hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋スポーツの長期的な継続がライフスタイルと幸福感に与える影響

本研究は、海洋スポーツの継続的な実施に伴うレジャー関与の度合いがライフスタイル及び幸福感に与える影響に関して、様々な海洋スポーツ種目を専門的に実施する愛好者と複数のスポーツを実施している複合型の特徴を比較検討することを目的としている。平成30年度は、1平成29年度に行ったインタビュー調査の分析と学会発表・論文の作成、2アウトリガーカヌー愛好者の追加インタビュー調査、3セーリング(ウインドサーフィン、ヨット)、SUP愛好者のインタビュー調査、4レジャー関与とライフスタイル尺度の作成を行った。1については野外教育学会、海洋人間学会において発表し、現在論文化している。2については、追加調査の実施から、レジャー・レクリエーション学会において学会発表を行い、現在論文化している。3については、現在分析中であり、6月に野外教育学会において学会発表を行い、その後、論文化を行う。4については量的調査の実施がずれこみ冬期になってしまうことから、平成31年の6月から9月の夏期期間において実施を行う予定である。このように調査の実施と分析、学会発表、論文化を平行して行っている。その中で、複合型の愛好者のデータは、まだまだ少ないが、「海」・「山」の両方をフィールドに活動を実施している特長ある愛好者の存在が確認できている。特に冬期にバックカントリーエリアにおいて頻繁に活動するサーファーの存在が明らかとなっている。本研究にとって、本年度に複合型の愛好者に関して、調査データを追加することは非常に重要であり、現地における参与観察のも必要である。平成30年度に実施する予定であった「海外(パラオ共和国)においてダイビングを仕事にした人」を対象とした調査については、3月の日程調整が困難であったことから平成31年に実施することで調整を行っている。調整が困難な場合は、SKYPEなどのインターネット等を使用した会話による実施を含めた検討を行っている。また、レジャー関与とライフスタイルの尺度は、調査実施が冬期となってしまうことから、平成30年度の実施を遅らせ、平成31年度の6月9月にかけて実施をする(中級愛好者は主に夏期に活動をしているから)。このように全体的に、研究代表者の校務の日程等と調査対象者の都合が合わず、調査実施が遅れたことから、論文化にも遅れがでてしまった。しかし、量的調査の実施準備とインタビュー調査データの収集は一部の追加データをとることで論文化に支障はない。本年度は、研究2年目であり、量的調査を中心として進める。しかし、ダイビングを仕事とした人のインタビュー調査から、海外に仕事を持つ多数の日本人ガイドの存在が明らかになった。例えばパラオ共和国には、日本人ガイドが約50人存在する。その形態は、長期間に渡って滞在する人や、短期の人、移り住んだ人など様々であり、現地調査の必要性を感じている。ダイビングを仕事にし、豊かなライフスタイルを構築しながら生活する人々について新たな知見が得られる可能性がある。
軟部組織の粘弾性特性を考慮した次世代筋骨格系シミュレーション基盤の構築

身体運動のメカニズムを理解するための手段として動力学シミュレーションの技術が頻繁に用いられる。本研究では衝撃力の作用する動作に対応可能な、軟部組織の貢献を考慮した筋骨格系シミュレーションの基盤を構築する事を目指し、平成30年度は下記の成果を挙げた。・ヒト全身の筋骨格系シミュレーションモデルを構築した。身体のリンク系の運動方程式を構築し、これに筋腱複合体のモデル及び地面反力のモデルを組み込んでシミュレーションモデルを作成した。またこれを用いて跳躍動作の研究を実施した。従来、筋骨格系のモーメントアーム(てこの長さに相当)が或る程度の範囲内で長い場合に、全体としての力学的出力が大きくなる事が知られている。また、モーメントアームが長すぎると力学的出力が低下することが知られている。ただしこれらの現象はダイナミックな状況では検証されていなかった。本研究では最もダイナミックな運動の一つである跳躍動作においてモーメントアーム長をシステマティックに変動させ、それが跳躍高に及ぼす影響を評価した。その結果、先行研究で得られてきた知見と合致する結果を得ることが出来た。・体幹部の自由度を必要十分に考慮した筋骨格系シミュレーションモデルを構築した。またこれを用いたダイナミックな動作のシミュレーションを実施した。これまで、体幹部についてはどの様な手法でモデリングをするのが最適であるか、十分な議論がされて来ていない。そのため大まかに1つまたは2つのセグメントを用いて体幹部をモデリングしているケースが多々見られる。本研究ではこの問題に着目し、体幹部を最適にモデル化する方法論を提案した。体幹部を複数のリンクでモデル化し、そのリンク数を変更した際のモデル化誤差を評価した。赤池の情報量基準に基づいて体幹部を最適に表現するモデルを選択することとした。本研究の目的の一つであったシミュレーションモデルの構築をほぼ完了させた。成果は国際誌の学術論文、国際学会のプロシーディング、国内・国際学会の抄録として既に発表している。平成31年度は被験者を用いた検証実験も行う予定であるが、その予備実験は終了している。本実験のための準備は順調に出来ていると判断する。本年度は、これまでの3年間を通じて構築してきた筋骨格系シミュレーションモデルを、衝撃力の作用する動作に適用し妥当性を検証する。スポーツ動作を含む幅広い動作に対応できる、軟部組織を考慮したシミュレーションモデルを完成させる。更にこのモデルの汎用性を高めて公開し、多くの研究者が利用できる様にする。より詳細には、平成31年度はダイナミックな動作課題を用いてシミュレーション結果の妥当性を検証しつつ、モデルとシミュレーションプログラムのブラッシュアップを行い、これを完成させる。具体的には垂直跳び、立幅跳び、ホッピング、歩行、走行、スプリント動作、投球動作、キック動作等の動作を対象とする。平成31年度中に、複数の被験者について個々人にカスタマイズしたシミュレーションモデルを構築する。モデル構築に際してはMRI及び超音波画像診断装置を用いて形態データを取得し、個人にカスタマイズした、軟部組織を考慮したシミュレーションモデルを構築する。モデルの自由度の決定には赤池の情報量基準を利用する。このモデルを用いて、順動力学の手法によって上記のダイナミックな動作をシミュレーションする。シミュレーションで得られた動作パターンは、光学式モーションキャプチャーシステム及びフォースプレートを用いて得た実際の動作データと比較する。解剖学的ランドマークの位置及び関節角度等のキネマティクス、並びに地面反力・関節反力・関節発揮トルク等のキネティクスが、シミュレーションと実際の動作で合致している事を確認する。モデルが完成した後、汎用性を高めるためにシミュレーションプログラムの整理を行う。可読性の高いプログラムコードを作成し、ライブラリとする。またこのシミュレーションモデル及びプログラムコードに関するドキュメント類を作成・整理する。完成した段階で一般に公開し、多くの研究者がこれを利用できる様にする。1.ヒト全身の順動力学シミュレーションモデルを構築した。モデルの骨子となる運動方程式は力学解析ツールを用いて導出した。そのモデルに筋・腱・神経系からの指令等のモデルを組み込んだ。これは現時点では、23の自由度を持つ剛体リンクモデルとして構築されており、精度の高いシミュレーションが可能である。MATLAB言語で記述されたものとC言語で記述されたものの2つを作成した。2.画像処理の技術を用いて、時々刻々の歩行・走行速度を同定するアルゴリズムを考案し、これをプログラムとして実装した。このアルゴリズムでは被験者の映った画像から背景画像を差し引くことで、被験者の身体が存在する空間的領域を同定する。その位置座標を時間微分することで時々刻々の速度を求める。作成したプログラムの精度をモーションキャプチャーデータと比較対照して検証したところ、平均誤差3%程度の精度が確認出来た。このアルゴリズムについては国際誌に論文としても掲載されており、また特許も出願済である。3.赤外線を利用した光学センサを用い、マーカーレスに動作解析を実施するシステムを構築した。これを用いることで、従来の大がかりなモーションキャプチャーシステムを用いずに3次元のデータ取得と運動学解析・動力学解析を行うことが可能となった。現時点では高い精度は実現できていないが、精度を高めるための糸口は見いだせている。4.小型・軽量・ウェアラブルな慣性センサを用いて、歩行動作時の身体各部位の加速度情報を取得した。これを数理解析することにより性差・年齢差についての検討を行った。また歩行動作のパターンを筋のシナジーに注目して解析し、各集団の特性を検討する試みを行った。この研究成果については既に国際誌に論文として掲載されている。

全身運動のシミュレーションを可能とするシミュレーションモデルを構築した。また、光学式カメラ、ならびに赤外線センサを用いた新たな動作解析のシステムを構築した。更に、小型・軽量・ウェアラブルな慣性センサを用いた歩行動作の数理解析を行った。これらはいずれも平成28年度の課題として計画していたものである。よって本研究は概ね順調に進展していると判断する。1.前年度までに構築した筋骨格系シミュレーションプログラムを改訂し、個々人の身体特性に容易にカスタマイズ出来るものにした。シミュレーションモデルには全身の身体形状、個々の筋の筋量、筋の生理学的横断面積、起始・停止の位置、筋束長、皮下脂肪・内臓脂肪の分布、内臓器官の分布、骨格系の形状、等のパラメーターを組み込める様になっている。これらのパラメーターは完全に独立したものではなく相互依存関係を持つものもあるので、値を定める際にはこの依存関係を考慮する必要がある。本研究ではこの依存関係もシミュレーションモデルに組み込み、適切なパラメーター値を矛盾なく設定できる様にした。モデルは2次元と3次元のものを作成している。2次元モデルについてはC言語で記述したものとMATLAB言語で記述したものを作成した。3次元モデルについてはMATLAB言語で記述したものが完成しており、現在C言語で記述したものを作成中である。またこれらのモデルを用いて跳躍動作のシミュレーション研究を行った。2.歩行・走行動作中に身体各部に作用する衝撃の評価を行った。頭部・腰部・大腿部・下腿部・足部に小型・軽量・ウェアラブルな加速度センサを装着し、床反力計を内蔵するトレッドミル上で歩行・走行動作を実施した。従来のこの種の研究では、一歩または数歩のデータ取得と分析を行っているが、本研究では各速度で5分以上のデータ取得を行い、その全ての分析を行った。衝撃の平均値のみならず変動性にも着目した。加速度および床反力のピーク値についても変動性についても、歩行・走行速度が上昇するにつれ値が大きくなる傾向が見られた。またいずれの値についても、値は足部で最も大きく、頭部方向に向かうにつれ小さくなった。これは身体の軟部組織の粘弾性の影響であることが示唆された。全身運動のシミュレーションを可能とするシミュレーションモデルについて、前年度までに作成したものの汎用性を大きく高めた。また、このシミュレーションモデルを用いて跳躍動作のシミュレーション研究を行った。更に、小型・軽量・ウェアラブルな加速度センサを用いて歩行・走行動作中に身体に作用する衝撃の評価を行い、現在原著論文をまとめているところである。これらはいずれも平成29年度の課題として計画していたものである。
中脳皮質辺縁ド-パミン系の化学破壊と移植による行動および生化学・組織学的変化

1.オ-プンフィ-ルドを用いた行動観察で、6-ヒドロキシド-パミン(6-OHDA)微量注入によるラット腹側被蓋野(VTA)化学破壊後、メタンフェタミン誘起行動量の対照群からの有意な減少をみた。2.(1)VTA破壊3週後に、ラット胎仔中脳ド-パミン(DA)細胞を、側坐核へ移植したところ、移植4週後にはメタンフェタミン誘起行動量は回復傾向を示した。(2)(1)と同様に、扁桃体へ移植したところ、行動量の有意な回復は認めなかった。(2)側坐核への移植群では、DOPAC・HVA濃度は破壊群から回復(増加)し、メタンフェタミンに対するDAの増加反応・DOPACの減少反応も有意に回復し、対照群の反応に近いものであった。4.チロシン水酸化酵素(TH)免疫組織化学法により、VTAからのTH陽性細胞の消失、移植部(側坐核)でのTH陽性細胞の成着を確認した。以上の結果から、VTAの6-OHDA破壊によるメタンフェタミン誘起行動量の減少が、側坐核への胎仔DA細胞移植により回復し、移植部におけるDA遊離とその代謝能の回復が行動量回復を裏ずけているものと考えた。なお、扁桃体への移植群におけるin vivo microdialysis法によるDA量他のデ-タは現在解析・検討中である。
中洲三島毅の学問・思想・文芸と生涯に関する研究

本研究は平成10年10月末日に総ての原稿を纏め、雄山閣出版より『三島中洲の学芸とその生涯』として出版すべく、11月中旬には雄山閣出版へ提出した。『三島中洲の学芸とその生涯』の構成は、第一部:学芸篇・第二部:生涯篇・附篇・資料からなる。第一部:学芸篇では、三島中洲の作詩文家としての特色・書家としての特色を論じ、併せてその学問の方法を分析し、評価を下している。第二部:生涯篇では、幕末・明治にわたる経済家としての三島、司法官としての三島、東京大学と三島、教育家としての三島を歴史的に考察し、更に三島の学問の変遷を論じた。附篇では、二松学舎大学部族図書館蔵三島文庫の目録に解題を附し、最後に東京大学と三島に関する資料を附した。『三島中洲の学芸とその生涯』(660頁)の目次は次の通りである。1)戸川「序文」、第一部:学芸篇、2)石川「三島中洲の詩」、3)大地「新治裁判所長時代の詩文の特色」、4)牧角「三島中洲の文について」、5)寺山葛常「中洲の書」、6)伊藤忠綱「三島中洲碑文釈文及び解題」、7)松川「三島中洲『論語講義』について」、8)家井「三島中洲『詩経集伝私録』に就いて」、9)張「老子思想と三島毅」、第二部:生涯篇、10)大谷「幕末・明治初期の松山金融」、11)霞「新治裁判所在勤・司法権少判事三島毅の一側面」、12)溝口「創立期の二松学舎と明治時代の教育制度」、13)町「三島中洲と東京大学古典講習科の人々」、14)伊藤漱平「人の師としての三島毅の一面」、15)斎藤「二松学舎に学んだ明治の女性たち」、16)松田「中洲先生出自考」、17)川久保「三島中洲の七転遷と与進督学書(草稿)」、18)中村「三島中洲の対外認識」、19)高山〈附篇(1)〉「二松学舎大学付属図書館蔵三島文庫別置本目録解題」、〈附篇(2)〉「二松学舎大学付属図書館蔵三島文庫漢籍目録」、〈附篇(3)〉「二松学舎大学付属図書館蔵三島文庫目録」、20)戸川「東京大学法理文学部『申報』資料」、「漢学から東洋学へ-草創期の東京大学(資料)」。「交付申請書」の「本年度の研究実施計画」欄に記した如く、当該年度は、主に資料の収集と整理に当てた。幕末・明治・大正の思想・文学・歴史・目録辞書等に関する図書を購入し、各研究分担者はそれぞれに、これらの文献から各自本研究に必要な部分をカード化し、フロッピ-に保存整理した。本学付属図書館には、三島毅の原稿が未整理の物も含めて多数保管されており、これらの資料も研究補助者に依頼して、解読・分類・カード化してフロッピ-に保存整理した。また可能な限り三島毅とその関係者にかかわる書簡や文書を入手し、読解・整理に勤めた。三島毅の生誕成長の地岡山に必要に応じて各研究分担者が出張し、岡山に残る膨大な資料・碑等を調査し、コピーや写真として収集し、それら資料の整理を行った。10月に交付通知があってより、毎月一度、二松学舎大学に於いて定例報告・研究会を開催し、各研究分担者がそれぞれの成果を持ち寄り、発表・討議を行った。11月には、「三島中洲関係文書の収集と読解」、12月には、「三島中洲の書信」、1月には、「三島中洲の交遊(1)」、3月には、「三島中洲関係文献・資料の収集と整理について」という題で報告がなされ、それぞれに討議が加えられた。1)戸川「序文」、第一部:学芸篇、2)石川「三島中洲の詩」、3)大地「新治裁判所長時代の詩文の特色」、4)牧角「三島中洲の文について」、5)寺山葛常「中洲の書」、6)伊藤忠綱「三島中洲碑文釈文及び解題」、7)松川「三島中洲『論語講義』について」、8)家井「三島中洲『詩経集伝私録』に就いて」、9)張「老子思想と三島毅」、第二部:生涯篇、10)大谷「幕末・明治初期の松山金融」、11)

霞「新治裁判所在勤・司法権少判事三島毅の一側面」、12)溝口「創立期の二松学舎と明治時代の教育制度」、13)町「三島中洲と東京大学古典講習科の人々」、14)伊藤漱平「人の師としての三島毅の一面」、15)斎藤「二松学舎に学んだ明治の女性たち」、16)松田「中洲先生出自考」、17)川久保「三島中洲の七転遷と与進督学書(草稿)」、18)中村「三島中洲の対外認識」、19)高山〈附篇(1)〉「二松学舎大学付属図書館蔵三島文庫別置本目録解題」、〈附篇(2)〉「二松学舎大学付属図書館蔵三島文庫漢籍目録」、〈附篇(3)〉「二松学舎大学付属図書館蔵三島文庫目録」、20)戸川「東京大学法理文学部『申報』資料」、「漢学から東洋学へ-草創期の東京大学(資料)」。「交付申請書」の「本年度の研究実施計画」欄に記した如く、当該年度は、昨年度に引き続き、不足部分の資料収集につとめ、それらを含めた資料の整理と研究の纏めに当てた。今年度は7回の研究者総会と研究会を行った。発表の題目と内容は以下の通りである。「中洲関係資料収集の現状に付いて」では、主に書簡関係の解読と解題を行い、「本学図書館収蔵中洲関係資料について」では、本学図書館収蔵中洲関係資料の目録と書誌学的研究についての発表を行い、「松山領家臣分限帳について」では、松山領家臣分限帳をもとに松山藩における三島中洲の地位について発表し、「三島中洲と南摩羽峰の往復書簡について」「方谷・中洲の書簡について」では、三島中洲と南摩羽峰・方谷の書簡の内容を取り纏め、「三島中洲の『詩経』理解について」では、三島中洲の『詩経』理解は仁井田好古の『毛詩補伝』に拠ることを明らかにし、「明治初期における本邦アカデミズムの成立について」では、東京大学での古典講習科における支那学開講・哲学会等との関連から本邦アカデミズムの成立について論じ、「三島中洲『霞浦游藻』について」では、『霞浦游藻』の代表的な詩を選んでその特色を論じ、それぞれに質疑応答を行った。また、来年度は取り纏めの年とし、6月末日までに原稿を提出し、研究会において検討し、10月末日までには出版社に届けることとなった。本研究は平成10年10月末日に総ての原稿を纏め、雄山閣出版より『三島中洲の学芸とその生涯』として出版すべく、「研究成果公開促進費」を申請中である。『三島中洲の学芸とその生涯』の構成は、第一部学芸篇・第二部生涯篇・附からなる。第一部学芸篇では、三島中洲の作詩文家としての特色・書家としての特色を論じ、併せてその学問の方法を分析し、評価を下している。第二部生涯篇では、幕末・明治にわたる経済家としての三島、司法官としての三島、東京大学と三島、教育家としての三島を歴史的に考察し、更に三島の学問の変遷を論じた。附では、三島文庫の目録に解題を付した。『三島中洲の学芸とその生涯』(598頁の予定)の目次は次の通りである。1)序文、第一部学芸篇、2)石川「三島中洲の詩」、3)大地「新治裁判所長時代の詩文の特色」、4)牧角悦子「三島中洲の文について」、5)寺山「中洲の書」、6)伊藤忠綱「三島中洲碑文釈文及び解題」、7)松川「三島中洲『論語講義』について」、8)家井「三島中洲『詩経集伝私録』について」、9)張「老荘思想と三島毅」、第二部生涯篇、10)大谷「幕末の松山と藩札、第八十六国立銀行」、11)霞信彦「新治裁判所在勤・司法権少判事三島毅の一側面」、12)溝口「創立期の二松学舎と明治時代の教育制度」、13)戸川「三島中洲と東京大学」、14)町泉寿郎「三島中洲と東京大学古典講習科の人々」、15)伊藤「人の師としての三島中洲の一面」、16)斎藤「二松学舎に学んだ明治の女性達」、17)松田「中洲先生出自考」、18)川久保「三島中洲の七転遷と二松学舎対」、19)中村「三島中洲の対外認識」、附、20)高山「二松学舎大学附属図書館三島文庫別置本目録解題」、21)後書き。
非営利組織の管理会計システムの構築に関する研究

(1)経営効率の改善が社会的に求められている非営利組織ではあるが、戦略思考、マーケティング思考やPDCAサイクルの思考など経営学的思考が欠けがちである。バランスト・スコアカードがこのような思考を含むことから、本研究では、論理的に考えて、バランスト・スコアカードが非営利組織の戦略マネジメントのシステムとして有効なことを明らかにした。(2)論理的に優れたシステムであっても、組織成員の抵抗にあって導入に失敗することが多い。そこで、アクションリサーチによる導入研究を2病院をリサーチサイトとして行い、バランスト・スコアカードの導入プロセスの関与観察により、導入の促進要因を6つ析出した。(1)トップの明確な経営戦略、(2)トップのサポート、(3)推進役、(4)ボトムアップアプローチ、(5)時間を掛けた設定、(6)チェック&アクションの責任者の設定がこれである。非営利組織全般については、(1)から(5)が導入の促進要因になるものと類推した。(3)非営利組織においては、バランスト・スコアカードにおける4つの視点の内、「顧客の視点」を「社会の視点」に置き換えるほうが戦略マネジメント上有効であることを発見した。本研究は結果的にシステムの変革をもたらしたため、イノベーション・アクションリサーチになったといえる。(4)本研究は、アクションリサーチであり、実際にバランスト・スコアカードを組織に導入したプロセスを関与観察しているので、研究成果は実践的でもある。本研究の目的は、非営利組織における管理会計システム導入の促進要因ならびに阻害要因を体系的に抽出し、非営利組織に適合した管理会計システムの構築を提示することである。この目的を達成するため、文献研究とケースリサーチにより、導入の促進要因と阻害要因をまず析出した。トップの明確なコンセプトとサポート、推進役、組織カルチャーの醸成、組織成員の導入プロセスへの参加などがこの要因として析出されていた。文献研究とケースリサーチに基づいて、次の研究局面はアクションリサーチのサイトの検索であった。結果的には、この研究開始以前からの2つの病院をリサーチサイトに選択せざるを得なかったが、アプローチしたサイトが管理会計システム、特にバランスト・スコアカードの導入に消極的であったのは、組織成員のコミットメントを得難いと考えていることであった。確かに、民間の営利企業と比較すると、非営利組織、特にパブリックセクターでは組織成員の組織に対するコミットメントが低いのかもしれない。しかし、組織カルチャーの醸成や組織成員の参加はコミットメントを高めるためであり、これらの要因を含めて、今後は「コミットメント」の要因に更に注目したいと考えている。また、これまでの研究で明らかになったこととしては、バランスト・スコアカードにおける顧客の視点を「社会の視点」に置き換えるのが非営利組織では妥当と考えられる。病院では、機能分化が進む中、「病院の社会における役割」から病院の戦略課題を設定する必要がある。また、行政についても、「市民社会における役割」から戦略目標を設定すべきである。平成18年度の研究成果は以上の通りであるが、平成19年度はアクションリサーチを中心に研究を継続することによって所期の研究目的を達成したい。この目的を達成するため、平成18年度には、研究計画どおり、文献研究とケースリサーチにより、導入の促進要因と阻害要因をまず析出した。この結果、非営利組織では、戦略思考が求められているなか、旧来の中期経営計画や予算管理ではなく、バランスト・スコアカードが適合しているということで、2病院についてアクションリサーチを開始し、平成18年度にはすでにシステム設計を完了させ、運用段階に入った。平成19年度には、この運用を継続し、運用の成果を分析することにより、非営利組織における管理会計システム導入に関する促進要因と阻害要因を析出するとともに、この結果をシステム設計や運用にフィードバックした。また、このフィードバックに際しては、ドイツ語圏の研究者と共同研究プロジェクトを立ち上げることになった。今後、これらの研究成果は、公開の条件をリサーチサイトと詰めた上学会やジャーナルに順次公開していくが、学会に対する重要な貢献としては以下を上げることができる。

(1)アクションリサーチが管理会計の重要な研究方法であることを示したこと(2)この方法がシステムの変革を生み出し、イノベーション・アクションリサーチとなったこと(3)具第的には、バランスト・スコアカードにおける「顧客の視点」を「社会の視点」に置き換えることが非営利組織では有効なことを明らかにしたこと(4)システム導入の促進要因と阻害要因を体系的に示したこと
分枝マルコフ過程の長時間漸近挙動の解析

ランダム環境中の分枝ブラウン運動について研究を行った。その結果として,たとえ絶滅が起こりうる場合においても,絶滅しない条件の下では弱い意味での局在化が起こることを示した。また,ディリクレ形式から生成される純飛躍型対称マルコフ過程についても研究を行い,保存的であるための十分条件を与えることができた。さらに,対称安定過程の時間変更によって爆発を起こす純飛躍型マルコフ過程を具体的に構成し,我々の十分条件が精密であることを確かめた。本年度はランダム環境中の分枝ブラウン運動の長時間挙動に関する研究を行った.研究の目的で挙げたもののうち,絶滅を伴う分枝ブラウン運動の局在化については,永幡幸生氏(大阪大学)と吉田伸生氏(京都大学)との共同研究で取り組み,弱い意味での局在化を示すことができた.また,この研究成果を研究集会"Topics onrandom media"で報告した.粒子数の増大度および自由エネルギーの存在については,離散時刻モデルであるランダム環境中の分枝ランダムウォークで用いられた手法を本モデルに適用することに取り組んだが,時間の連続性が思いのほか問題を困難にしており,まとまった結果を得ることはできなかった.なお,研究目的で挙げた三つの項目すべてに関るものとして,ランダム環境中の分枝ブラウン運動について,ラプラス作用素に定数を加えたものがある種の生成作用素であることが分かった.この結果により,本モデルで自然に現れるマルチンゲールへの理解を深めることができた.本研究費を用いて,研究集会への参加と講演を行い,また研究随行に必要な専門書を購入し,論文作成用ノートパソコンを購入した.さらに,田原喜宏氏(当時は東北大学,現在は長岡工業高等専門学校)を岡山大学にお招きし,岡山大学解析・確率論セミナーで,非局所型作用素に関するスペクトル半径のL^p独立性について発表頂いた.1.昨年度に引き続き,ランダム環境中の分枝ブラウン運動の諸性質について考察を行った。具体的には,「絶滅がおこる場合の局在化」と「総粒子数の指数増大度」についてである。しかしながら,連続時間を考えるゆえに生じる困難さを克服することはできなかった。3.確率過程の保存性(粒子が状態空間に留まる性質)は確率過程の基本性質の1つである。拡散過程(連続な道をもつマルコフ過程)については,保存性を持つための(必要)十分条件に関する結果が数多く得られている。しかしながら,純飛躍型マルコフ過程の場合については対応する結果がほとんど得られていなかった。そこで,正則ディリクレ形式から生成される純飛躍型対称マルコフ過程の保存性について上村稔大氏(関西大学)と共同研究を行い,有界な飛躍・非有界な飛躍・ずれの大きさの程度によって保存性の十分条件を与えることができた。また,爆発を起こす(粒子が有限時間で無限遠点に到達する)純飛躍型対称マルコフ過程を,対称安定過程の時間変更を用いて具体的に構成することにより,先に述べた保存性の十分条件が精密であることを確かめることができた。拡散過程と純飛躍型マルコフ過程との本質的な性質の違いは,飛躍の非有界性の有無に起因する。今回の研究成果により,飛躍の非有界性が保存性にも影響を与えることが分かった。
低酸素適応における回虫ミトコンドリア特異的呼吸酵素群の生理機能

われわれは回虫をモデル系として寄生虫における低酸素適応機構の研究を進め、ミトコンドリアのNADH-フマル酸還元系が宿主体内の嫌気的環境で中心的な役割を果たしている事を明らかにした。その生理的意義は嫌気的グルコース分解系の最終ステップとして、無酸素下でも複合体Iの共役部位を駆動する事によりATPを合成できる点にある。そこで本研究ではNADH-フマル酸還元系の分子構築とその生理機能の特徴を明らかにする目的で、回虫成虫ミトコンドリアを用い、本年度は以下の3点についての成果を得た。(1)複合体I(NADH-ユビキノン還元酵素)について:回虫成虫ミトコンドリアを用い、複合体Iの詳細な酵素学的解析を行ない、キノン類や阻害剤に対する相互作用が宿主哺乳類と大きく異なる点を明らかにした。特にわれわれが見い出した線虫複合体Iの特異的阻害剤ナフレジンがロドキノンの結合部位を競合阻害する点を明らかにした。(2)複合体II(ロドキノール-フマル酸還元酵素; RQQFR)について:成虫ミトコンドリアからRQQFRを界面活性剤を用いて可溶化し、イオン交換クロマトグラフィーで大量に精製する方法を確立し、結晶化条件の検討に入った。現在、微小ではあるが結晶が得られる条件を見い出した。(3)ロドキノンおよびユビキノン生合成機構と生理的役割:自由生活性線虫Caenorhabditis elegansの長寿命変異株clk-1のキノン組成を分析した結果、clk-1ではユビキノンが全く合成されておらず、代わりに合成中間体であるデメトキシユビキノンが蓄積している事が明らかになった。しかし、ロドキノンの合成量に変化はないので、ユビキノンとロドキノンの合成経路の分岐はデメトキシユビキノンの上流である事が判明した。
生体におけるGysi軸学説の検証

当研究室で独自に開発した九大式非接触三次元精密変位計測システムを用いて、いわゆる健常有歯顎者10名(両側20顆頭)の側方運動を左右各側4回づつ計測し、データレコーダに記録した。この計測データを、AD変換により、パーソナル・コンピュータ上に記録させ、自製プログラムにて以下の5項目;(1)5つの水平面での不動点の検索、(2)各不動点の直接性、(3)側方咬合軸の傾斜度の算出、(4)切歯路傾斜度と側方咬合軸の傾斜度の相関、(5)顆路傾斜度の側方咬合軸の傾斜度の相関について解析を行った。その結果、側方運動時、各水平面において不動点は存在しなかったが、この点に準じた可動範囲最小点を1点づつ検出することができた。また、これらの5点を上下に結ぶと、直線を成し、側方咬合軸を構成することができた。これらより、生体において、側方運動時には側方咬合軸が構成されることが検証された。さらにこれらの側方咬合軸の傾斜度、各被験者の切歯路傾斜度および顆路傾斜度を算出したところ、側方咬合軸の傾斜度と切歯路傾斜度の回帰直線を求め、両者には有意な正の相関がみられた(p<0.05)。また同様に、側方咬合軸の傾斜度と顆路傾斜度の回帰直線を求め、両者には有意な正の相関がみられた。(p<0.05)。以上より、生体においてGysiの軸学説を、切歯路傾斜および顆路傾斜の側方咬合軸への影響を含めて、検証することができた。(p<0.05)。
プロテオミクスによる酸化損傷蛋白質を指標としたパーキンソン病リスク評価法の開発

パーキンソン病は進行性の神経変性疾患であり、超高齢社会の我が国では患者数のさらなる増加が予想されている。パーキンソン病の原因のひとつとして酸化ストレスが関与している事から、本研究ではパーキンソン病患者血漿中の酸化損傷タンパク質の変動を解析した。その結果、補体成分C9やビタミンD結合タンパク質などがパーキンソン病患者において増加しており、これらの酸化損傷タンパク質は疾患バイオマーカーとなる可能性がある。パーキンソン病の発症年齢のピークは50歳代後半から60歳代と比較的高齢者に多く、主な症状として振戦(ふるえ)、固縮(筋肉のこわばり)、無動(動作が遅く少なくなる)、姿勢反射障害(倒れやすい)などが認められる。パーキンソン病の発症には黒質のドーパミン産生神経の神経細胞死が深く関与していることが知られている。この神経細胞には鉄イオンの含有量が多く活性酸素が発生し易いため、その病態に酸化ストレスが密接に関与していると考えられる。しかし、黒質の神経細胞死に関しては未だ不明な点が多く、本疾患の発症リスク評価法や予防法も確立されていない。本研究では、パーキンソン病患者や高度に酸化ストレスを暴露したサルの黒質を用いて、神経細胞の変性と壊死における酸化ストレスの役割を詳細に解明し、本疾患の発症メカニズムを分子レベルで明らかにする。本年度は、パーキンソン病患者の血清のプロテオミクス解析を行うために、血清からアルブミン等を除去精製し一次元、二次元電気泳動を行うための技術を確立した。その結果、高分子領域においても分離能が高い電気泳動像が得られ、クマシーブリリアントブルー(CBB)染色レベルではあるが数百個のスポットが検出できた。また、酸化ストレスを暴露したサルの黒質を用い、酸化損傷タンパク質の損傷部位の詳細な解明を行っている。その結果、パーキンソン病をはじめ様々な神経変性疾患モデルにおいてその不活性化が認められているアコニターゼ(aconitate hydratase)が酸化損傷されていることを認め、134番目のアミノ酸に損傷が起きている可能性が示唆された。現在、質量分析計(LC-TOF/TOF-MS)を用いて詳細な解明を行っている。免疫組織染色のため酸化ストレス暴露サル黒質を摘出しホルマリン固定を行った。パーキンソン病は進行性の神経変性疾患であり、我が国における超高齢社会の到来により患者数のさらなる増加が予想されている。パーキンソン病の原因のひとつとして酸化ストレスによるDNAやタンパク質の損傷が報告されており、特にタンパク質の酸化損傷(カルボニル化)は不可逆性の損傷で、タンパク質の機能や安定性を低下させる。また、パーキンソン病の診断では様々なパーキンソン症候群と鑑別する必要があるが、有用な疾患バイオマーカーの発見には至っていない。本年度は、パーキンソン病患者の血漿中のカルボニル化タンパク質を解析することで、パーキンソン病における疾患バイオマーカーの探索を行った。パーキンソン病患者及び健常者の血漿を使用し、蛍光標識二次元ディファレンスゲル電気泳動(2D-DIGE)法によってタンパク質の発現変動解析を行った。さらに、二次元電気泳動及びウエスタンブロットの併用(2D-Oxyblot)によりカルボニル化タンパク質の検出を行った。カルボニル化タンパク質量を発現量で補正してタンパク質の酸化損傷度を導き、パーキンソン病患者において酸化損傷度が増加したタンパク質について、MALDI-TOF/TOF MSを用いて同定を行った。その結果、パーキンソン病患者において酸化損傷度が増加したタンパク質として、Fibrinogen beta chain, Alpha-1-antichymotrypsin, Serum amyloid P-componentが同定された。これらのタンパク質は炎症反応に応答して活性化することが報告されており、またパーキンソン病には炎症が関与していることも報告されていることから、今回同定したタンパク質の酸化損傷度の増加がパーキンソン病の疾患バイオマーカーとなる可能性がある。日本人の平均寿命は、男女とも世界でトップクラスとなるに至ったが、その一方で、急速な高齢化が進み老年疾患の罹患率が上昇している。老年性の神経変性疾患であるパーキンソン病においては、黒質の神経細胞死に酸化ストレスが重要な役割を果たすことが報告されている。しかし、黒質の神経細胞死に関しては未だ不明な点が多く、酸化ストレスの役割も明確にはされていない。本研究では、パーキンソン病患者や高度に酸化ストレスを暴露したサルを用い、神経細胞の変性と壊死における酸化ストレスの役割を解明し、本疾患の発症メカニズムを分子レベルで明らかにする。さらに、パーキンソン病の発症や進行の診断に有効な新規バイオマーカーの探索を行う。本年度は、三重大学付属病院神経内科を受診したパーキンソン病患者(5080歳)から血液を採取し、血漿に分離後、高濃度タンパク質(アルブミンなど)を除去した。さらに、コントロールとして、三重厚生連いなべ総合病院健康管理センターで健康診断を行った健常者から血液の採取を始めた。酸化ストレス暴露モデルの一過性全脳完全虚血ザルの黒質の組織切片を作製し、虚血後15日目で、神経細胞死が50%程度起こっていることを明らかにした。

また、現在までの研究結果から、分子シャペロンのヒートショックプロテイン(Hsp)70-1,TCAサイクル酵素のひとつであるアコニターゼ、軸索成長に関与するdihydropyrimidinase-related protein 2(DRP-2)の酸化損傷が、神経細胞死に重要な役割を果たしていることが明らかになった。現在、酸化ストレスによりDRP-2が切断されるのかどうか検討を行っている。パーキンソン病患者からの脳脊髄液の採取は患者に及ぼす負担が大きいため、まず患者への負担が比較的少ない血液を用いて研究を開始した。血液から血清を分離後、血清アルブミンなどを除去し、プロテオミクス解析を行っている。また、酸化ストレス暴露サルの黒質におけるプロテオミクス解析はほぼ予定通り行い、免疫組織染色の準備も整いつつある。25年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した非パーキンソン病患者よりも健常者の血液を用いた方がより研究の精度が増すことから、健常者の血液採取のために倫理委員会への承認申請を行い、その承認に少し時間がかかった。現在は、順調に健常者の血液採取が行われている。今後は、血清と血漿でどちらがバイオマーカーの同定に適しているかを確認し、健常人と比較することにおいて、バイオマーカーの候補を探索する。また、酸化ストレス暴露サルの黒質におけるプロテオミクス解析を引き続き行い、神経細胞死の分子メカニズムを明らかにしていく。今後は、パーキンソン病患者と健常者の血漿中のタンパク質の変動を網羅的に解析し、さらに酸化損傷タンパク質についても解析を行う。これらの結果と実験動物の結果から、パーキンソン病の発症や進行の診断に有効な新規バイオマーカーの検討を行う。
柔軟構造化学センサーを目指した薄膜トランジスタの開発

軽くて薄く、かつ柔軟で携帯できるようなセンサーやメモリの開発を目的にした。薄膜トランジスタを基本的な素子構造として、圧力や電力、光などに応答する機能性を探索した。具体的には遷移金属カルコゲナイドの中で最も重点的に研究が進められているMoS2(二硫化硫黄)をトランジスタチャネルとして用いた。さらに高分子の強誘電薄膜をゲート絶縁膜として用いることにより圧電性や焦電性を持たせ、その変化をトランジスタの特性変化として検知するようにした。まずはMoS2の成膜プロセスを確立するところから着手した。その結果、多段階の化学気相法でMoS2薄膜の成長条件を最適化し、トランジスタ動作することを確認した。強誘電性の高分子薄膜については成膜後の加熱処理条件を最適化することにより、結晶性の薄膜を成長させることができた。以上の成果によりセンサーおよびメモリ機能を持った薄膜トランジスタ開発の基礎をなすことができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は光・圧力・電界などに高感度で反応するセンサー素子もしくはスイッチング素子を開発することにある。特にフレキシブル基板上にこれらの素子を形成し、軽量で柔軟なデバイスを開発することを目的とする。この目標を達成するため、中心となる素子構造は薄膜トランジスタを基本とし、その半導体チャネル層に二次元原子膜の代表的材料である硫化モリブデン(MoS2)を用いることを特長とする。この材料はわずか原子層一層でも半導体材料として機能し、なおかつ柔軟で有りながら結晶が破壊されないという優位性を持つ。このMoS2薄膜を当グループで独自に開発した多段階化学気相成長法を用いて作製する。特に平成28年度はその成長条件の最適化に注力した。その結果、柔軟な構造でありながら高い電界移動度をもつMoS2薄膜の成長に成功した。さらにゲート絶縁膜として強誘電性高分子材料であるポリフッ化ビニリデンに着目した。この材料は双極子モーメントを有するため、電界によるメモリ効果や圧力に対する圧電効果が期待できる。本年度は特にこの材料の結晶性薄膜成長に取り組んだ。成長速度や加熱処理条件などを最適化することにより、結晶性薄膜の成長に成功しつつある。以上の結果から、柔軟構造を持ったトランジスタ素子の開発とそのメモリ機能やセンサー機能の基礎的な検討を進めることができた。平成29年度にはこれらの機能をより先鋭化することを目的にイオン液体などを用いたゲート電圧印加法に取り組む予定でいる。素子を構成する中心材料として半導体チャネル層としてMoS2薄膜、ゲート絶縁層として強誘電高分子薄膜を採用することとした。いずれも柔軟構造を有しながらも高い移動度やメモリ効果を有するという優位性がある。これらの材料の特長を活かすためには、まず高結晶性薄膜を成長する技術を確立することが必須となる。平成28年度にはこれら材料の成長条件最適化が進み、基本的な素子動作の確認まで到達している。以上の実験結果からいくつか解決すべき課題とその解決法なども明らかになり、今後の研究指針を明確にすることができた。研究を開始してからわずか半年の期間としては充分な進捗を得られたと判断できる。平成28年度での実験に引き続き、半導体チャネル層のトランジスタ特性の向上と強誘電高分子薄膜の結晶性向上を目的に薄膜成長条件の最適化実験を継続する。いずれの場合もまずは薄膜の表面形状を原子間力顕微鏡で観察することと、X線回折装置で結晶性を評価しつつ成長条件の最適条件の探索を進めていく。MoS2薄膜についてはソース・ドレイン電極を配線して、トランジスタ特性評価を実施する。この評価結果を成長条件にフィードバックする。なお、この段階ではゲート絶縁膜として、原子層堆積法を用いてAl2O3薄膜をMoS2表面に成膜する。これによりトランジスタの基本特性評価を進めるが、年度の後半にはゲート絶縁膜を強誘電高分子膜に置き換えてメモリ効果や圧電効果を検討する。強誘電高分子膜の結晶化条件については熱処理条件を変えつつ電圧ー容量測定・電圧ー電流測定を実施して、絶縁性と強誘電性を両立できる薄膜成長条件を見いだす。なおゲート電極材料としてはAuなどの金属材料を用いることを基本とするが、わずかな電圧で高い電界を発生できるイオン液体も合わせて検討する。以上の実験を進めることより平成29年度中にはメモリ効果と圧電効果を有する薄膜トランジスタ動作を実証する。
21世紀「東アジア国際結婚」論の創造-「東アジア共同体」構築の視点から-

明らかになったのは、第一に、「東アジア国際結婚」は現状ではさまざまな問題を抱えているが、長期的には、東アジア内の国・地域間の関係や連帯を強め、東アジア社会全体の安定に寄与することである。第二に、この国際結婚の存立構造は、人・家族の「再生産」と「グローバルな世帯保持」という2つの機能的次元から捉えられることである。第三に、この国際結婚は、受け入れ側社会、とくに地方社会の人的資源を活性化し、他方では、送金等を通じて、女性の出身地である地方社会の社会経済的な活性化・変容を生むである。(1)国際結婚の受け入れ社会である台湾・韓国・日本で引き続き調査を行うとともに、国際結婚の送り出し社会である東南アジア、とくにタイにおいて現地調査を実施した。前者のうち、豊岡市(日本)の調査では、国際結婚とともに海外(とくに東南アジア)出稼ぎ労働者の地方社会への流入も視野にいれた現地調査を実施し、国際結婚を含めた外国人と地方社会の関係への認識を深めた。後者の調査では、送り出し側の地方社会の周辺部にも国際結婚斡旋会社が生成していることなどが明らかとなり、国際結婚が新たなかたちで地方社会に浸透しているという理解が深まった。(2)2012年8月末を中心とする期間に、本研究にとって重要な意味をもつワークショップと現地調査を台湾において実施した。具体的には、1高雄市社会局との共催・支援によるワークショップ(台湾、韓国、日本、中国の研究者や行政関係者が参加・報告)を開催し、また2ワークショップ参加者等が共同で、高雄市周辺部農村地域でタイ・中国大陸部・ベトナムなどの出身の国際結婚女性に聞き取り調査を実施した。その結果、前者では、受け入れ側社会である韓国・台湾・日本における国際結婚の特質や意義に関する認識を深めることができるとともに、後者では、出身の国・地域が異なる国際結婚女性を複数調査したことにより、女性の出身地という要因が東アジアの国際結婚に与える意味について十分整理・把握することができた。(3)平成2324年度の研究成果にもとづいて、本研究の報告書である『21世紀「東アジア国際結婚」論の創造ー「東アジア共同体」構築の視点からー』を作成した。この報告書は、日本語・英語・中国語の原稿からなる国際性の豊かなものであると同時に、「再生産労働」論、「グローバルな世帯保持」論、「生存維持経済」論なども踏まえつつ、新しい理論的な視点から東アジアにおける国際結婚論の方向性や課題を指し示している。日本・韓国・台湾で、東アジア内出身の配偶者との国際結婚の現地調査を行うとともに、現地研究者等と共同してワークショップ等を開催し、東アジアにおける国際結婚に対する認識を深めた。具体的には、以下のとおりである。(1)日本:平成23年8月9月に、韓国からの研究者を招聘し、さらに豊岡市国際交流協会の協力を得て、兵庫県豊岡市および周辺地域で聞き取り調査を行うとともに、神戸大学人文学研究科でワークショップを開催し、日本・韓国・台湾の国際結婚に関する4つの報告と議論を行った。(2)韓国:平成23年11月に、忠清南道女性政策開発院の全面的な協力を得て、同道の郡部地域で聞き取り調査を実施するともに、同開発院で現地研究者・実務家と共同のワークショップを開催し、日本・韓国の4つの報告と議論を行った。(3)台湾:平成24年1月に、聞き取り調査や資料集収集とともに、高雄市前金新移民家庭サービスセンター、および台北市のNPO「賽珍珠基金会」で実務家・活動家等と組織化された会合を行い、意見交換や討論を詳細に行った。以上を通じて、東アジアにおける国際結婚受け入れ社会(東南アジア・中国出身の配偶者=妻を受け入れる社会)の実情や問題を個々の社会の問題としてではなく、東アジアの国際結婚という枠組みのなかで捉え直すことが可能になった。各社会の国際結婚にそれぞれの歴史や文化の影響をうけるが、それら個別の事象も最終的には東アジアという全体的かつ構造的な展開の一環に位置づけられることが鮮明になった。受け入れ社会と対称の関係にある配偶者送り出し社会については、とくにタイについて平成24年3月に現地調査を行った。タイのなかでも農業・農村の比重が高く、出稼ぎや国際結婚妻の送り出し地として有名な東北部(別名「イサーン」)における国際結婚の生成・展開・現状について資料収集を行い、送り出し側の立場や論理への認識を深めることができた。予定していた日本および韓国でのワークショップは、十分に成果をあげるものであったからである。とくに韓国のワークショップでは、忠清南道の女性政策開発院からのオファーによって、同開発院と本研究グループの共催という形でワークショップを実施できたために、研究が大いに深まるとともに、今後の研究の発展にとって重要なパートナーシップを確立できた。また台湾の現地調査でも大きな成果が得られたからである。現地研究者との意見交換だけではなく、高雄市役所社会局の副局長を初めとした専門家・実務家から詳細な情報提供、そして意見交換の機会を与えられた。

台北市でも、台湾大学教員の研究協力のもとに、財団法人・台北市賽珍珠(パールバック)基金会において、NPOによる国際結婚支援活動、また国際結婚女性自身による活動を直接観察することができた。つまり短期間の調査にもかからず、台湾の国際結婚に対する認識を具体的かつ飛躍的に高めることができた。一方、日本については、豊岡市国際交流協会の協力のもとに現地調査をすすめることにより、地方社会における国際結婚の全体像が鮮明になったからである。国際交流協会を結び目として、地域における国際結婚家族の広がりや問題状況が把握可能になった。さらに言えば、韓国や台湾のような行政による積極的取組は日本では弱いものの、地方にある国際交流協会は、活動のあり方によっては、韓国の「多文化家族支援センター」や台湾の「新移民家庭サービスセンター」の役割を担える立場にあることも明らかになった。このことは、日本における国際結婚研究、また今後の国際結婚への政策的対応を考える場合、重要な意味をもっていると思われる。平成23年度の所要額の一部を次年度(平成24年度)に使用することになったが、これは、(1)平成23年8月9月に台湾から招聘する予定であった研究者が日程の都合等のために来日できなかったこと、(2)平成23年度における研究の進行のなかで、次年度(平成24年度)の研究経費が予定した以上に増加することが判明するに至ったため、旅費(とくに海外旅費)の減額等によって節約に努め、支出を抑制したことによるものである。平成24年度請求の研究費、そして以上の平成23年度の未使用分を用いて、次年度(平成24年度)は、台湾で行うワークショップを軸にしながら研究を効果的に推進することにしている。つまり、平成23年度における現地調査やワークショップをふまえた研究の成果を、平成24年9月に開催予定の台湾ワークショップ(高雄市)に集約する。このワークショップを本研究全体の総括的ワークショップと位置づけ、日本、韓国、台湾における国際結婚の展開をふまえた「東アジア国際結婚」論、そして送り出し側である東南アジア社会からみた「東アジア国際結婚」論をそれぞれの立場から報告し、議論し合うものである。そして、このワークショップの成果をベースにしながら充実した報告書を作成することにより、従来の研究水準を超える「東アジア国際結婚」論の創造を目指すものである。(1)平成23年度と同様、日本・韓国・台湾において「東アジア国際結婚」の現地調査、また従来の国際結婚論の検討を継続するので、それぞれの国・地域における現地調査に対して必要に応じて旅費を充てる。(2)平成24年9月頃に、日本・台湾・韓国のメンバーが台湾で合同の現地調査を実施する。この現地調査では、車の借り上げ代なども必要となる。この現地調査をもふまえながら、「東アジア国際結婚」の総括的ワークショップを高雄市(台湾)において実施する。この現地調査およびワークショップには、日本から6名程度、韓国から1名程度(可能であれば2名)を派遣し、台湾からは3名程度が参加するので、これらの旅費等に充てる。(3)以上のワークショップや現地調査にもとづく研究成果を報告書にまとめるので、その経費に充てる。(4)その他としては、(1)先行する研究書や関連する文献等を購入するための経費、(2)論文や資料の複写費、
広帯域センサーを用いた岩石の破壊成長にともなう弾性波減衰・弾性波速度の変化の検出

岩石試料を用いた三軸圧縮破壊試験において,広帯域弾性波測定用センサーを用いて,破壊の成長にともなう弾性波伝播特性の変化についてしらべた.破壊の進展につれて,圧縮軸方向に透過するP波の速度は緩やかに低下し続け,振幅のみが急激に低下することが明らかにされた.本研究にて初めて実現された周波数解析からは,比較的高い周波数帯と低い周波数帯でのみ振幅の減少が認められたが,速度の逆数に相当する遅れ時間は徐々に増大するものの顕著な周波数依存性は認められなかった.岩石試料を用いた三軸圧縮破壊試験において,広帯域弾性波測定用センサーを用いて,破壊の成長にともなう弾性波伝播特性の変化についてしらべた.破壊の進展につれて,圧縮軸方向に透過するP波の速度は緩やかに低下し続け,振幅のみが急激に低下することが明らかにされた.本研究にて初めて実現された周波数解析からは,比較的高い周波数帯と低い周波数帯でのみ振幅の減少が認められたが,速度の逆数に相当する遅れ時間は徐々に増大するものの顕著な周波数依存性は認められなかった.地殻内部で発生する地震は,断層において,せん断応力の高速低下をともなう破壊が高速に伝播する現象である.実験室内では,この高速破壊に先行して,比較的低速の応力低下をともなう破壊が低速で伝播する現象が見つけられている.この現象は,地震のような不安定な破壊現象に先行して発生するため,その詳細を理解することは地震発生機構の理解において非常に重要である.本研究では,岩石試料を用いた三軸圧縮破壊試験において,広帯域弾性波測定用センサーを用いて,試料内を透過伝播する弾性波の計測を実施し,破壊の成長にともなう弾性波伝播特性の変化について明らかにすることを目的とした.本年度は,弾性波計測の際に大きな問題となる計測ノイズ源を同定し,その原因の除去を行った.また,Westery花崗岩試料を用いて,三軸圧縮破壊試験を実施した.実験条件は,常温・乾燥で封圧は80MPaで一定に保持され,周方向ひずみ速度一定で破壊は制御された.ピーク強度を超えて約10MPa強度が低下するまで載荷され,この間,継続的に透過弾性波の波形が収録された.波形は1秒間に40回ずつ,50MHzでサンプリングされ,1波形は10万点で構成された.2時間程度の載荷で約20万波形が収録され,過去に例を見ない密度での波形収録に成功した.収録された波形は重合され,振幅変化,速度変化を推定することになるが,これは次年度に実施される.また,弾性波センサーを用いた計測であったため,破壊成長時に岩石試料内で発生する微小破壊(AE)の波形も収録することができる.その記録から,岩石試料内で発生した1つの微小破壊について,その継続時間が約10マイクロ秒程度であることも明らかにされた.このような微小破壊の継続時間が推定された例は過去にほとんどない.地殻内部で発生する地震は,断層においてせん断応力の高速低下をともなう破壊が高速に伝播する現象である.実験室内では,この高速破壊に先行して,比較的低速の応力低下をともなう破壊が低速で伝播する現象が見つけられていかる.この現象は,地震のような不安定な破壊現象に先行して発生するため,その詳細を理解することは地震発生機構の理解において非常に重要である.本研究では,岩石試料を用いた三軸圧縮破壊試験において,広帯域弾性波測定用センサーを用いて,試料内を透過伝播する弾性波の計測を実施し,破壊の成長にともなう弾性波伝播特性の変化について明らかにすることを目的とした.本年度は,平成19年度に集録された透過弾性波データの解析をおこなった. 1/40秒毎に矩形パルス送信し,対応する透過弾性波が集録されたが, S/N比を向上させるために重合して解析に用いかた.それでもなお,過去に例を見ない時間分解能を有する記録であり,破壊進展に関連したP波の振幅と速度の変化が推定された.破壊の進展につれて,亀裂の生成が卓越するプロセスから,亀裂の連結による断層面の形成が卓越するプロセスに遷移すると考えられているが,後者においては,圧縮軸方向に透過するP波の速度は変化せず,振幅のみが変化することが明らかにされた.本研究にて初めて実現された周波数解析からは, 300-400kHzという比較的低い周波数帯でのみ断層形成に伴う振幅の減少が認められた.破壊先行プロセスのモニタリングの一手法としての有効性が示唆された.