hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオプローブリソグラフィーによるナノ反応場の制御

ナノテクノロジーにおいて分子デバイスの構築は大きな目標の一つとなっている。このような分子デバイスの構築に必要不可欠な技術としてナノリソグラフィー技術がある。我々はこのナノリソグラフィー技術の一つとして走査型プローブリソグラフィー(Scanning Probe Lithography:SPL)に注目した。本研究では、このSPLを用いてタンパク質などの生体分子をナノ領域に位置選択的に固定化し分子デバイス構築を目指した。まず、我々は幾つかの表面特性を有する表面を、自己組織化単分子膜(Self-Assembled Monolayer:SAM)によって用意し、そのSAM上でのタンパク質等の吸着試験を行った。その結果、表面の濡れ性や表面電位、化学親和力が生体分子の吸着挙動に大きく影響することがわかった。次に、これらの表面特性(濡れ性、表面電位、化学親和力)の異なる領域を併せ持つマイクロパターニング表面を光リソグラフィー等により作製し、タンパク質などの吸着挙動を観察した。すると、吸着体はマイクロパターンの特定の領域にのみ吸着することが確認され、上記の表面特性によって吸着体を位置選択的に固定化できることがわかった。最後にこのような表面特性の異なるパターニング表面をSPLによってナノ領域に作製した。ここではSPLの一つであるDip-Pen Nanolithography(DPN)によって金ナノ構造体をシリコン基板上に描写した。さらにその構造体上に種々のチオール化合物を位置選択的に吸着させ、ナノ領域表面の表面特性を制御した。この試みによってタンパク質のモデル化合物である微粒子やDNAの位置選択的固定化を達成した。材料表面におけるナノ領域での化学反応制御を試みるために、走査型プローブ顕微鏡(SPM : Scanning Probe Microscope)を用いたケミカルリソグラフィー(CL : Chemical Lithography)およびダイレクトメタルドローイング(DMD : Direct Metal Drawing)による2つのアプローチを行った.CLでは、メチレン基を末端官能基に有する1,7-octadienの有機単分子膜をシリコン基板上に成膜し、SPMにより、メチレン基からカルボキシル基への化学変換を試みた.基板への印加電圧が0V+3Vのとき、基板表面の形状変化は認められなかった。一方、ケルビン力顕微鏡(KFM : Kelvin Force Microscope)により表面電位の測定を行った結果、リソグラフィーを行った領域の表面電位がリソグラフィーを行ってない領域よりも低くなった。この表面電位の変化は、表面官能基の変化により誘発された双極子モーメントに起因する。そこで、カルボキシル基と静電的に反応するアミノ基で修飾された蛍光微粒子の吸着試験を行った。その結果、リソグラフィーを行った領域にのみ、アミノ基で修飾された微粒子が選択的に吸着した。この結果は、CLにより、有機単分子膜を劣化・分解せずに、メチレン基をカルボキシル基に変換したことを示す.一方、印加電圧が4V以上になると、基板上に成膜された有機単分子膜が劣化・分解し、SiOxに起因する酸化膜の形成が認められた.DMDでは、SPMにより、水素終端化シリコン基板上でのAu原子の直接描画を試みた.その結果、高さ1nm、線幅100nm前後の細線の描画が可能であった.このAu原子は、化学反応により基板上に結合していることも明らかになった。また、そのAu上にチオール基を末端に有する単分子膜の固定化も行った.これら一連の実験結果から、SPMのプローブにより、ナノ領域での化学反応制御が可能であることが示された.1.はじめに走査プローブ顕微鏡(SPM : Scanning Probe Microscopy)は、プローブと試料表面の間に働く様々な物理的相互作用を検出し、微少領域の表面形状観察、局所特性の観察および計測を行う装置である。その微小領域の表面を直接イメージングできるという能力から、様々な応用がなされている。さらに、観察装置であると同時に、ナノレベルの微細加工装置でもある。プローブをペン、基板を紙として、ペンで絵を描くかのごとく、基板上に微細構造を作製することが可能である。

一方、近年のめざましいバイオテクノロジーの発展により、バイオマテリアルのさらなる必要性が高まっている。その要求は、現在、より微小領域での制御と、材料構築へと進んでいる。そこで、本研究では、SPMを用いて、バイオインタフェースの制御および構築を行うことを目的とする。前者として、異なる表面状態を持つ基板上での生体分子の吸着観察、後者として、基板上への金ナノ構造作製および有機分子アレイへの応用を行った。2.実験方法<1.生体分子の吸着観察>自己組織化単分子膜(SAM : Self-Assembled Monolayer)を用いて、表面状態(親水疎水性、電荷状態)の異なる基板を作製した。その基板を、血漿蛋白質の一つであるヒトフィブリノゲン(HPF)をPBS(リン酸緩衝生理食塩水)を溶解させた溶液に浸漬し、HPFを吸着させ、SPMにより吸着状態を観察した。<2.金ナノ構造の作製と応用>フッ化アンモニウム溶液により、水素終端化したシリコン基板上に、塩化金酸溶液をインク、プローブをペンとして用いることで、ナノ構造を作製した。さらに、金ナノ構造を作製した基板を、アルカンチオール、アミノ基末端チオールを原料とする溶液に浸漬させ、金ナノ構造上に有機分子を固定化し、有機分子アレイを作製した。3.結果および考察<1.生体分子の吸着観察>基板によって、吸着量および吸着形態が異なった(図1)。より疎水性の大きい基板上に多く吸着した。また、吸着形態は、疎水性基板上で3つの部位のある構造、親水性基板上で、球状構造となった。また、表面の電荷状態も吸着形態に影響していることがわかった。<2.金ナノ構造の作製と応用>シリコン基板上に、様々な金ナノ構造を作製できた(図2)。その金ナノ構造の生成メカニズムは、プローブのチップと基板間の吸着水を介した金イオンの拡散とその還元反応によると考えられた。また、金ナノ構造上に金-チオール結合により有機分子を固定化できた。4.まとめSPMを用いて、生体分子の観察およびナノ構造体の作製が可能となった。本年度は、走査型プローブ顕微鏡を利用して、ナノ領域で任意の場所にスペーサの固定化を行った。生体分子を固定化するためのスペーサとして、オクタデシルトリメトキシシラン(ODS : Octadecyltrimethoxysilane)、基板には、シリコンを用いた。走査型プローブ顕微鏡の走査速度を変化させてスペーサの固定化を行った結果、スペーサであるODSの固定化を可能にした。固定化されたオクタデシルトリメトキシシランの高さは、約2.1nmであった。この値は、ODSの理論的な分子鎖長とほぼ一致した。走査速度の増加に伴って、固定化されるODSの細線幅は狭くなった。
生物有機化学研究のニュ-フロンティア

生物有機化学は有機化学と生物化学とに跨る領域を研究対象とし、多様かつ多彩な生体の構造と機能を有機化学的に追究して生命現象の理解に資すると共に、機能の類似性を求めてある面で生体を越える機能性物質を創製することを目指している。このためにまだ渾沌の中にある生化学現象を有機化学的手法によって分子レベル更には電子レベルでの理解にまで深めると同時に、研究者独自の直感と仮説に基づいて生体がもつ機能を越える化合物を設計し、これを化学反応に具体化することが一つの重要な課題である。このような観点から本研究班は核酸、酵素、その他生物活性物質を研究対象として選び、これらの構造と機能を生物有機化学的に攻究することによってそのニュ-フロンティアの拓くべく本研究を企画した。3ヶ年に亙って推進してきた研究の成果は次のとおりであり、これらの成果は生物有機化学研究の進展に寄与するところ大であると考えられる。1)フラビン酵素あるいはチトクロムPー450のモデル系を構築し、その機能を分子レベルで追究した。2)種々のオリゴデオキシヌクレオチド類あるいはオリゴリボヌクレオチド類を合成し、その機能を検討した。3)大環状ラクトンエポキシド類を合成し、そのイオノフォア活性を検討した。4)オピオイド受容体の機能を活性ジスルフィド置換基をもった合成リガンドを用いて解明した。5)トリコスポリンーBをしいたけの寄生菌から単離し、その構造決定をした。さらに全合成にも成功した。6)新しい脱保護法およびジスルフィド形成反応を開発し、ペプチド合成に応用した。7)付加脱離反応を用いる新しい不斉ラクトンの合成法を開発し、これをインド-ルアルカロイドの合成に応用した。8)ヌクレオチドに特異的な開裂反応とDNAとの相互作用について、抗がん抗生物質ブレオマイシンあるいはエスペラミシンを用いて解明した。1.昭和63年2月4日(木)京大会館(京都市)において本研究課題「生物有機化学のニューフロンティア」の班員による研究発表会及び今後の研究の打合せ会を開催した.演題および講師は以下の通りである.1)チオール類の5ーアリリデンー1,3ージメチルバルビツール酸による酸化:非対称ジスルフィドの合成への応用(京大薬・米田)2)ペプチド合成のためのハード酸による脱保護の方法(京大薬・矢島)3)アスピドスペルマ及びフンテリア型のインドールアルカロイドのエナンチオ選択的合成(京大化研・冨士)4)狭い溝を修飾したオリゴヌクレオチド:ヒポキサンチン,N^2ーメチルグアニン及び3ーデアザアデニンを含むデカデオキシヌクレオチドの合成とそれらの制限酵素との相互作用(北大薬・上田)5)メタロブレオマインの配列特異的DNA認識と開裂の分子生物学的分析(京大化研・杉浦)6)アレンの分子内環化付加反応を経由する新しい合成戦略(九大薬・兼松)7)生体エネルギー生産の作用機作解明に役立つペプチドの合成(京大薬・藤多)8)イオノフォアの合成と検索(阪大薬・北川)9)Pー450類似機能性人工触媒系のデザインとそれらによる未利用資源の有効利用への応用(東大薬・広部)10)レチノイド特異的結合蛋白によるヒト前骨ずい白血病細胞HLー60へのレチノイド類の特異的取り込み(東大薬・橋本(首藤の代理))11)2つの相補的ノナ(2′ーOーメチル)

リボヌクレオチドに関する合成とハイブリダイゼイション(北大薬・大塚).熱心な討論が行われた.2.発表会終了後班員による研究会議を開催し,生物有機化学に関連した研究体制を強化し,鋭意研究を遂行し緊密な研究情報の交換を行なう旨の令意を得た.3.研究発表の項に記載の如く本研究課題に関連した研究成果を機関誌に発表し多大の成果を得た.米田文郎;5-デアザフラビンのより単純な合成法の開発に成功した。又、5-デアザフラビンのアナログである5-デアザ-10-オキサフラビンの合成に成功した。矢島治明;N^α-Fmoc基を用いたヒトパンクレオスタチン、ウサギコルチコスタチンの合成に成功した。又、σ-ベンジルオキシメチルシステインを用いたpBNPの合成にも成功した。上田亨;制限酵素のDNA塩基配列認識機構解明のため、EcoRI及びMEcoRIの認識配列の誘導体を合成し水解を行った。制限酵素とメチル化酵素で認識機構の差を見出した。大塚栄子;遺伝子複製に関与が考えられるRNaseHのRNA切断能の塩基配列依存性を調べた結果、tRNAでは修飾ヌクレオチドの存在、RNAの高次構造が切断に影響を与えていることが明らかとなった。首藤紘一;トリメチルシリル、トリメチルゲルミル基をもつレチノイド合成によりHL-60細胞への分化誘導能につき検討し強力な活性を示すchalcone-4-carboxylic acid誘導体を得た。広部雅昭;IBPPを基質としてp-450モデル化合物により酸化を検討した結果、高収率でエポキシド体を得た。北川勲;大環状ラクトンエポキシド類の合成を行い、又、天然物オリゴペプチドラクトレのイオノフォア活性を検討した。特に合成エポキシドではヒト赤血球外から内へのK^+,Ca^<2+>の輸送が見られた。兼松顕;6位含硫モルフィン誘導体の合成によりモルフィンの5倍の鎮痛作用が見られ、オピオイドレセプターとの2次的認識部位の存在が示唆された。藤多哲朗;生体エネルギー生産の作用機作解明の為新たにトリコスポリンVI_a、VI_bの一次構造を決定した。富士薫;生理活性物質合成に有用な方法としてキラルなスルフォキシドを脱離基として用いた。杉浦幸雄;高い抗腫瘍活性物質エスペラミシンの作用機序を検討した。生成する芳香環ラジカルによるDNAの切断の可能性を示唆した。米田文郎;絶対嫌気性メタン生成菌に含まれる酸化還元補酵素F_<420>の全合成に初めて成功した。また軸不斉および面不斉を有する5-デアザフラビン酵素モデルを設計合成しその不斉酸化還元反応を実現した。上田亨;制限酵素の塩基配列認識が極めて精密である点に着目し、46塩基対認識配列を持つ制限酵素を選び、チミンの5位メルル基の有無がリン酸エステル結器の開裂に決定的に重要であることを示した。大塚栄子;大量合成に適した液相法を用いて、6mre(GGINCC,I=イノシン,N=A,G,C,U)と9mer(GGAGAUGAC)を合成した。首藤弦一;遺伝子発現を調節することによって分化を制御しているレチノイドについて構造活性関係を明確にし、新構造のレチノイド活性物質を創製した。広部雅昭;チトクロ-ムP-450機能を化学的に模したモデル系を構築し、その機能の精密化を図ることにより、P-450の分子機構、機能発現要因を明らかにした。北川勲;イオノアォイ活性の発現が期待される大環状ラクトンエポキシド類の合成および種々の天然物質からイオノアォアの探索を行った。
イヌのアドレナリンおよびセロトニン受容体作動性マーカーとしての血小板の有用性

本研究は、イヌの中枢性嘔吐のα_2-アドレナリン作動性機序の発現に中枢のセロトニンが伝達物質としての役割を担うことを解明し、α_2-受容体とセロトニンに密接な関係があることを証明したのを発端に遂行された。本研究では、イヌ血小板におけるα_2-受容体のサブタイプはα_<2A>アドレナリン受容体であることを証明し、本受容体がアドレナリン、ノルアドレナリンの血小板凝集促進効果に関与することを明らかにした。この血小板α_2-受容体活性と脳のα_2-受容体活性の相関性を交感神経副腎系の活性化を示す病態において検討したところ、血小板と脳のα_2-受容体数の変化に正の相関性が認められ、α_2-受容体作動薬投与後のイヌの行動、循環器系への反応性を減弱したことから、中枢もしくは末梢のシナップスモデルとしての血小板の有用性が示唆された。一方、本研究は、α_2-受容体作動薬の中には血小板凝集促進効果を持たない薬物があり、その多くはイミダゾリン誘導体であることを発見し、イヌ血小板には新たにI_1とI_2の少なくとも2つの受容体サブタイプが存在することを証明した。I_1-受容体はGTP結合蛋白と共役している受容体であり、I_2-受容体はGTP結合蛋白と共役しない受容体であることが示唆された。このことは、イヌ血小板における本受容体が他の動物や組織で認められているI-受容体と同様のものであると考えられた。また、I_1-受容体とI_2-受容体は異なった構造や情報伝達経路を有することが示唆された。しかし、I-受容体の血小板における機能と役割、およびセロトニン受容体の解析については充分に検討し得なかった。この点については今後に残された重要課題である。このI-受容体は血小板およびその他の組織において様々な役割を果たしていることが考えられ、今後、I-受容体の機能の解明についての一層の研究が必要である。本年度ではイヌ血小板におけるα_2-アドレナリン、非アドレナリン(イミダゾリン)受容体およびセロトニン受容体作動性活性の薬理学的性質を明らかにする目的で実験を行い、以下の知見を得た。1.イヌ血小板凝集に対するイミダゾリン、非イミダゾリン誘導体の各種α-アドレナリン受容体作動薬・遮断薬の作用を研究した結果、アドレナリン、ノルアドレナリン、オキシメタゾリンはADP,コラーゲン及びトロンビン凝集促進作用を有し、その促進作用はα_2-アドレナリン受容体遮断薬およびイミダゾリン誘導体のα-受容体作用性薬物により抑制されることを証明した。2.イヌ血小板膜におけるα_2受容体への[^3H]-Yohimbine結合の飽和実験では、1-site結合を示した。α_2-受容体への[^3H]-Yohimbine結合に対する置換実験を行い、各種薬物の親和定数を求めた結果、それらの親和定数は過去に報告されたα_<2A>-受容体に対する値に極めて類似していた。従って、イヌ血小板膜上のα_2-受容体サブタイプはα_<2A>と判断された。3.[^3H]

-Idazoxanと[^3H]-Clonidine結合の飽和実験において、α_2-受容体に対する[^3H]-Idazoxanと^3[H]-Clonidineの結合が認められた一方で、NE存在下における、[H^3]-Idazoxan結合と[H^3]-Clonidine結合の飽和実験により、非アドレナリン受容体への結合部位の存在が示された。このことから、イヌ血小板膜にはα_2-受容体の他に非アドレナリン受容体が存在することが示された。非アドレナリン受容体がI-受容体のサブタイプI_1,I_2かどうかは検討中である。今後、イヌ血小板におけるセロトニン受容体の性質についても検討する予定である。昨年度の研究によりイヌ血小板膜にはα_2-受容体の他に非アドレナリン受容体が存在することが示された。本年度ではイヌ血小板におけるI-受容体の存在とサブタイプを明らかにする目的で実験を行い、以下の知見を得た。1.^3H-Ida結合ではIda、^3H-Clo結合ではClo存在下を非特異結合として行った飽和実験により、非アドレナリン受容体結合部位の存在が確認された。I_1-siteに対する置換実験では各薬物の置換曲線は高親和性と低親和性領域の2相性を示し、その親和性はMoxonidine≧Oxymetazoline>Agmatine≧Guanabenz≧Clonidine>Medetomidine>Atipamezole≧Idazoxan≫Yohimbineの順位を示した。I_2-siteに対する置換実験では各薬物の置換曲線は1-site結合性を示し、その親和性はGuanabenz≧Idazoxan>Medetomidine≧Atipamezole≧Agmatine>Oxymetazoline>Xylazine>Clonidine≫Yohimbineの順位を示した。従って、イヌ血小板にはI-受容体のサブタイプが少なくとも2つ存在し、それらはI_1-、I_2-受容体であると判断された。Agmatineは両サイトに親和性を示し、イヌ血小板のI-受容体に対する非選択的な内因性リガンドであると考えられた。これまでの研究からイヌ血小板におけるα_2-アドレナリン受容体のサブタイプはα_<2A>タイプであることを明らかにした。さらにイヌ血小板には新たにイミダゾリン(I)-受容体が存在することを確認し、そのサブタイプがI_1とI_2であることを示唆したが、その構造や機能については未だ明らかではなかった。そこで本年度では、I-受容体におけるGTP結合蛋白質(G結合蛋白)の関与について検討し、以下の結果を得た。1.I_1受容体に対する置換実験では、Guanine nucleotideのGTP、Guanine nucleotide類似体のGTPγSおよびGpp(NH)pの各添加により高親和性領域に対するNaphazolineの親和性が有意に低下した。2.I_2-受容体における置換実験では、GTP、GTPγSおよびGpp(NH)pのいずれの添加でも非添加に比べNaphazolineの親和性に有意差はなかった。3.I_1-受容体に対する^3H-Clonidineの特異結合率はGTPおよびGpp(NH)pの濃度依存性に低下した。4.I_2-受容体に対する^3H-Idazoxanの特異結合率はGTPおよびGpp(NH)pの各添加により著しい変化はなかった。以上の成績から、I_1-受容体はG結合蛋白と共役している受容体であり、I_2-受容体はG結合蛋白と共役しない受容体であることが示唆された。このことは、イヌ血小板における本受容体が他の動物や組織で認められているI-受容体と同様のものであると考えられた。
社債市場構造と企業組織の連関についての研究

企業組織内における意思決定と,社債市場との相互の連関を明らかにすることが本研究の目的である.最終年度である今年度は前年度の実績報告と,今年度の交付申請書の研究実施計画に基づき,社債市場の構造自体を定量的に探る研究を行った.我が国では証券業の産業組織が社債発行市場の効率性に影響することが指摘されるが,社債の発行時の価格付け,ないし利回り設定がそうした要因に影響されるかどうかを実証的に探った.結論としては次のようなものが得られた.社債券の発行時の価格は市場実勢より有意に高く設定される,すなわちオーバープライシングが行われるが,このオーバープライシングは次のような新規発行銘柄で特に見られることになった.第1に引受時の幹事証券会社数が少ない銘柄,第2に引受主幹事証券会社を経験した証券会社が少ない期間に起債された銘柄,第3にAAAからA-の間で格付けがなされている,高格付けの銘柄である.この中でも第2の結果は証券業における競争構造が価格付けに反映されていることを示唆しており,重要な結論となる.引受業務を経験している会社が少ないということは,逆に言うと特定の証券会社に社債発行の引受業務が集中していることを意味する.我が国の証券会社数はここ10年は270社前後で推移しているものの,社債市場に限定するならば,1990年代後半には,各四半期に最低1回の主幹事としての社債引受実績のある証券会社は20社前後であり,桁違いに少ない.これは実質的には引受主幹事が特定の大規模証券会社に集中しており,中小の証券会社は引受の業務を行っていないことを意味している.今後こうした現象を説明する経済理論に即するモデルを構築することも可能であると思われる.なおこの研究成果の論文は,査読付き国際学術雑誌Applied Financial Economics Letterに受理され,掲載予定となっている.企業組織内における財務・投資・販売などの様々な意思決定と,我が国で発行額が急激に増大している社債市場との連関を明らかにすることが本研究の一貫した目的である.今年度は特にこれまでの社債市場における制度的な要因が,どの様に市場に影響を及ぼしてきたかを見ることを主眼としたため,我が国における普通社債の価格ないし利回りが形成されるメカニズムを中心に分析した.研究における重要な結論としては,まず1点目として,社債管理会社不設置債,いわゆるFA債はLIBORを基準とした利回りスプレッドが厚くなっており,応募者利回りは相対的に高く設定される傾向が存在することである.次に2点目として,社債の引受幹事社数が多くなれば,利回りのスプレッドは薄くなり,3点目として社債額が大きいほどスプレッドは厚くなることが示された.特に後者2つの事実は社債発行市場における利回り形成が完全に市場原理に即するものではなく,依然として現在の制度による影響を強く受けてることを示すものである.以上の結果は経済理論を用いて個別に解釈がなされたが,同時にまた実務的な含意を提供するものでもある.例えば第1の結論より,FA債には一定程度のリスクが付随するために他の債券よりも価格は低くなることは,実際に投資や資金調達を行うに際して重要な結論であり,企業での意思決定に有効な示唆を与えるものである.生命保険協会の一連のレポートではFA債は価格により調整はされないと示されているが,それとは幾分異なる結果を提示することができた.なお以上の研究成果は平成15年9月に発行された岡東務・松尾順介編『現代社債市場分析新たなるアプローチ』(シグマベイスキャピタル)の1章分として収められた.また今年度は京都大学大学院経済学研究科に課程博士学位請求論文を提出し,博士学位を取得した.これは以上の社債市場分析に関する内容を中心とするものであったため,これも本研究の成果の一部となる.企業組織内における財務・投資などの様々な意思決定と,社債市場との連関を経済学・経営学の両側面から明らかにすることが本研究の一貫した目的である.今年度は3年計画の中間の年度として,特定の産業と社債市場との関わり合いを探るという実証的な課題に取り組んだ.交付申請書の研究計画書に基づき,幾つかの規模の大きな経営破綻が相次いでおり,資本市場から調達できる資金の制約を特に受けていることが推測され,かつ個人向けの普通社債を初めて大規模なデフォルトに陥らせ,個人投資家の資本市場に対する信頼性を大きく損なった流通業を取り上げた.その上で,資本市場からコスト面での様々な制約がかかると,それは具体的な投資計画,例えば小売店の出店行動にどの様な影響を与えるかを計量的に測定した.流通業にはこれまで利用することの無かった社債市場を積極的に活用し,投資計画に生かしている企業も存在する,見方を変えれば,従来流通の諸問題は経営学の立場から論じられることが多かったが,経済学の視点からも含意を得ることができたという点で極めて意義のあるものであった.なお以上の研究成果は,査読付き国際学術雑誌The Japanese Economyに論文を掲載し,またこれと併せて香港で開催された国際学会9th Convention of the East Asian Economic Associationにおける報告も行い,Proceedingsに収められた.また国内の査読付き学術雑誌『マーケティング・サイエンス』にも掲載された.

これは公式的には平成15年発行であるが,実質的には平成16年の発刊となった,最終年度である次年度には,以上の研究成果をベースとして本研究の総括を行い,企業組織よりはむしろ社債市場の構造そのものに焦点を当てた研究の国際学会での報告,国際学術誌への投稿を行う.企業組織内における意思決定と,社債市場との相互の連関を明らかにすることが本研究の目的である.最終年度である今年度は前年度の実績報告と,今年度の交付申請書の研究実施計画に基づき,社債市場の構造自体を定量的に探る研究を行った.我が国では証券業の産業組織が社債発行市場の効率性に影響することが指摘されるが,社債の発行時の価格付け,ないし利回り設定がそうした要因に影響されるかどうかを実証的に探った.結論としては次のようなものが得られた.社債券の発行時の価格は市場実勢より有意に高く設定される,すなわちオーバープライシングが行われるが,このオーバープライシングは次のような新規発行銘柄で特に見られることになった.第1に引受時の幹事証券会社数が少ない銘柄,第2に引受主幹事証券会社を経験した証券会社が少ない期間に起債された銘柄,第3にAAAからA-の間で格付けがなされている,高格付けの銘柄である.この中でも第2の結果は証券業における競争構造が価格付けに反映されていることを示唆しており,重要な結論となる.引受業務を経験している会社が少ないということは,逆に言うと特定の証券会社に社債発行の引受業務が集中していることを意味する.我が国の証券会社数はここ10年は270社前後で推移しているものの,社債市場に限定するならば,1990年代後半には,各四半期に最低1回の主幹事としての社債引受実績のある証券会社は20社前後であり,桁違いに少ない.これは実質的には引受主幹事が特定の大規模証券会社に集中しており,中小の証券会社は引受の業務を行っていないことを意味している.今後こうした現象を説明する経済理論に即するモデルを構築することも可能であると思われる.なおこの研究成果の論文は,査読付き国際学術雑誌Applied Financial Economics Letterに受理され,掲載予定となっている.
太平洋島嶼国の肥満対策に資する食事調査ツールの開発

ミクロネシアの乾季は13月、雨季は412月とされ、タロイモやパンの実といった農作物の収穫には季節変動がある。このことを踏まえ、昨年度の第1回目調査は乾季に実施し(2018年2月)、今年度は雨季となる5月に第2回目調査を実施した。対象者は第1回目調査同様に、都市部、地方部(山岳部と海岸部に細分)から一般女性、妊婦、授乳婦の計20名を対象とし、1ヵ月間のうち連続した、または連続しない5日間(いずれの場合も日曜日を含める)の食事秤量とその記録、およびインスタントカメラでの食事撮影をしてもらい、記録シートおよびカメラを回収した。なお、1回の調査につき対象者はそれぞれ20名であるが、調査全体を通して計30名のリプロダクティブ・ステージの女性を居住地等も考慮してリクルートしており、季節やライフステージによる個人内変動を確認するため各対象者が調査期間を通して少なくとも2回の食事記録を取れるよう設定し、第2回目調査では計20名全員から食事記録表およびカメラの回収を行うことができた。また、第1回目調査において対象者が高頻度で食べている食品名の抽出と平均的なポーション・サイズの設定を行って暫定的なミクロネシア版食事頻度質問票(Food Frequency Questionnaire: FFQ、以下「暫定版FFQ」)を作成し、第2回目調査では、この暫定版FFQが5日間の食事記録とどの程度整合性を持つかを検討することとした。暫定版FFQは調査前後にそれぞれ実施した。第1回目、および第2回目調査の結果で共通した問題点は、主観的摂取量の個人間誤差のみならず個人内誤差が大きいことであった。対象者全体で共通した「普通量」の設定が必要であること、暫定版FFQでの回答のうち、食事記録票および写真による食事内容と照会した際に質問項目がすべての対象で同様の理解が得られていないことなども観察された。本研究1年目に調査地での協力機関で大幅な人事異動があり、本研究実施に関わる部署でも主要スタッフが交替した。そのため、主要協力機関を変更するなど、調査地での協力体制確保まで時間を要して研究活動始動が遅れていた。そうした状況に併せ、研究活動開始から3年目を迎え、最終年となる今年度、これまで調査準備や調査後の質問票回収をサポートしてくれていた研究協力機関のコア・スタッフ2名それぞれに事情生じて離職した。後任人事に約半年を要し、当初第3回目調査実施予定としていた12月には調査地でのコア・スタッフ不在の状況であった。その後当該機関で新たな2名の職員採用がされ、採用された2名は調査協力に大変前向きであったが、後任人事に要した約半年、および、新たな2名のスタッフに調査の内容と方法を正確に理解してもらった上で調査活動参加に臨んでもらうための準備期間が今年度の調査実施に対する大きなブレーキとなった。なお、科学研究費助成事業(学術研究助成基金助成金)補助事業期間の延長承認申請書し、今年度実施できなかった第3回目調査を次年度に実施する。研究期間の延長承認を頂き、2019年度冒頭に第3回目調査を実施する。第1回目、および第2回目調査から浮上した主観的摂取量の個人間誤差のみならず個人内誤差が大きいことへの対処として、第3回目調査では対象者全体で共通した「普通量」の設定を行うこととする。また、暫定版FFQでの質問項目がすべての対象で同様の理解が得られていないことについては、摂取頻度とその量を問う食品の具体的説明を追記して第3回目調査用の修正作業を行う。さらに、第3回調査結果を踏まえて修正したFFQのプレテストを、同州5カ所の保健センターで計100名を対象としたて行い、FFQの信頼性・妥当性を検討する予定である。心臓病や脳血管疾患といった死亡に直結する生活習慣病に深く関与する肥満の割合は増加を続けている。大洋州の島嶼国での肥満率は欧米を大きく上回り,いずれの国も女性の肥満率が高い(フィジー:男性30.8%,女性42.3%;ミクロネシア:男性31.0%,女性43.7%等)。先行研究においてミクロネシア成人女性の著しい体重増加は妊娠期間,そして授乳期間に集中していることが示唆されたが、妊娠・授乳期間中の体重増加に関する先行研究はなく,また,食事摂取量と具体的な内容についてもその実情は明らかにされていない。2008年,ハワイ大学研究チームは大洋州における食品成分表を基盤としたデータベース,およびThe Pacific Tracker (PacTrac)と呼ばれる食事調査ツールを開発しているが,ミクロネシアにおいてこのツールを用いた調査はまだ行われていない。PacTracでは食事量をアメリカ式ポーション・サイズで入力することが求められているが,ミクロネシアでは食事を個人用の皿に取り分けないため、ポーション・サイズでの個人の摂食量の把握は困難である。対象者の食事摂取状況評価に基づいた適切な食事指導は,特に妊娠・授乳期では母子の健康の観点から重要である。個々の食事指導につなぐための食事調査のツールは,食事指導にあたる保健スタッフが日常的に簡便に使用できるものが望ましいが,太平洋島嶼国での伝統的な食事スタイルまで考慮されたそのような調査ツールは不在である。本研究では,保健スタッフが日常的に簡便に使用でき,対象者の食事摂取状況を正しく把握・評価できる太平洋島嶼国での伝統的文化背景を考慮した食事調査ツールの開発を目的として、平成28年度は予備調査、および24時間思い出し法および写真記録法による食事調査の実施準備の補助員リクルートなどを行った。

研究初年度となる平成28年度は、1)予備調査としてミクロネシア女性の妊娠期間の体重変動の実情を確認するため,ポンペイ州保健局が所有している妊婦健康診査のデータを整理・分析、2)食事調査のための補助員のリクルートとトレーニング、3)食事調査(24時間思い出し法、写真記録法、PacTrac食事調査)を実施する予定であったが、本研究協力機関であるポンペイ州保健局では8月に局内での大幅な人事異動があり、母子保健担当部署でも主要スタッフが変更した。そのため通常業務に加えての研究活動協力体制確保まで時間を要して研究活動始動が遅れ、上記1)については現在データを分析中、2)の活動については局外の団体の協力を得て調査補助員リクルートまでが終了した段階である。なお、本研究で中心となる協力機関はポンペイ州保健局であるが、事前に話を進めていた母子保健部署でのスタッフの異動などの事情のより調査補助員は、調査地の人々の「食」に精通した人材として、同州でローカル食推進などの活動を行っているNGOより選出した。太平洋島嶼国での伝統的文化背景が考慮され、食事内容がより正しく把握できる調査ツールの開発を目的とし、昨年度までに実施した予備調査結果を踏まえ、食事調査実施へのサポートをもらう現地機関との研究契約を交わした。調査ツール(暫定版)開発のための調査対象者はポンペイ州在住のリプロダクティブ・ステージ(1549歳)の女性(妊婦を含む)30名とし、非妊娠・妊娠・授乳のステージ分類、居住地、調査実施の季節などを考慮してサンプル選定を行った。1)乾季、2)雨季、3)非日常的なイベントを含む期間の3回に渡って食事調査を実施することとし、2018年2月に第1回目本調査を行った。1カ月間のうち連続した、または連続しない5日間(日曜日を含める)の食事秤量とその記録、およびインスタントカメラで食事の写真撮影をしてもらい、記録シートおよびカメラを回収した。当初は食事の秤量を含めてはいなかったが、24時間思い出し方から秤量記録方に変更、また写真画像が簡単に消去できないよう、デジタルカメラの貸与をインスタントカメラの貸与に変更した。第1回目は、都市部、地方部(山岳部と海岸部に細分)から一般女性、妊婦、授乳婦を計20名リクルートし、対象者に食事記録と撮影に関するワークショップを実施した後、記録を開始してもらった。調査結果からエネルギーと各種栄養素の摂取量計算はまだ進行中であるが、第2回目調査に向けての食事調査ツール(暫定版)を作成するために対象者が高頻度で食べている食品名の抽出と平均的なポーション・サイズの設定までを行うことができた。なお、食事調査ツールはミクロネシア版食事頻度質問票(Food Friquency Questionnaire: FFQ)タイプのものとし、第2回目調査では暫定版FFQを用いて食事記録との誤差を検討する予定としている。本調査実施前準備段階の平成28年度に現地協力機関であるポンペイ州保健局の局内で大幅な人事異動があり、母子保健担当部署でも主要スタッフが異動したたため研究計画の詳細を当初の予定通り進めていくことができなかった。また、平成28年度にリクルートしていた現地NGOの主要スタッフも他機関へ移り、今年度新たな協力機関を探し、個人としてではなく機関との契約を結ぶことに時間を要した。
固相置換反応によるホウ化物-チッ化物複合セラミックスの合成と組織制御

B_4CとTiの混合粉末を2000°Cで焼結すると,混合比Ti/B_4Cが0から2まではB_4C-TiB_2-C複合体が生成し,Ti/B_4Cが2の時はTiB_2-C複合体が生成した.Ti/B_4Cが2から3まではTiB_2-TiC-C複合体が生成し,Ti/B_4Cの値が増加して3になるとTiB_2-TiC複合体に変化した.焼結体の相対密度はTi/B_4Cが2の時に97.0%と最も低くなったが,それ以外は相対密度98.4%以上の緻密体が得られた.Ti粉末とBN粉末の反応過程を1100°Cで調べた結果,反応の途中で中間生成物としてTiBが生成し,これがさらにBNと反応しTiB_2が生成することが分かった.生成したTiB_2-TiN複合体中のTiNのN/Ti比は合成の際に予想されるN/Ti比より若干低く,このためBNが残留した.BNが残留しない完全なTiB_2-TiN複合体の合成には,Ti/BN比を1より少し多めにすれば可能になると考えられた.Zr粉末とBN粉末の反応過程を1100°Cで調べた結果,ZrとBN固相置換反応は1100°Cでは144h後には完了することが分かった.ZrB_2-ZrN複合体の合成には,真空封入よりもAr気流中で反応させる方が適しており,生成した不定比ZrN_xは,反応時間が長くなるほど定比に近づいた.B_4CとTiの混合粉末を2000°Cで焼結すると,混合比Ti/B_4Cが0から2まではB_4C-TiB_2-C複合体が生成し,Ti/B_4Cが2の時はTiB_2-C複合体が生成した.Ti/B_4Cが2から3まではTiB_2-TiC-C複合体が生成し,Ti/B_4Cの値が増加して3になるとTiB_2-TiC複合体に変化した.焼結体の相対密度はTi/B_4Cが2の時に97.0%と最も低くなったが,それ以外は相対密度98.4%以上の緻密体が得られた.Ti粉末とBN粉末の反応過程を1100°Cで調べた結果,反応の途中で中間生成物としてTiBが生成し,これがさらにBNと反応しTiB_2が生成することが分かった.生成したTiB_2-TiN複合体中のTiNのN/Ti比は合成の際に予想されるN/Ti比より若干低く,このためBNが残留した.BNが残留しない完全なTiB_2-TiN複合体の合成には,Ti/BN比を1より少し多めにすれば可能になると考えられた.Zr粉末とBN粉末の反応過程を1100°Cで調べた結果,ZrとBN固相置換反応は1100°Cでは144h後には完了することが分かった.ZrB_2-ZrN複合体の合成には,真空封入よりもAr気流中で反応させる方が適しており,生成した不定比ZrN_xは,反応時間が長くなるほど定比に近づいた.本年度は,B_4C-TiとBN-Ti粉末間の複合固相反応,(1)B_4C+xBN+(3+x/2)Ti=(2+x/2)TiB_2+TiC_<1-x>N_x,(2)B_4C+BN+(5/2+2/y)Ti=5/2TiB_2+2/yTi(C_<0.5>N_<0.5>)_yを用いて,ミクロに混合したTiB_2-Ti(CN)複合セラミックスの合成を試みた.まず,上記の反応式に基づいて,金属Ti粉末とB_4C粉末とBN粉末をxあるいはyの値を変えて混合し,放電プラズマ焼結装置を用いて2000°Cで反応焼結した.得られた複合体について,密度測定後,粉末X線回折装置で生成物を分析し,さらに生成組織の元素分布をEPMAで調べた.また,機械的性質を評価するために硬度とヤング率の測定を行った.得られた結果を列挙すると以下のようになった.いずれの場合も,設定した実験条件で,反応(1)および(2)は完全に進行した.TiB_2-TiC_xN_<1-x>焼結体の相対密度は,xの値が増加するとともに増大した.また,TiB_2-Ti(C_<0.5>N_<0.5>)_y焼結体の相対密度は,yの値が減少し,不定比性が増加するとともに増加した.TiB_2-TiC_xN_<1-x>焼結体のヤング率は,xの値が増加するとともに増大し,xが1.0の時に最大値を取った.TiB_2-Ti(C_<0.5>N_<0.5>)_y焼結体のヤング率は,yの値が減少し不定比性が増加するとともに直線的に減少した.TiB_2-TiC_xN_<1-x>

焼結体のビッカース硬さは,xが増加するのに伴い増大し,0.5の時最大になった.本年度は,ZrとBN粉末を反応させ,最適なZrB_2-TiN複合体の合成方法および混合比と不定比ZrN_xの関係について検討した.ZrとBNの粉末を式(1+2/x)Zr+2BN→2/xZrN_x+ZrB_2に基づいて,xを変えて混合し,その後2tcm^<-2>の圧力で円柱状に静水圧成形した.合成は1100°Cで,成形体を黒鉛容器に入れAr中,あるいはTiチップとともに石英管に封入した状態で行った.反応終了後の試料は,X線回折法によって分析した.定比化合物ZrNが生成するように混合した成形体を黒鉛シートにくるんで石英管に封入し,反応時間を4196hの間で変化させて合成した場合,合成した複合体にはZrB_2,ZrN,ZrC,ZrO_2相が生成していた.ここで,ZrB_2,ZrNはZrとBNの反応で生成し,ZrCはくるんでいた黒鉛と反応して生成し,ZrO_2は石英管中に侵入してきた酸素と反応して生成したものと考えられる.黒鉛シートにくるんで石英管に封入し,144h反応させた場合,ZrB_<12>とBNはN/Zr比の増加とともに減少し,それに対してZrNが増加する傾向が見られた.ZrO_2は全領域で生成し,ZrCもかなり生成していた.同様の実験を,試料を黒鉛シートにくるまずに真空封入して行った場合,ZrCは生成せず,BNの残留はわずかであった.つぎに,同様の実験をAr雰囲気中で行った場合はZrCの生成がなく,また,ZrO_2の生成量が最も少なかった.したがって,この方法がZrB_2-ZrN複合体の生成に最も適していた.
地域介護者支援についての研究-ケアバランスに焦点をあてた支援プログラム開発と評価

従来の研究では、介護負担感の関連要因として、高齢者の認知機能や日常生活動作能力(Activity of Daily Living)の低下、認知症による問題行動といった要介護者の要因に加え、介護者の年齢や、経済状態が低いことが報告されているが、これらの要因への介入は難しいために、負担軽減のための十分な支援に繋がっていないのが現状である。本研究では、直接の支援につなげることが可能な要因の一つとして地域の支え合いやネットワークといった地域環境要因に注目し、これらが介護者の精神健康に与える影響について検討を行うことを目的とした。本研究結果から、地域支援のあり方について提言を行うことができると期待される。2010年3月6月、A県の協力を得て、県内すべての15介護保険者と1介護保険広域連合の要介護認定者リストから、要介護15の認定を受けている第1号被保険者のうち、無作為に抽出された5639名を対象に、郵送による自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、介護の負担、抑うつの程度、地域環境要因としての介護のしやすさ、地域のネットワーク、さらに、介護状況、介護保険サービスの利用状況等とした。回収率は51.4%で、最終分析対象は2511票であった。平均年齢は63歳、女性介護者75.4%、4割を超える介護者が65歳以上という老老介護の現状にあること、4割近くの介護者が「仕事」と「家族の介護」の両方を担っていること、認知症状を有する要介護者の介護者は7割近くいることが明らかになった。加えて、介護者自身に健康不安を抱えているものも4割近くおり、非常に脆弱な介護者の状況が明らかになった。また、地域環境要因と精神健康との関連では、地域環境要因の指標の一つである地域に対する信頼と互酬性を持つ介護者の方が、介護の負担や抑うつの程度は低く、地域の環境が介護者の精神健康に影響していることが明らかになった。今後は、本結果を基に地域支援に向けた具体的施策についての検討を行う予定である。本研究は、介護者が地域において在宅介護を継続するために必要な支援ニーズを把握すること、および地域の要因が介護者の健康にどのように影響を与えるのかを明らかにすることで、コミュニティが高齢者と介護者を支える支援の在り方や、仕組みについての有効な示唆を得ることを目的としている。本年度はまず、地域の家族会に参加する家族らから、介護保険サービスの利用状況、利用にあたり課題となっている点、さらに、地域における支援ニーズについて、インタビュー調査を行った。その結果、介護保険サービスや介護に関連する情報の収集に、地域の住民同士のコミュニケーションが重要な鍵であることが示唆された。これらの知見をもとに、家族介護者が地域において必要としている支援ニーズ、及び家族介護者の健康に影響を与えていると考えられる項目を精査し、質問紙の作成を行った。一方、調査を依頼する自治体との交渉を進め、福井県内の17市町において、質問紙調査を行うこととした。各自治体とは、調査対象者に対する個人情報および、プライバシーの保護に関する条項の取り決めを行い、加えて東京大学医学部倫理委員会において、本調査の実施に関する承認を得た。2010年3月より、上記各自治体との契約と並行して、調査対象者の抽出を行った。本研究では、介護保険第一号被保険者のうち要介護15の認定者の家族約5000名を対象に、調査票の配布を行っている。2010年度は、これらの調査データの入力、分析を行い、地域の在宅介護者の健康と、地域ごとに提供されるサービス量や人のつながりといった地域の環境要因との関連を明らかにし、高齢者と介護者を支えるコミュニティの在り方について研究を進める予定である。

また、地域環境要因と精神健康との関連では、地域環境要因の指標の一つである地域に対する信頼と互酬性を持つ介護者の方が、介護の負担や抑うつの程度は低く、地域の環境が介護者の精神健康に影響していることが明らかになった。今後は、本結果を基に地域支援に向けた具体的施策についての検討を行う予定である。
低出力レーザー照射による顔面神経血流の変化について

顔面神経麻痺の原因の一つとして顔面神経の栄養動脈の傷害が挙げられる。今回はラットを用いて顔面神経の栄養動脈である中硬膜動脈の血行動態とその血流を変化させる可能性のある低出力レーザー(Nd:YAG、半導体)を星状神経節、耳下腺内顔面神経分岐部、乳様突起部に照射し、レーザー微小循環血流測定装置を用いて血流の変化を測定しようと試みた。結果:安定した測定結果は得られていない。データにばらつきが多く信頼性に欠ける。原因:1当初は体重250gのラットを用いていたが、身体が小さく、測定には不向きであった。そこでさらに飼育期間を延長し体重400gに達してから実験に供した。2鼓室を開放し、中硬膜動脈を同定することは容易であったが、最近まで電気メスあるいはコアグレーターがなかったため手術中に出血があり、測定中に血液が流入してきた。3ラットの中硬膜動脈の直径は0.2mmぐらいでなので測定プローブを安定した状態で長時間固定させることが難しかった。4ラットの呼吸による変動がアーチファクトとなってしまった。人工呼吸下においても程度は減少するがやはり変動がみられた。5周囲の人が歩く振動によってもアーチファクトがみられた。今後の対策:1現在は電気メスを使用しているので血液の流入は無くなった。2プローブの固定機具を二重にする。3測定は早朝もしくは深夜に行う。4呼吸調節にカルバミン酸エチルを用いてより深く呼吸回数を減らす。
超低侵襲を可能にする新規の体液診断マーカーを併用した放射線治療の開発

がんの克服に早期発見が重要な要素であり、これには検診が重要なツールとなる。特に乳癌では若年で発症のピークがあるが、現状は多忙などを背景とした検診などの受診率の低さや、マンモグラフィなどの現行の検診ツールにおいても診断能の限界に問題がある。これら問題を解決すべく、エクソソームに内包されるmiRNA、タンパクなどに着目し、既知および新規のマーカーについて診断ツールとしての有用性を探索し、また血液だけにとらわれず広く体液を対象としてより簡便な手法の開発も目指す。
包括的緩和医療におけるオキシトシンの有用性の統合的分子解析

オキシトシンは抗うつ作用、ストレス応答制御ならびに鎮痛作用などを併せ持つことから、トータルペインを緩和する新しい治療薬候補として期待されている。近年、オキシトシンがドパミン神経系を直接制御することが報告されたことから、本課題では、オキシトシン投与によるドパミン神経系の変化について検討し、オキシトシンの詳細な分子機序を探ると共にがん性疼痛治療薬としての可能性を探索した。オキシトシンの点鼻投与により、マイクロダイアリシスを用いた側坐核のドパミン遊離量の変化および神経障害性疼痛モデルにおける鎮痛効果の有無の評価を行ったところ、オキシトシン100ngの点鼻投与により、側坐核ドパミン遊離量の30%の増加および神経障害性疼痛の52%の改善が得られたため、オキシトシン100ng点鼻投与における薬理効果発現機構を明らかにするために、中脳辺縁ドパミン神経の賦活化機構に焦点を当て、腹側被蓋野における各種遺伝子発現解析を行った。その結果、ドパミン生合成律速酵素であるチロシン水酸化酵素(TH)およびオキシトシン受容体の発現は、オキシトシン点鼻投与により変化しなかった。このことから、オキシトシン点鼻投与によるドパミン遊離量の増加や鎮痛効果の発揮は、ドパミン神経の形態学的変化や細胞内遺伝子発現変動によって引き起こされるのではなく、ドパミン神経内で誘導されるオキシトシン受容体下流シグナルの活性化などの細胞活性調節変化によって引き起こされる可能性が示唆された。がん性疼痛に対する治療においては、様々な痛みをトータルペイン(全人的苦痛)として捉える必要があるとされている。このがん性疼痛はがん悪液質状態を進行させ、がん患者の著しい生活の質(QOL)低下と生存期間の短縮をもたらす。そのため、トータルペインを包括的に治療し、患者のQOLを高める新しいがん性疼痛治療薬の開発が求められている。近年、視床下部で産生されるオキシトシンが抗うつ作用、さらにはストレス応答制御のみならず、鎮痛作用やドパミン神経の活動制御に関与することが明らかとなってきたことから、オキシトシン関連薬物が新しいがん性疼痛治療薬になり得ると期待されてきている。そこで、緩和医療におけるオキシトシンの有用性を検討するために、オキシトシンによるドパミン神経活動制御機構の解析をマウスを用いて行った。腹側被蓋野を含む脳スライスにオキシトシンを処置し、電気生理学的手法により腹側被蓋野ドパミン神経細胞の活動電位変化を検討した結果、オキシトシン処置によって腹側被蓋野ドパミン神経細胞の活動亢進が認められた。また、側坐核内ドパミン遊離量変化をin vivoマイクロダイアリシス法にて検討した結果、オキシトシン経鼻投与によりドパミン遊離量が有意に増加した。ドパミンは意欲向上、オピオイド鎮痛増強、免疫力上昇等に関与することから、緩和医療において、オキシトシン処置によるドパミン神経細胞の活性調節を伴う治療法は、がん悪液質状態の改善ならびにがん患者の生存期間延長に寄与しうると考えられた。本年度の研究計画であった、オキシトシンによるドパミン神経活動制御の解析を行い、電気生理学的手法、マイクロダイアリシス法を用いた検討により、オキシトシンがドパミン神経を直接的に活性化し、ドパミン遊離を上昇させることを明らかにすることができたため。次年度は、cFos-TRAPマウスを用いて、オキシトシン投与によって活性化するオキシトシン“オンセル"の同定と解析を行う。これらのオキシトシン“オンセル"中にドパミン神経が含まれるか否かを検討すると共に、オキシトシン神経のネットワークの詳細を明らかにしていく。また、オキシトシン-creマウスにがん細胞を移植し、オキシトシン神経を特異的に活性化させた際の悪液質状態、免疫応答、運動機能、不安様行動の変化について検討を行う。上記解析から得られた結果を元に、緩和医療におけるオキシトシンの有用性を探索する。