hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規フェルラ酸誘導体の脳虚血性嚥下反射障害に対する予防・改善効果に関する基礎研究

この効果は、FAD012を慢性的に経口投与した場合にのみ見られ、FAD012を2VO直前に単回経口または静脈内投与した場合には、高用量においても確認されなかった。また、血圧や心拍数等の循環器系に対する影響も見られなかった。このことは、FAD012を虚血性脳血管障害の発症前から予防的に経口服用しておくことにより、安全に虚血発作時の脳障害を軽減し、後遺症として生じる嚥下障害を軽減できる可能性を示している。以上、本研究結果より、FAD012は新しいメカニズムを有する安全な脳保護薬として、ハイリスク患者や既往歴のある患者の虚血性脳障害の軽減に貢献できる可能性が示された。嚥下障害は、脳梗塞等の脳血管障害に起因し、低栄養や誤嚥性肺炎のリスクを増大させる。本研究において我々は、天然物のフェルラ酸(FA)をシード化合物として、FAよりも優れた脳保護効果を有する誘導体(FAD)の創出を試みた。抗酸化能および細胞保護効果を指標としたスクリーニングにより、毒性が低く、FAよりも効果の強いFAD012を見出した。FAD012の長期経口投与は、ラットの慢性脳低灌流処置による脳血流量の減少を軽減し、嚥下反射潜時の延長および回数の減少を抑制した。これらの結果より、FAD012は、虚血時の脳血流を維持することにより脳障害を抑制し、嚥下反射機能障害を軽減することが明らかとなった。平成26年度は、25年度におけるスクリーニングにおいて効力の強かったFAD012について、慢性脳循環障害による嚥下障害に対する予防・改善効果に関する定量的データを取得することを第一の目標としていたが、これについては予定通り達成でき、FAD012がフェルラ酸よりも強い障害軽減効果を有することを明らかにできた。また、FAD012が虚血時に脳血管を拡張し、血流を維持する作用を持つことを見出した。さらにFAD012の酸化ストレス障害やアポトーシス抑制メカニズムを生化学的・分子生物学的手法を用いて明らかにすることができた。これらのことから、本研究は当初の計画に沿って遂行されており、その過程で有益な知見を生み出していると評価できる。神経薬理学今後は、FAD012の障害予防・改善メカニズムを解明するために、虚血による脳組織、特に錐体外路系の酸化ストレス障害やアポトーシスの評価を生化学的・分子生物学的手法を用いて行う。錐体外路系障害の評価については、黒質・線条体のチロシン水酸化酵素の免疫染色およびHPLCによる組織中のドパミン含量の測定、さらに、嚥下反射のトリガー物質として重要なサブスタンスPの咽喉頭粘膜上皮(上喉頭神経および舌咽神経咽頭枝支配領域)における発現量、唾液中のサブスタンスP量についても測定を行い、嚥下障害患者において報告されている錐体外路系のドパミン産生量の低下および咽喉頭・気管の粘膜に分泌されるサブスタンスPの量の減少がFAD012によって予防・改善されるかについて明らかにする。また現在、新たに10個の新規誘導体の合成が完了しており、血管拡張能をスクリーニングの指標に加えつつ、新たな候補化合物の探索を継続して行っていく予定である。本研究は、FAよりも安定でかつ吸収性に優れ、有効性の高い新規FADを合成・探索し、その神経細胞保護メカニズムを明らかにすること、およびモデル動物の嚥下反射機能障害に対する予防・改善効果を明らかにすることを目的とするものである。25年度に設計・合成した13種類の新規FADには、FAと比べて顕著に高い抗酸化活性は認められなかったが、比較的高活性を示したFAD012について細胞保護作用の検討を行った結果、この化合物がFAよりも強い効果を有することを確認した。
免疫数理モデルの安定性と不安定現象の解明

本研究はHIV感染に代表されるウイルス感染と人間の免疫防御の構造と機能を,特にダイナミクスの不安定現象に着目して研究することを目的としている.そのためにウイルスの感染プロセスと免疫機構の活性化プロセスを一般化した免疫数理モデルを構築する.さらに一般化された数理モデルに感染細胞がウイルス粒子を再生産するまでの時間遅れと免疫細胞が活性化されるまでの時間遅れを導入し,これらの時間遅れが数理モデルのダイナミクスに与える離京を考察する.特に数理モデルの大域的安定性に対する時間遅れの影響を考察し,時間遅れがもたらすモデルの不安定ダイナミクスの構造と機能を解明する.当初の最終年度であった昨年度はデング熱感染におけるT細胞の適応免疫細胞としての役割を考慮した数理モデルを構築し,デング熱ウイルスとの闘いにおけるT細胞の役割を解析した.またT細胞を活性化させる免疫療法の効果を議論した.また富栄養化のパラドクスとして知られている有名な個体群生態学における数理モデルに対して,捕食者の成長段階を考慮(捕食者の成長に対する時間遅れ)した数理モデルに拡張し,ダイナミクスを考察した.この時間遅れによって,富栄養化のパラドクスが消滅することを証明した.本年度は以上の成果を論文投稿し,国際会議で発表した.本研究は,HIV感染に代表されるウイルス感染と人間の免疫防御の構造と機能を解明することを目的とする.ウイルスの感染プロセスと免疫作用の活性化プロセスを一般化した数理免疫モデルを構築する.その際,一般化が医学的に妥当なものであることを確認する.モデルの大域的安定性をリアプノフ関数を構築しラサールの不変原理を用いて解明する.得られた条件を免疫学的に評価し,不自然なものであった場合には再度モデルの構築に戻る.さらに一般化された数理免疫モデルに関して,感染細胞がウイルスを生産するようになるまでの時間遅れと免疫細胞が活性化されるまでの時間遅れを導入して,モデルの大域的安定性に対する時間遅れの影響を評価する.不安定現象が発生する構造を明らかにする.本研究は医学的に妥当な数理モデルを構築・評価するために数理科学研究者・医学研究者が共同する.本年度は免疫システムと癌との関連をヘルパーT細胞を導入して、数理モデルを構築して、定性的解析と数値計算を行った。このモデルでは、養子免疫療法を表す関数を導入した。この療法の下では、癌細胞がその最大値で生き残ることが不可能であり、癌が抑えられることを解析的に示した。またヘルパーT細胞のエフェクター細胞活性化率を大きくすると、安定であった平衡点が不安定化し、周期解を生じることが示された。さらに癌細胞がヘルパーT細胞を活性化させるためには一定の時間遅れがあり、また癌細胞がエフェクター細胞を活性化するためにも時間遅れが存在するという仮定をモデルに導入した。後者の時間遅れは平衡点を常に不安定化するが、前者の時間遅れは平衡点を安定化する場合があることを示した。また、2つの時間遅れが同時に存在する場合には、ヘテロクリニックサイクルが生じ、カオス解が出現することを数値計算で示した。本研究は、HIV感染に代表されるウイルス感染と人間の感染防御の構造と機能を解明することを目的とする。ウイルスの感染プロセスと免疫作用の活性化プロセスを一般化した免疫数理モデルを構築する。その際、一般化が医学的に妥当なものであることを確認する。数理モデルの大域的安定性をリアプノフ関数を構築し、ラサールの不変原理を用いて解明する。得られた大域的安定条件を免疫学的に評価し、不自然なものであった場合には再度数理モデルの構築に帰る。さらに一般化された免疫数理モデルに関して、感染細胞がウイルスを生産するようになるまでに必要な時間遅れを導入し、モデルの大域的安定性に関する時間遅れの影響を評価する。また安定性条件が満たされない場合に発生する不安定現象の数理的・免疫学的構造を明らかにする。本研究は医学的に妥当な数理モデルを構築・評価するために、数理科学研究社・医学研究者が共同する。昨年度は免疫システムと発癌との関連を調べるために、特にヘルパーT細胞の免疫システムにおける役割を明らかにする研究を行った。そのためヘルパーT細胞を含む数理モデルを構築し、定性的解析と数値計算を行った。またモデルでは養子免疫療法を表現する関数を導入し、養子免疫療法の発癌に対する影響を考察した。免疫療法実施下ではがん細胞を抑えることが可能であることが解析的に示され、ヘルパーT細胞のエフェクター細胞活性化率を大きくすると、安定平衡点が不安定化し周期解が発生することが示された。本年度は湖の数理構造を明らかにするため、時間遅れをガンマ分布関数で記述し、離散的な時間遅れを含む数理モデルを線形連鎖技法で、次元の大きな常微分方程式系に展開し、不安定構造の仕組みを解明した。関数微分方程式系と比べ、次元が大きくはなるがモデルを常微分方程式系に変換することにより、不安定現象が起こるモデルの構造を明らかにすることができた。また本研究実施時に共同研究者との議論から、数理生態学における基本的なロジスティック成長関数をアリー効果を含む関数に置き換えた場合に起きる分岐現象に関して、新しい研究を展開中である。

さらに一般化された免疫数理モデルに関して、感染細胞がウイルスを生産するようになるまでに必要な時間遅れを導入し、モデルの大域的安定性に関する時間遅れの影響を評価する。また安定性条件が満たされない場合に発生する不安定現象の数理的・免疫学的構造を明らかにする。本研究は医学的に妥当な数理モデルを構築・評価するために、数理科学研究社・医学研究者が共同する。平成26年度は免疫システムと発癌との関連を調べるために、特にヘルパーT細胞の免疫システムにおける役割を明らかにする研究を行った。そのためヘルパーT細胞を含む数理モデルを構築し、定性的解析と数値計算を行った。またモデルでは養子免疫療法を表現する関数を導入し、養子免疫療法の発癌に対する影響を考察した。免疫療法実施下ではがん細胞を抑えることが可能であることが解析的に示され、ヘルパーT細胞のエフェクター細胞活性化率を大きくすると、安定平衡点が不安定化し周期解が発生することが示された。昨年度はこの数理構造を明らかにするため、時間遅れを指数分布関数で記述し、離散的な時間遅れを含む数理モデルを線形連鎖技法で、次元の大きな常微分方程式系に展開し、不安定構造の仕組みを解明した。本年度は時間遅れを指数分布からガンマ分布関数に一般化し、前年度の成果を一般化した。関数微分方程式系と比べ、次元が大きくはなるがモデルを常微分方程式系に変換することにより、不安定現象が起こるモデルの構造を明らかにすることができた。また本研究実施時に共同研究者との議論から、数理生態学における基本的なロジスティック成長関数をアリー効果を含む関数に置き換えた場合に起きる分岐現象に関して、新しい研究を展開し、生態系における時間遅れのダイナミクスへの影響を考察した。本研究はHIV感染に代表されるウイルス感染と人間の免疫防御の構造と機能を,特にダイナミクスの不安定現象に着目して研究することを目的としている.そのためにウイルスの感染プロセスと免疫機構の活性化プロセスを一般化した免疫数理モデルを構築する.さらに一般化された数理モデルに感染細胞がウイルス粒子を再生産するまでの時間遅れと免疫細胞が活性化されるまでの時間遅れを導入し,これらの時間遅れが数理モデルのダイナミクスに与える離京を考察する.特に数理モデルの大域的安定性に対する時間遅れの影響を考察し,時間遅れがもたらすモデルの不安定ダイナミクスの構造と機能を解明する.今年度はデング熱感染におけるT細胞の適応免疫細胞としての役割を考慮した数理モデルを構築し,デング熱ウイルスとの闘いにおけるT細胞の役割を解析した.またT細胞を活性化させる免疫療法の効果を議論した.また富栄養化のパラドクスとして知られている有名な個体群生態学における数理モデルに対して,捕食者の成長段階を考慮(捕食者の成長に対する時間遅れ)した数理モデルに拡張し,ダイナミクスを考察した.この時間遅れによって,富栄養化のパラドクスが消滅することを証明した.免疫数理モデルにおける時間遅れがモデルのダイナミクスに与える影響に関して研究を続けている.特に数理モデルが複数の時間遅れを有する場合は,ダイナミクスの局所的挙動解析さえ,非常に複雑になる.
オンサイト・リアルタイム細胞分子計測によるスピーキング・セル・アプローチ

直接、プレッシャープローブを用いることで栽培植物の細胞分子計測を行うことができるシステムを開発した。プレッシャープローブキャピラリー内のシリコンオイルにイオン液体を混合することにより、細胞溶液を質量分析のために効率よくイオン化することが可能となり、植物体を完全に破壊することなく、リアルタイムでの細胞分子計測が可能となった。プレッシャープローブで、水分生理状態を計測した後、計測した細胞で同時に分子情報を計測することが可能なことから、環境ストレスに応答した生理情報の解析がリアルタイムで可能となった。このことから、植物体の生理情報を捉えたうえでの効率の良い栽培環境制御が可能となる。本研究は、植物工場においてプレッシャープローブで採集した細胞溶液を探針エレクトロスプレーにより、直接、現場で質量分析を行うシステムを開発し、植物生理情報を制御要素として農業環境制御を行うスピーキング・セル・アプローチ(Speaking Cell Approach)(SCA)法を創成することを目的としている。栽培作物のリアルタイム質量分析を実行し、環境要素変化に伴う代謝変化を植物生理学(理学的)・栽培生理学(農学的)に基づき解明して、省エネを考慮したSCAを確立することによって、食料生産の効率を格段に増大させ、日本が迎えつつある食料危機の回避、食の安全性の確保により、国民を守ることを目指す。プレッシャープローブを用いての細胞溶液を採集したあと、プレッシャープローブの採集溶液に高電圧印加を行うことに成功し、細胞溶液成分のイオン化に成功した。ただし、この高電圧印加のためには、プレッシャープローブ内のシリコンオイルにエンジンオイル添加物を混入させる必要があった。前年度に、プレッシャープローブを用いての細胞溶液を採集したあと、プレッシャープローブの採集溶液に高電圧印加を行うことで、細胞溶液成分のイオン化に成功して、細胞溶液成分の質量分析を可能とした。そこで、今年度はシリコンオイルに添加するエンジンオイル添加物の代わりになる電気伝導性があるイオン液体を混合することとし、数種類のイオン液体を試すことで、プレッシャープローブ内に採集した細胞溶液をイオン化することに成功した。エンジンオイル添加物は、製造企業の特許のため、内容物の詳細な成分の情報を得ることができないのみならず、多くのバックグラウンドシグナルが出る傾向があったが、今回使用したイオン液体は、このバックグラウンドノイズに関連するシグナルを抑えることが可能となり、細胞溶液に含まれる代謝物質成分の質量分析が効率よくできるようになった。プレッシャープローブに充填するシリコンオイルにエンジンオイル添加物を混合することで、シリコンオイル内で電気伝導度を上げ、細胞溶液のプレッシャープローブ・エレクトロスプレーイオン化に成功した。エンジンオイル添加物は、シリコンオイルに均一に混合され、沈殿物もなく、イオン化を促進するものの、エンジンオイル添加物組成は商業的な特許で秘密になっており、イオン化においての不純物として検出されるので、分析精度を向上するためには望ましいものではない。そこで、電導性イオン液体を使うことで、検出信号をきれいに見分けることに成功した。検出感度は、従来よりも1000倍向上するようになり、現在、論文発表の準備中であり、革新的な結果が得られる可能性が出てきた。探針エレクトロスプレーのステンレス探針にエッチング処理をすることで先端を150nmまで細くした上に、探針表面を化学処理で粗くし、親水性の表面になるように加工することに成功している。サンプルの量を1ピコリットル以下での量でもイオン化が可能であり、植物細胞1個からの細胞溶液のサンプリングおよび代謝物の同定を可能にしている。プレッシャープローブに充填するシリコンオイルに電導性イオン液体を混合することで、以前使用していたエンジンオイルの代わりとして、エレクトロスプレーイオン化を実行することが可能となった。

また、プレッシャープローブのキャピラリー内にタングステンワイヤーを挿入し、加電することでイオン化効率を従来の方法より1000倍以上向上させることに成功した。これらの改良で、ノイズレベルを従来よりも格段に抑えることが可能となった。実際にトマト植物体のトライコーム細胞で計測を行ったところ、タイプの異なるトライコーム細胞では異なった代謝物が含まれており、同じタイプのトライコームでも隣り合った細胞では、異なった代謝物質が含まれていることが明らかにできた。トマト植物体を破壊することなく、トライコーム細胞のみを対象として計測可能であるため、環境変動要因がどのようにトマト果実の肥大、トマト植物体の成長に影響を与えるのか、細胞レベルでの連続計測が可能となった。これまでに、プレッシャープローブを用いての細胞膨圧計測と細胞溶液採集を組み合わせた質量分析をエレクトロスプレーイオン化(ESI)法とマトリックス支援レーザー脱離イオン化法(MALDI)法で可能にすることができた。さらに、探針エレクトロスプレーイオン化(PESI)法を組み合わせることで、植物組織の表面、および、細胞内の代謝物の質量分析が可能となった。イオン化法が異なっているため、幅広い化学種の分子の質量分析が可能になった。また、サンプル量は細胞1個レベルで可能であり、植物体を破壊せずに連続して計測が可能となった。とくに、トマトトライコーム細胞は、トマト植物体の表面に分化している組織の細胞であり、同様のトライコーム細胞が多数あるとみなすことが可能である。環境変動要因の影響がどのようにトライコーム細胞の代謝に影響を与えるのか、代謝分子計測が可能となったため、実用的にスピーキング・セル・アプローチのための解析の実行環境が整ったとみなされ、おおむね順調に進展していると、判定した。本研究は、植物工場においてプレッシャープローブで採集した細胞溶液を探針エレクトロスプレーにより、直接、現場で質量分析を行うシステムを開発し、植物生理情報を制御要素として農業環境制御を行うスピーキング・セル・アプローチ(Speaking Cell Approach)(SCA)法を創成することを目的としている。栽培作物のリアルタイム質量分析を実行し、環境要素変化に伴う代謝変化を植物生理学(理学的)・栽培生理学(農学的)に基づき解明して、省エネを考慮したSCAを確立することによって、食料生産の効率を格段に増大させ、日本が迎えつつある食料危機の回避、食の安全性の確保により、国民を守ることを目指す。電導性イオン液体をプレッシャープローブキャピラリー内のシリコンオイルに混合することにより、質量分析におけるイオン化効率が格段に向上し、シグナル強度が向上した上に、ノイズレベルも減少した。
IoT/CPS時代の安全で役立つサービス構築のためのモデル駆動開発手法の研究

課題1「ワークフローに対する非機能要求の検証を踏まえてユースケース部品を開発する方法」については、要求分析モデルから設計モデルへの変換、設計モデルから実装への変換のツールの開発と事例分析を行い、非機能要求がどの段階のどのモデルに対して、いつ、どのような形式で定義できるかについて検討した。要求分析段階で明らかになるデータの不変条件をユースケース記述のアクションの条件とする等、各変換の実装におけるターゲットを生成するために必要となるソースモデルの要素を確認した。これにより、各フェーズ間の決定事項をプロダクト間のトレーサビリティ情報として管理すべき情報が検討できた。課題2「ワークフローのモデル検査による検証方法」については、以下のツールの開発を通して、サービスのゴールの検証方法を検討した。・UML要求分析モデルを形式手法の1つであるモデル検査UPPAAL用モデルへの自動変換することにより、網羅的な検証を可能とするモデル検査ツールを用いて、要求分析モデルの到達可能性や安全性を検証する。この際、サブシステム間のシグナル送受信による協調動作の整合性に加えて、クラス図に定義された項目に基づき、各フローの事前条件、事後条件、オブジェクトノードに対応する状態変数を抽出し、不要なパスの検査を除去することができた。これにより、モデル検査ツールでの検査項目を増やすことができた。・複数の連携するシステムの機能要求を定義したワークフローモデルに対して、各サブシステムの状態遷移モデルによる仕様との対比により、ワークフローが仕様に対して正確に定義されているかの確認を行う方法の方針が立った。当初想定した研究課題の内、1および2については、想定通り、事例を増やしながら、検討が進んでおり、研究成果については学会発表を行っている。課題3については、大学院授業の中で、「小規模製造業のIT化」や「家事の見える化」という、要求獲得が、さまざまな非機能要求によって難しい社会的課題を分析課題として設定し、要求を獲得するために必要な情報と分析時の問題を実験的に検討している。これらの状況から、本研究はおおむね順調に進行していると考えている。開発中のツールを改善しながら、検証項目を確立する。IoTの特性である、システム構成の影響や、日本工業規格JIS 25010:2013で定義されている品質モデルの要素である、利用時の品質モデルならびに、製品品質モデルの観点から、要求を獲得する事例の開発を始めており、品質という非機能要求の観点とモデルの関係を明らかにする予定である。当初想定していた国内出張が、学務の都合上実施できなくなったため次年度使用額が生じた。調査及び研究発表のための出張に使用する予定である。
バクテリア新規多剤調節転写因子による多剤認識機構の構造学的研究

C. glutamicum由来の新規多剤耐性調節転写因子CGL2612タンパク質(研究成果に基づきCgmR: C. glutamicum multidrug-responsible repressorと命名)による多剤認識機構ならびに、薬剤の結合による本リプレッサーのDNA結合能変化の分子機構を構造学的側面より明らかとした。本研究で解析に成功した結晶構造は、薬剤複合体2種(それぞれ1.4Åと1.9Å分解能)、DNA複合体1種(2.5Å分解能)の3種であり、研究代表者によって既に解析済みのリガンド・フリー状態でのCgmRの立体構造との比較から、本リプレッサーがこれまでに実証例が無かったタイプの作用機構モデルに属する因子である事が示唆された。リプレッサーはリガンドとの結合により立体構造が変化し、オペレーターDNAと結合・解離をする分子スイッチである。この分子機構として、1.リプレッサーは元々単独で「DNA結合状態」と等しい構造にあり、リガンドの結合によって「DNA解離状態」が誘導されてDNAとの結合が阻害される。2.逆に、リプレッサーは元々「DNA解離状態」と等しい構造にあり、DNAと出会う事によって「DNA結合状態」が誘導されてそれと結合、リガンドはDNA結合状態への構造変化を妨げることによってDNA解離状態を維持し、リプレッサーのDNAへの結合を阻害する。の2通りの「2状態モデル」が考えられ得る。どちらもリガンドの結合によりリプレッサーのDNAへの結合が阻害されるという機能的意味合いは同一ながら、しかし互いに全く逆の機構的側面を有するモデルである。前者のモデルに属するリプレッサーはTetRタンパク質などが既に知られていたが、後者のモデルについてはこれまで実験的にその存在が証明された例が無く、本研究成果はそのモデルを実証する初めての例である。現在論文投稿準備中。C.glutamicum由来新規多剤耐性調節転写因子CGL2612タンパク質による、多剤認識機構ならびに、それら薬剤の結合による本タンパク質のDNA認識機構の解明に向けた構造学的研究を行った。CGL2612-薬剤複合体の結晶化条件探索実験および立体構造解析:ゲルシフト・アッセイ等の結果より、本タンパク質は種々のDNAインターカレーターと結合することが明らかとなった。当初研究計画に挙げていたNolfroxacinなどの基質の他、それらインターカレーターとの共結晶化実験も試みたところ、Ethidium Bromide(EtBr)複合体、Methylene Blue(MB)複合体の2種についてX線回折実験が行える結晶を得た。放射光施設(高エネルギー加速器研究機構・PF-6A,17A)にて回折データ収集を行い、EtBr複合体については既に構造解析を終了しProtein Data Bankに座標登録済みであり(2DH0)、MB複合体についても現在構造解析が進行中である(分解能1.4Å)。申請者により既に同定された本タンパク質のオペレーター配列を元に、長さや配列が異なる6種類のオリゴDNAを作製し結晶化条件探索を行った。その結果、オペレーター配列を構成している回文状配列の片側領域の配列から成る16bpのDNAフラグメントとの組み合わせにより、X線回折実験が行える品質の複合体結晶を得る事に成功した。この結晶から放射光施設(PF NW-12)において2.5Å分解能のSAD(Single Anomalous Diffraction)データを収集し、位相決定した。現在モデルの精密化を行っている。現在論文投稿準備中。
日本の介護現場にみられる日本人とブラジル人のコミュニケーション

本研究では、多文化化する日本の介護施設におけるブラジル人との接触に際し、日本人介護スタッフはいかなる知識や能力が必要かを探った。そして、ブラジルと日本の介護文化に大きな違いが存在するため、日頃の何気ない介護利用者との会話や観察を通して介護利用者一人一人のニーズがどのようなものかを把握しておくことが何よりも重要となってくるということが明らかになった。1990年の入管法改正以降、急激に増加したブラジル人も時間の経過とともに高齢化が叫ばれている。滞在形態は以前の短期滞在から、家族を伴う定住化、あるいは、永住化の傾向にあり、こうした中で、今後、日本社会におけるブラジル人の高齢化に伴う介護に関わる問題を避けて通ることはできない。そこで、本研究では、介護される側、介護する側の両方にブラジル人が存在することが予想される介護現場において、将来、こうした現場で介護職に従事する者は、ポルトガル語をはじめ、どのような知識を身につけておく必要があるのかを探り、それを今後のポルトガル語教育に還元し、即戦力となる人材を育成することを目的とする。2013年度の研究実施計画にもあるように、そのために、すでに研究が蓄積されている在日コリアンの高齢化の課題を扱ったものを中心に先行研究を概観している。その中で、在日コリアンもブラジル人と同様に外国人住民であり、在日コリアンを対象とした研究結果とブラジル人を対象とする研究とを比較し、日本に暮らすブラジル人特有の介護にかかわる問題を探ることを考えている。しかしながら、同じ外国人であっても、歴史や社会的な位置付けなど、在日コリアンとブラジル人の日本社会への根付きかたに異なる点が多いため、アンケート項目を作成する際に考慮すべき点について検討しているところである。また、シンポジウムや勉強会に参加し、本研究分野を専門とする教員と情報交換を行いながら、日本に暮らす外国人住民の高齢化の全体像を浮き彫りにするとともに、多言語・多文化化する介護施設の現状と課題、ならびに、その課題に対する施設ごとの取り組みに関する事例を探っている。1990年の入管法改正以降、多くの日系ブラジル人が来日し社会に根付いているが、時間の経過とともに、彼らの中にも高齢化の傾向がみられ、日本における少子高齢化の問題は何も私たち日本人に限ったことではなくなっている。そこで、本研究では外国人住民の中でも特に「ブラジル人」に焦点をあて、今後、日本社会が多文化化する中で、介護する側、介護される側の両方にブラジル人の存在が考えられる「介護現場」において、そこで働く日本人介護従事者はいかなる知識を身につけておく必要があるのかを明らかにすることを目的としている。そして、平成26年度は、ブラジルでは一般的に誰が、どのように、高齢者の介護を担っているのかを探るための予備調査を試み、日本とブラジルの「介護文化」の間に「ずれ」がみられるのかどうか、ヒントを得ることができた。また、在日コリアンを対象とした研究の蓄積にとどまらず、シンポジウムや研究会に参加することで、性質は多少異なるものの、「外国人と介護」という点では共通する「経済連携協定(EPA)」で来日するベトナム人、フィリピン人、インドネシア人の介護福祉士の状況を学び、ブラジル人介護従事者とともに、あるいは、ブラジル人介護利用者のために介護現場で働く日本人介護従事者がどのような受け入れ姿勢を持つ必要があるのかを考えることができた。さらに、東海地域でブラジル人が実際に介護に従事する施設を見つけることができたため、今後は、これまでに明らかになったことを踏まえ、アンケート項目を作成し、調査・分析を実施する予定である。平成20年末の世界的経済危機、ならびに、平成23年3月の東日本大震災を機に、日本在住の日系ブラジル人の数は大幅に減少したが、それでもなお、彼(女)らの滞在形態が定住化であることから、平成2年の入管法改正に伴い来日した日系ブラジル人が数多く日本社会で生活している。そして、時間の経過とともに、彼(女)らは来日当初には思いもよらなかった新たな課題に直面している。それが、「高齢化」である。そこで、本研究では、今後、日本の介護施設に、介護する側、介護される側の両方に日系ブラジル人が増加していくことが予想される中、そこで働く日本人介護従事者がいかなる知識を身につけておく必要があるかを明らかにし、今後のポルトガル語教育、あるいは、多文化共生教育に還元し、即戦力となる人材を養成することを目的とする。平成27年度は、学外研究のため、日系ブラジル人が実際に介護に従事する、あるいは、日系ブラジル人が介護利用者である介護施設での調査ができなかった。また、予定していたブラジルの介護施設での調査もジカ熱の大流行により時期を見合わせた。その一方で、長期学外研究でブラジルに渡ったものの、研究目的や扱うテーマが異なったため、調査自体はできなかったが、実際にブラジルに滞在していたため、ブラジルにおける高齢者の暮らし方や介護のあり方、また、介護分野の位置づけを目の当たりにし、今後、調査を行う上で得るものが多かった。介護分野そのものではないが、医療分野のポルトガル語教材を作成するための研究会にも参加し、専門家との意見交換から、介護分野のポルトガル語教材作成時に応用できるようなアイデアを得たため、最終年度の教材試案作成においてこのアイデアを活用するつもりである。本研究の調査フィールドが「介護現場」であり、筆者にとっては未知の領域であるということ、また、介護現場での調査が容易ではないこと、さらに、平成27年度に長期学外研究を行ったことが理由として挙げられる。また、平成27年度末にブラジルで調査を行う予定であったが、ジカ熱の大流行により調査時期を平成28年度へ変更した。

1990年の「出入国管理および難民認定法」改正以降、増加したブラジル人の滞在形態に永住化の傾向がみられ、日本で暮らすブラジル人にも高齢化の波が押し寄せようとしている。こうした状況下、本学の卒業生が「介護する側」、あるいは、「介護される側」として存在するブラジル人とともに介護現場で働くことを想定し、ブラジルと日本の介護文化においていかなる違いが存在するか、ブラジル人との接触場面においていかなる知識や能力が必要とされるかを探り、本学で実施されている授業に還元することで、即戦力として活躍できる人材を育成することを目的とした。そして、ブラジルの高齢者介護施設を訪問し、ブラジルの介護事情について調査するとともに、ブラジルの日系人高齢者介護施設において、ブラジル人の介護に現在携わっている日本人介護スタッフを対象にインタビュー調査と参与観察を実施した。その結果、何でもしてもらう、何でもしてあげる、という概念が、実は日本の介護独特のものであり、特に、異なる文化的背景を有する介護利用者をケアする場面にこの概念をあてはめた場合、うまく機能しない可能性があるということを介護スタッフ自らが理解しておくべきであること、そして、日本社会の多文化化に伴い、高齢者施設に入居する介護利用者も多様化する中で、日頃の何気ない介護利用者との会話や観察を通して介護利用者一人一人のニーズがいったいどのようなものかを把握しておくことが何よりも重要となってくるということがこのたびの調査より明らかになった。また、介護現場で毎日のルーティンワークの中で求められる最低限必要なポルトガル語の知識がいかなるものなのかも具体的な例とともに明らかになった。本研究では、多文化化する日本の介護施設におけるブラジル人との接触に際し、日本人介護スタッフはいかなる知識や能力が必要かを探った。そして、ブラジルと日本の介護文化に大きな違いが存在するため、日頃の何気ない介護利用者との会話や観察を通して介護利用者一人一人のニーズがどのようなものかを把握しておくことが何よりも重要となってくるということが明らかになった。本研究の調査フィールドが「介護現場」いう、筆者にとっては未知の領域であることと、また、「介護現場」での調査が容易ではないという点がおもな要因である。本研究テーマの専門家や実践家を交えた研究会を実施し意見交換をすることにより研究を進めていく。調査においては状況を見ながら、できるだけ早い時期にブラジルと日本の介護施設で実施する。成果物である教材については、本研究期間内に「完全なもの」を作成するのは検証期間が短く難しいため、本研究の成果としては、たたき台である教材試案を作成する。そして、今後、介護現場で働くことを希望する学生や実際に介護従事者が授業や現場で使用する中で、意見を出しあい修正を繰り返すことで、ある程度時間をかけ教材を使いやすいものにしていく。ポルトガル語教育、多文化共生現在、およそ半年間の予定で長期学外研究に出ているため、学外研究期間が終了する9月末までは本研究に携わることができず、平成27年度の研究計画を変更せざるを得ない。そこで、今年度は、介護現場へのアンケート調査の実施と結果の分析、ならびに、それらを教材に反映させた教材(試行版)の作成までを予定している。
記号処理にともなうエラーの生成過程-マインド・バグに対する計算論的アプローチ-

心とは記号を処理・操作するシステムである。記号の処理・操作とは、計算である。その計算は記号と記号を結び付ける一定の関係規測、すなわち構文構造に還元できる。また、記号ならびに個々の記号を結び付ける規測の総体は、外界事象の総体と同型である。つまり、記号によって直接、感覚や経験によらなくとも事象の意味をとらえることができる。現状の心の記号論ないしは計算論とよばれる立場の前提並びに主張点をまとめると以上のようになる。このような前提をふまえた最新の心の科学は、認知心理学をはじめコンピュータ・サイエンス、言語学・記号論、数学基礎論、哲学など関連諸領域を包括し、一つの固有領域として認知科学とよばれる。本研究では、1.これらの主張点をめぐり個々の主要な論点を整理し同時にこれとは異なる立場(反記号論、反計算論とよばれる)と対照して吟味すること。2.計算過程の論理的構造を明らかにすること。3.記号システムの属する心的空間の幾何学的特性を明らかにすること。これら3点を吟味することを第一の目的とし、それぞれに対する理論的検討を加えた。引き続き、第一の理論的検討によって提起される論点を具体的な事象のもとで実験的検討を加えることを第二の目的とした。2つの実験的検証を行った。第一の事象例として、心の中に構成された地図(これを認知地図という)を取り上げた。ある行動空間(身の回りの生活環境空間)に関して獲得形成された心の中の地図は、いかなる幾何学的計量空間としての特徴をもった記号表象空間であるか、その検討を行った。認知地図が構成されていくさいの記号処理過程で観察される特徴的なエラーを基に、心の空間表象記号処理の仕組みと計算過程の構造を明らかにした。第二の事例として、心的計算過程、一桁の数値の間の加法と乗法を取り上げた。その際の数字記号処理の構造並びに記憶表象からの数値の検索過程の特色を明らかにした。心とは、生体の内部にあって意識的・無意識的に自覚されるある状態をさす包括的な概念である。この内部状態はさまざまな表象系(言葉をはじめ数字、さまざまなシンボル・イメージなどの記号系)をもち、かつそれらを一定のルールにのっとり操作し、変換し、処理、計算し、生体がおかれた事態への的確な対応、問題解決、ないしは新たな状況への創造的対応を可能にする。本研究では、以下の二つの心的表象系を取り上げ、個別の課題領域と文脈のもとで、その機能と仕組みを実験的・論理的に検討することを試みた。第1に、数字物理記号系を取り上げ、その心的表象のもとで繰り広げられる操作・心的加算と乗法の仕組みとその機能構造を明らかにすることを試みた。これは、心の計算論に対する最も基本的な検討である。課題は一桁の2数の間の加算と乗算である。そのさいのエラー生成メカニズムを究明するため実際に計算し結果を算出するよう求めた。さらに、同じ2数の組み合わせを逆にした一対の課題に対し、どちらの数値の組の計算を好むかその好みの判定を求めた。被験者は大学生である。その結果、加法では加数が小さな値の数値である課題が好まれたのに対し、乗法では逆に被乗数が小さな値の課題を選好することが判明した。この結果を論理的に説明しうる可能な内部状態とそこで機能している心的表象モデルとして、2次元的な広がりを持つ計算結果をまとめた心的数表へのアクセスの容易さをもとにした記憶表象モデルを検討した。

加えて、九九算という学習効果についての検討も試みた。第2に取り上げた表象系は、暗室内の小点光源という制約された物理的条件下での空間認識にまつわる空間表象記号系である。認識光点の間に成立する関係系が示唆する認知空間の幾何学的構造に関する代表的な論理的モデルを導入し紹介を試みた。これをふまえ引き続き、空間認知に関わる具体事例として認知地図(心の中の地図)を取り上げその構造分析を行うことを予定している。心とは記号を処理・操作するシステムである。記号の処理・操作とは、計算である。その計算は記号と記号を結び付ける一定の関係規則、すなわち構文構造に還元できる。また、記号ならびに個々の記号を結び付ける規則の総体は、外界事象の総体と同型である。つまり、記号によって直接、感覚や経験によらなくとも事象の意味をとらえることができる。現状の心の記号論ないしは計算論とよばれる立場の前提並びに主張点をまとめると以上のようになる。このような前提をふまえた最新の心の科学は、認知心理学をはじめコンピュータ・サイエンス、言語学・記号論、数学基礎論、哲学など関連諸領域を包括し、一つの固有領域として認知科学とよばれる。本研究では、1.これらの主張点をめぐり個々の主要な論点を整理し同時にこれとは異なる立場(反記号論、反計算論とよばれる)と対照して吟味すること。2.計算過程の論理的構造を明らかにすること。3.記号システムの属する心的空間の幾何学的特性を明らかにすること。これら3点を吟味することを第一の目的とし、それぞれに対する理論的検討を加えた。引き続き、第一の理論的検討によって提起される論点を具体的な事象のもとで実験的検討を加えることを第二の目的とした。2つの実験的検証を行った。第一の事象例として、心の中に構成された地図(これを認知地図という)を取り上げた。ある行動空間(身の回りの生活環境空間)に関して獲得形成された心の中の地図は、いかなる幾何学的計量空間としての特徴をもった記号表象空間であるか、その検討を行った。認知地図が構成されていくさいの記号処理過程で観察される特徴的なエラーを基に、心の空間表象記号処理の仕組みと計算過程の構造を明らかにした。第二の事例として、心的計算過程、一桁の数値の間の加法と乗法を取り上げた。その際の数字記号処理の構造並びに記憶表象からの数値の検索過程の特色を明らかにした。
発芽玄米におけるアレルゲンタンパク質含量の低減化機構の解明

我々は、これまでに発芽玄米中のタンパク質含量および組成、特にアレルゲンタンパク質について解析し、精白米および玄米に比べて、発芽玄米中の可溶性画分に主要アレルゲンタンパク質がほとんど存在しないことを明らかにした。また、15年度には、発芽玄米の製造工程において、発芽および加熱工程がアレルゲンタンパク質の低減化に大きく関与していることを明らかにし、16年度には、アレルゲンタンパク質の減少には、発芽時に活性化されるプロテアーゼが関与し、そのプロテアーゼの至適温度は40°C付近であり、至適pHは56付近であることが明らかとなった。そこで、17年度は、そのプロテアーゼを同定し、性質を明らかにすることを目的とした。玄米を発芽させた試料に、0.1%SDSを添加してインキュベートした結果、タンパク質の分解が促進され、14-16kDaのアレルゲンと26kDaのアレルゲンは、それぞれもとの玄米中に含まれる量と比較して45%および30%に減少しており、26kDaアレルゲンのほうが14-16kDaアレルゲンよりも減少が顕著であった。そこで、各種プロテアーゼインヒビターを用いて、この低減化に関与するプロテーゼの同定を試みたところ、NEM(システインプロテアーゼインヒビター)により、26kDaアレルゲンの低減化が阻害され、26kDaアレルゲンの低減化にはシステインプロテアーゼが関与していることが明らかとなった。玄米の発芽時において、活性化されるシステインプロテアーゼはすでに同定されており、発芽後18日目に活性化され、米の主要貯蔵タンパク質であるグルテリンを分解することが知られている。このプロテアーゼは乾燥種子中にも存在しており、このシステインプロテアーゼもしくはこれ以外のシステインプロテアーゼが、26kDaアレルゲンを含む可溶性タンパク質の分解に関与していることが示唆された。15年度は、発芽玄米におけるアレルゲン含量の減少機構の解明を目的として、発芽玄米の各製造工程についてアレルゲンの量的変化を解析した。白米、玄米および発芽玄米から、また、発芽玄米の製造工程(発芽、加熱、乾燥)における各段階の試料から、塩可溶性タンパク質を1M NaClで、総タンパク質を1% SDS/1% 2-MEで抽出した。各抽出液に含まれるタンパク質をSDS-PAGEにより、14-16kDaアレルゲンについては、モノクローナル抗体を用いたイムノブロットおよびELISAにより解析した。総タンパク質のSDS-PAGEにおいては、3種の米粒中の主要貯蔵タンパク質に関して顕著な差は確認されなかった。しかし、イムノブロット解析では、発芽玄米中で14-16kDaアレルゲンのバンドが消失していた。また、塩可溶性画分のSDS-PAGE、イムノブロットおよびELISA解析では、発芽玄米には14-16kDaアレルゲンがほとんど含まれないことが示された。そこで、製造工程の各段階での14-16kDaアレルゲンの量的変化を検討したところ、発芽後に僅かに減少し、その後の加熱工程で顕著な減少が見られることが明らかになった。また、玄米を発芽させずに加熱した試料においてもアレルゲンが減少していることが確認された。以上の結果より、発芽および加熱工程がアレルゲンタンパク質の低減化に関与していることが示唆された。また、15年度には、発芽玄米の製造工程において、発芽および加熱工程がアレルゲンタンパク質の低減化に大きく関与していることが明らかとなった。そこで、その低減化には発芽初期に活性化されるプロテアーゼが関与していることが予測されるため、16年度は、その酵素の性質を明らかにすることを目的とした。発芽玄米の各製造工程でのタンパク質分解酵素活性をカゼイン消化法により検討した結果、玄米と比較して発芽後に約2倍に増加し、加熱段階である50°Cにおいてもその活性は保持されており、90°C以上で活性が消失した。この結果より、玄米の発芽時にプロテアーゼ活性が上昇し、加熱時にもその活性が継続されることが明らかとなった。さらに、発芽させた玄米について、温度(3060°C)とpH(39)を変えて24時間それぞれインキュベートした後、可溶性画分中のアレルゲンタンパク質含量をSDS-PAGEおよび14-16kDaアレルゲンに対するモノクローナル抗体を用いたイムノブロットにより比較した。その結果、40°C、pH5およびpH6でインキュベートすることによりアレルゲンタンパク質が顕著に減少した。以上の結果より、発芽玄米中のアレルゲンタンパク質の減少には、発芽時に活性化されるプロテアーゼが関与し、その酵素の至適温度は40°C付近であり、至適pHは56付近であることが明らかとなった。

また、15年度には、発芽玄米の製造工程において、発芽および加熱工程がアレルゲンタンパク質の低減化に大きく関与していることを明らかにし、16年度には、アレルゲンタンパク質の減少には、発芽時に活性化されるプロテアーゼが関与し、そのプロテアーゼの至適温度は40°C付近であり、至適pHは56付近であることが明らかとなった。そこで、17年度は、そのプロテアーゼを同定し、性質を明らかにすることを目的とした。玄米を発芽させた試料に、0.1%SDSを添加してインキュベートした結果、タンパク質の分解が促進され、14-16kDaのアレルゲンと26kDaのアレルゲンは、それぞれもとの玄米中に含まれる量と比較して45%および30%に減少しており、26kDaアレルゲンのほうが14-16kDaアレルゲンよりも減少が顕著であった。そこで、各種プロテアーゼインヒビターを用いて、この低減化に関与するプロテーゼの同定を試みたところ、NEM(システインプロテアーゼインヒビター)により、26kDaアレルゲンの低減化が阻害され、26kDaアレルゲンの低減化にはシステインプロテアーゼが関与していることが明らかとなった。玄米の発芽時において、活性化されるシステインプロテアーゼはすでに同定されており、発芽後18日目に活性化され、米の主要貯蔵タンパク質であるグルテリンを分解することが知られている。このプロテアーゼは乾燥種子中にも存在しており、このシステインプロテアーゼもしくはこれ以外のシステインプロテアーゼが、26kDaアレルゲンを含む可溶性タンパク質の分解に関与していることが示唆された。
ユビキチン化蛋白の網羅的解析による炎症性発癌メカニズムの解明

炎症性腸疾患合併大腸癌(炎症性大腸癌)は、炎症性腸疾患(IBD)の長期罹患に伴って高率に合併することが知られており、本邦でのIBD患者数の増加に伴い、その予防法及び治療法の開発が求められている。炎症性大腸癌の発生機序は、通常の大腸癌(孤発性大腸癌)とは大きく異なると考えられているものの、その詳細は明らかではない。本研究では翻訳後修飾の視点から、IBDにおける大腸上皮の腫瘍化の機序を、孤発性大腸腫瘍との比較も交えて明らかにすることを目的とする。炎症性大腸腫瘍誘導にあたっては、マウスにアゾキシメタンを投与したのち、デキストラン硫酸による腸炎を3回繰り返した。発症した大腸腫瘍を摘出し、EDTA溶液で腫瘍を遊離させマトリゲルに懸濁・播種し、Wnt3a及びRspondin-1非存在下で培養を行った結果、複数の初代培養株を樹立し得た。培養細胞でβ-カテニンの遺伝子変異を検索した結果、32番目のアスパラギン酸や37番目のセリンの変異を認め、疾患マウス作成のため37番目のセリンの変異(S37F)についてCRISPR/Cas9による変異マウスの作成を試みたが、変異体を得ることが出来なかった。また、質量分析を用いたユビキチン化タンパクの網羅的同定において、非腫瘍部大腸上皮に比べて炎症性大腸腫瘍組織で増加が示唆されたユビキチン化タンパクのうちVimentinやNEDD4等について、減少が示唆されたうちSodium/potassium-transporting ATPase subunit alpha-1等について、発現・機能解析を行っている。炎症性大腸腫瘍及び孤発性大腸腫瘍組織における、網羅的ユビキチン化タンパクの解析を行い、腫瘍化に伴って変化するユビキチン化タンパクを多数同定した。そのうち複数のタンパクについて解析が進行しているが、当初予定していた腫瘍発症に関わる因子を見出せていないため、解析の際の効率的な培養法を検討中である。大腸腫瘍の網羅的ユビキチン化タンパクの解析から得られた結果より、解析範囲を広げ、腫瘍化に伴って変化するユビキチン化タンパクの発現や生化学的特徴、大腸腫瘍発症のメカニズムを明らかにする。また大腸腫瘍解析を容易とする培養システムの構築を試み、解析を加速させる。本邦での炎症性腸疾患罹患者数が増加するなか、炎症性腸疾患の重篤な合併症の1つである炎症性腸疾患合併大腸癌(炎症性大腸癌)の予防法の開発・治療法の改善が望まれている。炎症性大腸癌は早期診断の困難な例が多く、その化学療法は非炎症性大腸癌に準じて施行されることも多いが、治療抵抗例が散見される。本研究では、炎症性大腸腫瘍と非炎症性大腸腫瘍の差異を翻訳後修飾の視点から明らかとし、炎症性大腸腫瘍の病態を明らかにすることで、その予防・治療に資することを目的とする。生体内の解析を行うため、まずマウスに発癌誘導物資であるアゾキシメタン(AOM)を投与したのちデキストラン硫酸による腸炎を誘導し、炎症性大腸腫瘍を作成した。大腸腫瘍及び辺縁非腫瘍部大腸上皮を採取し、ユビキチン化タンパクを分離・精製し、質量分析計でユビキチン化タンパクの網羅的同定を行い、腫瘍化に伴い発現が変化するユビキチン化タンパクを多数同定し得た。続いて、炎症性大腸腫瘍と、AOMを1週間毎に8回投与することで誘導された非炎症性大腸腫瘍からそれぞれ検体を採取し、質量分析計を用いてユビキチン化タンパクの解析を行った。培養細胞での解析行うために、まずマウス正常大腸組織及び炎症性腫瘍組織から細胞を単離し、それぞれの長期培養系を確立した。大腸上皮培養細胞に比べて炎症性腫瘍培養細胞でもユビキチン化修飾発現の変化を認めた。現在、個別のタンパクに注目し、腫瘍組織におけるユビキチン化の生化学的・機能的解析を進めている。炎症性大腸腫瘍と非炎症性大腸腫瘍のモデルマウスを作成し、腫瘍組織の網羅的ユビキチン化タンパクの解析系を確立し、興味深いユビキチン関連タンパクを複数抽出することが出来たため。また、大腸腫瘍細胞の長期培養系を確立し、培養細胞におけるユビキチン関連タンパクの生化学的・機能的解析を可能としたため。また、

質量分析を用いたユビキチン化タンパクの網羅的同定において、非腫瘍部大腸上皮に比べて炎症性大腸腫瘍組織で増加が示唆されたユビキチン化タンパクのうちVimentinやNEDD4等について、減少が示唆されたうちSodium/potassium-transporting ATPase subunit alpha-1等について、発現・機能解析を行っている。炎症性大腸腫瘍及び孤発性大腸腫瘍組織における、網羅的ユビキチン化タンパクの解析を行い、腫瘍化に伴って変化するユビキチン化タンパクを多数同定した。そのうち複数のタンパクについて解析が進行しているが、当初予定していた腫瘍発症に関わる因子を見出せていないため、解析の際の効率的な培養法を検討中である。初年度の実験結果より候補となったユビキチン関連タンパクについて、腫瘍組織及び培養細胞を用いて生化学的・機能的な役割を明らかにするとともに、他のマウスモデルの大腸腫瘍と比較しつつ多面的に解析を行う。大腸腫瘍の網羅的ユビキチン化タンパクの解析から得られた結果より、解析範囲を広げ、腫瘍化に伴って変化するユビキチン化タンパクの発現や生化学的特徴、大腸腫瘍発症のメカニズムを明らかにする。また大腸腫瘍解析を容易とする培養システムの構築を試み、解析を加速させる。計画当初に比べ試薬購入が廉価で可能であった。次年度は解析規模を拡大するため試薬増量及び施設追加使用を行う予定である。当初予定より消耗品の購入が廉価であったため。次年度は解析規模をさらに拡大するため消耗品費及び施設使用費が増加する見込みである。