hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カオス理論の適用による超精密・微細加工面の設計

1.超精密加工面のカオス特性結晶異方性をもつ被削材のダイヤモンド切削によって得られる鏡面が不均一化する原因を解明するため,(100)-[112]の優先方位を持つAl-Mg合金の超精密加工面のカオス解析を行った.加工面プロフィールを相空間に埋め込み,アトラクタのリアプノフ指数と相関次元を求めた結果,超精密加工面はカオス特性を有し,送り,切削速度を小さくするほど,カオス性が強くなることがわかった.また,リアプノフ指数と相関次元は<111>方向に切削する箇所で最も小さく,すべり方向に一致する<110>方向に切削する箇所でやや大きくなり,すべり方向に直交する<001>方向に切削する箇所で最大となった.なお表面粗さは,リアプノフ指数と相関次元の結晶方位依存性と反対の傾向を示すことが明らかになった.2.異方性エッチングされたSi表面のフラクタル特性KOH水溶性によって異方性エッチングされたSi(100)面の特性をフラクタル解析した.その結果,エッチング表面は自己アフィン性を示し,そのフラクタル次元と自乗平均平方根粗さはエッチング時間と温度に依存することが明らかになった.またイーデン・モデルを適用したエッチング表面の生成シミュレーションの結果,Si基盤の表層にあるSi原子ほど水和されやすいこと,またSi原子の溶解が確率過程に従うことが自己アフィン特性を示す表面の生成機構であることがわかった.1.超精密加工面のカオス特性結晶異方性をもつ被削材のダイヤモンド切削によって得られる鏡面が不均一化する原因を解明するため,(100)-[112]の優先方位を持つAl-Mg合金の超精密加工面のカオス解析を行った.加工面プロフィールを相空間に埋め込み,アトラクタのリアプノフ指数と相関次元を求めた結果,超精密加工面はカオス特性を有し,送り,切削速度を小さくするほど,カオス性が強くなることがわかった.また,リアプノフ指数と相関次元は<111>方向に切削する箇所で最も小さく,すべり方向に一致する<110>方向に切削する箇所でやや大きくなり,すべり方向に直交する<001>方向に切削する箇所で最大となった.なお表面粗さは,リアプノフ指数と相関次元の結晶方位依存性と反対の傾向を示すことが明らかになった.2.異方性エッチングされたSi表面のフラクタル特性KOH水溶性によって異方性エッチングされたSi(100)面の特性をフラクタル解析した.その結果,エッチング表面は自己アフィン性を示し,そのフラクタル次元と自乗平均平方根粗さはエッチング時間と温度に依存することが明らかになった.またイーデン・モデルを適用したエッチング表面の生成シミュレーションの結果,Si基盤の表層にあるSi原子ほど水和されやすいこと,またSi原子の溶解が確率過程に従うことが自己アフィン特性を示す表面の生成機構であることがわかった.機械要素のマイクロ化と超精密化の進展に伴い,マイクロトライポロジーの観点から重要性の増す超精密・微細加工面の設計指針を得るために,本年度は以下の研究を実施した.(1) A1合金磁気ディスク基板のダイヤモンド切削における残留応力と変形に関する研究ダイヤモンド切削によってディスク基板には圧縮の表面残留応力が発生するが,A1合金基板の結晶異方性のため,残留応力値は基板の円周方向で変化することが明らかになった.また当補助金を得て購入したレーザー干渉計を用いて,ディスク基板の形状精度(円周方向の真直度)を測定したところ,残留応力値の変化率が大きいディスク基板ほど,円周方向の真直度が悪くなるのが認められた.このことより,残留応力値の円周方向分布はディスク基板を変形させることが明らかになった.さらに,ディスク基板の変形を抑制するには,切削パラメータの中で送りを小さくすればよいことが明らかになった.(2)異方性エッチングにより生成されるSi{100}面の粗さのフラクタル解析・サブミクロンデバイスで大問題となる摩擦摩耗に影響する表面の幾何学的性質について詳細な解析を行った.その結果,Siの微細加工で多用されるKOHによる異方性エッチングは自己アフィンな表面を形成し,その表面のフラクタル次元(表面の性質を本質的に評価するパラメータ)と粗さは,エッチング時間と温度に影響されることが明らかになった.この特性はエッチャント中に拡散するOH基とSiの確率的衝突による錯イオンSiO_2(OH)_2^<2->の溶解という確率過程に依存するものであることがイーデンモデルを用いたシミュレーションでも確認された.1.多結晶材料の結晶異方性と超精密加工面のカオス特性圧延や熱処理によって集合組織の発達した多結晶材料を超精密正面切削する場合,被削材の回転に伴って様々な結晶方位に切削することになり,均一な仕上面が生成されないことが予想される.均質な鏡面を得るための超精密加工にとって,これは結晶粒界段差とともに軽視できない要因となる.そこで,(110)-[112]の優先方位を持つAl-Mg合金と無秩序な結晶配向の無酸素銅の切削仕上面のカオス解析を行って,結晶の配向が仕上面特性に及ぼす影響について調べた.その結果,仕上面プロフィールのアトラクタのフラクタル性を評価する相関次元やアトラクタの軌道不安定性を評価する

最大リアプノフ指数は,<111>方向に切削する箇所で最も小さく,すべり方向に一致する<110>方向に切削する箇所でやや大きくなり,すべり方向に直交する<001>方向に切削する箇所で最大となった.また粗さは相関次元や最大リアプノフ指数の結晶方位依存性と反対の傾向を示した.一方,結晶の配向が無秩序な無酸素銅の仕上面では,このような特徴は観察されなかった.よって,集合組織の発達した多結晶材料の仕上面は不均一となるため,均質な鏡面を得るには結晶異方性のない材料を選択することが不可欠であることがわかった.2.異方性エッチングされたSi表面のフラクタル特性前年度に引き続き,KOH水溶液によって異方性エッチングされた表面の特性を実験的に調べ,またモンテカルロ・シミュレーションを通して,その生成メカニズムの解明を行った.その結果,エッチング時間と温度に依存する自己アフィン表面は,表層にあるSi原子ほど水和されやすい特徴の下に,Si原子が確率的に溶解されることによって生成されることがわかった.しかし,マイクロピラミッドの発生した表面では,その発生数や分布のエッチング時間,温度依存性と一致するシミュレーションモデルは構築できたが,表面の粗さやフラクタル性を説明するモデルは不完全で,この場合の表面生成メカニズムの解明には更なる検討が必要となった.
図画工作科との連携による外国語教育授業における児童の発達に関する研究

本研究は, Vygotskyの発達理論を源流とする社会的文化理論(Sociocultural Theory, SCT)に依拠し,発達を「媒介」する「心的道具」である「言語」と共に,特に感情を表象させる「芸術」活動に注目しながら児童の外国語学習・発達過程を分析することを目的とする。創造性,論理的思考,共感的な他者との関係構築といった側面の重要性が指摘される外国語教育にとって,外国語科と図画工作科の教科横断的な取り組みから得られる教育的示唆は意義深い。
発達障害・精神疾患を有する大学生不登校の実態および支援の現状と課題

近年、我が国の大学において学生の不登校が注目されている。大学生の不登校の背景要因として、これまでさまざまな心理社会的要因が探索されてきたが、発達障害や精神疾患に焦点を当てて系統的に調べた調査は存在しない。本研究は、発達障害・精神疾患を有する/有しない不登校学生の1頻度、2不登校の誘因・持続因・解消因、3不登校学生に対する支援の現状と課題を明らかにすることを目的とするものである。平成30年度は初年度(平成29年度)に開始した三つの調査(1研究代表者の所属する大学の教職員を対象とした質問紙調査、2研究代表者が所属する機関[キャンパスライフ健康支援センター]で対応した不登校学生の担当者を対象とした質問紙調査、3キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査・面接調査)を継続するとともに、結果の一部について分析を行った。1については、学生の不登校の把握状況や対応が部局によって異なる可能性があると考えられたため、部局ごとに調査を行い、協力の得られた全ての部局での調査を終了した。その結果、大学全体では2.73.2%(学部2.53.0%、大学院3.03.9%)の学生が不登校状態にあることが分かった。頻度は部局によってかなり異なっていた(0.010.6%)。教職員の不登校学生への対応にも様々なものがみられた。2、3については、調査継続中であり、分析を終えていないが、3の面接調査については、来談学生の担当者からの調査協力の依頼に応じた学生を対象とした面接調査によって、不登校の誘因・持続因・解消因について示唆的な結果を得ることができた。不登校の開始には「学業へのモチベーション低下」、「新しい人間関係構築における躓き」が、維持には「蓋をする(心性)」や「自室に閉じこもる(行為)」が、解消には「相談する」などの要因が関与している可能性が考えられた。教職員を対象とする調査において、部局との調整に予想以上の時間を要したため。当初の計画では、教職員対象調査で明らかになった不登校学生に対して調査協力を呼びかけ、同意した学生に対して調査を行う予定であったが、「調査」を理由に不登校学生に接触することに対して不安感や抵抗感を持つ教職員が多く、この経路による不登校学生へのアクセスは断念した。代わりに研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)に来談歴のある不登校学生に担当者から調査協力を呼びかけることとした。不登校学生へのアクセス経路をこのように変更したことにより、本研究の結果を調査対象の大学に一般化することがやや難しくなった。これに対する抜本的な対応策を講じることは困難なため、変更後の方法で今後も調査を継続する。具体的には、1研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)で対応した不登校学生の担当者を対象とした調査を継続し、担当者からみた不登校の経過や背景要因等を明らかにする。2キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査、面接調査を継続し、発達障害・精神疾患の有無や、質的側面からみた不登校の誘因・持続因・解消因を明らかにする。研究初年度の平成29年度は以下の三つの調査を開始した。まず、教職員を対象とした質問紙調査である。調査対象の大学では学生の不登校の把握状況や対応が部局によって相当異なる可能性があると考えられたため、調査は部局ごとに行った。質問項目は、部局の学生数、不登校の学生数、(診断書の提出等で明らかになっている)発達障害・精神疾患の学生数、不登校学生の属性(性別、学年、欠席期間、欠席理由等)、教職員の不登校学生への対応等であった。次に、研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)で対応した不登校学生の担当者を対象とした調査である。質問項目は不登校の経過・背景要因・随伴するひきこもりの有無等についてであった。最後に、キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査、面接調査である。学生の担当者からの調査協力の呼びかけに対し、同意した学生を対象とした。質問紙はAQ(自閉症スペクトラム障害のスクリーニング)、ASRS-v1.1(注意欠如・多動性障害のスクリーニング)で構成されていた。面接調査はM.I.N.I.(主要な精神疾患のスクリーニングのための構造化面接)と、不登校の誘因・持続因・解消因についての質的検討を目的とした非構造化面接の二種類であった。いずれの調査も現在進行中であり、結果の解析には着手していない。

本研究は、発達障害・精神疾患を有する/有しない不登校学生の1頻度、2不登校の誘因・持続因・解消因、3不登校学生に対する支援の現状と課題を明らかにすることを目的とするものである。平成30年度は初年度(平成29年度)に開始した三つの調査(1研究代表者の所属する大学の教職員を対象とした質問紙調査、2研究代表者が所属する機関[キャンパスライフ健康支援センター]で対応した不登校学生の担当者を対象とした質問紙調査、3キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査・面接調査)を継続するとともに、結果の一部について分析を行った。1については、学生の不登校の把握状況や対応が部局によって異なる可能性があると考えられたため、部局ごとに調査を行い、協力の得られた全ての部局での調査を終了した。その結果、大学全体では2.73.2%(学部2.53.0%、大学院3.03.9%)の学生が不登校状態にあることが分かった。頻度は部局によってかなり異なっていた(0.010.6%)。教職員の不登校学生への対応にも様々なものがみられた。2、3については、調査継続中であり、分析を終えていないが、3の面接調査については、来談学生の担当者からの調査協力の依頼に応じた学生を対象とした面接調査によって、不登校の誘因・持続因・解消因について示唆的な結果を得ることができた。不登校の開始には「学業へのモチベーション低下」、「新しい人間関係構築における躓き」が、維持には「蓋をする(心性)」や「自室に閉じこもる(行為)」が、解消には「相談する」などの要因が関与している可能性が考えられた。教職員を対象とする調査において、部局との調整に予想以上の時間を要したため。当初の計画では、教職員対象調査で明らかになった不登校学生に対して調査協力を呼びかけ、同意した学生に対して調査を行う予定であったが、「調査」を理由に不登校学生に接触することに対して不安感や抵抗感を持つ教職員が多く、この経路による不登校学生へのアクセスは断念した。代わりに研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)に来談歴のある不登校学生に担当者から調査協力を呼びかけることとした。不登校学生へのアクセス経路をこのように変更したことにより、本研究の結果を調査対象の大学に一般化することがやや難しくなった。これに対する抜本的な対応策を講じることは困難なため、変更後の方法で今後も調査を継続する。具体的には、1教職員を対象とした質問紙調査を継続し、不登校の学生数、(診断書の提出等で明らかになっている)発達障害・精神疾患の学生数、不登校学生の属性(性別、学年、欠席期間、欠席理由等)、教職員の不登校学生への対応等を明らかにする。2研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)で対応した不登校学生の担当者を対象とした調査を継続し、担当者からみた不登校の経過や背景要因等を明らかにする。3キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査、面接調査を継続し、発達障害・精神疾患の有無や、質的側面からみた不登校の誘因・持続因・解消因を明らかにする。
密度汎関数法を基礎にした新しい方法論の開発と非平衡電子過程への応用

密度汎関数法を発展させた空間分割法(PRDF)と時間依存法(TDDFT)を用いて得られた研究成果の概要を述べる。1.「PRDF法によるナノスケール構造の静電容量の電子状態起源」(1)有機分子、フラーレン、カーボンナノチューブ、ジェリウム球、それぞれからなる対向電極の静電容量の計算を行った。電極の大きさと電極間距離がともに1nmのとき静電容量の値は、原子構造に多少依存はするが10^<-20>Fのオーダーであることがわかった。また、シクロペンテン分子とカーボンナノチューブの静電容量の実験値を今回の計算はほぼ再現することができた。(2)炭素1次元鎖C_n、炭素クラスター内包C_<60>、ジェリウム球の自己容量(孤立電極の静電容量)と電子状態との相関を明らかにした。炭素1次元鎖C_nの自己容量は炭素原子数nの偶奇の違いで大きく変化するという、ナノ構造に特有な量子効果が静電容量に現れることがわかった。2.「TDDFT法による炭素構造の電界放射機構と光学吸収スペクトルの計算」(1)ダイヤモンド表面からの電界電子放射機構を明らかにする目的で、(a)清浄、(b)水素終端、(c)表面水素複合欠陥を有するそれぞれのダイヤモンド表面からの電界放射電流を計算し、実験との比較検討を行った。表面終端水素原子はイオン化エネルギーを下げることで、また水素複合欠陥はバンドギャップ中に不純物準位をつくることによって、放射電流を著しく増加させることがわかった。本計算によって、実験結果の理論的裏付けがなされたと同時に、ダイヤモンド表面からの電界電子放射機構を電子状態から明らかにした。(2)有限幅のグラファイトリボンに外部電界を印加すると、電界方向によらずリボン端に存在するダングリングボンド(DB)状態から電子放射されること、π軌道の電子放射への寄与は小さいことが解った。また、グラファイトシートに原子空孔欠陥が導入されると周辺にDBが生成されるため、電子放射密度が約20倍に増大した。対照的に、カーボンナノノチューブのSW欠陥からの電子放射は小さいことが解った。これは、SW欠陥導入によって欠陥周辺部が凹状に構造変形することが理由であることが解った。(3)実時間TDDFT法と線形応答理論を利用した周波数TDDFTの両手法を使って、ベンゼンからペンタセンまでの芳香族分子の光学吸収スペクトルを計算し、通常のDFTでは得られない実験との良い一致を得、吸収スペクトルに現れた2つの特徴的なピークの原因を、励起電子状態の電子密度分布から明らかにすることができた。平成15年度は、研究計画に従って以下の2つのテーマの研究を実施し成果を上げることができたので、その概要を説明する。(1)「空間分割密度汎関数法(PRDF)による炭素系ナノ構造の静電容量と電子状態との相関」

我々が独自に開発したPRDF法を用いて、(i)有機分子、フラーレン、カーボンナノチューブ、ジェリウム球、それぞれからなる対向電極の静電容量の計算を行い、(ii)炭素1次元鎖C_n、炭素クラスター内包C_<60>、ジェリウム球の自己容量(孤立電極の静電容量)と電子状態との相関を明らかにした。対向電極の場合、電極の大きさと電極間距離がともに1nmのとき静電容量の値は、原子構造に多少依存はするが10^<-20>Fのオーダーであることがわかった。また、実験で測定されたシクロペンテン分子の静電容量の値を今回の計算はほぼ再現した。さらに、カーボンナノチューブの静電容量の計算値は、クーロンブロッヶードの実験から予測される値と整合した。炭素1次元鎖C_nの自己容量の計算結果は、炭素原子数nの偶奇の違いで大きく変化することを示した。これは、ナノ構造に特有な離散的電子準位に起因するまさに量子効果であることがわかった。(2)「時間依存密度汎関数法(TDDFT)によるダイヤモンド表面からの電界電子放射機構」すでにプログラム開発した実時間TDDFTを用いて、(i)清浄、(ii)水素終端、(iii)表面水素複合欠陥を有するそれぞれのダイヤモンド表面からの電界放射電流を計算し、実験との比較検討を行った。表面終端水素原子はイオン化エネルギーを下げることで、また水素複合欠陥はバンドギャップ中に不純物準位をつくることによって、放射電流を著しく増加させることがわかった。本計算によって、実験結果の理論的裏付けがなされたとと同時に、ダイヤモンド表面からの電界電子放射機構が電子状態から明らかになった。平成16年度は、研究計画に沿って研究を実施し成果を上げることができたので、その概要を説明する。(I)「時間依存密度汎関数法(TDDFT)の非平衡電子過程への応用」(1)炭素ナノ構造の電界放射機構有限幅のグラファイトリボンに外部電界を印加すると、電界方向に拠らずリボン端に存在するダングリングボンド(DB)状態から電子放射されること、π軌道の電子放射への寄与は小さいことが解った。また、グラファイトシートに原子空孔欠陥が導入されると周辺にDBが生成されるため、電子放射密度が約20倍に増大した。対照的に、カーボンナノチューブのSW欠陥からの電子放射は小さいことが解った。これは、SW欠陥導入によって欠陥周辺部が凹状に構造変形することが理由であることが解った。(2)芳香族分子の光学吸収スペクトルの計算実時間TDDFT法と線形応答理論を利用した周波数TDDFTの両手法を使って、ベンゼンからペンタセンまでの芳香族分子の光学吸収スペクトルを計算したところ、通常のDFTでは得られない実験との良い一致を得た。吸収スペクトルに現れた2つの特徴的なピークの原因を、励起電子状態の電子密度分布から明らかにすることができた。(II)「空間分割密度汎関数法(PRDF)による三角グラフェンの静電容量」ナノ構造の静電容量にDBが与える影響を調べる目的で、我々が開発したPRDF法を用いて、三角グラフェンの静電容量の水素終端効果を調べたところ、水素終端により電子状態は大きく変化するにも関らず、静電容量の値はあまり変化しなかった。量子効果の変化が古典静電エネルギー項の変化と相殺したものと考えられる。
金融市場への統計物理学的方法の応用

金融市場の不安定性、とりわけ株式市場における価格の変動性(ボラティリティ)について研究している。私は、投資家の異質性が資産価格のボラティリティの統計的性質に対して与える効果を分析した。ここでの異質性は、東京証券取引所における外国人投資家と国内投資家の取引行動の違いである。具体的に言えば、外国人投資家は価格が上昇するときに株式を買い、逆に国内投資家は価格が下落するときに株式を買う傾向がある。最初に、この非対称性が「異次元の金融緩和」のような金融政策のアナウンスメントがあった時期に大きくなることを確かめた。外国人投資家は、国内投資家に比べてファンダメンタルズに関する情報について不正確な情報を持っていることが想定される。この場合、外国人投資家は資産価格の変動を大きくすること、すなわちボラティリティを大きくすることが理論的に予測される。他方、先行研究によると、株式などの資産価格が上昇するとき、そのボラティリティが小さくなることが観察されている(Asymmetric Volatility)。したがって、価格が上昇しているとき、外国人投資家の買い行動によってボラティリティの上昇が予測される一方で、実際にボラティリティは減少傾向にある。私はこの非対称性を実証的に分析した。外国人投資家の売買行動はボラティリティを上昇させる傾向を持つ。他方、国内投資家の売買行動はそのボラティリティを抑制する方向に働く。価格が上昇しているとき、ボラティティを抑制する効果が大きいが、価格が下落しているときは、ボラティリティを増幅させる効果が大きくなる。したがって、実際に観測されるような、株価変動とボラティリティとの間の負の相関関係が生じることが分かった。27年度が最終年度であるため、記入しない。金融システムの不安定性、特に、インターバンク市場における信用取引のネットワーク上で、各銀行の財務状況へのショックがどのような条件の下でシステム上の他の要素に伝播し、金融システムの機能不全をもたらすのかについて研究した。インターバンク市場が機能不全に陥るのは、システムを構成する銀行などの金融機関が一斉に機能不全に陥ることが原因である。ここでの機能不全とは、自己資本の毀損や流動性の不足を意味する。本研究では、流動性ショックが信用ネットワークを通して伝播する可能性について分析した。銀行は、(1)次数:いくつの銀行と取引関係にあるか、(2)脆弱性:流動性ショックによりストレス状態に陥る確率、の二つにより特徴付けられる。流動性ショックが生じるまでの経過時間は指数分布に従う確率変数であり、隣接するストレス状態の銀行の数に依存すると仮定した。金融システムの安定性を判断するために、ストレス状態の銀行が存在しない定常状態が安定解かどうかを決める閾値を求めた。流動性ショックの頻度パラメーターがこの閾値より小さければ、ストレス状態の銀行が存在しない定常状態が安定、すなわち、金融システムが安定であると判断できる。この閾値は、次数分布と脆弱性に依存する。スケールフリー性より次数分布はべき分布であるので、脆弱性が次数によらず一定であるという仮定の下では閾値が0になる可能性があり、システムの安定性を確保することが難しくなる。一方、次数が大きくなるにつれて脆弱性を十分に小さくコントロールする場合、閾値を0よりも大きくすることが可能であり、システムの安定性を確保することが容易になる。したがって、多くの金融機関と取引関係にある金融機関が、より多くの流動資産を保有することにより、流動性ショックが金融システム全体に波及する可能性を小さくすることができることを示唆している。金融市場の不安定性、特に株式市場における価格の変動について研究している。株価はファンダメンタルズの影響を受ける一方で、市場参加者の期待に大きく影響を受ける。私の研究目的は、市場参加者の期待形成がそれぞれ異なる場合、そして市場参加者が互いに影響を及ぼし会う場合、株価やその変動はどのような影響を与えるかを分析することである。各投資家は資産に関する情報を受け取るが、その情報の価値の大きさは投資家によって異なる。これは公開された情報の解釈の違いを表現する。将来の収益に関する不確実性が大きいほど、この解釈のばらつきは大きくなると考えられる。加えて、投資家の評価は市場参加者全体の平均評価に影響を受ける状況を考える。この効果の強弱によって市場価格のふるまいがどのように変化するかを分析する。結果として、相互作用が強くなればなるほど投資家の抱く期待が一致し、市場価格がファンダメンタル価値から乖離する。この状況を、ファンダメンタル価値から市場価格が乖離する状況が続くので、バブルが発生していると言える。これらは、市場参加者の相互作用によりそれぞれが同じような期待を形成すると言う点で、群衆行動であると言える。他方で、投資家の解釈の違いが大きくなると期待が一致する効果を弱め、市場価格はファンダメンタル価値の周辺で変動する。以上をまとめると、市場参加者の期待が相互に“強く"影響を及ぼす場合、市場価格がファンダメンタル価値から乖離し、その影響が“弱い"場合、市場価格がファンダメンタル価値の周辺で変動し乖離しない。ケインズの美人投票が示唆するように、投資家が資産のファンダメンタル価値ではなく互いの期待を予想するような状況では、資産価格はファンダメンタル価値に必ずしも一致しないということを示している。

ここでの異質性は、東京証券取引所における外国人投資家と国内投資家の取引行動の違いである。具体的に言えば、外国人投資家は価格が上昇するときに株式を買い、逆に国内投資家は価格が下落するときに株式を買う傾向がある。最初に、この非対称性が「異次元の金融緩和」のような金融政策のアナウンスメントがあった時期に大きくなることを確かめた。外国人投資家は、国内投資家に比べてファンダメンタルズに関する情報について不正確な情報を持っていることが想定される。この場合、外国人投資家は資産価格の変動を大きくすること、すなわちボラティリティを大きくすることが理論的に予測される。他方、先行研究によると、株式などの資産価格が上昇するとき、そのボラティリティが小さくなることが観察されている(Asymmetric Volatility)。したがって、価格が上昇しているとき、外国人投資家の買い行動によってボラティリティの上昇が予測される一方で、実際にボラティリティは減少傾向にある。私はこの非対称性を実証的に分析した。外国人投資家の売買行動はボラティリティを上昇させる傾向を持つ。他方、国内投資家の売買行動はそのボラティリティを抑制する方向に働く。価格が上昇しているとき、ボラティティを抑制する効果が大きいが、価格が下落しているときは、ボラティリティを増幅させる効果が大きくなる。したがって、実際に観測されるような、株価変動とボラティリティとの間の負の相関関係が生じることが分かった。投資家の期待形成の異質性と相互作用が株価の変動に与える影響を分析してきた。当初は、投資家の群衆行動を引き起こすメカニズムを分析することに加えて、資金調達の困難さやレバレッジなどのように、投資家に対する制約条件を課した状況において、資産価格の変動がどのような影響を受けるかを考察することを計画していたが、十分な結果が得られなかった。これは、数学による扱いの困難さによると考えている。すなわち、多数の主体が相互作用を持つような状況を分析する複雑さに加えて、さらに制約条件を加えることが数学的な扱いを難しくした。この解決方法を模索していたために、計画と比べて進行が遅れてしまった。27年度が最終年度であるため、記入しない。『金融市場への統計物理的方法の応用』というテーマに基づき、金融市場・金融システムの不安定性をもたらす原因を分析する。今後の研究では、市場流動性の時間変動について取り扱う。市場で資産の取引が素早く行われ、その取引が価格に与える影響が小さいならば、その市場は流動的である。市場の流動性は時間とともに変化し、金融危機の際には『流動性が枯渇する』と言われるように、価格変動が大きくなり、取引が困難になる。昨今の金融危機以来、市場流動性に関する研究が進められてきたが、私は市場流動性と市場参加者の投資行動の間のフィードバック効果が市場流動性の変動をもたらすのではないかという仮説に基づいて研究する。すなわち、市場流動性が高ければ当該資産は安全であり、その市場は投資家が市場に参加するという誘因を有する。
代謝負荷応答における転写因子翻訳後修飾の制御機構と心血管病形成における意義の解明

代謝系臓器と心血管系は常に変動する物理的・代謝的負荷に応答し、個体としての恒常性を保っている。その基盤として、各細胞には負荷に迅速に応答する遺伝子発現の制御機構が備わっていると考えられる。一方、これまでの研究成果から、SUMO化やアセチル化、リン酸化といった翻訳後修飾が転写因子の機能や安定性を変化させ、遺伝子発現を急速に変化させうることが知られている。我々はこれまでに、KLF5のSUMO化が環境に応じてエネルギー燃焼関連遺伝子群の発現を制御する分子スイッチとして機能することを明らかとしてきた。SUMO化と脱SUMO化は相互に可逆的で迅速な反応であることから、常に変動する細胞内エネルギー状態を反映する迅速な遺伝子発現調節に広く関与している可能性が高い。そこで、本研究計画では、代謝臓器および血管構成細胞の負荷応答における生理的な遺伝子発現調節に、いかにSUMO化やアセチル化が関与するかを解析する。特に、代謝ストレスや外的障害ストレスに対する応答としてのSUMO化/脱SUMO化制御の分子機構を同定する。同時に、肥満・メタボリックシンドロームや動脈硬化の病態形成における、可逆的翻訳後修飾の制御異常を解析し、その分子機構を明らかにすることを目的として研究を進めた。平滑筋細胞や脂肪細胞におけるKLF5のSUMO化の有無を検討した。また、骨格筋におけるKLF5機能の解析を進め、KLF5が運動への応答に重要であることを見いだした。
真核生物のミスマッチ修復反応に関わる因子の網羅的同定

真核生物の染色体DNAはヒストンに巻き取られクロマチン構造を取る。クロマチンの動的変換と遺伝情報維持反応の協調は、DNA安定維持機構の重要な研究対象である。ミスマッチ修復は遺伝情報の維持に必須の機構であり、その破綻はヒトでは発がんに直結する。本研究では、試験管内でクロマチン形成を再現するツメガエル卵抽出液を用いて、クロマチン上でミスマッチに結合する因子の探索と解析を行った。結果、これまでミスマッチ修復への寄与が知られていない9の因子を同定し、うち3はクロマチン関連因子であった。本研究成果はクロマチン上でのミスマッチ修復解明に向けての重要な土台となる。ミスマッチ修復は遺伝情報維持、発がん抑制にきわめて重要な機構であるが、ミスマッチ修復がクロマチン上で機能するために必要な反応や因子はほとんど理解されていない。またミスマッチ修復因子は相同組換えや二重鎖架橋損傷修復など他の修復経路にも寄与するが、ミスマッチ修復と他の修復経路のクロストークの理解は進んでいない。本研究では、これらの課題を解決するため、クロマチン形成や多様なDNA修復反応を試験管内再現するツメガエル卵核質抽出液(NPE)をモデル系に用い、クロマチン上でのミスマッチ修復に関与する因子を網羅的に回収、同定、解析することを試みた。本年度はこれまでに同定していたミスマッチ塩基結合因子の解析を進めた。興味深いことに、多くのDNA修復因子はMutSに依存してミスマッチに結合しており、その結合はDNAの削りこみに依存していなかった。たとえばミスマッチ修復に機能するエキソヌクレアーゼであるExo1はDNAの削りこみに依存せず、MutSに依存してミスマッチ塩基を持つDNAに結合していた。同様にいくつかのヌクレアーゼ、ヘリカーゼ、ヒストンシャペロン因子、クロマチンリモデリング因子などがミスマッチ塩基を持つDNAに結合していた。大半のものについてはMutSに対する依存性が見られたが、一部の因子はMutSに依存せずにミスマッチ塩基に結合していた。これらの結果はミスマッチ修復にはこれまで知られていた以上に多様な因子が関わることを示唆しており、本年度の研究によって、次年度以降に向けての研究の土台が確立した。真核生物染色体はクロマチン構造をとるが、ミスマッチ修復がクロマチン上で機能するために必要な反応や因子はほとんど理解されていない。本研究では、これらの課題を解決するため、クロマチン形成や多様なDNA修復反応を試験管内で再現するツメガエル卵核質抽出液(NPE)をモデル系に用い、ミスマッチ修復に関与する因子の網羅的同定と機能解析を行った。本年度は、先年度までに確立した方法をスケールアップし、より網羅的なミスマッチ結合因子の同定、解析を進めた。この結果と、先年度までに同定されたミスマッチ結合因子のリストを合わせて、同定された因子をカテゴリ分けし、これまでミスマッチ修復への関与が知られていなかったものを中心に、免疫染色を用いてDNA結合を評価した。さらに、それらの因子のミスマッチDNA結合に対するMutSα/β、およびMutLα/β/γ依存性を解析した。ほとんどのものはMutSα/βに依存して、MutLα/β/γ非依存的にDNAに結合したことから、MutSα/βは多数のミスマッチ結合因子の足場として機能すると考えられた。そのうちクロマチンリモデリング酵素と思われる因子についてさらに機能解析を進め、ツメガエル卵抽出液でのミスマッチ修復反応に寄与することを明らかにした。加えて、この因子を含めたミスマッチ結合因子の生化学的解析に向け、昆虫細胞を用いて発現精製系を確立した。本研究結果から、新規の因子を含め、これまで知られていた数を大幅に超えるミスマッチ結合因子が同定され、ミスマッチ修復が他の修復経路やクロマチン形成反応とも協調する、これまで分かっていたよりも複雑な反応であることが示唆された。分子遺伝学本年度は多様なDNA修復因子がミスマッチ塩基とミスマッチ修復因子に依存してDNAに結合すること、およびその結合の性格付けを進めた。次年度以降、結合因子のさらなる同定、および解析に向け、順調に計画が進展していると判断する。今後は、真核生物のミスマッチ修復を中心としたDNA修復ネットワークの解明を目指し、1)ミスマッチ結合因子のさらなる同定2)ミスマッチ結合因子の中で、特に興味深い、これまでミスマッチ修復への関与が知られていなかった因子についての機能解析を進める。本年度は既に研究用試料が揃っている因子の解析を優先し、研究試料作成を要する因子の解析を次年度に行うこととしたため次年度使用額が生じた。研究用試料が揃っていない因子について、研究用の抗体作成を含めたサンプルの解析を行う。このために次年度使用額を使用していく予定である。
高圧送電線下に分布する超低周波磁界ホットスポットの解析と低減対策に関する研究

3相垂直2回線送電線路や3相垂直4回線送電線路、上下の回線で送電電圧が違う特別高圧送電線路など様々な送電線路における送電線下の超低周波磁界の分布を計算してきた。しかし、これらの計算は電流位相や導体配列などは、画一的に決めた仮想的送電線路モデルであったため、精度に問題があると考えられていた。そこで、実際の3相垂直4回線送電線路や特別高圧送電線から発生する超低周波磁界を測定により把握し、局所的に磁界が大きいホットスポットの分析とその磁界の低減法を探ることを目的とした。発生する超低周波磁界を計算によって求めるには、実際の高圧送電線3相垂直4回線送電線路や特別高圧送電線の各導体の高さや導体間隔を計測し、送電線をモデル化する必要がある。そこで、本研究では、レーザー距離計を用いて各導体の高さや導体間隔を計測し、送電線下の磁界をノート型PCに接続した3軸(X,Y,Z)磁界測定器を移動させながら測定記録した。この時、測定点座標を知る必要があるが、GPSロガー装置で各測定地点を捕捉しながら磁界を記録した。上記方法により、局所的に磁界が大きいホットスポットが存在すると考えられる3相垂直2回線送電線路や3相垂直4回線送電線路の線路方向が変わる地点や上部回線と下部回線が分岐する地点の磁界分布を効率よく測定することができ、磁界分布を詳しく知ることができた。また、実送電線に近い送電線モデルを作成し、磁界計算が行えるようになり、分岐する角度と発生する超低周波磁界の最大値の関係を示すことができた。さらに、超高圧-特別高圧垂直4回線送電線路では、超高圧(上部)送電線が逆相順で特別高圧(下部)送電線が逆配列に各回線の導体を配置することで、上部が逆相順で下部1回線が同配列の送電線に比べ、分岐点付近の最大磁界を約46%低減できることが計算によりわかった。
酢酸菌呼吸鎖におけるアルコ-ルおよびメタノ-ル脱水素酵素の機能と特性

(1)メタノ-ル資化性酢酸菌Acetobacter methanolicusのメタノ-ル酸化系呼吸鎖とエタノ-ル酸化系呼吸鎖:本菌はグリセロ-ルを炭素源として培養すると強いエタノ-ル酸化活性を、メタノ-ルで培養するとメタノ-ル酸化活性を示す。このエタノ-ル酸化系呼吸鎖は再構成実験から通常の酢酸菌であるAcetobacter acetiとGluconobacter suboxydansと同様に、アルコ-ル脱水素酵素(ADH)、ユビキノンそしてユビキノ-ルオキシダ-ゼであるチトクロムb0から成っていることが示された。一方、メタノ-ル酸化系呼吸鎖はエタノ-ル酸化系とは全く別の呼吸鎖で、メタノ-ル脱水素酵素(MDH)、チトクロムCそしてチトクロムCオキシダ-ゼであるチトクロムc0から成ることが示された。(2)A.methanolicusのMDHの構造と機能:メタノ-ル培養菌から2種類のMDHが精製された。一方のMDHは通常のメチロトロ-フにみいだされているα_2γ_2構造を有していたが、もう一つはα_2βγ_2構造をもつ新規な酵素で、常に全体の2030%がこの形態でペリプラズムに存在することが示された。また、クロマトグラフィ-によりβサブユニットだけの画分も得られることよりα_2γ_2酵素は調製時にβサブユニットを解離した可能性が示された。(3)酢酸菌ADHの構造と機能:A.methanolicusのグリセロ-ル培養菌の細胞膜から精製されたADHはG.suboxydansやA.acetiのADHと同様に三つのサブユニットから成り、そのサブユニットIにはPQQとヘムCが、サブユニットIIには二分子のヘムCが存在することが示された。G.suboxydansのADHはサブユニットI IIIとサブユニットIIに解離することができ、前者のサブユニットだけでも酸性域での酵素活性を示したが、そのサブユニットI IIIにサブユニットIIを再構成することで本来の酵素活性が回復することが示された。(1)メタノ-ル資化性酢酸菌Acetobacter methanolicusのメタノ-ル酸化系呼吸鎖とエタノ-ル酸化系呼吸鎖:本菌はグリセロ-ルを炭素源として培養すると強いエタノ-ル酸化活性を示し、メタノ-ルで培養すると強いメタノ-ル酸化活性を示す。このグルセロ-ル培養菌とメタノ-ル培養菌を比較することによって、エタノ-ル酸化系はユビキノ-ルオキシダ-ゼであるチトクロムboを、メタノ-ル酸化系はチトクロムCオキシダ-ゼであるチトクロムCoを末端オキシダ-ゼとしていることが明らかになった。また、エタノ-ル酸化系は細胞膜に強く結合して機能している一方、メタノ-ル酸化系は生菌体をトルエン処理や高濃度の塩で処理するだけでその活性が失なわれることが示された。これらの結果は、両酸化系が類似のアルコ-ルの酸化反応を行うのにもかかわらず、本質的に異なる全く別の電子伝達系によって行なわれていることを示唆した。(2)Acetobacter methanolicusのメタノ-ル脱水素酵素(MDH)とアルコ-ル脱水素酵素(ADH)の性質:MDHはメタノ-ル培養菌と可溶性画分から精製されたが、他のメチロトロ-

フで精製されているα_2β_2構造をもつ酵素とは別のα_2β_2γ_2型の酵素が見出された。両酵素とも同時に精製されるチトクロムCLと反応することができるが、これらの機能の違いは現在検討中である。一方、ADHはグリセロ-ル培養菌の膜画分から可溶化精製され、他の酢酸菌の酵素と同様に三つのサブユニットから成り、そのサブユニットIとII両方にヘムCが存在していた。このADHはユビキノンと反応することができ、ユビキノンとチトクロムboを含む人工膜小胞に結合することでエタノ-ル酸化活性を示すことができる。これらの結果は、ピロロキノリンキノンを補酵素とするキノプロテインであるMDHとADHが全く異なる性質を有し、電子伝達系との連絡様式も全く異なることが示された。(1)酢酸菌アルコ-ル脱水素酵素(ADH)の構造と機能:糖酸化能の強い酢酸菌Gluconobacter suboxydans,アルコ-ル酸化能の強いAcetobacter acete,そしてメタノ-ル資化能を有するAcetobacter methanolicusの各ADHの構造を比較した。三者の酵素とも三つのサブユニットから成り、そのサブユニットIにはPQQとヘムC各一分子が、サブユニットIIには二分子のヘムCが存在することで共通であった。抗原抗体反応の結果より、A.methanolicusのADHはそのサブユニットIがA.acetiのADHに、またサブユニットIIはG.suboxydansのADHとより相同性が高いことが示された。また、これらのADHはいづれもユビキノンと反応することができ、そのため人工膜小胞にユビキノンとユビキノ-ルオキシダ-ゼ活性を有するチトクロム0とともに再構成することでエタノ-ル酸化活性を示した。更に、G.suboxydansのADHはそのサブユニットをサブユニットI IIIとサブユニットIIに解離することができ、前者のサブユニットだけでも酸性域での酸素活性を示したが、サブユニットIIを再構成することで本来の酵素活性が回復した。(2)A.methanolicusのメタノ-ル脱水素酵素(MDH)の構造と機能:昨年度の研究で既に本菌のMDHには従来より知られていたα_2γ_2型の酵素以外に三番目のサブユニットを有する酵素が存在することを明らかにした。今年度はその第二のMDHのサブユニット構造を更に検討するとともに、このMDHの生成する条件を検討した。その結果、このMDHはα_2γ_2型のサブユニット構造を有すること、培養条件や細胞の破砕条件では変動せず、常に全体のMDHの20ー30%存在することが明らかとなった。また、ペリプラズム画分よりMDHを調製すると、その後のカラムクロマトグラフィ-でβサブユニットだけの画分が得られ、α_2γ_2型の酵素は酵素調製時にβを解離した可能性が示された。
非構造化メッシュ上のボロノイ格子差分による構造保存数値解法

有限領域のVoronoi格子分割について境界補間などについて一次近似と高次近似の特徴を評価するとともに,非対称性格子上の作用素について補間誤差理論を用いた誤差評価を試みた.また,Cahn--Hilliard方程式などの偏微分方程式に適用し理論予測通りであることを確認した.さらに,計算量の大きい非対称数値スキームに対し,離散変分の定義を緩和して予測子修正子法を適用し数値スキームの弱非線形化を行った.これにより,強い非線形性問題に対し緩和構造保存性を保つほぼ線形な高速数値スキームを得た.また,国際研究集会SciCADEにて招待講演を行うなど多くの国際研究集会に参加・講演等を行った.前年度に引き続き,Voronoi格子上で成立する微積分則に相当する数学的性質についての調査および研究を行なった.また,対称性が無い状態での格子形状と微積分誤差等の関係について,Ceaの補題に相当するl数学的な性質を記述する方法の模索も継続している.これに加え,構造保存解法である離散変分導関数法とVoronoi差分を組み合わせることにも取り組んだ.まず,最初の項目としてはVoronoi格子上の離散Gauss--Green則の数学的性質の数学的な評価と定式化のために有限領域のVoronoi格子分割について特に境界補間の処理について調査検討を続け,特に高次近似の特徴の評価についてさらなる考察を加えた.これについては,理論的な可能性と実用性に隔たりがあり,さらなる今後の研究が必要であることが認識される.境界次元は1次元低いため,内部補間精度よりも境界補間精度を上げるというような用法であればこの考察はまだ比較的実用的である.また,Hodge作用素の離散化との関連性についても研究を続けている.外微分形式による形式的離散化を進める方法と微分幾何学を離散化する方法との両立は困難であるため,これからの研究としては前者を中心にするべきと考えられる.これまでの研究結果を踏まえ,前年度に引き続いてVoronoi格子上の微積分則の数学的性質について研究を行なった.まず,初年度,二年度の研究成果と離散変分導関数法の慎重な結合を行った.これは,Voronoi格子上の離散Gauss--Green則の数学的評価と境界補間の処理法をもとに実際に偏微分方程式に適用を試みた数値計算により,成果が肯定的に評価されることになった.ただし,空間次元が高い場合の処理の煩雑さは今後の課題であり,ソフトウェアによる自動化や,より簡潔な数学的処理方法が必要である.次に,こうした煩雑な処理を経て構成された数値スキームは原理的に計算量が大きく実用性を下げるため,これを克服すべく,離散変分導関数法の理論的な枠組みを数学的に緩和する形で,予測子-修正子法の概念に基づいて数値スキームの弱非線形化を試みた.この試みは驚くほど成功し,数値実験において,強い非線形性を持つ問題に対して構造保存性を保ちつつ,ほぼ線形スキームの計算速度が得られた.この成果はこれからより発展が強く見込まれる大きなものである.有限領域のVoronoi格子分割について境界補間などについて一次近似と高次近似の特徴を評価するとともに,非対称性格子上の作用素について補間誤差理論を用いた誤差評価を試みた.また,Cahn--Hilliard方程式などの偏微分方程式に適用し理論予測通りであることを確認した.さらに,計算量の大きい非対称数値スキームに対し,離散変分の定義を緩和して予測子修正子法を適用し数値スキームの弱非線形化を行った.これにより,強い非線形性問題に対し緩和構造保存性を保つほぼ線形な高速数値スキームを得た.また,国際研究集会SciCADEにて招待講演を行うなど多くの国際研究集会に参加・講演等を行った.Voronoi格子上における数学的性質そのものの調査・研究と,格子形状と微積分誤差等の関係を与える数学的理論の模索を行った.まずVoronoi格子上で成立する離散Gauss--Green則(以下GG則)の数学的性質の数学的な評価と定式化のために有限領域のVoronoi格子分割について特に境界補間の処理について調査検討を行い,一次近似と高次近似の特徴を評価した.一般に空間補間精度よりも境界補間精度を上げておくと数値解の精度が良いことが経験的にもよく知られているため,この評価は実用的である.また,Voronoi格子上に成り立つ数学的性質についてGG則評価をはじめ有用な知見が既存文献等に存在する可能性を考慮し文献調査を行い,Hodge作用素の離散化についての研究に関係がある示唆を見出した.外微分形式との関連性は以前より推測されており,この示唆は今後の発展に寄与する可能性が高い.また,予定通り,構造保存解法に対する研究交流のために値解法の専門家が集まる研究集会SciCADE(International Conference on SCIentific Computation And Differential Equations)にて招待講演を行い他専門家との討論を行った.同様に2000名以上の応用数学研究者が集まるICIAM(International Congress on Industrial and Applied Mathematics)でも講演を行い,Voronoi格子上での計算における議論を行った.研究計画では,計画二年目である平成24年度においては計画目標として前年度の研究の継続および計画書の第三の項目を挙げた.これらは,一つはVoronoi格子上での局所保存則と函数補間についてその性質と精度についての調査および数学的な評価である.次はVoronoi格子差分を用いての離散変分導関数法の実現について国際的な構造保存解法研究者に意見を求め,研究の進展を図るとともにこの研究の意義が奈辺にあるか広く確認をとることである.

そして最後は,構造保存解法である離散変分導関数法とVoronoi差分を組み合わせ,Cahn.Hilliard方程式や非線形Schrodinger方程式などに代表される,数値的不安定性が強いとされる非線形方程式の数値求解が困難な問題に実用的な差分スキームを提供することである.一つ目の目標については,前年度に続きVoronoi格子差分とその補間について調査を行い,離散化に伴う数学的問題としての有限領域の境界補間の処理について,高次差分の場合についてより深い結果を得ることが出来たことから,充分な達成を見たと認識している.二つ目の目標については,国際研究集会ICCAMおよびICNAAMにおいてミニシンポジウムを運営して講演を行い離散変分導関数法とその応用について広く議論を行うことができたことなどからこれも充分な達成を見たと認識しているものである.最後の目標についても,Cahn.Hilliard方程式についてのVoronoi格子での離散変分導関数スキームの計算を通じて具体的な数値解を得ることに成功していることなどから同様に十分に達成しているものと考える.研究計画では,計画初年度である平成23年度においては計画目標として大きく分けて以下の二つを挙げた.一つはVoronoi格子上での局所保存則と函数補間についてその性質と精度についての調査および数学的な評価であり,また一つはVoronoi格子差分を用いての離散変分導関数法の実現について国際的な構造保存解法研究者に意見を求め,研究の進展を図るとともにこの研究の意義が奈辺にあるか広く確認をとることである.一つ目の目標については,Voronoi格子差分とその補間について十分な調査を行うとともに,離散化に伴い初めて数学的問題として出現する有限領域の境界補間の処理について,その問題としての認識と複数の離散化法を考案する結果を得ることが出来たことから,充分な達成を見たと認識している.また,二つ目の目標については,国際研究集会SciCADEにおいて招待講演を行い離散変分導関数法とその応用について広く議論を行うことができたこと,また,国際研究集会ICIAMにおいて有限体積法の専門家の講演において有限体積法とVoronoi格子差分の関係についての知見を得られたこと,自らの講演において主にフランスの応用数学研究者グループと同格子差分について議論を行い,提案手法の意義が高いことを確認できたことなどから,これも充分な達成を見たと認識しているものである.平成25年度は以下の計画を主に行う.まず,計画初年度および第二年度の調査と研究結果を離散変分導関数法の一般化という形で導入を試みる.離散変分導関数法についてはこれまでに広範囲な研究を行っているが,以前より指摘しているように自由格子上での差分法実装は未知の部分が広く,実装には多くの困難が存在する.これらを一つ一つ丁寧に解決し,数値的不安定性を強く持つとされる多くの偏微分方程式問題に対して離散変分導関数法による数値解法を提供するとともに数学的および数値的な性能評価を行い,数値計算を行う研究者に利益を与えることを目的とする.具体的には,これまでにも述べた,求解が困難な例のCahn--Hilliard方程式と保存系の例である非線型Schr\"{o