hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
勃起不全治療薬ホスホジエステラーゼ５阻害剤は悪性黒色腫の分子標的となり得るか？

SK-HEP-1細胞にPDE5阻害剤sildenafilを作用させ、cAMP-PDE活性を測定したところ、0.5μM50μMの間で、濃度依存性に活性が低下した。これは、PDE5阻害剤が、PDE1活性を阻害した結果であると考えられた。MAA細胞にsildenafilを作用させたところ、50μMで、増殖抑制効果がみられた。MAAと、その他の口腔悪性黒色腫細胞でPDE5活性を測定したところ活性はわずかで、遺伝子をノックダウンしても効果はないと考えられた。また、2011年、Cancer cellにPDE5と、皮膚悪性黒色腫細胞の浸潤が関係するとの論文が掲載されたことから、平成25年度に予定していた計画を一部先行させた。ほとんどの口腔由来悪性黒色腫細胞では、sildenafilを作用させても運動能に変化はなかったが、歯肉由来HMG細胞ではsildenafil作用で運動能が亢進した。以上より、Sildenafilの効果は細胞によって異なると考えられ、各々のPDE遺伝子発現を考慮したオーダーメイド治療への応用が考えられる。ただし、運動能が亢進する場合もあることから、悪性黒色腫患者がEDや肺高血圧治療にsildenafilを使用することには十分注意が必要であると考えられた。申請者らは、以前、ホスホジエステラーゼ(Phosphodiesterase;PDE)1シグナルと悪性黒色腫の増殖・運動能に関連があることを発見した。そこで、PDE1阻害作用も有し、肺高血圧症や、勃起不全治療薬としてすでに臨床応用されているPDE5阻害剤(Sildenafil)が、悪性黒色腫の分子標的薬として応用可能かを検討した。当科で、樹立、継代しているヒト口腔由来悪性黒色腫細胞株MAAを用いて検討したところ、500μM以上で抑制された。しかし、cGMP誘導体である8-Bromo-cGMPでは抑制されなかった。このことより、sildenafilによる運動能の抑制はcAMPシグナルによると考えられた。そこで、cAMP-PDEシグナルについて検討した。sildenafilを作用させたところ、cAMP濃度は上昇した。次に、cAMPの下流シグナルを検討した。cAMPシグナルの下流には、PKAとEpacがあるため、それぞれのアクチベーターやインヒビターを使用した。PKAの特異的アクチベーターであるN6-Benz-cAMPでは運動能は抑制された。逆に、PKAのインヒビターであるPKI 14-22では亢進した。これより、cAMPの下流シグナルはPKAである可能性が示唆された。次に、PKAとは別の経路であるEpacについても検討を行った。Epacのアクチベーターを作用させたところ、運動能には影響がなかった。以上の結果より、ヒト口腔由来悪性黒色腫細胞株MAAでは、sildenafilがPDE1を阻害することによりcAMPが上昇し、PKAを介して運動能を抑制する可能性が示唆された。悪性黒色腫でのPDE1発現パターンや、阻害剤感受性はそれぞれ異なっており、各細胞ごとに確認する必要があることが示唆された。口腔外科学大幅な研究計画の変更もなく、おおむね順調に進展している。
融合画像診断を目指したマルチモーダル分子イメージングプローブの開発

脳内に沈着したβアミロイドタンパク質(Aβ)の生体イメージングは、アルツハイマー病(AD)の診断に有効であると考えられている。現在、Aβイメージングプローブとして^<11>Cまたは^<18>Fを標識核種とする数種のPET用放射性プローブが臨床開発されており、その有用性が報告されている。しかしながら、PET設備を有する施設は限られていることから、今後急増が予想されるAD患者の予防的診断に対応できる新たな診断法の開発が必要と考えられる。本研究では、汎用性に優れた光イメージング法によるAβの生体イメージングを目的として、BODIPYを蛍光母核とする近赤外蛍光Aβイメージングプローブの開発を行った。BODIPY骨格にフェニル、チエニルおよびフリル基などを導入した数種の誘導体を合成し、蛍光波長および量子収率を測定した。さらに近赤外領域に蛍光波長を持つ化合物に関しては、Aβ凝集体を用いたin vitro結合実験を行った。また、アミロイド前駆タンパク質を過剰発現するTg2576マウスを用いて、in vitroおよびex vivoにおけるアミロイド斑への結合性を確認した。近赤外領域に蛍光波長を有する5種類のBODIPY誘導体を合成した。Aβ凝集体を用いたin vitro結合実験において、それらのBODIPY誘導体にはいずれもAβ凝集体への結合性が認められた。Tg2576マウス脳切片を用いたin vitro蛍光染色実験において、4種類のBODIPY誘導体はアミロイド斑を明瞭に染色した。さらに、そのうち1種類の誘導体はTg2576マウスを用いたex vivo実験において、血液脳関門を透過し、マウス脳内に蓄積したアミロイド斑へ選択的に結合することを認めた。以上より、BODIPY誘導体が近赤外蛍光Aβイメージングプローブとして有効な基礎的性質を有することが示された。本検討結果は、本誘導体を基盤としたマルチモーダル分子イメージングプローブ開発が可能であることを示唆するものと考えられた。【目的】アルツハイマー病(AD)の特徴的脳内病理的変化として、老人斑の沈着が知られている。アミロイドβ蛋白(Aβ)を主な構成成分とする老人斑アミロイドの沈着は、AD発症過程の最初期より始まることから、Aβの生体イメージングはADの早期診断に有効であると考えられる。これまでに、老人斑の蛍光染色試薬であるコンゴーレッドやチオフラビンTから派生した多数のPET/SPECT用放射性プローブが開発されてきた。一方、Aβを標的にしたインビボ蛍光イメージングプローブの報告数はわずかであり、脳移行性や蛍光特性の問題などから実用化されたプローブはない。本研究では、アルツハイマー病脳内Aβのインビボイメージングを目的とした新規蛍光プローブの開発を目的として、BODIPYを母核とする誘導体を設計・合成し、Aβイメージングプローブとしての必要な基本的性質について評価した。【方法】BODIPYを母核とする数種類の誘導体を合成した。これらのBODIPY誘導体について、アミロイド前駆タンパク質を過剰産生するトランスジェニックマウス(Tg2576)の脳組織切片を用いた蛍光染色実験により、マウス脳アミロイド斑への結合親和性を検討した。同時に、隣接脳切片を用いて、アミロイド斑の蛍光染色試薬チオフラビンSによる蛍光染色を行い、BODIPY誘導体による染色像がアミロイド斑の存在部位と一致することを確認した。【結果・考察】BODIPY誘導体は常法により、総収率5.726.1%で合成した。Tg2576マウス脳切片を用いて蛍光染色実験を行ったところ、5'-[4-(dimethylamino)phenyl]-2,2'-bithiopheneを導入したBODIPY誘導体には、マウス脳切片上に化合物由来の蛍光像が確認された(図)。この蛍光像は、チオフラビンSを用いた蛍光染色による染色部位と一致したことから、本BODIPY誘導体が、マウス脳に沈着したアミロイド斑への結合性を有することが示された。今後生体イメージングへの応用を目指した置換基の最適化を行う必要はあるが、本検討結果より,BODIPYがAβの蛍光イメージングのための母核となる可能性が示された。

Aβ凝集体を用いたin vitro結合実験において、それらのBODIPY誘導体にはいずれもAβ凝集体への結合性が認められた。Tg2576マウス脳切片を用いたin vitro蛍光染色実験において、4種類のBODIPY誘導体はアミロイド斑を明瞭に染色した。さらに、そのうち1種類の誘導体はTg2576マウスを用いたex vivo実験において、血液脳関門を透過し、マウス脳内に蓄積したアミロイド斑へ選択的に結合することを認めた。以上より、BODIPY誘導体が近赤外蛍光Aβイメージングプローブとして有効な基礎的性質を有することが示された。本検討結果は、本誘導体を基盤としたマルチモーダル分子イメージングプローブ開発が可能であることを示唆するものと考えられた。
モノアミントランスポーター細胞膜発現の新規制御機構: ヒスタミンH3受容体の関与

モノアミントランスポーターが細胞膜で機能するために必要な細胞膜への移行に対するヒスタミンH3受容体(H3R)関与を確認するため,H3Rとノルアドレナリントランスポーター(NET)両遺伝子の共発現細胞系を用いて検討した結果,H3Rが蛋白質-蛋白質相互作用によりNETを細胞内に留め,細胞膜への発現を抑制する機構の存在を示唆する結果が得られた。ヒスタミンH3受容体(H3R)は,自己/他己受容体機能を有することから,ヒスタミン神経系ばかりでなく,モノアミン神経系の神経活動も制御していると考えられている。われわれは,H3Rにモノアミントランスポーター(MAT)輸送活性制御という新たな機能を見出し報告してきたが,この際,H3Rの活性化がトランスポーター輸送活性機能を抑制するのみならず,H3R発現自体がトランスポーター蛋白質の細胞膜への発現を抑制することを認めている。しかし,この細胞膜発現調節に関わる機構については未だ不明のままである。したがって,本課題では,モノアミントランスポーター(MAT)蛋白質の細胞内輸送に対するH3R発現の影響およびその機序を明らかにすることを目的として,本年度ではまず,共発現細胞系を構築し,H3Rの細胞内局在およびノルアドレナリントランスポーター(NET)とH3Rとの細胞質内/細胞膜での蛋白質相互作用を検討した。NET蛋白質の発現はhNET1抗体を用いたウエスタンブロットにより,H3R発現はc-Myc抗体による細胞免疫染色により,さらに蛋白質相互作用は免疫沈降法により評価した。ここでH3Rには3種の機能的アイソフォームが報告されており,さらにわれわれはスプライシング位置の異なる新規アイソフォームを見出しているため,これら4種のアイソフォームを検討に供した。その結果,アイソフォーム間のスプライシング位置の違いにより,NET蛋白質との相互作用が異なることが明らかとなるとともに,新規H3Rアイソフォームは,受容体活性を欠失しているものの細胞膜に移行/発現し,野生型アイソフォームの発現制御を介してH3R機能に影響している可能性を見出した。よって今後は,NET蛋白質と相互作用するH3Rの部位を特定するとともに,膜発現に関与する各種細胞内蛋白質との相互作用を検討していく予定である。われわれは,H3Rにモノアミントランスポーター(MAT)輪送活性制御という新たな機能を見出し報告してきたが,この際,H3Rの活性化がトランスポーター輸送活性機能を抑制するのみならず,粥R発現自体がトランスポーター蛋白質の細胞膜への発現を挿制することを認めている。したがって,本課題では,、MAT蛋白質の細胞内輸送に対するH3R発現の影響およびその機序を明らかにすることを目的として,昨年度までに共発現細胞系を構築し,H3Rの細胞内局在およびノルアドレナリントランスポーター(NET)とH3Rとの細胞質内/細胞膜での蛋白質相互作用を検討してきた。昨年度の検討過程において,遺伝子過剰発現時に懲TおよびH3Rの発現ベクターはそれぞれ異なっていたため,ベクター間の導入率の均一化が問題となった。したがって本年度はMATおよびH3Rの同一ベクター上での同種動物由来遺伝子のタンデム発現系を構築し,培養細胞株COS-7にリポフェクション法で遺伝子導入することにより,MATおよびH3Rの安定共発現細胞の作製を図ることにした。しかし,このタンデム発現系の構築がうまくいかなかったことから,トランスポーター定常発現細胞を利用して,当初予定の検討を行った。免疫沈降法などでの検討の結果,同種由来NETおよびH3Rにおいても細胞質内でタンパク質-タンパク質相互作用が起こっていることを確認した。ヒスタミンH3受容体(H3R)は,自己受容体機能および他己受容体機能を有することから,ヒスタミン神経系ばかりでなく,モノアミン神経系の神経活動も制御していると考えられている。われわれは,H3Rにモノアミントランスポーター(MAT)輸送活性制御という新たな機能を見出し報告してきたが,その際,H3Rの活性化がトランスポーター輸送活性機能を抑制するのみならず,H3Rの発現自体がトランスポーター蛋白質の細胞膜への発現を抑制することも確認していた。したがって,本課題では,MAT蛋白質の細胞内輸送に対するH3R発現の影響およびその機序を明らかにすることを目的として検討を行い,昨年度までに構築したトランスポーター定常発現細胞を利用して,同種由来NETおよびH3Rにおいても細胞質内でタンパク質-タンパク質相互作用が起こっていることをウエスタンブロッティングで確認した。今年度は同じトランスポーター定常発現細胞を利用して,NETおよびH3Rの細胞内共発現を細胞免疫組織学的に検討した結果,H3R遺伝子を導入することによる細胞増殖への影響は認められなかったものの,NETおよびH3Rが共発現する細胞のNET膜発現は抑制されており,また,共発現細胞においては,NETが細胞質内に凝集していることが認められた。

このことは,H3Rがタンパク質-タンパク質相互作用によりNETを細胞内に留め,膜発現を抑制する機構を示唆する結果であると考えられる。これまでの検討で,ラットノルアドレナリントランスボーターのサブクローニングには成功したが,当初目標であったヒトヒスタミンH3受容体のサブクローニング,さらには次善目標であるラットモノアミントランスポーターおよびラットヒスタミンH3受容体遺伝子のタンデム発現系構築が不調に終わったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画の方向は変更しないが,上記の不首尾を克服すべく,ラットモノアミントランスポーターの定常発現培養細胞を構築し,この定常発現細胞にヒスタミンH3受容体遺伝子を導入することにより,両遼伝子とも外部より導入する実験系よりも,より生理的状態に近い条件での蛋白質-蛋白質相互作用を検討すべく検討材料を変更する。
VKH disease(原田病)の分子免疫学的研究

1.私達はtyrosinase family proteinに特異的なラットT cell clone(TCC)をlymph nodeから樹立することはできた。これらのTCCはadaptive transferによりnaive ratsに自己免疫疾患を惹起させることができた。2.病巣局所である眼球内からはTCCを樹立できなかった。ラット眼球はヒトのそれと比較して極端に小さく、この検体からT cellを採取し、樹立することは極めてこんなんであると判断された。しかしヒト原田病の病局所である前房水、脳脊髄液からは検体を採取し、クローン化することができた。原田病患者さんから採取した前房水あるいは脳脊髄液をHSVc488でtransformし、合計7名からTCCを得ることができた。これまでに樹立したTCCについては特異性等をtyrosinase family proteinを抗原としたlymphocyte proliferation assay等にて検討した。Tyrosinasefamily proteinに特異的なクローンについてはその表面マーカーをどう定位するとともにサイトカインの産生能についても測定した。これらの詳細については実績報告書に記された通りである。これに加え、TCRを分析し、病局所に浸潤し、病変を惹起すると考えられるT cellの構成について検討中である。この検討はT cellを末梢血から採取したものと前房水から採取したものを比較することによって行う。具体的にはTCRの可変領域をRT-PCRにて増幅、SSCPにて解析する。この方法により、ラットなどのモデル動物から採取した極少量のT cellからも解析が可能となるかもしれない。これらの部位に対して反応するautoreactive T cellの表面抗原の解析ではCD4 positive Tcellの割合が多く、CD8 positive Tcellは少数であった。サイトカインの産生パターンの解析ではINF-γ, IL-2産生Tcellが多数を占めた。これらの細胞はTh1系の細胞と考えられた。また割合は少ないがINF-γ, IL-2の産生が少なく、IL-4産生の高いTh2細胞系あるいはINF-γ, IL-2, IL-4いづれの産生も低いThO系の細胞もみられた。多数を占めるTh1系の細胞は炎症の形成に重要な役割を果たしているものと推測された。現在T cell receptor(TCR)のrepertoryの解析を行っているが、現在までのところではβ鎖の使用頻度の偏りなどは検出されていない。私達はtyrosinase family proteinに特異的なラットTcell clone(TCC)をlymph nodeから樹立することはできたが、病巣局所である眼球内からは樹立できなかった。Tyrosinasefamily proteinに特異的なクローンについてはその表面マーカーを同定するとともにサイトカインの産生能についても測定した。
Dihydrotestosteroneの心血管系に及ぼす影響

通常食と高脂肪食で飼育した去勢雄ラットを対象に、ジヒドロテストステロン(DHT)の心血管系及び血漿脂質に及ぼす影響を調べた。正常食のDHT処置ラットでは右心室壁と両心房重量が未処置ラットよりも有意に大きく、体重比でも同様な結果を示した。心機能は、頚動脈の最大収縮期圧と心拍数の積値をその指標とすると、DHT処置のラットの方が有意に低かった。右室機能はDHT処置の有無にかかわらず殆ど変化がなかった。呼吸機能では、呼気CO_2ガスに有意な減少がDHT処置ラットでみられた。一方、同じホルモン処置した肥満ラットでは、心重量やその体重比が有意に大きかった。これは右心室壁や両心房重量の増加に加え、心室中隔の有意な増量に因るものであった。この時の心機能はDHT未処置の肥満あるいは非肥満ラットと比較して有意に低かった。呼吸機能では呼吸数に有意な増加と呼気CO_2ガスに有意な低下がDHT処置ラットでみられた。従って、本研究においてDHTは主に右心室および両心房に対して肥大効果を有し、心血管機能では抑制効果、それに呼吸換気機能では促進効果があり、特に後の二つの効果は肥満ラットおいて比較的に強まることが示された。血漿脂質では、DHT処置した正常および肥満ラットのグループは共にTCが未処置の対照ラットと比較して各々有意に低い値であった。DHT処置した正常および肥満ラットではHDL-Cが有意に低く、LDL-Cが有意に高い値を示した。これらの正常と肥満ラットにおいて、TCでみられたように、HDL-Cに対するDHTの効果には差がなかった。だが、LDL-Cに対する効果では正常よりも肥満ラットの方が高かった。その効力は前者で38.6%、後者で56.8%であった。TGでは、血漿レベルにおいて両者はDHT投与によって増加した。だが、その効力は肥満ラットの方が低かった(それぞれ86.7%および63.3%)。従って、肥満状態においてLDL-Cに対する外部投与によるDHTの影響から、このホルモンは心血管系に対して有害な作用を有することが示唆された。Dihydrotestosterone(DHT)の心臓系に及ぼす影響を検討するため、健常ラットを対象にその投与実験を行なった。あらかじめ精巣あるいは卵巣除去を施した12週齢の雄雌ラットに1.6mg/100g/dayの割合で連続7日間,DHTを皮下投与し、対照として非投与の同週齢の精巣あるいは卵巣除去ラットを用い、ペントバルビタール麻酔下で循環機能および呼吸機能を調べ、その後、心臓を摘出してその重量を測定した。雄の去勢ラットでは、DHT投与による心重量への影響はつぎの通りであった。すなわち、DHT投与群の全心室重量と右心室重量は、その非投与群に比べて高い値を示した。体重比や全心室重量比に換算しても同様な結果であった。左心室重量に関してはDHT投与群は体重比や全心室重量比において減量傾向がみられた。心機能においては、心拍数はDHT投与群と非投与群では殆ど差がなかった。動脈圧に関しては、DHT投与群において上昇傾向がみられた。しかし、DHTにより左心室重量の増加がある程度抑制され、systemicな血圧は低下するように予測されたが、頚動脈圧は上昇傾向をとり、さらに検討を要した。呼吸機能では、呼吸数は両群の間で差がなかったが、呼気CO^2ガスではDHT投与群の方が低い値であり、換気が高まった。雌の去勢ラットにDHT投与しても、心重量への影響は雄ラットと同様な結果を示した。また循環機能も雄ラットと同様であった。呼吸機能では呼吸数は雄ラットと同様であったが、呼気CO^2ガスでは雄ラットとは逆にDHT投与で高い傾向がみられた。したがって、DHTには特に右心肥大を惹起させる作用があることが判明した。さらに、今回の結果を踏まえ、DHT投与量の増加を計り、顕著な効果の基準を検索し、この時点で充分データの得られなかった各心室部位の心筋蛋白質の電気泳動分析および高脂血症または肥満ラットにおけるDHTの影響などを検討する予定である。

従って、本研究においてDHTは主に右心室および両心房に対して肥大効果を有し、心血管機能では抑制効果、それに呼吸換気機能では促進効果があり、特に後の二つの効果は肥満ラットおいて比較的に強まることが示された。血漿脂質では、DHT処置した正常および肥満ラットのグループは共にTCが未処置の対照ラットと比較して各々有意に低い値であった。DHT処置した正常および肥満ラットではHDL-Cが有意に低く、LDL-Cが有意に高い値を示した。これらの正常と肥満ラットにおいて、TCでみられたように、HDL-Cに対するDHTの効果には差がなかった。だが、LDL-Cに対する効果では正常よりも肥満ラットの方が高かった。その効力は前者で38.6%、後者で56.8%であった。TGでは、血漿レベルにおいて両者はDHT投与によって増加した。だが、その効力は肥満ラットの方が低かった(それぞれ86.7%および63.3%)。従って、肥満状態においてLDL-Cに対する外部投与によるDHTの影響から、このホルモンは心血管系に対して有害な作用を有することが示唆された。ラットにdihydrotestosterone(DHT)を1.6mg/100g/day投与することにより,右室肥大や右心房肥大が顕著にあらわれた.しかし,心機能への影響では頚動脈圧の動きが判然としなかった.そこで雌雄共にそれについて再検討を試みた結果,頚動脈の平均血圧が低下する様相を呈し,その心機能を知るための指標として頚動脈収縮期圧と心拍数の積値(SH)を算出すると,その値は非投与に比べ統計学的に有意でないが低下の傾向を示した.これを明確にするため,雄ラットを対象にDHT投与量を8mg/100g/dayの5倍に増量した結果,心拍数には差がみられなかったが,頚動脈圧の平均値が非投与に比べ有意に低く,SH値も有意に低かった.なお右頚動脈からの右心カテーテル法での右室内圧に関しては,DHT投与によりその収縮期圧は非投与に比べ低く,右室機能としての右室収縮期圧と心拍数の積値もDHT投与で低い傾向を示した.次に高脂肪食による肥満状態でのDHTの心血管系への影響を雄ラットで調べた.その結果,8mg/100g/dayのDHT投与では非投与に比べ心重量は体重比で有意に高く,通常食の1.5倍も増加した.通常食と同様に右室/体重比も有意に高かったが,右室肥大度は通常食の場合と同程度であった.右心房/体重比に加え中隔の有意な増加を示した.心機能ではDHT投与でSH値が有意に低く,その割合は通常食よりも低かった.従って肥満を伴なうことでDHT投与による心機能は一層低下することが示唆された.DHT投与による血漿脂質への影響に関しては,雄ラットで8mg/100g/dayのDHT投与において総コレステロールおよびHDL-コレステロールのレベルが非投与に比べ有意に低下し,逆にトリグリセライドは有意に増加した.肥満ラットにおいても同様な結果であった.
環境低負荷な鉄とシリコンからなるベータ鉄シリサイド半導体を用いた太陽電池の検討

太陽電池は、クリーンなエネルギーで大規模な施設を必要としないため、エネルギー問題を解決する切り札として長年期待され研究されてきたが、現在までに十分普及しているとは言えない。その根本的な理由として、現在検討されているシリコン系のものは本質的に変換効率が最大13%と低く、構造が複雑となるため、低コスト化が測れないことが挙げられる。従って効率向上は不可欠要素であるが、現在検討されている高効率な太陽電池材料はガリウム-砒素(GaAs)等の化合物半導体で、資源埋蔵量及び人体への安全性、環境への負荷から考えると、屋外に設置して大量に使用することは現実味がない。これに対し地殻資源埋蔵量が豊富な鉄とシリコンから構成される化合物半導体であるベータ鉄シリサイド(β-FeSi_2)は、30%以上と高い理論効率の太陽電池が作成可能と予測されている。しかも構成元素の鉄とシリコンの分離回収が可能であるというリサイクル性にも富み注目される材料である。申請者はこれまでにβ-FeSi_2について研究を行なってきており、MOCVD法によってSi基板上に高品質の1μm膜厚のエピタキシャル薄膜を作製し、高品質のエピタキシャル薄膜の作製に成功した。本年度は、上記研究成果を受けて太陽電池作成のための基礎特性の把握を行うことを目的とした。その結果、以下の結論を得た。1)β相をエピタキシャル成長させる基板の条件は、格子整合よりむしろイオンが均一な面で構成されていることが重要である事が明らかになった。2)電気伝導度およびその温度依存性は、Fe/Si比や結晶構造(非晶質、多結晶、エピタキシャル成長)に大きく依存せず、安定している事がわかった。3)PL発光に影響を及ぼす重要な因子として、欠陥の関与が予想され、Siの拡散が重要な役割を果たしていることが明らかになった。本研究では上記研究成果を受けて太陽電池作成のための基礎特性の把握を行うことを目的とした。1.1eVの光に対して、10^5cm^<-1>以上の高い吸収係数が得られることがわかった。2.Si以外の基板でのエピタキシャル成長の可能性を評価した結果、(001)Al_2O_3や(100)および(111)Y_2O_3-ZrO_2等の基板上で、エピタキシャル成長が初めて確認された。3.エピタキシャル薄膜と、非晶質薄膜の室温での電気伝導度を比較した結果、電気伝導度に大きな差が見られない。

3)PL発光に影響を及ぼす重要な因子として、欠陥の関与が予想され、Siの拡散が重要な役割を果たしていることが明らかになった。
機械学習の情報処理能力を活用した運動学習促進システムの開発

モーションキャプチャ装置による被験者の動作計測装置と、高速ステレオカメラによるゴルフボールの速度・方向・回転を計測する装置の両方を開発した。そして両者の計測データを高い精度で統合し、計算機クラスタを用いて高速に解析するシステムを構築した。そして疎ガウス回帰過程を用いた状態予測モデルの推定を行うため、出力の次元ごとにデータを分割し、各計算機に分散して解析・学習を行わせるシステムを構築した。逆強化学習により運動軌道を解析し、簡単なロボット課題を用いてその有用性を検証した。H26年度は実験システムの開発を中心的に行った。システム完成までには多くの試行錯誤が見込まれるため、キャリブレーション等の作業を必要とせず、実験を容易に繰り返して行える簡易的なシステムをまず作成した。本申請においては、まず被験者の運動軌道を計測する事が必要となる。将来的には光学式モーションキャプチャ装置を用いる予定であるが、光学式モーションキャプチャ装置は比較的大掛かりであり、1回あたりの実験に要する準備の時間が長い。そのため学習アルゴリズムの評価やパラメータ調節に多大な労力が必要となってしまう。そこで簡易に計測を行うため、キャリブレーションを必要としないMicrosoft社製のKinect v2と、SONY社製のPS Moveを用いた。前者は被験者の全身を、また後者は手先位置を正確に計測するためのものである。これらを用いて被験者は、計算機上のバーチャルな環境下で運動学習を行い、提案手法による学習の促進効果を評価する。言い換えると、バーチャル環境におけるアバターをKinect v2とPS Moveを用いて操作し、任意の課題を行う環境を構築した。このシステムはキャリブレーションを必要としないため、被験者への負担が比較的少ない利点がある。作成したシステムは、Windows8.1を搭載した計算機にてKinect v2を、Windows7を搭載した計算機にてPS Moveのデータをそれぞれ計測する。各デバイスの仕様に制限があるため、計算機を個別に用意せざるを得なかった。2台の計算機はUDP通信にてデータを共有し、バーチャル環境で運動の再現を行う。バーチャル環境はUnityとよばれる開発環境を用いて構築した。今後はデバイスドライバの改良を行い、1台に計算機に統合する計画である。H27年度はまず、前年度に開発した実験システムの見直しと改良を行った。前年度ではMicrosoft KinectやPS Moveと言った、キャリブレーションが必要の無い機器を用いて被験者の運動軌道を計測していた。しかしMicrosoft KinectやPS Moveは計測誤差や計測ノイズが想定以上に大きく、被験者の学習能力を促進するにあたって十分な情報量が得られないことが分かった。そこで光学式のモーションキャプチャシステムを用いて被験者の計測を行えるよう、実験システムの改良を行った。キャリブレーションや実験の準備にいくばくかの手間がかかるものの、高い解像度と時間分解能で計測できるようになった。並行して、被験者が打ったゴルフボールの軌道を計測する装置の導入も行った。購入した装置はボールの速度や回転、打ち出し角度等を計測できるものの、計算機等へリアルタイムにデータを書き出す機能が備わっていなかった。そこでソフトウェアの改造を行い、上述の機能を実現した。通常、被験者の運動軌道を計測する際、試行毎にサンプル数は異なる。同じ様にゴルフボールを打っても、コンマ数秒程度ではあるが運動の長さに変化が生じるため、そのままでは解析しにくい。そこで関数データ解析(Functional data analysis)を用いた解析を導入した。関数データ解析では計測したサンプルを任意の基底関数群を用いて関数空間へと変換し、そこで解析を行う。それにより繰り返しデータが異なるサンプル数を持っていても解析が容易に行える。この手法により被験者のどの関節が運動のパフォーマンスに最も影響しているかを調査している最中である。被験者の運動軌道データを解析するための計算機クラスタを用いる予定だったが、並列分散機能の実装と運用が当初の計画より遅れたことがもっとも大きな要因である。またゴルフボールの軌道を計測する装置の選定と購入処理に予想以上の時間を要したことも原因である。本計画を実行するために必要な計測システムとして、モーションキャプチャ装置による被験者の動作計測装置と、高速ステレオカメラによるゴルフボールの速度・方向・回転を計測する装置の両方を開発した。具体的には、疎ガウス回帰過程を用いた状態予測モデルの推定を行うため、出力の次元ごとにデータを分割し、各計算機に分散して解析・学習を行わせるシステムを構築した。このシステムにより、単一の計算機をもちいる場合に比べ、約20倍高速にパラメータ推定を行えるようになった。本計画では、他者の運動軌道を参照して被験者の運動学習を促進させることを目標としている。これは転移学習と呼ばれる枠組みで実施することが妥当と思われる。そこで転移学習を行うための基礎理論として、Importance-Weighted PGPE (IW-PGPE)を用いた。PGPEとはPolicy Gradients with Parameter-Based Explorationと呼ばれる方策勾配法の一種である。IW-PGPEではパラメータ勾配の推定に、過去のデータや他者の観測軌道を用いることができる。この手法を応用することで転移学習の実現を試みた。転移学習の検証として、ヒューマノイドロボットを用いたバスケットボールのフリースロー課題を行い、その成果はIEEE Robotics and AutomationMagazineに掲載された。この雑誌はロボティクスにおけるインパクトファクターが3位と高く、また一般紙であることもあり、研究成果を世間に広めるに相応しい業績であると思われる。

モーションキャプチャ装置による被験者の動作計測装置と、高速ステレオカメラによるゴルフボールの速度・方向・回転を計測する装置の両方を開発した。そして両者の計測データを高い精度で統合し、計算機クラスタを用いて高速に解析するシステムを構築した。そして疎ガウス回帰過程を用いた状態予測モデルの推定を行うため、出力の次元ごとにデータを分割し、各計算機に分散して解析・学習を行わせるシステムを構築した。逆強化学習により運動軌道を解析し、簡単なロボット課題を用いてその有用性を検証した。本申請は大きく分けて、計測システムと学習アルゴリズムの開発に分けられる。後者の実施には多数の被験者と試行錯誤が必要であると予想され、それを効率よく行うための計測システムを構築できた事で、今後の研究が加速的に進むと予想される。関数データ解析を用いた運動軌道とそのパフォーマンスの相関を緻密に調べ、また計算機クラスタによってリアルタイムにビッグデータを解析するシステムの完成度を高めた後、運動熟練者と初心者をそれぞれ10名程度ずつのデータを取る予定である。そして一般に公開可能なアプリケーションとしてインターフェイスやデバイスの開発も行う。情報学バーチャル環境で収集した被験者の運動軌道をすばやく解析するため、PCクラスタを用いて並列処理するためのシステムを構築する。SSH等のセキュアな手段を用いてデータをPCクラスタに送信し、解析を行い、学習促進するための教示信号を推定するシステムも実装を行う。教示信号としては音や映像など、さまざまな候補が挙げられる。複数の被験者を用いてそれぞれの評価を行い、最も効果的な教示方法の研究をH27年度の目標とする。事前に提出した補助事業期間延長承認申請書の通り、データ解析に用いる予定だった計算機クラスタの稼動に遅延が発生したため、研究期間を延長する予定である。延長期間において物品購入や被験者謝金として使用するため、今年度に持ち越した次第である。研究消耗品購入に際し、数社見積り合わせを依頼したところ、予定より安価に調達が可能となったため差額が発生した。物品としてはモーションキャプチャシステムにて用いる光学式マーカーやデータ保存のためのストレージ等、また被験者への謝金や学会等への旅費として使用する予定である。発生した次年度使用額を用いて、次年度に購入する物品をより高精度・高機能な物に代えて調達を行う。
建築物耐用年数の決定手法に関する研究

本研究は、建築物の耐用年数を客観的に算出する手法を考案するために、その基礎資料となる建築物の滅失要因及び滅失実態の調査を行い、建築物の寿命の推計を行うものである。更に、これらの成果に基づき建築物の耐用年数を客観的に算出する手法を提案することを目的としたものであり、本年度は3年間の研究の成果を次のような報告書としてまとめることができた。本研究報告は、6章からなり、1章は研究概要、2章は建築物の耐用年数と寿命について述べたもので、耐用年数と寿命の定義について考察したものであり、また社会で使用されている耐用年数の実態を調べ考察もしている。3章は、建築物の滅失要因について述べたもので、滅失要因の整理の方法について検討した結果と、その結果を踏まえ建築物の取り壊し理由に関するアンケート調査を行い分析をしたものである。4章は、建築物の滅失実態と寿命の推計について述べたもので、まず建築物の滅失実態調査の方法と平均寿命の推計方法について考察している。建築物の滅失実態調査は4ケースについて全国、主要都市を対象に行い、各種構造の専用住宅、共同住宅、木造併用住宅、木造農家住宅、非木造事務所の11種建築物の年齢別現存棟数及び年齢別滅失率等の分布実態について分析をしている。またこれらの結果をデータとして11種建築物の平均寿命を全国、県別に推計した結果を考察したものである。5章は、各種建築物の平均寿命の結果を用いて耐用年数を算出する手法の考え方を提案したものである。6章は、結語として、建築物の耐用年数及び寿命に関する研究を進展させるための今後の課題、建築物の平均寿命の結果を用いて耐用年数を算出する手法を具体化するための問題点について述べたものである。本研究は,建築物の耐用年数を科学的に決定する手法を考案することを終極の目的とするものである。本年度は研究初年として,主に建築物耐用年数に関する研究文献・資料を蒐集し,社会において現在使用されている建築物耐用年数に関する実態とその耐用年数に関する用語・滅失要因等の研究実態を明らかにしたものであり,また,建築物の経年別分布の実態調査や建築物の滅失要因に関する調査も次年度を待たずに実行をしている。社会における建築物耐用年数については,概ね全ての資料を蒐集することができた。耐用年数の定義は,使用目的により異なることは当然であるが,抽象的な定義をしているものが多く,その手法は科学的なものは少なく,歴史的に古い決定耐用年数を参考にしているものがほどんどである等の実態を整理・分析した。耐用年数に関する研究文献は,他の研究分野に比べ多とはいえない,中でも耐用年数の限界に達する滅失原因に関する研究は少なく,また,これらに関する用語も研究者個々に異なっている実態を明らかにし,用語の整理・統一を提言している。建築物の経年別分布の実態調査は,滅失要因等の実態調査市町村を決定するための基礎的資料であり,主要市町村のデ-タを集め整理・分析途中である。滅失要因に関する(建築物の取り壊し理由)調査は,以上の文献調査および高経年現存建物棟数の多い市町の実態観察の結果を踏えたもので調査用紙を作成し,非木造貸事務所で最近5年以内に滅失したものを対象とたものであり,取り壊し主要因は使用者の使用条件,環境の変化による頻度が最大で,建物自体が発する要因は附隨的である等の結果を明らかにしている。本研究は、建築物の耐用年度を科学的に決定する手法を考案することを終極の目的とするものである。本年度は継続研究2年目として、主に木造併用・農家住宅の現存棟数構成・滅失棟数分布の実態把握と平均寿命の推計および建物の取り壊し要因の調査分析を主目標としたものである。

木造併用・農家住宅の現存棟数構成・滅失棟数分布の実態把握については、全国市町村3,222団体より得られた経年別現存棟数および滅失棟数のデータを分析したものであり、全国・都道府県別・地方別等に年令構成分布の実態、経年別滅失棟数分布の実態、普通滅失率の実態、経年別滅失率の実態等を明らかにすることができた。平均寿命の推計は、これらのデータを用い、累積ハザード関数近似法(筆者他が開発した方式)により求めた。平均寿命は、全国・都道府県別・地方別等に求めたが、主たる結果を述べると木造併用住宅(全国)平均寿命40年、木造農家住宅(全国)平均寿命55年の成果を得た。建物の取り壊し要因の調査分析については、貸ビル業を営む企業を主に対象とし、近年取り壊された建物についてその理由などをアンケート調査したものである。回答件数は121社から162件の回答が得られた。近年取り壊された建物の取り壊し理由としては、(建物の老朽化陳腐化に関する理由)、(社会環境の変化に関する理由)、(敷地に関する理由)、(建物の存在自体に関する理由)が多く、これらの理由は建物所有者の業種、立地、竣工後の年数、規模、用途、利用形態、取り壊し後の計画などによって強く影響されているといった状況を捉えることができた。耐用年数を決定する手法を考案するためには、取り壊し要因の実態を把握することが重要であり、同様の調査を実施中である。本研究は、建築物の耐用年数を客観的に算出する手法を考案するために、その基礎資料となる建築物の減失要因及び滅失実態の調査を行い、建築物の寿命の推計を行うものである。更に、これらの成果に基づき建築物の耐用年数を客観的に算出する手法を提案することを目的としものであり、本年度は3年間の研究の成果を次のような報告書としてまとめることができた。本研究報告は、6章からなり、1章は研究概要、2章は建築物の耐用年数と寿命について述べたもので、耐用年数と寿命の定義について考察したものであり、また社会で使用されている耐用年数の実態を調べ考察もしている。3章は、建築物の滅失要因について述べたもので、滅失要因の整理の方法について検討した結果と、その結果を踏まえ建築物の取り壊し理由に関するアンケート調査を行い分析をしたものである。4章は、建築物の滅失実態と寿命の推計について述べたもので、まず建築物の滅失実態調査の方法と平均寿命の推計方法について考察している、建築物の滅失実態調査は4ケースについて全国、主要都市を対象に行い、各種構造の専用住宅、共同併用住宅、木造併用住宅、木造農家住宅、非木造事務所の11種建築物の年齢別現存棟数及び年齢別滅失率等の分布実態について分析をしている。またこれらの結果をデータとして11種建築物の平均寿命を全国、県別に推計した結果を考察したものである。5章は、各種建築物の平均寿命の結果を用いて耐用年数を算出する手法の考え方を提案したものである。6章は、結語として、建築物の耐用年数及び寿命に関する研究を進展させるための今後の課題、建築物の平均寿命の結果を用いて耐用年数を算出する手法を具体化するための問題点について述べたものである。
中・近世のアルプス地方農村社会における紛争・紛争解決と共同体

領邦ティロルでは,渓谷共同体でもあるラント裁判共同体を単位とする農村住民の領邦議会参加資格=ラントシャフトが14世紀には成立していた。このラント裁判共同体内には山岳放牧地や採草地,森林などを共有する複数の中小村落が存在した。牧畜経営が集約化する中世後期から,こうした入会地の利用をめぐる村落共同体間の紛争が頻発し,各共同体には紛争の解決(和解,合意)を示す文書が多数伝来する。これらの共同体文書によれば共同体間の放牧地,入会地紛争は殆ど全てが,近隣の共同体住民の仲裁により解決されていた。紛争は繰り返し生じたが,その都度,主として同じラント裁判区に属す複数の共同体の仲裁により,放牧地の境界やその利用のルールが確認された。その際ラント裁判官は必ずしも中心的な役割を果たさず,むしろ仲裁に立ち会い,和解契約文書に印爾を付して公認する役割にとどまり,実質的な仲裁交渉は当事者と仲裁者たる近隣共同体住民が担った。このような自律的な紛争仲裁という共同行為の繰り返しが地域社会の秩序維持に貢献し,その中で形成される地域的な公共意識,アイデンティティは,ラント裁判区を枠組みとする共同体の政治的機能と密接に関連していたと考えられる。また中世末期以来ティロルの領邦君主は,裁判,治安,産業経済に関する多数の法令を発令しているが,君主の一方的な法秩序強化に対しては,シュテンデ,農村住民の反発が強く,領邦議会には彼らの苦情,批判が多数提出された。とくに鉱山業のために農民の木材資源利用を制限する森林令に対して農民戦争期には各裁判区が根本的な批判を議会に提出し,君主も農民戦争後の新たな領邦令においては,そうした地域社会の利害に配慮せざるを得なかった。ティロルにおける領邦と地域共同体のこのような関係は,近世ドイツ領邦における国家と社会の相互依存関係における特徴的一面を示すものである。ヨーロッパ中世の紛争研究の動向を検討するなら,修道院・教会を中心とした地域社会における紛争調停のネットワークが,その地域の秩序の維持にとって重要な役割を果たしたことを指摘する先行研究が注目される.国家的法秩序がかなり明確になる中世後期のドイツ領邦においても,なおこうした紛争解決と地域秩序の特質が存続しているのではないかとの見通しに立ち,ティロルにおける領邦条令、農村慣習法などの規範史料,新たに刊行された南ティロル農村の放牧地紛争に関する実証研究の成果を検討し,さらにインスブルックの州立文書館において,ティロル農村共同体の紛争関係文書を調査した.これらの史料の分析はなお継続中であるが,現段階では次の点が確認された.牧畜経営を主要な基盤とするティロル農村社会においては,共同放牧地(アルム)の利用や,各共同体の放牧地の境界をめぐる紛争が,中世後期から近世にかけて頻発した.この紛争はしばしば暴力行使をもともない,同じ共同体の間で繰り返し生じている.ラント裁判官や地方役人,場合によっては領邦政府の役人のイニシアティブの下に,こうした紛争の解決が試みられたが,その際,裁判判決ではなく,あくまで当事者の合意による調停が優先された.しかし領邦当局の中央・地方官僚にとっても,放牧地紛争の解決は容易ではなく,紛争当事者どうしの交渉に協力し,調停の実質を担ったのは,近隣地域の農村住民であった.このような調停に協力する農村共同体間のネットワークは,ティロルの領邦議会に代表を送る自治的地域共同体でもあるラント

裁判共同体と密接に関連するものと考えられる.そこからさらに,紛争とその解決のための共同行為が,農村地域社会内のコミュニケーションを促し,ラント裁判共同体を単位とする,農民の政治的行為能力を高めていたでのはないかとの仮説がたてられる.農村社会における共同体間の紛争が、実質的には近隣共同体の構成員が協力して仲裁されたこと、そうした紛争仲裁のための地域的な協力関係のネットワークは、そのような地域共同体(山岳地方のラント裁判共同体、渓谷共同体)の政治的機能(領邦議会への代表派遣と領邦行政への影響力)と密接に関連していたことを明らかにしてきた。この紛争解決と政治秩序の関連という観点から、紛争解決が国家レベルでどのような政治的意味を持っていたのかを明らかにするため、本年度は特に12,13世紀の神聖ローマ帝国における国王、貴族の間の紛争解決事例を考察し、以下の点を確認した。*12世紀後半の国王フリードリヒ1世の国王宮廷裁判においては、貴族、諸侯間の紛争は、裁判・判決と並びしばしば仲裁・和解が優先され、また両者は相互に流動的な関係にあった。その際有力諸侯の仲介、助言、協議が重要な役割を果たし、国王もまた紛争当事者として諸侯の仲裁を受けた。*国王宮廷の政治的統合力が低下する12世紀末以後、帝国の各地域ごとに有力諸侯を中心とする諸侯の、自律的な紛争解決のための協力関係が展開した。*13世紀には、詳細な契約文書により、錯綜する領邦利害を調整しつつ、広域的な有効・協力関係を形成する諸侯間の同盟が頻繁に結ばれ、こうした同盟においては、同盟当事者間の将来の紛争に備えた仲裁規定が不可欠の要素をなしていた。このように帝国レベルでも、13世紀には各地域において紛争解決・予防と利害調整に基づく広域的な領邦間ネットワークが展開していた。すなわち紛争解決という共同行為が、帝国と領邦の間の新たな政治秩序を生み出す可能性を示していたといえる。前年度までティロル農村社会における共同体の自律的な秩序維持機能を,地域共同体レベルの史料によって明らかにしてきた。今年度は,これに対して領邦君主・政府の諸法令を考察することにより,国家が社会に対してどのように統制と規律化を試み,それはどのような意味を持っていたのかを考察した。その成果は以下の通りである。15世紀後半からのハプスブルク家君主たち,とりわけ皇帝でもあるマクシミリアン1世は,製塩業,鉱山業の発展に象徴される領邦経済の繁栄や対スイス,イタリア政策における軍事的,地政学的重要性から,領邦ティロルの統治の改革に強い熱意を示した。マクシミリアン1世は,15世紀末より鉱山業の木材需要を優先し,農民の慣習的な森林利用を制限する一連の森林令,そして社会秩序・法秩序のための裁判(訴訟法)改革の法令や産業警察的なポリツァイ条例を頻繁に発令した.この点でマクシミリアン時代は領邦ティロルの画期をなすと言える.しかしそうした君主の性急な改革は領邦構成員,すなわちシュテンデ(ラントシャフト)の強い反発を招いた。とくに農民の不満や要求はマクシミリアン死後から農民戦争期に領邦政府,議会に提出された裁判区住民の苦情書に詳細に述べられている。こうした苦情を集約した1525年の「メラン・インスブルック箇条」を経て成立する1526年/32年の領法令は,領邦当局の国家意志と慣習的な自律的秩序をもつ地域社会の相互交渉の所産である。それは国家の経済・社会・法秩序に対する監督と統制への意欲を反映すると同時に,やはり伝統的な,裁判区共同体を基盤とする地域社会には一定の自立的秩序維持機能と生活圏としてのアイデンティティが存在し,国家もこれを相応に考慮したことが現れている。
泣き声によって惹起される母乳分泌の神経科学的基盤

乳児の泣き声が母親の母乳分泌に如何なる影響を及ぼすかを泣き声の成分解析と胸部血流を測定することで調べた。その結果、乳児の泣き声には非可聴領域(超音波)の成分がふんだんに含まれていた。そして、可聴領域と非可聴領域の成分が同時に母親に曝されることによって、胸部血流量は特異的に上昇した。一方で、未経産女性に対しては非可聴成分の有無によって、胸部血流の変動は見られなかった。したがって、ヒト母親では出産によって、泣き声に対する感受性が増強され、それによって、意識下における乳児から母親への情報伝達が引き起こされる可能性が示唆された。1.被験者(母親、未経産婦)に提示する音刺激を作成するために、泣き声の収録を行った。192kHzの標本化周波数で空腹時の泣き声を22名の乳児より収録した。収録した泣き声は20kHz以上の周波数成分を調べることで、成人の叫び声よりも豊富な超音波成分が含まれていることを確認した。2. NIRSを用いて胸部血流の変化を調べた。音刺激呈示中の胸部血流の変化を調べた。刺激には1で収録した乳児の泣き声と超音波成分をふんだんに含んでいるウィンドチャイム音を使用した。未経産婦ではいずれの音刺激に対しても胸部血流量に変化は見られなかった。一方、母親は乳児の泣き声を聞いたときに、一時的に今日粒血流量が上昇した。この効果は可聴域の信号だけを含む泣き声を呈示した時よりも、可聴域と超音波領域を含む泣き声を呈示したときに増強が見られた。また、音刺激に対する主観的評価(乳房緊満感、音に対する不快感)を合わせて行った。乳房緊満感は一部の母親で乳児の泣き声によってのみ緊満感を感じたとの結果を得た。音に対する不快感に関しては、母親・未経産婦のいずれも、ウィンドチャイム音に対して不快と感じる被験者はほとんど良なかったが、未経産婦は泣き声呈示によって不快と感じる傾向が見られた。乳児は'泣く'ことによって、母親の乳汁分泌に関わる生体反応を促進させ、十分量の母乳を速やかに獲得している可能性が考えられる。3.来年度は、胸部血流に影響を及ぼすホルモンであるオキシトシンが超音波成分を含む泣き声音声によって上昇するか否かを、泣き声呈示前後の血中オキシトシンを採取することで調べる。また、超音波成分を含む泣き声音声による脳機能への影響を調べるために、多チャンネルNIRSを用いることで超音波成分に特異的に賦活する脳領域を探索する。以上の計画によって、母性に影響を及ぼす音響成分を調査する予定である。1)超音波成分を含む泣き声による胸部血流の上昇に泣き声の認知が関わっているのか、あるいは音響成分のみが重要なのかを調べるため、被験者が泣き声と認識できないようフォルマント成分を消去したスクランブル音(Bellin et al., 2002)を授乳中の母親に呈示した。泣き声の呈示は胸部血流を上昇させることを再確認した。一方で、泣き声のスクランブル音を呈示しても、胸部の血流は上昇しなかった。胸部血流の影響は泣き声自体の認知と超音波成分の両方が重要であることが示唆された。2)吸啜刺激だけでなく乳児の泣き声も血中オキシトシンの上昇を引き起こす(McNeilly et al., 1983)。そこで、血中オキシトシンが超音波成分を含む泣き声によって上昇するか否かを調べた。泣き声の呈示前後で採取した血液よりオキシトシン量を調べたが、特定の音響成分によってオキシトシンが有意に上昇する結果は得られなかった。3)fMRI研究において、泣き声に対する脳賦活領域の一つは前頭前野腹内側部であることが示唆されている(Kim et al, 2011)。そこで、多チャンネルNIRSを用いて、泣き声に含まれる超音波成分に対して特異的に賦活する前頭葉領域を探索した。しかしながら、NIRSを用いた計測では前頭葉の血流の有意な上昇は見られなかった。母子のきずなの形成にはコミュニケーションが重要である。本研究により、乳児から母親への情報伝達手段の一つである泣き声が意識上のみならず意識下にも伝達され、母親に生理学的影響を及ぼす可能性が示唆された。一方で、胸部血流上昇の直接的要因となるオキシトシンや脳機能との関係性に関しては、尿中オキシトシンやfMRIによる検証が今後の課題である。