hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルツハイマー病脳老人斑構成成分ＣＬＡＣ－Ｐの中枢神経系における生理機能の解明

報告者はPTPσ/δを発現させた培養細胞へ、精製されたecto-ColXXVを添加する実験から、両者が特異的に結合すること、更に精製タンパク質を用いたアッセイから、両分子が直接結合することを見出した。マウス胎児より取得した大脳皮質神経細胞や運動ニューロンを用いた実験系から、collagen XXVは当初着目していたシナプスではなく、軸索誘導において機能している可能性が高まった。そこで報告者は、マウス胎児より摘出した運動ニューロンとcollagen XXVを発現させたHEK293細胞との共培養実験系を確立し、collagen XXVは、発現細胞周辺に軸索を誘引する効果があることを見出した。次に、共培養系へPTPσ/δの細胞外領域精製タンパク質の添加を行い、軸索誘引のレベルについて定量的な解析を行ったところ、PTPσ/δ添加群では非添加群に比して、軸索の誘引レベルが有意に阻害された。この事実は、collagen XXVがPTPσ/δを介して、軸索の走行に影響を与えることを示唆するものであった。最後に、collagen XXVの変異がヒトの先天性脳神経支配異常症(CCDD)の原因となるという新規知見を受け、報告者はCCDD変異体とPTPσとの相互作用について検討を行った。その結果、CCDD変異体ではPTPσとの結合能が有意に減弱していることを見出した。29年度が最終年度であるため、記入しない。報告者は、CLAC-P/Collagen XXVがシナプス接着分子である、受容体型チロシンホスファターゼ(RPTP)の結合分子であることを見出しており、CLAC-PがRPTPと協調的に働き、中枢神経系、特にシナプスにおいて重要な機能を担う可能性を着想し、研究を進めている。報告者は、RPTPを発現させた培養細胞へ、リコンビナント分泌型CLAC-P(sCLAC)を添加する実験から、両者が特異的に結合することを見出した。更に、sCLACがRPTPのあらゆるホモログ、選択的バリアントとも結合することを同様の実験系から見出しており、この結果は、CLAC-PがRPTPの機能に広く関わっていることを示唆したものと考えている。また報告者は、ドメイン欠損型RPTP発現細胞に、sCLACの添加を行い、結合ドメインの同定を試みた。Immunoglobulin-like(IG)ドメインを欠いたRPTPにはsCLACが結合しなかったことから、両者は、RPTPのIGドメインを介して結合していることが明らかとなった。一方、CLAC-P発現細胞にリコンビナントRPTPを添加しても、両者の結合が認められないという結果も得ており、分泌型CLAC-Pの機能的重要性についても、現在注目しているところである。また近年、CLAC-Pの変異がヒトの先天性脳神経支配異常症(CCDD)の原因となるという報告(Shinwari et al., 2015)を受け、変異型CLAC-Pの生化学的解析にも注力している。本来CLAC-Pは、三重らせん構造を有する、三量体を形成することから、加熱に対して耐性を持つため、Trypsinの消化を受けない。しかし、変異型CLAC-Pでは低温加熱でTrypsinの消化を受けたことから、不安定なコラーゲン構造を有していることを明らかにした。ヒト変異の解析は、CLAC-Pの生理機能解明に当たり、重要な手がかりになると考え、今後も解析を進めていく方針である。H27年度研究計画は、1神経系特異的CLAC-P欠損成体マウスを用いた解析2in vitroスクリーニングにより得られたCLAC-P結合候補分子の2次スクリーニング3CLAC-Pが、シナプス形成・軸索伸長に与える影響についての機能的アッセイ4CLAC-P欠損ADモデルマウスの作出であった。まず、1については、神経系特異的cKOマウスであるNestin-Cre; CLAC-Pfloxマウスを用いて、予定通り解析を行うことができた。具体的には、先述マウスの脳切片を作製し、HE染色による組織学的な解析、及び、免疫組織化学により、シナプス形成を主眼に解析を行った。その結果、CLAC-P欠損固体の脳では、大きな異常が認められないことを確認した。2についても、予定通り、結合候補分子とCLAC-Pの結合アッセイを完了し、CLAC-Pはいずれの候補分子とも特異的な結合を示さないという結果を得た。これを受け、in vivoでの結合分子探索に向け、タグ付加CLAC-Pノックインマウス作製準備に着手した。既に発現コンストラクトの作製は終了し、タグ付加CLAC-Pの性状確認の解析を開始している。3については、具体的な機能アッセイには着手できていないが、その準備段階として、RPTPとの結合様式の解析は進展し、更に新たに見つかったCLAC-Pの変異の解析も合わせ、生理機能解明に近づけていると考えている。最後に4は、予定通り交配準備が進んでいる。以上の理由から、研究計画は、おおむね順調に進展していると判断した。報告者はこれまでに、CLAC-P/Collagen XXV(以下、Collagen 25)がシナプス接着分子である、受容体型チロシンホスファターゼ(RPTP)の結合分子であることを見出した。これより、Collagen 25がRPTPと協調的に働き、神経系において重要な機能を担う可能性を着想し、研究を進めている。

報告者は、RPTPを発現させた培養細胞へリコンビナントecto-Collagen 25を添加する実験から、両者がRPTPのIgドメインを介して特異的に結合することを見出した。RPTPは軸索伸長という文脈において、ヘパラン硫酸やコンドロイチン硫酸とIgドメインを介して結合する。またCollagen 25もこれらグリコサミノグリカン(GAG)と結合することから、RPTPとCollagen 25の結合にGAGが関わっている可能性を検証した。プロテオグリカンとの結合を失うRPTP変異体を細胞に発現させ、ecto-Collagen 25の添加実験を行ったところ、結合は有意に減少した。このことは、両者の結合にプロテオグリカンという第三の分子が関わっていることを示唆するものと思われる。H28年度の研究計画は、1変異型Collagen 25の生化学的解析・及び機能解析2神経系におけるCollagen 25の機能アッセイであった。まず1については、生化学的な解析、及び、RPTPとの相互作用の評価を終了することができた。具体的には、トリプシン消化でコーランゲン様三量体構造の安定性評価を行い、変異の一つであるG382Rで三量体構造が大きく崩れていることを示した。また、G382R、G497stopでは、機能的関連が示唆されているRPTPとの相互作用が大きく減少していることを明らかにし、変異Collagen 25の解析を大きく発展させることができた。一方2に関しては、機能的関連が示唆されているRPTPとの結合様式の検討を更に進めることができた。H27年度に得た結果から、RPTPとCollagen 25が、RPTPのIGドメインを介して結合していることが分かっていたが、本年度は新たに、両者の結合にグリコサミノグリカン(GAG)が関与している可能性を示唆することができた。これは、培養細胞を用いたin vitro実験系から得られた結果ではあるが、in vivoの神経系における結合様式を反映した結果であることが期待される。また、これまでの検討から、Collagen 25は当初着目していたシナプスではなく、軸索誘導など、シナプス形成とは異なる文脈で、RPTPと協調して機能している可能性が高まってきた。初代培養神経細胞とCollagen 25を発現させたHEK293細胞との共培養実験系で、Collagen 25発現HEK293細胞周辺に軸索が誘導される傾向を見出しており、評価系の確立に着手した。以上の研究の進展状況から、当初予期しなかった新たな発見も含めて、研究は、おおむね順調に進展していると判断した。報告者はPTPσ/δを発現させた培養細胞へ、精製されたecto-ColXXVを添加する実験から、両者が特異的に結合すること、更に精製タンパク質を用いたアッセイから、両分子が直接結合することを見出した。マウス胎児より取得した大脳皮質神経細胞や運動ニューロンを用いた実験系から、collagen XXVは当初着目していたシナプスではなく、軸索誘導において機能している可能性が高まった。そこで報告者は、マウス胎児より摘出した運動ニューロンとcollagen XXVを発現させたHEK293細胞との共培養実験系を確立し、collagen XXVは、発現細胞周辺に軸索を誘引する効果があることを見出した。次に、共培養系へPTPσ/
西欧キリスト教民主主義:その「危機」と革新の可能性

第二次世界大戦後、西欧諸国の多くで政権を掌握していたキリスト教民主主義政党は、1990年代に入ると各国で凋落し、政権を離れるに至ったが、国によってはその後、党改革を進め、一定の「革新」を可能とした例もある。本研究ではこのキリスト教民主主義政党の危機と革新という現代的展開の動態を明らかにすることで、西欧保守政治における構造的変容の実態の解明を試みた。成果は学会セッション企画、著書、論文などで幅広く公表された。本研究の目的は欧州最大の中道右派勢力であるキリスト教民主主義政党における、危機と革新の可能性を明らかにすることである。20世紀後半の西欧諸国の大半で政権の中核に位置していたキリスト教民主主義政党は、1990年代に相次いで選挙で大敗を喫し、下野を余儀なくされたが、2000年代に入ると党改革を経て支持を回復させ、政権に復帰する例も出てきている。そこで本研究は、ヨーロッパ各国の比較を交えつつ、各国のキリスト教民主主義政党を襲った「危機」の構造と展開を示し、現代欧州政治のダイナミズムを明らかにする。研究初年度である平成22年度は、まず本研究プロジェクトの基礎構築のため、以下の作業を行った。(1)研究メンバーが、各国の歴史社会文化的文脈を踏まえつつ、各自の担当国について、キリスト教民主主義政党や他勢力の歴史と現状について資料収集を行った。特に水島・伊藤・土倉は現地に赴き、一次資料の収集にあたるとともに、現地の研究者らと意見交換を行い、最新の研究成果を吸収した。次に(2)研究会の開催を通じて各国の比較検討を行い、特にキリスト教民主主義政党を取り巻く「危機」の構造について分析を行った。その結果、西欧のキリスト教民主主義政党はいずれも構造的な問題を抱えているものの、その発現の程度は当該国における政党間競合関係のありかた、社会団体とのリンケージの態様などによって大きな相違が生じていることが明らかとなった。また(3)次年度にキリスト教民主主義研究のメッカとも言うべきルーヴェン大学の研究者を招聘してセミナーを開催することを決定し、準備を開始した。さらに(4)本研究プロジェクトに関するサイトを設置し、研究成果をひろく学界に還元することを試みている。以上の作業と並んで各自の論文執筆も進められており、野田・伊藤・中山をはじめとして本科研の成果が論文として公刊されている。本研究はヨーロッパ・キリスト教民主主義政党における、危機と革新の可能性を明らかにすることを目的としている。西欧各国におけるキリスト教民主主義政党は、90年代に党が消滅したイタリアを除き、各国で勢力は弱体化しているとはいえ、おおむね主要政党の一つとして政権参加している例も多い。しかしその政党としての生存戦略の帰趨は多様である。研究2年目である平成23年度は、本研究プロジェクトの展開として、以下の作業を行った。(1)研究メンバーによるキリスト教民主主義政党や他勢力の歴史と現状について資料収集の継続。特に近年、ヨーロッパ統合とキリスト教民主主義政党との関連を論ずる研究が出ていることから、各国別の資料収集と並んで、ヨーロッパ統合との関連についても積極的に資料収集を進めることとした。(2)外国人研究者を招いた研究セミナーの開催と研究情報交換。本研究グループの副代表である土倉により、関西大学において、キリスト教民主主義研究の国際的中心であるルーヴェン大学のベルギー人研究者を招いて講演セミナーを行い、研究成果を一般に還元するととともに、交流を通じて最先端の研究情報の共有を図った。上記をはじめとする海外の研究成果を踏まえ明らかになったことは、西欧のキリスト教民主主義政党の抱える困難は、たとえばイデオロギー上のライヴァルであるはずの社民政党とも構造的に共通しており、その意味では20世紀型大衆組織政党の限界ともいうべき位置づけをする必要があるということである。さらに(3)次年度において予定されている学会セッションの主催、図書刊行に向けて実務的な作業も開始した。これとあわせ、(4)本研究プロジェクトに関するサイトを拡充し、研究成果を学界に還元することも進めている。総体として研究・交流・成果還元のいずれにおいても、有意義な成果を出すことができたといえよう。本研究最終年度である2012年度は、これまで3年間の研究成果の総括を行うとともに、研究成果の公開を積極的に進めた。ヨーロッパで1990年代に各国で政権を外れ、結党以来の危機を迎えたキリスト教民主主義政党は、さまざまな模索を経て現在、キリスト教民主主義の名を外す政党も出てきているが、各国政治に関する専門家を結集した研究メンバーにおける検討により、キリスト教民主主義政党の帰趨には様々なパターンが存在し、「革新」を実現できたかどうかについては国ごとにに大きな相違があることが明らかとなった。キリスト教民主主義政党の「革新」の成否は、党構造(党内に革新を起こしうる制度的土壌があるか)、党・社会団体間の関係(とりわけ系列団体との関係)、政党間の競合関係(対抗政党との競合のパターン)に大きく依存していることが指摘できる。

とりわけ現在は、新右翼ポピュリズム政党との対抗関係が影を投げかけており、既得権益と同一視されがちなキリスト教民主主義政党がポピュリズムによる批判の矢面に立たされた場合、そのダメージが大きくなる傾向が強いことも明らかとなっている。こうした研究成果については、2012年6月の比較政治学会において、「「保守」のヨーロッパ:保守主義vs.キリスト教民主主義」と題するセッションを主宰し、従来、キリスト教民主主義の最大の好敵手であった保守主義との比較検討を行いつつ、キリスト教民主主義研究のさらなる展開をはかったほか、研究メンバーによる論文発表、著書公刊も進められた。研究代表者(水島治郎)の単著『反転する福祉国家:オランダモデルの光と影』(岩波書店、2012年)の第三章は、本科研の成果の一部であるが、同書は10紙(誌)の書評の対象となり、刊行後6か月で重版となっており、科研成果の幅広い公開・普及が実現できたといえるだろう。関係の皆様に感謝したい。当初計画していた各国別のキリスト教民主主義研究の進展に加え、ヨーロッパ統合との関連についても調査が進められたこと、また、ルーヴェン大学の研究者を招聰して実りあるセミナーを開催できたことなど、有益な成果をだすことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は研究の最終年度であるところから、キリスト教民主主義政党における「革新」の諸相の比較検討を軸に、研究成果のとりまとめと成果の公開を進める。2012年6月には比較政治学会、10月には政治学会で、当研究グループが中核となるセッションが計画されている。また論文はもちろん、単行本としても研究成果公開を行う出版が予定されている。研究成果を学界および社会に問うことで、有意義な議論と展開を期待したい。
設備投資と研究開発に関する企業行動の理論的分析及びそのマクロ的示唆

本研究の目的は、先進国における企業の設備投資や研究開発と産業構造の関係を明らかにすることである。そこで研究開発費の産業間の資源配分について理論的に分析する。日本の製造業全体では、研究開発投資(R&D)額の産出に占める割合が、1985年の2.86%から2012年の4.44%へ上昇している(JIP Database 2015をもとに算出)。一方で全要素生産性(TFP)と呼ばれる技術水準の指標の成長率は1985年から2012年にかけて上昇傾向が見られない。R&Dの増加とTFPの成長率の伸び悩みについて解明する上で、2つのデータ上の事実に着目した。企業の退出率について、産業間のばらつき(標準偏差)が1991年から2012年の間に増加していること(経済センサスをもとに算出)、産業レベルにおける退出率とR&Dの対産出比率が正の相関にあることである。R&Dが各企業レベルにおいて規模に対して収穫逓減である場合に、R&Dの資源配分の変化が製造業全体で見たR&Dの生産性への効果にマイナスの影響をもたらすのではないかと考えた。理論モデルの構築として、2期間モデルで企業が内生的に退出の選択を行っている状況の記述に取り組んだ。第1期にR&D投資を行い、それに応じて第2期の生産性が確率的に変化する状況において、第2期に負の利潤となる場合に企業は市場から退出する。この時、製品の代替性をしめすパラメータが大きい産業では、R&Dへのインセンティブが高まるためR&D投資が高くなる。一定のパラメータの下でシミュレーションを行ったところ、退出率とR&D対産出比率の正の相関関係が再現された。このことから、製品の代替性を示すパラメータの産業ごとのばらつきが大きくなった場合に、それに伴って退出率のばらつきが大きくなるとともに、R&Dの資源配分が変化して製造業全体の生産性成長率にマイナスの影響が出ると考えた。30年度が最終年度であるため、記入しない。
エルゴード的確率制御について

エルゴード制御問題は確率微分方程式を状態方程式とする現象に対する時刻無限大での時間平均コストを最小化するときに出てくる問題で、従来の指数減少的に定義されるコストが現実的でないとの指摘を受け最近になって研究されだしたものである。ところが、エルゴード制御問題はエルゴード的極限を最小化するため問題が難しく、付随して出てくるベルマン方程式もC^2-クラスで解かないと応用が効かないため満足すべき結果はほとんどなかった。今年度の主な成果は1次元エルゴード制御問題に付随して出てくるベルマン方程式をC^2-クラスで解く手法を見つけ出し、これを利用して最適制御の特徴付けを行ったことである。この手法は解を構成する空間の設定がカギで、巧妙な設定により解の一意性と表現が出てくる。この結果はまとめられ、確率制御問題等に関する専門雑誌Stochasticsから今年度出版された。また、この手法を応用してコストに制御による損失分が加わる場合の1次元エルゴード制御問題も解くことができた。そこでは、対応するベルマン方程式をこの手法を用いて積分方程式に変換して、その積分方程式を関数解析的に解くという方針が取られた。この結果もまとめられ、まもなく制御問題等に関する専門雑誌Applied Mathematics Optimizationから出版される予定である。なお、昨年の12月に神戸で開かれた国際シンポジウム『The 35th IEEE conference on Decision and Control』で、多次元のエルゴード制御問題に対する解法についての講演を行った。
高温燃焼ガス中に噴射された予混合気流の着火・燃焼挙動の観察

炉内は,通常高温の既燃ガスが充満もしくは循環している.そこに噴射された予混合気の噴流(もしくは噴流界面)が着火と消炎を繰り返す,もしくは浮き上がりと再付着を繰り返すという振動燃焼の機構は,概念的には広く受け入れられている.しかし,その詳細なメカニズムと発生条件が明確化されているとは言えない.本研究は,予混合噴流の着火・燃焼挙動を観察することにより,着火機構や過渡的な火炎構造に関する知見を得ることを目的とする.本年度は着火現象に同期した温度計測,火炎発光計測を行い,着火時の燃焼反応進行過程を観察した.その結果,以下のよう過去とが分かった.噴流先端部分の予混合気塊は定常流が形成されている場合よりも強いせん断混合を受けるため,層流火炎面を形成できず,周囲既燃ガス流との混合により分散反応的に燃焼する.層流火炎構造は噴流先端より少し後流の位置で,ノズルから少し離れた位置(50150mmで主流当量比によって異なる)で最初に形成され,そこから上流方向に伝播して行ったのち,乱流遷移して定常なしわ状層流火炎を形成する.この際の火炎伝播速度は,最初に伝播火炎が形成される付近では早く,噴流全体に伝播火炎が広がっていく過程では少し減速するような挙動となる.これは,伝播火炎発生初期には,その近傍に予混合気と周囲既燃ガスとの混合層が形成されており,局所的に燃焼速度の速い混合気が形成されているため,瞬間燃焼速度が速くなると考えられる.通常の乱流燃焼において,乱れによる局所消炎とそれに続く再着火の際の燃焼速度の増減が,振動燃焼のきっかけや,燃焼騒音の発生原因となっていることが推測された.炉内は通常高温の既燃ガスが充満もしくは循環している.そこに噴射された予混合気の噴流(もしくは噴流界面)が着火と消炎を繰り返す,もしくは浮き上がりと再付着を繰り返すという振動燃焼の機構は概念的には広く受けいれられている.しかし,その詳細なメカニズムと発生条件が明確化されているとは言えない.そこで本研究では高温既燃ガス中に噴射された予混合噴流の着火・燃焼挙動を観察することにより,着火機構や過渡的な火炎構造に関する知見を得ることを目的とする.本年度は高温既燃ガス流中に同軸に噴射された希薄予混合気が,定常な乱流火炎に発達するまでの過渡現象を観察し,当量比,流速等の違いによる着火パターンの変化を観察した.主流燃料にはメタン-空気予混合気を,周囲流燃料には都市ガス-空気予混合気を用い,高速度ビデオカメラにより直接撮影を行った.主流当量比を0.5から1.0まで0.1刻みで,主流流速は10m/s,20m/s,30m/sで変化させて,火炎自発光の時間的・位置的な変化を観察した.その結果,当量比0.8付近を中心に,バーナーポートより50mmから100mm程浮き上がった位置で強い発光を伴った瞬間的な反応が観察された.当量比がより低い場合や量論比に近い場合ではこのような浮き上がった瞬間的な強い反応帯は観察されなかった.また流速が速いほど,より当量比の広い範囲で同様の浮き上がり反応が見られた.予混合気が高温既燃ガス中に噴射される瞬間には両者の間に定常流の場合より強いせん断混合が起こる.そのため着火は予混合気と高温既燃ガスとが混合された比較的強い乱流場で起こると考えられる.主流当量比が薄い場合は主流の反応性が弱いため,せん断混合領域での反応が緩慢にしか起こらず瞬間的な強い反応帯が形成されなかったと考えられる.また,当量比がより量論比に近い場合はバーナーポート直上のあまり発達していないせん断混合領域ですでに強い反応が起こり,その燃焼ガス帯が主流と高温既燃ガス流との間に形成されることによりせん断混合が妨げられるため,せん断混合領域自体が発達しなかったものと考えられる.炉内は,通常高温の既燃ガスが充満もしくは循環している.そこに噴射された予混合気の噴流(もしくは噴流界面)が着火と消炎を繰り返す,もしくは浮き上がりと再付着を繰り返すという振動燃焼の機構は,概念的には広く受け入れられている.しかし,その詳細なメカニズムと発生条件が明確化されているとは言えない.本研究は,予混合噴流の着火・燃焼挙動を観察することにより,着火機構や過渡的な火炎構造に関する知見を得ることを目的とする.本年度は着火現象に同期した温度計測,火炎発光計測を行い,着火時の燃焼反応進行過程を観察した.その結果,以下のよう過去とが分かった.噴流先端部分の予混合気塊は定常流が形成されている場合よりも強いせん断混合を受けるため,層流火炎面を形成できず,周囲既燃ガス流との混合により分散反応的に燃焼する.層流火炎構造は噴流先端より少し後流の位置で,ノズルから少し離れた位置(50150mmで主流当量比によって異なる)で最初に形成され,そこから上流方向に伝播して行ったのち,乱流遷移して定常なしわ状層流火炎を形成する.この際の火炎伝播速度は,最初に伝播火炎が形成される付近では早く,噴流全体に伝播火炎が広がっていく過程では少し減速するような挙動となる.

これは,伝播火炎発生初期には,その近傍に予混合気と周囲既燃ガスとの混合層が形成されており,局所的に燃焼速度の速い混合気が形成されているため,瞬間燃焼速度が速くなると考えられる.通常の乱流燃焼において,乱れによる局所消炎とそれに続く再着火の際の燃焼速度の増減が,振動燃焼のきっかけや,燃焼騒音の発生原因となっていることが推測された.
偏心性多分割絞り及び可変フィルタを用いた放射線治療技術の開発

名古屋大学医学部付属病院で使用されている医療用直線加速器に備えられている多分割可変フィルタの可変範囲と照射野の関係を求め、フィルタの位置とその時の厚さ、及びフィルタによる線量の減衰を設定条件を変えて線量率計を用いて測定し、実際に治療に適用する際の基礎的データを求めた。さらに多分割可変フィルタより線量を補正する場合を分析し、補正の方法を体厚などによる深さの変化に対する線量変化の補正と、照射野の変化や不整形照射野による線量変化の補正の2段階に分けて解析し、それらを合成すれば良い事が分かった。まず体厚の補正を多分割可変フィルタで行う方法について基礎データから計算により求め、線量率計による測定と長円形ファントムとフィルムを用いた線量分布測定で確認した。さらに基礎データからこの方法による補正の限界についても分析した。今後体厚の補正のためのフィルタの位置情報が治療計画装置で計算され、線量分布も計算されるように設定すると共に測定された線量分布と比較し、実用的な計算の精度を求める。また照射野の形状による線量変化の補正を多分割可変フィルタで行うための基礎的なデータ収集を行い、その補正方法を確立する予定である。可変フィルタの位置と線量補正の基礎データについては、日本放射線技術学会第51回総会学術大会で発表を予定し、同時に日本放射線技術学会に投稿中である。また可変フィルタによる体厚補正についても英文雑誌への投稿準備中である。
表皮バリア機能発達過程解析をモデルにしたオポッサム皮膚への遺伝子導入法の開発

オポッサムの新生仔では生後2日目に真皮が一度薄くなったのち、徐々に皮膚の厚みが増した。皮膚水分量は生後2日以降安定して低い価を示した。レクチン染色により、生後0日までの体表は表皮細胞ではなくペリダーム様細胞によって覆われ、これが外れる1日目以降、表皮角化が急速に進行してバリアが完成することがわかった。創傷治癒様式が変化する生後8日から皮下脂肪組織が発達し始めた。各種皮膚細胞の培養および器官培養を試みたが、細胞の生存率や増殖速度はとても低かった。皮膚を酵素処理したのちに遺伝子導入を試みたところ、より効率良く導入できた。さらに、CUBIC法の溶液組成と処理時間を改変することで皮膚を透明化できた。オポッサム新生仔のバリア機能発達過程を解明するために,マウス新生仔のバリア機能解析に用いたことのある皮膚水分計のプローブをテープで覆ってオポッサム新生児のサイズに合わせ,生後1日から毎日計測を行った。新生仔は離乳まで母親の乳首をくわえ込んだまま母体から離れないため,母親をガス麻酔した状態で測定した。その結果,マウスでは生後7日から10日にかけて体表水分量が約30%から7%程度に減少し,この時期にバリア機能が発達するのに対し,オポッサムでは生後1日で既に10%以下であり,2日目以降は約8%で安定することがわかった。皮膚組織の透過電子顕微鏡観察では,生後1日と3日のサンプルで細胞形態に違いが見られ,初めは細胞層が薄く配置も不均一であったものが3日後までに整然と配置することが明らかとなった。これらの結果から,オポッサムはマウスやラットの胎児期に相当する発達段階で生まれるにも関わらず,乾燥に耐える十分なバリア機能を備えていることが推測される。オポッサムの胎児および新生仔皮膚の発達段階を効率的に解析する方法として,皮膚器官培養系の改良を試みた。まずパイロット実験としてマウス皮膚で実験を行った。切り取ったマウス背部皮膚を滅菌してシリコーンゴム上に固定し,6枚の片刃剃刀と5枚のスペーサーを交互に挟んで固定した道具で細切り皮膚片を作成し,これを別のシリコーンゴム片に微針でとめてWilliams' E培地で培養した。添加する因子等を変えながら毛の伸長を指標に培養条件を検討したところ,培養4日まで伸長したものの,その後止まってしまった。特に正常皮膚と比べ,脂肪層の萎縮が顕著であった。このため,まだ何らかの因子が不足しているか,細切による抑制作用が働いていると推察された。ハイイロジネズミオポッサム新生仔のバリア機能発達過程を調べるために、経皮水分蒸散量を計測した。しかしプローブの大きさや密着度が体躯の小さいオポッサム新生仔に適合しなかったことから、プローブを改良して次年度の本実験に備えることとした。免疫組織化学では、ラット皮膚組織と交差するCK14抗体(Chemicon MAB3232)およびCK10抗体(Lab Vision MS-157-P0)が交差することが分かったが、他の抗体では交差しないものが多かった。生後1日目新生仔皮膚に切創を施した後の創閉鎖過程を調べたところ,傷つけ12時間後までは表皮の基底層1層でのみ発現したCK14が,24時間の創部では表皮全有核層で発現していた。CK14の発現領域は創閉鎖完了後の傷つけ48時間後でも観察され、72時間で正常な発現パターンへと回復した。オポッサムの生後1日目はラットの胎児期に相当すると考えられてきたが、切創の治癒に関しては生後1日目新生児ラットの創傷治癒過程と類似しており、予想より進んだ発達段階にあることがわかった。また、表皮の細胞間隙構造の発達具合を三次元観察するため、成体皮膚サンプルをScale 2A溶液に浸漬して透明化できるか条件を変えて検討したが、浸透時間を2ヶ月まで延長しても、レーザー共焦点顕微鏡で観察するのに十分な透明度は得られなかった。さらに、オポッサム皮膚を解離して得られた解離表皮細胞をKGM-Gold培地で培養し、得られた細胞に遺伝子導入する実験では、解離時に表皮細胞のダメージが大きく、培養下での増殖がほとんどみられなかった。このため、Greenのフィーダー法など古典的な培養法も含め、次年度以降培養法を再検討することとした。オポッサム新生仔の皮膚の発達過程に関わる遺伝子の役割を探るため、皮膚の器官培養系の確立を目指した。マウス皮膚でのパイロット実験では、毛の伸長を指標に条件検討したところ、Williams' E (WE)培地にinsulin (In) 10ug/ml、hydrocortisone (HC) 10ng/mlを添加した場合に比べ、HC濃度を50ng/mlにした場合、1%ウシ胎児血清を追加した場合、および表皮細胞用培地であるKGM goldで培養した場合に毛の伸長期間が4日間から6日間まで延長し、このうちKGM goldで培養した場合に最も良い結果が得られた。培養中に脂肪層の萎縮を見られたことから、脂肪細胞の分化誘導因子のindomethacinあるいはdexamethasoneを110uM添加してみたが、毛伸長はかえって抑制され、脂肪層の萎縮も止まらなかった。次にパイロット実験で結果の良かったWE+In+HC (50ng/ml)およびKGM goldを用いて、オポッサム皮膚の器官培養を行った。しかし、オポッサムでは毛の伸長も、表皮細胞や脂肪細胞の増殖による肥厚も見られなかった。表皮の細胞間隙構造の発達具合を三次元観察するために一昨年試みたScale 2

A溶液を用いた透明化実験がうまくいかなかったことから、新たな透明化の方法としてアクリルアミドを浸透させた後、SDSで分解した脂質を電気的に除去するClarity法を試みた。その結果、成体皮膚ではなかなか透明化しないものの、胎児皮膚ではある程度透明化できることが分かった。低温下で蛍光標識抗体を浸透させた後にこの透明化技術を用いることで、細胞間隙構造の三次元観察ができる可能性が出てきたので、オポッサム表皮バリア機能の発達過程を分子レベルで解明したい。平成27年度は、オポッサム皮膚のバリア機能発達過程を指標するために、種々のレクチンの反応性を調べた結果、12種類のレクチンが結合することが分かった。生後0日の表皮におけるPNA、ECAとSBAの染色性の違い、およびマウスの胎生17日の皮膚peridermとの形態的類似性から、オポッサムでは出生直後はperidermで保護されているものと示唆された。真皮においてSBAは生後11日以降染色が弱くなったのに対し、PHA-E4は生後10日から強く染まるようになった。生後10日前後で創傷治癒様式が変化するとの報告があることから、糖鎖の変化が創傷治癒に影響する可能性が示唆された。また、オポッサム皮膚への遺伝子導入においては、皮膚の豊富な細胞外基質成分によりDNAが標的細胞に接近できない問題を回避することを考えて、皮膚にまず極細注射針でcollagenase/dispase溶液を注入した後に、リポソームに結合させた蛍光タンパク質遺伝子の導入を試みた。その結果、collagenase/dispaseで処理した群は対照群に比べ、表皮における遺伝子導入細胞の占める面積が中央値で約3倍増加した。しかし、導入された細胞の割合は最大でも1%であり、残念ながら実用的なレベルには達しなかった。前年度までの実験結果から、ヒトやマウスでよく用いられる手法では、オポッサム皮膚細胞の培養や遺伝子導入が難しいことがわかったため、培養細胞に遺伝子導入して移植する方法が使えないと考えられたが、酵素を用いて皮膚への直接遺伝子導入の効率を上げる可能性を見つけることができた。一方、これまで未熟な状態で生まれてくると考えられてきたオポッサム新生児でも早期にバリア機能を獲得していることがわかり、胎児型創傷治癒様式から成体型創傷治癒様式への移行に真皮の糖鎖発現パターンの変化が関わっている可能性を示すことができた。オポッサムの新生仔では生後2日目に真皮が一度薄くなったのち、徐々に皮膚の厚みが増した。皮膚水分量は生後2日以降安定して低い価を示した。レクチン染色により、生後0日までの体表は表皮細胞ではなくペリダーム様細胞によって覆われ、これが外れる1日目以降、表皮角化が急速に進行してバリアが完成することがわかった。創傷治癒様式が変化する生後8日から皮下脂肪組織が発達し始めた。各種皮膚細胞の培養および器官培養を試みたが、細胞の生存率や増殖速度はとても低かった。皮膚を酵素処理したのちに遺伝子導入を試みたところ、より効率良く導入できた。さらに、CUBIC法の溶液組成と処理時間を改変することで皮膚を透明化できた。これまでなかなかうまくいかなかった皮膚の透明化に目途が立ったことから、蛍光抗体を用いた3次元解析に向けて進展があった。また、皮膚器官培養の条件がある程度絞り込めた。
幼稚園のマルチメディア遊びと教職課程の情報教育を相互に支援するシステムの開発

本研究は、まだ議論が深まっていない幼児教育でメディア利用について、見識を持って対応できる幼児教育者の育成を目標とした。幼稚園でのマルチメディア遊びの活動とマルチメディア作品制作をテーマとした幼児教育学科の情報の授業を連携し、両活動を相互に高めていくための支援環境の在り方について検討した。1)幼児向けマルチメディア作品制作授業コンピュータを絵本や紙芝居と同様メディアと捉えながら、従来のメディアと異なった特徴を理解し、幼児に適切な環境を整えられる幼児教育者養成を目指した授業を展開した。2)出前出張型の幼稚園マルチメディア遊びの試みバランスの取れた遊びの頻度に比してあまりにも高価なコンピュータ、技術と幼児教育がわかる人材の不足など、幼稚園でマルチメディア遊びをするには困難な問題がある。それを解決する試みとして、「幼児向けマルチメディア作品制作」授業の学生が援助者となってのマルチメディア遊びを幼稚園で実施した。3)幼稚園でのマルチメディア遊びを実施するための授業支援環境幼稚園でのマルチメディア遊びを実施するため、幼児教育学科の学生や現場の教員、地域のボランティアが学んでいくための支援環境として「マルチメディア作品制作」テキストと「幼児教育とマルチメディア遊びの授業」支援Webページを作成し公開した。4)幼稚園現場でのコンピュータ利用の調査幼稚園でのマルチメディア遊びの可能性と課題を検討するため、三重県内の幼稚園のコンピュータ導入状況や園児のコンピュータ利用状況、現場教員の意識を調査した。コンピュータを教育メディアとして現場教員が捕らえていない実態があきらかになった。1.三重県内の幼稚園におけるコンピュータ導入の実態調査三重県内の幼稚園277園に対して、コンピュータの導入状況、幼児向けパソコンの導入事例、導入することについての現場教員の考え方等についてアンケート調査した。三重県の幼稚園における幼児向けパソコンの導入事例はきわめて少なく、またパソコンという新しいメディアの導入に対して幼稚園の教員に大きな抵抗感がある傾向が見られた。この点については、現在集計、整理中であり、平成11年度短大紀要等に発表予定である。2.幼児向けマルチメディア作品制作のための支援システムの開発(1)マルチメディア作品制作の学習情報データベースの開発平成7年9年度の学生が制作したマルチメディア作品やそのシナリオ、幼稚園での実習の映像や写真、幼稚園教員、保護者、授業受講者の感想などを整理し、Webページ形式で作品情報データベースとしてまとめ、授業受講者の学習教材としてインターネット上で公開した。(2)マルチメディア作品制作の教材テキスト及びCAIシステムの開発作品制作を支援するCAI教材の開発の前段階として、教材テキストを作成し授業で利用した。テキストはPDF形式に変換しインターネットで閲覧できるようにした。平成11年度は、教材をWeb形式のCAI教材化に向け設計をし、プロトタイプシステムを作成、学習者に利用させる予定である。(3)授業実践、幼稚園実習の継続による支援システムの情報収集上記(1)(2)を利用し平成10年度の授業を実施した。今まであまり情報がなかった制作段階の映像、画像や実習の画像等を収集した。平成11年度は、これらを上記データベースと支援システムの作成に利用する。三重県下の幼稚園277園に対して、コンピュータ利用の状況と意識について昨年度調査したデータを分析しまとめた。コンピュータの設置率は低く、園児が利用できる機器を設置している園は7園とさらに少ない。明確なねらいや方針をもっていない園では、導入がうまくいかず、またうまくいっていても園児に与える方法や利用するソフトウェアなどを教員が研究していない実態が明らかになった。意識調査では、幼児向けコンピュータ導入には抵抗感のある幼児教育者がおり、その多くがコンピュータに対し偏見や固定観念を持っており、コンピュータをメディアとして利用できる認識がないことが明確となった。情報機器を教育の現場でメディアとして正しく取り扱うことのできる人材の育成を目標とした教職課程の情報教育と現場職員の再教育支援体制が望まれる。過去4年間に実施した幼稚園におけるマルチメディア遊びに参加した保護者、教員、学生からの意見をまとめた。マルチメディア遊びを実体験した教員は、調査における固定観念から来る意見とは異なり、ねらいや方法を考えたマルチメディア遊びに肯定的であった。この活動を支える「幼児向けマルチメディア作品制作」をテーマとした幼児教育学科の授業を支援する目的で、授業での作品制作の様子や作品のシナリオ、概要、実習の様子、幼稚園教員や保護者の意見をまとめているWebページに、平成10年度分を追加した。

このWebページは、幼児教育関係の方々、学生などの参考資料となるように公開した。また、今年度は、昨年度まで使っていたハイパーカードをやめ、Webページで作品を広く配信できるflashというアニメーション作成支援ソフトをマルチメディアエンジンとした。そのため、学生の参考となるテキストを作成した。今年度の授業の反省をふまえて来年度は改良する予定である。1.調査の学会誌への投稿三重県下の幼稚園277園に対して一昨年度実施した「三重県の幼稚園におけるコンピュータ利用状況と意識」についての調査結果を教育工学会雑誌に投稿した。調査によって明らかになった幼児教育におけるメディア利用における課題を広く知らせた。2.「幼児向けマルチメディア作品制作」授業のツール変更の試みこの研究活動のフィールドとなっている「幼児向けマルチメディア作品制作」をテーマとした幼児教育学科の授業で使用しているマルチメディアエンジンを、昨今のネットワーク環境とメディア環境を考慮し、一昨年度までのmacintoshのハイパーカード、昨年のWeb利用可能なアニメソフトflashから、今年度はどのマシーンでも利用可能でまたインターネットにつながっていれば手軽に利用可能なWebページに変更した。Webページ作成支援ソフトを利用し、幼児向けのWeb作品制作の授業を試みた。そのための支援テキストを制作し、授業を実践した。3.「メディアと幼児教育」に関する資料としての報告書とWebサイト科研補助最後の年であり、幼児教育とメディアに関しての研究をする方々の参考として活用できるように今までの活動を報告書としてまとめた。さらに、報告書にはページ数の関係で入りきらなかった過去の作品シナリオやテキストなども重要な資料となるので、参照できるように、ファイルとしてまとめた。さらに昨年までに作成し公開しているWebページに今年度の作品やテキスト、そして今までの報告書をWebで参照できる形にまとめ、総合的な「幼児教育とメディア遊び」という参考資料サイトとして公開する準備をしており、2001年度4月には公開する予定である。
多様な資料の活用に対する教諭の認識に関する研究:モロッコでのアクション・リサーチ

本研究では、モロッコ王国およびインドネシア共和国の教師と生徒の、学習と教授における多様な資料の活用と学校図書館の充実についての認識を検討した。モロッコ王国では、東部の町ウジダ、南部の町エルラシディアで、現地の教育行政担当者、小学校教師らに対してインタビュー調査を行った。また、インドネシア共和国のジャワ島のイスラーム寄宿学校2校の女性見習い教師と女子高校生に調査に協力してもらい、約1年間のアクション・リサーチを実施した。これらの調査で入手したデータに基づき、開発途上国の学校図書館開発援助に関するモデルの構築を進めた。2010年度は,関連文献の収集・整理を行ない,さらに,特にモロッコ王国の教育と図書館の事情,国際的な児童書出版・流通の現状についての理解を深めるため,次の3つのインタビューを行った。1)早稲田大学イスラーム地域研究所所属のモロッコ研究者の佐藤健太郎氏に,ダーウード図書館(Biblioteca M.Daoud)でのご経験と,現地の文化,教育,図書館とメディアについてうかがった。;2)佐藤氏へのインタビューをとおして,アフリカ大陸の地中海沿岸のイスラーム文化圏への理解を深めることが不可欠であると気づいたことから,同志社大学文学部所属のイスラーム史研究者の堀井優氏に関連して広くお話をうかがった。;3)異文化で生まれた出版物の受容について,戦後,日本の絵本を海外に輸出する活動を精力的に行ってこられた,日本著作権輸出センター創業者の栗田明子氏にうかがった。これと同時進行で,モロッコ王国のユネスコ事務所の伊藤美沙子氏に協力をあおぎ,現地の調査協力校の確保にあたった。しかし,数ヶ月努力したものの,教育省や学校から日本人が調査の許可を得ることは容易ではないことがわかり,まずは現地人の協力者を見つければならないという結論に至った。そして,11月下旬にラバトを訪問し,伊藤氏の紹介で,現地の日本大使館,JICA事務所,情報大学(Ecole des Sciences de l'Information)を訪問。研究の趣旨の説明とインフォーマルなインタビューを行った。最終的に,第二言語としての英語の教育,読解力の研究者である,情報大学助教授のNajia Abdallaoui Maan博士と,共同研究の契約を結ぶこととなった。この研究協力者探しと平行して,現地で,公共図書館,国立図書館,専門図書館を訪問した。以上の経過については,ブログを使って,現地から即時に報告を行った。帰国後は,Abdallaoui Maan博士と研究計画の練り直しを行い,先行研究の調査,活用する絵本の選定等の作業に着手した。三年計画で行っている本研究の中間年度にあたる本年度は、モロッコとインドネシアで調査協力校・教員の確保にあたり、インドネシアでは予備調査を実施した。2011年、"アラブの春"が起きて、モロッコ王国への訪問調査は、一時期、困難と判断された。そこで、同じイスラーム文化圏で、比較的民主化の進んでいるインドネシア共和国を調査の代替候補地に定め、11月、イスラーム寄宿学校3校(Pondok Pesantren Pabelan ; Gontor Pusat(男子校);Gontor Putri(女子校))を訪問した。このうち、特に多様な資料の活用を女子教育との関係からも分析・検討することとして、PabelanおよびPutriに調査協力を依頼した。そして、2012年3月に、Pabelanの学校代表の女子高校生とPutriの学校代表の女性見習い教師に対し、多様な資料への認識を問う、インタビューと質問紙による予備調査を実施した。このほか、日本の学校図書館、また広く教育の関係者とともに、多様な資料の活用の基礎となる、教育者による情報の評価をいかに行って、それをいかに子どもたちに教えるかについて考える機会を提供する連続公開講座を開催した。出席者の学びを記録したため、これを現在、分析中で、学校図書館における多様な資料の提供と活用に関わる現代の課題を整理している。本研究の最終年度である2012年度には、研究のまとめに向けて、主として以下の3つに取り組んだ。昨年度来、報告しているとおり、本研究は、アラブの春があって、順調とは言えない状況になった。しかし、当初の予定に、時間としては遅れを取り戻せなかったが、内容としては、当初の研究目的、つまり、開発途上国の学校図書館開発援助のモデルの探究に十分な資料・情報を得ることができたと考えている。調査の経過については,ブログを使って報告を行ってきたものの、研究報告としてはそれでは不十分であり、年度をまたぐことになってしまったが、2013年度には、最終報告書を公開する考えである。1.インドネシア共和国のイスラーム寄宿学校2校、Pondok Pesantren PabelanおよびGontor Putriの協力を得て、アクション・リサーチを実施した。Pabelanには女子高校生1名を、Putriには女性見習い教師を1名、派遣してもらい、両名に約1年間、調査に協力してもらった。調査は、2012年3月にジャカルタにて、2012年5-6月に東京にて実施し、その前後に、研究代表者からの問いかけ、働きかけを行い、調査協力者2名の反応を記録した。

2.2011年度の秋から冬に立教大学を会場として実施した連続公開講座「情報を評価し、判断する力をいかに育むか」の記録集『情報を判断する力』を、2013年2月に発行した。また、この公開講座に参加した、主として学校図書館関係者の、情報を評価し、判断する力の育成に関する学びの記録を整理している。3.2012年のモロッコ王国訪問時に現地で入手した、モロッコ政府が過去に公にした学校図書館に関するアラビア語文書の一部を、レバノン在住の翻訳者に依頼して、英語に翻訳した。これは最終報告書に収載する予定である。モロッコ王国ラバト在住で、応募時に研究協力者を引き受けてくださっていた方が、プライベートの変化により、協力者を辞退されたこと。次に、2010年度に改めて見つけた研究協力者も、半年ほどで、政情不安から協力を辞退されたこと。それに影響を受けて、モロッコでの調査協力校および教員の確保が昨年度、かなわなかったこと。24年度が最終年度であるため、記入しない。フィールドおよび調査協力校・教員として、インドネシアのイスラーム寄宿学校を追加し、そちらでの調査を先行させているが、モロッコも2012年度中に、予備調査程度は実施できる見込み。
Evidentialityの形態的・統語的特徴に関する類型論的研究

発話内容の情報源を表す文法カテゴリーevidentiality(証拠性)は、比較的新しい言語学テーマである。本研究では、evidentialityの形態構成においてどのような通言語的類型が認められるかを既存の文献や言語コンサルトからの情報を利用しながら精査し、形態構成の背後にある類型論的動機を探る。さらに、形態と統語の間にどのような相関性があるかについても考察する。研究成果は、様々な言語でevidentialityの文法カテゴリーの有無を調査する際の形態論的指針となるだけでなく、普遍的な統語的機能範疇としてどのような可能性を秘めているかを検討することによって統語論研究への貢献も期待できる。
医療用MRIにおける微小領域可視化を可能にするNMRプローブの開発

現状の医療用MRIにおける数mm程度の画像解像度を向上させ、従来まで不可能であった小さな腫瘍等の可視化するのが本研究の最終的な目的である。本研究では既存の医療用MRIに簡便なNMRプローブを付加することにより、微小領域の可視化を目指している。NMRプローブは半径1cm程度の超小型表面RFコイルを核とする共振回路とPreAmp(前置増幅器)を組み合せたものを開発する。本研究では、臨床用MRIとして、京都大学医学研究科附属高次脳機能総合研究センターが所有するSIEMENS社製TRI0(3T)を使用した。人体への応用の前段階として、マウスの脳のスライスという組織を高解像度で観測するためのNMRプローブを開発した。これは臨床用として小型のプローブの重要性を示唆するものとなっている。開発したプローブは直径20mmのヘルムホルツ型コイルを核とする共振回路、送受信スウィッチ、前年度導入した前置増幅器からなる。組織の入れ替え時の簡便性のため、プローブを送受信用とした。コイルからキャパシタンスまでの距離を最小化することで、共鳴回路をコンパクトさせ、回路のQ値を100程度まで高めることができた。さらに、送受信スウィッチにλ/4回路を用いることで、PreAmpと共鳴回路の距離を2cm程度まで縮めることができた。しかし、導入したPreAmpと共振回路のインピーダンスの整合を正確に取ることができず信号損失につながってしまった。また、共振回路とTrioとの間にグラウンドループが発生してしまい、画像のアーティファクトを生じさせる結果となってしまった。19年度においては、所属部局の耐震補強工事に伴い、7Tの動物用MRIの使用ができなくなってしまったので、動物用に関しては行なわなかった。また、共鳴回路の冷却実験として、回路全体を4Kまで冷却し、直径200μmの円筒中のヘリウム3の可視化も合わせて行なった。現状の医療用MRIの画像解像度(数mm程度)を向上させ、従来まで不可能であった小さな腫瘍等の可視化を可能とするのが本研究の最終的な目的である。本研究では既存の医療用MRIに簡便なNMRプローブを付加し、微小領域の可視化を目指している。本研究では、臨床用MRIでとして、京都大学高次脳機能総合研究センターが所有するSIEMENS社製TRIO(3T)を使用する。そこで、本年度はSIEMENS社と研究開発に関する取り決めを結び、TRIOのコイルInterfaceに関する情報提供をSIEMENS社から受けた。TRIOのInterfaceからの要請により、中心周波数123.20MHz、利得27dBのPreAmpの同時使用が必要となる。そこで、Advanced Microelectronics Technology社(AMT社)の低磁性超小型PreAmpを導入した。また、冷却可能なPreAmpを開発しテストを行なった。しかし、冷却可能な素子であるGaAs Transistorは強磁性体であるNiのコーティングがなされているため、コイルの近傍に設置できないことが分かった。AMT社製のPreAmpとも比較検討を行い、非磁性PreAmpを開発する予定である。表面コイルの開発に当たり、MR信号強度と測定深度の関係および表面コイルの形状と共鳴回路のQ値の関係を調べ、信号雑音比に対して最適化された表面コイルの形状を求める必要がある。さらに、表面コイルにPreAmpを組み込み、共鳴回路からの得られる信号ロスを最小化する必要がある。表面コイルを含む共鳴回路の最適化のために、(1)標準信号発生器(KENWOOD SG-7130)と、(2)Digital Oscilloscop (Tektronix DPO4032)を導入した。(1)(2)と高周波回路部品と組み合わせ、Network-analizerを構成させ、表面コイルとPreAmpが一体化した共鳴回路の特性を検査・最適化が可能となった。さらに、300MHz帯域まで使用可能な(2)を用いることで、本年度に導入されたBruker社の7T動物用MRIにおけるNMR信号の観測・評価が可能となった。次年度には7T動物用MRIにおけるMRプローブの開発も合わせて行なう予定である。

さらに、送受信スウィッチにλ/4回路を用いることで、PreAmpと共鳴回路の距離を2cm程度まで縮めることができた。しかし、導入したPreAmpと共振回路のインピーダンスの整合を正確に取ることができず信号損失につながってしまった。また、共振回路とTrioとの間にグラウンドループが発生してしまい、画像のアーティファクトを生じさせる結果となってしまった。19年度においては、所属部局の耐震補強工事に伴い、7Tの動物用MRIの使用ができなくなってしまったので、動物用に関しては行なわなかった。また、共鳴回路の冷却実験として、回路全体を4Kまで冷却し、直径200μmの円筒中のヘリウム3の可視化も合わせて行なった。