hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨形成因子(BMP)によって誘導される初期遺伝子の解析

当研究では、BMPの作用機序を解明することを目的とし、mRNA Differential Display法を用いて、BMPを作用させた際に非常に早い段階で誘導され、BMPの作用をコントロールしている可能性のある遺伝子の解析を行なった。BMPとしては、高純度リコンビナント標品として入手可能であったOP-1 (BMP-7)を用いた。OP-1に反応する細胞株の検索を行った結果、骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1および骨髄由来幹細胞株ST2が、OP-1に反応して骨芽細胞のマーカーであるアルカリフォスファターゼ活性が著明に上昇することがわかった。そこで、これらの細胞にOP-1を24時間作用させAGPC法を用いtotal RNAを調整した。Differential Display法に従い得られたcDNAを20種類の組合せのプライマーを用い^<35>SdATPの存在下にPCRを行った。これをシークエンスゲル上に電気泳動し、オートラジオグラフィー上でOP-1を作用させたものと、対照群とを比較、検討した。その結果、MC3T3-E1について66個、ST2について11個の明らかに差異を認めるDNAフラクメントが得られた。HC3T3-E1より得られたDNAフラクメントはサフクローニンクを行い、塩基配列の解析を行った。ユビキチン、SP-1など既知のシークエンステ-タと高いホモロジーを示すものが存在したが、多くのものは3′末端の200300塩基対のもので充分な解析はできなかった。また、これらについてノーザン解析を行ったが、多くのものは大きな差がなく、偽陽性である可能性が高かった。しかし、ST-2から得られたクローンのうち2つは明らかな差異を認めた。そこで現在このクローンのシークエンス解析を実行中である。培養細胞として骨芽細胞様細胞株MC3T3-EIおよび骨髄由来幹細胞株ST-2を用い、これにOP-1(BMP-7)をそれぞれ6時間、24時間作用させた後、AGPC法にてtotal RNAを調製した。Differential Display System(RNA map)のプロトコールに従い、このRNAの逆転写産物を予め用意された20種類の組み合わせのプライマーを用いて35S-ATPの存在下でPCRを行い、約100300bpの種々のDNAフラグメントをラベリングした。これを電気泳動によってシークエンスゲル上に展開し、オートラジオグラフィにてOP-1を作用させたものとコントロールについてバンドを比較し、明らかに差異を認める66のDNAフラグメントを抽出、これをサブクローニングし、塩基配列の解析を行った。その結果、ユビキチン、14-3-3蛋白質等いくつかの既知の遺伝子とホモロジーの高い遺伝子が存在することがわかった。このようにして得られたプローブが、OP-1を作用させた細胞とコントロールの細胞間において異なった発現を示すかどうかを検証するために、新たにMC3T3-E1,ST-2およびC2C12細胞株を培養し、OP-1をそれぞれ6時間、12時間、24時間作用させた後totalRNAを調製し、このRNAからmRNAを精製、これを用いてドット・ブロッティングを行った。32P-dCTPの存在下でPCRにてプローブのラベリングを行い、このプローブを用いてハイブリダイゼーションを行った。当研究では、BMPの作用機序を解明することを目的とし、mRNA Differntial Display法を用いて、BNPを作用させた際に非常に早い段階で誘導され、BMPの作用をコントロールしている可能性のある遺伝子の解析を行なった。

骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1および骨髄由来幹細胞株ST2にリコンビナントOP-1(BMP-7)を作用させ、骨芽細胞のマーカーであるアルカリフォスファターゼ活性を調べたところ、OP-1を加えた培養細胞は対照群に比較して明らかに高い活性を示した。そこで、これらの細胞からAGPC法によってtotal RNAを調整した。Differential Display法に従い得られたcDNAテンプレイトを20種類の組み合わせのプライマーを用いて35SdATPの存在下にてPCRを行なった。これを電気泳動にてシークエンスゲル上に展開した後、オートラジオグラフィを行った。OP-1を作用させたものと対照群についてオートラジオグラフィを解析し結果、MC3T3-E1細胞について66個、ST2細胞について11個の明らかに差違を認めるDNAフラグメントを得ることができた。DNAシークエンサーを用いてこれらのDNAのシークエンスの解析を行なった結果、ユビキチン、SP-1など既知のシークエンスデータと高いホモロジーを示すものが存在した。これらDifferential Display法で得られたクローンが確かにOP-1を作用させたものに特異的に発現しているか確認するためにNorthernblottingによる解析を行った。これまで解析したクローンの多くは特異的に発現しているとはいいがたく、2つのクローンのみがOP-1の作用特異的に発現しており、現在これらのクローンの解析を進行中である。
素謡京観世の研究

1、素謡京観世五軒家(井上次郎右衛門家・林喜右衛門家・薗久右衛門家・浅野太左衛門家岩井七郎右衛門家)について、現在辿りうる限り、伝えられている資料の調査を完了した。2、前年度調査を行った岩井七郎右衛門家旧蔵資料(現在大西智久氏蔵)について、これを整理・集計し、目録化した。3、浅野太左衛門家資料、林喜右衛門家資料、薗久右衛門家旧蔵資料、岩井七郎右衛門家旧蔵の内、主要な資料の翻刻を行った。4、薗家旧蔵(現在伊藤泰子氏蔵)薗久右衛門家門人帳と、田中家旧蔵現在能楽研究所蔵の井上次郎右衛門家門人帳を翻刻し、これをデータベース化した。素謡京観世五軒家の多くは明治維新の前後に途絶えており、その一つ、岩井七郎右衛門家についても関係文書の所在は不明であったが、今年度の調査によって多くの文書が筆頭弟子家の大西家に伝えられていたことが判明し、数回に亘って書籍類、謡本、軸物等の調査を行った。この中には『あやはとり』『そなへはた』『謡音瑣言』『謳曲段々壊』『直恒聞書』『直恒覚書』等の岩井七郎右衛門直恒の自筆の著作が多く含まれており、今後、これらの資料を整理・考察することによって江戸中期における素謡京観世五軒家の活動の実態がかなり明確にできるものと思われる。関連調査として、この他、大阪一心寺、京都法然院の岩井家、大西家の墓碑銘調査、京都光徳寺、金戒光明寺の薗家の墓碑銘調査、清浄華院の藤田家墓碑銘調査などを行った。調査の過程で、法政大学鴻山文庫所蔵の『勧進能発句合』の判者清翁が俳諧立圃門の高弟服部喜三郎定清であり、謡業に精通していたこの定清が、後に芭蕉を始め蕉門俳書を独占的に刊行する井筒屋庄兵衛の初代重勝や狂歌作者の藤本由己などと交流があったことが確認された。このことは、江戸初期の京都における謡と俳諧と狂歌をめぐる環境がかなり重なっていたことを具体的に示す貴重な事例となる。次年度は、今年度の岩井七郎右衛門家文書の調査を続行すると共に、他の五軒家の調査を進め、これまで収集した五軒家の資料をデータ化していく作業へと移行していく予定である。1、素謡京観世五軒家(井上次郎右衛門家・林喜右衛門家・薗久右衛門家・浅野太左衛門家・岩井七郎右衛門家)について、現在辿りうる限り、伝えられている資料の調査を完了した。
「ヴィクトリア朝幻想」の形成と解体

本研究は、ヴィクトリア朝を専門とする歴史学者と現代日本思想・風俗を専門とする社会学者とのコラボレーションを大きな特徴として、イギリスないし旧植民地、さらには日本でも顕著に認められる現代の文化現象、「ヴィクトリア朝的なるものへのオブセッション」の起源と展開のプロセスを分析した。21世紀に入った日本で顕在化したロリータファッションを含む「カワイイ文化」とヴィクトリア朝文化との親和性には、明治日本以来醸成された「男らしさ」の変容とともに、それを乗り越える戦略も読み取れる。「ヴィクトリア朝的なるものへのオブセッション」は、単なる文化の脚色・改作を超えて、日本の立ち位置を探る指標ともなりえる。本研究課題では、21世紀初頭の今なお、イギリスのみならず、世界各地で「今なおわれらと共にある」と言われるヴィクトリア朝(1837-1901)、ないし「ヴィクトリア朝的なるもの(Things Victorian)」へのオブセッションを「ヴィクトリア朝幻想」と呼ぶ。その形成過程を具体的に分析すると同時に、その幻想の解体、脱構築を試み、そのプロセスにおいて、われわれ自身が生きる現代という時代を見直す新たな視座を得ることが本共同研究の目的である。研究初年度となった2012年度は、社会学と歴史学を専門とする各分担者がこの幻想をどのように捉えるか、それぞれの課題、問題意識を明らかにする作業を行った。そこでは、「ヴィクトリア朝幻想」が、(1)現代の日常生活、われわれの感覚や感性と多様かつ深く関わっていること、(2)20世紀前半の2つの世界大戦、後半に起こった植民地主義の変容、冷戦体制の崩壊、ヨーロッパ再編(EUとその拡大)などの国際情勢の変化のなかを生き延び、イギリス社会の変容を相対化しながら、その時々の必要性に合わせて構築、再構築されていったこと、(3)1990年代以降のツーリズムのなかで再生産されていること、(4)この幻想と関わって、近年日本でも数多く翻訳されている(いわゆる)「ネオ・ヴィクトリアニズム」とよばれる小説群の調査、分析は、まだ端緒に着いたばかりであること、などが確認された。社会学者との議論のなかでキーワードと意識されたのが、なぜ21世紀初頭の今、「ヴィクトリア朝は売れるか」という問いであった。過ぎ去った時代にノスタルジーを与えつづけているもの、いや、ノスタルジーを超えてリアリティのようなものを与えているものとは何か。今後、この問いに具体的に答えることを2013年度の課題とし、「伝統と革新のせめぎあい」という言説の実相を可視化しながら、ヴィクトリア朝へのわれわれのこだわりの正体へと議論を深めていきたいと考えている.21世紀に入ってなお、イギリスのみならず、世界各地で「ヴィクトリア朝的なるもの(Things Victorian)」へのオブセッションが続いている。それは小説や映画、美術、日用品の小物や装飾などを含めて、われわれのごく身近で認められる現象であり、日本もまた例外ではない。「ヴィクトリア朝」という時代は、1837年から1901年までの「ヴィクトリア女王の治世」を超えた有形・無形の意味やイメージを獲得して、今に至る。歴史学と社会学のコラボレーションを特徴とする本共同研究では、時代を超えて強力な影響力を持つ「ヴィクトリア朝幻想」の形成過程を、各自のテーマに応じて具体的な分析を試みるとともに、その幻想の解体、脱構築のなかに現代日本社会を置き、われわれ自身が生きる時間と空間を見直す可能性を模索してきた。研究2年目の平成25年度は、前年度の問いである「なぜヴィクトリア朝は現代世界で売れるのか?」を受けて、社会学と歴史学の「交差点」を、日本発信の若者文化であるロリータファッションに認め、この現象のなかにヴィクトリア朝文化の何がどう記憶、再記憶化され、再生産されてきたかを考えた。そのなかで、ロリータファッションに付随するコード(この衣装を身につける若い女性たちの間に成立している暗黙の合意)が、ヴィクトリア朝時代に創造されたモノに関するイメージ、とりわけ当時の風俗を描いたラファエロ前派の美意識とつながっていることを明らかにした。それが21世紀の今、無自覚にイギリスやフランスの若者たちに受容されている点も興味深いだろう。また、第一次世界大戦勃発100周年との関連から「ヴィクトリア朝幻想」の形成と変容を再考し、この大戦のイメージを決定づけた第一次世界大戦50周年、及び1990年代の動きのなかでヴィクトリア朝幻想もまた構築されていくことを明らかにした。本研究は、ヴィクトリア朝時代を研究対象とする歴史研究者と、現代日本の思想や風俗を専門とする社会学者を核として、イギリスないし旧大英帝国領のみならず、日本を含むそれ以外の地域でも顕著に認められる「ヴィクトリア朝的なるものへのオブセッション」という現代的現象の起源と展開のプロセスに注目、分析を試みてきた。21世紀に入って日本の都市部で顕在化したロリータ・ファッションという若者文化とヴィクトリア朝文化との強い親和性もその一つである。

こうしたadaptationは、文学作品や映画、美術、ファッション、生活雑貨に至るまで、どの時代にも常に存在したが、だからこそ、「なぜヴィクトリア朝文化が21世紀初頭の現代世界で売れるのか」という問いには、E・H・カーが言う「歴史は過去と現代との対話である」というのとは別の視点から、現代世界を、分けても現代日本をあぶり出す試みでもある。その意味で、社会学の領域で「クールジャパン」との関連から分析が進む「カワイイ文化」という切り口は、権威や伝統に基づいた「ツヨイ世界観」の行き詰まりという社会状況(及びそれを乗り越えようとする意志)と相まって、「ヴィクトリア朝幻想」を考える本共同研究独自の切り口であった。と同時に、2014年度は、第一次世界大戦勃発100周年と重なったことから、共同研究メンバーの歴史研究者3人が、この戦争の記憶と記録に関わる業績を残した。その中で、ヴィクトリア女王の「最後の戦争」(そして女王の後継者であるエドワード7世にとって「最初の戦争」)となった南アフリカ戦争(1899-1902)が刺激・高揚させた軍国主義の内実ー大戦を招き寄せたイギリス/大英帝国の未来に対する漠たる不安ーが、「ヴィクトリア朝幻想」生成の大きな活力となっていたことも確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文学26年度が最終年度であるため、記入しない。会合をほぼ予定通りに開き、共同研究分担者が各自の課題を確認し、議論のためのキーワードを抽出することができた。各自の課題に即して、ヴィクトリア朝幻想形成のありようを詳細に追う。それを相互に照応させて、共通項、ならびに相違点を明確化させ、そこに、この朝幻想形成に潜んでいた問題点を具体的に洗い出していく。各自の課題に即して、ヴィクトリア朝幻想形成の諸相を具体化していく。と同時に、100周年で多面的な研究の進展が見られる第一次世界大戦とヴィクトリア朝幻想との関係を研究会を通じて掘り下げることを大きな課題とする。研究分担者のひとりが、入手した資料によって分析が効率的に進んだため、計上していた出張旅費を一部使用しなかった。その分の旅費は本年度の研究に使う予定である。第一次世界大戦関連書籍について見直しを行い、次年度にまとまって発注することにしたため。及び、研究会を予定していたが天候不良(大雪)のために見送ったため。次年度に資料を精査して購入する。および、旅費については、研究会やその打ち合わせ、資料調査のための出張計画に組み込む。
個体関係認知の神経基盤とそのトランスカルチャー比較

我々は,他者の言動からその人の性格や人となりを推し量ることがある.これは,他者の行為や性格特性に関して,何らかの知識構造があることを示唆する.しかしながら,他者の認知に関する研究の多くは他者の性格の認知にのみ限られており,行動と性格の認知との関係は明らかになっていない.本研究では,両者の間の関係を明らかにするため,アンケート調査と心理実験を行った.アンケートでは,参加者は「親しみやすいですか?近づき難いですか?」などの20対の形容詞対にもとづいて身近な人物を7段階で評価した.また,各項目について,その評価の理由となるようなエピソードの記述を求めた.印象評定の結果,「個人的親しみやすさ」「社会的好ましさ」「活動性」という3つの軸で他者の性格を評価していることがわかった.また,各評価軸に特徴的な動作表現(動詞およびサ変名詞)を抽出した結果,「個人的親しみやすさ」には「話す」「聞く」などの動作表現がみられた.また「社会的好ましさ」には「考える」「仕事する」などがみられた.「活動性」には「飲む」「参加する」などがみられた.これらの結果は,特定の人物評価に特定の動作の知覚が関係していることを示唆する.心理実験では,「〇〇する人は親しみやすいですか?近づき難いですか?」のように,抽出された動作表現を用いて他者の印象評定を行った.その結果,特定の動作表現が「個人的親しみやすさ」「活動性」の2つの評価軸に影響を及ぼすことが明らかになった.また,他者に関する知識が脳の中でどのように表現されているかを明らかにするため,予備実験として,被験者が上記の心理実験課題を遂行している際中の脳活動を機能的MRIによって計測した.その結果,一部の被験者において,前頭葉の脳活動の賦活が見られたが,全被験者(3名)に共通して賦活する領域は見つけられなかった.次年度はこの結果をもとに本実験を行う.2018年度の計画は,1人物知識の抽出と,2人物知識に関連する脳内活動の解明であった.このうち1については達成され,2については数名の被験者による予備的な実験段階である.1に関しては,アンケートの予備調査を行い,アンケート項目を選定したうえで,インターネットを介した大規模な調査を実施した.その結果をもとに,他者の行為と性格特性の認知との関係を調べた.2に関しては,1の解析結果をうけて,課題を作成し,予備実験を行って,三名の被験者で課題遂行中の活動を記録した.三名の被験者に共通する活動部位は見つけられなかったものの,この予備実験で,本実験と同等の実験システムを立ち上げることが出来た.現在は,本実験で必要な被験者人数の算定するために,予備実験の被験者数をさらに増やしている最中である.また,より強い脳活動を賦活するべく課題の最適化を進めているところである.次年度はまず,脳活動計測の本実験に注力する.予備実験の被験者を10名規模に増やして,本実験に必要な被験者数を算出する.本実験では,他者の行動から性格特性を判断するときに活動する脳領域を特定する.その後,特定された脳領域でどのような情報が表現されているのかを検討する.さらに,特定の性格特性から他者の行動を予測する際の脳活動も計測し,行動から性格を判断する際の活動と比較する.これらの結果を踏まえた上で,北米でも同様の調査を行い,米語を母国語とする文化と比較し,人物に関する知識構造の文化差を検討する.我々は,他者の言動からその人の性格や人となりを推し量ることがある.これは,他者の行為や性格特性に関して,何らかの知識構造があることを示唆する.しかしながら,他者の認知に関する研究の多くは他者の性格の認知にのみ限られており,行動と性格の認知との関係は明らかになっていない.本研究では,両者の間の関係を明らかにするため,アンケート調査と心理実験を行った.アンケートでは,参加者は「親しみやすいですか?近づき難いですか?」などの20対の形容詞対にもとづいて身近な人物を7段階で評価した.また,各項目について,その評価の理由となるようなエピソードの記述を求めた.印象評定の結果,「個人的親しみやすさ」「社会的好ましさ」「活動性」という3つの軸で他者の性格を評価していることがわかった.また,各評価軸に特徴的な動作表現(動詞およびサ変名詞)を抽出した結果,「個人的親しみやすさ」には「話す」「聞く」などの動作表現がみられた.また「社会的好ましさ」には「考える」「仕事する」などがみられた.「活動性」には「飲む」「参加する」などがみられた.これらの結果は,特定の人物評価に特定の動作の知覚が関係していることを示唆する.心理実験では,「〇〇する人は親しみやすいですか?近づき難いですか?」のように,抽出された動作表現を用いて他者の印象評定を行った.その結果,特定の動作表現が「個人的親しみやすさ」「活動性」の2つの評価軸に影響を及ぼすことが明らかになった.また,他者に関する知識が脳の中でどのように表現されているかを明らかにするため,予備実験として,被験者が上記の心理実験課題を遂行している際中の脳活動を機能的MRIによって計測した.その結果,一部の被験者において,前頭葉の脳活動の賦活が見られたが,全被験者(3名)に共通して賦活する領域は見つけられなかった.

次年度はこの結果をもとに本実験を行う.2018年度の計画は,1人物知識の抽出と,2人物知識に関連する脳内活動の解明であった.このうち1については達成され,2については数名の被験者による予備的な実験段階である.1に関しては,アンケートの予備調査を行い,アンケート項目を選定したうえで,インターネットを介した大規模な調査を実施した.その結果をもとに,他者の行為と性格特性の認知との関係を調べた.2に関しては,1の解析結果をうけて,課題を作成し,予備実験を行って,三名の被験者で課題遂行中の活動を記録した.三名の被験者に共通する活動部位は見つけられなかったものの,この予備実験で,本実験と同等の実験システムを立ち上げることが出来た.現在は,本実験で必要な被験者人数の算定するために,予備実験の被験者数をさらに増やしている最中である.また,より強い脳活動を賦活するべく課題の最適化を進めているところである.次年度はまず,脳活動計測の本実験に注力する.予備実験の被験者を10名規模に増やして,本実験に必要な被験者数を算出する.本実験では,他者の行動から性格特性を判断するときに活動する脳領域を特定する.その後,特定された脳領域でどのような情報が表現されているのかを検討する.さらに,特定の性格特性から他者の行動を予測する際の脳活動も計測し,行動から性格を判断する際の活動と比較する.これらの結果を踏まえた上で,北米でも同様の調査を行い,米語を母国語とする文化と比較し,人物に関する知識構造の文化差を検討する.
メンタルヘルス不調の予兆把握に関する追跡研究

大学生200名を対象に4年間のコホート調査(追跡調査)を実施した(4年間通して参加した研究協力者は151名)。内田クレペリン検査時の筆跡情報をデジタルペンで取得し、時間情報を用いた指標で、調査1年目の研究協力者をメンタルヘルス不調の高リスク群と低リスク群に分けると、その後4年間の休学・退学率が両群間で大きく異なった(オッズ比:5.9)。これより、筆跡情報でメンタルヘルス不調の予兆把握が可能であることが示唆された。本研究の目的は、内田クレペリン検査における筆跡の時間情報を用いた指標(特徴量)を用いて、定量的なメンタルヘルス不調の予兆把握ができる手段を確立することである。今年度は200名のボランティア学生を対象としたコホート調査(追跡調査)の3年目の調査を4月に実施した。調査初年度から3年目まで全てのデータが揃っている被験者は166名であった。具体的な調査項目は、内田クレペリン検査(ひと桁の足し算を繰り返すストレス負荷検査)・GHQ30質問票(精神健康度の調査票)・NEO-FFI質問票(5因子性格調査票)である。筆跡情報の取得にはデジタルペン(Anoto社製APD-201:時空間分解能:13 ms, 0.3 mm)を用いた。内田クレペリン検査で取得した数字の筆跡データを解析し、上記の指標を基にメンタルヘルス不調のハイリスク群(14人)とローリスク群(152人)の2群に分けた。この2群間において、GHQ30質問票の社会的活動障害尺度のスコアが有意に異なった(初年度p < 0.05、3年目p < 0.05)。また、休学・退学率を見ると、ハイリスク群はローリスク群に比べて発生率が10倍高かった。これらの結果から、指標はメンタルヘルス不調の予測力を持つことが示唆された。しかしながら、医務室と連携してメンタルヘルス不調と休学・退学率との関係を追跡したが、休学者・退学者で医務室に来室していた学生は1名のみであったため、医療面での関係性は明確にできなかった。一方、内田クレペリン検査で通常用いられる計算個数による評価とメンタルヘルス不調の関係も調べたが、計算個数ではメンタルヘルスの予測はできないことが判明した。今年度はコホート調査(追跡調査)の4年目の調査を4月に実施した。4年間通しての参加者は151名であった。具体的な調査項目は昨年度と同様である。内田クレペリン検査で取得した数字の筆跡データを解析し、筆跡情報を用いた指標を基にメンタルヘルス不調のハイリスク群(10人)とローリスク群(141人)の2群に分けた。この2群間において、GHQ30質問票の不安と気分変調尺度のスコアが有意に異なった(p = 0.07)。また、初年度にハイリスク群に入った人がその後3回の調査でもハイリスク群に入る確率はオッズ比で93.3と極めて高い値となった。さらに、4年間の休学・退学率の違いを見ると、ハイリスク群はローリスク群に比してオッズ比で5.9倍と高かった。さらに、指標のハイリスク群とローリスク群の閾値に関する客観性を検討するため、クラスタリングの手法をもちいて機械的に2群に分け、従来の閾値との整合性を検討した。その結果、クラスタリングを用いて算出した閾値と従来の閾値がおおむね一致することが分かり、その客観性が担保できた。本研究の採択時に提出した交付申請書に記載している『平成27年度の研究実施計画』に照らし、今年度に予定した調査や解析についておおむね実施した。コホート調査の面でも、本研究の目的である『筆跡情報を用いてメンタルヘルス不調の予兆把握ができることを検証する』こともほぼ達成した。また、10月に米国Chicagoで開催された国際学会(北米神経科学会:Society for Neuroscience)やIndiana大学で発表した際の研究者との議論を通して、研究の方向性がおかしくないことを確認した。以上より、現在までの達成度は、おおむね順調に進展していると判断する。今年度は、151人を4年間継続して追跡したコホート調査の統計解析を実施した。具体的には、居住条件と食生活、および生活習慣との関係を検討した。その結果、一人暮らしより実家暮らしの方が、たんぱく質比、脂質比、n-3系脂肪酸等の栄養摂取割合が有意に高いことが分かった。これより、実家暮らしの方が健康的な食生活をしていると判断できた。一方、女性の一人暮らしでは、精神健康度を測定する質問票GHQ30の「不安と気分変調」、「希死念慮うつ傾向」のスコアが高く、うつ病と関連があるn-3系脂肪酸摂取割合は低い傾向があることから、精神健康度が食生活に左右されやすいことが示唆された。

また、生活習慣を測定する質問票DIHAL.2の結果から、メンタルヘルス不調の低リスク群の人は、運動する意欲があり、バランスが取れた規則的な食習慣を持ち、規則的に睡眠をとる傾向があることが示された。これらの結果より、居住条件に有意に関係する食生活の乱れ、すなわちバランスが悪く不規則な食事、さらに運動不足、不規則な睡眠は、メンタルヘルス不調のリスク高めると推定できた。また、指標の高リスク群と低リスク群の閾値について、4次元クラスタリングの手法を用いて機械的に2群に分けて従来の閾値との整合を見ることで、その客観性を検討した。その結果、4次元クラスタリング法で求めた閾値は4年間の平均が9.9であり、従来から用いている閾値の10.0にほぼ一致した。これより、従来の閾値について客観性が担保できた。大学生200名を対象に4年間のコホート調査(追跡調査)を実施した(4年間通して参加した研究協力者は151名)。内田クレペリン検査時の筆跡情報をデジタルペンで取得し、時間情報を用いた指標で、調査1年目の研究協力者をメンタルヘルス不調の高リスク群と低リスク群に分けると、その後4年間の休学・退学率が両群間で大きく異なった(オッズ比:5.9)。これより、筆跡情報でメンタルヘルス不調の予兆把握が可能であることが示唆された。本研究の採択時に提出した交付申請書に記載している『平成26年度の研究実施計画』を鑑みると、今年度は調査も解析もほぼ100%実施した。コホート調査の面でも、本研究の目的である『筆跡情報を用いてメンタルヘルス不調の予兆把握ができることを検証する』ことも達成しつつある。また、11月に米国Washington, DCで開催された国際学会(北米神経科学会:Society for Neuroscience)で発表した際の研究者との議論を通して、研究の方向性が間違っていないことが確認できた。以上より、現在までの達成度は、おおむね順調に進展していると判断する。本研究はコホート調査(追跡調査)であるため、本研究の採択時に提出した交付申請書に記載した『平成28年度の研究実施計画』に沿って、4年間の追跡調査で得たデータについて、全体を見渡した解析を実施する。例えば、筆跡情報の動的な変化に着目した新規な解析を実施して新しい展開を目指す。さらに、『メンタルヘルス不調の影響を受ける脳内過程』と『メンタルヘルス不調の影響を受けない脳内過程』についても、その比較方法の検討を進める。また、平成28年度も国際学会で成果を発表し、研究者との議論を通して外部評価を受け、今後の研究方針を検討する予定である。脳神経科学本研究はコホート調査(追跡調査)であるため、本研究の採択時に提出した交付申請書に記載した『平成27年度の研究実施計画』に沿って、平成26年度と同様の調査および解析を実施する。調査内容を変更してしまったらコホート調査の意味がなくなるためである。ただし、今後は従来と同じ解析方法だけでなく、筆跡情報の動的な変化に着目した新規な解析を実施して新しい展開を目指す。さらに、単に『メンタルヘルス不調の予兆把握』だけでなく、『予兆が見つかった際の対処方法』についても、現実的な手段がないか検討することを考えている。平成27年度も国際学会で成果を発表し、研究者との議論を通して外部評価を受け、解析方法や結果の評価が妥当であるか検討する予定である。
人体の多様性に関する研究-解剖実習用遺体を用いたデータベース作成と臨床応用-

解剖学実習中に発見される様々な変異、破格は人体解剖学・発生学のみならず臨床的にも重要な示唆を含んでいるものが多い。毎年行われる解剖学実習でこの様な変異例を記述し、これをデータベースに蓄積していく事は今後、これらの領域に於ける一次資料として有用なものとなると考えられるので、これに着手することにした。今回私は以下の2例の破格に関しての報告をまとめた。(症例1)梨状筋下孔から現れ大腿後面を下降し、膝窩にいたるという坐骨動脈を持つ症例を発見した。この動脈は解剖学的に極めて珍しい上に、本例は特に動脈径も大きく希少な例であると考えられたため、文献的考察とあわせて症例報告を行う事とした。報告をまとめるにあたってはデジタルカメラに依る撮影を中心に画像データの取得、症例標本の形態計測、画像データからの構造要素的特徴の抽出を、画像解析ソフトを用いて模式図としてまとめた。この症例はAnatomical Science International誌に投稿し、本年1月に受理されている。また第113回日本解剖学会(大分)でも発表を行ない、いくつかの質疑も受け反響があった。(症例2)気管支動脈ならびに椎骨動脈の破格をもつ症例を発見した。この症例も合併変異として稀少例であったので(1)と同様の解析を行い、第112回日本解剖学会(大阪)で発表し、その後追加データを加えた上でAnatomicalScience International誌に論文を投稿した。この論文は2007年6月に受理されている。今後は、このような破格を発見した場合に同様の研究を行うのみならず、系統肉眼解剖学実習に参加して積極的に稀少例の発掘を行い、ここで見出された破格をその種類別に分類し、年齢・性別・死因などと一緒に記録しデータベース化することを考えている。
林床合計被覆率の季節変化が流域の水流出および浮遊土砂流出に与える影響

シカの採食により林床植生が衰退している丹沢堂平地区の斜面および渓流において土壌侵食量、地表流流出量、林床合計被覆率、降雨量、流量、濁度等を測定した。その結果1林床合計被覆率の季節変化が地表流流出量、土壌侵食量に及ぼす機構および影響を明らかにすることができた。2斜面におけるプロットスケールから流域スケールにおける、土壌侵食量と浮遊土砂量の関係、および地表流流出量と渓流における流量の関係を明らかにすることができた。3シカの食圧による林床植生の衰退とそれに伴う林床合計被覆率の変化が流域の流量、浮遊土砂流出量の季節変化および年変化に与える影響を推定する手法を提示することができた。丹沢堂平地区の斜面に幅2m×長さ5mの土壌侵食調査プロット10箇所を設置して4月11月の間、12週間毎に土壌侵食量、リター流出量、林床合計被覆率を測定した。また、堂平地区を流域に含むワサビ沢(流域面積0.91km2)および堂平沢(流域面積1.41km2)と堂平地区の斜面(集水幅5m×長さ50m)の3箇所において、雨量計4台、水位計3台、濁度計3台を設置して降雨量(樹冠通過雨量)、渓流の流量、斜面の地表流の流量、渓流における濁度、斜面の地表流の濁度を4月11月の間、10分間隔で測定した。その結果、斜面における土壌侵食量と渓流の濁度(浮遊土砂量)には正の相関があることが認められた。また、斜面地表流の濁度、渓流の流量と濁度の時間変化を流量ー濁度(浮遊土砂濃度)ヒステリシスで表した結果、斜面地表流と渓流の濁度(浮遊土砂流出)の傾向が同様であることが分かった。このことから、流域の土壌侵食は渓流への濁度(浮遊土砂量)と密接な関係があることが分かった。平成24年度は季節変化について解析を行い、雨量1mm当たりの土壌侵食量および地表流の流出率ともに、春季、夏季、秋季の中では、夏季に最も大きく、次が秋季で、春季で最も小さくなり、明らかな季節変化があることを明らかにした。さらに、堂平地区の森林斜面、ワサビ沢と堂平沢の渓床・渓岸、渓流の浮遊土砂から採取した各試料の放射性セシウム134と137の濃度を測定した。その結果、放射性セシウムの濃度はセシウム134・137ともに堂平の斜面上部で高く、侵食されたと考えられる斜面中部・下部では低かった。さらに渓床・渓岸での濃度も低かった。堂平沢の渓流の浮遊土砂のセシウム137の濃度は斜面と渓床・渓岸の中間、セシウム134の濃度は森林斜面に近い比較的高い濃度であったことから、渓流の浮遊土砂は森林斜面から流出した侵食土砂が主体となっていると考えられる。シカの採食により林床植生が衰退している丹沢堂平地区の斜面に10個の土壌侵食調査プロットを設置して土壌侵食量、地表流流出量、林床合計被覆率(林床植生被覆率+林床リター被覆率)、降雨量(樹冠通過雨量)等を測定した。また、下流のワサビ沢、堂平沢と堂平地区の斜面の3箇所において流量、濁度、セシウム137の濃度等を測定した。平成25年度は斜面と渓流の流水のEC(電気伝導度)の変化を観測した。その結果、ワサビ沢および堂平沢では豪雨に伴い地表流が渓流に流れ込み、地表流の増加、ECの減少、濁度の上昇が生じていることを明らかにした。研究全体の成果としては、斜面における土壌侵食量のうち約8割は布状侵食量であり、雨滴侵食量は約2割であることを明らかにした。夏季においては春季や秋季と比較して林床合計被覆率が低くなるため、斜面における地表流流出率が増大し、雨量1mm当たりの土壌侵食量が増加することを明らかにした。このため、夏季には渓流の濁度および流量も増加することを明らかにした。本研究の成果と意義をまとめると次のとおりである。1林床合計被覆率の季節変化が地表流流出量、土壌侵食量に及ぼす機構および影響を明らかにすることができた。以上の成果は、山地流域の水資源管理、土砂管理、森林管理、シカ保護管理に利用することが可能である。丹沢堂平地区ではシカの採食により林床植生が衰退しており、このため山腹斜面ではリターの流亡が激しく、林床上でのリター堆積量は減少している。

一方で毎年秋には上層木であるブナ林により多量のリターが供給されている。堂平地区の斜面に幅2m×長さ5mの土壌侵食調査プロット10箇所を設置して4月11月の間、12週間毎に土壌侵食量、リター流出量を測定した。また、各ブロットにおいて土壌侵食に大きな影響を与える林床植生被覆率、林床リター被覆率、林床合計被覆率を12週間毎に測定した。侵食された土壌は浮遊砂となって渓流を流下することが予想されるため、堂平地区を流域に含むワサビ沢(流域面積0.91km2)および堂平沢(流域面積1.41km2)と堂平地区の斜面(集水幅5m×長さ50m)の3箇所において、雨量計4台、水位計3台、濁度計3台を設置して降雨量(樹冠通過雨量)、渓流の流量、斜面の地表流の流量、渓流における濁度、斜面の地表流の濁度を4月11月の間、10分間隔で測定した。その結果、斜面における土壌侵食量と渓流の浮遊土砂量には正の相関が認められた。また、斜面地表流と濁度、渓流の流量と濁度の時間変化を流量ー濁度(浮遊土砂濃度)ヒステリシスで表した結果、斜面地表流と渓流では浮遊土砂流出の傾向が同様であることが分かった。このことから、流域の土壌侵食は渓流への浮遊土砂流出と密接な関係があることが分かった。本研究の目的はシカの食害により林床植生が衰退している丹沢山地のブナ林内の林床合計被覆率(林床植生被覆率+リター被覆率)の季節変化が山腹斜面における地表流流出量、土壌侵食量および下流域の水流出量および浮遊土砂量に与える影響を明らかにすることである。また、林床植生および堆積リターの水資源涵養機能、土砂流出軽減機能を明らかにし林床合計被覆率の変化から下流の渓流における水流出量や浮遊土砂流出量の変化を予測する手法を提示することである。平成23年度における現地観測とそれ以前からの現地観測結果から、ブナ林内の林床合計被覆率(林床植生被覆率+リター被覆率)と土壌侵食量および地表流の流出率にはそれぞれ負の関係があることが明らかとなっており、それらの関係式を求めることができた。平成24年度は、既往の観測データについて、春季(46月)、夏季(79月)、秋季(1011月)の季節ごとに分けて、林床合計被覆率(林床植生被覆率+リター被覆率)と雨量1mm当たりの土壌侵食量および地表流の流出率の季節による違いを検討した。その結果、雨量1mm当たりの土壌侵食量および地表流の流出率ともに、春季、夏季、秋季の中では、夏季に最も大きく、次が秋季で、春季で最も小さくなり、明らかな季節変化が認められた。この季節変化は林床合計被覆率の季節変化に対応していると考えられる。放射性セシウム34,137の測定から斜面における土壌侵食量と下流の渓流の浮遊土砂量の関係がある程度明らかになった。しかしながら、斜面における土壌侵食量および地表流と下流の渓流における浮遊土砂量および水流出量の数量的な分析には至っていない。このことから、当初の目的の概ね8割程度は達成できたと考えられる。最終年度である平成25年度は観測データをさらに充実させるとともに、数量的な解析を進めることにより、当初の目的を完遂させる予定である。本研究の目的はシカの食害により林床植生が衰退している丹沢山地のブナ林内の林床合計被覆率(林床植生被覆率+リター被覆率)の季節変化が山腹斜面における地表流流出、土壌侵食量および下流域の水流出および浮遊土砂量に与える影響を明らかにすることである。また、林床植生および堆積リターの水資源涵養機能、土砂流出軽減機能を明らかにし林床合計被覆率の変化から下流の渓流における水流出や浮遊土砂流出量の変化を予測する手法を提示することである。
PD アプローチを活用したベーチェット病患者会の運営のあり方の検討

2018年度(平成30年度)全国ベーチェット病患者会の支部長会議において、2017年度(平成29年度)に開催したワークショップ時に出された意見をもとに、今後、実践できそうな取り組みを各支部で拡散した結果を聴取した。その結果、主な取り組みは、【しおりの作成】、【ホームページの充実】、【将来の構想】であった。【しおりの作成】については、他の支部にもしおりがあり、A支部と他の支部のしおりを参考に本部のしおりを作成していくこととなった。【ホームページの充実】については、これまでの機関誌をPDF化して、ホームページに掲載したらいいのではないかという意見があった。さらに、ホームページ上にキーワードを入力することで、機関誌にリンクするなどの機能を備えたホームページの充実を行うことが必要ではないかという意見があった。今後は、各支部からの意見を募ることも必要ではないかという意見があった。さらに、このホームページについては、予算とのからみ、管理者も必要であり、検討が必要であった。【将来の構想】については、会の存続、役割の分担について、若い人を育てていくことを確認した。また、何名かのグループを作り、各担当(例:ホームページ担当など)に分けていくことを確認していた。以上のことより、それぞれの支部で今後、実践できそうな取り組みを各支部で拡散した結果、患者会のアピールが確認できた反面、各支部が課題としてきた今後の支部の存続についても課題が見えた。今回、PDアプローチの目的である「解決策はコミュニティの中にある」ことについて、本研究で実践を行い、多くの課題も出てきた。Positive Deviance(PDと略)アプローチを活用して、ベーチェット病患者会という組織集団に対し、今後の患者会の運営のあり方を検討した。調査対象である全国ベーチェット病患者会の支部長会議へ出席し、本研究の目的などを説明し、承諾を得て、患者会21支部中、10支部から回答を得た。以下、PDアプローチに基づき、結果を分析した。1.問題や原因、他の支部で実践していない活動などを特定する。患者会の運営や活動においての問題や原因は【活動資源確保の困難性】【人的資源の不足】【ニーズの多様化】であった。また、患者会の運営や活動において工夫している点は【会員の自己啓発】【組織運営の継続性】であった。その中でも他の支部で実践していない活動として<会員の役割の負担の軽減><資金集め><思いを伝える>ことが、PDであった。これにより、問題や原因、他の支部で実践していない活動などを特定した。2.特定した中で順調な支部の存在を同定し、成功を導く実践や行動を発見する。特定した支部の患者会の活動状況を参加観察し、順調(うまく)にいっている支部では、<会員の役割の負担の軽減>のために「総会時の議長役は、毎年違う会員を指名し、やってもらっている」ことや参加者の年齢層が様々であり、特に若い参加者が多く、協力し合う場面が多かった。さらに、インターネットの掲示板をうまく活用し、会員同士の情報交換を行っていた。また、<思いを伝える>と回答した支部は、特に電話相談があった場合、丁寧に傾聴し、相手を気掛け、個々の方々へ自筆の手紙を添え、人とのつながりを大切にしていた。以上の分析より、問題や原因、他の支部で実践していない活動などを特定でき、その中で順調(うまく)にいっている支部の存在を同定した。現在、順調(うまく)にいっている患者会の指標として、「ベーチェット病患者会に参加している患者のQOLと患者同士の関係性の調査」を分析中である。交付申請書通り、調査対象である全国ベーチェット病患者会の支部長会議へ出席し、本研究の目的などを説明し、承諾を得て、調査が実施できている。また、調査結果よりPDアプローチを活用して、問題や原因、他の支部で実践していない活動などを特定し、その中で順調(うまく)にいっている支部の患者会の存在を同定できている。患者会参加者に対して、「ベーチェット病患者会に参加している患者のQOLと患者同士の関係性の調査」を依頼し、データ入力が済み、現在、分析中である。平成29年度全国ベーチェット病患者会の支部長会議において、ワークショップを開催した。テーマは、「ベーチェット病患者会の運営における新たな実践や行動を考える」である。ワークショップの内容は、「ベーチェット病患者会の運営状況・活動内容」、「患者会の運営や活動においての問題や原因」、「患者会の運営や活動において工夫している点」、「自分の支部の実践内容の紹介」であった。そのワークショップでは、「新たな発見に向けての意見交換」、「今後の患者会の運営に向けての方向性」を検討した。患者会の運営の中で共通している活動は、「組織運営」に関するものであった。しかし、「患者会の運営や活動においての問題や原因」として、休会状態にある支部も多く、患者会の運営や活動に必要な「ヒト」「モノ」「カネ」などの一般的な組織運営に必要な資源が限られた状況であるのは全国の患者会に共通していた。また、「患者会の運営や活動において工夫している点」、つまり、順調(うまく)にいっている患者会の発見として、様々な取り組みがあった。

取り組み内容は、【総会時の議長役に毎年違う会員を指名する】、【地元の他の団体が主催するリサイクル品のバザーへ参加する】、【支部便りを郵送する際、その個々の方々へ自筆の手紙を添える】、【電話相談があった場合、丁寧に傾聴する】、【患者同士だけではなく、様々な人に協力してもらい、巻き込む】、【ベーチェット病患者会のしおりを作成する】、【図書館に難病のコーナーを設置し、知ってもらう】、【様々な団体に助成金を申請する】、【インターネットの掲示板を設置し、会員同士の情報交換を積極的に促す】であった。今回、ワークショップを開催し、それぞれの支部で実践できそうな取り組みを各支部で考えてもらい、今後、取り組んでもらえるように拡散した。昨年度報告した平成28年度実施状況報告書の平成29年度の計画通り、平成29年度全国ベーチェット病患者会の支部長会議に出席し、ワークショップを開催できた。そのワークショップにおいて、順調(うまく)にいっている患者会で発見された実践や行動について、他の支部の患者会が実践できるような介入をデザインした。また、今後、それぞれの支部で実践できそうな取り組みを各支部で考えてもらい、取り組んでもらえるように、介入中である。2018年度(平成30年度)全国ベーチェット病患者会の支部長会議において、2017年度(平成29年度)に開催したワークショップ時に出された意見をもとに、今後、実践できそうな取り組みを各支部で拡散した結果を聴取した。その結果、主な取り組みは、【しおりの作成】、【ホームページの充実】、【将来の構想】であった。【しおりの作成】については、他の支部にもしおりがあり、A支部と他の支部のしおりを参考に本部のしおりを作成していくこととなった。【ホームページの充実】については、これまでの機関誌をPDF化して、ホームページに掲載したらいいのではないかという意見があった。さらに、ホームページ上にキーワードを入力することで、機関誌にリンクするなどの機能を備えたホームページの充実を行うことが必要ではないかという意見があった。今後は、各支部からの意見を募ることも必要ではないかという意見があった。さらに、このホームページについては、予算とのからみ、管理者も必要であり、検討が必要であった。【将来の構想】については、会の存続、役割の分担について、若い人を育てていくことを確認した。また、何名かのグループを作り、各担当(例:ホームページ担当など)に分けていくことを確認していた。以上のことより、それぞれの支部で今後、実践できそうな取り組みを各支部で拡散した結果、患者会のアピールが確認できた反面、各支部が課題としてきた今後の支部の存続についても課題が見えた。今回、PDアプローチの目的である「解決策はコミュニティの中にある」ことについて、本研究で実践を行い、多くの課題も出てきた。【平成29年度の計画】平成29年度全国ベーチェット病患者会の支部長会議へ出席し、ワークショップを開催する。順調(うまく)にいっている患者会の発見、順調(うまく)にいっている患者会で発見された実践や行動について、他の支部の患者会が実践できるような介入をデザインする。デザインした計画に基づき、承諾が得られた患者会で実践するように拡散する。【平成30年度の計画】全国ベーチェット病患者会の支部長会議へ出席し、平成29年度の調査結果を報告する。平成29年度にデザインした計画を取り入れた各支部の意見や感想を聞く。
放射線治療後の骨に対するインプラント埋入-水熱処理アパタイトコーティングチタンの効果-

オッセオインテグレーテッドインプラントを利用した顎顔面補綴は、その有用性が数多く報告されている。しかし、放射線照射後の骨組織に対するインプラント埋入を行う場合、骨/チタン界面に対する放射線照射の影響を検討する必要がある。今回、インプラント治療が困難とされる放射線治療を受けた骨組織を想定し放射線照射された骨組織に水熱処理アパタイトコーティングチタンインプラントを埋入,その後push out試験を行い顎顔面補綴領域のインプラントの適応症が水熱処理アパタイトコーティング処理により拡大可能かどうかを検討した。平成16年度は、in vivoの実験として放射線照射量0.04,0.4,4,40Gyをウサギ大腿骨に照射した。24時間後に試料を片側大腿骨に3本ずつ埋入し、2週後と3週後に屠殺した。大腿骨を摘出後,精密万能試験機を使用し,クロスヘッドスピード0.5mm/minでpush-out試験を行った。その結果、in vivoにおいて40Gyの放射線照射が埋入3週目で骨/チタン界面に対して影響を及ぼすことが示唆された。また、チタンへの処理は4Gy以下の照射量で効果を発揮した。in vitroの実験としてラットより骨髄間質細胞を採取、細胞を5日間培養後、フラスコごと放射線を照射しさらに2日間培養した。その後,継代培養し細胞を材料上に播種、材料上の初期石灰化を観察した。4Gyの照射では細胞の増殖は観察されるものの明確な石灰化はおきないことが分かった。また、水熱処理アパタイトコーティング処理により400mGy以下の照射試料で石灰化が進んでいた。しかし、4Gyの照射試料でチタン表面処理は効果を示さなかった。平成15年度は、in vivoの実験の第一段階として放射線照射された骨組織のコントロールすなわち照射量0Gyのウサギ大腿骨を用いて実験を行った。埋入4週後に屠殺し,大腿骨を摘出後,インプラント体に触れないように皮質骨を試料に対して垂直方向に切断した.その後,精密万能試験機を使用し,クロスヘッドスピード0.5mm/minでpush-out試験を行った。その結果、push-outテストの強度は純チタンで9.90±9.47N、陽極酸化・水熱処理を施した純チタンで66.95±13.11Nであった。また、in vitroの実験としてラットより骨髄間質細胞を採取、細胞を5日間培養後、フラスコごと放射線を照射しさらに2日間培養した。その結呆、400mGy以下の放射線照射はin vitroにおいてチタン表面での細胞による初期石灰化に対して影響がなかった。また、4000mGyの照射では細胞の増殖は観察されるものの明確な石灰化はおきないことが分かった。しかし、4000mGyの照射試料で処理の効果は確認できなかった。

しかし、放射線照射後の骨組織に対するインプラント埋入を行う場合、骨/チタン界面に対する放射線照射の影響を検討する必要がある。今回、インプラント治療が困難とされる放射線治療を受けた骨組織を想定し放射線照射された骨組織に水熱処理アパタイトコーティングチタンインプラントを埋入,その後push out試験を行い顎顔面補綴領域のインプラントの適応症が水熱処理アパタイトコーティング処理により拡大可能かどうかを検討した。平成16年度は、in vivoの実験として放射線照射量0.04,0.4,4,40Gyをウサギ大腿骨に照射した。24時間後に試料を片側大腿骨に3本ずつ埋入し、2週後と3週後に屠殺した。大腿骨を摘出後,精密万能試験機を使用し,クロスヘッドスピード0.5mm/minでpush-out試験を行った。その結果、in vivoにおいて40Gyの放射線照射が埋入3週目で骨/チタン界面に対して影響を及ぼすことが示唆された。また、チタンへの処理は4Gy以下の照射量で効果を発揮した。in vitroの実験としてラットより骨髄間質細胞を採取、細胞を5日間培養後、フラスコごと放射線を照射しさらに2日間培養した。その後,継代培養し細胞を材料上に播種、材料上の初期石灰化を観察した。4Gyの照射では細胞の増殖は観察されるものの明確な石灰化はおきないことが分かった。また、水熱処理アパタイトコーティング処理により400mGy以下の照射試料で石灰化が進んでいた。しかし、4Gyの照射試料でチタン表面処理は効果を示さなかった。
脂肪族炭素ハロゲン化に関わる新規ハロゲン化酵素の機能研究

ネオカルジリン生合成遺伝子クラスター中に存在する新規ハロゲン化酵素遺伝子の機能同定を目的として、本遺伝子の大量発現系の構築を行った。前年度までに様々なタグ融合タンパクとしての発現や大腸菌ホストの検討、誘導条件の検討を行ったが芳しい結果は得られなかった。今年度は異種放線菌発現系の構築を試みたが、こちらも芳しい結果は得られなかった。唯一、大腸菌発現系でシャペロンと共発現した場合に目的タンパク質が一部可溶性画分に分画されることを見出した。また、不溶化した発現タンパクのリフォールディングも試み、一部のタンパクが可溶化することを見いだした。調製した発現ハロゲン化酵素と種々基質を反応し、基質特異性を検討した。基質候補化合物であるデクロロネオカルジリン、5-フェニル3,5-ジオキソペンタン酸を合成し、発現したハロゲン化酵素、フラビン還元酵素とインキュベートし、反応物をHPLCで分析した。また1,3-アセトンジカルボン酸、ジメチル1,3-アセトンジカルボン酸およびL-トリプトファンについても同様に検討した。その結果いずれの基質を用いた場合も反応前と反応後で有意な差は認められず、これらはハロゲン化酵素に基質として認識されないことが示唆された。もっとも有力な気質候補化合物と考えられた(12S, 6E, 8E, 10E)12-methyl-3,5-dioxo-6,8,10-tetradecatrienoic acidの合成も検討しているが、現段階で全合成には至っていない。しかしもう一つの有力な基質候補化合物であるデクロロネオカルジリンが基質として認識されなかったことから、12-methyl-3,5-dioxo-6,8,10-tetradecatrienoic acidが本来のハロゲン化酵素の基質である可能性が高いと考えられる。ネオカルジリン生合成遺伝子クラスター中に存在する新規ハロゲン化酵素遺伝子の機能同定を目的として、本遺伝子の遺伝子破壊を行った。外来遺伝子挿入による遺伝子破壊用プラスミドを構築しネオカルジリン生産菌株に形質転換、相同性組み換えによる標的遺伝子破壊株を単離、その代謝産物の分析を行った。その結果、分析したすべての破壊株でネオカルジリン生産が検出されず本遺伝子がネオカルジリン生合成に関わることが強く示唆されたが、期待されたパロゲン化されていないネオカルジリン類縁化合物の生産は確認されず、本遺伝子がネオカルジリンハロゲン化に関わるという確証は得られなかった。さらにネオカルジリン骨格生合成に関わる遺伝子クラスターと本ハロゲン化酵素遺伝子を異種放線菌に形質転換し共発現させた。この形質転換体の代謝産物を分析したところネオカルジリン骨格の生産は確認されたが、期待されたネオカルジリンは検出できなかった。in vivoにおいて本酵素のパロゲン化活性を確認することができなかったため、酵素活性のin vitroでの確認、さらに酵素反応機構解明を目指して本酵素の大量発現系の構築を行った。T7プロモーターを利用した強力な大腸菌発現系であるpETシステムを利用した発現プラスミドを構築し、大腸菌ホストに形質転換、タンパク質発現を誘導した。種々の発現プラスミド形質転換体において期待された分子量のタンパク質の高発現が認められたが、ほとんどの発現タンパクが不溶性画分に分画された。発現ベクター、ホスト、誘導条件等を検討した結果、チオレドキシン融合タンパクとして低温で発現を誘導した場合に一部の発現タンパクが可溶性画分に分画されることを見出した。様々なタグとの融合タンパクとしての発現や大腸菌ホストの検討、誘導条件の検討を行ったが芳しい結果は得られなかった。そこでコールドショックプロモーターを利用した発現系を検討した。この系においても目的タンパク質は高発現するもののほとんどの発現タンパクが不溶性画分に分画された。そこで種々のシャペロンとの共発現を試みたところ、GroEL、GroESおよびtigと共発現させた場合に目的タンパク質が一部可溶性画分に分画されることを見出した。このハロゲン化酵素の補酵素であると考えられるORF8についてもpETシステムを利用した発現系を構築しその酵素活性を確認している。またこの遺伝子クラスター中にあるハロゲン化への関与が考えられたものの機能未同定であったORF9について、その遺伝子破壊株を作成しその生産物を分析した。その結果この破壊株が塩素が導入されたネオカルジリン類を生産していたため、このORFがハロゲン化へは関与しないことを明らかにした。