hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋硬度計測方法および計測装置の開発

ここでも(1)に示した,基準となる触診硬軟のサンプルモデルは必要である.この中で,データー数は少ないが,これらを解決する新たな硬軟評価につながるヒントも得られた.(3)肩こりの遠因であるとされる基礎疾患治療による硬軟との関わりについて,ボランテアによる本能性疾患で実施した結果からは,先の実証試験と同様に,変化の度合いが大きい場合には触診との整合性が高く,施術者が迷う場合には半分以下であった.遠因の治療と硬軟とは直接的な因果関係がない場合もあった.この場合でも,上記(1)のサンプルと新たな(2)の方法により,施術者と被験者の負担が軽減されることも分かった.(4)今後は,施術前後やその後の経過観察,持続的な治療効果の観察が分かり易いシステムの構築,被験者の基礎疾患治療と肩こりとの因果関係に関わる実証試験データー数を増やし臨床との共同による肩こり遠因との相関の強さを確かめたい.その先には,医療福祉関係,競技スポーツ関係,および一般家庭など広範な活用に貢献する新たな筋硬度計測システムの提案がある.研究の進展計画は4つの工程で構成している。次に説明したように、現在まで工程1から3まで進めている点でおおむね順調であると評価した。工程1では、測定者の操作性による結果の信頼性や再現性の改善には測定者の意識と訓練の重要性を提案した。工程2の触診を代用する硬軟試料の試作では、施術者が認める試料の試作を進めている。工程3は、診療前後の肩こり度合の触診と筋硬度にはある程度の相関が見込めた。施術の経過観察は実施計画ではあるが、健康や医療機器関連のイベント会場に出展し、来場者へのアンケートと計測値は得られている。また、連携研究者、研究協力者、およびボランテアや被験者の協力と支援も大きい。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題の推進には、研究代表者を支援する連携研究者や研究協力者からの知恵と協力が必要である。具体的には、触診を代用する硬軟試料の製作には、施術者と企業の連携。施術前後や経過観察のデータ取得には施術者と被験者の連携と協力。肩こりの要因疾患の治療との因果関係による筋硬度の数値化や改善の試験では、臨床医と被験者および柔道整骨師や企業の連携と協力。その一方では、試験テーマによる試験の実施やその後のデータ量が多いため、その準備、実施およびデータの整理には手間暇必要である。これにはアルバイトなど期間雇用により対応する。
谷埋め盛土造成地盤における地盤亀裂発生位置の予測手法の開発

本研究では,三次元模型地盤を用いた遠心力載荷振動実験,1G場における三次元模型地盤振動実験および二次元模型地盤振動実験,模型地盤振動実験から得られたすべり面を用いた釣り合い計算,さらに実験結果の傾向の検証のため2011年東北地方太平洋沖地震における大規模造成宅地被害の被害位置分析も併せて行い,谷埋め盛土造成地盤における地盤亀裂の発生位置を予測するための一手法を提案した。本研究における平成25年度の研究予定は,模型地盤振動実験を用いた地盤亀裂発生に関する各種要因の検討と,不飽和土の繰返し三軸試験による土のせん断強度を求めることであった。これに対し,平成25年度には,多層色砂格子を用いた1G場における3次元模型地盤振動実験,および,2次元大型模型地盤振動実験を行い,境界条件の違いに応じて地盤内に発達するひずみの位置関係を観察した。その結果,盛土部分の変位は模型レベルの地下水位のわずかな変化でも大きな影響を受ける事が明らかとなった。また,基盤に近い盛土部分は,基盤との摩擦によって拘束されて変形が生じず,基盤からやや離れた部分において大きなせん断ひずみが観察された。せん断ひずみの大きい部分は盛土の深い領域には到達せず,盛土の浅い部分における地盤の乱れが顕著であり,それに伴い,地盤の鉛直ひずみも盛土表層部に集中した。また,3次元模型地盤振動実験からは,切盛境界付近の地盤の変形は,地盤亀裂の初期発生位置とその進展によって説明されそうであることが,実験結果の観察よりわかった。しかし,この結果によると,盛土内に存在する局所的な弱部が盛土の変形に大きな影響を与えるということとなり,将来的に,実際の造成宅地盛土における地震時の危険位置の予測を地図上から行う場合には大きな問題となる。このあたりの問題も考慮しつつ,最終年度の成果の取り纏めを行っていく。また,地下水面以浅の不飽和領域の地盤中のサクション(負圧)を計測するための模型試験用小型サクション計を開発中である。一方,不飽和土の繰返し三軸試験装置の再構築を行い,予備実験を行って機器の較正を行った。研究成果をまとめて,2編の研究発表を行った。本研究における平成24年度の研究予定は,模型地盤振動実験を用いた地盤亀裂発生に関する各種要因の検討と,不飽和土の繰返し三軸試験による土のせん断強度を求めることであった。平成24年度は,模型地盤内の地下水位を変化させた遠心力載荷模型地盤振動実験を3例実施し,地下水位の違いによる地盤変位の差異を観察した。また,模型地盤内の三次元的変位を観察するために,多層色砂格子を用いた地盤内変位測定手法を開発して模型試験の変位計測に用い,その有用性を実証した。さらに,遠心力載荷模型地盤振動実験の結果と1G場模型地盤振動実験との対応性を観察するために,1G場における2次元模型地盤振動実験を3例,3次元模型地盤振動実験を2例,当初の予定に追加で実験を行った。その結果,遠心力載荷模型地盤振動実験と1G場模型地盤振動実験では,地盤のせん断強度に違いは生じるものの,地盤の破壊位置に関してはそれほど大きな違いが見られない結果となった。これは,谷埋め盛土地盤における地盤亀裂の発生位置を特定することを主目的とした本年度の方針に合致するものであり,平成25年度以降の模型実験への光明となるものである。また,谷埋め盛土部の地盤亀裂の主要な発生位置はRankineの土圧論に基づくせん断帯の位置に関連しそうであることが実験結果より明らかになった。今後,要素試験結果と力学的理論を組み合わせて,仮説の実証を行っていく予定である。不飽和土の繰返し三軸試験の方は,平成23年度まで震災と改築のために当大学の実験施設が閉鎖されていたために,実験装置の修理・再構築に時間がかかっており,不飽和繰返し三軸試験装置の修理が完了したのが平成25年3月であったため,この部分の実験は遅れている。不飽和土の繰返し三軸試験の進捗は遅れているが,模型地盤振動実験では追加試験を実施するなど,全体の進捗状況としては順調である。本研究における主な目的は,飽和度によって変化する土のせん断強度を考慮した地盤亀裂発生位置の簡易予測手法の提案を行う事である。三次元模型地盤を用いた遠心力載荷振動実験,1G場における二次元・三次元模型地盤振動実験の観察結果から,谷埋め盛土地盤の地震中の変形は基盤(埋立て前の旧地山)形状に大きく影響を受け,大地震時には基盤法尻点をヒンジ点とするような変形が生じることがわかった。盛土地盤の変形が進むにつれて,基盤法尻点を頂点とした受動崩壊角付近にせん断帯が卓越し,せん断帯の延長線上で大きな地盤変形が生じた。また,加振時間が長くなるとすべり面の角度が低角度化し,盛土地表面の変形範囲が拡大した。

次に,切盛境界付近の谷埋め盛土地盤における釣り合い計算を行い,地盤に変位の生じない水平震度の大きさ,地表面亀裂の推定位置,盛土変形の影響範囲を推定する手法を提案した。計算パラメータとして,基盤傾斜角,地表面傾斜角,盛土厚,地下水位を用いた。その結果,安全率へのパラメータの寄与度は,地表面傾斜角,基盤傾斜角,地下水位,盛土厚の順に大きく,切盛境界付近の亀裂発生位置は基盤傾斜角,地表面傾斜角,地下水位が大きくなるほど切盛境界に近づく結果となった。また, 2011年東北地方太平洋沖地震で被害を受けた3つの造成宅地の被害調査データをもとに,基盤傾斜角(旧地山傾斜角),地表面傾斜角,切盛境界からの距離,盛土厚の4つの因子に関して,地形因子と地震被害との関係性について統計的に分析を行った。その結果,切盛境界付近の基盤傾斜角が大きくなると家屋被害の発生位置が切盛境界に近づくこと,被害が卓越する位置が切盛境界付近と盛土側に2箇所存在すること(地表面の沈下と隆起)など,各種模型地盤実験および提案する地表面亀裂位置と盛土変形範囲の推定手法の結果を支持するような,被害分析結果が示された。地盤工学概ね順調である。多層色砂格子を用いた1G場における3次元模型地盤振動実験は,3次元的に詳細なひずみデータが取れるものの,実験に手間がかかり実験数を多く取れなかったが,2次元大型模型土槽を用いることで作業が簡略化され,より多くの実験条件を変えた試験が行えるようになった。3次元実験と2次元実験をうまく組み合わせて,最適なデータ収集を行っていく。不飽和三軸試験についてはやや遅れ気味であるが,平成26年度前半に試験データを収集できる見込みである。本研究における平成24年度の研究予定は,模型地盤振動実験を用いた地盤亀裂発生に関する各種要因の検討と,不飽和土の繰返し三軸試験による土のせん断強度を求めることであった。不飽和土の繰返し三軸試験の方は,平成23年度まで震災と改築のために当大学の実験施設が閉鎖されていたために,実験装置の修理・再構築に時間がかかっており,不飽和繰返し三軸試験装置の修理が完了したのが平成25年3月であったため,この部分の実験は遅れている。不飽和土の繰返し三軸試験の進捗は遅れているが,模型地盤振動実験では追加試験を実施するなど,全体の進捗状況としては順調である。当初,平成26年度に遠心力載荷模型地盤振動実験を予定していたが,これまでの実験結果より,模型土槽の壁面の影響が無視できないことが明らかとなっていることから,模型土槽のサイズに制限のかかる遠心力載荷模型地盤振動実験は中止することとした。その対価として,3次元模型地盤振動実験,2次元大型模型地盤振動実験の回数を増やし,パラメータスタディを十分に行うこととした。平成26年度前半に実施する不飽和三軸試験の結果とあわせて,早い段階で地盤亀裂発生に関する各種要因の検証を行い,平成26年度中盤以降は,必要に応じた追加実験を行う。また,最終年度にあたり,研究成果を取り纏め,学会その他において成果の公表を行っていく。平成24年度の研究より,谷埋め盛土における地盤亀裂の発生位置は遠心力載荷環境でも1G場でもそれほど違わない結果が得られた。そこで平成25年度は当初計画を見直し,平成25年度に予定されていた遠心力載荷模型振動実験を1G場模型地盤振動実験に切り替える予定である。
淡水フラックスの深層循環における役割

1.北太平洋の0ー50m,0ー2000m,0ーポテンシャル密度27.30kg m^<-3>面までの3つの深度範囲のそれぞれについて淡水の含有量を求めてみた。ポテンシャル密度27.30は主温度躍層のほぼ下限に相当し、深さは800ー1000mの範囲にある。これより浅い部分に含まれている淡水量は、千島・北海道東方で最大であるが、この部分を除くと、むしろ北西太平洋側より北東太平洋側に淡水が多い。北太平洋に供給される河川流量は、西側(アジア大陸側)が、東側(北アメリカ側)の2倍以上であるから、北西太平洋側の淡水交換が北東太平洋側より著しく速いことを示している。2.紀伊水道南東方の外洋縁辺域において、河川流量と表層塩分変化との関係を調べてみた。河川流量の増大に伴う塩分の低下は、25m以深にまで及ぶが、海岸から数十km以上離れると、観測前1030日間の流量変化とは必ずしも対応しておらず、また、沖側の方が岸寄りよりも低塩分となることも少なくない。これは、低塩分水がパッチ状になって沖へ移動するためと考えられる。岸寄りでは、直前の流量の低下に対応して表層塩分の上昇がみられる等、25m以浅の表層塩分と河川流量とは比較的よい対応が認められる。このように外洋の塩分変化は、単に近くの河川流出だけからは説明のつかない場合も少なくないが、淡水の直接の影響がかなりの深さ(少なくとも25m)にまで及んでいるのは確かであり、長年月の間にはさらに下層へ及ぶことが考えられる。1.北太平洋の0ー50m,0ー2000m,0ーポテンシャル密度27.30kgm^<-3>面までの3つの深度範囲のそれぞれについて淡水の含有量を求めてみた。
多列深層学習と物質分解情報を用いた大腸電子洗浄システムの構築

本課題では,デュアルエネルギーCT画像を対象として,機械学習法の一つであり高精度な画像認識が可能とされている深層学習法を多列化し,自動的に電子洗浄を行い高鮮明なCTコロノグラフィ像を生成する手法を開発することを目指して研究を行ってきた.平成29年度では,提案手法を用いることで超低線量画像においても従来法に比べて精度高く領域分割できることが分かった.また,深層学習から得る領域分割の結果の評価だけでなく,CTコロノグラフィ像を生成して,深層学習による電子洗浄法の定量的評価を行った結果,CTコロノグラフィ像においても深層学習による手法が従来法よりも良いことが分かった.しかしながら,計算に膨大な時間を要し臨床で使用可能なレベルには至らなかった.そのため,平成30年度はFully Convolutional Network(FCN)を用いて処理時間の高速化を試みることを検討した.また,3次元の正確な教師ラベルを用意するためファントム画像を用いた学習を試みた.シングルエネルギーCT画像のみによる実験となったが,処理時間の高速化を可能としつつ,平成29年度までの手法と同程度の結果を得ることができた.しかしながら,電子洗浄後のCTコロノグラフィ像は依然として臨床利用可能なレベルには至らなかった.電子洗浄後のCTコロノグラフィ像は, FCNや多列化した深層学習によって得られる領域分割画像の結果を基に原画像から洗浄すべき画素を取り除いた画像から生成される.そのため,領域分割した結果において数画素の誤差が, CTコロノグラフィ像上では電子洗浄時のアーティファクトとして存在してしまうことが検討課題として残った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,臨床導入が進んでいるデュアルエネルギーCT画像を対象として,機械学習法の一つであり高精度な画像認識が可能とされている深層学習法を多列化し自動的に電子洗浄を行い高鮮明なCTコロノグラフィ像を生成する手法を開発することを目指している。深層学習では新たなデータセットを学習する際,大規模教師付画像データセットにより既に自然画像を学習済みのモデルを用いてパラメータを最適化させることにより高い識別が可能となることが知られている。そのため,3次元処理による深層学習では学習データを十分に確保できず高い精度の認識は難しい。そこで,平成28年度は多数の断面画像に対して並列に深層学習を適用した結果を統合する「多列深層学習」による領域分割法の提案および大腸電子洗浄の実装を試みた。その結果,多列化することにより3次元情報を考慮することができるため画素単位で高精度な領域分割が可能であることが分かった。当初予定していた計画通り,多列深層学習を用いた3次元医用画像の領域分割法を開発できたことからおおむね順調に進展していると評価した。平成29年度は,平成28年度に開発を試みた手法を超低線量画像に適応して実験を試みると伴に,入力画像を増やした場合や深層学習に入力する画像の生成方法の改良を行った.その結果,超低線量画像においても従来法に比べて精度高く領域分割できることが分かった。また,深層学習から得る領域分割の結果の評価だけでなく,CTコロノグラフィ像を生成して,深層学習による電子洗浄法の定量的評価を行った。その結果,CTコロノグラフィ像においても深層学習による手法が従来法よりも良いことが分かった。GPUを複数搭載したサーバを購入し,実験を行っているが入力画像の種類や深層学習に入力する画像が多いため1例費やす時間を要し,実験結果を得るのに膨大な時間を要したため,当初予定していた計画より遅れてる.本課題では,デュアルエネルギーCT画像を対象として,機械学習法の一つであり高精度な画像認識が可能とされている深層学習法を多列化し,自動的に電子洗浄を行い高鮮明なCTコロノグラフィ像を生成する手法を開発することを目指して研究を行ってきた.平成29年度では,提案手法を用いることで超低線量画像においても従来法に比べて精度高く領域分割できることが分かった.また,深層学習から得る領域分割の結果の評価だけでなく,CTコロノグラフィ像を生成して,深層学習による電子洗浄法の定量的評価を行った結果,CTコロノグラフィ像においても深層学習による手法が従来法よりも良いことが分かった.しかしながら,計算に膨大な時間を要し臨床で使用可能なレベルには至らなかった.そのため,平成30年度はFully Convolutional Network(FCN)を用いて処理時間の高速化を試みることを検討した.また,3次元の正確な教師ラベルを用意するためファントム画像を用いた学習を試みた.

シングルエネルギーCT画像のみによる実験となったが,処理時間の高速化を可能としつつ,平成29年度までの手法と同程度の結果を得ることができた.しかしながら,電子洗浄後のCTコロノグラフィ像は依然として臨床利用可能なレベルには至らなかった.電子洗浄後のCTコロノグラフィ像は, FCNや多列化した深層学習によって得られる領域分割画像の結果を基に原画像から洗浄すべき画素を取り除いた画像から生成される.そのため,領域分割した結果において数画素の誤差が, CTコロノグラフィ像上では電子洗浄時のアーティファクトとして存在してしまうことが検討課題として残った.物質分解処理により得られる画像を追加し,深層学習の更なる多列化を図り,より高精度なCTコロノグラフィ像の生成を目指す。平成29年度の実験研究および考察により得られた成果を、現在、複数の原著論文として執筆を進める。平成30年度は時間を要している深層学習の処理を短縮するために,Fully Convolutional Networkを用いた方法の検討を論文執筆と並行して進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高機能広汎性発達障害者の対人関係能力の向上を目指した臨床心理学的支援に関する研究

心理劇とはモレノによって開発された集団心理療法であり、即興の形式を用いて人間および人間を取り巻く状況を探求する科学である。本研究では高機能広汎性発達障害児・者に心理劇による支援を行い、その効果を検証した。その際、「対人関係の多重構造モデル」(髙原2011)の視点(心理劇の場で起こる「現実の人間関係」と「心理的現実の人間関係」の同時的体験)に焦点をあて、対象者への心理劇の効果を分析した。積み重ねられた事例データの整理の結果、「現実の人間関係」が安定しているほど、心理劇の場で、より適切に気持ちの表現がみられるなどの傾向が認められた。1.研究の目的:本研究の目的は、高機能広汎性発達障害児・者の対人関係能力向上に集団心理療法の一技法である心理劇を利用した支援を行い、臨床心理学的に実践・検証し適切な支援法を確立していくことである。そこでは「対人関係の多重構造モデル」(髙原2011)という視点を持って対象者に心理劇を施行し、発達段階や症状の違いによるその効果や技法を分析していく。それをもとに彼らの対人関係能力の向上を目指すための支援マニュアルを開発し、様々な臨床場面で利用できる臨床心理学的システムの構築を目的とする。2.今年度の研究成果:主に以下4点の内容を遂行した。1)評価表の試案作成に向けて:「対人関係の多重構造モデル」評価表(試案)の作成に向けて過去行ってきて分析可能な心理劇施行の記録を見直し、分析中である。2)成果発表・情報収集:日本心理劇学会第18回大会シンポジウムにて研究成果の一部を発表した。また、研究の成果の一部を髙原(2012・2013〈印刷中〉)で発表した。3)成人の高機能広汎性発達障害者への心理劇施行を行うと共に、児童期の対象児に対して心理劇的技法を含めたグループ活動を継続的に行い、データを収集した。4)研究補助者(支援者・学生等)の教育:簡易化された支援マニュアル(髙原2012,昨年度の成果)を利用して支援者や学生たちを指導し、補助自画として心理劇に参加させた。3.研究の意義と重要性:今年度の主な成果は昨年度作成した簡易化された支援マニュアルを利用して心理劇による支援を行って、データを蓄積したことである。1.研究の目的:本研究の目的は,高機能広汎性発達障害児・者の対人関係能力向上に集団心理療法の一技法である心理劇を主に用いて支援を行い、臨床心理学的に実践を行い、その効果を検証していくことである。その際、「対人関係の多重構造モデル」(髙原2011)をという視点(心理劇の場で起こる「現実の人間関係」と「心理劇の中での心理的現実の人間関係」の同時的体験)をもって、対象者に心理劇を施行し、発達段階や症状の違いによるその効果や技法を分析する。2.今年度は今までの積み重ねられたデータの整理を主に行った。1)事例の整理を行ったが、評価表の試案作成までには至らなかった。これは今後の課題として残った。2)成果発表・情報収集:九州発達障害療育研究会にて研究の成果の一部を発表した(髙原2013)。また、西日本心理劇学会・日本特殊教育学会・日本自閉症スペクトラム学会等で研究の成果の一部を実践発表及びポスター発表した(髙原2013a、髙原2013b,髙原2013c)。さらに、各種学会/研究会等で講演や実践発表を行った。3)研究補助者(臨床心理士・学生等)の教育を定期的に行った。3.研究の意義の重要性:児童期から青年期までの心理劇実践のデータを蓄積し、特別支援学校での「コミュニケーションの学習」等で活用したことである(髙原2013a)。熊本大学教育学部附属特別支援学校中学部と高等部で特設した授業「コミュニケーションの学習」にて心理劇の技法の一部であるロールプレイを行い、自己理解・他者理解及び対人関係の促進に関する教育支援を試み、効果を得た。研究の目的:本研究の目的は、高機能広汎性発達障害児・者の対人関係能力向上に集団心理療法の一技法である心理劇を利用した支援を行い臨床心理学的に実践・検証し確立していくことである。そこで「対人関係の多重構造モデル」(高原2011)という視点(心理劇の場で起こる「現実の人間関係」と「心理劇の中での心理的現実の人間関係」の同時的体験)をもって、対象者に心理劇を施行し、発達段階や症状の違いによるその効果や技法を分析・検討する。さらに、彼らの対人関係能力の向上を目指すための支援マニュアルを開発し、様々な臨床場面で利用できる臨床心理学的システムの構築を目的とする。2.主に以下4点の内容を遂行した。1)評価表の試案作成に向けて:

「対人関係の多重構造モデル」評価表(試案)作成に向けて、今まで行ってきた心理劇のデータ分析を行った。2)成果発表・情報収集:日本心理劇学会・西日本心理劇学会等にて、研究の成果の一部を発表し(高原2011a,2011b,2011e)、編著を刊行し(高原2012a,2012b)、心理劇の実施方法やその効果を示した。更に各種研究会・研修会で実践発表や情報収集を行った。3)対象者の選定:各発達段階にある児童から成人15名に対して心理劇支援を行い、データを収集し、成果の一部をまとめた。4)研究補助者(学生・ボランティア等)の教育:支援マニュアル(高原2007,2009他)に基づき専門家や学生たちを指導し、補助自我として心理劇支援に参加させ、その成果は高原(2012a,2012b)にまとめた。3.研究の意義と重要性:今年度の主な成果は1.児童期から青年期までの、今までの対象者に心理劇による支援を行い、そのデータを分析し、効果をまとめ、さらに2.支援マニュアルの簡易化を図り、それを中間報告(高原2012b)として示したことである。今年度の研究はやや遅れている。今年度は種々の時間的制約のため(熊本大学教育学部附属特別支援学校長として本務に加えて学校運営に関わったため)過去のデータ分析や、昨年度の成果を元にした心理劇は施行することができたが、「対人関係の多重構造モデル」に基づく評価表の作成には至らなかった。また上記理由により研究成果を学会等で発表することがほとんどできなかった。研究はおおむね予定通り遂行できている。特に「対人関係の多重構造モデル」に関する事例研究は、論文や著書で発表することができた。しかし、当初平成23年度には作成予定であった「対人関係の多重構造モデル」評価表(試案)作成に関してのデータ分析がまだ十分ではないため、来年度はここを重点的に取り組んでいきたい。したがって、全体的にはおおむね順調に進展していると評価した。今までの心理劇の実践データを分析し,評価表や支援マニュアルを来年度は完成させたい。そのための資料収集や,作成のためのパソコン機材及びパソコンソフト等が必要である。また、研究の成果発表のための出張費などが必要となる。今までの達成度での示したように、次年度は対人関係の多重構造モデル」評価表(試案)を作成し、発表していきたい。そのために心理劇の実践のデータを分析し、評価するための資料収集や、作成のためのパソコン機材、ソフト等が必要である。また資料取集や研究発表のための場に出席するための出張費が必要である。1)心理劇プログラム実施及び評価表作成:高機能広汎性発達障害児・者への心理劇における「対人関係の多重構造モデル」に基づいた評価表を作成し、検討する。2)情報収集(学会参加および専門家による講演・学習会開催):日本心理臨床学会・日本特殊教育学会・日本心理劇学会・日本自閉症スペクトラム学会・西日本心理劇学会等にて、上記評価表を発表し,研究の客観性・妥当性を高めていく。3)研究成果の論文による発表4)最終的な成果の総合考察と報告書による発表1)心理劇プログラム実施および評価試案作成:心理劇プログラムを実施し、心理劇における「対人関係の多重構造モデル」評価表(試案)を作成し検討する。2)情報収集(国内外学会参加および専門家による講演・学習会開催):日本心理臨床学会・日本特殊教育学会・日本心理劇学会・日本自閉症スペクトラム学会・国際児童青年精神医学会等にて、上記研究試案を発表し、研究の客観性・妥当性を高めていく。
ロジウム錯体による新規環化反応の開発

本研究代表者はRh(I)錯体による4,6-ジエナール類のヒドロアシル化反応を経由する7員環形成反応及びジエン-オレフィンの環化異性化反応を見いだし既に報告している。そこでこれらの二つの環化反応を組み合わせたタンデム型環化反応を計画した。すなわち、側鎖にジエンを持つ4,6-ジエナール類とRh(I)錯体を反応させるならば、まずヒドロアシル化反応が進行し7員環化合物を与え、つづいて7員環内オレフィンと側鎖のジエンとの間で環化異性化反応が進行し、一工程でビシクロ[5.3.0]デセノン骨格を有する環状化合物が得られるのではないかと考えた。そこでまず、(4E,6E,10E,12E)-15-フェニルペンタデカ-4,6,10,12-テトラエナールを合成しRh(I)錯体との反応を行ったところ、目的とする二環式化合物は全く得られず、一段階目のヒドロアシル化反応のみが進行し生成した7員環化合物が66%の収率で得られた。そこで、Thorpe-Ingold effectを利用し、二段階目の反応である環化異性化反応を促進させることを考え、側鎖のジエンと4,6-ジエナールとの間、9位に二つの置換基を導入した基質を合成することにした。9位に二つの置換基を導入した基質は本研究代表者が先に開発したPd錯体によるアルケニデンマロナート誘導体の脱共役を伴うアリル化反応を利用して収率よく合成し、当初の目的であるRh(I)錯体によるタンデム型環化反応について検討した。その結果、ヒドロアシル化反応及び環化異性化反応が順次進行し、二環式化合物が単一生成物として44%の収率で得られた。このようにRh(I)錯体が全く異なる二つの環化反応を触媒し、一工程で立体化学が完全に制御されたビシクロ[5.3.0]デセノン骨格を構築できたことは非常に興味深い。また、本タンデム型環化反応の天然物合成への応用として(±)-Epiglobulolの合成も達成した。本研究代表者はロジウム錯体と4,6-ジエナールとのヒドロアシル化反応を検討し7員環化合物が収率よく生成することを見出し報告している。また、本反応において基質のジエン部分の幾何異性及びジエン末端の置換基の有無が反応経路に大きく影響を与えることを明らかにした。さらに、本反応を検討中にロジウム錯体とジエン-オレフィンとの間で進行する新規環化異性化反応も見出した。そこで本年度は、これら2つの新規環化反応を利用し一工程で二環式化合物を合成することを計画した。反応に先立ち効率的な基質の合成法を確立すべくパラジウム錯体によるブテニリデンマロネートの脱共役を伴う位置及び立体選択的アリル化反応の検討を行うことにした。まずはじめにブテニリデンマロネートをジメチルホルムアミド中、NaHで処理し、パラジウム錯体存在下、配位子としてトリフェニルホスフィンを用い、室温にて2当量のアリルアセテートと反応させた。その結果、エステルのα位選択的にアリル化反応が進行し目的とするトリエン体が63%の収率で得られた。また、この際得られたトリエン体の1,3-ジエン部分の幾何配置はE配置の単一生成物であり、ここに本研究代表者はパラジウム錯体によるブテニリデンマロネートの脱共役を伴う位置及び立体選択的アリル化反応の開発に成功した。さらに、反応条件の検討を行ったところ、塩基としてLHMDSを用いることでトリエン体の収率が90%と飛躍的に向上することがわかった。また、本反応は種々の官能基を有するアリルアセテート誘導体を基質として用いても位置及び立体選択的にアリル化反応が進行し望みとするトリエン体を収率良く与えた。本反応で得られる生成物は4級炭素に直接1,3-ジエン構造が結合したユニークな化合物であり、有機合成化学的に有用な合成シントンとなるものと期待される。

9位に二つの置換基を導入した基質は本研究代表者が先に開発したPd錯体によるアルケニデンマロナート誘導体の脱共役を伴うアリル化反応を利用して収率よく合成し、当初の目的であるRh(I)錯体によるタンデム型環化反応について検討した。その結果、ヒドロアシル化反応及び環化異性化反応が順次進行し、二環式化合物が単一生成物として44%の収率で得られた。このようにRh(I)錯体が全く異なる二つの環化反応を触媒し、一工程で立体化学が完全に制御されたビシクロ[5.3.0]デセノン骨格を構築できたことは非常に興味深い。また、本タンデム型環化反応の天然物合成への応用として(±)-Epiglobulolの合成も達成した。
大脳新皮質層形成における発生期酸素濃度の影響とその分子メカニズムの解明

哺乳類に特徴的な6層からなる大脳新皮質は、高等生物における複雑な脳機能を理解する上で最も重要な領域である。大脳新皮質を構成する様々なサブタイプのニューロンは、胎生期に共通の神経幹細胞から、まず深層ニューロンが、次いで脳表層に存在する浅層ニューロンが順次産生され、個々のニューロンが定められた移動パターンを示すことで層構造が形成される。しかし、現在においても、神経幹細胞が時系列依存的に深層ニューロンから浅層ニューロンへと分化能を変化させるスイッチング機構には不明な点が多い。研究代表者は、胎仔脳内が一般的な細胞培養で用いられる大気酸素濃度(21%)と比較して、低酸素状態(1-3%)であることに注目し、大脳新皮質の神経発生における酸素濃度の影響を解析した。初年度には、ES細胞と単離神経幹細胞を用いたin vitro培養系において、低酸素濃度下でのニューロン分化では、通常酸素濃度と比較して、浅層ニューロンへの分化効率が上昇することを見出した。また最終年度には、子宮内電気穿孔法を用いて、生体においても実際に低酸素誘導因子HIF1が浅層ニューロンに特異的なSatb2の遺伝子発現に関与することを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。哺乳類において6層構造からなる大脳新皮質は、様々なサブタイプのニューロンとグリアで構成される。これらの細胞は、胎生期に共通の神経幹細胞から発生依存的に産生される。神経幹細胞は、自己複製を繰り返すことで細胞数を増加させた後、まず6層、5層の深層ニューロンを、その後4層、3層、2層というように浅層に配置されるニューロンを順番に産生し、最後にアストロサイト、オリゴデンドロサイトなどのグリアを産生する。これまでに、神経幹細胞がニューロンからアストロサイトへと分化能を変化させる過程では、サイトカインなどの細胞外シグナルとDNAメチル化等のエピジェネティックな制御が、細胞分化を運命づけることが明らかとなっている。しかし、神経幹細胞が深層から浅層ニューロンへと分化能を変化させる機構には未だ不明な点が多い。母体内において、胎仔脳内の酸素濃度は1-5%程度の低酸素状態にある。我々は、胎生11日齢のマウス胚より単離した神経幹細胞を、生体内における環境を模倣した低酸素濃度で2-3日培養することで、通常培養(大気酸素濃度)では産生が難しかったSatb2陽性の浅層ニューロンへの分化効率を飛躍的に上昇させることを見出した。このSatb2陽性ニューロンは、低酸素誘導因子Hif1alphaをノックダウンした神経幹細胞の低酸素培養では産生数が減少するため、Satb2遺伝子の発現制御に転写因子Hif1alphaが関与することが明らかとなった。浅層ニューロンのマーカー遺伝子の一つとして知られるSatb2遺伝子の発現に、低酸素誘導因子Hif1alphaが関与することを見出した。Satb2遺伝子プロモーター領域に、Hif1alpha結合配列(HRE)も確認済みであるため、転写因子Hif1alphaが浅層ニューロンへの分化を制御する重要な因子の一つである可能性が非常に高い。本年度は、Hif1alphaの機能を生体において解析するため、胎生中期の神経幹細胞に子宮内電気穿孔法を用いてHif1alpha特異的shRNAを導入、Hif1alphaの発現減弱を誘導することで標的の神経幹細胞が産生するニューロンのサブタイプを解析する。一方、低酸素培養によって誘導されるSatb2発現の全てがHif1alphaのノックダウンでキャンセルされるわけではない。すなわち、Hif1alpha以外にも浅層ニューロンの分化誘導に寄与する転写因子、クロマチンリモデリング因子等の存在が予想される。今後はこれらの探索を含めて、胎生期の神経幹細胞に特徴的な深層から浅層ニューロンへの分化能変換の分子機構、その全体像の解明を目指す。
抑制性回路が制御する臨界期形成メカニズムの解析-マウスとトリの比較研究から

これまでの研究からマウスの眼優位可塑性の臨界期は「抑制性神経回路の発達による臨界期の時期が決定することが示されていた。本研究課題の研究からキンカチョウの歌学習における臨界期でも、早期に抑制性神経機構を増強すると学習が阻害されること、その際に抑制性機構の早期増強は感覚学習臨界期にのみ影響することが明らかになった。つまり適用されることが示唆された。つまり、動物種、システムを超えた普遍的な臨界期を制御する神経メカニズム抑制性神経回路の発達による臨界期の時期の決定、が示唆された。本研究は「マウスの眼優位可塑性」「キンカチョウの歌学習」の2つシステムの臨界期をモデルとして用い、抑制性細胞の可塑性、神経回路における抑制性機構の役割を明らかにすることで「臨界期」の形成されるメカニズムを解明することを目的としている。本年度は特にキンカチョウの歌学習において、抑制性機構の発達が臨界期に及ぼす影響を調べた。マウスの眼優位可塑性の臨界期では感覚剥奪により、臨界期の開始が遅れるが、GABA受容体のアゴニストであるベンゾジアゼピンの投与によって臨界期が開始し、また終了することが知られている。同様に、キンカチョウでも社会的隔離によって臨界期の時期が延長されることが知られている。そこで、本年度はこの感覚経験、抑制性機構の発達がどのように連携し、臨界期の時期を決定するのか、行動学的、形態学的実験を行った。通常、社会的隔離をされたキンカチョウでは通常の臨界期を過ぎた時期でも、歌学習をすることが知られているが、ベンゾジアゼピンを投与した個体では、社会的隔離後の歌学習が阻害されていた。これらのことから、キンカチョウの歌学習においても、感覚経験により抑制性機構が発達し、その結果、臨界期が開始、終了するというマウスの眼優位可塑性で見られた臨界期機構のメカニズムが、キンカチョウノ歌学習にも当てはまることが示唆された。臨界期を制御する普遍的な神経メカニズムがあることが考えられた。これらの研究結果はこれまでの研究結果と併せ、論文にまとめ投稿中である。23年度は22年度の研究から示唆された、GABA抑制性神経機構の発達によるキンカチョウ歌学習における臨界期の時期の制御、というアイディアをさらに詳しく解析するため、これまでマウスの眼優位可塑性臨界期で明らかになっている臨界期の時期の感覚剥奪による後退とGABA抑制性神経機構の早期増強による促進、がキンカチョウの歌学習にも当てはまるのか研究を行った。特に感覚剥奪をしたうえで、抑制性神経機構を早期に増強した個体における歌の発達を解析し、さらに臨界期終了の分子マーカーの一つである細胞外マトリクスの形成を免疫組織化学的に解析した。その結果、通常は早期の社会隔離による感覚経験の剥奪により、キンカチョウは学習時期を延長させ、通常の感覚学習期を過ぎた後の聴覚経験から歌学習が行われるが、感覚経験の剥奪と同時に脳内のGABA抑制性神経機構を増強するとその後の学習が行われないことが明らかになった。つまり、キンカチョウの歌学習の臨界期もマウスの眼優位可塑性のそれと同様、特に感覚学習臨界期は感覚剥奪によりその時期の開始、終了が後退するが、GABA抑制性神経機構の増強により、その時期が促進された。つまりキンカチョウの歌学習においてもGABA抑制性神経機構の発達、感覚経験の有無によりその臨界期の時期が制御されていることが示唆された。これらの結果は日本動物学会中のシンポジウム、北米神経科学会で発表した他、論文にまとめ投稿するところである。
超低温・強磁場中STMによる重い電子系の特異な超伝導・磁性の実空間観察

超伝導の発現機構が未解明な非従来型の超伝導物質CeCoIn5を、超高真空中で劈開し、その劈開表面における物理特性を、走査型トンネル顕微鏡(STM)と呼ばれる原子分解の顕微鏡を用いて、500 mKまでの低温、7 Tまでの強磁場という複合極限環境で調査した。STMにおける探針を表面に極限まで近づけ、精密に探針と表面の距離を調整しながら測定することで、表面に並んだコバルト原子がある特定の原子軌道を選択的に選ぶことで、「軌道秩序」と呼ばれる秩序構造が表面に出現し、超伝導と共存していることが明らかになった。この新たな発見は、この物質の超伝導発現機構を解明するための新たな糸口となる可能性を含んでいる。重い電子系超伝導体CeCoIn5の超低温・強磁場で現れる新たな超伝導相では、そのクーパーペアが有限の運動量を持ち、超伝導特性が空間的に変調するFFLO超伝導が実現していると考えられている。驚くべきことに、この相では磁場によって誘起された磁気秩序が、超伝導と共存していることが実験的・理論的に示唆されている。しかし、それらの実空間観察はいまだ実現されておらず、走査トンネル顕微鏡(STM/S)がその結論を与えるのではないかと期待されている。そこで、超低温・強磁場中で動作するSTM/Sおよびスピン偏極STMを開発し、FFLO超伝導は本当に実現しているのかを明らかにし、さらに磁気秩序との共存関係を明らかにすることが本研究の目的である。本年度は現有の超低温STMを、本研究課題の目的に沿って改良を行い、CeCoIn5清浄表面を得るために、超高真空チャンバー内での劈開機構を作成し、室温でSTMによる評価を行うことを予定していた。現在までのところ、超低温STMの改良に関しては、希釈冷凍機の冷却テストが終了し、探針・サンプルの超低温における交換機構、段階的な予備冷却機構、および強磁場・超低温STMのデザインがほぼ完了し、発注の準備を行っている。超伝導マグネットの導入に関しては、マグネットの設計を完了し、平成26年度に納入される予定である。また、CeCoIn5のへき開テストおよび予備実験として、低温400 mK、強磁場6 TまでのSTM/STS測定を行った。その結果、清浄表面の観察に成功し、またトンネルスペクトル測定による超伝導ギャップの観察、更にはこれまで報告されていなかったCeIn面におけるCe原子の可視化に成功し、さらにCeCoIn5の持つマルチギャップ超伝導体の特性から予想される超伝導状態密度の空間変調の観察に成功した。本年度は14 T超伝導マグネットの導入と3He-4He希釈冷凍機STMの製作及びテストを行い、現在までに1 K以下の極低温において、超伝導体NbSe2の超伝導ギャップの観測に成功している。探針・サンプルの超低温における交換機構を導入間近の段階である。また、CeCoIn5の低温400 mK、強磁場6 TまでのSTM/STS測定の追実験を行った結果、これまで観察されていた正方格子とは異なる対称性を持つ状態が観察され、現在共同研究者の理論家と議論から劈開表面で磁気秩序が発現している可能性が指摘され、その実験的な証拠を得るために、スピン偏極探針を用いた実験からその磁気秩序の直接観察を目指した実験を計画している。重い電子系超伝導体CeCoIn5において、超低温及び面内強磁場における超伝導相では、超伝導特性が空間的に変調するFFLO超伝導が実現していると考えられている。本研究では、3He-4He希釈冷凍機と超伝導マグネットに自作したSTMを設置して、FFLO超伝導の実空間観察を達成することを目標としている。本年度は、超低温・強磁場中のSTM・STSの測定に入る予定であったが、STMの空間分解能に問題があることが判明し、まずは室温に戻り、HOPGの原子分解能を目標に装置の改良を行った。STMデザインの再構成も含め、改良を行った結果、室温、窒素温度、4.2 Kでの原子分解能が観察され、現在は、最低温度での原子分解能をテスト中である。一方で、3He冷凍機ベースの低温STMを用いた、CeCoIn5の測定から、探針ー試料間距離を極端に小さくすることで、新たな秩序構造が現れることを明らかにした。そしてこの秩序構造が表面でのみ現れるものであることを実験的に明らかにし、理論家との議論から、その秩序構造が、表面に誘起された軌道秩序状態であることが明らかになった。この内容は、現在論文投稿中である。走査トンネル顕微鏡(STM)の安定性に問題があることが分かり、まずは一度室温に戻り、原子レベルでの分解能を達成する必要があった。

その際に、STMのデザイン自体に問題があることが分かり、STMの改良を行う必要があった。STMのデザインを修正後に、室温での原子分解能が達成され、現在低温でのテストを再開している。超伝導の発現機構が未解明な非従来型の超伝導物質CeCoIn5を、超高真空中で劈開し、その劈開表面における物理特性を、走査型トンネル顕微鏡(STM)と呼ばれる原子分解の顕微鏡を用いて、500 mKまでの低温、7 Tまでの強磁場という複合極限環境で調査した。STMにおける探針を表面に極限まで近づけ、精密に探針と表面の距離を調整しながら測定することで、表面に並んだコバルト原子がある特定の原子軌道を選択的に選ぶことで、「軌道秩序」と呼ばれる秩序構造が表面に出現し、超伝導と共存していることが明らかになった。この新たな発見は、この物質の超伝導発現機構を解明するための新たな糸口となる可能性を含んでいる。重い電子系超伝導体CeCoIn5を超高真空中で、ab面に沿って劈開し、3He冷凍機ベースのSTMを用いて観察を行った。CeIn面でのSTM測定において、試料ー探針間距離を通常より極端に小さくした結果、これまでの報告では見られていなかったCe原子の可視化に成功した。探針が遠い時に4p軌道に価電子を持つInのみが観察され、探針を近づけると5d軌道に価電子を持つCe原子が見えるということから考えると、この観察はSTMの軌道選択性によるものであると考えられる。一方、Co面で同様な測定を行ったところ、Coの原子像がダンベル状に変化し、そのダンベルが原子サイト間で交互に向きを変えることが明らかになった。Co原子は、4s軌道と3d軌道が価電子を持つことから、Co原子の形状の変化は、探針を近づけることで、3d軌道を観察した結果であると考えられる。この実験結果を説明するために、第一原理計算を行ったところ、表面で増強されたオンサイトクーロン相互作用によって、バルクでは縮退しているdxzとdyz軌道の縮退が解け、表面近傍でのみ軌道秩序が起こる可能性が示唆された。更に計算結果を元に、探針ー試料間距離依存のSTM像をシミュレートした結果、実験結果を良く再現することが明らかになった。表面で起こる軌道秩序という新しい現象を観察しただけでなく、軌道秩序の実空間観察に成功した初めての成果である。また、4He冷凍機ベースのSTMを用いて、W(110)上のMn薄膜の磁性をスピン偏極STMを用いて調べた。その結果、第一層、第二層で報告されていたスピンスパイラルがどちらもカイラリティを有し、更にそのスピンの回転方向を決める界面ジャロシンスキー守屋(DM)相互作用の符号が同じであることを明らかにした。界面でのDM相互作用の特性が基板によって決まるという説を強くサポートする結果となった。現有の希釈冷凍機の故障のために、装置の開発に遅延が生じてしまったため。14 Tマグネットの導入が遅れたことと、STMの動作実験における振動および電気的ノイズ問題に多くの時間を費やさなければならなかったため。超低温での原子分解能が達成されれば、強磁場での測定に移行する。低温でのトンネルスペクトルの測定を通しての超伝導ギャップの観測は達成されているので、すぐに必要な実験に移行する予定である。走査トンネル顕微鏡、低温物理28年度が最終年度であるため、記入しない。現在発注の準備を進めているSTMのテストを室温、超低温で行い、さらに秋に導入予定の超伝導マグネットを使った強磁場中での測定と段階的に行う予定である。
地域方言の理解を助ける看護教育教材の開発

本研究の目的の1つ目は、看護学生と教員が、方言を理解できなかった経験の有無とその語を明らかにすることである。2つ目は、看護場面で、患者がよく使用する方言を理解するための教育教材を開発することである。看護学生が理解できない方言は、「症状語彙」やその「程度」に関する語であり、知っておいた方がいいと思っている語は、「身体語彙」において東北地域で、「症状・病名語彙」では、日本各地の学生で回答がみられた。教員が理解できない方言、知っておいた方がいいと思う方言は、ともに「症状語彙」であった。津軽地域における患者の訴えである方言を理解できる助けとなることを目的に、看護教育教材を開発・作製した。看護基礎教育機関の看護系教員と最終年次の学生を対象に、方言理解の実態と方言を使用することに対する意識を明らかにする目的で、調査を実施した。対象は、文部科学大臣指定(認定)医療関係技術者養成学校一覧(平成24年5月1日現在)に記載されている看護師学校のうち、調査に同意が得られた「看護師学校(大学)」17校、「看護師学校(短大)」4校であった。回収数は、看護系教員108部、学生441部であった。その結果、看護教育場面で方言が聞き取れない経験があったと回答した教員の割合は43.5%、学生の割合は31.3%であった。聞き取れなかった対象者は、教員、学生ともに「臨地実習における(学生の)受け持ち対象者」が最も多かった。聞き取れなかった語彙は、「身体語彙」、「動作語彙」、「人間関係語彙」、「症状語彙」「感情語彙」に回答が得られ、教員・学生のいずれにも「病名語彙」の回答はなかった。また、具体的に聞き取れない語彙の記載を求めたが、「訛り」や「○○弁」という記載もみられた。学生については、中学まで居住していた地域と現在看護教育を受けている地域との違いと理解が困難な経験の有無との関連では、地域が違う学生において、有意に理解が困難な経験をしていることが明らかになった。また、地域が同じ学生であってもなお、理解が困難な経験を有していることが明らかになった。学生の調査結果から、臨地実習における看護の対象者が方言話者の場合、対象者を理解する手がかりとなる言語的訴えを理解しているとは言えず、信頼関係の構築に支障をきたす可能性が示唆された。教員の調査結果からは、臨地実習における看護現象を教材化していくために、対象者の話し言葉である方言を理解する必要性が示唆された。今後、方言を使用することに対する意識の実態を集計することと、看護系教員のインタビュー調査を実施していく。看護場面で、知っておいたほうがいいと思う方言を、学生・教員別に集計した。学生が思う方言は「症状・病名語彙」において地域差がみられず、知っておいたほうがいいと回答していた。「身体語彙」において、他の地域に比し、東北地域に回答が多くみられた。また、苦痛を表現する語について、東北・北陸地域で多岐にわたり回答がみられた。教員が知っておいたほうがいいと思う方言は、すべての地域で「症状・病名語彙」に回答が多くみられた。その他の語彙において、地域差はみられなかった。対象者の訴えを事実として捉え、意味を分析し、援助を導き出すプロセスにおいて、重要な語であると考えていることが示唆された。さらに、直接面談に協力が得られた看護教員12名、電話による聞き取り調査に協力が得られた看護教員12名を対象に、インタビューを実施した。半構成的面接法により、現在看護教育場面で、方言を使用することがあるか否か、使用する際の思い、特に地域の生活者を対象に行われる、臨地実習場面で聞き取れなかった経験や、学生が聞き取れなかった場合の対処やその時の思い等、話を伺うことができた。インタビューによる言語に添えられた非言語的なデータを含め、現在、データを書き起こし、結果を集計中である。インタビュー調査が終了した点において、概ね計画通りに進展している。インタビューの際、同意を得て音声録音装置に保存したデータを書き起こす作業を進めながら、看護場面で理解することが必要な語彙を明らかにし、教育教材用のシナリオを作成中である。最終年度には、臨床の看護場面で、津軽地域の生活者である患者の訴える方言の意味を、看護者が理解できる助けとなることを目的とした看護教育教材を作成し、公表した。研究期間3年のうち、1年目は、臨地実習を終了した看護学生と、看護基礎教育機関に所属する看護系教員を対象に、アンケート調査を実施した。アンケート内容は、これまで看護の対象者の方言を聞き取れなかった体験の有無や聞き取れなかった方言(語彙)、看護者が方言を使用することに対する思いなどであった。さらに、看護学生の調査から、学生の出身地域と現在の居住地域が同一である学生であっても方言を理解できない経験を有していることを明らかにした。看護を実践するために重要な「症状語彙」やその「程度」を表現する語彙を中心に、方言教育が必要であることが示唆された。2年目は、教員の調査結果から、臨地実習における学生の受持ち患者の方言を聞き取れない経験を有しており、その方言は症状語彙に多く、地域では、東海、東北地域の教員に多かった。臨地実習という授業では、教員はその時々の再現性のない看護現象を教材化していく能力が求められる。対象者の話しことばである方言の理解は、現象を現実として捉え、意味を考えさせる教育のために看護教員が方言を理解する必要性が示唆された。

また、各地の教員に、看護教育において方言を使用することに対する思いなど聞き取り調査を実施した。3年目には、東北地域における看護教員の語りを分析し、地域の生活者である対象者をより深く理解するための一つのツールとして方言を意味づけしていることを明らかにした。また、津軽弁による訴えを理解する助けとなる看護教育教材を作成し、津軽地域の看護基礎教育養成機関や医療施設、看護協会、研究協力者へ配布し、公表した。本研究の目的の1つ目は、看護学生と教員が、方言を理解できなかった経験の有無とその語を明らかにすることである。2つ目は、看護場面で、患者がよく使用する方言を理解するための教育教材を開発することである。看護学生が理解できない方言は、「症状語彙」やその「程度」に関する語であり、知っておいた方がいいと思っている語は、「身体語彙」において東北地域で、「症状・病名語彙」では、日本各地の学生で回答がみられた。教員が理解できない方言、知っておいた方がいいと思う方言は、ともに「症状語彙」であった。津軽地域における患者の訴えである方言を理解できる助けとなることを目的に、看護教育教材を開発・作製した。平成26年度に計画していた看護系教員及び看護学生を対象とした「調査の実施」は計画通り行った。結果の分析中、「方言理解の実態」については実施したが、「使用に関する意識」については、現在進行中である。録音されたデータの書き起こしとシナリオを完成させ、模擬患者による方言の発音データを録音したり、コミュニケーション場面の撮影を行う。その結果を公開、報告する。基礎看護学平成27年度に計画している看護系教員対象の面談インタビューの実施向けて調整中である。調査データのうち、各語彙の整理分析は進行中である。教員対象のインタビュー調査の予定者の急なキャンセルにより、残金が生じた。調査協力施設及び対象者数が、計画を下回ったため郵送費・印刷費等の支出が、計画した額を下回った。また、資料整理・調査データ入力を研究分担者が行い、補助のための人件費を支出しなかった。インタビュー調査データの集計のための人件費や報告書の配布の郵送費等に使用する予定である。インタビュー調査協力者が計画を上回っているため、国内旅費や、お礼状・成果物の発送ののための通信費として使用する予定である。