hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規なスプレー式バイオリアクターのD-アラニン生産を用いた評価

1.新規のスプレー式バイオリアクターのCandida maltosaによるDL-アラニンからのL-アラニンの選択的分解培養液を菌体培養槽(反応槽)とスプレー槽を循環させ、スプレー槽で酸素を取り込むスプレー式バイオリアクターを用いてCandida maltosaによるL-アラニンの選択的分解を行った。反応液中のL-アラニン濃度・溶存酸素濃度・菌量の経時変化と、培養液の循環数([単位時間当たりに循環する培養液の体積]/[培養液の全体積])の関係を明らかにし、同一条件下で得たK_La値と循環数の関係も併せて検討した。その結果、循環数が5min^<-1>までは循環数の増大とともにK_Laが増大することを反映して、溶存酸素濃度・菌量増加速度・L-アラニン分解速度はいずれも循環数の大きいものほど高かった。また同一基質濃度において、菌体単位量あたりの分解速度は通気攪拌槽型リアクター(1200min^<-1>)の4.7倍の値を得た。このようにスプレー式バイオリアクターは攪拌槽型リアクターに較べて、酸素要求の高い反応において高い物質生産能を持つことが示された。1.の反応において酵母菌体の懸濁状態を保つために培養槽内を攪拌したところ、攪拌を行わない場合に比べて約1.3倍高いK_La値を示したことから、スプレーする事で生成した気泡にポンプによる圧力が加わり、酸素の溶液中への移動が促進されることがスプレー式バイオリアクターの酸素供給能の増大につながるという知見を得た。そこでポンプに液と空気を混合して送り込み圧力をかけて、水中でノズルから噴出させるリアクターを作成しK_Laの測定を行った。その結果、スプレー式バイオリアクターに較べて2倍近いK_Laを得るとともに、1気圧の条件下の7.5ppmの飽和溶存酸素濃度の2倍に当たる15ppmの最大溶存酸素濃度を示した。今後酸素要求の高い物質生産に用いて性能を評価する予定である。
パスカル・キニャール研究：文学とジェンダーの新たな関係性に向けて

キニャール作品におけるジェンダーの概念を再検討をとおして、現代フランス文学の地平を明らかにすることを目的とした。初年度の平成23年度には、キニャール作品の射程を見極めるため、既成の文学ジャンルを逸脱する作品群を研究した。続く平成24年度には、ジェンダー概念と作品創造との関連性を分析し、キニャール作品の特異性、ひいては現代文学の前衛的な性格を明らかにした。平成25年度には作家および国内外の研究者を招聘し、国際シンポジウムを主催した。国際シンポジウムでは、それまでの研究成果を発表する機会を得たが、同時にさらに研究すべき課題も見つかったため、研究期間を一年間延長し、テーマの深化を行った。ジェンダー概念の練り直しとその新たな可能性をめぐってフランス現代作家パスカル・キニャールの研究を続けてきたが、研究2年目の今年度は、文学とその他の芸術ジャンルとの交差の可能性をより深く探るために、キニャールとの共同作業を行った画家へのインタビューなどのフィールドワークを行った。文字表現と絵画表現との交差は、ジャンルの問題の此岸、すなわち個々の表現として分化する以前のレベルで記号とイメージが同じ徴のもとに置かれる場面において成り立っている。文字はイメージの説明ではなく、イメージは文字の例証ではない。キニャールの試みは、ジャンルという差異をあくまでも通して、その差異が現れるまえの原始的な感覚体験へと遡ることを目指す。ジェンダーの思想は、このとき翻訳という概念に接合することができる。実際、キニャール作品では、文字/絵画、文字/音楽、文字/ダンスなどの多様な分子たちは、みな翻訳という分母に回収される。それをもっとも濃密な形で表現したのが、キニャールの作品群の中でもトレテと呼ばれる、特異なジャンルである。古今東西さまざまなテクストの織物のごとき様相を呈するこのテクストは、各断片が別の断片へと送り返され、オリジナルのない「翻訳」の集合体のように構成されている。ここではジェンダーという概念だけが純粋に自己再生産されているのである。こうしたテクストの在り方の対蹠点に位置するのが、性差の概念である。性差とは個別的な状態に由来する性的な差異の状態である。したがって、ジェンダーの自己再生産とは異なり、性差は必然的に他者性へと開かれている。人間における性のテーマ、愛の定義、さらには芸術の起源、こうした問題はみな、キニャールにおいては性差の問題と繋げて考えることが可能なのである。パスカル・キニャールの作品を通じてジェンダーの問題を再定義する本研究において、補助事業期間が延長されたため、26年度が最終年度となる。平成25年度においては、とりわけ、平成25年11月16・17日に申請者が主催した「パスカル・キニャール・文学の東方(Pascal Quignard : La Litterature a son Orient)」と題された国際シンポジウム(於:東京日仏学館)は、アジアにおいてはじめてパスカル・キニャールを広く紹介し、その作品を学術的に示す機会となった。フランス現代文学の在り方を東洋の視点と交差させながら多角的に評価する貴重な機会でもあった。シンポジウムには作家パスカル・キニャール氏をはじめ、内外から研究者が参加し、活発な議論が行われたほか、現代日本文学におけるキニャール作品の受容と影響について考察するため、作家佐藤亜紀氏、小野正嗣氏による鼎談も行われた。キニャール氏による基調講演では、文学という語をめぐるヨーロッパの文学観が示され、言語・エクリチュール・イメージ・創造性をめぐる作家の深い省察の一端が示された。また、研究者による発表においては、キニャール作品を特徴づける異邦性・異他性との観点から、人間/動物の境界を攪乱する文学の在り方が確認され、エクリチュールという行為をとおして日常性と異邦性を往来する作家の態度が明らかにされた。また、ジェンダーと文学という観点から、イメージと言語の相克から生まれる作品の特徴についての議論がなされたほか、オリエンタリズムやポスト・コロニアル的な視点を越えた、東洋(西洋)への眼差しの在り方としての文学の可能性が示された。このように、シンポジウムの成果は非常に大きなものであり、今後この成果を論集としてまとめるつもりである。このシンポジウムに合わせてキニャールの代表作のひとつである『秘められた生』の翻訳を発表した。本研究は、パスカル・キニャールというフランス現代作家の作品をとおして、文学とジェンダーの関係性を再考することを目的としている。そのため、まずはキニャールという作家の活動の全貌を明らかにすることから始めた。彼は、文学においてはさまざなジャンルに取り組んでいるほか(物語、小説、詩、哲学的小論、脱ジャンル的な書き物・・)、ダンス、音楽、絵画など、多方面の芸術とも共同作業を行っている。こうした多岐に渡る作家の活動を概観しながら、キニャール作品の本質を問うことを本研究は目的としている。

また、同時にキニャール作品を例として、文字芸術と表象・非表象芸術の関わりを「学際性」という概念ではなく、「差異性」(性差)という観点から洗い直すことも、本研究の射程である。まずはその足がかりとして、市場に出回っているキニャールの文学テクストだけでは分からない、希少本の調査を行った。キニャールはそのキャリアの最初において、ほとんど自費出版的な書物(多くは知人であった画家や版画家との共作)の出版を行っている。偽名を使って、偽の古典文学も創作していた。このような初期の作家の活動を洗い出すことは、現在の彼の活動の広がりと意義を理解する点で非常に重要であると考えられる。作家はキャリアの早い時期から「異他性」という問題に興味を持ち、独自の視点からその問題に取り組んでいたことが、この事実からうかがえるのである。そうした事実を踏まえ、本研究ではさらに差異性の観点から、キニャールがその後の作品群をとおして体系づけようとした新しい人類学(文学ー人類学)の全貌を明らかにすることを目的とする。そのためには、キニャールの全作品を読み直し、作品の表面的な多様性の底に横たわっている一貫した思想を掴みとることを目的としている。それにより、フランス現代文学におけるもっとも前衛的な試みにのひとつを明らかにすることができるであろう。パスカル・キニャール作品をとおしてのジェンダー概念の再考という課題を達成するにあたって、平成25年11月に国際シンポジウム「パスカル・キニャール、文学の東方」(於:日仏会館)を行った。本シンポジウムでは、作家をはじめとして国内外の研究者による発表が行われ、活発な意見交換がなされた。シンポジウムは研究成果を内外に問う有意義な機会ではあったものの、その一方で新たなテーマ発展の可能性も垣間見えた。そこで、シンポジウムでの成果を受けて、平成26年度は以下の問題に取り組んだ。1.シンポジウムの成果を書物としてまとめること2.シンポジウムで得られた新たなテーマをさらに掘り下げると同時に発展させ、その成果を発表すること1に関しては、作家とシンポジウム参加者に発表原稿をまとめて論文にすることをお願いし、集まった論文を再読し、訂正をお願いするなどして、論集としてまとめるための編集作業を行った。同時に、論集を刊行する出版社を探し、結局フランスでの刊行が決定した。パリ第八大学出版局から平成27年6月に刊行される予定で、現在、編集の最終段階における作業を行っている。2に関しては、フランス在住の作家のもとを訪れ、会見を行ったほか、ジェンダーの問題から発展したテーマを平成26年7月の国際学会(Pascal Quignard et les metamorphoses、於:フランス、スリジー国際交流センター)にて発表する機会を得た。その成果は平成27年度に論集として刊行される予定である。ヨーロッパ文学現代文学は、フィクションという枠を越えて、さまざまなジャンルや芸術と接合することによって、新たな地平を切り拓くことを目的としている。その手法は作家によってさまざまだ。
硫安系強誘電性結晶の表面構造

誘電測定により亜テルル酸カリウム(K_2TeO_3)単結晶が,室温近傍で逐次相転移現象を示す強誘電体である可能性が見出された.亜テルル酸カリウムの偏光顕微鏡による結晶表面観察により,単結晶表面に不規則なラメラ形状の模様が観測され,誘電体のドメイン構造と考えられた.硫安系強誘電体として知られる硫酸アンモニウムなどの物質群は複数の相転移点をもつ.これらと比較すると,亜テルル酸カリウム単結晶は,複数の転移温度をもつ類似点と,転移温度が室温領域にあるなどの相違点をもち,酸素属原子をイオン原子団の中心原子としてもつなどの特徴があった.これらの結晶の強誘電性の出現機構の違いを明らかにするためにドメイン構造や複屈折の測定をおこない,硫安系強誘電体との比較・検討から強誘電性の発現機構を表面構造の変化と光学的性質から明らかにするために,硫安系強誘電体単結晶の光学観測を広範囲の温度領域にわたっておこなった.硫酸アンモニウム単結晶の相転移に伴うドメイン領域の移動を干渉色の変化として検出した.セレン酸カリウム,フッ化ベリリウム酸アンモニウムでは,インコメンシュレート相の温度範囲で干渉色の色相変化がなく,レターデーションが一定であることから超格子構造の存在を光学的に確認できた.単結晶の室温近傍でのX線解析よりK_2TeO_3水溶液から育成した単結晶はK_2Te_2O_5・3H_2Oに変化しており,風解現象などによる結晶表面の変化が生じることが判明した.誘電測定により亜テルル酸カリウム(K_2TeO_3)単結晶が,室温近傍で逐次相転移現象を示す強誘電体である可能性が見出された.亜テルル酸カリウムの偏光顕微鏡による結晶表面観察により,単結晶表面に不規則なラメラ形状の模様が観測され,誘電体のドメイン構造と考えられた.硫安系強誘電体として知られる硫酸アンモニウムなどの物質群は複数の相転移点をもつ.これらと比較すると,亜テルル酸カリウム単結晶は,複数の転移温度をもつ類似点と,転移温度が室温領域にあるなどの相違点をもち,酸素属原子をイオン原子団の中心原子としてもつなどの特徴があった.これらの結晶の強誘電性の出現機構の違いを明らかにするためにドメイン構造や複屈折の測定をおこない,硫安系強誘電体との比較・検討から強誘電性の発現機構を表面構造の変化と光学的性質から明らかにするために,硫安系強誘電体単結晶の光学観測を広範囲の温度領域にわたっておこなった.硫酸アンモニウム単結晶の相転移に伴うドメイン領域の移動を干渉色の変化として検出した.セレン酸カリウム,フッ化ベリリウム酸アンモニウムでは,インコメンシュレート相の温度範囲で干渉色の色相変化がなく,レターデーションが一定であることから超格子構造の存在を光学的に確認できた.単結晶の室温近傍でのX線解析よりK_2TeO_3水溶液から育成した単結晶はK_2Te_2O_5・3H_2Oに変化しており,風解現象などによる結晶表面の変化が生じることが判明した.顕微鏡用試料加熱装置を導入して亜テルル酸カリウム(K_2TeO_3)単結晶の室温近傍での光学観測を行った。鹿革をもちいて十分に表面を研磨した単結晶試料を光学観測に使用した。コノスコープ像の観測により、二軸性結晶であることが確認された。亜テルル酸カリウム結晶表面の偏光観測により、(bc)面内では鱗状の表面模様、(ab)面内ではb軸方向に整列した細長い模様、(ac)面内では不規則な模様の存在が観測された。これらの観測結果から、亜テルル酸カリウム単結晶中には特異なラメラ組織状の形態を持つドメイン構造の存在が分かった。室温から363Kまで昇温しながらの偏光観測により、(ac)表面では343K付近で結晶表面にひび割れによる亀裂模様が出現した。しかし、(bc)、(ab)表面での観測ではこのような表面のひび割れは観測されなかった。亜テルル酸カリウム結晶では、b軸が分極軸であることが誘電測定から確認されている。b軸が分極軸によるため、大きな歪みが(ac)表面に垂直な方向に加わることがこのひび割れの原因と考えられる。結晶を363Kまで昇温すると結晶表面が透明状態から白く変化する。したがって、363K以上の温度での光学観測は不可能であった。このような挙動は、Kim等(J.Phys.Soc.Jpn.,66,2204(1997))の複屈折の測定結果と同じである。この原因は表面構造が変化して光を散乱するためと考えられるが、このような表面構造の変化の原因を究明中である。また(NH_4)_2SO_4、K_2SeO_4、(NH_4)_2BeF_4などを広範囲の温度領域にわたって表面観測や複屈折の測定をおこない硫安系強誘電体単結晶表面とK_2TeO_3単結晶の光学的性質の比較・検討を行う予定である。

(NH_4)_2SO_4,K_2SeO_4,(NH_4)_2BeF_4などの硫安系強誘電体単結晶の光学観測を顕微鏡用試料冷却加熱装置を使って広範囲の温度領域にわたっておこない、これら硫安系強誘電体単結晶の光学的性質の比較・検討行った.(NH_4)_2BeF_4の分極軸(b軸)に垂直な(ca)面で,室温からの温度降下にともない,干渉色の色相変化が観測された.(bc),(ab)面ではこの干渉色の色相変化が認られなかった.常誘電相,強誘電相において,温度変化に伴う干渉色の色相変化の発現から複屈折率の変化すなわち誘電率の変化を光学的に検出することができた.干渉色の色相変化は室温からT_cまでの常誘電相では屈折率の差が増大し,T_cから77K付近までの強誘電相では屈折率の差が減少することが分かった.インコメンシュレート相の温度範囲(183K177K)では干渉色の色相変化がなく,超格子構造の存在が光学観測で確認できた.K_2SeO_4においても分極軸(c軸)に垂直な面内で,常誘電相において干渉色の色相変化を観測した.インコメンシュレート相(130K93K)では干渉色の色相変化は観測されなかった.冷却加熱装置の観測温度範囲の制限から強誘電相での干渉色の色相変化を確認できなかった.(NH_4)_2SO_4では常誘電相,強誘電相において,温度変化に伴う干渉色の色相変化がともに観測された.また,常磁性イオン(Cu^<2+>)を添加した(NH_4)_2SO_4結晶の光学観測により,結晶表面に不規則な格子状の模様が観測された.硫安系強誘電体単結晶((NH_4)_2SO_4,K_2SeO_4,(NH_4)_2BeF_4)の光学観測を広範囲の温度領域にわたっておこない、試料の厚さを調整しながらこれら強誘電体単結晶の光学的性質の比較・検討を詳しく行った。(NH_4)_2BeF_4の分極軸(b軸)に垂直な(ca)面で、室温からの温度降下にともない、干渉色の色相変化が観測された。また、試料の厚さを薄くすることにより干渉色をより明瞭に観察できた。室温からインコメンシュレート相転移点までレターデーションが増加し、強誘電相転移点以下ではレターデーションが減少した。インコメンシュレート相(183K177K)では干渉色の色相変化がなく、超格子構造の存在が光学観測で確認できた。温度変化に伴う干渉色の色相変化の発現から複屈折率の変化すなわち誘電率の変化を光学的に検出することができた。干渉色の色相変化より室温からT_I_C(インコメンシュレート相転移温度)までの常誘電相では屈折率の差が増大し、T_Cから77K付近までの強誘電相では屈折率の差が減少することが分かった。K_2SeO_4においても分極軸(c軸)に垂直な面内で、常誘電相において干渉色の色相変化を観測した。(NH_4)_2BeF_4と同様にインコメンシュレート相(130K93K)では干渉色の色相変化は観測されなかった。(NH_4)_2SO_4では常誘電相、強誘電相において、温度変化に伴う干渉色の色相変化がともに観測された。さらに、転移点において干渉色が急激に変わる境界が観察面を移動する様子が観察された。この現象は可逆的であり(NH_4)_2SO_4の相転移に伴うドメインの変化を干渉色が異なる領域の境界の動きとして検出した。この現象は(NH_4)_2BeF_4やK_2SeO_4などのインコメンシュレート相の存在する強誘電体にはない、(NH_4)_2SO_4特有のものである。
有機ディラック電子系の熱伝導度に関する実験的研究

本研究ではバルク結晶でありながら圧力下でグラフェンと同様の線形分散を持つことが知られている有機導体を対象として圧力下熱伝導度測定を行い,ディラック電子系特有の熱伝導の振る舞いを実験的に明らかにすることを目的とする.本研究はグラフェンでは正確な測定が困難な熱伝導度測定をバルク結晶としてディラック電子系を実現した有機導体を用いて行おうとするもので,圧力下熱測定のなかでも極めて困難な熱伝導度測定技術を開発するという点において大きな技術的挑戦でもある.初年度であるH25年度は,本研究の対象となる有機導体alpha-(BEDT-TTF)2I3の単結晶試料を電解法により作製し,黒色・板状の良質な結晶を得ることができた.また,本物質では15kbar以上の高圧力を加えることではじめてディラック電子系が実現するため,実験は高圧下で行う必要がある.試料の加圧にはクランプ式の圧力セル(材質:MP35N)を設計し,これを用いた.本物質では磁場下において,ディラック電子系特有のランダウ準位を反映して特異な磁気抵抗効果や巨大なネルンスト効果が発現する事がすでに分かっている.熱伝導度の測定においてもこれらの現象と関連する特異な振る舞いが期待されるため,新たに作製した試料を用いて磁気抵抗・ネルンスト効果の測定を行った.これにより,以前の報告を良く再現するデータを得ることができた.H26年度は,本試料の圧力下熱伝導度測定を目指し,従来の手法より容易に試料のセッティングが可能となるように,複数の熱電対をパターニング形成したフィルム状のカロリメーターの作製の可能性について考察し,最適なフィルムの選定や熱電対の微細加工による作製を検討していたが,年度途中に体調を崩し,ここで研究を中止することとなった.そのため,本物質におけるディラック電子の熱伝導度測定には至らなかった.本研究ではバルク結晶でありながら圧力下でグラフェンと同様の線形分散を持つことが知られている有機導体を対象として圧力下熱伝導度測定を行い,ディラック電子系特有の熱伝導の振る舞いを実験的に明らかにすることを目的とする.本研究はグラフェンでは正確な測定が困難な熱伝導度測定をバルク結晶としてディラック電子系を実現した有機導体を用いて行おうとするもので,圧力下熱測定のなかでも極めて困難な熱伝導度測定技術を開発するという点において大きな技術的挑戦でもある.初年度であるH25年度は,本研究の対象となる有機導体alpha-(BEDT-TTF)2I3の単結晶試料の作製を行った.まず2つの原料(BEDT-TTF, TBA-I3)をそれぞれ再結晶により十分に精製し,蒸留した有機溶媒中に溶解して電解法により単結晶を作製した.これにより鏡面光沢のある黒色・板状の良質な結晶を得ることができた.また,本物質では15kbar以上という高圧力を加えることによってはじめてディラック電子系が実現するため,実験は高圧下で行う必要がある.加圧にはクランプ式の圧力セル(試料空間内径4 mm)を用い,試料の熱伝導度測定に必要な温度計や圧力ゲージの電気信号を取り出すためのフィードスルーの作製を行った.また,本物質ではディラック電子系特有のランダウ準位を反映して磁場下で特異な磁気抵抗効果と巨大なネルンスト効果が発現する事がすでに分かっている.熱伝導度の測定においてもこれらの現象と関連する特異な振る舞いが期待されるため,磁気抵抗・ネルンスト効果についての測定を行った.これにより,以前の報告を良く再現する詳細なデータを得ることができた.次年度以降は本試料に関して温度計を複数個設置することにより熱伝導度の測定を試み,ディラック電子系特有の熱伝導の振る舞いを実験的に調べる.本研究ではバルク結晶でありながら圧力下でグラフェンと同様の線形分散を持つことが知られている有機導体を対象として圧力下熱伝導度測定を行い,ディラック電子系特有の熱伝導の振る舞いを実験的に明らかにすることを目的とする.本研究はグラフェンでは正確な測定が困難な熱伝導度測定をバルク結晶としてディラック電子系を実現した有機導体を用いて行おうとするもので,圧力下熱測定のなかでも極めて困難な熱伝導度測定技術を開発するという点において大きな技術的挑戦でもある.初年度であるH25年度は,本研究の対象となる有機導体alpha-(BEDT-TTF)2I3の単結晶試料を電解法により作製し,黒色・板状の良質な結晶を得ることができた.また,本物質では15kbar以上の高圧力を加えることではじめてディラック電子系が実現するため,実験は高圧下で行う必要がある.試料の加圧にはクランプ式の圧力セル(材質:MP35N)を設計し,これを用いた.本物質では磁場下において,ディラック電子系特有のランダウ準位を反映して特異な磁気抵抗効果や巨大なネルンスト効果が発現する事がすでに分かっている.熱伝導度の測定においてもこれらの現象と関連する特異な振る舞いが期待されるため,新たに作製した試料を用いて磁気抵抗・ネルンスト効果の測定を行った.これにより,以前の報告を良く再現するデータを得ることができた.H26年度は,本試料の圧力下熱伝導度測定を目指し,従来の手法より容易に試料のセッティングが可能となるように,複数の熱電対をパターニング形成したフィルム状のカロリメーターの作製の可能性について考察し,最適なフィルムの選定や熱電対の微細加工による作製を検討していたが,年度途中に体調を崩し,ここで研究を中止することとなった.そのため,本物質におけるディラック電子の熱伝導度測定には至らなかった.研究初年度において,研究対象となる有機導体の良質な単結晶作製に成功し,圧力下熱伝導度測定の準備を進めているところである.

また,本研究課題に深く関連する磁気抵抗や熱起電力の測定を行い,詳細なデータを得ることができた.高圧下の測定に有利な交流法による熱伝導度測定法を利用した測定準備を進める.その際,通常のac法の他3omega法などを試み,より感度の高い測定方法を模索する.その後,初年度に作製した単結晶試料と高圧測定用フィードスルーを用いて高圧下有機導体における熱伝導度測定を行い,ディラック電子系特有の熱伝導の振る舞いを実験的に調べる.また,現在さまざまな物質においてディラック電子系の存在が議論されているため,これらについての情報収集や他のグループとのディスカッションを行うため,関連する研究会や国際会議に出席して発表・議論を行う.所属先がかわることになったため,装置等の購入を次年度に延期したため.(元所属先:東京大学物性研究所,現所属先:物質・材料研究機構)本研究課題に必要な装置・器具の購入や,関連する研究会・会議への旅費等に使用する.
チューリンジェンシス菌からの新しい抗病原体活性物質の大規模検索とその作用

これまでに人畜に無害な微生物Bacillus thuringiensis(Bt菌)の4740株から、凝集性タンパク質を抽出して、難治がん細胞や病原寄生虫トリパノソーマに対して作用する毒性タンパク質の大規模なスクリーニングを行った。これまでBt菌約20株ですい臓がんに作用する因子を見つけたものの、この細胞毒性の再現性が悪いため、菌株を絞った詳細な研究が進捗しなかった。その結果、目的とする新規の抗がん性タンパク質であるパラスポリンは同定できず、その遺伝子を単離することができなかった。一方これまでの解析で、ヒト肺がん細胞毒性をする5株のBt菌を発見していたが、この5株が生産する毒性タンパク質のヒツジ血液に対する溶血性を調べた結果、いずれのタンパク質でも低軽度の溶血性が観察された。また昨年度に引き続き正常細胞としてヒト肺由来の繊維芽細胞を用いて、これら5株由来のタンパク質の作用を詳しく観察した結果、いずれのタンパク質もこの正常細胞に対する毒性を示した。よって、新規の抗がん性タンパク質であるパラスポリンは同定できず、その遺伝子を単離することができなかった。一方、昨年度までにヒト悪性脳腫瘍細胞に作用する3株とヒト乳腺がん細胞に作用する2株を発見していたが、今回これらのがん細胞への解析する研究人員と時間を確保できず研究は進展しなかった。イヌリンパ腫に対する毒性因子の再現性を解析したところ、有望な菌数株を特定したため、その溶血性試験を進めたところ、ヒツジ赤血球溶血試験を行ったが再現性のある結果を得られず、新規の抗がん性タンパク質パラスポリンは発見できなかった。トリパノソーマではその唾液腺型と血流型の二つに対するBt菌の毒性タンパク質を探索したが、細胞毒性の再現性が悪く、トリパノソーマへの毒性タンパク質の詳細な解析を推進することが困難であった。29年度が最終年度であるため、記入しない。今回の研究課題では、Bt菌株に潜在する生理活性タンパク質を特定がん細胞、病原体などに対する特異的な作用を指標に網羅的に検索し、その分子の同定、作用と機能の解析から、新しい毒素応用の基礎となる総合的研究を推進する。平成25年度ではBt菌の培養と処理、活性タンパク質を得るためのハイスループットな方法の確立を目指した。Bt菌4740株から独立に生理活性物質を抽出した。具体的には、96穴プレートを用いた方法を基本に、より効率的な実験方法を検討した。一方、この方法では独立した96株を96穴プレートで処理するため、振盪培養装置の数と性能が実験の進行に大きく影響をあたえた。現在保有の機器では、96穴プレート(ディープウエル)が同時に2つまでしか培養できないため、培養できるBt菌株は192株である。Bt菌栄養細胞の定常状態までの培養が3日、胞子形成(結晶性タンパク質形成)には1週間3週間必要であルことがわかった。おおむね192株から結晶性タンパク質形成に15日程度を必要とした。よって1ヶ月で約400株、1年で4740株のBt菌から抗がん性作用や抗トリバノソーマ作用を示す可能性がある生理活性タンパク質を抽出することができた。このため、平成26年度以降はこれらの新規抗病原性タンパク質をスクリーニングする準備が整ったとともに、効率的なBt菌株の培養とタンパク抽出の新しい技術を確立した。ただし、研究計画に予定していたアルメニア共和国の研究機関が分離したBt菌の利用は国際MTAなどの手続きの関係で分用が遅れ、今年度はリファレンスサンプル株の25株が譲渡された。また、研究代表者は平成25年8月に1週間アルメニア共和国微生物保全センターほかの共同研究を視察し、国際研究プロジェクトに関して両者の合意書を取り交わした。人畜に無害な微生物Bacillus thuringiensis(Bt菌)のコレクション4740株から、それぞれ凝集性(結晶性)タンパク質を抽出して、難治がん細胞や病原寄生虫などの病原体に対する生物活性の大規模なスクリーニングを行った。この結果、ヒトすい臓がん細胞に作用するタンパク質を生産するBt菌株を49株、ヒト肺がん細胞に作用する菌株を9株、ヒト悪性脳腫瘍細胞に対する菌株を3株、ヒト乳腺がん細胞に作用する菌株を2株同定した。また、近年の愛玩動物の増加とそれらのがんでの死亡数の多さから、イヌリンパ腫細胞に作用するBt菌タンパク質をスクリーニングしたところ、38株で陽性の反応を得た。これらのがん細胞へのBt菌タンパク質の作用は様々で、細胞を膨張させて破壊するものや細胞が萎縮しているものが観察された。ヒト悪性脳腫瘍細胞に対する菌株を3株では、再現性よく細胞破壊作用が観られた。他のがん細胞でも一定の再現性が得られたが、より詳しい解析が必要である。病原寄生虫ではアフリカ睡眠病の原因原虫であるトリパノソーマを用いた。トリパノソーマはその生活環境において、媒介昆虫内の唾液腺型と人畜に感染した場合の血中での血流型の2つに分けられる。今回この唾液腺型と血流型トリパノソーマに対して、4740株のBt菌作用因子の大規模スクリーニングを行った。1次スクリーニングでは、Bt菌104株から得られたタンパク質が、唾液腺型トリパノソーマの形態や運動性に影響を与えた。

このうち48株由来のタンパク質では、ほとんどの唾液腺型トリパノソーマに丸く形態変化を引き起こし、鞭毛性の運動は観察されなかった。残りの56株では唾液腺型トリパノソーマが凝集していた。血流型トリパノソーマでは、129株から得られたタンパク質によって形態変化や凝集性が確認された。人畜に無害な微生物Bacillus thuringiensis(Bt菌)の4740株から、凝集性タンパク質を抽出して、難治がん細胞や病原寄生虫などの病原体に対する生物活性の大規模なスクリーニングを行ったところ、ヒトすい臓がん細胞に作用するタンパク質を生産するBt菌株を49株、ヒト肺がん細胞に作用する菌株を9株、ヒト悪性脳腫瘍細胞に対する菌株を3株、ヒト乳腺がん細胞に作用する菌株を2株同定した。また、近年の愛玩動物の増加とそれらのがんでの死亡数の多さから、イヌリンパ腫細胞に作用するBt菌タンパク質をスクリーニングしたところ、38株で陽性の反応を得た。今回これらのがん細胞へのBt菌タンパク質の作用の再現性や溶血性を解析した。ヒトすい臓がん細胞ではBt菌5株で再現性の良い細胞障害作用を示したが、いずれも比較的高い溶血活性を示し、またヒト正常肺繊維芽細胞への細胞障害が観察されたため、ヒトすい臓がん細胞に特異的な作用を示すタンパク質は発見できなかった。ヒト悪性脳腫瘍細胞、ヒト乳腺がん細胞に作用するタンパク質の解析は、研究人員の不足から進捗しなかった。イヌリンパ腫細胞ではBt菌2株で再現性の良い細胞障害作用を示した。病原寄生虫ではアフリカ睡眠病の原因原虫であるトリパノソーマを用いた。トリパノソーマはその生活環境において、媒介昆虫内の唾液腺型と人畜に感染した場合の血中での血流型の2つに分けられる。1次スクリーニングでは、Bt菌104株から得られたタンパク質が、唾液腺型トリパノソーマの形態や運動性に影響を与えたが、2次スクリーニングの結果、再現性の良い株として4株が発見でき、ほとんどの唾液腺型トリパノソーマに丸く形態変化を引き起こし、鞭毛性の運動は観察されなかった。血流型トリパノソーマでは、タンパク質によって形態変化や凝集性が確認されたが、データの再現性が悪く、今後詳しい解析が必要である。一部実施できなかった研究項目があるが、おおむね実験計画に基づいて進行している。これまでに人畜に無害な微生物Bacillus thuringiensis(Bt菌)の4740株から、凝集性タンパク質を抽出して、難治がん細胞や病原寄生虫トリパノソーマに対して作用する毒性タンパク質の大規模なスクリーニングを行った。ヒトすい臓がん細胞に作用する菌株を49株得られたが、今回の二次スクリーニングでは、Bt菌約20株ですい臓がんに作用する因子を見つけたものの、この細胞毒性の再現性が悪いため、菌株を絞った詳細な研究が進捗せず、この株が生産する因子の溶血性試験を行えなかった。一方1次スクリーニングでヒト肺がん細胞毒性をする9株のBt菌を同定していたので、今回その毒性を2次スクリーングとして再度観察したところ、5株のBt菌で再現の良い結果が得られた。そこでこの5株が生産する毒性タンパク質のヒツジ血液に対する溶血性を調べた結果、いずれのタンパク質でも低軽度の溶血性が観察された。また正常細胞としてヒト肺由来の繊維芽細胞を用いて、これら5株由来のタンパク質の作用を観察した結果、いずれのタンパク質もこの正常細胞に対する毒性を示した。
現代ヒンドォー教の発展と変容における聖者の役割

平成11年度においては、現代ヒンドゥー教の発展と変容における聖者の役割について、歴史人類学的な観点から、オリッサにおける事例を中心に研究を進めた。現代インドにおいては、ヒンドゥー至上主義の台頭が憂慮されているが、その議論においては世俗主義かヒンドゥー至上主義かどちらかの選択肢しかないような貧しい二分法による水掛け論が多い。私はこうした水掛け論をこえて、インド社会における「普遍的価値」の可能性を再考するために、18世紀の近世から植民地的近代そしてポスト植民地的近代の今日にまでいたる、インド社会における普遍的価値と聖性のつながりについて実証的な研究を進めた。当年度は、過去の現地調査で得られたデータを整理・分析し、これに基づいた研〓していった。また基礎的な作業として、関連文献を収集し、読解を進めた。具体的には、次の課題の研究を進めた。方法的には、参与観察で得られたフィー〓記録や録音テープにおける聖者の語りの言説分析、パンフレットやビデオの分析を行〓a)聖性の表象方法:聖者の存在意義は、抽象的な哲学や思想体系の伝達にではなく、〓最終目標(解脱)の体現と実証にあろう。人間の身体を通じて、聖性はいかに表象されるのか〓b)聖者の弟子・信者による修行の具体的過程:単なる思想体系の理解でなく、信仰や教義を心身に刻印していく過程として修行を捉えなければならない。出家した修行者、在家の信者、巡礼者についてそれぞれ別個に調べる必要がある。c)教義内容とその現代社会における意味:現代ヒンドゥー教教義の実際。社会生活・社会行動に関する具体的指示内容。聖者による伝説・神話の解釈とその現代的適用。成果としては、いくつかの論文を発表した他、インド・オリッサで開催された国際会議『インド文化再考』において、「インド市民社会における精神性と世俗主義」を口頭発表した。
遠隔共同学習を成立させるためのマネジメントの研究

本研究においては,インターネット等を経由して遠隔の学校間で情報を交換しながら行われる学習活動が,確実に共同学習として成立するためのさまざまな要件を整理し,敷居が低く汎用的な遠隔共同学習サイトのマネジメント手法について明確にすることを研究の目的としている。具体的には,遠隔共同学習のために必要となる電子掲示板システムやインタフェイスだけでなく,学習課題,学習材,人的リソース,マネジメントのための組織などについて提案し,全国の学校が遠隔共同学習に参加する段階で現実的に寄与するモデルを提出することを目指しており,ハードウェアやソフトウェアとしてよりも,遠隔共同学習を成功させるためのマネジメントを教育工学的手法で明らかにしていくことに特徴がある。研究は,次のように研究を進めてきた。(1)遠隔共同学習に関する成功・失敗事例の調査および要因の分析・日本教育工学会およびその研究会等で発表されてきた論文,100校プロジェクト/Eスクエア,こねっと・プラン等の実践報告書のうち,特に小学校を対象とした遠隔共同学習の実践事例について調査・分析を行った。分析の観点については,遠隔共同学習における学習内容,運用形態,運用組織などとした。また,海外の運用事例について,カナダ・ブリティッシュコロンビア州のギャラクシークラスルームなどのシステム・運用形態についての訪問調査を行った。(2)上記の分析・調査結果をもとに,遠隔共同学習の実践の分類と,そこで利用されている機能についてまとめた。本論文は,教育システム情報学会に投稿し採録された。また,この知見をもとに,遠隔共同学習を支える機能モジュールの開発を手がけた。サイト運営のノウハウも見いだせた。本年度は,次のように研究を進めてきた。本論文は,まもなく,教育システム情報学会に投稿予定である。また,この知見をもとに,遠隔共同学習を支える機能モジュールの開発を手がけ始めた。
日清・日露戦後期における日本の中央・地方財政と交通網整備(道路を中心として)

本研究の目的は、道路建設・改良を中心に日清・日露戦後期における交通網の整備過程を検討することで、中央・地方財政の役割や交通網整備が各地域の変化、ひいては日本経済の発展に与えた影響を解明することにある。そのため、a国・道府県・郡・市町村間の道路整備費用の負担関係に関する全国統計を分析する、b中央政府の全国的な交通網整備計画と道路の位置付けを考察する、c九州を中心に具体的な地域の事例を取り上げて、道路など交通網整備の過程とその影響を分析する、という具体的な研究目標を有機的に関連させながら実証的に検討することにした。そこで本年度は、aに利用する全国統計やb・cの検討に必要な第一次資料[政治家・中央官庁や福岡・佐賀・東京・神奈川などの地方自治体の史料]を始め、資料調査・収集を行った。そしてacについて、それぞれ前後の時期[明治前半期・第一次大戦期1920年代]を含め分析を進めた結果、日清・日露戦後期には鉄道を中心に長距離輸送網を整備する中で、自動車輸送が未発展だったこともあって道路への国庫支出は低調だったものの、道路は地域内の交通手段として重視されており、地方財政の負担で鉄道の駅や港との連絡を重視した道路網が整備されたこと、ただ1919年に道路法が制定されるまで、道路整備費用の負担方法は府県・郡の負担範囲を始め県ごとに大きな差があること、そのため第二次桂内閣は190910年に道路法制定のため道路協議会を設置し関係官庁で協議したが、結論に至らなかったことなどが判明した。今後は現在準備中の道路協議会に関する論文の執筆など日清・日露戦後期に加え、第一次大戦期1920年代についても本格的な研究を行なうため、さらに資料の収集・分析を進める予定である。そこで本年度は、aに利用する全国統計やb・cの検討に必要な第一次資料[政治家・中央官庁や福岡・佐賀・熊本・宮崎・栃木・茨城県の県庁文書・県議会史料]を始め、資料調査・収集を行った。そしてacについて、それぞれ前後の時期[明治前半期・第一次大戦期1920年代]を含め分析を進めた結果、日清・日露戦後期には鉄道を中心に長距離輸送網を整備する中で、自動車輸送が未発展だったこともあって道路への国庫支出は低調だったものの、道路は地域内の交通手段として重視されており、地方財政の負担で鉄道の駅や港との連絡を重視した道路網が整備されたこと、ただ1919年に道路法が制定されるまで、道路整備費用の負担方法は府県・郡の負担範囲を始め県ごとに大きな差があることなどが判明した。今後はさらに資料収集と分析を進めることで、日清・日露戦後期の道路整備の実態と日本経済に与えた影響を解明する。
高分子材料の力学特性解析のための分子鎖ネットワークモデルの構築

高分子材料の力学的特性に関する研究は,これまで主に,高分子化学的観点に立脚した微視的見地,あるいは,連続体力学に基づく巨視的見地からそれぞれなされてきている.しかしながら,分子設計により分子鎖の力学的特性を向上させても,必ずしも巨視的な力学的特性の向上に結びつくとは限らないなど,高分子材料の力学的特性は,両者の中間的な構造,すなわち高次構造に大きく依存している.このようなメゾスコピックレベルの問題を取り扱える手法を開発することを目的として,高分子材料を分子鎖の集合体として捉えた解析法について検討した.その際に,分子鎖間に働くファンデルワールス力,分子鎖間の滑り,分子鎖の破断を考慮して定式化を行った.さらに現実の高分子材料に即した分子鎖ネットワークモデルを生成法するために,セル・オートマトン法の利用を試み,本手法により種々の形態・分子量分布をもったネットワークモデルが生成できることを示した.また,このようにして生成されたネットワークモデルに外力作用する場合の変形・破壊過程について,シミュレーションを試み,力学特性におよぼす分子鎖ネットワークの形態等の影響について明らかにした.高分子材料の機械的な性質には,構成要素である微視的なモノマーの構造に加えて,分子鎖の絡み合いや架橋の状態,結晶化度のような高次構造が重要であることが明かになってきている.そこで,本研究では,高分子材料を分子鎖の集合体として捉えたメゾスコピックレベルにおける力学モデル,すなわち,「分子鎖ネットワークモデル」を構築することを目指して研究を行った.まず,分子鎖ネットワークモデルの生成法について検討し,複雑なパターン形成のアルゴリズムとして着目されているセル・オートマトンの手法を応用したネットワーク生成アルゴリズムを開発した.つぎに,生成されたネットワークモデルに外力が作用する場合の変形状態を解析するための計算プログラムを作成した.その際,絡み合い点における分子鎖のすべり,分子鎖間に作用するファンデルワール力,さらに分子鎖の切断を考慮した.種々のネットワークモデルについて計算を試み,ネットワークの形態と発現される力学的性質に関係について考察を加えた.高分子材料の力学的特性に関する研究は,これまで主に,高分子化学的観点に立脚した微視的見地,あるいは,連続体力学に基づく巨視的見地からそれぞれなされてきている.しかしながら,分子設計により分子鎖の力学的特性を向上させても,必ずしも巨視的な力学的特性の向上に結びつくとは限らないなど,高分子材料の力学的特性は,両者の中間的な構造,すなわち高次構造に大きく依存している.このようなメゾスコピックレベルの問題を取り扱える手法を開発することを目的として,高分子材料を分子鎖の集合体として捉えた解析法について検討した.その際に,分子鎖間に働くファンデルワールス力,分子鎖間の滑り,分子鎖の破断を考慮して定式化を行った.さらに現実の高分子材料に即した分子鎖ネットワークモデルを生成法するために,セル・オートマトン法の利用を試み,本手法により種々の形態・分子量分布をもったネットワークモデルが生成できることを示した.また,このようにして生成されたネットワークモデルに外力作用する場合の変形・破壊過程について,シミュレーションを試み,力学特性におよぼす分子鎖ネットワークの形態等の影響について明らかにした.
新しいX線発生機構を備えた可搬型蛍光X線分析装置の開発

本研究の目的は、蛍光X線分析において、従来からの「測定試料を実験室に持ち込み→実験室設置機器で分析」という手法に対して、それでは対応不可能な「壁画」等の試料に対して、逆転の発想で「分析装置に可搬性を持たせる」ことにより、その場で蛍光分析測定を行うこと、或いはその可搬性を最大限生かして従来取り組めなかった分野への取り組みを目指す等、蛍光X線の可能性を広げることである。そこでシステムを設計、試作、基礎データーの収集を行った。具体的には従来と全く異なった設計思想を持つ「焦電結晶によるX線発生器」をX線源として採用し、これに火星探査機に搭載された「Si・PIN半導体検出器」を組み合わせることにより装置の実現を目指した。性能の評価としては従来の測定手法である、「放射性同位体から発生するX線を用いての蛍光X線分析」手法との、空間分解能、検出精度等の比較検討を行った。その結果、十分な強度のデーターを得るためには発生部、受光部双方にある程度の面積が必要である一方、空間分解能を得るためには逆にスリット-コリメート系を加味した絞りが要求されそのバランス調整が対象物に応じて必要である等の知見を得た。また試料との距離が強度に大きく依存するが、その距離調整の自動化手法は試料の破損対策等慎重に決める必要がある。このように本研究は現在基礎技術やノウハウの蓄積段階である。今後の本研究の方向性や意義の一つとして、現在、社会が直面している科学技術課題「放射線量の遠隔測定」に対しての貢献の可能性が挙げられる。研究代表者は高専という教育研究機関においてロボット製作の研究指導を行っている。この2つの研究のノウハウを融合することにより、本研究の主題である「可搬性」を「遠隔コントロール下におけるその場測定」に昇華させることにより、現在社会が直面している直近の科学技術的課題に対しても貢献ができないか検討中である。本研究の目的は、壁画など実験室に持ちこめないサンプルについて蛍光X線分析を行うため、従来とは逆の発想で、分析装置の方に可搬性を持たせ、ラボに持ち込むことの不可能な試料についての蛍光X線分析を行うこと、或いはその可搬性を最大限生かして従来取り組めなかった分野への取り組みを目指す等、蛍光X線の可能性を広げることを目的としている。そしてそのための装置の設計・製作・基礎データーの収集を経て、実用化を目指す。さて従来よりこの目的を達成する手法として放射性同位体をX線源として用いる手法がある。本研究はそれに対して近年実用化された新しいコンセプトに基づくX線発生装置である「焦電結晶によるX線発生器」をX線発生源として採用し、これと火星探査機にも搭載された「Si-PIN半導体検出器」の組み合わせにより、比較的安価で可搬性に富む装置の製作を目指している。今年度は本研究室に既存の「Si-PIN半導体検出器」に加え上記、焦電結晶によるX線発生器および乾電池駆動のマルチ・チャンネル・アナライザー(MCA)等を本研究費で用意し、これらを核とするシステムの基本構成の設計、試作を遂行した。システムは三脚に取り付けられ、壁面等の分析が可能となるよう設計されている。また試料-X線発生源間の距離がX線強度に大きく影響することが確認されたのでこの値をリアルタイムで計測できるシステムを付加するよう改良中である。さらに基礎的データーとして上記放射性同位体を使ったシステムとの比較(X線強度、空間分解能)を実施中である本研究の目的は、壁画など実験室に特ちこめないサンプルについて蛍光X線分析を行うため、従来とは逆の発想で、分析装置に可搬性を持たせ、ラボに持ち込むことの不可能な試料についての蛍光X線分析を行うこと、或いはその可搬性を最大限生かして従来取り組めなかった分野への取り組みを目指す等、蛍光X線の可能性を広げることを目標としている。そしてそのための装置の設計・製作・基礎データーの収集を経て、実用化の方向性を探索することをめざしている。今年度は昨年度に続き「Si-PIN半導体検出器」+「焦電結晶によるX線発生装置」+「乾電池駆動のマルチ・チャンネル・アナライザー(MCA)」を組み合わせた可搬型測定システムを構築し、これらを核とするシステムの基本構成の設計、試作及び性能評価を多角的視点から行った。性能評価においては、当研究室所有の従来の測定手法である、「放射性同位体Amより発生するX線を使った蛍光X線分析」装置との、測定精度や空間分解能、計測速度等の比較検討を行った。さらに現在、得られたデーターをリアルタイムでビジュアルに表示する手法を模索中である。さらに測定に於いては試料-測定機器の距離の調整が不可欠であるがこれらを可能な限り自動化ができるようなシステムの構成を考察中である。

性能の評価としては従来の測定手法である、「放射性同位体から発生するX線を用いての蛍光X線分析」手法との、空間分解能、検出精度等の比較検討を行った。その結果、十分な強度のデーターを得るためには発生部、受光部双方にある程度の面積が必要である一方、空間分解能を得るためには逆にスリット-コリメート系を加味した絞りが要求されそのバランス調整が対象物に応じて必要である等の知見を得た。また試料との距離が強度に大きく依存するが、その距離調整の自動化手法は試料の破損対策等慎重に決める必要がある。このように本研究は現在基礎技術やノウハウの蓄積段階である。今後の本研究の方向性や意義の一つとして、現在、社会が直面している科学技術課題「放射線量の遠隔測定」に対しての貢献の可能性が挙げられる。研究代表者は高専という教育研究機関においてロボット製作の研究指導を行っている。この2つの研究のノウハウを融合することにより、本研究の主題である「可搬性」を「遠隔コントロール下におけるその場測定」に昇華させることにより、現在社会が直面している直近の科学技術的課題に対しても貢献ができないか検討中である。
ユビキタスネットワークにおけるサービス競合問題に関する研究

本研究では,ユビキタスネットワークにおける複数のサービス間の機能衝突であるサービス競合問題に焦点をあて,競合問題の形式化,検出方式,解消方式,評価に関する研究を行った.また,ユビキタスアプリケーションの一つである,ホームネットワークシステムを実際に開発し,実システム上でホームネットワークサービスの競合検出,解消方式を実装,評価を行った.一連の研究成果を,論文誌,国際会議,研究会を含め,45編の論文にまとめ発表した.本研究では,ユビキタスネットワークにおける複数のサービス間の機能衝突であるサービス競合問題に焦点をあて,競合問題の形式化,検出方式,解消方式,評価に関する研究を行った.また,ユビキタスアプリケーションの一つである,ホームネットワークシステムを実際に開発し,実システム上でホームネットワークサービスの競合検出,解消方式を実装,評価を行った.一連の研究成果を,論文誌,国際会議,研究会を含め,45編の論文にまとめ発表した.平成18年度は,主に以下の1,2に従って研究を進めた.(1)ホームネットワークにおけるサービスモデル化方式,性質記述言語の検討ユビキタス様々な種類の端末機器(デバイス)を一元的に扱うためのモデル化手法を提案し,ユビキタスサービス上での様々な性質を記述するための言語について検討を行った.その結果,ネットワークに接続される各機器を,プロパティとメソッドから構成されるオブジェクトとしてモデルした.次に,ユビキタスサービスを,機器メソッドの実行ロジックを規定するアプリケーションプログラムとしてモデル化した.更にこのサービスモデルを記述するための独自言語を開発した.さらに,サービスが満たすべき性質を記述する言語として,JML(Java Modeling Language)の適用可能性を考察した.これらの成果を,国際会議および国内会議で発表した.(2)サービス競合問題の定式化と競合検出アルゴリズムの検討(1)で提案するサービスモデルに基づいて,ユビキタスネットワークにおけるサービス競合問題を定式化した.まず各サービス(sとする)がそれ単体で満たすべき性質prop(s)を,形式的に記述する.記述においては,JML言語を用いる.次に,二つのサービスモデルs1,s2の間のサービス競合を以下のように定式化した:「s1はprop(s1)を満たし,かつ,s2はprop(s2)を満たすとする.この時,両者を組み合わせたサービスモデルs1+s2が,prop(s1)∧prop(s2)を満たさなくなる.」.この定式化に従い,サービス競合の検出問題は,サービスモデルが与えられた性質を満たすかどうかを形式的に証明する問題に帰着される.性質の検証においては,JavaのテストフレームワークJUnitとJMLコンパイラを用いて,効率に行うことができた.この成果を国際会議および国内会議で発表した.平成19年度は,主に以下の1,2に従って研究を進めた.(1)ユビキタスネットワークにおけるサービス競合検出アルゴリズムの開発平成18年度に提案した,ユビキタスネットワークのモデル化手法,および,サービス競合の定式化に基づき,実際のサービス競合を検出するアルゴリズムの開発を行った.サービスの静的なモデルのみを用いて検出するオフライン検出と,サービスの実行時に発生した競合のみを検出するオンライン検出の2通りの検出アルゴリズムを提案した.提案したオフライン検出手法に関しては次世代ビル管理システムへ,また,オンライン検出手法に関してはホームネットワークシステムへ,それぞれ適用実験を行い,提案手法の有効性を確認した.(2)サービス競合解消方式の検討(1)で検出したサービス競合を,解消するための方式の検討を行った.競合を性質付けるいくつかの要因を洗い出し,競合解消への適用可能性を調べた.調査の結果,サービス間の優先順位・デバイス操作間の優先順位によって,ホームネットワークにおける典型的なサービス競合の多くを解消できることがわかった.提案解消方式を実際のホームネットワークシステム上に実装し,提案手法が有効であることを実験によって確認した.上記(1),(2)および関連する成果を,英文雑誌論文2編,国際会議5編,研究会論文6編にまとめて発表した.平成20年度は,主に以下の(1)(2)に従って研究を進めた.(1)ホームネットワークにおけるサービス競合検出・解消アルゴリズムの実装平成19年度に開発したユビキタスネットワークにおけるサービス競合検出・解消方式を,実際のシステム上に実装する.ユビキタスネットワークの代表的アプリケーションであるホームネットワークシステムのサービスを対象とし,サービス配置前のオフライン競合検出機構,および,サービス実行中のオンライン競合検出・解消機構の実装を行った.実装においては,サービスの明示的な実行期間であるアクチベーション,サービスの核となる振る舞いを規定する必須メソッド,競合解消において低優先度サービスの実行を保証する中断・再開処理という3つの新しい概念を織り込み,高品質な競合検出・解消法を実現した.(2)サービス競合検証・解消方式の評価(1)で実装したサービス競合検証・解消機構を,我々の研究室で開発しているホームネットワークシステム上で運用・実行し,提案方式の有効性の評価を行った.評価実験では,想定したサービス競合が提案方式によってどれだけ検出できるか,また,検出された競合をどれだけ妥当的な方法で解消できるかを計測した.その結果,ホームネットワーク上で想定した全てのサービス競合を誤り無く検出し,妥当な解消法が取られたことが確認できた.また,競合検出・解消は,実用に耐えうる十分短い時間(100ms200ms)で行えたことが確認できた.上記(1)(2)および関連する成果を,英文雑誌論文3編,国際会議3編,研究会論文10編にまとめて発表した.
知識ベースを活用したHLA提示抗原ペプチド予測法の開発

本研究では、これまでに報告されている、ヒト主要組織適合性複合体HLAクラスI(HLA-I)分子と抗原ペプチドの複合体構造情報に基づいた知識ベース手法により、解析対象とするHLA-Iに結合できる抗原ペプチドを予測する手法の開発を目指す。この抗原ペプチド予測手法は、自己免疫疾患、がん、及び難治性感染症などの病因解析や治療に役立つ可能性がある。