hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
２００９年台風８号による小林村複合土砂災害のメカニズムと警戒避難

小林村の深層崩壊に伴う災害では、崩壊発生10時間前に村外への唯一の避難路である8号橋が流失し、人的災害の発生を決定づけた。8号橋の流失は河床上昇により生じているが、この河床上昇は深層崩壊を発生させた8号台風のみでは生じないことが水文観測、土砂流出・河床変動計算から示され、前年までの豪雨による土砂生産・流出が大きく寄与していることが明らかとなった。したがって、8号台風のような未曾有の降雨に対する警戒避難体制を考えるとき、深層崩壊や大規模土石流のような直接的な加害現象の予測のみならず、安全な避難経路と避難場所を確保するため、許容しうる河床高や侵食・堆積による地形変化を知ることが重要である。本研究の目的は2009年台風8号によりもたらされた未曾有の豪雨により生じた小林村での複合災害のメカニズムを明らかにし、複合災害に対する解析予測手法と警戒避難の基本的な考え方を明らかにしようとするものである。本研究では前述した目的を達成するために2009年の小林村複合災害の実態とそのメカニズムについて調査するとともに、鍵となる災害時の8号橋が架かる支流域で生じた諸現象の解明のため流域の水文特性について現地調査を行うとともに現象の再現を目指し複合災害の予測と対策の基本について検討している。平成23年度は深層崩壊の発生から天然ダムの決壊まで、調査研究から小林村で生じた災害時系列の概略説明ができた。その一方で、小林村からの唯一の避難経路にある8号橋地点での河床位がモラコット台風直前にすでにかなり高い状態でないと早い時刻に通行不能となることは考えにくいことが明らかとなった。実際、さらに調査を進めて行く中で、その前年の2008年に台風カルマギーにより8号橋付近の河床がかなり上昇していたことが明らかとなった。これは、研究開始当初予想していなかった成果であり、調査研究方針が間違っていなかったこと、小林村における複合災害現象の理解を大きく進めるとともに、新たに検討しなければならないことを明らかにすることとなった。一方,雨量計、水位計など水文観測施設の8号橋の架かる枝渓流域内山奥への設置も修了し観測を始めている。機器のメンテナンスもかねて、乾季の流量観測も実施し、流域の持つ水文特性の一部が明らかになりつつある。台風8号による小林村災害は深層崩壊の発生もさることながら南側に位置する高台への避難の可否が大きな要因となっている。高台への避難にあたっては8号橋を渡る必要があり、8号橋の流域の降雨・土砂流出特性が大きく係ってくる。事実、8号橋が深層崩壊発生の約半日前に土石流が氾濫し通行不能となっていた。そこで昨年度に引き続き8号橋の流域における水文観測を行った。その結果、台風8号だけでは8号橋の地点で土石流が氾濫することは考えづらく、それ以前に既に河床位が高くなっていたことが示唆された。これは、小林村の災害が単に台風8号のみによる複合災害ではなく、それ以前の現象も含めて評価する必要があることを示している。そこで、台風8号災害発生直前の状況について調査すると,台風8号の前年に台風の直撃による大雨を経験しており、その際崩壊により大量の土砂が供給されていたことが判明した.そこで、この台風の条件で台風8号直前の8号橋周辺の状況についてシミュレーションを行った結果,8号橋の地点で十メートル近い河床上昇が生じ、橋との間のクリアランスが数メートルしか残されていない状況であったことが推定された.このことは災害の複合性を評価する際,災害を支配している諸現象の時系列的な組み合わせに注意してなされる必要があることを示唆している。そこで、最終年度に向けて深層崩壊の発生と土塊の運動機構に関する理論的な考察に加えて、台風8号直前の本川並びに8号橋の架かる支川における河道の条件を時系列的に組み合わせ、台風8号時の災害の構成要因を明らかにし、加えて可能な災害シナリオを準備した。台風8号による小林村災害は、深層崩壊の発生がその直接的原因であるが小林村の南側に位置する高台への避難の可否が重要な要因となっている。事実,南側高台への唯一の経路である8号橋は深層崩壊の約半日前に土石流氾濫により通行不能となっていた。そこで、なぜ8号橋が不通となるようなことが生じたのか、8号橋が架かる支流域における降雨ならびに土砂の流出特性を明らかにするため水文観測を実施した.観測は現地が急峻でアクセスが難しく、洪水と土砂流出により現地へのアクセスに一時制限を受けたり観測機器が破壊されるなど、観測機器の設置と維持管理,データの回収と困難が伴った。

その一方で、観測データに基づく解析結果と8号橋流域の降雨流出土砂輸送シミュレーションからは、台風8号時の8号橋が架かる支流域からの降雨流出ならびに土砂の流出は、通常の台風の場合に較べてかなり大きくはあるものの、8号橋地点で土石流氾濫を生じるほどではなかった可能性が示唆された。このことは、計算の初期条件、すなわち台風8号による降雨流出直前の河道の状況がかなり異なっていた、すなわち既に大きな土砂流出を経験し河床が上昇していた可能性を示唆するものである.一方、深層崩壊のメカニズムに関する理論的考察を進め、深層崩壊発生の力学的条件を明らかにした。特に,深層崩壊の発生後,土塊がなぜ大きな加速度を受けたかを明らかした.それによると、崩壊土塊に重力による加速度をもたらすような崩壊域全体におよぶ間隙水圧の時間的に不連続な、急激な上昇が必要で、加えて、この程度により土塊が得る加速度が決まり崩壊後の運動特性が決まることが示された。前年までの研究から、台風8号により壊滅した小林村における災害の発生プロセスが、小林村背後の比較的緩い勾配の山腹斜面が崩壊(深層崩壊)し崩壊土塊の一部が低い尾根を乗り越えて直接小林村を襲ったこと、残りの土塊が本川まで到達し天然ダムを形成した後決壊したことにより生じたことが明らかとなった。その一方で、小林村直下流で本川に合流する支川角埔渓に架かる唯一の避難路たる橋梁8号橋が災害発生の約半日前に通行不可能となっていたことが明らかとなり、小林村災害から人命を守るためには半日前には村外への避難を終了しておく必要があったことが明らかとなった。また、深層崩壊は勾配が約20°より大きい斜面であれば長時間にわたる強い降雨強度の雨による厚い飽和鉛直浸透層の成長により生じうることが明らかになる一方、8号橋地点での河床上昇は台風8号のみならず前年の台風7号による土砂流出が重要な役割を果たしていたことが明らかとなった。防災対策はこのような複合性を理解し検討する必要があることが示された。その一方で、飽和鉛直浸透する際に飽和浸透層下の土層内部に空気が閉じ込められることにより生じると予想される気圧の崩壊に及ぼす影響と、角埔渓の崩壊や土砂流出特性を支配している降雨流出特性が課題として残された。前者については実験を行い、飽和鉛直浸透は選択的に生じ気圧の発生やその大きさが限定的であること、後者については豪雨時の流出解析から降雨波形との対応が良く応答が早く流出係数は1近い値をとることから、豪雨時の飽和鉛直浸透により地中に供給される水量が少なく、規模の大きな深層崩壊が生じにくい水文環境にあること、同時に表流水や表面に近い度層の侵食による土砂流出が支配的であることが明らかにされた。26年度が最終年度であるため、記入しない。自然災害科学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画目標、災害実態の時系列を明らかにすること、8号橋の架かる流域における水文観測システムの設置と観測開始、は計画通り達成した。8号橋の流域における水文観測は現地が急峻でアクセスが難しいことから困難を伴っている。しかしながら、基本的な水文特性は把握され、小林村災害の複合性がほぼ明らかにされ評価されつつあり、ほぼ計画通りおおむね順調に進展している.観測機器の破壊と観測サイトへのアクセスに制限が生じ,一時的に観測に支障が生じた。観測に直接依存しない深層崩壊のメカニズムに関する理論的考察や8号橋の流域モデルなどについては計画通り進んでおり、観測についても、機器を再設置し、維持管理体制を強化し、おおむね順調に進展している.調査結果から8号橋の架かる枝渓では、前年の台風による大きな土砂流出があり、8号橋地点ですでにかなりの河床上昇が進んでいたことが明らかとなった。
触察行動を誘引するテクスチャの包括研究：触れてみたくなるテクスチャの理解と設計

本研究は、ついつい人が素材の表面に触れてみたくなるという、触察行動の誘引現象に関し、次の4点について成果をあげた。第一に、人が素材に触れてみたいと感じる程度の指標化(触察行動誘引の度合)およびその調査方法を提案し、妥当性を検証した。次に、材質感因子の組み合わせにより触察行動誘引の度合いが説明されることを実験的に示した。つまり、触察行動の誘引現象が、素材表面の質感と関係することを明らかにした。さらに、誘引される触察行動の種類(押す、擦るなど)と、素材の質感に確率的な関係性があることを実験的に示した。最後に、誘引される触察行動の種類が、素材の質感を合理的に調査するに適していることが分かった。昨年度に引き続き、人がついつい素材の表面に触れてしまうときの、触れ方の違いを観察し、素材の触感との関連を調査した。触れ方の運動特徴量およびそのメタ変数と、素材の触感の確率的関係を特定するベイジアン・ネットワークを構築した。前年度から、さらに実験の参加者を増やし、より一般性のあるネットワークを得た。このネットワークを分析したところ、素材の見た目から予想される触感を体験するために、最も適した触れ方が誘発される傾向があることが分かった。例えば、細かな表面粗さが目立つ素材は、なぞり動作を誘発し、大きな凹凸が目立つ素材や、柔らかそうに見える素材は、押す動作を誘発した。すなわち、その素材の触感を体験するために最も適した触察動作が自動的に誘引されることを初めて明らかにした。これらのことは、触察行動の誘引現象のメカニズムに大きく関わっていると推察される。1)触れてみたくなる素材の設計方法の確立心理学実験をもとに、触れてみたくなる素材表面を設計する方法を確立した。この手法は、素材を構成する物理因子が数種類から10種類程度に限定されている場合に特に有効である。表面の物理因子(表面粗さ・光沢など)を制御し、物理因子と触れてみたさの関係性を得た。この実験結果に重回帰分析を適用し、素材の種類と、物理因子の組合せから、誘引の度合を設計可能な関係式を決定した。2)触れてみたさの度合を表わす指標の開発と計測方法の確立正規化順位法により、触れてみたさの度合いを表す指標を開発し、その妥当性を検証した。実験参加者は多数のテクスチャを触れてみたいと感じる順に並べた。この順位に正規化順位法を適用し、順位尺度から間隔尺度を構成した。指標の繰り返し再現性および収束妥当性を確認したため、今後の研究で用いられる標準的な指標となる。3)触れてみたくなる素材への触れ方の観察と、素材と触れ方の確率関係モデルの構築人がついつい素材の表面に触れてしまうときに、素材によってその触れ方が異なることを明らかにした。この触れ方の違いが、ハプティック・インビテーション(ついつい触れてしまう現象)を理解するうえで重要である。素材の触感と誘引される触れ方の因果関係が不明であるため、人の行動量と素材の触感の関係の確率モデルを構築し、両者の確率的関係を特定した。人の行動量として,手のアプローチ速度(カメラで計測)、なでる・押す・擦るなどの触れ方(力センサにて計測・分類)を測定・観察した。素材の触感の特徴量は官能評価によって測定した。得られたデータから、ベイジアン・ネットワークを構築し、その結果、素材の触感によって、誘引される触れ方の傾向が異なることが明らかになった。当初予定していた課題は達成され、次年度の課題を一部先行して実践している。1)「触れてみたくなる素材の設計方法の確立」課題に関しては、素材の物理量および、触感の特徴量から、触れてみたくなるような素材を設計する方法論を提案し、その有効性を確認できた。2)「触れてみたさの度合を表わす指標の開発と計測方法の確立」課題に関しては、アンケートなどの時間が掛かる方法ではなく、順位付けという、参加者に負担の掛からない方法にて、繰り返し再現性の高い指標を開発することができた。3)「触れてみたくなる素材への触れ方の観察と、素材と触れ方の確率関係モデルの構築」課題に関しては、構築された確率関係モデルから、素材への触れ方と、素材の触感特徴の確率的偏りが顕著に確認された。これは、素材の触感によって誘引される触れ方が異なるという仮説を支持するものである。研究課題に大きな変更はない。初年度の研究成果より、研究の前提となる仮説の妥当性が支持されたため、次年度の課題は、予定通り遂行する。物品として、視線計測装置の購入を予定している。

これは、人がついつい素材の表面に触れてしまうときの、行動量として、視線を計測するためである。消耗品の他には、研究発表として学会参加に掛かる費用および、論文投稿に掛かる費用を計画している。心理学実験を予定しているため、参加者への謝礼も支出する。
地下水中のヒ素による農地土壌汚染および農作物への影響と対策

地下水のヒ素汚染化が深刻になっているバングラデシュでは、国民を健康被害から守るために、地下水に関するあらゆる各要因を徹底的に調査し、その対策をとらなければならない、という状態が続いている。本研究では、バングラデシュにおける地下水のヒ素汚染化による農作物への影響を調査し、その対策を試みている。地下水ヒ素汚染濃度の高い地域を対象に、地下水・土壌ならびに作物の各成長過程での作物体の各部位からのサンプルを採取し、分析するとともに、その解析結果をベースに生物環境の立場からヒ素汚染の被害度分布を調査することが本研究の目的である。また、汚染地下水と土壌を用いたカラム試験によって汚染機作を明らかにし、また植物を用いた生物検定およびヒ素浄化のためのファイトレメデェーション手法による汚染対策技術をも視野においた実験を進めてきた。ヒ素汚染度の「実態把握」および「対策」という2段階に分けて計画した本研究は最終年度(15年度)の作業(サンプリング及び解析)は終了し、現在、15年度に現地で収集したヒ素を吸収する能力を持つような作物(主にタロイモ、バナナ、豆)の各部位ならびに地下水(浅い、深い帯水層)、栽培土壌、のサンプルを分析中である。これまでの結果では、農地土壌、地下水及びバナナの実には健康に害を及ぼす程度のヒ素が発見され、残りの分析結果(タロイモ、豆)をまとめて近日中に報告する予定である。農業国バングラデシュでは、地下水が農業用水・飲料水の源になっている。近年、地下水のヒ素汚染が大変な問題となっており、世界中の研究者から関心を集めている。これまでの報告によると、研究の多くは、国民を健康被害から守るために、汚染された飲料水の浄化方法に関連したものである。しかし、ヒ素に汚染された地下水を利用することにより農地土壌および栽培作物を通して人々の健康に悪影響を及ぼすなどの二次災害を引き起こすことは無視できない。そこで、本研究では、バングラデシュのヒ素汚染度がもっとも深刻として指摘されている幾つかの地域(ホットスポット)を調査し、各地域からの土壌、地下水および栽培作物のサンプルを収集し、その分析結果に基づいて、調査地域へのヒ素汚染度の実態を調べた。ヒ素汚染度の「実態把握」および「対策」という2段階に分けて計画をたてている本研究の第1段階が終了し、現在、地下水(浅い・深い帯水層)、地表水、栽培土壌、栽培作物のサンプルを分析した結果をまとめて発表を行っているところである。既に発表を行った関連学術論文および報告は、バングラデシュのヒ素汚染地域の浅い・深い帯水層の水が農業用水および飲料用水として適性・不適性の程度についてである。
左利き児童のための書字教材開発に関する基礎的研究

本年度は,左利き児童の実態を踏まえた上での単位教材の作成,書字教材モデルの作成,予備的検証を以下の通りに実施した。1.文字の字形、文字の大きさ、文字の位置、書式(マス・縦罫・横罫)などの形式的な要素ごとに単位教材モデルを作成した。2.単位教材モデルをもとに、小学校第3学年及び第4学年を対象とした、文字習得に関わる教材、の配列・配置に関する教材、左手による筆記具の持ち方の改善に関する教材を作成した。ただし、左手による筆記具の持ち方の改善を図るための教材については、左利き児童の持ち方と書字姿勢のパターンが多様なため、典型的なモデルを作成するには至らなかった。3.大学生を対象に、書字教材モデルの有效性について、予備的検証を行った。その結果、文字習得に関わる教材、文字群の配列・配置に関する教材については、視認しやすい教材文字を配することの効果及び書式における横罫の優位性は確認できたが、その他の点については、右利き用のものと比して効果は確認できなかった。また、左手による筆記具の持ち方の改善を図るための教材については、データを処理に至らなかった。予備的検証において、視認しやすい文字の位置や書きやすい書式など、一般的な点での成果しか認められなかったのは、左利き者の書字特徴の捉えが不十分であったことを意味している。一人一人の実態にあわせた教材を提供するためにも、左利き児童の実態について、特に書字姿勢、筆記具の持ち方、書字行為(筆圧、書字方向、書字速度など)の実態に焦点化した再調査の実施と、その結果を踏まえた特徴の類型化が必要がある。本年度は研究初年度として、左利き書字及び左利き児童に関する基礎的考察及び基礎的調査を以下のように行った。(1)国語科教育及び書写書道教育に関連する諸科学の先行研究をもとに左利きの生理学的構造や利き手の矯正が子どもに与える肉体的・精神的影響などを整理・考察し、左利き児童用書字教材開発の必要性への根拠として明確にするとともに、左利き用書字教材開発の先行的実践資料を分析・整理し、児童の左利き書字の実態調査における分析視点として位置づけた。(2)左利き書字の困難点の把握のために、左利き児童の書字に関する実態調査(主に観察による調査)を、東広島市立の小学校において小学校1年生から6年生までの左利き児童を対象に、平成18年11月から平成19年2月までに計4回行った。左利き児童が右利き用の書字教材を使用した場合の書字の状況について、「筆記具の持ち方の状況(指の位置・手首の状態・軸の角度)」、「姿勢」、「筆圧」、「点画の書字方向」、「机上における教材(教科書・ノート等)の位置」、「書かれた文字の字形」、「書かれた文字群の配列・配置」の各視点から観察し、左利き児童の書字上の困難点を抽出・整理するための、またその原因を究明するための予備的データを集めた。本年度調査対象とした児童は少数のため、各学年に対応した教材開発につなげるだけのデータとしては不充分であり、次年度は、まず調査対象児童数を増やしてデータを明確にし、その上で、書字教材を構成する要素ごとに、左利き児童を対象とした単位教材モデルを試験的に作成する予定である。本年度は,左利き児童の書字データの補強,書字教材を構成する要素の抽出,要素ごとの単位教材モデルの作成を以下の通り実施した。1.前年度調査対象とした左利き児童(東広島市の小学校)を対象とし,昨年度のデータを補強するために,書字の状況についての変容を次の観点から観察(平成19年4月から同12月まで9回)した。(1)筆記具の持ち方の状況(指の位置・手首の状態・軸の角度),(2)姿勢,(3)筆圧,(4)書字方向,(5)机上における教材(教科書・ノート等)の位置,(6)書かれた文字の字形,(7)書かれた文字群の配列・配置身体の発達に伴う書字状況の変容((2))や環境の変化に伴う書字状況の変容((5))は若干みられたが,その他については,各個人内において恒常性が認められた。2.小学校段階において使用される文字教材を各学年ごとに分析し,書字教材を構成する要素を抽出した。文字の大きさには発達段階への配慮があったが,字形,書式等の要素はパターンとして固定されたものであり、左利きへの配慮も乏しいものであった。3.形式的な要素ごとに,左利き児童の書字上の困難点を緩和(解決)するための手立てを検討した。現在,それをもとに単教材モデルを作成中である。最終年度となる来年度は,単教材モデルの作成を終え,大学生・大学院生を対象に予備的検証を行い,検証結果をふまえて修正を図り,東広島市内の小学校において検証を行う予定である。

ただし、左手による筆記具の持ち方の改善を図るための教材については、左利き児童の持ち方と書字姿勢のパターンが多様なため、典型的なモデルを作成するには至らなかった。3.大学生を対象に、書字教材モデルの有效性について、予備的検証を行った。その結果、文字習得に関わる教材、文字群の配列・配置に関する教材については、視認しやすい教材文字を配することの効果及び書式における横罫の優位性は確認できたが、その他の点については、右利き用のものと比して効果は確認できなかった。また、左手による筆記具の持ち方の改善を図るための教材については、データを処理に至らなかった。予備的検証において、視認しやすい文字の位置や書きやすい書式など、一般的な点での成果しか認められなかったのは、左利き者の書字特徴の捉えが不十分であったことを意味している。一人一人の実態にあわせた教材を提供するためにも、左利き児童の実態について、特に書字姿勢、筆記具の持ち方、書字行為(筆圧、書字方向、書字速度など)の実態に焦点化した再調査の実施と、その結果を踏まえた特徴の類型化が必要がある。
抗炎症作用に優れた微重力培養した間葉系幹細胞による胸部大動脈瘤術後対麻痺予防

胸部大動脈手術における術後対麻痺は、生命を脅かす重篤な合併症である。急性期および遅発性に発生する脊髄障害および細胞死を予防することは、今後も成果の期待される。優れた抗炎症作用のMSCが、脊髄神経細胞のネクローシスおよびアポトーシスの予防に関与することと、大量増殖したMSCの投与による脊髄神経保護を、ラット脊髄虚血再灌流モデルを用いて検討している。ラット骨髄間葉系幹細胞(MSC)を用いて、微小重力環境での細胞培養を行った。通常のFBS加DMEM溶液による培養群と、STK-2を用いた培養群を作成した。そして、それぞれの群において、通常重力下(1G)と、微小重力下(MG)での培養を行い、計4群の培養細胞自体の比較を行った。結果として、有意にSTK-2を用いた微小重力下で培養した細胞の細胞数が増加し、かつ形態が均一化した。STK-2を使用した群にては濃度設定を行うことにより、良好な大量細胞培養が得られるようになった。これら幹細胞は、ラット脊髄虚血モデルに対して投与された。PBSを投与した群を対象群として比較した。いずれのMSCを投与した群も、虚血後3日目および7日目で徐々に脊髄変性の進行を認め、TUJ-1染色にてDMEM、STK-2いずれの溶液においても、MG下での培養細胞の方が軽度であった。GFAP陽性細胞に関しては、MSC投与群の方が突起が有意に短かった。またBDNFの発現はMSC投与群の方が有意に高かった。DMEMとSTK2での下肢運動に関する差異は、術後3日目の時点では有意ではなかったが、STK2群の方が組織学的変性の程度が少ないため、長期での評価およびリハビリテーションなどを含めた機能評価を行う必要性があると考えている。MSCの大量培養が可能となり、微小重力下で培養したMSCの性質を調査しているところである。DNAマイクロアレイの結果が思うように得られておらず、それは、異なる培養方法での差異が十分に認められないことにもよる。STK-2培地での培養細胞の有意性を見出すための検討を重点的に行うことと、脊髄虚血モデルによる実験の観察期間を延長して、その効果を組織学的に評価することを重ねていく。運動機能が回復しない例をターゲットとした組織学的評価を行い、その原因検索を行うことにより、治療効果の改善をめざす。1.以前の研究結果から、大量のMSCを必要としているため、培養方法の改良を行う必要が出ている。通常重力(1G群)と比較して、微重力(MG群)では培養増殖する量はP2の7日目の時点で有意に多いものの、倍増とはいかず、また5日目ではまだ多い傾向があるという状況で、増殖にバラツキがあり、速度がついてきていないという問題点があり、大量増殖とは言い難い。2.P4ー5でのMSCは良好な増殖と、準備段階としてラットモデルに投与した際の良好な下肢運動機能の改善を認める傾向にあるが、P8以降にpassageが進んだものは、細胞数が10^8をこえていても効果がやや低い印象がある。3.脊髄の組織学的およびウエスタンブロットにて微重力培養したMSCでの脊髄保護効果はアストロサイトの形状、BDNF、caspase-3の発現などに認められた。HE染色で、3日後以降は灰白質で組織の破壊像がみられた。灰白質と白質の境界領域に複数の突起を持ったアストロサイトがみられた。1G、MG群のアストロサイトはPBS群に比べてやや少なく、MG群のアストロサイトは突起が少なく、短かった。灰白質にBDNF陽性のアストロサイトが複数みられ、PBS・1Gに比べてMG群で多くみられた。ウェスタンブロットではPBS群に比べて1G群やMG群でBDNFが増加していた。Caspase3陽性細胞は、PBS群よりも1G群やMG群で少なかった。大量培養の問題が十分に解決していない。また、passageを重ねていくことでMSCの効果が低下している印象があり、その変化について、抗炎症作用を中心に追加解析する必要がある。

PBSを投与した群を対象群として比較した。いずれのMSCを投与した群も、虚血後3日目および7日目で徐々に脊髄変性の進行を認め、TUJ-1染色にてDMEM、STK-2いずれの溶液においても、MG下での培養細胞の方が軽度であった。GFAP陽性細胞に関しては、MSC投与群の方が突起が有意に短かった。またBDNFの発現はMSC投与群の方が有意に高かった。DMEMとSTK2での下肢運動に関する差異は、術後3日目の時点では有意ではなかったが、STK2群の方が組織学的変性の程度が少ないため、長期での評価およびリハビリテーションなどを含めた機能評価を行う必要性があると考えている。MSCの大量培養が可能となり、微小重力下で培養したMSCの性質を調査しているところである。DNAマイクロアレイの結果が思うように得られておらず、それは、異なる培養方法での差異が十分に認められないことにもよる。予定通り、H30年の計画を進めつつ、遅れている部分を追加検討していく。STK2で微重力培養することの優位性がある印象であり、微重力下の無血清培地でSTK2で培養したMSCが抗炎症作用を有する機序について、検討をくわえていく。STK-2培地での培養細胞の有意性を見出すための検討を重点的に行うことと、脊髄虚血モデルによる実験の観察期間を延長して、その効果を組織学的に評価することを重ねていく。運動機能が回復しない例をターゲットとした組織学的評価を行い、その原因検索を行うことにより、治療効果の改善をめざす。STK2を利用した培養に関して、大量培養の方法を再検討したため、研究の遅れとともに次年度使用額が生じているが、STK2は高価であり、30年度中にSTK2の購入のために使用される。遺伝子の網羅的解析とsiRNAによる遺伝子ノックダウンによる治療効果の影響の検討が遅れているため。これら一連の研究を進めていく。
ベナール対流を利用した酸化物薄膜パターニング：分子デザインの導入による新展開

本研究では、申請者の独自技術である「ベナール対流を利用した酸化物薄膜のパターニング」における新たな試みとして、「分子デザインの導入によるパターン制御の精密化」およびそれを活用した「高機能酸化物薄膜の創製」を目指して研究を行った。H30年度は、「複数の金属アルコキシドの複合化」による“分子構造デザイン"の検討として、「Mo-Ti系およびNi-Ti系複合アルコキシドの合成」を行った。また、それらの二成分系複合アルコキシドがアセチルアセトネート錯体であることから、それらを原料に用いた場合を想定し、同様の錯体である「Alアセチルアセトネート」から作製した薄膜表面のパターンの形成について調査を行った。「Mo-Ti系およびNi-Ti系複合アルコキシドの合成」では、まずNi-Ti系において既報の化合物であるNi2Ti2(acac)4(OEt)8を合成し、次に、その構造を基にMo-Ti系において類似の構造を持つMoTi(acac)x(OProi)yの合成に成功した(詳細なx,yの比率については現在、解析中)。また、「Alアセチルアセトネート」から作製した薄膜の表面パターン形成を調査した結果、ベナール対流由来のものとは異なる、錯体の結晶成長に起因するデンドライト状パターンが膜表面に形成することを見出した。これは従来には見られない新しい自己組織化現象といえる。以上の成果を取りまとめ、H31年度において国内学会における口頭発表と、海外学術雑誌への論文投稿を予定している。期間全体を通じて、分子量の大きい金属アルコキシドを用いることでより大きいベナール対流由来のパターンが形成すること、また、金属アセチルアセトナート錯体を原料とすることで新たな自己組織化現象が発現することを見出した。これは、自己組織化を利用したパターニングによって「高機能酸化物薄膜の創製」を目指す上で、重要な知見である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、申請者の独自技術である「ベナール対流を利用した酸化物薄膜のパターニング」における新たな試みとして、「分子デザインの導入によるパターン制御の精密化」およびそれを活用した「高機能酸化物薄膜の創製」を目指している。H28年度は、SiO2薄膜を対象として、ベナール対流による自発的な表面パターン形成に適したコーティング液組成の探索を重点的に行った。また、金属Moの電気分解による新規アルコキシドの合成を試みた。ベナール対流は、薄い層状の液体表面から溶媒が揮発する際に液面近傍に生じる「表面張力の不均一性」が原因となって発生する。Siアルコキシド溶液から作製されるSiO2膜において、コーティング液の表面張力がSiO2膜の厚さの均一性および表面粗さに及ぼす影響を調査した。その結果、エタノールやメタノールなどの表面張力の低い溶媒を用いたコーティング液から作製されるSiO2膜では基材上に平滑かつ均一に膜が形成したのに対して、ジエチレングルコールやエチレングリコールなどの高表面張力の溶媒を用いた場合では、基材上に塗布した液膜内で溶液の流動が発生し、厚さの不均一性や表面粗さの増大を引き起こすことが分かった。これは、「表面パターン制御の精密化」を目指す上で、重要な知見である。また、金属Moを各種アルコール中で電気分解することで、新規なMo系アルコキシドの合成を行った結果、メタノール中での反応によって、Mo系アルコキシドと思われる結晶を得ることに成功した。次年度において、「単結晶X線構造解析」による正確な分子構造を進める予定である。H28年度に得られた成果を取りまとめ、次年度に開催される国際会議(19th International Sol-Gel Conference)においてポスター発表を1件予定している。H28年度は、原料である金属アルコキシドに対する「アルコキシル基の変換」「配位子との錯体形成」「多成分の複合化」による「分子構造デザイン」を中心に研究を進める予定であった。しかしながら、年度初めに大学施設の耐震補強工事に伴う研究室の移転が急遽、実施されたため、予定していた「金属アルコキシドの分子デザイン」のための合成設備・解析装置の設置が大幅に遅れることになった。そのため、研究計画を変更し、上半期は「ベナール対流による自発的な表面パターン形成に適したコーティング液組成の探索」を主な検討事項として研究に着手した。コーティング液の主成分であるアルコール溶媒の表面張力が、最終生成物である酸化物薄膜の表面形状に及ぼす影響について調査を行い、表面張力の高い溶媒を用いてコーティング液の表面張力を高くすることで、基材上に塗布した液膜中で溶液の流動が起こり、表面粗さの増大につながることを明らかにした。この知見は、ベナール対流によるパターン形成の精密な制御を目指す上で、非常に有益な情報であると考えられる。下半期においては、遅れていた金属アルコキシドの合成設備の準備が整ったため、「金属アルコキシドの分子デザイン」に着手した。金属Moの電気分解による新規アルコキシドの合成を試み、Mo系アルコキシドと思われる単結晶試料を得ることに成功した。正確な分子構造の決定にはまだ至っていないが、年度末に設置が完了した「単結晶X線構造解析装置」を活用することで、次年度早々には構造解析が完了すると予想される。

計画の変更により、「金属アルコキシドの分子デザイン」についてやや遅れが生じたが、その間に上半期で得られた「自発的な表面パターン形成に適したコーティング液組成」に関する知見を「分子構造デザイン」にフィードバックすることで、次年度はスムーズに研究を進めることが可能となり、遅れは十分に取り戻せると考えられる。本研究では、申請者の独自技術である「ベナール対流を利用した酸化物薄膜のパターニング」における新たな試みとして、「分子デザインの導入によるパターン制御の精密化」およびそれを活用した「高機能酸化物薄膜の創製」を目指している。H29年度は、「Ti、ZrおよびAl系の金属アルコキシド」を対象として、「キレート剤との錯体形成」や「他種アルコキシドとの複合化」による“分子構造デザイン"がベナール対流による表面パターンの形成に及ぼす影響を調査した。また、金属アルコキシドおよびその錯体の「分子構造」「粘性・表面張力」の評価を行った。ベナール対流は、薄い層状の液体表面から溶媒が揮発する際に液面近傍に生じる「表面張力の不均一性」が原因となって発生する。昨年度は、粘性・表面張力の異なる各種金属アルコキシド溶液およびその錯体から作製される酸化物膜において、原料の違いがベナール対流によって発現するセル状パターンのサイズ・形状に及ぼす影響を調査し、その結果、キレート化させたアルコキシドを金属源に用いることでよりサイズの大きい表面パターンの形成を誘導することに成功した。また、詳細なメカニズムは検討中であるが、Al系アルコキシドを用いることで、他の金属アルコキシドよりも大きいパターンが形成することを見出した。これは、「分子デザイン」によって、ベナール対流の発生に適した金属源を得ようとする本研究の目的を遂行する上で、重要な知見である。次年度において、これまでに得られた「金属アルコキシドの分子構造・粘性・表面張力」と「表面パターンのサイズ・形状」の情報をまとめ、ベナール対流によるパターン形成に最適な金属アルコキシドの分子構造を総括する予定である。また、研究全体成果を取りまとめ、年度末に国際会議での口頭発表を計画している。原料である金属アルコキシドは、反応性が高く、安定なコーティング液の調製が困難なものが多い。本研究課題の目的である「分子デザインによるベナール対流の発生に適した金属源の合成」を達成するためには、反応性の異なる金属源を用いながら、金属源以外の成分(水、酸触媒、アルコール溶媒)の組成を可能な限りそろえてコーティング液を調製し、金属源の構造に起因する表面パターンのサイズ・形状の変化を調べる必要がある。上半期は、金属イオンや置換基の異なる複数の金属アルコキシドにおいて、組成のそろった安定なコーティング液の調製、および、それを用いてのコーティング膜の作製を行った。その結果、溶媒にsec-ブタノールを用い、さらにキレート剤であるアセチルアセトンを添加することで、金属成分の異なるTi、ZrおよびAl系アルコキシドについて、組成のそろったコーティング液が得られることを明らかにした。また、それを用いて、亀裂がなく、セル状パターンを有する酸化物膜を得ることに成功した。
3次元超広帯域リフレクトアレーの設計法と3Dプリンタを用いた製作法の確立

まず、広帯域な散乱特性を実現するための素子として、対数周期ダイポール素子に着目し、その散乱特性が広帯域であることを数値的に明らかにした。次に、3Dプリンタを用いて素子の試作を行い、その広帯域な散乱特性を実証した。さらに、リフレクトアレーの設計と試作を行い、数値シミュレーションと電波無響室内の実験を通して、対数周期ダイポール素子から成るリフレクトアレーの広帯域な散乱特性を示した。その一方で、リフレクトアレーの設計法の高速化と高機能化に関する研究も行い、従来法に比べて数十倍数百倍程度の高速化を実現すると共に、リフレクトアレーの高利得化を実現した。まず、電磁界数値シミュレーション法の1つであるモーメント法を用いて、3次元リフレクトアレー素子の数値シミュレーションを行った。素子は対数周期ダイポールアレーを選択し、平面波をTM入射させたときの反射電界を数値シミュレーションした。数値シミュレーションを行った結果、反射電界の位相が素子サイズに対して概ね線形に変化することを確認した。また、RCS(Radar Cross Section)の数値シミュレーションを行い対数周期ダイポールアレー素子のRCSの3dB帯域幅が50%を超えることを確認した。したがって、対数周期ダイポールアレー素子から成るリフレクトアレーは、ある周波数で設計した時に、その周りの周波数でも広帯域に亘って動作することが確認できたと言える。次に、大規模リフレクトアレーの高速設計法を構築した。配列に対する演算を一括して実行することができるベクトル型スーパーコンピュータと、行列方程式の解を反復処理で求めることのできる反復法を組み合わせ、高速化を図った。プログラムをチューニングし、99.5%以上のベクトル演算率を実現した。チューニングしたプログラムを東北大学サイバーサイエンスセンターのベクトル型スーパーコンピュータSX-9(8並列)で実行し、50×50素子の大規模リフレクトアレーを設計した。Intel Core i7 CPUで同様のプログラムを実行するのに要した時間と比較して、約1/100程度の計算時間で所望のリフレクトアレーが設計できた。まず、対数周期ダイポールアレーから成るリフレクトアレーを設計し、その特性の数値シミュレーションを行った。その結果、BRCS(Bistatic Radar Cross Section)の3dB帯域で60%を超える広帯域性を実現した。次に、設計したリフレクトアレーを3Dプリンタで試作し、そのBRCSを電波無響室内で測定した。その結果、設計したリフレクトアレーのBRCSは数値シミュレーション結果とよく一致した。以上のことから、設計したリフレクトアレーの広帯域性を明らかにすることができた。つづいて、前年度に構築した大規模リフレクトアレーの高速設計法を応用して、マルチビームリフレクトアレーの設計や、リフレクトアレーの開口効率の改善を行った。東北大学サイバーサイエンスセンターのベクトル型スーパーコンピュータSX-ACEを用いた数値シミュレーションの結果、構築した設計法を用いて、素子間相互結合を完全に考慮しながら高速にマルチビームリフレクトアレーを設計したり、リフレクトアレーの開口効率を改善したりできることが分かった。最後に、大規模なリフレクトアレーの設計に応用可能な数値シミュレーション法を構築し、その妥当性を数値的に明らかにした。数値シミュレーション法は、多層媒質のグリーン関数を用いたモーメント法から成り、誘電体と導体の相互作用を厳密に考慮することができる手法である。この手法で構築した行列方程式を高速に解くための手法の構築も行い、その妥当性も同時に明らかにした。当初の計画通り、2年目の目的であるリフレクトアレーの試作と実験が行えただけでなく、前年度に構築した高速設計法をベースにして、リフレクトアレーの高機能化を実現するための最適化法を構築できたため。最終年度は、これまでの2年間の研究成果を踏まえ、3つの項目に関する研究を行った。1点目の研究は、これまでに設計した対数周期ダイポール素子から成るリフレクトアレーの動作メカニズムの解明とおよびその性能の定量的な評価である。対数周期ダイポール素子の電流分布と素子の広帯域性との関連を数値的に明らかにし、3Dプリンタを用いてリフレクトアレーを試作した。試作したリフレクトアレーの特性を電波無響室内における実験で明らかにし、その広帯域な散乱特性を実証した。これらの結果は、米国電気学会の論文誌IEEE Antennas and Wireless Propagation Lettersに2編の論文として投稿され、採録された。2点目の研究は、リフレクトアレーの設計に用いる電磁界数値解析法の高速化である。行列方程式を構築する際に必要な計算時間を短縮するため、新たな数値補間法を提案し、その数値計算時間を1/100程度に短縮した。また、この研究成果は、米国電気学会の論文誌IEEE Antennas and Propagation Lettersに1編の論文として、また同会の国際会議IEEE AP-Sに査読付き発表論文1件としてそれぞれ投稿され、いずれも採録された。また、得られた行列方程式を高速に解くための方法に関する研究も引き続き行い、得られた成果を論文誌IEICE Communications Expressに査読付き論文として1件、国際会議IEEE AP-Sに査読付き発表論文として1件、それぞれ投稿し、いずれも採録された。3点目の研究は、ミリ波帯におけるビーム走査技術に関する研究である。機械的にビーム走査を行うアンテナに関する研究を行い、その設計法と試作法を確立し、提案アンテナのビーム走査性能を実験的に明らかにした。得られた成果は国内の学会で発表された。

次に、3Dプリンタを用いて素子の試作を行い、その広帯域な散乱特性を実証した。さらに、リフレクトアレーの設計と試作を行い、数値シミュレーションと電波無響室内の実験を通して、対数周期ダイポール素子から成るリフレクトアレーの広帯域な散乱特性を示した。その一方で、リフレクトアレーの設計法の高速化と高機能化に関する研究も行い、従来法に比べて数十倍数百倍程度の高速化を実現すると共に、リフレクトアレーの高利得化を実現した。当初の計画通り、初年度の目的である対数周期ダイポール素子の基本的な反射特性が確認できただけでなく、次年度に行う予定であった大規模リフレクトアレーの高速設計法の構築にまで至ったため。今後は当初の予定通り、リフレクトアレーを用いた屋内電波環境の改善効果を明らかにすることや、リフレクトアレーそのものの高機能化、より高度な設計法などに重点を置いて研究を進めていく予定である。電磁波工学・アンテナ今後は、当初の予定通り、リフレクトアレーの最適化法に関する研究を遂行する。また、リフレクトアレー素子の試作法に関する研究を進めていく予定である。設備備品費と消耗品費が想定を下回ったため、次年度使用額が生じた。謝金と計算機使用料の負担が予想を下回ったため、次年度使用額が生じた。次年度は最終年度であるので、成果発表のための旅費や論文投稿費、追加実験や検証のための計算機使用料および消耗品費・設備備品費などとして利用する予定である。次年度は計算および実験を遂行する予定なので、次年度使用額は計算機使用料、実験用消耗品および謝金等に充当する予定である。
2次元界面におけるメゾスコピックドメインの分散安定性と分子レベル構造解析

溶媒がメゾスコピックドメインに及ぼす効果に焦点をあてるため,油相にペルフルオロヘキサン(PFHE)を採用し,ハイドロカーボン(HC)アルコール(テトラデカノール:C140H)PFHE溶液/水界面吸着膜(Gibbs膜)を引き続き研究対象とした.界面張力測定によって得られたマクロなGibbs膜状態シークエンスに基づいて,昨年度と同様に米国Argonne国立研究所のAdvanced Photon SourceにてX線反射率測定をMark L Schlossman教授の指導のもとで実施した.C140H濃度一定(m_1=30μmol kg^<-1>)におけるPFHE溶液/水界面X線反射率の温度変化を測定した結果,高温サンプル(ca.296K)で見られないフリンジが低温サンプル(ca.291K)では見られ,界面内で電子密度プロファイルに明確なコントラストの違いを生じる吸着膜すなわち凝縮膜が温度変化によって誘起されることが示された.後者に対して2層モデルによるフィッティングから得られる炭化水素部分の電子密度は,HCアルコールのヘキサン/水界面吸着膜の場合に比べて大きく,HCアルコール表面凝固膜と同様の値を持つことからC140HはPFHE/水界面でRotator相を形成しているものと結論付けられる.周囲に存在するフルオロカーボン(FC)溶媒がC140Hの凝集度合いを強めていることが明らかとなり,HC-HC間およびFC-FC間における同種間相互作用よりもHC-FC間における異種間相互作用の方が小さいという考えで説明できる.相転移温度近傍領域のサンプルでは,X線反射率が高温および低温サンプルの間の値を取って連続的に変化し,界面が部分的に凝縮膜で覆われた不均一な状態にあることを示唆している.溶媒がメゾスコピックドメインに及ぼす効果に焦点をあてるため,油相にペルフルオロヘキサン(PFHE)を採用し,ハイドロカーボン(HC)アルコール(テトラデカノール:C14OH)PFHE溶液/水界面吸着膜(Gibbs膜)を研究対象とした.軸対称懸滴形状解析法(液滴の画像をリアルタイムで取り込みその形状から界面張力を決定する)による静的界面張力(γ)測定を溶液濃度(m)および温度(T)を変数として行い,マクロなGibbs膜状態シークエンスの帰属をX線反射率測定にさきがけて行った.γ-T曲線およびγ-m曲線に2つの明確な折れ曲がりが存在することから,2次元界面内で膜密度の変化に伴う2つの相転移(気体膜⇔膨張膜間,膨張膜⇔凝縮膜間)がおきることを見出した。G14OHがPFHE/水界面に飽和吸着した際の分子占有面積は界面張力の濃度依存性から約0.19nm^2と見積もられ,HC鎖の断面積にほぼ等しいことから吸着膜中でかなり密に凝縮していることがわかる.その一方でC14OHのヘキサン(HE)/水界面吸着膜では最も密に詰まった場合においても分子占有面積が0.62nm^2程度までしか圧縮されない.これらの結果を考慮して,周囲に存在するHC溶媒やフルオロカーボン(FC)溶媒といった環境の違いがC14OHの凝集度合いに変化を生じさせていることを明らかにした.また,FCアルコールがHE/水界面で凝縮膜を形成するという以前の報告から,「PFHE/水界面におけるHCアルコール」,「HE/水界面におけるFCアルコール」といった性質の異なるもの同士の組み合わせにおいて強い凝集性を発揮することがわかる.このことはHC-HC間およびFC-FC間における同種間相互作用よりもHC-FC間における異種間相互作用の方が小さいという考えで説明でき,ハマーカー定数を用いた議論と矛盾しない.溶媒がメゾスコピックドメインに及ぼす効果に焦点をあてるため,油相にペルフルオロヘキサン(PFHE)を採用し,ハイドロカーボン(HC)アルコール(テトラデカノール:C140H)PFHE溶液/水界面吸着膜(Gibbs膜)を昨年度に引き続き研究対象とした.界面張力測定によってすでに得られているマクロなGibbs膜状態シークエンスに基づいて,米国Argonne国立研究所のAdvanced Photon SourceにてX線反射率測定をMark L Schlossman教授の指導のもとで実施した.Cl4OHを含まない純粋PFHE/水界面系と2つの異なる濃度(m_1=30および100μmol kg^<-1>)を持つPFHE溶液/水界面に関して,室温(ca T=296K)でのX線反射率曲線(Fig.1)およびそれをFresnel反射率(R_F)で規格化した曲線(Fig.2)を得た.前者の純粋界面系では測定値のフィッティングから得られる界面荒さは3.4Å程度でおおむねキャピラリーウェーブ理論によるものと一致した.後者のC14OHを含む系については低濃度サンプルで見られないフリンジが高濃度サンプルで見られた.後者に対してフィッティングを行うには界面に1層以上のスラブを想定したモデルを用いなければならず,界面内で電子密度プロファイルに明確なコントラストの違いを生じる吸着膜すなわち凝縮膜が存在することが確認出来た.2層モデルによるフィッティングから得られる炭化水素部分の電子密度は,HCアルコールのヘキサン/水界面吸着膜の場合に比べて大きく,周囲に存在するフルオロカーボン(FC)溶媒がC14OHの凝集度合いを強めていることが明らかとなった.このことはHC-HC間およびFC-FC間における同種間相互作用よりもHC-FC間における異種間相互作用の方が小さいという考えで説明でき,界面張力測定による以前の結果と同様にハマーカー定数を用いた議論と矛盾しない.

溶媒がメゾスコピックドメインに及ぼす効果に焦点をあてるため,油相にペルフルオロヘキサン(PFHE)を採用し,ハイドロカーボン(HC)アルコール(テトラデカノール:C140H)PFHE溶液/水界面吸着膜(Gibbs膜)を引き続き研究対象とした.界面張力測定によって得られたマクロなGibbs膜状態シークエンスに基づいて,昨年度と同様に米国Argonne国立研究所のAdvanced Photon SourceにてX線反射率測定をMark L Schlossman教授の指導のもとで実施した.C140H濃度一定(m_1=30μmol kg^<-1>)におけるPFHE溶液/水界面X線反射率の温度変化を測定した結果,高温サンプル(ca.296K)で見られないフリンジが低温サンプル(ca.291K)では見られ,界面内で電子密度プロファイルに明確なコントラストの違いを生じる吸着膜すなわち凝縮膜が温度変化によって誘起されることが示された.後者に対して2層モデルによるフィッティングから得られる炭化水素部分の電子密度は,HCアルコールのヘキサン/水界面吸着膜の場合に比べて大きく,HCアルコール表面凝固膜と同様の値を持つことからC140HはPFHE/水界面でRotator相を形成しているものと結論付けられる.周囲に存在するフルオロカーボン(FC)溶媒がC140Hの凝集度合いを強めていることが明らかとなり,HC-HC間およびFC-FC間における同種間相互作用よりもHC-FC間における異種間相互作用の方が小さいという考えで説明できる.相転移温度近傍領域のサンプルでは,X線反射率が高温および低温サンプルの間の値を取って連続的に変化し,界面が部分的に凝縮膜で覆われた不均一な状態にあることを示唆している.
非がん高齢者の在宅看取りに向けた家族支援プログラムの開発と評価

平成30年度は、非がん高齢者と家族の意向の不一致な状況が起こった意思決定の内容、非がん高齢者の意向、家族の意向、意向の不一致に対する熟練訪問看護師の支援内容について、作成したインタビューガイドに基づき、9名の熟練訪問看護師にインタビュー調査を実施した。分析の結果、熟練訪問看護師は、非がん高齢者の治療による回復が可能かどうか、今後の病状、予後を予測することが難しい現状の中で、非がん高齢者と家族へ、繰り返し、説明をしていた。不確定な要素が多いなかでの説明に対して、家族は、非がん高齢者の現状を認識することが難しく、熟練訪問看護師と家族の間に認識のズレが生じていた。それぞれの意向を調整する上で、本人と家族が現状をどの程度、理解しているのかをアセスメントすることが支援の基盤となっていた。また、非がん高齢者本人の意思を確認し、本人の意思を尊重することに重きを起きながら、家族と非がん高齢者の意向を調整し、お互いの妥協点を見出す支援を実施していた。非がん高齢者と家族の双方が納得できる意思決定ができるように、熟練訪問看護師は中立的な立場を保ちつつ、信頼関係を構築していた。日々の看護実践において、非がん高齢者の身体状態を把握し、今後起こりうるリスクを伝え、緊急時にはすぐに駆けつけ対応し、現状についてわかりやすく家族に説明することで、家族の信頼を獲得していた。分析結果に基づき、非がん高齢者の在宅看取りに向けた家族支援プログラム案を作成した。研究代表者が疾病に罹患し、長期間の療養をしなければならない状況が生じたため。非がん高齢者の在宅看取りに向けた家族支援プログラムを作成し、実施する。平成27年度は、国内外の文献検討及び国内外の学会に参加し、非がん高齢者と家族への在宅看取りに関する支援として、家族システムにアプローチする方法としての意図的な問いや会話に関する国内外の研究動向を明らかにし、次年度に実施する熟練訪問看護師を対象としたインタビュー調査のインタビューガイド案を作成した。国外文献では、疾患を持つ家族の経験や家族間の会話の特徴を質的に明らかにした研究、家族および看護職を対象とした教育介入プログラムの効果に関する研究が多かった。国内文献では、「家族システム」をキーワードとして医中誌Webで過去15年間の原著論文を検索した結果55編であった。家族システムの理論はCFAM/CFIMが最も多く使用されていた。家族システムのうち、どのサブシステムに着目しているのかをみると、親子が最も多く19編、続いて夫婦17編、同胞6編、拡大7編、嫁姑2編であった。研究の場は病院が31編で、在宅は5編であった。研究対象のライフサイクルは高齢者が7編、壮年期および高齢者が5編であった。研究対象の疾患別に見ると、精神疾患が最も多く13編だった。がん疾患は11編でそのうち8編は終末期に着目していた。慢性疾患は12編であった。在宅を研究の場にしている研究5編すべてが慢性疾患に着目している研究であったが、終末期に着目しているものはなかった。研究の背景として多かったのは、家族間の関係性に悪循環がある場合や対象者と家族が治療や療養の場について意向に不一致がある場合であった。以上の研究動向を踏まえて、終末期にある非がん高齢者と家族の意向が不一致な状況における熟練訪問看護師の支援内容を抽出し、その構造を質的に明らかにすることを目的としたインタビューガイド案を作成した。インタビューガイド案を作成するにあたり、文献検討に時間を要したこと。また、平成27年度中に、インタビューガイド案を用いて熟練訪問看護師へのパイロットスタディを実施し、結果を分析、検証したうえでインタビューガイドを完成させる予定であったが、熟練訪問看護師と研究者の日程調整に時間を要し、遅れが生じたためである。平成28年度は、7月より産前産後の休暇及び育児休業を取得したため、4月から6月の3ヶ月間の研究実績の概要について報告する。文献検討の結果、終末期にある非がん高齢者と家族の意向が異なる状況として、家族間の関係性に悪循環がある場合があり、主に介護、治療、療養の場について意思決定をしなければならないときに意向の不一致が生じることがわかった。この結果を踏まえて、非がん高齢者と家族の意向の不一致な状況が起こった意思決定の内容、非がん高齢者の意向、家族の意向、意向の不一致に対する熟練訪問看護師の支援、支援の結果について問うインタビューガイド案を作成した。作成したインタビューガイド案に沿って熟練訪問看護師を対象にパイロットスタディとしてプレインタビュー調査を実施した。プレインタビュー調査の分析の結果、熟練訪問看護師は非がん高齢者と家族に対して、長い期間にわたって支援を行うなかで、非がん高齢者の状況と家族員の状況が変化しており、その都度、介護に関する意思決定の支援、治療に関する意思決定の支援、療養の場に関する意思決定の支援を実施していた。そのため、事前に作成していたインタビューガイド案に沿って質問をしたときに、研究対象者が語りにくい状況が生じた。この結果を踏まえて、インタビューガイドの質問項目の表現と質問の順番を変更し、研究対象者が語りやすいよう工夫をし、インタビューガイドを完成させた。本調査を開始するにあたって、所属機関の倫理審査の申請のための研究計画書を作成した。産前産後の休暇および育児休業を取得したためである。平成29年度は、インタビュー調査を実施するにあたり、研究計画書を作成し、所属機関の倫理審査会による承認を得た。非がん