hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動車産業のブランド戦略に関する研究-ブランドの関係性と歴史的変遷に注目して-

本研究は、日本自動車産業のブランド戦略をその歴史的変遷およびブランド間関係に焦点をあて分析したものである。ブランド自体は古くから存在するが、ブランドそのものに焦点をあて集中的に研究されるようになったのは1980年代になってからであり、その変遷やブランド間関係という体系的管理に関する研究は少ない。その意味で自動車というブランド戦略の代表的産業において網羅的にブランドを捉えようとする本研究は、ブランド研究に新たな一石を投じるものだと思われる。具体的には、戦後の自動車産業を牽引してきたトヨタと日産に焦点をあて、日本の自動車市場におけるブランド戦略の推移を、またホンダやマツダに対する分析からニッチャー企業のブランド戦略を明らかにした。分析の結果、企業ブランドが主流を占めると言われる日本企業の中で自動車産業は早くから個別ブランド戦略を展開してきたこと、ブランド戦略本来の目的である棲み分けではなく互いに同じポジションでブランドを展開することが結果的に自動車市場拡大に寄与したこと、またGMに象徴されるニーズ対応型ブランド戦略ではなく価格-品質水準による階層的なブランド構造を展開したことなど、日本の自動車産業にユニークなブランド戦略が示された。しかし、これらの戦略は戦後の高度経済成長を前提としたものであり、バブル経済崩壊以降、日本の自動車産業はブランド戦略の転換に迫られている。こうした状況にいち早く対応し成長を遂げているのがトヨタであり、今日の市場環境においてなぜトヨタの戦略が功を奏したのか、また他の自動車メーカーはどのようなブランド戦略を展開すべきかを明らかにすることが、今後の課題として残されている。本研究は2年計画で、奨励研究の1年目にあたる今年は、自動車産業のブランド戦略のどこにどのような視点で焦点を当てるか明らかにするため、主要企業(トヨタ、日産、ホンダ等)のブランド年表の作成を中心に行った。このブランド年表は、次年度行う予定である各企業のブランド戦略の変化、自社内ブランド間の関係、市場での競合他社とのブランド間関係を考察する際の基礎資料となるものである。ブランド年表の作成を通じて、各企業のブランド戦略が、主要顧客の変化、需要の拡大および自動車に対する消費者ニーズの変化等のデマンド・サイドの変化とともに、生産技術の進歩、開発体制の変化やディーラー網に代表される販売体制からの要求などサプライ・サイドの要因にも大きく関係していることが示された。今後は、今年の研究を踏まえ、各企業の主要ブランドの確立、多ブランド化への移行、定期的なモデル・チェンジ体制への移行など、ブランド戦略上重要だと思われる事柄に焦点を当て、さらに深くその実態を分析するとともに、ブランド戦略に限らずより広い視野からその原因を考察する予定である。また、企業ごとにブランド戦略に違いがあり、なぜそのような違いが生まれたのか明らかにすることも大きな課題である。また、今年は同時進行でブランドの概念およびブランド・マネジメントに関する既存文献のレビューを行ってきた。これら既存研究からもたらされた理論を自動車産業のブランド戦略に当てはめ、理論の妥当性を吟味するとともに、これまで説明されていない理論課題を明らかにすることも今後の課題である。
幾何学的不変量

空間の幾何学的構造に対応する各種の不変量の発見と具体的に求める研究を行って来た。微分幾何、位相幾何、解析学等の諸分野での各地での研究集合にて、討議研究し、又、各大学の関連する研究者との研究も行った。以下いくつかの実績について述べる。坂根はコンパクトな複素多様体上のケーラー計量で、アインシュタイン計量となるもののうち、斉次空間として表わされないかいくつかの例をファイバー・バンドル構造を用いて構成した。この例は二木不変量との関連で、幾何学不変量に対する興味ある結果を示している。川久保はコンパクトリー群Gを作用域にもつ空間に対し、位相幾何学の立場より、同変的代数的K群を定義し、これに関する誘導定理と制限定理の成立することを示した。これはG-作用をもつ空間の幾何学に重要な役割を果す。落合は空間内の結び目の研究をし、その不変量の一つであるJones多項式について、コンピュータでの計算法を与えた。さらに、解析的立場からは、辻下はKdV方程式に関連し、KdV不変な多項式的汎関数についての研究をし、中尾はマーチンゲールの収束性に関しての研究を与えた。又、解析と幾何の立場から、加須栄は空間内の十分遠方で全測地的に近づいていく部分多様体の研究を行い、極小曲面、有界調和関数のこれまでの結果の拡張を試みた。
大規模数値計算向けリコンフィギャラブルプロセッサの研究

科学技術計算分野において多倍長浮動小数点演算を必要とするアプリケーションとしてループ積分やCG法がある.本研究ではそれらのアプリケーションで使用される多倍長浮動小数点演算の高速化を実現するHP-DSFPアーキテクチャを提案する.HP-DSFPでは,ディジットシリアル演算方式を採用することで同一チップ面積では従来型演算器を用いた場合より2.4倍高い性能を達成できることを示した.本研究課題は大規模数値計算向けリコンフィギャラブルプロセッサの研究開発を目的とする.具体的には,大規模数値計算向けリコンフィギャラブルプロセッサの構成要素となる次の3つの研究開発が本研究課題の研究目的である(1)従来型の演算器より圧倒的に小面積であり,高い演算精度を実現する整数,および,浮動小数点用ディジットシリアル演算演算器の研究開発.(2)大規模数値計算向けリコンフィギャラブルプロセッサアーキテクチャの研究開発(3)大規模数値計算向けリコンフィギャラブルプロセッサを活用するアプリケーションの研究開発科学技術計算分野において多倍長浮動小数点演算を必要とするアプリケーションとしてループ積分やCG法がある.本研究ではそれらのアプリケーションで使用される多倍長浮動小数点演算の高速化を実現するHP-DSFPアーキテクチャを提案する.HP-DSFPでは,ディジットシリアル演算方式を採用することで同一チップ面積では従来型演算器を用いた場合より2.4倍高い性能を達成できることを示した.平成18年度では(1)デジットシリアル整数演算器の研究開発,(2)デジットシリアル浮動小数点演算器の研究開発,(3)FPGAインプリメンテーションにおけるパラレル演算器とデジットシリアル演算器の性能比較,(4)アプリケーションによるデジットシリアル演算器の性能評価研究の4つを行い,次のような成果を得た.まず(1)に対しては,デジットシリアル整数演算器のレイアウト設計を日立0.18um CMOSテクノロジを用いて行うことで加減算,乗算の動作周波数と面積の評価を行った.しかし,除算に関しては方式設計を行うにとどまった.(2)については,浮動小数点加減演算器をいくつかの方式を用いて設計し,最適な設計方法に関する評価検討を行い,加減算と乗算を行うディジットシリアル浮動小数点演算器を完成させた.(3)に対しては,実際に(1)(2)で設計した整数,浮動小数点ディジットシリアル演算器をFPGA上にマッピングし性能評価を行い,(1),(2)の演算器をFPGA向けにさらなる改良の検討評価を行った.その結果,当初演算器を構成する各ステージの構成要素のクリティカルパスが非常に小さい(十数ゲート)ことから論理合成CADが評価検討実験に与える影響は小さいと考えていた予測が間違っていることがわかり,使用する論理合成CADの性能や使い方について更なる検討が必要であることが明確になった.(4)に対しては当初計画では,特別なCADを使用することなくアプリケーションを構築する予定であった.しかしながら,(1)(2)で演算器の改良を行う度にタイミングが変化するため,毎回アプリケーションの再設計が必要であることがわかった.そこで,ソリトンシステムズ社の協力を得てeXCiteに開発演算器を組み込み,Cベース設計によるデジットシリアル演算器のアプリケーション設計開発環境の構築研究を行った.平成19年度は、(1)FPGA上でのディジットシリアル浮動小数点演算器の実装効率評価、(2)ディジットシリアル演算器を用いたアプリケーション設計をしたときの効果の評価、(3)ディジットシリアル演算器を用いたリコンフィギャラブルプロセッサアーキテクチャの研究開発、(4)Cベース設計を可能にするリコンフィギャラブルプロセッサ用コンパイラの研究開発を行った.以下、(1)(4)成果について述べる.まず、(1)では特に現在広く普及している再構成可能なLSIであるFPGA上で提案するディジットシリアル浮動小数点演算器を用いた効果的な演算を可能にするため,FPGA上でディジットシリアル浮動小数点演算器の実装を効果的に行う方法を研究した.その結果Xilinx社のFPGAが備えるSRL16というシフタとしての機能も備えるLUTを有効に活用してマッピングを行うことにより、演算器実装に必要なスライス数を4割程度削減できることがわかった.これは、ASIC上よりFPGA上の方がよりコンパクトに演算器を実現できる可能性を示している.次に(2)ではROHM社の0.18um CMOSLSIテクノロジーでディジットシリアル演算器を用いたレイトレーシングエンジンの開発を行った。開発したレイトレーシングエンジンは、利用可能なLSI面積の制限(2.5mm角)から64ビット固定小数点演算を用いてレイトレーシングのホットスポットである部分である交差・更新判定モジュールを詳細設計し、その性能を評価した、その結果、従来の演算器を用いるのと比べて11%の面積でかつ、単位面積当たりで509%もの高い性能を達成できることがわかった.最後に(3)(4)では、リコンフィギャラブルプロセッサを実現する場合、ディジットシリアル化により相互結合網を大幅に小さくできることを評価で明らかにした.平成20年度は,(1)レイアウト面積を考慮した高精度浮動小数点演算器の研究,(2)リコンフィギャラブルプロセッサアーキテクチャの研究,(3)ディジットシリアル演算器を用いたリコンフィギャラブルプロセッサ向けアプリケーションの研究,(4)リコンフィギャラブルプロセッサ用コンパイラの研究を行った.以下,(1)(4)の成果について述べる.まず,(1)では,従来単純なパイプライン構造でディジットシリアル浮動小数点演算器を実装していたため,ステージ・レジスタとして多数のフリップフロップを必要としていた.そこで,単純なパイプライン化をやめ,演算器のステージ間で共有できるフリップフロップはできるだけ共有する構成に変更し,性能対面積比を改善した.

その結果,8倍精度の浮動小数点演算器において通常のパラレル型演算器と比較して面積あたりの性能にして加減算で0.5倍,乗算器2.87倍,除算器で4.36倍の性能を達成する事ができた.次に(2)ではリコンフィギャラブルプロセッサへのメモリからのデータ供給の方法について研究し,その性能を評価するシミュレータを作成した.(3)については,開発した8倍精度浮動小数点演算器を用いてCG法により数値計算の解を求めるアクセラレータ・アーキテクチャの研究を行い,従来のパラレル演算器で実現したものと比較して同一面積であれば,14.8倍の演算性能を達成できる事が分かった.また,同じ性能であれば,消費エネルギーを83.4%削減できる事が分かった.最後に(4)については,新たにリコンフィギャラブルプロセッサ用制御プロセッサのコードを生成する事のできるコンパイラを開発し,さらなるコンパイラ研究のためインフラを作成した.コンパクトなハードウェアで高精度数値演算を行うことのできるディジットシリアル演算器を用いた大規模数値計算向けリコンフィギャラブルプロセッサを研究開発目標として,本年度は次の研究を実施した.(1)演算器間ネットワークの検討,および,プロトタイプの設計試作として次の事を行った.多数の演算器が動作可能なポート数を提供する小面積ネットワークとしてBENES網を採用し,これに数学関数サポートの追加した.その後,これを用いたプロトタイプ・リコンフィギャラブルプロセッサとして48個の8倍精度浮動小数点演算器を搭載するプロタイププロセッサをローム社0.18umCMOSテクノロジーを用いて設計試作した.(2) (1)で設計試作を行ったプロセッサをLSIテスタ上でテストし,設計したLSIが設計通り動作することを確認した.(3)設計したプロセッサ用の数値計算アプリケーションを開発し,演算性能をIntel Xeon CPU X3350プロセッサにおいて多倍長精度演算ライブラリmpfrを用いた場合と比較した.その結果,実行時間をFFTでは7.41%,ループ積分では9.20%,CG法では21.51%に大幅に短縮できることが明らかになった.(4)リコンフィギャラブルプロセッサ用コンパイラの研究として,設計したリコンフィギャラブルプロセッサの内部演算器遅延を最適化する演算配置アルゴリズムについて検討し,これを行うコンパイラの評価を行った.
植物の元素集積・元素獲得特性の多様性

本研究では元素集積の多様性を、遺伝的要因による変動、植物体内における元素の形態や転流、および土壌-植物間相互作用の観点から広く調査した。約850植物種の葉において、元素含有率の種間変動がほとんどの非必須元素で必須元素より大きいことを示した。複数のアルミニウム集積植物種において共通のアルミニウム集積形態が確認された。ダイズの葉では成熟に伴いリン、カリウム、および銅の含有率は大きく低下し、他の元素、特にモリブデンの含有率は上昇した。異なる土壌環境で生育した植物の葉の元素含有率と土壌中の有効態の含有率を各元素で比較した結果、相関を示す元素の傾向に植物分類学的な特徴が見られた。【研究1】北大植物園に生育する植物種群の葉に含まれる元素の分析昨年度までの研究から、植物生育を制限する要因となりうる元素において特に植物種間の含有率変動が大きいことが明らかにされた。本年度は、昨年度の結果で種間での含有率変動が特に大きかったアルミニウムとナトリウムに注目した。アルミニウムについては、これまでに報告がほとんどないシダ類と、これまで集積特性がわかっていないハイノキ科およびノボタン科のアルミニウム集積植物を詳細に調べ、その集積機構がシダ類と高等植物である程度類似していることを明らかにした。これはすなわち、アルミニウム集積・無毒化機構は原始的な特性であることを示唆する。得られた結果は国際学会および国際学術誌にて発表した。ナトリウムについてはビート及びイネの系統間における集積および耐性の多様性についての研究に着手した。【研究2】異なる土壌環境で生育する植物とその土壌の分析異なる土壌環境で生育している同一の野生種について、それぞれ土壌と植物体のイオノーム分析に着手した。土壌については水抽出と酢酸アンモニウム抽出の二つを行った。現在、分析を継続しつつ、得られたデータの解析を進めている。また昨年度は異なる化学性を持つ土壌について異なる抽出方法で抽出された元素の網羅的な分析を行い、そこで栽培したトウモロコシの葉の含有率との相関を各元素で調べたが、その研究結果は論文としてまとめ、現在国際学術誌に投稿中である。【研究1】北大植物園に生育する植物種群の葉に含まれる元素の分析北海道大学植物園に生育する植物種1000種弱について葉のサンプリングを行い、元素の網羅的な解析を行った。その結果、必須元素含有率の植物種間における変動と比べて、非必須元素含有率の変動は遥かに大きいことが明らかになった。種間における変動が大きかった複数元素について各目レベルでの平均含有率を算出し、それらを変数として主成分分析を行った。その結果、原始的な植物は元素集積傾向が特異的である一方で、被子植物では同じクレイドに含まれる目で類似した集積の傾向がしばしば認められた。興味深いことに、Al、Na、As、Ni、Cd等、それらの元素が要因となっている不良土壌が世界的に分布している元素で特に種間での含有率変動が大きかった。【研究2】異なる土壌環境で生育する植物とその土壌の分析異なる化学性を持つ土壌について水抽出、塩酸抽出(0.1M、1M)、酢酸緩衝液抽出、酢酸アンモニウム溶液抽出、硝酸分解の各方法で元素の網羅的な分析を行い、そこで栽培したトウモロコシの葉の含有率との相関を各元素で調べた。その結果、鉄は酢酸アンモニウム溶液抽出との相関が高い一方、マンガンは0.1M塩酸抽出との相関が高かった。一方、カドミウムについては塩酸抽出よりもその他の抽出法の方が相関係数が高く、特に水抽出との相関が高かった。その他の微量元素についてはほとんどで相関が低く、単一の抽出方法、あるいは単一の元素データだけ(吸収における元素間相互作用があるため)で植物にとっての可給態元素レベルを評価するのは困難であると考えられた。【研究1】ダイズの異なる生育ステージにおける各器官のイオノーム変動当初は北大植物園に生育する植物種の葉におけるイオノームの季節あるいは葉零による変動を観察することを計画したが、実験精度の問題から断念し、ダイズを用いた栽培試験に切り替えた。葉に注目すると、R1期(開花始)からR7期(成熟初期)に生育ステージが進むことにより窒素施肥条件に関係なく窒素、リン、カリウムおよび銅の含有率は半分以下に低下した一方、その他の元素では上昇が認められ、特にモリブデンで著しかった。逆に根粒や茎ではモリブデン含有率がR7期でR1期と比べて著しく低下した。さらにR1期の根粒のモリブデンに注目すると、窒素栄養条件の良い順(硫安区>堆肥区>無窒素区)に含有率が低く、根粒菌の窒素固定に伴うモリブデン要求が他器官へのモリブデン分配を制限していることが示唆された。本研究の内容をまとめ国際学術雑誌に現在投稿中である。【研究2】異なる土壌環境で生育する植物とその土壌の分析異なる土壌環境で生育する複数の野生植物種と、その生育土壌の分析を昨年度に引き続き行った。土壌環境間での元素含有率変動を植物葉と土壌で比較したところ、多くの元素において植物葉における変動が土壌における変動を上回った。これらの元素では、土壌における当該元素の抽出態濃度に加え、土壌中の他の元素や土壌物理化学生物性、体内での元素バランスなどの複合要因により集積が影響を受けている可能性が示唆された。それぞれの元素について含有率の植物ー土壌間相関を調べたところ、相関が見られたケースは一部の植物種・元素に限られたが、系統学的に近い種では類似する傾向も見られた。

例えばアルミニウムについては、単子葉類やキク類では植物と土壌の間にほとんど相関は見られないが、バラ類では複数の植物種で正の相関が認められた。これらの研究で得られた成果は日本土壌肥料学会本大会で発表した。26年度の研究で得られた、異なる土壌環境で生育する複数の野生植物種と、その生育土壌の解析結果を取りまとめた。各種植物における植被率と土壌の抽出態元素含有率、土壌化学性の間の相関を調べたところ、ススキで特徴的な傾向が見られた。すなわち、ススキでは有害な元素である土壌の交換態アルミニウムやナトリウムが高く、有効態リン酸が低い土壌で植被率が高かった。これは他の調査した植物種とは逆の傾向であった。これらの結果から、可給態リン酸が高くアルミニウムやナトリウムといった有害元素の可給態レベルが低い土壌では他の種が速やかに繁茂し初期成長速度の遅いススキの植被率は大きくならないが、有害元素の可給度上昇とリン酸の可給度低下が進むにしたがって他の種の成育が制限され不良土壌適応性の高いススキの植被率が上昇すると考えられた。これら得られた成果をオランダで開かれたRhizosphere 4 congressで発表した。本研究では元素集積の多様性を、遺伝的要因による変動、植物体内における元素の形態や転流、および土壌-植物間相互作用の観点から広く調査した。約850植物種の葉において、元素含有率の種間変動がほとんどの非必須元素で必須元素より大きいことを示した。複数のアルミニウム集積植物種において共通のアルミニウム集積形態が確認された。ダイズの葉では成熟に伴いリン、カリウム、および銅の含有率は大きく低下し、他の元素、特にモリブデンの含有率は上昇した。異なる土壌環境で生育した植物の葉の元素含有率と土壌中の有効態の含有率を各元素で比較した結果、相関を示す元素の傾向に植物分類学的な特徴が見られた。当初の計画から変更は一部あったものの、その代替試験を行うなどして実験はほぼ順調に進んだ。成果の公表については、【研究2】の課題に関して国際学会や国際学術情報誌への発表が達成できなかった一方、【研究1】の前年度までの研究成果についてフランスで開催されたThe Eleventh Keele Meeting on Aluminiumで発表することができた植物栄養学本年度達成できなかった【研究2】の課題に関する国際学会発表に関して、27年度にオランダで開かれるRhizosphere 4 congressにて発表する予定である。研究1に関しては、当初より予定されていたアルミニウム集積に関する研究は予定通りに進み、国際学会での発表に加え、国際学術情報誌に論文が受理された。研究2に関しては、昨年度の結果は論文として国際学術誌に投稿中である。また、新たに異なる土壌環境に生育する複数植物種の分析を開始し、順調に分析は進んでいる。研究1に関しては植物のサンプリングは概ね計画通りに行うことができ、分析・解析も順調である。ただ、無機アニオンについてはサンプルの状態が分析困難な場合も多々あり(粘度が高い等)、うまく進んでいない。これについては測定可能な種に限定してデータを出して行きたい。
変形菌の生活環における二次代謝産物のはたらきに関する基礎研究

(1)変形菌の採取と発芽実験:福井県他で採取した変形菌の子実体および菌核について胞子の発芽実験を行った.実験に用いた野外株のうち33%において発芽に成功した.その中の数株については変形体の形成や子実体の形成が観察された.とくにDidymium属,Physarum属は発芽しやすく,変形体・子実体も他の属に比べて形成しやすいことが明らかとなった.(2)Physarum rigidumの培養変形体の成分:本菌の寒天平板培地上での変形体の大量培養を行い,抽出物を各種クロマトグラフィーにて分画した結果,3種のポリエン型色素成分を単離した.この他にも多くの色素成分が含まれていたが,溶解性や安定性等の問題があり,分離精製にはさらなる注意を要することが判明した.本菌以外にも化学成分研究を行うために,Physarum melleumおよび菌核(Badhamia sp.と予測された株)の大量培養を行った.Physarum melleumには抗菌活性をもつ黄色色素が含まれていることが判明し,詳細な分離精製を行ったが,精製した化合物には溶解性や安定性等に問題があることが分った.(1)変形菌の採取と発芽実験:全国各地で採取した変形菌の子実体および菌核168株について胞子の発芽実験を行った結果,60株に発芽が観察された.実験条件の改良により当初3.5%だった発芽率が61%に向上した.また34株が変形体を形成し,さらに16株が子実体を形成した.Didymium属は発芽しやすく,変形体・子実体も他の属に比べて形成しやすいことが明らかとなった.(2)Didymium minus(コカタホコリ)の培養変形体の成分と変形体成長への影響の観察:本菌の寒天平板培地上での変形体の大量培養を行い,抽出物を各種クロマトグラフィーにて分画した結果,glucoclionasterolをはじめとする数種のステロイドを単離した.本菌の培養子実体について培地に単離したステロイドを添加することにより,変形菌におけるステロイドの役割を調べる実験を行った.その過程で,培地の乾燥が変形体の成長を妨げることが分かった.(3)その他の培養変形菌の成分スクリーニング:培養が可能となった数種の変形菌の変形体,子実体を収穫しTLC分析を行ったところ,Physaarum rigidum, P. melleumおよび菌核(Badhamia sp.と予測された株)由来の変形体に各々異なる色素成分の存在が認められた.またこれら菌体の粗抽出物にはBacillus subtilisに対する抗菌活性が認められた.(4)変形菌Lindbladia tubulina(フンホコリ)の野外採集子実体の成分:本菌は変形菌の中でも比較的大きな子実体を形成し,その大きさは5cm四方を超えることがある.2001年に採取された本菌の子実体(7.2g)を抽出し,各種クロマトグラフィーにより分画した.その結果,色素成分としてlindbladioneおよびその類縁体2種を単離した.(1)変形菌の採取と発芽実験:福井県他で採取した変形菌の子実体および菌核について胞子の発芽実験を行った.実験に用いた野外株のうち33%において発芽に成功した.その中の数株については変形体の形成や子実体の形成が観察された.とくにDidymium属,Physarum属は発芽しやすく,変形体・子実体も他の属に比べて形成しやすいことが明らかとなった.(2)Physarum rigidumの培養変形体の成分:本菌の寒天平板培地上での変形体の大量培養を行い,抽出物を各種クロマトグラフィーにて分画した結果,3種のポリエン型色素成分を単離した.この他にも多くの色素成分が含まれていたが,溶解性や安定性等の問題があり,分離精製にはさらなる注意を要することが判明した.本菌以外にも化学成分研究を行うために,Physarum melleumおよび菌核(Badhamia sp.と予測された株)の大量培養を行った.Physarum melleumには抗菌活性をもつ黄色色素が含まれていることが判明し,詳細な分離精製を行ったが,精製した化合物には溶解性や安定性等に問題があることが分った.
静電加速器を用いた自由電子レーザのための光電効果型高輝度電子銃の開発

本研究では、自由電子レーザのための、静電加速器にエキシマレーザを使用した光電効果型電子銃の最適化を理論的・実験的に行った。電子ビーム軌道シミュレーションコードE-GUN2oを使用して、加速管内における電子ビームの挙動を明らかにした。この結果、初段加速電圧を10kVから20kVに増加させることによって、加速最終段で得られる電子ビームの半径が小さく抑えられ、約5πmm・mradが得られることが明らかになった。カソード材料はAl,Mg,CuについてKrFエキシマレーザを使用して実験を行った。仕事関数が低いAl,MgはCuよりも量子効率は高いが、損傷を受けやすく劣化が早いためCuよりも寿命が短いことがわかった。これは、電子顕微鏡による表面の観察から、電子銃の真空度が10^<-6>Tott程度と低いためにイオンボンバートメントが発生して劣化したと考えられる。加速電圧600[kV]、初段加速電圧20[kV]、に対してエキシマレーザ照射径5[mm]、繰り返し1[Hz]のとき、ビーム電流0.56[A]が得られ電流密度は67[mA/mm^2]であった。電流密度が小さい原因は、加速装置の電位勾配をコロナ放電によっているため、電位勾配の一様性がくずれて電子軌道が乱れ、集束できなかったためと考えられる。この電子ビームを周期2.5mmの回折格子近傍を通過させることによって、スミスパーセル型自由電子レーザ(51GHz)の発振出力350[μW]を得ることに成功した。
二核化など集合することにより新しい特性を具備し、発現する遷移金属錯体の開発

(2)分子状酸素を可逆的に付加する鉄タンパクのモデル二核鉄およびコバルト酸素錯体の創作:HtpdpおよびHtmdpを含む二核コバルト(II,II)錯体[Co_2(tpdp or tmdp)(CH_3COO)]^<2+>を合成し、この錯体が、酸素分子と反応してμーペルオキソ錯体を生成することが判った。さらに、可逆的に酸素付加体を形成する二核鉄(II,II)錯体として、N,N,N',N'ーtetrakis[2ー(6ーmethylpyridyl)methyl]ー1,3ーdiaminopropaneー2ーol(6MeーHtpdP)を含む二核鉄(II,II)錯体を新規に得た。現在、室温で単離可能な酸素錯体の設計・単離を試みている。(3)固体錯体の熱化学反応:複数個の金属イオンが集合化した新しい特性をクラスタ-の開発には、従来の溶液内合成に加えて、新手法として固相での合成法を検討しなければならない。そのためには、あらかじめさまざまな錯体の固体状態における反応を把握しておかなければならない。この研究では、とりあえずニッケル(II)、コバルト(III)およびクロム(III)錯体の構造変換(とくに異性化)反応の追跡を行った。ここで得られた結果は、今後の新規な固相合成法開発のための基礎資料となるであろう。(2)二核鉄錯体ー鉄タンパクたとえばpink uteroferrinやsemiーmethemerythrinなどには,二核鉄(II,III)混合原子価中心が含まれることが知られている。我々は,左右等価な構造をもつ二種の二核化配位子,2,6ーbis[bis(2ーpyridylーmethyl or 2ーbenzimidazolylmethyl)aminomethyl]ー4ーmethylphenol,とカルボン酸イオンとを含む二核鉄(II,II),(II,III),および(III,III)錯体の合成に成功した。それら錯体の電子,ESR,メスバウア-スペクトルおよび磁化率の測定結果から,(a)鉄(II,III)混合原子価錯体が同酸化数の(II,II)および(III,III)錯体に比べて安定化している。(b)鉄(II,III)錯体はクラスIIの混合原子価錯体である。(c)鉄(II,III)錯体の鉄イオン間には,弱い反強磁性相互作用を働いていることが明らかとなった。(3)二核コバルト錯体ー1,3ー(or 1,5ー)bis[bis(2ーpyridylmethyl)amino]ー2ーpropanolate(orーpentanolate)を含む二核コバルト(II,II)錯体を單離した。この錯体は分子状酸素と可逆的に反応し,酸素分子錯体開発の足掛りとなる点で極めて意義深い。(4)その他ー直線状シアン化物イオンを架橋配位子として含む二核クロム(III,III)錯体ではクロムイオン間に反強磁性相互作用がみとめられた。一方,銅(II)クロム(III)錯体では強磁性相互作用がみとめられた。(2)分子状酸素を可逆的に付加する鉄タンパクのモデル二核鉄およびコバルト酸素錯体の創作:HtpdpおよびHtmdpを含む二核コバルト(II,II)錯体[CO_2(tpdp or tmdp)(CH_3COO)]^<2+>を合成し、この錯体が、酸素分子と反応してμーペルオキソ錯体を生成することが判った。さらに、可逆的に酸素付加体を形成する二核鉄(II,II)錯体として、N,N,N',N'ーtetrakis[2ー(6ーmethylpyridyl)methyl]ー1,3ーdiaminopropaneー2ーol(6MeーHtpdp)を含む二核鉄(II,II)錯体を新規に得た。(3)固体錯体の熱化学

反応:複数個の金属イオンが集合化した新しい特性を示すクラスタ-の開発には、従来の溶液内合成に加えて、新手法として固相での合成法を検討しなければならない。そのためには、あらかじめさまざまな錯体の固体状態における反応を把握しておかなければならない。この研究では、とりあえずニッケル(II)、コバルト(III)錯体の構造変換(とくに異性化)反応の追跡を行った。ここで得られた結果は、今後の新規な固相合成法開発のための基礎資料となるであろう。
偏微分方程式とその応用の総合的研究

本研究課題の,それぞれの課題を各分担者を中心として,あるいは統合して研究集会を開催し,発表,討議などを行い,十分な成果を挙げることができた.本研究課題は偏微分方程式論の研究を中心課題としているが,当然のこととして,偏微分方程式の研究には常微分方程式が深く関わって来る.従って,偏微分方程式の研究者のみでなく,常微分方程式論の研究者達とも協力して研究集会等を開催し,微分方程式論の総合的研究として運用した.挙げられた成果も微分方程式論全般に亙っている.平成2年度は偏微分方程式の,現在の中心問題に的を絞り,中規模の研究集会の開催を主に行なった.主な内容としては,双曲型方程式を巡る問題,スペクトル散乱理論,弾性方程式および双曲系理論の工学における問題も含む問題を選んだ.これらの研究集会は非常に熱心な発表と討論により,相互の関連を密接に認識しあうことができた.従って,個々の課題の進展のみならず,互いに課題と成果を結び併せて微分方程式の総合的発展を図ることができた.平成3年度は共同して微分方程式の大規模研究集会の開催と,中規模研究集会の部分的授助が中心であった.これらの研究より,微分方程式論の研究課題の多様性と,将来の豊かな発展の萌芽を多く作りだした.偏微分方程式の主要な課題を巡って以下の3つの研究集会を開催して研究成果の交換及びこれか向を探った。1。「多体問題と関連する話題」1991年1月5日ー1月8日、参加者25名Schrodinger方程式の散乱理論にかんし、とくに多体問題に焦点を絞り議論を重ねた。全性は目下の世界的問題であるが、この完全性の証明が田村英男より与えられた。また、ついても盛んな討論があった。2。「双曲型初期値問題」1991年1月24日ー26日、参加者30人双曲型方程式に対する初期値問題を中心としつつ、境界値問題も含めて討論した。初期になる条件や、特異性の伝播現象についての深い考察が報告された。また境界値問題に関有る領域での回折現象の解明のための超局所解析の方法が検討された。3。「弾性方程式の諸問題」1991年1月28日ー30日、参加者32人数理物理での代表的方程式である弾性方程式について全体的研究を行なった。特に、境であるRayleigh波に重点をおいて討論した。どの様な形態の物体であれ、Rayleigh波の伝ルギ-は非常にゆっくりとしか減衰しないことが明らかにされた(川下美潮)。これは弾いて予想されながら、証明されていなかったことであり、特筆さるべき結果と言える。本研究課題の,それぞれの課題を各分担者を中心として,あるいは統合して研究集会を開催し,発表,討議などを行い,十分な成果を挙げることができた.本研究課題は偏微分方程式論の研究を中心課題としているが,当然のこととして,偏微分方程式の研究には常微分方程式が深く関わって来る.従って,偏微分方程式の研究者のみでなく,常微分方程式論の研究者達とも協力して研究集会等を開催し,微分方程式論の総合的研究として運用した.挙げられた成果も微分方程式論全般に亙っている.平成2年度は偏微分方程式の,現在の中心問題に的を絞り,中規模の研究集会の開催を主に行なった.主な内容としては,双曲型方程式を巡る問題,スペクトル散乱理論,弾性方程式および双曲系理論の工学における問題も含む問題を選んだ.これらの研究集会は非常に熱心な発表と討論により,相互の関連を密接に認識しあうことができた.従って,個々の課題の進展のみならず,互いに課題と成果を結び併せて微分方程式の総合的発展を図ることができた.平成3年度は共同して微分方程式の大規模研究集会の開催と,中規模研究集会の部分的授助が中心であった.これらの研究より,微分方程式論の研究課題の多様性と,将来の豊かな発展の萌芽を多く作りだした.本研究課題の,それぞれの課題を各分担者を中心として,あるいは統合して研究集会を開催し,発表,討議などを行い,十分な成果を挙げることができた。本研究課題は偏微分方程式論の研究を中心課題としているが,当然のこととして,偏微分方程式の研究には常微分方程式が深く関わって来る。従って,偏微分方程式の研究者のみでなく,常微分方程式論の研究者達とも協力して研究集会等を開催し,微分方程式論の総合的研究として運用した。挙げられた成果も微分方程式論全般に亙っている。平成2年度は偏微分方程式の,現在の中心問題に的を絞り,中規模の研究集会の開催を主に行なった。主な内容としては,双曲型方程式を巡る問題,スペクトル散乱理論,弾性方程式および双曲系理論の工学における問題も含む問題を選んだ。これらの研究集会は非常に熱心な発表と討論により,相互の関連を密接に認識しあうことができた。従って,個々の課題の進展のみならず,互いに課題と成果を結び併せて微分方程式の総合的発展を図ることができた。平成3年度は共同して微分方程式の大規模研究集会の開催と,中規模研究集会の部分的援助が中心であった。これらの研究より,微分方程式論の研究課題の多様性と,将来の豊かな発展の萌芽を多く作りだした。
パーキンソン病におけるミトコンドリア分裂・融合およびミトファジーの解明

パーキンソン病パーキンソン病(以下PD)の原因遺伝子とミトコンドリア分裂・融合メカニズムとの関与を明らかにするために、ヒト由来培養細胞であるHeLa細胞に、原因遺伝子の野生型のプラスミドをトランスフェクションし過剰発現させた後、ミトコンドリアをmitotrackerで染色し、蛍光顕微鏡を用いたライブイメージングによりミトコンドリアの形態を観察し、定量評価(normal, tubular, fragmentedにわけて細胞を300個以上観察する)を行った。原因遺伝子は当初、α-synucleinやLRRK2などの頻度の高い原因遺伝子を優先的に行う予定であったが、既にそれらの関連については論文化されてきた状況であったため、まだ報告のない原因遺伝子(FBXO7、VPS35、PLA2G6、GBA、ATP13A2遺伝子)のプラスミドを用いて行った。まず、これらのプラスミドの至適条件を検討するために、事前にプラスミドをHeLa細胞に過剰発現し、免疫染色法によりトランスフェクション効率を検討したが、GBA以外は問題なく効率のよい良好な条件であったが、GBAはバックグラウンドが高く、プラスミドの量を少なくするなどして対策した。すべての遺伝子の至適条件下での結果としては、すべての遺伝子の過剰発現で明らかなミトコンドリアの形態変化は観察できなかった。当研究期間中にロテノン(ミトコンドリアのcomplexIを阻害し、fragment化させる薬剤)の投与早期から速やかにオートファジーが誘導されることを示唆する結果が見られたため、このことについても詳しく研究を行った。HeLa細胞にロテノン(0.3μM)を投与し、10分、20分、30分、60分後にわけて内在性のLC3(オートファゴゾームマーカー)とLAMP2(リソソームマーカー)の活動性を蛍光顕微鏡で観察した。結果は10分後からLC3とLAMP2が強く発現するようになり、ロテノン投与後、早期からオートファジー機構が活性化されていることが示唆され今後更なるメカニズムを追及すべきと考えた。パーキンソン病(PD)の原因遺伝子を発症様式から常染色体優性、常染色体劣性、その他、にわけて、ミトコンドリア分裂・融合メカニズムへの関与を検討した。平成25年度にも同様の研究を行っているが、条件検討設定などが困難であり再度行った。常染色体優性遺伝形式で発症する原因遺伝子(α-synuclein、LRRK2、GIGYF2)について培養細胞に、上記原因遺伝子のプラスミドを過剰発現させ、ミトコンドリアを染色後、蛍光顕微鏡を用いてライブイメージングでミトコンドリアの形態を観察し定量評価を行った。すべてにおいて明らかなミトコンドリアの形態変化は見られなかった。次に常染色体劣性遺伝形式で発症する原因遺伝子(DJ-1、ATP13A2、PLA2G6、FBXO7)については、siRNAによるノックダウン法で同様に評価したが、明らかなミトコンドリアの形態変化は見られなかった。遺伝形式が明確でない遺伝子(HtrA2/Omi、NUCKS1、VPS35、EIF4G1、GBA)については過剰発現とノックダウン法の両方を行い評価した。VPS35の過剰発現のみではあるがミトコンドリアの分裂が観察されため、更にミトファジーとの関連を検討した。VPS35の過剰発現によりミトファジーの上流経路であるミトコンドリアの膜電位低下とparkinのミトコンドリアへの移行の有無について評価を行ったが、膜電位の低下およびparkinのミトコンドリアへの移行は見られなかった。以上から、VPS35がミトコンドリアを分裂させ、分裂・融合のメカニズムに関与することは明らかになったが、ミトファジーとの関連はなかった。VPS35はミトコンドリアの形態調節により機能維持に関わっている可能性があり、ミトコンドリアの形態を介したPD発症メカニズムに関連していることが示唆され今後も引き続き注目する必要があると考えた。26年度が最終年度であるため、記入しない。これまでのところ、平成25年度の研究計画のPD遺伝子過剰発現の一部のみしか行えていない。ノックダウン法を用いた解析ができていないため、Loss of functionで発症していることが推測されている常染色体劣性遺伝形式のPD遺伝子とミトコンドリアの形態との関連は明確には否定できていない状況であるが、過剰発現したすべてのPD遺伝子とミトコンドリアの形態との関連性は示唆されないネガティブデータであった。しかし、研究課題とは厳密には一致しないが、ロテノン投与後早期からオートファジー機構が誘導されていることが示唆される結果を得ることができたことは、最終的にはPDとミトコンドリア形態との関連性をより強固にするものであり大きな進展と考えている。この意味では、おおむね順調に進展していると自己評価できる。今後もまずは、当初の予定どおりPD原因遺伝子とミトコンドリアの形態との関連性について取り組む。まだ着手していない原因遺伝子の過剰発現による解析や、常染色体劣性遺伝形式のものについてはノックダウン法を用いた解析を行っていく。ここまででミトコンドリアの形態を生じさせる候補遺伝子が挙がれば、ミトファジーとの関連を明らかにしていくために、ミトコンドリア膜電位低下とparkinのミトコンドリアへの移行との関連について更に調べていく。また、ロテノンによる早期オートファジー誘導機構の詳細なメカニズムについても新たな研究課題として進めていく。まずはミトコンドリアの形態もロテノン投与早期から生じているかをライブイメージングで観察していく等、様々な角度からアプローチしていく。
バックラッシュ時代の平和構築とジェンダー

国際平和安全保障政策・平和構築政策へのジェンダー視点の導入やジェンダー正義の確立について、現代の武力紛争下の組織的性暴力に対する国連の政策分析、軍事性暴力被害者・サバイバーとアドボカシー、トラウマとヒーリング、「和解」、「「バックラッシュ」、などをサブテーマとして共同研究を行った。そこから平和構築へのジェンダー視点の導入は、構造的暴力の克服という平和研究におけるジェンダー平等の確立とは一線を画すものであることが明らかになった。平成22年度は、日本軍性奴隷制度を裁く民衆法廷「女性国際戦犯法廷」(2000年)開催から10周年にあたっていたため、「女性国際戦犯法廷」の評価や今日的意義を検討することにより、現在の国際平和構築政策やジェンダー正義を検証する上で必要とされる視座を確立することを目指した研究を主に行った。具体的には、米国や韓国からの研究者やNGO関係者を迎えて、平和研究へのジェンダー視座導入の意義、国際戦犯法廷と戦時・民族紛争下における性暴力、韓国におけるバックラッシュの分析についての研究会、また「女性国際戦犯法廷」主催者による「女性国際戦犯法廷」後10年を振り返るシンポジウムなどを行った。また国際シンポジウム「バックラッシュ時代の平和構築とジェンダー-「女性国際戦犯法廷」10年を迎えて」を12月に行った。本シンポジウムでは、(1)戦時性暴力と日常の性暴力とつながり(2)「慰安婦」問題と関連した歴史と言説、の2つのサブ.テーマを設けた。(1)では、沖縄での「慰安婦」問題と米軍による性暴力の問題、南京における日本と中国の学生の参加による「和解」のためのワークショップ、在日コリアン女性による「慰安婦」裁判の支援、性暴力防止の立法化について報告がされた。また、(2)では、「慰安婦」と公娼制度と帝国の関係、韓国における日本軍「慰安婦」問題と米軍基地性産業のポストコロニアルの視点からの分析、「慰安婦」生還者の日本政府に対する請求について法的責任、道徳的責任、トランスナショナリズムの視点からの分析、また現代の日本社会の民主化と「慰安婦」問題についての報告が行われた。また(1)と(2)を架橋するための全体討論では、北東アジアにおけるジェンダー正義の議論を深めた。「ポスト紛争における平和構築とジェンダー正義の確立を目指す理論的かつ実践的研究に取り組む」という研究の目的を達成するために、平成23年度は小規模な研究会を中心とした研究活動を行った。本研究は5つの小テーマA.平和研究における「ジェンダー正義」の観点からの「平和」概念の再考に関する理論的研究、B.平和・安全保障政策へのジェンダー視点の導入の制度化、社会正義の観点からみたグローバルな社会における「ジェンダーの主流化政策」が平和構築に与える影響の研究、C.ナショナリズムの高揚によるバックラッシュとジェンダー・バッシングの結びつきに関する政治学・法学・歴史学的研究、D.歴史的な暴力、沈黙、トラウマと回復に関する証言を生む環境整備に関する地域研究。E.暴力の記憶と身体性、その表現に関する研究、という重点を設けて、それぞれの重点研究が交流しながら研究活動を続けている。A、Bに関しては、日本平和学会「公共性と平和」分科会での研究会、国連NGO連合「女性・平和・安全保障」の調査、日本で軍事主義、武力紛争と性暴力に関する現在の女性運動の研究、沖縄戦・戦後の女性史研究、A、D、Eに関しては韓国と日本のアーティストによる研究交流、ビルマ国境の少数民族カチン族のライフストーリー、南京と日本の学生による和解のための平和教育、韓国における平和教育A、Cに関してはジェンダー法学会・家族法学会での婚姻制度、セクシュアル・マイノリティの権利などに関する研究、を行い最終年度に向けて着実に研究を進めた。本研究プロジェクトは、ジェンダーの視点から、平和研究や平和・安全保障関連政策への正義をめぐる議論の導入を図り、ポスト紛争社会における「平和構築」とジェンダー正義の確立を目指す理論的かつ実践的研究を試みたものである。これまでの国際シンポジウムや研究会では、日本軍性奴隷制度、暴力被害者の語り・表象、トラウマとヒーリング、和解、平和教育などについて議論を重ねてきた。今年度は国際平和安全保障政策・平和構築政策へのジェンダー視点の導入について、国連安全保障理事会での議論や紛争・ポスト紛争地域での経験、さらにジェンダー正義の確立を目指すアカデミズムの議論をどのようにかみ合わせることができるのか(あるいは、できないのか)を中心に検討した。まとめとして国際シンポジウム「ジェンダーと平和・安全保障」(2012年11月3日)を開催した。シンポジウムでは、ジェンダーを採り上げた初めての安保理決議である1325号「女性・平和・安全保障」の採択に安保理非常任理事国として深く関与したアンワラル・チャウドリー元国連大使の基調講演に加え、研究者・実践者による「ジェンダーの主流化政策と平和・安全保障」に関するパネル・ディスカッションを行った。ここで近年、国際政治の現場で急速に展開している、1325号国内行動計画(加盟国政府による1325号実施計画)や、ジェンダーの主流化政策とポスト紛争社会での開発政策との関連、また武力紛争と組織的性暴力が繰り返される地域での1325号の意義などに関する議論を行った。

これらを通して、国際平和安全保障政策におけるジェンダー正義の確立のために、現在のジェンダーの主流化政策におけるジェンダー平等と平和の連関性をより強める必要性、また市民社会の役割が明らかにされた。AEの重点研究間の研究交流が進められることにより、研究目的を明らかにするアプローチがより明らかにされた。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度にあたる平成24年度は、まとめとなる国際シンポジウムを計画している。そこで国連安保理決議にジェンダー政策を取り入れた際の大使あるいは国際NGO連合のメンバーを招待し、アカデミズムと実践者をつなげて議論を展開する機会を提供する予定である。その準備のための研究会をおこなう。武力紛争下での組織的な性暴力がまた増加・激化している現在、国連、国際機関、各国政府、国際NGOによるジェンダー平和・安全保障政策の推進が急務であることは国際的に共有されている認識であるが、日本国内でのそれへの対応は非常に遅れている。本研究会ではこれまでの研究の蓄積を平和研究・ジェンダー研究におけるアカデミックな貢献だけでなく、実践者にも有用であるような社会的還元を目指す。
各種インプラントに形成された口腔内細菌バイオフィルムが周囲組織に及ぼす影響

本研究では,インプラント上部構造に口腔内細菌が形成するバイオフィルムが周囲軟組織に及ぼす影響を検討することを目的として、初年度には,術者可撤式インプラントに付着しているプラークをサンプリングし,菌種の同定および菌数の計測を行った.同時に,被験者の咽頭,義歯粘膜面からもプラークを採取し,比較検討を行った.評価する微生物は総微生物,口腔レンサ球菌,ブドウ球菌,カンジダ,緑膿菌の5種とし,その数と検出率について評価した.その結果,インプラント周囲から検出される微生物数は少ない傾向にあり,口腔レンサ球菌がほとんどであった.デンチャープラークや咽頭からブドウ球菌,カンジダが多く検出されている場合でも,インプラント周囲からはそれらは検出されない場合が多かった.次年度には,金,チタンをセルディスクに真空蒸着し,そのうえで口腔レンサ球菌,カンジダなどを増殖させ,バイオフィルム形成能を比較検討した.その結果,チタンの方がバイオフィルムの形成能が低い傾向にあった.しかし,寒天培地上に口腔レンサ球菌,カンジダを塗沫し,培地中央にチタンディスクを置き,37°Cで48時間培養後,コロニーの形成を観察したところ,チタンディスク周囲にコロニーの阻止円は認められなかった.このことから,チタンそのものに微生物の増殖抑制は認められないことが明らかとなった.以上のことからチタンそのものは口腔内微生物の増殖を抑制するわけではないが,チタン上では口腔内微生物のバイオフィルムが形成されにくいことが示唆された.しかし,上部構造の形態の及ぼす影響については、実験動物を用いた手法で明らかにする予定であったが、十分な結果が得られなかった.本研究では,インプラント上部構造に口腔内細菌が形成するバイオフィルムが周囲軟組織に及ぼす影響を検討することを目的として、初年度には,術者可撤式インプラントに付着しているプラークをサンプリングし,菌種の同定および菌数の計測を行った.同時に,被験者の咽頭,義歯粘膜面からもプラークを採取し,比較検討を行った.評価する微生物は総微生物,口腔レンサ球菌,ブドウ球菌,カンジダ,緑膿菌の5種とし,その数と検出率について評価した.その結果,インプラント周囲から検出される微生物数は少ない傾向にあり,口腔レンサ球菌がほとんどであった.デンチャープラークや咽頭からブドウ球菌,カンジダが多く検出されている場合でも,インプラント周囲からはそれらは検出されない場合が多かった.次年度には,金,チタンをセルディスクに真空蒸着し,そのうえで口腔レンサ球菌,カンジダなどを増殖させ,バイオフィルム形成能を比較検討した.その結果,チタンの方がバイオフィルムの形成能が低い傾向にあった.しかし,寒天培地上に口腔レンサ球菌,カンジダを塗沫し,培地中央にチタンディスクを置き,37°Cで48時間培養後,コロニーの形成を観察したところ,チタンディスク周囲にコロニーの阻止円は認められなかった.このことから,チタンそのものに微生物の増殖抑制は認められないことが明らかとなった.以上のことからチタンそのものは口腔内微生物の増殖を抑制するわけではないが,チタン上では口腔内微生物のバイオフィルムが形成されにくいことが示唆された.しかし,上部構造の形態の及ぼす影響については、実験動物を用いた手法で明らかにする予定であったが、十分な結果が得られなかった.インプラント周囲炎に関しては,その主な原因は負担過重と口腔内細菌によると考えられているが,明確な根拠を持つものはない.そこで本研究では,インプラント上部構造に口腔内細菌が形成するバイオフィルムが周囲軟組織に及ぼす影響を細菌学的手法と病理組織学的手法を併用することによって検討することを目的としている.本年度はまず,術者可撤式インプラントに付着しているプラークをサンプリングし,菌種の同定を行う方法を確立し,検討を行った.インプラント周囲溝,比較対照としてインプラント装着部位の同歯種の残存歯肉溝からプラークをディスポーザブルの白金耳にて採取した.また,義歯装着者は義歯粘膜面から綿棒を用い採取した.白金耳もしくは綿棒を0.05%チオグリコール酸ナトリウム含有PBSに攪拌し,菌液を作製した.対象とする微生物はプラークの総量として総細菌,通性嫌気性グラム陽性球菌で口腔内常在菌である口腔レンサ球菌とブドウ球菌,義歯性口内炎や日和見感染症の原因とされるカンジダの4種とし,これらの菌数と検出率を調査する.作製した菌液をスパイラルシステムにて血液寒天培地,ミティスサィバリウス培地,マンニット食塩培地、CHROMagarCandida培地に摂種し,37度で48時間培養後,コロニー数をカウントし,菌数を算出した.カンジダについてはコロニーの発色により菌種の簡易同定も行った.インプラント周囲溝は残存歯肉溝に比較して,菌数が少なく,ブドウ球菌,カンジダの検出率が低い傾向にあった.来年度はさらにサンプルの採取を追加し,インプラント周囲の微生物叢について検討するとともに,これらの微生物を用いて各種インプラント材料に対するバイオフィルム形成能について検討していく予定である.本研究では,インプラント上部構造に口腔内細菌が形成するバイオフィルムが周囲軟組織に及ぼす影響検討するために,まず,術者可撤式インプラントに付着しているプラークをサンプリングし,菌種の同定および菌数の計測を行った.同時に,被験者の咽頭,義歯粘膜面からもプラークを採取し,比較検討を行った.評価する微生物は総微生物,口腔レンサ球菌,ブドウ球菌,カンジダ,緑膿菌の5種とし,その数と検出率について評価した.

その結果,インプラント周囲から検出される微生物数は少ない傾向にあり,口腔連鎖球菌がほとんどであった.デンチャープラークや咽頭からブドウ球菌,カンジダが多く検出されている場合でも,インプラント周囲からはそれらは検出されない場合が多かった.次に,金,チタンをセルディスクに真空蒸着し,そのうえで口腔レンサ球菌,カンジダなどを増殖させ,バイオフィルム形成能を比較検討した.その結果,チタンの方がバイオフィルムの形成能が低い傾向にあった.しかし,寒天培地上に口腔レンサ球菌,カンジダを塗沫し,培地中央にチタンディスクを置き,37°Cで48時間培養後,コロニーの形成を観察したところ,チタンディスク周囲にコロニーの阻止円は認められなかった.このことから,チタンそのものに微生物の増殖抑制は認められないことが明らかとなった.以上のことからチタンそのものは口腔内微生物の増殖を抑制するわけではないが,チタン上では口腔内微生物のバイオフィルムが形成されにくいことが示唆された.しかし,上部構造の形態の及ぼす影響については明らかにすることができなかった.