hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電場変調分光法による単分子の電子状態の解明

単分子に電界を印加し、それに伴う単分子の光応答(吸収、反射、光電流など)の変化を高感度に検出することで、バルクとしては現れない単分子固有の物理現象を見出し、その物理的起源の解明を行うことを目的とした研究を進めてきた。従来単分子の物性解明のために行われていた電気測定だけでなく、光学的な測定手段を組み合わせることにより、単分子の電子状態に関する情報が得られるばかりでなく、単分子の電界効果を用いたフォトニクス分野の開拓につながると期待している。単分子の光応答を測定するためには、単分子からの微弱な信号を観測にかかる程度にまで増幅する実験手段が必要である。今年度は、いわゆる光アンテナ構造を作製して、アンテナ近傍の光電場を著しく増大させ、それにより単分子の光応答を観測することを目的として研究を進めた。ここで、光アンテナ構造とは、一般的にラジオ・テレビ周波数領域で用いられているメートルサイズのアンテナ構造を光の波長域のナノメートルサイズで実現するものである。これにより、アンテナ近傍において光電場の著しい増大(共鳴条件で1000倍以上)が起こるため、光アンテナ近傍の分子からの微弱な光信号を選択的に観測することが可能になると期待される。まず、電子線リソグラフィなどのナノ構造作製技術を駆使してガラス基板上に金で作製した一辺およそ100nmの三角形をギャップ20nm以下で向かい合わせた、光アンテナ構造を作製した。この光アンテナ近傍の無機・有機層状ペロブスカイト型結晶(C_6H_13NH_3)_2PbI_4をスピンコートし、そこからの発光スペクトルを測定した。光アンテナのギャップが20nm以下の領域において発光強度の増大が観測された。ギャップ長10nmの試料に対して電場変調分光を行ったところ、1s励起子のシュタルクシフトと励起子寿命の減少に伴うスペクトルのブロード化に起因する信号が観測された。本研究課題では、単分子に電界を印加し、それに伴う単分子の光応答(吸収、反射、光電流など)の変化を高感度に検出することで、バルクとしては現れない単分子固有の物理現象を見出し、その物理的起源の解明を行うことを目的としている。しかし、単分子の光応答を測定するためには、単分子からの微弱な信号を観測にかかる程度にまで増幅する実験手段が必要である。今年度は、いわゆる光アンテナ構造を作製して、アンテナ近傍の光電場を著しく増大させ、それにより単分子の光応答を観測することを研究目的とした。ここで用いた光アンテナ構造は、本研究チームが有する電子線リソグラフィなどのナノ構造作製技術を駆使してガラス基板上に金で作製した一辺およそ100nmの三角形をギャップ20nm以下で向かい合わせた構造であり、向かい合わせた三角形の先端において1000倍以上の光電界の増強効果が生じる。この増強された光電界により、光アンテナ近傍の分子からの微弱な光信号を選択的に観測することが可能になると期待される。今年度は、まず、この光アンテナ近傍の無機・有機層状ペロブスカイト型結晶(C_6H_<13>NH_3)_2PbI_4の発光および電場変調発光分光、p-mercaptoaniline(pMA)の単分子膜からのラマン散乱スペクトルを局所的に測定した。現在のところ、単分子特有の現象であるブリンキングや共鳴エネルギーの揺らぎ等の現象は観測していないが、光アンテナの著しい光増強作用に起因する、pMA単分子膜からのラマン散乱スペクトルが観測され、さらに著しい偏光選択則が観測されていることから、光アンテナ近傍における電場増強効果が存在することは明らかであり、この実験手法を用いることにより、今後、光アンテナを用いた電場変調スペクトル測定の実現につながるものと考えている。
非同期型e-テストにおける公平性確保のための個人認証・監視システムの開発研究

平成19年度には、主にペンタブレットで得られる文字筆記に関するデータ(筆圧、ペンの仰角等)を収集・分析し、これらのデータで個人認証を行う場合の手法の検討を行ったが、より精度を高めるためにはいくつかのデータの組み合わせとその特徴量の算出が必要であると考えられたことから、平成20年度は、(1)ペーパーベースでの個人認証と同様、文字の形(署名認証)の一致度を分析、(2)(1)のための手法の検討(3)(2)の手法と文字筆記に関するデータを組み合わせた手法の提案(筆圧局所円弧パターン法の提案)を行った。文字入力としての認証では十分な精度が得られたが、実際に試験場面で利用したところ、精度が下がった。そこで、最終年度である平成21年度は、eテストという実践場面での適用を目指し、以下のような方法を実施した。(1)ペンタブレットで得られたデータに対して、署名認証に用いられるDPマッチングの手法を応用した。そのまま適用すると十分な精度が得られないため、画数ごとに重みをつける手法を提案した。(2)(1)の手法で、重みのつけ方を各種検討した。(3)キーボードによるキーストローク認証についても検討し、モデルを提案した。得られた成果は、論文として発表し、さらに国内の学会、研究会においても発表した。インターネット上で時間的空間的に自由に行われる「非同期型テストシステム」(e.test)において、公平性確保のための「個人認証・監視」システムの基礎理論モデルを開発し、実際にシステムに搭載することが本研究の目的である。それは、単に代理ログインを不可能にする、いわゆる本人認証だけではなく、教室一斉テストと同様、受験者間の公平性が確保できる認証・監視機能を持つシステムである。テストでの個人認証は開始時と終了時にのみ認証を行うようなシステムでは不十分であり、テスト受験中常時本人確認ができなければならない。そのため、テスト受験中に常時得られるデータを利用して、常時本人確認ができるシステムを目指している。平成19年度は本研究の開始年度であり、e-test受験中に得られるどのようなデータが個人認証に利用できるかを検討することを中心として研究を進めた。具体的には、タブレットを用いて(1)学習者(受験者)の文字筆記に関するデータ(筆圧、ペンの傾き等)を収集、分析(2)マークシートを用いたテストを行い、そのときの筆記に関するデータを収集、分析(3)筆記された文字またはマークの特徴量の収集、分析(4)(1)(2)(3)のデータで個人認証を行う場合の手法の検討を行った。(1)(2)(3)のデータは、それぞれに本人確認が可能であった。より精度を高めるためには、いくつかのデータの組み合わせとその特徴量の算出が必要であると考えられたことから、平成20年度には、どのようなデータを組み合わせるのが最も適当かを実験及びシミュレーションを通して決定し、実際に時系列でデータを収集して、テスト受験中、常時本人確認を行うためにはどのようにすればよいかを検討する予定である。平成19年度には、主にペンタブレットで得られる文字筆記に関するデータ(筆圧、ペンの仰角等)に関する学習者のデータを収集、分析し、これらのデータで個人認証を行う場合の手法の検討を行った。しかし、より精度を高めるためには、いくつかのデータの組み合わせとその特徴量の算出が必要であると考えられた。そこで、平成20年度は、(1)ペーパーベースでの個人認証と同様、文字の形(署名認証)の一致度を分析、(2)(1)のための手法の検討、(3)(2)の手法と文字筆記に関するデータ(筆圧、ペンの仰角等)を組み合わせた手法の提案(具体的に提案した手法は「筆圧局所円弧パターン法」)を行った。これは、「試験」という時間的制約があるような場面では、予め取得しておいた本人データと同じ文字が必ずしも書けなかった(あせりなどを原因とする)ことが理由として考えられた。そこで、平成21年度には、実際の試験場面でも利用できるようにするためにはどのようにしたらよいかを検討する予定である。
完全に非侵襲な生細胞ライブイメージングシステムの確立

生物学,生体医療分野においては非侵襲な細胞観察技術が必要とされている.特に近年,研究が盛んなiPS細胞を培養する際は,細胞の品質を逐次,非侵襲に観察・評価する作業が必須である.本研究では微弱照明下におけるイメージングが可能なシングルピクセルイメージングと,透明物体を可視化および計測する定量位相イメージング法の一つである強度輸送方程式を融合させた手法を提案し,計測精度を改善する.さらに回折トモグラフィとの融合を図り,3次元構造および屈折率分布の取得により,定量的かつ多次元の情報に基づいた信頼性の高い細胞の品質評価が可能な非侵襲ライブイメージングシステムを開発する.生物学,生体医療分野においては非侵襲な細胞観察技術が必要とされている.特に近年,研究が盛んなiPS細胞を培養する際は,細胞の品質を逐次,非侵襲に観察・評価する作業が必須である.本研究では微弱照明下におけるイメージングが可能なシングルピクセルイメージングと,透明物体を可視化および計測する定量位相イメージング法の一つである強度輸送方程式を融合させた手法を提案し,計測精度を改善する.さらに回折トモグラフィとの融合を図り,3次元構造および屈折率分布の取得により,定量的かつ多次元の情報に基づいた信頼性の高い細胞の品質評価が可能な非侵襲ライブイメージングシステムを開発する.
地域における子育て支援活動に参画する高齢者の特徴と効果的な支援についての検討

本研究では、少子高齢社会における子育て支援策の1つの可能性として、高齢者世代が参画する子育て支援活動に焦点をあてた。前提として、その参加者である母親の特徴の詳細について先行調査の追加的分析を行い、高齢者世代が参画する子育て支援活動への参加理由や社会的孤立に関する育児ストレス軽減との関連などについて把握した。さらに、地域における子育て支援活動や地域活動に参画する高齢者世代等の特徴や参加を促進する要因、潜在的人材について検討するために調査を実施した。本研究の目的は,地域における子育て支援活動に参画する高齢者の特徴および子育て支援活動への参加を可能とする要因について明らかにし,高齢者による効果的な子育て支援について検討することである。平成20年度は研究期間(3年間)の初年度であり, (1)これまで実施した関連研究結果の整理,(2)最新の知見の収集,(3)関係者からの情報収集,(4)調査実施のための準備を実施した。(1)関連研究結果の整理では,本研究の前段階の研究として研究代表者が行ってきた,高齢者が参画する地域における子育て支援活動に参加する母親の特徴に関する研究結果の整理を行い,本研究で今回対象とする「地域における子育て支援活動に参画する高齢者」へのニーズなどについて整理し,本研究で使用する調査票作成の基礎資料とした。また(2)最新の知見の収集では,関連する先行研究のレビューを実施するとともに,英国において保健師はじめ関連専門職種や大学関係者から,子育て支援,地域ネットワーク,専門職の効果的な介入などについての最新の知見について情報収集を行った。さらに(3)関係者からの情報収集および(4)調査実施のための準備では,以前より協力を仰いでいる本研究の調査候補地の子育て支援関係者(主に行政および社会福祉協議会)から高齢者が参画する子育て支援活動に関する情報収集を行うとともに,現状や課題について意見交換を行った。また次年度の調査実施に向けて,現場の状況や実施可能な体制についての議論を行った。平成21年度は,調査票の完成,調査実施体制の最終整備の後,プレテスト,本調査の実施を行う予定である。また,前年度までに得られた知見をもとに,学会等への成果発表についても実施予定である。本年度は当初の計画を一部変更し,先行調査結果の追加的な分析とその成果のまとめ,調査実施体制の具体的整備,関係者との事前協議,最新の知見収集,調査票の検討を行った。具体的には,調査実施前に,これまで実施した高齢者が参画する地域における子育て支援活動に関するデータの詳細な分析を追加的に行うこととし,その成果をまとめ,学術雑誌へ投稿し掲載された。また,関連分野の国際学会においても成果発表を行い,国内外の研究者と議論を深めた。さらに,調査実施体制の整備として,これまで継続的に協力を仰いでいる調査候補地の子育て支援関係者に加えて,調査候補地の自治体の調査・統計に関わる部署の関係者とも調整を進めた。また,子育て支援関係者からは,高齢者が参画する子育て支援活動に関する最新の状況,課題等について情報収集・意見交換を行った。また本研究で対象としている高齢者の参画による子育て支援活動は地域ネットワーク構築の一環ともとらえているため,子育てに限らず,住民主体の地域づくりに関わる関係者からも情報収集を行った。同時に,関連する先行研究レビューや学会参加等を通して最新の知見を収集し,前述の分析結果を踏まえながら,調査票案の構成を検討した。平成22年度は,本調査実施と成果のまとめを実施する予定である。少子高齢社会において、地域における子育て支援に高齢者世代が参画することは、地域全体での子育て支援に貢献し、少子高齢化対策の1つとなることが期待される。そこで本研究では、地域における子育て支援活動に参画する高齢者の特徴および子育て支援活動への参加を可能とする要因について検討することを目的とした。本年度は、当初計画に加えて、本調査に先立って、高齢者が参画する地域の子育て支援活動の受け手側としての母親の特徴や、本研究課題が対象とするような地域組織活動にも影響する地域でのつながりの程度と母親への子育て支援との関連などについてさらに把握する必要があると考え、先行実施した調査結果の追加的分析を行い、学術雑誌や関連学会での成果発表を行った。同時に学会参加や関係機関との検討会を通して、最新の知見の収集を行った。その上で、地域活動で活躍する高齢者世代の特徴と子育て支援活動への関心に関する調査を実施することとした。子育て支援活動に参画している高齢者世代は現段階では多数ではないことが推測されたため、本調査では子育て支援活動に限らず、広く地域活動で活躍する高齢者世代の特徴をとらえることとした。具体的には、参加している活動の詳細とともに、基本的属性や健康状態など背景要因を探るとともに、地域活動への参加の満足度の特徴もとらえる内容とした。さらに子育て支援活動への関心を把握することで、潜在的な人材についても検討に加えた。
軽度認知機能障害の発症要因に関する追跡研究

軽度認知症のリスク要因として、加齢と脳画像診断のMRI検査における大脳白質病変が、より早期の軽度認知機能障害のリスクとして、加齢、女性、運動不足が見出された。特に、大脳白質病変が中等度以上にある場合、そうでない場合と比較して約9倍だけ軽度認知症のリスクを高めていた。平成14年度・15年度科学研究費補助金による基盤研究(B)(2)「画像診断に基づく頭頚部動脈硬化症のリスクに関する疫学研究」(研究代表者:渡辺能行)を実施した際の受診者約500人を対象として画像、認知機能、一般身体所見、疾病の発症について5年後の追跡調査を行うことを、本学の倫理審査委員会へ研究全般の審査申請を行い、平成19年7月その承認を得た。前回のMRI撮影を行った京都工場保健会診療所の協力を得て、脳MRI・大動脈脈波検査・一般身体検査を行う方法を設定した。倫理委員会承認後参加者へ呼びかけの文書を郵送し、インフォームドコンセントを文書にて取得後、脳MRI・大動脈脈波検査・一般身体検査・ベースライン調査後の健康状態と罹患疾患の調査を、前回検査後5年目を目処に平成19年12月から開始した。現在までのところ127名の検査参加の同意を得て、89名の検査を終了したところである。脳MRIデータは現在前回データと比較して順次読影を行っている。大動脈脈波検査・一般身体所見・疾病の発症・薬剤の内服歴などについては順次データの入力を進めている。平成14年度に開始し、平成20年度末までに前向きに追跡調査が出来た計280名の検診検査を終了し、データの入力を完了しつつある。そのうち、平成20年3月までの検診受診者142人(61.5歳、男84名、女58名)のデータ解析により、認知機能の経時変化の特徴、脳虚血・白質病変の発症および進行に関与する危険因子、遺伝子多型との関連について得られた結果は、以下のとおりである。(1)認知機能検査では、Mini-Mental state examination(MMSE)参加者平均得点は、28.1点であり、30点満点と26点の2つの分布のピークを認めた。語想起検査では、`動物'17.2個、`野菜'14.5個であり、野菜の語想起数については男性の点数が低い傾向を認めた。(2)上記5年間の前向き追跡調査にて、頭部MRIで脳虚血白質病変の経時変化(増悪)を認めた<脳虚血・白質病変進行あり群>は、142名中10名(男8名、女2名)であった。内訳は、白質病変増悪6名、新たな脳梗塞出現4名(2名は心原性塞栓)であった。(3)大脳白質病変および高血圧症合併が、MMSEと語想起個数の結果に有意な低下を認め、認知機能悪化の危険因子と考えられた。(4)<脳虚血・白質病変進行あり群>と有意な関連を認めた検診項目は、収縮期高血圧あり(Odds比;OR1.82)、脈波伝播速度(PWV)高値(OR1.23)、Periventricular hyperitensity(脳室周囲高信号:PVH)あり(OR1.14)であった。現在、残り138名のデータを統合して、280名での解析を継続中である。最終的には、軽度認知機能障害の早期発見および進行予防、脳内動脈硬化進展の早期予防に関する臨床疫学的危険因子を見出すことを目標としており、解析が出来次第発表予定である。
弾性翼の運動-流体-構造の連関機構と境界層内渦度成長勾配の解明

弾性変形を伴う運動物体壁面近傍の渦構造の発達過程の解明は,運動体に働く流体力に大きな影響を与えることから,学術的および工学的発展に大きく寄与すると考えられる.弾性運動体壁面近傍の渦構造の発達過程について,可視化実験・数値解析を用いて明らかにした.非定常運動を行う弾性翼の非定常推進力は後縁基準のSt数に強く依存すること,弾性運動翼はその弾性変形により前縁から後縁にかけて徐々に渦を成長させ,剛体運動翼とは異なる特性を持つ非常に発達した渦を巻き上げることを明らかにした.弾性変形を伴う運動物体壁面近傍の渦構造の発達過程の解明は,運動体に働く流体力に大きな影響を与えることから,学術的および工学的発展に大きく寄与すると考えられる.弾性運動体壁面近傍の渦構造の発達過程について,可視化実験・数値解析を用いて明らかにした.非定常運動を行う弾性翼の非定常推進力は後縁基準のSt数に強く依存すること,弾性運動翼はその弾性変形により前縁から後縁にかけて徐々に渦を成長させ,剛体運動翼とは異なる特性を持つ非常に発達した渦を巻き上げることを明らかにした.弾性による翼(平板翼、対称翼)の変形と、そのダイナミックな運動(加速度・振幅)が境界層を含む壁面近傍の渦度の成長勾配に与える影響と流体力(揚力と抗力)の定量的評価を行った。具体的には、以下のことを遂行した。翼まわりの流れ場のPIV解析では、粒子が境界層近傍に集中しないため、背面/腹面に複数の粒子流出孔を備えた弾性翼を作製し、その挙動や粒子吐出し性能を確認した。試験翼から吐出される粒子を境界層内に集中させることによりPIV計測を行った。PIV計測によるヒービング運動翼の弾性変形と運動が翼近傍の渦度の発達に与える効果の定量的評価を行った。数値解析(ANSYS-CFX 12。0、ANSYS Multphysics)による弾性運動翼近傍の渦流れの評価を行った。6軸力覚センサーによる流体力測定を継続的に遂行した。これらの結果、以下のことが明らかとなった。ヒービング運動を行う弾性翼と剛体翼の翼面上に発達する境界層内の渦度の成長の様子をPIV計測により測定することが可能となった。その結果、弾性に影響により、境界層内の渦度の成長は促進されること、その結果として渦度の高い値を持つ渦が後流に吐出される。上記の結果は、流体構造連成を考慮したCFD解析により確認された。弾性運動翼に働く流体力は、弾性翼後縁の変位を代表長さに設定したストロハル数によって、一義的に決定される。以上のことにより、弾性の影響が境界層の渦の成長・発達に与える効果と発達した渦が流体力に与える効果の解明が進んだ。弾性翼の運動-流体-構造の連関機構と巻き上がる渦の一連の成長過程に与える効果の解明を目的として,本研究では,弾性による壁面移動が境界層の渦の成長・発達に与える効果について調べた.特に,弾性運動翼壁面近傍のPIV評測と,汎用流体解析ソフトウェアANSYSによる流体構造連成解析により,弾性変形による渦度の成長勾配,さらには,弾性による壁面移動の程度が渦の成長・発達に与える効果について調べ,以下のことを明らかにした.ヒービング運動する弾性翼の壁面近傍に形成される渦度のx方向の空間変化は,翼後部の弾性変形により生じる相対加速度に依存する.また,ヒービング運動する剛体翼および弾性翼の壁面近傍に形成される渦度のy方向の空間変化は,ヒービング運動自体の影響が支配的となる.そのため,ヒービング運動翼の壁面近傍の渦は,ヒービング運動の加速度が最大となる時に大きく成長し,翼後縁の加速度が最大になるまで発達を続ける.さらには,ヒービング運動する弾性翼の壁面近傍には回転成分がせん断成分よりも強い渦が形成され,この剛体回転が卓越した渦は,弾性変形により生じる相対加速度に依存する.ヒービング運動する薄膜前縁の曲げ剛性が小さい場合,薄膜全体の弾性変形量は大きくなり,その後縁では大きく渦が巻き上がる.特に,上死点付近では,弾性変形によって渦が生成され,下死点へ運動する際に,薄膜後縁から渦が離れずに成長し続ける.さらに,弾性変形は,後縁から巻き上がる渦の渦度の時間的な増加に寄与し,曲げ剛性によって決定する薄膜の弾性変形は,巻き上がる渦の生成・成長を促進することがわかった.弾性翼の運動ー流体ー構造の連関機構と巻き上がる渦の一連の生成ー成長過程に与える効果の解明を目的として,本研究では,弾性が境界層の渦の生成に与える効果について調べた.特に,実験的手法により明らかにすることが困難である弾性運動翼壁面近傍の渦の生成ー成長について汎用流体解析ソフトウェアANSYSによる流体解析により,渦の生成の判別,さらにはその成長過程について調べ,以下のことを明らかにした.ヒービング運動する剛体翼および弾性翼の壁面近傍に生成される渦度は後縁側に行くに従い増加していること,また,渦度の成長において渦度の定義式の第一項はほとんど影響を与えておらず,第二項の増加していることが明らかになった.すなわち,ヒービング運動を行う剛体翼および弾性翼の壁面近傍では渦度は広く存在するものの,剛体翼の壁面近傍に形成される渦度はせん断成分の強い渦で(上記の第二項が相対的に大きい)形成されていること,また,弾性翼の壁面近傍に形成される渦度は回転の成分を持つ強い渦(上記の第一項が相対的に大きい)が瞬間的に形成されていることを明らかにした.

この回転の成分が強い渦は,弾性変形に伴って形成されることも明らかにした.ヒービング運動する剛体翼および弾性翼の翼弦方向に対する渦度の形成位置が異なることも明らかにした.弾性翼の壁面上の渦度は剛体翼の壁面上の渦度よりも大きいこと.また,剛体翼の渦は急激に渦度を成長させており,弾性翼の渦はゆっくりと大きく渦度が成長していく.すなわち,剛体翼は後縁付近で生成した渦を急激に成長させ,弾性翼は前縁側から渦を生成し,ゆっくりと大きく渦を成長させ,十分に発達させた渦を後縁から巻き上げることを明らかにした研究計画通りに概究が進んでおり,目的に沿った結果を導けている。特に,弾性翼の壁面近傍の渦の成長・発達に寄与する物理量(相対加速度)を見出し,また,それにより支配的となる渦の回転成分を見出した.さらには,実験では困難となる弾性による壁面移動の程度(ヤング率,ポアソン比)に対する渦の成長・発達も数値解析によりその結果を見出しことが可能となった.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果を基盤として,最終目標である弾性翼の運動-流体-構造の連関機構と巻き上がる渦の一連の成長過程に与える効果の解明を目指す.特に,三次元的に弾性変形する運動翼を対象に,三次元的な渦度成長勾配線図の導出と渦度の成長・発達が流体力に与える効果を解明し,弾性,運動,渦に関連する基礎的な流れ場のメカニズムを解明し,そのメカニズムを羽ばたき飛翔ロボットの安定飛翔を一つの指標として証明する.また,これらの研究成果を学会発表だけでなく,学術論文としてまとめる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
新規なβ-ジケチミネート配位子を用いた金属酵素機能モデルの開発と応用

本研究は、非ヘム遷移金属活性中心における分子状酸素の活性化機構の解明を目指したものである。昨年度は、各種置換基を導入した一連のβ-ジケチミネート配位子を用いて銅一価および銅二価錯体を合成し、導入した置換基が金属中心の構造や物性および過酸化水素との反応性に及ぼす効果について系統的に検討を行い、その結果、銅含有一原子酸素添加酵素であるpMMO(可溶性メタンモノオキシゲナーゼ)の反応機構の解明に対して重要な知見を与えてきた。そこで、本年度は過酸化水素の類縁体であるNa_2S_2との反応について系統的に検討を行った。その結果、二核銅二価ジスルフィド錯体の新たな調製法を見いだすとともに、炭素骨格上や窒素上導入した置換基によりその反応性が制御できることが明らかとなった。(M. Inosako, C. Shimokawa, et. al.,Chem. Lett., 2007, 36, 1306-1307)また、β-ジケチミネート配位子の窒素上の芳香属置換基にフェノール基を導入した新規な四座配位子を合成し、それを用いてニッケル錯体を調製した。得られたニッケル錯体を用いてmCPBAを酸化剤としたアルカンの水酸化反応について検討した結果、水酸化反応が効率よく進行することを見いだした。得られた酸化活性種の構造や生成反応機構、および反応性などについても検討を行った。(宇佐・下川ら,日本化学会第88回春期年会)さらに、酵素系の反応へと発展させるため、軟体動物の酸素運搬蛋白質であるタコヘモシアニンの最小活性ユニットの単離生成に成功し、その反応性について詳細に検討を加えたところ、天然のヘモシアニンよりも高いモノオキシゲナーゼ活性を示す事が明らかとなった。(K. Suzuki, C. Shimokawa, et. al., Biochemistry, submitted)この結果は、Type-3銅タンパク質の反応機構の解明に対して重要な知見を与えた。本研究は、生物無機化学や錯体化学の分野において最近特に注目を集めているβ-ジケチミネート遷移金属錯体を用いて、金属錯体の構造や反応性の精密制御ならびに金属酵素活性中心モデルの開発を目指したものである。モノアニオン性の二座配位子であるβ-ジケチミネート配位子は、その高い配位能力から様々な金属錯体に応用可能であり、高分子合成触媒の開発などに応用されてきた。また、我々もこれまでに、様々なβ-ジケチミネート金属錯体を合成し、その構造と物性および反応性に関して系統的に検討を加えてきた。それらの結果を踏まえた上で、本研究では、各種置換基を導入した一連のβ-ジケチミネート配位子を用いて銅(I)および銅(II)錯体を合成し、導入した置換基が金属中心の構造や物性に及ぼす効果について系統的に検討を行った。β-ジケチミネート配位子の炭素骨格上や窒素上に各種置換基を導入した配位子を用いて、銅(I)錯体を合成しその構造や物性について系統的に検討を行った結果、不均化反応や、新規なポリマー錯体ならびに大環状超分子錯体の合成を見いだした。(C.Shimokawa et al., Bull.Chem.Soc.Jpn. 2006,76,118-125)また、β-ジケチミネート銅(II)錯体については、それを触媒とする過酸化水素によるアルカンの水酸化反応について検討した。その結果、水酸化反応が効率よく進行することを見いだしたので、β-ジケチミネート配位子の置換基効果などについて詳細に検討し、得られた酸化活性種の構造や生成反応機構、および反応性などについて検討した。これらの結果は、銅含有一原子酸素添加酵素であるpMMO(可溶性メタンモノオキシゲナーゼ)の反応機構の解明に対して重要な知見を与えた。(C.Shimokawa et al., J.Inorg.Biochem. 2006,100,1118-1127)本研究は、非ヘム遷移金属活性中心における分子状酸素の活性化機構の解明を目指したものである。

(宇佐・下川ら,日本化学会第88回春期年会)さらに、酵素系の反応へと発展させるため、軟体動物の酸素運搬蛋白質であるタコヘモシアニンの最小活性ユニットの単離生成に成功し、その反応性について詳細に検討を加えたところ、天然のヘモシアニンよりも高いモノオキシゲナーゼ活性を示す事が明らかとなった。(K. Suzuki, C. Shimokawa, et. al., Biochemistry, submitted)この結果は、Type-3銅タンパク質の反応機構の解明に対して重要な知見を与えた。
映像記録を用いた日本語教師の語りの保存に関する基礎研究

最終年度では、作成された映像作品とこれまで実施してきた映像視聴会において得られたデータを用いて、教師の語りの生成に注目した教師研修の可能性について提案を行った。映像5本のうち2本については、編集方針の話し合いに参加したいという調査協力者の方からの要望があり、今後、継続的に話し合いを続けながら、編集プロセスそのものを対象とした研究調査を開始する予定である。残り3本については「批判的国際言語教育シンポジウム」において、その一部を公開し、パイロット調査で得られた協力者のタスクシートの記述について、実践知と暗黙知、信念体系の観点から分析した結果を示した。また、言語文化教育研究学会の第5回年次大会(於早稲田大学)において、映像を用いたワークショップとして言語教育に携わる関係者に研究成果を公開したうえで、映像視聴のうえでインフォーマルディスカッションを行う活動を実施した。参加者を対象に実施したアンケートから示唆されることは、以下の2点であった。1)日本語教育関係者以外の参加者からも、映像の語りから、それぞれの教育哲学や信念、あるいは仕事に対する姿勢そのものについて、異なる階層での内省が行われている。2)学会の参加者同士のような、初対面の状況においても、映像が媒介となることで、意見交換が進めることができ、参加者の背景や所属といった異質性を話し合いのリソースにすることが可能である。以上のことから、映像の視聴とタスクシートを用いた話し合いという方法論は、教師研修の一形態として実施可能であると考えるに至った。今後の課題として、調査協力者との映像の編集過程に関する研究を進めるとともに、参加者の属性やキャリアによって、話し合いの内容がどのように異なるのかについて検討することがある。2016年度は初年度であったため、次年度以降、映像記録作成に移るための足場作りとパイロット調査の期間とした。当初は、教師の語りのみを対象としていたが、映像の作成手順上、実際の教育実践場面も収録できる方がよいと判断し、日本語教育において理論だけではなく実践面においても、教師養成を牽引してきたと考えられる候補者を4名に絞った。また、現場教師にとって有益な研修のあり方を模索することを目的として、関西地区で現職教師を対象とした継続的な勉強会を実施し「教師の語り」を媒介物にするという本研究の根幹となる成長モデルについて、実践面から検討した。研究会は、牛窪が関西で立ち上げ、実施しているもので、大学だけではなく民間の教育機関に所属する教師も参加しており、勉強会として運営されながら、現場の教師にとっての成長のあり方を検討する場になっている。本研究に関連して、成長や学びに対する意識についてインタビュー調査を実施したところ、教師たちは、専門性と非専門性の両方を勉強会に求めていることが見えてきた。また教育機関外の教師と交流ができる場として勉強会を評価しており、授業以外(授業に関連する業務以外)の部分で、他の教師とやりとりすることに意味を見い出していることが明らかになった。さらに、関東地区において、研究分担者である三代の教育実践をもとに、大学院生の協力を得てサンプル映像を作成し、作業手順と作品を完成させるための作業量について確認した。作成した作品は、研究会で一般公開し、参加者からフィードバックを得ることで、映像記録において必要となる要素と課題(編集者の意図、実践者の意図の2重性)について、方法論的に検討した。研究会では、実践者の語りを他者が映像化するという本研究の枠組みにおいて、実践者の意図と編集者の二つの意図を明確にする必要性が示唆された。研究代表者の所属先で新たな教育プログラムを立ち上げることになり、研究代表者がそのコーディネートを担うことになったため、研究協力の候補者と実際に会う時間をねん出することが難しくなった。そのため、研究会などの前後で時間に、少しずつ研究内容を理解してもらい協力の承諾を受けるなど、承諾とスケジュールを確定するために予想以上の時間を要している。また、映像作品を作るうえで(特に、映像の収録方法について)、専門的な技術が必要であることが、サンプル映像の作成により、明らかになっている。このことから、収録は一時期に一括して行うのではなく、サンプル映像として少しずつ撮りためて行くなど、記録の方法論上での工夫が必要であると考えている。2年目となる本年度は,教師の実践知についての先行研究を中心に理論的検討を行ったうえで,教師の語りの収録を実施し,編集作業を経て2本分の映像を作成した。収録は,関東と関西で実施し,各2時間程度の映像を収録したのち,編集ソフトを使用してそれぞれ20分程度にまとめた。編集作業においてフィードバックを得るため,教授歴5年目程度までの現職教師(5名)を対象に実施した映像視聴会として,以下の調査を実施した。1)映像の時間軸に沿ったタスクシートを作成し,自身の教師としてのキャリアにとって示唆を与える語りを特定してもらう,2)タスクシートをもとに映像についてインフォーマルディスカッションを行う。調査は,映像の編集方針について検討するためのものであったが,タスクシートとディスカッションの文字起こしを分析した結果,以下のことがわかった。1)映像の解釈を述べる過程で参加者の信念や課題についての言及が見られた。2)自身の環境から距離を取ることによって,自身の葛藤や課題に対して新たな意味づけが行われていた。このことは,映像をもとにした話し合いが,教師研修の方法論として,ある程度の有効性をもつと解釈できるものである。つまり,映像についての解釈を話し合う場において,それぞれの教師が自身の実践知を俯瞰する視点が生まれ,現在の課題や信念に新たな意味づけが行われていると考えられる。

このことから,3年目の課題として,教師の語りの映像化作業を進めつつ,教師研修としての具体的手順を検討することが見えてきた。当初は,協力者の語りとともに,実際の教育実践の様子など授業風景を収録することを考えていたため,授業開講期間中でのスケジュールの調整などに時間を取られた。また,映像収録後にソフトを使用して編集作業を実施しているが,専門ソフトを使用した映像編集の経験が豊富とは言えない状況であたっため,編集技術の習得に時間を要したという実際的な要因が大きなものとなっている。映像収録と編集作業を何度か経験し,ある程度のノウハウが蓄積されてきたため,今後,編集作業自体は,ルーティン化していくことが可能であると考えている。映像収録と編集について,まずは,多くの映像素材を撮ってしまって,それからまとめて編集作業に入るということも考えはしたが,編集作業を経験する中で,インタビューで素材を集める段階で,映像としての方向性がある程度決まってしまうことが見えてきたため,まずは,数本の映像を丁寧に仕上げることを目指した。最終年度では、作成された映像作品とこれまで実施してきた映像視聴会において得られたデータを用いて、教師の語りの生成に注目した教師研修の可能性について提案を行った。映像5本のうち2本については、編集方針の話し合いに参加したいという調査協力者の方からの要望があり、今後、継続的に話し合いを続けながら、編集プロセスそのものを対象とした研究調査を開始する予定である。残り3本については「批判的国際言語教育シンポジウム」において、その一部を公開し、パイロット調査で得られた協力者のタスクシートの記述について、実践知と暗黙知、信念体系の観点から分析した結果を示した。また、言語文化教育研究学会の第5回年次大会(於早稲田大学)において、映像を用いたワークショップとして言語教育に携わる関係者に研究成果を公開したうえで、映像視聴のうえでインフォーマルディスカッションを行う活動を実施した。参加者を対象に実施したアンケートから示唆されることは、以下の2点であった。1)日本語教育関係者以外の参加者からも、映像の語りから、それぞれの教育哲学や信念、あるいは仕事に対する姿勢そのものについて、異なる階層での内省が行われている。2)学会の参加者同士のような、初対面の状況においても、映像が媒介となることで、意見交換が進めることができ、参加者の背景や所属といった異質性を話し合いのリソースにすることが可能である。以上のことから、映像の視聴とタスクシートを用いた話し合いという方法論は、教師研修の一形態として実施可能であると考えるに至った。今後の課題として、調査協力者との映像の編集過程に関する研究を進めるとともに、参加者の属性やキャリアによって、話し合いの内容がどのように異なるのかについて検討することがある。サンプル映像をもとに映像を撮りためていくことと、映像について、教師が話し合う場を固めていくことの両方を、同時並行的に進める必要があると考えている。サンプル映像の公開は、なじみの研究会の場を借りて実施したが、それでも、参加教師から映像を見て何をすればいいのかという戸惑いの様子も観察された。
広域中和活性を誘導する次世代ウイルスワクチン戦略

インフルエンザによるパンデミック感染は人類の最大級の脅威とも言える。これを防ぐ最も有効な手段はワクチンである。本研究は、株が異なるウイルスや不連続抗原変異を起こしたウイルスに対しても有効性が見込める広域中和抗体に着目し、この抗体を人為的に誘導できるユニバーサルワクチンの開発を目指している。この目的を達成するため、本研究計画ではこの広域中和抗体が生み出される肺での微小環境を解明するとともに、広域中和抗体が認識する抗原決定基を明らかにしていく。
周皮細胞による腫瘍血管ネットワークのリモデリングに着目した新規膵癌治療戦略

本研究では周皮細胞が腫瘍血管に与える影響について検討した。周皮細胞は癌間質相互作用により癌の悪性度を増強する癌関連線維芽細胞(CAFs)と共通のマーカーを発現することが報告されており、我々が樹立した膵癌のCAFsの一部にも周皮細胞のマーカーであるNG2,PDGFRβの発現がみられ、切除組織の免疫染色では血管とは無関係に膵切除組織の間質に広く発現していた。又、CAFsのCD51について、膵癌切除組織のCAFsのCD51発現は予後と負の相関があり、in vitroのCD51抑制実験ではCAFsの遊走、浸潤能は低下し、ヌードマウスへの膵癌細胞との共移植では腫瘍形成能が低下することを報告した。本研究の目的は、膵癌内の血管ネットワーク構築に関与する膵星細胞と周皮細胞の関係を解明し、両者が行う腫瘍血管のリモデリングへの関与とそれを制御する新規の標的を同定し、膵癌への治療薬剤の到達効率を上昇させることである。本年度はヒト膵癌切除組織における膵星細胞と周皮細胞の局在を明らかにし、それらを同定するにあたっての表面マーカーについての検討を行った。膵癌切除標本の免疫組織化学染色を行って、活性化した膵星細胞のマーカーであるαSMAと周皮細胞のマーカーであるNG2およびPDGFRβについてその発現を検討した。また、腫瘍内の血管についてはCD31により内皮細胞を同定し、その局在を明らかにした。その結果、腫瘍内の血管には明らかな数の低下は認めず、その周囲の間質においてαSMAとNG2/PDGFRβが広く発現していることが明らかになった。このことから、腫瘍内の乏血性を規定しているのは、血管の数ではなく機能の低下であることが示唆された。また、膵癌間質におけるαSMAとNG2/PDGFRβの発現分布の類似性からは、膵星細胞と周皮細胞との間には部分的に相同である可能性についても示唆された。さらに、膵癌切除組織から樹立した間質細胞において、ペリサイトマーカーでるNG2/PDGFRβの発現をフローサイトメトリーで検討すると、割合にはバラつきがあるもの間質細胞の中にはNG2またはPDGFRβ陽性の細胞群が存在していることが分かった。今後はこの細胞群をセルソートにて分取し、その生物学的特性や癌細胞との相互作用、血管新生との関わりなどについての検討を進める予定である。本研究の目的は、膵癌内の血管ネットワーク構築に関与する膵星細胞と周皮細胞の関係を解明し、両者が行う腫瘍血管のリモデリングへの関与とそれを制御する新規の標的を同定し、膵癌への治療薬剤の送達効率を上昇させることである。本年度は昨年度に引き続き、腫瘍血管周囲に豊富に存在し、膵癌の微小環境の形成の中心的役割を担う膵星細胞に焦点を当てて検討を行った。昨年までに膵癌組織において、CD51は間質に広く発現していることや、膵星細胞のCD51をRNA干渉によって発現抑制を行うと膵星細胞の遊走および増殖能は低下し、さらに、CD51を抑制した膵星細胞においては、コラーゲンIやフィブロネクチンといった細胞外基質の産生が低下していることが確認できた。今年度はこれらの膵星細胞と膵癌細胞をヌードマウスの皮下に共移植することで、生体内でのCD51の役割を検討した。その結果、膵癌細胞とコントロールの膵星細胞を共移植した群と比較して、CD51を抑制した膵星細胞を共移植した群では腫瘍の増大、線維化及び癌細胞の増殖が抑制された。このことから、生体内でもCD51が膵癌の微小環境において膵癌の増大や線維化に促進的に働いている可能性が示唆された。また、これらの結果をInternational Journal of Oncology誌に報告した。また、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)に膵癌細胞の培養上清を添加することで間葉系の変化を来たすことを明らかにした。このことから、膵癌組織中で癌細胞の影響で間葉転換(Endothelial-to-mesenchymal transition:EndMT)を起こした血管内皮細胞が間質増生に関連する可能性も示唆された。医歯薬学膵癌における腫瘍血管、膵星細胞、周囲細胞の局在については明らかにすることができたが、その機能面での相互作用と血管のリモデリング制御機構についてはまだ検討できていない。ヒト由来周皮細胞株とHUVECの直接共培養を行い成熟血管新生モデルと未熟血管新生モデルを作成し、両者の差異を解明する。低酸素刺激や膵癌細胞株上清添加などによる血管新生や、血管新生促進因子と抑制因子のバランスなどを検討し成熟血管新生に必要な標的となる因子を模索する。また、膵癌手術組織に含まれる血管を採取し、腫瘍血管新生モデルをex vivoで再現できないか多方面から検討する。

当研究室では以前から手術組織から膵星細胞を50種以上樹立しており、その手法を応用して新たな血管新生モデルを作成し、成熟血管新生に必要なメカニズムを検討する。研究計画に遅れが生じているため。試薬類30万円、抗体10万円、リボ核酸干渉・遺伝子強制発現30万円、実験用マウス60万円、実験用ガラス器具25万円研究成果発表費10万円、論文投稿料10万円遺伝子改変マウス作成料50万円
三日熱マラリア伝搬阻止ワクチン候補抗原の探索

三日熱マラリア伝播阻止ワクチンの標的候補(PvG#3, PvG#6, PvG#13, PvG#16)の組換えタンパク質を作製し、其々のタンパク質に対するウサギ抗血清を作製した。これらの抗血清は三日熱マラリア原虫の生殖母体表面に反応した。タイのマラリア診療所の三日熱マラリア患者から得た感染血液に作製した抗血清を添加し、人工吸血装置により媒介蚊に吸血させた。約7日後に蚊を解剖して中腸壁の虫体数を計測したところ、PvG#3, PvG#6, PvG#16に対する抗血清を添加した群では虫体数の有意な減少が認められ、これら3種の分子が三日熱マラリア伝播阻止ワクチン候補抗原になる可能性が示された。予備的な研究によって媒介蚊内の原虫表面への発現を確認した7個の新規分子を対象とし、三日熱マラリア原虫の相同体が、伝搬阻止ワクチン候補抗原となる可能性を検討するために、タイ国のマラリア流行地をフィールドとして研究を行った。まず、伝搬阻止ワクチン候補抗原について、三日熱マラリア原虫の相同体(オルソログ)を標準株(Sal-1株)のゲノムDNAまたは流行地の患者株を用いて作製したcDNAを鋳型としてPCR増幅した。増幅した遺伝子産物をコムギ胚芽無細胞タンパク質発現用コンストラクトに挿入し、各組換えタンパク質の発現コンストラクトを構築した。コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系を用いて各々の組換えタンパク質を大量合成した後に、其々をカラム精製した。組換えタンパク質を作製することが出来た2分子を用いて、ウサギを免疫し、其々の抗原に対する抗血清を作製した。作製した抗血清の抗原に対する反応性を、組換えタンパク質を用いたELISA法および蚊ステージ三日熱マラリア原虫を用いた間接蛍光抗体法によって確認した。作製したウサギ特異抗体をタイ王国に持参し、カンチャナブリのマラリア診療所において三日熱マラリアと診断された患者からインフォームドコンセントを得た後に採血した感染赤血球と持参した特異抗体を、それぞれ希釈倍率を変えたものを混合し、人工吸血装置(メンブレンフィーダー)を用いてマラリア媒介蚊に吸血させた。十分に吸血した蚊を選別して、約1週間室温で飼育した後に、蚊を解剖し、中腸壁に形成された原虫(オーシスト)数を顕微鏡下で算定し、特異抗体の伝搬阻止活性を評価した。抗血清添加群とコントロール血清添加群の間で原虫数の優位な差は認められなかった。予備的な研究によって媒介蚊体内の原虫の表面に発現することを確認した7個の新規分子を対象とし、三日熱マラリア原虫の相同体が伝搬阻止ワクチン候補抗原となる可能性を検討するために、タイ国のマラリア流行地をフィールドとして研究を行った。前年度に引き続き、標準株(Sal-1株)のゲノムDNAまたは流行地の患者株から作製したcDNAを鋳型として、三日熱マラリア原虫の標的分子の相同体をPCR増幅した。これを用いてコムギ胚芽無細胞タンパク質合成系で各々の分子の組換えタンパク質を合成した。新たに合成に成功した2分子の組換えタンパク質を用いてウサギを免疫して抗血清を作製し、抗血清が三日熱マラリア原虫の標的分子に反応することを間接蛍光抗体法とウエスタンブロット法を用いて確認した。作製に成功した三日熱マラリア原虫特異抗体をタイ王国カンチャナブリのマラリア診療所に持参し、三日熱マラリアと診断された患者からインフォームドコンセントを得た後に採血を行い、患者由来の感染赤血球と持参した特異抗体を複数の希釈倍率で混合した後に、人工吸血装置を用いてマラリア媒介蚊(Anopheles dirus)に吸血させた。十分に吸血した蚊を選別して、約1週間室温で飼育した後に蚊を解剖し、蚊の中腸壁に形成された原虫(オーシスト)数を顕微鏡下で算定し、標的分子に対する抗血清とコントロール血清との差を比較することで、抗血清の伝搬阻止活性を評価した。その結果、昨年度に作製したものを含め検定した3抗血清のうちの1つにおいて伝搬阻止活性を示唆する結果を得ることができた。予備的な研究によって媒介蚊体内の原虫の表面に発現することを確認した7個の新規分子のうちの4個を対象とし、三日熱マラリア原虫の相同体が伝搬阻止ワクチン候補抗原となる可能性を検討するために、タイ国のマラリア流行地をフィールドとして研究を継続した。昨年までに得たものよりも抗体価の高い抗血清を作製することをめざして、流行地の三日熱マラリア患者から調整したcDNAを鋳型として、コムギ胚芽無細胞タンパク質合成系により三日熱マラリア原虫の標的分子の組換えタンパク質を作製し、これを抗原としてウサギ抗血清を作製した。間接蛍光抗体法により抗血清が三日熱マラリア原虫の生殖母体の虫体表面に反応することを間接蛍光抗体法を用いて確認した。作製に成功した三日熱マラリア原虫特異抗体をタイ王国のターソンヤに持参し、マラリア診療所において三日熱マラリアと診断された患者からインフォームドコンセントを得た後に採血を行い、患者由来の感染赤血球と持参した特異抗体を複数の希釈倍率で混合した後に、人工吸血装置を用いてマラリア媒介蚊(Anopheles dirus)に吸血させた。

十分に吸血した蚊を選別して、約1週間室温で飼育した後に蚊を解剖し、蚊の中腸壁に形成された原虫(オーシスト)数を顕微鏡下で算定し、標的分子に対する抗血清とコントロール血清との差を比較することで、抗血清の伝搬阻止活性を評価した。その結果、昨年度までに作製したものを含め検定した4抗血清のうちの3つにおいて伝搬阻止活性を示唆する結果を得ることができた。三日熱マラリア伝播阻止ワクチンの標的候補(PvG#3, PvG#6, PvG#13, PvG#16)の組換えタンパク質を作製し、其々のタンパク質に対するウサギ抗血清を作製した。これらの抗血清は三日熱マラリア原虫の生殖母体表面に反応した。タイのマラリア診療所の三日熱マラリア患者から得た感染血液に作製した抗血清を添加し、人工吸血装置により媒介蚊に吸血させた。約7日後に蚊を解剖して中腸壁の虫体数を計測したところ、PvG#3, PvG#6, PvG#16に対する抗血清を添加した群では虫体数の有意な減少が認められ、これら3種の分子が三日熱マラリア伝播阻止ワクチン候補抗原になる可能性が示された。予定していた候補抗原分子の組換えタンパク質の作製と、それを用いた特異抗血清の作製を、前年度に引き続いて行い、三日熱マラリア原虫に特異的に反応する抗血清を作製することができた。作製した抗血清をタイ王国に持参し、抗血清と流行地の患者血液とを混合して媒介蚊に吸血させる人工吸血実験をマヒドン大学熱帯医学部との協力の下で実施した。その結果、1つの抗血清が伝搬阻止活性を有する可能性を示唆する結果を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子寄生虫学標的タンパク質のうち、組換えタンパク質の合成と抗血清の作製ができていないものについて、タンパク質発現法に工夫をするなどし、有効な特異抗血清が得られるように継続して作製する。作製した抗血清をタイ王国のフィールドに持参し、引き続いて三日熱マラリア患者血液を材料とした伝搬阻止活性の検定に取り組む。昨年度までのフィールド地域において三日熱マラリア患者が減少しているとの情報があるので、今年度はより西北部に位置する地域にフィールドを変更して実施する予定で準備している。初年度に予定していた候補抗原分子の組換えタンパク質の作製とそれを抗原とする特異抗血清の作製を、一部の候補ではあるが修了することができた。また、作製した抗血清と流行地の患者血液を混合して媒介蚊に吸血させる(メンブレンフィーディング法)による伝搬阻止ワクチン効果判定実験をタイ王国、マヒドン大学の協力のもとでカンチャナブリにおいて実施した。フィールドにおける伝搬阻止活性の検定をもう一度実施する予定でいたが、フィールドである地域の患者数が著しく減少した実施を見合わせ、他の候補地を選定に時間を要したことが、本年度の未使用額1,012,784円を生ずる最も大きな要因であった。本年度に標的タンパク質全長の組換えタンパク質の合成と抗血清の作製ができなかったものについては、組換えタンパク質の発現部位を変更するなどの工夫を行い、有効な抗血清が得られるように継続して作製する。本年度に伝搬阻止活性が認められなかった2分子については、ドメイン構造等の保持に注意しながら、いくつかの部分に分けて組換えタンパク質を作成し、各々を抗原としてウサギを免疫し、組換えタンパク質に対する新たな抗血清を作製する。作製した抗血清をタイのフィールドに持参し、引き続いて三日熱マラリア患者血液を用いた伝搬阻止活性の検定を行う。翌年度の研究費5.212,784円は、物品費1,412,784円、旅費1,600,000円、人件費・謝金1,800,000円、その他400,000円として使用する。
菌類寄生および菌類伝搬のウイルスに関する研究

(1)菌類寄生ウイルス:重要植物病原菌を主に103属200種の600余菌株について菌類ウイルスの探索を行ったところ、35種の菌で41種の未記載ウイルス,6種の菌で7種の既知あるいは本邦未記載ウイルスが見出され、自然界には菌類ウイルスが広く分布することが知られた。菌類ウイルスの探索にはDN法が極めて有効なことが立証された。本研究のウイルスの多くは寄生菌から純化され、それらの形状,理化学的性状を調べ、多成分性を示すウイルスも多く認められたが、これらは含まれる核酸ゲノムの違いによると思われた。8種のウイルスでは2本鎖RNAをゲノムとすることが知られた。4種のウイルスでは2層のcopsid構造が示唆され、うち2種では多面体の頂点に12個の突起がみられ、これは分類学上重要な知見と思われた。7種のウイルスについては純化試料を用いて抗血清を作製し、各ウイルス間で血清学的性状を調べたところ、2種のウイルス間で相互に血清反応がみられた。各ウイルスの細胞内所在を観察したところ、通常細胞質や液胞内に散在,集塊,結晶して認められた。2種のウイルスでは細胞質に特異的マトリックスが観察された。菌類ウイルスは粒子サイズと性状から25-30,35-45nmの2群に分けられた。(2)菌類伝搬ウイルス:Olpidium,Polymyxaなどで土壊伝染される10種の植物ウイルスについて、野外での発生を調べ、DN法および改変DN法でウイルス粒子の形状を観察し、一部のものについては純化し、理化学性を調べ、さらに細胞内所在様式を観察し、各ウイルスの分類的位置付けを行った。その結果、桿状ウイルスは(a)SBWMV,BNYVV,BNMV群,(b)BYMV,WYMV群,(c)LDVV,TSV群,球状ウイルスは(a)TNV群,(b)PSNV,MNSV群,(c)SV群にそれぞれ大別された。これらの分類群より、菌類伝搬ウイルスの多様性が明らかになった。