hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酵素モデルらせん型分子のinduced-fit

ジアリールエテンは、繰り返し耐久性に優れたフォトクロミック化合物である。一方、疎水性のコア部位に両親媒性の側鎖を有する分子は、疎水性相互作用によりナノスケールの構造体を形成することが知られている。本研究では、ジアリールエテンをコアとし、両親媒性基としてpoly ethylene glycol (PEG)鎖を有する化合物を合成し、その光反応性を検討した。合成した化合物は、ヘキサン、酢酸エチル等の有機溶媒中だけでなく、水中においても可逆なフォトクロミズムを示した。また、常温で透明であるこれらの化合物は、40-50°C付近で瞬時に白濁することが認められた。DLS, AFMによる観測により、開環体,閉環体共に水中において100nm程度の集合体を形成することが示唆された。キラルな置換基を有する化合物の場合、光閉環反応の前後において、酢酸エチル中では可視域にCDシグナルは現れないのに対し、水中においては閉環体の生成に伴って可視域に正の第一,負の第二cotton効果を持つ励起子分裂型のCDシグナルが観測された。また、このCDスペクトルは紫外・可視光照射によって可逆に変化することが確認された。光閉環体にジアステレオ過剰率(de)が観測されなかったことから、得られたCDスペクトルの変化は不斉閉環反応によるものではなく、水中において形成するキラルなナノ環境が、光開環・閉環反応に伴って可逆に変化していることを示唆するものである。更に、光照射によるORD変化は、吸収を示さない800nmにおいても観測された。このことから、フォトクロミック反応を示さない適切な波長の光を検出光として用いることで、旋光度変化による非破壊読み出しが行えると考えられる。両親媒性のオリゴ(メタフェニレンエチニレン)は溶液中で特定のコンフォメーションをとるフォルダマーとしての挙動を示すことが知られている。本研究では、そのらせん構造のピッチをダブルスピンラベルの手法を用いて明らかにした。2つのTEMPOスピンラベルの間を、4、5、6個の繰り返し単位ではさんだダブルスピンラベル体および対照実験用のモノスピンラベル体を設計、合成した。これらのオリゴマーはすべてクロロホルム中では、ランダムコイル構造、酢酸エチル、アセトニトリル中ではらせん構造をとっていることが紫外可視吸収スペクトルより明らかとなった。ESRの測定の結果、5個の繰り返し単位を間にもつ分子のときにラジカル間の相互作用が最も大きくなることがわかった。このことにより、オリゴ(メタフェニレンエチニレン)型のフォルダマーが6個の繰り返し単位でらせんの一巻きを作っていることが明らかとなった。この手法はフォルダマーの局所構造変化を調べるのに有力な手法である。本年度は、両親媒性置換基を持つジアリールエテンのフォトクロミズムについて検討した。両親媒性の置換基としてはポリエチレングリコール鎖を選んだ。親水性の測鎖と疎水性のコアからなるこのような分子は水などの極性溶媒中で会合状態を取り、特異な挙動が期待される。合成した化合物は温度を上げると45°C付近で白くにごる挙動が認められた、転移温度は開環体が47度であったのに対して、閉環体は41度であった。フォトクロミズムに伴う異性化によって閉環体となることで、転移温度が6°C小さくなることが明らかとなった。これは、閉環体の方が疎水性相互作用が強く、転移温度が低くなったことを意味している。また、この会合状態について、温度可変NMR、動的光散乱、原子間力顕微鏡を用いて詳細な検討を行った。その結果、100nm程度の会合体が生成していることが明らかとなった。温度を上げることによる白濁は会合が緩むことによって会合体のサイズが大きくなっていることが原因であると示唆された。また、キラル源となるメチル基を導入した分子についてCDスペクトルを測定した。酢酸エチル中では、フォトクロミズムに伴うCDシグナルは観測されなかったが、水中では、開環体では観測されなかったCDシグナルが閉環体において可逆に観測されることが明らかとなった。閉環体は2種のジアステレオマーを生成するが、ジアステレオ選択性は観測されなかったことから、観測されたCDシグナルは、閉環体が作るキラルなナノ構造体に由来すると考えられる。溶液中でキラル情報を光で可逆に変換することができた。

また、このCDスペクトルは紫外・可視光照射によって可逆に変化することが確認された。光閉環体にジアステレオ過剰率(de)が観測されなかったことから、得られたCDスペクトルの変化は不斉閉環反応によるものではなく、水中において形成するキラルなナノ環境が、光開環・閉環反応に伴って可逆に変化していることを示唆するものである。更に、光照射によるORD変化は、吸収を示さない800nmにおいても観測された。このことから、フォトクロミック反応を示さない適切な波長の光を検出光として用いることで、旋光度変化による非破壊読み出しが行えると考えられる。
高品質特性曲線有限要素法の構築

近年我々はNavier-Stokes方程式のための安定化特性曲線有限要素スキームを開発した.それは特性曲線法と圧力安定化法を組み合わせたスキームである.得られる連立一次方程式の係数行列は対称であり,安価なP1/P1要素が用いられている.よって特に3次元問題において有用である.同スキームの安定性と収束性を証明した.その誤差評価は最良である.その結果,開発したスキームは,数値的に有用であることに加えて,数学的信頼性ももつことが示された.その他にも本研究期間において特性曲線法に関連するいくつかの数値的・理論的結果を得た.今年度の成果は大きく2つあります.一つは,昨年度行った時間2次精度の特性曲線有限差分スキームの数学解析をより精査してまとめました.特性曲線有限要素法では合成関数が現れますが,滑らかでないためにその積分を計算機上で厳密に再現することは困難であり,数値積分に注意が要することが報告されています.これに対し,開発した特性曲線有限差分法では積分は不要で,理論と実計算が完全に一致します.特性曲線法に基づくスキームの利点「連立一次方程式の係数行列の対称性」を維持しているため,その求解は高速です.また,時空間移動する特性曲線に沿ったCrank-Nicolson法により時間2次精度を実現しています.解析には離散的L2理論を用いており,流れ問題などの最大値原理が成り立たない問題を意識しています.同理論を展開してスキームの安定性・収束性を示して,数学的に正当化しました.他方は,Oseen(線形化Navier-Stokes)方程式のための圧力安定化特性曲線有限要素スキームを開発し,その安定性および誤差評価を行いました.数値計算スキームの評価に現れる正定数を精査して,Reynolds数への依存性を明らかにしました.すなわち,流速のL2ノルムの値は,Reynolds数に無関係に安定であることを示しました.よってReynolds数が無限大の場合でも成り立つことを明らかにしました.誤差解析を行い,数値解の厳密解への収束性とそのオーダーを示しました.すなわち,計算メッシュサイズをh,時間刻み幅をdtとして,数値解は必ず厳密解にO(dt+h)で近づくことを示しました.流速・圧力ともに四面体1次要素を用いるスキームであり,3次元問題でも自由度を比較的少なく抑えることが可能です.実際に3次元問題の数値計算を行って有用性を確認しました.本研究課題は,我々が開発したNavier-Stokes方程式のための安定化特性曲線有限要素スキームの数学的信頼性を示すことを大きな目的としていました.まず,Oseen(線形化Navier-Stokes)方程式のための安定化特性曲線有限要素スキームを開発し,その理論解析を行いました.これには,安定化と非線形性の影響を切り分ける意味があります.解析は容易となりますが,Oseen方程式のための安定化特性曲線有限要素スキームは初めて考案されたもので,その理論解析結果は存在しませんでした.得られた結果は以下の通りです.(i)スキームは(本質的)無条件安定です.(ii)スキームの解(数値解)はOseen方程式の解(厳密解)に収束し,その収束オーダーは流速についてH1ノルム,圧力についてL2ノルムにおいてO(dt+h)です.ここにdt:時間刻み,h:空間刻み,です.なお,収束オーダーは最良です.次に,Navier-Stokes方程式のための安定化特性曲線有限要素スキームの数学解析を行いました.以下の結果を得ました.(i)スキームは条件(*)dt ≦c x (hのd/4乗)のもとで安定です.ここに,cはある定数で,dは空間次元です.(ii)dtとhを上記条件を保ったまま小さくするとき,スキームの解(数値解)はNavier-Stokes方程式の解に収束して,収束オーダーは流速についてH1ノルム,圧力についてL2ノルムにおいてO(dt+h)です.その収束オーダーは最良です.条件(*)はNavier-Stokes方程式の非線形性から現れます.これは伝統的なスキームで得られた条件と同じで,開発したスキームは安定性条件を悪化させていません.これらの結果から我々が開発したスキームが数値的に有用であるだけでなく,数学的信頼性をあわせもった数値解法であることが示され,目的が達成されました.近年我々はNavier-Stokes方程式のための安定化特性曲線有限要素スキームを開発した.それは特性曲線法と圧力安定化法を組み合わせたスキームである.得られる連立一次方程式の係数行列は対称であり,安価なP1/P1要素が用いられている.よって特に3次元問題において有用である.同スキームの安定性と収束性を証明した.その誤差評価は最良である.その結果,開発したスキームは,数値的に有用であることに加えて,数学的信頼性ももつことが示された.その他にも本研究期間において特性曲線法に関連するいくつかの数値的・理論的結果を得た.本年度の成果の一つは,時間2次精度の特性曲線有限差分スキームを提案し,離散L2理論を構築したことです.特性曲線有限要素法では合成関数が現れるが,その合成関数は各三角形要素上において滑らかではないために,その積分を計算機上で厳密に再現することは困難です.これにより,実計算での数値積分に注意が必要であることが報告されています.

開発したスキームは有限差分法を用いるため,積分は不要です.よって,理論と実計算が完全に一致します.特性曲線法に基づくスキームの利点,すなわち連立一次方程式の係数行列の対称性,を維持しているため,その求解は高速です.また,時間2次精度の実現には,Rui-Tabata[2002, Numerische Mathematik]の結果を参考にして,通常のCrank-Nicolson法を時空間移動する特性曲線に沿ったものに拡張しています.解析には離散的なL2理論を用いており,最大値原理が成り立たない問題を意識したものとなっています.同理論を展開してスキームの安定性・収束性を示して,数学的に正当化しました.既に開発した安定化特性曲線有限要素法,野津-田端[2008,日本応用数理学会論文誌], Notsu[2008, Trans. JSCES],は3次元問題を意識した,流速・圧力ともに四面体1次要素を用いたスキームです.同スキームを基礎として,熱対流問題の計算スキームを開発しました.開発したスキームは流速・圧力・温度全てに四面体1次要素を利用したスキームであり,3次元問題に有用です.同問題に現れる2つの物質微分項を,ともに特性曲線法を用いて離散化することにより,スキームは対称となっており,かつ計算負荷は半減しています.実際に2,3次元問題の数値計算を行い,有用性を確認しました.本研究の目的は,高品質特性曲線有限要素法を構築することです.その達成は(1)理論解析,(2)並列計算,(3)応用問題への適用,の3つからなります.このうち,研究実績の概要に記したように昨年度は(1)について強力に推進しました.(3)については初年度にすでに適用しており,(2)についても順調に進行中です.以上の理由から,「おおむね順調に進展している」と考えました.本研究の目的は,高品質特性曲線有限要素法を構築することです.その達成は,(1)理論解析,(2)並列計算,(3)応用問題への適用,の3つからなります.このうち,研究業績の概要に記したように(1)(3)について順調に結果が得られています.(2)については現在準備中ですが,本年度以降に結果が得られる予定です.以上の理由から,「おおむね順調に進展している」と考えました.引き続き,高品質特性曲線有限要素法を構築するために,(1)数学解析,(2)大規模高速並列計算法の確立(3)応用問題への適用,に取り組みます.特に(1)について,Navier-Stokes方程式のための圧力安定化特性曲線有限要素スキームの安定性および収束性を示します.また,(2)について領域分割を導入します.そして,得られた研究成果を適宜国内外の学会において報告します.昨年度の結果を発展させ,また,工夫を施しながら研究を推進します.昨年度に引き続き,特性曲線有限要素法を更に発展させるために(I)数学解析,およびその高精度化(II)
高齢者介護福祉システム財源についての国際比較研究-日・英・独端を中心として

1.高齢者介護福祉システムの財源としては、地方自治体の財源に依拠するスカンジナビア型、社会保険方式によるドイツ型がある。そして、わが国では、その折衷ともいうべき介護保険法が当該研究課題遂行中に成立した。本研究では、イギリスとドイツの進展を踏まえながら、主としてスウェーデンとわが国両国の比較研究を行った。2.1990年代スウェーデンの高齢者介護福祉システム諸改革は、次の7点の特徴をもつとの仮説をえた。第1に、県からコミューンへの事務・財源移譲という分権的改革の内容をもつこと。第2に、民間委託運営方式(いわゆる「民営化」)や「購入-販売」方式等を導入して、公共サービスにおける住民の「選択の自由」拡大を図ったこと。第3に介護福祉サービスの決定権限・予算の現場移譲などが実施されたこと、第4に、1960年代以降のコミューン合併の弊害を克服するために、「自治体内分権」を実施して地域民主主義促進をはかったこと、第5に、以上を通じて住民の公平性に配慮しつつ、公共サービス供給の財政責任明確化を図ったことであった。そして、こうした高齢者ケアサービスの地域レベルでの実施を支えるために、ホームヘルパーなどのケアワーカーの養成確保とともに、専門性をもつケアマネジャーが確保・養成されてきたことが第6番目の特徴点であり、ソーシャルワークの一部ともいえるケアマネジメントを担う専門職種の確立とともに、それを高等教育レベルの職業教育制度として急速に整備してきたのが第7番目の特徴点であった。3.わが国のケアシステム動向も急であるが、1990年中葉までの制度・政策議論と実状をまとめ、『高齢者福祉の財政課題-分権型福祉の財源を展望する』(単著、あけび書房、1995年7月)、272ページ)として刊行した。1.わが国では高齢化の進展に対応した社会的介護システムが要求される。これまで特別養護老人ホームなど施設福祉やホームヘルプなど在宅福祉サービスにより対応してきたが、これらのサービスはその財源を国・自治体の一般財源を中心とする。しかし介護福祉サービスの絶対数の不足のため医療機関における長期療養形態での施設介護が広く行われてきた。高齢者介護ニーズは今後急速に拡大するため、その財源政策が求められている。2.高齢者介護福祉システムの財源については、それを地方自治体財政に依拠するスカンジナビア型・イギリス型と社会保険方式によるドイツ型に区分される。(1)スカンジナビア型の典型であるスウェーデンは医療はランスティング(県)、住宅・介護福祉サービスは基礎自治体であるコミューンが提供し財源もコミューン財政を中心としている。高水準の介護福祉サービスを維持しているものの、1990年代以降の経済危機と国・地方の財政緊縮のもとでサービスの重点化・料金制度導入などの政策や、サービス組織と権限・予算の地域分権をはかりサービスの「効率化」をすすめる自治体が拡大しつつある。イギリスはスカンジナビア型と同様に地方自治体が介護サービスを提供しているが、1980年代の地方税財政改革による地方財政弱化のため、介護ニーズに応じた財源確保が困難となっている。(2)ドイツでは1995年より社会保険方式の介護保険(在宅介護給付)が導入された。しかし、医療保険による訪問看護や家族介護者への労災保険での手当など他の社会保険や、地方自治体の社会扶助によって補完されている。3.なお、筆者は研究目的である国際比較研究のてがかりとして国の高齢者介護福祉財政システムの歴史的経緯、現状と課題について『高齢者福祉の財政課題-分権型福祉の財源を展望する』として刊行した。1.今年度は主としてスウェーデンの高齢者ケアについて研究をすすめた。(1)スウェーデンの高齢者ケア費用は564億7000万クローネ(1994年)であり、これは対GDP比で3.72%にあたる(統計上、障害者ケア費用も含む)。

なお、この比率は1990年の3.24%から急増している。この理由としては医療費の一部が高齢者ケア費用に統計上組み替えられたことによるが、主たる要因はスウェーデン経済の停滞によるとされる。(2)エ-デル改革(1992年)により、高齢者医療の一部(プライマリ-ケア、長期療養)が県からコミューンに移管された結果、上記高齢者ケア費用はコミューンが担うことになり、コミューンの関連経費は293億300万クローナ(1991年)から512億7200万クローナ(1992年)へと急増した。1994年における財源内訳はコミューン財源80.1%、国庫補助金2.1%、料金等8.5%、その他9.3%となっている。エ-デル改革および翌1993年の補助金改革により国庫補助金の比重が10数%台から急減し、コミューン財源(国庫一般補助金含む)の比重が高まった。(3)財政緊縮のもとでサービスの重点化・料金制度導入などの政策や、サービス組織と権限・予算の地域分権化をはかりサービスの「効率化」をすすめる自治体が拡大しつつある。2.イギリスではコミュニティケア法にもとづき地方自治体ごとにケアマネジメントを展開しつつあるが、民間委託運営の拡大を行っている。なお、同国でも介護保険構想が登場した。1.今年度は主としてスウェーデンの高齢者介護福祉システムについて研究をすすめ、エ-デル改革といわれる1990年代スウェーデンの諸改革は、次の7点の特徴をもっているという一定の結論をえた。すなわち、第1に、先行研究のように県からコミューンへの事務移譲という分権的改革の内容をもつ。同時に第2に、高齢者介護福祉領域に民間委託運営方式(いわゆる「民営化」)や「購入-販売」方式等を導入して、公共サービスにおける住民の「選択の自由」拡大を図ったこと。第3に介護福祉サービスの決定権限・予算の現場移譲などが実施されたこと、第4に、1960年代から70年代にかけてのコミューン合併の弊害を克服するために、「自治体内分権」を実施して地域民主主義促進をはかったこと、第5に、以上を通じて住民の公平性に配慮しつつ、公共サービス供給の財政責任明確化を図ったことであった。そして、こうした高齢者ケアサービスの地域レベルでの実施を支えるために、ホームヘルパーなどのケアワーカーの養成確保とともに、専門性をもつケアマネジャーが確保・養成されてきたことが第6番目の特徴点であり、ソーシャルワークの一部ともいえるケアマネジメントを担う専門職種の確立とともに、それを高等教育レベルの職業教育制度として急速に整備してきたのが第7番目の特徴点であった。2.介護保険を採用したドイツや、わが国の高齢者介護福祉システムの財源(介護保険導入)、そしてイギリスの動向との比較検討も平行して行った。3.各国のケアシステム動向が急であるために、実証的比較研究とはならなかったものの、比較のための理論仮説については、所属する学術学会で発表する予定である。
発達性協調運動障害児への課題指向型アプローチが自己認知に与える影響

本研究では、発達性協調運動障害(以下、DCD)児への有効性が指摘されている課題指向型アプローチを実施し、参加するDCD児の運動技能の向上が自己認知にどのように影響するのかを明らかにすることとした。3名のDCD児に対して課題指向型アプローチを実施した結果、運動技能の向上に伴い、自己認知のひとつである運動有能感が高まることが確認された。運動有能感を高めるには、課題に対して適宜的に行動していく能力を高めることが必要であると考えられた。平成27年度は、運動発達クリニックに参加する子どもの中から本研究の対象児を選定し、運動発達のアセスメント及び運動指導を行った。運動発達クリニックには小学校や中学校、特別支援学校に通うDCD児が所属しており、本研究で対象となったのは3名であった。それぞれ、対象児Aは小学校に通う5年生男児、対象児Bは小学校に通う6年生男児、対象児Cは中学校に通う3年生男児であった。各対象児は、保護者からの聞き取りや運動遊び場面の観察から身体的不器用さが確認されており、運動発達のアセスメント(Movement-ABC2,Hendrson et al.,2007)を実施した結果、全ての対象児において平均よりも低い成績が示されていた。また、自己認知のアセスメントとして行った運動有能感に関するアンケート(Harter,1982;岡沢ら,1996)では、対象児Bと対象児Cについては有能さが相対的に低い結果となった。対象児Aは心理的影響からアンケートを実施することが難しかったため、普段の様子や運動発達クリニック内での活動の様子をもとに分析することとした。実際、運動を行うことに対する自信の低さが顕著であり、運動有能感の低さが認められていた。以上のような対象児に対して、課題指向型アプローチによる運動指導を実践した。指導内容は、それぞれの対象児の興味関心に合わせたものであり、具体的には、ボールを使った的当てやショートテニスなどの簡易なスポーツ活動である。運動指導を通して、身体的不器用さそのものの変化には個人差があり、変化する部分としない部分が見られるが、活動への参加態度や言動には共通した変化が見られた。具体的には、自ら進んで新しい課題に挑戦したり、自発的に活動に参加するなどである。これらの行動の変化から、運動への多様な関わりを通して、運動有能感の高まりが見られたと考えられた。平成27年度は、まず4月の時点で本研究における対象児を選定し、運動指導前のアセスメントを実施することができた。なお、対象児の中には本研究の開始以前から運動発達クリニックに参加している者も存在しており、それらの経緯を踏まえた上で本研究を遂行していくことで、より長期的で価値ある研究の成果を得ることができるとあらかじめ考えることができた。そして、5月以降、運動指導を継続して実施し、目標としていた10回の指導を実施することができた。計画していた運動面のアセスメントはすべての対象児に実施できたが、心理面のアセスメントは実施できない対象児が存在した。その理由として、対象児への心理面への影響が考えられた。具体的には、本研究に参加する前から運動への苦手さや自信の低さが対象児には認められていたため、本人から直接それらの気持ちを聞き出すことに心理的な問題が生じる可能性が考えられることが分かった。そこで、活動への参加態度や保護者からの聞き取りを中心に、心理的な対象児の変化を長期的に観察していくこととした。運動指導については、ボールを使った的当てやショートテニスなど、様々な運動に取り組むことができた。それらの活動を通して、対象児の運動面と心理面の両方において変化が期待でき、次年度への計画につなげることができたため。本研究では、発達性協調運動障害(DCD)児への支援の枠組みの一つである課題指向型アプローチを実施し、参加するDCD児の運動技能の向上が、自己認知にどのように影響するのかを明らかにすることを目的とした。昨年度までに行われた3名の対象児への課題指向型アプローチの結果を踏まえ、今年度は対象児ごとの運動面及び心理面の質的な分析を行った。その結果、それぞれの対象児は、自身の運動技能の向上を自覚し、目の前の運動課題に対して「できるかできないか」という判断だけでなく、「どのようにすればできるか」を考えながら課題に取り組んでいる様子が示された。例えば、ボールを使った的当て課題では、数種類のボールの中から自分が投げやすいものを選択したり、的までの距離を自分の判断で調整するなどの行動が示されるようになった。これらの行動は共通して、今の自分が達成できる課題、言い換えれば課題を自分に適合したものに変えていく行動として捉えられた。そして、このような行動に伴って新たな運動課題を達成していくことで、運動を行うことに対して自信を持つようになって行く様子が確認された。また、これらの行動変容が生じるきっかけは、対象児ごとに課題特定的であった。このような対象児の変化に関連して、Bernstein(1996)は運動発達理論の中で、「自分自身の動作を理解し、個性にもとづいた自分に最も適した運動を仕立てる」ことの重要性を指摘し、「適宜性」と称している。つまり、運動発達支援の一貫としてDCD児に課題指向型アプローチを実施する際には、単純に達成できる課題を増やしていくだけでなく、課題に対して適宜的に行動していく能力を高めることが必要であると考えられた。本研究では、発達性協調運動障害(以下、DCD)児への有効性が指摘されている課題

指向型アプローチを実施し、参加するDCD児の運動技能の向上が自己認知にどのように影響するのかを明らかにすることとした。3名のDCD児に対して課題指向型アプローチを実施した結果、運動技能の向上に伴い、自己認知のひとつである運動有能感が高まることが確認された。運動有能感を高めるには、課題に対して適宜的に行動していく能力を高めることが必要であると考えられた。平成28年度は、平成27年度に実施した運動指導の指導前と指導後の対象児の変化についてまとめ、その成果の発表を行う。特に、ここまで実施してきた運動指導の経過から、運動指導を通した個人の変化には全ての対象児に共通した点が認められる。例えば、ボール投げを要する運動課題を継続的に行ってきたことから、投動作の発達的な高次化が認められている。また、活動の中で自ら進んで新しい課題に挑戦したり、自発的に活動に参加するなど、心理的側面を反映する様々な行動の変化が認められている。一方、個人差の大きさも実感している。DCD児への課題指向型アプローチの先行研究では、個人差を鑑み、個々に設定した指導内容と対象児ごとの運動面及び心理面の変化の様子が分析されている(Rodger and Brandenburg,2009;Kluwe et al.,2012)。本研究においても、個々に設定した指導内容と対象児の特性の関連性を分析し、指導内容のどの要素が対象児のどの特性に適合していたのかを明らかにしたい。そのために、個々の対象児の運動面と心理面の質的な変化を詳細に記述し、指導の有効性について検討する。以上について、平成28年度に開催される日本体育学会や日本アダプテッド体育・スポーツ学会、特殊教育学会などにおいて発表を行う。また、体育学研究やアダプテッド・スポーツ科学などの学術雑誌に実践研究として投稿し、本研究の成果を広く発表する。アダプテッド・スポーツ科学旅費について、当初予定していたフランスのトゥールーズで行われた第11回国際DCD学会(11th INTERNATIONAL CONFERENCE ON DEVELOPMENTAL COORDINATION DISORDER)での情報収集を行うことができず、国内における学会への参加のみとなり、次年度使用額が生じた。また、運動指導に伴う謝金についても、当初研究で対象とした子どもが途中で終了する事態が発生するなど、運動指導に関わる謝金が予定よりも少なくなったため。平成27年度の成果の発表及び新たな情報収集のため、7月に北海道教育大学で開催される「“アダプテッド/医療/障害者"体育・スポーツ合同コングレスin北海道」や、8月に大阪体育大学で開催される「日本体育学会第67回大会」、新潟で開催される「日本特殊教育学会第54回大会」への出張旅費の一部にあてる。また、平成28年度から所属機関が変わったため、平成27年度に所属していた筑波大学へ複数回出向き、本研究の遂行に関わっている大学教員や大学院生と研究の成果に関する打ち合わせを行うため、その旅費としてあてることとする。
共焦点系による培養細胞・切片内サイクリックヌクレオチドの三次元測定方法の確立

近年、fura-2その他を用いた蛍光測光法により細胞内カルシウムイオン濃度、([Ca^<2+>])の測定が培養細胞やスライスを用いて行われている。カルシウムイオンと並んで細胞内情報伝達系の担い手であるcyclic AMPおよび小脳系・視覚系その他で重要な生理的意義を持つcyclic GMPについては、組織ホモジネートを用いた生化学的測定法に依存しており、蛍光測光法による生きた細胞や組織での定量的測定は、確立されていない。本研究では、蛍光測光法によるサイクリックヌクレオチドの測定法を確立すると共に、これをモーター駆動フォーカスコントローラーを装備した蛍光顕微鏡を用いて三次元的に観察することを目的とした。cyclic AMP依存性酵素のregulatory subunitのcDNAを大腸菌の中にいれ、タンパク質を得る実験を行った。この様にして得たregulatoly subunitをtetramethylrhodamine(isothiocyanateで、catalytic(C)subunitをfluorescein isothiocyanate)で、catalytic subunitをfluoresceinでそれぞれ標識し、これらを神経細胞内にmicroinjectionした。regulatory subunitとcatalytic subunitが解離しない状態にあるときはcatalytic subunitからの蛍光はregulatory subunitの励起光になり、両分子が離れている時のみcatalytic subunitからの蛍光が検出されるように考案した。線条体の培養神経細胞の中には、D_1受容体を含むものとD_2受容体を含むものがあり、D_1受容体が刺激された場合には、逆の方向になる。更にD_1受容体、D_2受容体が同一の神経細胞に存在するため、その効果が相殺しあう点もあり、毎常cyclic AMPを測定できることは手技の複雑さとあいまって、困難であることがわかった。培養神経細胞について蛍光法によってcyclic AMPを測定するためには、protein kinase Aのcatalytic unitとregulatory unitを用意し、それぞれをfluoresceinとrhodamineでラベルする必要がある。catalytic unitについては、国内研究者による供与を受けたので、catalytic unitをfluoresceinにラベルし、それを精製する作業を行った。一方、regulatory unitについては、市販のholoenzymeを用いて、これをcatalytic unitとregulatory unitに分け、後者を精製する作業を行ってきた。さらに海馬培養神経細胞内にfluoresceinをラベルしたcatalytic unitを微量注入する予備実験を継続中である。尚、本年度は蛍光顕微鏡装置にモ-タ-駆動フォ-カスコントロ-ラ-、DM切換装置を併設したので培養細胞を用いてfluorometryを行い、蛍光像の三次元的観察のための実験をした。また、cyclic AMPと細胞内カルシウムイオンとが用量的及び時間的に平行的に動く系を選び、カルシウムイオンを測定することにより、cyclic AMPの動きを把握する実験を行っている。具体的には、アメフラシの感覚神経にセロトニンを加えることにより、cyclic AMPが上昇し、アデニ-ルシクラ-ゼ活性化に伴って、Sタイプカリウムチャンネルがリン酸化を受ける。その結果、細胞内カルシウムイオンが上昇することが知られている。この系を用いて、セロトニン刺激後の細胞内カルシウム濃度をfura-2 fluorometryにより測定することにより、cyclic AMPとの関係を検索することを目的として実験を継続中である。培養神経細胞を用いてcyclic AMPを蛍光測光するための基本的問題に関する実験を行った。cyclic AMPそのものを蛍光標識することは事実上困難であり、cyclicAMP依存性蛋白リン酸化酵素(A-kinase)を測光することになる。A-kinaseはregulatory subunitとcatalytic subunitからなり、cyclicAMPが結合することにより、2つのsubunitが解離し、後者のsubunitの活性が発現することになる。regulatory subunitとcatalytic sub-unitを別々に蛍光標識した。この2つの蛍光色素により発する波長域を検討することにより、regulatory subunitとcatalytic subunitが解離しない状態にあるときはcatalytic subunitからの蛍光はregulatorysubunitの励起光になり、両分子が離れている時のみcatalytic sub-unitからの蛍光が検出されるように考案した。cyclic AMP依存性酵素のregulatory

subunitのcDANを大腸菌の中にいれ,タンパク質を得る実験を行った。この様にして得たregulatorysubunitをtetramethylrhodamineでcatalytic subunitをfluoresceinでそれぞれ標識し、これらを神経細胞内にmicroinjectionし各sub-unitを共役的に結合させると共に色素と蛋白がstoichiometry的に1対1となるように実験を行った。この実験は試行錯誤的な面が多い。又、cyclic AMPの三次元的解析を行うために蛍光顕微に適応するフィルター系とモーター駆動フォーカスコントローラーを用いて、z軸方向の任意の点でフォーカスを合わせるようにし、共焦点的に蛍光像を捕らえ、三次元解析の為の準備を完了した。線条体の培養神経細胞の中には、D1受容体を含むものとD2受容体を含むものがあり、D1受容体が刺激された場合には、cyclic AMP濃度が上昇するが、D2受容体を含む細胞が刺激された場合には逆の方向になる。更にD1受容体、D2受容体が同一の神経細胞に存在するため、その効果が相殺しあう点もあり、毎常cyclic AMPを測定できることは手枝の複雑さとあいまって、困難であることがわかった。今後、D1受容体を特に豊富に含むセルラインを用いて実験するよう計画している。線条体の培養神経細胞の中にdopamineを加えた場合のCa^<2+>濃度の動きとcyclic AMPの関係についても検討を進めたが、heterogeneousの細胞について実験しているためもあり、必ずしも一定の関係は得られなかった。
縄文海進と古代人の適応

貝塚遺跡のデータベースを作成する発掘調査報告書の解析は難航した。土器型式についての細分化されたデータ、およびそれに関する年代値を収集したが、必ずしも満足できる情報は得られなかった。この結果、C-14年代値のデータは予想外に少なく、千葉県では100件をわずかに越える程度で、その半数以上が、貝の測定であった。これらの年代値を用いて、暦年補正を行った。繊維土器は、縄文時代早期の野島式、鵜が島台式から前期の黒浜式まで測定し、土器片から直接求めた放射性炭素年代値を用いて土器型式の前後関係を検討した。約40資料の年代を決定した。炭素13の同位体比、δ^<13>Cの測定値は、1例を除いて約-25‰で、ヒエ、アワ、カヤ、ススキなどのC4植物を使っていないことが明白になった。また、レプリカ法により、土器表面・内部に残っている繊維の圧痕を解析した結果、直線状の短い繊維が多くみられた。これらをもとに、製作技法の検討などを行った。発掘中、遺物整理中の貝塚遺跡から、貝と同層の木炭を一組にした試料を多数入手して、暦年比較を行った。そのうちで、三陸地方の縄文前期中期の遺跡では、貝が200年も古い年代を示した。それに対して、三浦半島の東京湾・湾口部に位置する遺跡では後期の全範囲にわたって、ほぼ同じ暦年値を示すことがわかってきた。貝塚遺跡の年代に大きな寄与をしている貝の年代について検討する必要が生じたので、研究計画を再編し、前年度申請を行うこととした。すでに発掘され、報告書が刊行されている関東地方の遺跡で、貝塚を有するものについて、名称、所在地、時代、自然遺物のリストを作成した。東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、茨城県、栃木県、群馬県について、約1700件をリストした。このうち、神奈川県と千葉県について、その主要な貝塚遺跡に関する詳細情報(土器形式の細分、年代値、貝類の構成、採集時期など)を、発掘調査報告書の原典と照合しながら、整理した。これらについては、購入した国土地理院2万5千分の一の地勢図に落とす方法と、デジタルデータとして保存する方法の両者について、試行した結果を検討し、比較を行った。これをもとに、両県の遺跡分布、時代分布、海水準からの高度分布を表示する方法を、現在検討中である。保存遺物については、主として貝類の提供を受けた。特に、千葉県加曽利貝塚から出土した貝殻は、1つ1つの貝殻について、貝層断面図における出土ポイントと成長線解析による採取時期が明らかになっている資料で、成長線解析に供された残り二分の1が提供された。北貝塚の約500資料、南貝塚の約200資料を受領しており、今後年代測定を行う予定で、どのような年代解析を行うか、検討中である。さらに、現在発掘中の貝塚遺跡については、縄文中・後期の部室貝塚(茨城県玉里村)、後期の遠部台、戸内、野呂山田、八反目貝塚(千葉県印旛沼沿岸)において、自然異物を採取した。今後、ハマグリを用いて、成長線解析を行う予定である。前年度に作成した貝塚遺跡のリストに関して、神奈川県と千葉県について、その主要な貝塚遺跡に関する詳細情報(土器形式の細分、年代値、貝類の構成、採集時期など)を、発掘調査報告書の原典と照合しながら、整理する作業を続けた。また、年代測定値に関しては、貝塚遺跡に関係するものだけでなく、地域・時代が適合するものについては、幅広く年代値のデータを収集した。特に、自然科学的研究を目的としたボーリング資料の年代測定データを重視した。収集した個々の年代値データについての評価基準・評価方法と、評価内容を示す統一した表記方法を今後は、検討している。保存遺物については、千葉県加曽利貝塚から出土した貝殻について、年代測定を開始した。

年代解析の方法を検討した結果、数点の資料について年代測定を行い、層序の年代軸についての最新の情報を得た上で、再検討することにした。土器片を直接用いて、縄文土器の年代を測定する手法については、繊維土器グループについては、ほぼ基礎研究を終え、年代データを産出できる段階に到達した。関東地方の9遺跡15資料について年代値を決定した。一方、昨年度は、各地教育委員会などの協力を得て、土器と貝殻のセット資料を収集したが、今後は、木炭または材の資料を加えるように方針を変更した。これは、貝殻から求めた年代が、暦年補正をしてもばらつきが生じ、海洋のリザーバー効果によっても説明できない点があり、今後検討するためである。貝塚遺跡のデータベースについて、発掘調査報告書の解析は難航している。土器型式についての細分化されたデータ、およびそれに関する年代値を収集したが、必ずしも満足できる情報は得られなかった。この結果、C-14年代値のデータは予想外に少なく、千葉県では100件をわずかに越える程度で、その半数以上が、貝の測定であった。これらの年代値を用いて、暦年補正を行い、それぞれの遺跡および土器形式について、年代値の評価を行った。その結果、木炭と貝の暦年値に乖離が認められるものが多数発見された。繊維土器は、縄文時代早期の野島式、鵜が島台式、茅山下層式を重点的に測定し、土器片から直接求めた放射性炭素年代値を用いて三者の前後関係を検討した。ほぼ、40資料の年代を決定する作業が、現在継続中である。炭素13の同位体比、δ^<13>Cの測定値は、2例を除いて約-25〓で、ヒエ、アワ、カヤ、ススキなどのC4植物を使っていないことが明白になった。また、レプリカ法により、土器表面・内部に残っている繊維の圧痕を解析した結果、直線状の短い繊維が多くみられた。これは、今後、統計的に扱える程度まで、データを蓄積する必要がある。これらをもとに、製作技法の検討などを行った。貝の暦年代に関する検討は、現在、発掘中、または、遺物整理中の貝塚遺跡から、貝と同層の木炭を一組にした試料を多数入手して、暦年比較を行った。そのうちで、たとえば、三陸地方の縄文前期中期の遺跡では、貝が200年も古い年代を示した。それに対して、三浦半島の東京湾・湾口部に位置する遺跡では後期の全範囲にわたって、ほぼ同じ暦年値を示すことがわかってきた。
多胎支援における人口密度が低い地域ネットワークの試案

本研究は、39歳以下の若手研究者が一人で行う2017年度から2019年度までの3年間の計画を有する調査研究である。2年目までの実績は次の通りであった。1年目では、2017年7月2018年2月に研究環境の整備および上川中部地域での多胎児育児支援への「産前産後サポート事業」の活用状況についての情報収集、2018年1月3月に倫理委員会受審のための準備を行い、承認後に行う調査を次のように計画した。1)上川中部地域で活動する多胎児サークルに所属する多胎児の母親に対して、その代表者に調査票配布を依頼し、無記名自記式調査を郵送法にて行う。2)上川中部地域の多胎児出産を扱う総合病院の産科病棟および産婦人科外来の看護職に対して、その代表者に配付を依頼し、無記名自記式調査を郵送法にて行う。3)上川中部地域の市町村勤務の保健師に対して、その部署代表者に配付を依頼し、無記名自記式調査を郵送法にて行う。2年目では、2018年7月に倫理委員会受審および承認を経た、調査票および説明文書などを用いて、上記の計画を実施した。2019年1月3月1-3)の調査票を代表者に配付を依頼した。配布数は、1) 49名、2) 62名、3) 34名であった。同時期に郵送法にて回収を行い、回収した回答は、1) 7名(回収率14.3%)、2) 35名(回収率56.5%)、3) 11名(回収率32.4%)であった。これは倫理委員会の承認を得たケース数にとどまった。調査票配布および回収を13月に行うことによって、配置転換や新人職員の影響からくる脱落を排除することができた。また、3年目に行う調査として、4)上川中部地域で活動するNPO法人所属の育児サポーターへの聞き取り調査を計画した。研究の進行状況としては、倫理審査委員会での承認を得て、データ収集・分析の段階である無記名自記式調査票の配布を行い、郵送法による回収を得た状況である。配布は、上川中部地域で活動する多胎育児サークルのメンバー、病院勤務の看護職、市町村勤務の保健師に対して行い計画を順守するものであり、逸脱はなかった。今後は、調査計画として、上川中部地域で活動するNPO法人所属の育児サポーターへの聞き取りを行う予定であり、並行して郵送法にて回収したデータの点検とデータベース作成、分析を行う。分析は、倫理委員会の承認の通りとし、追加がある場合は、修正を届ける予定である。そして、4)の聞き取り調査も行ったうえで、直接サービスと間接サービスのプログラム開発・評価へすすめるものとし、研究結果の発表を国内および海外で行う準備を予定している。現在、内閣府男女共同参画局がすすめる妊娠出産包括支援事業の一つである「産前産後サポート事業」は地域の実情に沿って市町村が実施する。そこで、本研究の対象とする上川中部地域での実情について情報収集を行った。上川中部の主要都市では、平成30年度から産後ケア事業の給付が実施される予定であり、多胎育児にも支援が得られるものと予測できる。本研究では、「多胎育児」に対して「産前産後サポート事業」がどのようにサービス提供がなされるかによって、多胎育児の実情が変化する可能性があり、実態の推移を注視する必要性を確認した。また、調査の準備過程として、倫理審査委員会への申請を準備し、2年目早々に倫理審査委員会の承認を得る方向で調整中である。さらに、研究環境の整備としては、分析専用のノートパソコンおよび分析ソフトを購入し、結果の信頼性を高めるために、ソフトの活用の訓練、分析手法に関する文献による学習、データ分析方法の検討を行っている。研究代表者は、若手研究に不慣れであるため、スーパーバイザーによる分析手法の熟達に努めているところである。研究の公開の準備として、関連学術分野における情報を収集し、多胎育児支援に関する論理の洗練に努めているところである。また、平成30年度には日本多胎支援協会主催の全国フォーラムが上川中部主要都市にて開催予定であり、本研究のもつ必要性が認知される機会と考える。そのような環境で多胎育児実態調査を行うことは研究の意義が評価される契機といえ、結果の社会化を促進することにつながる可能性がある。国の「産前産後サポート事業」が、着実に研究フィールドに波及しており、実態調査の結果に影響を与える可能性がある。自治体の啓蒙により、多胎育児の認知度が高まり、調査の回答率に効果的に影響する可能性がある。故に、そのような追い風環境の中で、調査が実施できる可能性を踏まえて倫理受審、研究スキルアップが準備されており、順調な進捗状況であるといえる。

2)上川中部地域の多胎児出産を扱う総合病院の産科病棟および産婦人科外来の看護職に対して、その代表者に配付を依頼し、無記名自記式調査を郵送法にて行う。3)上川中部地域の市町村勤務の保健師に対して、その部署代表者に配付を依頼し、無記名自記式調査を郵送法にて行う。2年目では、2018年7月に倫理委員会受審および承認を経た、調査票および説明文書などを用いて、上記の計画を実施した。2019年1月3月1-3)の調査票を代表者に配付を依頼した。配布数は、1) 49名、2) 62名、3) 34名であった。同時期に郵送法にて回収を行い、回収した回答は、1) 7名(回収率14.3%)、2) 35名(回収率56.5%)、3) 11名(回収率32.4%)であった。これは倫理委員会の承認を得たケース数にとどまった。調査票配布および回収を13月に行うことによって、配置転換や新人職員の影響からくる脱落を排除することができた。また、3年目に行う調査として、4)上川中部地域で活動するNPO法人所属の育児サポーターへの聞き取り調査を計画した。研究の進行状況としては、倫理審査委員会での承認を得て、データ収集・分析の段階である無記名自記式調査票の配布を行い、郵送法による回収を得た状況である。配布は、上川中部地域で活動する多胎育児サークルのメンバー、病院勤務の看護職、市町村勤務の保健師に対して行い計画を順守するものであり、逸脱はなかった。平成30年度は「産後ケア事業」が開始したことで、多胎育児にも肯定的影響があると考えられ、多胎児母親が必要としている支援内容が具体的、明確化できる可能性が考えられる。但し、ホーソン効果のバイアスについて、注視する必要がある。今後は、調査計画として、上川中部地域で活動するNPO法人所属の育児サポーターへの聞き取りを行う予定であり、並行して郵送法にて回収したデータの点検とデータベース作成、分析を行う。分析は、倫理委員会の承認の通りとし、追加がある場合は、修正を届ける予定である。そして、4)の聞き取り調査も行ったうえで、直接サービスと間接サービスのプログラム開発・評価へすすめるものとし、研究結果の発表を国内および海外で行う準備を予定している。次年度使用額が生じた理由としては、研究者が緊急入院したため、予定していた学会参加ができなくなり、スーパーバイズを受ける機会がとれなかったことにより、旅費として計上していた使用分が次年度へ繰り越しとなった。次年度は、学会参加とスーパーバイズを受けるための旅費として使用すること、また学会発表準備としてポスター印刷代、聞き取り調査のためのアルバイト代、消耗品購入などの使用を計画している。
日本での教科化を見据えたフィンランド小学校英語教育に関する調査研究

日本の小学校における教科としての英語教育のための指針と課題を提示するという目的を実現すべく、フィンランドの外国語教育制度全般、及び小学校における英語教育について現状を把握するともに,教科としての英語教育を長年続けているフィンランドの小学生の英語学習に対する意識の分析に焦点を当てたアンケート調査を実施した。その結果,小学校段階での教科としての学習は必ずしも英語嫌いに繋がらないことを明らかにした。教育先進国フィンランドの小学校における教科としての英語教育の実態に学びながら、日本の小学校における教科としての英語教育導入及びその後の発展のための指針と課題を提示するという本研究の目的を実現すべく、本年度は、まず、フィンランドの教育制度と外国語教育制度全般、及び小学校における英語教育に関する先行研究の分析を行い、3年間に及ぶ本研究の土台作りを行った。次に、夏期休業期間中の9月下旬の2週間を利用して、フィンランドを訪問し、研究者や教育関係者に対する聴き取り調査及び学校訪問を通して、フィンランドにおける外国語教育、その中でも特に小学校における英語教育の実態を、そのカリキュラム・教科書・指導法・評価法・教員養成等との関連で把握することに勤めた。加えて、教員養成学科を設置している大学を訪問し、小学校英語担当教員の養成制度について、資料を収集するとともに、担当教官との意見交換を行うとともに、代表的な教科書会社を訪問し、学習指導要領との関連性や編集方針並びに編集体制について聞き取り調査を実施した。国内では、8月に鳴門市で開催された小学校英語教育学会第7会全国大会に参加し、国内や海外での小学校英語教育の現状や課題について情報を入手するとともに、口頭発表を通じて自身のフィンランドでの現地調査の結果を学会参加者と共有した。加えて、11月に大阪で開催された小学校英語教育フォーラムにも参加し、特にアジア地域での小学校英語教育の現状と、我が国での小学校英語必修化を巡る文部科学省内の最近の動向についても新しい知見を得ることができた。なお、これら初年度の研究成果は、次年度以降の研究活動に対して基本的枠組みを提供するという重要な役割を担っている。教育先進国フィンランドの小学校における教科としての英語教育の実態に学びながら、日本の小学校における教科としての英語教育導入及びその後の発展のための指針と課題を提示するという本研究の目的を実現すべく,研究2年目に当たる本年度は,昨年度の研究実績に基づきながら,まず,フィンランドの教育制度と外国語教育制度全般、及び小学校における英語教育に関する先行研究の分析を継続して行った。次に,夏期休業期間中の9月下旬の2週間を利用して、フィンランドを訪問し、本年度は教科としての英語教育を長年続けているフィンランドの小学生の英語学習に対する意識の分析に焦点を当て,複数の学校の児童を対象にアンケート調査を実施した。この調査の結果は,日本教科教育学会第34回全国大会において発表した。国内では,国際シンポジウム「アジアにおける初等英語教育の今後の展開」(兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科主催,7月20日,神戸市),第20回四国英語教育学会(6月22日,高知市),第34回全国英語教育学会(8月910日,東京都),日本教科教育学会第34回全国大会(12月67日,宮崎市),平成20年度鳴門教育大学附属小学校研究会(2月7日,徳島市),平成20年度小学校英語教育シンポジウム(鳴門教育大学小学校英語教育センター主催,2月28日,鳴門市)等に参加し,国内や海外での小学校英語教育の現状や課題について新しい知見を多く得ることができた。これら2年目の研究成果は,研究最終年度にあたる平成21年度に行う3年間の研究総括において重要な役割を担うことになると思われる。教育先進国フィンランドの小学校における教科としての英語教育の実態に学びながら、日本の小学校における教科としての英語教育導入及びその後の発展のための指針と課題を提示するという本研究の目的を実現すべく、研究3年目(最終年度)に当たる本年度は、それまでの2年間にわたる研究実績に基づきながら、フィンランドの教育制度と外国語教育制度全般、及び小学校における英語教育に関する先行研究の分析を継続して行うとともに、昨年度に引き続き、フィンランドの研究協力者(小学校教員)の支援を受けながら、教科としての英語教育を長年続けているフィンランドの小学生の英語学習に対する意識の分析に焦点を当てたアンケート調査を複数の学校の児童を対象に実施した。この調査の結果は、平成21年7月に東京学芸大学で開催された第9回小学校英語教育学会(JES)東京大会、および平成21年8月に鳥取大学で開催された第35回全国英語教育学会鳥取研究大会で発表した。かつ、夏期休業期間中の9月下旬の2週間を利用して、フィンランドを訪問し、アンケート調査の追跡調査を行うとともに、調査にご協力いただいた学校の教員との研究協議を行った。加えて、フィンランドでの研究協力校から教員を招聘し、鳴門教育大学および鳴門教育大学附属小学校において、講演会を開催するとともに、研究協議を行った。さらに、第21回四国英語教育学会(6月28日、高知市)、平成21年度鳴門教育大学附属小学校研究会(2月13日、徳島市)、平成21年度小学校英語教育シンポジウム(鳴門教育大学小学校英語教育センター主催、2月20日、徳島市)等に参加し、国内や海外での小学校英語教育の現状や課題について新しい知見を多く得ることができた。これらの研究成果を踏まえて、本年度は研究の総括を行った。
山形県西川町吉川村宗旨人別改帳による家族史研究-データベースによる数量的分析研究を中心に-

日本において、家族史的なメソッドを用いて、実証的に家族社会学を展開した人に小山隆をあげることができる。甲州山梨郡山崎村の研究や白川村の大家族の研究などがそれに当る。彼の研究方法は宗門人別改帳、過去帳、水帳、五人組帳、旧町村役人の諸願控え帳簿などの資料を用い、精密に丹念に再構成してゆくものであるが、この方法は、最近注目を浴びている、アナールスクールやケンブリッジ学派のメソッドと基本的には同じであり、しかも、その着手は、半世紀余も遡ることになるのである。小山は常々、「日本の家族社会学は、他に類例のない好資料を身近にもっている。それが"宗門人別改帳"である。」と主張されていたが、宗門人別改帳は、断片的ではあるが各地に残在している。その中にあって吉川村の宗旨人別改帳は村落の全域をカバーし、タイムスパンも100年をはるかに超るものであり、一級の資料といえよう。この資料は宗門人別改帳を中心とした一連の古文書群から成り立っており、周辺関係を記述するにも好都合である。従って、欧米の教区簿冊に優るとも劣らない歴史資料であり、庶民家族の実態を知るためには、類例のない実証資料といえる。アナールスクールやケンブリッジ学派の論点の重要な部分は、これまで通説とされてきた、進化論的家族論や、産業革命の結果、核家族が発生したというような、実証的資料を欠いた、平板な近代化論やグランドセオリーの否定にあることは言を待たないが、吉川村の近世家族においても核家族の優位性が統計的に確認された。一般に東北農村の近世家族においては大家族が中心的様態であるかのような諸説が多かったが、現実の資料によれば、核家族が予想以上に多くみられたのである。しかし、この核家族は、世帯主の年令階級が中年域であり、小山のいうところの中年型核家族であることに注意しなければならない。創設世帯としての若年型やライフサイクルの終期の核家族ではない。