hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶質元素補給ゾーン成長法による均一組成を持った多元系バルク単結晶の開発

本研究においては、半導体基板の格子定数、バンドギャップの選択肢を飛躍的に拡大し、新たな機能性ヘテロ構造の創製に結びつく技術として期待されている、組成が均一な多元系半導体バルク結晶の作製技術の開発と、その技術を利用したSiGeバルク結晶の作製に取り組んだ。初年度には、溶質元素の補給が可能な高温ゾーン成長装置を設計し、作製と導入を行った。この装置は、成長界面の位置・温度の「その場観察」機構として、観察用のスリット部、界面位置測定のためのCCD、温度分布測定用にサーモビューアを兼ね備えているのが大きな特徴である。また、これらのデータを、成長用アンプルの引き下げ速度にフィードバック可能な制御機構も備えており、精密な界面温度の制御が可能な仕様となっている。実際の成長は、垂直に並べたGe単結晶、Ge多結晶、Si結晶を石英アンプルに真空封入し、温度勾配中に配置することにより、Ge多結晶及びGe単結晶の一部を融解させ、その融液中にSiを溶解・拡散させ、固液界面の過飽和を駆動力としてGe単結晶上にSiGe結晶を成長させた。アンプルを固定した場合の、界面位置の時間変化から、成長速度を見積もり、この速度とバランスさせて、アンプルを引き下げながら成長することにより、成長界面位置を一定に保ったまま、結晶成長を行うことに成功した。アンプル移動に伴う、温度分布の変化は微小であり、界面位置の制御により、界面温度も一定に保ちながら成長することができた。作製した結晶の組成分布を調べたところ、長さ20mm以上にわたって組成が均一なSi_<0.15>Ge_<0.85>バルク結晶が実現できていることが確認された。今後、任意の組成のSiGeバルク結晶や、InGaAsバルク結晶など、他の材料系へも、この手法を適用し、独自の基板とエピタキシャル成長技術の融合による機能性材料の創製へと展開していく。本研究の目的である組成が均一な多元系バルク単結晶を開発するため、本年度は主として下記の研究を行い成果を得た。1.新結晶成長炉の設計に役立てるため、溶質元素補給機構を備えた旧炉を用いて、SiGe単結晶の成長を行った。この結果、成長速度と成長界面移動速度をマッチングさせることにより、均一組成を持ったSiGe単結晶(Si組成2%)が得られることを確認した。このデータを新炉設計に役立てた。2.溶質元素の補給が可能な高温ゾーン成長装置の設計・作製・導入を行った。この新炉では、新しい機構として、成長界面が直接観察できるスリット部、界面位置と温度をin situ測定するための光学装置、これらのデータを界面移動速度にフィードバッし、常に成長界面温度を一定に保ち均一組成を実現するための制御装置を備えている。3.多元系結晶の成長の基本となるIn-Ga-As3元系状態図を、理論計算で決定した。この計算のため、歪みエネルギー・表面エネルギー・界面エネルギーの効果を考慮した新しい計算モデルを開発した。この状態図は特に、基板上に溶液からエピタキシャル成長を行う際の成長条件の決定に有効となる。この成果を基に、次年度は主に次の研究を行う。1.界面位置・温度制御機構を用いて、従来不可能であった均一組成を持った長い多元系単結晶をSiGeおよびInGaAsで実現する。2.溶解部を直接観察できる利点を用いて、多元系結晶の成長メカニズムを明かにする。3.これらの新基板を用いてエピタキシャル成長を行い、その品賞を評価する。組成が均一な多元系半導体バルク結晶を作製する技術は、格子定数、バンドギャップの選択肢を飛躍的に拡大する技術として期待されている。

しかしながら、多くの多元系結晶の状態図から理解できるように、結晶組成は、成長温度に対し敏感に変化してしまうため、組成の均一な結晶を作製することは、極めて困難であった。本研究では、溶質元素補給ゾーン成長法と、独自に開発した成長界面の位置・温度の「その場観察」システムを利用し、成長界面温度の精密な制御により、均一組成を有するSiGeバルク結晶の作製を試みた。SiGeは、歪みを制御したSi系ヘテロ構造用基板や、GaAsへの格子整合基板として期待されている材料である。垂直に並べたGe単結晶、Ge多結晶、Si結晶を石英アンプルに真空封入し、温度勾配中に配置することにより、Ge多結晶及びGe単結晶の一部を融解させ、その融液中にSiを溶解・拡散させる。固液界面の過飽和を駆動力としてGe単結晶上にSiGe結晶を成長させた。アンプルを固定した場合の、界面位置の時間変化から、成長速度を見積もり、この速度とバランスさせて、アンプルを引き下げながら成長することにより、成長界面位置を一定に保ったまま、結晶成長を行うことに成功した。作製した結晶の組成分布を調べたところ、長さ20mm以上にわたって組成が均一なSi_<0.15>Ge_<0.85>バルク結晶が実現できていることが確認された。今後、任意の組成のSiGeバルク結晶や、InGaAsバルク結晶など、他の材料系へも、この手法を適用し、独自の基板とエピタキシャル成長技術の融合による機能性材料の創製へと展開していく。
活性化自己T細胞投与によるAIDS治療の研究

AIDSにともない発生する難治性日和見感染症を治療するため、患者T細胞をHIV増殖陰性の状態で活性化培養する研究を行ない、固相化CD3抗体+IL-2刺激(CD3-AT法)により効率良く患者T細胞を増殖させられることを見い出した。また、培養過程で一過性のHIV増殖が検出されたが、培養を継続することによりHIVは検出されなくなった。CD3-AT法で培養したT細胞による癌および感染症治療はすでに実用化されているため、実際に患者の治療を行なうことを計画し、以下の結果を得た。1.末期AIDS患者を含む約40人のHIV感染者T細胞をHIV増殖陰性の状態で培養することができた。2.東京大学医科学研究所の治験委員会の許可と患者あるいは患者家族の承諾を得て、3例のAIDS患者(PML、CMV網膜炎、悪性リンパ腫)に活性化T細胞を投与した。その結果、PML、CMV網膜炎に対して一定の治療効果があることが示唆されたが、悪性リンパ腫に対しては無効だった。3.病期が進んだAIDS患者ではT細胞の多様性が減少するため、活性化T細胞を調製し投与しても治療効果が十分でない可能性がある。上記悪性リンパ腫患者において治療効果が観察されなかった原因もこの点にある可能性がある。この点を克服するためには、感染後なるべく早期のT細胞の多様性が残っている時点で活性化T細胞を準備し凍結保存することが必要と考えている。活性化T細胞を凍結保存し、再度活性化培養する試みはすでに癌および感染症患者の治療で実用化されている。AIDS患者の活性化T細胞を凍結保存し、1年後に再度活性化培養する実験を行なったところ、融解した細胞の生存率は良好でさらに再度活性化培養しても全く問題なく細胞増殖を誘導でき、しかもHIV増殖は陰性であることが明らかとなった。今後、感染後早期に調整し凍結保存した細胞を使用した細胞治療を行なうことを計画している。
サイトカイン類の効率的な薬効発現を目指したドラッグデリバリーシステムの開発

本年度は前年度に引き続き、強力な肝増殖活性を有し肝疾患治療薬としてその開発が期待されている肝細胞増殖因子(以下HGFと略)のクリアランス機構の解明とそのドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発を試みた。さらに、抗癌剤治療における主要な副作用の一つである骨髄抑制の治療薬として開発が進められている顆粒球コロニー刺激因子(以下G-CSFと略)誘導体についても同様の検討を行った。HGFのクリアランス機構の性質を明らかにする目的で肝部分切除ラットにおける体内動態を検討したところ、HGFのクリアランス機構として肝臓における受容体介在性の取り込み機構および非特異的取り込み機構の存在が明かになり、さらに部分肝切除という肝病態に対して前者のメカニズムは大きく阻害される一方で後者のメカニズムは病態時においても正常時と同等なレベルであることが示された(Am. J. Physiol.に報告)。さらに後者のメカニズムは肝臓の実質細胞ばかりでなく、非実質細胞にも存在し、特に治療を目的とした比較的高投与量の条件下において、実質細胞によるクリアランスと同程度の寄与を示すことが明かとなった(Pharm. Res.に報告)。後者の取り込み機構を阻害する目的でHGFとヘパリンとの複合体を調製し、ANIT処理肝障害モデルラットに投与してその効果を検討したところ、複合体はHGF単独よりも肝逸脱酵素(GOT,GPT,ALP,LAP)レベルを大きく低下させることが明かとなった(投稿準備中)。このことはこの複合体がHGFよりも低投与量でHGFと同等ないしはそれ以上の効果を示す有効なDDSとなることを示唆した。しかしながら、肝増殖促進活性をin vivoでLabeling index法により検討したところ、HGFと大きな差は観察されず、増殖作用を目的とする治療においてはさらなるDDSの改良が必要であることが明かとなった。G-CSF誘導体のクリアランス機構の解明を目的として体内動態解析を行ったところ、肝臓や腎臓ではなく骨髄における受容体介在性取り込み機構が主要なクリアランス機構であることが明かとなった(Am. J. PhysiolおよびJ. Pharmacol. Exp. Ther.に投稿)。肝疾患治療薬としての開発が期待される肝細胞増殖因子(HGF)のドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発を試みた。HGFの血中消失には肝臓のHGFレセプターと細胞表面ヘパリン様物質とが関与する。そこでラットin vivo系を用い、ヘパリンとHGFとを同時に投与した時のHGFの血中滞留性を検討した。その結果、ヘパリンの投与量依存的にHGFの血漿中濃度下面積が2-3倍に増加し、血中滞留性の向上が明かとなった。また、同時投与においてはHGF単独投与に比べ、HGFの臓器分布が臓器によらず半分以下にまで低下した。肝臓への移行の変化を観察するため肝灌流系を用いて解析したところ、HGFの肝抽出比はヘパリン濃度(0-3mg/ml)依存的に半分以下にまで低下し、クリアランスの低下が証明された。次に、ヘパリンとの同時投与によって、HGFの生物活性が損なわれないかどうかを検討するため、初代培養肝細胞系を用い、ヘパリン存在下でのHGFのDNA合成促進活性を検討した。その結果、最大効果の半分を与えるHGF濃度がヘパリン存在下において若干高濃度側へシフトしたものの、最大活性の値はHGF単独と同程度であった(これらの結果は科学雑誌Hepatologyにも報告した)。

以上よりヘパリンとの同時投与のDDSとしての有効性が示唆されたが、血中滞留性を向上させるのに必要なヘパリンの投与量は5-20mgと極めて高いため、ヘパリンによる抗凝固作用等の副作用が懸念された。今後は、ヘパリンのもつ生物活性を有しないヘパリン類似物質の探索が急務である。一方、上皮成長因子の高分子ミセルによるDDSの開発を試みたところ、ミセルの合成には成功したものの、期待したほどの血中滞留性の上昇は観察されなかった。この原因としてコレステロールと高密度リポ蛋白との結合が、内因性血漿蛋白によって阻害されるためではないかと考えられた。本年度は前年度に引き続き、強力な肝増殖活性を有し肝疾患治療薬としてその開発が期待されている肝細胞増殖因子(以下HGFと略)のクリアランス機構の解明とそのドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発を試みた。さらに、抗癌剤治療における主要な副作用の一つである骨髄抑制の治療薬として開発が進められている顆粒球コロニー刺激因子(以下G-CSFと略)誘導体についても同様の検討を行った。HGFのクリアランス機構の性質を明かにする目的で肝部分切除ラットにおける体内動態を検討したところ、HGFのクリアランス機構として肝臓における受容体介在性の取り込み機構および非特異的取り込み機構の存在が明かになり、さらに部分肝切除という肝病態に対して前者のメカニズムは大きく阻害される一方で後者のメカニズムは病態時においても正常時と同等なレベルであることが示された(Am. J. Physiol.に報告)。さらに後者のメカニズムは肝臓の実質細胞ばかりでなく、非実質細胞にも存在し、特に治療を目的とした比較的高投与量の条件下において、実質細胞によるクリアランスと同程度の寄与を示すことが明かとなった(Pharm. Res.に報告)。後者の取り込み機構を阻害する目的でHGFとヘパリンとの複合体を調製し、ANIT処理肝障害モデルラットに投与してその効果を検討したところ、複合体はHGF単独よりも肝逸脱酵素(GOT, GPT, ALP, LAP)レベルを大きく低下させることが明かとなった(投稿準備中)。このことはこの複合体がHGFよりも低投与量でHGFと同等ないしはそれ以上の効果を示す有効なDDSとなることを示唆した。しかしながら、肝増殖促進活性をin vivoでLabeling index法により検討したところ、HGFと大きな差は観察されず、増殖作用を目的とする治療においてはさらなるDDSの改良が必要であることが明かとなった。G-CSF誘導体のクリアランス機構の解明を目的として体内動態解析を行ったところ、肝臓や腎臓ではなく骨髄における受容体介在性取り込み機構が主要なクリアランス機構であることが明かとなった(Am. J. Physiol.およびJ. Pharmacol. Exp. Ther.に投稿)。
環境に適合する分散型排水処理方式の検討

低密度分散型居住空間から排水される生活雑排水に由来する公共水域の汚濁および水資源の質的低下に対応するためには、小都市・農山村の小集落から排出される生活雑排水を処理することが急務となっている。本研究においては、これらの生活雑排水を、閉鎖型処理技術(回分式活性汚泥法、嫌気3床法、嫌紀・好気濾床法、回転円板法、液面微生物膜法)、ならびに自然生態系の浄化能力を利用した開放型処理技術(水路浄化法、小型酸化池、土壌浄化法、水生植物を利用した水質浄化法)のプロセス工学的検討を行なうと共に、地域環境に適合する生活雑排水処理方式の選定の基準を明確にすることを目的とした。地域環境に応じて、求められる生活雑排水処理技術と異なる点を十分に考慮して、実験室内の人工排水を用いた解析結果と、茨城県八郷町の50戸の小集落から排出される生活雑排水を共通の原水とする共同実験場に閉鎖型処理技術4プロセス及び開放型処理技術4プロセスのモデルプラントを設置し運転して得られた実測結果とを合せて、小規模分散型処理プロセスの数理モデルを提案した。この数理モデルおよび実測による処理特性解析に基づいて、地域特性に応じた最適な処理プロセスの選定が可能となった。他のプロセスを含む12種類の処理方式について、社会的経済的評価を行ない、生活雑排水処理の地域環境への影響についても明確な指針を与えた。本研究の成果として、生活雑排水の処理方式の閉鎖型理技術ならびに開放型処理技術に関し、そのプロセス特性が明確により、地域特性が与えられたときの選定基準および社会的経済的評価ができるようになった。
インスリン依存型糖尿病におけるhsp65およびGADの意義

1.インスリン依存型糖尿病(IDDM)におけるhsp65抗体検出について2.IDDMにおけるGAD65抗体検出について1.インスリン依存型糖尿病(IDDM)におけるhsp65抗体検出について2.IDDMにおけるGAD65抗体検出について
労働組織における女性人材の育成に関する実証的研究-ジェンダー関係の変動過程分析

本研究の目的は、労働組織において女性人材の育成を阻んでいる諸要因を探求し、これを変革しうる諸条件を解明しようとするところにおかれている。そのために第一には、労働組織におけるジェンダー関係の歴史的変動を支える要因解析と、第二にはその現状分析という二本の柱をたて、製造業、百貨店、総合スーパーの女性活用に着目し、インタビュー調査を中心とする資料収集とその分析を行った。本研究を通じて明らかにされたのは第一に、歴史的には、第二次世界大戦後の高度成長期のリーディングインダストリーのひとつである製造業をみる限りでは、若年労働力不足から女性労働者の勤続化傾向は歓迎されていたが、1970年代にいたって、大きな転機が訪れた。すなわち女性若年層の内部育成が放棄され、既婚女性のパートタイマーとしての再就職受け入れに拍車がかけられていくのである。こうして構築された女性労働体制が、ごく最近にいたるまでの日本の女性労働のあり方を強く規定しており、女性人材の育成を阻んできたことが明らかにされた。第二に、1990年代以降の長引く不況下で、一方では人件費コスト削減のためにパートの戦力化がはかられ、女性正社員の契約社員化などの推進がみられたが、不況の底をくぐりぬけた昨今では、団塊世代の労働市場からの大量退出という労働市場条件に後押しされるかたちで、女性人材の活用にあらためて目が向けられるようになった。これは一過性のものとは考えにくい条件がそろっており、その意味では現代は、第一でみた歴史的構築物としての女性労働体制がどのように打破されることになるのかを見届ける重大なターニングポイントにあることが明らかである。本研究の課題は,女性人材の育成を阻んでいる問題点とともに,これを変革しうる諸条件を解明しようとするところにある。そのために第一に労働組織の歴史的変動を支える諸要因の解析,第二に労働組織の現状分析という柱を立てた。本年度は予定通り,この2つの研究の柱を同時並行的に進行させた。第一の柱に関しては関西の大手電機メーカーを対象として,労働組織のジェンダー体制の変動過程分析に着手した。主として1960年代から1970年代にかけての女性労働者層の位置づけの変遷過程を再構成するための資料収集を行った。第二には,この第一の柱と関連して,労働組織において中核的構成員とはみなされないパートタイマーの育成・活用が現段階においてどのように図られているのかをとらえようとした。第一の歴史分析を生かしながら,現段階とつなげるためである。そのためにパート店長をも生み出している東北地方の食品スーパーを事例として取り上げ,実態調査をスタートさせた。第三には,主として第二の柱へのアプローチを意図して,10年前に調査経験のある百貨店A社の現場を把握する実態調査を行い,10年間の変化を把握した。これに引き続いて,百貨店業界の中できわだって異色の女性活用を行つてきた百貨店B社の労働組織調査に着手した。第四に以上の歴史的スパンの長い実態分析に不可欠な方法と視点を獲得するために,欧米の既存研究のサーヴェイとともにアデルファイ大学G.S.Goldburg教授のレビューをうけ,またアイルランド国立大学のT.Royle博士らとの小売業の労働編成に関する共同討議を行うため国際労働過程学会に参加した。本研究の課題は、女性人材の育成を阻んでいる問題点とともに、これを変革しうる諸条件を実証的に解明しようとするところにある。そのために第一に労働組織の歴史的変動を支える諸要因の解析、第二に労働組織の現状分析という二本の柱をたてている。昨年度に引きつづいて本年度もこの二つの柱を追及し、研究課題を深めることができた。第一の柱に関連して、関西の大手電機メーカーを対象とした労働組織のジェンダー体制の変動過程分析については、昨年度中に収集した資料の分析を進め、1960年代から1970年代にかけての女性労働者層の位置づけを中心に再構成する作業を行った。

また、当時の女性労働者にインタビュー調査を実施し、「生きられた体験」という視点から資料的補足を行った。第二には、1990年代以降、パートをはじめとする非正規雇用が増大とその戦力化がはかられてきたことに注目し、昨年度にひきつづき百貨店B社における契約社員雇用とその戦力化をめざしたマネジメントについて、インタビュー調査を継続した。同時に正社員/パート間の均衡処遇の制度化に取り組み一定の経験年数を有するA社グループ傘下の食品スーパーの調査を予定していたが、これがA社の均衡処遇政策とはかけはなれた存在であることが判明したためこの調査予定を変更し、総合スーパーA社に焦点をあわせて、人事部、店舗双方のインタビューを重ね、その実態を掘り起こした。第三に、以上の研究をとりまとめるうえで小売業の労働力編成について造詣が深いTony Royle博士のレビューを受けることを希望していたが、スケジュール調整がつかなかった。そこで第一課題も含めた歴史的スパンの長い実態分析を推進する上で、その方法的視点について重要な提起をしているMiriam Glucksmann教授(エセックス大学)を中心にレビューを受けた。最終年度にあたって、これまでの調査資料、史資料収集の補足を行い、研究全体のとりまとめのための方法論の検討と資料分析を行った。そのために第一に、「労働とジェンダー」「マネジメントとジェンダー」「組織文化とジェンダー」、そして「日本の女性労働研究」に関わる先行研究のフォローをさらにすすめ、職場におけるジェンダー体制が構築されるプロセスを把握するための理論と方法についての考察を深めた。第二に、労働組織におけるジェンダー体制の変遷過程を解明するための作業を行った。当初考えてきた大手電機メーカーについてはインフォーマントがえられなかったため、女性労働の動員の仕方、女性人材の位置づけ方を、高度成長期に女工として働いていた人びとのインタビュー調査にもとづいての歴史的再構成の作業を断念し、この時期の女性労働史に関する文献、データの収集によってこれを補った。第三に総合スーパーA社における女性活用の取り組みの展開過程をフォローし、総合スーパーと百貨店におけるパート処遇の変動過程と契約社員化の進行が職場に何をもたらしているのかについて、より最新の動向を把握するために情報収集を行った。さらに、外資が導入された総合スーパーB社のインタビューを実施し、グローバリゼーションの視点を含み込むことに努めた。第四に、小売業労働の変遷について造詣が深いTony Royle博士が来日された際に(2006年12月)レビューを受ける機会を得た。また戦後日本女性労働史の研究蓄積をもつHelen Macnaughtan(ロンドン大学)等のレビューを受けた。
理科教諭のための昆虫生命科学実験の手引き

初等・中等教育現場の理科教諭が、理科教育にあたるときに適当な理科教材がないことを憂いていたことを契機に、「理科教諭のための昆虫生命科学ー地球は虫の惑星だ!ー」を企画し、教諭諸君の理科教育(生物、化学、地学、物理、数学等)の参考となる冊子体を作成した。内容は、昆虫生命科学を中心としているが、文化、歴史、文学、政治等、社会科学へも眼を向けるように企画した解説書とした。完成した冊子体は、東京都、埼玉県、千葉県、大阪府等の教諭や父兄に配布するとともに、大学や研究所等で昆虫を専攻している教育者・研究者にも配布した。平成23年度は、理科実験マニュアル作成と副読本執筆に主眼を置いて研究を進めた。具体的には以下に示す事項についてのシナリオ作り、実験に当たっての注意事項の解説、実験材料の取得法、実験器具の自作法、実験操作法や薬品等の取扱い方法、各種実験の実写撮影と解説ナレーションの挿入、理科実験に関する外部資金獲得検索法と申請書等の記載法、実験書の作成方法乱レポートの作り方、レポート課題の要点、実験後片付けの仕方、実験室の配置と器具類の設置の仕方、ガス・電気・水道等の扱い方、実験廃液の処理方法等について実写映像、アニメーション、動画、解説書を作成した。昆虫を用いた理科実験マニュアル作成:(1)現代生物科学を中心とした生命科学基礎実験法(2)農業生産科学を中心とした応用生命科学実験法(3)昆虫遺伝・発生学を中心とした応用生命科学実験法(4)昆虫行動・生態学を中心とした応用生命科学実験法等の企画と実際のマニュアルの作成および実験副読本の作成を行った。平成23年度の実績の一つとして、副読本として印刷物を公表する(24年度5月予定)。一方、初等・中等の児童や生徒のために「ひらめき☆ときめきサイエンス」を23年8月に開催し、研究実績の中の(1)オスとメスとの違い(2)昆虫の進化(3)昆虫採集法と写真及び動画撮影法(4)カイコガの解剖実験法(5)交尾行動観察とフェロモン抽出実験等を行った。また、千葉県立国府台高校において、生物学及び化学実験を行った。この時には、理科実験手法として「生物の取扱い」「化学物質の取り扱い」の講義と「カイコガ解剖実験」及び「酢酸を用いた吸着平衡実験」を4日間を通じて行った。更に、福島県での原子力発電所事故を踏まえて、放射性物質の性質や空間放射線量について、副読本に追加することとした。平成25年度は、理科実験マニュアルと読本執筆に主眼を置いて研究を進め、実績報告書として教材冊子体を作製した。基本的事項として1.実験に当たっての注意事項の解説2.実験材料の取得法3.実験操作法や薬品等の取扱い方法4.教材の写真撮影法5.実験書の作成方法6.実験器具類の設置の仕方やガス・電気・水道等の扱い方及び実験廃液の処理方法等について、解説した。昆虫を用いた理科実験マニュアルは「理科教諭のために昆虫生命科学ー地球は虫の惑星だ!ー」の題目とし(I)昆虫の体はどうなっている(II)昆虫の生き方から先端技術を開発する(III)昆虫を通して文化や歴史を知ろう(IV)昆虫は食料として世界を救えるか?(V)昆虫を使った実験・実習、の5項目とした。具体的には(1)現代生物科学を中心とした生命科学基礎実験(2)農業生産科学を中心とした応用生命科学実験(3)昆虫遺伝・発生学を中心とした応用生命科学実験(4)昆虫行動・生態学を中心とした応用生命科学実験等の企画と実際のマニュアル及び読本とした。全体の企画、構成、校閲は普後が担当した。島田は農業生態学方面を執筆し、辻村はショウジョウバエを用いた各種実験法と解説を執筆した。阿部はカブトムシの飼育法や分子遺伝学的側面を辻村とともに執筆した。更に普後は福島の原子力発電所事故を踏まえて、放射性物質の性質や空間放射線量について追加した。主眼は理科教諭が実際の教育現場で生徒に理科の面白さを体験できるように工夫した。作成した「理科教諭のために昆虫生命科学ー地球は虫の惑星だ!ー」は100部印刷し、東京都、埼玉県、北海道、千葉県、大阪府等の理科教諭や父兄、大学昆虫関係者等に配布し、批判や意見を集約している。本研究は、初等・中等理科教諭のための実験教材の開発を目的としている。具体的には、「理科教諭のための昆虫生命科学実験法の手引き」を企画し、初等・中等教育現場で活用可能な実験手法を実写動画やアニメーションを用いたDVDの作成と「昆虫生命科学解説書(副読本)」を同時に作成し、全国の理科教諭に無償配布することをもって、初等・中等教育現場における理科教育の促進を図ることにある。

平成24年度は、理科実験マニュアル作成に主眼を置いて研究を行った。具体的には以下に示す事項についてのシナリオ作り、実験に当たっての注意事項の解説、実験材料の取得法、実験器具の自作法、実験操作法や薬品等の取扱い方法、各種実験の実写撮影と解説ナレーションの挿入、実験書の作成方法、レポートの作り方、レポート課題の要点、実験室の配置と器具類の設置の仕方、ガス・電気・水道等の扱い方、実験廃液の処理方法等について解説書を作成した。(1)現代生物科学を中心とした生命科学基礎実験法(阿部・普後・辻村)と解説書の作成(普後)(2)農業生産科学を中心とした応用生命科学実験法(島田・普後)と解説書の作成(普後)(3)昆虫遺伝・発生学を中心とした応用生命科学実験法(阿部・辻村)と解説書の作成(普後)(4)昆虫行動・生態学を中心とした応用生命科学実験法(島田・辻村・普後)と解説書の作成(普後)平成23年度に編纂した副読本の出版を行い、東京都を中心に、理科教諭に配布し、評価と改善点を纏めた。また、各分担者からの資料を随時ファイル化し、データーベースとして蓄積した。副読本の配布先に関しては、本学学部入学希望者、初等・中等理科教諭の参加する学会や講習会へ研究代表者が参加し、無償で配布した。また、出張講義やSPPあるいは本学卒業生で教諭をしている諸先生に配布し、批判や評価を受け、加筆や修正を行った。23年度当初は、実験書及び副読本の作成と実際の映像や写真の確保の困難さを危惧していたが、代表者や分担者によって、予想外に成果が得られ、24年5月には副読本の一部を公表できることとなった。また、中等教育現場での講義や実験も行い、未完成ながら副読本を生徒に印刷物として渡し、それに則り実験も行った。この際、理科教諭から副読本に対する評価や実験方法に関する修正や改善策を示唆され、次年度に向けて改善がなされる結果となった。23年度の特筆として、福島県での昆虫採集(イナゴやコオロギ)と放射性物質濃度測定がなされたことで、得られた成果は次年度の副読本に反映されることとなった。また、これに関する論文も執筆した。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの実績は、理科実験マニュアル作成に主眼を置いて研究を行った。具体的には以下に示す事項についてのシナリオ作り、実験に当たっての注意事項の解説、実験材料の取得法、実験器具の自作法、実験操作法や薬品等の取扱い方法、各種実験の実写撮影と解説ナレーションの挿入、理科実験に関する外部資金獲得検索法と申請書等の記載法、実験書の作成方法、レポートの作り方、レポート課題の要点、実験後片付けの仕方、実験室の配置と器具類の設置の仕方、ガス・電気・水道等の扱い方、実験廃液の処理方法等について実写映像、アニメーション、動画、解説書を作成している。(1)現代生物科学を中心とした生命科学基礎実験法(阿部・普後・辻村)と解説書の作成(普後)(2)農業生産科学を中心とした応用生命科学実験法(島田・普後)と解説書の作成(普後)(3)昆虫遺伝・発生学を中心とした応用生命科学実験法(阿部・辻村)と解説書の作成(普後)(4)昆虫行動・生態学を中心とした応用生命科学実験法(島田・辻村・普後)と解説書の作成(普後)平成23年度に編纂した副読本の出版を行い、東京都を中心に、理科教諭に配布し、評価と改善点を纏めている。
移民と先住民:人の移動からみた先住民族の歴史社会学研究

本研究の総成果は、マーク・ウィンチェスター「移民と先住民のあいだ」伊豫谷登士翁編『人の移動から場所「現代日本」をみる』(東京:有信堂高文社)として刊行決定となった。本研究の目的は、移民と先住民族との関係性を探究することによって、先住民族研究のこれまでの理論枠組みをどのように再構成できるのか、その具体的な場として戦前・戦後「日本」およびアイヌをめぐる近現代史をこの再構成した観点から捉え返すということである。「移民と先住民のあいだ」は、こうした意味で、さまざまな旅と移住の歴史を全面に出し、ディアスポラと第四世界における「先住民族性」というものの新たな概念化を目指しているジェームズ・クリフォードの議論を批判的に取り上げながら、「日本」という場からアイヌの詩人で活動家の森竹竹市(1902-1976)や荒井源次郎(1900-1991)のさまざまな移動によって形づけられた戦前・戦時・戦後経験を論じているものである。なお、12月の米国コーネル大学招待講演において研究代表者は近年のポストコロニアル研究との関連でアイヌ近現代史の報告を行い、高い評価を頂き、コーネル大学歴史学部教授のヴィクター・コシュマン氏、平野克弥氏、そしてビンハンプトン大学名誉教授マーク・セルデン各氏との研究打ち合わせを設けた結果、1950年代の移民とアイヌに関わる北海道史研究の論文の英語への翻訳依頼と、現在のアイヌ史をめぐる論考執筆依頼を頂いた。3月30日からの米国アジア研究協会(AAS)国際大会への出張において、パネル報告で研究代表者は都会に移民してきた若い世代のアイヌの活動家を中心に取り上げた発表を行い、今後同パネルの成果をさらに発展させ、研究代表者の共編となる米国アジア研究誌、positions : east asia cultures critiqueの特集号を組む準備が進んでいる。
『判断力批判』に定位したカント実践哲学の再構成

平成27年度は、【研究目標-(3)後期実践哲学におけるカント感情論の検討】を遂行した。本研究はカント批判哲学の全体像からその実践哲学の連続的な発展を明らかにする作業をおこなってきた。平成27年度は研究の最終段階として、構想力と感情の契機からカント実践哲学の新たな側面を示すことが目指された。カントは『道徳形而上学』や『実用的見地における人間学』において、しばしば「共感」や「社交」といった人間同士の交わりを人間性として語りだす。それは人間が他人との相互関係から伝達される感情を手がかりとして、道徳的な義務の遂行に向かって共同参画するという後期実践哲学の構想である。このような構想は「道徳の感性論」の側面として近年注目されてきたが、反面、それが批判期初期のアプリオリで形式的な実践哲学の構想とどのような関係にあるかは十分に明らかにされてこなかった。ひとつの原因は、「道徳の感性論」において重要な役割を果たす「感情」概念の思想的変遷が、これまで不明瞭なままに留められてきたことにある。他方で本研究は、カントの感情論を考察するために批判期後期の著作のなかでも『判断力批判』に着目した。なぜなら『判断力批判』の美学理論において、はじめて感情という現象は肉体のたんなる受動的反応であると同時に、構想力の自発的作用に伴われる「生命感情」として捉えられるからである。ここでは生命感情の基礎に構想力のアプリオリな活動を据えることで、身体をそなえた人間が互いの感情を普遍的に伝達させる余地が生じることになる。本研究はこの見通しのもと、後期批判哲学の感情論を構想力の理論的進展から再構成し、カントの「道徳の感性論」を構想力の理論から捉えなおすことを試みた。その成果は博士論文「カントの批判哲学における構想力の研究」に結実し、本論文は近年中に著作としての刊行が予定されている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成26年度、申請者は本研究の研究目標(1)にしたがい、批判期以前における構想力の概念史研究を遂行した。これまでのカント研究においては、構想力はもっぱら『純粋理性批判』の綜合の作用において解釈されるのが常だった。その結果として、カントの構想力の理論はばらばらに与えられた感覚内容をとりまとめる、認識のための役割に限定されることになった。それに対して、本研究はカントの実践哲学における構想力の役割を明らかにするために、綜合を超えた、より広い構想力の射程を提示することを目指した。そのために、さしあたっては『純粋理性批判』以前のカントの覚書や講義ノートを調査し、(a)構想力が芸術作品を創造する作用を有していること、そして(b)人間と人間との感情的な交流を可能とし、道徳的な共同体の構築を準備するだけの社交的な役割をも担っていることを裏づけた。本研究の研究成果は、2014年11月に公刊された学術論文「綜合とは別の仕方でーカントにおける構想力と形象能力」、また2015年4月に提出された博士論文「カントの批判哲学における構想力の研究」を通じて公表された。前者においては、たんなる綜合の作用を超えた構想力の広い射程が、バウムガルテンをはじめとする啓蒙主義美学との影響関係において示された。そして後者の博士論文においては、感情の社交的な伝達において果たされる構想力の決定的な役割が、カントの批判期の全体にわたるテキスト・クリティーク、ならびに文献調査によって明らかにされた。さらに、これらの研究成果は近く公刊される予定の著作『自律と共感:カント実践哲学の再構成』において広く公表される予定である。

その成果は博士論文「カントの批判哲学における構想力の研究」に結実し、本論文は近年中に著作としての刊行が予定されている。平成26年度、申請者は批判期以前における構想力の概念史研究を遂行することを目的としていた。そしてこの目的は、2015年11月に公刊された学術論文「綜合とは別の仕方でーカントにおける構想力と形象能力」によって達成された。具体的には、『純粋理性批判』以前のカントの構想力の理論がバウムガルテン美学をはじめとする啓蒙主義美学の影響のもと、芸術作品を創造する役割を担っていることが示された。だが、本研究は2015年4月に提出された博士論文「カントの批判哲学における構想力の研究」において、それ以上の研究成果を得ることができた。具体的には、カントの構想力の理論が芸術作品の創造だけでなく、社交における感情伝達の役割すら担っていることを明らかにした。そして感情伝達は、伝達しあう人間同士の相互理解を促すことによって、「私的な条件から独立し、普遍的な立場から考える」というカントの道徳哲学の構想に貢献することになる。このように、本研究は構想力の概念史研究を通じて美学のみならず、実践哲学における構想力の意義を示すに至ったのである。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。これまで、本研究はカントの構想力の理論を美学のみならず、実践哲学の領域においても明らかにすることを目指し、またその目的を部分的に達成することができた。だが、少なくとも実践哲学における構想力の意義はいまだ十分には明らかではない。というのも、たしかにカントはわたしたちが構想力を働かせることによって感情的な交流を結ぶことを主張しているが、そのようのな交流がいかにして可能かを、必ずしも明瞭な仕方では語っていないからである。そこで、今後、本研究は構想力と感情をめぐる『判断力批判』の記述に注目し、わたしたちがいかにして感情を伝えあい、道徳的な共同体をつくりあげるかを示す。そのために、さしあたっては『判断力批判』における「象徴」の作用を解明し、構想力と感情がいかなる関係に置かれているかを美学の領域から考える。また、『判断力批判』における感情の理論を、主に『純粋理性批判』の感性論との対比において明らかにする。そのために、感情をめぐる18世紀の経験的心理学の理論を検討しながら、カントの感情論の画期的な意義を示したい。
抗制癌剤抗体による制癌剤薬効作用増強と副作用中和の研究

研究の背景化学療法における薬剤耐性は薬理学的には膜耐性と酵素耐性に分類される。これらの耐性現象の解明と治療目的の薬剤開発研究がなされているが、未だ満足すべきものではない。有効な薬剤であるが故に頻用されるが耐性出現によって多剤併用のやむなきに至り多くの副作用との戦いが必要となってくる。制癌剤と非制癌剤の併用投与による耐性の克服の目的が研究されている。耐性化してしまった癌との戦いよりは制癌剤が耐性を獲得変化する前に耐性の阻止もしくは遅延が行えればより効果的な治療法としての有用性が期待できる。この研究はこのような観点から出発した。研究経過と研究成果この研究では非制癌剤として制癌剤の抗体を用いる。ADM(アドリアマイシン)を用いて家兎に免疫し抗体を作製することができた。この抗制癌剤抗体を用いれば投与制癌剤の活性効果を意図的に不活性化し、より有効な投与方法が期待でき、動物実験で明らかに制癌剤効果の増強が認められた。また不活性化が計画的に行うことができ副作用の軽減化が可能であった。ADMの最も大きな副作用点は心毒性であるが抗アドリマイシン抗体の併用投与により心毒性は軽減され、より大量のADM投与が可能であった。(1)ADMを用いて抗体を作製。作製された抗ADM抗体はポリクローナル抗体で分子量150,000のIgGでありADMとは特異的に反応する。(3)抗ADM抗体を用いて癌組織内でのADMの局在を免疫組織学的方法で観察。(4)癌組織の細胞膜での糖鎖抗原の変化と局在に関する研究。(5)ADMの薬理効果が抗ADM抗体によって不活性化されることの研究発表。(6)抗ADM抗体のラットへの反復投与。移植腫瘍の治療で抗体使用の有用性の確認。(2)細胞膜やCo-Q10はADMと同様のユビキノン環をもつが抗ADMはこれらとの交差性はなくADMとのみ特異的に反応する。これらの耐性現象の解明と治療目的の薬剤開発研究がなされているが、未だ満足すべきものはない。耐性化してしまった癌との戦いよりは制癌剤が耐性を獲得変化する前に耐性の阻止もしくは遅延が行えればより効果的な治療法としての有効性が期待できる。ADMの最も大きな副作用点は心毒性であるが抗アドリアマイシン抗体の併用投与により心毒性は軽減され、より大量のADM投与が可能であった。

(3)抗ADM抗体を用いて癌組織内でのADMの局在を免疫組織学的方法で観察。(4)癌組織の細胞膜での糖鎖抗原の変化と局在に関する研究。(5)ADMの薬理効果が抗ADM抗体によって不活性化されることの研究発表。(6)抗ADM抗体のラットへの反復投与。移植腫瘍の治療で抗体使用の有用性の確認。研究の背景化学療法における薬剤耐性は薬理学的には膜耐性と酵素耐性に分類される。これらの耐性現象の解明と治療目的の薬剤開発研究がなされているが、未だ満足すべきものはない。有効な薬剤であるが故に頻用されるが耐性出現によって多剤併用のやむなきに至り多くの副作用との戦いが必要となってくる。制癌剤と非制癌剤の併用投与による耐性の克服の目的が研究されている。耐性化してしまった癌との戦いよりは制癌剤が耐性を獲得変化する前に耐性の阻止もしくは遅延が行えればより効果的な治療方としての有用性が期待できる。この研究はこのような観点から出発した。研究経過と研究成果この研究では非制癌剤として制癌剤の抗体を用いる。ADM(アドリアマイシン)を用いて家兎に免疫し抗体を作製することができた。この抗制癌剤抗体を用いれば投与制癌剤の活性効果を意図的に不活性化しより有効な投与方法が期待でき、動物実験で明らかに制癌剤効果の増強が認められた。また不活性化が計画的に行うことができ副作用の軽減化が可能であった。ADMの最も大きな副作用点は心毒性であるが抗アドリアマイシン抗体の併用投与により心毒性は軽減され、より大量のADM投与が可能であった。(1)ADMを用いて抗体を作製。作製された抗ADM抗体はポリクローナル抗体で分子量150,000のIgGでありADMとは特異的に反応する。(2)細胞膜やCo-Q10はADMと同様のユビキノン環をもつが抗ADMはこれらとの交差性はなくADMとのみ特異的に反応する。(3)抗ADM抗体を用いて癌組組織内でのADMの局在を免疫組織学的方法で観察。(4)癌組織の細胞膜での糖鎖抗原の変化と局在い関する研究。
導入オンコジ-ンの体細胞突然変異誘発による個体発癌の研究

〔研究目的〕個体発癌の要因として,がん遺伝子の活性化やがん抑制遺伝子の不活性化が関与していることが指摘されている。本研究は,ヒトのがんから最も頻繁に活性型が検出されるras群遺伝子の体細胞での突然変異発生の機構と,腫瘍発生の組織特異性との関係を調べることを目的に,ヒトcーHaーras遺伝子導入マウスを作成した。〔研究成果〕ヒトcーHaーras導入トランスジェニック(以下Tgと略)マウスは,高頻度に血管内腫を発症し,その血管肉腫の全例において導入遺伝子の第61番コドンに体細胞突然変異が認められた。この事実は,挿入部位の異なる3系統のトランスジェニックマウスで同一であったことから,ヒトcーHaーras遺伝子に特有のものであり,挿入部位によらないことが示唆された。そこでマウスcーHaーras遺伝子導入によるras遺伝子の過剰発現系の確立を試みることにした。今年度は,マウスゲノムcーHaーras遺伝子の単離を行ない全エキソンを含むゲノム遺伝子の単離に成功した。この遺伝子導入マウスは現在作成中である。次に,ヒトcーHaーras導入Tgマウスに化学癌物質を投与し,その発癌性を検討した。アルキル化剤メチルニトロソウレア(MNU)を腹腟に1回投与し,2週間毎に全臓器での腫瘍発生を調べてみた結果,投与後約4週で,前胃に乳頭腫の発生が60%のTgマウスに認められ,6週目には全Tgマウスに前胃乳頭腫が検出された。非Tgマウスにはまったく腫瘍の発生は認められなかった。発生した前胃乳頭腫の導入遺伝子の突然変異を調べた結果56例中55例において,第12番コドンの第2文字に変異が確認され,活性化していることが判明した。以上の事実は,組織特異的発癌の機構を調べるために良い系を提供している。さらに化学発癌物質のスクリ-ニングに用いることができることが示された。
遷移金属触媒を利用した新規複素環合成法の開発とその生物活性化合物合成への展開

通常は活性化することが困難である結合を遷移金属触媒により活性化し、新たな結合を形成することができれば、従来にはない非常に効率的な合成手法が可能となる。しかし、このような反応は報告例が少ないが非常に興味深い分野である。特に今回著者は炭素-炭素結合を遷移金属触媒により活性化し、炭素-炭素不飽和結合へ付加させる反応は、副生成物をまったく伴わずに一挙に2つの炭素-炭素結合を形成することができる非常に優れた反応であると考え、研究に着手した。その結果、シアノギ酸アミドの炭素-炭素結合をパラジウム触媒により活性化し、分子内のアルキンと反応させることで四置換α、α-アルキリデン-γ-ラクタムを立体選択的に合成できることを明らかにした。本反応は、基質の適用範囲が広く、応用性に優れており、アミノ酸由来の光学活性なラクタム環や四、六、七員環の多置換ラクタム合成にも適用できることを見出した。パラジウム触媒を用いた分子内シアノアミド化反応は、さらに1,1-二置換アルケン類にも適用することができ、四級炭素とシアノ基を有するラクタム環やオキシインドール環を収率良く合成できることを見出した。また、反応により得られた生成物は短工程でピロロインドールアルカロイド類へ導くことができ、本手法がそれらの誘導体合成の有効な手段であることを示せた。さらに、他の不飽和シアノギ酸アミド類への本反応の適用によりシアノアミド化反応の反応機構について重要な知見を得ることができた。
慢性腎臓病における miRNA 発現変動と虚血・小胞体ストレス応答制御への関与の解明

慢性腎臓病におけるmicroRNA(miRNA)の役割を解明する目的で、虚血・小胞体ストレス負荷尿細管細胞のmiRNAmicroarray解析、ストレス下で発現変動するmiRNAの機能解析を行った。その結果、1)miR-205発現はストレス下で著明に低下し、尿細管細胞のストレス感受性を高める、2)miR-205の標的遺伝子としてPHD1を同定、3)ストレス下でのmiR-205発現低下はPHD1発現亢進、虚血・小胞体ストレス転写因子HIF/ATF4の分解促進、ひいては下流遺伝子抗酸化酵素群の発現低下を招くことなどを明らかにした。miR-205は尿細管細胞恒常性維持に寄与している可能性が示された。様々な腎臓病(急性虚血性腎疾患、糖尿病性腎症、慢性腎臓病)において、腎尿細管間質の低酸素と小胞体(ER)ストレスは、共通する腎障害の進行に関与する重要因子である。また近年、腎臓における様々な生理学的、病理学的応答系へのmicroRNA(miR)の関与が明らかとなってきおり、新規創薬標的因子として大いに注目されている。そこで我々は本研究において、培養ヒト尿細管細胞(HK-2)を用いて低酸素-再酸素化を行う酸化ストレス群(HR)、よびtunicamycinもしくはthapsigargin処理を行うERストレス群(ER)におけるmiR microarray解析を施行し、未処理群と比較検討した。さらにmiR発現変動やその機能解析を目指しin silico解析を行った。その結果、解析に用いた821種のmiRのうち野生型に比し有意な発現変動を示すmiRはHR群で11種、ER群で10種検出された。さらに両群に共通して発現が低下するmiRとしてmiR-205が同定され、同様の結果をmiR-205特異的real-time qRT-PCRにて確認した。miR-205mimic、あるいはinhibitorを用いてその機能解析を行ったところ、miR-205を過剰発現させたHK-2では、野生型に比しH_2O_2(100μM,5分)による酸化ストレス、tunicamycin、あるいはthapsigarginによる細胞死(ERストレス誘導性細胞死)に対して細胞生存率が有意に上昇し、ストレス耐性を示した。反対に,miR-205発現を抑制すると、HK-2それらストレスに対する高い感受性を示し,ストレス下での細胞生存率の低下、酸化ストレスによる細胞内ROS産生の増加などがみられた。以上,酸化ストレスおよびERストレスにより障害を受けた尿細管細胞において,双方に関連するシグナル伝達系にmiRによる制御が関与しており,細胞表現型にも影響を与えていることが示唆される。来年度はこれら成果に基づき、miR-205の標的遺伝子を同定し、酸化ストレス、ERストレス、ひいてはそれらストレスシグナルネットワークにおけるmiRの役割を明らかにしていく予定である。糖尿病性腎症、慢性腎臓病、急性虚血性腎疾患など慢性、急性の腎臓病において、尿細管における低酸素、それに伴う酸化ストレスや小胞体(ER)ストレスは共通して腎障害進展に関与する要因である。そこで我々は本研究において、培養ヒト尿細管細胞(HK-2)を用いて低酸素-再酸素化を行う酸化ストレス群(HR)、およびtunicamycinもしくはthapsigargin処理を行うERストレス群(ER)におけるmiR microarray解析を施行し、ストレス下におけるmiR発現変動、及びその病態生理学的意義の解析を行ってきた。その成果の中で、HRやERに共通して発現が低下するmiRとしてmiR-205を同定した。miR-205mimic(高発現)、あるいはinhibitor(発現抑制)を用いてその機能解析を行ったところ、miR-205を過剰発現させたHK-2では、野生型HK-2に比しHRストレス群やERストレス群、さらにH_2O_2(100μM,5分)による酸化ストレス群で細胞生存率が有意に上昇し、ストレス耐性を示した。それに対し,miR-205発現を抑制すると、それらストレスに対する高い感受性を示し,ストレス下での細胞生存率の低下や、酸化ストレスによる細胞内ROS量の増加などがみられた。さらにmiR-205の標的遺伝子を探索したところ、そのひとつに低酸素応答経路、及びERストレス応答経路の転写因子(HIE ATF4)の蛋白分解を司るprolyl hydroxylase(PHD)1の翻訳制御に関与し、HIFやATF4の下流遺伝子である抗酸化酵素群(SOD1,HO-1)の発現を低下させることが示された。以上,miR-205は尿細管細胞において酸化ストレスやERストレスによる細胞障害の表現型に影響を与える可能性が示唆された。

その分子機序としてストレス障害時にmiR-205が低下するとPHD1蛋白発現が亢進し、それによるHIF経路やERストレス応答経路の不均衡が酸化ストレスを亢進させる可能性が見いだされた。ヒト由来の近位尿細管上皮細胞株(HK-2)を用いて、低酸素-再酸素化を行う酸化ストレス群、およびtunicamycinもしくはthapsigargin処理を行う小胞体ストレス群におけるmiR microarray解析を施行し、ストレスによって発現変動するmicroRNA(miR)群の同定、それらの病態生理学的意義の解析を遂行してきた。その結果、両ストレスよって発現が低下するmiR-205を同定し、その病態生理学的解析から、1)miR-205を過剰発現させたHK-2は酸化ストレスや小胞体ストレスに対し抵抗性(細胞生存率の増加、細胞修復能の亢進)を示し、2)miR-205発現を抑制するとストレス感受性(細胞生存率の低下、細胞増殖の抑制、細胞内ROSの増加)を示すことを明らかにしてきた。事実、miR-205の低下は抗酸化酵素群(SOD1, HO-1)の発現低下を伴っていた。そこで本年度は、miR-205の標的遺伝子をin silico解析や、HK-2の発現遺伝子プロファイル(microassay解析)を比較検討したところ、prolyl hydroxylase (PHD)1の翻訳制御に有意に関与することが判明した。PHD1は低酸素応答経路の転写因子HIF、及び小胞体ストレス応答経路の転写因子ATF4の蛋白分解を司る分子である。よって、miR-205の低下でPHD1の発現が亢進すると、HIFやATF4の蛋白分解が亢進することでそれらの発現が低下し、その結果、HIFやATF4の下流遺伝子である抗酸化酵素群の発現を低下することが明らかにされた。以上のことから,尿細管細胞においてストレス障害時にmiR-205が低下するとPHD1蛋白発現が亢進し、それによる低酸素応答経路や小胞体ストレス応答経路の不均衡が尿細管細胞の機能恒常性を破綻させることが示唆された。酸化ストレス、及び小胞体ストレスによって発現が変動するmicroRNA群が同定され、その病態生理学的機能の一端が明らかにされつつある。その成果の一部は学会にて報告され、論文投稿の準備も進められている。24年度が最終年度であるため、記入しない。酸化ストレス、及び小胞体ストレスによる細胞内シグナル伝達経路に関与する候補microRNAの機能、ひいてはストレス暴露細胞の表現型(細胞内レドックス、細胞死)にmicroRNAがどのように働くかをさらに詳細に検討する。現時点までの成果は、in vitroを中心とした成果で、今年度はその裏付けとなるin vivoの研究を充実させる必要がある。予備的実験では、ラット尿細管上皮細胞において上記ストレス応答性microRNAの発現が確認されているので、病的な酸化ストレス、あるいは小胞体ストレス下でそれらmicroRNAの発現が変動するか否かを重点的に検討する。