hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高圧による有機反応制御の基礎的研究

(1)高圧NMR用石英セルシステムの改良と超伝導NMR分光計を使用した高圧実験へのアプローチ。本年度購入したチェックバルブユニットを増圧機に結合し、石英セルに圧力を伝達するシステムを組み立てた。増圧機を中間にはさんでいるために昇圧をスムーズに行うことができ高圧実験が容易になった。このシステムと400MHz超伝導NMR分光計を用い、熱膨張セルの圧力指示薬であるフェニルアセチレンのエチニルプロトンの化学シフトに対する圧力効果を0°C50°Cにおいて200MPa(約2000気圧)まで測定することに成功した。分解能調整がやや困難であったので、石英セルの形状の改善およびセパレータの材質を吟味することによって、この点を克服することが今後の課題であると考える。(2)1,2-ジ置換エタンの配座平衡に対する圧力効果1,2-ジブロモエタンの^<13>C,^2H二重標識化合物(スレオおよびエリスロ体)について、改良型(高S/N比)熱膨張セルを使用し高圧NMRの再測定をおこなった。スピン結合定数の圧力変化を利用して求めたトランス体とゴ-シュ体の体積差は-2cmX^3/molとなり以前当研究室で得られた値と一致した。(3)パラシクロファンの縄跳び運動に対する圧力効果シス-1,12-ジアセトキシ[12]パラシクロファンの環プロトンスペクトルを融合温度に近い100°C近辺で300MPa(約3000気圧)まで追跡測定した(90MHz分光計使用)。その結果、常圧から300MPaまでの圧力領域では、加圧によってベンゼン環の回転速度(1n K)が直線的に増加することを見い出した。圧力の効果が主として負の活性体体積(-6-7cmX^3/mol)によるものであることを示唆している。
日本語学習者の会話力強化のための学習支援システムの研究

本研究の目的は,日本語学習者が日本語母語話者と日本語で相互交渉を行う際に円滑な会話参加ができるよう,有効な支援を提供することにある。そのために,同性同士の接触場面の雑談と母語話者場面の雑談を収集し,その中から学習リソースを選定して,「雑談名人」と銘打ったウェブ教材として公開した。収集した雑談の構造を分析したところ,母語話者の雑談は語りが中心であるのに対し,接触場面の雑談は情報要求と情報提供が中心で,会話の進展は,情報提供への聞き手の反応が左右していることがわかった。そこで,聞き手からより有効な反応を引き出す情報提供の在り方を考える課題を設定し,ウェブ教材に組み込んだ。本研究の目的は,日本語学習者が日本語母語話者と日本語で相互交渉を行う接触場面や日本語非母語話者同士で日本語コミュニケーションを行う第三者接触場面において,相手に違和感を与えない円滑な会話参加ができるよう,有効な支援を提供することにある。平成25年度計画では,母語話者・非母語話者について男女それぞれ2名ずつの協力者を得て,3名による接触場面会話を中心に,2名による会話や4名による会話も採録しようと考えていたが,気楽に雑談を交わせる関係の協力者を8名確保することが難しかったことと,何よりもまず接触場面における自然な雑談会話データをで得ることを最優先し,女性3名による会話とすることにした。参加者は,日本語母語話者1名,中国人1名,台湾人1名である。会話採集にあたっては,スタートする話題のみ指示した。そのため,会話開始とその直後の部分は「自然」な流れであるとは言えない。しかし,会話をどう展開するかなどの指示は与えず会話参加者に任せたので,その次の話段からは,ほぼ自然な会話が展開されたと言えよう。会話はすべてICレコーダとビデオ撮影によって記録した。今回は,この方法での雑談データの収集が可能かどうかをチェックすることも1つの目的であったが,ほぼ,問題なく雑談会話データが収集できることが確認できたと考えている。会話データの文字化作業については,教材で提示するトランスクリプションと,会話分析を行うための書き起こしデータ作成があり,後者については,広く用いられている記述方法に複数の種類があるので,どの方式を選択するか,実際に書き起こしをしながら比較検討を行っている。これに並行して,採集した雑談データから教材に利用できそうな候補場面の選定を行っている。教材として活用可能なクオリティは映像・音声ともに十分に確保できており,映像リソース作成については一部計画を前倒した結果となった。平成26年度は,前年度に動画に記録した台湾,中国,日本の女性3名による接触場面の雑談会話データを分析し,どのような構造になっているかを検討した。日本語母語話者同士の雑談をデータとする筒井佐代(2012)の『雑談の構造分析』の枠組みを利用して分析したところ,本研究で収集した接触場面の雑談データは,筒井が提示している母語話者場面の雑談の構造と,大きく異なるところはなかった。これは,雑談参加者である日本語非母語話者が上級レベルの日本語能力を有することから考えると,当然の結果とも言える。しかしながら,そのような話の中で多少のぎこちなさを感じさせる部分を取り出して検討してみたところ,親しい母語話者同士であれば,おそらく異なった反応をするのではないか,と思われる個所があった。そうした部分をヒントに,年度終盤には,会話学習支援教材の具体化に着手し,一部を試作しウェブ教材化した。会話学習のためにどういうポイントを扱うべきかについては,この教材のデザインやコンセプト等とともに学会発表する予定である。すでに,2015年8月の国際学会CASTEL/J2015への発表申請が採択され,確定している。一方,平成25年度に実施を見送った日本語母語話者同士の自然な雑談についても,動画データを収集した。まずは親しい同性同士の雑談に絞り,男性1組,女性2組のデータを得た。今回は,雑談をしてください,という指示のみで実施した。ビデオカメラが回っている中でも,自然な雑談会話データが収集できたと考えている。この会話の分析については来年度の課題である。この目的達成のために,最終年度である平成27年度には,次のような作業を行い,以下のような知見を得た。まず,1点目が会話の分析である。前年度までに収集した雑談会話について分析を行い,台湾,中国,日本の女性3名による接触場面会話と,母語話者のみで会話する母語話者場面についての違いを探った。その結果,母語話者の雑談では語りによる情報提供が中心になって会話が展開しているのに対し,接触場面の雑談では,話題が提示されると,それに対する情報要求が行われ,要求に応えて情報を提示するという構造が中心になっていること,そのためターン交替が頻繁で1ターンの長さが母語話者の雑談に比べて短いことが観察された。これには,会話参加者同士の親しさや心理的距離の問題や,3人と2人という参加者数の違いも影響しているかもしれないが,この点の解明は今後の課題である。次に教材化である。

まず,接触場面会話について,雑談会話の展開にやや円滑さを欠く部分を取り出し,どうすればスムーズな展開が図れるのかを考える手がかりとなる練習問題を2つ作成した。母語話者会話については,雑談の中から会話の構造面と内容面で学習者に提示する価値があると判断される部分を選定し,男性ペアの会話から3つのクリップを,2組の女性ペアによる会話からは各々5つと6つのクリップを学習リソースとして取り出し,ウェブ教材に加えた。まだデータの追加が必要な部分もあるが,教材の公開に協力をいただいているNPO法人科学協力学際センターのホームページの日本語e-learningののタグのもとに「雑談名人」と名付けて公開した。本研究の目的は,日本語学習者が日本語母語話者と日本語で相互交渉を行う際に円滑な会話参加ができるよう,有効な支援を提供することにある。そのために,同性同士の接触場面の雑談と母語話者場面の雑談を収集し,その中から学習リソースを選定して,「雑談名人」と銘打ったウェブ教材として公開した。収集した雑談の構造を分析したところ,母語話者の雑談は語りが中心であるのに対し,接触場面の雑談は情報要求と情報提供が中心で,会話の進展は,情報提供への聞き手の反応が左右していることがわかった。そこで,聞き手からより有効な反応を引き出す情報提供の在り方を考える課題を設定し,ウェブ教材に組み込んだ。当初の研究計画で,今年度中に接触場面の話者交替に関する知見と本教材のデザイン・コンセプトについて,国際会議や,学会,研究会等で発表することを予定しており,予定どおり発表申請を行ったが,発表先として最もふさわしいと判断した,コンピュータ利用の日本語教育に関する国際会議(CASTEL-J)の開催日程が2015年8月であったため,成果発表について遅れが生ずることになった。しかしながら,知見を分割して発表したのでは日本語教育分野としては意味がないので,やむを得ないことであったと考えている。また,本研究のポイントの1つである第三者接触場面の会話収集がまだ実施できていない点でも遅れが生じている。これは,本研究への協力を依頼してあった対象者に事情が生じてデータ収集に参加できなくなったためで,本研究の求める条件に合致した第三者接触場面会話の雑談を行うことができる人材が,簡単には得られない状況になってしまったためである。NPO法人科学協力学際センターのご協力を得て,同法人のホームページ上で,本研究者が教材を公開している。日本語教育学第三者接触場面会話については,日本語能力の高い話者同士の雑談データがほしいところであるが,上級学習者の場合,もしかすると学習のポイントとすべきような,母語話者会話と大きく異なる特徴は見つからないかもしれない。また,仮に,第三者接触場面において,母語話者場面や接触場面とは違った独自の特徴が見られたとしても,日本語学習者に対する教育という観点から考えれば,接触場面会話の優先度のほうが高いと言える。また,教材開発のターゲットとしては,上級者の会話力強化も大切であるが,中級学習者の力を自然な会話ができる方向に引き上げることがより重要になると考える。
自然科学分野における女性の新たなキャリア支援に向けた多面的研究

2018年1月に代表者が所属する機関の研究者を対象にワークライフバランスに関するWEB調査を実施し、統計的にまとめた報告書から教員を対象とした結果を抽出した論文を学術誌に掲載した。分析の結果、自宅での仕事の時間が月50時間以上の者が約2割以上になり、在宅勤務のニーズが高いこと、また、自宅で仕事を行う際には、学内限定サイトへのアクセス、文献等の使用、研究場所の確保などに制約を感じていることも明らかとなった。また、所属機関が全国初の大学として、研究者の帯同雇用制度を導入したことについて半数近くが十分認識できていないことも明らかとなった。その他の研究成果として4点あげられる。まず、執筆中であったアジアの主要都市の高学歴者労働者を対象とした実証分析は、査読誌に投稿済みである。次に、学生の成績の決定要因については2019年度に日本経済学会で報告される。また、語学力、海外勤務、留学等と年収の関係を検証した論文についても国内の査読誌に投稿済みである。最後に、専攻の年収へのリターンを計測する分析を別の調査データから、比較的新しいサンプルを用いて検証した。その結果、以前に行った分析結果と異なる結果が得られており、専攻のコーホート効果が推察された。これらの進捗以外に、以前に執筆した両立支援、女性の活躍促進施策と企業業績、コミットメント等の関連を検証した原稿1編が査読誌に掲載された。また、継続して企業の人事担当者へのヒアリングを行っており、2018年度はサントリーホールディングス株式会社の担当者へのインタビューを記事としてまとめた。北京大学および精華大学の女性研究者支援に関する現地調査も行っており、2019年度に記事としてまとめる予定である。最後に、一連の研究成果からいくつかの研究課題を新たに見つけており、上記の研究成果は今後の研究に繋がるものであったと評価している。『第4期科学技術基本計画』(閣議決定2011)「科学技術を担う人材の育成」の中で女性研究者の採用割合に関する数値目標の早期達成が掲げられ、今年度閣議決定された『第5期科学技術基本計画』でも人材の強化として、自然科学分野における女性研究者の採用に関する数値目標掲げられている。本研究は、このような社会・経済的背景のもと、自然科学分野における女性研究者のキャリアに関わる課題を抽出し、キャリア教育・支援の在り方を考察することを目的に実施した。今年度は、本研究の課題としていた以下の2つの仮説の検証を中心に研究を進めている。自然科学分野を専攻する女性の中では、研究職以外の職でも他の分野の専攻者より賃金(生産性)が高いため、研究職が学生の選択肢として重要な位置づけではない可能性があり、もう一つは、研究分野において男性との競争力(資質・能力)が十分ではないか、もしくは企業の就労環境が十分ではないため、進学・就業の過程で研究職を諦めている可能性がある。今年度は、研究代表者が所属する部署において実施された全学の大学院生を対象としたWeb調査の解析により、修士課程への進学理由、博士課程への進学理由に男女差がほとんどないことが明らかになった。つまり今後はより遡り、女子学生の大学へ進学する際の進路選択および大学院への進学を希望しない理由を明らかにする必要がある。一方で、民間企業および大学の研究者へのヒアリングでは、決して就労環境が不十分であるという情報は得られず、この点に関しては、今後も十分な調査が必要である。研究成果の公表としては、高等教育機関における女性比率に関わる研究および理系学部出身の女性の賃金に関わる分析結果を中心とした報告を、国際学会で行った。また、査読つきの論文が公刊されている。これらの本研究が課題としていた仮説の検証を中心に今年度は研究を進めている。まず、研究代表者が所属する部署において実施された全学の大学院生を対象としたWeb調査の解析により、修士課程への進学理由、博士課程への進学理由に男女差がほとんどないことが明らかになった。つまり今後はより遡り、大学へ進学する際の進路選択および学部生が大学院への進学を希望しない理由を明らかにする必要がある。また、本学の研究者を対象とした調査も所属部署が実施しており、今後分析を進める予定である。上記の研究の進捗状況に加え、研究成果の公表として、高等教育機関における女性比率に関わる研究および理系学部出身の女性の賃金に関わる分析結果の研究成果の公表を、国際学会で行い、査読つきの論文が公刊されている。派生した研究として、インターンシップと女性のキャリアとの関係および個票データを用いた女性のキャリアに関する国際比較研究もおこなった。この点からも、研究は順調に進捗していると言える。しかしながら、ヒアリング件数が不足しており、高校生および学部生に遡った統計解析も必要だと考える。また今後は、女性研究者のライフステージとキャリアの関わりはより緻密な分析が必要だと考えている。

2016年度の研究実績として、まず2015年度に所属機関において、研究者および大学院生を対象に実施した「研究者を対象としたワークライフ・バランス支援に向けての調査」および「大学院生を対象としたキャリア支援に向けての調査」の報告書をまとめた。統計的に明らかとなった主な結果は以下のとおりである。研究者を対象とした調査では第1に、育児・介護期においては、男性研究者と比較して女性研究者の研究の進捗がより低下する。第2に、育児期の支援として病児・病後児保育についての環境整備が最も求められている。第3に、研究者カップルの内、着任時に配偶者と別居を選択している者が男女ともに1割以上おり、その割合は女性研究者に多い。第4に、任期付きのポジションに属することは、将来のキャリアを考える上でも、業績の蓄積を考える上でも、精神的な負担となっていることである。次に大学院生を対象とした調査では第1に、博士後期課程に進学後の段階では男性より女性のほうが、進路選択として大学での研究職を希望している。第2に、博士前期課程の段階で半数以上の学生がなんらかの助成金・奨学金などの経済的支援を受けており、後期課程に進学しない理由として経済的な事情が一つの要因である。第3に、大学院生が望むキャリア支援として、学会発表等への経済的支援の割合が大きいことである。以上の調査結果の概要は学術誌に掲載された。研究実績としては次に、アジアの主要都市の高学歴者を対象とした調査を基にキャリアの比較分析を行った。その結果、英語能力が高い、海外留学もしくは海外勤務の経験がある、理系の学位、修士以上の学位を取得しているなどの学歴(大学卒以上)以外の複数の追加的な技能の差が、高学歴者間の賃金格差に影響を与えているのは、男女ともに日本のみであることが明らかとなった。以上の調査結果については、複数の国際学会で報告を終えている。代表者が所属する機関は九州地区における基幹大学であるという特徴を持ち、前年度学内で実施された調査結果については、誤差があっても概ね他の国立大学、地方大学等にも該当する項目があると考えられる。その意味では全学的なWEB調査の結果を報告書にまとめたことは、評価されるべきことと考えている。また、高学歴者間のキャリア形成に関する国際比較研究は国内では極めて少なく、新規性のある分析結果を提示できている。以上の研究成果については、複数の国際学会で報告を終えており、一部はProceedingsに掲載されている。さらに、補完的に行っている研究内容についても次年度に実施される国際学会にすでに採択されている。今年度の研究実績から、本研究で課題としていた仮説の検証として、性別を問わず修士以上の学位の取得および理系の学位の取得は、卒業後のキャリアに正の効果が期待できることが実証できている。一方で、研究者のワークライフバランスについて、育児・介護期の研究の進捗に性差があることも明らかとなった。博士前期課程、後期課程ともに将来のキャリアについて不安を感じている割合は、女子学生のほうが大きい。その理由として、経済的状況とライフイベントとの両立が挙げられている。研究の質の向上のために、優秀な女子人材を確保するには、女子学生の研究職への進路選択に関わる不安を取り除き、高等教育機関だけでなく、企業の研究職という選択肢を女子大学院生の中に定着させることが必要である。
肺高血圧症とパラトルモンの関連性についての検討

肺高血圧症は慢性かつ進行性の難病であり、未だ詳細な病態が解明されていない疾患である。過去の報告から副甲状腺ホルモンであるパラトルモン(PTH)は心血管系疾患に対し影響を及ぼしていることが判明しており、肺高血圧症に対しても関連性を認める可能性がある。臨床研究、基礎実験の双方から肺高血症におけるPTHの役割を明らかにし、血中PTH濃度が重症度や予後予測因子としてのバイオマーカー、PTH管理が新規治療戦略としての利用可能性を検討する。
イネの品種×水環境相互作用の解明による収量ポテンシャルの向上

近年の研究から,イネの収量ポテンシャルの向上のためには水管理と品種,そしてそれらの相互作用が収量形成過程に及ぼす影響を理解することが不可欠であることが明らかになってきた.本研究では多様な遺伝子型の品種を水田と畑で栽培することで以下のことを明らかにした.イネの粒重を支配する要因である籾殻の大きさ,ソース能,シンク活性は全て畑区で高くなり,そのため,粒重は畑栽培によって増大できる.特に生殖成長期後半の水管理が粒重の増大には重要である.また,穎花生産能の高い品種は,シンクソースバランスを崩しやすくなるため,粒重が低下しうるが,旺盛なソース能がそれを補填し,高収量が期待できることが明らかになった.近年の研究から,イネの収量ポテンシャルの向上のためには水管理と品種,そしてそれらの相互作用が収量形成過程に及ぼす影響を理解することが不可欠であることが明らかになってきた.本研究では多様な遺伝子型の品種を水田と畑で栽培することで以下のことを明らかにした.イネの粒重を支配する要因である籾殻の大きさ,ソース能,シンク活性は全て畑区で高くなり,そのため,粒重は畑栽培によって増大できる.特に生殖成長期後半の水管理が粒重の増大には重要である.また,穎花生産能の高い品種は,シンクソースバランスを崩しやすくなるため,粒重が低下しうるが,旺盛なソース能がそれを補填し,高収量が期待できることが明らかになった.世界的な水資源の枯渇を背景として,その栽培に大量の水資源を必要とするイネでは特に節水と多収の両立が求められている.畑栽培稲作は,水田での湛水栽培と比較して,投入水量を大幅に削減できるだけでなく,水管理を適切に行えば,その生産力は湛水栽培と同等,あるいは上回ることがある.そこで本年度は特に,イネの粒重の水環境に対する変動に着目し,畑栽培条件下のイネの粒重の支配要因の解明を試みた.その結果,登熟期間中にある程度土壌乾燥が進んでも(地下20cmの土壌水ポテンシャルが-40kPa程度),イネのソース能およびシンク活性は湛水栽培よりも高く維持されており,湛水栽培を上回る粒重を達成しうることが明らかになった.しかし,穎花生産能力の高い品種では水分条件が良好な畑栽培条件下では,過剰な穎花生産により籾あたりのソース能が低下し,粒重は湛水栽培よりも低下することがあった.一方で,生殖生長期後半の水ストレスは,それが軽度であっても(地下20cmの土壌水ポテンシャルが-20kPa程度),籾殻の小型化をもたらし,登熟期間中のソース能およびシンク活性が高く維持されていても,籾殻の大きさが粒重を制限し,粒重は湛水栽培よりも小さくなった.以上により,水管理を適切にすれば,畑栽培稲作で高い粒重を達成することは可能であり,そのためには,特に生殖成長期後半の水管理が重要であることが示唆された.世界的な水資源の枯渇を背景として,その栽培に大量の水資源を必要とするイネでは特に節水と多収の両立が求められている.畑栽培稲作は,水田での湛水栽培と比較して,投入水量を大幅に削減できるだけでなく,水管理を適切に行えば,その生産力は湛水栽培と同等,あるいは上回ることが明らかになっている.昨年度までに,その畑栽培における多収イネの多収要因と収量制限要因を解明してきた.本年度は,昨年度に引き続き,ササニシキとハバタキの染色体断片置換系統群(CSSLs)を水田と畑で栽培することで,畑栽培での安定多収に必要な形質を特定することを目的とした研究を行った.なお,ササニシキの収量はそれほど高くないが収量は安定しており,一方で,ハバタキは収量の変動は大きいものの,畑条件下での多収が期待できる品種である.2年間の栽培試験の結果,水田ではササニシキの収量が全CSSLsの平均値に近かったのに対して,畑では大半のCSSLsがササニシキよりも高い収量を達成した.このことは,多収系統の染色体断片の標準品種への導入は,水田条件よりも畑条件でこそ有効であることを意味している。また,特に登熟歩合に有意な水環境×遺伝子型相互作用が認められ,この結果から,籾数が増加するなとして水田条件下で登熟不良となる系統ほど,畑条件で多収となることが明らかになった.さらに,分げつの角度が開く開張性を持つCSSLsは,ササニシキに対する物質生産量の比が畑条件下では有意に水田の値を上回り,開張性が畑栽培の物質生産に有利な形質であることが明らかになった.以上により,畑条件下での稲作の安定多収に必要な形質が明らかになった.本研究で得られた知見は,節水栽培における安定多収品種の育成に重要なものとなることが期待される.灌漑稲作はその栽培に他の主要作物の23倍の水資源が投入されており,そのため灌漑稲作においては収量性を維持しながら,節水を行っていくことが強く求められている.これまでの研究代表者らの研究により,畑栽培稲作では,適切な水管理を行うことで窒素吸収が湛水栽培条件よりも旺盛になり,それによって極めて高い収量を達成しうることが明らかになっている.これまでの報告から,養水分条件が十分な畑条件下と湛水条件下ではイネの収量に有意な品種×水環境相互作用が見られていることから,本研究ではその要因を解明することを目的とした.

材料としてはササニシキとハバタキの染色体部分置換系統群を用いて,畑条件と湛水条件で栽培した.ハバタキでは湛水条件下と比較して畑条件下で籾数が増加し,それによって収量も増加していたのに対し,ササニシキは両条件下での収量に有意な差異は認められなかった.イネの穎花数は出穂約2週間前までの窒素吸収と生殖成長期後半の物質生産量によって支配されることが明らかになっているが,ハバタキが畑条件下で多収になったのは,畑条件で旺盛になる窒素吸収が,吸収窒素あたりの穎花生産効率の高いハバタキの穎花数を増加させたことによると推察された.また,今回用いた染色体部分置換系統群の多くは,一穂籾数がササニシキよりも増加しており,吸収窒素あたりの穎花生産効率も増加していることが予想される.多くの染色体部分置換系統群において,畑条件下で湛水条件下よりも穎花数を増加しており,その結果,収量も増加していたため,吸収窒素あたりの穎花生産効率の高い品種の利用は畑栽培での多収に有効であることが示唆された.一方で,多くの染色体部分置換系統群で,粒重が湛水条件下よりも畑条件下で小さくなっており,さらなる増収のためには,ソース能の増強が必要であることも示唆された.当初の計画の通り,これまでに畑栽培稲作の多収要因,収量制限要因を解明でき,本年度はさらに,畑栽培稲作での安定多収に必要な形質あるいは染色体候補領域を同定できたため.24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度まで行った染色体断片置換系統群を用いた試験は系統植えでの試験のため,群落条件下でのイネのパフォーマンスを確認する必要がある.研究はここまでおおむね順調にきており,概究遂行の上での大きな問題はない.24年度が最終年度であるため、記入しない。
農協における高齢者福祉活動の評価と今後のあり方に関する研究

本年度における研究目的は、農協における高齢者福祉活動の評価方法を確立し、事例分析により現在までの活動の評価を行い、高齢者福祉活動モデルの作成を行うことであった。評価方法として、施設等のハード面は法律等で規定されている部分が多いため、同活動の評価は主に人材やソフト面に重点をおかざるを得ない。その評価は非常に困難であるが、農協に業務を委託している市町村での聞き取り調査によれば、常勤看護婦がいない、組合員組織があるにも係わらずホームヘルプサービスを供給していない等の問題点が指摘された。とはいえ、地域密着という農協の特徴を生かした運営により、組合員や地域住民、行政からの信頼度は高いように思われる。事業採算性の面からは、民間の社会福祉法人が特別養護老人ホームをはじめとした各種事業に取り組み、行政の補助を受けながらも規模の経済性、範囲の経済性を追求しているのに対し、既存の農協の高齢者福祉活動はノウハウや資本等の制約から、規模の経済性や範囲の経済性を発揮できておらず、持分を持ち出している状況にある。また、信頼度の向上が他事業に直接的、間接的波及効果を及ぼすまでには至っていない。そのため、地域により状況は大いに異なるであろうが、相対的に事業化が容易で、投資負担の少ないデイサービス事業等への取り組みが、現状では農協にとって無難な選択と考えられよう。なお、本研究中は介護サービス利用料が不明であったので、今後利用料が確定した段階で採算面について再度検討する必要がある。農協における高齢者福祉活動に関する参考文献がほとんどないため、主に実態調査により農協の同活動への取り組み状況等を検討した。その結果、介護保険制度の詳細が不明な現段階においては、採算性への配慮から事業への取り組みに消極的な農協が多く、また、既取り組み農協においても行政の補助等がなければ事業として継続し難いことが明らかとなった。補助を受けるためには、法律等で定められた要件を満たす必要があるため、ノウハウや人員、資本等に制約の多い農協では、規模の大きい介護施設や複数のサービス領域をカバーできる複合施設の建設を避け、比較的投資額の少ないデイサービス事業等から取り組みを開始している。しかし、農協の性格上、最も取り組みが容易であると考えられたホームヘルプサービス事業への取り組みが、今ところ非常に低位であることも明らかとなった。これは、ヘルパー養成は順調に進んでいるものの、ヘルパーの組織化と実際業務の仕組みを確立できていないためである。以上、農協の取り組み状況を簡単に述べたが、施設等のハード面は法律等で規定されている部分が多いため、同活動の評価は主に人材やソフト面に重点を置かざるを得ない。その評価は非常に困難であるが、農協に業務を委託している市町村での聞き取り調査によれば、常勤看護婦がいない、組合員組織があるにも係わらずホームへルプサービスを供給していない等、現状での農協の取り組みは不十分であると考えられる。しかし、高齢者介護において、大きな問題点の一つは、需要者側のサービス利用に対する抵抗感の存在である。その点、農協は地域に密着しており、需要者側も利用しやすいと思われるため、同活動における今後の充実が望まれる。
感性商品開発のための感性情報提供システムの開発

今や,商品開発には感性的な要素が不可欠になっている。本研究では,感性パラメータ法をサーバ・クライアントシステムにすることによって,顧客の感性情報を商品開発にフィードバックするシステムについて検討を行った。システム構築と感性情報処理手段についてモデル的に検討した。(1)データ収集システムの拡張および改良大量データ収集のために,既存のデータ収集システムを拡張および改善した。モバイル機器の充実とサーバ機能の充実を図った。まず,可搬性に優れた小型サーバ用PCを用いて仮設のサーバ2台を連動したシステムを構成した。サーバ間には,マスター&スレイブのデータベース連動を実現し,データの保護とセキュリティを確保した。測定用モバイル機器とは無線LANを校正して対応した。(2)大量データ収集大量データ収集のための,予備的なトラフィック調査を行った。サーバあたりのモバイル端末の台数や通信形式を最適化し,実用に堪えるサーバ構成を実現することができた。(3)感性評価データ構造アーキテクチャの検討分類要素:「商品」「消費者」「社会要因」に対する,感性パラメータの特徴分析を行った。調査結果のデータをいくつかのパターンに分類し,特徴分析した結果としてデータベース化することができた。また,重み関数を付加した感性パラメータにより,評価手段を多方面から検証できるようにした。(4)感性評価検索アーキテクチャの検討感性情報を即座に検索・抽出させるためには簡単化した論理システムを用いることが有利である。従来の曖昧分析では計算量が多い欠点があると考えられる。本研究では,実際に商品開発にフィードバックする異種オブジェクト間の関連について,分類要素ごとにリアルタイムに評価する手法を検討している。検索の論理演算手法として,三値論理表を用いた不確定な論理演算手法を用いて高速化できることが分かった。主たる目的は,データの収集方法の開発と,あいまいなデータ処理である。この目的において,サーバ系およびモバイルツールを用いたデータ収集系の構築を行うことができた。まず,モバイル機器用のソフトを開発改善することができた。また,そのデータをインターネット経由でサーバに集約し,サーバ上でデータ処理を行うサーバ・クライアントシステムを構築できた。このシステムを用いることで,データ収集からデータ処理および傾向分析までを一連の作業で行うことができる。しかし,申請書にも記載したとおり,提供すべき商品開発に有用な感性情報の提示方法も重要である。データの分析結果を単に示しても改善の方向性を示唆することは難しい。感性パラメータ法は,非言語系の数値解析であるため,分析結果が言語表現ではない。また,得られる解析結果は明確な境界を持たない場合が予想され,結果の呈示にはなんらかの工夫が必要である。ある場合には,数値,言語への変換以外に,実体(色や香りそのもの)を含めて解析結果の呈示方法の開発をおこなう必要があるかもしれない。これら異なった要素を用いた提示方法が可能になるように,本年度は,数値以外の要素を用いた提示を可能とするために,曖昧的な要素間の結びつけを可能とする処理系についても検討した。具体的には,真-曖昧-偽の3状態からなる論理処理系を定義し,その論理演算によって要素のグループ分けおよび検索が可能になった。調査対象の要素以外への変換が可能になることで,調査対象の潜在的な共通点を見出すこともできるようになることが示唆された。サーバ上で標準化されたデータから(1)オブジェクトの感性評価を(2)評価者のタイプを考慮して行い,さらに(3)関連異種オブジェクトの感性評価との関連づけを行った。商品開発には,流行などの社会的な動向も無視できず,上記(1)(3)の評価関連づけから,商品開発に有用な感性情報の提供に必要な事項を抽出し,感性評価の関連を明らかにするためのアーキテクチャを確立した。本研究では,感性パラメータによって収集された大量データに対して上記手法を混在併用することによって,新たに時間経過による変動や,評価者の嗜好タイプを考慮した感性情報提供ができるシステムの開発を目指し,解決の方向を明らかにすることができた。提供すべき商品開発に有用な感性情報の提示方法も重要である。また,得られる解析結果は明確な境界を持たないので,結果の呈示にはなんらかの工夫が必要である。数値,言語への変換以外に,実体(色や香りそのもの)を含めて解析結果の呈示方法の開発をおこない,色彩の組み合わせで提示する方法を提案した。本研究によって,商品開発に感性情報を加味することが容易になると予想される。これによって,商品が対象となる消費者にとってより魅力的になる。調査の範囲を国際的にすることで,きめ細かな日本的センスを活かし,外貨獲得のための国際的な商品開発も活発化することが期待できる。上記の,実験を行うためにモバイル通信端末とサーバシステムを構築し,さらに実験付近に置くためのサブサーバシステムを作成し導入した。このことによって,インターネット接続が難しい場所における調査研究も可能になった。データベースの構築およびサーバ関連のプログラミングが順調に進んでいる。処理系と大量データ収集に不足分が生じている。24年度が最終年度であるため、記入しない。処理系のアルゴリズムについて検討を進め,サーバソフトとして搭載していく。その結果を用いてデータ収集を積極的に行なっていく。
高原子価オキソ金属錯体の反応性と反応選択性を制御する分子機構の解明

本研究では、様々な酸化反応の活性種となる高原子価オキソ錯体や酸化剤付加錯体の反応性や反応選択性が、どのような因子により制御されているのかを研究した。高原子価オキソ錯体の代表として鉄4価オキソポルフィリンπカチオンラジカル錯体に着目し、そのアキシャル位の配位子による新たな反応性制御機構を実験的に解明した。また反応選択性を研究するため、不斉マンガンサレン触媒に着目し、そのマンガン4価ヨードソアレン付加錯体の合成、単離、構造解析に成功した。これにより新たな不斉選択性機構を提案した本研究では、様々な酸化反応の活性種となる高原子価オキソ錯体や酸化剤付加錯体の反応性や反応選択性が、どのような因子により制御されているのかを研究した。これにより新たな不斉選択性機構を提案した高原子価鉄オキソヘム錯体の反応性と錯体の安定性の関係を解明するため、テトラメシチルポルフィリン鉄3価錯体について軸配位子交換反応を行った。硝酸イオン錯体を基準にして、テトラブチルアンモニウム塩として各軸配位子の滴定を行った。滴定に伴う軸配位子交換反応は、NMRを用いて追跡することができた。その結果から配位子交換反応の平衡定数を算出した。この結果から、各軸配位子の安定性を評価した。同様の実験を高原子価オキソヘム錯体についても行い、各軸配位子の安定性を見積もった。これらの実験から、高原子価オキソヘム錯体の反応性が各軸配位子の安定性とよい相関を示すことが明らかとなった。この実験結果をさらに理論計算から検証を行った。DFT法を用いて、各軸配位子の安定性の計算を行った。その結果、実験結果とよい相関をもった結果が得られ、理論計算からも確認することができた。反応選択性と高原子価オキソ錯体の関わりをマンガンサレン錯体を使って研究を行った。不斉エポキシ化反応の活性種の一つと考えられているマンガン4価ヨードソベンゼン付加体の合成に初めて成功した。この錯体を吸収スペクトルやNMR等により同定することができた。さらにヨードソベンゼン付加体の構造解析を行うため種々の条件で結晶化を試みた結果、単結晶X線構造解析に適した結晶を作成することができた。この結晶を用いて構造解析を行った結果、マンガン4価ヨードソベンゼン付加体の構造を示すことに初めて成功した。水酸化反応でも鉄3価ヘム錯体の安定性が反応性を制御しているかを調べるため、種々の軸配位子をもつcompound-Iモデル錯体を用いてアルカンの水酸化反応を行った。C-H結合エネルギーが低くcompound-Iと反応し易いザンセン(xanthene)やフルオレン(fluorene)を基質として用いて、低温で水酸化反応の反応過程を追跡した。これらの基質が水酸化されることをガスクロマトグラフ分析より確かめた。水酸化反応過程を、低温で吸収スペクトルを使って追跡し、反応速度を決定した。得られた反応速度と先の実験で求めた安定化エネルギーとの相関を調べた結果、水酸化反応においても軸配位子の効果が観測できた。しかしエポキシ化のような高い相関関係を得ることができなかった。この結果をさらに解析した結果、水酸化反応においては、水素原子のトンネル効果が反応性に大きく影響していることが明らかになった。一方、平成22年度に合成したヨードソベンゼンが配位したマンガン4価サレン錯体については、スチレンとの反応を行った。不斉分離が可能なガスクロマトグラフィー(GC)で分析し、エポキシ生成物の生成収率とその不斉収率(ee)を決定した。その結果、付加体が高い不斉収率を与えることを明らかにした。さらに付加体のCDスペクトルを測定した結果、非常に強いCDバンドを観測することができ、溶液中でも結晶と類似の構造をとることが明らかとなった。ヨードソベンゼンの構造を変化させることにより不斉選択性が変化するかを検討した。その結果、ヨードソベンゼンのベンゼン環の置換基が不斉選択性に影響を与えることを実験的に明らかにした。この結果は、付加体が直接スチレンと反応していることを示す結果であると考える。これまでの研究で解明した軸配位子が鉄4価オキソポルフィリンπカチオンラジカル(compound-I)錯体の反応性を制御する機構が、ヘムの配位子効果に対して適応できるかをヘムの電子吸引性効果を利用して検証した。ヘムのメソ位の置換基を2ークロロー6ーメチルフェニル基、2,6ージクロロフェニル基、ペンタフルオロフェニル基に変化させ、それぞれからcompound-I錯体を合成した。シクロオクテンとの反応性を調べた結果、エポキシ化反応の反応性が電子吸引性の増加に伴い著しく増加することがわかった。さらにテトラリンの水酸化反応を検討した結果、水酸化反応もエポキシ化反応同様に反応性が増加することが明らかとなった。ところが生成する水酸化生成物を分析すると、電子吸引性の増加に伴い反応部位がベンジル位からフェニル位に変化するという興味深い結果を得ることができた。

反応性の上昇機構を解明するため、compound-I錯体と鉄3価ヘム錯体の酸化電位を調べた。その結果、軸配位子の場合と異なり、ヘムの電子吸引性効果はcompound-I錯体と鉄3価ヘム錯体の両状態ともに変化させることが明らかとなった。この結果は、ヘムの反応性に及ぼす機構が軸配位子の場合と異なることを示唆した。マンガンサレン錯体に対する酸化剤の効果も研究した。ヨードソアレンの芳香環の電子吸引性効果や立体的効果が反応性に及ぼす効果を様々なヨードソアレンを合成し研究した。また、ヨードソアレン付加体の対アニオンが反応性に及ぼす効果も安息香酸イオン、pートルエンスルホン酸イオンなどを用いて研究した。その結果、ヨードソアレンの芳香環の電子吸引性の増加や対アニオンのpK値の低下により反応性が増加することが明らかとなった。他の酸化剤としてメタクロロ過安息香酸や次亜塩素酸についても検討を行った。エポキシ化反応、水酸化反応において明瞭な軸配位子効果が観測できた。水酸化反応において、水素原子のトンネル効果という興味深い現象を研究する系を見いだすことができた。ヨードソベンゼン付加体の構造、電子状態、反応をおおむね解明することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね順調に研究計画が推進しているので、今後も研究計画に沿って研究を進める。本年度研究した水酸化反応については、水素原子のトンネル効果という興味深い現象も予想外な結果として観測できたので、この点についても研究を進める予定である。
機会論に基づくマーケティングを応用した環境ボランティア獲得の為の情報システム開発

今年度は浜松市の佐鳴湖でのボランティア活動、広島県での野鳥保護活動、池袋駅周辺のボランティア活動を取り上げ、3つの研究を並行して行った。佐鳴湖については、ヨシ刈りなど3種類のボランティア活動についてアンケート調査を行い、以下のような知見を得た。まず、身近な関係からの直接の勧誘が有効であること、回覧板のような古典的媒体が有効であること、逆に不特定多数向けの情報提供はあまり有効でないことが示唆された。そこで今回はアンケートで「ボランティア参加の情報がほしい」と答えた人を登録し、その人々に情報を提供するための新しいシステム「みんなでよくしていこう」を開発した。ボランティア活動への参加意識を調べるために,広島県内をフィールドとして野鳥保護活動支援のためのエコツアーに関するWEBアンケート調査を行った。ここでは観察会に参加することが活動団体の資金支援になるという設定と,この保護活動そのものに参加するという設定の2パターンについて参加意向と回答者の属性の関係を調べた。同時に,実際のツアー参加者に対して別途アンケート調査も行い,このような活動への参加ニーズを調べるとともに,浜松の事例などとの比較対象を行った。マニアックな層に対して訴求力があるということと,野鳥愛好家間の情報ネットワークが集客に効果があることがわかった。池袋駅周辺のボランティア活動の解析においては、ヨシ刈りとは多くの点で条件の異なる街の環境美化活動を対象に、コスト・ベネフィットや手軽な機会とボランティア参加との関係を検討した。その結果、たまに参加する人にとっては時間のコスト感が関係するが、継続的参加においてはそれは重要でないことが示された。このことからボランティアの継続的参加にはコスト・ベネフィットは関係しないこと、ただし開始にあたっては若干の純益感が必要であり、この点はヨシ刈りの場合と共通であることが明らかとなった。佐鳴湖の水質浄化のための環境事業であるヨシ刈りについて,活動関係者からの聞き取り,実際の行事に参加しての観察,行事参加者へのアンケート調査を行うととともに,広範囲の潜在的参加者に対してWeb調査を行った。その結果から次のようなことがわかった。まずWeb調査からは,潜在的ボランティア層と実際の参加者には,一致する部分とそうでない部分があり,さらにボランティア参加者を誘導できる可能性が明らかとなった。ひとつの鍵として,ヨシ刈りに関心のある人の多くが,特定の趣味を持つ傾向が示された。次に行事参加者へのアンケートや聞き取りからは,以下のような結果が得られた。参加者のほとんどが次回ヨシ刈り,他の活動ともに積極的な態度を示している。また所属する会社や団体,知人などから誘われた参加者が多く,身近で直接的なネットワークによる広報が効果的である可能性がある。以上の知見を受けて,ボランティア獲得のためのふたつの仕掛けを試行した。ひとつはチラシの選択的配布である。Web調査から,潜在的参加者が,水上スポーツや山歩き,博物館・美術館めぐりなどの趣味を持つことが示されたので,このような趣味を持つ人が訪れると考えられる,アウトドアショップ,美術館・博物館等にヨシ刈り参加者募集のチラシの置き,広報を試みた。その結果,これらの場所が広報を行うには有効であると確認できた。もうひとつは情報システムの構築である。ヨシ刈り参加者アンケートの結果をもとに,佐鳴湖に関心を持つ人のためのポータルサイトを構築し,そこにボランティア募集情報を掲載することとした。このシステム「佐鳴湖グループ」は,佐鳴湖で活動する非常に多くの団体が所属する佐鳴湖NW会議を主な利用対象としている。NW会議の活動を紹介する機能と合わせて,実施しているボランティア活動をまとめて表示する機能を設けたことで,多くのボランティアを獲得できると考えられる。昨年度はヨシ刈り参加者への調査などをもとに、ポータルサイト「佐鳴湖グループ」を構築し、ボランティア募集情報を掲載するようにした。今年度はそれを踏まえて、主に3つの研究を行った。佐鳴湖グループの検証と機能の改善、ヨシ刈り参加者への追加調査、ヨシ刈り以外の環境活動への参加動機の調査分析の3つである。佐鳴湖グループの機能検証では、このシステムのボランティア誘導効果が予想を下回るものとなった。そこで新たな機能を追加することにした。昨年度の調査で、ヨシ刈りに関心を持つ人が水上スポーツや山歩きに関心を持つことはわかっていたので、WWWから、佐鳴湖・浜名湖・アウトドアスポーツに関連する情報を、RSS等を用いて自動的に獲得する機能を加え、ヨシ刈り参加者の興味をひく情報が常に更新されるような機能を付与した。ふたつ目のヨシ刈り参加者の追加調査では、参加を取り止める交通費などを質問することで、ボランティア活動参加時のコスト・ベネフィットの感覚を検証した。その結果、ボランティア参加のコスト・ベネフィットは、参加開始時には有意であるが、その値は極めて安いこと、また活動継続には、コスト・ベネフィットは関係しないことを見出した。また参加機会の多様化の効果を見るための予備的調査として、池袋駅周辺のボランティア活動の参加者を対象に質問紙調査を実施した。三つ目のヨシ刈り以外の環境活動への調査として、広島県下での野鳥保護活動を支援することを目的としたエコツアーへの参加意向やその評価についての調査を行った。労働ではなく,資金的な支援を自らが保護団体の企画するイベントへの参加によって行う形態に関する情報を集め,ヨシ刈り活動への参加行動と対比した。

まず、身近な関係からの直接の勧誘が有効であること、回覧板のような古典的媒体が有効であること、逆に不特定多数向けの情報提供はあまり有効でないことが示唆された。そこで今回はアンケートで「ボランティア参加の情報がほしい」と答えた人を登録し、その人々に情報を提供するための新しいシステム「みんなでよくしていこう」を開発した。ボランティア活動への参加意識を調べるために,広島県内をフィールドとして野鳥保護活動支援のためのエコツアーに関するWEBアンケート調査を行った。ここでは観察会に参加することが活動団体の資金支援になるという設定と,この保護活動そのものに参加するという設定の2パターンについて参加意向と回答者の属性の関係を調べた。同時に,実際のツアー参加者に対して別途アンケート調査も行い,このような活動への参加ニーズを調べるとともに,浜松の事例などとの比較対象を行った。マニアックな層に対して訴求力があるということと,野鳥愛好家間の情報ネットワークが集客に効果があることがわかった。池袋駅周辺のボランティア活動の解析においては、ヨシ刈りとは多くの点で条件の異なる街の環境美化活動を対象に、コスト・ベネフィットや手軽な機会とボランティア参加との関係を検討した。その結果、たまに参加する人にとっては時間のコスト感が関係するが、継続的参加においてはそれは重要でないことが示された。このことからボランティアの継続的参加にはコスト・ベネフィットは関係しないこと、ただし開始にあたっては若干の純益感が必要であり、この点はヨシ刈りの場合と共通であることが明らかとなった。
アレルギー疾患発症におよぼす環境曝露複合作用に関する疫学的・免疫学的研究

近年,花粉症等のアレルギー疾患の増加が著しく,各方面から重要な問題とされている。本研究では日本列島の花粉症発症率の広範囲な地域差に着目し,それぞれの地域の環境要因や年齢階級別発症率の違いを総合的に把握し,花粉曝露の本態を疫学的に解析することを目的としている。対象地域は,富山県,新潟県佐渡、および鹿児島県屋久島である。花粉調査により,スギ花粉は富山で屋久島より2倍以上飛散することが明らかにされた。地域住民6,148人に実施した自覚症状調査により,スギ花粉症有症率は富山で17.4%、佐渡で13.6%、屋久島では11.5%とスギ天然林の豊富な屋久島において低率であることが判明した。花粉症患者におけるスギ特異的IgE抗体分布(RASTクラス)は富山で高く,屋久島では低く、富山でアトピー型免疫反応(Th2)の亢進が示唆された。その背景に、花粉曝露量,気象要因、離島的環境要因等があげられた。屋久島のスギ花粉アレルゲン(Cry j1)を電気泳動法、イムノブロット法で検討したが、立山スギと大きな差異は認められなかった。しかしながら、屋久杉花粉には粒径の個体差が大きく、自家蛍光特性にも変異が認められた。スギ花粉粒中に脂溶性物質(テルペノイド等)の存在が示されたが、その免疫影響は更に研究すべきものと考えられた。また,リアルタイム花粉計測装置の問題点が明らかにされ,花粉自家蛍光の解明が鍵と考えられた。以上のように,スギ花粉飛散と花粉症発症の量反応関係が明らかにされてきた。量反応関係を軸としながら,各地域の環境要因の複合作用を考慮し,花粉症発症を統計的モデル化することは、未知の花粉アレルゲン解明や,その除去による予防効果評価のため有効な手段を提供すると考えられる。今後、伝統的食生活や森林環境の免疫系調整作用を含め更に研究すべきと考えられた。近年,花粉症などアトピー性アレルギー疾患の増加が著しく,各方面から重要な問題とされてきている。本研究では日本列島の花粉症発症率の広範囲な地域差に着目し,それぞれの地域の環境要因や年齢階級別発症率の違いを地域集団特性として把握し,疫学的に解析することを目的としている。対象地域としては,花粉飛散状況が明らかにされている富山県等とともに,スギ天然林の多い鹿児島県屋久島を調査地点に加え,花粉症のベースラインを明らかにすることにより,花粉曝露の本態をより明確に記載,解析することを意図している。調査は3年計画であるが,今年度は屋久島調査に着手した。当該地域の空中花粉観測とともに質問紙を用いた花粉症に関する調査を約2,500人の住民を対象に実施した。現在回収を待って解析を準備している。富山県においてはスギ花粉飛散数と花粉症初発症状の関係を明らかにするとともに,花粉症対策における花粉アレルゲン曝露回避の意義を明らかにした。また花粉症情報の高度化をめざし,従来のダーラム型花粉検索器に加えリアルタイム花粉測定装置を用いて空中花粉に関する解析を実施し,両者の特徴とその相関関係を検討中である。今後,スギ植生を含む環境調査を実施,花粉アレルゲンや境汚染物質などの影響を免疫学的に解析し,花粉曝露と環境要因等との複合的作用について総合的に明らかにしたいと考えている。近年,花粉症等アトピー性アレルギー疾患の増加が著しく,各方面から重要な問題とされている。

本研究では日本列島の花粉症発症率の広範囲な地域差に着目し,それぞれの地域の環境要因や年齢階級別発症率の違いを地域集団特性として把握し,疫学的に解析することを目的としている。対象地域としては,花粉飛散状況等が明らかにされている富山県等とともに,スギ天然林の豊富な鹿児島県屋久島を調査地点に加え,花粉症発症率のベースラインを明らかにすることにより,花粉曝露の本態をより明確に記載,解析することを意図している。調査は3年計画であるが,今年度は2年目の調査として,屋久島を中心に健康調査と環境調査を実施した。当該地域の空中花粉とともに質問紙を用いた花粉症に関する調査を実施し,258世帯885人より回答を得た。その結果,春の花粉症症状は住民の11%14%に認められるものの,花粉症と診断されたものは1%8%と低率であることが判明した。現在血液検査を実施中である。富山県においては,スギ花粉飛散と花粉症初発症状の関連性を明らかにするとともに,花粉症発症率の地域差を日本海からの距離を考慮した発症地域モデルとして,統計的にマップ化する試みを開始した。花粉症におけるヒカゲノカズラ胞子アレルゲンの意義を明らかにした。また,花粉症情報の高度化をめざし,従来のダーラム型花粉検索器に加え,リアルタイム花粉計測システムを用いて空中花粉解析を実施し,両者の特徴とその相関関係を検討中である。今後,今年度採取した屋久杉花粉アレルゲン等の解析を実施するとともに,花粉アレルゲンと環境汚染物質などの影響を免疫学的に解析し,花粉曝露と環境要因等との複合的作用を総合的に明らかにしたいと考えている。近年,花粉症等のアレルギー疾患の増加が著しく,各方面から重要な問題とされている。本研究では日本列島の花粉症発症率の広範囲な地域差に着目し,それぞれの地域の環境要因や年齢階級別発症率の違いを総合的に把握し,花粉曝露の本態を疫学的に解析することを目的としている。対象地域は,富山県,新潟県佐渡、および鹿児島県屋久島である。花粉調査により,スギ花粉は富山で屋久島より2倍以上飛散することが明らかにされた。地域住民6,148人に実施した自覚症状調査により,スギ花粉症有症率は富山で17.4%、佐渡で13.6%、屋久島では11.5%とスギ天然林の豊富な屋久島において低率であることが判明した。花粉症患者におけるスギ特異的IgE抗体分布(RASTクラス)は富山で高く,屋久島では低く、富山でアトピー型免疫反応(Th2)の亢進が示唆された。その背景に、花粉曝露量,気象要因、離島的環境要因等があげられた。屋久島のスギ花粉アレルゲン(Cry j1)を電気泳動法、イムノブロット法で検討したが、立山スギと大きな差異は認められなかった。しかしながら、屋久杉花粉には粒径の個体差が大きく、自家蛍光特性にも変異が認められた。スギ花粉粒中に脂溶性物質(テルペノイド等)の存在が示されたが、その免疫影響は更に研究すべきものと考えられた。また,リアルタイム花粉計測装置の問題点が明らかにされ,花粉自家蛍光の解明が鍵と考えられた。以上のように,スギ花粉飛散と花粉症発症の量反応関係が明らかにされてきた。量反応関係を軸としながら,各地域の環境要因の複合作用を考慮し,花粉症発症を統計的モデル化することは、未知の花粉アレルゲン解明や,その除去による予防効果評価のため有効な手段を提供すると考えられる。今後、伝統的食生活や森林環境の免疫系調整作用を含め更に研究すべきと考えられた。