hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
利益還元と現金保有―ケータリング理論を通じた諸仮説の再検証―

本研究では、現金の価値に影響を与える要因と、現金の価値とペイアウトに対するマーケットの評価についての研究を行った。まず、現金の価値については、エージェンシー問題を反映して、株式持ち合い企業の現金の価値は、独立企業に比べて低く評価されること、社債格付けを用いて分類した場合、資金制約は企業の絵現金の価値に影響を与えないことが明らかになった。次に、現金の価値とペイアウトの関係については、現金の価値が低く評価されている企業によるペイアウトは、高く評価されることが明らかになった。この結果は、現金の価値が低い企業は、ペイアウトを実施するべきであることを示している。自社株買いに関する諸仮説を検証するため、本年度は、文献研究によって既存理論の整理を行った。加えて、企業の自社株買いに関するデータを用いた実証分析を行った。まず、ケータリング仮説から着想を得た現金の価値と自社株買いに関する分析を行った。企業が保有する現金は、自社株買いによって株主に配分されなかった利益である。近年の研究成果より、企業が保有する1円の価値は、それを保有する企業によって異なることが明らかにされている。企業内に豊富な現金を保有し、現金が過大投資の源泉となる可能性のある企業の1円は、有益な投資機会を有しているにも関わらず、マーケットへのアクセスが制限されており、資金調達が困難な企業が保有する1円よりも低く評価される。株主の観点から、自社株買いによって現金を還元すべき企業は前者である。本研究では、企業が自社株買いの計画を発表した際の株価反応を測定し、企業の現金の価値との関係を調べた結果、マーケットは現金の価値が低く評価されている企業の自社株買いをより好ましいと評価していることが明らかになった。次に、自社株買いのマーケットタイミング仮説の検証を行った。企業は自社株式の適正価格を理解しており、マーケットにおける自社の株価がこれを下回っている場合に、割安な株式を買い戻すために自社株買いを実施するという仮説である。企業がこのような目的で自社株買いを利用している場合、企業が自社株買いに費やした費用は、他の期間を選択した場合に生じたであろう費用よりも低くなると考えられる。本研究では、企業が自社株買いを実施できる期間(授権期間)を通じた平均株価と、授権期間の前後180日間の平均株価を比較した結果、授権期間中の平均株価は、前後の期間よりも有意に低い水準となっていることを明らかにした。本年度を通じて行ったこれらの研究結果は、現在論文としてまとめているところである。本年度は、昨年度から継続している、二つの実証分析を論文として仕上げ、海外ジャーナルへの投稿を行った。ケータリング仮説から着想を得た、現金の価値と自社株買いによる現金の還元の関係については、投稿の結果、現金の価値が低く評価される現金を明らかにする必要があるというコメントを得た。先行研究によれば、企業統治力(コーポレート・ガバナンス)が弱い企業において、現金の価値が低く評価されるという結果が明らかにされているため、現在、ガバナンスの構造に着目し、現金の価値と自社株買いの関係の再検証を行っている。また、昨年度から継続している、自社株買いのマーケットタイミング仮説についても、海外ジャーナルへの投稿を行った。レフェリーレポートに従い、論文を修正し、再投稿を行った。この論文については、現在継続審査中である。本年度は、さらに、2001年から2004年までに行われた、商法210条に基づく自社株買いのマーケットタイミング仮説についての検証も行った。この方法を用いた場合、企業は株主総会決議の翌日から、翌年の株主総会開催日までの1年間に、自由に自社株買いが実施可能となる。上述の自社株買いとは異なる制度に基づく自社株買いをサンプルとして分析した場合も、日本企業の経営者は、株価が低く評価される時点を選択して自社株買いを実施していることが明らかになった。マーケットタイミング仮説については、先行研究が豊富なため、既存研究のレビュー論文を作成した。ケータリング仮説から着想を得た、現金の価値と自社株買いの関係や、自社株買いのマーケットタイミング仮説の検証に時間を費やしたものの、論文は最終段階に位置しており、データベースの構築がすでに終わっていることから、自社株買いの自己株投資仮説や配当代替仮説などの諸仮説の検証について、即座に取り組むことができると考えられるため。本年度は、ケータリング仮設から着想を得た、現金の価値とペイアウトの関係について、さらなる検証を行った。分析結果から、企業が配当を実施した場合、マーケットは、現金の価値が高い企業に比べて、現金の価値が低い企業による配当を高く評価することを明らかになった。また、現金の価値が低い企業が自社株買いを実施した場合、企業価値を高めることができるが、現金の価値が高い企業が自社株買いを実施したとしても、企業価値を高めることはできないことも明らかになった。今年度は、これらの結果に基づき、企業はペイアウトに際して、現金の価値を考慮する必要性があることを明らかにした論文を完成させ、国内ジャーナルに投稿した。三度の修正を行い、現在継続審査中である。また、本年度は、昨年度レフェリーに指摘された、現金の価値が低く評価される要因が企業統治(コーポレート・ガバナンス)の脆弱さのために生じた、経営者による現金の無駄遣いにあるのかどうかを明らかにする研究を行った。米国において、ガバナンスの強さの程度は、敵対的な買収に対する防衛策が十分備わっているかどうかに基づいて測定される。日本では、そのようなデータが存在していないため、本研究では、同様の効果をもたらすとされ、日本企業に特有の株式所有構造である株式持ち合いを用いて分析を行った。

分析の結果、持ち合い企業の現金の価値は、持ち合いに参加しない企業に比べて低く評価されること、現金が低く評価される理由が、持ち合い企業音経営者による余剰資金の無駄遣いにあることが明らかになった。本研究課題の目的は、現金の価値を考慮したうえで、ペイアウトに関する諸仮説を再検証することで、企業がペイアウトを実施する理由を明らかにすること、そして、企業はペイアウトに際して現金の価値を考慮するべきであるのかどうかを明らかにすることにある。上述の通り、昨年度までの分析結果により、現金の価値が低い企業のペイアウトは高く評価されるため、企業はペイアウトに際して、現金の価値を考慮するべきであるという結果を得た。しかしながら、論文投稿によって、なぜ現金の価値が低く評価されるのかを明らかにするべきであるという指摘を受け、その原因を解明するべく分析を行った結果、現金の価値を考慮したうえでペイアウトに関する諸仮説の検証を実施するまでに至らなかった。本年度は、企業の資金制約の程度が、企業の保有現金の価値に与える影響を検証した。資金調達の費用が高く、資金制約に直面する企業の現金の価値は、そうでない企業に比べて高く評価されると考えられる。このような企業が有益な投資機会に直面した場合、保有している現金の金額だけ、新規調達額を減らすことができ、資金調達の費用を節約できるからである。先行研究に依拠し、資金制が現金の価値に与える影響を検証した結果、東証1部上場企業において、資金制約が強い企業の現金は、高く評価されるが、その規模は米国企業の検証結果に比べるとわずかであることを明らかにした。本年度は、この研究結果を紀要論文として発表した。研究期間全体を通じた研究の目的は、配当と自社株買いというペイアウトについて、企業がいずれかを選択する際、マーケットから高く評価されるペイアウト手段を選択するという、ケータリング仮設のアイディアを現金の価値に援用し、現金の価値を考慮した場合に、これまでに提示されてきた配当と自社株買いの関係など、企業の利益還元を説明するための諸仮説が、どのように変化するのかを明らかにすることである。企業が現金の価値を考慮している場合、現金の価値とペイアウト実施額の間には、負の関係が生じていると推測される。しかしながら、両者の間にこのような関係は見られなかった。したがって、当初の予定を変更し、ペイアウトを実施した場合のマーケットの評価が現金の価値で異なるかどうか、そして、企業の特性が現金の価値に与える影響についての分析を行った。現金の価値とペイアウトの関係は、両者が密接に関連しているにもかかわらず、これまでその関係性については検証されてこなかった。本研究の成果は、現金の価値や、ペイアウトと現金の価値との関係を理解するための新たな研究成果の蓄積として貢献すると考えられる。本研究では、現金の価値に影響を与える要因と、現金の価値とペイアウトに対するマーケットの評価についての研究を行った。
CFTR機能不全によるアレルギー・気道炎症の分子病態の解析とその治療応用

CFTRの破綻により発症することで知られるアレルギーや気道炎症との関連性を明らかにすることを目的とした.その結果,変異型CFTRは,セリンプロテアーゼ依存的に25kDaの断片を産生するが,この断片は,炎症関連遺伝子TLR2の発現制御には関与しないことが示された.また,CFTRの破綻は,ダニ寄生依存的な皮膚ケラチノサイトからのNGFの発現上昇・末梢感覚神経の伸長を惹起し,掻痒症状を強めることが示された.CFTRの破綻により発症することで知られるアレルギーや気道炎症との関連性を明らかにすることを目的とした.その結果,変異型CFTRは,セリンプロテアーゼ依存的に25kDaの断片を産生するが,この断片は,炎症関連遺伝子TLR2の発現制御には関与しないことが示された.また,CFTRの破綻は,ダニ寄生依存的な皮膚ケラチノサイトからのNGFの発現上昇・末梢感覚神経の伸長を惹起し,掻痒症状を強めることが示された.本研究では,難治性遺伝性疾患である嚢胞性線維症(CF)の原因遺伝子であるcystic fibrosis transmembrane conductance regulator (CFTR)に着目し,CFTRの破綻により発症することで知られる種々の病態(アレルギー,気道炎症)との関連性を明らかにすることを目的とし,種々の検討を実施した.具体的には,CFTRの制御破綻がどのように細胞内環境を変化させ,病態発症に寄与するかについてのコンセンサスを得るため,第1に,変異型CFTR (△F508-CFTR)による炎症関連遺伝子toll-like receptor-2 (TLR2)の発現制御機構の詳細について明らかすることを目的とした.その結果,CF気道上皮細胞において抗CFTRC末端抗体によってのみ認識される25kDaのバンドが検出され,このバンドはセリンプロテアーゼ阻害剤であるTPCKの処理により発現が減少し,主に膜画分に局在するが,一部は核画分に局在する蛋白質であることが示された.さらに,この断片の配列を同定するために検討を進めた結果,この断片は,等電点が約9であるやや塩基性の高いタンパク質であることが示された.また,本研究では第2に,△F508-CFTR発現マウスにおけるTLR2依存的なアレルギー様症状誘発機構の分子基盤を明らかにし,特にアレルギー誘発遺伝子nerve growthfactor(NGF)発現誘導機構に関する検討を実施した.その結果,△F508-CFTR発現マウスにおいては,ダニ感染刺激依存的な表皮におけるNGFの発現誘導が顕著であり,その結果掻痒行動を誘発することが明らかになった.本研究では,難治性遺伝性疾患である嚢胞性線維症(CF)の原因遺伝子であるcystic fibrosis transmembrane conductance regulator (CFTR)に着目し,CFTRの破綻により発症することで知られる種々の病態(アレルギー,気道炎症)との関連性を明らかにすることを目的とし,種々の検討を実施した.具体的には,第1に,CFTR_<ΔF508/ΔF508>マウスにおいては,ダニ寄生依存的な皮膚ケラチノサイトからのnerve growthfactor (NGF)の発現上昇と,それに伴う末梢感覚神経の伸長が認められ,このことが,マウスの皮膚における掻痒症状を強めることが明らかになった.このとき,CFTR_<ΔF508/ΔF508>マウスは,NC/NgaマウスのようなIgEの増加や皮膚経皮水分蒸散量(TEWL)の上昇は引き起こさなかったことから,CFTR_<ΔF508/ΔF508>マウスは,世界初のダニ感染依存的な「痒み」のみを誘発するモデルとなることが明らかになった.本研究では,第2に,ヒトケラチノサイトの細胞株であるHaCaT細胞において,CFTR機能低下時にダニ抗原の刺激でNGF発現を強く誘導するか否かについて検討した.その結果,HaCaT細胞においてもCFTR阻害剤の処理下で,ダニ抗原に対して顕著なNGFの発現亢進が見られた.本研究は,CFTRの皮膚における生理機能を示唆するものであり,掻痒疾患の新たな治療概念を提起する有用な基礎的知見である.
セレンの農耕地生態系での動態と作物による吸収

動物に必須元素であるセレンは土壌中で様々な形態で存在し,その形態によって植物による吸収が異なる。そこで,セレンの土壌中での存在形態を明らかにする目的で,セレンの形態別の分析を行った。無機態のセレンとしては,セレン酸,亜セレン酸,有機態のセレンとしては,セレノシステイン及びセレノメチオニンを対象とし,液体クロマトグラフィーで分離後に高感度なICPーMSでセレンを検出する方法で効率よく分析することができるようになった。本研究の目的は,セレン酸,亜セレン酸,セレン含有アミノ酸などの形態に注目し,土壌中でのセレンの形態変化と植物による吸収を明らかにすることである。本年度は,新たなセレンの形態別測定方法を導入することをまず検討した。従来のセレンの形態別分析では,HPLCで成分を分離しながらセレンを検出していた。この方法は広く用いられているが,1サンプルあたり約10分と時間がかかるのが難点であった。そこで,水素化物装置と組み合わせることで時間の短縮をはかった。この方法でセレン酸と亜セレン酸を分離することは広く行われているが,新たに有機態と組み合わせる方法として有機態を酸分解で無機セレンに変化させることで,差し引き法で形態別分析を行うことを試みた。なお,セレンの検出にはマイクロ波プラズマ原子発光分光分析装置(MP-AES)を主に用い,ICP-MSも必要に応じて用いた。その結果,無機セレンに関しては5ppb前後まで形態別のセレンを測定することができるようになった。しかし,有機セレンは安定して測定できるにはやや難があった。濃度が低いのと,差引法による不安定さが原因であると推察される。なお,硫黄化合物としてメチオニンあるいはシステインも合わせて測定する予定であったが,こちらは未着手である。また,ポット試験によりセレンの形態変化を追跡する予定であったが,形態別分析方法が完全ではないため,十分に検討を行うことはできなかった。本研究の目的は,セレン,亜セレン酸,セレン含有アミノ酸どの形態に注目し,土壌中でのセレンの形態変化と植物による吸収を明らかにすることである。本年度は,前年度に引き続きセレンの形態別測定法を検討した。HPLCでセレンを形態別に分離した後にICP-MSで測定する方法の改良を検討した。ガスの調整と行い,さらに試料導入量をピークが重ならない程度で増やすことで,感度を高めるとができた。しかし,課題であった硫黄の測定は感度が不十分であり硫黄含有アミノ酸であるシステインとメチオニンの硫黄を定量できるまでには至っていない。セレンについて,畑作物のコマツナと水稲を用いてセレン含有アミノ酸を主体とする有機物を土壌に施与し,その吸収について検討した。コントロールに比べて,セレン区ではセレンの吸収量は増加していた。また,吸収されたセレンの形態を形態別測定法で検討したところ,セレノメチオニン,セレノシステイン,セレン酸,亜セレン酸の中ではいずれもセレノシステインは少なく,主な形態はセレノシステイン,セレン酸,亜セレン酸の3つであり,これはコマツナでも水稲でも共通であることが明らかとなった。研究代表者が病気となり,入院し緊急手術を行う事態となった。体調の回復に時間がかかり,その間約6ヶ月程度研究が遅れた。現在は体調は回復しており実験もできるようになっている。ICP-MSでの硫黄の測定条件の設定がうまくいっていないのと,HPLCで陰イオン交換カラムからODSカラムに変更した際の分離条件の最適化が進んでいないことに原因がある。本研究の目的は,セレン酸,亜セレン酸,セレン含有アミノ酸(主として,セレノシステイン(実際にはプロテアーゼによりセレノシスチンとして検出される)及びセレノメチオニン)などの形態に注目し,土壌中でのセレンの形態変化と植物による吸収を明らかにすることである。これまでセレンの形態別分析の方法として,HPLCで各種形態を分離後にICPーMSでセレンを検出する方法で行っていたが,定量性がやや悪かったため分析方法の再検討を行った。その結果,セレン酸と亜セレン酸の分析については,通常行われるセレン酸を亜セレン酸に予備還元する方法の有無とテトラヒドロホウ酸に水素化物発生装置を組み合わせることにより,比較的精度よく測定できることがわかった。すなわち,予備還元を行わないと亜セレン酸のみが測定され,予備還元を行うことでセレン酸と亜セレン酸の合計が測定される。しかし,この方法ではセレン含有アミノ酸が測定できないので,今後は紫外線によりアミノ酸を分解する方法を組み合わせることを検討する。つまり,HPLCでセレン酸,亜セレン酸,セレノシステイン,セレノメチオニンを分離後にアミノ酸を紫外線でセレン酸に分解し,全てセレン酸としてからオンラインで還元しながら水素化物発生装置によりICPーMSに導入するものである。また,ICPーMSで硫黄含有アミノ酸であるシステイン(実際にシスチンとして検出)あるいはメチオニンも同時に検出することも予定している。当初予定していた測定方法では,精度よく分離できないことがわかり,新たな方法を検討するために予定よりも遅れている。

これまでセレンの形態別分析の方法として,HPLCで各種形態を分離後にICP-MSでセレンを検出する方法で行っていたが,形態別のセレンの定量性の改善とセレノシステインの分離が不十分であることを中心に分析方法の再検討を行った。セレンの定量性が悪い原因の一つは感度が低いことである。そこで,感度を向上させるためにICPーMSのリアクションガスの条件を変え,さらにHPLCの溶離液にメタノールを加えた。その結果,感度は向上しセレンの定量性にも改善が見られた。また,セレノシステインの分離は,HPLCの溶離条件を見直すことで改善ができた。以上の改善をもとに,有機態セレンの土壌中での変化を解析したところ,土壌中のセレン含有アミノ酸としては主としてセレノメチオニンとして存在していることが明らかであった。また,植物に集積したセレンとしては,主としてセレノメチオニンでありセレノシステインはそれに比べて非常に低いことがわかった。無機態セレンと合わせて解析すると,土壌では有機態セレンはセレン酸あるいは亜セレン酸に分解するものと,微生物を介した代謝によりセレノメチオニンとして残るものが存在し,土壌中で形態を動的に変化しているものと考えられる。動物に必須元素であるセレンは土壌中で様々な形態で存在し,その形態によって植物による吸収が異なる。そこで,セレンの土壌中での存在形態を明らかにする目的で,セレンの形態別の分析を行った。無機態のセレンとしては,セレン酸,亜セレン酸,有機態のセレンとしては,セレノシステイン及びセレノメチオニンを対象とし,液体クロマトグラフィーで分離後に高感度なICPーMSでセレンを検出する方法で効率よく分析することができるようになった。水素化物発生装置として従来の原子吸光などで広く用いられるタイプの装置を用いたが,水素化物を安定的に検出装置まで導入できないため,必要な精度や感度での測定ができなかった。しかし,プラズマ分光分析装置を前提とした新たな水素化物発生装置を導入し,測定の目処がついてきた。硫黄の測定条件の設定を急ぎ,ICP-MSでの測定が難しい場合はMP-AESなど別の測定方法に切り替えることで対応する。新たな方法として,紫外線分解装置と水素化物発生装置との組み合わせを検討している。これに,これまで行ってきたHPLCとICPーMSの組み合わせでの欠点を補うことができ,測定方法の問題は解決できると考えている。土壌肥料学水素化物発生装置では,セレノシステインとセレノメチオニンの区別がつかない欠点がある。当初は,セレノメチオニンが主な有機態の形態であると想定していたが,材料によってはやはり区別が必要であることがわかってきた。そこで,これまでのHPLCの分離に改良を加えて検討することにする。具体的には,分離カラムとして陰イオン交換カラムを用いていたのを,ヒ素の形態別分析で使用されるODSに修飾基を付与したカラムに変更する。さらに,ICP-MSでさらに高感度にするためのガスの調整を行う。実験に遅延が生じ,予定の測定ができなかったため。測定方法の検討で予定外の時間がかかり,研究の遅延が生じた。そのため,補助事業期間の延長手続きを行い,次年度も引き続き研究を行うことにしたもの。実験に遅延が生じたため,予定の測定が未実施となり当該年度に残予算が出たため。前年度予定した実験を次年度に繰り越して実験を行う。
TATAボックス結合因子TFIIDのSW14ホモロジー領域の構造と機能の解析

細胞周期に関与する因子群については、cyclinやCDKなど様々な因子群が知られているが、転写因子として性格づけがなされているものは極めて少ない。そこで、本研究ではTATAボックス結合因子TFIIDのサブユニットのうち、細胞周期G1→S期に働くとされるCCG1サブユニットの細胞周期における役割を知る目的で、細胞周期関連因子であるSWI4と相同性を有するCCG1内の領域、及びその周辺領域に存在するDNA結合ドメインの一種として知られるHMGボックス様領域に注目して解析した。ただし、このHMGボックス様領域は、DNA結合活性に必要とされるアミノ酸は保存されていないことから、DNAと結合するのではなく、蛋白質と相互作用する構造ドメインとして想像することもできる。まず、この2つの領域の機能を知る目的で、両者の構造ドメインと相互作用する因子を検索し、解析中である。SWI4相同性領域に相互作用する因子の検索及び解析・SWI4領域に相互作用する因子をtwo-hybrid法により検索中である。HMGボックス様領域に相互作用する因子の検索及び解析・HMGボックス様領域に相互作用する因子をtwo-hybrid法によりスクリーニングしすでに数種類単離した。それらの全ヌクレオチド配列の決定及び様々な機能解析を進めている。現在までに単離されたHMGボックス様領域と相互作用する因子は全て未知の因子であって、転写調節機構を考える上で新しい展開を引き起こすことができると考えられる。
光環境およびガス環境調節による植物の有用成分含有量の制御

(1)光源の青色光の割合および暴露量がリーフレタスのアントシアニン含有量に及ぼす影響について調査した。青色光割合が高い光源で育成するほどアントシアニン含有量が大となった。曝露量が同じであっても青色光割合の高い光源下で育成するとアントシアニン含有量は大となった。以上より、光源の青色光の割合や曝露期間を選択することにより、アントシアニン含有量が高く、かつ葉がより赤色に着色した個体を生産できる可能性が示された。(2)光質および光強度を変化させてセントジョーンズワートの栽培試験を行い,薬効成分濃度,成長,形態形成,光合成などの個体,器官レベルの生理反応について測定を行った。葉の薬効成分濃度は,光強度が同じ場合,光質処理区間に有意差はなかったが,成長は赤色光で促進された.また,光質が同じ場合,光強度が低い条件下で薬効成分濃度は大となった.この理由として,強光下では生長が促進され,二次代謝物である薬効成分の濃度が小となったのではないかと考えられた.以上より,光環境制御は高い薬効成分量を持つセントジョーンズワートの生産に重要な技術であることが示された.(3)抗酸化物質および抗腫瘍活性を持つプロツコリースプラウトにおいて,光強度が生育,抗酸化能およびグルコシノレート含有量に及ぼす影響を調査した。光強度を4水準,光源に赤,青およびUV-AのLED(以下,R,BおよびUV)およびWを組み合わせた5区を設けた。BUV,BおよびR区において胚軸が長く軟らかくなることが分かった。個体あたりの抗酸化能は,播種後6日目以降はほとんど変化せず,BUV,BおよびW区で有意に大となった。しかし,青色光または紫外線を混合した青色光で光強度を高めれば,外観の商品価値を損なうことなく抗酸化能が高いスプラウトを得られることが示唆された。光源の青色光の割合がアントシアニン含有量および葉色に及ぼす影響(実験1)および曝露量(青色光の光量子束×曝露期間)がアントシアニン含有量に及ばす影響(実験2)について調査した。紅系リーフレタスを供試した。光源には、PPF(光合成有効光量子束)に対する青色光割合(以下B/PPF)が3、5、11、17、32および82%の冷陰極蛍光ランプを用いた。実験1では、この6種類の光源下で栽培し、第3葉のアントシアニン含有量、クロロフィル含有量および葉色を測定した。アントシアニン含有量は、紅系リーフレタスの主要なアントシアニンであるシアニジン-3-グルコシド(以下C3G)含有量として測定した。実験2では、B3下で9日間育成した後、曝露量の異なる試験条件で育成し、第2,3葉のC3G含有量を測定した。植物は紫外線を多く受光するとアントシアニンなどの紫外線フィルターとなる物質を合成する。青色光は、紫外線と波長域が近く、受容体が同じことから同様の効果をもつ可能性がある。そのため実験1ではB/PPFが高い光源で育成するほどC3G含有量が大となったと考えられる。クロロフィル含有量も、C3G含有量と同様の傾向がみられた。実験2では曝露量が同じであってもB/PPFの高い光源下で育成するとC3G含有量は大となった。B32およびB82区のC3G含有量は、曝露1-3日目に高く、3-4日目で減少した。曝露1-3日目は、植物が正常に生育するための防御機構が働き、C3Gが合成されたと考えられる。

曝露3日目以降は表皮細胞に十分な量のC3Gが蓄積したため、葉厚増加に伴う乾物重増加により乾物重あたりのC3G含有量が減少したと考えられる。以上より、光源の青色光の割合や曝露期間を選択することにより、アントシアニン含有量が高く、かつ葉がより赤色に着色した個体を生産できる可能性が示された。水耕栽培が可能で,温湿度およびCO2ガス濃度を制御できるグロースチャンバー内で,光質および光強度(光合成有効光量子束、PPF)を変化させて栽培試験を行った。対象はセントジョーンズワートとし、青色光蛍光ランプ(以下B)と赤色光蛍光ランプ(以下R)で栽培し,薬効成分(ヒペリシン,シュードヒペリシン,ヒペルフォリン)濃度をHPLCで分析した。また,成長,形態形成,光合成などの個体,器官レベルの生理反応について測定を行った。R250(数字はPPF)の乾物重はW250およびB250のそれに比べて有意に大となった.R500の乾物重はB500のそれに比べて有意に大となり,W500と有意差がなかった.つまり,どちらの光強度においても,R区ではB区に比べて乾物重が大となった.R区の乾物重がB区に比べて大となったのは,R区で個葉の光合成能力が高いためではなく,展開葉数の増加という光形態形成により株あたりの受光量が増加したためであると考えられた.葉の薬効成分濃度は,PPFが同じ場合,光質処理区間に有意差はなかった.また,光質が同じ場合,PPF250μmol m^<-2> s^<-1>の区の薬効成分濃度はPPF500μmol m^<-2> s^<-1>の区のそれに比べて有意に大となった.この理由として,強光下では生長が促進され,二次代謝物である薬効成分の濃度が小となったのではないかと考えられる.薬効成分の生産を目的とする薬用植物の栽培では,株あたりの薬効成分量を高めることが重要である.そのため,薬効成分濃度のみが高ければよいのではなく,生長も大であることが望ましい.本試験においては,PPF250μmol m^<-2> s^<-1>の赤色光の条件が株あたりの薬効成分量を大とするのに適していることがわかった.以上より,光環境制御は高い薬効成分量を持つセントジョーンズワートの生産に重要な技術であることが示された.ブロッコリースプラウトは,抗酸化物質および抗腫瘍活性を持つグルコシノレート類の供給源として注目されており,日本では一般的に胚軸が長く,軟らかいものが好まれる。また,他の作物では光質が生育や二次代謝物質含有量に影響を及ぼす例が多数報告されている。そこで本研究では光強度および生育,抗酸化能およびグルコシノレート含有量に及ぼす影響を調査した。供試材料は播種後3日間,白色蛍光ランプ(以下,W)で育成したブロッコリー(品種:ピクセル)とした。PPFを4水準,光源に赤,青およびUV-AのLED(以下,R,BおよびUV)およびWを組み合わせた5区を設けた。胚軸長はBUVおよびB>R>BRおよびW区の順に有意に大となり,葉および胚軸の乾物率は,BUV,BおよびR区で有意に小となった。これらは,BUV,BおよびR区において胚軸が長く軟らかくなることを示している。個体あたりの抗酸化能は,播種後6日目以降はほとんど変化せず,BUV,BおよびW区で有意に大となった。よって,BUVおよびB区では同じPPFのW区と同等の抗酸化能を持ちながら,胚軸が長く,軟らかいスプラウトが得られることが明らかとなった。抗酸化能を高めるためには光強度を高めることが有効であるが,胚軸が短く,硬くなり商品価値が下がる。
石油強制回収法のモニタリング

現状の技術では,油層から回収される石油資源は原始埋蔵量の1030%程度であると考えられている。このため,油層に人為的にエネルギーを加えて回収率を向上させる強制回収法(EOR;Enhanced OiI Recovery)の研究が盛んに実施されている。特に石油の粘性が高い重質油に対しては水蒸気攻法が有効であることが確認されている。しかし,このようなEOR法を成功させるためには,油層浸透率を的確に把握し,注入された水蒸気の状態変化,移動状況および原油の挙動を物理探査によってイメージするためのモニタリング手法は不可欠であると考えられる。そこで,本研究では浸透流をリアルタイムに可視化する目的で開発した流体流動電位法をカナダ国アルバ-タ州のオイルサンド油層の水蒸気攻法へ適用する野外実験を行った。フィールド実験は水蒸気の圧入前,圧入中,および圧入後の3カ月の長期にわたりパソコンを利用した自動計測システムにより行われた。このような膨大な量のフィールドデータ(自然電位および見掛比抵抗)を時間分割して,電位偏差および見掛比抵抗の異常分布を求めてインバージョン解析を行った。このような3次元インバージョン結果,自然電位のソース分布から浸透流のフロント部を直接イメージすることができ,見掛比抵抗の変化率分布から水蒸気から凝縮水への状態変化の様子や流動化したビチューメンの挙動を3次元的に可視化できることを確かめた。したがって,(空間,時間)の4次元探査法である流体流動電位法を利用すれば,EOR攻法時の貯留層内の流体挙動をリアルタイムにイメージできることを実証した。一般に石油坑井の掘削により石油鉱床から回収される原油は,原始埋蔵量の20%程度であると考えられている。このため,炭酸ガスや水蒸気の圧入による石油強制回収法(EOR; Enhanced Oil Recovery)が世界中の油田で実施されている。しかしEOR攻法を効率的に実施するためには,地下の浸透率の情報を的確に把握することが重要である。すなわち,石油鉱床内の原油および地層水の分布,そして注入流体の侵入状態,油層内の流体の経時変化を3次元的に把握するためのモニタリング調査は不可欠である。本研究ではEOR攻法時に発生する電磁波動現象に着目して,地表物理探査により浸透流の動的な挙動をリアルタイムに可視化するためのシステムを開発し,実際にEOR攻法が実施されている国内外の油田へ応用して石油貯留層の分布および注入流体の経時変化をリアルタイムにモニターすることを目的としている。平成7年度は,まず地地下深部の浸透流体の移動に伴って発生する電磁波を高精度に観測する電磁法のシステム(V-5)を購入して,室内のキャリブレーション実験およびフィールドにおける電場および磁場の多成分測定により,地下深部の電磁波動現象を高精度に連続観測するシステムを構築した。次いで,カナダ国アルバ-タ州のオイルサンド鉱床において,水蒸気攻法時に長時間(4ヶ月)にわたり連続観測した比抵抗分布および自然電位分布のデータ解析を行った結果,電気比抵抗分布から油層流体の3次元分布を把握し,自然電位分布から注入流体の経時変化をモニターできることを明らかにした。さらに,EOR攻法時に発生する流動電位の発生メカニズムに着目し,3次元モデルによるコンピュータシミュレーションおよび室内実験による結果から,流動電位の経時変化をモニターすることにより,地層流体の圧力分布の経時変化を直接イメージできるとの結論を得た。一般に石油坑井の掘削により石油鉱床から回収できる原油は,原始埋蔵量の20%程度であると考えられている。このため,炭酸ガス攻法,水蒸気圧入による石油強制回収法が世界中の油田で実用化に向けて研究されている。しかし,このような石油増進回収法を効率的に実施するためには,地下の浸透率の情報を的確に把握することが不可欠である。しかし,従来の物理探査法は静的な物理現象の計測を目的としており,EOR攻法のように時空変化する動的な対象に対しては適用できなかった。

したがって,本研究では,まずEOR攻法時に地下深部で発生する電磁波の擾乱現象に着目して,浸透流の動的な挙動をパソコンを利用して自動的に計測して可視化するシステムを世界で初めて開発した。次いで,この時得られる流動電位の分布を任意の3次元モデルを仮定してインバージョン解析するプログラムを研究開発した。さらに,この新しい概念の4次元(空間,時間)探査法を,実際に流体注入や水圧破砕実験と同期して実施することにより,地下深部の流体挙動をリアルタイムに可視化することに成功した。なお,これらのデータ解析結果を,微小地震観測による探査結果と比較検討したところ,両者のデータ解析によって決定されるソースの位置(x,y,z)およびフラクチャーの分布は,走向および傾斜共にほとんど一致することが検証された。平成9年度は,本研究で購入した電磁波動の観測システムおよび地震波動の観測システムを併用して,坑井から地下深部へ流体を注入する場合に発生する微小地震を的確に捉え,フラクチャーの分布および進展状況(経時変化)を地表からの物理計測によってモニターし,地下浸透流をリアルタイムに画像化する4次元探査法を確立する。現状の技術では,油層から回収される石油資源は原始埋蔵量の1030%程度であると考えられている。このため,油層に人為的にエネルギーを加えて回収率を向上させる強制回収法(EOR;Enhanced Oil Recovery)の研究が盛んに実施されている。特に石油の粘性が高い重質油に対しては水蒸気攻法が有効であることが確認されている。しかし,このようなEOR法を成功させるためには,油層浸透率を的確に把握し,注入された水蒸気の状態変化,移動状況および原油の挙動を物理探査によってイメージするためのモニタリング手法は不可欠であると考えられる。そこで,本研究では浸透流をリアルタイムに可視化する目的で開発した流体流動電位法をカナダ国アルバ-タ州のオイルサンド油層の水蒸気攻法へ適用する野外実験を行った。フィールド実験は水蒸気の圧入前,圧入中,および圧入後の3ヵ月の長期にわたりパソコンを利用した自動計測システムにより行われた。このような膨大な量のフィールドデータ(自然電位および見掛比抵抗)を時間分割して,電位偏差および見掛比抵抗の異常分布を求めてインバージョン解析を行った。このような3次元インバージョン結果,自然電位のソース分布から浸透流のフロント部を直接イメージすることができ,見掛比抵抗の変化率分布から水蒸気から凝縮水への状態変化の様子や流動化したビチューメンの挙動を3次元的に可視化できることを確かめた。したがって,(空間,時間)の4次元探査法である流体流動電位法を利用すれば,EOR攻法時の貯留層内の流体挙動をリアルタイムにイメージできることを実証した。
ドップラー振動撮像装置を用いた木星表面振動観測：内部構造と起源の解明に向けて

木星の内部や大気には不明な点が多く、それらが木星の形成過程、さらには太陽系全体の形成過程に対する我々の理解を妨げている。研究代表者らのこれまでの理論的研究によれば、木星形成過程の解明の鍵を握るのは木星中心にある高密度部分(コア)の大きさやコア/エンベロープ境界付近などの深部の情報である。そこで、木星内部探査法として全く新しい内部伝播波(木震波)を用いた方法によって、その深部構造を明らかにすることを目標とする。2017年度は、フランス・コートダジュール天文台およびアメリカ・ニューメキシコ州立大学の研究者との国際共同によって、国立天文台ハワイ観測所岡山分室(岡山観測所)188cm望遠鏡に設置するドップラー振動撮像装置の開発に成功した。また、それらをフランス・コートダジュール天文台から岡山観測所に輸送し、188cm望遠鏡クーデ室に設置し光の経路の調整等を行なった。そして、木星に対して実際に試験観測を行い、十分な精度の観測データを取ることができた。一方、すでにフランスCalern天文台とアメリカSunspot天文台に設置したDSIによって木星表面振動観測に成功し、木星大気運動に制約を与えるデータを取得した。木星形成理論の構築に関しては、成長中の原始木星まわりでの微惑星のN体計算を行い、微惑星の力学過程を理解し、エンベロープに取り込まれる微惑星(重元素)量を定量化することができた。また、エンベロープに溶け込んだ重元素がエンベロープの構造に与える影響を精査し、木星形成が従来の理論的見積もりよりも早まる可能性と小さなコアが存在する可能性を示唆する結果を得た。観測装置の開発を担当しているフランスチームが、岡山観測所188cm望遠鏡のクーデ室に合わせた装置仕様の策定やインターフェースの設計に当初の予定より多くの時間を要したため、最終設計の完了が予定より遅れた。また、一部コンポーネントの納品が遅れたことも相まって、研究計画に遅れが生じた。今後は、岡山観測所に設置したドップラー振動観測装置と、フランスCalern天文台およびアメリカSunspot天文台に設置した同種装置を用いて、23週間のネットワーク観測を木星に対して行う。当初は、2018年度は岡山観測所から観測を行い、2019年度は石垣天文台に装置を移動して観測を行う予定であったが、望遠鏡固有のインターフェースの開発が想定外に困難であったことが判明したため、石垣天文台に装置を移さずに、2019年度も引き続き岡山観測所でネットワーク観測を行うように予定を変更する。
ラット肺移植モデルを用いた移植後虚血再環流障害における分子レベル変化の研究

・方法:・SDラットを用いて摘出した肺を3時間または18時間の冷保存後にそれぞれ肺移植を行い移植肺機能と本研究での標的とした転写因子やサイトカインなどの遺伝子発現の変化について検証した.・結果:・血液酸素分圧:移植後60分,240分後に有意差を認め,虚血再灌流障害により移植肺機能に大きな差を認めた.・EGR-1 mRNAの発現量は1時間まで上昇し,特に長時間虚血後の障害肺に著明であった(p<0.05).その後4時間では2群共に低下し虚血時間による差違は認めなかった.・EGR-1のmRNAの低下にもかかわらず発現が上昇する標的遺伝子があり,その経時的変化はEGR-1と異なるパターンを示した.・考察:・EGR-1は移植後早期に上昇し,4時間後までには低下していることから,再灌流後早期にIRIの程度を決定することが考えられる.・EGR-1標的遺伝子群発現レベルの経時的変化はEGR-1とは異なる傾向を示し,様々な環境の変化による影響が考えられる.・他の刺激や臓器での反応と異なり移植肺ではATF1, ATF2, ATF4は有意な変化は認めず肺移植後の虚血再還流障害における役割は少ないと考えられた.・移植肺内においてATF3は再還流後早期より上昇し,特に長時間保存後の移植肺では著明であった.・これらの転写因子Egrl, ATF3は移植肺に対する虚血再還流によるストレス反応とその後の障害に強く関与すると思われた.・炎症カスケードに関与する様々なmediatorをTargetとすることによってI/Rを軽減する試みは,肺移植後の短期的,長期的な予後の改善の新しい手段として,機能評価のバイオマーカーとして期待される.・今後の検討課題・EGR-1は心臓移植においては血管障害に関与するとされており,肺移植においてもmRNAの発現は血管平滑筋と単核球に認められると報告されている.EGR-1を発現している単核球はdonor, recipientいずれの由来かは同定されていない,KOマウスを用いてその機能の検証が必要.・前実験(microarray analyses)において組織保護に関わるとされるS100A9は冷所保存中肺内で遺伝子レベルが変化する可能性が示唆されていた.ラツト移植肺をフラツシング直後,3,6,12,18,24時間4°C保存したものを採取し同遺伝子の発現レベルの推移をreal time PCRにて計測した.現時点は手技的な誤差のためか分散が大きくなり,各群間,対照群との差が検出されなかった.・活性酸素スカベンジャーであるmetallothionein (MT)と脳虚血保護において注目されるNeuropeptide Y (NPY)を対象とし,虚血再還流による遺伝子発現の変化の観察を試みた.3,18時間虚血群それぞれについて1,4時間再還流を行った群,計4群と対照群を設定し各群5つのサンプルを準備した.移植後6血液ガス分析では血中酸素分圧では3時間虚血群(平均367.8mmHg)と18時間虚血群(平均66.7mmHg)の間に有意差を認めた.一方,乾湿重量比では有意差は認めなかった.遺伝子の発現レベルにおいては前回の実験同様real time PCRを行い遺伝子レベルの発現を計測した.移植後はMT, NPYともに移植肺内のmRNAの上昇を認め,さらに抗NPY抗体を用いて免疫染色を行い再還流後のタンパクレベルでの発現を認めた.しかし現段階では虚血時間の差による発現の違いは認めていない.・方法:・SDラットを用いて摘出した肺を3時間または18時間の冷保存後にそれぞれ肺移植を行い移植肺機能と本研究での標的とした転写因子やサイトカインなどの遺伝子発現の変化について検証した.・結果:・血液酸素分圧:移植後60分,240分後に有意差を認め,虚血再灌流障害により移植肺機能に大きな差を認めた.・EGR-1 mRNAの発現量は1時間まで上昇し,特に長時間虚血後の障害肺に著明であった(p<0.05).その後4時間では2群共に低下し虚血時間による差違は認めなかった.・EGR-1のmRNAの低下にもかかわらず発現が上昇する標的遺伝子があり,その経時的変化はEGR-1と異なるパターンを示した.・考察:・EGR-1は移植後早期に上昇し,4時間後までには低下していることから,再灌流後早期にIRIの程度を決定することが考えられる.・EGR-1標的遺伝子群発現レベルの経時的変化はEGR-1とは異なる傾向を示し,様々な環境の変化による影響が考えられる.・他の刺激や臓器での反応と異なり移植肺ではATF1, ATF2, ATF4は有意な変化は認めず肺移植後の虚血再還流障害における役割は少ないと考えられた.・移植肺内においてATF3は再還流後早期より上昇し,特に長時間保存後の移植肺では著明であった.・これらの転写因子Egrl, ATF3は移植肺に対する虚血再還流によるストレス反応とその後の障害に強く関与すると思われた.・炎症カスケードに関与する様々なmediatorをTargetとすることによってI/Rを軽減する試みは,肺移植後の短期的,長期的な予後の改善の新しい手段として,機能評価のバイオマーカーとして期待される.・今後の検討課題・EGR-1は心臓移植においては血管障害に関与するとされており,肺移植においてもmRNAの発現は血管平滑筋と単核球に認められると報告されている.
加齢による骨格筋幹細胞の機能低下メカニズムにおけるEgr3分子の役割解明

加齢による骨格筋の量や機能の低下はサルコペニアと呼ばれる。サルコペニアは健康寿命を縮めるため、超高齢社会を迎えた我が国の社会的な問題となっている。サルコペニアの発症には、骨格筋の幹細胞である筋サテライト細胞の機能低下が関与していると推察されているが、そのメカニズムは明らかではない。これまでの研究で、申請者らは、筋サテライト細胞におけるEarly growth response 3(以下Egr3)という分子の作用の低下がサルコペニア発症に関与する可能性を見出している。これを踏まえて、本研究では、サルコペニア発症におけるEgr3の役割を、研究代表者らが作成した筋サテライト細胞のEgr3ノックアウトマウスを用いて個体レベルで解明することを目的としている。当該年度においては、Egr3ノックアウト動物の筋サテライト細胞を単離培養し、Egr3の欠損が培養筋細胞のに及ぼす影響について調査した。作成したEgr3ノックアウトマウスをタモキシフェン、もしくは、培養皿上で4-OHタモキシフェンで処置し、狙い通り、Egr3の産生を欠損させることが出来た。このモデルからえられた培養筋細胞では、筋サテライト細胞の機能を特徴づける分子であるPax7のたんぱく質発現量が、有意に低下することを発見した。一方で、Pax7の遺伝子発現量に変化は見られず、Egr3の欠損による影響は、Pax7の転写後の制御による可能性があると考えられた。並行して、老齢動物から筋サテライト細胞をFACSを用いて単離し、その遺伝子発現についても改めて検討した。現在分析を進めているところである。遺伝子組み換え動物を用いて、筋サテライト細胞特異的なEgr3のノックアウト動物の作成は計画通り進んでいる。初年度は、培養細胞レベルでの検討を計画していたが、予定通り、実験を行い、一定の示唆を得ることが出来た。Egr3ノックアウト動物を用いて、実際に筋損傷、再生実験を実施し、Egr3の欠損が筋再生に及ぼす影響について、in vivoで検討する。筋再生実験については、損傷のタイミングや期間によって得られる知見が異なるため、いくつかのパターンで実験を行っていく必要があると考えている。
c-Kit変異マウスを用いた損傷腸管神経再生メカニズムの解析

本研究では、塩化ベンザルコニウムによる腸管神経損傷後、新生神経細胞の出現が野生型マウスと比較してc-Kit変異マウスにおいて顕著に観察されることを明らかにした。この新生神経細胞は、通常神経節細胞が存在しない縦走筋層または漿膜下に存在する異所性の新生神経細胞である。また損傷後3週で既に腸管神経系に含まれる各神経サブタイプに分化しており、微細構造上も通常の神経節と同等の神経節を構成していた。さらに、c-Kit inhibitorの野生型マウスへの投与で、この異所性新生神経細胞の出現が有意に上昇したことから、c-Kitシグナリングが腸管神経細胞の損傷後の再生を抑制的に制御している可能性が示唆された。塩化ベンザルコニウムを用いた腸管神経損傷モデルを用い、c-Kit変異マウスにおいて、異所性新生神経細胞が顕著に認められることに注目し、研究を進めた。本年度は、野生型、c-Kit変異マウスそれぞれにおける新生神経細胞数について詳細な比較検討を加えた他、これら新生神経細胞の組織学的な特徴の解明、in vivoでの再生再現実験を行った。具体的には、神経損傷後のタイムコースを追い、異所性の新生神経細胞の発現数を定量化したところ、c-Kit変異マウスにおける新生神経細胞の出現が上昇する傾向が2週間目から見られはじめ、3週間後においては、野生型マウスとの間に有意差が見られることを示した。また、損傷後3週間において、種々の神経マーカー、染色法で新生神経細胞を標識したところ、通常の縦走筋層に投射する神経サブタイプの全てが同定できた。この時点における新生神経細胞は、グリア細胞のマーカー等では標識されなかった。また、電子顕微鏡観察において、異所性新生神経細胞は、通常の神経節と同様の微細構造を呈する神経節を形成していることも明らかにした。in vivoでの実験については、既に消化管間質腫瘍(GIST)の治療薬として用いられ、c-Kit activityのinhibitorであるImatinibの投与実験を行った。神経損傷のみでは異所性の新生神経細胞の出現があまり見られない野生型に対し、損傷後にImatinibを経口投与した野生型では、有意に異所性神経細胞の新生が促進されることを示した。本実施内容は、腸管神経再生メカニズムとc-Kit activityという、これまでに注目されていなかった関連を理解する上で極めて重要な基本情報であり、また、臨床応用への可能性を強く示唆するものである。研究目的のいずれの項目に対しても、結論に至るための重要な手がかりを得ることができている。さらに、臨床へつなげることを期待し次年度に計画していた、野生型マウスを用いたin vivoでの再生促進実験について、本年度に実施したところ、有意な結果を得ることができた。このことは、本研究の非常に大きな目的の1つをクリアできたと考えられる。本研究では塩化ベンザルコニウム(BAC)による腸管神経損傷後、c-Kitミュータントマウス、あるいはc-Kit inhibitor(imatinib)投与野生型マウスにおいて、異所性新生神経細胞の出現の亢進メカニズムについて研究を進めた。まず本年度は、前年度までに得られた異所性神経細胞の形態学的特性と再生亢進現象を示した研究結果をまとめ、Scientific Reports(2016)に発表した。さらに再生メカニズム解明のための生化学的アプローチとして、本損傷・再生モデルの培養系の確立に取り組んだ。正常マウスから摘出した小腸片の一部分をBACで処理し、in vivoでの実験系の傷害モデルと同様、一部非損傷エリアを含む損傷組織を作製した。その後、粘膜と輪走筋層を剥離し(筋層間神経叢および縦走筋層を含む組織)、器官培養を試みた。BAC処理後のin vivoにおいて、野生型マウス、c-Kitミュータントマウスいずれにおいても同様に観察される縦走筋層内に侵入してくる神経線維の伸長が再現される条件を、器官培養上で模索し各種培養液に含む条件を検討したが、神経線維の伸長は見られなかった。このことから、in vivoで見られた現象には、少なくとも十分な血流の供給などが必要であるか、または消化管壁外からの線維の伸長や細胞の新生の関与の可能性が示唆された。また、腸管の器官培養という性質上、培養できる期間は平滑筋の自発収縮が消失してしまう1週間が限度であったが、神経再生現象の再現にはより長い期間の培養が必要とも考えられた。腸管神経系の神経再生研究では、神経幹細胞に対するspecificなマーカーが明らかでないという点が問題点として挙げられる。前駆細胞の同定の問題を打開するため、本年度得られた結果および予備実験の結果も受け、遺伝子改変動物の使用も積極的に検討し、研究計画を進める。このことは、遊走経路の同定にも非常に大きな手掛かりになると考えられる。

また、c-Kit発現細胞の関与に関しては、標的とする細胞を単離することで、生化学的アプローチの展開を予定している。本年度、臨床薬を用いたin vivoでの実験を遂行することができたが、さらに、メカニズムの詳細が明らかになった際には、よりクリティカルなアプローチを試みる。機能組織学
集落域を超えた新たな農村コミュニティが旧村単位の農業法人の形成に果たす役割

主として実証研究で、集落営農が内包する2つの組織機能(土地利用調整機能、農作業等の協同化機能)について、個々に分析的に考察することにより、集落営農から旧村営農への移行論理を明確化した。熊本県、宮崎県、福井県、岐阜県、福島県の旧村領域まで展開している営農組織の6事例の分析より集落の領域を超えた営農組織は、旧村領域でネットワーク型でのアイデンティティ形成と連動していることを実証した。従来のムラ視点から村視点への農業構造政策の展開により、競争力のある土地利用型農業経営体育成にも参考となる情報提供をしている。そうしたネットワーク型の新たな農村コミュニティの形成には、地域組織の果たす役割が大きいことを明らかにした。特に農協組織が、旧村(あるいはJA支店、小学校区)を単位とした広域的な集落営農作りに取り組むことがより効果的であることを示した。担い手が不足する地域にあっても自治組織や農協等の協同活動により、集落営農組織が形成され、それがネットワーク型で旧村領域まで展開することで、地域農業の維持・管理体制が強化されることを明らかにした。集落営農を基礎で支える農村コミュニティのあり方を総合的に研究し、それを基礎で支える農協の協同機能の維持が、特に、担い手不足地域においては重要であることを明確にした。これらの研究成果は、学術論文等3編、著書2冊、学会発表2編などで筆頭発表している。特に、荒井聡『米政策改革による水田農業の変貌と集落営農』(筑波書房、2017年)で、これらを体系的にまとめ発表した。それは、食農資源経済学会2017年度学術賞の受賞作品となり、学会において高く評価されている。本研究を通じて、集落営農が集落の領域を越え、旧村領域にまで展開する論理を定式化したことは、これまでの集落営農研究に新たな地平を切り拓いたものと評価できる。また、地域で数多くの講演を行い成果の普及にも務めている。旧村を単位とする営農組織が発達している岐阜県海津市(平地農村)を主たる対象として分析を進めた。個別経営の動態との関連で法人形成メカニズムを明らかにし、旧村を単位とした協同機能は小学校区を単位としていることを確認した。関係機関、組織役員へのインタビュー、資料収集を行い、集落営農への経営アンケート調査を実施した。あわせて2016年までの集落営農実態調査結果、同活動調査結果、2015年農業センサス、などの統計を分析し、農業法人が集落の領域を超えて広がるメカニズムを考察した。これらふまえ、農業問題研究学会2016年度秋季大会個別報告(2016年11月3日・東京農業大学)において荒井聡「集落営農における地代と労賃の衝突と法人化ー岐阜県平地農村地帯の事例分析ー」を発表した。ここにおいて、次の諸点を明らかにした。第一に、岐阜県の平地農村では集落営農が水田農業の主たる担い手となり高い農地集積率を達成し、しかも経年と共に集落営農への参加率が高まり、また組織の解散・統合による再編が進んでおり、法人化がそれを促進した。第二に、小規模集落営農が中規模集落営農に統合されている。第三に、こうした組織経営体への集積の進展の結果、地域での標準的とされる経営規模も拡大し、そこでの収益が地代形成の基礎となってくる。加えて、旧村単位で農業法人が形成されてきている地域(岐阜県加茂郡白川町、同大垣市、同揖斐郡揖斐川町、福井県福井市、宮崎県都城市、熊本県菊池郡大津町)において、関連機関及び農業法人への聞き取り調査を実施し、及び福島県での広域的な営農組織の情報収集を行い必要な資料を収集した。次に、これらの成果をふまえ、筑波書房より、荒井聡『米政策改革による水田農業の変貌と集落営農ー兼業農業地帯・岐阜からのアプローチー』2011年3月31日vii+309頁を表した。筑波書房より、荒井聡『米政策改革による水田農業の変貌と集落営農ー兼業農業地帯・岐阜からのアプローチー』2011年3月31日vii+309頁を表したことは、当初の計画を超えるものである。これは、当初予定していた岐阜県海津市での集落営農組織調査に加え、、同加茂郡白川町、同大垣市、同揖斐郡揖斐川町での調査を実施したことによって可能となった。すなわちそれにより、同書第IV部「農業構造改革による水田農業と集落営農の新展開」において、第11章「集落営農における地代と労賃の衝突と法人化」に加えて、第12章「都市的地域での集落営農の急増による農業構造の大きな変動」、第13章「担い手空洞化地域におけるJA出資農業法人による農地の集積」の原稿が整うことになり、予定よりも早く図書を刊行できた。ここにおいては以下の諸点を明にした。すなわち米政策改革以降、岐阜県の水田農業において集落営農は担い手として重要度を高めてきている。組織形態も共同利用、受託型から順次協業型への進んで経営体としての内実を高めている。特に、平地農村ではそれが顕著である。政策がそれを加速している。集落・地域の特性に応じた営農組織が形成されている。中間管理作業も含めて個人が組織を支えている。しかし、集落機能の弛緩などにより次第に組織から個人参加が後退する傾向があることも否定できない。