hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化吸収代謝における味覚の役割の検討

A.無処置ラットにおける味覚刺激後の消化酵素及び消化管・血中成分変動の検討1)ラットにおける脳相消化機能に及ぼす食餌条件の影響(概要は昨年度報告済)この実験結果に関しては、論文作成中である。2)ELISA法によるbeta-エンドルフィンの測定味覚刺激に対するbeta-エンドルフィンの挙動を明らかにするために、測定法の検討を行った。高感度で、しかもラジオイムノアツセイよりも安全に行える酵素免疫(ELISA)法によるbeta-エンドルフィンの測定法を確立した。純品の場合には、020のng/mlの範囲で、再現性よく測定が可能である。しかし、血清中の濃度を測定する場合には、回収率に再現性が得られず、血清干渉のあることが分かった。現在血清中から阻害物質を除去するための前処理の検討を進行中である。B.栄養条件を変えたときの味覚感受性の変化1)幼若ラットの塩味嗜好性に対するタンパク欠乏の影響(概要は昨年度報告済)2)成熟ラットの塩味感受性に対するタンパク欠乏の影響塩味感受性の食餌タンパクレベルによる影響を成熟ラットで調べた。0.0、2.5、5.0%精製卵タンパク食を、28日間与えて飼育した。2瓶選択法による嗜好試験を食塩水(286mmol/L)とイオン交換水との間で、14、16、18、20日目に行った。亜鉛とクレアチニンの分析のために尿を採取した。血清亜鉛とクレアチニン濃度測定のために血液を採取した。走査電子顕微鏡により、ラットの舌上皮の観察を行った。味覚感度と腎再吸収率は、無タンパク食群のラットが他のタンパク食群のラットよりも低かった。血清中の亜鉛濃度とクレアチニン濃度は食餌タンパクレベルに影響されなかったが、糸状乳頭の退化と茸状乳頭の味孔の閉塞が無タンパク食群で観察された。この実験は、成熟ラットでは正常な味覚機能を維持するために、少なくとも2.5%の食餌タンパク質が必要であるということを示している。1.無処置ラットにおける味覚刺激後の消化酵素および消化管および血中成分の変動の検討について、ラットにおける脳相消化機能におよぼす影響を検討した結果、味覚刺激に対する消化吸収反応は食餌条件によって異なることを明らかにした。即ち、自由食とMeal Feedingを比較したところ、自由食では(1)不味食群で腸内容物の滞留傾向が認められ、(2)美味食群で膵アミラーゼ活性に味刺激に対して即反応性が認められた。しかし、遊離アミノ酸量の変動については明らかでなかった。現在、Journal of American College of Nutrition誌に投稿準備中である。2.栄養条件を変えた時の味覚感受性の変化について、飼料中のタンパクレベルを変化させて(0.2.5、5.0%)、幼若期のラットにおける味覚感受性の変化を調べた結果、低タンパク飼料で飼育したラットに味覚感度の低下が見られた。舌乳頭の形態学的変化を観察したところ、糸状乳頭の成長が著しく悪く、味蕾まで味物質が運搬されにくい状態にあることが推測された。更に、味蕾の構成成分の一つである亜鉛の血清中濃度を測定したところ、低タンパク食で低下が見られ、味覚と食餌タンパクレベルの関係が明らかとなった。British Journal of Nutrition誌に投稿した。引き続いて成熟ラットにおける変化についても、幼若期と同様の傾向が見られるか否かについて検討中である。3.無処置ラットによる実験の中で、ELISA法によるβ-エンドルフィンの測定について、再現性が得られず困難を極めたが、やっと測定が可能となり、現在、種々条件下で精力的に検討を行っている。
極域電離圏の構造と力学に関する日独国際協同研究

空間的,時間的にも複雑に変化する極域電離圏の立体的な構造を科学衛星'おおぞら'に搭載された日本独自の科学観測器及びヨーロッパ諸国のインコヒヤ.レントスキャッタレーダ(EISCAT)によって研究することを主目的とする.更に極域におこっている種々のプラズマ物理現象を衛星およびISレーダによって総合的に得られたプラズマ物理量を駆使して解明につとめる.本研究の主なる目的は西欧諸国が共同運用するISレーダと日本の科学衛星'おおぞら'によって電離層を同時観測する事であった.現在得られたデータの解析はまだ続けられているが,これまでに得られた最大の成果は電子温度の非等方性が確認された事であり,これにより永年ISレーダによって得られた電子温度と衛星によるinーsituな測定との食い違いが説明できると思われる. (1987,Geophys Res Let)また極域トラフ付近に電子温度の高い層が見られこれはKpインデクスに依存する事が見出された(昭和63年4月学会講演)ISレーダおよび'おおぞら'によって得られたデータを使ってとりあえず極域における電子温度の地方時, Kpインデクス,高度依存性についてモデルが作られつつある.今後の研究電子温度の非等方性について引き続いてデータ処理を行い,電離層プラズマ中,電子の非等方性発生のメカニズム及び非等方性の角度依存性について検討を加える.波動粒子に関しても,いくつかの興味あるデータが見出されているので,これらについてもデータ処理を行いつつ検討を加える. (一部については昭和63年4月学会発表)昭和63年度に本共同研究に関する成果報告書作成予定空間的,時間的にも複雑に変化する極域電離圏の立体的な構造を科学衛星'おおぞら'に搭載された日本独自の科学観測器及びヨーロッパ諸国のインコヒヤ.レントスキャッタレーダ(EISCAT)によって研究することを主目的とする.更に極域におこっている種々のプラズマ物理現象を衛星およびISレーダによって総合的に得られたプラズマ物理量を駆使して解明につとめる.本研究の主なる目的は西欧諸国が共同運用するISレーダと日本の科学衛星'おおぞら'によって電離層を同時観測する事であった.現在得られたデータの解析はまだ続けられているが,これまでに得られた最大の成果は電子温度の非等方性が確認された事であり,これにより永年ISレーダによって得られた電子温度と衛星によるinーsituな測定との食い違いが説明できると思われる. (1987,Geophys Res Let)また極域トラフ付近に電子温度の高い層が見られこれはKpインデクスに依存する事が見出された(昭和63年4月学会講演)ISレーダおよび'おおぞら'によって得られたデータを使ってとりあえず極域における電子温度の地方時, Kpインデクス,高度依存性についてモデルが作られつつある.今後の研究電子温度の非等方性について引き続いてデータ処理を行い,電離層プラズマ中,電子の非等方性発生のメカニズム及び非等方性の角度依存性について検討を加える.波動粒子に関しても,いくつかの興味あるデータが見出されているので,これらについてもデータ処理を行いつつ検討を加える. (一部については昭和63年4月学会発表)昭和63年度に本共同研究に関する成果報告書作成予定
数値的方法による格子量子色力学の研究

本研究の目的は、格子上の量子色力学に基づき各種のハドロン弱い相互作用遷移行列要素を求め、これによってCP非保存の問題など弱い相互作用を含む素粒子標準模型全般に関わる問題の理解を深めることにある。平成6年度に於いては、行列要素の計算法の検討を行った。特にsea quark効果の計算方法として前年度に開発したゲージ固定なしウォールソース法を用いて、π-Nシグマ項及びクォークの陽子スピンへの寄与の大きさの計算を行い、量子色力学によって実験値を説明することができることを強く示唆する結果を得た。これと平行して、年度後半からは、平成7年1月にKEKに設置が予定されたVPP500/80用のコード開発を行い、1月からは同計算機上での弱い相互作用遷移行列要素計算の準備計算を行った。平成7年度には、年度当初からVPP上での計算が本格化し、各種の行列要素の計算を精力的に推進している。現在までに得られた成果の状況は以下のとおりである。(1)CP非保存の研究上重要なK中間子のBパラメータについて、Kogut-Susskindクォーク作用による計算を6つの格子間隔に対して行い、あと一点の計算を持って連続極限への精密な外挿を行うことを予定している。また、同じくBパラメータのWilsonクォーク作用による計算のため、chiral Ward等式に基づく方法をこの一年をかけて開発し、平成7年末より本格計算に入っている。以上の計算により、各種系統誤差を精密に評価したBパラメータの導出にかなり近づいたと考える。(2)Bパラメータと並んで重要なB中間子の崩壊定数の計算をWilsonクォーク作用を用いて押し進めた。特に、統計誤差の問題の改善のために、拡がりを持つ中間子ソースの方法に検討を加え、平成7年末より本格計算に入った。(3)平成6年度より検討を行ってきた、有限格子間隔の効果を小さくするよう改善されたクォーク作用(Clover型作用)による行列要素計算の準備を整え、(2)の計算が終了次第開始を予定している。以上の計算は順調に進歩しており、来年度当初から前半にかけて最終結果を発表できると考えている。また中間結果は平成7年度格子場理論国際会議等で発表している。全体として、VPPの計算力と相俟って本研究の目標は着実に達成されつつあり、来年度以降一層の進展を期待できる状況であると考えている。平成6年度前半には、Kogut-Susskind型クォーク作用を用い、平成5年度に開発済みの新しいハドロン多点グリーン関数計算法をK->ππ崩壊振幅に応用してその計算可能性を検討した。その結果、この方法によっても当該行列要素に特有の極めて大きな統計揺らぎを制御することは困難なことが判明した。この点の改善には計算力の飛躍的増大が必要であり、KEKのVPP-500/80の本格稼働後に再検討を行なうこととした。この問題については、年度後半に、平成7年度に向けて、Clover型クォーク作用による計算の準備を開始し、小規模格子でのハドロン質量計算を実行している。

上記多点グリーン関数計算法は、π-Nシグマ項、陽子スピンに対する各クォークの寄与分の大きさ等、以前から実験的にも理論的にも議論の多い核子行列要素の計算にも有効と考えられる。年度半ばから後半にかけてはこれら二つの量の計算を行い、その結果、sea quarkの寄与を初めて精度良く計算することに成功した。π-Nシグマ項については、sea quarkの寄与がvalence quarkの寄与の2倍程度あること、陽子スピンに対するクォークの寄与分については、sea quarkの寄与は負であり、その大きさはvalence quarkの寄与の10%程度であって、クォークの寄与の総和は0.2-0.3であること等、実験結果の現象論的解析と整合する興味ある結果を得た。これらの量の量子色力学第一原理に基づく計算は計算法上の困難のため進歩の滞っていたところであり、我々の結果は現在までのところ最良のものといえる。VPP-500によれば計算精度を格段に上げることは充分可能であり、この意味でこれらの量についての格子量子色力学による最終的解決の目度がついたものと考える。年度当初の計画に従い、格子量子色力学に基づくハドロン弱い相互作用行列要素の研究を推進した。特に、平成7年1月にKEKに設置されたVPP500/80での計算が本格化し、多数の成果を得つつある。現在までに得られた主な結果は以下のとおりである。(1)CP非保存の研究上重要なK中間子のBパラメータのKogut-Susskindクォーク作用による計算を推進した。現在までに、6つの格子間隔に対する計算が終了しており、あと一点の計算を待って連続極限への精密な外挿を行う段階である。(2)同じくBパラメータのWilsonクォーク作用による計算のため、chiral Ward等式に基づく方法をこの一年をかけて開発し、平成7年末より本格計算に入った。(1)の結果と併せて、格子サイズ・格子間隔・格子上のクォーク作用等に起因する系統誤差を精密に評価したBパラメータの導出にかなり近づいたと考える。(3)Bパラメータと並んで重要なB中間子の崩壊定数の計算をWilsonクォーク作用を用いて押し進めた。Bパラメータの場合と同じく、格子間隔を複数点取った計算を年度当初遂行した。この計算が明らかとなった、統計誤差の問題の改善のために、拡がりを持つ中間子ソースの方法に検討を加え、平成7年末より本格計算に入った。現在準備中の格子間隔3点目の計算により、連続極限値を得る段階に至っている。平成6年度より検討を行ってきた、有限格子間隔の効果を小さくするよう改善されたクォーク作用(Clover型作用)によるハドロン質量、中間子崩壊定数の計算に関して、中規模の予備計算を行って、演算子の取り方などに関する検討を加えた。この結果本格計算の準備はすでに整い、(3)のWilsonクォーク作用による計算が終了次第開始を予定している。以上の計算の中間結果は平成7年度格子場理論国際会議で発表し、雑誌論文も逐次発表の予定である。
アミノ酸を添加した高耐久エココンクリートの開発

アミノ酸の一種であるアルギニンを混入したコンクリートは、海洋環境における魚類等の生物生息環境が改善できることや、コンクリート中の鉄筋腐食環境を改善することが報告されている。本研究では生態系への配慮も必要となる海洋環境で適用される断面修復材にアルギニンを添加した場合の補修効果を実験的に検討した。さらに、この断面修復材にフライアッシュと石膏を添加することによる自己治癒性能についても併せて検討した。この結果、特にアルギニンとフライアッシュを併用した断面修復材は、一般の補修材を用いた場合と比較して、打継部界面付近の鉄筋腐食速度が抑制されるとともに、自己治癒によるひび割れの閉塞が促進される傾向を示した。アミノ酸の一種であるアルギニンを添加した鉄筋コンクリート供試体を作製し,塩水浸漬試験を実施した。セメントとしては,普通セメントと高炉セメントを用い,普通セメントの供試体の一部には細骨材代替で20%のフライアッシュを混和した。本研究結果を要約すると以下の通りである。1.今回の配合条件では,アルギニンの添加によって圧縮強度が若干低下したが,細骨材代替でフライアッシュを混和した場合には,アルギニンの添加によって材齢28日から120日への強度増加率が上昇した。2.今回の配合条件では,材齢91日のフライアッシュ混和モルタルのCa(OH)2含有率は,アルギニンの添加によって大きく減少したが,アルギニン添加の有無によるモルタル細孔径分布の変化は小さかった。3. RC供試体の塩水浸漬と乾燥の繰り返し試験の結果,フライアッシュを混和した配合および高炉セメントを用いた配合の供試体でアルギニンの添加による鉄筋分極抵抗およびコンクリート抵抗の増加が認められた。すなわち,アミノ酸を添加した供試体は全体的に鉄筋腐食に対する抵抗性が大きい傾向を示した。特にフライアッシュを細骨材代替で混和した供試体で防食効果が大きかった。4.モルタル細孔溶液のOHー濃度はアルギニン添加により上昇し,Clー濃度は低下した。その相乗効果によるClー/OHーモル比抑制効果はフライアッシュを混和した配合が最も大きかった。このような細孔溶液イオン組成の変化が鉄筋防食効果の増進に寄与したものと推定された。5. FA配合およびBB配合では,モルタル細孔溶液中のアルギニンの分解進行が抑制される傾向を示した。アミノ酸の一種であるアルギニンを添加したコンクリートのフレッシュ性状および硬化性状などの基礎的物性値について,検討を行い,適切な配合条件を選定することができた。また,細孔構造の変化および細孔溶液中のイオン組成の変化などを測定することで,アルギニン添加の物理的・化学的影響について考察を加えている。コンクリート中の鉄筋腐食性状についても,電気化学的鉄筋腐食指標から定量的に評価を行っており,アルギニンを添加することで鉄筋防食効果が期待でき,特にフライアッシュを混和した配合で,そのような効果が高いことを明らかにしている。このような効果は,モルタル供試体の実験結果ともよく整合しており,アルギニン添加が鉄筋防食効果向上に寄与するメカニズムを明確にすることに成功している。本研究では,アルギニンとフライアッシュを併用した断面修復材を適用した場合の補修効果とひび割れの自己治癒効果を検討するとともに,強度特性の改善を目的として無水石膏の添加も併せて試みた。塩害劣化鉄筋コンクリートに対して,断面修復を適用した結果,アルギニンを添加した補修材の場合には,補修材にひび割れが入った場合でもアルギニンによる高塩基性環境が鉄筋腐食抵抗性を持続させることがわかった。これに対して,通常のPCMで補修した場合には,ひび割れを導入した場合に鉄筋の分極抵抗が低下し,補修効果が著しく低下した。フライアッシュとアルギニンを併用した断面修復材の電気抵抗は,他の補修材と比較して経時的な増進が大きく,フライアッシュのポゾラン反応による細孔組織の緻密化が進行したものと考えられ,アルギニンが反応を促進した可能性もある。このような傾向はひび割れの有無に関わらず見られるが,石膏を添加した場合にはひび割れ有りの場合に無しの場合より電気抵抗値の経時的増進が抑制されていた。ひび割れを導入した断面修復材の自己治癒促進試験を実施した結果,フライアッシュとアルギニンを併用した断面修復材で比較的良好な自己治癒状況が見られた。ただし,同じ供試体でも,ほぼ完全にひび割れが閉塞している部分と,ひび割れとして残っている部分があるため,今後は,配合間の自己治癒性能を比較するための指標を検討するとともに,自己治癒性能と補修効果の関係についても検討を進める必要がある。初年度に作製した供試体について,長期的な劣化促進試験を実施し,鉄筋腐食挙動を把握する。今年度中にコンクリート中の鉄筋をはつり出し,実際の鉄筋腐食状態と,電気化学的腐食指標との相関性を確認する。今年度は,新たなシリーズとして,自己治癒性能を把握するための供試体を作製する。

供試体としては,曲げ載荷が可能となる鉄筋コンクリート供試体を作製し,曲げ載荷によって微細なひび割れを導入した後に自己治癒促進養生を行い,経時的なコンクリートの電気抵抗の変化および相対動弾性係数の変化から,コンクリートの自己治癒性能を評価する。最終的に,アミノ酸を添加したコンクリートおよび補修材料の設計手法について提案することを目標とする。コンクリート工学
モース以後の贈与論の再検討と贈与の思想史の構築

本研究の目的は、フランスの民族学者マルセル・モースが中心となって主題化した「贈与」の概念が、20世紀の人類学でどのように継承されたのか、またフランスの現代思想において贈与がどのような仕方で哲学的な考察対象となったのかを再検討することにある。その際、モースの知的遺産をさまざまな仕方で引き継ぐ「MAUSS」(社会科学における反功利主義運動)にも着目することで、人類学および哲学で個別に扱われてきた研究を思想史的観点から架橋することを試みた。本年度は、フランスの民族学者マルセル・モースの「贈与論」の受容の系譜をたどり直すことによって、人類学や哲学の分野で多様な仕方で扱われる「贈与(don)」概念の思想史の構築のための基盤整備を行うとともに、1980年代以降フランスを中心に活発に活動を続けている「MAUSS(社会科学における反功利主義運動)」の主張を整理することで贈与の現代的役割についての考察を行った。まず本研究は、クロード・レヴィ=ストロースに代表される戦後の人類学によるモースの批判的受容が、「贈与論」に伏在する理論的側面への関心を惹起し、ジャック・デリダらによる「贈与論」の哲学的な読解への道を開いたことを示した。次に、アラン・カイエをはじめとした「MAUSS」の活動が、贈与そのものから「功利的なもの」の批判へと議論の軸足を移すことによって、「贈与論」の受容史上つねに問題となっていた贈与と交換のジレンマを発展的に解消する視点を提供していることを明らかにした。「MAUSS」の基本的なテーゼは、功利主義をベンサムやミルの思想のみに縮減せずに、プラトンやインド思想にまで思想史を遡ってその淵源を探る〈功利主義の古さ〉と、モースが分析したアルカイックな社会に限定されない贈与の現在的地位を明るみに出す〈贈与の新しさ〉という二点に集約できる。本研究はこうした「MAUSS」の議論から着想を得つつ、モースの「贈与論」を個人主義的立場と全体論的立場という対立のなかで捉え返すことで、「贈与論」を従来よりも広い思想史的な布置のなかに位置づけることを試みた。本年度は、初年次に行ったマルセル・モースの贈与論研究を踏まえたうえで、現代のフランス哲学における贈与論の継承とその展開の過程についての研究を実施した。特に次の項目についての調査および研究を行った。(1)現在フランスで刊行が進んでいるエマニュエル・レヴィナスの遺稿集のなかから1940年代の講演「発話と沈黙」に着目し、この最初期の思想のうちにのちのレヴィナスの贈与論の萌芽を見いだすとともに、最晩年の思想にまで通じるレヴィナスの関心を特に「聴取」の概念を軸にして明らかにした。(2)モースの贈与の対抗概念として想定される「利益」の概念について、近代政治思想の端緒からフランスのモラリスト、そして18世紀の功利主義思想および経済思想に至るその思想史的系譜を再検討したうえで、レヴィナスの「無私=脱内存在性」との思想的接続について考察した。それによって、レヴィナスの思想が、事実的なものと権利的なものを峻別したうえで前者に徳の基礎を認める一連の思想史的潮流に対置されうるものであることが明らかになったと同時に、レヴィナスの倫理思想が、贈与論をも含む広い思想史的視野のもとに位置づけられる発展的な可能性が示された。以上の個別の研究内容については、その成果を学会および研究会の場にて公表した。研究期間全体の成果をまとめたモース以後の贈与の思想史の体系的叙述については、今後それを上記の利益の思想史との関連でさらに広い観点から記述できるように研究を続ける予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。西洋思想史26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、(1)モースの著作を中心とした一次文献の収集およびその集中的読解により、モースの贈与概念を抽出すること、および(2)モース以後の人類学における贈与研究を整理することをおもな課題とした。(1)については、現在フランス大学出版局から刊行中の「モース叢書」や最新の注釈を参考とすることで作業が予定どおり進展した。(2)については「MAUSS」の主要な論者の議論を検討し現代の贈与論の展開をまとめた。以上の調査内容については口頭発表にて公にした。本研究課題の第二年次は、フランス哲学における贈与研究および、初年次の成果を踏まえた贈与の思想史の構築を目指している。研究初年次は、モースおよびその二次研究の検討を中心に行ったが、贈与論の幅広い展開をさらに視野に収めるには、モース以外の民族学者・人類学者の議論の整理が必要であるため、その作業を二年次の項目に追加して研究を進めていく予定である。
III-V族希薄磁性半導体の電子状態と磁性

・(Ga,Mn)Asではzの小さいところでキャリア濃度は高く,強磁性が安定である.Zの増加とともにキャリア濃度は減少し,dホールの消失にともないスピングラス相が安定化される.・強磁性が生じるメカニズムは二重交換相互作用の一形態である.低キャリア濃度でスピングラス相が安定化する理由は二重交換相互作用の禁止によって,超交換相互作用のみが働くためである・(In,Mn)As/(Al,Be)Sbではz=0においても強磁性が安定である.以前の結果ではこのときスピングラス相が安定であったが計算精度の向上によって結論が変わった.Zの増加とともに,InAs層に対するキャリア注入が起こり,強磁性が安定化される.強磁性の安定化に関しては以前の結論と変わりない.・(Cd,Mn)Te/(Al,X)(As,Y)においてn型ドーピングをしても(Cd,Mn)Te層にはd成分をもったキャリアは注入されず,強磁性は起こらない.XとしてCを用いるホールドーピングとなり,約10%程度のC添加で強磁性が発生する。YとしてCを用いて不純物準位が価電子帯のすぐ上に出来るためにある程度の濃度をいれるとやはりホールドーピングとして働く.このためXとYの両方にCを用いると容易に強磁性が安定化される.・(Ga,Mn)Asではzの小さいところでキャリア濃度は高く,強磁性が安定である.Zの増加とともにキャリア濃度は減少し,dホールの消失にともないスピングラス相が安定化される.・強磁性が生じるメカニズムは二重交換相互作用の一形態である.低キャリア濃度でスピングラス相が安定化する理由は二重交換相互作用の禁止によって,超交換相互作用のみが働くためである・(In,Mn)As/(Al,Be)Sbではz=0においても強磁性が安定である.以前の結果ではこのときスピングラス相が安定であったが計算精度の向上によって結論が変わった.Zの増加とともに,InAs層に対するキャリア注入が起こり,強磁性が安定化される.強磁性の安定化に関しては以前の結論と変わりない.・(Cd,Mn)Te/(Al,X)(As,Y)においてn型ドーピングをしても(Cd,Mn)Te層にはd成分をもったキャリアは注入されず,強磁性は起こらない.XとしてCを用いるホールドーピングとなり,約10%程度のC添加で強磁性が発生する。YとしてCを用いて不純物準位が価電子帯のすぐ上に出来るためにある程度の濃度をいれるとやはりホールドーピングとして働く.このためXとYの両方にCを用いると容易に強磁性が安定化される.
新しい反応活性種,ニトロソケテンを中間体とする合成化学的研究

先に我々はイソニトロソメルドラム酸を無極性溶媒中ケトン存在下加熱すると環状ニトロンが得られることを見い出した.この反応では中間体としてニトロソケテン(1)が生成すると考えられる.本研究では各種キラルケトンと1との反応よりキラル環状ニトロンを合成し,不斉1,3-双極子環化付加反応を基盤として光学活性変形アミノ酸の不斉合成に成功した.さらに,米国研究者との共同研究によりFT-IRスペクトルを用いてガス状態での1の存在を初めて確認出来た.研究成果を以下に要約する.1)各種キラルケトンと1との反応を詳細に検討し,ジアステレオ選択性を明らかにした.(+)-Nopinone,(+)-campheniloneと1との反応からは単一のキラルニトロンが得られたのに対し,1-menthoneからは二種の成績体がほぼ1:1の比率で生成した.1と1-menthoneより得られるキラル環状ニトロンを用いて,生理活性の面で注目されている天然修飾アミノ酸,cyclopentenylglycineをはじめ各種修飾アミノ酸の完全不斉合成を達成した.2)最近,機器スペクトルにより数多くのケテン誘導体が検出されている.申請者らは米国研究者との共同研究により世界ではじめて1をFT-IRスペクトルを用いて検出することに成功した.1はイソニトロソメルドラム酸を80°C以上に加熱すると徐徐に発生し,160°C付近では分解することが判った.1の寿命は90°Cでおよそ4時間であり,反応中間体として十分安定である.3)1の新規利用法を目的に1の前駆体であるイソニトロソメルドラム酸と各種含窒素化合物との反応を行ない,複素環化合物の新規利用法を見い出した.4)イソニトロソメルドラム酸とdiazomethaneとの反応を検討し,新しいニトロソムテン誘導体,methoxycarbonylnitrosoketeneの存在を確認した.さらに本反応において複素環化合物の中間体となる新たなニトロン体を単離することが出来た.先に我々はイソニトロソメルドラム酸を無極性溶媒中ケトン存在下加熱すると環状ニトロンが得られることを見い出した.この反応では中間体としてニトロソケテン(1)が生成すると考えられる.本研究では各種キラルケトンと1との反応よりキラル環状ニトロンを合成し,不斉1,3-双極子環化付加反応を基盤として光学活性変形アミノ酸の不斉合成に成功した.さらに,米国研究者との共同研究によりFT-IRスペクトルを用いてガス状態での1の存在を初めて確認出来た.研究成果を以下に要約する.1)各種キラルケトンと1との反応を詳細に検討し,ジアステレオ選択性を明らかにした.(+)-Nopinone,(+)-campheniloneと1との反応からは単一のキラルニトロンが得られたのに対し,1-menthoneからは二種の成績体がほぼ1:1の比率で生成した.1と1-menthoneより得られるキラル環状ニトロンを用いて,生理活性の面で注目されている天然修飾アミノ酸,cyclopentenylglycineをはじめ各種修飾アミノ酸の完全不斉合成を達成した.2)最近,機器スペクトルにより数多くのケテン誘導体が検出されている.申請者らは米国研究者との共同研究により世界ではじめて1をFT-IRスペクトルを用いて検出することに成功した.1はイソニトロソメルドラム酸を80°C以上に加熱すると徐徐に発生し,160°C付近では分解することが判った.1の寿命は90°Cでおよそ4時間であり,反応中間体として十分安定である.3)1の新規利用法を目的に1の前駆体であるイソニトロソメルドラム酸と各種含窒素化合物との反応を行ない,複素環化合物の新規利用法を見い出した.4)イソニトロソメルドラム酸とdiazomethaneとの反応を検討し,新しいニトロソムテン誘導体,methoxycarbonylnitrosoketeneの存在を確認した.さらに本反応において複素環化合物の中間体となる新たなニトロン体を単離することが出来た.先に、イソニトロソメルドラム酸と各種ケトンとの反応は環状ニトロンを生成する事を見い出した。この反応ではイソニトロソメルドラム酸が加熱により、新反応活性種、ニトロソケテンを生成し、ケトンと[3+2]環化付加し、環状ニトロンを与える生成機構が提唱されている。本研究ではケトンとしてキラルケトンとの反応を行い、生成するキラル環状ニトロンを用いて光学活性アミノ酸の不斉合成を検討した。1ーメントンとイソニトロソメルドラム酸をトルエン中加熱し、環状キラルニトロンを合成した。このキラルニトロンとトリメチルアリルシランとの1、3-双極子環化付加反応は高ジアステレオ選択的に進行し、付加体をほぼ定量的に単一物として与えた。次に加水分解、接触還元、オレフィン化を行いアリルグリシンのEPC (enantiomerically pure compound)合成を達成した。一方、キラルニトロンと3-トリメチルシリルシクロペンテンとの反応はBF_3Et_2O存在下で高ジアステレオ選択的に起こり、単一付加体を与えた。アリルグリシンの場合と同様にアミノ酸への変換反応を行い、付加体よりシクロペンテニルグリシンの完全キラル合成を世界で初めて達成した。さらに、この反応で注目すべき事は、3-トリメチルシリルシクロペンテンのラセミ体を用いたにもかかわらず、S-体のみが選択的に反応し単一物を生成した事である。これは不斉1、3-双極子反応でジポラロフィルの速度論的分割が起こった最初の例として特筆すべきことである。

これまでニトロソケテンの存在を示す実験的なうらずけはなされていなかった。今回、FTIRを用いて気層中でのニトロソケテンの存在を確認した。平成8年度に引き続き新しい反応活性種,ニトロソケテンに関する研究を行なった.主な研究成果を以下に要約する.1)近年,新しい実験装置や分光器の発展に伴い不安定な反応中間体が検出出きるようになった.ケテン誘導体は一般に不安定であり,単離できるものは限られている.最近,機器スペクトルにより数多くのケテン誘導体が検出されている.申請者らは米国研究者との共同により世界ではじめてニトロソケテンをFT-IRスペクトルを用いて検出することに成功した.[J.Phys.Chem.A,101,3936(1997)]2)ニトロソケテンが各種ケトンと反応し環状ニトロンを生成することは前年度の研究で明らかにした.今回,ニトロソケテンと1-menthoneより得られるキラル環状ニトロンを用いて,生理活性の面で注目されている天然修飾アミノ酸,cyclopentenylglycineをはじめ各種修飾アミノ酸の完全不斉合成を達成した.[Tetrahedron,53,5725(1997)]3)ニトロソケテンの新規利用法を目的にニトロソケテンの前駆体であるイソニトロソメルドラム酸と各種含窒素化合物との反応を行ない,複素環化合物の新合成法を見い出した.[Heterocycles,46,503(1997)]4)イソニトロソメルドラム酸とdiazomethaneとの反応を検討し、新しいニトロソケテン誘導体,methoxycarbonylnitrosoketeneの存在を確認した.さらに本反応において複素環化合物の中間体となる新たなニトロン体を単離することが出来た.[Heterocycles,47,383(1998)]
虚血性神経細胞死における新規ストレス蛋白ORP150の役割

本年度は主に遺伝子工学的手法を用いて虚血性神経細胞死における150 kDa Oxygen Regulated Protein150(ORP150)の役割を明らかにすることを目的とし、以下の実験結果を得た。(I)脳梗塞患者におけるORP150の発現脳梗塞で亡くなった患者の剖検脳におけるORP150の発現をみた。発症後早期においては虚血中心の神経細胞に、慢性期においては虚血周辺部のアストロサイトに強い発現を認めた。(II)培養細胞におけるORP150の発現機序の解析ORP150は培養神経細胞において低酸素環境下において2-4時間と早期に一時的な比較的弱い誘導が認められた。一方アストロサイトにおいては6-12時間後より持続的な強い発現誘導が認められた。(III)ORP150トランスジェニックマウスにおける梗塞サイズの解析マウス中大脳動脈閉塞後の梗塞サイズをTTC染色によりORP150トランスジェニックマウスと野生型マウス間で比較した。トランスジェニックマウスにおいて有意な梗塞サイズの減少が認められた。また、この機構にCASPASE-3活性化の抑制が関与することがわかった。神経学的所見においても有意に改善が認められた。(IV)ORP150が神経保護作用を示すメカニズムの解析底酸素環境下ではBDNFをはじめとする神経栄保護因子は小胞体に蓄積し細胞外へ分泌されない。ところがORP150を過剰発現した神経細胞では、細胞外への神経保護因子の分泌の低下は認められなかった。よって、ORP150の神経保護機構に神経保護因子の小胞体から細胞外への輸送促進が関与することがわかった。本年度は遺伝子導入手法を用いて虚血性神経細胞死における150kDa Oxygen Regulated Protei150(ORP150)の役割を明らかにすることを目的とし、以下の実験結果を得た。。(I)組み替えアデノウイルスベクターを用いた培養神経細胞におけるORP150の機能解析ORP150を高率に発現する組み替えアデノウイルスベクター(AdORP150)を作製し、初代培養神経細胞に感染し、低酸素暴露による細胞死を防ぐか否かにつき検討した。ORP150の発現は低酸素によるアポトーシスを有意に抑制し、そのメカニズムにcaspase-3の活性化抑制が関与することを明らかにした。低酸素によるBcl-2レベルの低下に対しては影響を与えなかった。(II)ラット中大脳動脈閉塞モデルにおけるORP150の発現の解析northen blot analysisを用いた解析によれば閉塞2時間後にすてにORP150の発現誘導が認められ閉塞4時間後にピークを示し、その後徐々に発現誘導は減弱した。また、免疫組織化学的手法及びin sihybridizationを用い、虚血中心及び周辺部の神経細胞とアストロサイトにORP150の発現誘導を認めた。(III) ORP150の発現機序の解析ORP150は培養神経細胞において低酸素暴露では誘導されず、神経栄養因子であるTNFとIL-1βで誘導されることを見いだした。他の栄養因子NGF,IGF-1,basic FGFではORP150の発現誘導は認めらなかった。また、TNF Receptor(type 1)後の細胞内情報伝達の1因子であるセラミドはORP150を誘導したことより、ストレス時に神経細胞の生存に関与すると考えられている転写因子NFkBORP150の発現に関与するのではないかと考えられた。本年度は主に遺伝子工学的手法を用いて虚血性神経細胞死における150 kDa Oxygen Regulated Protein 150(ORP150)の役割を明らかにすることを目的とし、以下の実験結果を得た。(I)

ORP150の発現機序の解析ORP150は培養神経細胞において低酸素環境下において2-4時間と早期に一時的な比較的弱い誘導が認められた。一方アストロサイトにおいては6-12時間後より持続的な強い発現誘導が認められた。(II)マウス中大脳動脈閉塞モデルにおけるORP150の発現の解析免疫組織化学的解析により動脈閉塞3時間後にはORP150の発現誘導が虚血中心部の神経細胞に認められた。一方、虚血再潅流後3日目には虚血周辺部のアストロサイトにORP150の発現誘導が認められた。(III)神経特異的にORP150を過剰発現するトランスジェニックマウスの作成(II)ORP150トランスジェニックマウスにおける梗塞サイズの解析マウス中大脳動脈閉塞後の梗塞サイズをTTC染色によりORP150トランスジェニックマウスと野生型マウス間で比較した。トランスジェニックマウスにおいて有意な梗塞サイズの減少が認められた。また、神経学的所見においても有意に改善が認められた。本年度は主に遺伝子工学的手法を用いて虚血性神経細胞死における150kDa Oxygen Regulated Protein150(ORP150)の役割を明らかにすることを目的とし、以下の実験結果を得た。(I)脳梗塞患者におけるORP150の発現脳梗塞で亡くなった患者の剖検脳におけるORP150の発現をみた。発症後早期においては虚血中心の神経細胞に、慢性期においては虚血周辺部のアストロサイトに強い発現を認めた。(II)培養細胞におけるORP150の発現機序の解析ORP150は培養神経細胞において低酸素環境下において2-4時間と早期に一時的な比較的弱い誘導が認められた。(III)ORP150トランスジェニックマウスにおける梗塞サイズの解析マウス中大脳動脈閉塞後の梗塞サイズをTTC染色によりORP150トランスジェニックマウスと野生型マウス間で比較した。また、この機構にCASPASE-3活性化の抑制が関与することがわかった。神経学的所見においても有意に改善が認められた。(IV)ORP150が神経保護作用を示すメカニズムの解析低酸素環境下ではBDNFをはじめとする神経栄保護因子は小胞体に蓄積し細胞外へ分泌されない。ところがORP150を過剰発現した神経細胞では、細胞外への神経保護因子の分泌の低下は認められなかった。よって、ORP150の神経保護機構に神経保護因子の小胞体から細胞外への輸送促進が関与することがわかった。
再生開始シグナルの同定をめざしたミュータントのパイロットスクリーニング

無脊椎動物では再生は普遍的な生存戦略であるが、脊椎動物においては魚類や有尾両生類以外では限られた再生能力しか持たない。これまでの再生研究は細胞の脱分化・再分化を伴ういわゆるエピモルフィック再生に主に注目されてきたが、細胞分化する前の幼若な時期でも修復が起こることから、再生には細胞分化が前提となる必然があるか疑問である。この疑問に明確に答えるため、第一にゼブラフィッシュの幼若なひれ原基の修復過程を引き続いて解析した。受精2日後のゼブラフィッシュのひれ原基は上皮と間充織だけからなるシンプルな構造をもち、これらは切断後3日で完全なサイズを回復し正常な成長へと復帰する。この修復過程では、傷上皮と再生芽の形成を示唆するデータが得られていたが、さらに、傷害によって誘導される細胞分裂が失った部分の細胞を供給することがわかった。これらの再生芽と考えられる細胞は、ひれ部位の正常な成長に関わっている細胞分裂とは明らかに異なっていた。従って、未分化な細胞から成る幼若な組織においても成体と類似の機構によって再生が行われていること、それは正常な成長の繰り返しではないことが示された。また、成体の再生に関与することが示唆されているFGFシグナルが、幼生でも再生特異的に働いていることがわかった。以上から、再生では細胞の分化段階や発生ステージよりはむしろ細胞増殖の誘導調節シグナルが第一に重要な役割を果たしていると考えられる。さらに、昨年度から進めてきた幼生再生の系を使った変異体スクリーニングは、それぞれの半数体での候補から2倍体個体の作製とスクリーニングを進めた。その結果、7系統について2倍体での表現型を観察でき、それぞれについて系統の確立と表現型の再現性確認を進めている。現在までに4つの系統についてメンデル遺伝に従った劣勢表現型が確認できている。両生類以下の脊椎動物では、成体でも失われた四肢が再生する。これはいかなる分子メカニズムによって達成されているのであろうか?また、無尾両生類以降の脊椎動物で再生が起きないのはなぜであろうか?この疑問に答えるために、再生開始を指令するようなシグナル伝達機構を、遺伝学的なアプローチによって明らかにできないかと考えた。本研究では、近年遺伝学的なアプローチが可能な脊椎動物として注目されてきたゼブラフィッシュを用いて、再生の開始機構を失ったような変異体のパイロットスクリーニングを行った。ゼブラフィッシュは1ヶ月以内には成体の体制が完成し、そのヒレ再生は成体で1週間ほどで起こる。ヒレ再生は容易に大量に行うことのできる優れたスクリーニング法である。さらに効率よく遺伝学的なスクリーニングを行うために、再生が3日程度で完了する幼生を用いたアッセイ系の確立を行った。再生芽のマーカーとされる遺伝子の発現や細胞の増殖を調査したところ、成長が続いている幼生でも、成魚と同じmsx遺伝子の活性化や細胞増殖の"超"活性化が観察され、正常な成長と同時に、成魚と類似した機構で再生が起こっているらしいことが明らかになった。すでにゼブラフィッシュで確立しているENU(エチルニトロソウレア)を用いた方法で変異を導入し、定法に従ってF1世代の作製を行った。これらの雌から半数体を作成し、変異体のパイロットスクリーニングを行った。100匹のF1雌についてスクリーニングを行ったところ、14について再生に異常が観察された。半数体は長く生存せず表現型も乱れるが、このうち半数は良い候補と見られる。今後、2倍体での表現型の確認と系統の確立を目指す。
中国渭河流域における先周および西周文化の総合調査

渭河流域における先周時代つまり、二里岡上層文化・殷墟文化併存期の土器型式には、鄭家坡型式・劉家型式・殷形の三者が顕著に認められることを確認した。渭河中流域における周形土器に対する殷形土器の影響は著しいものの、先周文化と西周文化の担い手は、鄭家坡型式と劉家型式の土器を持つ集団(姫姓集団と姜姓集団)で、特にその中心には鄭家坡型式の集団があったと考えられた。また、先周時代の古公亶父の周城は、周公廟遺跡付近であると結論づけた。古典文献や金文に見られる「周原」「周城」「周」の位置確認を行い、そのことによって不確実な西周王朝建国期の歴史を明らかにすることを研究目的とし、中国陝西・甘粛の渭河流域に分布する先周・西周遺跡に対して考古学的調査を行い、遺跡発掘に参加した。研究代表者の飯島武次は、第1次の遺跡踏査として連携研究者の鈴木敦、海外研究協力者の趙化成・王占奎等と、8月1623日の間甘粛東部から陝西西部に分布する李崖遺跡・水溝村遺跡・勧読遺跡・祝家巷北遺跡等の調査を行った。この期間に、北京大学考古文博学院・陝西省考古研究院を訪れ、共同研究の打ち合わせを行い、あわせて甘粛渭河流域の天水市清水県に位置する李崖遺跡における発掘地点の決定と、発掘の準備・設営を行った。続いて飯島と鈴木は9月719日の間、海外研究協力者の趙化成・徐天進(北京大学)、王占奎(陝西省考古研究院)、王輝(甘粛省考古研究所)等が主体者として行う天水市清水県李崖遺跡の発掘に参加し、西周墓・灰坑の発掘を行った。第2次の遺跡踏査として連携研究者の西江清高・渡部展也は10月29日11月8日の間、甘粛・陝西の渭河流域の先周・西周遺跡の踏査を行った。陝西水溝村遺跡・勧読遺跡・趙家台遺跡、甘粛李崖遺跡の地理学的立地条件と、水系に関する調査を実施した。2月1720日の間、研究分担者の酒井清治は北京大学を訪れ、中国側と2010年度の研究総括を行った。発掘に参加した李崖遺跡は甘粛内に存在するが、出土した土器は陝西の周公廟遺跡や祝家巷北遺跡出土の土器と同じで、土器の型式学的な研究の上からは、先周から西周前期に渭河上流域から中流域の相当に広い地域が、周の本拠地であったことを明らかにした。古典文献や金文あるいは甲骨文に見られる「周原」「周城」「周」の地理的位置を考古学的に確認し、そのことによって西周王朝建国期の歴史を明らかにすることを目的として調査活動を行った。2011年度1次の遺跡調査として、研究代表者・飯島武次と研究分担者・酒井清治、寺前直人は9月820日の間、海外研究協力者の徐天進・劉緒・雷興山(北京大学)、王占奎(陜西省考古研究院)等が主体者として行う岐山県周公廟遺跡祝家巷QF3A2北地点の発掘に参加し、灰坑・住居址の発掘を行った。第祝家巷QF3A2北地点は2008・2009年に大量の西周甲骨を出土した大溝の北側で、西周宮殿址の存在が予測された。約200m^2の発掘をおこなったが、天候も悪く雨天に阻まれ、結果的には周都としての大型建築址の存在を確認するに至らなかった。しかしながら、発掘期間中に2010年度以前に渭河流域で発掘された青銅器・土器などの遺物資料の観察を行うことができた。2次の遺跡調査として、連携研究者の西江清高・渡部展也は、10月29日11月6日の間、陜西の渭河流域・黄河西岸、山西省南部、河南省西北部の先周・西周遺跡の踏査を行った。特に汾河下流域の晋侯関係の西周墓、黄河南岸の〓国貴族墓の調査に力点を置き、陜西渭河流域の西周墓との比較資料を収集した。3次の遺跡調査として、研究代表者・飯島武次、研究協力者・長尾宗史、角道亮介は、2012年3月11日から20日の間、西安市長安区の豐鎬遺跡(西周豐京址・鎬京址)、陜西省長武県〓河上流の碾子坡遺跡の踏査を行った。碾子坡遺跡に関しては、そこが公劉の・都である確認を得ることの難しさを認識した。

研究目的とした「不確実な西周王朝建国期の歴史を明らかにする」ために、2012年度は渭河流域の甘粛省甘谷県毛家坪遺跡の西周時代・先秦時代遺跡の発掘に参加した。また2010・2011・2012年度に陝西省渭河流域で出土した土器の型式学的な研究を行い、以下の結論を得た。二里岡上層文化・殷墟文化併存期における渭河中流域の土器には、鄭家坡型式・劉家型式・殷形の土器が認められることを明らかにした。二里岡文化上層期頃から殷形の土器が渭河流域に伝播し、鄭家坡型式の土器に大きな影響を与えた。この時期の渭河中流域の主要な土器は、鄭家坡型式の土器と考えられること、鄭家坡型式の土器が姫姓の周族と関係の深いことを明らかにした。鄭家坡型式の土器を出土する遺跡の分布範囲は漆水河以東に顕著で、劉家型式の土器の分布は漆水河以西に顕著であることを明らかにした。劉家型式の土器が、西周時代に入ると基本的に消滅していることを考慮すると、劉家型式の文化は、周文化の中心にあったとは推定できず、姫姓と関係の深かかった姜姓の遺物と考えた。岐山の南麓に広がる周公廟遺跡は、周公廟遺跡A2地点から出土した西周甲骨文に見られる周公旦関係の人名(周公・文王・畢公・叔鄭)や地名(周・新邑)から周公旦と関係の深い場所つまり周公旦の采邑である可能性がより高くなった。周原遺跡は周の最も重要な都市であったと考えられ、周原遺跡出土の陶文の研究を行い、陶文に見える「周」は、西周時代の「周」つまり周原遺跡を示すと考えた。新たな研究課題として渭河上流域における西周時代における先秦文化の考古学的研究の必要性を強く認識するに至った。2010・2011・2012年度に陝西省渭河流域で行った研究成果を、『中国渭河流域における先周および西周文化の総合調査』として略報を刊行した。2008・2009年度に出土した西周甲骨文の研究が2011年度に入って進展し、周公廟遺跡が周公旦の采邑であるとの一応の結論にいたった。このことによって、その周公廟遺跡が周公旦の周城である可能性も高まった。しかしながら、この成果は2009年度以前出土遺物に対する成果で、2010・2011年度の調査では、天候の関係もあって(連日の雨天)、古公亶父周公旦時期の建築蛙を求めての発掘調査で思わしい新しい成果を得ることができていない。ただ公劉の・都に関しては、新たにその地に踏査の足を入れることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。周公廟遺跡に関しては、引き続いて調査に参加して新たな資料を求める。公劉との関係が推察される碾子坡遺跡と、西周文王・武王の都である豐鎬遺跡に関しては、中国側で現在調査をすすめている研究機関が、中国社会科学院考古研究所であるため、中国社会科学院考古研究所と新たな研究協力関係を確立する必要がある。そのための準備を進めている。
在宅高齢者の肺炎に対する高度実践看護師（NP）の活動成果と役割モデルの構築

本研究の目的は、在宅医療を受ける高齢者の肺炎に対する高度実践看護師;Nurse Practitioner(以下、NP)の介入プロセスを分析し、在宅医療チームにおけるNPの活動成果と役割を明らかにすることである。NPが勤務する訪問看護ステーションで肺炎を発症した(疑われた)利用者の記録調査と、その利用者への介入についてNPや看護師にインタビュー調査を実施した。結果、利用者が肺炎(疑い)により状態変化した際の介入アルゴリズムが明らかとなった。NPは在宅医療チームの中心的立場として多職種と連絡・調整を行い、利用者に必要な治療と適切な治療の場を判断し対応していることが明らかとなった。本研究の目的は、在宅医療を受ける高齢者の肺炎に対する高度実践看護師ナースプラクティショナー(以下、NP)の臨床推論をはじめとする介入のプロセスを分析し、肺炎に対するNPの活動成果と役割を明らかにすることである。平成27年度は調査準備として、文献レビューや在宅医療現場で勤務するNPの活動調査から、NPの具体的な活動と役割を把握し、在宅医療に携わるNPの活動成果と役割を明らかにするための効果的な研究方法・項目について研究協力者間で検討することを計画とした。まず国内外のNPの在宅医療における役割や活動、その成果に関する原著や原書を感染症(特に肺炎)を中心に収集し、内容の整理・検討を行なった。また肺炎症例への調査(観察)項目を精通するために、肺炎や肺炎リスク要因に関する文献を収集、整理した。次に、日本の在宅医療現場で勤務するNPの活動の実際や施設における役割を把握するために介護老人保健施設と訪問看護ステーションで勤務するNP3名に対してインタビュー調査をおこなった。また、在宅医療現場の中でも介護老人保健施設で勤務するNPの感染症への対応に着目し、利用者の記録調査を行った。記録調査では発熱に関する生存時間およびハザード比の分析を行い、NP導入による活動成果が明らかになった。訪問看護ステーションで勤務するNPの肺炎をはじめとした感染症に対する活動成果については、文献レビューや日本NPの活動状況をもとに、研究協力者間で効果的な研究方法(調査期間、調査項目、フィールド等)について詳細を検討した。平成27年に実施した調査で質的・量的なアウトカムを分析するための手法を成果と共に得られ、次年度に活かすことができる。本研究の目的は、在宅医療を受ける高齢者の肺炎に対する高度実践看護師ナースプラクティショナー(以下、NP)の介入プロセスを分析し、肺炎に対するNPの活動成果と役割を明らかにすることである。平成27年度は、まず調査準備として、海外NPの在宅医療における活動や役割、その成果に関する文献を感染症(特に肺炎)を中心に収集し、海外NPの具体的な活動と役割を把握し、日本で在宅医療に携わるNPの活動成果と介入プロセスを明らかにするための効果的な研究方法やアウトカム指標について研究者間で検討を行った。次に、日本の介護老人保健施設で勤務するNPの感染症対応に着目し、NPのインタビュー調査と施設利用者の記録調査を行った。調査では、利用者の発熱状況から、発熱を指標とした生存時間分析を行い、NP導入によって利用者への診察頻度の増加や多職種連携の強化、スタッフの感染症に対する知識と技術の向上が可能となることで、結果的に発熱リスクが導入前に比べ低下したという活動成果が明らかとなった。平成28年度は、訪問看護ステーションで勤務するNPの肺炎症例への介入に着目し調査を行った。NPが勤務する訪問看護ステーションで肺炎を発症した(疑われた)利用者の記録調査と、その利用者への介入についてNPや看護師へのインタビュー調査を行った。調査結果、ステーション利用者が肺炎(疑い)により状態変化した際の介入アルゴリズムが明らかとなった。NPは在宅医療チームの中心的立場として主治医や看護師、ケアマネージャーなどの多職種との連絡・調整を行い、利用者に必要な治療と適切な治療の場を、利用者の肺炎重症度に加え基礎疾患、治療の希望、介護力など総合的視点から判断し、対応していることが明らかとなった。平成28年度は訪問看護ステーションに勤務するNPの肺炎等に関するプロセスとアウトカムおよび役割等について調査を実施する。老年看護学予定していたフィールド調査を平成28年度も継続するため平成28年度のフィールド調査に使用する