hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソフトウェア部品の振舞い特性を用いた欠陥検査の効率化

ソフトウェア部品の特性の1つとして,データフローに関する情報を取り扱えるようになったことから,ソフトウェア部品の個々の特性の収集に関しては必要な情報を得られるようになったと考える.従来は,ソフトウェア部品がシステムとどのように対話しているかを理解するにあたって重要な情報源の1つがデータフローであると指摘されており,その情報を効果的に抽出できる技術を構築できたことは今後の研究の進展を見込める成果である.一方で,データフロー解析手法の現在の成果は,データの流れるプログラムの命令の列を開発者に見せることはできるが,データ項目の一覧とはなっていない.ソフトウェア部品の振る舞いの特性として,データ項目を取り出すには手法の改良が必要であると考えている.次年度の計画実施で必要となると見込んでいる要素技術に関しては,情報収集が十分に完了した段階にある.まず,本研究計画にきわめて適していると思われるエイリアス解析と呼ばれるアルゴリズムが2011年7月に発表され,その試作,試験には時間を要したが,大規模プログラムであっても十分な速度で動作することを確認することができた.また,ソフトウェア部品の類似性を判定する方法についても,ソースコードの類似性に基づく簡便なアルゴリズムの1つが2011年5月に発表されており,その発表者から手法の詳しい特性について情報を収集し,実装上の注意点についても詳しいアドバイスを得ることができた.実際に使用するには,計算のコストを低く抑える工夫が必要にはなるが,類似したソースコードを検出することが可能であり,類似したソフトウェア部品をグループ化するために有望であることを確認している.25年度が最終年度であるため、記入しない。ソフトウェア部品の検査方法は,ソースコードの差分を用いてソフトウェア部品の順序を並べる方式として試作した.オープンソースソフトウェアを対象に試行した実験の結果は良好であり,また,仕組みが単純であり納得しやすいという点で企業の研究グループからも肯定的な意見を多く得ることができた.一方で,企業などで継続的に開発されているソフトウェアでは,ほとんど同一のソフトウェアであるがわずかに機能が異なる変種(variant)が存在しており,ソフトウェア部品単独での順序付けよりも,製品間での順序付けのほうが望ましいという意見も得られており,順序付けに関しては異なる方式の追試も必要であると考えている.ソフトウェア部品に関する情報をより効果的に提示するために,データフロー情報を収集,可視化する技術を実装した.実験対象として選定したソフトウェアには良好な性能を示しているが,どの程度の規模のソフトウェアにまで対応できるかは不透明であり,スケーラビリティの調査が必要である.
巨大独占と局地独占が相剋する現代的課題に対応した競争法体系の構築

情報技術を駆使し大量のデータを活用したプラットフォーム事業者による巨大な独占や、人口減少によって需要の縮小した地方の銀行や交通機関などによる局地独占について、1それらに十分に配意した競争法理論の構築、2消費者に対する搾取型濫用(優越的地位濫用)、3競争法における推定ルールの洗練、4エンフォースメントの在り方、5EU競争法の影響力の背景、という5つの視点から、主に米国・欧州・日本の競争法を分析し、その成果を国際的に発信しようとするものである。
自殺に関するアルコール依存症者とその配偶者の夫婦関係の問題とその援助

本研究の目的は、自殺に関するアルコール依存症当事者とその配偶者の夫婦関係の問題とその援助について明らかにすることである。そのために、研究1として、アルコール依存症当事者とその配偶者の精神的健康と夫婦関係との関連を明らかにし、研究2として、アルコール依存症当事者とその配偶者の夫婦関係に対する援助について抽出した。本研究の目的は、自殺に関するアルコール依存症者とその配偶者の夫婦関係の問題とその援助について明らかにすることである。具体的な研究目的は以下の2点である。1.アルコール依存症者とその配偶者の自殺行動(自殺未遂、自殺についての考え)と夫婦関係の問題の関連を明らかにする。2.自殺に関するアルコール依存症者とその配偶者の夫婦関係の問題に対する援助について探索する。平成25年度は、アルコール依存症者とその配偶者の自殺行動と夫婦関係の問題の関連を明らかにするため、文献検討を行い、調査用紙を作成した。調査用紙の具体的な調査内容は、アルコール依存症当事者に対する調査内容として、1アルコール依存症の個人的要因に関する項目2精神的健康の程度:K10日本語版、3自殺関連事象の経験の有無、4夫婦関係に関する項目:夫婦関係満足度、夫婦間コミュニケーション態度、情緒的支援ネットワーク、会話時間、家事分担、共同活動、健康状態、収入満足度とした。配偶者に対する調査内容として、1個人的要因に関する項目2配偶者であるアルコール依存症当事者に関する項目3精神的健康の程度:K10日本語版、4自殺関連事象の経験の有無、5夫婦関係に関する項目:アルコール依存症者と同様の内容とした。作成した調査用紙にて、県内精神保健福祉センターのホームページにて紹介されている県内診療機関情報において依存症対応が明記されている診療機関の入院および外来患者とその配偶者、アルコール依存症自助グループである公益社団法人全日本断酒連盟近畿支部の断酒会員とその配偶者に対して、自記式質問紙調査を行った。県内診療機関としては、研究協力の依頼を行い承認の得られた入院診療機関1か所、外来診療機関2か所にて調査を行った。1.アルコール依存症者とその配偶者の自殺関連事象と夫婦関係の問題の関連を明らかにする。平成25年度は、アルコール依存症者とその配偶者に対して、精神的健康の程度、自殺関連事象(自殺念慮、自殺企図)の経験の実態、そして夫婦関係が精神的健康に影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的に、アンケート調査を実施した。平成25年度は、質問紙の配布、回収までを行った。平成26年度は、平成25年度に実施したアンケート調査結果の分析を行った。調査用紙は、996部配布し、アルコール依存症者から472部(回収率47.4%)、配偶者から468部(回収率47.0%)の回答が得られた。今回の調査では、アルコール依存症者とその配偶者の自殺関連事象の実態と精神的健康の程度が明らかとなった。自殺念慮の経験のある人の割合は、アルコール依存症者、配偶者ともに高い状況であった。精神的健康の程度については、低精神的健康群の割合は、アルコール依存症者より配偶者の方が高い状況であった。さらに、精神的健康への影響要因の一つとして、夫婦関係満足度が抽出され、アルコール依存症者、配偶者ともに、精神的健康群の人は低精神的健康群の人と比較して、夫婦関係満足度が高い状況であった。結果の分析から、今後、アルコール依存症者とともに、配偶者に対する精神的ケアの充実、そして夫婦関係を再構築、または関係を維持していくために、必要な援助を検討していくことが必要であることが示唆された。そのために、研究1として、アルコール依存症当事者とその配偶者の精神的健康と夫婦関係との関連を明らかにし、研究2として、アルコール依存症当事者とその配偶者の夫婦関係に対する援助について抽出する。研究1では、アルコール依存症当事者とその配偶者の自殺関連事象の実態と精神的健康の程度が明らかとなった。アルコール依存症当事者だけでなく、配偶者の自殺念慮経験率が、2008年に内閣府が行った自殺対策に関する意識調査の結果の自殺念慮経験率よりも高い割合になることがわかった。また、精神的健康の程度については、低精神的健康群の人が、アルコール依存症当事者よりも配偶者の低精神的健康群の割合が高く、また一般住民の調査結果よりも高い割合になることがわかった。以上のことから、アルコール依存症当事者はもちろん、配偶者に対する精神ケアの充実が重要であることが明らかとなった。そして、精神的健康における影響要因として、アルコール依存症当事者と配偶者ともに、夫婦関係満足度が影響することが明らかになった。アルコール依存症当事者、配偶者ともに、精神的健康群の人は低精神的健康群の人と比較して、夫婦関係満足度が高い状況であった。そのため、今回の結果をふまえて、今後、夫婦関係を再構築、または関係を維持していくために、必要な援助を検討していくことが課題としてあがった。今後は、さらに研究2について、詳細に分析を行い、課題について明確にしていく予定である。

そのために、研究1として、アルコール依存症当事者とその配偶者の精神的健康と夫婦関係との関連を明らかにし、研究2として、アルコール依存症当事者とその配偶者の夫婦関係に対する援助について抽出した。研究者の産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、当初の年度計画よりやや遅れているが、研究目標を順次達成している。地域・老年看護学平成27年度は、本研究の具体的目的の2.自殺に関するアルコール依存症者とその配偶者の夫婦関係の問題に対する援助について、探索していく。アルコール依存症者あるいは配偶者が自殺行動に至った臨床事例および場面の検討、さらに質問紙調査で明らかとなった、配偶者に対する精神的ケアの充実、夫婦関係を維持していくために必要な援助について、アルコール依存症専門治療施設で援助を行う看護師に、インタビュー調査を実施する。平成25年度は、アルコール依存症当事者とその配偶者に自記式質問紙調査を行い、アルコール依存症者とその配偶者の自殺行動と自殺行動に関係する要因についての実態を明らかにすることを予定していたが、研究者の産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、研究の進行状況が質問紙の配布、回収までとなっている。研究者の産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、次年度使用額が発生した。平成25年度に実施したアルコール依存症当事者とその配偶者を対象とした自記式質問紙調査を統計的に分析し、アルコール依存症者とその配偶者の自殺行動と自殺行動に関係する要因についての実態を明らかにする。さらに、アルコール依存症専門治療施設や精神保健福祉センターにおいて、現在アルコール依存症者とその配偶者に援助を行っている専門職(看護師、保健師、精神保健福祉士)に対して、当事者あるいは配偶者が自殺行動に至った臨床事例および場面の検討を個人面接形式で実施する。事例検討の内容を録音した上で、質的に分析し、自殺に関する当事者と配偶者との夫婦関係の問題、それに対する有効な援助を見出す。平成27年度は、インタビュー調査を実施するため、調査旅費、調査謝礼、インタビュー音声データの文字起こしの委託費用が発生する予定である。また、国内の学会で発表するため、旅費、学会参加費が必要となる予定である。また、学術論文抄録等作成のため英文校閲の業者委託を予定している。研究者の産前産後の休暇及び育児休業の取得に伴い、研究の進行状況が遅れているため。平成25年度に実施したアルコール依存症当事者とその配偶者を対象とした自記式質問紙調査の結果を検討する。さらに、自殺に関する当事者と配偶者との夫婦関係の問題、それに対する有効な援助を見出すための、インタビュー調査を実施していく。
咬合機能が頭部姿勢制御および自律神経活動へ及ぼす影響についての生理学的研究

頭部姿勢制御のメカニズムの解明を目的として,自由行動下のウサギを用い,咀嚼機能時の下顎運動と頭部運動ならびに頚部筋群の活動における機能的関連性を解析した.その結果,頭部の運動は,開口時には後屈,閉口時には前屈という下顎運動と相反する動態を示し,その周期は下顎運動の周期とほぼ一致した.頭部後屈筋の活動は持続的で周期性はみられなかったが,頭部前屈筋は閉口後期と開口後期に周期性活動を認めた.したがって,咀嚼時において,後屈筋は頭部運動を駆動せず,前屈筋が閉口時の能動的な頭部運動に関与していると考えられる.加えて,ヒト下顎開閉口運動時の頭部の運動様相を解明する目的で,頭部に複数の分析点を求め,それらの運動方向,運動距離の解析を行った.その結果,頭部運動は頚椎上方の体軸上に中心をもつ回転運動であり,さらにこの回転中心は,タッピング運動速度を変えても変化がみられないことが分かった.続いて,咬合機能時の感覚情報と自律機能の反射性制御の解明を目的として,麻酔ラットを用い,咬合が交感神経副腎枝の活動電位に及ぼす影響を調べた.その結果,周期性顎運動中に咬合させることによって,副腎交感神経活動に増加がみられた.しかし,上顎神経および下歯槽神経を切断すると,咬合させても副腎交感神経活動の増加はみられなかった.よって,咬合時の神経活動の増加には,歯根膜機械受容器からの感覚情報が重要であることが分かった.そこでさらに,下歯槽神経を求心性に電気刺激し,誘発される副腎交感神経活動の反射応答を解析した.その結果,下歯槽神経に含まれる低閾値の求心性線維の刺激によって,副腎交感神経への興奮性反射応答が生じることが明らかになった.この知見は,歯根膜機械受容器から副腎交感神経への反射性調節機構の存在を裏付けるものである.頭部姿勢制御のメカニズムの解明を目的として,自由行動下のウサギを用い,咀嚼機能時の下顎運動と頭部運動ならびに頚部筋群の活動における機能的関連性を解析した.その結果,頭部の運動は,開口時には後屈,閉口時には前屈という下顎運動と相反する動態を示し,その周期は下顎運動の周期とほぼ一致した.頭部後屈筋の活動は持続的で周期性はみられなかったが,頭部前屈筋は閉口後期と開口後期に周期性活動を認めた.したがって,咀嚼時において,後屈筋は頭部運動を駆動せず,前屈筋が閉口時の能動的な頭部運動に関与していると考えられる.加えて,ヒト下顎開閉口運動時の頭部の運動様相を解明する目的で,頭部に複数の分析点を求め,それらの運動方向,運動距離の解析を行った.その結果,頭部運動は頚椎上方の体軸上に中心をもつ回転運動であり,さらにこの回転中心は,タッピング運動速度を変えても変化がみられないことが分かった.続いて,咬合機能時の感覚情報と自律機能の反射性制御の解明を目的として,麻酔ラットを用い,咬合が交感神経副腎枝の活動電位に及ぼす影響を調べた.その結果,周期性顎運動中に咬合させることによって,副腎交感神経活動に増加がみられた.しかし,上顎神経および下歯槽神経を切断すると,咬合させても副腎交感神経活動の増加はみられなかった.よって,咬合時の神経活動の増加には,歯根膜機械受容器からの感覚情報が重要であることが分かった.そこでさらに,下歯槽神経を求心性に電気刺激し,誘発される副腎交感神経活動の反射応答を解析した.その結果,下歯槽神経に含まれる低閾値の求心性線維の刺激によって,副腎交感神経への興奮性反射応答が生じることが明らかになった.この知見は,歯根膜機械受容器から副腎交感神経への反射性調節機構の存在を裏付けるものである.はじめに,頭部姿勢制御のメカニズムの解明を目的として,自由行動下のウサギを用いた実験系により,咀嚼機能時の下顎運動と頭部運動,ならびに咀嚼筋群と頸部筋群の活動のこの四者における機能的関連性を解析した.その結果,咀嚼時に頭部加速度は周期的な変化を示し,その周期は下顎運動の周期とほぼ一致した.頭部の運動は,開口時には上方へ(後屈),閉口時には下方へ(前屈)動くという下顎運動と相反する動態を示した.頸筋活動は,頭部の後屈筋である頭半棘筋と頭板状筋の活動は,持続的で周期性はみられなかった.したがって,これらの後屈筋は,能動的に頭部運動を駆動してはいないと考えられる.一方,頭部の前屈筋である胸骨乳突筋は咀嚼時に二峰性の活動を示し,各々の活動ピークは閉口後期と開口後期に見られた.胸骨乳突筋の閉口時の活動は,咀嚼時における能動的な頭部運動に関与していると考えられる.続いて,咬合機能時の感覚情報と自律機能の関連性の解明を目的として,麻酔ラットを用いた実験系により,歯根膜および閉口筋筋紡錘からの感覚情報が交感神経副腎枝の活動電位に及ぼす影響を調べた.周期性顎運動を大脳皮質電気刺激により誘発し,木片を咬合させることによって,副腎交感神経活動に増加がみられた.しかし,上顎神経および下歯槽神経を切断した動物では,木片を咬合させても副腎交感神経活動の増加はみられなかった.

よって,木片咬合時の神経活動の増加には,歯根膜機械受容器からの感覚情報が重要であると言える.一方,リズミカルな下顎運動中に下顎を牽引しても副腎交感神経活動に対し明らかな変化が観察されなかった.すなわち筋紡錘感覚情報は副腎交感神経活動に影響しないことが示された.以上より,実際の咀嚼時において,歯根膜感覚情報は副腎髄質機能を調節してると考えられる.これまでの我々の研究結果より,下顎の咀嚼運動時やタッピング運動時には,頭部が下顎と協調してリズミカルに運動していることが分かった.すなわち,頭部の運動は,開口時には後屈,閉口時には前屈という下顎運動と相反する動態を示し,その周期は下顎運動の周期とほぼ一致することを明らかにした.しかし,いずれも上下顎の切歯点を分析対象としたものであり,頭部全体の運動を説明するには至らなかった.そこで矢状面内におけるタッピング運動時の頭部の運動様相を解明する目的で,頭部に複数の分析点を求め,それらの点の運動方向,運動距離を計測することで頭部運動の計測を行った.その結果,タッピング運動の際,頭部は下顎開口時に上顎切歯点が下顎切歯点と離れるように後屈方向に,閉口時にはこれらが近づくように前屈方向へと回転運動を行っており,頭部回転運動の回転中心は頚椎上方の体軸上に分布していた.さらにこの回転中心は,タッピング運動速度を変えても変化がみられないことが分かった.一方,咬合機能と自律神経活動との関連性を調べる研究では,三叉神経支配領域からの感覚情報が末梢交感神経活動に及ぼす影響を調べることを目的とし,下歯槽神経を求心性に電気刺激し,誘発される副腎交感神経活動への反射応答を解析した.その結果,下歯槽神経に含まれる触・圧感覚を支配する低閾値の求心性線維の刺激によって,副腎交感神経への興奮性反射応答が生じることが明らかになった.この下歯槽神経電気刺激による実験から得られた知見は,歯根膜機械受容器からの感覚情報による副腎交感神経への興奮性応答の反射性調節機構の存在を裏付けることとなった.
グラム陰性菌のO抗原変換メカニズムの解析

本研究ではグラム陰性菌の0抗原変換メカニズムの解明を目的とし、多系統に分岐する大腸菌0157株を用いて0抗原オペロン領域とその周辺領域(約59kb)の塩基配列を決定し、株間での比較解析を行った。その結果、多系統に存在する0157株の出現には、2種類の異なる0157抗原オペロンの水平伝播が関与していること、さらに、相同性の違いから予想される組換え箇所の一部が、ある繰り返し配列の挿入箇所と一致しており、この繰り返し配列が0抗原オペロンの水平伝播に関与している可能性が示唆された。グラム陰性菌の表層に形成されるリポ多糖(LPS)は、O抗原、コア多糖、リピドAの3つの部分から成っている。O抗原は、構成される糖の組み合わせによって異なる抗原性を示し、これを利用して菌株の血清型別が行われている。グラム陰性菌における多様なO抗原型がどのようにして出現したのかは不明である。本研究では大腸菌のO-157抗原型に注目し、その分布や水平伝播の様式を解析することで、O抗原の変換メカニズムを明らかにすることが目的である。同じO157抗原型を示すにも関わらず、異なる進化系統群に属するO157株間ではO抗原コード領域が水平伝播している可能性があると予想した。まずは、人糞便および食品より分離した、典型的なO157とは異なる表現型(βグルクロニダーゼ活性陽性およびH抗原型がH7以外)を示す21株の特徴を解析した。7つのHouse keeping geneを用いたMulti Locus Sequence Typingの結果、全株が典型的なO157とは異なる系統に属し、9つの系統群に分類された。非典型的なO157株1株のO抗原コード領域とその周辺(約60bkp)の塩基配列を決定し、典型的なO157であるSakai株(全ゲノム決定株)と比較した。O抗原コード領域を構成する遺伝子セットは2株間で同一であった。さらに、周辺領域に比べてO抗原コード領域では2株間の変異頻度が明らかに低かった。以上の結果より、O抗原コード領域が水平伝播しそれぞれの株で共保有している可能性が示唆された。グラム陰性菌の表層に形成されるリポ多糖(LPS)は、0抗原、コア多糖、リピドAの3つの部分から成っている。0抗原は、構成される糖の組み合わせによって異なる抗原性を示し、これを利用して菌株の血清型別が行われている。また、菌体表面を覆う0抗原は、細胞への接着や外界からのストレス耐性にも深く関わっている。しかしグラム陰性菌における多様な0抗原型がどのようにして出現したのかは不明である。本研究では大腸菌の0-157抗原型に注目し、その分布や水平伝播の様式を解析することで、0抗原の変換メカニズムを明らかにすることを目的とした。大腸菌0157の多くは鞭毛抗原型H7を示すが、一部にH7以外のH抗原型(non-H7)を示す菌株が分離される。系統解析の結果、0157:non-H7株は0157:H7株とは異なる複数の進化系統に属することが明らかとなった。各株の0抗原コード領域とその周辺領域の塩基配列(各60kb)を決定し、詳細な比較解析を行った結果、以下の2つの可能性が示唆された。(1)多系統に存在する0157株の出現には、2種類の異なる0157抗原コード領域の水平伝播が関与している。(2)相同性の違いから予想される組換え箇所の一部が、ある繰り返し配列の挿入箇所と一致していたことから、この繰り返し配列が0抗原コード領域の水平伝播に関与している。今後はこれらの結果を踏まえ、さらに詳細な0抗原変換メカニズムの解明に取り組みたいと考えている。
サケ白子DNAを用いた生分解性バイオプラスチックの創製

海洋に漂うマイクロプラスチックのように石油由来のプラスチックは大きな問題を有している。その問題を解決する方策の1つとして生体高分子を用いたバイオプラスチックがある。現在までに、生体高分子を用いたバイオプラスチックとして多糖やタンパク質の利用が報告されているが、DNAの利用は報告されていない。DNA分解酵素は私たちの周りに多く存在しているためDNAもバイオプラスチックとして利用できる。そこで、サケ白子DNAを用いた生分解性バイオプラスチックの創製を提案する。
蛍光試薬5-アミノレブリン酸の放射線増感作用を悪性脳腫瘍治療へ応用する

本研究では、光感受性物質として臨床応用されている5ーアミノレブリン酸(ALA)の放射線増感作用のメカニズムについて悪性グリオーマ細胞株を使用し、放射線照射後に遅発性に発生する活性酸素種とミトコンドリアに着目し評価を行った。5-ALAは、悪性グリオーマ細胞株において、ミトコンドリアを中心に放射線照射後遅発性に活性酸素種産生を増強させ、また、宿主抗腫瘍免疫を誘導させることが明らかとなった。われわれは、従来より悪性グリオーマ細胞株を使用し、5-アミノレブリン酸(5-ALA)の放射線増感作用についてin vitroにて検証を行ってきた。本年度は、主にラット皮下腫瘍モデルを使用したin vivoでの追試を行い、さらに病理学的検討を行った。放射線照射を行った群では、未治療群と比較して有意に腫瘍増殖抑制を示すが、5-ALAを前投与し放射線照射することで、放射線単独よりもさらに腫瘍増殖抑制効果を示した。興味深いことに、5-ALAのみ投与した際に未治療群と比較して腫瘍増殖抑制効果を示した。このことは、5-ALAそのものにも何らかの抗腫瘍効果を呈することが示唆される。治療終了後の皮下腫瘍を病理学的に検証をした。いずれの群もHE染色にて腫瘍内部に壊死性変化を有しているが、活性型マクロファージの指標となるIba-1およびCD68を使用した免疫染色を行った。未治療群においては、Iba-1陽性細胞の集簇はほとんど認めなかったが、放射線治療群においては、腫瘍表面にIba-1陽性細胞の強い集簇を認めさらに、腫瘍内部にも多く認めていたが、5-ALAで前処理後の放射線治療群ではさらにその傾向が強いことが分かった。これらの病理所見から、腫瘍断面積におけるIba-1陽性細胞率をmicrodensitometry法にて定量的に評価をすると、5-ALAでの前処理後の放射線照射を行った群が、他群と比較し有意にIba-1陽性細胞の集簇が高いことが証明された。さらに、興味深いことに、5-ALAのみを投与した群においてもわずかにIba-1陽性細胞の集簇を認めた。Iba-1陽性細胞は、腫瘍内部においては、壊死と腫瘍細胞との境界に集簇する傾向があり、貪食像が多数確認された。CD68についてもほぼ同様の結果が得られた。これらの実験で、5-ALAが宿主に対して何らかの抗腫瘍免疫に関与している可能性が示唆された。昨年度は、悪性グリオーマ細胞株を使用し、5-アミノレブリン酸(5-ALA)の放射線増感作用について、放射線照射後、遅発性に発生する活性酸素種にターゲットをおいて検討した。その結果、5-ALAで前処理した細胞株においては、放射線照射12時間後に発生する活性酸素は、未処理の群に加えて有意に増加していることが判明し、さらに、それらの活性酸素種は、細胞質を中心に増加していた。過去の研究から、悪性グリオーマ細胞において、5-ALAが有意にプロポルフィリンIX (PpIX)を蓄積している。また、今までのわれわれの研究からこのPpIXの産生量の違いから、放射線増感作用が異なること、さらに、放射線直後の活性酸素種の産生分布が、PpIXに一致していることを考慮し、5-ALAの放射線増感作用は、誘導されるPpIXが重要な働きをしていると推測される。では、放射線増感作用をさらに向上するためには、5-ALAを処理した際に、いかにPpIX蓄積量を増加できるかが重要となる。そこで、本年度は、すでに市販されている薬剤および試薬を使用し、5-ALAと併用して処理した悪性グリオーマ細胞株におけるPpIX産生量の違いについて、フローサイトメーターを使用し測定した。使用した市販薬剤・試薬は、抗てんかん薬、スタチン、降圧剤、利尿剤、消炎鎮痛剤、抗生物質(ニューキノロン)等、合計23種類について検討した。コントロールと比べて、特にPpIXの増加がみられたのは、ニューキノロン系抗生物質であった。細胞株間で違いがあるが、ニューキノロン系薬剤の中で特に、シプロフロキサシンが悪性グリオーマ細胞株において、5-ALAから誘導されるPpIXの産生増加に寄与していることが判明した。昨年度は、悪性グリオーマ細胞株において5-ALAの放射線増感作用のメカニズムとして、遅発性に発生する活性酸素種の増加に関与していることが判明した。5-ALAから誘導されるPpIXがその増加に密接に関連していることが推測されるために、本年度は、このPpIXの蓄積量を変化する物質同定するために時間を必要とした。現時点では、おおむね順調に進展しているが、さらに5-ALAの放射線増感のメカニズムの解明が必要である。5-アミノレブリン酸(5-ALA)の悪性グリオーマに対する放射線増感作用のメカニズムの解明を目的とした研究をすすめてきた。主に、細胞内における5-ALAから誘導されるプロトポルフィリンIX (PpIX)の産生量(増加)が、放射線増感に関与しているのではないかという仮説を立て、より多くのPpIXが蓄積する条件下で、5-ALAの放射線増感を調べた。過去の報告および昨年度のわれわれの研究結果を参考に、PpIXの蓄積を増加させる薬剤として、シプロフロキサシンを使用した。

しかしながら、本年度の研究において、過去の報告されている使用濃度(100μM)では、シプロフロキサシンそのものにも殺細胞効果があることがわかり、MTT assayで評価を行い、5 μMという低濃度であれば、悪性グリオーマ細胞株においては、殺細胞効果を示すことなく、5-ALAから誘導されるPpIX蓄積量を増加させることが判明した。さらに、その低用量シプロフロキサシン併用下5-ALA処理により、5-ALA単独処理群とくらべ、有意に放射線増感作用を示すことが明らかとなった。また、過去の報告から、癌腫の放射線照射に対する生物学的反応として、照射中の活性酸素種産生による核DNA障害のみではなく、ミトコンドリアを中心とした遅発性活性酸素種産生が重要な役割を果たしていることに着目し、われわれは、すでに、5-ALAが放射線照射後に発生する遅発性活性酸素種産生を有意に増加していることを報告している。本年度は、5-ALAを併用した放射線照射後の遅発性活性酸素種産生がミトコンドリアを中心に産生されていることを共焦点レーザー顕微鏡で証明した。さらに、5-ALAから誘導されるPpIXの蓄積量が変化することで、放射線照射後の遅発性活性酸素種産生が増加し、ミトコンドリアの変化(量および電子伝達系)を来すことが明らかになった。いままでのわれわれの研究において、悪性グリオーマ細胞株において5-ALAの放射線増感作用のメカニズムとして、遅発性活性酸素種の増加が関連していることがわかっているが、本年度では、これらの変化が、ミトコンドリアを中心とした活性酸素種産生増加が行われており、また、ミトコンドリアの変化(量および電子伝達系)を来していることが判明した。本年度は、PpIX蓄積を増加させるシプロフロキサシンの濃度調整、ミトコンドリアと活性酸素種のイメージングの条件設定および、ミトコンドリア電子伝達系に対するウエスタンブロッティングの条件設定に時間を必要とした。現時点では、おおむね順調に進展しているが、さらに5-ALAの放射線増感のメカニズムの解明が必要である。5-ALAから誘導されるプロトポルフィリンIX (PpIX)がミトコンドリアに集積することに着目し、放射線照射後のミトコンドリアの変化を評価した。昨年の研究では、悪性グリオーマ細胞株において、5-ALAを併用した放射線照射では、放射線単独群と比較し有意に遅発性にみられる活性酸素種産生が増加し、その産生部位がミトコンドリアであることが判明した。さらに、5-ALA併用放射線照射では、放射線単独群と比較し、遅発性にミトコンドリア量が有意に増加していることも分かった。これらのことから、5-ALA併用放射線照射においては、ミトコンドリアに酸化ストレスが生じ変化を来している可能性が示唆される。そのため、本年度は、悪性グリオーマ細胞株を使用し、5-ALA併用放射線照射後のミトコンドリア電子伝達複合体(Complex I-V)の変化をウエスタンブロッティング法にて評価した。コントロール、放射線直後および放射線照射12時間後のミトコンドリア電子伝達複合体を評価した。ComplexIVのすべてにおいて、5-ALA併用放射線照射においては、放射線照射単独群と比較し活性化する傾向があり、時間ともにその活性化の程度が増強する傾向にあった。5-ALAから誘導されるPpIXを増強する薬剤シプロフロキサシンを5-ALAに併用することにより、同様にミトコンドリア電子伝達複合体の活性化する傾向が見られた。しかし、Complex IIIのみが、照射後遅発性(12時間後)に、統計学的有意に活性化が増強していた。
ＥＢＶ感染と宿主細胞との相互作用によるＤＮＡメチル化誘導機構の包括的解析

胃癌の一部にEBV感染を伴った特殊な一群が存在する。我々は先行研究によりEBV陽性胃癌はゲノム全体にDNAメチル化が亢進しており、その際立ったメチル化形質はEBV感染により獲得されることを明らかにしてきた。本研究では宿主細胞とウイルスの継時的な変化に着目し、そのメカニズム解明に挑むもことを目的とする。結果、EBVゲノムのメチル化は宿主細胞に先行することが明らかとなり、秩序だったメカニズムの存在が示唆された。また、宿主細胞のゲノムワイドなDNAメチル化は4週間以内という短期に入り終えることが明らかとなった。本実験系を用いることでDNAメチル化誘導メカニズムの詳細が明らかとなることが期待される。DNAメチル化は遺伝子発現を制御するエピジェネティクス機構のひとつとして癌や発生分化での重要性が知られている。先行研究の胃癌におけるDNAメチル化の網羅的解析の結果、我々はEpstein-Barr virus (EBV)陽性胃癌がゲノムワイドにメチル化の亢進した一群であり、in vitroのEBV感染実験により通常型胃癌細胞株にEBV陽性胃癌と同様のメチル化形質を誘導出来ることを明らかにした。本研究では宿主細胞とEBVの密接な相互作用に着目し、感染早期のDNAメチル化の変化を継時的に解析した。宿主細胞とEBVからマーカー遺伝子を抽出し、パイロシーケンスにより定量的にDNAメチル化の変化を解析した。結果、EBVゲノムのメチル化は感染後11日目から誘導され始め、17日目に完全に入り終えた。一方、宿主細胞のゲノムはEBVゲノムのメチル化が入り終えた17日目から誘導され始め、24日に完全にメチル化された。すなわち、EBVゲノムのメチル化は宿主細胞の変化に先行する形で起こることが明らかとなり、両者の間に秩序だったメカニズムが存在する可能性が伺われた。また、DNAメチル化アレイを用いたゲノムワイドな解析により、宿主細胞におけるDNAメチル化はゲノム全体にわたり時間的・空間的に同調した形で誘導されており、領域による誘導のばらつきは見いだされなかった。この結果から、EBV感染がもたらすDNAメチル化誘導の圧力は非常に強力であることが示された。本研究の特色はエピジェネティクス・ウイルス学・病理学と多岐の分野にまたがる生命現象を包括的に理解しようとするところにあり、その成果は基礎生命科学への貢献はもとより、EBV関連腫瘍の発癌予防や治療標的の開発などの臨床への応用も期待される点で意義深い。DNAメチル化は遺伝子発現を制御するエピジェネティクス機構のひとつとして癌や発生分化での重要性が知られている.我々は先行研究における胃癌DNAメチル化の網羅的解析により, Epstein-Barr virus (EBV)陽性胃癌がゲノムワイドにメチル化の亢進した一群であり,in vitroのEBV感染実験により低メチル化形質を示す胃癌細胞株(MKN7)にEBV陽性胃癌と同様のメチル化形質を誘導できることを明らかにした.こうした新規DNAメチル化の誘導には宿主細胞とEBVの密接な相互作用が寄与しているものと推測され,それらを明らかにする目的でEBV感染成立後の宿主細胞・EBV両者のDNAメチル化と遺伝子発現の変化を経時的かつ定量的に解析することが本研究の骨子である.計画通り感染実験の経時的解析を行った結果,ウイルスゲノムのDNAメチル化は感染約2週間後に,宿主細胞ゲノムのDNAメチル化はさらに1週間後に完成することが明らかとなった.これまでの系では感染細胞樹立までに約4か月かかっていたが,今回の解析で明らかになったことを要約すると,(1)約3週間という短い時間でウイルス・宿主細胞両者のDNAメチル化が完成すること,(2)ウイルスゲノムのDNAメチル化は宿主細胞のそれに先行する形で時間差が存在すること,この二点である.ちなみに,EBV感染実験にはネオマイシン耐性遺伝子組み換えEBV(rEBV)が感染している浮遊細胞株(Akata)を用いており,選択薬剤G-418で選択が完了する10日前後より早期の時相を解析するためには,より高い感染効率が必要ではないかと危惧していたが,実際には宿主細胞のDNAメチル化誘導はG-418による薬剤選択が完了した後の時相で認められたため感染効率の影響はなかった.現在,網羅的にDNAメチル化解析や遺伝子発現解析も含めたより詳細な解析を進行中である.研究計画時に危惧していた感染効率の問題が研究概要で述べた通り大きな問題がなかったため,感染早期の変化を計画通りに解析できている.得られたサンプルからDNAメチル化ならびに遺伝子発現に関して網羅的な解析を行い,より詳細なデータの抽出を試みる予定である.マイクロアレイや次世代型高速シーケンサーを用いた網羅的解析を主体に研究費を用いる予定である.
血管柄付き遊離長管骨移植による下顎再建における軟骨内骨化に関する分子生物学的研究

顎骨における骨治癒能を高めるために多くの研究がなされてきた.その一つとして遺伝子治療がある.遺伝子導入によって治癒促進のための成長因子を発現させ,骨形成の促進や増強が成されれば骨折,再建,仮骨延長などの治療において福音となる.この成長因子の発現,作用と骨治癒との関係の研究は長管骨では従来から行われており一定の見解が得られている.膜性骨である頭蓋顎顔面骨においても最近研究が行われているが,長管骨と同様であるという報告や,全く異なるという報告など一定の見解は得られていない.口腔外科臨床において,われわれは下顎欠損の再建に遊離腓骨を頻用している.これは膜性骨の欠損に長管骨を移植するもので,このような移植部での骨の治癒機序や成長因子の発現などに関する知見は皆無であり,さらにはそこで起こり得るカールスフォーメイションはレシピエント側の膜性骨が主体なのかドナー側の長管骨が主体なのかなどに関する研究も全く行われていない.最近の研究によって,骨形成や治癒過程における多くの情報が成長因子を中心に蓄積されてきた.しかし,これらの研究は長管骨または膜性骨単独の治癒過程によるものであり,膜性骨に長管骨を移植するような場合は想定されていない.仮に遺伝子治療によって再建移植部の治癒促進を図ることを最終目的とするならば,このために必要な安定した遺伝子供給のための遺伝子発現の研究が不可欠であると考える.われわれは実際の臨床において,下顎骨と長管骨の間にPRP(platelet-rich plasma:多血小板血漿)にPCBM(Particulate Cancerous Bone and Marrow:自家骨骨髄海綿骨細片)の混合物を挿入し骨接合部のカールスフォーメイション促進を試みてきた.しかし,成長因子および細胞外基質タンパクの発現とその導入によるカールス部の治癒状態の変化について基礎的な知見を得てはいなかった.そこで本研究では実験的にPRP中の血小板活性(血小板凝集能,TGF-β含有量および骨分化誘導能)を証明することを目的とし,この再建方法の妥当性について臨床応用を行った.顎骨における骨治癒能を高めるために多くの研究がなされてきた.その一つとして遺伝子治療がある.遺伝子導入によって治癒促進のための成長因子を発現させ,骨形成の促進や増強が成されれば骨折,再建,仮骨延長などの治療において福音となる.この成長因子の発現,作用と骨治癒との関係の研究は長管骨では従来から行われており一定の見解が得られている.膜性骨である頭蓋顎顔面骨においても最近研究が行われているが,長管骨と同様であるという報告や,全く異なるという報告など一定の見解は得られていない.口腔外科臨床において,われわれは下顎欠損の再建に遊離腓骨を頻用している.これは膜性骨の欠損に長管骨を移植するもので,このような移植部での骨の治癒機序や成長因子の発現などに関する知見は皆無であり,さらにはそこで起こり得るカールスフォーメイションはレシピエント側の膜性骨が主体なのかドナー側の長管骨が主体なのかなどに関する研究も全く行われていない.最近の研究によって,骨形成や治癒過程における多くの情報が成長因子を中心に蓄積されてきた.しかし,これらの研究は長管骨または膜性骨単独の治癒過程によるものであり,膜性骨に長管骨を移植するような場合は想定されていない.仮に遺伝子治療によって再建移植部の治癒促進を図ることを最終目的とするならば,このために必要な安定した遺伝子供給のための遺伝子発現の研究が不可欠であると考える.われわれは実際の臨床において,下顎骨と長管骨の間にPRP(platelet-rich plasma:多血小板血漿)にPCBM(Particulate Cancerous Bone and Marrow:自家骨骨髄海綿骨細片)の混合物を挿入し骨接合部のカールスフォーメイション促進を試みてきた.しかし,成長因子および細胞外基質タンパクの発現とその導入によるカールス部の治癒状態の変化について基礎的な知見を得てはいなかった.そこで本研究では実験的にPRP中の血小板活性(血小板凝集能,TGF-β含有量および骨分化誘導能)を証明することを目的とし,この再建方法の妥当性について臨床応用を行った.平成16年度はドナーである長管骨とレシピエントである膜性骨(下顎骨)と間に形成されるカールス(仮骨)について,特に軟骨内骨化が長管骨と膜性骨のどちらの骨形成および骨代謝機構に類似しているか,また,全く別の機構が存在しているのかについて分子生物学的にラットおよびマウスを用いて解析することを目標とした.そのひとつとして、再建移植部のカールスフォーメイションに関する分子生物学的研究が現在進行中である。この研究においては,カールスフォーメイションにおけるBMP-5,aFGF,bFGF,GDF-7,mRor遺伝子の発現を検討した.これらの成長因子の選択理由は,長管骨と膜性骨の骨修復機構では軟骨内骨化の相違の中心があることがいままでのわれわれの研究で明らかになっているので,その主となる軟骨の形成に関係しているとされるからである.(1)形成されたカールスにおけるaFGF,bFGF,mRNA発現のin situ hybridizationによる解析(2)形成されたカールスにおけるGDF-7 mRNA発現のin situ hybridizationによる解析(3)形成されたカールスにおけるmRor2 mRNA

発現のin situ hybridizationによる解析上記のごとく形成されたカールスに対し,in situ hybridizationによりmRNAの発現最を解析しカールスフォーメイションにおける経時的遺子発現の特徴を検討している.残念なところ現在の段階で、新しい知見は見出せてい.mRor遺伝子の発現に関しては、発生時に見られる軟骨内骨化と同様の発現様式が認められつつある.平成17年度は平成16年度に引き続き,ドナーである長管骨とレシピエントである膜性骨(下顎骨)との間に形成されるカールス(仮骨)について,特に軟骨内骨化が長管骨と膜性骨のどちらの骨形成および骨代謝機構に類似しているか,また,全く別の機構が存在しているかについて分子生物学的にラットおよびマウスを用いて解析することを目標とした.しかし,実験遂行中に実験モデルに重大な欠陥,トラブルが発生した.すなわち,移植に際しての血管吻合はほぼ98%の成功率で安定した結果が選られるのに対し,長管骨の下顎欠損部への移植後の固定が不十分となり,そこに偽関節を形成してしまうラット,マウスが数多く認められた.その結果,モデル作成の根本から研究を考え直す必要に迫られ,現状では依然それを打開するには至っていない.そのため,平成17年度の予定であった,形成されたカールスにおけるaFGF, bFGF, GDF-7 mRNA発現のin situ hybridizationによる解析は行えなかった。以上のことより長管骨と膜性骨の骨修復機構では軟骨内骨化に相違の中心があることが明らかとなっている以外,進展,進歩はない.平成18年度は平成17年度に引き続き,ドナーである長管骨とレシピエントである膜性骨(下顎骨)との間に形成されるカールス(仮骨)について,特に軟骨内骨化が長管骨と膜性骨のどちらの骨形成および骨代謝機構に類似しているか,また,全く別の機構が存在しているかについて分子生物学的にラットおよびマウスを用いて解析することを目標とした.しかし平成17年度に引く続き,実験遂行中に実験モデルに重大な欠陥,トラブルが発生した.すなわち,移植に際しての血管吻合はほぼ98%の成功率で安定した結果が選られるのに対し,長管骨の下顎欠損部への移植後の固定が不十分となり,そこに偽関節を形成してしまうラット,マウスが数多く認められた.その結果,モデル作成の根本から研究を考え直す必要に迫られ,現状では依然それを打開するには至っていない.そのため,平成17,18年度の予定であった,形成されたカールスにおけるaFGF, bFGF, GDF-7mRNA発現のin situ hybridizationによる解析は行えなかった.以上のことより長管骨と膜性骨の骨修復機構では軟骨内骨化に相違の中心があることが明らかとなっている以外,進展,進歩はない.そこで,下顎の区域欠損に対してbibarrelの血管柄付き遊離腓骨再建を施行し,興味ある治癒経過を呈した下顎再建症例を経験し,それをモデルとして免疫組織学的に軟骨内骨化を検討した.症例は27歳女性で,左下顎エナメル上皮腫にて下顎辺縁切除を施行するも病的骨折を起こし,腐骨除去によって区域切除状態となったため,血管柄付き遊離腓骨にてbibarelの下顎再建を施行した.術後47時間目に腓骨折り返し部の血管柄屈曲部位より遠位に血栓を形成していたため,遠位部血管柄の摘出を行った.その結果,下段の腓骨は通常の主栄養血管血行に,上段は下段からの骨膜の連続によりわずかに血行の得ることができる骨膜血行となった.
多次元情報画像処理

直交2周波局部発振光を有する時空間広帯域光ヘテロダイン偏光計を試作し、動的複屈折分布応答の時空間分布を画像表示するとともに、当該偏光計の有用性を実証した。生体からの超微弱発光現象としてのバイオフォトンの2次元発光パターン情報の高感度計測・処理法の研究開発を行い、新しい画像を得るとともに、新知見を得ることに成功した。また、この現象の量子光学的特性の解明を試み、検討を行った。瞬時の分光画像計測を目的とする並列多重フーリエ分光映像法を開発し、その有用性を確認した。本法では、レンズアレイを用いて物体の多重像を作り、それぞれの像に異なる光路差を与えるものであり、高速回転物体の瞬時の分光画像計測に成功した。セルオートマトン、多変量のファジー論理回路、乗算のようなディジタル数値演算を光デバイスによって実現する方法を開発するとともに、画像処理をカスケート接続された光デバイスによって実現する方法を開発した。干渉計の縞画像走査における時空間縞縮退現象を利用することにより、物理的に実在しない波動場でありながら、あたかも実在する波動によって生ずる干渉縞のごとき「仮想波面」を発生する原理を提案し、その実証実験により有用性を示した。時定数の異なる2種類の有機色素を高分子に分散させた膜を作成し、互いに直交偏光状態にある位相共役波の発生に成功した。これを用いて、入力画像の中から動画像のみを抽出することを可能とした。BSO結晶を用いた結合フーリエ変換相関器を開発し、高速画像相関演算を行った。結晶内の光強度不均一性を改善することにより、正しい相関関数の得られることを示した。新に開発した干渉偏光計の時空間特性を調べる目的を兼ねて、強誘電性液晶セルの電圧印加時における動的2次元複屈折特性を調べた。これにより、本干渉偏光計の有用性を実証した。分光画像のデータ圧縮を目的とした均等化誤差自己組織化ネットワークを用いることにより、ベクトル量子化器の2段接続方式データ圧縮アルゴリズムを実現した。これにより、一段量子化器アリゴリズムに比べて格段の高速化が実現された。レーザー光を利用したコンピュータトモグラフィを実現するための3つの基本条件「指向性」「吸収の線形性」「直進行の利用」に関して、生体サンプルに光ヘテロダイン検出技術を適用することにより、詳細な実験検討を行った。その結果、これらの基本条件の実現が可能であることが確認された。2部グラフ構造トポロジーと最適問題に解を与えるための分布型実現方式を組合せたシステムについて、いくつかの利点を明確にした。さらに、欠陥のあるハードウェアのいくつかの問題点に関して、その許容性を明らかにするとともに、内部単位の結線時の重み付けの方法も明らかにした。多次元インターフェログラムの時空間宿退という概念を導入し、仮想波面発生の原理とその応用について検討した。さらに、基礎実験によりその実現の可能性を模索するとともに、今後の応用展開を検討した。BSO結晶を用いた結合フーリェ変換相関光学系を考案し、画像の相関が準実時間で演算されることを実証した。この方式では、コヒーレント光波の使用により、光の位相情報が有効利用されるため、複素ベクトル画像情報の相関演算が期待される。アゾ系色素・メチルレッド含有ポリビニルアルコール(PVA)膜は、光誘起異方性に基づく光書き込み型の空間光変調器としての機能を有することを見出した。これを2つの画像間の演算に応用し、画像のポジ・ネガ出力を得ること及び画像の部分的ポジ・ネガ反転を可能とした。
頚部脊髄症における下肢痙性麻痺の運動学的・電気生理学的評価

痙性麻痺を呈する横断性頚部脊髄症患者の四肢巧緻運動能力をより客観的に評価するために、小野らによる手の10秒テストに加え,われわれ独自の足関節および足指の10秒テストを考案し、これらが臨床的に有用な痙性評価法になり得るかを検討した。方法として、電気ゴルオメ-タを用い、手指,足関節,足指の最大努力運動達成回数と運動パタ-ンを記録した。得られたデ-タから,頚髄症群と正常群の比較,頚髄症群における10秒テストと日整会頚髄症判定基準との相関,頚髄症の術前術後の差の検討,手指運動パタ-ンによる頚髄障害レベルの検討を行ない,さらに対麻痺群における下肢10秒テストの有用性についての検討も行ない次のような結果が得られた。1)頚髄症患者群は正常群に比べ有意に運動達成回数が劣っていた。2)頚髄症患者は正常群に比べ運動周期の不規則性,異常notchの出現を多く認めた。3)患者群において,手の10秒テストと下肢の10秒テストの達成回数は有意に相関した。4)患者群において,従来より広く頚髄症の臨床的評価に用いられている日整会頚髄症判定基準(上肢)と手の10秒テストは有意に相関するが,同下肢基準と下肢の10秒テストとは相関しなかった。5)手術前後で運動達成回数に有意な差は認められなかったが,運動パタ-ンでは運動周期の正常化,異常notch出現頻度の減少など術後改善が評価できた。6)手指屈伸運動バランスは,正常群で良好であるのに対し,頚髄症群では崩れた。7)手指伸展遅延を示すものは頚髄障害レベルが分散するのに対し,屈曲遅延を示すものは中位頚髄障害に多く認められた。8)不全対麻痺患者群では正常群に比べ下肢10秒テストの達成回数が有意に低く,異常な運動パタ-ンも高頻度で出現した。以上のことから,上肢,下肢10秒テストは頚髄症や不全対麻痺に伴う痙性に起因する四肢巧緻性の評価に極めて有用であると結論した。痙性麻痺を呈する横断性頚部脊髄症患者の四肢巧緻運動能力をより客観的に評価するために、小野らによる手の10秒テストに加え、われわれ独自の足及び足指の10秒テストを考案し、これらが臨床的に有用な痙性評価法になりうるかを検討した。方法として、電気ゴニオメ-タを用い、手指、足関節、足指の最大努力運動達成回数と運動パタ-ンを記録した。その結果、1)頚髄症患者群は正常群に比べ有意に運動達成回数が劣っていた。2)頚髄症患者は正常群に比べ運動周期の不規則性、異常notchの出現を多く認めた。3)患者群において、手の10秒テストと下肢の10秒テストの達成回数は有意に相関した。4)患者群において、従来より広く頚髄症の臨床的評価に用いられている日整会頚髄症判定基準(上肢)と手の10秒テストは有意に相関するが、同下肢基準と下肢の10秒テストとは相関しなかった。

以上のことから、これら10秒テストは頚髄症における上肢、下肢の巧緻運動機能評価法として臨床的に有用であり、また、電気ゴニオメ-タは、四肢の運動を定量的かつ定性的に測定できる簡易な方法として有用であると結論した。次いで、同様の方法を用いて横断型頚髄症患者の手術前後の四肢の巧緻運動能の差を評価した。運動達成回数では、手術前後で有意な差は認められなかったが、運動パタ-ンでは運動周期の正常化、異常notch出現頻度の減少など術後改善が認められた。定量的には現れない症状の改善が、本法により質的に表現可能であると思われた。今後、筋電計同時測定も行ない運動学的評価を加えるとともに、さらに症例数を増し、これまでの結果の裏付けを行なう予定である。また、他疾患への応用も可能であると考えている。痙性麻痺を呈する横断性頚部脊髄症患者の四肢巧緻運動能力をより客観的に評価するために,小野らによる手の10秒テストに加え,われわれ独自の足関節および足指の10秒テストを考案し,これらが臨床的に有用な痙性評価法になり得るかを検討した。方法として,電気ゴニオメ-タを用い,手指,足関節,足指の最大努力運動達成回数と運動パタ-ンを記録した。得られたデ-タから,頚髄症群と正常群の比較,頚髄症群における10秒テストと日整会頚髄症伴定基準との相関,頚髄症の術前術後の差の検討,手指運動パタ-ンによる頚髄障害レベルの検討を行ない,さらに対麻痺群における下肢10秒テストの有用性についての検討も行ない次のような結果が得られた。1)頚髄症患者群は正常群に比べ有意に運動達成回数が劣っていた。2)頚髄症患者は正常群に比べ運動周期の不規則性,異常notchの出現を多く認めた。3)患者群において,手の10秒テストと下肢の10秒テストの達成回数は有意に相関した。4)患者群において,従来より広く頚髄症の臨床的評価に用いられている日整会頚髄症判定基準(上肢)と手の10秒テストは有意に相関するが,同下肢基準と下肢の10秒テストとは相関しなかった。5)手術前後で運動達成回数に有意な差は認められなかったが,運動パタ-ンでは運動周期の正常化,異常notch出現頻度の減少など術後改善が評価できた。6)手指屈伸運動バランスは,正常群で良好であるのに対し,頚髄症群では崩れた。7)手指伸展遅延を示すものは頚髄障害レベルが分散するのに対し,屈曲遅延を示すものは中位頚髄障害に多く認められた。8)不全対麻痺患者群では正常群に比べ下肢10秒テストの達成回数が有意に低く,異常な運動パタ-ンも高頻度で出現した。以上のことから,上肢,下肢10秒テストは頚髄症や不全対麻痺に伴う痙性に起因する四肢巧緻性の評価に極めて有用であると結論した。