hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工現実感における空間虚像提示が手の運動軌道および把持動作に及ぼす影響

本年度は、最初にVPL ResearchのRB2システムを用いて、HMD(Head Mounted Display)とデータグローブによる仮想空間内での物体移動作業実験システムを構築した。この仮想作業において、頭部および手の移動に対するHMDへの立体画像の提示遅れが、視覚機能(眼球運動、調節応答)へ及ぼす影響を解析し、以下の知見を得た。1.物体移動作業によって、眼球運動および調節応答の速度と潜時の4項目全てにその機能低下が認められる。2.頭部移動に対する物体と背景の画像提示遅れは、調節応答に比べて眼球運動特性への影響が顕著である。3.手の移動に対する仮想の手の提示遅れは、視覚機能へ及ぼす影響がほとんど無い。この要因として、手の単純な移動状況では、視覚情報をあまり必要としていないことが考えられる。さらに、大型ディスプレイによる立体提示システムおよび手の運動軌道計測システムを完成し、仮想物体と実物体に対する手の運動軌道を開眼状態開眼状態で解析した結果、以下の知見を得た。4.閉眼状態では、仮想物体と実物体に対する手の運動軌道は多くの被験者でほとんど差異がなく、仮想物体と実物体の3次元位置の認識はほぼ同等と考えられる。5.開眼状態では、仮想物体と実物体に対する運動軌道がほぼ一致する被験者と異なる被験者とが存在する。6.仮想物体と実物体とで運動軌道が異なる要因として、仮想物体と実際の手との混在状態における両者の同時認識の困難さが考えられる。今後は、仮想目標物体や仮想の手の画像情報縮減状態における手の運動軌道や追従特性などをより詳細に解析し、インタラクティブな人工現実感システムにおける人間の視覚と運動の機能的側面を明らかにする。
状況的学習をもちいたソーシャルスキル向上プログラムの提案と効果検証

本研究は、幼児を対象に、状況的学習を用いたソーシャルスキルトレーニング(social skills training ;SST)のプログラムを作成した。都市部に立地する商業施設である市場を、コミュニケーション能力を育成することができる社会資本と見立て、参加者がそれを活用するように誘導することで、実践の中からスキルを習得することがプログラムの目的である。学習者が実践共同体の一部に加わりながら、その共同体の中で実践されている技術や知識を習得していく学習プロセスを状況的学習という。ソーシャルスキルの本来の学習プロセスは状況的学習によるものであるが、従来のSSTでは、専門家が学習の場を設定して学習者が特定のスキルを学ぶという学習形態が一般的であった。プログラム内容の分析から、状況的学習を用いたプログラムは、従来の医療や教育領域でのプログラムと比較し、ターゲット行動が設定されない、明確な教示が行われないという点が特徴として挙げられた。また、従来のSSTの課題であった般化については、プログラムを通して身につけたスキルを般化するだけではなく、習得方法も般化することができるプログラムであることが示された。また、実施内容を分析すると市場では対面でしか起こりえない働きかけが偶然になされることで、双方向的なコミュニケーションが現れており、その状況から新しいスキルを習得していることが示された。さらに、それがモデルとなり他の参加者によるスキル学習へと展開していく様子も観察された。これらのことから、地域での関係性が希薄化している都市部でも、市場という商業施設をコミュニケーション実践の社会資本と見立て、そこで実践されている相互交渉の実践共同体に参加しやすいようなプログラムを考案することによって、状況的学習を用いたスキル習得が可能であることが示された。本研究では、状況的学習という視点から、ソーシャルスキル習得のために市場という社会資本で実際に行われている対面コミュニケーションに参加するプログラムを提示する。本プログラムによりソーシャルスキルの習得が期待される対象者は、1プログラム参加者である子育て中の親、2プログラム参加者である子ども、3プログラム実施者である学生の三者である。初年度では、第一にプログラム参加親子のコミュニケーション行動を観察し、その変容をとらえるとともに、セッション内容との関連について考察することを目的とする。2016年度には、12回のプログラムを実施した。参加者の様子は、スタッフとして参加している学生による観察と画像・映像で記録されている。プログラム内容は、ワークショップ形式9回、講演形式3回であった。ワークショップ形式のうち、子どもが主に作業をする形態(子ども中心WS)が2回、親が主に作業をする形態(親中心WS)が4回、親子で合奏や合唱をする形態(音楽)が2回であった。学生が講師として実施したプログラムは3回で、そのうち2回は同一の学生グループが実施しており、子ども中心WSと音楽であった。親中心WSのうち3回は食品の調理や加工であり、作業後には親子で楽しめる内容になっている。どの回でも、子どもが興味を持った場合には作業への参加は妨げなかった。このようなプログラム内容と、参加者の行動の変容を分析することが2016年度の課題である。しかし、参加者が2から3組程度の親子にとどまる回がほとんどで、それぞれの行動変容を分析するための量的なデータを採取することは難しく、質的な記録を蓄積するにとどまっている。プログラムの実施とその効果測定において、現在の問題点は、参加者の少なさにある。プログラムは2014年度から開始し2016年度で3年目であったが、参加者が増えていない。そのため、参加者の行動変容について分析するまでに至っていない。ただ、少数ながら定期的に参加している親子がいるため、定着はできているといえる。そのため、2016年度に蓄積されている観察記録などから、質的な変化を分析していくことが今後の課題となる。また、参加者によるプログラム内容や企画の提案には至っていない。これについては、少数ながら定期的に参加しているメンバーがいることから、2017年度には、実施できるように計画している。2017年度の課題は、初年度の研究によりプログラム内容を精査し改善する。その立案過程から学生がより深く関与できるように環境を設定していくことである。加えて、参加者のリクルート状況の改善が2016年度に新たな課題となった。プログラムは12回実施された。セッションの内容は、これまでと同様に、スタッフとして参加している学生による観察と画像・映像により記録されている。セッション内容は、昨年度の実績から参加した親が楽しめる大人中心WSの方が新規参加者を得やすいため、大人中心WSを増やすように考慮された。参加者のリクルートのためには、新たにチラシを作成して幼稚園を中心に配布するなどの工夫がなされたが改善につながらず、引き続き参加者数が低迷している。これらの実施により得られたデータを分析することが最終年度の課題であるが、さらに、参加者のリクルートに重点をおくことが必要である。これまでSNSを用いた発信がなされていたが、他の情報に紛れてしまうこともみられ、専用アカウントの作成などが具体的な改善策としてあげられる。昨年度に引き続き、参加者の少なさに問題点がある。

2017年度は、広報のためのチラシの作成や幼稚園への重点的広報を行い、参加者を増やすための努力を行ったが成果が現れていないのが現状である。また、新規参加者を定期の参加者へとつなぐ工夫が必要である。データの分析については、映像データの整理と分析が遅れている。参加者数が少ないため、データの分析は質的なものとなり、分析者の分析スキルが重要となる。本研究は、幼児を対象に、状況的学習を用いたソーシャルスキルトレーニング(social skills training ;SST)のプログラムを作成した。都市部に立地する商業施設である市場を、コミュニケーション能力を育成することができる社会資本と見立て、参加者がそれを活用するように誘導することで、実践の中からスキルを習得することがプログラムの目的である。学習者が実践共同体の一部に加わりながら、その共同体の中で実践されている技術や知識を習得していく学習プロセスを状況的学習という。ソーシャルスキルの本来の学習プロセスは状況的学習によるものであるが、従来のSSTでは、専門家が学習の場を設定して学習者が特定のスキルを学ぶという学習形態が一般的であった。プログラム内容の分析から、状況的学習を用いたプログラムは、従来の医療や教育領域でのプログラムと比較し、ターゲット行動が設定されない、明確な教示が行われないという点が特徴として挙げられた。また、従来のSSTの課題であった般化については、プログラムを通して身につけたスキルを般化するだけではなく、習得方法も般化することができるプログラムであることが示された。また、実施内容を分析すると市場では対面でしか起こりえない働きかけが偶然になされることで、双方向的なコミュニケーションが現れており、その状況から新しいスキルを習得していることが示された。さらに、それがモデルとなり他の参加者によるスキル学習へと展開していく様子も観察された。これらのことから、地域での関係性が希薄化している都市部でも、市場という商業施設をコミュニケーション実践の社会資本と見立て、そこで実践されている相互交渉の実践共同体に参加しやすいようなプログラムを考案することによって、状況的学習を用いたスキル習得が可能であることが示された。プログラム参加者のリクルートが大きな課題であり、そのための方策が必要である。一つは、活動そのものを周知するためのパンフレットの作成と配布を計画している。2つめは、地域の子育てサークルや市民センターでの活動との連携である。既存の団体と連携することで、参加者の大幅な増加が期待できる。3つめは、現在参加している親子の周辺の親子への広報活動である。居住地や子どもの年齢など、プログラムに参加しやすい条件があると考えられるため、それに合わせた広報活動が有効であると考えられる。今後の研究を進めていくにあたっての課題は、参加者のリクルートと蓄積されたデータの整理・分析である。参加者のリクルートのために、専用のSNSアカウントの開設など、インターネット媒体の積極的な利用を考えている。
心筋症・心筋炎患者およびトランスジェニックマウス心筋炎の心筋内ウィルス核酸発現機構

(1)トランスジェニックマウスのウイルス性心筋炎の研究:野生種ではリンパ球浸潤が著明であり、心筋細胞では空胞形成、筋原線維の融解、核変化などの変性像を認める。一方、パーフォリン遺伝子欠損マウス(pfa)では間質に軽度のリンパ球浸潤を認めるのみである。pfaでは野生種に比して心筋炎の程度は明らかに減少し、心筋細胞障害にはパーフォリンの関与が極めて重要であることが示唆された。pfaでは心筋炎第5日でも心筋壊死はほとんど見られず、ウイルスそのものによる心筋細胞障害は極めて少ない。この系ではリンパ球介在性心筋細胞障害が主であることが明らかにされた。(2)拡張型心筋症患者の左室部分切除術切除心筋におけるウイルスゲノムの発現:拡張型心筋症でBatista手術(左室部分切除術)を行った心筋において光顕的in situ hybridization (ISH)法によりウイルスゲノムを検出した。26例の患者心筋でPCR法によりエンテロウイルゲノムを検討した。Coxsackievirus B1 cDNAからsense、antisense鎖に対するジゴキシゲニン標識RNA probeを合成しISHを行った。10例のウイルス陽性群でantisense、sense鎖のプローブ間で陽性度に差を認めたものが3例(30%)、差を認めなかったものが2例(20%)であった。sense鎖は心筋の変性が著明な領域や細胞浸潤の存在する病巣、心内膜側に多くみられた。ウイルス陰性群では差を認めなかった。ウイルスゲノムは心筋病変の著明な領域に多く認められた。PCRでは全症例の38%にsense鎖プローブが陽性であった。このような症例においてはウイルスの増殖が拡張型心筋症の病因に関与している可能性が示唆された。【方法】KOと野性種(B57BL6マウス:wild)各40匹にLipopolysaccharide(LPS)処置後、CVBを接種した。心筋を第530日に採取した。Flowcytometoryによる検討:血中CD4、8リンパ球数を検索した。半定量評価:光顕で細胞浸潤・心筋壊死の4段階評価を行った。電顕的検索:Immunogold法で抗perforinならびにCBVのcapsid蛋白(VP1)の抗体を用い免疫電顕的検索を行った。【結果】第914日wildでは散在性の心筋病巣を認める。KOの病変は極めて軽微で、細胞浸潤・壊死の半定量評価でも有意に低値を示す。電顕では、wildは壊死、空胞形成、筋原線維の融解、核変性像が著明である。リンパ球はperforin陽性顆粒を有し心筋細胞に接着する。一方、KOではリンパ球と心筋細胞の接着像を認めるも心筋細胞の変性像は少ない。両群とも心筋細胞形質膜にVP1の発現を認めた。血中CD4、8の数に有意差はなかった。CVB単独接種では心筋炎はごく軽度であった。【総括】wildに比してKOでは心筋炎は極めて軽微であった。心筋炎の心筋細胞障害は主に細胞障害性リンパ球から放出されたperforinにより生じ、ウイルスの直接侵襲よるものは少ないことが示唆された。また、この系の心筋炎発症はLPS処置群に明らかで、LPSによる抗原提示機能の増強などが考慮された。perforinは細胞障害性T細胞より分泌されるサイトトキシンであり、選択的に標的細胞を壊死やアポトーシスに導くと考えられている。

本研究はperforin欠損マウス(pfa)と野性種にCoxsackievirus B3(CVB)を接種し、両群を比較することで、心筋病変におけるperforinの意義を検討した。殊に心筋病巣in situにおけるリンパ球と心筋細胞障害に関して超微形態学的に検索した。【方法】perforin欠損マウス(pKO)と野性種マウス(wild)各40匹を(A群)Lipopolysaccharide(LPS)処置+CVB接種、(B群)CVB接種、(C群)LPS処置、(D群)コントロール群の4群に分ける。各群のマウスから第5、8、14、21、30日に心筋を採取し、光顕・電顕的観察を行った。【結果】(野性種)A群では第5日巣状のリンパ球浸潤を認める。電顕ではリンパ球の接着した心筋細胞は空胞形成RNAレベルの検索では、wildではリンパ球浸潤が著明であり、電顕ではリンパ球の接着した心筋細胞では空胞形成、筋原線維の融解、核変化などの変性像を認める。一方、pKOでは間質に軽度のリンパ球浸潤を認めるのみである。電顕ではwildと同様のリンパ球の接着を有する心筋細胞は見られるが変性像は認めない。【結論】pKOではwildに比して心筋炎の程度は明らかに減少し、心筋細胞障害にはperforinの関与が極めて重要であることが示唆された。pKOでは心筋炎第5日でも心筋壊死はほとんど見られず、ウイルスそのものによる心筋細胞障害は極めて少なく、この系ではリンパ球介在性心筋細胞障害が主であることが明らかにされた。また、この系ではCVB性心筋炎はLPS処置群においてのみ見られ、心筋炎発症にはLPSによる抗原提示機能の増強などが考慮される。
斜面重力流に伴うエントレインメント及び混合過程に対する傾圧不安定渦の効果

斜面重力流に伴うエントレインメントと混合過程を、傾圧不安定渦の効果に着目して調べた。非静水圧3次元モデルを用いて斜面重力流とそれに伴う傾圧不安定渦を再現し、そこに大量の標識粒子を投入して、それらの漂流経路をラグランジュ的に追跡した。渦に取り込まれ標識粒子は、渦内で循環を繰り返し、上昇と沈降を繰り返しながら斜面を沈降した。また、現実の海洋(日本海)で生じている斜面重力流において、エントレインメント・混合過程が実際に重要な役割を果たしていることも明らかにした。斜面重力流に伴う傾圧不安定渦とそれによって生じる海水輸送過程を調べるために、海洋循環モデルで再現された傾圧不安定渦に標識粒子を投入し、海水の輸送過程を標識粒子追跡モデルで調べる数値実験を実施した。海洋循環モデルは非静水圧モデル(静水圧近似をしないモデル)であり、斜面重力流に伴う海水沈降という、鉛直方向の運動が大事な現象を再現するために不可欠なモデルである。非静水圧過程をモデルで正しく再現することは、斜面重力流が大陸棚斜面を沈降する際に生じる周囲の海水のエントレインメント・混合過程を正しく評価するためにも不可欠なものである。また、標識粒子追跡モデルについては、非静水圧海洋循環モデルで採用されている格子系(重力流の再現に適しているArakawa-C格子)に対応させるとともに、常微分方程式の解法には4次精度のルンゲクッタ法を採用し高精度の追跡を実施した。実験では斜面上方から負の浮力(正の密度偏差)を供給することで重力流を作り、回転系において重力流に生じる傾圧不安定波の振幅が有限に達して渦流への遷移するときに、標識粒子を投入した。水平スケールおよそ20km・鉛直スケールおよそ100mの渦内の海水流動を十分に視覚可出来るように、粒子の投入間隔は水平方向に約400m・鉛直方向に約2mとした。その結果、海水の輸送過程を極めて効果的に視覚化することが可能となり、従来にない視点からの考察が可能となった。例えば、渦に取り込まれて輸送される粒子の軌跡は必ずしも軸対称な円形ではなく、そこから大きく歪められたものであることが明らかになった。また、粒子は渦内で循環を繰り返すことで、必ずしも斜面を一方的に沈降するのではなく、斜面に沿っての上昇と沈降を繰り返しながら結果として沈降が卓越することも明らかになった。斜面重力流に伴う傾圧不安定渦とそれによって生じる海水輸送過程を調べるために、海洋循環モデルで再現された傾圧不安定渦に標識粒子を投入し、海水の輸送過程を標識粒子追跡モデルで調べる数値実験を、昨年度に引き続き実施した。実験では斜面上方から負の浮力(正の密度偏差)を供給することで重力流を作り、回転系において重力流に生じる傾圧不安定波の振幅が有限に達して渦流への遷移するときに標識粒子を投入することで、渦内の海水流動を可視化した。海底斜面が急峻な場合と緩やかな場合についてケーススタディを実施し、渦に取り込まれて輸送される粒子の軌跡は必ずしも軸対称な円形ではなく、そこから大きく歪められたものであることや、粒子は渦内で循環を繰り返すことで、必ずしも斜面を一方的に沈降するのではなく、斜面に沿っての上昇と沈降を繰り返しながら結果として沈降が卓越することが明らかになった。さらに実際の日本海北西部における斜面重力流の物理過程についても検討し、2001年冬季の重力発生時には、陸棚水が約9倍容量の周囲海水をエントレイン(連行加入)していたと推定された。斜面重力流と傾圧不安定渦を再現するための海洋循環モデルと、それによって得られる流動場に標識粒子を投入して追跡するための標識粒子追跡モデルの開発に従事した。また、非静水圧過程をモデルで正しく再現することは、斜面重力流が大陸棚斜面を沈降する際に生じる周囲の海水のエントレインメント・混合過程を正しく評価するためにも不可欠なものである。さらに、海底境界層を再現できるような高解像度化も行い、それに伴う大規模計算が実施可能となるようなソースコードの改変作業も行った。

一方、標識粒子追跡モデルについても、開発中の非静水圧モデルが採用している格子系(重力流の再現に適しているArakawa-C格子)に対応するように、ソースコードの変更作業を行った。現在、これらの改変モデルの調整・検証を実施中であり、概ね良好な結果が得られているが、ケース計算がよりスムースに実施出来るような改善を加えている最中である。さらに、斜面重力流の一部もしくは全部を構成する大陸棚斜面上の海底境界流の構造について、実際の海洋での実態とそれが周囲海水のエントレインメント及び混合過程に果たす役割を正確且つ詳細に評価して数値モデルの結果を検証するために、数値研究と連携して現場海洋で海底境界層の観測を実施した。その結果、東日本太平洋側の大陸棚斜面上においても厚さ1020mの海底境界層が存在することが明らかになり、現在そのデータと数値モデル結果の比較検証も行っているところである。本課題は当初は昨年度に終了予定であったが、本課題の成果の一部が国際学術誌に投稿中であったため本年度に繰り越しし、論文公表の実現を図った。その結果、国際的に著名な学術誌に本課題の成果の一部を纏めた論文が受理され掲載されるに至った(アメリカ地球物理学連合発刊Journal of Geophysical Research誌、論文名「Formation of bottom water and its variability in the northwesternpartof the Sea of Japan」)。掲載論文では、日本海北西部における斜面重力流の物理過程についても検討し、2001年冬季の重力発生時には、陸棚水が約9倍容量の周囲海水をエントレイン(連行加入)していたと推定した。また、本成果は国際学会にても発表される(発表確定、第18回Pacific Asian Marginal Seas meeting)。また、斜面重力流に伴う傾圧不安定渦とそれによって生じる海水輸送過程を調べるための昨年度までの数値実験について、一部追加の検討を加えた。斜面重力流に伴う海水沈降という、鉛直方向の運動が大事な現象を再現するために不可欠な非静水圧モデル(静水圧近似をしないモデル)で再現された傾圧不安定渦に標識粒子を投入し、海水の輸送過程を標識粒子追跡モデルで調べる過程において、各標識粒子を起源位置ごとに色分けすることで、傾圧不安定渦に取り込まれる粒子の移流過程の明瞭な視覚可を図った。海洋物理学非静水圧(静水圧近似をしない)海洋循環モデルで再現された傾圧不安定渦に標識粒子を投入し、それに伴う海水の輸送過程を標識粒子追跡モデルで視覚化することなど、概ね当初の計画通りの研究進捗状況である。非静水圧(静水圧近似をしない)海洋循環モデルで再現された傾圧不安定渦に標識粒子を投入し、それに伴う海水の輸送過程を標識粒子追跡モデルで可視化する数値実験のケーススタディを実施するに至った。また、現実海洋におけるエントレイメント過程の定量評価も実施し、その成果論文については査読付き国際学術誌に受理された。平成23年度、研究代表者は職位の変更(助教から准教授への昇進)と、それに伴う所属講座の変更が有った(平成23年9月1日)。そのため、そうした変更に伴う諸手続き等が多く発生したため、研究の進行がやや停滞した時期もあったが、一方で連携して実施した海洋観測では東日本太平洋側の大陸棚斜面上において厚さ1020mの海底境界層が存在することを発見した。
自家骨髄由来単核球を用いた人工神経管による顎・顔面領域での神経再生研究

本研究でイヌ骨髄由来単核球(BMC)を宿主より採取し神経損傷部に等研究室で開発した人工神経管(P.G.A.コラーゲンチューブ)とともに用いることによりこれまで再生が困難とされてきた顎、顔面領域の運動及び知覚を司る三叉神経対し神経再生の、速度及び質の向上を図れる事が確認できた。またこの実験により神経再生治癒の際に出現する「痛みー再生痛」をできるだけ抑制し速やかな神経再生を招来させることも確認できた。我々は、これまで再生が困難とされていた、顎・顔面領域の運動及び知覚を司る三叉神経に対し、新しく開発した合成高分子とコラーゲン複合材料(P.G.A.ーコラーゲンチューブ:人工神経管)によりin situ Tissue Engineeringの手法を用い、大型動物(イヌ)を使用した動物実験で良好な神経再生を証明してきた。これまで顎・顔面領域で下顎智歯抜歯時や歯科用インプラント埋入時、また腫瘍切除時等の際、当該三叉神経損傷が原因になり発症していた神経因性疼痛(特に難治性疼痛:C.R.P.S.)や運動障害に対し、我々の開発した人工神経管:P.G.A.ーコラーゲンチューブ、を用いることで良好な臨床成果が得られることがわかった。これらの実績に基づき、コラーゲン複合体である人工神経管に自己骨髄由来単核球(B.M.C.)を検体より採取後、直ぐに含浸、内包させ、これを神経損傷部と置換し、より早く、緻密な運動及び知覚神経さらには混合性神経再生を生来させ、早期の神経損傷治癒に用いることを試み、ひいてはできるだけ早期に一般臨床に用いることを目的として本実験を行ってきた。現在、自己の骨髄由来単核球(B.M.C.)を採取、培養増殖し、それを神経損傷部位に散布する手法により、一定の成果が上がることが報告されている。無論自己の細胞を培養増殖して用いるので安全ではあるが手技の難易と期間的な問題もある。我々は自己の骨髄由来単核球(B.M.C.)を採取し直ぐにコラーゲン複合体である人工神経管にそれを含浸してより簡易で安全に用いている。またこの手法は我々の考えるin situ Tissue Engineeringの手法に合致している。我々の研究において、これまで再生が困難とされてきた、顎、顔面領域の運動及び知覚神経である,三叉神経に対し、新規に開発した人工神経管(合成高分子とコラーゲン複合材料:P.G.A.コラーゲンチューブ)によりIn Situ Tissue Engineeringの手法を用い,大型動物(イヌ)を使った動物実験で良好な神経再生を証明してきた。またこれまで、顎、顔面領域で下顎智歯抜歯時や歯科用インプラント埋入時、顎骨腫瘍摘出時などの際、当該三叉神経損傷が原因となり発症していた神経因性疼痛(特に難治性疼痛:C.R.P.S.)や運動障害に対し我々の開発した人工神経管(合成高分子とコラーゲン複合材料:P.G.A.コラーゲンチューブ)に、自己骨髄由来単核球(B.M.C.)を検体より採取後、直ぐに含侵、内包させ、これを神経損傷部と置換し、より早く,緻密な運動、知覚神経さらに,混合神経再生を生来させ、早期の神経損傷治癒として用いることを試み、ひいては出来るだけ早期に、一般臨床に用いることを目的としして本実験を行ってきた。現在、自己骨髄由来単核球(B.M.C.)を採取し培養増殖を行いそれを神経損傷部位に散布する手法により、一定の臨床成果が上がることが報告されている。この手法では自己由来の細胞を培養増殖して用いるので、安全ではあるがその手技の難易度が高いことと期間的な問題もある。そこで我々は自己骨髄由来単核球(B.M.C.)を検体より採取後直ぐに人工神経管(合成高分子とコラーゲン複合材料:P.G.A.コラーゲンチューブ)にそれを含侵させより安全で簡便に用いる神経再生手法を確立させた。本研究の実施要領は、1ー1.ビーグル犬下顎大臼歯部頬側骨に骨扉を形成し下歯槽神経(下顎神経:三叉神経)を露出。1ー2.ビーグル犬の下顎大臼歯舌側口腔底部を切開し舌下神経を露出させる。1ー3.それぞれ30mm切除し当該ビーグル犬より採取した骨髄由来単核球(B.M.C.)を含浸させた人工神経管(P.G.A.ーコラーゲンチューブ)で切除部を置換、連結する。2ー1.骨髄由来単核球(B.M.C.)の分離培養、増殖を行う。2ー2.骨髄由来単核球(B.M.C.)の特定をP.C.R.法を用いて行う。2ー3.また骨髄由来単核球(B.M.C.)の適正な移植量を本実験により精査する。2ー4.骨髄由来単核球(B.M.C.)と骨髄由来幹細胞応用実験との神経再生ベンチマークの比較。3ー1.混合性神経(知覚及び運動を司る神経)再生実験をビーグル犬の顔面神経を用いて行う。

3ー2.それぞれの実験の再生の評価を3ヶ月後(5頭)、6ヶ月後(五頭)、9ヶ月後(5頭)、12ヶ月後(5頭)の4群に分け電気生理学的及び、病理組織学的に行う。本来、難治性神経因性疼痛(C.R.P.S.)を我々の手法で治癒させてもイヌではその評価基準がまだ確立されていない。よってイヌにおいて、運動の評価は、動画解析、サーモグラフ解析などを用いて行い、病理組織像や神経電気生理学的な手法により神経再生評価と組み合わせて難治性神経因性疼痛(C.R.P.S.)の治癒状況を考慮する。現在、これらの実験は随時実施され、実験計画の約3/4が終了している。医歯薬学前年度(平成26年度)に行われた実験に基づき、残り約1/4の実験を終了する。特に骨髄由来単核球(B.M.C.)と骨髄由来幹細胞応用実験とのベンチマークの比較について明らかな優劣がわかればさらに優位の細胞について、難易度の高い混合性の顔面神経再生実験を行うことを予定している。これらとともに、顔面神経再生後の長期予後について、電気生理学的、病理組織学的検証、及び運動機能、生理学的機能の評価と検証を行う。これはそれぞれの実験に於ける神経再生の確認の後、特に再生した混合性神経である舌下神経の支配領域の知覚及び運動機能の回復を神経生理学的に評価する。また骨髄由来単核球(B.M.C.)応用実験の臨床効果の確認と安全性の評価が確定でき、骨髄由来単核球(B.M.C.)と骨髄由来幹細胞応用実験との神経再生のベンチマークの比較において優位となれば、早期の臨床応用を検討する。難治性神経因性疼痛(C.R.P.S.)を我々の手法で治癒させてもイヌではその評価基準がまだ確立されていない。顔面神経については、様々な顔面表情筋を支配する神経枝に対して、本実験同様の再生実験を行う。これは大変細い神経枝を扱うので微細な人工神経管(P.G.A.ーコラーゲンチューブ)を作製する。(もしくは新たな素材の検討も必要となる可能性も有る)舌下神経についても再生実験の成功例が得られれば同様に早期の臨床応用を考える。
異った環境温度条件下における水牛の維持エネルギー量について

水牛とホルスタイン牛を環境温度30°C一定で3時間ごとに給餌する状態(60%RH、12L12D、一定温度区)に7時間おき、次に同じ動物を日周期的に2530°Cで変動する状態(平均30°C、60%RH、12L12D、変動温度区)に5日間おいた。それぞれの最終日に、3時間ごとに生理反応(直腸温度、呼吸数、心拍数)および熱産生量を測定した。この間水は自由に飲ませた。その結果をみると、変動温度区では直腸温度(°C):水牛38.13牛38.87、呼吸数(回/分):水牛28.3牛57.2、心拍数(回/分):水牛37.5牛67.6で、いずれも水牛の方が有意に低く、しかもその差は、一定温度区での差に比較してはるかに大きかった。また熱産生量は、一定温度区では種間差が認められなかったのに対して、変動温度区は水牛34.87、牛51.20で水牛の方が有意に低かった。水牛におけるこの数値は、維持状態に比較的近いものを示しているように思われる。変動温度区における生理反応の変化をみると、牛では気温の上昇に伴って直ちに呼吸数が急増し6:00には70に達しているのに対して、水牛では6:00まで1525と低く、その後9:00に30、12:00に48と急増することが観察された。このような呼吸数の変化に伴う不感放熱量の違いのために、牛では直腸温度がほぼ一定に保たれるのに対して、水牛では6:00以後直線的に増加し、15:00における直腸温度は38.7°Cに達した。また、牛の熱産生量が0:00以後急増し6:00には頂点に達するのに対して、水牛の価は6:00まで低く抑えられ、その後12:00まで増加するものの全体的に高くはならないことが認められた。このことは、水牛が日周期的気温の変動の中で、気温の増加時に呼吸数を直ちに増やさずに体温を上昇させることによって、呼吸運動に伴う熱産生量を低く保つ能力をもっていることを示すものと思われる。○水牛および牛の熱産生量に及ぼす日周期的温度変動の影響水牛は牛と異なり、高温度環境下におかれても、体温が特定の域値(38.7°C位)に達するまでパンチングを作動させないという特性をもっている。この実験は、水牛がもっているこの特性が、日周期的に変動する高温度環境下では、代謝エネルギ-の節減に役立っていることを、実証する目的で行った。すなわち、水牛およびホルスタインを農林水産省畜産試験場のズ-トロンに収容し、30°C一定、2535°C変動(平均30°C)および2535°C変動下で絶食という3条件において、熱産生量と生理緒元を測定した。その結果によると、30°C一定区では水牛と牛の熱産生量に有意な差は認められなかったが、2535°C変動区および変動下絶食区では、水牛の方が低かった。

また牛の呼吸数は環境温度の上昇に伴って急増したのに対して、水牛の呼吸数の増加には3時間の遅れが認められた。変動下絶食区においては、両種ともに熱産生量も呼吸数とほぼ平行的な推移を示した。これらの結果は、環境温度の変動に伴って体温を変化させるという水牛の特性は、日周期的に変動する高温度環境条件下では、代謝エネルギ-の節減に役立っていることを示しているものと、思われる。○水牛と牛の血液量に及ぼす環境温度の影響水牛と牛の血液量に高温度環境がどのような影響を及ぼすかを、25°Cおよび35°Cに保ったズ-トロンを用いて調査した。25°Cから35°Cへ環境温度を変えたとき、牛ではヘマトクリット、血液量、細胞外水分量、赤血球数に変化が見られなかったのに対して、水牛の血液量が有意に増加し、ヘマトクリットおよび赤血球数は減少した。このような結果は、高温度環境下で認められる水牛の血液量の増加が、血漿量の上昇によってもたらされたものであることを示すものと考えられる。農林水産省畜産試験場のズ-トロンにおいて、20°C、30°Cおよび35°C(RHはいずれも60%)の試験区を設定し、水牛とホルスタイン牛の血液量、細胞外水分量、血球量、血漿量、浸透圧、ADH濃度、アルドステロン濃度を測定した。その結果(1)牛の血液量は高温度環境下に移しても、大きくは変化しなかったのに対して、水牛では有意に増加した。(2)水牛の血液量の増加は血漿量の増加に基づくものであり、総血球量には変化が見られなかった。(3)高温度環境下では水牛の血液浸透圧が低下したが細胞外水分量は変化しなかったことから、水牛に認められる血漿量の増加は、主として消化管などからの水分の流入に起因するものであることが明らかになった。(4)体内の水分維持作用に関係するホルモンであるADHおよびアルデステロンの濃度は、水牛においては高温度環境下でも変化せず、体内で生じた水分の移動には、これらのホルモンは直接的には関与していないことが示された。農林水産省畜産試験場のズ-トロンを用いて、20°C→30°C、30°C→35°C、35°C→20°Cの温度変化(約1時間で温度変化完了)に伴う水牛とホルスタイン牛の皮ふ表面温度、皮下温度および直腸温度を比較した。その結果、(1)環境温度が20→30°C、30→35°Cと増加すると、水牛の直腸温度は牛に比べてより急激に増加した。(2)水牛の皮下温度は20°Cにおいては牛より低かったが、30°Cおよび35°Cにおいては牛より有意に高くなり、直腸温度との隔差が小さくなった。(3)水牛の皮ふ表面温度も、皮下温度と類似した変化を示した。これらの結果から、高温度環境下においては、水牛は消化管内等からの水分流入による血液希釈によって体内対流を活発に行ない、感放熱を促進することが明らかになった。沼沢水牛とホルスタイン牛を高温度条件で変動(最高35°C、最低25°C24時間周期のサインカ-ブ、相対湿度60%)するズ-トロン(農水省蓄産試験場)に収容し絶食状態での熱産生量と生理諸元を比較したところ、水牛の代謝体重当りの熱産生量は牛に比べて有意に低かった(水牛:34.9kcal,牛:51.2kcal)。これは、牛の場合高温にさらされると直ちにパンチングを作動させて体温を一定に保とうとするのに対して、半変温動物である水牛は、体温が上昇してある閾値に達するまで、パンチングによる放熱促進を行なわないためと考えられる。また、室温を20°C、30°C、35°Cの3条件に各7日間おいたのち血液量、細胞外水分量、ヘモグロビン量、赤血球数、ヘマトクリット値、直腸温度を測定した実験では、牛の血液量がいずれの温度区においてもほぼ一定であるのに対して、水牛の血液量は環境温度の上昇に伴って増加することが認められ、この増加は主として血漿の増量に起因することが明らかになった。他方、20°C、30°C、35°C各一定のときならびに20°Cから30°C、30°Cから35°C、35°Cから20°Cに環境温度を変化させたときの直腸温度、皮下温度および皮膚表面温度の変化を調べた実験で、水牛の直腸温度はホルスタイン牛に比べて、環境温度の上昇に伴ってより急激に増加することが観察された。
市販総菜中の内分泌撹乱化学物質濃度の測定と電子レンジ加熱による濃度変化

体内の内分泌撹乱化学物質(ビスフェノールAや4-ノニルフェノール、フタル酸エステル類)の大半は食品からの摂取によると言われているが、日常食品中の濃度については現在までのところ測定例が少ない。そこで近年ますます購買層が拡大し、容器ごと温めることの多いプラスチック容器入りの総菜に着目し、購入時および電子レンジ加熱後の濃度を測定した。1)フタル酸エステル類:抽出・精製は日本環境科学会の定めた方法を一部改変して行った。同定はGCMS、測定は逆相HPLCで行った。6種類のフタル酸化合物について測定したが、実際の試料中からは常にフタル酸ジプチル(DBP)とフタル酸ジエチルヘキシル(DEHP)のみが検出され、現在の我が国での生産量を反映していた。含有量は加熱の有無によってほとんど変わらないか、加熱後の値の方が低い場合が多かった。これはフタル酸化合物の揮発性が高いためと考えられた。密閉度を上げて食品をラップで包み加熱すると、一旦揮発した物質がまた蒸気の凝縮とともに戻る傾向が見られた。2)ビスフェノールA : Tsuda, T.et al., J.Chromatogr.B, 723, 273(1999)の方法で抽出・精製後、同定・測定ともにGCMSで行った。食用油脂を使用した総菜と使用しないものを比較すると、明らかに油脂を用いて調理したものの方が高濃度であった。したがって、この物質が油脂および脂肪性食品に移行することが示唆された。加熱により含有量の増加傾向が見られたが、加熱による変動よりも加熱前総菜別の差の方が大きいことから、低温常温条件下でも容器から食品へ移行が起こると思われた。3)4-ノニルフェノール:ビスフェノールAと同時に抽出、精製段階で分離しGCMSで測定したが、夾雑物質が取りきれずピークの同定に至らなかった。抽出効率や精製度を高めるため別法での調製を試みたが、著しい結果は得られなかった。内分泌攪乱化学物質(ビスフェノールA,フタル酸エステル累)の食品容器から食品への移行の測定例は現在までのところ少ない。そこで本研究は、近年ますます購買層の拡大しているプラスチック容器入りの総菜に着目し、購入時及び電子レンジ加熱した後のビスフェノールAとフタル酸化合物濃度を測定した。1)フタル酸化合物:抽出、クリーンアップは日本環境科学界の定めた方法を一部改変して行った。同定はGCMSで、測定は逆相IHPLCで行った。萌芽的研究で唐揚げと米飯を測定したが、今回は焼きそば、スパゲッティ(ペペロンチーノ)、酢豚、ピラフにつき測定した。どのサンプル中にも存在するのは、使用量の多いフタル酸ジ-n-ブチルとフタル酸ジ-2-エチルヘキシルであった。フタル酸エステル類は大気その他環境中に多く含まれているため、ブランクは高い値となり測定値との差は小さい結果が得られ、信頼できる結果を得るには更に測定数を上げる必要がある。2)ビスフェノールA : Tsuda, T. et al., J. Chromatogr. B,723,273(1999)の方法で抽出、クリーンアップ後、同定、測定共にGCMSでおこなった。ビスフェノールAは、上記4種のサンプル中にかなりの量が含まれ、電子レンジ加熱することによって、更に濃度が増加することから、油っぽい食物へ容器から移行することが確かめられた。今後測定例を増やすと同時に、油分の少ない煮物などについても測定する予定である。

3)ノニルフェノール:弱いながらもエストロゲン活性を示すため今回測定を試みた。ビスフェノールAと同様に抽出し、クリーンアップ段階でビスフェノールAと分離し、GCMSにて測定した。サンプルによってはかなりの量含まれていたが、更に測定数が必要と考えられる。内分泌撹乱化学物質(ビスフェノールAや4-ノニルフェノール、フタル酸エステル類)の大部分は食物から摂取していると言われているが、日常食品中の濃度については現在までのところ測定例が少ない。そこで本研究は、近年ますます購買層が拡大しており容器ごと温めることの多いプラスチック容器入りの総菜に着目し、温めることによってどの程度これらの物質が溶出してくるかを明らかにすることを目的とした。1)フタル酸エステル類は6種類の化合物について測定したが、実際の試料中からは常にフタル酸ジブチル(DBP)とフタル酸ジエチルヘキシル(DEHP)のみ検出され、現在の我が国での使用量を反映していた。含有量は電子レンジの加熱の有無によってほとんど変わらないか、加熱後の値の方が低い場合が多かった。これはフタル酸化合物の揮発性が高いためと考えられた。密閉度を上げて米飯をラップで包み電子レンジ加熱すると、いったん揮発した物質がまた蒸気の凝縮とともに戻る傾向が見られた。2)白飯とピラフなど食用油脂を使用した他の総菜中のビスフェノールA量を比較すると、明らかに食用油脂を使用して調理したものの方が高濃度であった。したがって、この物質が油脂および脂肪性食品に移行することを予測させた。電子レンジ加熱すると含有量が増加する傾向が見られたが、加熱による変動よりも加熱前総菜別の含有量の差の方が大きいことから、低温?常温条件下でも容器から食品へビスフェノールの移行が起こるものと思われた。重水素置換体(サロゲート)を用いて回収率を求めたところ平均81.1%であった。3)4-ノニルフェノールは、ビスフェノールの場合と同様の調製方法(アセトニトリル抽出後、アセトニトリル/n-ヘキサン分配で脂肪を除去し、フロリジルカラムで精製)では夾雑物質が取りきれず、検出可能な程度のピークが確認できなかった。抽出効率を上げ精製度を高めるために、別法による試験溶液の調製を試みたがはかばかしい成果は得られなかった。
ブランド・スイッチ要因とロイヤルティ要因の包括的研究

本研究では消費者が他のブランドスイッチの要因についてスイッチ先とスイッチ元を考慮して検証することが目的である。またバンドルに着目し、消費者が別のサービスで契約中のブランドに対してブランドスイッチを行う要因を検証する。昨年度は起点となる研究を行った。本年度はバンドルの状況を統制し、ブランドスイッチ先候補の特徴の違いと、ブランドスイッチ先候補に対する満足度の影響について検証を行った。本年度の調査でもインターネット調査を使い、関東地方・中部地方・関西地方の消費者に対して、家庭向け電気サービスについて、ブランドスイッチを想定したプロモーション効果を検証する調査を行った。調査では契約中の電気会社と契約中であり、かつ特定のインターネット会社を使用している消費者を抽出した。さらにインターネット会社の利用サービスによって「リレーション型」と「非リレーション型」に回答者を分類した。その上で満足度が高いサービスがブランドスイッチ(バンドル)を訴求した場合と満足度が低い場合のサービスがブランドスイッチ(バンドル)を訴求した場合のプロモーション効果の違いについて検証した。加えて、プロモーションの質的な違いの差を検証するため、同じ金額のプロモーションにおいて、手数料(スイッチングコスト)を削減した場合とインセンティブ(キャッシュバック)を増やした場合での効果の違いについても調査した。加えて、同時に現在契約中の電力会社、スイッチ先のガス会社または携帯電話会社に対する満足度も調査しその影響関係についても検証した。研究の結果は今年度分析中であるが、仮説通りの傾向を示した部分とそうではない部分がある結果となった。毎年、定期的に調査を行う事ができている。若干予定と異なる傾向もみられているものの、以前の研究と整合性のとれる傾向が出ている。そのため、さらに調査を行い成果をまとめて公表した。ただし近年の当該分野の研究は複数の調査が必要であるため、公表には若干時間がかかることも考えられる。今年度は前半では昨年度に引き続いてブランドスイッチについて検討していく。特に今年度はポイントカード/ロイヤルティプログラムの影響について検証した。その上で今年度後半では得られたデータを横断的に分析して包括的な研究を完成させたい。本研究では消費者が他のブランド・スイッチの要因についてスイッチ先とスイッチ元を考慮して検証することが目的である。またバンドルに着目し、消費者が別のサービスで契約中のブランドに対してブランド・スイッチを行う要因を検証する。本研究では、研究の進展とともに検証する要因を増やしていく計画である。その中で、本年度は起点となる位置づけである。そのため、検証する要素を絞って調査を行った。本年度の調査ではインターネット調査を使い、関東地方の消費者に対して、家庭向け電力サービスについて、ブランド・スイッチを想定したプロモーション効果を検証する調査を行った。調査では契約者をスクリーニングによって条件を固定した上で、電気のスイッチ先として1関東地方のガス会社2他地方のガス会社3回答者が契約中の携帯電話会社を設定し、ブランド・スイッチの意向にどのような差が生じるかを調査した。研究の結果、比較的良好な結果が得られたが、今後の調査結果と合わせて発表する必要があると考えられる。本年度の研究は基礎的、起点的な研究である。事前に想定した基本的な仮説に対して、概ね支持的な傾向が得られる結果であった。そのため、概ね予定通りと考えられる。ただし、この研究成果については来年度以降に発表していく予定である。これは近年のこの分野の研究の傾向として、複数調査の結果に基づいて論文を発表することが通例となっている。そのため、現時点では発表には結びついていないものの、この結果を今後の発表の一部となることが見込まれる。

ただし近年の当該分野の研究は複数の調査が必要であるため、公表には若干時間がかかることも考えられる。今年度は、昨年度の研究を活かして、より要素を増やしていく予定である。第一に、スイッチング・コストの影響について検証する予定で、調査にスイッチングコストの項目を加えて調査していきたい。第二に、ブランドとサービスの関係について考慮する予定である。具体的には、バンドルを想定した場合、どのサービスをスイッチさせるのが有効か検証したい。今年度は前半では昨年度に引き続いてブランドスイッチについて検討していく。特に今年度はポイントカード/ロイヤルティプログラムの影響について検証した。その上で今年度後半では得られたデータを横断的に分析して包括的な研究を完成させたい。昨年度、調査費用が当初予定よりも安く済んだため。また物品としてソフトウェアおよびパソコンを更新する予定であったが、金額的な問題などで次年度に持ち越したためである。予定よりもアンケート調査の費用が当初予定よりも少なかったため。これは調査対象者の抽出が難しく、多くの対象者を抽出できなかったことが原因である。
思春期・青年期女性の婦人科受診に至る判断と行動のプロセス

思春期・青年期女性における婦人科への受診頻度は、「月経異常」を主訴とする場合が最も高いと報告されている。そこで、婦人科受診に至るまでの自己判断と行動のプロセスを明らかにする目的として、女性クリニックを受診し「月経異常」と診断を受けた15歳24歳の女性を対象とし、「思春期・青年期女性の月経異常による受診行動プロセス」の半構造化面接調査を実施した。面接ガイドは、改訂ヘルスビリーフモデル(畑、2009)を適用して作成した。2016年4月2017年3月までに得られた対象者25名についての研究結果は、第36回日本思春期学会学術集会において発表した。その後、2名の対象者を追加し、得られた27名(10代10名、20代17名)の分析を行い、日本思春期学会への論文投稿に向けて準備中である。受診を躊躇する要因は、産婦人科・婦人科は妊娠で受診するイメージがあり、若い世代が軽い症状で受診することへのためらい、内診への抵抗であった。受診への後押しとしては、母親の勧めが最も多かった。これらから、自らの月経異常の判断と受診行動への健康教育、婦人科受診に対する意識変容、母親への啓発の重要性が示された。この研究から得られた受診プロセスの結果を活かして、思春期・青年期の女性が自身の性に関わる健康を自己管理しながら判断し、必要に応じて養護教諭等の専門職に相談し、適切な受診行動をとることができる健康教育のために、「思春期におけるSEXUALITYの健康」冊子を作成・印刷した。これを媒体にして、高等学校1校(280名)、高等専門学校2校(292名)において、2018年7月10月に健康教育を実施し、また社会的養護にある親役割を担う児童養護施設の職員・里親(7名)を対象とした健康教育を2018年8月に実施した。第1段階の「思春期・青年期女性の月経異常による受診行動プロセス」の結果を分析し、日本思春期学会誌への論文投稿を準備している。第2段階として予定していた「帯下・外陰部そう痒感」による受診行動プロセスは、研究協力施設との検討により、対象者を得ることが困難であると判断した。そこで、2018年度は、第1段階の研究結果を活かし、思春期にある者と思春期の子どもをもつ親を対象とした健康教育を作成した冊子「思春期におけるSEXUALITYの健康」を用いて実施した。しかし、適切な受診行動につながるかを検証することはできないため、青年期女性に対象を絞って婦人科受診に至る判断と行動のプロセスを検討したい。第1段階の研究により、思春期・青年期の女性は、自身の性に関する健康状態(とくに月経の正常・異常の判断)の自己管理ができていない実態が明らかとなり、婦人科受診を躊躇する要因、また受診行動を後押しする要因が示された。そこで、自立・自律に向かう青年期女性に焦点を当てて、大学保健室の看護職と連携し、保健室を訪れた女子大学生への個別的な健康教育を実施し、婦人科の受診・検診への行動につながるプロセスの支援方法を検証したい。そのために、健康教育のベースとなる「青年期女性におけるSEXUALITYの健康」冊子を婦人科医師の監修のもと作成する予定である。思春期女性の婦人科の受診頻度は、「月経異常」を主訴とする割合がもっとも高いと報告されているが、一方で、若い女性では婦人科への受診は心理的抵抗があるといわれる。そこで、月経に代表される性機能に関するセルフケア行動を支援する方法を探りたいと考え、女性クリニックを訪れた「思春期・青年期女性の月経異常による受診行動プロセス」の調査を実施し、婦人科受診に至るまでの判断と行動のプロセスを明らかにすることにした。調査研究は、所属大学の研究倫理専門委員会の承認を得て着手した。研究に施設管理者(院長)の同意が得られた女性クリニック1施設において、調査協力への同意書に署名が得られた15歳24歳にある女性(20歳未満である場合は、保護者の同意書も得られた者)を対象として、1質問紙調査(対象者の個人的要因)、2半構成的面接調査を実施している。面接ガイドは、「改訂ヘルスビリーフモデル」(畑,2009)を適用し、「月経異常の可能性」「月経異常の深刻さ」「受診行動の有用性」「受診行動の負担」「受診行動の採択」「受診行動へのきっかけ」「受診行動への障害」について、インタビューし、逐語録を作成した。平成29年4月末現在、対象者25名(10代9名、20代16名)からデータが得られ、分析を進めている。今後、30名のデータを得ることを目標に調査を進めるとともに、25名のデータについては、2017年8月に開催される第36回日本思春期学会学術集会において発表する予定である。また、思春期・青年期にある男女が自らの性機能の健康を判断し、相談へのアクセスと受診行動を適切に行えるような健康教育を目指した冊子1,000部を作成・印刷した。平成28年度中に3040名を調査対象としてデータを得る予定であったが、研究者が待機していても対象者が得られないことが多く、研究補助員を2名確保して調査に当たったが、平成28年度末で25名のデータがようやく得られた状況である。

思春期女性の婦人科の受診頻度は、「月経異常」を主訴とする割合が最も高いと報告されているが、若い女性では婦人科への受診は心理的抵抗があるといわれている。そこで、婦人科受診に至るまでの自己判断と行動のプロセスを明らかにすることを目的として、女性クリニックを「月経異常」を主訴に受診した15歳24歳の女性を対象とし、「思春期・青年期女性の月経異常による受診プロセス」の調査を実施した。倫理的配慮は、所属大学の研究倫理専門委員会の承認を得て実施し、未成年の場合は、本人のほか保護者の同意書を得た。平成28年4月平成29年3月までに得られた対象者25名(10代9名、20代16名)についての研究結果は、第36回日本思春期学会学術集会において発表した。診断名(複数)は、月経困難症14名(56%)、月経前症候群(PMS)7名、子宮内膜症6名、機能性子宮出血5名、続発性無月経・月経不順が各2名、器質性月経困難症・頻発月経・過少月経・過多月経が各1名であった。異常を感じてから受診まで半年以内であるものは8名であった。その他の17名は1年以上経て受診に至っており、その中でも症状に耐えられない、また不安が募り受診を決めたものが11名であった。受診を躊躇する要因は、産婦人科・婦人科は妊娠で受診するイメージがあり、若い世代が軽い症状で受診するためらい、内診への抵抗であった。受診への後押しとして、母親の勧め17名(68%)、インターネットでの情報13名(52%)、友人・先輩からの勧め11名(44%)、保健室・大学保健センターでの相談を7名(28%)が挙げていた。これらより、思春期・青年期女性に対する自らの月経異常の判断と受診行動への健康教育、婦人科受診に対する意識変容、母親への啓発の重要性が示唆された。平成28年度中に対象者30名40名について調査予定であったが、研究者が待機していても、研究に同意を得て調査に至る対象者が少なかった。とくに10代の場合、保護者に同意を得る必要性から調査実施が困難であった。協力施設の施設長と相談のうえ、平成29年6月に調査を中止し、得られた27名(10代10名、20代17名)のデータを分析中である。この「思春期・青年期女性の月経異常による受診プロセス」の調査結果については、日本思春期学会への論文投稿を予定している。思春期・青年期女性における婦人科への受診頻度は、「月経異常」を主訴とする場合が最も高いと報告されている。そこで、婦人科受診に至るまでの自己判断と行動のプロセスを明らかにする目的として、女性クリニックを受診し「月経異常」と診断を受けた15歳24歳の女性を対象とし、「思春期・青年期女性の月経異常による受診行動プロセス」の半構造化面接調査を実施した。面接ガイドは、改訂ヘルスビリーフモデル(畑、2009)を適用して作成した。2016年4月2017年3月までに得られた対象者25名についての研究結果は、第36回日本思春期学会学術集会において発表した。その後、2名の対象者を追加し、得られた27名(10代10名、20代17名)の分析を行い、日本思春期学会への論文投稿に向けて準備中である。受診を躊躇する要因は、産婦人科・婦人科は妊娠で受診するイメージがあり、若い世代が軽い症状で受診することへのためらい、内診への抵抗であった。受診への後押しとしては、母親の勧めが最も多かった。これらから、自らの月経異常の判断と受診行動への健康教育、婦人科受診に対する意識変容、母親への啓発の重要性が示された。この研究から得られた受診プロセスの結果を活かして、思春期・青年期の女性が自身の性に関わる健康を自己管理しながら判断し、必要に応じて養護教諭等の専門職に相談し、適切な受診行動をとることができる健康教育のために、「思春期におけるSEXUALITYの健康」冊子を作成・印刷した。