hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文章と発話の自発性からみた主語標示の助詞「が・の」の計量的研究

日本語の主語につく格助詞「が」「の」の選択を中心に言語変化の理論的考察をコーパスおよび社会言語学的視点から行ったものである。特に、英語のデータをもとに提唱されている言語変化理論の仮説であるConstant Rate Hypothesisの検証を日本語のデータを使って行い、それを支持する結果が得られたことは大きな成果である。また、格助詞「が」「の」の選択に関わる諸要因のうち、主語と述部の隣接性には言語の認知処理に原因があるという仮説を立てて心理言語学的分析を進めた。その成果をもとに、失語症と神経言語学の観点を取り入れた研究枠組みへの拡張を行った。(1)コーパス分析「現代日本語書き言葉均衡コーパス」を用いて分析を行なう際に、データ抽出に関わる論点を変更する必要が生じたため、まず文献調査とコーパス関係の研究協力者との打ち合わせを行なった。その際、大正・昭和前期の発話データを収録したコーパス「岡田コレクション」を利用する機会を得たことから、当該現象の言語変化に焦点を当てて分析を行ない、その研究成果を平成27年6月の第150回日本言語学会で発表する予定となった。この調査では、本研究課題の重要な部分を構成する言語変化について、その進行の段階を言語学的側面から明らかにすることができた。また、研究代表者がこれまでに行なった「国会会議録」を用いた分析結果と言語変化の観点でつながりが観察されたため、政治家などによって公的な場面で使用された言葉という意味において、野村剛史氏の言うところの「日本語スタンダード」に一定した変化が存在することを示すデータを提供することができた。(2)定量的分析を行なう上で必須の統計的手法について文献調査を行ない、その成果を平成27年2月に行なわれた神戸松蔭女子学院大学松田謙次郎教授主催の研究会で発表した。その他、平成26年12月には「現代日本語書き言葉均衡コーパス」の利用に関する技術的側面についての意見交換のため岡山県立大学佐野真一郎准教授と打ち合わせを行なった。(3)当該現象の理論的側面については、甲南大学中谷健太郎教授と行なった当該現象に関する心理言語学に基づく実験の結果を平成26年6月の第7回Formal Approaches to Japanese Linguisticsで発表し、その成果をMIT Working Papers in Linguistics 73にまとめた。また、新たに実験を行なったが、その成果は平成27年6月の第40回関西言語学会で発表する予定である。平成27年度の研究実績は大きく2つに分けられる。(1)コーパスを用いた研究平成26年度に引き続いて、大正・昭和前期の発話データを収録したコーパス「岡田コレクション」を利用したコーパス調査を行なった。岡田コレクションは当初の研究計画提出後に利用可能となり、当初利用を予定していたコーパスよりも得られる成果が大きくなることが期待できたため、よい意味で計画を変更することができた。これまでの調査結果では、本研究課題の重要な部分を構成する言語変化について、その進行の段階を言語学的側面から明らかにすることができた。また、社会言語学的観点から、野村剛史氏の提唱する「日本語スタンダード」における変化と考えられる可能性を検討した。平成27年度はその成果の一部を第150回日本言語学会で発表することができ、平成28年6月には国際学会(Sociolinguistic Symposium 21,スペイン開催)で口頭発表を行なう予定である。さらに、これまでの成果は書籍の一部執筆として平成27年度に出版することができた(「従属節の主語表示「が」と「の」の変異」相澤正夫・金澤裕之(編)『SP盤演説レコードがひらく日本語研究』笠間書院)。(2)心理言語学的実験からの研究コーパス調査によって発見された当該現象に関わる諸要因のうち、主語と述部の隣接性は言語の認知処理に原因があるという仮説を立てて心理言語学的実験を行ない分析を進めた。その研究成果は第40回関西言語学会で発表することができた(共同研究者甲南大学中谷健太郎教授)。また、平成27年度には国立障害者リハビリテーションセンター研究所にて招聘講演を行なった。このことをきっかけとして同研究所高次脳機能障害研究室との共同研究を開始し、当該言語現象に関して失語症と神経言語学の観点を取り入れることで研究の枠組みの拡張を行なうことができた。平成27年度は調査のため採用したコーパス「岡田コレクション」を用いることで順調に分析を進めることができた。心理言語学の知見をいかした実験においても、期待通りの成果が得られた。これらの成果は平成27年度に国内・国際学会での口頭発表で報告することができており、また、書籍での出版も行えたことから、研究は計画通り順調に進んでいると思われる。平成28年度はこれまでに得られていたデータをまとめる形で国際雑誌への論文を執筆、投稿することができた。また、その成果の一部はスペインで開催された国際学会、東北大学小川芳樹教授主催の研究会およびオーストラリア, Monash Universityでの招聘講演において公表することができた。前年度は社会言語学的視点に基づいて当該現象における言語変化に関する分析を進めていたが、28年度は統計解析を活用して他言語に見られる言語変化との比較を行うことで言語の普遍的特性についての仮説検証を進めた。具体的には、「現代日本語書き言葉均衡コーパス」および大正・昭和前期の発話データ「岡田コレクション」より抽出したデータを用いて、ロジスティック混合効果モデルといった統計解析を行い、言語変化の可視化を行うことができた。

さらに、英語などで提唱されている言語変化モデルに日本語のデータが従うことが確認され、普遍的な言語変化の特性の解明に貢献することができた。この成果の一部は国際学会(Sociolinguistic Symposium 21,スペイン開催)で発表するとともに、これまでの成果をまとめる形で国際研究雑誌に論文を投稿済みである。また、当該現象の認知的側面に関しては、前年度は主語と述部の隣接性は言語の認知処理に原因があるという仮説を検証する形で実験を行った。28年度も引き続き甲南大学中谷健太郎教授と追加実験を行い、新たなデータを加える形で分析を進めた。その結果は、これまでの成果とともに国際研究雑誌に論文を投稿すべく現在執筆中である。また、研究課題に沿った形で、国立障害者リハビリテーションセンター研究所・高次脳機能障害研究室との共同研究として、言語変異の理解を深めるため、fMRIを用いた脳機能研究および失語症者研究を開始した。日本語の主語につく格助詞「が」「の」の選択を中心に言語変化の理論的考察をコーパスおよび社会言語学的視点から行ったものである。特に、英語のデータをもとに提唱されている言語変化理論の仮説であるConstant Rate Hypothesisの検証を日本語のデータを使って行い、それを支持する結果が得られたことは大きな成果である。また、格助詞「が」「の」の選択に関わる諸要因のうち、主語と述部の隣接性には言語の認知処理に原因があるという仮説を立てて心理言語学的分析を進めた。その成果をもとに、失語症と神経言語学の観点を取り入れた研究枠組みへの拡張を行った。「現代書き言葉均衡コーパス」を用いた調査にあたって、データ抽出に関わる論点を変更する必要が生じたため、文献調査およびコーパス関係の研究協力者との打ち合わせを行なうこととなった。だが、その過程で大正・昭和前期の発話データを収録した「岡田コレクション」の分析を行なったことで、当該現象の変化について今後の調査につながる更なる知見を得ることができた。今後は、当初の予定を修正した観点から「現代書き言葉均衡コーパス」のデータ抽出・分析を行ない、その成果を平成27年度中にまとめて学会発表などで公開する予定である。本研究計画の最終年度である平成28年度は、年度内にその成果を国際雑誌に報告することに向けてこれまでの研究を引き続き行なう予定である。コーパス調査に関しては、岡田コレクションから得られたデータ分析の継続とともに、限られた資料を用いた定量的分析の限界を踏まえつつ、今後の研究につながる提唱を行えるよう努める。心理言語学的実験については、国際雑誌への投稿論文に向けて共同研究者と予定を合わせてもう1つ追加で実験を行なう。また、失語症もしくは神経言語学の観点から研究協力者と議論を進めて年度内に実験を行えることを目標とする。言語学平成26年度に変更したコーパス分析の方法論に従い、今後は「現代書き言葉均衡コーパス」のデータ抽出・分析を行ない、その成果を平成27年度中にまとめて学会発表などで公開する。その際、大正・昭和前期の発話データを収録した「岡田コレクション」の分析結果と比較対照することで、言語変化に関する知見を深める。
ヒト歯胚由来のクローン細胞による歯根尖部再生技術の開発

矯正治療における歯根吸収や歯根端切除術後の歯根長の短縮を回復させるために歯根尖部再生技術の開発を目指した。第一段階として、器官原基法を用いて人工的な歯胚を再生させ、萌出させた。歯根尖部再生の動物モデルを作製し、再生歯胚の根尖部を移植したが、その生着は認められなかった。つぎに、移植手技の安定化のために、同じ大きさの再生歯根の移植を目指した。現在、腎皮膜移植によって発生させた同じ大きさの再生歯の歯根尖を用いて、動物モデルへ移植する移植実験を推進中である。基盤C矯正治療における歯根吸収や歯根端切除術後の歯根長の短縮を回復させるために歯根尖部再生技術の開発を目指した。本研究では、歯科治療時に破棄されるヒト第三大臼歯歯胚由来細胞を用いた歯根部の再構築技術の開発が課題となる。はじめに、ヒト第三大臼歯歯胚と同じ発生段階のマウス歯胚から、歯根部組織の再構築技術に適応した細胞の探索に取り組んだ。矯正治療中に便宜抜去されるヒト第三大臼歯歯胚は鐘状期後期であるため、同じ発生段階のE18マウスの歯胚から採取した細胞を培養した。摘出したE18マウスの歯胚組織はディスパーゼで処理して歯乳頭と歯小嚢に分離し、コラゲナーゼを用いて単一化細胞を採取した。歯乳頭細胞と歯小嚢細胞は、それぞれ7歯胚から採取した細胞を10cm dishに播種し10%FCS含有DMEM培地で培養すると、約1週間でコンフルエントの状態に増殖することが明らかとなった。また、デキサメサゾンを用いて培養すると、いずれも石灰化が誘導されることが明らかとなった。このことから、E18マウスの歯胚から採取した歯乳頭細胞と歯小嚢細胞は、増殖能と分化能を有して、歯根の再構築技術に適した細胞であることが示唆された。つぎに、歯根部を再構築する技術開発を進めるために、ヒトの歯根吸収および歯根端切除術術後の症例を想定したマウスの動物モデルを作成した。はじめに、4週齢のマウスの上顎第一臼歯を抜歯し、歯科用エンジンを用いて近心根を根尖部より歯根端を削除する。その後、抜歯窩に再植して歯科用レジンで固定した。約4週間後、組織学的に解析すると、削除した歯根端部に新生骨が充満する歯槽骨の自然治癒が認められ、ヒトの歯根吸収および歯根端切除術後の症例を模倣したマウスの動物モデルであると考えられた。今回の結果は、歯根部の再構築技術の開発にむけた細胞源の探索と動物モデルの作成であり、本研究をすすめるための重要な研究基盤となる。今後は、削除した歯根尖部に歯乳頭細胞と歯小嚢細胞を再構築して移植することにより歯根尖の再生を目指す予定である。本研究では、ヒト第三大臼歯歯胚由来のクローン細胞を用いて器官原基法を応用し、歯組織の部分再生として歯根尖部の再生技術の開発を推進する。はじめに、歯根吸収歯および歯根端切除術後の短根歯のモデル動物を作製に取り組んだ。マウスのM1を抜歯しダイヤモンドポイントを用いて根尖部を削除して顎骨を自然治癒させる。この動物モデルは歯根吸収症例を模倣する動物モデルと考えられた。ヒト細胞へ移行する前に、C57BLマウスの細胞によって歯根尖再生実験を行った。E14.5のマウスより歯胚を摘出し、酵素処理にて上皮組織と間葉組織を分離する。それぞれの組織をコラゲナーゼによって単一化細胞にし、器官原基法によって再構成歯胚を作製。その後、器官培養にて、人工的な歯胚を発生させると、人工的な歯胚が発生することが明らかとなった。発生した歯胚は顕微鏡にて観察して写真撮影を行った。さらに組織切片を作製してヘマトキシリンエオジン染色によって組織構造を解析したところ正常歯胚とほぼ同等の歯胚が発生していることが判明した。歯胚の歯根部を外科的に分離し再生根尖を作製した。根尖部を削除した歯根吸収歯および歯根端切除歯の動物モデルマウスの抜歯窩を金属のドリルで切削したのち、再生する根尖部に相当する部位に器官原基法によって作製した再生根尖を移植した。移植30日後に再生根尖を移植した歯を摘出し、組織標本を作製した。ヘマトキシリンエオジン染色によって、生着の組織像を解析したところ、生着が不十分であることが判明した。今後はハイドロキシアパタイトの多孔体をもちいた人工歯根の作製も検討する予定である。22年度は、ヒト細胞へ移行する前に、C57BLマウスの細胞によって再生歯胚の作製に着手した。

E14.5の歯胚間葉細胞と歯胚上皮細胞を高密度に区画化し、器官原基法によって再生歯胚を作製して、その歯根部を採取して再生歯根の作製を推進した。まず、再生歯根移植技術の安定化のために、移植する再生歯根の大きさの均一化が必要であると考えられた。そこで、大きさを均一化した再生歯胚の作製技術の開発に取り組んだ。まず、ハミルトンシリンジを用いて歯胚間葉細胞と歯胚上皮細胞を用いてコラーゲンゲル内に等量の細胞塊を作製する手技を安定化する。つぎに、等量の歯胚間葉細胞塊と歯胚上皮細胞塊を再構築して大きさを均一化した再生歯胚の作製を行った。そして、再生歯胚の器官培養像の長径と幅径を計測して大きさの均一化を解析した。その結果、長径と幅径が均一な再生歯胚の作製が可能となった。器官原基法によって作製した大きさを均一化した再生歯胚を腎皮膜移植によって、歯として発生させて、マイクロCTによってその形態を解析した。その結果、咬頭形成の見られた再生歯が発生し、歯根の形成も確認された。また、器官原基法にて作製した大きさを均一化した再生歯胚を外科的に歯根部のみ切断し、腎皮膜移植した。このように、本申請研究は、歯科矯正治療によって併発する歯根吸収に対する治療法を開発し、歯科矯正臨床の発展に寄与することを目標としており、本研究の意義は極めて高いと考えられる。基盤C
高温超伝導体における量子磁束の電子物性の評価

1.酸化物高温超伝導体におけるピン止めされた量子化磁束の次元性酸化物高温超伝導体のピン止めされた量子化磁束の相関距離について解析的に調べた。その結果、ある臨界磁場以上では量子化磁束は2次元的な傾向を示すが,ピン止めによって有限の相関距離l_<44>^<eff>=(B_<c2>^2b^2/μ_0α_S)^<1/2>が残る事が明らかとなった.ただし、B_<c2>は上部臨界磁場、bはB_<c2>で規格化した外部磁場、α_SはLabuschピンパラメーター、μ_0は真空の透磁率である。この相関距離は等方的な従来の超伝導体における量子化磁束の相関距離と等しい.従って,ピン止めされた量子化磁束はこの相関のために3次元的に振る舞うことが予測される.これは酸化物高温超伝導体の高磁界下の使用に対して各層のピン止めは必要ではなく,従来通りのピン止め中心が有効に働くことを意味している.2.電流-電圧特性のスケーリングとピン分布ピンの統計分布を考慮することによって、従来の磁束クリープ、磁束フローの理論を用いて、相転移を仮定することなく電流-電圧特性のスケーリングを定量的に再現できることを示した。本結果からスケーリングは必ずしも磁束溶融を仮定しなくても説明できる。すなわち、観測電界領域が磁束フロー領域から磁束クリープ領域に移り変わるという機構で説明できる。この試みは従来からなされていたが、従来の理論で定量的一致が得られなかったのは、ピン分布の取り扱いが確立されておらず、ピン分布に起因する磁束フローの非線形性をすべて磁束クリープによって記述しようとしたためである。本方法を用いることで、電流-電圧特性の温度、磁場依存性を定量的記述する事が可能となる。
鉱物繊維の発がん性と活性配素産生の研究

アスベスト等鉱物繊維の発がん性については、その機序は未だわかっていない。しかし最近、鉱物繊維が生体細胞と反応して産生される活性酸素がその発がん性に関与している可能性が考えられている。そこで鉱物繊維の産生する活性酸素を測定し、それが発がんなどの毒性発現にいたる機序を検討することを目的として、次の研究を行った。1.全ての実験の基礎となる、アスベストにおけるUICCスタンダ-ドサンプルに相当する、人造鉱物繊維の標準試料はこれまでなかった。そこで人造鉱物繊維の標準試料の調整法として、実験室においてはミキサ-と水柱での沈降法、比較的多量の資料を調整する場合はプレスと水簸法を用いることにより確立した。また、こうして作った標準試料のサイズ分布と組成を明らかにし、サイズ・組成と活性酸素産生の関係を検討した。またこの標準試料により、今後他施設との比較実験をおこなう条件が整えられた。2.ヒト末梢血より分離した多核白血球と、鉱物繊維が反応して産生される活性酸素を、化学発光法と電子スピン共鳴法の両者で測定した。その結果、他の鉱物繊維に比べてアンソフィライトが早期に活性酸素を産生する事が確認され、両測定の対応関係が示された。また人造鉱物繊維のセラミックファイバ-が比較的強い活性酸素産生能を持ち、それはカタラ-ゼで抑制されることから、ハイドロキシラジカルの関与が考えられた。アスベスト代替品の中でセラミックファイバ-は、実験動物での発がん性が疑われており、この結果は注目に値する。3.エリオナイトおよびクロシドライトについて、これらの繊維が産生する活性酸素の種別をスキャベンジャ-を用いて調べ、ス-パ-オキサイド、過酸化水素、ハイドロキシラジカルの関与を明らかにした。また、これらのラジカルの産生には、必ずしも貧食作用を必要としないことを示した。以上の研究をとうして、鉱物繊維の発がんメカニズムを考察した。
糖鎖-ケイ素複合材料による蛍光消光型鳥インフルエンザウイルス検出薬の開発

我々は、鳥型インフルエンザウイルス検出試薬として、凝集に基づく高効率発光現象を示す2,3,4,5-テトラフェニル-1-シラシクロペンタジエンをコア部に持つカルボシランデンドリマーに鳥インフルエンザに対する特異的接着性のある3'-シアリルラクトースを6個担持させた化合物の合成に成功した。今後、鳥型インフルエンザウイルスを使った検出試験を実施する予定である。感染症の場合には予防薬、治療薬とともに感染を迅速かつ精度良く診断することのできる手段の開発も望まれている。現在利用されている主要な検査方法では、検体中の感染症のウイルスや毒素を顕微鏡で直接観察している。そのため、ウイルス・毒素の増菌培養、対象物を選択分離、鑑別など時間のかかる複数の工程が必要となり、検査結果が判明するまでにおよそ46日要する。感染症の診断が遅れることにより、鳥インフルインフルエンザウイルスのように感染力の強い感染症の場合には感染者からの感染(二次感染)による被害が拡大し、パンデミック(世界規模での感染症の流行)を惹き起こしかねないため、迅速な感染症診断の手段が求められている。本研究では検体との混合により、瞬時にウイルスの存在を診断できる新薬の開発を目指すものである。研究計画に基づき本年度は、シアリルラクトースの合成、および新規構造のシロールデンドリマー合成を実施した。シアリルラクトースの合成は、シアル酸とラクトースとの位置選択的・立体選択的グリコシル化反応(糖同士の縮合反応)により行った。シアル酸は、その分子内にカルボキシル基とアミノ基をもつ特殊な単糖であり、他の糖とは反応性がかなり異なり合成的に取扱いが難しいが、報告済みの方法を参考にすることでシアリルラクトースを効率よく合成することができた。一方、発光強度はシロールデンドリマーの凝集体形成に深く関係している。そのため、シロールデンドリマーの構造は検査薬の感度を決定する重要な部分である。3分岐型のシロールデンドリマーを新規に合成し、6分岐型と検出感度を比較したところ、3分岐型が2倍以上も高感度であることが判明した。本研究では検体との混合により、瞬時に鳥インフルエンザウイルスの存在を診断できる新薬の開発を目指すものである。研究計画に基づき本年度は、ラクトース(Lac)を担持した6分岐型シロールデンドリマーとピーナッツレクチン(PNA)を用いて検出感度、検出温度と検出時間などの検査に適切な条件の探索を行った。その結果、検査温度は5度程度が最も効果的に検出ができ、検査時間は僅か5分でAIE効果による蛍光消光を利用したPNA検出が可能であることが判明した。更に、検出方法の改善を行ったところ、従来法に比べ約100倍の検出感度まで向上することが実験結果から分かった。この試験は、PNAを鳥インフルエンザウイルスの代わりに用いたものである。インフルエンザウイルス上には、およそ1000個のHAタンパクがあるため、鳥インフルエンザウイルスの検出では、更に1000倍の検出感度が向上することが推測される。現在、鳥インフルエンザウイルス検出薬となると見込まれるシアリルラクトースを担持させた6分岐型シロールデンドリマーの合成を実施している。前年度までに行ったシアリルラクトース合成方法確立、および発光部位であるシロールをコアに有するカルボシランデンドリマー構造と検出感度の関連性の研究成果を受け、本年度は、実際に鳥インフルエンザウイルスの検出薬となりうる3'-シアリルラクトース担持シロールデンドリマーの合成を行った。これまでの研究実績から、最も容易に合成できる6分岐(6個のシアリルラクトースを担持させた)シロールデンドリマーを標的化合物とした。まず、シアリルラクトースをデンドリマーへ導入可能にするため、アグリコン部位にペンテニル化、シオアセチル化をして官能基化した。シアリルラクトースの末端官能基化の方法は、これまでに行ったラクトース、グロボ三糖などの官能基化の方法と同様の手法にて合成することができた。さらに、6分岐型シロールデンドリマーの末端臭素化物と反応させることにより、目的とする鳥インフルエンザウイルスの検出薬となりうる化合物の合成に成功した。鳥インフルエンザウイルスは、強毒性であるため当該ウイル不を取り扱える医療機関は国内には極めて少なく、実際の鳥インフルエンザウイルスを使っての検出試験は現在交渉中である。しかし、ヒトインフルエンザウイルスを使った本検出薬での検出試験では、陽性は示さなかった。

これは、文献的にも知られているヒトインフルエンザウイルスは、今回合成したシアリルラクトースの異性体である6'-シアリルラクトースを認識することと一致する。今回合成した検出薬が、鳥インフルエンザウイルスを検出できる可能性が高いと期待している。
顔の記憶に対する言語的符号化の妨害効果-検索過程における布置・特徴情報の関与-

平成19年度は,昨年度に引き続き,顔の布置情報および特徴情報の類似度が,言語陰蔽効果の生起にどのような影響を及ぼすかについて検討することが主な目的であった.平成18年度の実験では,一部の条件で,仮説通りの結果が示されなかった.その原因として,刺激や手続きなどに帰属されるものなのか,それとも,本来得られるべき結果であるのかを確認するために,今年度は,主に,顔画像刺激の改良を行った上で,次のような実験を行った.まず,顔画像の類似度の操作は,コンピュータ上で,モーフィング技術を用いて行い,ターゲットに対して,「布置情報の類似度のみが高い」,「特徴情報の類似度のみが高い」,「両方の類似度が高い」,「両方の類似度が低い」ディストラクターを,それぞれ8枚用意した.次に,これらの刺激を用いた具体的な実験手続きとしては,まず,学習時は,1枚の顔画像を5秒間で覚え,5分間の遅延の後,言語的符号化群の被験者は,顔を想起した上でその特徴を言語記述し,統制群の被験者は,顔の言語的符号化とは関連のない課題を行い,最終的に,強制選択方式の再認テストを行った.その結果,特徴情報と布置情報という両方の類似度が高いテストセットを再認テストで用いた場合のみ,言語的符号化による妨害効果が見られ,その他3つのテストセット群においては,そのような妨害効果は見られなかった.つまり,昨年度の実験と同様,今回の実験においても,特徴情報の類似度のみが高いテストセットを用いた場合に,仮説とは異なり,妨害効果が見られなかった.このように,仮説通りの結果が得られなかった原因について,刺激や手続きなどの問題だけでなく,特徴情報と布置情報という概念の操作的定義に関する問題も含めて考察が行われた.平成17年度は,顔の布置情報および特徴情報の類似度が言語陰蔽効果言語陰蔽効果(verbal overshadowing effect;再認前の言語的符号化が顔の記憶に妨害的に働く現象)の生起にどのような影響を及ぼすかについて検討することが目的である.具体的には,顔画像の類似度を操作したテストセットの群別に,言語的符号化群と統制群の成績を比較することで,検索時の処理という観点から,どの情報に関する処理が言語陰蔽効果の生起に関わっているかが明らかになる.まず,顔画像の類似度の操作は,コンピュータ上で,モーフィング技術を用いて行い,ターゲットに対して,「布置情報の類似度のみが高い」,「特徴情報の類似度のみが高い」,「両方の類似度が高い」,「両方の類似度が低い」ディストラクターを,それぞれ8枚用意した.次に,これらの刺激を用いた具体的な実験手続きとしては,まず,学習時は,1枚の顔画像を10秒間で覚え,5分間の遅延の後,言語的符号化群の被験者は,顔を想起した上でその特徴を言語記述し,統制群の被験者は,顔の言語的符号化とは関連のない課題を行い,最終的に,強制選択方式の再認テストを行う.実験の仮説としては,言語陰蔽効果は,検索時に特徴情報の処理が関与することによって生起することが複数の先行研究で示唆されていることから,特徴情報の類似度が高い2つのテストセット群(「特徴情報の類似度のみが高い」,「両方の類似度が高い」)で,言語陰蔽効果が見られることが予想される.実験の結果,特徴情報の類似度が高い2つのテストセット群のどちらにおいても,言語的符号化による妨害効果は見られなかった.その原因としては,顔画像の質的な問題,再認成績の水準の問題(e.g.天井効果)など,複数が可能性として考えられるため,平成18年度以降の研究で,これらの問題点を改善した上で,再度検討する.平成18年度は,平成17年度に引き続き,顔の布置情報および特徴情報の類似度が言語陰蔽効果(verbal overshadowing effect;再認前の言語的符号化が顔の記憶に妨害的に働く現象)の生起にどのような影響を及ぼすかについて検討することが目的である.平成17年度の実験では,作成した顔画像の質的な問題,再認成績の水準の問題など,複数の可能性によって,仮説通りの結果が示されなかったため,特に,顔画像刺激の改良と実験手続きの改善(記銘時間の操作)を行った上で,次のような実験を行った.まず,顔画像の類似度の操作は,平成17年度に行った実験とは異なる顔写真セットを用意した上で,コンピュータ上で,モーフィング技術を用いて行い,ターゲットに対して,「布置情報の類似度のみが高い」,「特徴情報の類似度のみが高い」,「両方の類似度が高い」,「両方の類似度が低い」ディストラクターを,それぞれ8枚用意した.次に,これらの刺激を用いた具体的な実験手続きとしては,まず,学習時は,1枚の顔画像を5秒間で覚え,5分間の遅延の後,言語的符号化群の被験者は,顔を想起した上でその特徴を言語記述し,統制群の被験者は,顔の言語的符号化とは関連のない課題を行い,最終的に,強制選択方式の再認テストを行った.

その結果,特徴情報と布置情報という両方の類似度が高いテストセットを再認テストで用いた場合のみ,言語的符号化による妨害効果が見られ,その他3つのテストセット群においては,そのような妨害効果は見られなかった.当初の仮説では,特徴情報の類似度のみが高いテストセットを用いた場合においても,妨害効果が見られるはずであったが,このような結果が得られなかった原因について,刺激や手続きなどに帰属されるものなのか,それとも,本来得られるべき結果であるのかを確認する必要があり,次年度以降の研究で検討されなければならない.平成19年度は,昨年度に引き続き,顔の布置情報および特徴情報の類似度が,言語陰蔽効果の生起にどのような影響を及ぼすかについて検討することが主な目的であった.平成18年度の実験では,一部の条件で,仮説通りの結果が示されなかった.その原因として,刺激や手続きなどに帰属されるものなのか,それとも,本来得られるべき結果であるのかを確認するために,今年度は,主に,顔画像刺激の改良を行った上で,次のような実験を行った.まず,顔画像の類似度の操作は,コンピュータ上で,モーフィング技術を用いて行い,ターゲットに対して,「布置情報の類似度のみが高い」,「特徴情報の類似度のみが高い」,「両方の類似度が高い」,「両方の類似度が低い」ディストラクターを,それぞれ8枚用意した.次に,これらの刺激を用いた具体的な実験手続きとしては,まず,学習時は,1枚の顔画像を5秒間で覚え,5分間の遅延の後,言語的符号化群の被験者は,顔を想起した上でその特徴を言語記述し,統制群の被験者は,顔の言語的符号化とは関連のない課題を行い,最終的に,強制選択方式の再認テストを行った.その結果,特徴情報と布置情報という両方の類似度が高いテストセットを再認テストで用いた場合のみ,言語的符号化による妨害効果が見られ,その他3つのテストセット群においては,そのような妨害効果は見られなかった.つまり,昨年度の実験と同様,今回の実験においても,特徴情報の類似度のみが高いテストセットを用いた場合に,仮説とは異なり,妨害効果が見られなかった.このように,仮説通りの結果が得られなかった原因について,刺激や手続きなどの問題だけでなく,特徴情報と布置情報という概念の操作的定義に関する問題も含めて考察が行われた.
加齢性疾患診断マーカー探索を目的としたタンパク質中アミノ酸残基のキラル分析法開発

動脈硬化や白内障、アルツハイマー病をはじめとする加齢性疾患は高齢化社会において不可避の問題であるが、病状が進行してからでなければ診断が難しい疾患や、未だに根本的な治療法が確立されていない疾患が存在する。本研究では、加齢性疾患を早期診断するための新しい指標や治療標的として近年注目されているにも関わらず、網羅的かつ精密に分析することが困難であった“タンパク質中における異性化アミノ酸残基"の新規分析法を開発する。本分析法を開発するとともに医療応用を展開することで、加齢性疾患の早期診断法・治療法探索の推進が期待できる。
マウス全胚培養法を用いた中脳黒質ドーパミンニューロンの移動の機序の解析

1.全胚培養法を利用した抗L1抗体による阻害実験胎生10日のマウス胎仔の脳室内に抗L1抗体を注入した後、回転培養を行った。2日間培養した後、4%パラフォノレムアルデヒドにて固定、10μm厚の凍結切片を作製し、ドーパミン(DA)ニューロンの分布をマーカーであるtyrosine hydroxylase(TH)に対するウサギポリクローナル抗体で検討した。抗L1抗体を注入した場合もDAニューロンの分布に変化は認められなかったことにより、L1はDAニューロンの移動に必須でないと考えられた。2.6B4 proteoglycan(6B4PG)欠損マウス、L1欠損マウスを用いた中悩ドーパミン(DA)ニューロンの解析6B4PG欠損マウスおよびL1欠損マウスの組織絹切片(胎生16日-生後1日)を作製し、抗TH抗体で染色を行った。しかしながら、いずれのノックアウトマウスにおいてもTH免疫陽性のDAニューロンの分布に差異は認められなかった。以上の結果から、DAニューロンの移動に関し、6B4PG,L1はそれぞれ必須でないことが示された。しかしながら、6B4PGノックアウトマウスを解析した結果、6B4PGが高い発現を示す間脳あるいは大脳辺縁系において、カルシウム結合蛋白質calbindinに免疫陽性をニューロンの突起の発達が悪いことが明らかとなった。従って、6B4PGはニューロンの分化、成熟に重要な関与をしている可能性が示された。今後、6B4PGノックアウトマウスにおけるニューロンの分化の異常について、更に解析を行う予定である。また、DAニューロンの細胞移動については、6B4PG、L1ダブルノックアウトマウスを作製し検討を続ける予定である。1.6B4プロテオグリカン(6B4PG)とL1の結合ドメインの解析6B4PGあるいはL1のcDNAを含むプラスミドを鋳型にしてin vitro転写および翻訳反応を利用して6B4PGのコアタンパク質部分およびL1タンパク質を合成することを試みたが、いずれの場合も全長に相当するタンパク質を合成することは出来なかった。現在、ヒスチジンtagを付加した6B4PGあるいはL1タンパク質の発現ベクターの構築および大腸菌での発現系の確立を試みている。2.細胞塊形成を利用したL1と6B4PGとの結合および結合阻害実験L1および6B4PG遺伝子をDNAトランスフェクション法により強制発現させた培養細胞(L細胞由来)を作製した。現在、これらの細胞を共培養した場合にそれぞれの細胞が接着したヘテロな細胞塊が形成されるか否かについて検討中である。3.マウス全胚培養系の確立胎生10日のマウス胎仔を酸素/二酸化炭素(95%:5%)の条件下、2日間、回転培養した。その結果、ほぼ正常に中脳胞が発達している様子をニッスル染色により確認している。現在、DAニューロンの移動が正常に起きているかどうかをマーカーであるチロシン水酸化酵素に対する抗体を用いた免疫組織化学染色により検討中である。
新高温超伝導酸化物の化学設計とプロセッシング.第1班(新物質.新組成.相図班)

研究成果を(1)新物質の探索、(2)状態図の作成、(3)微細構造解析と状態分布、(4)単結晶合成とその物性、の課題に分けて述べる。(1)は(a)La_<2ーx>Nd_xCuO_<4+y>、(b)La_2NiO_<4+y>、(c)BaTIO_4について検討し、(a)では高酸素圧下で合成して酸素量を変化させた結果、酸素量が多いとTcが上昇し、超伝導の体積割合は増加する。(b)および(c)では超伝導を示さない。Tc=7KのBiーSrーCuーO系にPbを置換し、少し還元するとTc=14Kの超伝導体が得られた。(2)Bi系の初晶面を検討し、またBi_2O_3ーSrOーCuO系、PbOーCaOーSrO系、Bi_2O_3ーPbOーCuO系の固相領域での状態図を正確に決定し、いくつかの新しい化合物を確認した。(3)高分解能電子顕微鏡によってYBCOの酸素量が不足した場合に正方晶と斜方晶が常に共存していることを見出し、またBi,PbーSrーCuーO系の変調構造を調べ、変調構造のない超伝導相が存在することを見出した。YBCOにFeをドープした場合、熱処理条件によってFeの分布が変化し、それが微細構造に影響し、Tcを変化させる。X線吸収スペクトルによれば、Tl系ではCuが2.2価、Tlは1価であり、TlからCuーO面へホールが供給されている。Bi系のBiとCuの価数の分析法として酸化ー還元滴定法を確立した。(4)徐冷法によってYBCO単結晶の育成を試み、単結晶のCrO_3の熱分解酸素による酸化処理に成功した。反応性蒸着法によるYBCO薄膜はRHEEDの観察によれば層状成長している。またこの単結晶薄膜を用いて角度分解光電子スペクトル、さらに高感度の磁気抵抗効果の測定を行い、電子状態に関する貴重な見知を得た。単結晶の反射スペクトルを測定し、光学常数を求めた。交互スパッタによるBi系超伝導薄膜を作製し、その微細構造を検討した。以上、本研究によって、各研究課題について多くの基礎的で重要なデータや知見が得られた。
ウイルスベクターを用いたC型肝炎モデルの作製

科研費研究成果報告書概要1)HCV超可変領域の変異とその臨床的意義HCVに様変異に富むウイルス性に対する免疫反応を解析する際には、ウイルスの変異を念頭において研究を進める必要があるということは、B型肝炎においてすでに明らかである。同様の観点から、我々はHCVについても研究を進めた。その結果、患者の臨床症状と関連して、HCVの外被蛋白(gp70)をコードしていると考えられている遺伝子領域内の超可変領域1(HVR1)の突然変異が起こる事を見いだした。即ち、C型急性肝炎患者において、感染初期に認められたHCVの消失後HVR1ペプチドに対する抗体が出現し、再度の血清ALTの上昇に伴い出現したHCVのHVR1の核酸配列を持っていた。これらの結果は、この領域ペプチドに対する免疫反応が、ウイルスの消失と密接に関連している可能性を示唆している。2)HCVコアー抗原の免疫学的多様性について。HCVコアー蛋白について、アミノ酸配列に従って10種類の合成ペプチドを作製し、それぞれについてC型肝炎患者血清中の抗HCV抗体が認識するエピト-ブの解析を行った。その結果、少なくとも7種類のペプチドがHCV感染患者血清注のIgG型免疫グロブリンと反応し、HCVコアー蛋白内には多数のエピトープが存在していることが明らかとなった。さらに、これらのペプチドに対する抗体は、HCVの急性期と慢性期において、出現する抗体が認識するエピトープが微妙に異なる事を見いだした。この事実は、従来血清学的には、鑑別が困難であった急性肝炎と慢性肝炎の新しい鑑別法として有用であると考えられる。平成6年度までの研究概要HCVに様変異に富むウイルス性に対する免疫反応を解析する際には、ウイルスの変異を念頭において研究を進める必要があるということは、B型肝炎においてすでに明らかである。この観点から、平成6年度は、以下の2点について研究を進めた。まず第一に、肝炎患者血清中のHCVの変異とその臨床経過との関連を解析した。その結果、患者の臨床症状と関連して、HCVの外被蛋白(gp70)をコードしていると考えられている遺伝子領域内の超可変領域1(HVR1)の突然変異が起こる事を見いだし報告した(Int.J.Can.57,664-670,1994)。次いで、HCV感染において主要な免疫原性を有するコアーペプチドについて、その抗原決定基を解明する目的で、その核酸配列に従って10種類の合成ペプチドを作製し、それぞれについて、ELISA法を用いて、C型肝炎患者血清中の抗HCV抗体が認識するエピトープの解析を行なった。その結果、HCV感染後の急性期と慢性期において、出現する抗体が認識するエピトープが微妙に異なる事を見いだした(投稿中)。現在、HVR1を含め、コアーペプチド等において、これまでに報告されているHLAクラスI抗原との結合モチーフを検討し、その結果に基ずいて、キラーT細胞が認識できるペプチドの解析を進めている。昨年度までに、肝炎患者血清中のHCVの変異とその臨床経過との関連を解析した。その結果、患者の臨床症状と関連して、HCVの外被蛋白(gp70)をコードしていると考えられている遺伝子領域内の超可変領域1(HVR1)の突然変異が起こる事を見いだし報告した(Int. J. Can.57,664-670,1994)。本年度は、まず第一に、HCV感染において主要な免役原性を有するコアー蛋白について、その抗原決定基を解明する目的で、その核酸配列に従って10種類の合成ペプチドを作製し、それぞれについて、ELISA法を用いて、C型肝炎患者血清中の抗HCV抗体が認識するエピトープの解析を行なった。その結果、これら10種類中少なくとも七種類のペプチドがHCV感染患者血清中のIgG型免疫グロブリンと反応し、HCVコアー蛋白内には多数のエピトープが存在していることが明らかとなった。

さらに、これらのペプチドに対する抗体は、HCV感染後の急性期と慢性期において、出現する抗体が認識するエピトープが微妙に異なる事を見いだした。この事実は、従来血清学的には、鑑別が困難であった急性肝炎と慢性肝炎の新しい鑑別法とし有用であると考えられる。現在、HVR1を含め、コアーペプチド等において、これまでに報告されているHLAクラスI抗原との結合モチーフを検討し、その結果に基ずいて、キラーT細胞が認識できるペプチドの解析を進めている。
DNAトポイソメラーゼ阻害を作用機序とする新規抗がん性物質の創製

ピロロイミノキノン型海洋アルカロイドはDNAトポイソメラーゼ阻害を作用機序とする抗腫瘍活性を示し、新規抗がん剤開発のためのリード化合物として注目を集めている。ピロロイミノキノン骨格の構築法は種々報告されているが、ピロロイミノキノン骨格への位置選択的な官能基導入法は確立されていない。筆者らは、すでにピロロイミノキノン骨格の新規構築法の開発とそれを応用したmakaluvamineA,D,I,Kの全合成を報告している。今回、makaluvamine合成における鍵中間体から容易に誘導される5-Boc-TIPS-7-methoxy-1,3,4,5-tetrahydropyrrolo[4,3,2-de]quinolineの位置選択的リチオ化反応を検討し、ピロロイミノキノン骨格6位への官能基導入法の開発に成功した。さらにこの反応を活用し、6位にp-ヒドロキシベンジル基を有する海洋アルカロイドvciutamineの最初の全合成に成功した。さらに、5-Boc-7-methoxy-1-methyl-1,3,4,5-tetrahydropyrrolo[4,3,2-de]quinolineの6位および2位選択的リチオ化反応の開発にも成功し、これらの位置に多様な置換基を有する誘導体の合成に成功した。これらの手法は、ピロロイミノキノン型海洋アルカロイドの多様な誘導体の供給が可能とし、詳細な構造活性相関研究を通じて実用的な抗がん剤の創成にも結びつくものと期待される。もしこの手法が開発され多様な誘導体が供給可能となれば、詳細な構造活性相関研究が可能となり、実用的な抗がん剤開発に結びつくものと期待される。筆者らは、すでにピロロイミノキノン骨格の新規構築法の開発とそれを応用したmakaluvamineA,D,l,Kの全合成を報告している。さらにこの反応を活用し、6位にp-ヒドロキシベンジル基を有する海洋アルカロイドveiutamineの最初の全合成に成功した。さらに、5-Boc-7-methoxy-1-methyl-1,3,4,5-tetrahydr opyrrolo[4,3,2-de]quinolineの6位および2位選択的リチオ化反応の開発にも成功し、これらの位置に多様な置換基を有する誘導体の合成に成功した。現在この手法をピロロイミノキノン型アルカロイドの一種であるisobatzellineA,B,C,Dの合成に応用することを検討中である。筆者らは科学研究費補助金の援助の下に、新規なピロロイミノキノン骨格の構築法ならびに抗がん活性に重要な影響を与えると期待されるピロロイミノキノン骨格6位への官能基導入法の開発に成功した。さらにこれらの方法論を活用しピロロイミノキノン型海洋アルカロイド、makaluvamineA,D,I,Kおよびveiutamineの全合成に成功している。平成12年度においては、古典的な合成手法を用いることにより、実用的で大量合成が可能なピロロイミノキノン骨格構築法の開発を試みた。すなわち、安価なバニリンを出発原料として、アセチル化、位置特異的ニトロ化、加水分解、脱メチル化、ベンジル化、ニトロメタンとの縮合-脱水、鉄粉によるニトロ基の還元-環化により6,7-dibenzyloxyindoleを合成した。

この段階までは、カテコールタイプの水酸基のジベンジル化に収率面で問題が認められたが、tetrabutylammonium iodideを共存させることにより解決されることが判明した。その他は問題なく、6,7-dibennzyloxyindoleの大量合成は可能であった。さらにMannich反応、シアノ化によりindole-3-acetonitrile体を高収率合成した。次に水素化アルミニウムリチウムによりトリプタミン誘導体への還元を試みたところ、予想外に7位ベンジル基の加水素分解が起こり目的物の収率は、40%程度であった。続いて、6,7位ベンジル基のPd触媒による脱保護と空気酸化によるindole-6,7-quinoneの生成、それに続く側鎖エチルアミノ基の4位炭素への共役不可によるpyrroloiminoquinone骨格の構築を試みたが、目的物1,3,4,5,7,8-hexahydropyrrolo[4,3,2-de]quinolin-7,8-dioneは6%の収率で得られたのみであった。今後、最終段階の環化の収率改善し、実用的合成経路を確立する必要がある。
第二次世界大戦期イギリスの社会科学研究と戦後改革の制度設計

本研究は、第二次大戦期にイギリスの社会科学者が戦後再建に向けて実施した社会調査活動と、明らかにされた「社会史的事実」をめぐる認識と解釈が戦後の政策立案過程において政治家・閣僚・専門家らの議論の中でどのように変容し、労働党政権の戦後再建政策・福祉国家制度にどのように反映されていったのか実証的に検証するものである。本年度は、オックスフォード大学の政治経済学者G.D.H.コールの主宰する「ナフィールド・コレッジ社会再建調査」(194145年)が戦後再建に果たした役割を明らかにするために、夏季と冬季に英国にて資料調査を行った。英国国立公文書館やナフィールド・コレッジ図書館、LSE図書館等にてコールの個人文書や社会調査の全貌を知る上での一次利用の存在を確認し複写した。中でも戦時下の教育問題を中心にコールの労働者教育に対する展望や教育制度の改革案、教育と産業の関連を重視した教育改革構想は、数編の報告書にまとめられ中央政府・教育庁に送付されていたことが判明した。これに対する教育庁の官僚たちの反応、1944年の教育白書にどの程度、反映されたのかについて検証を進めている。現時点で明らかになったことは、コールが全国から著名な教育専門家・経済学者・社会学者らを招聘し、教育と産業の再建を統合して考えていこうとした点に特徴を見出すことができ、戦後の教育再建についてのコンセンサスを形成することができた点でコールの教育調査は戦後の教育制度に一定程度の貢献を成し得たことが分かってきた。渡英の際には、イギリス人の歴史研究者ニック・テイラッソ教授やマーク・クラプソン教授から参考文献に関する有益なアドヴァイスを頂戴することができた。研究成果として、2018年12月に青山学院大学経済研究所のワークショップで報告を行った。また『三田学会雑誌』111巻2号(2018年7月)に研究協力者との共著論文を公刊した。本年度は、(1)イギリスの戦後史、具体的には、第二次大戦期の教育史、社会史、政治史、経済史、社会主義に関する思想史関連を中心に英文・邦文の先行研究を調査し、論点を整理した。(2)英国に資料調査へ2回赴いた。今年度も社会主義者G.D.H.コールとナフィールド・コレッジ社会再建調査(194145年)を研究対象とし、夏季と冬季に英国資料調査を行った。英国オックスフォード大学ナフィールド・コレッジ図書館にてコールの個人文書、社会再建調査に関する膨大な一次利用、およびボードリアン図書館にて19411943年までの大学協議会の議事録などを可能な限り閲覧・複写した。また、英国国立公文書館にて教育庁の未公刊資料を閲覧・複写し、コールが政府へ提出した各種報告者が庁内でどのように議論されたのか調べた。現時点で明らかになったことは、戦時中、秘密裡に行われた私的会議Private Conferenceの議事録の分析から、コールが全国から著名な経済学者・社会学者らを招聘し、戦後の課題、地方政府、完全雇用、教育、社会サービスなどの議題が戦時中に自由に討論されていた事実であり、各論者の意見対立などが伺えた点である。特に本年度は教育問題に関する討議内容と報告書群の内容を整理することができた。しかしこの報告書群に対する官僚(教育庁)は賛否あり、調査にあたった労働者教育協会の講師陣に対するある種の偏見から一部の官僚からは批判的な評価も下されていたことを明らかにした。これまでの資料調査と研究の成果として、第二次大戦下のイギリス教育調査とG.D.H.コールの教育再建調査に関する論考を刊行する(現在、準備中)。一方で継続的にコールと「ナフィールド・コレッジ社会再建調査」の実態分析を進め、次の各論テーマの産業と雇用の問題に取り組んでいく。これまでの概観的把握から今後は、各論(都市計画、完全雇用、社会サービス、教育、地方政府など)について順次テーマを絞り、より詳細な戦後再建構想を個別テーマごとに明らかにし、戦後福祉国家の制度設計や戦後経済再建に社会主義者コールの社会調査の影響がどの程度あったのか、その意義と限界を検討する予定である。そのために、さらなる現地資料調査が必要と考えている。

現時点で明らかになったことは、コールが全国から著名な教育専門家・経済学者・社会学者らを招聘し、教育と産業の再建を統合して考えていこうとした点に特徴を見出すことができ、戦後の教育再建についてのコンセンサスを形成することができた点でコールの教育調査は戦後の教育制度に一定程度の貢献を成し得たことが分かってきた。渡英の際には、イギリス人の歴史研究者ニック・テイラッソ教授やマーク・クラプソン教授から参考文献に関する有益なアドヴァイスを頂戴することができた。研究成果として、2018年12月に青山学院大学経済研究所のワークショップで報告を行った。また『三田学会雑誌』111巻2号(2018年7月)に研究協力者との共著論文を公刊した。本年度は、(1)イギリスの戦後史、具体的には、第二次大戦期の教育史、社会史、政治史、経済史、社会主義に関する思想史関連を中心に英文・邦文の先行研究を調査し、論点を整理した。(2)英国に資料調査へ2回赴いた。今年度も社会主義者G.D.H.コールとナフィールド・コレッジ社会再建調査(194145年)を研究対象とし、夏季と冬季に英国資料調査を行った。英国オックスフォード大学ナフィールド・コレッジ図書館にてコールの個人文書、社会再建調査に関する膨大な一次利用、およびボードリアン図書館にて19411943年までの大学協議会の議事録などを可能な限り閲覧・複写した。また、英国国立公文書館にて教育庁の未公刊資料を閲覧・複写し、コールが政府へ提出した各種報告者が庁内でどのように議論されたのか調べた。現時点で明らかになったことは、戦時中、秘密裡に行われた私的会議Private Conferenceの議事録の分析から、コールが全国から著名な経済学者・社会学者らを招聘し、戦後の課題、地方政府、完全雇用、教育、社会サービスなどの議題が戦時中に自由に討論されていた事実であり、各論者の意見対立などが伺えた点である。特に本年度は教育問題に関する討議内容と報告書群の内容を整理することができた。しかしこの報告書群に対する官僚(教育庁)は賛否あり、調査にあたった労働者教育協会の講師陣に対するある種の偏見から一部の官僚からは批判的な評価も下されていたことを明らかにした。これまでの資料調査と研究の成果として、第二次大戦下のイギリス教育調査とG.D.H.コールの教育再建調査に関する論考を刊行する(現在、準備中)。一方で継続的にコールと「ナフィールド・コレッジ社会再建調査」の実態分析を進め、次の各論テーマの産業と雇用の問題に取り組んでいく。これまでの概観的把握から今後は、各論(都市計画、完全雇用、社会サービス、教育、地方政府など)について順次テーマを絞り、より詳細な戦後再建構想を個別テーマごとに明らかにし、戦後福祉国家の制度設計や戦後経済再建に社会主義者コールの社会調査の影響がどの程度あったのか、その意義と限界を検討する予定である。そのために、さらなる現地資料調査が必要と考えている。次年度使用額41,200円が残った理由は、2月3月にかけてイギリスでの資料調査の際に使用した二次文献代(洋図書費)の清算が帰国後の3月中旬となり、学内の締め切りに間に合わなかったため、この分を次年度に使用する計画である。
水文学と水質学による山体地下水の広域流動特性の解明と地下水流動モデルへの応用

本研究では、ネパール・カトマンズ盆地と甲府盆地を比較対象地域に選定して、“山体内に存在する地下水の広域流動の特性"を水文学と水質学の観点で把握し、地下水流動モデルに応用することで山体地下水の水資源的価値を質と量で評価することである。具体的には、1広域地下水調査(水位観測)と水文トレーサー(同位体や溶存化学成分)の測定により流動状況を把握する。2山体地下水の流動を地下水流動モデルに反映させ山体地下水の流動量を把握する。さらに、地盤モデル(地形、地質、断層等の分布)との比較により両扇状地において山体地下水の流動が卓越する地形条件を明らかにする。3加えて、水質と同位体の観測による水質形成プロセスの解明を行うことである。本年度は、盆地における地下水の流動の特徴を把握するために、ネパール・カトマンズ盆地と甲府盆地を対象地域にし、両盆地において地下水の採取を実施した。山地に囲まれた盆地特有の地下水流動を明らかにするために、山麓から平地部にかけての広域において地下水ならびに表流水の採取を実施した。入手したサンプルの水質(主要な溶存化学成分)や水の水素・酸素安定同位体比の分析を実施し、これらのデータ解析から帯水層の分布状況や、涵養域の推定を実施した。さらに、放射性同位体比を用いた地下水の相対的年代の測定を実施し、相対的な滞留時間の空間分布からも涵養域の推定を実施し、前者の結果と整合的であることを確認した。また、両盆地において山体地下水の広域流動が卓越する傾向を示す地域があることを確認した。発展途上国における調査を計画していたため、現地調査には相応の時間を有すると考え、不足の事態に備え、次年度の調査も想定していたが、現地のトリブワン大学・地質学部のShres Das Shrestha氏ならびにRamita Bajracharya氏の協力を経て当初計画通りの調査が展開できた。得られたサンプルの分析も年度内に完了することができ、初年度において解析を実施できるに至った。今後は、同位体ならびに滞留時間に関するデータの解析と分布特性のより詳細な解析を実施し、山体地下水の流動が卓越する地域の特徴を明らかにする。この結果を受け、山体地下水の流動域や特徴を地下水流動モデルに反映させることを試みる。また、これまでに明らかになった研究成果を学会発表等で公開し、他の専門家との議論を積極的に行い、必要に応じで解析の修正等を行う。これらの研究活動は、学部学生ならびに大学院生の研究補助を受けながら推進する予定である。自主努力によりカトマンズへの調査・研究経費を他経費で支出できたことや、計画していた年代測定を一括委託することで、単価を抑えることができたため、これらの予算を次年度の調査数の増加ならびに学会および論文発表の強化費用として使用する。