hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重イオン及びハイパー核反応に基づく超新星物質の状態方程式と核種分布テーブルの構築

超新星爆発やブラックホール形成の理解には、様々な温度・密度での核物質の性質を明らかにする必要がある。本研究では、重イオン反応・ハイパー核反応から引き出した情報を取り入れて超新星物質の状態方程式・核種分布テーブルを構築し、超新星爆発の研究を進めることを目的として計画された。高エネルギー重イオン反応では、ハドロン衝突と平均場効果を取り入れた輸送模型(JAM-RQMD/S)を開発し、運動量依存平均場を導入することにより、広い入射エネルギー(核子当たり1160GeV)で集団運動流(フロー)を説明できることを示した。また、RHICエネルギーでは流体模型とハドロン輸送模型の比較を行うとともに、新たなハドロン化模型を提案している。ハイパー核物理においては、ハイペロンが束縛・連続エネルギー領域において生成される反応を分析し、実験データと無矛盾なハイペロン・ポテンシャルを引き出した。∧以外のハイペロンは、従来の予想よりもポテンシャルが斥力的であることが確かめられつつある。また、強結合格子QCDに基づくカイラル対称相対論的平均場模型(Chiral RMF)を提案し、通常核とともにハイパー核の性質が説明できることを示した。低密度超新星物質においては、NSE(統計的原子核平衡模型)と相対論的平均場理論から得られる状態方程式の比較を行った。これらを連続的につなげるためにはパスタ原子核等が重要と考えられる。これらの情報に基づいてハイペロンを取り入れた超新星物質状態方程式テーブルを作成・公開した。より斥力的な新たなハイペロン・ポテンシャルを用いると、中性子星ではハイペロンの発現密度は高くなり、内部での粒子組成は大きく異なる。超新星爆発では温度・密度が穏やかでありハイペロンの影響は大きくないが、ブラックホール形成時には高温・高密度状態を経由するため、ハイペロン発現の効果が観測可能であることが示唆されている。超新星爆発の理解には、ハイペロンの発現が期待される高密度から元素生成の起こる低密度に達する様々な温度・密度での核物質の性質を明らかにする必要がある。本研究では、(A)AGS-SPS-RHICエネルギーの重イオン反応、(B)ハイパー核反応データによるハイペロン・ポテンシャルの決定、(C)低密度超新星物質における原子核種分布、(D)新星物質の状態方程式・核種分布テーブルの構築と超新星爆発メカニズム、の4つの個別課題の研究を通じて実験データに基づく超新星爆発のより現実的な記述を可能にすることである。本年度はそれぞれの個別課題についての研究を着実に遂行した。(A)高エネルギー重イオン反応については、運動量依存性をもつ核子の平均場を導入して核子当たり1GeVから160GeVまでの重イオン衝突データに現れる集団運動流(フロー)を分析し、この広いエネルギー領域におけるフローが微視的な輸送模型(JAM-RQMD/S)で説明できることを示した。ただし、高エネルギー領域では状態方程式(密度依存性)への依存性が大きくないため、今後より詳細な分析を進める必要がある。(B)ハイパー核反応では原子核標的の(π^-,K^+)反応(素過程はp(π^-,K^+)Σ^-)における素過程断面積・核内での媒質効果・有効質量依存性等について分析を進め、1段階反応を直接反応模型範囲内で理解するためにはΣ^-粒子が核内で感じるポテンシャルとして60MeV以上の強い斥力が必要であることが示された。(C)低密度での原子核種分布は核破砕反応により実験データと結びつく。今年度は10GeV以上の高エネルギー陽子入射反応についての分析を進め、初期反応によって作られる形状効果と核物質が力学的に不安定となるρ_0/3程度までの膨脹効果を取り入れることにより質量分布・角度分布・エネルギー分布が定量的に理解できることを示した。(D)超新星爆発のダイナミクスについては1次元(球対称)

流体模型での詳細な分析をまとめ挙げるとともに、ハイペロンが現れた場合の状態方程式テーブルを構築し、爆発エネルギーを有意に増加させることを示した。(A),(B),(C)の最新の研究成果を取りこんで改善したテーブルを今後構築する予定である。超新星爆発の理解には、ハイペロンの発現が期待される高密度から元素生成の起こる低密度に達する様々な温度・密度での核物質の性質を明らかにする必要がある。本研究では、(A)AGS-SPS-RHICエネルギーの重イオン反応、(B)ハイパー核反応データによるハイペロン・ポテンシャルの決定、(C)低密度超新星物質における原子核種分布、(D)新星物質の状態方程式・核種分布テーブルの構築と超新星爆発メカニズム、の4つの個別課題の研究を通じて実験データに基づく超新星爆発のより現実的な記述を可能にすることである。本年度は個別課題(A),(B),(D)についての研究を次のように進めた。(A)高エネルギー重イオン反応:運動量依存性をもつ核子の平均場を導入して核子当たり1GeVから160GeVまでの重イオン衝突データに現れる集団運動流(フロー)を分析し、この広いエネルギー領域におけるフローが微視的な輸送模型(JAM-RQMD/S)で説明できることを示した。これらの成果を2本の論文として投稿中である。(B)ハイパー核反応:原子核標的のハイペロン生成反応において核内核子のFermi運動量を考慮した運動学を用いることにより、Λ,Ξ核生成について束縛状態と連続状態が共通のポテンシャルにより理解できることを示した。またこれと同等な枠組でΣ核生成の連続スペクトルを分析した結果、Σ^--核ポテンシャルが30MeV程度の斥力であることを示した。(D)超新星爆発のダイナミクス:(B)での分析で得たハイペロン・ポテンシャルに基づいてハイペロン・パイオン・ミューオン等の粒子を取り入れた状態方程式テーブルを構築し、1次元(球対称)流体模型での爆発エネルギーへの影響を分析した。ハイペロン・パイオンは高密度領域で状態方程式を軟化させ、それぞれが0.10.5%程度爆発エネルギーを増やすが、ミューオンは爆発を抑制することが明らかになった。本年度は個別課題(A),(B),(C)についての研究を次のように進めた。
電気化学原子層エピタキシーによる分子認識機能界面の創成

電気化学セルと文字どおり原子レベルでの実空間分解能を持つ走査プローブ顕微鏡を組み合わせた電気化学STM/AFMにより、原子スケール分解能で電極表面の構造や電子状態ををin-situで観察しながら、分子層単位での構造規制(吸着、配向成長等)が可能な電気化学的手法による原子層エピタキシー手法の確立した。本年度は特にDNA分子を対象とし、特徴的な水素結合に起因する、相補的かつ異方的な自己組織構造を形成する。さらに、構造規制されたDNA分子間の化学結合力を、化学的に修飾したAFM探針を用いて、分子単位で直接評価した。第1に、構造規制表面上での単鎖DNA自己紹織化構造の形成制御技術を確立した。.塩基数180までの数種類のssDNA分子および長鎖DNAが0.1Vvs.NHEの電位で、Au(111)表面に可逆的に吸着することが分かった。掃引速度依存性により、反応律速であることが明らかになった。電極電位のみならず、pH条件の制御によっても、単鎖DNA分子の特異吸着構造(自己紹織化構造)が制御可能であることが明らかになった。第2に、DNA分子修飾探針を用いた表面分子識別構造規制された表面上で、分子スケールでの分子識別を狙って、チミン分子単鎖オリゴマーを修飾したAFM探針により、チミンおよびアデニン分子で表面修飾したAu(111)面との化学結合力を測定した。その結果、チミン-チミン間、チミン-アデニン間の結合力が各々400pNと1300pNであった。これは、約50分子対が結合に関与していると考えたときの、相補的な水素結合力を直接評価したものだと考えられる。
唐代禅宗思想の研究 -『神会語録』の注釈的研究-

中国の歴史的な研究には、六祖慧能の弟子である荷沢神会(684-758)は、伝説的な六祖慧能よりも歴史的な実像が確実である点では、はるかに重要であると云えるかも知れない。本研究は、神會の残された語録からその思想を中心に考察して、新たな解釈で禅宗教団という既成の枠組みから解き放ち、禅宗という中国仏教の画期的な転換点における、その思想史上の意味について幾つかの新視点を提案した。その研究成果を概観すると、一つには敦煌文献を中心とする『神會語録』の注釈的研究であり、二つには本人の五編の論文である。前者は初期禅宗思想の語録を採りあげた具体的な注釈研究であり、別記の研究協力者の参加を得てなったものである。語句の精密な解釈を通して、その他の禅宗文献との思想的な関連を追及した。後者の論文では、中国仏教史の上で、禅宗の登場を中国中世の終焉期と規定し、禅宗は中国中世仏教の積極的な革新、克服運動として理解することで、その後の禅宗の特徴は説明できるという新たな提案を行った。禅宗は初期から一貫してこの性格を懐胎していたと理解できるが、誰よりやはり荷沢神会の運動と思想がその後の禅宗の形成に決定的に重要であったことを分析した。また「神会の菩薩戒思想」という論点で、初期禅宗の成立過程で、六祖慧能の顕彰活動という決定的な役割をはたした荷沢神会が、思想的にも「大乗菩薩戒」を宣揚することで、初期禅宗の仏教運動としての思想的特徴を決定づけたと論じた。つまり大乗菩薩戒こそは、中国仏教に決定的な質的転換をもたらす原理であり、禅宗の運動は結局、この菩薩戒思想を根拠とし宣揚する運動だったのではないか、という仮説を得た。これは次の研究課題となるものである。かくして禅宗と称される新たな仏教運動が中国の仏教思想の上でもつ、独自の思想的な役割の分析ができたと思う。共同研究初年度の本年は、『神会語録』(楊曾文編校『神會和尚禅話録』中華書局底本)のデーター入力を精力的に行った。その結果、『南陽和上直了性壇語』(以下『壇語』)という文献を入力し終え、これに基づき、同書『一字索引』も一応の完成を見た。特に中島は北京を訪問することができ、中国における最新の仏教研究動向を把握することができた。所見では博士論文を中心に近年とみに、優れた研究成果が公表されており、斯学の充実が推測できる。しかし、問題意識や研究水準の先端性という点では、当方が自信を深める点も多々感得できた。またこれをふまえて内外の先行研究論文目録も作成できた。一方、中島志郎、衣川賢次、西口芳男の研究員、及び研究協力者三名(吉田剛、松岡由香子、北畠利信)による『壇語』の注釈的研究については月に一、二度の頻度で各自が分担した注釈試案を提出し、検討会を重ねることができた。検討会での討議を経た注釈原稿は西口芳男が取りまとめの労をとり、『壇語』の研究については最終稿の段階にまでこぎつけた。本研究の第一段階として概ね計画通りに進展していると云える。また研究員による本研究に関連する論文発表としては、中島志郎「禅学試論-神會を手がかりに-」(『禅学研究-小林円照教授退官特別号-』

2005年夏刊行予定)、共同研究員衣川賢次「『南宗五更点』の注釈的研究」(『禅学研究』同上号)を得ることができた。中島論文は、神曾の初期南宗禅における思想的な意義を考え、中国禅宗の思想的系譜の再検討を問題提起した。衣川論文は神曾と密接な関連のある初期の禅文献『南宗五更点』を文献考証的手法で注釈した研究である。本年度は、『神会語録』のうち『南陽和上頓教解脱褝門直了性壇語』について、注釈研究の最終的な検討に入った。定例研究会では共同研究者各自の分担研究を全体討議に掛け、最終的な見解の統一を図ることに主眼を置いた。中島本人の主な研究成果としては、論攷「褝学試論-神会を手がかりに-」を『禅学研究』二○○五年特別号(平成十七年五月刊行)に発表し、次いで同七月二十九日、国際仏教大学において開催された「日本印度学仏教学会学術大会」に参加し、「神会の菩薩戒思想について」という論題で研究発表した。同論文は、同年十二月に刊行された。その内容を概観すると、先ず「禅学試論」では、中国仏教史の上で、禅宗の登場を中国中世の終焉期と規定し、禅宗は中国中世仏教の積極的な革新、克服運動として理解することで、その後の禅宗の特徴は説明できるという結論に至った。褝宗は初期から一貫してこの性格を懐胎していたと理解できるが、誰よりやはり荷沢神会の運動と思想が決定的に重要であったことを分析した。次の論文「神会の菩薩戒思想について」では、初期禅宗の成立過程で、六祖慧能の顕彰活動という決定的な役割をはたした荷沢神会が、思想的にも「大乗菩薩戒」を宣揚することで、初期禅宗の仏教運動としての思想的特徴を決定づけたと論じた。つまり大乗菩薩戒こそは、中国仏教に決定的な質的転換をもたらす原理であり、褝宗の運動は結局、この菩薩戒思想を根拠とし宣揚する運動だったのではないか、という結論に至った。また八月には、韓国ソウルの中央僧伽大学を訪れ、韓国における初期禅宗の研究動向に触れることができた。その他、衣川賢次も『褝学研究』に論文「荷沢和尚南宗五更転訳注」、及び口頭発表「日本と中国の古写経による仏典校訂の試み」(国際仏教学大学院大学06.02.25)を発表し、研究協力者の西口芳男は『神会語録』の本文校正の労をとっていただいた。本年度は最終年度にあたり、『神会語録』のうち『南陽和上頓教解脱禅門直了性壇語』について、注釈研究の最終的な完成を見た。定例研究会では研究協力者各自の分担研究に応じて、新たな論攷の執筆を依頼した。順次発表の予定である。中島本人の主な研究成果としては、二〇〇六年四月に、訓注本で敦煌本『六祖壇経』(四季社)を刊行した。同書は、神會と思想的な関連が深い敦煌本『六祖壇経』本文に訓注と現代語訳を施したもので、同様の形式で系統的に刊行されている禅語録叢書の一本である。内容的には従来研究の踏襲の性格が強いが、解題には初期禅宗運動の性格として中国中世仏教からの脱却という課題があったという、本人の視点を強調した。また同月二二日には大韓民国海印寺で開催された韓国仏教学結集大会において「神会と宗密-頓悟漸修説をめぐって-」という題で研究発表した。その後十一月二十五日の「禅学研究会学術大会」(花園大学)では、「神会と宗密-思想史的観点の試み-」と題して研究発表し、同論攷は『禅学研究』第八十五号(平成十九年二月刊行pp.69-93)に掲載された。その内容を概観すると、先ず海印寺発表「神会と宗密」では、宗密との思想的な対比を試みた。就中、頓悟漸修説に見る「悟と修」の問題に焦点をあて、両者の決定的な相違点を整理した。次いで禅学大会の研究発表「神会と宗密-思想史的観点の試み-」では、中国仏教史の上で、禅宗の登場を中国中世の終焉期と規定し、禅宗は中国中世仏教の積極的な革新、克服運動として理解することで、その後の禅宗の特徴は説明できるという結論に至った。
高分解能極低温X線検出器用強誘電体素子の開発

100mK程度の極低温において、格子比熱が支配的である絶縁体の比熱は温度の3乗に比例して小さくなるので、低エネルギーの粒子線が入射した場合、エネルギー付与に応じた温度上昇の観測が可能になる。また、極低温においてある種類の強誘電体の誘電率は温度に対して強い依存性を示す。したがって、極低温に冷却された強誘電体にX線等の粒子線を入射した際に生じる誘電率変化を計測することにより、試料に付与されたエネルギーの大きさを評価することが可能であるので、適当な強誘電体試料を用いると、入射X線のエネルギーを高い分解能で検出することが期待できる。本研究では、まず、100mKまでの極低温において強誘電体の誘電率の温度依存性を測定するために、極低温における正確な温度計測システムの設計製作を行った。温度計として酸化ルテニウム抵抗温度計を使用したが、微小交流電流を通電した温度計の両端電圧を通電電流と同位相で読み取ることで、極微小発熱にもかかわらず、十分な信号対雑音比で温度が測定できるようになった。次に、希釈冷凍機の運転試験を行い、無負荷時に最低到達温度40mKおよび、100mKにおける冷凍能力が15μWであることを確認した。本研究で使用した希釈冷凍機は、冷凍機を昇温することなく試料の交換が可能なトップローダー方式の設計にあったが、トップローダーからの熱侵入が大きく、試料を取り付けた状態では定格の100mKまで冷却することができなかった。そこで、熱侵入量がさらに1/10となるようにトップローダーの構造及び材質を検討し製作した。また、強誘電体試料として、焼結過程が困難であったが016%のSrTa_2O_6を含むSrTiO_3試料を作成した。
新規抗癌活性抗生剤の合成とその生理活性に関する研究

1.昨年の報告書においてエンジインスルホンを活性化するためにエンインアレンの同族体であるアレンインシクロプロパンに硫黄官能基を導入することに成功し、その熱的環化反応を検討し、6-endo型ではなく5-exo型で環化反応が進行することを報告した。しかし、含硫黄エンインアレンの本来の反応性を調べるためにはやはり、シクロプロパンではなく、二重結合のものを合成する必要があった。そこで、今まで共役エンインスルホンからの合成が困難であったエンインアレンスルホンを合成することにした。合成を困難にしていた理由であるアリールスルホン部分のオルトリチオ化を抑えるためアリール基を2,4,6-トリメチルフェニル基に代えたエンインスルホンを合成した。次に私たちの開発したα-リチオビニルスルホンの発生法を適用すると、オルトリチオ化などの副反応を抑えてα-リチオエンインスルホンを発生でき、プロピナールと反応させることで、エンインアレンの前駆体が高収率で得られた。次にこの化合物をアレンインシクロプロパンの場合と同様Ph_2PCl/Et_3Nでアレンに異性化させ、目的のエンインアレンを合成できた。そこでベンゼン中加熱すると、シクロプロパンの場合と同様に5-exo型で環化した生成物が得られるのみで、6-endo型の芳香化生成物は得られなかった。2.この閉環反応の選択性にはアセチレン末端の置換基が大きく影響していることが報告されているので、次に私はエンインアレンのアセチレン末端が水素の基質の合成を計画した。そこでアセチレン末端にトリメチルシリル基を導入したエンインアレンを合成した後、脱シリル化することを検討したが、非常にトリメチルシリル基が外れやすく、TMS-置換エンインスルホンを合成した段階で既に脱シリルが徐々に進行することが分かった。そこで完全に脱シリル化を行ない無置換の1-スルホニル-1-ブテン-3-インへ導いた後、エンインアレンへ導くことを考え、現在その合成を検討しているところである。今後、アセチレン末端に置換基を持たないエンインアレンスルホンを合成し、選択的に6-endo型の芳香化が進行する基質を合成していく予定である。1.リーディング化合物である(Z)-エンジインスルホンは計画に示したように合成できた。そしてそのシクロプロパンおよびオキシラン誘導体も合成できたが、抗癌活性の指標となる芳香環化反応はいずれも進行しなかった。そこで、それら化合物の基礎的反応性をみる目的で種々の求核種およぴラジカル種との反応を検討した。またその中で種々の誘導体も合成でき、その一つであるアレニルオキシエンインスルホンは容易に芳香環化反応が進行し、アルキニルフランを高収率で与えた。また、アルキニルビニルオキシランもoxy-Copeタイプの芳香化が進行し、フェノールの誘導体を与えることが分かった。このことから、抗癌活性を示す可能性が高いこれら2種類の化合物を見い出すことができた。2.これとは別途に当初の目的の化合物であるエンジインスルホンをさらに活性な形にするため、エンインアレンの同族体であるアレンインシクロプロパンに硫黄官能基を導入することも検討した。アセチレニックシクロプロパンをBuLiで処理した後、アルキニルアルデヒドとの反応を行ないアルコールヘと導く。さらにPh_2PCl/Et_3Nでアレンヘと異性化した。これを同様の芳香環化反応を検討したところ、シクロプロパン環を崩すことなく芳香環化反応が進行し、ナフタレン誘導体を与えた.この化合物は今までのエンインアレン誘導体と同様、分子内のアセチレンとアレンとの間で5-exo-trig型で閉環し、ビラジカル中間体を経由し、これがベンゼン環上水素を引き抜き、生じたフェニルラジカルが6-endo閉環した緒果得られたと考えられる.アレン部位に嵩高い置換基を有する場合には全く芳香環化反応が進行しないことから、シス置換しているアセチレンとアレンとの結合距離が大きくこの反応に影響していることが分かる。今後、これら1、2で得られた化合物群についてその抗癌活性を測定していく予定である。

2.この閉環反応の選択性にはアセチレン末端の置換基が大きく影響していることが報告されているので、次に私はエンインアレンのアセチレン末端が水素の基質の合成を計画した。そこでアセチレン末端にトリメチルシリル基を導入したエンインアレンを合成した後、脱シリル化することを検討したが、非常にトリメチルシリル基が外れやすく、TMS-置換エンインスルホンを合成した段階で既に脱シリルが徐々に進行することが分かった。そこで完全に脱シリル化を行ない無置換の1-スルホニル-1-ブテン-3-インへ導いた後、エンインアレンへ導くことを考え、現在その合成を検討しているところである。今後、アセチレン末端に置換基を持たないエンインアレンスルホンを合成し、選択的に6-endo型の芳香化が進行する基質を合成していく予定である。
癌における糖鎖合成酵素の遺伝子発現と臨床応用

1.マウスβ1ー4Gal転移酵素のcDNAを用いて、遺伝子DNAの単離に成功した。全長は65kbあり、7つのエクソンから成る。このうち、第3と6エクソンはalternative splicingを受けることが分かった。各エクソンの機能ドメインを決定した。調節領域と思われる5上流域はTATAやCAATボックスは含まず複数のGCボックスを有する。F9癌細胞を分化するレチノン酸が本酵素遺伝子を誘導する分子機序を検索している。ラット肝癌で亢進する2ー6シアル酸転移酵素(ST)のcDNAオリゴヌクレオチドを用いて肝癌のmRNAを調べたが増量はなかった。しかし、肝癌の本酵素から6kdのベプチドを切り出すプロテアーゼ活性は肝より肝癌が3倍高く、2ー6STは転写後の修飾によって活性が高まる可能性がある。2.癌で増量するGD_3の合成に働く2ー8STをラット肝ゴルジ画分から部分精製し諸性状を解析した。GM_2合成のβ1ー4GalNAc転移酵素をマウス肝から分画を行なう一方、GM_2に関するコンジェニックマウスからcDNAライブラリーを作り、GM_2^+とGM_2^-マウスのmRNAをプローブとして+・-法でクローンを探している。nLcOse_4に働く二つのラットGlcNAc転移酵素のうち、β1ー3酵素活性は脾Mn^<2+>要求性であるが、β1ー6酵素は二価陽イオンを必要とせず、肝癌では両者とも亢進していた。結腸癌のムチン糖蛋白合成に働くαGalNAc転移酵素はペプチドのーSerーThrーThrーに親和性があり、これらアミノ酸残基にGalNAcを高密度に結合する。このことは特異抗体で癌ムチンが高率に検出されることを裏づける。3.Le^x糖鎖合成に働くフコース転移酵素は、268例の癌患者血清で陽性率は66%、健常人7%であった。本酵素のレベルは癌の予後と並行しており、新しい癌マーカーとなり得る。硫脂質の合成酵素は腎細胞癌組織でも患者の血清でも亢進しており、腎細胞癌のマーカーとして臨床応用が可能である。
マイナー抗原を標的とした免疫療法の開発

本研究では造血器腫瘍に対する同種骨髄移植後の抗腫瘍免疫の主要な標的であるマイナー抗原を同定し、移植後の再発の予防ワクチンや治療標的としての応用を目指した。移植患者から樹立したCTLクローンを用い、CTSH, HMSD, HMHA1, BCL2A1, SLC1A5, UGT2B17, P2RX7, DPT1遺伝子産物上の多型部位に8種類の新規マイナー抗原を同定した。抗原の迅速な同定のため、プールDNAの全ゲノム解析法、HapMapゲノムデータを用いた相関解析法を新規に開発した。造血器腫瘍の養子免疫療法を行なう際、より多くの日本人患者をカバーしうるように種々のHLAアリルに拘束される血液系細胞特異的マイナー移植抗原(mHAg)をコードする遺伝子を同定することが本研究の目的である。(1)HLA-A^*3303およびHLA-A^*3101拘束性の新規マイナー移植抗原、Cathepsin Hの同定:異なる急性骨髄性白血病患者の同種移植後末梢血より樹立したHLA-A33と-A31'拘束性の細胞傷害性T細胞(CTL)クローンを指標にして、15q25に位置する遺伝子にコードされる新たなmHAg、Cathepsin H(CTSH)を同定した。解析の結果、CTSHのバリアント1のみに存在するリーダー配列上の第1番目のアミノ酸多型部位にHLA-A^*3101およびA^*3303により提示される2個のエピトープが存在することが明らかとなった。定量PCRによると、CTSHはubiquitousに発現しており、免疫染色でも同様な発現を確認した。特に、単球系白血病では強く発現しており、細胞傷害性試験により白血病細胞を含む造血系細胞は傷害された。一方、腎正常上皮細胞や腎がん細胞はCTSHを強発現しているにも拘わらず、予想に反してCTLにより全く傷害を受けなかった。現段階では説明不可能であるが、造血系細胞だけが特異的にCTL傷害を受けることから、抗白血病効果(GVL)の標的として有望である可能性が示唆された。(2)HLA-B^*4403拘東性の新規マイナー移植抗原の同定:新たに樹立されたHLA-B44拘束性のCTLクローンを指標にして、発現クローニングにより同定された遺伝子は機能不明のESTであり、並行して行った連鎖解析法により、本候補遺伝子は18q21にマッピングされた。標的mHAgの発現をコントロールするSNPの同定にも成功しており、現在、最小エピトープの同定を試みている。造血器腫瘍に対して免疫療法を行う際、より多くの日本人患者を対象としうるように、種々のHLAアリルに拘束される血液系細胞特異的マイナー(組織適合)抗原をコードする遺伝子を同定することが本研究の目的である。(1)HA-1マイナー抗原の新たな拘束性HLAアリル・エピトープの同定:欧米人の6割が有するHLA-A^*0201に拘束されるHA-1は免疫療法の標的として有望視されているが、A^*0201の陽性率は日本人の2割弱に過ぎないため、HA-1遺伝子にコードされる新たなマイナー抗原の同定を試みた。HA-1のアミノ酸多型が抗白血病効果方向に不適合のある移植を受けた患者の末梢血を、HA-1エピトープ配列を中央に含む計29-merからなるペプチドを用いて刺激した。得られた細胞傷害性T細胞(CTL)クローンの拘束性HLA型はA^*0206と判明した。日本人の15%がA^*0206を持つことにより、HA-1の日本人における臨床応用可能性は従来の約2倍となった。(2)HLA-B44拘束性の新規マイナー抗原の同定:HLA-B44拘束性のCTLクローンを指標として、発現クローニングにより同定された遺伝子はserpinドメインを持つ機能不明のESTと一致し、HUGOより新たにHMSDと命名された。このマイナー抗原は、イントロン2のスプライスドナー部位に存在する遺伝子多型に依存した選択的スプライシングの結果として生成されることが判明した。HMSDの発現は、骨髄性白血病、多発性骨髄腫で高かったが、正常細胞では活性化された造血細胞にのみ発現を認め、移植後の抗白血病・骨髄腫効果の増強のための良い標的となると考えられた。このマイナー抗原に特異的なCTLは、免疫不全マウスにおける白血病細胞の生着を完全に阻害しえたことにより、本マイナー抗原は白血病幹細胞にも発現していることが明らかとなった。造血器腫瘍に対する同種造血細胞移植後再発を予防・治療して治療成績を向上させるために,血液系細胞特異的マイナー(組織適合)抗原を標的とする免疫療法がある。この際,より多くの日本人患者を対象とできるように,種々のHLAアリルに拘束されるマイナー抗原を同定することが本研究の目的である。1.HLA-A24拘束性

マイナー抗原の同定:従来の連鎖解析法,cDNA発現クローニング法では抗原遺伝子の同定に至らなかったため,新規同定法の開発を試みた。まず,CTLクローンを用いた細胞傷害性試験にて,健康人より樹立したEBV不死化B細胞株(LCL)をマイナー抗原陽性・陰性に分類した。次いで個々のLCLよりDNAを抽出,抗原陽性群・陰性群でまとめてDNAプールを作成した。このDNAを50万SNPタイピングが可能なSNPアレイで解析し,2群間でSNP型の分布に偏りがあるゲノム領域を検索した。本法にてわずか26kbの狭い連鎖不均衡ブロックが同定され,この部分にコードされるBCL2A1遺伝子が特定された。詳細な解析により,BCL2A1のExon1の最初のSNPを挟んだ領域に新規マイナー抗原エピトープを同定した。BCL2A1遺伝子の血液細胞特異的発現はすでに報告されており,造血器腫瘍に対する免疫療法の良好な標的となる。2.BCL2A1遺伝子は造血器腫瘍のみならず,固形腫瘍における異所性発現が知られており,特に悪性黒色腫細胞での発現が高い。以前にクローン化した,HLA-A24およびB44拘束性,BCL2A1特異的CTLを用いて黒色腫細胞株に対し細胞傷害性試験を行ったところ,強い傷害性を認めた。黒色腫の切除標本でもBCL2A1蛋白質の強発現が確認されたことより,拘束性HLAとBCL2A1の抗原陽性患者においてドナーがBCL2A1マイナー抗原陰性の場合は,本抗原を用いた免疫療法の適応があると考えられる。造血器腫瘍に対する同種造血細胞移植後の再発を予防・治療して治療成績を向上させるために、血液系細胞特異的マイナー(組織適合)抗原は選択的抗腫瘍効果をもたらしうる標的抗原として有望である。HLAや抗原頻度から現在のカバー率は3割強程度であり、さらに多くの日本人患者を対象とできるように、新規マイナー抗原を同定することを目的とする。1.HapMapリソースを用いた新規マイナー抗原の同定:昨年度報告したゲノムワイドな同定法ではタイピングしたEBV不死化B細胞(LCL)から抽出したDNAのプール化、SNPアレイ解析が必要であった。これに対し、本年度はHapMapに登録されたLCLの細胞傷害性試験結果と各LCLのSNP型データの関連解析を行うことで、迅速に責任SNPを決定する方法を開発した。HLA-A^*0206,B^*4001拘束性の細胞傷害性T細胞(CTL)にてそれぞれ45、72種類のLCLをタイピングし相関解析を行ったところ、前者では染色体19q13.3の位置に存在するSLCIA5遺伝子、後者では4q13.1に位置するUGT2B17遺伝子まで絞り込むことができ、CTLエピトープも同定された。両CTLとも傷害性試験では血液系細胞特異的と考えられたが、遺伝子の発現は比較的広範囲であったため、選択的抗腫瘍効果の標的となるかを検討中である。2.マイナー抗原を標的とした移植後再発・再発ハイリスク造血器腫瘍患者に対するマイナー抗原ペプチドワクチン臨床試験:T細胞リンパ腫の再発例およびハイリスク急性骨髄性白血病の2患者に対して各々ACC-1^c、HA-1のペプチド(第一段階量30μg)を投与した。現在、免疫モニタリングを実施中である(詳細は全試験終了時に公開)。
非対称性の構造を持つ層状ニューラルネットの認知、記憶機構の計算論的研究

神経系ネットワークの非対称性の構造および対称性の構造に注目し、視覚情報の生成がいかになされるか、生成された情報がどのように保存されるか、そして視覚系の上位レベルでどのように再構築されるかを明らかにすることである。2層回路の意味のある情報の流れの分類を非対称構造の処理原理から明らかにした。回路の不変量となる、方向性の検出量のベクトルの大きさがMT野では、きわめて、大きくなることが、非対称回路の特徴から導かれた。本研究では網膜、視覚系大脳皮質のV1野、MT野、小脳などに見られる神経系ネットワークの非対称性の構造および対称性の構造に注目し、視覚情報の生成がいかになされるか、生成された情報がどのように保存されるか、そして視覚系の上位レベルでどのように再構築されるかを明らかにすることである。この研究を進め、非対称のニューラルネットワークが情報の生成、保存、再構築にきわめて、有効な構造となることが分かった。ニューラルネットの2段構成の非対称性の回路となる、V1野回路の出力がMT野の回路と接続することにより、回路の不変量となる、方向性の検出量のベクトルの大きさがMT野では、きわめて、大きくなることが、非対称回路の特徴から導かれた。これには、非線形性の寄与が大きく、この非線形性がニューラルネットの2段の回路構成により、冗長性のある情報システムを形成していることが分った。非対称性を持つ回路の情報の分散化処理が一つの特徴であり、情報の分散化処理が全体の情報処理とどのような関係を有するかについての考察の研究を分類というラフ集合をベースとする、一般的立場から研究を進めた。さらに、ニューラルネットの学習と予測についての応用問題への適用を検討して、基本的考察となる研究を広く進めた。本研究では網膜、視覚系大脳皮質のV1野、MT野、小脳などに見られる神経系ネットワークの非対称性の構造および対称性の構造に注目し、視覚情報の生がいかになさるか、生成さた情報がどのように保存されるか、そして視覚系の上位レベルのように再構築されるかを明らかにすることである。この研究を進め、非対称のニューラルネットワークが情報の生成に、きわめて有効な構造となることが分かった。ニュールネットの2段構成の非対称性の回路となる、V1野回路の出力がMT野の回路と接続することにより、層状回路の動作機序が重要となる。そこで、2層回路の意味のある情報の流れの分類を非対構造の処理原理から明らかにした。本研究で対象とする非対称構造のネットワークの機能として、第1段のネットのV1野の回路のベクトルの方向性の研究を行い、この回路を特微つける不変量の研究を進めてきた。この不変量(ベクトル)の方程式がMT野へと接続する層状ネットワークの第2段の回路網構成となることにより、強い方向性をもつ冗長性のある不変量となることが分った。さらに、ニューラルネットの学習と予測についての応用問題への適用を検討した。本研究では網膜、視覚系大脳皮質のV1野、MT野、MST野、小脳などに見られる神経系ネットワークの非対称性の構造に注目し、視覚情報の生成がいかになされるか、生成された情報がどのように保存されるか、そして視覚系の上位レベルでどのように再構築されるかを明らかにする。われわれは、今まで、非対称構造を持つ神経系ネットワークが、動きの刺激入力に対して、その方向性と動きの速さに対して、敏感であることを計算論から導き出してきた。本研究では、基本構造と見なされる非対称性でかつ非線形性の回路構造がV1野での動きに対するベクトルの生成、MT野での冗長性を有した、より強いベクトルの生成と近傍を考慮した相対ベクトルの生成、そして、MT野に続くMST野でのベクトル場の生成を、これらの構造と新たに展開する方法論から導き出される機能を計算論的に明らかにすることである。この研究課題に対して、V1野よりも、MT野での冗長性を有した、より強いベクトルの生成ができることを、計算論的に明らかにした。また、本研究で取り上げる階層ネットワークでのベクトル生成という目標を想定した場合、回路中に選択的な経路の形成を示しており、計算論的手法から、神経情報の経路選択を示すことができた。最後に、非対称性を持つ回路の情報の分散化処理が一つの特徴であり、情報の分散化処理が全体の情報処理とどのような関係を有するかについての考察の研究を分類というラフ集合をベースとする、一般的立場から研究結果を得た。
希少食肉目動物の保全にむけた実践的な繁殖生理生態調査法の確立

希少食肉目動物の飼育下個体を対象に,糞中の性ホルモン動態のモニタリングから繁殖生理の解明を行うと共に,糞中DNAとホルモンの解析により排泄者を特定する方法を開発し,その種の保全に役立つ繁殖生理生態調査法を確立することを目的とした。1.ネコ科とクマ科の希少種7種の飼育個体から,糞を定期的に採取保存し,繁殖生理の解明に必要な試料を蓄積した。2.糞中性ステロイドホルモン動態のモニタリングにより,特にトラとヒョウの繁殖特性を明らかにした。トラでは,卵胞活動の指標として糞中エストラジオールー17β(E2)またはアンドロステンジオン(AD),黄体活動の指標として糞中プロジェステロン(P4)の測定が有効であった。発情期に雄からマウントまたは交尾を受けた雌では,交尾後発情兆候が消失し,P4値が急激に上昇した。その後,出産がみられなかった場合には交尾後2ヶ月以内に基底値まで減少し発情兆候が回帰した。発情期に交尾がみられなかった場合や単独飼育された場合は,いずれもP4含量は基底値を維持し,E2,ADまたは発情兆候に約1ヶ月の周期性が認められた。しかし,稀に交尾・マウントがなくP4値の上昇が認められた。以上のことから,トラの排卵様式は交尾排卵型である可能性が高いが,稀に交尾刺激なしでも排卵する場合があることが明らかとなった。ヒョウでは,ローリング行動が観察された時期に一致して,E2またはADが上昇する傾向が認められ,ローリング行動がヒョウの発情行動の一つと考えられた。調査期間中P4値に明確な上昇が数回確認されたが,これらの個体は雄と同居させていなかったことから,ヒョウは交尾刺激を伴わずに排卵する確率が高いことが明らかとなった。3.動物種や性判別などの排泄者情報を糞から特定するための方法を確立するため,糞からDNAを抽出・増幅するために必要な実験設備体制を整えた。
インターネットによる国際コミュニケーションおよび異文化理解教育に関する共同研究

定し、(A)その検証、(B)発達機序の解明、および(C)インターネット諸機能の関与査定、を目的として、日米両国の研究実施地点(日本2米国1:計3大学)において、1995年度下半期1997年度に渡り、予備実験を含め本実験I・II・III・IVを実施し、以下の結果を得た。日本人英語学習者(大学生)におけるインターネット活用実践実験クラスと非活用コントロールクラスの比較により、(A)検証:(1)英語による国際コミュニケーション能力伸長については、要素中とくに「方略的能力」、「社会言語的能力」、および「談話構造能力」に向上が確認された。(2)i)対異文化感受性については、過半数の項目について望ましい(うち1/3は顕著な変化が観察された。ii)態度変化については、事前・事後のアンケートより「英語」に対してより「人々」「文化」および「異文化に対する理解」に好感度もしくは理解度の向上が観られた。(3)ジャーナル(日誌)の記述およびメールとニューズグループの交信記録の追跡調査により、とくに「自発・自立的学習」併せて「知的協動姿勢」の萌芽が観られた。(B)発達機序:(1)交信記録の時系列的観測・分析により、要素間で上記プラス「文法能力」の発達順序が窺われた。(2)上述向上変化に6ヵ月では不十分であり、少なくとも10ヵ月の実践期間を要する。(3)個人の諸特性、学習環境の諸条件等複数の要因が関与すると推察されるが、不明な点が多い。(C)現段階では、コミュニケーション力伸長には、メーリングリストとニューズグループ(とくにディベート力)、異文化理解養成にはWWWとEメール(若干程度)が有効である。平成7年度研究における予備実験授業の実績報告<実験概要>期間:1995年10月20日1996年2月23日被験者:日本側大学生42名、米国側コミュニティー・カレッジ生12名方法:i)全被験者および全共同研究者間に共通の電子会議室/仮想教室としてメーリング・リストを設立、被験者は各自のIDで授業時内外に、主に目標言語で情報・意見の公開・交換。ii)日本側では、ディスカッションの基礎訓練とメッセージ内部伝達の場としてローカルのニューズグループを設立、また授業時内外に他の英語による各種ニューズグループへの投稿を奨励。iii)日本側では、WWWの利用を教授、課題解決の情報収集・交換を自主性に基づき国際的に実践。データ採出方法:i)事前、事後アンケートii)事前、事後作文課題iii)被験者の実験期間中の日誌iv)サーバーに保管の交信記録<結果の分析・考察>(米国側被験者数の不足と日本語通信環境の整備遅延の為、実験結果は日本側被験者による)事前、事後アンケート:有効データ数30、i)高感度態度変容において全項目とも次の順位で好転:コンピュータ、目標言語文化の理解、目標言語の母語話者、目標言語文化、目標言語、インターネットの教育効果。ii)「インターネットの教育効果」に対する態度の「コンピュータ」と相関の傾向、「目標言語」と負の相関の傾向、の追検証の必要を示唆。事前、事後作文課題:データ数34、流暢性、正確性および母語話者性において、目標言語によるコミュニケーション力向上を観察。日誌:ディスカッションはじめコミュニケーション力養成と異文化理解を個別学習者の主体性に基づき常時実体験的に構築する、ツールおよびリソースとしてのインターネット利用の有効性を観察。<課題>上記観察事項の再検証に加え、i)異文化対応感受性テストの導入、ii)要因抽出方法の開発、を継続研究において実施する。平成7年度の予備実験の結果に基づき、本実験Iおよび本実験IIを次の通り実施し、以下の結果を得た。(1)実験授業期間:「本実験I」

1996年4月11日9月19日「本実験II」1996年10月18日1997年2月13日の各15週(2)被験者:「実験クラス」日本側大学生約50名(交信相手:米国側コミュニティー・カレッジ生14名)「コントロール・クラス」同大学同学部同学年大学生約50名(3)方法および利用インターネット機能:i)メーリング・リスト上で各自の感想・意見交換ii)ニューズ・グループ上でディスカッションおよびディベートiii)WWW上で、課題解決の情報収集(4)データ採取方法:i)事前・事後アンケート:有効データ数41(コントロール群44)ii)事前・事後Writing-Task Tests:有効データ数41(コントロール群40)iii)ジャーナル(日誌)iv)異文化対応感受性テスト:有効データ数39(コントロール群36)(5)結果:i)6項目の態度変容について、両群ともすべての項目においてプラス変化、コントロール・グループが実験クラスを上回ったのは微差で「英語」に対してのみ、実験クラスでは、「英語」に加え「人々」「文化」「コンピュータ」「インターネットへの期待」「異文化理解」でコントロール群を上回る上昇が見られた。ii)コミュニケーション力について、実験グループにおいては文法能力以上に、「コミュケーション方略」「社会言語学的能力」「談話構造能力」の要素に向上変化が見られた。iii)学習態度・体勢において、自主的・自律的自己管理、および相互協力学習(collaborative learning)への変化が見られた。iv)14項目中、好ましい方向への変化は、コントロール・グループ5に対し、8項目、うち3項目については、顕著な程度差がみられた。(6)課題:i)データ数の不足を実験の継続により累積ii)交信相手数の不足を日本側にも英語メーリング・リスト設定により改善2.ハワイ側JSL実験組については、以下の事を実施(1)日本語での文字通信環境の利用教育開始(2)画像ファイル、音声ファイルの送信の方式の打ち合わせと学生被験者の教育(3)画像、音声圧縮によるインターネット利用調査(4)ホームページによる交流実験2月12日、の各15週(2)被験者:日本側大学生「本実験III」約60名「本実験IV」約50名(交信相手:米国側コミュニティーカレッジ生計24名)、「コントロール・クラス」同大学同学部同学年生約50名(3)方法および利用インターネット機能:i)2つのメーリング・リスト上で発表・意見交換ii)WWW上で、課題解決の情報収集iii)その他のインターネット機能のうち、数種のニューズ・グループ上でデスカッションとディベート練習、WWW上チャットで海外の新Key-palsとの会話実践、および数種の英語教材ウエヴ上で自己学習(5)結果:i)次の点において、平成8年度の実験結果と数値的な差はあるが同傾向を示し再現性が確認された(1)アンケートによる態度変容(2)異文化対応
磁気共鳴画像（MRI）による肺血流のパラメトリック解析及びその臨床応用

我々は、これまでに核磁気共鳴画像において繰り返し時間(TR)及びエコー時間(TE)を短縮するimaging sequenceと造影剤(Gd-DTRA)の静脈内投与により肺の相対的血流の画像化を確立した。今回それを利用して、まず健常ボランティアにGd-DTPAを静脈内ポーラス投与し、その直後より秒単位での動態画像を収集した。その動態画像から肺局所のtime-signal inteisity curveを求め、それをガンマフィッティングすることによりピーク時間、平均通過時間、血液量を求め、肺血流の定量的な解析を試みた。ピーク時間、平均通過時間は肺局所では有意差は認められなかったものの、血液容量は重力影響を受ける背側で増加していることが示された。これらは、従来から他の手法により確認されている結果と一致しており、核磁気共鳴画像を用いても肺血流に関する定量評価の妥当性が示された。更に、ブタの肺塞栓症実験モデルを用いて同様にGd-DTPAを静脈内ボーラス投与し動態画像を収集した。同時にマイクロスフェア-を用いて、肺血流の定量値を算出した。肺血流の定量値と平均通過時間の間にはr=0.79の有意な相関が認められた。これらのことから、核磁気共鳴画像を用いて、定性的評価にとどまらず、肺血流に関する定量的評価の可能性が示された。非侵襲的に患者に被曝させることなく肺血流の定量評価が可能であるということは、種々の肺疾患の診断、治療方針の決定、治療効果の判断に寄与するところは大であると考えられる。
海外民族動員運動として在日朝鮮人帰国運動の実態研究

在日朝鮮人帰国運動に関して、この事業にかかわっている当事者たちの役割をさらに詳しく把握することができた。特にアメリカの役割を具体的な文書を通じて確認することができた。朝鮮戦争直後、アメリカの東アジア戦略が完成されてない時点で、日本における在日朝鮮人の帰国運動は、アメリカにとって対日政策を揺るがす変数のように見えたと思った。帰国を決める在日朝鮮人の自由選択が制限されている時代的な限界もある。しかし、在日朝鮮人の自由選択の幅をさらに狭めた理由の中には、アメリカの東アジアおよび対日、対韓政策の影響もその一つの要因であることを確認することができたといえる。この研究は、1950年代半ばから80年代半ばまでに行われていた「在日朝鮮人帰国運動」(約10万名の在日朝鮮人が25年間にかけて北朝鮮へ集団的に永久帰国した)に関わった朝鮮総連や北朝鮮の役割を中心に、在日朝鮮人帰国運動の目的とその実態を明らかにすることを目指すものである。特に、同時期に北朝鮮当局により展開されていた中国延辺地域とソ連サハリン地域における集団帰国運動を詳細に検討することで、「政治的な民族動員運動としての在日朝鮮人帰国運動」の全体像を描き出そうと努めるものである。1年目の2014年には、中国朝鮮族が多く住む延辺自治州を中心に北朝鮮への帰国運動の実態を調べる。中国朝鮮族の間では1960年前後、中国の大躍進時代に北朝鮮に帰国して働いてから再び中国に戻った人々が存在している。その人々へのインタビューや当時の新聞や文学記録を中心に、その実態を調べることを目的としている。1年目には中国延辺地域を1回訪問し、延辺大学や朝鮮族の自治州で朝鮮族と北朝鮮関係を調査し、関連書籍を集めた。また韓国や日本で北朝鮮から脱北した人々をインタビューして、北朝鮮の中における在日朝鮮人帰国者の生活に関する証言を獲得することができた。在日朝鮮人の北朝鮮への帰国運動は、冷戦時期移動の自由がなく、また公開的な情報提供がなかった時代に人々が偏った一方的な情報を信じて帰国か残留かを決めなければならない構造は、日本植民地時代に強制連行された朝鮮人の運命と似ている基本構造もある。1年目は、その問題意識で日本植民地時代に軍人や労働者として強制連行されていたインドネシア地域や韓国の農村などを調べながら、移動における自由の制限の問題を深く考えることができた。この研究は、1950年代半ばから80年代半ばまで行われていた「在日朝鮮人帰国運動」にかかわった朝鮮総連や北朝鮮の役割を中心に、在日朝鮮人帰国運動の目的とその実態を明らかにすることを目的とするものである。特に同時期に北朝鮮当局により展開されていた中国延辺地域とソ連サハリン地域における集団帰国運動を詳細に検討することで「政治的民族動員運動としての在日朝鮮人帰国運動」の全体像を描き出そうとするものである。1年目の2014年には中国延辺地域を訪問し、延辺大学や朝鮮族の自治州で朝鮮族と北朝鮮関係を調査し、関連書籍をまとめた。その成果は2016年に本としてまとめられた。2年目の2015年には、日本の川崎のコリアタウン、アメリカのNARA(国立公文書館)、ドイツのベルリンを訪問して調査を行った。川崎のコリアタウンでは在日朝鮮人の集団部落で帰国運動関連者のインタビューを行った。アメリカNARAでは、日米会談や米国の報告書のなかで在日朝鮮人帰国運動に対する認識を調べることができた。ドイツでは在日朝鮮人の北朝鮮への帰国運動が行われていた時期、韓国からドイツに移住させられていた人々の状況を調査し、南北の人の移動の現状をみることができた。3年目の2016年には、新潟など日本の公文書館にある帰国運動関連文献を調査し、中国延辺での追加調査を行う予定である(8月)。またアメリカでは在日朝鮮人帰国運動当時、米大統領であったドワイト・D・アイゼンハワーの資料館(9月)を訪問し、サハリン地域での調査(2017年3月)も行う予定である。2015年アメリカNARAでの研究調査の結果に基づいて、日米関係で在日朝鮮人帰国運動をどう認識していたのかの流れを見ることができた。ただし、業務などが重なり、その文献の分析に基づいて論文としてまとめるにはやや時間がかかっている。また、日米関係を調べている中で、NARAでは米の国務省の担当官の意見などは把握できているが、当時の大統領関連の資料は手に入れることができてないため、全体的な位置づけがまだできてない状況で、2016年には大統領公文書館を訪問し、追加調査を行う予定である。2016年度には主に在日朝鮮人帰国運動と米国の役割に関して調べた。3年間を通じて、在日朝鮮人帰国運動を通じて、戦後日韓、日朝関係だけでなく、アメリカの東アジア政策の展開においても在日朝鮮人帰国運動は重要な転換時点であることが分かった。2016年度の研究実績は次のようである。2016年9月9日9月23日までアメリカカンザス州のアイゼンハワー大統領資料館とカナダトロント地域の脱北者調査を行った。アイゼンハワー大統領資料館(在任19531961年)は朝鮮戦争の終結と東アジアにおける米軍基地の再編、米韓同盟、日米安保条約など冷戦時期の東アジアにおけるアメリカの役割りを見ることができる貴重な資料元であった。特に56年から始まった在日朝鮮人の帰国運動が59年12月に実現するまでの期間において、アメリカがこの問題にどのような認識をしているのかを確認できる貴重な資料を発見することができた。

CIAが創設される前に、アメリカは国務省、ホワイトハウス、国防省にそれぞれ個別の情報機関を設置しており、国務省が駐日米大使館に設置した情報機関から報告を受けた在日朝鮮人帰国運動の動向に関する資料は、これまで公開されていなかった資料でもあった。その他にも、米韓関係、日米関係の形成過程を確認する資料群など豊富な資料を見ることができた。2016年8月9日から8月12日の間に、中国延辺地域の朝鮮族の帰国運動に関して資料調査を行った。新しく開館した延吉図書館は、50年代60年代の北朝鮮に関する貴重な文書が閲覧できるようになっており、中国朝鮮族の北朝鮮への帰国に関する社会背景を確認することができた。最近の中朝関係に関する新しい雑誌なども配置されており、中朝経済交流に関する最新統計も入手することができた。新華書店では、中国朝鮮族の抗日運動に関する著作集や歴史書などの新刊を購入した。在日朝鮮人帰国運動に関して、この事業にかかわっている当事者たちの役割をさらに詳しく把握することができた。特にアメリカの役割を具体的な文書を通じて確認することができた。朝鮮戦争直後、アメリカの東アジア戦略が完成されてない時点で、日本における在日朝鮮人の帰国運動は、アメリカにとって対日政策を揺るがす変数のように見えたと思った。帰国を決める在日朝鮮人の自由選択が制限されている時代的な限界もある。しかし、在日朝鮮人の自由選択の幅をさらに狭めた理由の中には、アメリカの東アジアおよび対日、対韓政策の影響もその一つの要因であることを確認することができたといえる。1年目には、中国朝鮮族の地域を主に研究する予定であったが、業務上の理由で1回しか訪問できず、当事者へのインタビューよりは、関連書籍や脱北者調査による間接研究になってしまった。その代わりに強制連行や冷戦時期の移動の自由が制限されていた事例を幅広くみることで強制移動の基本構造と比較研究することができた。3年目の2016年には、まず、新潟の公文書館、学習院大学など日本の国内における在日朝鮮人帰国運動関連1次文献の追加調査を行う。8月には中国延辺での追加調査も行う予定である(8月)。またアメリカでは在日朝鮮人帰国運動の当時、米大統領であったドワイト・D・アイゼンハワーの資料館(9月、カンザス州)を訪問し、日米の間で在日朝鮮人帰国運動をどう決着していたのか、最高首脳部の認識を見ていきたい。そして最後にサハリン地域での調査(2017年3月)を行い、現在まで未調査のサハリン公文書館の資料を確保したい。日朝関係昨年は人の強制移動の側面で、インドネシアや日本など東アジア地域の資料や事例からみることに集中した。今年は、70年代にドイツに看護師や鉱夫として派遣された韓国人の事例を中心に在日朝鮮人帰国運動当時の南北の人の移動を比較する。そして、アメリカが在日朝鮮人帰国運動にどうかかわったのかを調査するために、アメリカの国立文書館(NARA)を訪問する予定である。また延辺でも現地調査を行い、当事者へのアプローチをもっと積極的に行う予定である。