hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
70hscの基質抗原ペプチド結合モチーフ解析

MHC class Iにおける抗原提示機構において、HSP70の関与が知られているが、抗原ペプチドとの結合におけるペプチド側の結合モチーフをはじめとする結合の何らかの法則性は知られていない。本研究では表面プラズモン共鳴(以下SPR)原理を用いたBIACOREによって、HSP70と抗原ペプチドの結合性を測定し、その法則性の解明を目的とした。まず最初に、HSP70をセンサーチップ上に固相化し、結合が報告されているBw4peptide, RENLRIALRY、結合しないとされる、Bw6 peptide, RESLRNLRGY用いて、BIACOREにて測定すると、報告にあるようにBw4において、おおよそ、Kd=10^<-6>Mでの結合がみとめられ、後者では特異的な結合が認められなかった。Bw4の結合定数はMHCが抗原ペプチドと結合するのとほぼ同等なものであった。従来の報告では放射活性をつけた標識ペプチドでの結合の有無を調べるもので、今回の様にSPRを用い、結合定数を示した結果は初めてであると思われる。次にBw4の10個のアミノ酸配列において、N末3番目から10番目までのそれぞれのアミノ酸を19種類の全てのアミノ酸に置換した、合計152種類の合成ペプチドを作成し、HSPとの結合を調べた。その結果、10番目のアミノ酸,Tyr(Y)を他の19種類アミノ酸に置換すると、結合が著しく減少した。すなわちHSP70と結合するBw4のペプチド配列において10番目のYは他のいずれのアミノ酸においても結合の代用ができないことが示唆された。さらに興味深いことに、9、5番目においても、それぞれ独立して同じ現象がみられた。すなわちwild typeの配列のなかで、9番目のアミノ酸Rを他の19種類のいずれのアミノ酸に置換してもwild typeに見られた結合親和性は失われた。以上の結果から、HSP70とBw4の結合において、5、9、10番目のアミノ酸が重要であることが明らかとなったが、アミノ酸置換における側鎖の化学的性質上から類推できる法則は現在のところ、見いだせなかった。1.研究の目的抗原ペプチドは細胞質内でプロテアソームによって生成され、小胞体膜上のTAP分子により、小胞体内腔に輸送され、MHCクラスIにより提示される。この過程で、熱ショック蛋白質のひとつである73kD熱ショック蛋白質(Hsc73)が抗原ペプチドの小胞体輸送に関与していることを我々は示してきた。Hsc73が抗原ペプチドのシャペロンとして機能しているのであれば、ペプチドのHsc73に対する親和性はペプチドの小胞体転送効率に影響していることが推察される。すなわちMHCクラスIに提示される抗原ペプチドは、細胞質内でHsc73により選択されることを示しており、抗原処理提示機構における分子シャペロンの重要性が示唆された。そこで、Hsc73に対する抗原ペプチドの親和性の規則性について検討した。2.平成15年度の結果(1)マウスE.G7(Ova transfected EL4)細胞株より、ADPアガロースを用いてHsc73を精製し、さらにこれをATPで処理し、結合ペプチドを回収した。Hsc73を基質として結合するペプチドの一次構造上のモチーフを解析する目的で、MALDI-TOF-MSを用いて、このペプチドシークエンスを解析した。E.G7のMHCクラスI上に発現しているT細胞認識抗原ペプチドとして8merのSIINFEKL(SL8)が同定されているが、TOF-MSによるペプチドシークエンス解析では、SL8のN末端に2つのアミノ酸が付加された10merのペプチドが同定された。この事実はプロテアソームにより切り出されたペプチドはHsc70に結合するが、このペプチドはおそらく小胞体内でペプチダーゼによるさらなるtrimmingが必要であることが示唆された。(2)これに加えて、いくつかのHsc73に結合するペプチドを同定したが、現在、その規則性について解析中である。

さらに興味深いことに、9、5番目においても、それぞれ独立して同じ現象がみられた。すなわちwild typeの配列のなかで、9番目のアミノ酸Rを他の19種類のいずれのアミノ酸に置換してもwild typeに見られた結合親和性は失われた。以上の結果から、HSP70とBw4の結合において、5、9、10番目のアミノ酸が重要であることが明らかとなったが、アミノ酸置換における側鎖の化学的性質上から類推できる法則は現在のところ、見いだせなかった。
ヒト内分泌腺悪性腫瘍におけるインスリン様成長因子・受容体・結合蛋白の研究

[目的]我々はインスリン様成長因子(IGF-I)がヒト甲状腺細胞の増殖を促進することを既に報告した。そこでヒト甲状腺癌とその周囲の正常甲状腺組織中のIGF-I含量、およびそのmRNA発現量を測定し、比較検討した。また同時にヒト甲状腺癌組織中IGF結合蛋白(IGFBP)についてもノーザンブロット法により解析を行った。[方法]甲状腺腫瘍組織(甲状腺乳頭癌8例、濾胞癌3例、濾胞腺腫14例)よりいIM酢酸にてIGG-I,IGFBPを抽出した。酸性条件下でゲル濾過(Sephadex G-50)した後、フラクション中のIGF-Iをラジオイムノアッセイで測定した。IGF-ImRNA発現はスロットブロット法で判定した。IGFBPについてはウエスタンリガンドブロット法とノーザンブロット法で解析した。[結果]IGF-I免疫活性は大分子領域と本来のIGF-Iに相当する部分の2つに溶出された。後者はIGF-I自体であり、これから算出した組織内IGF-I含量はは正常部と癌部で差を認めなかった。IGF-ImRNA発現量にも差を認めなかった。一方、大分子領域におけるIGF-I免疫活性はIGFBPによる非特異的なものであることが判明した。この分画を125I-IGF-Iを用いたウエスタンリガンドブロットで解析したところ分子量3034KDaに相当するIGFBPが癌組織で著名に増加していることが判明した。ヒトIGFBP16までのcDNAプローブを用いたノーザンブロットでは、全例においてIGFBP2mRNAの発現量が増加していた。TC細胞においてもIGFBP2とIGFBP4のmRNAが発現していることが分かった。TC細胞に対して、その増殖を刺激することが知られているIGF-I10%,FSCを添加し、IGFBP2mRNAに対する影響を検討したところ、IGFBP2mRNA発現量に変化は認めなかった。[結語]ヒト甲状腺癌組織中のIGF-I含量、IGF-ImRNA発現量は正常組織中のそれと差はないが、癌組織においては正常組織に比較してIGFBP2mRNA発現量が増加しており、ウエスタンリガンドブロットで認めた3034KDaIGFBPの増加に対応することが判明した。癌組織におけるIGFBP2の増加は単に細胞増殖の亢進に伴った結果ではなく、その腫瘍の増殖になんらかの役割を担っていることが示唆された。1甲状腺癌におけるインスリン様成長因子(IGF)受容体の検討:甲状腺未分化癌より樹立された細胞株2株(8305C,HOTHC)、IGF-Iのオートクリン機構の存在が確認されている分化癌細胞株(TC)、手術時に得られた甲状腺腫瘍組織についてreceptor bindingassayとNorthern blotでIGF-IおよびIGF-II受容体の解析を行ったところ、未分化癌、低分化癌、分化癌、腺腫、髄様癌の全てでIGF-IおよびIGF-II受容体の存在を確認した。

2甲状腺癌組織におけるIGFmRNAの発現について:手術時に腫瘍組織と正常組織が得られた甲状腺癌症例においてIGF-IおよびIGF-IIのmRNAの発現レベルをNorthern blotで比較したが、腫瘍組織と正常組織との間で差を認めなかった。3甲状腺癌組織におけるIGF結合蛋白(IGFBP)-2の検討:手術時に腫瘍組織と正常組織が得られた乳頭癌11例についてIGFBP-2mRNAの発現レベルをNorthern blotで比較したところ、全例において癌組織でIGFBP-2mRNAが増加していた。IGFBP-l,36についても検討中である。4甲状腺癌における癌遺伝子の検討:手術時に腫瘍組織と正常組織が得られた甲状腺癌91例についてras,Gsp,Gi2の遺伝子異常について検討したところ、甲状腺癌の約15%にN-ras codon61に変異を認めたが、Gsp,Gi2の遺伝子異常は認めなかった。インスリン様成長因子(Insulin-like growth factor: IGF)はヒト甲状腺腫瘍細胞の増殖に重要な役割を果たしていることが知られている。甲状腺癌においてはオートクリンあるいはパラクリン機構が存在し、特異的受容体を介して作用している。また腫瘍細胞はIGF結合蛋白(IGF-binding protein:IGFBP)を産生し、IGFの作用を増強あるいは抑制することが知られている。我々はすでにWestern ligand blotを用いて、甲状腺乳頭癌では腫瘍周囲組織に比較してIGFBPが増加していることを報告した。今回はIGFBPの特性をさらに検討するため、甲状腺乳頭癌7症例を対象とし、各々のIGFBPに特異的なプローベを用いてNorthern blotで解析した。まず、Western ligand blotにより、全例において分子量30-34 kdのIGFBPが癌部組織で著明に増加していることを再確認した。Northern blotでは、周囲組織に比較して癌部組織で有意にIGFBP-2 mRNAの発現が増加していた。IGFBP-4 mRNAおよびIGFBP-5 mRNAについては、各々の発現を確認できたが、周囲組織と癌部組織とのあいだに有意差は認めなかった。IGFBP-1,3,6 mRNAの発現は認めなかった。次にヒト乳頭癌より樹立されたTC細胞を用いて、IGF-1およびFCSを添加し、IGFBP-2 mRNAの発現レベルの変化を観察したが、変化は認めなかった。以上から甲状腺癌においてはIGFBP-2が有意に増加しており、これは腫瘍細胞の増殖による二次的な結果ではないことが分かった。ヒト甲状腺癌におけるIGFBP-2の病態生理学的役割は不明であるが、癌細胞の増殖に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。ヒト副腎皮質腫瘍におけるIGF受容体の研究【目的】ヒト副腎皮質腫瘍におけるインスリン様成長因子(IGF)の役割を解明するための基礎的検討として、副腎皮質線腫と癌についてIGF受容体の解析を行った。【方法】手術時に得られた副腎皮質腫瘍組織(機能性副腎癌2例、コーチゾール産生腺腫4例、アルドステロン産生腺腫3例)を対象とし、組織から粗膜分画を作成した。
樹木集団の個体群構造が繁殖及び遺伝子流動に与える影響の解明

近年、森林の断片・孤立化や面積の減少などが進行しており、森林に生育する樹木は、個体密度の低下や集団内個体の平均血縁度の増加といった個体群の生態的・遺伝的構想の変化に晒されている。樹木個体群の更新・維持や遺伝子流動にとって重要な役割を果たす繁殖過程は、交配様式、近交弱勢、資源制約など多くの要因が関わっており、開花個体密度、血縁度といった生態的・遺伝的双方の個体群構造が最も影響を及ぼす過程であるといえる。本研究では、森林の保全に役立つ新たな知見を提示すべく、樹木の個体群構造が種子による繁殖及び遺伝子流動に与える影響とそのプロセスを、生態・遺伝的両視点から明らかにすることを目的としている。平成18年度の研究成果は以下の通りである。1.絶滅が危惧されているシデコブシについて、小集団化の進行に伴い、遺伝的劣化、自殖率の増加、花粉不足の増加などによって種子生産が著しく減少する危険性を論文にて示し、それに基づいて具体的な保全策を考案した。さらに保全策について具体化するため、集団間交配実験を行い、外交弱勢の危険性(あるいは最適な交配距離)について検討した。2.自然状態において顕著な密度変化が見られる雌雄異株低木種エゾユズリハについて、開花・結実量を継続して(4年間)調べると共に、個体のおかれた光環境なども測定し、開花・結果量に及ぼす影響について検討した。その結果、エゾユズリハの開花・結実には、光環境の影響はなく、年度の影響が強く見られることを明らかにし、花粉不足が起こりやすい状況を繁殖投資への周期性によって克服する仕組みを指摘した。3.日本海側冷温帯域にある天然スギ林のクローン構造を調べた。日本海側天然スギのクローン成長には、斜面上の雪圧変化が大きく関わるため、斜面地形とクローン構造の間には何らかの関係があることが予測され、交配様式や遺伝構造の維持に大きな影響を与えている可能性がある。クローン構造を調べた結果、斜面上でのスギは、大きな斜面地形とはほぼ独立して、比較的小さなスケールでのクローン成長を行い、一度定着した個体を維持し続けている可能性を明らかにした。近年、森林の断片・孤立化や面積の減少などが進行しており、森林に生育する樹木は、個体密度の低下や集団内個体の平均血縁度の増加といった個体群の生態的・遺伝的構造の変化にさらされている。樹木個体群の更新・維持や集団の遺伝子流動にとって重要な役割を果たす繁殖過程は、交配様式、近交弱勢、資源制約など多くの要因が関わっており、開花個体密度や血縁度と行った生態的・遺伝的双方の個体群構造が最も影響を及ぼす過程であるといえる。本研究では、森林の保全に役立つ新たな知見を提示すべく、樹木の個体群構造が種子による繁殖及び遺伝子流動に与える影響とそのプロセスを、生態・遺伝的両視点から定量的に明らかにすることを目的としている。平成16年度の研究成果は以下の通りである。1.絶滅が危惧されているシデコブシについて、開花特性の調査や人工受粉実験、種子のマイクロサテライト分析を行い、シデコブシの種子生産が、自殖に伴う近交加重と花粉不足によって大きく制限されていることを指摘した。2.開花株数の異なる複数のシデコブシ集団を対象に、マイクロサテライト分析、人工受粉実験などを行い、近親交配、近交弱勢、花粉不足の程度を比較した。その結果、小集団化すると近親交配の程度が高まる一方で、近親交配が進んでも理論上予測されているような近交加重の減少はそれほど大きくなく、花粉不足やその他の要因によって種子生産が大きく減少する可能性があることを指摘した。3.シデコブシの繁殖段階における近親交配がその後の更新に及ぼす影響を明らかにするため、人工受粉実験により得られた種子を用いて栽培実験を行った。これにより、発芽期以降に母樹効果(一種子への資源配分の影響)が現れ、高い結実率を示す他殖種子の生存が低下する可能性が示唆された。4.その他、自然状態において密度変化・クローン成長が顕著にみられる樹木種についての情報収集等を行った。前年度までの研究では、絶滅が危惧されているシデコブシについて、開花特性に伴う自殖や花粉不足によって種子生産が大きく制限されていること、また、小集団化すると、自殖や花粉不足の増加等によって種子生産が大きく減少する可能性があることを指摘してきた。平成17年度の主な研究成果は以下の通りである。1.シデコブシの大集団において、開花フェノロジーが種子生産に与える影響を調べ、集団(個体群)内で遅く咲く株ほど、さらに株の中で遅く咲く花ほど結果率(花が果実になる割合)が有意に高くなることを示し、開花フェノロジーのばらつきが種子生産に重要な役割を果たしていることを明らかにした。2.シデコブシの個体群内での距離が種子生産に及ぼす影響を検討するため、空間的距離と遺伝的距離の関係について解析した。

3.自然状態において顕著な密度変化がみられる雌雄異株低木種エゾユズリハについて、個体群構造、開花・結果量の年変動、花粉散布パターンを調べ、同時に花粉付加実験を行った。その結果、エゾユズリハは開花の同調性などによって繁殖効率を高めるという特徴をもつものの、オスとメスの空間配置によって繁殖が大きく制限されていることを指摘した。近年、森林の断片・孤立化や面積の減少などが進行しており、森林に生育する樹木は、個体密度の低下や集団内個体の平均血縁度の増加といった個体群の生態的・遺伝的構想の変化に晒されている。樹木個体群の更新・維持や遺伝子流動にとって重要な役割を果たす繁殖過程は、交配様式、近交弱勢、資源制約など多くの要因が関わっており、開花個体密度、血縁度といった生態的・遺伝的双方の個体群構造が最も影響を及ぼす過程であるといえる。本研究では、森林の保全に役立つ新たな知見を提示すべく、樹木の個体群構造が種子による繁殖及び遺伝子流動に与える影響とそのプロセスを、生態・遺伝的両視点から明らかにすることを目的としている。平成18年度の研究成果は以下の通りである。1.絶滅が危惧されているシデコブシについて、小集団化の進行に伴い、遺伝的劣化、自殖率の増加、花粉不足の増加などによって種子生産が著しく減少する危険性を論文にて示し、それに基づいて具体的な保全策を考案した。さらに保全策について具体化するため、集団間交配実験を行い、外交弱勢の危険性(あるいは最適な交配距離)について検討した。2.自然状態において顕著な密度変化が見られる雌雄異株低木種エゾユズリハについて、開花・結実量を継続して(4年間)調べると共に、個体のおかれた光環境なども測定し、開花・結果量に及ぼす影響について検討した。その結果、エゾユズリハの開花・結実には、光環境の影響はなく、年度の影響が強く見られることを明らかにし、花粉不足が起こりやすい状況を繁殖投資への周期性によって克服する仕組みを指摘した。3.日本海側冷温帯域にある天然スギ林のクローン構造を調べた。日本海側天然スギのクローン成長には、斜面上の雪圧変化が大きく関わるため、斜面地形とクローン構造の間には何らかの関係があることが予測され、交配様式や遺伝構造の維持に大きな影響を与えている可能性がある。クローン構造を調べた結果、斜面上でのスギは、大きな斜面地形とはほぼ独立して、比較的小さなスケールでのクローン成長を行い、一度定着した個体を維持し続けている可能性を明らかにした。
罹患同胞対連鎖解析及び候補遺伝子間連解析による心筋梗塞感受性遺伝子の同定

1.臨床情報及びゲノムDNAデータベースの再構築我々は、平成15年9月末までに心筋梗塞・冠動脈疾患及び対照を中心としたデータベース(約15000人)の構築を終了しているが、このデータベースにも未だ弱点があった。(1)対照として用いている50歳以上の成人が主として医療機関受診者(人間ドック受診者を含む)であったため、selection biasが生じやすい。(2)性別、古典的リスクファクターの有無別等により層別化解析を行い、遺伝因子-環境因子相互関係の解析には疾患群、対照群共に数を増やす必要がある。我々は平成16年3月より名古屋市近郊の町民からのサンプル収集(人口:N町:34000人、I町:43000人)のために、町当局、住民検診担当者等との打ち合わせと住民教育を行った。平成17年5月よりサンプル収集が開始し、本年度約1800名を収集した。血縁関係のない心筋梗塞罹患患者からのサンプル収集は継続しており、既に6000人を越えている。このような活動の結果、平成17年末には約25000人のデータベースを構築した。2.心筋梗塞・冠動脈疾患罹患同胞対のゲノムDNAサンプル収集平成18年3月までに約250対の心筋梗塞罹患同胞対のサンプル収集を行った。この研究には、名古屋大学、岐阜大学、名古屋市立大学、藤田保健衛生大学医学部附属病院、浜松医科大学、愛知医科大学附属病院を含む公的病院45病院が参加している。3.マイクロサテライト解析とノンパラメトリック連鎖解析ゲノム全域を網羅する721マイクロサテライトマーカーを用いて、タイピングを行っている(研究支援:九州大学生体防御学研究所・ゲノム機能制御学部門:山本健助教授)。
ＳＴＭ―ＳＱＵＩＤハイブリッド顕微鏡による磁性体・超伝導体の微細磁気物性測定

SQUID磁気顕微鏡と走査トンネル顕微鏡(STM)の特長を併せ持ったSTM-SQUID顕微鏡を用いて、磁性材料および超伝導材料の微細磁気特性を測定評価する手段を開発することを目的とし、高温超伝導SQUIDセンサヘッドと液体窒素冷却試料ステージをそれぞれ別の真空槽に配置したSTM-SQUID顕微鏡(タイプA)と、高温超伝導SQUIDと低温超伝導SQUIDのいずれも装備可能で液体窒素または液体ヘリウム浸漬型のSTM-SQUID顕微鏡(タイプB)の2つのタイプのSTM-SQUID顕微鏡を開発した。SQUID磁気顕微鏡と走査トンネル顕微鏡(STM)とを融合したSTM-SQUID顕微鏡を用いて、磁性材料および超伝導材料の微細磁気特性を測定評価する手段を開発することを目的とし、平成23年度に開発した高温超伝導体を測定可能な冷却ステージを備えた、STM-SQUID磁気顕微鏡を用いて、平成24年度は、液体窒素冷却ステージによる超伝導状態の磁場分布計測と装置改良を行った。走査精度向上のために、アナログ制御方式のピエゾステージに変更したのち、制御ソフトウエアの改良を検討した。PID制御における電流検出方法を線形方式から対数方式に変更しフィードバックの追従性を向上させた。液体窒素温度近傍において、バイクリスタル基板上のYBCO超伝導薄膜の磁場分布計測を実施し、フィールドクーリングにより発生した磁束トラップの様子を描出することができた。平成23年度の段階で、ボルテックスのピンニングをより強くし、磁気信号のS/Nを向上させるために、低温超伝導SQUIDをセンサとし、液体ヘリウムで試料を冷却できるSTM-SQUID顕微鏡ヘッドの設計・開発が必須であると判断し、今年度は並行して進めてきた。低温超伝導SQUIDの正常動作の確認、ピエゾステージによる金属のSTMテストを完了した。プローブとSQUIDとの磁束伝達の手法として、ニオブのトランスファーコイルを採用するが、その特性評価と、シミュレーションによって磁束伝達特性の調査を実施した。プローブのアタッチメントの設計・製作が完了しだい、実際に超伝導試料を用いて磁場分布計測を本格化する。当初立案計画では、磁性薄膜内部の磁化分布測定としてスピン偏極STMの測定環境を確立する予定であったが、以上のように、新たに低温超伝導SQUIDをセンサとした、液体ヘリウム冷却のSTM-SQUID顕微鏡ヘッドの開発を促進させた。SQUID磁気顕微鏡と走査トンネル顕微鏡(STM)の特長を併せ持ったSTM-SQUID顕微鏡を用いて、磁性材料および超伝導材料の微細磁気特性を測定評価する手段を開発することを目的とし、2つのタイプのSTM-SQUID顕微鏡を開発した。1つは、高温超伝導SQUIDセンサヘッドと液体窒素冷却試料ステージをそれぞれ別の真空槽に配置したSTM-SQUID顕微鏡(タイプA)であり、もう1つは、高温超伝導SQUIDと低温超伝導SQUIDのいずれも装備可能で液体窒素または液体ヘリウム浸漬型のSTM-SQUID顕微鏡(タイプB)である。研究期間上半期においては、タイプAの装置での磁場分布計測が可能となり、超伝導線材を試料として常伝導状態と超伝導状態それぞれの電流パスの違いによる磁場分布を計測できた。また、バイクリスタル基板上のYBCO超伝導薄膜の磁場分布計測を実施し、フィールドクーリングにより発生した磁束トラップの様子を描出することができ、比較的広範囲な磁場分布計測装置として機能を確立することに至った。超伝導薄膜のアンチドット試料のボルテックス観測を試み、試料全体の磁化を確認することができたが、ボルテックスの微細磁場分布を明瞭に観測することはできなかったため、STM走査分解能とボルテックスのピンニングをより強くして磁気信号のS/Nを向上させるための冷却温度のさらなる低温化を目的として、研究期間下半期においては、タイプBの装置開発を行った。液体ヘリウム浸漬にて低温超伝導DC-SQUIDセンサの動作を確認し、プローブとSQUIDとの磁束伝達の手法として採用するニオブのトランスファーコイルの磁束伝達特性の調査を実施した。液体窒素浸漬において、高温超伝導RF-SQUIDセンサの動作と、STM計測をそれぞれ試験したのち、自作した高温超伝導薄膜による縞状パターンの磁場分布・表面形状像の同時計測環境が実現した。SQUID磁気顕微鏡と走査トンネル顕微鏡(STM)の特長を併せ持ったSTM-SQUID顕微鏡を用いて、磁性材料および超伝導材料の微細磁気特性を測定評価する手段を開発することを目的とし、平成23年度は高温超伝導体を測定可能な冷却ステージを備えた、STM-SQUID磁気顕微鏡の作製を行った。液体窒素冷却ステージにより超伝導状態における磁場分布計測が可能となり、超伝導線材を試料として常伝導状態と超伝導状態それぞれの電流パスの違いによる磁場分布を計測できた。液体窒素温度よりも低温における磁場計測を実現するため、液体窒素槽を真空ポンピングする工夫をすることにより、70K以下の試料温度を得ることができた。超伝導薄膜のアンチドット試料を作成し、ボルテックス観測を試みた。

磁場印加冷却により、試料全体の磁化を確認することができたが、ボルテックスの微細磁場分布を明瞭に観測することはできなかった。そのため、STM走査分解能と冷却温度のさらなる低温化を課題に挙げた。走査分解能を向上させるために、アナログ制御方式のピエゾステージに変更し制御ソフトウエアの改良を検討した。ボルテックスのピンニングをより強くし、磁気信号のS/Nを向上させるために、低温超伝導SQUIDをセンサとし、液体ヘリウムで試料を冷却できるSTM-SQUID顕微鏡ヘッドの設計・開発を並行して進めてきた。また、磁場分解能を向上させるために、磁気プローブをグラジオメータとして使用する方式を検討してきた。当初計画では、磁性薄膜内部の磁化分布測定としてスピン偏極STMの測定環境を確立する予定であったが、以上の走査機構の改良等を進めた。液体窒素冷却ステージを備えたSTM-SQUID顕微鏡の走査精度の改良を実施し、超伝導線材や超伝導薄膜の比較的広範囲な磁場分布計測装置として機能を確立することに至った。ボルテックス観察の目標を達成するための課題として、ボルテックスのピンニングをより強くし、磁気信号のS/Nを向上させるために、当初計画にはなかった、低温超伝導SQUIDをセンサとし、液体ヘリウムで試料を冷却できるSTM-SQUID顕微鏡ヘッドの設計・開発を短期間で進めてきた。低温超伝導SQUIDの正常動作の確認、ピエゾステージによる金属のSTMテストを完了し、プローブのアタッチメントの設計・製作が完了しだい、実際に超伝導試料を用いて磁場分布計測を本格化できるまでに至った。当初立案計画では、現フェーズにおいて、磁性薄膜内部の磁化分布測定としてスピン偏極STMの測定環境を確立する予定であったが、液体ヘリウム冷却のSTM-SQUID顕微鏡ヘッドの開発を優先させた。総合的にはおおむね順調に進展していると評価できる。高温超伝導体を測定可能な冷却ステージを備えた、STM-SQUID磁気顕微鏡の作製を行い、高温超伝導体を試料とした磁場分布測定を予定通り実施できた。課題を遂行するための問題点抽出を行い、走査分解能の向上対策、磁気信号のS/Nを向上させるために低温超伝導SQUIDをセンサとしたSTM-SQUID顕微鏡ヘッドの設計・開発、磁場分解能を向上させるためのグラジオメータ方式の検討をしてきており、スピン偏極STMの原理検証を開始することには至らなかったが総合的にはおおむね順調に進展していると評価できる。液体窒素冷却ステージを有するSTM-SQUID顕微鏡では、超伝導線材と薄膜の広範囲の磁場分布測定に特化し、さらなる問題点抽出を経て、性能改善を図る。液体ヘリウム動作のSTM-SQUID顕微鏡では、STMとSQUID顕微鏡の結合試験を経て、SQUIDセンサによる磁場測定とともに、スピン偏極STMによる高空間分解能測定を併用した、より正確な磁化分布の測定を試みる。
慢性閉塞性肺疾患における気腫多様性と治療反応性に関する分子生物学的解析

本研究では、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者における気腫分布の多様性と呼吸機能、気道可逆性に関する検討を行い、気道可逆性は気腫分布の上肺野、また下肺野有意の分布により異なり、ADRB2遺伝子変異による気道可逆性の変化は上肺野、また下肺野有意の気腫分布に分けて検討することで優位な気道可逆性の違いが認められることを明らかとした。本年度は本研究の患者群における患者特性を明らかとするため、患者群の筋肉量をInbodyを用いた生体電気インピーダンス法(BIA)と、胸部CTから得られた脊柱起立筋面積より測定し、患者群の呼吸機能、身体活動性との比較を行った。その結果、%一秒量はBIAを用いた筋肉量、特に体幹の筋肉量、脊柱起立筋面積とも有意に相関した。BIAによる体幹筋肉量は胸部CTより測定した脊柱規律筋面積と良好な相関関係を示し、さらに気腫の重症度(%LAA)とも相関した。6分間歩行試験の距離と筋肉量も良好な相関を示したが、下肢筋肉量との相関が最も良好であった。気道可逆性と体幹筋肉量は有意な相関関係を示さず、ADRB2遺伝子による体幹筋肉量にも有意な差は認められなかった。COPD患者において、一秒量と気腫病変の悪化は体幹の筋肉量と最も相関することが示され、呼吸機能や身体活動性の向上には体幹や下肢筋肉量の測定が有用であることが示唆された。ADRB2遺伝子や気腫多様性の違いによる気管支拡張剤の治療効果が、COPD患者の予後に関連するサルコペニアや身体活動性の向上につながるかどうかは、今後の検討課題である。本研究では、COPD患者における気腫分布の多様性に関する画像的解析とADRB2などの気道可逆性に関連する遺伝子や肺気腫発症に関連するアポトーシス関連遺伝子多型との関連に関する分析研究を展開することにより、新たなCOPD/肺気腫の治療効果の予測因子や気腫病変と遺伝素因との関連に関する病態解析を目指している。平成28年度はCOPD患者の胸部HRCT画像より、肺気腫分布(上肺野-下肺野、右肺-左肺)に対する偏りを、画像解析ソフトを用いて計算し(Emphysema heterogeneity index: EHI)、EHIと一秒量などの呼吸機能、気管支拡張剤による呼吸機能改善率との関連を解析することにより、気腫性病変の分布、多様性が呼吸機能に及ぼす影響について検討した。当該施設に通院中のCOPD患者211名の気腫多様性の検討とADRB2 Arg16Gly遺伝子多型(A/G)遺伝子検討を行ったところ、気管支拡張剤による気道可逆性陽性群はEHIが低い気腫の分布にばらつきの無い群であり、気道可逆性陰性群は上肺野有意に気腫を認める群が有意に多かった。またCOPD患者群全体ではADRB2遺伝子多型変化による一秒量、気管支拡張剤による呼吸機能変化に有意な差は認めなかったが、EHIが上肺野有意な群におけるサブ解析を行う事により、ADRB2遺伝子のArgホモ変異群においてArg/Glyヘテロ、またGlyホモ変異群に比して有意に気管支拡張剤による影響が認められた。左右の肺のEHIに関しては、呼吸機能や気道可逆性に関して一定の傾向はなく有意な違いは認められなかった。COPD患者群における気腫多様性の検討は、予備検討通りの結果となり、ADRB2遺伝子変異の検討も順調である。本研究の目的は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者における肺気腫分布の多様性と慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者における主たる治療薬であるβ刺激剤に対するβ2アドレナリン受容体(ADRB2)遺伝子多型を解析し、COPD/肺気腫患者における気管支拡張剤による治療反応に関する、形態的・遺伝的な患者特性を明らかにすること、さらに喘息合併COPDの診断に関する肺構造的・遺伝的因子を特定することである。気腫多様性と気道可逆性の検討では、気道可逆性陽性群(ΔFEV1 ≧200 mlかつBDR ≧12%)において、EHI% (upper-lower)が気道可逆性陰性群(ΔFEV1 < 200 mlまたはBDR < 12%)に比して有意に低下しており、上肺野有意の気腫病変を持つ群はprocaterolによる気管支拡張効果が弱いことが明らかとなった。また、気腫性病変の程度(%LAA)と一秒量は弱い負の相関を持ち(r = -0.17, p < 0.05)、気道可逆性陰性群では一秒量と%LAAとの間に負の相関を認めていた(r = -0.270, p < 0.0001)。気腫多様性の左右差EHI% (right-left)については、前述の気道可逆性に有意な差は認めなかった。気道可逆性陽性群と陰性群では、気腫の重症度、血清IgE値や末梢血好酸球分布を含む患者背景に有意な差は認められなかった。また、ADRB2 Arg16Gly遺伝子多型群間での検討では、COPD患者群におけるΔFEV1、BDR%とも多型間での有意な差は認めなかった。しかしながら、上述の気腫多様性を組み合わせて患者群を上肺野有意であるEHI% (upper-lower)>10と気腫分布に偏りの少ないEHI% (upper-lower)≦

10群に分けて検討した場合には、ADRB2 Arg16Gly遺伝子多型のArg/Arg遺伝子群がArg/Gly、Gly/Gly遺伝子群に比してprocaterol投与後のΔFEV1、BDR%いずれもが有意に高いことが判明した。ADRB2遺伝子解析の結果は、予備検討通りの結果となり、画像解析による患者解析も順調である。本研究では、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者における気腫分布の多様性と呼吸機能、気道可逆性に関する検討を行い、気道可逆性は気腫分布の上肺野、また下肺野有意の分布により異なり、ADRB2遺伝子変異による気道可逆性の変化は上肺野、また下肺野有意の気腫分布に分けて検討することで優位な気道可逆性の違いが認められることを明らかとした。本年度は本研究の患者群における患者特性を明らかとするため、患者群の筋肉量をInbodyを用いた生体電気インピーダンス法(BIA)と、胸部CTから得られた脊柱起立筋面積より測定し、患者群の呼吸機能、身体活動性との比較を行った。その結果、%一秒量はBIAを用いた筋肉量、特に体幹の筋肉量、脊柱起立筋面積とも有意に相関した。BIAによる体幹筋肉量は胸部CTより測定した脊柱規律筋面積と良好な相関関係を示し、さらに気腫の重症度(%LAA)とも相関した。6分間歩行試験の距離と筋肉量も良好な相関を示したが、下肢筋肉量との相関が最も良好であった。気道可逆性と体幹筋肉量は有意な相関関係を示さず、ADRB2遺伝子による体幹筋肉量にも有意な差は認められなかった。COPD患者において、一秒量と気腫病変の悪化は体幹の筋肉量と最も相関することが示され、呼吸機能や身体活動性の向上には体幹や下肢筋肉量の測定が有用であることが示唆された。ADRB2遺伝子や気腫多様性の違いによる気管支拡張剤の治療効果が、COPD患者の予後に関連するサルコペニアや身体活動性の向上につながるかどうかは、今後の検討課題である。COPD患者群のエントリーは順調に進行している。ただし、COPD患者群での年齢間に重症COPD患者群で年齢が高い傾向があり、年齢による各パラメータの影響を除外する必要があると考えられ、また血中のバイオマーカーとしての血中のエクソソーム中の遺伝子発現の検討には留意が必要と考えられる。また、エクソソーム中の標的遺伝子の選定に関する検討が今後の課題である。今後は凍結してある血液サンプルを用いた、気道可逆性や気腫形成に関するバイオマーカーの検討を行う予定である。患者検体サンプル調整が当初予想よりも少なく、遺伝子や蛋白抽出、測定に関する支出が低くなったため。前年度の未使用額があり、ほぼ同程度の額が本年度にも持ち越された。翌年度は血清サンプルの解析を行う予定であり、その解析のための物品費に翌年度分の助成金と合わせて使用する予定である。現在集積している患者検体の処理と測定に使用し、一部は本研究結果の報告を米国American Thoracic Society年次総会で発表の旅費として使用する予定である。
光学活性アリルアルコール合成法の確立

2つの方法による光学活性アリルアルコール官能基の構築法を確立した。1.光学活性スルホキシドを用いる4-ヒドロキシ-2-アルケンニトリルの合成:光学的に純粋なスルフィン酸メンチルエステルは容易に得られる。これに$$^(○!-)C$$H_2$$CNを作用させると、光学的に純粋な2-アレーンスルフィニルアセトニトリルが収率よく得られた。(この絶対配置がR体、S体のものは、スルフィン酸メンチルエステルをそれぞれl-メントール、d-メントールを使い分けて合成すれば、いずれも得ることが出来る。)このスルホキシドをピペリジン存在下、アルデヒドに作用させると、光学活性4-ヒドロキシ-2-アルケンニトリルが80%e.e.の光学収率で得られることを見出した。非環状アリルスルホキシドのMislow-Evans転位を経由するアリルアルコール生成反応で80%e.e.という高い不斉収率が得られた事から本反応はきわめて特色のある光学活性アリルアルコール合成法であると思われる。2.光学活性2-t-ブチルジメチルシリルオキシプロバナール(【1!】)を用いる光学活性リセノライドの合成:リセノライドは抗菌活性,抗腫瘍性などを示し、構造的には、2-アルキリデン-3-ヒドロキシ-4-バレロラクトンという光学活性アリルアルコール官能基を有する一群の化合物である。これらを【1!】をもとにして収率よく合成する方法を確立した。すなわち、【1!】に2-(フェニルチオ)アルカノエートにLDAを作用させて調製したリチエートを反応させ、ジエチルアルミニウムクロライドを作用させるとアルドール生成物が高収率で得られしかもエリスロ/スレオ=3/1のジアステレオ選択性を示すことがわかった。ここで優先的に得られるジアステレオ異性体を用いると、光学的に純粋なリセノライドが全収率40%で得られた。特異な構造を有する生物活性化合物の光学活性アリルアルコール官能基の構築法を確立することが出来た。
相対的に土被りが浅い都市トンネルの地震時の安定性に関する研究

都市部でのNATMトンネルの適用性の拡大が期待されているが,明確かつ合理的な耐震設計法が確立されていない.特にNATM工法のメリットである,アーチ効果が地震時或いは地震後どこまで有効に保持されるかという点に関しては,ほとんど明らかにされていない。本研究ではアルミニウムトンネルを用いた遠心力場でのせん断土槽実験を行い,以下のことを明らかにした。・せん断を受ける前,トンネル覆工にはTerzaghiの緩み土圧に相当するかそれ以下の土圧が作用しており,理論値を大きく下回る.・緩み土圧はせん断によって解消され,ある一定の土圧分布に収束する.この土圧分布はトンネルの変形によって,クラウン部で肩部で卓越した形状となる.・地震時に作用する曲げモーメントは,トンネル覆工に作用する全土圧に影響される.つまり緩み土圧を期待できる場合,地震時の断面力は小さくなると期待できるが,せん断によりアーチ効果が解消された状態でせん断された場合,大きな断面力が作用する危険がある.また,セメント改良土を用いて若干の固結力を有する地盤を作成し,同様のせん断土槽実験を行い,以下の点を明らかにした。・本研究の実験装置では、地表中央部まで入力変位は完全には伝達されない。また,土被りが低くなるほど変位が伝達されにくくなる傾向がある。・トンネル覆工側壁部とインバートの接合条件をピン構造にすることで、せん断時発生曲げモーメントは多少大きくなるが、端部のモーメントを大幅に低減できる。・乾燥砂地盤とセメント改良土地盤の相違点として以下の点が挙げられる。モーメントの初期分布は、セメント改良土のほうが大きい値を示し、モーメントのせん断増分は乾燥砂地盤のほうが大きい。せん断時のモーメントの絶対量は,分布形状が違うもののセメント改良土地盤のほうが小さい。今日,都市圏空間の高度利用は必然的に地下空間の利用を促進させている.これまでに地上に設置されてきた施設でさえも,都市居住環境の質の向上・保全のために地下に設置され,高架方式の鉄道・道路施設の新設は周辺住民の合意を得ることが困難になりつつあり,都市トンネルの建設契機は増大している.特にシールドトンネルと比べて建設費も安価で比較的容易に任意断面を構築できるNATMトンネルの適用性の拡大が期待されている.都市NATMの耐震性の必要性は,土木学会トンネル標準示方書でも強調されているものの,耐震設計の確立には多様な地盤条件下と幾何学的制約条件における地盤と構造物の相互作用に関する詳細なメカニズムの把握が要請され,現在でも明確かつ合理的な耐震設計法は確立されていない.NATM工法では地山自体のアーチ効果を期待し,即ち緩みを許し,覆工にかかる土圧はシールド工法と比較してかなり小さくなる.そのメリットであるアーチ効果が,地震時或いは地震後どこまで有効に保持されるかという点に関しては,適応土質,トンネル形状を含めほとんど明らかにされておらず,NATM工法の適用性拡大に向けた大きな課題といえる.本年度は過去の大規模地震時におけるトンネルの被害調査結果と共に,都市トンネルに関するの現行耐震設計法の問題点を示した.また,初期土圧分布及びその後の地盤変位によるトンネル覆工に作用する断面力を把握し,トンネルの耐震性を評価するため,アルミニウム製円形トンネルを用いた遠心場せん断土槽実験を行った.その結果,初期土圧及び断面力分布や周辺地盤のせん断変位によるそれらの分布の変化を明らかにすることが出来,遠心場せん断土槽実験の適用の可能性を示した.今後,遠心場せん断土槽実験だけでなく,振動台実験や数値解析を通して,都市トンネル全般の耐震性に関する評価を行っていく予定である.

今日,都市圏空間の高度利用は必然的に地下空間の利用を促進させている.これまでに地上に設置されてきた施設でさえも,都市居住環境の質の向上・保全のために地下に設置され,高架方式の鉄道・道路施設の新設は周辺住民の合意を得ることが困難になりつつあり,都市トンネルの建設契機は増大している.特にシールドトンネルと比べて建設費も安価で比較的容易に任意断面を構築できるNATMトンネルの適用性の拡大が期待されている.都市NATMの耐震性の必要性は,土木学会トンネル標準示方書でも強調されているものの,耐震設計の確立には多様な地盤条件下と幾何学的制約条件における地盤と構造物の相互作用に関する詳細なメカニズムの把握が要請され,現在でも明確かつ合理的な耐震設計法は確立されていない.NATM工法では地山自体のアーチ効果を期待し,即ち緩みを許し,覆工にかかる土圧はシールド工法と比較してかなり小さくなる.そのメリットであるアーチ効果が,地震時或いは地震後どこまで有効に保持されるかという点に関しては,適応土質,トンネル形状を含めほとんど明らかにされていない。本年度はアルミニウムトンネルを用いた遠心力場でのせん断土槽実験を行い,以下のことを明らかにした。(1)せん断を受ける前,トンネル覆工にはTerzaghiの緩み土圧に相当するかそれ以下の土圧が作用しており,理論値を大きく下回る.(2)緩み土圧はせん断によって解消され,ある一定の土圧分布に収束する.この土圧分布はトンネルの変形によって,クラウン部で小さく45°および135°部で卓越した形状となる.(3)地震時に作用する曲げモーメントは,トンネル覆工に作用する全土圧に影響される.つまり緩み土圧を期待できる場合,地震時の断面力は小さくなると期待できるが,せん断によりアーチ効果が解消された状態でせん断された場合,大きな断面力が作用する危険がある.一心円馬蹄形断面の都市トンネルを対象に覆工土圧、覆工曲げモーメントの初期分布、及び、地震を模擬した地盤のせん断変形履歴によるその分布の変化、また、そのせん断変形に伴うトンネル覆工の変形について地盤の緩みの有無が与える影響を遠心場静的せん断模型実験を行い実験的に検証を行い,以下の知見を得た。1.本研究の実験装置では、地表中央部まで入力変位は完全には伝達されない。土被り3D地盤において土槽枠水平変位の57割程度、1D地盤においては、13割程度しか変位が伝達されず、土被りが低くなるほど変位が伝達されにくくなる傾向がある。2.トンネル覆工側壁部とインバートの接合条件をピン構造にすることで、せん断時発生曲げモーメントは多少大きくなるが、端部のモーメントを大幅に低減できる可能性がある。3.乾燥砂地盤とセメント改良土地盤の相違点は、比較しうる因子が多く、また、それらが相互に関係しているので一概には理由付けできないが、以下の傾向がえられた。モーメントの初期分布は、セメント改良土のほうが大きい値を示し、モーメントのせん断増分は乾燥砂地盤のほうが大きい。せん断時のモーメントの絶対量は、分布形状が違うもののセメント改良土地盤のほうが小さい。4.今回の実験において、都市NATMの設計において想定している、緩み土圧相当の初期条件を再現することができた。しかし、それはせん断履歴を受けることで地盤のアーチ効果が解消され、全土被り相当になる結果が得られた。
イネ突然変異体を用いたデンプン合成メカニズムの解明および新素材デンプンの開発

デンプンは植物が生産する特有の構造をもったグルコース重合体であり,食品,工業材料として大量に利用されているが,その合成メカニズムは,不明な点が多い。本研究では,デンプン合成に関わる多数のアイソザイムのうち,未だに機能が不明であるものの変異体イネを単離選抜し,それらを用いてその機能を解明した。本年度は,1.登熟胚乳中のスターチシンターゼ(SS)アイソザイムの存在比を調べることで,各アイソザイムの寄与率について考察した。また,2.前年度,その性質が明らかになったSSIおよびSSIIIa変異体間の二重変異体の作成を試みた。1.野生型,SSI変異体およびSSIIIa変異体のイネ登熟胚乳から得られた可溶性抽出液を陰イオン交換カラムで部分精製し,各フラクションのNative-PAGE/SS活性染色を行った。野生型ではSSIが約6割のSS活性を占め,直鎖伸長の最も主要な酵素であることが明確になった。また,SSIに次いでSSIIIaが約3割の活性を示した。一方,SSIおよびSSIIIaのいずれでもないバンドも検出されたが,これらはマイナー成分であった。SSIは,溶出塩濃度,移動度の異なる複数のバンドが存在することが明確になり,翻訳後修飾されていることが予想された。2.SSI変異体とSSIIIa変異体の交配後代からSSIが完全に欠失し,さらにSSIIIa活性が低下したイネの種子を得ることができた。これらの胚乳アミロペクチンの鎖長分布,糊化温度は,SSI一重変異体とは全く異なっていたものの,種子重量は,野生型とほとんど変わらなかった。このことから,残りのSSIIIaと他のSSアイソザイムが直鎖伸長を相補していることが示唆された。また,これらの胚乳デンプンが新規構造デンプンとしての利用可能であることを示唆した。デンプンは植物が生産する特有の構造をもったグルコース重合体であり,食品,工業材料として大量に利用されているが,その合成メカニズムは,未解明な点が多い。本研究では,変異体イネを用いて、デンプン合成に関わる多数のアイソザイムの個々の機能解明を行っている。平成17年度は、既に我々が単離したスターチシンターゼI型(SSI),SSIIIa変異体の胚乳デンプンの構造および物性を解析し、各アイソザイムの機能について考察した。1.SSIについてSSIは、イネ等の登熟胚乳の可溶性粗抽出液中のSS活性の半分以上を占める最も重要な酵素である。SSI変異体の胚乳デンプンの解析から、SSIは、他のSSアイソザイムに比べて、非常に短い鎖をターゲットにし、僅かしか伸長しない特徴をもつことが明確になった。また、完全欠失型の変異体でも、そのデンプン粒の形態、結晶性、アミロペクチンの分子量、種子の大きさ、形態等は、野生型と比べて変わらなかったため、SSIの完全欠失が他のSSアイソザイムの相補作用を生じさせることも明確になった。2.SSIIIaについてSSIに次いで登熟胚乳の可溶性粗抽出液のSS活性に寄与している酵素がSSIIIaである。SSIIIa変異体の胚乳デンプンの解析から、SSIIIaは、アミロペクチンのクラスターを連結する長い鎖を伸長する機能があることが明確になった。一方、SSIIIaが完全欠失することで、SSIおよびGBSSIの二つのSS量が増加し、前者の増加が原因でアミロペクチンの短鎖が増加し、後者の増加が原因でアミロース含量およびアミロペクチンの超長鎖が増加していた。これらの胚乳デンプン構造や成分の変化はデンプン物性を劇的に変化させ、SSIIIa変異体イネの胚乳デンプンが新素材デンプンになり得る可能性があることが明確になった。

このことから,残りのSSIIIaと他のSSアイソザイムが直鎖伸長を相補していることが示唆された。また,これらの胚乳デンプンが新規構造デンプンとしての利用可能であることを示唆した。
占領期沖縄・奄美のローカル・メディア史研究

本研究は、占領期沖縄・奄美における音声と活字のローカルメディアについて調査した。。その結果、音声メディアはきわめて地域に密着した情報と娯楽のメディアであった。活字メディアは新聞が中心であり、占領政策や復帰を巡る議論を行うジャーナリスティックな存在であった。これらの結果から、占領期のローカルメディアは、メディアの特性によって役割が異なり、音声メディアは生活圏と重なる地域に対する文化創造的存在であり、活字メディアはローカル、占領政策、復帰議論を総合的に扱うジャーナリズムとして存在していた。。今年度は、研究の初年度と言うこともあり、研究の基盤整備を中心に作業を実施した。主な内容は、調査用パソコンの購入、沖縄関係書籍・資料の購入、現地調査の実施である。書籍・資料の購入では、占領期沖縄・奄美・宮古で発行された貴重なローカル新聞の復刻版を購入した。この復刻版は平成21年度にも継続発行されるので、購入を行う予定である。現地調査では、坂田が石垣島、竹富島、宮古島、沖縄本島の調査を実施した。その結果、石垣島では実際に占領期において有線ラジ業を営んでいた人物の関連日記を入手し、竹富島でも有線ラジオ業を営んでいた人物とのコンタクトがとれた。いずれも貴重な資料であり、今年度の調査に於いてさらに詳しい聴き取りと資料収集を行う予定である。これまで比較的大きな島にしか存在を確認できなかった占領期の有線ラジオが、竹富島のような小さな島にも存在したことは、今後の研究を進めるに当たって重要な発見である。共同研究者の福間は、以下の調査・研究を実施した。1、おもに戦後初期の琉球諸島のジャーナリズムの状況を調査した。『うるま新報』『沖縄タイムス』『奄美タイムス』『宮古民友新聞』『南西新報』『みやこ新報』『海南時報』2、以下の新聞資料を入手し、本土在住の沖縄人のジャーナリズム状況を調査した。『沖縄新民報』『自由沖縄』3、琉球大学付属図書館等で、おもに沖縄の新聞社が発行していた雑誌メディア(『うるま春秋』『月刊タイムス』等)を閲覧し、必要な資料を収集した。それらを通じて、沖縄本島の新聞社と離島地域のそれとの社会的機能の相違を今後、検討する予定である。研究代表者の坂田は、昨年度に引き続き沖縄離島への調査を行った。特に、昨年度に親子ラジオの存在を確認できた竹富島では、実際に親子ラジオ業を営んでいた友利氏にインタビュー調査を行い、歴史的な背景を確認できた。西表島では図書館では見つけることができなかった村史において親子ラジオ導入の経緯が確認でき、その記述から実際に親子ラジオ業を営んでいた方にインタビューすることができた。インタビューから、今回は調査に行けなかった波照間島にも、親子ラジオが存在していたことも判明した。与那国島では、2つの親子ラジオが同時に存在していたことが確認され、双方の関係者にインタビューできた。そのうちの、「宇宙放送社」関係者からは資料の借り受けも行い、次年度の予算において資料のコピーを行う予定である。また、「宇宙放送社」は、1964年の東京オリンピック開催に合わせ、台湾のテレビ局が発信するオリンピック映像の電波を自主的に受信し、沖縄・八重山ではもっとも早くテレビ受信を行っていたことも新たに判明した。この事実に関しては、新たな研究テーマとなりうる重要な結果であると考えている。そのほか、沖縄本島読谷村の郷土資料館でも、村単位で親子ラジオが導入されていった経緯が、新たな資料によって確認できた。共同研究者の福間は、昨年度に購入した占領期発行の新聞復刻版分析を中心に、研究活動を行った。研究代表者である坂田は、これまでの2年間の調査結果を元に、分析と新たな発見に努めた。前年の調査で確認できた沖縄各離島における親子ラジオの存在は、当初予想されていた占領軍による一方的な設置ではなく、地域の実情に合わせた自主的な設置・運営の実態も確認できた。離島においては、行政による運営とともに、個人の意志によるボランタリーな運営も多く存在した。また、昨年度の報告書にも記載した沖縄・与那国島の親子ラジオ運営者が行った、島独自のテレビ受信に関しては、単なる独自のテレビ放送受信という枠ではとらえきれない、占領期沖縄・離島、本土復帰論を巡る新たな知見・研究へと発展しつつある。1964年の東京オリンピックはメディアと社会を巡る多くの先行研究・論考があるが、沖縄や特に離島を含む、占領下の問題と占領を終えて高度成長へと進む本土との関係では語られていない。共同研究者の福間は、過去2年間の研究期間中に収集した、先島諸島や奄美諸島の占領期の活字メディアの資料の閲覧・分析を進めると同時に、それらと沖縄本島メディアとの差異(言説内容や社会的な機能など)について考察した。具体的には、以下のメディアを主たる研究対象とした。『みやこ新報』,『宮古民友新聞』,『沖縄新民報』,『奄美タイムス』,『ゴスペル』,『南の星』,『八重山文化』,『旬刊南琉』,『みどり』,『ながれ』,『自由』である。

今年度で3年間の研究期間を終了するが、坂田、福間共に上記の問題発見、資料分析を通じて、それぞれの論文執筆や研究発表を準備しており、共同研究としての成果発表の準備を行う予定である。