hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
含硫アミノ酸,チオプロリンのニトロソ化を指標とした,胃以外の臓器でのニトロソ化合

生体、特に胃以外の部位で、ニトロソ化合物が生成する可能性をさぐる目的で、チオプロリンのニトロソ化を指標として、以下の研究を実施した。1.生体試料中のチオプロリンの分析:生体内での亜硝酸捕捉剤と考えられるチオプロリンの微量分析法として、化学発光検出器を用いる方法を独自に開発した。本法により、ヒト血中並びに尿中に、チオプロリンが常在すること、更に動物(ラット)組織を分析した結果、肝、肺、腎の各組織中にもチオプロリンが存在する事を明らかにした。この事は、チオプロリンが生体における常在成分である事を示唆するものであり興味深い。もし胃以外の部位でのニトロソ化が起こるとするなら、組織中のチオプロリンが優先的にニトロソ化され、尿中にニトロソチプロリンとして排泄されている事が予想され、今後の検討課題と考える。2.中性条件下でのニトロソ化反応のin vitroでの検討:Cigarette smokeや都市ガス燃焼雰囲気中のNOxが、ニトロソ化反応に関与するか否かを知る為で、これらをチオプロリンの水溶液中に導入した結果、それぞれ,10-16ng/cigarette,500-800ng/30min.燃焼でニトロソ化体を検出した。この事実は、cigarette smoke中や大気汚染物質としてのNOxが、何らかの形でヒト体内でのニトロソ化反応に寄与し得る事を示したものと考える。3.【NO_2】曝露の生体内ニトロソ化反応への影響:上記1.、2.の知見に基づいて、【NO_2】に曝露(10ppm,12時間)されたラットの尿中ニトロソアミノ酸含量を調べた結果、ニトロソプロリン及びニトロソチオプロリン含量が、曝露群で有意(約2倍)に上昇していた。この事実は直ちに、胃以外の部位、例えば肺組織中でのニトロソ化を意味するものではないが、重要な知見と考える。更に詳細な検討を重ねて結論する必要があり、現在、追試験を検討中である。
糖尿病網膜症の新たな治療標的としてのアペリンの有用性に関する研究

糖尿病網膜症では、病態進行に伴い脆弱な新生血管の形成・破綻が起き、これらが網膜剥離や網膜裂孔を引き起こすため失明に至る。一方で、糖尿病網膜症の初期では、血管透過性の亢進や毛細血管瘤などの微小血管障害に先立って網膜神経細胞の変性・脱落が生じ、視力低下が進行することが知られている。我々は、生理活性ペプチドであるアペリンがアペリン受容体を介して網膜血管新生を促進することを明らかにしている。その一方で、グルタミン酸興奮毒性によって誘発される網膜神経障害に対してアペリンが保護作用を示すことを見出している。本知見を背景として、今年度では、糖尿病網膜症の初期段階でみられる網膜神経障害を阻止する治療法の開発を目指して、網膜神経保護薬としてのアペリンの有用性について検討を行った。糖尿病を自然発症するAkitaマウスを用いて検討を行った結果、約1年間の長期飼育しても網膜の機能低下が起こらなかったが、高血糖を呈し始める5週齢から高脂肪食を与えたところ、わずか.3週間で網膜の機能低下および神経の変性・脱落が起きる表現型が得られた。この網膜の機能低下および網膜神経細胞死は、アペリン遺伝子を欠損させたAkitaマウスにおいて、わずか2週間で起きることを見出し、内因性アペリンが本モデルで生じる網膜神経細胞死に対して保護作用を有することが明らかとなった。さらに、高脂肪食を与えたAkitaマウスにアペリン受容体を活性化する化合物を腹腔内投与した結果、網膜の機能低下および網膜神経細胞死がほとんど起こらないことを見出した。これらの結果は、アペリン受容体を活性化する薬物が糖尿病網膜症の初期段階で生じる網膜神経細胞死を阻止する新たな治療薬となる可能性を示唆している。糖尿病網膜症を発症すると、病態悪化に伴い網膜に脆弱な新生血管が生じ、これらの破綻が原因となり失明に至る。現在、この異常な血管新生を抑制する治療法として、血管内皮増殖因子(VEGF)に対する阻害療法が用いられているが、異常血管のみならず正常血管にも障害を与えることが知られていることから、異常血管新生を特異的に抑える新たな治療法の開発が必要である。これまでに我々は、異常網膜血管新生が誘導される虚血性網膜症マウスモデルを用いた研究から、生理活性ペプチドであるapelinのAPJ受容体を介したシグナルが異常網膜血管新生に必須であることを明らかにしている。これらを背景に、今年度では、唯一ヒト糖尿病網膜症病態に類似した病変がみられる糖尿病モデル動物であるSDTラットを用いて、糖尿病網膜症の病態形成とそれに伴うapelinおよびAPJの発現解析を行った。加えて、異常血管新生に対するAPJ阻害剤の効果を検討する目的で、急性に異常血管新生を誘導できる虚血性網膜症マウスモデルを用いて検討を行った。これらの動物モデルを用いた検討から、長期飼育したSDTラットの網膜では、網膜血管の安定化に必要な血管周皮細胞の脱落がみられるなどの病変がみられ、この現象に伴い、網膜のapelin発現の増加がみられた。SDTラットの網膜におけるAPJは、血管内皮細胞を取り巻く細胞に発現がみられた。また、APJ阻害剤は、VEGF阻害剤と比較して、虚血性網膜症マウスモデルの網膜で生じる異常血管新生を特異的に抑制した。これらの結果は、糖尿病網膜症の病態形成にapelinが関与する可能性と、APJ阻害剤が既存の治療薬と比較して効果的に異常網膜血管新生を抑制できる可能性を示唆している。SDTラットの網膜において、病態形成に伴いapelinの発現上昇がみられること、また、APJ阻害剤が虚血性網膜症マウスモデルの異常血管新生を特異的に抑制することをはじめて明らかにしたことから、概ね順調に進展しているといえる。糖尿病網膜症は、網膜が虚血に至ることにより、網膜に脆弱な新生血管が形成され、それらの破綻が原因により失明に至る重篤な眼疾患である。現在、この脆弱な網膜血管新生を抑制する治療法として、血管内皮増殖因子(VEGF)の阻害薬が用いられている。本治療法は、効果的な治療効果を示す一方で、重篤な副作用を示すことや効果を示さない症例が存在することが報告されている。また、VEGFは、血管内皮細胞や網膜神経節細胞の生存因子として機能している。これらのことから、脆弱な新生血管の形成をより特異的に抑制できる新たな治療薬の開発が求められてる。これまでに我々は、病的網膜血管新生が起きるモデルである虚血性網膜症モデルマウスを用いた検討から、生理活性ペプチドであるアペリンがアペリン受容体のAPJを介して異常血管新生を引き起こすことを明らかにした。また、前年度の検討において、APJ阻害薬がVEGF阻害薬と比較して虚血性網膜症モデルマウスで生じる異常血管新生を特異的に抑制できることを明らかにした。今年度は、APJ阻害薬の更なる有用性を示すことを目的として、糖尿病網膜症において網膜の虚血の重症度を反映する所見である網膜血管の蛇行と拡張に対するAPJ阻害薬の効果および神経節細胞に対するAPJ阻害薬の影響について検討を行った。その結果、虚血性網膜症モデルマウスの網膜でみられる血管の蛇行と拡張は、APJ阻害薬によって抑制された。また、虚血性網膜症モデルマウスの網膜における網膜神経節細胞数に対してAPJ阻害薬は影響を与えなかった。以上の結果より、糖尿病網膜症の新たな治療薬としてのAPJ阻害薬の有用性が示された。本申請課題では、虚血性網膜症モデルマウスを用いた検討に加えて、糖尿病モデルであるSDT

ラットを用いた解析も計画している。しかしながら、今年度は、長期間の飼育途中にSDTラットの脱落が相次いで起きたため、十分な検討ができていない。これらのことから、計画はやや遅れている。糖尿病網膜症では、病態進行に伴い脆弱な新生血管の形成・破綻が起き、これらが網膜剥離や網膜裂孔を引き起こすため失明に至る。一方で、糖尿病網膜症の初期では、血管透過性の亢進や毛細血管瘤などの微小血管障害に先立って網膜神経細胞の変性・脱落が生じ、視力低下が進行することが知られている。我々は、生理活性ペプチドであるアペリンがアペリン受容体を介して網膜血管新生を促進することを明らかにしている。その一方で、グルタミン酸興奮毒性によって誘発される網膜神経障害に対してアペリンが保護作用を示すことを見出している。本知見を背景として、今年度では、糖尿病網膜症の初期段階でみられる網膜神経障害を阻止する治療法の開発を目指して、網膜神経保護薬としてのアペリンの有用性について検討を行った。糖尿病を自然発症するAkitaマウスを用いて検討を行った結果、約1年間の長期飼育しても網膜の機能低下が起こらなかったが、高血糖を呈し始める5週齢から高脂肪食を与えたところ、わずか.3週間で網膜の機能低下および神経の変性・脱落が起きる表現型が得られた。この網膜の機能低下および網膜神経細胞死は、アペリン遺伝子を欠損させたAkitaマウスにおいて、わずか2週間で起きることを見出し、内因性アペリンが本モデルで生じる網膜神経細胞死に対して保護作用を有することが明らかとなった。さらに、高脂肪食を与えたAkitaマウスにアペリン受容体を活性化する化合物を腹腔内投与した結果、網膜の機能低下および網膜神経細胞死がほとんど起こらないことを見出した。これらの結果は、アペリン受容体を活性化する薬物が糖尿病網膜症の初期段階で生じる網膜神経細胞死を阻止する新たな治療薬となる可能性を示唆している。SDTラットにAPJ阻害剤を投与し、その治療効果について、病理学的解析および機能学的解析により評価する。SDTラットにAPJ阻害薬を投与し、糖尿病網膜症に対する治療効果を検討する。次年度に成果を上げるためには、使用予定のAPJ阻害剤やSDTラットが大量に必要となる。研究対象のSDTラットが相次いで脱落したため、当初の計画通りに研究が進まなかったことから、予定していた試薬の購入費用を次年度の予算に充当する。APJ阻害剤とSDTラットの購入に充てる。
マルチモーダル視覚刺激による軽度認知機能障害の早期診断とサブタイプ分類

マルチモーダル視覚刺激を用いた視覚誘発電位,事象関連電位(ERP),機能的MRI(fMRI)により,健常若年成人,老年成人,軽度認知機能障害(MCI)およびアルツハイマー病(AD)における脳の反応性の違いを検討した.その結果,MCIとAD患者では,運動視刺激に対するERPおよびfMRI反応が健常老年成人に比べ有意に低下することが分かった.以上より,運動視刺激を用いたERPやfMRI反応がMCI患者の非侵襲的早期診断法として最も有用であると考えられた.マルチモーダル視覚刺激を用いた視覚誘発電位,事象関連電位(ERP),機能的MRI(fMRI)により,健常若年成人,老年成人,軽度認知機能障害(MCI)およびアルツハイマー病(AD)における脳の反応性の違いを検討した.その結果,MCIとAD患者では,運動視刺激に対するERPおよびfMRI反応が健常老年成人に比べ有意に低下することが分かった.以上より,運動視刺激を用いたERPやfMRI反応がMCI患者の非侵襲的早期診断法として最も有用であると考えられた.軽度認知機能障害(MCI)は正常と認知症の中間(グレイゾーン)であり,アルツハイマー病(AD)の前駆段階として注目されている.MCIの病因は臨床的に多様であると考えられ,4つのサブタイプに分類されている.各サブタイプと今後移行すると予測される疾患(病因)との関係も示されている.そこで本研究では,申請者らが開発したマルチモーダル視覚刺激を用いた視覚誘発電位(VEP),事象関連電位(ERP),機能的MRI(fMRI)により,各サブタイプにおける反応性の違いを検討することで,MCI患者のサブタイプ分類をより定量的・客観的に行う方法を確立する.それにより移行する可能性が高い疾患を予測でき,特に有効な治療法が存在するADへ移行する可能性が高いMCI患者を早期に発見し,早期治療に貢献する.具体的には,(1)健常若年成人,老年成人およびMCI患者おいて,マルチモーダル視覚刺激を用いてVEP, ERP, fMRIを記録する.(2)サブタイプごとのVEP, ERP, fMRIの障害パターンを見出し,各サブタイプの神経心理検査,画像検査などとの関連性を検討する.本年度は共同研究を行っている未来ICT研究センター(神戸市)および広島市総合リハビリテーションセンター(広島市)において,fMRI測定のための刺激呈示などのセットアップを行った.現在はMCI患者特有の異常所見を見出す目的で,健常若年成人でのfMRI反応の記録を行っているところである.本研究では,申請者らが開発したマルチモーダル視覚刺激を用いた視覚誘発電位(VEP),事象関連電位(ERP),機能的MRI(fMRI)により,健常若年成人,老年成人,軽度認知機能障害(MCI)およびアルツハイマー病(AD)における脳の反応性の違いを検討することで,MCI患者の早期診断とサブタイプ分類をより定量的・客観的に行う方法を確立することを目的としている.具体的には,(1)健常若年成人,老年成人,MCIおよびAD患者おいて,マルチモーダル視覚刺激を用いてVEP, ERP, fMRIを記録する.(2)各群における脳反応(VEP, ERP, fMRI)パターンを比較し,神経心理検査や画像検査などとの関連性を検討する.それにより佃を発症するリスクの高いMCI患者を鑑別できる早期診断マーカーを発見する。本年度は,九州大学においては各群でVEPとERPの記録を行った.加齢による変化パターンは各刺激で異なっており,ヒトの視覚路における加齢変化を確認することができた.VEPやERPを用いて視覚路の加齢変化を詳細に検討した報告はこれまでになく,本研究の最終目的とは異なるものの意義のある結果と考えられる.MCIやAD患者数はまだ少なく統計的解析ができていないが,各視覚刺激の中で運動視刺激が最も良い早期診断マーカーであることが示唆される結果を得た.広島リハビリセンターではfMRI実験を行っているが,まだ被験者数が少なく統計解析には至っていない.今後,被験者数を増やし詳細な統計解析を行っていく予定である.本研究では,申請者らが開発したマルチモーダル視覚刺激を用いた視覚誘発電位(VEP),事象関連電位(ERP),機能的MRI(fMRI)により,健常若年成人,老年成人,軽度認知機能障害(MCI)およびアルツハイマー病(AD)における脳の反応性の違いを検討することで,MCI患者の早期診断とサブタイプ分類をより定量的・客観的に行う方法を確立することを目的としている.具体的には,(1)健常若年成人,老年成人,MCIおよびAD患者おいて,マルチモーダル視覚刺激を用いてVEP,ERP,fMRIを記録する.(2)各群における脳反応(VEP,ERP,fMRI)パターンを比較することで,ADを発症するリスクの高いMCI患者を鑑別できる早期診断マーカーを発見する九州大学では各群でVEPとERPの記録を行った.MCI患者では各視覚刺激の中で運動視刺激に対するERP反応(下頭頂小葉が発生源)が健常老年成人に比べ最も遅延しており,そのERP反応が最も良い早期診断マーカーであることが示唆された.広島市立総合リハビリテーションセンターでは,運動視刺激を用いたfMRI計測を行った.

MCI患者では老年成人でみられた下頭頂小葉の活性化が有意に低下していた.PETやSPECTによる先行研究で下頭頂小葉の代謝・血流の低下は佃に移行するMCI患者のマーカーとして有用であるとの報告があり,これは我々の研究結果を支持する.以上の結果から,運動視刺激を用いたERPやfMRI反応がMCI患者の非侵襲的早期診断法として最も有用である可能性が示唆された
連続的および断続的運動時におけるスポ-ツウェア素材の人体影響

本研究は,マラソンのように長時間にわたって運動負荷がかかる場合と野球のように運動・休息が繰り返される断続的な負荷がかかる場合の各々に要求されるスポ-ツウェア素材の性質を,環境温度との関係から明らかにすることを目的として,本年度は,高温環境と低温環境のそれぞれについて,運動が長時間行われる場合に適するスポ-ツウェア素材を人体影響の観点から明らかにした。以下に研究成果の概要を示す。1.まずはじめに,環境温度が人体生理に及ぼす影響についての基礎的知見を得るために,夏季および冬季に冷房・暖房室内外を入退室する場合の人体皮膚温・口腔温への影響を明らかにした。また,暑熱刺激および寒冷刺激に対する人体生理の季節変化を捉えた。2.水分特性の異なる3種のスポ-ツウェア(綿,ポリエステル,綿/吸汗性ポリエステル混紡)を用いて,発汗シミュレ-ション実験および人体着用実験を行った。その結果,高温環境(30°C)においては,スポ-ツウェア素材が心拍数,食道温に与える影響は大きく,ポリエステル着用時には人体への過負荷の大きいことがわかった。吸湿性に乏しくかつウィッキング性の小さいポリエステルは,他に比べて発汗時の熱損失量が少なく,運動によって増大した産熱を迅速に人体ー衣服系から放散できないためであることがシミュレ-ション実験から明らかとなった。3.低温環境下(15°C)では,運動後の衣服内温度の低下を除いては,スポ-ツウェア素材の人体影響の相違は小さいことが明らかとなった。4.近年開発された吸汗ポリエステル/綿混紡のスポ-ツウェアは,ウィッキング性が大きく,乾燥の速いことが発汗シミュレ-ション実験から明らかとなったが,人体影響については特徴的な影響は認められなかった。なお引き続き,運動が断続的に行われる場合についても,環境温度との関係から適するスポ-ツウェア素材を明白にしていきたい。
レム睡眠中の夢生成過程の検討と夢見の客観的評価指標の検討

本研究の目的は,レム睡眠中における夢の発生メカニズムを検討し,夢の客観的指標の呈示を試みるものである.これまで報告者は夢見体験との関連が報告されている急速眼球運動(REMs)を手がかりに,レム睡眠中の脳電位(脳機能)を検討した.本年度は,これまでの研究成果をまとめ,脳活動と関連がみられるREMの発生機構について検討を行った.(1)これまでの研究成果より,レム睡眠中にはREMsに合わせて特有の脳内活動が生じることを示唆した.具体的にはREM開始前には,記憶・情動に係る海馬傍回及び扁桃体,REM開始に伴い運動イメージ・運動出力,情報のバインディング過程に係る補足運動野,一次運動/感覚野,頭頂-後頭連合野,そしてREM停止時点で視覚情報処理に係る視覚野の活動が生じることを報告した.この結果はREMsが鮮明な夢見体験に関連することと対応する.(2)レム睡眠中のREMsが出現する区間では出現しない区間に比べてより鮮明でありありとした夢見を体験することが報告されている.この原因として(1)で示したREMsに伴う特有の脳内活動が関連すると考えられる.しかし,REMsの発生機構については未だはっきりしていない.現在のところ脳幹由来とする知見がほとんどであるが,覚醒時と同様の発生経路を持つ眼球運動が生じるのかどうかは分かっていない.そこで,本研究では覚醒時眼球運動に係る中脳上丘を破壊することでレム睡眠中のREMsにどのような影響が表れるか検討した.もしレム睡眠と覚醒時で同様の眼球運動発生経路が賦活しているならば,上丘の破壊によりレム睡眠中のREMsにも影響が及ぶと予測される.現在までの検討により,上丘の破壊により,レム睡眠中のREMs(バースト状波)の出現回数の減少が観察され,REMsと上丘の関連が示唆された.本年度の一連の検討により,REMsに伴う脳活動が夢見体験と対応関係にある可能性を示唆した.また今後REMsの発生機構を検討することでREMsそのものと夢見体験の関連も引き続き検討していく.なお本研究内容は,各関連機関(広島大学,福島大学)の倫理委員会で承認を得て行っている.本研究の目的は,レム睡眠中における急速眼球運動(REMs)と夢見過程に関する精神生理学的検討を行うことである.具体的には,覚醒中の急速眼球運動(サッカード)前後に出現する脳電位とレム睡眠中のREMs前後に出現する脳電位の比較を行う.本年度は,覚醒中の脳電位を詳細に検討することにより,レム睡眠中の脳電位変化に対する考察を深め,これらを国内外の学会で発表するとともに,これまでの研究結果を学術雑誌に投稿(現在審査中)した.レム睡眠中のラムダ様反応は2峰性(P1r,P2r)を示す.一方で覚醒中のラムダ反応は1峰性(P1)の場合と2峰性(P1,P2)の場合とが存在する.そこで本年度は,覚醒中のラムダ反応の形態が変化する要因の検討を行った.用いる視覚刺激の空間周波数が高い場合に2峰性を示し,低い場合には1峰性になることを仮定して実験を実施した.その結果,空間周波数が高い方が2つ目のピークが明瞭になる傾向にはあったもの,ラムダ反応の形態は空間周波数(0.5,1,3,6,12cycle/°)による明確な変化は示さなかった.この結果より,ラムダ反応の形態変化は空間周波数以外の要因と関連する可能性が示唆され,今後は,より適切な刺激を再選択して形態が変化する要因を検討する必要がある,(日本心理学会第70回大会,46^<th>SPR (Society of Psychophysiological Research)国際学会で発表)本年度購入したICレコーダー,分析ソフトウエアを用いたことで,より効率的に実験研究のデータ蓄積・処理を行うことができた.本研究内容は,早稲田大学スポーツ科学部研究倫理委員会で承認を得ており,実験の際には,実験参加者から書面でのインフォームドコンセントを得ることで,参加者の人権と利益の保護を行っている.本研究の目的は,レム睡眠中における夢の発生メカニズムを検討し,夢の客観的指標の呈示を試みるものである.これまで著者はヒトを対象とすることで,レム睡眠中の急速眼球運動(REMs)に伴い,前頭部,中心部および後頭部視覚野の活動(脳電位活動)が生じることを示し,これらの脳活動が夢の生成と関連する可能性を示唆した.今日,先行研究により夢の発生メカニズムに関しておよそ分かってきている.レム睡眠中にはREMsおよびレム睡眠の中枢である脳幹(橋・延髄)から投射される神経刺激により,大脳皮質が活性化し,脳内に感覚イメージ体験が生じ,それを夢として体験しているというものである.しかし,この脳幹と皮質の繋がりを客観的に示した研究はこれまでない.これに対して,著者が示したREMsに伴う脳電位活動は,この脳幹による皮質の活性化の様子をREMsを介して間接的に示した結果であるといえる.しかし,健常なヒトを対象とした脳電位研究ではこれ以上脳幹と皮質の繋がりを直接検討することは困難となる,そこで本年度(平成19年度)は,フィールドを動物(ラット)へと移し,CNRSUMR5167(リヨン第一大学内)にてレム睡眠中の脳幹と皮質の繋がりを直接検討することとした.ラットのレム睡眠中には特有の脳波活動(シータ波)が観察される.シータ波は海馬から発生し,夢見との関連が示唆されている.

レム睡眠中には脳幹から視床下部に存在する乳頭体上核,海馬の歯状回へと指令が行き,シータ波が発生すると考えられ,このシータ波がレム睡眠中の皮質活動と密接に関連すると予測されている.そこで本研究では,脳幹と皮質を繋ぐ乳頭体上核の活動を一時的に抑制または破壊することで歯状回および皮質への影響を検討することとした.現在までの検討により,乳頭体上核を抑制することでシータ帯域の周波数低下・パワ値の増大が認められ(local field potential検討),破壊することで皮質活性が抑制されること(免疫組織学的検討:c-fos)が示された.この結果は,乳頭体上核がレム睡眠中における皮質活動の重要な役割を担っている可能性を示唆している.なお本研究内容は,CNRS UMR5167(リヨン第一大学内)倫理委員会で承認を得て行っている.本研究の目的は,レム睡眠中における夢の発生メカニズムを検討し,夢の客観的指標の呈示を試みるものである.これまで報告者は夢見体験との関連が報告されている急速眼球運動(REMs)を手がかりに,レム睡眠中の脳電位(脳機能)を検討した.本年度は,これまでの研究成果をまとめ,脳活動と関連がみられるREMの発生機構について検討を行った.(1)これまでの研究成果より,レム睡眠中にはREMsに合わせて特有の脳内活動が生じることを示唆した.具体的にはREM開始前には,記憶・情動に係る海馬傍回及び扁桃体,REM開始に伴い運動イメージ・運動出力,情報のバインディング過程に係る補足運動野,一次運動/感覚野,頭頂-後頭連合野,そしてREM停止時点で視覚情報処理に係る視覚野の活動が生じることを報告した.この結果はREMsが鮮明な夢見体験に関連することと対応する.(2)レム睡眠中のREMsが出現する区間では出現しない区間に比べてより鮮明でありありとした夢見を体験することが報告されている.この原因として(1)で示したREMsに伴う特有の脳内活動が関連すると考えられる.しかし,REMsの発生機構については未だはっきりしていない.現在のところ脳幹由来とする知見がほとんどであるが,覚醒時と同様の発生経路を持つ眼球運動が生じるのかどうかは分かっていない.そこで,本研究では覚醒時眼球運動に係る中脳上丘を破壊することでレム睡眠中のREMsにどのような影響が表れるか検討した.もしレム睡眠と覚醒時で同様の眼球運動発生経路が賦活しているならば,上丘の破壊によりレム睡眠中のREMsにも影響が及ぶと予測される.現在までの検討により,上丘の破壊により,レム睡眠中のREMs(バースト状波)の出現回数の減少が観察され,REMsと上丘の関連が示唆された.本年度の一連の検討により,REMsに伴う脳活動が夢見体験と対応関係にある可能性を示唆した.また今後REMsの発生機構を検討することでREMsそのものと夢見体験の関連も引き続き検討していく.なお本研究内容は,各関連機関(広島大学,福島大学)の倫理委員会で承認を得て行っている.
生態学的視点による動物とヒトの「認知的」行動における生理心理学的機構

「生態学的視点による動物とヒトの認知的行動における生理心理学的研究」について、以下のような多くの知見を得た。1.「ヒトにおける時間割引率の認知的研究と動物実験における結果との比較」健常な大学生を被験体とし、実際に受け取る金額の時間経過の長短と、その時の金額の割引率について、質問紙法を用いてデータが収集された.動物やヒトにおける時間経過の認知については、これまで多くの方法で研究が進められてきているが、われわれの創案した“時間割引率法"による測定は、きわめて現実的でかつ精度も高く、動物実験とも比肩できた。この研究は、「日本行動科学学会」の機関誌である「行動科学」誌(1997、36、33-46)に掲載された。2.「ヒトの認知的ストレス事態における対処方略と人格特性」健常な大学生を被験体として、認知的課題の遂行を負荷させながら、脳波、GSR、指先容積脈波、筋電位、心拍数などの生理心理学的測度が被験者にバイオフィードバックされた。認知的課題の遂行方略と人格特性の関係に、いくつかの重要な知見を得た。本研究の成果は、1998年の「日本心理学会」で発表され、多くの関心を集めた。3.「行動療法における“認知的"視点の導入」最近、「認知療法」や「認知行動療法」が盛んになってきているが、その内容はきわめて多岐にわたっている。岩本らはこれらの内容についての理論的解析を深めることによって、これらの療法は問題行動における“認知的"機能を重視はするが、その本質はいずれも行動療法であることを、「認知行動療法の理論と実際」(岩木・大野・坂野編著:培風館、1997)において解明した。4.「動物とヒトにおけるFeature-positive effectsの研究」動物やヒトにおいて、ある反応が強化される可能性がある試行に対しては外部刺激を随伴提示させるが、強化の可能性がない場合にはその外部刺激を提示させないという訓練手続きは、どちらの場合にも外部刺激を提示しない場合に比べて、弁別学習を促進させることが知られており、「feature-positive effects」(FPE)として知られている。岩本らはラットを被験体として、FPEについてはこれまで研究が行われていない「時間弁別学習」事態にこの調練手続きを導入し顕著なFPEを見いだした。1998年5月の「国際行動分析学会」において発表され多くの関心を集めた。本年度は初年度であり、以下のような、本研究における基礎的研究が開発され、多くの知見を得た。1.「動物におけるカテゴリー弁部学習の実験的研究」ハトを主たる実験動物とし、多次元から構成された多様の感覚刺激系列の弁別学習事態において、被験体がそれらの刺激集団からいくつかのカテゴリーを形成させ「認知的」課題の提示に対する反応方略の構築過程を分析した。感覚課題としては、「視覚的課題」と「聴覚的課題」の2種類を用意した。視覚的課題も聴覚的課題も、基本学習の習得はともに速やかであった。新奇刺激が導入され、被験体の反応

方略の機構が吟味されるテスト期では、前者の課題における被験体では、課せられた課題に適切なカテゴリーを自発・形成させ、いわゆるカテゴリー弁別学習が観察されたが、後者の課題の場合では、基本学習が十分に形成されていたにもかかわらず、新奇課題が導入された検証テストによればカテゴリーの形成は行われてはいなかったことが明らかとなった。これらの研究成果は、1997年5月にシカゴで開催される「国際行動分析学会第23回大会」で発表される(発表審査は通過済)。2.「ヒトにおける時間割引率の認知的研究」大学生を被験体とし、受け取る金額の時間経過の長短と、金額の割引率について、質問紙法を用いてデータを収集する。時間経過の認知については、これまで多くの方法で研究が進められているが、われわれの創案した“時間割引率法"による測定は、現実に被験者が申告した金銭を支払うために、きわめて現実的で従って精度も高い。この研究は、目下学術論文として執筆されており、まもなく日本行動科学会の機関誌『行動科学』に掲載の予定となっている。3.「ヒトの認知的ストレス事態における対処方略と人格特性」大学生を被験体とし、認知的課題の遂行を付加させながら、脳波、皮膚電気反応(GSR)指先容積脈波、筋電位、心拍数などの生理心理的測度がモニターされ、バイオフィードバックされる。認知的課題の遂行方略と人格特性の関係に、生理心理的測度のバイオフィードバックの効果が分析される。本研究は、現時点ではスタートしたばかりであり、まだ顕著な知見は得られていない。本年度は2年度であり、以下のような本格的研究が遂行され、多くの知見を得た。1.「動物におけるカテゴリー弁部学習の実験的研究」ラットとハトを主たる実験動物とし、多次元から構成された多様の感覚刺激系別の弁別学習事態において被験体がそれらの刺激集団からいくつかのカテゴリーを形成させつつ「認知的」課題の提示に対する反応方略の構築過程が分析された。課題としては、「視覚的課題」と「聴覚的課題」の2種類を用意した。視覚的課題も聴覚的課題も、基本学習の習得はともに速やかであった。新奇刺激が導入され、被験体の反応方略の機構が吟味されるテスト期では、前者の課題における被験体では、課せられた課題に適切なカテゴリーを自発・形成させ、いわゆるカテゴリー弁別学習が観察されたが、後者の課題の場合では、基本学習が十分に形成されていたにもかかわらず、新奇課題が導入された検証テストによればカテゴリーの形成は行われてはいなかったことが明らかとなった。これらの研究成果は、1997年5月にシカゴで開催された「国際行動分析学会第23回大会」をはじめ、平成9年度の「日本動物心理学会第57回大会」や「北海道心理学会第44回大会」で発表された。またこのテーマのうちで、被験体をラットとした論文は、平成10年の『北海道医療大学看護福祉学部紀要』に投稿され、審査を通過して掲載された。
視覚障害者のための板書を伴う授業環境提供に関する研究開発

パソコン上に黒板を見立てた板書可能な手書き領域を設け、文字認識を行うシステムを構築した。入力領域はパソコン上にあるが、黒板に手書き文字を認識する読取センサーを付けることで、本システムが利用可能である。手書き文字は、漢字仮名交じり文の認識と、高等教育で用いる数式を認識し、一般的な板書速度に対応したスピードを有している。本来、板書は自由記述であるため、縦書き文字、横書き文字が、縦横無尽に書かれるものであるが、本開発システムでは、横書き文字のみを対象としている。またガイドラインによる枠付であるが、数式全体を手書き出来るため、数式記述のための制限は非常に少ないものとなった。数学・理科を中心に教科書や典型的な参考書、試験問題などのレイアウト解析のための文書モデル記述法の開発、および各レイアウト要素(図、表、文章、数式の領域識別、文書論理構造認識)などの判別基準に関する研究とシステム開発を行った。中間ファイル形式、および出力ファイル形式は、他アプリケーションへの応用等を考慮しXMLを採用した。さらに電子ファイル文書の標準形式であるPDFを解析対象に、点字変換の可能性を検討し、PDF文書に含まれるテキスト情報を用いた視覚障害者用科学技術文書読取りシステムの開発を行った。将来的には本課題で達成したPDFからテキストを抽出する技術を用い、PDFに含まれる図の抽出も可能となり、視覚障害者用の触図作成システム開発への応用が可能となる。英語圏で検討されていた新点字コードUEBCが2004年4月採択されたのを受け、数式・化学式の調査を行い、本成果を上記開発システムの点字出力部分に対応させた。このまとめを基に、点訳形式を現行日本点字規則と、標準化が採択されたUEBCを共存させる形で対応を検討し、従来の日本式点字と、UEBCの両方での対応を可能とする内部形式を定めた。視覚障害者を対象に授業を行うには、使用される教科書に対して、全盲には教科書を点訳した点字図書を、弱視には視力に合った拡大図書を事前に用意しなければならない。一般的な講義では板書を伴うが、事前に板書内容を点訳するのは難しいため、次の4項目の構築を目指す。1.通常の授業において視覚障害者が、板書内容をリアルタイムで読める環境を提供する。2.講義内容は理工系科目を対象とし、理系の教育が出来る環境であること。3.オンライン手書き文字認識・数式認識を用いて、板書内容をコード化し、点字および拡大文字にリアルタイムで変換し、視覚障害者が内容を理解できるシステムとする。4.板書内容の表示には、通信手段としてインターネットを用いる。これにより、健常者(晴眼者)のための遠隔講義システムにも利用可能な環境が構築可能である。手書きの板書内容を解析・認識し、弱視には視力に合った活字サイズで、全盲には点訳内容を点字表示装置(ピンディスプレー)で表示する視覚障害者用リアルタィム授業環境を提供することで、受講者と講義担当者の双方が抱えていた問題を解消する授業環境を提供する。筑波技短では、ユーザーインターフェースを含めたシステム全体の基本設計を開始した。特にシステム実現のためのプロトタイプ用講義室を想定した50inch以上の入力用装置(黒板を想定)、出力用装置としてパソコンおよびプロジェクタを設置し、基礎実験を開始した。九大では、数学・理科を中心に教科書や典型的な参考書、試験問題などのレイアウト解析ための文書モデル記述法の設計、および各レイアウト要素(図、表、文章、数式の領域識別、文書論理構造認識)などの判別基準に関する実験研究を行った。

また富士通と協力し、枠無し手書き日本語の文字認識を、板書文字への応用を開始した。また大学入試センターでは現在、英語圏で検討されている新点字コード(UEBC)における数式・化学式の調査を行い、今後UEBCが現行日本点字規則に与える影響を検討した。この検討結果に従い、2004年3月にトロントで開催されたUEBC国際会議へ、藤芳・大武が参加しUEBCに対する目本側の要望を表明した。本国際会議の結論は、UEBCを、英語圏の標準点字コードとすることが決議されている。ただし、現時点ではUEBCを日本へ導入する結論が、目本点字委員会から出されていないため、点訳形式を現行日本点字規則とUEBCの2つの形式で行う設計で、それぞれの変換形式に対する問題点を調査し、次年度以降のシステム開発に盛り込む予定である。研究初年度であるため、海外共同研究者であるJohannesKepler大学のKlaus Miesenberger教授を本年度末に招聘し、今年度の成果を共に検証し、帰国後の利用と今後の共同研究についての検討を行った。視覚障害者を対象に授業を行うには、使用される教科書に対して、全盲には教科書を点訳した点字図書を、弱視には視力に合った拡大図書を事前に用意しなければならない。通常の授業において視覚障害者が、板書内容をリアルタイムで読める環境を提供すため、板書される内容を日本語部分と他の記号部分に分離し解析を行う。日本語部分の解析は、研究分担者である田中が行い、数式等の記号部分は金堀と鈴木が中心にシステム開発を続けており、本部分の研究開発は、次年度にも引き続き継承させる。本課題の講義内容は理工系科目を対象としているが、化学で使われるベンゼン環に代表されるような理化学記号は対象外とし、数式を対象とした板書記号を想定したシステムとしている。ただし、数式における上付・下付記号や分数に代表される上下の記号の並びを応用することで、物理や化学で使用される記号の多くを網羅できる。オンライン手書き文字認識・数式認識を用いて、板書内容をコード化できれば、弱視者用に拡大文字にリアルタイムで変換することは容易で、全盲用に点字に変換するのもこれまで育んできた自動点訳技術を組み込むことで、ピン・ディスプレイに点字として表示可能である。なお、板書内容の表示には、通信手段としてインターネットを用いる。これにより、健常者(晴眼者)のための遠隔講義システムにも利用可能な環境が構築可能である。視覚障害者用リアルタイム授業環境を提供することで、受講者と講義担当者の双方が抱えていた問題を解消する。今年度は、ユーザーインターフェースを含めたシステム全体の基本設計を行い、システムに組み込むための点字フォントや修正用のエディタの開発にも着手した。また、今後の国際標準となるであろうUEBCが現行日本点字規則に与える影響を考慮し、点字国際委員会にも日本案の提示を本年度の初めにカナダで行った。検討した。
IL-18で誘導されるTh2免疫応答の誘導と線虫感染防御との関係に関する研究

【緒言】寄生虫は単細胞性の原虫と、線虫、吸虫、条虫などの多細胞性の蠕虫とに区別される。一般に、蠕虫に感染するとTh2細胞優位な免疫応答が誘導され、1)IgE、2)好酸球、3)肥満細胞が増加することで蠕虫排除を促進することが知られている。このうち腸管寄生線虫の排虫メカニズムの1つとして、Th2サイトカイン(IL-3,IL-4あるいはIL-9)の作用で小腸上皮細胞に集積、活性化された粘膜型肥満細胞(mucosal mast cell : MMC)が放出するコンドロイチン硫酸が、粘膜への虫体の接着侵入を阻止する機構が明らかにされている。【目的】IL-18はIL-2の共存下でT細胞を、IL-3の共存下で好塩基球と肥満細胞を刺激して、Th2サイトカイン(IL-4,IL-9,IL-13)の産生を誘導し、アレルギー性炎症を増強する。そこで、我々はIL-18の生体内投与による小腸粘膜におけるMMCの誘導と、線虫に対する防御作用(排虫促進能)を検討した。【結果】(1)IL-18とIL-2をそれぞれ単独、または同時に14日間C57BL/6マウスに腹腔内投与すると、IL-18+IL-2によって血清中のIL-3,IL-4,IL-13産生は著明に増加した。(2)IL-18の投与量に依存して上部小腸上皮のMMCの集積とMMCの活性化の指標となる血清mouse mastcell protease-1(MMCP-1)値の増加が認められた。(3)CD4^+T細胞を除去した野生型マウス(wt)とT細胞とB細胞を欠損するRag2KOではIL-18+IL-2によるMMCの集積とmMCP-1値の増加は認められなかった。一方IL-4,IL-13の細胞内シグナル伝達に必須のSTAT6を欠損したマウスSTAT6KOはwtと同様のMMCの集積とmMCP-1値の増加が認められた。(4)IL-3又はIL-9単独生体内投与ではMMCの増加を認めないが、IL-3+IL-9同時投与によって増加を認めた。しかしIL-18+IL-2によって誘導されるそれの約1/10と低値であった。(5)IL-18+IL-2を前投与したコントロールマウスではMMCが誘導され、Sv成虫の接着侵入が著しく阻害されていた。しかし、マスト細胞を欠損するW/W^VではMMCは誘導されずSv成虫は排虫されなかった。(6)Sv幼虫(L3)感染wtは経時的に血清IL-18産生が増加した。(7)IL-18欠損マウス(IL-18KO)はwtに比較して感染後7日目におけるmMCP-1値は低値を示し、排虫が遅れた(wt:12日;IL-18KO:16日)。(7)SvL3感染STAT6KOはTh2反応を誘導できないが、血清IL-18産生の増加とMMC誘導が認められ、最終的には感染後24日目にSvを排虫した。【考察】IL-18の生体内投与は機能的なMMCを誘導する事によって線虫感染防御に働くことが明らかになった。その機序はIL-18+IL-2によってCD4^+T細胞から産生されるIL-3/IL-9とそれ以外の因子(おそらくSCFとTGF-β)がMMCの誘導に関与することが示唆された。更に自然感染においても、内因性IL-18はstat6非依存的にMMCを誘導しSv感染防御機構に関与していることが明らかとなった。

(3)CD4^+T細胞を除去した野生型マウス(wt)とT細胞とB細胞を欠損するRag2KOではIL-18+IL-2によるMMCの集積とmMCP-1値の増加は認められなかった。一方IL-4,IL-13の細胞内シグナル伝達に必須のSTAT6を欠損したマウスSTAT6KOはwtと同様のMMCの集積とmMCP-1値の増加が認められた。(4)IL-3又はIL-9単独生体内投与ではMMCの増加を認めないが、IL-3+IL-9同時投与によって増加を認めた。しかしIL-18+IL-2によって誘導されるそれの約1/10と低値であった。(5)IL-18+IL-2を前投与したコントロールマウスではMMCが誘導され、Sv成虫の接着侵入が著しく阻害されていた。しかし、マスト細胞を欠損するW/W^VではMMCは誘導されずSv成虫は排虫されなかった。(6)Sv幼虫(L3)感染wtは経時的に血清IL-18産生が増加した。(7)IL-18欠損マウス(IL-18KO)はwtに比較して感染後7日目におけるmMCP-1値は低値を示し、排虫が遅れた(wt:12日;IL-18KO:16日)。(7)SvL3感染STAT6KOはTh2反応を誘導できないが、血清IL-18産生の増加とMMC誘導が認められ、最終的には感染後24日目にSvを排虫した。【考察】IL-18の生体内投与は機能的なMMCを誘導する事によって線虫感染防御に働くことが明らかになった。その機序はIL-18+IL-2によってCD4^+T細胞から産生されるIL-3/IL-9とそれ以外の因子(おそらくSCFとTGF-β)がMMCの誘導に関与することが示唆された。更に自然感染においても、内因性IL-18はstat6非依存的にMMCを誘導しSv感染防御機構に関与していることが明らかとなった。寄生虫は単細胞性の原虫と、線虫、吸虫、条虫などの多細胞性の蠕虫とに区別される。一般に、蠕虫に感染するとTh2細胞優位な免疫応答が誘導され、1)IgE、2)好酸球、3)肥満細胞が増加することで蠕虫排除を促進することが知られている。このうち腸管寄生線虫の排虫メカニズムの1つとして、Th2サイトカイン(IL-3,IL4あるいはIL9)の作用で小腸上皮細胞に集積、活性化された粘膜型肥満細胞(mucosal mast cell : MMC)が放出するコンドロイチン硫酸が、粘膜への虫体の接着侵入を阻止する機構が明らかにされている。IL-18は抗原刺激なしにIL-12の存在下で種々の細胞に作用して、強力にIFN-g産生を誘導する。その結果、リーシュマニアなどの細胞内寄生原虫の排除を促進する。一方、IL-18はIL-2の共存下でT細胞を、IL-3の共存下で好塩基球と肥満細胞を刺激して、Th2サイトカイン(IL-4,IL-9,IL-13)の産生を誘導し、アレルギー性炎症を増強する。更にケラチノサイト特異的IL-18トランスジェニックマウスは、皮膚に肥満細胞を集積し、アトピー性皮膚炎を発症する。そこで、我々はIL-18の生体内投与による小腸粘膜におけるMMCの誘導と、線虫に対する防御作用(排虫促進能)を検討した。我々は平成14年度IL-18+IL-2の生体内投与によってIL-3,IL-4,IL-9,IL-13産生を誘導し、小腸粘膜に活性化MMCを誘導することでヴェネズエラ糞線虫(Sv)成虫の排虫を促進することを報告してきた。平成15年度IL-18+IL-2によるMMC誘導機序を、各種遺伝子欠損(KO)マウスを用いて検討した。更に内因性IL-18によるSv感染防御機構を検討する目的で、IL-18KOマウスにSv幼虫を感染させ、排虫機能を検討した。
航空産業における市場適合型競争政策

航空産業における競争政策を考えるための制度理解、法運用の実情、競争法上の独占的事業者による他者排除行為に関する最新の研究理論の検討を深めることができた。これらの研究により、航空産業において独占的既存事業者が新規参入者に対する排除行為を行うなど、競争制限行為を行いそうな場合・現に行った場合に、これを規制するための違法性判断基準がいかにあるべきか、制度設計がいかにあるべきか、を考えるための重要な基礎を得ることができた。平成18年度においては、米国航空産業の規制改革の変遷および、既存事業者の新規参入者に対する参入阻害行為について、文献に基づく研究を中心に行った。当年度では、米国規制産業における規制改革、およびその間の産業の構造・競争状況の変遷について、時系列的に整理することが主たる目的であった。この点については、概ね満足できる結果が得られたと考えている。主に以下のような内容が明らかとなった。米国の航空産業は1978年の航空自由化以降、ほぼ完全に参入・退出、運賃規制が撤廃され、高利潤路線への新規参入が相次いだ。その間、安全運航上の問題、定時運航の不徹底等、技術的側面等からの問題点があった一方で、既存事業者による参入阻害行為が多様な形で行われていた。並行して、既存主要航空会社によるハブ空港形成、ハブ空港発着路線における市場支配力問題が生じた。既存事業者による具体的参入阻害行為としては、新規参入者の運航時間帯前後での増便・低運賃設定、コンピューター予約システム(CRS)における新規参入者の差別的取扱、整備受託拒否等がある。この間、米国司法省によるアメリカン・エアライン社へのシャーマン法2条訴訟は、連邦控訴審が伝統的判例法理からかかる主張を認めなかった。運輸省は、2001年に不公正排他行為に関する最終報告書を公表したものの、目立った規制は行われていない。一方、2001年の同時多発テロ及びSARS等各種伝染病の流行その他、外部的要因に基づき、市場環境が激変し、既存大手は次々と連邦破産法に基づく更生手続きの途上にある。一方で、Southwest社をはじめとする新規参入者、既存大手の経営する低コスト航空会社の伸張著しい。また、インターネット環境の激変も競争形態に著しい影響を与え、市場の競争的性質は強まっている。本年度、以上のような競争環境の変遷についての分析を行ったが、規制の段階的改革との相関関係に関する研究が必要であるとの認識に至った。この点が次年度以降の課題となる。平成19年度においては、日本における現状に至るまでの規制改革の変遷、それぞれの時代における産業構造、競争状況等を分析した。また、米国における航空産業についての航空需要のパターン等について主に文献にもとづく検討を進めた。米国については、需給の規模やパターンに影響を与えるような社会的慣習や消費者行動の傾向等を分析し、航空市場競争へどのような影響を与えているか、について検討を行った。平成19年度末時点でも検討を進めており、まだ明らかなことは言いがたいが、広大な国土を有する米国においては、航空輸送は交通手段としての重要性が高く、需要のパターンや鉄道等との競争関係が日本とは異なりうることがわかった。部分的に競争が見られる短距離輸送と、長距離輸送とでは競争関係を分けて分析する必要がある。さらに、消費者行動についても、貨物輸送等の大口需要と旅客輸送等とで相当に差異があり、また旅客輸送については、ビジネス需要と旅行等のレジャー需要とで相当に需要パターンが異なっており、この両者について料金体系も著しく異なっている。学説上、需要者ごとに異なる料金については特に規制によるべきではなく、経済学上の価格差別によって資源配分上の効率を達成するとされているが、日本における参入状況、競争状況を見ると寡占的価格協調に陥っており、それが競争の結果とも必ずしも言い難いことから、競争促進策が必要ではないかと考えられる。このような観点から、次年度は、料金規制ではなく、競争促進策としての法制度のあり方について、研究を深めたい。以上の研究について、平成19年度は文献調査を主に進めた。都合により渡米してのインタビュー調査等を実施できなかったため平成20年度にその分の予算を組んで、実施したいと考えている。他方で、その分を文献購入費に当てることができたため、多くの文献に接することが可能となった。これらについては現在も読み進めている。インターネット・ホームページ等を通じた資料収集も大変有益であった。航空産業における規制制度と、独禁法適用のあり方について、前年度以前に行った日本の研究と米国の研究を更に発展させた。本年度の研究では、排除行為規制の基準についての先端的議論の研究を行った。これは、欧米において、独占的事業者による排他的行動規制についてのガイドライン等がこの一年ほどの間に次々と公表されたことによる。そこにおいては、様々な排除行為に対する違法性判断基準が検討されている。これらのガイドライン等は、航空産業に限らず、産業横断的・一般的なものである。また、現在日本においても、欧米で問題視されているのと同様の排除行為についての、基準精緻化が求められており重要となると考えられたため、これらについての研究を深めた。

また、この研究は、航空においても十分に適用可能なものであり、重要性が高い。さらに、規制産業での競争政策を論ずる上で、もっとも議論が進んでいるとされる電気通信産業についての研究からも示唆を得ることができた。ECにおける競争法上のマージン・スクイーズ規制に対する欧州司法裁判判決・欧州委員会決定、及び米国最高裁判例が相次いで出されたため、これらの事例分析と関連する理論分析を行った。このことからは、垂直統合型事業者の行う、不可欠なインプットの価格と、競争に面している下流での商品・サービス競争におけるアウトプットの価格の設定を通じた他者排除についての違法性判断基準のあり方についてそれぞれ大変大きな示唆を得ることができた。米欧では、これら行為への違法性判断基準も大きく異なっているのみならず、競争法と事業法規制との協働関係及び法適用の組み合わせ・そのバランスについても、大きく異なっている。そこには法制度や社会、市場状況の相違が大きく影響していると考えられるが、電気通信において見られたこれらの法適用のあり方、事業法と競争法との協働のあり方は、航空産業に対しても非常に大きな示唆を有するものである。前年度までに行った、日米における航空産業の法制度、背景事情等についての研究をまとめる上で、上述のような研究から大きな示唆を得られると考えている。但し、予定していたインタビュー調査を行うことができず、平成20年度は主に文献調査にとどまった。しかし、こうした文献調査と、他分野の研究を通じて得られた成果をまとめ、論文執筆につなげていくことができると考えている。