hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ターゲットに粉体を用いたスパッタリング成膜とそのプロセスプラズマ反応機構解明

本研究では、一般的なスパッタリング法で用いられる固体ターゲットでは作製が困難な(1)低融点有機材料薄膜および(2)多元素複合材料薄膜を安価で容易に作製することを目的として、粉体をそのままターゲットとして利用したスパッタリング法を提案し研究を行った結果、次の成果を得た。(1)有機EL Alq3薄膜の安定した成膜に必要なスパッタリング条件の最適化を行った。(2)混合粉体を用いたAlドープ酸化亜鉛(AZO)薄膜では、混合する材料の組み合わせ、混合比の最適化を行い、その混合粉体にさらにAlを添加し添加量を最適化することによって電気的特性の改善を達成することができた。本研究では、スパッタリング法において通常のバルクターゲットでは作製が困難な低融点有機薄膜および多元素複合薄膜を安価で容易に作製するため、粉体をそのままターゲットとして利用する薄膜作製技術の開発を目的とし、平成27年度はまず、各種プラズマ計測に必要なポートを備えた真空容器を設計し製作を行った。次に、透明導電材料として注目されているアルミニウムドープ酸化亜鉛(AZO)薄膜を作製するために、ZnO、Al2O3、Alなど複数種の粉末を様々な重量比で混合させた粉末をターゲットとして用い、透明かつ低抵抗なAZO薄膜の作製を試みたところ、次の結果が得られた。(1)混合粉体の組み合わせでは、ZnO:AlよりもZnO:Al2O3で結晶性かつ低抵抗なAZO薄膜を作製することができた。(2)ZnO:Al2O3混合粉体の重量比では、ZnO:Al2O3=96:4wt%で低抵抗なAZO薄膜を作製することができた。結晶構造解析については重量比による変化は見られなかったが、ホール効果測定の結果、他の重量比に比べてZnO:Al2O3=96:4wt%で高いキャリア密度を示した。(3)(1)で0.70Ωcm、(2)で0.51Ωcmと抵抗率の改善が見られたが、透明導電膜に必要な特性(10^-3Ωcm以下)には至っていない。そこで、(2)に更にAlを添加しZnO:Al2O3:Al混合粉体を用いて抵抗率の改善を試みた結果、Alを10%添加したときに0.020Ωcmまで低下し、可視光透過率は90%以上を得た。更にAl添加量を増やすと抵抗率は低下したが、堆積した薄膜は金属膜に近づき可視光透過率は低かった。他にも、薄膜堆積中に発生するプラズマの発光分光計測を行い、AZOバルクターゲットを用いた場合と同様に、ZnIやAlIの発光が確認された。また、Al添加量を増加するとAlIの発光スペクトルおよび強度が大きくなった。本研究の目的である低融点有機薄膜および多元素複合薄膜の作製に関して、平成27年度に混合粉体を用いたAZO薄膜の作製とその評価、ならびにプロセスプラズマの計測から成膜のノウハウや基礎的な知見を得ることができた。よって、平成28年度には目的とする材料について薄膜の作製を行うとともに、粉体ターゲットスパッタリングプロセス中の成長反応機構解明に着手することができると考え、おおむね研究は順調に進展しているといえる。固体ターゲットの作製が困難な低融点有機材料および多元素複合材料について、原料となる粉体をそのままターゲットとして利用しスパッタリング法による薄膜作製を行った。低融点有機材料では、有機ELの発光層に用いられるトリス(8-キノリノラト)アルミニウム錯体(Alq3)薄膜の作製を行い、RF電力、Arガス圧力、粉体の状態(プレス機を用いた圧縮の有無による密度変化)を変化させたときの堆積速度やFTIRによる構造を調査した結果、Arガス圧力が110Pa、RF電力が3040W付近でAlq3薄膜の堆積が確認できた。また、ターゲット圧縮の有無による比較では、Arガス圧力が0.31Pa、RF電力が2040W付近でAlq3薄膜の堆積が確認できたが、RF電力が大きくなるとプラズマによりターゲット表面の温度が高くなり表面に焦げが生じた。多元素複合材料では、透明電極としての応用が期待されているAlドープ酸化亜鉛(AZO)薄膜の作製を行った。通常のAZO固体ターゲット(ZnO:Al2O3=95:2wt%)に比べて材料費のコストを約1000分の1まで抑えることができた。また、粉体の組み合わせや混合比(wt%)を容易に変更することができるため、ZnO+Al2O3以外にも、ZnO+Al、ZnO+Al2O3+Alなどを用いてAZO薄膜の作製を行った結果、ZnO:Al2O3=96:4wt%の粉体にAl粉体を1020wt%混合したとき抵抗率が0.02Ω・cm、可視光透過率が8090%の特性を有するAZO薄膜を得た。その他、粒径の違いによる薄膜堆積の変化を調べるために、粒径が300μm、90150μm、45μmの3種類のTi粉体を用いて薄膜の作製を行った結果、粒径によってRF電力とArガス圧力の堆積条件に違いが現れたが、XPSによる表面分析では同等のTi結合状態を有することが確認された。

本研究では、一般的なスパッタリング法で用いられる固体ターゲットでは作製が困難な(1)低融点有機材料薄膜および(2)多元素複合材料薄膜を安価で容易に作製することを目的として、粉体をそのままターゲットとして利用したスパッタリング法を提案し研究を行った結果、次の成果を得た。(1)有機EL Alq3薄膜の安定した成膜に必要なスパッタリング条件の最適化を行った。(2)混合粉体を用いたAlドープ酸化亜鉛(AZO)薄膜では、混合する材料の組み合わせ、混合比の最適化を行い、その混合粉体にさらにAlを添加し添加量を最適化することによって電気的特性の改善を達成することができた。平成28年度は、低融点有機薄膜の材料として有機ELに用いられるAlq3を、多元素複合薄膜の材料としてBIGやAZOを用いる。これらの粉体ターゲットによる薄膜の作製を試み、バルクターゲットでは作製が困難な材料が粉体を用いることで可能になることの検証を行う。また、粉体の粒子サイズや密度などが固体と異なることから、粉体ターゲットスパッタリング生成プラズマの計測を行うことでプロセス中の成長反応機構解明を試みる。プラズマエレクトロニクス物品費は、プロセスガス、粉体ターゲット材料、基板が既存のもので賄うことができたため、支出額は交付額より87,956円少なくなった。旅費は、佐世保ー東京間を2回予定していたが、佐世保ー名古屋間が2回になったため、支出額は交付額より11,660円少なくなった。その他は、論文投稿料等として100,000円を予定していたが、実際には別刷りやカラー印刷を付けなかったため34,000円で済んだ。残りを国際会議参加費に充てた結果、支出額は交付額より31,000円少なくなった。次年度は物品費の交付予定額が150,000円と少ないため、次年度使用額の130,616はプロセスガス、粉体ターゲット材料、基板の購入を行うために、物品費として使用する。
NADPHオキシダーゼ新規制御因子Poldip2の腎病態生理における役割の解明

NADPHオキシダーゼの新規制御因子であるPoldip2は、腎内では糸球体(メサンジウム細胞および上皮細胞)や皮質および髄質集合管において発現していることが確認された。さらに、糖尿病モデルマウスでは週齢が進むにつれてその腎内での発現が低下していた。一方、高血圧モデルラットの腎においては、週齢とともに増加していた。培養細胞を用いた実験において、トランスフォーミング増殖因子(TGF-β)によりPoldip2蛋白発現が亢進することが明らかとなった。2型糖尿病モデルのdb/dbマウス、脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHR-SP)、およびそれぞれのコントロールについて、Poldip2の腎内発現局在を特異抗体を用いた免疫組織化学法にて検討した。その結果、Poldip2は糸球体(メサンジウム細胞および上皮細胞)や尿細管上皮細胞に発現していることが明らかとなった。尿細管セグメントごとにマーカーとなる蛋白との共在を確認したところ、アクアポリン2陽性細胞に豊富な発現があり、このことにより皮質および髄質集合管においてPoldip2が強く発現していることが確認された。さらに、db/dbマウスでは週齢が進むにつれてその腎内での発現が低下していた。一方、SHR-SPの腎においては、Poldip2発現は週齢とともに増加していた。以上の結果により、Poldip2の腎内発現局在が明らかとなり、またこれが糖尿病性腎症や高血圧性腎障害の病態に関与している可能性が示唆された。次に、Poldip2の発現調節機構を明らかとする目的で、マウス皮質集合管上皮細胞から樹立されたM-1細胞を培養し、各種刺激に対するPoldip2発現の変化をウェスタンブロット法にて検討した。その結果、M-1細胞をTGF-βで刺激すると、Poldip2蛋白発現が亢進することが明らかとなった。これにより、上記疾患モデルで認められたin vivoでの発現調節機構の一部にTGF-βが関与している可能性が示唆された。既に報告したごとく、2型糖尿病モデルであるdb/dbマウス、脳卒中易発症性高血圧自然発症ラット(SHR-SP)、およびそれぞれのコントロールについて、Poldip2の腎内発現局在を特異抗体を用いた免疫組織化学法にて検討したところ、Poldip2は糸球体(メサンジウム細胞および上皮細胞)や尿細管上皮細胞に発現していることが明らかとなった。次に、Poldip2の発現調節機構を明らかとする目的で、ラットのメサンジウム細胞を培養し、各種刺激に対するPoldip2 mRNA発現の変化をRT-PCR法にて、蛋白発現の変化をウェスタンブロット法にて検討した。その結果、メサンジウム細胞をTGF-βやTNF-αで刺激すると、Poldip2蛋白発現が亢進することが明らかとなった。また、siRNAにより内在性Poldip2発現を抑制すると、メサンジウム細胞におけるI型コラーゲンの産生が低下していた。これにより、Poldip2が上記疾患における糸球体リモデリングに関与している可能性が示唆された。我々はこれまでに、免疫組織化学法を用いて、poldip2がメサンジウム細胞、糸球体上皮細胞および遠位尿細管上皮細胞に発現していることを明らかとしてきた。さらに、2型糖尿病モデルのdb/dbマウスでは週齢が進むにつれてその腎内での発現が低下していることを見出した。さらにpoldip2の発現調節機構を明らかとする目的で、マウス皮質集合管上皮細胞から樹立されたM-1細胞を用い、TGF-β刺激によりpoldip2蛋白発現が亢進することも明らかとした。腎臓構成細胞におけるpoldip2発現調節機構についてさらに検討するため、培養メサンジウム細胞を用い、過酸化水素、Tunicamycin、TNFα、TGF-βなどのストレス負荷に対するPoldip2蛋白発現を評価した。その結果、過酸化水素による刺激ではpoldip2mRNAおよび蛋白発現量は減少し、一方ではTunicamycin、TGF-βによる刺激ではpoldip2mRNAvivoでの発現調節機構の一部に酸化ストレス、小胞体ストレスあるいはTGF-βが関与している可能性が示唆された。さらに、poldip2に対するsiRNAを用いて、細胞内Poldip2発現量を約50%低下させた細胞においては、TGF-β負荷後のcollagen1発現量が約25%有意に低下していた。このことから、poldip2はTGF-βによるollagen1発現誘導において、酸化ストレス依存性に関与している可能性が示唆された。外因性刺激によるPoldip2発現調節機構に関する検討が十分に進んでいない。24年度が最終年度であるため、記入しない。Poldip2発現調節に関わる細胞内調節因子について、さらに検討、検索を行う。
衛星・GIS・品質データによる圃場管理から生乳生産の評価と最適な農地利用の導出

本研究の目的は、圃場のGIS・リモートセンシングデータと生乳生産段階での品質データを結合したうえで計量経済分析を行うことにより、飼料用農地の管理から飼料品質、乳品質の情報を統合し、圃場から生乳生産までの一連の関係性を明らかにし、効率的な酪農業や安定的な生乳供給のための、最適な飼料用農地の土地利用や酪農家経営のあり方を考察することである。一連の研究において、空間情報や生乳品質等の生物物理的な側面を持ったデータを、より適切な形で統計分析・計量経済分析、または定量的な経済評価に活用することを学術上の課題としている。オブジェクト分類による圃場のセグメンテーション化によって、土壌、気象、集落界や農業センサスと結合したGISデータの整備を完了し、またそのデータを用いた統計分析を行った。分析の結果、生物物理的環境が優れた圃場において、異なる作付け行動が確認され、政策や資本装備から制約を受ける品目毎の作付け面積の配分が、それぞれの圃場環境に応じて最適に選択されてきたことが示唆された。しかしその一方で、直前の悪天候等の影響も作付けに大きく影響を与えており、必ずしも合理的な結果となっていないことも同時に観察された。また、GISを用いた牧草作業の効率化シミュレーションが完了しており、その論文かを行っている。酪農家の飼料生産費や乳代に関するデータ整備が完了出来次第、酪農経営データを用いた計量経済分析を行い、圃場の管理や収穫工程の変化による経営へのインパクトを計測する予定である。草地更新と植生改善の解明、GISを用いた最適作業・作付けのシミュレーション分析、収穫作業や収量・品質データを用い、飼料生産費や乳代・補助金に基づく作業工程の検討、成果発表が平成30年度の課題であった。草地更新と植生改善の解明については、圃場区画単位での草地更新判別や植生改善に関する分析を終えている。また、GISを用いた作業のシミュレーションは完了した。飼料生産費や乳代に関するデータ整備は現在進行中であり、未だに完了していないものの、成果の発表に関しては、リモートセンシングに関する成果は投稿・受理されており、トウモロコシの分布に関する計量経済分析も結果が導出され、その成果は順次発表することが予定されている。以上、当初の計画以上の進行を見せている作業工程とわずかに遅れている工程が同時に存在していることから、概ね順調に進展しているとの評価を行った。衛星画像データやGISデータ等の分析に必要なデータの整備は終えているため、今後は現地調査と、その調査結果を踏まえたデータ分析に注力する。その中で、地域のTMRセンターとの協力は必須であり、より強固な連携の元で研究を推進する。20102016年の期間において、根釧地方のTMRセンターを中心とした地域の衛星画像解析を行い、牧草地、更新1年目の草地、飼料用トウモロコシの分布を明らかにした。併せて、2013年次、2016年次の収穫期直前の牧草地の植生指標を算出し比較した。また、オブジェクト分類による圃場のセグメンテーション化を行い、対象地の圃場の近似的なポリゴンを作成した。画像解析後のデータは、公刊の地形図、土壌、気象、集落界や農業センサスと結合しGISデータとして整備した。また、GPSによって飼料収穫作業の記録を行い、それぞれの圃場と収穫物を詰め込むバンカーの位置、道のり等を正確に記録した。そのほか、草地更新と植生改善に関する定量分析を行いながら、粗飼料や生乳成分のデータと結合した分析を開始している。また、草地更新に関しては、その普及の経済的要因を空間計量経済モデルによる推計を行っている。一年目の研究実施計画は、衛星画像解析と根釧地方のうちのGISデータセットの構築、GPSを用いた収穫作業工程の把握、聞き取り調査と公刊統計データ分析を通じた実態把握の3点であるが、それら基盤となるデータセットの構築や実態把握は現時点で全て完了しており、予備的な推計や新しい推定手法の開発も行っている段階にある。

分析の結果、生物物理的環境が優れた圃場において、異なる作付け行動が確認され、政策や資本装備から制約を受ける品目毎の作付け面積の配分が、それぞれの圃場環境に応じて最適に選択されてきたことが示唆された。しかしその一方で、直前の悪天候等の影響も作付けに大きく影響を与えており、必ずしも合理的な結果となっていないことも同時に観察された。また、GISを用いた牧草作業の効率化シミュレーションが完了しており、その論文かを行っている。酪農家の飼料生産費や乳代に関するデータ整備が完了出来次第、酪農経営データを用いた計量経済分析を行い、圃場の管理や収穫工程の変化による経営へのインパクトを計測する予定である。草地更新と植生改善の解明、GISを用いた最適作業・作付けのシミュレーション分析、収穫作業や収量・品質データを用い、飼料生産費や乳代・補助金に基づく作業工程の検討、成果発表が平成30年度の課題であった。草地更新と植生改善の解明については、圃場区画単位での草地更新判別や植生改善に関する分析を終えている。また、GISを用いた作業のシミュレーションは完了した。飼料生産費や乳代に関するデータ整備は現在進行中であり、未だに完了していないものの、成果の発表に関しては、リモートセンシングに関する成果は投稿・受理されており、トウモロコシの分布に関する計量経済分析も結果が導出され、その成果は順次発表することが予定されている。以上、当初の計画以上の進行を見せている作業工程とわずかに遅れている工程が同時に存在していることから、概ね順調に進展しているとの評価を行った。次年度の研究計画は、草地更新と植生改善や生乳量・生乳成分に関する定量分析、およびGISを用いた収穫作業の最適化シミュレーションである。草地管理や生乳成分の評価に関しては、地域の農家や営農支援組織、農作業受託組織との連携を密にして詳細なデータを取得・分析する必要があり、適正な管理義務・守秘義務を守り、成果をいち早く現場に還元することで、滞りなく研究を進める。最適化シミュレーションにおいては、既習のソフトウェア等にこだわらず、柔軟に適正・効率的な手法を取り入れ、作業を進めていく。衛星画像データやGISデータ等の分析に必要なデータの整備は終えているため、今後は現地調査と、その調査結果を踏まえたデータ分析に注力する。その中で、地域のTMRセンターとの協力は必須であり、より強固な連携の元で研究を推進する。
機械学習における自己情報コントロール機構の構築

機械学習における中立化は、差別、不公平、偏見の要因となるような属性である視点と、学習の結果得られる分類器の出力が相関しないようにすることによって達成される。この研究では、分類学習や推薦において、視点と予測の相関をコントロールする中立化の枠組みを主に研究した。特に分類学習において、未知の事例に対する汎化的な中立性について理論的な解析を行ったところ、未知事例に対する汎化的な中立性がO(1/√n)で確率的にバウンドできることが導かれたことが最大の成果である。機械学習においてデータに個人情報が含まれる場合には、プライバシの侵害を考慮し,解析の前にデータの匿名化を行うなどの処理が必要となる.一般に,匿名性とデータ有用性の間にはトレードオフの関係があることが知られているが,匿名化によりデータ有用性がどう変化するかについての解析はほとんどなされていない. H25年度はプライバシ保護を目的としてデータに加えた変化をロバスト最適化における摂動と解釈することによって、代表的な予測モデルである線形回帰を対象とし,この摂動について頑健な線形回帰をロバスト最適化により求めたときの,予測の期待損失を実験的に評価した.実験の結果,匿名性と精度の関係は必ずしもトレードオフとはならず,匿名性を高めた場合でも、期待損失が必ずしも増大しないことがわかった。本課題では、機械学習による予測の問題において、予測情報の利用者が、自身の情報との関連性をコントロールするための手法について取り組んだ。具体的には、機械学習によって行われる分類や予測は、自身の情報との関連において、差別,不公平,偏見などが生まれる可能性があり、これを中立化と呼ばれる操作によってコントロールすることをめざす。研究期間全体を通しては、(1)分類問題と(2)推薦問題に取り組んだ。(1)では、経験損失最小化の目的関数に対して,視点と分類器の出力が相関していることに対する罰則項である中立性リスクを加えることによって中立化を行うneutralized empirical riskminimization (NERM)という枠組みにおいて、未知の事例に対する汎化的な中立性について理論的な解析を行った。(2)では、推薦による提供上の個別化によって、知らないうちに,自身が関心があるとされる限定された話題の情報のみにしか接しないようになるフィルターバブルの問題において、利用者が視点を制御出来るようにした情報中立推薦システム(information-neutral recommender systerm)を提案し、その効果を実験的に考察した。プライバシーH25年度は、プライバシ保護のために加えて摂動について頑健な線形回帰をロバスト最適化により求めたときの,予測の期待損失を実験的に評価したが、その上限の理論的評価には至っていないため。今後は、(1)プライバシ保護のために加えて摂動について頑健な線形回帰をロバスト最適化により求めたときの,予測の期待損失の理論的評価を行う(2)予測モデルとして、サポートベクターマシンなどの分類は、カーネルを用いた場合の、実験・理論的解析、(3)上記によって確立された技術の、自己情報コントロールへの応用、について研究を行う。
Myeloid Body形成型腎炎とリソソーム酵素異常

メサンジウムを主座とする進行性糸球体障害、すなわちFabry病腎炎、柴田らがラット腎、肺、大動脈、胎盤などから精製した糖タンパクあるいは糖ペプチドによるラット腎炎、アミノグリコシド系抗生物質による糸球体障害ではいずれも糸球体内のメサンジウム細胞にmyeloid bodyを形成するという共通点をもつ。この糸球体内にmyeloid bodyを形成し、萎縮腎に進む型の腎炎の発症には細胞内リソソームの関与が考えられる。この発症機構の解明を最終目的として、ヒト皮膚線維芽細胞と培養系を確立した腎メサンジウム細胞とを用いて、アミノグリコシド系抗生物質を投与し、その細胞内のリソソーム酵素を中心とした代謝への影響と市販のアミノグリコシド系抗生物質12種によるmyeloid bodyの形成を電子顕微鏡で観察した。その結果、アミノグリコシド系抗生物質を投与後1日から3日で細胞内にmyeloid bodyが観察された。この時層状構造が観察できるものをTYPE I,電子密度の濃い粒子として観察されるものをTYPE IIと区別するとゲンタマイシン投与ではTYPE Iの面積よりも、TYPE IIの面積の増加が著しかった。TYPE Iの数はパロモマイシンが最も多く、またbrush border membraneへの親和性の高い抗生物質ほど細胞内へ良く取り込まれ多数のTYPE I myeloidbodyを形成した。リソソーム酵素は、酸性スフィンゴミェリナーゼ、酸性リパーゼ活性は著しく低下し、酸性ホスホリパーゼA活性は上昇が認められた。これ等の事実は、細胞の脂質代謝系に変動がある事を示している。さらに、りん脂質の分析で、スフィンゴミエリンの増加は認められなかったが、bis(monoacylglyceryl)phosphateの蓄積が認められた。この事から細胞内の脂質代謝系の変化がmyeloidbody形成の主因であると思われた。またリソソーム内のpHは、pH5.73で、アミノグリコシド投与により変化せず、pHが酵素活性に影響している可能性は少ない事も判明した。
周期性嘔吐症の病因検索・分類・治療法の検討

周期性嘔吐症は病因がまだ不明で、いくつかの異なる病因が混在していると思われる。本研究では、本症の典型的症状を呈する患者の臨床データーの詳細な解析および遺伝子解析を試みた。【対象と方法】対象は重症の周期性嘔吐症患者10例である。臨床検討は詳細なな家族歴、血清ACTH, ADH,コーチゾール、血糖、尿ケトン体などの血液、尿検査および脳波検査を行った。さらに数種の治療法を試み、治療効果を判定した。遺伝子解析はミトコンドリア遺伝子、神経特異的カルシウムチャンネル遺伝子を検討するために、血液からDNAを抽出し、各エクソンをPCRで増幅後、PCR産物の塩基配列をderect sequence法で解析した。【結果と考察】治療として、5HT_3作用の鎮吐燕(グラミセトロン)、抗セロトニン作用薬(シプロヘプタジン)または偏頭痛薬であるソマトリプタン、オンダンセトロンを投与し、その効果と臨床データーの関連を検討した。その結果、両親が偏頭痛を持つ患児では発作時の治療としてはソマトリプタン、オンダンセトロンが有効であり、予防薬としてはバルプロ酸が有効であることが明らかになった。また、発作時のソマトリプタン投与は、重症例では2回投与が有効であることもわかった。また、脳波異常を持つ患児ではフェノバール、バルプロ酸が有効であった。過伝子解析では、ミトコンドリア遺伝子には変異は見られなかった。以上の結果から、周期性嘔吐症の多くの患者は偏頭痛に類似した病態を持っていると考えられた。本研究成果はBrain and Developmentに投稿中である。今年、頭痛の国際分頬の改訂版がInternational Classification of Headache disorders 2^<nd> Edition (ICHI)-II)として発表された。本改訂版で、初めて偏頭痛の分類の中に周期性嘔吐症が登場した。これは私たちが以前から主張してきたことであり、また、本研究の成果を裏付けるものと考えられる。周期性嘔吐症は病因が今日まだ不明で、いくつかの異なる病因が混在していると思われる。〔症例および方法〕検討した症例は重症の周期性嘔吐症患児6例である。年齢は5才から14歳で、いずれも数年の現病歴を持っていた。臨床検討は、詳細な家族歴聴取、血清ACTH, ADH、コルチゾール、血糖、尿ケトンなどの血液尿検査および脳波を検討した。さらに種種の治療による治療効果、臨床経過を解析した。また、遺伝子解析はミトコンドリア遺伝子、P/Q型神経特異的カルシウムチヤンネル遺伝子を検討するために、血液からDNAを抽出し、各エクソンをPCRで増幅し、塩基配列を解析する方法で行った。〔結果および考察〕臨床的検討:6例中、3例で両親のどちらかが偏頭痛を持っていた。いずれも低血糖は見られなかったが、尿中ケトンは発作時は全例で陽性であった。脳波は4例で異常を示した。また、検討した全例で血清ACTH, ADH、コルチゾールは高値を示した。本研究期間に2例が重症の嘔吐発作で入院した。通常の輸液や制吐薬では改善せず、偏頭痛薬であるソマトリプタン投与で劇的に症状は改善した。ソマトリプタンは11.2mgを皮下注射し、1回投与で改善しない場合は、数時間後に再度同容量を投与することにより症状は劇的に改善した。脳波所見に異常が見られた症例では予防内服としてバルプロ酸が有効であった。偏頭痛を家族暦に持つ患者では、偏頭痛薬が有効であると考えられた。また、脳波異常を呈する患者では、フェノバルビタールやバルプロ酸が発作予防に有効であると思われた。今後、症例を蓄積し臨床的分類法を確立したい。遺伝子解析:遺伝子解析も試みたが、望ましい結果が得られなかった。実験方法を検討し、分析する予定である。

以上の結果から、周期性嘔吐症の多くの患者は偏頭痛に類似した病態を持っていると考えられた。本研究成果はBrain and Developmentに投稿中である。今年、頭痛の国際分頬の改訂版がInternational Classification of Headache disorders 2^<nd> Edition (ICHI)-II)として発表された。本改訂版で、初めて偏頭痛の分類の中に周期性嘔吐症が登場した。これは私たちが以前から主張してきたことであり、また、本研究の成果を裏付けるものと考えられる。
雄性生殖過程における膜糖蛋白Basiginの機能の解析

1.ベイシジン分子の特定のドメイン特異的抗体の作製:ベイシジン分子の免疫グロブリンV-typeドメインが、機能上重要であると考えられたため、ベイシジン遺伝子のexon 5にコードされるポリペプチドに対する抗体の作製を業者に委託し、抗体5Bを得た。またベイシジンのC末およびN末を認識するという市販抗体(G19およびM190; SantaCruz)を購入し、実験に供した。(1)各抗体を用いてマウス精巣、精巣上体各部からの精子および先体反応を起こした精子における局在を調べた。その結果、精巣では3種の抗体で同様の結果が得られたが、抗体G19に比べM190とB5は反応性が弱かった。また精子では鞭毛に加え、頭部の先体主部(M190、B5)、赤道部(G19)に陽性反応を示した。(2)IVF条件下で、ベイシジンは精子頭部に存在し、MN9(先体にあり受精に関与するとされる)と共存することがわかった。(3)精巣、精巣上体各部からの精子、先体反応を起こした精子から蛋白質を抽出し、Western blottingを行った。M190は精子型ベイシジン(26-29kDa)に比べ、精巣型ベイシジン(38-40kDa)とより強く反応し、B5はその逆であった。またPNGase F処理してN型糖鎖を切断すると5kDaほど分子量が小さくなった。先体反応後も数百kDaの減少が見られた。(3)抗体が精子形成過程に及ぼす影響を調べるため、抗体G19をマウス精巣精細管に顕微注入した。18時間後に精巣を取り出し電顕標本を作製し、電顕観察を行ったが、顕著な変化は見られなかった。2.トランスジェニックマウス作製:ベイシジン分子の挙動を観察するため、精細胞特異的プロモーター下流にBsgと蛍光タンパクGFPの融合タンパク質遺伝子を挿入したコンストラクトを作り、トランスジエニックマウスの作成を試みている。1)Basigin蛋白の特定のドメイン特異的抗体の作製:すでに公表されているcDNA配列をもとにこれまでのデータを検討した結果、ベイシジン蛋白の免疫グロブリンV-typeドメインが、精子成熟、受精能獲得や受精の過程で重要であると考えられた。そこで、ベイシジン遺伝子のexon 5にコードされるポリペプチドに対する抗体の作製を業者に委託し、抗体5Bを得た。また、Basigin蛋白のC末およびN末を認識するという市販抗体(G-19およびM-190;Santa Cruz)を購入し、実験に供した。2)Basiginドメイン特異抗体を用いた解析(1)免疫組織化学による局在の決定:各抗体を用いて、マウス精巣および精巣上体精子における局在を調べた。精巣における局在は3種の抗体で同じであったが、精巣上体精子では精巣上体の頭部と尾部で差異が認められた。(2)精子形成および精子成熟過程における抗原蛋白の変化:精巣および精巣上体頭部精子、精巣上体尾部精子から蛋白質を抽出し、Western blottingを行った。その結果、用いた抗体により異なる結果を得た。(3)精細管への顕微注入:抗体が精子形成過程に及ぼす影響を調べるため、100倍希釈した抗体G-19をマウス精巣精細管に顕微注入した。

18時間後に精巣を取り出し、電顕標本を作製し、電顕観察を行ったが、この条件では顕著な変化は見られなかった。今後注入する抗体量や反応時間を検討し、形態的影響についてさらに調べる予定である。3)トランスジェニックマウス作製の試み:Basigin遺伝子のN末およびC末にHcRedおよびhrGFP蛍光タグを融合したベクターを作製した。これを用いて、Basigin蛋白ドメインの機能解析のため、コンディショナルなトランスジェニックマウスの作製をめざす。1.ベイシジン分子のドメイン特異抗体を用いた解析市販抗体M190(SantaCmz ; BasiginタンパクのN末-細胞外ドメイン-を認識)とG19(C末-細胞内ドメイン-を認識)、および私達が作製した抗体5B(免疫グロブリンV-typeドメインを認識)を用いて以下の実験を行った。(1)免疫組織化学によるベイシジン分子の局在の決定:各抗体を用いて、マウス精巣、精巣上体各部からの精子および先体反応を起こした精子における局在を調べた。その結果、精巣では3種の抗体で同様の結果が得られたが抗体G19に比べ、抗体M190、B5は反応性が弱かった。また精子では鞭毛に加え、頭部の先体主部(M190、B5)、赤道部(G19)に陽性反応を示した。(2)in vitrofertilization条件下におけるベイシジン分子の局在:このときベイシジンは精子頭部に存在し、MN9(先体にあり受精に関与するとされる)と共存することがわかった。(3)精子形成および精子成熟過程における抗原蛋白の変化:精巣および精巣上体頭部精子、精巣上体尾部精子、先体反応を起こした精子から蛋白質を抽出し、Western blottingを行った。M190は精子型ベイシジン(26-29kDa)に比べ、精巣型ベイシジン(38-40kDa)とより強く反応し、B5はその逆であった。またPNGase F処理してN型糖鎖を切断すると5kDaほど分子量が小さくなった。また先体反応後も数百kDaの減少が見られた。2.トランスジヱニックマウス作製:昨年度に引き続き、精細胞特異的プロモーター下流にBsgとGFPの融合タンパク質遺伝子を挿入したコンストラクトを用い、トランスジェニックマウスの作成を試みている。
18世紀以降のアイルランド文学におけるアイルランド語の伝統

18世紀以降のアイルランド文学を視野に入れ、アイルランド語文学と英語文学の関係性を追及した。資料の分析を通じてアイルランド文学が多元性を志向する現代社会においてなぜどのような意義を持つかについて精査した。アイルランド語とその伝統は周縁化の一途を辿ってきたが、アイルランドの文化と文学を活性化する役割が期待され、またその期待がアイルランド語を活かす上で大きな力を持ってきたことは特筆すべきである。「18世紀以降のアイルランド文学におけるアイルランド語の伝統」を扱う本研究の目的は、アイルランド語文学とアイルランドの英語文学の関係性を追及しつつ、アイルランド文学の特質に迫ることである。具体的には、アイルランドの歴史や社会の状況を踏まえた上で、アイルランド語文学の継承と変容という観点から、アイルランド作家による英語作品を選定し、精読する。この計画に基づき、ダブリン(アイルランド)に二週間滞在し、資料収集した。研究成果の公表は以下の通りである。アイルランド語世界と英語世界の二極化が確立された18世紀以降から現代を視野に入れ、植民地化と脱植民地化を経た「アイルランド文学」が、多元性の尊重に向かおうとする現代社会においてどのような意義を持つかについての深い考察をめざしている。平成26年10月に韓国ソウルのHanyang Universityの招待を受け、“W. B. Yeats and the World of Irish Folklore"というタイトルで研究成果を発表した。11月にはシンポジウム「転換期のメリマンー『真夜中の法廷』の解釈ー」においてパネラーの一人として「異界としての『真夜中の法廷』」を発表した。『アイルランド文学:その伝統と遺産』において18世紀のアイルランド語詩を担当し、「第三章一八世紀アイルランド語詩:この世にはない法廷を求めてー二つの詩篇に響くアイルランド女性の声」を執筆した。イェイツの初期の劇詩におけるアイルランド語の伝統の位置づけを明らかにし、"The Explorations of Ancient Memories: Shadows of Irish Tradition in W.B. Yeats's The Wanderings of Oisin."としてまとめ、Journal of Irish Studiesに掲載した。ブライアン・メリマン『真夜中の法廷』の解説部第5章と第8章を担当し、アイルランド語文学と英文学の接点を追究した。この計画に基づき、ダブリン(アイルランド)に滞在して図書館で資料収集し、またケリー州のアイルランド語使用地区でインタビューを行った。韓国イェイツ学会による2015International Conference on W. B. Yeats and Invention of Poetics in Literatureというテーマの国際学会で研究発表を行い、イェイツとアイルランド語の伝統の関係という観点から初期の劇On Baile's Strandに焦点を当て、この劇が土台とするアイルランド古来の伝説の様々なバージョンとの比較において検討した。また、イギリス・ロマン派学会のシンポジウム『アイルランドとロマン主義ー「国民国家」と文学』[Ireland and Romanticism: Nation State and Romanticism]においては、アイルランド語詩を英訳と共に紹介した18世紀の出版物としては最も高い評価を得ているCharlotte BrookeのReliques of Irish Poetryを取り上げ、アイルランド語詩とそのBrookeによる英訳の比較をもとにした考察を発表した。予定通りの調査と学会や研究会などでの発表を終え、論文の出版、投稿、および次の論文の執筆準備、27年度に予定されている学会とシンポジウムでの発表準備に入ることができた。具体的な研究内容の進展は以下の通りである。共著・共訳『真夜中の法廷』(2014)の解説部ではパーシー・アーランド・アッシャーによる英訳(1926)、フランク・オコナーの英訳(1945, 1959)とアイルランド語原作の比較を掲載したため、その後はシェイマス・ヒーニーの抄訳(1993)キアラン・カーソンの英訳(2005)との比較を進め、その特徴、背景にある歴史的・社会的事情を明らかにし、その一部を日本アイルランド協会年次大会におけるシンポジウムで発表した。平成25年5月東北大学で開催された日本英文学会第85回大会のシンポジア第4部門「環大西洋の脱植民地詩学」での発表内容を加筆修正し、論文を完成した。

イェイツ初期の劇『キャスリーン・ニフーリハン』にはアイルランド語に根ざしたアイルランドのフォークロアが重要な役目を果たしている。よそ者の追放と愛国的犠牲のプロパガンダという枠には収まらない側面を作品の根幹から浮き彫りにしていくために、本稿では劇『キャスリン』とこの作品を取り巻くコンテクストにおいて“stranger"と呼ばれる、あるいはそう位置づけられる存在の役割を徹底的に検証した。以上の研究は、すべて、アイルランド語の伝統がアイルランド文学にどのような形で寄与しているかを明らかにすることに関わっている。英語圏文学、アイルランド文学今年度もアイルランドでの資料収集を行い、その分析・考察・検討の結果を以下の学会で発表する予定である。目下取り組んでいるのは、秋のイギリスロマン派学会のシンポジウム「ロマン主義とアイルランド」において「ゲール語文学から見たナショナリズム文学の動向」についての発表を行うための準備である。シンポジウムでは、イングランドのロマン主義とアイルランドの関係、アイルランドの内部のロマン主義、これら二つの方向からロマン主義期のナショナリズムを考える、ということになっている。目下私が注目しているのは、アイルランド語文学およびアイルランド内のロマン主義に見られるアイルランド性とアイルランド民衆の表象および解釈をめぐる問題である。「イギリスロマン主義」は、アイルランド語の伝統との関係で考えるにあたってきわめて難しい概念である。18世紀アイルランド語文学はイギリスロマン主義とは縁もゆかりもなく、その価値観、ものさしでは測れない、という考え方がある一方で、当時もアイルランド語世界は英語世界、そしてアイルランドの外に開かれており、様々な影響を吸収する傾向にあった、という主張もある。どちらについても、そうあってほしいという期待が関係しており、実情が完全に解き明かされているわけではない。イメージや期待の背後にあるものを探るにあたって、丁寧な資料と作品の読み込みが必要である。昨年度は予定通りの調査と学会や研究会などでの発表を終え、論文の出版および次の論文の出版準備に入ることができた。具体的には以下のような成果があり、共著の本の出版の遅れを除けば、公表は順調に進んでいる。平成25年5月東北大学で開催された日本英文学会第85回大会のシンポジア第4部門「環大西洋の脱植民地詩学」での発表内容を加筆修正し、論文を作成中である。
日韓の携帯電話市場における利用者の継続利用者意向の決定要因とその要因間の構造的関係

本研究は、日本と韓国の携帯電話サービス市場における利用者の継続利用意向の決定に影響する要因を定義・測定し、その要因間の構造的関係を検証、確認することを目的としている。本研究期間中には、まず、韓国における携帯電話サービス市場の特徴を確認し、企業イメージ、満足、顧客継続利用意思の間の因果関係を検証した。また日韓の携帯電話利用者における継続利用意向に影響する要因の測定変数を概念化した。本研究は、日本と韓国の携帯電話通信サービス市場における、利用者の継続利用意向の決定に影響する要因を「スイッチングコスト」と「サービス品質」の側面から比較・検証することを目的とする。平成22年においては、まず、第一、「スイッチングコスト」属性の側面から、携帯電話サービス利用者の継続利用意向の決定要因についての検討を行った。その結果、スイッチコスト属性は、携電話利用者の継続利用意向に影響していることが、統計的に検証され、特に、「事前学習スイッチングコスト」と周りとの「関係性スイッチングコスト」などが大きく影響していることを明らかにした。第二、従来のサービス品質理論に基づいて携帯電話通信サービス利用者によるサービス品質の認知についての検討を行った。その結果、携帯電話通信サービスは、(1)電話機(端末機)と(2)通信という商品財による組み合わせ、つまり、物資性(有形性)の非物質性(無形性)の統合体として認識する必要があるゆえに、その評価するにあたっては、携帯電話通信サービスの(1)機能的品質と、(2)プロセス品質の概念を採用し、それぞれの測定変数の設定を行った。第三に、上記の結果から設定された測定変数に対して、日本と韓国がそれぞれ抱えている通信事情、市場特殊性、利用者特殊性を反映するための、現地(現場)調査を行った。以上の結果を踏まえて、平成22年度では、日本と韓国の携帯電話利用者の継続利用意向に影響する主な属性として「スイッチングコスト」と「サービス品質」、またその他の属性を概念化したうえ、それら属性間の構造的な関係を表す仮説モデルを完成させ、検証するためのアンケート調査を実施した。平成23年では、アンケート調査結果の分析を通じた仮説モデルの検証および理論的精緻化をむけての研究を進めていく。本研究は、日本と韓国の携帯電話通信サービス市場における、利用者の継続利用意向の決定に影響する要因を明らかにし、比較・検証することを目的とする。平成23年においては、まず、日本と韓国における携帯電話利用者の継続利用意向に影響する要因を探るために、日本と韓国がそれぞれ抱えている通信事情、市場特殊性について調査を行った。調査は、主に通信会社、流通代理店・販売店を中心としたインタビュー調査で行った。その結果、日本と韓国の移動通信市場には、大きな違いが存在していることが分かった。日本では、移動通信市場における主導権を通信会社が握っているのに対して、韓国では、通信事業そのものが、長い間、国家が主導する通信政策によって、計画的かつ段階的に市場化されているゆえ、移動通信市場の競争構造が国家政策に大きく左右され、現在に至って、移動通信市場の主導権が、通信会社ではなく、端末機製造業者によって握られている。その中でも、特に国内の大手メーカであるサムスンという特定企業の影響が絶対的である。また、韓国の携帯電話利用者は、このような端末機製造業者の企業イメージに大きく影響されていることが推測できた。以上の状況を踏まえて、平成23年度の研究成果として、「企業イメージ」と「満足度」の属性を中心として、韓国の通信市場における消費者の継続利用意思に対する仮説検証を行ない、論文および学会報告としてまとめた。さらに、消費者の意思決定に対して影響する企業イメージ属性をより具体的にするための追加的アンケート調査を実施した。次に、前年度に引き続き、日本と韓国の携帯電話利用者の継続利用意向に影響する属性として「スイッチングコスト」と「サービス品質」属性を概念化したうえ、それら属性間の構造的な関係を表す仮説モデルを完成させ、検証するためのアンケート調査結果の分析を進めた。その結果、仮説モデルの検証および理論的精緻化を行った。
バキュロウイルスを用いた組換えMJD蛋白発現系と構造解析

【目的】Machado-Joseph病(以下MJD)は、現在まで8つ知られているポリグルタミン病のひとつである。それらの疾患の神経細胞死の分子メカニズムはまだ解明されていない。我々は、バキュロウイルス発現系を用いて、正常型および伸長したポリグルタミンを持つ異常型MJD蛋白を大量に作成し、この両者の生化学的性質および三次構造を比較検討することを目的として精製を試みた。【方法】我々はMJD蛋白のN末にHis-Tagをつけた組換え蛋白を作成した。大規模精製の前に条件を検討するため小規模精製を行った。組換え蛋白を発現している昆虫細胞をAIEX bufferに縣濁の後、超音波破砕した。これを超遠心した上清をサンプルとし、陰イオン交換カラム(Resource 15Q PE4.6/100)にapplyした。5mM1 M NaCl濃度勾配にて溶出したfractionを抗His-Tag抗体を用いたWBにて確認した。次に、その陽性fractionをNi-Resinに吸着させバッチ法を用いて溶出した。その陽性fractionを疎水性カラム(Resource ISOを用いて溶出した。【結果および考察】精製の過程で、正常型と異常型組換えMJD蛋白に、陰イオン交換体、および疎水性リガンドとの結合強度に有意な差は見いだせなかった。異常型のポリグルタミン鎖とその近傍の配列をもつ融合蛋白は、正常型に比較して凝集傾向が著明であるとされているが、我々の実験でも長期の4°C保存状態では、より異常型の組換えNUD蛋白溶液の方が白濁する傾向がみられ凝集しやすいものと考えられた。また溶液の蛋白濃度が高い方がより白濁しやすい傾向が見られた。このことは、Perutzらが提唱したポリグルタミンドメインは互いに水素結合を介して、非共有結合的に自己凝集して逆平行βシートを形成するという説を支持すると思われた。1.組換え蛋白発現バキュロウィルスの構築全長のDRPLAおよびMJD遺伝子をバキュロウィルス用のトランスファーベクターpBlueBacHisに組込んだ。このトランスファーベクターを野生型バキュロウィルスDNAと共に昆虫細胞(Sf9)にco-transfectionすることにより相同組換えにより当該蛋白の発現バキュロウィルスを構築した。DRPLAおよびMJD遺伝子のN末に組込んだHis-Tagに対する抗体を用いて発現組換え蛋白をウェスタンブロットにて確認した。2.組換えDRPLAおよびMJD蛋白の大量精製組換えDRPLAおよびMJD蛋白を大量精製するため、最初にスモ-ルスケールで精製条件の検討を行った。現在まで、イオン交換カラム(DEAEおよびMonoQ)、疎水性カラム(Buty1-Sepharose4)、キレ-ティングカラム(Ni-Resin)等を用い、それぞれのカラムでの吸着条件を決定した。現在、MJD蛋白に関しては、抗MJD抗体カラムを作成し、吸着条件を決定中である。ポリグルタミン近傍を認識する抗体の作成DRPLA蛋白のポリグルタミン近傍のcDNAをpETベクターT7プロモーターに組込み大腸菌にて組換え蛋白を作成した。Ni-Resinカラムにて粗精製の後、preparative SDS-PAGEにて分子量分取により目的の蛋白を精製した。ウサギに免疫し、ポリクローナル抗体を作成中である。
持続可能な世界秩序モデルの構築と現状分析

平成10年度は、持続可能な世界秩序モデルに関する文献調査と政策エリートヘの予備的インタビューを行い、その結果に基づき、モデルを試験的に類型化し、攻策エリート間に国境を超えた認識共同体(Epistemic Community)が生成状況を分析するための枠組みづくりにとりかかった。平成11年2-3月にかけて、ドイツとアメリカの研究所でその分析枠組みのレビューを受け、意見を交換した。1.モデルの類型化(1)持続可能性の定義と文献調査(2)持続可能な世界秩序モデルの分類(3)システム転換を支える認識共同体の分析枠組み構築2.レビュー(3)ハーバード大学Center for International Affairs(米国ケンブリッジ市)平成11年度は、持続可能な世界秩序に関し、先進国、特に、日米独三国の政策エリートの意識変化の実態を明らかにするために、文献調査の焦点をしぼり、国際政治学における各学派(現実主義、制度主義、批判的理論、構造主義など)の描く世界秩序(無秩序)像を分析し、さらに、国際政治学の枠を超え、広く、持続可能性に焦点をしぼったモデルの特徴を分類し、各特徴につき、先進国の政策エリート間での支持分布状況を、主として文献調査に基づき、調査した。同時に、研究の第二段階として近い将来実施予定の、政策エリートヘのインタビューとアンケートのための具体的質問を作成する作業にとりかかっている。新たな研究成果のレビューを受け、そこでのコメントをも参考にしつつ、本報告書に収められた論文を作成し、世界最大の国際政治学会である、International Studies Associationの2000年度年次総会で発表し、多くの有益なフィードバックを得るとともに、単行本としての出版を検討したいという申し出を米英の出版社から受けた。平成10年度は、「モデルの明細化」と「日米独政策エリートの意識変化」についての文献調査と日本における意識調査を行った。1999年2月22日から3月6日にわたり、モデルの構造と変数、アンケート・インタビューの方法について関連研究をしている米独の研究所でレビューを受け、意見を交換した。1.モデルの明細化(1)環境保全と両立する持続可能な経済秩序モデルに関する文献を調査・分類を完了した。(2)これら諸モデルとの比較検討により、私案モデルを精緻化した。(3)ソフト貿易に関するルールづくりの現状分析を完成した。2.レビュー・意見交換:(3)ハーバード大学・Center for International Affairs(アメリカ・ケンブリッジ市)(4) The Southern Center forInternational Studies(アメリカ・アトランタ市)3.システム転換を支える認識共同体の形成の調査次に、日米独における政策エリートの間に、持続可能な世界秩序に関する認識共同体(epistemiccommunity)の生成がみられるか、についての調査は、上記3研究所の協力を得て、既存の時系列調査結果と政策エリートたちの発言・論文・著作を分析して、エリートの意識変化の類型化試案を完成した。それに基づくアンケート文案を使って、すでに、日本国内では、アンケートとインタビューを実施した。米独については、平成11年度に、インターネットと補助面接員を使って実施する準備をすすめている。平成11年度は、前年度スタートした、「日米独政策エリートの意識変化」を継続し、同時に、これに批判的なエリートの世界秩序像についての文献調査を行った。新たに得られた資料に基づき「私案モデルの修正と精緻化」作業をすすめ、さらに、そのモデル修正に基づき、持続可能な世界株序に関する認識共同体(epistemic community)の生成がみられるか、についての調査方法を若干修正し、日米独三国におけるエリートの意識変化の実態を調査した。調査結果の分析により、持統可能な世界秩序に関する認識共同体の萌芽的形成がみられるとの結論に達し、その具体的内容についての試論をまとめた。最後に、これらの研究成果を、論文にまとめ、アメリカの関連研究所でレビューを受け、そこで得られた意見を参考に論文を修正し、国際関係学会(アメリカ・ロサンゼルス市)で発表した。1.私案モデルの明細化

(1)環境保全と両立する持続可能な経済秩序モデルの変数の修正(2)調査方法の修正(3)新しい変数の動態に関するエリートの認識調査用アンケートの作成2.調査・論文作成(1)文献調査:各国の政策エリートたちに加えて、本年はさらに、グローバル化に批判的な学者・運動家のグループの発言・論文・著作の分析を行い、両者を比較(2)インタビューとアンケートによる調査(一部インターネット使用;継続中)3.研究のレビューおよび研究成果発表