hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
義歯装着高齢者の唾液分泌障害が咀嚼機能に及ぼす影響

本研究の目的は,高齢者,その中でも特に義歯装着者の唾液分泌障害の状況を把握し,それが咀嚼機能に及ぼす影響を検討することである.大阪大学歯学部附属病院第二補綴科を受診した65歳以上の有床義歯装着者37名(男性17名,女性20名,平均年齢72.9±6.4歳)について,性別,年齢,常用薬剤の有無,義歯の種類が唾液分泌機能に及ぼす影響について検討を行った.採取した唾液の量的・質的評価には,安静時5分間および2gのパラフィンペレットを咀嚼した際の刺激時2分間として採取した唾液の1分間あたりの唾液分泌速度,唾液のpH,唾液中のタンパク質濃度を測定した.有床義歯を装着した高齢者では,安静時の唾液分泌障害が51%の者に,咀嚼時では37%の者にみられた.唾液分泌速度は,安静時,咀嚼時とも男性に比べ女性が低く,74歳以下の前期高齢者に比べて,75歳以上の後期高齢者では安静時において低かった.唾液分泌速度の低下に伴って,pHも低下し,タンパク質濃度は増加する傾向がみられた.一方,今回の結果からは,常用薬剤服用の有無や全部床義歯装着者か部分床歯装着者によって,唾液分泌速度に差はみられなかったものの,義歯の改善により,唾液分量は増加した.唾液の質的評価として,今回購入した流体特性測定装置を用いて,咀嚼機能に大きく影響を及ぼすと考えられる唾液の粘性を測定するために,基礎的検討を行い測定条件の確立を行った.今後,pHを緩衝能等とともに,義歯の製作もしくは調整の前後の咀嚼機能および分泌唾液の量的,質的評価を行うことにより,唾液が義歯による補綴治療の予後に及ぼす影響や,咀嚼機能の回復過程における唾液の分泌状況の変化について検討を加え,唾液分泌と義歯の機能との関連性に影響を及ぼす因子解析を行うことの可能性が示唆された.本研究の目的は,高齢者,その中でも特に義歯装着者の唾液分泌障害の状況を把握し,それが咀嚼機能に及ぼす影響を検討することである.大阪大学歯学部附属病院第二補綴科を受診した65歳以上の有床義歯装着者37名(男性17名,女性20名,平均年齢72.9±6.4歳)について,性別,年齢,常用薬剤の有無,義歯の種類が唾液分泌機能に及ぼす影響について検討を行った.採取した唾液の量的・質的評価には,安静時5分間および2gのパラフィンペレットを咀嚼した際の刺激時2分間として採取した唾液の1分間あたりの唾液分泌速度,唾液のpH,唾液中のタンパク質濃度を測定した.有床義歯を装着した高齢者では,安静時の唾液分泌障害が51%の者に,咀嚼時では37%の者にみられた.唾液分泌速度は,安静時,咀嚼時とも男性に比べ女性が低く,74歳以下の前期高齢者に比べて,75歳以上の後期高齢者では安静時において低かった.唾液分泌速度の低下に伴って,pHも低下し,タンパク質濃度は増加する傾向がみられた.一方,今回の結果からは,常用薬剤服用の有無や全部床義歯装着者か部分床歯装着者によって,唾液分泌速度に差はみられなかったものの,義歯の改善により,唾液分量は増加した.唾液の質的評価として,今回購入した流体特性測定装置を用いて,咀嚼機能に大きく影響を及ぼすと考えられる唾液の粘性を測定するために,基礎的検討を行い測定条件の確立を行った.今後,pHを緩衝能等とともに,義歯の製作もしくは調整の前後の咀嚼機能および分泌唾液の量的,質的評価を行うことにより,唾液が義歯による補綴治療の予後に及ぼす影響や,咀嚼機能の回復過程における唾液の分泌状況の変化について検討を加え,唾液分泌と義歯の機能との関連性に影響を及ぼす因子解析を行うことの可能性が示唆された.
メタンの部分酸化によるエチレン、メタノール及びホルムアルデヒドの合成

62年度は、メタンの酸化カップリング反応によりエチレンを高選択的に合成することを目的とし、次の事項を明らかにした。1.酸化サマリウム触媒を用いて反応の最適条件を検討した結果、今まで報告された中で最も高いエチレン、エタンの空時収量(3mol/g・h)が得られた。2.希土類酸化物の中では安価である酸化セリウムにバリウムを添加することにより、酸化サマリウムに匹敵する性能を持つ新規な触媒を得た。3.塩化リチウム添加酸化ニッケル触媒に関する検討から、エチレンの高選択的合成に対する塩化物の役割を明らかにした。4.13に記した触媒を用い、反応の速度論的解析から、反応の律速段階は分子状吸着酸素によるCH_4からのHの引き抜き過程であり、そこで生成したメチル種がカップリングしてエタンが生成するという反応機構を提案した。5.LiNiO_2触媒においては、メタンの解離吸着は容易に進行し、生成したメチル基どうしのカップリングが律速であること、触媒の格子酸素とメタンの反応からC_2炭化水素が選択的に得られることを明らかにした。63年度は、メタンの部分酸化によりホルムアルデヒド、メタノールを高選択的に合成することを目的とし、次の事項を明らかにした。1.酸化ほう素と他の酸化物を組み合わせた触媒が、メタンと酸素からのホルムアルデヒド合成に有効であった。特にFeNbO_4ーB_2O_3触媒を用いると、高い選択率および空時収量でホルムアルデヒドが得られた。2.FeNbO_4ーB_2O_3触媒では、FeNbO_4中の格子酸素と、触媒表面に存在する高酸化状態(>+3)のFeイオンが活性種として寄与している。3.メタン転化速度のメタン分圧依存性の検討より、酸化カップリング反応、ホルムアルデヒド合成反応、完全酸化反応に共通する高温下のメタン活性化機構を提案した。本研究の目的は,天然ガスの化学的有効利用を目指し,申請者らが開発した触媒を用いて,天然ガスの主成分であるメタンから,エタンとエチレン,メタノールおよびホルムアルビテドを高選択的に合成し,反応の最適条件,触媒作用機構および反応機構について明らかにすることにある. 62年度はメタンの酸化カップリング反応によるエタンとエチレンの合成について検討し,以下の実績を得た.1.メタンの酸化カップリング反応に有効な触媒である酸化サマリウムを用いて,反応の最適条件を検討したところ, C_2炭化水素の選択率は反応温度が600°C以上の高温になると急激に上昇し, 750°C付近が最適温度であることが判った.メタンと酸素の比は6付近が最適であることを確かめた.反応ガスの流速を大きくするとC_2炭化水素の空時収量は焼く3mol/g・hに達し,これは今まで報告された中で最も活性の高い触媒であることを示す.触媒の失活について調べた結果, 180時間の使用でも反応成績は全く変化せず実用触媒として極めて有望な触媒であることが判った.2.反応の速度論的研究から,反応は酸化サマリウムに吸着した分子状吸着酸素がメタンの水素を引き抜くことで開始し,表面に吸着したメチル基のカップリンクあるいは気相に放出されたメチルラジカルのカップリングでC_2化合物が生成する反応機構を提案した.3.ESR法,ラマンおよび赤外吸収スペクトル法を用いた研究から,酸化サマリウム上でのメタんの活性化には,パーオキサイド型酸素(O_2^<2->)が重要な働きをしていることを示唆した.

4.LiClを点火したNiO触媒は,エタンよりもエチレンを高収率で合成する特異な触媒であることが判った.反応の速度論的検討を行なったところ,この触媒はメタンからエタンを経由してエチレンを速やかに生成させるが,生成したエチレンを酸化しない.これが高選択的にエチレンを生成する理由であることが判った.本研究の目的は、天然ガスの化学的有効利用を目指し、申請者らが開発した触媒を用いて、天然ガスの主成分ぶでるメタンから、エタンとエチレン、メタノールおよびホルムアルデヒドを高選択的に合成することおよび反応の最適条件、触媒作用機構および反応機構について明らかにすることである。63年度は、メタンの部分酸化によるメタノールおよびホルムアルデヒドの合成について検討し、以下の実績を得た。1.酸化剤として酸素を用いメタンの部分酸化反応に有効な触媒を探索した。各種酸化物単独およびそれらを組み合わせたものの中で、酸化ほう素と他の酸化物との混合触媒(FeNbO_4-B_2O_3、CeO_2-B_2O_3など)がホルムアルデヒド合成に有効であることが判明した。FeNbO_4-B_2O_3触媒を用いると870°Cにおいてもホルムアルヒドの選択率は62%と高く、CO_2は全く生成しなかった。このときホルムアルデヒドの空時収量は、0.040mol/g・hと今まで報告された中で最も高い値がえられた。2.酸素同位体を用いた研究から、FeNbO_4-B_2O_3触媒ではFeNbO_4中の格子酸素が活性酸素種であり、生成するホルムアルデヒド中に優先的に取り込まることが明らかとなった。またX線光電子分光を用いた研究から、3価より高い酸化状態をもつ表面Feイオンがメタンの活性化サイトであることを提案した。3.反応の速度論的解析を行い、メタン転化速度のメタン文圧依存性を調べた。その結果、(FeNbO_4-B_2O_3触媒によるホルムアルデヒド合成、酸化サマリウム触媒などによるエチレン、エタン合成、及び酸化セリウム触媒上での完全酸化反応のいずれに対しても同型式の速度式が得られた。このことから、高温(600°C以上)において、高い並進運動エネルギーをもったメタン分子が触媒表面と衝突することにより振動励起し、活性酸素種と反応しC-H結合が開裂するというメタン活性化機構を提案した。
多次元尺度構成法における3元データ分析モデルの構築とその応用

多次元尺度構成法における3元データ分析モデルの一般化と拡張を目的として研究を行い,可変的な重みを持つ単相3元モデルの提案を行った.これまでの研究モデルでは,3点によって構成されている距離のなかで最小の距離を除き,最も短い距離の重みを0,その他の距離に対する重みを1として定義を行っていた.そのため,除かれた距離の対角のとりうる範囲には自由度が存在する.そこで,1つ距離を取り除いていることにより空間内の距離にゆがみが生じているのを是正し,モデルの一般化を行う必要があるといえる.空間内の距離にゆがみを是正するために,新たに提案を行った可変的な重みを持つ単相3元モデルでは,3つの2つの対象間の距離に対する重みを3つの対象間の距離の大小関係に基づいて可変的に変化させるモデルとした.つまり,3つの重みの和が1となるように基準化を行った上で,それぞれの重みが,最も長い距離には大きな値を,最も短い距離にはもっとも小さな値となるように定義を行った.可変的な重みを持つ単相3元モデルの妥当性の検討を行うため,様々な条件での真の次元数の判定と真の布置の復元が可能であるかどうかを,無作為に発生させた人工データを用いて分析を行った.その結果,真の次元数は判定可能であり,真の布置も復元可能であることが示され,妥当性が示された.また,可変的な重みを持つ単相3元モデルと3点によって構成されている距離のなかでの最小の距離を除くことにより定義したモデルとの比較検討を行った.その結果,データへの適合度が改善し,対象間の関係もより明らかとなっていることが示された.これは重みを一定ではなく可変的にすることによりもたらされた利点であるといえる.以上の研究成果を日本分類学会,ドイツ分類学会(GfK1)で口頭発表を行った.そして,日本行動計量学会の欧文誌であるBehaviormetrikaに誌上発表のため論文投稿を行った.多次元尺度構成法における3元データ分析モデルの一般化と拡張を目的として研究を行い,可変的な重みを持つ単相3元モデルの提案を行った.これまでの研究モデルでは,3点によって構成されている距離のなかで最小の距離を除き,最も短い距離の重みを0,その他の距離に対する重みを1として定義を行っていた.そのため,除かれた距離の対角のとりうる範囲には自由度が存在する.そこで,1つ距離を取り除いていることにより空間内の距離にゆがみが生じているのを是正し,モデルの一般化を行う必要があるといえる.空間内の距離にゆがみを是正するために,新たに提案を行った可変的な重みを持つ単相3元モデルでは,3つの2つの対象間の距離に対する重みを3つの対象間の距離の大小関係に基づいて可変的に変化させるモデルとした.つまり,3つの重みの和が1となるように基準化を行った上で,それぞれの重みが,最も長い距離には大きな値を,最も短い距離にはもっとも小さな値となるように定義を行った.可変的な重みを持つ単相3元モデルの妥当性の検討を行うため,様々な条件での真の次元数の判定と真の布置の復元が可能であるかどうかを,無作為に発生させた人工データを用いて分析を行った.その結果,真の次元数は判定可能であり,真の布置も復元可能であることが示され,妥当性が示された.また,可変的な重みを持つ単相3元モデルと3点によって構成されている距離のなかでの最小の距離を除くことにより定義したモデルとの比較検討を行った.その結果,データへの適合度が改善し,対象間の関係もより明らかとなっていることが示された.これは重みを一定ではなく可変的にすることによりもたらされた利点であるといえる.以上の研究成果を日本分類学会,ドイツ分類学会(GfK1)で口頭発表を行った.そして,日本行動計量学会の欧文誌であるBehaviormetrikaに誌上発表のため論文投稿を行った.
線形論理に基づく並列計算の枠組み及びプログラミング言語の設計・実装に関する研究

本研究は、線形論理に基づいて並列プログラミング言語の理論的基礎づけを与え、それをもとにプログラム解析、言語設計、実装技法についての統一的な議論を行なうことを目指した。(1)平行線形論理プログラミングの枠組ACL/Higher-order ACLの提案...線形論理の論理式をプロセス、論理式の証明過程をプロセスの実行とみなすことにより、非同期通信に基づく並列計算が表現できることに着目し、線形論理の証明規則とプログラムの操作的意味の対応等の基本的性質を示した。さらに高階の線形論理を用いることにより、型システム・高階プロセス等の重要な機能が自然に導入できることを示した。(2)型つき高階並行プログラミング言語HACLの設計、実装...上記並行線形論理プログラミングの枠組に基づき、並列プログラミング言語HACLのコンパイラ処理系をワークステーション上に作成し、高階プロセスを使ったプログラミングの実験等を通して言語の有用性を検証した。さらに分散環境用処理系のコンパイラのプロトタイプも作成した。(3)HACL上の並列オブジェクトの機能の実現...HACLを核言語として、インヘリタンス、メソッドのアクセス制御等、さまざまな高機能をもった型つき並列オブジェクト指向言語が柔軟にかつ比較的効率良く構成できることを示した。この結果により、既存の並列オブジェクト指向言語に関する型システム・プログラム解析等の議論もHACLを通して統一的に行なえることがいえた。(4)並列プログラムの解析技法の考案...HACLを通して、並列プログラムにおけるプロセス間通信に関する解析手法を考案し、それが並列プログラムの最適化および安全性の向上に役立つことを示した。本年度はまず、すでに我々が提案していた線形論理に基づく並列計算の枠組であるACLを高階に拡張したHACLを提案し、その意味論・型システム等を与え、静的に型づけされた(HACLで書かれた)並列プログラムが実行時に型エラーを起こさない等の基本的な性質を証明した。また、それに基づいたインタプリタの処理系を作成して、HACLの特徴の一つである(多相型をもった)高階プロセスが非常に有効であることをプログラミングを通して確認した。さらに、HACLの上に、インヘリタンスをはじめとする種々の機能を備えた並列オブジェクト指向言語を実現でき、かつそのようにして実現された並列オブジェクト指向言語で書かれたプログラムがHACLの型システムをとおして型推論・型チェックが行なえることを示した。その副産物として、型推論をとおして並列オブジェクトのメソットのディスパッチが定数コストで行なえるようにコンパイルできることも示した。これらの結果に基づいて実際に、並列オブジェクト指向言語のプログラムからHACLのプログラムへのトランスレータのプロトタイプも作成した。また、HACLを含めた非同期通信に基づく並列言語の効率のよい実現のために、エフェクト解析の手法を応用した並列プログラムの通信に関する解析を行なう方法を提案し、HACLを通した定式化・基本的な性質の証明・解析システムのプロトタイプの実装を行なった。将来的にはこの静的解析システムをコンパイラに組み込み、並列プログラムの最適化コンパイルに役立てる予定である。上記理論的側面の研究と並行してHACLに基づいた処理系の実装を進めており、現在シングルCPUのワークステーション用のコンパイラのプロトタイプがほぼ完成した状況である。本年度は、昨年度から行なってきた線形論理に基づく型付並列言語HACLのコンパイラのシングルプロセッサ上への作成をほぼ完成させ、さらにワークステーションクラスタ上の分散処理系の設計およびプロトタイプコンパイラの作成を行なった。我々はHACLをそれ自身有用な並列プログラミング言語としてと同時に、その上に高レベルなプログラミング言語を作成するための核言語としても位置付けており、実際に並列オブシェクトなどの高レベルの機能が効率良く実現できることを作成したコンパイラを通して検証した。さらに我々は、HACLを含めた非同期通信に基づく並列言語のより効率のよい実現のために、いくつかの静的解析技法を考案した。具体的には並列プログラムの効率の鍵となるプロセス間通信の効率をあげるために、(1)各通信チャネルに一度にたまるメッセージ数の上限の解析、(2)各通信チャネルが通信に使用される回数の解析、を行なった。

(1)については関数型言語のエフェクト解析の手法を応用した解析手法を示し、それが正しいことを理論的に証明するとともに、解析プログラムのプロトタイプを作成して予備実験を行なった。(2)については線形タイプの概念を利用した解析手法を示すとともに、その正しさの理論的証明、および解析でえられた結果を利用したプログラム変換を正当化するためのプロセス等価性の理論を開発した。これにより、例えば関数型言語における末尾再帰呼び出しの除去に相当する最適化が並列言語においても可能になった。また、(2)の解析は効率の向上だけでなく、並列プログラムの安全性を向上させるのにも役立つことがわかった。
東南アジア学研究支援多言語テキスト処理システムの研究

東南アジア諸学の研究支援とする多言語テキスト処理システムの基本として,特にタイ語や古典に現れる漢字のテキスト処理に関する研究を進め,主に以下に述べる成果を挙げた.1.タイ語見出し語辞書の作成について:タイ王国研究所発行のタイ・タイ語辞典の見出し語約3万2千語の入力をすでに開発済みのタイ語テキスト・エディタで行い,校正を済ました.2.タイ語入出力方式の研究:辞書作成の際に測定したタイプ入力速度を2つの入力方式(DMM法及び改良型TM法)について比較・考察を行い,タイピストの学習特性に関する研究を進めた.また新たに簡易型入力(STM)法の提案を行った.一方,出力方式については,レーザビーム・プリンタに出力するタイ語印刷プログラムの方式研究と開発を行った.3.多言語を扱うTSS端末エミュレータの研究・開発:タイ語の3つの入力方式及び表示,「続日本紀」等の古典に現れる漢字を含むファイル転送の実現方法について研究を進め,実験を行った.4.タイ語構文解析の研究:タイ語文の構文的,意味的な多義性を解消する構文解析のために「日本語用語の結合価」に基づいてタイ語動詞パターンの辞書を考え,「日本語用語の結合価」で用いられている意味構造と意味特徴を利用した格文法によるタイ語文の意味解析を試みた.また,タイ語動詞パターンから格構造パターンを設定したタイ語構文解析とそれを利用したタイ・日機械翻訳の実験を進めた.東南アジア諸学の研究支援とする多言語テキスト処理システムの基本として,特にタイ語や古典に現れる漢字のテキスト処理に関する研究を進め,主に以下に述べる成果を挙げた.1.タイ語見出し語辞書の作成について:タイ王国研究所発行のタイ・タイ語辞典の見出し語約3万2千語の入力をすでに開発済みのタイ語テキスト・エディタで行い,校正を済ました.2.タイ語入出力方式の研究:辞書作成の際に測定したタイプ入力速度を2つの入力方式(DMM法及び改良型TM法)について比較・考察を行い,タイピストの学習特性に関する研究を進めた.また新たに簡易型入力(STM)法の提案を行った.一方,出力方式については,レーザビーム・プリンタに出力するタイ語印刷プログラムの方式研究と開発を行った.3.多言語を扱うTSS端末エミュレータの研究・開発:タイ語の3つの入力方式及び表示,「続日本紀」等の古典に現れる漢字を含むファイル転送の実現方法について研究を進め,実験を行った.4.タイ語構文解析の研究:タイ語文の構文的,意味的な多義性を解消する構文解析のために「日本語用語の結合価」に基づいてタイ語動詞パターンの辞書を考え,「日本語用語の結合価」で用いられている意味構造と意味特徴を利用した格文法によるタイ語文の意味解析を試みた.また,タイ語動詞パターンから格構造パターンを設定したタイ語構文解析とそれを利用したタイ・日機械翻訳の実験を進めた.東南アジア諸学における多言語テキスト処理システムのベースとして、特にタイ語、古典に現れる漢字、英語テキスト処理に関する研究を進め、主に以下に述べる成果を挙げた。1.タイ語字書の作成についてThai Royal Institute発行のタイ・タイ辞典の見出し語約32000語の入力を、開発済みのタイ語テキスト・エデイタで行い、校正を済ました。これは、今後タイ語構文解析やセグメンテーションで利用する予定である。2.タイ語入出力方式の研究字書作成の際に測定した入力速度を、2つの入力方式(DMM法、改良型TM法)について比較、考察を行い、タイピストの習熟曲線に関する研究を進めた。また新たにタイ語簡易型入力法(STM法)の提案を行った。一方、出力方式については、レーザビーム・プリンタに出力するためのタイ語印刷プログラム(30×30、40×40の2種類)の開発を完了した。3、多言語を扱うTSS端末の研究、開発についてすでに開発済みのマイコン上で動作するホスト計算機のTSS端末エミュレータに、タイ語の3つの入力方式及び表示、「続日本紀」等の古典に現れる漢字を含むファイル転送の実現方法について研究を進め、実験を行った。4.構文解析の試みタイ語教科書を入力しての動詞に関するKWIC索引の作成を行い、タイ語文構文解析の試みを発見的手法により進めた。また、拡張LINGOLパーザを用いた「続日本紀」の形態素解析を進めた。
帝国日本総力戦体制下の技術・職業教育に見る国民的プロジェクト活動に関する研究

本研究は、日本の旧学制下において、あらゆる国民に期待された、公共的問題解決を志向するプロジェクト活動に注目するものである。そして、技術・職業教育に焦点を合わせながら、主要には総力戦体制化との関連により当該プロジェクト活動の歴史的形成過程を分析し、その特質と教育学的意味を解明しようとするものである。平成30年度と平成31年度前半の1年半で行う課題は、義務教育後の働く若者たちが通う青年学校等の青年教育機関に関する技術・職業教育の調査・分析であり、とくに、有業者総数の過半数を有していた農村部を対象化する。具体的には、(1)青年団体の技術・職業的活動、なかでも団員たちが学校教員等の指導を得ながら技術開発等を推進した「一人一研究」に関する調査・分析を行う。(2)各地の教育会が編纂した青年教育機関向けの農業教科書を収集・調査し、同教科書の内容に関する分析を行う。これらの分析の結果、概ね次のことが明らかとなってきた。第1に、帝国日本の総力戦体制化は、厖大な数のノンエリートの働く若者たちに対して、世界と対峙する帝国日本を強く意識させながら、身近な労働現場の改善を中心として、公共的課題を解決するための汎用的技術開発などをめざすプロジェクト活動に近い問題解決活動の推進者に育成することをめざしていたと見られることである。このため、第2に、農村部においては、農業従事者が就業構造上の主力を占める時代の子どもたちが、自らが生きる地域において、現代的な複合的・多角的農業を営む上で不可欠な、農作業上および農業経営上の実際的で科学的・合理的な問題解決能力の基礎的な部分を育むことをめざしていたと見られることである。先の「研究実績の概要」に記した研究課題は、平成30年度と平成31年度前半の1年半で行う予定のものであるから、現時点では完了していない。しかし、全体的に見ると、分析結果の大枠とその概要が概ね明らかになったので、その意味では本研究は順調に進んでいると言える。ただし、この1年半の研究課題のうち、各地の教育会が編纂した青年教育機関向けの農業教科書を調査・収集・分析する作業については、当初は、1秋田県等の水稲単作地、2茨城県等の畑作中心地、3愛知県等の畜産導入先進地、の3エリアについて行う計画であった。これら3エリアのうち2と3に関する作業はある程度進展し、概ね目処が立った。しかし、1については作業が全体的にやや遅れている。このため、平成31年度の半ば頃には、場合によっては、この水稲単作地の農業教科書に関する調査・分析について、一部を平成31年度後半以降に持ち越すこと等を検討する必要がある。続く平成31年度後半以降、平成32年度(令和2年度)の前半までの1年間における研究課題は、主要には、青年教育機関・青年団体を取り巻く大衆社会の技術・職業的動向に関する調査・分析である。主要に対象化する時期は、帝国日本の総力戦体制化が本格化したアジア・太平洋戦争の時代である。アジア・太平洋戦争の時代とは、1931年の満州事変の勃発から1945年のポツダム宣言までの時期のことである。具体的には、帝国日本の国家政策と関連づけながら、近代日本の最も代表的な大衆雑誌『キング』の記事内容について、アジア・太平洋戦争の時代における帝国日本の国民に期待された技術・職業的活動の理想的様相に関する調査・分析を行う。『キング』誌は、1925年創刊の月刊誌であり、19431945年の一時期『富士』に誌名変更し、1957年に廃刊した。この『キング』誌に関する調査・分析に際しては、佐藤卓己による関連する先行研究(佐藤卓己『「キング」の時代:国民大衆雑誌の公共性』(岩波書店、2002年)の成果等を活用したい。

先の「研究実績の概要」に記した研究課題は、平成30年度と平成31年度前半の1年半で行う予定のものであるから、現時点では完了していない。しかし、全体的に見ると、分析結果の大枠とその概要が概ね明らかになったので、その意味では本研究は順調に進んでいると言える。ただし、この1年半の研究課題のうち、各地の教育会が編纂した青年教育機関向けの農業教科書を調査・収集・分析する作業については、当初は、1秋田県等の水稲単作地、2茨城県等の畑作中心地、3愛知県等の畜産導入先進地、の3エリアについて行う計画であった。これら3エリアのうち2と3に関する作業はある程度進展し、概ね目処が立った。しかし、1については作業が全体的にやや遅れている。このため、平成31年度の半ば頃には、場合によっては、この水稲単作地の農業教科書に関する調査・分析について、一部を平成31年度後半以降に持ち越すこと等を検討する必要がある。続く平成31年度後半以降、平成32年度(令和2年度)の前半までの1年間における研究課題は、主要には、青年教育機関・青年団体を取り巻く大衆社会の技術・職業的動向に関する調査・分析である。主要に対象化する時期は、帝国日本の総力戦体制化が本格化したアジア・太平洋戦争の時代である。アジア・太平洋戦争の時代とは、1931年の満州事変の勃発から1945年のポツダム宣言までの時期のことである。具体的には、帝国日本の国家政策と関連づけながら、近代日本の最も代表的な大衆雑誌『キング』の記事内容について、アジア・太平洋戦争の時代における帝国日本の国民に期待された技術・職業的活動の理想的様相に関する調査・分析を行う。『キング』誌は、1925年創刊の月刊誌であり、19431945年の一時期『富士』に誌名変更し、1957年に廃刊した。この『キング』誌に関する調査・分析に際しては、佐藤卓己による関連する先行研究(佐藤卓己『「キング」の時代:国民大衆雑誌の公共性』(岩波書店、2002年)の成果等を活用したい。平成30年度は「次年度使用額」として約8万円が残った。これは、「現在までの進捗状況」欄に記したように、水稲単作地の青年教育機関向けの農業教科書に関する調査・分析がやや遅れていることに関係している。ほぼ、資料収集等に要する調査旅費1回分と関連資料の購入費が残った。ただし、この「次年度使用額」は少額である。このため、平成31年度に、ほぼ当初の予定どおり研究を行い、資料収集等に関する調査と資料購入等を実施することを通して対応が可能である。
シトクロム酸化酵素によるH⌒チャンネル開閉と酸素還元反応とのカップリング機構

チトクロム酸化酵素(CcO)は好気的生物の呼吸鎖末端酸化酵素であり【O_2】を【H_2】Oに還元すると同時に【H^+】をポンプする役を担う。本酵素は2個のヘムを含む。1つは【O_2】還元反応を触媒するヘムで、これを含む部分をCyt【a_3】と略記する。もう1つのヘムはチトクロムCより電子を受けとりCyt【a_3】にわたす電子伝達の役を担う。これを含む部分をCytaと略記する。【O_2】を1分子還元するのに4個の電子が必要である。そして電子1個につき1個の【H^+】がポンプされることがわかっている。本酵素の酵素サイクルのどの段階で【H^+】が汲み出されるかを明らかにするという目標の第1段階として、本年度はCcOの反応中間体を取扱った。CcOの反応中間体には、Cyta→Cyt【a_3】の電子伝達反応中間体と【O_2】→【H_2】Oの酵素反応中間体とがある。学会誌発表欄の第1番は前者、第2番は後者に関するもので第3番が両者のカップリング機構を調べるための研究である。第1の主題に関しては、まずCcOがレーザー光で光還元を受けることを可視吸収スペクトルで証明し、それが【O_2】還元活性をもつことを【O_2】電極で証明した。【O_2】存在下で光還元と【O_2】還元反応との定常状態にあるCcOの共鳴ラマンを441.6nmのレーザー光で観測するとCytaが、406.7nmのレーザー光で観測するとCyt【a_3】が見えることをまず示し、Cytaが【Fe^(2+)】,Cyt【a_3】が【Fe^(3+)】状態のラマンスペクトルを確立すると共に、Cyta→Cyt【a_3】の電子伝達の反応速度定数が0.5【s^(-1)】であることを明らかにした。第2の主題に関しては、ミクストフロー過度ラマン測定装置を製作し、一酸化炭素結合型Ccoと【O_2】飽和溶液とのミクストフローにレーザー光をあてて一酸化炭素を光解離して反応を開始させ、10100μsの時間帯にある中間体の共鳴ラマンを初めて報告した。第3の主題に関しては、電子伝達機能はもつが【H^+】ポンプ機能をもたないCcOをつくり出し、その共鳴ラマンを正常のものと比較したところ、Cyt【a_3】の鉄-ヒスチヂン伸縮振動のラマン線強度が酵素活性に敏感であることがわかった。
プロピオン酸細菌-光合成細菌によるビタミンB-12の高濃度生産に関する研究

ビタミンB-12(以下B-12と略す)の工業生産は糖質を主基質としてプロピオン酸細菌を嫌気培養し、菌体内に蓄積したB-12を抽出精製している。しかし、本菌はプロピオン酸、酢酸を培養液中に蓄積し、これらの酸は増殖を極度に阻害するため高濃度菌体を生産できない。そこで、これらの酸を資化し、かつ菌体内にB-12蓄積能を有する光合成細菌との相利共生系を確立して、これらの阻害物質を除去することにより、プロピオン酸細菌を高濃度に培養し光合成細菌と併せてB-12を生産するシステムの開発を目的として以下の成果を得たので概述する。1.Propionibacterium shermaniiの生成物阻害の動力学的解析を行なった結果、酢酸よりもプロピオン酸が比増殖速度および増殖収率を著るしく低下させ、これが菌体生産性低下の主因であることを明らかにした。2.光合成細菌の低級脂肪酸資化とB-12生産への光照射、通気の影響を検討した。光合成細菌は好気・暗,嫌気・明条件で生育可能であるが、高増殖速度および高B-12含量を得る方法として培養初期を十分な好気(DO≧3)とし、後期に微好気(DO=0,ORP=-2000mD)とする培養法を提案した。3.光合成菌,Rhodopseudomonas sphaeroidesはグルコース共存下では低級脂肪酸よりもグルコースを優先的に資化するため混合培養は好ましくない。そこで透析膜リアクター(透過係数=0.48(glucose),0.55(propionate),0,82cm/h(acetate)を試作し、相利共生系を組み入れた透析培養を実施した。P.shermanii側をグルコース制限ケモスタット培養とし、R.sphaeroides側を好気・暗条件(DO=23ppm)とした場合、良好な低級脂肪酸除去速度が得られた。その結果、P.shermaniiのB-12および菌体生産性は通常のケモスタット培養に比べ、各々2倍、3倍増加した。したがって、相利共生系を利用した本透析培養法はB-12生産向上に有効な手段である。
分子凝縮系の分子内自由度と伝導特性

分子性導体、ルテニウム酸化物、銅酸化物高温超伝導体における軌道自由度に起因した物性を理論的に明らかにすることを目的とした研究を行った。まず、軌道自由度を取り扱う上で不可欠の「バーテクス補正効果」をバイアスなく取り込み、感受率を高精度で計算することのできる新しいくりこみ群法として、RG+cRPA法を開発した。この手法を用いて、「分子性導体における分子内電荷秩序状態の解明」、「ルテニウム酸化物におけるスピン・トリプレット超伝導の新たな発現機構の提案」を行った。さらに銅酸化物高温超伝導体においては、実験で観測されている電荷密度波状態を理論的に再現することに初めて成功し、軌道自由度の重要性を指摘した。本年度は分子内自由度を有する分子系の有効モデルの理論的解析を行った。1.前年度に引き続き、(TTM-TTP)I3の特異な電荷秩序を明らかにするため、フラグメント分子軌道に基づく有効モデルの理論解析を行った。本年度は、解析的アプローチである汎関数繰り込み群法を適用し、従来の理論手法では考慮されていなかった多体ウムクラップ散乱を取り取り込む改良を行った。これにより、1/4充填の伝導バンドを持つ系で広く実現する電荷秩序状態を記述するれることが可能となり、通常の金属相、電荷揺らぎの発達した金属相、電荷秩序絶縁相に応じて、電荷感受率が大きく変化することが分かった。2.フタロシアニン分子素子系における電子状態についての理論的研究を行った。分子素子系の「分子の内部自由度」を正確に取り扱うため、分子系の電子状態の解析には配置間相互作用法に基づく第一原理計算による解析を行い、分子と電極の接合および電極の自由度を含めた多電子系の解析には数値繰り込み群法を適用した。これにより、現実の分子系に即して強相関効果を解析することを可能にした。本研究では、分子性導体における「分子の内部自由度」に起因した現象を系統的に理解することを目的とし、これまでに、分子内自由度をもつ新たな候補の一つとして、電荷移動錯体(TTM-TTP)I3に着目してきた。第一原理計算に基づき、この系が多軌道性をもつことを明らかにし、分子を仮想的に複数のフラグメントに分割した「フラグメント分子軌道」に基づくモデルを提案してきた。本年度は、このフラグメントモデルを厳密対角化法により解析し、基底状態相図を求め、(TTM-TTP)I3で実現する分子内電荷秩序パターンの理論予測を行った。さらに、分子内電荷秩序状態での光学電気伝導度を理論的に解析した。その結果、分子内電荷秩序形成に起因した特有のピーク構造が出現し、それまで未解明であった実験結果を説明できることができた。このことは、フラグメントモデルの有用性を示している。また、ジチオレン錯体系[Pd(dmit)2]におけるフラグメントモデルの提案を行った。本年度は、多軌道系の有効モデルの理論的解析を行った。本年度は、最近我々が新しく開発したRG+cRPA法(汎関数繰り込み群法と制限乱雑位相近似を組み合わせた理論手法)を適用した。これにより、「スピン揺らぎを伴う分子内電荷秩序状態」と「スピンギャップをもつ分子内電荷秩序状態」の2種類の電荷秩序状態が実現することが分かった。この研究により、RG+cRPA法が弱相関領域から強相関領域まで適用可能であり、定量的にも信頼できる結果を示すことが確認できた。2.ルテニウム酸化物におけるトリプレット超伝導の起源を明らかにするため、2次元多軌道モデルをRG+cRPA法により解析した。これにより、従来のRPAで無視されてきた「バーテクス補正効果」により、軌道揺らぎが発達することを明らかにした。さらに超伝導感受率を解析した結果、軌道揺らぎとスピン揺らぎが協同的に働くことにより、トリプレット超伝導が実現することを明らかにした。これはルテニウム酸化物におけるトリプレット超伝導の発現機構の新たなシナリオを提唱するものである。1.最近、銅酸化物高温超伝導体において電荷密度波(CDW)状態の実現が実験的に確認され、擬ギャップ領域の電子状態の解明に向けて大きな注目を集めている。この実験の進展を受けて「バーテクス補正効果」を考慮した理論解析が数多く行われているが、いずれも実験で得られたCDW状態を再現できず、その起源を明らかにすることができずにいた。我々は、これまでに開発してきたRG+cRPA法を銅酸化物高温超伝導体の2次元d-pモデルに適用し、様々な電荷感受率の解析を行った。その結果、スピン揺らぎの弱い領域では、Maki-Thompson型のバーテクス補正効果により、従来の理論と同様の(実験を再現できない)CDW状態が得られるが、スピン揺らぎが強い領域においては、Aslamazov-Larkin型のバーテクス補正効果が重要な役割を果たすことを見い出し、実験結果とコンシステントなCDW状態を理論的に再現することに初めて成功した。この理論結果は、銅酸化物高温超伝導体における長年の重要未解明問題であった擬ギャップ領域の電子状態の解明において、重要な足がかりを与えると期待できる。2.分子凝縮系TTF-CAは、温度・圧力により多彩な物性変化を示し、「中性相」,「常誘電イオン性相」,「強誘電イオン性相」という異なる状態が出現する。

最近、圧力制御による相転移近傍の詳細な実験解析が行われ、中性相と常誘電イオン性相の相境界において、電気伝導が異常な振る舞いを示すことが観測された。我々は、位相ハミルトニアンの手法により、相の競合と低エネルギー励起を包括的に解析した。その結果、中性相と常誘電イオン相の相境界においてソリトンの励起エネルギーが最小になることを明らかにし、これが実験で得られた異常な電気伝導の振る舞いの起源であることを提案した。分子性導体、ルテニウム酸化物、銅酸化物高温超伝導体における軌道自由度に起因した物性を理論的に明らかにすることを目的とした研究を行った。まず、軌道自由度を取り扱う上で不可欠の「バーテクス補正効果」をバイアスなく取り込み、感受率を高精度で計算することのできる新しいくりこみ群法として、RG+cRPA法を開発した。この手法を用いて、「分子性導体における分子内電荷秩序状態の解明」、「ルテニウム酸化物におけるスピン・トリプレット超伝導の新たな発現機構の提案」を行った。さらに銅酸化物高温超伝導体においては、実験で観測されている電荷密度波状態を理論的に再現することに初めて成功し、軌道自由度の重要性を指摘した。本年度当初の計画を変更したが、多軌道系の超伝導状態について新たな発現機構を提唱することができたため。物性理論前年度までの研究を引き続き推進し、得られた成果をまとめる計画である。本年度当初に計画していた分子素子系の解析のための理論手法開発を遂行し、予備的解析を行うことができたため。電荷移動錯体(TTM-TTP)I3とジチオレン錯体系[Pd(dmit)2]におけるフラグメントモデルの有用性が確認でき、これらの系で共通する特徴を見い出すことに成功し、本研究の目的の一つである「分子内自由度をもつ分子凝縮系」の系統的理解が得られた。特に、(TTM-TTP)I3においては、光学電気伝導度測定で未解明であった異常な吸収ピーク構造を、フラグメントモデルに基づいて理論的に解明することに成功し、この系において、分子の内部自由度の重要性、およびフラグメント描像の有用性が確立できた。26年度にフタロシアニン分子素子系の解析を予定していたが、分子凝縮系のモデル解析において予想以上の非自明な結果を得たため、計画を変更し、分子凝縮系の解析を詳細に行うこととし、未使用額が生じた。前年度までの研究を引き続き推進し、得られた成果をまとめる計画である。前年度の研究を引き続き推進するとともに、分子内自由度をもつ分子素子系の伝導特性の解析を行う。特に、分子の「近藤効果」が人工的にコントロールできることで注目されているフタロシアニン分子素子に着目し、フタロシアニン分子の中心金属の役割を理論的に明らかにするため、「ミクロなスケールの分子内自由度を記述する量子化学的アプローチ」である第一原理計算と、「マクロなスケールでの電子相関効果を記述する物理的アプローチ」である繰り込み群法を組み合わせる研究の方向性の検討を行う。分子凝縮系の詳細な解析の継続と研究成果発表を行うこととし、未使用額はその経費に充てることを計画している。第一原理計算プログラムの購入、およびパーソナルコンピュータの購入を見送ったため。量子化学計算のための第一原理計算プログラムおよび、結果解析のためのパーソナルコンピュータの購入を予定する。ワークステーション:8000千円旅費:400千円パーソナルコンピュータ:200千円コンピュータソフトウェア:50千円
炭素系短繊維補強コンクリートを使用した屋根形シェル構造の耐力評価に関する研究

本研究の主目的は、炭素系繊維補強コンクリート造の屋根形シェルにおける構造耐力を評価・検討することである。そのため、小型実験供試体を作製し、破壊実験による検証を行うと共に、これと対応した数値モデルを作成し、非線形数値解析を行って、相互の対応を検討した。構造耐力はシェル板厚におよび材料諸元の微妙な変化により大きく影響を受けることが確認されてきたため、数値解析においては、破壊実験と対応した数値モデルに加えて、材料及び形状の解析に要する諸パラメーターを統一した基準数値モデルを設定し構造耐力の検討を加えた。さらに、炭素繊維補強コンクリートシェルの非線形特性を明確にするため、通常の鉄筋コンクリート造シェル構造の力学的特性と対比させて検討を加えた。破壊実験は、開口部付き開断面円筒殻並びに部分球殻を対象とした。炭素繊維補強コンクリート造および鉄筋コンクリート造の小型円筒殻実験供試体を製作し、同一支持および荷重条件下で載荷破壊実験を実施し、シェル耐力および破壊形態の検証を行った。荷重形態としては、シェル中央部への点及び線を対象とした部分荷重による破壊実験並びに非線解析を行った。数値解析においては、破壊実験対応の数値モデル並びに設計シェル板厚を想定した基準数値モデルを設定して解析を行い、耐力の検証を行った。本研究により得られた結果は、点荷重を主体とした部分荷重を受ける開口部付き炭素短繊維補強コンクリート造円筒シェルおよび裁断球殻の耐力、コンクリート造シェルの力学的非線形挙動並びに破壊形態を主題とした研究結果として、研究成果の有効性を確認し、今後の炭素短繊維補強コンクリート造シェルの力学的基礎資料に供した。本研究の主目的は、炭素系単繊維補強コンクリートの屋根形シェルの構造耐力を評価することである。小型マイクロ・コンクリート・シェル実験供試体を作製し、破壊実験を行い、数値モデルを3次元デジタイザを用いて作成し、線形・非線形解析を行って、相互の対応を検討する。破壊実験と数値解析モデルの解析を平行して行い、構造耐力評価の精度および適応範囲の確認を行う。このため、平成9年度は、実験的研究において、後の数値解析との対応を容易にするために、支持条件と荷重条件を単純なものとした。比較的偏平な屋根形シェル構造を作製し、剛性の低い支持点で支持し、シェル面頂部に1点の集中荷重を現有の油圧ラムとジャッキを使用して載荷を行った。荷重載荷前に、3次元デジタイザ(3Dデジタイザ)とこれを制御するパーソナル・コンピュータを使用して、実験供試体に対応した数値モデルを作成した。実験計測は、シェル面の数点において、ひずみと変位を電気抵抗ゲージおよび変位計を用いて現有の多点計測器を使用して測定した。弾性範囲の変形とひずみ分布を計測した後、シェルの終局状態まで載荷を行い、破壊状態と耐力の確認を行った。次に、数値解析モデルに基づき、コンクリートの引張剛性を考慮して屋根形シェルの非線型応力解析を行った。線形弾性範囲の変形・ひずみ状態と終局破壊状態の実験結果と数値解析結果を相互に比較しその対応状態を確認した。本研究により、点荷重及び衝撃荷重を受けるRC円筒シェルの耐力に関する研究、点荷重を受けるコンクリート平板の耐力に関する研究、縁部材付き鉄筋コンクリート円筒殻における点荷重載荷位置の影響に関する研究、鉄筋コンクリート円筒殻における衝撃載荷位置の影響に関する研究等の成果公表を行った。本研究の主目的は、炭素系繊維補強コンクリートの屋根形シェルの構造耐力を評価することである。小型マイクロ・コンクリート・シェル実験供試体を作製し、破壊実験を行い、数値モデルを作成し、線形・非線形解析を行って、相互の対応を検討する。破壊実験と数値解析モデルの解析を平行して行い、構造耐力評価の精度および適応範囲の確認を行った。繊維補強コンクリートシェルの耐力は、鉄筋コンクリートシェルの場合と比較を行った。このため、平成9年度に引き続き、平成10年度は、実験的研究において、支持条件および荷重条件に関して数値解析との対応を良好にするための設定を行った。

シェル形状は屋根形円筒シェルと部分球形シェルの2種類を対象とした。球形シェルは、シェルの応力が撹乱された条件においても耐力評価の適応性を検討することに配慮し、開口部を設けたシェルの解析を行うため、曲率半径の異なる球との相関曲線により裁断した裁断部分球殻を取り上げた。荷重条件は、円筒シェルにおいて点荷重と線荷重を対象とし、球形シェルは点荷重を対象とした。支持条件は円筒シェルで隅角部ピン支持、球形シェルで脚部ピン支持の設定とした。弾性範囲の変形とひずみ分布を計測した後、シェルの終局状態まで載荷を行い、破壊状態と耐力の確認を行った。次に、上記の破壊実験に基づき大変形を考慮した非線形数値解析を行った。シェル耐力と破壊形態に関して実験結果と数値解析結果の比較を行い、対応状態を確認した。更にIASS国際シェル学会の安定解析に基づき耐力推定を試みた。塑性破壊荷重、初期不整量、材料定数、施工精度等のパラメータを考慮し、改善を加え、比較的簡便に耐力の予測を行う方法を検証した。本研究により、線荷重および衝撃荷重を受ける円筒シェルの耐力に関する研究、点荷重を受ける裁断殻の耐力に関する研究等の成果公表を行った。本研究の主目的は、炭素系繊維補強コンクリート造の屋根形シェルにおける構造耐力を評価・検討することである。そのため、小型マイクロ・コンクリート・シェル実験供試体を作製し、破壊実験による検証を行うと共に、これと対応した数値モデルを作成し、線形および非線形数値解析を行って、相互の対応を検討する。構造耐力はシェル板厚および材料諸元の微妙な変化により大きく影響を受けることが確認されてきたため、数値解析においては、破壊実験と対応した数値モデルに加えて、材料及び形状の解析に要する諸パラメーターを統一した基準数値モデルを設定し構造耐力の検討を加えた。さらに、炭素繊維補強コンクリートシェルの非線形特性を明確にするため、通常の鉄筋コンクリート造シェル構造の力学的特性と対比させて検討を加えた。このため、平成9年度および10年度に引き続き、平成11年度は、屋根形式の開断面円筒殻並びに部分球殻を対象とした破壊実験を行った。前者において、炭素繊維補強コンクリート造および鉄筋コンクリート造の小型シェル実験供試体を製作し、同一支持および荷重条件下で載荷破壊実験を実施し、シェル耐力および破壊形態の検証を行った。併せて、これらの破壊実験対応の数値モデル並びに設計シェル板厚を想定した基準数値モデルを設定して解析を行い、耐力の検証を行った。一方、後者においては、開口部付きおよび開口無し小型部分球殻を炭素繊維補強コンクリート造により製作し破壊実験による耐力の検証を行った。いずれも昨年度までの破壊実験を発展させ、これまでシェル耐力評価に大きな影響を及ぼすシェル板厚変動の検討をより深く追跡したものである。本研究により得られた結果は、部分荷重を受ける円筒シェルおよび裁断殻の耐力を主題とした研究結果として成果公表を行った。
包摂的観光戦略の構築：国際観光都市におけるオーバーツーリズムの分析を通して

本研究は、観光産業が居住環境に大きな影響を与えていると考えられる複数の都市を対象に詳細な現地調査を実施し、世界的に見ても新たな兆候であるオーバーツーリズムの様相を実証的に捉え、国際観光都市における持続可能な都市政策の実践的な理論構築を図ることを目的とする。観光の促進と今後の都市マネジメントが不可分な状況にある歴史的観光都市の中でも、本研究では政策的対応を図っている都市(例えば《観光戦略調整政策》を講じているヴィエネツィア、宿泊施設の全市的なコントロールを図る《観光宿泊施設立地抑制プラン》を策定しているバルセロナ等)を対象に調査を進める。
＜女の悲劇＞の再評価―18世紀劇場とセンチメンタリズム言説の影響関係に関する研究

本研究では、1680年代から1710年代にかけて流行した〈女の悲劇(she-tragedy)〉を、18世紀劇場文化とセンチメンタリズム言説の関連という文脈で再評価することを目的とした。風紀改良運動などと影響し合いながら、〈女の悲劇〉は、観客に「憐れみ(pity)」の感情を喚起することに特化し、感情共有体験の提供を目指す18世紀劇場文化の発展に極めて重大な寄与をしていたことを明らかにした。当初目指した道徳哲学と18世紀劇場文化との影響関係の調査は十分に進展せず、今後の研究課題とした。本研究では、〈女の悲劇〉が、18世紀劇場文化の発展に重要な貢献をしていたことを明らかにすることを目的とする。これらの劇の表現する「感情」を鍵語とし、劇テクスト、演技理論、観劇記録などを総合的に検討することで、感情共有の体験を提供することが劇団側の根本的な目的であることを確認する。アリストテレス以来、悲劇の表現すべき感情は恐怖と憐れみの二つとされてきたが、〈女の悲劇〉は、より「売れる」憐れみの表現に特化し、どういう人物が、どのような状況に陥った時に、観客がもっとも同情できるかを実験的に追求し、観客に憐れみの感情を共有する体験を提供しようとしたジャンルであることを明らかにしたい。平成25年度には、基礎研究に重点をおき、特に演劇テクストの精読を中心に行った。Thomas OtwayのThe OrphanやVenice Preserv'd、Thomas SoutherneのThe Fatal Marriage、Nicholas RoweのThe Fair Penitentを、それぞれの劇作品のヒロインを中心に分析した。いずれの劇でも同一の女優Elizabeth Barryがヒロインを演じていること、ヒロインが感情を吐露する台詞が長くとられていること、ヒロインが狂気に陥る役柄であること、同時代人による観劇記録などから、感情のいわば触媒として、当時の女優の第一人者であったBarryが、キャリアの円熟期にあって、〈女の悲劇〉のジャンルの成立に深く関わっていたことを確認した。本研究では、従来は取るに足らないサブジャンルとされた<女の悲劇>'she-tragedy'が、18世紀劇場文化の発展に重要な貢献をしていたことを明らかにすることを目指す。<女の悲劇>が表現する「感情」を鍵語とし、演劇テクスト、演技理論、観劇記録などを総合的に検討し、「感情共有の体験」を提供することが、劇団の根本的な目的であったことを確認する。悲劇の表現すべき感情は、アリストテレス以来、恐怖と憐れみの二つとされてきたが、<女の悲劇>はより「売れる」感情であった「憐れみ」に特化し、どのような人物がどのような状況に陥ったときに観客はもっとも同情できるのか(それにともなって涙を流すことができるのか)を追求したジャンルであったことを明らかにしたい。平成26年度には、基礎研究に重点を置き、特に演技理論の精読を中心に行った。The Life of Mr. Thomas Betterton (1710)において、感情共有の体験を劇団は提供すべきだと主張されていることを確認した。また、観劇記録を収集・分析し、<女の悲劇>群の主演女優Elizabeth Barryに対する観劇者のコメントにも、彼女の感情表現の素晴らしさを指摘するものが多数あることを確認した。本研究では、1680年代から1710年代にかけて流行した〈女の悲劇(she-tragedy)〉を、18世紀劇場文化とセンチメンタリズム言説の関連という文脈で再評価することを目的とする。今年度は、she-tragedyで表現される感情と、それを観客がいかに受容していたかという見地から、主要な「女の悲劇」のうちThomas Otwayの_The Orphan_と、Thomas Southerneの_The Fatal Marriage_を比較検討し、中間報告論文「She-tragedyにおける感情--_The Orphan_と_The Fatal Marriage_を中心に」にまとめた。劇テクストと観劇体験記録とを検討し、演劇制作者側はあきらかに観客を「いかに泣かせるか」に主眼をおいていること、観客側は「いかに自分は苦境にある人間に憐れみの気持ちを持っているか」を示すため、言い換えるといかに自分が「道徳的」な人間であるかをパフォーマティヴに示す涙を流していたかを明らかにした。センチメンタリズムのパフォーマティヴな性質と、「他の観客の前で堂々と泣ける」she-tragedyとは、親和性の高いものだったことを指摘した。演劇テクストと観劇体験記録をおもに検討した中間成果報告論文を発表し、18世紀劇場文化におけるshe-tragedyの重要性を確認することができたため。ただし、劇場文化とセンチメンタル言説との結びつきについては、未だに決定的なリンクを主張できていないため、継続して調査している。研究最終年度の平成28年度には、成果論文の作成のために、以下の作業を行った。即ち、〈女の悲劇〉の精読により、観客の「憐れみ」を最大限得るためにどのような工夫を劇作家たちがしているかを整理し、また、演技理論による感情の視覚化の議論を、初演時の1680年代から1710年代と再演時の1750年代とで比較した。具体的には、〈女の悲劇〉と総称されるテクスト群で、それぞれ細かな違いはあれども、基本的には「自らのセクシュアリティが原因で苦境に陥る」女性たちを描くという点では共通していることを確認し、演技理論においても、「俳優の内面に宿る感情を可視化する」のが、時代を経ても演技術の根本にあることを確認した。