hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心理学の古典的実験機器に関するデータベース作成とその活用

実験心理学の古典的実験機器及び関連史料の調査研究を通じて、それらの効果的な活用方法を確立することを試みた。web上で閲覧可能な心理学ミュージアムの公開を目指し、国立情報学研究所が開発しているWEKOによるデータベースシステムを構築し、デジタルデータ及びメタデータを組み込んだ。この一連の作業により、実験機器と関連資料によるデータベースを作成することができた。また、このデータベースと実験機器を学会イベント等で展示することで、本研究活動の周知化と心理学における学術データベースを作成する上での問題点や改善点を明確化することができた。平成22年度は,実験機器と関連史料のデジタルデータベース作成の準備として,機器・史料のデジタルデータ化と,他領域の学術的データベースの調査を行った。<機器・史料のデジタルデータ化>データベースに組み込むためのデジタルアーカイブデータを作成した。実験機器及び心理学に関連する歴史的建造物の写真,実験機器の操作マニュアル,実験機器の動作映像,一般心理学に関する16mm映画,講義ノート等,様々な媒体の心理学関連史料のデジタル化を行った。この作業により,データベース作成に不可欠なデジタルデータを収集することができた。<学術的データベースの調査>有用な心理学データベースを作成するために,図書館情報学の専門家を中心に,国内外の学術的データベース及びアーカイブを有する機関の調査を行った。加えて,これらの機関においてデータベースを作成・維持している研究者にインタビューを行い,心理学データベースを作成するにあたっての有益な情報を得るとともに,解決すべき問題点を明確化することができた。<その他>現存していない実験機器の動作をデジタル化する試みとして,過去の史料を基に実験機器のレプリカを作成し,その動作を撮影した。この活動により過去の実験で用いられた実験機器の構造を明確化することができたため,機器の動作映像の獲得に留まらず,実験機器の歴史を系統発生的観点から研究できる可能性を示唆することができた。加えて,本研究活動の広範への周知化と,永続的なデータベース維持の方法をディスカッションすることを目的として,本年の研究活動の公開報告会を数回にわたり行った。これらの報告会は,次年度の研究活動の目標を明確化とこれらの情報を研究分担者及び連携研究者が共有するための有意義な場となった。平成23年度は、昨年度に引き続き、実験機器と関連史料のデジタルデータベース作成の準備として、機器・史料のデジタルデータ化を行い、併せて効果的なメタデータ作成の為他領域の学術的データベースの調査を行った。また、『活動の周知化のため、成果の一部を学会イベントで展示した。<機器・史料のデジタルデータ化>昨年度に引き続き、データベースに組み込むためのデジタルアーカイブデータを作成した。実験機器及び心理学に関連する様々な媒体の心理学関連史料のデジタル化を行った。この作業により,データベース作成に充分なデジタルデータを作成することができた。<学術的データベースの調査>心理学データベースを作成するために,図書館情報学の専門家を中心に,国内外の学術的データベースを有する機関の調査を行った。加えて,これらの機関においてデータベースを作成・維持している研究者とのディスカッションを行う場を設け,心理学データベースを作成するにあたっての有益な情報・技術を得ることができた。<その他>古典的実験機器及び関連資料を公開する際の問題点を明確にするために、日本基礎心理学会第30回大会にて、これまで収集した機器史料及び昨年度に作成した実験機器のレプリカを動的状態で展示した。この活動を通じて、閲覧者から展示した機器に関する新たな知見を得ることができ、また、機器展示が展示方法如何では若手研究者にも興味を持たれる可能性が示された。加えて,本年の研究活動の公開報告会を数回にわたり行った。平成24年度は、心理学における歴史的な実験機器と関連史料に関するデータベース公開の実現に向けて、前年度までに作成したデジタルデータに関するメタデータの収集・整理を行った。それらのデータを基にweb上で閲覧できるデータベースの構築とその結果を公開した。また、学会イベントでもデータベースの供覧を行った。1・機器・史料のデジタルデータベース構築昨年度までに作成したデジタルデータに関して、データベース上で効率的な検索を可能にするためのメタデータの収集と付加を行った。メタデータの収集・整理の後に、国立情報研究所が開発しているWEKOによるデータベースシステムを構築し、デジタルデータとメタデータを組み込んだ。2・学術的データベースに関する調査心理学データベースの効果的かつ効率的な運用のため、図書館情報学の専門家を中心に,国内外の学術的データベースを有する機関の研究者とのディスカッションの場を繰り返し設け、有益な情報・技術を得ることができた。3・デジタルデータの追加データベース上で機器の動的状態を閲覧可能にするために、実験機器のレプリカを作成し、その動作映像を活用した。本データベースの大きな特徴となっている。

機器がどのように動くか、という映像によって機器の実際の使い方の理解、ダイナミックな動きを見させる事が可能となった。4・その他日本基礎心理学会第31回大会にてデータベースの供覧を行い、学会内外での活動の周知化及びデータベースの公開に際しての問題点や改善点を明確化することができた。加えて,本年の研究活動の公開報告会を数回にわたり行った。これらの報告会は,今後の関連活動に関する研究分担者・連携研究者間での情報の共有と、本研究活動を広範へ周知するための有意義な場となった。データベース作成の為の資料収集及びデジタルデータ化はほぼ予定通りに進行している。また、図書館情報学・アーカイブ学の専門家とのディスカッションによりデータベースに付加するメタデータやデータベースシステム等の基盤は構築されつつあるが、当初の実験計画よりも大量のデータがあることと、有用なデータベース作成の為のシステムが想定よりも複雑になったことから、メタデータを全てのデータに付加し、検索システムの完成には至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度にデータベースを公開するためには、収集済みのデジタルデータ全てにメタデータを付加することと、検索しやすいインターフェースを作成することが必要である。この作業を効率的かつ確実に行うため、それぞれの研究分担者のもとで実作業を行う人材を確保し、連携しながらデータベース作成作業を進めていく予定である。また、平成23年度に引き続き、図書館情報学・アーカイブ学の専門家とのディスカッションを通じて、より意義のある、また多くの領域のユーザーに利用されるデータベースを公開できるよう、ブラッシュアップを行っていく。
非線形放物型および楕円型方程式の定性理論の新展開

非線形放物型および非線形楕円型方程式の解の構造について定性的な研究を行った.主な研究成果は以下の通りである.まず,ある非線形放物型偏微分方程式おける移動特異点を持つ解の存在とその一意性について調べた.また,特異点の強さがある時刻で変性するような解が存在することを明らかにするとともに,特異点が移動しない場合に解の漸近挙動について調べ,特異定常解に収束するための条件について明らかにした.次に,走化性方程式において,1点に凝集することによって自己相似的に爆発する解の構造について明らかにした.さらに, Gierer-Mienhardt系と呼ばれる反応拡散系に対し,パターン形成に関する数理構造を調べるとともに,時間依存する解の挙動について明らかにした本計画の目的は種の非線形放物型および楕円型偏微分方程式に共通する数理構造に着目し,統一的な視点から研究を行うことによって定性理論を発展させるとともに,将来に向けての新たな展開を計ることにある.そのために,非線形解析学というコアとなる部分を共有する背景の異なる数名の研究者が中心となって,組織的かつ分野横断的に研究を進めることにより,「異なるクラスの方程式に見られる共通の非線形構造を統一的な視点から探る」ことを基本方針として,定性理論の発展と新たな展開を目指す.特に,空間的非一様性と解の構造の関係,特異性の発現と持続のメカニズムの解明,集中現象に関連した局所的あるいは大域的ダイナミクス,拡散が誘導する逆説的現象,複雑ダイナミクス発生のメカニズムの解明などの問題を取り上げる.非線形放物型および非線形楕円型方程式の解の構造について定性的な研究を行った.主な研究成果は以下の通りである.まず,ある非線形放物型偏微分方程式おける移動特異点を持つ解の存在とその一意性について調べた.また,特異点の強さがある時刻で変性するような解が存在することを明らかにするとともに,特異点が移動しない場合に解の漸近挙動について調べ,特異定常解に収束するための条件について明らかにした.次に,走化性方程式において,1点に凝集することによって自己相似的に爆発する解の構造について明らかにした.さらに, Gierer-Mienhardt系と呼ばれる反応拡散系に対し,パターン形成に関する数理構造を調べるとともに,時間依存する解の挙動について明らかにした非線形拡散系および非線形楕円型方程式の構造の研究を進めた.今年度の主な成果は以下の通りである.・不定符号の重みを持つ固有値問題に関する研究を進め,管状領域において対称性の崩壊が生じるための条件を決定し,また数値計算によってどのような分岐が起こるかを明らかにした.・ある種の非線形放物型方程式の解が線形熱方程式の自己相似解に収束するための条件を求め,初期値の減衰の速さと収束の速さの関係について定量的に調べた.・グラフ上で定義されたSturm-Liouvlle型固有値問題の逆問題に対し,Ambarzumian型の定理が成り立つことに対する完全な証明を与えた.・神経場のモデルとなる非局所方程式に関する研究を行い,特に結合関数が符号変化を伴う場合について,フロント型進行波の速度の表示式を求め,また上と下からの最適な評価を求めた.・超臨界的な非線形項を持つ放物型方程式に対し,非等方的に減衰する初期値から出た解が,ある種の平均化公式に従って定まる定常解に収束することを証明した.・スカラーフィールド方程式の球対称解について,特異解を含む形での解の全体構造について調べ,次元と非線形項の指数によって構造が変化することを明らかにした.・超臨界的指数を持つ放物型偏微分方程式に対し,遠方で十分近い初期値を持つ二つの解の距離が時間とともに0に近づくとき,その収束の速さについての最適な評価を与えた.・ある非線形放物型偏微分方程式に対し,時間に依存して動く特異性を持つ解の局所的存在と一意性,比較原理を示した.非線形放物型偏微分方程式および非線形楕円型方程式の解の構造について研究を進めた。今年度の主な成果は以下の通りである。1.不定符号の重みを持つ固有値問題に関する研究を行い、1次元で空間非一様な場合について主固有値が最小化されるための条件を明らかにした。また数値計算によってどのような分岐が起こるかを明らかにした。2.超臨界指数を持つ藤田型方程式に対し、解が任意に遅いオーダーで無限大へと発散する場合があることを、適当な比較関数を構成することにより示した。3.神経場のモデルとなる非局所方程式に関する研究を行い、核関数のeffectivenessという概念を導入してフロント型進行波の速度に対する最適評価を与えた。4.臨界指数を持つスカラーフィールド方程式に対し、球対称な特異解の漸近挙動について明らかにするとともに、特別な挙動を示す解の一意性を証明した。5.ある非線形放物型偏微分方程式に対し,移動する特異点を持つ自己相似解が存在することを示すとともに、この解の近くに時間大域解が存在することを示した。6.Gierer-Meinhardt方程式のシャドウ系に対し、多重スパイク解の不安定性次元とその固有空間について明らかにした。7.ポテンシャル項付き熱方程式の解の最大点挙動について、その正値調和関数の無限遠点での挙動を用いて詳しく解析を行った。また、これらの研究の応用発展として、爆発問題における藤田指数と正値調和関数の無限遠点での挙動との関係についても研究を行った非線形放物型偏微分方程式および非線形楕円型方程式の解の構造について定性的な研究を行った.今年度の主な成果は以下の通りである.

藤田型方程式と呼ばれるべき乗の形の非線形項を持つ放物型偏微分発定式に対し,ホモクリニック解およびヘテロクリニック解が存在するための条件を明らかにした.またこのような解の漸近挙動について調べるとともに,スケーリング極限が特異ホモクリニック軌道に収束することを示した.臨界指数を持つスカラーフィールド方程式について調べ,球対称な特異解の原点における漸近挙動について調べ,その振動的性質を明らかにした.また特別な挙動を示す解の存在と一意性を証明した.神経場のモデルとなる非局所方程式に関する研究を行い,核関数のeffectivenessという概念を用いてフロント型進行波の速度に対する最適評価を与えた.またこの最適評価をより一般の方程式へと拡張した,ある非線形放物型偏微分方程式おける移動特異点を持つ解について調べ,このような解が大域的に存在するための条件あるいはしないための条件について明らかにした.また初期値がある条件を満たしているときに,特異点の変型が生じることを明らかにした.速い拡散を伴う準線形放物型方程式に対し,初期値の空間的減衰と解の漸近挙動について明らかにした.2次の非線形性を持つ複素変数放物型偏微分方程式について調べ,解が自明解に収束するための条件を求めた.また空間無限園において解が爆発するような初期値の条件を明らかにした.非線形放物型偏微分方程式および非線形楕円型方程式の解の構造について定性的な研究を行った.今年度の主な研究成果は以下の通りである.・藤田型方程式と呼ばれるべき乗の形の非線形項を持つ放物型偏微分方程式に対し,拡散係数が十分小さい場合において,有限時間で発散する解(爆発解)の爆発点集合の構造について明らかにした.・臨界指数を持つスカラーフィールド方程式について調べ,球対称な特異解の原点における漸近挙動について調べ,その振動的性質を持つ解の挙動について明らかにするとともに,振動しない解の存在と一意性を証明した.・ある非線形放物型偏微分方程式おける移動特異点を持つ解について調べ,特異点の強さがある時刻で変性するような後方自己相似解が存在することを明らかにした.また,特異点が移動しない場合に解の漸近挙動について調べ,特異定常解に収束するための条件について明らかにした.・速い拡散を伴う準線形放物型方程式に対し,あるパラメータの範囲において解が層構造を持つことを利用して,解の漸近挙動が初期値の空間的減衰の速さによって決まることを明らかにした.・2次の非線形性を持つ複素変数放物型偏微分方程式について調べ,解が自明解に収束するための条件を求めるとともに,1点で爆発する解が存在して実部と虚部が同時に爆発することを示した.・走化性方程式において,1点に凝集することによって自己相似的に爆発する解の構造について明らかにした.
無衝突磁気リコネクションにともなう3次元磁気拡散機構の解明

適合細分化格子を用いた3次元電磁粒子コードの超並列化をおこない、分散メモリ型計算機において高い並列化効率(128コア並列で80%)を実現した。これにより、従来よりもはるかに多くの計算機資源を利用できるようになり、より大規模な粒子計算が可能になった。本コードを用いて磁気リコネクションの大規模な3次元シミュレーションを実施した結果、磁気中性線近傍に形成される薄い電流層に沿って電子スケールの電磁波動が励起されることが見出された。我々は、これまで、PIC(Particle-In-Cell)法をもちいた従来の電磁粒子コードに適合細分化格子(AMR : Adaptive Mesh Refinement)を適用した新しい粒子コード(AMR-PICコード)の開発を独自におこなってきた。本研究では、AMR-PICコードをMPI(Message-Passing Interface)とOpenMPをもちいて超並列化し、大規模な3次元粒子シミュレーションを実施することによって、無衝突磁気リコネクションにともなう3次元的な磁気拡散機構を解明することを目的としている。本年度は、その準備段階として、グローバルな演算を含まないAMR-PICコードを開発した。これまでのAMR-PICコードでは、局所的な電荷保存を維持するためにポアソン方程式を解く必要があった。しかし、ポアソン方程式はグローバルな演算を含むため、効率的な超並列計算を実現する上で障壁となる。そこで、本研究では、電荷保存法をもちいることによってグローバルな演算を一切含まない差分方程式系を構築した。また、PICコードにAMRを適用する際には、できるだけ短波長のモードを減衰させ、細分化領域境界における波の反射を抑える必要がある。我々は、方程式系に適当なスムージング効果を加えることによって数値的安定性を維持することに成功した。開発したAMR-PICコードは静電波(ラングミュア波)と電磁波(正常波)に対して検証をおこない、波動が境界を横切って適切に伝播することを確かめた。今後は、本コードを超並列化し、磁気リコネクションの大規模な3次元シミュレーションを実施する。PIC(Particle-in-Cell)法をもちいた従来の電磁粒子コードに適合細分化格子(AMR:Adaptive Mesh Refinement)を適用した新しい粒子コード(AMR-PICコード)の超並列化を実施し、磁気リコネクションのテスト計算に対して並列化率99.8%という高い並列効率を実現することに成功した。AMR-PICモデルにおいて高い並列化率を得るため、従来のモデルから主に2つの改良をおこなった。1つ目は、差分方程式系をポアソン方程式のような大域的演算を含むものから、局所演算のみによって構成されるものに変えた。2つ目は、プロセス間の負荷分散を維持するために、プロセスごとの分割領域(ここでは"ブロック"と呼ぶ)の構造を、現象の時間発展にしたがって動的に変化させ、常に各ブロックがほぼ同数の粒子を保持するように調節する手法(適合ブロック法)を考案した。これらの改良によって、AMR-PICコードの並列計算性能は飛躍的に向上した。次に、完成した超並列AMR-PICコードをもちいて、磁気リコネクションの大規模な3次元シミュレーションを実施した。その結果、高速磁気リコネクション過程において磁気中性線周辺に電磁波動が励起することが明らかになった。この波動は、電子のメアンダリングスケールの波長を有するため、電流の担い手である電子を散乱させ異常電気抵抗を発生させる。つまり、リコネクションにともなう磁気拡散過程は本質的に3次元的であり、従来の2次元リコネクションの描像は大きな変更を迫られる可能性がある。
都市近郊における諸資本の代替が人間の福利の持続性に及ぼす影響の評価

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、人間の福利や主観的幸福度(以下、人間の福利)の評価を行った先行研究をレビューし、本研究で採用する研究枠組みや分析方法について検討した。本研究では、インドで急激な都市化を経つつあるカルカッタの郊外部を対象とすることから、様々な資本のうち特に自然資本のかい廃が、この地域に暮らす人々の福利に及ぼす影響について焦点をあてることとした。このため初年度は研究対象地をカバーするLANDSAT衛星画像を、1996年から2016年まで10年刻みで3時点分収集し、都市域の拡大方向や土地利用変化を分析した。また、2017年1月下旬から2月中旬にかけて、今後の本格調査のための予備的なフィールドワークを実施した。ここでは衛星画像解析を行った地域を視察し、開発による地域住民の生活の変化を観察し、今後の詳細調査の候補地を選定した。また、本地域で都市開発を所管する西ベンガル住宅都市開発公社を訪問し、担当職員との会合を行ない、研究の趣旨説明や今後の調査への協力を求めた。この地域の都市開発は政府による大規模な土地収用や用地補償の問題があり、公社は調査への協力について消極的であった。数次の打ち合わせを経て、本地域の開発に関わる計画文書やその他行政資料、統計データを入手した。ただし、入手できなかったデータも存在するため、今後より高分解能の衛星画像や生態系サービスの評価モデルを用いた解析を進めることで、この問題について対処する予定である。本研究が対象とする、自然資本と人間の福利の関係は、これまで国レベルや地域レベルで統計等を用いた解析しか行われておらず、詳細な事例調査はほとんど行われてこなかった。また、限られた先行研究も生態系サービスと人間の福利の関係に焦点をあてており、生態系サービスの産出基盤である自然資本の損失が人間の福利に与える影響は十分に研究されていない。このため初年度は、研究の方法論を確固たるものにするべく、精力的な文献調査を行った。また、研究対象地でのフィールドワークの際に、開発を所管する公社を訪問し、研究への協力を要請した。入手できなかったデータも存在するが、上記の通り高分解能の衛星画像や数理モデルを組み合わせて用いることで、これら問題は克服できる見込みである。昨年度までは先行研究のレビューを幅広く行い、研究の枠組を吟味するとともに、2017年1月2月の間に研究対象地での概査を実施した。研究枠組ならびに概査の結果をもとに、アンケート調査票を作成した。アンケート調査項目は次に示す三部に分けられる。アンケート調査の第一部では、世帯構成、教育、健康状態、職業、収入等の基本情報について、第二部では、居住地域の開発による、場所の感覚(sense of place)、象徴的な意味合い(symbolic meaning)、社会的紐帯(social cohesion)等の関係性の変化について、第三部では、生活や人生そのものに対する評価や満足度といった人間の福利の側面について、調査対象世帯の情報・意見の記入を求めた。アンケート調査は、急激な都市化を経験しつつあるインド・コルカタ郊外の小規模な村落を対象に、2017年の7月下旬9月初旬にかけて実施した。対象地に古くから住民(旧住民)はこれらの村落に居住しており、都市化・郊外開発により流入してきた新住民は新たに開発された高層団地に居住している。アンケート調査は、調査対象地の12の村落に居住する209の旧住民世帯を対象として実施した。現在までに調査データの入力、集計処理、予備的な解析を完了した。また、アンケート調査と並行して衛星画像解析を行い、研究対象地での都市化により過去40年の間にどのような土地利用・被覆変化が生じたかの解析を実施した。詳細な先行研究のレビューを終え、研究対象地における209世帯を対象としたアンケート調査を実施し、調査活動を大きく進捗させた。アンケート調査の開始当初、多くの世帯が調査への参加を拒み、調査の趣旨に対する関係者の理解を得ることに時間を要したが、現地での入念な説明、働きかけにより、最終的には十分な回答を得ることができた。これまでに、回答の入力、集計処理および予備的な解析を完了しており、今後約六カ月の期間で、本解析を行い、解析結果を学術論文として取りまとめる予定である。この他にも、フェローは、「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム(IPBES)」の地球規模評価報告書の第四章の執筆にも執筆協力者(contributing author)として貢献するなど、精力的に研究に取り組んでいる。これまでに実施した先行研究のレビューにもとづき、現在、急激に都市化が進みつつあるインド都市郊外部において、自然資本の損失が居住者の福利に与える影響の解析を進めつつある。文献調査や現地調査で収集した情報を踏まえ、自然資本の損失と生態系サービス、人間の福利との関係を分析するためのアンケート調査票の作成を進めている。人間の福利については、先行研究では十分に把握されてこなかった、地域愛着や社会的紐帯、精神衛生を含めることとした。今年度、本調査票を持参し、カルカッタ郊外のニュータウンであるラジャハットで本格的な現地調査を行う予定である。調査対象は300400世帯を想定している。また、自然資本の損失やそれによる生態系サービスの変動については、高分解能の衛星画像を入手し、詳細な解析を行なう。

これら結果を取りまとめて、任期中に国際学術誌に研究論文の投稿を目指す。現在、調査結果の解析と統計モデルの構築を進めており、今後約3ヶ月に三本の学術論文の執筆、投稿、1件の書籍の分筆を予定している。一連の論文は、郊外における都市開発が引き起こした、旧住民らの場所の感覚、象徴的意味、社会的紐帯等の「関係価値(relational value)」の変化が、彼ら/彼女らの福利に対しどのような影響を与えているかの解明を目指している。現在、特に都市開発がもたらした「場所の感覚(sense of place)」への影響に関する研究論文の執筆を進めている。この他にも、2018年6月14日16日に香港の香港理工大学で開催予定の第16回International Society for Quality-of-Life Studies(ISQOLS)(「生活の質」研究のための国際学会)2018年度年次会議での研究発表を予定している。今後は、研究対象地の行政担当者への調査結果の報告と、補足的なデータ収集をのため2018年7月に調査地を再度訪問する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
分子理論・計算科学・データ科学の融合によるハマカー定数の自律型予測モデルの開発

ハマカー定数は液体プロセス設計における溶媒の濡れ性解析に必要となる、産業応用上、重要な物性量である。溶媒のハイスループットスクリーニングに利用可能なデータベースは存在せず、プロセス設計は実務者の知見・経験に頼らざるを得ない。本研究は、分子理論と第一原理計算を融合したハマカー定数の計算科学的算定スキームを開発し、当該スキームによる機械学習データの自動生成と動的学習強化を行う人工知能技術を活用することで、機械学習の予測性能を自動的に改善するハマカー定数の自律型予測モデルを開発し、コンピュータを利用した溶媒探索/濡れ性解析のスマート化を実現する。
1:1組成をもつ金属的有機伝導体の伝導機構の解明

金属的伝導性を示す1:1組成の塩(TTM-TTP)I_3について静磁化率の再測定、選択的に^<13>C置換されたドナーを用いた^<13>C-NMRの測定などを行ない、この塩の絶縁相は最初に期待されたような常磁性絶縁相ではなく、基本的に非磁性の絶縁体と考える方がよいという結論に達した。このように絶縁化の原因は電子相関ではなく、むしろ格子変調の影響が致命的である。また新たに2種類の金属的な1:1塩(TTM-TTP)[C(CN)_3]、(TTM-TTP)FeCl_2Br_2と、5種類の半導体的1:1塩(TTM-TTP)AuI_2、(TTM-TTP)AuBr_2、(TTM-TTP)HgI_3(TCE)、(TTM-TTP)FeCl_4、(TTM-TTP)FeBr_4を発見した。これらの塩では、ユニフォームなカラムをもつものは、少なくとも室温では金属であるが、すべて一次元性の非常に強い物質であるため、電荷密度波などに対して不安定で低温で絶縁化する。さらに(DTM-TTP)(TCNQ)(TCE)、(TMET-TTP)_2(TCNQ)などのTTP系伝導体のESRの測定を行い、g値の温度依存性から磁化率をドナーとTCNQの寄与に分離することによって、一次元性の強い前者のような錯体は非磁性絶縁相をとり、二次元性の強い後者は常磁性絶縁相になることを明らかにした。このことを発展させてBEDT-TTF系のような二次元伝導体が非磁性絶縁体になるのは結晶の対称性が低く局在した電子がペアーをつくる場合のみであるという一般則を導いた。今後1:1組成でユニフォームな二次元構造をもつ系が開発できれば興味ある物性を示すことが期待できる。1:1組成を持った新しい金属的有機伝導体として(TTM-TTP)[C(CN)_3]を発見した。この錯体は先に報告した(TTM-TTP)I_3よりも複雑な構造を持ち、2種類の傾きを持つカラムが存在するが、カラム内の構造はI_3塩とまったく同様のユニフォームな積み重なりからなる。したがってI_3塩同様1次元性の極めて強い伝導体である。この塩は先のI3塩(160K)よりも低温の70K付近まで金属的伝導性を示す。これはこれまでのどころl:l組成の有機伝導体において最も低温まで金属的な記録である。また高圧下では転移温度はさらに低下する。熱起電力は厳密にゼロにはならないが、静磁化率は低温まで平坦な常磁性的振る舞いを示すので、低温の絶縁相はモットハバード絶縁体であると考えられる。このような振る舞いは1次元ハバードモデルにおけるスピン・電荷分離で説明可能である。このほか新しい1:1組成を持つ錯体として(TTM-TTP)HgI_3(TCE)、(TTM-TTP)FeCl_4を合成した。これらはいずれも二量化を起こしているため金属的伝導性は示さないが、比較的高伝導性を示す。特に後者は磁性アニオンを含んでいるので、有機ドナーとアニオンとの間の磁気的相互作用について理論的に検討したところ、かなり大きな磁気的相互作用が存在することが分かった。しかしながら静磁化率の測定からはFeに由来する比較的相互作用の小さなキュリー・ワイス的磁化率が得られており、有機分子上の伝導電子にギャップがあるため、磁気的相互作用が伝わらないものと考えられる。

金属的伝導性を示す1:1組成の塩(TTM-TTP)I_3について静磁化率の再測定、選択的に^<13>C置換されたドナーを用いた^<13>C-NMRの測定などを行ない、この塩の絶縁相は最初に期待されたような常磁性絶縁相ではなく、基本的に非磁性の絶縁体と考える方がよいという結論に達した。このように絶縁化の原因は電子相関ではなく、むしろ格子変調の影響が致命的である。また新たに2種類の金属的な1:1塩(TTM-TTP)[C(CN)_3],(TTM-TTP)FeCl_2Br_2と、5種類の半導体的1:1塩(TTM-TTP)AuI_2、(TTM-TTP)AuBr_2、(TTM-TTP)HgI_3(TCE)、(TTM-TTP)FeCl_4、(TTM-TTP)FeBr_4を発見した。これらの塩では、ユニフォームなカラムをもつものは、少なくとも室温では金属であるが、すべて一次元性の非常に強い物質であるため、電荷密度波などに対して不安定で低温で絶縁化する。さらに(DTM-TTP)(TCNQ)(TCE)、(TMET-TTP)_2(TCNQ)などのTTP系伝導体のESRの測定を行い、g値の温度依存性から磁化率をドナーとTCNQの寄与に分離することによって、一次元性の強い前者のような錯体は非磁性絶縁相をとり、二次元性の強い後者は常磁性絶縁相になることを明らかにした。このことを発展させてBEDT-TTF系のような二次元伝導体が非磁性絶縁体になるのは結晶の対称性が低く局在した電子がペアーをつくる場合のみであるという一般則を導いた。今後1:1組成でユニフォームな二次元構造をもつ系が開発できれば興味ある物性を示すことが期待できる。
歯科医学教育における総合診断学および歯科行動科学の体系化に関する研究

歯科臨床の場面では基礎歯科医学はもとより臨床歯科医学を統括した問題指向型・問題解決型(Problem Oriented System, POS)の総合的な視点や、治療計画をも含めた総合診断学的な能力が求められる。また近年医療の現場ではインフォームドコンセントに代表されるように、患者-医療者関係の重要性が指摘されている。患者の全人的理解や包括的歯科医療の実践には、歯科医学の専門的知識や先端的技術ばかりではなく、加えて行動科学的なアプローチが必要となってきている。このような背景から今後の歯科医療の充実のためには、卒前臨床教育および卒後歯科臨床研修において、これらの総合診断学的および行動科学的な視点を身につけることが必須と考えられる。本研究の目的は、歯科臨床教育における口腔総合診断学および歯科行動科学の体系化に向けた方向付けを行うことである。平成12年度は、本研究の一環として患者付き添い体験実習を卒前教育の臨床予備実習に導入することを目的に、歯学部3、4、5年生を対象に施行した。患者付き添い体験実習は、学生が医療の現場を患者とともに体験し、医療者がどのような態度で患者に接しているかを、医療者の卵としてではなく、患者の立場から観察し、学習するものである。本実習は医療者教育における教育目標分類の情意領域の教育に効果的と考えられる。さらに今年度は、学生が自分に不足しているものを自己評価し、自ら問題意識をもち自己学習への動機づけを行った。また臨床予備実習ではアンケートの対象を患者、担当医、学生とし、学生による担当医の態度評価を加えた。その結果、本実習に対して概ね肯定的な回答が得られ、また今後本実習を組織的に継続して実施し、さらに発展・充実させていくために有益な意見を多数得ることができた。歯科臨床の場面では基礎歯科医学はもとより臨床歯科医学を統括した問題指向型・問題解決型(Problem Oriented System,POS)の総合的な視点や、治療計画をも含めた総合診断学的な能力が要求される。一方、近年叫ばれているインフォームドコンセントに代表されるように、歯科医療における歯科医師-患者関係の重要性が指摘されている。患者を全人的に理解し包括的歯科医療を行うためには、歯科の専門的知識や先端的技術ばかりではなく、さらに行動科学的なアプローチが必要となってきている。したがって将来の歯科医療の充実のためには、卒前臨床教育および卒後歯科臨床研修で、これらの総合診断学的および行動科学的な視点を身につけることが必須となる。このような観点から、歯科医学教育において口腔総合診断学および歯科行動科学を体系化することは極めて有用なことであると考えられる。本研究の目的は、永年にわたって卒前臨床実習および歯科臨床研修に携わってきた我々の診療科である総合診断部が、これまで蓄積した多くの臨床教育に関する基礎データをもとに、歯科臨床教育の中に口腔総合診断学および歯科行動科学を体系化に向けての方向付けをすることである。本研究の予備的段階として、歯学部3年生を対象とした歯科行動科学の実習において、模擬患者の団体である東京SP研究会の協力を得て、大学歯学部では初めての模擬患者による医療面接の実習を行った。この場合対象学年に臨床学科目の知識が十分にないため初診時問診は効果的に行われなかったが、むしろ歯科医師としてではなく、一人の人間として、患者に向かい、いかに患者を受け入れ、患者を理解するかということに重点が置かれたようである。模擬患者による実習の効果は大きく、学生の自発的な発言や行動が多く認められ、より良き歯科医師になるための動機付けは十分になされたと考えられた。

一方インフォームドコンセントに代表されるように、歯科医療における歯科医師-患者関係の重要性が指摘されている。患者を全人的に理解し包括的歯科医療を行うためには、歯科の専門的知識や先端的技術ばかりではなく、さらに行動科学的なアプローチが必要となってきている。したがって将来の歯科医療の充実のためには、卒前臨床教育および卒後歯科臨床研修で、これらの総合診断学的および行動科学的な視点を身につけることが必須となる。このような観点から、平成11年度は患者エスコート体験を卒前教育の臨床予備実習に導入することを目的に、歯学部5年生を対象にこれを試行した。患者エスコート体験は、学生が医療の現場を患者とともに体験し、医療者がどのような態度で患者に接しているかを、医療者の卵としてではなく、患者の立場から観察し、学習するものである。患者アンケートの結果および学生からのコメントでは、本体験実習に対して概ね肯定的な回答が得られた。患者エスコート体験実習の特長は、「患者側の視点が養われる」「医療者としての動機づけができる」「問題提起、問題解決型教育の実践」「患者サービスの一環となりうる」などであり、得られる教育効果は極めて大きい。問題点としては「教育効果が一定でない」「時間がかかる」「教官の負担が大きい」「評価が困難」などが挙げられる。今後(1)具体的行動目標(2)記録様式の統一(3)評価法(4)実習形態等に関する検討が必要と考えられる。歯科臨床の場面では基礎歯科医学はもとより臨床歯科医学を統括した問題指向型・問題解決型(Problem Oriented System,POS)の総合的な視点や、治療計画をも含めた総合診断学的な能力が求められる。また近年医療の現場ではインフォームドコンセントに代表されるように、患者-医療者関係の重要性が指摘されている。患者の全人的理解や包括的歯科医療の実践には、歯科医学の専門的知識や先端的技術ばかりではなく、加えて行動科学的なアプローチが必要となってきている。このような背景から今後の歯科医療の充実のためには、卒前臨床教育および卒後歯科臨床研修において、これらの総合診断学的および行動科学的な視点を身につけることが必須と考えられる。本研究の目的は、歯科臨床教育における口腔総合診断学および歯科行動科学の体系化に向けた方向付けを行うことである。平成12年度は、本研究の一環として患者付き添い体験実習を卒前教育の臨床予備実習に導入することを目的に、歯学部3、4、5年生を対象に施行した。患者付き添い体験実習は、学生が医療の現場を患者とともに体験し、医療者がどのような態度で患者に接しているかを、医療者の卵としてではなく、患者の立場から観察し、学習するものである。本実習は医療者教育における教育目標分類の情意領域の教育に効果的と考えられる。さらに今年度は、学生が自分に不足しているものを自己評価し、自ら問題意識をもち自己学習への動機づけを行った。また臨床予備実習ではアンケートの対象を患者、担当医、学生とし、学生による担当医の態度評価を加えた。
武家華族の資産形成と投資の性格―旧加賀藩関係華族を中心に―

本研究は,近代における旧加賀藩関係の武家華族について,その資産形成過程と,投資の性格を、各家の家政史料をもとに分析する。加賀藩は近世最大の大藩であり,旧藩主前田侯爵家は近代日本有数の大資産家に成長した。また旧有力家老の横山男爵家は,明治期に鉱山開発に成功し,従来の研究では,大正期頃にはこれまた大藩大名華族並みの大資産家に成長したとされている。本研究は,この両家を中心に,近代の成長過程を実証的に分析し,これまで「資本」という視点でしか分析されなかった「皇室の藩屏」たる華族資産家とは何かについて見直し,近代天皇制国家の理解に示唆を提供したい。
クラスレート化合物のゲスト原子の微視的運動状態の解明

I型クラスレート化合物には,結晶にも関わらずガラス的な熱伝導率を示すものがある。その原因と考えられている非中心ラットリング振動の微視的な詳細を明らかにするために,良質な単結晶試料を用いたラマン散乱実験を行った。ゲスト原子は非調和ポテンシャル内で非中心大振幅振動をしており,その非中心距離を見積もることができた。またゲスト原子の大振幅振動がケージの安定性を減らし,それにより格子熱伝導率が抑制されていることが明らかになった。近年,熱を電気に変換する熱電材料は,新しいエネルギー源として注目されている。熱電材料の高性能化には,高い電気伝導率と低い熱伝導率の実現が欠かせない。本研究では,低熱伝導率を示す新しい熱電変換物質として注目されているI型クラスレート化合物に着目している。I型クラスレート化合物は,堅固なホストケージとその中に緩く束縛されたゲストイオンから成る結晶である。先行研究により,I型クラスレート化合物の熱伝導率の温度依存性(κ(T))は,結晶の組成により大きく異なることが分かっており,ゲストの非調和的な振動が,熱を伝える音響フォノンを強く散乱して格子熱伝導率を抑制すると考えられている。ゲストの微視的運動の詳細を明らかにすることは,熱伝導率の抑制機構の解明につながることが期待される。平成21年度は,Ba_8Ga_<16>Ge_<30>,Ba_8Ga_<16>Sn_<30>,K_8Ga_8Sn_<38>を用いて以下に示す成果を得た。Ba_8Ga_<16>Ge_<30>は,κ(T)に大きな違いが観測される。κ(T)が抑制されている系ではケージのポテンシャルが異方的である。ゲストはこの異方性によって大きな半径を有する回転運動(オフセンター振動)をし,このオフセンター振動はケージに影響されていることが分かった。このように,オフセンター振動はκ(T)の抑制に重要であることが実験的に明確になった。この成果は日本物理学会で報告し,学術論文(Physical Review B)に投稿した。Ba_8Ga_<16>Sn_<30>では,ケージのポテンシャルは非調和的であり,興味深いことにポテンシャルの異方性が温度に対して変わることが分かった。この異方性の変化については現在検討中である。K_8Ga_8Sn_<38>は,ゲストがケージの中心に位置する系でありκ(T)は抑制されない。ラマンスペクトルからも中心に位置することが示唆された。これらの結果については現在解析中である。本研究で対象としている熱電変換物質は,熱(温度差)を電気に直接変換できる。そのため,新しいエネルギー源として近年盛んに研究が進められている。高い効率で熱から電気に変換するためには,高い電気伝導率と低い熱伝導率の実現が不可欠である。I型クラスレート化合物は,低い熱伝導率を示す新しい熱電変換物質として注目されており,堅固なホストケージとその中に緩く束縛されたゲストイオンからなる構造をもつ。先行研究より,I型クラスレート化合物の熱伝導率の温度依存性(κ(T))は結晶の組成により大きく異なることが分かっている。特に強いゲストイオン依存性が観測されており,カゴ内のゲストイオンの非調和的な振動が,熱を伝える音響フォノンを散乱して格子熱伝導率を低下させていると考えられてきた。本研究の目的は,クラスレート化合物におけるゲストイオンの微視的運動状態を明らかにすることであり,この研究によりクラスレート化合物における熱伝導率の抑制機構の詳細が明らかになり,次世代の高効率熱電変換物質の設計指針を与え得ることが期待される。平成22年度は,K_8Ga_8Sn_<38>,Eu_8Ga_<16>Ge_<30>,およびII型クラスレート化合物K_8Ba_<16>Ga_<40>Sn_<96>を対象にして研究を進めた。K_8Ga_8Sn_<38>では,ゲストイオンの微視的な運動は調和的かまたは極めて弱い非調和性を示すことが分かった。実際,構造解析によりゲストはカゴの中央に位置することが分かっており,κ(T)は抑制されない。Eu_8Ga_<16>Ge_<30>では,ゲストイオンはカゴの中央からずれた位置を周回するような振動をしており極めて強い非調和性が見られる。この系に物理的な圧力をかけるとカゴの収縮に伴いゲストイオンの存在位置に変化が生じることが期待される。ダイアモンドアンビルセルを用いて数GPa程度の圧力を印加して「圧力下偏光依存ラマン散乱実験」を行なった。圧力媒体には水を用いた。その結果,圧力の増大に伴いゲストイオンの特徴的な2つの振動エネルギーの差の減少を観測した。

これはカゴのポテンシャルの非調和性が弱くなったと解釈できる。II型クラスレート化合物K_8Ba_<16>Ga_<40>Sn_<96>は新しく単結晶合成に成功した試料であり,初めての偏光依存ラマン散乱実験を行なった。以上,3点の結果については現在解析中である。熱(温度差)を利用して発電する能力をもつ熱電変換物質は,新しいエネルギー源として注目され,近年多くの研究がなされている。本研究の目的は,熱電変換物質のひとつであるI型クラスレート化合物のゲスト原子に注目し,ラマン分光法を用いてゲスト原子の微視的な運動状態を解明することである。I型クラスレート化合物は,ゲスト原子を包接した堅固なホストケージからなる結晶であり,その熱伝導率の温度依存性(κ(T))には強いホスト依存性,ゲスト依存性が観測される。低い熱伝導率を示すI型クラスレート化合物の場合,ホストケージ中のゲスト原子の運動(通称ラットリングと呼ばれる)が,熱を伝える音響フォノンを散乱することで格子熱伝導率が抑制されると考えられてきたが,本研究ではその微視的な詳細を実験的に初めて明らかにした。伝導キャリアがp型のBa8Ga16Ge30のκ(T)はガラス的であり低い格子熱伝導率を示す。この物質はケージが強い非調和ポテンシャルをつくり,その影響でゲストは大振幅回転運動が可能になる。ケージにはその影響による歪みが生じる。ケージの歪みは回転半径がより大きなSr8Ga16Ge30,Eu8Ga16Ge30でより顕著になり,これらの物質のκ(T)はより抑制されている。結局,ラットリングそのものが音響フォノンを散乱するのではなく,ケージの歪みが音響フォノンの散乱に大きく寄与していると言える。同じくガラス的なκ(T)を示すBa8Ga16Sn30ではケージのポテンシャルはやはり非調和的であり,さらにポテンシャルの異方性が温度変化することが明らかになった。一方,ゲスト原子がケージの中心に位置し,結晶的なκ(T)を示すK8Ga8Sn38ではケージのポテンシャルの非調和性が非常に弱いことが分かった。以上のように,本研究ではゲスト原子の微視的運動と格子熱伝導率の温度依存性との相関を明らかにした。本研究は,微視的かつ明確な設計指針が得られたという点で,次世代の高効率熱電変換材料探索において重要な成果である。
次世代シークエンサーを用いた菌叢解析による感染型不育症の病態解明と治療法の確立

平成30年度は菌叢解析の検体取集と実際のシークエンスを進めていくことができた。当院で多く症例が集まる不育症患者に対して外来にてインフォームドコンセントを得て非妊時、妊娠時それぞれの腟分泌物液、頸管粘液を採取しDNA抽出、ライブラリー調整を進めて新たに83検体について次世代シークエンサーを用いてシークエンスを行うことができた。これで不育症患者に関しては前年度からの合計122検体(うち非妊時96検体、妊娠時26検体)がシークエンスできたことになる。またコントロール検体となる健常女性の検体については名古屋市立西部医療センターにて採取する予定であったが対象患者が少なく予定したペースで症例数が収集できない状況であったため、名古屋市立大学病院でも検体を採取することにした。大学病院という特性上健常女性は少なく採取に時間を要したが、38検体(うち非妊時12検体、妊娠時26検体)をインフォームドコンセントを得て採取することができた。それらのコントロール検体についてもDNA抽出、ライブラリー調整しシークエンスを行った。このようにして患者群、コントロール群と昨年度完了した検体合わせ合計160検体収集を終了した。当該年度に新たに解析にとりかかった120検体についてはすべて同時にシークエンスを行った。データ量が莫大であるため、1次解析(シークエンスして得られたデータを菌と同定する解析)はまだ終了していない。1次解析が終了次第、主成分分析などを行い検体間での解析、検証を行い論文発表する予定である。コントロール検体の採取に関して想定外に時間を要した。名古屋市立西部医療センターでの検体採取を予定していたものの対象となる患者が想定以上に少なかったことや検体採取の体制がうまく整わず、コントロール検体5検体時点でペースが遅いと判断し、早急に名古屋市立大学病院でもコントロールの採取ができるよう体制を整え採取を開始した。しかしながら大学病院である特性からコントロールとなる検体は少なく33検体採取するまでに約5か月を要した。検体採取が完了してからは早急に実験を進めなんとかシークエンスまで完了することができた。また患者群の検体において、ライブラリー調整した結果濃度が薄くなってしまう検体があり、上手くシークエンスをかけるための再調整に難渋したため時間を費やしてしまった。現時点で患者群122検体、コントロール群38検体がシークエンス済みである。コントロール検体については想定外に検体収集に時間を要したため当初の目標としていた検体数に達していないが、採取できた38検体に縮小し実験を進める予定としている。一次解析が終わっていない120検体は元京都大学霊長類研究所、現北海道大学大学院環境科学院の早川卓志先生に引き続き協力を仰いで、一次解析が完了し次第、主成分分析などの解析を進め不育症に特異的な菌や菌叢を同定していく予定である。そして結果をまとめ2019年度中の論文発表を予定している。平成29年度における当研究では菌叢解析を進めるにあたって研究のシステム形成をメインに行い実際に不育症患者群40検体については菌叢解析を行うことができた。まずは不育症と診断された患者に対して外来にてインフォームドコンセントを得て妊娠時、非妊時それぞれの腟分泌物液、頸管粘液採取を採取しその検体に関してDNA抽出を行った。腟分泌物液に比べて頸管粘液から得られるDNA量が明らかに少ない傾向にあった。またいずれのDNA量についてもこれまで多く行われてきた腸内細菌の菌叢解析などで報告されている糞便から抽出されたDNA量と比較してDNA量が少ないことが懸念されたが、京都大学霊長類研究所の早川卓志助教授の指導のもと、PCR法による遺伝子増幅を工夫し、検体の精製、調整を行うことで腟分泌物液や頸管粘液といった検体を用いても次世代シーケンサーを用いて菌叢解析を行うことができた。今回の40検体の菌叢解析から得た結果として菌叢の構成については既報告と矛盾しない結果となり、腟分泌物液、頸管粘液を用いて今回の方法で順調に菌叢解析が行えたものとして考えている。腟分泌物液、頸管粘液それぞれの菌叢の構成について比較したがおおむね同じ構成となっており腟分泌物液、頸管粘液では菌叢の構成については大きく変わらないと考えられた。当院では大学病院という特性から正常妊婦が少ないため、コントロール検体については名古屋市立西部医療センターで採取することとしている。平成29年度に名古屋市立西部医療センターでのコントロール検体採取について倫理委員会の承認を得られ検体採取を始めたため今後はコントロール検体についても同様に菌叢解析を進めていく予定である。コントロール検体採取のための倫理委員会の承認や菌叢解析のシステム形成に時間を費やし進捗状況としてはやや遅れていると考えている。患者群の検体については腟分泌物液、頸管粘液ともに150検体以上を採取できている。またそのほとんどがDNA抽出も完了しておりその中の40検体については菌叢解析も完了しているため患者群に関しては順調に進んでいると考えている。その一方でまだコントロール検体の採取については名古屋市立西部医療センターで行うことになっており倫理委員会の承認に時間がかかってしまい検体採取が始まったばかりであるため、まだコントロール検体については1検体もDNA抽出を行えないでいる。最終的には患者群、コントロール群それぞれ100検体以上の菌叢の構成を比較し不育症に特異な細菌群を特定することを目標にしており早急なコントロール群の検体採取、DNA抽出を進めなければならない。

また平成29年度では初めての次世代シーケンサーを用いた菌叢解析ということもありDNA抽出を行った検体を菌叢解析が行える状態へ調整する作業をすべて京都大学霊長類研究所にて行った。遠方であり慣れない環境で限られた時間の中で試行錯誤を繰り返すのには大変時間がかかった。特にもともと懸念されていた腟分泌物液、頸管粘液の少ないDNA量の検体を菌叢解析が行える量になるまで増幅させるシステムを作る作業には時間を費やした。結局、40検体の菌叢解析の結果が得られるまでに半年近くの時間を費やした。初回の菌叢解析ということもあり立ち上げに苦戦したが現在はシステム形成を行うことができたため今後はスムーズに進行でき、遅れは取り戻せるものと考えている。平成30年度は菌叢解析の検体取集と実際のシークエンスを進めていくことができた。当院で多く症例が集まる不育症患者に対して外来にてインフォームドコンセントを得て非妊時、妊娠時それぞれの腟分泌物液、頸管粘液を採取しDNA抽出、ライブラリー調整を進めて新たに83検体について次世代シークエンサーを用いてシークエンスを行うことができた。これで不育症患者に関しては前年度からの合計122検体(うち非妊時96検体、妊娠時26検体)がシークエンスできたことになる。またコントロール検体となる健常女性の検体については名古屋市立西部医療センターにて採取する予定であったが対象患者が少なく予定したペースで症例数が収集できない状況であったため、名古屋市立大学病院でも検体を採取することにした。大学病院という特性上健常女性は少なく採取に時間を要したが、38検体(うち非妊時12検体、妊娠時26検体)をインフォームドコンセントを得て採取することができた。それらのコントロール検体についてもDNA抽出、ライブラリー調整しシークエンスを行った。このようにして患者群、コントロール群と昨年度完了した検体合わせ合計160検体収集を終了した。当該年度に新たに解析にとりかかった120検体についてはすべて同時にシークエンスを行った。データ量が莫大であるため、1次解析(シークエンスして得られたデータを菌と同定する解析)はまだ終了していない。1次解析が終了次第、主成分分析などを行い検体間での解析、検証を行い論文発表する予定である。コントロール検体の採取に関して想定外に時間を要した。名古屋市立西部医療センターでの検体採取を予定していたものの対象となる患者が想定以上に少なかったことや検体採取の体制がうまく整わず、コントロール検体5検体時点でペースが遅いと判断し、早急に名古屋市立大学病院でもコントロールの採取ができるよう体制を整え採取を開始した。しかしながら大学病院である特性からコントロールとなる検体は少なく33検体採取するまでに約5か月を要した。検体採取が完了してからは早急に実験を進めなんとかシークエンスまで完了することができた。また患者群の検体において、ライブラリー調整した結果濃度が薄くなってしまう検体があり、上手くシークエンスをかけるための再調整に難渋したため時間を費やしてしまった。今後については作業を進めることがまずは一番の重要事項と考える。