hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
4次元スピン多様体とゲージ理論

幾何学において不変量は重要な役割を果たしているが、本研究ではその中で指数と基本群についてそれぞれ異なった動機づけで解析が行われた。前者においては指数の局所化と呼ばれる現象をシンプレクティック幾何学におけるトーラス作用において見出し、定式化を行った。後者においては複素曲面の基本群の分類に現れるSL(3,Z)の共役類の問題について幾何的な問題との関連について多少の進展を得たが、まだ理解されていない部分があり、研究は続いている。本年度の研究において4次元スピン多様体の特性類から同変K-群の局所化を使って不変量を定義し、古田氏による10/8-不等式を精密化する過程において現れる関係式を書き下した。この導入によってSeiberg-Witten方程式を使ってK-理論から得られる10/8-不等式の最善の評価式を定式化することができ、研究目標となる式を明確に理解することができた。しかし、同変K-群の積構造の計算は単純ではなく、定義において回避することが望ましい。その方向の結果として、1次元コホモロジー上の4重積からあるホモトピー不変量を定義し、既に古田氏との共同研究によって得られている10/8-不等式を改良したものをコホモロジー環から得られる不変量を使って評価することができた。更に4次元多様体のスピン構造を使えば、係数をZ/2Zで考えることによって2重積と3重積が定義され、それらも使うことによって不変量が得られることがわかった。これからの研究として上述の2種類の不変量の問のギャップを埋めることが考えられるが、それはDirac作用素のK-理論的指数に関する性質をコホモロジー環の性質から導くことによって理解できると思われる。これまでの研究の中でそれに関する計算の一部を実行し、ある程度まで不変量の関係を調べているが、完全に理解するためにはK-群の更に精密な計算が必要であり、今後の課題として残されている。本年度の研究では、ゲージ理論と指数定理を中心とする幾つかの問題に取り組んだ。研究代表者はスピン閉多様体に周期的な1次元微分同相写像族が存在するときのDirac作用素の指数に関する消滅定理をコボルディズム理論を使って考察した。このアイデアはGuillemin-Ginzuberg-Karshonによるシンプレクティック多様体におけるHamiltonian作用に関するものであるが、その手法は応用範囲は広いと思われる。一方、消滅定理自身は古典的であるが、服部晶夫氏による慨複素多様体などへの拡張、更にはWittenによる楕円種数の消滅定理などへと大きく発展しており、この考察もその最初の段階として意義はあると思われる。研究分担者である吉田尚彦氏は古田幹雄氏、藤田玄氏との共同研究でGuillmin-Sternbergによる幾何学的量子化に関する予想をRiemann-Roch数の局所化の観点からの考察を行った。これは、シンプレクティック多様体上の複素直線束と完全可積分系がある条件を満たすときにDirac作用素の指数が消滅することを使い、その局所化を指数の和公式を使って導き出した。また、もっと一般のトーリック多様体にまで応用できるための枠組みを構成した。両者の研究において共通に現れるDirac作用素の消滅定理であるが、その考察は全く異なる。また、両者の結果はそれぞれ指数定理を使った別証明もあり、これらを比較することは大変興味深いので、更に研究を推し進める予定である。研究分担者の一人である吉田尚彦氏は藤田玄氏(学習院大学)、古田幹雄氏(東大)との共同研究において、Dirac作用素の指数の局所化がシンプレクティック多様体上のトーラスファイブレーションにおいて消滅することを見出した。特に完全可積分系におけるモーメントマップに対してRiemann-Roch数がBohr-Sommerfeldファイバーと特異ファイバーの周りに局所化されることがわかる。上記の3人は更に共同研究を推し進めてこの局所化の精密化を行い、ファイバーは退化しているが、局所化において指数に寄与しない場合が起こることを示した。具体的な応用として、複素射影空間の線形なトーラス作用に関するモーメントマップにおいてRiemann-Roch数の寄与が整数点の周りに局所化されることがわかる。また、Guillemin-Sternberg予想の別証明なども含めてこれまでも知られている結果に対して、その幾何学的意味がより直接的に理解できるこの手法が進展されることが望まれる。一方、研究代表者は複素曲面の微分同相類をある特別な場合において数え上げる試みを行っている。村上翔太氏(慶応大学)が修士論文において考察した結果によると井上曲面の微分同相類はSL(3,Z)の共役類と対応している。この共役類は射影空間への作用から理解できることを考察した。
界面和周波発生を用いる固体表面の非線型分光法の開発

前年度までに、モ-ドロックNd:YAGレ-ザ-装置を用いた光学系と、超高真空システムがほぼ完成した。またLangmuirーBlodgett(LB)膜を使った測定により、目的とするスペクトルが観測できることを確認した。これらの結果を踏まえて、本年度は次のような研究を行った。1)解析プログラムの開発:界面和周波発生(SFG)スペクトルに観測される偏光特性から、固体表面における分子の配向に関する情報を引き出すことができる。この目的を達成するために、パソコンを用いたシミュレ-ションプログラムを開発し、LB膜における末端にメチル基の配向の解析に適用して、良好な結果を得た。また、この際に必要となる3階テンソル成分の座標変換に対する変換係数を導出した。2)金属酸化物表面の吸着種:超高真空装置を用いて、酸化マグネシウム(MgO)単結晶表面に吸着したギ酸イオン(HCOO^+)のSFGを測定した。併せて測定した昇温脱離スペクトル(TDS)との比較から、ギ酸の分解過程に関する知見が得られた。また、SFGの偏光特性から、CH基が面に対して役30^゚傾いていることを見出したが、これは、従来全く知られていなかった事実であり、吸着メカニズムの研究に一石を投ずるものである。3)LB膜の配向ダイナミクス:累積LB膜においては末端メチル基が基板に対して面内配向を示すことを前年度に見出していたが、アルキル主鎖に付いているメチル基の伸縮振動を励起するとこの面内配向が崩れること、更に、この崩れが励起光のエネルギ-に依存することを見出した。4)測定の自動化:波長可変赤外光のチュ-ニングと振動強度の積分/取り込みを自動化するためのプログラムソフトの開発に着手した。現在、主要部分についてテストを行っている。以上、今年度は、装置の最終的なチェックとして種々の測定を行ったが、対象となった表面吸着分子についてこれまで知られていなかった事実を多く見出すことに成功した。本年度の研究予定は、ピコ秒YAGレ-ザ-を用いて界面和周波発生の為に必要な可視レ-ザ-光及び波長可変な赤外レ-ザ-光をとり出す為のシステムを完成する事を目的とした。まずレ-ザ-の本体であるピコ秒YAGレ-ザ-としてカンテル社製のYG501Cを購入したが、当初レ-ザ-発振が不安定であり種々の実験に支障があった為、この問題点の解決に時間を要した。この点は、共振器内のリアミラ-が不適当であることが原因であった、という事がわかり、現在は安定している。可視レ-ザ-は、KDP結晶を用いた2倍波発生により容易に得られた。また、波長可変な赤外レ-ザ-は、LiNbO_3の単結晶を二個直列に組合わせたパラメトリック発振によりとり出す。LiNbO_3は、その単結晶のインゴットから50mmX10mmX10mmのものを10本切り出し、それぞれの入射面に反射防止コ-ティングを施こした。このコ-ティングは、約17mj/pulse/6mmφ程度の強度まで耐える事が明らかとなった。更にパラメトリック発振の場合、YAGレ-ザ-の基本波とアイドラ-光及びシグナル光が同じ光路上に発生してくる為、前二者をサンプルに照射する前にカットしなければならない。この為にゲルマニウムあるいはシリコン板を試したが、いづれもダメ-ジを受けた為に使用できなかった。

結果的に誘電体コ-トをした反射膜を用いなければならないが、現在その材料を検討中である。この問題をクリアすれば、残りのシステムはそろっているので、空気中でのSFG測定に入れる予定である。更に来年度に製作予定の超高真空チェンバ-の設計も現在行なっているので、これが完成すれば、当初の目的である清浄表面での研究を行なえる。本年度は主に前年度製作した光パラメトリック増巾器を用いてLB膜のスペクトル測定を行なう事、更にSFG測定の可能な超高真空チェンバ-の性能テストを行なう事を主な目的とした。まず2個のLiNbO_3単結晶を用いたパラメトリック発振の特性について調べた。その結果ピコ秒YAGレ-ザ-の基本波30mJ,35psを用いて2700cm^<ー1>付近から4000cm^<ー1>にかけて赤外パルスの発生が認められ光強度は短波長になる程増大した。主に測定を行なった3000cm^<ー1>付近では約150μJであった。但し、3550cm^<ー1>付近に強度の減少が認められたがこれはLiNbO_3中に含まれる水の吸収によるものと思われる。赤外光の半値巾は約15cm^<ー1>であった。この様にして発生させた赤外パルスとYAGレ-ザ-の2倍波を用いて石英基盤上に作製したアラキン酸カドミウムLB膜のCーH伸縮振動領域のスペクトルを測定した。その結果一層のみのLB膜でも極めて良好なスペクトルが得られる事が明らかとなった。更に偏光面を回転させたスペクトルを測定したがその結果、一層のLB膜ではメチル基の配向はランダムであるが、多層膜では引き上げ方向に配向している事が明らかとなった。現在LiNbO_3単結晶を用いた光学系では空気中の測定は定常的に行なえる状態である。超高真空チェンバ-は焼き出し後の真空が3×10^<ー10>Torrに達し実験が可能となった。LEEDーAES装置もM_0S_2を用いて性能をチェックした所良好に作動する事が確認された。更に水晶を用いてSFG発生を行なったが超高真空チェンバ-内で発生したSFG光を感度良く測定できる事を確認した。現在MgOの単結晶表面に吸着したギ酸イオンのスペクトル測定を試みている。1)SFG装置:カンテル社製モ-ドロックNd:YAGレ-ザ-装置(YG501C-10)を購入し、LiNbO_3結晶を用いたパラメトリック発振装置を自作した。後者については、赤外光の波長掃引を行うためのコントロ-ラ等、周辺機器を整備して所期の目標を達成した。2)超高真空装置:SFG分光を行うと同時に、試料表面の処理とキャラクタリゼ-ションを行うことができる装置を製作した。装置は2段のポ-トを有する。上段は光学測定を行うためのもの、下段は、各種電子分光(オ-ジェ分光、低速電子線回析)を行うためのものである。ベ-ス圧として10^<-11>torr台が達成された。3)有機薄膜のSFG:石英基板上にアラキジン酸カドミウム塩を累積したLangmuir-Blodgett(LB)膜について測定を行った。末端メチル基のCH伸縮振動に基づくスペクトルが良好なS/N比で観測され、メチル基が基板面内で規則的に配向していることを初めて明らかにした。
下顎の位置感覚と運動機能に基づいた咬合高径の臨床生理学的評価法の開発

ヒトにおける咬合高径の変化に対する感覚運動機能の変化を調べる目的で,健常有歯顎被験者および無歯顎患者を用いて研究を行った.健常者では,開口位の増大に伴い開口筋や閉口筋の活動や口唇閉鎖力が変化した.さらに,非機能的および機能的な口腔運動が生じ下顎位が変動するが,その発現数が多い被験者はそのことを自覚していた.無歯顎患者において2種類の咬合高径の義歯を1ヶ月間使用させると,旧義歯に比べて咬合高径が高い新義歯よりも旧義歯と同じ高径の新義歯で咀爵機能が向上するが,義歯への主勧的な評価こは大きな差がなかった.つまり,義歯の咬合高径を変化させた後の運動機能と感覚的順応には一定の期間が必要である可能性が示唆された.ヒトで観察された咬合高径の変化に対する順応性の神経生理学的機構を動物実験で検証した.モルモットの臼歯部の咬合挙上を行なうと,咀嚼中の閉口筋と開口筋活動が増大し開口量が小さくなるが最大開口位や咀嚼リズムには変化がなかった.実験動物の開口を一定の範囲で制限すると,咬合高径が低下する傾向が認められた.また,睡眠覚醒レベルによって咀嚼筋の緊張度変動し,下顎の位置も変化した.さらに咀嚼運動や単純な顎運動の発現や口腔感覚の中継に関わる脳部位に特異的な連絡があり,高次中枢での咬合高径の認知や口腔機能の調節こ影響を与える司能性が示唆された.以上から,咬合高径を変化させると感覚的・機能的な変化が生じることから,適正な咬合を付与するためには,咬合高径に対する主観約感覚と口腔機能さらにこれらを医師の側で客観的に評価する手法を組み合わせて用いることが重要であることが示唆された.ヒトにおける咬合高径の変化に対する感覚運動機能の変化を調べる目的で,健常有歯顎被験者および無歯顎患者を用いて研究を行った.健常者では,開口位の増大に伴い開口筋や閉口筋の活動や口唇閉鎖力が変化した.さらに,非機能的および機能的な口腔運動が生じ下顎位が変動するが,その発現数が多い被験者はそのことを自覚していた.無歯顎患者において2種類の咬合高径の義歯を1ヶ月間使用させると,旧義歯に比べて咬合高径が高い新義歯よりも旧義歯と同じ高径の新義歯で咀爵機能が向上するが,義歯への主勧的な評価こは大きな差がなかった.つまり,義歯の咬合高径を変化させた後の運動機能と感覚的順応には一定の期間が必要である可能性が示唆された.ヒトで観察された咬合高径の変化に対する順応性の神経生理学的機構を動物実験で検証した.モルモットの臼歯部の咬合挙上を行なうと,咀嚼中の閉口筋と開口筋活動が増大し開口量が小さくなるが最大開口位や咀嚼リズムには変化がなかった.実験動物の開口を一定の範囲で制限すると,咬合高径が低下する傾向が認められた.また,睡眠覚醒レベルによって咀嚼筋の緊張度変動し,下顎の位置も変化した.さらに咀嚼運動や単純な顎運動の発現や口腔感覚の中継に関わる脳部位に特異的な連絡があり,高次中枢での咬合高径の認知や口腔機能の調節こ影響を与える司能性が示唆された.以上から,咬合高径を変化させると感覚的・機能的な変化が生じることから,適正な咬合を付与するためには,咬合高径に対する主観約感覚と口腔機能さらにこれらを医師の側で客観的に評価する手法を組み合わせて用いることが重要であることが示唆された.平成18年度には以下の研究を進めた。全身的に日常生活が可能な範囲で医学的問題のない有歯顎の男女を被験者において実験を行い無歯顎患者における研究プロトコールを完成させるデータを収集した。下顎位置感覚・口腔感覚の記録分析として、開口量に対する位置感覚と咀嚼筋活動との関係を解析したところ、開口位の増大に応じて顎二腹筋活動が増大するが、最大開口からある開口位を保つよりも閉口位から同じ開口位に下顎位を保ったときの方が活動量が有意に高かった。また、閉口筋群の活動も開口位に応じて変化したが下顎安静位に近い開口位5mm前後で活動が最低となることがわかった。さらに、実験室内で被験者に黙読を約30分間行なわせて、筋電図(咀嚼筋、前脛骨筋)、心電図、脳電図、胸部呼吸運動、喉頭運動、嚥下音、音声ビデオ、下顎運動を記録したところ、様々な運動が生じることがわかり、非ストレス下においても噛み締め習癖を自覚する被験者では咀嚼筋活動が高いことから、無歯顎患者においてもかみしめ癖や口腔顔面痛の有無について注意を払う必要がある。また、閉口筋活動量が高いことは咬合高径が同様でも開口位の変動が大きいことを示唆すると考えられる。また、モルモットの自由行動時の咀嚼筋活動を記録したところ咬筋活動が睡眠中に大幅に減少することがわかった。

さらにモルモットの前歯部に咬合挙上板を装着し臼歯部の咬合挙上を行なう手法を応用し、上下臼歯に実験床を装着して、咬合を増大させた後に挙上板を除去する方法などを用い、咬合高径の経日的変化を実験的介入の前後に形態学的な変化を3次元X線CT撮影を行ないその像を解析した。咬合高径が高い装置除去直後と、装置除去後1週間後の咀嚼中で比較すると、最大開口位や咀嚼リズムには変化がなかったが、咀嚼中の開口量は装置除去直後の咬合高径が高い時期には有意に高い値を示した。無歯顎患者において2種類の咬合高径の義歯を1ヶ月間使用させて,グミゼリーの咀嚼能率や嚥下闘値,噛みしめの測定を行い,さらに義歯や口腔感覚の主観的評価を行った.義歯作成時の咬合高径の决定には,咬合高径の快適域を求めて決定する方法と,旧義歯の咬合高径を再現する方法を利用した.平成20年3月の時点で,研究協力に同意した患者6名のうち2種の義歯の使用期間を完了した患者が2名であった.両患者とも旧義歯に比べて咬合高径が高い新義歯よりも旧義歯と同じ高径の新義歯で咀嚼機能が向上する傾向にあった.また,両2種類の義歯に対する主観的な評価に関しては大きな差がなかった.つまり,咬合高径が変化すると,快適と感じる咬合高径と咀嚼機能に適した咬合高径との間に違いがあることを示している.したがって義歯の咬合高径の変化に対して咀嚼機能が訓応し、義歯に対する主観的評価とある程度の一致するためには,一定の期間が必要である可能性が示唆された.さらに,有歯顎健常者に対して実験的に可逆的な垂直的な顎間距離に変化を付与すると,下唇の口唇閉鎖力など口腔機能が変化することを確認した.一方、モルモットの前歯部に咬合挙上板を装着し臼歯部の咬合挙上を行った後の咬合高径と咀嚼機能の変化を経日的に解析すると,咬合高径は急減期と漸減期があり,急減期には咀嚼時の閉口筋と開口筋活動が増大し開口量は減少したことから,咬合高径に応じて咀嚼機能が変化する可能性が示唆された.また,実験動物の開口を一定の範囲で制限すると,咬合高径が低下する傾向が認められた.さらに咀嚼運動や単純な顎運動の発現に関わる大脳皮質部位の間に神経連絡があり,口腔感覚を中継する視床との線維連絡に部位特異性があったことから,咬合高径の変化がもたらす口腔感覚情報が,高次中枢での認知やさらに咀嚼運動の調節に影響を与える可能性が示唆された.
変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合するタンパク質を用いた新規抗がん剤の開発

RAS遺伝子の変異は全がんの約20%に認められるが,変異型Rasタンパク質を阻害する分子標的薬はいまだにない.変異型Rasの分子表面には低分子化合物が結合できるポケット(鍵穴)がなく,従来の低分子創薬の手法では変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合する薬剤を開発することは極めて困難である.そこで本研究では変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合するタンパク質Xに着目し,これを細胞内に導入することで変異型Rasを阻害する手法を開発する.RAS遺伝子の変異は全がんの約20%に認められるが,変異型Rasタンパク質を阻害する分子標的薬はいまだにない.変異型Rasの分子表面には低分子化合物が結合できるポケット(鍵穴)がなく,従来の低分子創薬の手法では変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合する薬剤を開発することは極めて困難である.そこで本研究では変異型Rasに高親和性かつ特異的に結合するタンパク質Xに着目し,これを細胞内に導入することで変異型Rasを阻害する手法を開発する.
石綿曝露者における発癌予防に関わる免疫学的分子標的の解析

本研究「石綿曝露者における発癌予防に関わる免疫学的分子標的の解析」では,アスベストの免疫担当細胞への影響を観察することから始まり,そこで得られた所見を,アスベスト曝露者における曝露指標あるいは,悪性中皮腫発生などに伴う,担癌指標として活用できないかどうか,加えて,それら免疫担当細胞の変化が,腫瘍発生に関連するとして,その免疫学的変化を生じなくすることが,発癌予防につながらないかどうかを検討することを目的とした。その結果,1)アスベスト曝露が制御性T細胞機能を充進させる結果,腫瘍免疫の減衰を齎す可能性があること。2)ケモカイン受容体のひとつであるCXCR3の膜発現低下が,細胞株モデルのアスベスト低濃度長期曝露モデル,あるいは,freshlyisolated peripheral T cellderived from health donorsを用いたin vitro実験系でも確認され,これはアスベスト曝露による胸膜プラークを示す症例,さらに強く悪性中皮腫症例で,同様の減少が認められること。3)TGFβやIL-10は,アスベスト長期曝露T細胞株でも,また,悪性中皮腫症例でも高値を示し,担癌指標となる可能性と,上記の制御性T細胞機能にも関連することが示唆されること。4)TGFβはまた,それのみでも,細胞増殖系のシグナルを制御抑制し,そのことが制御性T細胞などの機能充進につながる可能性があること。5)アスベスト長期曝露T細胞株モデルでは,NFkBの発現が低下しており,これもまた増殖能よりも分化能ひいては機能充進へと関連する可能性があること,等が判明した。今後は,アスベスト曝露者の早期診断指標かつ分子予防標的として制御性T細胞関連の分子の役割について,研究を進めていく予定である。アスベスト曝露について免疫系細胞で慢性長期曝露モデルを構築する必要があると考え,細胞毒性で感受性を有するHTLV-1不死化多クローン性T細胞株,MT-2,を用いて検討を行った。低濃度長期曝露株ではアポトーシスが減少し,アスベスト誘導アポトーシス抵抗性亜株(MT-2Rst)と名付け親株(MT-2Org)との性質の違いの検討をした。MT-2Rst細胞では,Src family kinaseの活性化,下流のIL-10の遺伝子発現・産生の亢進,オートクリン機構によって下流のシグナル伝達経路であるSTAT3のリン酸化,その下流のBcl-2の遺伝子・蛋白発現の増加がもたらされ,アスベスト誘導アポトーシス抵抗性が獲得されてきたと考えられた。健常人,石綿肺(担癌状態でない症例)そして悪性中皮腫の症例の末梢血CD4陽性細胞におけるBcl-2発現が,悪性中皮腫症例でのみ他の2群に比して有意に亢進していることも確認され,アスベストのTリンパ球への作用,中でも低濃度長期曝露の影響が覗えると考えている。同様にMT-2Rst細胞では,MT-2Org細胞に比し,T細胞受容体Vβのレパトアの発現がスーパー抗原曝露時のように多様に発現していることが確認され,T細胞のアスベスト線維との過去の邂逅の標となっている可能性が示唆された。症例においても23種類のTCRVβの発現を,健常人,珪肺症例,石綿肺ならびに悪性中皮腫症例のCD3+T細胞分画で検討してみると,アスベスト曝露症例である石綿肺例や悪性中皮腫例では複数のTCRVβにおいて,健常人の「平均+標準偏差の2倍」以上の発現を示すTCRVβが多く認められた。この所見は,前期のMT-2Rst細胞で観察された結果と,同意義を示すと考えられ,こちらの解析結果は,あるいはアスベスト曝露指標として発展させることが出来るかも知れないと思われた。

本研究「石綿曝露者における発癌予防に関わる免疫学的分子標的の解析」では,アスベストの免疫担当細胞への影響を観察することから始まり,そこで得られた所見を,アスベスト曝露者における曝露指標あるいは,悪性中皮腫発生などに伴う,担癌指標として活用できないかどうか,加えて,それら免疫担当細胞の変化が,腫瘍発生に関連するとして,その免疫学的変化を生じなくすることが,発癌予防につながらないかどうかを検討することを目的とした。その結果,1)アスベスト曝露が制御性T細胞機能を充進させる結果,腫瘍免疫の減衰を齎す可能性があること。2)ケモカイン受容体のひとつであるCXCR3の膜発現低下が,細胞株モデルのアスベスト低濃度長期曝露モデル,あるいは,freshlyisolated peripheral T cellderived from health donorsを用いたin vitro実験系でも確認され,これはアスベスト曝露による胸膜プラークを示す症例,さらに強く悪性中皮腫症例で,同様の減少が認められること。3)TGFβやIL-10は,アスベスト長期曝露T細胞株でも,また,悪性中皮腫症例でも高値を示し,担癌指標となる可能性と,上記の制御性T細胞機能にも関連することが示唆されること。4)TGFβはまた,それのみでも,細胞増殖系のシグナルを制御抑制し,そのことが制御性T細胞などの機能亢進につながる可能性があること。5)アスベスト長期曝露T細胞株モデルでは,NFkBの発現が低下しており,これもまた増殖能よりも分化能ひいては機能亢進へと関連する可能性があること,等が判明した。今後は,アスベスト曝露者の早期診断指標かつ分子予防標的として制御性T細胞関連の分子の役割について,研究を進めていく予定である。
マレイシア・ジョホール王宮の修復保存及び活用計画

当該年度は,対象遺構を有するマレイシア連邦・ジョホール州に現存する近代王宮の成立から現在に至る出来事を,時間軸と社会情勢の双方から整理し,また,マレイの王宮儀式と建築空間の相関性に関する史的考察を進めた.現地の歴史研究者及び往事の植民地政府高官による文献資料から,近代ジョホール王家の歴史をまとめるとともに王宮の歴史的変遷を明らかとした.当地では,王宮を取り巻く社会状況の一つとして,ソシアルクラブが認められるが,マレイの代表である王家,英国植民地政府,そして経済の実権を握っていた華僑の秘密結社が独自の共同体を組織していた.それらは,20世紀に入るとそれぞれを結ぶ媒体が適宜形成されるようになり,王宮で行われる儀典・儀式が一定の役割を演じていた.これらの史実を収集することで,ジョホール王宮の特徴を明らかとした.また,隣接するシンガポールの住宅建築の歴史について,文献読解とシンガポール・ナショナル・アーカイヴ(National Archive Singapore)に所蔵されている図面を基にまとめた.英国式コロニアル建築の様式の東南アジアへの伝播について,翻訳作業を通じて理解を深めた.それらを総合すれば,王宮の建てられた時代の建築生産を取り巻く社会環境と細部の様式の変遷を明らかとなる.更に,現代のジョホール州における文化財を取り巻く環境について,現地政府や研究機関,非営利組織(NPO)等の近年の活動とその動向について追った.それらの個別事例として,ジョホール王宮保存事業に関する現地の取り組みについて検証した.また,先行する我が国における近代建築の修復事業を参照しながら,バライ・ザハラ修復事業計画への政策提言を用意した.初年度は,現地調査を9月に実施し,以下の研究項目について学術調査を進めた.[ジョホール州内の地方都市]州都ジョホール・バル市の他,バトゥー・パハット市,ムアル市内の市街地形成地区にあるショップハウスの現況調査を進め,街路と地区の写真撮影を行った.各都市の情報提供者より,レヴューを受けた.[ジョホールの近代遺産]ジョホール・バル市内の王宮・官庁舎・その他の公共建築・ショップハウスの現況調査を進め,修理工事の有無と活用状況の把握に努めた.マレイシア工科大学所蔵の図面を閲覧・複写し,現地研究者からレヴューを受けた.その他,地方都市にある会館・寺観・モスクなどの近代遺産の現況調査を進め,写真撮影を行った.[ジョホール・バル市の都市計画]州政府発行の都市計画のマスタープランを入手し,計画概要を把握した.開発計画の大要の中で,文化財保存と街並み保存及び歴史的環境の保全がどのように扱われているのかを調査した.[スルタン王家の宮殿建築]コンセンサス形成のための,第一回バライ・ザハラ宮殿修理工事準備委員会を行い,現地主導の組織設立を主導した.修理工事対象の建造物の現況調査(継続)を進めた.[シンガポール国立博物館の改修・増築工事]先行事例として,コロニアル建築であるシンガポール国立博物館の改修・増築工事を視察,担当者複数名よりレヴューを受けた.[我が国の修理工事の動向]我が国の修理工事の動向を把握するため,邦人専門家より講演形式のレヴューを受けた.以上の調査項目を帰国後,整理し,シンガポール及びジョホール州にある宮殿建築の変遷の系譜を明らかとした.また,19世紀以降の英領植民地の形成過程の中でのマレイ半島の各州内に点在する王宮造営の歴史と系譜を整理し,ジョホール王宮の相対的位置について考察を進めた.(760字)当該年度は,対象遺構を有するマレイシア連邦・ジョホール州に現存する近代王宮の成立から現在に至る出来事を,時間軸と社会情勢の双方から整理し,また,マレイの王宮儀式と建築空間の相関性に関する史的考察を進めた.現地の歴史研究者及び往事の植民地政府高官による文献資料から,近代ジョホール王家の歴史をまとめるとともに王宮の歴史的変遷を明らかとした.当地では,王宮を取り巻く社会状況の一つとして,ソシアルクラブが認められるが,マレイの代表である王家,英国植民地政府,そして経済の実権を握っていた華僑の秘密結社が独自の共同体を組織していた.それらは,20世紀に入るとそれぞれを結ぶ媒体が適宜形成されるようになり,王宮で行われる儀典・儀式が一定の役割を演じていた.これらの史実を収集することで,ジョホール王宮の特徴を明らかとした.また,隣接するシンガポールの住宅建築の歴史について,文献読解とシンガポール・ナショナル・アーカイヴ(National Archive Singapore)に所蔵されている図面を基にまとめた.英国式コロニアル建築の様式の東南アジアへの伝播について,翻訳作業を通じて理解を深めた.それらを総合すれば,王宮の建てられた時代の建築生産を取り巻く社会環境と細部の様式の変遷を明らかとなる.更に,現代のジョホール州における文化財を取り巻く環境について,現地政府や研究機関,非営利組織(NPO)等の近年の活動とその動向について追った.それらの個別事例として,ジョホール王宮保存事業に関する現地の取り組みについて検証した.また,先行する我が国における近代建築の修復事業を参照しながら,バライ・ザハラ修復事業計画への政策提言を用意した.
卵巣癌の増殖,浚潤における種々のサイトカインの関与とその機序の解明に関する研究

卵巣癌とサイトカインの関わりについて検討するため、本研究では特にInterleukin-6 (IL-6)に着目した。現有する11株のヒト卵巣癌細胞株を用いて培養上清中へのIL-6産生をELISA法により検討した所、非上皮性卵巣癌株1株を除く上皮性卵巣癌株10株の全てに測定感度以上のIL-6が検出され、これらは全て生物活性を有することがB9細胞を用いたBioassay法により確認された。IL-6産生株の細胞増殖はリコンビナントIL-6投与で促進されず、かつIL-6に対する中和抗体投与で抑制されないのに対し、IL-6に対するアンチセンスオリゴヌクレオチド(AS)投与により全例、特異的に抑制された。この際投与したASがIL-6産生を特異的に抑制していることはELISA法で確認できた。ASが引き起こす増殖抑制はリコンビナントIL-6を投与しても解除されなかったのに対し、センスオリゴヌクレオチドを投与した場合には投与濃度依存性に細胞増殖が開腹した。細胞外のIL-6のシグナルはIL-6レセプターとgp130の共役作用により細胞内へと伝えられるので、各卵巣癌株におけるこれらIL-6関連レセプターの発現状態をRT-PCR法を用いて検討した所、gp130は検討した10株全ての卵巣癌株で発現していた。他方、IL-6レセプターはIL-6産生株9株中、4株でのみ発現を認めた。残るIL-6非産生株5株はIL-6非産生株の1株同様、シグナルトランスデューサーであるgp130は存在するもののIL-6レセプターを発現しておらず、細胞外IL-6からのシグナルを細胞内に伝える手段を有していない細胞株群と考えられた。以上の結果に示した如く卵巣癌は高頻度にIL-6を産生するが、卵巣癌細胞が一旦細胞外に放出したIL-6はそのシグナル伝達系を有する細胞においてでさえも、もはや自己の増殖には関与せず、むしろ細胞内でのIL-6産生ないしは産生機構自体が自己の細胞増殖に促進的に働いている可能性が示唆された。今後はその機序について明らかするとともに、卵巣癌による産生が既に報告されている他のサイトカインについても卵巣癌との関連について解析して行きたい。現有する13株のヒト卵巣癌細胞株を用いてEnzyme linked-immuno-sorbent assay(ELISA)法により培養上清中へのInterleukin-6(IL-6)産生能を検討した所、9株で測定感度以上のIL-6が検出された。この9株が産生するIL-6は全て生理活性を有していることがIL-6依存性の増殖を示すB9細胞を用いたBioassay法により確認された。さらに興味深いことには、卵巣癌の細胞増殖は外来性リコンビナントIL-6投与で促進されず、かつIL-6に対する中和抗体投与で抑制されないのに対し、IL-6に対するアンチセンスオリゴヌスレオチド投与により全例、特異的に抑制された。以上の知見より卵巣癌細胞より一旦細胞外に放出されたIL-6ではなく細胞内でのIL-

6産生機構が自己の細胞増殖に促進的に働いていると推定された。以上の内容は平成6年4月の日本産科婦人科学会学術講演会および、10月の日本癌学会総会で報告した。現在我々はこれら既得の研究結果より卵巣癌細胞内でのIL-6産生機構が卵巣癌自身の増殖に促進的に関与していると考えているが、今後はその細胞内産生機構のどの部分が増殖に必須であるかについて明らかにする予定である。また卵巣癌細胞より一旦細胞外に放出されたIL-6自体はその増殖にもはや関与していないという知見を得たが、これが卵巣癌細胞がIL-6レセプターをその細胞膜上に発現しているうえでの現象であるか否かを検討するため、現在IL-6関連のレセプターをコードするmRNAの発現をRT-PCR法を用いて解析中である。なお得られた結果は平成7年3月のAnnual Meeting of the American Association for Cancer Research(Toronto,Canada)に発表する予定である。卵巣癌とサイトカインの関わりについて検討するため、本研究では特にInterleukin-6(IL-6)に着目した。現有する11株のヒト卵巣癌細胞株を用いて培養上清中へのIL-6産生をELISA法により検討した所、非上皮性卵巣癌株1株を除く上皮性卵巣癌株10株のすべてに測定感度以上のIL-6が検出され、これらは全て生物活性を有することがB9細胞を用いたBioassay法により確認された。IL-6産生株の細胞増殖はリコンビナントIL-6投与で促進されず、かつIL-6に対する中和抗体投与で抑制されないのに対し、IL-6に対するアンチセンスオリゴヌクレオチド(AS)投与により全例、特異的に抑制された。この際投与したASがIL-6産生を特異的に抑制していることはELISA法で確認できた。ASが引き起こす増殖抑制はリコンビナントIL-6を投与しても解除されなかったのに対し、センスオリゴヌクレオチドを投与した場合には投与濃度依存性に細胞増殖が回復した。細胞外のIL-6のシグナルはIL-6レセプターとgp130の共役作用により細胞内へと伝えられるので、各卵巣癌株におけるこれらIL-6関連レセプターの発現状態をRT-PCR法を用いて検討した所、gp130は検討した10株全ての卵巣癌株で発現していた。他方、IL-6レセプターはIL-6産生株9株中、4株でのみ発現を認めた。残るIL-6産生株5株はIL-6非産生株の1株同様、シグナルトランスデューサーであるgp130は存在するもののIL-6レセプターを発現しておらず、細胞外IL-6からのシグナルを細胞内に伝える手段を有していない細胞株群と考えられた。以上の結果に示した如く卵巣癌は高頻度にIL-6を産生するが、卵巣癌細胞が一旦細胞外に放出したIL-6はそのシグナル伝達系を有する細胞においてでさえも、もはや自己の増殖には関与せずむしろ細胞内でのIL-6産生ないしは産生機構自体が自己の細胞増殖に促進的に働いている可能性が示唆された。今後はその機序について明らかにするとともに、卵巣癌による産生が既に報告されている他のサイトカインについても卵巣癌との関連について解析して行きたい。
微小管機能を制御する超分子形成とリガンド機能の解析

本研究は,微小管機能を制御する超分子形成について,チューブリン・阻害剤複合体の構造を解析して微小管機能を解明すること,作用機作に基づいた分子設計により新規生理活性物質の創製を図ることを目的としている.本年度は,稲病害“稲こうじ"より、リゾキシン/メイタンシン部位リガンドであるウスチロキシンAの類縁体で,最単純構造のウスチロキシンFを新規代謝物として発見・構造決定し、強いチューブリン重合阻害活性を示すことを見出した.新規コルヒチン部位リガンドと報告されているキュラシンAの全合成を完了し、合成法を確立した,その過程で,メチルシクロプロパンカルボン酸のキラル合成の有用な方法を考案した.また,側鎖部分を変換した類縁体を合成し,構造・活性相関を検討中である.海綿から得たアレナスタチンAは,強い微小管蛋白重合阻害活性を示した(IC_<50>;2.8μM).これのチューブリンへの結合はコルヒチンとは全く競合せず,ビンプラスチンで阻害されるがその程度は弱い.リゾキシンにより拮抗的に阻害される.16員環上のイソブチル基および側鎖上のエポキシ基,メチル基の立体配置異性体は,いずれも抗チューブリン活性を示さない.また,環上のエステル結合の一つをアミド結合に変換したトリアミド体は活性を示すが,テトラアミド体は活性が無いことを明らかにした.この結果は,KB細胞に対する活性と並行している.日本産イチイから単離された5個の新規タキサン化合物に,タキソ-ルと同様な,Ca^<2+>による微小管脱重合を阻害する活性が認められた.これらが,タキソ-ルの抗腫瘍作用に重要とされているオキセタン環やアシル側鎖を有しないことは興味深い.本研究は,微小管機能を制御する超分子形成について,チューブリン・阻害剤複合体の構造を解析して微小管機能を解明すること,作用機作に基づいた分子設計により新規生理活性物質の創製を図ることを目的としている.本年度は,稲病害“稲こうじ"より、リゾキシン/メイタンシン部位リガンドであるウスチロキシンAの類縁体で,最単純構造のウスチロキシンFを新規代謝物として発見・構造決定し、強いチューブリン重合阻害活性を示すことを見出した.新規コルヒチン部位リガンドと報告されているキュラシンAの全合成を完了し、合成法を確立した,その過程で,メチルシクロプロパンカルボン酸のキラル合成の有用な方法を考案した.また,側鎖部分を変換した類縁体を合成し,構造・活性相関を検討中である.海綿から得たアレナスタチンAは,強い微小管蛋白重合阻害活性を示した(IC_<50>;2.8μM).これのチューブリンへの結合はコルヒチンとは全く競合せず,ビンプラスチンで阻害されるがその程度は弱い.リゾキシンにより拮抗的に阻害される.16員環上のイソブチル基および側鎖上のエポキシ基,メチル基の立体配置異性体は,いずれも抗チューブリン活性を示さない.また,環上のエステル結合の一つをアミド結合に変換したトリアミド体は活性を示すが,テトラアミド体は活性が無いことを明らかにした.この結果は,KB細胞に対する活性と並行している.日本産イチイから単離された5個の新規タキサン化合物に,タキソ-ルと同様な,Ca^<2+>による微小管脱重合を阻害する活性が認められた.これらが,タキソ-ルの抗腫瘍作用に重要とされているオキセタン環やアシル側鎖を有しないことは興味深い.
「帝国」としての徳川日本と東北アジア―支配領域と商品生産・流通・消費の空間構造―

江戸時代(16031868年)の日本は、「鎖国」という語で一般に想起されるような閉鎖した経済体系ではなく、領土の南北にある「異国」(琉球王国)・「異域」(蝦夷地)を中国および日本国内市場向け商品の生産地として組み込んだ「帝国」的な政治的・経済的実体であった。本研究は、主として繊維製品(生糸、絹織物、綿織物)、海産物、貨幣材料(日本銀、アメリカ銀)などの輸出入に着目し、徳川日本の経済が中国を中心とする東アジア経済およびグローバルな物流とどう結びついていたか、またそれにより日本の物質文化が長期的にどう変容したかを分析した。平成25(2013)年度は、本助成研究を含む五年間の個人研究プロジェクト"Tokugawa Shogunateasa Small Empire in EasternAsia: The Spatial Structure of the Japanese Economy and Territorial Dynamics, 1550-1850"(「小帝国」としての徳川日本と東北アジアー支配領域と商品生産・流通・消費の空間構造ー)の第二年目に相当する。今年度は、助成最終年度(平成26年度)に成果を国際会議での報告や論文投稿という形で公開するため、(1)(前年度に引き続いて)日本語・英語で出版された先行研究と史資料の収集・精読、ならびにデータ整理、(2)それにもとづく論文の英語での執筆、という二つの目標を設定した。まず(1)について、江戸時代の日本が中国・日本国内市場向け商品の生産を介して領域外に位置する異国・異域(琉球王国・蝦夷地)の経済的・政治的な包摂を志向する「帝国」的な実体であったことを実証するため、今年度は「徳川期の生産・流通構造および物質文化の変容」を小テーマとし、港市長崎・大坂中央市場を対象に、日本と琉球・蝦夷地・中国・アジアの他地域・ヨーロッパの間の商品の流れを一次・二次資料にもとづいて考察した。調査はおもに長崎と大阪で実施し、オランダ東インド会社と中国人海商の貿易と、近世大坂における長崎・蝦夷地・琉球からの輸出入品の取り扱いについて、史資料を精読した。(2)また上記の作業から得られた知見にもとづいて、最終成果物としての英文学術書の二章分に相当する草稿を執筆した。そこで最終年度中の国際研究会議での成果報告にむけてプロポーザルを提出し、ヨーロッパ日本研究協会国際会議とアジア経済史国際会議に受理された。上の目的を達成するため、年度当初に(1)日本語・英語で出版された先行研究の収集・精読・データ整理、(2)主として国内の機関に所蔵される史資料の収集とデータ整理、という計画目標を設定した。そして、今年度は「『帝国』の生産・流通構造および物質文化の変容」を大きなテーマとし、主として繊維製品・砂糖・海産物の三品目について関連文献の収集と一次・二次資料の閲覧を行なった。成果としては、(1)琉球王国と日本の砂糖に関する生産・流通・消費のあり方と同時代のカリブ海域ーヨーロッパの比較を中心としたサーヴェイ論文を執筆し、海外の学術雑誌に投稿した(依頼原稿。査読中)。また、(2)16世紀から19世紀における中国・東南アジア・インドからの生糸・絹織物輸入と徳川日本の輸入代替化に関する論文を執筆した(依頼原稿)。この論文を収録した論文集は平成26年中にオックスフォード大学出版局から刊行予定である。上記の成果はいずれも本研究を含む研究企画の最終成果物としての英文学術書(平成28年度末の脱稿を予定)に何らかの形で収める予定である。全体として、研究の初年度としてはおおむね満足すべき成果をあげたと言えよう。助成最終年度にあたり、以下を重点的に実施した。:過去の二年度に引き続き、(1)国内・海外所在の史資料の収集とデータ整理。(2)近世国家に関する理論的論考と世界の物質文化に関する先行研究の精読と整理。さらに(3)中間報告となる英文報告の執筆と国際会議における研究発表。まず史資料収集について、英国博物館、ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館(ロンドン)と長崎歴史文化博物館において、江戸時代の主要な輸入品(テキスタイル、貨幣鋳造材料である各種金属)の調査を実施した。その結果、実態が不明だった1819世紀前半の輸入金について、実物に基づいてある程度の類型化を行なうことができた。また、先行研究で使われていなかった一次資料を用いて1847(弘化四)年までの鋳貨素材の輸入量を特定した。年度後半はカリフォルニア大学ロサンゼルス校に滞在し、グローバルな近世(1618世紀)における国家の諸類型、国家と経済の関係、貿易と物質文化のあり方について、他地域の専門家らと理論・実証の両面について意見を交換した。また北米の博物館において、テキスタイル・宝飾品と貨幣・絵画資料など、物質文化の変容を探るうえで欠かせない史資料を実見した。研究成果の発表については、これまで得た萌芽的な知見を学会の場で議論することを重視した。

まず第14回ヨーロッパ日本研究協会国際会議において「東アジアの小帝国としての徳川日本」という本研究の骨組み部分の構想について報告した。また第4回アジア経済史国際会議では、長崎という対外関係の重要な窓口における、中央権力の対外政策に包摂されない在地や貿易関係者の私的商行為を論じた。さらに国際会議「ユーラシア東南部における比較と関連」において、徳川日本の南北フロンティア(蝦夷地・琉球)における海外向け商品生産と国内経済との関係を論じ、同時期の東・東南アジア諸国との比較を行なった。近世日本対外関係史、海域アジア史、グローバルヒストリー前年度に引き続き、近世アジアの経済史に関する先行研究の精読と、データの収集・整理を行なった。特に、日本経済史・日本と世界の物質文化に関する研究や関連資料のサーヴェイを重点的に実施した。また、大阪および長崎において、オランダ東インド会社と中国人海商の貿易と、近世大坂における長崎・蝦夷地・琉球からの輸出入品の取り扱いについて、史資料の調査を行なった。そして史資料の分析から得られた成果をもとに研究論文の草稿を執筆し、次年度中の成果公表にむけて国際学会にプロポーザルを提出したところ、既に二つが受理された。総じて、史資料の精査にもとづいた萌芽的研究の基盤作りと、それら中間的な成果の公開の準備については、満足すべき状況にあるといえる。次年度の課題としては、徳川日本と同時期の世界の「帝国」に関する先行研究、とりわけ「帝国」の理論的な理解に関する文献のサーヴェイを、集中して行なう必要がある。これについては、年度後半のサバティカルを利用して先行研究を熟読・整理するとともに、海外の研究者とのディスカッションを重ねることで、達成できるものと考えている。今年度は、先行研究(1619世紀世界の「帝国」に関する実証的・理論的研究と近世アジアの経済史に関する文献・史料)を網羅的に収集・精読し、データ整理を重点的に行なう計画であった。多言語かつ大量の文献の読み込みと史料研究に特化することを予定した初年度としては、刊行には至っていないものの既に英文で成果の一部を提出できたのは、順調な研究のすべり出しを示していると考える。ただしそのうち一点は研究動向のサーヴェイなので、次年度以降は一次資料の分析から得られた知見を論文として公表していくことが課題である。次の三点を重点的に実施する予定である:(1)過去の二年度に引き続き、近世国家に関する理論的論考ならびに世界の物質文化・グローバル経済史・日本経済史に関する先行研究の精読とデータ整理。(2)おもに夏期休暇期間・秋セメスター(サバティカル)を利用した海外・国内所在の史資料の収集とデータ整理。(3)論文の執筆および国際会議等における研究報告。上記のうち、(2)については、次の三つの調査を計画している。まず、東京(おもに東京大学史料編纂所、国会図書館)において日本・中国と蝦夷地・琉球との貿易に関する一次・二次資料を調査する。次に、英国図書館およびヴィクトリア&アルバート博物館(ともにロンドン)において史料調査を実施する。特にイギリスからアジアに輸出された織物製品を実見し、日本に現存する輸入品現物と関連する文書史料との照合を行なう。
赤ちゃんポストの立法論的考察

熊本市の慈恵病院で試行されている「赤ちゃんポスト」について、その法制化の要否を明らかにすることを目的に、本研究は、各国の制度を比較法的に調査し、第一に、各国で賛成・反対のいずれかが決定的な流れとして確立しているわけでなく、我が国において法制化するか否かは政策的に等しく可能な選択肢であること、第二に、子捨て助長か、子殺し防止かという検証不能なスローガンより、子殺し防止の他の政策手段との比較や、子捨て容認のメリット・デメリットの検証を踏まえて政策的に判断すべきであることを指摘した。本研究は、我が国での「赤ちゃんポスト」の法制化の要否と具体的な制度のあり方について立法提言することを目標に、その手がかりとして、本年度は、まず手始めに、アメリカの赤ちゃん避難所制度の実像を明らかにすることを主要な課題として研究を進めた。同制度は、概略、所定の赤ちゃん避難所に子を捨てた親の行為を一定の要件の下に免責するととともに、その匿名性を保証し、以て子殺しの発生を防止しようとするものである。各州で採用された同制度の内容については、三枝健治「赤ちゃん避難所法(Safe Haven Law)」(一)一いわゆる赤ちゃんポストの是非を巡って」早稲田法学83巻4号(2008)に整理のうえ既に公表済であるが、文献調査の結果、同論文公表後も、新しく制度を導入した州や、導入済みの制度を改正した州が存在していることが明らかとなったことから、そうした新たな動向を反映した同制度を巡る最新の状況を正確に把握するよう努めた。そして、近時、制度導入州が拡大する一方、反対運動も各州で強まり、賛否両論の状態がなおも続いていること、また、州によって幾つか制度のヴァリエーションがあり、そうしたヴァリエーションに同制度に対する微妙なスタンスの差が窺えること等を調査により確認し、かかる混沌とした状況下、賛成・反対論のそれぞれが、同制度の導入・設計設計・改正を巡る議論の展開にどのような影響をもたらしたか、慎重に分析を進めた。この分析を進めるにあたり、現地でヒアリング等の実態調査を行い、規定上の制度的仕組みに止まらず、その実際の運用面の課題について理解を深めたことが大いに役立った。本研究は、本年度、昨年度に続き文献調査により主にアメリカのbaby safe havenとドイツのbabyklappeの概要を明らかにするとともに、現地調査を実施してその運用実態も把握したうえ、いわゆる赤ちゃんポストの法制化の要否について分析を加えた。文献調査および現地調査から確認し得たのは、アメリカでもドイツでも、赤ちゃんポストの賛成論が広がっている事実(例えば、baby safehavenを導入する州がアメリカで拡大していること、ドイツのbabyklappeと同様の制度が隣国であるチェコ等にまで広がっていること等)がある一方、反対論も同様に衰えていないと窺える事実(例えば、免責対象となる捨て子の年齢を引き下げて子捨ての免責を限定するに至った州がアメリカで見られること、建物外に設置していたbabyklappeを建物内に移転して子捨ての心理的負担を高めた病院がドイツで出現していること等)があるということであった。ここから、第一に、賛成・反対のいずれかが決定的な流れとして確立しているわけではなく、法制化するか否かは政策的に等しく可能な選択肢であること、第二に、子捨て助長か、子殺し防止かという実証不可能なスローガン的効果より、子殺し防止の他の政策手段との比較、子捨て容認のメリットデメリットの比較といった実際上の考慮に基づき、一つの政策判断として、法制化の要否と制度のあり方につき態度決定すべきであること、以上二点を分析の過程で指摘したことが本研究の成果である。より詳細な分析は、学術雑誌に公表する論文において示す予定である。
加齢に伴うBリンパ球異常反応の分子生物学的解析

加齢に伴い種々の免疫機能失調が顕われてくるがその多くはT細胞に依存していることが多くの研究により明かとなっている。一方B細胞系については上記の形質細胞数の増加以外には大きな特徴が無いとされてきた。通常は加齢に伴いT細胞機能が低下することによるB細胞の免疫グロブリン増加の機構は抑制性T細胞機能の低下によると考えられている。本研究では特にヘルパーT細胞に対するB細胞の反の加齢に伴う変化を中心に解析したものである。1. B細胞を刺激するT細胞クローンの樹立限界希釈法により8週齢のddYマウスより自己反応性ヘルパーT細胞クローンを25株樹立し、IL-2.II-4産生によりTh0タイプ3株、Thlタイプ株9株、Th2タイプ13株に分類した。上記以外のサイトカインについてもRT-PCR法により発現を解析した。2.クローン化T細胞によるB細胞反応の加齢変化T細胞クローンとそれぞれ年齢の異なる(9、35、90週齢〉ddYマウスのB細胞を共に培養し、培養上清中の免疫グロブリン量を測定した。T細胞クローンと各週齢のB細胞との共同培養においてTh2タイプクローンにおいては用いたB細胞が加齢している程1gM.IgG,IgAの各免疫グロブリンサブクラスの産生量が増加していた。T細胞クローンの中では、Th0及びTh2タイプは比較的強い免疫グロブリン産生誘導性を示す傾向にあった。13細胞にThlTh1とTh2の両者のクローンを添加すると強い免疫グロブリン産生が認められた。3.骨髄移植による免疫系の修飾高1gA血痛マウスに正常骨髄を移入したり逆に正常マウスに高IgA血症マウスの骨髄を移植すると血中lgA値が修飾される。上記の反応異常も骨髄幹細胞レベルに変化が発生している可能性を示唆する。4.ヘルパークローンの移入B細胞を強く刺激するヘルパークロンを若齢のマウスに移入した。免疫グロブリンの増強は認められなかったが高度の蛋白尿が観察された。ddYマウス由来のT細胞クローンを多数作製した。それらのうち12クローンについて発現するサイトカインを同定した。同定したサイトカインの種類はIL-1,IL-2,IL-3,IL-4,IL-5,IL-10,TGFであり、これらをRT-PCRで検出するシステムを樹立した。これらのT細胞クローンはIL-2とIL-4の発現により3つのグループに分類できた。もっとも多かったのはIL-4を分泌するTh2タイプのクローンであった。分泌するサイトカインはクローンごとに大きく異なりT細胞クローンの多様性が示された。我々は多数のクローンを作製し保存しておりこれらを順次解析し多様性と機能の関連を検討する予定である。次に同系のマウスよりリンパ球を得た後に抗Thy-1.2抗体と補体を用いた細胞障害試験によりT細胞を除去しB細胞を分離回収した。このようにして得られたB細胞をマイトマイシンCあるいは放射線により分裂増殖を抑制する処理をした後に各々のT細胞クローンと共に培養した。培養後に培養液中に分泌される免疫グロブリンの定量化を行なった。この際、分泌される免疫グロブリン量はクローン毎に異なりB細胞に対する作用の多様性が示された。現在検索するT細胞のクローン数を増やしT細胞クローンのサイトカイン産生とB細胞への影響を検討している。使用するB細胞の月齢を変えて実験を行なったところ多くのT細胞クローンにおいて加齢に伴い免疫グロブリンの産生が亢進することがわかった。しかし全く変化が無いクローンも存在するところからT細胞側の要因を平成10年度は解析する予定である。

4.ヘルパークローンの移入B細胞を強く刺激するヘルパークロンを若齢のマウスに移入した。免疫グロブリンの増強は認められなかったが高度の蛋白尿が観察された。