hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
媒質境界と相互作用する地震の動的破壊機構の理論的研究:XBIEMによる新展開

これは不均質媒質における破壊計算におけるXBIEMの最初の成功例となった。導出した離散カーネル関数の解析的表現、および、それを利用した連立境界積分方程式の時間解法のスキームについては、Jornal of AppliedMechanicsに研究成果として投稿し受理された。XBIEM数値計算コードの開発をモードIII型亀裂に対して行った。追加された表面積分方程式には、表面トラクションがソースとなる核関数が新たに現れる。開発の第一の鍵である数値解法に必須となるこの核関数の離散表現式の完全に解析的な導出は前年度に完了しており、これを用いた。本年度は、開発の第二の鍵となる、媒質表面要素と破壊要素が相互作用する場合に新たに必要となる陰解法時間更新スキームを提案した。これらを実装した計算コードを作成し、トラクション核関数の正しさ、および境界接続法の安定性と精度の検証を行った。その一例として媒質境界が曲面の場合の計算も行った。開発したモードIII型亀裂解析の計算コードが十分に信頼できることを確認できたので、二層媒質中の滑り弱化則に従う自発的動的破壊解析に応用した。応用問題として、固着した媒質境界を横切る場合を対象とし、媒質の剛性率のコントラストに応じて、境界を横切る前と後で、滑り速度が系統的に変化する結果を得た。均質媒質中の結果と比較したところ、上下の媒質のS波速度比及び剛性率比が大きい/小さい場合、断層すべりが抑制/促進された。これは定性的に期待される傾向と調和的であるが、本計算手法により破壊速度と滑り速度における効果を定量的に評価することができた。23年度実施計画において、「前年度におこなった破壊計算法XBIEMの定式化に基づき、単純なモードIII型の亀裂問題についてプログラムを完成させ、数値計算手法の検証と大規模計算の準備を行う」とした。これに対して、23年度は基本プログラムを完成させ、これを解析解が存在する単純な問題に適応し数値計算手法の検証を行うことができた。また、ここまでの成果を投稿論文に発表することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に数値計算手法の検証を計画通り行うことができた。そこで、今後、開発した新しい手法を用いて初めて可能になる不均質媒質中の自発的破壊成長のシミュレーションを行っていく。媒質を横切る場合、数値計算が不安定になる困難が予想される。これに対して、人口粘性項の導入などにより対処する必要があろう。また、不均質媒質を取り扱う場合、計算に必要となる応力核関数の記憶容量が約四倍必要となる。メモリ量を節約し逐次計算により対処すると計算時間が非現実的になる。記憶容量・計算時間共に効率的なコード作成が必要である。
神経活動依存的に発現する分子の探索と機能解析

1)神経活動依存的に発現する接着分子arcadlin遺伝子のノックアウト(KO)マウスが既に作製済みである。このマウスを用いて、扁桃体連日刺激によるキンドリングの発達過程を解析したところ、ノックアウトマウスの方が脳波上も、また行動学的にもキンドリング形成が早いことが分かった。さらに、キンドリング終了後、Timm染色によって海馬顆粒細胞軸索(苔状線維)のterminal sproutingを解析したところ、ノックアウトマウスの方が発芽が亢進していることも確認された。以上の結果から、Arcadlin分子は異常可塑性の進行を抑制していると考えられた。2)ArcadlinはN-cadherinと相互作用することを明らかにしている。相互作用する領域を決定するため、N-cadherinの細胞外および細胞内領域欠失変異体をそれぞれ作成したが、いずれもArcadlinとの結合活性は残存していた。そこで、膜貫通領域の561番目のロイシンをプロリンに変え、ヘリックス構造を乱すと、Arcadlinとの結合が減弱することが分かった。このことは、N-cadherinとArcadlinは細胞膜内で結合する可能性を示唆している。3)Arcadlin細胞外領域の同種結合によって、TAO2→MKK3/6→p38MAPKのsequential phosphorylationとArcadlinのエンドサイトーシスが生じることを明らかにしている。そこで、この現象がニューロン内で起きるかどうかを確かめるため、海馬の培養ニューロンにarcadlin-EGFPを遺伝子導入し、Arcadlin細胞外領域蛋白質を加えたところ、Arcadlin-EGFPがスパイン頭部から樹状突起の方へ移動する像が観察された。4)動物個体のin vivo imagingのために、まず脳に深く刺入できるレンズを探索した。GRINレンズが、その目的に適していると考え、共焦点顕微鏡と組み合わせて使えるかどうか検討したが、色収差が予想以上に大きいため、難しいことが分かった。二光子レーザー顕微鏡との組み合わせは今後の課題である。誘導型シクロオキシゲナーゼCOX-2(アラキドン酸からプロスタグランジンG2/H2を合成する酵素)が、神経活動によって脳内で発現調節されることを既に報告している(Neuron,1993)。さらに、COX-2がけいれん発作や発熱、一過性脳虚血発作などによって誘導されることも報告してきた(Brain Res 1995,1996a,1996b,Am J Physiol 1997,Mol Brain Res 1998)。平成12年度は、プロスタグランジン合成の下流に位置するPGE2合成酵素の解析を行った。PGE2の脳での産生部位を明らかにするため、ラットのPGE合成酵素(mPGES)のDNAをクローニングし、脳内での発現をin situ hybridization、Northern解析を用いて解析した。その結果、電撃けいれん刺激によってmPGES mRNAは神経細胞ではなく、脳の血管内皮細胞で誘導されることが明らかになった。さらに、細菌毒素のリポ多糖(LPS)によって発熱を誘発した時には、COX-2とmPGESが同じ血管内皮細胞で誘導され、両酵素が核膜に局在した。また、COX-2特異的阻害剤を注射するとLPSによるPGE2の産生と発熱が完全に抑えられた。以上の結果から、「LPSによってIL-1やIL-6、TNF-αが誘導され、脳の血管内皮細胞の受容体に作用する。その結果、COX-2とmPGESが内皮細胞で誘導され、両者が連関して核膜でPGE2を産生する。そして、産生されたPGE2が脳の実質の方へ運ばれ、視床下部の体温調節中枢に作用し、発熱が生じる」という発熱に関する新しいモデルが考えられる。この成果は、現在J.Neurosci.に印刷中である。我々は、神経活動によって誘導される神経接着分子arcadlinを見い出した。Arcadlinは、神経活動によってニューロンで誘導される。合成されたarcadlinはシナプスへ運ばれ、シナプス前・後膜で同種結合することによって、神経活動によるシナプス結合の形態学的変化に関わっていると予想される。本年度は、arcadlinの細胞内領域と結合するタンパク質を探索し、その機能解析を行った。2)次に、HEK293T細胞にarcadlin、単離されたcDNAとGFPの融合遺伝子を共発現させ、arcadlinの細胞外領域に対する抗体で免疫沈降を行ない、抗GFP抗体でウエスタン解析を行った。さらに、共焦点レーザー顕微鏡でarcadlinの染色とGFP蛍光の局在が同じ遺伝子産物を探索したところ、セリンースレオニンキナーゼのTAO2がarcadlinの細胞内領域に結合していることが予想された。3)TAO2はMKK3をリン酸化し、リン酸化されたMKK3がp38 MAP kinaseをリン酸化することが知られている。そこで、HEK293T細胞にarcadlin、TAO2、MKK3、p38を強制発現させ、arcadlinの細胞外領域を細胞外から添加したところ、MKK3、p38のリン酸化が一過性に生じることがわかった。以上の結果から、TAO2は物理的にarcadlin細胞内領域に結合しているだけでなく、arcadlin細胞外領域の同種結合によって機能的に活性化され、その信号をp38 MAPKへ伝達していることが明らかになった。我々は神経活動によって誘導される神経接着分子Arcadlinを見い出している。

合成されたArcadlinはシナプスへ運ばれた後、シナプス前・後膜で同種結合することによって、シナプス結合の形態学的変化に関わると予想される。本年度は、Arcadlinの細胞内領域と結合するタンパク質TAO2の機能解析を行った。TAO2はMKK3をリン酸化し、リン酸化されたMKK3が今度はp38 MAP kinaseをリン酸化することが知られている。そこで、HEK293T細胞にarcadlin、TAO2、MKK3、p38 MAPKを強制発現させ、Arcadlinの細胞外領域蛋白質を培地に添加したところ、MKK3・p38 MAPKのリン酸化とArcadlin蛋白質の内在化が生じた。Arcadlinの内在化は、dominant-negative dynaminによって止まることから、clathrin-mediated endocytosisによると考えられた。また、TAO2やMKK2、p38 MAP kinaseを共発現させないとArcadlinのエンドサイトーシスが起こらないことから、細胞内のこれらのリン酸化酵素がArcadlinのエンドサイトーシスを制御していると考えられる。さらに、リン酸化p38 MAPKの阻害剤であるSB203980を加えることによってもArcadlinのエンドサイトーシスが抑制されることから、p38 MAPKが何らかの基質蛋白質をリン酸化することによってArcadlinのエンドサイトーシスが調節されると考えられた。以上の結果から、Arcadlinの細胞外部分の同種結合によってTAO2が機能的に活性化され、その情報をp38 MAPKへ伝達することによって、Arcadlinのエンドサイトーシスが制御されることが明らかになった。これは、遺伝子発現だけでなく、「シナプス膜上の接着分子の数を調節することによってシナプス結合の強さを制御する」という、神経活動によるシナプス修飾の新しいメカニズムを示唆する。神経活動によるシナプス修飾の分子機構を明らかにするため、ラットの海馬から神経活動依存的に発現する遺伝子を単離した。この可塑性遺伝子産物の一つであるプロトカドヘリンArcadlin (Activity-regulated cadherin-like protein)は、神経活動によって誘導される。今年度は、Arcadlinに関して以下の解析を行った。1)ArcadlinがGAD65ではなく、PSD95やNR1 subunitと共存することから、興奮性シナプスに局在することと予想される。さらに、免疫電顕法を用いて、Arcadlinがシナプス前後膜、しかもactive zoneおよびadherens junctionに局在することを明らかにした。2)Arcadlinの細胞内領域と相互作用するキナーゼTA02を単離している。Arcadlinが細胞外で同種結合することによって細胞内のp38 MAP kinase系が活性化され、Arcadlinが細胞内へ移行することも明らかにした。3)ArcadlinはN-cadherinとシスに結合するという所見を得ている。そこで、arcadlinとN-cadherinを培養6日目のラット海馬初代培養ニューロンに導入し、樹状突起を観察した。
渋柿の脱渋機構の解明と操作の自動化研究

本研究は製品の高品質化と低コスト化を目指し,高性能化のための処理温度・時間との関連でガス濃度の精度を高めることである。すなわち,ガス濃度と温度による処理時間研究並びに物性上の問題を明らかにした後,精度の高い実験用の脱渋装置を完成せしめる。(1)脱渋特性の検討-収穫果の脱渋処理時間は,品質・果実の大小・熟度差のほかガス濃度と温度により異なる。品種間差などの材料条件はほぼ明らかにされているので,ガス濃度および処理温度について実験したが,40°Cを限界に温度の高いほど,ガス濃度の高いほど脱渋所用時間は指数関数的に減少する。(2)品質変化の検討-温度35°C,95%ガス濃度処理法は,既往施設の25°C,90%処理方法より1/6以下に時間短縮される。一方10°Cの温度上昇は呼吸量が約2倍に増加するが,積算呼吸量は所要時間の低下により約1/2にとどまる(加温時間を含む)。従って脱渋後の柿の軟化現象は認められなかった。(3)ガス処理前後の柿色の変化-柿の品質評価は色彩によって判定されるが,収穫時緑色を帯びた早期収穫柿は温度処理により適度の熟し柿色に変化するので,加温処理法は収穫期間の拡大に効果がある。(4)実験機の設計-3年間の試験と既往の資料から技術的内容と問題点がほぼ明らかにすることができたので,0.8t程度のコンテナによる加温と呼吸方式のガス置換封入設備を設計した。ガス漏れの防止と消費ガス量節減法および装置内の温度・ガス濃度の均一化に効果がある。本研究は、最適な脱渋処理条件を明らかにするための機構解明と自動ラックシステムにセットする脱渋処理装置の開発を内容としている。9年度の実施結果は、ガス置換法による脱渋装置、封入ガス濃度、品質への影響などの検討を行った。1)実験機の製作-既往の資料から技術的内容と問題点を明らかにして呼吸式ガス置換法を採択し実験機を製作した。実験用ガス封入袋は手製としたが、ガス漏れの防止と高濃度保持方法を見いだした。2)ガス置換による濃度-呼吸式によるガス交換は、封入物およびガス入出量により理論的に求められる。この理論式を誘導してプログラム化した後、関係ファクタを実験により求めた。計算値と製作機による実験値を比較した結果、ほぼ一致することを確認した。なお、呼吸式ガス交換は13回自動操作で7898%のCO_2濃度が得られることを明らかにした。3)水滴付着渋柿の事前処理-水滴付着柿のガス処理は、黒い斑点を生ぜしめるので、表面乾燥特性を明らかにすると共に空気ガンによる水分除去法を実験で明らかにした。乾燥は柿相互が接する部分の乾燥はかなり遅れとなるので、柿の入替え方法と間連して最適風量比と乾燥温度を見い出した。しかし、効果的な方法は、12kg/cm^2圧力の空気ガンで水滴を吹き飛ばすことである。4)柿の呼吸量による許容滞貨期間の検討-収穫柿の脱渋は高品質保持するためには,23日以内に処理することが指摘されている。滞貨に伴う呼吸量の低減による脱渋性能の低下とされているが、基礎的な実験結果ではその傾向がほとんど認められなかった。本研究は,最適な脱渋処理条件を明らかにするための機構解明と自動ラックシステムにセットする脱渋処理装置の開発を内容としている。10年度の実施結果は,下記のとおりである。(1)テスター用機器-気体置換装置は,ガス置換用の呼吸口付バック内に数個のテスト用の柿を入れ,バキュームポンプとガスボンベからなる置換装置を圧力計を介して結合して所定濃度のガスを封入する機器を作成した。

(2)ガス処理時間-ガス濃度95%以上の条件下における柿温と脱渋に要する最低時間の実験を行ったが,両対数グラフで直線を示した。ガス封入最低時間は既往の資料より求めた脱渋基準値より40Cで1/2に低減される。現在の施設は安全性を考えて25C,24時間を基準に処理しているが,35Cで処理すると1/4以下で対処できる。技術的問題点は,温度とガスの均一化の課題である。(3)加温による柿温上昇-コンテナ1層に4個3段堆積時の40C目標の昇温事例で測定した結果,5時間後の上下間温度差は12Cとなた。均一な通気ができる差圧方式を採用することにより解決するものと思われる。なお柿温上昇速度は指数関数的である。(4)荷扱い単位-20t施設では側面穴開きの20kg入り集出荷コンテナ約950個を一括処理している。差圧が採用出来ないために加温処理が困難で,結果的に無駄な時間を多くかけている。また大型化は荷扱いと整理に時間を費やし性能低下となるので,パレット単位の自動ラック方式(800kg前後)を基準とする荷口扱いが適当である。(5)新技術への対応-a)差圧利用による加温を採用すべく集出荷コンテナの通気口は底面のみに改良する,b)ハウス柿の軟化防止を含め脱渋テスターによりガス処理最適値を見いだしながら本格生産に当たる,c)0.8t単位とする自動ラックシステムを活用して連続的に処理する体制を構築する。(6)残された課題-脱渋所要時間はガス濃度差に影響される。この解明で低コスト化を図る。本研究は製品の高品質化と低コスト化を目指し,高性能化のための処理温度・時間との関連でガス濃度の精度を高めることである。すなわち,ガス濃度と温度による処理時間研究並びに物性上の問題を明らかにした後,精度の高い実験用の脱渋置換を完成せしめる。(1)脱渋特性の検討-収穫果の脱渋処理時間は,品種・果実の大小・熟度差のほかガス濃度と温度により異なる。品種間差などの材料条件はほぼ明らかにされているので,ガス濃度および処理温度について実験したが,40°Cを限界に温度の高いほど,ガス濃度の高いほど脱渋所用時間は指数関数的に減少する。(2)品質変化の検討-温度35°C,95%ガス濃度処理法は,既往施設の25°C,90%処理法法より1/6以下に時間短縮される。一方10°Cの温度上昇は呼吸量が約2倍に増加するが,積算呼吸量は所要時間の低下により約1/2にとどまる(加温時間を含む)。従って脱渋後の柿の軟化現象は認められなかった。(3)ガス処理前後の柿色の変化-柿の品質評価は色彩によって判定されるが,収穫時緑色を帯びた早期収穫柿は温度処理により適度の熟し柿色に変化するので,加温処理法は収穫期間の拡大に効果がある。(4)実験機の設計-3年間の試験と既往の資料から技術的内容と問題点がほぼ明らかにすることができたので,0.8t程度のコンテナによる加温と呼吸方式のガス置換封入設備を設計した。ガス漏れの防止と消費ガス量節減法および装置内の温度・ガス濃度の均一化に効果がある。
イソギンチャク類の系統分類学的研究―その祖先形と形態の進化を証明する―

本年度は、一部のみ標本の収集に赴いた(いおワールドかごしま水族館等)ものの、主に昨年度までに収集したイソギンチャク標本の形態分析と分子系統解析に重きを置き、研究を重ねた。形態分析に関しては、(かねてから研究室の備品が旧式であったため)ミクロトームを購入し、より精細な形質の分析を経て、種・属の同定を行った。分子系統解析は、予定していた18・28SリボソーマルDNAの解析を終え、更に系統樹の解像度を高めるために、進化速度の早いITS領域も新たに加えて、現状最高の解像度の系統樹を構築した。論文は4本(英文の原著論文3本・和文の総説論文1本)が出版され、申請者が記載した新種は計6種となった。さらに、北海道で80年ぶりに発見されたホソイソギンチャクの論文も受理され、また、和名の存在しなかったイソギンチャクの上位分類群に和名を付加することも行った。さらに現在3本の論文を投稿中であり、学位論文の提出こそならなかったものの、執筆した論文数は予定通りに進めたと言える。記載したイソギンチャク類の標本は国立科学博物館・千葉中央博物館分館海の博物館に複数登録し、日本のイソギンチャク類の多様性研究の充実に努めるとともに、発見した新種であるテンプライソギンチャクに関してはプレスリリースを東京大学より行い、多数の取材に応じるとともに、テレビ・ラジオ出演・Web記事の執筆・YouTubeチャンネルでの配信、さらに多数の講演会への登壇など、アウトリーチ活動を極めて精力的に行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。日本全国(平成29年度は、四国、鳥羽、奄美、下田、トカラ列島・佐世保、瀬戸内海、三崎)に赴いて、干潟の掘削・潜水・乗船による底引き等のフィールドワークを行い、イソギンチャク類を採集した。また、既に採集されたイソギンチャクを水族館(平成29年度は、九十九島水族館・鳥羽水族館・竹島水族館)から拝受し、標本化した。更に、千葉県立中央博物館分館海の博物館所蔵や個人所有の標本を拝借・拝受し、さらに研究室の航海調査により採集された刺胞動物類の標本も漏れなく収集した。研究室で、解剖による外部形態の分析、ミクロトームによる薄切、微分干渉顕微鏡を用いた刺胞の観察などを行った。形態形質を調べて種を同定した(平成29年度は、主にカワリギンチャク類と、コンボウイソギンチャク類を同定し、ムシモドキギンチャク類に関しては一部のみを同定した)。収集した標本からDNAを抽出し、PCR及びシーケンシングを行い、塩基配列のデータを解読・蓄積した。平成29年度は、イソギンチャク類に合致するプライマーのセットを見つける試行錯誤に時間を要したため、ミトコンドリア12S・16S rDNA・COXIIIDNA、核の18S・28S rDNAの情報をを塩基配列データの入手に留まった。修士課程及び博士課程1年で明らかにした日本産のムシモドキギンチャク・カワリギンチャクおよび無足盤族類の記載を行い、英文原著論文にて投稿した。平成29年度は、3本の論文が受理され、そのうち1本の論文が出版された。さらに、現在2本の論文を投稿している。研究の進捗に関しては、平均すると概ね予定通りであるが、個々の項目では予定以上の進捗の部分と予定より遅れている部分がある。サンプルの採集に関しては、フィールドワークを予定通りの回数こなすことが出来、予期していた程度の標本が集まった。標本収集に関しても、2年度目に必要な標本は殆ど集まっている。標本の形態分析に関しては、切片作成に関しては殆どの標本で終わらせている。しかし、当方の研究所のミクロトーム(切片作成機械)があまりに古く、性能が悪すぎたため、切片の出来が宜しくない状態である。よって、来年度も切片作成作業に時間を割かなければならない。また、刺胞の検鏡に関してはまだ、数をこなさねばならない状態にある。種の同定に関しては、概ね予定通りの進捗である。分子系統解析に関しては、イソギンチャク類に合致するプライマーセットを発見する試行錯誤にかなりの時間を取られてしまった。そのため、系統解析(配列決定・系統樹構築等)を行う時間がなく、来年度に持ち越しとなってしまった。学会発表に関しては予定していたものに加えて動物学会の大会を加えた3回をこなし、また小規模なシンポジウムや講演会にも演者として登壇した。さらに、論文は目標としていた3本の受理を達成して、更に2本の投稿を行うことが出来た。上述の試行錯誤のため分子系統解析を絡めた論文は投稿できなかったが、業績に関しては概ね予定通りと言える。

さらに、北海道で80年ぶりに発見されたホソイソギンチャクの論文も受理され、また、和名の存在しなかったイソギンチャクの上位分類群に和名を付加することも行った。さらに現在3本の論文を投稿中であり、学位論文の提出こそならなかったものの、執筆した論文数は予定通りに進めたと言える。記載したイソギンチャク類の標本は国立科学博物館・千葉中央博物館分館海の博物館に複数登録し、日本のイソギンチャク類の多様性研究の充実に努めるとともに、発見した新種であるテンプライソギンチャクに関してはプレスリリースを東京大学より行い、多数の取材に応じるとともに、テレビ・ラジオ出演・Web記事の執筆・YouTubeチャンネルでの配信、さらに多数の講演会への登壇など、アウトリーチ活動を極めて精力的に行った。平成29年度に採集した標本のうち、未処理の標本の処理作業を同様に行い形態形質のデータを入手する(特に、ミクロトームの不調で状態の悪い切片に関しては、平成30年度より導入する新たなミクロトームを利用して切片を作り直す)。それらの標本を利用し、属・種を同定する。特に、ムシモドキギンチャク類の同定は遅れているので、刺胞の検鏡も併せて精力的に行う。更に、分子系統解析に関しては、昨年度の末に取得したシーケンスの情報を処理し、系統樹を構築する。その系統樹を分析し、イソギンチャク類の進化についての知見を得る予定である。また、適宜試薬を追加して分子実験を遂行し、塩基配列のデータを追加で収集・蓄積することで、より詳細な系統樹を構築する。必要があれば、タクソンサンプリングの充実を目指して小規模な採集を継続し、また博物館での標本調査も引き続き行っていく。それらのデータから、本年度は分類学的な研究の成果に加え、2年間に解析したイソギンチャク類の系統に基づく分類体系の再編とイソギンチャク類の形態の進化を考察する論文も執筆し、投稿する予定であり、また博士課程の学位論文を執筆できる予定である。さらに、標本は国立科学博物館・千葉県立中央博物館分館海の博物館に登録する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大質量星および超新星による星間ダストの供給・破壊過程の統一的解明

超新星放出ガス中でのダスト形成および超新星残骸中でのダスト進化の計算を行い、観測結果との比較から、II型およびIa型超新星によって星間空間に供給されるダストの組成、サイズ、量を明らかにした。特に、II型超新星は太陽質量の0.1-1倍のダストを生成することができるが、Ia型超新星は星間ダストの主要な供給源にはなり得ないことを示した。また、天文学的ダスト形成環境における非定常ダスト凝縮過程を世界で初めて定式化し、巨大質量星の星風中でのダスト形成条件や形成されるダストの平均半径を系統的に調べた。さらに、星間ダストのサイズ分布進化モデルを構築し、その結果に基づいて銀河の減光曲線の時間発展を予測した。赤外線で非常に明るい星形成銀河SST J1604+4304の紫外線から赤外線までのエネルギースペクトル分布を、様々な星間減光曲線を用いて解析した。その結果、観測されたスペクトルは、超新星で形成されるダストによる減光モデルにより最もよく再現できることがわかった。それゆえ本結果は、星形成が活発な銀河中では、超新星により支配的に星間ダストが供給されていることの間接的な証拠を与える。一方、系外銀河NGC300中で新星と超新星の中間ほどの明るさをもって発生した突発天体の近赤外線後期撮像観測を赤外天文衛星「あかり」を用いて行った。その結果、この天体周囲に存在するダストは天体の小規模爆発の際に新たに形成されたもので、ダストは中心天体のごく近傍で非常に密集して分布していること、また中心天体自身の光は減光されていないことから、形成されたダストの分布は球対称から大きくずれていることがわかった。この観測により、突発的に放出されたガス中でのダストの凝縮は効率的であり、星の度重なる爆発過程が星間ダストの供給に大きく寄与する可能性を示唆する。さらに、白色矮星の暴走的な熱核融合反応で起こるIa型超新星爆発時でのダスト形成計算、およびその後の超新星残骸中でのダストの進化計算を行った。その結果、Ia型超新星で形成され得るダストの質量は太陽質量の10分の1ほどであるが、その半径は0.01μm以下と比較的小さいため、形成されたダストはすぐに衝撃波に掃かれた高温ガス中で破壊されることがわかった。本結果により、Ia型超新星は星間ダストの主要な供給源としては機能しないことを明らかにした。ハーシェル宇宙望遠鏡による超新星SN 1987Aの遠赤外線観測を行い、SN 1987Aから太陽質量の0.4-0.7倍に相当する低温ダストからの熱放射を検出した。この大量のダストの発見により、II型超新星がダストの主要な生成源である有力な証拠が与えられ、宇宙における固体物質進化の理解について重要な手がかりが与えられた。また、検出されたダストが超新星爆発時の放出ガス中で形成されたものであることを確かめるため、ダストからの熱放射を空間的に分解する観測をALMA Cycle0に提案し、採択された。一方、Ia型超新星残骸ティコーとケプラーについてもハーシェルによる観測を行った。Ia型超新星では、爆発時の放出ガス中で多量の鉄のダストが凝縮すると考えられていたが、この観測から大量のダスト形成の証拠は確認できなかった。以前の我々のダスト形成計算においても、Ia型超新星爆発時に鉄のダストは形成されないと予測しており、この観測結果は我々の理論計算結果と多くの点で一致する。これら理論的・観測的研究から、Ia型超新星は星間ダストの主要な供給源ではないことが確定的となった。さらに、II型超新星で形成される炭素質ダストのサイズや質量が、炭素原子ガスの付着確率や凝縮するダストの形状にどのように依存するかも調べた。その結果、ダストの形成量はこれら微視的な特性に依存しないが、形成されるダストの有効半径は、付着確率が小さいほど、またダストの形状が球形に近いほど小さくなることがわかった。爆発時に形成されたダストはその後リヴァース衝撃波により掃かれ、サイズが小さいほど効率的に破壊される。それゆえ本結果は、超新星から最終的に星間空間に放出されるダスト量を明らかにする上では、ダスト形成過程におけるこれら微視的特性の理解が不可欠であることを示す。天文学的なダスト形成環境で見られる希薄なガス中でのダスト凝縮過程を調べるため、形成時の化学反応を考慮した非定常ダスト形成過程を世界で初めて定式化した。また様々なガスの初期密度・冷却率で計算した結果から、形成されるダストの平均半径と凝縮率は、ダスト形成時での過飽和比が増加するタイムスケールとガスが衝突するタイムスケールの比によって一意的に決定されることを明らかにした。さらにこの非定常ダスト形成の定式を用いて、初代星の候補である巨大質量星の超赤色巨星段階における星風中でのダスト形成計算を行い、その寿命の間に太陽質量程度の炭素質ダストが形成され得ることを明らかにした。

明るいIIn型超新星SN 2010jlの爆発の1-2年後の可視近赤外線分光観測を行い、1000分の1太陽質量ほどの新たに生成された炭素質ダストからの熱放射を捉えた。また水素輝線の減光波長依存性から、形成されたダストの半径は0.01ミクロン以下と小さいこと、さらにその親星の質量放出率が0.02太陽質量/年より高いことも明らかにした。一方、IIn型超新星SN 2005ipの爆発の1-6年後のX線観測を基に、爆発前の星の質量放出率を0.01太陽質量/年と導いた。これらの結果は、IIn型超新星が、その親星の大規模な質量放出の結果作られた厚い星周ガス中で起こった超新星であることを決定づけた。超新星・AGB星でのダスト形成、衝撃波によるダスト破壊、星間空間での重元素降着によるダスト成長、ダスト同士の衝突合体・破砕過程を首尾一貫して取り扱うダストサイズ分布進化モデルを構築し、銀河の進化に伴う星間ダストのサイズ分布、および星間減光曲線の時間進化を計算した。その結果、銀河の初期段階では、星間ダストの平均半径は大きく減光曲線は波長依存しないフラットなものであるが、銀河の後期段階ではダストの破砕・成長が起こり、全体としてダストの平均半径が小さくなって減光曲線は急になることを明らかにした。赤外線天文衛星AKARIの観測データベースを基に、超新星爆発から10-100年が経過した非常に若い超新星残骸の赤外線探査を行った。その結果、近傍銀河NGC 1313で起こったIIn型超新星SN 1978Kにおいて強い中間赤外線放射が検出され、この赤外放射は、超新星親星の恒星風中で形成されたダストが、現在超新星衝撃波に掃かれ加熱されることによって説明できることを示した。また、ダストの典型的初期サイズは0.3ミクロンで、組成はシリケイト質、その形成量は太陽質量の1000分の1以上であることも明らかにした。低金属量星形成ガス雲中での重元素ガス降着によるダストの成長を調べ、金属量が太陽の10万分の1ほど低い収縮ガス中でもダストの成長が効率的に起こることを明らかにした。また、ダスト成長を考慮した収縮ガス雲の熱進化の数値計算を行い、成長したダストの熱放射によるガスの冷却によって、ガス雲は太陽質量の0.1倍程度のガス塊へ分裂することを明らかにした。これらの結果は、現在最も金属量の低い星として知られているSDSS J102915+172927の形成過程を説明でき、第一世代星の超新星爆発時におけるダストの形成が小質量星形成に不可欠であることを証明した。銀河系の星間減光曲線に基づいて、星間ダストの組成やサイズ分布を決定する包括的な研究を行い、星間ダストの主な成分は-3.5の冪乗サイズ分布を持つ炭素質ダストとシリケイト質ダストであることを確かめた。またダストの最大半径の決定には、近赤外域の減光曲線が重要であることを示し、その観測された曲線の傾きから、半径の上限値は0.2から0.3ミクロンの範囲に制限されることを突き止めた。また、ダストの素過程を組み込んだダストサイズ分布の進化理論モデルから、超新星衝撃波による星間ダストの破壊は、銀河形成の初期段階において非常に重要であることを明らかにした。
冠動脈バイパス術後患者の虚血性心疾患の再発を予防するための取り組み

冠動脈バイパス術後患者の虚血性心疾患の再発予防に向けた取り組みについて、退院を控えた術後患者10名を対象に調査を行った。半構成的面接法を用いて退院後約1年までに計4回データを収集し、質的帰納的に分析を行った。分析の結果、《準備》、《模索》、《維持》、《拡張》、の4つの取り組みの方向性が見出された。患者が生活の再構築を目指すプロセスのどの段階にあるのかを捉えた上で、個々のニーズにあった支援を提供することが重要である。データ収集:倫理委員会の承認を得た後、平成19年6月から総合病院2施設で面接調査を開始した。面接は、冠動脈バイパス術後退院前(第1回)、退院後約1ケ月(第2回)、約6ケ月(第3回)、約1年(第4回)の計4回を予定しているが、初期計画どおり第3回の面接調査まで終了した。対象:対象は11名(男10、女1)で、平均年齢は67.7歳(5281)であった。分析結果:第1回の面接で得られたデータを質的帰納的に分析し、最終的に13の「冠動脈バイパス術を受け退院を控えた患者の虚血性心疾患再発予防に向けた取り組み」を明らかにした。1.これまでの生活と病気の発症・再発とを結びつけて考える、2.これまでの生活を振り返り退院後の生活における注意点を挙げる、3.これまでの悪しき習慣は止めると決意する、4.入院前から実践してきた健康的な生活を続けていこうと考える、5.入院が機となり身に付いた良い生活習慣を退院後も継続していこうと思う、6.我慢はほどほどに生活に楽しみを持とうと思う、7.再発予防のための理想的な生活の継続に対する自信のなさを自覚する、8.家族や親しい人に頼れることは任せようと心積もりする、9.再発予防に関する具体的な知識を主体的に得る、10.再発予防のための理想的な生活に至る過程に見通しをもつ、11.心臓に負担がかからない生活環境を準備するため周囲に働きかける、12.退院後の生に前向きな姿勢をもつ、13.心臓に良い生活を実行するための心構えをする。本研究の結果は、冠動脈バイパス術が患者にとって、疾患の再発予防に留意した生活を構築する契機となることに加え、患者が入院中から自分の意志の弱さを意識することを示しており、再発予防に留意した生活に向け準備を進ある過程において、心理的な支えとなるケアの重要性が示唆された。現在、第2回目以降の面接で得られたデータの分析の途中であり、今後、各時期における有効な看護を見出していく予定である。データ収集:昨年度に続き当初の予定通り、対象者が退院後1年を迎えた7月8月に最終のデータ収集(第4回)の面接を行った。対象:対象は8名(7男、女1)で、平均年齢は66.9歳(6181)であった。第4回目の面接は、仕事の都合や他の疾患に罹患し加療が必要となった者がおり、2名の患者を対象から除外した。分析結果:退院後1ヶ月(第2回)、退院後6ヶ月(第3回)および退院後1年(第4回)の面接で得られたデータを時期ごとに質的帰納的に分析し、各時期における患者の虚血性心疾患再発予防のための取り組みを明らかにした。分析の結果、最終的に得られたカテゴリーは、退院後1ヶ月は11(1.生活変容の必要性を受け入れ我慢する、2.周囲の協力や支えに感謝し助言を守る、3.約束を組み込んだ生活パターンに自分を乗せる、4.確実に誘惑に打ち勝てる方法をとる、など)、退院後6ヶ月は7(1.気持ちを切り替え新たなスタンスで生きる、2.誘惑を振り払う、3.長続きのために息を抜く、4.周囲に支えを求める、など)、退院後1年は7(1.続けることで現れた効果を評価し糧とする、2.今後の生き方を見据える、3.自分に合った方法を探り続け実践する、など)であった。考察:退院前から退院後1年の全時期において、患者の取り組みは手術によって得た生への感謝と責任感による生活変容の意思から生じており、現状を前向きに捉える肯定的な感情によって支えられていた。退院前はこれまでの生活を振り返り再発予防に留意した退院後の生活を思い描く時期であり、退院後1ヶ月は自分なりの方法を模索する時期であった。退院後6ヶ月には、患者の生活の再構成のプロセスは維持期に入っており、退院後約1年には元々の生活におけるQOLや生きがいをいかに再現するか、再発予防に留意した日常生活を送りながら今後の生き方を見据える段階に至ることが示され、そこから各時期を抑えた看護の方向性が導かれた。
液相法によるリチウムイオン伝導性アモルファス非金属硫化物塩の合成

これまでに、硫化物系固体電解質材料が、リチウムイオン導電率が極めて高く、電極活物質との間で安定な界面を形成することを見出し、全固体リチウム二次電池用の固体電解質として応用について検討している。電極活物質微粒子をこの硫化物系固体電解質の薄膜でコーティングすることができれば、良好な界面形成によってスムーズな電気化学反応が可能となり、高電流密度の全固体二次電池にそのまま適用できるだけでなく、現在のリチウムイオン二次電池の画期的な高性能化を図ることも期待できる。そこで、本研究では、非金属硫化物リチウム塩の前駆体薄膜を溶液系から作製し、これを用いたリチウムイオン伝導性の高い硫化物固体電解質薄膜の作製条件を明らかにすることを目的として行っている。特にガラス系で高いリチウムイオン伝導性を示すことがわかっている、Li_2S-P_2S_5系を中心に検討を行った。P_2S_5源として、ジエチルジチオカーバマトリン錯体の合成を試みた。また、Li_2S,P_2S_5,Li_3PS_4およびLi_2S-P_2S_5系ガラスを直接様々な溶媒に溶解させ、これを再析出させることによって、硫化物を得ることについても検討した。Li_3PS_4結晶やLi_2S-P_2S_5系ガラスはトルエンやジメチルスルフォキシドのような溶媒には溶解しないが、ジメチルホルムアミド(DMF)に比較的溶解しやすいことがわかった。よって、これらの硫化物が溶解したDMF溶液は、リチウムイオン伝導性アモルファス非金属硫化物の液相法のよる合成における前駆体となることが示唆された。これまでに、硫化物系固体電解質材料のリチウムイオン導電率が極めて高く、電極活物質との間で安定な界面を形成することを見出し、全固体リチウム二次電池用の固体電解質として応用されている。本年度は、Li_2s-SiS_2系アモルファス固体電解質の前駆体の候補として、Si-S-Si結合を分子内に持つ(Me_2SiS)_3を合成し、この分子の熱分解挙動について検討した。さらに、LiあるはLi_2Sとの複合化について検討した。(Me_2SiS)_3の熱分解挙動を調べたところ、200300°C付近に重量減少が観測され、有機鎖の分解がおこっていると考えられる。(Me_2SiS)_3を300°C、窒素雰囲気下で2時間熱処理を行った場合、アモルファスの物質が得られた。液体である(Me_2SiS)_3にLi金属を投入し、直接反応させた後、400°Cで熱処理を行った場合、室温で4.2×10^<-9>Scm^<-1>を示す物質が得られることがわかった。Li_2Sを(Me_2SiS)_3に加えた場合には、ほとんど反応しないことがわかった。
沖縄染織文化の研究に関するデータ・ベースの構築

本研究は,平成5年度から8年度まで沖縄県教育委員会から調査嘱託委員として調査した織物品378点,染物品139点のデータベースの構築を行うことであった。平成10年度・11年度,その情報の入力作業をしていく内に,服装の採寸調査項目の不備,繊維鑑定の見解の相違などがわかった。正確なデータを入力するためにも再検討・再調査を加えた。そして12年度は,繊維の顕微鏡写真の収集に力をいれた。その結果,琉球服装の調査項目を改善し,両身頃を調査した結果,大袖衣について物差を使わない「手度法」であることを確認できた。また,胴衣の袖と脇あきに特色があることがわかった。沖縄県各地の織物組合の素材以外にも,各島々に芭蕉・苧麻・木綿の染織品があることがわかった。その織物技術は,織密度や意匠が優れたものであり,またその多様性は広く今後,公開していきたい。歴代宝案や混効験集に見られる緞・細嫩蕉布・蜻蛉羽衣等,どのような染織布であるか,断定はできないが,資料の収集と拡大写真のデータが得られた。研究対象が神衣装であり,教育委員会や個人の協力により,さらに各島々に残る染織資料を調査研究していきたい。より良い画像データの入力と資料保存のために、システム実体顕微鏡、顕微鏡デジタルスチールカメラ、カラーモニタ、ダブルアームファイバー照明装置の機材を整えた。この結果、繊維・織物組織など顕微鏡撮影現像の時間と費用の手間を省くことができ、またより詳細なそして豊富な資料の保存を始めることができた。初年度であったが、久米島の神女衣裳に関連する新着資料が届き、現存する植物繊維のうち、苧麻繊維織物資料としては、最も細く緻密に織られたものであり、今後沖縄の織物文化の高さが証明できよう。対象資料のうち、木綿についてはその判定資料に間違いはあまりないが、絹や芭焦・苧麻については原材料にかなりの手が加わっているため、判別がむつかしい。この作業を続けることで、より客観的な判定をする手掛かりの作業がやっと始まった。このことは幻の繊維といわれているトンビャン(桐板)という繊維の解明にも役立つ。また、作業をする中で、染色された絣織物の他に、顔料で着彩された絣織物資料も映像で確認することが出来、繊維材料に加えて、技法についても総合的な研究にも役立っている。本年は、脆化した染織資料の顕微鏡映像の入力を行っている。現物資料の入力が、写真からの入力に比べて、短時間で様々な部分のデータを撮ることができた。今後は、写真の資料に加えて、現物資料を沖縄県立博物館始め各資料館から許可が出次第、現物から直接資料データの撮影と保存を平成11・12年度も続けて行っていく計画である。本11年度は、10年度の資料入力作業を継続して行なった。写真のスキャナーでの取込みに鮮明さが十分でないため、また実物資料を本研究室に借用する制限と、画像入力する限界のため、現地で処理できるデジタルカメラの購入を行なった。本研究は当初繊維の鑑定データに役立つ基礎資料と計画していたが、琉球の服飾形態の特徴、紅型と色絣の技法についても新たな発見があった。衣裳の採寸について現在の仕立とは異なる手度法という物差を使わない染織資料がほとんどであることがわかった。したがって本年度は衣裳の採寸調査も同時に行なった。花織の製織技法についても技法解明の資料を入手した。また、未発表の個人資料も調査できた。芭焦繊維は糸の太さで製糸方法が異なることがわかった。従来芭焦の成育環境と部位の違いと言われていた。限られた期間ではあるが、大いに成果があった。12年度はこれらのことを成果報告できるよう個人所蔵家の資料公開条件の了解を求め、追加現地調査を行ない、沖縄染織文化のデータをまとめたい。本研究は、平成5年8年沖縄県教育委員会から調査嘱託を受けて調査した織物品、378点、染物品139点のデータ、ベースづくりを行なうことであった。

平成10年、11年と作業(入力)を行なううち、服飾の採寸調査の不備や繊維鑑定の見解の遠いなど疑問点が残った。本年度は、写真からの画像入力に加えて、ネガ、ポどから直接画像をとり込む作業を加え又、現地調査を行なった。沖縄の古い染織資料そのものが信仰する対象になり、神そのもの守り神となるという性格上、祭りや個人の都合で拝見、調査することになり、また限られた時間とスペースで全国へデータ・ベースを公開するには無責任という結論を得た。しかし、報告書及び再調査についての報告は本補助金のおかげで成し得ることができた。
東海地方西部における石器ブロックの重複形成に関する研究

1研究目的東海地方西部のように地層の堆積状況の良くない地域では、時期の異なる石器ブロックが同一地点で重複して形成されていることを明らかにする。2研究方法(1)石器の接合関係や個体別資料の共有関係から、石器ブロックの間時性を再検討する。(2)昨年度までの研究で、静岡県磐田原台地では、瀬戸内系石器群を含む石器ブロックが縦長剥片系石器群を含むブロックと同時期になるという矛盾が各所で発生することを確認していることから、この点を重点的に再検討する。(3)本来、別時期とすべき石器群が、接合関係や個体別資料の共有関係から同時期と判定される場合は、異時期の石器ブロックが同一地点で重複している可能性が高いため、異時期石器群の分離を試みる。3研究成果(1)瀬戸内系石器群のブロックは、例外なく縦長剥片系石器群のブロックと重複する。このことから、静岡県磐田原台地では、瀬戸内系石器群の石器ブロックが形成された後、同一地点に縦長剥片系石器群の石器ブロックが形成されたと解釈し、両者を分離することで、石器群の分析単位を設定し直した。(2)静岡県磐田市、広野北遺跡の下層文化層は存在しない。広野北遺跡で石器ブロックの重複形成を検討する過程で、ナイフ形石器を含む文化層として報告された2枚の文化層のうち、下層文化層の存在について重大な疑義が生じた。広野北遺跡の報告書では、これら2枚の文化層は間層を挟んで分離できると記載されているが、磐田市教育委員会で保管していた遺物台帳をデジタル化し、遺物の出土状況図を作成したところ、遺跡の大部分で間層を認めることはできず、遺物は地層の上から下まで連続して出土していることが判明した。さらに、石器の接合関係や個体別資料の共有関係、遺物台帳の記載、発掘直後に出された概報の記載などを精査したところ、下記のことが判明した。・時期差のある2枚の文化層とされた文化層同士で石器の接合関係や個体の共有関係が認められる。・遺物台帳の「出土層」の欄に書き換えの痕跡がある(文化層を分離するために書き換えた可能性あり)。・発掘直後に出された概報では間層を認めていない→現地調査では間層を確認していない可能性あり。以上から、広野北遺跡の下層文化層は、発掘後の資料操作で意図的に作り出されたもので、実際には存在しなかった疑いが強くなった。したがって、当遺跡の文化層は、瀬戸内系石器群と縦長剥片系石器群の二時期からなると判断した。以上の成果から、静岡県磐田原台地における旧石器時代石器群は、従来の編年を刷新し、石器群の分析単位を全面的に設定し直す必要があると結論付けた。以上の成果から、静岡県磐田原台地における旧石器時代石器群は、従来の編年を刷新し、石器群の分析単位を全面的に設定し直す必要があると
オントロジー指向による考古遺跡情報の知識体系化－東南アジア大陸部を事例に－

研究目的(概要)※当該研究計画の目的について、簡潔にまとめて記述してください。東南アジア大陸部の考古情報を事例に、遺跡・遺物データ群のオントロジー指向による知識体系化と知識ベースの構築に関する研究を目的にする。遺跡・遺物データ群は、メタ情報の記述が極めて困難であり、関係型データベースでは記録・管理、調査・検証、公開・還元の過程で有効、且つ一元的に管理できない。そこで、ミャンマー、タイ全土、カンボジアの遺跡情報(約15,600件)を事例に、記述データの語彙・ネットワーク分析による知識の構造化・体系化を試み、知識ベースArcOnBaseの構築による一元的な管理手法を探究する。知識ベースの構築は、地域性や時代考証、宗教・民族・統治・交易などの特徴や類似性などの意味的な関連性をもつデータ群の探索を可能にし、新たに導出された知識の累積を実現する機能を含む実証的研究である。本研究は、文化財遺産情報における資源共有化理念の構築に寄与する。本研究は、研究計画にもとづき、(1)RDF化による考古遺跡情報の類似性・特徴パターン探索機能について研究を進め、東南アジア大陸部の考古遺跡情報DBへオントロジー概念を導入して、語彙体系化を行い、RDF化設計に寄与する語彙カテゴリー化を実現した。(2)ArcOnBase知識ベース・語彙概念体系の検証・評価と体系化へのフィードバックでは、知識ベースの構築と併行して、逐次的な検証・評価を考古学分担者を中心に実施した。また、ArcOnBase知識ベース、語彙概念体系化、RDF化・LODによるシステム実現に対する問題点等を明らかにした。また、東南アジア大陸部の考古遺跡情報を事例および基本情報の分析についての検証・評価を実施した。(3)東南アジア文化遺産関連国際会議や東南アジア考古学関連研究会において研究成果を発表し、現地研究者との交流を進めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、東南アジア大陸部の考古情報(約15,600件)を事例に、遺跡・遺物データ群のオントロジー指向による知識体系化と知識ベースの構築に関する研究を目的にする。平成26年度の研究においては、(1)東南アジア考古遺跡データベース(DB)の構築:RDF化に伴う東南アジア考古遺跡DBの構築が必要であった。そのために各国の遺跡情報データの属性の統一化を検討し、本DBの時空間可視化機能でデータの検証・整合性を確認することを目的にした。特にデータの検証においては、遺跡・遺物に関するタイ語説明・表現を英語に翻訳し、GISによる単純マッピングでの検証をおこない、分析効率を高める前準備を進めた。(2)遺跡情報のRDF化分析を行なうために、遺跡情報に重要な要素である事例として地名オントロジーデータベースとの連携をおこなう地名エディタの試作を行った。研究に使える資源共有化システムに必要な機能および実装に関わる課題を検証するためのLinked Open Dataを構築した。(3)東南アジア考古遺跡情報に関するワークショップ(WS)の開催では、全体の研究計画の調整と東南アジア考古遺跡DBの理解・分析、およびRDF・LOD技術の研究のための研究会(WS)を平成26年6月27日タイ・バンコクで行い、また平成27年1月5日バンコクにてANGISand CRMA Bangkok Meeting 2015を開催した。(4)遺跡情報は、地域研究におけるフィールドノートの性格と類似した属性が認められる。そのために事例として位置情報とトピックモデルに基づくフィールドノートのビジュアライズ手法、地域研究資料を対象とした時空間情報に着目したデータの構造化などの研究を進めた。平成27年度の研究においては、(1)東南アジア考古遺跡データベース(DB)の構築:RDF化に伴う東南アジア考古遺跡DBの構築が必要であった。特にデータの属性の統一化においては、(1)遺跡・遺物に関するタイ語説明・表現を英語に翻訳すると共に、キーワードを抽出し、オントロジー体系化のためのツリー構造表現を実現した。(2)遺跡情報のRDF化分析を行なうために、(1)におけるツリー構造を探索するブラウザー“Archaeo Ontology"を新たに開発し、Linked Open Data (LOD)にもとづく検索を実現するための予備実験を行った。また、研究に使える資源共有化システムに必要な機能および実装に関わる課題を検証するためのLinked Open Dataの構築法を検討した。(3)東南アジア考古遺跡情報に関するワークショップ(WS)の開催では、全体の研究計画の調整と東南アジア考古遺跡DBの理解・分析、およびRDF・LOD技術の研究のための研究会(WS)および国際ワークショップIWASTCS2015を平成27年11月13日タイ・バンコクにて開催した。そのために事例として位置情報とトピックモデルに基づくフィールドノートのビジュアライズ手法、地域研究資料を対象とした時空間情報に着目したデータの構造化などの研究を進め、東南アジア考古遺跡情報への応用について検討した。(理由)平成27年度における研究目標は、(1)東南アジア考古遺跡データベース(DB)の構築において、RDF化に伴う形態素解析・語彙分析、キーワード共起関係などの基本情報の分析にもとづいて、属性定義とそれらを検証する枠組みを確立することであった。

そのためには前提として、東南アジア考古遺跡DBの構築が必要になる。本作業においては、特に空間情報を伴うタイ国考古情報について、形態素解析が必要なタイ語説明から英語への翻訳を行ない、キーワードを抽出してカテゴリー化し、RDF記述のための基礎的研究を進めた。特に、RDF記述のためにはカテゴリー化されたキーワード情報を探索するブラウザーが必要になり、タイの遺跡情報を探索するブラウザー"Archaeo Ontology"を新たに開発した。本ブラウザーの開発によって、RDF記述のための第一段階が達成された。当初の予定からみて順調に進捗している。(2)RDF化に伴う基本情報の分析では、基本情報の分析は、DBの属性毎に出現する体言の「値」と「値・値」関係(例えば、地名と遺跡時代の関係、あるいは同義語関係)などの連鎖や共起ネットワークが認識されるようなデータ表現を可能にした。そのため、データの正規化のためのデータ修正を実施し、時代区分に応じたデータの特徴を把握するするためにGIS分析とマッピングを行なって、データ全体の特徴把握に努めた。タイ語表現による記述では、形態素解析を行った後、キーワードの英語表現および日本語への変換が完了した。本データに最適な語彙の解析手法は、分担者によって示されるトピックマップなどのいくつかの手法の結果を総合的に判断して決定する検討を継続して進めている。また、「値・値」関係のリストのうち、同義語についてシソーラス辞書の構築を開始した。いずれの年次課題についても概ね順調に進捗している。平成28年度の研究においては、(1)ArcOnBase知識ベースの構築:RDF化に伴う東南アジア考古遺跡DBの構築を進めた。そのために各国の遺跡情報データの属性の統一化を検討し、本DBの時空間可視化機能でデータの検証・整合性を確認することを目的にした。特にデータの属性の統一化においては、(a)遺跡・遺物に関する英語に翻訳されたタイ語説明は、キーワードを抽出して、属性を付加して、オントロジー体系化のためのツリー構造表現の実現を目指した(森本、柴山)。(b)遺跡情報のRDF化分析を行なうために、(a)におけるツリー構造を探索するブラウザー“Archaeo Ontology"の性能向上を図り、Linked Open Data (LOD)にもとづく検索を実現するための予備実験を行った。また、後述する検索結果が地図上に可視化される機能を付加した(原、柴山)。(2)東南アジア考古遺跡情報に関するワークショップ(WS)の開催では、全体の研究計画の調整と研究成果を公開する研究会(平成28年6月京都)および国際会議“International Conference on Early State and Cultural Relationship of Mainland Southeast Asia", organized by CRMA Research Center and EWCC