hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎生期の栄養因子による生活習慣病関連遺伝子のエピジェネティクス制御の異常

DOHaD仮説の機序として,胎児期の低栄養ストレスがゲノムのメチル化パターンに変化を起こすことが考えられている.われわれは妊娠マウスを栄養制限して,胎仔の遺伝子のエピジェネティック制御の変化を検証した.胎仔肝におけるOCT-4およびSphk-1遺伝子の上流領域のDNAメチル化パターンを解析し,プロモーターのメチル化は両群間に有意差はなかったが,ゲノムDNAのメチル化パターンの特異的な変化を明らかにした.OCT-4およびSphk-1遺伝子発現の変化により細胞の分化の異常を引き起こす可能性がある.DOHaD仮説の機序として,胎児期の低栄養ストレスがゲノムのメチル化パターンに変化を起こすことが考えられている.われわれは妊娠マウスを栄養制限して,胎仔の遺伝子のエピジェネティック制御の変化を検証した.胎仔肝におけるOCT-4およびSphk-1遺伝子の上流領域のDNAメチル化パターンを解析し,プロモーターのメチル化は両群間に有意差はなかったが,ゲノムDNAのメチル化パターンの特異的な変化を明らかにした.OCT-4およびSphk-1遺伝子発現の変化により細胞の分化の異常を引き起こす可能性がある.初年度は,自然交配後の妊娠マウス16頭を自由摂食(コントロール)群と摂食制限群(妊娠10.5日から19.5日まで自由摂食の70%に給餌制限する)に分けて飼育を行った。CpGアイランドのメチル化。特にT-DMRのマッピングが詳細に検討されているC57B1/6マウスを用いた。30%の母獣摂食制限により胎仔および胎盤重量はいずれも1020%程度の減少し,胎仔発育遅延(IUGR)マウスとなった。胎仔の肝および胎盤組織を採取して,mRNAの抽出とDNAマイクロアレイ法による候補遺伝子同定を行った。肝および胎盤組織から抽出したmRNAから逆転写反応で標識cDNAを作り,DNAチップにハイブリダイズして各遺伝子の発現をみた。コントロール群との相対的なシグナル比の比較により,栄養制限下にある組織において発現上昇または発現低下している遺伝子群をピックアップした結果では,IGF2,CDKN1C,CDKN1C,MEG3などといった遺伝子がすでにいくつか確認されているが,さらにサンプル数を増やして確認の予定である。これらの中からヒトにおけるメタボリックシンドローム発症関連遺伝子を参考にして,ゲノム遺伝子のメチル化パターンをコントロールと比較することによって,エピジェネティックな影響を受けているかの検討を次年度に予定している。胎盤は胎生期の子宮内環境を決定し,胎児プログラミングを司る臓器であり,低酸素,低栄養といったストレスによって遺伝子のメチル化パターンが大きく変化していることが予想される。前年度に行った妊娠マウスを用いた,自然交配後の妊娠マウス16頭を自由摂食(コントロール)群と摂食制限群(妊娠10.5日から19.5日まで自由摂食の70%に給餌制限する)に分けて飼育を行った.CpGアイランドのメチル化,特にT-DMRのマッピングが詳細に検討されているC57B1/6マウスを用いた.胎仔の肝および胎盤組織を採取して,mRNAの抽出とDNAマイクロアレイ法によって各遺伝子の発現をみた.コントロール群との相対的なシグナル比の比較により,栄養制限下にある組織において発現上昇または発現低下している遺伝子群をピックアップした結果では,IGF2,CDKN1C,MEG3などといった遺伝子が同定された.この中でもっともメタボリックシンドローム発症との関連性が高いと考えられるのはIGF2遺伝子であり,IGF2の多型と血圧(BP)などの心血管系パラメータとの関係が知られている.摂食制限群胎仔とコントロールの肝臓において,IGF2mRNA発現をリアルタイムPCRで比較したところ,前者での発現が有意に上昇していることが確認できた.改めてこれらから生まれたマウス新生仔を育て,収縮期BP,血漿中トリグリセリド,血漿中コレステロール,平均動脈圧,相対的心臓重量を指標として評価しているところである.さらには糖質・脂質代謝の恒常性とともに,その異常としての高脂血症や代謝異常の病態に関わる可能性を今後探っていく予定である本研究の目的は,胎生期の成人病発症素因獲得のメカニズムとして,妊娠期低栄養に曝露させた動物実験において肥満素因に関連する肝の遺伝子のエピジェネティクス異常(DNAのメチル化の低下)が生じ,誤ったエピジェネティックな情報はさまざまな疾病をもたらすという仮説を検証することである.すなわち,子宮内環境による胎児組織のDNAメチル化とそれによって生じる遺伝子発現の変化が将来の疾病罹患のリスクに関係することを調べるために,妊娠中の低栄養ストレスによるマウス新生仔組織のゲノムDNAメチル化の変化を定量した.妊娠マウスを9%caseinのタンパク質制限による飼育群(R群)とコントロール群(C群)の2群に分けて飼育した.出生直後の新生仔より肝を摘出し,アガロースビーズ内に組織を封入した後に,ゲノムDNAのシトシンのメチル化の有無をbisulfite法により調べた.標的遺伝子としてOct-4およびsphingosine kinase-1a(SPHK1)を選び,そのプロモーター領域をPCRで増幅し塩基配列を調べた.R群(n=16)とC群(n=22)を解析の対象とした.シトシンのメチル化比率に関しては,Oct-4およびSphk-1において統計的な有意差を認めなかった.しかしメチル化部位に着目すると,Oct-4では両者に差が認められなかったが,Sphk-1ではメチル化部位が異なるパターンを認めた.CpAやCpTなどのnon-CpGのシトシンにメチル化が付加されていることがパターンの違いの原因と考えられた.

DOHaD理論の病態と結びつけるために,DNA microarrayにて遺伝子発現の変化を網羅的に調べ,ターゲットとなる遺伝子をさらに絞り込むことによってIGFBP1などの複数の候補遺伝子を明らかにした.
変異レセプターチロシンキナーゼによる造血器腫瘍発症機構の解明

急性骨髄性白血病においては、レセプター型チロシンキナーゼであるc-KitやFLT3の恒常的活性化変異が認められ、これらの遺伝子異常は急性骨髄性白血病の予後不良因子であることが示されている。c-Kit, FLT3は共に膜直下領域、キナーゼ領域の変異により恒常的活性化を示すが、特にキナーゼ領域変異体は膜直下領域変異に比して、チロシンキナーゼ阻害剤に抵抗性を示し新たな阻害療法の開発が必要である。c-Kit、Flt3の野生型およびキナーゼ領域変異、KIT V814、Flt3 V838を用いそれぞれの細胞内ドメインの22個のチロシン残基を1個ずつフェニルアラニンに置換した変異を導入しそのキナーゼ活性およびシグナル伝達に及ぼす影響について比較検討した。KIT V814においてはキナーゼインサート部位のTyr719をPheに置換することでチロシンキナーゼ活性が消失するが、FLT3 V838においてはキナーゼ領域内のTyr845,Tyr892,Tyr922をPheに置換することでキナーゼ活性が消失した。このように活性化変異チロシンキナーゼにおいては、特定のチロシン残基がそのキナーゼ活性の維持に重要であることが示された。Tyr845Phe, Tyr892Phe, Tyr922Phe変異体はその蛋白分解が亢進しており、またキナーゼ活性は温度を低下させることで一部回復し、温度感受性を示した。更にシャペロン蛋白であるHsp90,Cdc37を共発現させることでそのキナーゼ活性の回復を見た。これらの事実よりTyr845,Tyr892,Tyr922はFLT3 V838の活性化構造の安定化に重要なチロシン残基であることが明らかとなった。さらにFLT3の他の活性化変異Flt3-ITD, Ile839delにおいても、これらのチロシン残基はその活性発現に重要であり、これらのチロシン残基を標的としたFLT3変異阻害療法の開発が今後検討されうることを示した。チロシンキナーゼの活性化変異は多くの癌に共通して認められる遺伝子異常であり、特に造血幹細胞に発現するtypeIIIレセプター型チロシンキナーゼc-Kit,FLT3の活性化変異は造血器重瘍の発症に重要な役割を担っている。c-Kit,FLT3は共に膜直下領域、キナーゼ領域の変異により恒常的活性化を示すが、特にキナーゼ領域変異体は膜直下領域変異に比して、チロシンキナーゼ阻害剤に抵抗性を示し分子標的療法において大きな問題である。我々はキナーゼ領域変異の活性化機構を明らかとすることによりその阻害療法の開発の可能性について検討した。これまでの我々の研究によりキナーゼ領域変異c-Kitにおいてはキナーゼインサート部位のTyr719をPheに置換することでPI3kinaseのp85subunitとの結合が消失すると共にチロシンキナーゼ活性そのものも消失することが明らかとなっていたが、キナーゼ領域変異FLT3(FLT3Asp838→Val;FLT3Asp838Val)においてはキナーゼ領域のTyr892,Tyr922をPheに置換することでキナーゼ活性が消失した。このように活性化変異チロシンキナーゼにおいては、特定のチロシン残基の置換によりそのキナーゼ活性が阻害されることが示された。

Tyr892Phe,Tyr922Phe変異FLT3Asp838Valのキナーゼ活性は温度を低下させることで一部回復し、温度感受性を示した。またTyr892Phe,Tyr922Phe変異FLT3Asp838Valはその蛋白の分解が亢進しており、シャペロン蛋白であるHsp90,Cdc37を共発現させることでそのキナーゼ活性の回復を見た。これらの事実よりTyr892,Tyr922はTyr892Phe,Tyr922Phe変異はFLT3Asp838Valの活性化構造の安定性に重要なチロシン残基であることが明らかとなった。さらに野生型FLT3においてこれらのTyr892Phe,Tyr922Pheの影響を検討したところ、そのリガンド依存性の活性化は一部阻害されるものの残存していた。以上より特にTyr892,Tyr922は活性化変異FLT3の新たな阻害療法の標的となるものと考えられた。チロシンキナーゼの異常活性化は造血器腫瘍において共通する遺伝子異常である。急性骨髄性白血病においては、レセプター型チロシンキナーゼであるc-KitやFLT3の恒常的活性化変異が認められ、これらの遺伝子異常は急性骨髄性白血病の予後不良因子であることが示されている。c-Kit,FLT3は共に膜直下領域、キナーゼ領域の変異により恒常的活性化を示すが、特にキナーゼ領域変異体は膜直下領域変異に比して、チロシンキナーゼ阻害剤に抵抗性を示し新たな阻害療法の開発が必要である。c-Kit、Flt3の野生型およびキナーゼ領域変異、KIT V814、Flt3 V838を用いそれぞれの細胞内ドメインの22個のチロシン残基を1個ずつフェニルアラニンに置換した変異を導入しそのキナーゼ活性およびシグナル伝達に及ぼす影響について比較検討した。KIT V814においてはキナーゼインサート部位のTyr719をPheに置換することでチロシンキナーゼ活性が消失するが、Flt3 V838においてはキナーゼ領域内のTyr845,Tyr892,Tyr922をPheに置換することでキナーゼ活性が消失した。このように活性化変異チロシンキナーゼにおいては、特定のチロシン残基がそのキナーゼ活性の維持に重要であることが示された。Tyr845Phe,Tyr892Phe,Tyr922Phe変異体はその蛋白分解が亢進しており、またキナーゼ活性は温度を低下させることで一部回復し、温度感受性を示した。更にシャペロン蛋白であるHsp90,Cdc37を共発現させることでそのキナーゼ活性の回復を見た。これらの事実よりTyr845,Tyr892,Tyr922はFLT3 V838の活性化構造の安定化に重要なチロシン残基であることが明らかとなった。さらにFlt3の他の活性化変異Flt3-ITD,Ile839delにおいても、これらのチロシン残基はその活性発現に重要であり、これらのチロシン残基を標的としたFlt3変異阻害療法の開発が今後検討されうることを示した。
明治期のドイツ科学教育の受容と「理科」教育の原型形成―独創性育成の失敗原因究明―

Fr.Jungeの詳細な生涯の歩みと、当時のドイツ科学教育史におけるJungeの科学教授論の位置づけの一端を解明した。また、ドイツ科学教育論の根底にある独自の人間陶冶論、とくに範疇的陶冶論とその科学教育における実際を事例的に分析・解明した。さらに、明治期の日本側の教育政策・教授論の導入と展開を、ペスタロッチの開発主義とヘルバルト主義を中心に分析・検討した。最後に、理科教育史研究のあり方についても検討を加え、その方法と意義を指摘した。平成26年度の研究目標は、明治に導入されたドイツ科学教育論・システムが、どのような経路でどのように我が国の理科教育界に普及し、我が国の「理科」教育の原型を形成するに至ったか、そのプロセスと日本の「理科」成立・理科教授論形成への影響を解明することであった。明治に導入されたドイツ科学教育論のうち最も影響力があったのは、フリードリヒ・ユンゲの科学教育論であるため、ユンゲの科学教育思想を中心に分析した。まず、我が国ではその存在がほとんど知られていないユンゲの子であるオットー・ユンゲによる父、フリードリヒ・ユンゲの生涯の詳細な記録:『フリードリヒ・ユンゲある伝記』を翻訳・分析した。続いて、すでに翻訳が出ているユンゲの著書(山内芳文訳):『生活共同体としての村の池』ではなく、邦訳されていないもう一つの科学教育書:『ナトゥールクンデ教授の方法への寄稿』(全238ページ)の関連箇所を翻訳・分析した。並行して、明治期の日本側の教育政策・教授論の導入と展開を、ペスタロッチの開発主義とヘルバルト主義を中心にして分析・検討した。一方、理科教育史研究の在り方についても検討を加え、種々の背景と歴史的事象との関連の中での実証的歴史記述に留まらず、他の教科教育史研究の動向にも学びつつ、理科教育史研究の現代的意義についても考察を深め、その成果を他教科の学会において発表した。研究の全体の目標は、(1)明治10年代以降、ドイツのいかなる科学教育思想・システム(教科書、教材、教授法、カリキュラム等々)が導入され、その思想・システムの特質はどのようなものであったかを解明するため、我が国に導入されたドイツの科学教育の思想(家)(ユンゲ、クリューガー、キッスリング、パルツ、バイエル等)ごとに、その理念、教授法、教材、教科書、内容の選択と構成等々の特質をデータベース化すること。(2)その際、ドイツ教育学一般の導入動向と合わせながら検討すること。(3)また、関連雑誌におけるドイツ科学教育紹介記事の収集・分析する。並行して西洋近代科学の導入に関する先行研究を整理し、基本資料にすること。上記目標に沿って、特に、Fr.ユンゲの著書:『生活共同体としての村の池』を分析するとともに、ユンゲの子であるO.ユンゲの『フリードリヒ・ユンゲ伝記』を収集し、翻訳、分析した。一方、ドイツ理科教育史におけるFr.ユンゲの位置づけ・評価を探るために、シーレの『リューペンからシュマイルまで1830年と1933年の間の学校ナトゥールゲシヒテから生物教授への展開』(1981)、マンツマンの『教科の歴史III』(1984)、ミューラーの『プロイセンギムナジウムの教科における自然科学的世界像の歴史的展開』(1934)、シェーラーの『自然科学教授の歴史』(1970)等のドイツ理科教育史・ドイツ生物教育史を分析した。「やや遅れている」主な理由は、3つある。第一に、明治の理科教育形成に最も影響力があったユンゲの著書が、ドイツ語のフラクトゥール体=ヒゲ文字で書かれているために、現代ドイツ語の翻訳より多大の時間を要したこと。第二に、実証的理科教育史研究に留まらず、理科教育史研究の在り方そのものについても検討を深めたため。第三に、明治の教育令以降の教育政策の展開とそれと連動した導入教授論の展開、さらにそれらにも規定された理科教育論の展開が複雑で、関係資料の収集・分析に予想以上の時間と労力を要していること。理科教育学残されている平成26年度研究目標を達成するとともに、ドイツ理科教育史におけるユンゲの位置づけを分析し、ユンゲの科学教育論についての評価のドイツと日本の違いを解明する。この研究は、我が国ではこれまで全く手付かずであったが、ドイツでも全く行われていない。そこで代表的なドイツ科学教育史研究であるW.シェラー、I.シーレの研究を中心的な手がかりにして進め、前年度までの研究に基づき、明治期に形成された我が国の「理科」教育の原型がいかなる特質をもち、独創性の育成という点でどのような欠陥や問題点等々を抱えていたのかを解明する。ドイツに発注していた関係資料が年度末までに届かなかったことにより当該資料代が残ったため。

さらに多くのドイツ理科教育史の資料を収集し、そうした各歴史書におけるJungeの位置づけから、当時のドイツの理科教育におけるJungeの理科教授論の位置づけの解明をすすめるとともに、東京高等師範学校附属小学校関連の理科教育資料の精査を通して日本におけるJungeの理科教授論導入の経緯の解明を進める。ドイツ研究資料購入に使用予定である。当初予定していたドイツからのドイツ理科教育史の資料の入手が遅れたためである。遅れていたドイツからのドイツ理科教育史資料の入手を早急に進める予定である。
動物実験施設内から分離した緑膿菌のDNA多型の検出と薬剤感受性についての検討

【研究目的】動物実験施設(施設)において、緑膿菌は、幼弱動物や免疫不全動物など様々な理由で免疫力の低下した状態にある動物に実験処置を施した際に発症する日和見感染症の原因として非常に問題となっている。今回の研究では、薬剤感受性試験やDNA多型の検出等により、施設内で分離される緑膿菌の詳細な型別をおこない、本菌の進入経路や施設内での分布を詳細に明らかにする方法を見いだすことを目的とした。【研究方法】熊本大学生命資源研究・支援センター動物資源開発研究施設で飼育中のマウスの新鮮糞便からNACブロス等を用いて緑膿菌を分離した後、緑膿菌群別用免疫血清にてO型血清群を確認した。また、薬剤感受性試験を実施し、感受性、中間、耐性を判定し、薬剤感受性による型別を試みた。さらに、被検菌からDNAを抽出し、Random amplified polymorphic DNA (RAPD)法による型別を試みた。血清群別、薬剤感受性、RAPD法による型別の結果より、緑膿菌の侵入経路や施設内での分布の解析を試みた。【研究成果】施設内で飼育されているマウスから分離された109株の緑膿菌を対象に検討をおこなった。血清群別では、86、8、6、5、2、および2株がそれぞれ、B、G、I、F、C、M群に群別された。感受性試験では、1株のみがofloxacinについて、中等度耐性を示した。RAPD法による型別を、B群の一部の株およびG、I、F、C、M群の株を対象におこなったところ、それぞれ、6、3、3、2、1、1種類に分類出来た。以上の結果より、薬剤感受性による解析は出来なかったが、同じマウスコロニーから分離された菌であっても、異なる血清群に群別される場合もあり、RAPD法ではさらに詳細な型別が可能であったことから、これらの方法の組み合わせは緑膿菌の施設への侵入経路や施設内での分布の解析に有用であることが示唆された。
アンチセンス核酸医薬のハイスループットスクリーニング法の開発

アンチセンス核酸(ASO)から成るアンチセンス医薬は最も開発が進んでいる核酸医薬であるが、高活性で副作用の少ないASOを効率的に選抜する手法は十分確立されていない。本研究では高活性なASOに印をつける新たなスクリーニング手法の開発を目指した。良好な反応性を示す官能基を見出すことはできたものの、十分効率的なスクリーニング手法の確立には至らなかった。一方、当初意図しなかった実験結果ではあるものの、本研究の過程で、副作用に直結するミスマッチRNA切断反応を抑制するカチオン性人工分子を見出すことができた。本研究では、核酸オリゴマーの末端に適切な官能基を導入することで、核酸オリゴマーの「二本鎖の形成⇔一本鎖への解離」の変化が起こった回数に応じて、印がつくような分子を設計する。それにより、RNaseHがDNA-RNAを切断する際のターンオーバーが大きいもの、すなわはち、RNaseH活性が高い分子をスクリーニングする技術につなげることを目指している。本年度は、核酸二重鎖の末端間で反応させることを想定している求電子性官能基と、求核性官能基の、リン酸緩衝液中での安定性、及び、両者の反応性について調査を行った。両官能基間の反応速度について調べたところ、求核性官能基の反応性が、水溶液のpHに大きく依存することが明らかとなった。実際に行うスクリーニングの条件は、RNase Hの至適pH、すなわち、7-8程度を想定している。そこで、求核性官能基の側鎖の構造について検討を行い、中性条件下(pH=7)で効率的に反応が進行するような系を見出すことができた。一方、求電子性官能基については、上記求核性官能基との迅速な反応が確認できたが、一方で、水中、及びリン酸緩衝液中で、やや不安定であり、加水分解が起こることが明らかとなった。これを踏まえ求電子性の官能基についても、その種類や側鎖の構造についてさらに検討を行った。水溶液中で完全に安定な組み合わせについては見出せていないものの、側鎖のわずかな構造の違いでも、安定性が異なることが判明しつつある。求電子性官能基の検討において、当初の想定よりも時間を要している。一方、求核性官能基については、順調に、良好な結果が得られており、官能基の選定の方向性をおよそ定めることができたため、この評価とした。本研究は、核酸オリゴマーの末端に適切な官能基を導入することで、核酸オリゴマーの「二本鎖の形成⇔一本鎖への解離」の変化が起こった回数に応じて、印がつくような分子を設計する。それにより、RNase HがDNA/RNA二本鎖を認識し、RNA鎖を切断する際のターンオーバーの大きいもの、すなわち、RNase H活性が高い分子をスクリーニングする技術につなげることを目指している。今年度は、将来的にRNase H活性ベースのスクリーニングを行うために、適切なモデルDNAの選定をするべく、様々な塩基配列のDNA/RNAを用いてRNase Hによる切断実験を試みた。その結果、一塩基ミスマッチを導入することで、HPLC分析時の挙動がほぼ同一で、かつRNase H活性の大きく異なる適切なモデル配列を多数選定することができた。また、この実験を進める過程で、同じDNAを用いた場合でも、RNA鎖の長さによって切断パターン(位置)や切断反応速度が大きく異なることが判明し、実際にスクリーニングにおいても、これらを考慮する必要があることが示唆された。一方で、核酸二本鎖の末端で反応させる予定の求電子性官能基と、求核性官能基については、昨年度合成したものについてDNA鎖への導入反応を試みた。しかしながら、求電子性官能基の導入反応条件を種々検討したものの、目的化合物を得るには至らなかった。求電子性官能基がやや水中で不安定であったことが原因であると考えている。そこで、現在、導入官能基の新たな検討を進めており、リン酸緩衝液中で安定な求電子官能基について再検討を行い、これを導入するための試薬について、合成を完了したところである。スクリーニングの検討に用いるためのモデルDNA配列については、本目的に適したものが多数見出されたことから、順調以上に進んだといえる。一方で、末端に導入する官能基についてはやや難航したことから、この評価とした。本研究の目的は、高いRNase H活性を有するアンチセンスオリゴヌクレオチドを効率的にスクリーニングする手法を開発することである。本研究では、アンチセンス核酸とRNA鎖にそれぞれ反応性官能基を導入し、二本鎖形成時にのみこれらの官能基同士が反応することで、高いRNase H活性を有するアンチセンス核酸に印をつける手法を開発しようと考えた。研究の進め方として、1.官能基の種類と、2.PoC(proof of concept)のために適切なDNA、RNA配列、をそれぞれ検討してきた。最終年度は、特に2.について新しい知見が得られた。モデル系の確立において、マッチ二本鎖(完全に相補的な二本鎖)と、ミスマッチ二本鎖(一つ以上のミスマッチ塩基対を含む二本鎖)のRNase H活性の違いに注目し、昨年度の時点である程度適切な系を確立できたと考えていた。しかし、本年度さらなる検討を行ったところ、長さの揃っていないDNAとRNA(例えば12merDNA/24merRNA)では、昨年度まで主に検討していた長さの揃った二本鎖の場合とはRNase H活性、切断パターンなどが大きく異なることが明らかとなった。

さらに、申請者が開発したものを含むいくつかのカチオン性分子を添加すると、RNase H切断に大きな影響を与えることも併せて明らかとなった。これらのうちいくつかの分子については、マッチ二本鎖のRNase H活性には大きな影響を与えないにもかかわらず、ミスマッチ二本鎖のRNase H活性を阻害するという、有用かつ興味深い結果が得られた。これらの現象は高性能の核酸医薬を開発する上では極めて重要な知見である。一方で、本研究の本来の目的であるスクリーニング法開発の観点では、これらの実験結果は適切なモデル実験系を確立するの困難さを意味しており、PoCのためのモデル実験系の確立には、更なる検討が必要である。アンチセンス核酸(ASO)から成るアンチセンス医薬は最も開発が進んでいる核酸医薬であるが、高活性で副作用の少ないASOを効率的に選抜する手法は十分確立されていない。本研究では高活性なASOに印をつける新たなスクリーニング手法の開発を目指した。良好な反応性を示す官能基を見出すことはできたものの、十分効率的なスクリーニング手法の確立には至らなかった。一方、当初意図しなかった実験結果ではあるものの、本研究の過程で、副作用に直結するミスマッチRNA切断反応を抑制するカチオン性人工分子を見出すことができた。まず、求電子性官能基について、さらなる検討を行う。すでに性質を調べた求電子性官能基、求核性官能基については、核酸オリゴマーへの導入反応を検討する。さらに、これらの官能基を核酸オリゴマーに導入した後、各種官能基の安定性や反応性がどの程度変化するか、また、核酸塩基との反応など、核酸オリゴマー中特有の副反応が起こらないかを、詳細に調査する。末端導入官能基の確定が急務であるため、これに注力して研究を進める。特に、DNAオリゴマーへの導入反応時に、予期していなかった副反応が多数観測されたため、これを回避可能な新たな官能基について、DNAへの導入反応条件を確立する。生体関連化学購入した試薬の金額に差異が生じたたことと、余剰額が必要な消耗品の金額には満たなかったため。383円であるので、余剰分は消耗品として速やかに消費した上で、当初の計画通り、研究を進める予定である。
研究中心総合大学において特別の支援ニーズを有する学生に対する支援システムの構築

研究中心総合大学において、学習障害(LD)、注意欠陥多動性障害(ADHD)、高機能広汎性発達障害(HFPDD)などの発達障害が疑われ、特別な支援ニーズを有する学生への支援システムを構築する基礎資料を得るため、先進的な取り組みを行っている幾つかの大学への訪問調査および全国の国公私立大学の学生相談所等を対象とするアンケート調査を行った。その結果、発達障害の専門家が、当該学生だけでなく彼らにかかわる教職員のコンサルテーションも行うことが必要で、学内理解の促進(環境整備)が求められていることが判明した。また、北大、東北大、筑波大、東京大、名古屋大、京都大、大阪大、広島大、九州大などの研究中心総合大学における発達障害(疑い)学生への対応を巡って意見交換を行うために国立9大学のワークショップを開催し、そこで抽出された問題が、必ずしも研究中心ではない他の国公私大と異なる何らかの特異性をもつかどうかを検討した。その結果、学力が高くても社会適応能力が低い高学歴ニートハイリスク群の存在が示唆され、早急な支援システムの構築が必要であることが裏付けられた。以上を踏まえて、環境整備として教職員を対象としたFDと発達障害(疑い)学生を理解し支援するためのガイドブックをに向けた取り組みを行った。さらに、発達障害(疑い)学生本人に対し、訓練を受けた院生によるピア・サポート(グループ・セッション)を数ヶ月間にわたり試行的に実施した。本年度は、(1)研究中心総合大学である東北大学における「気になる学生」(発達障害が疑われる学生)の実態調査、(2)そのような学生に対する事例研究の蓄積による支援ニーズの把握、(3)支援システム構築のための環境整備を行い、当初の研究目的をおおむね達成することができた。(1)では、東北大学の全学部・研究科(16部局)に所属する指導学生をもつ全教員1237名を対象に、発達障害(特にアスペルガー障害)が疑われる学生に関する質問紙調査を行った。回収率は約37%で、理工系からの回答が多い傾向がみられた。その結果、教員により発達障害の特徴があるとされた学生は全体の2.8%にのぼることがわかった。また、そのような学生は各課程(学部、博士課程前期、博士課程後期)の最終学年に多かった。(2)では、学生相談所に来談に訪れた学生や理系学部学生の必修科目である自然科学総合実験で履修に困難を抱える学生のうち、発達障害が疑われる学生の事例研究を行い、研究室等における対人関係のつまずき、単位取得の困難、引きこもりからの再出発、就職などについて具体的な支援ニーズがあることがわかった。(3)では、発達障害が疑われる学生に対する支援の一環としてピア・サポーターを養成して活用することを考え、学部生・院生合わせて33名を対象に講習会を開催した。これを踏まえて、次年度は学生相談所・教育学研究科等の専門家集団を中核とし、部局間の担当者ネットワークを構築して大学としての支援体制を整えつつ、そこに、幅広い学部・学年の学生からなるピア・サポーターが早期発見・早期対応の足がかりを作るという仕組みを構想している。
共有結合性を有する不規則凝縮系の原子ダイナミクスへの超高圧環境の影響

第一原理分子動力学法による理論計算と中性子・X線非弾性散乱等の実験的手法を駆使して、液体シリカを代表とする共有結合性を有する種々の二元、三元系液体における原子の拡散挙動のミクロな機構とその圧力依存性を解明した。局所構造や結合状態の時間変化を解析し、各圧力での拡散機構を明らかにすると共に、液体を構成する元素の拡散挙動が互いにどの程度異なるのか(動的非対称性)という観点からそれぞれの液体における原子ダイナミクスを特徴づけた。本研究で得られた知見はシリカや水といった地球惑星物理や生物にも亘って広く興味の持たれる物質の動的性質の根本的な理解に踏み込む上で重要である。理論的手法として、第一原理分動力学法を用いた計算機シミュレーションを採用し、平成23年度は以下の通り研究を遂行した。1) Ge-Te系混合液体の部分構造と拡散機構の圧力依存性:まず、SiO2と同じIV-VI族化合物で融点の低いGe-Te系に注目し、シミュレーションを用いて動的性質を調べた。第一原理分子動力学計算を、4つの組成(Geの組成:0.15, 0.25, 1/3, 0.5)に対して0 GPaから10 GPaの圧力範囲で行った。常圧においては、Geの増加に伴い拡散係数は減少する。どの組成においてもGeの拡散がTeに比べて大きいが、一対一組成で差が顕著になる。加圧すると組成に依らず拡散は抑制される。興味深いことに、一対一組成においてGeとTeの拡散の差が更に大きくなり動的非対称性が見られた。Population解析から、Te-Te間の共有結合は比較的高圧まで維持されるのに対し、Geの周りでは圧力と共に共有性が急激に弱くなることが分かった。このことが動的非対称性が出現する要因である。2)液体SiO2の部分構造と拡散機構の圧力依存性:第一原理分子動力学計算を0 GPaから200 GPaの圧力範囲で行った。100 ps程度の長時間のシミュレーションを実行し、拡散係数の計算値を十分な精度で求めた。その結果、50 GPa程度の高圧条件において、シリコンの拡散係数が酸素の拡散係数よりも大きくなり、動的非対称性が現れることを見出した。今後、シリコンのみが動き易い拡散経路の同定、拡散障壁の評価等、拡散機構の解明を行っていく予定である。3)水の拡散機構のクロスオーバー:第一原理分子動力学計算を1 GPa程度までの圧力範囲で行い、各圧力での拡散係数の温度依存性を求めた。今後、水素の量子的挙動の影響などを検討する。理論的手法として第一原理分動力学法を用いた計算機シミュレーションを採用し、実験的手法として中性子・X線散乱を用いることにより、平成25年度は以下の通り研究を遂行した。1) Ge-Te系混合液体中の原子の拡散機構を解明するために、共晶組成である液体Ge15Te85の中性子非弾性散乱実験を行い、Ge原子の個別拡散の温度依存性を測定した。その結果、700 K付近の温度を境に温度依存性に変化があることを見出した。つまり、高温液体と低温液体で活性エネルギーが異なっている。第一原理分子動力学計算を行い、この動的性質の変化は温度上昇に伴う高密度化に起因することを示唆した。今後、拡散の圧力依存性の研究へと展開していく予定である。2)シリケート系液体の部分構造と拡散機構の圧力依存性の解明のため、液体MgSiO3の第一原理分子動力学計算を0 GPaから200 GPaの圧力範囲で行った。低圧における配位数の不均一性、即ち、架橋酸素と非架橋酸素の存在により動的非対称性が現れることを見出した。Population解析を行い、拡散に伴う化学結合の組み換えを調べ、拡散機構を詳細に調べた。3)液体貴金属・ハロゲン混合系の部分構造の特異性と拡散機構の圧力依存性を明らかにするため、液体AgIの第一原理計算を0 GPaから20 GPaの圧力範囲で行った。得られた構造因子はX線散乱実験の結果を良く再現する。動径分布関数、原子間距離、配位数の計算から、5 GPa付近の圧力で部分構造の圧力依存性に定性的な変化が現れることが分かった。また、液体貴金属・ハロゲン混合系では、常圧下において貴金属の拡散がハロゲンに比べて圧倒的に大きく動的非対称性が見られるが、加圧に伴い、拡散係数の差が減少し動的非対称性が失われていくことも見出した。理論的手法として第一原理分動力学法を用いた計算機シミュレーションを採用し、実験的手法として主にX線散乱を用いることにより、平成24年度は以下の通り研究を遂行した。1) Ge-Te系混合液体の部分構造と拡散機構の圧力依存性:

まず常圧での基礎的物性を把握するために、液体Ge-Te混合系のX線小角および非弾性X線散乱測定を行った。比較的高温から過冷却状態まで温度を変えて測定を行ったところ小角散乱強度の増大が観測され、液体-液体相転移を起こすことが示唆された。2) Se-Te系混合液体の部分構造と拡散機構の圧力依存性:液体Se30Te70に対して、第一原理分子動力学計算を行い拡散係数の圧力依存性を求め、動的非対称の有無を検討した。常圧から高圧(1GPa程度)まで、セレンの拡散係数がテルルの拡散係数より約10%程大きいことが分かった。質量の効果を見るためにセレンとテルルの質量を入れ替えて計算したところ、テルルの拡散はほとんど影響を受けないのに対し、高圧においてセレンの拡散係数が上昇するという興味深い結果を得た。これはセレンとテルルの拡散機構に違いがあることを示しており、今後より詳細に探究していく予定である。3)液体SiO2の部分構造と拡散機構の圧力依存性:液体SiO2は50 GPa程度の高圧条件においてシリコンの拡散係数が酸素よりも大きくなるという動的非対称性を示す。今年度は、Nuged-elastic-band法により拡散機構の定量的評価を行った。高圧液体の分子動力学計算から得られた配置を元に構造最適化を行うことにより液体の固有構造を求め、固有構造間を系が移動する際の拡散経路と移動障壁を得た。拡散経路においてはシリコンのみが大きく移動していること、障壁の値から見積もられる状態間の遷移確率は高圧液体中での拡散の大きさと矛盾しないことを示した。本研究課題の目的は、高圧実験と第一原理分子動力学法に基づく理論計算の連携を通して、高温・高圧下にある種々の共有結合性液体中の動的非対称性を解明することにある。特に、液体SiO2は地球科学的に古くから広く興味の持たれる物質であり、ソフトマターと比べこのような単純な系で動的非対称性の出現条件等を解明できれば、学術的に重要な基礎研究となるため、本研究において最重要のテーマの一つとして取り組んでいる。平成24年度の研究において、シリコンのみが大きく移動する拡散経路の同定と、拡散障壁の定量的評価をすることができた。高圧下にある共有性液体中での動的非対称性を第一原理的に解明した初めての研究成果であり、インパクトの高い雑誌へ投稿準備中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究において、シリコンのみが大きく移動する拡散経路の同定と、拡散障壁の定量的評価をすることができた。SiO2よりも複雑なシリケート系液体の部分構造と拡散機構の圧力依存性を第一原理分子動力学法で調べる。MgSiO3等のシリケート系では、低圧において既に配位数の不均一性があり、動的非対称性がどのように現れるのか非常に興味深い。
脳神経系に現われるカオス現象の情報処理機構の解明のための理論的研究

(1)カオス的力学系の新しいクラスとしてstrange nonchaosの存在が知られているが、その数学的な機構、より深い研究のひな型になる解析可能なモデルを構成した。トーラスのカオスによる摂動を考え、公理A力学系で不変多様体がいたるところ微分不可能になる系を構成した。従って、構造安定な力学系のクラスには不変多様体がなめらかなものとヘルダー連続性しかもたないものが共存する。このモデルによりアトラクターのハウスドルフ次元と位相次元の差が1を越える機構が明らかになった。(2)生理的条件をみたしたニューラルネットがカオス的遍歴を生成するとき、学習効果が増大し、パターン認識能力も非線形分離能力を含めて向上することがわかった。(3)動物の匂い学習実験下において嗅球でカオスが観測されているが、その機構についてモデルニューラルネットを作り研究した。この場合の構成単位は減衰振動を示す力学系である。興奮性単位の間に結合があるときのみネットワークはカオスを示した。ヘブ学習を導入すると、カオス的遍歴、進行波など実験でみられている現象が再現した。さらに、単位の力学系である2次元微分方程式系の新しい型の強制振動を調べた。すなわち強制外力は指数関数で表現されるような周期波形である。波形を一個のパラメーターで特徴付け、これを連続的に変化させることで分岐をみた。周期倍分岐、間欠性、クライシスなどが観測された。また、外力をパルスとみる近似のもとで、方程式を差分化し、2次元の非線形差分方程式を得た。(4)10の3乗から10乗個のニューロンからなるネットワークの巨視的な振舞いにおいても線形ではなく非線形の系として見なければならないこと、リアプノフ指数の評価から、カオス、カオス的遍歴が推論過程での脳の活動にみられ得ることを示した。本研究においては、具体的な神経回路モデルを構築し、カオスの情報論的意義の一側面を明らかにした。具体的系として嗅球の神経回路モデルをつくった。嗅球内には僧帽細胞と顆粒細胞が存在し、ネットワークを構成している。嗅球モデルとして二層回路を考えた。僧帽細胞から顆粒細胞へは興奮性結合があり、結合は一対一とする。逆の結合は抑制性で多対一とする。僧帽細胞同士には興奮性結合があるとする。なぜならリーとホップフィールドが仮定した抑制性結合では、カオスは出現し得ないからである。各層の細胞数は10前後とし、同〓境介条件のもとでシミュレーションを行なった。ここでは個々の“細胞"は細胞群を表現していると考え、フリーマンによって実験的に決定された細胞群の集合電位に関する入出力関係を仮定した。これは非対称シグモイド関数で、単一ニューロンの入出力関係を決める対称シグモイド関数とは異なっている。ネットワークの応答は、この研究のために新たに開発したリアプノフ数の新しい計算法を使って調べた。顆粒細胞から僧帽細胞へのネガティブフィードバックの結合強度を、ヘブ学習のアルゴリズムで変化させた。学習は嗅球の集合電位がカオス状態であるときに行なった。異なる入力パターンの学習に対して多くの実験を行なった。実験の度にリアプノフ指数を計算し、動的状態を決定した。その結果、70%のサンプル入力で学習後のリアプノフ指数は低下した。しかし、残りのサンプルにおいては、逆に学習によりカオス性が増し、軌道の多様度が増大した。このことは、カオス的活動の中にパターンを埋め込めることを示している。さらに、僧帽細胞群の集合電位に対して相互情報量を計算した。僧帽細胞間と入力と僧帽細胞の間の相互情報量の2種の計算を行なった。

その結果、ここで得られたカオスは、入力情報および僧帽細胞群の活動度をともに十分長い時間にわたって貯える能力、すなわち情報構造を有していることが判明した。これらは記憶やイメージの長期あるいは中期の保持にカオスが関わっている可能性を示唆している。(1)カオス的力学系の新しいクラスとしてstrange nonchaosの存在が知られているが、その数学的な機構、より深い研究のひな型になる解析可能なモデルを構成した。トーラスのカオスによる摂動を考え、公理A力学系で不変多様体がいたるところ微分不可能になる系を構成した。従って、構造安定な力学系のクラスには不変多様体がなめらかなものとヘルダー連続性しかもたないものが共存する。このモデルによりアトラクターのハウスドルフ次元と位相次元の差が1を越える機構が明らかになった。(2)生理的条件をみたしたニューラルネットがカオス的遍歴を生成するとき、学習効果が増大し、パターン認識能力も非線形分離能力を含めて向上することがわかった。(3)動物の匂い学習実験下において嗅球でカオスが観測されているが、その機構についてモデルニュートラルネットを作り研究した。この場合の構成単位は減衰振動を示す力学系である。興奮性単位の間に結合があるときのみネットワークはカオスを示した。ヘブ学習を導入すると、カオス的遍歴、進行波など実験でみられている現象が再現した。さらに、単位の力学系である2次元微分方程式系の新しい型の強制振動を調べた。すなわち強制外力は指数関数で表現されるような周期波形である。波形を一個のパラメーターで特徴付け、これを連続的に変化させることで分岐をみた。周期倍分岐、間欠性、クライシスなどが観測された。また、外力をパルスとみる近似のもとで、方程式を差分化し、2次元の非線形差分方程式を得た。(4)10の3乗から10乗個のニューロンからなるネットワークの巨視的な振舞いにおいても線形ではなく非線形の系としてみなければならないこと、リアプノフ指数の評価から、カオス、カオス的遍歴が推論過程での脳の活動にみられ得ることを示した。
生体防御に関わる脂質認識機構の理解と制御を指向した複合脂質合成と機能解明

本研究においては、生体防御に関わる複合脂質について、その合成法の確立および関連化合物の合成を行うとともに、得られた化合物をリガンドとする受容体との分子間相互作用の詳細な解析および生物活性の評価を行っている。また、我々が最近見出した脂質認識疎水性部位における極性残基部位の結合安定性への寄与の解析と、相互作用を利用した脂質分子の設計、新規有用化合物の創製を目指している。特に、免疫調節に関わる脂質認識型の受容体、すなわちToll-like receptor(TLR)ファミリーの中で脂質認識型受容体であるTLR2あるいはTLR4、および、脂質抗原受容体リガンドを中心として研究を進めている。受容体タンパク質の脂質認識部位の解析とリガンド設計、および脂質部位のバリエーションに着目した種々の構造の合成を継続して行っており、前年度に確立した合成手法を用い、グリセロ型脂質およびセラミド型脂質については、糖鎖、イノシトール等のヘッドグループを含む化合物合成を行った。また、天然型構造を中心に、その他の複合脂質骨格を持つ種々の免疫調節性複合脂質についても、世界に先駆けた全合成を行っている。合成した化合物については、これまで合成例の無い天然型構造、あるいは構造活性相関に基づき設計した複合脂質構造の双方について、免疫調節活性について評価を行い、構造活性相関データを得た。構造活性相関の結果については、MD計算の結果とあわせて検討することにより詳細な分子認識の解析を行った。また、各々の自然免疫受容体について、細胞上および細胞内挙動の解析を進めており、前年度の実績に基づき、さらなる標識化合物合成に成功し、イメージング等の解析に展開した。合成化合物の利点を生かしたアプローチにより、複合脂質の生体防御における種々の役割解明を進めた。研究の進捗状況としては、当初計画に述べている種々の複合脂質合成法の確立と関連化合物の合成について順調に達成している。また、生体防御に関わる活性評価を含む機能解析についても順調に進んでおり、新たな新発見にも繋がった。研究計画全体として順調に進行中であり、今後についてもこれまでに確立した合成手法を基盤とした効率的複合脂質合成法の開発をさらに進め、最初の全合成となる合成的な取り組みも含めた複合脂質合成を行う。また、これまでに得られた構造活性相関の結果および受容体による脂質認識に関わる知見に基づき、生体防御に関わる複合脂質の役割解析に関わる構造の設計と解析をさらに進める。また、構造活性相関の解析のために分子動力学計算(MD)法を含めた計算的手法による解析を行っているが、構造活性相関をよく説明できる結果も得られており、今後の構造設計と相互作用の理解のために、引き続き積極的に活用していく予定にしている。以上の取り組みを基に標識化合物を用いた解析も進めることにより、種々の複合脂質についての、生体防御に関わる機能の解明を進める。本研究では、生体防御に関わる複合脂質である、脂質受容体リガンドを中心に、その受容体ーリガンド相互作用の詳細な解析を行い、我々が最近見出した脂質認識疎水性部位における極性残基部位の結合安定性への寄与の解析と、相互作用を利用した脂質分子の設計、新規有用化合物の創製を目指している。特に、免疫調節に関わる脂質認識受容体、すなわちToll-like receptor(TLR)の中でも脂質認識型受容体であるTLR2あるいはTLR4、および、脂質抗原受容体リガンドを中心として本年度は研究を進めた、脂質認識部位の解析とリガンド設計、および脂質部位のバリエーションに着目した種々の構造の合成を行った。グリセロ型脂質およびセラミド型脂質について、糖鎖、イノシトール等のヘッドグループを含む骨格合成法を確立する事に成功した。また、確立した合成法を用い、天然型構造を中心に種々の免疫調節性複合脂質について世界に先駆けた最初の全合成を達成した。これら合成した天然型あるいは設計した複合脂質の免疫調節活性について評価を行い、自然免疫受容体タンパク質の活性を確認し、当初想定していた受容体の他にも認識受容体が存在する可能性を見出し、これまで知られていなかった活性化経路についての解析も同時に行っている。細胞内挙動を解析するための標識体導入法開発と蛍光標識体合成および生細胞イメージングにも成功した。生細胞イメージングにより受容体の発現がリガンドの細胞内移行と局在に大きな影響を及ぼすことを解析することにも成功した。研究の進捗状況としては、当初計画していた複合脂質合成について順調に達成しつつあり、免疫調節活性の評価およびイメージング等を用いた機能解析についても着実に成果が出ている。また、当初予想していなかった新たな認識受容体についても新しい発見につながる結果が得られつつあるなど、さらに新しい展開が期待できる状況である。

また、天然型構造を中心に、その他の複合脂質骨格を持つ種々の免疫調節性複合脂質についても、世界に先駆けた全合成を行っている。合成した化合物については、これまで合成例の無い天然型構造、あるいは構造活性相関に基づき設計した複合脂質構造の双方について、免疫調節活性について評価を行い、構造活性相関データを得た。構造活性相関の結果については、MD計算の結果とあわせて検討することにより詳細な分子認識の解析を行った。また、各々の自然免疫受容体について、細胞上および細胞内挙動の解析を進めており、前年度の実績に基づき、さらなる標識化合物合成に成功し、イメージング等の解析に展開した。合成化合物の利点を生かしたアプローチにより、複合脂質の生体防御における種々の役割解明を進めた。研究の進捗状況としては、当初計画に述べている種々の複合脂質合成法の確立と関連化合物の合成について順調に達成している。また、生体防御に関わる活性評価を含む機能解析についても順調に進んでおり、新たな新発見にも繋がった。研究計画全体として非常に順調に進行中であり、今後についても初年度に確立した合成手法を基盤とした効率的複合脂質合成法の開発をさらに進めるとともに、これまでに得られた構造活性相関の結果に基づき、生体防御に関わる複合脂質の役割解析に繋がる構造の設計と解析を進める。また、構造活性相関の解析のために動力学計算(MD)法による解析を行っているが、活性と良い相関を示す結果が得られており、今後の構造設計と相互作用の理解のために、さらに積極的に活用していく予定にしている。研究計画全体として順調に進行中であり、今後についてもこれまでに確立した合成手法を基盤とした効率的複合脂質合成法の開発をさらに進め、最初の全合成となる合成的な取り組みも含めた複合脂質合成を行う。また、これまでに得られた構造活性相関の結果および受容体による脂質認識に関わる知見に基づき、生体防御に関わる複合脂質の役割解析に関わる構造の設計と解析をさらに進める。また、構造活性相関の解析のために分子動力学計算(MD)法を含めた計算的手法による解析を行っているが、構造活性相関をよく説明できる結果も得られており、今後の構造設計と相互作用の理解のために、引き続き積極的に活用していく予定にしている。以上の取り組みを基に標識化合物を用いた解析も進めることにより、種々の複合脂質についての、生体防御に関わる機能の解明を進める。
現代ドイツ自治体における社会福祉行政構造の変化について

1.当初の計画は,ドイツ地方自治体(特に北部諸州の都市部)の社会福祉行政構造の時系列的変化(具体的には、1970年代80年代の地方行政改革の動向)を客観的に記述して一般的傾向を仮説的命題として提示し,さらにこれらの事実及び事実命題を同時期の日本における地方自治体の福祉行政構造の実態と比較してそのドイツ的特徴を浮き彫りにすることであった。2.研究期間の実績は,(1)198090年代の旧西ドイツ諸州所属自治体全体の福祉行政をめぐって,権限は配分のしくみ及び配分された権限が監督されるしくみを解明するという仕方で,自治体福祉行政構造の静態的全体像を明らかにしたこと,(2)当該構造の中でも,郡/郡独立市行政に政策実施権限が実質的に集中し,かつ構造内上級審級である連邦行政・州行政による郡/郡独立市行政に対する専門監督がゆるやかになる傾向にあることを明らかにしたことである。しかし,福祉行政構造の動態的全体像を明らかにするという次の研究段階に進むことはできなかった。その原因は、(1)ドイツ地方自治体の1970年代80年代の行政改革に関する一次資料特に官庁文書を研究期間に入手できなかったこと,(2)行政改革の過程が自治体ごとに多様で,これらを分析するアプローチをとしての「行政構造の変化」は一般的・抽象的すぎたことである。3.今後の研究計画は,(1)福祉行政の階統制構造の非階統制構造への転換,具体的にはチーム組織の自律化並びに外勤職員の行政組織上の地位の向上・自律化というアプローチの下に諸文献を分析して仮説上の記述モデルをつくり,これに従ってドイツの郡/郡独立市福祉行政における事務職員とソーシャルワーカーの関係をめぐる改革の実態を分析し,この記述モデルをより客観的なものにすること,(2)自治体福祉行政組織に関する規範モデルを作るために,ドイツ,日本,英国,米国の行政実態を当該記述モデルに従い比較分析することである。