング運動中に記録した脳波を1分毎に周波数解析したところ、"波帯域のパワーが、ペダリング運動開始前と比べてペダリング運動中に増加し、その増加はペダリング運動終了後も維持された。ペダリング運動前後に心理テスト(POMS)を実施した結果、ペダリング運動後には不安が少なく活気のある心理状態となることが明らかとなった。前頭前野からセロトニン神経への投射に注目し、ペダリング運動中に前頭前野の24個所から、近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)を用いて脳血流を測定した。その結果、前頭前野の腹側部において背側部よりも有意な脳血流の増加を認めた。尿及び血液中のセロトニンレベルの増加は、ペダリング運動中のセロトニン神経の活性化を反映するものと考えられる。セロトニン神経の活性化は、脳波のα波帯域のパワーを増加させ、α波帯域のパワーの増加は不安が少なく活気のある心理状態に関係すると考えられる。前頭前野における局所的な脳血流の増加は、ペダリング運動による前頭前野の活性化を示唆する。前頭前野と脳幹のセロトニン神経の解剖学的な連絡を考慮すると、ペダリング運動中の前頭前野の活性化がセロトニン神経の賦活に影響すると考えられる。本研究では、典型的なリズム性運動であるペダリング運動(pedaling exercise:PE)が、前頭前野の活性化によって脳幹にあるセロトニン神経を活性化させ、その上行性投射によって脳波にα波を出現させ、下行性投射によって脊髄後角にある痛覚伝導ニューロンを抑制する、との仮説をヒトを対象に検討し、以下の結果を得た。PEは被験者毎にあらかじめ決められた負荷(93±5.4W)で15分間行われた。その結果、(1)PE前後に定量した血液中のセロトニンレベルはPE後に増加した。(2)PE前後およびPE中に記録した脳波を周波数解析したところ、α波帯域のパワーが、PE後およびPE中に増加した。(3)PE前後に心理テスト(POMS)を実施した結果、PE後には不安が少なく活気のある心理状態となっていた。(4)前頭前野の24個所から、近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)を用いて脳血流を測定した結果、前頭前野の腹側部において背側部よりも有意な脳血流の増加を認めた。(5)経皮的に指神経を電気刺激して腕橈骨筋から、侵害受容反射(NWR)を誘発し、その大きさのPE中の経時的変化を調べたところ、NWRはペダリング開始後5分の時点から減少を開始して約10分で安定し、その減少はべダリング終了後も継続した。(6)#5の電気刺激による痛みをVAS(visual analog scale)によって主観的に評価したところ、NWRの変化と同様のVASの減少傾向が得られた。以上の結果から、本研究のPEにより、前頭前野が活性化して不安が少なく活気のある心理状態が得られ、同時に前頭前野の活性化はセロトニン神経を活性化させ、その上行性投射によって脳波のα波パワーの増加をもたらしたと考えられた。また、セロトニン神経の活性化はその下行性投射によって脊髄の痛覚伝導を抑制し、NWRを減少させたものと考えられた。
地域における自営セクターの展開と生活保障に関する調査研究

最終年度にあたり、研究メンバー全員参加による調査と研究会を実施して研究総括を行った。総括にあたり、長野県上田地域における仕事創出と人的ネットワークの関係を分析するために、新たに6か所の創業や移住に関するインタビュー調査を行った。上田地域については、行政を含む14か所実施し、さらに2か所については事業に関する経営状況の聞き取りを行なった。以上により明らかになったのは第1に、これまで明らかになってきた地域内での「内なるネットワーク」に加えて、地域外との「外なるネットワーク」の両者が存在することで、地方圏の若手創業が推進していることである。若手創業者の多くは都市圏や他地域での経験等により生活を軸にした地域内のつながりの優位性に気が付いている。地方圏に住み、単に「内なるネットワーク」を育むだけでなく、同時に同じ志向を持つ人々との「外なるネットワーク」を創る活動に取り組んでいる。そこには利潤動機ではなく互酬的な動機を持った互いに必要としあう関係が存在している。若手創業者は子育てを含め生活の課題を解決する生活者であり、地方に仕事や文化を創る生産者であり、地域間交流への糸口となる結節点にもなっていると言える。第2に、こうした地方圏の創業をJ.K.ギブソン=グラハムの「経済の氷山モデル」に位置づけ、市場原理にとらわれない地方圏自営セクターを組み込んだ経済活動の再定義を行うことが可能になったことである。地方圏の自営セクターは経済活動のグローバル化にあわせて、地方圏の労働市場も市場原理が強く作用している。このなかで、ローカルを軸に仕事の肌感覚を回復するために、地方圏の自営セクターが展開しており、こうした自営業は地方創生には欠かせない「地営業」と称することが相応しい。なお、これら事業を持続可能していくために、その事業資金や生活資金を支える、行政や多様な共同体による支援が必要である。本研究は衰退が続く自営業(自営セクター)に着目し、同セクターが地域社会の持続的発展をもたらす軸になりうるのかを明らかにする。統計上では、若年自営業の減少が顕著である。人口減少による要因に加え、成功モデルの少なさ、就労継続条件の整備が課題として考えられる。研究会を開催し、就農による自立支援に関する知見をもつ長野大の相川氏の協力のもと、特徴ある移住政策を絡めた自営業支援を展開している島根県浜田市、江津市について、ヒアリング調査を行った。農業等での定住支援を行う「ふるさとしまね定住財団浜田事務所」では一次産業や伝統工芸の産業体験を通じた定住化促進について、「島根県西部農林振興センター」では半農半Xという農業以外の就労を組み合わせた独自の就農施策について、ヒアリングを実施した。両者とも定住化に力点を置いて予算を確保し、新規就農者の確保や多様な就労先紹介を組み合わせ、地域と移住者両ニーズのマッチングをきめ細かく行っていた。一方、隣接する江津市においてはビジネスプランコンテストを軸に地元での起業家育成をNPO、民間企業、行政、市民が連携して実施している。特に行政の起業家支援力が高く、過疎地域に若年起業家のUIターン者を呼びよせている。支援の中核組織「NPO法人てごねっと石見」を軸に、起業家同志が顔の見えるネットワーク下にある。地域内での人的ネットワーク形成が一過性に陥らないよう、新規参入者に対し、既参入起業家や地域金融機関や行政が支援する仕組みを作りあげている。古民家宿泊所を開業した起業家のインタビューでは、成功要因として、行政との関係がフラットで対等であること、および人的ネットワークにより起業の障壁を低くできているとしている。地方における自営業の展開において、地方行政、地方金融機関、NPOが対等な関係で事業支援を行うこと、特に人的ネットワークの活用・維持が重要であることが分かった。本年度は2回の研究会および島根県での実態調査を実施した。当初は大分県内の調査を行う予定であったが、研究会での検討をふまえ、自営業支援が充実している島根県を先行して行うこととした。実態調査後のフォローアップの研究会の開催は行えていないが、次年度最初の研究会にて実施することで対応できる。以上により、おおむね順調に進展していると判断できる。本年度は地方都市である長野県上田市内で自営セクターの展開について2回の調査を実施した。自営セクターおよび行政セクターあわせて9か所のインタビュー調査を実施し、研究会を都内で1回行った。前年度の島根県浜田市、江津市といった農林水産業を中心とし交通不便な地域での自営セクター展開との比較の観点から、都内からの交通の便もよく、工業も近隣に展開している上田市に調査を行った。1度目の調査において、同市において自営セクターの展開が進んでいることが明らかになり、2回目の追加調査を行った。今回の調査で明らかになったのは第1に、自営セクター間のつながり(ネットワーク)の存在とその多様性である。自営セクターの起業過程について調査を進めると、Uターン者もIターン者も社会事業型、スキル発揮型、子育て中心型などそれぞれの志向をもってネットワークを形成している。これらのネットワークが対峙・融合・協力しあいながら存在している。このネットワークを辿っていくと、地域自営セクターの全体像が浮かび上がると考えられ、追跡中である。第2に、多様な志向をもった自営セクターのネットワークをつなぎ、生活設計についての見通しについても検討できる拠点や人が存在している点である。上田市では自営セクターをベースに移住や転職を支える拠点や人が存在しており、先のネットワークの結び目の機能も果たしている。第3に、生活設計上の課題克服についてである。例えば子育てや老後における生活保障問題をいかに解決するかについてである。

高騰する高等教育費の負担や、病時や老後の生活保障策の見通しは立ちにくい状況では、自営セクターの多様性は広がらない。また都市圏と新幹線でむすばれた上田市は都市圏との交流による仕事の分配ができるが、地域によっては困難である。行政の支援をいかに組み込んでいくが課題であることが明らかになっている。今年度は概要も記載した通り上田調査を優先して実施した。理由は、本研究の目的にとって解明すべき課題のために、十分な聞き取り調査が必要であったためである。そのため、予定していた大分調査は次年度に回した。現時点で、自営セクターの生成・展開と地域社会との関係性について、分析素材は収集できていおり、島根県浜田市・江津市との比較研究も可能な状況になっている。以上により、おおむね順調に進展していると判断できる。最終年度にあたり、研究メンバー全員参加による調査と研究会を実施して研究総括を行った。総括にあたり、長野県上田地域における仕事創出と人的ネットワークの関係を分析するために、新たに6か所の創業や移住に関するインタビュー調査を行った。上田地域については、行政を含む14か所実施し、さらに2か所については事業に関する経営状況の聞き取りを行なった。以上により明らかになったのは第1に、これまで明らかになってきた地域内での「内なるネットワーク」に加えて、地域外との「外なるネットワーク」の両者が存在することで、地方圏の若手創業が推進していることである。若手創業者の多くは都市圏や他地域での経験等により生活を軸にした地域内のつながりの優位性に気が付いている。地方圏に住み、単に「内なるネットワーク」を育むだけでなく、同時に同じ志向を持つ人々との「外なるネットワーク」を創る活動に取り組んでいる。そこには利潤動機ではなく互酬的な動機を持った互いに必要としあう関係が存在している。若手創業者は子育てを含め生活の課題を解決する生活者であり、地方に仕事や文化を創る生産者であり、地域間交流への糸口となる結節点にもなっていると言える。第2に、こうした地方圏の創業をJ.K.ギブソン=グラハムの「経済の氷山モデル」に位置づけ、市場原理にとらわれない地方圏自営セクターを組み込んだ経済活動の再定義を行うことが可能になったことである。地方圏の自営セクターは経済活動のグローバル化にあわせて、地方圏の労働市場も市場原理が強く作用している。このなかで、ローカルを軸に仕事の肌感覚を回復するために、地方圏の自営セクターが展開しており、こうした自営業は地方創生には欠かせない「地営業」と称することが相応しい。なお、これら事業を持続可能していくために、その事業資金や生活資金を支える、行政や多様な共同体による支援が必要である。次年度においては、中部(長野)および九州(大分)の自営業展開とその支援方策について、事例調査を行う。なお本年度の島根県について、行政が果たす自営業育成の役割を明らかにするため、再度の調査を行う。このため次年度予定していた東北(山形)を対象とした調査はは一旦先送りとする。
腸管マクロファージに発現するNOX1の機能および消化管炎症の病態との関連の解明

本研究では、消化管炎症の病態におけるNOX1の役割を明らかにする目的で検討を行った。1) TNBS誘起大腸炎の病態およびそれに付随する種々炎症反応にNOX1が関与していることを明らかにした。2) NOX1は腸管上皮細胞のみならず、腸管固有粘膜層に局在するマクロファージにも発現しており、大腸炎の病態に関与していることを明らかにした。3)マクロファージに発現するNOX1は、炎症時における種々のサイトカインおよびケモカインの発現増大に関与していることが判明した。以上より、消化管炎症の病態に、腸管マクロファージに発現するNOX1が関与していることが判明した。腸管マクロファージに発現するNOX1の機能および消化管炎症の病態との関連を明らかにする目的で、平成25年度は主としてトリニトロベンゼンスルホン酸(TNBS)誘起大腸炎モデルおよび腹腔・固有粘膜層マクロファージを用いた検討を行い、以下のような結果を得た。1) TNBS直腸内投与は重篤な大腸炎を誘起したが、その程度はWTマウスと比較してNOX1KOマウスではいずれも顕著に抑制された。また、TNBS投与は大腸粘膜ミエロペルオキシダーゼ活性、活性酸素(ROS)産生、iNOSおよび各種サイトカイン発現の増大を誘起したが、それらの増大もまたWTと比較してNOX1KOマウスでは著明に抑制された。これらの結果より、TNBS誘起大腸炎の病態にNOX1/ROSが関与していることが判明した。2) TNBS誘起大腸炎の病態に関与するNOX1の局在を明らかにするため、大腸粘膜固有粘膜層から単核球を単離し、さらに1日培養後の付着細胞(固有粘膜層マクロファージ: LPM)を回収した。RT-PCRによりLPMにNOX2と同様にNOX1 mRNA発現を確認した。3)マクロファージ発現するNOX1の役割を明らかにするため、腹腔マクロファージを採取し、LPS刺激による各種サイトカイン発現について比較検討した。LPS処置はTNF-αおよびIL-1 mRNAの著明な増大を誘起したが、その程度はWTマウスと比較してNOX1KOマウスでは著明に抑制された。以上の結果より、マクロファージにおいてNOX1は、LPS刺激によるサイトカイン発現の増大に関与していることが判明した。本年度の検討では、TNBS誘起大腸炎の病態ならびにマクロファージにおける炎症応答のそれぞれにおけるNOX1の関与を明らかにしたが、TNBS大腸炎の病態と腸管マクロファージの炎症応答との関連性が不明確である。次年度はこれら両者の関連性について更なる検討を行う予定である。腸管マクロファージに発現するNOX1の機能および消化管炎症の病態との関連を明らかにする目的で種々の検討を行い、平成26年度は以下のような結果を得た。1) TNBS直腸内投与は各種炎症性メディエーター発現および活性酸素(ROS)産生の著明な増大を誘起し、さらに細胞内シグナル伝達系では特にNF-κBの活性を誘起した。NOX1遺伝子欠損(NOX1KO)マウスでは野性型(WT)マウスに比較して、炎症性メディエーター発現およびROS産生の増大、NF-κB活性化がいずれも有意に抑制された。以上より、TNBS誘起大腸炎の病態にNOX1/ROSによるNF-κBの活性化が関与していることが判明した。2)以前、我々は抗がん剤誘起腸炎の病態にNOX1/ROSによるサイトカイン産生に伴う腸腺窩のアポトーシスが関与していることを報告した。本年度の研究では、柴苓湯がサイトカイン発現阻害作用を示し、その結果アポトーシス誘導を抑制することを明らかにした。柴苓湯によるサイトカイン発現およびアポトーシス誘導阻害にNOX1/ROSの抑制が関与している可能性が推察される(Kato et al., 2015)。3)致死線量のX線を照射したWTまたはNOX1KOマウスにWTマウスの骨髄を移植することにより骨髄キメラマウスを作製し、デキストラン硫酸ナトリウム(DSS)誘起大腸炎の程度を比較検討した。DSS誘起大腸炎の程度を単純にWTとNOX1KOマウスで比較したところ、両マウスの間に何ら差は認められなかったが、骨髄細胞以外のNOX1KOマウスでは、DSS誘起大腸炎は有意に増悪した。前年度の結果を合わせて考えると、骨髄由来細胞(マクロファージなど)とそれ以外(上皮や神経など)に発現するNOX1は、大腸炎の病態において相反する役割を担っており、前者は炎症惹起に、後者は炎症抑制に寄与している可能性が推察される。消化管炎症の病態における腸管マクロファージに発現するNOX1の役割を明らかにする目的で、平成27年度(最終年度)は以下のような結果を得た。1)消化管炎症の病態に関与するNOX1の発現部位を同定するため、マウス大腸固有粘膜層マクロファージを単離し、NOX1発現を確認した。同様に、腹腔マクロファージならびにマクロファージ系細胞株であるRAW264.7においてもNOX1発現が認められた。さらに、RAW264.7よりNOX1 mRNAの全長のシーケンスを行い、既報のNOX1と一致していることを確認した。2)野生型およびNOX1遺伝子欠損マウスの腹腔マクロファージを単離し、LPS刺激によるサイトカイン発現を比較検討したところ、NOX1遺伝子欠損マウスでは、サイトカイン発現が有意に抑制された。

以上より、TNBS誘起大腸炎の病態にマクロファージに発現するNOX1が関与しており、その過程にはNOX1由来の活性酸素を介したサイトカイン発現増大が関与しているものと推察される(投稿中)。3) DSS誘起大腸炎の病態におけるセロトニン/5-HT3受容体およびNOX1の関与について検討した。DSS誘起大腸炎ならびに炎症性サイトカイン発現の増大は5-HT3受容体遮断薬の投与により有意に抑制された。DSS処置マウス大腸では、5-HT3受容体発現が顕著に増大しており、その増大はサブスタンスP陽性神経であった。NK1受容体遮断薬の投与もまたDSS誘起大腸炎を有意に抑制した。以上より、DSS誘起大腸炎の病態にセロトニン/5-HT3受容体ならびにサブスタンスP/NK1受容体が関与していることが判明した。NOX1由来活性酸素は、炎症時における腸クロム親和性細胞からのセロトニン放出、5-HT3受容体発現の増大、さらにはサブスタンスP放出のいずれかに関与している可能性が推察される。本研究では、消化管炎症の病態におけるNOX1の役割を明らかにする目的で検討を行った。1) TNBS誘起大腸炎の病態およびそれに付随する種々炎症反応にNOX1が関与していることを明らかにした。2) NOX1は腸管上皮細胞のみならず、腸管固有粘膜層に局在するマクロファージにも発現しており、大腸炎の病態に関与していることを明らかにした。3)マクロファージに発現するNOX1は、炎症時における種々のサイトカインおよびケモカインの発現増大に関与していることが判明した。以上より、消化管炎症の病態に、腸管マクロファージに発現するNOX1が関与していることが判明した。当初の予定通り、本年度は大腸炎の病態に関与する各種炎症性メディエーター発現における細胞内シグナル伝達系について検討し、NF-κBの関与を明らかにすることができた。以前の検討でNOX1/ROSの関与が明らかになっていた抗がん剤誘起腸炎におけるサイトカイン発現増大およびアポトーシス誘導に対して柴苓湯が抑制作用を発揮することを見出した。NOX1KO骨髄キメラマウスを用いた実験系も予定通り確立し、EGFPで標識したドナーマウスの骨髄を移植することで、レシピエントマウスの骨髄由来細胞がほぼドナーマウスのものでほぼ完全に置換されていることを確認した。当初は、TNBS誘起大腸炎モデルで検討を行う予定であったが、骨髄キメラマウスでは致死線量のX線照射のため、骨髄だけでなく大腸上皮を傷害を受けている可能性があり、上皮を直接エタノールで傷害することでハプテンを作用させるTNBS大腸炎モデルは、正常のマウスよりも傷害が著しく悪化してしまい、正しい評価を行うことができないことが判明した。そのため、DSS誘起大腸炎モデルに切り替えて検討を行い、骨髄由来細胞以外のNOX1KOにより大腸炎が悪化することを認め、おそらく上皮や神経性のNOX1が大腸炎の病態において保護的に作用している可能性が推察された。当初、RAW264.7細胞においてNOX1のsiRNAを行う予定であったが、最終的に十分なRNA干渉効果を得ることはできなかった。しかし、WTおよびNOX1KOマウスの腹腔マクロファージで検討を行うことで、同様な実験結果を得ることができた。以上より、平成26年度(2年目)の検討はおおむね順調に進んでおり、次年度(最終年度)の検討を引き続き行っていく予定である。
民事責任法と人・家族――その変容と現代におけるあり方――

本研究は、民事責任法と人および家族の法との関わりについて、人や家族が関わる損害賠償請求事件が民事責任法の枠組に与える影響、反対に、民事責任法が人および家族の捉え方に与える影響という問題設定の下、理論的、法学的、社会的、歴史的な視点から検討することを通じて、現代における民事責任法と人および家族の法のあり方を探求し、現代社会で生じている人や家族が関わる民事責任法上の諸問題へとアプローチする際の視点を提示するものである。平成25年度においては、主として、人・家族が関わる民事責任法の個別問題について、日本とフランスの判例及び学理的な議論を、社会的、歴史的、法学的文脈と関連付けながら分析する作業を行った。より具体的に言えば、日本法及びフランス法について、人・家族の捉え方と関連する民事責任法上の様々な問題を抽出した上で、主として、人・家族の捉え方が具体的な解釈や適用に与える影響という観点から、かつ、通時的な視点を入れつつ検討した。これによって、同じく人・家族の捉え方がかかわるはずの民事責任法上の構想や解釈でありながら、人・家族の捉え方が反映しているものとそうでないものがあること、また、問題となる局面によって、あるいは、当該判例や学理的議論が生み出された時期によって、人・家族の捉え方が異なっている部分もあること、その結果、人・家族の捉え方についての認識が民事責任法の個別問題に与える影響の仕方も異なっていること、これらの事情のために、人・家族が関わる民事責任法上の諸問題につき包括的・体系的な把握が困難となっている部分が存在することや、近年に至って新しく生じてきた諸問題に対して、これまで積み上げられてきた民事責任法上の人・家族の捉え方との接合の仕方を踏まえる形で、必ずしも十分な議論がなされているとは言えない状況にあることなどが、明らかとなったように思われる。平成25年度においては、個々の判例や学理的議論の内在的な検討に主眼を置いたことから、個別問題を中心とした分析をするに止まったが、そこでの成果は、平成26年度以降、民事責任法全体の中で把握されることになる。平成26年度においては、前年度に行われた人・家族が関わる民事責任法の個別問題の検討成果を踏まえた上で、これを民事責任法全体の中に位置付け、個々の場面での人・家族の捉え方の相互関係を整理しつつそこに不整合が存在すること、また、個々の場面での解釈技術や民事責任法の構想が特定の時代や社会における人・家族の捉え方に制約を受けている可能性があること、その結果、人・家族が関わる民事責任法全体の見通しが悪くなってしまっていることを明らかにした。また、同年度の後半からは、これまでの研究成果を人の法や家族の法一般と接合する研究にも着手した。これによって、民事責任法における人・家族の捉え方の中には、必ずしも人の法や家族の法における人・家族の捉え方と整合的でないもの、あるいは、人や家族の法における議論動向を十分に摂取しきれていないものが存在し、そのことが、人・家族が関わる民事責任法の個別問題の解決や理解に困難な問題を生じさせる要因となってことが明らかとなりつつある。平成27年度においては、平成25年度に行われた人および家族が関わる民事責任法上の個別問題の検討、平成26年度に行われた民事責任法全体および人の法や家族の法全体からの検討を踏まえ、従来の議論の中に内在する理論的および実際的問題を明らかにする作業と、人や家族との関連でこれまで生じ、また、将来的に生ずる可能性がある問題へとアプローチするための課題・視点・分析手段を提示するための基礎的な検討を行った。また、とりわけ民事責任法と家族が関わる問題については、家族の中身という視点(より具体的に言えば、1.民事責任法上の問題が家族との関連で把握されるべき内容を持つとして、そこでの家族という枠の中にどのような者が含まれるのかという視点、2.各人は人格と主体性を持つ存在であるところ、民事責任法が家族と関わる場面で、こうした個人の像が家族との関係でどのような変容を受けているのかという視点、3.典型的な家族の像というものが想定されるとして各家族はそこから自律的でありうるのか、各家族は当該家族以外の存在からの介入を受けるのかという視点)および民事責任法の枠組という視点(より具体的に言えば、個々の議論が民事責任法の構造に適合しているのかという視点、個々の議論が民事責任法の目的や本質と整合的であるのかという視点、個々の議論が民事責任法の枠内で考慮されるべき価値に十分配慮することができているのかという視点)から、家族の保護に関わる問題(ある家族に属する者が家族外の者に対して家族と関連を持つ形で被った損害の賠償を請求する場面)と家族の責任に関わる問題(ある家族に属する者が当該家族に属する者または家族外の者に対して家族との関連で生じた損害について責任を負う場面)を包括的に分析した。

本研究は、日本法とフランス法を対比しながら、1民事責任法上の個別問題と人・家族の関わり方、2民事責任法全体と人・家族の関わり方、3民事責任法における人・家族と人・家族の法一般との関わり方、4「民事責任法及び人・家族」と民法学全体の傾向との関わり方を明らかにしつつ、5現代社会における民事責任と人・家族の関わり方を提示しようとするものである。当初の計画では、1を平成25年度に、2及び3を平成26年度に、5を平成27年度に、4については全期間を通じて行うことを予定していた。平成26年度には1に見通しをつけ、本年度には2に見通しをつけつつ3に着手していることを踏まえれば、本研究は、おおむね順調に進展していると評価することができる。民法平成27年度においては、平成25年度及び同26年度の研究成果を前提としつつ、従来の議論における理論的・実際的問題を明らかにする作業、及び、その成果を踏まえ、人・家族との関連で現在生じている問題へとアプローチするための課題・視点・分析手段を提示する作業を行う予定である。本研究は、日本法とフランス法を対比しながら、1民事責任法上の個別問題と人・家族との関わり方、2民事責任法全体と人・家族との関わり方、3民事責任法における人・家族と人・家族の法一般との関わり方、4「民事責任法及び人・家族」と民法学全体の傾向との関わり方を明らかにしつつ、5現代社会における民事責任法と人・家族との関わり方を提示しようとするものである。平成25年度においては、1の研究に見通しをつけたが、4については、1の研究に際して読むべき文献の量が当初の予想以上に多かったこと、及び、4の研究の前提となる文献の消化に時間をとられたことから、必ずしも十分な検討を加えたとは言えない状況にある。もっとも、4については、当初の計画でも、全期間を通じて取り組むことが予定されており、かつ、平成25年度中に獲得した基礎的な知見を基礎としなければ展開することができないものであるから、本研究は、基本的には、当初の計画通り進行していると言える。従って、この点をも踏まえれば、おおむね順調に進展していると評価するのが適切である。平成27年度より、本務校が変わることが予定されており、図書や資料等の移動手続き等に伴う研究の停滞や事務処理の問題を可能な限り回避するため、平成26年度末から、研究計画に支障が生じない範囲で、図書や資料等の入手を避けたという経緯がある。平成26年度においては、平成25年度の検討成果を民事責任法全体の中に位置付け、個々の場面での人・家族の捉え方の相互関係を整理しつつ、そこに不整合が存在すること、また、個々の場面での解釈技術や民事責任法の構想が特定の時代や社会における人・家族の捉え方に制約を受けている可能性があることなどを明らかにする予定である。さらに、平成26年度の後半には、これまでの研究成果を人・家族の法一般と接合する研究に着手する予定である。これは、民事責任法と人・家族の法とにおける人・家族の捉え方の異同を明らかにするための作業である。上記の経緯があるため、次年度使用額については、図書等の物品購入費、資料収集等のための旅費として使用する。