hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生治療への応用を目指したＣＤ１６３陽性マクロファージの組織修復能の解明

フィブリンハイドロゲルの作製とマクロファージに対する機能解析:ハイドロゲルとして既存のゼラチンと新規にフィブリンを準備しハイドロゲルを作製し、マクロファージに与える作用をマウスin vitro, in vivo及びヒトin vitroで解析した。マウスへの植込実験によって、既存のゼラチンハイドロゲルと比較検討を行なったところ、マクロファージのハイドロゲル内浸潤数、M2活性化能のいずれもフィブリンが有意に高いうえ、ゼラチン同様に植込み後数週間で生体吸収されることがわかった。さらに、M2マーカー(CD163, CD204, CD206)の発現を免疫染色で確認したところ、CD204, CD206発現がフィブリンにおいて有意に高かった。以上からフィブリンハイドロゲルがマクロファージの動員とM2活性化において優れた生体材料であることを確認できた。フィブリンハイドロゲル内へのマクロファージ浸潤数をさらに増加させることを目的として、単球遊走能を有するSEW2871(5-[4-phenyl-5-(trifluoromethyl)-2-thienyl]-3-[3-(trifluoromethyl)phenyl]-1,2,4-oxadiazole)のミセル化徐放を検討したが、マウスin vivoでの徐放化には至らなかったため、今後はSEW2871のミセル化は導入しない方針とした。本解析結果は論文発表することができた。(Tanaka R, Saito Y, Fujiwara Y, Jo JI, Tabata Y. Preparation of fibrinhydrogels to promote therecruitment of anti-inflammatorymacrophages. Acta Biomater, in press.)ヒトマクロファージの研究室内実用化に向け事務的・技術的環境整備を行い、倫理審査向けの研究計画書を作成・申請し、研究室内の学生・研究者にヒトマクロファージがいつでも活用できる環境を樹立した。また、ヒトとマウスのマクロファージの使い分けや病理組織学的解析についての基礎的知識の教育を行い、病理学的解析手法の解決策を提示できたことで、所属研究室の解析手法のレベルアップに貢献した。具体的な研究解析では、フィブリンハイドロゲルのマクロファージに与える作用についての生物学・医学的解析を精力的に行なったことで、当該年度内にActa Biomaterialia誌での論文化に繋がった(Tanaka R, Saito Y, FujiwaraY, Jo JI, Tabata Y. Preparation of fibrinhydrogels to promote therecruitment of anti-inflammatorymacrophages. Acta Biomater, in press.)。当初、マクロファージをハイドロゲル内に動員するための薬剤徐放化が必須と考え、単球遊走作用のあるSEW2871の徐放化を目指したが結果的にはin vitroでの徐放化に成功したものの、in vivoでの徐放化には至らなかった。しかしながら、フィブリンハイドロゲルそのものにマクロファージを動員する能力を有していることが分かり、結果的にSEW2871の徐放化を必要としなかったことは当初予期していない良い結果であった。その他の解析として、CD163が組織在住マクロファージマーカーでることを示唆するような解析結果や、徐放化薬剤の候補となる可能性のある天然化合物のスクリーニングも進展しており、全体として研究計画が概ね順調に進展している。今後は完全なヒト材料によるフィブリンハイドロゲルの作製を目指し、同様の機能を有していることを確認する。また、CD163が組織在住マクロファージのマーカーとしての有用性を確認する解析を進展させる。1.ヒト由来材料を用いたフィブリンハイドロゲルの作製:前年度にウシフィブリノゲン-トロンビンを用いたフィブリンハイドロゲルの作成を行い、マウス・ヒトにおいてマクロファージ遊走能とM2活性化能を保持していることを確認した。本年度は材料をヒトに置き換えたフィブリンハイドロゲルを作製し、ヒトマクロファージに対して同様の機能を有していることを確認する。2.ヒトフィブリンハイドロゲルでの薬剤徐放化の検討:フィブリンハイドロゲルはフィブリン固有の作用によって、マクロファージの遊走・M2分化が可能であることをこれまでの確認した。従って、今年度以降は間葉系幹細胞を効率的に動員する薬剤の徐放化を目指す。作製した徐放化ヒトフィブリンゲルを用いて、マウスでのin vivo及びヒトでのin vitro解析を行い、徐放化の判定を行う。3.マウス胎児期におけるCD163陽性マクロファージの分布解析:これまでの成体マウスによる解析により、単球由来マクロファージがCD163を発現しないことを裏付ける結果を複数得た。また、胎児マウス(E12d)において、全身に分布するマクロファージがほとんどCD163を発現していない状況下で卵黄嚢内のマクロファージがCD163を発現していることを免疫染色を用いて確認した。現在、胎児期の詳細なマクロファージCD1 63発現の分布を解析するため、熊本大学の動物資源センターにおいてCD163-LacZマウスの作製を開始している。本年度は、各胎児期のマウスにβgal染色を行うことでCD163が卵黄嚢内のマクロファージに発現し、全身へ分布していく継時的変化を確認することを目指す。

マウスへの植込実験によって、既存のゼラチンハイドロゲルと比較検討を行なったところ、マクロファージのハイドロゲル内浸潤数、M2活性化能のいずれもフィブリンが有意に高いうえ、ゼラチン同様に植込み後数週間で生体吸収されることがわかった。さらに、M2マーカー(CD163, CD204, CD206)の発現を免疫染色で確認したところ、CD204, CD206発現がフィブリンにおいて有意に高かった。以上からフィブリンハイドロゲルがマクロファージの動員とM2活性化において優れた生体材料であることを確認できた。フィブリンハイドロゲル内へのマクロファージ浸潤数をさらに増加させることを目的として、単球遊走能を有するSEW2871(5-[4-phenyl-5-(trifluoromethyl)-2-thienyl]-3-[3-(trifluoromethyl)phenyl]-1,2,4-oxadiazole)のミセル化徐放を検討したが、マウスin vivoでの徐放化には至らなかったため、今後はSEW2871のミセル化は導入しない方針とした。本解析結果は論文発表することができた。(Tanaka R, Saito Y, Fujiwara Y, Jo JI, Tabata Y. Preparation of fibrinhydrogels to promote therecruitment of anti-inflammatorymacrophages. Acta Biomater, in press.)ヒトマクロファージの研究室内実用化に向け事務的・技術的環境整備を行い、倫理審査向けの研究計画書を作成・申請し、研究室内の学生・研究者にヒトマクロファージがいつでも活用できる環境を樹立した。また、ヒトとマウスのマクロファージの使い分けや病理組織学的解析についての基礎的知識の教育を行い、病理学的解析手法の解決策を提示できたことで、所属研究室の解析手法のレベルアップに貢献した。具体的な研究解析では、フィブリンハイドロゲルのマクロファージに与える作用についての生物学・医学的解析を精力的に行なったことで、当該年度内にActa Biomaterialia誌での論文化に繋がった(Tanaka R, Saito Y, FujiwaraY, Jo JI, Tabata Y. Preparation of fibrinhydrogels to promote therecruitment of anti-inflammatorymacrophages. Acta Biomater, in press.)。当初、マクロファージをハイドロゲル内に動員するための薬剤徐放化が必須と考え、単球遊走作用のあるSEW2871の徐放化を目指したが結果的にはin vitroでの徐放化に成功したものの、in vivoでの徐放化には至らなかった。
ドイツ契約法の現代化と日本法

研究計画に従い、ドイツ契約法の現代化の展開過程を分析した。そのために必要な文献を継続的に収集した。とりわけ、EUの消費者権利指令のドイツ国内法化のプロセスにおいてドイツ契約法がどのように変容するかに注目した。さらに、ドイツの不正競争防止法の展開とその契約法への影響を解明する作業を行った。これらを踏まえて日本法の契約法への影響を検討した。これらの研究の成果の一部は、『ヨーロッパ私法の展望と日本民法典の現代化』(日本評論社、2016年)に収録されている。本研究の計画に従って、ドイツ契約法の現代化の展開過程を分析する作業をおなった。その際、必要な文献を蒐集した。世界的動向やEU法の影響を見据えながら消費者法の私法化現象を批判的に検討した。次に、契約法の外郭的秩序となる不正競争防止法の領域との関連に留意して、その契約法への影響を解明する。さらに日本法への示唆を得る。以上の目的を達成するための具体的作業を行った。第1に、ドイツの契約法の動向、とりわけ私法的規制の原理論レベルとその具体的内容分析。その際、民法における個人保護の射程と消費者保護の必要性との関係に着目した。とくに、フォルナゼーア主任研究員(マックスプランク研究所)を招聘し、ドイツの契約規制(強行的契約法)の問題点を検討するための研究会を行った。この成果については発表する予定である。関係して、消費者概念について比較法的な検討を行った。第2に、不公正取引方法指令、消費者信用法指令、消費者の権利指令、ヨーロッパ共通売買法規則提案等が素材として検討を行った。第3に、ドイツ契約法の現代的展開をヨーロッパ各国および日本法の視点から検討した。内外の研究者との共同作業などにより、ドイツ契約法の展開を相対化し、日本法への示唆を得た。第4に、ドイツ契約法の現状をEU法の展開も踏まえて分析するため、ドイツやEUでの実態調査および情報収集を行った。また、海外での学会や会合において日本からの発信として研究成果を報告する機会を持った。ドイツ法・EU法の展開については、夏期に、マックス・プランク外国・国際私法研究所を拠点としてドイツに滞在し、ドイツおよびヨーロッパ各国との人的ネットワークを活かして比較法的研究調査を行った。マックス・プランク研究所において共同研究会を行った。本研究の計画に従って、昨年度に引き続き、ドイツ契約法の現代化の展開過程を分析する作業を継続した。本作業および分析に必要な文献を収集し、EUの消費者権利指令のドイツ国内法化の状況を受けて契約法への影響に関する文献を収集し、分析た。さらに、契約法の外郭的な秩序である不正競争防止法の領域との関連に留意しながら、その契約法への影響を解明する作業を行った。それを踏まえて日本法への分析を継続した。具体的には、第1にドイツ債務法の現代化現象の分析作業を継続した。第2に、ドイツ契約法と消費者法との関係、とりわけ、私法の原理論レベルでの私法的規制を正当化する根拠の検討とその具体的な内容分析を試みた。ドイツ・フンボルト大学のゲルハルト・ヴァーグナー教授の研究作業を分析し、契約法における強行的規定の意味を検討した。それに関係して消費者契約法の意味を再検討する作業を進行させた。第3に、ドイツの契約法現代的展開をヨーロッパ的な視点から検討する作業を継続した。とりわけ、ハイン・ケッツ教授と面談し、同教授が出版されたヨーロッパ契約法(第2版)の翻訳について依頼を受け、その作業の進行に関する具体的な計画を立てることができた。第4に、海外の学会や会合に参加し、日本法からの発信をする機会を持つことができた。第5に、ドイツ法、EU法については、夏期および冬期にマックス・プランク外国私法・国際私法研究所を拠点として、ドイツおよびヨーロッパ各国の研究者との人的ネットワークを利用し、契約法に関する情報の収集および比較法的な検討作業を行った。EU私法の展開の中でこうしたドイツ法の動きを分析することがきわめて重要であるとの認識を得た。本作業および分析に必要な文献を収集し、EUの消費者権利指令のドイツ国内法化の状況を受けて契約法への影響に関する文献を収集し、分析した。こうした研究の成果の一部は、『ヨーロッパ私法の展望と日本民法典の現代化』(日本評論社、2015年)において発表した。当初の研究計画に従い、ドイツ契約法に関する必要な文献を収集・分析し、研究会を開催し、ドイツ契約法の展開を分析することができた。

とりわけ、マックスプランク研究所での滞在の際に、同研究所のバーゼドー教授、ツィンマーマン教授をはじめとして各国の研究者と交流し、情報収集し、動向を的確に捉えることができた。また、外国の学会、および研究会に予定通り参加することができた。、民法本年度も研究計画に従い、研究作業をさらに実施する。ドイツ契約法の分析、比較法研究、国内法研究については相互の作業を精査、検討し、包括的な研究作業としてまとめることにする。民法典の改正作業も一段落し、近時は、わが国においても消費者契約法の見直し作業への期待が高まっている。こうした動向を踏まえることにしたい。また、研究分担者、また実務家、外国人の研究者、また外国学会への参加をすることで、さらに情報を収集することにしたい。ドイツ法・外国法の調査については、現地での情報収集を行うことを計画する。26年度に行った調査の一部は雑誌等で発表する。当初の研究計画に従い、ドイツ契約法に関する必要な文献を蒐集すると共に、研究会を定期的に開催することによって、ドイツ契約法の展開を分析することができた。とりわけ、夏期期間にマックスプランク研究所において、バーゼドー教授、ツィンマーマン教授、レミン教務、マグヌス教授他の契約法を専門にする研究者との情報交換を行い、当初の計画通り、研究を遂行することができた。また、EU消費者契約法についても、らいひ教授と情報交換し、その動向を的確に捉えることができた。また外国の学会および研究会に予定通り参加することができた。パソコン等の電子機器の更新の一部を次年度に回し、また外国旅費について相手方の負担で招聘されたことがその理由である。26年度以降においても、研究計画に従い、25年度に計画した研究作業を継続して実施する。ドイツ契約法の分析、比較法研究、国内法研究については、相互の作業を精査・検討し、包括的な研究作業としてまとめる。また、近時、わが国においても、消費者契約法の見直し、民法との役割分担が議論されており、具体的な提案が必要とされており、この点についても成果を生かして提案を行う。その際、とくに、日本の実態を踏まえることが重要であり、実務家、行政庁、消費者センターに対する意見聴取や研究発表のための研究会などを計画し、意見の交換と情報収集に努める。研究分担者・連携研究者とは、定期的に研究会を開催し、研究計画の進展を点検また確認し、それぞれの立場からの意見を交換する。海外の研究者との交流、情報交換のため、引き続き海外調査を適宜実施する。北欧法や東ヨーロッパ法に対するドイツ法の影響についてもマックスプランク研究所で知り合った研究者を通じてアプローチする。その際、バーゼドー教授、ツィンマーマン教授との協力関係、さらに、シュミット-ケッセル教授(バイロイト大学)、シャワー教授、ベンデホルスト教授(いずれもウィーン大学)などの間で構築されている協力関係を利用し、最新の契約法研究の動向に関する情報を収集する。また、外国法の調査については、中田、高嶌を中心に現地調査を行うこととし、また連携研究者とともに各国の法規制や実態を各国の協力者の支援を得て分析・調査する。平成25年度に行った作業の一部を雑誌等において中間的な成果として発表する。当初の計画通り、パソコン等を更新し、また外国出張ための旅費として支出し、外国文献等の資料を購入して研究作業の充実と進展に努める。
乾燥加熱法を用いたリン酸化による卵白タンパク質の多機能化

食品タンパク質をリン酸化すると、乳化特性、ゲル形成性、熱安定性などの機能特性が著しく向上することが知られている。また、リン酸基にはカルシウム吸収促進効果、免疫調節機能等の生理機能が期待できるので、卵白タンパク質(EWP)をリン酸塩存在下で乾燥加熱してリン酸化を行なった。EWPはオルソリン酸塩存在下よりピロリン酸塩存在下の方が効果的にリン酸化され、pH4,0,85で5日間乾燥加熱すると、EWPのリン含量は1.05となった。EWPのリン酸化の程度と対応して構成タンパク質のNative-PAGEの移動度も大きくなっており、リン酸化によってタンパク質のマイナスチャージが増大していることが明らかになった。ゲルろ過モードHPLCでタンパク質の重合を調べたところ、EWPの重合は加熱温度が高いほど、また加熱時間が長いほど大きくなったが、その程度は大きいものでなかった。酸・アルカリに対する安定性、ホスファターゼによる脱リンおよび^<31>P-NMRスペクトル解析から、EWPに導入されたリン酸基は、リン酸エステルの外の結合様式があることが示唆された。リン酸化により、EWPの表面疎水性は未処理のものの3.1倍に増大した。また、リン酸化によりプロテアーゼによるEWPの分解速度が増大したことから、EWP構成タンパク質はリン酸化によりunholdingされていることが示唆された。その結果、EWPの乳化活性および乳化安定性はリン酸により著しくに向上した。未処理EWP溶液はは80°Cでは80%以上が不溶化したが、リン酸化EWPは95°Cの加熱でも90%以上が可溶化しており、溶液も透明であった。リン酸化EWPの熱誘導ゲルは、乾燥加熱によりゲル強度が強くなることが知られているが、リン酸化EWPは乾燥加熱のみのものよりゲル強度が高く、しかも透明ゲルであった。リン酸化EWPはリン酸カルシウム可溶化能を有していたことから、カルシウム吸収促進効果が期待できた。これらの結果から、ピロリン酸塩存在下での乾燥加熱はEWPの高機能化に極めて有効な方法であることが明らかになった。また、リン酸基にはム吸収促進効果、免疫調節機能等の生理機能が期待できるので、リン酸塩存在下で卵白タンパク質(EWP)を乾燥状態で加熱してリン酸化を行ない、その性質を調べた。2%のEWPをpH37のオルソおよびピロリン酸緩衝液に溶解し、凍結乾燥後、50100°Cで15日間乾燥加熱した後、透析し、凍結乾燥した。得られた試料の有機リン含量を測定した。EWPのリン酸化は、pH37ではpHが低いほど、加熱温度が高いほど、また加熱時間が長いほど促進された。また、オルソリン酸塩よりピロリン酸塩存在下の方がリン酸化されやすく、ピロリン酸塩存在下でpH3、85°C、5日間反応させると、EWPのPo含量は1.05%になった。リン酸化によるEWP構成タンパク質の電気的性質の変化を調べるためNativeスラブゲル電気泳動を行ったところ、EWPのリン酸化の程度と対応して構成タンパク質のNative-PAGEの移動度も大きくなっており、リン酸化によってタンパク質のマイナスチャージが増大していることが明らかになった。ゲルろ過モード

HPLCでタンパク質の重合を調べたところ、EWPの重合は加熱温度が高いほど、また加熱時間が長いほど大きくなったが、その程度は大きいものでなかった。タンパク質に結合しリン酸基の結合様式を調べるため、酸アルカリに対する安定性および31P-NMRスペクトルを調べたところ、リン酸エステルの外にこれとは異なる結合様式があることが示唆された。食品タンパク質をリン酸化すると、乳化特性、ゲル形成性、熱安定性などの機能特性が著しく向上することが知られている。また、リン酸基にはカルシウム吸収促進効果、免疫調節機能等の生理機能が期待できる。前年度の研究で、リン酸塩存在下で卵白タンパク質(EWP)を乾燥状態で加熱するとリン酸化でき、オルソリン酸塩よりピロリン酸塩存在下の方がより効果的にリン酸化できることを明らかにした。本年度は、EWPをpH4のピロリン酸緩衝液に溶解し、凍結乾燥後、85°Cで5日間乾燥加熱して、リン酸化EWPを調製し、その性質を調べた。リン酸化EWPの水に対する溶解度は95.8%で、リン酸化による溶解度の減少は僅かであった。8-アニリノスルホン酸ナトリウムを蛍光プローブとして表面疎水性が測定したところ、EWPの表面疎水性(So値)は乾燥加熱で1.6倍、リン酸化で3.1倍に増大した。また、α-キモトリプシンおよびアクチナーゼによるEWPの分解速度は未処理のそれの7.4および3.7倍であったことから、EWP構成タンパク質はリン酸化によりunholdingされたことが示唆された。その結果、EWPの乳化活性および乳化安定性はリン酸により著しくに向上した。pH7.0におけるEWP溶液の熱安定性を加熱後の可溶性タンパク質で評価したところ、未処理EWPでは70°Cで不溶化し始め80°Cでは80%以上が不溶化したが、リン酸化EWPは95°Cの加熱でも90%以上が可溶化しており、溶液も透明であった。リン酸化EWPの熱誘導ゲルは、乾燥加熱によりゲル強度が強くなることが知られているが、リン酸化EWPは乾燥加熱のみのものよりゲル強度が高く、しかも透明ゲルであった。これらの結果から、ピロリン酸塩存在下での乾燥加熱はEWPの機能改変に極めて有効な方法であることを示唆された。昨年度までの研究で、卵白タンパク質のピロリン酸塩溶液(pH4.0)を乾燥加熱後、85°Cで5日間乾燥加熱すると、そのリン含量が1%以上になり、乳化特性、熱安定性、ゲル形成性、などの機能特性が著しく向上することおよびリン酸カルシウム可溶化能が付与されることが明らかになった。本年度は、乾燥加熱によるリン酸化の機構を明らかにし、さらにリン酸化卵白タンパク質の食品機能を調べた。オボアルブミン、オボトランスフェリン、リゾチームのほかに、a-ラクトアルブミン、β-ラクトグロブリン、プロタミン、ヒストン、ポリL-リジンなどをpH4.0,85°Cで1日間乾燥加熱してリン酸化したところ、糖を結合していない酸性タンパク質のリン含量は著しく低かったが、リゾチーム、プロタミンなどの塩基性タンパク質のリン含量は1%以上になり、塩基性タンパク質はリン酸化されやすいことが明らかになった。また、ポリL-リジンのリンが含量は10%以上にもなった。リン酸化リゾチームやポリL-リジンのリン酸基はアルカリ性ホスファターゼにより約80%が脱リンされた。これらのリン酸基は酸で加水分解されやすく、アルカリでやや脱リンされ難かった。
昼間の金星・月・全天インターネットライブを活用した天体観察授業の実践的開発

本研究では、初等教育の理科の授業時間内に天体の観察が行えるように、小・中学校で学習する月・金星・太陽の動きに焦点をあて「月ライブ」、「金星ライブ」、「全天ライブ」の3つのライブシステムを構築、全国の教員が活用できるように長期間にわたりホームページで一般公開した。さらに、ライブ映像のデータベース等の補助教材もホームページ上で公開、これらのライブシステムを利用した授業実践を通し長期間の継続的ライブ発信ならびに保存ライブ映像のデータベース化は、教材として有効であることが確認できた。本研究は、初等教育の実験内容に沿った「月ライブ」、「金星ライブ」、「全天ライブ」を実施して理科の観察授業で活用し、評価することを目的としている。本年度以下に挙げられる成果が得られた。[1]実験・観察に関するアンケート調査宮城県内中学校理科教員を対象としたアンケートを行い(回答約320名)、地学分野、特に、天文分野の教科書記載の実験・観察実施率が低いことが明かになった。[2]ライブシステムのインフラ整備2-1「月ライブ」専用望遠鏡の設置昼間の月ライブ専用の望遠鏡を新たに導入し、クレーター望遠鏡と月全形望遠鏡による同時観察が可能となった。2-2「全天ライブ」用全天カメラの設置全天の中で昼間の太陽の位置がわかる全天カメラ(簡易魚眼レンズ付カメラ)を開発、経度・緯度が約15度異なる仙台(宮城教育大学:北緯38度東経141度)と石垣島(国立天文台:VERA観測所北緯24度東経124度)に設置した。[3]ライブシステムの公開ホームページの整備3-1「月ライブ」・「金星ライブ」をブログで公開ライブ映像をブログで紹介するホームページを構築、「月ライブ」(http://moon.miyakyo-u.ac.jp)・「金星ライブ」(http://venus.miyakyo-u.ac.jp)で公開した。[4]ライブ映像を用いた授業中の観察学習時期・時間に合わせたライブの発信・授業を実施した。4-1「月ライブ」の実施小4対象に07年9-11月10:00-15:00の期間で月が出ている日時帯。4-2「金星ライブ」の実施中3対象に07年11月-08年1月の10:00-13:00。4-3「全天ライブ」の実施小3中2/3対象に、仙台は07年9月、石垣島は08年4月より常時公開。4-4「金星ライブ」を用いた授業実践蔵王町立宮中学校で金星ライブの金星を観察する授業を実践。1.ライブシステムの整備、ならびに、ライブ発信の継続各ライブシステムの強化をしつつ、継続的にライブ発信を以下の期間実施した。全天ライブin石垣島(2008年4月-)、全天ライブin仙台(2007年9月-2009年1月、2009年5月-)、月ライブ(2008年7-10月)・金星ライブ(2008年11月-2009年2月)。2.全天ライブを活用した授業の実践宮城県美里町立不動堂中学校3年生(2008年12月)。3.ライブシステムの評価、並びに、ライブを活用した授業の評価天体観察は季節・時間帯・天気などに左右されるため、長期間の継続的ライブ発信ならびにライブ映像の保存・DB化は、教材として有効であった。しかし、実践授業では、あくまでも実際の観察を中心に据えるべきで、長期間観察、雨天時対応、発展的理解等の目的で補助教材として活用されるよう活用方法を指導していくことが望ましい。4.全天ライブカメラを海外拠点に設置ロンドン大学天文台の協力を得て、全天ライブカメラをロンドン大学天文台(英国)に設置し、常時、ロンドンの空を観察できる基盤を構築した。5.「星空観察ネットの広場」ホームページの整備各ライブシステムとその活用法等の教材を掲載するホームページをプログ化、リニューアルし、ネット上でグローバルに公開、双方向コミュニケーションを可能にした。以上、学校教育で学習する天体のライブ教材が構築され、ネット上で授業中に観察できる体制が整備され、授業での活用も十分有用であることが理解できた。
細胞内シグナル伝達機構における時間情報コードのシステム生物学

シグナル伝達機構の本質は、多彩な入力の情報を限られた種類の分子にコードすることにある。申請者らはERK経路やAkt経路の研究において、分子活性の時間パターンに入力情報がコードされる時間情報コードを世界に先駆け見出している。本研究では、以上の研究を発展させ、細胞内シグナリングの時間情報コードを解明してその生理学的な意義を明らかにするとともに、時間情報コードが様々なシグナル伝達に見られる一般的な特性であることを明らかにすることを目的とした。申請者らはラットの肝臓がん由来のFao細胞において、インスリンの3つの異なる時間パターンがpAktに多重にコードされ、下流の3つのシグナル分子(pS6K,pGSK3β, G6Pase)がそれぞれ選択的にデコードすることを見出した。本年度は、シグナル分子の下流にある糖代謝やタンパク質合成などの代謝制御に時間情報コードが使われているかどうかを検討した。そこで、インスリンのさまざまな時間パターンを細胞に与えて、時間情報コードにより最終的な生理機能であるタンパク質合成やグリコーゲン合成、糖新生抑制といった代謝物質を計測した。同時にこれらの代謝を制御する数理モデルを作成して、インスリンによる代謝制御調節ネットワーク制御においても時間情報コードが用いられていることを明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らはERK経路や、Akt経路(藤田ら、Sci. Signal.,2010)の研究において、分子活性の時間パターンに入力情報がコードされる時間情報コードを世界に先駆け見出している。さらに現在、インスリン経路が時間情報を多重にコードすることや、時間情報コードが感受性を制御することを見出している(豊島ら、Nat. Commun., 2012)。このデータをもとにインスリンによる代謝制御調節ネットワークの微分方程式モデルの作成を開始した。本年度の計画は、当初インスリンのさまざまな時間パターンに対する応答を詳細に計測するまでを目的としていたが、数理モデルの開発着手まで行うことができ、計画を当初の予定より早く進めることができている。本年度作成を開始したインスリンによる代謝制御調節ネットワークの微分方程式モデルを解析して、インスリンによる代謝調節の時間情報コードのメカニズムを明らかにする。特にモデルから予測されるグリコーゲン合成、解糖系、糖新生系に関する代謝物質を計測してモデルの整合性を確かめるとともに、モデルの構造を解析してインスリンの時間パターンによる代謝制御のホメオスタシスの仕組みを明らかにする。さらに、時間情報コードがFao細胞におけるインスリン経路などに限らない一般的な特性であることを明らかにするために、インスリンの標的臓器である骨格筋に類似した特性を示すC2C12細胞を用いても上記と同様の解析を進める。本年度は、C2C12細胞を骨格筋に分化させ、シグナル伝達分子や代謝物質が安定に計測できる系の開発を行う。
血管新生阻害因子アンギオスタチンの新規活性、新規受容体と作用機序

細胞膜タンパク質p130をアンギオスタチンASの新規受容体として同定した。p130のvWF様ドメインを含む細胞外領域には、AS結合部位が存在した。血管内皮細胞をVEGF刺激すると誘導されるNO産生促進、COX-2発現、細胞遊走促進に対して、ASはいずれも抑制作用を示し、それらにp130が関与することが見出された。NO産生抑制においては、eNOSとHSP90の結合をASが阻害することが示唆された。COX-2発現抑制や細胞遊走抑制においては、JNKの活性化をASが阻害することが示唆された。また、p130はVE-cadherinやβ-cateninと複合体を形成することも判明した。昨年度のSub 1から、血管内皮細胞HUVECにおいてアンギオスタチンASはVEGF刺激のNO産生促進や遊走促進を抑制するが、これらにはAS新規受容体gp130が大きく関与すること、またASはVEGF刺激のCOX-2発現誘導を抑制するが、これにはgp130が一部関与することが見出された。これらについて、抑制経路の機序解明を行った。NO産生では、eNOSの活性化においてHSP90はチロシンリン酸化されeNOSへ結合することが重要であるが、ASはこの過程を阻害した。ここでgp130からのシグナルは、VEGFによるSrc活性化やSrc依存性のHSP90チロシンリン酸化には影響を与えないが、リン酸化HSP90のeNOSへの結合を抑制することが判明した(Sub 4)。COX-2誘導ではJNKやp38の活性化が関与するが、ASはこれらのキナーゼの活性化を抑制した。ここでgp130からのシグナルは、p38経路には影響を与えないが、JNK活性化を抑制することが判明した(Sub 5)。さらに、ASのアポトーシス誘導作用については、カスパーゼ9の関与が見出された(Sub 1)。一方、遅れていたSub 1のVEGF刺激の活性酸素の産生に対するASの効果とp130の関与について検討したが、ASの明らかな抑制効果は認められなかった。Sub 2のvW様ドメイン改変体は、作成あるいは発現が困難であり、予想通りには進んでいない。Sub 3については、細胞内領域をベイトとし酵母two hybridスクリーニングでヒト胎盤ライブラリーの探索を行ったところ、転写因子、アポトーシス関連因子などが見出された。Sub 1との連携から、特にアポトーシス関連因子がASやgp130と関連するか、さらに検討を進めている。血管内皮細胞の遊走に対するアンギオスタチンASの抑制効果について検討した(Sub 1)。VEGFはストレスキナーゼJNKを活性化し、JNKは内皮細胞の遊走を促進する。ASは、VEGF刺激による内皮細胞の遊走を抑制した。このときASはJNK活性化を抑制し、このJNK抑制経路には新規アンギオスタチン受容体p130の介在が認められた。従って、ASの血管内皮細胞の遊走抑制作用に、JNK活性化をp130を介して抑制する経路が関与することが示唆された。p130の細胞外ドメイン構造の解析について、p130の細胞外領域の一部を欠損させた変異体を用い、血管内皮細胞の管腔形成作用について検討した(Sub 2)。その結果、いくつかのvW用ドメインは必要であること、IGFBP様ドメインは不必要であること、が示唆された。p130からの細胞内情報についての検討(Sub 4-5)について、細胞内領域をベイトとし酵母two hybridスクリーニングでヒト胎盤ライブラリーの探索を行ってp130と相互作用する候補として、転写因子、アポトーシス関連因子などが見出されている。強制発現系での相互作用は見られるが、実際に内因性タンパク質で相互作用するのかは現在検討中である。また、p130を免疫沈降し共沈するタンパク質を解析する方法で、p130からの情報系を検討した。その結果、p130は接着分子であるVE-カドヘリンや&#61538;-カテニンと複合体を形成していることが見出された。VE-カドヘリンは内皮細胞接着により管腔などの形態形成に重要な役割をもつことが知られている。また、&#61538;-カテニンはVE-カドヘリンの細胞内領域に結合し、細胞接着に影響を与えること、核内に移行し転写調節活性をもつことが知られており、p130からの細胞応答において、これらの分子と相互作用することは非常に興味深い。今後、さらに検討を進める。血管新生抑制因子アンギオスタチンの新規受容体gp130の役割について、以下の知見を得た。

VEGF刺激の血管内皮細胞HUVECのNO産生促進、COX-2発現誘導および遊走促進に対するアンギオスタチンの抑制作用において、gp130の仲介を検討した。gp130をRNAiでノックダウンしたHUVECの細胞応答を解析した。VEGFの効果にはほとんど影響がみられなかった。VEGFの促進効果に対するアンギオスタチン効果のうち、COX-2誘導抑制効果はみられたが、NO産生抑制作用および遊走抑制作用は消失した。以上のことから、gp130はアンギオスタチンのNO産生抑制作用および遊走抑制作用に関与することが判明した。VEGF刺激により発生する活性酸素種については、蛍光指示薬によるアッセイでは明確な同定ができなかった。アンギオスタチンのアポトーシス誘導作用は高濃度で認められたが、大量のアンギオスタチンが必要な実験系のため遅延している。gp130のアンギオスタチン結合ドメイン解析では、gp130の細胞外領域を細分化しGST融合タンパク質を作成した。pull down法により、アンギオスタチン結合領域を細胞外ドメインの中央部に見出した。このアミノ酸配列を既知のアンギオスタチン受容体の配列と比較したところ、相同性はほとんどみられなかった。一方、gp130のフォンビルブラント因子様構造の機能解析では、細胞へのDNA導入に苦労しており遅延している。gp130の細胞内領域の解析については、細胞内領域をベイトとしたベクターを作成し、酵母two hybridスクリーニングでヒト胎盤ライブラリーの探索を開始した。二次スクリーニングから候補分子がいくつか見出されている。全体的には昨年度の遅れを取り戻し、計画に近い進行状況であり、ASの作用を仲介するgp130の役割に多くの成果が出ている。また、gp130からのシグナルに関与する未知の分子の探索も進み、特にアポトーシス関連分子に興味ある候補が見出された。検討結果がネガティブな項目(活性酸素の産生抑制)については計画の変更はやむをえず、その先の検討は行わない。gp130の細胞外ドメイン構造の解析については、アンギオスタチン結合領域は計画どおりにほぼ解明できたが、vW因子様構造については難航している。その大きな理由として、改変DNAの作成はできたが、改変プラスミドの細胞への導入がうまくいかず、アデノウイルスにベクターを変更しているためである。プラスミドの作成や扱いには慣れているが、アデノウイルスをはじめて扱うため時間がかかっていることも、研究の進行を遅延させている。全体的に概ね計画に従って進行している。計画の根本的な変更はないが、多少の遅延部分がある。gp130の役割の解析については、多くは研究計画どおりに進行し、成果が得られた。ただ、活性酸素産生の抑制作用とアポトーシス誘導作用の検討では、遅延が生じている。活性酸素種の検討においては、蛍光指示薬による簡便な方法で測定しづらく、ESRに機器変更していることが主な理由である。アポトーシス誘導の検討については、予想以上に大量のアンギオスタチンが必要なため、遺伝子工学的にアンギオスタチン作成系を構築することに時間を要したことが主な理由である。gp130の細胞外ドメイン構造の解析については、アンギオスタチン結合領域は計画どおりにほぼ解明できたが、フォンビルブラント因子様構造の機能については検討が進んでいない。
慢性関節リウマチ関節破壊におけるMMP-7(pump-1)の役割

Matrix metalloproteinase(MMP)遺伝子ファミリーは、一次構造と酵素活性が明らかにされた9種類の分子種から構成されている。本研究では、潜在型MMP-7(proMMP-7)を精製しその生化学的性質を検討して、以下の新しい知見を得た。1)ProMMP-7(分子量28,000)は、p-aminophenylmercuric acetate(APMA)で活性化され、分子量19,000の活性型に変換した。また、トリプシンでも活性化される他、プラスミンと好中球エラスターゼによっても全活性の50%まで活性化された。しかし、HOClやH_2O_2では全く活性化されなかった。2)ProMMP-7は、活性型MMP-1,2,3,9のうちMMP-3(モル比1:5)によってのみ特異的に活性化された。一方、MMP-7の潜在型MMP-1,2,3,9に対する作用を検討したところ、proMMP-1をAPMAによる活性化と同レベルにまで活性化し、APMA共存下ではその活性を約7倍“superactivate"した。また、proMMP-9もMMP-7(モル比1:1)で50%まで活性化された。しかし、潜在型MMP-2とMMP-3はMMP-7で全く活性化されなかった。3)活性型MMP-7はプロテオグリカン、フィブロネクチン、ラミニン、ビトロネクチン、ゼラチン、IV型コラーゲンおよび不溶性エラスチンを分解した。ことにエラスチンに対してはMMP-1,2,3,7,9のうち最も強い活性を示した。以上のデータは、MMP-7が種々のセリンプロテアーゼや他のMMPとの相互作用の結果、炎症や癌の浸潤・転移の際の細胞外マトリックス分解に作用しうることを示唆している。これらの成果に対して現在論文執筆中である。慢性関節リウマチ関節組織内でのMMP-7の局在に関しては、合成ペプチドに対するモノクローナル抗体がMMP-1と交差反応したため十分なデータは得られなかった。現在、精製したproMMP-7を抗原として特異的モノクローナル抗体の作製を行っており、今後検討する予定である。
SOXファミリーによるWntシグナルを介した大腸癌進展の制御と臨床応用

大腸癌細胞にSOX4を発現誘導させることにより、beta-cateninの核への移行を変化させ、SOX4の発現が強陽性の場合は、病期が進行しており、予後が不良であることが判明した。microRNAsignatureを検討したところ、signatureの強弱により、大腸癌の進展が起こっていると考えられた。SOX4がbeta-cateninを介しWntシグナルを制御することが示唆され、大腸の発生と癌化に関与している可能性と考えられた。SOX4のワクチン療法としてmicroRNAの導入によるものの可能性があると示唆されうる。予備実験からmicroarrayにより、大腸の発生発癌に関わる遺伝子として同定した転写因子のSOX4とその属するSOXファミリーの発現ベクターを作成した。それらを用いHEK293細胞やSW480細胞をはじめ5種類の大腸癌細胞株にtransfectionを行い、Wntシグナルに関わるluciferase assayを行ったところ、SOX4がbeta-cateninを有意に制御することが判明した。またその他のいくつかのメンバーにおいても同様の結果であった。SOXファミリーは、Wntシグナルを制御し、大腸の発生と癌化に関与している可能性が示唆された。また、ヒト大腸癌組織において免疫染色を実施し、SOX4の分布を確認したところ、核に分布し、また一方では細胞質にも発現を認めた。beta-cateninとのco-immunoprecipitationを行い、各々が結合することを確認した。すなわち、大腸癌細胞にSOX4を発現誘導させることにより、beta-cateninの核への移行を変化させ、大腸癌の進展を制御する可能性が示唆された。一方、それらの結果をふまえ、癌タンパクのSOX4の役割を考慮し、ワクチン療法に対する実験として、SOX4ペプチドを作成した。現在、他のメンバーに関しても同様に研究を進めている。また、CD4、CD8の抗体を用いT細胞でのCD4、CD8の発現やSOX4特異的T細胞活性をFACS、ELISAにて確認を行っている。Wntシグナルに関わる検討行ったところ、SOX4がbeta-cateninを有意に制御することが判明した。大腸癌細胞にSOX4を発現誘導させることにより、beta-cateninの核への移行を変化させ、大腸癌の進展を制御する可能性が示唆された。統計処理を行い検討したところ、SOX4の発現が強陽性の場合は、病期が進行しており、予後が不良であることが判明した。さらに大腸癌におけるSOX4にかかわるmicroRNAを同定するため、ヒト大腸癌のmicroarrayを行い、5種類の候補microRNAを導いた。SOX4(Wild typeとDominant negative)、Wntシグナル(Wnt3a、Frizzled、beta-catenin、TOPflash、FOPflash)の発現ベクターを作成し、HEK293細胞やSW480細胞をはじめ大腸癌細胞株にtransfectionを行い、また、候補microRNAを導入したluciferase assayを行ったところ、一部のmiroRNAはSOX4を制御しWntシグナルに関わるbeta-cateninを制御することが判明した。また、それらのmicroRNAsignatureを検討したところ、signatureの強弱により、大腸癌の進展が起こっていると考えられた。SOX4ペプチドのマウスへの接種し、ワクチンとしての効果を検討するために、CD4、CD8の抗体を用いT細胞でのCD4、CD8の発現やSOX4特異的T細胞活性をFACS、ELISAにて確認を行っている。これまでの実験から、SOX4をはじめとするSOXファミリーは、Wntシグナルを制御し、大腸の発生と癌化に関与が考えられ、大腸癌細胞にSOX4を発現誘導させることにより、beta-cateninの核への移行を変化させ、大腸癌の進展を制御する可能性が示唆された。また、ヒト大腸癌組織において、SOX4の発現が強陽性の場合は、病期が進行しており、予後が不良であることが判明した。さらに大腸癌におけるSOX4にかかわるmicroRNAを同定するため、ヒト大腸癌のmicroarrayを行った。結果として新規のmicroRNAを含む5種類の候補microRNAを絞り込んだ。また、それらのmicroRNA

signatureを検討したところ、signatureの強弱により、大腸癌の進展が異なり、予後と相関している結果が得られた。また、SOX4ペプチドをマウスへ接種し、ワクチンとしての効果を検討する準備を行っている。
高感度新規胆汁酸分析法を用いたNASH肝線維化に関わる胆汁酸種の解明

より高感度に胆汁酸分析が可能なnano LC/MS/MSと呼ばれる新規質量分析法を用い、NASH肝線維化の発症および重症化に関わる胆汁酸種や組成を明らかにする。高脂肪・高コレステロール(HFC)食の摂取により、NASH進展を示すモデルラットSHRSP5/Dmcrの肝線維化には、肝臓中の胆汁酸種の毒性強度や組成が強く影響する。本研究では、発症や重症化に関わる胆汁酸種や組成変化を捉えるため、SHRSP5/Dmcrに加え、HFC食摂取により肝線維化の重症度が異なる系統基ラットSHRSPおよびWKYを用い、3系統のラットの肝線維化重症度の差と胆汁酸組成の差から、肝線維化に関与する胆汁酸を明らかにする。
中・近世文書にみる尼門跡寺院の歴史的変遷と生活文化、尼僧の信仰研究

現在、関西に12ヶ寺の尼門跡とよばれる尼寺が存在する。尼門跡の称号が正式に許可されたのは昭和16年以後のことで、これらは中・近世には比丘尼御所と称された。近年、中世史の分野において、比丘尼御所研究は著しく進展している。しかし、近世の比丘尼御所研究はほとんどなされてこなかった。それは尼門跡寺院の文書調査が全く手つかずの状態であったからである。本研究では、尼門跡寺院のうち京都の宝鏡寺・養林庵・光照院・霊鑑寺・慈受院、奈良の中宮寺が所蔵する近世・近代文書の調査を実施し、研究の基礎となる文書目録を作成するとともに、比丘尼御所の歴史的変遷と生活文化の多様性を明らかにすることを試みた。各寺院には江戸時代中期以後の多量の文書が存在する。近世の比丘尼御所には皇女・公家の女性が入寺し、彼女ら自身の手による多くの文書が残された。そこから、尼僧たちは自らが寺院経営を行い、寺格の高めるために政治的に動き、積極的に帰依層を拡げていった状況が明らかになった。従来の研究では比丘尼御所は高貴の女性が幼少より入寺する閉鎖的な空間と考えられてきたが、実際は女性達が尼僧として積極的に社会と関わりをもったことが明確になったのである。この側面は文書調査によってしか明確にしえない点であった。さらに尼僧が行った仏事法会や儀式の次第書、和歌や典籍などの国文学資料、美術工芸資料など、宮廷と寺院が一体となった独特の比丘尼御所の生活文化を明らかにした。また、予想以上多量の近代文書が残り、明治政府の宗教政策のもとでの皇室系寺院の歴史的変遷をあつづけることもできた。もっとも各寺院の所蔵する文書は厖大な量であったために、予備調査のみや、調査継続中の寺院などが残り、それらが今後の課題として残っている。宝鏡寺文書、宝鏡寺元末寺養林庵の文書目録作成、大聖寺日記の研究と聞き取り調査、光照院の文書美術品調査、奈良県中宮寺文書調査を実施した。概要は以下のとおりである。1.光照院文書・美術品調査概要(平成11年5月・7月・8月、12年3月に実施)光照院文書は江戸時代中期、享保年間以後の大正年間までの日記(7箱、145点)、江戸時代の文書(3箱)、書跡類である。文書は歴史資料のほか、佛教関係、国文学関係が含まれる。日記・文書は調査書を作成。美術品は染色(打敷類74点)、陶磁器(38点)、金工(8点)、塗工(27点)、人形(17点)、その他(16点)、絵画・書跡の一部(次年度調査の予定)の調査書を作成した。いずれも江戸時代初期からのもので、ことに江戸中期以後の優品が所蔵されていることが判明した。2.中宮寺文書調査概要(平成11年10月、12年3月に実施)文書は長持1箱で江戸時代後期、安永頃から明治・大正年間で、一件ごとに包紙やひもで一括にまとめられている。一括は80組で、近世文書40、近代は28、その他一紙ものの文書があり、順次調査書を作成している。近代文書がかなり多く、尼門跡の近代の変容を明らかにできる必須の史料であると考えられる。

平成12年度は、継続中の京都市光照院文書・美術品調査、奈良県中宮寺文書調査、大聖寺日記の研究と聞き取り調査に加え、新規に京都市霊鑑寺文書の調査を実施した。概要は以下のとおりである。1.光照院文書・美術品調査概要(平成12年7月に実施)本年度光照院文書調査は江戸時代後期の文書(1箱)、書跡類である。文書は調書を作成、撮影を終了、美術品は絵画・書跡の調書の作成と撮影を終了した。現在、データベースを作成中である。2.中宮寺文書調査概要(平成12年9月、平成13年3月に実施)江戸時代後期近代の文書について、順次調書を作成している。3.霊鑑寺文書調査概要(平成13年2月に実施)文書は江戸時代中期から明治時代末年までの文書約1200点を所蔵する。明治初年のものが多く、維新期の尼門跡の実態を明らかにすることができる重要資料であると考えられる。今回の調査は文書群の確認・整理を中心とし、一部調書を作成した。平成13年度は継続中の京都市霊鑑寺文書調査のうち、霊鑑寺調査を重点的に実施するとともに、報告書作成に向けて、データベースの作成及び研究会を行った。1.霊鑑寺文書調査概要(平成13年7月・9月・平成14年3月に実施)文書約1,120点の文書調査、調査カードの作成を行った。今回の調査で注目されるものは江戸時代においては女御入内の際の献物目録で、朝廷との関係を窺うことのできる記録類、近世の宗教形態を知る手がかりとなる門跡寺院を列記した記録類の存在である。また、門前石垣普請関係書類は門前の地域環境を知る上で重要である。明治期以後では入室の皇女薨去後の仏事執行に関わる文書群があり、当該期の天皇家の宗教形態を考える上で重要である。尚、最終調査の時点で、新しく200点を越える文書が発見された。これらについては、今回の調査から除外し、後日を期することとした。2.霊鑑寺文書データベースの作成、光照院・霊鑑寺文書目録の作成作業。3.報告書作成尚、継続中の奈良県中宮寺調査については文書量が多量であり、今回の調査は集中的に霊鑑寺調査を行った。
マイクロRNAを介した子宮頸癌の進展機構の解明と分子標的治療への応用

c-mycの機能調節に関与するマイクロRNAに着目し検討を行った。c-mycはmyc-maxヘテロ複合体として標的遺伝子の転写活性化能を発揮するが、その際c-myc結合蛋白質(MYCBP)により調節を受ける。今回我々は、子宮頚癌細胞において、miR-22がMYCBPの発現を抑制することを見出した。さらにmiR-22導入により、c-mycの標的遺伝子hTERTの発現が低下した。また、miR-22導入により子宮頚癌細胞の放射線感受性が増強した。miR-22は子宮頚癌において、MYCBP発現を抑制し、c-myc下流遺伝子hTERTの発現低下をもたらし、放射線感受性を増強させることが分かった。子宮頚癌は、検診の普及にともなう早期発見により、全体の死亡率はこの50年間で約5分の1に低下したが、進行子宮頚癌の生存率はほとんど変わっておらず、今後進行子宮頚癌に対する一層の治療成績の向上が求められる。我々は、子宮頚癌の浸潤機構を解析するため、子宮頚部異形成と微小浸潤癌の病理組織検体を用いて比較検討をおこなった。子宮頚部異形成と比べ、浸潤癌ではCD24抗原陽性細胞が多く存在しており、その部位と一致して上皮間葉転移が起こっていた。細胞表面抗原CD24は、子宮頚癌の浸潤能を反映することが示唆された。また、癌遺伝子c-Mycは様々な癌種で過剰発現や増幅が報告されているが、子宮頚癌においても20-50%で過剰発現や遺伝子増幅が認められ、その頻度はstageIII以上の進行癌で高い。我々は、c-Mycの作用を抑制する手段としてマイクロRNAに着目した。c-MycはそのN端にMYCBP蛋白が結合することにより、c-Mycの標的遺伝子の転写活性が促進されるが、その調節機構についてはよく分かっていない。検診による早期発見によりこの50年間で子宮頸癌全体の死亡率は約5分の1に低下したが、進行子宮頸癌の治療は極めて難渋し生存率はほとんど改善しておらず、治療成績の向上が求められる。本研究では、癌遺伝子c-mycの機能調節に関与するマイクロRNAに着目し検討を行った。c-mycは、myc-maxヘテロ複合体として標的遺伝子の転写活性化能を発揮するが、その際c-myc結合蛋白質(MYCBP)により調節を受ける。今回我々は、子宮頚癌細胞においてmiR-22がMYCBPの発現を抑制することを見出し、一方miR-22をノックダウンするとMYCBPの発現が増加することを確認した。また、miR-22を子宮頚癌細胞に遺伝子導入したところ、c-myc下流遺伝子であるhTERTの発現が低下したがc-mycの発現量は変化しなかった。すなわち、miR-22によりMYCBPの発現が抑制される結果、mycの標的遺伝子であるhTERTの発現が抑制されるものと考えられた。続いて、進行子宮頚癌の標準治療である放射線照射に対する反応を検討するため、miR-22の遺伝子導入の有無と放射線感受性を検討したところ、miR-22の遺伝子導入により子宮頚癌細胞の放射線感受性が増強することが判明した。すなわち、短鎖RNA、miR-22が、子宮頚癌細胞において、MYCBPの発現を抑制することにより、c-mycの標的遺伝子であるhTERTの遺伝子発現が抑制され、放射線感受性が増強することを確認した。産婦人科学細胞株間で発現量に違いがあることが分かり、予定していた実験を継続できる見通しがたったため。さらに多くの細胞株を用い、各細胞株の増殖能や転移能も検討することで、腫瘍の性格(増殖能、転移能)とMYCBPとの関連性を明らかにしていきたい。