hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前近代日本における識字力の分布および展開過程に関する研究

本研究においては、前近代日本において、識字能力がどのように分布していたのか、またそれがどのように展開しつつあったのかについて、多角的に事例研究をおこなった。研究は共同研究者がそれぞれ分担する領域に関する研究とその報告をおこない、研究情報の交換と、研究交流をおこなった。この結果、古代官僚制下における貴族の識字に関する状況をはじめとして、中世末期の特定の都市および村落における識字の状況、および明治期における学校教育が、当時の識字状況に与えつつあった影響など、前近代から近代初期にいたるまでの多様な識字状況が明らかにされた。(1)未開拓の状況に近い前近代日本における識字力の展開過程に関する量的把握について解明するために、識字の最低ラインを示す資料として「花押」に注目し、とりわけ民衆層の「花押」が記載された資料の蒐集に努める。また、その量的把握ないしは質的分析を通して、前近代日本の社会における民衆層の識字力形成の一端について明らかにする。さらに、民衆資料のなかに識字力に関連するものについても分析を行い、多面的・重層的に課題にアプローチする。(2)研究成果を海外に向けて発信するために、海外の識字研究者とのコラボレーションを行うことも重要な課題である。このことによって、これまで主として欧米の識字研究者が進めてきたアルファベット文字圏に関する研究への偏重を、表語文字の漢字に独自の表音文字をシステムを混合させて使用する日本における識字研究を通して、是正させるという、大きなねらいがある。本年度の研究プロセスでは、概ね次のような二っの課題に取り組むことが重点とされた。(1)海外の識字研究者との研究交流を推進する。彼らにこれまでの我々研究グループの研究成果を公表し、国際的な観点からの今後の識字研究の方向性について、探究するべき今後の課題を闡明にする。(2)国内の隣接他分野の研究者との研究交流を進め、より柔軟な研究視角を設定するための最新の研究情報を獲得する。両者のうち重点課題である(1)については、11月23日にわたってアメリカ合衆国インディアナ大学において開催された「日本における識字の歴史」と題された国際カンファレンスでの研究報告が中心となった。2002年度から2005年度にかけて行われた我々の活動のなかで、相当数の民衆の花押(自署)を含む資料の収集がなされたが、それらの資料分析の結果を踏まえて、2回の研究会を(5月14日および8月45日)を実施し、今年度の研究メンバー全員による報告主題を以下のように明確化した。(a)古代律令制国家と文字との関係(b)前近代の最も有力な宗教である仏教と識字との関係(c)16世紀末から17世紀にかけての近江地域の識字率(d)17世紀初頭の長崎および京都における識字率(e)近世女性のテクスト・教科書にみる識字力(f)明治期の識字率調査の六つである。日本側研究者からの報告に対して、インディアナ大学ルビンジャー教授、エリソン教授より、外国人研究者としての視点からの研究報告があり、カンファレンス参加者も交えた相互に活発な質疑応答がなされ、今後の課題を確認した。(2)については、言語動態学分野の中村雄祐東京大学大学院助教授をゲストに迎え、今後の研究活動への重要な示唆を得ることができた。6月9日に日本女子大学家政学部において、研究会を開催し、前年度中に蒐集した識字史料の分析と検討とを行った。また、これまでに蒐集した史料との異同等について意見交換を進めるとともに、本年度中の活動について、(1)史料調査、(2)研究会、(3)論文の三つの面から具体的な計画を策定した。(1)については、11月22日に天理大学付属天理図書館を訪問し、同図書館所蔵の識字関連史料であるキリシタン関係文書の検討のための基礎的な調査を行った。同図書館所蔵のキリシタン関係文書は膨大なものであるが、いずれも貴重史料であることから事前の基礎調査が不可欠であり、今回の調査から今後の具体的な段取りについての見通しを得ることができたものといえる。(2)については、11月23日および24日には、奈良教育大学教育学部において、研究会を開催した。研究分担者の梅村佳代が、「近世農民の自署花押・略押と識字-明王院・菅浦を中心として-」と題して明王院文書を分析対象にした中世末期民衆の識字状況についての研究報告を行い、活発な意見交換を行った。この他に、共同研究の具体的な研究成果としての含みを持つ、個々のメンバーの研究課題について意見交換を行った。(3)については、平成18年11月にアメリカ合衆国インディアナ大学において開催された歴史的視点からの識字教育に関する国際シンポジウムにて、7名のメンバーが研究報告を行ったが、同大ルビンジャー教授を編者として報告集が刊行されることとなり、7名全員が英文の論考を寄稿した。

4月12日および13日に日本女子大学家政学部において、第1回研究会を開催し、前年度までの研究成果を前提として、今年度1年間の活動計画の詳細について検討を行った。その結果、本年度中の活動としては、(1)英語論文集の刊行、(2)研究会活動、を中心とし、史料調査については分担者個々の活動に任せることとなった。(1)については、4月13日の研究会に、インディアナ大学のリチャード・ルビンジャー教授が資料調査のために訪日されたことから参加していただき、その最終的な調整・検討を行った。2006年11月にインディアナ大学で開催された国際シンポジウムにおいて、7名のメンバーが行った研究報告に基づいて作成された個々の英語論文の草稿について、主としてルビンジャー教授との間で質疑応答がなされ、細部の詰めをおこなった。その成果は、8月にインディアナ大学より『New Materials for the Study of Literacy in History:Report of the Indiana Conference onLiteracy inJapan`History』として刊行されるに至った。(2)については、引き続き10月25・26日に日本女子大学家政学部において第2回研究会が開催され、研究分担者の梅村佳代が「私の研究史からみた識字問題」と題して報告した。また、同じく太田素子が、「『継声日記』にみる近世在郷町の識字状況」と題して報告した。2009年1月24日には、日本女子大学家政学部において第3回研究会が開催され、八鍬友広が「明治期日本における識字と学校-明治国家とリテラシー」と題して報告し、鈴木理恵が「「一文不通」の平安貴族」と題して報告した。いずれの報告も、来年度の最終的な成果として結実する可能性の高い、充実したものであった。本年度の研究実施計画では、これまでの調査によって収集し得た識字資料を基本的に用いながら、研究メンバー各自の具体的な研究課題をより精緻化し、個別研究を深めることを主眼としていた。このため研究会での活動を軸とすることとした。都合4回の研究会を開催し、メンバー全員が研究報告を行うことにより、個々の研究主題がより明確になりつつあることから、本年度の課題をほぼ達成したといえる。研究会で報告された成果は以下の通り。1、「葛川明王院史料」にみられる民衆層の花押・略押の成立状況を分析することから、中世末期・近世初頭の近江地方民衆の識字状況に迫ろうとした。2、会津地方の近世町屋の商人層に広がる識字状況および識字力を基盤とした学習状況の提示を試みた。3、幕末維新期の武州農村に生じた村方騒動の推移から、小前百姓層の識字状況を推定した。4、11世紀から13世紀にかけての参議の記録担当能力の変化の過程の検討から、貴族社会におけるリテラシーの変化を推定した。5、17世紀前期の越前国今立郡岩本村に残存している百姓自署史料のなかの花押・略押を時系列的に分析し、同村の識字状況を推定した。6、前近代の識字率を推定する際の方法論的検討を、「識字」の概念規定、文献史料からの推定、寺子屋への就学率からの推定、署名による識字率の推定の四つの観点から行い、限定された地域内での分析・検討に今後の研究可能性を見出した。
15デオキシ-デルタ12,14-プロスタグランジン J2 膜標的分子の同定

15-deoxy-Δ^<12,14>-prostaglandin J_2(15d-PGJ_2)膜特異的結合部位の神経変性への関与を見出し、プロテオーム解析により11種の標的タンパク質を同定した。標的は、解糖系酵素(神経特異的エノラーゼ・ピルビン酸キナーゼM1・グリセルアルデヒド3リン酸脱水素酵素)、分子シャペロン(熱ショックタンパク質8・Tコンプレックスタンパク質1)および細胞骨格タンパク質(アクチンβ・Fアクチンキャッピングタンパク質、チューブリンβ・インターネキシンα)に分類された。15d-Δ^<12,14>-PGJ_2は官能基としてカルボキシル基を有し生体内pHでは負電荷を帯びているにも拘わらず、定説ではステロイドと同様に濃度勾配に沿って細胞外から細胞質へと膜透過すると信じられてきた。我々は、細胞膜上に15d-Δ^<12,14>-PGJ_2特異的結合部位を検出した。本課題において、15d-Δ^<12,14>-PGJ_2膜標的分子候補として13個のタンパク質を同定した。その中には、15d-Δ^<12,14>-PGJ_2を細胞外から内へと輸送しうるアニオンチャンネルも含まれており、定説に一石を投じうる点に本研究の独創性を示すことができた。これまで、15d-Δ^<12,14>-PGJ_2による細胞死にかかわる因子として、カルシウムやカスパーゼが報告されてきた。本課題において、それら以外にアポトーシスに関与しうる15d-Δ^<12,14>-PGJ_2膜標的タンパク質を得た。15d-Δ^<12,14>-PGJ_2はReactive Oxygen Species(ROS)を産生していることが報告されている。本課題において同定された、細胞骨格・解糖系酵素・分子シャペロンに分類される15d-Δ^<12,14>-PGJ_2膜標的タンパク質は、単独ではROS産生能を有しないが、これらが組み合わさりクラスターを形成することでROS産生能を示しうる可能性を見出した。15d-Δ^<12,14>-PGJ_2を含むcyclopentenone代謝物は、神経変性疾患メディエイターとして認知されている。本課題において見出された15d-Δ^<12,14>-PGJ_2膜標的タンパク質は神経変性疾患に関与する新規標的分子の発見のみならず、発症機序の解明および新規治療薬のターゲット発見に繋がる。本課題において、15d-Δ^<12,14>-PGJ_2膜標的分子候補として3種の解糖系酵素(Enolase2, pyruvate kinase M1(PKM1)およびglyceraldehyde 3-phosphate dehydrogenase(GAPDH),2種の分子シャペロン(heat shock protein 8およびT-complex protein 1 subunitα),4種の細胞骨格タンパク質(Actin β, F-actin-capping protein, TubulinβおよびInternexinα)を同定した。その成果は、特許出願され、平成22年度日本神経科学大会にて発表され、平成23年3月PlosOneにて出版された。解糖系酵素は細胞質に局在していることが知られているが、近年、細胞膜上にも存在し細胞死への関与が示唆されている。我々は、解糖系酵素の一つに着目し、その抗体を用いて、神経細胞表面に存在していることを確認し、15d-Δ^<12,14>-PGJ_2誘発神経細胞死を模倣しうることを突き止めたので、平成23年度日本神経科学大会にて発表予定である。それら以外にp38MAPK経路の関与を示唆する結果を得たので、その役割について平成23年3月日本薬学会にて発表した。本課題において同定された、細胞骨格・解糖系酵素・分子シャペロンに分類される15d-Δ^<12,14>-PGJ_2膜標的タンパク質は、単独ではROS産生能を有しないが、これらが組み合わさりクラスターを形成することでROS産生に関与しうる可能性を見出した。
肝幹細胞誘導による肝虚血耐性の増強とその機序解明

【研究目的】ラットの肝臓に肝幹細胞を誘導してから致死的な虚血を加え、肝幹細胞誘導により肝虚血耐性獲得が可能か明らかにし、ストレス蛋白について遺伝子・蛋白レベルでその発現を検討し、虚血耐性獲得の機序解明を図る。【方法】ラットの脾臓を皮下に固着し3週後に門脈本幹を結紮し、肝上皮性細胞が誘導される門脈結紮3日後のラットを用いた。門脈結紮60分後に肝虚血再灌流を加えるPVO群(N=5)と門脈を結紮しないControl群(N=5)を作成し、再灌流3時間後の肝酵素、肝組織像を比較した。次に門脈遮断による肝虚血再灌流障害の誘導にストレス蛋白発現が関与するか否かを検索した。また門脈狭窄モデルを用い、門脈結紮による門脈血の一時的な欠如が肝上皮性細胞出現に必要条件なのかどうか検討した。【成績】血清AST, ALT, LDH値は、Control群で3,854±767IU/L、5,345±1,722IU/L、68,030±11,221IU/L、PVO群で1,813±169IU/L、1,149±459IU/L、14,884±7,556IU/Lであり、各々で両群間に有意差を認めた(P<0.01)。肝組織像は、Control群では肝細胞の凝固壊死が広範にみられたが、PVO群の肝組織構築はよく保たれていた。HSP72は門脈結紮後発現が認められなかったが、HO-1は肝細胞では増加せず類洞壁細胞において増加した。また門脈狭窄モデルでAFP陽性細胞が正常肝でわずかに増加したが、門脈結紮時にみられた多数の陽性細胞出現はなかった。【結語】門脈遮断3日後のラットの肝臓には肝虚血再灌流障害に対する耐性が認められた。この時期肝内にはAFP陽性の肝上皮性細胞が増加しており、虚血耐性獲得におけるこの細胞の関与が示唆された。肝実質細胞に発現するストレス蛋白がこの耐性獲得に主たる役割を果たしている可能性は低いと考えられた。本研究の最終目的は、肝に予め肝幹細胞を誘導し、その虚血耐性を利用し肝全体に虚血耐性を導こうというものである。本年はわれわれがこれまで可移植性、門脈塞栓による増殖、誘導法を明らかにしてきた肝上皮性細胞(LEC)が低酸素耐性を有するか否か、その機序として、虚血性障害に対して細胞保護効果が知られている熱ショック蛋白(HSP)などが関与するか否かを、成熟肝細胞(PC)と比較し検討した。[実験方法]SDラットから分離・継代維持したLECと同ラットの初代培養PCを用いた。密封低酸素状態(PO_2 53mmHg)で18時間培養し、細胞viabilityの変化をMTT法とトリパンブルー法で検索した(N=5)。またHSP-72およびヘムオキシゲナーゼ(HO)-1発現をウェスタンブロット法で検索した。[検討結果]

PCは低酸素により経時的に生細胞数が減少し、18時間後のMTT値は正常酸素下培養時の15%であった。一方、LECは低酸素18時間後でも97%の生細胞比率が保たれ、MTT値は40%上昇することからむしろ細胞増殖が示唆された。HO-1は正常酸素下培養時のPCとLEC両者で発現した。PCでは経時的にHO-1発現が低下したのに対しLECでは増加した。一方、HSP-72はPCとLEC両者で経時的に発現が増強した。[結論と今後の予定]LECはPCに比し低酸素耐性を有することが確認された。その機序の一つとしてHO-1の発現が低酸素耐性に関与する可能性が示唆されたが、HSP-72については関与を示唆する成績は得られなかった。今後、細胞レベルでhypoxia inducible factor(HIF)-1など他の因子についても解析を進める一方、臓器レベルの低酸素耐性獲得についても検討する予定である。われわれはラットの部分門脈遮断後、遮断葉にAFP陽性の未熟な細胞が一時的に増加し、それを分離すると肝幹細胞としての性質を持つこと、成熟肝細胞と比較し低酸素耐性を有することを明らかにしてきた。本年は、肝外門脈閉塞モデルを用いて全肝にこの細胞を誘導し、肝全体に虚血耐性が得られるか否かを検討した。【方法】S-D系ラットの脾臓を皮下に固着し遠肝性副血行路が形成される3週後に門脈本幹を結紮し、AFP陽性細胞の出現を検索した。そして門脈結紮3日後に再開腹し、肝十二指腸間膜を60分間遮断するPVO群(N=5)ならびに脾臓皮下固着後門脈結紮をせずに肝血行遮断するControl群(N=5)を作成した。再灌流3時間後に犠牲死させ、血液生化学および肝の組織学的比較検討を行った。【成績】AFP陽性細胞の出現頻度は門脈結紮後3日後に著明に上昇し、その後経時的に減少する傾向を認めた。血清AST, ALT, LDH値はそれぞれ、Control群で3,854±767 IU/L,5,345±1,722 IU/L,68,030±11,221 IU/L、PVO群で1,813±169 IR/L,1,149±459 IU/L,14,884±7,556 IU/Lであり、各々で両群間に有意差を認めた(P<0.01,ANOVA)。組織学的検索では、Control群は顕著な循環障害を伴う肝細胞壊死が広範で、肝全体面積に対する肝細胞壊死領域率は45±13%であった。一方、PVO群の肝組織構築はよく保たれ肝細胞壊死領域率は22±8%で、Control群よりも有意に低値であった(P<0.01,Student's test)。【結語】門脈遮断3日後のラット肝臓には肝虚血再灌流障害に対する耐性が認められた。この時期肝内にはAFP陽性の未熟な細胞が著しく増加しており、虚血耐性獲得におけるこの細胞の関与が示唆された。
船舶用大気中酸素濃度連続測定装置の開発に関する研究

洋上大気の酸素濃度は海洋の生物生産や鉛直混合等のプロセスに起因する大気-海洋間のガス交換を反映する。そこで、船上で長期間運用できる低流量型大気中酸素濃度連続測定装置の開発を行った。燃料電池式酸素計および非分散型赤外線CO2分析計を用い、流量や圧力の制御、除湿装置の改良により10ml/minの低流量での高精度測定を実現した。本装置を2015年12月より日本-北米間を定期運航する貨物船に搭載し、連続観測を開始した。酸素計は船の動揺で数十ppmの見かけの変動を生じたが、1時間の平均値ではその影響を2ppm程度以下に抑制できた。約1年間の観測から北太平洋の広範囲の酸素濃度の季節変動を明らかにした。船舶での大気中酸素(O2)濃度の長期観測を実現するために、小流量(毎分10mL)で高精度に連続観測できるシステムの開発を行った。O2測定には市販の燃料電池式O2計を用いた。O2計の2つの検出器に流路切替バルブを用いて試料空気と参照空気を2分毎に交互に導入した。また、CO2濃度も測定できるように、O2計の一方の検出器の下流にCO2計(LI-840)を設置した。試料・参照空気はマスフローコントローラを用いて流量を毎分10mLに制御し、大気圧変動の影響を受けないように検出器の出口で可変バルブを用いて圧力を一定に保った。2分間の測定値と、前後2分間の測定値の平均値との差からO2およびCO2の参照空気からの濃度差を求める。なお、O2計の場合は2つの検出器の平均値を求める。また、O2およびCO2の標準ガスの測定から、2分毎の分析値の分析精度はO2で±0.7ppm、CO2で±0.15ppmであること、また、本分析システムがO2およびCO2濃度に対して直線的に応答をすることが分かった。さらに、定期的なキャリブレーションの結果、O2およびCO2濃度のドリフトは2ヶ月間で±0.2ppmおよび±0.1ppm以内であった。空気中の水蒸気をppm以下に除湿するために、スターリング式冷却機で冷却(-80°C)したガラストラップとステンレス製トラップに空気を通過させて除湿するシステムを開発した。なお、ナフィオンチューブを用いた乾燥ではO2濃度が低下することが分かった。また、試料空気の採取にはポンプの下流で容積約2Lのガラス容器を背圧調整弁で圧力を一定に保ち、その中心部分から必要量の空気を1/16インチの配管を使って取り込むことで、O2濃度の分別を抑えながらO2計に導入することができた。本分析システムを用いて外気の観測を2月に実施したところ、O2とCO2が逆相関をしながら変動する様子を捉えることができた。前年度におおよそのシステム設計ができた低流量型大気中酸素(O2)濃度連続測定装置を、船上での長期観測に向けて、除湿トラップの改良、システムのコンパクト化、装置制御・データ収集ソフトの開発、標準ガスの調製、連続測定試験を実施した。2段式の除湿用低温トラップの2段目には1/8インチSUS単管を用いていたが、実大気の測定の場合2週間程度でSUS管が氷で詰まることがあった。そこで、1/4インチと1/8インチの溶接管を用い1/4インチ側を入口とすることで詰まるまでの期間を延長することができた。また、搭載予定の貨物船内での装置設置スペースに限りがあることから、大気採取用ポンプユニット、除湿装置、流路切替・圧力流量制御装置、燃料電池式O2計(Oxzilla II)、非分散赤外線吸収法CO2計(LI840)、制御・データ取得用PCからなる全システムを一つのラックに納まるように配置した。装置全体の制御およびO2計・CO2計の出力データの収集にはLabVIEWによって開発したソフトウエアを用いた。さらに、観測に必要なO2用の標準ガスと参照空気の調製を行った。開発された本システムを用いて研究所の屋上から大気を採取し、2月から8月にかけてO2およびCO2濃度の連続測定を行った。その結果、O2とCO2が逆相関をしながら変動する様子や季節変動の一部を捉えることができた。観測された短期変動に見られるO2/CO2比は2月には1.4だったものが7月には1.2となり、冬季にはガソリン等の燃焼起源の影響を強く受けていることが分かった。12月に日本ー北米間を定期運行する貨物船(New Century 2)に本システムを搭載し船上連続観測を開始した。しかし、除湿トラップが予想以上に早く詰まるという問題や、船の揺れによってO2計の出力が大きく変動するといった問題に直面し、これらの問題解決が急務となっている。定期貨物船での長期連続観測を実現するためには、メンテナンスが簡便で消耗品等の交換頻度が少なくて済む測定システムである必要がある。今回開発した分析システムは、流量制御にマスフローコントローラ、流路切替にデッドボリュームの小さいValco社のバルブを用い、さらにO2計の出口側で精密に圧力制御を行うことで、毎分10mLという小流量でも極めてシャープな応答とO2の分析精度1ppm以下を実現した。また、スターリング式冷却機のコールドヘッドにステンレス管を固定するアルミブロックと、その外側にガラス製トラップを密着させることで、冷媒を使わずに2つのトラップを同時に冷却できる、コンパクトな除湿装置を開発することができた。

実験室という極めて安定した環境では、大気中のO2およびCO2濃度の観測に十分な精度に到達した。また、つくばにおける実際の大気試料の観測でもO2とCO2濃度の逆相関やO2/CO2比の季節による違い等が検出でき、本システムの性能が観測に十分であることが証明された。ここまでは、予定通りのペースで装置開発が進み、平成27年度内に貨物船への搭載を実現できた。しかし、実際に貨物船での観測を開始すると当初予想していなかった2つの問題が発生した。1つ目は、除湿用のSUSトラップが予定よりも早く詰まるという問題であり、2つ目は船の揺れに対してO2計の出力が大きく変動するという問題である。前者については除湿用SUSトラップを2系統にして使用するSUSトラップを選択できるようにすることで観測時間を2倍にするように改良した。しかし、それでもかなり早くSUSとラップが詰まることがあり、更なる改良が必要となっている。後者については、船体の揺れに対するO2計の出力の応答を調べることで、出力の補正ができないか検討中である。2015年12月に日本ー北米間を定期運行する貨物船に低流量型大気中酸素濃度連続測定装置を搭載し観測を開始した。しかし、除湿トラップが予想以上に早く詰まるという問題や、船の揺れによってO2計の出力が大きく変動するといった問題に直面したため、これらの問題解決を検討した。除湿トラップはドラム型のガラス容器とステンレス管を組み合わせたものを用いたが、ガラス容器は片方の側面のみを冷却するものであったため冷却効率が悪く、結果としてステンレス管が頻繁に詰る原因となった。そこで、ガラス容器を管型に変え、冷却したアルミブロックにガラス容器を挿入したものを1段目の除湿トラップとした。この変更によって、約1か月間の航海期間中詰ることなく除湿できるようになった。貨物船は1020秒程度の周期で複雑に揺れ、それに伴ってO2計の出力が数十ppmの振幅で変動した。当初は加速度センサーを用いて揺れを計測し、数値的に揺れの影響の除去を試みたが、うまくゆかなかった。一方、船上観測では25時間毎に2本の標準ガスを32分間ずつ分析装置に導入しているが、観測開始から2016年11月までの結果を見ると標準ガスのO2濃度の標準偏差は2.1ppmであった。このことから、ある程度の時間を平均することで揺れの影響はかなり抑えられることが分かった。一方標準ガスのCO2濃度の標準偏差は0.05ppmと揺れの影響は小さいことが分かった。以上のことから、1時間の平均値を測定結果として用いることとした。貨物船で同時に実施している大気試料のフラスコサンプリングと連続測定の結果を比較するとO2濃度およびCO2濃度の差(フラスコー連続)と標準偏差はそれぞれ、0.4±2.2 ppmおよび0.04±0.41ppmであった。また、約1年間の観測から、北太平洋の広い領域における酸素濃度およびCO2濃度の季節変動を明らかにすることができた。洋上大気の酸素濃度は海洋の生物生産や鉛直混合等のプロセスに起因する大気-海洋間のガス交換を反映する。そこで、船上で長期間運用できる低流量型大気中酸素濃度連続測定装置の開発を行った。燃料電池式酸素計および非分散型赤外線CO2分析計を用い、流量や圧力の制御、除湿装置の改良により10ml/minの低流量での高精度測定を実現した。本装置を2015年12月より日本-北米間を定期運航する貨物船に搭載し、連続観測を開始した。
光合成有効放射再考：光化学系Iのみを駆動する遠赤光の役割の徹底解明

野外光環境は激しく変動しており、変動光は葉緑体のPSIを阻害する。種々のPSI保護機構を備えている野生型植物でも、温和な条件の変動光処理によってPSIが障害を受ける。PSIの修復は遅いこと、かつ野外では光強度が変動することから、PSIは保護されなければならない。申請者らは、野外光環境にはPSIのみを励起するFR光(> 700 nm)が豊富に含まれていることに注目した。シロイヌナズナ野生型や野外植物の葉に、変動光に加えてFR光を補光したところ、PSIの光阻害はほぼ完全に抑えられた。本年度は、FR光による補光が光合成に与える影響を光合成の「調節」の観点から解析する研究を推進した。CO2の取込速度(光合成速度)を測定したところ、FR光は変動光弱光期の光合成速度を促進した。515 nmによる葉緑体チラコイド膜の膜電位変化の測定から、FR光はなんらかの機構でΔψを大きくすることでpmfを大きくすることが示唆された。さらに、ΔpH成分を小さくすることで、強光から弱光に切り替わった時のPSIIのNPQのすみやかな解消にも貢献した。また、陰生植物クワズイモが光化学系Iに多くの光エネルギーを分配することも見いだした。遠赤光の多い緑陰環境で生育することを考えると意外な結果である。申請者らのこれまでの研究により、変動光はPSIをターゲットとしたストレス要因になりうる普遍的な現象であることが明らかになり、その傷害を回避して効率よく光合成を行うためには、植物がもつ種々の代替経路だけでなく、FR光の関与が必要であることが実証できた。さらに、これまで光合成測定において無視されがちであったFR光の生理生態学重要性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。野外の光環境は一定ではなく変動している。申請者らは、短時間の変動光処理によって光化学系Iの光阻害が起こることを見出した。この阻害は、フィンランドのグループが報告したようにシロイヌナズナのpgr5変異体で顕著だが、シロイヌナズナ野生型、イネ、ヒマワリの他、いくつかの野生植物でも見られた。ところが、光化学系Iの光阻害は、変動光処理時に遠赤色(FR)光を存在させることによってほぼ完全に抑えられた。本研究では、遠赤色光による光化学系Iの光阻害回避のメカニズムを解明するとともに、これまでほとんど研究されてこなかった遠赤色光の光合成に及ぼす効果も解析中である。本研究で、変動光の強光時に酸化された光化学系I反応中心(P700+)の割合が多いと、光化学系Iが保護されることが明らかになった。シトクロムb/f複合体からの電子伝達速度が、光化学系Iの電子伝達活性よりも遅くなる局面で、P700+の割合は大きくなる。弱光で栽培した耐陰性植物クワズイモは、遠赤色光が存在しない条件でも変動光光阻害に耐性があった。これは、弱光への馴化によってP700に対するb/fの量が著しく低いことで説明された。また、神奈川大学・井上和仁教授らとのESRを用いた共同研究で、光化学系Iの光阻害部位を特定した。遠赤光存在の光合成への効果は、変動光中の弱光時に顕著であり、光化学系IIの量子収率を有意に上昇させ、それによって光合成活性を上昇させた。このメカニズムを精査中である。これまでに、遠赤光はチラコイド膜のプロトン駆動力に大きな影響を及ぼすことを見出している。モデル植物シロイヌナズナ、耐陰性植物クワズイモ、などを用いて、強光と弱光が交互に変化する変動光に対する光化学系Iの挙動を解析した。変動光の強光時に、酸化された光化学系I反応中心(P700+)の割合が多いと、光化学系Iが保護されることが明らかになった。シトクロムb/f複合体からの電子伝達速度が、光化学系Iの電子伝達活性よりも遅くなるような場合に、P700+の割合は大きくなる。光化学系Iに流入する電子は、吸収された光エネルギーが光化学系Iに多く分配される、光化学系IIアンテナにおける熱散逸の割合が増える、QAの還元度合が高まる、チラコイド内腔の酸性化によってシトクロムb/f複合体の電子伝達速度が遅くなる、などの条件で減少する。一方、光化学系Iのアンテナが遠赤光によって励起されるとP700からの電子伝達速度は大きくなる。弱光栽培の耐陰性植物クワズイモには、遠赤光が存在しない場合でも、光化学系Iは変動光処理に抵抗性があった。この理由は、弱光環境への馴化によってP700に対するb/fの量が著しく低いためであった。遠赤光存在の効果は、変動光中の弱光時に顕著であり、光化学系IIの量子収率を有意に上昇させる効果がある。遠赤光は、チラコイド膜のプロトン駆動力に大きな影響を及ぼすことが明らかになった。このメカニズムについては精査中である。

申請者らは、野外光環境にはPSIのみを励起するFR光(> 700 nm)が豊富に含まれていることに注目した。シロイヌナズナ野生型や野外植物の葉に、変動光に加えてFR光を補光したところ、PSIの光阻害はほぼ完全に抑えられた。本年度は、FR光による補光が光合成に与える影響を光合成の「調節」の観点から解析する研究を推進した。CO2の取込速度(光合成速度)を測定したところ、FR光は変動光弱光期の光合成速度を促進した。515 nmによる葉緑体チラコイド膜の膜電位変化の測定から、FR光はなんらかの機構でΔψを大きくすることでpmfを大きくすることが示唆された。さらに、ΔpH成分を小さくすることで、強光から弱光に切り替わった時のPSIIのNPQのすみやかな解消にも貢献した。また、陰生植物クワズイモが光化学系Iに多くの光エネルギーを分配することも見いだした。遠赤光の多い緑陰環境で生育することを考えると意外な結果である。申請者らのこれまでの研究により、変動光はPSIをターゲットとしたストレス要因になりうる普遍的な現象であることが明らかになり、その傷害を回避して効率よく光合成を行うためには、植物がもつ種々の代替経路だけでなく、FR光の関与が必要であることが実証できた。さらに、これまで光合成測定において無視されがちであったFR光の生理生態学重要性を示した。光化学系Iの光阻害回避における光化学系Iの循環的電子伝達の役割の精査。光化学系I循環的電子伝達の活性が高いと、P700の酸化には有効である。ただ、この電子はb/fに流入するはずである。PSIへの電子の流入を増やす効果よりも、チラコイド膜内腔のプロトン濃度の上昇によるb/fの光合成調節の効果が高いときには有効だと考えられる。こうなる条件を精査し、光化学系Iサイクリック伝達系の寄与を正確に評価する。遠赤光の存在が光合成に及ぼす効果について研究をすすめる。遠赤光の効果は、変動光中の弱光時に顕著であり、光化学系IIの量子収率を有意に上昇させる効果がある。特に、プロトン以外のイオンの出入りに注意して研究する。弱光栽培のクワズイモは、クロロフィルa/b比が低いにも関わらず、低温蛍光スペクトルで光化学系Iへのエネルギー分配が大きいことが示された。この原因について精査する。波長組成可変光源、FR光領域の光量子束密度計、リン光による気相酸素計を開発し、正確な量子収率測定システムを完成する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
切取斜面の崩壊要因の分析と崩壊予知に関する研究

わが国は国土の多くが山岳地帯であり道路建設や土地造成工事において自然斜面を切り取る工事が多い.しかし,自然斜面の複雑な特性などからその安全性を評価する手法は十分確立されていない.本研究では,これまで専門技術者によって得られた多くの観察データから斜面の崩壊要因を詳しく分析し,その結果を反映した斜面の安定性評価システムを作成することと,現場計測変位結果から斜面の安定性を評価する方法の開発を目的とした.まず,供用中豪雨により崩壊した切り土のり面を対象とし,のり面評価要因に時間要因と降雨要因を加えて,崩壊・未崩壊判別システムを構築した.システムには,観察結果や技術者の判断のあいまい性を考慮できるファジィ理論が用いられている.分析に用いたデータは,変成岩,体積岩火成岩の地山に建設されたのり面より収集した.その結果,豪雨時ののり面崩壊に及ぼす影響要因を明らかにするとともに,崩壊予測を行う上での課題を抽出した.一方,切取り斜面の施工現場では安全性を監視するために変位計測がしばしば行われる.本研究では,まず斜面の安定性の評価を行う上で3次元計測が重要であることを示した.そして,具体的な計測手法としてGPSを用いることを提案し,その計測結果の逆解析によって斜面の安定性を評価することを提案した.本方法を実際の現場に適用したところ,現場計測結果の逆解析よって斜面の安全率が1に近づいていることがわかった.そして,斜面の安定性が懸念されたので,切取角度を減じさらにのり面上部をカットすることにより安全性が確保され,本手法の有効性が示された.わが国は国土の多くが山岳地帯であり道路建設や土地造成工事において自然斜面を切り取る工事が多い.しかし,自然斜面の複雑な特性などからその安全性を評価する手法は十分確立されていない.本研究では,これまで専門技術者によって得られた多くの観察データから斜面の崩壊要因を詳しく分析し,その結果を反映した斜面の安定性評価システムを作成することと,現場計測変位結果から斜面の安定性を評価する方法の開発を目的とした.まず,供用中豪雨により崩壊した切り土のり面を対象とし,のり面評価要因に時間要因と降雨要因を加えて,崩壊・未崩壊判別システムを構築した.システムには,観察結果や技術者の判断のあいまい性を考慮できるファジィ理論が用いられている.分析に用いたデータは,変成岩,体積岩火成岩の地山に建設されたのり面より収集した.その結果,豪雨時ののり面崩壊に及ぼす影響要因を明らかにするとともに,崩壊予測を行う上での課題を抽出した.一方,切取り斜面の施工現場では安全性を監視するために変位計測がしばしば行われる.本研究では,まず斜面の安定性の評価を行う上で3次元計測が重要であることを示した.そして,具体的な計測手法としてGPSを用いることを提案し,その計測結果の逆解析によって斜面の安定性を評価することを提案した.本方法を実際の現場に適用したところ,現場計測結果の逆解析よって斜面の安全率が1に近づいていることがわかった.そして,斜面の安定性が懸念されたので,切取角度を減じさらにのり面上部をカットすることにより安全性が確保され,本手法の有効性が示された.
プリバーナを備えた超音速燃焼ストラットの試作研究

超音速から極超音速までの広い飛行速度で作動するスクラムジェットの研究開発が進んでいるが、エンジン内の超音速燃焼の制御は解決しなければならない大きな課題の一つとなっている。研究では、予燃焼室を持ったストラットを提唱し、その二段燃焼による保炎メカニズムの解明を数値解析的に行うと共に、実験的にもその有効性を示したものである。最初に、予燃焼室における水素燃料の燃焼性ついて平衡計算を行っており、当量比による燃焼温度や活性種濃度の変化などを求めた。次に、後向きステップ背後のおける超音速乱流年商の数値解析を行った。二つの強い反応領域を持つ特徴的構造、予燃焼室から供給される活性種の保炎への影響、火炎の吹き飛びメカニズムなど明らかにした。続いて、二次元三角柱状の予燃焼室付きストラット後流の燃焼数値解析を行った。予燃焼室の燃焼条件が二次燃焼に与える影響を詳細に求めると共に、ストラットから噴射される高温水素の自着火範囲、水素流量による火炎構造の変化、火炎の吹き飛びのメカニズムなどを明らかにした。特に、ストラット後流のせん断層における混合効率に着目し、局所的反応素過程との関係を示した。更に、超音速燃焼実験と数値解析結果を比較検討した。実際の予燃焼室では、化学平衡に達していないことが定量的に完全な一致を困難にしているが、二つの強い反応領域を持つ構造や、超音速空気流の全温による保炎範囲の変化など、実験と計算は定性的に一致することを明らかにした。三角柱のストラット(保炎器)の真中に一次燃焼室を設け、水素と空気を予混合した状態で燃焼させる。このとき、水素を過剰にしておくと、燃焼ガスと混合した高温の水素燃料ができる。ストラット背面から後流へ噴射すると、超音速主流と混合し二次燃焼させることが可能となる。このようなストラットを金属製とセラミックス製の二種作製した。セラミックス製のストラットは加工性が良く、しかも耐熱性に優れたものを、メーカー側と共同で試作研究した。マッハ数1.5と2.5について超音速燃焼実験を行う準備を行っている。一方、平行して、本ストラットの流れの数値シミュレーションを行った。一次燃焼室から噴出するガスは、化学平衡計算等によって求めた組成のガスとした。現在のところ、二次燃焼の反応系はシミュレーションの中に含めていないが、流線図、圧力分布、温度分布、マッハ数分布など求めることができた。ストラット背面近傍における再循環領域の流れの様相、後流が流れ方向に振動する現象、弱い二次衝撃波の発生などが捉えられている。一次燃焼の噴射ガスと超音速空気流の混合は再循環領域によって強く支配される。同時に、用いる乱流モデルによっても影響を受けるが、本シミュレーションで用いたBalwin-Lomaxの代数型渦粘性乱流モデルが、種々の検討の結果、最も適切であることがわかり、これによって現象の解明に当たることとした。水素と酸素の詳細反応系を加味した若干の計算結果は、一次燃焼の当量比が極めて敏感に二次燃焼の性状に影響することがわかった。超音速空気流で燃焼を安定維持させることは至難である。従って、水素燃料あらかじめ少量の空気で燃焼させ、高温化した水素と若干の水蒸気が混合した燃料をストラットから噴射させて燃焼領域を安定化させる方式について、数値解析と実験を進めた。予備的計算として、厚味のある板を超音速空気流におき、その内部に水素のプリバーナを設けた場合を扱った。空気流後流側の板の端面から高温化した水素を噴射させたときの燃焼安定性について数値計算を行った。プリバーナにおける燃料割合が高くなるに従って、燃焼領域は安定になるが、燃焼領域の水生成率は最大値をとった後、次第に減少する。燃料が過濃になりすぎ、プリバーナによって生成される燃焼ガス自身の温度が下がることに起因する。

プリバーナによる燃焼ガス温度が高いときには、プリバーナによって生成される活性種の影響はほとんどないが、噴射されるガスの温度が下がると、活性種の影響は極めて強くなり、活性種によって燃焼領域が維持されている状態になることがわかった。引続いて、三角柱の内部にプリバーナを有する場合に計算を拡張した。このときは、実際もそうであるように、三角柱先端に衝撃波が形成させるので、主流マッハ数の違いによる後流の燃焼領域の安定状態が著しく変化する。今年度はマッハ数は一定にして、前述同様に、プリバーナの混合比の影響を主に求めた。後流の燃焼領域では概ね2つの領域に分かれ、これらが互いに干渉し合いながら安定に寄与していることなど明らかにになつた。三角柱ストラットの作製を終え、燃焼実験に供した。プリバーナで燃焼させなければ三角柱後流では燃焼しないが、空気との混合によって過濃燃焼させることによって火炎が安定することが確かめられた。混合比を変え、燃焼領域のレーザ観察を進めた。超音速流内で燃焼領域を安定化させる目的で、ストラット内部に予燃焼室を設けた。ストラット背後から一次燃焼させた水素を噴射し、超音速流空気内で二次燃焼させたところ、自発火することができたと同時に、安定な燃焼領域を確保できた。昨年に引き続いて、二次元三角柱型ストラットについて数値計算と超音速燃焼実験を行った。数値計算では、乱流モデルについて種々の計算を行い比較した。κ-εモデル、代数モデルおよびq-ωモデルについて調べた結果、9-εモデルが最も適切であることを確かめ、計算はこれに従った。更に、自着火する空気温度の限界を求め,一次空気を止めることによる一次燃焼を行わないモードへの移行などについて検討を加えた。超音速燃焼実験では、一次燃焼について、広い当量比の範囲を実験した。空気全圧0.450.5Mpa、空気全温450850K、マッハ数2.5について、約20秒間の燃焼実験を進めた。二次燃焼領域の温度分布を測定すると共に、コールドフローについて濃度分布を測定して数値解析と比較検討した。自着火の空気全温の限界は850Kであることがわかった。しかし、一旦着火すると、一次燃焼を行わなくとも二次燃焼が可能であることを見出した。これらのモードについて詳細に分析し、数値解析と比較しつつ、保炎範囲を定めることができた。その結果、一次燃焼における燃焼効率が極めて需要であることが判明し、これを改善することが保炎の一層の確実性を増すことを示した。なお、主流空気流から空気を取り入れて一次燃焼させることは容易であるが、空気量を明確に定めて実験することを主眼にして進めたので、空気取入れの詳細な実験と試作は次の研究課題とした。
金属原子の薄膜凝縮素過程の分子熱工学的研究

気体分子の固体表面への凝縮(蒸着)現象は薄膜技術として半導体産業,新素材開発,表面処理など現代の最先端工業分野へ応用されている。しかしこの分野の研究においては,よりすぐれた物性の薄膜材料の開発競争が激しいことにより薄膜作成技術の進歩はめざましいが,一方では薄膜形成過程における物理・化学現象の基礎的理解は大きく遅れており,蒸着過程から薄膜結晶構造の形成過程にわたる原子・分子レベルでの早急な解明が渇望されている。このような観点から本研究ではAg原子の並進エネルギーと蒸着速度がAg薄膜結晶構造に及ぼす影響を明らかにすることを目的として以下の研究を行った。1.中性原子の速度を機械的に選別するための分子線)速度選別器を製作した。2.TOF法を用いて分子線の速度分布を測定し,製作した分子線速度選別器の性能を検証した。3.この速度選別器を真空蒸着装置に組み込み,速度選別された金属ビームの真空蒸着実験を行い,このような実験が可能であることを実証するとともに,凝縮係数と薄膜の結晶構造について調べた。速度選別真空蒸着実験果より,以下の結果を得た。1.製作した速度選別器の分解能は0.28程度であり,設計仕様に近い性能を有する。2.Agの(001)NaCl上への凝縮係数に対しては基板温度の影響が大きい。3.基板温度が300°Cの場合,凝縮係数は1よりもかなり小さい。4.速度選別蒸着により形成された薄膜は基板温度が低いにもかかわらずかなり良いエピタキシャル膜である。
ポストヴァナキュラー論構築の試み

20世紀を通して、国民国家形成から脱植民地化までを牽引してきたのは、言語、文化、アイデンティティが一体化した「ヴァナキュラー論」である。だが、これに代わり、21世紀の現代社会における複雑な社会集団の現状を把握するため、言語、文化、アイデンティティ間にある新しい関係を想定する「ポストヴァナキュラー論」を提示した。平成24年度の調査では、以下の3点が明らかになった。(1)アイヌ語は、言語を支える共同体が欠如しているため、意思伝達という機能はないが、反面、その象徴的機能が増加した。すなわち、短いアイヌ語表現や単語を用いることにより状況を定義することが顕著になっている。(2)ウチナー口(とくに、もっとも社会的評価の高い首里方言)は、行政も参加し、さまざまな復興が行われている。たとえば、ラジオなどのメディアを通した普及、公民館活動の一環としてのウチナー口講座の開講、小学校や中学校における方言による自由研究発表などである。また、漁労活動において漁民は糸満方言を通して意思疎通を行うため、糸満から遠く離れた八重山地方の漁民の間でも糸満方言は継承されていることがわかった。魚類の分類名称すらも、糸満の呼称と八重山で一般的な呼称との両方が流通している。(3)大戦間期(とくに、1920年代)のハワイ準州日系人社会において、2世に対する日本語教育は重要な案件であった。しかし、当時のハワイ準州では外国語学校排斥の機運が起こり、日本語教育は危機に直面していた。今回の調査では、実際に日本語教育に利用されていた日本語教科書を参照した。それらの内容は日本に参照枠組みを求めず、むしろハワイ社会への適応を促す内容だった。しかし、2世は米国市民であるから、日本語教育は不要であるという批判が起きてもいた。この批判は、言語がアイデンティティを規定するという考え方を前提にしていることが判明した。今年度の結論は、21世紀は言語=アイデンティティという図式が崩れるポストヴァナキュラーの時代であることである。しかし、21世紀においても、言語=アイデンティティという考え方が消滅したとはいえないことも事実だ。なぜなら、近年盛んになりつつある言語復興運動の背景には、ヴァナキュラー的言語論も完全に放棄されていないからである。本年度は、ヴァナキュラー言語モデルの中核である言語とアイデンティティとの一体化した関係が、どのように変化しているか、また継続して想定されているのかを、以下のフィールドにおいて実地調査をおこない、次のような成果を得た。1)沖縄県八重山地方における漁民(ウミンチュ)の間では、漁労活動により支えられる糸満方言の継続的利用がある。周囲が石垣四箇村の方言である生活空間でも、漁労における言語は糸満方言であり、平均年齢50歳以上の漁民(男性)は、糸満方言による意思疎通をおこなっている。2)沖縄県の行政も「シマクトゥバ復興」に力を入れている。弁論大会や方言学習の副読本も作成されている。沖縄県における「シマクトゥバ」は県各地域の方言偏差を尊重しつつ、言語とアイデンティティとを結びつけたヴァナキュラー論をモデルにしていることも判明した。3)アイヌ語は「死滅した」と宣言されて久しい。しかし、北海道各地では、さまざまなアイヌ語復興が起きている。たとえば、STVラジオのアイヌ語ラジオ講座、アイヌ民族博物館や北海道大学でのアイヌ語講座、二風谷での子供たちを対象にしたアイヌ語講座など、言語復興運動は活性化している。また、札幌大学で4年目を迎えるアイヌを対象とした「ウレシパ奨学生」制度がある。これも、一連の言語復興運動と同様に、言語とアイデンティティを結びつけたヴァナキュラー論をモデルにしたプログラムである。4)ホノルル市におけるローカル性を表現する言語としてピジンがある。この言語による文学活動も盛んであり、ヴァナキュラー論に根差していることが明確であった。以上の調査結果から、21世紀においても、ヴァナキュラー論をモデルとした言語とアイデンティティを結びつける発想は強く残り、言語を失うことはアイデンティティをも失うことという理解が広がっていることが判明した。本年度は、以下の実地調査を行い、次のような知見を得た。(1)グアテマラ共和国におけるマヤ系言語の一つ、カクチケル語の言語復興の現状について、グアテマラから来日した言語学者2名と意見交換をおこなった。その結果、グアテマラのカクチケル語は、それが母語として機能する共同体が存続しており、スペイン語との「バイリンガル状況」からスペイン語だけの「モノリンガル状況」への移行は見られないという見解を得た。(2)白老町のアイヌ民族博物館で、アイヌ語・アイヌ文化復興プロジェクトに参加している研修生数名と、プログラムの進捗状況に関して情報提供を受けた。また、言語・文化復興に関する北海道ウタリ会、ならびに北大アイヌ先住民研究センターの活動についても情報提供を受けた。アイヌ語は、それが機能する共同体がない。すなわち、母語としてアイヌ文化を伝達する機能を失って久しい。そのような状況下、アイヌと自称する人びと(とくに、研修に参加している若者たち)は、アイヌ語をどのように理解しているのだろうかという疑問があった。この疑問にはいまだに満足な解答を得ていない。平成24年度の研究課題である。

アイヌの若者たちとのインタビューでは、ウチナー口と対比してアイヌ語の復興を語る場面に遭遇した。ウチナー口に関する調査も、平成24年度の課題である。(3)ハワイ大学のアジア太平洋図書館において日系人のための日本語教育の歴史に関する資料を収集し、日系人日本語学校教師へのインタビューをおこなった。日系人社会における日本語が道具的機能から象徴的機能へと移行していることが判明した。日系人も、米国ハワイ州の特殊な事情から、つねに日系とは何か、日本語はコミュニケーション手段ではなく、断片化された価値を象徴的に表現する言語作用を担うようになっている。平成24年度の調査では、この言語の側面を調査する必要があると感じた。平成26年度は、これまでの実施してきた研究の成果報告として、5月15から18日にかけて開催された国際学会(IUAES国際人類学民族科学連合と日本文化人類学会50周年記念国際研究大会)において英語による口頭発表をおこなった。また、研究調査として、次の調査をおこなった。1沖縄県におけるシマクトゥバ復興の実態調査。本年度は、とくにメディアとシマクトゥバの復興、ならびに年齢層におけるシマクトゥバの復興の実態に着目した。すでに、ヴァナキュラー(土着の日常言語)としてその機能が低下しているシマクトゥバであるが、さまざまな現場で、復興の兆しがある。たとえば、老人介護施設やデイ・サービスではシマクトゥバの利用がが重要視されている。また、若者が対象のお笑いタレントの中にも、シマクトゥバの復興に寄与している方もいる。本年度は、大城純(ジュン選手)とインタビューをおこなうことができた。2アイヌ民族のアイデンティティ形成における言語の位置に関する実態調査。アイヌ語がヴァナキュラーの位置を失い長い時間が経過している。アイヌ活動家の多くは、「アイヌへの回帰」ということばで、アイヌ文化の学び直しを語っている。ポスト・ヴァナキュラーという視点からいえば、ヴァナキュラーに内在する意思疎通の手段ではなく、アイヌであることを示すバッジという象徴的意味を担っていることが判明した。たとえば、(女性の)手仕事である刺繍家たちが、自らのアイヌとしてのアイデンティティの証として、アイヌ語表現を利用している状況が数多くあった。本年度の調査結果として、程度の差はあるものの、シマクトゥバもアイヌ語もヴァナキュラー語をモデルとして考えたとき崩壊の危機にあるといえるが、ポストヴァナキュラー的視点からすれば、言語の新しい機能が生まれつつあることが確認できた。文化人類学研究の目的は、21世紀における言語とアイデンティティとの新たな関係を考察するために有効な視点として、ポストヴァナキュラー論を提示することである。20世紀では、国民国家、共同体のアイデンティティを下支えしていた重要な要因として言語をあげることが可能であった。しかし、21世紀では言語がアイデンティティを規定する要因ではないと言い切ることが可能になったかもしれない。
固体パラ水素をマトリックスとする飽和分光法による固相での超高分解能分子分光

凝縮系の分光学では、スペクトルの不均一幅による分光情報の消失が常に問題となる。本研究では、凝縮系のスペクトルの不均一幅を除去してさらに高い分解能の分光を行うため、固体パラ水素マトリックス法を用いた固体における超高分解能分光手法を確立することを目指した。本研究では、まず固体水素内における不均一幅の原因を探るため結晶の生成条件を変えながら水素分子の第1及び第2純振動高調波の遷移を観測した。その結果、線幅の主因はパラ水素中に微量に存在するオルト水素の四重極電場によるシュタルクシフトであることが明らかとなった。一般の凝縮相における不均一幅には様々な要因があり、それを除去するためには飽和分光法などの特別な分光手法を用いる必要がある。一方で、固体水素では線幅の主因がオルト水素によるものと特定できたことから、十分オルト水素濃度を下げた固体パラ水素マトリックスを用いることにより飽和分光法などの特別な分光手法によらなくても固体内相互作用による微細構造を観測できるまでの超高分解能分光ができることが明らかとなった。この結果をふまえ、超高純度パラ水素中に捕捉した分子の分光を行った。その結果、例えば固体パラ水素内に捕捉したメタンの振動回転遷移では、わずかな結晶場によるエネルギー準位の微細分裂を観測することができ、その解析から水素-メタン間の分子間相互作用に関する定量的情報が得られることを示した。また振動の状態によって均一幅が大きく異なる現象が観測され、振動励起状態の緩和に及ぼす分子運動の影響を明らかにした。このように固体パラ水素を用いた超高分解能分光は、凝縮相の新しい分光法として、凝縮系内の多体相互作用や励起状態の緩和過程の解明、あるいは不安定分子などの分光観測に威力を発揮すものと期待され、今後さらに研究を押し進めていく予定である。凝縮系の分子分光学では、スペクトルの不均一幅による分光情報の消失が常に問題となる。本研究の目的は、凝縮系のスペクトルの不均一幅を除去して、さらに高い分解能の分光を行うため、固体パラ水素マトリックス法と飽和分光法を組み合わせて、固体における超高分解能分光手法を確立すること、およびその手法を用いて、凝縮相における多体相互作用や励起状態の緩和過程を詳細に明らかにすること、またマトリックス分離法の長所を生かして、気相では寿命が短く観測の困難な不安定分子の分子の構造や電子状態に関する知見を得ることにある。平成7年度では以下の成果を上げることができた。1)固体パラ水素をマトリックスに用いるマトリックス分離法の確立2)固体パラ水素をマトリックスとして不安定分子の高分解能分光を行うための予備実験として、光解離法やレーザー蒸発法により生成する不安定分子種の固体パラ水素中への捕捉を試みた。その結果、メチルラジカルや炭素クラスターなどの不安定分子の捕捉に成功した。そのフーリエ赤外分光を行ったところ、予想通り捕捉分子の振動回転状態が量子化されていることが明らかとなった。さらに、わずかな環境の変化によってこれらの不安定分子種がまわりの水素分子と反応する過程を観測することができた。固体パラ水素マトリックス中に捕捉した分子の高分解能レーザー分光固体パラ水素中に捕捉した分子の振動回転線の線幅は他の媒質に比べて細くなることが期待される。そこで、飽和分光を行う前の予備実験として、固体パラ水素中に捕捉したメタン分子の変角振動の赤外遷移のレーザー吸収分光を、本年度購入したアルゴンイオンレーザーを励起源とするレーザーシステムによっておこなった。その結果、振動回転線の吸収の線幅が100MHzと、気相のドップラー幅に比べても狭いことが明らかとなった。