hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Sialyl Lewis-x oligosaccharideの再灌流障害抑制効果 -関心術心筋保護法における至適投与時期及び投与温度について-

方法:Wistar rat12匹を使用した。血液交差体外循環モデルに装着したラット摘出心を使用し、20分間隔の心筋保護液投与による60分間の心停止、60分間の再灌流モデルを作成した。各群n=6とし、Control群:通常の常温血液心筋保護液を投与した群、SLX群:上記にSialyl Lewis X analogue(60μg/ml)を添加した群の2群に分類した。心停止前後での心機能、心筋代謝、心筋ミエロペロキシダーゼ活性を測定した。結論:以上の結果よりselectinが関与する血管内皮-白血球接着は、心筋虚血再灌流において重要な役割を果たしていると考えられた。常温血液心筋保護液中へのSialyl Lewis X analogueの添加は、再灌流早期の白血球-血管内皮接着を抑制することで、より良好な心筋保護効果が得られる可能性が示唆された。血液交差体外循環モデルを使用した摘出心に対するsialyl Lewis-X oligosaccharide(SLe-X)投与の心筋虚血再灌流障害抑制効果を評価した。1.実験動物:Wistarラット12匹を使用した。2.実験群:Control群:通常の常温血液心筋保護液を投与した群(n=6) Sle-X群:SLe-X(60μg/ml)を上記心筋保護液に投与した群(n=6)3.実験方法:サポートラットを用いた血液交差体外循環モデルにドナーラットからの摘出心を装着し心筋保護液投与下に60分間の心停止を行い、120分の再灌流を行った。4.結果(2)心筋組織代謝および血管内皮細胞機能:心筋酸素消費量には有意差は認めなかったが内皮細胞依存性のnitric oxide産生はSle-X群で有意に良好に温存されていた。(3)再灌流障害抑制効果:顆粒球エラスターゼには有意差は認めないものの心筋組織ミエロペロキシダーゼ活性はSle-X群で有意に低値であった。5.考察常温心筋保護液へのSle-Xの添加は虚血再灌流後の血管内皮細胞機能を温存し、心筋ミエロペロキシダーゼ活性を抑制したことから、この方法が虚血再灌流障害の抑制効果があることが示唆された。平成13年度で実験モデルの確立が可能となったため平成14年度でSle-Xの至適投与時期、温度を検討する予定である。血液交差体外循環モデルを使用し、摘出心に対するSLe-X添加心筋保護液の至適投与温度を検討した。[1]実験動物:家兎18羽を使用した。各群n=6とした。[2]実験群:Cold群:低温(8°C)SLe-X添加血液心筋保護液を投与した群[3]実験方法:血液心筋保護液中にSLe-Xを300μg/mLとなるように添加し、心筋保護液を15分間隔で投与し120分間の心停止を行い、120分の再灌流を行った。[4]結果(2)血管内皮細胞機能:アセチルコリン負荷により冠血管抵抗はTepid群で有意に低下し、nitric oxide遊出量は同群で有意に高値であった。(3)再灌流障害抑制効果:心筋組織ミエロペロキシダーゼ活性、TBARS(過酸化脂質)含有量もTepid群で有意に低値であった。[5]考察SLe-X添加心筋保護液の至適投与温度は、再灌流後の心機能、血管内皮細胞機能、再灌流障害抑制効果からTepid(28°C)が最も良好であることが示唆された。現在上記結果を投稿準備中である。
脊髄性筋萎縮症関連遺伝子の発現の調節

SMN1遺伝子の発現が不活化されている脊髄性筋萎縮症SMA由来の線維芽細胞にRNA結合蛋白質hnRNP A2に対するRNA干渉を施すとSMNの産生量が減少する現象を見つけた。この作用機序は,SMN2遺伝子の翻訳レベルでの調節であることが解析できた。この事は,SMN2とA2による分子間相互作用が新たな分子標的として,創薬のターゲットとして今後の研究対象になることを示唆している。当初の計画書では,計画(1)ではテトラサイクリン依存性のRNA干渉誘導の実験システムを脊髄性筋萎縮症患者由来の線維芽細胞そしてHela細胞にて確立することに6ヶ月を見積もっていたが予想以上に困難を極め,トータルで11ヶ月を費やすこととなってしまった。この原因としては,線維芽細胞の成長が非常に遅く,しかも最小希釈に耐えられず死んでしまったことが大きく影響していた。この解決の為に,申請者はレンチウイルスで遺伝子導入後に直ぐに薬剤の選別を行うことなく3回ほど境内培養を行い,十分に導入した遺伝子が細胞のクロモゾームに挿入され,安定して導入遺伝子の発現が確かめられた後に,GFP緑色蛍光蛋白質で確認された後に,薬剤による選別を行うことで上記の目的の細胞を分離することに成功した。一方で,目的の遺伝子発現に際しては,当初のプランでは,PGK(PhosphoGlyceroKinase)の転写プロモーターを使いTetRの発現を誘導する方法を考えていたが,PGKプロモータの活性が線維芽細胞及びHela細胞では思ったより弱く,十分な発現量をえられなかった為,予定を変更してレンチウイルスベクターのプロモーターをサイトメガロウイルスのCMVのプロモーターで置換し直した。この新しいレンチウイルスベクター用いてTetRを発現させ後,その発現細胞を分離しなおした為に,大幅に計画の変更を強いられた経過がある。しかし,現在上記した非常に有益な実験細胞系の確立を見た為,今後(平成21年度以降)は特に今年度の計画では,前年度の不実行の計画(2),(3)の一部を含めて,大幅に遅れた研究計画は急速に進むことと考えている。当初の計画では,最初に脊髄性筋萎縮症患者由来の線維芽細胞に於いてテトラサイクリン依存性にhnRNP A2に対するRNA干渉を誘導できる細胞系の確立を目指していたが,幾つかの理由からこれらの細胞を永久化して目的の遺伝子を組み込んだ細胞系の樹立は非常に効率が悪い為,計画の一部を諦め,上記の線維芽細胞系にRNA干渉やプラスミッドの導入を行うことで細胞のアッセイを行うことに決めた.また,当初は米国の研究所との共同研究で得られていた情報では,hnRNP A1に対するノックダウンによりSMNの産生量が減少する結果であったが,その後の我々の詳細な解析により,A1ではなくA2のノックダウンによりSMNの減少がSMAの線維芽細胞だけでなく正常人の線維芽細胞でも観察されることが判明した.この現象は,hnRNP A2が主に細胞内でどの様にRNAの代謝そしてRNAの動向に関与しているかという既存の事実から考えると,ユビキタスな状態ではSMN1そしてSMN2のmRNAはある配列(3'-非翻訳領域)を介してhnRNP A2による安定化を受けていることが推測される.現在までに様々な低分子がSMA由来の線維芽細胞やSMAモデルマウスにてSMNの蛋白質増加の効果が見られ,その後実際にSMAの患者に試されたが,実際に症状の改善や著しくSMNの増加の効果が見られた薬物は見つかっていない.我々の今回の発見は,これまでの薬物とはその作用機序が全く異なるため,今後新たな作用機序の発見そしてバイオマーカーとして,SMAへの新しい薬物へのスクリーニングや開発に貢献できるものと考えられる.これまでの結果を応用して、SMA患者由来の線維芽細胞にて、hnRNP A1及びA2に対するRNA干渉を誘導して、SMNの発現に及ぼす効果を解析した。hnRNP A1に対するRNA干渉効果より第7エクソンのmRNAへの取り込みが促進し、従ってSMNの発現量も増加した。A2に対するRNA干渉作用の結果、A1に対すると同様に第7エクソンのmRNAへの取り込みは促進したが、SMNの産生量は逆に減少した。このA2に特異的なRNAiの効果は、hnRNPA2によるSMNのエクソン7のスプライシング以外のプロセスでの関与を示唆している。A2に対するRNAi作用は、細胞周期の観察から、細胞増殖の速度を遅くしている結果が得られた。また、転写活性を測定する実験結果より、A2に特異的なRNAi作用によってSMN2遺伝子からの転写活性に対する特異的な抑制効果は見られなかった。又,RNAの安定化の実験から、SMNのmRNAへの安定化への影響は見られなかった。AHAのパルスラベル法による実験から、SMNの産生の減少は、翻訳レベルでの調節の関与が示唆された。細胞質抽出物よりA2蛋白質を含む複合体を精製すると、SMN2のmRNAの含有が確認された。この事は、A2とSMN2のmRNAが直接相互に結合していることが示された。

以上の結果より、hnRNPA1に対するRNA干渉作用は、エクソン7のスプライシングの活性を促進し、その結果としてSMNの産生の増加を促す。この事は、A1に対するRNA干渉作用は直接SMAの治療に応用できることを示唆している。一方、A2に対するRNA干渉作用は、第7エクソンのスプライシングの活性を促進するが、A2を介した翻訳レベルでの制御が低下するため、SMNの産生は減少する。この翻訳レベルでのA2とSMNのmRNAとの直接の分子間相互関係は、新たな分子標的として創薬のチャンスを提供している。
動物性食品原料から生ずる廃棄物の有効利用―特に新機能性食品素材の創製

動物性食品原料から生ずる魚腸骨とと畜血液を対象として、環境保全の立場から微生物や生物由来の酵素で有用資源へと変換し、それらの有効利用を検討することを目的とした。魚油を唯一の炭素源として生育する微生物を検索し、多くの有用酵母を見出した。平成12年度にはCandida属のF0726A株が、生体に有用な高度不飽和脂肪酸(イコサペンタエン酸(EPA)とドコサヘキサエン酸(DHA))を蓄積することを明らかにした。また、その蓄積条件を詳細に解析した。平成13年度には、Geotrichum属のF0347-2株が同様の性質を有することを明らかにすると同時に、DHAの蓄積条件を解析した。これらの微生物は、魚腸骨から有用な高度不飽和脂肪酸を濃縮することに利用できる可能性が示唆された。と畜血液の有効利用については、平成12年度に血液の主要成分であるヘモグロビンの分解物が、抗酸化作用と血圧上昇抑制作用を有することを見出した。平成13年度には、その血圧上昇抑制作用を詳細に調べた結果、ヘモグロビン分解物投与により高血圧自然発症ラット(SHR)の血圧上昇が抑制されることが判明した。また、その分解物から血圧上昇抑制に関わるペプチドを単離し、構造解析を行った。TPAVH, HLDDDLK, VAAAL, VDPVMF, VVYPWの5種類のペプチドが同定された。さらに、これらのペプチドを合成し、その有効性を確認した。このように、と畜血液成分は新規機能性食品素材として有効利用される可能性が示唆された。本研究は、動物性食品原料から生ずる廃棄物の中で、環境保全の立場から問題となっている魚腸骨及びと畜血液を微生物や酵素で有用資源へと変換し、それらの有効利用を主な目的としている。まず、魚油を唯一の炭素源として生育する微生物を検索し、酵母Candida guilliemondiiF0726A及びその他多数の株を見いだした。次に、酵母菌体内のDHAとタンパク質含量を考慮して、最適培養条件を検討した。菌体タンパク質は、25°C、72時間培養で、また菌体脂質は30°C、24時間で最も多く生産され、それぞれ魚油1g当たり0.34gおよび0.45gであった。菌体タンパク質のアミノ酸組成分析から、グルタミン酸が構成アミノ酸の25%を占めることが判明した。また、リジンの占める割合は9.7%で、酵母Saccharomyces属の菌体タンパク質に比べて高い値を示した。一方、本菌によるDHAの回収率は魚油から40%を示し、本菌がDHAの蓄積濃縮には有用であることが判明した。と畜血液の有効利用については、まず血液の主要成分であるヘモグロビンを用いて、加水分解物の調製条件を検討した。ヘモグロビンにペプシン、パパイン、キモトリプシン、アクチナーゼを37°Cで作用させて分解速度を調べた結果、ペプシンがペプチド調製に最も優れていることが明らかとなった。調製したペプチドの抗酸化作用を、リノレン酸を用いた酸化モデル系においてロダン鉄法とTBA法で測定した。ヘモグロビンは抗酸化作用を持っていなかったが、ペプチド画分は、抗酸化作用を有していた。従って、ヘモグロビンの分解物は新機能性素材として有用であることが示唆された。本研究は、動物性食品原料から生ずる廃棄物の中で、環境保全の立場から問題となっている魚腸骨及びと畜血液を微生物や酵素で有用資源へと変換し、それらを有効利用することを主な目的としている。今年度は、魚油を唯一の炭素源として生育する微生物として新たにGeotrichumn sp.FO347-2を見いだした。本菌を30°C、24時間培養することにより、魚油(マグロ油)1gに含まれるDHAの19.4%が、菌体内に回収されることが明らかとなった。

本菌が、前年度に報告した酵母Candida guilliemondii FO726Aと同様にDHAの蓄積濃縮に有用であることが判明した。また、これら両菌体の水溶性成分が有する機能を検討した。リノレン酸を用いた酸化モデルを用いて抗酸化性を検索した結果、菌体から抽出した水溶性画分が抗酸化作用を有することが明らかとなった。10mg/mlの菌体溶液抽出物は、約50%の抗酸化作用を示した。と畜血液の有効利用については、血液の主要成分であるヘモグロビン及びその加水分解物を用いて、血圧上昇抑制作用を検討した。ヘモグロビンを投与した自然発症高血圧ラット(SHR)の血圧の上昇は、投与しないコントロールラットのものに比べて有意に抑制されることが明らかとなった。また、ヘモグロビンのプロテアーゼによる分解物は、血圧上昇に深く関与するアンギオテンシン変換酵素(ACE)の活性を阻害することが判明した。さらに、そのプロテアーゼ分解物から逆相カラムを用いた高速液体クロマトグラフィーによりACE阻害活性を有するペプチドを単離し、構造を決定した。従って、ヘモグロビンの分解物は、新機能性素材として有用であることが示唆された。
自己組織性超分子の溶液質量分析を中心としたオミクス解析科学

金属と非共有電子対をもつ有機配位子との錯形成から配位化合物が得られる。今回、金属と二種類の配位子を、配位子の割合を変化させながら混合し、得られる配位化合物を独自に開発した低温スプレーイオン化質量分析(CSIーMS)により追跡した。その結果、混合比の変化に伴って生成する錯体を捕捉でき、錯形成過程が解明された。CSIーMSは多成分系配位化合物の構築過程を追跡することができる手法である事が確認された。本研究の主目的である,CSI-MSを用いた溶液構造解明に関し当初計画にそって実験を行った.すなわち今年度は有機金属錯体の構築を溶液中で確認する一連の研究を実施し,成果を得ている.これは,溶液中での錯体構造構築の経過をリアルタイムで検出するシステムの適用例として好適であり,実際,弱い結合に基づく自己組織化の原理解明に繋がるものである.具体的には,アダマンタンをリガンドとするコバルト錯体の形成が,溶媒の種類により変化する様子をCSI-MSを活用することにより確認出来た.一方,分子ジャイロコマに関する一連の研究も並行して進展し,ナフタレンを回転子とするコマに関し,回転子に架橋したカゴの大きさの変化に伴って回転が束縛される様子を動的に解析することができた.すなわち,カゴを構成するメチレン鎖が14の場合,ナフタレン回転子は完全に固定され,16および18の場合,炭素数増大に伴って回転速度が増すことがわかった.このように非対称回転子のコマの挙動がはじめて明らかとなった.さらに,回転子として,電気ダイポールを有するチオフェンを用いた場合,実際に回転が可能あることを確認した他,結晶中でのチオフェンの方位に変化,すなわち秩序的あるいは無秩序遷移により結晶中の光学特性の多様性が観測された.このこは,この分子ジャイロコマがπ電子系の配向制御可能なある種の液晶として振るまい,新しい光学素子として利用する未知が開かれたと解釈できる.これら新分子系の溶液挙動の解析が次の目標となる.本研究課題におけるもう一つの化合物としてツインボウル型シクロファンの解析を行った.特に電気的に中性あるいは電子豊富なゲスト分子を包摂できる新たなシクロファン誘導体を合成し,結晶状態でC60フラーレンを包摂することを確認した.溶液質量分析を現在進めているところである.金属と非共有電子対をもつ有機配位子との錯形成から配位化合物が得られる。本年度の実施計画に従い、実験準備が整った分子ジャイロコマの研究を、溶液挙動を含む物性解析より開始した。初めにキシレンを回転子とする分子ジャイロコマを合成し構造と物性を検討した。この際、ジャイロコマのかご形フレーム骨格の大きさを調節し、かごサイズを変化させた場合の合成収率の変化を調べ、サイズが大きくなるとかご骨格がつぶれてしまい、炭素鎖18のかごでは、うまくキシレン回転子が回らなくなることがわかったこれに対してC14鎖の分子は球状で回転子に対して最小限の回転空間を形成する。尚、この化合物の質量分析による溶液動態解析には未だ至っていない。次に、チオフェン環を回転子とする分子ジャイロコマの合成に着手した。回転子を双極子モーメントを有するチオフェンに変えることにより、分子全体の静電的相互作用の変化に興味が持たれる。合成に関しては、かご骨格のサイズの増大に伴い明らかに収率が低下した。これは、前駆体の炭素鎖が長くなるにつれ、同じケイ素上の側鎖同士が反応し易くなることを示し、ビスシリルチオフェン骨格の対称性を反映しやすい生成物が優先的に生成することがわかる。さらに、温度に依存した結晶内でのチオフェン環の配向について検討したところ、低温では隣接するチオフェン同士の双極子相互作用により、チオフェンの配向の秩序が整列した構造を示すのに対して、高温では熱により配向秩序が乱れた構造に変化することを確認した。このことは、溶液動態の温度依存性も示唆しており温度可変溶液質量分析の結果が期待される。さらに、チオフェン環を回転子とするジャイロコマにおいても結晶内で回転子の配向が乱れて複屈折が変化することも確認された。反応追跡装置の開発に関しては、現時点でリアクトIR装置との併用により、時間分解マススペクトルの取得に成功している。本研究では非共有結合性相互作用にもとづく弱い相互作用に立脚した生体分子の集合と分子機能形態の構築の過程を詳細に検討することを課題としている。研究開始当初、生体分子への応用は、既に開発が進んでいたイオン化プローブを用いることを想定していた。しかし、実際にタンパク質にこのイオン化プローブを導入する際に問題が生じ、プローブ自体の化学構造を変換することになった。現在、新プローブを合成中である。当初計画にある超分子ジャイロスコープに関しては、担当する専門知識を持った研究分担者が他大学へ転出したため転出先で開発が進められている。そこで本研究は溶液中の自己組織性超分子として比較的大きな会合体を形成する金属錯体を通して溶液動態を解明する方向へとシフトさせた。

一般に、錯形成はNMRによって確認されてきたが、その検出は主に化学シフト値の変化であり直接配位子と金属の数は与えない。一方、質量分析は質量数を検出することが出来るため直接配位子と金属の数を知ることができる。我々は、配位結合を壊すことなく配位化合物を検出出来るコールドスプレーイオン化質量分析(CSI-MS;cold-spray ionization mass spectrometry)法を開発してきた。この手法は、錯形成において溶液中に生成する繰り返し構造体の成長過程を追跡することに役立つことが示唆されている。そこで今回、金属と二種類の配位子を、配位子の割合を変化させながら混合し、得られる配位化合物を独自に開発した低温スプレーイオン化質量分析(CSIーMS)により追跡した。その結果、混合比の変化に伴って生成する錯体を捕捉でき、錯形成過程が解明された。CSIーMSは多成分系配位化合物の構築過程を追跡することができる手法である事が確認された。機器分析学本研究課題は溶液質量分析を活用したオミクス解析に関するもので,広範囲にわたる新機能性分子を対象としている.当初の計画では,多岐に及ぶ生体分子への応用もめざしているが,現在のところ一連の基礎的な生態関連分子の解析に止まっている.しかし,他の興味ある機能性分子の挙動が明らかとなって来ている.例えば,新規金属錯体の溶液構造や分子ジャイロコマの動的構造解析,あるいは新規超分子ポリマーであるスピロボレートシクロファン類の解析を重点的に実施し,相応の成果をあげることができた.特にシクロファン類の興味ある溶液動態は,CSI-MSおよび関連質量分析により明らかにされつつある.これらのポリマーは分子量が増大し,もはや他の分析手法では構造解析が難しい.質量分析はこの種の化合物において威力を発揮すると考えられる.また,これらの分子種は生体高分子を模倣しているとも考えられるため,モデル化合物として当初の計画にある程度合致している.当初の研究計画に沿って種々の分子ジャイロコマの合成研究が進展し、分析対象が蓄積しつつある。また、実施計画のもう一つの主要テーマであるコールドスプレー反応追跡装置に関しては、ペリスタルティックポンプを用いた試料導入システムと、これをモニターするリアクトIR装置を結合することにより、より進んだ溶液動態解析システムの構築が進行している。本システムによる具体的観測対象として可溶性の配位化合物を選択し、追跡実験に着手するに至っている。複数の窒素をもつ有機配位子を用いた場合、金属の配位環境等により種々の集合体を与えることが期待され、また、時々刻々と配位形態が変化すると考えられる。この様な変化をCSI-MSにより迅速かつ精密に解析することができる。具体的には複数の溶媒混合比を連続的に変えて、これによるプロダクトの生成および構造変化を時間分解CSI-MSで追跡することができた。当初実施計画にある配位結合により構築する分子のライブラリーソーティングに向けて順調に実験が進んでいると自己評価している。現在,溶液中での錯形成過程の追跡に関し方法論を確立しつつある.すなわち,多成分系有機金属錯体の溶液挙動をCSI-MSでとれることができ,その構造をX線解析により証明した.
加工原料魚ミオシンのアミノ酸配列分析

昨年までにcDNAクローニングによりスケトウダラ・ミオシンのHMM部分のアミノ酸配列(1-1287残基)を決定した。今年度はその演繹配列とミオシンの配列との相同性及び修飾アミノ酸の種類と存在位置について検討した。まず、すり身から調製した筋原繊維をキモトリプシンで消化してHMMを調製した後、尿素-アセトン処理で重鎖を分離した。これを化学的または酵素的に断片化し、BrCN断片6個、リジルエンドペプチダーゼ断片37個、アルギニルエンドペプチダーゼ断片14個、α-キモトリプシン断片6個、トリプシン断片5個を得た。それらの分析により725残基のアミノ酸配列を解明した後、cDNAから演繹した配列と比較した結果、355残基はS1領域(同領域の約43%)に、370残基はS2領域(同領域の約83%)に属していることが判明した。S1領域のペプチド断片が得にくい理由は不明であるが、消化や凝集しやすいためと考えられた。また、cDNAクローンから演繹した配列と発現ミオシンタンパク質の配列を比較した。さらに、ニワトリ骨格筋ミオシンで知られている35残基目のモノメチルリジン(Mml-35)の部位はスケトウダラミオシンでは非修飾リジンであり、その周辺のアミノ酸配列は各種骨格筋ミオシンと5257%の相同性を示した。また、550残基目にはトリメチルリジン(Tml-550)が存在し、その周辺の配列は他種ミオシンの配列と相同性が高かった(71-81%)。さらに、S2領域にある834Val-Tyr-Tyr-Lys-Ile-Lys839はβ-シート構造と予測され、コイやウサギの骨格筋ミオシンで予測されているα-ヘリックスとは異なっていた。ミオシン・タンパク質にはcDNAクローンとは配列が異なる2種のアイソフォームの存在が推定された。(なお、昨年度までに別途にLMM(1288-1937)の全アミノ酸配列も決定している。)昨年までにcDNAクローニングによりスケトウダラ・ミオシンのHMM部分のアミノ酸配列(1-1287残基)を決定した。)スケトウダラ筋肉の加工特性は、ミオシンの頭部領域の構造特性に起因すると考えられる。そこで本研究ではまずスケトウダラ・ヘビーメロミオシン(HMM)の調製とその部分アミノ酸配列の解析を行ない、ニワトリ・ミオシンと比較することにより一次構造と機能特性に関する知見を得ようとした。HMMは筋原線維をa-キモトリプシンで消化し、Mg-ATP溶液で抽出後、4055%飽和の硫安分画により精製した。HMM重鎖は4M尿素で軽鎖と分離した後、CNBrにより断片化した。得られたペプチド断片のアミノ酸配列は自動シーケンサーにより分析した。a-キモトリプシン消化により、HMM重鎖およびLMMと思われる分子量約160,000と60,000の断片が主に生成した。HMM重鎖のCNBr消化断片の一つのアミノ酸配列はNPPKYDKIEDで、これはニワトリ・ミオシンの81-91番目の配列と完全に一致した。この配列中の4番目のlysineはTNP化を受けるreactive lysineとして知られている。一方、他の断片の配列分析により、ニワトリ・ミオシンの792-802、857-883、および1093-1106番目に相当する配列も明らかになった。

それらとニワトリの配列とのホモロジーは64%、81%で、比較的高かった。一方、LMM(60,000断片)のN-末端20残基のアミノ酸配列はESKYETDAEQRTEELEEAKKで、ニワトリ速筋ミオシンの1,374-1,394の配列と90%のホモロジーを示した。このことからスケトウダラ・ミオシンのHMMとLMMの切断点はニワトリHMMとLMMの切断点(1,289番目のTyr)より約110残基C-端側であると考えられた。なお、平行してミオシンの調製法も検討してきたが、最近高純度のものを得る方法を確立した。現在、ミオシンの各種消化断片を調製してより広範囲にわたる配列の分析を進めている。スケトウダラ・ミオシン重鎖の一次構造解析は、最近クローニングにより著しく進展、我々が中心に頭部HMM領域(1-875アミノ酸)の、また東京大学(農)・渡部終五氏が中心となり尾部領域(839-1985アミノ酸)を協同して決定した。そこで、本研究では修飾アミノ酸や、プロテアーゼ消化部位の特定解析をタンパク質から検討した。なお、スケトウダラHMMおよびLMMは、筋原線維のα-キモトリプシン(α-CT)消化及びMg-ATP抽出によって調製した。1. HMM重鎖から尿素-アセトン処理で軽鎖を分離除去した後、リジルエンドペプチダーゼ消化し、消化物をHPLCで分離精製した。純度良好な15の断片を得て、アミノ酸配列を解析した結果、残基81-92,250-257,546-555,642-659,789-799,854-879,878-886,920-941,1175-1195,1296-1307,1374-1390,1378-1396,1562-1576,1727-1738,1846-1860の15断片、計227残基のアミノ酸配列を明らかにした。この中、546-555番目の部位に相当する「ASDVTFK^*-NK」の^*Lysはエドマン法で特異な幅広ピークとなり,ニワトリ・ミオシンの545-549番目のATDTSFK_-NKにあるK_- ;トリメチルリジンに相当することが分かった。2. LMMの構造安定性をα-CT消化と断片の配列分析により、分子量約65,000(65K)のLMMから、58K, 55K, 42K, 36K, 34K, 27K, 22K, 18K, 16K, 15Kの断片が経時的に生成することが分かった。ウサギ骨格筋のLMMでは断片化はほとんど起こらなかった。そこで断片をPVDF膜に転写し配列分析した結果、LMMのN端から4及び472番目のTyr位、次いで188及び353番目のLeu位が消化されやすいことが分かった。ただし、この部位近傍のアミノ酸配列が特にウサギLMMの配列と異なるということは無いことから、スケトウダラLMMが消化され易いのは、その立体構造がウサギLMMのそれよりも緩いことが原因と考えられた。得られた断片の配列は現在、分析中である。昨年までにcDNAクローニングによりスケトウダラ・ミオシンのHMM部分のアミノ酸配列(1-1287残基)を決定した。今年度はその演繹配列とミオシンの配列との相同性及び修飾アミノ酸の種類と存在位置について検討した。まず、すり身から調製した筋原線維をキモトリプシンで消化してHMMを調製した後、尿素-アセトン処理で重鎖を分離した。これを化学的または酵素的に断片化し、BrCN断片6個、リジルエンドペプチダーゼ断片37個、アルギニルエンドペプチダーゼ断片14個、α-キモトリプシン断片6個、トリプシン断片5個を得た。
高強度ハイドロゲル中でのリン酸カルシウムのバイオミネラリゼーション

高強度ダブルネットワーク(DN)ゲルは、その高含水率に起因する低摩擦表面の特性を利用して人工軟骨及び軟骨再生用足場マトリックスとしての応用が期待される一方で、その水様性表面に如何なる接着剤も効果的に使用できず生体内での強固な接着・固定が大きな課題であった。本研究では、骨の無機主成分で骨伝導性を有するハイドロキシアパタイトをDNゲルにコーティングすることで、ウサギの大腿骨顆部においてゲル内部へ骨再生を誘導し、材料と骨組織が相互に侵入して一体化することで、無毒かつゲル母材の強度を超える強固な接着に成功した。この手法は極めて簡便で汎用的であり、続く人工靭帯モデルにおいても十分な接着強度を示した。軟骨、靭帯、腱等の結合組織は加齢と共にその機能が低下し、また怪我や疾病等で欠損すると自然治癒は困難である。これらを背景に人工代替材料の開発が望まれている。本研究室では、高靱性ハイドロゲルを開発し、その機械的特性は人工軟骨としての要求を満足している。しかしながら実際に生体内でゲルを長期間使用するには、ゲルを強固に固定することが必要不可欠である。一般的なハイドロゲルの重量の90%近くは水であり、殆ど水と同じ性質の表面を持つハイドロゲルの接着性は、あらゆる基材に対して極めて乏しい。「ゲルの接着」はゲルサイエンスにおいて解決すべき重要な課題の一つである。先に挙げた三つの結合組織は、片端もしくは両端が骨組織と結合していることから着想を得て、生体内で骨と直接結合する高靱性ハイドロゲルの創製を目的とした。特に平成26年度はハイドロキシアパタイト(HAp)とハイドロゲルの融合に関する基礎的知見を収集した。骨や歯の無機物主成分であるHApは、代謝によって骨組織と直接結合する性質を有する。ハイドロゲル表面及び内部にHApのナノ粒子を調製した。一般的にHApなどの無機物は脆い性質を持つが、柔軟なハイドロゲルと融合させることで、HApの化学的性質とハイドロゲルの柔軟性を併せ持つ骨接着性人工軟骨用ハイドロゲルを得た。ゲル中のHAp含有率は重量でわずか数%であるにも関わらず、ゲル最表面の化学的性質は市販の高密度HApプレートと同等であった一方で、ゲルの機械的特性(弾性率及び破壊に要するエネルギー)が向上した。また、マイクロスケールの粒子の観察において、ゲルの伸張に伴って、HAp粒子は配向しながら生成することが示され、骨組織と似た配向構造の形成も可能となった。今後は、この骨接着性ハイドロゲルが実際に生体内で骨組織へ強固に癒着するかを評価する。当研究室で開発された高強度ハイドロゲル「ダブルネットワーク(DN)ゲル」は、天然の軟骨組織に匹敵する力学物性を示し、さらに生体内において、DNゲル上で軟骨の再生が世界で初めて認められ、次世代人工軟骨及び軟骨再生足場材料としての応用が期待されている。本材料の長期間埋入において、水様性表面を有するハイドロゲルを接着・固定することは極めて困難であり、この「ゲルの接着技術」は本研究のみならずゲルサイエンスにおいて解決すべき重要な課題の一つである。骨と直接結合している軟骨、靭帯、腱等の結合組織から着想を得て、本研究では生体内で骨と直接強固に結合するDNハイドロゲルの創製を目的としている。平成26年度は、骨の無機主成分であり骨と直接結合する性質(骨伝導性)を示すハイドロキシアパタイト(HAp)をDNゲル表面に複合化し、HAp/DNゲルの力学物性や表面の化学的性質を評価した。それらの結果より、本材料は骨伝導性を有すると示唆されたため、平成27年度では、ウサギの大腿骨骨頭部にHAp/DNゲル及び比較としてのDNゲルをそれぞれ埋植して生体内における骨接着性を力学試験によって評価した。埋植1週では、どちらにおいても接着は認められなかったが、4週では、HAp/DNゲルは母材の強度を超える高い接着強度を示した。これはハイドロゲルの接着においては世界最高強度を達成している。透過型電子顕微鏡を用いて、この高強度接着に起因する詳細な構造を観察したところ、HAp/DNゲル内部に骨形成が侵入し、ゲルと骨間に明確な境界のない「傾斜構造」を形成していることが示された。この骨形成侵入は、ゲルの半透過性によって達成された、これまでのバルク材料の接着とは異なる新しい融合型の接着形態であり、ゲルの医療材料への応用研究を加速させる重要な技術と言える。本研究は、「in vivoにおいて実用に耐えうる無毒で高強度なゲルの接着技術の確立」が最終目的である。HApは骨の無機主成分であり無毒であり、接着強度は母材であるDNゲルの強度を超えている。平成27年度に得られたこれらの成果は、残り一年を残して本研究の最終目的に到達しており、当初の計画以上に進展していると言える。また本成果は、材料分野において権威あるAdvanced Materials (IF=17.5)にアクセプトされ、高く評価されている。今後は、高強度接着の形成メカニズムの解明と電子顕微鏡を用いたより詳細な構造の観察を行う。既存の力学物性を遥かに凌ぐ高強度・高靱性ハイドロゲルが次々と開発されており、その代表格であるダブルネットワーク(DN)ゲルは約90%が水であるにも関わらず、天然軟骨組織に匹敵する力学物性を有している。

ウサギを用いたin vivo試験においてDNゲルの低摩擦性を利用した人工軟骨や軟骨組織再生用の足場材料として極めて良好な成果が得られた一方で、その水様性表面のためにあらゆる接着剤は効果的に使用できず、生体内環境下での強固なゲルの接着・固定が大きな課題であった。平成26、27年度では、骨の無機主成分であり骨伝導性を示すハイドロキシアパタイト(HAp)をDNゲル表面に複合させ、ウサギの大腿骨顆部の欠損へ埋植したところ、4週でゲル母材の強度を超える強い接着を達成した。透過型電子顕微鏡像からゲル内部へ骨再生が進展し融合層の形成が確認された。平成28年度ではこの融合層にフォーカスし、定量的な接着強度を評価するための世界初のバイオメカニカル試験系を構築した。比較的広い平面を確保できる頭頂骨に作製した平面欠損部へシート状のHAp/DNゲルを埋植し、2、4、6週後に90°剥離試験を行って接着強度を評価した。その結果、週数を追うごとに接着の確率と接着強度が向上し、2週に比べて6週では約2倍の強度を示した。また、頭頂骨部は大腿骨顆部に比べて骨再生能が低いにも関わらず、十分な接着強度を示し、本接着手法があらゆる骨組織に対応できる汎用性が示された。融合層のオーバーラップ長を見積もるために、同位体ラベル化されたHApを用いた同位体マッピングを現在測定中である。これらの結果を基に、物質透過性の高いDNゲル特有の相互侵入型骨接着の構造及びメカニズムの総括を発表予定である。またこれらの成果に関心が持たれ、2017年1月より企業と実用化に向けた共同研究を締結した。高強度ダブルネットワーク(DN)ゲルは、その高含水率に起因する低摩擦表面の特性を利用して人工軟骨及び軟骨再生用足場マトリックスとしての応用が期待される一方で、その水様性表面に如何なる接着剤も効果的に使用できず生体内での強固な接着・固定が大きな課題であった。本研究では、骨の無機主成分で骨伝導性を有するハイドロキシアパタイトをDNゲルにコーティングすることで、ウサギの大腿骨顆部においてゲル内部へ骨再生を誘導し、材料と骨組織が相互に侵入して一体化することで、無毒かつゲル母材の強度を超える強固な接着に成功した。この手法は極めて簡便で汎用的であり、続く人工靭帯モデルにおいても十分な接着強度を示した。本研究室で開発された高靱性ダブルネットワークハイドロゲル(DNゲル)は、人工軟骨としての機械的強度を満足し、その応用が期待されているが、生体内におけるゲルの安定した固定化は未だ達成されておらず、無毒な高強度固定法が必要不可欠である。その達成のために、骨組織の無機物主成分であり骨伝導能を有するハイドロキシアパタイト(HAp)をDNゲルと融合させた新規有機無機融合材料「ソフトセラミックス」創成を目的として、平成26年度は「DNゲルとHApの融合に関する基礎的知見の収集及び製造法の確立」を行った。スルホン酸基を有するポリ(2-アクリルアミド-2-メチルプロパンスルホン酸)とジメチルアクリルアミドをそれぞれ第一、第二網目としてDNゲルを調製した。得られた無色透明のDNゲルを塩化カルシウム及びリン酸水素二カリウム水溶液に交互に浸漬させることで、ゲルが白色に変化し、低結晶性HApが鉱化した。透過型電子顕微鏡の観察から、粒径は約600nmと見積もられ、ゲルネットワークのサイズ(数nm)よりも十分大きいことから、ゲルの網目に物理的に拘束されることで強固に結合していることが示された。
近代日本におけるレクチャー・コンサートの導入：仏・独の比較と音楽政策を視点として

本年度は、日本にフランス・ピアノ音楽を伝えたとして知られるピアニスト、ジル=マルシェックス(Henri Gil-Marchex, 18941970)と彼の師コルトー(Alfred Denis Cortot,18771962)の関係に着目し、彼らのレクチャー・コンサートについて分析を行った。コルトーは、1924年からエコール・ノルマル音楽院で定期的に演奏講座を行っており、ジル=マルシェックスの講座資料と比較・検討した結果、両者は同様の引用文や比喩表現等によって、共通の主旨・内容が提示されていたことが明らかになった。その後、ジル=マルシェックスは1935年に同音楽院で全12回の「音楽美学の講座(Cours d'Esth&eacute;tique Musicale)」を行なった。当時の新聞記事には、彼が独創的な内容によって作品の歴史的な背景や新しい解釈を伝えることに成功し、ピアノの名手としてだけでなく歴史家や理論家としても評価されたと掲載されている。1937年、ジル=マルシェックスは再来日し、この講座をもとに全国各地の大学で『描写的作品の解釈』等と題したレクチャー・コンサートを開催した。これらは演奏家にピアニシズムを伝えるものではなく、聴衆に芸術の理解を促すものであったといえる。彼の一連の活動は結果的に一般聴衆をも対象としたものに形を変え、日本におけるレクチャー・コンサートの先駆けとなったといえるのではないだろうか。今後は、彼の活動を支援した団体や彼と同じ1931年に来日したクロイツァー(Leonid Kreutzer, 18841953)の活動にも目を向け、仏・独から日本にもたらされたレクチャー・コンサートの導入経緯を考察していきたい。ジル=マルシェックスのレクチャー内容をコルトーとの比較によって捉えることができたが、クロイツァーのレクチャー内容の研究まで至らず、仏・独の比較が今後の課題といえよう。また、成果発表としては、日本だけでなくフランスでも行うことができ、当初の計画以上に機会を得たが、その一方で報告書や論文執筆等の成果までは至らなかった。研究の方向性に変更はないが、レクチャー・コンサートの定義を明確にする必要性を感じており、大正・昭和の音楽会の在り方や、大正時代すでに歴史主義的な音楽の理解を求めて「洋琴楽発達研究演奏会」を行った小倉末子(1891-1944)の活動にも目を向けながら、研究を行いたい。本研究は、1931年にレクチャー・コンサート(講演を伴った演奏会)を日本で行った音楽家アンリ・ジル=マルシェックス(Henri Gil-Marchex)と、同時期に来日したピアニスト、レオニード・クロイツアー(1884-1953)の活動を事例として、仏・独から日本に持ち込まれた講演内容を読み解き、近代日本におけるレクチャー・コンサート導入の経緯を明らかにすることである。二人が其々来日前に教鞭をとっていたエコール・ノルマル音楽院とベルリン音楽院のピアノ教授法やレクチャー・コンサートの内容、またジル=マルシェックスの来日に関するフランスの対外文化政策等の現存資料を調査・分析することで、レクチャー・コンサートに込められた西洋国側の意図と日本音楽界への影響を考察する。本年度は、1921年より発行されていた音楽週刊雑誌“Le Guide du Musique"の調査により、1924年からエコール・ノルマル音楽院主催で毎年定期的に行われたアルフレッド・コルトー(Alfred Denis Cortot1877-1962)のレクチャー内容を概観し、講義記録等の関連資料によって、その内容を分析した。コルトーはジル=マルシェックスの師でもあり、日本のレクチャー・コンサートプログラムには彼の直筆の手紙が掲載された。ジル=マルシェックスは来日の叶わなかったコルトーの教えを示したともいえる。今後は、コルトーとジル=マルシェックスのレクチャー・コンサート内容を精査し、影響関係を考察するとともに、ジル=マルシェックスの考え、レクチャーの手法がどのように形成されたのかを探る。当初はエコール・ノルマル音楽院でジル=マルシェックスのレクチャー・コンサート関連資料を調査する予定であったが、現存資料の調査許可が得られなかったため、他機関で彼の師であるコルトーの資料を調査した。コルトーの活動に関する分析は、より多角的な視点でジル=マルシェックスのレクチャー内容を捉えることにつながる新しい発見であったが、当初の計画以上に資料分析に時間を要し、報告書や論文執筆等の成果まで至らなかった。

これらは演奏家にピアニシズムを伝えるものではなく、聴衆に芸術の理解を促すものであったといえる。彼の一連の活動は結果的に一般聴衆をも対象としたものに形を変え、日本におけるレクチャー・コンサートの先駆けとなったといえるのではないだろうか。今後は、彼の活動を支援した団体や彼と同じ1931年に来日したクロイツァー(Leonid Kreutzer, 18841953)の活動にも目を向け、仏・独から日本にもたらされたレクチャー・コンサートの導入経緯を考察していきたい。ジル=マルシェックスのレクチャー内容をコルトーとの比較によって捉えることができたが、クロイツァーのレクチャー内容の研究まで至らず、仏・独の比較が今後の課題といえよう。また、成果発表としては、日本だけでなくフランスでも行うことができ、当初の計画以上に機会を得たが、その一方で報告書や論文執筆等の成果までは至らなかった。研究の方向性に変更はないが、現在までの進捗状況に記したとおり、コルトーの講演内容分析も含めてジル=マルシェックスの講演内容を捉え、研究を続ける予定である。研究の方向性に変更はないが、レクチャー・コンサートの定義を明確にする必要性を感じており、大正・昭和の音楽会の在り方や、大正時代すでに歴史主義的な音楽の理解を求めて「洋琴楽発達研究演奏会」を行った小倉末子(1891-1944)の活動にも目を向けながら、研究を行いたい。所属機関の業務上の都合により、参加や発表を見送った学会があったため当初の見込みより使用額が少なかった。今年度の当該助成金(残額)は、次年度の研究内容に鑑みて、調査協力にかかる「人件費」および仏文、英文校正にかかる「謝金」として使用する。今年度の当該助成金は、次年度の研究内容に鑑みて、調査協力にかかる「人件費」および仏文、英文校正にかかる「謝金」として使用する。
泳技術の質的評価装置の開発および即時フィードバックシステムの構築

本研究は、泳者の泳技術を客観的に評価するシステムの開発を目的とした.泳技術の指標として,ストローク中に手部が発揮する流体力を用い,技術レベルごとに手部出力の絶対値や発揮パターンを客観的に検証できるシステムの構築を目指した.本研究では,人体手部模型を用いたモデル実験と,実際に泳者を泳がせて手部出力の推定を行う2種類の実験を行った.まずモデル実験においては,成人男性右手腕から型を取り,エポキシ系樹脂で手部模型を作成した.手部モデルには,手掌部および手背部の中手指節関節(第2指から第5指)付近に薄型圧力センサー4個ずつ,計八個を埋め込んだ.また手部模型は,三軸方向で測定可能なロードセルに接続し,模型全体に作用する流体力の測定を行った.計測は,回流水槽を用いて行い,流速および迎角を変化させながら圧力と力のデータを収集した.モデル実験の結果,圧力分布結果とロードセルによって測定された流体力との間には,高い相関関係が認められた.この両者の関係から,圧力分布より手部全体に作用する流体力を推定する実験式を得た.泳者を用いた人体実験もモデル実験同様,回流水槽を用いて実施した.泳者に対しては,手部模型とほぼ同位置に圧力センサを装着させ,表面の凸凹をなくすため,ナイロン製の手袋をかぶせ,センサー受感部のみに小さな孔をあけた.被験者として,技術レベルの異なる男女合わせて6名を用い,泳速度および種目を変えて手部の圧力分布を計測した.その圧力値にモデル実験から得られた実験式を適応して,流体力の推定を行った.その結果,これまで困難であった手部出力が経時的に観察可能となり,技術レベルや種目の違いによる力の発揮パターンの違いが明確にされた.また圧力値の変化からある程度,泳動作を推定することも可能となり,技術レベルよらずストローク技術を客観的評価できる有効な指標が得られた.本研究では、実際の水泳運動(クロール泳)中に手部の圧力差を計測し、圧力差と推進力との関係について検討した。被験者として、大学水泳部員男子6名、女子4名を用いた。被験者の右手背部、右手掌部,それぞれの人さし指、中指、薬指の中手関節付近に防水加工を施した小型圧カセンサーを3個ずつ,計6個装着した。この圧力センサーからの信号は、サンプリング周波数10HzでA/D変換した後、パーソナルコンピューターに入力し,手掌部と手背部の平均圧力差を算出した。この平均圧力差に手部の平面積を乗じることで手部が発揮していると思われる手部出力を推定した.また被験者は固定された状態で静水中を4種類のストロークペースで泳ぎ、前方への牽引力を推進力計測装置によって測定した。計測の結果,手部圧力差,手部出力,総推進力の間に以下のような関係が明らかになった.1)ストロークペースが落ちていくとともに、圧力差、手部出力は減少する。特に、圧力差、手部出力ともに平均値は顕著に減少する。2)圧力差と推進力、手部出力と推進力において有意な正の相関関係が認められたことから、クロール泳で泳ぐ時、手部の圧力差力吠きい者は、大きな推進力を発揮することができるといえる。以上の結果から,手部の圧力差と推進力は密接な関係にあり,圧力差を計測することによってある程度推進力が推定可能であることが明らかとなった.よって圧力差は,泳者の推進技術を反映する重要な指標であるといえる.これまで,泳技術を定量的に評価する場合には,泳者の水中泳動作を動作分析するしか方法がなかった.しかし動作分析を行うためには多大の時間を要し,結果をすぐさま選手やコーチにフィードバックすることは困難であった.しかし圧力差を指標とすることでより簡便に,そして精度よく評価できるようになった.今後はこの成果をふまえ,測定機器の汎用性を高め,どこのプールでも計測が可能となるようにしたい.本研究は、泳者の泳技術を客観的に評価するシステムの開発を目的とした.泳技術の指標として,ストローク中に手部が発揮する流体力を用い,技術レベルごとに手部出力の絶対値や発揮パターンを客観的に検証できるシステムの構築を目指した.本研究では,人体手部模型を用いたモデル実験と,実際に泳者を泳がせて手部出力の推定を行う2種類の実験を行った.まずモデル実験においては,成人男性右手腕から型を取り,エポキシ系樹脂で手部模型を作成した.手部モデルには,手掌部および手背部の中手指節関節(第2指から第5指)付近に薄型圧力センサー4個ずつ,計八個を埋め込んだ.また手部模型は,三軸方向で測定可能なロードセルに接続し,模型全体に作用する流体力の測定を行った.計測は,回流水槽を用いて行い,流速および迎角を変化させながら圧力と力のデータを収集した.モデル実験の結果,圧力分布結果とロードセルによって測定された流体力との間には,高い相関関係が認められた.この両者の関係から,圧力分布より手部全体に作用する流体力を推定する実験式を得た.泳者を用いた人体実験もモデル実験同様,回流水槽を用いて実施した.泳者に対しては,手部模型とほぼ同位置に圧力センサを装着させ,表面の凸凹をなくすため,ナイロン製の手袋をかぶせ,センサー受感部のみに小さな孔をあけた.被験者として,技術レベルの異なる男女合わせて6名を用い,泳速度および種目を変えて手部の圧力分布を計測した.

その圧力値にモデル実験から得られた実験式を適応して,流体力の推定を行った.その結果,これまで困難であった手部出力が経時的に観察可能となり,技術レベルや種目の違いによる力の発揮パターンの違いが明確にされた.また圧力値の変化からある程度,泳動作を推定することも可能となり,技術レベルよらずストローク技術を客観的評価できる有効な指標が得られた.
EUの多次元的な福祉レジーム改革とシティズンシップの変容に関する研究

本研究の最終年度にあたる2018年度には、数名の研究分担者が補足的な海外調査を実施するとともに、2018年6月と12月に研究者11名による合同の研究会を開催した。6月の研究会では、ウィーン大学のYuri Kazepov教授をお招きし、EUの社会的包摂政策の一環をなす社会的投資の戦略がEU加盟国において実施されている現状についてご講演をいただき、EUの理念と政策実施とのギャップについて、貴重な認識を得た。12月の研究会では、2名の研究分担者からそれぞれ、EUシティズンシップの現状、ならびにオランダにおける福祉レジーム改革の動向について研究の成果を披露していただいた。この12月の研究会ではまた、研究全体の総括と、研究成果を発信するための著書の計画とについて話し合い、決定をした。この著書は、2020年5月頃の刊行をめざしている。EU加盟国における社会的包摂政策の全般的な動向としては、1)パートタイム労働や期限付き雇用などの非典型雇用の拡大にともなう旧来のセイフティ・ネットの機能不全、2)それに対処するためにEU加盟国市民に対してすら社会保障給付の受給におけるコンディショナリティの賦課が強まっていること、同時に、3)移民に対してはいわゆる「市民統合」プログラムへの参加が入国や滞在資格獲得の条件として課されていることが明らかになった。他方ではしかし、NPOなどの「サード・セクター」が社会的包摂の事業において重要な役割を演じる「社会的連帯経済」がいっそうの拡大・浸透を見せていることも事実である。また、欧州委員会のイニシアティブによって、EUシティズンシップの充実のみならず、「国籍差別の禁止」原則を背景にしながら移民に対する補足的なシティズンシップの拡充の試みが静かに進行しつつある。以上の議論の総括が、2020年5月刊行予定の著書の内容をなす。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度には、研究代表者および研究分担者の計11名のうち10名が海外調査を実施した。中村健吾(大阪市立大学)はベルギーで欧州委員会の雇用・社会的包摂総局ならびに社会的NGOに対するインタビュー調査を行ない、ドイツでは移民問題の専門家と意見交換を実施した。そのほか、福原宏幸(大阪市立大学)はベルギーおよびフランス、平野寛弥(目白大学)はイギリス、廣瀬真理子(東海大学)はオランダ、嵯峨嘉子(大阪府立大学)はドイツ、松原仁美(大阪市立大学)はフランス、柳原剛司(松山大学)はハンガリー、土岐智賀子(立命館大学)はイタリア、嶋内健(立命館大学)はデンマーク、太田美帆はスウェーデンで調査を実施した。研究代表者および研究分担者たちは過去に、EU加盟国の元来の市民を対象とするアクティベーション政策と社会的包摂政策について調査・研究に従事してきたが、本科研費を活用した平成28年度の海外調査によって、移民・難民への社会的包摂・統合政策に関する知見をもかなり蓄積することができた。EUの欧州委員会と加盟国政府・自治体の政策担当者、欧州の社会的NGO、ならびに研究者とのあいだで平成28年度に新しい関係を築くことができたのも、平成29年度以降の調査を進めるうえでの大きな資産となる。平成28年度には、研究代表者および研究分担者の全員参加を基本とする研究会を6月11日と11月27日の2回にわたり大阪市内で開催した。第1回目の研究会では、研究の分担、海外調査計画の確認、研究全体の具体的な方向設定について話し合うとともに、EUによる移民受け入れ政策と移民統合政策の歴史的推移に関する研究報告を中村健吾が行なった。第2回目の研究会では、嵯峨嘉子がドイツにおける難民受け入れの現状について、松原仁美が貧困理論の最近の動向について調査・研究の報告を行なった。本研究の初年度にあたる平成28年度は、予備的調査の年度として位置づけられていた。海外調査を予定していた研究代表者および研究分担者の計10名が全員、平成28年度に予定通りそれを実施し、欧州各国における福祉レジーム改革の最近の動向と移民・難民支援とに関する情報を得ている。得られた情報の分析・共有、ならびに福祉レジーム類型論の構築は平成29年度以降の課題となるが、平成28年度にはそうした理論的作業と共同作業のための基礎をすえることができたと考えている。平成29年度には、研究代表者および研究分担者11名のうち8名が海外での調査に従事した。すなわち、福原宏幸はベルギーとフランスで、生活困窮者支援ならびに社会的連帯経済の現状についての調査に従事した。平野寛弥はイギリスで、保守党政権下での社会政策と社会的シティズンシップについて調査を実施した。嵯峨嘉子はドイツで、公的扶助制度の動向と生活困窮支援の実践に関するヒアリング調査を行なった。土岐智賀子はイタリアで、社会的協同組合の取り組み、ならびに大学における就労支援について、資料収集と調査を行なった。柳原剛司はハンガリーで、社会保障改革、難民政策、ハンガリーの対EU関係等について調査を行なった。松原仁美はフランスで、福祉改革および就労支援に関する調査を行なった。嶋内健はデンマークで、職業学校における若年公的扶助受給者へのアクティベーション政策に関する調査に取り組んだ。そして、太田美帆はスウェーデンで、EUの地域政策が地域におよぼす影響や移民受け入れの現状について調査を実施した。また、亀山俊朗は札幌市で、日本におけるシティズンシップの範囲の検証するために、アイヌ民族博物館などでの資料閲覧・収集を実施した。