hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
創造的思考の脳内メカニズムの解明と心理的支援体制の構築

本研究では、創造的問題解決における心理メカニズム解明のための7つの有効な知見を得た。「ゲーム利用教育の学習評価(西浦, 2017)」の中で、(1)研究プロセス、(2)各種変数、(3)実験デザイン、(4)研究論文の種別、(5)学習評価の注意事項の解説を行った。さらに、(6)ブレインストーミング中の気分の変化(抑うつ、不安、楽観性、エフォート、覚醒、回避)を明らかにした。(7)脳マッピングデータの分析により、発散的思考課題における左右側頭葉の変化を観察した。カードゲーム利用教育のスキームを応用し、(8)アウトドア教育の有効性を示した。(9)共同作業時のほめ言葉の影響を明らかにした点である。本研究では、創造的問題解決における心理メカニズムの解明を目的とし、今までにない新しい発想支援ツールを設計・開発し、その心理データの測定と脳内メカニズムの解明を目指した。平成26年度は、「ブレインストーミング法の検証実験」として、国際応用心理学会(ICAP2014、パリ)において、ブレインストーミング中の楽観尺度を用いたデータ分析と評価を行った。最も特筆すべき点は、心理データの重回帰分析によって、今までにないデータの傾向が明らかになった。主要な点は、以下の三点に集約された。(1)うつ状態が高い努力と低い覚醒水準によってもたらされること、(2)不安状態が低い覚醒状態と高い回避傾向によってもたらされること、(3)楽観主義は低い努力と高い回避傾向によってもたらされること。「アイデア創出時の脳内メカニズムの検討」を行うために、脳波データ取得のための脳波計セッティング(脳波キャップの電極番号の確認、PolymateからAPmonitorへのリファレンス電極の確認、VitalTracerへの収録データ保存とATAMAPへのデータ転送の確認、マッピングデータの確認など)を中心に実験環境を整えた。また、「臨床応用研究(教育実践と心理的支援体制の構築)」を行う事前準備として、日本心理学会の公募シンポジウムにおいて、被災地の心のケアの現状と課題について報告し、各方面での議論を集約した。平成27年度は、アイデア創出時の脳機能マッピングの準備段階として、様々な認知課題を用いて、脳機能マッピングデータを収集した。また、本研究のコンセプトの一つである問題解決能力向上のための新しい教育方法として、「北欧スウェーデン発森の教室ー生きる知恵と喜びを生み出すアウトドア教育(北大路書房)」の翻訳書の解説と出版および、公開講演会「なぜ今、北欧スウェーデンのアウトドア教育なのかー生きる知恵と喜びを生み出す未来の教室」を通して、次期学習指導要領として注目されているアクティブ・ラーニングの一般的特徴が含まれる教育実践は、「問題解決のための知識の活用を促す教育方法を含み、学習者の発想を豊かにする創造的な思考が必要とされる活動」との考えに至った。さらに、アウトドア教育の可能性について集団討議を行ったところ、「楽しくない」授業、すなわち問題解決を阻害するような授業では、没個性化、知識偏重主義、一方的な授業、エビデンスの欠如、予算削減、教員の職務負担感などの要因が挙げられた。さらに、本研究の主たる目的である「ゲーム利用教育の研究プロセスの現状と今後の課題」について、研究計画の立案プロセスを見直し,「問題抽出」「設計・開発」「実践・評価」のフェーズを明確にすることで,現象の精緻な検討が可能になることを.日本教育工学会のSIGセッションで報告を行った。発想支援ツールを使った様々な認知課題の開発が順調に進んでいる。また、教育現場における問題解決を阻害する要因の抽出、問題解決を促進するアウトドア教育の可能性についての理解を深めることができた。加えて、「ゲーム利用教育の研究プロセスの現状と今後の課題」について、研究成果を発表することができた。平成28年度は、アイデア創出時の脳機能マッピングに関する成果を踏まえて、アウトドアを活用した問題解決能力向上のための新しい教育方法の提案を行った。そこでは、本研究のコンセプトの一つである問題解決能力向上のための新しい教育方法として、「北欧スウェーデン発森の教室ー生きる知恵と喜びを生み出すアウトドア教育(北大路書房)」を出版し、成果の一部をスウェーデン交流センター機関紙「ビョルク」、宮城学院女子大学附属認定こども園公開シンポジウム「生きる喜びから生きる力を育むー森のこども園を通して考える幼児教育・児童教育」、日本創造学会論文誌SIG特集号「アウトドア教育で科学するこころを育てるー創造的問題解決による知識の活用を促す授業法とその実践」として公表した。さらに、本研究の主たる目的である「ゲーム利用教育の研究プロセスの現状と今後の課題」について、研究計画の立案プロセスを見直し,「問題抽出」「設計・開発」「実践・評価」の創造的問題解決フェーズを明確にした研究計画の手引書を教育工学選書II「ゲームと教育・学習ゲーム利用教育の学習評価」として出版した。

さらに、(6)ブレインストーミング中の気分の変化(抑うつ、不安、楽観性、エフォート、覚醒、回避)を明らかにした。(7)脳マッピングデータの分析により、発散的思考課題における左右側頭葉の変化を観察した。カードゲーム利用教育のスキームを応用し、(8)アウトドア教育の有効性を示した。(9)共同作業時のほめ言葉の影響を明らかにした点である。発想支援ツールの生理指標の取得ができる実験環境の整備が順調に進んでいる。また、教育現場における実用性の確認と集団精神療法の技法確立と心理的支援体制の構築に向けた準備を整えることができた。平成28年度の研究計画は、これまでの成果の取りまとめとして、新しい教育方法(例えば、アクティブ・ラーニング、アウトドア教育)への応用可能性を検討する。健康心理学平成27年度の研究計画として予定している試作品での心理・生理データの分析と評価を行う。可能であれば、新しい心理測定尺度を用いた予備データの収集を行う。経費支出の過程で、全体として端数が生じたため。当初予定していた実験環境の整備のための費用を一部次年度に持ち越すこととした。理由は、PCと分析用ソフトウェアの新規導入を次年度以降に遅らせることが適当と判断したため。次年度の学会発表旅費などとする。今年度、繰り越した必要経費分でのPCと分析用ソフトウェアの新規導入を計画している。
慢性腎臓病における骨・血管連関の分子メカニズムの解明と心血管リスク予測への応用

FGF23は骨細胞が産生するリン利尿ホルモンである。腎臓でのFGF23/Klotho系の機能低下は、高リン血症、高カルシウム血症、高1,25(OH)2D血症、高FGF23血症が起こし、血管石灰化につながる。私たちは、FGF23の血管平滑筋細胞への直接作用を解析した。培養ヒト大動脈血管平滑筋細胞にリコンビナントFGF23を添加することによって骨芽細胞の分化マーカーの発現が抑制さて、逆に骨分化抑制作用をもつオステオプロテジェリン(OPG)の発現が増加した。FGF23は転写レベルでOPGの発現を誘導した。この効果はKlothoに依存することも明らかにした。慢性腎臓病(CKD)患者では高率に血管石灰化が見られる。血管石灰化は内膜石灰化と中膜石灰化に大別されるが、いずれの石灰化も心血管イベントの発症を増加させる。しかしながら、血管石灰化の詳細なメカニズムについては未だ解明されていない。本研究研究計画にしたがって、腎不全患者の血中に高レベルで存在するFGF23(fibroblast growth factor 23)が血管石灰化を直接、調節する作用を有するか否かを検討した。その結果、血管平滑筋細胞HASMCには、FGF23の受容体であるFGFR1-4およびco-receptorであるKlothoが発現していること、FGF23はFGFR/Klotho複合体を介して、HASMCにて細胞内情報伝達系を活性化することを明らかにした。また、FGF23を培養血管平滑筋細胞に強制的に発現させると、リンによる骨芽細胞特異的因子(オステオポンチン、オステオカルシンなど)発現誘導が抑制されること、およびアルカリホスファターゼの活性上昇が抑制されることを見いだした。また、興味深いことに、骨芽細胞分化を抑制するオステオプロテジェリン(POG)の遺伝子発現と蛋白発現が有意に増加することを見いだした。さらに、そのメカニズムを詳細に解析した結果、FGF23は転写因子Sp-1、Egr1の発現を増加させることが明らかになった。したがって、FGF23は、リンが血管平滑筋細胞を骨芽細胞へ分化誘導するのを抑制し、血管保護効果を発揮する可能性がある。冠動脈、頸動脈あるいは大動脈における石灰化は、CKD患者(Stage 3-4)や透析患者では非常に高率に認められる。われわれは以前に、ヒト冠動脈内膜切除標本や頚動脈プラークにはMsx2,やRunx2など骨形成に必須な転写制御因子とともにNotchシグナル分子が発現すること、in vitroにてヒト大動脈由来血管平滑筋細胞にNotch1を強制的に発現させると、血管平滑筋細胞は骨芽細胞様の細胞に分化し、Msx2をsiRNAによってノックダウンした血管平滑筋細胞ではNotchによる骨芽細胞へ分化はほぼ完全に消失することからNotchはMsx2経路を活性化し、血管石灰化を促進することを報告した。その後、Notchシグナルが、最終糖化産物(AGE)の受容体(RAGE)の活性化や飽和脂肪酸によって血管平滑筋細胞が骨芽細胞に分化する過程にも関与することを見いだした。血管石灰化は骨粗鬆症と合併することが多い。骨粗鬆症では骨吸収が優位になるのに対して、血管石灰化は骨形成が優位になるメカニズムは未だ不明である。本研究では、骨細胞にて産生されるリン利尿因子FGF23が血管平滑筋細胞に及ぼす効果を検討した。アデノウイルスを用いてFGF23を血管平滑筋細胞に過剰発現させると、リンによるBMP2, alkaline phosphatase (ALP)およびMsx2の発現増加が抑制された。一方、FGF23の過剰発現はosteoprotegerin (OPG)の発現を遺伝子の転写レベルで増加させた。したがって、FGF23の過剰発現はOPGの発現を増加させ、リンによって誘導される血管平滑筋細胞の骨芽細胞への分化を抑制することが明らかになった。また、こうした抑制効果はKlotho依存的に認められた。FGF23/Klothoシステムは、OPGの発現促進を介して、RANKL/RANK経路を抑制し、血管石灰化を抑制するシステムである可能性がある。2014年度は透析患者における脂肪酸結合蛋白FABPに関して検討した。FABP3は心筋細胞や骨格筋細部、FABL4は脂肪細胞やマクロファージ、FABP5は皮膚上皮細胞に豊富に発現する蛋白である。FABP3, FABP4, FABP5のいずれもが細胞内の脂肪酸輸送に関わる蛋白であるが、最近、FABP4とFABP5は循環血液中にも存在し、メタボリック症候群患者で血中濃度が高値であることが報告された。私たちはFABP4は急性心筋梗塞の超急性期でトロポニンの濃度が上昇する前に血中濃度が増加することを見いだした。

さらに、stage 3,stage 4および維持透析患者ではFABP4は異常高値となることを見いだした。一方、FABP5は健常者と有意差がないことを見いだした。また、培養細胞細胞を用いて検討した結果、FABP4はカテコラミン刺激によって細胞から放出されることを見いだした。したがって、CKD患者でFABP4が高値である原因として、腎機能低下による血液中への蓄積の他、全身交感神経あるいは腎交感神経が活性化していることを反映している可能性がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。循環器内科学26年度が最終年度であるため、記入しない。FGF23の血管平滑筋細胞への直接効果を検討できている。FGF23は骨細胞が分泌するリン調節ホルモンとして同定された因子である。これまで、血管平滑筋細胞への直接作用については明らかにされていなかった。私たちの研究によって、FGF23は血管平滑筋細胞に直接作用して、OPGの産生を増加させることが明らかになった。この成果はおおむね順調な到達度と言える。FGF23が、血管平滑筋細胞に直接作用を及ぼす機構をさらに詳細に検討する。そのため、Klothoのノックダウンの系を確立する。FGF23がin vivoで血管石灰化を抑制するか否かに関して研究を進める。血管石灰化モデルマウスにFGF23を発現するアデノウイルスを静脈注射することによって血管石灰化が抑制されるかを検討する。また、in vitroにて、FGF23がOPG遺伝子の発現を転写レベルで増加させるメカニズムをさらに詳細に解析する。また、培養骨細胞を用いて、FGF23遺伝子の発現調節機構を解析する。
精巣と初期胚特異的に発現する新規プロテアソームサブユニットα８の機能解析

プロテアソームは細胞内のポリユビキチン化タンパク質を選択的に分解する巨大酵素複合体である。近年の研究から脊椎動物では免疫組織特異的に発現する免疫触媒サブユニットが特殊なプロテアソームを形成し、免疫応答機能に貢献していることが知られている。本研究課題では、これまでに哺乳類ゲノム上に存在が認められていた新規プロテアソームサブユニットα4s (研究課題ではα8と表記したが、投稿した論文の都合上こちらの名称に統一する)について、これが減数分裂前期以降の哺乳類精細胞特異的に発現し特殊なプロテアソームを形成することなどを見いだし、本年度に学術雑誌にて発表した。またα4sノックアウト(KO)マウスを作製しα4sの生理機能解明を目指したが、当初予想された精子形成や精子産生数、受精能の異常は観察されなかった。本マウスはB6系統のバックグラウンドで解析したが、B6系統とICR系統で精巣でも発現する免疫触媒サブユニットの発現様式が若干異なっていることを確認したため、ICRバックグラウンドでKOマウスを作製し直したところ、精子形成や仔の出産は正常に行われるものの、KOマウス由来の仔で個体サイズが小さいなど早期発育に異常が観察された。またKOマウスの精巣では野生型に比べて免疫触媒サブユニットのタンパク質量が増加していた。これらのことからα4sの欠損により精巣内プロテアソームの構成様式が変化し、そのことが結果として次世代の個体発生に影響を与えている可能性が示唆された。本結果は精巣特異的プロテアソームのまだ未解明な機能を解明する上で重要な知見を与える。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、これまでに哺乳類において減数分裂前期以降の精細胞特異的に発現するプロテアソームサブユニットα8を見出しており、その機能解析を進めている。本年度の解析から、哺乳類精細胞では免疫触媒サブユニットが発現しており、しかしこれらとα8は同時にプロテアソームに組み込まれないことがわかり、哺乳類精巣に存在するプロテアソームのサブタイプの様式を明らかとした。さらにα8の立体構造予測モデルから、α8を組み込んだプロテアソームは標準的なプロテアソームとは異なる表面構造をとる可能性を見出しており、酵母2ハイブリッド法にてそれぞれのプロテアソームの相互作用因子を探索したところ、α8に相互作用しプロテアソームに分解されうる分子をひとつ同定した。これまでの結果は、α8の機能を解明する上で重要であるともに、プロテアソームが現在までに知られている以上に多様性を有することで生体内にて機能していることを示すものである。さらにα8欠損マウスを作製してその機能解析を進めたが、当初予想していた精子形成や受精能の異常は観察されなかった。しかし解析に用いていた系統では精細胞に免疫触媒サブユニットが発現していないことが分かり、これらの発現の認められた系統へのバッククロスを進行中である。本年度に計画していた実験は遂行できているが、ノックアウトマウスにおいて遺伝的背景などの不備があり用意しなおしているため、2とした。計画通りに研究を遂行する。加えてノックアウトマウスは目的の遺伝的背景・遺伝型をもつ個体を取得次第、本年度実施した実験を追試する予定である。
樋状根成因に対する遺伝子相互作用の解明

C57L/J系統と, C57BL/6J系統のマウスの間で,歯根分岐部においてSHHとGli1は共に,発現パターンに差が認められた。このことからSHH及びGli1が属するSHH signaling pathwayは,歯根の形態の決定に関与していることが示唆された。申請者は歯根の形態を決定する主働遺伝子を特定することを目的に、以下の方法を用いて免疫染色を行い、遺伝子の発現解析を行った。実験を行うに当たり、鶴見大学動物実験委員会の承認を得ている。材料と方法実験には、癒合歯根(樋状根)を有するC57L/J系統のmiceと、正常な歯根を有するC57BL/6J系統のmiceを使用した。2系統のmiceをそれぞれ生後10日齢、11日齢、12日齢にて安楽死させ下顎骨を採取した。採取した下顎骨は、ホルムアルデヒド溶液で固定したのちにEDTA溶液にて脱灰し、パラフィンに包埋した。パラフィン包埋されたブロックを、第二臼歯相当部で前頭断にて厚さ4μmで薄切した。その後、歯根分岐部を薄切したパラフィン切片を選び出し、通法に従い免疫染色を行い、遺伝子の発現を解析した。結果
情報ガバナンスに関する研究

本研究は、ITガバナンスを、3つの視点に整理して研究を進めた。第1に、組織能力からの捉え方である。第2に、ITに関する決定権限に注目した捉え方である。第3に、セキュリティに着目する捉え方である。ITガバナンスに関する学術的な研究は、権限関係に注目した研究が多く、組織能力に着目した実証的な研究は少ない。本研究は、組織能力と決定権限の2つを統合したアプローチにより、パフォーマンスとの関係を調査票データを用いて、実証的に検討した。意思決定領域ごとの組織内の意思決定権を明確にすることが、日本企業の課題と言える。意思決定の主体者がないという無政府的な回答は、投資決定を除いて、8%から18%存在した。日本企業のITガバナンスは、IT投資の決定にしか十分に及んでいないといえるかもしれない。決定のための情報投入については、日本企業調査では、5つの決定領域いずれにおいても、分権制が最も多いのが特徴である。一方、米国企業は、5つの決定領域いずれにおいても、連邦制が多い。分権制と連邦制の相違は、役員レベルの最高経営責任者が情報投入をしているかどうかの差である。日本企業の意思決定は、役員レベルから情報投入をする企業が米国企業と比べて少ないのである。権限に関する仕組みだけを分析しても、パフォーマンスとの関係は明確ではなかった。また、日本企業のガバナンスのパフォーマンスは、米国企業中心のWeill and Ross(2004)よりやや高い水準となっている。ITガバナンスは、管理者層だけではなく、IT利用者すべてに、効果的な利用を促進するものでなければならない。ITガバナンスは、公式の階層や可視的で形式的な様式ばかりではなく、非公式な側面や社会化の仕組みに配慮する必要がある。能力・信頼・協力関係の構築がITガバナンスに重要である。決定権限と組織論を統合した多次元的ITガバナンス研究が有効である。情報ガバナンスの分析のための理論的フレームワークの構築と実証研究を進めるための予備的調査を実施した。具体的には、文献研究のレビューとケースの収集を行なった。研究方法としては、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院のCenter for Information Systems Research(CISR)のPeter Weill教授を中心としたグループが行なっているデータベースや分析方法を参考にした。収集した文献から、これまでおこなわれてきた調査の項目のデータベースを作成した。例えば、ITに関する意思決定構造、CIO(Chief Information Officer :情報担当役員)の権限や役割、スタッフ機能、ユーザー部門機能、リスクマネジメントといった大分類と詳細な小分類を行い、データベースを作成した。学術的な文献は、権限関係に注目した定義と研究が多い。例えば、Peter Weillらは、4つのドメイン、即ち、ITの原則、ITインフラ戦略、ITアーキテクチャー、IT投資、に対する情報のインプット(報告)や意思決定の権限パターンから5つのITガバナンスの型に分類している。5つとは、ビジネス君主型、IT君主型、封建領主型、連邦型、無政府型、である。さらに、日本の上場企業を対象に調査票によるサーベイを実施中である。サーベイのために、調査票(アンケート)の設計を行った。設計にあたっては、企業の方々にレビューしていただき、調査票の信頼性と妥当性を確保するように努めた。情報ガバナンスの分析の実証研究を日米比較を含め進めた。具体的には、前年度から引き続き、日本企業を対象に調査票データの収集を行い、分析を進めた。さらに、日本企業および米国のニューイングランド地域のソフトウェア企業などIT企業を中心にインタビュー調査を行った。情報ガバナンスは、比較的新しい概念であるが、実務家を含め、異なる立場から様々な議論が行われている。

そこで、情報ガバナンスを1)ITに関する決定権限に関する注目した捉え方、2)セキュリティに注目した捉え方、3)組織能力に注目する捉え方の3つに整理して分析を進めた。しかし、調査企業においては、CIOの位置づけと、ガバナンスのパフォーマンスとの関係は見られない。CIOがどの程度ITの業務に専念しているかという専念度と、ガバナンスのパフォーマンスとの関係も見られない。CIOが存在する企業のガバナンスのパフォーマンスとCIOが存在しないとみなされる企業のガバナンスのパフォーマンスの差は僅かであり、2つのグループ間のガバナンスのパフォーマンス平均値の差があるかを調べても、優位な差は見られない。一方、組織的な変数とガバナンスのパフォーマンスの関係が強い。目本企業が、米国流を模倣して、形式的にCEO(Chief Executive Officer;最高経営責任者)直属のCIOがいたり、CIOがIT関連業務に専念しているというだけでは、ガバナンスの成果はあがらず、組織能力に関する要因が重要であることが示唆された。昨年度までの計量分析をすすめるとともに、日米企業の事例分析を行ない、研究をまとめた。企業等の情報ガバナンス論には、組織論の視点が欠かせないことを主張した。事例研究の対象は、日米のロジスティクスに関する企業やソフトウェア企業などを取り上げた。日本企業のIT投資以外の意思決定領域において、決定権限が不明確な企業が少なくなく、企業間格差が見られる。IT投資以外の意思決定領域において、意思決定権を明確にすることが必要であろう。しかし、権限に関する仕組みだけを分析しても、パフォーマンスとの関係は明確ではなかった。なお、調査対象の日本企業のガバナンスのパフォーマンスは、米国企業中心のWeill and Ross(2004)よりやや高い水準となっている。情報ガバナンスは、管理者層だけではなく、情報の利用者すべてに、効果的な利用を促進するものでなければならない。こうした全社的な利用といった側面は、権限のみの研究では、説明し切れない部分が大きい。情報ガバナンスは、公式の階層や可視的で形式的な様式ばかりではなく、非公式な側面や社会化の仕組みに配慮する必要がある。能力・信頼・協力関係の構築が情報ガバナンスに重要である。さらに、狭義のガバナンスの決定権限によるガバナンスには、負の側面も存在することを踏まえて、新分野の創造的なソリューション推進のため、実験的な分野に継続的に投資することなど一定の自由裁量権を情報統括部門に与えるための体制について研究を行った。
内皮前駆細胞を流血中で捕捉・内皮化する新規ステントの開発と臨床応用

VEGFー固定ステント長期留置モデルにおいて、ステント表面は新生内膜で完全に被覆されていた。また、ステント周囲には炎症細胞はわずかで、新規の平滑筋細胞の増殖を認めていることから、血管修復反応は終了していると考えられた。新生内膜の増殖の抑制効果については、既存の薬剤溶出性ステントと比較して新生内膜の増殖は有意に抑制されていた。短期モデルおいて、ステント表面はすでに新生内膜で被覆されていることが確認された。留置後早期に新生内膜の増殖を認め、抗血小板薬の内服期間の短縮化が期待されると考えられた。平成26年度研究実施計画は、以下2項目について行う予定であった。1.VEGF固定化ステント長期留置モデルの解析、2.長期留置モデルにおける病理学的検討と抗血小板薬の投与量および投与期間に関する検証。PlatformI(VEGFを直接ステント表面に固定)を用い、長期経過評価するため、6週間6ヶ月モデルを作製中である。蛍光免疫染色を予定しており、サンプル作製完成後、同条件での評価が必要と考え、適宜切片にて保存している。一方、新生内膜の病理組織を評価するために、無処置ブタ冠動脈を用いて、免疫組織(KDR、CD34、factor8、フォン・ヴィルブランド因子、平滑筋アクチン、Ki-67など)の条件検討を行っている。抗体によっては、非特異的染色が強いものもあり、ブロッキングや抗体濃度、作用時間などの条件を変更し、評価を行っている。同時に、以前作製した、2日モデル、14日モデルでの切片を用いて染色条件の検討を行っている。また基本実験として、ブタを用いた検討とともに、VEGF固定化ステントの有用性を、in vitroでの実験系を用いて検討した。ガラス器質にVEGFを固定化して、血管内皮細胞を培養し、細胞吸着および細胞増殖、さらに細胞内シグナル伝達について検討を加えた。VEGF固定化した条件が、フィブロネクチンや抗VEGF抗体を固定化した条件よりも、細胞吸着および細胞増殖が促進され、長期間シグナル伝達(Aktリン酸化)の活性化が確認された(J Tissue Sci Eng 2014;5:140)。この結果から、本研究課題であるVEGF固定化ステントの有用性が期待される。平成27年度の研究実施計画は、既存の薬剤溶出性ステントとべメタルステントにおけるステント留置後の早期における新生内膜の形態を病理学的に評価するものであった。薬剤溶出性ステント(Nobori)とそのプラットフォームであるベアメタルステント(S-stent)、薬剤溶出性ステント(Resolute Integrity)とそのプラットフォームであるベアメタルステント(Integrity)の2群において、新生内膜の形態について検討を行った。留置後2日モデルと14日モデルの早期において、HE染色、走査型電子顕微鏡、免疫染色標本を作製した。NoboriとS-stentの比較においては、HE染色および走査型電子顕微鏡での観察で両群において2日モデルで新生内膜様組織の増殖が観察できた。14日モデルでは、Noboriが薬剤により新生内膜の増殖が適度に抑制されている様子が観察できた。また、anti Von Willebrand factor抗体を用いた免疫染色では、2日モデルにおいて内皮細胞がpositiveに染色され、HEで観察された新生内膜様組織は新生内膜であったことが示唆された。Noboriは薬剤溶出性ステントであるが、早期に新生内膜の増殖が起こりその増殖は薬剤で適度に抑制されることが明らかとなった。Noboriはステント留置後早期におけるステント内血栓症の抑制に優れているステントである可能性が考えられた。この結果は論文にまとめ現在投稿中である。Resolute ItegrityとIntegrityの比較に関しては、HE染色標本と走査型電子顕微鏡標本の作製は終了しており、現在病理学的な比較検討を行っている。HE染色標本の作製に時間がかかり、Resolute IntegrityとItegrity stentの病理学的比較検討が途中となっている。また、内皮を証明するために免疫染色を行ったが、自家蛍光や非特異的染色など問題解決のための条件検討についても時間がかかってしまった。NoboriとS-stentの比較検討においては、免疫染色になんとか成功したが約半年の期間を要してしまった。流血中に微量に存在するEPCを冠動脈ステント表面で高効率且つ高選択的に捕捉し、迅速なる冠状動脈内皮への分化を誘導しself-endothelializationするステントを開発してきた。本研究では、(1)長期留置モデル(ブタ)による新生内膜肥厚の抑制効果、抗血小板投与剤期間の大幅短縮と遅発性血栓抑止の実証、(2)より迅速なるEPCの捕捉および能動的に内膜肥厚を抑制する表面マトリックス層の設計と生体内での有効性の実証、(3)これらを含めて臨床応用への工程を明確にして、新しい概念と技術の優位性による独自のステントを医療に提供することを目的とした。VEGFを材料表面に直接固定したステント(PlatformI)の長期留置モデルによる新生内膜肥厚の変化を、新生内膜肥厚の程度と新生組織の性状を評価した。また、内皮化が留置早期におこれば抗血小板剤の投与は原理的には必要がなく、潜在する副作用・合併症を大幅に軽減あるいは抑止できることになる。そのため、抗血小板薬投与期間の短縮化について検討した。血管内皮前駆細胞捕捉ステント(VEGFステント、CD34ステント)は、HE染色標本で留置後早期にステント表面が新生内膜組織で覆われていることを確認した。

また、電子顕微鏡写真で新生内膜はステント表面を均一に覆っていることも確認した。ステント留置後早期に新生内膜増殖が起こることで、ステント内血栓症のリスクが軽減され、抗血小板薬内服期間の短縮できる可能性があると考えられた。このステントが臨床応用されれば、現在のステント治療の問題を改善できる可能性が示唆された。VEGFー固定ステント長期留置モデルにおいて、ステント表面は新生内膜で完全に被覆されていた。また、ステント周囲には炎症細胞はわずかで、新規の平滑筋細胞の増殖を認めていることから、血管修復反応は終了していると考えられた。新生内膜の増殖の抑制効果については、既存の薬剤溶出性ステントと比較して新生内膜の増殖は有意に抑制されていた。短期モデルおいて、ステント表面はすでに新生内膜で被覆されていることが確認された。留置後早期に新生内膜の増殖を認め、抗血小板薬の内服期間の短縮化が期待されると考えられた。ブタ冠動脈病理切片作製および染色条件のプロトコール作成に難渋してる。健常ブタ冠動脈を用いた蛍光免疫染色での問題点として、1.非特異的染色がある。2.自家蛍光が認められる。これらの条件検討に時間を必要としてしまった。同様に、ステント留置冠動脈をの病理切片を作製する方法においても、固定方法、切断方法、染色方法のプロトコール作成に難渋しており、慢性留置モデルが遅延してしまった。現在行ている、Resolite IntrgrityとItegrity stentの病理学的比較検討を終わらせる。また、薬剤溶出性ステントでも薬剤の塗布形態が異なっており、塗布形態により新生内膜増殖の形態が異なるか検討する(NoboriとResolute Integriyにおいて)。最終的にVGEF固定ステント(平成26年度の研究実施状況報告書において報告済み)と既存の薬剤溶出性ステント(NoboriとResolute Integriy)の新生内膜増殖の形態を比較検討する。循環器内科過去に、2日モデルと14日モデルにおいて、VEGF固定ステント留置の評価を行った結果、留置14日において、新生内膜の形成が確認されている。今後経時的変化の検討において、長期6か月モデルにて大きな差異が認められなかった場合には、経時的評価のポイントを割愛する(2か月、6か月程度など)ことも考慮する。PlatformIIに関しては、短期モデル(2日、14日モデル)の評価を行っておらず、急性期安全性を考慮するうえで、早期に確認が必要と考えている。免疫染色の結果を出すのに時間がかかり、ブタの使用頭数が予定より下回ってしまった。その分ブタ購入費や薬品費分を使用できなかった。研究分担者に配分した研究費が使用せず、残存した金額があります。その理由として、研究進行が遅延しており、ステント長期留置モデルの標本染色が施行されておらず、その分使用しませんでした。ブタや薬品の購入費に使用する予定。ステント長期留置モデルを作製後には、冠動脈病理切片の作製、免疫染色(1次抗体、2次抗体購入費など)に使用させていただく予定としています。
培養破骨細胞におけるDAMPの局在

(方法)生後1日齢の日本白色ウサギを用い、屠殺後四肢の長管骨骨髄を199培地中にて回収した。その後100μl中に100200個の破骨細胞懸濁液になるように調整しカバーグラス、骨片上に播種し、15%FCS含有α-MEM培地で48時間培養を行った。培養終了1時間前に破骨細胞内酸性pHの局在を検索する目的でDAMP・HCL(pH測定試薬)を23μl/mlの濃度で培養液に添加した。培養終了後カバーグラス群はホルマリン含有PBSにて固定し一次抗体にDNP抗体、二次抗体に抗ヤギIgGを反応させた。その後細胞内酸性pH局在を可視化するためにPE標識ストレプトアビジンを反応させ蛍光顕微鏡にて観察を行った。また細胞骨格を観察するためにFITC標識ファロイジンもあわせて染色し検討した。骨片上で培養した群は、カバーグラス群と同様の染色を行いレーザー顕微鏡下にて酸性pHの局在を観察した。(結果)1、カバーグラス群においては核周囲およびポドゾームにDAMPの集積が見られた。2、骨片上で培養した群では骨表面に接着していると考えられるポドゾーム部に集積が観察された。
細胞種特異的ホ-ミングに関与する新規硫酸化糖タンパク質の同定

C57BL/6 bm/bmマウスは第19染色体の単一遺伝子座の変異に由来する自然変異マウスで、ヒトachondrogenesis type IBの動物モデルと考えられている。このマウスは活性硫酸(PAPS)合成酵素の活性低下による硫酸化糖の合成異常をきたし、その結果骨形成不全による四肢の短肢を呈することが報告されている。私たちは免疫系における硫酸化糖の機能を明らかにすることを目的とし、bm/bmマウスの免疫系の解析を行った。各リンパ組織におけるリンパ球サブセットを検討した結果、このマウスにおいてバイエル板でT細胞が6070%、B細胞が3040%と、野生型マウスと比較してT細胞とB細胞の比率が逆転していることを見いだした。in vivoホ-ミング実験の結果、bm/bmマウスでは野生型とは異なるホ-ミングパターンを示し、パイエル板へのT細胞のホ-ミングが増加していることを見いだした。さらに、パイエル板では、硫酸化糖に付加する硫酸基のソースとなるPAPSの合成が野生型の1/10以下であり、他の臓器に比較してその活性が著しく低下していることを見いだした。bm/bmマウスのパイエル板ではT細胞の分裂増殖の促進は認められないこと、リンパ球のリンパ節へのホ-ミングには硫酸化糖が重要な役割を果たすことから、bm/bmマウスの硫酸化糖の生合成異常がパイエル板へのリンパ球ホ-ミングに影響を与えている可能性が強く示唆された。^<35>S-sulfateの取り込みによって、末梢リンパ節、パイエル板、骨髄、脾臓における硫酸化糖の合成を野生型マウスとbm/bmマウスで比較した結果、bm/bmマウスのパイエル板および骨髄においてある種の硫酸化糖タンパク質の合成異常が認められた。現在bm/bmマウスで合成異常が認められる硫酸化糖がパイエル板へのT細胞のホ-ミングに関与しているかどうか、検討を進めている。
超微量過酸化脂質分析システムの開発

新しい発蛍光試薬、ジフェニルー1ーピレニルホスフィン(DPPP)を用いた脂質ヒドロペルオキシドの高感度蛍光分析システムを開発した。1液相法を用いた食用油脂、及び食品中の過酸化脂質分析法の開発:試料数mgを用いサブナノモルレベルの総ヒドロペルオキシド(HPO)の分析を可能とした。本法は、試料と試薬の各溶液を混合し、60°Cで60分間反応後、生成したDPPPオキシドを蛍光定量するもので同時に複数検体の処理が可能であった。2高速液体クロマトグラフィ(HPLC)を用いた分析システムの開発:HPLC法と本検出法をオンラインで組合せたポストカラムシステムを開発した。本システムは溶出液に試薬溶液を混合し反応コイル中で反応後、380nmの蛍光強度を測定するもので、ピコモルレベルのヒドロペルオキシドの定量が可能であった。(1)トリアシルグリセロ-ル(TG)ーHPOの分析システム:逆相ODSカラムを用いる事によりTGーHPOをPartition Number(PN=構成脂肪酸の総炭素数ー2x二重結合数)により分離定量するシステムを開発した。これにより、定量と同時にHPOの分子種に関する情報を得ることが可能であった。また、シリカゲルにフェニル基を結合させたカラムを用い、TGmonoHPOを一本のピ-クとして検出することによりクラスレベルでの分析も可能とした。(2)ホスファチジルコリン(PC)、ホスファチジルエタノ-ルアミン(PE)ーHPOの分析システム:シリカゲルカラムとアミノプロピルカラムを直列に接続することによりPC、及びPEーHPOを同時に分析するシステムを開発した。本システムは血漿試料への応用が可能であった。新しい発蛍光試薬、ジフェニルー1ーピレニルホスフィンを用いたホスファチジルコリンーヒドロペルオキシドの高感度蛍光分析システムとしての高速液体クロマトグラフィーポストカラムシステムの試作を行った。その結果、1)分離カラムとして、順相シリカゲルカラム・TSKーgel silica60(4.6mm id ×253mm)を用い、クロロホルム:メタノール:水(9:21:1)により溶出を行うことにより、他の成分とホスファチジルコリンーヒドロペルオキシドの分離が可能であった(流速0.6ml/min)。2)ヒドロペルオキシドの検出は、235nmの紫外部吸収、及び、蛍光法で行った。蛍光法は以下のようにした。紫外部吸収をモニターしたのち、ジフェニルー1ーピレニルホスフィン溶液(3mg/400ml、アセトン:メタノール=1:3)を加え(流速0.3ml/min)、ステンレス性の反応コイル(10m)中、70°Cで反応させ更に、反応液を冷却コイルを通して室温まで冷やし、これにより生成したジフェニルー1ーピレニルホスフィンオキシドの380nmにおける蛍光強度(励起波長352nm)を測定した。この蛍光法により、高感度かつ高選択的にヒドロペルオキシドの検出を行うことが可能であった。以上の分離法、及び、検出法を組み合わせることにより、ホスファチジルコリンーヒドロペルオキシドの濃度とピーク高の間には10140ピコモルの範囲で非常に良好な直線性が得られ、本システムにより高感度かつ高選択的に分析することが可能であった。脂質の過酸化による最初に生成するヒドロペルオキシド(HPO)と高選択的に反応する蛍光試薬DPPPを検出反応に用いたトリアシルグリセロ-ル(TG)ーHPOのHPLCポストカラム法による分析システムの設計とその改良を行った。試料として標準TG、及び植物油より調製したHPOを用い、種々の検討を行い、以下の事について明らかとした。i)

逆相系ODSカラムを用いた場合、TGーHPOは構成脂肪酸の二重結合数及び炭素数により分離することが明らかとなり、本システムのTGーHPOの分子種分析への応用が期待できた。ii)シリカゲルにフェニル基を結合させたカラムを用いた場合、TGーHPOはヒドロペルオキシド数に基づいて分離し、構成脂肪酸の二重結合及び炭素数の影響はほとんど受けず、TGーモノHPOは、いずれの場合も1本のピ-クとして検出された。本システムによりTGーモノHPOは、いずれの試料を用いた場合でも2300pmolの範囲で検量線は良好な直線となり、ピ-ク面積の再現性も良好であった。更に、食用油、及びバタ-等の一部食品試料へのTGーモノHPOの添加回収実験の結果、高い回収率を得ることができ、これら食品への応用も可能であった。実際の食用油、及び食品試料への応用に際し、TGーモノHPOだけでなく、総ピ-ク面積を測定することにより、総過酸化脂質量を求めることが可能であった。この値は、液相法により求めた値と非常に良好な相関性を示した。以上の様に、本年度の研究によりTGーHPOの分析システムを確立することができた。新しい発蛍光試薬、シフェニルー1ーピレニルホスフィン(DPPP)を用いた脂質ヒドロペルオキシドの高感度蛍光分析システムを開発した。1液相法を用いた食用油脂、及び食品中の過酸化脂質分析法の開発:試料数mgを用いサブナノモルレベルの総ヒドロペルオキシド(HPO)の分析を可能とした。本法は、試料と試薬の各溶液を混合し、60°Cで6よ分間反応後、生成したDPPPオキシドを蛍光定量するもので同時に複数検体の処理が可能であった。2高速液体クロマトグラフィ(HPLC)を用いた分析システムの開発:HPLC法と本検出法をオンラインで組合せたポストカラムシステムを開発した。本システムは溶出液に試薬溶液を混合し反応コイル中で反応後、380nmの蛍光強度を測定するもので、ピコモルレベルのヒドロペルオキシドの定量が可能であった。(1)トリアシルグリセロ-ル(TG)ーHPOの分析システム:逆相ODSカラムを用いる事によりTGーHPOをPartition Number(PN=構成脂肪酸の総炭素数ー2x二重結合数)により分離定量するシステムを開発した。これにより、定量と同時にHPOの分子種に関する情報を得ることが可能であった。また、シリカゲルにフェニル基を結合させたカラムを用い、TGmonoHPoを一本のピ-クとして検出することによりクラスレベルでの分析も可能とした。(2)ホスファチジルコリン(PC)、ホスファチジルエタノ-ルアミン(PE)ーHPOの分析システム:シリカゲルカラムとアミノプロピルカラムを直列に接続することによりPC、及びPEーHPOを同時に分析するシステムを開発した。本システムは血漿試料への応用が可能であった。
生体腱のコラーゲン階層構造を模倣した人工腱マトリクスの創製とその再構築機序の解明

フィブリルが軸方向に配向した紐状コラーゲンゲル(CCG)の連続成型技術を開発した。リン酸緩衝液に溶解したコラーゲンを38°Cに加温したステンレス管に導入する工程により、管内で急速なコラーゲンの線維化を生じ、CCGが連続的に吐出された。従来の湿式紡糸法に対する本法の優位性は、ゲル全層に渡りフィブリルを配向させることができ、更にゲルの直径を制御可能なことである。CCGを乾燥させると断面積が0.01230.135 mm2のfiberを作製できた。湿潤状態での破断強度は54.5 ±7.8 MPaに達し、ヒト靱帯に比肩した。このfiberの組紐によって細胞浸潤性を有する人工腱マトリックスを作製した。新規な一軸配向コラーゲンゲル線維束の作製技術を開発した(本研究で作製したゲル線維束の特長および作製方法の詳細は、特許出願のため公開を延期する)。ゲル線維束の配向性を高める条件を明らかにし、配向性の制御に成功した。ゲルを架橋・乾燥して得られるコラーゲンファイバーの力学特性を引っ張り試験により評価し、天然の腱に比肩する優れた力学特性を実証した。次に、得られた乾燥ファイバーの束化・階層化を行った。15ループのファイバーを内径6mmのプラスチック容器に充填し、凍結乾燥の後に熱架橋して安定化した。この断面をSEMで観察したところ、マイクロファイバー(生体腱のbundleに相当)間に空隙を有した構造であることを確認した。マイクロファイバー内にも、凍結乾燥の効果で微細気孔を有しており、狙っていた3層階層化が実現した。本研究におけるコラーゲン構造階層化を、1年目で予定通り実証したため、進捗状況(2)を選んだ。今後のコラーゲン階層化の設計を可能にするゲル線維束を得たので、in vivo細胞浸潤性の実験を実施中である。電子顕微鏡像から細胞浸潤性を示すことは明確であり、近日中に結果が得られる予定である。平成28年度■高強度3次元ハイブリッド人工腱の量産:平成27年度に開発したゲル紡糸技術(ゲル状の配向コラーゲン線維束を連続紡糸する技術)を発展させ、内径が10G、13G、および18Gのステンレス管から内径を制御したゲル紡糸を行った。リザーバーのコラーゲン液が枯渇するまで破断が生じない連続紡糸の条件を解明した(全長5 mを超えるゲルファイバーを得た)。内部の配向を走査型電子顕微鏡で確認したのち、それぞれのゲルファイバーを乾燥し、内径が463±81 μm、248±37 μm、および102±12 μmのコラーゲンファイバーを得た。並行して、公知の湿式紡糸に対する優位性を明らかにする実験を行った。湿式紡糸ではノズルから吐出された酸性コラーゲン溶液の表面から凝固が徐々に内部へと移行する機序で紡糸されるため、吐出コラーゲン液の径が太くなるほど紡糸が困難になることを明らかにした。ゲル紡糸技術の優位性が線維の配向化であることを平成27年度に明らかにしたが、それに加えて、ファイバー径の制御が可能であるもう1つの優位性を湿式紡糸との比較により明確化した。ゲル紡糸により作製した内径の異なる3種類のファイバー(太、中、および帆細)をそれぞれ5回、9回、および54回ループすることにより、全体のサイズが内径3mm×長さ25mmであり内部のfascicle密度が異なる人工腱を3種類作製した。熱架橋により人工腱を安定化・滅菌したのち、医学側へと提供した。■ハイブリッド人工腱の組織再構築現象に関する統合的評価:細胞培養系による人工腱への細胞浸潤性評価がサンプル形状の影響で再現しなかったので、兎膝蓋腱への埋植実験の予備試験として、上記3種類の人工腱のラット皮下への埋植実験を2017年3月に実施した。現在、組織学的評価を実施している。平成27年度に新規ゲル紡糸技術を開発し、医療用コラーゲンの連続紡糸に道筋をつけたが、内径を変えることにより内部の配向化が変化することが明らかになり、その課題解決に時間を要した。平成28年度のうちに課題解決に成功し、コラーゲン線維が配向化した人工腱の医学側への提供が可能になった。一方、当初は細胞浸潤性を細胞培養系で評価する予定であったが、コラーゲンファイバーを束化し、そのファイバー密度を変えたサンプル間で細胞播種の状態を同じくすることが技術的に困難であることが判明した。in vivoでの細胞浸潤性評価を行うべきと考え、家兎皮下への埋植実験を完了した。間もなく埋植標本を摘出して組織学的および生体力学的評価を行う予定である。

このfiberの組紐によって細胞浸潤性を有する人工腱マトリックスを作製した。平成28年度の評価の継続(1)ハイブリッド人工腱の組織再構築現象に関する統合的評価(その1):内径の異なる3種類のコラーゲンfiberをそれぞれ5回、9回、および54回ループして、内径3mm×長さ25mmである人工腱fascicleを作製した。これらをラット皮下へ埋植し、3週後の組織学体評価を行った。人工腱fascicleを構成するコラーゲンfiber間には細胞・組織の浸潤を認めた。一部は貪食を受けていたが、ほとんど分解・吸収されておらず、fiber周囲の異物反応も観察されなかった。(2)高強度3次元ハイブリッド人工腱の量産:平成27年度に開発したゲル紡糸技術を発展させ、強化された乾燥コラーゲンfiberの組紐による人工腱の作製を行った。内径が13G、および18Gのステンレス管から内径を制御したゲル紡糸を行い、化学架橋を導入した後、それぞれから断面積が0.062 mm2および0.0123 mm2の乾燥fiberを得た(それぞれfiber-Lおよびfiber-S)。乾燥fiber中のコラーゲン線維は配向していることがSEM観察から明らかになり、コラーゲンmolecule < fibril < fiberの3段階階層化を達成した。組織浸潤性を有し、生体内での強度劣化が異なる人工腱の作製を意図して、fiber-Lと-Sの組紐化を行い、組数を調節して総コラーゲン断面積がほほ同じ(0.44 0020.50 mm2)人工腱を得た。熱架橋により人工腱を安定化・滅菌したのち、医学側へと提供した。(3)ハイブリッド人工腱の組織再構築現象に関する統合的評価:上記2種類の人工腱を、北大医にて既に確立した兎膝蓋腱への埋植実験に供した。ただいま組織学的評価および生体力学的評価を実施中である。前年度に開発したファイバーの径と密度を制御した4種類の人工腱マトリクスを、中央1/3を切除した兎膝蓋腱欠損部に移植し、3、12、24週で摘出して引っ張り試験、TEMおよび組織学的観察、PCR解析を行う。これによって、コラーゲン線維の配向度と人工腱マトリクス内の間隙比率(fiber密度)が再構築速度および力学強度の低下率に及ぼす効果を明らかにする。またスリットを入れた兎膝蓋腱中央1/3部に凍結解凍処理を行って天然マトリクス移植モデルとし、同様の評価を行い比較する。データの比較には分散分析を用いる。当初の計画では、一方向凍結によって配向軸と並行した気孔を付与した材料を作製する予定であった。しかし、一度に複雑な階層構造を付与するのではなく、まず第一弾として配向ファイバーの径と束化密度を制御したシンプルな細胞浸潤性材料で、構造因子の影響を明らかにすることにした。平成27年度に開発したコラーゲンファイバーには数μmの気孔が観察されたため、細胞浸潤性が期待できたことが理由である。第一弾の人工腱を用いたin vivo実験の成果が得られた後、必要に応じて並行気孔の付与へと移行する。平成28年度までにコラーゲン線維が配向したファイバーの量産技術を開発し、ファイバーを束化した人工腱の量産が可能になった。計画していた兎膝蓋腱への埋植実験を行うための前提条件が整ったので、平成29年度では、計画通り、腱への埋植実験を行い、力学試験・組織学的評価等の評価を進める。生体材料コラーゲンの値引き額が変わったことにより、若干の誤差が生じた。コラーゲン溶液(50,000円/本)の追加購入を希望していたが、残金が50,000円未満となったため所内研究予算で購入したため残金が生じた。
不斉Diels-Alder重合によるキラル高分子の合成

触媒的不斉反応を重合反応に応用し、主鎖に不斉を有するキラル高分子を合成する手法を確立するために本研究では不斉Diels-Alder反応を素反応とした重合法について検討した。不斉Diels-Alder反応に適した二官能性化合物を不斉Diels-Alder重合のモノマーとして合成した。すなわちジエンおよびジエノフィル構造を含むモノマーを種々合成した。ジエン成分には、イソプレン型、ブタジエン型、フラン型、シクロペンタジエン型、アントラセン型のモノマーを、また、ジエノフィル成分としては、アクリレート型、メタクリレート型、フマル酸型、マレイン酸型、マレイミド型、のモノマーをそれぞれ合成した。重合には、ジエン-ジエン型モノマーとジエノフィル-ジエノフィル型モノマーの二成分系重付加と、ジエン-ジエノフィル型モノマーの一成分系自己重付加型の重合を試みた。Diels-Alder反応は一般に、ルイス酸触媒によりジエノフィル成分が活性化され反応が速やかに起こるようになるが、光学活性ルイス酸触媒を用いると、Diels-Alder反応は立体選択的に反応が進みキラル環状付加体が得られる。上記のモノマーに対して種々のキラルルイス酸を不斉触媒として用いて不斉Diels-Alder重合を行った。ジエン成分にフェニルブタジエン型、ジエノフィル成分にマレイミド型を用いると不斉Diels-Alder重合が効率よく進行し、対応するキラル高分子が定量的に得られた。分子量が数千から2万程度のキラル高分子が得られた。上記のようなキラルルイス酸触媒を用いる不斉重合として、不斉Diels-Alder重合のほかに、不斉アルドール反応、不斉アリル化反応を基本反応とする重合についても同様に不斉重合を検討した。