hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水生菌類群集を用いた河川生態系の栄養指標に関する研究

名取川水系において、分生物学的手法を用い、河床の石上に形成される菌類群集の種組成とその時空間変動を解析した。その結果、石上菌類群集の種数は下流から上流に向かって増加する傾向があること、その変化は種の入れ替わりによるものであることがわかった。また、それら種組成の変化は水質など河川環境要因だけでなく集水域の土地利用や被覆とも密接に関係していることがわかった。さらに、供給される有機物の質によって菌類種間関係も変化することが野外実験により確認された。河川の石上菌類群集は、河川に供給される有機物の質や多様性の有効な指標となることが示唆された。本研究は、河川における腐食連鎖系の低次生産生物として重要性が指摘されながらも、これまで無視されてきた水生菌類に焦点をあて、その上流から下流へ至る種多様性パターンを仮説検証的に調べることで群集の維持構造の決定機構(集合ルール)や機能的役割を理解し、その成果を通じて流程に沿った生物群集を支える栄養指標を確立することを目的としている。本年度は名取川水系の水生菌類(子のう菌、担子菌、ツボカビ、変形菌)を対象に、素焼タイルを付着板として用いた現場実験を行うことで水生菌類の群集構造とその支配要因について検討を行った。実験は夏から秋にかけて名取川の上流域と下流域の2地点で行い、各地点とも付着板を遮光チューブ(暗条件)と透明チューブ(明条件)に設置して3ヶ月間培養した。タクサ数は前年度と同様にDGGE法によるOTUとして計数した。その結果、菌類群集を構成するタクサ数はいずれの地点でも付着藻類が発達した明条件ほど高く、またタクサ組成は光条件に加えて上下流間でも異なっていた。この結果から、水生菌類の中には外来有機物だけでなく内生性の付着藻類にも強く依存しているタクサが存在すること、したがってその菌類群集の構造は有機物負荷量だけでなく光条件にも依存していることが判った。これらの結果をもとに、最終年度にあたる次年度は、河川有機物の質や量と菌類群集組成との関係を調べ、河川の上流から下流へと至る栄養指標としての有効性を検討することとした。本研究は、河川における腐食連鎖系の低次生産生物として重要性が指摘されながらも、これまで無視されてきた水生菌類に焦点をあて、その源流から下流へ至る種多様性パターンを仮説検証的に調べることで群集の維持構造の決定機構(集合ルール)や機能的役割を理解し、その成果を通じて流程に沿った生物群集を支える栄養指標を確立することを目的としている。本年度は名取川水系の水生菌類(子のう菌、担子菌、ツボカビ、変形菌)を対象に、河川流程に沿った環境勾配と種多様性及び群集構造との関係について解析を行った。具体的には、源流から河口域に至る12地点で河床の石の上に付着している菌叢を1地点につき数カ所から採集し、変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法(DGGE)法を用いて菌群集を把握した。その結果、秋に行った調査では下流に向かって水生菌数のα多様性は増加する一方、β多様性は減少した。この結果は当初うちたてた仮説を支持するものであり、下流に向かって有機物の種類や量が増加していることを示唆している。しかし春季の調査ではそのような流程に沿った空間パターンは検出されなかった。春季には河川水は12°C前後とまだ低く、またいずれの地点でも検出されたタクサ数が40前後と少なかったことから、春季にはまだ十分に水生菌類群集が発達していかかった可能性がある。このことは、冬期には水生菌類群集が一度リセットされることを示唆している。これら流程に伴う季節変化については、集水域の土地利用の影響などとともに、来年度にさらに詳細に解析する。菌類は陸上だけでなく河川にもみられ、落葉や枯死木上だけではなく、河床の石や礫のような無機基質の表面にも生息している。石上付着性の菌類は有機基質に付着する菌類とは異なり、基質から直接的にエネルギーや栄養塩を得ることができないため、河川水に溶存する栄養塩や有機物の量や種類に強く影響を受けると推測される。そこで本研究は、真菌類と偽菌類を対象に、石上付着性菌類の時空間的な群集構造の変化とその要因を明らかにするための野外調査と現場実験を、宮城県仙台市を集水域とする名取川において実施した。採取年度にあたる本年は、これまで採取した試料と野外実験で得られた試料の分析を行うとともに、土地利用解析等を実施して最終とりまとめを行った。【主な研究成果】

河川上流域から河口までの石上付着性菌類の群集構造を詳細に調べたところ、種の豊富さは秋に下流域に向かって有意に増加すること、その群集構造は上流と下流との間で入れ子構造にはなっておらず、多くの構成種が入れ替わることがわかった。この結果は、河川周辺の植生や土地利用に応じた水質や有機物の変化にともなって石上付着性菌類の群集構造が空間的に変化することを示唆している。そこで、菌類の種組成と、河川に溶存する有機物や栄養塩の量、および土地利用や被覆との関係を調べたところ、名取川の石上菌類群集の種組成の流程間での違いは土地利用や被覆と密接に関係していることが示された。すなわち、河川の石上付着性菌類の群集構造は、集水域の土地利用や被覆の変化によって供給される多様な有機物に支配されいることが示唆された。また、石上の付着藻類の成長・繁殖と菌類の群集構造との関係を野外操作実験により調べたところ、河床の付着藻類は多様な菌類の定着や成長を促進するだけでなく、菌類の群集構造をも変化させることが示唆された。生態学大雨による出水のため実験装置が一部流されたが、解析に必要な付着板を回収することができたためほぼ予定通りの実験を行い成果を得る事が出来た。野外調査は予定通り実施し、期待通りの成果を上げることができた。しかし、野外調査については夏期に実施したものの、実験装置が一部流されるなどのアクシデントがあったため、十分な結果を得ることが出来なかった。これについては、次年度に再度野外実験を行う予定である。次世代シークエンサーの利用を検討したが、予算的に間に合わなかったのでDGGE法で解析を行うこととした。菌類の解析にあたっては、情報量が多く精度の高い次世代シークエンサーを用いた手法が近年急速に進展している。この方法を適用することにより、野外調査と野外実験で得られる試料を迅速に解析することが可能となり、目的の達成にあたって当初予定して以上の成果をあげられると期待出来る。そこで、これまで用いてきたDGGE法に加えて、次世代シークエンサーを用いた解析方法を導入して研究を進める。実験装置が流されたため、DGGE法による解析サンプル数が減り、分析にかかわる消耗品費が少なかったため。最終年度に詳細な分析を行うために予算を利用する。次世代シークエンサーの解析にあたっては1runあたり80万程度の経費がかかるので、そのための物品費を次年度の主な研究費にあてて研究を行う。
社会における知識形成の一般理論の構築

これまでの学習および知識形成に関する認知科学・心理学の研究は多くの場合、個人内でかつ短期間で完了するものが研究の対象とされていた。しかし、本研究では実際には学習や知識形成は個人内で完了するものではなく、他者とインターアクションを介し、他者の知識の影響をうけながら発展してゆくと考え、行動実験と計算機シミュレーションを用いて検証した。その結果、一見無駄だと思われる情報、冗長な情報、社会的・経済的規範から異なる情報・価値を保持することによって汎化能力の高い知識の獲得することが示された。計算機シミュレーションを用いて、社会における知識の形成メカニズムを検証した。その結果、多くの情報を保持し処理することが可能な個人は他者とのインターアクションを介して、与えられた事例・事象において有益な知識を獲得するが、その知識の汎化能力は低い(事象の本質を理解していない)傾向が示された。一方で、多くの情報を処理することが出来ない個人は、多くの情報を保持し処理することが可能な個人の知識を活用し、汎化能力の高い知識を獲得することがあり得ることが示された。また、社会において、知識に対する価値観に多様性がある場合は、社会全体として最適な知識群を獲得することが示された。進化ゲームの手法を用いて、基本カテゴリー呼ばれる現象が発生するリプリケーターダイナミックスを検証した。他者とのコミュニケーションにおいて、階層的な構造をもつカテゴリー間に伝達する情報量とカテゴリーの弁別性に競合が起こる場合、中間階層にあるカテゴリーがもっとも利用されやすいといった結果が示された。人間のコミュニケーションにおいて、状態や結果を伝達する場合に、どのようなフレームが優先的に使用されるか行動実験を用いて検証した。その結果、人間は希少な状態・結果に対応するフレームを選択する傾向が示された。希少な状態は情報理論的に情報量が多いため、人間はコミュニケーションにおいて(主観的に)より多くの情報を伝達しようとしているのではと考察した。馬名の文字数と競馬の馬券購入行動に関する意思決定について実データを用いて分析した。その結果、熟達者の割合の多いレースにおける馬券購入に関する意思決定は「馬の能力」によって説明できるのに対し、非熟達者の割合の多いレースにおける購入行動は名前の長さの情報量に強く影響されることが示唆された。レースの勝敗を予測するのに有効な情報(馬の能力など)を保持していない非熟達者は無作為に馬券を購入しているのではなく、レースの勝敗を予測するのに有効ではないが何かしらの情報が最大とするようなヒューリスティックが働いていることが示された。基本カテゴリーの背景には情報の最大化があると示されていることから、本研究で得られた「情報の最大化」は人間の認知の潜在的で普遍的なメカニズムであることが示唆された。日々の生活で学習や知識形成の対象となるものに関する全ての情報を得ることは難しい。むしろ、不完全な情報をもちいて我々は学習したり知識を形成したりしている。そこで、人間のカテゴリー学習モデルをもちいて、情報の不完全性が学習にどのように影響するか計算機シミュレーションで検証した。その結果、不完全な情報は過学習や過剰一般化を防ぐ効果があることが示され、獲得された知識は、基本カテゴリーと同様に説明力と弁別能力が均衡したものであった。情報の不完全性が基本カテゴリーを生成するメカニズムの1つである可能性が示唆された。問題解決における外的資源の利用効果を、行動実験を用いて検証した。実験の結果、外的資源の有無による問題解決の正答率への影響はみられなかったが、課題遂行に質的な違いが見られた。また、外的資源の有無は収束的な思考を必要とする課題より発散的な思考を必要とする課題においてより顕著に現れることが示唆された。人間の知識の基礎的な役割を担う「概念」は、従来の認知科学、特に計算モデルを用いた理論研究では、静的な性質を持つとして扱われてきたが、本研究では、概念の典型性、階層性、文脈効果に関して概念は流動的であることを指摘した。社会にある知識がどのように推移していくのか計算機シミュレーションを用いて検討した。具体的には、文化人類学の先行研究から、パプアニューギニアで原始的な生活を営む集落では、バナナの作付けの際、どの種類のバナナを作付けするかはおおよそ無作為に行われていることが示されている。本研究では、無作為に選択するモデル、集落内での知識をもとに生産量を最大化するモデル、集落間で知識を共有して生産量を最大化するモデルを比較した。その結果、生産性を高めるといった最適化を行う場合に比べ無作為に作付け種を決定する方が、バナナの種の多様性の維持に適切であり、多様性の維持によって集落全体の存続が導かれることが示された。知識の適用・応用に関して、意思決定課題を用いた行動実験及び計算機シミュレーションで検討した。意思決定を行う場合、知識にないことや系統立てて間違って認識していることは、実はヒューリスティック方法で意思決定を行う場合は妥当な推論を導くことを示した。

計算モデルや計算機シミュレーションでは当初の予定にそって進んでいる。当初の想定していなかった意思決定に関するモデルへの展開も着手し、より総合的な観点からの研究を行えた。しかし、行動実験においては当初の予定より遅れている点においては改善が必要である。認知科学計算機シミュレーションで示された「不完全性が過学習を防ぐ効果がある」を、行動実験をもちいて検証するよていである。また、不完全性と獲得される概念の階層に関して計算機シミュレーションをもちいて検証する。行動実験から文脈によってカテゴリーが流動的になりうることが示されたことを踏まえ、流動的なカテゴリー認識に対する理論と計算モデルを構築する行動実験および計算認知モデリング・計算機シミュレーションはおおむね予定どおりに進んでいる。認知モデリングに関しては、複数の手法(進化ゲームとマルチエージェントシミュレーション)によるアプローチができている。次年度使用額が生じてはいるものの少額であり、おおよそ予定どおりの使用であった。進化ゲームによる基本カテゴリーに生成メカニズムに関する研究は、探索的なモデルの域をだっしていないかったため、26年度は、先行研究の知見をとりいれ、基本カテゴリーの生成メカニズムをより正確に再現することを試みる。また、基本カテゴリーに生成に影響をしえる変数をモデルに組み込むといった探索的アプローチも引き続きおこなう。最近のコンピュータ科学の研究では、不完全な情報を解析モデルに与えることによって、より汎化能力の高い結果がえられることが示されている。そこで、人間の知能の記述モデルである、認知モデルを不完全な情報下で学習させた結果どのような効果が得られるか検証することによって、より現実的な状況下で、人間がどのように適応的であるのか解明することを試みる。計算機シミュレーションの結果を行動実験によって検証する。本年度は当初の予定どおりに使用する。25年度は旅費が当初の予定より小額でまかなえた。26年度は、学会発表に参加し、当課題の成果を積極的に発信し、また積極的に資料収集をおこなう。行動実験において謝金を使用する。
エネルギー代謝調節における咀嚼の役割とそのメカニズムを解明する研究

近年、食行動調節のメカニズムについて関心が高まってきている。口腔は、食行動の実行の場でありかつ、中枢性食行動調節に関わる数々の感覚情報の発信源であり、食行動調節機構における咀嚼の役割とそのメカニズムを解明することは、口腔の健康の意義を鮮明にする上で重要な課題だといえる。本研究では、一連の消化吸収過程において、咀嚼時の口腔感覚入力が、中枢を介してエネルギー代謝調節にどのような影響を与えているか、また、味覚の受容および情報伝達機構とその生体機能調節について、行動学から分子生物学にわたる多面的アプローチによる解明を試みた。我々は、咀嚼時の口腔内感覚入力が、ヒスタミン神経系を介して、エネルギー摂取過程に影響を及ぼすことを過去に報告した。そこで、本研究では、咀嚼のエネルギー消費過程における役割の解明を目的とした。1回の自由摂食行動に伴う食事性熱産生についてラットで検討したところ、咀嚼時の感覚入力が少ない低硬度飼料摂取群では、消化吸収前の食事性熱産生が減少しており、消化吸収前の食事性熱産生には、ヒスタミン神経系および交感神経系が関与している可能性が示唆された。体成分の比較より、低硬度飼料および液体飼料長期飼育群では、固形飼料飼育群より内臓脂肪の重量%が有意に高いことがわかった。すなわち、同一成分の食事でも性状の違いによって咀嚼時の感覚入力が異なる場合、食事に伴う熱産生に変化が生じ、内臓脂肪の蓄積量にも影響を及ぼすことがわかった。また、唾液タンパク賛の研究より、食物依存性に誘導される唾液蛋白質は、食物に含まれる物質の化学情報の認識と、それに続くより複雑な情報処理過程を経ていることが示唆された。食物の成分中の刺激物は感覚入方経路によって、唾液腺への出力系も異なっている可能性も示唆され、食物刺激の質的相違に対応する特異性の高い唾液蛋白質生合成機構が存在する可能性が示唆された。近年、咀嚼と全身の健康について関心が高まっており、科学的な関係解明が急務となっている。われわれは、視床下部神経ヒスタミンにおける食行動調節において、咀嚼時の口腔感覚入力が、満腹感形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究は、エネルギー代謝調節における咀嚼の関与について解明することを目的とした。咀嚼時の口腔感覚を変化させるために、通常のラット用固形飼料および新しく開発した形態、成分が通常飼料と同一、かつ、硬度が約2分の1である低硬度飼料をラットに与え、食事に伴う熱産生を比較した。ラット腹腔内に体温および活動量測定用送信機を慢性留置し、一回の食行動を観察した。通常、体温は食事開始と同時に上昇し、その変動曲線は消化吸収前と消化吸収後の2相性のピークを示す。低硬度飼料摂取群では、消化吸収前の体温上昇率が、通常飼料摂取群よりも低下していることがわかった。また、神経ヒスタミンを枯渇させるα-フルオロメチルヒスチジンを脳室内に投与し、視床下部における神経ヒスタミン機能を脱落させた場合、通常飼料の摂食に伴う消化吸収前の体温上昇率が低下することがわかった。いずれの場合も活動量には両群間に相違は認められなかった。さらに、咀嚼の長期的影響をみるために、離乳直後より硬度が異なる飼料で飼育されたラットの体成分組成の経時的変化を、生体インピーダンス値と肥満遺伝子の産物であるレプチンの血中濃度について調べた。

成長のピークを過ぎた頃より、摂食飲水量、体重には両群間で有意な差が認められないものの、低硬度飼料長期摂取群で、生体インピーダンス値が低く、血中レプチン濃度が上昇し、体脂肪が増加していることがわかった。神経ヒスタミンには、末梢の脂肪分解を促進する作用もあるため、低硬度飼料長期摂食群に認められた脂肪蓄積には、食行動時に咀嚼によって駆動されるヒスタミン神経系が関与している可能性が示唆された。口腔と全身の健康の関連性について関心が高まっている。我々は、視床下部神経ヒスタミンにおける食行動調節において、咀嚼時の口腔感覚入力が満腹感形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究は、食事を摂取する際の咀嚼時の口腔内感覚入力が、その後のエネルギー代謝調節機構に関与しているどうか、メカニズムの解明を目的としている。咀嚼時の口腔感覚入力を変化させるために、通常のラット固形飼料およびその低硬度飼料、同成分である固形飼料と液体飼料を開発し、それぞれの飼料に対する食事性熱産生について検討を行った。ラット腹腔内に体温および活動量測定用小型送信機を慢性留置し、1回の自由摂食行動に伴う体温変動および活動量を比較したところ、両群間の活動量に差がないにもかかわらず、通常の固形飼料では食事に伴い消化吸収前に認められる体温上昇率が2.5%であったのに対し、低硬度飼料群では1.5%と低い値を示した。この通常の固形飼料摂取群にみ、られる体温上昇率は、α一フルオロメチルヒスチジンの脳室内投与し神経ヒスタミンを枯渇させた場合、1.5%へと減少し、また、交感神経の神経伝達物質であるノルエビネフリンのβ受容体遮断薬であるプロプラノロールの腹腔内前投与によっても約3分の2に減少することから、食物の性状の違いによる食事性熱産生の変化には、ヒスタミン神経系および交感神経系が関与している可能性が示唆された。また、離乳直後から固形飼料または液体飼料で長期飼育したラットの呼吸代謝を測定し、食事に伴う熱産生を比較したところ、液体飼料群で低下していることがわかった。以上の結果より、成分を同一とする食事を摂取しているにもかかわらず、食事に伴う熱産生がことなってくることから、食事時の口腔感覚入力が食欲調節だけではなく、エネルギー消費過程にも関与することが示唆された。生活習慣病と肥満との密接な関係が指摘されている.また、小児期の食育への関心が高まっており、口腔と全身の健康の関連性について注目が集まっている.本研究は、食事を摂取する際の咀嚼時の口腔内感覚入力が、その後のエネルギー代謝調節機構に関与しているかどうか、メカニズムの解明を目的としている。ラット腹腔内に体温および活動量測定用小型送信機を慢性留置し、摂食行動に伴う体温変動および活動量を比較したところ、食物の性状の違いによる食事性熱産生の変化には、ヒスタミン神経系および交感神経系が関与している可能性が示唆された。また、離乳直後から固形飼料または液体飼料で長期飼育したラットの呼吸代謝を間接熱量測定法で測定し、食事に伴う熱産生を比較したところ、液体飼料群で摂食行動に伴う酸素消費量の増加率が低下していることがわかった。また体成分について比較すると液体飼料長期飼育群で内臓脂肪の重量%が有意に高いことがわかった。
反ニュートリノの到来方向検出を目指したファイバー検出器の開発

液体シンチレータ(LS)を用いた反ニュートリノの観測は、低エネルギー領域に感度を持つ反面、その到来方向を観測することは原理的に不可能である。本研究では、これまで独自の方法で開発した到来方向観測用のリチウム含有LSを用い、到来方向の再構成のために発光位置を精度よく観測する新たな観測方法としてファイバーを張り巡らせることを考えた。薬品耐性のある素材の選定を行い、ファイバー化する加工方法を開発した。また、リチウム含有LS容器内にファイバーを張り巡らせる構造をデザインし、読み出し半導体素子を含めて試作機の製作に成功した。本研究で開発した試作機を用い、放射性線源を用いて発光を実際に観測する準備が整った。液体シンチレータ(LS)を用いた反ニュートリノの検出は、低エネルギー領域にも感度を持つ反面、その到来方向を観測することは出来ない。到来方向を知る事で反ニュートリノ観測時の積極的なバックグラウンド事象の除去や、地球科学・天文学等の他分野への応用、また原子炉モニターといった産業への応用も期待でき、将来のニュートリノ研究においてブレークスルーとなる観測技術である。これまでに到来方向観測用LSであるリチウム含有LSの開発をほぼ終了し、到来方向の再構成の為には発光位置を精度良く観測する新たな観測方法の開発が必須である。本研究ではファイバーをリチウム含有LS中に張り巡らせることで発光位置の高精度観測を目指す。本年度は(a)リチウム含有LSの性能向上と(b)使用するファイバーの素材選定を行った。(a)については、第一目標としている1m立方以下の小型検出器における要求性能はほぼ満たしているものの、長期安定性にまだ開発の余地があった。窒素によるパージを徹底して行うことで、発光量の長期安定性に改善が見られる事を確認し、約2年相当の加速試験の結果、約10%の光量減少におさえることが出来た。リチウムによる中性子捕獲事象のエネルギー観測を行い、その結果から期待されるフォトン数を見積もり、ファイバーへの要求性能を見積もった。(b)については、市販のファイバーはLSに対して薬品耐性が無く、LS中で使用するのは不可能であることから、本研究の要求性能を満たす素材を選定することが必須である。企業で近年開発が進められている、発光性能を有するフィルムを見出し、薬品耐性があることを確認した。また、同素材で1mm厚のプレートの作成を依頼し、カッティングすることでファイバー化する方法の試作を行った。液体シンチレータ(LS)を用いた反ニュートリノの検出は、低エネルギーに感度を持つ反面、その到来方向情報を得ることは原理的に不可能である。LS検出器が到来方向という新しい観測軸を得ることで、反ニュートリノ観測における積極的なバックグラウンド事象の除去や、地球科学・天文学といった他分野への応用も期待でき、到来方向観測は次世代検出器を担う重要な新技術である。これまでの我々の研究で、到来方向観測用LSであるLi含有LSについては小型検出器への応用可能なレベルまで開発が終了しており(平成26年度)、そのLi含有LS中での発光位置を精度よく観測する高位置分解能検出方法の開発に着手した。高位置分解能を得るために波長変換ファイバーをLi含有LS中に張り巡らせる必要があり、昨年度選定・試作した素材について基本的な性能評価を行った。ファイバーに使用予定の素材をLi含有LS中に長期間保有することにより薬品耐性を確認した。素材は1mm厚のプレート状のもののみが手に入るため、プレートをカットしてファイバー状にする技術の確立を目指したが、素材の強度が十分で無いため、かなり困難であることがわかった。本年度は他の素材についても試作を検討し、ファイバー状にする試作も開始した。また、多数のファイバーからの信号を読み出す必要があるため、他チャンネル読み出しの光検出器が必須であるが、使用候補であるマルチアノードPMTとMPPC (Multi-Pixel Photon Counter)の読み出しテストを行った。使用を予定していた素材についてファイバー状にする技術の確立が困難であることと、素材自体の剛性が不十分であることが判明した。薬品耐性は他に類を見ないため、引き続き構造を工夫することや、太さの変更によって対応できないかをシミュレーションを用いて検討中である。他の素材についても業者との打ち合わせのもとに試作を進めており、複数の候補を当たることで遅延を克服したい。また、信号の読み出しについては一定の成果が得られており、来年度以降にファイバーと組み合わせた基礎研究をする準備が整ってきている。これまでの液体シンチレーター(LS)を用いた反ニュートリノ観測は、低いエネルギーに感度がある反面、その到来方向を観測することは原理的に不可能である。到来方向観測情報は反ニュートリノ観測において積極的ななバックグラウンド事象の除去や、地球内部の放射性物質起源のニュートリノ観測による地球科学への応用も期待出来る、次世代観測技術の一つと言える。本研究では、これまでに独自の方法で作成に成功しているリチウム含有LSでの発光事象を高位置分解能で観測することのできる観測方法の確立を目指す。LSでの発光を高い位置分解能で観測するために、耐薬品性のある波長変換ファイバーをLS中に張り巡らせ、集めた光をピクセル化された光検出器で観測する。耐薬品性が確認できた素材について、ファイバー状に加工する方法を模索したが、必要な精度と長さを得ることができず、断念せざるをえないことが分かった。あらかじめファイバー状になっている素材について、耐薬品性試験、強度試験を行ったところ、許容範囲であることがわかり、長期安定性などの試験を続けている。業者で作成時には色が付いてしまい、LSの透過率を下げる原因となり得ることから、ファイバーの透明度を上げる試験を行っている。

また、加速器実験などのファイバー検出器に実績のある方法を応用し、液体中にファイバーを張り巡らせる構造の試作を行った。光の読み出しは多チャンネルになることが予想されるため、安価で構築できる光検出器システムのテストを行った。当初予定していた素材が剛性が不十分であることが判明し、他の素材選定に時間を要してしまった。選定した素材で基礎的な試験を行う段階に移行し、これまでに先に進めていた構造のテストと合わせ、遅延を克服したい。これまでの液体シンチレーター(LS)を用いた反ニュートリノの観測は、低いエネルギーに特化している反面、その到来方向を観測することは原理的に不可能である。到来方向観測情報は、反ニュートリノ観測において積極的なバックグラウンド事象の低減や、地球内放射性物質起源の地球ニュートリノ観測において発生場所を特定することで地殻とマントル成分を分離することができ、応用範囲の広い次世代観測技術の一つと言える。到来方向観測には、(1)中性子捕獲断面積の大きいLiを含有させたLS、(2)発光位置を高精度で分離測定する観測器、の2点が開発要素として挙げられる。本研究ではすでに独自の方法で開発が完了している(1)のLi含有LS内の発光を高位置分解能で測定する方法として、耐薬品性のある波長変換ファイバーをLS中に張り巡らせ、集めた光をピクセル化された光検出器で観測することを考えた。本研究の開始時には、耐薬品性のある素材について、ファイバー状に加工する方法を模索したが、必要な精度と長さを得ることができず、素材自体の使用を断念せざるをえなかった。次にあらかじめファイバー状になっている素材について耐薬品性を調べたが、1年程度の使用には耐えられてもそれ以上の長期間の使用ではだんだんと劣化してしまうことが判明した。本年度は、当初使用を予定していた素材の加工技術を再度見直し、複数の方法での加工を試した結果、最終的に1mmのプレートを2mmの太さにカットすることに成功した。そのファイバーをアクリルボックスに張り巡らせ、両端から発光を光検出素子であるMPPC (Multi Pixel Photon Counter)で読み出す機構を試作した。MPPCは常温で使用すると熱雑音が非常に高いので、-16度程度まで安定して冷却し、目標の雑音レベルまで低減する冷却機構を開発した。液体シンチレータ(LS)を用いた反ニュートリノの観測は、低エネルギー領域に感度を持つ反面、その到来方向を観測することは原理的に不可能である。本研究では、これまで独自の方法で開発した到来方向観測用のリチウム含有LSを用い、到来方向の再構成のために発光位置を精度よく観測する新たな観測方法としてファイバーを張り巡らせることを考えた。薬品耐性のある素材の選定を行い、ファイバー化する加工方法を開発した。また、リチウム含有LS容器内にファイバーを張り巡らせる構造をデザインし、読み出し半導体素子を含めて試作機の製作に成功した。
キャビテーション不安定現象を防止するインデューサ設計法に関する研究

従来インデューサのキャビテーション不安定現象の防止に対して、翼端隙間を増加させたりケーシング直径を入口部で増加させる方策が経験的に用いられている。どちらの方策でも翼端渦キャビテーションと逆流渦キャビテーションの体積が増加する。これより、これらのキャビテーションはキャビテーション不安定現象を防止する効果を持つと考えられる。そこで、それぞれの動特性を実験で明らかにすることで不安定キャビテーションの防止機構を解明し、インデューサの新設計法を提案することを目的として本研究を進めている。本年度は、実験装置の整備に取り組んだ。キャビテーションタンネルの流量変動装置のシリンダ等に生じた不具合の修整、電磁流量計の絶縁ならびにレーザードップラー流速計の更新を行い、実験を開始できる状態にまで実験装置を整備することができた。また、インデューサ上下流を結びつける伝達マトリックスに影響を与えるキャビテーションタンネルの各要素の特性を評価するための解析モデルを構築した。解析モデルは1次元のシンプルなモデルであるが、本モデルによる計算結果から、インデューサ上流側のレジスタンス、イナータンスを変更することにより伝達マトリックスの算出に必要な2種の実験条件を作り出すことが可能であることが示された。本解析モデルでは多くの仮定が用いられているため、実験との対比からモデルの妥当性を検証する予定である。本モデルの妥当性が明らかになれば、本モデルは伝達マトリックス計測のための試験設備の設計に役立つため、高性能ターボ機械の開発において有益なものとなる。とれより、これらのキャビテーションはキャビテーション不安定現象を防止する効果を持つと考えられる。そこで、それぞれの動特性を実験で明らかにすることで不安定キャビテーションの防止機構を解明し、インデューサの新設計法を提案することを目的として本研究を進めてきた。本年度は下流側に大口径の電磁流量計を新設し、キャビテーションタンネルのループを完成させた。電磁流量計の校正試験を実施し、上流側の電磁流量計は使用可能な状況になった。今後は下流側の流量計の校正を行う予定である。計測システムの妥当性を確認するための実験として、上流側の電磁流量計を用いてポンプレジスタンスの計測を行った。ポンプレジスタンスと性能曲線の傾きの比較から、構築した計測システムは信頼性を持っていることが分かった。また、現有の高速ビデオを用いて流量変動時の逆流渦キャビテーションの可視化を行った。キャビティの軸方向長さを計測した結果、流量変動の周波数が高くなると、流量変動に対するキャビティ長の変動め位相は、定常時の180°から90°へ近づいていくことが明らかになった。喬らの数値計算で、流量変動に対するインデューサ上流の角運動量の位相は、周波数が増加すると180°から90°に近付いていくことが明らかにされている。上流の角運動量と逆流渦キャビテーションの長さに位相差が無いものと仮定すれば、本観察結果は喬らの数値計算結果と定性的に一致することから妥当であると考えられる。これより、逆流渦キャビテーションが高周波数の変動を安定化する効果を持つという、喬らにより示された仮説が妥当であることが強く示唆された。
インターネット発信型「バーチャル統計学部」の構築

(松原)「バーチャル統計学」のプロトタイプ(原型外枠)を完成、コンテンツの7割を収集し、外部プロバイダ(first server社)と提携して、公開準備を9割方終了した。2003年第1回日本統計学会大会(於:名城大学)において特別セッション「バーチャル統計学部」を設定し、予想以上の研究者の関心を集めた。また、指導する大学院生(森一将)を指導して、従来の統計ウェブサイトの利用パターンの分析を行った。(長畑)多変量解析のうち、数量化理論のコンテンツを作成。シュミレーション、入力データの分析、pdfスタイルによる教材作成を完成した。(白旗)乱数シュミレーションおよび有限サンプリングのコンテンツを作成し、それをuploadした。Excelレベルで、サイト上でできる乱数シュミレーションとしては、数少ない成果の一つである。(前田)確認因子分析、共分散構造分析の解説、事例分析、計算例のpdfスタイルのコンテンツを作成し、uploadした。(大隅)前年度に引き続き、自由回答形式のテキストデータからの情報抽出、その多変量解析、またテキスト送付形式によるアンケート回答の問題点につき分析し、今後の社会調査法の発展に寄与した。(平野)代表者松原と協力し、確率過程関連の乱数シュミレーションのウェブuploadにつき研究し、ブラウン運動のシュミレーションをExcel上で行い、良好な功績を得た。(清水)統計関連のウェブサイトのハンク集を作成し、そのパフォーマンス評価の基準につき研究した。また、コンテンツ内容とウェブ環境との関連につき、研究代表者に助言し、本サイトの利用表増進の方法につき討議した。(柳川)非線形現象、ことにカオス的現象の複雑性に関する傾向性の検定法を開発した。本年度は最初の年度であるので、次の3点に焦点をしぼり、基盤作りに活動を集約した。i)全体集会で各分野の関心とトピックの意見交換を行った。(協力者の範囲は数学・確率論から心理学まで、理論から応用まで広くひろがっているのが本研究の特徴である)。ii)「バーチャル」概念につき、インターネットでイメージを交換する。今年は初年度でもあるので、集約の方向に持っていくのは来年度以降とする。研究論文中心(e-ジャーナル)、教育中心(遠隔教育)、リンク集中心(アメリカの統計教育)、画像技術中心(モデル・コンテンツシート)、「一般世間」中心(マーケット・リサーチ講習会をWEB化する)など多くのイメージが表れた。iii)ハードウェアの購入・整備の促進。「コンテンツ・シート」作成という点でも、一般に経験・知識・予算制約の差が見られる。本年はコンピュータ、スキャナ、デジタル・カメラ、音声入力装置、マイク、カセットなどの必要設備を最小限整備した。ただし、これらの統一規格化、電子会議場化にむけては来年度以降とする。コンテンツ・シートの内容は、i)ブートストラップ、ジャックナイフ、モンテカルロ法、MCMCなどのコンピュータ・集約型の統計手法の解説ii)ノンパラメトリック統計学など、分布を中心とする数理統計学の汎用統計教育サイト、iii)調査法などのe-セミナータイプなどが上げられている。研究成果として論文、講習会資料、リンク集、コンテンツ・マテリアル、解説書出版などが得られた。本年度としてはこれの収集をもって成果とするが、来年度早々、これを有機的に結合し、夏休み前までにはプロトタイプの作成を行い、WEB化してゆく予定である。研究第2年度である本年度は、「バーチャル統計学部」のコンテンツ作成の基礎内容の開発を行った。「どのような内容がコンテンツになるべきか」を強く規定するよりは、むしろ、研究分担者が適切と考える分野でコンテンツを構想する自由作成・統合方式をとった。今年度の成果は次の通り。(報告順)1)松原望(研究代表者):基本開発段階を終えたqmssシステムのバージョン・アップa)統計分析例の充実(今回は主成分分析、プロビット・ロジット分析、データ・マイニング)

b)確率論の基礎練習(ランダム・ウォーク、各種乱数生成、有名問題のQ&A)c)確率統計用語集2)清水信夫:webサイトのサーベイの評価・比較(行動計量学会で発表)3)大隅昇:a)Infominerによるアンケート自由回答の意味論的集計4)小西貞則:コンピューター上でのモンテカルロ・シミュレーションは、ブロードバンド時代の統計教育の一つの核である。ブートストラップはその好例となるが、前提として、多変量解析(共分散構造分析)への応用を研究した。5)長畑秀和:コンピューター上にダウンロードできる固有値プログラムの実現。これにより多くの多変量解析の実習がwebサイト上で可能になる見込みである。6)前田忠彦:統計調査法に対する一般の二一ズは極めて高い。これをコンテンツ化するために、まずパワー・ポイント化して懇切丁寧な解説書をweb上に実現した。7)白旗慎吾:「バーチャル統計学部」の教育評価機能にも応用可能な設問別解答率分析8)柳川尭:「バーチャル統計学部」には現代的課題への応用題を含むことが望ましい。環境科学、医学(中毒学)への応用を考えた。9)平野勝臣:統計学において標本分布の果たす役割は大きいが、必ずしも理解しやすいものではない。著名な問題(k-match問題)を用いて、統計分布論の重要性を説く。(松原)「バーチャル統計学部」のi)システム部分(外枠組み)をほぼ完成し、ii)カリキュラムを確定した。i)「システム部分」:学部部分は、教養課程と専門課程の2レベル、大学院部分は修士・博士レベル、計11講義を配置した。1講義は、解説、例題、練習題、文献欄からなる。形式はpdf.ファイルで、例題、練習題はEXCELファイルをリンク。コンテンツは最低10ページとし、ウェブヘのリンクで代替可能。トップページも決定(略)。ii)のカリキュラムは、研究協力者の今年度の研究から作成。来年度でそのコンテンツ化作業を終了。協力者以外の講師もウェブリンクにより参加。(大隅)テキスト型データの解析方法、マイニング手法としての解析システム:WordMinerの開発を、産学協同研究の一環として進め、市場に公開した。(前田)標本調査によるデータに対する効果的な多変量データ解析の適用法について検討した。(清水)国内外における統計科学関連のWebサイトのうち、インターネット利用者にとって有用と思われるものを収集・選択し、それらの特徴をよく表し得るいくつかの区分により分類・表示することを試みた。(平野)
18-19世紀における奥羽両国の地域間交流と地域形成に関する社会史的研究

本研究では、近世から近代移行期の奥羽両国における地域間交流を、地元に残された古文書史料の調査分析を通じて解明した。その結果、これまで存在が確認されていなかった新たな峠道の整備事例を確認し、その動きが地域のリーダー層を中心に国境や領主支配領域を超えた地域間連携によって実現していたことを明らかにした。さらに、このような民間の交通網整備が明治初年の東北地方の運輸政策の直接の前提となったことを解明した。平成20年度は、研究課題に関連する調査として、最上街道軽井沢越え、二口街道、山中七ヶ宿に関連する古文書史料の収集およびフィールドワークを実施した。古文書資料については、公的機関である東北歴史博物館、宮城県図書館、仙台市史編さん室に所蔵されている資料の複写およびデジタル撮影を、各機関の協力を得て実施することができた。一方、最上街道沿いである宮城県加美町で、地元の文化財保護委員の協力を得て、二軒の個人宅で古文書資料の調査・保全を行った。調査の結果、19世紀中頃を中心とする街道交通の実態や、当該地域における地域間交流とそれをふまえた地域リーダーの動向を示す新史料を確認することが出来た。一方、最上街道軽井沢越えに関しては、宮城県加美町で、現在廃道となっている仙台藩軽井沢番所附近の街道調査を行った。往来のため道路が複線化されている状況や、番所警護の足軽集落の現況を確認できた。研究成果としては、仙台藩領において、特に18世紀後半以降に上記のような地域間交流などを背景に出現する地域リーダー層の全体的な動向について論考をまとめた。彼らへの社会的責任の要求を背景に、彼らが藩政へ具体的に関与してゆく動向が、幕末期仙台藩政に一定の規定性を与えるという展望を示すことが出来た。また、同時期のこのような動きに対応する藩官僚の動向を分析し、儒教思想を応用した社会資産の均分化や、市場経済を統御するためのあらたな社会システムの構想の存在について明らかにした。なお、平成20年6月に発生した岩手・宮城内陸地震の被災地域は、本研究課題の対象地域の一つでもあるため、NPO法人宮城資料ネットワークと協力し、宮城県栗原市および大崎市での資料保全活動を行った。その活動成果についての論考で、人員や資金などの条件が限られる中での被災資料保全の方法論について提起した。平成21年度は、研究課題に関連する調査として、最上街道軽井沢越えと関山街道、二口街道を中心に古文書史料の収集およびフィールドワークを実施した。史料調査については、宮城県図書館・仙台市史編さん蜜・東北大学附属図書館に所蔵されている資料の複写およびデジタル撮影を、各機関の協力を得て実施することができた。また、宮城県加美町で地元の文化財保護委員の協力を得て、2軒の個人宅で古文書資料の調査・保全を行った。調査の結果、17世紀中頃の鉱山開発に伴う奥羽両地域間の人的移動の実態や、19世紀における書籍流通の一端を示す新史料を確認することが出来た。フィールドワークについては、明治15年に開削された関山隧道および近世期の関山街道跡の現状確認調査を実施した。その結果、従来未確認であった近世期の関山街道の路線が比較的明確に残存していることを確認できた。また村山郡猪野沢村(山形市)と宮城郡新川村(仙台市)を結ぶ小山田道路の廃道跡についても、地元の関係者を通じて史料収集を行うことが出来た。研究成果として、幕末期仙台藩の西洋型軍艦による交易との関連で考察する学会発表を行い、19世紀地域側の社会的蓄積の到達点として明治初年の街道建設を位置づけた。また、天保飢饉に関する研究論文と、論考および関連資料翻刻からなる編著を出版した。ここでは飢饉時の食料確保にともなう街道での物資移動統制の状況から、個別地域の生存確保のため奥羽両国が対立する状況を解明することが出来た。また、そのような状況を前提にした仙台藩政の動向を、従来の研究ではまったく注目されていなかった仙台藩主および藩官僚層の動向から分析し、地域間交流を通じた藩政の変容について具体的に明らかにした。合わせて、関連資料の全文翻刻により、蓄積の少ない仙台藩に関する通史的な基礎史料を学会及び地域社会に提供し、今後の地域史研究に資することが出来た。平成22年度は、前年度までに引き続き、奥羽両国間の地域間交流を具体的に明らかにするための歴史資料所在および保全を実施した。また、研究最終年度の成果として、関連史料に基づく研究発表を行うとともに、明治維新前後における両国間を結ぶ新道開削の実態と歴史的意義について明らかにした。史料調査については、最上海道に関連する史料として、加美町所蔵の米谷家文書の保全活動を行った。同家文書は中新田町史編さん事業の際に一部が利用されたが、全体の9割ほどが未整理のままであった。これらの史料について全点の撮影と整理を行った結果、総数が6000点と判明した。その史料を分析した結果、近世の中新田地方を中心とする書物の奥羽両国間での流通状況の一端を明らかにすることが出来た。

また、前年までに収集した史料分析から、上記の最上海道沿線地域である加美郡小野田本郷(加美町)において、地域復興に尽くした名望家の存在を発掘し、研究発表を行うことができた。四書五経の理念に基づき、羽州からの移民や備荒貯蓄政策、救済基金を創設したが、19世紀初頭に関東などで見られる農村復興策の先駆的な動向をなす事を明らかにした。研究成果としては、明治初年における奥羽両国間の新道開削事業の実態について明らかにする研究論文を発表した。この点について、従来の研究では明治政府や山形県令三島通庸による政府主導の事業と位置づけられていた。これに対し、代表者は本課題での新たな史料発掘と分析に基づき、幕末期から地域名望家を中心とする地域住民主導の太平洋海運と内陸交通の事業の存在を明らかにすることができた。さらに、これらの事業こそが、明治政府による交通再編政策の歴史的前提となったことを解明し、当該期の奥羽両国の歴史像を転換する地域の主体性を提示することができた。
ファイブロサイトに注目したクローン病腸管狭窄機序の解明及びその治療方法の開発

クローン病に於いて腸管狭窄は手術理由の最も多くを占める重要課題である。本研究では末梢血ファイブロサイトが腸管線維化に関与する可能性に注目し、腸管狭窄の機序解明を目指した。腸管線維化におけるファイブロサイトの役割と機序を明らかにするため、ファイブロサイトの同定やコラーゲン産生細胞の追跡が飛躍的に容易になるCollagen-GFPマウスを用いた骨髄キメラマウスを作成した。ファイブロサイトは骨髄細胞由来である。正常マウスにX線を照射することでレシピエント由来の骨髄細胞を除去した後、ドナーマウスであるCollagen-GFPマウスの骨髄細胞を経静脈的にレシピエントマウスに投与した。移植処置を行ったマウスでは骨髄死が抑制され、脾臓中にCD45陽性コラーゲン陽性細胞が検出されたことから、レシピエントマウスの骨髄細胞をCollagen-GFPマウス由来の骨髄細胞によって再構築することが出来たと考えられた。本モデルマウスを用いて腸管線維化の疾患モデル系である慢性DSSモデルを実施し、腸管線維化に於けるファイブロサイトの役割の解明を試みた。しかしながら、本モデルマウスに於いて腸管線維化部位でファイブロサイト由来であるGFP陽性細胞は顕著に認められなかった。今後、TNFαの過剰産生というクローン病と非常に近いサイトカイン環境を持つTNF⊿AREマウスでファイブロサイトと腸管線維化の関係を検討予定である。また、潰瘍性大腸炎では大腸癌が頻発するが、そのメカニズムは不明である。近年、組織線維化が発癌に関与する可能性が注目されており、前述のCollagen-GFPマウスを用いて腸管線維化と発癌の関連について腸管の炎症性発癌モデルであるazoxymethane-DSSモデルを起ち上げた。今後、再び研究できる場所や環境が確保できた時に、本モデルにおいて腸管線維化と発癌の関係について、コラーゲン陽性細胞をマーカーとして機序解明を検討予定である。マウスモデルを用いた腸管線維化へのfibrocyteの関与の解明腸管線維化におけるfibrocyteの役割・メカニズムを明らかにするため、詳細な解析が可能なマウスモデルの作成を実施した。当研究室では既に、fibrocyteの同定やCollagen産生細胞の追跡が飛躍的に容易になる、Collagen-GFPマウスと、TNFαの過剰な産生による腸管線維化を発症するTNF⊿AREマウスを導入済みであった。これらを用いて腸管線維化におけるfibrocyteの関与を明らかにする計画である。現在までに、Collagen GFPマウスを用いたbone marrowキメラマウスの作成を完了した。正常マウスにX線を照射することでRecipient由来の骨髄細胞を除去した後、DonorマウスであるCollagen-GFPマウスの骨髄細胞を経静脈的にRecipientマウスに投与した。移植処置を行ったマウスでは骨髄死が抑制され、脾臓中にCD45陽性Collagen陽性細胞が検出されたことから、Recipientマウスの骨髄細胞をCollagen-GFPマウス由来の骨髄細胞によって再構築することが出来たと考えられた。腸管の線維化と発癌に関する検討近年、組織線維化が発癌に関与する可能性が注目されている。潰瘍性大腸炎では大腸癌が頻発するが、そのメカニズムは不明である。そこで、本研究計画で使用しているCollagen-GFPマウスを用いて腸管線維化と発癌の関連についてメカニズム解明検討を行うこととした。マウスモデルを用いた腸管線維化へのfibrocyteの関与の解明概ね順調に進捗している。

平成26年度中にCollagen-GFPマウス由来の骨髄キメラマウスを作成することが出来た。本モデルマウスを用いた慢性DSSモデルによる腸管線維化へのfibrocyteの関与の解明についても現在データ取得中である。さらに、腸管線維化と発癌に関する検討のため、炎症性発癌のモデルマウスであるDSS-AOMモデルを起ち上げた。当初の計画を変更し、マウスモデルを用いた腸管線維化へのfibrocyteの関与の解明を先行して実施した。マウスの検討から注目すべきメカニズムに目途がついた段階で、クローン病患者と健常人の末梢血を用いた検討を行うなどして、腸管線維化におけるfibrocyteの役割をクローン病の病態と関連づけて理解したい。マウスモデルを用いた腸管線維化へのfibrocyteの関与の解明Collagen-GFPマウス由来の骨髄キメラマウスを用いて、腸管線維化の疾患モデル系である慢性Dextran Sodium Sulfate(DSS)モデルによって腸管線維化へのfibrocyteの関与の解明を検討する。慢性DSSモデルはDSSの経口投与(5日間)により惹起される急性期の腸炎から回復し、腸管の線維化が認められる慢性期(34週間後)で評価を行うものである。本モデルをCol GFPマウス由来の骨髄キメラマウスで実施し、Flow Cytometorによる末梢血中のfibrocyteの検出やケモカイン等、他のマーカーによるchallacterizationを行う。さらに、腸管線維化部位でcollagen陽性細胞がどのようなタイムコースでどの部位にどの程度浸潤するかを病理学的に解析することで、骨髄由来細胞やfibrocyteの腸管線維化への関与やそのメカニズムに関する考察を得る。さらに、TNFαの過剰産生というクローン病と非常に近いサイトカイン環境を持つTNF⊿AREマウスでfibrocyteの検出を行い、腸管線維化とfibrocyteの関係を明らかにする。また、fibrocyteの分化制御機構のin vitroに於ける解析については、これらのマウスモデルの検討の結果、注目すべきメカニズムに目途がついた段階で、クローン病患者と健常人の末梢血を用いて検討を実施する。腸管の線維化と発癌に関する検討Collagen-GFPマウスを用いて炎症性の腸管発癌モデルであるDSS-AOMを行う。この時、線維化を惹起するために繰り返しDSSを投与する。線維化した腸管から癌部及び非癌部のcollagen陽性細胞をGFPをマーカーに単離し、癌部のcollagen陽性細胞のcharacterizationを行う。
「友情」の記録-漢～中唐における唱和集の編纂-

本研究は、漢から中唐期に至るまでの唱和集の編纂の歴史的展開を解明した。特に、陳の『文會詩』について初めての本格的な検討を行い、また、王維の『〓川集』を唱和集として読むことにより、従来と異なった見方を提示した。当初の研究計画通り、初年度であるため、これまで漢梁の時代の唱和集に関して行ってきた研究を、その後に発表された最新の研究成果に基づいて、より正確なものにしていくことから着手した。その基礎となる、最近日中両国で盛んに出版されている、漢魏晋南北朝の文学に関する研究書の調査・収集を行い、それら収集した資料に基づいて、旧稿に補訂を加える作業に入った。具体的には、各種の書目類や文学者の年譜などの最新の研究の成果を取り入れながら、旧稿で考察した唱和および唱和集の編纂の実態に関して、さらに細かいところを考証する作業を行った。作業の進捗状況としては、現在までに、「両漢・三国の唱和集」「両晋の唱和集」の二篇の補訂を一通り終えたところである。その一方で、研究計画に基づいて、次年度以降の準備として、隋以降の唱和集の研究に必要な資料の調査・収集を開始した。具体的には、大阪府立中之島図書館・国立国会図書館・国立公文書館(内閣文庫)等を訪れ、『翰林学士集』や『網川集』等に関する貴重な資料を多数閲覧することができた。これにより、次年度における初盛唐の時期の唱和集に関する研究を円滑に開始できる準備が整った。なお、隋の唱和詩集『文会詩』に関しても、今年度の調査を踏まえて次年度に論文を執筆・発表する予定であったが、調査が当初の予定よりもはかどったため、今年度内に論文を執筆し、『中国文史論叢』第七号に発表することができた。本論文は、『文会詩』に関する初の専論となっている。当初の計画通り、2年目に当たる今年度は、昨年度に引き続き、国立国会図書館や広島大学の中国文学研究室及び中央図書館等に出張したり、図書を購入したりすることによって、初唐の『翰林学士集』・『景龍文館記』、盛唐の『〓川集』関係の文献の調査と収集を行った。一方、前年度から引き続いて行っている、最近盛んに出版されている漢魏晋南北朝に関する資料を収集・調査し、これまでの研究成果を補訂する作業も継続し、盧山唱和詩の補訂を行った。この補訂したものはすでに原稿を用意してあり、今年度中に本務校の発行する叢書として発表するつもりであったが、規定枚数をはるかに超えるものとなってしまったため、現在、他の方法での発表を模索しているところである。当初の計画通り、最終年度となる本年度は、昨年度までに収集した資料を分析して、その成果を発表することを中心に行った。中でも特に力を注いだのが、盛唐の詩人王維と裴迪の唱和集『輞川集』の分析である。それにより、著名な詩集であるため先行文献が極めて多い『輞川集』であるが、それら先行研究のほとんどが、『輞川集』が唱和集であることを記しながら、唱和の実態については無頓着であり、単純に両者の作品を比較するのみで、唱和集として読んできていないことを明らかにすることができた。それを踏まえて、まず『輞川集』をもう一度唱和の実態という点から改めて見直し、当時の状況に関しては不明とするほかはないが、後の時代には王維の原唱に裴迪が和した唱和集と理解されていたことを明らかにした。その上で、後の時代の人々から見た『輞川集』を対象として、王維の原唱に対して裴迪がどのような工夫を行っているかという観点から、新たに『輞川集』を唱和集として読み直すことを試みた。これにより、従来の研究で王維と単純に比較されて稚拙と評価されてきた裴迪の詩が、原唱に対して自分なりの工夫を試みようという努力に満ちたものであり、さらには、その作品が王維の詩に対しても影響を与えているということが読み取れることを論じた。以上のことについて、中国中世文学会において口頭発表した上で、その際に寄せられた質問・意見も取り入れつつ、一五〇枚を超える論文にまとめ、『中国文史論叢』誌上に発表した。前年度のうちに今年度に予定していたものを発表することができた一方で、「研究実績の概要」に記したように、規定枚数をはるかに超えたために今年度中に発表できなかったものもあるため、おおむね順調とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在のところおおむね順調に進んでいるので、今後も計画通り推進したい。なお、大部となったため発表できなかったものについては、最終的には私家版で発表するという対応策があると考えている。