hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境駆動型セキュアネットワークシステムの研究

ユーザ駆動デバイスハンドオーバー技術の考案、(2)サービスや情報をアクセスする側とアクセスされる側との間に直接の信頼関係がなくても、ユーザコンテクストの変化に応じてアクセス権限を動的に変化させることができるコンテクストアウェア・アクセス制御方式ACA^2の考案、(3)部品に取り付けられたRFIDタグに、一連の工程計画情報や製造過程状態等を動的に書き込むことによって、部品自体による自律的生産制御と生産計画変更に対する柔軟な工程変更を可能とするホロニック生産管理システムの提案等を行った。3プライバシー保護技術(山田茂樹が主担当)(1)ユーザの個人情報を記憶するセキュアな個人データベース空間に、サービスプロバイダのモバイルエージェントを移動させてサービスを実行するモバイルエージェント型カプセル化プライバシー保護システムEMAPPにおいて、生の個人情報を用いずに個人情報をハッシュ化したまま処理する手法の考案、(2)ユーザ多数のユーザの予定情報をもとに会議日程を決定する「会議スケジューリング問題」について効率的でプライバシー流出が少ないEPMS方式とそのアルゴリズムの考案等を行った。環境駆動型セキュアネットワークシステムを実現するためのキーテクノロジーを以下の3つの面から研究を進めた。1ネットワークシステムアーキテクチャユーザが必要とする情報やサービスをシームレスにかつワールドワイドに提供する環境駆動型ネットワーク、特にバスや電車のような移動するネットワークにおいて複数のモバイルルータ間でパケットの受け渡しを行うことにより、ハンドオーバ遅延とパケット損失を減らす方式(CoMoRoHo)
ドライマウス評価に関するクライテリアの確立に向けた調査研究

本研究の研究目的は口腔乾燥を主訴として来院された患者に行うドライマウス検査のプロトコールを確定することにある。そこで今回我々は、昨年度ドライマウス検査を受診した患者118名のデータを基に検査結果と病態との関連を統計学的に解析した。検査項目として、問診、口腔水分計による粘膜上皮内水分量の測定、粘膜湿潤度検査、唾液流出量検査(安静時と刺激時)、改良型NevaMeterによる唾液曳糸性検査および舌苔と舌粘膜の臨床診断を行った。統計手法としては、自覚症状および臨床所見の有無とドライマウス検査との関連にはMann-WhitneyのU検定、臨床所見および自覚症状を従属変数とした疾患予測関数の解析に判別分析(discriminant analysis)を用いた。統計ソフトはSPSS 11.0J for Windowsを用いた。判別分析の結果、口腔乾燥の臨床所見と有意に関連がみられた因子は、粘膜湿潤度と安静時唾液流出量であった。すなわち、(口腔乾燥の臨床所見)=-1.51+0.79×(安静時唾液量)+0.43×(エルサリボ10秒値)の関数で表せた。この判別関数によって、66.4%が正しく分類されることが判明した。一方、口腔乾燥の自覚症状と有意な関連がみられた因子は、服薬の有無、「乾いた食品が食べにくい」、「舌がピリピリする」、「目が乾きやすい」であった。すなわち、(口腔乾燥の自覚)=-2.78+1.53×(服用薬)+1.30×(乾いた食品が食べにくい)+1.15×(舌がピリピリする)+1.07×(目が乾きやすい)の関数で表せた。この判別関数によって、78.9%が正しく分類されることが判明した。そこで本年度行った検査方法の妥当性を検討するためにドライマウス検査結果と病態との関連を統計学的に解析した。対象は、30歳82歳の男女118名とした。検査方法は、安静時唾液流出量、刺激時唾液流出量、口腔水分計による舌粘膜上皮内および頬粘膜上皮内の水分量の計測、エルサリボによる粘膜湿潤度の計測および新開発のNeva Meterによる唾液曳糸性の測定を行った。問診として、現在の健康状態、現病歴、既往歴、薬剤服用の有無、種類、頻度、服用期間、喫煙歴、食生活、16項目からなる口腔乾燥およびそれに類する自覚症状の有無について行った。臨床所見については、舌粘膜上に唾液の有無を基準として判定した。その結果、エルサリボによる粘膜湿潤度検査値と舌面乾燥の有無との間に有意な関連性が認められた。この結果は、10秒法、30秒法および舌下部10秒法のいずれめ場合も同様であった。また、5分間あたりの安静時唾液師出量と舌面乾燥の有無との間にも有意な関連件が認められた。一方、唾液曳糸性値、水分計による計測値と舌面乾燥の有無との間には有意な関連性が認められなかった。次にドライマウス検査の結果と自覚症状のうち、"カラカラする"との関連について解析を行った。その結果、安静時唾液流出量と自覚症状の有無との間に有意な関連性が認められた。しかし、粘膜湿潤度検査、唾液曳糸性値、および水分計による計測値との間にこれらの結果から、口腔乾燥症の評価方法としては、粘膜湿潤度検査と安静時唾液流出量検査が有用であることが示唆された。しかし、今回解析を行った検査値は、患者のベースライン値であり、ドライマウス病態の変化との関連はみていない。今後同一患者の検査結果を追跡することによって得られるΔ値と病態との関連を検討する予定である。すなわち、(口腔乾燥の臨床所見)=-1.51+0.79×(安静時唾液量)+0.43×(エルサリボ10)の関数で表せた。すなわち、(口腔乾燥の自覚)=-2.78+1.53×(服用薬)+1.30×

(乾いた食品が食べにくい)+1.15×(舌がピリピリする)+1.07×(目が乾きやすい)の関数で表せた。この判別関数によって、78.9%が正しく分類されることが判明した。本研究の研究目的は口腔乾燥を主訴として来院された患者に行うドライマウス検査のプロトコールを確定することにある。そこで今回我々は、昨年度ドライマウス検査を受診した患者118名のデータを基に検査結果と病態との関連を統計学的に解析した。検査項目として、問診、口腔水分計による粘膜上皮内水分量の測定、粘膜湿潤度検査、唾液流出量検査(安静時と刺激時)、改良型NevaMeterによる唾液曳糸性検査および舌苔と舌粘膜の臨床診断を行った。統計手法としては、自覚症状および臨床所見の有無とドライマウス検査との関連にはMann-WhitneyのU検定、臨床所見および自覚症状を従属変数とした疾患予測関数の解析に判別分析(discriminant analysis)を用いた。統計ソフトはSPSS 11.0J for Windowsを用いた。判別分析の結果、口腔乾燥の臨床所見と有意に関連がみられた因子は、粘膜湿潤度と安静時唾液流出量であった。すなわち、(口腔乾燥の臨床所見)=-1.51+0.79×(安静時唾液量)+0.43×(エルサリボ10秒値)の関数で表せた。この判別関数によって、66.4%が正しく分類されることが判明した。一方、口腔乾燥の自覚症状と有意な関連がみられた因子は、服薬の有無、「乾いた食品が食べにくい」、「舌がピリピリする」、「目が乾きやすい」であった。すなわち、(口腔乾燥の自覚)=-2.78+1.53×(服用薬)+1.30×(乾いた食品が食べにくい)+1.15×(舌がピリピリする)+1.07×(目が乾きやすい)の関数で表せた。
電子・光子両状態制御に基づく高効率・高速熱輻射光源の開発

熱輻射光源は様々な波長の光源として広く利用されるが,広帯域な輻射を示すためにエネルギー利用効率が低く,かつ応答速度が極めて遅いという課題を有する.本研究では,必要な狭い帯域のみで高効率に発光し,かつその輻射強度・波長を高速に変調可能な熱輻射光源の開発を目的としている.今年度の研究では,はじめに,熱輻射光源のエネルギー利用効率の向上に取り組んだ.具体的には,GaAs/AlGaAs量子井戸と2次元フォトニック結晶を組み合わせた光源の構造最適化を行うことで,黒体光源と比較して線幅が1/100以下と極めて狭い発光スペクトルを実現し,不要な波長帯域への熱輻射損失の大幅な抑制を行った.同時に,フォトニック結晶を支える周囲の基板の体積の縮小や,電流注入加熱を行うための電線の細線化を行うことで,フォトニック結晶以外の領域で生じる熱輻射損失や熱伝導損失の抑制も行い,光源のさらなる低消費電力化を行った.作製光源の熱輻射特性を評価した結果,計算結果と良く一致するスペクトルが得られ,同一電力投入時に,黒体輻射光源の12倍以上の強度の輻射を示す,高効率・狭帯域熱輻射光源の実証に成功した.続いて,熱輻射光源のさらなる高機能化を目指して,電圧印加により発光波長を変化させられる熱輻射光源の開発を行った.前年度の研究では,熱輻射光源の発光強度の電気的な高速変調動作の実証に成功したが,今回は,異なる波長で発光する複数の高速変調型熱輻射光源を,同一チップ上に集積化することで,高速波長切替動作を実現し,それを利用した赤外センシングの原理実証を行った.以上の成果に関して,申請者は2本の学術論文を執筆し,そのうちの1つは,雑誌の表紙を飾った.また,2件の招待講演を含む多数の学会発表を行った.なお,申請者は,翌年度から学振PDとして新たな研究課題に取り組むため,翌年度の本課題の研究費を辞退いたします。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。熱輻射光源は様々な波長の光源として広く利用されるが,広帯域な輻射を示すためにパワー利用効率が低く,かつ輻射強度が光源の温度で決定されるために応答速度が極めて遅いという課題を有する.そこで本研究では,必要な狭い帯域のみで高効率に発光し,かつその輻射強度を高速に変調することができる熱輻射光源の開発を目的としている.今年度の研究では,上記の課題のうち,熱輻射光源の発光強度を高速にON/OFFすることに重点的に取り組んだ.具体的に設計した光源は,(1)GaAs/AlGaAs量子井戸構造, (2)(1)の層を挟むPNダイオード構造, (3)(1)と(2)の層に空気孔を周期的に導入した人工的な光ナノ構造(フォトニック結晶)の3つを組み合わせた光源である.上記の光源を加熱すると,(1)の量子井戸内の自由電子が特定の波長の中赤外光を生じ,その光が(3)のフォトニック結晶内で共鳴することで,さらに狭帯域・高強度な熱輻射として光源の外部に取り出される.一方,(2)のPNダイオードに電圧を印加すると,(1)の量子井戸内の電子密度が減少するため,上記の熱輻射強度も減少する.つまり,上記の光源においては,光源に印加する電圧値を変化させるだけで,熱輻射強度の変調が可能になる.光源の設計後は,実際に光源の作製を行い,熱輻射特性の評価を行った.その結果,作製光源は波長9 um付近を中心とした非常に狭帯域な発光を示し,その輻射強度が印加電圧に依存して大きく変化することが確認された.また,印加電圧を高周波信号としたところ,従来の熱輻射光源の約6000倍の速度に相当する周波数600 kHzでの輻射強度変調が実現した.本成果に関して,申請者が執筆した論文はNature Materials誌に掲載され,複数の新聞にもその内容が取り上げられるなど,多くの研究者・企業関係者の関心を集めた.熱輻射光源は様々な波長の光源として広く利用されるが,広帯域な輻射を示すためにエネルギー利用効率が低く,かつ応答速度が極めて遅いという課題を有する.本研究では,必要な狭い帯域のみで高効率に発光し,かつその輻射強度・波長を高速に変調可能な熱輻射光源の開発を目的としている.今年度の研究では,はじめに,熱輻射光源のエネルギー利用効率の向上に取り組んだ.具体的には,GaAs/AlGaAs量子井戸と2次元フォトニック結晶を組み合わせた光源の構造最適化を行うことで,黒体光源と比較して線幅が1/100以下と極めて狭い発光スペクトルを実現し,不要な波長帯域への熱輻射損失の大幅な抑制を行った.同時に,フォトニック結晶を支える周囲の基板の体積の縮小や,電流注入加熱を行うための電線の細線化を行うことで,フォトニック結晶以外の領域で生じる熱輻射損失や熱伝導損失の抑制も行い,光源のさらなる低消費電力化を行った.

作製光源の熱輻射特性を評価した結果,計算結果と良く一致するスペクトルが得られ,同一電力投入時に,黒体輻射光源の12倍以上の強度の輻射を示す,高効率・狭帯域熱輻射光源の実証に成功した.続いて,熱輻射光源のさらなる高機能化を目指して,電圧印加により発光波長を変化させられる熱輻射光源の開発を行った.前年度の研究では,熱輻射光源の発光強度の電気的な高速変調動作の実証に成功したが,今回は,異なる波長で発光する複数の高速変調型熱輻射光源を,同一チップ上に集積化することで,高速波長切替動作を実現し,それを利用した赤外センシングの原理実証を行った.以上の成果に関して,申請者は2本の学術論文を執筆し,そのうちの1つは,雑誌の表紙を飾った.また,2件の招待講演を含む多数の学会発表を行った.なお,申請者は,翌年度から学振PDとして新たな研究課題に取り組むため,翌年度の本課題の研究費を辞退いたします。当初の研究計画においては,平成26年度中に,1狭帯域・高効率中赤外光源の開発,2熱輻射強度の高速制御に向けた量子井戸ウエハの設計・評価,の2つを予定していた.実際には,1の狭帯域な発光と2の高速制御を同時に実現する熱輻射光源を設計することができ,さらに,当初は来年度に行う予定であった高速制御の実証実験までを本年度中に行うことができた.熱輻射光源の輻射強度を,光源の温度ではなく印加電圧で制御するという本年度の成果は,世界で初めての成果であり,上記の内容をまとめた論文は,本分野で注目度の高い雑誌として知られるNature Materials誌に掲載された.以上の観点から,当初の計画以上に研究が進展していると判断した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。今後の研究では,これまで本研究で開発してきた狭帯域・高速変調型熱輻射光源に電流注入加熱機構を導入することにより,少ない投入電力で高効率に発光する実用的な熱輻射光源の開発に取り組む予定である.また,上記で開発した高効率・高速熱輻射光源を,波長を変化させながら集積化することにより,熱輻射波長の高速制御等の新たな機能を実現し,それを赤外センシング等に応用することを目指す.また,これまでの熱輻射光源開発は波長9 um帯に限定されていたので,光源材料や光源構造を変更することにより,より短波長で動作する熱輻射光源の開発も行いたい.具体的には,異なる材料・構造を有する量子井戸を利用した波長4-5 um帯の光源や,シリコンのバンド間遷移を用いた近赤外熱輻射光源の開発を行う予定である.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
熱画像検査法による病態生理機能診断のためのガイドラインの確立に関する研究

平成5年度に政令改正で臨床生理検査装置の一つとして,公式に認められた熱画像検査法の臨床における診断基準の作成を行った.本研究においては,この2年間行われてきたサーモグラフィーの取り扱い基準の研究のうち,既に,基本的に見解の一致をみている使用用語標準からはじめ,温度生理学的知識の基準と,サーモグラフィー装置及び,その物理学的な取り扱い条件に関する工学的基準,そして更に,基本的な画像処理技術に関する基準を基礎として作り上げ,その上で,病態生理上の異なる疾患毎に,その病態を表示しうる標準的診断手法を作りあげる試みを行った.本研究は,2年間に亘る継続研究で,本年度も新しいワーキンググループを定め,基準的な静的な撮影と負荷試験による診断手法による病態生理機能の診断の原理の確立と,確定診断に至る道筋の確立が主要な研究目標となった.この研究の過程で,ワーキンググループの中で標準として定まったサーモグラムの撮影の手順と診断基準は,平成7年6月1日より3日の間,松本市で開催された世界サーモロジー会議で,海外の多くの専門家を含めて討議が行われ,さらに,年2回開催の全体会議で討論され,ガイドラインが作られた.このガイドラインは同じ時に開催の日本サーモロジー学会でも報告され,標準的なテキストブックの試案が作られ,各委員に配布され,関連学会に呈示された.臨床での診断のためには標準的な診断のガイドラインがつくりうる臨床領域を重点的に決定し,その範囲は東洋医学にも広げ,さらに最近急速に発達が始まった,高速のディジタル動画像による熱画像検査法の取り込みや,生体の熱ゆらぎの解析といった新しい診断手法の登場にも対処できるような,標準機器が用意された.平成5年度に政令改正で臨床生理検査装置の一つとして,公式に認められた熱画像検査法の臨床における診断基準の作成を行った.本研究においては,この2年間行われてきたサーモグラフィーの取り扱い基準の研究のうち,既に,基本的に見解の一致をみている使用用語標準からはじめ,温度生理学的知識の基準と,サーモグラフィー装置及び,その物理学的な取り扱い条件に関する工学的基準,そして更に,基本的な画像処理技術に関する基準を基礎として作り上げ,その上で,病態生理上の異なる疾患毎に,その病態を表示しうる標準的診断手法を作りあげる試みを行った.本研究は,2年間に亘る継続研究で,本年度も新しいワーキンググループを定め,基準的な静的な撮影と負荷試験による診断手法による病態生理機能の診断の原理の確立と,確定診断に至る道筋の確立が主要な研究目標となった.この研究の過程で,ワーキンググループの中で標準として定まったサーモグラムの撮影の手順と診断基準は,平成7年6月1日より3日の間,松本市で開催された世界サーモロジー会議で,海外の多くの専門家を含めて討議が行われ,さらに,年2回開催の全体会議で討論され,ガイドラインが作られた.このガイドラインは同じ時に開催の日本サーモロジー学会でも報告され,標準的なテキストブックの試案が作られ,各委員に配布され,関連学会に呈示された.臨床での診断のためには標準的な診断のガイドラインがつくりうる臨床領域を重点的に決定し,その範囲は東洋医学にも広げ,さらに最近急速に発達が始まった,高速のディジタル動画像による熱画像検査法の取り込みや,生体の熱ゆらぎの解析といった新しい診断手法の登場にも対処できるような,標準機器が用意された.この研究は,平成5年度に政令改正で臨床生理機能検査装置の一つとして,公式に認められた熱画像検査法の臨床における診断基準の作成に関する研究である.本研究においては,平成3年以来,この研究グループで行われてきたサーモグラフィーの取り扱い基準の研究のうち,既に,基本的に見解の一致をみている温度生理学的知識の基準と,サーモグラフィー装置及び,その物理学的な取り扱い条件に関する工学的基準,そして更に,基本的な画像処理技術に関する基準を基礎として利用した.その上で,臨床各科のサーモロジー専門家たちに,現在の診断の根拠となっている体表温度の生理的表現の基礎理論,神経皮節や末梢血流分布と体表温度分布の関係,さらに深部温度や筋肉血流さらには各種の臓器における血流の分布と体表温の関係,といった病態生理学的根拠が,各疾患にどのように影響するかを,臨床各科横断的に提案,討論を行なった.このため日本サーモロジー学会の中から選ばれた臨床各科の代表20名で,サーモロジー診断基準に関するサブワーキンググループを作り,その中では,統一規格を持つ装置と手順を用い,多数の臨床症例の検証を経て,診断の基準的なガイドラインの第1次試案を作りあげた.その結果は,平成7年度の国際サーモロジー学会で世界の標準として日本から提案されることになっている.ここでは,基準的な静的な撮影と,負荷試験による診断手法による病態生理機能の診断の原理の確立と,確定診断に至る道筋の確立が主要な研究対象となった.さらに最近急速に発達が始まった,高速のディジタル動画像による熱画像検査法の診断への取り込みや,生体の熱ゆらぎの解析といった新しい診断手法の登場にも対処できるような標準機器を用意し,各臨床チームで廻り持ちで共同利用をするためのシステム作りが行なわれた.平成5年度に政令改正で臨床生理検査装置の一つとして,公式に認められた熱画像検査法の臨床における診断基準の作成を行った.

本研究においては,この2年間行われてきたサーモグラフィーの取り扱い基準の研究のうち,既に,基本的に見解の一致をみている使用用語標準からはじめ,温度生理学的知識の基準と,サーモグラフィー装置及び,その物理的な取り扱い条件に関する工学的基準,そして更に,基本的な画像処理技術に関する基準を基礎として作り上げ,その上で,病態生理上の異なる疾患毎に,その病態を表示しうる標準的診断法を作りあげる試みを行った.本研究は,2年間に亘る継続研究で,本年度も新しいワーキンググループを定め,基準的な静的な撮影と負荷試験による診断手法による病態生理機能の診断の原理の確立と,確定診断に至る道筋の確立が主要な研究目標となった.この研究の過程で,ワーキンググループの中で標準として定まったサーモグラムの撮影の手順と診断基準は,平成7年6月1日より3日の間,松本市で開催された世界サーモロジー会議で,海外の多くの専門家を含めて討議が行われ,さらに,年2回開催の全体会議で討論され,ガイドラインが作られた.このガイドラインは同じ時に開催の日本サーモロジー学会でも報告され.標準的なテキストブックの試案が作られ.各委員に配布され,関連学会に呈示された.臨床での診断のためには標準的な診断のガイドラインがつくりうる臨床領域を重点的に決定し,その範囲は東洋医学にも広げ,さらに最近急速に発達が始まった,高速のディジタル動画像による熱画像検査法の取り込みや,生体の熱ゆらぎの解析といった新しい診断手法の登場にも対処できるような,標準機器が用意された.
高時間分解の温度・pH同時測定法によるミオシンATPase反応の解析

筋収縮において、ミオシンは、ATPの結合・加水分解、加水分解産物の遊離というATPase反応と共役して、アクチンとの相互作用を行い、力を発生する。したがって、ミオシンATPase反応中間過程の熱力学的特徴を明らかにすることは、筋収縮の分子機構を解明する上できわめて重要な課題である。本研究の目的はミオシンATPase反応の中間過程、とくにATPの化学エネルギーが力学的仕事に利用できる形に変換される過程であると考えられるミオシンに結合したATPの分解に伴う熱変化とプロトンの出入りを同時測定することによって、熱力学的特徴と反応機構との相関をつけることである。本研究費の補助によってFET pH測定装置を購入し、研究代表者が開発・改良進めているストップトフロー熱量計へ組み込んだ。これによって、30nmol程度のプロトンの出入りを不感時間10ミリ秒(ms)で測定できるようになった。ミオシンサブフラグメント(SF-1)とATPの相互作用にともなう熱変化とプロトンの出入りの測定を25°Cおよび15°Cで行った。25°Cでは、pH8.0、7.0でも速やかな熱とプロトンのburstが見られるが、いずれも装置の不感時間内に完了してしまう速い反応である。しかし、温度を15°Cに下げると、速い大きな熱のburstの後に吸熱変化が認められるようになる。この吸熱変化は、pH8.0では不感時間内に終わってしまうが、pH7.0ではflow停止後、あよそ40msぐらい持続するようになる。これに対応して、プロトンの遊離も観測されるようになる。このような温度・pH依存性を示す吸熱・プロトン遊離過程に引き続いて、といずれの温度でも、ミオシン生成物複合体からの無機リン酸の解離に対応するきわめて遅い発熱とプロトンの遊離が認められる。これらの結果から、観測される吸熱変化とプロトンのburstはミオシンに結合したATPの加水分解に対応することが明らかとなった。ミオシンATPase反応中間過程は,分光学的方法で検出されるミオシン分子の局所的な構造変化の他に,大きな反応熱とプロトンの出入りをともなっていることが知られている.しかし,これらの変化の間の反応論的共役あるいは相関の詳細はまだ明らかではない.この問題は,筋収縮において, ATPの化学エネルギーがミオシン分子の構造変化として力学的仕事に利用される形に変えられる分子機構を解明する上できわめて重要である.本研究の目的はミオシンATPase反応に伴う熱変化とプロトンの出入りを同時測定することによって,中間過程の熱力学的特徴と反応機構との相関をつけることである.本年度は,まず本研究費で購入したFET pH測定装置を,すでに研究代表者が開発した筋肉熱産生測定用の小型熱電堆を用いたストップトフロー熱量計へ組み込むことを検討した. FET pHセンサは先端部の直径が約1mmなので,ストップトフロー装置の観測室に容易に組み込むことができた.しかし, pHシグナルに大きな雑音が入るため,センサおよび増幅器の電磁遮断を行った.その結果, 30nmol程度のプロトンの出入りを不感時間10ミリ秒(ms)で測定できるようになった.次に,ミオシンサブフラグメント(SF-1)とATPの相互作用にともなうプロトンの出入りの測定を25°Cおよび15°Cで行った. 25°C, pH7.0では,プロトンのburstが見られるが,ほとんど不感時間内に完了してしまう.しかし,温度を15°Cに下げると,プロトンのburstは遅くなり, flow-stop後,およそ40msぐらい持続するようになる.いずれの温度でも,ミオシン生成物複合体からの無機リン酸の解離に対応すると考えられるきわめて遅いプロトンの遊離がburstの後に認められる.これらの結果から,観測されたプロトンのburstはミオシンに結合したATPの加水分解に対応すると考えられるので, 63年度にはpHと熱変化の同時測定によって確認することができるよう装置をさらに改良する.筋収縮において、ミオシンは、ATPの結合・加水分解、加水分解産物の遊離というATPase反応と共役して、アクチンとの相互作用を行い、力を発生する。このような温度・pH依存性を示す

吸熱・プロトン遊離過程に引き続いて、といずれの温度でも、ミオシン生成物複合体からの無機リン酸の解離に対応するきわめて遅い発熱とプロトンの遊離が認められる。これらの結果から、観測される吸熱変化とプロトンのburstはミオシンに結合したATPの加水分解に対応することが明らかとなった。
シナプス形成と長期抑圧(LTD)を制御する新しい分泌性因子シナプトトロフィン

シナプトトロフィンI(StpnI)は腫瘍壊死因子(TNFα)と類似したサイトカインで、小脳顆粒細胞で合成される。StpnI欠損マウスでは、顆粒細胞軸索(平行線維)-プルキンエ細胞シナプスの接触状態が著明に低下し、また小脳における運動学習の基礎をなすシナプス可塑性である長期抑圧(LTD)が障害され、小脳失調を呈する。これらの所見は、驚くべきことにシナプス後部のプルキンエ細胞に特異的に発現しているδ2型グルタミン酸受容体を欠損するマウスの表現型と酷似している。実際に、δ2受容体とStpnIをともに欠損するマウスを作成して、解析を加えたところ、ダブル欠損マウスにおける表現型は、それぞれの欠損マウスの表現型が加重しないことがわかった。このことから、δ2受容体とStpnIを介するシグナル伝達系の一部が共有されていることが明らかとなった(Nature Neurosci,2005)。StpnIを介するシナプス調節機構を解明するために、StpnIの分泌・活性化過程を詳細に検討した。またδ2受容体とStpnIシグナル系との相同性を明らかにするために、まずδ2受容体を介するシグナル伝達系について検討を加え、δ2受容体の活性化にはグルタミン酸などのリガンドは必要がないこと(EMBO Rep,2005)、δ2受容体の細胞内ドメインはLTDを誘発する条件化でプロテインキナーゼCによりリン酸化されること(Eur J Neurosci,2005)などを明らかにし、この結果を幾つかの論文として報告した(Transgenic Res,2005;Brain Res,2006)。
出芽酵母第VI染色体上の新規増殖必須遺伝子の系統的機能解析

これまでに第VI染色体上で新規に見いだされた約90個の遺伝子について破壊実験を行い、5個の新規増殖必須遺伝子を同定した。また非必須遺伝子の破壊株についても表現系の解析を行ってきた。本研究室では選択マーカーとしてC.glabrata由来のHIS3遺伝子を用いて遺伝子破壊実験を行ってきたが、EUROFANにより栄養要求生マーカーは細胞内の代謝パタンに影響するとの報告が最近あり、このような状況を考慮して選択マーカーをカナマイシン耐性遺伝子に変更して遺伝子破壊株の作成と、表現系の解析を行っている。一方遺伝子破壊実験により明らかになった5個の新規増殖必須遺伝子について機能の解析を情報科学的、分子生物学的手法を用いて進めてきた。これらの遺伝子は既知の遺伝子と相同性を示さず、配列情報から機能予測が困難であったがESTデータベースの検索より、ヒト及びマウス、線虫等のモデル生物のESTに有意な相同性を示すものが存在することが明らかとなった。そこで相同性を有するヒトのESTを用いHeLa細胞内での遺伝子発現をノーザンブロット法により解析した結果遺伝子の発現が確認され、ヒト細胞内でも重要な機能を担っている可能性が示唆された。遺伝子が関与している生命現象の手がかりを得るための別のアプローチとして、in vitroでのたんぱく質-たんぱく質相互作用の解析を試みた。現在大腸菌内で発現させたHis-TagもしくはGST標識遺伝子産物をアフィニティー精製し、酵母から抽出したたんぱく質との相互作用の検出を試みている。遺伝学的な解析としては5個の必須遺伝子についてカナマイシン耐性遺伝子を用いた遺伝子破壊実験を行った結果、ひとつの破壊株について表現形がslow growthを示すことが明らかとなった。この遺伝子については今後合成致死となる遺伝子の解析を行うことによって、細胞内での機能を明らかにするの手がかりが得られることが期待される。本研究は、出芽酵母の全塩基配列の決定に伴い、新たに見出された新規遺伝子の機能解析を目的として、第VI染色体上の遺伝子について遺伝子破壊を行い増殖に必須な遺伝子を同定し、系統的な機能解析を行うことにより、これらの遺伝子の酵母内での機能を明らかにすることを目指している。本年度は、出芽酵母第VI染色体上で新規に見いだされた約90個の遺伝子について破壊実験を行った。この際、C.glabrata由来のHIS3遺伝子を破壊マーカーとして用いることで、高効率で遺伝子破壊株を得ることが出来た。得られた破壊株について、四分子解析を行い通常培養条件下での増殖能を指標として、必須、非必須遺伝子の同定を行った。この結果、新たに5個の必須遺伝子を第VI染色体上に同定することが出来た。これらの遺伝子の機能解析を行うため、各遺伝子のクローニング、大腸菌を宿主とした酵母タンパク質の大量発現系等の整備を行った。また酵母用発現ベクターを用い遺伝子破壊酵母の増殖能を回復させるプラスミドレスキュー実験等を行い、新規必須遺伝子について遺伝子破壊実験の検証を行った。上記の新規必須遺伝子の機能予測を目的として、5個の新規遺伝子の配列を元に情報科学的なアプローチを試み、細胞内局在予測、遺伝子データベース上の既知の遺伝子との相同性の検索等を行ったが、遺伝子の機能を示唆するような局在化シグナルや、有意な相同性を示す遺伝子は見出すことが出来なかった。しかし、ESTデータベースの検索より、これらの遺伝子の中にはヒト及びマウス、線虫等モデル生物のESTと有意な相同性を示すものも存在し、広い生物種で保存され細胞内で重要な機能を担っている遺伝子である可能性も示唆された。今後これらの遺伝子については、酵母及びモデル生物の両方からその機能の解析を行っていきたい。
老人施設に勤務する介護職員の生体負担とその要因の分析

【目的】本研究は,老人施設に勤務する介護職員の日勤時の生体負担とその要因を明らかにすることを目的として,(1)ユニットケアを導入している特別養護老人ホーム(以下特養)に勤務する介護職員の日勤時の生体負担およびエネルギー消費量を明らかにすること,(2)従来型のケアを行っている特養に勤務する介護職員の日勤時の生体負担およびエネルギー消費量(平成11年度研究実績報告)と比較すること,(3)要介護度の違いが介護職員の生体負担およびエネルギー消費量に及ぼす影響の検討を行った。【対象および方法】山口県内のA特養に勤務する寮母を対象とした。対象は3つのユニット(ADL高,ADL低,痴呆)から各2名ずつの計6名であった。介護業務内容および作業姿勢(座位,立位,歩行,走行)はタイムスタディ法により検者が調査し,心拍数,歩数,エネルギー消費量および体幹の前傾角度を測定した。測定は2000年12月から2001年2月の間に行った。【結果】平均勤務時間は551±13分であり,平均実労働時間は493±21分であった。介護業務別では「身の回りの世話」が315±85分と最も多かった。平均心拍数および最高心拍数に対する割合は,106±14拍/分,54.5±7.2%であった。実歩数は平均で12,157±1,576歩であった。エネルギー消費量は平均で1,679±476kcalであり,エネルギー消費量を体重と実労働時間で除した体重1kg当たり,1分間当たりのエネルギー消費量(以下作業強度)は平均で0.0612±0.0100kcal/kg/分であった。作業強度は「施設管理」が0.0681±0.0108kcal/kg/分と最も高かった。作業姿勢は立位が352±49分と最も多かった。体幹の前傾角度が90°以上を示した時間は痴呆ユニットが7分2秒と最も多かった。また,ADL高およびADL低ユニットでは10°未満の角度が最も多かった。また,ユニットケアと従来型のケアとの有意差検定の結果,対象の身体的特徴に有意差はなく,平均心拍数および作業強度に有意差はみられなかったことから,生体負担およびエネルギー消費量はほぼ同様であると推察された。要介護度別の生体負担およびエネルギー消費量には多少の違いがみられたが,各ユニットの対象が2名であったことから,今後データの追加を行い検討する必要があろう。【まとめ】何れにせよ,ユニットケアを導入している特養に勤務する介護職員の日勤時の生体負担およびエネルギー消費量は高く,介護職員と同様に対人援助を行う看護婦^<1)>および保母^<2)>より高いことが明らかとなった。【文献】1)藤原志朗(1992)看護労働における交代制勤務と生体負担.産業医学34,225-235.2)鳥岡みどり他(1985)保母の1日及び労働中の消費エネルギー量について.総合保健体育科学8,115-128.【目的】本研究は老人施設に勤務する介護職員の日勤時の生体負担とその要因を明らかにすることを目的とした。【対象および方法】山口県内のA特別養護老人ホームに勤務する寮母6名を対象とした。介護業務内容はタイムスタディ法により検者が調査し,心拍数,歩数,エネルギー消費量および上肢の前傾角度を測定した。エネルギー消費量は,あらかじめ対象ごとに測定し心拍数-酸素摂取量関係式に日勤時の心拍数を代入して酸素摂取量を求めカロリー(kcal)に換算した。上肢の前傾角度は作業姿勢モニターを用いて測定した。測定は1999年12月から2000年1月の間に行った。【結果】平均勤務時間は565±7分であり,平均実労働時間は465±15分であった。介護業務別では「身の回りの世話」が252±22分,54.2±4.3%と最も多かった。平均心拍数および最高心拍数に対する割合は,96±8拍/分,49.4±4.0%であった。介護業務別では「施設管理」が101±7拍/分,51.8±3.2%と最も高かった。実歩数は平均で13707±1559歩であった。エネルギー消費量は平均で1746±485kcalであり,エネルギー消費量を体重と実労働時間で除した体重1kg当たり,1分間当たりのエネルギー消費量(以下,作業強度)は平均で0.0656±0.0128kcal/kg/分であった。介護業務別では「身の回りの世話」が961±338kcalと最も多かったが,作業強度は「施設管理」が0.0751±0.0166kcal/kg/分と最も高かった。上肢の前傾角度の最大は平均で121°であり,平均前傾角度は28°であった。【まとめ】特養に勤務する介護職員の日勤時の心拍数およびエネルギー消費量は高く,介護職員と同様に対人援助を行う看護婦^<1)>および保母^<2)>より高いことが明らかとなった。【文献】

1)藤原志朗(1992)看護労働における交代制勤務と生体負担.産業医学34,225-235.2)鳥岡みどり他(1985)保母の1日及び労働中の消費エネルギー量について.総合保健体育科学8,115-128.【目的】本研究は,老人施設に勤務する介護職員の日勤時の生体負担とその要因を明らかにすることを目的として,(1)ユニットケアを導入している特別養護老人ホーム(以下特養)に勤務する介護職員の日勤時の生体負担およびエネルギー消費量を明らかにすること,(2)従来型のケアを行っている特養に勤務する介護職員の日勤時の生体負担およびエネルギー消費量(平成11年度研究実績報告)と比較すること,(3)要介護度の違いが介護職員の生体負担およびエネルギー消費量に及ぼす影響の検討を行った。【対象および方法】山口県内のA特養に勤務する寮母を対象とした。対象は3つのユニット(ADL高,ADL低,痴呆)から各2名ずつの計6名であった。介護業務内容および作業姿勢(座位,立位,歩行,走行)はタイムスタディ法により検者が調査し,心拍数,歩数,エネルギー消費量および体幹の前傾角度を測定した。測定は2000年12月から2001年2月の間に行った。【結果】平均勤務時間は551±13分であり,平均実労働時間は493±21分であった。介護業務別では「身の回りの世話」が315±85分と最も多かった。平均心拍数および最高心拍数に対する割合は,106±14拍/分,54.5±7.2%であった。実歩数は平均で12,157±1,576歩であった。エネルギー消費量は平均で1,679±476kcalであり,エネルギー消費量を体重と実労働時間で除した体重1kg当たり,1分間当たりのエネルギー消費量(以下作業強度)は平均で0.0612±0.0100kcal/kg/分であった。作業強度は「施設管理」が0.0681±0.0108kcal/kg/分と最も高かった。作業姿勢は立位が352±49分と最も多かった。体幹の前傾角度が90°以上を示した時間は痴呆ユニットが7分2秒と最も多かった。また,ADL高およびADL低ユニットでは10°未満の角度が最も多かった。また,ユニットケアと従来型のケアとの有意差検定の結果,対象の身体的特徴に有意差はなく,平均心拍数および作業強度に有意差はみられなかったことから,生体負担およびエネルギー消費量はほぼ同様であると推察された。要介護度別の生体負担およびエネルギー消費量には多少の違いがみられたが,各ユニットの対象が2名であったことから,今後データの追加を行い検討する必要があろう。【まとめ】何れにせよ,ユニットケアを導入している特養に勤務する介護職員の日勤時の生体負担およびエネルギー消費量は高く,介護職員と同様に対人援助を行う看護婦^<1)>および保母^<2)>より高いことが明らかとなった。【文献】1)藤原志朗(1992)看護労働における交代制勤務と生体負担.産業医学34,225-235.2)鳥岡みどり他(1985)保母の1日及び労働中の消費エネルギー量について.総合保健体育科学8,115-128.
光化学系1反応中心色素蛋白複合体の分子構築と光受容機能の解析

1.光化学系1反応中心色素蛋白複合体標品を純化精製する方法について従来から用いて来た方法に再検討を加えた.その結果,これまで用いていたイオン交換クロマトグラフィーの材料方法に改良を加えたり新にハイドロキシアパタイトを採用したりしたことで調製に要する時間を大巾に短縮出来た上,収率も良くなった.得られた標品は従来のものに比べて,分解産物と考えられる副成分はほとんど含まれていない.2.この副合体を更に強く界面活性剤処理し構成する個々のサブユニット成分を分別精製することを試みた.その結果,最小成分である9KD_aポリペプチドについて高度の純化に成功した.アミノ基本端のアミノ酸配列を32番目まで分析し,更にカルボキシ末端についても分析した結果をすでに発表されているタバコ及びゼニゴケ葉緑体DNAの塩基配列の中に検索したところ未同定のGENEに極めて相同性の高いものを見つけた.これによりこの蛋白の一次構造が推定された. 9コのシステイン残基を含み,そのうち8コの配列はすでにいくつかの細菌に知られているフェレドキシン(4鉄4イオウ蛋白)におけるそれと非常に良く似ていることが分った.このことはこの蛋白が低温EPR測定から知られているCenter A, Bの二つの鉄イオウ中心のアポ蛋白であることを強く示唆する.3.上記複合体を更に注意深く界面活性剤処理し直ちにゲル〓過を行って,二種の大型サブユニットのみを含む反応中心標品を収率良く得た. P700及びP430の光化学活性はほぼ定量的に保存されていて長期の凍結保存にも安定である.Center A, Bは全く含まれていない.P700あたり4原子の鉄が含まれていることが分った.詳細な分析は現在継続進行中である.1.光化学系1反応中心色素蛋白複合体標品を純化精製する方法について従来から用いて来た方法に再検討を加えた.その結果,これまで用いていたイオン交換クロマトグラフィーの材料方法に改良を加えたり新にハイドロキシアパタイトを採用したりしたことで調製に要する時間を大巾に短縮出来た上,収率も良くなった.得られた標品は従来のものに比べて,分解産物と考えられる副成分はほとんど含まれていない.2.この副合体を更に強く界面活性剤処理し構成する個々のサブユニット成分を分別精製することを試みた.その結果,最小成分である9KD_aポリペプチドについて高度の純化に成功した.アミノ基本端のアミノ酸配列を32番目まで分析し,更にカルボキシ末端についても分析した結果をすでに発表されているタバコ及びゼニゴケ葉緑体DNAの塩基配列の中に検索したところ未同定のGENEに極めて相同性の高いものを見つけた.これによりこの蛋白の一次構造が推定された. 9コのシステイン残基を含み,そのうち8コの配列はすでにいくつかの細菌に知られているフェレドキシン(4鉄4イオウ蛋白)におけるそれと非常に良く似ていることが分った.このことはこの蛋白が低温EPR測定から知られているCenter A, Bの二つの鉄イオウ中心のアポ蛋白であることを強く示唆する.3.上記複合体を更に注意深く界面活性剤処理し直ちにゲル〓過を行って,二種の大型サブユニットのみを含む反応中心標品を収率良く得た. P700及びP430の光化学活性はほぼ定量的に保存されていて長期の凍結保存にも安定である.Center A, Bは全く含まれていない.P700あたり4原子の鉄が含まれていることが分った.詳細な分析は現在継続進行中である.
食物に潜在する消費者が認識困難な甲殻類アレルギーリスク因子の同定と評価

エビに代表される甲殻類アレルギーの主要アレルゲンのトロポミオシンは無脊椎動物において高い相同性を示し,広範囲に共通する汎アレルゲンとして報告されている。魚類寄生性甲殻類や食用昆虫など,学術的知識の応用から甲殻類アレルギー患者での交叉反応リスクが懸念されながらも実際に調査されていないものに目を向け,トロポミオシンという共通アレルゲンの存在に焦点を絞って各食品やその調理品に含まれる濃度や含量を明確にするために研究を進め、前年度までにキダイやマダイの口腔内に寄生するウオノエとこれらが混入した調理品(潮汁)にエビトロポミオシン様タンパク質が原材料表示義務の生じる濃度を超えて存在することを明らかにした。平成30年度では昆虫や深海性甲殻類を原材料として加工された食品について、エビトロポミオシン様タンパク質の存在とその濃度を明らかにすることを試み、イナゴ、カイコガ蛹、トビケラ幼虫、ハチ幼虫の各甘露煮、およびオオグソクムシを使用した煎餅について、エビやカニであれば原材料表示義務が生じる濃度を超えてトロポミオシン様タンパク質が存在することを明らかにした。同時に、すべての加工品が高温条件下で加熱加工されていることから、これらのトロポミオシン様タンパク質も耐熱性アレルゲンであることが予想された。加えて,キダイ寄生ウオノエからのトロポミオシン様タンパク質の分離精製法を確立し、LC-MS/MS分析によって未同定であったトロポミオシン様タンパク質がウオノエ由来のトロポミオシンであることを証明した。平成30年度に計画していた食経験が乏しく、かつ近年食用化が進みつつある無脊椎動物におけるトロポミオシン濃度の実態把握について、おおむね完了した。すなわち、食用とされるイナゴ、カイコガ蛹、トビケラ幼虫、ハチ幼虫、および深海性甲殻類のオオグソクムシの各加工品について、エビやカニであれば原材料表示義務が生じる濃度を超えてトロポミオシン様タンパク質が存在することを明らかにした。さらに、29年度確保したキダイの口腔内に寄生するウオノエを原料としてトロポミオシン様タンパク質の分離精製法の確立を継続して試み、これを達成した。このことでタンパク質同定に必要なタンパク質量を確保できたため、31年度計画を一部前倒ししてN末端アミノ酸分析やLC-MS/MS分析を行い、未同定であったトロポミオシン様タンパク質がウオノエ由来のトロポミオシンであることを証明した。これらの状況に鑑みて、本研究は順調に進捗していると判断した。2019年度は前年度のウオノエトロポミオシン同定の前倒し実施によって代替え的に保留となったカメノテやフジツボ、オキアミ発酵食品におけるトロポミオシン様タンパク質の実態把握を行う。さらに近年養殖量が増えているカンパチについても口腔内へのウオノエ寄生が頻発することを把握し、これらサンプルを確保できたため、キダイの例と同様にして寄生ウオノエとこれらが混入した調理品(あら煮)にエビトロポミオシン様タンパク質が原材料表示義務の生じる濃度を超えて存在するか否か調査する予定である。これにより、魚種や調理方法が異なるケースでの知見を得たい。加えて、申請時の計画に従って精製したウオノエトロポミオシンとエビトロポミオシンの生体内での抗原性の差異についても解明していく予定である。甲殻類アレルギー主要アレルゲンのトロポミオシンは無脊椎動物において高い相同性を示し,広範囲に共通する汎アレルゲンとして報告されている。魚類に寄生するウオノエ科甲殻類もエビ類やカニ類と相同性の高いアレルゲン(トロポミオシン)を有していると考えられ,甲殻類アレルギー患者が摂食した場合はアレルギー発症リスクを伴うことが予想される。そこで本年度は,ウオノエに寄生されたキダイの調理品を摂食した場合の甲殻類アレルギーリスクについて検討した。甲殻類アレルギー患者がウオノエを積極的に摂取することは考えにくいため,潮汁などの調理においてウオノエが混入した場合を想定してリスク評価を行った。ウオノエ寄生状態で加熱調理したキダイ,ウオノエを除去したのちに加熱調理したキダイ,ウオノエ非寄生キダイの加熱調理品から筋肉および煮汁を分取し実験試料とした。これら試料中に含まれるエビトロポミオシン様タンパク質濃度を市販定量キットを使用して求め,同濃度をもとに調理品摂食時のアレルゲン総摂取量を算出しリスク評価を行った。その結果,ウオノエ寄生調理キダイの筋肉と煮汁,およびウオノエ虫体からの抽出液において,エビトロポミオシン様タンパク質の濃度が1.000 ppmを上回った。各濃度は寄生調理キダイの筋肉で2.202 ±1.950 &micro;g/g,同煮汁では2.293 ±1.096 &micro;g/g,同ウオノエ虫体では6669.680 ±1783.422 &micro;g/gであった。ウオノエ寄生キダイの潮汁一食(200 mL)を摂食した場合では,約500 &micro;gのエビトロポミオシン様タンパク質を摂取することが判明した。加えて,検出されたエビトロポミオシン様タンパク質のウエスタンブロット解析を行った結果,同タンパク質の分子量は約35 kDaであり一般的なエビトロポミオシンと同様であった。当初の計画通り,初年度において魚類口腔内に寄生する甲殻類であるウオノエについて,抗エビトロポミオシン抗体と強い交叉反応性を示す分子量約37kDaのタンパク質,すなわちエビトロポミオシン様タンパク質の存在を確認できた。

また,魚種やサイズが変わっても適用できる調理,抽出および定量の方法が確立できた。その結果,同タンパク質がウオノエに寄生された魚の調理品において,加熱調理後も検出され,一般的な摂取量であってもアレルギー患者においては避けるべきであることを具体的な濃度や総摂取量と共に示すことができた。当初はマダイ寄生のタイノエ(Rhexanella verrucosa)を主な研究対象と設定していたが、漁獲量や寄生頻度を考慮してキダイとこれに寄生するウオノエ(Ceratothoa sp.)に変更したことで試料の確保が容易にになり高精度の定量値が得られた。また,ウオノエ試料を十分に確保できたことにより、ウオノエトロポミオシン(エビトロポミオシン様タンパク質)と予想される分子の分離を試み、少量ながら硫安分画やイオン交換クロマトグラフィーによって精製できている。これらの状況に鑑みて、本研究は順調に進展していると判断した。エビに代表される甲殻類アレルギーの主要アレルゲンのトロポミオシンは無脊椎動物において高い相同性を示し,広範囲に共通する汎アレルゲンとして報告されている。魚類寄生性甲殻類や食用昆虫など,学術的知識の応用から甲殻類アレルギー患者での交叉反応リスクが懸念されながらも実際に調査されていないものに目を向け,トロポミオシンという共通アレルゲンの存在に焦点を絞って各食品やその調理品に含まれる濃度や含量を明確にするために研究を進め、前年度までにキダイやマダイの口腔内に寄生するウオノエとこれらが混入した調理品(潮汁)にエビトロポミオシン様タンパク質が原材料表示義務の生じる濃度を超えて存在することを明らかにした。平成30年度では昆虫や深海性甲殻類を原材料として加工された食品について、エビトロポミオシン様タンパク質の存在とその濃度を明らかにすることを試み、イナゴ、カイコガ蛹、トビケラ幼虫、ハチ幼虫の各甘露煮、およびオオグソクムシを使用した煎餅について、エビやカニであれば原材料表示義務が生じる濃度を超えてトロポミオシン様タンパク質が存在することを明らかにした。同時に、すべての加工品が高温条件下で加熱加工されていることから、これらのトロポミオシン様タンパク質も耐熱性アレルゲンであることが予想された。加えて,キダイ寄生ウオノエからのトロポミオシン様タンパク質の分離精製法を確立し、LC-MS/MS分析によって未同定であったトロポミオシン様タンパク質がウオノエ由来のトロポミオシンであることを証明した。平成30年度に計画していた食経験が乏しく、かつ近年食用化が進みつつある無脊椎動物におけるトロポミオシン濃度の実態把握について、おおむね完了した。すなわち、食用とされるイナゴ、カイコガ蛹、トビケラ幼虫、ハチ幼虫、および深海性甲殻類のオオグソクムシの各加工品について、エビやカニであれば原材料表示義務が生じる濃度を超えてトロポミオシン様タンパク質が存在することを明らかにした。さらに、29年度確保したキダイの口腔内に寄生するウオノエを原料としてトロポミオシン様タンパク質の分離精製法の確立を継続して試み、これを達成した。このことでタンパク質同定に必要なタンパク質量を確保できたため、31年度計画を一部前倒ししてN末端アミノ酸分析やLC-MS/MS分析を行い、未同定であったトロポミオシン様タンパク質がウオノエ由来のトロポミオシンであることを証明した。これらの状況に鑑みて、本研究は順調に進捗していると判断した。平成30年度は,食用昆虫や深海生物など食経験の乏しいもので近年食用化が進みつつあるものを対象として研究を行う。
乳幼児突然死症候群に潜在する先天性代謝異常症の探索と遺伝カウンセリング体制の構築

タンデムマス法は、乳幼児突然死症候群の中の先天代謝異常症を同定し死因の解明に繋がる場合がある。本研究では、タンデムマス法による新生児スクリーニング導入前に乳幼児突然死症候群で死亡した症例の保存濾紙血に着目し、未診断の先天代謝異常症の実態を調査する。さらに発見された先天代謝異常症の死亡症例を通してその遺族の中の潜在的なニーズを把握し独自の遺伝カウンセリング体制を構築することを目的とする。新生児マススクリーニング検査後に保管されている濾紙血の使用に関して、大分県の許可を得た後、大分大学医学部と大分市医師会立アルメイダ病院の倫理委員会で承認を得て本研究を開始した。まずは補正式の作成を行うため、大分市医師会立アルメイダ病院臨床検査部に保管されている濾紙血を用いて長期保管による測定値変化について検討を行った。既報では乾燥保存濾紙血は長期保存により測定値が変化すると報告されている。そこでアミノ酸11項目とアシルカルニチン31項目について4年間の変化傾向と相関性保持の有無について、2014年7月のタンデムマス法の検査結果と2018年8月の検査結果で散布図を作成し検討を行った。7項目のアミノ酸(ロイシン、フェニルアラニン、プロリン、チロシン、バリン、アルギニン、オルニチン)で相関性を保持した変化がみられ、保存サンプルの測定値から、4年前の検査結果を推測することが可能と考えた。アシルカルニチンについては、8項目(C0、C14、C14:1、C16、C18、C5、C5OH、C8:1)において相関性を保持した変化を認め4年前の検査結果が推測可能と結論した。経時的なデータ分析結果を解析することでより正確な補正式の作成が可能になると考えられた。過去の検体でも相関性が保持されていれば評価が可能であることが判明し、さらに濾紙血の長期冷蔵保存による影響を検討する必要がある。現在研究開始時期(2018年7月)に新生児マススクリーニング検査を実施した濾紙血90例を用いて、冷蔵保存1か月後、3か月後、6か月後、1年後、2年後、3年後に再度タンデムマス分析を行い、前向きに経時的変化を確認する計画を実施中である。現時点で6か月までの分析結果がでており、データの解析を進めている。1補正式の作成:引き続き濾紙血の冷蔵長期保存による影響を検討し、補正式の作成を進め、一定の傾向が得られれば補正式を用いた評価方法を策定する。2大分県内におけるSIDSの症例把握:大分県でタンデムマス分析が導入される前の2009年4月2014年3月までの間に乳幼児突然死症候群と診断された症例ついて大分県の全ての2次医療機関に書面で情報提供を依頼する。抽出された患者さんのご家族には本研究の意義を十分に説明し書面同意を得たのちに新生児マススクリーニング検査後に保管されている濾紙血の有無を確認する。3対象症例のタンデムマス分析・解析・評価:大分市医師会立アルメイダ病院検査部で保管されている対象症例(幼児突然死症候群例)の新生児マススクリーニング採血濾紙を特定し同検査部でタンデムマス分析を行う。4遺伝カウンセリング体制の確立:脂肪酸代謝異常症等の先天代謝異常症が判明した死亡症例のご家族に向けた特別の遺伝カウンセリング体制を構築する。医師、認定遺伝カウンセラー、看護師、保健師、臨床心理士、医療ソーシャルワーカーなど多職種の人でサポートチームを作り、突然死の可能性のある特殊な遺伝性疾患に対する正確な情報の提供、発症予防法、家系内の解析(発症前診断・保因者診断)など多面的なカウンセリング体制を構築する。