hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水産業のエネルギーアナリシス

エネルギーアナリシスの手法を用い,水産資源の漁獲とその加工といった両観点から水産業における全投入エネルギー消費の実態を詳細に検討することを目的とした.推定方法はまず農林水産省編集による統計資料,産業連関分析法によるエネルギーアナリシス等のデータを用いて,魚種別単位漁獲量当りの全投入エネルギーを推定した.この結果と加工組合,水産試験場,その他の研究者等の既存の研究成果とにより主要水産加工品製造における全投入エネルギーを推定した.その結果以下のことが明らかになった.1)日本の水産業への総全投入エネルギーは9.4×10_<13>kcal(昭和55年)と推定され,そのうち漁業生産活動へは全体の約8割である.2)次に1)の結果を用途別に見ると,生鮮,冷凍品に最も多くのエネルギーが投入され,ついで練り製品,乾燥品となっており,これらだけで全体の8割を占めている.3)漁業生産活動における総全投入エネルギーのうち,海面漁業が全体の9割を占めている.魚種別にはマグロ,スケトウダラ,養殖ブリ,スルメイカ,カツオ,イワシ,サバといった魚種に多くのエネルギーが投入され,これらの魚種で全体の5割を占めている.4)魚種別単位漁獲当りの全投入エネルギーの各種水産加工品の製品1kg当りのエネルギー投入量は,魚種別,加工品目別によってかなり大きな差がある.5)水産物はおおむね魚業生産においても加工品製造においても農産物よりも多くのエネルギーが投入されている.エネルギーアナリシスの手法を用い,水産資源の漁獲とその加工といった両観点から水産業における全投入エネルギー消費の実態を詳細に検討することを目的とした.推定方法はまず農林水産省編集による統計資料,産業連関分析法によるエネルギーアナリシス等のデータを用いて,魚種別単位漁獲量当りの全投入エネルギーを推定した.この結果と加工組合,水産試験場,その他の研究者等の既存の研究成果とにより主要水産加工品製造における全投入エネルギーを推定した.その結果以下のことが明らかになった.1)日本の水産業への総全投入エネルギーは9.4×10_<13>kcal(昭和55年)と推定され,そのうち漁業生産活動へは全体の約8割である.2)次に1)の結果を用途別に見ると,生鮮,冷凍品に最も多くのエネルギーが投入され,ついで練り製品,乾燥品となっており,これらだけで全体の8割を占めている.3)漁業生産活動における総全投入エネルギーのうち,海面漁業が全体の9割を占めている.魚種別にはマグロ,スケトウダラ,養殖ブリ,スルメイカ,カツオ,イワシ,サバといった魚種に多くのエネルギーが投入され,これらの魚種で全体の5割を占めている.4)魚種別単位漁獲当りの全投入エネルギーの各種水産加工品の製品1kg当りのエネルギー投入量は,魚種別,加工品目別によってかなり大きな差がある.5)水産物はおおむね魚業生産においても加工品製造においても農産物よりも多くのエネルギーが投入されている.1.漁業の全体的枠組を把握する研究:農水省編、漁業経済調査報告に記載されている、各種漁業において平均的1漁撈体が支出する各種目の費用に関する情報を入力することにより、その漁業活動に投じられる直接投入エネルギー(燃料油)と間接投入エネルギー(漁船建造・修理,漁具製造・修理など)とを算出するプログラムを作成し、次いで、それを漁船規模別に作図して経年変化等を出力させるプログラムを作成した。このプログラムにより、イカ釣漁業に関する解析を行ない、次の知見を得た。単位漁獲量あたりの投入エネルギー量は漁船規模(10T-300T)により変化しない。日本近海のイカ釣漁業は1970年を境に前半は10-30T規模の漁業が、後半は50-100T規模の漁業が中心をなしている。どの規模の漁業も1970年を境に1日あたりの漁獲量が激減した。この減少に対して10-30T規模の漁業では漁獲努力が既に限界に達しており、対応策がなく衰微した。50-100T規模の漁業では、漁獲努力の強化-従って、エネルギー投入量の増大-を図って漁獲量を確保し乗り切った。今年度は、解析用プログラムの作成に力を注いだ。来年度は全漁業にプログラムを適用して全体的枠組の解明を行なう。2.事例研究:ニュージーランド並びにフォークランド近海へ出漁した大型イカ釣漁船について、航海日誌・機関日誌のデータを入手し、解析した。そして、燃料油原単位(単位漁獲量あたりの燃料油消費量)に対するCPUE(単位漁獲努力あたりの漁獲量)の影響を定量化したデル式を得た。この式により、資源量の少ない海域で燃料油原単位が資源量に大きく依存する事を示した。相対的な割合は、資源量の少ない海域は主機、多い海域は冷凍機等用補機が大きく、集魚灯用補機の占める割合は10-20%であった。
化石水生爬虫類の椎骨発生に関する骨組織学的研究

初年度は、水生爬虫類化石の椎骨標本を入手し、CTデータおよび薄片検鏡をベースに骨内部構造データの解析を行った。対象とした動物は、中生代の水生爬虫類であるコリストデラ類と、フーペイスクス類である。コリストデラ類(ジュラ紀中期・Ctenyogenys、白亜紀前期・Khurendukhosaurus、白亜紀後期・Champsosaurus、古第三紀・Simoedosaurus)化石に関しては、椎骨内部に脊索またはそれに付随する脊索鞘が鉱物化された構造が確認された。脊索及び脊索鞘は、通常現生の羊膜類では発生とともに消失してしまうか、もしく紐状の軟骨質組織として保持され続けるかの2パターンの後期発生様式しか知られておらず、コリストデラ類の脊柱が従来羊膜類で知られているものとは異なる発生パターンを持っていたことが示唆された。またフーペイスクス類(Hupehsuchus、Parahupehsuchus、Nanchangosaurus、全て三畳紀前期)に関しては、軸性骨格の薄片検鏡の結果、椎骨棘突起の分節構造と見られていたものが、実際は背側の皮骨が発達し棘突起の一部であるかのように変化したものであることがわかった。さらにこの構造は、通常膜内骨化によって発達する皮骨を起源とするにも係わらず、椎体方向への伸長成長の際に軟骨内骨化が起こったと解釈される構造を持っていた。したがってフーペイスクス類では、元来外骨格要素として形成された皮骨が、内骨格要素である椎骨の一部として機能するようになったといえる。以上の結果から、中生代の水生爬虫類の脊柱の骨化様式は、現生四足動物全体で認められているよりも遥かに多様であったことが示唆された。CT観察および薄片検鏡の結果、すべてのサンプルから良好な骨組織データが得られ、椎骨の発生パターンについて推定を加えることができた。さらに、当初解析を予定していなかった三畳紀最末期の水生爬虫類Pachystropheusの椎骨化石の入手に成功した。初年度の調査の過程で入手した三畳紀最末期の水生爬虫類Pachystropheusの椎骨化石について、CT撮影および薄片検鏡による組織学的な解析を行う。また、その他の現生爬虫類サンプル、化石爬虫類サンプルについても予定通りの解析を行い、発生・成長過程復元を行っていく予定である。本「若手研究」交付開始後、「独立基盤形成支援」に採択されたことに伴い、初年度に行う化石処理設備の構成と金額についてより効果的なものへと大幅に見直しを行ったため。次年度使用額は、微細構造解析を目的とした卓上型の薄片研磨器の購入や、組織観察のための顕微鏡周辺機器の購入、成果発表のための渡航費などに充てる予定である。
小児心不全の治療法の検討:Ca^<2+>感受性増強強心薬の未熟心筋に対する作用

昨年度の研究から、新規強心薬であるレボシメンダンは、心筋収縮蛋白の細胞内Ca^<2+>に対する感受性を増強させるカルシウムセンシタイザーとしての作用をもつことが判明した。今年度はphosphodiesterase阻害作用等、本薬の作用の詳細をさらに明らかにするために実験を行った。単離右心房に対してレボシメンダンは用量依存的に陽性変時作用を示した。また、カルバコール存在下でレボシメンダンの陽性変力作用・エクオリンで測定されるCa^<2+>トランジェント増強作用は著明に抑制された。これらの結果は、レボシメンダンはphosphodiesterase阻害作用を併せ持つことを意味する。さらに、カルバコールを洗い流すと、Ca^<2+>トランジェントはほとんど変化しないが、陽性変力作用は逆に増強した。このことは、カルバコールで抑制されるCa^<2+>感受性増強作用の存在を意味していると考えられる。カルバコール感受性のCa^<2+>感受性増強作用の存在は現在まで報告がなく、交感・副交感神経のバランスの元に調節されている生体内での心筋収縮に対するレボシメンダンの効果を考えるとき、重要な知見であると考えられる。従来の強心薬は心筋細胞内Ca^<2+>濃度を上げることによりその作用を惹起するが、最近の大規模臨床試験から、それら薬剤は慢性心不全患者の生存率を改善しないことが判明してきた。そこで近年、心筋収縮蛋白の細胞内Ca^<2+>に対する感受性を増強させることにより強心作用を惹起する新しい機序の強心薬であるCa^<2+>感受性増強薬の開発が行われている。本研究では、新規強心薬であるレボシメンダンのウサギ右心室乳頭筋に対する作用機序を明らかにするために、その作用を主に収縮カと細胞内Ca^<2+>トランジェントの観点から研究した。レボシメンダンは0.1μMから濃度依存性に陽性変力作用を惹起し、その最大反応はイソプロテレノールによるそれの約20%であった。また、細胞内Ca^<2+>トランジェントの変化を測定するために、Ca^<2+>感受性蛋白であるエクオリンを心室筋細胞に負荷し検討した。その結果、レボシメンダンは濃度依存性にCa^<2+>トランジェントを増加させたが、その最大反応はイソプロテレノールによる最大反応の約10%で、さらに、細胞外Ca^<2+>濃度を増加したときの反応と比較すると、レボシメンダンはより少ないCa^<2+>トランジェントの増加で同等の陽性変力作用を惹起した。これらの結果は、レボシメンダンは心筋収縮蛋白の細胞内Ca^<2+>に対する感受性を増強させる作用を持つことを示している。今後、さらにレボシメンダンのCa^<2+>感受性増強作用、phosphodiesterase阻害作用について詳細に検討していく必要があると考える。
縦隔腫瘍取扱い規約に基づく縦隔区分法の評価と画像診断を用いた病期分類の提案と評価

研究代表者および研究分担者が所属する基本5施設から、後ろ向きに縦隔腫瘤性病変の画像データを500例分収集し、評価可能な445例について縦隔腫瘍取扱い規約で提唱した横断画像を用いた縦隔区分法(JART法)に従って各腫瘤性病変がどの縦隔区分に分類されるか読影実験を行い、問題なく分類が可能で、鑑別診断の一助になることを示した。その整合性、有用性を確認できたため、国際学会で発表し、英語論文として発表した(Oncol Rep, 2014;31:565-572、査読有)。病期分類法においては、本研究期間中に十分な観察期間を得ることができず、今後の検討課題とした。本研究の代表者および分担者全員は,本邦で初めて発刊された「臨床・病理縦隔腫瘍取扱い規約」で、世界で初めてCT横断画像による縦隔区分法を提唱し一定の評価を受けているが,本研究の最終目標は,さらに大多数例での妥当性の確認を行い、本方法論の整合性を確認し、国内での啓発を行い,世界に向けて発信することにある。昨年度,研究者が所属する基本5施設から、後ろ向きに縦隔腫瘤性病変約500例の画像データを収集し各研究者が、「臨床・病理縦隔腫瘍取扱い規約」で提唱した「横断画像を用いた縦隔区分法」にしたがって各腫瘤性病変がどの縦隔区画に分類されるか読影実験を行って,その結果を国際学会において発表したが,本年度の研究目標として,(1)この研究成果を英文論文化し,欧米誌に投稿,受理を目指すこと,(2)この論文を広く紹介し,学会や研究会などで啓発することであった。(2)研究成果は,後述の研究成果発表(雑誌論文,学会発表,図書)の通り,広く公開,発表し,啓発を行った。来年度に行う予定である縦隔区分法の整合性の検討にむけて,新たに各施設から100例以上ずつ,計500例以上を集積し,その準備に取りかかっている。本研究の代表者および分担者全員は,本邦で初めて発刊された「臨床・病理縦隔腫瘍取扱い規約」で、世界で初めてCT横断画像による縦隔区分法を提唱し一定の評価を受けているが,本研究の目標は,さらに大多数例での妥当性の確認を行い、本方法論の整合性を確認し、国内での啓発を行い,世界に向けて発信することにある。本年度の研究目標として,研究者が所属する基本5施設から、後ろ向きに縦隔腫瘤性病変の画像データを収集するために,各施設における倫理委員会に研究申請を行った。各研究者が、「臨床・病理縦隔腫瘍取扱い規約」で提唱した「横断画像を用いた縦隔区分法」にしたがって各腫瘤性病変がどの縦隔区画に分類されるか読影実験を行っており,この結果をもって,症例を集積すべく,準備中である。これによって読影者間一致度を検討し、再現性の良い使いやすい方法論であるかを評価する。各腫瘤性病変の存在部位、進展範囲を縦隔区分法で検討し、方法論の整合性も検証する予定である。各施設の症例は,基本的に画像はデータ(DICOM、TIFF、JPGなど)での集積を行うが、画像フィルムの場合は、これをデジタル化して収集する。患者個人が特定できるようなデータは収集しない。その他の本年度の大切な目標は,縦隔取扱い規約で提唱した横断画像を用いた縦隔区分法を英文化し、国際学会で報告することにあった。5月はVancouverで行われたAmerican Roentgen Ray Society(米国レントゲン線学会)で,10月には環太平洋肺癌学会および国際胸腺悪性腫瘍学会で,発表を行った。特に,International Thymic Malignancy Interesting Group (ITMIG)では,会長,外科部門および画像部門責任者と会合を行う機会を得て,国際基準化する運動を行った。昨年度までに研究者が所属する基本5施設から、後ろ向きに縦隔腫瘤性病変の画像データを収集し、縦隔取扱い規約で提唱した横断画像を用いた縦隔区分法(JART法)に従って各腫瘤性病変がどの縦隔区画に分類されるか読影実験を行い、その整合性、有用性を確認できたため、英語論文として発表した(Oncol Rep. 2014;31:565-572:査読有り)。これを受けて、共同研究者である富山が、国際肺癌学会の分会である悪性胸腺腫瘍研究グループ(ITMIG)とともに45人の国際的なエキスパートに向けて、JART法とこの変法(ITMIG法)についてのアンケート調査を行い、JART法の4区分法よりもITMIG法の3区分法が扱いやすいという結果を得て、これを発表した(J Thorac Oncol. 2014;9 Suppl 2:S97-101)。

その後、この方法論をアンケートではなく、実際に症例を用いた読影実験による妥当性検証を行って、国際標準とすべきかを検討せねばならず、このために再度、縦隔腫瘍の連続症例を集積することとした。各施設の症例は,基本的に画像はデータ(DICOM、TIFF、JPGなど)での集積を行い、多くの画像保存サーバーを用いて膨大な画像データを集積した。直ちに読影実験に入ったが、症例数が多く、膨大なデータ処理が必要なため最終的判定までは行うことができなかった。以上の作業で、本年度の研究期間が終了したため、最終的には国際標準化を達成することはできなかったが、その原案を作成するに至ったことは本研究成果の目標を一応達成できたと考える。画像診断本年度の計画で重要な点は以下であった。(1)研究者が所属する基本5施設から、後ろ向きに縦隔腫瘤性病変の画像データを収集し,区分法を行うこと,(2)縦隔区分法が再現性の良い使いやすい方法論であるかを評価し,方法論の整合性も検証すること,(3)横断画像を用いた縦隔区分法の方法論を英文化し、欧米誌で発表すること,(4)次年度に行う区分法の整合性の検討にむけて準備を行うこと,である。上記に対する本年度進行状況としては以下の通りで,おおむね順調と評価した。(1,2)縦隔腫瘤性病変445例を用いた過去の検討を再検証し,方法論の再確認を行った結果,再現性の良い使いやすい方法論であると評価でき,方法論の整合性も各研究者で再確認できた。(3)方法論を英文化し,目標である欧米誌で公表できた。また,国内誌に総説,関連総説を掲載し,また,この方法論の啓発に向けた関連学会,研究会での成果発表ができた。(4)次年度の評価のために新たな症例集積をほぼ終了し,準備がほぼ整った。本年度の計画で重要な点は以下であった。(1)研究者が所属する基本5施設から、後ろ向きに縦隔腫瘤性病変の画像データを収集するための環境つくりを行うこと。(2)縦隔区分法が再現性の良い使いやすい方法論であるかを評価し,方法論の整合性も検証すること。(3)縦隔取扱い規約で提唱した横断画像を用いた縦隔区分法を国内で啓発中であるが,さらに公に総説形式で報告し発表することと,方法論を英文化し、国際学会で報告することにあった。(1)各施設の倫理委員会にて本研究の承認を得た。多数例の症例集積の環境作りはできたが,症例数が大多数に及ぶため,目標症例全例の集積はまだ終了していない。(2)縦隔腫瘤性病変445例を用いた過去の検討を再検証し,方法論の再確認を行った結果,再現性の良い使いやすい方法論であると評価でき,方法論の整合性も各研究者で再確認できた。(3)国内誌に総説,関連総説を掲載し,また,方法論を英文化し,国際学会で報告した。また,国際肺癌学会内のInternational Thymic Malignancy Interesting Group (ITMIG)では,会長,外科部門および画像部門責任者と会合を行う機会を得て,国際基準化する運動を行うなど,今後の国際基準作成の一助となる交流ができた。縦隔区分法の区画の整合性、読影者間一致度の検討に関しては、目標症例は各施設から100例を超える症例を集積し(計500例以上),これら症例の情報収集を現在行っている。進行状況から,さらに12か月間必要と判断し,集積を進めている。各症例のうち、腫瘍性病変に関して、胸腺上皮性腫瘍、胚細胞性腫瘍、悪性リンパ腫、神経原性悪性腫瘍では、病期分類の作成のため可能な限り患者情報を得る。
ヴェトナム中部北域におけるインド化、中国化、在地文化伝統維持に関する考古学的研究

中部ベトナムにおいて、チャンパ時代のホアチャウ城郭遺跡の測量試掘調査を行い、その独特の構造と所属年代を明らかにした。また、各建築、城郭遺跡の踏査、出土遺物の研究を行い、9世紀頃にマレー半島経由でインドより建築技術が伝播している可能性を指摘し、それが北部ベトナムに2次的に伝わっていることを明らかにした。銅鼓の研究から、北部ベトナムで中心的に生産されていたヘーガーI式銅鼓が東南アジアに搬出され、紀元1-2世紀頃の銅鼓製作技術が、東南アジアで失蝋法やスタンプ技法により在地化する現象と、その後インド化や中国化により、大陸部東南アジアの山間部以外では銅鼓利用が途絶えることを明らかにした。中部北域にあるHue市周辺域での踏査・測量調査、博物館収蔵遺物調査などをおこなった。特に、Huong Tra県のHoa Chau城の測量調査集中し、正確な城郭の様態を明らかにしつつある。この調査を通じて、Hoa Chau城がチャンパ特有の都城形態をもち、規模としては中部ベトナム最大であることを明らかにした。これに基づき今後中部ベトナムの比較都城調査が可能となった。また、収蔵品調査を通じて、オケオ文化や中国の文字文化の浸透なども明らかにできた。また、比較地域として、北部南域のNinh Binh省、Thanh Hoa省と中部南域のBinh Dinh, Khanh Hoa省を選び、遺跡踏査、博物館収蔵品の調査を行った。前者ではホアルー遺跡の10世紀の瓦、陶磁器、ドンソン遺跡出土の先史時代末から初期歴史時代の瓦、土器、さらにはヘーガーI式銅鼓を研究し、後者では、チャンパ時代前半期の瓦、建築装飾、ヘーガーI式銅鼓を研究した。さらには中部ヴェトナムの後背域にあたる東北タイの各博物館での収蔵品調査も行った。また、サーフイン文化の埋葬遺跡であるQuang Nam省HoiAn市のAn Bang遺跡の出土遺物資料のデータ整理を行い、デジタル資料化を行った。こうした比較研究調査により、紀元1000年紀の中部ベトナムは、想像以上により南に存在したチャンパからの様々な文化的影響が強いことが明らかにされつつある。また、先史時代末においては北部ベトナムの南域で生産された銅鼓が、中部ベトナムさらにはその他の東南アジア地域にかなり限定された時間のなかで運ばれていることが明らかにされた。中部ヴェトナムのトゥアティエン・フエ省にて、ホアチャウ城の基準杭打ちによる測量網整備を行い、地形測量を開始した。また、4カ所で試掘を行い、出土遺物による居住時期頻度を明らかにした。また、周辺域のチャンパ時代の遺跡の分布調査を行った。さらに、建築・土木技術のインド・中国方面との比較研究を行うため、北部ベトナム(タンロン城、胡朝城、ドンソン遺跡、ラムキン遺跡)と中部ベトナム(クオンミー、ズオンロン、ミーソン、アンタイン城、ミーカイン、チエンダン)の主要な巨大建築遺跡のサーベイと出土遺物の資料化を行った。この調査を通じて、9-10世紀インドよりマレー半島経由で、瓦制作技術が中部ベトナムに伝播し、10世紀には北部ベトナムに伝わり定着したことが明らかとなった。また、建築・土木技術においてもチャンパの技術が10世紀前後に中部ベトナムから北部ベトナムに伝わっている可能性が指摘でき、建築文化面において北部ベトナムが2次的なインド化を被っている可能性が高くなった。また、瓦や〓などから、チャンパの建築文化においても8-9世紀以前は、中国系の建築文化がかなり流入していることが理解できた。また、先史時代末期に関しては、中部ベトナムから北部ベトナム出土のベーガーI式銅鼓の型式学的・鋳造技術的研究を行い、さらにマレー半島やタイ出土例と比較研究を行い、北部ベトナムで生産された銅鼓が輸出され、各地で失蝋法による模倣生産が行われ、地域性が生じたことを論証し、中部ベトナムからマレー半島にかけての地域は最終的にインド化や中国化により、在地文化伝統としでの銅鼓利用文化が途絶えたことを仮説として提唱した。
離岸流場周辺の水位変動の空間分布の観測

離岸流場周辺の時間平均された水位の時空間変動を電磁流速計,圧力式波高計,気球に搭載したステレオ画像装置によって観測を行い,その時空間変動特性について考察をおこなった.電磁流速計等で離岸流の発生を確認した地点において波浪観測を実施した結果,いくつかの離岸流発生時において,時間平均された水位の上昇,また水位の長周期変動が確認された.しかし,その時空間変動特性が離岸流速,流向の変化との相関関係の解明にはいたらなかった.海岸で発生する離岸流は,夏期における海難事故の原因でもあるが,海岸の地形変化に大きく起因する海浜流の1つである.離岸流の発生メカニズムは,発生場所周辺の地形,波浪(波高,周期,波向)の時空間変動が大きく起因していると言われている.本研究では,離岸流発生場周辺の空間的な水位変化に着目して,本研究で提案する気球にカメラ2台を搭載した波面3次元計測装置によって離岸流場周辺の水位空間分布の時間変化と離岸流の流速変化をローカルリモートセンシングによって計測し,空間的水位変動の変化が離岸流の強さに及ぼす影響を考察した.平成23,24年度には,気球に搭載したカメラ装置を用いて,鳥取県浦富海岸において離岸流場周辺の波浪分布特性の撮影および離岸流場周辺の波浪観測を行った.23年度の実測では気球に搭載したカメラの動作確認と離岸流場周辺の水位の時間平均分布を計測した結果,カメラに関しては気球によるフレームの固定,フレームの湾曲等の問題があり画像解析精度が保証できるような計測ができなかった.離岸流場周辺の水位変動に関しては圧力式波高計の結果より離岸流上で若干水位の上昇が確認できたが,計測器の精度上優位な差であることを証明するのは難しい結果となった.平成24年に実測を行った結果より気球に搭載したステレオ画像装置の撮影は,気球とカメラアングルの接続を改良したにもかかわらず,画像解析精度が保証できるような計測ができなかった.離岸流場周辺の圧力式波高計の計測結果は,昨年度の問題点を改善すべく改良を行ったが,計測器の精度を十分保証できるまでにはいたらなかった.しかし,離岸流場周辺での平均的な水位の上昇,時空間変動が発生していることを示唆する結果が得られた.離岸流場周辺の時間平均された水位の時空間変動を電磁流速計,圧力式波高計,気球に搭載したステレオ画像装置によって観測を行い,その時空間変動特性について考察をおこなった.電磁流速計等で離岸流の発生を確認した地点において波浪観測を実施した結果,いくつかの離岸流発生時において,時間平均された水位の上昇,また水位の長周期変動が確認された.しかし,その時空間変動特性が離岸流速,流向の変化との相関関係の解明にはいたらなかった.本研究では,本学所有の離岸流観測気球に2台のカメラを取り付けステレオ画像撮影を行,地上より撮影画像を観測する装置の開発を行う.そのため,本研究で使用するステレオ画像装置を本学所有の空撮用気球に設置するための,治具および加工の作業と動作確認を6,7月に実施した.使用した機材は,カメラ(CANON EOS)とカメラジンバル,気球雲台,画像転送装置を本学所有の離岸流観測用の気球(全長12m)に取り付け浮力,機器の動作確認テストを行った.鳥取県浦富海岸において,9月4日から9月11日に離岸流場周辺の水位変動特性の観測を行った.観測期間中に明確に発生した離岸流は,確認することが出来なかったが,気球に搭載したステレオ画像装置によってカメラの位置や姿勢の解析は正常に行うことができた.ステレオ画像法を用いて3次元計測を行う際には,三角測量の原理を応用しているために2台のカメラ間を撮影距離の1/10以上とる必要がある.本学所有の気球は,地上から100m程度の位置に係留したが,風の状況によては,計測対象物までの距離が大きくなる可能性があるので,気球に取り付けたカメラから撮影対象物までの距離を詳細に検討する必要が,実測によるテストで妥当であることが検証出来た.しかし,気球に搭載した治具による画角の影響でステレオ解析を行う際に画像変換の必要があることがわかった.今後,治具の改良と画層変換ツールの作成が必要であると考えられる.気球に搭載する画像装置の開発を行った.2台のカメラ同期システムは,シャッターのタイミングを同一にする必要がある.シャッターの同期は,地上から送信された信号を気球に設置した画像転送装置で受信しシャッター信号を2台のカメラに送信することで同期撮影を行うが,2台のシャッターのタイミングが一致しており良好である.9月4日から9月11日に行った,鳥取県浦富海岸の実測では,キャリブレーション実験を行った.ステレオ画像法を用いて3次元計測を行う際には,三角測量の原理を応用しているために2台のカメラ間を撮影距離の1/10以上とる必要がある.

本学所有の気球は,地上から100m程度の位置に係留するが,風の状況によては,計測対象物までの距離が大きくなる可能性があるので,気球に取り付けたカメラから撮影対象物までの距離を詳細に検討する必要がる.本実測により,カメラの内部パラメータ(焦点位置,レンズ歪み係数)と外部パラメータ(カメラに姿勢,位置)を正確に算出されることが確認出来た.本実測では,明確な離岸流の発生が確認出来なかったため,水位変動の計測に泣いたら無かった.画像計測装置は,2台のカメラの光軸を平行にする必要があるが,計測装置の問題で2台のカメラの光軸が平行になっていないことが確認出来た.この問題に対しては画像の修正と計測装置の改善で問題を解決する必要があることが分かった.平成24年度は,23年度で作成した気球3次元計測装置により離岸流場周辺の水位計測に主眼をおいて研究を行う.*計測装置の調整23年度に行った計測装置に関して,実測での問題点の抽出を行い問題がある箇所,例えば外部パラメータの算定精度に関して,改良を加える.現状の外部パラメータ算定手法は1次評定までしか行われおらず,外部パラメータの算定精度が悪い可能性があり,2次評定が必要であればソフトウエアの改良を試みる.離岸流発生場の平面的な水位勾配は,数百mで数10cmという報告(佐々木ら19997)もあり水位勾配の空間分布形状とカメラの撮影範囲(レンズの選定)が重要になると考えられ,浦富海岸における離岸流と水面の勾配の空間分布によりレンズ,カメラ間距離,気球の高度を調整して実測を行う.*実測離岸流の実測に際して,空間的な水位勾配の分布と離岸流の強さに関して実測を行うこととする.また,沖波の波浪条件は時々刻々変化するために,離岸流強さと空間的な水面勾配の分布が時間的にどのように変化するのかを計測,考察する.画像計測装置の改良を行うため,アルミフレームの治具の改良を行う.また,カメラジンバル装置に関しても新規の購入を検討している.実測に関しては,昨年度通り9月の上旬に観測を行う予定である.
生体膜リン脂質分子種多様性構築の分子機構とその生物学的意義の解明

これまで、アラキドン酸をホスファチジルイノシトール(PI)へ導入する脂肪酸転移酵素であるリゾPIアシルトランスフェラーゼ:LPIATのノックアウトマウスの解析を行ってきた。これまでにわかったこととして、出生したLPIAT-/-マウスは体が小さく、出生後1ヶ月以内にほとんどが死に至ること、LPIAT-/-マウス脳では、大脳皮質および海馬が顕著に萎縮しており、神経細胞の移動や突起伸展に異常があることが挙げられる。今年度は、昨年に引き続き、我々が作製したLPIATノックアウトマウス個体の表現型解析を行った。また、PIの特徴的な脂肪酸組成とPIPs(PIポリリン酸)との関係を調べるため、PIPsに着目した脂質解析を行った。1.表現型解析LPIAT-/-マウスにおいて神経細胞の分化や増殖に異常がある可能性を考え、マーカーを用いて調べたところ、LPIAT-/-マウスでは神経細胞の分化や増殖には異常は生じていないことがわかった。次に、細胞死について調べたところ、LPIAT-/-マウスの大脳皮質ではアポトーシスが亢進していることが判明し、これが大脳皮質層が野生型よりも薄い主たる原因であると考えられた。神経細胞の移動についてもより詳細に解析したところ、大脳皮質層構造形成の初期段階では神経細胞の移動は正常であるものの、後期のE15.5のあたりから細胞移動が遅延していることが明らかになった。2.脂質解析LPIAT-/-マウス脳のPIPs(ポリホスホイノシタイド)の脂肪酸組成を調べたところ、PIと同様にPIPsにおいてもLPIAT-/-マウスではアラキドン酸の含量が減少していることがわかった。また、放射標識したイノシトールとLPIAT-/-細胞を用いてPIPsの量を測定したところ、LPIAT-/-細胞ではPIPsの全体量が増加し、イノシトール環の3位にリン酸基が付加したPI3Pの量が特に増加していることがわかった。今後、PIPsの異常がどのような分子メカニズムで脳の形態異常を引き起こすか、詳細に解析していきたい。今年度は、我々が作製したリゾPIアシルトランスフェラーゼ:LPIATのノックアウトマウスの個体およびES細胞を用いた解析を行った。哺乳類におけるLPIATの機能を解析するにあたり、まずLPIAT特異的モノクローナル抗体の作製を行った。マウスLPIATのペプチド断片を抗原として免疫し、ハイブリドーマをスクリーニングした結果、ヒトおよびマウスのLPIATを特異的に認識するモノクローナル抗体を発現するハイブリドーマを2line樹立することに成功した。この抗体を用いてマウスにおけるLPIATの発現分布を調べたところ、多くの臓器に発現していたが、心臓や筋肉では発現が低く、脳や肝臓、腎臓では他の臓器に比べ高い発現が見られた。このことから、LPIATが特に脳や肝臓、腎臓において重要な働きをしている可能性が考えられた。2.LPIATノックアウト細胞および個体臓器を用いた酵素学的解析および脂質解析LPIAT-/-ES細胞では、in vitroにおいてWTに比ベアラキドン酸をリゾPIへ導入する活性がほぼ消失していた。また、ガスクロマトグラフィーおよびLC-MS/MSによる脂肪酸組成解析を行った結果、LPIAT-/-ES細胞ではアラキドン酸を含むPI分子種が顕著に減少していた。さらに、LPIAT-/-マウスの各種臓器を用いて同様の酵素学的解析ならびに脂質解析を行った結果、ES細胞とほぼ同様の結果が得られた。このことにより、LPIATは線虫だけでなく哺乳類においてもPIヘアラキドン酸を選択的に導入する酵素であることが判明した。3.LPIATノックアウトマウスの表現型解析LPIAT-/-マウスはWTやヘテロマウスに比べて出生数が少なく、一部が胎生致死となることがわかった。また、産まれてくるマウスは体が小さく、出生後1ヶ月以内にほとんどが死に至ることも判明した。これらのことから、LPIATは胎生期および生後の生存に必須な機能を果たしていることがわかった。現在、マウスの致死性の原因を調べるため、各臓器の形態や機能の変化について詳細な解析を行っている。これまで、出生したLPIAT-/-マウスは体が小さく、出生後1ヶ月以内にほとんどが死に至ることがわかっていた。各臓器の形態を詳細に観察した結果、LPIAT-/-マウスでは脳、特に大脳皮質が野生型やLPIAT+/-のマウスよりも顕著に萎縮していることが判明した。LPIAT-/-マウスで脳の層構造形成に異常が生じている可能性を考え、E18.5における脳の形態を詳細に解析した。1.HE染色を用いた大脳皮質および海馬の観察LPIAT-/-マウス脳では、大脳皮質および海馬が顕著に萎縮していた。神経細胞やその突起からなる層構造も乱れている様子が観察された。2.脳層構造マーカーを用いた解析次に、脳の層構造マーカーに対する抗体を用いて免疫組織学的解析を行った。皮質板の深層およびSubplateのマーカーであるTbr1、皮質板の表層部および中間帯のマーカーであるBrn1の染色像で顕著な異常が見られ、中間帯から皮質板への神経細胞移動に異常がある可能性が示唆された。また、樹状突起マーカーであるMAP2を用いて染色したところ、野生型で見られるような明確な線維状の構造が見られず、乱れていた。このことから、LPIAT-/-マウス大脳皮質では樹状突起の伸展に異常がある事が示唆された。

3.初代培養神経細胞を用いた解析次に、海馬初代培養細胞を単離して解析を行った。培養3日目における海馬初代培養細胞を観察したところ、LPIAT-/-マウス由来の神経細胞では神経突起を持たない細胞の数が多く、また、神経突起の長さも野生型よりも短いことが判明した。これらのことから、LPIAT-/-マウスにおける脳の形成異常は、神経細胞の突起伸展の異常が原因の一つであると考えられた。今後、より詳細な解析を行うことで、脳の層構造形成異常を引き起こす分子メカニズムを解明していきたい。これまで、アラキドン酸をホスファチジルイノシトール(PI)へ導入する脂肪酸転移酵素であるリゾPIアシルトランスフェラーゼ:LPIATのノックアウトマウスの解析を行ってきた。これまでにわかったこととして、出生したLPIAT-/-マウスは体が小さく、出生後1ヶ月以内にほとんどが死に至ること、LPIAT-/-マウス脳では、大脳皮質および海馬が顕著に萎縮しており、神経細胞の移動や突起伸展に異常があることが挙げられる。今年度は、昨年に引き続き、我々が作製したLPIATノックアウトマウス個体の表現型解析を行った。また、PIの特徴的な脂肪酸組成とPIPs(PIポリリン酸)との関係を調べるため、PIPsに着目した脂質解析を行った。1.表現型解析LPIAT-/-マウスにおいて神経細胞の分化や増殖に異常がある可能性を考え、マーカーを用いて調べたところ、LPIAT-/-マウスでは神経細胞の分化や増殖には異常は生じていないことがわかった。次に、細胞死について調べたところ、LPIAT-/-マウスの大脳皮質ではアポトーシスが亢進していることが判明し、これが大脳皮質層が野生型よりも薄い主たる原因であると考えられた。神経細胞の移動についてもより詳細に解析したところ、大脳皮質層構造形成の初期段階では神経細胞の移動は正常であるものの、後期のE15.5のあたりから細胞移動が遅延していることが明らかになった。2.脂質解析LPIAT-/-マウス脳のPIPs(ポリホスホイノシタイド)の脂肪酸組成を調べたところ、PIと同様にPIPsにおいてもLPIAT-/-マウスではアラキドン酸の含量が減少していることがわかった。また、放射標識したイノシトールとLPIAT-/-細胞を用いてPIPsの量を測定したところ、LPIAT-/-細胞ではPIPsの全体量が増加し、イノシトール環の3位にリン酸基が付加したPI3Pの量が特に増加していることがわかった。今後、PIPsの異常がどのような分子メカニズムで脳の形態異常を引き起こすか、詳細に解析していきたい。
層状酸ハライド光触媒の新物質開拓、バンド構造制御、動的性質の解明

可視光応答型水分解光触媒であるBi4NbO8Clを含む層状酸ハロゲン化物のバンド構造を調べることで、これらのバンド構造の違いがマーデルングポテンシャルに由来することを見出していた。さらにマーデルングポテンシャルを層毎に解析することでバンド構造と結晶構造(層のスタッキング)との関係を明らかにしていた。しかし、この時点でのマーデルング解析は4オングストロームより遠いイオン影響を無視しており、解析が完全とは言え無かった。静電相互作用は長距離に及ぶため、遠くのイオンも大きな影響を有していると予想されるが、従来の研究ではそのような遠距離のイオンの影響が注目されることは無かった。そこで、今年度はこのマーデルング解析を拡張し、数百オングストロームまでのイオンをシステマティックに取り組み、より遠くのイオンがバンド構造に及ぼす影響を明らかにした。本成果は現在査読誌に投稿中である特異なバンド構造については、BiやPbのローンペアも重要な役割を果たすことが知られている。このローンペアーの影響を明らかにするため、Sill&#233;n物質の一つであるSrBiO2XのSr2+を同価数だがローンペアーを有するPb2+に置換した。その結果、Sr体と比較してPb体の価電子帯位置が0.8 V近く高く、バンドギャップについてもSr体の3.55 eVに対して、Pb体では2.51 eVとかなり小さくなることが明らかとなった。さらに第一原理計算よりPbBiO2XにおけるPb-6s軌道とO-2p軌道の混成が示唆され、ローンペアーの有無が価電子帯の酸素バンドを大きく上昇させていることが明らかとなった。また、PbBbiO2ClはFe2+/Fe3+レドックスおよび水素生成系光触媒と組み合わせることで、可視光照射下で水を分解可能であることも初めて実証した。本成果はChemistry of Materials誌に掲載された。この一年を通じ積極的に研究に取り組み、非常に興味深い成果を複数出している。修士過程の終盤において、層状ハロゲン化物の物質群のバンド構造がお互いに異なる理由を、マーデルング解析を用いて明らかにしていたが(J. Am. Chem. Soc. 2017)、今年度はさらにマーデルング解析を拡張することで遠距離のイオンがバンド構造にどのように関わっているかを明らかにし、論文を投稿し現在リバイスを行っている最中である。さらにPbBiO2XとSrBiO2Xのバンド構造を比較することで、マーデルングポテンシャルに加えて、バンド構造を決定する上でローンペアーも重要な要素であることを見出した。また、開発に携わった新規可視光応答型光触媒Bi4NbO8Clが、La固溶に伴い構造相転移を起こすことは以前から知られていたが、構造解析や活性評価は行われていなかった。さらに今年度、これらを詳細に解析することで、構造相転移が光触媒活性に及ぼす影響を明らかにした。この成果は、光触媒活性を向上させる新たな戦略を示唆しており、非常にインパクトが大きいことが期待される。以上のように、研究は順調に進展しており、来年度ではより一層の発展が期待される。今まで層状酸ハロゲン化合物のバンド構造がマーデルングポテンシャルおよびローンペア効果によって左右されることを見出した。この層状酸ハロゲン化合物のファミリーは無数に存在し、光触媒の有力な候補であるが、その多くは未だ未探索である。今まで得られたバンド構造制御に関する知見をもとに、更に高活性高効率な光触媒材料の探索および開発を行っていくとともに、活性(量子収率)を高める点に関しても研究を継続していく。

修士過程の終盤において、層状ハロゲン化物の物質群のバンド構造がお互いに異なる理由を、マーデルング解析を用いて明らかにしていたが(J. Am. Chem. Soc. 2017)、今年度はさらにマーデルング解析を拡張することで遠距離のイオンがバンド構造にどのように関わっているかを明らかにし、論文を投稿し現在リバイスを行っている最中である。さらにPbBiO2XとSrBiO2Xのバンド構造を比較することで、マーデルングポテンシャルに加えて、バンド構造を決定する上でローンペアーも重要な要素であることを見出した。また、開発に携わった新規可視光応答型光触媒Bi4NbO8Clが、La固溶に伴い構造相転移を起こすことは以前から知られていたが、構造解析や活性評価は行われていなかった。さらに今年度、これらを詳細に解析することで、構造相転移が光触媒活性に及ぼす影響を明らかにした。この成果は、光触媒活性を向上させる新たな戦略を示唆しており、非常にインパクトが大きいことが期待される。以上のように、研究は順調に進展しており、来年度ではより一層の発展が期待される。今まで層状酸ハロゲン化合物のバンド構造がマーデルングポテンシャルおよびローンペア効果によって左右されることを見出した。この層状酸ハロゲン化合物のファミリーは無数に存在し、光触媒の有力な候補であるが、その多くは未だ未探索である。今まで得られたバンド構造制御に関する知見をもとに、更に高活性高効率な光触媒材料の探索および開発を行っていくとともに、活性(量子収率)を高める点に関しても研究を継続していく。
ネット証券会社に対する狭義の適合性原則の射程

今年度に遂行した検討は、次の二点である。第一に、MiFIDIIを受け、2018年1月3日に全面改正がなされたドイツ証券取引法(以下、「改正ドイツ法」とする)のもとでの、我が国の取引開始基準の確認に相当する適格性(Angemessenheit)審査義務(改正ドイツ法63条10項)に関して検討を行った。その結果、まず、適格性審査が不要となる種類の金融商品が改正前との対比において限定されたことにより(改正ドイツ法63条11項)、適格性審査の対象が拡張していること、次に、複合サービスや複合商品につき、その総体が適格性審査の対象となることが明確化されていることが判明した(金融商品AとBからなる、リスク及び複雑性がA・Bよりも高度化した金融商品Cが組成された場合、リスク及び複雑性が高度化したCに対して顧客が適格性を有するかが問われる)。他方、改正ドイツ法63条10項が義務の詳細の規定を委ねる委員会委任規則〔(EU)2017/565 55〕55条における適格性審査の義務内容は、基本的に改正前のドイツ法における適格性審査義務と異なるところはないことも判明した。第二に、1995年証券取引法下の事案であるが、適格性審査義務違反の有無が争われた2003年の事案(BGH Urt.v.11.11.2003 WM 2004,24)の検討を行った。同判決において、適格性審査の内容としては、金融商品を大まかに5クラス程度に分類し、顧客に知識と経験、リスク受容性の申告を求め、当該顧客が適格性を有するクラスを評価すれば足りること、また、顧客提供情報に依拠した審査をすればよく、例外的に申告の再検証が求められるのは、申告の不正確さを認識していた場合、又は、不正確であることが明白であった場合に限られることを前提としている。これは、私法上の適格性審査義務の水準が低度であることを示している。本年度の検討を通じて以上のことを把握したが、以下の通り、なお検討を要する点があり、当初目指していた本年度内の検討結果の公表に至れなかった。改正前のドイツ法では、適格性審査において、顧客提供情報の再検証は原則として求められておらず、例外的にその必要が生じるのは、申告の誤り又は不完全性を証券サービス業者が知っていたか、重過失によって知らなかった場合に限定されていた(旧31条6項)。これに相当する規定は、改正ドイツ法63条10項が義務の詳細の規定を委任する上述の委員会委任規則55条において設けられている。同条は、MiFIDII前のMiFIDIのもとにおける実施指令37条3項の規定内容をそのまま引き継いでおり、顧客情報の再検証が例外的に求められるのは、顧客提供情報が、「明らかに(manifestly)」古い、不正確、不完全であることを投資業者が認識していた場合又は認識すべきであった場合であるとする(委任規則55条3項)。この委任規制の意味するところは、適格性審査義務違反となるのは、例えば、顧客提供情報が明らかに不自然であるのにこれ見落とした場合、すなわち重過失が存する場合に限られるものと思われる。ただし、条文の文言上は、重過失という従来のドイツ法における表現が用いられていない。そこで、免責対象を明確にする必要がある。我が国において、信用取引の取引開始が適合性原則違反となるかが争われた和歌山地判平成23年2月9日金法1937号133頁とその控訴審たる大阪高判平成23年9月8日金法1937号124頁では、まさにこの審査義務の水準に関する理解の相違が結論を分けている(地裁は高水準の再検査義務を前提とし義務違反を認定したが、高裁はかかる義務水準を前提とせず義務違反を否定した)。そこで、この点に関する改正ドイツ法の状況の明確化が必要不可欠かつ急務である。上述の課題、すなわち、適格性審査義務のうち顧客提供情報の再検査義務の水準の明確化を終え次第、検討結果の公表作業を本格化させる。前年度に公表した研究成果において、我が国の現在の下級審の大勢は、勧誘規制法法理としての適合性原則とは区別される、勧誘行為を前提としない、取引開始規制法理としての適合性原則の存在を認めていることを明らかにした。また、その義務内容は、取引開始時に、顧客の投資経験、金融資産の状態、年収、投資資金の性質、投資目的、を大まかに把握可能なフォーマットを作成し、当該フォーマットに基づき投資者に申告を求め、得られた申告に基づき取引開始適合性を判断すれば足り、申告内容の確認をなすべき義務は、例外的な位置づけとされていることも明らかとした。かかる我が国の法状況のうち、勧誘行為を前提としない取引開始規制法理としての適合性原則に相当する義務は、改正ドイツ法においても存在するが、その義務内容は、我が国の下級審判例の大勢とほぼ同様であること、そして、前述の課題を解明した結果が現時点での暫定的理解と同一である限り、顧客提供情報の再検査義務の水準もまた、改正ドイツ法の法状況は、我が国の下級審判例の大勢の理解と軸を一にすることが明らかとなる。これは、我が国の下級審判例の大勢が示す取引開始規制法理としての適合性原則が、ドイツ法との対比で、規制として緩やかに過ぎるわけでもなく、逆に規制として厳格に過ぎるわけでもないことを示す結果である。

これらを示す研究結果を公表した後、我が国の下級審判例の大勢が示す、取引開始規制法理としての適合性原則の存在並びに義務内容及び義務水準が、公正及び厚生の観点から望ましいものであるかを分析し、その分析結果の公表を目指す。当初計画では、平成29年度は、ドイツ法の分析を予定していたが、先行して日本の行政規制及び業界自主規制並びに下級審判例の動向を分析することとした。これにより、ドイツ法分析の目的が一層明確になると判断したためである。平成29年度の検討課題は、以下の通りである。適合性原則は、勧誘規制法理として生成・発展を遂げてきたため、勧誘がない場合には、適合性原則の射程は及ばないのではないかが問われる。しかし、以下の場合には、この問題提起は成り立たなくなる。すなわち、勧誘の適正化ではなく、取引開始自体の適正化を意図する取引開始規制法理としての適合性原則が存在する場合、そして、さらに進んで、個々の注文の受託の適正化を意図する受託規制法理としての適合性原則が存在する場合である。そこで、平成29年度は、これら二つの勧誘規制法理とは異なる適合性原則の存在を、行政規制及び業界自主規制並びに下級審判例に見出せるかを検討した。検討結果は、次の通りである。まず、行政規制及び業界自主規制には取引開始規制法理としての適合性原則が存在する。また、業界自主規制には、その具体的内容は必ずしも明らかではないが、受託規制法理としての適合性原則の萌芽が存在する。次に、下級審判例の大勢は、取引開始規制法理としての適合性原則の存在を肯定しているが、そこで要求される義務水準は勧誘規制法理としての適合性原則に比べ低水準であることが判明した。また、下級審判例の大勢は、受託規制法理としての適合性原則の存在を肯定しているが、同法理は、証拠金の裏付けがない、又は極めて乏しい中で与信行為を行ったなど、極めて特殊な受託行為のみを規制している。かかる今年度の検討結果から、行政規制・業界自主規制、下級審判例の大勢との関係では、「勧誘」がない場合に適合性原則が機能する余地はない、とはいえないことが、明らかになったといえる。当初計画において遂行する予定であったドイツ法分析に先行し、日本法の分析を行ったが、その結果、上述の「取引開始規制法理としての適合性原則」と「受託規制法理としての適合性原則」という、従来論じられてきた「勧誘規制法理としての適合性原則」とは異なる法理としての適合性原則の存在と、下級審判例の大勢におけるその義務水準を把握することができたことは収穫であったといえる。また、その結果、以下の通り、本課題を遂行する上での分析の視角が明確に浮かび上がったといえる。従って、ドイツ法の分析と国内の法状況の分析との順序が前後したものの、本課題全体としては、おおむね順調に進展しているといえる。今年度に遂行した検討は、次の二点である。第一に、MiFIDIIを受け、2018年1月3日に全面改正がなされたドイツ証券取引法(以下、「改正ドイツ法」とする)のもとでの、我が国の取引開始基準の確認に相当する適格性(Angemessenheit)審査義務(改正ドイツ法63条10項)に関して検討を行った。その結果、まず、適格性審査が不要となる種類の金融商品が改正前との対比において限定されたことにより(改正ドイツ法63条11項)、適格性審査の対象が拡張していること、次に、複合サービスや複合商品につき、その総体が適格性審査の対象となることが明確化されていることが判明した(金融商品AとBからなる、リスク及び複雑性がA・Bよりも高度化した金融商品Cが組成された場合、リスク及び複雑性が高度化したCに対して顧客が適格性を有するかが問われる)。
技術変化がミスマッチ失業に及ぼす影響：個人失業確率分布の導出と分析

個人の仕事への特性を考え、機械化のもとでのミスマッチ失業確率を考える。静学モデルにおいて、個人失業確率(Individual Probabilities of Unemployment, IPU)の分布を描き出し、機械化の程度と分布の関係を明らかにする。機械化や新しいタスクは、労働者の適性に応じて、仕事へのマッチングに異なる影響を及ぼす。そこでは、機械化の程度は平均には影響しないが、分散を大きくすることを示す。次に、2期モデルにおいて、ミスマッチ労働者と機械化による労働者の就職活動を考える。その結果の失業率は、IPU平均とIPU分散に各々依存する平均要因と分散要因に分解できる。新しいタスクが存在する場合、機械化は労働者の配置換えを促すので失業の平均要因を押し上げるが、分散要因を下げる。よって、機械化の失業率への影響はこの2つの効果に依存する。この研究は、中村勝克氏との共同研究のもと、"Automation Reveals the Diversity in Job Mismatch Possibilities"としてまとめる。次に、タスクの増加と労働タスクの機械化という2つの技術変化のもと、機械化の雇用への影響を調べる。労働者の特性は均一的とする。まず、経済成長率はタスクの増加と機械化の程度に依存するが、労働分配率は機械化の程度のみに依存する。そして、機械化の技術的失業率への影響は、労働所得分配率と密接に関係していることを示す。もし、労働分配率が長期的にゼロに収束しないのであれば、タスクの増加は機械化の程度を上回り、結果、機械化による技術的失業は、長期的にはゼロに収束するこを示す。この研究は、Joseph Zeira氏との共同研究のもと、"Automation and Unemployment: Help is on the Way"としてまとめる。"Automation Reveals the Diversity in Job Mismatch Possibilities"では、労働者の仕事への特性を考える際には、当該の仕事が苦手で生産性ゼロ、または、得意でプラスの生産性かという仮定をおいた。これは、ミスマッチ失業を分析するためである。より現実的には、その仕事が苦手な場合であっても、得意な場合よりには低いがゼロではない生産性を持つとも考えられる。この仮定のもとでは、ミスマッチ失業は発生しないが、生産性の違いによる賃金格差は発生する。そこで、機械化によって、労働者間で賃金の分散がさらに拡大する可能性があることを示す。
悪性腫瘍の免疫寛容獲得機序における抗原提示能の関与の解析

大腸癌、腺腫内癌、大腸腺腫60症例を用い抗原提示関連分子であるMHC、TAP、HSP72、Calnexin、Grp94の発現変化とHC遺伝子・p53遺伝子を解析した。さらに、大腸癌以外の癌症例で同様の検討をした。用いた症例の一部は、症例報告等で論文として発表した。1.免疫組織化学的解析:当初用いた抗MHCクラスI抗体と抗TAP抗体は、ホルマリン固定標本・凍結標本・AMeX固定標本いずれでもすべての症例で反応性不良で、各種抗原賦活法も試みたが定量化に適さなかった。後に、反応性良好なMHCクラスI抗体(米国Roswell Park Cancer InstituteのFerrone教授より供与)を用いたところ、正常細胞・腺腫細胞・癌細胞となるにしたがい発現低下を認めた。一方、HSP72、Calnexin.Grp94抗体は、ホルマリン固定標本に対しても反応性良好で、正常細胞・腺腫細胞・癌細胞となるにしたがい発現増強を認めた。これらの関連分子はMHCクラスI抗原発現低下に対する代償性発現増強の可能性が推察された。2.MHCクラスI分子のmRNA定量化:in situ RT-PCRによるHLA-A,B,C各遺伝子mRNAの解析では、症例間での差異や同一標本上の正常部と病変部での差異も確認出来なかった。大腸癌でのMHCクラスI抗原発現低下には、蛋白合成段階での調節機構の関与が示唆された。3.p53遺伝子の検討:p53の第6・7・8エクソンに関するPCR-SSCP解析では、正常細胞との差異が無いことよりgerm lineでの異常が示唆された。4.大腸癌以外の癌症例での検討:MHCクラスI抗原の発現は、上顎癌では発現減少を確認出来たが、食道癌では発現減少を明らかにしえなかった。食道癌多発症例では、正常細胞と癌細胞でp53遺伝子の変異が確認された。肝癌でのLOH解析では、MHCクラスI遺伝子および関連遺伝子が存在する第6染色体短腕にはLOHは検出できなかった。本年度の目標は、MHCやTAP分子の発現低下が報告されている大腸癌を用いてその再現性を検討することである。用いた症例は、大腸癌症例10例(手術症例及び内視鏡的粘膜切除術(EMR)症例各5例)、EMR腺腫内癌症例5例、前癌病変である大腸腺腫症例15例(高度異型・中等度異型・軽度異型症例各5例)の合計30症例で、全てホルマリン固定材料を用いた。1.腫瘍抗原提示に関与する分子の免疫組織化学染色:市販の抗MHCクラスI抗体2種類及び抗TAP抗体1種類を用い免疫組織化学染色したが、いずれの抗体もすべての症例で反応せず、ホルマリン固定標本の各種抗原賦活法(5種類)も試みたが、ごく微弱な陽性像をみるのみで、定量化に適した抗体では無かった。しかし、凍結標本とAMeX固定標本では良好な反応性を認めたので、今後は凍結検体やAMeX固定検体で再度抗原定量化を進める予定である。HSP72、Calnexin、Grp94抗体は反応性良好で各病変との相関を解析中である。2.組織上でのMHCクラスI分子のmRNA定量化:大腸癌と大腸腺腫各5症例を用いてin situ RT-PCRを行い、MHCクラスI(HLA-A,B,C)各遺伝子をmRNAより合成増幅した。