hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しいサンプル抽出法を用いた新規生理活性ペプチドの同定と生理機能解明

これまで、新規生理活性ペプチドの探索には、組織を熱水処理した後、酸を加える水抽出法が用いられてきた。研究代表者は新規生理活性物質を発見すべく、ジメチルスルホキシド(DMSO)を用いた新たな抽出法を見出し、探索を行った。その結果、新規生理活性ペプチドの発見には至らなかったが、疎水性の高い既知物質が同定できたことから、本抽出法は、疎水性の高い物質の抽出に適していることがわかった。本年度は、研究代表者らが独自の研究により開発した新しいサンプル抽出法を用いて、鳥類ニワトリから新規生理活性ペプチドを効率よく同定するために必要な条件検討を行った。本新規サンプル抽出法は、ある有機溶媒を用いて抽出を行うことが特徴であるため、抽出溶液には、ペプチド性物質の他に多くの疎水性物質が含まれると推測される。生理活性ペプチドを効率よく同定するためには、純化の早い段階で、どれだけ不純物を除去できるかが重要なポイントとなる。加えて、本抽出法により得られる新規生理活性ペプチドは、疎水性が高く、長鎖であると予測しているため、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いた純化の過程において、従来どおりのカラムや溶媒では溶出されない、もしくは析出してしまうという問題が生じる可能性が高い。まず、ニワトリ雛100個体の脳と消化管を用いて、条件検討を行った。その結果、脳の抽出液からは、HPLC第3段階精製を経て、コレシストキニン(CCK8)を同定することができた。CCK8は、疎水性が高い神経ペプチドとして既に多くの知見が存在する物質である。この結果により、新規サンプル抽出法で疎水性の高いペプチドを同定できる可能性が強く示唆された。次に、食道から直腸までのすべてを消化管として抽出したが、抽出段階から純化の各過程において析出が生じ、精製が進んだ活性画分もあったが、結局、構造決定には至らなかった。以上の予備実験の結果から、新規サンプル抽出法により効率的に新規ペプチドを同定するには、出発組織を細分化し、抽出後に脱脂を行い、疎水性物質の精製に向いているHPLCカラムを用いることが重要であることがわかった。本年度は、研究代表者らが独自の研究により見出した新規抽出法を用いて、鳥類ニワトリから新規生理活性ペプチドを同定すべく実験を行った。前年度の条件検討の結果を踏まえて、ニワトリ雛500個体から抽出組織を、脳、心臓、腺胃、腸管(十二指腸から直腸まで)と細分化して摘出した。まずは、腺胃と腸管からキンギョの腸管収縮を活性指標にして、新規物質の探索を開始した。本抽出法の特徴である有機溶媒を用いて抽出した後、脱脂を行うことにより、問題なく粗精製を行うことができた。次に粗精製画分を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いて純化を進めたが、疎水性物質の精製に向いているカラムを用いた場合においても、途中で活性がみられなくなるという問題が生じた。この原因のひとつとして「異種動物を用いたアッセイ法である」ことが考えられた。そこで、キンギョではなくニワトリ雛の十二指腸の収縮を活性指標に用いることにした。これまでに、cholecystokinin-8 sulfate、glucagon-like-peptide、fatty acid binding protein、apolipoprotein等を同定できたが、すべて既知の物質であった。しかしながら、いずれも疎水性の高い物質であることから、我々が用いている新規抽出法は疎水性物質の同定に適していることを再確認できた。本年度は、研究代表者らが独自の研究により見出した新規抽出法を用いて、鳥類ニワトリの脳からペプチド画分の抽出を行い、網羅的解析を行った。具体的には、脳の粗抽出液を高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で分画し、それぞれのフラクションを高性能ハイブリッド型質量分析システム(Thermo Fisher Scientific製LTQ Orbitrap XL)で測定した。検出したすべての多価イオンをMSMS解析したが、アミノ酸配列を決定するに至らなかった。その理由のひとつとして、サンプル中に含まれる物質の分子量が大きいもの(5386.76, 8564.65, 17721.73)が多かったためと考えられられる。そこで、HPLC分画をSDS PAGEにかけ、分子量8000付近にみられたバンドを切りだし、トリプシン消化をし、質量分析にかけたところ、既知タンパク質であることが分かった。また、本新規抽出法により得られたニワトリ脳粗抽出液(1/50個体分)をナノ・キャピラリー・マイクロフロー高耐圧液体クロマトグラフィーシステムにかけたところ、多くの多価イオンが得られたが、現時点で新たな物質の発見に至っていない。以上のことから、本新規抽出法を用いて得られるサンプルには、疎水性が高く、分子量の大きい物質が非常に多く含まれることが分かった。これらの構造を決定する方法のひとつとして、活性指標を用いず、網羅的にHPLC画分をSDS-PAGEにかけ、酵素消化することにより得られるアミノ酸配列をデータベース解析し、分泌シグナルの有無により新規生理活性物質の候補として同定していくことが最適であると考えた。現在、本方法を用いて、げっ歯類の白色脂肪組織から新規物質の同定を試みている。

その結果、新規生理活性ペプチドの発見には至らなかったが、疎水性の高い既知物質が同定できたことから、本抽出法は、疎水性の高い物質の抽出に適していることがわかった。本年度は、出発材料をニワトリ雛500個体と増量し、摘出する組織を細分化することにより、生理活性ペプチドの精製を精力的に行うことができた。腺胃と腸管から、ニワトリ雛の十二指腸の収縮を活性指標に探索を行い、既知ではあるが、疎水性の高い物質を同定することができた。以上の観点から、現在までの達成度は、おおむね順調に進展していると評価した。比較生理生化学腺胃と腸管からは既知の物質しか同定できなかったが、次年度は脳と心臓から新規物質の探索を行う予定である。加えて、所属研究機関に新たにナノ・キャピラリー・マイクロフロー高耐圧液体クロマトグラフィーシステムが導入されたので、従来法である水抽出液をリファレンスとして新規抽出法による抽出液にのみ含まれる物質の同定を行っていくことを考えている。計画当初、現在行っている構造決定の分析能力から、ニワトリ雛100個体を出発材料に用いれば、新規生理活性ペプチドを1つなりでも同定できると予想していた。しかしながら、得られた抽出液に含まれる物質は、予想以上に疎水性が高く、あらゆる純化の過程において問題を生じさせた。そこで平成25年度は、新しいサンプル抽出法を用いて、鳥類ニワトリから新規生理活性ペプチドを効率よく同定するために必要な条件検討を行うことにした。以上の観点から、「現在までの達成度」は、「やや遅れている」と評価した。本年度は、精力的に新規生理活性ペプチドの同定を行い、当初計画していた本年度の使用額を上回る金額を使用したが、前年度分の未使用額が多かったため差額が生じてしまった。本年度は、新しいサンプル抽出法における問題点を洗い出し、改善するための実験を綿密に行った。その結果、いくつもの改善点を見出すことができた。これにより、当初の目的であった「新規生理活性ペプチドの同定」がスムーズに行えると考えている。次年度は、さらなる新規生理活性ペプチドの同定を行うため、構造決定や合成、機能解析に本年度以上の費用が必要となることが考えられる。従って、次年度は計画通りに助成金を使用する予定である。本年度は、申請課題についての条件検討を行ったため、計画していた物品を購入しなかった。実験の条件が固まったことで、計画どおり物品を購入する予定である。加えて、積極的に情報収集または成果報告をするために学会に参加する。
量子群対称性に基づく不変式論

古典的不変式論はその表現論的形態として「dual pairの理論」という顕著な形をとるが,その量子群対応物を構築しdualityの本質を明らかにし,かつ応用の範囲を拡大するというのが本研究の目的であった.我々は二つの重要な例(1)(GL_n,GL_m)(2)(Sl_2,O_n)というdual pairに対し実際に量子群版dual pairの存在を示し,同時にCapelli型恒等式を確立した.この恒等式は不変微分作用素の間の恒等式で,異なる二つの環の中心が同一の作用をもつという内容で、dualityのより精しい内容を具体的に表示している点で重要である.例(1)に於ては量子群上の微分作用素,例(2)に於てはspherical harmonicsの理論と不変式論の第一基本定理(Operator commutant version)をも扱い,その双方の合流点として超幾何函数の量子群版を更に扱いつつある.特に(Sp_<2m>,O_n)dualityとGtlfandのGrassmann多様体上の超幾何微分方程式をその応用としてもつ,変位な理論の提唱を現在準備中の論文で発表する予定である.量子群対称性を基にした不変式論は非古典的側面を通じて既存の理論に新しい光をあてつつあることが本研究で次第に確立されてきたと信ずる.古典的不変式論はその表現論的形態として「dual pairの理論」という顕著な形をとるが,その量子群対応物を構築しdualityの本質を明らかにし,かつ応用の範囲を拡大するというのが本研究の目的であった.我々は二つの重要な例(1)(GL_n,GL_m)(2)(Sl_2,O_n)というdual pairに対し実際に量子群版dual pairの存在を示し,同時にCapelli型恒等式を確立した.この恒等式は不変微分作用素の間の恒等式で,異なる二つの環の中心が同一の作用をもつという内容で、dualityのより精しい内容を具体的に表示している点で重要である.例(1)に於ては量子群上の微分作用素,例(2)に於てはspherical harmonicsの理論と不変式論の第一基本定理(Operator commutant version)をも扱い,その双方の合流点として超幾何函数の量子群版を更に扱いつつある.特に(Sp_<2m>,O_n)dualityとGtlfandのGrassmann多様体上の超幾何微分方程式をその応用としてもつ,変位な理論の提唱を現在準備中の論文で発表する予定である.量子群対称性を基にした不変式論は非古典的側面を通じて既存の理論に新しい光をあてつつあることが本研究で次第に確立されてきたと信ずる.
聴覚障害幼児の手話言語発達と日本語のリテラシーとの相互関連に関する調査研究

現在、聴覚障害児教育において、早期の手話使用や、手話をベースにした日本語指導の試みが広まってきている。しかし、乳幼児期における聴覚障害児の言語・認知発達過程で不明な点は多く、手話使用が日本語習得とどのように関わってくるのかも検討が必要であり、かつ親や教師は手話を用いるにしてもどのような事柄に留意して聴覚障害乳幼児と係わる必要があるのかに関する実践的資料も充分にあるとは言い難い。そこで、本研究では、乳幼児期において、手話を用いる聴覚障害児の言語・認知発達とその支援のありかたを検討することを目的とし、1つは聴覚障害乳幼児と親による共同注意コミュニケーションに関する縦断的研究、もう1つは聾学校幼稚部における聴覚障害幼児群の手話言語発達に関する縦断的研究の2点を実施した。聴覚障害乳幼児のいる家庭では、2組の母子のコミュニケーションを0歳代後半から2年間程程観察し、「共同注意の成立」と「視覚的コミュニケーションの形成」の面から聴覚障害児の共同注意行動の変化や手話言語発達過程を実態把握し、聴覚障害児と係わる親への支援のありかたを家庭訪問によって実践的な検討を行った。ろう学校幼稚部では、聴覚障害幼児が産出する手話表現の映像資料を1年半程収集し、それを手話言語学的な特徴を把握できるようプロトコル化して作成したデータベースをもとに、今回はその手話の音韻的形態と指文字の実態を分析して、手話言語発達過程の一面を明らかにするとともに親や教員が手話を読みとるための手がかりとして活用できることを検討した。本研究を通して、手話を用いる聴覚障害乳幼児の言語・認知発達過程の実態を明らかにすることは、聴覚障害乳幼児と日々係わる親や教員にとってコミュニケーションを形成する糸口を見出すための基礎資料として提供する上で有用なことであることが確認された。本研究の目的は、聴覚障害児家庭・ろう学校幼稚部を対象に手話言語獲得過程やその援助方略等について調査し、家庭や教育現場に聴覚障害児の手話及び日本語のリテラシーの発達的基盤を育むための条件整備に関わる有用な資料を提供することである。1.聴覚障害児と対象への注意を共有して相互交渉するための健聴母親の行動分析1歳前後の聴覚障害児との共同注意において、健聴母親が子どもの視線方向にどれほど注意を向けるのか、子ども視覚的注意をどのように調整するか、注視対象についてどのように視覚的に発信するのか等の行動を観察・分析した。時点での結果は、(1)子どもに注意喚起する直前で母親が子どもの視覚的注意を確認する傾向が顕著である点、(2)どもの自発的な注視対象に追従して母親が注意喚起をした場合子どもは母親からの視覚的発信をみる傾向が高い点、(3)子どもの視覚的注意を一方的に転換した場合子どもは母親からの視覚的発信をみない傾向が高い点である。2.聴覚障害児の共同注意行動の変化に伴う聾者母親の視覚的調整方略の検討聾者家庭における2歳代以降の共同注意コミュニケーションの変化を検討する。現在、聾者母親の手話を発信する際の位置(通常の手話空間か空間の拡張)と、子どもの共同注意行動(自発的な注意配分か親の支持による注意配分)あるいは手話文法の参照(顔の動きを用いる文法表現をみるか否か)との間に関連性があるかどうかについて分析中である。3.幼稚園期における聴覚障害児の手話言語発達の調査幼稚園期の手話言語発達の特徴を明らかにする。現在、ろう学校幼稚部の聴覚障害幼児群が表した手話発話の映像データを手話の形態論レベルで書き起こしている。今後、日本語リテラシーとの関連付けを視野に入れて、手話の言語的特徴である、フローズン語彙、類辞、役割交替等の表現を抽出し、その種類、用法および意図内容との関係について分析する予定である。
グラフェンの特異な配列を用いたファンデルワールス熱伝導のその場計測

微小なグラフェンのカップが数多く積層してできているカップスタック型カーボンナノファイバー(CSCNF)を試料として、そのカップ間隔を人為的に操作することによる熱伝導率の変化を定量的に計測することを目指し、T字一体型プローブ法を応用した「その場」計測を可能とするナノセンサを開発した昨年度に引き続いて今年度も実験的にナノ材料1本の熱計測を行った。CSCNF試料1本の熱伝導率計測から、グラフェン層間の単位面積あたり熱抵抗は10^(-10)[m^2K/W]のオーダーであることがわかった。この値は分子動力学シミュレーションで報告されている10^(-8)に比べて2桁ほど小さい。これはフォノンが弾道的に層間を透過していることを示唆するもので、ナノ材料においては抵抗の足し算ではなくて系全体で熱流を評価すべきものであるとわかった。すなわち、カップ間隔を操作して熱伝導の変化を見る意義は低いとの結論に至った。そこで、実験対象を多層カーボンナノチューブの先端と固体表面の間のファンデルワールス熱伝導へと切り替え、上記ナノセンサによる界面熱抵抗の定量的計測をHRTEM観察を併用しながら実施したところ、グラフェンのc軸方向と金表面の間では10^(-8)[m^2K/W]程度であることがわかった。さらに、a軸方向についても機械的に開いた先端を用いて実験し評価したところ、c軸の場合よりも単位面積あたりで1桁ほど小さい熱抵抗が得られた。この結果は理論的予測とよく一致するものであり、本研究の信頼性が確認されるとともに今後の研究の展開に大きく期待できることとなった。微小なグラフェンのカップが数多く積層してできているカップスタック型カーボンナノファイバー(CSCNF)を試料として、そのカップ間隔を人為的に操作することによる熱伝導率の変化を定量的に計測することを目指している。本年度は試料の準備と計測法の開発を行った。まず、CSCNF周囲のアモルファスカーボンを除去する方法を確立した。具体的には、大気中500°C1時間の熱処理を加えることでグラフェンの完全配列すなわちカップスタックのみの構造へと精製できることを高解像度透過型電子顕微鏡で確認した。計測法としては、高周波数の3ω法に「その場」計測を可能とするナノセンサを組み合わせる予定であり、そのためのロックインアンプ(スタンフォードリサーチシステムズ・SR844)を調達して周波数範囲の確認と基本回路の製作を行った。センサについては、これまで用いてきたT字一体型プローブ法と基本的に同じ構造を採用しているが、「その場」計測のためにプローブとなるCSCNF試料がセンサ基板のエッジから突き出した構造となるように改良した。具体的には、シリコンウエハのエッジ近傍にPt薄膜の熱線を形成し、その熱線にCSCNF試料をセットする技術を開発した。ただし、今のところ静電気によるセンサ破壊の問題が発生していることと、片持ち状態へのCSCNF試料の接合の成功率が低いという問題が未解決であり、来年度中の計測実現に向けて研究を続けている。
プロトン化有機化合物を一次イオンに用いた陽子移動反応質量分析法の大気計測への適用

大気中に多種類存在する揮発性有機化合物を高速に選別して測定するために、プロトン化有機化合物を一次イオンに用いた陽子移動反応-質量分析法を確立した。新規一次イオンの生成が可能な揮発性有機化合物として、ケトンや芳香族炭化水素など、多種類のかつ異なる陽子親和力を持つものを見出し、この手法を用いて異性体を区別して測定できることを、大気酸化反応実験で実証した。我々のグループでは、プロトン化有機化合物(VOC_1・H^+)を一次イオンに用いるという全く新しい陽子移動反応-質量分析法の手法開発に成功した。それは、従来の陽子移動反応-質量分析法のイオン源で生成するH_3O^+と、イオン源直下で導入させる試薬ガスVOC_1と反応させ、プロトン化有機化合物(VOC_1・H^+)を生成する方法である。その下流の導入口から大気試料(VOC_2)を導入し反応させる。反応(2)は陽子親和力(PA)がVOC1より大きいものだけ起き、小さいものには起きない。この手法は、大気中揮発性有機化合物の選択的な検出が可能であり、例えば、酢酸エチル(分子量:88、PA:836kJ/mol)と1,4-ジオキサン(分子量:88、PA:798kJ/mol)といったPAの異なる異性体を親イオンのシグナル(VOC_2・H^+、m/z89)で区別可能であることを実証した。本研究の目的は、大気中に多種類存在する揮発性有機化合物(VOC)を選別して測定するために、プロトン化有機化合物(VOC_1・H^+)を一次イオンに用いたPTR-MS法を確立することである。そのために、適切な一次イオンVOC_1・H^+を多種類、PAが691kJ/mol(H_2OのPA)から854kJ/mol(NH_3のPAを上限とする)の間で、10kJ/mol間隔程度で見つける。また、いくつかの一次イオンに関して、試料VOCの検出の可・不可の閾値がどの程度かについてPAの異なる試料を用いて調べ、水蒸気依存性がどういう場合に起こるかについても調べる。本手法の有効性を反応実験や実大気(自動車の排気ガスなど)で実証する。平成20年度の成果として、新規一次イオンの生成が可能なVOC_1として、ケトンでは、アセトン(PA:812kJ/mol)、2-ブタノン(PA:827kJ/mol)、3-ペンタノン(PA:837kJ/mol)、3-ヘキサノン(PA:843kJ/mol)、芳香族炭化水素では、ベンゼン(PA:750kJ/mol)、トルエン(PA:784kJ/mol)、p-キシレン(PA:794kJ/mol)、その他、アセトニトリル(PA:779kJ/mol)、メタノール(PA:754kJ/mol)、アセトアルデヒド(PA:769kJ/mol)、イソブテン(PA:802kJ/mol)、酢酸メチル(PA:822kJ/mol)、硫化ジメチル(PA:831kJ/mol)、フラン(PA:803kJ/mol)と多種類かつ異なるPAを持つものが見出した。我々のグループでは、プロトン化有機化合物(VOC_1-H^+)を一次イオンに用いるという全く新しい陽子移動反応-質量分析法の手法開発を行っている。従来の陽子移動反応-質量分析法のイオン源で生成するH_3O^+と、イオン源直下で導入させる試薬ガスVOC_1と反応させ、プロトン化有機化合物(VOC_1・H^+)を生成する方法である。これを一次イオンとして用い、その下流の導入口から大気試料(VOC_2)を導入し反応させる。2番目の反応は陽子親和力(PA)がVOC_1より大きいものだけ起き、小さいものには起きないので、大気中揮発性有機化合物の選択的な検出が可能と考えられる。これまで、新規一次イオンの生成が可能なVOC_1として、ケトンでは、アセトン、2-ブタノン、3-ペンタノン、3-ヘキサノン、芳香族炭化水素では、ベンゼン、トルエン、p-キシレン、その他、アセトニトリル、メタノール、アセトアルデヒド、イソブテン、酢酸メチル、硫化ジメチル、フランと多種類かつ異なる陽子親和力を持つものが見出した。これらの多種類のプロトン化有機化合物(VOC_1・H^+)を一次イオンとして、いくつかのケトン/アルデヒド(アセトン/プロパナール、メチルビニルケトン/メタクロレイン)やカルボン酸/エステル等(酢酸/ギ酸メチル/グリコールアルデヒド、プロピオン酸/酢酸メチル/ギ酸エチル/ヒドロキシアセトン)の異性体ペアについて、最終生成イオン、VOC_2・H^+、の生成収率をVOC_1の陽子親和力の関数として調べた。この手法により、これまで報告がなかったグリコールアルデヒドやヒドロキシアセトンの陽子親和力の範囲をけってすることができた。同時に、量子化学計算を用いて、これらの陽子親和力を求め、実験値と比較した。

我々のグループでは、プロトン化有機化合物(VOC_1・H^+)を一次イオンに用いるという全く新しい陽子移動反応-質量分析法の手法開発を行った(二段式PTR-MSと命名)。これまで、新規一次イオンの生成が可能なVOC_1として、ケトンでは、アセトン、2-ブタノン、3-ペンタノン、3-ヘキサノン、芳香族炭化水素では、ベンゼン、トルエン、p-キシレン、その他、アセトニトリル、メタノール、アセトアルデヒド、イソブテン、酢酸メチル、硫化ジメチル、フランと多種類かつ異なる陽子親和力を持つものを用いることができることを見出した。これらの多種類のプロトン化有機化合物を一次イオンとして用いて、ケトン/アルデヒド、例えば、イソプレンの光酸化で生成するメチルビニルケトン/メタクロレインを区別して検出できることが分かったので、実際、国立環境研究所で所有する光化学スモッグチャンバー内で、イソプレンのオゾン酸化反応を起こし、生成するメチルビニルケトン/メタクロレインの時間変化を、アセトンをVOC_1として、区別して検出した。メチルビニルケトンとメタクロレインがほぼ3:2の割合で生成する様子が捉えられ、過去の結果とよく一致することを確認した。また、二段式PTR-MSの応用として、テフロンバックで生成した二次有機エアロゾルをテフロンフィルターに捕集し、熱をかけて気化させて装置に導入して成分を検出するのに用いた。H_3O^+を一次イオンとして用いた場合に見えていたイオンシグナルが、アセトンをVOC_1として用いた場合、フィルターの加熱の温度が低温の場合見られず、高温にすると見られたことから、同じ質量数のシグナルに、低沸点のものの高沸点のものが含まれていることを捉えることに成功した。
震災時の水道水供給に対する配水ブロック化の効果に関する研究

今後、上水道のライフラインとしての機能を向上させていくためには、配水管網を再構築していくことが残された課題である。本研究は,阪神・淡路大震災によって大きな被害を被った神戸市を対象とし、震災後の水道水の供給に対して配水ブロック化が持ちうる効果を定量化することを目的とした。主たる成果を以下に記す。まず、神戸市の配水区域のブロック化を行い、その効果を評価した結果、配水管網の構成法に加えて配水バックアップ能力が重要な因子であることを指摘できた。また、断水被害の低減化と復旧過程での公平性を確保する復旧方法についての提示を行った。さらに、消化用水の確保策の検討を目的として、緊急遮断弁を給水管に設置した場合の効果について計算した。この結果、遮断弁の作動条件を工夫することによって、配水池内の水を確保し消化用水を長く確保できることを示した。本研究は,阪神・淡路大震災によって大きな被害を被った神戸市を対象とし、震災後の水道水の供給に対して配水ブロック化が持ちうる効果を定量化することを目的としている。本年度の主たる成果を以下に記す。まず、神戸市の全ての配水管網に関するデータを入力した。ついで節点エネルギー位法による管網計算を行い、入手できるデータを用いて計算結果を検証した。ついで、震災が発生し実際に破損した管路に関するデータを計算機上に整備した。水圧不足時における可能とりだし水量、水圧と漏水量との関係を用いて、給水不足量を求め、断水区域を推定した。計算結果は通水率(=通水人口/人口、%)として集計し、実際の復旧過程が再現できているかをチェックした。これらをもとに、配水区域のブロック化を行い,その効果を評価した。評価指標としては、以下の3つを用いた。(1)初期の断水率(%)、(2)復旧の速度(戸/人・日)、(3)被害強度(震災後の神戸市指針において目標とされた供給水量に対する不足率×日数,%・日)。その結果、ブロック化によって全体の被害が顕著に低減した地域がある一方で、バックアップ配水能力が小さいと考えられる地域ではその効果が認められない地域もあった。また、断水被害の低減化と復旧過程での公平生を確保する復旧方法についての検討も行った。データ構築には、インキュベータを用いて管路の特性を調べる実験の結果を活用した。配水区域のブロック化を行い,その効果を評価した結果、バックアップ配水能力が小さいと考えられる地域ではその効果が認められない地域もあった。また、断水被害の低減化と復旧過程での公平性を確保する復旧方法についての検討も行った。また消火用水の確保策の検討を目的として、緊急遮断弁を給水管に設置した場合の効果について計算した。この結果、遮断弁の作動条件を工夫することによって、配水池内の水を確保し消火用水を長く確保できる可能性を示した。本研究は、阪神・淡路大震災によって大きな被害を被った神戸市を対象とし、震災後の水道水の供給に対して配水ブロック化が持ちうる効果を定量化することを目的とした。この結果、遮断弁の作動条件を工夫することによって、配水池内の水を確保し消火用水を長く確保できることを示した。
逆ベイズ推定を用いた人の多様な価値観を動的に反映する経済行動モデルの研究開発

不確実性の高い状況における意思決定のプロセスモデルとして,尤もらしさにもとづく経験の評価を見積もりに反映させるベイズ推定が多く用いられている.可能性を限定していくことで行動選択を行う方針は,合理性に基づく判断であるが,状況認識が充分でない困難な状況においては,有効ではない.これに対して,人間は自ら可能性を広げて新しい選択肢を作り出してこれを乗り越える.本研究では,可能性を限定するベイズ推定に対して,可能性を広げる逆ベイス推定を組み合わせることで,選択肢の意味を作り直しながら意思決定を行うモデルを構築し,これを経済行動のモデルとして使用することで,人間の行うヒューリスティクスを解明することを目的としている.平成30年度においては,ベイズ・逆ベイズモデル(BIBモデル)の調査および,適用対象とする市場モデルの調査・検証を行うことを目標としていた.まず,これまで研究を行ってきたダブルオークションモデルにおける非同期的コミュニケーションとBIBモデルの関係性について分析した.ダブルオークションモデルは,買い手と売り手が連続的な時間において提出する注文が条件を満たした場合にリアルアイム処理されるモデルである.エージェントの行動モデルとして,過去の履歴に基づいて行動する合理的エージェントと,規則を持たない非合理的エージェントの2種類が規定されている.ここでは,その二元性を市場規模および時間の不定性の導入によってそれらの境界を不分離な形で表現することで,実際の市場に見られる急激な価格変動のダイナミクスが再現可能であることを示した.本年度の研究で導入した市場規模の不定性はエージェントの過大評価を行うことにつながることが解析からわかっており,BIBモデルによってよりミクロな行動モデルを構築できる可能性を示唆することに成功した.平成30年度は,BIBモデルの確立および,その適用モデルの選定について検討を行うことを目標としていた.ダブルオークションにおける取引の非同期性(市場規模の不定性)が,状況の過大評価を導くことを示したことにより,ダブルオークションモデルへBIB行動モデルが適用できる可能性を見い出すことができた.令和元年度においては,当初の予定通りBIBモデルのダブルオークションへの適用を行い,シミュレーション結果の解析を行う.さらには,行動経済学的な実験を行い,BIBモデルの意義についてさらなる探求を行なっていく.不確実性の高い状況における意思決定のプロセスモデルとして,尤もらしさにもとづく経験の評価を見積もりに反映させるベイズ推定が多く用いられている.可能性を限定していくことで行動選択を行う方針は,合理性に基づく判断であるが,状況認識が充分でない困難な状況においては,有効ではない.これに対して,人間は自ら可能性を広げて新しい選択肢を作り出してこれを乗り越える.本研究では,可能性を限定するベイズ推定に対して,可能性を広げる逆ベイス推定を組み合わせることで,選択肢の意味を作り直しながら意思決定を行うモデルを構築し,これを経済行動のモデルとして使用することで,人間の行うヒューリスティクスを解明することを目的としている.平成30年度においては,ベイズ・逆ベイズモデル(BIBモデル)の調査および,適用対象とする市場モデルの調査・検証を行うことを目標としていた.まず,これまで研究を行ってきたダブルオークションモデルにおける非同期的コミュニケーションとBIBモデルの関係性について分析した.ダブルオークションモデルは,買い手と売り手が連続的な時間において提出する注文が条件を満たした場合にリアルアイム処理されるモデルである.エージェントの行動モデルとして,過去の履歴に基づいて行動する合理的エージェントと,規則を持たない非合理的エージェントの2種類が規定されている.ここでは,その二元性を市場規模および時間の不定性の導入によってそれらの境界を不分離な形で表現することで,実際の市場に見られる急激な価格変動のダイナミクスが再現可能であることを示した.本年度の研究で導入した市場規模の不定性はエージェントの過大評価を行うことにつながることが解析からわかっており,BIBモデルによってよりミクロな行動モデルを構築できる可能性を示唆することに成功した.平成30年度は,BIBモデルの確立および,その適用モデルの選定について検討を行うことを目標としていた.ダブルオークションにおける取引の非同期性(市場規模の不定性)が,状況の過大評価を導くことを示したことにより,ダブルオークションモデルへBIB行動モデルが適用できる可能性を見い出すことができた.令和元年度においては,当初の予定通りBIBモデルのダブルオークションへの適用を行い,シミュレーション結果の解析を行う.さらには,行動経済学的な実験を行い,BIBモデルの意義についてさらなる探求を行なっていく.成果発表に関わる旅費を低く抑えることができたたため,次年度のおける研究動向調査のための旅費に当てる予定である.
虚血性脳浮腫の発生、進展に対するプロテインキナーゼCの関与

虚血性脳浮腫の発生に対するプロテインキナーゼC(PKC)の関与を検討するために、中大脳動脈閉塞による局所脳虚血を作製し、虚血脳におけるPKC活性、Na^+/K^+-ATPase活性及び水分含量の虚血による変化を調べ、更にPKCのactivator及びinhibitor投与によるNa^+/K^+-ATPase活性ならびに脳水分含量に対する影響を検討した。ラットを用いて、頚部の内頚動脈から糸付塞栓子を中大脳動脈まで挿入し、局所脳虚血を作製した。虚血2時間後では、虚血前に比べてPKC活性はむしろ亢進していたが、推計学的に有意ではなかった。虚血4時間後ではPKC活性は有意に低下し(p<0.001)、虚血24時間後では更に低下した(p<0.001)。脳水分含量は、脳虚血4時間後では、虚血前の78.59%から80.16%へと有意に増加した。PKCのinhibitorであるH-7あるいはstaurosporineの投与では非投与群と比べて有意な変化を示さなかった。PKCのactivatorであるphorbol ester投与では、虚血作製4時間後の脳水分含量は、79.59%と薬剤非投与群と比べて有意に増加が抑制された(p<0.01)。脳虚血により、虚血作製4時間後の虚血側大脳半球のNa^+/K^+-ATPase活性は非虚血側大脳半球に比べて低下した。phorbol ester投与では、虚血作製4時間後の虚血側大脳半球のNa^+/K^+-ATPase活性は、非虚血側大脳半球と同程度まで上昇した。局所脳虚血作製4時間後における虚血脳では、Na^+/K^+-ATPase活性の低下がみられ、これに伴って、脳浮腫が発生しているのが認められ、この脳浮腫はPKC inhibitor投与では軽減されなかったが、PKCのactivator投与により、Na^+/K^+-ATPaseの低下が抑制され、脳浮腫が軽減した。これらの結果から脳虚血においては、PKC活性の低下が、Na^+/K^+-ATPase活性に影響を及ぼし、虚血性脳浮腫の発生に関与している可能性が示唆された。虚血性脳浮腫の発生に対するプロテインキナーゼC(PKC)の関与を検討するために、中大脳動脈閉塞による局所脳虚血を作製し、脳水分含量、脳組織Na^+/K^+-ATPase活性に対するPKCのstimulatorおよびinhibitor投与の影響を調べた。脳虚血作製4時間後に、断頭により屠殺し脳を取り出し、凍結乾燥法により、脳水分含量を測定した。PKCのinhibitorであるH-7の投与では、79.85%とやゝ低下傾向を示したが、統計学的には有意ではなかった。

PKCのstimulatorであるphorbol ester投与では、虚血作製4時間後の脳水分含量は、79.59%と薬剤非投与群と比べて有意に低下していた(p<0.01)。脳虚血により、虚血作製4時間後の虚血側大脳半球のNa^+/K^+-ATPase活性は非虚血側大脳半球に比べて、低下した。phorbol ester投与では、虚血作製4時間後の虚血側大脳半球のNa^+/K^+-ATPase活性は、非虚血側大脳半球と同程度まで上昇した。局所脳虚血における虚血脳では、Na^+/K^+-ATPase活性の低下がみられ、これに伴って、脳浮腫が発生しているのが認められた。この脳浮腫はPKC inhibitor投与では軽減されなかった。一方、PKCのstimulator投与により虚血脳において、Na^+/K^+-ATPaseの低下が抑制され、脳浮腫が軽減した。脳虚血においては、PKC活性の低下が、Na^+/K^+-ATPase活性に影響を及ぼし、虚血性脳浮腫の発生に関与している可能性が示唆された。虚血性脳浮腫の発生に対するプロテインキナーゼC(PKC)の関与を検討するために、本年度は中大脳動脈閉塞による局所脳虚血を作製し、プレテインキナーゼC(PKC)の虚血による変化を調べた。ラットを用いて、頸部の内頸動脈から糸付塞栓子を中大脳動脈まで挿入し、局所脳虚血を作製した。虚血前、脳虚血作製2および4時間後に、断頭により屠殺した後、虚血巣を取り出し、リン酸緩衝液中でhomogenateした後、100,000gの遠心により、cytosol fractionとmembrane fractionに分離し、アマシャムのPKCアッセイシステムを用いて、虚血巣におけるPKC活性を測定した。虚血前のPKC活性はcytosol fractionでは7.03±0.38pmol/min、membrane fractionでは6.29±0.58pmol/min、虚血作製2時間後はcytosil fractionでは7.82±1.33pmol/min、membrane fractionでは6.40±1.07pmol/min、虚血作製4時間後では、cytosol fractionでは4.03±1.33pmol/min、membrane fractionでは3.49±0.53pmol/minであった。虚血2時間後では、虚血前に比べてPKC活性はcytosol fractio,membrane fractionとも、むしろ亢進していたが、推計学的に有意ではなかった。虚血4時間後では、cytosol fraction,membrane fractionともに、PKC活性は有意に低下していた(p<0.001)。前年度の結果では、局所脳虚血作製4時間後における虚血脳では、Na^+/K^+-ATPase活性の低下がみられ、これに伴って、脳浮腫が発生しているのが認められ、この脳浮腫はPKC inhibitor投与では軽減されなかったが、PKCのstimulator投与により、Na^+/K^+-ATPaseの低下が抑制され、脳浮腫が軽減した。これらの結果から脳虚血においては、PKC活性の低下が、Na^+/K^+-ATPase活性に影響を及ぼし、虚血性脳浮腫の発生に関与している可能性が示唆された。
コヒーレント光を用いた表面原子の一括操作法の開発研究

速度の非線形の強い系で、コヒーレント光の干渉を利用することにより、表面の形状制御を可能にする新しい原子操作プロセスの開発を目指して、研究を行った。速度の非線形性の強い系として、本研究ではレーザーアブレーションを利用してPMMAやPTFE膜のエッチングによる構造の一括作成を目指した。1パルス照射の実験において、レーザー強度の制御により、ライン・スペース比並びに断面形状の制御が可能であることが示唆された。しかし、主に照射時の位置あわせ精度の問題であると思われるが、複数回レーザーパルス照射を行った場合には、パターンのぼけが生じる。この問題は、光学系の振動除去等で解決できると考えている。また、計算から構造の形状の自由度を増加させるために、多波長のレーザーの利用の可能性が示唆された。しかし、これに関しては光学系が非常に複雑になるため、現段階では実験にまでは至っていない。速度の非線形の強い系で、コヒーレント光の千渉を利用することにより、表面の形状制御を可能にする新しい原子操作プロセスの開発を目指して、研究を行っている。本研究は追加採択で研究開始が遅れたため、顕著な結果を得る段階までは至つていないが、本年度は、エツチングによる構造作成を目標として、光学系の構築・最適化ならびに、光誘起反応速度の非線形性を有する系の反応特性の把握を行った。非線形性の強い系としては、光化学反応を利用する場合には原子層エッチングのような原子層マニピュレーションプロセスを、また化学反応性の少ない系ではレーザーアブレーションを候補として考えたが、原子層マニピュレーション技術に関する知見が得られている材料系がまだ少ないことから、本研究ではレーザーアブレーションを利用してPMMAやPTFE膜のエッチングによる構造作成を目指した。また、2次元の干渉パターン作成だけでなく、3次元の立体的構造作成への可能性に関し検討を開始した。
六方晶コバルト・白金合金膜の微細構造制御と垂直磁気記録への応用

マイカ基板上に白金(Pt)をスパッタし,(111)配向したPt下地層を作成した.この上に組成を変えてCo-Pt合金膜をスパッタし,X線極点図を測定して結晶構造を解析した.その結果,【encircled 1】Pt含有量が60%以上のCo-Pt合金膜は(111)配向した面心立方(fcc)構造をとること,【encircled 2】Pt含有量が40%以下のCo-Pt合金膜は(0001)配向した最密六方(hcp)構造をとること,【encircled 3】Pt含有量が40%から60%の範囲ではfcc(111)結晶粒とhcp(0001)結晶粒が共存すること,が明らかになった.NaCl単結晶基板上に作成した(100)配向したPt下地層上にスパッタしたCo-Pt合金膜は,その組成に関係なく(100)配向したfcc構造であった.hcp構造をとるCo-Pt合金膜は大きな垂直磁気異方性をもつのに対して,fcc構造をとるCo-Pt合金膜の垂直磁気異方性は(111)配向でも(100)配向でも非常に小さいことが明らかになった.そして,Pt含有量が30%前後のときに垂直磁化膜が得られた.Pt含有量が30%前後のCo-Pt合金膜の結晶構造は作成時の基板温度にも依存し,基板温度を200°C以上に上げるとhcp構造からfcc構造に変わった.それにともなって垂直磁気異方性が大きく減少した.垂直磁気異方性はPt下地層の厚さにも依存し,200nm以上の厚さで垂直磁化膜になった.金あるいは銅を下地層に用いた場合にも,それらの(111)配向性が十分高ければその上に(0001)配向したhcp構造のCo-Pt合金膜が成長し,垂直磁化膜が得られた.このようにして作成したCo-Pt合金垂直磁化膜の保磁力は0.3から0.5kOeであった.保磁力を向上させるために第三元素を添加した.クロムを少量添加すると保磁力が0.8kOe程度まで向上したが,垂直磁気異方性が若干低下した.また,アルミニウムや酸化アルミニウムを添加すると垂直磁気方性が大きく低下した.マイカ基板上に白金(Pt)をスパッタし,(111)配向したPt下地層を作成した.この上に組成を変えてCo-Pt合金膜をスパッタし,X線極点図を測定して結晶構造を解析した.その結果,【encircled 1】Pt含有量が60%以上のCo-Pt合金膜は(111)配向した面心立方(fcc)構造をとること,【encircled 2】Pt含有量が40%以下のCo-Pt合金膜は(0001)配向した最密六方(hcp)構造をとること,【encircled 3】Pt含有量が40%から60%の範囲ではfcc(111)結晶粒とhcp(0001)結晶粒が共存すること,が明らかになった.NaCl単結晶基板上に作成した(100)配向したPt下地層上にスパッタしたCo-Pt合金膜は,その組成に関係なく(100)配向したfcc構造であった.hcp構造をとるCo-Pt合金膜は大きな垂直磁気異方性をもつのに対して,fcc構造をとるCo-Pt合金膜の垂直磁気異方性は(111)配向でも(100)配向でも非常に小さいことが明らかになった.そして,Pt含有量が30%前後のときに垂直磁化膜が得られた.Pt含有量が30%前後のCo-Pt合金膜の結晶構造は作成時の基板温度にも依存し,基板温度を200°C以上に上げるとhcp構造からfcc構造に変わった.それにともなって垂直磁気異方性が大きく減少した.垂直磁気異方性はPt下地層の厚さにも依存し,200nm以上の厚さで垂直磁化膜になった.金あるいは銅を下地層に用いた場合にも,それらの(111)配向性が十分高ければその上に(0001)配向したhcp構造のCo-Pt合金膜が成長し,垂直磁化膜が得られた.このようにして作成したCo-Pt合金垂直磁化膜の保磁力は0.3から0.5kOeであった.保磁力を向上させるために第三元素を添加した.クロムを少量添加すると保磁力が0.8kOe程度まで向上したが,垂直磁気異方性が若干低下した.また,アルミニウムや酸化アルミニウムを添加すると垂直磁気方性が大きく低下した.(111)および(100)配向した白金(Pt)下地層の上にコバルト・白金(Co-Pt)合金膜をスパッタし,X線極点図を測定してその結晶構造を解析した.Pt(111)下地層上のCo-Pt合金膜はpt含有量が40%以下ではc軸が膜面垂直に配向した六方最密(hcp)構造,50%以上では(111)配向した面心立方(fcc)構造であることがわかった.Pt含有量が4050%の領域ではhcpとfccの相が共存する.一方,Pt(100)下地層上のCo-Pt合金膜は組成に関係なく(100)配向したfcc構造であった.fcc構造のCo-pt合金膜の垂直磁気異方性は組成や配向性に関係なく小さい.

しかし,hcp構造のCo-Pt合金膜は大きな垂直磁気異方性を有し,Pt含有量が30%前後で垂直磁化膜になる.次に,Pt含有量が30%前後のCo-Pt合金膜を基板温度を変えて作成した.Co-Pt合金膜の結晶構造は,基板温度が室温から100°Cの範囲ではhcp構造であるが,200°C以上ではfcc構造に変わることがわかった.結晶構造の変化にともない,垂直磁気異方性は基板温度200°C以上で急激に低下し,面内磁化膜になった.Pt下地層の厚さが結晶構造等に及ぼす効果も調べた.その結果,マイカ基板上のPt下地層の場合にはおよそ200Å以上の厚さで,ガラス基板上のPt下地層の場合にはおよそ500Å以上の厚さで,それぞれCo-Pt合金膜がhcp構造をとり,垂直磁化膜になることがわかった.これらのCo-Pt合金垂直磁化膜の保磁力は500 Oe程度でかなり小さい.そこで,Crを添加して保磁力増大の効果を調べた.その結果,保磁力が700800 Oeに増加することがわかった.Pt含有量が25%程度のCo-Pt合金膜は,c軸が膜面垂直に配向した六方最密(hcp)構造をとると,大きな垂直磁気異方性をもつ.c軸が膜面垂直に配向したhcp構造をとらせるために,これまでは(111)配向したPt下地層を用いてきた.下地層がCo-Pt合金膜の結晶構造と磁気異方性に及ぼす効果を調べるために,金Auと銅Cuを下地層としてPt含有量が25%のCo-Pt合金膜を作成した.劈開したマイカ基板上に厚さ5から100nmのAu下地層を基板温度200°Cでスパッタした.その後基板温度を100°Cに下げ,厚さ30から100nmのCo-Pt合金膜をスパッタした.厚さ30nmのCo-Pt合金膜の垂直磁気異方性はAu下地層が薄いときには小さく,面内磁化膜である.しかし,Au下地層が厚くなるにつれて垂直磁気異方性が大きくなり,Au下地層が100nmのときには垂直磁化膜になる.また,垂直磁気異方性はCo-Pt合金膜の厚さにも強く依存し,厚さ100nmのときの異方性は30nmのときの5倍もある.次に,厚さ100nmのCu下地層を基板温度を室温から300°Cまで変えてスパッタした.その後基板温度を100°Cに下げて厚さ100nmのCo-Pt合金膜をスパッタした.垂直磁気異方性はCu下地層スパッタ時の基板温度に強く依存し,100°C以下では面内磁化膜である.しかし,基板温度を200°Cに上げると垂直磁気異方性が急激に大きくなり,垂直磁化膜になる.この垂直磁気異方性の向上は,基板温度の上昇にともなうCu下地層の(111)配向性の向上と密接に関連している.すなわち,Pt,AuあるいはCu下地層の(111)配向性が十分に高くなると,その上にc軸が膜面垂直に配向したhcp構造のCo-Pt合金膜が成長し,大きな垂直磁気異方性が誘導される.そして,垂直磁気異方性の大きさは下地層の種類にほとんど依存しない.
3液混合迅速ロ過装置の試作と実用化

試作した3液混合迅速ろ過装置を用いて従来未解決であったNa,K-ATPaseへのイオン結合-閉塞量がNa,K-ATPaseのリン酸化と脱リン酸化に伴いどのように、変化するかを、触媒鎖のCys-964に結合したBIPM probeとmembrane domainに導入したRH-421の蛍光変化を指標に構造変化として、又Asp-369のリン酸化量と共に測定した。Na結合酵素にMgとATPをRbの有無で添加するとRH-421蛍光の速やかな増加(80/s)とリン酸化(70/s)とBIPM蛍光の増加(45/s)がRbの存在に依存せず生じ正常値に達した。しかしRb存在下ではその後、速やかな脱リン酸化(30/s)の後、RH-421蛍光の減少(20/s),緩慢なRbの閉塞(12/s)が生じ、その後BIPM蛍光の減少(9/s)が生じた。以上の結果その他はRH-421蛍光はBIPM蛍光に先行して変化しEP形成に先行することから,酵素へのATP結合をBIPM蛍光で感知されるTightly bound ATP形成以前に感知できることを、またRbによる、脱リン酸化はRbの閉塞ではなく、結合により生じ、脱リン酸化後初めてRbの閉塞が生じることを示していた。Rbの閉塞によりさらに緩慢なBIPM蛍光の増加がなにを反映するか、又触媒鎖当たり2モルのRb閉塞がリン酸化酵素経由では1モルに減少することを含めNa,K-ATPaseが4量体構造を示すことが最近、我々の研究で明らかにされたが前記Molecular eventsがどの触媒鎖でいかなる順番で生じるかは、今後に残された問題である。E2P蓄積条件下25°CでPLP及びAP2PL修飾酵素標品にAcPまたはATPを添加し、蛍光変化をstopped flow法で、EP形成の経時変化をRapid quenching法で測定した。1mM AcP添加での蛍光増加とEP形成のrateconstantは、PLP修飾酵素標品で各々2.48±0.33/s及び2.68±0.40/s、一方、AP2PL修飾酵素標品では各々1.24±0.15/s及び2.98±0.31/sと求められた。また、PLP及びAP2PL修飾酵素標品に10μMATP添加による蛍光増加のrate constantは、EP形成のそれの1/10以下の値となった。以上の結果からAcP添加での蛍光増加は、PLP修飾酵素標品では見かけのEP形成を、AP2PL修飾酵素標品ではEP形成の後の現象を反映している。EP形成の後に起きる蛍光変化は、PLPが結合した酵素へのATPの結合を反映しているのか、ATPからEPが形成される50%の酵素とPLPが結合した酵素との相互作用を反映している可能性がある。この点を確かめるために現在組立の終わった。3液混合迅速ロ過装置を用いてRb^+の結合量の測定を試みている。2)新規に見い出したブタ胃H^+, K^+-ATPaseα鎖のTyr^0とTyr^7の他にSer^<27>が酵素標品中のkinasesによりリン酸化されることを証明した。またSer^<27>のリン酸化が酸分泌刺激によって上昇するとされるCa^<2+>に依存することも見い出した。Ser^<27>は内因性のSer-kinaseのみならず、外部から加えたC-キナーゼ及びA-キナーゼによってもリン酸化された。これらTyr及びSerのリン酸化は可逆的で内在するフォスファターゼで脱リン酸化された。リン酸化反応のCa^<2+>濃度依存性、C-キナーゼの活性化因子の効果及び抗C-キナーゼ抗体との反応性から、内因性のSer-

キナーゼはC-キナーゼであると結論した。一方、Tyr-キナーゼをCHAPSで可溶化後、精製を試み、一次構造をcDNA側から決定することを試みている。部分精製標品の分子量はゲルろ過カラム及び活性染色の結果から、約分子量5万と推定された。Maltose binding proteinとH^+、K^+-ATPaseα鎖のGly^2からGln^<111>を含むpeptide部分からなる融合蛋白とその変異蛋白を用いた実験から、上記kinasesによるvanadate存在下でのリン酸化には細胞質に存在するH^+, K^+-ATPaseα鎖のN-terminalを含む最初のsoluble domainで充分であること、又Tyr^7のリン酸化にはTyr^<10>のリン酸化が必須であることも示された。3)現在、H^+, K^+-ATPaseのキナーゼリン酸化の有無を種々の蛍光プローブで処理したNa^+,K^+-ATPase標品の示すイオンの閉塞を、本研究で完成したロ過装置を用いて開始したところである。