hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工呼吸管理下における呼気一酸化窒素濃度の測定に関する研究

人工呼吸管理症例における、呼気一酸化窒素(eNO)濃度測定法と、種々の病態におけるeNO濃度の変化を検討する目的で、研究を行った。人工呼吸症例の換気モードにBreath-holdingを設定した上で、呼気回路に気道抵抗を付加し、呼気流速の変化を最小限にする工夫で、American Thoracic Societyの推奨法で得られる波形と近似した波形がえられ、この波形から呼気NOの産生部位(肺胞由来なのか気道由来なのか)を鑑別できることを報告してきた。健常肺の症例を対象に、他の人工呼吸モードで測定すると、様々な波形のパターンが記録され、必ずしも人工呼吸モードと波形のパターンに関連性を見出すことができなかった。そのため、通常の換気様式に加え、Breath-holdingと呼気抵抗を加えた前述の測定法を使用し、気管支喘息、慢性気管支炎、気道熱傷、原因不明の好酸球増多症症例で測定を行い、これらの病態の解析にeNO濃度測定が寄与する可能性を検討した。気管支喘息症例は、測定時に気管支喘息のコントロール不良な症例やコントロール良好の症例で測定を行った。結果、気管支喘息のコントロール状況によらず、通常の換気様式での測定波形は、近似したパターンを示したが、Breath-holdingと呼気抵抗を加えた測定法では、phase3の波形でコントロール状況により異なるパターンを示した。これは波形パターンを解析することで、病態を推測できる可能性を示唆していると考えられた。好酸球性炎症との関連を示唆する報告も多いが、今回測定した原因不明の好酸球増多症症例では、Breath-holdihgと呼気抵抗を加えた測定法でeNO濃度は健常肺と比べ高値を示した。一方、気道熱傷症例では、症例数は少ないが、急性期および慢性期双方の症例でeNOが検出されなかった。病態解析へのアプローチのため、症例の集積が望まれる。
光周期による花成制御機構の解明：長日性植物の短日性植物化

(課題1)については、主に実験室内栽培したシロイヌナズナ短日性変異体であるearlyflowering 3; gigantea (elf3;gi)及びコントロール植物を短日条件下及び短日条件+暗期中の短時間赤色光照射(暗中断)のもとで栽培し、4時間おきにサンプリングし、RNAを抽出した。cDNA合成後にリアルタイムPCRを行い、FLOWERING LOCUST (FT)を含めた主要な花成制御遺伝子と概日時計遺伝子の発現解析を行った。フロリゲンをコードするFT遺伝子の発現量は、これまでの多くの報告のとおり、野生型植物では長日条件下で高く、短日条件下では低くなる。一方、野生型とは逆に、短日条件下の方が長日条件下よりも栄養成長時の葉枚数が少なくなり早咲きとなる、短日性変異体であるelf3;giでは、FT遺伝子の発現量は長日条件下で低く、短日条件下では高くなる。短日条件+暗期中の短時間赤色光照射(暗中断)のもとでは、短日性変異体であるelf3;giでは、FT遺伝子の発現量が低下することを確認した。また、GI遺伝子の過剰発現体(GI-ox)が恒明条件下で栽培した際に、個体サイズが小型化することを見出した。概日時計または花成関連遺伝子の突然変異との多重変異体を作出し、これらの変異が及ぼすGi-oxの小型化への影響を検討した。いくつかの変異がGI-oxの効果を有意に抑圧することを見出した。(課題4)については、シロイヌナズナ以外の長日性植物としてBrassica rapaに関する研究を進めた。H29にJohn Innes Centreより、GIGANTEAとELF3の相同性遺伝子の点突然変異体系統の種子をそれぞれ複数入手し、H30に変異体種子の増殖を行い、二重変異体の作出を試みた。「植物の開花・種子収穫季節を自在に制御する技術開発」を目的として、次の4課題を行うこととしている。(課題1)主に実験室内栽培したシロイヌナズナ短日性変異体(elf3;gi)のトランスクリプトーム・メタボローム解析を行う。(課題2)野外環境において気象データ(気温、湿度、照度など)を計測するとともに、短日性変異体の花成応答を解析する。(課題3)長日性植物の短日性植物化に関する数理モデル解析を行う。(課題4)シロイヌナズナ以外の長日性植物(タバコ、ミヤコグサ、ブラキポディウムなど)を用いて、ゲノム編集技術により、ELF3とGI相同遺伝子の二重破壊株の単離・解析を行う。課題1と2については順調に結果を得ている。課題1)に関する研究成果を4編の英文学術原著論文にまとめ、投稿審査中である。しかし、課題1ー1については、全遺伝子の発現プラファイル解析やメタボローム解析の結果を得るには至っていない。そのため、課題3で予定している「数理モデル解析」に必要なデータが不足しているため、モデル解析には至っていない。課題4については、シロイヌナズナ以外の長日性植物として、Brassica rapaを選定し、解析を進めている。その他の長日性植物(タバコ、ミヤコグサ、ブラキポディウムなど)に関する解析は遅れており、次年度に進めていきたい。令和元年度以降は、予定どおり、下記の4課題を実施する。これらに加えて、29・30年度に未実施の項目については、合わせて実施する。(課題1)短日性変異体における光周性変換メカニズムの理解:短日性植物アサガオのFT遺伝子発現ピークの位相は、ライトオフを認識してリセットされる。上記1)の光周期条件と野生型及び変異体系統を用いて、FT遺伝子と他の時計制御遺伝子の発現について、ライトオフによるリセット効果の有無を検討する。elf3:gi変異体において、FT発現量の変動が短日性植物型となるか検討する。(課題2)短日性変異体の野外環境における花成応答の解析:平成29・30年度に引き続き、野外環境(学内の5観測地点)において気象データ(気温、湿度、照度など)を自動計測するとともに、短日性変異体の花成応答を解析する。月の初めに播種し、12回/年分の栽培データを取得する。短日性変異体elf3;giが自然条件下でも短日性を示すかを確認する。2年分のデータをまとめ、解析する。(課題3)長日性植物の短日性植物化に関する数理モデル解析:平成29・30年度に引き続き、課題1と課題2に関する数年分の実験データをもとに、長日性植物の短日性植物化に関する数理モデル解析を行う。花成ホルモン・フロリゲン蓄積量、限界暗期長、概日時計のFRR、明暗周期によるリセットのされ方などを主な解析対象として、複数の数理モデルを構築する。(課題4)他長日植物の短日性変異体の単離・解析:まずはシロイニナズナ以外の長日性モデル植物について、光周性反転の有無を検討する。(全般)研究成果をまとめ、原著論文または総説として、投稿を進める。(課題1)については、主に実験室内栽培したシロイヌナズナ短日性変異体であるearlyflowering 3; gigantea (elf3;gi)及びコントロール植物を短日条件下及び長日条件下で栽培し、4時間おきにサンプリングし、RNAを抽出した。フロリゲンをコードする

FT遺伝子の発現量は、これまでの多くの報告のとおり、野生型植物では長日条件下で高く、短日条件下では低くなる。一方、野生型とは逆に、短日条件下の方が長日条件下よりも栄養成長時の葉枚数が少なくなり早咲きとなる、短日性変異体であるelf3;giでは、FT遺伝子の発現量は長日条件下で低く、短日条件下では高くなることを確認した。(課題2)については、野外環境において気象データ(気温、湿度、照度など)を計測するとともに、短日性変異体であるelf3;gi及びコントロール植物の花成応答を解析した。これまでの多くの報告のとおり、野生型植物の花成は、春期から夏期の長日条件下で促進され。秋期から冬期の短日条件下では抑制された。一方、野生型とは逆に、短日性変異体であるelf3;giでは、実験室内条件下と同様に、自然条件下の短日条件下の方が長日条件下よりも栄養成長時の葉枚数が少なくなり早咲きとなることを確認した。(課題4)については、シロイヌナズナ以外の長日性植物としてBrassica rapaに関する研究を進めた。John Innes Centreより、GIGANTEAとELF3の相同性遺伝子の点突然変異体系統の種子をそれぞれ複数入手した。短日及び長日条件下で播種し、コントロール植物との花成時期を比較した。「植物の開花・種子収穫季節を自在に制御する技術開発」を目的として、次の4課題を行うこととしている。(課題1)主に実験室内栽培したシロイヌナズナ短日性変異体(elf3;gi)のトランスクリプトーム・メタボローム解析を行う。(課題2)野外環境において気象データ(気温、湿度、照度など)を計測するとともに、短日性変異体の花成応答を解析する。(課題3)長日性植物の短日性植物化に関する数理モデル解析を行う。(課題4)シロイヌナズナ以外の長日性植物(タバコ、ミヤコグサ、ブラキポディウムなど)を用いて、ゲノム編集技術により、ELF3とGI相同遺伝子の二重破壊株の単離・解析を行う。課題2については順調に結果を得ている。しかし、課題1ー1については、全遺伝子の発現プラファイル解析やメタボローム解析の結果を得るには至っていない。また、1ー2及び1ー4についてもやや遅れている。そのため、課題3で予定している「数理モデル解析」に必要なデータが不足しているため、モデル解析には至っていない。課題4については、シロイヌナズナ以外の長日性植物として、Brassica rapaを選定した。これは、ELF3とGI相同遺伝子の点突然変異系統が既に単離され、ストックセンターから入手可能であったため、交配によりelf3;gi二重変異体の作出が可能と考えたためである。その他の長日性植物(タバコ、ミヤコグサ、ブラキポディウムなど)に関する解析は遅れており、次年度に進めていきたい。(課題1)については、主に実験室内栽培したシロイヌナズナ短日性変異体であるearlyflowering 3; gigantea (elf3;gi)及びコントロール植物を短日条件下及び短日条件+暗期中の短時間赤色光照射(暗中断)のもとで栽培し、4時間おきにサンプリングし、RNAを抽出した。cDNA合成後にリアルタイムPCRを行い、FLOWERING LOCUS
細菌べん毛本数を厳密に制御する分子機構

ビブリオ菌は細胞の極に1本だけべん毛を形成する。極べん毛の位置と本数は、GTPaseのFlhFが正に、同一オペロン上のATPaseであるFlhGが負に制御することがわかっている。昨年、ATPase活性の高いFlhG変異体はべん毛本数を強く負に制御するが、ATPase活性を失った触媒部位の変異体でも本数を負に制御する活性が維持されていることを見出し、FlhGのATP結合能が機能に必須であることを論文にまとめて発表した。ATPの加水分解は、べん毛形成を1本のみに厳密に制御するためのファインチューニングの役割を果たしていると考えている。本年度は、FlhGのATP結合能を生化学的に検証することを目的として、精製したFlhGがアイソトープで標識されたATPに結合するかどうか検証を試みた。ところが、FlhG自身の凝集しやすい性質が解析を阻み、ATP結合を評価できなかった。次にFlhGが凝集する条件を検討したところ、ATPase活性が高くべん毛本数を強く負に制御するD171A変異体は野生型に比べて凝集しやすく、ATPを加えるとその凝集性が増すことがわかった。ATPase活性と凝集性には構造を介した相関があると考えられる。精製したFlhGの動的光散乱解析、及び細胞破砕液を分画して得た可溶性画分のゲルろ過クロマトグラフィーの結果から、同じファミリーに属するMinDとは異なり、FlhGは細胞質においてATP存在下でも単量体として存在する可能性が示唆された。FlhGはATP依存的に極に移行すると構造変化し、べん毛本数を負に制御する機能を発現している可能性を考えている。また、FlhFの細胞極における分子数の計測を、昨年度作成したFlhF-Venus融合タンパク質発現株を材料として、共同研究先の一分子観察が可能な顕微システムを用いて行った。10数個のFlhFが極に存在する様子が見え始めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、FlhFとFlhGの生化学的性質および細胞内動態に焦点を当て、これら細胞極における数のバランスがべん毛数を決めるしくみの解明に取り組んだ。本年度は、これまで進めてきたFlhG ATPaseモチーフ変異体の解析を完了した。まとめると、ATP結合に必要とされる残基に変異(K31A、K36Q)が入ると、FlhGの機能は失われ、運動能は低下して極に多べん毛が形成された。またFlhGの極局在は失われ、代わってFlhFの強い極局在が観察された。一方、ATPase活性化に重要とされる残基に変異(D171A)を導入すると、ATPase活性が野生型の7倍程度上昇した。この変異体はほぼ無べん毛なだけでなく運動能が強く阻害された。またFlhGの極局在が増加する一方で、FlhF極局在は低下していた。以上の結果は、ATPase活性の高いFlhGは極に移行し、FlhFを極から解離させている可能性を示唆している。ところが、触媒部位の変異(D60A)では、ATPase活性は失われるにもかかわらず、べん毛本数制御に関わる形質は野生型よりやや低下するに留まり、ある程度維持されていた。つまりFlhGのべん毛本数を負に制御する機能は、自身のATPase活性よりもATP結合能に依存していると考えられる。ATPの加水分解は、べん毛形成を1本のみに厳密に制御するために必要であり、ファインチューニングの役割を果たしているのではないかと考えている。また、FlhFの細胞内挙動の実時間観察のため、染色体のflhF遺伝子をflhF-gfp遺伝子に置換したビブリオ菌株を作製し、FlhF-GFPの染色体レベルでの発現が可能になった。精製したFlhGの動的光散乱解析、及び細胞破砕液を分画して得た可溶性画分のゲルろ過

クロマトグラフィーの結果から、同じファミリーに属するMinDとは異なり、FlhGは細胞質においてATP存在下でも単量体として存在する可能性が示唆された。FlhGはATP依存的に極に移行すると構造変化し、べん毛本数を負に制御する機能を発現している可能性を考えている。また、FlhFの細胞極における分子数の計測を、昨年度作成したFlhF-Venus融合タンパク質発現株を材料として、共同研究先の一分子観察が可能な顕微システムを用いて行った。10数個のFlhFが極に存在する様子が見え始めている。本研究では、「1. FlhGとFlhFのATPase活性、GTPase活性がべん毛本数制御にどのように関与するか」と、「2. FlhFとFlhGの細胞内挙動とべん毛本数制御はどう関係するかを、蛍光ラベルにより実時間観察し明らかにする」という2点をテーマとしている。1つめのテーマに関しては、FlhGのATPase活性の測定に十分な精製標品の調製および活性測定の系が確立し、FlhG変異体の形質との相関を明らかにすることができた。一方でFlhFの精製・活性測定系はまだ確立できておらず、現在取り組んでいる。なおFlhGは沈殿しやすい性質があるため、ATP結合や多量体形成能を調べる実験が滞っている。現在発現・精製条件やコンストラクトの最適化を試みている。2つ目のテーマに関しては、理化学研究所の谷口雄一博士と共同研究の合意を取り付けた。極におけるFlhF分子数の計測を、理化学研究所で行う予定である。そのためのビブリオ菌株の作成を行い、染色体のflhF遺伝子をflhF-gfp遺伝子に置換することに成功し、染色体レベルでGFP融合FlhF蛋白質を発現することができるようになった。この株は野生型と同様の極べん毛運動能を示し、菌体の片極にGFP蛍光輝点を示すことがわかった。この株を用いれば、分裂中の細胞におけるFlhFの挙動を実時間観察できると期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。FlhFとFlhGの生化学的性質の解析は、2014年度半ばから鋭意取り組んでおり、今年度も引き続き力を入れる。現在FlhGが持つ凝集・沈殿しやすい性質の特徴付けを進めており、ATPase活性が高くなる変異体では、野生型に比べて多量体形成能が高いことを示す結果が出始めている。変異体を用いて、試験管内で安定なFlhGを得る試みも進めており、最終年度である今年はできるだけFlhGのヌクレオチド結合・非結合時の構造と活性の変化を解析し、関係を明らかにしたい。FlhFの精製については、封入体を可溶化し撒き戻すことで精製を行うことを考えている。精製後にはGTP加水分解能やFlhG-ATPase活性への影響など、生化学的な相互関係を明らかにしたい。一方、FlhFとFlhGの細胞内実時間観察については、理研の谷口博士との共同研究により、分子数の計測に取り組める。Venusを融合したFlhFを用いて、細胞極におけるFlhFの分子数とべん毛本数の関係を明らかにしたい。また、同じ株を用いて、FlhFの細胞内動態の実時間観察の系を起ち上げる。学内のイメージングセンターや、学外の共同研究者(理研谷口博士を含む)のアドバイスをもとに、研究室内の蛍光顕微鏡を用いてリアルタイム観察を行い、いつ、何分子のFlhFが集まるとべん毛が1本だけ形成されるのか、その瞬間を捉えたい。
超耐熱性マグネシウム材料の粉末焼結法による開発

平成17年度は、今年度の技術に基づいて当初の予定通りMg-Sc母合金を用いたリボンの作製、機械的性質の測定、さらに腐食挙動と微視的組織の構造解析を行う予定であった。種々試みたが、廉価で本研究に必要な量のScの購入に失敗し、研究開始に至るまでの試料作成ができなかった。ところで希土類を含むMg合金の析出過程として、例えばMg-Gd合金では下記のように報告されている。しかし、これらの相変態の機構には未だ諸説があり、硬化に直結している析出相がどれであるのかを明確にすることは、本合金の強度を改善する上で非常に重要である。そこで耐熱性Mg合金の時効硬化と析出挙動の関係に関する基礎データを得ることを主眼とし、高分解能透過型電子顕微鏡による詳細な組織観察を中心に行い、各析出相の結晶学的及び形態学的特徴を明らかにするとともに、析出初期段階の生成物の構造を明らかにした。とくに溶体化処理直後に焼入れした後の組織には,すでに粒状のコントラストが観察されたことから、母相のマグネシウムとGdおよびYによる集合体のようなものが形成されていると考えられた。粉末焼結法によるMg-Sc合金の作製と機械的特性の評価のため、平成16年度はScを45%含むMg-Sc合金インゴットを作製し、下記を実施することを予定していた。2.インゴットを機械的に切削して切り屑とし、機械的に混合した後、再溶解を行う。3.母合金を切り出し、数十グラムずつの固まりとし、超急冷装置に装填し密封した後、本体を真空とする。十分真空度があがった状態で、高純度のアルゴンガスで本体を置換する。4.高周波加熱装置で装填した母合金を溶解し、高圧のアルゴンガスで高速回転しているロールに吹き付け、リボン状サンプルを作製する。今年度の結論として、第1段階でかなり進展に困難が生じた。その理由はScが高額であることと入手ルートが限られることから当初予定していたメーカーからの購入ができず、納期に6ヶ月がかかることが判明した。そこで急遽別のルートでScを購入したが、今回の事態からScを最初から用いて製造方法を試行錯誤することは危険と判断し、入手が容易なGdを用いた実験を先行させることとした。Mg-Gd母合金および安価に製造できるMg-Al母合金をそれぞれ1kg作製した。得られた母合金を用いて、片ロール超急冷装置によってリボン状試料の作製に成功した。また、Mg-Sc母合金を500g作製することができた。次年度は、今年度の技術に基づいて当初の予定通りMg-Sc母合金を用いたリボンの作製、機械的性質の測定、さらに腐食挙動と微視的組織の構造解析を行う予定である。
アンデス文明の盛衰と環境に関する学際的研究

本研究の目的は、アンデス文明の盛衰と環境の関係について学際的に研究するとともに、ナスカの地上絵をめぐる人間活動を明らかにすることである。そのために、古環境を復元し、ナスカ台地および周辺地域で踏査と発掘調査を実施した。その結果、乾燥化現象に対して、地下水路を建設することによって、地上絵を用いた社会は前400年から約2000年間にわたって維持されたことが判明した。またこの全期間に、地上絵で土器を破壊する儀礼的行為がおこなわれたが、特に乾燥化が進んだ時期に著しかった。急激な乾燥化に対して、儀礼や地下水利用という新たな選択肢を見出し、持続的な社会が展開したことが判明した。ペルー南海岸のナスカ台地とその周辺地域において、地上絵をめぐる活動に注目しながら、文明と環境の関係について学際的に研究してきた。地上絵の大部分を占める放射状直線を主な分析の対象として、これらの放射状直線が連結することによって形成されるネットワーク構造が周囲の地形(特に山と谷)と密接な関係にあることを明らかにした。また、放射状直線の中心点付近に分布する土器を分析したところ、多様な環境利用のために山地から侵入したと考えられてきたワリ社会(7-10世紀)やインカ社会(15-16世紀)の土器はなく、これらの中心点ではローカルな海岸社会による活動が続いたことが分かった。さらに、ナスカ台地周辺に住む現代の農民たちが宗教的な目的で制作した地上絵に関して、その形態上の特徴、制作方法、地上での認識方法について調査したところ、ナスカ時代に制作された動物の地上絵との類似点が見出せた。こうした地上絵に関する研究を推進する一方で、ナスカ台地付近の水資源の利用の実態に関する現地調査を実施した。ナスカ台地付近でどのような水資源があり、それがどのように利用されているのか、その実態を把握するとともに、この地域の過去の降水量に関する1次データを現地の気象台などから入手した。さらに、ペルー南海岸の気候変動を解明するために、ナスカ近郊のパレドーネス遺跡に関する予備調査を花粉分析の専門家と一緒に実施した。またペルー南海岸および山地の湖沼調査に関する予備調査も実施した。ナスカ台地とその周辺地域における文明の盛衰と環境の関係について研究するために、2010年8月から2011年1月までの6ヶ月間にわたって現地調査を実施した。ナスカ台地では、まず地上絵の分布に関するデータを集めた。その結果、人間の「首級」だと思われる地上絵(約4.2×3.1m)および動物の地上絵(約2.7×6.9m)を発見した。また、放射状直線の中心点(ライン・センター)を新たに76点発見した。次に、地上絵付近に分布する人工遺物(8500点以上)を収集した。これらを計測・記載・分類・写真撮影・図面化することで、人工遺物のデータベース化に努めた。また地上絵の制作時期を検討するために、人工遺物の付着物や木片を採取した。さらに、ライン・センターがランダムにナスカ台地に配置されていないことを、モンテカルロ法によるコンピュータ・シミュレーションによって実証した。その一方で、地上絵の位置・大きさ・方向を認知心理学的視点から分析した。すると、静止して見るために制作された地上絵はごく一部にすぎず、頭を動かしたり、移動しながら見ることを前提として制作された地上絵が大部分を占めることが分かった。一方、ナスカ台地周辺部に分布するパレドーネス遺跡を発掘したところ、この遺跡が紀元前4世紀から約2000年間にわたって利用されていたことが判明した。表面調査では、紀元前2世紀から16世紀まで、この遺跡で活動があったことが分かっていた。しかし、今回の発掘によって、さらに200年も遡ることが明らかになった。これほど長期間にわたって活動が見られる遺跡は、ペルー南海岸部で非常に珍しい。パレドーネス遺跡が、アンデス文明の盛衰と環境の関係を調査するのに適した遺跡であることが再確認できた。なお、パレドーネス遺跡から出土した種子を、Cayetano大学(ペルー共和国)の花粉分析・古植物学研究室に分析を依頼した。人工衛星画像に基づいて作成した地上絵の分布図を、現場で再検討する作業を引き続き実施した。特にナスカ台地南部において、人工衛星画像では判別できない地上絵について調査を実施したところ、付近より新たな地上絵を複数発見することができた。そこで、これらの地上絵を測量するとともに、その周囲で見つかった土器・獣骨・人骨を採取した。獣骨と人骨に関しては、ペルー文化省から許可をとり、日本に輸出した。なお、ナスカ台地に分布する地上絵をこれまでトータルステーションを使って測量していたが、広範囲を測量することで生じる誤差の補正が問題になっていた。しかし、衛星測位システムを導入することで、この誤差を補正できることが分かった。

これまで実施してきた統計学的な解析結果を踏まえて、認知心理学・人間工学的な見地からも放射状直線の地上絵に関して研究するために、複数の被験者に地上絵の上を実際に歩いてもらい、その生体負担を計測した。このデータは現在日本で分析中である。昨年度の現地調査で地上絵付近において採取した試料(木杭など)を、日本国内で測定したところ、ナスカ期のものであることが分かった。当時の環境を復元するために、木杭の年輪が使えるかどうかを検討するために、年輪の専門家に現地調査に参加してもらった。その結果、研究に利用できる可能性が高いという判断が得られたため、年輪のサンプルを取った。これらの試料についても、日本に輸出するための許可をペルー文化省から得ている。なお、古環境の復元に関しては、ナスカ台地の周辺部で環境地理学的な調査を実施した。ナスカ川の水源地付近の湖沼堆積物に関する、現時点までに分析されたデータは、水源地付近において環境が大きく変化した時期に、ナスカ台地周辺でも社会変動があったことを示している。ただし、環境変化によって、ナスカ社会が崩壊した訳ではない。乾燥化に対応するために、ナスカ社会はナスカ中・後期(後400700年頃)に地下水路を建設して、地下水を積極的に利用した。また水を確保しやすい地域に居住地を移動させた。ナスカ社会が環境変化によって崩壊しなかったことは、地上絵をめぐる活動が2000年間継続したことによって明らかである。また農耕活動を維持していたことが、花粉分析によって示されている。今年度の調査で、パラカス期(前400前200年)のラクダ科動物の地上絵(少なくとも5点)を発見した。これらは丘の斜面に描かれているため、地上から見て、その形を認識することができる。一方、ナスカ期(前200後700年)に制作された動物の地上絵は、平らな場所に大きく描かれているため、地上から見ても全体の形を認識することはできない。しかし、周囲を歩き回れば、その形を認識することができる。周囲に土器や石器が分布しているので、見るためではなく、動き回って儀礼を行う場所だったと考えられる。巨大神殿カワチが機能していたナスカ前期(前200後400年頃)には、ナスカ台地の南北に競合的な社会が存在したことが、居住地の配置、地上絵の分布および土器の分析から判明した。一方、ナスカ中・後期とイカ期(10001500年頃)には、台地の南北を結ぶ道路が設定され、同一の土器が台地の南北の社会で使用されていたため、両社会は密接な関係にあったと考えられる。ナスカ中・後期に地下水路が建設されたことを考慮に入れると、乾燥化に対応するために、水資源の獲得だけでなく、社会的な連帯が図られたと考えられる。本研究の目的は、ナスカの地上絵をめぐる人間活動を通時的に明らかにするとともに、古環境を復元することによって、アンデス文明の盛衰と環境の関係について考察することである。「地上絵の分布図の再検討」、「遺物の収集・分析」を実施するとともに、動物の地上絵の形態変化と時期差の関係について検討した。また直線の地上絵の上を歩行する際の心拍数を計測することで、地上絵の機能について検討した。
吸着クロミズムを利用したアミン類のにおいセンシング

20種類のpH指示薬をシリカ粒子を用いて固定化した感応膜を作製し、固定化用シリカ粒子の種類、測定雰囲気中の湿度および被検ガスである各種アミンガスのpK_b値と蒸気圧が、感応膜の応答特性に及ぼす影響を調べた結果、以下の点を明らかにした。(1)担体として各種のシリカゲル[(磨砕状シリカゲル、球状シリカゲル(粒径550、230、120nm)]を用いた感応膜のプロピルアミンガスに対する応答特性とTG分析により吸着水量を調べた結果、回復速度を速く、反射光速度の変化量を大きくするためには、適当量の吸着水を保持する担体(測定した中では120nmの球状シリカゲルが最も適当)の選択が重要であることがわかった。(2)反射光速度の変化量は雰囲気の相対湿度に依存し、湿度が高いほど変化量が増加する。このため相対湿度の制御が必要であることがわかった。(3)各種のpH指示薬を粒径120nmの球状シリカゲル粉末に担持した感応膜の各種被検ガス中での吸収強度の変化を30°C、50%RH雰囲気中で測定した結果、同じ濃度で比較すると、ピリジン(pK_b=8.64)<アンモニア(pK_b=4.70)<プロピルアミン(pK_b=3.42)の順に吸収強度が増加した。PH指示薬によってこのような変化が現れる波長の値は異なったが、同様の現象が20種のPH指示薬全てについて観察され、pK_b値の小さな被検ガスほど、感応膜中のpHが大きく変化し、高感度に検出できた。(4)用いるPH指示薬の変色域が中性に近いほど(例えば、テトラヨードスルホフタレインはpH=6.48.0で黄色から赤紫に変色する)、同じ被検ガスでも高感度に検出できることがわかった。(5)感応膜の回復時間は、被検ガスの蒸気圧が高いほど(アンモニア>プロピルアミン>ピリジン)、短くなる傾向を示した。
レトロトランスポジション能を有する新規ヒト遺伝子のクローニング

本研究は、レトロトランスポジション能を有する新しいヒト遺伝子を世界で初めてクローニングすることを目的とする最先端のものである。この遺伝子の存在は、ジストロフィン遺伝子にレトロトランスポジションによると推測された挿入配列を申請者が発見したことから手懸りを得たものである。今回、申請者がすでに明らかにしている新規遺伝子の一部の配列を基点としたクローニングを開始した。明らかにしている配列上にプライマーを設計し、RT-PCR増幅により産物が得られるかを検討した。成人の各臓器から得られた全RNAを対象として、RT-PCRを実施した。その結果、脳と睾丸のRNAから標的とした産物を得ることに成功した。さらに、産物の塩基配列を決定したところ、目的とする配列と全く一致していた。これらのことから、申請者が手懸りを得ていたレトロトランスポゾンが実際にヒトで発現していることが確認された。また、このレトロポゾンの発現が脳にあったことから、本遺伝子は中枢神経機能に関与していることが考えられた。現在、5'RACE法を用いて転写産物の5'端までの全塩基配列を明らかにすることを進行中である。その成果は、まだ知られていない転写調節配列を明らかにするとともに、そうした配列の支配下にある新しい遺伝子の発見を促し、疾患責任遺伝子の同定を大きく加速するものと期待される。また、レトロトランスポジションによる染色体への挿入に関する新しい機序の解明をも促進し、ヒトゲノムへの遺伝子導入をはかる遺伝子治療法の新たな手法の開発の起爆剤になるものと大きく期待される。
高等真核細胞のDNA複製開始点の解析のための人工染色体の構築

これまでに、複製開始点とテロメア配列をもつ一種の人工染色体を構築している。その過程で、直鎖状のDNA分子はカエルの卵および卵抽出液中で速やかに連結してしまうが、その両末端にテロメア配列を結合させると連結が阻害されることを見出している。今年度は、連結反応を完全に阻害する人工染色体、すなわちモノマー分子として細胞中で安定に存在できる分子を作成する計画であった。両末端に付加したテロメア配列の長さとモノマー分子としての安定性に相関があるので、テロメアの長さを増加させることを試みた。具体的には、テロメアの6塩基繰り返し配列の相補的な2つの24ヌクレオチドをプライマーとして、PCRにより長いテロメア配列(最長で1700bp)を合成し、プラスミド上に組み込んだ。これをもとに、直鎖状にしたときに両末端にテロメア配列が存在する染色体の構築を試みたが、大腸菌中で長い繰り返し配列が逆向きにあるDNAを増幅することは非常に難しく、長いテロメア配列を持つ人工染色体はまだ得られていない。また、カエル卵を用いた系で、複製された産物の解析を行った。カエルの未受精卵にこれまでに構築している人工染色体をマイクロインジェクションし、卵活性化刺激によりDNA複製させた。複製の効率は低かったが、DNA複製産物の解析を行った。人工染色体の両末端に付加したテロメア配列が十分な長さを持っていないため、連結して高分子になったが、染色体外でも複製している結果が得られた。複製がどこから始まっているかを検討する目的で定量的PCR(Competitive PCR)の系を確立した。まだ検討した領域は少ないが、人工染色体中の複製開始点の方向から複製が起こっていることを示唆する結果が得られた。今後はこれをさらに確認するため、検討する領域を広げていく予定である。
道路雪氷の含水率および含氷率が路面のすべり易さに及ぼす影響

路面雪氷正常予測モデルの改良について、数値計算また、補足的な室内実験により検討を進めた1単一層路面雪氷状態モデルの課題抽出(1)雪氷厚および質量含氷率の計算誤差が、雪氷厚の増大に伴って、雪氷厚20mmを境に急増する。(2)単一層路面雪氷状態モデルの適用範囲は、雪氷厚20mm以下が望ましい。2多層路面雪氷状態モデルへ改良し、適切な雪氷分割要素厚により、計算精度の向上に努めた。(1)多層路面雪氷状態モデルの方が、先出の単一層路面雪氷状態モデルより高く、雪氷厚が20mm以下であれば、計算精度は無次元計算誤差0.06以下(雪氷厚の計算誤差1.2mm以内)となる。(2)多層路面雪氷状態モデルでの雪氷分割要素厚は初期雪氷厚の2割程度で良い。3路面薄雪氷層に入射するアルベドと透過率を考慮したモデル改良を行った(1)アルベドは、雪氷密度および質量含氷率で規定され、厚さ0.04m以下の薄雪氷層では融解に伴うアルベドの低下は著しい。(2)透過率は、雪氷厚の増加とともに指数関数的に低下し、その低下率は湿潤、シャーベット、乾燥雪の順で大きくなる。(3)透過率は、雪氷厚と水、氷および空気の体積割合で表現できる。4雪氷層と路面との間の接触熱抵抗の考慮した改良を実施した(1)雪密度が増加するにつれて、乾燥積雪路面の接触熱抵抗は指数関数的に減少する。(2)シャーベット路面の接触熱抵抗は、質量含氷率が0.6以下では湿潤路面の値(1.1×10-3m^2K/W)と変わらないが、0.6以上になると非線形的に増加する。(3)雪氷状態に係らず、接触熱抵抗は体積含空率の増加に伴って指数関数的に増大する。今後は、凍結防止剤の散布に伴う雪氷性状の変化を取り入れたモデル改良が必要である。(1)人工雪を用いた室内実験実験はホイールトラッキング(WT)試験器を用いて、福井大学低温実験室で実施した。実験では、スタッドレスタイヤを積雪路面上で往復運動させ、タイヤ摩擦熱によって積雪層を融解させた。その結果、積雪層は圧雪、氷板の順に変化した。このとき、すべり摩擦抵抗(BPN)は0.8から0.2に指数関数的に低下した。積雪路面にNaClを散布したWT試験では、BPNは無散布と同様に指数関数的に低下するものの、NaCl散布におけるμが無散布より小さくなる場合があった。これは、NaCl散布による融氷水が再凍結したことにより、かえって滑り易い路面になったと考えられる。(2)すべり試験測定車による野外実験実験は高精度すべり摩擦測定車を用いて、時速30km/hで湿潤、シャーベットおよび氷板路面のμ計測を実施した。特に,シャーベット路面の試験では,シャーベット厚さと質量含氷率を測定し、それらを変えながら繰り返し行った。その結果、シャーベットの質量含氷率とμとの間には密接な関係があり,シャーベット路面のμは質量含氷率の増加に伴い低下することが分った。なお、湿潤路面のμは約0.61、氷板路面のμは0.30程度であった。時速50km/hのμ計測の結果から、上述した時速30km/hと同様の傾向が見られ、また同じシャーベット状態では、時速50km/hにおけるμは時速30km/hと比較して小さいことが分った。NaCl散布後の圧雪路面のμ試験では、NaClの散布量を0、20、40および60g/m^2の4ケースとした。その結果、散布直後では、μは散布量が多いほど大きくなった。また、μは時間経過とともに小さくなり、散布量に係らず、約1時間後に無散布路面のμと同程度となった。1.雪氷物性、走行速度、路面すべり摩擦係数の関係昨年度は雪氷物性、車両走行速度、路面すべり摩擦係数(μ)の3つの関係を調べるために,μ測定車を用いた野外実験を実施した.昨年度のデータのみでは不十分であったので、本年度はデータの収集と信頼性向上を目的に、福井県運動公園でμ測定を再度行った。2年分のデータを整理した結果、走行速度30km/hでは,(1)質量含氷率(θ_s)<0.3の雪氷におけるμは,厚さ(H_s)<15mmでは湿潤路面のμ(μ_w=0.7)と変わらない、(2)0.3≦θ_s<0.4では,H_s=10mmまでμ_wと同じであるが,砂10mmではH_sの増加に伴いμは0.4に漸近する,(3)0.4≦θ_s<0.5では,H_s=5mmまでμ_wと同じであるが,H_s>5mmでμは0.4に漸近する,(4)0.5≦θ_s<0.6では,H_s=5mmでμ=0.6であり,1や5mmでμは0.4に漸近する,(5)θ_s>0.6では,H_s≧5mmでμ=0.4である.今回の計測では、走行速度50km/hにおけるμは,概ね30km/hの結果と概ね同じ結果であった。(1)シャーベット路面のμは薄雪氷ではμ_wと同じであるが,Hの増加に伴い低下する,

(3)H_sの増加およびθ_sの増大に伴いμは0.4に漸近する.(4)H_sおよびθ_sとμの関係を定量的に評価できた。2.路面雪氷性状予測モデルの改良μ予測を行う前段として、路面雪氷性状予測モデルの妥当性を室内実験から検証した。検証では、室内実験から得られる雪氷温度,雪氷厚および質量含氷率について,計算結果と実験結果との比較を行った.その結果,路面雪氷性状予測モデルは,融雪過程における雪氷温度,雪氷厚および質量含氷率の経時変化を概ね再現することができた.路面雪氷正常予測モデルの改良について、数値計算また、補足的な室内実験により検討を進めた1単一層路面雪氷状態モデルの課題抽出(1)雪氷厚および質量含氷率の計算誤差が、雪氷厚の増大に伴って、雪氷厚20mmを境に急増する。(2)単一層路面雪氷状態モデルの適用範囲は、雪氷厚20mm以下が望ましい。2多層路面雪氷状態モデルへ改良し、適切な雪氷分割要素厚により、計算精度の向上に努めた。(1)多層路面雪氷状態モデルの方が、先出の単一層路面雪氷状態モデルより高く、雪氷厚が20mm以下であれば、計算精度は無次元計算誤差0.06以下(雪氷厚の計算誤差1.2mm以内)となる。(2)多層路面雪氷状態モデルでの雪氷分割要素厚は初期雪氷厚の2割程度で良い。3路面薄雪氷層に入射するアルベドと透過率を考慮したモデル改良を行った(1)アルベドは、雪氷密度および質量含氷率で規定され、厚さ0.04m以下の薄雪氷層では融解に伴うアルベドの低下は著しい。(2)透過率は、雪氷厚の増加とともに指数関数的に低下し、その低下率は湿潤、シャーベット、乾燥雪の順で大きくなる。(3)透過率は、雪氷厚と水、氷および空気の体積割合で表現できる。4雪氷層と路面との間の接触熱抵抗の考慮した改良を実施した(1)雪密度が増加するにつれて、乾燥積雪路面の接触熱抵抗は指数関数的に減少する。(2)シャーベット路面の接触熱抵抗は、質量含氷率が0.6以下では湿潤路面の値(1.1×10-3m^2K/W)と変わらないが、0.6以上になると非線形的に増加する。(3)雪氷状態に係らず、接触熱抵抗は体積含空率の増加に伴って指数関数的に増大する。今後は、凍結防止剤の散布に伴う雪氷性状の変化を取り入れたモデル改良が必要である。
大規模高効率化のためのレドックスフロー電池活物質輸送現象の解明

研究成果の概要(和文):レッドクスフロー電池内の活物質輸送現象を明らかにし、充放電効率に影響を及ぼす支配因子を特定するとともに、高効率を維持したまま大規模化を達成するための電池電極構造および電解液流動制御方法を提示することを目的とし、種々の電極構造を有するセルによる充放電試験および電流密度分布測定を行った。さらに、これらの結果を基に主流方向および電極表面の活物質輸送を考慮したモデルを構築し、高効率化のための知見を示した。レッドクスフロー電池内の活物質輸送現象を明らかにし、充放電効率に影響を及ぼす支配因子を特定するとともに、高効率を維持したまま大規模化を達成するための電池電極構造および電解液流動制御方法を提示することを目的とし、充放電性能と流動条件の関係を効率的に調べる手法、および電流密度分布を正確に測定する手法の確立を行った。さらに、これらの実験結果から活物質輸送現象のモデル化を行った。得られた主な成果を以下にまとめる。1.充放電性能の評価において、電解液流量をスッテプ的に変化させることで、濃度過電圧の影響を効率的に定量化する手法を確立した。また、系統的な評価で問題となる電解液の状態変化につき、充放電性能とSOC変化から活物質濃度の補正を行うことで状態変化の影響を除外する手法も考案した。2.負極集電板が5つに分かれた分割セルを作成し、さらに可変抵抗の調節により各電極を等電位に保ちながら、充放電時の電流密度分布測定を行う手法を確立した。これにより、電流密度測定用の各外部回路の影響を除外することに成功し、種々の仮定や補正を用いないより正確な電流密度測定を可能とした。測定された電流密度は、下流ほど低くなり、低SOCほど、高電流密度ほど分布が大きくなることを確認した。3.物質輸送と電気化学現象を組み合わせたモデル化、定式化を行った。これにより、実験結果を用いて、活物質の電極表面への微視的な物質伝達係数を評価できるとともに、電流密度分布と性能低下の原因となる種々の過電圧の寄与度を評価可能とした。レッドクスフロー電池内の活物質輸送現象を明らかにし、充放電効率に影響を及ぼす支配因子を特定するとともに、高効率を維持したまま大規模化を達成するための電池電極構造および電解液流動制御方法を提示することを目的とし、充放電性能の評価実験および電流密度分布測定実験の信頼性を大幅に向上させた。これにより、実験結果から構築する活物質輸送現象および性能評価モデルを大きく発展させることができた。1.実験系の改良として、1ヘッド差により脈動の無い電解液を供給する流動系の確立、2電解液の充電深度(SOC)を随時確認するために開回路電圧測定を行うモニタリングセルの設置、3親水処理されたカーボンフェルトの採用とセル構造の改造による電極内電解液流れの一様化、を行い、実験の信頼性を大幅に向上させた。2.実験より、電極を厚くすることで、微視的な電極表面積が増大し表面反応に関わる過電圧を大きく低減できる一方で、厚み方向の電極抵抗増加とのバランスが重要であることがわかった。また、これを基にした簡易性能評価結果より、電極形状が電池性能に及ぼす影響を運転条件に対して整理した。3.負極集電板が5つに分かれた分割セルを用いた電流密度測定にも上記の改良を加え、低SOC、低流量、高電流密度ほど大きくなる流路方向の電流密度分布の測定信頼性を大幅に向上した。さらに、正負極の異なる電解液流量の影響や、これまでの並行流に加えて対向流においても電池性能と電流密度分布の計測を可能とした。4.実験系の改良に加え、物質輸送と電気化学現象を組み合わせたモデル化、定式化を発展させ、これまでは実験結果の定性的な再現に留まっていた電流密度分布解析を定量的にも再現可能とした。これにより、実験結果を用いて、電流密度分布と性能低下の原因となる種々の過電圧の寄与度を定量的に評価可能とした。研究目的に則した研究実施計画通りに研究を進めることができた。特に、実験系の大幅な改良により測定の信頼性を向上させることができた。これにより、発展させた評価モデルの定量性も大幅に改善され、次年度からの大規模化に向けての電池構造、運転条件の検討が大いに意義あるものになると考えている。レッドクスフロー電池内の活物質輸送現象を明らかにし、充放電効率に影響を及ぼす支配因子を特定するとともに、高効率を維持したまま大規模化を達成するための電池電極構造および電解液流動制御方法を提示することを目的とし、高電流密度化した際の電池性能・支配的となる損失要因の評価および電流密度分布測定による内部状態の評価手法を確立した。これら実験およびモデル解析から、高性能化のための知見を提示した。1.電極であるカーボンフェルト内の電気抵抗と空隙内を満たす電解液内のイオン抵抗が及ぼす電池性能に対する影響を影響可能なモデルを構築した。これにより、高電流密度運転ではイオン抵抗の影響により電極厚み方向に反応分布が生じることを明らかにするとともに、高周波インピーダンスによる抵抗測定からは評価できない電極内抵抗過電圧の影響の適切な評価を可能とした。2.上記モデルによる評価から、電極内の抵抗過電圧を低減するためには、電極の電気抵抗よりも電解液のイオン抵抗の影響を低減させるほうが有効であることを示した。

3.電流密度分布測定により、電流密度分布およびセル過電圧に対して負極の流量影響のほうが正極よりも大きくなることのほか,対向流条件においては電流密度分布は小さくなるが、平均電流密度が同じ場合には並行流と比べて過電圧は同程度であるか、もしくは若干増大することを示した。4.限界電流密度に近い条件における解析結果より、活物質濃度が高く放電能力の高い領域で積極的に放電反応を行い、活物質濃度の低い領域では放電反応を抑えるような制御がセル全体としての高電流密度運転のために有効となることを示した。研究成果の概要(和文):レッドクスフロー電池内の活物質輸送現象を明らかにし、充放電効率に影響を及ぼす支配因子を特定するとともに、高効率を維持したまま大規模化を達成するための電池電極構造および電解液流動制御方法を提示することを目的とし、種々の電極構造を有するセルによる充放電試験および電流密度分布測定を行った。さらに、これらの結果を基に主流方向および電極表面の活物質輸送を考慮したモデルを構築し、高効率化のための知見を示した。研究目的に則した研究実施計画通りに研究を進めることができた。特に、電流密度測定手法においては、接触抵抗を含む各外部回路の補正を全く行わず、かつ複数の電流負荷装置を用いずに各電極を等電位に保つ手法を確立できた。これにより、種々の過電圧の影響解析が詳細に行えるようになった。また、本来長時間の運転が必要となる充放電性能の評価を効率化できる手法を確立できたことも、次年度からの電極構造影響の調査を進めるにあたり有用な成果と言える。計画通りに、電池内の活物質輸送モデルの高度化、充放電効率測定および電流密度分布測定によるモデル検証を行うとともに、最終目標である高効率を維持したまま大規模化を達成するための電池電極構造および電解液流動制御方法の検討を行う。ここでこれまでの知見により、電極繊維表面のマイクロ輸送現象解析の前段として活性化過電圧を増大させずに電極抵抗を低減する方策の検討が必要となったため、マイクロ輸送現象解析はこれとの優先順位を勘案した上で進めて行く。エネルギー変換工学計画通りに、活物質の電極表面への微視的な物質伝達係数の定式化、電流密度分布および性能低下の支配因子の解明を進めて行く。ここで、前年度には行えなかった電極厚さ、形状、構造の影響についても考慮する。また、これまでに構築したモデルでは、電流密度分布を測定結果よりも過小評価する傾向があり、モデルに考慮されていない支配因子の解明も行っていく予定である。高性能なポンプを導入する代わりに、ヘッド差により脈動の無い電解液供給システムを確立でき、当初の目的をより安価に実現させたためである。物質輸送現象を解明する上で重要となる電解液流動用の定流量ポンプに対し、より高性能なポンプの選定、購入を次年度に見送った。これは、実験を進めて行く中で、脈動をどの程度抑える必要があるか、流動条件をどの範囲で変化させることが活物質輸送現象の解明に有効であるかを、より詳細に検討することが必要と判断したためである。種々の電池構造に対する実験的検討に流用し、研究を進めていく予定である。早急に定流量ポンプの選定、購入を行う予定である。
門脈圧亢進症に対するIVR治療と自己骨髄細胞投与療法による新規肝再生療法の開発

門脈圧亢進症に対するIVR治療(部分的脾動脈塞栓術<PSE>)が肝硬変患者の局所及び全身血行動態に及ぼす影響について検討した。PSE94例において心拍出量は有意に低下したが、血清レニン・アルドステロン・脳性ナトリウム利尿ペプチドに有意な変化は認められなかった。門脈血流量が有意に減少する一方、肝動脈血流量は有意に増加し、門脈圧(肝静脈楔入圧・肝静脈圧較差)は有意に低下した。また肝組織学的検査では術前後で明らかな変化は認められなかった。PSEが肝局所及び全身循環動態に及ぼす影響は大きく、今後これらのIVR治療と自己骨髄細胞投与療法(ABMi療法)の相乗効果について更なる解析・検討を進めていく。「脾機能亢進に伴う汎血球減少」あるいは「出血のリスクを伴う孤立性胃静脈瘤」を合併する肝硬変患者を対象に、「1部分的脾動脈塞栓術(PSE)単独」・「2バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術(B-RTO)単独」・「3PSE/B-RTO併用」で治療を施し、血行動態をはじめとする肝硬変患者特有の病態に及ぼす影響(効果)について治療前後で解析・比較・検討することを当該年度の研究の目的とした。平成26年度にPSE単独治療を10例、B-RTO単独治療を11例、PSE/B-RTO併用治療を4例に施行し、術中・術後とも偶発症なく手技を遂行できた。1、血圧・脈拍;123いずれの群においても治療前後で有意な変化は生じなかった。2、門脈血流・脾静脈血流;1群では有意に減少、2群では有意に増加、3群においても有意に増加することが証明された。3、肝静脈楔入圧・肝静脈圧較差;1群では有意に低下、2群では有意に上昇、3群では有意な変化は認められなかった。4、肝・脾容積;1群では脾容積が有意に減少、2群では肝容積が有意に増加、3群では肝容積が有意に増加し、脾容積が有意に減少した。5、血液生化学検査;123いずれの群においても肝機能の改善が認められたが、特に3群においてその改善度が著しく良好であった。対象群(慢性肝疾患を有さない健常者)、無治療群(門脈圧亢進症を合併しない肝硬変患者)に関しては、後ろ向きに当該年度の検査結果を集積し、解析・検討中である。<計画1>脾機能亢進・胃静脈瘤・肝性脳症などを合併する肝硬変患者を対象に、平成27年度に1部分的脾動脈塞栓術(PSE)を10例(前年度と合わせて計20例)・2バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術(B-RTO)を4例(前年度と合わせて計15例)・3PSE/B-RTO併用療法を1例(前年度と合わせて5例)に施行し、血行動態をはじめとする肝硬変患者特有の病態に及ぼす影響(効果)について解析・検討した。1,血圧・脈拍はいずれの群でも著変なく、心拍出量は全群で有意に低下した。2,門脈血流量は1で有意に減少、2で有意に増加、3でほぼ横ばいであり、それらを反映して肝静脈楔入圧・肝静脈圧較差はいずれも1で有意に低下、2で有意に上昇、3でほぼ横ばいであった。3,肝・脾容積に関しては、1で脾容積が有意に縮小、2で肝容積が増大傾向、3では有意な変化は認められなかった。4,門脈径は1で有意に縮小、2で有意に拡張、3で不変、一方総肝動脈径は1で有意に拡張、2で有意に縮小、3で不変であった。5,血液生化学的検査においては、全群において肝機能改善効果が認められ、特に3でそれが顕著であった。6,肝組織学的検査・ウェスタンブロット・免疫染色などは現在施行中である。<計画2>門脈圧亢進症に対するIVR治療(PSE単独, B-RTO単独, PSE/B-RTO併用)先行自己骨髄細胞投与療法(ABMi療法)に関しては、ABMi療法自体が当該年度に1症例しか施行されず、3群を比較・検討することは不可能であった。その1例はPSE/B-RTO併用療法先行症例であり、今後PSE単独先行、B-RTO単独先行症例を増やして解析・検討を進めていく予定である。<計画2>自己骨髄細胞投与療法(ABMi療法)の適応に合致する症例が極めて少なく、当該年度では1例のみにABMi療法が施行されるにとどまった。<計画1>脾機能亢進・胃静脈瘤・肝性脳症などを合併する肝硬変患者を対象に、平成28年度に1部分的脾動脈塞栓術(PSE)を12例(研究期間全体で計32例)・2バルーン閉塞下逆行性経静脈的塞栓術(B-RTO)を6例(研究期間全体で21例)・3PSE/B-RTO併用療法を1例(研究期間全体で6例)に施行し、血行動態をはじめとする肝硬変患者特有の病態に及ぼす影響(効果)について解析・検討した。