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日本における西洋宗教美術受容史再構築の試み―16世紀から19世紀まで

対抗宗教改革期(カトリック改革期)の宣教美術研究は1990年代以降、目覚ましい展開を遂げている。中南米美術をはじめとして、ムガール朝インドや東アジア、特にフィリピンと中国にも射程を広げた議論が進められているのである。一方、日本におけるそうした西洋宗教美術の受容に関しては、一定の時代に焦点をあてた研究が単発的に発表されてきた。科研費研究(基盤B)の主眼は、こうした状況をふまえ日本における宣教美術受容を国際的な文脈の中において包括的に考察することにある。そして、日本における西洋宗教美術受容の独自性、ひいては日本の外来文化受容にみられる独自性とその背景を明らかにすることを目指している。2018年度は研究研究者各自が自身の課題に取り組むとともに、グループ全体で問題点や論点を共有することに焦点をあてた。以下3つが研究グループ全体でのとりくみであった。1)7月21日に早稲田大学において、シンガポールのアジア文明博物館主任学芸員であるクレメント・オン氏を招いて公開研究会を開催した。オン氏は、自身が企画したアジアのキリスト教美術をテーマとした美術展(2016,アジア文明博物館)について議論をおこなった。同時に、研究代表者である児嶋が自身の研究の進捗状況を報告した。2)9月14日から19日にかけて、研究分担者および協力者とともに長崎外海、五島列島、生月島、平戸島の調査を実施した。いまだ十分に研究されていない数多くの聖像や信仰具、そして聖地について調査を進めた。3)3月22日に早稲田大学において研究会を開催し、お茶の水女子大学名誉教授で南蛮美術研究の権威である坂本満氏にお話いただいた。長崎や神戸、そしてシンガポールの研究者も参加し、活発な意見交換を行った。今年度は、研究グループ内におけると当該研究の問題や論点の共有と、各自の研究推進を計画していたが、おおむね実施することができた。日本においてはいまだ端緒にあるといえる同研究テーマについて、東南アジアの西洋美術受容を研究テーマとしているシンガポールのオン氏、および南蛮美術研究の権威である坂本氏を交えて議論することができたのは非常に有益であった。また、9月の長崎県内のキリシタン関連地域の調査においては、予想をはるかに超える充実した内容のキリシタンおよびかくれキリシタンの聖像や聖地について詳しく検討することができた。かくれキリシタンの末裔である松川隆治氏や生月島の館学芸員でかくれキリシタン信仰研究の第一人者である中園成生氏の協力を得て、いまだ知られていないかくれキリシタン遺物についても調査することが可能であった。一方、一年目の今年度、研究グループ内の研究者は各自で特に史料蒐集と研究の現状の把握につとめた。しなしながら、その一方で、同研究のテーマの大きさと曖昧さが浮き彫りとなったことは否めない。16世紀中葉から19世紀中葉と約300年間を研究対象としているが、今後は各時代の何に焦点をあてるべきか明確にする必要がある。また、日本における西洋美術受容を東アジア全体の枠組みの中でとらえることの重要性と同時に、際限なく研究範囲を広げることの危うさも明らかとなった。なお、研究分担者の多くが所属大学で重要な学務を担っていることにより、全員が顔を合わせることのできる日を設定することが極めて困難であったことは予想外であった。3月末の研究会は1月か2月に開催する予定であったが、各自の学務のために最終的に年度末に予定をずらすことを余儀なくされた。それでも全員が集まることは叶わなかった。日本における西洋美術受容については従来、明治期の文明開化・欧化主義を基調にした政府主体の洋画導入を中心に議論されることが多い。そして、安土桃山時代から江戸初期における洋風画や江戸期の蘭画を対象とする研究は、いわば挿話のように個別事象として論じられる傾向にある。これに対し本研究は、16世紀から19世紀にかけての西洋宗教美術の受容とその変容という、もう一つの西洋美術受容の系譜を再構築することを試みるものである。ここで、「キリスト教美術」ではなく「西洋美術」とするのは、西洋の宗教美術をキリスト教という枠組のみで括ることは必ずしも正確ではないと考えられるからである。中南米の宣教/植民美術や本研究で扱う“かくれ"キリシタン美術と同様に、西洋キリスト教美術においても様々な異教の残滓が垣間見られるのであり、本研究はこの点を重視する。今後は、対抗宗教改革期(カトリック宗教改革期)、禁教期、幕末から明治の、3つの時期に分けて掘り下げていく予定であり、おおむね当初の計画に沿って研究を遂行する。本研究は、16世紀から19世紀にかけての日本における西洋宗教美術受容史の再構築を目指す新しい試みであると同時に、対象が広範にわたることも事実である。本研究期間内で全てを解明することは当然のことながら困難であるが、これまで全く研究されていなかった分野も含めて、最終的に大まかな見取り図を提示することを目指したい。よって、一次史料および画像資料の蒐集と整理、各資料の年代と内容の確定が中心となる予定である。これに、研究者各自の専門的見地からの考察を加えていくことを目指す。この研究が端緒となって将来的には同分野の研究の展開と深化に結びつくことが期待される。

科研費研究(基盤B)の主眼は、こうした状況をふまえ日本における宣教美術受容を国際的な文脈の中において包括的に考察することにある。そして、日本における西洋宗教美術受容の独自性、ひいては日本の外来文化受容にみられる独自性とその背景を明らかにすることを目指している。2018年度は研究研究者各自が自身の課題に取り組むとともに、グループ全体で問題点や論点を共有することに焦点をあてた。以下3つが研究グループ全体でのとりくみであった。1)7月21日に早稲田大学において、シンガポールのアジア文明博物館主任学芸員であるクレメント・オン氏を招いて公開研究会を開催した。オン氏は、自身が企画したアジアのキリスト教美術をテーマとした美術展(2016,アジア文明博物館)について議論をおこなった。同時に、研究代表者である児嶋が自身の研究の進捗状況を報告した。2)9月14日から19日にかけて、研究分担者および協力者とともに長崎外海、五島列島、生月島、平戸島の調査を実施した。いまだ十分に研究されていない数多くの聖像や信仰具、そして聖地について調査を進めた。3)3月22日に早稲田大学において研究会を開催し、お茶の水女子大学名誉教授で南蛮美術研究の権威である坂本満氏にお話いただいた。長崎や神戸、そしてシンガポールの研究者も参加し、活発な意見交換を行った。今年度は、研究グループ内におけると当該研究の問題や論点の共有と、各自の研究推進を計画していたが、おおむね実施することができた。日本においてはいまだ端緒にあるといえる同研究テーマについて、東南アジアの西洋美術受容を研究テーマとしているシンガポールのオン氏、および南蛮美術研究の権威である坂本氏を交えて議論することができたのは非常に有益であった。また、9月の長崎県内のキリシタン関連地域の調査においては、予想をはるかに超える充実した内容のキリシタンおよびかくれキリシタンの聖像や聖地について詳しく検討することができた。かくれキリシタンの末裔である松川隆治氏や生月島の館学芸員でかくれキリシタン信仰研究の第一人者である中園成生氏の協力を得て、いまだ知られていないかくれキリシタン遺物についても調査することが可能であった。一方、一年目の今年度、研究グループ内の研究者は各自で特に史料蒐集と研究の現状の把握につとめた。しなしながら、その一方で、同研究のテーマの大きさと曖昧さが浮き彫りとなったことは否めない。16世紀中葉から19世紀中葉と約300年間を研究対象としているが、今後は各時代の何に焦点をあてるべきか明確にする必要がある。また、日本における西洋美術受容を東アジア全体の枠組みの中でとらえることの重要性と同時に、際限なく研究範囲を広げることの危うさも明らかとなった。なお、研究分担者の多くが所属大学で重要な学務を担っていることにより、全員が顔を合わせることのできる日を設定することが極めて困難であったことは予想外であった。3月末の研究会は1月か2月に開催する予定であったが、各自の学務のために最終的に年度末に予定をずらすことを余儀なくされた。それでも全員が集まることは叶わなかった。
関節組織の加齢変化に関する超微形態学的並びに組織学的研究

運動器の加齢変化の中心的役割をなす関節組織に関して、中でも最も早期からその変化を認める関節軟骨につき、われわれの従来からの基礎的研究の成果をもとに、とくに軟骨細胞とその周辺基貭の変化を、変性という観点から考慮し、同時に修復の面からもその態様と限界を追求し、加齢現象の解明を目的とした。そのため(A)老齢ラットの関節軟骨及び、(B)変性疫患の代表としての変形性関節症の手術時採取軟骨を用い、さらに(C)正常成熟家兎の関節軟骨に実験的創傷(軟骨下骨組織に達する打抜き創)を作り、電顕(走査型、透過型)及び光顕的に検討した。その結果:(1)老齢軟骨細胞内には変性物貭と考えられる雲絮状物貭が多く認められる様になり、破壊寸前のものから、細胞の形状をとどめないものまで種々相がみられ、加齢による一連の過程を理解し得た。(2)変形性関節症では軟骨細胞内に異常に多量の変性グリコ-ゲン顆粒、微細フィラメント称物貭、脂肪滴を認めるものが多く、軟骨変性の初期段階を意味すると考えられた。老齢軟骨にも同称の所見を認め、物貭代謝異常と加齢変性の関節性を明らかにし得た。(3)変形性関節症でも前記変性物貭と同称の所的を認め、老化の本貭的変化と思考した。(4)損傷軟骨の創辺縁部に変性軟骨細胞集団の存在を認め、これと類似所見を変形性関節症でも観察し得た。修復の一様式と考えられるが限界を認めた。(5)変形性関節症での周辺基貭中の膠原原線維の様相が密なる束状を呈し、細胞小器官も線維細胞と軟骨細胞との中間に位置する様な所見を認めたが、これは、創傷による欠損部の充填組織に観察されるものとも類似していた。(6)これらより硝子軟骨の真の修復はあり得ず、あくまでも線維軟骨による機能的修復の形態をとるものと判断される。(7)筋内での萎縮所見や関節包での線維化所見も有意な加齢変化と考えられる。今後さらに検討を深め、関節老化の本態を究明し、その予防策へも研究を進展させる所存である。運動器の加齢変化の中心的役割としての関節組織につき、中でも最も早期からその変化を認めるとされている関節軟骨に関して、従来より続けてきたわれわれの基礎的研究の結果をもとに、とくに軟骨組胞とその周辺基質の変化を、変性という観点から考究し、従って高齢材料により細胞変性、壊死、崩壊、周辺基質への影響、破壊への過程を、一層詳細に観察することを目的とした。さらに軟骨以外の関節構成体、とくに関節色、滑膜、筋肉の変化も検討した。そのために、老齢ラット及び老人の、また対比として変性疾患の代表としての変形性関節症の手術時採取材料を用いて、電顕及び光顕的に検討した。

その結果:老齢軟骨細胞内には変性物質と考えられる雲絮状物質が胞体の大部分を占める様になり、破壊寸前の様想を呈するものから、すでに細胞膜に破綻を生じ、細胞周囲に点状物質が放出され、散在するものや、ひいては細胞の形状をとどめないものまで種々相が認められ、壊死、崩壊の一連の過程を理解し得た。細胞周囲の点状物質については、軟骨細胞小窩の外側にこれと接してみられ、細胞との間にある隔りをもって離れて局在するものが多い。高倍率観察でこれらは種々の形態をとり、膜で包まれたものやライソゾーム様のもの等もみられ、その細胞自体の由来よりむしろ、他の破壊細胞の破片が基質中に浸潤、移動し、近くの小窩周辺に集合したものと思われる。そして基質の不均等な粗造化や組織化学的染色態度に変化がみられ、基質(プロテオグリカン)の破壊を生じるライソゾーム中の分解酵素の作用等も考慮される。これらの所見は若年期の軟骨ではみられない。変形性関節症の細胞でも比較的類似するが、基質中の膠原原線維の様相は、単なる加齢とはやや異なるようである。筋肉における萎縮所見や関節色の線維化所見の差違等を今後さらに検討し、関節老化の本態とさらにその予防策にまで研究を進めたい。運動器の加齢変化の中心となる関節組織につき、中でも最も早期からその変化を認めるとされている関節軟骨に関しては、従来からのわれわれの基礎的研究の成果をもとに、とくに軟骨細胞とその周辺基質の変化を、変性という観点から考究し、高齢材料により細胞変性、壊死、崩壊、周辺基質への影響、破壊への過程を、一層詳細に検討することを目的とした。さらに軟骨以外の関節構成体の変化も検討した。そのために、老齢ラット及び老人の、また対比として変性疾患の代表としての変形性関節症の手術時採取材料を用いて、電顕および光顕的に検討した。その結果:老齢軟骨細胞内には変性物質と考えられる雲絮状物質が多く認められる様になり、破壊寸前のものから、細胞の形状をとどめないものまで種々相がみられ、加齢による一連の過程を理解し得た変形性関節症で軟骨細胞内にミエリン様物質が形成され、これは膜糸小器官の変性を示唆し、ミトコンドリアの変性が関与すると推定される所見を得た。さらに細胞内の異常に多量のグリコ-ゲン類似物質、フィラメント様物質、脂肪滴の産生は軟骨変性の初期段階を意味すると考えられ、老齢軟骨にも同様の所見を認め、物質代謝異常と加齢、変性の関連性を明らかにし得た。基質中には点状物質が軟骨細胞小窩の外側にみられ、膜で包まれたものやライソゾ-ム様のものがあり、その細胞自体より他の破壊細胞の破片に由来するものと思われ、基質の粗造化はプロデオグリカンを破壊するライソゾ-ム中の分解酵素の作用等が考慮される。これらの所見は若年期軟骨にはみられない。変形性関節症の膠原原線維では、その幅、長さ、走行性に不規則さが認められ、とくに磨耗したささくれ状の表面での柱状走行は特異的で、単なる加齢変化とは異なるようである。筋肉での萎縮所見や関節包での線維化所見と加齢との関連性をさらに検討し、関節老化への本態を究明し、その予防策へも研究を拡げたい。運動器の加齢変化の中心となる関節組織のうちでも、最も早期からその変化を認めるとされている関節軟骨に関して、われわれの従来からの基礎的研究の成果をもとに、とくに軟骨細胞とその周辺基質の変化を、変性という観点から考究し、同時に修復の面からもその態様と限界を追求することとした。そのため、(A)老齢ラットの関節軟骨及び(B)変性疾患の代表としての変形性関節症の手術時採取軟骨を用い、さらに(C)正常成熟家免の関節軟骨に実験的創傷(軟骨下骨組織に達する打抜き創)を作製したものにつき電顕及び光顕的に検討した。その結果:(1)老齢軟骨細胞内には変性物質と考えられる雲絮状物質が多く認められる様になり、破壊寸前のものから、細胞の形状をとどめないものまで種々相がみられ、加齢による一連の過程を理解し得た。(2)変形性関節症では細胞内に異常に多量のグリコ-ゲン類似物質、フィラメント様物質、脂肪滴を認めるものが多く軟骨変性の初期段階を意味すると考えられた。
顎機能の総合評価と生理的許容範囲に関する研究

咀嚼機能は顎機能の中でも最も重要な機能であり、調和のとれた顎口腔系バイオメカニクスにより維持することができる。本研究では本学歯学部の学生を対象に、顎口腔系バイオメカニクスの評価として歯種別咬合力の測定、デンタルプレスケールによる咬合状態の診査、咬筋、側頭筋の筋電図測定によるデータを採取した。咀喉機能の検査として咀嚼値の測定を行い、顎口腔系への過剰負担を推定するパラメーターとして問診によるTMDの徴候や症状の経験の有無を調査した。咬合接触面積が大きいほど咀嚼機能が高いことが分かった。また、歯種別咬合力や咬頭嵌合位での咬合力、閉口筋活動は相関が比較的強く、これらの値が大きいほど咀嚼機能も高かった。咬合接触状態や筋機能が対称的である方が咬合力が大きく、咀嚼機能も高いことが示された。習慣性咀嚼側や嗜好側を有するものは多いが、咬合力を発揮し易いと感じる側が咀嚼嗜好側であり、実際の咀嚼機能より感覚的に習慣性咀嚼側が決まっている可能性が示唆された。また、偏側性咀嚼習慣はTMDの強い因子とは言えなかった。本研究の被験者において、TMDの徴候や症状の経験を有するものが半数近く存在したが、この程度のTMDは咬合力や咀嚼機能を低下させていないことは救いであった。プレスケールや筋電図などは顎口腔系バイオメカニクスを評価するパラメーターであるが、本研究の結果からは、これらのパラメーターの数値でTMDの危険性と関連した生理的許容範囲を具体的な数値で示すことはできなかった。しかし、顎機能の最も重要な咀嚼機能について分析的に評価することができ、咀嚼機能を増進し維持していくための指標について重要な示唆を与えることができたと考えている。顎機能正常者、治療を必要する異常者の他、最も多いと考えられるのが両者の境界領域にいる人々であろう。いわゆる不正咬合を持っていたり、顎運動に異常があったり、筋電図所見に異常を認めても不都合がなく生活している人は多く、ある一つのことが異常であっても、他の機能がカバーして、異常が露見しないこともある。このことは、一つの診査だけで顎機能を評価することは不適切であるということを示唆している。顎機能を考察するにはできるだけ、多角的な評価を行い、これらの相互の関連性を評価するというアプローチの方法が必要である。本研究では、以上の目的を達成するために第一段階として、まず、科研研究費の交付期間内に多数の被験者を対象として自覚的症状の調査および複数の客観的な診査を行い、相互の関連性について検討する。特に顎機能の異常と関連性が強いと考えられる非対称性の要素について詳細に検討する。問診表による調査として、TMDに関する自覚症状(開口時痛、関節雑音、ブラキシズム)およびTMJscaleなど、さらに咀嚼嗜好側、利き側(利き手など)、咬合接触感覚(咬合違和感、咬合接触の自覚部位)、習癖や生活習慣(睡眠時間、入眠時の姿勢、スポーツなど)、心理テスト(CMI健康調査表)を行った。

診査器機による検査として、節電図診査(咀嚼リズム、クレンチング、安静時活動量、筋電図積分値、左右差の評価)、デンタルプレスケールによる分析(最大噛みしめ時、50%mvc噛みしめ時)、顎運動と下顎位分析(咀嚼運動、限界運動、下顎位)などを行った。その他の検査として咀嚼能率、顔面写真、触診、歯式、顎態模型、開口量、習慣性咀嚼側などの診査を行った。咀嚼機能は顎機能の中でも最も重要な機能であり、調和のとれた顎口腔系バイオメカニクスにより維持することができる。本研究では本学歯学部の学生を対象に、顎口腔系バイオメカニクスの評価として歯種別咬合力の測定、デンタルプレスケールによる咬合状態の診査、咬筋、側頭筋の筋電図測定によるデータを採取した。咀嚼機能の検査として咀嚼値の測定を行い、顎口腔系への過剰負担を推定するパラメーターとして問診によるTMDの徴候や症状の経験の有無を調査した。咬合接触面積が大きいほど咀嚼機能が高いことが分かった。また、歯種別咬合力や咬頭嵌合位での咬合力、閉口筋活動は相関が比較的強く、これらの値が大きいほど咀嚼機能も高かった。咬合接触状態や筋機能が対称的である方が咬合力が大きく、咀嚼機能も高いことが示された。習慣性咀嚼側や嗜好側を有するものは多いが、咬合力を発揮し易いと感じる側が咀嚼嗜好側であり、実際の咀嚼機能より感覚的に習慣性咀嚼側が決まっている可能性が示唆された。また、偏側性咀嚼習慣はTMDの強い因子とは言えなかった。本研究の被験者において、TMDの徴候や症状の経験を有するものが半数近く存在したが、この程度のTMDは咬合力や咀嚼機能を低下させていないことは救いであった。プレスケールや筋電図などは顎口腔系バイオメカニクスを評価するパラメーターであるが、本研究の結果からは、これらのパラメーターの数値でTMDの危険性と関連した生理的許容範囲を具体的な数値で示すことはできなかった。しかし、顎機能の最も重要な咀嚼機能について分析的に評価することができ、咀嚼機能を増進し維持していくための指標について重要な示唆を与えることができたと考えている。
アンギオテンシンII 受容体拮抗薬による腹腔内癒着予防に関する研究

開腹手術後の腹腔内癒着形成は外科的侵襲による線溶系の抑制が関与していることが知られている。一方、アンギオテンシンII受容体刺激の阻害が線溶系を抑制すると報告されている。我々はアンギオテンシンII受容体拮抗薬(AT1受容体)であるカルデサルタンの腹腔内投与を行い、プラスミノゲンアクチベーターインヒビタ--1(PAI-1)の発現を減少させ癒着を抑制することを明らかにした。開腹手術後の腹腔内癒着形成には、外科的侵襲による線溶系の抑制が関与しておりアンギオテンシンIIが線溶系を抑制するという知見がある。我々はアンギオテンシンII受容体拮抗薬(AT1受容体)であるカルデサルタンの腹腔内投与を行うとプラスミノゲンアクチベーターインヒビター-1(PAI-1)の発現を減少させ癒着を抑制することを明らかにした。2型糖尿病モデルラットとしてOLETFラットその対照の非糖尿病ラットとしてLETOラットを糖尿病発症まで25週間育成し、経口糖負荷試験により糖尿病の発症、非発症を確認した。ラット腹腔内癒着モデルを用いて、OLETF、LETOラットにおいて、カンデサルタンの投与量、投与回数を変更し、至適投与量、投与方法を検討し、カンデサルタン腹腔内投与の条件を以下のように決定した。それぞれのラットをハロタンで麻酔し、腹部正中切開を加え、開腹した。腹腔内より回腸を腹腔外に取り出し、圧縮空気にて乾燥させ、腹腔内に戻した。ラット血液2mlを腹腔内に注入し、カンデサルタン投与群には0.3mgのカンデサルタン溶液を腹腔内に投与し、カンデサルタン非投与群には、同量の生理食塩水を腹腔内投与した。手術12時間後にハロタン麻酔下で、再びラットを開腹し、腹腔内脂肪組織を調製した。最後に脂肪組織よりPAI-1 mRNAを調製し、real time RT-PCRにより定量を行った。カンデサルタン投与量を0.15mg、0.3mg、0.6mgとし、腹腔内投与1回のみのもの、1日毎、2日毎に腹腔内投与したものという群にわけて、それぞれの癒着スコア、およびPAI-1 mRNA発現量を定量した。また飼育中の血圧の変化を尾動脈より測定した。本研究では、カンデサルタンによる癒着抑制効果を糖尿病と非糖尿病で比較し、臨床応用に向けて至適投与量、投与法を検討することを目的とした。今年度は主に、非糖尿病(LETO)ラットで実験を行った。それぞれのラットをハロタンで麻酔し、腹部正中切開を加え開腹し、腹腔内より回腸を腹腔外に取り出し、圧縮空気にて乾燥させ、腹腔内に戻した。その後閉腹し、以後ラット飲水にカンデサルタン投与群にはカンデサルタン溶液を14日間与えた。手術後14日目にハロタン麻酔下で、再びラットを開腹し、癒着の状況を観察しスコアリングを行った。カンデサルタン投与群は非投与群に比べ、明らかに腸管同士の癒着および多臓器への癒着の程度が強かった。次いで、カンデサルタン投与群、非投与群から、腹腔内脂肪組織を調製し、PAI-1 mRNA発現量をreal time RT-PCR法により定量した。先に述べた方法で癒着を作成し、12時間後に再びハロタン麻酔下で、再びラットを開腹し、腹腔内脂肪組織を調製した。脂肪組織よりPAI-1 mRNAを調製し、real time RT-PCRにより定量を行った。結果、カンデサルタン非投与群では、RT-PCR法により測定したPAI-1 mRNAは非開腹対照ラットに比べ明らかな高値を示した。カンデサルタン投与群ではPAI-1 mRNA値の上昇は有意に抑制された。本年度はLETOラットに加え、自然糖尿病発症(OLETF)ラットを用いて、実験を行う予定であった。しかし、ラットを入手できた時期が遅く、OLETFラットは自然経過で糖尿病を発症するまで約4ヶ月間を待たなくてはならないことから、実験の実施が遅れた。従って、薬品や試薬にかかる実験費用も当初の予定を消化することができず、次年度に繰り越しとなった。今後は自然糖尿病発症(OLETF)ラットの発症をOGTTで確認し、カンデサルタン投与群、非投与群について腹腔内癒着のスコアリングとPAI-1 mRNA発現量を行う。しかし、自然発症型ラットのため、糖尿病の病期が一定とならず、結果が不安定になった場合は、ストレプトゾトシンによる薬剤誘導性糖尿病ラットを用いることとする。さらにLETO、OLETF両群について、カンデサルタンの用量依存性に関する実験を会わせて行う予定である。

次年度は1、今後は自然糖尿病発症(OLETF)ラットの発症をOGTTで確認し、カンデサルタン投与群、非投与群について腹腔内癒着のスコアリングとPAI-1 mRNA発現量を行う。2、カンデサルタン投与量を0.15mg、0.3mg、0.6mgとし、腹腔内投与1回のみのもの、1日毎、2日毎に腹腔内投与したものという群にわけて、それぞれの癒着スコア、およびPAI-1 mRNA発現量を定量する。また飼育中の血圧の変化を尾動脈より測定する。以上の実験の遂行のため、消耗品、動物費用、麻酔薬を含む薬剤費、PCRのためのプライマー等の費用が必要となる。また、学会での研究結果発表のため、若干の旅費も計上している。
色彩感覚に支えられた「デザイン力」育成モデル授業の開発

色彩感覚の傾向を判定するためのツールソフトを開発した。Web上で動作する本ツールソフトでは,10種の色が出題され,出題色と同色の回答色をカラーパレットから選択すると,出題色と回答色の差異を数値で示す。このツールソフトを用いることで,適切な色彩を用いた文字や図形を組み合わせ,「色の不協和音」を生じさせない情報発信に必要な「デザイン力」を育成するモデル授業を実践できることが分かった。平成21年度は,次に述べる[研究課題1][研究課題3]を実施した。[研究課題1]「色彩感覚の判定」のためのツール及び「デザイン力」育成授業に関する先端研究の調査・資料収集先進的なデザイン教育を行うオランダ「デザインアカデミー・アイントホーフェン」の授業プログラム及びドイツ・デッサウの「バウハウス」で行われていた色彩教育の実施方法・内容の調査,更に,ICTを利用した美術館における教育プログラムの種類・内容・方法の調査と資料収集を行った。[研究課題2]「色彩感覚の判定」を主としたツールの開発Java,Flash,JavaScriptの3種類の開発言語を用いて,Windows環境及びMac環境で動作するブラウザーで閲覧が可能な「色彩感覚の判定」のためのツールとして,次の2種類のWebアプリケーションを開発した。1)「色彩を用いた文字の表現」を確認するWebアプリケーション3つのテキストエリアに文字入力が出来,入力された文字の色は,カラーパレット上でマウスを移動させることにより変化する。同様の操作により,各テキストエリアの背景色を選択した時は,その背景色が変化する。また,3つのテキストエリアの背景色が選択された時も,同様の操作によりカラーパレットの色が背景色に反映される。色の表現方式は,HSB,RGB,スペクトラムの3種類とした。2)「色による演出」を確認するWebアプリケーション季節のイメージを持つ配色から成る4つのウィンドウより,1つのウィンドウを選択した後,更に,色の変更が出来る。その色の変更は,別に用意した8色の配色表から行う。[研究課題3]「デザイン力」育成授業教材の開発「色彩感覚」を調査するための課題を4種(パッケージの色彩,看板の色彩,流行色,服飾における色彩コーディネート)21問作成し,ネットワークを用いて大学生を対象(120名)に実施した。本年度は,学生の「色彩感覚」の診断的評価を行い,その結果に基づき「『色彩感覚の判定』のためのツール」としてのソフトを開発した。学生の「色彩感覚」を診断するため,色彩感覚調査アンケート,色彩配色テスト,協和色・不協和色の条件の調査,色彩に関する知識調査,色彩理解のための授業開発の5つの方法で評価を行い,その結果,学生にとって育成が必要な色彩に関する能力として,「色彩の協和・不協和の感覚」及び「色彩の心理的印象の理解」があるとした。また,これらの評価により,学生は自らの感覚を用いて色彩の学習を行った経験が少なく,学校教育では必ずしも色彩に関して基礎的な内容が教えられていないことも分かった。上記の結果に基づき開発したソフトが,「色彩を用いた文字の表現」と「色彩による構造の表現」である。これらのソフトは,見易い文字色と背景色の組み合わせの学習及び構造が理解出来る文書の作成の学習を目的にしている。ところが,これらのソフトを「『色彩感覚の判定』のためのツール」として使用したところ,予め,色彩を正しく見る能力を習得しておかなければ,有効なソフトの利用が出来ないことが分かった。なぜなら,繰り返しソフトを使用しても,その結果を客観的に理解出来る能力を持っていなければ蓄積のない繰り返しに終わってしまい,学習成果を得ることが難しいと分かったためである。そこで新たなソフトとして,「色彩を正しく見る能力テスト」を開発することにした。本ソフトは,不規則に出題される1色の色見本と同じ色をどの程度の正確さで選べるかを自覚するため正解と回答との差をRGBの過不足で示し,個人の色彩感覚の傾向を数値で表示するソフトである。本ソフトを使用することで,自らの色彩感覚を数値として理解し,その数値を手掛かりに,意識して色彩を選ぶことが可能になった。平成23年度は,「情報発信のためのデザイン力」のための授業を実施し,PDCAサイクルを用いて授業の検証改善を図った後,授業に際し開発した「色彩感覚の傾向を判定するテスト」をサイトとして公開することを目的に研究を行った。「色彩感覚の傾向を判定するテスト」の開発においては,平成22年度に開発した「色彩を正しく見る能力テスト」の改良を複数回行い,試行を重ねた。その結果,複雑であった色彩の選択方法を改良し,マウスの簡単な操作のみで正解が得られる様にした。また,「色彩感覚の傾向を判定するテスト」の回答においては,10問1セットの実施を被験者に依頼したが,実際には,1セット以上の実施をした被験者が多くいた。このことから,本サイトを積極的に利用し,自らの色彩感覚を改善しようとする傾向が見られた。更に,「色彩感覚の傾向を判定する」必要性についての討議を「情報発信のためのデザイン力」の授業で行い,現代の大学生の色彩感覚に対する意識や考えについて調査を行った。

その結果からは,教員を目指す学生の多くが,児童・生徒を指導する教員の立場を重視し,自己の色彩感覚を客観的に知っておくことが必要であると考えていることが分かった。それに加え,「情報発信のためのデザイン力」のための授業では,学生の描画制作や美術史や美術科教育に関するレポート及び色や形に関する知識を問うテストの他,教育目標や教育方法に関するアンケート等を課し,「色彩感覚の傾向を判定する」サイトの結果から得られた色彩感覚の傾向と,美術科教育に関する意識や知識等の能力の相関をみた。その結果からは,当初の予想に反し,色彩感覚の育成を重視しない学生は優れた色彩感覚を有している等,造形や美術に関心が高く,優れた成果を示す学生にとって,色彩感覚の育成は重要とは捉えられておらず,寧ろ,造形や美術に苦手意識を持っている学生が色彩感覚の育成に積極的であることが分かった。
中心体・ゴルジ体に局在する巨大アンカリング蛋白質CG-NAPの機能解析

様々な細胞外刺激が受容体を介して引き起こす細胞内シグナル伝達において主要な役割を担う蛋白質リン酸化反応は、蛋白質リン酸化酵素および脱リン酸化酵素の綿密な連携により制御されている。一般に広い基質特異性を示すこれらのシグナル伝達因子の作用に特異性を与える制御として、セカンドメッセンジャー刺激に対応した活性化という時間的制御のほかに、基質の局在する細胞内微小環境へのターゲッティングという空間的制御も重要であることが知られている。このようなターゲッティングの一部は、シグナル伝達因子と結合し、かつ特異的な細胞内局在をするアンカリング蛋白質と呼ばれる蛋白質を介して行われることが明らかになりつつある。本研究では、プロテインキナーゼC(PKC)関連酵素で低分子量GTP結合蛋白質Rhoの標的蛋白質の一つであるPKNの機能について解析する過程で見出したPKN結合蛋白質CG-NAP (centrosome and Golgi localized PKN-associated protein)について、そのアンカリング蛋白質としての機能を解析し、以下の結果を得た。1.CG-NAPは、中心体およびゴルジ体に局在する分子量約450KDaの巨大coiled-coil蛋白質で、一部中心体局在蛋白質として知られるpericentrinと相同性を有していた。2.本蛋白質がPKNのみならず他の蛋白質リン酸化酵素(PKA, PKCε)や脱リン酸化酵素(PP2A, PP1)などの複数のシグナル伝達因子と特異的に結合する新規アンカリング蛋白質であることを明らかにした。3.ゴルジ体におけるPKCεのリン酸化による成熟の場をCG-NAPが提供している可能性を示した。4.中心体においてCG-NAPはγ-チューブリング複合体と結合することにより微小管形成開始の場を形成している可能性につき詳細な解析を行った。5.各種欠損変異体を用いた解析により、CG-NAPの中心体への局在を規定している領域を同定した。また、CHO細胞をヒドロキシウレア処理することにより中心体の複製を観察できる系を確立し、この系を用いて、各種CG-NAP欠損変異体を導入することにより、CG-NAPの中心体複製における機能を解析した。このようなターゲッティングの部は、シグナル伝達因子と結合し、かつ特異的な細胞内局在をするアンカリング蛋白質と呼ばれる蛋白質を介して行われることが明らかになりつつある。1.CG-NAPは、中心体およびゴルジ体に局在する分子量約450KDaの巨大coiled-coil蛋白質で、一部中心体局在蛋白質として知られるkendrinと相同性を有していた。

5.各種欠損変異体を用いた解析により、CG-NAPの中心体への局在を規定している領域を同定した。また、CHO細胞をヒドロキシウレア処理することにより中心体の複製を観察できる系を確立し、この系を用いて、各種CG-NAP欠損変異体を導入することにより、CG-NAPの中心体複製における機能を解析した。様々な細胞外刺激が受容体を介して引き起こす細胞内シグナル伝達において主要な役割を担う蛋白質リン酸化反応は、蛋白質リン酸化酵素および脱リン酸化酵素の綿密な連携により制御されている。一般に広い基質特異性を示すこれらのシグナル伝達因子の作用に特異性を与える制御として、セカンドメッセンジャー刺激に対応した活性化という時間的制御のほかに、基質の局在する細胞内微小環境へのターゲッティングという空間的制御も重要であることも知られつつある。このようなターゲッティングの一部は、シグナル伝達因子と結合し、かつ特異的な細胞内局在をするアンカリングプロテインと呼ばれる蛋白質を介して行われることが明らかになりつつある。我々の研究室では、従来よりプロテインキナーゼC(PKC)関連酵素で低分子量GTP結合蛋白質Rhoの標的蛋白質の一つであるPKNの機能について解析してきている。その過程でPKN結合蛋白質として中心体およびゴルジ体に局在する分子量約450KDaの巨大蛋白質CG-NAP(centrosome and Golgilocalized PKN-associated protein)を見出し、本蛋白質がPKNのみならず他の蛋白質リン酸化酵素(PKA, PKCε)や脱リン酸化酵素(PP2A, PP1)などの複数のシグナル伝達因子と特異的に結合する新規アンカリングプロテインであることを明らかにしてきた。本研究では、このCG-NAPの機能を解析することにより、シグナル伝達因子そのもの、あるいは複数のシグナル因子のクロストークにおける空間的制御の解明の一助にすることを目的とした。以下に本年度得られた研究実績の概要を記す。1)中心体構成分子としてのCG-NAPの機能解析中心体においてCG-NAPはγ-チューブリンリング複合体と結合することにより微小管形成開始の場を形成している可能性につき詳細な解析を行った。2)中心体複製におけるCG-NAPの機能解析各種欠損変異体を用いた解析により、CG-NAPの中心体への局在を規定している領域を同定した。
Zn-IV-N2窒化物の薄膜・バルク合成と機能探索：太陽エネルギー活用への展開

昨年度にZnSnN2の真バンドギャップが理論計算による予測値1.4 eVよりも小さい1.0 eVであることを明らかにした。太陽電池や光触媒に応用するためには、バンドギャップを大きくする必要がある。そこで、今年度はバンドギャップ拡大を目標に、(1)オーダー相のZnSnN2の成長(理論計算によりディスオーダー相よりもバンドギャップが大きくなると予測されている)と(2)Mgドーピングを試みた。上記(1)に関して、LiGaO3(001)単結晶基板上へのエピ成長に取り組んだ。様々な成長条件、具体的には、成長温度や成長速度、窒素分圧等を変化させてオーダー相が成長する条件を探索した。しかし、すべての条件でディスオーダー相が生成し、目的のオーダー相は成長しないことがわかった。理論計算上ではZnSnN2のオーダー相が安定であるという結果が得られているが、実験的には安定でないと言えそうである。上記の構造制御が困難ということが判明したので、(2)のMgドーピングを試みた。理論計算によればMgSnN2のバンドギャップは3 eV程度と予測されている。MgSnN2-ZnSnN2混晶にすれば、組成制御によってバンドギャップを1.03.0 eVの範囲で任意に調節できると考えられるからである。様々なMgxZn1-xSnN2混晶薄膜をエピタキシャル成長させてバンドギャップを調べた結果、Mg濃度を増加させることでバンドギャップが拡大できることがわかった。Mg濃度がx = 0.15程度の時にバンドギャップが目標の1.4 eV程度にできることがわかった。以上から得られた研究成果は、ZnSnN2を太陽電池の光吸収層ならびに可視光応答型光触媒に適用するための重要な知見が得られたものと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。H28年度は、ZnSnN2の粉体および単結晶薄膜の合成と構造解析ならびに物性制御に取り組んだ。メタセシス反応を用いた高圧合成によって粉体を再現よく合成できるようになった。反応条件を詳細に検討し、合成可能な温度と圧力範囲を明らかにすることができた。さらに、X線回折(XRD)測定と理論シミュレーションから、合成できるはランダムウルツライト型構造であることを明らかにし,その格子定数はa = 0.3376 nm,c = 0.5467 nmと決定できた。単結晶薄膜の合成については,上で得られた格子定数の値から,基板にYSZ(111)を選択しエピタキシャル成長を試みた。基板温度と窒素分圧を調整することによって良質な単結晶薄膜を成長させることができた。XRD測定によって,単結晶薄膜もランダムウルツライト型構造を有していることを確認した。Hall効果測定ならびにSeebeck効果測定から,成長させた薄膜はn型伝導を示すことがわかった。バンドギャップは1.7 eVであり,理論計算から予測されている値(1.4 eV)よりも大きいことも判明した。単結晶薄膜においてZn/Sn比を変化させて電気伝導性の制御を試みたが,Zn/Sn比を変化させても電気伝導性はほとんど変化しなかった。粉体試料に関しても同様で,Zn/Sn比と電気伝導性に明確な関連性は見られなかった。その理由は,意図しない不純物として酸素が大量にドーピングされており,これがドナーとして振舞うためである。Zn/Sn比の変化に伴うキャリア濃度の増減よりも,酸素由来の伝導電子濃度が圧倒的に大きいために,電気伝導性が変化しないものと考えられる。つまり,ZnSnN2の電気伝導を制御するためには酸素不純物を低減させる必要があることが明らかになった。研究計画通りに粉体合成・単結晶薄膜合成ができており,結晶構造についても当初の予定どおりに進んでいる。電気伝導性の制御についてはやや課題が残るものの,酸素不純物を低減させるという明確な方針が得られた。したがって,研究計画はおおむね順調に進んでいると判断している。H29年度は,主にZnSnN2の基礎物性を明らかにすることに取り組んだ。エピタキシャル成長させた単結晶薄膜の分光透過・反射スペクトルの理論解析によってZnSnN2の伝導帯有効質量を明らかにすることができた。さらに,光学ギャップの電子濃度依存性を詳細に解析することによって,ZnSnN2の固有バンドギャップが0.94 eVであることも明らかにできた。これらの成果を論文化し,Scientific Reports誌に掲載することができた。高圧合成した粉体試料についてもバンドギャップを調べると上記と同様の値が得られ,正確な値が得られたことが裏付けられた(論文投稿中)。単結晶薄膜試料と焼結体試料の電気伝導性についても詳細に調べた。その結果,(1)意図せずにドーピングされた酸素不純物がドナーとして振舞っていること,(2)酸素不純物の一部が複合欠陥を形成し中性不純物散乱として振る舞うために高い移動度が得られにくいことが明らかとなった。以上のように、意図しない酸素ドーピングが物性制御を困難にしていることがわかったので,薄膜成長チャンバーの真空度を2桁向上させて単結晶薄膜を成長させることにも取り組んだ。その結果,X線光電子分光法で酸素を検出できない程度に酸素不純物濃度を低減させることができた。

そこで,Zn/Sn比を変化させて電気伝導性のコントロールを試みたが,電気伝導性はほとんど変化しないことが明らかになった。詳細に組成を調査したところ,酸素不純物以外に窒素欠損も導電性の制御を困難にしていることを突き止めた。今後は,窒素欠損量を低減しつつ導電性の制御をする必要がある。粉体合成に関しては,高圧合成したZnSnN2粉体をスパッタターゲット化した。このターゲットで薄膜成長を試みると,アモルファス膜が得られる。金属ターゲット出発の場合とは最適な成長条件が異なるようである。成長条件の検討が課題である。酸素不純物濃度を低減すれば物性制御が可能になると見込んでいたが,予想外に,窒素欠損も物性制御を困難にしているファクターであることが新たに判明した。窒素欠損量も減らしつつ物性制御の方法を確立する必要がでてきたため,進捗がやや遅れはじめた。昨年度にZnSnN2の真バンドギャップが理論計算による予測値1.4 eVよりも小さい1.0 eVであることを明らかにした。太陽電池や光触媒に応用するためには、バンドギャップを大きくする必要がある。そこで、今年度はバンドギャップ拡大を目標に、(1)オーダー相のZnSnN2の成長(理論計算によりディスオーダー相よりもバンドギャップが大きくなると予測されている)と(2)Mgドーピングを試みた。上記(1)に関して、LiGaO3(001)単結晶基板上へのエピ成長に取り組んだ。様々な成長条件、具体的には、成長温度や成長速度、窒素分圧等を変化させてオーダー相が成長する条件を探索した。しかし、すべての条件でディスオーダー相が生成し、目的のオーダー相は成長しないことがわかった。理論計算上ではZnSnN2のオーダー相が安定であるという結果が得られているが、実験的には安定でないと言えそうである。上記の構造制御が困難ということが判明したので、(2)のMgドーピングを試みた。理論計算によればMgSnN2のバンドギャップは3 eV程度と予測されている。MgSnN2-ZnSnN2混晶にすれば、組成制御によってバンドギャップを1.03.0 eVの範囲で任意に調節できると考えられるからである。様々なMgxZn1-xSnN2混晶薄膜をエピタキシャル成長させてバンドギャップを調べた結果、Mg濃度を増加させることでバンドギャップが拡大できることがわかった。Mg濃度がx = 0.15程度の時にバンドギャップが目標の1.4 eV程度にできることがわかった。以上から得られた研究成果は、ZnSnN2を太陽電池の光吸収層ならびに可視光応答型光触媒に適用するための重要な知見が得られたものと考えられる。粉体合成・薄膜合成ともに酸素不純物の低減が課題である。これを解決したうえで,Zn/Sn比の変化による電気伝導性の制御に取り組む。具体的には下記の4項目に取り組む予定である。【1.ZnSnN2薄膜中の酸素量の低減】:意図しない酸素不純物は薄膜成長チャンバー中の残留水蒸気が起源である。そこで成長チャンバーに真空ポンプを追加して到達真空度を約2桁向上させ,低酸素不純物量のZnSnN2薄膜を成長させることに取り組む。酸素不純物量についてはX線光電子分光(XPS)法で定量する。XPSによって酸素が検出できない程度の不純物量にすることが到達目標である。【2.ZnSnN
液晶のコノスコープ像の精密解析システム構築

1.He-Cdレーザを購入し、出来うる限り短波長の光を用い、コノスコープ像観察装置を構築した。2.4x4行列法を用いたコノスコープ像のシミュレーションプログラムを完成させた。3.上記のシステムを用い、電場による強誘電性液晶のらせん構造消失過程を詳細に観察した。この結果、以下のような結果を得た。3.1.短ピッチ強誘電性液晶を用いた実験結果は弾性論によるらせん構造変化とその構造に基づく4x4行列法によるコノスコープ像のシミュレーション結果と良く一致した。とくに、電場印加により負の2軸性が明瞭に観察され、理論的にも説明することが出来た。3.2.これまで負の2軸性はフェリ誘電相に特有のものだとされ、フェリ誘電相の同定に用いられたが電場印加により負の2軸性が現れるのは強誘電性液晶で一般的であることが明らかになった。3.3.初めて反強誘電性が確認されたMHPOBC試料の強誘電相における過去のコノスコープ像観察はらせんの消失に至るまで十分な電場がかかっていなかったことを見いだし、らせんの完全消失に至るまでの過程を詳細に観察した。この結果、MHPOBCのらせん消失は分極と電場との強誘電的な相互作用を考えただけでは不十分であることを結論した。HeCdレーザーを購入し、新規に液晶のコノスコープ像解析システムを構築した。HeCdレーザーの導入により、予定通り従来使用していたAr^+レーザーの場合より同じセル厚で見える干渉縞の数が約20%増え、それにより物性値の精度が増した。また予定のシステムに加え、カメラレンズ用のソフトフィルターを高速回転させて入射光をチョップすることにより、像に見られたレーザー光のコヒーレンスによると思われるスペックルパターンが解消され、非常にきれいな像を得ることができるようになった。これを基に反強誘電性液晶に見られる副次相におけるより詳細な光学異方性の電場依存性が測定できる様になった。またソフトについては、波形処理ソフトIgorによりデジタルビデオから取り込んだコノスコープ像の中心を通る水平・鉛直方向の強度を読みとるMacroを作成し、これを基に巨視的な光学的傾き角、屈折率異方性などの基本的な光学物性を得ることができるようにした。そして代表的な反強誘電性液晶MHPOBCのフェリ誘電相の低電界印加時の微小構造変化を捉えることに成功した。現在電場印加時の屈折率の2軸性の定量的な解析を実行中である。また、これと平行して4×4マトリクス法でのコノスコープ像のシミュレーションプログラムを作成するところまでに至っている。今後このシミュレーションに先程の物性値を取り入れ、相構造を仮定した像と実際観測された像のマッチングに関するプログラムを開発する予定である。前年度構築したコノスコープ像精密解析システムを用い、いくつかの反強誘電性液晶の副次相のコノスコープ観察を行った。この結果、次のような成果が得られた。(1)SmC^*相において、らせんが完全に解けるまでの過程を初めて観測することに成功した。(2)反強誘電性AF相における測定から自発分極のない系でのらせんの消失を議論した。これまで傾き角が20度程度までの材料しか取り扱えなかったが、単にレーザの入射角を傾けるだけで、40度程度の傾き角の試料まで測定可能であることを示した。4×4行列法を用いたコノスコープ像シミュレーションシステムを開発した。今後は実験装置とシミュレーション結果の比較により物性定数解析が出来るシステムへと発展させたい。本研究で構築したコノスコープ像精密解析システムを用い、いくつかの強誘電、反強誘電性液晶の副次相のコノスコープ観察を行った。コノスコープ像から見かけのチルト角、2軸性を定量決定し、電場印加によるらせん変形の挙動を解析した。(1)MHPOBCのSmC^*相において、らせんが完全に解けるまでの過程を初めて観測することに成功した。

これによると、らせんが完全にとけるよりかなり小さな電場で2軸性が最大になる。(2)その他の2種類の強誘電性液晶で、らせんのとけはじめにはいったん負の2軸性を示すことを見いだした。強誘電性液晶分子の自発分極と電場との相互作用を考慮し、らせんの変形を計算し、その状態でのコノスコープ像をシミュレートした。現在の所、このような強誘電的な相互作用のみでは得られた実験結果を再現できていない。一方、選択反射測定によって電場印加によるらせん構造変化をモニターした。ステップワィズな電場印加により、らせんはそのピッチを長くする。しかし、ある一定電場以上ではもとのらせんと同じピッチが観測される。これは誘電異方性応答によるピッチを変えないらせんの絞り上げの効果であると結論した。
わが国住宅政策をめぐる比較政治学的研究

本研究は、わが国の住宅政策の特徴を他の先進各国との比較において明らかにした上で、その規定要因を分析する。これまで政治学分野では、住宅政策をめぐる研究はそれほど蓄積されてこなかったが、先進各国の住宅政策は福祉国家分野で大きな影響力をもついわゆる「福祉国家の3類型」論からは説明ができない。住宅政策を説明する上では、1保革対立の展開、2都市・農村関係、3戦前からの制度遺産、という3つのアプローチを参考にする。検討の結果、1の保革対立の展開、とりわけ保守政党・社会民主主義政党間のダイナミクスが各国の住宅政策の態様を規定する上で大きな影響を及ぼしていることが分かった。本研究は、わが国住宅政策の特徴を他の先進諸国との比較において明らかにした上で、その規定要因を分析する。これまで政治学分野では、住宅政策をめぐる研究はそれほど蓄積されてこなかったが、先進各国の住宅政策は福祉国家分野で大きな影響力をもついわゆる「福祉国家の三類型」論からは説明ができない。実際的にも、1980年代のバブルや、最近ではリーマン・ショックがいずれも「土地」「住宅」を背景に生じたことを考えると、政治学においてもより本格的に研究が行われる必要がある。研究2年目の平成26年度は、二つの作業を予定した。一つは、前年度に引き続き、戦後先進各国の住宅政策をめぐる文献を読み込む作業を続けることである。第二に、読み込んだ文献をもとに、わが国における住宅政策の態様とその変化を比較の観点から説明するため、要因の絞り込みを始める作業である。第一・第二の作業ともに順調に進展した。前年度に引き続き、戦後先進各国の住宅政策をめぐる多くの文献を読み込むとともに、読み込んだ文献をもとに、わが国を含めた先進諸国の住宅政策の態様を説明する要因の絞り込みを始めた。これらの作業については、短期間ではあるが、海外でも調査を行うことができ、国内では入手困難な情報を得ることができた。また研究を進めるうちに、住宅政策の説明をするだけでなく、住宅政策の及ぼす多面的なインパクトもあわせて検討する必要性にも気づいた。住宅政策は、持ち家政策などを介して、国毎の居住形態に大きな影響を及ぼすだけでなく、社会意識面にも重要な影響を及ぼしうる。そして政策立案者は、住宅政策を考案・設計する際に、社会意識面まで考慮している可能性もある。そこで2年目には、先進諸国における住宅政策の態様を説明する要因の解明する作業と併せて、住宅政策が市民意識に及ぼすインパクトを多方面から明らかにする作業にも着手した。実際的にも、1980年代後半の日本のバブルや、最近ではリーマン・ショックがいずれも「土地」「住宅」を背景に生じたことを考えると、政治学においてもより本格的に研究が行われる余地がある。研究一年目の平成24年度は、主として戦後日本の住宅政策の展開について文献調査を行った。日本の住宅政策はどのような特徴をもち、どのように変化してきたのか。住宅政策は国レベルのみならず、地方、とりわけ都道府県レベルでも展開されるため、国レベルの政策と地方レベルの政策の双方について文献を読み込み、重層的な理解に努める。研究においては、とりわけ戦後日本の住宅政策の方向を決定づけることとなった、戦後10年間を重点的に調査し、一次資料・二次資料を収集しつつ丹念に読み込んだ。その上で、この時期の日本における住宅政策の展開を説明するために、1保革対立の展開、2都市・農村関係、3戦前からの制度遺産、という3つの仮説の妥当性を検討した。調査の結果、日本の事例をみる限りでは、戦後初期の日本の住宅政策の展開については、2都市・農村仮説と、3戦前の制度遺産が大きな影響を与えている可能性が示されたが、とはいえ日本一国だけでなく、他の先進諸国との比較で検討した場合にこれらの仮説が当てはまるかどうかは、より詳細な比較分析を行ってみないと分からない。次年度には本格的に国際比較分析を行う予定であるので、より詳細に分析を続けたい。本研究は、わが国の住宅政策の特徴を他の先進各国との比較において明らかにした上で、その規定要因を分析することを目的とした。

実際的にも、1980年代後半の日本のバブルや、最近ではリーマン・ショックがいずれも「土地」「住宅」を背景に生じたことを考えると、政治学においてもより本格的に研究が行われる余地がある。研究3年目の本年度は、前年度に引き続き、二つの作業を行った。第一に、わが国における住宅政策の態様とその変化を比較の観点から説明しうる要因の分析を継続した。第二に、住宅政策が社会意識に及ぼすインパクトをめぐる分析を前年度に引き続き行った。第一・第二の作業ともに、概ね順調に推移した。第一の作業については、とくに政党政治の重要性が浮き彫りとなった。とりわけ国際比較の観点からは、社会民主主義政党に対する保守政党の強さが持ち家政策に繋がりやすいことが浮き彫りになり、わが国においてもこの点が当てはまることが判明した。この議論については、すでに論文を執筆しており、公刊に向けて準備を進めているところである。第二の作業としては、持ち家の有無が、わが国の民主主義制度に対する信頼や、対外意識などの社会意識に及ぼす影響などについて、多面的に分析を行った。持ち家の有無がわが国の民主主義的制度への信頼に及ぼす影響については、通説に反して、持ち家の所有はわが国の民主主義的諸制度に対する信頼に有意な影響を及ぼさないとの分析結果が得られた。この分析は、平成26年度に論文の形で公刊することができた。また対外意識についても、数度にわたり国内外の研究会や学会で報告を行い、フィードバックを得て、現在投稿に向けて準備中である。政治学研究二年目の本年度は、前年度に引き続き、先進各国の住宅政策に関する文献調査を行い、先進諸国における住宅政策の特徴をめぐる具体的なイメージを固めることができた。また、先進諸国の住宅政策の相違を説明する要因を絞り込む作業も始めることができた。ドイツ・イギリス・カナダ・アメリカなどで短期間の資料調査も行うことで、さらに具体的なイメージも膨らませることができるとともに、住宅政策の形成要因についても、日本国内では入手困難なさまざまな資料を入手することができた。これらの作業は予定通り、順調に進展している。同時に、研究を進めるうちに、住宅政策の規定要因を解明するだけでなく、住宅政策のインパクトを、とりわけ市民意識面にまで踏み込みながら、多面的に明らかにする必要性を感じ、その作業にも着手した。これは当初予定していなかった作業であるが、各国の住宅政策が社会意識に対するインパクトまで考慮して考案されている可能性も考慮すると、3年目以降のためにも必要な作業であると考える。この住宅政策の市民意識面へのインパクトについては、二本の論文について海外で学会発表の機会を得て、貴重なコメントを頂くことができた。論文一本は25年度中に公刊され、もう一本は26年度中に公刊が決まっており、着実に成果を出すことができている。研究初年度の平成24年度は主として二つの作業を予定した。まず中心作業は、戦後日本における住宅政策の態様・変化に関する文献を読み込むことである。日本の住宅政策はどのような特徴をもち、どのように変化してきたのか。住宅政策は国レベルのみならず、地方、とりわけ都道府県レベルでも展開されるため、国レベルの政策と地方レベルの政策の双方について文献を読み込み、重層的な理解に努める。