hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
退職した高齢男性のヘルスプロモーション・モデルの開発

しかしこれらの概念と、Chen(1996)やFrenn(1996)が明らかにした高齢者自身の視点によるヘルスプロモーションの概念との間にはずれがあり、今後、退職移行期にある高齢男性のヘルスプロモーションの概念を、彼らが生活するソーシャルコンテクストを踏まえ、彼ら自身の視点から明らかにすることが重要である。研究目的:大企業を定年退職した退職移行期にある高齢男性のヘルスプロモーションを探索的に明らかにすることを目的として、インタビュー調査を実施した。研究方法:インタビュー調査は、半構成的な質問により構成されており、大企業であるN社を定年退職後、退職移行期にある、現在、55歳以上の高齢男性のうち自立して日常生活を営み、通常の会話が行えるもの20名を対象として、平成15年6月9月に実施した。インタビューは研究協力者の了解の下、録音し、インタビュー後、全文テープおこしを行い、分析を実施した。なお、インタビュー結果の分析には修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた。結果および考察:退職移行期にある高齢男性に対するインタビューを通して明らかになった、彼らのヘルスプロモーションは、≪退職後の自己価値の再構築/確認≫によりなされるものであった。≪退職後の自己価値の再構築/確認≫は、定年退職後、退職移行期が推移する中で、『動的』に繰り返し再構築されるものであった。すなわち、退職移行期にある高齢男性のヘルスプロモーションは、彼らが退職移行期の中で自己価値を繰り返し再構築することにより行われる、『動的』なプロセスであった。退職移行期にある高齢男性が、社会との関わりの中で、彼らのヘルスプロモーションをすすめていくためには、彼らが社会に対し提示している『健康状態』や『自己価値の再構築』について、社会との『合意』を形成することが重要であり、社会との間で形成された『合意』を前提として、そのヘルスプロモーションをすすめていくことが可能になる。退職移行期にある高齢男性、そして彼らのヘルスプロモーションを支える看護を展開するために彼らが提示するヘルスプロモーションを正しく『認識』し、相互に『理解』すること、すなわち相互理解をすることにより、≪退職後の自己価値の再構築/確認≫といった、退職後のヘルスプロモーションの全体像を見越し、そのヘルスプロモーションを支えていくことが重要である。来年度は、本研究の結果を踏まえ、さらに理論的サンプリングによりデータを加えることにより、開発した高齢男性のヘルスプロモーション・モデルの飽和化を図るものとする。大企業を定年退職した退職移行期にある高齢男性のヘルスプロモーション・モデルを記述し、その結果、退職移行期にある高齢男性のヘルスプロモーションを支える看護についての示唆を得ることを目的として、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用い、定年退職後、退職移行期もしくは移行期直後にある、現在、55歳以上の高齢男性。自立して日常生活を営み、通常の会話が行えるもの19名を対象として研究を行った。結果、退職移行期における高齢男性のヘルスプロモーションは、具体的には、定年退職後に始まる、【退職移行期に退職後の社会的自己価値と人間関係の再構築を行う中で、加齢に伴う変化や健康を脅かす問題に対応して健康提示の二重性を保持していく過程】であることが明らかになった。
子宮内膜細胞の老化逸脱へのゲノム多様性の関与と癌幹細胞における不死化能獲得機構

Ras/ERα/MDM2/p52/p21シグナロソームにはゲノム多様性が存在し対立遺伝子間発現量に差異があることを明らかにした。特にMDM2 p1プロモータ活性にはAEDが関与し、その機能に影響を与えていることが判明した。子宮体癌幹細胞で発現を更新する遺伝子を同定した。そのうち細胞表面で発現するものを標的に抗体を作成し幹細胞を同定するMACSシステムを構築した。1.P53応答性MDM2発現に対立遺伝子問で差異があるか否かを解析した。野生型p53遺伝子を保有する子宮体癌及び卵巣癌細胞株を用いた。SP1阻害剤Mithramycinは処理後3時間のMDM2発現レベルを抑制したが、それ以降のMDM2発現は顕著に増大した。MDM2発現抑制がp53蛋白安定化を導き、二次的にMDM2転写が充進したためと考えられた。MDM2 SNP309T/Gアリルはこのp53応対性MDM2発現亢進に関与し、対立遺伝子問発現差異(alleic Expression Difference)の原因となっていることが判明した。MDM2プロモーター中に存在する他のSNPはAEDと関与しなかった。2.MDM2 SNP309の子宮体癌発症への関与を検討した。子宮体癌、オッズ比はT/T型に対しG/G型で有意に上昇し、Gアリルの数が多いほどオッズ比は高値であった。MDM2Gアリルはp53遺伝子多型(p53コドン72Arg/Pro)に関らず子宮体癌オッズ化は約3-4倍の高まりを示したのに対し、MDM2SNP309T/T型ではp53コドン72Proアリルを保有する場合にオッズ比3.36と約3倍のリスク増加を示した。従来から私たちにより細胞老化との関連が明らかにされてきたRas/ERα/MDM2/p53/p21シグナル伝達路における機能的破錠と癌化へのゲノム多様性の関与を明らかにするため本年度はERα及びMDM2のAllelic Expression Difference (AED)の存在の有無について解析した。(1)ERαにおけるAEDを解析するためexonlのrs2077647C/T多型を用いた。正常子宮内膜9サンプル、子宮内膜癌16サンプルを用いて遺伝子型を決定したところC/C8例、C/T5例、T/T12例であった。C/Tヘテロ接合体を用い、各アリル別発現量の比較を行ったところ、CアリルはTアリルに比し0.65-0.76とAEDを示した。(2)MDMにおけるAEDを解析するためにexonI rs9372283A/G多型を用いた。正常子宮内膜7サンプル、子宮内膜癌15サンプルを解析した。A/A6例、A/G11例、G/G5例の遺伝子型が示された。A/G遺伝子型ではすべての症例においてGアリルを持つ場合RNA発現は顕著に抑制されていた。G/G遺伝子型でもA/A型に比し発現抑制が認められた。rs937283が存在するexonlはP1プロモータ活性を反映する。このため14症例についてP1プロモータ領域の塩基配列を決定した。Rs9372283A/G及びG/G遺伝子型をしめす11例ではプロモータ領域中の-182bpがC→Gへと変化していた。このためSP1統合領域が26bp短縮されSPIによる転写抑制の原因になっているものと示唆された。さらに新たにc/EBPα結合領域の出現を認めた。c/EBPα結合サイトの出現がMDM2P1プロモータ活性にいかなる影響を与えるかについては今後の重要な課題であると考えられた。以上本年度の研究からMDM2 exonlrs937283A/G多型はプロモータ領域のSNPsと強い相関を示し、P1プロモータ活性を制御していることが判明した。Sp1結合サイトの変化及び新たな転写因子結合能の出現がMDM2発現抑制の原因と考えられた。本研究は細胞老化誘導シグナロソーム(Ras/MDM2/ERα/p21)の機能破綻にゲノム多様性がいかに関与し子宮体癌発生に至るか解明することを目的とした。さらに子宮体癌幹細胞を同定し生物学的特性を解明した。MDM2プロモータ領域内のSNPがその発現量に及ぼす影響について解析した。正常子宮内膜36例、子宮体癌組織38例についてMDM2 exon 1 SNP(rs937283,A/G)多型を用い、CDNAを増幅した。SSCP法により対立遺伝子間のAEDを定量した。ゲノムDNAをコントロールとした。正常子宮内膜、体癌、組織でのA/G検体はそれぞれ18,17例で、そのうち4例及び3例に顕著なAEDが認められた。3)子宮体癌幹細胞の生物学的特性子宮体癌細胞株からそれぞれSP,

non SP細胞を採取し、増殖特性及び造腫瘍性について解析した。SP細胞はnon SP細胞に比し、高い増殖を示し未分化な腫瘍形成を示した。さらに腫瘍間質の形成に参加するというEMT表現型を示した。
量子アルゴリズムに対する共通鍵暗号の安全性評価

平成13年度の主な成果は以下の通り.1.鍵の総当り攻撃のファイル探索問題への帰着公開された暗号アルゴリズムE,平分m_0および暗号文c_0が与えられたとき,c_0=E(k_0,m_0)の関係をみたす秘密鍵k_0を見つける既知平文攻撃のシナリオでの鍵の総当り攻撃を,ファイル探索問題に帰着させる変換(攻撃法)を提案した.その変換が従来の結果(Groverのアルゴリズムを素朴に適用する場合)よりも有利となる条件を洗い出した.マシン実験を用いて案際に使用されている暗号系において,その条件が成立つかを調べたところ,成立しないことが判明した.よって,ここで提案した変換では安全性の心配はないことを確認した.2.中間一致攻撃型の暗号解読の実現可能性についてChiらが提案しているファイル探索問題の高速化技法(http://xxx.lanl.gov/archive/quant-ph/9707011)の妥当性を評価して,彼等の主張に誤り(存在を仮定しているオラクル関数に問題点)があることを発見した.よって,中間一致攻撃型の暗号解読は,現在のところ,それほどの脅威ではないと思われる.3.NMR計算機に対する共通鍵暗号の安全性提案アルゴリズムでは,ブール関数F^<(d)>_rを導入することで,暗号アルゴリズムEを実現するオラクルの呼び出し回数とNMR計算機の観測の精度との間にトレードオフが成立つことを示した.妥当な仮定のもとで計算の複雑度を予想し,小規模な実験を行ったところ,従来の結果をしのぐ可能性があること分かった.現在,このアプローチの有効性を調べるために,マシン実験を継続している.平成13年度の主な成果は以下の通り.1.鍵の総当り攻撃のファイル探索問題への帰着公開された暗号アルゴリズムE,平分m_0および暗号文c_0が与えられたとき,c_0=E(k_0,m_0)の関係をみたす秘密鍵k_0を見つける既知平文攻撃のシナリオでの鍵の総当り攻撃を,ファイル探索問題に帰着させる変換(攻撃法)を提案した.その変換が従来の結果(Groverのアルゴリズムを素朴に適用する場合)よりも有利となる条件を洗い出した.マシン実験を用いて案際に使用されている暗号系において,その条件が成立つかを調べたところ,成立しないことが判明した.よって,ここで提案した変換では安全性の心配はないことを確認した.2.中間一致攻撃型の暗号解読の実現可能性についてChiらが提案しているファイル探索問題の高速化技法(http://xxx.lanl.gov/archive/quant-ph/9707011)の妥当性を評価して,彼等の主張に誤り(存在を仮定しているオラクル関数に問題点)があることを発見した.よって,中間一致攻撃型の暗号解読は,現在のところ,それほどの脅威ではないと思われる.3.NMR計算機に対する共通鍵暗号の安全性提案アルゴリズムでは,ブール関数F^<(d)>_rを導入することで,暗号アルゴリズムEを実現するオラクルの呼び出し回数とNMR計算機の観測の精度との間にトレードオフが成立つことを示した.妥当な仮定のもとで計算の複雑度を予想し,小規模な実験を行ったところ,従来の結果をしのぐ可能性があること分かった.現在,このアプローチの有効性を調べるために,マシン実験を継続している.
長波長紫外線(UVA1)の光生物学的作用の解析およびその臨床への応用

UVA1療法は、浸潤するT細胞にアポトーシスを誘導しアトピー性皮膚炎や皮膚T細胞リンパ腫に有効な治療法である。臨床的な事実から、悪性T細胞は健常T細胞よりもUVA1照射に対して感受性が高いと考えた。UVB照射では悪性T細胞と健常CD4陽性細胞にアポトーシス誘導されやすさに差はなかったが、UVA1照射では感受性の違いが照射4時間後と24時間後において認められ、悪性T細胞においてUVA1によるアポトーシスが誘導されやすいことが明らかとなった。また一重項酸素発生系であるNDPO_2を添加し、24時間後にアポトーシスをみたところ、悪性T細胞株でアポトーシスが誘導されやすかった。Fas抗原発現の多いJurkat(wild)とFas抗体抵抗性Jurkat(C5)、Fas Ligandトランスフェクタント抵抗性Jurkat(R1)に対してUVA1を照射したところFasの発現量の多いほどアポトーシスが誘導されやすいことが明らかとなった。以上よりUVA1照射によって誘導されるT細胞アポトーシスは、一重項酸素の産生を介して、そのシグナルがFas-Fas Ligand機構へ伝達され、同一の細胞ではFas抗原の発現が多いほどUVA1照射によってアポトーシスが誘導されやすいことが示唆された。Fas-Fas Ligandの経路を介するアポトーシスの過程ではカスパーゼ群が活性化されるので、カスパーゼの関与を追求した。健常CD4陽性T細胞に比べて、悪性T細胞株の方がカスパーゼ3の発現量が明らかに高く、カスパーゼのインヒビターであるZ-VADfmkを加えUVA1照射を行ったところ、24時間後にアポトーシスが抑制された。Fas発現のほとんどないJurkat(R1)においてインターフェロンγを添加し、UVA1を照射したところ、アポトーシス誘導を増加させた。インターフェロンγ添加後、Z-VADfmkを加えてUVA1を照射すると、Z-VADfmkを加えないものに比べてUVA1に対する感受性が低くなった。以上より、UVA1照射によりて誘導されるアポトーシスはFas-Fas Ligand機構の下流のカスパーゼ、とくにカスパーゼ3の発現量に依存し、悪性T細胞株と健常CD4陽性T細胞のUVA1照射に対する感受性はカスパーゼの発現量の相違により決定されると考えた。UVA1療法で皮膚の真皮に浸潤する活性化T細胞、すなわち病因となる細胞がアポトーシスを起こして除かれ病変が良くなることを明らかにした。悪性T細胞は正常T細胞に比べ、明らかにUVA1に対して感受性が高くアポトーシスを起こしやすいことを明らかにした。これはUVA1照射によって選択的に悪性T細胞にアポトーシスを起こすことを示唆し、皮膚T細胞性リンパ腫に対する効果の機序と考えられる。紫外線の細胞応答として研究されているのはUVAより短い波長である中波長紫外線(UVB, 290-320nm)や短波長紫外線(UVC)であり、依然としてUVAのアポトーシス誘導以外の光生物学的作用は明らかではない点が多い。

UVAの研究の進まなかった理由は、高照射率の得られる光源がなかったため、生物学的に意味のある量を照射するのに、数時間を要するなど照射に問題があったためと考えられる。また、従来の光源である蛍光管では、治療効果はほとんどなく、UVA自体に大きな生物学的作用がないと従来は考えられていた。そこで、UVAの生物学的作用をアポトーシス以外に広げ、特にUVAの細胞応答を幅広く解析を行った。また、波長によって細胞応答に違いがあることが予想されるため、同時にUVBを解析し、UVAでの差異を見いだすことを方法とした。UVA誘導のアポトーシスでは、2時間までの"immediate apotosis"を起こすが、UVB誘導のアポトーシスではタンパク合成が必要な6時間以降の"delayed apoptosis"であり、すでにアポトーシスに関してはその差異を明らかとしたが、さらに、細胞周期に関した予備実験では、UVAではG2 arrestを起こすこと、UVBではG1 arrestを起こすことなどが明らかとなった。さらに、UVA・UVBで起こる変化を細胞周期・ストレス・アポトーシスなどの抗体アレイを用い、スクリーニング的に解析を進め、その後ある程度の焦点を置き、細胞内シグナル伝達、細胞周期に関する分子に関して詳しい解析を行っている。これらの結果から、UVAの詳細な細胞応答を明らかにすることができるだろう。UVA1療法は、浸潤するT細胞にアポトーシスを誘導しアトピー性皮膚炎や皮膚T細胞リンパ腫に有効な治療法である。臨床的な事実から、悪性T細胞は健常T細胞よりもUVA1照射に対して感受性が高いと考えた。UVB照射では悪性T細胞と健常CD4陽性細胞にアポトーシス誘導されやすさに差はなかったが、UVA1照射では感受性の違いが照射4時間後と24時間後において認められ、悪性T細胞においてUVA1によるアポトーシスが誘導されやすいことが明らかとなった。また一重項酸素発生系であるNDPO_2を添加し、24時間後にアポトーシスをみたところ、悪性T細胞株でアポトーシスが誘導されやすかった。Fas抗原発現の多いJurkat(wild)とFas抗体抵抗性Jurkat(C5)、Fas Ligandトランスフェクタント抵抗性Jurkat(R1)に対してUVA1を照射したところFasの発現量の多いほどアポトーシスが誘導されやすいことが明らかとなった。以上よりUVA1照射によって誘導されるT細胞アポトーシスは、一重項酸素の産生を介して、そのシグナルが、Fas-Fas Ligand機構へ伝達され、同一の細胞ではFas抗原の発現が多いほどUVA1照射によってアポトーシスが誘導されやすいことが示唆された。Fas-Fas Ligandの経路を介するアポトーシスの過程ではカスパーゼ群が活性化されるので、カスパーゼの関与を追及した。健常CD4陽性T細胞に比べて、悪性T細胞株の方がカスパーゼ3の発現量が明らかに高く、カスパーゼのインヒビターであるZ-VADfmkを加えUVA1照射を行ったところ、24時間後にアポトーシスが抑制された。Fas発現のほとんどないJurkat(R1)においてインターフェロンγを添加し、UVA1を照射したところ、アポトーシス誘導を増加させた。インターフェロンγ添加後、Z-VADfmkを加えてUVA1を照射すると、Z-VADfmkを加えないものに比べてUVA1に対する感受性が低くなった。
高エネルギー密度型全固体リチウム電池用材料の開発

エネルギー密度の向上と安全性の確保という相反する二つの要求を満たすことのできる電池として、無機系固体電解質を用いた全固体電池は非常に有望である。本研究は、不燃性の無機系固体電解質の特性を改善するとともに、高いエネルギー密度が期待できる電極材料の検討を行ない、以下の成果を得た。(1)硫黄を正極材料とする全固体リチウム二次電池の試作硫黄を全固体リチウム二次電池の正極材料として利用することを試み、硫黄が1000mAhg^<-1>以上の可逆容量を有する正極材料として機能することを見出した。さらに、銅を添加することにより電気化学反応の可逆性が向上すること、このとき添加した銅は硫黄をCuSなどの化合物を生成し、これらが触媒的に機能していることを明らかにした。さらに、銅シェブレル相(Cu_2Mo_6S_8)を触媒として用いることにより、アセチレンブラックなどの電子伝導材を正極合剤に添加することなく、硫黄を正極活物質として機能させることが可能であることを見出した。メカニカルミリング法によりLi-Si-Ge系合金を合成し、得られた合金が、従来知られている合金をは異なる結晶構造を持つ、新しい準安定相合金が生成することを見出した。さらにこの合金を、全固体リチウム電池の負極材料として用いた場合、600mAhg^<-1>以上の可逆容量を示すこと、この際、結晶構造はほとんど変化しないことを明らかにした。エネルギー密度の向上と安全性の確保という相反する二つの要求を満たすことのできる電池として、無機系固体電解質を用いた全固体リチウム二次電池は非常に有望である。しかしながら現在のところ、実用的な全固体電池が開発されているとは言い難い。これは固体電解質と電極材料との界面で起こる電気化学反応機構が、従来の電解質溶液を用いた電池の場合と異なるため、どのような電極材料が適切であるかについても十分な検討がなされていないためである。すなわち、従来の電解質溶液を用いた電池において優れた特性を示していた材料が全固体電池では使えない場合もあるし、また逆に溶液系では使えない物質でも全固体電池においては良好な電極反応を示す場合もある。本研究は、このような高いエネルギー密度が期待できる新しい電極材料と無機系固体電解質との界面における反応機構を明らかにすることを目的としている。本年度は、電解質溶液を用いた電池系では電気化学反応をほとんど起こさず、電池正極材料とはならないと考えられてきた硫黄を正極に用いた全固体リチウム電池を試作し、その反応機構について検討した。その結果、正極として、硫黄と金属銅の混合物を用いることにより、流黄が充放電可能な二次電池の正極材料として機能するとともに、可逆容量として1000mAhg^<-1>以上の値を示すことを見出した。また、この硫黄と金属銅の混合電極中では、銅が触媒として機能することにより、硫黄が電極材料として機能し、電気化学反応が進行することを見出した。

メカニカルミリング法によりLi-Si-Ge系合金を合成し、得られた合金が、従来知られている合金をは異なる結晶構造を持つ、新しい準安定相合金が生成することを見出した。さらにこの合金を、全固体リチウム電池の負極材料として用いた場合、600mAhg^<-1>以上の可逆容量を示すこと、この際、結晶構造はほとんど変化しないことを明らかにした。
欲求性および嫌悪性行動に伴うストレス反応の特徴に関する生物心理学的研究

本研究の目的は、欲求性と嫌悪性の行動に伴うストレスがラットの内分泌、免疫および神経化学的機能にいかなる影響を及ぼすかを調べることであった。欲求性と嫌悪性の刺激には、それぞれ脳内自己刺激と不動化を用いた。得られた結果は次の通りである。(1)ラジオイミュノアッセイにより血清コルチコステロン濃度を測定した。自己刺激と不動化ストレスは同程度に血液中のコルチコステロン濃度を増加させた。(2)脾臓リンパ球におけるB細胞とT細胞分裂促進物質に対する細胞免疫反応は[^3H]チミジンの取り込みにより、また脾臓リンパ球のナチュラルキラー細胞活性はYAC-1に対する[^<51>Cr]遊離アッセイにより測定した。不動化ストレスはこれらの免疫反応をすべて抑制したが、自己刺激行動は免疫機能に対してなんらの影響も及ぼさなかった。(3)内側前頭前野のグルタミン酸反応に及ぼす欲求性と嫌悪性刺激の効果はマイクロダヤリシスにより測定した。欲求性行動においては刺激中やや減少し刺激後大きく増加する2相性の反応パターン、いっぽう嫌悪性行動においては刺激中と刺激後に正のピークをもつ2峰性の反応パターンを生じた。すなわち、両行動に対して内側前頭前野のグルタミン酸は異なる反応パターンを示すことが観察された。また、これらの行動によって誘発されるグルタミン酸反応はテトロドトキシンによって減弱したが、テトロドトキシン非感受性反応には正常反応に見られる2相性のパターンが認められた。一方、テトロドトキシン感受性成分は共に単相性の増加パターンを示しタイムコースも類似することが推定された。したがって、欲求性および嫌悪性行動により誘発される内側前頭前野のグルタミン酸反応は異なるタイムコースを有し、その差はおもにテトロドトキシン非感受性成分によってもたらされることが示唆された。本年度は、(1)マイクロダイアリシスによる細胞外グルタミン酸濃度の高感度測定法の確立と(2)欲求性行動および嫌悪性行動におけるストレスモデルの作製を行った。(1)すでにわれわれは、オンラインでの酵素-蛍光分析によってグルタミン酸の細胞外濃度を連続的に測定する方法を開発している。この方法により、高時間分解能(1分)での細胞外グルタミン酸濃度の測定が可能になった。しかし、われわれの方法の問題点は検出感度が低いことである(0.51μM程度)。それゆえ、細胞外濃度の比較的高い皮質からグルタミン酸を検出することはできたが、細胞外濃度の低い深部脳組織におけるグルタミン酸の変化(0.1μM0.3μM)を測定することはできなかった。そこで、本研究では、この方法の検出感度を0.050.1μMの水準にまで改善した。これにより、情動処理系として重要な扁桃核や海馬のグルタミン酸濃度の測定が可能になった。(2)欲求性行動におけるストレスモデル(欲求性ストレスモデル)としては、すでに予備的実験を済ませてある自己刺激行動モデルの妥当性を検討した。また、嫌悪性行動におけるストレスモデル(嫌悪性ストレスモデル)としては、拘束ストレス、電撃ストレス、などの身体的ストレスの妥当性を検討した。妥当性の指標としては、ストレスに対する内分泌反応として最もよく知られている副腎グルココルチコイド分泌反応を用いた。ラジオイムノアッセイにより測定したコルチコステロンの分泌量は、欲求性と嫌悪性ストレスモデル動物において、共にコントロール値(57μg/dl)から5倍以上の増加を示した。これにより、嫌悪性のみならず欲求性行動も同程度のストレス性内分泌反応を示すことがわかった。本年度は、欲求性ストレスモデルにおける(1)内分泌反応と(2)免疫反応、および欲求性と嫌悪性の両ストレスモデルにおける(3)脳内グルタミン酸反応を測定した。

欲求性と嫌悪性ストレスモデルにはそれぞれ自己刺激行動と不動化ストレスを用いた。(1)ストレスに対する内分泌反応として副腎グルココルチコイドの分泌量を測定した。血清中のコルチコステロン濃度は、欲求性行動において、コントロール値(n=10;5.4±2.1μg/dl)から10倍以上増加(n=6;62.6±7.0μg/dl)した。すなわち、欲求性行動も嫌悪性行動と同様のストレス性内分泌反応を示した。(2)ストレスに対する免疫反応としてNK活性、T細胞およびB細胞活性を調べた。しかしながら、欲求性行動時のこれらの指標はコントロール値と比べ有意な変化を示さなかった。すなわち、嫌悪性行動において抑制される免疫反応活性が欲求性行動において逆に促進されるという現象は認められなかった。(3)ストレスに対する脳内グルタミン酸反応として情動処理に密接に関わる前頭眼窩野の変化を調べた。その結果、欲求性行動においては、刺激中やや減少し刺激後に大きく増加する2相性の反応パターンを示した。いっぽう、嫌悪性行動おいては、刺激中と刺激後に共に正のピークを持つ2峰性の反応パターンを生じた。すなわち、前頭眼窩野のグルタミン酸反応は、欲求性と嫌悪性行動に対して異なる反応パターンを示した。前年度は、オンラインでの酵素-蛍光分子と組み合わせたマイクロダイアリシス法を用いて、脳内自己刺激行動(欲求性行動)と不動化ストレス(嫌悪性行動)に対する前頭眼窩野グルタミン酸反応について分析した。その結果、前者においては刺激中やや減少し刺激後大きく増加する2相性の反応パターン、一方後者においては刺激中と刺激後共に増加する2峰性の反応パターンを示すことを明らかにした。本年度は、これらの反応に及ぼすテトロドキシン(10μM)とグルタミン酸取り込み阻害剤(PDC:1mM)の効果を調べた。(1)テトロドトキシン処置により、自己刺激およびストレス誘発性のグルタミン酸反応は共に減衰した。したがって、両行動によって誘発される前頭眼窩野グルタミン酸反応は、テトロドトキシン感受性成分と非感受性成分からなることが示唆された。(2)また、原波形からテトロドトキシン非感受性成分を引き算して得られた感受性成分の波形は、自己刺激行動とストレス行動共に、よく似た単峰性の増加パターンを示した。したがって、原波形にみられる反応パターンの差は、おもにテトロドトキシン非感受性成分によってもたらされることが示唆された。(3)なお、これらの刺激誘発性グルタミン酸反応は、グルタミン酸取り込み阻害薬の処理による影響を受けなかった。したがって、テトロドトキシン非感受性成分の生成にトランスポーター機構は関与しないことが示唆された。
三次元遷音速流動における衝撃波ー境界層の非定常干渉

本研究は、遷音速流動における衝撃波と境界層の非定常干渉と、流れの三次元性との関係を明らかにすることを企図したもので、動力工学上重要なタ-ビン翼列における流れに焦点を絞って行った。初年度は、翼列形状の異なる千種類のタ-ビン翼列について翼列前後の圧力比を変えて衝撃波を発生させ、衝撃波の振動の様子をシュリ-レン法とイメ-ジセンサ-とを併用する測定システムにより計測した。その結果、低圧力比の作動状態では振幅が大きく低周波成分の多いランダムな振動があること、設計点よりやや低圧力比の領域で特定の周波数成分が卓越する振幅の小さい振動があることが観察され、これらの要因をパラメトリックな調査により検討した。次年度は、上記の振動現象と流れの三次元性との関連を調べるために二次元的翼列形状は相似でアスペクト比の異なる3種類のタ-ビン翼列について実験を行い、アスペクト比が二次流れおよび翼列性能に及ぼす影響を明らかにした。卓越周波数成分を有する衝撃波の振動は、極端にアスペクト比が小さくなり三次元性が強くなると現れなくなるが、ある程度アスペクト比が大きくなると、周波数はアスペクト比にはほとんど無関係であり、この振動の要因は二次元的な境界層と衝撃波の干渉によるものであることが推測された。卓越周波数成分を有する振動はタ-ビン翼の励振力になりうるので強度設計上、その予測は重要である。最終年度は、この振動現象を予測しうる数値シミュレ-ション技術の開発に重点を置いた。すなわち、非定常遷音速粘性流れの数値シミュレ-ションにおいて、計算精度に問題がある従来の近似因子化形の時間進行法に代わり、新たに緩和形陰的風上法による時間進行法を提案し、この方法により、翼後縁からのカルマン渦による振動に加え、流れの不安定性によると見られる卓越周波数成分を持つ振動の存在を確認した。本研究は、遷音速流動における衝撃波と境界層の非定常干渉と、流れの三次元性との関係を明らかにすることを企図するもので、本年度の研究成果と、それに基づく次年度の研究計画は以下のように要約される。1.遷音速流動試験装置内に翼形、弦節比、スロート・ピッチ比、アスペクト比の異なる4種のタービン翼列を設置し、翼列前後の圧力比を変えて衝撃波を発生させ、境界層との干渉によって生じる振動の様子をシュリーレン光学計測とイメージセンサーとを併用して測定し、振動の発生する条件および振動周波数の大きさを求めた。2.振動周波数を種々の代表寸法と代表速度で無次元化することにより、周波数の大小を決定する因子を探したが、二次元的要因では合理的な説明がつけられないことが判明した。3.2種のタービン翼列について、翼列後方の全圧分布を小型あつりょくセンサーを用いて三次元的に測定した結果、二次流れに起因する強い三次元性が見い出され、三次元性の強いほうが振動周波数が小さくなることがわかった。4.上記の結果に基づき、流れの三次元性を表すパラメタとしてタービン翼列の設計に用いられる二次損失係数を選び、翼弦長とスロート部の音速で無次元化した周波数との関係を、4種のタービン翼列について調べた結果、両者には一定の相関関係があることがわかった。5.この結論を確認するために、引きつづき、二次元的形状を相似に保ち、アスペクト比のみ異なる翼列試験を計画している。6.数値シミュレーションにより、衝撃波と境界層の非定常干渉による振動周波数を計算するプログラムを作成中である。本研究は、遷音速流動における衝撃波と境界層の非定常干渉と、流れの三次元性との関係を明らかにすることを企図するものである。

初年度に、翼列形状の異なる4種類のタ-ビン翼列について翼列前後の圧力比を変えて衝撃波を発生させ、衝撃波の振動の様子をシュリ-レン法とイメ-ジセンサ-とを併用して測定した。その結果、衝撃波がランダムに大きく変動する圧力比よりも、やや大きい圧力比の領域で、比較的高い特定の周波数のみが卓越する弱い振動が観察された。この振動周波数は翼列形状によって異なり、パラメトリックな調査により周波数を決定する要因が流れの三次元性にあるのでないかと推論された。そこで、本年度はこの推論の是非を調べるため、二次元的形状は相似でアスペクト比ARの異なる3種のタ-ビン翼列について実験を行った。その結果、AR=1.852と1.389では周波数は同一であり、アスペクト比が極端に小さく流れの三次元性が強い場合(AR=0.926)には衝撃波の振動は観察されなかった。これより昨年度の推論は誤まりであり、周波数は二次元的な翼列形状特有のものであることが明らかになった。また、翼列後方の流れを三次元的にトラバ-スし、アスペクト比が二次流れおよび翼列性能に及ぼす影響を調べ、設計点より圧力比の大きい領域では二次流れが強い低アスペクト比の翼列のほうが全圧損失が小さくなるという興味ある結論を得た。一方、上記の弱い高周波振動が二次元的に決まるという事実を確認するために、非定常流れの計算が可能な新しい遷音速粘性流れのスキ-ムを開発した。すなわち、Pointwise型緩和法を導入して反復計算中に2つのル-プを設けることにより基礎方程式を精度よく満たしつつ陰的に時間進行する有限体積法の提案であり、この方法により翼後縁からのカルマン渦および衝撃波の振動現象の計算が可能になった。本研究は、遷音速流動における衡撃波と境界層の非定常干渉と、流れの三次元性との関係を明らかにすることを企図して始められた。初年度と次年度に行った翼形状とアスペクト比の異なる5種類の翼列試験の結果から、衡撃波ー境界層の三次元的干渉の内部構造に関しては、ある程度の知見は得られたものの、三次元的な流動現象と衡撃波の振動現象を結びつける直接的要因を特定することはできなかった。しかし、本研究の逐行課程において、タ-ビン翼列のある作動条件で特定の周波数のみが卓越する振動が発生することが見い出された。この振動は流れの三次元性には依存せず、二次元的なものではあるが、実際のタ-ビン翼の励振力になる可能性もあるので、強度設計上重要である。そこでこの現象を予測しうる数値シミュレ-ション法の開発を行った。ところで、従来の非定常遷音速粘性流れの数値シミュレ-ションは、計算効率を上げるために陰的時間進行法により行われているが、近似因子化法を採用しているので時間ステップを大きくすると各時間ステップで残差が小さくならず、正しい非定常解が得られなかった。本研究では、この問題に対処するために、有限体積形TVD法を用いた緩和形の陰的風上法による時間進行法を開発した。この方法により、タ-ビン翼列の遷音速非定常流れの数値シミュレ-ションを行った結果、翼に作用する非定常力には、翼後緑からのカルマン渦の放出による高周波数の振動成分と、流れの不安定性によると見られる低周波数の振動成分があることが明らかになり、後者の振動周波数は、本研究で実験的に得られた卓越周波数と比較的よく一到することが分かった。
ロボットを用いた低侵襲治療における安全性確保に必要な力覚特性の研究

本研究では、手術ロボット操作においてスレーブ機構と患部との接触を力覚提示することを想定して、力覚生成の際に生じる遅延がマニピュレータ操作に与える影響を明らかにすることを目的とした。スレーブ操作の基本動作の中から、垂直応力を生じる「押す/引く」動作、ずり応力を生じる「ずらす」動作を対象に分析した。力覚生成の処理系に通信遅延や計算処理遅延が発生することを想定して、(1)動作に伴って連続的に力覚応答を示すが、一定の時間経過後に応答が提示される場合(通信遅延)(2)一定の不感期間の後に応答がある場合(計算遅延)の2つの力覚遅延のパターンを設定した。2種類の基本動作に対して上記2遅延パターン下での心理物理実験を行った。遅延時間は100ms以下では5ms毎、100ms以上では10ms毎に変化させ、各遅延時間を増加系列、減少系列、ランダム系列の3種類について変化させて提示した。心理物理実験は20歳代の学生15名(垂直応力)、12名(ずり応力)の被験者に対して行い、応力応答の遅延を知覚する閾値を求めた。力覚の提示のみで行った実験では、垂直応力に対しては2030ms(通信遅延)および5ms(計算遅延)、5560ms(通信遅延)および4550ms(計算遅延)となり、ずり応力に対する遅延知覚が垂直応力に比べ鈍いことが明らかになった。次に映像提示と力覚提示を同時に行い、同様の閾値測定をずり応力に対して行った。映像は、被験者の操作に同期して提示するパターンと遅延した応力応答に同期して提示するパターンの2条件で実験した。その結果、操作同期では8085ms(通信遅延)および6065ms(計算遅延)、応力同期では7075ms(通信遅延)および5560ms(計算遅延)となり、映像提示により遅延知覚が鈍化すること、遅延の無い映像により遅延知覚がさらに鈍化する傾向が見られた。得られたこれらの知見から、違和感の無い応力応答を生成するための設計指針と無知覚な遅延に対する安全性確保のための基本データが得られた。本研究では、手術ロボット操作におけるスレーブ機構と患部との接触を力覚提示する際の諸条件がマニピュレータ操作に与える影響を明らかにすることを目的としている。初年度は対象動作のモデル化と実験プロトコルの作成を行った。まず、手術手技の中の各動作から触感に基づいて行ういくつかの基本動作に分解する。それぞれの基本動作について、遅延時間の影響を測定、分析する。現時点では、はさむ動作、押す/引く/ひねる動作を対象とした。このほかにも組織破壊を伴う切る動作、縫う動作なども重要であるが、ここではより単純な動作に限定した。力覚遅延として、(1)動作に伴って連続的に力覚応答を示すが、一定の時間遅延がある場合、(2)内部処理や通信遅延を想定して、一定の不感期間の後に応答がある場合の2つのパターンを設定した。これまでの予備実験で(2)の不感時間がランダムに変化する遅延パターンでの測定も行ってみたが、明瞭な特性が得られなかったので除外した。基本動作に対して2つの遅延パターン下での物理心理実験を行う。また、基本動作による簡単なタスクを設定して、遂行時間や精度への影響を測定する。次に内視鏡/腹腔鏡下手術を想定して、カメラ映像上での動きと提示する力覚提示に遅延を設けて、基本タスクへの影響を測定、分析する。

組織との接触の微妙な触感を執刀医により明確に触知させるために、提示する力覚を増幅させることが考えられるが、これによる操作上の影響を測定、分析するためのプロトコルを現在設計中である。次年度はこれらの実験系を実装し、測定実験を行う予定である。本研究では、手術ロボット操作においてスレーブ機構と患部との接触を力覚提示することを想定して、力覚生成の際に生じる遅延がマニピュレータ操作に与える影響を明らかにすることを目的とした。スレーブ操作の基本動作の中から、垂直応力を生じる「押す/引く」動作、ずり応力を生じる「ずらす」動作を対象に分析した。力覚生成の処理系に通信遅延や計算処理遅延が発生することを想定して、(1)動作に伴って連続的に力覚応答を示すが、一定の時間経過後に応答が提示される場合(通信遅延)(2)一定の不感期間の後に応答がある場合(計算遅延)の2つの力覚遅延のパターンを設定した。2種類の基本動作に対して上記2遅延パターン下での物理心理実験を行った。遅延時間は100ms以下では5ms毎、100ms以上では10ms毎に変化させ、各遅延時間を増加系列、減少系列、ランダム系列の3種類について変化させて提示した。心理物理実験は20歳代の学生15名(垂直応力)、12名(ずり応力)の被験者に対して行い、応力応答の遅延を知覚する閾値を求めた。力覚の提示のみで行った実験では、垂直応力に対しては2030ms(通信遅延)および5ms(計算遅延)、5560ms(通信遅延)および4550ms(計算遅延)となり、ずり応力に対する遅延知覚が垂直応力に比べ鈍いことが明らかになった。次に映像提示と力覚提示を同時に行い、同様の閾値測定をずり応力に対して行った。映像は、被験者の操作に同期して提示するパターンと遅延した応力応答に同期して提示するパターンの2条件で実験した。その結果、操作同期では8085ms(通信遅延)および6065ms(計算遅延)、7075ms(通信遅延)および5560ms(計算遅延)となり、映像提示により遅延知覚が鈍化すること、遅延の無い映像により遅延知覚がさらに鈍化する傾向が見られた。得られたこれらの知見から、違和感の無い応力応答を生成するための設計指針と無知覚な遅延に対する安全性確保のための基本データが得られた。
１次視覚野神経細胞の周辺抑制によるテクスチャ立体視情報処理の検討

私たちは両眼網膜像のわずかな差異を手がかりに奥行きを知覚することができる。こうした能力は両眼立体視と呼ばれ、脳の神経細胞がどのような計算を行うことで実装しているのか、盛んに研究されている。これまでに、1次視覚野という脳領野の神経細胞において、明るさに対する両眼立体視の計算メカニズムが明らかになりつつある。それに加え、この研究では、テクスチャに対する両眼立体視と、ダビンチ立体視(両眼対応がとれないことにより生じる立体視)の計算メカニズムを一部解明することができた。ネコやサルなどの1次視覚野では、多くの単一神経細胞において、受容野周辺の限られた領域から抑制性の入力があることがよく知られている。こうした周辺抑制は、途切れた線分やテクスチャ境界の検出など、単眼性の視覚情報処理に役立つと考えられてきた。1次視覚野のほとんどの細胞は両眼から入力を受け取っていることに着目し、この研究では、ネコ1次視覚野単一神経細胞のテクスチャ受容野(古典的受容野と周辺抑制を描ける領域)を両眼ともに測定し、周辺抑制が立体視情報処理にどのように寄与しているか検討した。テクスチャ刺激に対する応答を新規な解析法により解析したところ、神経細胞によって、テクスチャ受容野の構造が左右眼で似ているものも、似ていないものもあることがわかった。1次視覚野単純型細胞は、左右眼での古典的受容野構造が様々に異なることにより明るさに対する両眼立体視情報を符号化している(位相差による両眼視差の符号化)。私が得た結果は、以上と似た方法で、テクスチャに対する立体視情報処理が1次視覚野においてすでに行われていることを示唆する。また、従来の計測方法では単眼性の神経細胞と判断されるものの、応答しないと判断される眼において、実際には強い抑制性の入力を受けている神経細胞もあることが、この研究で開発した解析法により明らかになった。これらの細胞は、いわゆるダビンチ立体視に寄与することが考えられる。1次視覚野神経細胞は周辺抑制の性質を示すことはよく知られている。この研究の課題は、その性質を高次の(すなわちコントラストの)空間パターン検出器であるテクスチャ受容野としてとらえ、それを左右両方の眼について、麻酔不動化した実験動物において定量的に計測することである。もしテクスチャ受容野の構造が左右眼間で異なる神経細胞が見つかれば、テクスチャ奥行き視の情報処理は記録を行った領野から始まっていることがわかる。さらに、どのような神経細胞ネットワークにより個々の細胞のテクスチャ受容野が生成されるのか、明らかにすることもこの研究の課題である。平成24年度は、新しく開発した視覚刺激と逆相関法を改良した解析法により、ネコ1次視覚野細胞において細胞外電位記録を行い、順調にデータを取りためた。新しく開発した視覚刺激と解析法は、テクスチャ受容野の構造を、これまでになかったほうほうで定量的に明らかにできるものである。得られた成果は、第35回日本神経科学大会、北米神経科学大会(Annual meeting of Society of Neuroscience)Neuroscience 2012においてポスター発表を行い、公表した。また、よりヒトに近い動物である、サルにおける実験の系を立ち上げた。平成25年度には、ネコ1次視覚野における実験を継続するとともに、サル1次視覚野において多点電極を留置し、多数の細胞の活動を同時に計測する。このような方法で、同時に記録できた細胞の入出力関係を明らかにすることにより、どのような性質を持つ神経細胞から入力を受け取ることによって、1次視覚野の個々の神経細胞のテクスチャ受容野が生成されているのか明らかにできると期待している。平成24年度には、麻酔・不動化したネコにおける電気生理学実験を行ってデータを取りためるとともに、麻酔・不動化したサルにおいても同様の実験ができるように、実験系を立ち上げた。ネコにおいて得られた成果は、第35回日本神経科学大会、北米神経科学大会(Annual meeting of Society of Neuroscience)Neuroscience 2012においてポスター発表を行い、公表した。以上は、交付申請書に記載した通りの達成度である。平成25年度には、細胞集団に対する統計解析ができるように、麻酔・不動化したネコにおけるデータをさらにとりためる。それに加え、麻酔・不動化したサルに多点電極(ユタ電極)を埋め込み、一度に多数の神経細胞から記録を取る準備を進めている。そのため、平成24年度は、こうした技術を持っている研究室の見学を行うなどして、情報収集を行った。これまでの、電極を2本、脳に刺入する方法では、一度に多くても3、4個程度の神経細胞からしか記録ができなかった。この研究の一つの目標は、テクスチャ受容野を生成する神経細胞ネットワークを同定することである。この目標を達成するためには、多点電極を用いて、一度に多数の神経細胞から記録を取り、それらの入出力関係を明らかにしなくてはならない。平成25年度にこうした課題に取り組む。研究室が移転したことに伴い、現在一時的に実験ができない状態にある。これをできるだけ早く復旧させる。平成24年度を終えたところで以上のような、平成25年度への準備状況にあるのは、おおむね交付申請書に記載した通りの達成度である。

麻酔・不動化したネコ1次視覚野における実験はこれまでのところ順調にデータを取りためつつあった。現在は、研究室が移転したことに伴い、一時的に実験ができない状態にある。実験ができる環境をできるだけ早くととのえ、細胞集団の統計的解析ができるようにデータをさらに蓄積する。視覚刺激や解析方法は平成24年度までに開発したものが使用できる。麻酔・不動化したサル1次視覚野に多点電極を留置し、多数の細胞から同時に応答を記録する。研究室にとって新規なことであるし、いささか大掛かりな手術となるが、ほかの研究者との連絡、連携を密にすることなどで、成功させる。多点電極により得られた膨大な細胞応答データをPCに取り込み、解析する。これにより、個々の1次視覚野神経細胞のテクスチャ受容野がどのような性質を持った細胞から入力を受け取って生成されているのか明らかにしたい。動物の手術や電気生理学的記録などを行うために消耗品が必要である。さらに、得られた成果を次年度の日本神経科学大会、および北米神経科学大会(Annual meeting of Society of Neuroscience)において発表し、公表するために旅費が必要である。
変容するコネクティビティと生業からみたカンボジア農村社会の生存基盤に関する研究

本研究は、カンボジアの農村社会を事例として、地域住民の近年の生活の変化を生業とコネクティビティの実態と歴史的変遷を焦点に調査し、考察した。東南アジア大陸部では、2015年12月にASEAN経済共同体が発足し、ヒト・モノ・カネの動きが地域統合により加速化している。他方で、カンボジア社会は、1970年代以降内戦と国際的孤立のなかにあったため、アジアの他国ではすでに20年以上前に本格化した生業の近代化が最近の現象として観察できた。本研究は、このような特徴的な性格をもつカンボジアの農村社会に暮らす人々の生活の現状と将来像を、文理融合型の研究組織による国際共同研究を通して明らかにした。本研究は、東南アジア大陸部のインドシナ半島南部に位置するカンボジアの農村地域の人々の近年の生活と生業活動に関するフィールドワークを行い、その変化の特徴と、今後の生存基盤の将来像を検討することを目的とする。具体的には、学際的な日本人の研究チームに、カンボジアの大学教員・学生をメンバーに加えた調査チームを組織し、カンボジアの国土の中央に位置するトンレサープ湖の南岸に位置するポーサット州の農村を訪れ、農業生態環境、生業活動と社会経済的状況、住民の社会生活などについて情報を収集し、分析する。初年度にあたる平成27年度は、9月上旬に日本人メンバーとカンボジアの王立農業大学・王立プノンペン大学の教員・学生がポーサット州に約1週間滞在し、同州バカーン郡の低地稲作村において水稲耕作の生産性、市場での淡水魚の流通と価格、出稼ぎと村での高齢者の生活の現状などについて調査を行った。また、平成28年2月上旬にも、バカーン郡の低地稲作村を訪問し、ランダムサンプリングで抽出した90世帯を対象とした定量的データの収集を行った。平成27年度は、以上のように、調査対象とするポーサット州の農村地域で最も面積が広い低地の稲作村において、課題とする調査を実行することができた。来年度、再来年度は、低地稲作地域以外の農業生態環境のなかにある農村で、同様の形の調査を実施する予定である。平成28年3月には、その準備として、代表者および分担者の一部がポーサット州の山地地域を訪問し、予備的な調査を行った。3年間の研究期間の初年度として、当初の予定通り、カンボジアの低地に位置する稲作村において、生業と社会生活の変容に関するデータの収集を実施した。また、次年度以降を見越して、山地に位置する村落においても予備的な調査を実施することができた。本研究は今年度、カンボジアの中央部にあるトンレサープ湖の南岸に位置するポーサット州において、その多様な農業生態環境下での人々の生活をコネクティビティと生業を軸として考察するための現地調査を実施した。現地調査は、カンボジアの王立農業大学および王立プノンペン大学開発学部の教員・学生を招聘しておこなう「持続的な生業に関するフィールドワークショップ」と、研究代表者・分担者が上記両大学の教員・学生を協力者として実施した個別調査からなっている。ワークショップと個別調査からなるこのような構成は、昨年度と同様であり、本研究の特色である。今年度は、ポーサット州の農業生態環境のなかでも、特にトンレサープ湖の湖畔に近いエリアに注目し、調査を行った。まず、2016年9月のフィールドワークショップでは、同州のカンディエン郡、クラコー郡にある雨期には湖の増水の影響下で稲作や漁業を行う地域に焦点を絞り、2つの行政区の4つの村を選んで土地利用、世帯経済、コミュニティ漁業について情報収集と分析を行った。その後、代表者と分担者が中心となって、2017年2月に上記の4つの村を再訪し、各村から30世帯をサンプリングした質問票調査を実施した。さらに、2017年3月には、代表者と分担者が、ポーサット州内の山稜に近いクロヴァーニュ郡の畑作・稲作混合地域でも土地利用の変容に関する情報収集と、特に2つの村を選び質問票調査を実施した。同月には、別の分担者も、ポーサット州における稲作技術と生産性に関する現地調査を実施した。昨年度は、ポーサット州のなかでも、農業水路から灌漑用水の供給をうけた稲作が盛んなエリアを中心に調査を行った。今年度、湖畔に近く漁業従事者が多いエリアと、山稜に近い畑作地帯を訪問し、情報収集を行ったことで、当初の計画通り、研究対象の農業生態の多様性を踏まえた上で人々の生存基盤を評価する準備を進めることができた。本研究は、3年間の研究期間中に、対象とするポーサット州の多様な農業生態環境の全域をカバーする規模で生業と人々の生活のなかのコネクティビティに関する情報を収集し、分析することを目的としている。昨年度に続き、今年度も順調に現地調査を遂行することができ、当初の予定に従った形で情報の収集と分析を進めることができている。今年度は、ポーサット州のヴィアルヴェーン郡の山地に2000年代以降に形成されたフロンティア地域の村々を対象として活動を行った。具体的には、カンボジア人の大学院生を招聘したフィールドワークショップと、4つのサンプル村落における質問票調査を代表者が中心に行った。また、一昨年度、昨年度に調査を行った低地の稲作村落および山稜の畑作地域でも、分担者が各自で現地調査を実施した。昨年度までに調査を行った低地部の農村では、稲作の商品化、国際労働市場にむけた出稼ぎの増加といった要因に駆動された急速な変化がみられた。

地域の世帯は伝統的に、多就労の形態を特色とする生業活動を実施してきたが、新たな変化のなかでも生業活動の多様性の伝統を保持している様子が明らかになった。また、コミュニティのレベルでは、仏教活動の多様化により、医療費の高騰といった新たな脆弱性に対する草の根の対応が観察された。一方で、今年度調査を実施した山地部では、歴史の浅い村落が多く、さらに世界市場と直結した換金作物の栽培を生業の中心とするため、低地のような既存の生活・生業の多様性を生かしたレジリアンシーは目に見える形で観察できなかった。ただし、国境を越えてタイから果樹栽培の技術を導入するといった地域レベルのコネクティビティと生業の関係性が特徴的な形で確認できた。他方、研究成果のとりまとめにも着手し、2018年2月には、現地のカウンターパートである王立農業大学において、農業と農村開発の望ましい発展の経路を模索する国際ワークショップを開催した。3年間の活動を通して、生業とコネクティビティという着眼点は、当該地域を中心とした東南アジア農村の近年の変化を理解する上で非常に有用であることが確認できた。一方で、長期的な変容の内実を解明するには、より生態学的・歴史的な視点に立った調査が必要であることも確認した。この点は、今後の課題である。本研究は、カンボジアの農村社会を事例として、地域住民の近年の生活の変化を生業とコネクティビティの実態と歴史的変遷を焦点に調査し、考察した。東南アジア大陸部では、2015年12月にASEAN経済共同体が発足し、ヒト・モノ・カネの動きが地域統合により加速化している。他方で、カンボジア社会は、1970年代以降内戦と国際的孤立のなかにあったため、アジアの他国ではすでに20年以上前に本格化した生業の近代化が最近の現象として観察できた。本研究は、このような特徴的な性格をもつカンボジアの農村社会に暮らす人々の生活の現状と将来像を、文理融合型の研究組織による国際共同研究を通して明らかにした。本研究は、日本人のメンバーに加えて、カンボジアの王立農業大学、王立プノンペン大学、王立芸術大学の教員・学生の参加も促し、研究と教育の双方で相互啓発と交流を深めることもねらいとしている。今後もこの方針を踏襲し、現地での共同研究を推進する。調査活動は、対象とする農村地帯の農業生態環境の多様性を踏まえて、3年間でその全体像を把握するように計画する。平成27年度は低地稲作村を対象としたので、平成28年度は、別の農業生態環境にある農村を調査対象とする。来年度は、3年間の研究期間の最終年である。来年は、当初からの予定通り、ポーサット州の南部にあるカルダモン山脈の山地に調査地を移すことになる。調査の手法は、これまでと同様、現地の大学機関の教員と学生らとの協働にもとづく「持続的な生業に関するフィールドワークショップ」を通じた情報収集と、個別の調査とを組み合わせることを想定している。ワークショップでは、現地の研究者の能力向上も目的としている。研究計画が最終目標とする生業とコネクティビティからみたカンボジア農村の人々の生存基盤の将来像に関する考察とともに、ワークショップを3年続けることによって、現地の研究教育機関との互恵的な関係もますます発展させたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究29年度が最終年度であるため、記入しない。