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氷河変動からみたネパール・ヒマラヤにおける最終氷期以降の気候変化の復元

本研究では,ネパール・ヒマラヤの氷河変動について次の二つの事柄を取り扱うこととしている.1)氷河地形の分布とその編年から最終氷期以降の氷河変動史の復元.2)空中写真判読によって,近年の氷河変動を個々の氷河について復元による,ネパール・ヒマラヤにおける温暖化の影響評価.1)ついて,ネパール・ヒマラヤ東西から5つの山域を選び,空中写真判読によって対象山域内の氷河地形,モレーンの詳細な分布図を作成した.地形層序及びフィールド調査時のモレーンの風化度を主な指標とした相対年代を用い,分布するモレーンについてステージ区分を行った.この結果,いずれの山域においても分布するモレーンを5つのステージに区分できた.それぞれのステージに区分されたモレーンから14C及び光ルミネッセンスによる絶対年代を得て,各ステージの形成期を特定できた.この結果,ネパール・ヒマラヤでは最終氷期以降少なくとも酸素同位体ステージ3,全球の最終氷期極相期,晩氷期,完新世,小氷期に顕著な氷河拡大があったことがわかった.ここで得られた最終氷期の氷河編年にもとづき,最終氷期極相期のネパール・ヒマラヤにおける気候復元を,当時の氷河平衡線高度の復元によって試みた.この結果,南西モンスーンが衰退はしていたものの,現在同様モンスーンが氷河涵養における最大要因であったことがわかった.したがって,堆積物による古気候復元でしばしば指摘されるようなステージ2におけるモンスーンの消滅は想定できない現象である,と結論づけられる.また北ほど著しく乾燥していたことから,チベット氷床説についても懐疑的な見解に至った.2)について,現地調査時の測量データの解析を進めた.この結果,ネパール東部において近年氷河の後退が加速される傾向が認められた.また永久凍土からなる岩石氷河の測量結果からも永久凍土の融解,またその速度が加速されている傾向が顕著となった.氷河の後退傾向は既存の研究によっても指摘されていたが,本研究によりその傾向が増長されていること,また氷河のみならず永久凍土も含めたヒマラヤの雪氷圏全体の縮退傾向が益々著しくなっていることを初めて明らかにした.本研究では、ネパール・ヒマラヤの氷河変動について次の二つの事柄を取り扱うこととしている.1)氷河地形の分布とその編年から最終氷期以降の氷河変動史を復元する.2)空中写真判読によって,近年の氷河変動を個々の氷河について復元し,ネパール・ヒマラヤにおける温暖化の影響評価を行う.本年度は,1)について,空中写真判読を進め,ネパール・ヒマラヤ各地のモレーンの分布を図化し,過去の氷河拡大範囲の復元を行った.とりわけ,ネパール・ヒマラヤ東部,カンチェンジュンガ・ヒマールにおいて,世界で初めて氷河性堆積物にOSL(光ルミネッセンス)法を適用して,過去の氷河変動に関わる年代を直接得ることに成功した.この地域では過去少なくとも5回の氷河拡大が認められ,その時期はMIS3,LGM,晩氷期,完新世,小氷期に相当する時期に相当する.氷河の最拡大はMIS3に生じたが,その拡大規模はLGM期の拡大規模とさほど変わらない.同様の研究をエベレスト山域においても行い,LGM中の氷河平衡線の低下量が800m程度で,平衡線の緯度方向での傾きは現在以上に南向きの傾斜していた.このことからLGM期中はモンスーンの活動が著しく衰退し,また南北方向で乾湿の程度がより強化されていたことが推測された.2)について,空中写真判読によりネパール・ヒマラヤ東部の氷河目録を完成させた.現在はBulletin of Glaccier Research誌へ投稿準備中である.また小氷期を挟む過去1000年間の氷河の消長を,氷河近傍に堆積したレス・古土壌の分析から進めている.これらの成果はいずれも類例のない貴重な成果であるが,それぞれは個別,断片的である.次年度はこれらの成果を踏まえて,ヒマラヤ山脈における最終氷期以降の氷河変動とそれを引き起こしたモンスーン,偏西風変動について,総合的に明らかにしてゆくことが課題である.本研究では,ネパール・ヒマラヤの氷河変動について次の二つの事柄を取り扱うこととしている.1)氷河地形の分布とその編年から最終氷期以降の氷河変動史の復元.2)空中写真判読によって,近年の氷河変動を個々の氷河について復元による,ネパール・ヒマラヤにおける温暖化の影響評価.1)ついて,ネパール・ヒマラヤ東西から5つの山域を選び,空中写真判読によって対象山域内の氷河地形,モレーンの詳細な分布図を作成した.地形層序及びフィールド調査時のモレーンの風化度を主な指標とした相対年代を用い,分布するモレーンについてステージ区分を行った.この結果,いずれの山域においても分布するモレーンを5つのステージに区分できた.それぞれのステージに区分されたモレーンから14C及び光ルミネッセンスによる絶対年代を得て,各ステージの形成期を特定できた.この結果,ネパール・ヒマラヤでは最終氷期以降少なくとも酸素同位体ステージ3,全球の最終氷期極相期,晩氷期,完新世,小氷期に顕著な氷河拡大があったことがわかった.ここで得られた最終氷期の氷河編年にもとづき,最終氷期極相期のネパール・ヒマラヤにおける気候復元を,当時の氷河平衡線高度の復元によって試みた.この結果,南西モンスーンが衰退はしていたものの,現在同様モンスーンが氷河涵養における最大要因であったことがわかった.したがって,堆積物による古気候復元でしばしば指摘されるようなステージ2におけるモンスーンの消滅は想定できない現象である,と結論づけられる.また北ほど著しく乾燥していたことから,チベット氷床説についても懐疑的な見解に至った.2)について,現地調査時の測量データの解析を進めた.

この結果,ネパール東部において近年氷河の後退が加速される傾向が認められた.また永久凍土からなる岩石氷河の測量結果からも永久凍土の融解,またその速度が加速されている傾向が顕著となった.氷河の後退傾向は既存の研究によっても指摘されていたが,本研究によりその傾向が増長されていること,また氷河のみならず永久凍土も含めたヒマラヤの雪氷圏全体の縮退傾向が益々著しくなっていることを初めて明らかにした.
イオン液体によるマイクロ抽出を用いたイオン性薬毒物の高スループット分析法の開発

1.研究目的薬毒物中毒事案の発生時には,原因究明や犯罪捜査のため,中毒者の体液等の各種水溶液試料について分析が行われる.しかし,分析対象がイオン性薬毒物である場合,高親水性であるため抽出が容易ではなく,煩雑な前処理が必要となる.以前我々は, 2価カチオンの薬毒物であるパラコートを水溶液試料から高効率で抽出可能なイオン液体(IL)を見いだすとともに,当該ILを応用した水溶液試料中パラコート・ジクワットの高感度分析法を開発した.本研究では, IL抽出が応用できる対象薬毒物をアニオンにも拡充し,分析の高スループット化を図るための基礎研究として,解熱鎮痛剤であるサリチル酸の1価アニオン([Sal]-)について高効率なIL抽出法および抽出試料の機器分析法を検討した.2.研究方法【分配実験】Na[Sal]水溶液と種々の疎水性ILを混合し, 25°Cで1時間撹拌して平衡化させた後,水相中に残存する[Sal]-を紫外可視吸光光度法で定量し,分配比を決定した.その結果から,高い[Sal]-抽出能を持つと考えられるILを選択した.【抽出比色分析】Na[Sal]水溶液にNa_2SO_4(相分離剤)および選択したILを添加し, 25°Cで1時間の振とう抽出を行った.抽出後のIL相を分取し,そこにFeCl_3エタノール溶液を加えて発色させ, 501nmにおける吸光度を測定した.3.研究結果分配実験の結果,高疎水性カチオンと高親水性アニオンから成るILほど[Sal]-抽出能が高くなる傾向が見られ,塩化メチルトリオクチルアンモニウム([MTOA]Cl)が最も高い抽出能(最大分配比4.9×10^4)を示した.そこで,当該ILを用いて抽出比色分析を試みたところ,水溶液中の低濃度[Sal]-を検出・定量することが可能であった.今後は,本法について,抽出操作の迅速化・簡便化や機器分析手法の高度化を図る.1.研究目的薬毒物中毒事案の発生時には,原因究明や犯罪捜査のため,中毒者の体液等の各種水溶液試料について分析が行われる.しかし,分析対象がイオン性薬毒物である場合,高親水性であるため抽出が容易ではなく,煩雑な前処理が必要となる.以前我々は, 2価カチオンの薬毒物であるパラコートを水溶液試料から高効率で抽出可能なイオン液体(IL)を見いだすとともに,当該ILを応用した水溶液試料中パラコート・ジクワットの高感度分析法を開発した.本研究では, IL抽出が応用できる対象薬毒物をアニオンにも拡充し,分析の高スループット化を図るための基礎研究として,解熱鎮痛剤であるサリチル酸の1価アニオン([Sal]-)について高効率なIL抽出法および抽出試料の機器分析法を検討した.2.研究方法【分配実験】Na[Sal]水溶液と種々の疎水性ILを混合し, 25°Cで1時間撹拌して平衡化させた後,水相中に残存する[Sal]-を紫外可視吸光光度法で定量し,分配比を決定した.その結果から,高い[Sal]-抽出能を持つと考えられるILを選択した.【抽出比色分析】Na[Sal]水溶液にNa_2SO_4(相分離剤)および選択したILを添加し, 25°Cで1時間の振とう抽出を行った.抽出後のIL相を分取し,そこにFeCl_3エタノール溶液を加えて発色させ, 501nmにおける吸光度を測定した.3.研究結果分配実験の結果,高疎水性カチオンと高親水性アニオンから成るILほど[Sal]-抽出能が高くなる傾向が見られ,塩化メチルトリオクチルアンモニウム([MTOA]Cl)が最も高い抽出能(最大分配比4.9×10^4)を示した.そこで,当該ILを用いて抽出比色分析を試みたところ,水溶液中の低濃度[Sal]-を検出・定量することが可能であった.今後は,本法について,抽出操作の迅速化・簡便化や機器分析手法の高度化を図る.
光誘起電子移動に基づく機能性蛍光分子の論理的設計

蛍光プローブとは,標的分子との反応により蛍光強度等の蛍光特性が変化する機能化された蛍光色素である.これを用いたバイオイメージング法は,細胞内に存在する生理活性物質の動的挙動とその生理的な役割の理解のために,極めて有川な手段である.本研究の目的は,実用的な蛍光プローブを合理的な手法で開発することにある.私はこれまでの研究で,フルオレセインが蛍光団に対する光誘起電子移動のみならず,蛍光団からの光誘起電子移動によっても精密に制御可能であることを実験的に照明した.さらに私は,新規プローブを開発することで,確立した蛍光制御原理の有川性をした.本年度はこれらの知見を応用し,ニトロ化ストレス特異的蛍光プローブを開発することを計画した.ニトロ化ストレスは,パーオキシナイトライト等に代表される活性窒素種によって引き起こされることが知られており,近年,神経細胞死等の種々の病態との関連から注目を集めている.しかしながら,これを選択的に可視化可能なプローブはなく,新たなプローブの開発が望まれていた.本研究では,光誘起電子移動に基づき,蛍光色素BODIPYの分子構造を最適化することで,他の活性酸素種では蛍光が増大せず,ニトロ化能を有するパーオキシナイトライトとの反応でのみ,蛍光性が増大するプローブを開発することに成功した,このプローブは,中性リン酸緩衝液中においても十分機能を発揮し,ニトロ化ストレスを発生する酵素系のモニタリングや生細胞に適用したバイオイメージング法にも耐えうる機能を有していることが明らかとなっている.ニトロ化により蛍光性が増大する分子の例はこれまでになく,これは化学的にも非常に興味深い知見であると同時に,ニトロ化ストレスを惹起する活性種のみを高選択的に検出できるプローブの登場により,今後,生体内におけるニトロ化ストレスの発生・消失や細胞障害への寄与を詳細に検討するための強力なツールとなることが期待される.蛍光プローブとは,標的分子との反応により蛍光強度等の蛍光特性が変化する機能化された蛍光色素である.これを用いたバイオイメージング法は,細胞内に存在する生理活性物質の動的挙動とその生理的な役割の理解のために,極めて有用な手段である.本研究の目的は,実用的な蛍光プローブを合理的な手法で開発することにある.本研究ではまず,論理的な背景に裏付けられた蛍光制御法を実験的に見いだすことで,合理的な蛍光プローブ設計法の確立を行った.私はこれまでに,フルオレセインが蛍光団に対する光誘起電子移動のみならず,蛍光団からの光誘起電子移動によっても精密に制御可能であることが見出し,これは分光学的手法によって実験的に証明している.さらに,この原理に基づくことでフルオレシセインを母核としたプローブの設計を行った.開発した"酸化ストレス検出プローブMTM-CF"は,酸化剤であるpermolybdateの添加により著しく蛍光性が増大した.このことにより,確立した蛍光制御原理の有用性が示された.次にこれらの知見を応用し,ニトロ化ストレス特異的蛍光プローブを開発することを計画した.ニトロ化ストレスは,パーオキシナイトライト等に代表される活性窒素種によって引き起こされることが知られており,近年,神経細胞死等の種々の病態との関連から注目を集めている.しかしながら,これを選択的に可視化可能なプローブはなく,新たなプローブの開発が望まれていた.本研究では,生体内ニトロ化ストレスを高選択的に検出可能なプローブを開発すべく,新規蛍光プローブの設計を行った.蛍光色素の分子構造を確立した蛍光制御原理に基づき最適化することで,有機溶媒中においてニトロ化試薬との反応により蛍光性が増大するプローブを開発することに成功した.今後このプローブを基に分子を更に改良することで,生体内ニトロ化ストレスの可視化を可能とする蛍光プローブの開発につながると考えている.蛍光プローブとは,標的分子との反応により蛍光強度等の蛍光特性が変化する機能化された蛍光色素である.これを用いたバイオイメージング法は,細胞内に存在する生理活性物質の動的挙動とその生理的な役割の理解のために,極めて有川な手段である.本研究の目的は,実用的な蛍光プローブを合理的な手法で開発することにある.私はこれまでの研究で,フルオレセインが蛍光団に対する光誘起電子移動のみならず,蛍光団からの光誘起電子移動によっても精密に制御可能であることを実験的に照明した.さらに私は,新規プローブを開発することで,確立した蛍光制御原理の有川性をした.本年度はこれらの知見を応用し,ニトロ化ストレス特異的蛍光プローブを開発することを計画した.ニトロ化ストレスは,パーオキシナイトライト等に代表される活性窒素種によって引き起こされることが知られており,近年,神経細胞死等の種々の病態との関連から注目を集めている.しかしながら,これを選択的に可視化可能なプローブはなく,新たなプローブの開発が望まれていた.本研究では,光誘起電子移動に基づき,蛍光色素BODIPYの分子構造を最適化することで,他の活性酸素種では蛍光が増大せず,ニトロ化能を有するパーオキシナイトライトとの反応でのみ,蛍光性が増大するプローブを開発することに成功した,このプローブは,中性リン酸緩衝液中においても十分機能を発揮し,ニトロ化ストレスを発生する酵素系のモニタリングや生細胞に適用したバイオイメージング法にも耐えうる機能を有していることが明らかとなっている.

ニトロ化により蛍光性が増大する分子の例はこれまでになく,これは化学的にも非常に興味深い知見であると同時に,ニトロ化ストレスを惹起する活性種のみを高選択的に検出できるプローブの登場により,今後,生体内におけるニトロ化ストレスの発生・消失や細胞障害への寄与を詳細に検討するための強力なツールとなることが期待される.
微生物間に働く電気シグナル機構の理解に基づいたバイオフィルム制御技術の基盤構築

微生物の集団により形成される高次構造体であるバイオフィルムは、人体内では感染症をはじめとする様々な健康被害を及ぼし、環境中では石油パイプライン・医療器具の腐食といった甚大な経済被害を引き起こす。しかし、バイオフィルムは極めて高い薬剤耐性を有することから、浮遊細胞と比べて抗生物質による殺菌効果が弱く、新規バイオフィルム除去手法の確立が広く求められている。本研究は、微生物同士の電気的な相互作用という独自の観点に立脚した新規バイオフィルム除去技術の開発を目指すものである。さらに、その分子機構の解明を通じて様々な微生物系に適用可能な基盤技術として展開することを試みる。
眼温度測定と気化熱解析による生体の水濡れ性測定機

角膜の温度の気化熱を測定することにより、涙液の状態の変化を測定することが可能であることが理論的および実験的に証明された。本研究者はまず、無作為に選んだ13人のドライアイ患者と7人の正常者の角膜温度を超高感度のビデオサーモグラフィーで測定した。すると、涙液の蒸発量が増えるにつれ角膜の温度変化も激しくなり、角膜の温度が下がることがわかった。ドライアイにおいては、瞬きごとの温度変化が少なく、一方、正常者では約0.5度から1.0度程度の変化が伴うことが確認できた。超高感度のビデオサーモグラフィーを用いることにより、眼の表面の温度を経時的に測定し、これを評価することは眼の表面の濡れ具合を調べることを可能にし、簡単な測定方法として将来臨床応用できる可能性があると思われる。完全に無浸襲な温度の測定により、眼の状態が測定できることは非常に興味深い研究である。炎症の把握において体温の測定は基本的なことであるが、眼の温度の測定は涙液による気化熱の影響が大きかった為に実用化されなかった。今回気化熱の影響を用いることによって、涙液の状態を把握することができた。将来は逆に気化熱の影響をとり除くことによって、器械の温度測定が可能になると思われる。これによって眼炎症状態が経時的に測定できると考えられる。
日本近代文学における戦場での読書行為の総合的研究

本研究は、アジア・太平洋戦争における将兵の読書の様相について明らかにし、戦場という読書空間の構造およびその変容を明らかにすることを目的としている。それにより、近代日本における「読書」概念がいかに変容してきたのか、その歴史を明らかにすることがねらいである。本年度は、最終年度として、研究の目的にそって、順調に調査をおこない、研究課題を達成することとなった。本年度はとくに3点の研究課題を重点的に進めた。まず「慰問雑誌の収集および目録作成」である。本年度までに、これまで国会図書館等での所蔵があまり進められていない慰問雑誌の収集をおこなってきた。そこで最終年度として、慰問雑誌のなかでも陸軍の依頼によって大日本雄弁会講談社が制作した『陣中倶楽部』の目録を作成し、今後はその成果を発表する予定である。つぎに、「戦場における書物の入手方法の調査」においては、具体的な成果を形にすることができた。昨年度までに行った国内外での発表や調査によって、中国における複数の研究者・研究機関の支援、連携を得ることができた。そして本年度は、武漢・広州にて兵士用文庫の調査をおこなうこととなった。その結果として、日本軍が兵士用図書館を設置し、その図書館に所蔵され、敗戦後には中国に接収されていた日本語書籍の存在およびその来歴の一部を明らかにすることとなった。最後に、これまでの実証的な調査による「兵士という読者」のイメージと、小説内に描かれてきた「兵士という読者」のイメージが、いかに関連しあい、現在におけるイメージが形作られてきたのかについて考察をおこなった。そして、この成果は論文として発表することとなった。以上の研究を通して、アジア・太平洋戦争における兵士の読書行為に対する輻輳的な状況が明らかとなった。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、(1)〈戦前〉第一次世界大戦における戦場での読書行為の日本における受容の調査・分析(2)〈戦中〉国内と戦場における書物流通の変化の調査、および戦場での読書行為の考察の2つを中心に研究を進めた。まず、第一次世界大戦におけるアメリカ・イギリスでの戦場への書物供給について調査を行い、その情報の日本での受容状況を明らかにした。これについては現在論文を作成中である。また、戦場における書物流通網の発達を考察するために、外地における取次の状況を考察するために、日本出版配給株式会社を中心とした外地進出についての年表の作成をおこなった。その成果は、「年表・日本語書籍の外地流通ー日配を中心として」として『リテラシー史研究』9(2016/1/20)に掲載されている。最後に本研究の柱ともなる慰問雑誌の調査として、横浜市立大学学術情報センターに所蔵される『戦線文庫』をはじめ、その他慰問雑誌の収集を継続して行っている。本研究では、戦場での兵士の読書行為について総合的に明らかにすることを目的としている。そのための方法として、三つの研究視点を設定している。現在までに第一の〈戦前〉第一次世界大戦における戦場での読書行為の日本における受容の調査・分析、第二の〈戦中〉国内と戦場における書物流通の変化の調査、および戦場での読書行為の考察を推進し、口頭発表・論文発表などおおむね順調に行うことが出来た。ただし慰問雑誌の収集から目録・目次翻刻の作業を行う予定であったが、当初の予定よりも目次作成予定の慰問雑誌『戦線文庫』の調査が進まず、目次作成を行っていないため人件費の執行はなかった。しかしながら、『戦線文庫』以外の慰問雑誌の収集が予想より進んでいるため今後は他の慰問雑誌も含めて分析を行っていくことが可能となってきている。本研究は、アジア・太平洋戦争における将兵の読書の様相を明らかにし、戦場という読書空間の歴史的な変容を検討することを大きな研究テーマとしている。本年度はこうしたテーマにしたがい、小説、ルポルタージュ、読書関連雑誌新聞記事、将兵の手記、慰問雑誌など、多様な資料体を用いて、戦場という空間における書物の流通状況、戦時下の読書体験の調査、兵士の読書や執筆行為が描かれている小説の分析を行ってきた。こうした分析から、「学徒兵という読者」が、社会的・文化的に受容されていくまでの過程について明らかにし、戦中戦後における読書の歴史的な変容をとらえなおすことを試みた。本年度はそのなかでも以下の4点の課題を中心的に明らかにした。まず、「1、戦場における書物の入手方法の調査」として、取次ー小売店ルート以外の11通りの書物の入手方法を明らかにした。つぎに「2、戦時下の読書体験の調査」として、「女性の日記から学ぶ会」へ参加し、寄贈されている兵士や女学生、主婦の日記から、読書についての記述の多いものを中心に調査を行っている。そして「3、慰問雑誌の調査および分析」として、兵士用投稿雑誌『兵隊』の分析を行い、兵士が自由に読み、書く場所を提供しながらも、兵士の意識を緩やかに戦争に動員することとなったメディアの特性を明らかにした。最終的に「4、小説における戦場での読書行為の分析」として、太宰治「散華」や阿川弘之「雲の墓標」といった作品を取り上げ、学徒兵の読書や書くことの認識について分析を行った。さらに本年度は、これまでの研究を、兵士(とくに学徒兵)の読書行為という観点から、博士論文「アジア・太平洋戦争期における戦場での読書行為についての研究」としてまとめ、早稲田大学に提出し、博士号の学位を授与されることとなった。論文の執筆や口頭発表など、成果を順調に公開しつつある。

現在までの研究で公開されていないものについても、次年度には口頭発表や論集等への収録が決定しており、順調に公開できる見込みである。だが、収集した雑誌が予想よりも多く、かつ多岐にわたっているため、その目録、目次の作成にはまだ時間がかかる見込みである。丁寧に時間をかけて、それら雑誌の保管、整理および内容の公開に努めていきたい。本研究は、アジア・太平洋戦争における将兵の読書の様相について明らかにし、戦場という読書空間の構造およびその変容を明らかにすることを目的としている。それにより、近代日本における「読書」概念がいかに変容してきたのか、その歴史を明らかにすることがねらいである。本年度は、最終年度として、研究の目的にそって、順調に調査をおこない、研究課題を達成することとなった。本年度はとくに3点の研究課題を重点的に進めた。まず「慰問雑誌の収集および目録作成」である。本年度までに、これまで国会図書館等での所蔵があまり進められていない慰問雑誌の収集をおこなってきた。そこで最終年度として、慰問雑誌のなかでも陸軍の依頼によって大日本雄弁会講談社が制作した『陣中倶楽部』の目録を作成し、今後はその成果を発表する予定である。つぎに、「戦場における書物の入手方法の調査」においては、具体的な成果を形にすることができた。昨年度までに行った国内外での発表や調査によって、中国における複数の研究者・研究機関の支援、連携を得ることができた。そして本年度は、武漢・広州にて兵士用文庫の調査をおこなうこととなった。その結果として、日本軍が兵士用図書館を設置し、その図書館に所蔵され、敗戦後には中国に接収されていた日本語書籍の存在およびその来歴の一部を明らかにすることとなった。最後に、これまでの実証的な調査による「兵士という読者」のイメージと、小説内に描かれてきた「兵士という読者」のイメージが、いかに関連しあい、現在におけるイメージが形作られてきたのかについて考察をおこなった。そして、この成果は論文として発表することとなった。以上の研究を通して、アジア・太平洋戦争における兵士の読書行為に対する輻輳的な状況が明らかとなった。今後は、(2)〈戦中〉国内と戦場における書物流通の変化の調査、および戦場での読書行為の考察と(3)〈戦後〉戦場での読書行為が小説テクストや表現に及ぼした影響関係の考察を中心にして研究を進めていく。また今年度の研究については、成果の発表につとめる。進行が遅れている慰問雑誌の目録化については、講談社に所蔵されている『陣中倶楽部』に収録されている小説の分析、そして横浜市立大学学術情報センターに所蔵されていない海軍用慰問雑誌『戦線文庫』の端本の収集、そして内地にて刊行されていた雑誌の慰問版や慰問用雑誌の収集および調査を集中的に行っていく。また、収集雑誌の保存についても視野に入れていく必要がある。今後は、アジア・太平洋戦争における将兵の読書の様相を明らかにし、戦場という読書空間の歴史的な変容を検討することという、最終的な課題を達成するために、これまでに触れることが出来ていなかった慰問雑誌の内容分析を中心的に行っていく予定である。
光誘起力による分子認識制御と超高速-高感度バイオセンサの開発

生体分子認識の光誘起力による制御原理を解明し、迅速かつ高感度な革新的バイオセンサの開発へと展開することが本研究の目的であった。特に、レーザー照射下における光誘起力と光誘起対流の相乗効果により、プローブナノ物質と微量のzmolオーダーのDNAなど極微量のターゲット生体分子の特異的結合を加速して、わずか数分程度でサブmmオーダーのマクロな集合体形成ができることを解明した。得られた成果はラベルフリーかつ超高速、高感度な光誘導型バイオセンサの基礎となるものであり、医療・食品関連分野で強く求められる遺伝子疾患やアレルギーなどの早期診断技術や医薬品等の分離分析技術の発展に繋がるものである。光誘起力による分子認識制御の原理を解明し、レーザー光を照射するだけの簡単操作で極微量の生体物質を短時間で簡便に検出できる革新的バイオセンサのプロトタイプを開発し、遺伝子疾患やアレルギーの早期診断技術や医薬品等の分離分析技術の発展に貢献することが目的である。初年度はDNAを表面に付したプローブ粒子と微量のターゲットDNAの特異的結合を光照射で加速するための原理を解明して、バイオセンサの最小構成の試作への方向性を定めることが目標であった。塩基配列の異なるDNAをターゲットとして用いた場合にミスマッチ数が少なく相補性が高いほど、ハイブリダイゼーションが効率良く起こり短時間でプローブ粒子とターゲットDNAが大きな集合体を形成し、光学スペクトルも顕著に変化することが分かった。また、光誘起の流体効果が集合現象に重要な役割を果たす可能性を示唆する結果も得られ始めている。さらに、理論的アプローチにより分子認識の光制御可能性を明らかにするため、エネルギー領域で自己無撞着に決定された応答電場の下での光誘起力によるナノ粒子の配列現象をシミュレートできる「光誘起力ナノ動力学法(LNDM)」を改良し、プローブ分子とターゲット分子間の特異的結合をモデル化して評価できる「分子認識メトロポリス法(MRMM)」を開発した。この手法により、ターゲットとして相補鎖DNAと完全ミスマッチDNAのそれぞれを用いた場合に、前者はハイブリダイゼーションが光誘起力により加速されて大きな集合体を形成し、後者は全く集合体を形成しないことが分かり、実験で観測された光集合現象の初期過程に関する重要な知見を得た。このMRMMを用いた新たな展開として、より大きな生体構造の低周波電場中での挙動に関する初歩段階の知見も得られ始め、多様な分子認識制御の可能性を示唆した。2年目は初年度に得られた成果・知見を活用して目標達成に向けて大きく前進した。まず、基礎原理解明においては、高濃度条件でレーザー照射無しの場合のプローブ粒子とターゲットDNA集合体の成長過程を顕微鏡観察下で調べたところ、レーザー照射下での集合体形成や光学スペクトルの変化と良い相関を確認した。また、ランダムな塩基配列を用いた実験も行い、相補的な場合には微量DNAを添加した場合でも光誘起集合化が顕著に見られることを確認し、塩基配列の差異に関する高感度検出に向けて一歩前進した。さらに、初年度に開発したMRMMによる理論解析でも塩基配列依存性を扱えるようになり実験との整合性を示す結果も得られ始めている。次に、マイクロ流路を用いた光検出の高感度化にも着手した。初歩段階の取組として取扱い易い100μmオーダーの幅の広いマイクロ流路中でレーザー照射位置に工夫をすることで相補的なターゲットDNAとプローブ粒子の混合液中で集合体形成が顕著に起こることを確認した。また、高光発熱性のプローブ粒子を導入し、流路中でのレーザー照射による集合化の原理解明も検討した。さらに、最終目標の1つでもある微量タンパク質検出に向け、卵白由来のアルブミンを添加した予備実験において、集合挙動に明瞭な差が見られることも示した。一方で、自作マイクロウェル中にプローブDNAとターゲットDNAの混合液を導入した実験も行い、液中上方で光誘起集合化を確認した。さらに、初年度に導入した空間位相変調器を用いて発生した多点のレーザー照射により、ウェル中で複数の集合体を同時に形成することにも成功した。さらに、集合体形成に用いたレーザー光よりもプローブ粒子中の局在表面プラズモン共鳴に近い波長のレーザーを照射することで、マクロな集合体を解離できることも明らかにした。今年度は、目標達成に向けて飛躍の年であったと言える。「研究実績の概要」に記載したように、DNAの光検出に関して、マイクロ流路を用いた光検出の高感度化、マルチ光トラップによる検出法の基礎構築など、全研究項目について当初予定以上の成果が得られており、3年目に準備を行う予定であったタンパク質検出に関しても前倒しで進める形となった。また、昨年度出願したターゲットDNAとプローブDNAの光誘起集合化に関する国際特許も各国移行の運びとなり、企業の注目も集めている。字数の兼ね合いで概要に記載できなかったが、理論面においても著しい成果があり、強集光したドーナツビームが有する光軸方向の電場により捕捉されたプローブ粒子集団と、それらの間に挟まれた単一分子の光学応答が劇的に変化する可能性を示した。この成果の一部はナノフォトニクスの国際会議で受賞を通じて評価され[1]、米国物理学協会のApplied PhysicsLettersに掲載された。また、マイクロ粒子をプローブとして微小な光吸収性のナノ物質を光誘起集合化を通じて検出するための原理に関する成果も国内学会で受賞した[2]。これらの例が示すように、当初計画以上に各段に進展していると高い評価を与えることができる。[2]若手講演ポスター賞、第75回分析化学討論会(山梨大学甲府キャンパス)、受賞論文:「金属ナノ粒子-マイクロ粒子混合系における高速光集積現象と分析応用」

著者:宮井萌、山本靖之、西村勇姿、床波志保、飯田琢也[受賞者:宮井萌]、受賞日:2015/5/24これまでに開発してきた独自の理論手法であるMRMMにおいてプローブ粒子表面に修飾されたDNAとターゲットDNAの結合エネルギーをパラメータとして相補性を変化させ、光誘起力による集合化と粒子中の局在表面プラズモンの協力効果による光学スペクトルへの影響評価を可能とした。この理論によりDNAの二重鎖形成の光加速の実験における光誘起力の役割の説明に成功し、実験・理論の共同研究の成果がNature系論文誌に掲載されプレスリリース(PR)も行った(Sci. Rep. 6, 37768 (2016).)。特に、遺伝子検査における実サンプルへの光加速の適用可能性を探るため、ターゲットDNAと相補的な1本鎖DNAを修飾したプローブ粒子の分散液に、ミスマッチな異種の塩基配列のDNAやタンパク質を夾雑物として添加したサンプルを用いた検討を行った。結果として、これらの夾雑物の存在下でも、相補的なDNAを含む場合にはレーザー照射から数分以内にサブmmオーダーのマクロな集合化と顕著な光学スペクトルの変化が確認でき、実用化に向けた重要な知見を得ることができた。また、空間位相変調器を用いた構成で、プローブ粒子表面のDNAとターゲットDNAの特異的結合を多点で加速することにも成功し、多重光ピンセットによるマルチ光駆動バイオセンサの基礎構築にも成功した。加えて、金属ナノ複合体における非線形光学応答をケタ違いに増強するための指導原理も解明し、低分子センサへの応用可能性も示した(JPCL, 7, 3652 (2016),早大-大阪府大共同PR)。さらに、流体チップ中における光誘起バブルを利用した構成で1/10000ppmオーダーの極微量タンパク質を約10分で検出できる可能性も解明した。これらの成果が示すように、当初目的であった高感度光駆動バイオセンサ・システムの基礎原理の開拓に成功した。生体分子認識の光誘起力による制御原理を解明し、迅速かつ高感度な革新的バイオセンサの開発へと展開することが本研究の目的であった。特に、レーザー照射下における光誘起力と光誘起対流の相乗効果により、プローブナノ物質と微量のzmolオーダーのDNAなど極微量のターゲット生体分子の特異的結合を加速して、わずか数分程度でサブmmオーダーのマクロな集合体形成ができることを解明した。得られた成果はラベルフリーかつ超高速、高感度な光誘導型バイオセンサの基礎となるものであり、医療・食品関連分野で強く求められる遺伝子疾患やアレルギーなどの早期診断技術や医薬品等の分離分析技術の発展に繋がるものである。「研究実績の概要」で述べたように、平成26年度の研究実施計画に記載していた『DNAハイブリダイゼーションの光制御の原理解明』と『DNAとプローブ粒子の光集積現象のシミュレーション』については大きな進展があり、国際特許の出願を行い(特許庁での国際調査報告で全請求項について進歩性、新規性、産業上の利用可能性「有」との高い評価を受けた)、原理解明についての取組の成果も一流論文誌への投稿を完了した。
シアル酸化N-結合型糖鎖の網羅的解析による癌の分類

今年度は血清糖蛋白質糖鎖の解析により、肝癌マーカーの探索を行った。肝臓は、血中のほとんどすべての糖蛋白質を合成し分泌しているので、体内で炎症が起きたり、肝臓そのものに障害をきたしたりすると、血清中の糖蛋白質の発現に変動が見られることが知られている。これまで臨床で使用されている肝臓癌マーカーには、α-fetoprotein (AFP)やprotein induced vitamin K II (PIVKAII)があるが、肝臓癌そのものでマーカーが上昇するだけではなく、炎症反応などでも上昇が見られる。また早期の肝臓癌では上昇しないことが多く、これらのマーカーは、肝臓癌を検出するための精度や特異性の面において充分なものではなかった。本研究は、肝臓癌の診断方法、特に、肝硬変と肝臓癌の分別診断のためのバイオマーカーの提供、及び該マーカーを用いた肝臓癌の診断方法等の提供を目的とした。被験者血清をアセトン沈殿した後、ヒドラジン分解による糖鎖遊離、ピリジルアミノ化による蛍光標識の後順相HPLCにより各糖鎖の分離・定量を行った。中性糖鎖型であるM5、A2GOB、A2G1(6)FB、A2G2Bの被検者血清中量を指標とすれば、TNM分類でStage Iと診断される早期の肝臓癌患者の検出が可能であり、肝硬変と肝臓癌を区別診断することができることを見出した。またこれらの肝臓癌マーカーによれば、既存の肝臓癌マーカーであるAFPやPIVKAIIでは検出できない早期の肝臓癌を検出できることが明らかとなった。平成20年度は脳腫瘍と肝癌に関して解析を行つた。まず、脳腫瘍由来の株化細胞(T98ヒトグリオブラストーマ、U251ヒトグリオーマ、HKBML脳由来悪性リンパ腫)の糖タンパク質糖鎖構造を解析した。どの細胞株も脳内で重要な糖鎖構造であるハイマンノース型糖鎖が多かった。しかし、T98およびU251は脳と同じく2, 3結合でシアル酸がついているのに対し、HKBMLは2, 6結合でついていた。2, 6結合シアル酸は血液中で多いので、脳内で採取されたものでもリンパ腫は血液のシアル酸型を維持しているのが興味深い。それにも関わらず、リンパ腫は脳で特徴的なハイマンノース型糖鎖を多く有しているので、血液より脳に近い糖鎖構造も示している。癌化や転移により、どのような仕組みで糖鎖構造が変化するのか検討するためのよい細胞株であることが分かった。さらにマイグロダイセクションしたグリオーマ標本でも糖鎖構造解析が可能であり、その糖鎖構造は脳型に近いが、脳で非常に多く発現しているBA2という糖鎖は極めて少なかった。肝癌に関してはマウス肝癌細胞株BNL, HepG2, Hepal-6を、またヒトの肝癌切除標本を解析した。一股に癌化に伴いGlcNAc転移酵素Vの活性の上がることが報告されていたが、マウス肝臓においては最初からその転移産物が多く存在し、癌化によつても増加しないことが明らかとなった。しかし、ヒトにおいても癌化に伴いGlcNAc転移酵素IVの産物が増える傾向にあった。
中国政治改革研究への民族問題アプローチ

中国の少数民族政策の視点から、現代中国の政治変容の分析を試みた。具体的には、新疆ウイグル自治区など5カ所でフィールドワークを実施するとともに、関連資料の収集と解析を行った。社会的に不安定な情勢が続く少数民族地域を今後如何に統治するかという観点から、少数民族への優遇策を定めた民族区域自治制度を引き続き維持しようとするグループと、それを改革することで新たな民族政策を制定しようとするグループとの間の論争の存在などを明らかにした。本研究は、中国の政治体制改革研究に対して民族問題からのインプリケーションを与えることを主たる研究目的としており、それを達成するための中国における民族問題の実証分析を行うため、2015年度は2つの地点においてフィールドワークを行った。第1回目のフィールドワークは2015年8月14日から8月19日まで、中国・広西チワン族自治区で研究調査及び資料収集を行った。南寧市では広西民族大学などで中国・ベトナム関係研究の専門家と意見交換を行った。その後、中越国境の東興市へ移動し、周辺の社会状況について調査をした。そのなかにはべトナムへの不法越境で拘束されたウイグル族数名が中国への強制送還手続きを進める中で銃撃戦を展開した地もあり、そうした民族問題がどのような環境の下で発生したのかを確認することができた。中国とベトナムの国境には川が流れているものの、場所によっては軽くジャンプする程度で両国を行き来することが可能なほど川幅が狭い。ウイグル族が中央アジアへの脱出が厳しく管理される中では、今後も東南アジアへの不法越境は継起していくことが想定される。第2回目のフィールドワークは2015年8月23日から31日まで、四川省成都市にある四川大学の協力のもと、ここ数年のうちに発生した二つの大地震、すなわち廬山大地震とブン(サンズイに文)川大地震の震源地およびその周辺を調査することで、震災復興状況、とりわけこの二つの地域が少数民族の集住地域だったことから、少数民族の社会や文化がどのように維持されつつ復興がなされているかについて調査した。いずれの地域も驚くべきスピードで復興が進んでおり、村々に散居していた少数民族を平地の一定区画に定住させるケースがみられたが、平地に建築された住宅はいずれも豪華なつくりとなっており、中央政府や他の地方政府からの多額な資金が震災復興地域に投下されていることがわかった。2015年度は、(1)国内拠点での連携研究として「中国の政治体制改革の研究」と「政治変動理論と民族問題」に関する先行研究のレビューと関係資料の収集を行うこと、(2)海外研究機関との連携研究として、民族問題の視点から中国の政治体制改革を研究するための分析枠組を四川大学、中国社会科学院などと連携をとりながら構築していくこと、(3)海外でのフィールドワークとして民族問題の実態解明を実施することを研究目的に掲げていた。「研究実績の概要」でも述べたように、今年度は2つの地点で充実したフィールドワークを実施することができ、その調査地点で中国側の研究資料を収集することができた。このことから2015年度においては、ほぼ予定通りに研究が進展していると評価することができる。本研究は、中国の政治体制改革研究に対して、少数民族政策の視点から新しい視座を獲得することを研究の目的としている。この研究目的を達成するために、2016年度は2つの地点においてフィールドワークを行ったほかに、ロンドンで資料収集を実施した。第1回目のフィールドワークは、8月17日から8月22日まで中国・甘粛省で、続いて8月22日から25日までは北京市において研究調査と資料収集を行った。イスラム教徒集住地の甘粛省・東郷族自治県では民家を、臨夏回族自治州ではイスラム寺院を訪問し、ヒアリングを実施した。また、甘南チベット族自治州では複数のチベット寺院でヒアリングを実施した。甘粛省の調査ではイスラム教とチベット仏教が共存しつつも相互交流が行われていない状況を把握することができた。北京では中国社会科学院の研究者らと意見交換をするとともに、民族問題に関する資料収集を実施した。2016年11月2日から7日には、イギリス公文書館(The National Archives)を訪問し、イギリス外交資料における新疆ウイグル問題およびチベット問題に関する資料を収集した。そのなかには、ダライ・ラマ14世がイギリス政府にあてた直筆サインの文書などもあった。中国の少数民族地域と、歴史的に深い関わりを持つイギリスにおいて、中国の少数民族問題に関する資料が豊富に存在することがわかったのは新たな発見であった。2017年3月22日から26日までは、新疆ウイグル自治区ウルムチ市において研究調査および資料収集を行った。具体的には、新疆師範大学を訪問してウイグルの政治社会を研究する専門家と意見交換をしたのち、同大学図書館において資料収集を行った。研究調査のプロセスで2009年のウルムチ騒乱の現場などを訪問し、現在の治安状況および政府の政策などを確認した。2016年度は、(1)中国の政治体制改革論議と少数民族地域でのフィールドワークの調査結果をもとに、中国の政治体制改革の可能性について民族問題の視点から研究を進めること、(2)海外研究機関との連携研究を継続的に実施すること、(3)海外でのフィールドワークを実施することを研究計画に掲げていた。「研究実績の概要」でも述べたように、2016年度は3つの地点でフィールドワークや資料収集を実施することができたほか、中国社会科学院や新疆師範大学の研究者など海外研究機関との連携も充実させることができた。

このことから2016年度においては、ほぼ予定通りに研究を進展させることができたと評価できる。本研究は、中国の政治体制改革研究に対して、少数民族政策の視点から新しい視座を獲得することを研究の目的としている。この研究目的を達成するために、2017年度も複数の海外出張を行い、中国・新疆ウイグル自治区でのフィールドワーク、ロンドンおよび香港での資料収集、北京と天津での成果報告と意見交換を行った。新疆ウイグル自治区でのフィールドワークは、7月10日から7月17日まで南疆とよばれる新疆ウイグル自治区南部のカシュガルなどで実施した。これらのエリアには、イスラム教を信仰するウイグル族が多く住み、これまで中国政府の発表や中国のメディアなどで様々な民族問題の発生が報じられてきたところであり、このフィールドワークから多くの知見を得ることができた。8月9日から12日までは、ロンドンのThe National Archives United Kingdomで資料収集を行った。イギリスは植民地であるインドなどを通じてチベットと伝統的に深い関わりを持っており、その関連資料を中心に資料収集を行った。12月26日から29日までは香港へ出張し、香港中文大学中国研究サービスセンターにおいて、中華人民共和国期の少数民族関連資料の収集を行った。3年間の研究期間を終える2018年3月には、北京大学、中国社会科学院政治学研究所、中国共産党中央党校、南開大学関係者と研究課題の成果について意見交換を実施した。このほか、2017年5月5日にモンゴル国立大学がウランバートルで開催した国際シンポジウムで、北朝鮮問題をめぐるモンゴルの政治外交上の役割に関する研究報告を行ったさいには、中朝国境に多く居住する少数民族・朝鮮族の視点を取り入れたほか、研究論文として「習近平政権期における民族問題と政策論争」を発表し、研究成果を論文のかたちで公表するとともに、今後の研究課題について議論を展開した。中国の少数民族政策の視点から、現代中国の政治変容の分析を試みた。具体的には、新疆ウイグル自治区など5カ所でフィールドワークを実施するとともに、関連資料の収集と解析を行った。社会的に不安定な情勢が続く少数民族地域を今後如何に統治するかという観点から、少数民族への優遇策を定めた民族区域自治制度を引き続き維持しようとするグループと、それを改革することで新たな民族政策を制定しようとするグループとの間の論争の存在などを明らかにした。民族問題から中国政治の将来を展望しようとする本研究にとって、無視できない政治アクターとなっているのが、中国国外で展開されている民族運動である。とくにアメリカのワシントンD.C.に拠点を置く、チベットやウイグルの民族団体の国際世論形成が、中国政府の政策決定に強い影響を与えはじめている。中国の政治体制改革の「可変の幅」を分析するには、国家からの遠心力として機能しやすい在外民族運動の総合的研究が必要となっており、この点の調査を実施する予定である。このような中国国外の民族運動組織との接触から得られた知見をもとに、新疆ウイグル自治区およびチベット自治区・青海省チベット族居住地でのフィールドワークも実施したい。
環境変動下における果実の結実フェノロジーと種子散布者の動態に関する広域研究

本研究では、変動する環境のもとで、種子散布者が森林生態系の多様性(資源としての)をいかにして維持しているかを中心テーマに、果実と鳥の動態を、全国にわたって種子散布研究者を動員し、広域的に調査研究を進め、森林多様性保全への貢献を果たすことを目的とした。この4年間における、私たちのチームの活躍で日本における種子散布研究は飛躍的に発展した。拠点研究機関がない研究テーマで、これだけ全国の幅広い研究者が参加したプロジェクトはなかった。こうした全国的な広い地域における同時調査のための複数の研究者による共同研究によって、この研究費申請期間の4年間に、日本列島に分布する主要樹種の果実のフェノロジーと、種子散布に関わる主要な鳥との動態との相互関係についての基礎的な情報を収集し、果実と鳥類の動態とその共進化シンドロームの様相を明らかにすることができた。さらにこの4年間で、シンポジウム、ワークショップを通じて研究者相互の交流が深まり、2005年にはオーストラリアで開催された国際シンポに多くのメンバーが参加して研究を発表し、世界の研究者とディスカッションを行った。ここ数年で、種子散布に関する私たちのチームから30本以上の論文が発表された。たとえば2003年には日本鳥学会の英文誌Ornithological Science(vol.2:1-58)において、種子散布特集を企画し、この企画研究の分担者を中心に5つの論文を日本から世界に発信することができた。国外では、これまでヨーロッパ地域及び北米地域で、温帯域を南北に縦断して渡りを行う鳥類の種子分散について、すぐれた研究が数多く行われてきたが、ユーラシア大陸東部のロシア、韓国、中国、日本を含む温帯域での系統だった研究はほとんど行われておらず、温帯域の果実食鳥研究の空白地帯となってきた。南北に長く、多くの渡り鳥が通過していく日本列島において、複数の研究者が共同してデータを収集した今回の研究で、アジア温帯域の果実の種子散布戦略についての総合的な知見が得られ、日本から世界の種子散布研究に大きな貢献を果たすことができた。北海道から沖縄(西表島)までで、果実の結実フェノロジーについての現地調査を行い、多くの知見を得た。秋には福井県織田山の環境省のバンディングステーションにて、大陸から渡ってくるツグミ類などが、種子散布にかかわっている役割を調べるための現地調査を行なった。12月には2泊3日で、大阪市立自然史博物館にて、ワークショップを行ない、海外からの講演者も得て、有意義なディスカッションをすることができた。また2003年度の日本鳥学会英文誌「Ornithological Science」の1号をこの研究チームで特集を組み、5編の論文を発表した。2004年度は、各研究分担者が、北海道から沖縄まで、果実のフェノロジーを調査した。研究代表者の上田恵介は沖縄県西表島において、目立たない果実をつけるアカメガシワに来る鳥を調べ、山階鳥研報に論文を発表した。紙谷智彦は、新潟において二色の色彩パタンをもつ果実の鳥に対する表示効果を調べる実験を行った。湯本と野間は屋久島において、冬鳥の飛来と果実の消長に関する調査を精力的に行った。九州においては小南と真鍋が、ヒサカキのフェノロジーを担当して、調査を行った。科研費のRAとして、事務作業などを担当している福井晶子は、つくばの鳥害研と協力して、メーリングリスト「みのり」の運営を行い、全国から、鳥による種子散布の様々な情報を集約した。

これらの調査結果は、日本鳥学会、日本林学会、日本生態学会の大会で発表され、特に2005年3月に大阪で開催された第52回日本生態学会において、この科研プロジェクトメンバーが、自由集会(第4回種子散布研究会「鳥の色覚と果実の色彩戦略」)を企画し、多くの参加者を得た。2004年度の成果について、複数の論文が日本鳥学会誌、山階鳥研報、日本林学会誌などに印刷される予定である。2005年度は、各研究分担者が、北海道から沖縄まで、乾果であるアカメガシワの分散戦略に的を絞って果実のフェノロジーを調査した。研究代表者の上田は沖縄県西表島において、アカメガシワに来る鳥を調べ、山階鳥研報に論文を発表した(上田恵介2005西表島のアカメガシワMallotusjaponicus果実を採食する鳥.山階鳥類学雑誌36:133-135)。それと合わせて森林総研四国、及び横浜国立大の研究者と共同で9月の日本鳥学会大会で本州・四国・沖縄のアカメガシワについての成果を発表した。紙谷智彦は、新潟において鳥による種子分散による森林植生の変化についての研究を行い、カナダの雑誌に2編の論文を発表した。湯本と野間は屋久島において、冬鳥の飛来と果実の消長に関する調査を精力的に行った。九州においては真鍋が、ヒサカキのフェノロジーを担当して、調査を行った。科研費のRAとして、事務作業などを担当している福井晶子は、種子散布研究者のメーリングリスト「みのり」の運営を行い、全国各地にシードトラップを設置して、鳥による種子散布の様々な情報を集約した。7月にオーストラリアのブリスベンで開催されたFrugivory2005において、上田は日本の乾果をつける植物の種子散布に関する総説的な発表を行った。また2006年3月に新潟で開催される第53回日本生態学会において、代表研究者の上田恵介は、本科研の分担研究者らと共に、新進の種子散布研究者である寺川真理・阿部晴恵と協同して、自由集会(第5回種子散布研究会「動植物の生物間相互作用研究の将来展望-花粉媒介と種子散布をつなぐ」)を企画し、2nd EAFESのシンポジウム"A new perspective for the study on plant-animal interactions"とのコラボレーション集会として、若手研究者を中心に東アジアにおける研究成果を発表し、情報を共有するとともに東アジアにおけるサイト間での共同研究の可能性について議論する場を設けた。本研究では、変動する環境のもとで、種子散布者が森林生態系の多様性(資源としての)をいかにして維持しているかを中心テーマに、果実と鳥の動態を、全国にわたって種子散布研究者を動員し、広域的に調査研究を進め、森林多様性保全への貢献を果たすことを目的とした。この4年間における、私たちのチームの活躍で日本における種子散布研究は飛躍的に発展した。拠点研究機関がない研究テーマで、これだけ全国の幅広い研究者が参加したプロジェクトはなかった。こうした全国的な広い地域における同時調査のための複数の研究者による共同研究によって、この研究費申請期間の4年間に、日本列島に分布する主要樹種の果実のフェノロジーと、種子散布に関わる主要な鳥との動態との相互関係についての基礎的な情報を収集し、果実と鳥類の動態とその共進化シンドロームの様相を明らかにすることができた。