hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイパーサーミアを基軸とした口腔乾燥症の治療戦略イノベーション

本研究では環境温度が唾液分泌に与える影響について調査した.実験で頻用されるムスカリン性刺激薬のカルバコール(CCh)刺激では25°Cから37°Cへの温度上昇に伴い唾液分泌量の上昇を認めた.催唾剤として臨床応用されるセビメリンでは37°Cから42°Cへの温度上昇でも唾液分泌量の増加が認められた.しかし,Ca2+イオノフォアのA23187では25°Cと37°Cとで唾液分泌量に差は認められなかった.CCh刺激時の細胞内カルシウム濃度の測定では,25°Cから37°Cへの温度上昇に伴い細胞内カルシウム濃度の上昇を認めた.以上から,温度上昇に伴う唾液分泌量の増加が唾液腺細胞内Ca2+濃度の上昇に起因することが示唆された.本研究では環境温度が唾液分泌に与える影響について調査した.実験で頻用されるムスカリン性刺激薬のカルバコール(CCh)刺激では25°Cから37°Cへの温度上昇に伴い唾液分泌量の上昇を認めた.催唾剤として臨床応用されるセビメリンでは37°Cから42°Cへの温度上昇でも唾液分泌量の増加が認められた.しかし,Ca2+イオノフォアのA23187では25°Cと37°Cとで唾液分泌量に差は認められなかった.CCh刺激時の細胞内カルシウム濃度の測定では,25°Cから37°Cへの温度上昇に伴い細胞内カルシウム濃度の上昇を認めた.以上から,温度上昇に伴う唾液分泌量の増加が唾液腺細胞内Ca2+濃度の上昇に起因することが示唆された.TRPチャネル阻害薬(2-APB)やTRPC1siRNAを用いたカルシウム流入経路の阻害実験により,ハイパーサーミアによる唾液分泌とTRPC1チャネルとの関連を調べた.細胞内のカルシウム濃度(100nM)は細胞外カルシウム濃度(12mM)に比べて12万分の1という極めて低い濃度に保たれているが,刺激を受けた場合,一時的に細胞外からカルシウムが流入し,細胞内カルシウム濃度が数百nM以上に上昇する.これによってカルシウム依存性のチャネル活性が変化し,唾液分泌が起きる. TRPC1チャネルは近年カルシウム流入を担うチャネルとして注目され,唾液腺においてもその存在が確認されている.申請者のこれまでの研究により,細胞内カルシウム濃度が温度依存性に上昇することを実証している.本研究ではTRPC1チャネルとハイパーサーミアによる唾液分泌との関連を調べるため,まずはTRPチャネル阻害薬(2-APB)を用いたカルシウム流入経路の阻害実験を行い,温度上昇に伴うTRPC1チャネルの活性に違いがあるかをマウスEx vivo顎下腺灌流実験を用いて検証した.2-APBに関してマウスEx vivo顎下腺灌流実験において分泌量の低下を認めたものの,ムスカリン受容体を阻害することによる唾液分泌抑制効果なのか,TRPチャネルの阻害による効果なのかは現在のところ不明であり,カルシウムイメージング法を用いて細胞内カルシウム濃度を直接的に測定することにより,今後さらにメカニズムについて検討する必要があると考えられる.口腔乾燥症は義歯性潰瘍の形成や義歯の維持不良など,多くの補綴的問題の原因となりうるものの,根本的な原因療法がほとんど存在しないのが現状である.本研究では,現在対症療法に限られている口腔乾燥症に対する新規治療法の開発を目的とし,マウス顎下腺組織を使用してハイパーサーミアの口腔領域への応用の可能性を検討した.これまでの研究でマウス顎下腺を使用したEx vivo顎下腺潅流実験によりムスカリン性刺激薬の刺激時に25°Cから42°Cまでの温度上昇により唾液分泌量が増加することを報告した(T Mukaibo et al.TOpen Journal of Stomatology 2013, 3, 83-88 Doi: 10.4236/ojst.2013.31015).同報告の中でカルシウム蛍光指示薬を用いた細胞内カルシウム濃度の測定では温度上昇に伴いマウス顎下腺細胞のカルシウム濃度が上昇が確認されたことから温度上昇による唾液分泌量の増加は細胞内カルシウム濃度の上昇に起因するものであることが示唆された.細胞内カルシウムの上昇は小胞体からのカルシウム放出と,それに続く細胞外からのカルシウム流入に分けることができる.細胞外のカルシウムを除去した場合,温度上昇に伴う細胞内カルシウム濃度上昇が認められなかったことから,当初の予測に反して温度上昇に伴う細胞内カルシウム濃度の上昇は小胞体からのカルシウム放出,もしくはIP3の上昇に温度感受性が存在する可能性が新たに示唆された.2-APBの阻害作用に関してはTRPチャネルの阻害だけではなく,小胞体膜上に存在するIP3受容体の阻害作用も確認されており,唾液分泌量の測定のみではハイパーサーミアによる唾液分泌促進作用のメカニズム解明は困難であると考えれられる.メカニズムの解明にはSiRNAの使用やカルシウムイメージング法による細胞内カルシウム濃度の測定が不可欠であり,さらに特異的な阻害剤の探索を同時におこなっていく必要がある.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後はSiRNAを用いたマウスEx vivo顎下腺灌流実験によりハイパーサーミアによる唾液分泌促進効果のメカニズム解明を目指す.TRPチャネルには27種類のサブタイプが確認されているが,そのうちほ乳類の温度感受性に関わるTRPチャネルは9種類と言われており,まずはSiRNAを用いた潅流実験を網羅的に行うことにより,原因となるTRPチャネル候補を絞り込む.さらに各温度(25°C40°C)におけるSiRNA存在下でのムスカリン性刺激時の細胞内カルシウム濃度をカルシウムイメージング法で測定することにより,ハイパーサーミアによる唾液分泌促進効果のメカニズムを解明する足がかりとする予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。
繊毛虫が細菌間の遺伝子水平伝播を促進する分子メカニズムについて

○研究目的:一般環境中における細菌遺伝子水平伝播の分子メカニズムを解明し、薬剤耐性遺伝子等の拡散防止対策の一助となる成果を目指した。○研究方法:これまでに細菌の捕食者である原生動物の繊毛虫と共培養する事により、ES肌産生大腸菌の薬剤耐性遺伝子をコードしたプラスミドが効率良く伝播する事を発見した。本研究では細菌の遺伝子発現制御機構として注目されるクオラムセンシングシステムに着目し、代表的なシグナル分子(オートインデューサー2:AI-2)の産生量とプラスミド伝播頻度との関連を検討した。○研究成果:実験の結果、AI-2産生量とプラスミド伝播頻度との相関は0.031となり、両者の間に相関は認められなかった。しかしながら、共培養によってAI-2産生量が有意に増加し、ストレス反応としてAI-2産生が亢進する可能性が示唆された。
独立駆動4探針・磁性探針STMによるスピン偏極した1次元電子系の研究

スピン偏極したバンド構造を持つ物質について電気伝導測定をメインに様々な物性測定を行った。その場4探針電気伝導測定装置を用いてSi(111)微傾斜面上に作成したトポロジカル絶縁体Bi2Se3およびBi2Te3薄膜における輸送特性のステップエッジの効果を明らかにした。また、トポロジカル物質と磁性絶縁体のヘテロ接合構造MnBi2Se4/Bi2Se3におけるバンドおよびスピン構造・構造解析・磁化特性・輸送特性を解明した。さらに、電気伝導測定およびSTM/STS測定により、巨大Rashba効果をもつ表面超構造(Tl, Pb)/Si(111), (Tl, Pb)/Ge(111)の超伝導現象の解明を行った。本研究では、4つの端子を独立に駆動させ試料の任意の位置で電気伝導測定が行える「独立駆動4探針電気伝導測定装置」を用いて、3次元トポロジカル絶縁体の輸送特性を測定した。実験に先立ち、極低温測定を行うため、4探針STM槽内に熱シールドとしてテフロンシートを設置した。Si(111)微傾斜面上に作成したトポロジカル絶縁体Bi2Se3およびBi2Te3薄膜を用いて正方4探針測定を行った結果、ステップ方向とテラス方向で電気伝導度が異なる様子を観測した。このことは、後方散乱が禁止されるトポロジカル絶縁体においても、ステップが抵抗として働くことを示唆している。また、この異方性は膜厚が薄いほど顕著であり、これは厚い膜ではバルクの伝導が増加したためと考えられる。以上の結果は、日本物理学会や日本表面科学会などで発表を行った。一方、スピン偏極STM測定を行う準備段階として、磁性探針の作成を行った。磁性探針はカーボンナノチューブ探針に強磁性体CoFe薄膜を蒸着することで作成した。また、アプローチの際に探針と試料が衝突する可能性を減らし測定効率を高めるため、STM装置の探針アプローチ機構をより精密な慣性駆動式の粗動機構へと改良した。さらに、上記研究テーマと並行して2次元超伝導物質の電気伝導測定を行った。巨大Rashba効果を示す(Tl,Pb)/Si(111)において極低温・強磁場化その場4端子電気伝導測定を行った結果、Tc=2.25Kの超伝導転移を観測した。また、2層グラフェンインターカレーション物質であるC6CaC6についても同様の実験を行った結果、Tc=4Kの超伝導転移を観測した。以上の結果は、国際的評価の高い専門学術誌に投稿・掲載された。本研究では、当初の計画に従って、装置の高機能化および磁性探針の作成を行った。また、装置改良と並行して、トポロジカル絶縁体や2次元超伝導物質における電気伝導測定を行い、新規物性の観測とその起源解明を行った。以上の研究成果は論文や学会で発表した。本研究の進捗状況としては、当初に計画した研究内容に加え、新奇物性の解明なども達成したことから、計画以上に進展している。本研究では、トポロジカル物質と磁性絶縁体のヘテロ接合構造における輸送特性を明らかにするため、Bi2Se3やBi2Te3にMnSeを蒸着した薄膜について研究を行った。本研究に先立ち、光電子分光測定によるバンド分散の決定やLEED-IVによる構造解析の結果、Bi2Se3にMnのみの層を含むMnBi2Se4/Bi2Se3が新たに形成されていることを明らかにした。この試料について「その場4端子電気伝導測定法」を用いた研究を行った結果、Mnの蒸着量が増えるにつれて、それぞれで金属的な伝導を示しつつも、電気伝導度が減少する様子を観測した。先行研究のARPES実験との比較により、電気伝導度減少の起源は、試料内部に拡散したMnが散乱体として働くことが一因であると結論した。以上の結果は、日本物理学会や日本表面科学会などで発表を行い、構造解析や電子状態の実験も含めた内容で現在論文を投稿中である。さらに、上記研究テーマと並行して2層グラフェンインターカレーション物質に関する研究も行った。昨年度に行った2層グラフェンインターカレーション物質の超伝導特性の研究を発展させ、構造の観点からグラフェン群の超伝導特性を明らかにするため、SiC上の2層グラフェンにアルカリ金属をドープした試料について、高エネルギー加速器研究機構において全反射高速陽電子回折(TRHEPD)法を用いて構造解析を行った。本実験によって、SiC上の2層グラフェンおよびLiインターカレート後の構造について、グラファイトおよびバルクC6Liと同程度の構造を持つことを実験的に初めて明らかにした。この結果は、日本物理学会で発表し、現在論文投稿の準備中である。本研究では、当初の予定に従って、磁性不純物を含むトポロジカル絶縁体の輸送特性のほか、2次元超伝導物質における電気伝導および構造解析を行い、新規物性の観測とその起源解明を行った。以上の研究成果は論文や学会で発表しており、本研究の進捗状況としては、概ね予定通りに進んでいる。これまでの研究で得られた成果をもとに、さらに追加実験をすることで新たな研究成果も見込めるため、研究予定期間を1年延長する。本研究では、スピン偏極したバンド分散を持つトポロジカル絶縁体Bi2Se3にMnを組み込んだ人工構造MnBi2Se4/Bi2Se3について、その物性を明らかにするため様々な実験を行った。理論計算から、Bi2Se3の表面スピン偏極バンドの電子軌道と磁性体Mnの電子軌道が重なることで、ディラックコーンにギャップが生じたことを明らかにした。

また、SQUIDおよびXMCD測定により、MnBi2Se4の強磁性の詳細を明らかした。以上の研究結果をまとめた論文は、米国化学会Nano Lettersに掲載された。1次元構造の研究として、Si(110)表面を水素終端したH:Si(110)-(1x1)構造について角度分解光電子分光測定により、その電子状態を明らかにした。我々の研究グループが開発した手法では、水素終端したH:Si(110)は、ダングリングボンドが1次元鎖のように終端され、かつ大気下でも非常に安定な構造をもつ。実験の結果、1次元鎖と同じ向きの、1次元のバンド分散を観測した。理論計算との比較から、このバンド分散が水素終端されたダングリングボンドの構造に由来することがわかった。以上の結果は、米国物理学会Physical Review Bに掲載された。この後、この1次元鎖の輸送特性を明らかにしたい。さらに、上記研究テーマと並行して、(Tl, Pb)原子層合金やPb薄膜における表面超伝導気候の解明、単層遷移金属ダイカルコゲナイドTiTe2の電荷密度波の観測などを行い、これらの研究結果について論文発表および学会発表を行った。スピン偏極したバンド構造を持つ物質について電気伝導測定をメインに様々な物性測定を行った。その場4探針電気伝導測定装置を用いてSi(111)微傾斜面上に作成したトポロジカル絶縁体Bi2Se3およびBi2Te3薄膜における輸送特性のステップエッジの効果を明らかにした。また、トポロジカル物質と磁性絶縁体のヘテロ接合構造MnBi2Se4/Bi2Se3におけるバンドおよびスピン構造・構造解析・磁化特性・輸送特性を解明した。さらに、電気伝導測定およびSTM/STS測定により、巨大Rashba効果をもつ表面超構造(Tl, Pb)/Si(111), (Tl, Pb)/Ge(111)の超伝導現象の解明を行った。本研究で作成した磁性探針の性能評価を行う。また、STM装置への磁化システム導入を行う。探針の性能評価およびSTM装置の磁化システム調整には強磁性薄膜を用いて行う。また、Rashba系・トポロジカル物質ともに、磁性不純物や磁性探針の接近によって、スピン縮退点にギャップがあくなど、電子状態が変化することが知られているが、ギャップサイズと磁性の関係を定量的に議論した研究はない。本研究では、磁性探針の種類や磁化方向などを変化させた測定を行い、スピン偏極した電子状態と磁性の関係性について明らかにする。また、スピン偏極電流および量子スピンホール効果の計測にチャレンジし、スピン伝導特性を議論する。さらに、本年度の研究成果をさらに発展させ、2次元超伝導系における輸送特性の研究も続けて行う。磁性不純物を含むトポロジカル絶縁体について磁性探針を用いた測定によりスピン物性の理解を深める。また、Rashba系物質などでも測定を行い、スピン偏極した電子状態と磁性の関係性について明らかにする。また、スピン偏極電流およびQSHEの計測にチャレンジし、スピン伝導特性を議論する。さらに、輸送特性だけではなく、構造解析や電子状態の解明も合わせて行い、物質全体の物性解明を目指す。表面物理本年度に水晶発振式膜厚計を購入する予定だったが、別装置での対応が可能だったため、購入を見送った。
若年成人女子における動脈硬化性疾患の危険因子改善のための健康教育プログラムの開発

【目的】循環器疾患の予防には、若年時から適切な食習慣の構築が重要である。3年計画で血清中の総コレステロール高値、n3系多価不飽和脂肪酸(n3-P)低値、ホモシステイン高値の学生に魚介類、緑黄色野菜摂取等の摂取介入を実施し、改善の効果を調べた。【方法】本学2年生285名を対象として栄養調査・血液検査を実施し、健康教育の効果は4月と12月の血液検査実施者197名について集計した。総コレステロール高値群には学内の給食で魚食、豆腐食を(H13は口頭指導のみ)、n3-P低値群には背の青い魚食、ホモシステイン高値群には緑黄色野菜を週1回の割合で8回11回摂食してもらった。【結果】学生の血清総コレステロールの平均値は191mg/dlで、血清総コレステロール値200mg/dl以上の学生は35%(67名)、220mg/dl以上の学生は18%(35名)であった。n3-Pの平均値は5.8%で、5%未満の学生は35%(68名)であった。そこで総コレステロール200mg/dl以上、n3-P値5%未満、ホモシステイン値10μM/l以上の学生に健康教育、摂食介入指導を行い、6ケ月後に再検査を実施した。教育群においてはH13年度の口頭指導では総コレステロール値は221から217mg/dl(25名)と減少傾向を示したが有意ではなかった。H14.15年の2年間の摂食介入(48名)では、226から217mg/dlに有意に減少した(p<0.001)。n3-P低値群はH13Ht5年の3年間(67名)では、n3-P値は4.2%から5.7%と有意に増加した(p<0.001)。ホモシステイン高値群は3年間(20名)では血清ホモシステイン値は13.8から12.2μM/lに有意に減少した(p=0.04)。若年時からの食習慣の構築のための学内健康教育プログラムの重要性が示唆された。【目的】食習慣の欧米化により、脂質の摂取が増加している。さらに若年者の外食、朝食の欠食が報告されている。循環器疾患の予防のためには、若年時から適切な食習慣の構築が重要である。そこで我々は血清総コレステロールの高値、n3系多価不飽和脂肪酸(n3-P)の低値、ホモシステイン値の高値の学生に魚介類、緑黄色野菜摂取等の健康教育を実施した。【方法】本学食物栄養コース2年生94名を対象として食習慣、身体計測、血液検査を実施した。健康教育は、摂取の勧めや学内の給食で魚食を実際に摂食した。【結果】学生の食物摂取状況では、魚介類の摂取頻度が少なく、肉類、油脂類の摂取頻度が多かった。血清中総コレステロールの平均値は188mg/dlで成人に比べ低値であったが、血清総コレステロール値の200mg/dl以上の学生は36%、220mg/dl以上の学生は15%であった。

n3-Pの平均値は6%で、5%以下の学生は30%であった。そこで総コレステロール200mg/dl以上、n3-Pが5%以下、ホモシステイン10μmol/dl以上の要注意の学生を対象に6ケ月間健康教育、介入指導を実施した。緑黄色野菜、魚介類の摂取を勧め、さらには学内給食実習で週に1回の割合で、魚食を摂食した。介入終了の6ヶ月後、食習慣調査、血液検査を実施し介入前後の変化を分析した。血清総コレステロールは、高値群は220mg/dlから218mg/dlへとやや減少傾向を示した(その他の群は169mg/dlから1172mg/dl)。n3-P低値群は、4.2%から5.7%へと増加傾向を示した(P=0.054)(その他の群は、6.6%から6.4%に)。ホモシステイン高値群は、12.6μmo1から10.5μmol/dlに減少した。今年度の結果から、次年度の各要注意群の健康教育には、ライフスタイルの見直し、食事の介入指導を実施する計画である。【目的】食生活の欧米化により、若年者では脂質の摂取が増加し朝食の欠食が報告されている。循環器疾患の予防のためには、若年時から適切な食習慣の構築が重要である。昨年度より、血清総コレステロールの高値、n3系多価不飽和脂肪酸(n3-P)の低値、ホモシステイン値の高値の学生に魚介類、緑黄色野菜摂取等の健康教育を実施している。本年度の結果を報告する。【方法】本学2年生80名を対象として食習慣調査、身体計測、血液検査を実施した。健康教育では学内の給食で魚食、大豆食、緑黄色野菜を実際に週1回、8回摂食した。【結果】学生は魚介類の摂取頻度が少なく、肉類、油脂類の摂取頻度が多かった。血清総コレステロールの平均値は187mg/dlであったが、血清総ロレステロール値の200mg/dl以上の学生は28%(22名)、220mg/dl以上の学生は13%(10名)であった。n3-Pの平均値は6.7%で、5%以下の学生は44%(35名)であった。そこで総コレステロール200mg/dl以上、n3-Pが5%以下、ホモシステイン値10μmol/l以上の学生に健康教育、介入指導を実施した。特にコレステロール高値の学生は魚介類、大豆食を勧め、さらに学内給食実習で週に1回の割合で8回魚食、大豆食を摂取した。H13年度では高値群の血清総コレステロールは、220mg/dlから218mg/dlへとやや減少傾向を示したが、本年度は221mg/dlから210mg/dl(P=0.029)へと有意に減少した(その他の群は170.8mg/dlから166.3mg/dl)。n3-P低値群は、本年度も4.3.%から5.4.%へと有意に増加した(P=0.012)。ホモシステイン高値群は(6名)、13.2μmolから11.0μmol/lに減少した。H15年度も各々魚食、大豆食の摂食を指導する介入計画を進め、3年間の結果を総括する。【目的】食生活の欧米化により、若年者では脂質の摂取が多く、朝食の欠食等が報告されている。3年計画で血清総コレステロールの高値、n3系多価不飽和脂肪酸(n3-P)の低値、ホモシステイン値の高値の学生に魚介類、緑黄色野菜摂取等の健康教育を実施している。本年度の結果を報告し、その後3年間のまとめをする。【方法】本学2年生87名を対象として食習慣調査、身体計測、血液検査を実施した。高総コレステロール群には、健康教育では学内の給食で魚食、豆腐食を、n3低値群には背の青い魚食、高ホモシステイン群には、緑黄色野菜を実際に週1回、8回10回摂食した。【結果】学生の血清総コレステロールの平均値は192mg/dlであったが、血清総コレステロール値の200mg/dl以上の学生は34.9%(30名)、220mg/dl以上の学生は22.1%(19名)であった。
前庭神経系の可塑性における前庭神経節の役割に関する研究

種々の前庭障害モデルを用いて前庭神経節でのp-CREBの発現を検討した結果、いかなる障害に対しても、p-CREBの発現は8時間以内に収束することがわかった。この事実に基づき、抗うつ薬の一つであるロリプラムを一側内耳に直接投与したところ、前庭神経節にp-CREBを誘導することが分かったが、一方障害性に作用する可能性も示唆された。そこで、内服可能な抗うつ薬の一つであるアミトリプチリンを一側前庭障害モデルに全身投与したところ、前庭機能の回復促進作用を認めた。前庭神経系の可塑性を調べるにあたり、前庭神経節における可塑性のマーカーとなりうるCREBのリン酸化を検討した。一側迷路破壊モデルでは、障害後早期に障害側の前庭神経節細胞にCREBのリン酸化を認め、その後に健側にもCREBのリン酸化を認めた。TTXによる一過性前庭入力遮断モデルにおいても、TTXの効果発現までのタイムラグはあるものの、迷路破壊と類似した陽性所見の出現パターンを認めた。以上の結果に対し、一側外側半規管切断モデルでは、障害後早期に両側性にCREBのリン酸化を認めた。この3種類のモデルに共通して、リン酸化CREBは8時間以内に消失した。外側半規管切断モデルでは、末梢前庭器は形態学的には温存され、末梢前庭機能はゼロにならない点で他のモデルとは異なる。このことが、CREBのリン酸化の発現の差となった可能性を考えた。また、様々な障害に対しても、CREBのリン酸化は一過性であり、速やかに収束していくことが示唆された。以上より、1)障害側の前庭機能が残存すれば、健側の前庭神経節を含めた速やかな可塑性が樹立される。2)CREBのリン酸化が持続して起こることは、ある意味、神経系において非生理的な状態になる可能性がある。これら2点のことが知見として得られた。さらには、CREBのリン酸化を促進する物質として、抗うつ剤であるロリプラムを一側内耳に投与したところ、両側前庭神経節細胞に左右同等に障害時には認めない継続的なCREBのリン酸化を認めた。このことが、果たして前庭神経系にとって有意義なことであるかどうか検討が待たれるところである。CREBとはcAMP応答配列結合と呼ばれる脳細胞の核の中に存在する分子であり、CREBのリン酸化はneurogenesisに深く関与しているとされている。昨年度の研究で、前庭神経節細胞において種々の刺激や障害でCREBのリン酸化が生じることがわかった。我々は、障害後の前庭神経系の回復を円滑に行うためにはこのCREBのリン酸化が重要であると考えている。抗うつ剤として開発されたロリプラムは、cAMPを活性化しプロテインキナーゼA(PKA)を活性化することで、核内のCREBのリン酸化を促進させる作用がある。ロリプラムを一側内耳に直接投与することが前庭神経系に与える影響を、前庭神経節細胞内でのCREBのリン酸化や振子様回転検査を通して検討した。プライエル反射正常、鼓膜正常なハートレイ系白色モルモットの雄を用いた。浸透圧ポンプを用いて直接一側内耳にロリプラムを投与した。術前とロリプラム注入後12時間、36時間に振子様回転刺激によるVORの観察を行った。実験終了時、ネンブタール深麻酔下に断頭して両側前庭神経節を摘出後、p-CREBを免疫染色にて観察した。ロリプラム注入後36時間の時点で投与側のVOR gainは低下する傾向を認めた。ロリプラム投与後12時間では、両側前庭神経節細胞にp-CREB陽性所見を認め、これは36時間後でも同様であった。しかし、36時間後には前庭神経節細胞に空胞用の変化を認めた。迷路破壊や半規管部分切断を行うことで前庭神経節細胞にp-CREBの発現は認めるものの、全て障害早期のみであり障害後8時間以内に消失している過去の研究結果から考えると、ロリプラムを内耳に局所投与することで、前庭神経節細胞にp-CREBの発現を継続的に誘導できることがわかった。しかし、同時に前庭神経節細胞に何らかのダメージを与える可能性が、機能面、形態面でも示唆された。このことは、ロリプラムを用いたCREBリン酸化は必ずしも前庭神経系にとっては安1全なものではない可能性があると考えた。種々の未梢前庭障害時に、前庭神経系の可塑性のマーカーとして、リン酸化CREBの発現が前庭神経節細胞に認められることが分かっている。このことから、前庭神経節細胞にリン酸化CREBの発現をきたしうる薬物が、前庭障害時の治療薬となる可能性が十分考えられる。以上の点が現在実際に臨床で用いられている薬剤で検証されれば、ふらつきでQOLが低下している、特に高齢者にとっての福音となる点で重要な意義を持つ。

モルモットの一側中耳腔にクロロホルムを注入することで、一側末梢前庭障害モデルを作成した。この障害モデルに対して、神経細胞にCREBのリン酸化をきたす薬物のひとつである三環系抗うつ薬であるアミトリプチリンを、障害後24時間から1週間連日全身投与した。コントロールとして同量の生食を投与した群も合わせて作成した。障害前、障害後1か月で振子様回転検査を行い、前庭眼反射(Vestibulo-Ocular Reflex : VOR)を記録して、前庭眼反射の利得(VOR gain)を算出した。アミトリプチリン投与群では、障害後1か月の時点でのVOR gainの回復が良好である傾向にあった。抗うつ薬は、CREBのリン酸化を誘導することでBrain-Derived Neurotrophic Factor (BDNF)の産生増加を促進して細胞新生に寄与するといわれており、このたびVOR gainの回復が促進されたのも前庭神経系に対して同様のtrophicな作用をきたした可能性が考えられる。近年、三環系抗うつ薬よりも、SSRI、SNRIといった薬剤が一般的には臨床上使用しやすく、かつ、アミトリプチリンよりも強力なCREBリン酸化を介したBDNF増加作用が期待できるという報告もあり、現在これらの薬物を用いて同様の前庭障害に対する効果を検討中である。
アルコール及びコカインの併用による致死作用に関する研究-コカエチレンの関与とそのメカニズム

ICRマウスにおけるコカインとエタノールの併用による中毒作用については、急性投与実験(腹腔内投与)によってコカイン(75mg/kg)の致死作用、特に遷延性の致死作用、のエタノール(3g/kg)による増幅が実験により証明された。急性投与によって死亡した動物については、非中毒量投与系と同様、血液、肝臓、及び脳について、コカエチレンが同定された。また、致死量以下のコカイン(50mg/kg/day)及びエタノール(3g/kg/day)の5日間以下の連続腹腔内投与実験においても同様の結果が得られた。連続投与実験におけるエタノールの投与については、液体飼料を用いた経口投与も試みられたが、腹腔内投与実験同様コカイン(60mg/kg/day)の致死作用のエタノールによる増幅が証明された。コカインとアルコールの併用による中毒作用発現のメカニズムについては、今回の実験ではコカインとエタノールの作用の両方に関係の深い脳内receptorとして報告のあるμopioid receptorを取り上げ、receptorのligandとしてコカイン(単独投与)の致死作用を抑制するとされるbuprenorphine(lepetan)の効果を実験的に検討した。急性投与実験(腹腔内投与)においては、buprenorphine(0.25mg/kg)はコカイン(75mg/kg)単独投与時の致死作用を抑制したが、2倍量(0.5mg/kg)の投与によりエタノールによって増幅されたコカインの致死作用、特に遷延性の致死作用、をも有意に抑制した。buprenorphineによる致死作用抑制効果は、限られた投与量の範囲にのみ認められた。連続腹腔内投与実験においてもこの傾向が示されたが、連続投与系においては逆にエタノール単独投与時(3g/kg/day)にbuprenorphineによる致死作用の増幅が認められた。急性投与による死亡例については、コカインとアルコールの併用例でコカエチレンの同定が可能であったが、buprenorphine投与例の脳におけるコカエチレン濃度の有意な低下が認められた。
廃棄物最終処分場の安定化指標としての温度に関する数値埋立処分工学的研究

本研究では、まず廃止を計画している廃棄物最終処分場においてガス抜き管を用いて、内部温度の実測を行い、廃止基準としての内部温度の基準達成状況を調査した。また、併せて浸出水水質と埋立ガスについても基準達成状況を調査した。その結果、ガス抜き管内の深さ方向の最高温度を、2000から3000m^2ごとに調査した結果、当該処分場は埋立開始後約24年経過時でも50%以上に区画で廃止基準(年平均気温+20°C)を満たしていなかった。一方、浸出水及びガス抜き管内保有水の水質については、全体としてはほぼ基準を満たすレベルまで低下していた。このことから、廃止基準の達成までに要する時間については内部温度に依存している状況で、内部温度の全体の傾向から、少なくとも10年以上を要するものと予測された。さらに、このような現場データのみによる評価を補足するため、処分場内部温度の数値シミュレーションを行った。計算においては、埋立過程において、廃棄物セルが空気に暴露されて、表面で好気性微生物反応が起こり、それに引き続いて嫌気性微生物反応が起こる場合と、空気への暴露がなく嫌気性微生物反応のみが起こっていることをモデル化した。その結果、初期に好気性微生物反応が起こったと仮定した場合は、内部温度と内部の有機物量に相関があり、内部温度の低下が安定化の進行を示す可能性があることがわかった。一方、嫌気性微生物反応のみが起こった場合では、内部温度上昇は小さく、内部温度と内部の有機物量との相関は顕著でなかった。したがって、埋立中に好気性微生物反応を経ているかどうかで、内部温度と安定化の関係が大きく変化することがわかった。嫌気性微生物反応のみによる内部の有機物分解は非常にゆっくりと進行するため、安定化の促進のために内部に空気を導入することが望ましく、その場合には内部温度によって安定化を評価することができると期待できる。平成16年度においては、(1)フィールド調査・アンケート調査、(2)温度解析システム開発を行った。(1)フィールド調査は、埋立作業が終了して、閉鎖を予定している北海道内の一般廃棄物最終処分場で行った。当該処分場において、ガス抜き管内部の温度を一定期間ごとに測定し、深さ方向の分布及び時間的変化について、その特性を把握した。その結果、処分場の平地部分は温度が低く、温度の閉鎖基準を満足していたが、斜面部分では温度が高く、閉鎖基準を満足していなかった。処分場の管理者によって調査されたガス抜き管でのガス成分データを参照した結果、平地部分ではメタン濃度が高く、嫌気性状態にあること、斜面部分では窒素・酸素濃度が高く、好気性状態にあることが確認できた。このことから、斜面部分では空気が処分場内部に侵入することによる微生物反応が起こっていることが推察された。また、処分場で発生する浸出水の水質は閉鎖基準(BOD<60 COD<90 SS<60mg/L)を満足していたが、ボーリングによって調査された内部水の水質は場所によって大きく変動し、かつ閉鎖基準を満足していなかった。(2)数値埋立処分工学を実現する温度解析では、すでに一般プログラミング言語を使って開発済みである温度解析システムを用いた。その結果、温度と処分場内部の有機物含有量との関係を数値シミュレーションによって検討した結果、おおむね温度は内部の有機物含有量が少なくなるプロセスでは低くなり、温度が微生物反応から見た安定化指標になりうることが示唆された。しかしながら、処分場表層で嫌気性微生物反応のみが起こっている場合は、内部の有機物含有量が多いにもかかわらず、温度が低い状態になることから、安定化指標として温度を用いることができないものと推察された。

本研究では、まず廃止を計画している廃棄物最終処分場においてガス抜き管を用いて、内部温度の実測を行い、廃止基準としての内部温度の基準達成状況を調査した。また、併せて浸出水水質と埋立ガスについても基準達成状況を調査した。その結果、ガス抜き管内の深さ方向の最高温度を、2000から3000m^2ごとに調査した結果、当該処分場は埋立開始後約24年経過時でも50%以上に区画で廃止基準(年平均気温+20°C)を満たしていなかった。一方、浸出水及びガス抜き管内保有水の水質については、全体としてはほぼ基準を満たすレベルまで低下していた。このことから、廃止基準の達成までに要する時間については内部温度に依存している状況で、内部温度の全体の傾向から、少なくとも10年以上を要するものと予測された。さらに、このような現場データのみによる評価を補足するため、処分場内部温度の数値シミュレーションを行った。計算においては、埋立過程において、廃棄物セルが空気に暴露されて、表面で好気性微生物反応が起こり、それに引き続いて嫌気性微生物反応が起こる場合と、空気への暴露がなく嫌気性微生物反応のみが起こっていることをモデル化した。その結果、初期に好気性微生物反応が起こったと仮定した場合は、内部温度と内部の有機物量に相関があり、内部温度の低下が安定化の進行を示す可能性があることがわかった。一方、嫌気性微生物反応のみが起こった場合では、内部温度上昇は小さく、内部温度と内部の有機物量との相関は顕著でなかった。したがって、埋立中に好気性微生物反応を経ているかどうかで、内部温度と安定化の関係が大きく変化することがわかった。嫌気性微生物反応のみによる内部の有機物分解は非常にゆっくりと進行するため、安定化の促進のために内部に空気を導入することが望ましく、その場合には内部温度によって安定化を評価することができると期待できる。
Jagged1を制御することによる癌免疫の増強に関する研究

Tリンパ球の活性化は抗原受容体からの刺激とともに、多彩な副分子機能によって調節されている。我々は、Tリンパ球にNotch分子が発現していることに着目し、Notch分子のTリンパ球機能に与える影響について研究を行ってきた。これまでに、CD4陽性Tリンパ球を抗原刺激と同時にNotchリガンドの一つであるDelta1によって共刺激すると、CD4陽性Tリンノ8球に発現するNotch3を介してタイプ1ヘルパーTリンパ球に効率よく分化することを見出した。また、Jagged1による刺激によってTリンパ球の活性化が調節されていることも解明した。本年度にはDelta1によりCD8陽性Tリンパ球を刺激すると非常に効率よく細胞傷害性Tリンパ球が分化することを明らかにした。また、Notch1あるいはNotch3をTリンパ球に過剰発現させる細胞傷害性Tリンパ球への分化が著明に促進することを見出した。そして、その効果は、部分的ではあるがEomesによるエフェクター機能発現と関連していることも明らかになった。つまり、NotchリガンドとNotch分子の相互作用により、CD8陽性Tリンパ球の分化および活性化が精巧にかつダイナミックに統御されていることが示唆された。さらに、Delta1を過剰に発現した樹状細胞を用いることで、個体内でも細胞傷害性Tリンパ球を効率よく誘導することが可能であることを明らかにした。以上の結果から、Delta1を用いてNotch分子を制御することによる癌免疫療法の開発の可能性が示唆された。Notch分子は細胞膜タンパクであり、様々な細胞の分化を調節する分子として知られている。申請者はこれまでの研究により、CD4陽性Tリンパ球を抗原刺激と同時にNotchリガンドの一つである、Delta1によって刺激すると、選択的にタイプ1ヘルパーTリンパ球(Th1)が誘導されることを見出した。さらに、抗原刺激ともう一つのリガンドであるJagged1による共刺激では、CD4およびCD8陽性Tリンパ球の活性化が「完全」に阻害されることを見いだした。つまり、NotchリガンドとNotch分子の相互作用により、Tリンパ球の分化および活性化が精巧にかつダイナミックに統御されていることが示唆される。以上の研究結果より、本研究ではNotchシステムによる成熟Tリンパ球の活性化統御機構を解明し、それを用いた新規の癌免疫療法を確立することを研究目的とする。平成15年度には、マウスにDelta1を投与することにより、Th1分化が著明に促進させ、マウス悪性腫瘍の拒絶を促進させることが可能であることを明らかにした。本結果は、Delta1を用いた腫瘍免疫療法を期待させる。しかし、Delta1の効果がTリンパ球に限定されているのかについて、およびJagged1での個体内での役割についての解析は今後の課題であると思われる。
市民エージェントの構想する新しい都市のかたち-グローバル化と新自由主義を越えて-

本研究は、「課題を抱えた社会を市民の側から変えていく担い手たちの集合体」を市民活動団体と理解した上で、社会運動からNGO、NPO、ボランティア団体、サークルに至る諸団体の布置と動態を、首都圏3600団体に対する質問紙調査によって明らかにした。1990年代以降の新自由主義は市民活動団体に政策志向化、脱政治化という影響を及ぼしたが、2000年以降、労働や格差を軸に政治的志向性が強い非制度的活動が活発さを増している。本研究プロジェクトは、これまでの研究では区別して扱われることの多かった社会運動、市民企業、NPOなどの交錯する社会活動の圏域を、真の都市再生を進めるための「市民エージェント」の創出基盤としてとらえ、その具体的な成り立ちを実証的に解明することを課題としている。初年度にあたる本年度は、東京を舞台に、1)こうした市民エージェントがどのような社会的背景と個人的キャリアの上に誕生しつつあるのか、2)市民エージェント相互のネットワークは、どのような構造をもち、どのような資源とメディアによって支えられているのか、3)市民エージェントが切り開く活動世界の展開を阻害するものは何か、またその活動が抱える問題点と限界とは何か、を具体的に検討していくため、次の基礎作業を実施した。第1に、東京都を中心とした首都圏で活動する社会運動、市民企業、NPO全体の規模とその布置を明らかにするため、刊行資料、関連アーカイブス、ボランティアセンター資料などを活用して、団体の収集・リストアップ作業を行った。その結果、これまで約5000の団体情報が収集され、それをデータベース化した。第2に、次年度に予定されている団体向け質問紙調査に向けて、上記団体に関する分析枠組の検討を研究会(計15回開催)の場で行った。またこの過程で、典型的な団体のメンバーに対するインタビュー調査を実施した。第3に、市民活動の基盤となる都市公共空間の現状を明らかにするため、ストリートの空間構成とその社会的管理について実証研究を行った。その上で、渋谷を舞台にした研究成果を報告書として印刷した。市民社会を動かす担い手はどのような社会的セクターに存在しているのか。また、どのように組織化されているのか。社会運動、市民活動、NGO、NPO、ボランティア、社会的企業など多様な名前で呼ばれる活動が叢生する一方、それらの関係、あるいは相互の社会的布置は必ずしも明確になってはいない。この問いに答えるために本研究は質問紙調査を実施した。1)自発的に参加した(複数の)個人によって構成され(自発性・集合性)、2)社会の何らかのイッシューとの関係で自らの存在意義を語り(イッシュー対応性)、3)イッシューの「解決」をめざして社会に介入する(介入性)団体を、広義の「市民活動団体」と名づけた上で、3種類の情報ソースからリストアップ作業を実施した。その上で、2006年9月に首都圏の3566団体に調査票を郵送し、有効回答数931(回収率26.1%)を得た。第1段階の分析として、次の点が明らかとなった。第1に、法人格でみると、「NPO法人」格を取得している団体と任意団体が拮抗する形で大きな部分を占めている。第2に、NPO法人ないし「NPO」を自認している団体は、それぞれで全体の約半数近くを占めている。ただし、法人化類型と自己定義類型の間には微妙なズレがある。すなわち、「NPO」と自認している団体のほとんどは「NPO法人」であるのに対し、「NPO法人」格を取得している団体は必ずしも「NPO」と自己定義しているとは限らない。「市民活動団体」や「NGO」などむしろ多彩な内容となっている。第3に、任意団体の分厚さも今回の調査対象の大きな特徴といえる。この中には、「社会運動団体」や「NGO」のほか、とりわけ「市民活動団体」を自認する団体が多数含まれている。はたして、「市民活動団体」とは何か。この点の解明が2007年度の課題となる。この問いに答えるために本研究は、2006年度に質問紙調査を実施し、2007年度はその解析と追加調査、そして研究成果の発表を行った。具体的には、第1に、市民社会の団体的構成を明らかにするという目的の下、結果の概要について、研究代表者と研究協力者により日本社会学会大会において報告を行った。とくに、法人格でみると「NPO法人」格を取得している団体と任意団体が拮抗する形で大きな部分を占めていること、NPO法人ないし「NPO」を自認している団体はそれぞれで全体の約半数近くを占めているものの、法人化類型と自己定義類型の間には微妙なズレがあること、などを明らかにした。

第2に、とくにネオリベラリズムの影響について、国際社会学会リサーチコミッティ21国際会議(バンクーバー)において英文論文2本を発表し、会場で多くの質問を受けた。第3に、社会運動団体とNPOの関係について、一橋大学内の他のプロジェクトと連携して、韓国からの研究者を交えたセミナーを開催し、日本の事例の相対化をめざした。第4に、市民社会セクターにおける各種団体の系譜を確認しさらにそれらとの交流をめざし、今回調査の簡易報告書を作成送付し、また依頼により市民運動の交流誌『アゴラ』にもそれを掲載した。さらに2006年度報告書を一橋大学機関リポジトリに掲載した(年間アクセス数約450で同リポジトリ掲載の全文献中、第2位の利用頻度を記録した)。「社会運動」からいわゆる「市民活動」にまで広がる集合的なアクティヴィズムの今日的な形をいかにとらえていくか。本研究は、「課題を抱えた社会を市民の側から変えていく担い手たちの集合体」を(広義の)市民活動団体と理解した上で、社会運動からNGO、NPO、ボランティア団体、サークルから「市民活動団体」までに至る諸団体の布置と動態を、3600団体に対する質問紙調査とその分析によって明らかにした。最終の平成20年度においては、これら「市民社会組織」Civil Society Organizationを対象とする分析を総括するため、毎月の研究会を開催するとともに、320頁に及ぶ報告書を作成した。本研究により明らかになったのは、おもに次の3点である。第1に、1990年代以降の新自由主義の波は、市民社会組織の布置にも、政策志向化、脱政治化といった形で影響を及ぼしている。ただし、新自由主義の影響を受けた団体のなかにも、リベラル派や「改革」志向派といった区別が存在する。第2に、現存する市民社会組織の中には、個別団体の記憶と経験を介して、過去の運動の歴史的系譜が重層的な形で埋め込まれている。各時期に生まれた団体は、その後、現在に至るまで、国内外の多様な出来事や事件を団体や個人として経験していく。このため、現存する団体には、結成時期の記憶や経験だけでなく、その後の歴史的経過のなかで体験した出来事や事件の刻印が残されており、これらの組み合わせによって、市民社会組織には単なる時流に流されない分厚く多様な行動の可能性が開かれている。そして第3に、2000年以降、労働や格差といったテーマを軸に、政治的志向性が強く非制度的な活動も活発な団体が新たに生まれつつある。これらが流れを変える存在になるのか、それとも、周辺的な位置を占めるに留まるのか。市民社会組織の展開の方向は、この点に大きく依存している。
負性電子親和力を利用した高密度ポジトロニウム生成のためのダイヤモンド表面制御

ダイヤモンド特有の利点および表面制御と3次元加工を使い、低温かつエネルギーのそろったポジトロニウム(Ps)の生成手法を研究開発し、ポジトロニウムの熱冷却を可能にする。本研究応募課題ではPsのBECの実現のために、先行研究で探索されていないダイヤモンドおよびその加工・表面制御を用い研究開発を進める。このため負性親和力により表面境界に存在する電子の極低温での挙動や表面ポテンシャル内のエネルギー準位の詳細については、ダイヤモンド研究者ネットワークと連携し、ダイヤモンド固有の研究と位置づけ分野横断研究として進める。
複合材料の超音波振動切断・切削に関する基礎研究

平成元年度において,ガラス織維強化プラスチックの切断におけるコンプライアンスの周波数特性や限界切断力の存在等の知見をえて,複合材料の超音波振動穴あけの実験に移った.その結果,超音波振動をドリルの送り方向に加え,本研究の過程で開発したラジアルペリフェラルリップドリルを用いることにより,穴出口のばり,かえり,裂け,変質等を抑止できることを見出した。平成2年度においては,前年度の成果をふまえ,塑性材料の穴あけにおけるばりの防止に超音波振動穴あけが有効であろうと推論して実験を行なったところつぎのような成果をえた.1.アルミニウムの穴あけに超音波振動を加えることにより,複合材料に対してと同称平均のスラスト荷重が数分の1に低下する.2.アルミニウムの穴あけに超音波振動を加えた場合,振動振幅約13mum以上にやいて穴出口のばりは格段に抑止できる.3.標準ドリルにおいても超音波振動振幅が約13mum以上であれば可成りばりを抑止することができる.一方,超音波振動を加えないか,加えてもその振幅が約7mum以下の場合は本研究過程で開発したラジアルペリフェラルリップドリルの効果が極めて大きい.4.本研究においては,超音波振動を加える方向が,従来の超音波切削の場合と異なり送り運動方向であるため工作機械の構造が極めて簡単になるため本手法の実用性は高いものと考えられる.平成元年度において,ガラス織維強化プラスチックの切断におけるコンプライアンスの周波数特性や限界切断力の存在等の知見をえて,複合材料の超音波振動穴あけの実験に移った.その結果,超音波振動をドリルの送り方向に加え,本研究の過程で開発したラジアルペリフェラルリップドリルを用いることにより,穴出口のばり,かえり,裂け,変質等を抑止できることを見出した。平成2年度においては,前年度の成果をふまえ,塑性材料の穴あけにおけるばりの防止に超音波振動穴あけが有効であろうと推論して実験を行なったところつぎのような成果をえた.1.アルミニウムの穴あけに超音波振動を加えることにより,複合材料に対してと同称平均のスラスト荷重が数分の1に低下する.2.アルミニウムの穴あけに超音波振動を加えた場合,振動振幅約13mum以上にやいて穴出口のばりは格段に抑止できる.3.標準ドリルにおいても超音波振動振幅が約13mum以上であれば可成りばりを抑止することができる.一方,超音波振動を加えないか,加えてもその振幅が約7mum以下の場合は本研究過程で開発したラジアルペリフェラルリップドリルの効果が極めて大きい.4.本研究においては,超音波振動を加える方向が,従来の超音波切削の場合と異なり送り運動方向であるため工作機械の構造が極めて簡単になるため本手法の実用性は高いものと考えられる.超硬カッタによるガラス繊維強化プラスチックの超音波切断において、周波数約3000Hzまでの切断イナ-タンス複素振幅比と位相差を求めた結果、この周波数範囲では周波数の増加とともにイナ-タンス(又はコンプライアンス)はやや増加し、位相差は180°で変化がない。周波数約3000Hz以上では慣性力が有効力より大きくなり切断イナ-タンスの正確な値を求めることができなかった。こことから、超音波振動切断・切削のためには各使用周波数において共振状態でなければならないことが分かった。ガラス繊維強化プラスチックの超音波切断能率は超音波振動エネルギ-と一義的な関係があり、また、切断を可能ならしめる限界振動力の存在を明らかにした。複合材料の切削加工においてもっと問題の多いのは穴あけであり、とくに穴の出口におけるばり、かえり、裂け、変質等が大きな問題となっている。これを解決するこめに超音波振動穴あけを試みた。超音波切削の常識は切削主運動方向に振動を興えるのであるが、本研究では送り運動方向に振動を興え、かつそのようなモ-ドの振動穴あけに適するラジアルペリフェラルリップドリルを開発して所期の目的を達成することができた。本実験においては超音波振動振幅を3.5μm、7.0μmおよび13.5μmに変化させて振幅の影響を調べたが13.5μmの振幅が圧倒的によいことが分かった。上記の方法を極めて大きなばりを発生する純アルミニウムの穴あけに適用したとたろほとんどばりを発生しないことを確認した。平成元年度において,複合材料の超音波振動穴あけが穴出口のばり,かえり,裂け,変質等を抑止するのに卓効があることがわかったので,極めてばりの発生しやすいアルミニゥムに対して超音波振動穴あけの組織的実験的研究を行なった.この場合の超音波振動方向は従来の常識に反して送り運動方向であり,本振動モ-ドで傾斜切削の利点を十分発揮させるため本研究課程で開発したラジアルペリフェラルリップドリルを適用した.また,前年度の実験により超音波振動振幅の影響が大きいことがわかったので同振幅を3.5μm20μm間で変化させその効果をしらべた.上記の実験でえられた第一の結果は,アルミニゥムの穴あけに超音波振動を加えることによってスラスト力は数分の1に低下し,その効果は振幅の大きいほど大きい.超音波振動振幅が13.5μm以上であればラジアルペリフェラルリップドリルの場合勿論であるが,標準ドリルでも十分ばりの発生を抑止できる.

しかし,超音波振動振幅が13.5μmより小さい場合(超音波振動を加えない場合を含めて)はラジアルペリフェラルリップドリルのばり抑止効果が大きく強調される.ばりの発生とその大きさは通常可成りばらつくものであるので本実験においては同一条件で何回も繰返して信頼性の高いデ-タを得た.また,超音波振動をドリルの送り方向に加えて顯著な効果が得られることが実証されたため,工作機械の構造が極めて簡単になることと併せて超音波振動穴あけの実用化の展望を開くことができた.