hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
sp^2混成リン原子を含む特異な五員環キレート錯体の創製と触媒機能

(1)sp^2混成リン化合物であるジホスフィニデンシクロブテン(DPCB)を配位子とする(π-アリル)パラジウム錯体を触媒とし、アリルアルコールをアリル化剤とするアリル化反応の機構について、想定される反応中間体のモデル錯体を用いて検討した。その結果、この触媒反応が、従来から提案されているアリル化触媒反応とは明らかに異なり、ヒドリド錯体中間体によるアリルアルコールのC-O結合切断を伴って進行していることを強く示唆するデータが得られた。また、触媒反応についても速度論的手法を用いて詳しく検討し、化学量論反応を用いた検討結果から示唆されたC-O結合切断機構が、実際の触媒反応系においても機能していることを示す確かな証拠を得ることができた。(2)(1)の知見を用いて、官能基許容性と反応性に優れたアリルエーテル類の触媒的脱アリル化反応を開発した。特に、o-およびm-(アリルオキシ)安息香酸アリルから、アリルエーテル部分のみを選択的に脱アリル化できることを見出した。(3)DPCB配位子を持つ一連のメチル白金およびパラジウム錯体を合成し、それらの構造について各種分光学的手法と単結晶X線構造解析を用いて検討した。その結果、DPCBはジホスフィン配位子とジイミン配位子のほぼ中間のσ電子供与性を持つと同時に、これらの配位子と比べてはるかに強いπ電子受容性を持つことが明らかとなった。(4)DPCB配位子を持つルテニウム二核錯体[Ru(μ-Cl)Cl(CO)(DPCB)]_2の合成単離に成功し、その単結晶X線構造解析に成功した。合成した錯体は末端アルキンのシス選択的ヒドロシリル化反応に対して高い触媒活性と立体選択性を示した。(5)DPCB配位メチル白金錯体を触媒とするケトンの脱水素シリル反応機構について検討し、ヒドリド白金錯体を中間体とする反応機構を提案した。(1)1,2-diaryl-3,4-bis(2,4,6-tri-tert-butylphenylphosphinidene)cyclobutene (DPCB)を支持配位子とし、パラジウムあるいは白金を中心金属(M)とする、π-アリル錯体([M(π-allyl)(DPCB)]^+)、メチルトリフラート錯体([MMe(OTf)(DPCB)])、およびジカチオン錯体([M(MeCN)_2(DPCB)]^<2+>)の合成法を確立した。また、少量の水を含む溶媒中で、メチルトリフラート錯体とヒドロシランとを反応させることにより、ヒドリドトリフラート錯体([MH(OTf)(DPCB)])をほぼ定量的に発生できることを見いだした。この錯体は1,3-ジェンと反応し、対応するπ-アリル錯体をほぼ定量的に与えた。π-アリル錯体は、ヒドリド錯体とアリルアルコールとの反応によっても高収率で合成できた。後者の反応ではOH基の脱離を伴って水が副生する。すなわち、有機化学的には脱離能をほとんど示さないヒドロキシ基を触媒的に活性化し、有機反応に利用できる可能性を示すことができた。(2)上記の知見を基に、アリルアルコールをアリル化剤とする、アニリンおよび活性メチレン化合物のアリル化触媒反応を開発した。この反応は、触媒量の[Pd(π-allyl)(DPCB)]^+錯体の存在下に速やかに進行し、副生成物は水だけという、原子経済性に優れたクリーンな触媒反応である。cis-2-buten-1,4-diolと活性メチレン化合物との反応では、ジヒドロフラン誘導体が良好な収率で合成できた。(3)ジカチオンパラジウム錯体([Pd(MeCN)_2(DPCB)]^<2+>)が、カルバミン酸ベンジルのエノンに対する共役付加反応の触媒として高い活性を示すことを示した。この触媒は[Pd(MeCN)_4]^<2+>に代表される従来のジカチオンパラジウム錯体と比べて安定であり、触媒量をかなり軽減することができた。

その結果、DPCBはジホスフィン配位子とジイミン配位子のほぼ中間のσ電子供与性を持つと同時に、これらの配位子と比べてはるかに強いπ電子受容性を持つことが明らかとなった。(4)DPCB配位子を持つルテニウム二核錯体[Ru(μ-Cl)Cl(CO)(DPCB)]_2の合成単離に成功し、その単結晶X線構造解析に成功した。合成した錯体は末端アルキンのシス選択的ヒドロシリル化反応に対して高い触媒活性と立体選択性を示した。(5)DPCB配位メチル白金錯体を触媒とするケトンの脱水素シリル反応機構について検討し、ヒドリド白金錯体を中間体とする反応機構を提案した。
GaNデバイス基坂プロセス表面の原子構造・電子状態のキャラクタリゼーション

表面計測に基づきGaNエピタキシャル成長前の基板表面清浄化技術の開発を行った。溶液によるエッチングと超高真空中での加熱処理を組み合わせ、原子レベルで平坦なGaN(0001)表面作製法を構築し、汎用清浄化手法を確立した。表面の清浄化により、無輻射発光中心になっていた表面の自然酸化膜、ダメージ層との界面にある欠陥サイトが除去でき、最大120倍という発光特性の向上に成功した。次世代を担う半導体である窒化ガリウム(GaN)は、すでに実用化されているものの、有効な表面処理法が確立していない。表面は界面の始まりであり、デバイスの微細化により表面(界面)の状態がデバイスの特性を左右することから、表面の清浄化及び構造の解明が求められる。そこで本研究では、表面計測に基づくGaNエピタキシャル成長前の基板表面の作製技術の開発を目的とし実験を行った。超高真空中での加熱、スパッタリング、溶液によるエッチング処理を組み合わせ、原子レベルで平坦なGaN(0001)表面作製法を構築した。超高真空中での3段階加熱処理により、表面に形成された自然酸化膜(約2nm)および有機汚染物(主に炭素)が除去され、局所的にステップ・テラス構造を持つ表面の作製に成功した。しかし、GaN結晶中に含有されている水素が窒素の脱理を助長することから、加熱温度を上げすぎるとGa過多になり組成が崩れ、表面にはファセットが形成され平坦度は低下することが分かった。一方、Arスパッタにより酸化膜を除去し、平坦化のためアニールを施しても平坦な表面は得られなかった。これは、スパッタにより表面の凹凸部が増加し、そこを核として多結晶やファセットが形成されるためである。今までに、Ar以外に窒素ガスなどを用いたスパッタが行われている。これらは局所的には平坦で正常な表面が形成されるが、温度上昇時に凹凸部から多結晶化や窒素抜けが起こるため、適当な手法とは言えない。希釈酸・塩基溶液によるエッチングと加熱を組み合わせた処理では、各溶液の最適エッチング条件を確立し、HF溶液でエッチングした場合に2×2超構造をもつ平坦で清浄な表面の作製に成功した。GaNの基板表面の表面清浄化手法はいままでに確立されておらず、本研究での成果は清浄化手法が汎用の手法となるという大きなものである。開発した湿式洗浄法では、基板の種類(ドーパント、結晶性など)によらず有効であり、本研究での成果はGaNの基板表面の汎用表面清浄化手法なるという大きなものである。表面の清浄化により、最大120倍という発光特性の向上に成功した。表面の自然酸化膜、ダメージ層との界面にある欠陥サイトが無輻射発光中心になり、それらを清浄化によって除去することとにより発光効率の向上につながった。これまで、表面の状態が発光特性に影響を与えるという通説があったが、本研究はそれを科学的に裏付ける成果であり、基礎科学的にも応用の観点からも重要度が高い。
フラストレートした格子上の強相関伝導電子系の研究

本研究計画ではcomplete graphの一つの種類であるパイロクロア格子上における電子系についての解析を行ない、様々な成果を得た。特に,All-in/All-out型磁気秩序相の物性についてドメイン壁の観点から定性的な説明を与え,ドメイン壁の電流による制御可能性を議論した。また、伝導スピンアイス系におけるモノポールリングと呼ばれる多量体励起の存在可能性と,Pr2Ir2O7において観測された自発ホール効果との関係性の示唆,また,層状パイロクロア化合物においてWeyl半金属由来の表面状態に相互作用を印加した際に生じる可換及び非可換分数量子ホール状態の発現可能性について特筆すべき成果を挙げた。本年度はCd2Os2O7やLn2Ir2O7 (Ln=希土類元素)など、パイロクロア格子化合物で近年、広く存在が確認されているAll-in/All-out型磁気秩序相の物性について、特にドメイン壁の役割に注目して現象論的解析を行なった。まず、パイロクロア格子上でイジング型の交換相互作用を加えたハバード模型を採用し、非制限ハートリーフォック法によってAll-in/All-out型の秩序変数にドメイン壁を含む空間構造を持つ準安定解を求めた。この準安定解の性質を詳しく調べたところ、秩序相内に二つの温度スケールが存在し、系の磁気的、伝導的性質はクロスオーバーを示す事を見出した。まず、All-in/All-out型磁気秩序相は2次転移を経て生じるため、磁気秩序に伴う励起ギャップは転移温度から温度を下げるとともに、ゼロから連続的に立ち上がる。従って、まず励起ギャップと転移温度の大小関係が入れ替わるクロスオーバー温度が定義できる。この温度よりも高温側ではドメイン壁は、二次転移点近傍特有の長い相関長を反映した幅の広い構造を取るのに対し、低温側では数格子間隔程度の幅を持つ「イジング型」の構造を取るようになる。また、このクロスオーバーは系の伝導特性にも影響し、高温側ではバルク伝導が主体的であるのに対し、低温側ではドメインに局在した低エネルギー励起が系の伝導を担うようになる。また、二つ目の温度スケールとして、ドメイン壁の磁気構造が変化する特徴的な温度の存在を見出した。[111]面に垂直なドメイン壁では格子の空間的な対称性から、局所的に有効場の消失するサイトが現れる。高温領域ではこのサイトで磁気モーメントが消失する一方、特性温度以下では局所モーメントが現れる事を見出した。これらの温度スケールは現実の系に見られる種々の実験事実の理解に深く関係すると考えられる。本年度はDCG Hubbard modelの一種であるapical checkerboard格子上の強相関Hubbard modelについて、厳密対角化とモンテカルロサンプリングを用いた解析を行なった。このモデルについては、Brandtらによって厳密に基底状態波動関数の形が与えられているものの、二重占有排除の射影のために、物理量の解析が困難な形となっており、詳しい解析は行われていなかった。本研究では実空間基底を用いたモンテカルロサンプリングを行うことにより、磁気・電荷相関などの相関関数の計算を行い、基底状態の特徴付けを行うことができた。このモデルはapical siteへの飛び移り積分tを唯一のコントロールパラメータとして含む。まず、我々は様々なtについて、apicalサイトの占有数を調べた結果、tについて基底状態は連続的に振る舞い、量子相転移は生じない事を示した。全てのtについて基底状態は短距離スピン相関を持ち、その相関長はユニットセル一つ分程度と、非常に短いものである事が分かった。また、運動量0近傍のスピン構造因子の形は運動量の2乗に比例する形となっており、スピンギャップの存在が示唆される。電荷自由度も同様に、短距離な相関を示し、また電荷構造因子の振る舞いは有限の電荷ギャップの存在を示唆する。基底状態の波動関数自体は非局所的なループ構造によって解釈でき、この系はトポロジカルに非自明な性質を有している可能性がある。当該年度の研究は今まで詳しく性質が調べられていなかったDCG Hubbard modelのスピン電荷相関の振る舞いを明らかにしたという意味で意義深いものである。特に、エネルギーギャップの存在はこの系のトポロジカルな性質をエンタングルメントエントロピーを用いて解析出来る可能性を示唆し、トポロジカル秩序の探索の予備計算としての意義も大きいと考える。本年度はcomplete graphの一つの種類であるパイロクロア格子上における電子系についての解析を行ない、大きく分けて、二つの成果を挙げることに成功した。まずは近年多くの特異な輸送特性が観測され,注目を集めているパイロクロア化合物,Pr2Ir2O7を対象として,パイロクロア格子上J1-J2-J3スピンアイス模型の非平衡ダイナミクスを調べる研究を行った。その結果,この系ではモノポールリングというカイラル自由度を備えた多量体励起が低エネルギーで安定化し,磁場クエンチにより得られる非平衡定常状態を特徴付ける可能性を見出した。

異なるカイラリティーをもつモノポールリングの密度のインバランスは,Pr2Ir2O7で観測された自発ホール効果の起源の候補として考えられ,興味深い。また,別種のパイロクロア酸化物, Ln2Ir2O7 (Ln=希土類元素)を念頭に,層状パイロクロア系における短距離相互作用模型の研究を行った。この模型は相互作用を仮定しない場合には,Weyl半金属と呼ばれるトポロジカルに保護されたギャップレス状態が安定となり,また付随して特異な表面状態が現れる。本研究ではWeyl半金属由来の表面状態に相互作用を印加した結果,可換及び非可換の分数量子ホール状態が安定化する結果を見出した。本結果はこれまで全く別々の文脈で捉えられて来た分数量子ホール状態とWeyl半金属を統一した見地から見直す意義の高い成果であり,またWeyl半金属由来の表面状態に特有の大きなChern数が分数量子ホール状態の特性に与える影響を明らかにしたという意味でも意義深い。物性物理学理論本年度は研究計画を一部変更し、近年、進展の著しいAll-in/All-out型磁気秩序相の物性についての解析を行なった。All-in/All-out型磁気秩序はCd2Os2O7やLn2Ir2O7 (Ln=希土類元素)など、パイロクロア格子化合物で近年、広く存在が確認されている新規磁気秩序であり、精力的な実験研究が進められている。All-in/All-out型磁気秩序相の物性を理解する事は急速に進展する実験結果に理論的な解釈を与えるという点で喫緊の課題である。また、All-in/All-out型磁気秩序は対称性の観点から磁気八極子と理解する事ができ、幾何学的フラストレーション系で広く期待される多極子秩序、複合自由度形成の物理を理解する糸口を与える。本年度、研究代表者はAll-in/All-out型磁気秩序相が示すべき基本的な性質を数多く見出した。特にドメインの役割に注目し、ドメイン構造のクロスオーバーと、それに伴う伝導特性の定性的変化を見出した事は、パイロクロア化合物の実験結果に新しい解釈を与える事になり、大きな理論的進展を挙げたと考えられる。また、[111]面に垂直なドメイン壁における、転移温度以下での局所磁気モーメント生成を見出した事は、Cd2Os2O7において長年問題とされて来た\muSRシグナルの150Kにおける不連続な立ち上がりに新しい光を当てる可能性がある。これらの一群の成果は研究計画作成時には予想しなかった大きな進展であり、数多くの実験結果に新しい解釈を与える重要な成果である。これらの理由から、本年度の研究は当初の計画以上に進展していると判断するのが適当と考える。本年度は主に二つの事を計画していた。一つは数値計算に用いるプログラムコードの開発と整備である。特に研究代表者が保持していない厳密対角化法のプログラムコードを作成する必要があり、またその厳密対角化法のコードを補助的に用いて、研究で主に使用するモンテカルロサンプリングのプログラムコードを開発する必要があった。
神経ペプチドの構造活性相関と伝達機構に関する研究

(1)中枢神経系における神経ペプチドの分布や作用機序、古典的神経伝達物質との相関を形態学的及び薬理学的な面から検討した。特に海馬におけるソマトスタチンとmAChRの相関の解明と線条体での伝達物質間のシナプス形成の証明に焦点をあてた(鬼頭)。(2)ジバチ毒中から発見した活性ペプチド・マストパランの構造決定、構造活性相関、作用機序の解明を進めた(中嶋)。(4)新しい神経ペプチド、ガラニンとGLP-1について、分布、作用、構造活性相関を検討した(矢内原)。(5)サブスタンスP及びニューロキニンAが脊髄後角で一次求心性線維の中に含まれslow EPSPを引き起こし痛みを中枢に伝える役割を果たしていることを明らかにした(大塚)。(6)GH_3細胞におけるTRH受容体の細胞表面局在、internalizationを証明した。またTRH受容体とVIP受容体が異なる二次情報伝達系を介して相互に連絡をもつことを見出だした(小川)。(7)キョートルフィンに対する脳内特異的受容体の同定、細胞内情報伝達系、生合成経路を明らかにした。更に持続性疼痛にCGRPが関与していることを見出だした(佐藤)。(8)脊髄及び後根神経節においてサブスタンスPとエンケファリンの遺伝子発現を観察し、両物質が侵害刺激に重要であることを認めた。更に種々の神経ペプチドの分布、共存などを免疫組織化学的に明らかにした(遠山)。(9)ソマトスタチン及びニューロテンシン受容体の脳内分布と性状並びにその情報伝達系について検討した。更に、これらペプチドのけいれんモデル動物における関与についても観察した(斉藤)。(10)肝血管系における血管作動性神経ペプチドの支配、分布を免疫組織化学的に検討し、更に病態肝で血中ペプチド濃度に異常があるこを見出だした(鎌田)。(11)心房性利尿ホルモン及び脳利尿ホルモンの構造、分布、作用機序の違いを明らかにした(松尾)。1.ラットの海馬、大脳皮質のhomogenateを用いてカルバコール/[3H]-QNBのinhibition実験を行ない、これに対するソフトスタチンの影響をGTPの存在下、あるいはIAP,NEM処理の条件下で観察した。(鬼頭)2.マストパランのtruncated peptidesの合成を行なった。(中嶋)3.モルモットやラットの消化管標本を用いてサブスタンスPやニューロキシンKなどの作用を構造活性相関の立場から解析した。(金澤)4.脳各部細胞膜を用い、各種VIP,PHI誘導体の結合能と生理活性の関係を検討した。またこれら誘導体の化学合成を行なった。(矢内原)5.新生ラットの摘出脊髄一尾標本においてカプサイシンを尾に適用して侵害電位をおこし、これに対するエンケファリン,ダイフルフィンの効果を調べた。(大塚)6.肝や脳のcytosol中のPPPase活性に対するソマトスタチン及びそのフラグメントやアナログの影響をその構造活性相関の立場より検討した。(小川)7.マウス脳を用いGABAアゴニストやアンタゴニストがネオキョートルフィンの鎮痛作用に及ぼす影響を調べた。(高木)8.免疫組織化学により同一切片上での神経ペプチド共存を光顕及電顕レベルで観察するための方法を開発した。また同時に逆行性トレーサーと免疫組織化学法を組み合わせた方法を開発し、神経活性物質の共存及びそれら含有ニューロンの投射路の一部を同定した。(遠山)

9.ラット脳内のニューロテンシン,VIP,エンドルフィン,ソフトスタチン,CRFの分布をRIAと免疫組織化学により、またそれらのレセプターの分布や特性をRRAにより明らかにした。(斉藤)10.カルシトニン遺伝子関連ペプチドの循環面,代謝面などでの薬理学的,生理学的解析,活性測定系を確立した。(鎌田)11.これまでに単離・構造決定したニューロメディンB,C,K,L,M,Nについてこれらの役割を明らかににするため、これらとその受容体分布を調べた。(松尾)(1)イノシトールリン脂質代謝におけるmAchRagonistとソマトスタチンの関係は海馬に特異的であった.海馬培養神経細胞を用いてアセチルコリンとソマトスタチンの細胞内Ca^<++>動員に対する影響を観察した.又扁桃核における各種ペプチドの相関を形態的に研究した(鬼頭).(2)ハチ毒であるマストパランはGTP結合蛋白に作用し様々な活性物質受容体に非特異的に作用した.またクモ毒を精製しそれらの構造の特徴を明らかにした(中嶋).(3)幼若ラット摘出標本を用いて前根及び後根電位,下行路刺激や後根刺激による反応を指標とし種々のタヒキニンペプチドを分類した(金澤).(4)北米毒トカゲ成分であるhelodermin(VIPやPHIと類似構造を有する)関連ペプチドを合成し,大腿動脈血流増加作用を指標としてその活性部位を明らかにした(矢内原). (5)サブスタンスP1ー10uMが新生ラット脊髓のGABA遊離を促進した(大塚).(6)GH_3細胞及び膜分画のTRH結合に対するVIPforskolin,dcAMP,AーKinaseの作用の結果から細胞内の2つの重要な刺激伝導系であるadenylcvdase系とイノシトールリン脂質系の間に連絡のあることが示唆された(小川).(7)カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CCRP)が脊髓後角のサブスタンスPの遊離を促進した(佐藤).(8)insituハイブリダイゼイション法を用い,疼痛刺激により知覚神経節のpreprotachykininーA-(PPPA)のmRNAが増加したことから疼痛刺激がPPPAの遺伝子発現を促進することが示唆された(遠山).(9)大脳ニューロテンシン(NT)受容体がコレラ毒素投与による増加するが,百日咳毒素では変化しないことからNTはNs蛋白を介して細胞内に情報伝達されると考えられた(斎藤). (10)ヒト慢性肝疾患患者の血中ペプチド濃度をRIAで測定した結果,それぞれが肝循環系の恒常性に相補的に作用していることが示唆された(鎌田). (11)ブタ脳から新しいNa利尿ペプチド,BNPを発見した(松尾)(1)海馬培養神経細胞においてソマトスタチンが細胞内カルシウムイオン濃度を上昇させることを見出だした。ソマトスタチンがN型Ca^<2+>チャンネルに連関している可能性を示唆する成績を得た(鬼頭)。(2)女郎グモ毒がグルタミン酸レセプターをブロックする機構を調べた。構造中、芳香部分とそれに続く長い直鎖のポリカチオン部が重要であることを見出だした(中嶋)。(3)エンドテリンの脊髄内存在を確認し、生理作用を有することを認めた。しかしこれまで知られている神経ペプチドと性質が異なっていた(金澤)。
社会福祉組織に変化を起こす「組織開発」を用いたソーシャルワークのモデル化の研究

【最終年度の研究成果】交付申請書に記した実践・研究フィールドの障害者支援施設の他、介護付き有料老人ホーム、保育所、社会福祉法人の4つをフィールドに次の研究を行った。1研究代表者は障害者支援施設における組織開発実践の一部を分析し、査読付き論文で発表した。研究分担者は、その施設で研究代表者が協働した管理職の変化を追った聞き取り調査の結果を学会で報告した。2研究代表者は、介護付き有料老人ホームにおけるアクションラーニングを用いたチームケア向上の取り組みの一部を論文と学会で発表した。3研究分担者は、保育所の管理職による組織変革を組織開発の視点から分析した論文を発表した。4研究分担者は、ある社会福祉法人における中長期事業計画策定をはじめとする組織変革を組織開発の視点から分析し、海外の学会と図書で発表した。その他、研究報告書を作成し、関係者に配付した。【研究期間全体を通じた研究の意義と重要性】1アプリシエイティブ・インクワイアリー(AI)、及び、アクションラーニング(AL)を用いて行った組織開発は、組織の管理職らの学習促進など組織のソフト面に肯定的な影響をもたらしていたことから、ソーシャルワークのマネージャークラスが組織に変化を起こす手法として組織開発を導入する意義があると考察された。また、AIを用いた組織開発実践過程の仮説的モデル、及び、ALを用いた実践の効果を増すための仮説的方策を導き出した。しかし、統一的な仮説的実践モデルを示すには至らなかった。2組織開発にソーシャルワークの視点や概念を導入することを提起した。3保育所と社会福祉法人の組織トップによる変革実践は組織のハード面への働きかけが主であり、組織のソフト面への働きかけの課題があることが明らかになったことから、組織のハード面とソフト面という組織開発の視点から社会福祉組織の組織変革を分析することの有効性が考察された。研究代表者は研究フィールドである障害者支援施設の管理者・サービス管理責任者・チームリーダーと協働実践・研究を進め、次の点を達成した。1.研究目的達成のための組織開発の手法としてAI(アプリシエィティブ・インクワィアリー)の採用と実践:文献研究と施設のアセスメントに基づき、施設のニーズに応える組織開発の手法としてAIが採用された。研究代表者は関連ワークショップやセミナーに参加しAIや組織開発の実践力を高めつつ、協働実践・研究チームの職員に対し、AIの理論と具体的手法を体験的に学ぶ研修会を開催した。これは、組織外のコンサルタントや研究者でなく、組織開発の手法を用いて施設職員自ら組織開発を進める力を養うことを目的とするからである。その成果として、チームの職員がAIの一部をグループホームの世話人研修で活用したことがあげられる。研修会は1回につき約3時間で、計7回実施した。2.チーム職員の変化:AI研修会を通じて、施設日常業務での一般職員との係わりにおいて職員個々と対話することの重要性を学び、それを意識的に行うようになった。これは管理職クラス職員と現場職員の関係性の改善や強化につながり、利用者支援や人的資源管理上も意味がある。3.研究代表者の変化:協働実践・研究チームにおいて、「省察する実践者」として自分が存在し、施設職員と係わることの重要性に気づき、その実践に努めた。研究分担者は協働実践を評価するために、施設管理者とサービス管理責任者に対しインタビューを行った。その分析結果は研究代表者の施設における実践の参考になっている。平成27年度実施計画にはなかったが、ある保育所における組織開発のニーズの高まりを受けて、研究分担者が障害者支援施設での実践を参考に、AIベースの研修会を行った。1.協働実践・研究で用いる組織開発の手法をAIに決定し、協働実践・研究チームのメンバーである研究代表者と施設管理者・管理職がその内容を理解し、実践する力も養われつつある。2.協働実践・研究を通じてチームメンバーが自律的に変化している。職員は学習内容を施設の日常業務に活かしている。研究代表者は「省察する実践者」という組織開発実践者のあり方を発見し、それをもとに施設での組織開発を進めている。これは、最終年度に実施予定の組織開発を用いた組織に変化をもたらすソーシャルワークの考察に有用である。3.研究フィールドである障害者支援施設での実践で得た知見を、研究分担者が他の組織で応用している。1.研究フィールドである障害者支援施設で、チームリーダー、サービス管理責任者、管理者が中心となって、「わたしたちが働きやすい(施設名)をつくろう」というテーマで、対話型組織開発の手法であるアプリシエイティブ・インクワイアリー(AI)を使ったワークショップを2回開催した。前年度、職員自らが組織開発の手法を用いて組織開発を進める力を養う目的で、研究代表者が講師となって、上記施設管理職職員を対象にAIを体験的に学ぶ研修会を数回開催した。上記のワークショップはその成果であり、研修会参加者が企画・運営した。研究代表者はその推進をサポートした。ワークショップには、施設の一般職員の他、利用者家族、民生委員や他機関の福祉職員が参加し、肯定的な評価を得た。また研修会やワークショップの企画・運営などを通じて、上記施設管理職らのチーム学習が進み、コミュニケーションや関係性を考慮した職員との関わり方や自身のあり方の振り返りなど組織開発で重要な部分が徐々に内在化され、日常業務の中でそれらを踏まえ職員と関わる姿勢が自ずと強まったように思われる。

また本研究の目的の一つは、施設の人的プロセスの問題を背景とした管理者のニーズであった「施設理念の構築」にAIを用いることであったが、研究計画立案から2年以上経る中で、サービス管理責任者やリーダーらが考えた「働きやすい職場づくり」がテーマとして選ばれた。この変化についてまだ十分な分析・考察は行っていないが、これは、研究目的の一つであった職員による自律的な変化との関連がうかがえる。2.高齢者施設におけるチーミング改善のための組織開発実践:アクションラーニングの手法を用いて、ある高齢者施設のチーミングの改善に取り組み始めた。1.障害者支援施設での実践・研究:施設の事情やニーズの変化により、平成28年度初めに立てた研究の推進方策の内容の通りには進められなかったものの、施設(クライエント)の「ニーズ」に応じた実践というソーシャルワークの原理に即し、協働実践を進めることができた。しかしその実践が、当初、施設側と計画していたスケジュールより大幅に遅れたこともあり、実践に関する論文にまだ着手できていない。2.研究分担者による保育所をフィールドとした研究:フィールドワークは進めているが、まだ論文作成に至っていない。3.一施設対象に実践・研究(障害者支援施設)、一施設対象(保育所)に調査研究を行っているが、モデル化に足る知見を得るには事例数が少ない。1.障害者支援施設における組織開発:研究代表者は外部実践者としてかかわってきた障害者支援施設における組織開発について、査読付論文を作成した。この論文は平成30年度に公開される。また、この実践の効果を明らかにするため、施設内部実践者の聞き取り調査を行ってきた研究分担者は、複線径路・等至性アプローチによってデータを分析し、その成果を学会で発表した。2.高齢者施設におけるチーミング改善のための組織開発:研究代表者は社会福祉法人が経営する高齢者施設において、施設の管理職と協働で、アクションラーニングの手法を用いて、介護職チームのチーミングの改善に取り組んだ。具体的には、(1)研究代表者がアクションラーニングコーチとなって、介護職チームの職員をメンバーとして、定期的にアクションラーニングのセッションを実施した。(2)施設職員が自らアクションラーニングのセッションを実施できるように、管理職クラスの職員を対象としたアクションラーニングコーチの養成にも取り組んだ。(3)平成29年度の後期には施設管理職がアクションラーニングコーチとなって、セッションを展開できるようになった。(1)と(2)の結果、アクションラーニングを展開した介護職チームのチーミングが徐々に改善されつつある。さらに、アクションラーニングに継続的に参加している管理職やチームリーダーの学習が促進され、リーダーシップが開発されつつある。3.その他施設における組織開発:保育所における組織開発の取組について、研究分担者は研究代表者や研究分担者・研究協力者と開催した事例研究会で調査結果を報告した。障害者福祉サービスを中心に展開する他の社会福祉法人、及び、2に記した高齢者施設の組織開発について、研究協力者である実践現場の職員が上述の事例研究会で報告した。研究代表者による組織開発実践は順調に進んでおり、一定の効果を見いだせているが、その成果を公表できていない。
高分子膜による有機液体混合液の透過分離と膜構造との関係の解析に関する研究

芳香族/脂環族炭化水素混合物の代表的なものとしてベンゼン/シクロヘキサン混合液のパーベーパレーション法における透過分離透過特性を種々の高分子膜の化学的,物理的構造の観点から検討し,透過分離機構について検討を加えた。ポリジメチルシロキサンにメソゲン基を付加した液晶性高分子膜,架橋ポリアルキルメタクリレート系膜,メチルメタクリレートとメタクリル酸との共重合体を多価金属イオンで架橋した膜は,ベンゼン選択透過性を示し,膜の物理的,化学的構造が重要に関係していることが明らかになった。供給液による膜の膨潤を制御することにより選択透過性を向上するため,キトサン,セルロースをベンゾイル化した膜が調製され,ベンゼン選択透過性が改善され,膜の親水性-疎水性バランスの重要性が明らかにされた。アルコール水溶液の選択透過性に及ぼす膜構造因子を親水性高分子の化学修飾と物埋的構造構築の観点から検討した。親水性高分子としては,四級化キトサンを選び,四級化度および架橋度を変え水選択透過性に及ぼす影響を検討した結果,親水性度と架橋度との最適化が水選択透過性に著しく影響することが明らかとなった。また,ポリ[1-(トリメチルシリル)-1-プロピン]膜のアルコール選択透過性を改善することを目的として,ポリジメチルシロキサンとパーフルオロアクリレートとのグラフト共重合体の添加がアルコール選択透過性の向上に有効であることを明らかにした。水溶液中の微量の炭化水素を選択的に透過する膜が,ジメチルシロキサンマクロモノマーとアルキルメタクリレートから調製され,炭化水素選択透過性は共重合体組成に影響され,そのミクロ相分離構造のモルフォロジーに深く関係していることが明らかになった。アルコール水溶液の選択透過性に及ぼす膜構造因子を親水性高分子と疎水性高分子の化学的修飾と物理的構造建築の観点から検討した。親水性高分子としては,キトサンを選択し,膜の化学的,物理的構造の水選択透過性に及ぼす影響を,キトサンのN-アルキル化度およびN-アルキル基の炭素数を変え検討し,置換度および炭素数は水選択透過性に著しく影響することが明らかになった。また,メチルメタクリレート-g-ジメチルシロキサン共重合体膜は,ミクロ相分離構造を有し,この共重合体組成により,水選択透過性とアルコール選択透過性を示し,各成分の連続構造が関係していることが明らかとなった。アルコール選択透過膜であるポリジメチルシロキサン(PDMS)膜の選択透過性の向上を目的とし,高分子添加剤を合成し,PDMS成分を含むフッ素系ブロック共重合体を添加した膜は,PDMS膜より高いアルコール選択透過性と高い透過速度を示し,その膜構造が明らかにされた。芳香族/脂環族炭化水素混合物の代表的なものとしてベンゼン/シクロヘキサン混合液のパ-ベ-パレーション法における透過分離特性を種々の高分子膜の化学的,物理的構造の観点から検討し,透過分離機構についても検討を加えた。ポリメチルシロキサンにメソゲン基を付加した側鎖型液晶性高分子(LCP)膜は,ベンゼン選択透過性を示し,透過温度によりLCP膜の状態が著しく変わり,その透過分離機構に大きな違いがあることがわかった。また,架橋ポリアルキルメタクリレート系膜のベンゼン選択性を示したが,架橋剤の量と種類によりその選択性が著しく異なっていた。供給液による膜の膨潤を制御することにより選択透過性を向上するため,親水性高分子のキトサンをベースにしたベンゾイル化キトサン膜が調製され,ベンゼン選択透過性が改善され,膜の親水性-疎水性バランスの重要性が明らかにされた。芳香族/脂環族炭化水素混合物の代表的なものとしてベンゼン/

シクロヘキサン混合液のパーベーパレーション法における透過分離特性を種々の高分子膜の化学的,物理的構造の観点から検討し,透過分離機構について検討を加えた。ポリジメチルシロキサンにメソゲン基を付加した側鎖型液晶性高分子(LCP)膜は,ベンゼン選択透過性を示し,透過温度や液晶構造の違いによりLCP膜の状態が著しく変わり,その透過分離機構に大きな違いがあることがわかった。また,架橋ポリアルキルメタクリレート系膜もベンゼン選択性を示したが,架橋剤の量と種類によりその選択性が著しく異なっていた。供給液による膜の膨潤を制御することにより選択透過性を向上するため,親水性高分子のキトサンをベースにしたベンゾイル化キトサン膜が調製され,ベンゼン選択透過性が改善され,膜の親水性-疎水性バランスの重要性が明らかにされた。さらに,メチルメタクリレートとメタクリル酸との共重合体を多価金属イオンで架橋するとベンゼン選択透過性を示すが,架橋金属イオンによってその選択性が著しく異なり,膜の物理的,化学的構造が重要に関係していることが明らかになった。アルコール水溶液の選択透過性に及ぼす膜構造因子を親水性高分子の化学修飾と物理的構造構築の観点から検討した。親水性高分子としては,四級化キトサンを選び,四級化度および架橋度を変え水選択透過性に及ぼす影響を検討した結果,親水性度と架橋度との最適化が水選択透過性に著しく影響することが明らかとなった。水溶液中の微量の炭化水素を選択的に透過する膜が,ジメチルシロキサンマクロモノマーとアルキルメタクリレートから調製され,炭化水素選択透過性は共重合体組成に影響され,そのミクロ相分離構造との関係が明らかになりつつある。芳香族/脂環族炭化水素混合物の代表的なものとしてベンゼン/シクロヘキサン混合液のパーベーパレーション法における透過分離透過特性を種々の高分子膜の化学的,物理的構造の観点から検討し,透過分離機構について検討を加えた。メチルメタクリレートとメタクリル酸との共重合体を多価金属イオンで架橋するとベンゼン選択透過性を示すが,架橋金属イオンによってその選択性が著しく異なり,膜の物理的,化学的構造が重要に関係していることが明らかになった。供給液による膜の膨潤を制御することにより選択透過性を向上するため,親水性高分子のセルロースをベースにしたベンゾイル化セルロースやトシルセルロース膜が調製され,ベンゼン選択透過性が改善され,膜の親水性ー疎水性バランスの重要性が明らかにされた。また,ポリ〔l-(トリメチルシリル)-l-プロピン〕膜のアルコール選択透過性を改善することを目的として,ポリジメチルシロキサンとパーフルオロアクリレートとのグラフト共重合体の添加がアルコール選択透過性の向上に有効であることを明らかにした。水溶液中の微量の炭化水素を選択的に透過する膜が,ジメチルシロキサンマクロモノマーとアルキルメタクリレートから調製され,炭化水素選択透過性は共重合体組成に影響され,そのミクロ相分離構造のモルフォロジーに深く関係していることが明らかになった。
Bメソン実験のための大強度電子線形加速器におけるビーム力学の総合精密実験

Bメソン実験用入射器としての大電流電子ライナックにおけるビーム力学を総合的かつ精密に検証するために、1.アライメントシステム改善2.ビームを用いたアライメント測定3.ウェーク場効果の測定4.バンチ構造の測定と解析5.180度アーク部における同時性の測定と調整6.ダウンヒル・シンプレックス法によるビーム最適化7.上記各測定に基づくオプティクスとビーム調整を行なうべく研究を進めた。1.では、光検出器回路を改造し計算機データ取得システムの構築を進めた。2.では、位置モニタを用いて電磁石の磁場中心を求めた結果、0.1mm以下の精度でビーム位置と磁場中心を合わせることができた。3.では、初期変位を加えた時のビーム軌道の測定から、四重極ウェーク場効果の直接測定にはじめて成功した。また、この結果からウェーク場を見積もり、4.におけるバンチ長測定結果に基づく計算と比較し良好な一致をみた。5.では、アーク部での同時性の測定をバンチ計測システムを用いて行い、ビームオプティックスに補正を加えた結果、同時性が検証された。6.では、ダウンヒル・シンプレックス法を応用し、陽電子発生標的後の陽電子量を目標値として、大電流一次電子ビームのパラメータを適当に選んで目標値の最適化を試みた結果、若干改善が見られた。7.では、以上の結果をもとに、(A)オプティクス計算とビームのリアルタイムオプティクス表示を行なうプログラムの開発、(B)それを用いたビーム異常時の迅速なオプティクス診断と必要に応じた変更、(C)四重極ウェーク場効果の精密測定、を行なった。とくに、(C)では、大電流ビームの四重極場ウェーク場効果が軌道のXYカップリングを通して効くこと、および、その非線形特性について明らかにすることができた。これは、本研究ではじめて得られたものである。Bメソン実験用入射器としての大電流電子線形加速器(ライナック)におけるビーム力学を総合的かつ精密に検証するために、本年度は、1.アライメントシステム改善2.ビームを用いたアライメント測定3.ウェーク場効果の測定4.バンチ構造の測定と解析5.180度アーク部における同時性の測定と調整6.ダウンヒル・シンプレックス法によるビーム最適化7.上記各測定に基づくオプティックスとビーム調整を行うべく計画を進めてきた。1.では、光検出器回路を改造し、計算機データ取得システムの構築を進めた。来年度はビームとの相関をリアルタイムでとる予定である。2.では、全ての位置モニタを用いて電磁石の磁場中心を求めた結果、ほぼ0.1mm以下の精度でビーム位置と磁場中心を合わせることができた。3.では、初期変位を加えた時のビーム軌道の測定から、従来の双極ウェーク場効果に加えて、はじめて四重極ウェーク場効果の直接測定に成功した。また、この結果からウェーク場を見積もり、4.におけるバンチ長測定結果に基づく計算と比較した結果概略一致した。今後さらに検討を進めたい。

7.では、以上の結果をもとにビーム調整を行なった結果、電荷量10nCの電子ビームを180度アーク部を含めてほとんどビームロスなく安定に3.4GeV(陽電子発生標的位置)まで加速できた。ダンピングリングなしでこのような大電流を、ビーム品質を保って高エネルギーまで導いた例は他ではみられない優れた結果である。Bメソン実験用入射器としての大電流電子線形加速器(ライナック)におけるビーム力学を総合的かつ精密に検証するために、昨年度までに、1.アライメントシステム改善2.ビームを用いたアライメント測定3.ウェーク場効果の測定4.バンチ構造の測定と解析5.180度アーク部における同時性の測定と調整6.ダウンヒル・シンプレックス法によるビーム最適化を進めてきたが、ほぼ所期の目的を達成したので、本年度は、最終年度として、上記各測定に基づいてモデルオプティックスと実際のビームの比較や、四重極ウェーク場効果の測定などを中心に研究を進めた。具体的には、(A)ライナックのオプティクス計算と現状のビームのリアルタイムオプティクス表示を行なうプルグラムの開発、(B)それを用いた、ビーム異常時の迅速なオプティクス診断と必要に応じた変更、(C)四重極ウェーク場効果の精密測定、を行なった。(A)は、従来は、オフラインで計算した結果を、実際のビームに対して設定し、ビーム診断を行なうというプロセスが一体的でなく、突然のビーム変動などに対応した迅速なビーム診断と調整が困難であったので、導入したものである。これによって、とくに大電流ビームの特性に対する理解がより深くなり、(B)におけるビーム異常時対策などの現実的な成果をあげるだけでなく、(C)におけるように、より高度な四重極ウェーク場測定を精密化することができた。大電流ビームにおいては、四重極場ウェーク場効果が軌道のXYカップリングを通して効くことを、前年度までの研究によって確認していたが、今年度は、その非線型特性を実際のデータとして得ることができた。これは、本研究ではじめて得られたものである。このように、本年度の研究によって、大電流ライナックにおけるビーム力学が総合的かつ精密に検証できる段階に入ったといえよう。
気孔分化を支える組織間の情報伝達を介した新規経路の解明

本研究の目的は、気孔密度の環境応答における、新規経路を同定、および、遺伝子STOMAGENの役割の解明である。既に前年度の時点で,培地へのsucroseの添加が葉の気孔の密度を上昇させる,という新規な知見が得られている.Sucroseは光合成産物として生じる糖であることから,「気孔密度制御のメカニズムに,今まで知られていなかった光合成産物依存的な経路が存在する」という仮説が導かれたため,この検証をおこなった.本年度は,(i)sucroseによる気孔分化の誘導機能の普遍性の解析,(ii)STOMAGENを含む既知の気孔分化関与遺伝子へのsucroseへの影響の二つの視点で解析を行った.Sucroseの誘導体の培地への添加が気孔密度への影響を調べたところ,fructoseとglucoseでもsucroseと同様の効果がみられた.一方,植物に利用されない糖であるsorbitolとmannitolでは気孔密度を正に制御する効果はみられなかった.次に,sucroseはダイズ(品種タチナガハ)の気孔分化を誘導するかを調べたところ,シロイヌナズナでは気孔分化誘導活性がみられる50mMではダイズの成長促進は見られたものの,気孔密度の上昇は見られなかった.STOMAGEN遺伝子の発現抑制株と,TMM遺伝子変異株に対してsucroseを添加する実験を行ったところ,どちらにおいても優位な気孔密度の上昇がみられた.したがって,遺伝学的にSTOMAGEN,TMMとは異なる経路でsucroseが機能しうることが示された.以上により、sucroseによる気孔分化の誘導活性は種特異的であることと,シロイヌナズナの気孔分化においてはsucrose依存的なTMMを介さない新規経路が存在することが示唆された.気孔は植物のガス交換を制御する器官であり,葉や茎に二次元的に分布している.気孔はガス交換を制御することで,植物の乾燥状態や,CO2取り込み,果実の成熟などを制御しているため,「気孔の制御」が植物の生存に極めて重要である.気孔の制御において,気孔の開閉と共に重要なのは気孔の密度(すなわち単位面積あたりの数)の制御である.気孔密度は気孔の発生の過程で調節されている.気孔分化の分子的メカニズムの解明は,植物のガス交換を「設計」する育種につながる.また,気孔の二次元的な分布の制御機構が明らかになると,植物の発生が動物といかに異なるか,という発生生物学的に重要な知見を得ることができる.気孔密度の制御機構を1.表皮組織2.葉肉組織の観点から分子生物学的に理解するために,下記の課題に取り組んだ.1.表皮組織で気孔分化に働くペプチドの解析EPF1, EPF2, stomagen, CHALLAHはシステインリッチペプチドのEPFファミリーに属するペプチドであり,それぞれ表皮組織の気孔分化に影響を与えることが知られている.これらの因子の過剰発現株や発現抑制株の気孔分化の表現型を解析した.2.葉肉組織で発現するSTOMAGEN遺伝子の解析STOMAGEN遺伝子は葉肉組織で発現している遺伝子である.一方,EPF1, EPF2などの遺伝子は表皮組織に発現している遺伝子である.STOMAGEN遺伝子の発現調節様式とEPF1, EPF2などの遺伝子の発現様式の違いを解析した.具体的には転写因子SPEECHLESSの遺伝子の制御下にある否かを調べた.EPF1, EPF2はSPCHの制御下にあり,STOMAGENはSPEECHLESSの制御下にないことが分かった.気孔は植物のガス交換を制御する器官であり,気孔の密度は植物の乾燥状態や,CO_2取り込みなどを制御する上で重要であり,その分子メカニズムの解明は,植物の環境への適応戦略を理解する上で重要である.我々は気孔密度を正に制御する葉肉発現の遺伝子STOMAGENを発見した.現在,申請書に示した通り,STOMAGEN遺伝子がなぜ葉肉発現であるのかを分子生理学的に研究している.STOMAGENの葉肉発現をつかさどる因子を探索するために,STOMAGENのプロモーター解析を行ったところ,STOMAGENのTSS上流250bpが重要であることが分かった.この領域を用いて,申請書に書いたとおり,酵母ワンハイブリット法を用いて,250bpの領域に直接結合するシロイヌナズナ転写因子を探索した.再現性良く得られる結合性が示唆される遺伝子が複数えられたため,その遺伝子のキメラリプレッサーラインの気孔密度を測定し,気孔分化に影響があらわれていないかを確認した.その結果,気孔密度が変化したラインを現在とることができていない.一方,STOMAGENが葉肉で発現する理由を環境刺激に対する応答である,と考えて生理学的研究にも着手した.STOMAGENの発現は,暗処理12-24時間後で10分の1程度に低下するという光応答を示すこと.また,シロイヌナズナは異なる光強度では異なる気孔密度になることが知られているが,STOMAGENの発現量は,気孔密度と正の相関を示すことを確認した.植物の光応答には光受容体を介する経路と光合成を介する経路が知られているが,STOMAGEN遺伝子の発現量は,光合成阻害剤の添加で顕著に抑制され,光合成産物であるショ糖の添加で誘導されることが分かった.また,ショ糖の添加により,気孔密度が正に変化することも見出した.

これらのデータは光合成と気孔分化とが関連していることを強く示唆する,最初の例となる.本研究の目的は、気孔密度の環境応答における、新規経路を同定、および、遺伝子STOMAGENの役割の解明である。既に前年度の時点で,培地へのsucroseの添加が葉の気孔の密度を上昇させる,という新規な知見が得られている.Sucroseは光合成産物として生じる糖であることから,「気孔密度制御のメカニズムに,今まで知られていなかった光合成産物依存的な経路が存在する」という仮説が導かれたため,この検証をおこなった.Sucroseの誘導体の培地への添加が気孔密度への影響を調べたところ,fructoseとglucoseでもsucroseと同様の効果がみられた.一方,植物に利用されない糖であるsorbitolとmannitolでは気孔密度を正に制御する効果はみられなかった.次に,sucroseはダイズ(品種タチナガハ)の気孔分化を誘導するかを調べたところ,シロイヌナズナでは気孔分化誘導活性がみられる50mMではダイズの成長促進は見られたものの,気孔密度の上昇は見られなかった.STOMAGEN遺伝子の発現抑制株と,TMM遺伝子変異株に対してsucroseを添加する実験を行ったところ,どちらにおいても優位な気孔密度の上昇がみられた.したがって,遺伝学的にSTOMAGEN,TMMとは異なる経路でsucroseが機能しうることが示された.以上により、sucroseによる気孔分化の誘導活性は種特異的であることと,シロイヌナズナの気孔分化においてはsucrose依存的なTMMを介さない新規経路が存在することが示唆された.計画に対して遅れている部分は申請書であった葉肉組織でのシグナルには転写因子の同定ができていない点である.理由としては酵母ワンハイブリット法で取れてきた遺伝子の中に,気孔分化に顕著な表現型を示す因子を同定できていないことが挙げられる.一方,計画ではできないとされていたシステミックシグナル因子の候補の同定に成功している.両者を総合して,成果の観点からはおおむね順調といえる.STOMAGEN遺伝子を直接制御する転写因子を発見することができれば,当初の計画通りであり,望ましい.これは今後も酵母ワンハイブリット法以外にも,データーベースを用いた逆遺伝学的手法を用いてもよい.一方,STOMAGEN遺伝子を制御するメカニズムとして,光合成,そして植物の個体内で長距離移動するショ糖の関与を示唆するデータが蓄積してきた.本結果は気孔分化の10年にわたる謎である,システミックの分子機構を解明する糸口になると考えられるため,ショ糖と気孔分化の関与について積極的に研究を続けていく.
花粉症発症に関係した環境アレルゲン曝露の疫学的・免疫学的解析

花粉症発症には,空中花粉などのアレルゲン曝露が重要な役割を演じている。本研究の目的は,花粉症発症の背景にあるスギ花粉等アレルゲン曝露の意義を解明することである。富山県内の学童と家族におけるスギ花粉症疫学調査により,花粉症の有病率は,子供の世代で1420%,親の世代で1734%であり祖父母の世代の39%と比較して有意に高率であることが判明した。このことは,親と子供の世代が,祖父母の世代にはほとんど存在しなかった環境要因に曝露され,アレルギー体質形成など何らかの作用を受けている可能性を示している。地域性の検討では,多くの地域でスギ花粉が最も重要な花粉アレルゲンとして上げられたが,一部地域ではイネ科花粉やナシ花粉アレルゲンなどの重要な役割も認められた。スギ花粉飛散と曝露条件に関係する要因研究では,数年間のデータ解析等により,気象条件とスギの植物生理学的変動の重要性が定量的に解明された。特に,前年7月の気温と当年2月の気温上昇がスギ花粉飛散の早期化等花粉症曝露条件変化と関連していることが示唆され注目された。今回は,スギ花粉粒中のアレルゲンCry j 1の定量評価法について基礎的に研究したが,環境基準など目標値を設定する上でも有効な方法と考えられた。今後更に検討し,花粉症発症病因の解明と予防法の確立に寄与して行きたいと考えている。今日,多くの人々は環境中の動植物に起因する種々の抗原に曝露され,感作と脱感作を繰り返し,その一部の者にアレルギー疾患が発症してきている。そこで,地域的に重要な抗原曝露の質的・量的解明は,花粉症予防対策を考えるうえで,もっとも大切になっている。我々は今回,スギ花粉症患者の高率地域で疫学調査を実施し,20才代,30才代における花粉症有病率は20%30%に達し,女性に高率であることが見出された。空中花粉調査では住民の曝露されている花粉は,スギ花粉とともにヒノキ花粉がその60%程度を占め,地域的にシラカバを含むシデ属花粉曝露も,高率に認められることが判明した。ヒノキ花粉にはスギ花粉との共通抗原性があり,両者の花粉曝露により相乗的感作効果発現の可能性が示唆された。そこで,スギ,ヒノキ科花粉飛散と症状発症の関連を検討するとともに,抗原類似花粉である,スギ科メタセコイア花粉についても基礎的に検討した。また,学童期の花粉症の実態を把握することを目的に,富山県内の18小学校,4中学校で自覚症状調査を実施した。その結果,興味深いことに同じ学童でも出生順位により,自覚症状の有症率の異なる傾向が示唆された。11年度には,上記の傾向の地域性,再現性等を含めて,総合的に検討し,若年期の抗原曝露の生体影響の特徴を解明して行きたいと考えている。スギ花粉飛散と曝露条件に関係する要因研究では,数年間のデータの解析等により,気象条件とスギの植物性理学的変動の重要性が定量的に解明された。

今回は,スギ花粉粒中のアレルゲンCry j1の定量評価法について基礎的に研究したが,環境基準など目標値を設定する上でも有効な方法と考えられた。今後更に検討し,花粉症発症病因の解明と予防法の確立に寄与して行きたいと考えている。