hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生成文法理論における空範疇の再評価

大庭は昨年度と同様に空範疇、特に、3項述語のpromiseの補文主語に現れる空範疇PROについて考察した。まず、広範囲の資料収集と多くの論文・著書を精読し、先行分析の理解に努めた。次に、当該の空範疇PROの解釈上の特異性(PROは最も近い名詞句しか指さないが、たとえばJohn promised Bill[PRO to leave].のPROはより遠い名詞句Johnを指すこと)について考察し、昨年度の研究分析を踏まえてこれに1つの説明を与えた。すなわち、promise構文は二重目的語構文と極めてよく似た統語的特徴をもつので、この構文の基底構造として二重目的語構文と類似した構造(John promised[[PRO to leave][p^'[pφ]Bill]].)を仮定すれば、空範疇PROは最も近いJohnを指し、この特異性は解決される。なお、この論文は現在、投稿準備中であるので本書類の研究発表の項目には入れていない。
歯肉血流の変動のレーザー血流計による評価と矯正力に対する応答について

矯正力に対する歯周組織の反応は組織学的あるいは組織化学的に検討されており若年者における反応が早いことが知られている。矯正力に対する反応は歯周組織に分布する微小循環系の反応と密接な関係にあると言われている。ヒト歯肉における微小循環の動態をレーザー血流計(バイオメディカル社)を用いて計測し,歯の変位の計測はキーエンス社製渦電流センサー(AH-303)を用いた。上顎中切歯間に空隙をもち,歯肉に発赤,腫脹などの臨床的炎症症状を示さない被検者の中切歯と犬歯間の遊離歯肉と付着歯肉および歯槽粘膜部の血流変化をADコンバータ(MacLab/2e,ADInstruments)を介してマイクロコンピュータに入力記録した。歯の変位と血流変化について歯の変位と血流の減少率との相関係数(R)はいずれの個体でも0.6以上の高い値を示した。若年者,成人それぞれに与えた歯の変位というストレスは同程度であったが,それに対する若年者の歯肉血流の減少が著明であった。このことからも若年者では、歯の変位に伴って血流は反応性に富んだ変化を示すことが示唆された。安静時の歯肉各部の血流波形入力した血流変化の電気信号の周波数分析を行なった結果,遊離歯肉では心拍に一致したピークと低い周波数(vasomotion)が見られた。一方,歯槽粘膜では心拍に一致したピークは顕著ではなかった。現在,歯肉の炎症と血流の変化および,矯正治療中の患者についてはデータを採得中である。
<在日新華僑>の福祉の実態と福祉意識に関する研究

<在日新華僑>の中には福祉格差が存在している。一部の人々は日本人と同様に日本の年金保険・医療保険などの社会保険に加入し、高い生活水準に恵まれている。もう一部の人々は日本語を自由に使えず、日常生活・入院・手術などのとき不安を感じている。また、来日の当時、既に35歳を超えていたため、国民年金保険に加入することができなかった人もいる。<在日新華僑>のなかで、日本と中国を生活の拠点としている人々もいる。彼らは日本の年金保険に加入しているが、中国の年金保険にも加入している。現在の日本と中国における社会保障制度は、一方では、人々に一定程度の生活の保障と安心を与えるが、他方では、人々の国際移動を阻害する。当該研究計画の目的は、<在日新華僑>の福祉の実態と福祉意識を明らかにすることである。平成25年度ではつぎの三点を中心に研究を進めた。<1>まず、つぎの著作を中心に「在日華僑」「年金・医療」「介護」「福祉意識」「福祉評価」「中国の年金保険」に関する先行研究の研究成果を調べ、本研究の調査に応用できる調査項目や手法を抽出し、分析した。1日本華僑華人研究会『日本華僑・留学生運動史』(日本僑報社、2004年)、2過放『在日華僑のアイデンティティの変容ー華僑の多元的共存』(東信堂、1999年)、3田多英範『現代日本社会保障論』(光生館、1994年)、4京極高宣『介護保険戦略』(中央法規、1997年)、5武川正吾編『福祉社会の価値意識ー社会政策と社会意識の計量分析』(東京大学、2006年)、6大沢真理『現代日本の生活保障システムー座標とゆくえ』(岩波書店、2007年)。<2><在日新華僑>の福祉の実態と日本の社会福祉に対する彼らの評価について、つぎの9つの調査項目を中心に聴き取り調査を行った。1年金保険の加入状況と年金への期待・不安。2医療保険の加入・利用の状況。3介護保険の加入・利用の状況。4収入・支出状況と社会保険料の負担感。5子どもの保育所の利用状況・手当の受給の有無。6子どもの教育問題。7中国での年金保険・医療保険の加入の有無。8親の扶養・介護・老後問題。9老後の生活・不安。録音テープのおこし・日本語訳を行った。<3>つぎの学会と国際シンポジウムで発表し、多くの研究者からの評価・助言をえた。12013年6月15日、東京福祉大学で開催した第22回国際アジア文化学会で「<在日新華僑>の福祉格差の問題」というテーマで発表した。22013年8月25-26日、中国浙江大学で開催した第9回社会保障国際シンポジウムで「<在日新華僑>の福祉格差の問題」というテーマで発表した。中国と日本を生活基盤としている<在日新華僑>に対して、主に[1]仕事の内容、[2]日本における年金保険・医療保険・介護保険の加入状況、[3]日本における年金保険・医療保険の加入状況、[4]日本と中国を往復しながら親の介護の実態、を中心に聴き取り調査を行い、研究した。今年度の研究によって、つぎのことが明らかにされた。<在日新華僑>が置かれている福祉の状況は明らかに<在日老華僑>と異なる。<1><在日新華僑>は中国と日本を生活基盤としているため、日本と中国における年金保険・医療保険などに加入することができる選択肢が増えた。同時に、日本と中国における年金保険・医療保険など社会保障制度の通算制度が結んでいないため、社会保険料の負担を考慮して、日本あるいは中国の年金保険・医療保険のみに加入することを選択する人も多い。<2><在日老華僑>と異なり、<在日新華僑>は中国社会の急速な発展、特に年金保険・医療保険などの整備に伴い、中国で老後を送る選択肢が現実的になっている。また、<在日新華僑>の老親も<在日新華僑>と日本で生活する条件が徐々に備えている。要する、<在日新華僑>は自分の老後、老親の介護などにおいて<在日老華僑>より選択肢が増えた。日本型福祉国家のような現代福祉国家体制は国民国家を前提して創られ、運営されてきた。中国と日本を生活基盤としている<在日新華僑>のような国境を越えて移動する集団の福祉問題に対処しきれない。本研究によって現代福祉国家体制がもつ限界を明らかにした。これは日本における福祉国家研究の発展に役立つ。当該研究の目的は、<在日新華僑>の福祉の実態と福祉意識を明らかにすることにある。研究過程において、個性的な事例に関する聴き取り調査は本研究テーマを明らかにするにはより有効である。そして、平成27年度では、引き続き、聴き取り調査を中心に研究を進めてきた。<1><在日新華僑>の調査対象のなかで、障害をもつ方もいる。人の紹介によって、障害をもつ<在日新華僑>に対して、長時間の聴き取り調査を行った。障害者という視点から、日本の福祉制度の現状・問題点に関する彼の語りは、本研究にとって、極めて有意義であり、これまでの先行研究では発見されなかった多くの研究視点のヒントが含まれている。<2>

また、新華僑を多く送り出してきた中国広東省広州市において、政府機関の担当者たちには華僑に関する政策の最新の動向、中山大学の研究者には現在の中国での華僑研究の動向を中心に聴き取り調査を行った。<3>本年度では、当該研究とこれまでの研究を総括し、単著である学術書『社会凝集力の日中比較社会学ー祖国・伝統・言語・権威』(2016年、ミネルヴァ書房)を出版することができた。<在日新華僑>に関する研究を日中両国の社会凝集力という新しい視点で位置づけた。<4>つぎの学会で発表・講演し、多くの研究者からの評価・助言をえた。12015年6月13日、駒沢大学で開催された第24回国際アジア文化学会で、「日本型福祉国家における福祉の適応対象の順番からみる在日新華僑の位置」というテーマで発表した。22015年6月21日、電気通信大学で開催された第13回日中人文社会科学学会で、特別講演者として招待され、「在日の老華僑と新華僑の福祉問題からみる現代福祉国家体制の特徴と限界」というテーマで講演した。当該研究はおおむね順調に進展している。主な理由はつぎのとおりである。<1>個性的な<在日新華僑>の事例にかんする聴き取り調査を行うことができた。障害をもつ<在日新華僑>からみる日本の福祉にかんする研究はまだない。本研究は最初の試みになる。<2>華僑を送り出してきた広東省における政府機関・研究者への聴き取り調査ができ、現在の華僑の福祉をめぐる中国国内での政策・研究の動向をみることができた。<3>2015年6月13日の第24回国際アジア文化学で研究成果を発表し、2015年6月21日の第13回日中人文社会科学学会で、招待講演を行った。多くの参加者から評価・コメント・質疑をもらい、当該研究の今後の論文執筆などのまとめにとって極めて有意義なヒントをえた。本年度に実施した研究成果はつぎのとおりである。障害をもつある在日新華僑に対する聴き取り調査の内容を中心に、越境する障害者の視点からみた日本と中国の福祉の現状と課題を考察した。障害者新華僑の生活と福祉の実態を明らかにした(「在日残疾新華僑的生活与福利」日本国際客家文化協会編集『客家与多元文化』第10号、アジア文化総合研究所出版会、2016年9月、87114ページ)。在日華僑華人に関するこれまでの先行研究では、管見のかぎり、聴き取り調査に基づいた体系的な研究がまだない。当該研究では、大量な聴き取り調査を行った。聴き取り調査の内容について、社会学の視点から分析した。本年度では、これまで行った聴き取り調査やそれに関する社会学的な分析を総括し、単著である学術書『在日華僑華人の現代社会学ー越境者たちのライフ・ヒストリー』(2017年、ミネルヴァ書房、292ページ)を出版した。<在日新華僑>の福祉の実態と福祉意識に関しては、国民国家化・国際化・日本の社会保障における外国人の位置づけ・日中近代化の格差などの視点から究明した。日本は中国より発展している。<在日新華僑>は日中近代化の格差を生きる移民集団である。グローバル化の中で、日本と中国を生活の拠点とする<在日新華僑>が多くなっている。しかし、現代の社会保障制度は国民国家化の一環として形成された側面があり、一国を前提としている。現在の日本の福祉国家と中国の社会保障制度は、<在日新華僑>の日中間の移動にとって阻害要因となっている。中国の社会保障制度の完備と発展に伴い、日中近代化の格差を利用する<在日新華僑>の生き方はさらに難しくなる。
サーチ摩擦、雇用の時系列変動、及び労働市場政策の効果

わが国の労働市場における職を見つける確率および離職確率を推定し、その変動の大きさが、現実に観察される労働生産性ショックと離職のショックを加えられた標準的失業サーチモデルでは説明できないことを確認した。このような問題を解決しうる方法として、雇用者および企業双方のインセンティブの問題が、支払い賃金の景気循環上の変動をより小さくさせる新しいメカニズムを提示した。かかる設定を、サーチモデルに加えると、米国や日本で観察される雇用等の変動のかなりの部分が説明可能となる。労働者のモラル・ハザードを含む失業の動学一般均衡モデルに関する研究について、本年度の重要な進展は、雇用関係から発生する余剰の労働者の取り分が、景気とは逆に動くモデルを、理論および実証データと整合的な形で、構築することに成功したことにある。当初の計画では、幾分異なる理論的メカニズムを考察していたが、モデルの分析、関連文献の研究、データの整理をしていく過程で、自然なメカニズムを発見するに至った。具体的には、労働者が努力を行った場合には生産的な仕事に配置するという労働者・企業間の合意が、実質的には成果報酬であることに着目し、景気がよいときには、生産的な仕事が多いので、成果報酬が可能な雇用が増えている。成果報酬が可能だと、より少ない余剰でも、労働者にインセンティブを与えることが可能となる。労働市場における雇用、失業の時系列の変動が、現実に観察される生産性ショック等と標準的な失業サーチモデルで数量的に説明することは、米国の労働市場データを使った既存研究では、大変困難なことが広く知られている。本年度の研究成果は次の2点である。第一に、同様の実証上の困難が、日本の労働市場においても存在するのか否かを確認した。公表データを用いて、職を見つける確率および離職確率を推定し、当該変数の統計的性質が、現実に観察される労働生産性ショックと離職のショックを加えられた標準的失業サーチモデルでは説明できないことが確認された。第二に、このような問題を解決しうる方法として、雇用者および企業双方のインセンティブの問題が、支払い賃金の現在価値の景気循環上の変動をより小さくさせるような新しいメカニズムを提示することに成功した。形式的には、雇用停止による労働者へのインセンティブ付与という、非現実的な効率賃金の設定の問題を理論的に解決している。M.Alexopoulos型の賃金不払いによるインセンティブ付与の賃金契約のモデルの理論的基礎付けを与えるものであり、Real Business Cycle Modelへの拡張が容易である。かかる設定を、標準的な失業サーチモデルに加えると、米国や日本で観察される雇用等の変動のかなりの部分が説明可能となる。従来、効率賃金の設定を失業サーチモデルに取り込んでも、雇用変動の説明能力はわずかしか改善されないことが知られているが、かかる実証上の問題も解決している。近年景気循環の文献では、賃金の硬直性の重要性が議論されているが、様々な関連文献への拡張が期待される。上記研究は、European Economic Association Meeting、Econometric Society Australian Meeting等での報告論文として採択されている。
金属間化合物TiAlの機械的性質に及ぼす第3元素と環境の影響

TiAlの機械的性質、特に延性の向上に効果のある合金元素として、たとえばCr,Mn等が知られているが、これらの合金元素は必ずしも2相合金TiAlの主構成相であるγ相の延性を本質的に向上させているのではなく、環境脆性の軽減あるいは状態図の変化を通じて組織上の変化をもたらし、その結果として延性の向上に寄与しているとの考え方もある。そこで本研究では、γ相そのものの、延性をはじめとする力学的特性を決定していると考えられるAlの影響をまず明らかにすることを試みた。2元系のTiAl合金の場合、工学的に重要な4648at%Alの合金には、主相であるγ相と第2相であるα_2相が含まれているが、このα_2相と平衡するγ相(図1の状態図の(α_2+γ)/γ相境界上にあるγ相)は十分な変形能を持っている。このことは、ラメラ組織(as-cast状態のTiAlに現れる典型的な層状組織)の単一粒からなる結晶(我々はこれをpolysynthetically twinned crystal(PST結晶)と呼んでいる)を、ラメラ組織界面と引張軸の角度をさまざまに変えて引張試験することによって実証された。(α_2+γ)/γ相境界の位置は、いまだ必ずしも確定した訳ではないが、常温近傍ではほぼ50at%Al付近にあると考えられている。したがってAlを50at%含むγ相は十分な変形能を有している。しかし、少なくともAl量が54at%に達するとγ相はがぜん脆くなる(Al濃度が54at%以下のγ相単相結晶に関する系統的な研究は未だ行われていないので5054at%Alの領域についてはよくわからない)。我々は56at%Alのγ相単結晶を育成し、降伏応力の結晶方位および温度依存性、変形モードとその温度依存性を求め、PST結晶の変形を通じて明らかになった50at%Alのγ相のそれとの比較を試みた。その結果、両者はとても同じγ相であるとは考えられない程異なっていることが明らかになった。まず、54at%Alおよび56at%Alの試料作成、すなわち、切断、研磨等々をPST結晶あるいはいわゆる2相のTiAl合金と同様に行えば、前者はとても試料にならない程脆い。両者の場合ともに、変形モードとして、fcc金属・合金と同じ{111}面上のすべり(So)、同じ{111}面上のすべりであるが転位のバーガースベクトルが、2倍の規則格子転位によるすべり(Ss)、ならびに[112](111)タイプの双晶(T)が活動する。α_2相と平衡するγ相中のそれぞれの変形モードを活動させるために最低必要な応力の大小を比較すると、T<S_O<S_Sとなる。しかし、それぞれの差は小さいので、結晶方位、変形温度、歪みの量、合金元素の添加の有無等によっては、S_Sが優先的に活動する場合、複数の変形モードが混在する場合等々さまざまな変形状態が起こり得る[11]。ただし、S_Sが優先的に活動する場合でも、静的一軸引張変形の結果を見る限り、延性に大きな変化は認められず、PST結晶の場合、引張方位によっては20%以上の引張延性を示す。すなわち、2相TiAl合金中のγ相は、ほぼ同等に活動し得る3種の変形モードを持ち、かつ降伏応力も低い。等軸のγ相粒とラメラ粒の混在する組織(duplex組織)の多結晶は普通1数%の常温引張延性を示し(γ相そのものの引張延性はもっと大きいはずであるから、なぜ多結晶になればこの程度の引張延性になるのか、いまだ必ずしもよく理解されていないが)、少なくとも先に述べたγ相そのものの延性的傾向はduplex組織の多結晶に反映されている。一方、単相のγ相(56at%Al)では、S_S<S_O<Tとなり、それぞれの変形モードを活動させるために要する最低応力も圧倒的に高い。特に驚くべきことは、双晶は700°C以上の高温でなければ活動せず、それ以下の温度では全く変形に寄与しない。このような激的な変化がAl濃度50at%54at%の間に起こるのである。したがってCr,V,Mn等の添加によってこれらの合金元素の効果を明らかにするため、Al濃度の厳密なコントロールが必要であることが明らかになった。(α_2+γ)/

γ相境界の位置は、いまだ必ずしも確定した訳ではないが、常温近傍ではほぼ50at%Al付近にあると考えられている。したがってAlを50at%含むγ相は十分な変形能を有している。しかし、少なくともAl量が54at%に達するとγ相はがぜん脆くなる(Al濃度が54at%以下のγ相単相結晶に関する系統的な研究は未だ行われていないので5054at%Alの領域についてはよくわからない)。我々は56at%Alのγ相単結晶を育成し、降伏応力の結晶方位および温度依存性、変形モードとその温度依存性を求め、PST結晶の変形を通じて明らかになった50at%Alのγ相のそれとの比較を試みた。その結果、両者はとても同じγ相であるとは考えられない程異なっていることが明らかになった。まず、54at%Alおよび56at%Alの試料作成、すなわち、切断、研磨等々をPST結晶あるいはいわゆる2相のTiAl合金と同様に行えば、前者はとても試料にならない程脆い。両者の場合ともに、変形モードとして、fcc金属・合金と同じ{111}面上のすべり(So)、同じ{111}面上のすべりであるが転位のバーガースベクトルが、2倍の規則格子転位によるすべり(Ss)、ならびに[112](111)タイプの双晶(T)が活動する。α_2相と平衡するγ相中のそれぞれの変形モードを活動させるために最低必要な応力の大小を比較すると、T<S_O<S_Sとなる。しかし、それぞれの差は小さいので、結晶方位、変形温度、歪みの量、合金元素の添加の有無等によっては、S_Sが優先的に活動する場合、複数の変形モードが混在する場合等々さまざまな変形状態が起こり得る[11]。ただし、S_Sが優先的に活動する場合でも、静的一軸引張変形の結果を見る限り、延性に大きな変化は認められず、PST結晶の場合、引張方位によっては20%以上の引張延性を示す。すなわち、2相TiAl合金中のγ相は、ほぼ同等に活動し得る3種の変形モードを持ち、かつ降伏応力も低い。等軸のγ相粒とラメラ粒の混在する組織(duplex組織)の多結晶は普通1数%の常温引張延性を示し(γ相そのものの引張延性はもっと大きいはずであるから、なぜ多結晶になればこの程度の引張延性になるのか、いまだ必ずしもよく理解されていないが)、少なくとも先に述べたγ相そのものの延性的傾向はduplex組織の多結晶に反映されている。一方、単相のγ相(56at%Al)では、S_S<S_O<Tとなり、それぞれの変形モードを活動させるために要する最低応力も圧倒的に高い。特に驚くべきことは、双晶は700°C以上の高温でなければ活動せず、それ以下の温度では全く変形に寄与しない。このような激的な変化がAl濃度50at%54at%の間に起こるのである。したがってCr,V,Mn等の添加によってこれらの合金元素の効果を明らかにするため、Al濃度の厳密なコントロールが必要であることが明らかになった。
家禽胚の超低温保存に関する研究

本研究では,マウス胚で用いられているガラス化法を用いて,未だ開発されていない鳥類の胚の超低温保存を試みた。放卵直後のニワトリ有精卵を1012°Cで冷蔵保存し,1週間以内に使用した。まず,卵黄膜に包まれた胚を卵黄ごと純水または1Mショ糖液中に浸し,重量の経時的変化から卵黄膜の水の透過性を調べた。その結果,卵黄膜の水透過性は非常に低く,胚を卵黄の中にとどめたままガラス化保存することは不可能であると考えられた。そこで,胚盤葉期の胚の部分のみを卵黄膜にセロハンテープ片を張り付けて切り取り,25°Cの室温でエチレングリコール主体のガラス化溶液(EFS40)で処理した後超低温保存を試みた。まず胚細胞の生存性を調べるために,胚をEFS40に160分間浸し,直ちに,あるいは液体窒素で保存後に,0.5Mショ糖添加PBSに2分間浸してガラス化溶液を除去し,PBSに回収した。サンプルから胚細胞をかき取って37°Cで10分間トリプシン処理し,トリパンブルーで染色して生存率を調べた。その結果,EFS40で15分間処理した胚では85%以上の細胞が生存しており,ガラス化保存後も25分間処理区では7080%が生存していた。次に,胚の発生能を調べるために,胚を剥離してEFS40に110分間浸し,直ちに,あるいは液体窒素で保存後にガラス化溶液を除去し,卵黄膜の培地上で37°Cで3日間培養して体節形成期までの発育能力を調べた。その結果,2分間処理した胚では50%が体節形成期まで成長した。そこで、2分間処理した胚のガラス化保存を試みたが,胚の発生は認められなかった。ニワトリ胚の超低温保存が可能かどうかについてはさらなる検討が必要である。
補完・代替療法に取り組むがん患者への看護支援モデルの展開-多職種との連携支援-

2018年度の計画は前年度までに引き続き、「保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する実態調査」を行うことであり、以下の成果を得られた。1.首都圏にある1施設を調査の場とし、引き続き研究対象候補者へのリクルート活動を行った。2.結果1)対象:医師4名、薬剤師4名、栄養士1名、理学療法士1名、作業療法士1名2)データ収集および分析:上記対象者に半構造化面接を行い、データを逐語録として作成し精読・検討の結果、医師および薬剤師のデータを質的帰納的分析対象とすることにした。3)分析結果(1)医師によるCAM利用支援はコード34、サブカテゴリー11が得られ、最終的に6つのカテゴリー【患者が使用するCAMに関する客観的で科学的な情報を求め、CAMによる現行の治療への負の影響を避けられるよう努める】【不確かなCAMだけに患者が頼らないように導く】【良好な患者・医師関係を保ち、CAMに関する相談を受け入れる】【終末期患者の希望を維持・尊重し、肯定的にCAMを取り入れる】【患者が行っている普段からの健康維持の工夫を可能な限り継続できるよう関わる】【患者への対応の経験を同僚や他職種と共有し、実際の関わりに活かす】に集約された。(2)薬剤師によるCAM利用支援はコード31、サブカテゴリー12が得られ、最終的に6つのカテゴリー【患者が日常使用しているサプリメント等の内容を治療の前に把握する】【治療に影響を及ぼす可能性のあるCAMは中断するよう促す】【薬学の知識や経験を活かし、患者が使用するCAMの事実を見定め本人に伝える】【不確かなCAMの情報を可能な限り得るために多様な手段を用いる】【多職種と協働し患者が安全にCAMと関われるよう努める】【患者家族が求めることを共有し尊重できるようにコミュニケーションを図る】に集約された。質的調査対象者のリクルートが難航し、対象者を得るまでに多くの時間がかかり、質的調査の完了が遅くなった。質的調査の完了を待たずに量的調査を開始することを検討したが、詳細な研究計画の立案が困難であった。2018度に完了した質的調査の結果を受け、原則的には量的調査を実行する計画だが、質的調査結果の考察を深める過程で再度計画を検討する予定である。本研究は、補完・代替療法(以下CAMとする)に取り組むがん患者への看護支援モデルを、多職種との連携を活用して展開し、CAM利用者のQOLのさらなる向上、および、がん医療に携わる多職種の連携協力のさらなる強化を可能にすることを目的とするものである。平成28年度の計画は、「保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する文献レビューと実態調査(質的調査)を行う」ことであり、以下の成果を得られた。1.がん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する文献レビュー1)がん患者に関わる各医療専門職(医師、看護師、薬剤師、栄養士、理学・作業療法士、言語聴覚士)における患者のCAM利用支援に関する内容(実態、目的・方法論、有用性等)にかかわる資料を、過去10年間の国内外の文献から収集し、計101件の資料を得た。2)得られた資料の内容を分析した結果、実態調査内容の精選等に有用な資料は、国内文献14件、海外文献13件であった。該当した資料の内容を参考にし、フィールドにおける実態調査内容を精選した。2.がん患者の診療に関わる多職種医療従事者に対するCAM利用支援の実態調査(質的調査)の準備を行った。保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる各医療専門職(医師、看護師、薬剤師、栄養士、理学・作業療法士、言語聴覚士)を研究対象者とした、半構造化面接によるインタビューを行う研究計画を立案し、所属大学院の倫理審査を申請した。今年度の計画は、保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する文献レビューを実施したうえでフィールドにおける実態調査(質的調査)を行う予定であった。しかし、資料収集に時間がかかり、実態調査内容の精選が遷延したため、フィールド調査は計画立案・倫理審査申請までに留まった。本研究は、補完・代替療法(以下、CAMとする)に取り組むがん患者への看護支援モデルを多職種との連携を活用して展開し、CAM利用者のQOLのさらなる向上、および、がん医療に携わる多職種の連携協力のさらなる強化を可能にするものである。平成29年度の研究計画は平成28年度に引き続き、「保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する実態調査」を行うことであり、以下の成果を得られた。1.質的調査を行うために研究者所属施設の倫理審査を申請し、承認を受けた。2.首都圏にある1施設を調査の場とし、研究対象者となる医療従事者に対しリクルート活動を行った。医療施設職員が研究対象となるため、特に、研究への協力に強制力が働かないよう、かつ協力の是非が勤務評価に影響しないよう配慮した。3.結果1)対象:看護師6名(年代:20代40代、すべて女性、6名中4名は病棟所属・1名は管理部門所属・1名は教育部門所属)2)分析結果:各対象に30分程度の半構造化面接によるインタビューを実施し、逐語録としたデータを質的帰納的に分析した。

その結果、【CAM利用支援】として得られたコードは41、サブカテゴリーは18であり、最終的に7のカテゴリー:【CAMに対する患者の思いを尊重し、希望に沿って実践し続けられるよう手助けする】、【CAMについて患者と確かな共通認識をもてることを目指す】、【CAM実施による危険が回避できるよう注意する】、【患者と他職種のコミュニケーション窓口となる】、【チーム内・チーム間で患者のCAM利用について共有する】、【CAM利用選択をする患者・家族が後悔を残さないようコミュニケーションを図る】、【多方面より患者のCAM利用を考え、支えられるようアプローチする】に集約された。今年度の計画は、保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する実態調査として質的調査・量的調査を行う予定であった。しかし、質的調査依頼を行ったフィールド(施設)において対象者リクルート方法の変更を求められ、倫理審査の修正申請が必要となり調査開始が遅れた。さらに、対象者リクルートが難航し、看護師以外の医療従事者:医師・薬剤師・栄養士・理学/作業療法士・言語聴覚士が研究対象として得られず、質的調査が完了しなかった。質的調査において看護師以外の調査結果が得られなかったことから、量的調査計画の立案に着手できず計画が遅延した。2018年度の計画は前年度までに引き続き、「保険診療を行う医療施設に勤務するがん患者の診療に関わる多職種医療従事者のCAM利用支援に関する実態調査」を行うことであり、以下の成果を得られた。1.首都圏にある1施設を調査の場とし、引き続き研究対象候補者へのリクルート活動を行った。2.結果1)対象:医師4名、薬剤師4名、栄養士1名、理学療法士1名、作業療法士1名2)データ収集および分析:上記対象者に半構造化面接を行い、データを逐語録として作成し精読・検討の結果、医師および薬剤師のデータを質的帰納的分析対象とすることにした。3)分析結果(1)医師によるCAM利用支援はコード34、サブカテゴリー11が得られ、最終的に6つのカテゴリー【患者が使用するCAMに関する客観的で科学的な情報を求め、CAMによる現行の治療への負の影響を避けられるよう努める】【不確かなCAMだけに患者が頼らないように導く】【良好な患者・医師関係を保ち、CAMに関する相談を受け入れる】【終末期患者の希望を維持・尊重し、肯定的にCAMを取り入れる】【患者が行っている普段からの健康維持の工夫を可能な限り継続できるよう関わる】【患者への対応の経験を同僚や他職種と共有し、実際の関わりに活かす】に集約された。(2)薬剤師によるCAM利用支援はコード31、サブカテゴリー12が得られ、最終的に6つのカテゴリー【患者が日常使用しているサプリメント等の内容を治療の前に把握する】【治療に影響を及ぼす可能性のあるCAMは中断するよう促す】【薬学の知識や経験を活かし、患者が使用するCAMの事実を見定め本人に伝える】【不確かなCAMの情報を可能な限り得るために多様な手段を用いる】【多職種と協働し患者が安全にCAMと関われるよう努める】【患者家族が求めることを共有し尊重できるようにコミュニケーションを図る】に集約された。質的調査対象者のリクルートが難航し、対象者を得るまでに多くの時間がかかり、質的調査の完了が遅くなった。
深部臓器がんに対する陽子線治療計画法

陽子線によるがん治療の成功の可否は,その高線量域をいかにがん病巣に選択的に集中しうるかに依存する.本研究は深部臓器がんに対して最適線量分布を形成する正確な陽子線治療計画を確立することである.本研究では,その成果を適用すべき筑波大学粒子線医科学センターの陽子線にはいくつかの特徴があるので,これらを配慮した特色ある治療計画システムを開発した.すなわち,がん病巣を含むCT画像の各スライスごとにターゲットに高線量域を一致させる線量分布を形成させるように,入射エネルギー,プラッグ・ピーク拡大幅およびボーラス形状を算定する治療計画システムを考案した.また所要の陽子線ブラッグ曲線を算定するために,実際の照射位置までの散乱・減弱補正を含む理論計算法を導いた.このシステムにより,各スライスにつき上下左右の陽子線4門照射を行えば,満足すべき線量分布を形成しうることを確認し,よって今後の陽子線治療専門施設の設計においても,技術的に困難な回転照射ガントリーは実用上不必要と結論した.さらに,多層スライス上に作成した治療計画を一括して記録し, 3次元的に表示するシステムを完成した.これによれば,体輪郭,病巣,各臓器が立体的に記録・表示されて,その上に10%ごとの等線量分布およびボーラスが合成表示される.よって作成した治療計画のチェック,最適化が容易になった.病巣への選択的照射精度を高めるために,肺,肝などの病巣の呼吸性移動を検知して,ある一定位置においてのみ照射を行う制御システムを開発した.呼吸移動を行う肺がんファントムを試作して,本システムに接続し,その信号をリアニックに入力して,リニシックグラフィにて所要性能を満足する動作を確認した.さらに陽子線照射制御システムに接続して,呼気状態での治療計画にもとづいて,その位相に同調して陽子線が間欠的に照射されることを確かめた.陽子線によるがん治療の成功の可否は,その高線量域をいかにがん病巣に選択的に集中しうるかに依存する.本研究は深部臓器がんに対して最適線量分布を形成する正確な陽子線治療計画を確立することである.本研究では,その成果を適用すべき筑波大学粒子線医科学センターの陽子線にはいくつかの特徴があるので,これらを配慮した特色ある治療計画システムを開発した.すなわち,がん病巣を含むCT画像の各スライスごとにターゲットに高線量域を一致させる線量分布を形成させるように,入射エネルギー,プラッグ・ピーク拡大幅およびボーラス形状を算定する治療計画システムを考案した.また所要の陽子線ブラッグ曲線を算定するために,実際の照射位置までの散乱・減弱補正を含む理論計算法を導いた.このシステムにより,各スライスにつき上下左右の陽子線4門照射を行えば,満足すべき線量分布を形成しうることを確認し,よって今後の陽子線治療専門施設の設計においても,技術的に困難な回転照射ガントリーは実用上不必要と結論した.さらに,多層スライス上に作成した治療計画を一括して記録し, 3次元的に表示するシステムを完成した.これによれば,体輪郭,病巣,各臓器が立体的に記録・表示されて,その上に10%ごとの等線量分布およびボーラスが合成表示される.よって作成した治療計画のチェック,最適化が容易になった.病巣への選択的照射精度を高めるために,肺,肝などの病巣の呼吸性移動を検知して,ある一定位置においてのみ照射を行う制御システムを開発した.呼吸移動を行う肺がんファントムを試作して,本システムに接続し,その信号をリアニックに入力して,リニシックグラフィにて所要性能を満足する動作を確認した.さらに陽子線照射制御システムに接続して,呼気状態での治療計画にもとづいて,その位相に同調して陽子線が間欠的に照射されることを確かめた.昭和61年度の研究実績の概要は、次の通りである。1.呼吸性移動に対応する時間的因子補正法:病巣への選択的照射精度を高めるために、肺がんなどの呼吸性移動を検知して、ある一定位置においてのみ照射を行う制御システムを開発した。呼吸移動を行う肺がんファントムを作成して本システムに接続し、その信号をリニアックに入力して、リニアックグラフィにて所要性能を確認した。2.近接臓器線量低減照射法の開発:散乱陽子線による病巣近傍の線量低減を目的として、治療計画システムよりえられる各スライスの最大照射野に対応する絞りをしんちゅう板にて構成し、他方で治療用ベッドに取付けたスライド式のシャドウテーブル上に、それを設定することとした。このテーブル高は調節可能であり、患者皮膚面から5-10cmにおいて半影が十分小さく、辺縁効果も無視しうることを確かめた。3.治療計画および照射実施に関する記録システムの開発:治療計画システムに接続して、一般診療データも入力される記録システムを開発した。グラフィック表示画面上にてドキュメント入力を行い、治療計画画面とともに磁気テープに収納される。このシステムは、こんごの治療成績追跡調査においても有効であるよう配慮されている。
XAFSによるエアロゾル中の元素の化学種解析:カルボン酸錯体の生成や鉄の溶解性

本研究では、X線吸収微細構造法を駆使して、エアロゾル中の様々な元素の化学種を調べ、大気中でその元素が受ける化学的プロセスを理解することを目的として、以下の2つの研究を行った。1.大気経由の鉄の海洋への供給は、海洋での生物生産を支配する因子として注目されている。大気経由の鉄供給とは、主にエアロゾルとして鉄が供給されることを示している。その際に重要な点は、供給されたエアロゾル中で鉄が溶解しやすい化学種として存在しているかどうかであるが、これまで鉄の化学種を直接決定した例が少なく、その溶解過程には不明な点が多かった。本研究では、放射光を用いたX線吸収微細構造法(XAFS法)を適用することで、黄砂粒子が長距離輸送される途上で黄砂中の鉄化学種がイライトやクロライトなどの粘土鉱物から大気中で酸化を受けフェリハイドライトに変化することを明らかにした。またその場合、溶解実験から鉄の溶解度が増加することが分かった。このことは、人為的な影響により黄砂からの鉄の溶解性が増加することを示唆している。2.シュウ酸などのジカルボン酸は、大気中の水分を吸収し雲の核となって太陽光を反射するため、地球冷却効果を持つことが指摘されている。我々はカルシウムや亜鉛のXAFSスペクトルを詳細に解析することにより、エアロゾル中のこれらの金属イオンの化学種としてシュウ酸錯体が存在することを示した。また全シュウ酸化学種に占めるこのシュウ酸錯体の割合は、少なくとも50%以上を越えていることが分かった。シュウ酸が金属錯体となった場合、吸湿性が著しく低下することが予想されるため、シュウ酸はこれまでほど雲核の形成やそれに伴う地球寒冷化には寄与しないことが予想される。黄砂は長距離輸送途上で化学的に変質をし、黄砂中の元素は様々な化学変化を受け、その結果黄砂の環境への影響が変化する。ここでは、中国西部タクラマカン砂漠そばのアクスから中国東部青島およびつくばまで長距離輸送された黄砂中のカルシウムや鉄が受ける化学変化をXAFSにより追跡した結果を示す。なお、XAFSの検出法として固体表面50nm程度の範囲に敏感な電子収量法(CEY法)とバルク分析である蛍光法(FL法)の2つの方法を併用した。Caについては、砂塵現象が頻繁に起きる3月(2002年)に得られた試料では、アクスではCa化学種のうち90%以上が方解石であるのに対し、黄砂が東に運搬されると共に、青島などでは石コウの割合が多くなることが分かった。またアクスの試料では、(EY法とFL法のいずれもが同様の結果を与え、砂漠由来のカルサイト成分が化学変化を受けることなくアクスにもたらされることが分かる。一方青島およびつくばでは、バルク分析であるFL法に比べて表面敏感なCEY法で石コウの割合が高くなり、大気中で硫酸と方解石が反応した結果、黄砂粒子表面で石コウの割合が高くなったと推定された。また同様の傾向は、人為的なSO_2の放出が多いとされる冬期(2002年1月)で、より顕著に見られた。これらの結果は、砂漠由来の方解石が、大気中の硫酸などの酸性物質の中和剤として働いていることを示す。実際に、試料を回収したフィルターを水に浸した際のpHは、非黄砂期よりも黄砂期の試料で高くなっていた。さらに粒径が小さな成分では、シュウ酸錯体が生成していることが分かった。Feについても同様の分析を行った。その結果、砂漠由来の鉄を含む粘土鉱物(特に緑泥石)が、黄砂の長距離運搬過程で酸性物質と反応し、水酸化鉄に変質することが分かった。北太平洋では、黄砂によって運搬される鉄により植物プランクトンの生育が促進されると考えられている。しかし、その促進の程度は黄砂中の鉄が溶存し易い化学種であるかどうかに左右される。実際に中国西部と東アジア沿岸部で回収された黄砂試料を比較した場合、後者で100倍程度鉄が溶解し易いことが報告されでいる。本研究の結果は、主に人為起源と考えられる酸性物質の影響により黄砂中の鉄化学種が変化して海水への鉄の溶解度が高まり、その結果最終的に植物プランクトンの生育促進とそれにより引き起こされる二酸化炭素の吸収をもたらす可能性があることを示唆する。

2.シュウ酸などのジカルボン酸は、大気中の水分を吸収し雲の核となって太陽光を反射するため、地球冷却効果を持つことが指摘されている。我々はカルシウムや亜鉛のXAFSスペクトルを詳細に解析することにより、エアロゾル中のこれらの金属イオンの化学種としてシュウ酸錯体が存在することを示した。また全シュウ酸化学種に占めるこのシュウ酸錯体の割合は、少なくとも50%以上を越えていることが分かった。シュウ酸が金属錯体となった場合、吸湿性が著しく低下することが予想されるため、シュウ酸はこれまでほど雲核の形成やそれに伴う地球寒冷化には寄与しないことが予想される。
運動能力と体温の限界における脳内神経伝達物質の機能的役割

本研究は持久的運動時における詳細な体温調節反応と様々な生理機能に重要な役割を果たしている脳内神経伝達物質の関係を検討したものである。特に温暖環境下においては、核心温や体温調節反応の亢進と共に視床下部内のカテコールアミン放出量が上昇することを観察した。また脳内のドーパミンを抑制することにより運動能力や体温調節反応が影響を受けることも明らかにした。運動により引き起こされる高体温時の疲労及び暑熱耐性において、視床下部のカテコールアミンが重要な役割を果たしていることが明らかとなった。運動能力は様々な要因によって決定され、体温や脳内神経伝達物質もその重要な要因の一つとして考えられている。本研究は、神経科学及び運動生理学領域で注目されているテレメトリー法(小型体温計の埋め込み)、脳内マイクロダイアリシス(微量透析)-HPLC法、代謝測定法を組み合わせた実験系を用いている。特に本年度は初年度に整備した実験系を用い、脳内の神経伝達物質の働きを選択的に修飾した際の温暖及び暑熱環境下における運動能力と体温調節反応の関係を明らかにすることを目的とした。実験にはWistar系雄ラットを用いた。核心温、尾部皮膚温(熱放散の指標)、酸素消費量(熱産生の指標)を連続的に測定した。また体温調節中枢である視索前野・前視床下部(PO/AH)の脳潅流液は、マイクロダイアリシス法により10分毎に採取し、HPLCでドーパミン、ノルアドレナリン、セロトニンを同定した。測定は運動前の2時間のトレッドミル上における安静時、トレッドミル運動時(速度18m/min;傾斜5%)、疲労困憊後2時間の回復期間とした。運動開始直前に右側脳室へRinger液、またはドーパミンD1受容体拮抗薬のいずれかを投与した。ドーパミン受容体拮抗薬の投与により、対照群と比較して、運動中におけるPO/AHにおけるドーパミンの有意な抑制が観察された。また、運動開始15分間における熱放散反応の抑制、運動時の深部体温の抑制傾向、持久的運動能力の向上などが観察された。以上の結果は、運動中の脳内神経伝達物質の修飾が体温調節機構や中枢を介した運動能力の低下に関与していることを支持するものである。しかしながら、ドーパミン受容体拮抗薬の詳細な影響や他のカテコールアミンの機能的役割については、今後さらに検討を進める必要があることが示唆された。暑熱環境下における運動時には体温上昇が促進する。近年は運動時の高体温が暑熱耐性の制限因子となり,末梢及び中枢神経系を介して疲労感を誘発し,運動能力を制限すると考えられている。中枢の要因の一つに脳内神経伝達物質の増減が挙げられ,視床下部のカテコールアミンが運動時の温熱性疲労に関与していることが明らかになりつつある。そこで本研究の目的は,テレメトリー法(無線式小型体温計の埋め込み),脳内マイクロダイアリシス(微量透析)-HPLC法(液体クロマトグラフィー),及び代謝測定法を組み合わせた実験系を用いて,視床下部の神経伝達物質の働きを選択的に修飾した際の運動能力と体温調節反応の関係を明らかにすることであった。本年度はまずこれまで用いてきた実験環境を整備した。特に微量な脳内神経伝達物質を安定して分析できていなかったため,カラム恒温槽を新たに導入し,HPLCの測定精度を向上させた。その結果,室温や時間に大きな影響を受けることなく,安定してこれらの分析が可能になった。次にこれまで用いていた運動能力を測定するための運動プロトコールを再検討した。これらの作業には時間を費やしたが,今後の実験遂行のためには重要な作業であった。中立環境(23°C)及び高温環境(30°C)条件における低,中,高強度トレッドミル運動において,腹腔内温,熱産生反応,熱放散反応が運動強度に伴って上昇することを観察した。特に高温環境下においては,体温上昇や体温調節反応の亢進と共に視床下部内のカテコールアミン濃度が上昇することを新たに観察した。さらに中立温度環境下における運動時の薬理刺激は成功したが,暑熱環境下における薬理刺激の効果については明らかな結果を出すことができなかった。したがって次年度は,暑熱環境下運動時の薬理刺激実験を中心に実施する予定である。これまで用いてきたテレメトリー法(無線式小型体温計の埋め込み),脳内マイクロダイアリシス(微量透析)-HPLC法(液体クロマトグラフィー),及び代謝測定法を組み合わせた実験系の整備を行った。これらは当初の予定にはなかったが,微量な脳内神経伝達物質を安定して分析できていなかったこと,これまで用いていた運動試験では実験の作業効率などが良くないことなどが問題点として出てきた。したがって,これらの整備を優先的に行った。作業には時間を費やしたが,今後の実験遂行のためには重要な作業と言える。

改良した実験系を用いた結果,異なる環境下におけるトレッドミル運動時の腹腔内温,熱産生反応,熱放散反応が運動強度に伴って上昇することを観察した。特に高温環境下においては,体温上昇や体温調節反応の亢進と共に視床下部内のカテコールアミン濃度が上昇することを新たに観察した。これらの成果から,運動により引き起こされる高体温時の疲労及び暑熱耐性において,視床下部のカテコールアミンが重要な役割を果たしていることが改めて明らかとなった。また,これらの成果を学会や論文として発表することができたことは評価できる。しかしながら,暑熱環境下における薬理刺激の効果については明らかな結果を出すことができなかった。薬理刺激部位や薬理刺激方法などを今後再検討する必要があるが,これまでの研究はおおむね順調に進展していると言える。神経薬理学的方法を用いた方法により暑熱環境下の運動能力及び体温調節機構に及ぼす影響について検討する。一定期間のトレッドミル運動に慣れさせたラットの腹腔内にテレメトリーを,マイクロダイアリシスのためのガイドカニューラを体温調節中枢に挿入する。回復後,実験前日までに再度2日間運動を行わせる。実験当日,小動物用麻酔装置を用いて,マイクロダイアリスプローブを挿入する。プローブ挿入2時間後からテレメトリーを用いて腹腔内温,呼吸代謝量測定装置を用いて酸素消費量,尾部皮膚温を同時かつ連続的に測定する。これまでに改良したオンライン液体クロマトグラフィーを用いて,微量な神経伝達物質を正確に測定する。トレッドミル運動は,新たに確立した運動強度でラットが運動することが困難になるまで行わせる。薬理刺激は特に暑熱環境下におけるドーパミン作動性神経の修飾に焦点を当てる。その後,ノルアドレナリン作動性神経の遮断薬と促進薬を用いる。得られた研究成果を国内及び国際学会で発表を行い,さらにこれらの成果を学術論文としてまとめる予定である。暑熱環境下における薬理刺激の効果については十分な実験ができなかったため,次年度は暑熱環境下運動時の薬理刺激実験を中心に実施する予定である。テレメトリー法,脳内マイクロダイアリシス-HPLC法,及び代謝測定法を組み合わせた実験系を用いて,視床下部の神経伝達物質の働きを選択的に修飾した際の運動能力と体温調節反応の関係を明らかにする。そのため,これらの神経薬理学的手法に関する消耗品(実験動物,ラット飼料,試薬・薬品,マイクロダイアリシスプローブ,HPLC測定用カラム,マイクロダイアリシス・フリームービングユニット,PC)を購入予定である。また,研究成果を発表するため,国内外の旅費を予定している。
骨移植治癒において間葉系幹細胞に働くSDF-1の役割の解析と治療への応用

1)この実験の目的は、骨移植治癒において間葉系幹細胞におけるケモカインSDF-1とその受容体CXCR4の働きを明らかにすることである。2)ラットの骨髄細胞から採取したmesenchy malstromalce11を軟骨分化ないし骨分化させ、経時的にRNAを回収してRT-PCRを行ったところ、SDF-1およびCXCR4はconstitutivelyに発現していた。3)同細胞を単層培養し、これをTranswellのupper chamberに撒き、lower chamberにrecombinant SDF-1を加えてmigration assayを行ったところ、SDF-1の濃度依存性に同細胞の誘走が誘導された。またCXCR4の阻害剤であるTN14003を加えたところ、TN14003の濃度依存性に誘走が阻害された。4)C57BL6マウスの大腿骨骨幹部から長さ4mmの骨を切り取り、それを同部位に移植して髄内釘固定する長幹骨自家骨移植モデルを作成した。手術後時間経過とともに組織からmRNAを抽出し定量的PCRでSDF-1の遺伝子発現を調べたところ、時間依存性に発現の上昇が認められた。またSDF-1に対する抗体を用いた免疫染色では、自家骨の骨膜にSDF-1の蛋白発現を認めた。5)上記長幹骨自家骨移植モデルマウスの腹腔内に抗SDF-1中和抗体を手術後3日毎に投与し、術後14日目に屠殺して組織学的検索を行ったところ骨形成は有意に減少した。6)上記モデルで自家骨の代わりに他家骨を用い、他家骨の周囲にSDF-1の蛋白、ないしSDF-1を発現するadenovirusを投与したが、コントロールと比べて有意な骨形成は認めなかった。7)以上のことからSDF-1は単独では骨形成を促進することはできないが、骨移植部周囲の間葉系幹細胞の遊走を誘導し、骨形成に重要な働きを果たしている可能性が示唆された。1)この実験の目的は、骨移植治癒において間葉系幹細胞におけるケモカインSDF-1の働き、特に間葉系幹細胞の走化性に対する役割を明らかにし、自家骨移植の実験系でSDF-1シグナルを阻害すると骨形成が抑制されるか、また他家骨移植の実験系にSDF-1を導入して骨治癒を促進できるかを確認することである。2)ラットの骨髄細胞から採取したmesenchymal stromal cellを単層培養し、これをTranswellのupper chamberに撒き、lower chamberにrecombinant SDF-1を加えてmigration assayを行ったところ、SDF-1の濃度依存性にmesenchymal stromal cellのmigrationが誘導された。3)C57BL6マウスの大腿骨骨幹部から長さ4mmの骨を切り取り、それを同部位に移植して髄内釘固定する長幹骨自家骨移植モデルを作成した。4)上記長幹骨自家骨移植モデルマウスの腹腔内に抗SDF-1中和抗体を手術後隔日で投与し、術後14日目に屠殺して組織学的検索を行った。コントロールIgGを投与した群と比べその骨形成は有意に減少した。5)以上のことからSDF-1は骨移植部周囲の間葉系幹細胞の遊走を誘導し、骨形成に重要な働きを果たしている可能性が示唆された。

1)この実験の目的は、骨移植治癒において間葉系幹細胞におけるケモカインSDF-1とその受容体CXCR4の働きを明らかにすることである。2)ラットの骨髄細胞から採取したmesenchymal stromal cellを単層培養し、これをTranswellのupper chamberに撒き、lower chamberにrecombinant SDF-1を加えてmigration assayを行ったところ、SDF-1の濃度依存性にmesenchymal stromal cellのmigrationが誘導された。またCXCR4のantagonistであるTN14003を加えたところ、TN14003の濃度依存性にmigrationが阻害された。3)C57BL6マウスの大腿骨骨幹部から長さ4mmの骨を切り取り、それを同部位に移植して髄内釘固定する長幹骨自家骨移植モデルを作成した。手術後時間経過とともに組織からmRNAを抽出し定量的PCRでSDF-1の遺伝子発現を調べたところ、時間依存性に発現の上昇が認められた。またSDF-1に対する抗体を用いた免疫染色では、自家骨移植モデルで、自家骨の骨膜にSDF-1の蛋白発現を認めた。4)上記長幹骨自家骨移植モデルマウスの腹腔内に抗SDF-1中和抗体を手術後隔日で投与し、術後14日目に屠殺して組織学的検索を行った。コントロールIgGを投与した群と比べその骨形成は有意に減少した。5)上記長幹骨他家骨移植モデルマウスで、他家骨の周囲にSDF-1の蛋白、ないしSDF-1を発現するadenovirusを投与したが、コントロールと比べて有意な骨形成は認めなかった。6)以上のことからSDF-1は単独では骨形成を促進することはできないが、骨移植部周囲の間葉系幹細胞の遊走を誘導し、骨形成に重要な働きを果たしている可能性が示唆された。
臨床検体から同定したピロリ菌ゲノム異常の時空間的な解明に基づく胃癌の革新的制御

世界の全人口の半数以上がピロリ菌に感染しているが、胃癌を発症するのは一部であり、これをピロリ菌ゲノムの多様性で説明できるか、ゲノム解析により明らかにする。内視鏡検査時にピロリ菌感染・薬剤感受性・発癌リスクを可視化できるバイオチップを開発し、臨床応用を目指す。これにより、健診への導入や病原体ゲノムの時空間的解析による、感染症に基づくさまざまな癌の分子機構解明へ寄与する。
小児ホジキンリンパ腫の病態解明による治癒率のさらなる向上への試み

2015年より申請者を研究代表者として、日本初となる小児HLに対する前方視的第II相臨床試験(HL-14)が開始され、HLの臨床背景が初めて明らかになる見込みである。近年、分子標的薬や抗PD-1抗体療法の有用性が示されている。本研究では腫瘍細胞、bystander細胞と末梢血の網羅的遺伝子解析を行うことにより、腫瘍に適応化された免疫不全状態の実態を解明し、これらを改善させる因子を同定する。本成果は、HLに対する免疫療法を最大限に引き出す治療法確立に資するものと期待され、次期アジア国際試験につなげたいと考えている。