hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞がネクローシスで死ぬかアポトーシスで死ぬかを決定づける因子の探索

我々は、抗がん剤を作用させるとネクローシスを起こす哺乳動物細胞とこれとは異なる細胞株でアポトーシスを起こす細胞を用いて、細胞がネクローシスで死ぬかアポトーシスで死ぬかを決定づける因子の探索を行った。その結果、核膜の構造タンパク質であるLamin-B1、細胞骨格タンパク質であるCytokeratin-19、およびネクローシスを起こしている細胞でのみ発現増加する転写因子が重要な役割を持っていることを明らかにした。本研究は、ネクローシスとアポトーシスの細胞死の分子機構を明らかにすることを目的としている。我々は抗がん剤5-Fluoro-2'-deoxyuridine(FUdR)を作用させるとネクローシスを起こす哺乳動物細胞FM3A細胞野生株F28-7株とこれから派生した細胞株でアポトーシスを起こすF28-7-A株を有している。これら両細胞株のネクローシス、アポトーシス誘導時のトランスクリプトーム及びプロテオーム解析を行い、細胞死を制御する可能性のある因子を見出している。平成21年度は(1)これまでに見出した候補因子について、siRNAを用いてノックダウンを行い、FUdRが誘導する細胞死の形態(ネクローシス、アポトーシス)が変化するかを調べた。結果、候補因子の中でF28-7-A株と比較するとF28-7株で3.3倍多い細胞骨格タンパク質であるCytokeratin-19をノックダウンすると、本来ネクローシスを起こすF28-7株が、アポトーシスを起こすことが明らかになった。したがって、Lamin-B1、Cytokeratin-19などの中間径フィラメントの増減は、ネクローシスとアポトーシスの細胞死形態に影響を与えていると考えられる。(2)F28-7株にHsp90の阻害剤であるGeldanamycin(GA)とFUdRを併用するとアポトーシスを起こすことから、トランスクリプトーム及びプロテオーム解析を行った。その結果、ネクローシス誘導時と比較してFUdRとGAを併用したアポトーシス、F28-7-A株にFUdRを作用させたアポトーシス誘導時に共通して増加する因子として転写、細胞死などに関与する因子を同定した。また、アポトーシス誘導時にのみ減少する因子として細胞骨格の維持、ストレス応答などに関与する因子を同定した。今後、新たに同定した候補因子の機能解析を行うことで、細胞死の制御機構が明らかになると考える。本研究は、ネクローシスとアポトーシスの細胞死制御機構を明らかにすることを目的としている。我々は抗がん剤5-Fluoro-2'-deoxyuridine(FUdR)を作用させるとネクローシスを起こす哺乳動物細胞FM3A細胞野生株F28-7株とこれから派生した細胞でアポトーシスを起こすF28-7-A株を有している。平成21年度までに、我々は核膜構造タンパク質であるLamin-B1と細胞骨格タンパク質であるCytokeratin-19を、ネクローシスとアポトーシスの細胞死を制御する因子として同定している。平成22年度は(1)候補因子について、siRNAを用いてノックダウンを行い、FUdRが誘導する細胞死が変化するか調べた。結果、候補因子の中でネクローシスを起こしている細胞で時間依存的に発現増加する転写因子Xをノックダウンすると、本来ネクローシスを起こすF28-7株が、アポトーシスを起こすことが明らかになった。(2)F28-7株にHsp90阻害剤であるGeldanamycin(GA)とFUdRを併用するとアポトーシスが起こるが、この時の転写因子XのmRNAレベル、タンパク質レベルをReal-time PCR及びWestern blottingで調べた。その結果、F28-7株においてFUdRとGA併用によって起こるアポトーシスでは、転写因子Xの発現増加は観察されなかった。以上の結果から転写因子Xの発現量の違いは、細胞がネクローシスで死ぬかアポトーシスで死ぬかを決定づけでいると考えられる。今後、転写因子X、Lamin-B1、Cytokeratin-19などの細胞死制御因子の詳細な機能解析を行うことで、細胞死の分子機構が明らかになると考える。
オレキシン２型受容体作動薬による代謝リズム調節機構の解明

メタボリックシンドローム、肥満は循環器疾患などの合併症により健康寿命を短くし、大きな経済的損失である。近年の社会問題である睡眠不足や不規則な睡眠による生活リズムの破たんが、代謝リズムを含めた生体リズムの破たんへとつながる。したがって代謝リズムを直接的かつ効果的に整える手段が求められている。我々はオレキシン受容体作動薬:YNT-185の末消投与が高脂肪食負荷による代謝異常を抑制することを発見した。オレキシンシグナリングは日内変動を示し、生体リズムの発現・制御に関わっている。これらのことから、生体リズムに則した脳内オレキシンシグナリングの活性化は代謝リズムを整える可能性が考えられた。本研究では、高脂肪食負荷による代謝リズム異常を示すマウスにYNT-185を異なる時間帯で投与し、抗肥満効果を指標として時間依存的な効果の違いを検討した結果、投与のタイミングによりその抑制効果が異なることがわかった。野生型マウスに対し高脂肪食を1週間与え、同期間に一日一度ZT6に、YNT-185 40 mg/kgあるいは対照溶媒を、マイクロインジェクターを用いて腹腔内投与した。さらに7日間、高脂肪食条件下において体重および摂食量を測定した結果、YNT-185には体重増加の抑制作用が認められた。また、これに伴い摂食量の減少が観察された。投与期間終了後に組織を回収し、重量を測定したところ、肝臓、腓腹筋、褐色脂肪組織では両群に差は見られなかったものの、皮下脂肪組織では減少傾向がみられ、精巣上体周囲脂肪組織では有意な減少がみられた。同様の実験を暗期ZT18の投与で行ったところ、上記の薬理効果は認められなかった。以上のことから、YNT-185の末梢投与は少なくとも摂食量の抑制を介して、末梢における脂肪蓄積を減少させることで、高脂肪による体重増加を抑制することが示唆された。また、こうした薬理作用には時間依存性があることがわかった。1)YNT185の時間依存的投与後の血液・脳内への移行の検討YNT185 (40mg/kg)を野生型マウスにZT6あるいはZT18に投与後、採血、脳を採取しHPLCにてYNT185の量を測定し、時間依存的な取り込みの違いを調べる。2)摂食量、行動量、基礎代謝量に及ぼすYNT-185効果の時系列的検討YNT-185の効果が認められた投与時間のプロトコールで、摂餌量、水平運動、輪回し運動量、呼気代謝測定装置(ARCO-2000)を用いた基礎代謝量について時系列で観察し、摂餌時間、自発運動パターンに対するYNT-185の効果を調べる。3)オレキシン2型受容体作動薬:YNT-185の脳内標的部位の同定YNT-185の抗肥満効果を示す標的部位を明らかにすることを目的とし、脳内の候補領域を探索・同定する。具体的には、高脂肪食負荷マウスの体重減少に最も有効なYNT-185の投与時間で、YNT-185投与群と対照溶媒投与群の脳で、神経活動のマーカーであるFos蛋白質の発現を比較するためFosの全脳マッピングを行う。

2)摂食量、行動量、基礎代謝量に及ぼすYNT-185効果の時系列的検討YNT-185の効果が認められた投与時間のプロトコールで、摂餌量、水平運動、輪回し運動量、呼気代謝測定装置(ARCO-2000)を用いた基礎代謝量について時系列で観察し、摂餌時間、自発運動パターンに対するYNT-185の効果を調べる。3)オレキシン2型受容体作動薬:YNT-185の脳内標的部位の同定YNT-185の抗肥満効果を示す標的部位を明らかにすることを目的とし、脳内の候補領域を探索・同定する。具体的には、高脂肪食負荷マウスの体重減少に最も有効なYNT-185の投与時間で、YNT-185投与群と対照溶媒投与群の脳で、神経活動のマーカーであるFos蛋白質の発現を比較するためFosの全脳マッピングを行う。2018年度は研究分担者の入鹿山チームが、本研究費を使用せずに予備的に研究を実施した。2018年度分の研究費は、科研費の基金化のメリットを生かし、2019年度に繰り越して合算して使用し研究を加速する予定である。またその使途は人件費・謝金を想定している。
光励起プロセスを用いた強誘電体超格子薄膜の作製と機能素子への応用

当該年度はPb系強誘電体超格子薄膜の実現を目指し、MOCVD法によるPb(Zr,Ti)O_3(PZT)、(Pb,La)(Zr,Ti)O_3(PLZT)薄膜の作製とそれらの超薄膜、とりわけ数nmから100nm程度ののPbTiO_3薄膜の成長過程を調べるための方法の確立を図った。MOCVDE法での薄膜成長の「その場」観察は非常に難しいため、堆積時間を変化させたPbTiO_3薄膜の成長過程を原子間力顕微鏡及びエネルギー分散型全反射X線回折法により評価した。原子間力顕微鏡の力一定モードによる像の膜厚方向の変位及び累積度数分布の測定より、Pt/MgO基板上のPbTiO_3膜の成長初期の段階では約3-9nmの高さのアイランド構造が徐々に成長していき10-20nm程度の膜厚になるまでには三次元成長と二次元成長が混在した成長形態をとることが観察された。またエネルギー分散型全反射X線回析法をPbTiO_3及びPZT薄膜堆積機構の解明に初めて用い、数nmから100nm程度の膜厚を有するPbTiO_3薄膜の面内配向性、エピタキシャル関係、格子定数等の測定に初めて成功した。これより、膜厚が非常に薄いときはC軸の格子定数が縮み、厚くなるにつれの軸ドメインの形成により歪みが緩和されていくことが初めて解った。また原子間力顕微鏡の二次元電流分布像の観察により、PZT薄膜表面では粒界部分を電流が流れることを見いだし、超薄膜の電流伝導機構の解明に糸口を与えた。上記の2種類の薄膜解析法が超薄膜にも適用可能であることを示したが、とりわけ、全反射X線回析装置はCVD装置への組み込みが可能であるため、強誘電体超格子薄膜のその場観察への展開が期待されることが判明した。当該年度においては、Pb系強誘電体超格子の実現を目指し、その前段階として光励起MOCVD法によるPb(Zr,Ti)O_3(PZT)薄膜の成長条件の確立と光励起が結晶学的及び電気的特性に及ぼす影響を調べた。PZT薄膜の光励起MOCVD成長を行うにあたり、酸化ガスの種類や光励起の有無がPZT膜の成長に及ぼす効果について詳しく調べた。酸化ガスとして従来のO_2のみならず光吸収波長領域の広いNO_2やO_3を用いた。NO_2を酸化ガスとして用いた場合、光励起MOCVD法によりPt/SiO_2/Si基板上にペロブスカイト正方晶系PZT及び菱面体晶系PZT薄膜が各々535°C及び540°Cで成長した。これらの温度はO_2を酸化ガスとして用いた場合に比べ、各々15°C及び80°C低く、酸化ガスの選択により低温成長化が図れることがわかった。薄膜成長中の光励起は成長温度の低温化には寄与しないが、成長速度の増大や電気的特性の変化をもたらした。とりわけ誘電率やリ-ク電流に光励起は影響を与えるが、これは光励起プロセスにより、気相中あるいは基板表面での膜形成機構に変化が生じるため薄膜の組成が変化するからであると思われる。これらのことは光エネルギーにより薄膜組成の細かい高精度の制御ひいては電気特性の制御が可能であることを意味し、機能性のある超薄膜積層構造を実現させるうえで重要な技術となるものと思われる。

酸化ガスとしてO_3をO_2に添加したところ、得られたPZT膜のリ-ク電流の減少や絶縁破壊電圧の改善がみられると同時に光励起によりさらにそれらの改善が観察された。表面モフォロジーや膜断面の観察よりこれらの改善は、光励起によるミクロな表面状態や膜構造の改善、膜中の欠陥密度の減少等によるものと考えられ、やはり光励起プロセスの有効性を確認した。当該年度はPb系超格子薄膜の実現を目指し、MOCVD法によるPbTiO_3、Pb(Zr, Ti)O_3(PZT)、(Pb, La)(Zr, Ti)O_3(PLZT)薄膜の作製とそれらの超薄膜、とりわけ数nmから100nm程度のPbTiO_3薄膜の成長過程を調べるための方法の確立を図った。MOCVD法での薄膜成長の「その場」観察は非常に難しいため、堆積時間を変化させたPbTiO_3薄膜の成長過程を原子間力顕微鏡及びエネルギー分散型全反射X線回折法により評価した。原子間力顕微鏡の力一定モードによる像の膜厚方向の変位及び累積度数分布の測定より、Pt/MgO基板上のPbTiO_3膜の成長初期の段階では約3-9nmの高さのアイランド構造が徐々に成長していき10-20nm程度の膜厚になるまでには三次元成長と二次元成長が混在した成長形態をとることが観察された。またエネルギー分散型全反射X線回折法をPbTiO_3及びPZT薄膜堆積機構の解明に初めて用い、数nmから100nm程度の膜厚を有するPbTiO_3薄膜の面内配向性、エピタキシャル関係、格子定数等の測定に初めて成功した。これより、膜厚が非常に薄いときはc軸の格子定数が縮み、厚くなるにつれa軸ドメインの形成により歪みが緩和されていくことが初めて解った。また原子間力顕微鏡の二次元電流分布像の観察より、PZT薄膜表面では粒界部分を電流が流れることを見いだし、超薄膜の電流伝導機構の解明に糸口を与えた。上記の2種類の薄膜解析法が超薄膜にも適用可能であることを示したが、とりわけ、全反射X線回折装置はCVD装置への組み込みが可能であるため、強誘電体超格子薄膜のその場観察への展開が期待されることが判明した。
神経系多因子疾患のデータベース構築及びゲノム情報を基盤としたデータマイニング

本研究では神経系多因子疾患のデータベース構築とゲノム情報を基盤としたデータマイニングを行い、疾患の原因究明と治療法確立に貢献することを目標としている。この2年間は主に多系統萎縮症と片頭痛に関して研究を進めてきた。多系統萎縮症は40-60歳代に発症する神経変性疾患で自律神経症状、錐体外路症状、小脳症状を多彩な組み合わせで呈する。本疾患は従来、孤発性疾患と考えちれてきたが、病理学的に確認された家族発症例が複数確認され、発症における遺伝因子が注目されつつある。まず、日本神経学会認定神経専門医3695名に郵送によるアンケート調査、それに続く二次調査を行い、現在までに8家系を収集することができた。これをもとに臨床遺伝学的研究を進めている。本疾患は原因が不明であり、治療も対処療法のみなので、疾患の自然経過を把握するために多系統萎縮症の患者臨床情報データベースを構築し、11施設と共同研究を開始しつつある。このデータベースは経年的な入力が可能であるほか、ゲノム情報を組み合わせた研究を目標にしており、将来治療法が開発された際、あるいはオーダーメイド医療が必要となった際には重要な役割を担うことが期待されている。片頭痛に関しても全国レベルのコンソーシアムが立ちあがり、現在20施設との共同研究が開始されつつある。疾患感受性遺伝子探索のための研究計画はすでに当施設の倫理委員会承認を受け、現在共同研究施設でも倫理申請を行っていただいているところである。また、臨床データベースも構築しつつある。なお、検体の取り扱いにおいては「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」(平成13年文部科学省・厚生労働省・経済産業省告示)を遵守し、また個人情報の保護においては細心の注意を払って進めている。本研究は(1)多系統萎縮症(MSA)、(2)筋萎縮性側索硬化症(ALS)、(3)片頭痛といった神経系多因子疾患の臨床データベースを構築し、ゲノム情報を基盤とした連鎖解析、関連解析により疾患感受性遺伝子を同定することを目標としている。(1)多系統萎縮症に関しては、まず東京大学神経内科に入院歴のある患者約7000人の中からMSA患者87例について家族歴の調査をし、家系内発症倒1例、家系内にパーキンソン病(PD)を発症した患者2例を見出した。MSAとPDは病初期に鑑別が困難なこともあるので、家系内にPDが存在する症例にも着目して情報収集を行うことにした。全国の神経内科専門医3695名に対して郵送による大規模アンケート調査を行い、現在までのところMSA家系内発症例10家系、家系内にPDがいるMSA患者13例を見出した。結果は2003年の日本人類遺伝学会、アメリカ人類遺伝学会で発表し、2004年の日本神経学会でも報告する予定である。またMSAデータベースのフォーマットを完成し、現在データを蓄積しつつある。孤発性MSA患者に関しても多施設共同で検体採取を開始した。現在検体採取を行っており、来年度以降はゲノム解析も行う予定である。(2)筋萎縮性側索硬化症は日本全国規模のコンソーシアムができつつあるので、これに協力する形で研究を発展させていきたいと考えている。(3)片頭痛に関しては倫理申請書類が完成し、現在共同研究施設を最後の調整段階に入っている。片頭痛の臨床データベースのフォーマットも完成しつつある。来年度は精力的に臨床情報と検体の蓄積に努める予定である。
数理計画問題に内在する多面体構造の解析と探求

数理計画問題とは制約条件の元で目的関数を最適化する問題である.数理計画問題を迅速に解くことを目指して,様々なアルゴリズムが開発されてきた.多項式時間を達成する内点法が存在する一方で,ピボットアルゴリズムはアルゴリズムの単純さから今なお期待が大きい.本研究では,数理計画問題に内在する多面体構造を様々な角度から解析することで,より効率の良いピボットアルゴリズムの提案を目指し,ピボットグラフの向き付けの性質を探求した.数理計画問題とは制約条件の元で目的関数を最適化する問題である.数理計画問題を迅速に解くことを目指して,様々なアルゴリズムが開発されてきた.多項式時間を達成する内点法が存在する一方で,ピボットアルゴリズムはアルゴリズムの単純さから今なお期待が大きい.本研究では,数理計画問題に内在する多面体構造を様々な角度から解析することで,より効率の良いピボットアルゴリズムの提案を目指し,ピボットグラフの向き付けの性質を探求した.平成20年度は以下3点に関する研究を遂行した。第一に,実験的アプローチの土台として,有向マトロイドを部分的に列挙する手法を考案し,列挙結果を公開した.松本宜丈氏(東京大学大学院修士2年);今井浩教授(東京大学)と進めたマトロイドの大規模な列挙を元に向き付け可能性を考え,有向マトロイドの部分列挙を行った,本研究では松本宜丈氏とDavid Bremner准教授(UNB),今井浩教授を研究協力者に迎えて遂行した。第二に,数理計画問題を解くピボットアルゴリズムの提案を目指す理論的または実験的アプローチとして,一部の数理計画問題のピボットグラフが満たす非巡回性, Unique sink性, Holt-Klee条件およびシェリング条件の性質を探求した, David Avis教授(McGill大学)を共同研究者に迎え,数理計画問題の1つである線形計画問題のピボットグラフが満たす既存の3条件とシェリング条件の包含関係を示した(2009年出版予定: CRM-AMS Proceedings).また,シェリングについては,多面体の拡張である複体上でも定義することができるが、多面体の場合と異なり必ずシェリングが存在するわけではない。そこで、需要となるシェリング判定を線形計画問題として定式化することで解決した(2008年出版済み: Discrete Mathematics)。本研究は八森正泰准教授(筑波大学)と共に遂行した。第IIIに,平成18-19年度若手研究(B)「幾何学的実現を与える組合せ構造の性質の探求と解析」において提案した超平面配置・擬超平面配置における線形性・非線形性を判定する方法の拡張として,宮田洋行氏(東京大学大学院修士2年)と今井浩教授(東京大学)と共に,既存の手法と平成18-19年度若手研究(B)で提案した手法とは全く異なる数値解析的な判定法を開発した(2009年出版予定: Pacific Journal of Optimization).第二に,線形計画問題の組合せ的抽象化である有向マトロイド計画問題を効率良く解けるか否かを判定することを目指し,判定する上で重要となる有向マトロイドの実現可能性判定問題に取り組み,以下3つの成果を得た。1つ目は,線形計画問題におけるピポットグラフが満たす必要条件として知られるHolt-Klee条件を用いて,有向マトロイドの実現不可能性を与える十分条件を提案し,実際に有向マトロイドデータベースを用いて,提案した2つの十分条件の有用性を示したことである(Fukuda,Moriyama and Okamoto,European Journal of Combinatorics掲載)。2つ目は,有向マトロイドの実現不可能性を示す十分条件として知られていたnon-Euclidean性とBFP性の間に,一様な有向マトロイドにおいて包含関係があることが知られていたが,同じ包含関係が非一様な場合にも成立することを証明したことである(Fukuda,Moriyama and Nakayama,Combinatorica掲載)。3つ目は,有向マトロイドの実現可能性を与える十分条件を初めて半正定値計画問題として定式化したことである(Miyata,Moriyama and lmai,Pacific Journal of Optimization掲載)。第三に,上記で有向マトロイドの実現不可能性の十分条件としても用いた半正定値計画問題の有用性を示すべく,同計画問題の量子情報への適用を試みた。古典情報理論と量子情報理論の根本的な差を示す指標としてベル不等式の破れが知られる。両情報理論の違いを明らかにする上で,破れの最大値を計算することが重要となる。そこで,破れの計算を半正定値計画問題として定式化した【Avis,Imai,Ito(2006)】の研究を元に,破れの最大値計算に内在する数理構造を解析した(Avis,Moriyama and Owari,IEICE transactions on lnformation and Systems掲載;Moriyama,量子エレクトロニクス研究会にて発表)。本年度は以下3点について研究を遂行した.第一に,数理計画問題を解くピボットアルゴリズムの提案を目指す理論的または実験的アプローチとして,多くの数理計画問題のピボットグラフが性質を探求した.線形計画問題のピボットグラフが満たす条件として申請者らが提案したシェリング条件について,条件で設定していた複雑な仮定が取り払えることを理論的に証明し,結果を論文執筆中である(京都大学Avis教授,東京大学D2宮田氏との共同研究)第三に,ピボットグラフの台グラフが超立方体のグラフとなる数理計画問題のピボットグラフの性質を探求する.本年度は,数理計画問題の1つである線形計画問題を多項式時間で解くピボットアルゴリズムとして近年再び注員を浴びているZadeh's ruleおよびその派生ルールに関する解析を進め,論文を執筆した(東京大学M1青島氏・松本氏,京都大学Avis教授,McGill大学Deering氏との共同研究;Discrete Applied Mathematics投稿中)

.第四に,計算幾何の分野で基本的な概念であるボロノイ図について,新しい空間(双曲空間)および対象(ペリオディックグラフ)において研究を進め,両者について国際会議ISVD2010において発表した.
核・ミトコンドリア異種遺伝子系間協調発現の分子機構

申請者は本研究により以下の新知見を得た。1.呼吸系核遺伝子は異なる染色体上に散在する(文献参照)。協調発現に関わる新たな共通配列やこれに結合する因子を探るため複合体I24kDaサブユニットを単離した(投稿準備中)。転写開始上流2kbpにはMt配列は無く、プロモーターエレメントとしてGC boxのみが存在した。2.呼吸系核遺伝子とミトコンドリア(mt)ゲノムの転写調節領域に存在するMtシスエレメントに特異的に結合する蛋白質因子(MtEBP)が脊椎動物細胞の核(n-MtEBP)とmt(mt-MtEBP)に普遍的に存在した。精製したn-MtEBPおよびmt-MtEBPはそれぞれ4種類のポリペプチドより構成され、4755kDaのn-MtEBPが、また140kDaと180kDaのmt-MtEBPがMt配列に直接結合した。mtゲノムの特異的転写に関与する転写因子mtTF1の結合部位にもmt-MtEBPが結合した。これらの結果より、n-MtEBPは呼吸系核遺伝子群の協調的転写調節因子として、またmt-MtEBPはmtゲノムの転写調節因子として機能し、両遺伝子系間の協調発現を可能にしているとする(J.BIiol.Chemに投稿中)。3.複製に関わるD-ループ領域の3'末端、中央部そして複製開始点近隣に塩基配列特異的に結合する4種類の異なる蛋白質因子をヒトとラットにおいて同定した(Biochim.Biophys.Acta.,投稿中)。4.ウシ肝臓から複製終結に関わると考えられる新たな因子として申請者等が名付けた種間保存配列Mt5に特異的に結合する100kDaの蛋白質を精製同定した(投稿準備中)。5.これら蛋白質因子の量は肝切除あるいは門脈結紮による肝再生過程(同調した細胞分裂)で12時間後に410倍に、また24時間後にmt mRNAレベルが24倍に上昇した。肝切除の場合、mtゲノムのコピー数の変化は無いが、門脈結紮の場合、その上昇を伴った。この連続的変動は細胞分裂増殖に伴うエネルギー需要の増大に対応した複製と転写レベルでのmt遺伝子発現へのmtDNA結合蛋白質の関与を示唆する(投稿準備中)。以上の結合蛋白質は核からmtへの情報伝達因子として考えることができる。今後、これら蛋白質因子のcDNAをクローン化し、その機能と構造を解明する。申請者は一群の呼吸系核遺伝子とミトコンドリアゲノムの転写調節領域に存在するMtシスエレメントに特異的に結合する蛋白質因子(MtEBP)がヒト、ウシ、ウサギとラットの核(nMtEBP)およびミトコンドリア(mtMtEBP)に普遍的に存在することを明らかにした。この結果はMtEBPが進化の過程でもその機能を保持し、異種遺伝子系間の協調発現において重要な役割を果たしていることを示している。

ミトコンドリアには分子量の異なる2種類のmtMtEBP(それぞれMt3とMt4シスエレメントに結合する。)が存在し、ヒトミトコンドリアゲノムの複製に係わるD_-ループ領域、転写に係わるプロモーター領域および16SrRNA遺伝子内のMtシスエレメントに同一mtMtEBPが特異的に結合することをUV-crosslinking法にて明らかにした(Nucleic Acids Res.,投稿中)。興味深いことにミトコンドリアゲノムのL鎖とH鎖の転写に係わるプロモーターLSPとHSPからの特異的転写に関与する転写因子mtTF1の結合部位にもmtMtEBPが結合することを明かにした(投稿準備中)。この結果はこの蛋白質が転写調節に係わる因子であることを強く示唆するものである。またmtMtEBPは分子量的にnMtEPBとは異なる蛋白質であり、前者のMtシスエレメントへの結合はCa^<2+>によって著しく阻害されるのに対して、後者のそれは全く影響されない。以上の結果からnMtEBPは呼吸系核遺伝子群の協調的転写調節因子として、またmtMtEBPはミトコンドリアゲノムの転写調節因子として機能し、両遺伝子系間の協調発現を可能にしているとする仮説を提唱した。また複製に係わるD_-ループ領域の3'末端、中央部そして複製開始点近隣に塩基配列あるいはDNA構造特異的に結合する5種類の異なる蛋白質因子を同定した(J.Biol.Chem.,投稿中)。ウシ肝臓から以上の蛋白質因子をヘパリンセファロースと分子篩により大量精製した結果、これらは全て100kDa前後の分子量を持っていた。この結果はUV-crosslinkingによって得られた結果と一致した。またこれら蛋白質因子の結合活性はラット肝切除による肝再生に伴い2.4時間以内に510倍に急増することを明かにした。これは細胞増殖分裂に伴うエネルギー需要の増大に対応するものであり、その生理的重要性を示唆するものである。申請者は本研究により以下の新知見を得た。1.呼吸系核遺伝子は異なる染色体上に散在する(文献参照)。協調発現に係わる新たな共通配列やこれに結合する因子を探るため複合体I24kDaサブユニットを単離した(投稿準備中)。転写開始上流2kbpにはMt配列は無く、プロモーターエレメントとしてGCboxのみが存在した。2.呼吸系核遺伝子とミトコンドリア(mt)ゲノムの転写調節領域に存在するMtシスエレメントに特異的に結合する蛋白質因子(MtEBP)が脊椎動物細胞の核(n-MtEBP)とmt(mt-MtEBP)に普遍的に存在した。精製したn-MtEBPおよびmt-MtEBPはそれぞれ4種類のポリペプチドより構成され、4755kDaのn-MtEBPが、また140kDaと180kDaのmt-MtEBPがMt配列に直接結合した。mtゲノムの特異的転写に関与する転写因子mtTF1の結合部位にもmt-MtEBPが結合した。これらの結果より、n-MtEBPは呼吸系核遺伝子群の協調的転写調節因子として、またmt-MtEBPはmtゲノムの転写調節因子として機能し、両遺伝子系間の協調発現を可能にしているとする(J.BIiol.Chemに投稿中)。3.複製に係わるD-ループ領域の3′末端、中央部そして複製開始点近隣に塩基配列特異的に結合する4種類の異なる蛋白質因子をヒトとラットにおいて同定した(Biochim.Biophys.Acta.,投稿中)。4.ウシ肝臓から複製終結に係わると考えられる新たな因子として申請者等が名付けた種間保存
３本鎖形成配列を拡張可能な新規人工ヌクレオシドの創製

3本鎖DNAは、2本鎖DNAの主溝にもう1本のDNA鎖(TFO)が配列特異的に結合することで形成される複合体であり、ゲノム標的技術への展開が期待される。しかし、その形成は2本鎖DNAの片方の鎖がプリン塩基(A・G)のみで構成されるホモプリン領域に限定され、ピリミジン塩基(T・C)が1つでも存在すると、障害部位として3本鎖DNAの安定性を顕著に低下させてしまう。このような背景のもと、申請者は、3本鎖DNA形成配列を拡張するための人工核酸の創製を目指した。昨年度は研究計画通り、人工核酸の構造最適化(擬シチジン誘導体の開発)ならびに遺伝子発現阻害実験の予備検討を行った。これらの結果をもとに、今年度は、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOによる遺伝子発現阻害実験を検証した。標的遺伝子には、がん原遺伝子であるhTERTを選択した。hTERTプロモーター配列には、天然型ヌクレオシドでは認識できないCG障害部位が4ヵ所存在する。予備検討として、このhTERTプロモーター配列に対するTFOを設計し、3本鎖形成能を評価したところ、CG塩基対に対応する箇所にTを組み込んだTFOが3本鎖DNAを形成できないのに対し、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOが高い親和性をもって3本鎖を形成することを確認した。そこで、これらのTFOをHela細胞にトランスフェクションし、hTERT遺伝子の転写阻害効果を検証した。その結果、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOは、hTERT遺伝子のmRNA発現量を有意に減少させることを確認した。以上の内容は、3本鎖形成配列を拡張した点、またTFOによる転写阻害効果を実証した点において、擬シチジン誘導体がゲノム標的技術の拡張に貢献できることを示す意義ある結果と考えられる。今後、本研究で開発された人工核酸が、医療やバイオテクノロジーへと展開されることを期待する。27年度が最終年度であるため、記入しない。3本鎖DNAは、2本鎖DNAの主溝にもう1本のDNA鎖(TFO)が配列特異的に結合することで形成される錯体であり、バイオテクノロジーや核酸医薬への展開が期待される。しかし、その形成は、2本鎖DNAの片方の鎖がプリン塩基(A・G)のみで構成されるホモプリン領域に限定され、ピリミジン塩基(T・C)が1つでも存在すると、障害部位として3本鎖DNAの安定性を顕著に低下させてしまう。申請者は、3本鎖DNA形成配列を拡張することを目的とした人工核酸の創製を目的として研究を進めている。これまでの研究で、任意の配列において障害部位の一つであるCG塩基対を選択的に認識可能な人工核酸Guanidino-isodCの開発に成功している。本年度は、研究計画に基づき、CG塩基対認識に対する一般性を確立するための構造最適化を検討した。まず、塩基部位の修飾によるスタッキング相互作用の増強を期待して、チエニル基・フリル基・プロピニル基を導入したGuanidino-isodC誘導体を合成した。これらの人工核酸を組み込んだTFOの3本鎖形成能を隣接塩基が異なる4種類の配列を用いて評価した結果、Guanidino-isodCでは安定に認識できなかった配列(5'側に隣接する塩基がAの配列)において、親和性の向上に成功した。次に、リンカー部位の固定化による親和性の増強を目的として、Guanidino-isodCのグアニジノエチル基をアミノピリジンメチル基に置換したAP-isodCを設計・合成した。その結果、AP-isodcは任意の配列においてCG塩基対選択的な認識を示した。加えて、AP-isodCのCG塩基対に対する親和性は、4種類の配列すべてにおいて、チミジンのCG塩基対に対する親和性よりも高いものであった。さらに、AP-isodCのアミノピリジンを種々の芳香族アミンに置換した誘導体を評価したところ、CG塩基対認識様式を示唆するデータも得られた。いずれの内容についても現在論文準備中であり、近日中に投稿する予定である。本研究課題では、3本鎖DNA形成配列の拡張を目的として、CG障害部位を選択的に認識可能な人工核酸の開発を目指した。これまでに、CG障害部位を選択的に認識可能な人工核酸としてイソシチジン誘導体の設計・合成に成功しており、グアニジノエチル基を有する誘導体についてはOrg. Biomol. Chem誌に、アミノピリジンユニットを有する誘導体についてはChemBioChem誌にそれぞれ報告した。しかし、イソシチジン誘導体のCG塩基対に対する親和性は十分なものではなく、更なる改良が必要と考えられた。そこで、イソシチジン誘導体の評価結果をもとにして更なる構造最適化を図り、新たに擬シチジン誘導体を設計・合成した。この擬シチジン誘導体は、天然型のマッチの三重塩基対に匹敵する安定性をもって、選択的にCG障害部位を認識した。また、そのCG障害部位認識能は隣接する核酸塩基に依存しない、すなわち配列依存性を示さないという優れた性質を有することを見出した。現在、NMRを用いた3本鎖DNA中における認識構造の解明を目指しており、さらなる構造最適化を図る予定である。一方、CG障害部位を複数個含むhTERTプロモーター配列を標的とした3本鎖形成能を評価したところ、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOは非常に安定な3本鎖DNAを形成した。これまでに複数個かつ連続したCG障害部位を含む配列に対する安定な3本鎖形成は報告されておらず、革新的な結果と考えている。

現在、研究計画通り、細胞系を用いた評価に向けて準備を進めており、今後は人工核酸を組み込んだTFOのアンチジーン効果を評価する予定である。3本鎖DNAは、2本鎖DNAの主溝にもう1本のDNA鎖(TFO)が配列特異的に結合することで形成される複合体であり、ゲノム標的技術への展開が期待される。しかし、その形成は2本鎖DNAの片方の鎖がプリン塩基(A・G)のみで構成されるホモプリン領域に限定され、ピリミジン塩基(T・C)が1つでも存在すると、障害部位として3本鎖DNAの安定性を顕著に低下させてしまう。このような背景のもと、申請者は、3本鎖DNA形成配列を拡張するための人工核酸の創製を目指した。昨年度は研究計画通り、人工核酸の構造最適化(擬シチジン誘導体の開発)ならびに遺伝子発現阻害実験の予備検討を行った。これらの結果をもとに、今年度は、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOによる遺伝子発現阻害実験を検証した。標的遺伝子には、がん原遺伝子であるhTERTを選択した。hTERTプロモーター配列には、天然型ヌクレオシドでは認識できないCG障害部位が4ヵ所存在する。予備検討として、このhTERTプロモーター配列に対するTFOを設計し、3本鎖形成能を評価したところ、CG塩基対に対応する箇所にTを組み込んだTFOが3本鎖DNAを形成できないのに対し、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOが高い親和性をもって3本鎖を形成することを確認した。そこで、これらのTFOをHela細胞にトランスフェクションし、hTERT遺伝子の転写阻害効果を検証した。その結果、擬シチジン誘導体を組み込んだTFOは、hTERT遺伝子のmRNA発現量を有意に減少させることを確認した。以上の内容は、3本鎖形成配列を拡張した点、またTFOによる転写阻害効果を実証した点において、擬シチジン誘導体がゲノム標的技術の拡張に貢献できることを示す意義ある結果と考えられる。今後、本研究で開発された人工核酸が、医療やバイオテクノロジーへと展開されることを期待する。研究計画通り、CG塩基対を選択的かつ安定に認識可能な人工核酸の開発に成功しており、おおむね順調に進行している。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に基づいて、開発した人工核酸を組み込んだTFOを用いて、細胞系におけるアンチジーン効果を検証する。細胞成長因子に関与する遺伝子のプローモーター配列に対する3本鎖形成能を調べたところ、人工核酸を組み込んだTFOが非常に安定な3本鎖を形成することをすでに見出している。今後は、このTFOを細胞に導入し、この遺伝子の発現を阻害できるかを検証する。また、3本鎖DNA中における擬シチジン誘導体のCG塩基対認識構造を、NMRを用いて確認する。認識構造を決定することで、さらなる構造最適化を図れるものと確信している。交付申請書に記載した実施計画に基づき、研究を進めることができているため。論文についても近日中に投稿できる予定である。2年目は、1年目に得られた実験結果をもとに、さらなる構造最適化を目指す。具体的には、リンカー部位の固定化について更なる検討を行う。
尿細胞診による腎疾患の非侵襲性検査法の確立－腎生検の頻度減少のために－

尿中に出現するポドサイトとボウマン嚢上皮細胞を用いて糸球体腎炎の予後不良因子である半月体を検出できるか否かについて検討を行った.対象は,糸球体腎炎52症例(半月体あり15例,半月体なし37例)の腎生検組織と尿細胞診である.これら標本に,ポドサイトとボウマン嚢上皮細胞のマーカーであるWT1抗体を用いた免疫染色を実施して,半月体形成と尿中WT1陽性細胞数の関連を調査した.その結果,半月体ありの症例では半月体なしの症例よりも尿中WT1陽性細胞の出現数が有意に多いこと,尿中WT1陽性細胞のカットオフ値を5個/10mLとすることで中等度の正確性を持って半月体形成を検出できることが明らかとなった.従来から,尿中に出現する糸球体上皮細胞(ポドサイト,Pod)と各種腎疾患との関連が報告されている.そこで我々は,国際的標準法に成り得ること,一般病院の日常検査として実施可能であることを念頭に尿中Podの検出方法を考案した.具体的にはLiquid-based cytologyのBD SurePath法で作製した尿細胞診標本にPodのマーカーであるWT-1抗体を用いた酵素抗体法(免疫染色)である.我々の考案した方法を用いて検討を行った結果,各種腎疾患の50%(33/66)にWT-1陽性細胞の出現を認めたが,下部尿路疾患(0/45)と健常者(0/30)にはWT-1陽性細胞(Pod)の出現を認めなかった(P<0.001).また,腎疾患において予後不良因子となる半月体形成との関係性について,尿中WT-1陽性細胞は半月体形成の予測因子となることも判明した(感度68.8%,特異度72.0%,AUC 0.712).さらに,尿中WT-1陽性細胞の出現数は,尿蛋白など各種腎疾患マーカーの検査結果と相関しなかったため,尿中WT-1陽性細胞は独立した尿中バイオマーカーとなる可能性が示された.半月体の構成成分としてPod以外にマクロファージ(Mφ)も想定されること,腎疾患の進行に伴い尿細管障害も出現することから,今回はMφのマーカーであるCD68抗体と,反応性尿細管上皮細胞のマーカーとなるVimentin(Vim)抗体も加えた検討を行う.現時点では,約40症例の尿細胞診標本を作製しており,これら標本に各種抗体(WT1,vimentin,CD68)を用いた免疫染色を実施した.今後は症例ごとに上記3種類の抗体の陽性細胞数と,1病理組織診断名,2半月体形成,3血性クレアチニンなどの各種腎障害マーカーを対比させ関係性についての検討を行う予定である.すでに標本作製方法や免疫染色などの技術面に関しては確立していること,症例に関しても当初予想した症例が集まっていることから,検討は問題なく進んでいる.従来から,尿中に出現する糸球体上皮細胞(ポドサイト,Pod)と各種腎疾患との関連が報告されている.そこで我々は,国際的標準法に成り得ること,一般病院の日常検査として実施可能であることを念頭に尿中Podの検出方法を考案した.具体的にはLiquid-based cytologyのBD SurePath法で作製した尿細胞診標本にPodのマーカーであるWT-1抗体を用いた酵素抗体法(免疫染色)である.我々の考案した方法を用いて検討を行った結果,各種腎疾患の50%(33/66)にWT-1陽性細胞の出現を認めたが,下部尿路疾患(0/45)と健常者(0/30)にはWT-1陽性細胞(Pod)の出現を認めなかった(P<0.001).また,尿中WT-1陽性細胞の出現数は,尿蛋白など各種腎疾患マーカーの検査結果と相関しなかったため,尿中WT-1陽性細胞は独立した尿中バイオマーカーとなる可能性が示された.腎疾患の際にはマクロファージ(Mφ)が尿中に増加するという報告があること,腎疾患の進行に伴い尿細管障害も出現することから,今回はMφのマーカーであるCD68抗体と,反応性尿細管上皮細胞のマーカーとなるVimentin(Vim)抗体も加えた検討を行う.現時点では,約80症例の尿細胞診標本を作製しており,これら標本に各種抗体(WT1,vimentin,CD68)を用いた免疫染色を実施した.今後は症例ごとに上記3種類の抗体の陽性細胞数と,1病理組織診断名,2半月体形成,3血性クレアチニンなどの各種腎障害マーカーを対比させ関係性についての検討を行う予定である.すでに標本作製方法や免疫染色などの技術面に関しては確立していること,症例に関しても当初予想した症例が集まっていることこら,検討は問題なく進んでいる.従来から,尿中への糸球体上皮細胞(ポドサイト,Pod)や,ボウマン嚢上皮細胞(PEC)などの出現と各種糸球体腎炎との関連が報告されている.しかし,これら報告で用いられているPodやPECの検出方法は,特別な機材や試薬が必要であるため一般病院の日常検査として実施することは困難であった.そこで,申請者は一般病院でも実施可能な尿中Pod・PECの検出方法を考案した.具体的には,Liquid-based cytology(SurePath用手法)で尿細胞診標本を作製し,それに対してWT1抗体を用いた免疫細胞化学(酵素抗体法)を行うことで尿中のPodとPECの出現数を定量的に評価する方法である.

申請者の考案した方法は,各種糸球体腎炎や半月体形成を非侵襲的に検出できるため,糸球体腎炎の早期発見や予後予測などに有用であることが証明された.尿中に出現するポドサイトとボウマン嚢上皮細胞を用いて糸球体腎炎の予後不良因子である半月体を検出できるか否かについて検討を行った.対象は,糸球体腎炎52症例(半月体あり15例,半月体なし37例)の腎生検組織と尿細胞診である.これら標本に,ポドサイトとボウマン嚢上皮細胞のマーカーであるWT1抗体を用いた免疫染色を実施して,半月体形成と尿中WT1陽性細胞数の関連を調査した.その結果,半月体ありの症例では半月体なしの症例よりも尿中WT1陽性細胞の出現数が有意に多いこと,尿中WT1陽性細胞のカットオフ値を5個/10mLとすることで中等度の正確性を持って半月体形成を検出できることが明らかとなった.今後も予定通り検討を実施するが,ポドサイトマーカーとされるPODXL抗体を追加することで診断精度の向上が期待できるため,PODXL抗体の免疫染色を追加する予定である.今後も予定通り検討を実施するが,ポドサイトマーカーとされるPODXL抗体を追加することで診断精度の向上が期待できるため,PODXL抗体の免疫染色を追加する予定である.さらに,尿細胞診の免疫細胞化学の結果と腎生検の免疫組織化学の結果の対比についても検討予定である.人体病理学以前より使用していたWT1,vimentin,CD68の各種抗体が当該年度中は使用できたため.28年度の2次抗体の使用量が想定よりも少なかったため。次年度は上記抗体もなくなることが予想されるため,前年度の残金で抗体を購入したい.29年度は最終年度であるため、2次抗体の使用量も増加すると考えられる。
電気自動車の革新的運動制御およびエネルギーストレー28ジシステムに関する総合的研究

本研究は「電気自動車の革新的運動制御およびエネルギーストレージシステムに関する総合的研究」と題し,電気駆動によって初めて実現できる新しい制御機能を10程度にしぼり,大きく2項目10課題に分けて3年計画でこれを追求したもので,大きな成果を上げることができた。2項目の題目をあげておく。1.電気モータの高い制御性を生かした自動車のモーション制御技術2.キャパシタを用いた移動体エネルギーストレージ・供給技術本研究は「電気自動車の革新的運動制御およびエネルギーストレージシステムに関する総合的研究」と題し,電気駆動によって初めて実現できる新しい制御機能を10程度にしぼり,大きく2項目10課題に分けて3年計画でこれを追求したもので,大きな成果を上げることができた。1.電気モータの高い制御性を生かした自動車のモーション制御技術2.キャパシタを用いた移動体エネルギーストレージ・供給技術本研究は電気駆動によって初めて実現できる電気自動車(EV)の制御機能の追求であり,2分類10のテーマにしぼっている。ここでは特筆すべきもの(下線を施した)についてのみ述べる。1.電気モータの高い制御性を生かした自動車のモーション制御技術(1)トルク垂下特性を生かしたスリップ抑制制御IPMSM駆動モータでトルク垂下特性を生かした電流制御系を用い,スリップ時のモータ速度の増加を抑制する手法と調整法を提案した。さらにdα両軸電流制御系に拡張適用し,開発したEVを川いたスリップ実験によって,効果的なトルク垂下現象とスリップ抑制効果を検証した。(2)動的重心位置推定を利用したトラクション制御,(3)東体横すべり角推定にもとつく恥両運動安定化制御(4)PYCとAFSを紐み合わせEPSを川いた安定旋回制御ステアリング実験装置を製作し,AFS実現上での問題点を実験的に明らかにした。路面反力を運転者へ伝達しつつAF&からの操舵干渉低減を同時に実現するため,2つの手法(可変アシスト比・規範モデル混合制御,路而反力推定に基づく操舵反力制御)を提案し制御効果を確認した。(5)リアルタイム速度パターン生成を刑いた操作性の向上2.キャパシタを用いた移動体エネルギーストレージ・供給技術(1)キャパシタ駆動小型EVによる新しいライフスタイルに関する考察,(2)PHEVにおける電池とキャパシタの組み合わせ法に関する研究,(3)キャパシタと高性能DDインホイルモータによる高速回生制御(4)キヤパシタの充放電特性を生かしたAMTに関する研究モータアシストAMTを提案し,その成立性と制御方法に対して検討した。電源にはキャパシタが有望であるが,駆動力制御と同時に車速に応じたキャパシタの充放電制御の両立が必要で,エンジントルクオブザーバを用いた制御手法を提案し有効性を示した。実市の製作は進行中である。(5)電磁気を利用した移動体への非接触充電に関する研究EVへのワイヤレス充電アンテナの検討を行った。共振を利用した磁界型と電界型の両方とも高効率,大ギャップ,位置ずれに強いことが示せた。磁界型アンテナとしてヘリカルアンテナを提案し,結合係数がほぼ0においても電力伝送が可能であることなどを,実験的にも示している。本研究は電気駆動によって初めて実現できる電気自動車(EV)の制御機能の追求であり,2分類10のテーマにしぼって研究を遂行している。1.電気モータの高い制御性を生かした自動車のモーション制御技術(1)トルク垂下特性を生かしたスリップ抑制制御昨年から今年にかけて,IPMSM駆動モータでトルク垂下特性を生かした電流制御系によってスリップ時のモータ速度の増加を抑制する手法と調整法を提案し,dq両軸電流制御系に拡張適用した。また,さまざまな手法を統一的に含むMaximum Transmissible Torque Estimation (MTTE)にもとづくスリップ抑制法を提案し,COMS3を改造した実車を用いた走行実験によってもその優秀性を実証した。さらに制御系の安定性についても深い考察を行った。(2)動的重心位置推定を利用したトラクション制御この項目については,バンク角の推定を含むロール安定性改善制御について,深い考察と実機実験による検証を行った。(3)車体横すべり角推定にもとづく車両運動安定化制御についてはとくに新たな知見はない。(4)DYCとAFSを組み合わせEPSを用いた安定旋回制御AFS実現上での問題点を実験的に明らかにしようとしている。路面反力を運転者へ伝達しつつAFSからの操舵干渉低減を同時に実現するため,2つの手法(可変アシスト比・規範モデル混合制御,路面反力推定に基づく操舵反力制御)を提案し効果を確認しているが,今年はとくに人間の感度特性の取り扱いについていろいろ検討している。(5)リアルタイム速度パターン生成を用いた操作性の向上についてもとくに進展はない。2.キャパシタを用いた移動体エネルギーストレージ・供給技術(1)キャパシタ駆動小型EVによる新しいライフスタイルに関する考察さまざまな機会において,モータ/キャパシタ/ワイヤレスによって未来の車社会を描こうという啓蒙を行っている。(2)PHEVにおける電池とキャパシタの組み合わせ法に関する研究小規模の実験回路を製作し両者の組み合わせに関する基礎研究を継続中であり,徐々に成果を出しつつある。(3)キャパシタと高性能DDインホイルモータによる高速回生制御に特化した研究の進展はとくにない。(4)キャパシタの充放電特性を生かしたAMTに関する研究モータアシストAMTを提案し,その成立性と制御方法に関する研究は終了し,博士論文となった。駆動力制御と同時に車速に応じたキャパシタの充放電制御の両立が必要である。

これに対し.エンジントルクオブザーバを用いた,いかにも電気工学者らしい新しい制御手法を提案し,オートリクショーを改造したハイブリッド車を製作してその有効性を示した。(5)磁気共鳴を利用した移動体への非接触充電に関する研究EVへのワイヤレス充電アンテナの検討を詳細に行い,とくに磁気共鳴方式に関して等価回路を用いた見通しの良い設計法を確立し,博士論文として完成させた。磁界型と電界型の両方とも高効率であること,大ギャップ,位置ずれに強いことなどを示し,将来のEVへのワイヤレス給電が十分見通せることを実証した。今後も大規模な継続研究が必原である。1.電気モータの高い制御性を生かした自動車のモーション制御技術(1)トルク垂下特性を生かしたスリップ抑制制御IPMSM駆動モータでトルク垂下特性を生かした電流制御系によってスリップ時のモータ速度の増加を抑制する手法と調整法を提案し,dq両軸電流制御系に拡張適用した。また,さまざまな手法を統一的に含むMaximum Transmissible Torque Estimation (MTTE)にもとづくスリップ抑制法を提案し,COMS3を改造した実車や新しく加わったKanonなどを用いた走行実験によってもその優秀性を実証した。(2)動的重心位置推定を利用したトラクション制御この項目については,バンク角の推定を含むロール安定性改善制御について,深い考察と実機実験による検証を行った。(3)車体横すべり角推定にもとづく車両運動安定化制御についてはとくに新たな知見はないが,今後への考察をかなり深めることができた。(4)DYCとAFSを組み合わせEPSを用いた安定旋回制御AFS実現上での問題点を実験的に明らかにした。路面反力を運転者へ伝達しつつAFSからの操舵干渉低減を同時に実現するため,2つの手法(可変アシスト比・規範モデル混合制御,路面反力推定に基づく操舵反力制御)を提案し効果を確認した。さらに,とくに人間の感度特性の取り扱いについていろいろ検討しており,今後の進展が期待される。(5)リアルタイム速度パターン生成を用いた操作性の向上についてはとくに進展はないが,今後さらに掘り下げたいと考えている。2.キャパシタを用いた移動体エネルギーストレージ・供給技術(1)キャパシタ駆動小型EVによる新しいライフスタイルに関する考察さまざまな機会において,モータ/キャパシタ/ワイヤレスによって未来の車社会を描こうという啓蒙を行っており,聴衆の賛同も得られている。(2)PHEVにおける電池とキャパシタの組み合わせ法に関する研究小規模の実験回路を製作し両者の組み合わせに関する基礎研究を継続中で,修士論文研究として大電力実験にも成功した。
調理済み食品の利用とイメージに関連する因子の解析

調理済み・半調理済み商品の利用について、1984,1990,1994年に、大阪・広島・山口で学生の家族の調理担当者にアンケート調査を実施した。その結果、調査した30品目を利用の変化から5つのグループに分類し、その特徴を明らかにした。第1のグループは、1984年から1994年の10年間で利用に変化のない食品で、持ち帰り食品のすし、冷凍食品のハンバーグ、インスタント食品のス-プの3種であった。第2のグループは、1984、1990、1994年と利用が増加している食品で、持ち帰り弁当、そう菜のだしまき卵、そう菜の酢の物・あえ物の3種であった。第3のグループは、年次で増減が認められるもので、9種中6種はそう菜であった。第4のグループは1984年から1990年にかけて増加が認められる食品で、8種中レトルト食品3種、持ち帰り2種で、その食品はハンバーグ、カレ-・フライドチキン、ス-プ・シチューと洋風の食品が多く見受けられた。第5のグループは、1990年から1994年にかけて利用が増加している食品で、7種中4種がそう菜、3種が冷凍で、今まで家庭で作るとされていたきんぴら、にしめ、焼き魚等和食の食品が多く見受けられた。現在、これらの食品の利用におよぼす生活概況・食生活概況等の因子について、また、食品のイメージと利用の関連についても解析中である。