hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ローカルニュースの現状と役割に関する研究：内容分析と送り手調査から

このデータの本格的なまとめと分析については平成28年度に行うことになる。28年度は、引き続き地方局の報道担当者とキャスターのインタビュー調査を行うとともに前年度のインタビューデータのまとめを行う。本研究では、1年目にアンケート調査、2年目にニュース映像の収集と内容分析、3年目にインタビュー調査と最終的なまとめを行う予定であった。しかしながら、2年目の映像分析が3年目にずれこみ時間を費やしたことに加え、その分析と並行して地方局でのインタビュー調査を行ったため、データのまとめに遅れが生じた。また、予定していたインタビュー調査についても全ての局に出向くことが難しく年度内に終了することができなかった。そのため、平成27年度までとした研究期間を1年延長して平成28年度まで行うこととした。本研究はローカルニュースの現状とキャスターの意識について探り、地域ジャーナリズムのあり方を探るものであり、平成28年度は、27年度に引き続いて地方局で聞き取り調査を行い、その成果を論文にまとめた。概要は以下のとおりである。28年度には3社の聞き取り調査を行い、前年度実施分を含めて計10社、31人の報道統括者、キャスターから話を聞いた。その成果の一部は平成29年3月刊行の『駒澤社会学研究』第49号に論文を発表した。本稿では、放送法に規定されている「客観性・中立性・公平性」について、地域ジャーナリズムの担い手がいかに認識し報道にあたっているのかを分析した。これらの理念は報道する際の規範となっているが、実際の判断は放送局の判断に任される。本調査では、多くの放送局で、「中立・公平」を目指して、多様な意見を取り上げてバランスを取った報道を心がけていることが明らかになった。また、客観性について、完全に主観を排除することは不可能と認識しつつも、客観報道は理念として目指すべきとする意見が目立った。さらには、地域ジャーナリズムの特徴として、常に軸足を住民側に置き、中立や公平を心がけながら、地域住民本位の報道を心がけている点が明らかになった。例えば、原発や国防などの問題については、放送局としての判断を避けながらも、地域住民の代弁者としてふるまう姿勢を重視しており、これらは単に両論併記というよりも、より「公正」な報道を目指す姿勢といえるであろう。以上のように、聞き取り調査を通して、放送法に基づく「中立・公平性」を原則としながら、地域住民に寄り添う地方局としてのスタンスが明らかになった。なお、本研究は平成28年度が最終となったが、インタビューデータについてはすべてをまとめきれていないため、引き続き、得られたデータをまとめて地域ジャーナリズムのあり方を探っていきたいと考えている。本研究は、地方局とローカルニュースを研究対象とし、地域ジャーナリズムの意義を探ったものである。本研究では、全国の28局対象のアンケート調査、6局のニュース映像の内容分析、10局の報道責任者・ニュースキャスター計31人の聞き取り調査を行った。
非弾性光散乱法によるリラクサー強誘電体の巨大外場応答の解明

リラクサーの物理的性質の起源は、電荷不均一性に起因するランダム場により発生する極性ナノサイズ領域, PNRによると考えられている。PNRは、強誘電相転移のキュリー温度よりも高いBurns温度で現れ、電場や圧力などの外場に対しても敏感に応答する。平成30年度は、ペロフスカイト構造の酸素八面体内部のBサイトの電荷不均一性によるランダム場の強さが異なる3次元リラクサー強誘電体である鉛系の(1-x)Pb(Mg1/3Nb2/3)O3-xPbTiO3(PMN-100xPT)単結晶、非鉛系の(1-x)KTaO3-xKNbO3 (KTN100x)、(K1/2Na1/2)NbO3(KNN)単結晶について研究した。PMN-100xPTについては、ランダム場の強いx=0.17、並びにランダム場の弱いx=0.56の結晶についてブリルアン散乱、ラマン散乱により、3次元ランダム場と3次元的強誘電相転移の散漫性との相関を考察した。また、3次元リラクサーとの比較のために、一軸性のリラクサーであるタングステンブロンズ構造でAサイトに電荷不均一性によるランダム場のあるSrxBa1-xNb2O6(SBN100x)の最良組成であるx=0.61の高品質単結晶を用いて、電場印可状態でのブリルアン散乱の温度依存性や時効について調べその機構について考察した。また、Srの成分であるxを広い範囲で変化させてランダム場の微弱なx=0.26とランダム場の極めて強いx=0.80の結晶の強誘電相転移を調べ一軸性強誘電相転移の散漫性と1次元のランダム場の強さとの相関について考察した。さらに、結晶格子を直接圧縮できるダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下の構造相転移の予備実験を、ペロフスカイト構造を持つ強誘電体であるKNbO3, NaNbO3について行った。併行して、テラヘルツ分光法によるフォノン・ポラリトンの分散関係の研究も行った。研究環境に大きな変化はなく、おおむね順調に研究が進んでいる。また、代表者の研究室の博士後期課程を修了したH. A. Helal博士(バングラデシュ、Began Pokeya大学助教)とM. Aftabuzzamn博士(バングラデシュ、Pabna大学助教)が研究に協力している。平成31年度以降は、引き続いて構造に乱れのある鉛系並びに非鉛系のペロフスカイト構造酸化物の3次元リラクサー強誘電体、並びにタングステンブロンズ構造酸化物の一次元リラクサー強誘電体の強誘電相転移におけるダイナミクスをブリルアン散乱、ラマン散乱の温度依存性、外部電場印可効果、メモリー効果などの時間依存性を調べる。併せて、これまでさほど研究されていなかったダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下のリラクサー強誘電体の圧力誘起相転移の研究、テラヘルツ帯で反射率の高い強誘電体研究に適したテラヘルツ反射型エリプソメトリーによるテラヘルツダイナミクスの研究にも取り組んでいく。また、これらの研究結果の中から速報性の高い研究成果は、著名な国際学術誌に発表するとともに当該分野の代表する国際会議でも適宜発表する。また、最終年度である平成32年度は、これまでの研究成果を取りまとめて総説を執筆するとともに、リラクサー強誘電体のワークショップを開催できればと考えている。巨大外場応答を示すリラクサー強誘電体の起源としては、電荷不均一性に起因するランダム場により発生するナノサイズ極性領域PNRによる空間的なナノサイズの不均一構造が重要な役割を担うと考えられている。強誘電相転移温度であるキュリー温度よりも数百度上の高温のバーンズ温度でPNRは現れ、温度降下により顕著に温度変化するとともに、電場や圧力などの外場に対しても敏感に応答する。平成29年度は、研究の対象とするリラクサー強誘電体としては、Bサイトに電荷不均一性によるランダム場の強さが異なる3次元リラクサーでペロフスカイト構造の酸化物である(1-x)Pb(Mg1/3Nb2/3)O3-xPbTiO3(PMN-100xPT)、(1-x)KTaO3-xKNbO3 (KTN100x)、一軸性のリラクサーであるタングステンブロンズ構造でAサイトに電荷不均一性によるランダム場のあるSr xBa1-xNb2O6(SBN100x),CaxBa1-xNb2O6(CBN100x)単結晶について、強誘電軸方向の電場印可状態でのブリルアン散乱の温度依存性や時効について調べた。また、塚田真也准教授(分担者)の協力の下にPNRの局所対称性を調べるためのPMN-100xPT、KTN100x単結晶のラマン散乱の偏光角度依存性、温度依存性の実験を行った。これらの実験により得られた結果をもとにして、3次元的なペロフスカイト構造リラクサー強誘電体、並びに1次元的なタングステンブロンズ構造リラクサー強誘電体における静的並びに動的なナノサイズ極性領域の温度依存性、外場依存性を明らかにするとともに、3次元的リラクサーと1次元的リラクサーの差異を考察した。次年度以下の高圧印可実験が順調に進むように松石清人教授(分担者)の協力の下でダイヤモンドアンビルセルの実験の準備を進めた。研究環境に大きな変化はなく、おおむね順調に研究が進展している。

リラクサーの物理的性質の起源は、電荷不均一性に起因するランダム場により発生する極性ナノサイズ領域, PNRによると考えられている。PNRは、強誘電相転移のキュリー温度よりも高いBurns温度で現れ、電場や圧力などの外場に対しても敏感に応答する。平成30年度は、ペロフスカイト構造の酸素八面体内部のBサイトの電荷不均一性によるランダム場の強さが異なる3次元リラクサー強誘電体である鉛系の(1-x)Pb(Mg1/3Nb2/3)O3-xPbTiO3(PMN-100xPT)単結晶、非鉛系の(1-x)KTaO3-xKNbO3 (KTN100x)、(K1/2Na1/2)NbO3(KNN)単結晶について研究した。PMN-100xPTについては、ランダム場の強いx=0.17、並びにランダム場の弱いx=0.56の結晶についてブリルアン散乱、ラマン散乱により、3次元ランダム場と3次元的強誘電相転移の散漫性との相関を考察した。また、3次元リラクサーとの比較のために、一軸性のリラクサーであるタングステンブロンズ構造でAサイトに電荷不均一性によるランダム場のあるSrxBa1-xNb2O6(SBN100x)の最良組成であるx=0.61の高品質単結晶を用いて、電場印可状態でのブリルアン散乱の温度依存性や時効について調べその機構について考察した。また、Srの成分であるxを広い範囲で変化させてランダム場の微弱なx=0.26とランダム場の極めて強いx=0.80の結晶の強誘電相転移を調べ一軸性強誘電相転移の散漫性と1次元のランダム場の強さとの相関について考察した。さらに、結晶格子を直接圧縮できるダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下の構造相転移の予備実験を、ペロフスカイト構造を持つ強誘電体であるKNbO3, NaNbO3について行った。併行して、テラヘルツ分光法によるフォノン・ポラリトンの分散関係の研究も行った。研究環境に大きな変化はなく、おおむね順調に研究が進んでいる。また、代表者の研究室の博士後期課程を修了したH. A. Helal博士(バングラデシュ、Began Pokeya大学助教)とM. Aftabuzzamn博士(バングラデシュ、Pabna大学助教)が研究に協力している。平成30年度以降は、引き続いてペロフスカイト構造の3次元リラクサー強誘電体並びにタングステンブロンズ構造の一次元リラクサー強誘電体のダイナミクスをブリルアン散乱、ラマン散乱の温度依存性、外部電場印可効果、メモリー効果などの時間依存性を調べる。併せて、これまでほとんど研究されていなかったダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下のリラクサー強誘電体の圧力誘起相転移の研究にも取り組んでいく。また、これらの研究結果の中から速報性の高い研究成果は、著名なレター学術誌に発表するとともに当該分野の国際会議でも適宜発表する。また、最終年度である平成32年度には、これまでの研究成果をアピールするために内外の研究者によるリラクサー強誘電体のワークショップを開催したいと考えている。平成31年度以降は、引き続いて構造に乱れのある鉛系並びに非鉛系のペロフスカイト構造酸化物の3次元リラクサー強誘電体、並びにタングステンブロンズ構造酸化物の一次元リラクサー強誘電体の強誘電相転移におけるダイナミクスをブリルアン散乱、ラマン散乱の温度依存性、外部電場印可効果、メモリー効果などの時間依存性を調べる。併せて、これまでさほど研究されていなかったダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下のリラクサー強誘電体の圧力誘起相転移の研究、テラヘルツ帯で反射率の高い強誘電体研究に適したテラヘルツ反射型エリプソメトリーによるテラヘルツダイナミクスの研究にも取り組んでいく。
顆粒球コロニー刺激因子による好中球の増殖・分化機構

血液中に存在する好中球は血液幹細胞に由来し、種々の中間段階を経て成熟細胞へと増殖、分化する。顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)は、この好中球の増殖と分化に特異的に作用するタンパク質である。私達は、G-CSF、およびその受容体cDNAを単離し、その構造を明らかにするとともに、通常はG-CSF受容体を発現しないマウス骨髄性白血病細胞に、G-CSF受容体cDNAを導入、発現させた。この細胞は、G-CSFに応答して増殖するとともに、好中球へと分化した。この再構成された好中球分化の系を用いて、私達はG-CSF受容体にはシグナルを伝達する二つの領域が存在することを明らかにした。ついで、分化誘導に必要な領域に存在する4個のチロシン残基をフェニルアラニンに置換した変異体を用いて、これらチロシン残基を含む領域は好中球への分化、ミエロペルオキシダーゼ遺伝子の発現誘導などに異なる役割を演じていることを示した。また、G-CSFにより、JAK1、JAK2と呼ばれるチロシンキナーゼが活性化され、転写因子STAT3がリン酸化、活性化されることを示すとともに、dominant-negative STAT3を用いた、解析から、STAT3はG-CSFによる分化シグナル、特に、細胞の形態変化を担っていることを示した。一方、細胞の特異性は、Zn-fingerを持つ転写因子によって、担われていることが多いが、私達は、好中球の特異性を規定すると思われる、転写因子、MZF(myeloid Zinc finger protein)の新しいcDNAを単離した。顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)は好中球前駆細胞に作用し、その増殖を促進するとともに分化を誘導する因子である。この因子の受容体(G-CSF受容体)cDNAを本来G-CSFに応答しない種々の細胞株に導入し、その形質転換細胞のG-CSFに対する応答性を検討した。その結果、T-細胞株ではG-CSF受容体のシグナルは伝達されないのに対し、インターロイキン(IL)-3依存性のプレB細胞や骨髄性白血病細胞株では、受容体から細胞増殖のシグナルが伝達された。しかも、一つの骨髄性白血病細胞株では、増殖のシグナルばかりでなく、細胞分化のシグナルも伝達されることが示された。次いで、G-CSF受容体の細胞質領域に種々の変異を導入し、G-CSF受容体からの増殖シグナルには、細胞質領域のうちN-末端側約80アミノ酸が必須であり、また分化のシグナルには、C-末端側約100アミノ酸が必要であった。ところで、G-CSF受容体はG-CSFの結合によりチロシンリン酸化される。G-CSF受容体には四コのチロシン残基が存在するが、これらはC末端側、分化のシグナル伝達に必要な領域に位置している。そこで、これらチロシン残基を一個づつフェニルアラニンに置換した変異体を作製した。その結果、好中球特異的酵素ミエロペルオキシダーゼ遺伝子の発現や、核の分様など細胞の形態変化の誘導には、Tyr-703、Tyr-728が必須であるのに対し、Tyr-763は細胞内54KDaタンパク質のチロシンリン酸化に必須であった。以上の結果はG-CSF受容体からの増殖、分化のジグナル伝達には、チロシンリン酸残基を含む、特異的な領域が関与していることを示唆している。私達は、G-CSF、およびその受容体cDNAを単離し、その構造を明らかにしてきた。

そして、通常はG-CSF受容体を発現しないマウス骨髄性白血病細胞に、G-CSF受容体cDNAを導入、発現させた系を用いてG-CSF受容体には増殖と分化シグナルを伝達する二つの領域が存在することを明らかにした。ついで、分化誘導に必要な領域に存在する4個のチロシン残基をフェニルアラニンに置換した変異体を用いて、これらチロシン残基を含む領域は好中球への分化、ミエロペルオキシダーゼ遺伝子の発現誘導などに関与していることを示した。また、G-CSFにより、JAK1,JAK2と呼ばれるチロシンキナーゼが活性化され、転写因子STAT3がリン酸化、活性化されることを示すとともに、dominant-negative STAT3を用いた、解析から、STAT3はG-CSFによる分化シグナル、特に、細胞の形態変化を担っていることを示した。一方、細胞の特異性は、Zn-fingerを持つ転写因子によって、担われていることが多いが、私達は、好中球の特異性を規定すると思われる、転写因子、MZF(myeloid zinc finger protein)の新しいcDNAを単離した。
可変翼長垂直軸風車の開発

本年度は次の3部門について研究を進めた。1)可変ピッチ直線ブレード風車の開発,2)垂直軸可変翼長風車による風力発電・発熱フィールド実験装置の設計・製作,3)電磁発熱器の解析及び設計法の確立。1)可変ピッチ直線ブレードの開発a)風抗力とスプリングによる制御方式を新たに考察した。b)上記ブレードの垂直軸風車を製作し,風洞実験を行った。その結果,(1)起動風速を5m/S以下に下げることができた。(2)したがって手回し程度で風車を起動できた。(3)最大出力係数Cpmaxを0.33程度(固定ブレードの2倍)に上げることができた。(4)最大出力時の周速比を12の間に下げることができた。c)この可変ピッチブレードの採用により可変翼長風車の開発が容易になった。2)風力発電・発熱フィールド実験装置の製作上記可変ピッチ直線ブレードの高速回転時翼を変更した可変翼長風車を設計・製作中である。この装置を製作し,風車のフィールド特性を測定する予定である。3)電磁発熱器の解析及び設計渦電流式電磁発熱器(1kw)の特性実験を行い,1000rpmで1kwの出力を得た。また,本器のFEM解析結果と比較し,最適設計法について検討した。本年は次の三つのことを行った。1.風洞実験2.フィ-ルド実験用風車の設計と部材購入3.電磁発熱器の電磁界解析。1.風洞実験(1)タ-ボ翼で起動し、その翼長を急に短縮すると、角運動量保存則により回転数が増加し、直線垂直翼のみで風車が回転できることを確認した。この結果を11月15日の第12回風力エネルギ-利用シンポジウムにおいて発表した。(2)翼後部にコアンダ効果を用いた直線対称翼モデルを製作し、その翼特性を風洞実験により測定し、一般の対称翼NACA0015より揚力係数が50%程度増加することが判明した。(3)タ-ボ翼と可変ピッチコアンダ効果翼を組み合せたモデル風車を製作し、イ)タ-ボ翼長変化の制御法の確定実験、ロ)タ-ボ翼周縁端と垂直翼の最適配置の確定実験、ハ)可変ピッチ制御の確定実験を実施中である。2.フィ-ルド実験用風車の設計と部材購入フィ-ルド実験用の可変翼長風車の設計を終了し、備品、主要部の部材設計及び購入は終了したが、翼の製作はこれからである。3.電磁発熱器の電磁界解析定格1KWの発熱器を設計した。その電磁場解析を、新日鉄の三次元電磁場解析ソフトFLEDYを使用させて頂き、委託解析を行った。内容は次のとおりである。(1)発熱器ロ-タ周辺部の材料変化と電磁場分布、発熱分布。(2)発熱器ロ-タ周辺部の渦電流短絡環の設置と電磁場及び発熱分布。(3)発熱器ロ-タ回転数変化による電磁場分布、発熱分布。本年は次の3部門について、研究を進めた。1)可変ピッチ直線ブレ-ドの風洞実験a)直線ブレ-ドダリウス翼付の三放分割タ-ボ翼による起動特性を出力係数Cpで60%,最大Cp点での風速比Λpを10%向上させることができた。このことにより、ダリウス翼のみでの起動域に近づけた。b)直線ブレ-ド翼のタ-ボ翼に対する取付位置はタ-ボ翼周端に連続配置した方がタ-ボ翼特性が向上することが判明した。c)直線ブレ-ドダリウス翼の可変ピッチ化により、風車の回転数を下げ、タ-ボ翼特性に近づけることができるが、昨年のアナコンダジェット翼では困難なことがわかったので、翼にかかる遠心力を固定軸で支持し、流体抗力により可変ピッチできる対称翼を考案し、その翼の設計・製作を行った。2)風力発電・発熱フィ-ルド実験装置の設計・製作上記の可変翼長垂直軸風車により、風力エネルギ-を電気及び熱エネルギ-に変換する実験装置の部材購入と詳細設計を行った。この装置により、風車のフィ-ルド特性を測定する予定である。3)電磁発熱器の設計・製作渦電流式電磁発熱器(1kw)の設計・製作を行った。さらに、磁気フィ-ルド制御方式の発熱器の設計を行う。
学校の生物教育における環境倫理の視点を導入した環境教育に関する理論的・実践的研究

本研究では、学校の生物教育における環境倫理、特に、ディープ・エコロジーの視点を導入した環境倫理教育プログラムを開発・試行した。その結果、生徒の環境倫理意識の向上に関して、高校「生物基礎」の生態分野の学習に、ディープ・エコロジー・ワーク「身近な自然との一体化体験」を導入することは、生徒の生態系の保全の重要性に対する意識、および、環境倫理意識の向上を図るのに有効であるという知見が得られた。また、自然の権利についての意識調査の結果、調査対象とした高校生の意識の特徴として、「法的な権利」に肯定感が強い生徒が多い一方で、「倫理的な権利」に肯定感が強い生徒が少ないことが明らかになった。本研究では、生徒の環境倫理意識の育成を目指し、日本の学校の理科教育、特に生物教育における環境倫理の視点を導入した環境教育の理論と実践に関した基礎知見を得ることを主目的とし、その目的を達成するための方法として、(1)ディープ・エコロジー、動物解放論、自然物の当事者適格の視点を含んだ環境倫理教育の実践事例の文献調査・分析、(2)日本の小学生・中学生・高校生を対象とした環境倫理意識調査・分析、(3)日本の理科授業、生物授業に導入する環境倫理教育プログラムの開発・実践・分析を行うことを計画した。平成26年度は、このうち、(1)の文献調査をもとに、(2)の調査結果、(3)の実践結果の一部を分析した。具体的には、まず、「自然の権利(自然物の当事者適格、動物解放論)」の文献調査をもとに、それらの視点を含んだ、高校生対象の環境倫理意識調査の結果を分析した。その分析により、高校生の「自然の権利」意識の特徴として、「法的な権利」に肯定的な生徒が多いのに対して、「倫理的な権利」に肯定的な生徒が少ないことが明らかになった。次に、日本の高校の生物授業にディープ・エコロジーの視点を導入した環境倫理教育プログラムの実践結果を分析した。本プログラムの試行により得られた知見は、1高校「生物基礎」の生態分野の学習に,野外調査「校庭の草本類の植生調査」、ディープ・エコロジー・ワーク「身近な樹木との一体化体験」を導入することは,生徒の生態系の保全の重要性に対する意識、および、環境倫理意識の向上を図るのに有効であること、2生態分野に「身近な樹木との一体化体験」を導入することは、ディープ・エコロジーの中心概念である「自然との一体化による自己実現の達成」を図るための1つの有効な方法であること、の2点であった。本研究では、生徒の環境倫理意識の育成を目指し、日本の学校の理科教育、特に生物教育における環境倫理の視点を導入した環境倫理の理論と実践に関した基礎知見を得ることを主目的とし、その目的を達成するための方法として、(1)ディープ・エコロジー、動物界放論、自然物の当事者適格の視点を含んだ環境倫理教育の実践事例の文献調査・分析、(2)日本の小学生・中学生・高校生を対象とした環境倫理意識調査・分析、(3)日本の理科授業、生物授業に導入する環境倫理教育プログラムの開発・実践・分析を行うことを計画した。平成27年度は、平成26年度から引き続き(1)の文献調査を進め、(2)の調査結果、および、(3)の実践結果の更なる分析を行い、その成果の一部を論文にまとめ、学会発表した。また、平成26年度に行った環境倫理教育プログラムの結果分析で明らかとなった、ディープ・エコロジーの中心概念を導入したワーク「校庭の身近な植物との一体化体験」の実践により、多くの生徒において自然との一体化が、一部の生徒において自然保護に対する意識の変革、すなわち、ディープ・エコロジーの「自己実現」が達成されたことに対するさらに深い分析結果として、次のような成果が得られた。本ワークの実践において、高校生物の生態分野の総括として本ワークを位置付け、良い天候、静かに一体化できる場所と時間、身近な校庭の自然という条件を揃えることにより、生徒は寝転びながら、触覚と聴覚を働かせ、気持ち良い感情を生じながら自然との一体感を感じる傾向を示し、ワークの実施後、自然との大切さを意識し、環境を保護するための行動変化に至るという特徴が示唆された。これにより、「校庭の身近な植物との一体化体験」の実施により生徒がどのような条件でどのように自然との一体感を感じ、どのように意識・行動変化を示したのか、その一端が明らかとなった。ディープ・エコロジー、動物解放論、自然物の当事者適格の視点を含んだ環境倫理教育の実践事例の文献調査については、ディープ・エコロジーの実践事例の内容調査は進んでいるが、動物解放論、自然物の当事者適格については、資料収集中であり、内容調査、分析ともに途中段階である。したがって、ディープ・エコロジーの文献調査はおおむね順調であり、動物解放論、自然物の当事者適格の文献調査はやや遅れている状況である。日本の小学生・中学生・高校生を対象とした環境倫理意識調査・分析については、高校生対象の調査・分析は実施したが、小学生・中学生についてはまだ計画中である。したがって、高校生対象の調査はおおむね順調だが、小学生・中学生対象の調査は、やや遅れている状況である。

日本の理科授業、生物授業に導入する環境倫理教育プログラムの開発・実践・分析については、本年度は実施する予定ではなかったが、高校生物の授業において実施したディープ・エコロジーの視点を導入した環境倫理教育プログラムの分析まで実施することができた。したがって、プログラム開発・実践・分析については、当初の計画以上に進展している。以上より、達成度を総合的に評価した結果、全体としておおむね順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境教育今後も引き続き、欧米を中心としたディープ・エコロジー教育の最新の実践事例、および、動物解放論、自然物の当事者適格の視点を含んだ環境倫理教育の議論、実践事例に関する文献、一次資料を入手し、その分析を行う。特に、動物解放論、自然物の当事者適格の視点を含んだ環境倫理教育に関する文献収集とその分析を重点的に行う。文献調査から得られた、ディープ・エコロジー、動物解放論、自然物の当事者適格の視点を含んだ環境倫理教育の実践的特質を相互比較することで、環境倫理教育の特質を鮮明化する。また、環境倫理意識調査については、本年度実施した、動物解放論、自然物の当事者適格に関する高校生の意識調査の結果をもとに調査問題を改良し、小学校・中学校・高等学校の段階別、地域別の生徒の意識調査を行い、その結果を分析する。具体的には、今年度の調査結果の分析により明らかになった、「法的な権利に肯定的な生徒が多いのに対して、倫理的な権利に肯定的な生徒が少ない」という環境倫理意識の特徴について、そのような特徴が示された理由は何か、また、小学生・中学生でも同様な傾向がみられるのか、解明するための調査問題の改善、実施、分析を、今後行う。そして、環境倫理教育プログラムの開発については、動物解放論、自然物の当事者適格の視点を導入した生物教育プログラムを開発し、生物教育において生徒の環境倫理意識を育成するための環境教育プログラムの理論と実践に関した基礎知見を得る。その際、本研究における児童・生徒への質問紙調査、および、環境教育プログラムの実践は、筑波大学人間系研究倫理委員会に諮り、その承認を得て行う。
ヒトの運動プログラミングの脳磁図、磁気刺激、fMRIによる研究

1.ヒトでの眼球運動中枢の分析(文献2,4,5)ヒトの眼球運動中枢が眼球運動のどのタイミングで働くかを検討するため、眼球の反応時間が、頭皮上のどの部位の刺激でどのタイミングで影響されるかを調べた。本実験の基礎として、磁気刺激の手の反応時間に対する影響を解析した所、intersensory facilitationが重要である事が示された(文献2)。さらにf-MRIを併用して、8の字コイルでの刺激点を検討した所、8の字コイルの中心の直下に主とした刺激点があることが示された(文献5)。これら2点に注意しながら、アンチサッケードに対する磁気刺激の効果を分析した(文献4)。その結果、視標呈示後80ms位ではposterioparietal cortex(PPC)が主として働いていて、約100msでは前頭眼野(FEF)が機能していると判明した。眼球の運動プログラミングにおいて、まずPPCが情報処理をし、その後FEFが働くと考えられた。2.二連発磁気刺激による運動野内抑制機構の分析とその病態変化(文献1,3,6)運動野内での運動のセレクションや様々な運動野の協調などに機能しているとされる、運動野内のGABAを介する抑制機構の解析が二連発刺激を用いて手指筋で行われてきた。運動野内の興奮性システムの違いにより、この抑制効果に差が見られるかを調べた所、I3-waveは抑制をうけI1-waveは受けない事が判明した(文献3)。病気での変化を見た所、皮質性ミオクローヌス、舞踏病以外の基底核疾患、補足運動野病変では抑制がなくなり、感覚野や小脳病変では正常であった(文献1)。Sternocleidomastoid muscle(SCM)を被検筋として同様の分析を行った所、SCMを支配する運動野にも手指筋領野と同様の抑制機構が存在するとともに、頸筋のジストニアである痙性斜頚ではこの抑制が見られないことが判明した(文献6)。(i)アンチサッカードの分析眼球運動の中枢プログラムの分析を磁気刺激により行った。プロサッカードなどの単純な課題は磁気刺激により影響を受けなかった。アンチサッカードのみ磁気刺激により反応の遅れを誘発できた。遅れを誘発する大脳の部位とタイミングの解析を行った所、視票呈示から80msではposterio-parietal cortex(PPC)が機能していて、100msでは前頭眼野が働いていると判明した。始めてヒトで、眼球運動中枢の機能するタイミングの分析に成功した。眼球運動中にまずPPCが情報処理を行い、その後で前頭眼野が働いて眼球が動くと考えた。(ii)運動野内インターニューロン機能分析運動野内抑制性インターニューロンの機能分析を行う方法として、二連発磁気刺激法がある。この抑制効果の刺激電流の方向による差を分析した。刺激電流が後方の場合抑制効果が見られ、前方の場合はほとんど効果がなかった。運動野内に抑制を受けやすいシステムと受けにくいシステムの2つがあると考えられた。この効果を運動プログラミング中に分析する予定である。この事実が、疾患による異常所見の分析に役立つと思われる。手指の様々な運動課題を行った時の、小脳の血流の変化をfMRIにより分析した。単純な課題では、手指と同側小脳前葉と両側小脳後葉が有意に血流上昇を示し、タイミングの制御などの複雑なプログラミングを要する課題では、単純課題に比べて後葉のみが有意に血流増加を示し、前葉の血流はさらに上昇することはなかった。

これにより、運動のプログラム(特にタイミングの制御)に関しては小脳後葉が、運動実行そのものに関しては小脳前葉が、主として関与していることがヒトで始めて証明された。1.頚筋支配運動野での皮質内インターニューロン機能の分析(文献5)上肢運動野での運動の選択などプログラミングに関連すると思われる、運動野内の抑制性介在ニューロン機能を磁気ニ発刺激法での分析できることが知られている。同様の機序が頚筋支配運動野にも存在するかを調べるため、頚筋を被検筋として上肢筋と同様な条件の二発刺激を用いて分析を行った。頚筋支配運動野にも、首の運動のプログラムの時に働くと思われる抑制性インターニューロンに働きがあると証明された。さらに頚筋の運動プログラムの異常とされる痙性斜頚の患者では、この抑制機序に異常が見られることが判明した。2. f-MRIによる磁気刺激法での刺激部位(文献4)磁気刺激での刺激部位を同定するために、上下肢筋での磁気刺激により決定したmotor pointと、同じ筋肉を動かした時にf-MRIで血流増加が認められる部位との対応を見た。磁気刺激は局所刺激が可能をされる8の字コイルを用いて行った。FDI,TAどちらにおいても、磁気刺激でのmotor pointはf-MRIでの血流増加部位の直上に位置していた。この事実から、磁気刺激で体表より刺激していても、8の字コイルの中心点の直下の大脳皮質が主として刺激されていると考えられる。3.大脳感覚野内のインターニューロン機能の分析(文献6)SEPの主成分に重なって見られるhigh frequency oscillation(HFO)は、大脳感覚野内のインターニューロンの活動により発生していると考えられている。このHFOをパーキンソン病で分析した所、異常にこの成分が拡大していることが示された。運動系の障害が主であり、運動プログラミングが拙劣なパーキンソン病において、感覚野での情報処理にも異常があると考えられた。
マイクロプラズマで合成したミクロ反応場を用いたバイオセンシングプロセスの創製

マイクロプラズマはプラズマにより高エネルギーを微少空間に注入して高活性種を効率良く作製し,微小空間での化学反応に利用できることから従来の化学反応プロセスに大きな変革を与える可能性のあるものとして注目を集めている.本年度は,昨年度に試作したマイクロプラズマトーチに種々の改良を加え,大気圧開放系にて持続する安定な放電の下で位置選択的な重合膜の合成が可能なマイクロプラズマ重合反応装置の開発に成功し,これを用いた機能性マイクロプラズマ重合膜の合成とその化学センサーの分子認識膜への適用の可能性を検討した.スチレン,ペンタフロロスチレン,アリルアミン,アクリル酸の4種類の原料モノマーを用いたマイクロプラズマ重合膜の合成条件と重合膜の評価法について検討した.重合膜成長速度測定,FT-IR測定,接触角,EDX測定により、マイクロプラズマ重合膜のキャラクタリゼーションを行い、プラズマ重合膜とマイクロプラズマ重合膜の化学構造の違いを明らかにした.マイクロプラズマ重合装置を用いて合成したマイクロプラズマ重合膜へのガス吸着の検討を行った.ガス吸着膜はマイクロプラズマ重合スチレン膜の重合条件を変えて合成し,その化学構造及びそのガス吸着性を検討した.吸着実験のモデルガスには,水,エタノール,トルエン,アンモニアの4種類の試料ガスを選び,それぞれのマイクロプラズマ重合スチレン膜への吸着を水晶振動子法で測定した.その結果,ガス吸着量とガス選択性はマイクロプラズマ重合条件に大きく依存し,エタノールに対して大きなガス吸着量と選択性を示すマイクロプラズマ重合スチレン膜を合成する重合条件を明らかとした.本研究では、大気圧下でのマイクロプラズマ重合反応により重合膜被覆基板上での位置・大きさ・膜厚を制御した高分子薄膜の直接合成とそれを用いた高性能バイオセンサーの作成を目的とする。このために、(1)低温マイクロプラズマの発生とそれを用いたマイクロプラズマ重合による高分子薄膜の合成条件の検討、(2)マイクロプラズマ重合膜を基体とした構造の制御されたグラフト高分子の合成条件の検討、(3)マイクロプラズマ重合膜を基体に合成したグラフト高分子を利用したマイクロ流路型表面プラズモン共鳴(SPR)式バイオセンサーの検討をそれぞれ行う。本年度は、(1)単管式マイクロプラズマトーチの作成を行い、プラズマガス温度の比較的低温な単管式マイクロプラズマトーチの作成条件を明らかにした。単管式マイクロプラズマトーチを基本としてモノマー導入部と併せた二重管式マイクロプラズマトーチを用いマイクロプラズマ重合を行い、マイクロプラズマ重合スチレン膜とマイクロプラズマ重合プロパルギルアルコール膜を得た。重合膜成長速度測定、FT-IR測定、接触角測定により、マイクロプラズマ重合膜のキャラクタリゼーションを行い、プラズマ重合膜とマイクロプラズマ重合膜の違いを明らかにした。(2)原子移動ラジカル重合法(ATRP)によりSPRチップ上にグラフト重合で合成したポリアクリル酸のpH応答性をマイクロ流路型SPRセンサーで測定した。(3)マイクロ流路型SPR式免疫センサーチップ設計と作成、性能評価を行い免疫反応の測定に適切なセンサーチップの構造を見出した。マイクロプラズマはプラズマにより高エネルギーを微少空間に注入して高活性種を効率良く作製し,微小空間での化学反応に利用できることから従来の化学反応プロセスに大きな変革を与える可能性のあるものとして注目を集めている.本年度は,昨年度に試作したマイクロプラズマトーチに種々の改良を加え,大気圧開放系にて持続する安定な放電の下で位置選択的な重合膜の合成が可能なマイクロプラズマ重合反応装置の開発に成功し,これを用いた機能性マイクロプラズマ重合膜の合成とその化学センサーの分子認識膜への適用の可能性を検討した.スチレン,ペンタフロロスチレン,アリルアミン,アクリル酸の4種類の原料モノマーを用いたマイクロプラズマ重合膜の合成条件と重合膜の評価法について検討した.重合膜成長速度測定,FT-IR測定,接触角,EDX測定により、マイクロプラズマ重合膜のキャラクタリゼーションを行い、プラズマ重合膜とマイクロプラズマ重合膜の化学構造の違いを明らかにした.マイクロプラズマ重合装置を用いて合成したマイクロプラズマ重合膜へのガス吸着の検討を行った.ガス吸着膜はマイクロプラズマ重合スチレン膜の重合条件を変えて合成し,その化学構造及びそのガス吸着性を検討した.吸着実験のモデルガスには,水,エタノール,トルエン,アンモニアの4種類の試料ガスを選び,それぞれのマイクロプラズマ重合スチレン膜への吸着を水晶振動子法で測定した.その結果,ガス吸着量とガス選択性はマイクロプラズマ重合条件に大きく依存し,エタノールに対して大きなガス吸着量と選択性を示すマイクロプラズマ重合スチレン膜を合成する重合条件を明らかとした.
嫌気ベンゼン分解促進因子の生理生態学的アプローチによる解明と汚染浄化手法への展開

土壌地下水におけるベンゼン汚染の低コスト・低エネルギー消費型の浄化手法として、嫌気微生物による浄化手法開発のための研究を行った。まず、定量PCR法と蛍光遺伝子プローブ法によるベンゼン分解微生物Hasda-Aの検出・定量手法を開発した。ベンゼン分解の促進に関する検討を行い、ベンゼンの分解は常にHasda-Aの増減と連動していることを明らかにした。実汚染地下水での分解や、クロロエチレン類との同時分解が可能であることを示した。本年度はまず、ベンゼン分解に関与する微生物であるSyntrophobacterales目類縁細菌の16SrDNA塩基配列に特異的なPCRプライマーおよびDNAプローブを設計し、定量的PCR法と、Fluorescent in situ Hybridization(FISH)法による定量手法を確立した。定量的PCR法には、QPrimer PCR法を用い、検量線用の標準には、以前分離したクローンを用いた。FISH法の陽性標準には、当該配列を持つ菌株が必要となるものの、分離菌株は存在しないため、clone-FISH法を用いてプローブの特異性を検証した。clone-FISH法に用いた組換え菌株は、当該16SrRNA遺伝子塩基配列をプラスミドに組み込み、大腸菌に形質転換し、さらにそのプラスミドオペロンを発現させることで、大腸菌内に当該RNA塩基配列を過剰発現させることで作成した。この菌株を用いてFISHプローブの特異性を検証し、ハイブリッド形成のための条件検討を行った。昨年度までに、ベンゼン分解に関与する微生物として特定されたSyntrophobacterales目類縁細菌Hasda-Aの16SrDNA塩基配列に特異的なPCRプライマーおよびDNAプローブを設計し、定量的PCR法と、Fluorescent in situ Hybridization (FISH)法による定量手法を確立した。今年度は、得られたプローブを用いて、ベンゼン分解の進行とHasda-Aの増殖との関係を追った。また、ベンゼン、およびベンゼンの誘導体であるフェノール、トルエン、安息香酸の安定同位体標識物を用い、ベンゼン分解の経路を推定した。温度の影響として、25°Cから37°Cまで3°Cずつ段階的に設定したところ、37°Cではベンゼン分解が停止することが明らかとなった。また、34°Cでも時間の経過とともにベンゼン分解速度が低下したことから、ベンゼン分解には30°C前後が最も適しているものとわかった。また、Hasda-A菌数は、ベンゼン分解が停止した37°Cではほかと比べて有意に減少しており、Hasda-A菌数とベンゼン分解との関係が示された。ベンゼン、及びベンゼン誘導体をベンゼン分解集積培養系に投与したところ、投与量の約9割の炭素がメタン及び二酸化炭素にまで無機化された。このことから、本ベンゼン分解集積系はベンゼン及びベンゼン誘導体をメタンにまで分解することが明確に示された。また、その生成比は、芳香族環の炭素についてほぼ1:1でメタンと二酸化炭素になることが示された。さらに安定同位体標識されたベンゼンを投与した培養系からDNAを抽出し、超遠心分離で分離したのち、安定同位体を標識DNAの画分の解析を行った。その結果、Hasda-A近縁と思われる塩基配列以外のDNAも存在していることが明らかとなり、複数種の微生物のベンゼン分解への関与が示唆された。低コスト・低エネルギー消費型の土壌地下水汚染浄化手法として、嫌気条件下におけるベンゼン分解に関する研究を実施している。本年度は1)既往の知見でベンゼン分解を促進する可能性があると考えられる各種因子の影響を調べた。また、2)実汚染土壌・地下水の分解への適用を試みた。1)ベンゼン分解系を促進する条件として、嫌気芳香族分解において分解の促進要因と考えうるフマル酸、クロトン酸、安息香酸、メタン生成の促進の観点から酢酸、さらに電子伝達を促進するメディエータとしてAQSおよびその還元体AQHSについて検討した。その結果、いずれの添加物においてもベンゼン分解は促進しなかったことから、ベンゼン分解はこれまで知られている安息香酸分解とは分解のメカニズムが異なる可能性が示唆された。ベンゼン分解が起こっている培養系ではHasda-A菌数の増加がみられたため、添加物存在下においてもベンゼン分解はHasda-Aによっている可能性が示された。2)実汚染土壌・地下水の分解についての知見を得るため、2種類のベンゼン汚染地下水と1種類のベンゼン汚染土壌を用いて、ベンゼン分解試験を行った。さらに、クロロエチレン脱塩素集積系を嫌気土壌より集積し、ベンゼン分解集積系との混合を行い、クロロエチレン類脱塩素との同時分解が可能であるか検討した。その結果、ベンゼン汚染地下水にベンゼン分解集積培養系を加えることで、ベンゼンの分解が可能であることが示された。このとき、メタン生成は顕著ではなかったが硫酸イオン濃度の減少が見られたことから、ベンゼン分解が硫酸還元状態で起こった可能性が示された。

また、ベンゼン分解系とクロロエチレン類分解系10:1混合で両方の同時分解を確認でき、2つの汚染物質が同時に嫌気分解可能であることが示された。
神経筋接合部においてアセチルコリンと共存する神経ペプチドの生理作用

運動神経終末にはアセチルコリンと共にカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)が共存していることが形態学的研究によって明らかにされており、我々も既にCGRPが骨格筋のアデニレ-トシクラ-ゼを活性化し、筋収縮を増強することを報告してきた。また、運動神経刺激によって、神経終末よりCGRPが遊離し、骨格筋内のサイクリックAMPを増加させることを示した。本研究において、我々はCGRPの骨格筋に対する長期作用を調べる目的で、除神経骨格筋におけるアデニレ-トシクラ-ゼ(AC)の変動を測定し、以下のことを明らかにした。1)腓腹筋、横隔膜筋において、除神経を行なうと、2-4週間でACの上昇が起きる。この上昇は、フォルスコリン結合の増加をともなっており、AC酵素量の増加と考えられる。このとき、CGRPによるAC活性化能もコントロ-ルに比較して低下している。骨格筋ACはβ-アドレナリン刺激によっても活性化されるが、この活性は除神経によって影響されなかった。2)レセルピンの慢性投与によって、β刺激を遮断しておくと、β刺激AC活性化能は上昇するが、ベ-サルAC活性、CGRP刺激AC活性は影響されなかった。3)筋収縮にたいする除神経、レゼルピン投与の影響は原則的にAC活性の変化と並行した。4)以上の結果より、CGRPはAC酵素量を制御して、βアドレナリン刺激はβアドレナリン受容体量の制御を介して、骨格筋サイクリックAMP系に対して、異なったメカニズムで制御を行なっていることが示された。
空気中マイナスイオンの訓練意欲・達成度に及ぼす研究

空気中マイナスイオンは、自然界では森林・温泉地・滝周辺などの保養地に多量に認められ、仕事能率、疲労度への有用性が報告されているが、過去の報告では自覚症状など客観性に乏しい分析が多かった。今回の検討では、健常人男子学生を対象に、25°C湿度50%の恒温室にて二重盲検法を用いて、人の疲労度、作業効率、発汗量の減少に示される交感神経系緊張度、中国鍼による疼痛などリハビリテーション診療施設で用いられる指標で検討した。マイナスイオン発生器は、市販のイオン発生器(松下電工製、東芝製、山武製)を用い、空気中イオン量を計測し機器を配置した。冷水負荷後の皮膚温変化、スキノス社SKD-2000による局所発汗量、エルゴメータを用いた最大運動量、手非経穴部への鍼穿刺による疼痛量・局所発汗量を検討した。マイナスイオン暴露では計算試験、逆唱試験などのHDS-R(長谷川式痴呆スケール)による局所発汗量の低下が示され、鍼刺激による疼痛VASと局所発汗量は低下し、交感神経系緊張緩和作用を示した。冷水負荷試験では、マイナスイオンが冷水負荷後の回復を速め、交感神経緊張を和らげる作用を示した。血液検査では、内分泌学的なストレスホルモンであるコーチゾルの有意の低下、免疫学的な指標であるNK細胞数の有意の低下を認め、すべて、マイナスイオンが交感神経系機能亢進を抑制し、ホルモン学的、免疫学的なストレス抑制作用が示された。エルゴメータを用いた最大酸素消費量計測では、マイナスイオン暴露群がコントロール群より有意の上昇を示した。以上より、マイナスイオン暴露は、リハビリテーション医療で用いる長谷川式痴呆スケールやVisual analogue scaleや、呼気ガス分析装置によりその有用性を示され、意欲や熟達度の改善をもたらす作用が示唆された。今回の検討は健常人のみの検討であり、さらに倫理的な検討を加えたうえで、空気環境が、通常訓練の効果を高める可能性について検討を進めて生きたい。空気中マイナスイオンは、自然界では森林・温泉地・滝周辺に多量に認められ、仕事能率、疲労度への有用性が報告されているが、過去の報告は自覚症状など客観性に乏しい分析が多かった。今回の検討では、健常人男子学生を対象に、25°C湿度50%の恒温室にて二重盲検法を用いて、人の疲労度、作業効率、発汗量の減少に示される交感神経系緊張度を検討した。マイナスイオン発生器は、市販のイオン発生器(山武社製)を用い、約10,000/ccの空気中イオン量となるよう機器を配置した。冷水負荷後の温度変化、スキノス社SKD-2000による局所発汗量、エルゴメータを用いた最大運動量を検討した。精神的発汗(計算負荷・逆唱負荷・深呼吸)による発汗量で示される交感神経緊張度では、有意の差異を示さなかった。フリッカー値は、マイナスイオン暴露群のほうが、低下を示した。血圧検査では、有意差を示さなかったが、脈拍数は、マイナスイオン暴露により、コントロールより有意の低下を示し、交感神経系緊張緩和作用を示した。自覚的に、身体の不調を訴える例はなかった。感覚スケール(暑さ、快適さ、疲労度など)には差異を認めなかった。冷水負荷試験による皮膚温度変化は、マイナスイオンが冷水負荷後の回復を速め、マイナスイオンが冷水負荷による交感神経緊張を和らげる作用を示した。

血液検査では、内分泌学的なストレスホルモンであるコーチゾルの有意の低下、免疫学的な指標であるNK細胞数の有意の低下を認め、すべて、マイナスイオンが交感神経系機能亢進を抑制し、ホルモン学的、免疫学的なストレス抑制作用が示された。最大運動能力(酸素消費量)は、マイナスイオン暴露群が47.1±7.3mlO2/kg/minとコントロール群42.5±7.6より有意の上昇を示した。以上より健常人では、マイナスイオン暴露の有用性が示された。空気中マイナスイオンは、自然界では森林・温泉地・滝周辺などの保養地に多量に認められ、仕事能率、疲労度への有用性が報告されているが、過去の報告では自覚症状など客観性に乏しい分析が多かった。今回の検討では、健常人男子学生を対象に、25°C湿度50%の恒温室にて二重盲検法を用いて、人の疲労度、作業効率、発汗量の減少に示される交感神経系緊張度、中国鍼による疼痛などリハビリテーション診療施設で用いられる指標で検討した。マイナスイオン発生器は、市販のイオン発生器(松下電工製、東芝製、山武製)を用い、空気中イオン量を計測し機器を配置した。冷水負荷後の皮膚温変化、スキノス社SKD-2000による局所発汗量、エルゴメータを用いた最大運動量、手非経穴部への鍼穿刺による疼痛量・局所発汗量を検討した。マイナスイオン暴露では計算試験、逆唱試験などのHDS-R(長谷川式痴呆スケール)による局所発汗量の低下が示され、鍼刺激による疼痛VASと局所発汗量は低下し、交感神経系緊張緩和作用を示した。冷水負荷試験では、マイナスイオンが冷水負荷後の回復を速め、交感神経緊張を和らげる作用を示した。エルゴメータを用いた最大酸素消費量計測では、マイナスイオン暴露群がコントロール群より有意の上昇を示した。以上より、マイナスイオン暴露は、リハビリテーション医療で用いる長谷川式痴呆スケールやVisual analogue scaleや、呼気ガス分析装置によりその有用性を示され、意欲や熟達度の改善をもたらす作用が示唆された。今回の検討は健常人のみの検討であり、さらに倫理的な検討を加えたうえで、空気環境が、通常訓練の効果を高める可能性について検討を進めていきたい。
ムーブメント法による学習困難児の支援に関する縦断的研究

本研究の目的は、学習困難児の発達を縦断的に分析すると共にムーブメント法による支援の有効性を検討し、就学前からの支援に活用することが可能な具体的方法を示すことである。本研究の結果、学習困難児は、力動的エネルギーとリズム、巧緻性という運動属性や身体意識が関わる運動スキルに未熟な傾向を持つこと、ムーブメント法による支援が有効であること、動的場面における運動・感覚に関する活動は定型発達児と比較して少ないことが示され、支援に向けたプログラムを明らかにすることができた。スクリーニングの結果、幼児版BCTでTotal-MQ値85以下を示す児童は36名(4歳から6歳)であった。対象児のMCSA項目(15項自で構成)における通過率は、70%以上の子どもが通過した項目は「片足ケンケンができる」[お手本を見て十字(+字)がかける」(15項日中2項目)であった。通過率が50%60%台の項目は「開眼での片足立ち(5秒程度)」「片足ケンケン(5m程度)」「頭の上に週刊誌を乗せて歩く」「身体の正中線を交差する模倣(右手で左耳を押さえる)」「ボールを上手から投げる」「スキップ」「かたむすびができる」(15項日中7項目)であった。通過率が50%以下の項目は「閉眼での片足立ち(5秒程度)」「全身でのバランス姿勢(飛行機立ち)」「後方歩き」「片手でのボール操作」「片足での横飛び」「ブランコの立ち乗り」(15項日中6項目)であった。この結果から、学習に困難を示す児童は、力動的エネルギーとリズム、巧繊性という運動属性や身体意識が関わる運動スキルに未熟な傾向を持つ児童の多いことが示された。一般的に子どもは、日常の遊びの中で全身を使った動きを経験し、それを繰り返すことにより、運動スキルの習熟度を向上させていく。つまり、運動スキルの取得は、それに関わる経験の量や質に大きく影響されるのである。本研究により、学習に困難を示す児童の運動遊び経験の実態を明らかにする必要性が示唆された。本研究の目的は、学習困難幼児の発達を縦断的に分析するとともに、ムーブメント法による支援の有効性について検証し、就学前教育に適用することが可能な具体的支援法を確立することである。学習困難児の身体運動面の発達特性と行動特性に関する縦断的研究を行った結果、以下の点が明らかになった。すなわち、学習に困難を示す児童の身体運動発達は、特に、身体両側運動機能の発揮に困難を示すこと、また、対象児は身体描画において、上肢、下肢、胴体のバランスが未熟な様相を呈したことから、自らの身体意識、特にボディ・イメージにおいて、偏りを示すことが示唆された。さらに、保育場面における対象児の動的活動(主として動的遊び)を観察したところ、その実態は、自発的に運動遊びに取り組むことが少なく、その種類も非常に限られたものであることが明らかになった。これらの結果をもとに、学習に困難を示す児童の発達支援に向けたムーブメント法による介入を行った。支援プログラムの内容は、トランポリン、ユランコを活用した感覚運動ムーブメント、ロープ、フープ、スペースマットを活用した知覚運動ムーブメントである。これらのムーブメント法による介入の結果、体性感覚、固有感覚、前庭感覚への働きかけは、対象児の身体意識能力向上に有効であること、また、視・聴覚-運動連合を中心としたプログラムは身体両側運動を伴う身体協応性の向上に向けた支援プログラムとして有効であることが示された。近年、ID児(学習障害)やADHD児(注意欠陥多動性障害)への教育的処遇の重要性が指摘されている。本研究の目的は、学習に困難を示す児童の発達を縦断的に分析するとともに、ムーブメント法による支援の有効性について検証し、就学前教育に適用することが可能な具体的支援法を確立することである。平成20年度は、学習に困難を示す児童の身体運動面の発達特性・行動特性をもとに、事例に対するムーブメント法による介入を行った。介入内容は、特に対象児の身体意識の向上を目指した支援である。具体的には、トランポリン、フープ、スペースマット、ビーンズバッグ、コクーン等のムーブメント遊具を活用して、身体図式に焦点をあて、それを高めるムーブメントプログラムを実施した。支援の有効性について検討するために、対象児の身体画を分析したところ、頭、上肢、胴体、下肢がバランスよく描かれるようになり、加えて身体細部も描くことが可能になり、対象児の身体意識の向上が示唆された。また、様々な動的活動場面における身体両側機能の発揮に向上が認められた。さらに、これまでの研究成果をふまえ、学習に困難を示す児童の支援を意図した支援プログラムの構造化を行った。このプログラムは、感覚運動ムーブメント、知覚運動ムーブメントの二側面から構成され、学習に困難を示す児童のみならず、他の児童も含めて集団で取り組むことができるものであることから、教育・保育現場でもその活用が可能であることが示唆された。
船底防汚物質の環境動態および生物影響に関する研究

有機スズ化合物は、国際的に使用が規制された現在も沿岸域に残留し沿岸生態系への影響が懸念される。最近では有機スズの代替物質による沿岸域の汚染が報告されているが、生物影響や沿岸域での挙動については不明な点が多い。本研究では、これまでに申請者が確立した環境保全研究手法を有機スズの代替物質に応用するとともに、野外調査により有機スズおよびその代替物質の汚染状況を把握し、新旧の両化合物による沿岸生態系攪乱機構を網羅的に解明することを目的とする。