hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
亜熱帯域島嶼における南根腐病菌の病理学的特性の解明とその制御

亜熱帯域の島々で、防風・防潮林等に猛威を振るっている南根腐病について、病原菌の生理・生態的諸特性と病害の侵入拡大過程を明らかにした。本菌の小笠原における分布は広域であり、15種の固有種を含む29科41種におよぶ広範囲の樹種に病気を引き起こすことが明らかになった。病害発生地には、植生区分が重要な要因の一つとして関わる可能性が示された。本菌の個体群遺伝構造解析の結果、小笠原産菌の遺伝的多様性は高いことから近年の侵入病害ではないこと、胞子感染と根系接触感染によって感染拡大することが明らかになった。本研究は、南西諸島および小笠原諸島などの亜熱帯域の島々において、防風・防潮林等に猛威を振るっている南根腐病について、病原菌の病原力、生理・生態的諸特性、宿主の抵抗性/感受性、病原菌の侵入・拡大過程を明らかにし、そこで得られた基礎情報を統合することで、環境に配慮した総合的な制御技術を開発することを目的とする。本年度は、1)本病菌の効率的かつ簡便な接種システム構築、2)小笠原諸島における宿主解明とクローン解析のための菌株樹立、3)培地上で本病原に有効な拮抗微生物の予備選抜を行った。その結果、1)半無菌条件で種子発芽苗を用いた接種手法で、これまで1年以上かかっていた接種試験を12ヶ月に短縮する接種システムのプロトタイプを構築し、2)小笠原より13種の固有種を含む26科33種の宿主を報告し100以上の菌株を樹立した。3)拮抗微生物は小笠原での使用をみこんで、南根腐病罹病木から病原菌と同時に分離された小笠原産の菌種について、培地上での拮抗作用を調査したが、現時点では有効な菌株は得られていない。これらの結果より病原菌の病原力と侵入拡大過程を明らかにするために必要な手法および材料を得ることが出来た。本年度は、1)病原菌の諸性質のうち温度特性を明らかにし、2)薬剤および拮抗微生物の選抜、3)クローン分布を明らかにするための分子マーカー開発を行った。その結果、1)南根腐病菌の成長可能温度(1035度)、最適温度(2530度)、低温耐性は菌株によりバラツキがあること(0度で4週間以上生存する菌株が存在)が明らかになった。2)薬剤については三種類の土壌燻蒸剤の効果を土壌中に埋設した病原菌接種済みの木片を用いて検証した。拮抗微生物については小笠原産の菌から、いくつか見いだすことができた。さらに、3)全ゲノム情報に基づいたマイクロサテライトマーカーを約20組開発し、これらがクローン解析に有効であることを確認した。本年度は、1)小笠原の病原菌の由来を明らかにするために、開発した分子マーカーを用いて小笠原諸島および南西諸島のクローン構造を解析し、2)小笠原諸島内での胞子飛散時期や頻度など病原菌の拡大に関わる特性を明らかにするとともに、3)本病の制御のために、野外での施用を目的とした薬剤試験をおこない、4)病害発生および拡大に関わる環境要因の解析を行った。その結果、1)小笠原産の南根腐病菌の遺伝的多様性は高いことから、近年の侵入ではないこと、2)南根腐病菌の子実体は長期にわたって連続的に胞子を飛散させることから胞子感染可能期間は長期にわたること、3)薬剤については三種類の土壌燻蒸剤の効果が土壌深10cm程度までは有効であること、4)小笠原における南根腐病の発生地は広範にわたるものの、発生地の植生区分が重要な要因の一つであることを明らかにした。また、小笠原の父島と母島において島民向け講演会を行い、環境省、関東森林局、ガイド、農業関係者などへの啓蒙活動を行った。当初予定していた三つの項目1)病原菌の温度特性を明らかにする、2)薬剤および拮抗微生物の選抜、3)クローン分布を明らかにするための分子マーカー開発について、予定通り研究を進め、想定していた結果を得ることが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。森林病理学

平成27年度は、前年度開発したSSRマーカーを用いて小笠原諸島内における病害拡大地、非拡大地における病原菌のクローン分布の相違を詳細に明らかにすることにより、感染様式を明らかにする。前年度までに選抜した薬剤について野外での施用を視野に入れた試験を実施し、病害発生跡地からの感染拡大の制御手法の可能性を示す。病害発生および拡大に関わる環境要因と病原菌の生理・生態的特性を統合し、南根腐病の発生拡大危険地を明らかにし、耕種的および化学的防除のオプションを示す。当初計画していたとおりに1)簡易接種システムのプロトタイプ構築、2)小笠原諸島産菌株樹立、3)拮抗微生物探索をすすめ、その結果、病原菌の病原力と侵入拡大過程を明らかにするために必要な手法および材料を得ることが出来たため。27年度が最終年度であるため、記入しない。南根腐病菌のジェネット解析について、南西諸島と小笠原諸島の各島から選抜した代表株についての実験と分析を終了したが、小笠原諸島父島および母島内の詳細なジェネット解析のためのDNA抽出およびマイクロサテライト分析について次年度実施することにしたため。昨年度構築された簡易接種法プロトタイプを改良しつつ、接種試験によって病原菌の菌株間の病原性相違と様々な宿主の感受性を明らかにする。有効な拮抗生物を引き続き探索しつつ、薬剤実験を行う。小笠原諸島父島および母島内の詳細なジェネット解析のため、DNA抽出およびマイクロサテライト分析にかかる費用に使用する。クローン分析のためのDNA実験にかかる経費について、昨年度末に支出を行うつもりであったが、年度を超えてしまった。南西諸島および小笠原諸島から採集されたの150菌株以上のDNA分析費用として使用する。
地域公共サービスとして機能する看護援助の特質に関する研究

1保健福祉医療関係の地域公共サービスの提供方式の現状とそれへの看護職の関わりの実態調査母子保健事業、老人保健事業、高齢者在宅介護福祉サービスに関する公共サービスについて、委託・直営の実態、委託契約内容、委託元である行政側の保健婦(士)の当該サービスヘの関わりの実態、それらに関する保健婦(士)自身の認識を調査した。対象とした公共サービスは、「入浴サービス」「短期入所」「デイサービス」「在宅介護支援センター」「がん検診」「基本健診」「妊産婦・新生児訪問指導」である。行政側保健婦(士)の役割として、特に、委託されたサービスの評価を行い、利用者のニーズを満たすサービスの質の確保に関して果たすべき役割を確認した。また、一地区の保健婦(士)の地区活動を詳細に調べ、機能訓練事業の送迎手段確保のための、福祉タクシーサービスの外部委託先への関わりから、地域づくりに関わる行政保健婦の役割を確認した。2受託側のサービス提供看護職への調査受託機関である在宅介護支援センターに持ち込まれた相談へのセンター看護職の対応と、行政側保健婦(士)との関わりの実態と、その必要性への認識を調べ、委託元である行政側の看護職と、受託側の看護職双方の役割を検討した。その結果、行政側保健婦士固有の役割として、住民の主体性の促し、ホームヘルパー等ケアワーカーへの支援と組織的連携の重要性、在宅介護支援センター等相談窓口機関のサービスの質の見極めと支援などの役割が確認できた。1.保健医療福祉関係の地域公共サービスの提供方式の現状とそれへの看護職の関わりの実態調査(予備的調査)1)母子保健事業、老人保健事業、高齢者在宅福祉サービスに関する公共サービスについて、6市町村から、委託・直営のサービス提供方式、委託の場合は委託先機関の選択方法と経過、事業の実施内容(利用実態・サービス内容・従事者・利用者負担額・利用手続き方法)、委託契約内容(委託料・契約の条件・契約期間)、当該サービスの質を保つための行政保健婦(士)の関わり、行政保健婦(士)が認識する当該事業についての課題について保健婦(士)および福祉担当者からの聞き取り調査を行った。その対象としたサービスは、妊婦健康診査・乳児一般健康診査・妊産婦訪問指導・新生児訪問指導・予防接種・1歳6ヶ月児健診・3才児健診、基本健診・がん検診・老人訪問指導、デイサービス・ショートステイ・ホームヘルプサービス・入浴サービス・在宅介護支援センター・特別養護老人ホーム入所である。2)委託サービスの受け手側の満足度調査1町において、入浴サービス・ショートステイサービスについて、利用者全員に、サービスへの満足度、要望、満たされたニーズについて家庭訪問調査を行った。この調査結果については、当該町の「介護保険制度準備推進委員会」の会議において報告、意見交換を行い、さらにデータ集積をした。2.公共サービス受託機関と委託自治体側双方の看護職の対応したニーズについての調査受託機関である在宅介護支援センターの保健婦(士)の対応した対象のニーズの特質について調査を行った。1保健医療福祉関係の地域公共サービス提供方式及びそれへの看護職の関わりの調査平成10年度に実施した、6市町村における、保健福祉関係の地域公共サービスの提供方式の現状とそれらへの行政保健婦の関わりの実態調査に加えて、その内の4町村における、「がん検診」「基本健診」「1歳6か月児健診」「妊産婦・新生児訪問指導」「入浴サービス」「短期入所」「デイサービス」「在宅界護支援センター」の各サービスの提供方法と利用状況について、補足的な調査を行い、それらに関わる、行政側の保健婦士の、認識している自らの役割や課題についてのさらなる調査を実施した。行政側保健婦士の役割として、特に、委託されたサービスの評価を行い、利用者のニーズを真に満たすサービスの質の確保に関して果たすべき役割を確認した。これに加えて、本年度は、一地区の行政保健婦の地区活動を詳細に調べ、特に機能訓練事業の送迎手段確保のための、福祉タクシーサービスの外部委託先の従事者への関わりを素材に、地域づくりに関わる保健婦の役割を確認した。

2受託側のサービス提供看護職への調査受託機関である在宅介護支援センターに持ち込まれた相談へのセンター看護職の対応と、行政側保健婦士との関わりの実態と、その必要性への認識を調べ、委託元である行政側の看護職と、受託側の看護職双方の役割を検討した。その結果、行政側保健婦士固有の役割として、住民の主体性の促し、ホームヘルパー等ケアワーカーへの支援と組織的連携の重要性、在宅介護支援センター等相談窓口機関のサービスの質の見極めと支援などの役割が確認できた。
発がんにおけるDNA損傷の発現および細胞起源

DNA損傷の発生に応じて細胞内で遺伝子機能が誘発され、DNAの修復、組み換え、誤り修復による突然変異情報の固定、DNAの複製を経て細胞の癌化が確立し、さらに個体の抑止力を破って癌に発展する過程を追求し、以下の結果を得た。1)アルキル化DNA損傷修復遺伝子を枯草菌において発見しその構造を決定し、さらに修復欠損変異の原因となる分子構造の変化を決定した(宗像)。同様の遺伝子を大腸菌、ヒトにおいて単離しその構造を決定した(関口)。従来修復欠損といわれていたMer^ー細胞は構造遺伝子の欠損によるものでなく、その発現機構の不活性化によるものであることがわかった。さらに、アルキル化損傷修復欠損変異と除去修復欠損変異とが独立にマウス細胞で単離された(佐藤)。2)ヒト除去修復遺伝子XPACの構造を決定し、この遺伝子が染色体9q34.1の部位に存在することをつきとめた(田中)。この遺伝子に欠損のある色素性乾皮症患者の特性を個々について明らかにし、とくにスプライシング異常の例を多く発見した。3)腸内細菌プラズミドのMisrepair遺伝子mucABをマウスMT遺伝子プロモ-タに接いでBALB3T3細胞に入れると癌化活性があり、その増殖刺激性は遺伝子発現を制御することによって可逆的に変化できることを見出した(田ノ岡、安井)。4)温度感受性増殖能をもつマウス培養変異細胞が、ユビチキン活性化酵素EIに突然変異を有することを見出した(瀬野)。5)個体における癌の発生には細胞癌化の過程に続いて組織内細胞死に伴う細胞入れかえによる増殖刺激が重要であることが、マウスの放射線白血病(佐渡、平嶋)、反復照射による皮膚癌(田ノ岡、高木)、ヒトにおける放射線皮膚癌(本田)について明らかになってきた。
分光画像法による微生物の早期検出・識別と食品・飲料水の安全評価への応用

平成17年度の目標は,微生物を早期検出・識別するために,分光画像計測システムの構築と可視化手法の確立を行うことであった.そこで,食品のなかでも清涼飲料水に含まれ熱処理により死滅しない,検出ニーズの高い好熱性好酸性菌アリサイクロバチルス(Alicyclobacillus)をターゲット菌に選定した.早期検出を行うために,ターゲット菌検出用の試薬作成を行い,バイオケミカル処理と分光画像法とのマッチングを試みた.まず,数種の試薬を用いてターゲット菌を培養し,試薬作成条件の確定を行った.次に,試薬によって処理した菌の分光画像を取得し,コロニー部位と背景の分光特性を解析した.このとき,計測システムには高解像冷却CCDカメラと液晶可変フィルタを組み合わせた分光画像測定装置を用いた.解析の結果,わずか数波長の吸収特性からコロニー部位の検出が行えることがわかった.そこで,その波長帯に相当するLED光源を用いた検出シミュレーションを行ったところ,直径100ミクロン程度のコロニーを検出できることがわかった.続いて,実際にLED光源を用いた検出実験を行った.50°Cで培養を行いながら時系列でデータを取得したところ,培養開始後10時間後に,目視では確認できないコロニーが本システムでは検出できた.このときのコロニー径は数十ミクロン程度であり,十分な検出精度を持つことが確認できた.現在,高感度CMOSイメージセンサー,簡易光学系,XYステージをあわせ持つターゲット菌迅速検出器の試作機が出来た段階である。これは従来の蛍光顕微鏡とは異なり,極めて簡便な計測手法であり,フローサイトメーターのような大型で移動困難な装置とは異なり,食品工場など現場での安全評価に応用できると考えられる.平成18年度は,より現場に近い条件でサンプル作成を行い,早い段階での検出を目指す.また,本手法を飲料水工場の現場での安全評価へ応用することを検討する.平成17年度の目標は,微生物を早期検出・識別するために,分光画像計測システムの構築と可視化手法の確立を行うことであった.そこで,食品のなかでも清涼飲料水に含まれ熱処理により死滅しない,検出ニーズの高い好熱性好酸性菌アリサイクロバチルス(Alicyclobacillus)をターゲット菌に選定した.早期検出を行うために,ターゲット菌検出用の試薬作成を行い,バイオケミカル処理と分光画像法とのマッチングを試みた.まず,数種の試薬を用いてターゲット菌を培養し,試薬作成条件の確定を行った.次に,試薬によって処理した菌の分光画像を取得し,コロニー部位と背景の分光特性を解析した.このとき,計測システムには高解像冷却CCDカメラと液晶可変フィルタを組み合わせた分光画像測定装置を用いた.解析の結果,わずか数波長の吸収特性からコロニー部位の検出が行えることがわかった.そこで,その波長帯に相当するLED光源を用いた検出シミュレーションを行ったところ,直径100ミクロン程度のコロニーを検出できることがわかった.続いて,実際にLED光源を用いた検出実験を行った.50°Cで培養を行いながら時系列でデータを取得したところ,培養開始後10時間後に,目視では確認できないコロニーが本システムでは検出できた.このときのコロニー径は数十ミクロン程度であり,十分な検出精度を持つことが確認できた.現在,高感度CMOSイメージセンサー,簡易光学系,XYステージをあわせ持つターゲット菌迅速検出器の試作機が出来た段階である。これは従来の蛍光顕微鏡とは異なり,極めて簡便な計測手法であり,フローサイトメーターのような大型で移動困難な装置とは異なり,食品工場など現場での安全評価に応用できると考えられる.平成18年度は,より現場に近い条件でサンプル作成を行い,早い段階での検出を目指す.また,本手法を飲料水工場の現場での安全評価へ応用することを検討する.
角膜血管新生におけるセマフォリンの機能

角膜は眼球の最前面に位置する500ミクロン程度の無血管透明組織である。この角膜に感染、外傷などが生じた際、角膜は炎症や血管侵入を伴い混濁し、失明に至ることもある。このような疾患に対しては現在有効な薬物治療はなく、角膜移植を行っても拒絶反応の発症率が高い事が知られている。そこで近年抗炎症や抗血管新生効果が報告されているセマフォリン3Aの角膜化学外傷に対する有効性を検討した。セマフォリン3Aをマウス化学外傷モデルに局所投与したところ、角膜上皮の創傷治癒を促進し、角膜炎症や血管新生、リンパ管新生を抑制することが確認された。よってセマフォリン3Aは角膜化学外傷の治療薬として有望である可能性が示された。角膜の化学外傷は失明に直結する眼科の救急疾患の一つであり、遷延性の上皮欠損による感染のリスクや、血管新生や実質瘢痕による角膜透明性低下が大きな問題となっている。本年度は角膜アルカリ外傷モデルにおけるセマフォリン3a(Sema3a)の効果を確認した。マウスに0.15NのNaOHを滴下し、鈍的に角膜上皮細胞を剥離したマウス角膜アルカリ外傷モデルを作製した。このマウスに対してSema3aを10U, 100U, 1000U結膜下注射する群に分け、まず上皮の創傷治癒に対する効果を観察した。するとSema3aを投与しなかった群と比較して、100UのSema3aを投与した角膜では上皮の創傷治癒が有意に促進された。次に同様のアルカリ外傷モデルにおける血管新生、リンパ管新生に対する影響を観察した。するとSema3aを100U投与した群ではそのほかのSema3a投与群やコントロールと比較して、有意に血管新生、リンパ管新生を抑制した。組織を観察すると、Sema3aを100U投与した群では、F4/80陽性のマクロファージの浸潤が有意に抑制され、ある濃度のSema3aの投与は角膜のアルカリ外傷時に組織の正常化を促進させることが分かった。角膜の化学外傷は失明に直結する眼科の救急疾患の一つである。受傷した場合、遷延性の上皮欠損による感染のリスク、血管新生や実質瘢痕による角膜透明性低下が大きな問題となる。さらに有効な治療法がないのが現状である。そこで本研究では角膜アルカリ外傷モデルを用いて、セマフォリン3a(Sema3a)の治療効果の検討を行った。マウスに0.15Nの水酸化ナトリウムを滴下し、鈍的に角膜上皮細胞を剥離したマウス角膜アルカリ外傷モデルを作製した。このマウスに対してSema3aを10, 100, 1000ng/ml結膜下注射を行った。まず上皮の創傷治癒に対する効果を観察したところ、Sema3aを投与しなかった群と比較して、100ng/mlのSema3aを投与した角膜では上皮の創傷治癒が有意に促進された。するとSema3aを100, 1000ng/ml投与した群ではそのほかのSema3a投与群やコントロールと比較して、有意に血管新生、リンパ管新生を抑制した。組織を観察すると、Sema3aを100U投与した群では、F4/80陽性のマクロファージの浸潤が有意に抑制された。最後に角膜に豊富に分布している三叉神経に対しても検討を行った。するとSema3aを投与しても、三叉神経分布密度はコントロールと有意差がなく、三叉神経の再生に悪影響を及ぼすことはなかった。以上からSema3aの投与は角膜のアルカリ外傷時に、炎症や血管新生を抑制し、上皮化を促進することから、組織の正常化を促進させる作用があり、今後治療薬として有効な可能性を示唆した。本年度はまずマウス角膜血管新生モデルにおけるセマフォリン分子群の関与を検討するために、血管新生過程におけるセマフォリンE(SemaE)とその受容体であるplexin D1の発現を検討した。すると血管新生過程においてこれら分子の発現が亢進することが分かった。次にこれらの分子の血管新生に対する作用を検討するため、角膜血管新生の状況を反映したin vitroの検討が必要と考え、in vitro角膜血管新生モデルの作製に着手した。すでに確立されているヒト皮膚線維芽細胞と培養血管内皮細胞(HUVEC)との共培養系に習い、ヒト培養角膜実質細胞(HCSC)とHUVECの共培養を試みた。まず実験用ヒト強角膜片より角膜実質細胞を単離培養を行った。HCSCとHUVECの共

培養を行ったところ、無血清下で弱い血管管腔形成が認められ、この作用は代表的な血管新生促進因子である血管内皮増殖因子(VEGF)添加によって増強した。これにより角膜の環境を反映したin vitroの系を確立した。この系を用いることにより、セマフォリンを含む様々な因子や薬剤の角膜血管新生に対するスクリーニングが可能と考えられた。現在SemaEの角膜血管新生に対する作用について、HCSCとHUVECの共培養で検討を行っている。なおHCSCとHUVECの共培養ではヒト皮膚線維芽細胞を用いた系よりも血管の管腔形成能は抑制されており、このことから角膜実質細胞下では血管が管腔形成を起こしにくい環境であり、角膜実質細胞が積極的に血管新生抑制因子を産生している可能性を示唆した。そこで、角膜実質細胞と皮膚線維芽細胞の遺伝子発現プロファイルを比較し、そこから検出された因子について現在検討を行っている。角膜血管新生におけるセマフォリン3aの治療的効果が示され、将来創薬のターゲットとなる可能性が確認されつつある。本年度はまずマウス角膜血管新生モデルにおけるセマフォリン分子群の発現を検討することであった。血管新生過程においてセマフォリンE(SemaE)とその受容体であるplexin D1の発現が亢進することが分かったため、現在その機能解析を行っている。セマフォリン3aの血管新生に対する影響をin vitro角膜血管新生モデルで確認する。また三叉神経への影響についても検討を行う。現在セマフォリンの角膜血管新生に対する機能を評価するため、本年度確立したin vitro角膜血管新生モデルを用いて解析を行っている。これでなんらかの作用が認められれば、さらにin vivoでの解析を予定している。また機能評価がうまく行かなかった場合、他のセマフォリン分子(たとえばセマフォリンAなど)の解析も検討している。さらに皮膚線維芽細胞と角膜実質の遺伝子プロファイルから検出された因子についての検討を進めることにより、角膜実質が発現する内因性角膜血管新生抑制因子についても探索を行っていく予定である。上記の研究推進方策に則り、次年度も引き続き検討を行う。実験に用いるのは主に実験動物や試薬関係であり、大きな変更はない。実験に用いるのは申請書の通り、主に実験動物や試薬関係であり、大きな変更はない。
水素共存下で発現する高活性プロトンの性質の解明

12-タングストリン酸銀(Ag_3PW_<12>O_<40>,AgTP)の酸性プロトンは、銀イオンが水素によって還元されることによって発現する。部分的に還元したAgTPの固体酸触媒としての活性は水素の共存によって、大きく増大する。例えば、ヘキサンの異性化反応を150°Cで行うと、活性は12-タングストリン酸に比べ約5倍高い。このとき水素の効果は可逆的であった。即ち、系内の水素を取り除くと活性は全く消失し、水素を再び導入することによって活性は元の活性に回復する。このことは、水素が共存している時にだけ発現している活性なプロトンが存在していることを示している。2,3-ジメチル-1-ブテンの異性化反応でも、水素効果は可逆的であった。ヘキサンの異性化反応の場合と異なる点は、水素を取り除くと活性は低下するもの消失しない。このことは部分的に還元したAgTPには、水素の圧力の影響を受けるプロトンと、影響を受けないプロトンの二種類が発現していることを示している。^1HMAS NMRスペクトル測定によって、部分的に還元したAgTPのプロトンの性質を調べた。酸性プロトンに起因するピークは、6.4ppmと9.3ppmに観測された。このうち6.4ppmのプロトンの量は水素の圧力に依存した。これに対して、9.3ppmのプロトンの量は水素の圧力には無関係であった。こうした実験結果は、6.4ppmのプロトンが水素共存下で発現していることを示している。即ち、水素の可逆的な変化は6.4ppmのプロトンによって引き起こされる。このことから、6.4ppmのプロトンは活性なプロトンであり、ヘキサンの異性化反応に活性を示す。9.3ppmのプロトンはこの反応に活性を示さないと結論した。一方、2,3-ヂメチル-1-ブテンの異性化反応には、6.4ppmと9.3ppmの両者のプロトンが関与していることが明らかとなった。
小一プロブレム克服のための実行機能育成プログラム：就学前から小学校までの縦断研究

近年,教育現場では小1プロブレムが問題となっている。申請者はこの問題が子どもの実行機能の未熟さに起因すると考え,子どもの実行機能を高めるためのSTART(Social Thinking & Academic Readiness Training)プログラムを開発した。本研究では,就学前の5歳児,4歳児に本プログラムを実施し,その効果の検証と,小学校1年時の成績との関連を縦断的に検討した。その結果,実行機能,特に抑制機能を向上させる効果が認められた。そして,就学前の実行機能と小学校入学後の学習成績との関連性も明らかになった。日本の教育現場では現在,「小1プロブレム」と呼ばれる問題が起きている。教員の話を聞かない,指示通りに行動しない,授業中に立ち歩くなどの行動である。このような問題行動は実行機能(Executive Function)の未熟さに起因する,と捉えることができる。筆者は,特に注意集中とセルフコントロールを強調し,実行機能と社会情報処理能力の育成を意図したSTART(Social Thinking & Academic Readiness Training)プログラムを開発した((株)医学映像教育センター)。そこで,本研究ではSTARTプログラムの中の実行機能に関連する内容を就学前児に実施し,その効果を小学校低学年まで縦断的に検討することを目的とした。それらの就学前児(5,6歳児)を対象とし,小学校入学後の学習成績について検討を行った。測定は小学1年生の3学期に行った。実行機能測定後16カ月経過していた。算数,国語,社会性について担任教師に5段階での評価を依頼した。得られた結果から欠損値を除外すると164名のデータが得られた。HTKS課題では算数(r=.165, p=.035)と社会性(r=.183, p=.019),K-ABC手の動作課題は算数(r=.326, p<.001),国語(r=.350, p<.001),社会性(r=.247, p=.001),WISC-IIIの逆唱課題では算数(r=.357, p<.001),国語(r=.293, p<.001)との有意な相関が認められた。これらの結果は,就学前時の実行機能が小学校入学後の算数,国語の成績に関係することを示唆している。日本の教育現場では現在,「小1プロブレム」と呼ばれる現象が,大きな問題となっている。そこで,本研究ではSTARTプログラムの中の実行機能に関連する内容を就学前児に実施し,その効果を小学校低学年まで縦断的に検討することを目的とする。平成24年度は、実行機能に関するSTARTプログラムの6レッスンを保護者の同意が得られた幼稚園・保育所の就学前児200名を対象に実施し,その効果を検討した。実施園を2グループに分けて時期をずらせて,グループ1(実施群)は1112月,グループ2(対照群)は12月にレッスンを行った。両グループともに10月末に第1回目のアセスメント,12月末に第2回目を実施した。子どもの行動の直接評価,指導者による子どもの行動評価,指導者の指示に対する子どもの応答性,STARTプログラムについての指導者へのインタビューから検討した結果,就学前STARTプログラムが子どもの実行機能の向上に有効であることが示唆された。筆者は,特に注意集中とセルフ・レギュレーションを中心とし,実行機能能力の育成を意図したSocial Thinking & Academic Readiness Training (START)プログラムを開発した((株)医学映像教育センター)。そこで本研究では,STARTプログラム中の実行機能に関連する内容を就学前児に実施し,その効果を小学校低学年まで縦断的に検討することを目的とした。平成26年度は,小学校中学年児童において,実行機能の能力が授業中の教師の指示に対する応答性及び学習成績に影響を及ぼすか否か,検討を行った。認知制御課題modified Advanced Trail Making Test (mATMT),行動制御課題Head-Toes-Knees-Shoulders Task(HTKS),授業中の教師の指示に対する応答時間,学習成績(国語と算数)を測定し,それらの関係性をパス解析により検討した。その結果,認知制御は,行動制御,行動応答性を経由して学習成績に影響を及ぼすことが示された。日本の教育現場では,「1年生で,教員の話を聞かない,指示通りに行動しない,授業中に立ち歩くなどの行動が数カ月にわたって継続した状態」とする(東京都,2009)「小1プロブレム」と呼ばれる現象が,大きな問題となっている。このような問題行動は実行機能の未熟さに起因する,と捉えることができる。STARTプログラムを実施した実施群の5歳児の実施前と実施後の実行機能を測定し,従来の教育を行った対照群の5歳児の測定結果と比較した。その結果,プログラム実施群の実行機能の有意な向上が認められた。

次に,5歳児で実行機能を測定した子どもの1年後の小学1年生時点で,算数、国語、社会性の成績について担任教師に5段階指標での採点を依頼した。その結果,実行機能と算数、国語、社会性との有意な相関関係が明らかになった。さらに,4歳児から5歳児までSTARTプログラムを実施し,縦断的に実行機能の変化を調べた。その結果,抑制機能は4歳児期,5歳児期ともに向上したが,ワーキングメモリーへの効果は5歳児において見られ,実行機能の各下位要素の発達の感受性が異なることが示唆された。近年,教育現場では小1プロブレムが問題となっている。申請者はこの問題が子どもの実行機能の未熟さに起因すると考え,子どもの実行機能を高めるためのSTART(Social Thinking & Academic Readiness Training)プログラムを開発した。本研究では,就学前の5歳児,4歳児に本プログラムを実施し,その効果の検証と,小学校1年時の成績との関連を縦断的に検討した。その結果,実行機能,特に抑制機能を向上させる効果が認められた。そして,就学前の実行機能と小学校入学後の学習成績との関連性も明らかになった。就学前の5歳児の実行機能を測定し,その能力が約1年後の小学校1年生時の学習成績と関連することが示された。またさらに,小学校中学年時において,認知制御は,行動制御,行動応答性に影響を及ぼし,その結果として学習成績に影響を及ぼすことが明らかになったことから,研究は順調に進んでいるといえる。発達心理学、発達科学最終年度として,再度,就学前の5歳児と4歳児を対象として,STARTプログラムの介入効果を検証し,就学準備教育の適切な開始時期について検討したい。前年度実行機能を測定した就学前児を対象として,小学校入学後の算数と国語の成績,社会性の調査を行い,実行機能との関係性を検討できたことから,研究は順調に進んでいるといえる。平成24年度の目的通り実施することができた。兵庫県内の公立幼稚園6園,幼児園3園,保育所2園の5歳児207名(男児90名,女児117名)が本研究に参加した。A教育委員会の協力のもとで,各園において保護者への説明を行い,保護者の同意を得て実施した。STARTプログラムの実施に先だって,指導者の研修を行った。また,チュートリアルDVDも活用し,プログラムを実施した。アセスメントも,指導者による子どもの行動評価,子どもに対する直接的評価,ビデオによる教師の指示に対する子どもの反応性を分析することによって行った。国際学会での発表を予定していたため。今後は,さらに上の学年での実行機能と学業成績との関連性を調べることと,諸外国での結果と比較検討を行う予定である。1.就学前児:平成24年度と同様にアセスメントとプログラムを実施する。2.小学1年生(平成24年度の就学前児):3学期の2月末にアセスメントを実施する。
造血幹細胞の加齢に関する研究ー移植による変化ー

ヒト造血幹細胞の加齢現象を評価する方法を確立すること、造血細胞移植前後による造血幹細胞の変化をとらえることを目的とした。具体的には、造血組織における幹細胞を集団としてとらえ細胞分画内の加齢(老化)現象を観察する方法を実施した。造血幹細胞分画のリンパ球系細胞と骨髄球系細胞の比率で細胞集団の加齢を評価する方法である。通常加齢マーカーに使用されるテロメア長では造血幹細胞の短期間での加齢現象は証明できないが、CD34陽性細胞のIkaros/CEPBPa比では1545歳のヒト造血幹細胞の変化を検出できる。しかしながら、その精度に課題が残るため、さらに高い精度で検出方法の開発が望まれる。細胞の加齢評価のマーカーは多種存在するが、ヒト細胞のテロメア長は10歳以降では経年的な変化が小さく単独では造血細胞加齢の指標に利用しにくいこと、ヒト造血幹細胞内に蓄積されるROSは移植によって短期的には変動しないことを確認した。他の大部分の研究で用いられるマウス造血幹細胞ではなく、ヒト造血幹細胞を評価しなければ若年者に成人の造血幹細胞を移植することの是非を論じることはできないと考えている。そこで、ヒト造血幹細胞でも確実に発現している造血幹細胞の初期分化段階に発現する転写因子のIkarosとCEPBPAに着目し、それらのmRNA発現パターンを定量的に検討することで、一定の細胞集団の加齢(老化)現象を推定できると考え、リンパ球系でIkaros、骨髄球系でC/EBPαを選択した細胞を集団として加齢評価する方法を検討してきた。現在までに実施した結果では、ヒトの49歳以下の検体では、CD34陽性細胞はIkarosの発現量が加齢とともに減少していることを明らかになった。またIkaros/CEBPA比でも同様に加齢とともに減少傾向にあることを示した。造血幹細胞の加齢現象を明確に表現するためには、さらに高齢者の検索が必要と考え、5086歳の検体(11検体)を加えて検討した。従来の研究と同様に8歳児の細胞をコントロールとすると、これら高齢者の細胞では対照遺伝子GAPDHの発現量が低下しているため、Ikaros、CEBPAの発現量が極めて高値に算出された。そこでGAPDHの発現量を補正する目的でIkaros/CEBPA比を用いて加齢との関連を検討したが、加齢とIkaros/CEBPA比で相関関係を照明できる値は得られなかった。これまでの検討で49歳までの検体を用いてCD34陽性細胞はIkarosの発現量が加齢とともに減少していることが明らかになっていた。またIkaros/CEBPAに関して有意差はないものの減少傾向にあることを示した。しかし、造血幹細胞の加齢現象を明確に表現するためにはさらに高齢者の検索が必要と考え、今回45歳までの検体に加えて5086歳までの検体(11検体)を加えて検討した。【目的】より高齢の検体を加えることで、45歳までのIkarosのデータをより確実な結果とする。【方法】5086歳の原疾患は悪性リンパ腫で骨髄に病変がない症例を対象とした。対象遺伝子はIkaros、CEBPA、対照遺伝子をGAPDHとした。【結果】8歳児の細胞をコントロールとして、45歳までの症例と比較すると対照遺伝子のGAPDHの発現量が低下しており、その結果としてIkaros、CEBPAの発現量が高い結果となった。そこでGAPDHの発現量を補正する目的でIkaros/CEBPAを用いて加齢との関連を検討したが、相関係数0.048、P値0.711で、加齢とIkaros/CEBPAで相関関係は得られなかった。【考察】50歳以上の検体ではIkarosの発現量がさらに低下することを予測したが、予測に反してIkarosの発現量は十分にあった。対照遺伝子であるGAPDHの発現量が、これまでの45歳以下の検体に比較すると低下していることが影響しているかもしれないが、Ikaros/CEBPAでみても全く相関がなかったことから加齢とIkarosの発現には関連がない可能性がある。今後別のマーカー(Batf、CsC42、Small RhoGTPase)での検討を行っていく。これまでの検討から、CD34陽性細胞のIkaros/CEBPa比は加齢とともに低下していた。これが前年齢を通しての造血幹細胞の加齢評価に使えるかどうかの検討を継続した。しかし、現実的に必要な50歳以上のドナーから得た検体では、若年者のような年齢とともに低下する変化を示さなかった。

Ikaros単独、IkarosとCEBPaとの比、さらに対照遺伝子GAPDHの変更等を試みたが、幼少期から高齢者までの加齢変化を一元的に示す指標にはなりえなかった。最終年度は加齢の別指標としてWnt5aを加え、加齢ともに増加すると言われている同遺伝子との関係を観察して検討した。同時に、CD34陽性細胞分画にこだわらず、末梢血単核球全体で指標を見いだせないかどうかを検討した。0歳59歳から得たCD34陽性細胞および末梢血単核球で、Ikaros、CEBPa、Ikaros/CEBPa比、およびWnt5aの発現量を解析した。その結果、CD 34陽性細胞では従来の検討結果の通りIkaros/CEBPa比は年齢とともに低下傾向にあったが、Wnt5aの発現量は30歳台の検体で高く、若年者と高齢者で低下していた。末梢血単核球での発現量ではIkaros/CEBPa比が一定の傾向を示さず、分化したリンパ球・単球での評価に耐えなかった。同時に、実際の移植患者の移植前自己細胞と、移植後3か月時の骨髄細胞での変化を検討したが、有意な違いを示すことはできなかった。ある程度の自己再性能がある造血幹細胞が移植によって変化するとしたら、同種免疫反応にさらされる移植後早期と、新しい環境の中で育ってきた細胞ではストレス度合いが異なることが推測される。したがって、移植そのものの影響を知るには移植後早期の測定、総合的な加齢現象を知るには移植後長期の観察が必要で、遺伝子の変化でその状態を見るには、マウスに比較してヒトの細胞寿命が長過ぎることが実験の限界を規定していると考えられた。医歯薬学50歳未満の細胞評価は可能になった。50歳以上の細胞評価に工夫が必要でそれを最終年度に達成する予定である。研究全般としては着々と進んでいるが、目に見える成果としての国際雑誌での論文発表までには至っていない。研究成果が現実の造血細胞移植術に役に立つ形での報告にこだわりたいと考えて、地道に適切なマーカーとなる遺伝子の検索を続けている。高齢者のデータが予測に反する結果であったので、Ikarosに着目した現在の方法では移植による加齢変化なのかどうかを確定できない。しかしながら、従来は検討されてない小児から高齢者までの全年齢分布のデータを得られたことは、次の展開に重要な知見をえたと考えている。高齢者つまり50歳以上の検体で、新たな対照遺伝子の決定が必要であることが判明した。最終年度では、最近報告されたWnt5aがマウスのモデルで造血幹細胞の加齢変化に関連があり、Wnt5aの発現量(mRNA定量)が若年マウスに比較して高齢マウスで上昇しているという新知見を利用する予定である。同時に、若年造血幹細胞(HSC)をWnt5a存在下で培養する方法で、HSCのβカテニン(Canonical pathwayが活性化)の変化を追跡することを併用して加齢現象の客観的証拠にすることを試みる。Ikaros以外のマーカーとして、Batf、CsC42、Small RhoGTPaseでの検討を実施する。従来は全年齢を通しての検討はないので、乳幼児から高齢者までの経年変化を遺伝子的に確認し、造血細胞移植術の影響を見極める。すべて消耗品に充当する。
日本人の本態性高血圧感受性遺伝子の解析

今年引き続いて、β_1-アドレナリン受容体の遺伝子には、49番目のアミノ酸がグリシン(Gly)またはセリン(Ser)になる多型も存在する。Ranadeらによる1000人以上の中国系と日本系のサンプルを用いたケース・コントロール研究ではSer49Gly多型は心拍数と関連することが示されている(Am J Hum Genet 2002)。そこで、我々はこの遺伝子多型と日本人の心拍数との関連が大迫研究を用いて検討した。ABPMを用いた検討では(n=706)24時間及び夜間心拍数においてGly/Gly型は心拍数との間には有意な相関が認められた。β_1-Adrenergic受容体の遺伝子多型(Gly49Gly)は心拍数増加の危険因子となり、特に夜間心拍数増加のリスクとしてはたらく可能性が示唆された(第68回日本循環器学会総会発表予定)。次に、これまで日本人での報告が少なかったbradykininβ_2受容体遺伝子のプロモーターの遺伝子多型(-58T/C)と本態性高血圧症の疾患感受性に及ぼす影響を検討した。更にこの遺伝子exonlの+9/-9多型とACEのI/D多型との関連についても検討した。結果としてこの遺伝子(-58T/C)多型は高血圧群において、ECGにおけるLVH有無との関連を認めたが、ACEのI/D多型との関連は認められなかった。(Hypertens Resに投稿中)。最近Sudhirらにより報告されたAGTの遺伝子多型(-217A/G)と日本人の本態性高血圧との関連を壮瞥・端野研究を用いて検討した。その結果、腹囲と血中インスリン濃度はAアリルキャリア男性において有意な上昇を認めた。以上の結果より、AGTのプロモーターの遺伝子多型(SNP,-217A/G)は日本人男性の内蔵肥満のリスクとなり、メタボリック症候群発症に影響を及ぼす可能性があると考えられた。(第68回日本循環器学会総会発表予定)。最初に、高血圧、循環器疾患に関連する候補遺伝子として、β_1-アドレナリン受容体(β_1-AR)の遺伝子に着目し、我々はこの遺伝子の389番目のアミノ酸がグリシン(Gly)またはアルギニン(Arg)になる多型について大迫研究で検討した。家庭血圧(n=1149)におけるSBP(収縮期血圧)とDBP(拡張期血圧)はArg/Arg型が高い傾向にあり、SBPとの間には有意な相関が認められた他、家庭血圧の脈圧およびABPMの夜間脈圧とも有意な相関が認められた。以上の結果より、日本人集団では、β_1-Adrenergic受容体の遺伝子多型(Arg389Arg)は高血圧発症リスクとなり、特に夜間血圧上昇のリスクとしてはたらく可能性が示唆された。次に、腎臓におけるナトリウムの出納と血圧の調節発病機序に重要な役割を果たすKallikrein-kininシステム(KKS)に着目し、白人では高血圧発症、腎臓疾患、心血管疾患合発症と関連することが報告されているものの、これまで日本人の報告の少なかったbradykininβ_2受容体遺伝子のプロモーターの遺伝子多型(-58T/C)と本態性高血圧症の疾患感受性に及ぼす影響を検討した。その結果、この遺伝子多型(-58T/C)の本態性高血圧感受性への影響は欧米白人に比し小さいことを明らかにした(Hypertens Resに投稿中)。現在は、高血圧の発病機序に重要な役割を果たしていると考えられるレニン・アンジオテンシン(RA)系に着目し、最近Sudhirらにより報告されたアンジオテンシノーゲン遺伝子(AGT)の遺伝子多型(-217A/G)(AGT遺伝子のプロモータの基礎的な活性に影響する)と日本人の本態性高血圧との関連を検討しており、インスリン抵抗性と弱い相関は認めるものの、本態性高血圧感受性への寄与度は小さいと考えられるデータを得つつあり、現在、追試を行っている。

最近Sudhirらにより報告されたAGTの遺伝子多型(-217A/G)と日本人の本態性高血圧との関連を壮瞥・端野研究を用いて検討した。その結果、腹囲と血中インスリン濃度はAアリルキャリア男性において有意な上昇を認めた。以上の結果より、AGTのプロモーターの遺伝子多型(SNP,-217A/G)は日本人男性の内蔵肥満のリスクとなり、メタボリック症候群発症に影響を及ぼす可能性があると考えられた。(第68回日本循環器学会総会発表予定)。
巨石や橋脚を含む急流河川の流況解析技術及び環境修復技術の構築

ダム下流における急流河川では,ダムにより土砂がトラップされ,土砂供給が減少した結果,アーマーコート化が進行し河川環境が悪化している.本研究では,透過性の多段式落差工などを用いて河床形状を改良し,土砂堆積を促す方法を提案した.提案した方法を2次元流況解析モデルにより検討した結果,河床が適切な粒径の石礫で覆われることとなり,好ましい河川環境を創出するために効果的であることが示されたダム下流における急流河川では,ダムにより土砂がトラップされ,土砂供給が減少した結果,アーマーコート化が進行し河川環境が悪化している.本研究では,透過性の多段式落差工などを用いて河床形状を改良し,土砂堆積を促す方法を提案した.提案した方法を2次元流況解析モデルにより検討した結果,河床が適切な粒径の石礫で覆われることとなり,好ましい河川環境を創出するために効果的であることが示された初年度は,巨石や転石,橋脚を含む急流河川の流れの数値解析技術並びに,環境修復技術を構築するために実験的かつ解析的な研究を進め,橋脚に作用する流体力測定を行うとともに,数値シミュレーションを行い精度の向上を目指し研究を進め,以下の成果が得られた.1.巨石や橋脚に作用する流体力の測定数値解析技術の構築のためには,巨石や橋脚にどのような流体力が作用しているのかを明らかにしておく必要がある.そこで,巨石や橋脚を模擬した角柱に作用する流体力をピトー管を用いて計測した.また,平面2次元モデルを用いた数値解析では静水圧分布を仮定しているが,角柱前面では高速流が衝突するため静水圧分布を仮定できない状況が計測されたため,角柱前面における水圧分布並びに流速場を計測し,静水圧分布からのずれを解析に導入し,静水圧分布を仮定する場合との違いを検討した,その結果,フルード数が大きな流れでは補正の効果は現れるが,フルード数が小さい場合には補正する必要が無いことが明らかにされた.2.現地の流れへの適用温井ダム下流に位置する平均河床勾配1/50程度の急流河川である滝山川では,近年,ダムによる放流制御のためアーマーコート化が進行し,藻などが石に付着し川本来の自浄作用が失われつつある.本研究では,滝山川下流を対象として,数メートルメッシュを作成し,また,現地河床データを入力し,60m3/s程度のフラッシュ放流を想定した数値シミュレーションを行った,その結果,巨石周辺で若干流速の不自然な点は見られるが,概ね現地の流況を再現できることが明らかにされた.3.急流河川での河床変動計算に先だって,旭川を対象として礫河原再生技術を検討し,数値解析技術の妥当性を確認した.その研究の成果を論文発表すると共に,急流河川の数値解析モデルに混合粒径による土砂移動モデルを導入した.第2年度は,巨石や転石,橋脚を含む急流河川の流れの数値解析技術並びに,環境修復技術を構築するために実験的かつ解析的な研究を進め,シミュレーションモデルの高精度化を図った.また,自然石による多段式落差工の効果やダムによってせき止められた土砂を還元する場合の土砂の移動状況を数値シミュレーションすることによりダム下流部の環境修復技術の構築を目指した.得られた主要な成果は以下のとおりである.1.フラッシュ放流時の土砂の流況および土砂の移動状況初年度に確立した数値モデルに混合粒径河床変動モデルを導入し,現地で実際に実測されたフラッシュ放流時の水位変化と土砂の移動状況との比較を行った.その結果,本解析結果はフラッシュ放流時のダム下流の急流河川におけるフルード数の大きな射流河川の水位上昇をよく再現できることを明らかにした.また,土砂の移動状況の実測結果との比較により,実測による移動限界粒径と数値解析による掃流限界粒径とがよく一致することを示した.2.還元土砂の移動状況温井ダム下流に位置する平均河床勾配1/50程度の急流河川である滝山川では,近年,ダムによる放流制御のためアーマーコート化が進行しており,ダム下流部に土砂還元する場合の土砂の移動状況を,60m3/s程度のフラッシュ放流を想定した数値シミュレーションにより確認した.その結果,ダム下流部の置き土砂は,一回のフラッシュ放流で数十メートル程度流掃され,フラッシュ放流による土砂還元の効果を明らかにし,現地にも置き土砂を施工した.今後,実際の洪水やフラッシュ法流による置き土砂の移動状況を計測する予定である.巨石や転石,橋脚を含む急流河川の流れの数値解析技術並びに,環境修復技術を構築するために実験的かつ解析的な研究を進め,自然石による多段式落差工の効果やダムによってせき止められた土砂を還元する場合の土砂の移動状況を数値シミュレーションすることによりダム下流部の環境修復技術の構築を目指した.得られた主要な成果は以下のとおりである.(1)巨石による落差工の検討を行った結果,横断方向に直線型に設置する場合よりもアーチ頂点を上流側に向けるアーチ型の堰の方が上流側水深を低下させる効果を有するとともに,流れを中央に向けるなどの効果があり,アーチ型落差工は水位上昇を防ぐことや両岸の被災防止の観点から有効であることが示された.

(2)落差として用いる巨石の大きさについて検討した結果,大きい巨岩の落差工を設置するよりも,適切な大きさの多段式の落差工の方が,水面形や流況の面や,魚類の遡上降下などの面からもから有利であることが示された(3)巨石による堰の土砂流失防止効果について検討した結果,巨石による落差工あるいは中型の大きさの石による多段式落差工を設置しても岩河床などの場合には容易に土砂が流失することが示された.改善策として,設置多段式落差工内に,石礫を敷き詰めることで,還元土砂の流失防止効果がかなり増加することが示された.(4)自然石は単独では急流河川などの掃流力の大きな河川では流失されてしまうため,相当大きな巨岩が必要となるが,自然石を連結することにより,掃流抵抗を大きくすることができるため,現地施工性や景観面からみてすぐれている.
現代農山村の男女による媒介的ネットワークを起点としたジェンダー構造のダイナミクス

現代農山村の地域再編において女性の地域社会への参画が強調されて久しいが、その過程と方途は未だ明らかにされていない。そこで本研究では、地域の女性と男性とを媒介するネットワーク(媒介的ネットワーク)の発生と発展という現象を想定し、以下の3点を明らかにすることで、上記の問題の解を見出すことをねらいとした。(1)社会ネットワーク分析の知見を応用し、媒介的ネットワークの存在を析出すること、(2)女性(または地域の中で周縁化された人材)と媒介的ネットワークとの相互作用、(3)媒介的ネットワークの地域社会全体への影響の可視化の3点である。2018年度は、愛知県豊田市稲武管区(平成合併前の旧・稲武町)における5件の家族経営者、および6名の女性への構造化されていないインタビュー調査(パイロット調査)および一部地域内(大字内)での10名への半構造化されたインタビュー調査により、上記(1)について明らかにしようと試みた。調査結果により、地域において社会活動または事業経営を担っている女性が、活動の継続や発展に際して人的ネットワークを利用かつ発展させている傾向が見出された。と同時に、それらの活動に協力的な、あるいは女婿など特殊な経緯で地域に移住した男性層もネットワーク・メンバーとして徐々に参加している傾向が伺えた。またそれらのネットワークには、地域活動に積極的に携わる夫婦関係にある二者や、親子関係にある二者(主に地元居住の親と他出の実子)もおり、メンバーシップが限定されておらず、非常に緩やかな様相も伺えた。そこで2019年度以降は、上記(2)および(3)について明らかにするとともに、ネットワークそのものの特質にも射程を広げ、研究を行うことを検討する。2018年度は、媒介的ネットワークの存在やその形成プロセスを析出することを研究の主眼とした。そこで、愛知県豊田市稲武管区(平成合併前の旧・稲武町)の旧・中心市街地(武節町・稲橋町)および周縁地域(大野瀬町)において調査を実施している。パイロット調査では、旧・中心市街地の店舗経営者家族および女性住民へのインタビュー調査が行われた。またこれをふまえ、周縁地域での住民を対象にした半構造的なインタビュー調査が実施され、地域の女性と男性とによる社会的ネットワークの形成過程とその特質が示された。以上より、2018年度の研究はおおむね順調に進展していると考える。上記「現在までの進捗状況」の一方で、2018年度の新たなファインディングスとして、以下の2点が明らかとなった。(1)地域の男女による社会的ネットワークは、地域住民の枠を超えた他出地縁者や地域外関係者に及んでいること、(2)ネットワーク・メンバーの多くは、家父長制的な枠組みを超えて夫婦ともに地域運営の中核的な担い手として活動していること、である。そこで2019年度以降は、この社会的ネットワークが如何なる媒介的機能を有しているのかを研究する一方、上記の2点の傾向や特徴を捉えていくことも研究の射程としていく。と同時に、2018年度の調査結果を研究成果として整理、公表していく。

上記「現在までの進捗状況」の一方で、2018年度の新たなファインディングスとして、以下の2点が明らかとなった。(1)地域の男女による社会的ネットワークは、地域住民の枠を超えた他出地縁者や地域外関係者に及んでいること、(2)ネットワーク・メンバーの多くは、家父長制的な枠組みを超えて夫婦ともに地域運営の中核的な担い手として活動していること、である。そこで2019年度以降は、この社会的ネットワークが如何なる媒介的機能を有しているのかを研究する一方、上記の2点の傾向や特徴を捉えていくことも研究の射程としていく。と同時に、2018年度の調査結果を研究成果として整理、公表していく。2018年度の調査予定日に、天候不良や調査対象者に喫緊の予定が入る等の不測の事態があり、調査を中止する日が何度かあった。そのため、次年度使用額が生じている。一方、この間の研究の進展に伴い、研究対象となる社会ネットワークの参加者は当該地域の住民以外に及んでいるという、当初予定していなかった新たな知見が得られた。これにより翌年度、調査対象が調査地域の住民の枠を超えることが予定されているため、この次年度使用額を、そこへのアクセスのための旅費およびその他の費用(通信費等)として使用する。