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短時間の間欠的高強度運動が心理状態と脳機能に及ぼす影響

アスリートではない一般健常者や生活習慣病疾患者の、心血管機能と筋代謝機能の改善をもたらすとされる短時間の間欠的高強度運動が、心理状態と対応する脳機能へ及ぼす影響を調べた。その結果、間欠的全力ペダリング運動直後の、疲労の増加と活気の低下からの回復過程において、一過性に覚醒レベルが低下する可能性が示された。また、運動後に疲労感が増加している期間には皮質脊髄路興奮性の変化も得られた。これらの結果から、間欠的高強度運動を行う際には、運動後に起こる一過性の心理状態の変化と関連する脳機能の変化を考慮して運動を行うことが重要と考えられた。アスリートではない一般健常者や生活習慣病の疾患者に対し、短時間の間欠的高強度運動を実施すると、低強度から中強度で行われる持続的な持久性運動と同様の心血管機能と筋代謝機能の改善がもたらされることが報告され、注目を集めている。しかしながら、短時間の間欠的高強度運動を一般健常者や疾患者に対して行わせることには、心理的な耐性や安全性など解決すべき問題は少なくない。本研究の目的は短時間の間欠的高強度運動が心理状態の変化と対応する脳機能への影響を明らかにすることであった。そのためにまず、短時間の間欠的全力ペダリング運動(Pedaling Exercise: PE)前後において、疲労を含めた気分を評価する心理テストと脳波の測定および血中乳酸濃度の測定を行った。被験者は自転車エルゴメーターによる30秒間の全力PEを、2分の休憩を挟み3回行った。脳波はPE前とPE直後から60分後にかけて15分間隔で、開眼及び閉眼状態をそれぞれ2分ずつ記録した。得られた脳波のFFT解析結果から、θ(4-8Hz)、α1(8-10Hz)、α2(10-13Hz)、β1(13-20Hz)、β2(20-30Hz)帯域のパワーを求めた。気分はPOMSを用いて評価した。その結果、PE直後には疲労が増加して活気が減少したが、60分後には回復した。開眼状態におけるα1パワーはPE15分とPE30分後に有意に増加し、θパワーは有意に減少した。閉眼状態ではPE15分と30分後にθパワーが有意に増加し、α1パワーは減少した。POMSの下位項目である活気の減少とθパワーの増加には有意な相関があった。以上の結果から、短時間の間欠的全力PE後の気分の回復過程において、一過性に覚醒レベルが低下する可能性が示された。本年度の研究によって、間欠的高強度運動後の気分の回復過程において一過性に覚醒レベルの低下が起こる可能性を示す、重要な結果を得ることができた。また、この成果を学会発表したところ、学会大会賞を受賞し、結果の重要性も認められた。一方で、脳血流と事象関連電位のミスマッチ陰性電位への影響も検討する予定であったが、脳波への影響を検討した結果にインパクトのある内容が含まれていると考えられたため、ミスマッチ陰性電位の基本的な性質に関する実験のみを行った。これらの内容は次年度以後の研究内容に含めていく予定である。2016年度は研究成果を論文発表するとともに、その後の研究を進めた。論文発表については、運動生理学の学術雑誌であるAdvances in Exercise and Sports Physiologyに、The Effect of High-intensity Interval Exercise on EEG Activity and Mood Stateと題した論文を掲載した。この論文では、短時間の間欠的全力ペダリング運動(Pedaling Exercise: PE)前後において、気分を評価する心理テストと脳波を測定すると、PE後の気分の回復過程において、一過性に覚醒レベルが低下する可能性が報告された。その後の研究では、短時間の間欠的全力PE前後の皮質脊髄路興奮性に関して、PE前と、PE後に上肢と下肢から得られた運動誘発電位(Motor Evoked Potential:MEP)の振幅と不応期を調べた。その結果、MEP振幅は腕橈骨筋についてはPEの直後に増加し、外側広筋と大腿直筋ではPE直後と15分に減少した。MEPに続く筋電図休止期間は、外側広筋についてはPE直後に延長し、腕橈骨筋では変化しなかった。これらの結果から、短時間の間欠的全力PEは上肢と下肢の皮質脊髄路興奮性に異なる影響を与えることが示唆された。本年度の研究によって、間欠的高強度運動後の気分の回復過程において一過性に覚醒レベルの低下が起こるという結果を英文誌に論文発表することができた。一方で、間欠的高強度運動前後の上肢と下肢の皮質脊髄路興奮性の変化についても得られた結果の解析を進めた。また、間欠的高強度運動前後の注意機能の変化について事象関連電位のミスマッチ陰性電位を調べる目的で、視覚ミスマッチ陰性電位の基本的な性質に関する実験を実施し、学会発表を行い、関連分野の研究者からも一定の評価を得た。

アスリートではない一般健常者や生活習慣病の疾患者に対し、短時間の間欠的高強度運動を実施すると、低強度から中強度で行われる持続的な持久性運動と同様の心血管機能と筋代謝機能の改善がもたらされることが報告され、注目を集めている。しかしながら、短時間の間欠的高強度運動を一般健常者や疾患者に対して行わせることには、心理的な耐性や安全性など解決すべき問題は少なくない。本研究の目的は短時間の間欠的高強度運動が心理状態の変化と対応する脳機能への影響を明らかにすることであった。平成29年度は測定を進めるとともに、測定結果の解析および公表の準備を進めた。間欠的高強度運動が無意識的な視覚情報処理と関係する事象関連電位(視覚ミスマッチ陰性電位; vMMN)に及ぼす影響についての研究を進めた。このため、vMMNの測定を2種類の刺激様式を用いて行った。まず一つは、vMMNの誘発に使われる視覚刺激として、色の変化を用いる測定とその解析を進めた。その結果、先行研究と同様のvMMNが誘発され、新たにvMMNの振幅と反応時間との間に相関関係があることが確認された。もう一つは、動きを伴う視覚刺激を用いてvMMNを誘発することを試みた。得られた波形が先行研究とほぼ同様であることは確認されたが、色の変化とは異なる点もあった。現在、動きを伴う視覚刺激に対して誘発されたvMMNの解析を進めると同時に、全力ペダリング前後にvMMNを誘発して、vMMNに及ぼす影響を調べようとしている。これまでの研究を合わせて考えると、間欠的な高強度運動は無意識的な視覚情報処理機能の一部を一過性に低下させる可能性が予想される。アスリートではない一般健常者や生活習慣病疾患者の、心血管機能と筋代謝機能の改善をもたらすとされる短時間の間欠的高強度運動が、心理状態と対応する脳機能へ及ぼす影響を調べた。その結果、間欠的全力ペダリング運動直後の、疲労の増加と活気の低下からの回復過程において、一過性に覚醒レベルが低下する可能性が示された。また、運動後に疲労感が増加している期間には皮質脊髄路興奮性の変化も得られた。これらの結果から、間欠的高強度運動を行う際には、運動後に起こる一過性の心理状態の変化と関連する脳機能の変化を考慮して運動を行うことが重要と考えられた。平成28年度は、平成27年度に得られた研究成果を論文にして発表するとともに、間欠的高強度運動が皮質脊髄路興奮性に及ぼす影響について研究を進める予定である。具体的には、短時間の間欠的全力ペダリング運動前後の皮質脊髄路興奮性に関して、運動誘発電位(Motor Evoked Potential:MEP)を記録する。MEPは、ペダリング運動前と、ペダリング運動終了後から60分後までに15分間隔で誘発する。被験者は上肢と下肢の肢位が変動しないように軽く固定された状態で実験用安楽椅子に座る。MEPは、被験者が安静状態と収縮状態のいずれかを維持した状態で、上肢と下肢にそれぞれ5回ずつ誘発する。収縮状況では、腕橈骨筋と外側広筋に、最大筋収縮維持時の筋電図の約7%が得られる弱い筋収縮を維持させる。磁気刺激は3-7秒に1回の間隔でランダムに与える。安静状況におけるMEPの振幅は皮質脊髄路興奮性の評価に、収縮状況ではMEPに続いて観察される不応期を皮質内の抑制回路の評価に用いる。
中国政治の構造変動と地方の復権

本年度は研究プロジェクトの最終年度に入り、研究分担者、公募研究者、研究協力者それぞれ最終研究成果を執筆することが最重要課題であった。改革開放下での中国政治体制の変容を中央・地方関係を軸として捉えなおすというA01班の課題は、中央・地方関係の変化が政治体制そのものの変容を引き出しているのか否かという点で、いまだ論争中である。まず分担者からその成果を見ると、唐亮は人事を軸いまだ党中心のコントロールは維持されていることを明らかにした。趙宏偉は省党書紀に見られる中央利益の代弁者、地方利益の代弁者の二重の役割・機能を分析した。中居良文は東北地方の省・市政府レベルでの対外経済政策の「独自性」「多様性」を分析した。沢田ゆかりは県・市・区レベルの地方政府と社会との関係を社会保障制度の普及とその現実的な困難さを明らかにし、地方政府の機能の多様化を検討した。公募研究者では、滝口太郎が改革開放期の軍と党との関係を見ながら構造的変容の進む中でなお一党体制維持の物理的基礎として軍が機能していることを論じた。大橋英夫は今年度のみの参加であったが、分税制などの財政制度の改革を軸に経済面での中央地方関係をカバーした。研究協力者の中では、三船恵美が返還以後の香港を一国内の中央・地方関係としての「一国二制度」という観点から分析した。三宅康之は中央政府と地方都市の経済政策決定関係を重慶と成都を比較することによって論じた。中岡まりは農村の基層政権における選挙の実態分析を試み、田原史起は雲南省の農村の幹部、政権運営の実態調査をまとめた。佐々木智弘は2年度から北京留学のため、伊藤信之は本務の研究活動が多忙なため、最終研究成果は出されなかった。天児がこれらの成果をまとめながら、中央・地方関係は依然として一党体制の枠内で機能しているが、制度的制約を超えて、実態的には様々な地方の「自律的活動」が噴出するようになっており、そのことが将来の中国の政治体制のあり方に重大な影響をもたらすとの判断を持つようになっている。研究成果は、二冊の著書として将来出版される予定である。A01班の主たる研究テーマは、地方あるいは中央・地方の相互関係にスポットを当てながら、中国政治社会のダイナミックな変容過程を明らかにすることであった。班組織は5名の分担者の他に、2名の公募研究による参加者、6名の若手研究協力者(中国人3名含む)より構成された。研究協力者をやや多く集めたのは、現地での生活体験、調査経験を持っている彼らの協力を得ることによって、中国各地の政治社会的変容をできるだけ具体的かつ包括的にとらえることを可能とすること、と同時に現在、日本の中国学界における一つの弱い部分とも言える政治領域の研究者層の拡充、活性化を図るためであった。研究班活動1年目にあたる本年度は、全体的なテーマを踏まえた上での各人の問題意識、研究テーマを提示しつつ、それらを掘り下げるべく意見交換を進めることに主眼をおいた。いわば3年間を射程においた、共同研究活動の助走期間であった。したがって、相互の関心テーマを持ち寄り、意見交換を通して具体的な全体像を作り上げることに主眼がおかれた。年間を通じての研究会活動はきわめて活発に行われた。

夏休暇期間を除き、96年4月より97年1月まで毎月研究会を開催し、各回2名の研究者の研究報告を受けて議論が繰り返された。各テーマは、経済政策決定や軍の権力構造、反腐敗闘争、「香港返還後」などにおける中央・地方関係、中央の対地方政策の変遷や幹部政策、基層レベルの選挙・統治構造、地方の社会保証政策、法政化の地方における実際の試みなどであった。その他、代表者の天児は班のテーマと関連した「海外学術調査」にも参加しており、夏期に四川省の成都と長慶で基層レベルの政治変容に関する調査と、国務院民政部関連部門でのヒヤリングを実施した。さらに参加者各自が次年度のより掘り下げた研究活動を実施するため、中国の関係者との意見交換を行い、かつ関連資料の収集も行った。本年度の研究活動は,(1)研究分担者,研究協力者,公募研究者の各人の個別的な研究活動,(2)A01班としての定例の研究会活動,(3)班としての研究成果の発表に分けられ,総じて活発であった。(1)では,前年度の研究テーマを継続する形で今年度の各自研究活動を掘り下げてきた。特に「中央・地方関係」あるいは「地方の政治動向」の研究を班としての中心テーマとしているだけに,新たな資料の収集,データーの蓄積が極めて重要になってくる。研究分担者,協力者,公募研究者は,在日の中国人のインタビュー,各研究機関の図書館,中国専門の書店など様々なルートを通じて,資料,データーの収集に力を入れた。(2)の定例研究会活動は,基本的に毎月1回(全体研究集会,他班との合同研究会を含む)のペースで実施してきた。(3)については,本重点領域研究の定期刊行物<シリーズ中国領域研究>第6号『変容する政治社会;地方論からのアプローチ』(97年10月)として班の中間的成果を発表した。各題名は次ページに記す。またそれを踏まえ平成10年度に向け各自が取りくんでいるテーマは以下の通りである。<計画分担者>組織人事制度から見た改革期における中央=地方関係(唐亮),省党委員会書記の権力から見た地方政治(趙宏偉),中国の北朝鮮政策における地方の役割(中居良文),社会保険制度の実施と地方政府(沢田ゆかり),<公募研究>中国人民解放軍におけるプロフェッショナリズムの形成(滝口太郎),改革・開放時代の中国における幹部制度の構造,運用および変容(小竹一彰),<研究協力者研究>北京市都市再開発をめぐる中央と北京市の関係(佐々木智弘),中央・地方関係としての香港問題(三船恵美),法制建設をめぐる中央・地方関係(範雲濤),村民委員会・村民代表会議と村党支部の関係(中岡まり),貧困農村の政治社会動態と基層政権(田原史起)である。本年度は研究プロジェクトの最終年度に入り,研究分担者,公募研究者,研究協カ者それぞれ最終研究成果を執筆することが最重要課題であった。改革開放下での中国政治体制の変容を中央・地方関係を軸として捉えなおすというA01班の課題は,中央・地方関係の変化が政治体制そのものの変容を引き出しているのか否かという点で,いまだ論争中である。まず分担者からその成果を見ると,唐亮は人事を軸いまだ党中央のコントロールは維持されていることを明らかにした。趙宏偉は省党書紀に見られる中央利益の代弁者,地方利益の代弁者の二重の役割・機能を分析した。中居良文は東北地方の省・市政府レベルでの対外経済政策の「独自性」「多様性」を分析した。沢田ゆかりは県・市・区レベルの地方政府と社会との関係を社会保障制度の普及とその現実的な困難さを明らかにし,地方政府の機能の多様化を検討した。
家族と地域の協働による乳幼児のウェルビーイング実現のための基盤形成に関する研究

本研究は、乳幼児期の子どものウェルビーイングを家庭と地域の協働の中で実現するために、乳幼児の育ちに関する目標や理念を整理することにあった。研究の成果は、以下の三点である。第一に保護者や地域の様々な環境で共有できる乳幼児期の育ちに関する「子どものウェルビーイング尺度(乳幼児版)」を作成した。第二に作成した指標を用いて、「子どもの育ちと家庭生活に関する調査」を実施し、乳幼児期の子どもの育ちにおいて課題となる家庭生活を明らかにした。第三に、調査結果を踏まえ、家族と地域の協働による乳幼児のウェルビーイング実現のための新しい家族支援のモデル「親なびワークショップ」を完成させた。本研究では、乳幼児期の子どもの育ちを支える環境すべてに共有できる、育ちに関する目標や理念を整理・分類したデータベースの構築を目的とする。養育者及び職種の異なる専門職(教諭・保育士・施設保育士・保健師・子育て支援スタッフ)が子どもたちへの支援の理念を共有するために、乳幼児期の子どもの育ちの特性から、支援の基準や目標となるような枠組みを作成することが目的である。初年度である本年度は、国内外の乳幼児期の子どもの育ちを支える理念や目標、カリキュラム等の実践事例についての研究レビューを含む情報収集を行った。とりわけ、OECDの示している先進的な乳幼児期の保育及び教育のカリキュラムについて詳細に把握し、日本の現状や文化を踏まえて、援用できそうな理念や目標を整理した。また、公立・私立保育園保育士及び子育て支援センター保育士、スタッフ、幼稚園教諭へのヒアリングやインタビュー調査を実施し、現在の子どもとその保護者を取り巻く環境に存在する枠組みや理念、カリキュラムを把握した。さらに、ヒアリングについては、家庭児童相談室相談員や、幼児教育及び保育関連の研究者らにも実施し、具体的な家族支援の場面や理想とする保育観、子ども観、子育て観に関する情報を収集した。現在収集したデータをもとに、乳幼児期の子どものウェルビーイングの定義及び構成概念からの操作化を試み、乳幼児版の子どものウェルビーイング尺度作成に向けて暫定的な項目を設定した。今後、未だ情報収集のできていない保健・看護・小児医学分野等の視点についてヒアリング調査またはインタビュー調査を実施し、子どものウェルビーイング尺度(試作版)の項目を確定していく。本研究では、乳幼児期の子どもの育ちを支える環境すべてに共有できる、育ちに関する目標や理念を整理・分類したデータベースの構築を目的としていた。また養育者及び職種の異なる専門職(教諭・保育士・施設保育士・保健師・子育て支援スタッフ)が子どもたちへの支援の理念を共有するために、乳幼児期の子どもの育ちの特性から、支援の基準や目標となるような枠組みを作成することが目的であった。本年度の計画は、乳幼児期の育ちに関する理念・目標の抽出することであった。家族、専門職、専門機関へのヒアリング・アンケート・行動調査及び国内外の事例、情報収集、筆者のケース対応経験より乳幼児期の育ちやウェルビーイングに関する理念・目標の抽出した。また、乳幼児期の育ちに関するデータベースの一環として乳幼児期のウェルビーイング尺度の項目を設定した。次年度以降、乳幼児期の育ちに関する理念・目標をウェルビーイング尺度として確立していきたい。また、0歳から2歳までの乳幼児とその保護者を対象としたグループワークを1年間実践した。その中で、0から2歳児の育ちや遊びに関するデータを蓄積した。また乳幼児の育ちを保障するためには、保護者への支援や支援者と保護者の相互性の重要性が明らかになった。調査協力者からも乳幼児の子どもの育ちや学びに関するデータを収集することができた。さらに、保育所・幼稚園・子育て支援センター・社会的養護施設・家庭児童相談室等においてウェルビーイング指標の有用性を検証するためのフィールドとの連携に力を入れた。とりわけ子育て支援センターや地域の子育て支援事業の中核である母子保健部門との連携の中で、子どもの育ちに関するデータベースを用いた協働には、データベースの構築のみならず、協働のモデルを伴って提案することの必要性が明らかになった。今年度は、第一にこれまでに整理してきた国内外の乳幼児期の子どもの育ちを支える理念や目標、カリキュラム等の実践事例についての研究レビューを含む情報収集をもとに、子どものウェルビーイングの理念や目標を整理した。第二に、乳幼児期の子どもを育てる保護者へのアンケートや私立幼稚園を対象とした調査を実施し、乳幼児期の保護者の考える子どもの育ちと保育機関の考える子どもの育ちの相違について明らかにした。第三に、0歳ー2歳児の子どもの保育現場における記録をもとにした質的研究から、乳児期の子どもにとってのウェルビーイングにおいて、ウェルビーイングの構成概念の中に、主体的な存在としての意義を含む必要があることが実証された。これら文献研究及びアンケート調査、昨年度のヒアリング調査等を踏まえ、乳幼児期の子どものウェルビーイングの定義及び構成概念からの操作化を試み、乳幼児版の子どものウェルビーイング尺度(21項目)を作成した。さらに、今年度も0歳から3歳までの乳幼児とその保護者を対象としたグループワークを1年間実践した。その中で乳幼児期の子どもの遊びや生活に関するデータを蓄積すると同時に、保護者へのアンケート結果から、乳幼児期の子どもとその保護者への支援を行う中で必要な支援のあり方についても、検討した。

本年度は、乳幼児版の子どものウェルビーイング尺度の項目を設定するところまでは進んだが、尺度としての精選をする大型の調査を実施する予定であったが、実施することができなかった。次年度実施することが決まっており、調査票の準備をしている。調査実施によって尺度を確定すると同時に、実証研究としての一定の結果とともに報告できるため、(2)とした。本研究は、乳幼児期の子どものウェルビーイングを社会の中で実現していくことを目指し、家庭や地域社会が真の「パートナー」となって取り組むために、あらゆる環境(保護者や家族成員と地域の保育・教育・福祉現場の専門職)で共有できる、育ちに関する目標や理念を整理・分類することにある。今年度は、昨年度作成していた「乳幼児版子どものウェルビーイング尺度」(21項目)を使用して量的調査を実施した。量的な調査は、第一に、乳幼児版子どものウェルビーイング尺度の内容的妥当性及び構成概念妥当性、そして信頼性を担保するための調査を実施した。調査は、研究協力を得られているA県A市内A中学校区内の全保育園及び幼稚園、及びA県B町B中学校区内の全幼稚園であった。対象年齢は、保育園2歳児、幼稚園年少児(4歳児)、年長児(5歳児)であった。第二に、家族と地域が協働するために、乳幼児期の子どもたちのウェルビーイングを規定する家族生活要因(家庭における生活時間、家族生活の集団性、保護者における家庭生活意識・子育て意識等)についても調査した。さらにA県において、子どものウェルビーイング実現を目的とした、家庭と地域の協働モデルを提案し、A県の家庭教育推進強化事業の中で「親なびプログラム集」としてまとめた。このプログラム集を使用し、児童館及び保育所において、家庭と地域が協働する新しい形の家族支援として「親なびワークショップ」を実施した。今後は調査結果のフィールドへのフィードバックと、「親なびワークショップ」の実施及び評価を踏まえて、家族と地域の協働による乳幼児のウェルビーイング実現のための新しい家族支援のあり方についてまとめる予定である。今年度は量的調査を実施と実践的な取組を試行した。調査については、当初は9月頃にサンプル数1000で実施予定であったが、協力学校園との調査内容を見直し調整のしたことや、県教育委員会との協働が実現することとなり、協力園が増えサンプル数2000と、当初の予定よりも多くのデータが集まった。さらに実践的な取組についても、家庭と地域の協働モデルとなるようなプログラムを試行することもでき、昨年以上に充実し研究の拡がりも見えてきているため、(2)とした。本研究は、乳幼児期の子どものウェルビーイングを社会の中で実現していくことを目指し、家庭や地域社会が真の「パートナー」となって取り組むために、あらゆる環境で共有できる、育ちに関する目標や理念を整理・分類することにある。今年度は、昨年度に引き続き「乳幼児版子どものウェルビーイング尺度」を使用した量的調査を拡大して実施した。
木造廃校舎の利活用にむけた物理要件の整理と施設計画の在り方に関する研究

木造校舎の転用にむけた施設計画の在り方について考究するために、木造廃校舎の利活用の実態と課題を把握し、立地や規模、増改築・改修等、空間の使われ方などの観点から物理要件を整理しまとめた。調査方法は、文献調査、聞き取り調査、東北6県を対象としたアンケート調査などである。地域交流施設や体験施設、宿泊施設への転用が多いことなど他の構造種別にはない木造廃校舎ならではの傾向や特徴を捉えることができた。平成26年度は,[1]基礎情報の確認,[2]予備調査(前半)を行った。詳細は次のとおりである。[1]基礎情報の確認:主に廃校活用や木造校舎に着目して,既往論文,寄稿,報告書など既報の収集と整理を行い,木造廃校舎に関わる過去の研究の実施状況を把握した。また,統計情報の収集と整理を行い,加えて,木造廃校舎の活用事例の視察と運営主体に対する聞き取り調査を行うことで,木造廃校舎を取り巻く統計的,社会的な動向と変遷,現況を概観した。なお,視察と聞き取り調査からは,予備調査において注視すべき点の抽出も試みた。[2]予備調査(前半):[1]基礎情報の確認の成果を基に,特に注視点に関わる情報の得られる書籍,雑誌,写真集など文献を探し,これらを用いて全国の先進的事例の収集と取り纏めを行った。取り纏めた情報は,図面や写真など建築物の基礎情報を中心として,背景や課題などの状況についてもわかる範囲で対象とした。なお,比較のために,木造以外の構造種別の事例も対象とし,収集した。以上より,[2]予備調査(後半)において実施を予定している先進的事例の調査にむけて,事例収集と図面等の確認を行うとともに,今後の調査項目の検討を行った。平成26年度は[1]基礎情報の確認,[2]予備調査(前半)を行った。[1]では,既報および統計情報の収集と整理を行い,これまでの研究および統計的・社会的な動向等を概観した。[2]では,[1]の成果を基に全国の先進事例を収集し,情報の取り纏めを行った。これらを踏まえ,平成27年度は[2 ́]予備調査(後半),[3]本調査(前半)を行った。[2 ́]では,[2]の成果を基に,構造種別に応じて図面や写真など基礎情報を比較し,傾向や特異点を考察した。[3]では,[2 ́]の成果を基に調査項目を検討し,聞き取り調査を進めるとともにアンケート調査の準備を行った。以上より,平成28年度の[3 ́]本調査(後半)および[4]総括につなげる。[1]に想定以上に時間を要した。これに伴い[2]の事例調査時期が冬季に遅延し調査遂行が困難となったことから,平成26年度に計画の遅延が生じた。そのため,平成27年度は[2]予備調査(後半)と[3]本調査(前半)を同時進行することで後れを取り戻す方策を立て,実施した。しかしながら,[2]予備調査(後半)において予定した作業協力者の支援が諸般の事情により得ることができなかった。つまり,想定より人手不足の状況で[2][3]を進めたため,検討や考察の浅さを認めざるを得ないのが実情である。研究を達成するためには内容を深化させる必要があり,そのため平成28年度は平成27年度の内容を逐次振り返り再検討しつつ進めることになる。これを考慮すると,現在までの達成度は「やや遅れている」と判断される。本研究の目的は,木造校舎の転用にむけた物理要件の整理と施設計画の在り方について考究するために,木造廃校舎の増改築・改修等や空間の使われ方など利活用の実態と課題を把握することである。そのために,本研究は,[1]基礎情報の確認,[2]予備調査,[3]本調査,[4]総括の4段階に分けて実施した。初年度は[1],[2](前半),次年度は[2](後半),[3](前半),最終年度は[3](後半),[4]を行った。各段階の主な成果は次のとおりである。[1]では,既報の収集と整理を行った。“木造廃校舎"に特に焦点をあてた研究は極めて少ない一方で,新築技術に関する報告は昨今やや増加していることから需要の高まりが見込まれ,本研究の意義を再確認することとなった。[2]では,文献調査から全国の先進的事例の収集を行い,視察,調査(現地踏査,聞き取り調査,各種資料の収集および実測)を行った。現在の用途に活用される過程において,建物の諸条件,制限により利用者が淘汰されていることがうかがえた。[3]本調査(前半)では,[2]の結果を踏まえて“物理要件"の再検討を行い,特に平面計画の順応性に着目することとして[2]と同様の調査を対象を変えて詳しい実態を調査した。[3](後半)では,[1][3](前半)の成果を踏まえ,東北6県を対象としたアンケート調査を行い,広く実態を把握するとともに“物理要件"の妥当性を検討した。以上の成果を[4]において、築年数,転用用途,増改築・改修等の具体的な内容,空間の使われ方など木造廃校舎の利活用に影響する“物理要件"の観点から整理しまとめることで総括とした。

今後の研究課題として,今回整理した“物理要件"は,修繕や軽微な変更のみで対応しうる平面計画に関する知見など,分析を深化させる余地があり,更なる研究蓄積が求められる。木造校舎の転用にむけた施設計画の在り方について考究するために、木造廃校舎の利活用の実態と課題を把握し、立地や規模、増改築・改修等、空間の使われ方などの観点から物理要件を整理しまとめた。調査方法は、文献調査、聞き取り調査、東北6県を対象としたアンケート調査などである。地域交流施設や体験施設、宿泊施設への転用が多いことなど他の構造種別にはない木造廃校舎ならではの傾向や特徴を捉えることができた。平成26年度は[1]基礎情報の確認,[2]予備調査(前半),[2]予備調査(後半)を行う計画であったが,[2]予備調査(後半)の実施がやや遅れている。なお,[2]予備調査(後半)の内容は,[2]予備調査(前半)における事例の収集と調査項目の検討を踏まえた上で,先進的事例を選定し,現地踏査,聞き取り調査を行うというものである。遅延の理由は,第一に,[1]基礎情報の確認と[2]予備調査(前半)で扱う資料や情報が想定よりも膨大であったため,整理に予定以上の時間を要してしまったことが挙げられる。第二に,[2]予備調査(後半)を行える段階に入った時期が遅延し冬季になってしまったことで,調査対象地は雪深い環境にあることが多くなり,調査が困難な状況に見舞われたことである。調査遂行における安全性や調査にて得られる成果の質や密度を考慮して,平成26年度中の実施を見合わせた。以上のとおり,現在までの達成度は確かに遅れている。しかし,上記の環境下において平成26年度中に計画どおり遂行していた場合よりも平成27年度に改めて[2]予備調査(後半)を行う方が,調査の質は良くなると予想され,研究全体としてはむしろ良い結果が得られる判断であったと考えている。本研究計画は,[1]基礎情報の確認,[2]予備調査,[3]本調査,[4]総括の4段階で構成される。[1]基礎情報の確認,[2]予備調査(前半)は平成26年度に,[2 ́]予備調査(後半),[3]本調査(前半)は平成27年度にほぼ完了した。平成28年度は[3 ́]本調査(後半),[4]総括を実施する。ただ,平成27年度の内容を逐次振り返り再検討する必要がある。これを考慮すると,当初想定していた本調査の内容をすべて実行することは難しい。そこで,本調査で予定していた2種類のアンケート調査について,内容をよく吟味し,場合によっては1種類に限定して簡略化かつ効率的に行うこととする。更に,総括において膨大な量の情報整理があり,作業協力者の支援を確保する。その他,作業にあたる創意的な工夫の導入により無駄の少ない方法を模索しつつ研究を推進していく方針である。建築計画本研究は,[1]基礎情報の確認,[2]予備調査,[3]本調査,[4]総括の4段階に分けており,[1][2]を平成26年度,[3][4]を平成27年度,平成28年度に実施する計画を立てていた。[2]予備調査(後半)の実施が遅れたことで,平成27年度以降の2年間で実施する内容が増えたことになる。しかし,[3]本調査ではアンケート調査を行う計画であるが,このアンケート調査項目の検討と[2]予備調査(後半)は,関連が深いため,同時並行により進めていくことが可能であり,その方がより効率的と考えられる。つまり,[2]予備調査(後半),[3]本調査(前半)の調査項目の検討を同時期に実施するという工夫をすることで,平成27年度に[2]予備調査(後半),[3]本調査(前半)を完了させることができ,平成28年度は,当初の計画どおり[3]本調査(中間),[3]本調査(後半)と[4]総括を実施することができると見込んでいる。
マクロファージ脂肪毒性の解除を利用した新規動脈硬化治療法の開発

動脈硬化巣の泡沫細胞は脂肪滴内にコレステロールエステル(CE)蓄積したマクロファージである。CEを水解する酵素として、以前から知られていたホルモン感受性リパーゼ(Lipe)に加えて、私たちは中性コレステロールエステル分解酵素(NCEH1)を同定した。Cre/lox系を用いて、マクロファージ特異的にNceh1またはLipeを過剰発現するトランスジェニックマウス(Tg)を作成した。腹腔マクロファージにおけるNceh1、LipeのmRNA発現量は野生型に比して3倍程度高発現したラインを得た。今後、、動脈硬化抑制効果を評価し、動脈硬化の新規治療法の開発につなげたい。Nceh1KOマウス由来のチオグリコレート誘発腹腔マクロファージ(TGEMs)を用いて、オキシステロールによる小胞体ストレスとアポトーシス誘導機序に関する検討を行った。培養Nceh1KO由来TGEMsに10μg/mlの25-ヒドロキスコレステロール(25-HC)、7-ケトコレステロール(7-KC)、27-ヒドロキシコレステロール(27-HC)を添加すると、TUNEL陽性死細胞数が増加し、Chop、sXbp1の発現増加が観察された。25-HCによる効果が最も大きかった。そこで、Acat1を阻害する非選択的阻害剤CS-505とAcat1選択的阻害剤K-604には25-HC添加によってNceh1KOTGEMsに誘導されるアポオーシスと小胞体ストレス増強効果を抑制したが、Acat2選択的阻害薬ピリピロペンA(PPPA)には抑制効果がなかった。従って、25-HCエステルの蓄積が胞体ストレス誘導に中心的に作用していると考えられた。そこで、小胞体ろ細胞質を分画し、それぞれに含まれる25-HCと25-HCエステルをLC-MS/MSを用いて定量した。その結果、小胞体と細胞質で25-HCエステルが著明に増加し、遊離25-HCも細胞質で増加した。小胞体で蓄積した25-HCエステルが、脂肪滴として細胞質にも移行して蓄積するたと考えられた。動脈硬化形成への関与を確認する為に、Nceh1KO、Acat1KO、Nceh1/Acat1DKOの骨髄をLDLRKOに移植後、Paigendietで2ヶ月飼育して、動脈硬化病巣面積と動脈のオキシステロール含量を定量した。Nceh1KOから骨髄移植を受けた群では、他のマウスから骨髄移植を受けた群に比較して、病変面積が大きかった。更に、25-HCエステル、また、24-HC、24-HC、7-KCのエステル体の有意な増加がNceh1KOから骨髄移植を受けた群で確認された。1)CAG-floxedLacZ-Nceh1およびCAG-floxedLacZ-Lipeのトランスジェニックマウス(Tg)の作成:初年度作成したfounderからgermline transmissionしたTgにリゾチームのプロモーターでCreを発現するLys-CreTgを交配し、腹腔マクロファージ(MPM)のNceh1とLipeの発現を確認した。Nceh1もLipeもそれぞれ3ラインで過剰発現が確認できなかった。Tg由来培養肝細胞に組換えアデノウイルスを用いたCreの過剰発現によってもレポーター遺伝子の発現誘導は確認できなかった。そこで、プラスミドを直接293細胞にトランスフェクトし、Creを過剰発現させたところ、レポーター遺伝子の過剰発現が得られた。従って、Tg作成に用いたプラスミドDNAが損傷を受けた可能性が考えられた。そこで、DNA調整からやり直して、Tgマウスを作成中である。Nceh1は70匹出生中3匹、Lipeは32匹出生中2匹にgermline transmissionを確認している。2)Nceh1ノックアウトマウス(KO)を用いた解析:Nceh1KO由来MPMに25ヒドロキシコレステロール(25HC)を添加すると、小胞体ストレスマーカーの発現が亢進した。この時、MPMの小胞体には25HCのエステル体が増加した。従って、Nceh1はコレステロールエステル(CE)だけでなく、25HCエステルも水解し、Nceh1が欠損すると水解されない25HCエステルが小胞体に蓄積し、小胞体ストレスが誘導されると考えた。3)Nceh1KOとLipeKOの諸臓器のオキシステロール類をLC-MS/MSを用いて定量した。副腎では、LipeKOで7αHC、25HC、27HCのエステル体の有意な増加、心臓では、Nceh1KOでだけ7αHCと27HCのエステル体、腎臓では、Nceh1KOでだけ7αHCのエステル体、褐色脂肪組織では、LipeKOでだけ27HCのエステル体の有意な増加が確認された。一方、その他の臓器ではオキシステロールエステル体の蓄積はどちらのKOでも確認できなかった。従って、各オキシステロールエステル体は組織毎に固有の酵素で水解を受ける可能性が考えられた。2者の酵素は中性域でのCE水解という共通機能を有する一方、Nceh1欠損においてのみ25水酸化コレステロール(25-OHC)に対する小胞体ストレス反応が亢進する。従って、マクロファージにおけるNCEH

1発現誘導は動脈硬化巣のCEを除くだけでなく、小胞体ストレスや他の免疫細胞活性化などの脂肪毒性の軽減を伴って、動脈硬化抑制効果が期待される。これらの仮説を検証するために、Cre/lox系を用いて、リゾチームのプロモーターマクロファージ特異的にNceh1またはLipeを過剰発現するトランスジェニックマウス(Tg)を作成した。腹腔マクロファージにおけるNceh1、LipeのmRNA発現量は野生型に比して3倍程度高発現したラインを得た。今後、動脈硬化モデルマウスにNceh1またはLipeのトランスジーンを導入して、動脈硬化抑制効果を評価し、動脈硬化の新規治療法の開発につなげたい。動脈硬化巣の泡沫細胞は脂肪滴内にコレステロールエステル(CE)蓄積したマクロファージである。CEを水解する酵素として、以前から知られていたホルモン感受性リパーゼ(Lipe)に加えて、私たちは中性コレステロールエステル分解酵素(NCEH1)を同定した。Cre/lox系を用いて、マクロファージ特異的にNceh1またはLipeを過剰発現するトランスジェニックマウス(Tg)を作成した。今後、、動脈硬化抑制効果を評価し、動脈硬化の新規治療法の開発につなげたい。初年度作成したfounderからgermline transmissionしたTgにリゾチームのプロモーターでCreリコンビナーゼを発現するLys-CreTgを交配して、腹腔マクロファージ(MPM)のNceh1とLipeの発現を確認したところ、過剰発現が確認できなかった。初代培養肝細胞にCMVプロモーターでCreリコンビナーゼを発現するアデノウイルスを感染させても、同様にレポーター遺伝子の過剰発現は確認できなかった。そこで、Tg作成に用いたプラスミドが想定通りに機能しない可能性を除外するため、プラスミドを293細胞にトランスフェクトし、Creリコンビナーゼを発現するアデノウイルスを感染させたところ、レポーター遺伝子の過剰発現が得られた。従って、Tg作成に用いたプラスミドがDNA損傷を受けて、想定通り機能しなくなった可能性が考えられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。代謝学改めて、DNA調整からやり直して、Tgマウスを作成中である。当初の予定通り、これらとLys-Creを交配して、当初計画した実験を遂行する。a) CE蓄積能、b)泡沫細胞の形態、c)コレステロール(FC) efflux、d)オキシステロール代謝、e )マクロファージ機能の評価、f)小胞体ストレス応答とアポトーシス誘導、g)M1/M2極性の評価、h)mRNA遺伝子発現「研究実績の概要」欄に記載したうように、Nceh1KOの臓器中のオキステロールエステルの増加が確認された。これは当初予想しなかった結果であり、Nceh1とLipeが臓器特異的・オキシステロール特異的にオキシステロールエステルの水解を担っていることが明らかになった。今後は、そのことの生理的意義も追求していく予定である。Nceh1をマクロファージ特異的に過剰に発現するトランスジェニックマウスを初年度に樹立する予定だった。
プログラム・チェッカーに関する基礎的研究

静的なプログラム・チェッカーが構成可能な関数fのクラスは,"関数制限対話型証明"を用いることで特徴付られることが知られている.この特徴付けは,関数fに対するプログラムP_fが静的に動作するという条件に強く依存しており,同様な方法でこれを動的なプログラム・チェッカーが構成可能な関数fのクラスの特徴付けに拡張することは極めて困難である.そこで我々は,動的なプログラム・チェッカーが構成可能な関数のクラスを特徴付けるために,(1)最も自然な計算モデルとして"競合的対話型証明"を取り上げ;(2)競合的対話型証明を"関数型"競合的対話型証明に変換する手法-より具体的には,競合的対話型証明における証明者が言語Lに問い合わせる質問を検証者に代行させ,証明者は言語Lの所属問題のみに対してその解を返すというプロトコル変化-を開発した.そしてこの関数型競合的対話型証明を用いることで,動的なプログラム・チェッカーが構成可能な言語Lのクラスは,言語Lとその補言語L^^-がともに関数型競合的対話型証明を持つことであることを明らかにした.ここで,静的なプログラム・チェッカーを持つことが動的なプログラム・チェッカーを持たない関数fの存在が考えられることから,そのような関数fに対して動的なプログラム・チェッカーが構成可能となるような新しい計算モデル-関数fに対する動的なプログラムP_fのコピーをk【greater than or equal】2個用意し,関数fに対するプログラム・チェッカーC_fがそのk【greater than or equal】2個のプログラムP_fをサブルーチンとする-を導入した.そしてこのモデル上で,動的なプログラム・チェッカーが構成可能な言語のクラスの特徴付け-(3)全ての静的なプログラム・チェッカーが構成可能な言語に対して,k【greater than or equal】2個のプログラムを持つ動的なプログラム・チェッカーが構成可能であること;(4)関数fに対し,k【greater than or equal】2個のプログラムを持つ動的なプログラム・チェッカーC_f存在するならば,2個のプログラムを持つ動的なプログラム・チェッカーC'_fが存在すること-を与え,上記のモデルの静的なプログラム・チェッカーが構成可能な関数fのクラスは,"関数制限対話型証明"を用いることで特徴付られることが知られている.この特徴付けは,関数fに対するプログラムP_fが静的に動作するという条件に強く依存しており,同様な方法でこれを動的なプログラム・チェッカーが構成可能な関数fのクラスの特徴付けに拡張することは極めて困難である.そこで我々は,動的なプログラム・チェッカーが構成可能な関数のクラスを特徴付けるために,(1)最も自然な計算モデルとして"競合的対話型証明"を取り上げ;(2)競合的対話型証明を"関数型"競合的対話型証明に変換する手法-より具体的には,競合的対話型証明における証明者が言語Lに問い合わせる質問を検証者に代行させ,証明者は言語Lの所属問題のみに対してその解を返すというプロトコル変化-を開発した.そしてこの関数型競合的対話型証明を用いることで,動的なプログラム・チェッカーが構成可能な言語Lのクラスは,言語Lとその補言語L^^-がともに関数型競合的対話型証明を持つことであることを明らかにした.ここで,静的なプログラム・チェッカーを持つことが動的なプログラム・チェッカーを持たない関数fの存在が考えられることから,そのような関数fに対して動的なプログラム・チェッカーが構成可能となるような新しい計算モデル-関数fに対する動的なプログラムP_fのコピーをk【greater than or equal】2個用意し,関数fに対するプログラム・チェッカーC_fがそのk【greater than or equal】2個のプログラムP_fをサブルーチンとする-を導入した.そしてこのモデル上で,動的なプログラム・チェッカーが構成可能な言語のクラスの特徴付け-(3)全ての静的なプログラム・チェッカーが構成可能な言語に対して,k【greater than or equal】2個のプログラムを持つ動的なプログラム・チェッカーが構成可能であること;(4)関数fに対し,k【greater than or equal】2個のプログラムを持つ動的なプログラム・チェッカーC_f存在するならば,2個のプログラムを持つ動的なプログラム・チェッカーC'_fが存在すること-を与え,上記のモデルの
折返し構造を有するアンテナの小形化率の解明

研究期間内の3年間に明らかにすべき内容として「折返し構造を有する小形アンテナの形状寸法に対するBη積をはじめとする小型化率」「理論限界値に可能な限り近づけることのできる小形アンテナの構造およびその動作原理」を解明することを挙げており,平成30年度は平成29年度から継続して(1)3次元放射特性測定ソフトウエアを用いた放射パターン,利得,放射効率の測定,(2)理論,数値解析および試作実験結果の比較検討,(3)既存システムに適用可能な小形アンテナの実現,について取り組んだ.その内容と結果について述べる.具体的な折返し構造を有する小形アンテナとして,スリット装荷先端開放FILA(折返し逆Lアンテナ)を取り上げ,スリット装荷による小型化と折返し構造による広帯域化を試み,さらに先端開放(無短絡)とすることにより,電流集中による損失低下を回避する工夫を行った.対象とする周波数帯を携帯電話周波数帯(900MHz1GHz),Wi-Fi周波数帯(2.4GHz)とした.評価については数値解析,試作実験結果の比較を行い,小型化率には帯域・効率積(Bη積)を用いた.結果として,単一共振時の理論限界値を基準とした場合,FILAのBη積は通常のILAのBη積に比べ,41%の改善が得られた.また,ILAのBη積は理論限界値に対して小さい値であるが,アンテナサイズkaに対するBη積の変化の傾向は同様であることが分かった.なお,既存システムとの関係については携帯電話およびWi-Fi周波数帯に適用するFILAを設計,試作し,小型化率の評価において特性改善が図れることを確認した.研究期間内の3年間に明らかにする内容として「折返し構造を有する小形アンテナの形状寸法に対するBη積をはじめとする小形化率」,「理論限界値に可能な限り近づけることのできる小形アンテナの構造およびその動作原理」を挙げており,平成28年度の目標は(1)折返し構造を有する小形アンテナの解析と小形化率,(2)3次元放射特性測定ソフトウエアの準備であった.具体的な取り組み内容は,現在保有する電磁界シミュレータを用いて,折返し構造を有する小形アンテナの数値解析を行い,小形化率を評価すること,3次元放射特性測定ソフトウエアを購入し,既存設備の電波無響室にアンテナ測定システムを構築することであった.これらの当初の目標はおおむね達成でき,(1)について折返し逆L形アンテナ(以下,FILA)の特性解析,試作実験を行うとともに,(2)について市販の3次元放射特性測定ソフトウエアを購入し電波無響室での測定システム構築とFILAの実測を行った.さらには独自の放射特性測定系も構築し,プログラム開発を進め,自作ソフトウエアによるシステムの高度化も進めつつある.折返し構造を有する小形アンテナの形状寸法と小形化率について,スリットを装荷した小形FILAの放射抵抗,Q値,共振周波数を明らかにした.さらに,その放射効率についても数値解析,試作実験による値を比較検討し,帯域・効率積(Bη積)を算出した.今後,理論限界値との関係を明確化するとともに,小形化率向上のための施策を検討する.研究期間内の3年間に明らかにする内容のうち,「折返し構造を有する小形アンテナの形状寸法に対するBη積をはじめとする小形化率」についてはその内容の約7割を平成28年度中に行うことができた.特に折返し構造を有するFILAについては十分解析を行い,データの蓄積を行うことができた.さらに放射効率の測定が可能となるように測定系を構築し,実測するところまで完成した.今後は小形化率と形状寸法との具体的な関連について数値的,実験的さらには理論的検討を進めていく.本研究課題においては,モバイル無線端末に搭載される小形アンテナを扱い,その高機能・高性能化をねらいに折返し構造を有するアンテナの小形化率について解明することを目的としている.具体的なアンテナ構造として折返し逆L形アンテナ(FILAと略す)を扱い,その小形・広帯域化に取り組むとともに,理論的限界値との比較検討を進めている.これまでにFILAの基本パラメータとして放射抵抗,Q値,共振周波数について明らかにし,広帯域化に必要な設計パラメータの検討を進めた.さらに折返し構造を有することにより二重共振特性を持たせ,従来の単一共振特性に対し約2.4倍の広帯域化(VSWRが2以下の比帯域幅)を図った.このFILAの小型化設計と理論限界値(帯域と効率の積,Bη積)について明らかにし,その成果については国際会議ISAP2016において報告した.この成果は,本研究課題の主たる目的である「折返し構造を有する小形アンテナの形状寸法に対するBη積をはじめとする小形化率」の解明と,「理論限界値に可能な限り近づけることのできる小形アンテナの構造および動作原理」を明らかにする具体的取組である.今年度はFILAの小型化限界に関する研究を進めるとともに,小型化率向上のための具体的方法,試作実験を行い,本研究課題で導入した3次元放射特性測定ソフトウエアおよび自作ソフトウエアにより,理論,数値解析および実験によるアンテナ特性評価を進め,最終的なねらいである既存システムに適用可能な小形・広帯域アンテナについて研究を進めていく.本研究課題の目的に沿い,具体的な検討対象として折返し逆L形アンテナ(FILA)を扱い,その理論的,数値解析的評価と試作実験による評価を進めており,本研究課題および研究計画に照らし合わせて,おおむね順調に進展しているものと自己評価する.研究期間内の3年間に明らかにすべき内容として「折返し構造を有する小形アンテナの形状寸法に対するBη積をはじめとする小型化率」

「理論限界値に可能な限り近づけることのできる小形アンテナの構造およびその動作原理」を解明することを挙げており,平成30年度は平成29年度から継続して(1)3次元放射特性測定ソフトウエアを用いた放射パターン,利得,放射効率の測定,(2)理論,数値解析および試作実験結果の比較検討,(3)既存システムに適用可能な小形アンテナの実現,について取り組んだ.その内容と結果について述べる.具体的な折返し構造を有する小形アンテナとして,スリット装荷先端開放FILA(折返し逆Lアンテナ)を取り上げ,スリット装荷による小型化と折返し構造による広帯域化を試み,さらに先端開放(無短絡)とすることにより,電流集中による損失低下を回避する工夫を行った.対象とする周波数帯を携帯電話周波数帯(900MHz1GHz),Wi-Fi周波数帯(2.4GHz)とした.評価については数値解析,試作実験結果の比較を行い,小型化率には帯域・効率積(Bη積)を用いた.結果として,単一共振時の理論限界値を基準とした場合,FILAのBη積は通常のILAのBη積に比べ,41%の改善が得られた.また,ILAのBη積は理論限界値に対して小さい値であるが,アンテナサイズkaに対するBη積の変化の傾向は同様であることが分かった.なお,既存システムとの関係については携帯電話およびWi-Fi周波数帯に適用するFILAを設計,試作し,小型化率の評価において特性改善が図れることを確認した.平成29年度以降の計画として,「3次元放射特性測定ソフトウエアを用いた放射パターン,利得,放射効率の測定」「理論,数値解析および試作実験結果の比較検討」「既存システムに適用可能な小形アンテナの実現」がある.平成28年度中に完成した測定系により放射パターン,利得,放射効率の測定が可能であり,具体的な小形アンテナについて実測によるデータの蓄積と高精度化を図る.理論,数値解析については,FILAをベースとしてメアンダライン,ヘリカルについても検討を行う.それらの試作実験も進め,比較検討する.これらの取り組みを進めるうえで,既存システムである無線LAN,スマートフォンなど具体的アプリケーションを想定してアンテナの構成を検討する.当初の研究計画調書に記載した通り,平成29年度以降においては導入ソフトウエアおよび自作ソフトウエアとともに既存設備を使用して,取り扱う小形アンテナの放射パターン,利得,放射効率の測定を行う.理論,数値解析,試作実験結果の比較検討を行い,今後,既存システムに適用可能な小形アンテナの実現に取り組む.その成果をまとめ,研究会,国際会議等で報告する.次年度使用額が生じた理由は,測定系構築のための費用がやや所要額よりも低かったためであり,約38,000円の残金が発生したことによる.次年度使用額が生じた理由としては,前年度の計画として海外出張(米国旅費)を予定していたが,学内業務多忙のため,中止したことが挙げられる.今年度の使用計画として,アンテナ測定系高度化のための資材購入(アンテナ支持部材,治具等),研究課題遂行のための成果発表および学会参加の出張旅費,アンテナ試作費に充当することを予定している.平成28年度予算の残額はわずかであり,平成29年度に予定している測定のための消耗品費,学会参加費,旅費に充当する予定である.
メチル馬尿酸に対する酵素免疫測定法の確立

キシレンによる傷害からの作業者の保護のため、生物学的モニタリングとして、その代謝物である尿中のメチル馬尿酸(MHAs)の測定が行われている。本研究では、多検体測定の所要時間短縮と操作の簡便化の目的で、MHAsに対するモノクローナル抗体の作成とそれを用いた酵素免疫測定法の確立を試みた。MHAsの免疫については、我々が先に、馬尿酸(HA)に対する抗体を得た時と同様、MHAsのグリシンをリジンに置換したものをハプテンとして行なった。ただし、HAの場合には、L-リジンを用いたが、今回は、通常生体には利用されていないD-リジンを用いた。即ち、3種類のMHA異性体(o-、m-、p-MHA)に相当するN-α-o-トルオイル-D-リジン、N-α-m-トルオイル-D-リジン、N-α-p-トルオイル-D-リジンをハプテンとし、カサ貝ヘモシアニンにグルタルアルデヒドを用いて結合させ、各々BALB/cマウスに免疫した。モノクローナル抗体の作成には、SP2/0マウスミエローマ細胞とポリエチレングリコールを用い、増殖してきたハイブリドーマは、各培養上清中の抗体のハプテンに対する反応性を元に選択した。その際、カルボジイミドを架橋剤として、免疫原の調製時とは異なった方法で各ハプテンをELISAプレートに共有結合させたものを用いた。これにより、抗キャリア抗体とハプテン-キャリア結合部に対する抗体による妨害を除くことができた。各抗原に対し、各々複数のクローンを得ることができたが、同一抗原に対するものはお互いに性質が似ていた。MHA異性体同士の交差反応性は、概ね満足できるものであったが、HAに対する交差反応性が比較的高く、尿の様にHAの濃度がMHAsに比べて非常に高い場合、特異的なELISA法を確立するのが困難であった。今後は、抗体の取り直し、ELISA系の改良の2点について検討を続けたいと考えている。
平面固定トリアリールボランを基盤とする分子集合体の機能発現

これまでのホウ素を含むπ電子系の化学では,ホウ素化合物の発光特性や電子輸送特性が追求され,凝集状態での分子集合体の構造や機能性については未開拓である.そこで本研究では,平面固定ホウ素化合物の平面性とLewis酸性を切り口に,分子集合体の機能発現を目指す.これを実現するために,平面性による集合化とホウ素とLewis塩基との錯形成による集合化を外部刺激により制御することで,分子集合体の構造制御に取り組む。同時に,緻密に制御された集合体としての機能を探求する.これまでのホウ素を含むπ電子系の化学では,ホウ素化合物の発光特性や電子輸送特性が追求され,凝集状態での分子集合体の構造や機能性については未開拓である.そこで本研究では,平面固定ホウ素化合物の平面性とLewis酸性を切り口に,分子集合体の機能発現を目指す.これを実現するために,平面性による集合化とホウ素とLewis塩基との錯形成による集合化を外部刺激により制御することで,分子集合体の構造制御に取り組む。同時に,緻密に制御された集合体としての機能を探求する.