hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア(朝鮮、中国、日本)近世社会の比較研究

東アジア社会の今後の動きは、'伝統'と現在が織り成すダイナミズムの中で決定されていくと思われるが、本共同研究はかかる観点に立って、東アジア三国の'伝統'が形成されたと考えられる近世期(朝鮮の季朝期、中国の明・清期、日本の江戸時代)を、多面的かつ総合的に比較研究することを目指したものである。参加者は、当核テーマに係わる日本と韓国の研究者15名であったが、二度の研究発表会を中心とする共同研究の結果、以下のような新たな知見、共通の認識等が得られた。1.中国の士大夫層と朝鮮の両班層の共通性と差異性について、科挙制度との関連、両者の社会的存在形態等の面から認識を深めた。またこれら両者と比較すべき対象として、日本で武士層だけでなく、農民上層部も含めて比較することが必要であるとの新たな視角も得られた。2.各社会のあり方を考える上で重要なさまざまな側面、すなわち、中間諸団体のあり方、国家の土地把握のあり方、祈雨祭を通じて見られる村のあり方や自然観、商品流通の編成、知識や情報の伝達とその担い手等を、各参加者の問題関心に即して深めることができた。3.さらに近世社会のあり方が、19世紀中葉以降に対して重要な影響を与えたことも、具体的に確認するとができた。以上のようにさまざまな成果をあげることができたが、今回の共同研究は研究発表会を中心とせざるとえなかったために、新たな資料発掘や、それを用いた共同研究の水準にまでは至らなかった。この点が今後の課題として残された。
サイクロスポリンによるネコ伝染性腹膜炎ウイルスの複製阻害機構の解析

ネコ伝染性腹膜炎(FIP)は,一度発症すると致死的な経過をたどる.我々はサイクロスポリン(CsA)によるFIPウイルス(FIPV)ゲノム複製および転写抑制効果を見出した.サイクロスポリンの細胞内結合蛋白質であるシクロフィリン(Cyp)のCsA結合能に影響を与える遺伝子変異体プラスミドを構築し, fcwf-4細胞に導入することによりFIPVの増殖に与える影響を解析した.その結果,CsAとの親和性を減少させる変異体は,FIPVの複製効率が低下した.本結果から,CypのCsA結合領域に結合する細胞側あるいはウイルス側因子とCsAが競合拮抗することにより,ウイルスの複製が阻害されることがわかった.ネコ伝染性腹膜炎(FIP)は、現在、有効な治療法やワクチンがなく、発症すると致死的な経過をたどる。本研究は、FIPウイルス複製阻害作用を持つサイクロスポリンAと結合する細胞内シクロフィリン(Cyp)のFIPウイルス複製における機能的役割を解析し、ウイルス複製制御機構を明らかにすることを目的とする。平成26年度は大腸菌を用いた発現系により、Cyp蛋白質の発現精製を行った。細胞内に多く存在するCypAおよびCypBを精製し、既にこれらの蛋白質と結合するという報告のあったウイルスN蛋白質との結合を検証した。しかし、プルダウン法による実験結果から両Cyp蛋白質とN蛋白質の結合は認められなかった。一方、細胞への強制発現系による共免疫沈降法で、実験条件によってはこれらの蛋白質は相互に結合した。このため、細胞におけるCyp蛋白質のウイルス複製への影響を調べるため、FIPウイルスの複製効率に影響を及ぼすCypAおよびCypB遺伝子をゲノム編集法であるCRISPR/Cas9系を用いてfcwf-4細胞での遺伝子ノックアウトを試みた。ウェスタンブロット解析の結果として、各Cyp遺伝子について10種類以上の遺伝子ノックアウト細胞クローンを得ることに成功した。これらの細胞にFIPウイルスを感染させたのち、ウェスタンブロット法およびReal-time PCR法を用いてウイルス複製効率を解析した。結果として細胞クローンによって、ウイルス複製抑制効果の差が認められたが、CypAおよびCypB遺伝子ともにFIPウイルス増殖に多大な影響を与えることが明らかになった。伴侶動物のネココロナウイルス(FCoV)感染症による,ネコ伝染性腹膜炎(FIP)はワクチン開発が未だ成功しておらず,一度発症すると致死的な経過をたどる.また,一般に臨床で行われているステロイド剤やインターフェロン投与では治癒率が極めて低い.このため,臨床現場ではFIPに対する新たな予防薬・治療薬の開発が切望されている。先行実験結果でサイクロスポリン(CsA)がFCoVの複製を阻害することを明らかにしたので、CsAに結合する細胞内シクロフィリン(Cyp)AおよびBのノックアウト(KO)細胞を遺伝子改編システムであるCRISPR/Cas9システムで樹立し、FCoVの増殖に対する影響を解析した。その結果、CypAおよびCypBの各KO細胞においてFCoVの複製が抑制された。また、CypAおよびCypBのプロリン・イソメラーゼ活性に対するドミナントネガティブ遺伝子をネコ由来fcwf-4細胞に発現させ、FCoVの複製効率を解析した結果、FCoVの複製が抑制されることがわかった。一方、Cypと同様なプロリン・イソメラーゼ活性を有するPin1を細胞に強制発現させるとFCoVの複製が増強された。そのため、Pin1特異的な阻害剤であるDTM存在下でFCoVを感染させると容量依存性にウイルス複製が阻害された。次いでPin1のKO細胞を樹立し、FCoVを感染させたところ、ウイルス複製が抑制された。これらの結果から、FCoVの複製には細胞蛋白質のイソメラーゼ活性が重要であることがわかった。FCoVの複製におけるCypおよびPin1の役割を解析する目的でfcwf-4細胞で各遺伝子のノックアウト細胞を樹立でき、これらの細胞を用いてFCoV複製時におけるプロリン・イソメラーゼ活性の重要性を明らかにすることができた。しかしながら、ウイルスゲノムにレポーター遺伝子を有するミニレプリコンの作成に時間を要し、現在、作成中である。次年度においてミニレプリコンの作成を引き続き行い、ウイルス複製を定量化できるシステムの構築を行う予定である。ネココロナウイルス(FCoV)感染症によるネコ伝染性腹膜炎(FIP)は,一度発症すると致死的な経過をたどるが,FIPに対するワクチンはなく,有効な治療法も未だ確立されていない.申請者はサイクロスポリン(CsA)によるFIPウイルス(FIPV)ゲノム複製および転写抑制効果を見出した.一方,FIP自然発症ネコに対するCsA投与は,寛解を認めるが,治癒率は低い.このためFIPに対して,より有効な予防薬・治療薬の開発が世界中で求められている.本研究は, FIPV複製制御に関わるウイルス側および細胞側因子を同定し,その複製における役割を解析する.さらに得られた知見から,CsAの作用機序やFIPV複製制御機構の解明をおこない,新たなFIP予防法・治療法開発への基盤を構築することに本研究の目的がある.前年度までにFIPV感染猫における遺伝子レベルでの分類やウイルス株の違いによる病原性への関与について報告した(論文公表済み).本年度はサイクロスポリンの細胞内結合蛋白質であるシクロフィリン(Cyp)のCsA結合能に影響を与える遺伝子変異体プラスミドを構築し,これをfcwf-4細胞に導入することによりFIPVの増殖に与える影響を解析した.その結果,CsAとの親和性を減少させる変異体は,FIPVの複製効率が低下した.

この結果から,CypのCsA結合領域に結合する細胞側因子あるいはウイルス側因子とCsAが競合拮抗することにより,ウイルスの複製が阻害されることがわかった(論文公表済み).また,Cyp,FK506と同様にシャペロン機能を有するPin1がウイルス複製を増強させることがわかった.また同時に,Pin1活性を阻害する薬剤(DTM)がFIPVの複製を阻害することを見出した(論文公表済み).これらの結果を踏まえ,現在,ウイルス複製に影響を与える因子を同定中である.ネコ伝染性腹膜炎(FIP)は,一度発症すると致死的な経過をたどる.我々はサイクロスポリン(CsA)によるFIPウイルス(FIPV)ゲノム複製および転写抑制効果を見出した.サイクロスポリンの細胞内結合蛋白質であるシクロフィリン(Cyp)のCsA結合能に影響を与える遺伝子変異体プラスミドを構築し, fcwf-4細胞に導入することによりFIPVの増殖に与える影響を解析した.その結果,CsAとの親和性を減少させる変異体は,FIPVの複製効率が低下した.本結果から,CypのCsA結合領域に結合する細胞側あるいはウイルス側因子とCsAが競合拮抗することにより,ウイルスの複製が阻害されることがわかった.大腸菌による発現系において、発現蛋白質が可溶化せず、精製に時間を要した。このため、数種の発現系を試み、結果としてCyp蛋白質の発現精製に成功した。また、プルダウンアッセイの結合条件の検討、およびノックダウン細胞のスクリーニングに時間を要したため、研究計画のすべてを計画通り遂行することが困難であった。しかしながら、Cyp遺伝子のノックアウト細胞の樹立に成功し、これらを用いたウイルス増殖実験を行うことができたので、概ね実験計画が遂行できたと考える。Cyp遺伝子およびPin1遺伝子のダブルノックアウト細胞を樹立し、FCoVの複製効率を解析する。また、ウイルスミニレプリコンを作成し、遺伝子複製効率の新たな定量系を確立するための実験を行う予定である。分子ウイルス学前年度でシクロフィリン遺伝子のノックアウト細胞を樹立することができた。このため、病原性の異なるネココロナウイルスやFIP感染ネコに対するシクロフィリン治療後、再び増殖性を獲得したウイルス株をノックアウト細胞に感染させ、in vitroでの増殖性を解析する。同時にCRISPR/Cas9システムを利用してin vitroでのウイルスゲノムの改変を行い、リバースジェネティック系を用いて、各遺伝子に変異の入ったウイルスを作出することを試みる。これにより、病原性や複製に関わるウイルス遺伝子の同定を行う。また、細胞蛋白とウイルス蛋白との結合性をみるため、in vitroでのtwo-hybridシステムやTAP法を行い、複製に必要な細胞蛋白を同定する。実験に使用した試薬、プラスティック類がメーカーのキャンペーン価格あるいはアウトレット商品価格で購入したため、予想以上大幅に予算を節約することができた。このため、当該助成金が生じた。当該年度に使用予定であった分子生物学的解析試薬の購入費が試薬販売会社のキャンペーン時に購入できたため、予想していた購入金額より実質低価格で購入できた。
クロストリジウム・ディフィシル（CD）の環境適応機構の解明

ラクトバシラス属細菌の一部が、クロストリジウム・ディフィシル(CD)の毒素産生を抑制することが報告されているが、双方の関係性については依然として不明な点が多く存在する。そのため、ラクトバシラス属細菌がCDの毒素産生に及ぼす影響を解析した。CD毒素産生量を簡便に検出するため株化細胞のLDH活性を指標とした細胞毒性試験に関する基礎的検討を行い、本試験に有用な細胞株や培地、培養条件を明らかにした。ラクトバチルス・ファーメンタムATCC 9338株(Lf9338株)とCD ATCC BAA1870株(CD1870株)の混合培養上清は、CD1870株の単独培養上清と比してVero細胞に対する細胞毒性はほぼ同じであるため、Lf9338株はCD毒素産生に影響を及ぼさないことが確認された。しかし、ラクトバチルス・レイチマーニイATCC 7830株(Ll7830株)とCD1870株の混合培養上清は、CD1870株の単独培養上清と比してVero細胞に対する細胞毒性を低下させたため、Ll7830株はCDの毒素産生性を減弱させることが示唆された。また、Ll7830株に影響を受けるCD1870株遺伝子群を転写レベルで解析するため、Ll7830株培養上清をCD1870株の培地に添加し、一定期間培養後に全RNAを抽出し、トランスクリプトーム解析を行った。その結果、毒素産生遺伝子やその調節遺伝子のほか、アミノ酸代謝、シグナル伝達、膜輸送に関わる遺伝子などが、Ll7830株培養上清により調節を受けることを見出した。ラクトバシラス属細菌により影響を受けるクロストリジウム・ディフィシルの遺伝子群が網羅的に同定され、毒素産生に関わる遺伝子のほか機能未知の興味深い遺伝子が含まれることが明らかとなったため。今年度までにトランスクリプトーム解析を用いて同定された遺伝子群の破壊株や緊縮応答に関わるRelA破壊株を作製する。それらを用いてデオキシコール酸やラクトバシラス属細菌との関係性を本菌の増殖や毒素産生、芽胞形成に焦点を絞って解析し、破壊した遺伝子の機能を明らかにする。前年度までに得られた研究成果で学術論文を作成する。クロストリジウム・ディフィシル(CD)は、腸管内細菌叢共生バランスの破綻時に増殖し、産生する毒素により下痢症や偽膜性腸炎などのCD感染症を惹起する。一方、胆汁酸は多くの細菌に対し毒性を示すが、CD感染症患者腸管内におけるCDの生活環に重要な役割を果たしていることが知られる。しかし本菌の病原性や芽胞形成などの代謝調整制御に及ぼす影響など、依然として不明な点が多いことから、今年度は、二次胆汁酸のデオキシコール酸(DCA)がCDの増殖能、毒素産生能および芽胞形成能に与える影響を解析した。TcdA、TcdBおよびバイナリートキシン産生株(2株)、TcdAおよびTcdB産生株(1株)、毒素非産生株(1株)を用い、上記の検討を行った結果、DCAは濃度依存的にCD栄養体の発育を抑制し、さらに培養上清中の毒素産生量や主要毒素遺伝子tcdBの菌体内転写レベルを減少させることが明らかとなった。またDCAは、芽胞形成解析用培地における芽胞形成率や、芽胞形成に関わる遺伝子spo0Aの菌体内転写レベルを減少させることが確認された。これらの増殖能、毒素産生能および芽胞形成能はCD遺伝子型で差が認められなかった。一方、DCAに影響を受けるCD遺伝子群を網羅的に同定するためトランスクリプトーム解析を行った結果、シグナル伝達や膜輸送に関わる遺伝子が同定された。一方、トランスクリプトーム解析を行った結果、シグナル伝達や膜輸送に関わる遺伝子群がDCAに影響を受けることを見いだした。以上より、DCAは本菌の増殖能だけでなく、毒素産生能や芽胞形成能も抑制することが明らかとなり、ヒト腸管内DCA量の減少がCD感染症の発症に関与する可能性が示唆された。DCAの増殖能、毒素産生能および芽胞形成能に及ぼす影響だけでなく、ゲノムワイドな遺伝子発現解析により影響を受ける遺伝子群を網羅的に同定するに至ったため。

また、Ll7830株に影響を受けるCD1870株遺伝子群を転写レベルで解析するため、Ll7830株培養上清をCD1870株の培地に添加し、一定期間培養後に全RNAを抽出し、トランスクリプトーム解析を行った。その結果、毒素産生遺伝子やその調節遺伝子のほか、アミノ酸代謝、シグナル伝達、膜輸送に関わる遺伝子などが、Ll7830株培養上清により調節を受けることを見出した。ラクトバシラス属細菌により影響を受けるクロストリジウム・ディフィシルの遺伝子群が網羅的に同定され、毒素産生に関わる遺伝子のほか機能未知の興味深い遺伝子が含まれることが明らかとなったため。トランスクリプトーム解析にて同定された発現変動が大きい遺伝子群は、DCA濃度、培養時間、CD遺伝子型等の関係性を明らかにする予定である。また胆汁酸だけでなく、様々な環境に対するCDの適応機構を解析する予定である。今年度までにトランスクリプトーム解析を用いて同定された遺伝子群の破壊株や緊縮応答に関わるRelA破壊株を作製する。それらを用いてデオキシコール酸やラクトバシラス属細菌との関係性を本菌の増殖や毒素産生、芽胞形成に焦点を絞って解析し、破壊した遺伝子の機能を明らかにする。前年度までに得られた研究成果で学術論文を作成する。トランスクリプトーム解析やリアルタイムPCRにかかる費用が当初の見込みよりも低く抑えられたため。
エルシニア・エンテロコリチカO8菌感染症における新たな感染経路の解明

我が国における代表的な食中毒菌のひとつとして知られるYersinia enterocoliticaのうち、最も人に対する病原性が強いY.enterocolitica血清型O:8(O:8菌)のノネズミから人、またはノネズミからノネズミへの感染経路として、経口感染のほかにノミやダニなどの外部寄生虫が媒介者になっている可能性を探る目的で、19992000年に、青森県、山形県、福島県および栃木県で捕獲したノネズミ(アカネズミ35頭、ヒメネズミ35頭、ハタネズミ5鎖、ヤチネズミ1頭、ヒミズ1頭)計77頭とこれらのノネズミから採取されたダニ類から本菌の分離を試みたが、ノネズミに寄生しているダニ類から本菌は検出できなかった。また、実験動物としてマウスを使い、本菌を経口的に感染させたマウスにダニを感染させ、その後、ダニを介し他のマウスに本菌の感染が起こるかを実験的に検討したが、ダニを介し他のマウスに感染を成立させることはできなかった。これらの成績から、O:8菌はダニのような外部寄生虫を媒介者として人や他のノネズミに関する可能性は低いものと思われた。しかしながら、ダニに吸血されたO:8菌が、生きてはいるが人工培地では発育できない状態(VBN状態)になっている可能性を考え、このような状態になった本菌を分離するための適切な分離法の検討を行なった。その結果、VBN状態になったO:8菌の分離には、O:8菌に対する抗体を貼り付けた免疫磁気ビーズとVYE培地に抗生物質を含まない培地を重層した培地を併用する方法が最もVBN状態の菌の回収率が高いことが判明した。わが国における代表的な食中毒菌のひとつとして知られるYersiniaenterocolicaのうち、最も人に対する病原性が強いY.enterocolitica血清型O:8による感染患者は、近年北日本を中心として拡大の様相にある。本研究ではYersinia enterocolitica血清型O:8のノネズミから人、またはノネズミからノネズミへの感染経路として、経口感染のほかにノミやダニなどの外部寄生虫が媒介者になっている可能性を探る目的で、1999年4月12月の9ケ月間に、昨年の調査でノネズミから本菌が分離された山形県を中心に、福島および栃木の3県の山林で捕獲したノネズミ(アカネズミ25頭、ヒメネズミ17頭、ハタネズミ5頭)計47頭とこれらノネズミから採取したダニ類115匹から、本菌の分離を試みた。その結果、ノネズミ20頭(42.5%)とダニ類5匹(4.3%)から非病原性Yersiniaが分離されたが、Y.enterocolitica血清型O:8は今回の調査では分離されなかった。また、実験動物のマウスを使い、本菌を経口的に感染させたマウスにダニを寄生させて吸血後、そのダニを他のマウスに寄生させることで本菌の感染が成立するかを実験的に検討したが、今回の研究では感染を成立させることはできなかった。これらのことから、来年度はダニだけでなく、ノミを用いて同様な実験を行い、外部寄生虫による本菌の媒介の可能性について、さらに詳細に検討する予定である。本研究ではYersinia enterocolitica血清型O:8(O:8菌)のノネズミから人、またはノネズミからノネズミへの感染経路として、経口感染のほかにノミやダニなどの外部寄生虫が媒介者になっている可能性を探る目的で、昨年に引き続き、2000年6月12月に、以前の我々の調査で本菌を保有するノネズミの存在が確認されている青森県および山形県で捕獲したノネズミ(アカネズミ10頭、ヒメネズミ18頭、ヒミズ1頭、ヤチネズミ1頭)計30頭とこれらのノネズミから採取されたダニ類50匹から本菌の分離を試みた。

その結果、ノネズミ30頭中ヒメネズミ1頭から本菌が分離されたが、このネズミを含むネズミ15頭から採取できたダニから本菌は検出されなかった。これらのことから、O:8菌はダニのような外部寄生虫を媒介者として人や他のノネズミに関する可能性は低いものと思われた。しかしながら、ダニに吸血されたO:8菌が、生きてはいるが人工培地では発育できない状態(VBN状態)になっている可能性を考え、このような状態になった本菌を分離するための適切な分離法の検討を行なった。その結果、VBN状態になったO:8菌の分離には、O:8菌に対する抗体を貼り付けた免疫磁気ビーズとVYE培地に抗生物質を含まない培地を重層した培地を併用する方法が最もVBN状態の菌の回収率が高いことが判明した。
内因性解熱物質としての心房性ナトリウム利尿ペプチドに関する研究

私たちは、細菌性内毒素(lipopolysaccharide; LPS)による発熱や炎症性(発熱性)サイトカインの産生に於ける心房性ナトリウム利尿ペプチド(atrial natriuretic peptide; ANP)の役割について検討した。その結果、LPSの静脈内投与による3相性発熱の2相目と3相目は、NP受容体拮抗薬の静脈内投与と脳室内投与により、それぞれ有意に増強した。しかし同拮抗薬は、サイトカインの静脈内投与による発熱に対して何ら影響を及ぼさなかった。脾臓に於けるサイトカイン産生をNP受容体拮抗薬は有意に促進した。ANPを静脈内あるいは脳室内に投与すると、LPSによる3相性発熱の2相目あるいは3相目は有意に抑制された。したがって、LPSの静脈内投与による発熱を脳の内外のNPが抑制しているものと推察される。一方、ANPが脳のmacrophageであるミクログリアの転写因子の活性化を抑制してLPSによるサイトカイン産生を抑制する可能性を究明した。その結果、LPS刺激により、ミクログリアのnitric oxide(NO)産生は増加した。ANPを作用させると、このNO反応は減弱した。さらに、ANPによるNO反応抑制はNP受容体拮抗薬によりブロックされた。LPS刺激によりinterleukin-1(IL-1)はタンパク、mRNAレベルで増加したがANPにより双方とも有意に抑制された。LPSによりマイクログリアの形態は球形から突起を持つ紡錘形に変化したが、その変化はANPにより抑制された。LPSによるミクログリアのNF-κBとAP-1の活性化は、ANPにより抑制された。以上すべての研究結果から、脳の内外のANPは転写因子の活性化の抑制を通してサイトカイン産生を抑制し、発熱を制御するものと考えられる。血圧低下やナトリウム利尿を起こすホルモンとして、ナトリウム利尿ペプチド(natriuretic peptide ; NP)が知られている。一方、アンギオテンシンII(angiotensin II ; ANG II)は、逆に昇圧作用やアルドステロンを介したナトリウム保持作用を持つ。すなわちNPとANG IIは、互いに相反する生理作用を通じて血圧・体液調節に関与しているものと推察される。近年私たちは、ANG IIとその1型受容体が細菌性内毒素(lipopolysaccharide ; LPS)による発熱と炎症性(発熱性)サイトカインの産生に貢献している事実を発見した。本年度は、この発熱と炎症性(発熱性)サイトカインの産生に於いてもNPがANG IIと逆の働きをしているのではないかとの仮説のもとに、ラットのLPS発熱におけるNPの役割について検討した。その結果、LPSの静脈内投与による3相性発熱の2相目と3相目は、NP受容体拮抗薬の静脈内投与と脳室内投与により、それぞれ有意に増強することが分かった。従って、LPSによるサイトカイン産生をNPは抑制しているものと推察された。実際、この点を調べると、脾臓に於けるサイトカイン産生をNP受容体拮抗薬は有意に促進した。さらに、心房性NPを静脈内あるいは脳室内に投与すると、LPSによる3相性発熱の2相目あるいは3相目は有意に抑制された。従って、脳の内外の内因性のNPはLPS発熱を抑制しているものと推察される。最近私たちは、細菌性内毒素(LPS)の静脈内投与による発熱を脳の内外のナトリウム利尿ペプチド(NP)が抑制していることを発見した(平成17年度)。

この知見に基いて平成18年度は、NPが脳のmacrophageであるミクログリアの転写因子の活性化を抑制してLPSによる発熱性サイトカイン産生を抑制している可能性を究明した。その結果、ラットのミクログリアにNP受容体mRNAの発現があることが確認された。LPS刺激によりinterleukin-1(IL-1)はタンパク、mRNAレベルで増加した。ANPを作用させると、このIL-1反応は減弱した。LPS刺激により、ミクログリアのnitric oxide(NO)産生は増加したがANPにより有意に抑制された。さらに、ANPによるNO反応抑制はNP受容体拮抗薬によりブロックされた。LPSによりマイクログリアの形態は球形から突起を持つ紡錘形に変化したが、その変化はANPにより抑制された。LPSによるミクログリアのNF-κBとAP-1の活性化は、ANPにより抑制された。したがって、ANPはNF-κBとAP-1の活性化を阻害してLPSのミクログリアへの刺激作用を抑制するものと考えられる。一方、NP受容体(type A及びtype B)拮抗薬によりANPのNO反応抑制効果が阻害された事実と、ミクログリアにNPレセプター(type A、type B及びtype C)の発現が認められたことより、ANPの効果はNP受容体のtype Aあるいはtype Bを介して発現するものと推察される。以上すべての研究結果から、脳のANPはNF-κBとAP-1の活性化を抑制してミクログリアの発熱性サイトカイン産生を抑制し、発熱を抑制するものと考えられる。
超ケーラー構造をもつ多様体について

超ケーラー構造を持つ多様体の新しいクラスとして「箙多様体」と呼ぶものを新たに導入した。これは、Kronheimerとの共同研究で導入したALE空間上のインスタントンのモジュライ空間を一般化したものである。そして、箙多様体の幾何学をさまざまな観点から研究した。特にシンプレクテック幾何的な立場から、箙多様体が非常に自然なラグランジアン部分多様体を含むことを示した。また箙多様体のホモロジー郡がモ-ス理論によって計算されることを示した。しかし、一番特筆すべき点は、箙多様体のラグランジアン部分空間の上の構成可能関数の空間上に、カッツ・ムーディ・リー環の表現を構成したことである。更に、箙がディンキン型のときには、既約表現空間が中間次元のホモロジー郡と同型になることを示した。また、箙がディンキン型のときには、箙多様体がインスタントンのモジュライ空間となることから、上の表現を構成する際にあらわれた対象がパラボリックバンドルのモジュライ空間になることを指摘した。これは、ALE空間でないような底空間を持ってきたときにも意味があるので、理論を一般化することが期待される。さらに、数論にも対応物があり、これはヘッケ対応、またはヘッケ作用素と呼ばれているものがあることが分かった。箙多様体自体は、有限体上でも定義できることが分かったので、これも今後の発展が期待できる。
北アフリカ諸国における産業発展のルーツとプロセスの実態的解明

本研究は、北アフリカ諸国の伝統的地場産業として、チュニジアのオリーブ油精製工場とエジプトの繊維工場を対象とし、生産性に関するミクロ実証分析を行ったものである。実証分析では、確率論的フロンティア生産関数と技術非効率性決定式を同時推計することにより、効率性改善の要因を特定した。実証結果としては、機械設備の水準、労働者の熟練度・経験、原材料の安定的調達や品質管理が、効率性改善に貢献していることが明らかとなり、北アフリカの伝統産業では、人的資本や知識・経験の蓄積が生産において決定的な役割を持ち、知識経営論における暗黙知の貢献が高いことが示唆された。本研究は、北アフリカ諸国の経済改革先行国における産業発展のルーツとプロセスを東アジアの産業発展の経験を適用しつつ、ミクロレベルで実態的に解明するものである。具体的には、エジプト、チュニジアおよびモロッコにおいて、雇用創出の鍵とされる極小・小企業を対象に事業所調査を行うことでミクロデータを収集する。また、実証分析・三カ国比較分析を行うことで、北アフリカ諸国に有効な雇用創出メカニズムを検証し、EU等先進諸国へのキャッチアップを図る経路を展望本研究は、北アフリカ諸国の伝統的地場産業として、チュニジアのオリーブ油精製工場とエジプトの繊維工場を対象とし、生産性に関するミクロ実証分析を行ったものである。1.エジプト繊維産業調査準備平成20年9月及び平成21年3月にエジプト共和国を訪問し,現地エジプト中央統計動員局(Central Agency for Public Mobilization and Statistics : CAPMAS)及び一橋大学経済研究所の研究協力者による協力を得て,調査対象候補地であるラマダン10日市,ショブラヒーマ,エルマハラエルコプラの繊維工場を視察した。また,調査プレテストを実施し,調査質問票を完成させ,調査地を確定した。また,調査実施の詳細についてエジプト中央統計動員局と合意し,平成21年度上半期に調査を実施することとした。現地調査の結果, 2005年の多国間繊維協定の廃止が中国やインドとの競争激化を明らかにもたらしていることが明らかになった。今調査は繊維工場の生産性や技術水準向上の要因を特定するものであり,実施の意義は大きいと判断された。2.チュニジア・オリーブオイル工場調査実施平成20年7月及び11月,平成21年1月及び3月にチュニジア共和国を訪問し,現地カルタゴ11月7日大学付属高等農業学院の研究協力者による協力を得,チュニス,スース,スファックスにおけるオリーブ工場を視察した。また,チュニジア農業・水資源省に対して調査許可申請を行い,許可を得た。現地調査の結果を踏まえて調査質問票を完成させ,調査対象地をチュニス,スファックス,スース及びビゼルトに確定し,平成21年1月に調査を開始した。同3月の調査を終了し,調査結果のデータセットをExcelファイルで受理した(サンプル数: 139)。現在結果を解析中である。今年度の現地調査を通して,オリーブオイル工場は労働集約的産業であり,雇用創出のカギとなることが確認され,本調査の結果は重要であると判断された。1.チュニジア・オリーブオイル工場調査結果分析平成21年3月に2-3月に実施したオリーブオイル工場の調査結果のデータをExcelファイルで受理し,分析した。収集したミクロデータの集計,データクリーニング等を行い,オリーブオイル工場調査データセット(2009)を完成させた(サンプル数:139)。また,記述統計を取りまとめると同時に,確率論的フロンティア生産関数の推計を行い,技術効率性についての分析を展開した。分析の結果,事業者の経験や人的資本蓄積,マネージメント能力,新技術の導入,オリーブの自家栽培による調達等がオリーブオイル精製工場の技術効率の向上に貢献することが明らかになった。なお,得られた結果は,取りまとめて学術論文に投稿した。2.エジプト小規模産業調査実施・モロッコ小規模産業調査準備平成21年12月にエジプト共和国を訪問し,現地エジプト中央統計動員局(Central Agency for Public Mobilization and Statistics : CAPMAS)による協力を得て,ラマダン10日市,ショブラヒーマ,エルマハラエルコブラの繊維工場を視察した。また,繊維産業を含む製造業の生産構造に関するデータを収集し,製造業の生産性,技術進歩および技術効率に関する分析を開始した。また,平成21年12月及び平成22年3月にモロッコを訪問し,現地国連北アフリカ経済委員会(United Nations Economic Commission for North Africa)とハッサンII世大学の研究者とモロッコの伝統産業に関する研究打ち合わせを行い,モロッコの繊維産業やアルガンオイル精製工場を視察した。平成22年度の調査計画を立案し,同計画にそって調査を進めることで一致した。平成21年3月に実施したチュニジア・オリーブオイル精油工場調査の分析結果を国際学会発表論文"Technical Efficiency of Olive Oil Manufacturing and Efficacy of Modernization Programme in Tunisia"として取りまとめ,平成22年9月に南アフリカ・ケープタウンで開催された第3回アフリカ農業経済学会にて報告した。なお,モロッコの事業所調査に関しては,国際機関より製造業のミクロデータセットを入手した。平成22年度の活動展開により,チュニジア,エジプトおよびモロッコのミクロデータを収集でき,各国個別の分析(チュニジア調査は実施済み)

ならびに三ヵ国の比較分析(最終年度実施予定)の準備が整った。同三ヵ国の事業所はその多くが労働集約的産業であり,雇用創出のカギとなることから,本調査の結果は重要であると判断された。本研究は、北アフリカ諸国の経済改革先行国における産業発展のルーツとプロセスを東アジアの産業発展の経験を適用しつつ、ミクロレベルで実態的に解明するものである。具体的には、エジプト、チュニジアおよびモロッコにおいて、雇用創出の鍵とされる極小・小企業を対象に事業所調査を行い、実証分析を行うことで、北アフリカ諸国に有効な雇用創出メカニズムを検証し、EU等先進諸国へのキャッチアップを図る経路を展望することを目的とする。平成23年度は研究実施の最終年度であるため、これまでに調査を実施したチュニジアのオリーブオイル工場およびエジプトの繊維工場のミクロデータを用いて、生産性と技術効率を計測した。特に、確率論的フロンティア生産関数を推計し、技術効率性とそれを向上させる要因を特定し、論文として取りまとめた。なお、モロッコについては、国際機関のデータベースから得られる製造業のミクロデータを利用して、チュニジアおよびエジプトとの比較分析を展開した。
「体質・運動実験」の研究モデルの開発-動物実験モデルの再検討-

スポーツ科学分野で実験動物の果たしてきた役割は大きいが、これまで実験動物の持つ特性に対し注意が払われてきたとは言い難い。実験動物を用いる最大の利点は遺伝的制御が可能なことだが、それらの遺伝的差異が小さく、また医学上の目的からその特性は穏和かつ動作が鈍い。一方、高い活動性を維持した野生種由来近交系マウスが国立遺伝学研究所で開発された。そこで、我々は、2系統の野生種由来近交系マウス(国立遺伝学研究所と米川博通氏:東京都立臨床医学総合研究所よりそれぞれ分譲)の運動能力を調べ市販近交系マウスと比較した。これら野生種由来近交系マウス間の限界走行時間の差は市販近交系マウスよりも長い(短い)走行能力を示しかつその変異が大きかった。また野生種由来近交系マウスは骨格筋でも市販近交系マウスと異なった。これら結果は野生種由来近交系マウスの有用性を示唆した。さらに、我々は、エネルギーを産出する細胞内小器官のミトコンドリアに注目した。それは、独自のDNAを持ち、そのDNAの変異により疾病(ミトコンドリア病や老化)を引き起こすことが知られている。ミトコンドリアは母系遺伝し,その遺伝子導入は比較的簡単である。そこで、我々は、米川氏の協力の元、野生種由来のミトコンドリアに置換された近交系マウスを用い、運動や体重等の表現形に対するミトコンドリアDNAの差異の影響を検討したところ、それら表現型に影響を与えることを確認した。その影響は、受精卵の発生能(発生速度とその率)にも影響を及ぼすことを確認した。さらに,バイオテクノロジーによる実験動物作成に重要な環境(培養)条件を検討,選択できた。個性を研究することは生命科学の重要なテーマの一つであるが,現在の実験動物には上記に記したように,新しい実験動物の開発が必要である。そして,ミトコンドリアの影響,または核とミトコンドリアとの相互作用について考慮する必要があろう。平成7年度は、運動・栄養要求能力の研究に適した実験動物作成のために次の実験を行ってきた。外来ミトコンドリアの導入を初期胚への細胞質導入・細胞融合・核移植の3方法を用いて行っているが、いずれの方法においても、出産可能の指標となる胚盤胞まで発生が確認されている。また、それら発生工学の手法により導入された外来ミトコンドリアの存在が、PCR法にて胚盤胞で確認することができた。現在は、その外来ミトコンドリアを導入した初期胚が胎児そして新生児へと発生・分化できる条件を検討かつ実験をし、新たな運動・栄養要求能力の研究に適した実験動物を作成中である。さらに、市販近交系、野性種由来近交系および戻し交配で得られたミトコンドリア置換の3タイプのマウスの運動能力・成長速度および骨格筋(ヒラメや腓腹筋等)の解析を行った。運動能力は、戻し交配で得られたミトコンドリア置換の近交系マウスにおいて元の市販近交系マウスに比べ激運動時の限界走行時間で低下を示した。また、野性種由来の近交系マウスは、市販近交系マウスより優れた運動能力を示した。自発運動量では、野生種由来の近交系マウスが若齢から既に市販近交系マウスの倍以上の滑動量を示した。成長速度は、野性種由来の近交系マウスは体重がピークに達するのが速くかつ小型であった。野性種由来のミトコンドリアに戻し交配で置換された近交系マウスは元の市販近交系マウスと異なる成長曲線を示し、成熟マウス(20週齢前後)で10%程度の体重差を認めている。骨格筋の解析は、現在、市販近交系および野性種由来近交系マウスの解析を終え、野性種由来の近交系マウスで市販近交系マウスに比べタイプIIである遅筋の割合が高いことを確認している。また、マウスは一般にヒラメ筋で速筋の比率が遅筋に比べ高いとされているが、一野性種由来近交系マウスにその割合が逆転しているものを認めた。

その影響は、受精卵の発生能(発生速度とその率)にも影響を及ぼすことを確認した。さらに,バイオテクノロジーによる実験動物作成に重要な環境(培養)条件を検討,選択できた。個性を研究することは生命科学の重要なテーマの一つであるが,現在の実験動物には上記に記したように,新しい実験動物の開発が必要である。そして,ミトコンドリアの影響,または核とミトコンドリアとの相互作用について考慮する必要があろう。平成8年度は、平成7年度に引き続き運動・栄養要求能力の研究に適した実験動物作成のために次の実験を行った。外来ミトコンドリアを初期胚へ導入するために発生工学的手法を用いて作成された胚は、出産可能の指標となる胚盤胞まで発生することを確認した。導入された外来ミトコンドリアは、米川博通氏(東京都立臨床医学総合研究所・実験動物研究部門)の協力の元、PCR法を用いて胚盤胞期でも存在することを確認した。このことから、発生工学的手法を用いて外来ミトコンドリアを導入された胚は、ミトコンドリアがヘテロプラスミックな状態で分化し、新生時として出産される可能性を示唆した。一方、その外来ミトコンドリアを導入した初期胚、または戻し交配で外来ミトコンドリアを導入された初期胚は、培地・温度・酸素などの環境条件の変化に対し敏感で、かつ往来の用いられてきた環境条件では胚発生能が低下することを確認したことから、外来ミトコンドリアを導入された胚の生理、生化学的閾値が未処理の胚とは異なることを示唆した。現在、発生工学的手法を用いて外来ミトコンドリアを導入した胚より、数匹のオスのマウスを得るまでに至った。さらに、平成7年度は、野性種由来近交系マウス(国立遺伝学研究所より分譲)の運動能力、形態学特性(体重・臓器重量・筋線維タイプ)などの表現型を調べたが、本年度は戻し交配で外来ミトコンドリアを導入されたミトコンドリア置換マウス(米川氏より分譲)の運動能力、形態学特性(体重・臓器重量・筋線維タイプ)などの表現型を調べた。その結果もまた、ミトコンデリアの置換により、これら表現型は一般の市販近交系マウスの表現型と異なることが確認され、ミトコンドリアの表現型への影響が存在することを示唆した。
集団ゲノミクスから探るペチュニア属植物の生殖形質進化

植物の中には,自家不和合性をもち他家受精しか行わない種がいる一方で,自家不和合性をもたずに自家受精を行う植物もまた多く存在します.自家受精は,生存力の弱い子孫が生まれるという不利な点がある一方で,1個体でも子供を残せるなど有利な点もあり,植物の中で繰り返し進化してきました.自家受精する植物には,花弁が小さい,花粉の数が少ないなど典型的な花の特徴がいくつもみられます.私達は,進化の過程でどのような遺伝的な変革により自家受精をする植物が進化してきたのか,さまざまな花の特徴はどの遺伝子の変化により起きたのかなどを,ペチュニア属植物を用いて解き明かそうとしています.植物の中には,自家不和合性をもち他家受精しか行わない種がいる一方で,自家不和合性をもたずに自家受精を行う植物もまた多く存在します.自家受精は,生存力の弱い子孫が生まれるという不利な点がある一方で,1個体でも子供を残せるなど有利な点もあり,植物の中で繰り返し進化してきました.自家受精する植物には,花弁が小さい,花粉の数が少ないなど典型的な花の特徴がいくつもみられます.私達は,進化の過程でどのような遺伝的な変革により自家受精をする植物が進化してきたのか,さまざまな花の特徴はどの遺伝子の変化により起きたのかなどを,ペチュニア属植物を用いて解き明かそうとしています.
阿武隈川および仙台湾海岸における総合的土砂動態の評価

1.1984年来実施してきた阿武隈川河口地形変動調査資料を再整理し,河口砂州変動を長・中・短期別に考察し,河口土砂循環を総合的に明らかにした.すなわち,河口は河川から排出される土砂のポケットとしての作用があり,洪水時の土砂流出,河口砂州・河口テラス間で土砂滞留・相互作用,沿岸への土砂供給が異なる時間スケールで並行して進んでいることを明確にした.2.阿武隈川源流域から河口までの流出解析・土砂解析法を完成させるとともに解析事例を増やし,解析法の適応度の向上を行った.特に表面流出と地下水流出を統合したモデルを流域規模で開発できたことは意義深い.最終的に阿武隈川から沿岸部への土砂供給量を定量的に評価した.3.沿岸部での主要構造物周辺での地形変化・土砂堆積量・上砂粒度分布等の解析結果を総合化し,沿岸部での土砂循環を定量的に明確にした.通常言われているように,仙台湾沿岸で北向き漂砂を示す地形の特徴が明瞭に認められ,また,それが人為的作用で不自然に阻害されていることを明らかにした.4.上記の結果を総合し,仙台湾海岸での土砂動態・土砂収支を定量的に評価し,研究立ち上げ時の目標に到達した.すなわち,仙台湾海岸では,福島海岸からの供給土砂,沿岸漂砂,河川排出土砂が,往時は平衡していたが,近年,この平衡が著しく崩れていることを定量的に明らかにした.また,河川からの砂利採取が極めて多いことを,他の流送土砂量との比較で明らかにした.5.以上の結果より仙台湾海岸・阿武隈川流域における土砂総合管理のあり方について考察し,現状の土砂環境からは,動的平衡海岸から静的平衡海岸に向けての構造物設置,土砂の人工的移動を組み合わせる方法が有効であることを指摘し,提言をまとめた.1.1984年来実施してきた阿武隈川河口地形変動調査資料を再整理し,河口砂州変動を長・中・短期別に考察し,河口土砂循環を総合的に明らかにした.すなわち,河口は河川から排出される土砂のポケットとしての作用があり,洪水時の土砂流出,河口砂州・河口テラス間で土砂滞留・相互作用,沿岸への土砂供給が異なる時間スケールで並行して進んでいることを明確にした.2.阿武隈川源流域から河口までの流出解析・土砂解析法を完成させるとともに解析事例を増やし,解析法の適応度の向上を行った.特に表面流出と地下水流出を統合したモデルを流域規模で開発できたことは意義深い.最終的に阿武隈川から沿岸部への土砂供給量を定量的に評価した.3.沿岸部での主要構造物周辺での地形変化・土砂堆積量・上砂粒度分布等の解析結果を総合化し,沿岸部での土砂循環を定量的に明確にした.通常言われているように,仙台湾沿岸で北向き漂砂を示す地形の特徴が明瞭に認められ,また,それが人為的作用で不自然に阻害されていることを明らかにした.4.上記の結果を総合し,仙台湾海岸での土砂動態・土砂収支を定量的に評価し,研究立ち上げ時の目標に到達した.すなわち,仙台湾海岸では,福島海岸からの供給土砂,沿岸漂砂,河川排出土砂が,往時は平衡していたが,近年,この平衡が著しく崩れていることを定量的に明らかにした.また,河川からの砂利採取が極めて多いことを,他の流送土砂量との比較で明らかにした.5.以上の結果より仙台湾海岸・阿武隈川流域における土砂総合管理のあり方について考察し,現状の土砂環境からは,動的平衡海岸から静的平衡海岸に向けての構造物設置,土砂の人工的移動を組み合わせる方法が有効であることを指摘し,提言をまとめた.1984年以来実施してきた阿武隈川河口現地溝査の成果をふまえ,仙台湾海岸,阿武隈川河口,阿武隈川流域での総合的土砂動態を評価することを最終目標として,今年度は以下の項目についての調査・検討を行った.1.総合的土砂動態を議論するために必要な土砂動態要素のひろいだしと時間スケールについての考察.2.過去に実施した現地調査(阿武隈川河口,仙台湾沿岸,福島海岸,阿武隈川流域)のデータの再整理と,新たに収集すべきデータの確定.3.継続的なデータ収集としての,阿武隈川河口砂州の現地調査,阿武隈川下流域での塩水浸入現地調査の実施.4.流域一貫の降雨・流出モデルの開発.その結果,1.に関しては,阿武隈川からの排出土砂の長期的評価と洪水発生頻度との関係を明らかにすべきことが明確に認識された.また,1洪水時での排出土砂量が沿岸へどのように補給されているかの評価法についてさらにつめる必要があることが明確になった.2.については,仙台湾岸の沿岸漂砂の分布,深海への流出量の評価に問題があることが明らかとなった.福島海岸の侵食・仙台湾岸への土砂供給については量的に評価された.結果は発表論文の最後に挙げた.3.については新たに始めた項目であり,計測法の確立に重点がおかれ,来年度以降への目途を立てることができた.4.については1998年出水を対象にモデル化を進め,研究論文の第1,3で発表した.1984年以来実施してきた阿武隈川河口現地調査の成果をふまえ,仙台湾海岸,阿武隈川河口,阿武隈川流域での総合的土砂動態を評価することを最終目標として,今年度は以下の項目についての調査・検討を行った.1.総合的土砂動態を議論するために必要な土砂動態要素の時間

スケール評価.2.過去に実施した現地調査(阿武隈川河口,仙台湾沿岸,福島海岸,阿武隈川流域)のデータの再整理.3.継続的なデータ収集としての,阿武隈川河口砂州の現地調査,阿武隈川下流域での塩水浸入現地調査の実施.4.流域一貫の降雨・流出モデルの開発.その結果,1.に関しては,阿武隈川からの排出土砂の長期的評価と洪水発生頻度との関係を明らかにすることができた.また,1洪水時での排出土砂量が沿岸へどのように補給されているかの評価法について概略を把握することができた.2.については,仙台湾岸の沿岸漂砂の分布,深海への流出量の評価に問題が残るものの,福島海岸の侵食・仙台湾岸への土砂供給,仙台湾岸での沿岸土砂修士が量的に評価された.3.については,昨年度確立した計測法に基づき,数度の実測を実施した.研究論文の第3で発表した.4.については1998年出水を対象にモデル化を進め,研究論文の第1,2で発表した.さらに,土砂にとどまらず,栄養塩の流出の議論を始める目途を付けることができた.昨年度までの調査に引き続き、既往の仙台湾海岸、阿武隈川河口、阿武隈川流域での現地調査結果を総合的に評価し、流域から海岸までの土砂動態を明らかにし、今後の流域・海岸管理にたいし、土砂循環の観点からの提言をまとめることを目的とした.そのため、基本的に現地調査データの解析を通じ、以下の研究・検討を行った.1.阿武隈川上下流域における土砂生産量・流下量・河口への供給量の総合的評価を完成させる.そのために地下水・表面流出・土砂輸送を組み合わせた解析法を完成させ、さらに適合度の向上のための検討を行った.2.河口部での土砂堆積・循環機構の定量的評価の完成.特に、時間スケール別の土砂循環概念のの確立を完成させた.時間スケールとしては、結論として、洪水時の河口砂州侵食・テラス形成過程、テラスから河口砂州への土砂復帰過程、テラスから隣接海岸への土砂供給過程に分けて考えるべきであることを明らかにした.3.河口(阿武隈川・名取川・七北田川)および隣接福島海岸からの土砂供給量と沿岸漂砂の評価の確立した.沿岸漂砂量は来襲波の評価法(特に沿岸漂砂量評価における来襲方向の決定法の検討)、構造物周辺での地形変化からの沿岸漂砂量の検討、河川における砂利採取量の影響度の量的検討、などを行った.4.以上を総合して、阿武隈川・仙台湾海岸を一体とした総合土砂動態・土砂収支を量的に評価した.さらに5.沿岸域管理のための仙台湾海岸・阿武隈川流域における土砂総合管理のあり方について考察し、提言をまとめると共に報告書を作成した.
気道粘膜を介するイオントランスポートの制御におけるオピオイドの受容体の役割

内因性オピオイドペプチドは、神経調節因子として働き、ホルモンや神経伝達物質の分泌を制御することにより、生体のホメオスターシス維持に関与していると考えられている。最近、オピオイド受容体サブタイプの一つであるsigma受容体の存在が中枢神経系や多くの末梢臓器で報告されているが、気道の粘液線毛輸送系に対する影響については不明である。本研究では、粘液線毛輸送系の規定因子の一つである気道上皮細胞のイオントランスポートに対するsigma受容体アゴニスト(n-allylnormetazocine;NANM)の影響を膜電位固定法により検討した。NANM(10^<-6>M)の粘膜側投与により、短絡電流は6.9±1.3から6.1±1.3muA/cm^2へと減少した(p<0.005)。この短絡電流減少反応には濃度依存性を認めた。NANMによる反応は、Naチャネルブロッカーであるアミロライド(10^<-4>M)、サイクロオキシゲナーゼ阻害剤であるインドメサシン(3X10^<-6>M)、あるいは、非選択的オピオイド拮抗薬であるナロキソン(10^<±-5>M)の前処置で何ら影響を受けなかったが、C1トランスポート阻害例であるフロセマイド(10^<-4>M)前処置にて有意に制御された。(p<0.05)。さらに、百日咳毒素(100mg)およびコレラ毒素(100ng)の前処置においてもNANMの短絡電流減少反応は抑制された(p<0.05)。以上の成績より、sigma受容体が気道にも存在する可能性、また、sigma受容体アゴニストであるNANMは選択的にC1イオン分泌を抑制し、二次的な水分の移動に影響を与えている可能性が示唆された。さらに、この作用にはG-結合蛋白の関与があるものと考えられた。(p<0.05)。
介護者による高齢者の看取り期食事ケアモデル構築に向けた実証的研究

本研究を開始した当初、終末期における食事困難にはいくつかのタイプが認められることが研究を進めていく過程より推察された。そこで、まずは終末期における食事困難事例を類型化することが先決であると考え計画を変更することとした。一昨年までに、食事摂取に困難を抱え深刻な状態にある特別養護老人ホームの利用者14件の事例を分析し、高齢者の終末期における食事困難について、共通の特徴を有する7つに分類することができた。平成30年度は、この類型案とその評価法の妥当性を検討すべく、要介護高齢者の食事介助の経験が豊富な介護職員を対象にアンケート調査を実施した。その結果、類型案と評価方法は概ね支持されたが、老衰が進行したケースの検証や介護職が適切に評価できるような観察ポイントの追加等、いくつか摂食嚥下障害に関する専門職と共に検討する必要性が示唆された。また、高齢者の終末期においては「終末期における」より「終末期に至る」とする方が適当であることが確認された。この成果は、論文として研究紀要に掲載することができた。平成30年度は、終末期における食事困難事例の類型案の妥当性を検討しつつ、食事ケアに熟練した技術をもつ介護職員へのインタビュー調査を実施し、食事ケアの技術的側面を抽出していく予定であった。しかし、類型案の妥当性についてアンケート調査を実施し、内容を検討することはできたものの、食事ケアの技術的側面の抽出には至らなかった。そのため、補助事業期間を1年延長することを申請し承認を得た。令和元年度は、終末期に至る食事困難の類型をもとに、食事ケアに熟練した技術をもつ介護職員へのインタビュー調査を実施し、食事ケアの「技術的側面」と「概念的側面」について調査を実施し、介護者による高齢者の終末期に至る食事ケアモデル(試案)を提示できるようにしたい。本研究の目的は,介護者による高齢者の看取り期における食事ケアモデルの構築に向けて,老衰の進行により食事摂取が困難となっている高齢者への食事ケアのあり方や方法を検討することである.また,本研究は,介護福祉現場における実践と家政学や医学など隣接領域の新しい知見とを照合し,安全性の確認方法を見出すことを目的の1つとしている.安らかな看取りにつながる食事ケアモデルを構築し,科学的根拠に基づく食事ケアの方法論を確立することは,胃ろう造設に対する慎重論が高まる中,介護福祉分野における介護職にケアの質を向上させ,高齢者の看取りの質を左右するものとなると考える.また,これは,医療的介入の少ない老衰死を望む高齢者の看取りニーズに応えることにもなる.さらに,この食事ケアモデルは,今後,家族介護者にも応用,活用することが期待される.2016年度は,食事ケアや倫理に関する文献を収集し,知見を整理・分類した.次に,予備調査として4名の介護職員から聞き取り調査を行うと同時に、食事摂取が困難となっている利用者3名の食事や介助様子を観察した.聞き取りをした内1名の語りを質的に分析した結果,介護職は≪トロミの付け方には特に気を使う≫ことや、≪食事形態を下げることへの抵抗≫があることなどが抽出された.また本研究においては,食事介助の様子観察が重要であることが再認識された.現在,観察の精度を上げるべく,摂食嚥下の専門家より助言を受けられるよう計画しているところである.予定していた調査協力者が退職したことにより,改めて協力者を選定し依頼することとなった.2016年度の計画については,予備調査を実施することができた.しかし,本調査に向け,観察ポイントの選定・見極めをする上で,摂食嚥下障害の専門家の同行得て観察する必要性が認められた.その結果,現在,調査協力者や調査協力施設との日程調整も難しく,調査項目を確定できていない状況である.平成29年度の予定は、食事ケアに熟練した技術をもつ介護職員へのインタビュー並びに食事介助場面の観察調査を実施すること、加えてそこで得られたデータを、介護職の「技術的側面」と「概念的側面」から分析すること等であった。実際には、前年度に実施した予備調査の結果から、観察調査には摂食嚥下障害の専門的な視点の必要性が認められたため、まず調査に研究協力者の言語聴覚士を同行して食事摂取困難者数名の食事介助場面の観察を実施した。その際、摂食嚥下5期モデルやKTバランスチャート等既存の知見や評価項目を参考にした。この調査により、重度要介護者の食事困難には、その特徴からいくつかのタイプがあることが推察された。そこで、高齢者の看取り期食事ケアモデル構築に向け、終末期における食事困難事例を類型化することに課題を修正することとした。その後の調査においては、まず食事摂取にあたり具体的にどのような難しさがあるのかに焦点をあて、観察とヒヤリングを実施し、先行研究を参考に、その特徴を比較しながら分類を進めた。その結果、終末期における食事困難事例は、1経過、2体力、3ADL、4意思、5食欲、6食事認知、7捕食、8咀嚼、9送り込み、10嚥下の10項目より、「原因不明の急な食欲不振型」、「認知機能低下による摂食困難型」、「覚醒不良による摂食困難型」、「筋緊張による開口困難型」、「脳卒中による摂食嚥下困難型」、「意思疎通困難かつ摂食嚥下困難複合型」等に類型化されることが示唆された。また、この成果は平成30年2月、学会で発表することができた。