hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波検査により心疾患の胎児診断を受けた父親の体験

本研究の目的は、先天性心疾患を胎児期に診断された父親の体験を明らかにすることである。父親5名に、1父親としての体験、2夫としての体験についてインタビューを実施した。その結果、1父親が受け入れがたい現実と葛藤しながらも、心疾患のある児に対して父親としてできることを考えながら受け入れたこと、2妻が一番辛いと捉え、明るく・普通に振舞おうと努めており、妻のサポート役に徹していたことが明らかになった。しかし、自分の葛藤や悲しみを語ることは少なく、そのような対象のために看護者がどのようにサポートをしていけるかを考えていくことが、今後の課題である。本研究は、先天性心疾患を胎児期に診断された父親の体験を明らかにし、対象者への看護への示唆を得ることを目的としている。平成28年度は、関連学会において情報収集及びリクルートを行った。リクルートは、平成28年912月頃に実施し、協力者からの返信を12月1月頃に得た。協力を申し出てくださった父親のうち、1名にインタビューを実施した。インタビューは46分間で、1胎児の父親としての体験(当時の思いや言動)、2夫としての体験について半構造化面接法にて実施した。その語りからは、1児を授かることが奇跡であり心臓病と聞いても大きな動揺はなかった。しかし、児の成長に伴い心臓が正常になるのではないかという期待は常にしていたという体験が語られた。また、児に対しては胎児期も生後も常に「100%できることをしてあげたい」と思っており、父親としての責務を感じていることが明らかとなった。2妻に対しては、「一番ショックだったと思う」と語り、心身ともに妻の負担を軽減する為に声かけをしたり、家事を積極的に行っていた。また胎児についても常に妻と話し合い、妻とともに生まれ来る我が子のことについて真剣に考えていた様子が語られた。現段階では未だ1名の語りの内容に留まっており、平成29年度に継続して調査を実施し、分析を行う計画である。当初予定していた場所でのリクルートが不可能となったり、研究協力者に不測の事態が相次ぎ、研究協力者のリクルートが思うように進んでいない状況であり、調査が難航している。インタビューの調整ができていない協力者のインタビュー実施も含め、少なくともあと8名程度の研究協力者を募る必要がある。本研究は、先天性心疾患を胎児期に診断された父親の体験を明らかにし、対象者への看護について示唆を得ることを目的としている。平成29年度は、平成28年度に協力の承諾を得られていた方1名と、今年度に新たにリクルートして承諾を得た4名の合計5名にインタビューを行った。インタビューは、平均108(range:34-185)分間で、1胎児の父親としての体験(当時の思いや妻に対する言動)、2夫としての体験について、半構造化面接法にて実施した。また、1名は協力者の希望により夫婦でのインタビューであり、その時期の母親の体験もうかがうことができた。その語りからは、1「どのような子でも自分たちの間に生まれてくるのは縁があると思った」と肯定的な体験としてとらえている一方で、「ショックで夫婦で一緒に泣くばかりだった」と辛い体験としてとらえている体験も語られた。2胎児の疾患がわかり「妻に産むか産まないかを委ねられたとき、産むことを即答したこと」や「その後、妻とは児のことについて積極的に話をしたこと」、反対に「しばらく児の疾患のことは考えたくなく、目を逸らすようにお互い差し障りのない会話をしたりして過ごしていた」ことなどが語られた。また、ダウン症候群の診断を受けた児の母親からも話を伺うことができた。本研究は心疾患に特化した研究であり、合併症が多岐にわたる染色体異常は分析対象には含めないこととしているが、ダウン症の児を持つ母親の視点からの出生前診断に対する考えや妊娠中や出産直後に医療者にして欲しかったことなどを具体的に聞くことができた。協力者への最後のインタビューが3月末となり分析が途中段階であるため、今後も分析を継続し、目的に沿って看護の示唆が得られるよう取り組んでいく計画である。上半期中に更なるリクルートを進め、インタビューを行う予定である。その後、スーパーバイザーと共に分析を行い、妥当性のある分析を行えるよう勤めていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。看護学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ミトコンドリア膜透過性亢進機構を標的とした抗アポトーシス薬の開発

多くのアポトーシスはミトコンドリアの膜透過性亢進現象を起点として誘導されることから、ミトコンドリア膜透過性亢進機構を解明し、それを分子標的とした創薬は有用である。そこで本研究では、1)ミトコンドリア膜透過性亢進に関与する分子を網羅的にスクリーニングする、2)その知見を、基た抗アポトーシス薬を開発する、ことを目的とした。我々は、単離ミトコンドリアを用いてミトコンドリア膜透過性の多寡を測定するin vitro assay系を確立している。この系に、(1)肝ミトコンドリアの外膜成分に対するモノクローナル抗体のライブラリー(4000クローン)、(2)低分子化合物のライブラリー、を添加し、膜透過性を安定化する抗体あるいは低分子化合物を探索した。その結果、数種類の抗体と1種類の低分子化合物を見いだした。これらの抗体や化合物は細胞レベルの実験において、確かにアポトーシスに対する影響を発揮した。現在、これらの抗体や低分子化合物の標的分子(この分子はアポトーシス実行に重要なミトコンドリア分子であると考えられる)の同定を行っているところである。また、この低分子化合物に関しては、個体レベルのアポトーシスにおいて抑制機能を発揮するか検討していく予定である。また、最近我々はBcl-2ファミリー蛋白質に特異的に結合する低分子化合物を見出しており、この分子の立体構造をもとに、アポトーシス促進型Bcl-2ファミリー蛋白質にのみ結合する分子をコンピューター上でデザインし、抗アポトーシス薬の開発を行う。
炭化ケイ素中の高輝度単一発光中心のフォトン・スピン制御

炭化ケイ素(SiC)中の単一光子源(SPS)となる発光中心の探索、及びSPSであるシリコン(Si)空孔(Vsi)の導入に関する研究を推進した。構造未同定ではあるがSiC表面に高輝度なSPSが形成できること、更に、550C以上の酸素処理を行うとSPSの発光が安定することを明らかにした。また、pnダイオードや金属-酸化膜-半導体電界効果トランジスタ中にSPSが形成できることを確認した。加えて、MeV級の加速エネルギーを用いた陽子線描画(PBW)を用いることで、照射後にアニール等の処理をしなくても任意の位置にVsiを形成できること、及びVsiの生成収率が照射量の10%程度であることを明らかにした。本研究では、放射線(電子線やイオン)照射や熱処理条件を工夫し、安定な発光を有する単一発光中心を高効率に生成する技術の確立、単一発光中心の生成条件とスピンコヒーレンス時間(T1やT2)の関係を明らかにし、より長いT1、T2を得るための生成条件を明らかにする、更にはダイオードやトランジスタに埋め込んだ単一発光中心の発光やスピン状態を外部からの電圧印加といった手法を用いて電気的に制御することを目指し、高純度半絶縁性(HPSI)、n型及びp型4H-SiC基板に2MeV電子線照射及び6001650Cといった高温熱処理を行い、残留する欠陥の発光を共焦点顕微鏡により調べた。その結果、電子線照射のみの場合は、単一発光中心が形成されるものの発光の安定性は悪く、ブリンキングが生ずることが判明した。ブリンキングは熱処理を行うことで減少することから、熱処理の最適化により、安定な発光中心が形成できることが示唆される。さらに、高温安定な単一発光中心に関しては、1650C熱処理後も安定な単一発光中心が形成可能であることが明らかとなった。また、放射線種の効果を調べる目的で、3MeV陽子線照射により欠陥導入した試料の作製も試みた。加えて、n型及びp型エピタキシャルSiC基板上に800Cでのリンイオンまたはアルミニウムイオン注入及び1650C以上での熱処理を行い、pnダイオードを作製し、電流注入による発光を共焦点顕微鏡(CFM)で調べた。その結果、単一発光中心が生成されていることが判明した。本研究では、放射線(電子線やイオン)照射や熱処理条件を工夫し、安定な発光を有する単一発光中心を高効率に生成する技術の確立、ダイオードやトランジスタに埋め込んだ単一発光中心の発光やスピン状態を外部からの電圧印加といった手法を用いて電気的に制御すること等を目指し、2MeV電子線照射及び6001650Cといった高温熱処理を施した高純度半絶縁性(HPSI)、n型及びp型4H-SiC基板やSiCデバイス内部に生成される単一発光中心の探索や物性測定を行った。その結果、表面付近に構造は未同定であるが非常に高輝度の単一発光中心が存在すること、この単一発光中心はSiCの表面状態に敏感であり、550C以上での酸素処理(酸化膜形成)により発光が安定することが判明した。デバイス内の単一発光中心の研究では、nチャネル金属ー酸化膜ー半導体(MOS)型電界効果トランジスタ(MOSFET)のp-チャネル領域とMOSFET外周(チャネルストッパー)のp注入領域に単一発光中心が存在することを確認した。これらは、4H-SiCのp型ドーピング濃度の違いにかかわらず同程度の密度であり、輝度は非常に強く、ダイヤモンドのNVセンターの輝度(80kcps)の約2倍(180kcps)であった。発光欠陥は常に結晶の最表面に発生しており、上記に示したバルク試料で発見した単一発光中心と同一の起源であることが示唆される。MOSFETにおいて、チャネルストッパー領域の単一発光欠陥の電界制御を試みたところ(チャネルストッパーに隣接したn+ドレイン電極から電界を印加した)、-2.5Vの順方向電圧を閾値として発光がオフになる挙動が見られた。電子線照射とその後の熱処理と単一発光中心の生成の関係に関する研究及びデバイス内に存在する単一発光中心の研究を着実に推進している。特に1650Cといった高温熱処理後にも消滅せずに存在する単一発光中心に関して550C以上の酸素処理で発光が安定性することを見出した成果は、高輝度・安定な単一発光源の生成プロセスの確立にとって重要な知見であるといえる。加えて、デバイス内部に単一発光源を発見し、さらに電界制御の可能性を見出したことは、本研究課題の目標達成に向けた重要な成果であることから、順調に研究が進んでいると判断できる。本研究では、放射線照射と熱処理を駆使することで、室温においても安定な発光を有する単一光子源(SPS)を高効率に生成する技術の確立、ダイオードやトランジスタに埋め込んだSPSの特性を外部からの電圧印加や電流注入といった手法を用いて電気的に制御すること等を目指し、電子線やイオン照射、高温熱処理、及びデバイス作製プロセスにおいて高純度半絶縁性(HPSI)、n型及びp型4H-SiC基板やSiCデバイス内部に生成される単一発光中心の探索や物性測定を行った。その結果、電子線や陽子線照射により、後処理なしでSiC中の室温動作SPSであるシリコン空孔(Vsi)が形成できること、更には、プロトンビーム描画技術を活用することで任意の位置、深さにVsiを形成できることを見出した。デバイス中のSPS研究では、プレーナー型のpin構造を有するダイオードをSiCエピタキシャル膜上に形成し、i層内にデバイス作製プロセスで生成されるSPSを調べた。

その結果、600750nmの範囲に発光波長を有するSPSが形成されていることを明らかにした。発光スペクトルを解析することで、このSPSは昨年度までに発見した構造未同定な表面SPSであると結論できた。加えて、SiC金属-酸化膜-半導体電界効果トランジスタ(MOSFET)においては、昨年にチャネル領域で発見したSPSについて生成方法や起源について調査を行った。その結果、カーボン面ウェット酸化時にこのSPSが多く出現すること、発生密度は1e17 /cm2程度であること、SPSが酸化膜とSiC界面のSiC側に発生していること、550750nmの広範囲に約7本のフォトルミネッセンスピークを有し、ピークの相対強度もSPS毎に変化すること、得られたSPSは発光波長が約0.3eVの広範囲でシフトすることが判明した。炭化ケイ素(SiC)中の単一光子源(SPS)となる発光中心の探索、及びSPSであるシリコン(Si)空孔(Vsi)の導入に関する研究を推進した。構造未同定ではあるがSiC表面に高輝度なSPSが形成できること、更に、550C以上の酸素処理を行うとSPSの発光が安定することを明らかにした。また、pnダイオードや金属-酸化膜-半導体電界効果トランジスタ中にSPSが形成できることを確認した。加えて、MeV級の加速エネルギーを用いた陽子線描画(PBW)を用いることで、照射後にアニール等の処理をしなくても任意の位置にVsiを形成できること、及びVsiの生成収率が照射量の10%程度であることを明らかにした。電子線照射とその後の熱処理と単一発光中心の生成の関係に関する研究を着実に推進している。また、特に1650Cといった高温熱処理後にも単一発光中心が消滅せずに生成されていることを見出した成果は、デバイス作製過程で高温熱処理が不可欠なSiCへ単一発光中心の埋め込みが可能であることを示唆する成果であり、単一発光中心を含有するSiCデバイス作製の研究へと発展が可能となった。この成果は、ダイオードやトランジスタに埋め込んだ単一発光源の発光やスピンの制御を外部からの電圧制御といった手法を用いて電気的に制御するという本研究課題の目標達成に向けた重要な成果であることから、順調に研究が進んでいると判断できる。H28年度は、作成条件の最適化に向けた更なる研究として、放射線種や基板種類、後処理を変えた4H-SiC試料に対するCFMやフォトルミネッセンス(LTPL)測定を引き続き行う。加えて、デバイス内に存在する単一発光源の物性制御に関する研究を推進するにあたり、より測定に適したデザインのデバイス設計・製作を進める。これらデバイスを用いて単一発光中心の発光やスピン挙動とデバイス動作(電圧印加や電流中)の関係を調べることで、単一発光源の物性を明らかにするとともに、発光やスピンをデバイス動作で制御する技術を開発する。28年度が最終年度であるため、記入しない。半導体工学H27年度は、高温熱処理により得られた単一発光中心に関しては、ブリンキングのない安定な発光特性の達成に向けた作成条件の最適化を進めるために、放射線種や基板種類、後処理を変えた4H-SiC試料に対するCFM、引き続き低温フォトルミネッセンス(LTPL)測定、電子スピン共鳴(ESR)測定を行う。
マルチ触媒ドメインを有する糖質加水分解酵素の構造と機能

Streptomyces corchorusii由来細胞表層結合型アミラーゼとPaenibacillus polymyxa由来/-アミラーゼを用いて,2つの触媒ドメイン(CD)間,CDと複数のデンプン結合ドメイン(SBD)間,SBD間の相互作用について,それぞれ酵素化学的実験と構造生物学的解析を用いて明らかにし,1つのタンパク質が複数のCDを持つことが有用であることを示した。本研究は,これまで解析例がないマルチ触媒ドメインを有する糖質加水分解酵素の触媒ドメイン間での連携的反応や複数存在する基質結合ドメインとの関係について,変異酵素を用いた酵素化学的アプローチとX線結晶解析やNMRを用いた構造生物学的アプローチによって詳細に検証することで,マルチ触媒ドメインを有する糖質加水分解酵素の存在意義を明らかにするとともに高効率糖質加水分解酵素を設計するための分子基盤を得ることを目標としている.今年度の研究成果は以下の通りである.1. Streptomyces corchorusii由来細胞表層結合型アミラーゼ(CSAA)のドメイン解析CSAA遺伝子の放線菌での発現系を確立し,全長遺伝子の発現産物が本菌株由来の酵素と同じように細胞表層に局在し,同様の酵素化学的性質を示すことを確認した.またドメイン解析のための,各ドメイン欠損変異酵素を生産するための発現プラスミドの構築も完了した.2. Paenibacillus polymyxa由来β/α-アミラーゼに存在するCBM25のNMRによる構造解析NMRによってタンデムに並んだCBM25およびそれらの単量体の立体構造および基質結合部位を決定した.またX線小角散乱測定や動的光散乱法を用いた構造解析によって,ダンベル様構造を示すタンデムに並んだCBM25がβ-サイクロデキストリンとの結合に伴い,64Aから45Aに変化することが明らかとなり,CBM25間を繋ぐリンカーがフレキシブルであり,タンデムに並んだCBM25がβ-サイクロデキストリンに沿うように構造変化しうることが示唆された.さらに,可溶性リガンドに対する結合に関する熱力学パラメータについて,等温滴定型熱量計を用いて求めた.また不溶性デンプンに対する結合活性(K_D)について,Langmuirの式に基づいた解析によって求めた結果,タンデムに並んだCBM25は単量体のものと比較して約30倍強い親和力を有することが判明し,各単量体が協調的に働くことで高親和力を発揮していることが示された.本研究は,マルチ触媒ドメインを有する糖質加水分解酵素の存在意義を明らかにするとともに高効率糖質加水分解酵素を設計するための分子基盤を得ることを目標としている。今年度の研究成果は以下の通りである。1.S. corchorusii由来細胞表層結合型アミラーゼ(CSAA)のドメイン解析プルラナーゼ触媒ドメインPCDを欠失させたCSAA遺伝子について放線菌で発現させた結果,変異酵素は野生型酵素と同様に放線菌の細胞表層に局在したことからPCDは細胞表層への結合に関与しないものと判断した.変異酵素の諸性質を検討したところ,pHや温度に関するprofileに変化はないものの,プルランに対する活性が消失したこと,他のα-1,4結合を有する基質に対する比活性全体的に減少していることがわかった.今回欠失させたPCDが,α-1,6結合の切断以外にα-アミラーゼCDの効率的な触媒機能に対して寄与している可能性が示された.2. P. polymyza由来β/α-アミラーゼにおけるβ-アミラーゼ触媒ドメインPpBCDのX線結晶解析大腸菌で生産したPpBCDをシッティングドロップ蒸気拡散法によって単結晶を得,Spring8ビームラインBL17AにてX線解析強度データを収集し,1.95Aまでの反射データを用いて分子モデルを構築し,精密化を行った。PpBCDは他のβ-アミラーゼと同様(β/α)_8バレルを骨格とした構造を持ち,触媒残基と考えられるGlu163,Glu359を同定した。また解析の過程でCa^<2+>とCl^1が結晶に存在することが明らかとなり,相互作用するアミノ酸残基とともに同定したが,β-アミラーゼに結合したCl^1が見いだされたのは今回が初めての例である。また,X線小角散乱実験によって,PpBCDの平均構造はL字型をしており,PpBCDとSBDが相互作用していることが示唆された。今年度はマルチCDアミラーゼの存在意義を明確にすることを目的に以下の実験を行った。1.CSAAのCD間の相互作用についてプルラナーゼCDを欠失させたΔPulとα-Amy触媒残基を置換することで活性を大幅に低下させたΔAmyを用いて,全長CSAAとデンプン分解について比較した。その結果,ΔPulとΔAmyの等モル混合物よりも等モルのCSAAの方が高いデンプン分解活性を示し,PulCDとAmyCDが1つのポリペプチドとして存在することでCD間の連携的な反応が存在していることが強く示唆された。また,予備的な実験結果ではあるがX線小角散乱によって,CSAA

全長よりもΔPulの方が大きい分子最大長を持つことが示され,CSAA全長はCD間で相互作用することが強く示唆された。2.β/α-AmyのX線小角散乱およびDSCによる解析SAXS散乱曲線のGuinier解析および距離分布関数の解析の結果,PPB-CDが球状構造を示したのに対し,SBDの増加に伴って球状からのずれが大きくなり,2つのSBDがPPB-CDから突出した構造であることが分かった。次に,PPBの散乱曲線を基に,すでに決定しているPPB-CDのX線結晶構造と2つのSBDのNMR構造を用いて,PPB全体の溶液構造モデルを構築した。その結果,PPBの平均構造は3つのドメインが直線上に並んでいるのではなく,CD-SBD1連結部で折れ曲がったL字型をしていることが明らかになった。PPBは2つのSBDで生デンプン表面に吸着し,表面から離れたPPB-CDで触媒反応を行っていると考えられる。さらに,DSC測定の結果,SBDはPPB-CDよりも高温で変性し,PPB-CD-SBD1やPPBのようにPPB-CDとリンカーで結ばれると,その変性温度が低下することが分かった。このことからPPBにおいてPPB-CDと各SBDとの相互作用が示唆された。CSAA遺伝子の放線機における発現で,プルラナーゼ触媒ドメイン欠失酵素以外,なかなかドメイン欠失酵素の生産ができない状況にある。C末端にHis-tagを付加しているが,分泌時に問題となっているのかも知れない。というのは,プルラナーゼ触媒ドメイン欠失酵素もC末端に付加したはずのHis-tagが切断されていることが判明したからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。CSAA遺伝子各種ドメイン欠失酵素の作製を急ぐ。対応策として,His-tagを付加しない形で発現させること,それがうまく行かない場合は,ドメイン全体を欠失させるのではなく,ドメインの機能を担っている重要なアミノ酸について変異を導入したドメイン機能欠失酵素を作製することで,CSAA全体に対する機能欠失ドメインの役割について明らかにする。
組換え受容体と化学発光を用いた甲状腺刺激ホルモン受容体抗体のアッセイ系の開発

現在のTBII(甲状腺刺激ホルモン結合阻害イミュノグロブリン)測定系に放射性同位元素を用いない化学発光の系を導入し、甲状腺膜ではなくリコンビナントTSHR(甲状腺刺激ホルモン受容体)蛋白を用いた、より特異的、簡便、高感度な方法を導入するための基礎検討を継続して行った。リコンビナントTSHR蛋白として、バクテリア、バキュロヴァイラス、動物細胞によって、受容体全長及び細胞外領域のみの発現を試みた。バクテリア、バキュロヴァイラスで発現させた蛋白は、多量に採取できたがいずれも付加される糖及び3次元構造がnativeな受容体とは異なっており、実際のアッセイに利用することは困難であると考えられた。動物細胞(CHO細胞など)にトランスフェクションさせることにより発現された受容体は、機能的にも構造的にもnativeと考えられた。特に、細胞外領域のみを分泌型受容体として取り出し得ることが明らかとなった。これは、受容体の大量生産と取り扱いの上で極めて有利である。さらにヒスチジンタッグやFLAGタッグを受容体N末端に挿入することにより、受容体の高度な精製が可能であることも明らかとなった。疎水性クロマトグラフィーを行うことにより、AE(アクリジウムエステル)標識TSHの特異性が向上したが、受容体への結合親和性がやや低下し、改善の余地があることが明らかとなった。測定の標準化に用いるTBII活性陽性モノクローナル抗体を、患者Bリンパ球をEBウイルスを用いてトランスフォームすることにより数種類得ることに成功した。まず、リコンビナントTSH(甲状腺刺激ホルモン)受容体蛋白のソースであるが、われわれが以前より使用しているCHO-K1細胞にTSH受容体cDNAをパ-マネントにトランスフェクションした細胞株のみでなく、ヒト由来の細胞株であるHela S-3細胞のトランスフェクション細胞株を樹立した。これもTSHに対する反応性、TSH結合性は良好で、CHO-K1細胞よりもより浮遊培養が容易であることから、大量の受容体蛋白のソースとして有用と考えられる。TSH受容体の鉄微粒子(PMP)への固相化であるが、当初考えていた抗DNP(ジニトロフェノール)を直接PMPに結合させ、DNP-燐脂質とTSH受容体を含むマイクロゾームで間接的固相化を行う方法は、マイクロゾームの安定的生産が困難なことより断念した。それにかわって、抗受容体抗体をPMPに結合させる間接法を現在検討中である。抗受容体抗体としては、(1)受容体N末端部にインフルエンザヘマグルチニンなどの6-9のアミノ酸配列を挿入し、それに対する特異抗体を用いるエピトープタッグ法、(2)受容体機能に影響のないことを確認しているC末尾部に対する抗体、(3)細胞外領域のdeletable loop内部に相当し、やはり受容体機能に影響のないことを確認しているアミノ酸残基352-366に相当するペプチドP1にたいする抗体などを間接固相化のために用いて検討中である。特に(3)のP1抗体を用いる方法に現在よい結果を得ている。現在のTBII(甲状腺刺激ホルモン結合阻害イミュノグロブリン)測定系に放射性同位元素を用いない化学発光の系を導入し、甲状腺膜ではなくリコンビナントTSH(甲状腺刺激ホルモン)受容体蛋白を用いた、より特異的、簡便、高感度な方法を導入するための基礎検討を行った。疎水性クロマトグラフィーを行うことにより、AE(アクリジウムエステル)標識TSHの特異性が向上した。TSH受容体固相化については、受容体機能に影響がないことが確認された、受容体細胞外領域C末端部deletable領域のアミノ酸配列をもつペプチドに対する抗体を用いて、間接的に鉄微粒子に結合させる方法に最も可能性があることが明らかとなった。また、特異抗体で認識される8ヶのアミノ酸配列を受容体N末端部に挿入した、いわゆるtagged receptorを樹立することに成功した。これも、受容体の間接的固相化に有用と考えられる。

TSH測定系にTSH受容体と自己抗体を加えて、標識抗TSH抗体とTSH受容体とのTSHに対する結合競合、さらに自己抗体とTSHの受容体に対する結合競合をみる、いわゆる"double competition"を、別角度からのアプローチとして行ったが、結合キャパシティの点で問題があり、実用的んではないことが明らかとなった。測定の標準化に用いるTBII活性陽性モノクローナル抗体を、患者Bリンパ球をEBウイルスを用いてトランスフォームすることにより得ることに成功した。現在のTBII(甲状腺刺激ホルモン結合阻害イミュノグロブリン)測定系に放射性同位元素を用いない化学発光の系を導入し、甲状腺膜ではなくリコンビナントTSHR(甲状腺刺激ホルモン受容体)蛋白を用いた、より特異的、簡便、高感度な方法を導入するための基礎検討を継続して行った。リコンビナイトTSHR蛋白として、バクテリア、バキュロヴァイラス、動物細胞によって、受容体全長及び細胞外領域のみの発現を試みた。バクテリア、バキュロヴァイラスで発現させた蛋白は、多量に採取できたがいずれも付加される糖及び3次元構造がnativeな受容体とは異なっており、実際のアッセイに利用することは困難であると考えられた。動物細胞(CHO細胞など)にトランスフェクションさせることにより発現された受容体は、機能的にも構造的にもnativeと考えられた。特に、細胞外領域のみを分泌型受容体として取り出し得ることが明らかとなった。これは、受容体の大量生産と取り扱いの上で極めて有利である。さらにヒスチジンタッグやFLAGタッグを受容体N末端に挿入することにより、受容体の高度な精製が可能であることも明らかとなった。疎水性クロマトグラフィーを行うことにより、AE(アクリジウムエステル)標識TSHの特異性が向上したが、受容体への結合親和性がやや低下し、改善の余地があることが明らかとなった。測定の標準化に用いるTBII活性陽性モノクローナル抗体を、患者Bリンパ球をEBウイルスを用いてトランスフォームすることにより数種類得ることに成功した。
高強度プラスチックのＸ線非破壊応力測定と変形強度評価

非晶性材料としてポリカーボネート(PC)を対象とし,単軸負荷下でのX線応力測定法の有効性を実験的に示すことを目的に以下を実施する.1)X線回折装置に装着可能で,単軸引張および曲げ負荷が可能な負荷装置を作製した.光学系として透過型および反射型が設定でき,切欠き近傍の応力測定の際の位置決めが容易な装置とし,高分子材料の大変形に対応するために,変位の可動範囲が10mm以上が可能になるようにした.2)低角にある広い回折線幅の非対称ハローに対して,回折角を高精度に,かつ現場技術として適用することを可能とするため,生のプロファイルデータを直接用いることとした.プロファイル近似にスプリット型擬フォークト関数を適用するよりも,回折線幅法を用いた方が高精度に決定できることを示した.3)高精度にひずみ測定するための照射条件を検討した結果,最も重要な因子は回折線強度であり,なるべく広い照射領域寸法をとり,十分な時間をかけてプロファイル測定することが必要であることを示した.4)二次元ひずみ分布が測定可能な画像解析法との比較検討を行った.4mm厚さの試料では,X線透過法による厚さ方向の平均ひずみ分布と表面情報のみの画像相関法では,必ずしも良い対応が得られないことがわかった.5)強度評価するための基礎データとして,熱処理によって残留応力除去した切欠き材を用いて,灯油環境下の環境応力割れ強度を検討した.2種類の切欠き半径の切欠き形状について環境強度を明らかにし,切欠き効果を抽出した.X線負荷装置の作製においては,予定したレイアウト(反射法および透過法が測定できるような配置)で,ゴニオメータに装着が可能であり,荷重容量および変位範囲も予定した範囲内におさめることができた.今後の研究を遂行するにあたって問題はない状況である.回折線の解析に関しては,回折線幅法が最も精度よく評価できることがわかった.本手法を基礎として今後の研究が可能である.特に,回折強度の向上を念頭に置いた測定条件を心がけることで,測定精度の向上が期待できることがわかった.生のプロファイルを直接取り扱うことで,現場技術としての展開がはかれることが利点である.局所領域におけるX線法の測定精度の検証として,画像相関法との比較を行ったが,その際の測定法の最適条件を明らかにすることができた.強度評価への展開を意図して,残留応力外状態での切欠き材の環境応力割れ強度を明らかにすることができた.本結果を基礎として,残留応力効果を検討することができる状況にある.昨年度に得られた結果を基礎として,非晶性材料であるポリカーボネート(PC),結晶性材料であるシンジオタクチックポリスチレン(sPS),およびポリエーテルエーテルケトン(PEEK)等を対象として以下を検討する.1)ポリカーボネートの切欠き材を用いて,単軸負荷下にける切欠き底の塑性ひずみ分布を,X線法にて測定するとともに,画像相関法による測定結果と比較検討することで,その有効性を明らかにする.このとき,板厚全体の平均であるX線法と,試料表面に限られる画像相関法との対応を考慮して,比較的薄い試料を対象とする.また,有限要素法による数値解析も実施し,解析結果との相互比較も同時に実施することで妥当性を確認する.2)現場技術としての展開を考慮して,ポリカーボネートに対して,比較的大きな塑性ひずみを負荷し,変形後のX線的弾性定数を明らかにすることから,X線的弾性定数に及ぼす塑性流動の影響を明らかにする.3)非晶質高分子材料として,ポリカーボネート以外の材料についても,X線応力測定の可能性を確認するため,塩化ビニール,アクリル,ABS,ポリアミドイミド等を対象として,X線測定を実施する.4) 50keV程度までの高エネルギー実験室白色X線を用いて,単軸負荷下の高分子材料の応力測定を実施する.まず非晶性材料を対象として実施し,さらに前述の結晶性高分子材料を対象として,X線的弾性定数に及ぼす諸因子を明らかにする.5)ポリカーボネートの片側切欠き材を対象として,一軸引張もしくは圧縮にて切欠き底に塑性変形を生じさせ,除荷時に残留応力を有する試料を作製し,灯油環境に対する環境強度特性を明らかにする.H30年度に明らかにした残留応力なしの強度と比較検討することから,環境強度に及ぼす残留応力効果を明らかにする.非晶性材料としてポリカーボネート(PC)を対象とし,単軸負荷下でのX線応力測定法の有効性を実験的に示すことを目的に以下を実施する.1)X線回折装置に装着可能で,単軸引張および曲げ負荷が可能な負荷装置を作製した.光学系として透過型および反射型が設定でき,切欠き近傍の応力測定の際の位置決めが容易な装置とし,高分子材料の大変形に対応するために,変位の可動範囲が10mm以上が可能になるようにした.2)低角にある広い回折線幅の非対称ハローに対して,回折角を高精度に,かつ現場技術として適用することを可能とするため,生のプロファイルデータを直接用いることとした.プロファイル近似にスプリット型擬フォークト関数を適用するよりも,回折線幅法を用いた方が高精度に決定できることを示した.3)高精度にひずみ測定するための照射条件を検討した結果,最も重要な因子は回折線強度であり,なるべく広い照射領域寸法をとり,十分な時間をかけてプロファイル測定することが必要であることを示した.

4)二次元ひずみ分布が測定可能な画像解析法との比較検討を行った.4mm厚さの試料では,X線透過法による厚さ方向の平均ひずみ分布と表面情報のみの画像相関法では,必ずしも良い対応が得られないことがわかった.5)強度評価するための基礎データとして,熱処理によって残留応力除去した切欠き材を用いて,灯油環境下の環境応力割れ強度を検討した.2種類の切欠き半径の切欠き形状について環境強度を明らかにし,切欠き効果を抽出した.X線負荷装置の作製においては,予定したレイアウト(反射法および透過法が測定できるような配置)で,ゴニオメータに装着が可能であり,荷重容量および変位範囲も予定した範囲内におさめることができた.今後の研究を遂行するにあたって問題はない状況である.回折線の解析に関しては,回折線幅法が最も精度よく評価できることがわかった.本手法を基礎として今後の研究が可能である.特に,回折強度の向上を念頭に置いた測定条件を心がけることで,測定精度の向上が期待できることがわかった.生のプロファイルを直接取り扱うことで,現場技術としての展開がはかれることが利点である.局所領域におけるX線法の測定精度の検証として,画像相関法との比較を行ったが,その際の測定法の最適条件を明らかにすることができた.強度評価への展開を意図して,残留応力外状態での切欠き材の環境応力割れ強度を明らかにすることができた.本結果を基礎として,残留応力効果を検討することができる状況にある.昨年度に得られた結果を基礎として,非晶性材料であるポリカーボネート(PC),結晶性材料であるシンジオタクチックポリスチレン(sPS),およびポリエーテルエーテルケトン(PEEK)等を対象として以下を検討する.1)ポリカーボネートの切欠き材を用いて,単軸負荷下にける切欠き底の塑性ひずみ分布を,X線法にて測定するとともに,画像相関法による測定結果と比較検討することで,その有効性を明らかにする.このとき,板厚全体の平均であるX線法と,試料表面に限られる画像相関法との対応を考慮して,比較的薄い試料を対象とする.また,有限要素法による数値解析も実施し,解析結果との相互比較も同時に実施することで妥当性を確認する.2)現場技術としての展開を考慮して,ポリカーボネートに対して,比較的大きな塑性ひずみを負荷し,変形後のX線的弾性定数を明らかにすることから,X線的弾性定数に及ぼす塑性流動の影響を明らかにする.3)非晶質高分子材料として,ポリカーボネート以外の材料についても,X線応力測定の可能性を確認するため,塩化ビニール,アクリル,ABS,ポリアミドイミド等を対象として,X線測定を実施する.4) 50keV程度までの高エネルギー実験室白色X線を用いて,単軸負荷下の高分子材料の応力測定を実施する.まず非晶性材料を対象として実施し,さらに前述の結晶性高分子材料を対象として,X線的弾性定数に及ぼす諸因子を明らかにする.5)ポリカーボネートの片側切欠き材を対象として,一軸引張もしくは圧縮にて切欠き底に塑性変形を生じさせ,除荷時に残留応力を有する試料を作製し,灯油環境に対する環境強度特性を明らかにする.H30年度に明らかにした残留応力なしの強度と比較検討することから,環境強度に及ぼす残留応力効果を明らかにする.
近代日本における歴史編纂に関する研究

本年は、3年間にわたる近代日本における歴史編纂に関する研究に関わる調査研究の最終年度として、これまでの調査研究を確認、小括するとともに、今後における研究の発展を想定した調査、考察をおこなった。大別すれば、以下のとおりである。(1)鳥取県立博物館および鳥取県立図書館において、近代において編纂された鳥取藩池田家に関わる歴史書『鳥取藩史』稿本編纂に関わる収集史料や編纂主体者により残された記録を素材とし、日本近代における大名家史編纂に関する調査、考察をおこなった。さらに、近代における鳥取地方における明治維新認識の表象たる烏取藩内の「勤王志士」に関係する史料および文献の調査をおこなった。(2)鹿児島県歴史資料センター黎明館において、同館に寄託所蔵される史料群「玉里島津家文書」における史料編纂記録や大久保利通関係文書に関する調査、考察をおこなった。今年度以降、成果報告をおこないたい。また、大久保利通関係文書について、国立歴史民俗博物館に所蔵される同名の史料群についても考察を深化させ、史料伝存と歴史像の変遷についての考察をおこなった。(3)ソウル中央国立図書館における日本近代史に関する書籍の調査・収集をおこなった。同施設は、昭和20年(1945)まで朝鮮総督府図書館として機能していた施設であり、朝鮮総督府が収集、管理した書籍が収蔵されている。今回の調査においては、一昨年より調査・収集している「明治維新史」関係の書籍の複写・収集、戦前のソウルにおいて刊行された書籍における日本認識についての考察をおこなった。今後は上記の調査を踏まえた報告書を作成、発表するとともに、引き続いて、日本近代の地域における歴史意識形成をテーマとした調査研究を推進していきたい。本年度は、明治維新を対象として日本近代に編まれた書籍および雑誌の調査に多くの時間を割いた。「明治維新」という時代変革に関与した人々が、「志士」と呼ばれ、日本近代の模範と意義付けられたシステムを論理的に解明するべく、その手がかりとして、戦前に刊行された歴史書の収集と分析を以下のとおり、おこなった。1、高知県立図書館所蔵の近代歴史編纂物の調査、収集(1)戦前に編纂された郡および町村史における「明治維新」および「志士」叙述の分析(2)土佐史談会編『土佐史談』における「志士」叙述の方法についての分析2、鳥取県立図書館および鳥取県立博物館所蔵の近代歴史編纂物の調査、収集(1)戦前に編纂された郡および町村史における「明治維新」および「志士」叙述の分析(2)鳥取藩政史料の調査および分析3、鹿児島県立歴史資料センター黎明館および鹿児島県立図書館における明治維新関係史料の調査(1)西郷隆盛関係史料の調査・分析(2)戦前に刊行された鹿児島県郷土誌の調査、収集4、東京神保町古書店街における近代歴史編纂物の収集本年度は、昨年度よりおこなってきた明治維新を対象とする日本近代に編まれた「郷土史」関係書籍および雑誌の撮影、複写、購入に加え、近代という時代における人物(政治家、軍人など)や事象(宗教施設、戦争など)の顕彰・記憶についての調査を国内外においておこなった。(1)高知県立図書館・高知市立市民図書館における郷土史編纂物の調査、収集(2)高知県立歴史民俗資料館における寺石正路関係史料の閲覧、撮影(3)高知市立自由民権記念館における『土陽新聞』『高知新聞』の調査、収集(4)鳥取県立図書館および鳥取県立博物館における近代歴史編纂物の調査、収集(5)県立長野図書館における「飯島文庫」の調査(6)中津川市中山道歴史資料館における「間家文書」の調査(7)和歌山県立図書館における紀州武士団「湯浅党」に関する文献調査(8)長崎歴史文化博物館における豪商小曾根家関係史料の調査(9)鎌倉市中央図書館における「鎌倉大仏」「鶴岡八幡宮」など史跡関連書籍の調査、収集(10)高知市、鳥取市、長崎市、長野市、和歌山市、鎌倉市における記念碑に関する調査(11)シュットゥットガルト・ニュルンベルグなどドイツにおける戦争記念碑に関する調査(12)ドイツの企業博物館(メルセデスベンツほか)における近代戦争展示に関する調査本年は、3年間にわたる近代日本における歴史編纂に関する研究に関わる調査研究の最終年度として、これまでの調査研究を確認、小括するとともに、今後における研究の発展を想定した調査、考察をおこなった。
金属イオンを電子移動担体とする活性酸素種の生成と合成化学への応用

本研究では,一価銅イオンを電子移動担体として用い酸素を活性化する事により,ベンゼンを直接酸化してフェノール及びヒドロキノンを得る反応系について詳細に検討した.1.〔反応機構の詳細検討〕本系はOHラジカルが活性酸素種であると推定されたが詳細は不明であった.検討の結果,以下の事が明らかにできた.(1)速度論的解析により,活性酸素種はOHラジカルと結論できる.(2)本系の失活反応は過酸化水素又はOHラジカルの段階で起る.(3)過酸化水素の生成効率は定量的であり,又その生成速度は分解速度に比べて二桁程度速いと見積れる.(4)同位体実験の結果は,初段の中間体はヒドロキシシクロヘキサジエニルラジカル,これに酸素分子が付加したパーオキシ体が第二段目の中間体であるとした,遂次型の反応機構を支持する.2.〔同種反応との比較検討〕フェントン反応及びγ-線照射系を取上げ,同位体実験などを通じ比較検討したところ,銅/酸素系の反応はフェントン反応と基本的には同一機構で進むことが明らかになった.又,一価銅は還元力が強いため,パーオキシ中間体を容易に還元でき,その結果ヒドロキノンを与え易いなど,本系の特徴が明確にできた.3.〔本系の効率向上と実用化への応用〕本反応経路に影響を及ぼすと思われる種々の因子について検討した結果, pH3以下でフェノールが, pH3以上でヒドロキノンが主成する事が分かった.又,ヒドロキノン生成には高酸素分圧,低銅濃度が有利であった.本系の実用化については, pH3の条件で連続抽出しながら銅イオンを電解還元する系を工夫し,検討した.この方法で電流効率50%程度でp-ベンゾキノンが連続取得できることが明らかにできた.本研究では,一価銅イオンを電子移動担体として用い酸素を活性化する事により,ベンゼンを直接酸化してフェノール及びヒドロキノンを得る反応系について詳細に検討した.1.〔反応機構の詳細検討〕本系はOHラジカルが活性酸素種であると推定されたが詳細は不明であった.検討の結果,以下の事が明らかにできた.(1)速度論的解析により,活性酸素種はOHラジカルと結論できる.(2)本系の失活反応は過酸化水素又はOHラジカルの段階で起る.(3)過酸化水素の生成効率は定量的であり,又その生成速度は分解速度に比べて二桁程度速いと見積れる.(4)同位体実験の結果は,初段の中間体はヒドロキシシクロヘキサジエニルラジカル,これに酸素分子が付加したパーオキシ体が第二段目の中間体であるとした,遂次型の反応機構を支持する.2.〔同種反応との比較検討〕フェントン反応及びγ-線照射系を取上げ,同位体実験などを通じ比較検討したところ,銅/酸素系の反応はフェントン反応と基本的には同一機構で進むことが明らかになった.又,一価銅は還元力が強いため,パーオキシ中間体を容易に還元でき,その結果ヒドロキノンを与え易いなど,本系の特徴が明確にできた.3.〔本系の効率向上と実用化への応用〕本反応経路に影響を及ぼすと思われる種々の因子について検討した結果, pH3以下でフェノールが, pH3以上でヒドロキノンが主成する事が分かった.又,ヒドロキノン生成には高酸素分圧,低銅濃度が有利であった.本系の実用化については, pH3の条件で連続抽出しながら銅イオンを電解還元する系を工夫し,検討した.この方法で電流効率50%程度でp-ベンゾキノンが連続取得できることが明らかにできた.1.ベンゼン酸化反応の実用化(井藤担当):これについては、付加価値の高いヒドロキノン(HQ),及びp-ベンゾキノン(BQ)の連続合成法の開発に主眼を置いた。具体例として、原料ベンゼンを循環させながら反応を行い、系内に蓄積する二価銅を電解環元法により連続的に一価銅に戻すプロセスを組んで検討を加えた。本法によれば、30%程度の電流効率は達成でき、連続的にBQが取得できた。又、本法の改良として、Pb【O_2】陽性を用いればベンゼンの陽極酸化も本系に組込むことができ、陰陽両極でそれぞれ独立にBQを生成でき、見掛け上のBQの電流効率は90%にも向上した。2.速度パラメーターの決定と反応機構の詳細検討(九内担当):本反応系における反応経路を先ず明らかにする事,及び生成物をいかに選択的に制御し得るかという事について検討し、以下の事を明らかにした。(1)低酸素分圧下、pH1.3ではフェノールが主生成物となる。(2)同、pH3ではHQが主生成物となる。(3)高酸素分圧下、pH4ではBQが主生成物となる。本反応のキーポイントは中間種、パーオキシラジカルの効率良い生成とその後続分解反応の制御にある。高酸素分圧はその生成に有利に働き、高pHではHQへの分解が主となる。他方、低pHではフェノールへの分解が優先する。又、pHが4以上になれば、HQはBQへ酸化されるようになる。これらの競争反応は条件のコントロールにより見事に制御でき、本反応系がフェノール類の合成法として有用であることが明らかにできた。

3.同種反応との比較(九内担当):OHラジカルを生成する事が知られている系として水溶液のガンマ線照射法及びFenton反応をとりあげ、銅の関与した系との比較を通じて、本反応系の特異性を明らかにできた。特筆すべき事は、HQ生成には一価銅と酸素の共存が不可欠である事である。
流れの影響を受ける群れの数理モデルの創出と実証

流体中の生物集団の運動について、「自己流体駆動物体集団」として定義づけを行った。鳥や魚など流体を利用して飛行・遊泳する生物が形成する群れでは、流体と個体との相互作用および流体を介した各個体間の相互作用が無視できない。このような生物集団のモデルを構築するに当たり、流体による相互作用をする物体集団として一般化および定義づけを行った。自己流体駆動物体として、完全流体による最も単純な渦対モデルの提案を行い、渦対モデルによる集団運動の挙動をシミュレーションにより調べた。従来、生物集団による組織的構造としては、走化性を有する微生物による生物対流が知られており、様々なモデルが提案されている。しかし、これらはレイノルズ数が非常に小さい場合に対応しており、本研究で対象とする鳥や魚には適用できない。そこで本研究では、マクロな極限として完全流体を対象とし、周囲の流体を駆動することで推進する個体として最も単純な渦対によるモデル化を行った。そしてこのモデルを用い、各個体が単純な周回運動するように設定し、それを集団化した場合に流体相互作用による運動の変化を調べた。ホッケの集団が形成する渦構造を調べるため、東京大学大気海洋研究所において吸い込み渦の構造を調べる実験装置の構築を行った。ホッケは群れを形成することにより周囲に巨視的な吸い込み渦を形成することが観察されているが、そのメカニズムの物理的な解析は行われていない。室内実験により現象を再現するための装置作りおよび試験的な実験を行った。(1)流体中の生物集団の運動について、「自己流体駆動物体集団」として定義づけを行った。(2)自己流体駆動物体として、完全流体モデルとして最も単純な渦対モデルの提案を行い、渦対モデルによる集団運動の挙動をシミュレーションにより調べた。そしてこのモデルを用い、各個体が単純な周回運動するように設定しそれを集団化した場合に、流体相互作用による運動の変化を調べた。(3)ホッケの集団が形成する渦構造を調べるため、東京大学大気海洋研究所において吸い込み渦の構造を調べるための実験装置の構築を行った。ホッケは群れを形成することにより周囲に巨視的な吸い込み渦を形成することが観察されているが、そのメカニズムの物理的な解析はこれまで行われていない。室内実験により現象を再現するための装置作りを進めており、試験的な実験を行った。当初は場所の確保が遅れたことや交付決定額の減額の可能性の影響が懸念されたが、最終的に23年度の計画通り、モデルの開発および大規模シミュレーションの実行、そして室内実験の構築という、計画の3つの柱を達成することができた。今後は、まず23年度の成果を踏まえ、学会発表および論文執筆にも重点を置いていきたい。それから、数理モデルに関しては各個体の運動の制御モデルを導入したい。また、室内実験および実際の生物集団の観測(ムクドリ、ホッケ、蚊柱)を本格的に進める予定である。次年度使用額が発生したのは、今年度前半に交付決定額の減額の可能性があり、予算の執行を控えめにしていたためである。次年度は、当初の計画通りに実験および観測へと研究の重心をシフトしていきたい。それから学会発表および論文投稿を進めていきたい。そのための学会発表および論文投稿費用、実験および観測装置や作業の費用をメインに研究費を使用する計画である。それから次年度使用額については、上記の費用に織り込む予定である。
T系列細胞群の分化・機能におけるカルシウム流入制御機構の解明

本研究の目的は、様々なT系列細胞(T細胞、制御性T細胞、iNKT細胞)の分化や機能におけるカルシウム流入-カルシウムシグナルの制御機構と役割を解明することである。本年度は以下の解析を行った。1.T細胞のポジティブセレクションやネガティブセレクションをHY-TCRマウスを用いて調べた結果、STIM1とSTIM2の2重欠損マウスにおけるセレクションも正常であった。また、コントロールとしてmTECの発生と機能に重要なRANK/RANKLシグナルをT細胞特異的に欠損したマウスしたが、予想外にT細胞の分化は正常であった。(Nakashima et al.Nat Med.2011)2.STIM1とSTIM2の2重欠損マウスの末梢では、Foxp3陽性制御性T細胞、iNKT細胞、CD8αα陽性腸管上皮細胞間リンパ球といった、自己抗原で選択されるT細胞集団(アゴニスト選択性T細胞)の細胞数が選択的に減少していた。胸腺における分化を解析した所、前駆細胞の数が減少していることが明らかとなった。3.分化を詳細に解析したところ、すべてのアゴニスト選択性T細胞のポジティブセレクションは正常に行われ、セレクション後の前駆細胞が存在した。しかし、前駆細胞から成熟細胞への増殖と機能分化が著しく阻害されていた。そこで、成熟段階で重要な役割を果たすサイトカインがこれらに分化を回復できるかどうか検討した。その結果、Foxp3陽性制御性T細胞やCD8αα陽性腸管上皮細胞間リンパ球の前駆細胞から成熟細胞のへの分化が惹起されたが、その機能は完全に回復できなかった。したがって、ストア作動性カルシウム流入は、アゴニスト選択性T細胞のセレクション後の前駆細胞の増殖と機能の成熟に重要な役割を果たしていることが明らかにされた。1.CD4(+)CD8(+)胸腺T細胞におけるカルシウム透過性チャネルの発現パターンを調べた結果、TRPC、TRPM、TRPVや電位依存性カルシウムチャネル等、様々なチャネルが発現していることを発見した。さらに、胎児胸腺組織培養を用いて、各チャネルに対する阻害剤を用いて、T細胞の分化に対する影響を検討したところ、高濃度の2-APBを用いた場合にのみT細胞の分化が阻害された。この結果から、ストア作動性カルシウム流入に加えて、小胞体上のIP3受容体からのカルシウム放出、あるいはTRPCチャネルがT細胞の分化に重要であることが考えられた。2.STIM1とSTIM2の2重欠損マウスにおける制御性T細胞の分化を詳細に解析したところ、Foxp3の発現後、CD25の発現が維持されず、Foxp3(+)CD25(-)の集団になっていることが明らかとなった。また、iNKT細胞の分化はCD24陽性のstageOで止まっていることが明らかとなった。さらに、自己反応性アゴニストで選択されるCD8αα陽性腸管上皮細胞間リンパ球の分化も阻害されていることが判明した。これらの結果から、2重欠損マウスでは自己反応性アゴニストで選択されるT細胞系列の分化が特異的に阻害されていることが明らかとなった。
日本の高等教育における「ネイティブスピーカー」の概念の規定要因

JREC-IN (https://jrecin.jst.go.jp)における英語サイトの求人公募より292のデータ(研究分野:言語学)を収集。これらの求人公募には「ネイティブスピーカー」が応募資格として記載。これについて求人機関へメールにて問合わせ。質問1:どのように求人の応募資格として「ネイティブスピーカー」が定義づけられたのか。質問2:応募者の「ネイティブスピーカー」としての位置付けがどのようにそして誰によって査定されるのか。メールによるデータと292の求人公募の用語について公表に向けて準備した。2014年12月:ClaSIC国際学会準備・発表・参加(シンガポール国立大学、シンガポール)2015年3月:CELFフォーラムにてゲスト講演者招待・発表・参加(玉川大学)。3月AAAL学会準備・発表・参加(トロント、カナダ)。研究データを元に日本の高等教育におけるネイティブスピーカリズムについての章を執筆。(2015ー2016年ブリティッシュカウンシルより刊行予定)。JREC-IN (https://jrecin.jst.go.jp)における日本語サイトの求人公募よりデータ(研究分野:言語学)を収集予定。このデータ集計により「ネイティブスピーカー」という用語が英語サイトと比べ日本語でどのように表現されるか見通しが立つであろう。一年以内に500以上の日本語サイトの求人公募を集計予定。為替レートによる影響。(旅費等の支払いを海外のクレジットカードにて支払いのため)研究に必要な書籍購入予定。