hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
『食肉のコク』とは？～【消費者の感じるコク】と【コクを構成する官能特性】の解明～

本研究は、具体的な官能特性用語を「食肉のコク」を表す科学的な指標として提案することを目的とする。まず、「食肉のコク」の客観的な評価に用いる用語の選択するため、「コク」という用語に意味の類似する味覚表現用語の整理を行った。具体的には、文献より味覚を表す54の用語を収集し、これらの用語の意味の類似度について専門家パネリストを対象としたアンケートを行い、類似度行列を作成した。これを用いてコレスポンデンス分析およびクラスター解析を行った。結果として、54種の味覚表現用語は38語に整理された。また、「コク」の意味に類似する味覚表現用語として7語が推定された。続いて、一般的な消費者がどのような感覚を「食肉のコク」だと認識しているのか明らかにするため、一般消費者および調理従事者に対してWebアンケートを行い、肉料理の「コク」の認識に関係する味覚表現用語を推定した。まず、一般消費者300名および調理従事者100名に対して43種の肉料理名を示し、「コクがあった方が良い」と考える肉料理を選択させた。次に、一般消費者500名および調理従事者200名に対して、特に「コクがあった方が良い」と判定された9種類の肉料理それぞれを喫食した際に得られる感覚としてあてはまると思う感覚を前述のアンケートで整理された38種の味覚表現用語の中から全て選択させ、各用語が各肉料理において選択される確率を推定した。これを用いて主成分分析を行い、一般消費者および調理従事者の「肉料理のコク」の認識に関係する味覚表現用語として12種の味覚表現用語が推定された。当初の計画通り、「食肉のコク」の評価に用いる味覚表現用語の候補について整理が終了している。また、Webアンケートにより一般消費者の「食肉のコク」に対する認識が部分的に明らかになった。以上のように、研究はおおむね順調に進捗しているものと考えている。「食肉のコク」を引き出すことが示唆されているペプチドもしくは動物性油脂を鶏肉スープに対して添加し、通常の鶏肉スープと材料を添加した鶏肉スープの識別試験を行う。これにより、肉スープに識別可能な違いをもたらすペプチドもしくは動物性油脂の添加量を明らかにし、「コク」の評価のモデルスープを確立する。30年度に選択した38種の味覚表現用語を用いて、コクモデルスープを表現するのに適切な用語を専門家パネルによるプロファイリングにより決定する。初年度において鶏肉スープの調製法の構築に時間を要したため、スープの成分分析を行わなかったこと、一般消費者および調理従事者を対象としたWebアンケートが想定より安価に実施できたことなどから次年度使用額が生じた。これら次年度使用額については、鶏肉スープの添加資材や味成分および脂肪酸組成の分析に関する資材の購入に充当するとともに、研究成果発表に伴う論文投稿費、学会参加費および旅費に充当する。
半自然草原の人的管理とチョウ類の多様性様式の関係:希少種保全の最適管理手法の解明

植生調査の結果より、チョウの種数に影響する草本群落の種数を高く維持するために毎年の刈取りが最も効果的であり、その機構の一因として、刈取りによるリター除去の効果が考えられた。また短草型群落を維持することで、比較的省コストで植生の種数維持が可能であることが判明した。一方、チョウ類の調査からは、種多様性は秋に草刈を実施している管理継続区で最大で、絶滅危惧種も管理継続区で個体数の多い種が多く、チョウの多様性と希少種の保全のために、人的管理(刈草)が必須である事が分かった。植生:本年度は開花フェノロジーに着目して調査を行った。その結果、毎年刈取りを行っている防火帯や道周辺は開花種数が多い傾向があった。特に秋の開花種数が増加する傾向があった。またこれらの区画ではススキの群落高が比較的低い傾向があった。一方、管理が行われなくなった区画では、開花種数が減少する傾向があり、秋に開花種数が増加する傾向は少なかった。この区画ではススキの群落高が高い傾向にあり、ススキの生産量が開花種数に影響していることを示唆した。一般的には、ススキの優占度が増加すると種数が減少する傾向がある。そのため、刈取り管理がススキの優占度を制限する場合、たとえば毎年刈取りが行われている区画のような場所では、開花種数が多かったと考えられる。このことは継続した刈取り管理が植物群落の種数維持に重要であり、チョウ類の吸蜜植物を維持する上でも重要であることを示唆した。チョウ類:調査地の人的管理の程度とチョウ類群集の総種数の間の相関係数は、r=0.764,p=0.081であった。一方、管理の程度とチョウ類群集の年間総個体数の間の相関係数は、r=0.781,p=0.069であった。以上より、統計学的には有意でなかったものの、チョウ類群集の総種数、年間総個体数の共に、生息地の人的管理の程度との正の関係は明白であり、管理がない、もしくは停滞した調査区のチョウ類群集は相対的に極めて貧相であった。人的管理の程度と地区ごとの成虫が利用していた蜜源植物の種数は、有意の正の相関関係が認められ(r=0.842,p=0.033)、管理の高い地区で利用蜜源種数が多かった。以上より、半自然草原のチョウ類群集の多様性の維持および絶滅危惧種の生息には、人的管理(草刈り)が重要な役割を持っていることが示唆され、このことにはチョウの餌資源量が関係していると思われ、地区間の管理様式の違いが餌資源量の違いを生み出し、その結果、チョウ類群集の多様性の違いが生じているのではないかと推察された。チョウ類:昨年度、同じような管理を施している調査地区において、チョウ類の群集指数がかなり変動し、それに周辺の植生の違いが関与していることが示唆されたので、本年度は同じような管理地でも、周辺植生の違う地区をいくつか設けて調査を実施した。結果は人的管理とチョウの種数の関係はこれまでと同様で、チョウ類の総種数は長期間の管理放棄地で少なく、管理放棄数年の地区が中程度で、管理を実施している地区で確認できたチョウの種数が多かった。一方、同じような管理をしている地区間にも種数の違いが存在し、両サイドを亜高木林で覆われている地区でチョウの種数が最も多かった。以上より、チョウの種数は人的管理の程度のみでなく、周辺植生の違いも大きく影響していることが分った。一方、チョウの総個体数は、周辺部の植生の違いより、管理の程度の違いに大きく影響されており、各調査地区の蜜源植物量の違いに関係していると推測された。植生:昨年度は開花種数の空間分布について研究を行った。その結果、管理放棄の年数、周辺環境(近隣に森林があるかどうか)、優占種、群落高が開花種数に対して、主要な要因であることが明らかとなった。特に管理放棄後の年数では、毎年刈取りを行っている防火帯で最も開花種数が多かった。また、放棄直後に開花種数は減少するが、放棄後10年以上経過すると、開花種数が増加する傾向があった。この結果は、本研究で対象としている草地では樹木の侵入が起こらない場所ではススキが永続的に優占するのではなく、むしろトダシバとオオアブラススキが優占する傾向があり、このトダシバあるいはオオアブラススキ群落に多くの種が生育可能であったためと考えられた。このような例は数例のみ報告されており、長期放棄地におけるトダシバやオオアブラススキ群落の成立機構を解明することで、低コストの草地維持管理に重要な知見を提供すると思われる。チョウ類:3年間の研究期間を通じて得られた結論は以下の通りである。

先ず、チョウの多様性は秋に草刈を実施している管理継続区で最大で、中期放棄区がそれに続き、長期放棄区で最小であった。また絶滅危惧種も管理継続区で個体数の多い種が多く、チョウの多様性と希少種の保全のためには、人的管理が必須である事が判明した。但し、どのような時期のどのような管理が最適かという命題はまだ未決の部分があり、次の課題として残った。一方、本研究においては、同様な人的管理形態の場所でも、周辺植生の違いがチョウの多様性にかなり影響を及ぼす事が判明し、チョウの多様性維持のためには、管理形態と共に周辺の植生配置に配慮する必要性が強く示唆された。植生:管理履歴の異なる3区(管理継続区(防火帯)、中期放棄区、長期放棄区)を対象に種数と種構成の比較を行った。その結果、総種数は管理継続区で最も高く、放棄期間が長くなるにつれて減少する傾向があり、長草型群落と短草型群落の双方で高い種数だった。一方、短草型群落では放棄期間が長くても種数が高く維持される傾向があった。また、放棄期間が長いほど長草型群落と短草型群落の群落高に違いが生じ、長草型群落の群落高が高くなる傾向があった。これらの結果から、(1)チョウ類の種数に影響する草本群落の種数を高く維持するためには毎年の刈取りが最も効果的であること、またこの機構の1つとして、刈取りによるリター除去の効果が考えられたこと、(2)短草型群落を維持することで比較的省コストで種数維持が可能であることが明らかになった。
高温超伝導体におけるインコヒーレント局所構造のNMRによる検出

第一の成果は,ランタン系高温超伝導体において,これまでストライプを強くピン留めするP4_2/ncm相への構造相転移が全く存在しないと思われていたLSCO(La_<2-x>Sr_xCuO_4)の系において50K以下の低温でP4_2/ncm相に対応するバクリングを反映したNMRスペクトルの明瞭な分裂を初めて観測したことである。特にこれまでx=0.115の試料で報告されている超伝導の弱い阻害及び反強磁性磁気転移はこの局所バクリング構造によるピン留め効果が影響していることがわかった。さらにこのP4_2/ncm相のバクリング角にわずかに磁場依存性があることがわかり,vortexコア等をピン留め中心としてストライプが安定化するという磁場誘起ストライプとの関連を見出した。次に,ランタン系高温超伝導体のI4/mmm相からBmba相への構造相転移(二次相転移)の臨界現象について興味深い知見が得られたことも本研究の成果である。通常,相転移は秩序変数がゼロから有限値に増加し始めるところを臨界温度と定義する。しかしながら,本系では,散乱実験で求めた臨界温度よりも数十度高温から,NMRピークに分裂が観測され,静的なバクリングが起こり始めていることを示している。これは,二つの臨界温度の間の領域では構造は静的に凍結しているにもかかわらず,空間的にはインコヒーレントな状態が続いている。さらに,このインコヒーレントな状態はグラスのようなランダムなものではなく(もしそうであれば,NMRにはピーク分裂でなくブロードニングとして観測される),はっきりと定まった角度でバクリングしている。通常の平均場的な構造相転移では,ソフトモードの特徴的時間スケールとコヒーレンス長はどちらも温度のべきで,相転移の臨界温度において発散する。しかし本系ではソフトモードの凍結が先に起こり,構造が静的となっても,依然として空間的コヒーレンス長は有限のままという状態が数十Kという広い温度域で続くということになる。このような異常は,深瀬(東北大)らによって1990年頃に,臨界温度より遥かに高い温度からの超音波音速の異常な減少として報告されているが,一体何が起こっているのか十年以上の長い間全く不明であった。NMRと言う局所プローブを純良な単結晶試料に適用できて初めて得られた知見であると言える。La系高温超伝導体La_<2-x>M_xCuO_4(M=Sr,Ba)では低温で、高温正方晶(HTT)から中間斜方晶(OMT)、LBCOの場合にはさらに低温正方晶(TLT)へと構造相転移する。これらはCHO_2面のバクリング(CuO_6八面体の傾き)によるものであり、特にTLT相への転移は電荷のストライプ秩序及び超伝導の異常な抑止の原因になっていると言われている。一方、逆にストライプ秩序が高温超伝導の発現機構であるという理論もあり、興味が持たれている。このバクリングパターンには、X線回折などの手法で観測される平均構造とは異なる局所的なインコヒーレント構造が隠れているという実験結果が、最近、繰り返し報告されているが反論も多く未だ一致をみていない。

我々はこの局所構造を探索するため純良な単結晶を用い、局所電場勾配(結晶場)に敏感なNMR測定を行って来た。NMRは、特に散乱実験では検出できない、空間的にインコヒーレントな構造も捉えることができることが特徴である。磁場中において試料方位を回転させながらCu-NMRスピンエコー信号強度を調べた結果、ピークの分裂やブロードニングが観測された。バクリングによる電場勾配テンソル主軸の傾きを仮定してシュミレーションを行った結果、LSCOでは、散乱実験で報告されている転移温度近傍まで温度を上げると、NMRと散乱実験の結果に食い違いがみられ、バクリングが空間インコヒーレントになっていることを示している。一方、LBCOでは、TLT相に対応したバクリングが散乱実験で求められた転移温度よりもはるかに高温まで存在しており、これまで散乱実験で報告されているTLT-OMT相境界にくらべてはるかに高い温度までインコヒーレント構造が存在していることが明らかになった。La系高温超伝導体La_<2^^-x>M_xCuO_4(M=Sr,Ba)では低温で、高温正方晶(HTT)から中間斜方晶(OMT)、LBCOの場合にはさらに低温正方晶(TLT)へと構造相転移する。これらはCuO_2面のバクリング(CuO_6八面体の傾き)によるものであり、特にTLT相への転移は電荷のストライプ秩序及び超伝導の異常な抑止の原因になっていると言われている。一方、逆にストライプ秩序が高温超伝導の発現機構であるという理論もあり、興味が持たれている。このバクリングパターンには、X線回折などの手法で観測される平均構造とは異なる局所的なインコヒーレント構造が隠れているという実験結果が、最近、繰り返し報告されているが反論も多く未だ一致をみていない。NMRは、特に散乱実験では検出できない、空間的にインコヒーレントな構造も捉えることができることが特徴である本年度の研究内容は以下の二点である。1)LBCO(x=0.08)、LSCO(x=0.08)の試料において前者のみにおいてTLT局所構造の存在を見出した。この組成ではマクロスコピックにはTLT構造は存在しないことが知られている。しかし、NMRによる局所構造探索によって、LBCOにのみ、広範囲の温度域でTLT局所構造が存在することがわかった。これは、熱伝導がLBCOにおいて低温で著しく阻害される(局所構造によるフォノン散乱のため)という、小池(東北大)の結果とコンシステントである。2)LSCO(x=0.12)の試料においてTLT局所構造の存在を見出した。これまで、LSCOではマクロなTLT構造は全く存在しないと言われて来た。しかし、深瀬らは低温で弾性率の異常な増大を報告しており、構造のゆらぎの存在が示唆されて来た。本研究によって、空間インコヒーレントなTLT構造が存在しており、これが超伝導阻害の原因であることが明らかになった。第一の成果は、ランタン系高温超伝導体において、これまでストライプを強くピン留めするP4_2/ncm相への構造相転移が全く存在しないと思われていたLSCO(La_<2-x>Sr_xCuO_4)の系において50K以下の低温でP4_2/ncm相に対応するバクリングを反映したNMRスペクトルの明瞭な分裂を初めて観測したことである。
高頻度金融時系列データを用いたデュアレーションモデルの統計的推測

18年度統計関連連合大会では京都大学経済研究所の西山慶彦教授および京都繊維工芸大の人見助教授との共同研究"Sequential unit root test"を韓国統計学会との共同セッションにおいて英語で報告された(招待講演)。その論文では単位根検定を逐次検定の方法で行うという新しい手法を提案し理論的考察を行っている。高頻度金融時系列データを用いた分析としては、京都大学経済研究所の西山慶彦教授との共同研究"Nonparametric Estimation of Multivariate Integrated Volatilities"(現在欧文審査制ジャーナルに投稿中)において、非同期的に観測される拡散過程についての多次元のボラティリティの推定方法について理論的考察を行い、国債先物ティックデータをもちいた共分散の推定を行った。その研究成果は科学研究費研究集会「確率統計学における漸近的方法」(平成17年12月7日9日)で報告された。また、横浜国立大学大学院生宋明子氏との共同研究"Parameter estimation of diffusionprocesses via GARCHMLE"では、データが離散間隔で観測される場合、連続時間の拡散過程のパラメータを、GARCHモデルによる近似を用いたGARCH最尤推定量の問題点について考察した。その論文では、GARCHモデルが真の拡散過程に近づくにつれGARCH最尤推定量のバイアスおよび分散はきわめて大きくなることを指摘し、高頻度データをそのままもちいることの危険性を示した。その成果は統計関連連合大会(平成17年9月12日15日)で報告された。その後の進展で一般化最小二乗法を用いてこの問題をうまく回避する方法を見いだし、関西計量経済学研究会(平成18年2月18日19日)で報告した。また、同研究会では京都大学経済研究所の西山慶彦教授および京都繊維工芸大の人見助教授との共同研究"Sequential unit root test"を報告した。その論文では単位根検定を逐次検定の方法で行うという新しい手法を提案し理論的考察を行った。その論文の問題意識としては、高頻度金融時系列データが逐次的に観測される場合の、非線形を含めた非定常過程の判別方法としての単位根検定を考察することにある。また、横浜国立大学大学院生秋山宣久氏との共同研究"Empirical likelihood estimation for regression model with ARCH errors"で考察された経験尤度法をベイズ的に発展させるために、ノンパラメトリックなベイズ推定を研究中である。横浜国立大学大学院生宋明子氏との共同研究"Nonparametric Estimation for the High Frequency Observations of Multivariate Ito Processes"では、伊藤過程に対して、高頻度データすべてを用いることができる局所時間を用いたノンパラメトリックな推定方法を提案している。モデルは、二次元の伊藤型拡散過程を考え、二つのブラウン運動に確率的な非線形相関を仮定している。局所時間を用いたノンパラメトリックな方法を考察し、ボラティリティと二つのブラウン運動の間の非線形な相関係数を推定している。本論文は宋明子氏の博士論文の一部として横浜国立大学国際社会科学研究科に提出され3月に博士号を授与されている。"Nonlinear renewal theorems for random walks withperturbations of intermediate order,"(with Cun-Hui Zhang)では、統計的逐次解析の理論で重要となる摂動項を持つランダムウォークに対する非線形更新定理を証明し、セミパラメトリックおよびノンパラメトリックな逐次確率比検定に応用している。
マルチフィジクス現象を利用した新しい機能を持つスマート構造の最適形状創成設計法

本年度は,昨年度に基礎理論を構築した「チコノフ正則化法を用いたレベルセット法に基づくトポロジー最適化法」の拡張とマルチフィジクス問題への展開を行った.トポロジー最適化は物理的,数学的に最適な形状を創成設計することが出来るが,空隙を内部に持つ物体領域等,得られる最適構造が,製造が極めて困難である場合が多い.そこで本年度は,この問題を解決する方法として,チコノフの正則化法の考え方を拡張し,等断面形状制約を考慮したトポロジー最適化法の定式化を行った.すなわち,正則化テンソルを定義し,正則化テンソルを基づく正則化項を導入した.さらには,その方法を超音波トランスデューサの設計問題に適用し,その妥当性と有効性の検証を行った.これにより,MEMSデバイスの製造段階をも考慮した最適な形状を創成設計することが可能となった.また,マルチフィジクス問題として,熱構造連成問題への展開を行い,数値解析例により方法論の有効性と妥当性を示した.さらには,構造の幾何学的非線形を考慮するために,粒子法を用いた方法論への拡張も行った.本年度は,エンドコンプライアンス最小化問題に適用し,その方法論が有効であることを示す事が出来た.なお,エンドコンプライアンス最小化問題は,非自己随伴問題であるが,粒子法を用いた場合においても,非自己随伴問題に適用できるをことを示すことが出来た.以上の研究成果から,幾何学的大変形を考慮したマルチフィジクス問題に対するトポロジー最適化法の基礎理論を構築することが出来た。本年度は,チコノフの正則化法を用いたレベルセット法に基づくトポロジー最適化の基礎理論の構築し,提案手法の妥当性の詳細な検討を行った.すなわち,有限要素メッシュ,初期形状などのパラメータ依存性,正則化係数の影響について,数値解析結果の比較を行った.その結果,有限要素メッシュ,初期形状の依存性は極めて低く,ほぼ同一の最適形状が創成可能であることがわかった.また,正則化係数を変更させることで,最適形状のペリメータを陰的に設定可能であり,その結果,過度に幾何学的に複雑な形状を排除した最適形状が創成設計可能であることもわかった.また,平均コンプライアンス最大化問題のような自己随伴問題だけではなく,随伴解析を必要とする,コンプライアントメカニズムの最適形状創成設計法への展開を行った.その結果,随伴解析を必要とする最適設計問題においても,物理的に妥当な最適形状の創成設計が可能であることも示した.さらに,強連成のマルチフィジクス問題への展開も可能であることを示し,静電場,熱伝導場,変位場のマルチフィジクス問題に関する定式化を行い,数値解析アルゴリズムも開発した.そして,マルチフィジクス問題においても,明瞭で滑らかな最適構造が創成可能であることもわかった.また,大変形問題への適用に関する基礎的検討を行い,本手法の適用が可能であることを確認した.これらにより,本研究課題である,大変形を考慮したマルチフィジクス問題への適用が可能であることを示すことができた.本年度は,昨年度に基礎理論を構築した「チコノフ正則化法を用いたレベルセット法に基づくトポロジー最適化法」の拡張とマルチフィジクス問題への展開を行った.トポロジー最適化は物理的,数学的に最適な形状を創成設計することが出来るが,空隙を内部に持つ物体領域等,得られる最適構造が,製造が極めて困難である場合が多い.そこで本年度は,この問題を解決する方法として,チコノフの正則化法の考え方を拡張し,等断面形状制約を考慮したトポロジー最適化法の定式化を行った.すなわち,正則化テンソルを定義し,正則化テンソルを基づく正則化項を導入した.さらには,その方法を超音波トランスデューサの設計問題に適用し,その妥当性と有効性の検証を行った.これにより,MEMSデバイスの製造段階をも考慮した最適な形状を創成設計することが可能となった.また,マルチフィジクス問題として,熱構造連成問題への展開を行い,数値解析例により方法論の有効性と妥当性を示した.さらには,構造の幾何学的非線形を考慮するために,粒子法を用いた方法論への拡張も行った.本年度は,エンドコンプライアンス最小化問題に適用し,その方法論が有効であることを示す事が出来た.なお,エンドコンプライアンス最小化問題は,非自己随伴問題であるが,粒子法を用いた場合においても,非自己随伴問題に適用できるをことを示すことが出来た.以上の研究成果から,幾何学的大変形を考慮したマルチフィジクス問題に対するトポロジー最適化法の基礎理論を構築することが出来た。
大学生のキャリア発達に応じたキャリア形成支援プログラムの開発研究

大学入学直後の1年次より、毎年度質問紙調査(縦断的調査)を同一学生に実施した。それによって、入学時の希望職業決定状況別に、大学生(N=72)のキャリア発達の様相(キャリア成熟)を分析し、それを把握することができた。その結果から、1年次においてキャリア発達の個人差が大変大きいこと、および2年次から3年次にかけてキャリア発達がかなり促進されることが判明した。最後に、キャリア形成支援プログラム作成上の留意点が示され、1年次からの継続的・体系的・組織的な支援体制の必要性などが強調された。本研究の目的は、大学生のキャリア発達の程度(個人差)を考慮に入れたキャリア形成支援プログラムを開発することである。そのためには、主として次のことに取り組む。(1)個々の大学生の4年間(入学から卒業まで)にわたるキャリア発達の様相を把握する。そのためには、大学生のキャリア発達の程度を入学当初から4年間にわたって継続的(縦断的)に測定し続けることが必要である。本研究では主として、キャリア発達に関する質問紙調査を実施するとともに、必要に応じて個々人へのインタビュー調査を併用して行う。これらのことを通して、大学生のキャリア発達の変容を明らかにする。同時に、キャリア発達の程度と大学生活の過ごし方との関係についても検討したい。(2)大学におけるキャリア形成支援の実際と課題を明らかにする。そのために、国内の四年制大学へのインタビュー調査とともに、先進的に若者の雇用対策に力を入れている英国の大学へのインタビュー調査も同時に行う。これらから、学生の実態に対応したキャリア形成支援の方策を考える。以上のことを総合的に明らかにする中で、大学入学当初のキャリア発達の程度によってそれぞれに有効なキャリア形成支援プログラムを開発する。本研究の目的は,大学生のキャリア発達の程度(個人差)を考慮に入れたキャリア形成支援プログラムを開発することである。そのために,20年度(1年目)に実施したことは以下のとおりである。(1)個々の大学生の4年間にわたるキャリア発達の様相を把握するためには,大学生のキャリア発達の程度を入学当初から4年間にわたって継続的(縦断的)に測定し続けることが必要である。そこで,本年度は、大学生のキャリア発達の量的側面を把握するために、まず大学1年生(男子178人、女子232人、合計410人)を対象に、主として個々のキャリア発達の程度を尋ねる項目とともに、高校時代に受けてきた進路指導の実態を明らかにする項目を盛り込んだアンケート調査を実施した。(2)キャリア発達の程度と大学生活の過ごし方との関係を明らかにするために、大学4年生(男子8人、女子13人、合計21人)を対象に、インタビュー調査を実施した。その内容は、大学入学時からの約4年間の様子を振り返りながら、自分自身のキャリア形成にかかわる部分として、職業選択や就職活動にどのように取り組んできたか、その中での悩み(困ったこと)は何だったか、などを尋ねた。(3)現在大学においてどのようなキャリア形成支援が実際に行われているのか,そして,その効果はどうなのかを明らかにするために、国内の四年制大学(東京経済大学、明治大学、中央大学)ヘインタビュー調査を実施した。その結果、おおむね学生主体の取組が有効であることが判明したが、現在学生の実態に対応したキャリア形成支援の方策を検討中である。以上のとおりであるが、現在アンケート調査やインタビュー調査の結果について鋭意分析中である。そのために、21年度(2年目)に実施したことは以下のとおりである。(1)個々の大学生の4年間にわたるキャリア発達の様相を把握するためには、大学生のキャリア発達の程度を入学当初から4年間にわたって継続的(縦断的)に測定し続けることが必要である。そこで、研究初年度である20年度には、大学生のキャリア発達の量的側面を把握するために大学1年生を対象に質問紙調査を実施した。その調査で回答した学生(男子178人、女子232人、合計410人)を対象に回答した学生のうち、2回目の質問紙調査に協力してくれる学生(21年度は大学2年生)を募集した。その結果、410人中117人の学生が2回目の調査に回答してくれた(回答率:28.5%)。質問紙調査の内容(項目)は、主として個々のキャリア発達の程度や進路選択に対する自己効力感を尋ねる項目などである。(2)現在大学においてどのようなキャリア形成支援が実際に行われているのか、そして、その効果はどうなのかを明らかにするために、国内の四年制大学(金城学院大学、名城大学)ヘインタビュー調査を実施した。その結果、初年次からの取組や授業の一環として行うキャリア教育の実践が有効であろうと推測された。また、以前より特に就職が厳しいといわれる文系の女子学生に対するキャリア形成支援の方策を現在検討中である。以上のとおりであるが、現在1回目と2回目の質問

紙調査の結果や大学へのインタビュー調査の結果に対する分析・解釈に鋭意取り組んでいるところである。本研究の目的は、大学生のキャリア発達の程度(個人差)を考慮に入れたキャリア形成支援プログラムを開発することである。そのために、平成22年度(3年目)に実施した概要は以下のとおりである。(1)個々の大学生の4年間にわたるキャリア発達の様相を把握するためには、大学生のキャリア発達の程度を入学当初から4年間にわたって継続的(縦断的)に測定し続けることが必要である。そこで、研究初年度(平成20年度)に実施した質問紙調査に回答した大学1年生(410人)のうち、2回目の質問紙調査(平成21年度実施)に協力してくれた学生(117人)に対して、第3回目となる調査(平成22年度実施)への協力を呼びかけたところ、87人が回答してくれた(回答率:74.4%)。質問紙調査の内容(項目)は、主として個々のキャリア発達の程度や進路選択に対する自己効力感を尋ねる項目などである。(2)現在大学においてどのようなキャリア形成支援が実際に行われているのか、そして、その効果はどうなのかを明らかにするために、四年制大学(同志社大学)の関係職員にインタビュー調査を実施した。今年度の研究の実施概要は以上のとおりであるが、現在1回目から3回目までの質問紙調査の結果や大学へのインタビュー調査の結果に対する分析・解釈に鋭意取り組んでいるところである。そのために、平成23年度(4年目)に実施した概要は以下のとおりである。そこで、研究初年度(平成20年度)に実施した質問紙調査に回答した大学1年生(410人)のうち、2回目の質問紙調査(平成21年度実施)に協力してくれた学生(117人)に対して、昨年度第3回目となる調査(平成22年度実施)への協力を呼びかけたところ、87人が回答してくれた。この3回目までの調査すべてに回答した87人を対象に、最終の4回目の調査協力を依頼したところ、72人(男子16人、女子56人)が協力してくれた(回答率:82.8%)。なお、質問紙調査の内容(項目)は、主として個々のキャリア発達の程度や進路選択に対する自己効力感を尋ねる項目などである。(2)イギリスの大学において、どのようなキャリア形成支援が実際に行われているのか、そして、その効果はどうなのかを明らかにするために、大学の関係職員にインタビュー調査を実施した。今年度の研究の実施概要は以上のとおりであるが、現在1回目から4回目までの質問紙調査の結果や大学へのインダビュー調査の結果に対する分析・解釈に鋭意取り組んでいるところである。
がん患者の最終段階を支える質問促進・意思決定モバイル介入：無作為化比較試験

少子高齢化を迎え、人生の最終段階をどのように迎えるのか、患者が自らの目標や価値観を整理し、望ましい医療・ケアを受けるために前もって考え、周囲の人と話し合うプロセス、ACP(アドバンスケアプランニング)が、エキスパートコンセンサスガイドライン(厚生労働省)により国策として進められている。本研究ではがん患者のQOLを維持し、患者自らが掲げる目標に向かうためのACPを進める介入方法として、モバイル電子端末を用いた質問促進法および納得に向けた意思決定支援法の有効性を無作為化比較試験で検証する。併せて、普及・実装科学の観点から、促進・阻害因子を同定し患者による質問促進・意思決定過程の機序を明らかにする。
神経変性疾患に関わる内在性脂質アルデヒドに関する基盤的研究

脂質由来の揮発性アルデヒドであり、遺伝毒性および変異原性などの生理活性が明らかにされているアクロレインについてタンパク質との反応を生理的条件下にて行い、アミノ酸分析装置(現有設備)などを用い修飾アミノ酸の特定を試みた。その結果、アクロレインとリジン誘導体との反応により生成される付加体について600MHz核磁気共鳴装置(NMR)および高速液体クロマトグラフィー-質量分析装置(LC-MS)などを用いた化学構造解析を行い、新規付加体としてFDP-lysineを同定した。さらに、FDP-lysineの化学構造解析をうけ、ポストラベル法などによる微量検出法について検討した結果、アミノ酸分析による蛋白質酸加水分解系における高感度検出を可能にした。一方、キャリアタンパク質としてkeyhole limpet hemocyaninを用い、構造の明らかになったFDP-lysineとのconjugateを作製し、付加体をハプテンとした抗ハプテンモノクローナル抗体の作製を行った。ハプテン-タンパク質結合体を免疫原としてマウスに免疫し、定法通りミエローマ細胞とマウス脾細胞の細胞融合からハイブリドーマを作製し、モノクローナル抗体産生細胞株を樹立し、モノクローナル抗体5F6を得た。本モノクローナル抗体を用いた免疫組織染色により、少なくともアルツハイマー病患者脳組織におけるFDP-lysineの存在が確認された。
気分に着目した高齢者の実行機能を高める軽運動プログラムの開発

加齢に伴う前頭前野の衰えは、意欲や実行機能の低下を引き起こす。中・高強度の有酸素運動は前頭前野機能を高めることが報告されているが、多くの高齢者は身体的・心理的な要因からその実践・継続は困難である。近年の研究から、低強度の運動でも実行機能は高まることや、運動による実行機能向上には気分変化が関連する可能性が出てきた。そこで本研究は、高齢者の気分・実行機能を高めるための低強度運動プログラム開発を目的とする。これまで、エアロビック連盟・筑波大学と共同で、体幹の動きを中心としたシンプルな低強度のリズム体操である“スローエアロビック"を作成し、低強度の自転車運動に比べて心理的快適度や活性度がより高まること、そして同程度の実行機能向上効果があることを確認した。本年度は、このリズム体操の気分・実行機能向上効果をさらに高めるために、リズムに緩急をつけるインターバル形式のスローエアロを作成し、高齢者の気分や実行機能に与える効果を一定のテンポでおこなうスローエアロと比較した。その結果、10分間のインターバル形式のスローエアロは、一定テンポの運動に比べて運動中の気分、楽しさをより高め、実行機能を評価するStroop課題の反応時間が短縮する傾向が見られた。これまでの研究から、低強度のリズム体操であるスローエアロビックは高齢者の気分・実行機能を高めるために有効な運動であり、間欠的におこなうことでその効果はより高まることが示唆される。今後は、ニューロイメージング法を用いた運動効果の脳内機構解明や、長期の運動効果の検証が課題である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、低体力の高齢者でも意欲的に継続実践可能な低強度の運動プログラムを開発することを目的とする。本年度は、エアロビック連盟・筑波大学と共同で、体幹の動きを中心としたシンプルなリズム体操、“スローエアロビック"のプロトタイプを作成し、その効果検証をおこなった。健常高齢者20名を対象に、10分間のスローエアロビックをおこなう前後に二次元気分尺度で快適度や覚醒度などの気分を測定するとともに、ストループ課題を実施し実行機能を評価した。ストループ課題中は近赤外線分光法装置(fNIRS)を用いて前頭前野の脳活動を計測した。また、コントロール条件として事前の漸増運動負荷試験で得られた換気性作業閾値の60%の強度でおこなう低強度自転車運動の前後に気分と実行機能を測定する条件を別日におこない、運動間の効果を比較した。その結果、両条件の運動強度は同程度であったが、スローエアロビックは低強度の自転車運動と比べて快適度や活性度を高めることを確認した。一方、覚醒度や実行機能の向上効果は両条件で同様に見られ、運動条件の差は見られなかった。今後は、脳活動データの分析を進めるとともに、実行機能をより高めるためのスローエアロビック開発を目指して、運動プログラムを修正して再検討する必要がある。計画どおりに研究が遂行できたが、実行機能に効果的な運動プログラムの開発には至っておらず、運動内容を再考する必要があるため。昨年度におこなった実験の脳活動データ分析を進める。また、実行機能は覚醒度と関連することが報告されており、運動のテンポを上げることが覚醒度の向上につながる可能性があることから、新たな運動プログラムとして速いテンポと遅いテンポの動きを組み合わせたスローエアロビックの開発に取り組んでおり、今年度は新たなスローエアロビックが実行機能・気分に与える効果とその脳内メカニズムを検討する。
母数モデルにおける直交成分と推定量の構成

本研究では母数モデルに見られる直交性に着目した研究を行った。具体的にはイ)高次元母数の直交性について強弱の様々な概念を整理する。ロ)対数線形モデルが理論的に興味深いことが見えてきた。ハ)スタイン推定量への新しい視点を与える。その上でベイズ推論の研究を行った。高次元母数モデルについての研究は現在において最も期待されている分野である。本研究では理論的な整備を通して、一見遠廻りなしかし本筋の接近を行う。統計のモデルのより深い理解と、その理解の上に立ったスタイン推定量、対数線形モデルの構造が興味深い。具体的な例では良い性質をもつ場合が多いけれどもこれを理論的に整備する事が難しい。しかし2項分布の下での非劣性検定を見通し良く整理することができた。対数線形モデルは制約付最尤法(REML)との関係が見えてきた。その後の研究によって直交性の概念が推定方程式あるいはベイズ推測で重要な役割を果たすことが明確になってきた。直交性は尤度との関連で理解されてきたからその延長とみなすことができる。これらの方法とも関連しても不思議ではない。1つの成果として経験ベイズ法による平滑化法を事前分布の仮定をおかないで説明することができた。また逆に事前分布と標本分布の双対性により双対共役事前分布を定義した。これはベイズ推測で用いられる共役事前分布の拡張である。この研究を通して確認できたことは直交性の概念はユークリッド距離ではなくて、双対エントロピー(Kullback-Leibler separator)で定義する方が問題をより統一的に扱えることである。本研究では母数モデルに見られる直交性に着目した研究を行う。現状では高次元母数モデルについての研究は良い手法を工夫することに傾いている。統計モデルのより深い理解と、その理解の上に立ったスタイン推定量、対数線形モデル、平滑化についての具体的な成果が期待される。母数の直交性の概念については対数線形モデルの構造が興味深い。具体的な例では良い性質をもつ場合が多いけれどもこれを理論的に整備する事が難かしい。スタイン推定量については方向母数と尺度母数に分解することの良さについての研究を進めた。尺度母数に対応する統計量を与えたときの母数の推定という視点から一つの展開を得ることができた。このアプローチ自身は必ずしも実際的ではないが、従来の方法では気づき難い事実が分かる。その一例は正部分スタイン推定量の良さで極めて一般的な条件で証明することができる。また正規分布と逆ガウス分布の下での議論を統一的に扱うことができる。実際の適用については治療評価等生物統計学分野に焦点を合わせている。実対照を用いた比較試験での解析法、2項回帰モデルでの解析法に新しい視点からの改善がその企図である。

本研究では理論的な整備を通して、一見遠廻りなしかし本筋の接近を行う。統計モデルのより深い理解と、その理解の上に立ったスタイン推定量、対数線形モデル、平滑化ベイズ推測についての具体的な成果が期待される。母数の直交性の概念については対数線形モデルの構造が興味深い。具体的な例では良い性質をもつ場合が多いけれどもこれを理論的に整備する事が難かしい。しかし2項分布の下での非劣性検定を見通し良く整理することができた。対数線形モデルは制約付最尤法(REML)との関係が見えてきた。その後の研究によって直交性の概念が推定方程式あるいはベイズ推測で重要な役割を果すことが明確になってきた。直交性は尤度との関連で理解されてきたからその延長とみなすことができる。これらの方法とも関連しても不思議ではない。1つの成果として経験ベイズ法による平滑化法を事前分布の仮定をおかないで説明することができた。また逆に事前分布と標本分布の双対性により双対共役事前分布を定義した。これはベイズ推測で用いられる共役事前分布の拡張である。この研究を通して確認できたことは直交性の概念はユークリッド距離ではなくて、双対エントロピー(Kullback-Leibler separator)で定義する方が問題をより統一的に扱えることである。
糸球体腎炎及び糖尿病性腎症における白血球浸潤のメカニズムの解明

streptozotocinを投与して糖尿病を誘発したラットの腎組織を経時的に採取し,マクロファージの浸潤とICAM-1の発現を検討したところ、糸球体内のICAM-1の発現の亢進と、マクロファージの浸潤を認めた。インスリン投与によりICAM-1の発現は正常化しマクロファージの浸潤も抑制された。糖尿病性腎症におけるマクロファージの浸潤にはICAM-1が関与していると考えられた。セレクチンをヒトの腎生検組織でその発現を検討したところ、P-セレクチン、E-セレクチンが糸球体内、及び間質の血管壁に発現しており、これらの腎疾患において腎組織への白血球浸潤にセレクチンが関与していることが示唆された。さらにL-セレクチンIg Gキメラ分子(LEC-IgG)を用いてラット腎組織におけるL-セレクチンリガンドの分布を検討したところ遠位尿細管上皮細胞に分布した。尿管結紮を行うと遠位尿細管におけるLEC-IgGの反応性は低下し、間質の血管において強い反応が認めらるとともに、間質に著明な単核球の浸潤が認められた。またスルファチドや抗L-セレクチン抗体を投与することにより間質への単核球の浸潤が抑制され、尿管結紮モデルでL-セレクチンを介した接着が単核球の浸潤に重要であると考えられた。1)腎臓におけるL-selectin(LECAM-1)のリガンドの局在と病的状態における変化の検討正常ラット腎組織ではL-selectin-IgGキメラ分子(LEC-IgG)は、遠位尿細管上皮細胞と反応し、糸球体、血管には反応しなかった。尿管結紮ラットの腎組織では、遠位尿細管に対するLEC-LgGの反応性は著明に低下し、間質の血管に強い反応が見られた。正常及び尿管結紮ラットの腎組織における抗スルファチド抗体による染色は、LEC-IgGによる染色とほぼ一致していた。抗siaryl LewisX抗体は、ラットの腎組織には反応しなかった。尿管結紮ラットの腎組織では、間質に著明な単核球の浸潤が認められた。2)スルファチド、抗L-selectin抗体を用いた、腎組織への白血球浸潤に対する抑制効果の検討尿管結紮ラットに抗L-selectin抗体及びスルファチドを投与することにより、間質への単核球浸潤が有意に抑制された。以上の結果から、腎臓におけるLECAM-1のリガンドの少なくともひとつはスルファチドであり、正常では遠位尿細管に存在すること、尿管結紮による尿細管障害にともなって間質の血管に移動し、単核球の浸潤に関与することが示唆された。1)糖尿病性腎症の糸球体におけるマクロファージの湿潤機序の検討streptozotocinを投与して糖尿病を惹起したラットの腎組織を経時的に採取し、マクロファージの浸潤とICAM-1の発現を免疫組織学的に検討した。その結果、糖尿病発症後早期より糸球体内にICAM-1の発現の亢進が認められた。同時に糸球体内にマクロファージの浸潤が認められた。インスリン注射により血糖を正常化したラットの腎組織では、ICAM-1の発現は正常と変化はなく、マクロファージの数も正常と変化はなかった。以上のことから、糖尿病性腎症における糸球体へのマクロファージの浸潤の機序には、ICAM-1が重要な役割を果たしていると考えられた。2)P-セレクチン、E-セレクチンの腎組織内における局在と病的状態における変化の検討正常ヒト腎組織及び各種糸球体腎炎、糖尿病性腎症患者の腎生検組織を用いて、P-及びE-セレクチンの発現を免疫組織学的に検討した。その結果、正常腎組織ではP-及びE-セレクチンの発現は認められなかったが、ループス腎炎と糖尿病性腎症患者の腎組織では、P-及びE-セレクチンが糸球体内及び間質の血管壁に発現していることが明らかになった。
生体外培養を用いた魚類卵濾胞の最終成熟分子機構の解明

これまでに、魚類の卵濾胞は、黄体形成ホルモン(LH)により卵成熟能を獲得後、さらにLHが作用することで排卵能を獲得する事が示唆されているが、その詳細については明らかとされていない。本研究では、卵濾胞の成熟進行度の経時的変化と、特に排卵能に関してその分子機構に関する知見の集積を目的とした。まず、チョウザメ類を対象とし、卵濾胞培養系を用いて卵濾胞の成熟進行度の変化および獲得時期を調べた。その結果、卵成熟能を有する卵母細胞、および排卵能を獲得できる能力を有する卵濾胞は7月から8月に出現し始めた。組織学的観察の結果、これらの月の卵母細胞のステージは卵黄形成完了前であることが示唆されたが、これは他魚種では全く報告の無い新知見である。また、排卵能の獲得傾向は個体ごとに異なるものの大きく4種類に分類することが可能であり、増加傾向にある個体からは良質卵が得られたことから、個体ごとの排卵誘導適期の見極めに応用できる。次世代シーケンサーを用いて排卵能に関わる遺伝子群を探索したところ、ニホンウナギからは7個、コチョウザメからは15個の排卵能獲得関連遺伝子が選抜された。また、他魚種で既知の排卵関連遺伝子としてそれぞれ7個および5個が選抜された。これらの遺伝子のうち、特に、mmp9およびptgs2は排卵能獲得に関与する遺伝子として何らかの役割を有すると推測された。今後は発現量を指標として簡便な卵濾胞の成熟進行度の判別および排卵誘導適期の推定が可能になると考えられる。また、チョウザメ類において精子培養による未熟な精巣内精子の運動能獲得誘導に成功した。さらに、卵濾胞培養後に排卵された生体外由来の卵、および培養精子を用いた試験管ベビーの作出にも成功している。孵化率は高い個体において90%に達し、同一個体から複数回にわたる作出が可能であることから、今後種苗生産方法の一つとしても有効である。26年度が最終年度であるため、記入しない。魚類の卵濾胞は、黄体形成ホルモン(LH)により卵成熟能を獲得後、さらにLHが作用することで排卵能を獲得する。卵成熟能および排卵能を獲得した卵濾胞は、卵成熟誘起ステロイド(MIS)の作用により卵成熟および排卵が誘起される。しかし、排卵能獲得の分子機構に関する知見はほとんどない。そこで本研究では、排卵能獲得に関与する遺伝子の探索を主な目的とした。ニホンウナギから排卵能獲得前の卵濾胞を含む卵巣片を摘出し、LHとしてヒト絨毛性生殖腺刺激ホルモン(hCG)を添加、あるいは無添加の培養液中で培養した。培養後の卵巣片を用いてcDNAサブトラクション法と次世代シーケンサー"Ion PGM"による網羅的な解析を行ない、排卵能候補配列として64個のコンティグを得た。さらに、複数個体間での定量PCRによる解析から、暫定的な排卵能関連遺伝子群として10個のコンティグを絞り込んだ。チョウザメ類は飼育環境下では自然排卵せず、ホルモン投与による採卵を行なう。しかしながら、得られた卵の孵化率は個体ごとにバラつき、個体ごとの採卵適期の指標を得ることが望まれる。そこで、交雑種であるベステルの卵濾胞を経年摘出し、MISとして17α-hydroxyprogesteroneを、LHとしてサケ脳下垂体抽出物を用いて培養した。培養後の卵成熟率および排卵率から、卵成熟能、排卵能およびLH感受性の経年変化を調べた。その結果、卵成熟能は9月以降維持し続けた。排卵能およびLH感受性は季節的に変動しており、12月前後には一部の卵濾胞が、4月あるいは5月には多くの卵濾胞が獲得していた。また、排卵能およびLH感受性を獲得傾向にある個体が採卵に適していることが示唆された。さらに、精子培養により未熟な精子に運動能を獲得させ、培養後に排卵した卵との人工授精から、世界で初となる試験管ベビーの作出に成功した。

これらの遺伝子のうち、特に、mmp9およびptgs2は排卵能獲得に関与する遺伝子として何らかの役割を有すると推測された。今後は発現量を指標として簡便な卵濾胞の成熟進行度の判別および排卵誘導適期の推定が可能になると考えられる。また、チョウザメ類において精子培養による未熟な精巣内精子の運動能獲得誘導に成功した。さらに、卵濾胞培養後に排卵された生体外由来の卵、および培養精子を用いた試験管ベビーの作出にも成功している。孵化率は高い個体において90%に達し、同一個体から複数回にわたる作出が可能であることから、今後種苗生産方法の一つとしても有効である。26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに次世代シーケンサーによる網羅的解析を終了し、暫定的に排卵能関連遺伝子を10個にまで絞り込むことに成功した。また、チョウザメ類の卵成熟能、排卵能およびLH感受性の経年変化を調べ、排卵能とLH感受性が採卵の指標に成り得ることを示した。また、精子培養の条件を検討し、運動能を獲得させることに成功した。絞り込んだ10個の排卵能関連遺伝子を対象とし、whole-mount in situ hybridization法により各コンティグの発現部位を調べることでさらなる絞り込みを行なう。チョウザメ類においても、ニホンウナギと同様に次世代シーケンサーを用いて、卵成熟能および排卵能に関与する遣伝子の探索を行なう。高い孵化率で試験管ベビーを獲得するための最適な培養条件について検討する。
不確定性を有する電力系統の過酷状態の検討および停電作業計画への応用

電力システムは停電せずに安定して電気を届け続ける責務がある。そのためには日々の点検・整備が大変重要であるが,一部の設備を停止させる必要があるため作業中は電力システムの信頼性が少し落ちた状態となる。ただ,これまでは電力会社が一元的にその作業を実施しており,太陽光発電などは普及していなかったため特に大きな問題はなかった。しかし,太陽光発電が爆発的に普及して作業当日の発電量が予測できなくなり,電力自由化の進展で調整可能な電源が前日にならないと分からないという時代が到来している。よって,これまでの考え方を転換し,どのようなシステム状態をベースに,どのような方法で作業計画を策定すべきかを検討する。
ハエ雄外部生殖器構造の多様化過程で起きた発生遺伝子ネットワークの変化

進化の過程において新しい機能を担うユニークな形態構造が出現し,その後に種固有の進化を遂げることは珍しく無い。例えばキイロショウジョウバエ種亜群の共通祖先で出現した外部生殖器後葉は交尾の際に雌の腹部を固定するために使われる,新たな機能を持った雄固有の構造であり,種間でその形態は如実に異なる。新たに獲得された形態構造が種固有の形態へ進化する際,発生遺伝子ネットワーク上に起こる変化は,“新しい遺伝子が組み込まれることで起こる変化"と“既にネットワークを形成している遺伝子が改変されて起こる変化"の2通りが考えられる。後者を進化発生学的視点から分類すると,“構造の出現の際に組み込まれた遺伝子"と“構造の出現以前からネットワークを形成していた遺伝子"に更に大別できる。本研究では、キイロショウジョウバエ種亜群における外部生殖器後葉の形態進化をモデルに,構造の多様化の段階でみられる発生遺伝子ネットワーク上の変化の解明を目指している。このために,外部生殖器の多様化に関わる遺伝子の同定を推めており、RNA-seq発言解析から候補遺伝子の探索を行った。D. melanogaster, D. simulans, D. mauritiana, D. sechellihaの4種を用いた遺伝子発現比較から、それぞれ、496遺伝子(D. melanogaster)、269遺伝子(D. simulans)、303遺伝子(D. mauritiana)、462遺伝子(D. sechelliha)が種独自の発現変動を起こしていることが分かった。また、cuticle developmentに関わる遺伝子が多く含まれていた。今後はこれら候補遺伝子の機能解析を行うことで遺伝子同定を進め、さらには種間比較・発生ステージや組織間の比較から発生遺伝子ネットワーク上に起こった変化を明らかにする。本年度は、D. melanogaster, D. simulans, D. mauritiana, D. sechellihaの4種についてそれぞれ異なる2つの発生ステージのRNA-seqを完了し、それぞれの種でユニークな発現を示す遺伝子を絞り込むことができている。更には、D. mauritianaとD. simulansの雑種オスについても同様にRNA-seqを行ったことで、アレル特異的な発現変動から、この2種間のcis領域の違いによる発現変動遺伝子の絞り込みも進行中である。しかしながら、本年度中に着手を目指していた機能解析まで踏み込むことが出来なかったため、やや遅れていると評価した。CRISPRによるゲノム編集を行うことで、遺伝子の同定を行う。同定が完了次第、近縁種や異なる発生ステージとの比較から、発生遺伝子ネットワーク上に起こった変化を推定する。構造が種固有の形態へ進化する際,発生遺伝子ネットワーク上に起こる変化は,“新しい遺伝子が組み込まれることで起こる変化"と“既にネットワークを形成している遺伝子が改変されて起こる変化"の2通りが考えられる。このために,先ずは外部生殖器後葉の多様化に関わる遺伝子の同定を推めており、本年度は種間発現変動遺伝子をリストアップすべく外部生殖器後葉特異的にRNAを抽出する手法の確立を試みた。具体的には,外部生殖器後葉特異的GAL4系統とレポーター蛋白を発現する系統を組合せることで,外部生殖器後葉細胞からRNAを抽出する方法である。これまでにオナジショウジョウバエ及びモーリシャスショウジョウバエにおいてこれら系統の作成した。当初の計画では既存の外部生殖器後葉特異的GAL4系統を用いて解析をおこなう予定であったが、既存の系統を詳細に調べたところ導入遺伝子が組み込まれた近傍に外部生殖器後葉の発生にか関わる遺伝子が存在し,その遺伝子の発現が変化することで形態異常が起こっていることが分かった。そのため,新たにGAL系統を作成する必要があったため,当初予定していたRNA-seqを本年度中におこなうことができなかったため。