hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原子力発電プラント増出力のための高精度超音波流量計測システムの開発

高温計測には,センサに使用する音圧素子の高温対応と,遅延材を冷却して測定する冷却方法を検討した.(4)実機に近い条件で実験を行うためには,東京電力・技術研究所所有の小型高温高圧実験流路での予備実験と現場の原子力発電所の予備調査が必要で,そのために国内研究協力者として森治嗣氏と連携を図って研究計画を進めた.(5)高分解能の測定には測定システムの時間・空間分解能を上げるため,デジタル・アナライザーを用いた単一パルス解析システムの開発を行い,高周波数用の超音波センサを用いた.本研究はパルス超音波を用いた高精度流量計測法として,伝搬時間差式と流速分布計測式の双方の利点を生かしたハイブリッド型超音波流量計測法を用いて,原子力発電プラントの効率向上による増出力のための高精度給水流量計測システムの開発を日的とし,以下の知見を得た.(1)前年度の高温センサの基礎データをもとに,高温センサを開発し,小型高温高圧実験流路での予備実験を行った.ここで,音場解析を高温センサに適応しセンサ設計に役立てた.また,初年度のマルチウェイブセンサを用いた気泡液相同時計測法から得られた知見が,高温二相流に対しても成立するか確かめた.(2)高温センサの知見を元に,ハイブリッド用の超音波センサを検討し,音響インピーダンスや入射角を考慮して有限要素法による音場解析を行った上で,センサの開発を行った.そして,超音波パルサ/レシーバと高速デジタル信号処理装置および超音波時間領域相関法を用いてハイブリッド型超音波流速計のシステムを前年度の装置に取り付けて実験を行った.(3)パルス超音波を用いた高精度流量計測法の既設流量計の定期的な校正と時間領域相関法を用いたハイブリッド型超音波流速計のシステム構築のため,従来のフローノズルや,昨今導入が進められている伝搬時間差式超音波流量計で用いられている流補正係数を校正するためのアルゴリズムを構築し,助走区間、偏流、表面粗さ、レイノルズ数の変化に対するキャリブレーション効果を確認した.(4)複測定線計測の応用として,ひとつのセンサに複数の素子を線上に埋め込んだ,リニア・アレーセンサーを開発するとともに,初年度に購入したUDFlowへの適用性を検討した.また,リニア・アレーセンサーを用いた複測定線積分法を確立するため,ポンプ,リザーバ・タンク,整流器を含む現有の水循環装置をアクリル製水平矩形水路に改良し,試験流路および測定部を製作して,高精度流量計測の有効性を確かめた.(5)実験および解析結果を総合的に検討し,パルス超音波を用いた高精度流量計測法の原子力発電プラント増出力への有効性を確かめた.
弦理論に基づくholographic dualityの確立

本研究課題は、超弦理論の枠組みにおいてホログラフィック双対性を研究することが中心テーマであり、特に時空の超対称性を実現するnon-compactな曲がった背景上の超弦理論を研究することが重要となる。本年度私は、主にpp-waveと呼ばれるある種の重力平面波背景上の超弦理論と、コニカルな特異性を持つ特殊ホロノミー多様体上の超弦理論の研究を行った。まず、pp-wave上の超弦理論に関しては、AdS時空のPenrose極限上の超弦理論に関する詳細な研究を行った。主要な成果としては、physical spectrumを完全に解析し、カイラルプライマリーを越えて、AdS/CFT対応の予言を確かめることに成功したことが挙げられる。更に、拡大した超対称を持つ4次元のpp-waveの新しい可解な超弦の真空を構成することに成功した。一方では、様々なpp-wave背景上の閉弦及び開弦(D-ブレーン)の有限温度系に対し、DLCQ(discrete light cone quantization)の立場から(space-timeの意味での)free energyの計算を行い、Hagedorn的ふるまいについて解析を行った。次に特殊ホロノミー多様体上の超弦理論に関しては、ホログラフィック双対な記述を与えると期待される世界面上の可解な超共形場理論の見地からの系統的な研究を行った。コニカルな特異性を実現するため、コセット超共形場模型とsuper Liouville理論をbuilding blockとして用い、特殊ホロノミーを実現する超弦理論の厳密な真空の分類を行った。とりわけ、幾何学的な"conestructure"に対応した共形場理論における興味深い構造を明らかにすることに成功した。また、marginal deformationに対応すると考えられるoperatorのスペクトルの詳細な解析を行った。これらの研究は現在も継続中であり、更なる成果が期待できると考えている。本研究課題は、超弦理論の枠組みにおいてholographic dualityを研究することが中心テーマであり、特に時空の超対称性を実現するnon-compactな特殊ホロノミー多様体上の超弦理論を研究することが重要となる。本年度、私はG_2ホロノミー多様体にコンパクト化された超弦理論を世界面上の超共形場理論の立場から研究し、non-compactなG_2ホロノミー多様体に対応した新しい共形場理論の模型を構成することに成功した。更にある種のJoyce多様体上の超弦理論を超共形場理論として記述し、モジュラー不変分配関数を計算した。現在のところこの方向の研究は閉弦のsectorのみに留まっているが、今後こうしたbackground上のD-braneの研究に拡張することを目指しており、それによりholographic dualityの理解へ向けて大きな進展が得られることを期待している。また、関連する問題として、NS5 background上のD-braneや、AdS_3 background上のD-braneを境界状態の解析によって研究した。特にNS5 backgroundについては、SU(2)WZW模型によって記述されるsectorに注目して詳細な解析を行った。様々なmultiple D-braneの配位をnon-abelian Wilson lineを用いて実現し、BPS、non-BPSの配位とfuzzy sphere configurationの関係などをtachyon condensationの観点から議論した。
神経内分泌系の情動ストレス反応におけるNMDA受容体の役割

条件恐怖刺激は、下垂体のバゾプレシン(VP)分泌を抑制し、オキシトシン(OT)とプロラクチン(PRL)分泌を増強し、行動活性を抑制する。本研究は、これらの情動ストレス反応を担う情動記憶の想起仮定において活性化されるNMDA受容体の脳内局在部位を同定することを目的として、予め条件恐怖学習を施した成熟雄ラットにNMDA受容体アンタゴニストのMK-801を条件恐怖刺激の30分前に脳内局所に注入し、恐怖反応の表出が阻害されるかどうかを調べた。対照群は生理食塩水を注入した。1.扁桃体破壊:ニューロンを死滅させるために条件恐怖学習の訓練を行った翌日、神経毒であるNMDAを麻酔下で扁桃体に注入し、その1週間後に条件恐怖刺激を加えた。NMDA注入群では条件恐怖反応は阻害された。2.扁桃体のNMDA受容体:条件恐怖刺激を加える30分前にMK-801を扁桃体に注入しても恐怖反応は阻害されなかった。以上1と2の結果から、扁桃体は条件恐怖反応の表出に必須であるが、扁桃体のNMDA受容体は関与しないことが示唆される。3.延髄弧束路核(NTS):条件恐怖刺激を加える30分前にMK-801をNTSに注入した。VP反応は阻害されたが、OT、PRLおよび行動抑制反応は阻害されなかった。したがって、NTSのNMDA受容体は情動記憶の想起課程を担うものではない。4.分界条床核(BNST):条件恐怖刺激を加える30分前にMK-801をBNSTに注入した。VPおよびPRL反応は阻害され、行動抑制反応は減弱した。BNSTのNMDA受容体が情動記憶の想起課程を担っていることが示唆される。1.バゾプレシン(VP)、オキシトシン(OT)およびプロラクチン(PRL)分泌系の条件恐怖反応におけるNMDA受容体、プリンP2受容体、ノルアドレナリン受容体の役割および麻酔下のラットにおけるオキシトシン分泌に対する条件味覚嫌悪刺激の学習付けに関する原著論文を発表した。2.成熟雄ラットを用いて、実験箱の環境刺激をフットショックに条件づける訓練を施し、翌日テスト刺激を加える30分前にNMDA受容体アンタゴニストのMK-801を両側の扁桃体外側基底核・中心核内に注入した。MK-801はVP、OTおよびPRL分泌系の条件恐怖反応を阻害しなかった。腹腔内投与したMK-801は条件恐怖反応の想起過程を阻害するので(Yagi et al,1998)、条件恐怖反応に関与するNMDA受容体の存在部位はこれらの扁桃体部位ではない。3.上行性ノルアドレナリンニューロンを含む延髄A2領域に注入したMK-801がVP、OTおよびPRL分泌系の条件恐怖反応の想起過程を阻害するかどうかをみる実験が進行中である。これらの習得的情動反応を担う記憶の想起過程において活性化されるNMDA受容体の脳内局在部位を同定するために、成熟雄ラットに条件恐怖刺激を加える30分前にNMDA受容体アンタゴニストのMK-801を脳内局所に注入し、恐怖反応の表出が阻害されるかどうかを調べた。1.扁桃体破壊:ニューロンを死滅させるために条件恐怖学習の訓練の翌日、麻酔下で扁桃体にNMDAを注入し、その1週間後に条件恐怖刺激を加えたところ恐怖反応は阻害された。

2.扁桃体:条件恐怖刺激を加える30分前にMK-801を扁桃体に注入しても恐怖反応は阻害されなかった。以上の結果から、扁桃体は条件恐怖反応の表出に必須であるがNMDA受容体は関与しないことが示唆される。3.延髄孤束路核(NTS):条件恐怖刺激を加える30分前にMK-801をNTSに注入した。VP反応は阻害されたが、OT、PRLおよび行動抑制反応は阻害されなかった。したがってNTSのNMDA受容体は情動記憶の想起課程を担うものではない。4.分界条床核(BNST):条件恐怖刺激を加える30分前にMK-801をBNSTに注入した。VPおよびPRL反応は阻害され、行動抑制反応は減弱した。BNSTのNMDA受容体が情動記憶の想起課程を担っていることが推測される。
機能元素により動作するナノ電子デバイスの作製

さまざまな機能を発現する遷移金属酸化物絶縁体を用いた電子デバイスの開発を行っている。特に、良好なデバイス特性を引き出すための手段として、本研究では、遷移金属酸化物層やその界面にデバイスを動作させる機能元素をドーピングしたデバイスに着目している。今回、ターゲットしたデバイスは、スピン偏極電流生成デバイスである、強磁性絶縁体を障壁層に用いたスピンフィルタートンネル接合素子である。強磁性絶縁体障壁層に用いたペロブスカイト型酸化物の機能元素置換することと、強磁性絶縁体障壁層/強磁性金属層(スピン偏極電流検繊層)界面の強磁性結合を原子層・分子層スケールでの界面制御を行うことで、これまで報告された中でもっとも高いスピン偏極率を得ることに成功した。レーザー分子線エピタキシー法で、SrTiO_3(100)基板上に作製したLaNiO_3(金属:電流注入電極)/Pr_<0.8>Ca_<0.2>Mn_<1-x>Co_xO_3(強磁性障壁層)/SrTiO_3(独立磁化反転障壁層)/La_<0.6>Sr_<0.4>MnO_3(スピン偏極電流検出層・ハーフメタル下部電極)エピタキシャル積層構造を、イオンミリングとフォトリソグラフィーにより微細加工しスピンフィルタートンネル接合素子を作製した。これまでの実験で、工夫・改良を進めてきた積層型2端子素子作製のための微細加工技術を向上させ、酸化物強磁性絶縁体の膜厚を数nm程度まで薄くした薪しいデバイス・スピンフィルター素子の作製に成功した。報告されている中で一番高いトンネル磁気抵抗値(TMR)を得ることに成功している。H23年度はさらに優れたデバイス特性を得るために、スピン偏極電流検出層・ハーフメタル下部電極と強磁性障壁層の強磁性結合を完全に断ち切るSrTiO_3・独立磁化反転障壁層を0.8nm(2 unit cell)挿入したデバイスを作製した。その結果、さらに高いデバイス特性、100%以上のTMR比とnormal metalから50%以上のスピン偏極率の電流を得ることに成功した。研究で計画した機能元素ドープ・置換材料を用いた2つ新しいデバイスの開発に成功した。1つは抵抗変化型メモリーの多値化、もう一つは、スピンフィルタートンネル接合素子ある。両社とも、機能元素によりデバイス動作しており、高機能化と高信頼デバイス特性を得ることに成功している。これまでの研究で、機能元素を積極的に活用したデバイスの提案と試作を行ってきた。機能元素をドープまたは置換することで、デバイス特性の向上と制御を実現した。今後は、機能元素ドープ・置換マテリアルを利用したより高度なデバイス開発と提案が重要となる。たとえば、量子閉じ込め効果などの量子効果を積極的に取り入れたデバイスなどである。機能元素ドープ・置換マテリアルの高性能・省電力消費デバイス材料としての可能性を示す必要がある。平成22年度は、エピタキシャル遷移金属酸化物で構成された金属-絶縁体-金属構造の電子デバイス開発において機能元素ドーピングやサイト置換を行うことで、目的のデバイス特性を発現させることに成功した。具体的は下記を行った。(1)スピン偏極電流生成デバイスである、強磁性絶縁体を障壁層に用いたスピンフィルタートンネル接合素子を開発した。強磁性絶縁体障壁層に用いたペロブスカイト型酸化物の機能元素置換することと、強磁性絶縁体障壁層/強磁性金属層(スピン偏極電流検出層)界面の強磁性結合を原子層・分子層スケールでの界面制御を行うことで、これまで報告された中でもっとも高いスピン偏極率を得ることに成功した。作製したデバイスの非弾性散乱トンネル分光測定を行うことで、トンネル過程を詳細に調べ、高いスピン偏極率を得るための指針を得ることに成功した。(2)次世代不揮発性メモリ素子として期待されている抵抗スイッチング素子の上部電極界面であるAl/Pr_<0.7>Ca_<0.3>MnO_3界面に、抵抗スイッチング現象を引き起こす欠陥準位を形成することが期待される機能元素をドーピングすることで、抵抗スイッチング現象の多値化に成功した。また、この機能元素ドーピングにより、素子の動作確率も飛躍的に向上した。このような界面制御と機能元素ドーピングは、高性能な不揮発性メモリ素子への展開が期待できる。

レーザー分子線エピタキシー法で、SrTiO_3(100)基板上に作製したLaNiO_3(金属:電流注入電極)/Pr_<0.8>Ca_<0.2>Mn_<1-x>Co_xO_3(強磁性障壁層)/SrTiO_3(独立磁化反転障壁層)/La_<0.6>Sr_<0.4>MnO_3(スピン偏極電流検出層・ハーフメタル下部電極)エピタキシャル積層構造を、イオンミリングとフォトリソグラフィーにより微細加工しスピンフィルタートンネル接合素子を作製した。これまでの実験で、工夫・改良を進めてきた積層型2端子素子作製のための微細加工技術を向上させ、酸化物強磁性絶縁体の膜厚を数nm程度まで薄くした薪しいデバイス・スピンフィルター素子の作製に成功した。報告されている中で一番高いトンネル磁気抵抗値(TMR)を得ることに成功している。H23年度はさらに優れたデバイス特性を得るために、スピン偏極電流検出層・ハーフメタル下部電極と強磁性障壁層の強磁性結合を完全に断ち切るSrTiO_3・独立磁化反転障壁層を0.8nm(2 unit cell)挿入したデバイスを作製した。その結果、さらに高いデバイス特性、100%以上のTMR比とnormal metalから50%以上のスピン偏極率の電流を得ることに成功した。研究で計画した機能元素ドープ・置換材料を用いた2つ新しいデバイスの開発に成功した。1つは抵抗変化型メモリーの多値化、もう一つは、スピンフィルタートンネル接合素子ある。両社とも、機能元素によりデバイス動作しており、高機能化と高信頼デバイス特性を得ることに成功している。これまでの研究で、機能元素を積極的に活用したデバイスの提案と試作を行ってきた。機能元素をドープまたは置換することで、デバイス特性の向上と制御を実現した。今後は、機能元素ドープ・置換マテリアルを利用したより高度なデバイス開発と提案が重要となる。たとえば、量子閉じ込め効果などの量子効果を積極的に取り入れたデバイスなどである。機能元素ドープ・置換マテリアルの高性能・省電力消費デバイス材料としての可能性を示す必要がある。
感性情報抽出のための計測手法、および、計測時の刺激となるコンテンツの開発

平成16年度の研究目的は、「胸郭運動(呼吸)」「脈拍(心拍)」という2つの生理指標に、どのような心理状態が表出するかを検証することであり、研究実施計画として、大きく、1.「胸郭運動」と「脈拍」の計測実験の実施2.これらの実験から得られるデータの解析手法の構築3.これまでの研究をまとめる作業(博士論文の執筆)の3つをあげた。まず優先して行った実施計画2の解析手法の構築に関しては、日本デザイン学会で発表した「生理指標計測データの処理手法開発」にあるように、波形データである生理指標の解析補助ビューアの開発を行い、波形データを捉える際の振幅値といった電位差の影響による値にのみ着目することの問題点を提示し、解決策として「区間毎の波形の傾き値」を、各区間を示す指標の値として利用することの有効性を示した。これにより実施計画1に関しては、当時開発済みの「脈拍計測装置」では波形の周期のみしか計測出来ない問題が明らかとなり、急遽、(架空の「色合わせアプリケーション」を刺激とした)既製の脳波計を用いた「脳波計測」を「胸郭運動計測」と同時に実施した。結果、胸郭運動には、タスクに慣れることにより呼吸数が増えていく傾向にあったタスク群の「一分間換算の呼吸数」と「好きさ」に、タスクに慣れることにより呼吸数が減っていく傾向にあったタスク群の「一分間換算の呼吸数」と「使いやすさ」に、各々有意な相関関係を見い出すに至った。実施計画3に関しては、以上の成果を含めた博士論文の執筆を行った。結果、審査に合格し学位授与が決定すると共に、所属研究科における最優秀論文に選考されるに至った。本年度の研究実施計画は、主に「1.胸郭運動に関する仮説検証実験」「2.A/D変換等の技術を実用レベルまで高める」「3.次ぎに注目すべき生理指標の調査・選定」の3つであった。このうち「2」では、計画通り各種センサの購入を行い、回路構築技術の取得に努め、今後の研究におけるセンシングに各種センサがどのような方式で活用できるか、の検証を行った。また平行して、A/D変換ボードの借用を行い、今後の実験に十分に活用できることを確認できた為、来年度補助金での購入を決定した。「3」では調査の結果、次に着目すべき生理指標を呼吸と同じレベルの抹消系であり、比較的計測しやすい「脈拍」に決定し、本科学研究費補助金の補助を受け、脈拍計測用センサの購入を行った。すでにこのセンサとA/D変換ボードの接続PCへの取込みシステムの構築が完成しており、現在このシステムを用いた実験装置の構築、実験刺激用のインタラクティブコンテンツの製作を行っている。一ヶ月以内に実験の実施が可能となる見込みである。また、「1」に関しては、本科学研究費補助金の補助を受けることが決まった時点で、これまでの設備では質的にできなかった実験が可能となると見込み、既存の実験システムのプログラムの改定を行い、平行して、補助により新規導入したPC等での動作確認を行っている。なお、実験が被験者にかなりの負担を与えることが予想される為、前述の「脈拍」計測の実験と向時に行うことによる、効率的なデータ収集を行うこととした為、現状では実験の実施を見合わせている。(4月中旬に実施予定)平成16年度の研究目的は、「胸郭運動(呼吸)」「脈拍(心拍)」という2つの生理指標に、どのような心理状態が表出するかを検証することであり、研究実施計画として、大きく、1.「胸郭運動」と「脈拍」の計測実験の実施2.これらの実験から得られるデータの解析手法の構築3.これまでの研究をまとめる作業(博士論文の執筆)の3つをあげた。
ナノパーツを用いた3次元構造の順序付き自己組み立て

本研究の目的は、表面修飾した微細なパーツを用い、それを順序だてて組み立てて、任意の3次元構造体を作成する手法を探索することである。3次元構造の材料となる微小パーツとしては、シリコン基板を半導体プロセスにより加工し、直径10um程度の円柱形状を作成した。円柱の片面に金膜を蒸着し、さらにその上に自己組織化単分子膜(SAM)を形成した。これらの微小パーツを分散媒の中で撹拌し、ランダムな衝突を起こさせることにより、自己組み立てを行った。組み立て順序については、疎水性相互作用と静電反発力のバランスを、分散媒のpHを変えることにより、制御した。具体的には、pH=6.5程度では、単分子膜間には疎水性相互作用が働き結合が生じるが、単分子膜の形成されていないシリコン表面は帯電するため反発しあう。pH=2.0程度に下げると、シリコン表面の電荷が消失し、シリコン表面同士も結合するようになる。この手法を用いて、順序を付けなければ組立たない、鎖状の微細構造の組み立てに成功した。微小パーツ間の結合力を、定量的に評価するための計測システムを開発した。結合力の検出には、厚さ300nm、長さ350ミクロンの力計測カンチレバーを開発した。これは、サブnNの分解能を持ち、液体中で計測が可能である。このシステムを用いて、微小パーツの結合力を評価した結果、微小パーツ間の結合力が100pN/um^2程度であること、またpHを変えることで結合力が変化していることを確認した。平成15年度は、順序付き自己組み立ての要素技術の確立を行った。順序付き自己組み立てを行うために、溶液中で微小粒子に働く疎水性相互作用、電気二重層による静電反発力、ファンデルワールス力の3つのバランスを制御する手法を考案した。シリコンを材料に用い、直径10um、高さ5umの角柱形のパーツを作成し、表面を酸化してSiO2とした。SiO2は親水性である。さらに角柱の片面を金でコーティングし、金の上に末端が疎水基である自己組織化単分子膜をコーティングし、金膜面だけを疎水性とした。このパーツをpHが6.5の溶液中で撹拌すると、微小パーツの金膜面同士は疎水性相互作用で吸着したが、SiO2面は電気二重層の反発力により、吸着が起こらない(第1ステップ)。次にこの溶液のpHを3.0に下げると、SiO2面の電気二重層が消滅する。この時ファンデルワールス力が支配的になり、SiO2同士の吸着が生じる(第2ステップ)。以上の方法で、2段階の順序付き自己組み立てを確認した。撹拌による確率的な組立なので、集率の評価を行った。第1ステップでは68%、第2ステップまででは19%であった。またカンチレバー型の微小力センサを用いて吸着力の評価を行った。疎水性相互作用で吸着している金面は、pHによらず11.5[nN/um2]であった。またSiO2面では、pHが3.0の時のみ、0.253[nN/um2]の吸着力が生じていた。この手法を用い、順序を付けなければ組立たない閉構造の組立を試みた。具体的には、U型のパーツを用いてチェーンを構成した。実験の結果、不完全であるが、3つのパーツによるチェーン構造が作成できることを確認した。今後は、多段の順序付き組立、集率の向上を試みる予定である。
多光子励起顕微鏡法と膜電位感知タンパク解析法を用いた歯髄リンパ網の研究

(1)歯髄リンパ管の新生:ラット臼歯露出象牙質下に歯髄炎を誘発し、リンパ管の分布・密度変化を、特異抗体でラベルし、多光子励起顕微鏡を用いて観察し、リンパ管新生と思われる像を確認した。(2)歯髄リンパ網が調節する動水力学的水圧の空隙測定: 0. 1-0. 2μmの蛍光小球は象牙芽細胞突起と象牙細管壁間の空隙を通過して歯髄に到達したが、それより大きいものは外向きの先細りである象牙細管を通過できなかった。1.歯髄炎症時の歯髄リンパ管の新生、再生を解明する目的で、初めに免疫組織学的にVEGFR-3,LYVE-1,Prox-1抗体を用いて、コントロールとして健常組織のリンパ組織を染色した。その後に、実験動物の唾液、ヒト歯垢、ヒトう蝕象牙質をラット臼歯に形成した象牙質窩洞内に封入して生じた、歯髄炎時のリンパ管の分布・密度変化を健常時と比較して、リンパ管の分布に変化が生じていることを確認し、それが歯髄生活性を維持するためのlymphangiogenesisであると考えられた。2.歯髄リンパ管網の多光子励起顕微鏡(Two-photon microscopy)を用いて形態学的に解析するために、歯髄リンパ管ネットワークを形態学的に検索しようと考え、顎下リンパ節、頸部リンパ節に蛍光microsphereを注入した。ただし、現在のところ高密度で歯髄内に検出できない。これを可能にするためには、注入した蛍光microsphereは歯髄以外の歯周組織に広がる方が多いため、大量の蛍光microsphereが必要となる。蛍光microsphereは高価であるので、十分な量を使用することができない。3.酸素消費Oxygen consumptionの局在が象牙芽細胞層付近の歯髄表層で高いことを明らかにした。これは毛細血管網とともに終末リンパ網が関与していることを示唆していると考えられるが、今後はリンパ管壁の細胞膜の張力感受性機構および電位感知機構を解析し、硬組織で被われた歯髄というlowcompliance環境下の間質圧調節機序を解明したい。1.歯髄リンパ管の新生・再生歯髄炎症時の歯髄リンパ管の新生、再生を解明する目的で、免疫組織学的にVEGFR-3,LYVE-1,Prox-1抗体を用いて、コントロールとして健常組織のリンパ組織を染色してみた。すると、健常状態の歯髄では、この3種の抗体に対する反応が、矯正治療目的で抜歯した直後のヒト小臼歯でも、実験動物(ラット)臼歯でも陽性反応を検出できなかった。それに対して、実験動物の唾液、ヒト歯垢、ヒトう蝕象牙質をラット臼歯に形成した象牙質窩洞内に封入して歯髄炎を誘発した。この歯髄炎時のリンパ管の分布・密度変化を健常時と比較して、リンパ管の分布に変化が生じていることを確認し、それが歯髄生活性を維持するためのlymphangiogenesisであると考えられた。2.象牙細管内容液の移動するスペース測定歯髄リンパ系が関与する外向き組織圧によって象牙細管内容液が外向きの流れを有している。この流れによって、大きさと励起波長が異なる蛍光microsphereを露出象牙質面に作用させ、多光子励起顕微鏡(Two-photon microscopy)を用いて形態学的に解析を試みた。その結果、0.1-0.2μmのmicrosphereは象牙芽細胞突起と象牙細管壁の間のギャップと通過して歯髄に到達することができた。これらのことは、健常時の歯髄リンパ網は免疫担当細胞を歯髄に送達し、かつ毛細血管とともに歯髄陽圧化に貢献しているが、歯髄炎という危機に活性化し、あるいは発芽することが推測された。
歯の萌出と矯正学的な歯の移動におけるBMPの役割について

歯の萌出過程および歯科矯正学的な歯の移動に伴い、歯槽骨および歯根膜(歯周靭帯)のリモデリングが生じることが知られている。しかしながら、このような歯槽骨、歯根膜のリモデリングが、どのような因子によって制御されているのかについてはまだ明らかにされていない。growthand differentiation factors(GDFs)-6,7はBMP familyに属する蛋白であるが、in vivoにおいて、腱および靭帯様組織形成能をもつことが知られている。我々は、歯の萌出過程および矯正学的な歯の移動に伴う歯根膜のリモデリングにおけるGDFの役割を解明するための実験を行っている。Waldoらの方法によりラットの上顎臼歯を移動させ、経時的にサンプリングを行った。これらの顎骨から作製した切片を用いて、歯周組織におけるGDF-7の遺伝子の発現をin situ hybridization法を用いて行い、次の結果を得た。1,定常状態においてはGDF-7mRNAを発現する細胞は、歯周組織において殆ど見られなかった2,実験的な歯の移動において、歯根膜線維芽細胞様細胞、歯槽骨表面の骨芽細胞、また骨吸収窩内の破骨細胞において、強いGDF-7mRNAの発現が一過性に見い出された。以上より、矯正学的な歯の移動において、移動歯の歯周組織においてGDF-7mRNAが強く発現していることが示され、GDF-7が歯根膜のリモデリングにおいて重要な役割を果たしていることが強く示唆された。
三陸沿岸災害復興の総合政策学

岩手県三陸沿岸は2011年3月11日の東日本大震災によって甚大な被害を受けた。被災地の復興にあたっては、包括的な視点による復興支援が不可欠であるが、自治体・地区レベルの復興過程においてはそうした観点が不足しがちである。本研究は住民生活を支える地域コミュニティ、産業経済、地域自然資源の再生を連動させ、土地利用や漁業権などの実態に即した法制の検討をその基盤に位置づけた「三陸沿岸災害復興の総合政策学」を確立することを目的とする。本研究の結果、住民の意識に対する量的調査の枠組み、水産業の経営環境と戦略、資源と生物多様性を把握する方法、権利再編に関する基礎的な方向性を明らかにすることが出来た。平成24年度は、以下の4つの研究班を組織して調査研究に取り組んだ。(1)「地域コミュニティの復興研究班」は、2011年12月に大船渡市で実施した量的調査(パネル調査の第1回)の詳細な分析を行い、4本の学会発表と1本の論文を投稿・発表した。(2)「産業経済の復興研究班」は、統計データを用いた漁業生産関数の計測を行い、ワーキングペーパーを1本執筆した。加えて現場ニーズの把握のため、(1)陸前高田商工会の復興ビジョン策定以後の動向調査、(2)仮設店舗の復旧過程に関する聞き取り調査を実施した。あわせて水産業の復興過程分析に関する関係機関への聞き取り調査を実施した。これらを踏まえて1本の学会発表を行った。また、水産業の経営リスク分析について文献調査を進めた。(3)「地域自然資源の再生研究班」は、エコツーリズム・ジオツーリズムを活用した地域振興プランの方向性を地域社会に提示するため、現状把握ならびに災害からの回復過程についてモニタリングを行った。モニタリング項目は、(1)被災砂浜及び防潮林の植生変遷、(2)沿岸に生息する淡水魚類の生息状況、(3)ジオパーク候補地における放射線量率測定の3テーマとした。モニタリングと並行して、エコツーリズム・ジオツーリズム資源の選定に取り組んだ。植生モニタリングの結果を踏まえて2本の学会発表を行った。ほか、放射線量率測定結果は国際学会へ発表エントリーを実施し、採択された。(4)市民生活基盤の復興法制研究班」は、主として文献調査を活用して、復興時に適用されるまちづくり法制について、集団的権利調整の観点から分析した。当初予定したシンポジウムは、準備の都合上および各研究班が直接的にかかわるシンポジウム等の開催が相次いだため、平成25年度に開催することとした。平成26年度は、以下の4つの研究班を組織して調査研究に取り組んだ。(1)「地域コミュニティの復興研究班」は、2013年12月に大船渡市において2つの意識調査(2011年調査の回答者に対するパネル調査と、市民1,500人対象の横断調査)を実施し、パネル調査について第1次報告書(速報)を作成した。また、2本の論文が学会誌に掲載された。加えて現場ニーズの把握のため、1陸前高田商工会の復興ビジョン策定以後の動向調査、2仮設店舗の復旧過程に関する聞き取り調査を実施した。あわせて水産業の復興過程分析に関する関係機関、漁協への聞き取り調査を実施した。これらを踏まえて2本の学会発表を行った。モニタリング項目は、1被災砂浜及び防潮林の植生変遷、2沿岸に生息する淡水魚類の生息状況、3ジオパーク候補地における放射線量率測定、4他地域における災害遺構の保存・活用状況の調査の4テーマとした。植生モニタリングの結果を踏まえて3本の学会発表を行った。(4)「市民生活基盤の復興法制研究班」は、文献調査を活用して、復興時に適用されるまちづくり法制について、集団的権利調整の観点から分析し、まとめた内容を研究ノートを1本公表した。また平成26年2月23日開催の研究成果発表会において、パネリストとして参加した。平成26年度においては、前年度までに得られた成果を活用し、各研究テーマに対する第3次調査を実施した。あわせて、研究成果を具体的な政策提言にまとめるための分析・考察・提案を実施した。研究は以下の4つのサブグループに分けて実施した。これらサブグループの成果を統合して、学際的な三陸沿岸災害復興の総合政策学を構築するため、盛岡市で「三陸沿岸災害復興の総合政策学」と題するシンポジウムを行った。サブグループの成果は以下のとおりである。

「地域コミュニティの復興研究班」は、大船渡市対象の量的調査の分析(市民生活と復興に関わる意識の2年間の変化)を行った。「産業経済の復興研究班」は、漁業生産関数を用いた漁協間の比較、陸前高田・大船渡地域と釜石地域との比較を通じて水産業クラスターの産業間弘蔵による違いについて考察した。また、シナリオ・プランニングを活用した「戦略的リスク」の理論経済学的な分析を行った。「地域自然資源の再生研究班」は、前年度に引き続き「ジオパーク」「防災と災害伝承」「生物多様性」について現状把握ならびに津波災害からの回復過程について基礎調査およびモニタリングを行った。「市民生活基盤の復興法制研究班」は、震災復興過程における土地所有権の利用調整等に関して、1権利者不明の場合の対策としての立法提案、2権利の再編に関して都市法制等の集団的権利処理手続の限界・方向性の検討を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初より組織した4つの研究班ともに、予定どおり研究が進展している。特に初年度から学会発表や論文執筆に取り組んでおり、今後、研究成果が順調に統合されれば、本研究プロジェクトの成果として単行本の発刊が見込まれる。シンポジウムについて、平成25年度中に開催を予定する。また、シンポジウムについて、平成25年度に引き続き26年度中も開催を見込んでいる。平成25年度は、3年間のプロジェクト期間の2年目にあたり、研究班によっては大規模な調査に取り組むことにしている。各種調査を適切に遂行しながら、学際的な三陸沿岸災害復興の総合政策学の構築に向けて、統合研究会やミニ・シンポジウム、規模の大きなシンポジウムを開催して、成果統合とともに、現実社会・被災地域との対話に努めることとする。平成26年度は、3年間のプロジェクト期間の最終年にあたり、各テーマ別に第三次調査に取り組むことにしている。平成24年度は請求した助成金の一部を平成25年度に繰り越した。これは、シンポジウムの開催を平成25年度に持ち越したこと等が影響しているが、平成25年度に開催するものである。計画した費目と支出計画に沿って、物品費、旅費、謝金等を適切に支出する。最終年度での第三次調査および成果公表に余裕をもたせるため。物品費、旅費、人件費・謝金等に均衡的に支出する予定である。
多言語多文化社会に生きる子ども達のドラマ活動の意義と可能性の研究

本研究は、海外にルーツがあり多様な文化的背景を持つ子ども達が日本人地域住民と協同して行うドラマ・プロジェクトを調査し、これらの子ども達の発達を支えるドラマ活動の意義と可能性について考察を行った。調査は、外国人集住地区で活動する可児市国際交流協会や、移民大国であるUKのロンドン大学や演劇ユニットと連帯して行われ、複数回のドラマ・ワークショップ、国際シンポジウムを実施して、ドラマ活動を支える環境づくりについても議論した。本研究は海外にルーツがあり多様な文化的背景を持つ子ども達が日本人地域住民と協同して行うドラマ・プロジェクトを調査し、これらの子ども達の発達を支えるドラマ活動の意義と可能性について考察することを目的とする。平成26年度の成果は、観察対象地域で行われたドラマ活動の開始から公演までの参与観察と聞き取り調査を通じて以下のデータを得たことである。(1)海外にルーツがある子ども参加者の学習・生活環境(焦点児童の学校・家庭訪問調査による周辺関係者への聞き取りを含む)(2)プロジェクト内で実施された3種類のアート活動と、参加者間コミュニケーションの種類と頻度の関係(3)過去のプロジェクト参加経験を持つ子どもの意識の変化、である。そのほか、過去のプロジェクト参加者および制作者たちから、ドラマ制作過程でのエピソードについて語りを得た。子ども達の学校、生活環境の調査から、観察地域の海外にルーツがある子ども達は、同じエスニックグループ内の特定の人物のみと過ごす時間が長い傾向にあり、本ドラマプロジェクトに参加することによって、他のエスニックグループの人間と接する機会を得ていること、また家庭内で保護者との会話も増えるなど彼らの生活環境が変化することが明らかとなった。さらに焦点児童については、プロジェクト参加後、学校で教師やクラスメートと積極的に話をするようになったと担任教師が報告しているように短期間で態度の変化が確認された。参与観察からは、ドラマ活動において、各エスニックグループ間の子ども達のやりとりを媒介するのは、主に日本人の成人参加者であったことなど、地域で行うドラマ活動の意義を考える上で多くの示唆を得た。本研究は、海外にルーツがあり多様な文化的背景を持つ子ども達が日本人地域住民と協同して行うドラマ・プロジェクトを調査し、これらの子ども達の発達を支えるドラマ活動の意義と可能性について考察することを目的とする。平成27年度の成果は、ロンドンの演劇芸術監督とファシリテーターを招聘して行った演劇ワークショップとその発表会、さらに演劇とコミュニティーの関係をUKで専門に調査している研究者を招聘しての国際シンポジウム開催である。難民や移民、マイノリティーの包摂が社会の一大課題となっているヨーロッパにおいては、ドラマなど演劇的手法を用いたワークショップが盛んであり、その手法と“Give and Gain"の理念を多文化・多言語状況での本ワークショップに応用した。招聘者を中心に、日本人スタッフや芸術家チームが、岐阜県可児市の海外にルーツを持つ10代後半の子ども達と日本人学生、留学生たちを支援し、言語や文化を超えて協同する過程をビデオに記録した。また子ども達の変容やスタッフチームの変容についても観察を行った。シンポジウムでは、いかに演劇活動がUKの各々のコミュニティーを変革してきたかという事例が紹介された。ドラマ的手法によって変革が促されたときの条件(事前のリサーチと計画、コミュニティーの成員と実践者の関係性、実践者と研究者の協働方法)についてや、実際に行われたプロジェクト活動の即興性と創造性について議論された。現在まで、初年度に行った日本人地域住民と外国人の子どもやその家族が協同して行うドラマ・プロジェクトの観察、2年目に行った多文化・多言語ワークショップの企画・実施と発表会、国際シンポジウムまでおおむね順調に進んでいる。当初、2年目も初年度と同様に地域で行われる多文化プロジェクトを観察する予定であったが、独自企画のワークショップ準備期間と重なってしまっため、定期参与観察が叶わなかったことが予定外であった。代わりにプロジェクトの制作関係者や参加者たちから、参加者や稽古状況について聞き取りを行った。最終年度である28年度は、27年度に開催した国際シンポジウムと合わせて実施した演劇ワークショップについての研究発表を国内外で2件と、ロンドンのオールド・ビィック劇場教育部門の演出家を招聘した合宿形式の演劇ワークショップの実施、さらに観察対象地域で行われている「多文化プロジェクト」関係者の寄稿を編集しシナリオ本を刊行した。ワークショップは、可児市国際交流協会が主催し、日本演出家協会、東京芸術劇場と朝日大学経営学部の支援を受けて行われた。岐阜県可児市の海外にルーツを持つ15才18才の子ども達と日本人学生、留学生たちが協働し寝食を共にしてワークショップを行い、最後は短い作品を発表した。昨年度に実施した演劇ワークショップと合わせ、海外にルーツがある子ども達だけでなく、日本人参加学生、留学生が抱く言語使用観、コミュニケーション観の変化が著しく、さらに複数回のワークショップ経験者にそれが顕著であったことが明らかとなった。具体的には、コミュニケーション場面での複言語使用の有用性や、完全な相互理解がなくとも、コミュニケーションが継続することの意味についてふりかえるコメントが多く得られた。またワークショップ過程の観察からは、他者の行為を模倣しながら改編をしていく協同的な創作行為や、「自分たちのことば」を共有する行為が見られた。

調査は、外国人集住地区で活動する可児市国際交流協会や、移民大国であるUKのロンドン大学や演劇ユニットと連帯して行われ、複数回のドラマ・ワークショップ、国際シンポジウムを実施して、ドラマ活動を支える環境づくりについても議論した。研究実績の概要で述べたように、研究対象プロジェクトの参与観察とデータ収集は概ね順調に進んだ。しかし、当初観察項目のひとつに挙げていた参加者のセルフナラティブについては、平成26年度の参加した子ども達の大半が低・中学年児童であったため、観察が難しく、聞き取り調査やアンケート調査で補うことになった。さらに予定していた海外での学会発表はスケジュール調整が叶わなかったが、イギリスで、ワークショップを通じ多文化を背景に持つ人々の社会包摂をめざした活動を参観する機会を得て、活動実施者や彼らと協働している研究者と交流を持った。そのことによって、現在、多文化融合が国家・地域社会の最大の課題となっているヨーロッパに位置するイギリスのドラマワークショップ活動と本研究対象である多文化プロジェクトを比較対照することが可能となり、多文化プロジェクトの独自性と課題を考察することができた。本年度は本研究課題の最終年度であるため、1年目と2年目に行った調査と実践のまとめを行う。そのために、実践報告書の作成、HPでの活動開示および海外での学会発表と論文執筆を行う予定である。外国語教育当初の計画では、2年目も研究対象プロジェクトの参与観察とデータ収集を行う予定であったが、今後はその観察と並行して、多文化・多言語参加者に特化したドラマワークショッププログラムを企画し実施することをめざす。28年度は海外での学会発表などを行わず、またHP作成や報告書の作成を翌年度に持ち越したことで支出が少なくなった。海外からの研究者と芸術家の招聘にあたって、関係機関との連携や民間助成を得ることによって、必要最低限の支出に抑えた。研究協力者を同伴しての海外学会発表を行わなかったため、予算計上していた外国旅費50万円を使用しなかったことから、当初の予算額を大きく下回った。28年度は、海外での学会発表を予定しているため、研究協力者と研究代表者の計3名分の旅費を使用する見込みである。また活動公開のためのHP作成費と前年度の報告書の印刷代を使用する。27年度は、海外から多文化ワークショップの実践者を招聘し、観察対象地域の子ども達を対象に介入研究を行う予定である。そのための招聘費用として謝金を多く使用する見込みである。
化学組成変調によるシリコン系半導体薄膜のキャリア輸送特性 制御

プラズマCVD法によりシラン(SiH_4)またはジクロロシラン(SiH_2Cl_2)を出発原料として、シリコン系半導体薄膜の作製及び化学組成および相傾斜化をおこなった。特にこれらの傾斜構造によるバンドポテンシャル勾配を利用した光起電力素子の性能向上を目的に検討した。具体的には、1)ゲスト分子のGeF_4の流量制御によるGeの膜厚方向の連続的変化によるバンドポテンシャル勾配の設計。2)膜厚方向にアモルファスから微結晶、多結晶までのSiネットワーク構造を制御することで、光吸収特性の制御を行った。第1にa-Si1-xGex:H(x=0-0.5)傾斜構造薄膜では、サンドイッチ構造に電極を設けた試料で光起電力特性を確認した。またその起源が伝導帯に形成されたポテンシャル勾配によるものであることを確認した。第2にアモルファス結晶相の連続的な傾斜構造の形成に成功した。さらに前回それぞれa-Si:H,μc-Si:H単相膜でのpin太陽電池特性を評価し、この傾斜薄膜の起電力特性を確認した。さらにより精密なバンドポテンシャル形成過程を気相プラズマおよび基板表面反応に着目し、プラズマ診断、実時間モニタリングを通じてネットワーク形成反応を制御する。これらの傾斜構造半導体薄膜を用いた太陽電池特性の評価と、これらの傾斜技術を実用太陽電池デバイスに適用するために要求される大面積化技術の検討を行った。
経済主体が形成する期待の特徴とマクロ経済動学に関する研究

研究の目的は、経済主体が形成する期待の特徴と、期待とマクロ経済変数の相互依存関係を分析することである。近年、経済主体が形成する期待に対する関心が高まっている。背景には「非伝統的な金融政策運営」がある。短期金利がゼロ%近傍まで低下する中、先進国の主要中央銀行は、近年、経済主体の期待に働きかけることで緩和効果を得ようとする「非伝統的な金融政策」を採用している。しかし、経済主体が形成する期待に関しては十分に研究が蓄積されているとは言い難い。そこで本研究では、期待に関するサーベイデータ等を活用し、経済主体が形成する期待の特徴とマクロ経済動学の関係を分析した。研究の成果は下記の通りである。第一に、インフレ予想に関するサーベイデータを用いて、インフレ予想が経済主体間でばらつく現象とその背景について分析し、インフレ予想の横断面のばらつきは、情報の硬直性によって説明可能であること、長期のインフレ予想は中央銀行と民間経済主体の間で不一致が生じていること、2013年に物価安定の目標が設定されて以降、家計による短中期のインフレ予想は2%に向けて徐々に近づく一方、長期のインフレ予想は2%に収れんしておらず、むしろ予想のばらつきの程度は拡大していた点を明らかにした。第二に、中央銀行の予測の優位性について検証を行った結果、中央銀行と民間経済主体では予測の精度に差が生じていたが、物価目標の水準に関する情報を公開した後は予測の精度に差がなくなったことを発見した。第三に、民間経済主体が「合理的期待」によって期待を形成するとは限らない場合の金融政策について分析を行った上で、流動性の罠に陥った経済においては、中央銀行がコミットメント型の政策を採用した場合は、経済主体が合理的に期待を形成した場合でも、期待形成が完全に合理的とは言えない場合でも、経済にショックが生じた場合の経済動学が大きくは変わらないことを示した。本研究の目的は、経済主体が形成する期待の特徴と、期待とマクロ経済変数の相互依存関係を分析することである。背景には、「非伝統的な金融政策運営」がある。それは「期待」が観察できないからである。そこで本研究では、期待に関するサーベイデータ、及び金融商品の価格に織り込まれた情報を活用し、経済主体が形成する期待の特徴とマクロ経済動学の関係を分析すること目的としている。本年度は、日本のインフレ予想に関するサーベイデータを用いて、インフレ予想が経済主体間でばらつく現象とその背景について分析した上で、インフレ予想のばらつきが金融政策に与える含意を考察し、以下の三点を明らかにした。第一に、インフレ予想の横断面(クロス・セクション)のばらつきは、情報の硬直性によって説明可能であった。第二に、長期のインフレ予想は中央銀行と民間経済主体の間で不一致が生じていた。2013年1月に2%の物価安定の目標が設定されて以降、家計による短中期のインフレ予想は2%に向けて徐々に近づく一方、長期のインフレ予想は2%に収れんしておらず、むしろ予想のばらつきの程度は拡大していた。第三に、経済主体の金融政策に対する見方は、2013年4月に導入された質的・量的金融緩和の前後で劇的には変化していなかった。この結果は、政策レジームの変化の度合いが、日本経済を慢性的なデフレーションから脱却させるほどには大きくなかった可能性を示唆している。本年度は、関連文献のサーベイ、必要なデータの取得と整理、及びファクト・ファインディングを行い、研究成果を東京大学金融教育研究センター・日本銀行調査統計局第6回共催コンファレンスにて報告した。研究課題は当初計画通り順調に進展している。本年度は、昨年度に引き続き、インフレ予測に関する期待形成を深堀しつつ、新たに中央銀行の予測の優位性について検証を行った。先行研究では、米国においてインフレ率に関する予測を比較した場合、中央銀行が公表する予測の方が民間経済主体との比較した際、予測誤差が小さいことから、中央銀行は私的情報を有し、この情報優位性が裁量的な金融政策遂行の根拠となるという点が指摘されてきた。一方で、近年の研究はインフレ率が安定したGreat Moderationにおいて米国中央銀行の予測力が低下してきた点も指摘している。これらの研究状況を踏まえ、本研究では、足もとまでのデータを用いて中央銀行と民間経済主体の予測の精度を再検証した。論文では、短期の予測と長期の予測では情報優位性の程度に差があるのではないかという仮説の下、この程度の差を識別するための推定手法について提案を行った。

本年度は、前年度までに行った関連文献のサーベイ、必要なデータの取得と整理、及びファクト・ファインディングの結果を踏まえ、さらに分析を深めた結果、研究成果を国際学会等で発表することができた。その意味で、研究課題は当初計画通り順調に進展している。研究の目的は、経済主体が形成する期待の特徴と、期待とマクロ経済変数の相互依存関係を分析することである。近年、経済主体が形成する期待に対する関心が高まっている。背景には、「非伝統的な金融政策運営」がある。短期金利がゼロ%近傍まで低下する中、先進国の主要中央銀行は、近年、経済主体の期待に働きかけることで緩和効果を得ようとする「非伝統的な金融政策」を採用している。しかし、経済主体が形成する期待に関しては十分に研究が蓄積されているとは言い難い。それは「期待」が観察できないからである。そこで本研究では、期待に関するサーベイデータ、及び金融商品の価格に織り込まれた情報を活用し、経済主体が形成する期待の特徴とマクロ経済動学の関係を分析すること目的としている。本年度は、昨年度に引き続き、インフレ予測に関する期待形成を深堀しつつ、新たに民間経済主体が「合理的期待」によって期待を形成するとは限らない場合の金融政策について分析を行った。ここでは特に流動性の罠に陥った経済における金融政策について、期待形成が合理的な場合、期待形成が中央銀行によって設定されるインフレ目標にアンカーされている場合、さらに期待が足もとのインフレ率に引きずれる場合等を考え、それぞれの場合において、金融政策がコミットメント型の政策を採用した場合、テイラールール型の政策を採用した場合、物価水準をターゲットとする政策を採用した場合の経済動学を分析した。本研究では、中央銀行がコミットメント型の政策を採用した場合は、経済主体が合理的に期待を形成した場合でも、期待形成が完全に合理的とは言えない場合でも、経済にショックが生じた場合の経済動学が大きくは変わらないことを示した。本研究は既存研究と同様、将来の金融政策変数の経路を事前に約束するタイプの金融政策が、経済主体による期待の形成方法に依らず、有効であることを示唆している。本年度は、前年度までに行った関連文献のサーベイ、必要なデータの取得と整理、及びファクト・ファインディングの結果を踏まえ、金融政策ルールと期待形成の関係について分析を深めることができた。背景には「非伝統的な金融政策運営」がある。そこで本研究では、期待に関するサーベイデータ等を活用し、経済主体が形成する期待の特徴とマクロ経済動学の関係を分析した。研究の成果は下記の通りである。
青少年の音楽メディア受容およびメディア・リテラシーに関する社会学的研究

メディア教育の一環として音楽教育を再構築することを目指す本研究では、まず、平成10年度には「ポピュラー音楽」「ジェンダー」をキーワードに、青少年の音楽メディアへの関わり方の分析をとおして問題を焦点化した。音楽メディア教育研究の基礎的資料を整えるため、青少年の音楽メディア受容やポピュラー音楽聴取の実態を、エスノグラフイーの手法により解明した。1998年4月から9月にかけて、阪神間のA高等学校をフィールドとして音楽の授業や学校行事などの観察および生徒への聞き取り調査を行い、女子高校生/男子高校生のポピュラー音楽の使用戦略のジェンダー分化状況を明らかにした。音楽教育の場、特にメディア教育の導入的段階においては、女子高校生・男子高校生ともに自らが強くコミットするパーソナル・ミュージックを隠蔽する傾向にあるが、その包み隠しの戦略は大きく異なる。すなわち、男子生徒が仲間内で趣味の差異化を図ることによりグループアイデンティティを保つのに対し、女子生徒は世代共通の音楽やスタンダードを公の場で巧みに用い、パーソナル・ミュージックの守秘に成功していることを見いだした。加えて、セミフォーマルな場である高校生バンドイベントや、インフォーマルな場であるヴィジュアル系ロックバンドのコスプレ集会への参加者にもインタビューを行って、各フィールドにおける青少年の音楽メディアならびにポピュラー音楽への意味付与状況を比較検討し、音楽教育という制度が青少年の音楽メディア観にイデオロギー的に作用するメカニズムを顕在化した。平成10年度に得られた以上のような知見をもとに、次年度は、音楽メディアに批判的に対処できるリテラシーを育成するメディア教育の一環としての音楽教育の具体像についてまとめる予定である。