hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜神経細胞に発現する新しい細胞増殖因子の検索とその分子クローニング

緑内障は網膜神経細胞の細胞死が引き金となって網膜が損傷される疾患で成人の失明原因の上位を占める重要な眼疾患である。本研究では網膜神経節細胞の細胞死を阻害する細胞増殖因子の検索を行った。網膜神経細胞を選択的に単離・培養するために、二段階パンニング法および培養条件の検討を行った。90%前後の純度で神経節細胞を濃縮するこたができた。この神経節細胞からmRNAを抽出して以下の実験を行った。神経細胞の細胞死にたいして制御効果が知られているBDNF等のneurotrophic factorについて、これら遺伝子群の発現の有無をRT-PCR法を用いて検討した。また同時にこれらの遺伝子と相同な網膜特異的発現をする新しい遺伝子の検索を行った。実験に使用したプライマーは、遺伝子群の塩基配列を比較して3系統に分類し、それぞれの系統について高い相同性を示す領域の塩基配列をもとにプライマーを剛性した。RT-PCRでは発現量の少ないものを検索するためnested primer法を用いて二段階のPCRを行い、予想される大きさのPRC産物をアガロース電気泳動によって分離・精製して、AT-クローニング・ベクターにスブクローニングした。各プライマーセットについて100個のクローンを単離し、その塩基配列を決定した。塩基配列をデータバンクと比較したところ、細胞増殖因子と相同性を有するクローンは見出せなかった。一方、最近、米国との共同研究によってレンズ上皮細胞でHepatoma-derived growth factorとアミノ末端992アミノ酸配列において67%の高い相同性を有する新しい増殖因子を発見した。この塩基配列をもとにプライマーを合成して、網膜由来のmRNAを用いてRT-PCRを行ったところ、この増殖因子が網膜でも発現していることが明らかとなった。現在はこの因子に対する抗体を作成して、免疫組織化学的検討を行っている。緑内障やある種の循環障害による網膜症は網膜神経節細胞の細胞死が引き金となって網膜全体が損傷される疾患である。本研究ではこれらの疾患の新しい治療法を開発する目的で、神経細胞死を阻害する細胞増殖因子の検索および網膜細胞で発現している新しい細胞増殖因子の単離を試みた。また、増殖因子の網膜神経節細胞に対する生理作用を分子レベルで解析するために網膜神経節細胞の組織培養系を確立するための検討を行った。網膜細胞で発現している細胞増殖因子をRT-PCR法を用いて検索するためのプライマーデザインを行った。神経系細胞の細胞死に対して阻害効果を有するBDNF等のneurotrophic factorの塩基配列を比較して3系統に分類し、それぞれの系統について高い相同性を示す領域の配列をもとにプライマーを合成した。成人ラットおよび生後8日目の幼若ラットの網膜より抽出したmRNAを用いてRT-PCRを行った。アガロース電気泳動によって予想される大きさのPCR産物を分離・精製し、AT-クローニング・ベクターを用いてサブクローニングした。各プライマーセットについて50個のクローンを単離しその塩基配列を決定したが、未知の遺伝子のクローンを見いだすことはできなかった。現在、nested primer法およびTouchdown PCR法の条件を検討中である。最近、レンズ上皮細胞で新しい細胞増殖因子(LEDGF)が見出された。この増殖因子はHepatoma-derived growthfactorとアミノ末端部分が67%の高い相同性を示し、細胞の創傷治癒に関与していることが推測されている。HDGFとの相同領域の塩基配列をもとにプライマーを作製してRT-PCRを行ったところ、LEDGFと同じ塩基配列をもつPCR産物が見出された。現在、この遺伝子の完全長cDNAのクローニングを行っている。網膜神経節細胞の培養系の検討は神経節細胞の表面抗原であるThy-1に対する抗体を用いて神経節細胞を選択的に分離・回収する二段階パンニング法を行った。

回収された神経節細胞を種々の細胞接着因子および培養液で培養条件の検討を行い、安定に培養する条件を決定した。今後はこの培養細胞を用いてグルタメイトなどの神経細胞に対して細胞毒性を示す物質による細胞死の検討を行う予定である。緑内障は網膜神経節細胞の細胞死が引き金となって網膜が損傷される疾患で成人の失明原因の上位を占める重要な眼疾患である。本研究では網膜神経節細胞の細胞死を阻害する細胞増殖因子の検索を行った。網膜神経節細胞を選択的に単離・培養するために、二段階パンニング法および培養条件の検討を行った。90%前後の純度で神経節細胞を濃縮するこたができた。この神経節細胞からmRNAを抽出して以下の実験を行った。神経細胞の細胞死にたいして抑制効果が知られているBDNF等のneurotrophic factorについて、これら遺伝子群の発現の有無をRT-PCR法を用いて検討した。また、同時にこれらの遺伝子と相同な網膜特異的発現をする新しい遺伝子の検索を行った。実験に使用したプライマーは、遺伝子群の塩基配列を比較して3系統に分類し、それぞれの系統について高い相同性を示す領域の塩基配列をもとにプライマーを合成した。RT-PCRでは発現量の少ないものを検索するためnested primer法を用いて二段階のPCRを行い、予想される大きさのPRC産物をアガロース電気泳動によって分離・精製して、AT-クローニング・ベクターにスブクローニングした。各プライマーセットについて100個のクローンを単離し、その塩基配列を決定した。塩基配列をデータバンクと比較したところ、細胞増殖因子と相同性を有するクローンは見出せなかった。一方、最近、米国との共同研究によってレンズ上皮細胞でHepatoma-derived growth factorとアミノ末端992アミノ酸配列において67%の高い相同性を有する新しい増殖因子を発見した。この塩基配列をもとにプライマーを合成して、網膜由来のmRNAを用いてRT-PCRを行ったところ、この増殖因子が網膜でも発現していることが明らかとなった。現在はこの因子に対する抗体を作成して、免疫組織化学的検討を行っている。
教員のIT活用指導力の能力構造に基づいたeコンサルテーションシステムの開発

本研究は,教員それぞれのICT活用指導力に応じた研修を実現するために,学校現場の教員のICT活用指導力の現実性に着目し,特にICT活用初心者に対するコンサルテーションを開発し検証することを目的とした.いくつかの調査結果をもとに,ICT活用実践に対するコンサルテーションシステムを検討した.学校現場へのICT活用の普及の現状から考え,Web上のシステムとして公開することよりも,出版物として世にアピールする方が所与の目的に寄与すると判断し,研究成果を出版物にまとめた.また,研究の経緯や成果については,国内外の学会で積極的に報告した.本研究は,教員それぞれのICT活用指導力に応じた研修を実現するために,学校現場の教員のICT活用指導力の現実性に着目し,特にICT活用初心者に対するコンサルテーションを開発し検証することを目的とした.いくつかの調査結果をもとに,ICT活用実践に対するコンサルテーションシステムを検討した.学校現場へのICT活用の普及の現状から考え,Web上のシステムとして公開することよりも,出版物として世にアピールする方が所与の目的に寄与すると判断し,研究成果を出版物にまとめた.また,研究の経緯や成果については,国内外の学会で積極的に報告した.本研究は,教員それぞれのIT活用指導力に応じた在校研修を実現するために,学校現場の教員のIT活用指導力の能力構造を明確にし,その能力構造に基づいたeコンサルテーションシステムを開発し,その効果を検証することを目的とした,3カ年の研究である。第1年次の平成18年度は,以下のように研究を進めた。(1)これまでに蓄積されたIT活用授業に関する実践を収集した。それらの実践を,以下の観点で分類した。・教科・学年・単元・授業の目標・学習指導過程・活用されているITの種類・ITに期待する役割適宜,複数の学校現場に参与しつつ,分類データの抽出粒度の調整を図った。その結果,現状ではまだ定性的とはいえ,IT活用授業とその指導法に関するデータベースが作成された。今後はこれを定量的な研究へと進めていく。(2)高いIT活用指導力を持ち,認知されている先駆的実践者を対象とし,IT活用指導力の概念整理のための調査を行った。その結果,IT活用指導力は,普段からの学習指導力と,ITそのものに関する知識やスキルなどと不可分な存在であり,これらの基礎的な能力と共に育成していくべきものであることが示唆された。(3)IT活用による学習指導が学校現場に根付いており,かつカリキュラムや教員研修が日本のそれと類似している英国,韓国を対象に,IT活用による学習指導の調査,利用されている教材,学習効果,教師教育の現状等について調査を行った。その結果,日本は決定的にITの整備が遅れており,それが活用の遅れに結びついていること,場合によってはそれが今日的な教員の力量の向上を妨げている恐れがあることがわかった。本研究は,教員それぞれのICT活用指導力に応じた在校研修を実現するために,学校現場の教員のICT活用指導力の能力構造を明確にし,その能力構造に基づいたeコンサルテーションシステムを開発し,その効果を検証することを目的とした,3力年の研究である。第2年次の平成19年度は,以下のように研究を進めた。(1)ICT活用授業に関する実践を収集し,これまでに蓄積されたDBに追加した。それらの実践を,教科・学年・単元・授業の目標・学習指導過程・活用されているICTの種類・ICTに期待する役割の観点で分類した。この際,適宜,複数の学校現場に参与しつつ,分類データの抽出粒度の調整を図った。これらのDBの類型をもとに,教員に役立つIT活用授業の助言DBを開発した。(2)ICT活用による学習指導が学校現場に根付いており,かつカリキュラムや教員研修が日本のそれと類似している英国について,ICT活用による学習指導の調査,利用されている教材,学習効果,教師教育の現状等について調査を行った。その際,日本の授業との基本的な相違点を認識した上で,ICTを活用する際の違いを分析した。(3)小学校現場の教員によるICTの実態について調査をした。その結果,実物投影機の活用が多いこと,教科書を映すことが多いことなどの知見が得られた。これらを受け,教科書準拠の提示用教科書の開発を試作した。(4)これらの研究成果を国内外の学会で報告した。本研究は,教員それぞれのICT活用指導力に応じた在校研修を実現するために,学校現場の教員のICT活用指導力の能力構造を明確にし,その能力構造に基づいたeコンサルテーションシステムを開発し,その効果を検証することを日的とした,3ヵ年の研究である。第3年次の平成20年度は,以下のように研究を進めた。(1)ICT活用授業に関する実践を継続して収集し。これまでに蓄積されたDBに追加した。

(3)小学校現場の教員によるICTの実態について調査をした。その結果,実物投影機の活用が多いこと,教科書を映すことが多いことなどの知見が得られた。これらを受け,教科書準拠の提示用教科書の開発を試作した。(4)これらの研究成果をもとに,ICT活用実践に対するコンサルテーションシステムを検討した。学校現場へのICT活用の普及の現状から考え,Web上のシステムとして公開することよりも,出版物として世にアピールする方が所与の目的に寄与すると判断し,研究成果を出版物にまとめた。また,研究の経緯や成果については,国内外の学会で積極的に報告した。
走光性符号を指標にした緑藻クラミドモナス新奇光合成変異株の単離と解析

遊泳する光合成微生物にとって、適切な光環境に移動することは重要な生存戦略である。以前我々は、このような「光合成を行う生物の光行動」の研究に適した単細胞緑藻クラミドモナスを用いて、細胞内が酸化的になると正、還元的になると負の走光性を示すことを見出した。細胞内の酸化還元状態は光合成活性によって大きく変化する。そこで我々は、走光性の正負のスイッチングが異常な新しい変異株を単離・解析すれば、従来の光合成研究で得られない光合成に関する知見が得られると考えた。我々は3種の新たな変異株を単離し、うち1つが高い光合成活性をもつことを見出した。本研究は、クラミドモナスの走光性の符号(正か負か)が、細胞内レドックス(酸化還元)状態によって調節を受けることに着想を受けたものである。細胞内レドックス状態は通常は「ほどほどに還元的」な状態に保たれるが(レドックス恒常性と呼ばれる)、さまざまな生体反応に応じて酸化的になったり、過剰に還元的になったりと変化する。植物細胞において、それをもっとも大きく変えるのは光合成活性であると考えられる。最近我々は、緑藻クラミドモナスが、細胞内が酸化的になると正、還元的になると負の走光性を示すことを見出した。このことは、走光性異常変異株の中に、従来得られなかったタイプの光合成ミュータントが潜んでいる可能性を示唆している。本研究はこれを追求することを目的としている。H26年度は、クラミドモナス野生株に対し、紫外線照射によるランダム変異を導入し、通常正の走光性を示す活性酸素薬剤処理、負の走光性を示す活性酸素消去薬剤処理を行い、野生株と逆の挙動を示すミュータントのスクリーニングを行った。その結果、4種の新奇ミュータントを単離することができた。しかし、そのうち2種は鞭毛の運動異常株であり、残りの2種については眼点形成異常株であることが判明し、本研究の調査対象からは外した。それを受け、年度末に、薬剤耐性遺伝子の挿入による新たな変異株群を作成した。その結果、運動性にも眼点形成にも異常の見られない、3種の新奇ミュータントを得ることができた。これらは、本研究で対象とする「光合成に異常があるために走光性符号が異常になる」ミュータントである可能性が高い。現在、薬剤耐性遺伝子をマーカーとして遺伝子クローニングに取り組んでいる。本研究は、緑藻クラミドモナスの走光性の正と負の切り替えが、細胞内のレドックス状態によって制御されるという発見(Wakabayashi et al., 2011 PNAS)を端緒として、走光性ミュータントが得られた場合、それが光合成ミュータントでもあるのではないか、という発想に基づいた挑戦的な計画である。本計画の2年間で、合計8種の走光性の正負切り替え異常ミュータントを単離し、うち2種については原因遺伝子を明らかにし、残りについても多くのものは次世代シーケンスを用いて候補の絞込は行った。しかし、同定および候補遺伝子の中に、いまのところ光合成に直接関与すると見られる遺伝子はみつかっていない。つい最近、韓国のグループから、2011年の我々の成果を参考として、走光性関連ミュータントから光合成効率の高いものが得られたという報告があった。彼らは正負の切り替えでなく、正の走光性の効率が高いものを絞り込んだということだった。先を越されたようで残念なことではあったが、我々の保持する2種の「常に正の走光性しか示さない」ミュータント、「強い正の走光性を示す」ミュータントは、まだ原因遺伝子の同定ができていない。これらが光合成に関与している可能性がある。走光性ミュータント自体は多数得られ、かつ既に論文にできたものもあるという点では順調であると言いたいが、目的とした光合成関連ミュータントは得られていないため。本研究は、緑藻クラミドモナスを材料として、走光性をスクリーニングに利用することによって新奇の光合成変異株を得るという新しい試みである。我々は以前、クラミドモナスが示す走光性が、細胞内の酸化還元状態に依存して変化することを見出した。細胞内酸化還元状態は基本的には還元的に保たれるが、光合成や呼吸などの活性、さらには外部の環境によって酸化的に、また過剰に還元的に変化する。そこで、走光性の符号(正か負か)が、野生株と異なる新奇変異株を単離すれば、新たな光合成ミュータントが得られるのではないかと考えた。期間を延長して臨んだ最終年度は、幸い興味深い結果を得ることができた。単離したいくつかの新奇変異株の光合成活性を検定したところ、2種の光合成活性について野生株と差があることがわかった。これらの株については、サイクリック電子伝達が強化されたような状態にあることを示唆する結果が得られている。また、別の「野生株と走光性符号が逆」の変異株については、カロテノイド色素の合成過程に異常があることがわかった。カロテノイドは光合成装置の保護役として重要な色素であり、これによっても、走光性と光合成という異なる生体現象がリンクしていることが明らかになった。この結果は論文として発表することができた。これらの結果を受けて、走光性ミュータントの探索によって光合成ミュータントが得られるということも確信に至った。これはクラミドモナスという「動く」光合成微生物ならではのオリジナルな手法であるといえる。

従来の光合成研究の手法では見つからない因子の発見を期待して、さらなる変異株の単離を行う予定である。遊泳する光合成微生物にとって、適切な光環境に移動することは重要な生存戦略である。以前我々は、このような「光合成を行う生物の光行動」の研究に適した単細胞緑藻クラミドモナスを用いて、細胞内が酸化的になると正、還元的になると負の走光性を示すことを見出した。細胞内の酸化還元状態は光合成活性によって大きく変化する。そこで我々は、走光性の正負のスイッチングが異常な新しい変異株を単離・解析すれば、従来の光合成研究で得られない光合成に関する知見が得られると考えた。我々は3種の新たな変異株を単離し、うち1つが高い光合成活性をもつことを見出した。新しいタイプの走光性ミュータントが順調に単離できており、それはH27年度も増えるはずである。本研究課題において重要なのはそれが光合成ミュータントであるか否かであり、その検証はH27年度前半に行う予定である。期間延長をさせていただいたので、上記3種の正の走光性のミュータントの遺伝子の同定を急ぎ、さらに光合成活性の検定も行う。細胞運動今回単離した3種のミュータントは、運動性や眼点異常は確かにないが、同時に、光合成ミュータントに見られると期待される色素形成や増殖速度の異常も見られない。遺伝子クローニングとともに、独立栄養培養と従属栄養培養のときの細胞増殖の差など、光合成ミュータントに見られるような表現型を細かに検証する。同時に、新たなミュータントのスクリーニングも精力的に行う。遺伝子が未同定のミュータントの中に、光合成に関わる遺伝子が含まれている可能性が示唆されたため、その検証を行う。主として遺伝子クローニング、遺伝子導入実験、形質転換体の培養に関わる基本的な試薬やプラスチック器具の購入に用いる。
後土御門内裏における和歌と連歌の総合的研究

宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』(全17括)の翻刻と確認作業、及びその内容分析を中心に進めた。詳細とその成果は下記の通りである。本年度は特に同資料の第1括10括所収の、文明12年(1480)から慶長9年(1604)の連歌百韻、計205点の翻刻及び統一・確認作業を完了し、報告書「宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』(上)」として刊行した(現在製本中)。同資料は巻頭に解題を設け、巻末の目録には所収連歌の開催年月日・発句作者・懐紙についての基礎的な情報・『連歌総目録』等によって確認しうる他出資料などのデータも載せた。本資料の完成は、上述の期間の内裏及びその周辺で行われた百韻連歌(千句連歌を含む)の信頼できる本文資料の整備、連歌史の補完に寄与するものと思われる。なお、宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』の後半にあたる第11括17括についても既に基礎作業を終えており、次年度に報告書としての刊行する準備も進めている。また、上記の作業と並行して作者(連衆)についての分析・作品の表現分析も進めている。作者(連衆)の分析については、人物比定を進め、「人名索引」を作成する準備をしている。「人名索引」は次年度の報告書に併せて掲載予定である。表現分析については、和歌・連歌を横断する表現、特に連歌が先行する可能性の高い表現の抽出及び連歌独自の表現の抽出を行っている。その中でも連歌独自であり、かつ時代性を反映した特殊な表現に注目し、それが後に連歌から和歌へと影響した可能性についての検証を行っている。その成果は次年度での学会発表・論文化を計画している。賦物連歌の翻刻にあたり、原資料の性質上統一的な基準の設定などで難航したところがあるが、全体の過半数にあたる翻刻・出版を年度内に完了した。ただし、完成が年度末にずれ込んだため、印刷製本代の計上の関係で印刷は年度明けとなる。『賦物連歌』の残部(第11括17括)の基礎的な翻刻は既に終わっている。同資料の分析を併せて行い、翻刻と人物索引を作成したものに諸成果を併せたものを次年度の報告書としてまとめる予定。基礎調査として宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』の紙焼資料を入手し、連歌会が開催された年月日・賦物・発句等の情報をまとめたリストを作成した。同リストは今後の調査の成果を反映させて、H30年度31年度の報告書にまとめる予定である。以上の基礎調査で明らかとなった宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』の概要をまとめると、同資料は、原懐紙を含む連歌懐紙類、合計344点から成る。所収資料の上限は応仁の乱後の文明12年(1480)、下限は近世初期の元禄15年(1702)とする連歌を収めたものである。内裏で行われた連歌会を中心とするが、その他、地下連歌師達が張行した会のものも含んでいる。同資料はその存在は既に知られ、重要性も認識されてはいるものの、ごく一部を除くと未翻刻資料であり、これらの全文の翻刻・紹介が重要であることを再確認した。以上を踏まえて、2017年8月28日に分担者と第1回研究会を開催、翻刻の統一の方針を決定し、今後の研究方針を相談した。また8月29日には宮内庁書陵部に合同調査に赴き、『賦物連歌』原懐紙の調査を行った。調査では、焼き資料では確認しがたい原懐紙情報の収集を中心に行い、重要と見られる懐紙の採寸等の基本的書誌調査に加えて、本文のすり消し、絵懐紙等についても調査を行った。H29年度中に同資料の第一次翻刻作業は終了しており、現在、本文の確認作業・統一を進めている。以上の研究成果はH30年度の調査報告書にまとめる予定である。宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』の全文の翻刻・確認・統一を進めている。同資料は大部であるため、成果の発表は当初の計画通りH30年度を予定している。

「人名索引」は次年度の報告書に併せて掲載予定である。表現分析については、和歌・連歌を横断する表現、特に連歌が先行する可能性の高い表現の抽出及び連歌独自の表現の抽出を行っている。その中でも連歌独自であり、かつ時代性を反映した特殊な表現に注目し、それが後に連歌から和歌へと影響した可能性についての検証を行っている。その成果は次年度での学会発表・論文化を計画している。賦物連歌の翻刻にあたり、原資料の性質上統一的な基準の設定などで難航したところがあるが、全体の過半数にあたる翻刻・出版を年度内に完了した。ただし、完成が年度末にずれ込んだため、印刷製本代の計上の関係で印刷は年度明けとなる。平成30年度中に宮内庁書陵部蔵『賦物連歌』の全文の翻刻作業を完了し、報告書として刊行する。並行して、同資料所収の連歌が張行された際に関連する古記録の調査を進める。『賦物連歌』の残部(第11括17括)の基礎的な翻刻は既に終わっている。同資料の分析を併せて行い、翻刻と人物索引を作成したものに諸成果を併せたものを次年度の報告書としてまとめる予定。謝金等の支払いの微調整のため。次年度に計画内で使用する予定。研究成果報告書の出版が年度末になったため、印刷費として繰り越した。
病原細菌が作る修飾型エンドトキシンの宿主認識と応答に関する研究

修飾型エンドトキシンが病原細菌内で造られる際に重要な修飾酵素の活性調節機構を解析した。外膜修飾酵素PagLは通常潜伏化しているがこの性質にリポ多糖と会合できることが重要であると示唆された。また、PagLの潜伏性の生理的意義について解析した。その結果、PagLが潜伏化していることは細菌の膜のバリアー機能の維持に重要であることが明らかになった。リポポリサッカライド(LPS)のエンドトキシン活性を担うlipid A部位の認識に宿主受容体因子であるToll-like receptor 4 (TLR4)とMD-2が関わることが示されている。一方、病原細菌が宿主環境に適応する過程でlipid Aは細菌の酵素により修飾されて構造が変化する。この修飾型lipid Aのエンドトキシン活性の解析から修飾型lipid Aの認識に関わる新規宿主受容体因子の存在が示唆された。この新規因子を同定することにより、エンドトキシン認識の詳細を明らかにすると同時に、病原細菌が行うlipid A修飾の感染における役割の解明を目指す。この研究目的を達成するため本年度はサルモネラのlipid A部位合成・修飾変異株を作成しlipid A部位の脂肪酸鎖数が6あるいは7本、6本、5本、そして5あるいは4本になる変異株を作成した。この脂肪酸数を認識する因子がMD-2であるのか、あるいはそれ以外の因子が細胞内外に存在するのか、を調べるための実験材料が調製できた。さらにダニのアレルゲンであるDerP2がMD-2の代わりにTLR4と結合してlipid A部位の認識およびシンシグナル伝達に関与するとの報告がされた。そこでダニアレルゲンのエンドトキシン認識を測定できる簡便な実験系を作成中である。リポポリサッカライド(LPS)のエンドトキシン活性を担うlipid A部位の認識に宿主受容体因子であるToll-like receptor 4(TLR4)とMD-2が関わることが示されている。最近ダニのアレルゲンであるDerP2がMD-2の代わりにTLR4と結合してlipid A部位の認識およびシンシグナル伝達に関与するとの報告がされた。そこでダニアレルゲンがエンドトキシンの構造認識に関わる可能性について解析するためにダニアレルゲンを培養細胞に発現させてエンドトキシン認識に対する効果を測定したが、現在のところ効果は確認できていない。さらに、ダニアレルゲンと同様に脂質結合性の植物由来のアレルゲンのエンドトキシン認識に対する効果も検討している。ダニのアレルゲンであるDerP2がMD-2の代わりにTLR4と結合してlipid A部位の認識およびシグナル伝達に関与するとの報告がされたので、ダニアレルゲンがエンドトキシンの構造認識に関わる可能性について解析するために測定系の確立を試みたが、現状ではさらなる検討が必要な段階である。エンドトキシン脱アシル化酵素PagLは潜伏性を有しているが、これまでの研究でPagLの細胞外ループ領域のアルギニンをアラニンに置換した変異体などでは潜伏性を失うことを見出している。免疫沈降実験により潜伏性を有するPagLはLPSと共沈するけれども、潜伏性を失った変異体PagLはLPSと共沈しなかった。従って、PagL潜伏性に外膜上でのLPSとの会合状態が重要である可能性が考えられた。この成果は細菌の外膜酵素の活性調節に関して新しい視点を与えるものである。サルモネラに潜伏性のある野生型PagLあるいは潜伏性を失った変異体PagLを発現させた。それぞれの細菌株の膜透過性を、細胞内に入ると蛍光を発する脂溶性薬剤の透過率を測定することにより検討した。エンドトキシンの修飾は細菌の病原性にとってプラスとマイナスの両面で働きうるので、その厳密な調節が必要であることが示唆された。
自発的過換気が高強度運動時の生理応答に及ぼす影響－新トレーニング法開発に向けて－

運動前に自発的過換気を行うと、高強度運動時の有酸素性エネルギー供給量が低下し、それを代償するように無酸素性エネルギー供給量が増加すること、また、高強度運動時および回復時の心拍数が低下することが報告されている。しかしながら、このような生理応答が起こるメカニズムは明らかではない。自発的過換気は体内の二酸化炭素を過剰に排出し、動脈血二酸化炭素分圧を低下させるが、そもそも呼吸筋の仕事量が通常よりも高くなるため、それぞれが上述した生理応答にどのような影響を及ぼしているかは明らかではない。そこで本年度においては運動前自発的過換気あるいはそれに伴う動脈血二酸化炭素分圧の低下が高強度運動及び回復時の生理応答に及ぼす影響を検討することを目的とした。健康な成人男性9名および女性1名を被験者とし、60秒間の高強度一定負荷自転車運動(120%最大酸素摂取量強度)を行った。条件は、運動前に1)自由呼吸で安静をとる条件、2) 20分間の自発的過換気を行う条件(過換気)、および3) 20分間の自発的過換気を行いながら二酸化炭素を吸入する条件(過換気+二酸化炭素)の3条件とした。測定項目は呼気ガス、動脈血圧、心拍数(R-R間隔)、心拍出量、主観的運動強度とした。その結果、高強度運動時の酸素摂取量は過換気+二酸化炭素条件で自由呼吸条件よりも低値を示し、過換気条件で過換気+二酸化炭素条件よりも低値を示した。また、高強度運動及び回復時の循環応答は過換気条件でのみ他の2条件よりも低値を示した。これらの結果から、自発的過換気自体およびそれに伴う動脈血二酸化炭素分圧の低下が高強度運動時の有酸素性エネルギー供給量の低下に影響しており、高強度運動及び回復時の循環応答の抑制には動脈血二酸化炭素分圧の低下が影響していることが示唆された。本年度においては、運動前の自発的過換気あるいは、それに伴う動脈血二酸化炭素分圧の低下が高強度運動および回復時の生理応答に及ぼす影響を検討するという計画に基づいて着実に研究を推し進めた。また、心拍数に加え、動脈血圧や心拍出量などの循環パラメータを測定することが出来る実験モデルを確立し、運動前自発的過換気が高強度運動及び回復時の循環応答に及ぼす影響をより詳細に調べることを可能にするなど、次年度以降の研究計画の遂行に向けての準備も十分にできている。当初の研究計画通り、運動前自発的過換気の継続時間の違いが高強度運動および回復時の生理応答に及ぼす影響を検討することを目的として実験を継続していく。また、本年度の研究結果から、高強度運動時および回復時の循環応答には動脈血二酸化炭素分圧の低下が影響していることが示唆された。このことから血中の二酸化炭素分圧を感知し、呼吸循環応答に影響を与える末梢および中枢の化学受容器の働きが抑制されている可能性があるため、自発的過換気による動脈血二酸化炭素分圧の低下が化学受容器に及ぼす影響に関しても検討を行う予定である。

また、本年度の研究結果から、高強度運動時および回復時の循環応答には動脈血二酸化炭素分圧の低下が影響していることが示唆された。このことから血中の二酸化炭素分圧を感知し、呼吸循環応答に影響を与える末梢および中枢の化学受容器の働きが抑制されている可能性があるため、自発的過換気による動脈血二酸化炭素分圧の低下が化学受容器に及ぼす影響に関しても検討を行う予定である。
メゾスコピックな空間に閉じ込めた液体イオウの特異な光誘起現象

イオウと同族の液体セレンは、二配位の共有結合で結ばれた鎖状の高分子液体であり、半導体として振舞う。本年度の研究において我々は、数千オングストロームの極めて薄い空間に閉じ込めた液体セレンにレーザーを照射し、過渡吸収スペクトルおよび過渡電気伝導度を測定することによって、(1)光学ギャップが瞬間的に閉じ(Y.Sakaguchi and K.Tamura,J.Phys.:Condens.Matter,7(1998)2209)、(2)電気伝導度が5桁も増大し、いわゆる最小金属伝導度に近い値を示す(Y.Sakaguchiand K.Tamura,J.Phys.:Condens.Matter,11(1999)659)という興味深い現象を見い出した。この現象は、レーザー強度がある閾値を超えると突然起こるという際立った特徴をもつ。また、レーザー照射後、数十ナノ秒経つと元の状態に戻る。よく知られているように、セレン鎖では、セレン原子の最外殻電子である4個のp電子のうち2個が原子を結ぶσ結合軌道に入り、残りの2個のp電子は結合に参画しないいわゆる非結合LP(lone pair)軌道を占める。LP電子は価電子帯の最上部を占有しており、その役割は非常に重要である。すなわち、各セレン原子の回りに局在するLP電子間には交換斥力が働き、これよってセレン鎖のコンフォメーション(らせん構造)が定まる。したがって、LP電子を価電子帯から伝導帯へと光励起することによって、鎖構造の不安定性、すなわちコンフォメーションの変化や、さらには鎖の切断や分岐等の構造変化が誘起される可能性がある。我々が見い出した現象は、(1)LP電子の励起、(2)鎖構造の不安定化、(3)金属的電子状態の出現、というシナリオのもとに生じた光誘起半導体-金属転移の可能性が強い。今後、試料温度や試料厚みを変えた測定、さらに照射光のエネルギーを変えた実験を行うことによって、この現象が光誘起半導体-金属転移であることの確証をつかみたい。融点直上の液体イオウは、王冠の形をした8員環分子から成る分子性液体であるが、数千オングストローム以下の非常に薄い試料空間に閉じ込め、レーザーを照射すると、(1)8員環分子の開裂、電荷移動錯体の発現、(2)鎖状高分子の生成、さらには(3)巨大分子の生成と秩序形成というミクロからマクロスケールにおよぶ広い範囲で興味深い構造変化を起こすことが最近の我々の研究で明らかになった。本研究は、この現象の生成および緩和機構を解明すると共に、さらに新規な現象の発見を目的として行なわれた。1.ICCD検出器を用いた過渡吸収スペクトルの精密測定レーザー照射によって何がどのように生成されたのかを調べるために、照射直後の過渡吸収スペクトルを一時にかつ正確に測定することが是非とも必要である。これを達成するために、ICCD検出器を購入整備し、これを用いてレーザー照射直後の過渡吸収スペクトルのナノ秒時間分割測定を行なっている。2.パターン形成構造変化の最後の段階におけるパターン形成の問題を明らかにするため、現有のビデオカメラを連結した高倍率の光学顕微鏡を用い、レーザー照射中および照射後の変化をその場観察により調べている。3.液体セレンの過渡吸収スペクトルの測定イオウと同族で、代表的な液体半導体である液体セレンにバンドギャップエネルギーをもつレーザーを照射したところ、透過光が50パーセント以上も減少するという大きな光黒化現象が観測された。15mJ/pulse以上のレーザーを照射した直後の過渡吸収スペクトルから見積もった光学ギャップはほとんど閉じており、光誘起半導体-金属転移が起きている可能性が強いことが判明した。

今後、試料温度や試料厚みを変えた測定、さらに照射光のエネルギーを変えた実験を行うことによって、この現象が光誘起半導体-金属転移であることの確証をつかみたい。
発光性および強誘電ポリマーナノ粒子による新しいフォトニック結晶の構築（国際共同研究強化）

2018年度は、進行している共同研究のさらなる発展研究と、得られた成果の論文執筆を主に行った。その結果、国際共著論文4報を発表することが出来た。具体的な内容は以下の通りである。1.炭素架橋フェニレンビニレンの自己組織化マイクロ結晶および2種類のCOPVによるマイクロ共結晶の作製。得られた共結晶への強励起によるレーザー発振の実現、および、レーザー発振とエネルギー移動の競合に関する理論的考察。(フランスStrasbourg大学との共同研究、Nano Lett. 2018)3.強誘電π共役ポリマーの合成と強誘電特性・半導体特性の発現。ポリフェニレンエチニレンへの極性基の導入により、電場による誘電分極と分極反転を実現した。また、強電開花による半導体特性を実現した。(ドイツHeidelberg大学との共同研究、Angew. Chem. Int. Ed. 2018)4.ポリチオフェン/フラーレン誘導体バルクヘテロ接合球体の作製による光電変換マイクロ球体の実現。マイクロ構造体形成によるホール輸送特性の顕著な増大を確認し、そのメカニズムについて電気化学測定、X線光電子分光測定、およびマイクロ波電気伝導度測定結果などから考察した。(ドイツHeidelberg大学との共同研究、ACS Appl. Polym. Mater. 2019)2016-2018年の補助金期間全体を通し、国際共同研究を活性化し、現時点で計11報の国際共著論文を発表した。今後さらなる国際共同研究の発展、新規国際共同研究の計画もあり、非常に意義深い国際共同研究強化プロジェクトとなった。内定年度:20152016年度は、国際共同研究のために必要な機器類を購入し、試料作製や予備計測実験などを行った。具体的には、顕微分光のための自動XYステージとマイクロマニピュレーター、長作動レンズ、石英基板、シリコン基板などを購入した。次年度に実際に海外の研究機関(ドイツデュイスブルグーエッセン大学、およびハイデルベルグ大学)に訪問し、共同研究をスムーズに行うための予備実験として、共役ポリマー球体試料のパターン基板上への作製や、集積構造やアレイの形成、球体1粒子からの顕微分光およびささやきの回廊(Whispering Gallery Mode)発光の確認、フェムト秒レーザー光ポンピングによるレーザー発振特性の確認、蛍光発光マッピング、π共役ポリマーマイクロ球体のマニピュレーションによる連結とWhispering Gallery Mode発光の伝搬特性に関する確認、π共役ポリマー球体への電荷注入による電界Whispering Gallery Mode発光実験を行うためのπ共役ポリマー薄膜を用いた電界発光実験などを行った。今年度はまだ実際に海外での共同研究は開始していないが、訪問予定の研究機関のうちデュイスブルグーエッセン大学を訪問して研究に関するディスカッションを行い、次年度の訪問(前半3ヶ月)に関する綿密なディスカッションなどをおこなった。また、後半3ヶ月間の訪問先であるハイデルベルグ大学の受入教授とも、メールによる議論を複数回行い、実施する研究内容や研究期間などについて打ち合わせた。2017年度のドイツDuisburg-Essen大学およびHeidelberg大学での共同研究に向けた準備を、概ね順調に進めることが出来た。5ー8月は、ドイツデュイスブルグーエッセン大学物理学科のAxel Lorke教授の研究室を訪問し、我々のグループで作成した有機結晶や高分子マイクロ球体の顕微分光測定による、光共振器・レーザー共振器としての特性評価に関する研究を行った。9ー12月にかけては、ドイツハイデルベルグ大学化学科Uwe H. F. Bunz教授の研究室を訪問し、π共役デンドリマーポーラス結晶の溶媒蒸気吸着特性と、吸着に伴う蛍光特性変化二関する研究を進めた。またその期間、ヨーロッパ各地の大学や研究機関を訪問し、のべ22回のセミナー講演と研究ディスカッションを行い、新たな共同研究について模索し、既に6件程度の共同研究を新たに進行中である。また、学会やシンポジウムにも6件参加し、研究講演とディスカッション、および研究交流を積極的に進めた。成果として、球体共振器に関しては、赤外発光を示す共振器の形成と近赤外WGM発光に関する論文、および球体形成メカニズムに関する論文を発表した。また、自己組織化共役ポリマー球体へのフェムト秒ポンピングによるWGMレーザー発振特性の発現に関して、論文発表を行った。π共役デンドリマーの自己組織化に関しても、ポーラス結晶の形成とガスや蒸気の吸着特性、さらにそれに伴う発光特性変化についての詳細を論文発表した。また、当研究室の学生計5名を1ー2ヶ月間ドイツデュイスブルグーエッセン大学、およびハイデルベルグ大学へ派遣し、共同研究を進めた。さらに、その期間中に、イギリスケンブリッジ大学、ドイツライプニッツ光学技術研究所(イエーナ)にも短期で派遣し、共同研究を進めた。計画以上に研究を進めることが出来、いくつかを論文発表することができた。また、予想外の結果がいくつかでており、それらについても論文発表を行い、いくつかは執筆準備中である。(フランスStrasbourg大学との共同研究、Nano Lett. 2018)2.発光性BODIPYの自己組織化

マイクロロッドの作成と、多色発光特性の実現。緑発光と赤発光の起源に関する実験的、および理論的考察。(ドイツDuisburg-Essen大学との共同研究、J. Phys. Chem. C 2019, Cover Pictureに選出)3.強誘電π共役ポリマーの合成と強誘電特性・半導体特性の発現。ポリフェニレンエチニレンへの極性基の導入により、電場による誘電分極と分極反転を実現した。また、強電開花による半導体特性を実現した。(ドイツHeidelberg大学との共同研究、Angew. Chem. Int. Ed. 2018)4.ポリチオフェン/フラーレン誘導体バルクヘテロ接合球体の作製による光電変換マイクロ球体の実現。マイクロ構造体形成によるホール輸送特性の顕著な増大を確認し、そのメカニズムについて電気化学測定、X線光電子分光測定、およびマイクロ波電気伝導度測定結果などから考察した。(ドイツHeidelberg大学との共同研究、ACS Appl. Polym. Mater. 2019)2016-2018年の補助金期間全体を通し、国際共同研究を活性化し、現時点で計11報の国際共著論文を発表した。今後さらなる国際共同研究の発展、新規国際共同研究の計画もあり、非常に意義深い国際共同研究強化プロジェクトとなった。2017年度に実際に海外の研究機関を訪問し、共同研究を進める。自己組織化マイクロ構造体の基板表面への周期配列構造の形成、発光ON/OFF制御、WGM Splittingなど、作成した共振器の特性制御、および、π共役デンドリマーポーラス結晶を用いた分子吸着やセンシングに関する研究を進める。
ニューロコンピュータを用いた複雑形状容器の深絞り工程設計に関する研究

購入したニューラルネットワーク・シミュレータNeNeuro-07(NEC製)を現有のパーソナルコンピュータ(PC-9801,NEC製)上で作動させ,ニューラルネットワーク演算を行なう。ニューラルネットワークモデルには階層型ネットワークのバックプロパゲーションモデルを用いる。(1)深絞り加工の工程設計をするためには,深絞り製品の形状を複数の数値パラメータで表すことが必要である(製品形状のパターン認識)。この場合,製品の横断面形状と縦断面形状に分けて考えることができる。簡単のために,横断面形状,縦断面形状ともに少なくとも一つの対称軸を有する形状について考えた。対称軸とこれに直交する軸を座標軸として製品形状を関数で表し,この関数の関数値,一次微係数および二次微係数の値によって各部の形状(コーナー部,傾斜部,垂直および平行部)を表現した。これによって,製品の縦断面形状および横断面形状の複雑さ,製品を構成する形状特徴パラメータの数をデータとして利用できる。(2)製品の形状パラメータに基づいて加工方法を推定するために,1工程で成形可能な製品形状の分類をした。また,工程設計において重要な工具・素板形状および素板材質などの深絞り特性への影響を検討した。(3)加工条件から,破断およびしわの発生を予測して,最適工程を得るには至らなかったが,解決すべき問題点がよりいっそう明らかになってきた。今後,これらの問題点を解決していく予定である。なお,処理速度をさらに早くするために,新たにパーソナルコンピュータを購入した。2.実験と計算との対比もできるように,上記のことと並行して,多段絞り可能な試験装置の設計も行なった。この装置は様々な種類の形状のポンチおよびダイスを装着でき,加工条件の加工行程中の制御も可能である。
MEMS技術を用いた薄膜構造材料の力学特性評価と破壊メカニズムの解明

本研究では,マイクロ・ナノメートル領域におけるシリコン単結晶の破壊特性に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的としている.そのため,マイクロ・ナノスケール試料のための引張試験用マイクロデバイスの開発を行った.BとGeが不純物として同時添加されたウェハにおいて,不純物濃度の異なるものを比較試料として用いた.結果,不純物濃度の上昇とともに,ヤング率・破壊応力が減少する傾向が明らかとなった.本研究では, MEMS(Micro Electro Mechanical Systems)構造材料として一般的に用いられる,シリコン単結晶のマイクロ・ナノメートル領域における破壊特性に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的とし,以下の2点を中心に研究を遂行した.1.引張試験用マイクロデバイスの開発MEMS技術を利用して,シリコンチップ上に試験片と一体化したマイクロ引張試験デバイスを新たに開発した.最終的にTEM内での引張試験を想定してデバイスの大きさは7mm×7mm角とし,一方で試験片の寸法はマイクロスケールの特徴が顕著になること,TEMにおける観測領域に収まることを考慮して,長さ10 micron,幅5 micronとし,試験片作製中や試験開始までのセッティングによる試験片損傷を考慮して,1デバイス内に5本の試験片を並列に並べる構成とした.試験片の形状はANSYSを用いた有限要素解析により,最適化を行っている.同時に,開発する引張試験デバイスを利用してナノスケール制御による引張試験を行い,高精度な計測が可能となる引張試験装置を開発・製作した.本装置はロードセルを変更することにより厚さ100 nm20 micron程度ののシリコン薄膜の引張試験を行い,ヤング率,破壊強度や変形挙動を測定することが可能であることを確認した.2.不純物濃度の異なるシリコン単結晶の引張試験シリコンに含まれる不純物の濃度が異なる試験片を用意し,これらの破壊強度やヤング率などを測定した.マイクロスケールでの特徴を調べるため,上記(1)で開発したものと類似の引張試験用デバイスを本研究用に改良したものを用いた.本研究では,ボロンとゲルマニウムがドープされたシリコンを用い引張試験を実施したところ,ヤング率・破壊強度がボロン・ゲルマニウムの濃度の影響を受けることを明らかにした.本研究では,マイクロ・ナノメートル領域におけるシリコン単結晶の破壊特性に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的としている.そのため,マイクロ・ナノスケール試料のための引張試験用マイクロデバイスの開発を行った.BとGeが不純物として同時添加されたウェハにおいて,不純物濃度の異なるものを比較試料として用いた.結果,不純物濃度の上昇とともに,ヤング率・破壊応力が減少する傾向が明らかとなった.本研究課題の目的は,マイクロ・ナノメートル領域におけるシリコン単結晶の破壊特性に影響を及ぼす要因を明らかにすることである.具体的には,(1)マイクロ・ナノスケール試料のための材料試験用マイクロデバイスの開発,(2)破壊靱性試験によるシリコン単結晶薄膜の脆性破壊・延性破壊の体系化,および破壊メカニズムの解明,(3)シリコン単結晶薄膜内部の不純物が脆性・延性破壊に及ぼす影響の検証,の3つを軸にして研究を推進している.当該年度は(1)の引張試験用マイクロデバイスの開発を中心に研究を進めてきた.またTEM内引張試験を実現するために,TEMホルダの設計を行った.以下に,各項目の詳細内容を記す.「引張試験用マイクロデバイスの開発」では,厚さがナノメートルオーダのシリコン試験片を有するシリコンデバイスを作製することを目的としている.これまでの研究では,試験デバイスをTEMに設置する際に試験片が壊れてしまうことが多かったため,これを解決するためのデバイス構造や,試験片周辺の薄膜構造について有限要素解析を行った.単純に試験片を増加して並列にならべ,予備となる試験片を用意したこと,またマイクロマシニングプロセスによる試験片の製作中に試験片に与えるダメージを軽減するためのビーム構造を取り入れたことなど,新規な構造に対する解析を行い,その結果をもとに,フォトマスクを製作した.「マイクロ引張試験用TEMホルダの作製」では,設計した引張試験デバイスをTEM内部で駆動し,センサ出力信号を取り出すことができるようなTEMホルダを製作する.具体的にはTEMホルダ内部に配線を施し,ホルダ先端にプローブチップを取り付けて,デバイスと電気的に接続できるような機構を加えたものにする.上記デバイスの設計に合わせて,TEMホルダを新たに設計した.本研究課題開始前より行っていた研究により,ナノメートルオーダの試験片を有する試験デバイスをTEMに設置する際に,試験片が壊れてしまうことがあるという問題点が挙がっていた.また,デバイスの製作時においても,エッチング時に起きるマイクロローディング効果により,試験片下部の除去すべきシリコンをエッチングで取り除くことが困難であったり,酸化膜の内部応力により微小試験片が壊れてしまったりしてしまい,デバイス作製の歩留まりが悪いことが指摘されていた.本研究では試験を効率的に実施するために,それらの問題点を軽減する新規デバイス設計とTEMホルダ先端治具の設計を最優先事項とし,デバイスやホルダの形状設計,解析等を念入りに行うこととした.試験片が壊れないような構造とすることと,TEM内引張試験を容易にすることはトレードオフの関係であり,互いの条件を必要最小限満たす点を見つけるために様々な解析を行ったが,そのために時間がかかってしまった.以上が,デバイスやTEMホルダは当該年度ですでに完成している予定が,フォトマスクの製作およびホルダの設計で終了した理由である.平成24年度は本研究課題最終年度であり,マイクロ・ナノメートル領域におけるシリコン単結晶の破壊特性に影響を及ぼす要因を明らかにするために,

(1)引張試験および破壊靱性試験によるシリコン単結晶薄膜の脆性破壊・延性破壊の体系化,(2)シリコン単結晶薄膜内部の不純物が脆性・延性破壊に及ぼす影響解析の2点を中心に研究を進めていく.(1)引張試験および破壊靱性試験によるシリコン単結晶薄膜の評価:厚さ1 μm以下のシリコン薄膜の引張試験および破壊靱性試験を行い,シリコン材料の寸法に対する弾性・塑性変形や破壊靱性値変化などの境界領域を明確にする.加えて,加熱環境下における破壊靱性試験を行う.申請者らは,厚さ4 μmの薄膜の破壊靱性値が,70°C以上で元の破壊靱性値の約2倍になることを報告してきた.一方でバルク材料のシリコンの遷移温度は600°C程度と報告されており,上記のような室温に近い温度で遷移が生じたのは薄膜の寸法効果ではないかと考えている.そこで,100 nm数μm寸法に対して系統的に遷移温度を特定していき,シリコン単結晶の脆性・非脆性遷移を体系的にまとめていく.(2)シリコン単結晶薄膜内部の不純物が脆性・延性破壊に及ぼす影響解析:シリコンに含まれる不純物の濃度が異なる試験片を用意し,これらの破壊強度や破壊靱性値などを測定する.破壊に影響を及ぼす要因の一つに,シリコンに含まれる不純物がある.本研究では,ボロンとゲルマニウムがドープされたシリコンを用い,不純物濃度の影響を実験的に明確にしていく.さらに,試験温度を室温500°C程度までとし,不純物がドーピングされているシリコンの破壊特性を評価する.不純物の混入によって,高温で見られたシリコン薄膜の非脆性破壊や塑性変形現象がどのように変化するのかを明らかにする.本研究課題で用いる引張・破壊靱性試験用マイクロデバイスでは,SOIウェハを材料として用いる.また,SOIウェハの活性層を試験材料とするが,試験片の代表寸法はこの活性層厚さで決まるため,市販のSOIウェハを研磨し,試験寸法へと加工する必要がある.SOIウェハ購入およびSOIウェハの研磨加工を10月までの間に数回行う予定である.平成24年度では加熱試験を実施する.温度は室温から800°C程度までを予定しているが,引張試験・破壊靱性試験を行う装置はマイクロデバイス用に小型であるため局所加熱を行い,周囲温度は室温に保つ必要がある.そのため,加熱試験を開始するまでに(8月頃開始予定)冷却水循環装置を導入する.また本研究課題において,破壊や変形の様子を観察するために,SEMやTEM等の電子顕微鏡を用いる.電子顕微鏡の使用にあたっては,立命館大学内にある共用設備装置や,名古屋大学の共用装置を利用する予定である.これらの使用に対する,登録料および使用料が今年度は定期的に継続して必要である.さらに,名古屋大学では本研究に対するアドバイザーの中島正博助教との打合せを行う予定である.このため,定期的な国内旅費が必要となる.本年度は最終年度であることから,学会における研究発表も予定している.具体的には10月に開催される第29回「センサ・マイクロマシンと応用システム」