hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幾何学的な構造と特異性をもつ非線形退化放物型方程式の広義解に対する近似理論の研究

本年度の研究では、あるHamilton-Jacobi方程式の境界値問題について、空間次元が1の場合ではあるが、dynamic boundary conditionを与え、それに対して粘性解理論を展開した。即ち、(1)粘性解を定義し、(2)比較定理を証明し、(3)解の構成を行った。Dynamic boundary conditionについては、Hintermann、Escher、Guidettiらを除くとまだあまり研究がなされていない。粘性解理論としても同様である。我々の研究(1)(2)(3)は、Neumann型の境界条件の場合であればよく知られているが、それをそのまま適用することはできない。実際、(a)境界に対するbarriorの方法がうまく機能しないために、境界近傍での劣解と優解との比較が困難であったり、(b)粘性消滅法による解の構成を行うときに、普通に考えられる近似方程式の解については一様評価が得にくかったりした。これらの困難を解決するために、(c)境界条件を置き換えて同値な定義を導入した。これは、粘性解としては同値になるが、もし古典解があれば境界条件が異なるので同値にはならないという不思議なものである。この研究結果については、論文の投稿を準備中である。本研究の目的の1つは、平均曲率流方程式のDirichlet型条件の場合の初期値境界値問題を非凸領域のときに解決することであった。この問題が未解決である原因は、端的に言って、(非凸な)境界の近傍では順序保存が成り立たないために解の導関数のa priori評価が自明でないことにある。そこで本年度の研究では、数値実験によって解の挙動を調べることから始めることとし、ある具体的な領域の場合について近似スキームを作成して一定の(肯定的な)実験結果を得ることができた。ただし、この近似スキームの妥当性に関する証明(適合性、安定性、収束性)はまだ部分的なものであり、十分な検討を行いえていない。この点をさらに明確にし、数学的な結果を得ることが次年度の目標となる。
細繊維並行充填型高性能キャピラリーカラムの開発

本研究は、従来のカラムの欠点を同時にかつ大幅に克服した、全く新しい形態の繊維充填型キャピラリーカラムを開発することを目的しており、カラム内の通気性を保持しつつ、かつ細繊維自体あるいは細繊維表面にコーティングする液相等と分析試料との効果的な相互作用が可能となり、これにより従来法では不可能とされていた短いキャピラリーカラムの実用化が達成可能である。また、試料の注入許容量も従来に比べて飛躍的に増加することから、分析感度の向上が期待でき、種々の微量分析への応用が可能である。更に、優れた耐熱性を有する細繊維をカラム充填剤に用いることにより、これまでガスクロマトグラフィーでは一般に困難とされてきた高沸点化合物の高速分離も達成し得る。本研究の最終年度である平成16年度には、前年度の成果を受けて以下の項目を研究した。1)繊維の誘導体化前年度の研究成果をもとに、繊維の表面を化学修飾(誘導体化)の検討を行った。繊維表面に導入する化学官能基、およびその反応条件について、繊維の化学構造ならびにその反応性を考慮に入れながら、効果的な官能基の導入条件について系統的に検討した。また、それらの分離選択性ならびに耐久性等についても前年度同様に系統的に検討した。2)高温分離の検討メタルキャピラリーを用いて、従来の溶融シリカカラムでは不可能とされてきた高温分離についても検討した。高温対応型恒温槽については、当初計画を一部変更し、既存の装置を改造して自作することにより対応することとしたが、その結果、当初計画以上の成果をあげることができた。3)実試料への応用および他の分離手法への応用研究上記で開発した液相被覆型および表面誘導体型繊維を環境試料等の実試料の分離分析へ応用するとともに、液体クロマトグラフィー等の他の分離分析手法へのこれらのカラムの応用についても併せて検討した。上記の通り、当初計画を上回る研究成果が得られた。なお、これらの研究成果については以下にリストを示す学術論文等で積極的に公開するとともに、国内外の国際会議ならびに学術研究集会等で広く発表してきているが、関連研究分野に属する多くの研究者から高く評価されている。本研究は、従来のカラムの欠点を同時にかつ大幅に克服した、全く新しい形態の繊維充填型キャピラリーカラムを開発することを目的しており、カラム内の通気性を保持しつつ、かつ細繊維自体あるいは細繊維表面にコーティングする液相等と分析試料との効果的な相互作用が可能となり、これまで不可能とされていた短いキャピラリーカラムの実用化が達成できる。上記の研究目的を効率的に達成するため、平成15年度には以下の研究を実施した。1各種耐熱性繊維の比較申請備品のGC装置を用い、各種耐熱性繊維の化学構造とその分離選択性との関係について検討した。分離試料には種々の同族体等を用いるとともに、繊維の化学構造を考慮して、各種芳香族化合物に対する挙動も検討し、また、従来カラムとの選択性・分離効率の比較も行った。2最適条件の検討繊維の充填方法ならびに最適カラム内径・長さ等について検討し、キャリアーガス線流速などの基本的な分離分条件の最適化を行った。特に、細繊維の充填本数・充填率と、最適分離条件との関連について、各種繊維の化学構造・表面状態等の解析も含めて検討した。3液相コーティング条件の検討繊維をカラムに充填後、繊維の表面に、これまでGCにおいて広く用いられてきているポリシロキサンベースの各種液相のコーティング処理を行った。また、この処理条件を最適化するとともに、未処理カラムとの比較を行い、繊維自体とコーティング剤の分離に対する寄与を評価した。更に新規コーティング剤の開発にも着手した。

高温対応型恒温槽については、当初計画を一部変更し、既存の装置を改造して自作することにより対応することとしたが、その結果、当初計画以上の成果をあげることができた。3)実試料への応用および他の分離手法への応用研究上記で開発した液相被覆型および表面誘導体型繊維を環境試料等の実試料の分離分析へ応用するとともに、液体クロマトグラフィー等の他の分離分析手法へのこれらのカラムの応用についても併せて検討した。上記の通り、当初計画を上回る研究成果が得られた。なお、これらの研究成果については以下にリストを示す学術論文等で積極的に公開するとともに、国内外の国際会議ならびに学術研究集会等で広く発表してきているが、関連研究分野に属する多くの研究者から高く評価されている。
トポロジカル物質の特異な電子・スピン状態と熱電物性との相関の解明

本研究では、マイカ基板上に3D-TI物質であるBi2-xSbxTe3-ySey(BSTS)結晶の薄膜を作成し、その熱電物性の測定から、3D-TI表面における電子の特異なスピン状態とその熱電物性との相関を実験的に解明し、スピン状態を組み込んだ理論モデル構築への提言を行うことを目的としている。初年度は10nm以下の薄膜における熱電物性の測定から、膜厚減少によって生じる表面ギャップと熱電物性との相関を明らかにする計画であった。これに対し、BSTS薄膜の膜厚を75 nm5 nmまで細かく変化させ、その熱電物性(電気抵抗、ゼーベック係数)及び磁気輸送特性(ホール抵抗、磁気抵抗)の測定を行った。熱電物性では、膜厚の減少に伴ってバルク由来の半導体的な温度依存性が弱くなってゆき、膜厚14 nmを境に室温(300 K)から低温(2 K)に至るまでの広い温度領域で表面電子由来の金属的な温度依存性が観測された。14 nm 5 nmまでの膜厚においては、電気抵抗、ゼーベック係数ともに膜厚に依存しておらず、2次元的な表面電子の特性を反映した結果が得られた。これまでに行った研究から膜厚4 nmで表面にギャップが開いていることは確認しており、今回の結果でギャップが開く前の状態(今回の結果では5 nm以上の膜厚)においては表面電子の熱電特性は一定であることが明らかとなった。また、膜厚4 nmの結果も合わせて全体を比較することで、表面ギャップが生じることによる熱電力の増大も明確となった。また、ゼーベック係数とホール係数の結果を比較した結果、ゼーベック係数がホール係数に比べてバルク電子に対しての感度が高いことを明らかにした。初年度は膜厚減少による表面ギャップと熱電物性との相関を中心に研究計画を立てた。これに対し、膜厚4 nm以上については十分な測定・解析を完了し、論文としても投稿した。残すは4 nm以下の膜厚に対しての測定であり、次年度初頭中には完了する見込みであることから、研究はおおむね順調に進行していると判断する。今後は、4nm以下の膜厚に対する熱電測定を行い、表面ギャップと熱電物性との相関を明らかにしていく。この際、マイカ基板上のBSTS薄膜の測定に加えて、SiO2基板上でのBSTS薄膜を用いた測定も並行して行う。後者は試料に電極を設置することで、ゲート電圧によるフェルミ準位の調整が可能となる。これによって、より詳細な熱電特性、伝導特性の情報を得ることが可能となる。また、スピン状態の寄与を明らかにするために、磁性体添加膜での測定も合わせて行っていく。
膠原病に伴なう難治性血管炎の病態に関する分子免疫学的研究

(1)血管炎合併SLE患者の末梢血リンパ球に発現されるVLA-4分子の機能:前年度の研究成果からも明らかなように,血管炎合併SLE患者の末梢血リンパ球上にはVLA-4,LPA-1分子の発現が亢進していることが示された。インテグリン接着分子は,たとえそれが構成的に発現されていても,必ずしも接着機能と並行しないことから,その機能が問題となる。そこで,VLA-4のリガンドであるフィブロネクチンのCS-1部位のアミノ酸を合成し,これに対する接着アッセイを施行したところ,血管炎合併例で有意の接着能亢進が観察された。他のリガンドであるVCAM-1分子に対する接着は,γ1L-1とTNFで刺激したヒト〓帯静脈血管内皮細胞を用いて施行した。同様に、血管炎合併例では著明な接着能の亢進が観察された。(2)VLA-4分子上の機能エピトープ:VLA-4分子上には、さまざまな接着機能と相関する機能エピトープが存在することが知られ,現在,A,B,C,の3つに分けられている。SM-27モノクロナール抗体は,このうちBエピトープを認識するが,他のエピトープの発現は不明であった。そこで,これらエピトープを認識するモノクロナール抗体で同時に検索したところ,血管炎合併例では,全ての機能エピトープの発現が亢進していることが明らかとなった。(3)VLA-4分子の構造:VLA-4分子の構造を免疫沈降法によって解析したところ,血管炎合併例では,140,80,70KdaのVLA-4分子α鎖とそのフラグメントが,正常人,血管炎非合併SLEに比して濃く染色され,発現分子数が亢進していることを直接的に明らかにした。驚くべきことに,約50%の血管炎症例に,高分子量型α鎖,すなわちα4/180が観察された。(1)血管炎合併SLE患者の末梢血リンパ球表面分子に対するモノクロナ-ル抗体の作製:血管炎を合併するSLE症例では未梢血リンパ球表面に病像形成に関与する重要な機能分子が存在するであろうとする作業仮説に従って、これを認識するモノクロナ-ル抗体を作製した。この中で、正常人リンパ球に比して患者リンパ球で最も発現が増加していた分子を認識するモノクロナ-ル抗体SMー27について詳細に検討したところ、同抗体は非遷元下で110/140KDのヘテロダイマ-を認識し、VLAー4分子である事が確認された。(2)血管炎合併SLE症例におけるSMー27(VLAー4)分子の発現:血管炎を有するSLEでVLAー4分子の発現状況を解析すると、血管炎を有する症例6例中5例でVLAー4分子数が増加していた。一方、血管炎を持たないSLEでPSS,PM/DMなどの膠原病症例について検討すると、いずれも血管炎を有する症例でVLAー4分子の発現が増加していた事から、VLAー4分子の発現増加と血管炎に何らかの関連がある可能性が示唆された。(3)血管炎合併SLE症例における血管内皮接着分子の発現:リンパ球ー血管内皮の接着に関与する事が明らかにされている4つの分子,VLAー4,LFAー1,CD44,LECAMー1について,同時に検討した。正常人6名,血管炎を有するSLE5例,血管炎の無いSLE5例を対象として検討したところ、i)VLAー4分子数の発現増加,ii)

LFAー1の鎖分子数の発現増加,iii)CD44分子数の発現増加が血管炎群が認められた。各々の症例ではしかしながら、VLAー4分子が優位に増加しているもの、LFAー1の鎖が増加しているものの2群に分かれたが,その臨床特徴、病理学的所見に共通したものを見い出すには致らなかった。(1)血管炎合併SLE患者の末梢血リンパ球に発現されるVLA-4分子の機能:前年度の研究成果からも明らかなように、血管炎合併SLE患者の末梢血リンパ球上にはVLA-4、LFA-1分子の発現が亢進していることが示された。インテグリン接着分子は、たとえそれが構成的に発現されていても、必ずしも接着機能と並行しないことから、その機能が問題となる。そこで、VLA-4のリガンドであるフィブロネクチンのCS-1部位のアミノ酸を合成し、これに対する接着アッセイを施行したところ、血管炎合併例で有意の接着能亢進が観察された。他のリガンドであるVCAM-1分子に対する接着は、γIL-1とTNFで刺激したヒト臍帯静脈血管内皮細胞を用いて施行した。同様に、血管炎合併例では著明な接着能の亢進が観察された。(2)VLA-4分子上の機能エピトープ:VLA-4分子上には、さまざまな接着機能と相関する機能エピトープが存在することが知られ、現在、A、B、C、の3つに分けられている。SM・27モノクロナール抗体は、このうちBエピトープを認識するが、他のエピトープの発現は不明であった。そこで、これらエピトープを認識するモノクロナール抗体で同時に検索したところ、血管炎合併例では、全ての機能エピトープの発現が亢進していることが明らかとなった。(3)VLA-4分子の構造:VLA-4分子の構造を免疫沈降法によって解析したところ、血管炎合併例では、140、80、70KdnのVLA-4分子α鎖とそのフラグメントが、正常人、血管炎非合併SLEに比して濃く染色され、発現分子数が亢進することを直接的に明らかにした。驚くベきことに、約50%の血管炎症例に、高分子量型α鎖、すなわちα^<4/180>が観察された。
手術を受ける認知症高齢者の苦痛緩和に向けた睡眠・覚醒リズムに基づくケアスキル開発

本研究では,膀経尿道的膀胱腫瘍切除術(TUR-Bt),経尿道的前立腺切除術(TUR-P),前立腺生検(Bx)を受ける高齢者の,入院から退院までの苦痛症状とその出現時期を明らかにした.次に,手術対象者が,起こりうる苦痛の予測と早期に伝えることが可能になることを目的として作成したパンフレットを用いて高齢者の手術前後の苦痛の表現と看護師の対応について調査した.手術対象者は手術に伴い,いつどのような苦痛が出現するか予測が可能になり早期に苦痛の緩和がされた.その結果,苦痛表現の件数が減少するとともに,夜間帯(21-6時)の苦痛表現の減少も見られた.本研究は,平成25年28年の4年間で腎・泌尿器疾患の予定手術をうける高齢者の手術前後の睡眠・覚醒リズムを整え生活機能の低下を予防するケアスキルを開発する.なかでも,高齢者に多いとされる膀胱腫瘍,前立腺がんおよび前立腺肥大症の外科的治療として選択される,経尿道的膀胱腫瘍切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検を受ける高齢者の,入院日手術当日,手術当夜,翌日以降の苦痛やその出現時期,苦痛の表現方法について明らかにして苦痛を緩和することで,睡眠・覚醒リズムの障害を早期に調整し生活機能の低下を最小限にするようなケアスキルを開発することをめざす.平成25年度は,まず,診療録の遡及的調査によって経尿道的前立腺切除術を受けた男性32人の手術終了後から退院までの対象者の状態を記載した経過含む診療録等から,手術後の対象者の苦痛表現の内容とそれに対する看護師が行った医学的な処置や看護ケア,その結果によって苦痛が軽減されたかどうか記載されているものを抽出した.手術後にせん妄様症状が出現しなかった23人の苦痛表現のうち7割が膀胱刺激症状であったのに対して,手術後にせん妄用症状が出現した9人は尿道カテーテルを触る・引っ張る,ベッドから起き上がる行動が約4割,膀胱刺激症状の訴えが3割だった.次に,遡及的調査によって明らかにされた経尿道的手術を受ける高齢者の手術後の苦痛表現をもとに,認知機能障害の有無にかかわらず経尿道的膀胱腫瘍切除術を受けた2人,経尿道的前立腺切除術を受けた3人,前立腺生検を受けた4人の手術前後の高齢患者の言動とそれに関する看護師の判断と対応について前向き調査によってデータを収集した.本研究は,平成2528年度の4年間で,腎・泌尿器疾患の予定手術を受ける高齢者の手術前後の睡眠・覚醒リズムを整え生活機能の低下を予防するケアスキルを開発する.中でも,高齢者に多い経尿道的膀胱切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検を受ける高齢者の入院日から手術当日,手術当夜,翌日以降の各時期の苦痛の内容や表現方法,について明らかにして苦痛を緩和することで睡眠・覚醒リズムの障害を早期に調整し,生活機能の低下を最小限にすることをめざす.平成26年度は昨年度に引き続き,前立腺生検および経尿道的手術を受ける高齢者の,手術に伴う苦痛の表現内容とそれに対する看護師が行った医学的な処置や看護ケアについての調査を行った.対象者は,経尿道的膀胱切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検を受けた男性高齢者各5名である.入院期間中に日本語版ニーチャム混乱・錯乱スケールでせん妄と判断された高齢者が2名いた.入院日から手術当日,手術当夜,退院までの時期で苦痛の表現が多かったのは.いずれの手術および検査でも手術終了後から翌朝までの間であり,全入院期間中の苦痛の訴えのうちの5-7割を占めた.いずれの手術および検査でも膀胱刺激症状が最も多かった.膀胱がんのため経尿道的膀胱切除術後に抗がん剤を膀胱内注入することに伴う刺激症状,旋前立腺切除術後の排尿時痛,前立腺生検後の便意など術式が検査による特徴的な苦痛が表出されたこと,便意や尿意があると失禁をしてしまうのではないかという懸念が多く表出されていた.本研究は,平成2528年度の4年間で,腎・泌尿器疾患の予定手術を受ける高齢者の手術前後の睡眠・覚醒リズムを整え生活機能の低下を予防するケアスキルを開発する.中でも,高齢者に多い経尿道的膀胱切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検を受ける高齢者の入院日から手術当日,手術当夜,翌日以降の各時期の苦痛の内容や表現方法,について明らかにして苦痛を緩和することで睡眠・覚醒リズムの障害を早期に調整し,生活機能の低下を最小限にすることをめざす.平成27年度は,病棟看護師とともに,クリティカルパスや手術オリエンテーションパンフレットの修正の検討を行った.クリティカルパスは,現行の様式に観察事項を若干加える程度の修正をした.手術対象者が,起こりうる苦痛の予測と早期に伝えることが可能になることを目的に,経尿道的膀胱切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検について作成した.加えて,緩和ケア認定看護師の協力で化学療法を併用する患者に対する抗がん剤使用時の留意点のパンフレットは作成し,該当する対象者に配付した.研究対象施設の病棟の再編成のため対象者や看護スタッフの異動があり,研究の継続にかなりの調整が必要となっている.研究協力施設の泌尿器科病棟において,前立腺生検(5人),経尿道的膀胱腫瘍切除術(6人),

経尿道的前立腺切除術(5人)計15人の高齢者を対象として,手術確定時と入院初日に平成27年に作成したパンフレットを用いて手術オリエンテーションと入院から退院までの苦痛に関連する言動,それに対する看護師の判断と対応,対応後の苦痛の変化を観察・記録した.前立腺生検,経尿道的膀胱腫瘍切除術,経尿道的前立腺切除術を受けた高齢者の苦痛表現は計74件で,いずれの手術および検査でも手術終了後から翌朝までの間の苦痛の表現が,全入院期間中のうちの4-9割を占めた.苦痛の訴えは6-21時の間に約8割表出された.予定手術を受けた高齢者は,パンフレットを用いた説明を行うことで,どのような手術を受けるか,それに伴いどの時期どのような症状が出るのかという心構えができ,症状出現時にはすぐに看護師に伝え早期に苦痛を緩和することつながったと考える.本研究では,膀経尿道的膀胱腫瘍切除術(TUR-Bt),経尿道的前立腺切除術(TUR-P),前立腺生検(Bx)を受ける高齢者の,入院から退院までの苦痛症状とその出現時期を明らかにした.次に,手術対象者が,起こりうる苦痛の予測と早期に伝えることが可能になることを目的として作成したパンフレットを用いて高齢者の手術前後の苦痛の表現と看護師の対応について調査した.手術対象者は手術に伴い,いつどのような苦痛が出現するか予測が可能になり早期に苦痛の緩和がされた.その結果,苦痛表現の件数が減少するとともに,夜間帯(21-6時)の苦痛表現の減少も見られた.研究対象者が同時期に重ならないようにしたため,分析対象者が15名となったが,対象者の言動についての記述が丁寧に書かれており有用な分析が可能となる.また,データ分析を病棟看護師とともに行うことで,ケアの振り返りが言語化されやすくなってきており,クリティカルパスや手術オリエンテーションパンフレットの修正におけるモチベーションが高まっている.平成28年度は,手術オリエンテーションパンフレットの評価を行う予定である.看護学高齢者看護老年看護入院日から手術当日,手術当夜,退院までの時期に,術式およびに検査に伴う苦痛の特徴があるか詳細な分析と睡眠データをあわせて考察する.これらの分析を踏まえて,苦痛のサインや非言語的な表現から苦痛を予測ができるような観察表の作成,手術前後に患者に起こりうる苦痛をオリエンテーションできるようなパンフレットの作成に向けて検討する.平成25年度の研究実施計画として,尿道的膀胱腫瘍切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検を受けることに伴う苦痛表現をを受ける手術前後の高齢患者の言動とそれに関する看護師の判断や対応についてのデータ収集に着手している.収集されたデータから言語的および非言語的な表現の出現時期を照らし合わせることにより非言語的な表現の意味を推測しつつ,各手術および検査に伴い出現する苦痛とその出現時期を平成26年度に臨床看護師とともに分析する予定である.旅費支出の手続きが翌年度に持ちこしたため,当該年度のデータ収集を2月まで行い,3月から本格的に作業従事者とともにデータ分析に着手した.そのため,これに伴い発生した謝金の支払いは翌年度に持ち越されることになった.平成28年度は最終年度となるため,旅費等に計画的に使用する平成26年度は,引き続き尿道的膀胱腫瘍切除術,経尿道的前立腺切除術,前立腺生検を受けることに伴う苦痛表現をを受ける手術前後の高齢患者の言動とそれに関する看護師の判断,対応についてデータを収集する.また,言語的および非言語的な表現の出現時期を照らし合わせることにより非言語的な表現の意味を推測しつつ,各手術および検査に伴い出現する苦痛とその出現時期を臨床看護師とともに分析する.引き続き,データ整理ならびに分析に取り組むために,作業従事者に対する謝金の支払い,成果発表ならびに最新情報の入手のための旅費等が見込まれるため,次年度に持ち越した助成金から支出していく.診療録の遡及的調査から手術後の対象者の苦痛表現を抽出してから前向き調査に取りかかったために,当初予定していた前向き調査のデータ整理に関する謝金の支出を次年度に持ち越した.
クローン化ヒト間葉系幹細胞を用いたヒト肝細胞への分化能の解析と肝再生療法への応用

肝移植が適応となるような末期肝疾患患者は今後増加していくと推計されるが,唯一の根治療法である肝移植は未だ困難である.その代替治療として自己細胞由来の再生治療は大変魅力ある新規療法である.近年,骨髄由来幹細胞の可塑性が注目され,肝細胞についてはhematopoietic stem cell(HSC)やMAPCといろた細胞の分化能が明らかとなりその供給源として期待されている.しかし,これらの細胞には,得られる数が少なく実際的ではないこと,細胞融合の可能性が否定しきれないなどの問題点も指摘されている.申請者らはヒト骨髄間葉系幹細胞(MSC)を用いて肝細胞に分化させることに成功した(Sato Y,Takimoto R,et al.,Blood 2005).しかし,本MSCを用いてもヒト肝細胞への分化率は0.5%であった.そこで本研究では,ヒトMSCにhTERT遺伝子を導入して不死化したhTERT-hMSCを作成し,これをさらにBmi-1遺伝子導入による効率の良い培養増殖が可能となったヒトMsc-TERT-Bmi1クローンを樹立し,実現可能な肝再生医療の基礎的検討を行った。まず,前述したhTERT/Bmi-1-hMscを樹立し,得られたクローンで,in vitroにおける肝分化能を検討した.その結果,ヒトalbumin産生能やチトクロームP450関連酵素であるCYP3A4,CYP2C8およびCYP2C9の酵素活性の増加が確認された.さらに,グリコーゲン貯蔵能や,LDLのuptake活性も確認され,機能的な肝細胞様の細胞に分化していることが明らかとなった.本細胞を用いることで薬剤代謝薬剤感受性の研究,ウイルス感染モデルへの応用が可能にあるど期待される.肝移植が適応となるような末期肝疾患患者は今後増加していくと推計されるが,唯一の根治療法である肝移植は未だ困難である.その代替治療として自己細胞由来の再生治療は大変魅力ある新規療法である.近年,骨髄由来幹細胞の可塑性が注目され,肝細胞についてはhematopoietic stem cell(HSC)やMAPCといろた細胞の分化能が明らかとなりその供給源として期待されている.しかし,これらの細胞には,得られる数が少なく実際的ではないこと,細胞融合の可能性が否定しきれないなどの問題点も指摘されている.申請者らはヒト骨髄間葉系幹細胞(MSC)を用いて肝細胞に分化させることに成功した(Sato Y,Takimoto R,et al.,Blood 2005).しかし,本MSCを用いてもヒト肝細胞への分化率は0.5%であった.そこで本研究では,ヒトMSCにhTERT遺伝子を導入して不死化したhTERT-hMSCを作成し,これをさらにBmi-1遺伝子導入による効率の良い培養増殖が可能となったヒトMsc-TERT-Bmi1クローンを樹立し,実現可能な肝再生医療の基礎的検討を行った。まず,前述したhTERT/Bmi-1-hMscを樹立し,得られたクローンで,in vitroにおける肝分化能を検討した.その結果,ヒトalbumin産生能やチトクロームP450関連酵素であるCYP3A4,CYP2C8およびCYP2C9の酵素活性の増加が確認された.さらに,グリコーゲン貯蔵能や,LDLのuptake活性も確認され,機能的な肝細胞様の細胞に分化していることが明らかとなった.本細胞を用いることで薬剤代謝薬剤感受性の研究,ウイルス感染モデルへの応用が可能にあるど期待される.肝移植が適応となるような末期肝疾患患者は今後増加していくと推計されるが,唯一の根治療法である肝移植は未だ困難である、その代替治療として自己細胞由来の再生治療は大変魅力ある新規療法である.近年,骨髄由来幹細胞の可塑性が注目され,肝細胞についてはhematopoietic stem cell (HSC)やMAPCといった細胞の分化能が明らかとなりその供給源として期待されている.しかし,これらの細胞には,得られる数が少なく実際的ではないこと,細胞融合の可能性が否定しきれないなどの問題点も指摘されている.申請者らはヒト骨髄間葉系幹細胞(MSC)を用いて肝細胞に分化させることに成功した(Sato Y, Takimoto R, et al., Blood 2005).しかし,本MSCを用いてもヒト肝細胞への分化率は0.5%であった.そこで本研究では,ヒトMSCにhTERT遺伝子を導入して不死化したhTERT-hMSCを作成し,これをさらにBmi-1遺伝子導入による効率の良い培養増殖が可能となったヒトMSC-TERT-Bmi1クローンを樹立し,実現可能な肝再生医療の基礎的検討を行った.まず,前述したhTERT/Bmi-1-hMSCを樹立し,得られたクローンで,in vitroにおける肝分化能を検討した.その結果,ヒトalbumin産生能やCYP活性の増加が確認された.現在,本細胞を用いてin vivo肝炎モデルにおける分化能を検討している.肝移植が適応となるような末期肝疾患患者は今後増加していくと推計されるが,唯一の根治療法である肝移植は未だ困難である.その代替治療として自己細胞由来の再生治療は大変魅力ある新規療法である.近年,骨髄由来幹細胞の可塑性が注目され,肝細胞についてはhematopoietic stem cell(HSC)やMAPCといった細胞の分化能が明らかとなりその供給源として期待されている.しかし,これらの細胞には,得られる数が少なく実際的ではないこと,細胞融合の可能性が否定しきれないなどの問題点も指摘されている.

申請者らはヒト骨髄間葉系幹細胞(MSC)を用いて肝細胞に分化させることに成功した(Sato Y, Takimoto R, et. al., Blood 2005).しかし,本MSCを用いてもヒト肝細胞への分化率は0.5%であった.そこで本研究では,ヒトMSCにhTERT遺伝子を導入して不死化したhTERT-hMSCを作成し,これをさらにBmi-1遺伝子導入による効率の良い培養増殖が可能となったヒトMSC-TERT-Bmi1クローンを樹立し,実現可能な肝再生医療の基礎的検討を行った.まず,前述したhTERT/Bmi-1-hMSCを樹立し,得られたクローンで,in vitroにおける肝分化能を検討した.その結果,ヒトalbumin産生能やチトクロームP450関連酵素であるCYP3A4, CYP2C8およびCYP2C9の酵素活性の増加が確認された.さらに,グリコーゲン貯蔵能や,LDLのuptake活性も確認され,機能的な肝細胞様の細胞に分化していることが明らかとなった.本細胞を用いることで薬剤代謝,薬剤感受性の研究,ウイルス感染モデルへの応用が可能になると期待される.
植物病原菌と密接に関わる繊維状ファージの解析と利用

青枯病菌の病原性や生理活性に影響を与えるRSSタイプについて特にORF13(転写因子のホモログ。内部にattP配列が存在し、溶原化することでORF長が変化する可変長ORF)に注目し研究を行っている(A)。また、このRSSタイプのファージからは極めて安定なプラスミドを作製、利用できるが、低コピー数であるという問題点がある。今回、感染後の宿主内でコピー数が増加した変異RSSファージを用い、コピー数が増加したプラスミドを取得し、その原因領域を解析した(B)。Aについて:ORF13を発現プラスミドに導入して青枯病菌に形質転換すると、ポイントミューテーションが入ったクローンしか得ることができない。つまり、この遺伝子の恒常的な発現は青枯病菌にとって有害であると考えられた。そこで、lacリプレッサーの導入やコールドショックプロモーターへの置換等発現をコントロール可能なカセットを大腸菌内で作製し、青枯病菌への導入を行った。しかし、安定性に乏しい結果となった。また、ファージの感染により運動性が減少した青枯病菌は細胞表面から鞭毛、線毛が減少していることは確認していたが、今回、その原因について解析した。鞭毛についてはfliCの発現自体が抑制されていることが判明した。一方、線毛についてはpilAの発現自体は行われており、線毛の形成段階での制限が予想された。繊維状ファージの感染は線毛から行われることとの関連が興味深い。Bについて:昨年度、選抜を繰り返したところコピー数を10-20倍まで増加させることに成功したプラスミド5株について原因領域を解析し、共通性の高い変異点を選択し、PCRを用い通常のプラスミドでの再現実験を行った。これによりコピー数の制御に関わるのはORF3であることが確定した。青枯病菌の病原性や生理活性に影響を与えるRSSタイプのファージについて特にORF13(転写因子のホモログ。また、このRSSタイプのファージからは極めて安定かつ低コピー数のプラスミドを作出していたが、今回コピー数が増加した変異RSSファージを利用することでコピー数の増加したプラスミドの作製とその原因領域の調査を行った(B)。Aについて:ORF13を発現プラスミドに導入し、青枯病菌に導入したところ、ポイントミューテーションの入った物しか取得出来なかった。このことから、このORFは青枯病菌において有害であり、厳密な発現制御を行う必要性があると予想された。そこで、このORFが影響を及ぼさない大腸菌内でカセットを作製した。まずは溶原化を防ぐため、ORF13内のattP配列のコドンを変更し大腸菌プラスミドにクローニングし、その後ORF上流にコールドショックプロモーターを配置した(研究計画・方法28-1)。また、溶原化後のORF13'についても同様に作製した。さらに、ファージ内のORF13についても同様の変異導入を試みた(同28-2)。Bについて:当初コピー数の増加原因はori領域の変異と予想し、シークエンス解析と比較を行ったが、ori領域の配列は完全に保存されていた。原因領域はrep遺伝子にあり、このファージから作製したプラスミドは野生株由来プラスミドと比べ3倍程度のコピー数を示した。28年度に予定していた4項目のうち、3項目までは完了しているため、おおむね順調に進展している。また、このRSSタイプのファージからは極めて安定なプラスミドが作製、利用できるが、低コピー数であるという問題点があった。今回コピー数が増加した変異RSSファージを用い、コピー数の増加したプラスミドの作製と選抜、その原因領域の調査を行った(B)。Aについて:ORF13を発現プラスミドに導入し、青枯病菌に導入するとポイントミューテーションが入ったものしか取得できない。このことからこのORFは青枯病菌において有害であり、厳密な発現制御を行う必要性がある。昨年度、このORFが影響を及ぼさない大腸菌内でカセットを作製した。これを用い青枯病菌への導入を試みたが安定性に乏しい状況である。より発現リークの少ないプロモーター、リプレッサーの探索が必要と考えられる。Bについて:昨年度、コピー数を3倍程度にすることに成功した。このプラスミドを用い、高濃度の抗生物質存在下における選抜を繰り返したところ、元のプラスミドと比べ20倍ものコピー数のプラスミドを作製することに成功した。一方で、このプラスミドの安定性は低下しており、抗生物質非存在下では容易く脱落することが判明した。このことから、この改変プラスミドは植物体内でのモニタリング用ではなく、青枯病菌で目的遺伝子の高発現用として用いることができると思われる。また、このプラスミドの配列を確認したところ、その変化はORF3に集中していた。28、29年度に予定していた8項目のうち、6項目までは完了しているため、おおむね順調に進展している。

内部にattP配列が存在し、溶原化することでORF長が変化する可変長ORF)に注目し研究を行っている(A)。また、このRSSタイプのファージからは極めて安定なプラスミドを作製、利用できるが、低コピー数であるという問題点がある。今回、感染後の宿主内でコピー数が増加した変異RSSファージを用い、コピー数が増加したプラスミドを取得し、その原因領域を解析した(B)。Aについて:ORF13を発現プラスミドに導入して青枯病菌に形質転換すると、ポイントミューテーションが入ったクローンしか得ることができない。つまり、この遺伝子の恒常的な発現は青枯病菌にとって有害であると考えられた。そこで、lacリプレッサーの導入やコールドショックプロモーターへの置換等発現をコントロール可能なカセットを大腸菌内で作製し、青枯病菌への導入を行った。しかし、安定性に乏しい結果となった。また、ファージの感染により運動性が減少した青枯病菌は細胞表面から鞭毛、線毛が減少していることは確認していたが、今回、その原因について解析した。鞭毛についてはfliCの発現自体が抑制されていることが判明した。一方、線毛についてはpilAの発現自体は行われており、線毛の形成段階での制限が予想された。繊維状ファージの感染は線毛から行われることとの関連が興味深い。Bについて:昨年度、選抜を繰り返したところコピー数を10-20倍まで増加させることに成功したプラスミド5株について原因領域を解析し、共通性の高い変異点を選択し、PCRを用い通常のプラスミドでの再現実験を行った。これによりコピー数の制御に関わるのはORF3であることが確定した。研究計画通り研究を行っていく。作製した変異株について:宿主への影響と生理活性の変化(病原性、増殖速度、運動性、バイオフィルム形成能、細胞凝集性等)を調べていく。作製したコピー数が増加したプラスミド:通常stringentプラスミドのコピー数は厳密に制御されており改変は難しいがコピー数が増加したプラスミドが取得出来たことから、これをもとに改変、育種を行っていく。また、抗生物質非存在下における安定性について、野生株由来型プラスミドとの比較を行う。また本年度の研究において感染した宿主の運動性を向上させるファージを発見した。今まで、繊維状ファージが感染することで宿主の運動性が低下する例は報告していたが、その逆は初めて観察した。運動性と病原性の関連はしばしば報告されており興味深い。こちらについても今後研究をすすめていく。ORF13の宿主への影響:変異遺伝子を導入した株について生理活性(病原性、増殖速度、運動性、バイオフィルム形成能、細胞凝集性等)の変化を調べていく。プラスミドのコピー数の増幅:当初の20倍程度のコピー数にすることに成功したことから、この実験については十分な結果を得られている。今後は、変異領域についての詳細な解析によって、コピー数と安定性の変化について調べていきたい。また昨年度の研究において、感染した宿主の運動性を向上させるファージの発見を報告した。このファージについて詳細な解析を行い、論文を発表した。組織再編に伴いwebベージのタイトルは近々変更予定適切な執行を行った結果、少額の端数が次年度使用額となった。
植込み型除細動器（ＩＣＤ）移植後患者に関する探索的研究　―ＩＣＤとともに生きる―

植込み型除細動器(ICD)を移植した患者への看護支援開発の礎にすることを目指し,65歳以上の患者がICDとともに生きるプロセスモデルの構築を試みた.8名から得た面接データを,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析した結果,高齢の患者にとってICDとともに生きることとは,移植後に強化された“健康が第一"という信念を基底にして,次第に“ICDの存在を忘れていく"までの過程であった.この結果には,社会的役割の担い手としての終盤にいる高齢者の特徴が反映されており,本研究に先行して実施した壮年期患者の研究成果と併せて,成人患者のICDとともに生きるプロセスを明らかにするための基礎資料を得た.植込み型除細動器を移植した患者に対する看護支援方法開発の礎を構築することを目指し、本研究はICDを移植した65歳以上の患者が、ICDとともに生きるプロセスモデルの構築を試みた。患者8名から得たインタビューデータを修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析した。今後は、本研究に先行して実施した、65歳未満の患者の研究成果と統合し、成人患者におけるICDとともに生きるプロセスを明らかにすることで、新たな看護支援方法の開発を目指す。植込み型除細動器(ICD)を移植した患者への看護支援開発の礎にすることを目指し,65歳以上の患者がICDとともに生きるプロセスモデルの構築を試みた.8名から得た面接データを,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析した結果,高齢の患者にとってICDとともに生きることとは,移植後に強化された“健康が第一"という信念を基底にして,次第に“ICDの存在を忘れていく"までの過程であった.この結果には,社会的役割の担い手としての終盤にいる高齢者の特徴が反映されており,本研究に先行して実施した壮年期患者の研究成果と併せて,成人患者のICDとともに生きるプロセスを明らかにするための基礎資料を得た.本研究は、植込み型除細動器を移植した患者に対する看護支援方法開発の礎の構築を目指し、65歳以上の患者を対象とした探索的研究を展開してきた。本年度の研究実施計画は、主にデータ収集であった。この計画に基づき、約10名の研究協力者に対してインタビューを行い、本格的な分析を行う上でのベースデータを得た。このベースデータを分析した結果と、本研究を行うにあたり事前に行っていた壮年期(65歳未満)患者に対する研究結果との対比から、当該領域の看護実践にとって重要な示唆が得られる見通しがついた。具体的な内容は次のようなものである。壮年期患者を対象とした研究の結果は、ICDを植え込んだことによる種々の制約の中で、【どのように子どもを育て、どのように家庭を維持したらよいか】というような、ICD移植によるマイナスの側面と生活の両立を目指したマネジメントが特徴的であったと言える。一方で、今回得られた高齢者のベースデータからは、植込み当初よりICDに対する拒否感や葛藤が比較的少なく、【機械を入れたおかげて、長く生きられるのであれば、有難い限りである】というように、延命に貢献するlife extender(Duru,2001)としてのプラスの側面を強く認識し、享受しようとする姿勢であることがわかってきた。このことは、ICDを植え込んだ成人患者に対して看護を展開するにあたり、より個別的で、ライフステージを考慮した看護実践の重要性を示唆している。したがって、本研究を次年度も継続することにより、ICD植込み患者の看護の発展に貢献する見通しがついたという点で、意義ある成果が得られたと考える。本研究の目的は、植込み型除細動器を移植した患者に対する看護支援方法開発の礎を構築することである。本年度の研究実施計画に基づき、予定通り約10名の研究協力者にインタビューを行い、本格的な分析を行う上でのベースデータを得ることができた。このような発見は、高齢者も含めてICDを植え込んだ成人患者の看護支援の基礎となる可能性を秘めていると考えられ、本年度に展開してきた研究が当初の研究目的の達成にむかって、おおむね順調に進展していると言える。今後は、当初からの平成25年度計画に基づき、データ分析と発表・投稿を行う。分析は予定通り修正版グラウンデッドセオリーアプローチ(M-GTA)とし、M-GTA研究会のサポート得ながら展開していく。研究を遂行する上での課題としては、本年度予定していたものの、延期された、分析のスーパーバイズ(SV)である。SVは分析の質を担保する上で重要な位置を占める。したがってSVを確実に次年度に早々に行えるよう調整を図り、研究の遅延を回避する。

予定していた分析のスーパーバイズ(SV)が次年度に延期されたことを主な理由として、次年度使用額が生じた。これと次年度の請求額と併せた研究費は、SVを受けるための指導料・旅費や国内/国際学会参加費用・旅費、データ起こし費用等に使用する計画である。
天然物の選択的修飾を可能にする機能性触媒の開発

新規医薬品の開発が困難となりつつある近年において、自然環境において生物活性を持つべく生合成される天然物の誘導体化は重要性を増していると言える。しかしながら、天然物は一般に多くの不斉中心と極性官能基からなる複雑な構造を持つため、短工程にて多様な誘導体を合成することが困難である。そこで、天然物を誘導体化する効率的な方法として官能基の選択的修飾が挙げられる。短工程で誘導体化することを目指す上で、無保護の基質に対して官能基および位置選択的な修飾法が望ましい。そこで、標的とする官能基選択的な修飾を可能にする触媒の開発を目指すこととした。この触媒に選択性を与える方法として、標的官能基近傍でのみ活性化する機能を発現させることを考えた。このような触媒には特定のモチーフを認識し、触媒を標的官能基近傍に一時的に固定する機能と活性化状態のON-OFFをスイッチする機能が求められる。これらの機能を実現する触媒構造として、ルイス酸であるホウ酸系試薬とルイス塩基である求核触媒構造を適切に組み合わせたものを考案した。この触媒が持つべき機能は、分子内でホウ酸系試薬と求核触媒構造がボレートを形成し、求核触媒の活性がOFFになることと、ホウ酸系試薬が1,2-ジオールを認識して分子内ボレート形成を解消し、求核触媒の活性が標的官能基の近傍でONになることの二つである。このような分子を合成し検討を行ったものの、期待していた反応性は得られなかった。しかしながら、予想外に糖に対する炭素炭素結合形成反応の発見に繋がった。この反応を利用して医薬品ザナミビルの合成に取り組み、重要中間体の合成までを達成した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はホウ酸系試薬に求核触媒構造を組み合わせることで、特定のモチーフを認識し、それに応じて求核触媒活性がOFFからONへと切り替わることにより特定の官能基を修飾する触媒を開発し、保護基を用いずに1ステップで天然物の誘導体化を可能にすることである。具体的にはホウ酸系試薬による1,2-ジオール認識機能と、ホウ素が求核触媒構造と可逆的に形成する分子内ボレートによるスイッチ機能を組み合わせ、マクロライド系抗生物質クラリスロマイシンの6位水酸基の修飾を目指す。この方法により、基質の立体構造に由来する選択性の増幅という既存の方法を用いて修飾できる部位とは異なる部位の官能基を修飾した天然物の誘導体を得ることが可能となる。天然物の誘導体を短工程で多様に用意するできることは医薬品の開発に繋がるため重要である。ホウ酸系試薬と1,2-ジオールとの結合形成の可逆性を検証するべく、ポリオール構造を有する天然物であるD-アラビノースの1,2-ジオールをホウ酸で認識することによって可能となるアミノアルキニル化反応の検討を行った。この反応は、安価な糖であるD-アラビノースを原料に用い、水酸基を保護せずに炭素-炭素結合を構築することで短工程・高効率な抗インフルエンザウイルス薬・ザナミビル(商品名リレンザ)の合成を志向するものであり、保護基を用いずに触媒的に天然物を修飾することと同様に重要な課題である。ザナミビルの合成上有用であると考えられる、オキシムと共役した末端アルキンを用いた検討の結果、反応に適した条件を見出したことで、これまではジアステレオ選択性が得られなかったD-アラビノースのアミノアルキニル化反応において望みの立体を有するジアステレオマーを優先的に得ることが可能となった。目的の触媒機能の発現には至っていないものの、ホウ素系試薬による水酸基の認識を活かした反応を見出すという意味では進展があったと言えるから。発見した反応性を利用することで、無保護の安価な糖から糖骨格を有する医薬品を合成することが原理的には可能である。

しかしながら、天然物は一般に多くの不斉中心と極性官能基からなる複雑な構造を持つため、短工程にて多様な誘導体を合成することが困難である。そこで、天然物を誘導体化する効率的な方法として官能基の選択的修飾が挙げられる。短工程で誘導体化することを目指す上で、無保護の基質に対して官能基および位置選択的な修飾法が望ましい。そこで、標的とする官能基選択的な修飾を可能にする触媒の開発を目指すこととした。この触媒に選択性を与える方法として、標的官能基近傍でのみ活性化する機能を発現させることを考えた。このような触媒には特定のモチーフを認識し、触媒を標的官能基近傍に一時的に固定する機能と活性化状態のON-OFFをスイッチする機能が求められる。これらの機能を実現する触媒構造として、ルイス酸であるホウ酸系試薬とルイス塩基である求核触媒構造を適切に組み合わせたものを考案した。この触媒が持つべき機能は、分子内でホウ酸系試薬と求核触媒構造がボレートを形成し、求核触媒の活性がOFFになることと、ホウ酸系試薬が1,2-ジオールを認識して分子内ボレート形成を解消し、求核触媒の活性が標的官能基の近傍でONになることの二つである。このような分子を合成し検討を行ったものの、期待していた反応性は得られなかった。しかしながら、予想外に糖に対する炭素炭素結合形成反応の発見に繋がった。この反応を利用して医薬品ザナミビルの合成に取り組み、重要中間体の合成までを達成した。ザナミビルの合成研究において得られた、ホウ酸と水酸基により可逆的に形成されるルイス酸・塩基対についての知見は、研究目的である触媒開発に資するものであるから。また、ザナミビルの合成研究自体も合成ルート後半まで合成法の開発が進行しており、新規の効率的なザナミビル合成法の確立に近づいたと考える。このたび発見した糖に対する炭素炭素結合形成反応を利用して、医薬品リレンザの合成に取り組む。医薬品を安価な原料から合成することは、天然物の選択的修飾により医薬品リード化合物を探索することに勝るとも劣らない重要性を持つ。さらに、リレンザの持つ三つの水酸基の中から特定の水酸基を選択的に修飾することをホウ素試薬により可能にすることを目指すこととした。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在開発しているザナミビルの合成ルートを確立し、アミノアルキニル化反応で用いているホウ酸を触媒量に減ずる検討を行う。これにより研究目的である1,2-ジオールとホウ酸系試薬との結合形成の可逆性に関する知見を深める。その後は、当初研究目的の機能性触媒における分子内ボレート形成を検討していく。
近代日本における企業家の社会史－政治・経済・文化－

北九州を代表する企業家で「地方財閥」に発展した安川敬一郎および安川・松本家を対象として、企業家の経済・政治・文化活動を総合的・多面的に分析した。1)経済活動:安川・松本家の事業展開や経営状況について、資産運用、朝鮮半島での事業、日中合弁会社の「九州製鋼」の経営を中心に検討した。2)政治活動:系列企業出身の地方議会議員に注目し、地域政治と「地方財閥」の関連を明らかにした。また安川が政治活動を行った福岡市の政治状況について、特に詳細に明らかにする端緒を開いた。3)文化活動:美術品収集、能楽稽古、避暑、旅行文化などを検討し、企業家の文化史的役割を考察した。本共同研究の全メンバーが参加して、各メンバーの研究の進行状況について確認・検討する中間報告会を行った。特に第2回では、九州大学が所蔵する麻生家文書(同じく筑豊御三家に数えられる麻生太吉の関係資料)の中麻生太吉宛安川敬一郎書簡が少なからず残されており、その内容が紹介されたほか、安川の次兄松本潜の義祖父松本平内が中心的に担った福岡藩の石炭専売制の実態や、地方財閥に成長した安川・松本家と地元若松・戸畑の関係など最新の研究成果が報告された。また本年度より能に関する専門研究者にも報告会に参加していただき、近代文化の一環としての能を企業家が担ったという重要なテーマを追加して研究を進めていくことが可能になった。2回の中間報告会に合わせて、筑豊の炭鉱家の邸宅と佐賀県内に残る明治炭鉱(安川が創業)の跡地の現地調査を行った。石炭業を中心とする企業家の生活のありようや地域における意味・存在感などについて認識を深めることができた。研究代表者の日比野利信、研究協力者の富岡優子が引き続き東京で企業家の資料やコレクションと展示の調査を行った。また従来研究に活用されていた敬一郎の5男安川第五郎日記の所在について、引き続き関係者を通して捜索したところ、やはり安川電機東京本社にあったということだが、英文の日記が一部出てきたほか発見にいたらなかった。北九州市立戸畑図書館には安川・松本家や明治鉱業の関係資料があるのではないかという情報を得たが、廃棄されたという話も伝わっており、図書館移転のため確認できなかった。以上より、2年目においては、各メンバーがそれぞれのテーマについて調査研究を継続して行い、その成果を適宜報告・確認して、本研究が持つ有効性と可能性を資料に即して再認識、共有することができた。しかし資料的には新たな発見があった一方で、期待していた資料の存在が確認できず、さらなる追跡が必要である。本共同研究の全メンバーが参加する研究会を2回行い、これまでの安川敬一郎研究の成果と課題について、特に本共同研究の前提である有馬学編『近代日本の企業家と政治』とその後の進展状況を整理し、各自の研究課題を確認した。また、明治時代の安川敬一郎日記から美術品収集・鑑賞に関する記事を集成した中間報告と、安川が日中合弁事業として九州製鋼株式会社を設立する経緯と背景を解明しようとする報告を得た。研究会開催に合わせて、北九州市立自然史・歴史博物館が所蔵する松本家資料の概要調査を行い、博物館において継続して一通り終了し、データベースを作成した。また、安川が経営した明治鉱業明治・赤池・豊国炭鉱跡地の現地調査を行った。ごく一部ながら炭鉱関連施設が残存し、関係資料が地区の公民館に保管されていることを確認できた。在京のメンバーは3回にわたり、明治時代の安川敬一郎日記の検討会を行い、あらためて当該期の安川の動向において注目される事柄を明示することができた。そのうちの1回には日比野と永島が出席した。さらに、研究代表者の日比野が東京の渋沢史料館、出光美術館、静嘉堂文庫美術館、横浜開港資料館で企業家の資料やコレクションと展示の調査を行った。渋沢栄一や岩崎弥之助の関係資料には北九州地域の企業への関与について知ることのできる資料が見られる。両者と安川の関係も深く、追跡調査が必要である。安川敬一郎五男の安川第五郎日記の所在について、第五郎の子孫や株式会社安川電機の関係者を通して探索したが発見にはいたらなかった。以上のように、初年度は本共同研究を進める上での基礎作業と基盤整備を行うとともに、研究の可能性を確認することができたと考える。