hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
20世紀前半の渡欧日本知識人達の人的ネットワーク再考

また、パリでは小牧近江が在籍していたアンリ四世高校の内部を見学するとともに、アルベール・カーン記念館では、カーンの日仏交流について知ることのできる映像資料等を購入した。また、当地に長く居住する日本人の芸術家、その遺族、その他事情通の人々から、パリの日本人社会における人脈やその形成過程についての話を伺う機会も得ることができた。平成29年3月には、上記のドンム村での調査を補完する作業として、本庄市立図書館の石川三四郎資料室に保管されている石川三四郎宛書簡の調査を、フランス語資料を中心として行い、石川三四郎の日仏交流の足跡にある程度の見通しをつけることができた。加えて、生前のジャック・ルクリュと実際に交流のあった方々からもルクリュ家についての証言を得ることが叶い、この一族を中心とした当時の日本人の人脈の広がりを確認することができた。本研究の遂行によって、20世紀前半にヨーロッパにおいて活躍した、新渡戸稲造、有島生馬、小牧近江、芹沢光治良、石川三四郎、林芙美子、横光利一といった知識人達に関する国内外における資料の大まかな残存状況、及びその所蔵場所について確認することができた。その一部については、所蔵場所まで赴き、現物を調査することによって、これまでは明らかにされていなかった研究対象者のヨーロッパにおける足取りや当地の人々との交流の痕跡を発見し、研究成果として残すことができた。また、フランス、スイスにおける調査では、新渡戸稲造、石川三四郎の当地における生活の一端を知る人物達から日欧の交流史の端緒として重要な情報を得た。平成28年度は、前年度に国内で行った調査の結果をもとにして、実際にヨーロッパに赴き現地調査を行う。調査時期に関しては、8月から9月の間の3から4週間程度を予定している。新渡戸稲造が国際連盟の事務局次長を務めていた際に居住していたスイス・ジュネーブの邸宅跡地、自宅に石川三四郎、椎名其二といった日本人たちを寄宿させていたフランス人の名を冠して南仏ドルドーニュ地方ドンム村に所在するポール・ルクリュ記念館、渋沢栄一や本野一郎などと深い交流のあったアルベール・カーンの功績を顕彰する目的で建てられているパリ郊外のアルベール・カーン美術館などを訪れ、施設の内部に残されている日本人と当地の人々との交流を記した資料の閲覧調査を行うとともに、施設関係者から資料、そして今日までの影響についての補足説明を受けたいと考えている。余力があれば、芹沢光治良、松尾邦之助などの滞欧期間中の足取りについても手を伸ばしたい。また、パリ市内にもまとまった日数で滞在し、国立フランソワ・ミッテラン図書館、パリ日本文化会館、パリ国際都市日本館などに所蔵されている関連資料・書籍の閲覧調査を行うとともに、当地で長期間にわたって日仏親善などの目的で活動を続けている個人や団体からの情報収集を行うことについても予定している。このヨーロッパにおける現地調査の終了後には、調査の過程で得られた資料や明らかになった情報や人々の結びつきを体系化しつつ、更なる日本国内における調査が必要となった場合には、関連施設に足を伸ばして調査を行うとともに、関係者の遺族の方々からの聞き取り等の作業も同時に行いたい。その一方で、昨年度からの調査の継続として、本研究についての関連資料の入手と精読の作業を恒常的、かつ丹念に行い、年度末までに、研究対象者たちが織り成した人的なネットワークを一つ、ないしは複合的なまとまりとしての提起を行う算段である。28年度が最終年度であるため、記入しない。日本近代文学
リジルオキシダ-ゼ遺伝子のクロ-ニング

コラ-ゲンやエラスチンの分子内あるいは分子間架橋形成に必須であり、線維化を伴う各種病変に密接に関係する酵素であるリジルオキシダ-ゼ(lysyl oxidase)のヒトのcDNAクロ-ニングを行った。当初、クロ-ニングには我々がすでに得ていたヒトのリジルオキシダ-ゼに対する抗体を用いる予定であったが、P.C.TrackmanらによってラットのcDNAの塩基配列が報告されたので計画を変更し、まずpolymerase chain reaction(PCR)法によってラット大動脈mRNAの逆転写産物から550塩基長のリジルオキシダ-ゼcDNA断片を得た。この断片をプロ-ブとしてヒト胎盤cDNAライブラリ-をスクリ-ニングしたところ861塩基長の陽性クロ-ン1個を得た。この陽性クロ-ンの塩基配列を決定しラットcDNAの塩基配列と比較したところ、96%のホモロジ-があり、ヒトリジルオキシダ-ゼcDNAの翻訳領域の3'側約半分をカバ-する断片であることが確認された。さらに完全長cDNAおよびgenomic DNAのクロ-ニングを進める一方、得られたヒトリジルオキシダ-ゼcDNAをプロ-ブとしてchromosomal in situハイブリダイゼ-ションを行い、リジルオキシダ-ゼ遺伝子が第5染色体上にあることを明らかにした。これまでIX型EhlersーDanlos症候群はリジルオキシダ-ゼに異常があると考えられてきたが、IX型EhlersーDanlos症候群は伴性遺伝することから、本症候群におけるリジルオキシダ-ゼ活性の異常は一次的なものではないことが明らかになった。
ヌードラット末梢神経損傷に対するヒト歯髄幹細胞の神経再生効果

本研究は、ヌードラット坐骨神経損傷モデルにおいて、ヒト歯髄幹細胞から分化・誘導された神経系細胞を生着させたI型コラーゲンチューブを利用して神経再建を行うことで、I型コラーゲン単体、自家移植での再建と比較することによって、神経系細胞の誘導やその機能評価を行うことを目的としている。I型コラーゲンチューブのみでの再建において、10mmの切断した神経再建部位が、14日で神経線維で断端が架橋されることが確認できた。チューブ内での歯髄幹細胞の培養法については、さらなる条件の検討が必要である。再生医療は近年飛躍的な進歩を遂げている。しかしiPS細胞の安全性は依然として困難を伴う可能性がある。また、ES細胞は受精卵を利用することから倫理性の問題がある。我々は、安全性や倫理性の面より歯髄幹細胞に着目してきた。体性幹細胞の代表である骨髄幹細胞は、正常細胞であり遺伝子の異常はなく、iPS胞に比べて安全性に優れるが、増殖能・分化能などの機能性はまだ十分とはいえない。一方、歯髄幹細胞は間葉系幹細胞であると同時に神経堤由来の外胚葉系幹細胞の性質を有し、比較的多分化能を有することが示されている。歯髄幹細胞は骨髄幹細胞の34倍の増殖能を有し、分化能も優れる。我々は骨髄幹細胞と比較し、歯髄幹細胞が優位に骨分化能が高く、骨形成能も優れていることを証明している。本研究は歯髄幹細胞を用いた神経系細胞の誘導・機能評価を目的としている。ヌードラット坐骨神経損傷モデルを作製し下肢運動機能回復を経時的に評価しした後、病理組織学標本を作製し、再生軸索数などの神経再生効果を病理学的にも評価する。また再生神経がヒト由来であるかについて免疫組織学的に評価する。本年度は歯髄幹細胞の神経系細胞への分化・誘導・評価を行った。日本歯科大学にて、インフォームド・コンセントを得た患者よりヒト歯根根尖未智歯を採取し、智歯内部より歯髄組織を採取した。そこから分離・増殖させた歯髄幹細胞の神経分化能をin vitroで確認した。歯髄幹細胞には優れた神経分化能があることを示し、それらから神経シート様構造の作製を行った。歯髄幹細胞には優れた神経分化能があることは確認されたが、それらから神経シート様構造を作製する手技の確立がまだ不十分であるため、動物実験に応用できていない。ヌードラット坐骨神経損傷モデルを作製し下肢運動機能回復を経時的に評価した後、病理組織学標本を作製し、再生軸索数などの神経再生効果を病理学的にも評価する。昨年度は歯髄幹細胞が優れた神経分化能があることを示した。本年度は、歯髄幹細胞を分化・誘導することで得たその神経系細胞の人工神経内への生着をin vitroで評価をおこなった。酸素要求性が非常に高い神経系細胞の培養は人工神経内において培養液の循環が必要であり、その生着法は未だ確立していない。また、ヌードラット坐骨神経損傷モデルで自家神経移植群、人工神経単独再建群を作製し、下肢運動機能回復の経過を評価している。今後は歯髄幹細胞より分化・誘導した神経系細胞の生着法の確立と、その神経系細胞を生着させた人工神経での再建群を作製し、評価を行う予定である。ヌードラット坐骨神経損傷モデルを3群に分けて作製する。すなわち、神経切離群・人工神経単独再建群・人工神経+歯髄幹細胞より分化・増殖させて作製した神経シート再建群である。各群の下肢運動機能回復を経時的に評価していき、約24週後に病理組織学標本を作製し、再生軸索数などの神経再生効果を病理学的に評価する。また再生神経がヒト由来であるかについて免疫組織学的に評価する予定である。口腔外科学分野

人工神経に歯髄幹細胞の神経シートを巻きつける技術の確立が難しく、実際に動物実験に使用する分の人工神経の購入を次年度に予定することとしたため。歯髄幹細胞の神経シートを巻きつける作業については、あとは確立を上げるだけである。当初の予定通り、人工神経を必要分購入し、動物実験を行う予定である。
平等原則審査基準の日独間比較

本研究は、平等原則に関してドイツの連邦憲法裁判所の判例分析、ドイツの憲法学の学説分析を中心に、平等原則の審査基準の在り方、あるいは平等原則の考え方を網羅的に研究するものである。近年、日本とドイツの平等原則論を体系的に整理し、分析する研究の数は少ない。しかしながら、近年、日本の平等原則の審査基準の不明確性、及びその方向性の非一貫性が指摘されており、このような状況を解決する必要性が生じている。そして、この解決にとって有益なのが、非常に多くの判例を有するドイツの連邦憲法裁判所の判例法理、あるいは、その上に成り立っているドイツの学説であると考えている。
アルゴリズムによって正当性を保証する知識発見手法の構築

本研究では,対象の離散化と機械学習の2つのプロセスを融合するという方針に基づき,理論的に仮定されるアナログデータと,実際に計算機上で扱われるデジタルデータのギャップを埋めることを主眼として,離散化を取り込んだ具体的な機械学習アルゴリズムを提案した.まず,符号化による実数値データの離散化過程をクラスタリングそのものと同一視することで,実数の符号化方式に基づきクラスタリングの結果を評価する新しい尺度MCLを提案し,その尺度のもとで最適なクラスタを発見するアルゴリズムCOOLを構築した.グレイコードを用いることで,内的結合と外的分離を達成しつつ,任意形状のクラスタを発見可能であることを理論的に示した.また,この結果を発展させることで,任意形状のクラスタを抽出し,かつ高速なクラスタリングのアルゴリズムBOOLを提案した.これは,任意形状のクラスタを抽出可能なアルゴリズムとしては世界最速であり,他研究が提案したものよりも1001000倍高速に動作する.さらに,半教師あり学習と順序学習というさらに複雑な機械学習のタスクと,その生物学データへの応用に取り組んだ.形式概念解析を利用することで,離散値と連続値が混在するデータから,クラスの分類とランキングを半教師あり学習によって達成するアルゴリズムSELFを提案した.また,生物学データベースからのリガンド候補の発見を,半教師ありのマルチラベルクラス分類問題として定式化した上で,その問題を解くアルゴリズムLIFTを構築した.実データを用いた実験によって,既存手法よりも良い精度でリガンド候補が発見できることを示した.これらの研究は,離散的な空間における位相的・代数的構造が連続値からの機械学習において有効に機能するという新たな知見を提供している.本研究の目的は,アルゴリズム的に正当性を保証する数値データからの知識発見手法を構築することである.この達成のため,まず知識発見を誤差という付加尺度を持つ離散量からの学習として定式化し,学習可能性を理論的に解析した.学習に用いるデータをユークリッド空間での超立方体として捉え,そこからコンパクト集合を学習するアルゴリズムを構築した.その結果,この学習過程にフラクタル性が潜んでいることを発見し,理論的解析によって,学習可能なフラクタルやコンパクト集合のクラスを明らかにした.さらに,誤差が次第に小さくなっていくという観測によるデータの獲得過程が,実数値データを2進数でコーディングする過程と類似することに着目し,この観点から知識発見を定式化した.その結果,2つの実数値データ集合間の類似度を計算論的に測ることに成功し,新規の尺度として符号化ダイバージェンスを提案した.さらにこの結果を発展させ,計算可能性をアルゴリズム的に保証した知識発見のための尺度として,グレイ符号とよばれる符号化法に基づくグレイ符号化ダイバージェンスを提案した.最近傍法によるクラス分類問題に適用することで,性能を定量的に評価し,その有効性を確認した.さらに,符号化ダイバージェンスを一般化することで,クラスタリングの結果を測る新規の尺度としてMCLを提案した.そして,MCLをクラスタリングの基準として採用し,グレイ符号化のもとで最適化問題を解くことで,高速かつ頑健なクラスタリングを実現した.また,頻出パターンマイニングに用いられている代数的手法である形式概念解析を用いることで,データがなす束構造を有効に利用し,離散値・連続値混在データからの半教師あり学習手法を提案した.これらの提案手法は,これまで統計学を基礎としてきた機械学習・知識発見分野に新たな観点を提供する.本研究では,対象の離散化と機械学習の2つのプロセスを融合するという方針に基づき,理論的に仮定されるアナログデータと,実際に計算機上で扱われるデジタルデータのギャップを埋めることを主眼として,離散化を取り込んだ具体的な機械学習アルゴリズムを提案した.まず,符号化による実数値データの離散化過程をクラスタリングそのものと同一視することで,実数の符号化方式に基づきクラスタリングの結果を評価する新しい尺度MCLを提案し,その尺度のもとで最適なクラスタを発見するアルゴリズムCOOLを構築した.グレイコードを用いることで,内的結合と外的分離を達成しつつ,任意形状のクラスタを発見可能であることを理論的に示した.また,この結果を発展させることで,任意形状のクラスタを抽出し,かつ高速なクラスタリングのアルゴリズムBOOLを提案した.これは,任意形状のクラスタを抽出可能なアルゴリズムとしては世界最速であり,他研究が提案したものよりも1001000倍高速に動作する.さらに,半教師あり学習と順序学習というさらに複雑な機械学習のタスクと,その生物学データへの応用に取り組んだ.形式概念解析を利用することで,離散値と連続値が混在するデータから,クラスの分類とランキングを半教師あり学習によって達成するアルゴリズムSELFを提案した.また,生物学データベースからのリガンド候補の発見を,半教師ありのマルチラベルクラス分類問題として定式化した上で,その問題を解くアルゴリズムLIFTを構築した.実データを用いた実験によって,既存手法よりも良い精度でリガンド候補が発見できることを示した.これらの研究は,離散的な空間における位相的・代数的構造が連続値からの機械学習において有効に機能するという新たな知見を提供している.
神経行動科学的アプローチによる芸術的パフォーマンスの向上を目指して

公での音楽演奏場面で演奏者に引き起こされる演奏不安は,多くの演奏家を悩ませる深刻な問題であり,その適切な対処法を探ることは急務である。本研究では,運動生理学・心理学・神経科学を組み合わせた学際的アプローチを用い,不安喚起がピアノ演奏のパフォーマンスに及ぼす影響について包括的に検討し,教育場面で役立つ実践的知見を得るとともに,情動が身体運動に影響を及ぼす機構の解明に寄与することを目指した。本年度は,「研究実施計画」に記載の通り,社会的評価ストレスがピアノ奏者の脳波に及ぼす影響に関する実験を東京大学駒場キャンパスにて実施した。昨年度実施した質問紙調査に基づき,低不安群8名,高不安群9名の計17名の熟練ピアノ奏者に参加してもらった。分析の結果,ストレス下での自律神経系反応(心拍数の増加)には群間で差がなかったが,高不安群においてのみ,唾液中ストレスホルモン(コルチゾール)濃度や筋活動強度が上昇するとともに,前腕の屈筋・伸筋が同時に収縮する傾向が強まったことが明らかとなった。さらに,こうした反応の違いの背景には,脳の感覚運動関連領域由来の律動波であるμ波の変化があることが示された。本研究成果より,演奏不安の悪影響を緩和するために,脳波ニューロフィードバックを利用できる可能性が示唆された。また,脳波の実験の分析と並行して,英国サセックス大学のHugo D.Critchley教授の研究室にて,健常被験者を対象として,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)と脳波,心電図,筋電図を同時計測する実験を行った。空間解像度の優れた本実験データの詳細な分析により,不安による運動パフォーマンス低下を媒介する脳部位を特定することができると考えられる。本研究では,運動生理学・心理学・神経科学を組み合わせた学際的アプローチを用い,不安喚起がピアノ演奏のパフォーマンスに及ぼす影響について包括的に検討し,教育場面で役立つ実践的知見を得るとともに,情動が身体運動に影響を及ぼす機構の解明に寄与することを目指している。本年度は,「研究実施計画」に記載の通り,実際のコンクール場面における高い心理的ストレスが熟練ピアノ奏者の心理/生理的状態及びパフォーマンスに及ぼす影響を検討したデータの成果発表に力を入れた。「神経科学と音楽III」では不安による筋活動の増大,「第10回国際音楽知覚認知会議」では生理的覚醒水準上昇こよる演奏テンポの加速,「日本心理学会第72回大会」では心拍数の条件間比較及び経時的変化のデータを発表した。また,「演奏家とダンサーの医学的問題」や「Motor Control研究会」等の数多くの研究集会に出席し,幅広い分野の研究者と有意義な情報交換を行った。研究発表と並行して,コンクール実験データのより詳細な分析も進めた。心拍数の算出に加え,心拍変動のスペクトル解析をすることで,ストレス下におかれたピアノ奏者の自律神経系のバランスを推定することが可能となった。また,講師を招いて勉強会を開き,MATLABプログラミングを習得した。そのプログラミング技術を生かし,単なる筋活動強度(筋電図平均振幅)だけでなく,主働筋と拮抗筋の共収縮の指標や,独自に開発した筋の脱力状態の指標を算出し,個人差も含めて分析を進めた。筋活動の詳細な分析により,質問紙研究が中心だった従来の演奏不安研究よりも,実践場面において直接的に役立つ知見が得られつつある。本年度は,「研究実施計画」に記載の通り,実際のピアノコンクール場面における高い心理的ストレスが熟練ピアノ奏者の心理/生理的状態及びパフォーマンスに及ぼす影響を検討したデータを論文にまとめ,Experimental Brain Research誌に投稿し,受理された。計画通り,8月に生理学研究所で開催された第20回生理科学実験技術トレーニングコースの「ヒト脳機能マッピングにおけるデータ解析入門」を受講し,最新のfMRI解析法を習得した。10月に広島大学で開催された日本音楽教育学会第40回大会に参加し,コンクール実験において認められたストレス反応の個人差について研究発表を行うとともに,普段から音楽教育の現場で演奏不安の問題に向き合っている音楽演奏指導者や演奏家と情報交換を行った。さらに11月に大阪大学で行われた「音楽とウェルネスの学際的融合」や2月に東京大学で行われた「脳と心の最先端」にて研究発表を行った。秋からは,演奏不安が脳波に及ぼす影響を検討する実験の計画を開始した。不安と脳波の関連を検討した先行研究の論文に目を通し,予備実験を重ねており,間もなく本実験を開始する予定である。

本年度は,「研究実施計画」に記載の通り,社会的評価ストレスがピアノ奏者の脳波に及ぼす影響に関する実験を東京大学駒場キャンパスにて実施した。昨年度実施した質問紙調査に基づき,低不安群8名,高不安群9名の計17名の熟練ピアノ奏者に参加してもらった。分析の結果,ストレス下での自律神経系反応(心拍数の増加)には群間で差がなかったが,高不安群においてのみ,唾液中ストレスホルモン(コルチゾール)濃度や筋活動強度が上昇するとともに,前腕の屈筋・伸筋が同時に収縮する傾向が強まったことが明らかとなった。さらに,こうした反応の違いの背景には,脳の感覚運動関連領域由来の律動波であるμ波の変化があることが示された。本研究成果より,演奏不安の悪影響を緩和するために,脳波ニューロフィードバックを利用できる可能性が示唆された。また,脳波の実験の分析と並行して,英国サセックス大学のHugo D.Critchley教授の研究室にて,健常被験者を対象として,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)と脳波,心電図,筋電図を同時計測する実験を行った。空間解像度の優れた本実験データの詳細な分析により,不安による運動パフォーマンス低下を媒介する脳部位を特定することができると考えられる。
動物における種内個体間の協力と攻撃の進化に関する研究

霊長類から昆虫までを扱う生態学者に数理生物学者も加え、緊密な共同研究を行おうという日本で始めての試みは、幸い成功し多くの成果をあげた。その一つは、実際にチンパンジ-の子殺しを観察してきたサル学者と、動物社会の比較研究を行ってきた昆虫学者、および生活史戦略、行動戦略のモデルを研究してきた数理生態学者による、サルの子殺しのモデル研究である。サルの子殺しはかって考えられたような異常心理でも,ともだおれを防ぐための密度低下策でもなく、ハレムを奪ったオスの適応戦略だとの理解がひろまりつつあるが、弱点は自分の子を殺されるメスがなぜ抵抗しないかであった。共同研究の結果は、早く子殺し雄の遺伝子をとりこむことによって孫の数を増やすことよりも、子殺しへの抵抗のコスト(抵抗により母親が傷つく)の方が重要であることを明らかにした。この成果は国際的進化学誌Evolutionで印刷中である。この研究ではまた、鳥で発見された社会性昆虫類似の現象、ヘルパ-、兄弟殺し、集団求愛行動(1ek)などについて、両動物群を扱う学者と数理学者の共同討議が数多く行われ、両者の違いとともに、共通点も明らかとなり、一貫した理論構築への一歩が始まった。すなわち、どの分担者も包括適応度説の有効性を認めつつ、協同的多雌繁殖が重要な役割を果すことを認めた。これは生物社会進化論上重要な進歩である。またチンパンジ-とイワヒバリという全く異るグル-プでみられる乱婚の意義についても討議し、ほぼ意見がまとまった。これらの結果を一般化すべく、数学的モデルの完成にむけて、いま努力が行われている。なおこれらの仕事は、旅費を多く確保し、頻繁に出張・合宿することによってなされたことを付記する。なお、3年間の研究成果は現在の時点で発表論文29点、印刷中の論文18点、発表準備中の論文13点以上にのぼった。今年度はアリ,社会性ハチ類,ウリミバエの野外調査,ならびに鳥の社会に見られるヘルパーとサル社会に見られる子殺しについての世界で得られた全データの収集と解析に重点を置いた.また専門をこえての共同研究を進めるため,何回か合宿を行い,野外調査のデータを出しあって数理生物学者をまじえて討議を行った.そのさいには野外における動物の生活を実地に見るための共同調査も実施した.これらの結果,サルの子殺しについてはオスの繁殖戦略であるとの説が最も妥当であると認められた.ただしこの説の弱点は子を殺されるメスがなぜ防衛しないかであった.そこで数学的モデルによる解析を行った結果,ある条件下では子殺しに低抗せず,子殺しの性質を持つ息子を産むことがメスにとっても適応度をあげることが判明した.しかしその条件は厳しく,一般にはむしろ子殺しに低抗することのリスク(メスのケガなど)が重要であると結論された.鳥のヘルパーについては世界中のデータを集め,日本でヘルパーが頻繁に見られるオナガなどとの比較検討を実施したが,結論を得るにはなお研究が必要である.また沖縄のアリで,同じコロニー内でオス同士が殺しあう種が何種も発見され,その比較検討が進みつつある.日本の生態学者による戦後最大の発見の一つに,アブラムシにおける不妊の兵隊カストの発見がある.これについても全データの収集と比較検討が行われ,今後の研究上の問題点が明らかにされた.

昭和63年度は鳥のヘルパー,社会性昆虫の多雌創設,サルの母以外のメスによる保育など,協力の測面について突込んだ研究を行ない,昭和64年度には研究の成果をいくつかの理論的論文として発表する予定である.総合研究2年目にあたる本年は1年目の成果の上に課題をしぼって野外調査・実験を行なうとともに、異る分野の研究者の合宿共同討議により新しい研究の展開を試みた。野外調査ではとくに、1単に多数の産卵雌が共存するアシナガバチとありにおける産卵雌間の共同と攻撃の実態(伊藤・岩橋)および共同繁殖する鳥(オナガ、イワヒバリ:山岸)における個体間関係の把握に重点を置き、とくに日本産のアミメアリでは世界ではじめて、全く女王を欠き、すべての「働らきアリ」が繁殖しているという特異な現象が発見された。またオナガの協同繁殖が、いくつもの巣を手伝うヘルパーの存在など、諸外国に例を見ぬものであることがわかった。イワヒバリについては野外研究者と遺伝生化学者(川本)の共同研究が行なわれ、社会関係の明らかな群れ個体の電気泳動によって、本種が鳥では珍しい乱婚的社会を形成している可能性が示唆された。この乱婚的社会はチンパンジーのそれと似ており、両者の比較により、その進化の道を探ることが申合わされた。異る分野の共同研究としては、このほか、昨年はじめられた数理生物学者(山村・松田)生態学者の共同が進んだ。すなわち、サルの子殺しの数理モデルが完成し投稿されたほか、ネズミ(河田)や昆虫(伊藤)が高密度になったとき一部の個体が繁殖を中止する現象の数理モデルが作られ、それをもとにこうした現象の意義が検討されている。このほか同一種の雄間の対抗関係の一つである精子競争(雌の卵に対する他の雄の精子による受精を防ぐための形態・行動)についても、トンボ(椿)、ウリミバエ(椿、伊藤)を用いた研究が行われ、前者では精子競争のメカニズムが解明された。平成元年度は3年計画の総合研究(A)の最終年度であるため、3年間の研究のとりまとめと、とくにデ-タをさまざまな分野の専門家でチェックし討議して、理論的説明を見出すことに重点をおいた。このため5月には研究代表者伊藤が佐賀におもむき、研究分担者山村および研究協力者辻とともに、動物の生活史戦略の進化における個体間競合の役割についてモデル建設のため討議を行った。また6月には名古屋において動物社会研究において近年重要問題となった血縁関係制定のためのDNAフィンガ-プリント法の研究会を行った。さらに7月にはネズミを研究していた研究分担者河田が九州大学を訪れ、研究分担者松田を含む数理グル-プと討議を行った。これらの中から生活史進化の数理モデル、動物社会進化のレプリコンモデルなどができあがった。さらに8月には日本生態学会の機会に、伊藤、山村が北海道大学を訪問し、研究分担者斎藤裕らと合宿討論会を行った。そのおもな成果は(1)動物が高密度にさいし示す繁殖抑制が決して全体のための個の犠牲ではなく、繁殖を抑制した個体も、それにより寿命を延長させて生涯繁殖成功度を繁殖個体と同様に保つことが明らかになったこと、(2)繁殖抑制か移動かという問題がネズミのみならず昆虫から植物まで共通の問題であるとして、そのモデル化の方向が決まったこと、(3)ハダニ等ダニ類の特殊な社会進化のすじみちがわかったことである。これらをもとに、参加者は論文の執筆に入り、いくつかの論文が完成しようとしている。平成2年1月22日23日には最終報告会を開き、集団求愛行動、兄弟殺しなどの、昆虫から霊長類まで共通にみられる現象の進化的意義を討議した。そして、研究成果の一部を単行書として発表することとした。
早産発症機序における子宮内遺伝的環境因子としてのNOの役割

以下に学会発表成績について記す1)日本産科婦人科学会総会平成15年4月12日15日福岡市演題名:LPS投与iNOSノックアウトマウスにおける子宮筋と胎盤からのPGE2産生能とNOの影響2)第39回日本新生児学会平成15年7月13日15日福島市演題名:妊娠子宮筋と胎盤におけるiNOSの二面性炎症におけるPGE2産生能とNOの影響3)第6回世界周産期学会平成15年9月13日15日大阪市【演題(1)】【演題(2)】特に3、4の国際学会の発表においては国内外の研究者に高い関心と評価を頂いた。
現代世界経済の編成と国際労働力移動

(1)三年間の共同研究を通じて、まず力を傾注したのは、格段に進んだ水準と蓄積を持つ欧米諸国の研究成果を吸収し、国際労働移動分析の理論的枠組を確立することであった。この点では、我々は、完全といえないまでも、かなり確信のもてる方向を見いだす事ができたと考える。従来、国際労働移動の分析枠組としては、いわゆる均衡理論ーすなわち国際労働移動を独立のふたつの社会的・空間的単位の間の関係としてとらえ、両者間のもろもろの(人口密度や所得水準などの)格差からそうした移動を説明する学説ーが支配的であったが、我々は、国際的な研究を参照しつつ具体的分析をすすめる中で、この均理論の欠陥を確認し、新して方法論を見いだすことができた。ここに詳論することは出来ないが、簡潔にいえばそれは国際労働移動を独立の単位相互間の外的過程としてではなく、むしろ一全体としての世界経済の内的動態としてとらえる視角であり、このアプロ-チは我々の共同研究をまとめた刊行物『労働は国堺を越える』(森田編、同文舘)に反映されている。(3)共同研究の過程で、各メンバ-はそれぞれの分担テ-マに関連する統計デ-タの収集に努めた。その結果、国際人口移動・労働移動の歴史と現状に関するかなり包括的なデ-タが集積されたので、他の研究者の参考にも供するため、それらをまとめて『統計資料集』を作成し、これを『研究成果報告書』として提出することにした。1.本研究費申請時点(昭和62年秋)から研究活動を開始,以後現在まで、3回の全体合宿研究会(昭和62年10月、同63年9月、同63年12月)、5回の東京部会研究会(昭和62年12月、同63年2月、3月、5月、7月)、1回の九州部会研究会(昭和63年10月)を行なった。これらの研究集会では、まず前回共同研究(昭和58、59年度科研費総合研究Aによる)の成果をまとめた『国際労働力移動』(森田桐郎編、東京大学出版会、昭和62年2月刊)に対する9篇の書評を検討して前著における弱点や欠陥をあきらかにすることから出発し、分析枠組にかんする共通諒解を深めるための外国文献の研究、労働市場にかんする日本の研究蓄積の検討、欧米諸国の外国人労働者政策の学習などにとりくんだ。63年7月の研究会には、アメリカ合衆国における本問題の専門家サスキア・サッセン-クーブ女史(コロンビア大学教授)を招いて、貴重な講義を開き意見交換をおこなった。なお同教授の著作の邦訳刊行を計画し作業を開始した。2.以上の研究を通じて、現代の国際労働力移動を理解するためには、(1)発展途上国における農村の変容及び農村一都市間人口移動、(2)先進資本主義国における産業構造の変化及び経済の国際化にともなうグローバル・シティ(世界都市)の形成、(3)世界的な産業再編成と国際分業構造の変化などとの関連を解明することが、必須の課題であるとの認識をいっそう深めた。3.この数年間、日本における外国人出稼ぎ労働者の流入増大が問題となってきた現状にかんがみ、こうした労働者を雇用している中小零細企業の労働力事情、および出稼ぎアジア人労働者の実体について、アンケート調査・聞き取り調査を開始した。ただし、結果の集計と分析は現在進行中で、第2年度にひきつがれる。4.第2年度は各人分担テーマの研究に重点を移してゆく計画である。1.本研究は昭和63年度から3年間の計画で実施されている。第2年目の本年度は、京都と東京で2回の全体合宿研究会を行ない、各々「労働市場に関する最近の研究動向」と「日本における労働経済論の遺産」、「労働力移動における世界的な諸傾向」と「国際労働力移動に関する統計資料」を主な議題として討論を重ねた。

2.「首都圏工業を取り巻く技術革新・環境変化に関する実態調査」を東京23区および川口・川崎両市に本社を置く中小製造企業約2,500社を対象にアンケ-ト方式で行ない(回答総数226社)、調査結果の一部を伊豫谷,登士翁・他「東京の国際化で転換迫られる中小企業」(『エコノミスト』1989年9月5日号)として公表した。3.15世紀の大西洋奴隷貿易から今日の我が国における外国人労働者や世界の難民に至るまでの「国際労働力移動に関する統計資料」について、16項目に分類して基礎的統計資料を収集・整理する作業を行なった。項目によっては既に第一次草稿が出来上がり、来年度中には『統計資料集』として完成する見込みである。4.研究会での討議を重ねていくなかで、国際労働力移動という現象をより広い視野から分析していくためには、送出国と受入国の双方が抱える諸問題(例えば、前者では第三世界諸国の農村の変容・解体、後者では先進工業国における産業構造の再編成や都市化など)を世界的な視点から統一的に把握する必要性を再認識した。社会学的な分析視座が要請されると同時に、既存の経済学、特に国際経済論の方法論的反省が必要になろうが、今後はこれらの点を踏まえて、「国際労働力移動の構造と理論」の総括的研究を進めていくつもりである。将来的には図書(論文集)の形で出版するため、研究会メンバ-の一部がその準備に取りかかっている。1.本研究は昭和63年度から平成2年度までの3年間の計画で実施されている。最終年度の本年度は、京都での合宿研究会において、「世界労働市場の形成と性別分業・性差別」および「工業社会・市場経済としての近代社会の構造と世界」を主な議題としつつ、国際労働力移動の構造と理論に関する総括的討論を行なった。2.研究成果の一部として、『国際人口移動・労働力移動に関する統計資料』を作成した。同『統計資料』は大きく、歴史編と現代編から構成されている。歴史編では、(1)奴隷貿易、(2)19世紀大西洋移民・送り出し国、(3)同・受け入れ国、および(4)インド人労働移民の4項目について、現代編では、(1)アメリカ合衆国、(2)西ヨ-ロッパ諸国、(3)日本、(4)アジア、(5)サハラ以南アフリカ、(6)ラテンアメリカ、(7)中東産油国、(8)国際労働移動における女性、および(9)世界の難民の9項目について、合計145表の基礎的統計資料を収集・整理した。また、各項目には簡単な解題を付し、各時期・各地域ごとの特徴を明らかにすることを試みた。同『統計資料』は、その対象時期、対象地域のカバリッジの広さから鑑みて、他に類書がない貴重な統計資料集であると考えられる。3.同じく、研究代表者を編者とし、8名の研究会メンバ-が参加した論文集、『労働は国境を超える』の執筆を終えた。同書では、まず編者が現代の国際労働力移動に関する理論的総括を提示した後、ヨ-ロッパ、アメリカ、中東諸国、アジア諸国、および日本を対象として歴史的・実証的分析を行ない、さらに、女性移民問題、生産様式接合、および労働力移動と資本移動という視角から理論的分析を試みた。このように、同書は、国際労働力移動に関する実証研究の成果を踏まえつつ、その理論的分析を強く志向したユニ-クな研究書であり、同文舘出版から近く公刊する予定である。
日本のマスメディアにおけるオセアニア表象の文化人類学的研究

一昨年度と昨年度に続き、本年度も戦後日本のマスメディアにおけるオセアニア表象、とりわけメラネシア地域に関する異文化表象を主たる対象としながら、主に以下の研究活動を行った。1.1960年代から本研究に着手する前年(2002年)までに放映されたメラネシアを取り上げたテレビ番組における異文化表象のあり方の検討。2.同じ時期に出版されたメラネシアを取り上げた図書における異文化表象のあり方の検討。3.1.で検討の対象としたテレビ番組の制作過程に対する文化人類学者の関与のあり方の検討。その結果、主に以下の知見を得た。1.テレビ番組においては、各年代を通じて集落部を対象とした番組がきわめて多く、対照的に都市部のみを取り上げたものは皆無に等しい。また、番組のなかで取り上げられる人々はペニスケースや腰蓑といった出で立ちであることが多い。そして、これらの地域や人々に対して「秘境」、「未開」、「裸族」などの語が使われ、「近代的な世界から隔絶した世界に生きる人々」や「外部者を容易に寄せつけない未開人」といった提示の仕方がなされている。こうした傾向は1960年代から2002年まで大きく変化することなく続いている。2.図書においては、テレビ番組にみられたものと同じような傾向が、1960年代から70年代に出版されたものに関して認められる。しかしながら、そうした傾向は1980年代以降に出版されたものに関しては希薄になり、都市部を取り上げたもの、あるいはTシャツやズボン、ワンピースといった出で立ちの人々の写真を多く掲載したものも目立つようになっている。3.テレビ番組の制作過程に対する文化人類学者の関与は1960年代においては顕著であったが、海外での調査研究に関する基盤整備(科研費の充実化など)が進むとともに希薄化し、近年では番組制作者が番組の制作過程で文化人類学者の研究成果を一方的に「流用」する形になっている。上の1.で指摘したように、テレビ番組のなかでメラネシアとそこで暮らす人々は、1960年代からこの方、一貫して「未開」や「秘境」といったキーワードに収斂する形で表象されてきた。こうした表象が維持されてきた背景には、それがテレビ界の視聴率競争との関連で、視聴率を獲得するための重要な「資源」と目され、利用され続けてきたことがあると考えられる。なお、以上に述べた知見などについては、別に作成した報告書(『日本のマスメディアにおけるオセアニア表象の文化人類学的研究-平成1517年度科学研究費補助金研究成果報告書』)で詳述した。本年度は、戦後日本のマスメディアにおけるオセアニア表象のうちメラネシア地域のそれに力点を置きながら、主に以下のような研究活動を行った。1.メラネシアを取り上げたテレビ番組、図書、新聞記事の把握・収集と、対象の取り上げ方にみられる傾向などの分析。2.オセアニアを対象とした文化人類学者による学術書および民族誌映像の把握・収集と、対象の取り上げ方にみられる傾向などの分析。3.テレビ番組、図書、新聞記事の制作過程における文化人類学者の関与のあり方の検討。4.195060年代におけるマスメディア(特にテレビ番組)と文化人類学者によるオセアニア島嶼部への取材・調査行に関する資料の収集と、両者の相互関係に関する分析。その結果、主に以下のような知見を得た。1.テレビ番組においては、図書や新聞記事に比べて、「秘境」や「未開」などのイメージを喚起するような対象の取り上げ方がとりわけ強くみられる。2.こうした傾向をもつテレビ番組の制作に文化人類学者はほとんど関与していないが、学術書や論文が番組制作者側によって参照されることはしばしばあり、この点で文化人類学者は間接的にではあるにせよ、テレビ番組における異文化表象の構築過程に取り込まれている。3.以上の知見はここ10年以内のマスメディアの動向に関するものだが、翻って195060年代においては、文化人類学者の調査行にマスメディア側の取材班が同行する、あるいはマスメディア関連企業が調査行に資金面などで支援を行うといった、より直接的な結びつきがみられる。次年度は、本年度に知見を得ることのできなかった時期や地域に対象を絞り、資料の収集と分析に当たる。また、テレビ番組の取材対象地となった地域において取材に関する調査を実施し、番組が実際に制作されてゆく過程(表象の構築過程)に関する知見を得ることも計画している。昨年度に引き続き、本年度も戦後日本のマスメディアにおけるオセアニア表象、とりわけメラネシア地域に関する異文化表象を中心的な対象としながら、主に以下のような研究活動を行った。1.戦後に放映ないし公刊されたメラネシアを取り上げたテレビ番組と図書に関する網羅的な情報の収集。2.テレビ黎明期から1980年代頃までに放送された『すばらしい世界旅行』を中心とする番組VTRの視聴分析を踏まえた、テレビ番組におけるメラネシア表象のあり方の検討。3.2.で検討の対象となったテレビ番組の制作過程に対する文化人類学者の関与のあり方の検討。1.メラネシアを取り上げたテレビ番組と図書に関する網羅的な情報の収集はほぼ終えることができたが、いずれの媒体においてもニューギニア(イリアンジャヤおよびパプアニューギニア)の集落部を取り上げたものが圧倒的に多く、逆に都市部を取り上げたものがきわめて少ないことが明らかになった。

2.図書におけるメラネシア表象のあり方に関する分析作業は未だ途上であるが、テレビ番組に関しては「秘境」や「未開」などのイメージを喚起するような表象が顕著であり、そうした表象の直接的な起源は、テレビ黎明期から1980年代頃にかけて、メラネシアを取り上げた番組をとりわけ多く放映した『すばらしい世界旅行』などのドキュメンタリー番組に遡ることができることが分かった。3.近年テレビ番組の制作過程に文化人類学者が関与することはきわめて稀になっているが、これとは対照的に、テレビ黎明期から1980年代頃までの時期に放映された『すばらしい世界旅行』などのドキュメンタリー番組には、制作過程に文化人類学者が直接的、あるいは間接的に関与しているものが少なからずあることが分かった。なお、以上に挙げたもののうち、1.と2.に関連する知見については、日本文化人類学会の学会誌『文化人類学』に発表した学術論文(次頁11.参照)のなかで詳述した。一昨年度と昨年度に続き、本年度も戦後日本のマスメディアにおけるオセアニア表象、とりわけメラネシア地域に関する異文化表象を主たる対象としながら、主に以下の研究活動を行った。1.1960年代から本研究に着手する前年(2002年)までに放映されたメラネシアを取り上げたテレビ番組における異文化表象のあり方の検討。2.同じ時期に出版されたメラネシアを取り上げた図書における異文化表象のあり方の検討。3.1.で検討の対象としたテレビ番組の制作過程に対する文化人類学者の関与のあり方の検討。その結果、主に以下の知見を得た。1.テレビ番組においては、各年代を通じて集落部を対象とした番組がきわめて多く、対照的に都市部のみを取り上げたものは皆無に等しい。また、番組のなかで取り上げられる人々はペニスケースや腰蓑といった出で立ちであることが多い。そして、これらの地域や人々に対して「秘境」、「未開」、「裸族」などの語が使われ、「近代的な世界から隔絶した世界に生きる人々」や「外部者を容易に寄せつけない未開人」といった提示の仕方がなされている。こうした傾向は1960年代から2002年まで大きく変化することなく続いている。2.図書においては、テレビ番組にみられたものと同じような傾向が、1960年代から70年代に出版されたものに関して認められる。しかしながら、そうした傾向は1980年代以降に出版されたものに関しては希薄になり、都市部を取り上げたもの、あるいはTシャツやズボン、ワンピースといった出で立ちの人々の写真を多く掲載したものも目立つようになっている。3.テレビ番組の制作過程に対する文化人類学者の関与は1960年代においては顕著であったが、海外での調査研究に関する基盤整備(科研費の充実化など)が進むとともに希薄化し、近年では番組制作者が番組の制作過程で文化人類学者の研究成果を一方的に「流用」する形になっている。上の1.で指摘したように、テレビ番組のなかでメラネシアとそこで暮らす人々は、1960年代からこの方、一貫して「未開」や「秘境」といったキーワードに収斂する形で表象されてきた。こうした表象が維持されてきた背景には、それがテレビ界の視聴率競争との関連で、視聴率を獲得するための重要な「資源」と目され、利用され続けてきたことがあると考えられる。なお、以上に述べた知見などについては、別に作成した報告書(『日本のマスメディアにおけるオセアニア表象の文化人類学的研究-平成1517年度科学研究費補助金研究成果報告書』)で詳述した。
消化器外科における輸血副作用の予防:エリスロポエチンを利用した自己血輸血法

同種血輸血による輸血副作用・合併症を防止するために悪性疾患の多い消化器外科患者を対象に,近年開発された遺伝子組換え型ヒトエリスロポエチン(EPO)を利用した自己血輸血を実施し,EPO投与および/あるいは自己血輸血が同種血輸血の回避に有効か否かを検討した.(1)消化器外科患者の貧血と血中EPO濃度:癌症例55例と良性疾患42例の血中EPO濃度を測定した.対照群,癌患者群ともにHb濃度(X)と血中EPO濃度(Y)は有意な相関を示した.(対照群:LogY=3.17-0.20X(r=0.91,p<0.01),癌患者群:LogY=2.41-0.09X(r=0.51,p<0.01)しかし,癌患者の貧血では,相対的に血中EPO濃度が低下していた.(2)EPO投与によるHb濃度増加量:12症例に対してEPO30006000IUを術前1週間から術後2週間まで投与した.術前1週間の投与で0.81.1g/dlのHb濃度増加が認められた.(3)EPO併用自己血輸血:7症例を対象に,術前815日前に400ml600mlの自己血採血を行い,採血後EPO3000IUを術前まで(平均7.7日)連日静派内投与した.Hb濃度増加量は0.82g/dlであった.EPO併用自己血輸血は,EPO投与によるHb濃度の実質的増加と,医師側の同種血輸血に対する適正使用の意志が相俟って同種血輸血の回避・削減に有用であることが示唆された.同種血輸血による輸血副作用・合併症を防止するために悪性疾患の多い消化器外科患者を対象に,近年開発された遺伝子組換え型ヒトエリスロポエチン(EPO)を利用した自己血輸血を実施し,EPO投与および/あるいは自己血輸血が同種血輸血の回避に有効か否かを検討した.(1)消化器外科患者の貧血と血中EPO濃度:癌症例55例と良性疾患42例の血中EPO濃度を測定した.対照群,癌患者群ともにHb濃度(X)と血中EPO濃度(Y)は有意な相関を示した.(対照群:LogY=3.17-0.20X(r=0.91,p<0.01),癌患者群:LogY=2.41-0.09X(r=0.51,p<0.01)しかし,癌患者の貧血では,相対的に血中EPO濃度が低下していた.(2)EPO投与によるHb濃度増加量:12症例に対してEPO30006000IUを術前1週間から術後2週間まで投与した.術前1週間の投与で0.81.1g/dlのHb濃度増加が認められた.(3)EPO併用自己血輸血:7症例を対象に,術前815日前に400ml600mlの自己血採血を行い,採血後EPO3000IUを術前まで(平均7.7日)連日静派内投与した.Hb濃度増加量は0.82g/dlであった.EPO併用自己血輸血は,EPO投与によるHb濃度の実質的増加と,医師側の同種血輸血に対する適正使用の意志が相俟って同種血輸血の回避・削減に有用であることが示唆された.消化器外科領域における輸血副作用・合併症を予防するために遺伝子組換え型ヒトエリスロポエチン(EPO)の投与あるいは術前貯血自己血輸血を実施し、同種血輸血の削減効果を検討した。また、そのための基礎データとして、消化器外科癌患者での貧血と血中エリスロポエチン濃度を測定した。対象は、胃癌、結腸癌など消化器癌患者30例であった。このうち、対照となるEPO非投与群は18例であり、EPO3000単位を術前1週間前から術後2週間まで投与したEPO低用量群は4例、EPO6000単位を同期間投与した高用量群は8例であった。対照群は、術前平均Hb値は11.7±1.3g/dlであり、出血量は600±427ml、同種血輸血例は9例(50.0%)で、その平均輸血量は427mlであった。低用量群は、EPO投与前Hb値は11.5±1.1g/dlで、投与1週後の術前平均Hb値は12.4±1.4g/dlであり、平均出血量は483±278ml、同種血輸血例は0例であった。高用量群は、EPO投与前Hb値は10.3±1.9g/dlで、投与1週後の術前平均Hb値は11.4±1.7g/dlであり、平均出血量は498±212ml、同種血輸血例は1例(12.5%)で、平均輸血量は50mlであった。また、対象例について術前Hb値と血中EPO濃度を測定したところ、鉄欠乏性貧血患者に比較して貧血の程度の割に血中EPO濃度が低いことも判明した。以上から、消化器癌患者では、貧血の割に内因性EPO濃度が低く、EPO投与により貧血が改善され、周術期での同種血輸血の削減効果が期待された。自己血輸血との併用例は現在進行中であり、平成5年度に合わせて報告する。

同種血輸血による輸血副作用・合併症を防止するために悪性疾患の多い消化器外科患者を対象に,近年開発された遺伝子組換え型ヒトエリスロポエチン(EPO)を利用した自己血輸血を実施し,EPO投与および/あるいは自己血輸血が同種血輸血の回避に有効か否かを検討した.【.encircled1.】消化器外科患者の貧血と血中EPO濃度:癌症例55例と良性疾患42例の血中EPO濃度を測定した.対照群,癌患者群ともにHb濃度(X)と血中EPO濃度(Y)は有意な相関を示した.(対照群:Log Y=3.17-0.20X(r=0.91,p<0.01),癌患者群:Log Y=2.41-0.09X(r=0.51,p<0.01)しかし,癌患者の貧血では,相対的に血中EPO濃度が低下していた.【.encircled2.】EPO投与によるHb濃度増加量:12症例に対してEPO30006000IUを術前1週間から術後2週間まで投与した.術前1週間の投与で0.81.1g/dlのHb濃度増加が認められた.【.encircled3.】EPO併用自己血輸血:7症例を対象に,術前815日前に400ml600mlの自己血採血を行ない,採血後EPO3000IUを術前まで(平均7.7日)連日静脈内投与した.Hb濃度増加量は0.82g/dlであった.EPO併用自己血輸血は,EPO投与によるHb濃度の実質的増加と,医師側の同種血輸血に対する適正使用の意志が相俟って同種血輸血の回避・削減に有用であることが示唆された.
シングルセルエピゲノム解析による細胞の運命転換機構の解明

細胞の運命転換過程におけるエピゲノムの動態と、エピゲノムとトランスクリプトームがどのように相互作用して細胞の運命転換を駆動しているのかをシングルセルレベルで解明することが本研究の目的である。そのために、ヒメツリガネゴケの幹細胞化をモデルとして、単一細胞核4Dイメージング、次世代シーケンサーを用いたエピゲノム解析、シングルセルトランスクリプトーム解析を統合して解析する。また、そのための新規イメージング法を確立する。本年度の主な成果を以下に示す。1,幹細胞化過程におけるクロマチン修飾の4Dイメージング:昨年度までに作出したエピゲノム構成因子標識株と、確立した幹細胞化過程の4Dイメージング法を用いて、クロマチン修飾の4Dイメージングを行った。その結果、幹細胞化過程において、クロマチン修飾のパターンが大きく変動する時期を見出した。この瞬間が、分化した葉細胞から幹細胞へと運命が転換した瞬間であるという仮説を立てた。これまで行ってきたクロマチン修飾のエピゲノム解析の結果を再解析したところ、この仮説を支持する結果が得られた。以上に加えて、新しいエピゲノム構成因子標識株の作出と4Dイメージングが進行中である。2,植物細胞のシングルセルトランスクリプトーム解析(連携研究者久保稔博士を中心とした共同研究):細胞壁によって固定されている植物細胞に対して、細胞抽出液を吸引してシングルセルトランスクリプトーム解析を行う手法を確立し、分化葉細胞と幹細胞化過程の細胞に対してシングルセルトランスクリプトーム解析を行った結果について論文を発表した。3,生きた植物細胞の新規イメージング法の確立:生きた植物細胞の高解像度・高コントラストイメージングについて光学・光工学研究者と共同研究を行い、その一部について論文を発表した。本年度行う予定であった実験のうち、単一細胞核の4Dイメージングとシングルセルトランスクリプトーム解析については順調に進んでおり、後者については論文を発表することができた。しかし、エピゲノム構成因子蛍光タンパク質標識株を用いたChIP-seq解析については本年度内に終了することができなかった。その一方で、植物生細胞イメージングについては、光学・光工学研究者との共同研究のもと複数の論文発表など成果が得られ、当初の予定以上に研究が展開している。以上の点をまとめて、「おおむね順調に進展している」とした。1,抑制型クロマチン修飾H3K27me3や活性化型クロマチンH3K4me3などエピゲノムの構成因子を蛍光タンパク質により標識した株と、蛍光タンパク質を特異的に認識する抗体、および蛍光タンパク質によって標識されたエピゲノム構成因子それ自体を特異的に認識する抗体を用いたChIP-seq解析を行う。それにより、エピゲノム構成因子標識株が本当に該当するエピゲノム構成因子を認識しているのかを解明できるとともに、幹細胞化過程におけるエピゲノム構成因子結合タンパク質の局在をゲノムワイドに同定できる。このChIP-seqの結果と、これまでに得られたシングルセルトランスクリプトーム解析、単一細胞核4Dイメージングの結果を合わせ、細胞の運命転換を駆動する遺伝子制御ネットワークとエピゲノムとの相互作用を解明する。2,これまでに幹細胞化などの細胞の運命転換に機能することを明らかにしてきた遺伝子の発現を4Dイメージングで解明し、エピゲノム変動のタイミングと比較する。また、これらの遺伝子の欠失株で細胞の運命転換過程のエピゲノム変動がどのような影響を受けるか明らかにする。以上の実験によって、幹細胞化を制御する遺伝子とエピゲノム変動との相互作用を解明する。1,クロマチン修飾標識株の作出:細胞の運命転換に機能すると考えられるH3K4me3結合タンパク質標識株を複数作出し、細胞核における局在を観察した。また、メチル化DNA、H3K9me2結合タンパク質標識株の作出が進行中である。2,幹細胞化過程の4Dイメージング法の確立:4Dイメージングの際の長時間の励起光による光障害によって幹細胞化が抑制されるという問題を解決するため、像を取得する際の励起時間や植物体に供給する光の方向などの条件を最適化し、幹細胞化が阻害されにくい観察条件を確立した。3,植物細胞のシングルセルトランスクリプトーム解析(連携研究者久保稔博士を中心とした共同研究):細胞壁によって固定されている植物細胞はこれまでシングルセルトランスクリプトーム解析に供することができなかったが、顕微操作によって細胞抽出液を吸引してunique molecular identifier法によりシーケンシングを行うことで、安定してシングルセルトランスクリプトーム解析を行うことができるようになった。4,ヒストン修飾とヒストンバリアントの関係の解明:これまでに、ヒストンバリアントH3.3がH3K27me3に対して正に機能することを明らかにしていたが、一般にH3.3はK27me3を持たないとされていた。質量分析によって、ヒメツリガネゴケの配偶体においてH3.3がK27me3を持つことを解明した。クロマチン修飾標識株などの作出には若干の遅れがあるものの、おおむね実験は順調に進展している。また、実験材料として用いているヒメツリガネゴケの配偶体においてヒストンバリアントH3.3がK27me3を有することを質量分析によって解明するなど新しい結果も得られている。