hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北極海の急激な海氷減少に影響を及ぼす北極圏の大気大循環の役割に関する研究

本研究では、近年の北極海の海氷が激減する理由について、北極海を覆う大気循環が、海氷にどのような影響を及ぼすことにより、海氷が激減するのかのメカニズムについて明らかにすることを目的とした。その結果、北極海を覆う夏の高気圧性循環が卓越すると、夏の海氷が減少することがわかった。また、海氷には減少トレンドがあり、近年の夏の大気循環のトレンドも、高気圧性循環が卓越しており、海氷減少と高気圧性循環のトレンドと関係あることもわかった。近年、北極海の海氷は急激に減少している。特に夏季の北極海の海氷減少がとても大きい。この海氷の減少は、IPCCで使用された地球温暖化を検証する気候予測モデルでは予測ができず、気候予測モデル結果よりも急速に海氷は減少している。つまり、地球温暖化という理由だけで、北極海の海氷が減少しているという説明は不可能であり、きちんとしたメカニズムの解明には至っていない。そこで、本研究では、北極海の夏季の海氷減少のメカニズムを解明するために、北極圏の大気循環に注目した研究を行った。具体的には、地表面の風がどのように海氷減少に影響を及ぼすのかを、大気観測データと衛星による海氷データを用いて解析を行った。その結果、夏季の海氷の減少には、冬季の北極海から北大西洋に流れる風の影響と、夏季の北極海を覆う高気圧性循環とそれに伴う北大西洋に向かう風が影響を及ぼすことがわかった。つまり、冬季と夏季の風が、北極海から北大西洋に海氷を移流する働きにより海氷を減少させているという重要な結果を得ることができた。さらに、近年、夏季の高気圧性循環が強まっていることが、より海氷の激減に大きくかかわっていることも示唆した。過去の研究では、北極振動などの大気の卓越するパターンによる影響や、冬か夏かどちらかの大気循環と北極の海氷減少の関係について議論された研究のため、本研究で冬と夏の両方の地表面の風が北極海の海氷減少に重要な役割を果たしているという結果は、これまでの研究には存在しない意義のある研究結果である。近年の北極海の海氷が減少している理由について、北極海を覆う大気循環の果たす役割について研究することを目的とする。本年度の研究では、2010年や2011年も、これまで観測された2007年に続く北極海の海氷が減少した年であった。そこで、これまで行ってきた北極海を覆う地表面の風が海氷減少に及ぼす影響についての研究を、2010年、2011年夏の、月ごとの海氷減少と大気循環の関係について、衛星データによる海氷データや大気観測データを使って、海氷が激減した2007年と比べる解析を行った。その結果、2010年も2011年も、2007年の海氷よりも少なかった月では、北極海を覆う高気圧性循環が卓越し、海氷が多かった月では、高気圧性循環が卓越していなかったことがわかった。つまり、これまで行ってきた年々変動ばかりではなく、月ごとの解析においても、北極海を覆う高気圧性循環が卓越するかどうかで、海氷の増減を決めていることが分かった。この結果は、冬の大気循環よりも夏の大気循環がより海氷増減に大きな影響を及ぼすことも示唆した。過去の研究では、冬の北極振動などの大気の卓越するパターンが、夏の北極海の海氷減少に影響を及ぼすことが報告されていたが、本研究では、冬の大気循環よりも夏の大気循環が、北極海の海氷減少に重要な役割を果たしているという結果である。この結果は、これまでの研究には存在しない意義のある研究結果である。本研究の目的は、近年の北極海の海氷が減少している理由について、北極海を覆う大気循環が、海氷にどのような影響を及ぼすのかについて、その関係とメカニズムを解明することを目的とする。本年度の研究では、北極海の大気循環が、夏の北極海の海氷減少の年々変動及び長期変動に、どのような影響を及ぼすのかを研究するため、大気観測データや衛星による海氷データ等を用いた解析を行った。2010年、2011年の9月は、2007年と同じように、海氷が減少した年であった。そこで、夏の地表面の風が、2010年、2011年の海氷減少にどのような影響を及ぼしたのかを解析した。その結果、海氷が少なかった月では、北極海を覆う高気圧性循環が卓越し、海氷が多かった月では、高気圧性循環が卓越していなかったことがわかった。つまり、これまで解析を行ってきた年々変動ばかりではなく、月ごとにおいても、北極海を覆う高気圧性循環が卓越するかどうかで、海氷の増減が決まることが分かった。

さらに、北極海の海氷減少にはトレンドがあるので、この長期的なトレンドが大気循環のトレンドとどのような関係にあるのかを探るため、長期的な大気-海洋-海氷相互作用の研究も行った。その結果、近年の夏の大気循環のトレンドは、高気圧性循環が卓越し、海氷の動きも高気圧性循環と同じ動きをしており、北極海の海氷も減少トレンドがあることがわかった。なお、研究協力者であるワシントン大学のRigor Ignatius氏やJohn Wallace氏と研究の議論をするために、米国に訪問したり、これまでの研究成果をまとめ、論文投稿受理及び国内・国際学会で研究発表も行った。近年の北極海の海氷減少には、夏の北極海を覆う高気圧性循環が卓越したことが影響を及ぼしたことを示すことができた。なお、この結果については、論文として投稿中であることから、おおむね順調に進展してきた。ただ、本年度中に論文がpublishedされなかったことが、達成度が計画以上ではなかったと言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策については、これまでの研究結果を元に、今後、地球温暖化になった場合に、大気循環と北極海の海氷が、どのように変化していくのかの将来予測を行うため、大気海洋結合モデルにおける将来予測の結果も用いた解析を行う予定である。また、これまでに行ってきた研究結果を論文として投稿し、publishedされる予定である。
沿岸域における波浪下の流動化砂質底面のダイナミクス

本研究は海底砂の浮遊,輸送量を支配し海底地形変化をもたらす原因となるにもかかわらずこれまで直接測定することのできなかった波浪下の流動化底面内部における砂粒子の輸送現象の可視化計測法を新たに開発するものである.本計測法を用いた水理実験を通して,流動化底面の力学的性質と,流動化底面近傍における渦や乱れの発生,発達,輸送過程の特徴を明らかにすることを目的としている.本研究では海底面を構成する砂などの粒子と波浪下の流れ場の相互作用を通した乱れの生成過程を明らかにする事をゴールとして研究を行っている.本年度行った実験は水路幅10 cm,高さ60 cm,水路の水平部長さ60 cmの小型振動せん断流装置内で行い,装置内部の流体と粒子の運動を画像計測により測定した.画像計測には本事業において前年度までに開発済みの可視化法,即ち,海底砂のモデルとしてシリカゲル粒子(屈折率:1.46)を,流体としてよう化ナトリウム水溶液(屈折率:1.33から1.49の間で調整可能)を用い,両者の屈折率を一致させることにより底面を構成する粒子を透明化し,一部に着色粒子を混入しておくことにより通常可視化計測する事が不可能な底面内部の粒子を可視化し画像計測を行った.平成23年度までの研究では底面粒子の速度計測は行えていたが,流体側の流速はよう化ナトリウム溶液(比重約1.6)に対する適当な中立粒子がみつからなかった為に測定する事ができていなかったが,24年度は溶液の比重に相当する粒子を発見し,流速場を測定する事ができた.固定底面の際とは異なり粒子底面内部から粒子速度と流速場が連続的に遷移する様子が測定された.粒子層と流体部分とで特に速度の鉛直勾配に違いが表れた.本結果はこれまでの測定方法では得る事ができなかったものであり,粒状底面近傍の流れ場の発達過程を理解するにあたり重要なデータを得る為の測定法が完成したと言える.現在のところ測定できたケース数が少なく粒子と流体の相互作用に伴う乱れの発達過程について検討する段階ではないが,次年度更に実験条件,試行回数共に増やしていくことによりこれについても明らかにしていきたい.本年度は本研究の最終目標である波浪や流れの下での海底砂輸送予測モデル構築のための準備を行った.砂の挙動を予測する際に入力値として用いる波浪による海底面軌道流速は,デルフト工科大学において開発された波浪推算モデルであるSimulating Waves Nearshore (SWAN)を用いて予測する.海底砂の挙動の予測の際に入力値として用いる波浪による海底面軌道流速と流れによる流速はそれぞれデルフト工科大学において開発された波浪推算モデルであるSimulating Waves Nearshore (SWAN)と,マサチューセッツ工科大学において開発された流れモデルであるMIT general circulation model (MITgcm)を用いて予測する.本年度は本波浪モデルにより過去の実海域における波浪・流れ場を再現するための計算環境のセットアップを行うとともに,日本近海における波浪と流れ場の追算並びにその再現性の検証を行った.ここで,海底砂輸送予測モデルにおいて海底面における流速場を正しく見積もることが必要不可欠である.本研究では実海域スケールの計算グリッドを用いた流れ場の計算において海底面の境界条件を正しく与えるためにImmersed Boundary Methodを用いて境界条件を与えた.更に,波と流れの共存場における波-流れ間相互作用による海底近傍流速の変化についても調査した.以上のように本年度は海底砂の輸送を駆動する実海域における波と流れによる海底流速を正しく予測する方法を構築し,海底砂輸送予測モデルを構築するための準備を整えた.本研究は海底砂の浮遊,輸送量を支配し海底地形変化をもたらす原因となるにもかかわらずこれまで直接測定することのできなかった波浪下の流動化底面内部における砂粒子の輸送現象の可視化計測法を新たに開発するものである.本計測法を用いた水理実験を通して,流動化底面の力学的性質と,流動化底面近傍における渦や乱れの発生,発達,輸送過程の特徴を明らかにすることを目的としている.流れ場の底面を構成する粒子とそれを取り巻く液相の屈折率を一致させる事により,せん断流下の底面粒子の運動を可視化する事に成功した.沿岸域や河川域など自然界における多くの流れ場においてその底面は砂やレキなどの粒子で構成されている.粒子底面近傍では粒子-流体間の相互作用が乱れの発達過程を決定する重要な要因となっている一方,現在知られている多くの流れ計測法では,粒子底面の極近傍から底面下にかけての高数密度の粒子群の運動を測定する事は困難であり,この領域における流れ場の特徴については十分解明されていない.本研究の最終的なゴールは海底面における底面下の粒子から浮遊粒子までの運動を計測する事により,粒子-流体間の乱れの発達過程を解明する事であるが,その中で23年度は対象領域における高数密度粒子群の可視化計測法を確立する事を目的として研究を行った.本研究では底面砂のモデルとしてシリカゲル粒子(屈折率1.46)を,液相にヨウ化ナトリウム水溶液(屈折率1.33--1.49)を用いた.両者の屈折率を完全に一致させると底面を構成する粒子が液相中で透明化し見えなくなる.この粒子底面の一部に着色したシリカゲル粒子をトレーサーとして混入する事により,せん断流を受ける時の底面下の粒子の挙動を可視化する事ができるようになる.本方法を用いてせん断流中での底面下の粒子の運動を測定し,粒子数密度,粒子速度,流速,乱れエネルギーの鉛直プロファイルを得る事ができた.

この領域における速度場は本年度構築した新たな測定法を用いる事により初めて得られたものであり,本方法を用いて更なる実験を行う事によりこれまで不明であった底面近傍における乱れの発達過程について新たな知見が得られる事を期待する.本研究の最終目的は砂粒子により構成された海底近傍における乱れの発生量と発達過程について明らかにすると共に,その予測モデルを構築することである.本年度は波浪下の流れ場を模擬した振動流を粒子底面上に発生させた時の底面近傍の流速場を画像計測し,渦や乱れの発達過程について詳しく調査した.ここで,底面からの粒子の巻き上がりを伴う流れ場の場合,粒子周辺で粒径スケールの流速変動と渦の生成が乱れを更に強化すると同時に,粒子数密度や粒径によっては粒子-流体混相流全体の有効粘性の増大や粒子表面における摩擦抵抗によるエネルギー散逸などの効果により乱れ場低減されることが知られている.また,粒子の浮遊の影響のない単純な浸透性の底面上に流れが生じた場合でも底面を介した流体の流入,流出により底面内外での運動量,質量,乱れエネルギー等の交換が生じることも知られている.即ち流れ場は(1)浮遊粒子による効果と(2)浸透性による効果とが同時に複雑に影響し合いながら発達することが,本現象の解明を困難にする一因となっている.本年度行った研究は固定平板底面上,通常の移動可能な粒子底面上,更に粒子同士を接着した固定粒子底面上で発達する流れ場の画像計測を行うことにより,粒子の浮遊による効果と底面の浸透性による効果とを切り分けて,それぞれの要因による乱れの発達の特徴を調査したものである.本研究により得られた成果は,計測が困難な粒子底面極近傍における流れ場を本研究で構築した粒子-流体の屈折率整合技術を用いた画像計測システムにより測定して得られたものであり,海底面近傍における乱れの発達過程の物理的な特徴を解明する為の新たな知見をもたらすものである.海岸工学当初の計画では平成24年度は小型振動せん断流装置内で種々の周期,振幅の振動流を発生させた際の流体と粒子の運動を画像計測し,乱れの発達を流れ場の条件によりパラメータ化する予定であった.しかし実験のセットアップに予想よりも時間を要してしまい,年度の終わりまでには限られた振動流条件で数回の測定ができたのみであり,乱れのパラメータ化には至らなかった.来年度追加実験を行う事によりパラメータ化を進めたいと考えている.当初の予定では25年度は大学院生とともに波浪下の底面砂の輸送に関する更なる可視化実験を行うことになっていたが,当該院生の急な休学等の理由により26年度に行う予定であった研究計画の方を先に進めた.26年度は25年度に行う予定であった実験を進める予定である.当初予定した通り,シリカゲル粒子とヨウ化ナトリウム水溶液の屈折率の整合により高数密度粒子底面流れを可視化する事に成功した.これまで測定し得なかった粒子底面極近傍における高数密度の粒子-流体混相流れを可視化計測する事ができた.また,粒子底面上にせん断流を発生させた時の粒子速度と流体速度の鉛直プロファイルを比較したところ,粒子の水平速度の鉛直勾配が流体よりも小さくなっている事を確認する事ができたが,これは本計測法を用いる事により初めて明らかになったものである.この粒子-流体間の流速プロファイルの差異は乱れの発生,発達を支配する要因のひとつであり,今後の研究で乱れ強度との関係を調査していきたいと考えている.
泳レーンの長さが水泳トレーニング時の運動強度に及ぼす影響

水泳における代表的な全てのトレーニングにおいて,泳レーン長の短縮により同一泳速における生体負担度が有意に低下することが明らかとなった.泳レーン長が水泳トレーニング中の選手の泳速や生体負担度,ストローク特性に及ぼす影響,及びその影響を水泳トレーニングの現場で泳速によって調整する方法は本研究により初めて明らかにされたものであり,効果的な水泳トレーニングを行う上での有用な知見になると考えられる.水泳における代表的な全てのトレーニングにおいて,泳レーン長の短縮により同一泳速における生体負担度が有意に低下することが明らかとなった.泳レーン長が水泳トレーニング中の選手の泳速や生体負担度,ストローク特性に及ぼす影響,及びその影響を水泳トレーニングの現場で泳速によって調整する方法は本研究により初めて明らかにされたものであり,効果的な水泳トレーニングを行う上での有用な知見になると考えられる.レペティショントレーニングに特化して泳レーン長が水泳トレーニングに及ぼす影響を検討した.本研究の意義は大きく二点の側面があった。学術的側面と独創的側面である。・学術的側面本研究の学術的側面は二点あった。一つは,トレーニング環境(泳レーン長)が運動強度に及ぼす影響を明らかにし,選手のトレーニング強度の管理を可能にした点である.もう一つは,細分化された研究分野の統合という点である.・独創的側面本研究は,泳レーン長が運動強度に及ぼす影響について持久性運動と制限呼吸運動においては,同一泳速における運動強度の差異という独自の視点から切り込んだ.逆に,レペティショントレーニングにおいては全力泳を行うトレーニングであることから,運動強度を一定にした場合の泳速の差異から考察した.実践場面と実験室でのデータを対応させて,実践場面の問題を解決するところが本研究の独創的側面である.・得られた結果泳レーン長が短くなる程,同一泳速における運動強度が低くなった.様々なトレーニングにおいて上記のことが明らかになったため,水泳トレーニング時の運動強度をより正確に管理することができ,水泳のトレーニング現場へ有用な実践的提言をすることができた.平成24年は,レペティショントレーニングをバタフライに特化して泳レーン長の影響を検討した.その理由は,レペティショントレーニングは水泳のトレーニング現場で多用されており,レースに即したトレーニングとして現場で非常に重要視されているからである.被検者には全力で泳ぐよう指示し,異なる泳レーン長の影響を生理的指標を用いて検討した.水泳選手24名(男子12名,女子12名)を被検者とし、屋外50mプールに設置した3種類の長さの泳レーン(50m,25m,15m)において,100m×4本のレペティショントレーニングのセットをそれぞれ行った結果、泳レーン長が短くなるにつれて、生理的指標は全て低下するという結果が得られた。また、インターバルトレーニングをバタフライに特化して泳レーン長の影響を検討した.インターバルトレーニングは水泳のトレーニング現場で最も多用化されており,セットに分けてトレーニングすることでより目的に合ったトレーニングを可能にするからである。3段階のRPEで強度設定を行い,泳レーン長の影響を生理的・バイオメカニクス的指標を用いて検討した.水泳選手24名(男子12名,女子12名)を被検者とし、屋外50mプールに設置した3種類の長さの泳レーン(50m,25m,15m)のそれぞれにおいて,50m×6本(1')のインターバルトレーニングを3セット行う。各セットの運動強度はBorgのRPE尺度のRPE9(楽である),RPE13(ややきつい),RPE17(かなりきつい)とした。プールにおけるHR,Lab,タイム,SR,SL,及び牽引負荷水槽におけるVo2-HR関係式も測定した。その結果、バタフライにおいても泳レーン長が短くなるにつれて、有意に生理的指標が低下するという結果が得られた。
慢性炎症によるエピジェネティクス異常と発癌機構への分子生物学的アプローチ

癌細胞においては、ゲノム全域に渡るDNAメチル化レベルの低下が起こることが知られており、ゲノムの不安定性や遺伝子発現異常の原因となると考えられている。我々は最近、慢性炎症を伴う種々の癌でAIDの異所的な発現がみられることなどに着目し、AIDがGADD45と協調的に遺伝子のメチル化されたプロモーターに作用して遺伝子発現制御を撹乱することを明らかにした。しかしながら、AIDによるDNAメチル化レベル低下のメカニズムには未だ不明な点が多い。本研究で、我々はshRNAライブラリーを用いたスクリーニングで、AIDによるDNA低メチル化のメカニズムやその選択性の解明にアプローチした。炎症は、内外のストレスに対する生体防御反応であり、この制御メカニズムの破綻は、様々な病態、疾患の原因となる。慢性炎症は、生活習慣病や癌など各種疾患に共通する基盤病態として重要視されているが、その実体には不明な部分が多い。遺伝子の発現制御は生命現象において最も重要なイベントの一つである。転写は、遺伝子発現を制御する中心的な過程の一つとして、古くから精力的に研究が進められており、この制御機構の異常が種々の疾患の原因となることが広く知られている。慢性炎症の場においても、過剰に産生された炎症性サイトカインが、種々の細胞の転写制御機構を撹乱し、これが慢性炎症の病態形成の一因を担うと考えられている。近年の研究により、転写制御には古典的な転写開始前複合体の形成過程のほか、エピジェネティクス制御や、転写開始後伸長過程の制御が重要な役割を担うことが明らかになっており、これらの生理的意義や、病態との関わりにフォーカスした研究が注目を集めている。現在、我々はこの慢性炎症の場におけるエピジェネティクス異常のモデルなどをもとに、エピジェネティクス制御や転写伸長過程の生理的意義の解明や医療の場への応用を目指している。慢性炎症の場においては、過剰に産生された炎症性サイトカインが、種々の細胞の転写制御機構を撹乱し、これが慢性炎症の病態形成の一因を担うと考えられている。本研究では、shRNAライブラリースクリーニングによって、AIDによるDNA低メチル化のメカニズムの解明を目指した。既に報告したレポーターシステムの至適化過程において、GFPレポーターを用いた解析では十分な感度が得られず、バックグラウンドとの区別が困難であったため、1レポーターを薬剤耐性遺伝子に改変し、薬剤濃度の至適化を行うこと、2次世代シーケンサーによるバーコード配列の読み取りを利用した、shRNAクローンの定量的な解析を行うこと、で対応した。これによって得られた候補分子は、慢性炎症疾患治療分指標的となる可能性がある。前記のように、近年の研究により、転写におけるエピジェネティクス制御や、転写開始後伸長過程の制御の重要性が指摘されている。この背景として、NGS(次世代シーケンサー)解析を始めとした新技術の普及が挙げられる。NGSによる大規模情報の解析は非常に強力な研究ツールである一方、得られた膨大なデータの解析処理技術、評価の方法などは未だ議論が絶えない。「研究計画」に記したように、この解析法、評価法の整備は本研究の遂行にも必須の課題である。我々は九州工業大学生命情報工学講座との共同研究により、この問題に当たっている。その成果の一環として、NGSによるshRNAスクリーニング(「研究計画」参照)の評価法として、それぞれのshRNAの倍率変化から算出された統計量(Rank product)を用いることで従来法より高い精度で評価できる明らかにされた。この知見は「冬の合同若手ワークショップ2015」で発表され(飯田ら,2015年2月渋川市)若手研究者らの大きな反響を得た。また、この評価方法を利用した薬剤の作用機序に関する研究について、今夏の国際学術誌での成果発表を目標に準備を進めている(Tateno et al,投稿準備中)。また、慢性炎症の病態制御に関する研究として、我々は培養細胞を免疫調節薬(IMiDs)による炎症反応の制御モデルを構築した。IMiDsはハンセン病などへの薬効が確認されているものの、その作用機序等は不明な薬剤である。現在、このモデルを利用してNGSを用いたトランスクリプトーム解析が進行中で、平成27年度中に学会発表で成果報告を行う見込みである(渡邊ら)。平成26年度は、未だ「手軽」とは言い難いNGSによる解析技術の開発に重点を置いたため、研究計画の1年目と2年目で、多少の順番の前後があったものの、上記のように順調に成果があがりつつあることから、このように自己評価した。分子生物学「現在までの達成度」の項で記したように、平成26年度はNGS(次世代シーケンサー)解析技術の開発、整備に重点を置いた。

この背景として、NGSによるデータ取得後の解析手法は未だ完全にはルーチン化が成されておらず、近年の国際学術誌での報告においても、状況、目的に応じて個々の研究者が独自に定義したパラメーターを採用する例も珍しくない現状がある。目的に応じたNGSデータの解析手法は、未だ世界中で活発に議論が行われているところであり、この解析手法を十分に検証しておくことは、主観や思い込みによる誤報を未然に防ぐ上でも必須の事案である。このため、「研究計画」に記した1年目と2年目の内容の達成度が一部前後した。平成27年度は、「研究実績の概要」に記した、慢性炎症の場におけるエピジェネティクス異常のモデルを用いたNGS解析(「研究計画」参照)を中心にNGS解析に取り組む。また、「現在までの達成度」に記した薬剤の作用機序や、免疫調節薬による炎症反応の制御モデルについても並行して解析を継続していく。
酵素を規範とした二酸化炭素の高効率・高選択的還元のための鉄錯体触媒創製

二酸化炭素は温暖化効果ガスとしてその低減だけでなく、重要な炭素資源として有効再利用が強く求められている。本研究では、二酸化炭素の有効利用において必須となる還元触媒の開発を行った。その結果、従来より触媒として用いられてきた貴金属ではなく、汎用金属である鉄原子を二酸化炭素との反応に適切な距離で2個含む触媒を合成することで、高効率・高活性・大きい耐久性を持ち、一酸化炭素のみを選択的に電解法で生成することに成功した。また、この触媒を修飾した電極を最適構造とすることで、水中においても水素発生を伴うこと無く二酸化炭素のみを一酸化炭素への変換を低電位で達成し、今後の二酸化炭素有効利用に途を開くことができた。二酸化炭素の有用な炭素資源への触媒的変換反応においては次に挙げるような多様な課題が存在する:1還元過電圧(過剰エネルギー)、2生成物選択性、3プロトン還元(水素発生)、4触媒耐久性、5触媒として貴金属元素使用。一方、Ni-Fe複核中心を持つ生体内金属酵素においては、活性中心に卑金属イオンを用いて100 mV以下の低い過電圧で一酸化炭素への選択的還元を実現している。上記の諸課題を解決すべく、各種金属イオンを自在な距離で保持できるポルフィリン二量体配位子を用いて、その鉄二核錯体を合成し、これを分子触媒として二酸化炭素の電解還元反応を行った。鉄イオン間距離を最適とした鉄ポルフィリン二量体触媒により酸触媒を用いることなく、高い触媒回転数と低い過電圧での二酸化炭素を実現し、一酸化炭素への選択的還元が達成された。また、長時間の定電位連続電解反応においても触媒活性の低下は全く見られず、高い触媒耐久性も実証できた。このようにして、研究計画当初に示した解決すべき課題の全てを満たし既知の(錯体)触媒を大きく凌駕する新規錯体触媒の創製に成功したばかりか、二酸化炭素還元のための触媒の設計指針が得られた。金属酵素を規範として、1,2-フェニレンをリンカー分子とした鉄ポルフィリン二量体について各種の電子的特性を有するメソ位置換基を系統的に合成し、その電気化学的な二酸化還元特性を10%水含有DMF溶液中において調べた。メソ位置換基をパーフルオロフェニル基とした場合、還元反応開始過電圧は0.41 Vとなり、これまで報告された各種金属錯体触媒に比しても十分低く、また触媒回転速度TOF 4300/秒、Faraday効率95%で選択的な一酸化炭素生成を実現した。酸触媒を共存させること無く、中性溶液中での高い触媒活性と低過電圧の実現は、金属酵素に見られるように2つの金属イオン中心の距離が重要であり、両金属イオンが協奏的に二酸化炭素還元に関与していることで合理的に説明できた。また、本触媒反応は電気化学および鉄(II)錯体と二酸化炭素の反応の紫外可視分光変化により、二核鉄(II)錯体への二酸化炭素分子の結合により開始することが明らとなっており、鉄ポルフィリン単量体が二酸化炭素と鉄(0)価相当状態になって初めて反応が開始するのと比べると、本二量体は低い還元状態で二酸化炭素の捕捉を行うことが大きな触媒回転速度の実現につながったと理解できた。二酸化炭素還元の有用な炭素資源への触媒的変換反応においては次に挙げるような多様な課題が存在する:1還元過電圧(過剰エネルギー)の最小化、2生成物選択性、3プロトン還元の抑制、4高い触媒耐久性、5卑金属触媒の利用。一方、Ni-Fe複核中心を持つ生体内金属酵素においいては100 mV以下の低過電圧で選択的な一酸化炭素への還元を実現している。二核錯体中、Niイオンが二酸化炭素分子の炭素原子へ求核的攻撃を行い、Feイオンはルイス酸として酸素原子に配位することで、C-O結合の切断を促進していると考えられる。そこで、上記の二酸化炭素還元触媒反応に関わる諸課題を解決すべく、各種金属イオンを自在な距離で保持できるポルフィリン二量体配位子を用いて、その鉄二核錯体を合成し、これを分子触媒として二酸化炭素の電解還元反応を行った。特に、鉄イオン間距離が5.56オングストローム程度で、2つの鉄イオン間に二酸化炭素分子が架橋配位可能なオルトフェニレンリンカーにより結合された鉄ポルフィリン二量体は大きな触媒活性等を示した。一方、鉄イオン間距離がより長いメタフェニレン結合二量体では単量体と同等の活性しか示さず、イオン間距離が活性に大きく影響していることを実証した。この触媒により酸触媒を用いなくても、高い触媒回転数と低い過電圧を実現し、一酸化炭素への選択的還元が達成された。また、長時間の定電位連続電解反応においても触媒活性の低下は見られず、高い触媒耐久性も実証できた。以上のように、二酸化炭素の二電子還元においては二酸化炭素分子が架橋配位可能な二核金属錯体構造が重要であるとの触媒設計指針を示すことができ、研究計画当初に明示した解決すべき課題の全てを満たす錯体触媒の創製に成功した。また、

この触媒を修飾した電極を最適構造とすることで、水中においても水素発生を伴うこと無く二酸化炭素のみを一酸化炭素への変換を低電位で達成し、今後の二酸化炭素有効利用に途を開くことができた。平成27年度の成果を元にして、次の2方向から研究を進める。(1)自由度の高い触媒分子合成:反応中間体の分光学的研究より、二酸化炭素分子が二核鉄(II)イオンに架橋配位することで反応が開始することが判明している。このため、二酸化炭素分子の架橋配位の会合定数を高めることが触媒活性向上につながるため、金属間距離の自由度を高くし、induced-fitにより二個の鉄イオンが二酸化炭素分子捕捉のための最適位置を取りうるように柔軟なアミド結合により2つの鉄ポルフィリン分子を固定した二核錯体を用い、メソ位に電子吸引基あるいは電子供与基を導入した触媒分子を合成し、その電気化学的還元反応を明らかにする。(2)電極表面への固定化:電極表面に化学結合により触媒分子固定した電極を作製し、不均一電極触媒としての反応特性を明らかにする。この方法により、水溶液中での二酸化炭素還元が実現できる。また、n型半導体となる金属酸化物を光陰極とし、その表面に同様の方法により触媒分子を固定することで、光励起下での二酸化炭素還元反応の実現に向けて検討を行う。分子触媒化学分析センター機器使用料が予算より僅かに少なかったために、若干の予算残が生じた。当該年度の分析センター機器使用料として使用予定。
近世期における公家歌人を中心とした和歌画賛の諸相に関する研究

本年度の研究実施状況としては、近世期公家歌人の画賛活動に関する研究の3年目として、画賛をより実際に即して考えるために、「和歌」「書」「画」全体を広くとらえることを目指し、現存する江戸期の画賛や絵画、歌人と絵師との関わりなどにも目配りを行い、「画」と「賛」の両面から画賛をバランス良くとらえることを重視する方向へと進めた。本年度の具体的な成果としては、まず、近世中期を代表する堂上歌人、日野資枝の画賛活動を取り上げ、資枝の子・日野資矩が編集した詠草集『先考御詠』収載の自詠画賛約800首の傾向を分析することで、公家画賛の典型と言える画題、詠み振りについて考察した。門弟の記した聞書『和歌問答』に記された、古歌を書きつける画賛の記述からは、絵画に対する資枝の深い造詣や考え方、門弟への指導の様子などが知られ、余技とも言える画賛制作に対しても、資枝が厳密な態度をもって取り組んでいたことを論じた。これにより、これまで知られることのなかった公家歌人の画賛観を明らかにすることができたと考えている。また、近世和歌画賛史の完成を目指し、草創期にあたる近世初期の画賛に関しても考察を行った。それまで屏風歌では、色紙形や色紙に和歌が書きつけられてきたが、桃山期に和歌を屏風などに直書き、大書きするという流行が起こり、それが和歌画賛の成立に深く関わっているのではないかという仮説に基づき、その中で寛永の三筆と称される近衛信尹の位置を確認した。さらに、和歌画賛の草創期にあって、その形成に深く寄与した人物である丸光広の作例には、のちの和歌画賛では後退していく、歌・書・画が一体となって作り上げる、伸びやかで高度な芸術性が達成されていることを示した。これらの成果により、本研究の最終的な目標である「近世における和歌画賛の発生から終焉までを見通した和歌画賛史を完成させる」ことを前進させることができたと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年の研究実施状況としては、近世期の公家歌人の画賛活動についての研究の初発として、基礎を固めることを重視し、主に調査を行った。本年度の研究計画としては、研究目的の1「近世初期から幕末までの公家歌人の画賛活動の諸相を調査し、公家歌人にとっての画賛という営為を考える」についての考察を目的として、近世中後期に活躍した日野資枝の画賛活動について調査を行った。具体的には、まず、日野資矩編『先考御詠』(国立国会図書館蔵)の画賛部と、その稿本で編集過程を示すものとされている『先考御詠書集之草』(国立国会図書館蔵)との関係について比較を行った。宮内庁書陵部蔵の日野家に関わる古記録類から画賛に関わる記録を探し出す調査については、現在も継続中である。また、「古歌を書きつける画賛」について、画賛に着賛するために古歌を集成した私撰集類についての調査を行った。宮内庁書陵部蔵の写本『画賛草』および『絵賛便覧』、刊本の田中五英編『画讃懐玉』(寛政5年序)、石津亮澄編『屏風絵題和歌集』(文政3年刊)などが確認できたが、特に、『絵讃便覧』が、公家歌人の間で重要な書であることがわかった。勅撰集・私家集・私撰集などから約五千首を集め分類した『絵賛便覧』については、宮内庁書陵部本については、すでに調査を行っていたが、その後、書名を若干異にする諸本を、さらに四本確認できた。その中で、立命館大学図書館本を調査したところ、他本にない冷泉為久が撰者であるという情報が書写奥書によって確認でき、さらに何度も転写されてきたという享受に関わる面も知られるのである。なお、これらの成果については、「古歌を書きつける画賛ー和歌・絵画享受の一側面ー」(タイトルについては仮題)として論文化した。本年度の研究実施状況としては、近世期公家歌人の画賛活動に関する研究の2年目として、資料調査を行うとともに、成果を論文化および公刊し、来年度の学会発表に向けての準備を進めた。具体的な成果としては、まず、5月に論文集『近世和歌画賛の研究』(汲古書院)を刊行したことがある。本書は、2008年に提出した博士論文を加筆訂正したものであるが、その過程から、現在研究を進めている公家の画賛との違いが改めて確認でき、本研究の最終的な目標である「近世における和歌画賛の発生から終焉までを見通した和歌画賛史を完成させる」ことを一歩前進させることができた。また、鈴木健一編『浸透する教養江戸の出版文化という回路』(勉誠出版)収載の論文「古歌の図像化と画賛ー藤原定家詠「駒とめて」歌を中心にー」では、藤原定家詠の「駒とめて」歌が、室町期に図像化され、歌とともに広く浸透していったこととを、歌枕の検討や美術史研究の成果も取り入れつつ明らかにし、古歌と図像の浸透が新たな画賛の作成へとつながっていく経緯を示した。そのほか、日野資枝の画賛活動に関して、資枝の子・日野資矩が編集した詠草集『先考御詠』(国立国会図書館蔵)

絵讃部の自詠画賛約800首の傾向と、門弟の石塚寂翁記の資枝の歌論書『和歌問答』に記された、古歌を書きつける画賛の記述を主な資料として考察を行った。本年度の計画としては、烏丸光広を中心に考える予定であったが、昨年度から対象としている日野資枝の画賛は、典型的な公家の画賛といえ、本研究を完成させる上で重要であると考え、引き続き資枝の考察を重点的に行うこととした。調査活動としては、東京文化財研究所などを中心に売立目録約600点のデータ収集を行ったほか、京都女子大学図書館や大東急記念文庫での和歌画賛の調査を行い、宮内庁書陵部、京都大学、国文学研究資料館などでも資料の書誌調査などを行った。本年度の研究実施状況としては、近世期公家歌人の画賛活動に関する研究の3年目として、画賛をより実際に即して考えるために、「和歌」「書」「画」全体を広くとらえることを目指し、現存する江戸期の画賛や絵画、歌人と絵師との関わりなどにも目配りを行い、「画」と「賛」の両面から画賛をバランス良くとらえることを重視する方向へと進めた。本年度の具体的な成果としては、まず、近世中期を代表する堂上歌人、日野資枝の画賛活動を取り上げ、資枝の子・日野資矩が編集した詠草集『先考御詠』収載の自詠画賛約800首の傾向を分析することで、公家画賛の典型と言える画題、詠み振りについて考察した。門弟の記した聞書『和歌問答』に記された、古歌を書きつける画賛の記述からは、絵画に対する資枝の深い造詣や考え方、門弟への指導の様子などが知られ、余技とも言える画賛制作に対しても、資枝が厳密な態度をもって取り組んでいたことを論じた。これにより、これまで知られることのなかった公家歌人の画賛観を明らかにすることができたと考えている。また、近世和歌画賛史の完成を目指し、草創期にあたる近世初期の画賛に関しても考察を行った。それまで屏風歌では、色紙形や色紙に和歌が書きつけられてきたが、桃山期に和歌を屏風などに直書き、大書きするという流行が起こり、それが和歌画賛の成立に深く関わっているのではないかという仮説に基づき、その中で寛永の三筆と称される近衛信尹の位置を確認した。さらに、和歌画賛の草創期にあって、その形成に深く寄与した人物である丸光広の作例には、のちの和歌画賛では後退していく、歌・書・画が一体となって作り上げる、伸びやかで高度な芸術性が達成されていることを示した。これらの成果により、本研究の最終的な目標である「近世における和歌画賛の発生から終焉までを見通した和歌画賛史を完成させる」ことを前進させることができたと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的として掲げた3点のうち、本年度は、1「近世初期から幕末までの公家歌人の画賛活動の諸相を調査し、公家歌人にとっての画賛という営為を考える」という点と、2「画賛に関する歌論を集成し、歌論と実作との関わりについて、近世期全体を通じて考える」という点について、主に資料の調査を行い、考察を進めた。日野資枝の画賛活動に関する資料を収集する過程で、外山光実など、これまで注目していなかった公家歌人の画賛について知るところとなり、今後の研究に活用できる収穫もあった。2については、「佐野渡」図に関わる画賛を例として、公家を含んだ広く画賛全体に関わる論としてまとめた。本研究の目的として掲げた3点のうち、1「近世初期から幕末までの公家歌人の画賛活動の諸相を調査し、公家歌人にとっての画賛という営為を考える」、2「画賛に関する歌論を集成し、歌論と実作との関わりについて、近世期全体を通じて考える」について、日野資枝の画賛から考察することができ、また古歌の図像化と画賛の問題を取り上げたことで、近世和歌画賛全体の見取り図を描くことに近づくことができたと考えている。今後の推進方策としては、引き続き、日野資枝に加え、烏丸光広、外山光実などの公家歌人の和歌資料等を調査し、画賛に関わる活動を整理し考察することを行う。
高齢者の平衡機能・筋力向上トレーニングがADL・痴呆改善に及ぼす影響

ADLの改善、老人性痴呆の予防・改善の観点から、高齢者を対象とした運動療法及び筋力トレーニングの効果を検討し、姿勢保持、動作変換動作及び歩行動作の保持・向上を図る処方を立案することを目的とした。対象と方法:前年度から引き続き対象を増やした。(1)対象:22名、平均年齢65歳。女性21名、男性1名。(2)期間:12週、週1回、県民健康プラザ健康増進センターにて運動指導を行う。体力要因を比重配分し、体力レベルを評価し、筋強化トレーニングを実施した。(3)測定項目:形態計測(身長、体重、体脂肪率、下肢長、ウエスト/ヒップ比、BMI、血圧、心拍数、骨密度、視力等)、運動能力(10m全力歩行、40cm踏み台昇降、最大1歩幅、握力、下肢筋力:30秒間のイスの立ち上がり回数)。(4)ハイスピードカメラによる動作分析。(5)筋緊張及び歩行トレーニングの実施:バランスボール、ジグザグフットワーク、水中ウオーキング等。(6)健康診断、アンケート調査、ライフスタイル・喫煙・食生活、ストレス等の聞き取り調査を実施した。結果:昨年度とほぼ同様の結果が得られた。形態計測の結果:体重、BMIは平均値で教室参加前後で減少し、体脂肪率は低下し、ウエスト周囲径も減少した。いずれも統計的有意性は認められなかった。運動能力の結果:下肢筋力は増加し、下肢筋力は3秒間で増加をみた。柔軟性で長座体前屈で2.4cm改善された。平均開眼片足立ち時間は減少したが、バラツキが大きかった。3ヵ月後、足関節角度について、つま先離地時に大きくなる、つまり大きく足底屈がなされ、強く踏み蹴っていることになる。また、mid-swing時に膝関節角度が減少した。これはつま先がスウィング期に歩行床面から上がる要因となり、転倒防止の観点から有効な改善点と考えられた。今後、ストレス等の聞き取り調査を評価する方法を探りながら、複合的な運動メニューを立案し、評価法を検討しながら、改善を重ねたい。高齢者を対象とした運動療法及び筋力トレーニングの効果をADLの改善、老人性痴呆の予防・改善の観点から検討し、姿勢保持、動作変換動作及び歩行動作の保持・向上を図る処方を立案することを目的とした。対象と方法:(1)対象:19名、平均年齢63歳。女性18名、男性1名。結果:形態計測の結果:体重、BMIは平均値で教室参加前後で減少し、体脂肪率は平均値で0.7%低下し、ウエスト周囲径で1.3cm減少した。運動能力の結果:下肢筋力は増加し、下肢筋力は30秒間で2.4回の増加をみた。平均開眼片足立ち時間は減少したが、バラツキが大きかった、3ヶ月後、足関節角度について、つま先離地時に大きくなる、つまり大きく足底屈がなされ、強く踏み蹴っていることになる。今後、複合的な運動メニューを立案し、評価法を検討しながら、改善を重ねたい。

運動能力の結果:下肢筋力は増加し、下肢筋力は3秒間で増加をみた。柔軟性で長座体前屈で2.4cm改善された。平均開眼片足立ち時間は減少したが、バラツキが大きかった。3ヵ月後、足関節角度について、つま先離地時に大きくなる、つまり大きく足底屈がなされ、強く踏み蹴っていることになる。また、mid-swing時に膝関節角度が減少した。これはつま先がスウィング期に歩行床面から上がる要因となり、転倒防止の観点から有効な改善点と考えられた。今後、ストレス等の聞き取り調査を評価する方法を探りながら、複合的な運動メニューを立案し、評価法を検討しながら、改善を重ねたい。
肺高血圧におけるカルシウム感受性亢進からみた一酸化窒素吸入療法の役割

低酸素暴露肺高血圧は肺血管の収縮による肺動脈圧の上昇が、肺血管内皮細胞や肺血管平滑筋の肥大・増生に先行する肺高血圧である。1/2気圧低酸素暴露を自作の低酸素暴露チャンバーにて10日間施行し、慢性低酸素暴露肺高血圧モデルを作成した。肺高血圧動物における肺動脈圧上昇に、実際、in vivoでカルシウム感受性亢進が関与しているかを検討するため、Rhoキナーゼの阻害薬(Y-27632)を肺高血圧ラットに経口投与し投与後、1、2、3、5、7、24時間後、覚醒下で、大動脈圧、肺動脈圧を経時的に記録した。ラットの肺動脈圧測定は、麻酔下で、右外頚静脈から肺動脈へ特殊なシリコンカテーテルを留置し、2448時間後に完全覚醒下で測定した。結果としてRhoキナーゼの阻害薬は肺高血圧ラットの肺動脈圧を低下させた。Rhoキナーゼ(カルシウム感受性増強作用を持つ)の阻害剤が正常ラットの血圧は下げず、高血圧ラットの血圧を下げることが報告されている。これは、正常ではカルシウム感受性は血管緊張に影響を与えていないが、高血圧の病態にカルシウム感受性の亢進が関与していることを示している。肺高血圧においても同様のカルシウム感受性亢進が存在すると推定できる。更に、今後の研究の予備実験として、肺高血圧の発生過程、すなわち10日間低酸素暴露期間中にY-27632を定期投与し、肺動脈圧の上昇と肺高血圧血管病変の発生が抑制されるか検討したところ、Rhoキナーゼの阻害薬であるY-27632は肺高血圧血管病変の発生を抑制しなかった。短期的に肺動脈圧を下げるが、血管病変の発生にはカルシウム感受性の亢進は関与していないかもしれない。しかし、少なくとも他のRhoキナーゼの阻害薬を検討する必要があろう。肺高血圧モデルとして慢性低酸素(1/2気圧、吸入気酸素濃度10%)暴露ラットを用いた。肺内および肺外より肺動脈を摘出し、張力変化と同時に細胞内カルシウム濃度の変化を測定した。一酸化窒素は細胞内のグアニル酸シクラーゼを活性化し細胞内サイクリックGMPを増加させる。肺高血圧血管と正常血管では、血管平滑筋側のNOに対する弛緩反応が肺高血圧で抑制されている。内皮よりNO産生を促すアセチルコリンの反応も肺高血圧で低下している。一方、NOと同様細胞内サイクリックGMPを増加させる心房利尿ペプチド(ANP)による弛緩反応は肺高血圧血管でむしろ亢進した。8ブロモサイクリックGMPによる弛緩は、肺高血圧血管、正常血管で差がなかったので、収縮蛋白自体の弛緩能力は肺高血圧と正常血管で差がない可能性がある。サイクリックGMP依存性のプロテインキナーゼにより、細胞内カルシウム濃度の調節がおこなわれている可能性があるので今後の検討課題である。肺高血圧血管では、細胞内サイクリックGMPを上昇までの過程に異常があり、細胞内可溶性グアニル酸シクラーゼや、ANP受容体の変化が推定されるが、受容体の数、密度、受容体に結合するGタンパク、Gタンパクに連動するグアニル酸シクラーゼが今後の検討課題である。外部からNO吸入を行った時の内因性NO産生能やグアニル酸シクラーゼの変化は未解明である。

肺高血圧動物における肺動脈圧上昇に、実際、in vivoでカルシウム感受性亢進が関与しているかを検討するため、Rhoキナーゼの阻害薬(Y-27632)を肺高血圧ラットに経口投与し投与後、1、2、3、5、7、24時間後、覚醒下で、大動脈圧、肺動脈圧を経時的に記録した。ラットの肺動脈圧測定は、麻酔下で、右外頚静脈から肺動脈へ特殊なシリコンカテーテルを留置し、2448時間後に完全覚醒下で測定した。結果としてRhoキナーゼの阻害薬は肺高血圧ラットの肺動脈圧を低下させた。Rhoキナーゼ(カルシウム感受性増強作用を持つ)の阻害剤が正常ラットの血圧は下げず、高血圧ラットの血圧を下げることが報告されている。これは、正常ではカルシウム感受性は血管緊張に影響を与えていないが、高血圧の病態にカルシウム感受性の亢進が関与していることを示している。肺高血圧においても同様のカルシウム感受性亢進が存在すると推定できる。更に、今後の研究の予備実験として、肺高血圧の発生過程、すなわち10日間低酸素暴露期間中にY-27632を定期投与し、肺動脈圧の上昇と肺高血圧血管病変の発生が抑制されるか検討したところ、Rhoキナーゼの阻害薬であるY-27632は肺高血圧血管病変の発生を抑制しなかった。短期的に肺動脈圧を下げるが、血管病変の発生にはカルシウム感受性の亢進は関与していないかもしれない。しかし、少なくとも他のRhoキナーゼの阻害薬を検討する必要があろう。
不純物半導体における圧力誘起金属絶縁体転移

不純物半導体の金属絶縁体転移における臨界指数の問題を解決するためには、転移近傍を精密に調べるための手段と考えられている圧力誘起転移のメカニズム、特に、圧力と有効電子濃度の関係を明らかにすることが必要である。われわれは本研究において、このメカニズムを調べることを目的として、いろいろな電子濃度をもつSi:P試料について電気伝導度の圧力依存性を低温で測定し、金属側の試料と絶縁体側の試料の間の比較を行い、絶縁体側の試料については、転移の起こる臨界圧力と電子濃度の関係について調べた。圧力依存性の精密な測定のためには、試料に実際に加わっている圧力を正確に決定することが必要である。そのために、試料直上の圧縮バネを圧力センサーとして利用した、新型の加圧クライオスタットを設計製作し、良好な動作を確認した。0.6Kでの電気伝導度の圧力依存性を3kbar以下の範囲で調べた結果、金属側の試料では変化が2割程度以下であるのに対し、絶縁体側の試料では、10倍近く変化を示すことがみられた。その結果、加圧することにより、金属側と絶縁体側の試料の組において電気伝導度の逆転現象が観測された。この結果は、Bhattらによる圧力誘起転移の簡単な理論の範囲では説明できないものである。絶縁体側の試料については、電子濃度の小さい試料ほど臨界圧力が大きくなることが示された。臨界圧力と電子濃度の関係を定量的に求めるために、更に多くの試料についての測定を引き続き実行中である。
精神分裂病者を抱える家族への生活技能訓練が分裂病の転帰に及ぼす影響に関する研究

一私立単科精神病院(佐賀県武雄市に位置する園田病院)のデイケア通所者の家族教室の構造は、講義(教育的部分=知識・情報伝達)1時間と懇談会(家族療法的部分=カタルシス+生活技能訓練・問題解決技能訓練)1時間の計約2時間からなり、実施頻度は2か月に1回程度で、複合家族集団で行っている。現在までに以下の知見が得られた。1.家族教室への参加を躊躇する家族には、訪問看護、同伴通院時あるいはデイケアへの送迎時等家族と直接顔見知りになれるあらゆる機会をうまく活用しながら家族と信頼関係を高めた上で家族教室に導入する必要性がある。案内状および家族教室便り等での参加勧奨には限界があった。患者の症状が不安定な時期や拒薬傾向が強い場合には、家族は支援を求めてくるが、初発あるいは発病後の経過年数が短い(特に患者が20代の場合)場合や症状が比較的安定している場合は精神分裂病が慢性疾患ということを十分に理解できていないことが多く(あるいはこの事実を受けとめきれず否認した結果として)、家族から参加への協力が得られないことがあった。2.参加している家族の対処技能の変化を目指すには、家族の日々の暮らしが少しでも楽になるような、帰宅後すぐに役に立つような具体的な問題に絞って、解決していくことが大切である。このためには、まずその場および集団が、安心およびリラックスできて、何でも話しやすい雰囲気を作り上げることがコツの一つである。次に、その場の簡単なルール(例えば、否定的な感情の表出の保証)を明確にしておく。その後、本題に入っていくが、この時問題の共有化を目標に個々の家族からの質問・悩み等にすぐ援助者側が応答するのを控え、その質問・悩み等を他家族に振ること、個別性の強い話題は避け共通の問題になりえるような話題に収束させていくこと、などが技法として特に大切なものであった。研究対象病院において、デイケア通所者の再入院の実態調査を行った結果、以下のような知見が得られた。1)1993.71994.7までの期間に一日でもデイケアに通所した精神障害者55名のうち、この期間中に再入院した者は11名(20%)であった。2)再入院群(11名)と非再入院群(44名)の基本的属性を比較した結果、性別、デイケア開始時年齢、初診時年齢、罹病期間、診断名、延べ入院期間、保険区分、学歴、職歴、通院公費負担申請の有無、障害年金取得状況、訪問看護実施の有無などでは両群間に有意な差を認めなかった。3)しかし、家族構成を比較すると、再入院群は単身者の占める割合が有意に高く、両親との同居率が低い。さらに、デイケア通所前の入院回数が有意に多い傾向が窺えた。次に家族教室の家族の参加状況と再入院との関係とみると、再入院群では家族教室への参加率が低い傾向が窺えた。一私立単科精神病院(佐賀県武雄市に位置する園田病院)のデイケア通所者の家族教室の構造は、講義(教育的部分=知識・情報伝達)と懇談会(家族療法的部分=カタルシス+生活技能訓練・問題解決技能訓練)からなり、複合家族集団で行っているが、現在までに以下の知見が得られた。(1)複合家族集団は、病者と生活することで狭まっている家族の社会的ネットワークを広げ、家族の孤立感、罪悪感などを軽減することができる。

(2)家族から出された問題への対処法は、講義などからの知識をどう応用するかになるが、参加家族それぞれから可能性のある解決策について意見を出してもらい、皆で検討している。この他家族へ助言するという過程を通じて、家族は自信を取り戻すことができる。(3)互いの体験を率直に表現できるような集団の雰囲気作りが治療者の大きな役割となる。(4)家族の「今まで知らなかったことが分かった」という体験は不安感や恐怖感を取り去り安心感を増すことができるが、それだけでは患者家族間の関係を変えるには限界がある。このため、「ものの見方」が変わることが「ふるまい方」の変化につながるところまで丁寧に支援する、つまり「どのようにしたか」「どんな反応が返ってきたか」という行動レベルの情報に焦点を当てるという技法が特に必要になる。一私立単科精神病院(佐賀県武雄市に位置する園田病院)のデイケア通所者の家族教室の構造は、講義(教育的部分=知識・情報伝達)1時間と懇談会(家族療法的部分=カタルシス+生活技能訓練・問題解決技能訓練)1時間の計約2時間からなり、実施頻度は2か月に1回程度で、複合家族集団で行っている。現在までに以下の知見が得られた。(1)家族教室への酸化を躊躇する家族には、訪問看護、同伴通院時あるいはデイケアの送迎時等家族と直接顔見知りになれるあらゆる機会をうまく活用しながら家族と信頼関係を高めた上で家族教室に導入する必要性がある。案内状および家族教室便り等での参加歓奨には限界があった。(2)患者の症状が不安定な時期や拒薬傾向が強い場合には、家族は支援を求めてくるが、初発あるいは発病後の経過年数が短い(特に患者が20代の場合)場合や症状が比較的安定している場合は精神分裂病が慢性疾患ということを十分に理解でていないことが多く(あるいはこの事実を受けとめきれず否認した結果として)、家族から参加への協力が得られないことがあった。(3)参加している家族の対処技能の変化を目指すには、家族の日々の暮らしが少しでも楽になるような、具体的な帰宅後すぐに役く立つような問題に絞って、解決していくことが大切である。これが次回の教室への参加意欲も向上させる。このためには、まずその場および集団が、安心およびリラックスできて、何でも話しやすい雰囲気を作り上げることがコツの一つである。次に、その場の簡単なルール(例えば、否定的な感情の表出の保証)を明確にしておく。その後、本題に入っていくが、この時問題を共有化を目標に個々の家族からの質問・悩み等にすぐ援助者側が応答するのを控え、その質問・悩み等を他家族に振ること、個別性の強い話題は避け共通の問題になりえるような話題に収束させていくこと、などが技法として特に大切なものであった。