hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光量子コンピューティングの研究

従来のコンピューティングシステムは,情報の媒体として電圧や電流等のレベル信号を用いてきた.ところが,古くはジョセフソン伝送線路等において,ソリトンを情報の媒体とする論理回路などの情報処理回路が提案され,シミュレーションによりその動作原理が研究されてきた.ここでは,レベル信号を用いる演算回路とは全く違って,ソリトンの特性を利用した独特の回路形式が必要である.すでに、研究代表者らは,そのような演算回路の一方法として,ソリトンをトラッブする回路を提案し,論理回路やニューラルネットワークの回路として応用可能であることを示している.本研究は,同様の基本原理に基づく演算回路をジョセフソン伝送線路ではなく,光コンピューティングの基本回路として,その構成方法を提案し,シミュレーションによって原理を確認する点に特徴がある.基本的には,マクロな量子状態を作りだし,それをトラップする点に焦点があり,このような新しい原理に基づく回路方式を大きく2つの方法(光ファイバ上のソリトン伝送を利用する方法及びループ状の光ファイバ系で干渉系を実現し系の状態を量子化する方法)で検討し,主として実現可能性を探索することを目的としている.平成10年度は、平成9年度の研究に基づき,様々な条件の下でのシミュレーションを行い,各方式の特質を明らかにした上で,実現可能性を明らかにした.具体的には,以下の手順に従って研究を行った.1)様々な環境条件でのシミュレーションを実行した.2)もし可能であれば,干渉系以外の部分についても,基礎的な実験を行って,条件の割り出し並びに条件の実現可能性を検討した.3)シミュレーション結果を理論的に検討し,実現可能性を明らかにした.従来のコンピューティングシステムは,情報の媒体として電圧や電流等のレベル信号を用いてきた.ところが,古くはジョセフソン伝送線路等において,ソリトンを情報の媒体とする論理回路などの情報処理回路が提案され,シミュレーションによりその動作原理が研究されてきた.ここでは,レベル信号を用いる演算回路とは全く違って,ソリトンの特性を利用した独特の回路形式が必要である.すでに、研究代表者らは,そのような演算回路の一方法として,ソリトンをトラップする回路を提案し,論理回路やニューラルネットワークの回路として応用可能であることを示している.本研究は,同様の基本原理に基づく演算回路をジョセフソン伝送線路ではなく,光コンピューティングの基本回路として,その構成方法を提案し,シミュレーションによって原理を確認する点に特徴がある.基本的には,マクロな量子状態を作りだし,それをトラップする点に焦点があり,このような新しい原理に基づく回路方式を大きく2つの方法(光ファイバ上のソリトン伝送を利用する方法及びループ状の光ファイバ系で干渉系を実現し系の状態を量子化する方法)で検討し,主として実現可能性を探索することを目的としている.平成9年度は,2つの方法(光ファイバ上のソリトン伝送を利用する方法及びループ状の光ファイバ系で干渉系を実現し系の状態を量子化する方法)について,原理的な考察を加えた上で,基本的な動作について,実際のデバイスを想定したコンピュータシミュレーションを行った.具体的には,1)2つの方法について,理論的に考察を行い,システム全体を設計し,実際のデバイスを想定した条件を設定した.2)シミュレーションのためにワークステーションを導入し,効率的な探索のための環境を整備した.3)2つの方法に対して,具体的なプログラムを開発した.4)基本的な原理を確認するためのシミュレーションを行った.5)干渉系の部分については,基礎実験を行って,シミュレーションに用いる条件の割り出しを行った.従来のコンピューティングシステムは,情報の媒体として電圧や電流等のレベル信号を用いてきた.ところが,古くはジョセフソン伝送線路等において,ソリトンを情報の媒体とする論理回路などの情報処理回路が提案され,シミュレーションによりその動作原理が研究されてきた.ここでは,レベル信号を用いる演算回路とは全く違って,ソリトンの特性を利用した独特の回路形式が必要である.すでに、研究代表者らは,そのような演算回路の一方法として,ソリトンをトラッブする回路を提案し,論理回路やニューラルネットワークの回路として応用可能であることを示している.本研究は,同様の基本原理に基づく演算回路をジョセフソン伝送線路ではなく,光コンピューティングの基本回路として,その構成方法を提案し,シミュレーションによって原理を確認する点に特徴がある.基本的には,マクロな量子状態を作りだし,それをトラップする点に焦点があり,このような新しい原理に基づく回路方式を大きく2つの方法(光ファイバ上のソリトン伝送を利用する方法及びループ状の光ファイバ系で干渉系を実現し系の状態を量子化する方法)で検討し,主として実現可能性を探索することを目的としている.平成10年度は、平成9年度の研究に基づき,様々な条件の下でのシミュレーションを行い,各方式の特質を明らかにした上で,実現可能性を明らかにした.具体的には,以下の手順に従って研究を行った.1)様々な環境条件でのシミュレーションを実行した.2)もし可能であれば,干渉系以外の部分についても,基礎的な実験を行って,条件の割り出し並びに条件の実現可能性を検討した.3)シミュレーション結果を理論的に検討し,実現可能性を明らかにした.
内因性光学計測法を用いた術中脳高次機能局在モニターリングシステムの開発

既存の光学計測装置を手術顕微鏡の光源に組み合わせたシステムを用い術中脳表における体性知覚刺激による光学的神経活動記録を行った。新たに光源と解析コンピューターシステムを購入し高い効率で記録と同時解析が行えるような設備の設定を行った。これにより、ほぼ手術中にリアルタイムで計測結果を画像化できるようになった。これによって実用的な手術中モニターリング法として感覚運動野のグリオーマ切除時の切除範囲の決定のためのガイドとして用いることができるようになった。神経科学的見知からは、詳細な体性知覚分布を検討するために各手指毎の体性知覚刺激に対する反応を計測した。その結果全く反応行きに重複がない形で皮質反応域が分布することが判明した。このような詳細な体性知覚分布に関する反応はヒト脳の電気生理学的計測では見い出すことのできなかった始めての知見である。体性感覚刺激による光学計測と対比すべくポジトロンコンピューター断層撮影(PET)、機能的MRI、多チャンネル脳磁図(MEG)の計測データーと対比しいずれも三次元の脳表画像上で反応部位を表示できるシステムをワークステーションを整備することで完成できた。これにより性質の異なった計測法が脳回単位で見れば良く一致した反応分布を示していることが明らかになった。さらに、高次脳機能局在の領域に研究を進めるべく音刺激による言語野近傍の光反応を計測し頭蓋内電極を用いた言語機能局在部位と対比した。この結果、音刺激による光学反応が見られる部位は縁上回にあたり言語入力の抑制が見られる場所の前方であることが判明し言語とその他の音の入力に関与する回路が異なることが判明した。本研究の最終目標として、覚醒手術下での高次機能モニターとしての光学計測法の利用を目指したが、そこには到達しなかった。理由としては、計測時の散乱光を減らし、計測を開始するまでの時間がまだ充分に短縮でき無かったことが主因である。今後もさらに計測時に脳表を安全にsealできる素材の開発と実用化が必用である。脳表における光学計測を詳細な神経回路情報と結びつけるべくてんかんの外科治療時の切除部をスライス標本として生かしその部分電気刺激による神経活動の電波を光学計測法で記録するためのプロジェクトも行った。光学計測法を使用することでスライス標本内での刺激伝播が画像化できることをしめした。同一標本の代謝計測による解析を組み合わせ、神経紳胞の反応とグリア細胞の反応とが分離して示されることを確認し論文発表準備中である。既存の光学計測装置を手術顕微鏡の光源に組み合わせたシステムを用い術中脳表における体性知覚刺激による光学的神経活動記録を継続して行った。体性感覚刺激による光学計測と対比すべくポジトロンコンピューター断層撮影(PET)、機能的MRI、多チャンネル脳磁図(MEG)の計測デターと対比しいずれも三次元の脳表画像上で反応部位を表示できるシステムをワークステションを整備することで完成できた。これにより脳血流を主体とする反応と光学計測による反応部位が非常に良く一致することを示し発表した。

さらに、高次脳機能局在の領域に研究を進めるべく音刺激による言語野近傍の光反応を計測し頭蓋内電極を用いた言語機能局在部位と対比した。この結果、音刺激による光学反応が見られる部位は縁上回にあたり言語入力の抑制が見られる場所の前方であること、言語入力の抑制時に通常の音としては聞こえていることなどが判明し言語とその他の音の入力に関与する回路が異なることが判明した。さらに、脳表における光学計測を詳細に神経回路情報と結びつけるべくてんかんの外科治療時の切除部をスライス標本として生かしその部分電気刺激による神経活動の電波を光学計測法で記録するためのプロジェクトを開始し、その設備のセットアップを行った。今後この手法は術前の非侵襲的計測、術中の光学計測、組織標本による形態変化などの全ての情報を結びつける中核となるものと期待しており研究を継続している。本年度は記録システムにさらに改良を加え高速な画像処理ができるように整備し、ほぼ手術中にリアルタイムで計測結果を画像化できるようになった。これによって実用的な手術中モニターリング法として感覚運動野のグリオーマ切除時の切除範囲の決定のためのガイドとして用いることができるようになった。こうした切除時の、術中電気生理学的計測と手術後の神経症状と対比検討することで、光学計測にて詳細に描出される体性知覚野の体性分布から顔および下肢の知覚野であれば遺残症状無く切除が可能であることを示した。これに関しては、本年度中に開催された国際ヒト脳機能マッピング会議で発表し、論文制作中である。光学計測を、実用的なレベルで日常的に施行するには計測時の散乱光をいかに減らすかが技術上の最も重要な点である。これに関しては、計測時に脳表を安全にsealできる素材の開発と実用化が急務である。こうした観点から、候補となる高分子シートを動物実験レベルでその実用性を検討した。次年度からの臨床使用に向けて準備中である。脳表における光学計測を詳細に神経回路情報と結びつけるべくてんかんの外科治療時の切除部をスライス標本として生かしその部分電気刺激による神経活動の電波を光学計測法で記録するためのプロジェクトを開始し多芽、本年度もその症例数を増やし検討した。光学計測法を使用することでスライス標本内での刺激伝播が画像化できることをしめした。また、刺激伝播の効率が培養液中成分の薬理学的処理により変化することも示された。また、同一標本の代謝計測による解析を組み合わせ、神経細胞の反応とグリア細胞の反応とが分離して示されることを確認した。病理所見との対比を詳細に加えることで論文発表準備中である。本年度は記録システムの標準化によりほぼ手術時のモニターリングとしての実用化が完成した。神経科学的見知からは、詳細な体性知覚分布を検討するために各手指毎の体性知覚刺激に対する反応を計測した。その結果全く反応行きに重複がない形で皮質反応域が分布することが判明した。このような詳細な体性知覚分布に関する反応はヒト脳の電気生理学的計測では見い出すことのできなかった始めての知見であり論文執筆準備中である。
再生不良性貧血における連鎖解析を用いた疾患感受性遺伝子の同定

再生不良性貧血(再不貧)患者ではHLA-DRB1*1501アレルとHLA-DRB1*1502アレルを保有する患者が多く、発作性夜間血色素尿症(PNH)型血球が高率に検出されることが知られている。このPNH型血球は再不貧の病態に免疫学的異常が関与している事の証拠とされているが、HLA-DRB1*1501患者ではPNH型血球の微少増加が高率に検出され、均一な疾患像を呈する一方、HLA-DRB1*1502患者ではPNH型血球陰性例も多い。このことからHLA-DRB1*1501アレルHLA-DRB1*1502アレルはわずか1アミノ酸の違いながら再不貧の病態に果たす役割は異なっている可能性が考えられた。HLA-DRB1*1501患者保有患者と比較して検討した結果、HLA-DR15分子の抗原提示とは無関係の真の疾患感受性遺伝子がHLA-DRB1*1502の近傍に存在する可能性が考えられた。そこで、本研究ではHLA-DRB1*1502を保有するPNH型血球陽性および陰性のそれぞれの患者群を対象としてマイクロサテライトマーカーを用いた相関解析を行い、両群間で頻度が大きく異なるマイクロサテライトマーカーを同定することによりHLA-DRB1*1502に連鎖したPNH型血球陰性再不貧の疾患感受性遺伝子の同定を目指した。62例のHLA-DRB1*1502陽性再不貧患者(PNH型血球陽性患者37例、PNH型血球陰性患者25例)についてマイクロサテライトマーカーを用いた相関解析行った結果、PNH型血球陰性HLA-DRB1*1502陽性再不貧患者ではC1-3-1の293アレルの頻度が有意に高かった(33% vs 3%, Pc=0.03)。一方、PNH型血球陽性HLA-DRB1*1502陽性再不貧患者では同部位のアレル頻度に差は見られなかった。この事から、PNH型血球陰性HLA-DRB1*1502陽性再不貧患者ではC1-3-1近傍のOct-4などのいくつかの疾患感受性候補遺伝子が同定された。再生不良性貧血(再不貧)はアジアに多い代表的な血液難病であるが未だ病態は完全に解明されていない。われわれは、再不貧患者における免疫抑制療法に対する高反応を予測するマーカー、すなわち病態に免疫機序が関わっていることを示唆する因子としてPNH型血球の増加が重要であり、PNH型血球の増加が見られる患者(PNH型血球陽性再不貧患者)群が、T細胞を介した自己免疫異常である一方、PNH型血球の増加の見られない患者(PNH型血球陰性再不貧患者)群が免疫抑制性サイトカイン異常である可能性を示した(C.Sugimori, et al. Blood2006)。そこで、まず過去の報告からその関与が疑われているHLA-DRB1アレルのタイピングを行い、次に頻度の高いHLA-DRB1アレルを保有する患者をPNH型血球陽性再不貧患者群とPNH型血球陰性再不貧患者群に分け、それぞれのHLA領域を対象としてマイクロサテライトマーカーを用いた相関解析を行い、両群間で頻度が大きく異なるマイクロサテライトマーカーを同定することにより、PNH型血球陰性再不貧の疾患感受性候補遺伝子を同定した。(1).140例の再不貧患者についてHLA-DRB1アレルとPNH型血球を検索した。(2).55例のHLA-DRB1*1502陽性再不貧患者(PNH型血球陽性33例、PNH型血球陰性22例)についてマイクロサテライトマーカーを用いた相関解析を行った。HLA-DRB1*1502保有健常人29例を対照とした結果、PNH型血球陰性DRB1*1502陽性再不貧患者ではC1-3-1の293アレルの頻度が有意に高かった(32%vs3%,Pc<0.03)。一方、PNH型血球陽性DRB1*1502陽性再不貧患者では同部位のアレル頻度に差はみられなかった。このことから、PNH型血球陰性DRB1*1502陽性再不貧患者ではC1-3-1近傍のOct-4など10種の遺伝子が疾患感受性遺伝子候補として同定された。HLA-DRB1*1501患者保有患者と比較して検討した結果、HLA-DR15分子の抗原提示とは無関係の真の疾患感受性

遺伝子がHLA-DRB1*1502の近傍に存在する可能性が考えられた。そこで、本研究ではHLA-DRB1*1502を保有するPNH型血球陽性および陰性のそれぞれの患者群を対象としてマイクロサテライトマーカーを用いた相関解析を行い、両群間で頻度が大きく異なるマイクロサテライトマーカーを同定することによりHLA-DRB1*1502に連鎖したPNH型血球陰性再不貧の疾患感受性遺伝子の同定を目指した。62例のHLA-DRB1*1502陽性再不貧患者(PNH型血球陽性患者37例、PNH型血球陰性患者25例)についてマイクロサテライトマーカーを用いた相関解析行った結果、PNH型血球陰性HLA-DRB1*1502陽性再不貧患者ではC1-3-1の293アレルの頻度が有意に高かった(33% vs 3%, Pc=0.03)。一方、PNH型血球陽性HLA-DRB1*1502陽性再不貧患者では同部位のアレル頻度に差は見られなかった。この事から、PNH型血球陰性HLA-DRB1*1502陽性再不貧患者ではC1-3-1近傍のOct-4などのいくつかの疾患感受性候補遺伝子が同定された。
焼結チタン合金の緻密化と組織制御

本研究で選定したTi-4mass%Cr合金は、市販のチタン粉末(-350mesh)とクロム粉末(-350mesh)を単純に混合・圧粉成形したのち真空焼結するという通常の粉末冶金法で容易に製造できる.しかも,本合金は約900°C以上の高温域では原子の拡散性に優れたBCC構造のβ相となるため、1250°Cで1時間の真空焼結を行なうだけで,1)クロムの均一拡散が達成される,2)相対密度にして92%まで緻密化するという利点を有する.焼結ままの状態でも900MPa程度の高い強度を有しながら約10%の伸びを示すが,残存する気孔のために,破壊靱性や疲労特性などの面で比較すると現用のチタン合金より劣ることが判明した。これらの機械的諸特性を改善するには、残存気孔を少なくとも1vol%以下にまで下げる必要があり,高温域では軟らかく加工性に富むというβ相特有の性質を利用して,焼結体の高温鍛造を行った結果,目的とする形態に加工すると同時にほぼ完全に緻密化出来た.しかも,焼結体に残存する気孔は,真空焼結の過程ですべて閉気孔となっているため,加工中に内部酸化が起こることもなく,溶製材と同様な健全なチタン材料が得られることも確認した.また,本合金は、焼結材に適切な熱処理を施すことにより超塑性変形を起こすこともわかった.その処理とは,マルテンサイト組織を得るために焼結材をβ領域から水焼入し,そのあとマルテンサイト組織を微細な等軸粒に変えるために700°Cで十分に変形することである.超塑性変形は,本合金の加工性を改善する上で非常に有効であった.本研究で選定したTi-4mass%Cr合金は、市販のチタン粉末(-350mesh)とクロム粉末(-350mesh)を単純に混合・圧粉成形したのち真空焼結するという通常の粉末冶金法で容易に製造できる.しかも,本合金は約900°C以上の高温域では原子の拡散性に優れたBCC構造のβ相となるため、1250°Cで1時間の真空焼結を行なうだけで,1)クロムの均一拡散が達成される,2)相対密度にして92%まで緻密化するという利点を有する.焼結ままの状態でも900MPa程度の高い強度を有しながら約10%の伸びを示すが,残存する気孔のために,破壊靱性や疲労特性などの面で比較すると現用のチタン合金より劣ることが判明した。これらの機械的諸特性を改善するには、残存気孔を少なくとも1vol%以下にまで下げる必要があり,高温域では軟らかく加工性に富むというβ相特有の性質を利用して,焼結体の高温鍛造を行った結果,目的とする形態に加工すると同時にほぼ完全に緻密化出来た.しかも,焼結体に残存する気孔は,真空焼結の過程ですべて閉気孔となっているため,加工中に内部酸化が起こることもなく,溶製材と同様な健全なチタン材料が得られることも確認した.また,本合金は、焼結材に適切な熱処理を施すことにより超塑性変形を起こすこともわかった.その処理とは,マルテンサイト組織を得るために焼結材をβ領域から水焼入し,そのあとマルテンサイト組織を微細な等軸粒に変えるために700°Cで十分に変形することである.超塑性変形は,本合金の加工性を改善する上で非常に有効であった.本研究室における永年の研究成果を基に選定したTi-4mass%Cr合金は、市販の安価なチタン粉末(-350mesh)とクロム粉末(-350mesh)を単純に混合・圧粉成形したのち1250°Cで1時間真空焼結するという簡単な方法で容易に製造できる.しかも,本合金は,約900°C以上の高温域では原子の拡散性に優れたBCC構造のβ相となるため、1250°Cで1時間の真空焼結を行なうだけで相対密度にして92%まで緻密化し,焼結ままの状態で900MPa程度の高い強度を有しながら約10%の伸びを示す.しかし,残存する気孔のために,破壊靱性や疲労特性などの面で比較すると現用のチタン合金よりはるかに劣ることが判明した。これらの機械的諸特性を改善するには、残存気孔を少なくとも1vol%以下になるまで下げる必要があり,高温域では軟らかく加工性に富むというβ相特有の性質を利用して,焼結体の高温鍛造を行った結果,目的とする形態に加工すると同時にほぼ完全に緻密化出来ることもわかった.しかも,焼結体に残存する気孔は,真空焼結の過程ですべて閉気孔となっているため,加工中に内部酸化が起こることもなく,溶製材と同様な健全チタン材料が得られることも確認した。また,本合金は、高温からの冷却中に700°C以下に低い温度でβ相からHCP構造のα相が析出して強化が起こることも知られており,変形中に導入された転位の影響で内部組織が微細化されるという利点があることも確認した.永年の研究成果を基に選定したTi-4mass%Cr合金は、市販の安価なチタン粉末(-350mesh)とクロム粉末(-350mesh)を単純に混合・圧粉成形したのち1250°Cで1時間真空焼結するという簡単な方法で容易に製造でき,しかも,約900°C以上の高温域では原子の拡散性に優れたBCC構造のβ相となるため、-1250°Cで1時間の真空焼結を行なうだけで相対密度にして92%まで緻密化する.

焼結ままの状態でも900MPa程度の高い強度を有しながら約10%の伸びを示すが,残存する気孔のために,破壊靭性や疲労特性などの面で比較すると現用のチタン合金より劣ることが判明した。これらの機械的諸特性を改善するには、残存気孔を少なくとも1vol%以下にまで下げる必要があり,高温域では軟らかく加工性に富むというβ相特有の性質を利用して,焼結体の高温鍛造を行った結果,目的とする形態に加工すると同時にほぼ完全に繰密化出来た.しかも,焼結体に残存する気孔は,真空焼結の過程ですべて閉気孔となっているため,加工中に内部酸化が起こることもなく,溶製材と同様な健全なチタン材料が得られることも確認した.また,本合金では、高温からの冷却中に700°C以下の低い温度でβ相からHCP構造のα相が析出して強化が起こることを見いだし,αとβの二相が適量混在する温度領域で加工すると,微細二相組織に起因した超塑性変形によって,高温のβ単相域での加工性に匹敵する極めて良好な変形能が得られ,内部組織を微細化と同時に組織の緻密化も達成されることを明らかにした.
正規・非正規雇用間処遇格差是正のための労働市場政策と労働法制に関する理論研究

本研究の理論モデルから導き出された結論は、厳しい解雇規制と低い失業手当という組み合わせが社会的厚生水準を最大にするということである。但し、この帰結は解雇規制の厳しさと労働者の離職率がトレード・オフの関係にあるという仮定に依存している。仮に、解雇規制の厳しさと労働者の離職率との間にトレード・オフの関係が成立しないならば、解雇規制が全く存在しない時に雇用労働が最大となり、社会的厚生水準は最大となることを本研究の理論モデルで示した。平成20年度は以下の2点、(1)正規雇用・非正規雇用間の処遇格差という観点からの日本労働市場の現状に関する実態調査と正規雇用・非正規雇用間の処遇格差をもたらした労働市場政策及び労働法制に関する調査・研究、(2)スウェーデン及びデンマークにおける正規雇用・非正規雇用間の処遇格差を生じさせてこなかった労働市場政策及び労働法制に関する調査・研究、に絞りインタビュー調査及び文献の調査・研究を行った。1日本の労働市場の現状、労働市場政策及び労働法制に関する調査・研究によって判明したこと(1)バブル経済崩壊以降、非正規労働者数が増加し続けており、現在総労働者の約4割が非正規雇用労働者であること。(2)労働者派遣法等の法改正によって非正規労働者の増加が加速したこと。(3)非正規労働者の増加に伴い、企業の労働分配率(労働コスト)は低下し続けていること。(4)バブル経済以降と比較して労働市場の柔軟性は高まったが、労働者の置かれている状況は不安定となっていること。2スウェーデン及びデンマークにおける労働市場政策及び労働法制に関する調査・研究によって判明したこと(1)スウェーデン及びデンマーク両国において、失業者向けのセーフティーネットが日本よりもはるかに寛容かつ充実していること。(2)スウェーデン及びデンマーク両国においてはセーフティーネットに加えて、職業訓練や教育といった積極的労働市場政策によって失業者をより早く就業状態へ復帰させる政策が積極的に行われていること。(3)デンマークの解雇法制では、日本に比べてはるか容易に労働者を解雇できる規定になっていること。(4)スウェーデンの解雇法制の規定は日本に比べてはるか厳しいものであるが、現実には日本よりも労働者を容易に解雇している(できている)こと。平成21年度の研究は労働市場政策と労働法制の最適な組み合わせに関する理論モデルの構築に研究の主眼を置いた。つまり、「労働者の権利を守り労働者を保護すること」と「労働市場の柔軟性・流動性を高めること」を同時に達成可能な労働市場政策と労働法制の最適な組み合わせに関する研究をおこなった。具体的には、スウェーデン及びデンマークの労働市場政策及び労働法制に関する調査・研究をもとに、労働者保護、労働市場の柔軟性、労働市場政策、労働法制の関係を明示的に示した一般均衡理論モデルを構築し、労働市場政策と労働法制の最適な組み合わせを示した。理論モデル構築に際して、理論モデルが現実の状況をより正確に説明し、モデルの設定が現実的な状況から乖離してしまわないために、平成20年度に行った関係省庁に対するスウェーデン、デンマークの北欧諸国でのヒアリング調査を平成21年度も再び行った。加えて、国内外の学会で報告・参加し、最近の研究をフォローアップし、より現実的でかつ独創的な理論モデルの構築に努めた。理論モデルは「解雇法制と労働市場」という論文タイトルで2010年3月発刊の早稲田政治経済学雑誌に掲載されている。理論モデルの帰結は、失業手当給付率が低ければ低いほど、また解雇規制が厳しければ厳しいほど、雇用量が大きくなり、結果として社会的厚生水準が最大となるというものである。つまり、理論モデルから導き出された結論は、厳しい解雇規制と低い失業手当という組み合わせが社会的厚生水準を最大にするというものであった。本研究の目的は、正規・非正規雇用間処遇格差是正のための労働市場政策と労働法制の最適な組み合わせを理論的且つ計量的に導き出そうとするものである。平成22年度は過去2年間の研究成果を踏まえて、最終的な理論モデルの構築のための作業を展開した。また、他の研究者からの意見・コメント・批判等を取り入れる機会としての国内外の学会発表及び必要な追加的な調査を行った。理論モデルから導き出された結論は、解雇規制の厳格化と労働者の離職率との間にトレード・オフの関係が存在するときには、厳しい解雇規制と失業時の低い所得補償という組み合わせが社会的厚生水準を最大にするというものである。仮に解雇規制の厳格化と労働者の離職率との間にトレード・オフの関係が存在しないならば、解雇規制が全く存在しない時に雇用労働量と社会的厚生水準が最も高い水準となる。但し、モデルから導き出された社会的厚生水準を最大にする状況は、労働の生産性の向上や労働者の賃金水準の上昇を意味するものではない。つまり、雇用労働者数が増加し社会的厚生水準が高いものになったとしても、労働者1人当たりの生産量(=労働生産性)が増加するというわけではない。むしろ、一定の生産量をより多くの労働者に分配することによって社会的厚生水準がより高いものとなるということである。

つまり、労働市場の柔軟性を高めた結果、労働市場のミスマッチが減少するものの、社会全体としての生産性が高まるということではない。この研究結果を踏まえた今後の研究課題は、「正規雇用及び非正規雇用労働者の生産性と賃金の上昇のために労働市場の制度と政策はどうあるべきか」に関して、理論的に解明することである。
人工触媒システムを用いたヒストンアシル化の機能解析

ヒストンは、クロマチンを構成する主要なタンパク質であり、DNAを折りたたんで核内に収納する役割を持つだけでなく、様々な翻訳後修飾をうけることにより、多様なヌクレオソーム構造とそれに伴う遺伝子転写等の動的制御を可能にしている。私はヒストンのリジン残基選択的にアシル化修飾を導入する人工化学触媒システムの開発を行い、その人工化学触媒システムを用いてヌクレオソームにリジン残基選択的アシル化を導入することにより、機能未知のヒストンアシル化の動的クロマチン制御における機能を明らかにすることを目的に本研究を行なった。平成29年度は、ヒストンを選択的にアシル化する二種類の人工化学触媒系(触媒+アシルドナー)の開発に世界で初めて成功し、論文発表した(Ishiguro T et al. Chem 2017、Amamoto Y et al. J. Am. Chem. Soc. 2017)。さらに、この独自の化学触媒系を用いて調製したアシル化ヌクレオソームに対し、ヒトのサーチュインを作用させた後のヒストン修飾パターンについて、高速液体クロマトグラフィータンデム型質量分析計を用いた解析により、各残基の脱アシル化率を網羅的に定量化する系を確立した。その結果、ヒトSirt1ー7のリジン残基およびアシル基選択性についての網羅的知見を得ることに成功した。特にがん化との関連がよく知られているSirt7は、自身のカルボキシ末端に存在する塩基性アミノ酸に富んだ領域を介してヌクレオソームに直接結合し、これまで主な標的と考えられていたヒストンH3の18番目のリジン残基よりも、36番目のリジン残基を効率的に脱アセチル化及び脱ブチリル化することを見出し、論文発表した(Tanabe K et al. Sci. Rep. 2018)。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。ヒストン翻訳後修飾の研究は反応を触媒する酵素の発見・解析とともに精力的に行なわれてきたが、近年の質量分析技術の発展により、ヒストンはこれまで想像していた以上に複雑な翻訳後修飾を受けていることが明らかになってきた。興味深いことに、塩基性タンパク質であるヒストンに数多く含まれるリジン残基には、これまで最も研究されてきたアセチル化だけではなく、ブチリル化やマロニル化等の様々な種類のアシル化修飾が同定され、ヒストンアシル化による精密な動的クロマチン制御が示唆された。しかしながら、これらヒストンアシル化修飾の機能についてはほとんど知見がない。我々はヒストンのリジン残基選択的にアシル化修飾を導入する人工化学触媒システムの開発を行い、その人工化学触媒システムを用いてヌクレオソームにリジン残基選択的アシル化を導入することにより、機能未知のヒストンアシル化の動的クロマチン制御における機能を明らかにすることを目的に本研究を行なった。平成28年度は、ヒストンを選択的にアセチル化する二種類の人工化学触媒系(触媒+アセチルドナー)の開発に世界で初めて成功した。一つは、ヌクレオソームのDNAに結合し、ヒストンテイル領域の複数のリジン残基を広範囲にアセチル化する人工化学触媒であり、もう一つは、ヌクレオソームの中の特定の領域に結合し、リジン残基を位置選択的にアセチル化する人工化学触媒である。これらの人工化学触媒系はドナーを変えることにより、アセチル化だけではなく他の様々なアシル化をヒストンのリジン残基に導入でき、これまで機能未知であった他のアシル化のの機能の一旦を明らかにした。胡桃坂仁志教授(早稲田大学、現東京大学)との領域内共同研究を通じて、ヒストンを選択的にアセチル化する二種類の人工化学触媒系(触媒+アセチルドナー)の開発に世界で初めて成功した。それぞれ論文をchemおよびJournal of the American Chemical Societyに投稿し、査読者からは良好な評価を得て、平成28年度内にリビジョンの投稿まで進んでいる。以上から、当初の計画以上に進展している、と判断した。

その結果、ヒトSirt1ー7のリジン残基およびアシル基選択性についての網羅的知見を得ることに成功した。特にがん化との関連がよく知られているSirt7は、自身のカルボキシ末端に存在する塩基性アミノ酸に富んだ領域を介してヌクレオソームに直接結合し、これまで主な標的と考えられていたヒストンH3の18番目のリジン残基よりも、36番目のリジン残基を効率的に脱アセチル化及び脱ブチリル化することを見出し、論文発表した(Tanabe K et al. Sci. Rep. 2018)。ヒストンを選択的にアセチル化する二種類の人工化学触媒系(触媒+アセチルドナー)の開発に関しての論文(平成28年度内にchemおよびJournal of the American Chemical Societyにリビジョン投稿済)のアクセプトを目指す。また、引き続き人工化学触媒系の開発・改善を行い、ヒストンアシル化の機能および制御の解明を目指して研究を推進する。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
リンホカインによる抗腫瘍エフェクター細胞の活性化機構の解析

I.成果抗腫瘍免疫エフェクター細胞の増殖,分化,活性化の機構を研究し,自己腫瘍に対して特異的に障害活性をもつlymphokine activated killer (LAK)細胞の性状に関して次のようなことを明らかにした.(1)LAKの前駆細胞には2種類あること.その1つは,所謂NK細胞(ヒトでCD2^+3^-16^+)であり,他は未熟T細胞(CD2^+3^+αr^-16^-)であること.(2)これらの前駆細胞の分化,増殖は, IL2非依存性に進みIL3とIL4によって営まれていること.(3)免疫アジュバンドやある種の癌細胞はマクロファージを刺激し,そのIa抗原の発現を促す. Ia抗原の発現は,ヘルパーT細胞やLAK前駆細胞を刺激し, IL3とIL4の産生誘導とそれに伴う,それらの細胞の自己複製的増殖を誘導すること.(4)これらの前駆細胞にはIL2レセプターが発現しており, IL2の添加によって,強い癌細胞障害活性をもったまま増殖すること.以上の過程は,抗腫瘍免疫誘導の極めて具体的な方策の1つを示唆するものである.つまり,免疫アジュバント(IL2以外のサイトカインを含む)とIL2の併用効果の有用性に理論的根拠を与えるものである.I.成果抗腫瘍免疫エフェクター細胞の増殖,分化,活性化の機構を研究し,自己腫瘍に対して特異的に障害活性をもつlymphokine activated killer (LAK)細胞の性状に関して次のようなことを明らかにした.(1)LAKの前駆細胞には2種類あること.その1つは,所謂NK細胞(ヒトでCD2^+3^-16^+)であり,他は未熟T細胞(CD2^+3^+αr^-16^-)であること.(2)これらの前駆細胞の分化,増殖は, IL2非依存性に進みIL3とIL4によって営まれていること.(3)免疫アジュバンドやある種の癌細胞はマクロファージを刺激し,そのIa抗原の発現を促す. Ia抗原の発現は,ヘルパーT細胞やLAK前駆細胞を刺激し, IL3とIL4の産生誘導とそれに伴う,それらの細胞の自己複製的増殖を誘導すること.(4)これらの前駆細胞にはIL2レセプターが発現しており, IL2の添加によって,強い癌細胞障害活性をもったまま増殖すること.以上の過程は,抗腫瘍免疫誘導の極めて具体的な方策の1つを示唆するものである.つまり,免疫アジュバント(IL2以外のサイトカインを含む)とIL2の併用効果の有用性に理論的根拠を与えるものである.
有機ケイ素クラスター化合物の合成と物性評価

前年度の予備的結果にもとづいて、高歪三次元ケイ素クラスターであるオクタシラキュバンの合成を行なった。2,2,3,3ーテトラブロモー1,4ージーtーブチルテトラメチルテトラシランもしくは1,1,1ートリブロモーtーブチルジメチルジシランをナトリウムと反応させ、オクタキス(tーブチルジメチルシリル)オクタシラキュバン(1__)を得た。メチルシクロヘキサンを用い再結晶して得た1__の純品は黄色プリズム状結晶であり、300°C以上でも融解しなかった。したがって、1__の融点はかなり高いものと推定され、分子が高い対称性を有していることが示唆された。事実、1__のX線結晶構造解析はオクタシラキュバン骨格がtーブチルジメチルシリル置換基間の立体反発を反映して若干歪んでいるものの立方体形状を保持していることを示した。サイクリックボルタンメトリーにより、1__の酸化電位を測定し、0.48V(ジクロロメタン中、飽和甘こう電極基準)の値を得た。この値は既存の飽和型ポリシランの中でもっとも低い酸化電位を与えるネオペンチルシクロトリシラン(0.74V)の場合よりも低く、1__が高電子供与性ポリシランとしての機能を備えていることを示唆する。これに関連して、1__と電子受容性オレフィンであるテトラシアノエチレンとの間に電荷移動錯体を形成し、860nmとシクロポリシランとしては異例な長波長領域に電荷移動吸収帯を示すことを見い出した。二次元ケイ素クラスターとして、ペルイソプロピルラダーポリシランポリマー〔-(RSiSiR)n-〕(R=iPr)(2__)を1,1,2,2ーテトラクロロジイソプロピルジシランの単独縮合を用いて合成した。2__の分子量は<MW>^^^ー7600であった。また2__は560nm付近を発光極大とするブロードな強い発光を示す。現在、2__の電気伝導性や電子複写における正電荷移動能力を調べている。
PEDFの神経保護作用の解析、及びその臨床応用のための基礎的検討

1.培養細胞を用いた解析(1)PEDFの神経保護作用の解析PEDFを作用させた細胞で、NF-κBやCREBの活性化が生じていることを明らかとするとともに、dominant negative変異体を用いた解析から、PEDFによる神経保護効果や抗アポトーシス遺伝子の誘導にNF-κBやCREBの活性化が関与することを明らかとした。(2)培養グリア細胞に対するPEDFの作用PEDFを作用させたアストロサイトやマイクログリアで種々のサイトカイン(IL-1β,IL-6,TNFなど)の発現が誘導されていることを明らかとし、PEDFが神経細胞に対してだけでなく、グリア系細胞にも作用し、脳内免疫は脳の調節にも関与する可能性を推定した。またdominantnegative変異体を用いた解析から、PEDFによるサイトカインの誘導にNF-κBやCREBの活性化が関与することを明らかとした。(3)PEDF遺伝子のプロモーター領域を組み込んだレポータープラスミドを構築し、PEDF産生促進作用を有する薬物を探索するためのスクリーニング系を構築した。アデノウイルスにPEDF遺伝子を組み込んだ哺乳動物でのPEDF過剰発現系を構築した。アデノウイルスベクターによるPEDFの供給により、ハンチントン舞踏病モデル動物における線条体神経細胞死が強く抑制されることを明らかとした。またハンチントン舞踏病モデルラットで認められるアストロサイトやマイクログリアの異常な活性化は、PEDFを過剰発現させた動物では観察されなかった。A.培養細胞を用いた解析(1)PEDFの神経保護作用の解析PEDFを作用させた細胞で、NF-κBやCREBの活性化が生じていることを明らかとするとともに、dominant negative変異体を用いた解析から、PEDFによる神経保護効果や抗アポトーシス遺伝子の誘導にNF-κBやCREBの活性化が関与することを明らかとした。またdominant negative変異体を用いた解析から、PEDFによるサイトカインの誘導にNF-κBやCREBの活性化が関与することを明らかとした。1.神経変性疾患モデル動物を用いたin vivoでのPEDFの作用の解析(1)PEDFの神経保護効果の解析これまでPEDFの中枢神経系における神経保護作用は、初代培養細胞を用いた実験系により評価されており、in vivoでの神経保護効果については現在まで検討されていない。そこで種々の神経変性疾患モデル動物におけるPEDFの効果について、PEDF組換えアデノウイルス(Ad.PEDF)を用いて検討をおこなった。現在までに、ハンチントン舞踏病モデル動物や脳虚血モデルラットにおける神経細胞死をPEDFが強く抑制することを見いだした。(2)変異型PEDF蛋白を用いた神経保護活性発現ドメインの解析PEDFは418個のアミノ酸より構成される蛋白であるが、神経保護作用にはアミノ酸残基78-121の44merのペプチドが、血管新生阻害作用にはアミノ酸残基44-77の34merのペプチドが重要な役割を担っていることがin vitroの実験系により明らかとされている(Filleur et al.,Cancer Res.2005)。

そこでこれらのペプチド領域が実際にin vivoでの効果に関連しているかどうかを明らかとするために、各活性発現ドメインを欠損させた変異型PEDF蛋白の過剰発現系を構築し、活性発現部位の有無による神経保護効果への影響について神経変性疾患モデルラットを用いたin vivoの系で評価する。現在までにアデノウイルスベクターを用いたin vivoにおける変異型PEDF蛋白発現系の構築を終了し、その評価を行っている。2.脳内PEDF産生細胞の同定抗PEDF特異抗体を用いた免疫組織化学的手法、及びin situ hybridization法を用いて、各種細胞マーカーとの多重染色により脳内PEDF産生細胞の同定を行った。現在までに、小脳ではプルキンエ細胞でPEDFが強く発現していることを確認した。1.培養細胞を用いた解析(1)平成17-18年度に構築したC6グリオーマ細胞を用いたレポータージーンアッセイによりPEDF産生促進物質の探索を行った。植物由来単離化合物や植物エキス463種類について検討した結果、和漢薬由来成分であるルテカルピン及びフォルモノネチンに強いルシフェラーゼ活性誘導作用が認められた。両化合物は培養アストロサイトに対するPEDF発現誘導活性を有することを明らかとした。(2)培養成熟オリゴデンドロサイトを用いた解析により、グルタミン酸毒性によるオリゴデンドロサイト細胞死をPEDFが抑制することを見いだした。2.動物個体レベルでの解析平成17-18年度に構築した組み換えアデノウイルスによる脳内PEDF過剰発現系を構築し、in vivoにおけるPEDFの作用について検討を行い、以下のことを明らかとした。(1)PEDFを過剰発現させた動物では、一過性脳虚血後の梗塞体積や脳浮腫率が低下するとともに、変性ニューロン数の減少が認められた。(2)一過性脳虚血負荷により認められるマイクログリアの活性化、炎症関連遺伝子の発現誘導、アストロサイトやオリゴデンドロサイトの変性は、PEDFの過剰発現により強く抑制された。(3)キノリン酸の投与により傷害を受けた小脳において反応性アストロサイトよりPEDFが強く産生されることを見いだした。また同様の現象が虚血負荷後の大脳皮質、線条体で認められた。
近世長崎貿易の再検討-国際分業の観点から見た18世紀の日本とアジア・世界経済-

本研究は,近世期の長崎貿易について再検討を行うものである。この際,国際分業の視点を重視して,日本経済を,アジア経済,さらには世界経済のなかに位置づけることを企図した。とくに,本研究では, 18世紀を中心とした時期に生じたアジア経済や世界経済の変化と日本経済の変容の関係性を,長崎貿易というレンズを通じて考察することにつとめた。本研究は,近世長崎貿易の再検討を行うものである。この際国際分業の視点を重視して,日本経済を,アジア経済,さらには世界経済のなかに位置づけることを企図している。とくに,本研究では18世紀を中心とした時期に生じたアジア経済や世界経済の変化が,日本経済にどのような変容をもたらしたかを,長崎貿易というレンズを通じて考察する。換言すれば,貿易統計史料の駆使による,近世日本を中心に見た国際分業の把握ということになる。なお,本研究は,史料としては,主として,従来あまり利用されてこなかったオランダ東インド会社文書を駆使する。本年度は,オランダ東インド会社文書利用して,日本貿易に関する様々な貿易統計データを入手し,加工のうえ,数量的分析を行うことを第一の目的とした。なお,オランダ東インド会社文書にアクセスし,データを収集するために,オランダに渡航し,デン・ハーグ市にあるオランダ国立公文書館等を訪問した。史料を調査し,直接,データを手に入れたほか,複製マイクロフィルムを発注・購入するなど,日本国内でのデータの収集も実施可能なようにした。成果としては,貿易統計の集計により,次年度以降の研究の手掛かりを得るにいたったほか,積極的に,学会や研究会での報告.ならびに論文の公表を行った。本研究に関連ずる公表済み成果論文は4件(日本語2件,英語2件)である。また,口頭報告は12件(日本語5件,英語7件)であり,おおかた好評をもって迎えられ,今後の研究のための有益なコメントを得ることができた。前年度はおもに貿易統計データなどの数量データを収集・分析したが,今年度はこうした研究をもとに,およそ400件にのぼる文章による商業情報を集積し,分析を進めることにした。第一に,オランダのデン・ハーグにあるオランダ国立公文書館が所蔵するオランダ東インド会社文書に含まれる「日本発信年次報告(missiven van Japan)」を利用し,オランダの取り扱った日本市場向け商品の販売状況等の文書データの集積をはかった。なお,情報の収集に当たっては,オランダの貿易活動だけではなく,いわゆる「唐船」貿易に関する情報の収集にも努めた。第二には,バタヴィアでの商業情報についてである。日本向け商品の産地で情報や日本製製品のアジア各地での販売状況などの情報は,バタヴィアでひとたび集積されたのち,毎年,「一般政務報告(generaal missive)」で本国に伝えられていた。このオランダ東インド会社文書中の「一般政務報告」を利用して,上記に関する商業情報を収集した。2011年度は、3カ年にわたる本研究の最終年度にあたる。そのため、本年度の研究活動は、基本的に研究の総括を目的とした。具体的には、18世紀ならびに19世紀前半における、ヨーロッパ人の日本貿易論を検討するとともに、補完的データを収集した。今年度の研究の中心となった総括的日本貿易論の検討としては、オランダの東インド総督であったVan Imhoffの日本貿易論(1744年)、イギリスがバタヴィアを含むジャワを占領した時代の副長官Rafflesの日本貿易論(1811年)、さらには、オランダ返還後の蘭領時代にバタヴィアから長崎に派遣された日本商館長Meijlanの日本貿易論(1833年)を検討した。これら3名の日本貿易論の論者は、日本貿易に強い関心を持ち、長期的視野の下に、それまでの日本貿易をいかに認識し、改革すべきかを論じたヨーロッパ人の論説である。これを、第2年度までの本研究で明らかになった日本貿易の実態と比較を行い、本研究の総括とした。また、彼らの日本貿易に関する論説は、現在の研究にも強い影響を与えているため、こうした論説の再検討は、近世長崎貿易の再考察を意図する本研究の最終分析ともなった。なお、以上の研究に際しては、オランダ国立公文書館、ライデン大学中央図書館、オランダ国立言語・土地・民族学研究所、インドネシア国立公文書館での史資料の調査と収集を実施した。成果としては、本年度において、2件の学術論文の刊行(英文1件、和文1件)ならびに学会・研究会・シンポジウム等での口頭報告7件(日本語2件、英語5件)を行った。
鉛直動揺する揚鉱管内の固液二相流の流路保全に関する研究

海底熱水鉱床等の鉱物資源開発において、深海底で掘削された鉱物を洋上の採鉱母船にスラリー移送する揚鉱ユニットが検討されている。揚鉱ユニットは、揚鉱管及びポンプで構成されており、さらに深海底で掘削を行う採掘ユニットとフレキシブルホースで接続されている。揚鉱ユニットの設計及び運用においては、フローアシュアランス(流路保全)分析が必須であるが、波浪中で動揺する採鉱母船に接続された揚鉱管やポンプの性能変化等を考慮した非定常の固液二相流に対する流路保全解析技術は未だ確立されていない。本研究の目的は、波浪中での採鉱母船の上下動揺によるポンプ性能等の変化を考慮した時の鉛直揚鉱管内のスラリー流量と圧力損失の関係を明らかにするためのフローライン分析手法を開発することである。当該年度では、固定配管を用いた大粒径固体粒子のスラリー移送試験を実施して、定常状態におけるポンプ性能を評価するとともに、同試験設備を用いて水単相の脈動流に対する圧力損失及びポンプ性能に関するデータを取得した。また、液単相流を対象に、鉛直配管内での脈動流を解析するCFDモデルを構築するとともに、定常流におけるポンプ性能のスケール影響に関する調査を行ってポンプ性能の評価モデルを構築するために必要となる模型試験結果を実機スケールに適用するための検討を行った。さらに文献調査によって、これまで検討された脈動する液単相流中の固定鉛直配管内圧力損失推定手法を整理するとともに、当該手法を固液二相流、鉛直動揺配管内に拡張するために必要なパラメータについて検討した。試験設備の利用タイミングが年度末になったため、当初予定していたスラリー移送試験結果とCFD等の解析結果との比較を年度内に完了することができなかった。ただし、試験自体は無事終了したので、2019年度早々に比較作業を行うことができるため、今年度の計画の遂行に支障は出ない。当初の計画よりやや遅れているが、遅れ分を含めて、2019年度計画を遂行できる見込みであるので、特段の研究計画の変更は必要ないと考えている。
タイ国のミャンマー人コミュニティと現地社会の相互関係に関する人文地理学的研究

本研究は、タイにおけるミャンマー人の行動様式、コミュニティの特徴と地理的分布の実態について分析を行い、人文地理学的にミャンマー人コミュニティの構造および現地社会との相互関係を明らかにすることを目的とする。前年度までの調査により、ミャンマー人の信仰宗教や民族アイデンティティが、彼らのタイにおける職業選択・コミュニティ活動・現地社会との関わり方に大きく影響を及ぼしていることが明らかになった。本年度では、これまでの調査結果を論証するためさらに聞き取り調査をし、分析と論文的裏付けを進めた。解明したことは以下のようにまとめられる。1.ミャンマー人がタイ社会で生活する際、仏教やキリスト教といった宗教組織が、彼らの就業・居住地の選択や文化的活動において手助けをする役割を担っている。サムットサーコーン県では、仏教系ネットワークが存在し、多くの仏教徒ミャンマ...人を引き寄せる要因となっている。一方、バンコクではミャンマー人のためのキリスト教組織がいくつも存在しており、仏教組織よりも強いネットワークがみられる。2.宗教組織以外にも、タイのNGO組織やエスニック集団組織、ミャンマー人によるNPO組織が存在し、ミャンマー人コミュニティに支援活動を行っている。サムットサーコーン県では、1・2次産業に従事する労働者が多いため、彼らの支援を行う宗教組織やNGO組織は、タイのホスト社会が主体となっている。2・3次産業に従事するミャンマー人が多いバンコクでは、コミュニティ支援組織の主体はミャンマー人である。3.ミャンマー人コミュニティは、サムットサーコーン県においてはミャンマー人の集住がみられ「可視な存在であるのに対し、バンコクではミャンマー人は分散して居住しているため「非可視」な存在である。そのため、特にバンコクにおいてはミャンマー人のための組織の存在は、ミャンマー人にとって重要である。本年度は,(1)バンコク近郊地域におけるミャンマー人コミュニティの研究,(2)バンコク市内におけるミャンマー人コミュニティの研究,(3)日本国内における住民の移住過程とコミュニティの形成過程に関する研究を行った。(1)については,2008年度に調査を行ったタイ国サムットサーコーン県のミャンマー人コミュニティに関する内容を整理した。その結果,バンコク近郊地域におけるミャンマー人コミュニティの発展過程と,現地社会においてどのような役割を果たしているかについての考察を行った。この研究に関しては学術誌「地理学評論」へ投稿を予定している。(2)については,バンコク中心業務地区(CBD)であるシーロム地域において,地域内に居住するタイ人およびミャンマー人の生活状況と「すみわけ」状況に関する現地調査を行った。2年目以降(1)の研究と比較考察することにより,タイにおけるミャンマー人コミュニティのネットワークをより明確にできると考えている。この研究に関しては学術雑誌「人文地理」へ投稿を予定している。(3)については,千葉県成田市の成田ニュータウンを事例に,新住民が新しい地域においてどのようにコミュニティを形成し発展させてきたかについて現地調査を行った。この研究に関しては,「日本地理学会2009年秋季学術大会」で口頭発表され,「地域研究年報」に掲載され,学術誌『Geographical Review of Japan(Ser.B)』へ投稿中である。本年度は1.都市近郊地域におけるミャンマー人コミュニティの研究,2.都市内におけるミャンマー人コミュニティの研究,3.日本国内における住民の移住過程とコミュニティ形成過程に関する研究を行った。1.に関しては,以前に調査を行ったタイ国サムットサーコーン県のミャンマー人コミュニティに関する内容を整理し,バンコク近郊地域におけるコミュニティの発展過程と,現地社会においてどのような役割を果たしているかについての考察を行った。本研究の結果は現在学術誌「地理学評論」へ投稿中である。2.に関しては,バンコクにおけるミャンマー人およびミャンマー人の活動団体に聞き取り調査を行い,バンコクにおける彼らのコミュニティ・ネットワークと現地社会における役割について分析を進めた。本調査により,ミャンマー人の民族アイデンティティと信仰宗教が,彼らのバンコクにおける職業選択・コミュニティ活動・現地社会との関わり方に大きく影響を及ぼしていることが明らかになった。また今まで焦点の当てられてこなかったキリスト教系ミャンマー人コミュニティに関する分析と考察も進めた。本研究の結果は,「日本地理学会2011年春季学術大会」で口頭発表され,現在学術雑誌「地理学評論」へ投稿を準備している。

3.ミャンマー人コミュニティは、サムットサーコーン県においてはミャンマー人の集住がみられ「可視な存在であるのに対し、バンコクではミャンマー人は分散して居住しているため「非可視」な存在である。そのため、特にバンコクにおいてはミャンマー人のための組織の存在は、ミャンマー人にとって重要である。