hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
香港で社会運動に参加したインドネシア人家事労働者の帰国後のライフコース選択

本研究は、国際移住家事労働者が移住先の国で社会運動に参加した経験が、帰国後の本人の生活や価値観を含めたライフコース選択に与える影響について考察した。とくに、香港にて移住家事労働者として働きながら社会運動グループに参加した経験をもつインドネシア人女性OBを取り上げて、合計約100名に対して質問票を使用した半構造化インタビューによる聴き取り調査を行い、香港での社会運動への参加がどのような経験として回答者に認識されているか、女性家事労働者自身の言葉を通しての理解を試みた。これにより本研究、移住家事労働者が社会運動に参加することの意義を包括的に評価し、スキル向上等のエンパワーメントの手段としての社会運動参加の有効性と、有益な運動参加サポート体制のあり方を検討した。調査の流れとしては、平成28年度上半期に資料収集、下半期と29年度上半期に予備調査と聴き取り調査を実施し、同年度下半期にはデータ分析を行った上で、30年度には主に論文作成や発表などの成果発表を行った。研究成果としては、『インドネシア言語と文化』に論文を出版し、『インドネシア・ニュースレター』にて研究ノートを寄稿したほか、『南方文化』に書評を発表した。このほかにも、2016年から2018年までの毎年、日本社会学会の研究大会にて本研究の研究経過の報告発表を行った。また、2017年には、インドネシア共和国のガジャ・マダ大学にて招待講座を担当し、本研究の成果を織り交ぜたかたちで講演を行い、インドネシア語での発信を試みた。現在は、本研究の成果を英語論文にして投稿しており、最終査読中である。2016年度は、香港で働いた経験のあるインドネシア人家事労働者についての聴き取り(質問票調査)の準備作業を行った。具体的には、本研究に関連する先行研究の文献調査(香港、米国)、質問票調査の参加者探し(香港、インドネシア)、調査地での下調べのための現地調査(インドネシア)である。まず、2016年8月に、アメリカ・シアトルで行われた米国社会学会研究大会に参加し、当該研究分野についての情報収集とともに、アメリカの大学所属の移住労働とジェンダーを研究する社会学者と、本研究の枠組みについての意見交換をおこなった。11月には、香港にて短期文献調査を行いながら、現地のインドネシア人家事労働者コミュニティのリーダーに面会し、本研究のおこなう聴き取り調査の聴き取り対象者の紹介をお願いし、快諾を得た。その上で12月にインドネシアに渡航し、香港から帰国した家事労働者の社会組織に連絡を取り、こちらにも質問票調査の協力者の紹介をお願いした。上記香港とインドネシアでの協力依頼が円滑に実を結び、2名の調査協力者を通して、2017年初頭には90名の調査結果を得ることができた。調査結果についてはSTATAで分析し、一般的な傾向を把握した。このように調査が予想外に順調に進んだのを受けて、2017年3月には、インドネシアに再度出張し、上記90名の調査回答から10名に対して追加インタビューを行い、聴き取り結果の内容を確認した。また、同月に香港にて、インドネシア人家事労働者組織関連のイベントに出席し、追加の情報収集を行った。上記のような調査実績より、本年度においては、日本社会学会、日本インドネシア学会にて単独研究発表を行った。また、学術雑誌『インドネシア言語と文化』に論文を1本、『南方文化』にて書評を出版するという研究実績を出すことができた。上記研究実績の概要にもあるとおり、当初の計画では2016年度には質問票調査の準備作業を予定していたが、調査参加者の確保が予想外に順調に進んだため、質問票調査の回答を一定数獲得することができた。したがって、2017年度には獲得したデータの分析とともに、さらなる疑問点を踏まえて追加調査が行える状態にある。平成29年度の作業の大枠は、平成28年度末に行った質問票調査の結果をデータにまとめ、集中的にキーワード分析を行うことで、議論をまとめる上での鍵概念を抽出しようと試みたことである。上半期においては、平成28年度の調査分析結果を特定のキーワードによって学術的議論としてドラフトにまとめる作業をおこなった。8月には、インドネシアのガジャ・マダ大学人文科学学部大学院言語文化研究科にて公開講座を担当し、11月には、日本社会学会研究大会にて中間報告として発表を行った。しかし、これらの公開講座と学会発表にて日本、インドネシア両国の研究者や学生から得たコメントなどを検討したところ、現時点のデータではまとまった議論を進めるのにまだ不十分であり、来年度の研究完了までに、いくつかの補足データが必要になることがわかった。従って、平成29年度年度末までの間、次年度に行う追加調査においてどのようなデータを収集するべきかについて再度検討を加え、追加調査用の質問プロトコル案を作成した。また、追加調査の研究手法についても再検討し、これまでのやり方に若干の修正を施した。このように次年度で行う作業の修正の道筋をつけた上で、データは完全ではないものの、手持ちのデータで見えてきた議論の流れを仮題での論文ドラフトとして作成し、次年度中に加筆修正した上で学術誌投稿ができる状態にした。これにより、次年度の限られた時間で、追加調査とほぼ同時に論文投稿に取り組めるように環境を整えた。本年度は可能なかぎり、日本社会学会で行った学術発表内容をもとに研究ノート等をまとめたいと考えていたが、学術発表後にデータを追加することが必要なことに気づいたため、仮題でのドラフトを作成するにとどまった。

結果として、研究成果の出版という面では若干の遅れが出ているが、これは想定内の範囲であり、またここでさらに追加調査をすることで、さらに新しい概念の発見に結び付く可能性もあり、前年度の1次調査結果をさらに深めるという意味では順調に進捗しているといえる。本研究は、国際移住家事労働者が移住先の国で社会運動に参加した経験が、帰国後の本人の生活や価値観を含めたライフコース選択に与える影響について考察した。とくに、香港にて移住家事労働者として働きながら社会運動グループに参加した経験をもつインドネシア人女性OBを取り上げて、合計約100名に対して質問票を使用した半構造化インタビューによる聴き取り調査を行い、香港での社会運動への参加がどのような経験として回答者に認識されているか、女性家事労働者自身の言葉を通しての理解を試みた。これにより本研究、移住家事労働者が社会運動に参加することの意義を包括的に評価し、スキル向上等のエンパワーメントの手段としての社会運動参加の有効性と、有益な運動参加サポート体制のあり方を検討した。調査の流れとしては、平成28年度上半期に資料収集、下半期と29年度上半期に予備調査と聴き取り調査を実施し、同年度下半期にはデータ分析を行った上で、30年度には主に論文作成や発表などの成果発表を行った。研究成果としては、『インドネシア言語と文化』に論文を出版し、『インドネシア・ニュースレター』にて研究ノートを寄稿したほか、『南方文化』に書評を発表した。このほかにも、2016年から2018年までの毎年、日本社会学会の研究大会にて本研究の研究経過の報告発表を行った。また、2017年には、インドネシア共和国のガジャ・マダ大学にて招待講座を担当し、本研究の成果を織り交ぜたかたちで講演を行い、インドネシア語での発信を試みた。現在は、本研究の成果を英語論文にして投稿しており、最終査読中である。2017年度に予定していた質問票調査が2016年度中に実施できたため、2017年度には、本来は2018年度に予定していた学会発表や出版を前倒しして実施できるように努力する。ただ、2016年度中に行った調査結果のみで満足するのではなく、それを引き続き2017年度に再検討、再分析することにより、新たな問題点を洗い出し、必要な場合は追加調査を行い、さらに明確な調査結果へと結び付けたい。そのためには、2017年度中にもできるだけ学会発表や論文執筆を通して2016年度中の質問票調査結果を再検討し、研究結果として磨き上げていく予定である。平成30年度年初から2ー3か月かけて、追加調査の質問プロトコルを完成させる。その上で8月ー9月に追加調査を実施し、補うべきデータを取得した上で、再度キーワード分析を行い、最終的な調査結果のまとめに入る予定である。2016年度中の調査が予想外に順調に進捗し、2017年度に予定していた質問票調査の一部を前倒しできることになったため、そのための調査費用を前倒し請求したが、年度末時点で若干の残額があった。平成29年度途中にて、次年度に追加調査の実施が不可避だと気づいたため、できる限り次年度に十分な追加調査費用を確保できるように、29年度中の支出を抑えるように努めた。上記の残額は、2017年の現地調査費用にそのままスライドさせる予定である。本来が2017年度に使用予定であったため、繰り越されても研究計画には何の不都合も生じないと考えられる。
基本語彙で豊かな英語表現を可能にするための高頻度句動詞の特定とWELL教材の開発

日本人の英語習得上の問題点の一つは、句動詞のように基本語を組み合わせた自然な表現の知識が乏しいことである。本研究では英語圏の出版社から刊行されている英語学習者用の読み物のシリーズと英語圏の初等教育用図書のシリーズからなる約1,036万語のコーパスを作成した。このコーパスは当初の狙いであった英語圏で日常的に使用される句動詞の分析に役立つだけでなく、その他の基本語彙からなる実用的な表現の研究や教材の開発にも活用することができる。3ヵ年計画の初年度にあたる本年度は英語のgraded readersのコーパスの作成を行った。対象としたのはCambridge English Readers(64冊),Penguin Readers(359冊),Macmillan Readers(143冊),Oxford Bookworms Library(175冊)の4大シリーズである。1冊ごとに(1)スキャナーで画像ファイルを作成し、(2)OCRソフトでテキストデータに変換し、(3)読み取りデータの誤りの修正を行う、の各作業を行った。(2)までの作業は完了したが、読み取りデータの誤りの修正についてはワープロソフトのスペルチェッカーでは見逃されてしまう読み取りデータの誤りが少なくなく、正確さを期すためには結局全文を人手で確認する必要があった。このため当初予定していたよりも非常に多くの時間がかかることになり、作業(3)は現在も継続中である。この作業までが終了すれば、741冊分の段階別読み物コーパスが完成する。その内訳は、Cambridge English Readers(Sterter:4冊、レベル1:11冊、レベル2:10冊、レベル3:11冊、レベル4:10冊、レベル5:10冊、レベル6:8冊),Penguin Readers(Easystarts:33冊、レベル1:34冊、レベル2:83冊、レベル3:82冊、レベル4:49冊、レベル5:48冊、レベル6:30冊),Macmillan Readers(レベル1:13冊、レベル2:32冊、レベル3:33冊、レベル4:11冊、レベル5:41冊、レベル6:13冊),Oxford Bookworms Library(Starter:21冊、ステージ1:25冊、ステージ2:32冊、ステージ3:31冊、ステージ4:30冊、ステージ5:19冊、ステージ6:17冊)である。
特殊型腎癌の発生要因の解析-とくに嫌色素細胞性腎癌およびベリ二管癌について

1.腎細胞癌の集積,電算化,予後調査を行った.約1000例の腎細胞癌の中には,特殊型腎癌(嫌色素細胞性腎癌,ベリ二管癌)を約100例経験する事ができた.2.嫌色素細胞性腎癌の典型例1例については,臨床事項を加えて症例報告を行った.また嫌色素細胞性腎癌は一般的には予後が良好とされるが,部分的に肉腫様の像を呈することがあり,この場合予後が不良である事を報告した.更に嫌色素細胞性腎癌は免疫組織化学的にも,分子病理学的にも通常型の淡明細胞亜型腎細胞癌と違った特徴を示した.3.ベリ二管癌の疑いがある22症例(肉眼的に髄質発生と思われた例,また光顕上ベリ二管癌を疑った例)に,alcian blue(AB)染色,mucicarmine染色,近位尿細管マーカー(LeuM1・LTA・lyzozyme),遠位集合管マーカー(PNA・DBA・CK7・Progen19・MA903・Ber EP4・Tamm-Hor sfall蛋白),CAM5.2,BMA,vimentin(VM),CA125,CA19-9の染色を行った.ベリ二管癌を疑った例は,肉眼的に髄質を中心に拡がり,浸潤性格が強く,核異型が高く,予後が不良であった.組織型は移行上皮様分化を示す管状腺癌5例,乳頭状(乳頭状管状)腺癌15例,肉腫様成分を伴う腺癌1例,顆粒細胞腎癌1例で,近位尿細管マーカーの陽性率が低く,集合管マーカーの陽性率が高い.粘液染色としてはムチカルミン染色よりもAB染色の方が有用性が高い.ベリ二管癌の診断には,腫瘍の局在,組織像,粘液染色,集合管マーカーの染色結果を総合的に検討して決めるべきである.4.ベリ二管癌と鑑別が問題となる腎癌の中に乳頭状腎癌があり,典型的な乳頭状腎癌に的を絞った検討を行った.大型細胞からなるmacropapillary typeと小型細胞からなるmicropapillary typeの2型に細分類できることを報告した.ベリ二管癌と乳頭状腎癌は別個の疾患概念として扱うべきである.5.フローサイトメトリー・イメージサイトメトリーを利用して,核内DNA量の検索を行ったが,aneuploidyを示す群は予後不良であった.1.腎細胞癌の集積,電算化,予後調査を行った.約1000例の腎細胞癌の中には,特殊型腎癌(嫌色素細胞性腎癌,ベリ二管癌)を約100例経験する事ができた.2.嫌色素細胞性腎癌の典型例1例については,臨床事項を加えて症例報告を行った.また嫌色素細胞性腎癌は一般的には予後が良好とされるが,部分的に肉腫様の像を呈することがあり,この場合予後が不良である事を報告した.更に嫌色素細胞性腎癌は免疫組織化学的にも,分子病理学的にも通常型の淡明細胞亜型腎細胞癌と違った特徴を示した.3.ベリ二管癌の疑いがある22症例(肉眼的に髄質発生と思われた例,また光顕上ベリ二管癌を疑った例)に,alcian blue(AB)染色,mucicarmine染色,近位尿細管マーカー(LeuM1・LTA・lyzozyme),遠位集合管マーカー(PNA・DBA・CK7・Progen19・MA903・Ber EP4・Tamm-Hor sfall蛋白),CAM5.2,BMA,vimentin(VM),CA125,CA19-9の染色を行った.ベリ二管癌を疑った例は,肉眼的に髄質を中心に拡がり,浸潤性格が強く,核異型が高く,予後が不良であった.組織型は移行上皮様分化を示す管状腺癌5例,乳頭状(乳頭状管状)腺癌15例,肉腫様成分を伴う腺癌1例,顆粒細胞腎癌1例で,近位尿細管マーカーの陽性率が低く,集合管マーカーの陽性率が高い.粘液染色としてはムチカルミン染色よりもAB染色の方が有用性が高い.ベリ二管癌の診断には,腫瘍の局在,組織像,粘液染色,集合管マーカーの染色結果を総合的に検討して決めるべきである.4.ベリ二管癌と鑑別が問題となる腎癌の中に乳頭状腎癌があり,典型的な乳頭状腎癌に的を絞った検討を行った.大型細胞からなるmacropapillary typeと小型細胞からなるmicropapillary typeの2型に細分類できることを報告した.ベリ二管癌と乳頭状腎癌は別個の疾患概念として扱うべきである.5.フローサイトメトリー・イメージサイトメトリーを利用して,核内DNA量の検索を行ったが,aneuploidyを示す群は予後不良であった.1.腎細胞癌の症例の収集が進み,全例の電算化,予後調査も行われ,術後の生存期間も調査された.肉眼的に髄質発生の腎癌,移行上皮への分化を示す腎癌,乳頭状腎癌など特殊型腎癌を思わせる腎癌で,組織化学的検索が可能な51症例が集められた.嫌色素細胞性腎癌の1例に関しては臨床情報を含めて,症例報告を行った.2.癌遺伝子の検索も進行中である.通常型との比較を行い,特殊型腎癌の特徴を明かにする予定である.3.免疫組織化学的にも検討した.

上記特殊型腎癌を示唆する51例(ベリニ管癌の可能性が有る例)でAlcian Blue染色陽性例は17例,陰性例は34例あり,前者は偶発癌が少なく,予後が不良で,浸潤性性格が強く,核異型度が高い.また近位尿細管マーカーの陽性度は低く,遠位尿細管集合管のマーカー(ケラチン♯7,DBAレクチンなど)の陽性率が高く,遠位尿細管集合管への分化傾向がより強く発現されている.4.フローサイトメトリー,イメージサイトメトリーによる核内DNA ploidyパターンに関しては,同程度の核異型度,同じ程度の大きさの通常型腎癌との比較を行いつつある.1.腎細胞癌の集積,電算化,予後調査を行った.約1000例の腎細胞癌の中には,今回の研究課題にそった特殊型腎癌(嫌色素細胞性腎癌,ベリニ管癌)を約100例経験する事ができた.2.嫌色素細胞性腎癌は一般的には予後が良好とされるが,部分的に肉腫様の像を呈することがある.この場合予後が不良である事を報告した.また嫌色素細胞性腎癌は免疫組織化学的にも,分子病理学的にも通常型の淡明細胞亜型腎細胞癌と違った特徴を示した.3.ベリニ管癌の疑いがある22症例(肉眼的に髄質発生と思われた例,また光顕上ベリニ管癌を疑った例)に,alcian blue(AB)染色,mucicar mine染色,近位尿細管マーカー(LeuM1・LTA・lyzozyme),遠位集合管マーカー(PNA・DBA・CK7・Progen19・MA903・BerEP4・Tamm-Horsfall蛋白),CAM5.2,EMA,vimentin(VM),CA125,CA19-9の染色を行った.ベリニ管癌を疑った例は,肉眼的に髄質を中心に拡がり,浸潤性格が強く,核異型が高く,予後が不良であった.組織型は移行上皮様分化を示す管状腺癌5例,乳頭状(乳頭状管状)腺癌15例,肉腫様成分を伴う腺癌1例,顆粒細胞腎癌1例で,近位尿細管マーカーの陽性率が低く,集合管マーカーの陽性率が高い.粘液染色としてはムチカルミン染色よりもAB染色の方が有用性が高い.ベリニ管癌の診断には,腫瘍の局在,組織像,粘液染色,集合管マーカーの染色結果を総合的に検討して決めるべきである.4.ベリニ管癌と鑑別が問題となる腎癌の中に乳頭状腎癌があり,典型的な乳頭状腎癌に的を絞った検討を行った.大型細胞からなるmacr opapillary typeと小型細胞からなるmicr opapillary typeの2型に細分類できることを報告した.ベリニ管癌と乳頭状腎癌は別個の疾患概念として扱うべきである.5.フローサイトメトリー・イメージサイトメトリーを利用して,核内DNA量の検索を行ったが,aneuploidyを示す群は予後不良であった.
銀河系中心領域における磁気活動に関する研究

銀河系中心領域の星間ガスの動力学を理解する上で,磁場の役割を解明することは重要である.本研究では,磁場の増幅過程を大局的な3次元磁気流体数値実験により直接的に追跡し,銀河系中心領域における磁気活動が星間ガスの動・熱力学に与える影響の解明を目的とする.強磁場下における銀河系中心領域の加熱と冷却の効果を考慮した数値実験を初めて実現させることで多波長観測との直接比較を可能にし,磁気活動の物理機構の理解に実証的に迫る.さらに,本研究を重力場の異なる系外銀河へ応用し,一般的な銀河の中心領域における磁気活動の統一的理解を目指す.銀河系中心領域の星間ガスの動力学を理解する上で,磁場の役割を解明することは重要である.本研究では,磁場の増幅過程を大局的な3次元磁気流体数値実験により直接的に追跡し,銀河系中心領域における磁気活動が星間ガスの動・熱力学に与える影響の解明を目的とする.強磁場下における銀河系中心領域の加熱と冷却の効果を考慮した数値実験を初めて実現させることで多波長観測との直接比較を可能にし,磁気活動の物理機構の理解に実証的に迫る.さらに,本研究を重力場の異なる系外銀河へ応用し,一般的な銀河の中心領域における磁気活動の統一的理解を目指す.
アネキシンA5の生殖維持における役割:抗リン脂質抗体との関連から

1反復流産患者IVF-ET反復不成功患者、妊娠中毒症患者JUGRをもつ患者に対して、抗フォスファチジルセリン(PS)抗体、抗カルジオリピン(CL)抗体、抗フォスファチジルエタノールアミン(PE)抗体、抗アネキシンA5抗体のスクリーニングを逐次遂行した。疫学調査からIgGを重視し、カラムを用いてポリクローナルIgG抗体を精製した。2 IVF-ET反復不成功患者につき、抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体が卵胞液中に存在しているか確認した。さらにその影響をIVF受精卵のグレードを観察する事により、後方視的に検討した。特にIgGアイソタイプに病原性が存在することが確認された。3アネキシンA5はカルシウム依存性リン脂質結合蛋白であるため、その性質を利用して胎盤から精製を行った。また、リコンビナントアネキシンA5の作製を行った。5マウス卵および.精子を用い、精製した抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体をコファクターと共に添加し、卵、精子および受精に及ぼす影響を形態学的、免疫組織学的に検討した。6抗ラミニン1抗体の流産への関与を確認した。7末梢血NK細胞活性増加の不妊症への関与を確認した。8レーザー散乱粒子計測法を用いた血小板凝集機能検査を用いて、抗PSI抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体の添加による微少凝集反応を確認した。9以上の検討から、不妊症と不育症の類似点を多数見いだした。(1)反復流産患者、IVF-ET反復不成功患者、妊娠中毒症患者、IUGRをもつ患者に対して、抗リン脂質抗体として、抗フォスファチジルセリン(PS)抗体、抗カルジオリピン(CL)抗体、抗フォスファチジルエタノールアミン(PE)抗体、さらに抗アネキシンA5抗体のスクリーニングを逐次遂行した。いずれも特にIgGアイソタイプが有意に多く認められ、カラムを用いてポリクローナルIgG抗体を精製した。特にIgGについては、疫学調査から病原性を考えてよいものと推察している。(2)アネキシンA5はカルシウム依存性リン脂質結合蛋白であるため、その性質を利用して胎盤から精製を行った。また、大腸菌を用いリコンビナントアネキシンA5の作製を行った。(3)陰性荷電リン脂質を含んだリポソームを多数のパターンで作成し、PS、抗PS抗体、CL、抗CL抗体、アネキシンA5、抗アネキシンA5抗体、PE、抗PE抗体(キニノーゲン依存性抗体)の相互関係を、ELISA(用量依存性試験、吸収試験)、BiaCore、Immunoblotにより解析した。(4)マウス卵および精子を用い、精製した抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体をコファクターと共に添加し、卵、精子および受精に及ぼす影響を検討した。(5)レーザー散乱粒子計測法を用いた血小板凝集機能検査を用いて、抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体の添加による微少凝集反応を検討した。(6)抗ラミニン1抗体の流産への関与を検討した。(7)抹消血NK細胞活性の不妊症、不育症への関与を検討した。1.IVF-ET反復不成功患者につき、抗フォスファチジルセリン(PS)抗体、抗カルジオリピン(CL)抗体、抗フォスファチジルエタノールアミン(PE)抗体が卵胞液中に存在しているか確認し、さらにその影響をIVF受精卵のグレードを観察する事により、後方視的に検討した。カラムを用いてポリクローナルIgG抗体を精製した。3.マウス卵および精子を用い、精製した抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体をコファクターと共に添加し、卵、精子および受精に及ぼす影響を形態学的、免疫組織学的に検討した。

4.抗ラミニン1抗体の流産への関与を確認した。5.末梢血NK細胞活性増加の不妊症への関与を確認した。6.アネキシンA5精製およびリコンビナントアネキシンA5の作製を行った。7.レーザー散乱粒子計測法を用いた血小板凝集機能検査を用いて、抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体の添加による微少凝集反応を確認した。8.不妊症と不育症の類似点を多数見いだした。1.昨年度に引き続き、反復流産(死産)患者、反復体外受精不成功患者、妊娠中毒症患者、IUGRをもつ患者の血漿から、生殖維持破綻を伴う患者の抗リン脂質抗体(抗フォスファチジルセリン(PS)抗体、抗カルジオリピン(CL)抗体、抗フォスファチジルエタノールアミン(PE)抗体)と抗アネキシンA5抗体(IgG、IgA、IgM)を得た。さらに、カラムを用いてそれぞれのアイソタイプ別にポリクローナルIgG、IgA、IgMを精製した。2.IVF-ET反復不成功患者につき、抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体が卵胞液中に存在しているか確認した。さらにその影響をIVF受精卵のグレードを観察する事により、後方視的に検討した。特にIgGアイソタイプに病原性が存在することが確認された。3.リン脂質のソースとして、リポソーム(PS/PC, CL/PC, PE/PC, PI/PC, SM/PC, PC only)、血小板、トロフォブラストを用いる。以上のマテリアルを用い、アネキシンA5、抗アネキシンA5抗体、リン脂質、抗リン脂質抗体の相互関係を、ELISA(用量依存性試験、吸収試験),Biacore(各種リポソームを用いたHPAセンサーチップ上の結合パターンから生体分子相互作用の解析),Immunoblot(用量依存性試験、吸収試験)、フローサイトメトリー(PSを細胞外膜にtranslocateさせた血小板やリポソームを用い結合パターンの解析)、免疫組織化学にて分析した。4.マウス卵および精子を用い、精製した抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体、抗アネキシンA5抗体をコファクターと共に添加し、卵、精子および受精に及ぼす影響を形態学的、免疫組織学的に検討した。5.不妊症と不育症の類似点を多数見いだした。
アジド・アルキン基を用いたVCDによる天然物・生体高分子の三次元構造解析法

分子の立体構造を簡便に決定しうる手法の開発は、薬剤や酵素など様々な分子の機能の理解に資するとともに、生命の起源にも新たな知見を与える。本研究では、赤外円二色性(VCD)という分光法を用いて、各種分子の立体構造を解析する手法の開発を行った。その結果、ポリエステルなど高分子の立体構造(二次構造)を解析する手法も確立できた。また、生命進化への関わりが示唆される脂質分子の構造も簡単に決定できることを見出した。VCDを用いることによって、既存の分析法では得られない構造情報も得られるため、各種分子の構造に対する理解がより深まるようになると考えられる。二つのアジド基を糖、ステロイド、脂質、ペプチドなどの各種低分子天然物に導入し、VCD励起子キラリティー法が適用可能かどうかをまず検討した。糖やステロイドに導入した場合はその立体を反映した分裂型VCDシグナルがアジド伸縮振動領域(2100 cm-1)に観察され、本手法の有効性が十分に示されたと考えている。しかしながら、脂質やペプチドなど立体配座の柔軟性が高いものについては、目立ったVCDシグナルがこれまでのところ観察されていない。このことから、カルボニル基を用いる通常のVCD励起子キラリティー法同様、アジド基を用いる方法も官能基間の距離と二面角に影響されること、また同時に、コンフォメーションが柔軟な系においては本法の適用が困難であることを再確認する結果が得られた。一方で、五員環の糖に二つのアジド基を1,2-シスの位置関係で導入したところ、五員環のエンベロープ型立体配座を反映した分裂型VCDが観察されるという興味深い知見が得られた。なお、アジド基以外の官能基については、酸アジドは恐らくフェルミ共鳴の影響で2100 cm-1付近のVCDが複雑化した。また、アルキンはVCDシグナルがやや弱かった。シアノ基は今後の検討課題である。アジド基を二つ有する生体高分子の合成にも着手した。また、既存のVCD装置を利用した場合には分裂型VCDシグナルが正負対称に出ないという問題点が観察された。本研究において、アジド領域をより精度よく観測できる新たなVCD装置を導入したので、本装置を用いて引き続き検討を行っていく。昨年度に引き続き、二つのアジド基を糖、ステロイド、ペプチドなどの各種低分子天然物に導入し、VCD励起子キラリティー法の適用範囲についての知見を拡充した。シアノ基やアルキン基についても検討を進めているものの、これらの官能基については今後より検討を進める必要がある。また、アジド基を一つだけ有するアミロイド形成性のペプチドを作製し、アミロイド線維形成時に異なる分子間でのアジド基相互作用による励起子型VCDが観察されるかどうかも検討した。今回はトランスサイレチン(105-115)の配列を用いたが、残念ながらそのような励起子型VCDのシグナルは観察されなかった。今後、他のペプチドへの検討を進める必要がある。一方で、励起子キラリティー法の根本的な理論構築に向け、理論化学者の助言のもと、様々なモデル化合物を合成した。また、既存のVCD測定装置を用いた場合には分裂型VCDシグナルが正負対象に出ないという微細な問題点があったものの、新たなVCD測定装置の導入、ならびに2100 cm-1領域に強いVCDを示す化合物の両鏡像体を合成した。これらの化合物は今後、非常に注意を要する本領域のVCD測定精度の向上のため、VCD測定装置の光学系の調整に利用できる。また、VCD励起子キラリティー法の利用によって、論文3編を報告し、アジド基一つだけ有する糖誘導体についても現在論文をまとめている。VCD励起子キラリティー法による天然物・高分子の構造解析について、論文3編を既に報告したことに加え、アジド基を一つだけ有する糖誘導体のVCD結果についても現在論文執筆中である。また、VCD励起子キラリティー法の根本的理論の構築についてもモデル化合物数種の合成に成功するなど、順調に進んでおり、平成28年度の半ばを目標に論文報告できるものと考えている。アジド基を二つ有する各種化合物の合成・VCD測定も順調に進んでいるものの、ペプチドへの応用に関してはさらなる検討が必要である。また、今後VCDをより精密に測定するために必要な、2100 cm-1付近に強力なVCDシグナルを示す化合物の両鏡像体を得ることにも成功した。低分子・中分子・生体高分子の三次元構造の簡便な解析法として、本研究ではVCD(赤外円二色性)分光法を用いた各種手法の開発・応用を行ってきた。とりわけ、申請者が以前の研究で現象として見出した「VCD励起子キラリティー法」の物理化学機構と適用範囲をさらに解明すべく、各種研究を行った。本手法は、分子内に存在する二つのカルボニル基の相互作用に基づくツインピーク型VCDシグナルの形状から各種分子の絶対配置や立体配座を決定する。本年度は、本手法の適用範囲をさらに拡充し、低分子(Angew. Chem. Int. Ed.)、高分子・超分子(Polym. J.)について報告した。以上の成果について、有機合成化学協会誌およびにBull. Chem. Soc. Jpn.(投稿中)にて報告した。さらに、これまでカルボニル基に応用が限られていたVCD励起子キラリティー法について、昨年度までは主にアジド基について研究を行ってきたが、(置換型)

アルキン基・イソシアノ基・ニトリル基についても、ビナフチル骨格や天然物を始めとする各種有機化合物に導入し、アジド基とニトリル基について特に良好な結果を得た。現在、理論的な側面も含めて、論文執筆中である。分子の立体構造を簡便に決定しうる手法の開発は、薬剤や酵素など様々な分子の機能の理解に資するとともに、生命の起源にも新たな知見を与える。本研究では、赤外円二色性(VCD)という分光法を用いて、各種分子の立体構造を解析する手法の開発を行った。その結果、ポリエステルなど高分子の立体構造(二次構造)を解析する手法も確立できた。また、生命進化への関わりが示唆される脂質分子の構造も簡単に決定できることを見出した。VCDを用いることによって、既存の分析法では得られない構造情報も得られるため、各種分子の構造に対する理解がより深まるようになると考えられる。当初平成27年に実施を予定していた、天然物低分子・中分子の絶対立体配置決定研究をすでに手がけるとともに、種々の官能基の検討も達成した。一方、当初平成26年度に実施を予定していたVCD励起子キラリティー法の基礎理論の構築については、当方でも検討を進めているものの、他研究者から近年類似の結果がカルボニル基を用いた研究に基づいて報告されたこともあり、喫緊の研究課題ではないと判断した。生体分子が吸収を示さない領域にシグナルを示すアジド基などの官能基を用いたVCD励起子キラリティー法について、VCD励起子キラリティー法を開発した研究者として、世界に先駆けて論文報告する必要があると考えており、その第一目標に近付いている。VCD励起子キラリティー法の基礎的知見の確立のためのモデル化合物の合成を早期に終了し、理論化学者とのディスカッションのもと、論文報告を検討する。また、アジド基やアルキン基を生体高分子に導入し、その時に構造に応じた局所的構造情報の抽出を試みる。具体的には、ポリプロリン・ポリヒドロキシプロリン系の分子への導入を検討する。一方、アジド基を一つだけ導入したアミロイド形成性のペプチドをトランスサイレチン以外にも合成し、アミロイド線維形成下における励起子型VCDの観察を試みる。アジド基やシアノ基を用いたVCD励起子キラリティー法について、理論計算も随時行い、その解釈の信頼性の向上を試みる。以上。これらの結果について論文発表を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。天然物化学・キラル化学官能基として未だ検討していないシアノ基を二つ有する化合物についてもVCD励起子キラリティー法が適用できるかどうかを確認する。一方、アジド基を二つ有する生体高分子の合成にも既に着手している。平成26年度の成果より、カルボニル基とアジド基を分子内に複数有する分子は、カルボニル基由来の分裂型VCDとアジド基由来の分裂型VCDを同時に示すことが分かっている。そこで、アジド基による局所的分子構造の抽出が生体高分子でも可能であることを実証し、本結果を基に論文をまとめることを考えている。また、他の複雑な天然物にもアジドVCD励起子キラリティー法を応用する予定である。当初計画では、タンパク質合成・精製用の機器・試薬を平成27年度中に購入する予定だった。しかし、これまでの結果より、低分子ペプチドをより詳細に研究する必要が生じたため、これらを平成28年度に購入することとした。またこれに伴い、質量分析測定委託料なども、平成28年度での使用とすることとした。
フロアープレートによるWntシグナルを介した脊椎分節機構の解明

メダカ突然変異体fused centrum(fsc)の解析から、メダカ脊椎の分節性の獲得・維持には、フロアープレート(底板)でのWntファミリー遺伝子の発現が必須であることを発見した。このことは、従来知られているフロアープレートの役割(神経管の分化、神経軸索の走向性)に加え、新たな機能の存在を証明するものである。研究者によるメダカ突然変異体の解析から、メダカ脊椎の分節性の獲得・維持には、フロアープレート(底板)でのWntファミリー遺伝子の発現が必須であることを発見した。本研究では、脊椎の分節性に異常を示す複数の既存メダカ自然発生突然変異体の解析を行い、各原因遺伝子を同定することで、脊椎発生を制御する新たな分子カスケード及び分子機構の解明することを目的としている。研究者は既に、脊椎骨の融合が見られ、脊椎の分節性が失われる突然変異体、fused centrum (fsc)変異体の解析に着手しており、責任遺伝子はフロアープレートで発現するWntファミリー遺伝子であることが分かっている。そこで本研究では、fsc変異体のレスキュー実験およびモルフォリノオリゴを用いたノックダウン実験を行い、まず責任遺伝子の確定を行った。原因遺伝子の野生型ゲノムDNA断片をfsc変異体にインジェクションし、トランスジェニック個体の作製を行った結果、外来ゲノムDNA断片を持つトランスジェニック個体でのみ、fsc変異体の表現型が回復した。これによりWntファミリー遺伝子がfsc変異体の責任遺伝子であることが証明された。本研究により、フロアープレート(底板)によるWntシグナルを介した新たな脊椎分節機構の一端が分子レベルで解明できた。本研究の成果は、従来の発想にない、胚発生期におけるフロアープレートの新たな役割とその分子機構を証明するものであり、本研究の学術的な意義は非常に大きいと考えられる。脊椎骨の融合が見られ、脊椎の分節性が失われる突然変異体、fused centrum(fsc)変異体の解析を行った結果、責任遺伝子がWntファミリー遺伝子に属するwnt4bであることを明らかにした。wnt4bは胚発生期にフロアープレートで主に発現しているが、fsc変異体ではその発現が欠失していた。また原因遺伝子の野生型ゲノムDNA断片をfsc変異体にインジェクションし、トランスジェニックレスキュー個体の作製を行った結果、外来ゲノムDNA断片を持つトランスジェニック個体でのみ、fsc変異体の表現型が回復した。さらに野生型メダカ胚の細胞を変異体に移植し、野生型細胞由来のフロアープレートがfsc変異体の表現型を回復しうることを確認した。研究者によるメダカ突然変異体fused centrum (fsc)の解析から、メダカ脊椎の分節性の獲得・維持には、フロアープレート(底板)でのWntファミリー遺伝子の発現が必須であることを発見した。本研究ではfu-2、fu-4、ki69変異体の解析を行った。fu-2は脊椎骨が融合し、脊椎の分節性が失われる変異体であり、fsc変異体と全く同様の表現型を示す。fsc変異体の原因遺伝子はwnt4bであり、フロアープレートでのその発現が消失することにより、脊椎の分節性に異常をきたす。興味深いことに、fscおよびfu-2は相補性検定の結果、異なる原因遺伝子を持つ突然変異体であることが分かった。

またfu-2においてwnt4bはフロアープレートで正常に発現していることから、fu-2の原因遺伝子はwnt4bシグナルの下流に位置する遺伝子であることが強く予想される。fu-4およびki69は、体節の分節性に異常を示し、左右非対称の体節が形成されることが分かった。このことは、体節の分節性が脊椎の分節性に依存していることを強く示唆している。現在までのところ、ゲノムマッピングにより、fu-2の原因遺伝子は染色体23番に位置していることが判明しており、原因遺伝子のある領域を500kb以内にまで絞り込んでいる。またfu-4とki69では体節の分節性に関与すると考えられる既知の遺伝子にそれぞれ変異が見つかった。
制御Lyapunov関数に基づく非線形制御系設計

入力が凸空間に制約されている入力アファイン非線形システムに対して,制御Lyapunov関数を用いて漸近安定化制御則を開発し,さらに適応制御則に拡張した.また,局所同次な入力アファイン非線形システムに対して,局所同次な制御Lyapunov関数を使って局所同次な大域逆最適制御則を開発した.この制御則はセクタ余裕と局所的な収束速度を保証するが,これらの制御性能は座標系の取り方に依存しないことを明らかにした.さらに,局所LQ最適な大域逆最適制御則を開発した入力が凸空間に制約されている入力アファイン非線形システムに対して,制御Lyapunov関数を用いて漸近安定化制御則を開発し,さらに適応制御則に拡張した.また,局所同次な入力アファイン非線形システムに対して,局所同次な制御Lyapunov関数を使って局所同次な大域逆最適制御則を開発した.この制御則はセクタ余裕と局所的な収束速度を保証するが,これらの制御性能は座標系の取り方に依存しないことを明らかにした.さらに,局所LQ最適な大域逆最適制御則を開発した本研究の目的の一つに,非線形システムの局所構造を生かした制御系設計法の構築が挙げられる.非線形システムに対する制御系設計において,制御Lyapunov関数は重要な役割を果たす.特に小入力特性は制御則が連続になりうるか否かを判別する重要な性質であるが,どのようなシステムが小入力特性を満たす制御Lyapunov関数を持つかは,これまでほとんど研究されていなかった.過去の研究では,Sontagらによって制御Lyapunov関数を持つ非線形システムに対する制御系設計法が提案されている.しかし,これらの制御則は,同次(あるいは線形)な制御システムに対して同次(あるいは線形)な閉ループ系を構築しない.また,これらの制御則は収束速度を保証しない.さらに,非同次非線形システムに対して,収束速度を保証した制御則は提案されていない.個々の同次システムに対してはいくつかの同次漸近安定化制御則が設計されているが,一般の同次漸近安定化制御則は構築されていなかった.また,同次システムに対する最適制御問題は,一入力の場合しか考えられていなかった.19年度は,入力アファインな同次システムに対する同次制御Lyapunov関数は常に小入力特性を満たすことを示した.さらに,同次制御Lyapunov関数を持つ入力アファインな同次システムに対して,同次漸近安定化制御則および同次逆最適制御則を設計した.提案した制御則は,収束速度を保証する.20年度は,以上の結果を踏まえて,非線形系の局所構造を生かす制御則の構築を目指す.1.従来,制御Lyapunov関数を用いた制御系設計においては,入力制約はノルム制約として取り扱われてきたが,本年度は入力が凸可微分多様体に制約されている入力アファイン非線形システムに対して,制御Lyapunov関数の最急降下入力を求め,セクタ余裕を保証する連続安定化制御則を開発した.これにより一般の入力制約に対して適用可能となり,安定化領域を拡大することができた.2.これまでに同次システムに対して同次安定化制御則を開発したが,本年度は局所同次な入力アファイン非線形システムに対して,局所同次な大域的逆最適制御則を設計した.この制御則により局所同次性を利用して収束速度を保証するため,大域的な安定性と局所的な収束性能を同時に設計することが可能となった.また,一般にシステムの局所同次次数は一意には決まらないので,目的に応じて局所同次次数を選ぶことによって,所望の性能を得ることができる.3.フィードバック線形化可能な入力アファイン非線形システムに対して,局所LQ性を有する大域的逆最適制御を提案した.この制御則は局所的なLQ最適性を維持したまま,大域的な漸近安定性を達成するものであり,線形制御の性能を維持したまま順次非線形制御則に移行できるため,実用上有用である.また,制御則の有効性を磁気浮上系を用いた実機実験により確認した.1.昨年度に局所同次な入力アファイン非線形システムに対して,収束速度とセクタ余裕を保証する大域逆最適制御則を開発したが,本年度は収束速度とセクタ余裕は座標系の取り方に依存しないことを明らかにした.この結果から,座標変換によって都合のよいシステムに変形してから収束速度やセクタ余裕を保証する大域逆最適制御則を設計することによって,もとのシステムに対しても収束速度やセクタ余裕を保証する大域逆最適制御則を得られることがわかった.そのため,制御則設計において非常に有用である.2.フィードバック線形化可能な入力アファイン非線形システムに対して,局所LQ最適性を保証する大域逆最適制御則を開発した,これによって,局所的にLQ最適性を保持しつつ大域的にもセクタ余裕を保証する逆最適制御則を設計することが可能になったので,制御則設計において非常に有用である.3.入力が凸空間に拘束された入力アファイン非線形システムに対して,適応制御則を開発した.これによって,定常偏差を持つシステムに対しても漸近安定性を保証する制御則を設計できるようになったので,制御則設計において非常に有用である.4.これまでに最小射影法を用いた非可縮多様体上の制御Lyapunov関数設計法を開発したが,本年度はこの手法を多層の場合に拡張した.これによって,より対称性の高い制御Lyapunov関数を設計できるようになったので,より簡潔な制御則を設計できる可能性がある.
全地球表層水分マッピングプロジェクト

本研究では全球の地表層水分データセット作成の可能性を検討することとした.モデルによる全球地表水分量データの作成では,各種土壌植生大気輸送スキーム(SVATS)を1次元オフラインで用いて,共通の入力データで水分量を計算し,共通のインデックスを定義して相互比較するという方針が決まり,入力データとしてはISLSCP Initiativeデータセットを用い,対象を1987,88の2年間することとした.また本研究分担者が所属する東京大学気候システム研究センター(CCSR)が相互比較センター(ICC)として計算結果の編纂と相互比較を担当した.参加モデルの数は10におよび,日本の気象庁,CCSRをはじめ,米国大気海洋庁環境数値予報センター,米国宇宙航空局ゴッダード宇宙飛行研究所,COLA,コロラド州立大学,アリゾナ大学,フランス気象局など,世界の主要な機関が参加している.解析の結果,同じ入力データを用いたにも関わらず土壌湿潤度指標の時空間分布はモデルによって大きく異なっていることがわかった.検証については小池はマイクロ波放射計を用いた地表土壌水分と積雪量の推定法を提案し,ユーラシア域についての両データセットを作成した.裸地でマイクロ波放射計による表層土壌水分インデックスとモデルによる表層5cmの土壌水分量の出力結果を比較したところ,モデルでの飽和領域までは一対一対応を示していた.松山は,モデルによる表層水分の算定値の検証のために,面的代表性の高い地域での土壌水分実測データ,大気-流域水収支法による流域貯留量、日本の山地流域における短期水収支法による土壌水分量をそれぞれ算定した.その結果,GSWPの算定結果は季節変化の対応は良いが、検証データの精度や時間空間スケールの点で定量的検証には解決せねばならない問題がまだまだあることが示された.WCRP GEWEXのプロジェクトであるISLSCP(International Satellite Land Surface Climatology Project)とGNEP(GEWEX Numerical Experiment Project)との共同で進めている全球土壌水分プロジェクトは,同じforcingデータを持ちいてカラムタイプのGCMで全球1度グリッドで10日毎の土壌水分(積雪を含む)を算出し,地上観測データ,大気-流域水収支法、衛星データで検証しようというもので,JMA,NCEP,ECMWF,CSU,NASA,COLAなどのモデルチームと,FIFE,HAPEXなどのISLSCPのプロジェクトグループも参加している.本科学研究費グループの住は,CCSR/NIESおよびJMAの全球モデルを用いて198788年のデータセットを作成すると同時に,世界各機関のモデル出力結果をア-カイブし,相互比較を進めており,国際比較センターとして機能している.また,増田,松山,沖は,米国,中国の地上観測土壌水分観測データや全球の主要河川河川流量データをア-カイブし検証用土壌水分データセットを作成すると同時に,大気-流域水収支法を用いて流域単位でモデル出力を検証している.小池,陸は,衛星搭載マイクロ波放射計を用いてユーラシア地域の19871993年の土壌水分と積雪のデータセットを作成し,JMAのモデル出力と比較し,両データセットの特性を把握すると同時に,ユーラシア地域の土壌水分・積雪の時空間特性を把握した.本研究では全球の地表層水分データセット作成の可能性を検討することとした.モデルによる全球地表水分量データの作成では,各種土壌植生大気輸送スキーム(SVATS)を1次元オフラインで用いて,共通の入力データで水分量を計算し,共通のインデックスを定義して相互比較するという方針が決まり,入力データとしてはISLSCP Initiativeデータセットを用い,対象を1987,88の2年間することとした.また本研究分担者が所属する東京大学気候システム研究センター(CCSR)が相互比較センター(ICC)として計算結果の編纂と相互比較を担当した.参加モデルの数は10におよび,日本の気象庁,CCSRをはじめ,米国大気海洋庁環境数値予報センター,米国宇宙航空局ゴッダード宇宙飛行研究所,COLA,コロラド州立大学,アリゾナ大学,フランス気象局など,世界の主要な機関が参加している.解析の結果,同じ入力データを用いたにも関わらず土壌湿潤度指標の時空間分布はモデルによって大きく異なっていることがわかった.検証については小池はマイクロ波放射計を用いた地表土壌水分と積雪量の推定法を提案し,ユーラシア域についての両データセットを作成した.裸地でマイクロ波放射計による表層土壌水分インデックスとモデルによる表層5cmの土壌水分量の出力結果を比較したところ,モデルでの飽和領域までは一対一対応を示していた.松山は,モデルによる表層水分の算定値の検証のために,面的代表性の高い地域での土壌水分実測データ,大気-流域水収支法による流域貯留量、日本の山地流域における短期水収支法による土壌水分量をそれぞれ算定した.その結果,GSWPの算定結果は季節変化の対応は良いが、検証データの精度や時間空間スケールの点で定量的検証には解決せねばならない問題がまだまだあることが示された.

本研究では全球の地表層水分データセット作成の可能性を検討することとした.モデルによる全球地表水分量データの作成では,各種土壌植生大気輸送スキーム(SVATS)を1次元オフラインで用いて,共通の入力データで水分量を計算し,共通のインデックスを定義して相互比較するという方針が決まり,入力データとしてはISLSCP Initiativeデータセットを用い,対象を1987,88の2年間することとした.また本研究分担者が所属する東京大学気候システム研究センター(CCSR)が相互比較センター(ICC)として計算結果の編纂と相互比較を担当した.参加モデルの数は10におよび,日本の気象庁,CCSRをはじめ,米国大気海洋庁環境数値予報センター,米国宇宙航空局ゴッダード宇宙飛行研究所,COLA,コロラド州立大学,アリゾナ大学,フランス気象局など,世界の主要な機関が参加している.解析の結果,同じ入力データを用いたにも関わらず土壌湿潤度指標の時空間分布はモデルによって大きく異なっていることがわかった.検証については小池はマイクロ波放射計を用いた地表土壌水分と積雪量の推定法を提案し,ユーラシア域についての両データセットを作成した.裸地でマイクロ波放射計による表層土壌水分インデックスとモデルによる表層5cmの土壌水分量の出力結果を比較したところ,モデルでの飽和領域までは一対一対応を示していた.松山は,モデルによる表層水分の算定値の検証のために,面的代表性の高い地域での土壌水分実測データ,大気-流域水収支法による流域貯留量,日本の山地流域における短期水収支法による土壌水分量をそれぞれ算定した.その結果,GSWPの算定結果は季節変化の対応は良いが、検証データの精度や時間空間スケールの点で定量的検証には解決せねばならない問題がまだまだあることが示された。
様々な制振・免震構造の統一的評価法による応答制御性能の把握と改善

制振、免震それぞれの多様化、免震構造に似て最下層を変形させる制振構造、最近の超高層制振建物や免震構造での異種の減衰機構の混用などから、統一的な扱いが重要になっている。さらに、現状の受動的制御の限界を引き上げる例として、免震と上部構造制振の併用が有効な場合も理論から導かれた。延長として中間層免震も含め複数層の免震、その間の層の制振化も考えられ、これらを断片的、試行錯誤的でなく合理的に評価でき、例えば制振・免震それぞれの制能曲線をひとつに纏めあげて共通の尺度で表すような、統一理論が必要である。本研究は、制振・免震構造やそれらの併用も包括できる統一理論を築き、上記の様々な設計の変位・加速度の評価を可能にしたうえで、従来の受動的応答制御の限界の引き上げの提案することを目的とする。本研究課題3年目の研究実績としては、時刻歴応答解析をせずに非構造部材の応用を予測できる、汎用性の高い床応答スペクトルの作成が完了し、その研究成果が日本建築学会構造系論文集に掲載された。また、非構造の一種である電気配線用吊り式ケーブルラックシステムに関して、中国との国際共同研究プロジェクトを立ち上げ、世界的な大規模振動台実験を実施することにより、ケーブルラックシステムの動的特性や崩壊現象を詳細に分析した。実存制振・免震建物の応答記録分析として、2年目に実施した免震建物の層剛性評価をより厳密に行った成果が、日本建築学会技術報告集に掲載された。様々なダンパーを対象とした、簡易モデルの時刻歴応答解析手法については、検討対象のダンパーを増やし、かつモデル建物におけるダンパー荷重の寄与分を様々に変化させた時刻歴応答解析を多数行なうことにより、適用範囲に関する検討を行なった。その成果は日本建築学会東海支部研究報告集に発表している。本研究課題3年目として、十分な成果が得られたと考えている。自己点検による評価では「(2)おおむね順調に進展している。」といえる。以下にその理由について述べる。研究課題5(非構造材応答・損傷の抑制効果)に関しては、詳細な検討をおおむね完了し、日本建築学会構造系論文集に成果が掲載された。研究課題4(実存制振・免震建物の応答記録分析と詳細・近似解析による評価法の現実的検証)に関しては、研究課題2年目に進めた検討内容が、日本建築学会技術報告集に掲載された。研究課題1(ダンパー履歴特性の統一的表現法)に関しては、研究課題1年目に大きく進展し、それを更に発展させた内容を日本建築学会東海支部で研究報告している。研究課題2(免震・制振の統一理論と可視化による評価法)と研究課題3(免震・制振・併用構造の統一的評価と性能改善)に関しては、継続して検討する必要があるものの、日本、アメリカ、中国、台湾などのシンポジウム・講演会・勉強会などで進捗状況を随時報告している。以上のように、3年目の研究成果としてはおおむね順調に進展していると判断できる。本年度は、以下に示す5つのTaskについて、引き続き検討し、それぞれで成果をまとめる。(Task 1)ダンパー履歴特性の統一的表現法。(Task2)免震・制振の統一理論と可視化による評価法。(Task3)免震・制振・併用構造の統一的評価と性能改善に向けた検討。(Task 4)実存制振・免震建物の応答記録分析と詳細・近似解析による評価法の現実的検証。(Task 5)非構造応答・損傷の抑制効果。それぞれのTaskに関して、本研究課題13年目の活動により、多くの成果が得られている。しかし、各提案で適用範囲に関してや、実際の建物へと提案手法を適用する際に生じる具体的な対応策に関しては、検討がやや不足しているため、それらを進めることが主になる。最後に、本研究課題の4年間で得られた知見を総括するとともに、その成果を設計指針に反映させる。具体的には、中高層建物を想定した各種構造の免制振設計指針と、戸建住宅を想定した小規模住宅制振設計指針へと反映させる予定である。1年目の研究実績としては、申請書で定義した研究課題1を前倒しで終了した。研究課題1では下記の研究成果を上げた。減衰機構の履歴形状を、バイリニアの弾塑性要素(変位依存)と、楕円の粘性要素(速度依存)の2つの基本要素の並列で近似して、統一的に表現できるようになった。