hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金融再建の政策過程:韓国,タイ,メキシコの比較研究

分析の結果、韓国では危機直後の財務部と中央銀行の間の政策上の相違が、メキシコでは国有化された銀行の再民営化の再編の中で外国銀行の役割が求められたこと等が明らかになった。また、金融改革の一環として、韓国では中央録行の独立性が法制化されたが、その一方で中央銀行の銀行監督権限が奪われ、同行の金融政策策定や業務遂行に支障をきたしていること、さらに、独立性の程度は必ずしも充分ではなく、現在の金融政策の方針の違いを巡って政府から圧力がかけられる事態が生じてきたことも、調査で明らかになった。
エンドグルカナーゼの機能改変による真菌感染症迅速診断法の開発

本研究では機能改変したβ-1,6-グルカナーゼの変異体を新規β-1,6-グルカン認識プローブとして用いることで、深在性真菌症の早期診断法の開発を目指している。糖鎖切断触媒領域のアミノ酸配列を変更したグルカナーゼ変異体は、現在までに40種以上試作した。これらの変異体のβ-1,6-グルカン結合活性を評価するため、可溶性β-1,6-グルカンの還元末端領域を選択的にBiotin化した。分子量既知のBiotin化リガンドを用いることで、プローブとリガンドの結合解離定数の算出が容易となった。いくつかの改変体は糖鎖結合活性をほとんど持たなかったが、強力な結合活性を有するプローブ候補も存在した。改変部位をわずかに変更することで、結合活性に影響が出る可能性もあるため、今後も引き続きグルカナーゼ変異体を作成し、より有力なプローブ候補を探索していく予定である。いずれの改変体も大腸菌によって十分量産生されたが、特に結合力の強いプローブ候補は500mLほどのLB培地から1mg以上のタンパク質を得ることが出来たため、生産効率が非常に高いことが明らかとなった。一方、さらなる生産効率及び結合力の向上を目指し、プローブの低分子量化を試みたところ、N末端あるいはC末端側から30アミノ酸ほど低分子化した段階で、Candida死菌体への結合活性がほとんど消失することが明らかとなった。今後はルシフェラーゼなどの高感度検出用酵素を融合させたプローブの作成・評価、および各種真菌培養上清中に放出される多糖の検出を進める。平成30年度に予定されていた検討項目は,概ね実施することができている。ただし、グルカナーゼ変異体の試作は今後も並行して行う予定であり、出来る限り多くのβ-1,6-グルカナーゼ変異体を作成し、結合活性を評価していく予定である。可用化率・安定性が低い一部のプローブ候補については、結合解離定数などを算出できていないものもあるが、それらは最終的に検査試薬としての応用は得策ではないと判断している。また、カンジダおよびアスペルギルスの試験管内での培養を行ったので、グルカナーゼ変異体を用いて培養上清中の多糖を検出可能か否か、順次検討していく。ELISAをベースとした検出系を用いて、各種真菌の培養上清中のグルカンの検出を行い、現行のLAL法との検出感度を比較する。購入した試薬類の価格に多少の変更があったため。翌年度に消耗品費として使用する予定である。
ストレス応答キナーゼを介したマイトファジー制御機構の解明と人工制御

ミトコンドリアを選択的に分解するマイトファジーは、ミトコンドリアの品質管理機構である。酵母では、カゼインキナーゼ2(CK2)によるマイトファジーレセプターAtg32のリン酸化がマイトファジーに必須である。CK2は恒常的に活性を有するにもかかわらず、マイトファジー誘導時のみAtg32がリン酸化される制御機構は不明であった。本研究では、プロテインホスファターゼPpg1がAtg32の脱リン酸化に必須であること、Ppg1またはFar複合体(Ppg1の結合因子)の欠損がマイトファジーの亢進を引き起こすこと、Atg32の151-200の細胞質領域がマイトファジーの抑制に重要であることを見出した。ミトコンドリアを選択的に分解するマイトファジーは、ミトコンドリアの品質管理を担う酵母からヒトまで保存された重要な生理機能である。本研究では酵母におけるマイトファジーレセプターAtg32の制御機構の解明と人工制御を目指している。栄養飢餓などのマイトファジー誘導条件において、カゼインキナーゼ2(CK2)によるAtg32のSer114/Ser119残基のリン酸化がマイトファジーの最初のステップであるが、CK2は恒常的に活性を有するキナーゼであるにもかかわらず、マイトファジー誘導時にのみAtg32がリン酸化される制御機構はこれまで全く分かっていなかった。平成28年度は、CK2によるAtg32のリン酸化を阻害する因子が存在するという仮説のもと実験を進めた。マイトファジー誘導条件下でAtg32がミトコンドリア上に集積する現象が既に分かっていた。本研究では、蛍光顕微鏡によるGFP-Atg32の局在観察を指標として、酵母の遺伝子破壊株ライブラリー(約5,100株)からマイトファジー非誘導条件下においてもGFP-Atg32の集積を引き起こす変異株(すなわちリン酸化阻害因子)をスクリーニングした。その結果、多数の変異株が取得され、その中でもAtg32の恒常的なリン酸化を引き起こす変異株(ここではsuppressor Xと呼ぶ)に着目した。Suppressor Xの破壊株において、(1)Atg32の恒常的リン酸化はCK2かつSer114/Ser119依存的であり、(2)選択的オートファジーのアダプタータンパク質であるAtg11とAtg32の飢餓に依存しない相互作用が観察され、(3)マイトファジーレベルの亢進が見られた。以上の結果から、本研究で同定したsuppressor XはAtg32のリン酸化の負の制御因子であると結論づけた。現在、suppressor Xの更なる詳細な解析を行っている。平成28年度の計画通り、Atg32のリン酸化を負に制御する因子を同定することができたため、おおむね順調に進展しているとした。ミトコンドリアを選択的に分解するマイトファジーは、ミトコンドリアの品質管理を行う酵母からヒトまで保存された重要な生理機能である。栄養飢餓などのマイトファジー誘導条件において、カゼインキナーゼ2(CK2)によるマイトファジーレセプターAtg32のSer114/Ser119残基のリン酸化がマイトファジーの最初のステップであるが、CK2は恒常的に活性を有するキナーゼであるにもかかわらず、マイトファジー誘導時にのみAtg32がリン酸化される制御機構はこれまで分かっていなかった。平成28年度は、CK2と拮抗してAtg32の脱リン酸化に関与していると推定されるプロテインホスファターゼPpg1を同定し、PPG1遺伝子破壊株において、(1)CK2かつSer114/Ser119依存的にAtg32の恒常的リン酸化が生じること、(2)選択的オートファジーのアダプタータンパク質であるAtg11とAtg32の飢餓に依存しない相互作用が見られること、(3)マイトファジーレベルの亢進が見られることを見出した。平成29年度は、Ppg1の更なる解析を進め、以下の点を明らかにした。(1)PPG1遺伝子の破壊も過剰発現もバルクなオートファジーや他の選択的オートファジーに影響を与えなかった。(2)プロテオミクスを用いてPpg1と相互作用する因子を探索し、Far3-11の6つの因子から成るFar複合体を見出した。Far10以外の5つの因子の単独破壊株は、PPG1破壊株と同様の特徴を示した。(3)オートファジーのコア因子の一つであるAtg13の恒常的活性化型変異体(Atg13-8SA)をPPG1遺伝子破壊株で発現させると、マイトファジー非誘導条件下においてもマイトファジーが誘導されたことから、Atg32のリン酸化とオートファジーのコア因子の活性化の二つの条件がマイトファジーの十分条件であることが明らかとなった。

Atg32のリン酸化抑制機構をin vitroレベルで証明する。また、Hog1、CK2、Atg32リン酸化阻害因子などの局在や結合様式を遺伝子操作によって改変し、栄養飢餓に依存しないHog1活性化シグナルを通じてマイトファジーを誘導する方法を確立する。細胞生物学Atg32のリン酸化抑制因子のスクリーニング方法としてツーハイブリッド解析やプロテオミクス解析も計画していたが、GFP-Atg32の集積を指標としたスクリーニングによって目的因子を同定することに成功した。従って、平成28年度はほとんどの研究が予定以上に早く進み、計画していた予算よりも少額の研究費で成果を挙げることができた。平成29年度は、Atg32のリン酸化抑制機構のin vitroにおける実験のための試薬およびCK2やHog1の遺伝子改変のための遺伝子操作試薬に予算を使用する。さらに、得られた研究成果をまとめて速やかに発表を行う必要があるため、学術雑誌へ投稿するための費用(英文校正費およびオープンアクセスなどの出版費)としても使用する予定である。
金属スリットを用いた光波帯近接場と電子との相互作用

本年度は、前年度に引き続き金属スリットを用いた近接場-電子相互作用を波長10μm帯で観測する事を目的に、その実験準備を進めた。又、本研究課題期間中に提案・開発した金属スリット回路を近接場プローブとして用いる近接場顕微鏡の有用性を半導体キャリア分布の可視化を行うことで証明した。以下に、その成果を箇条書きに示す。1.金属スリット回路上近接場に関する理論の実験的検証レーザー光照射により金属スリット上に発生する近接場分布を理論的に調べ、その結果をマイクロ波帯で実験的に検証した。その結果、モーメント法を用いた理論結果が実験と良く一致することが分かった。2.相互作用実験理論解析結果に基づき、金属スリット(幅=08μm)回路を製作し、現在まで開発した電子銃、電子エネルギー分析器等の装置を統合し、波長10.6μm帯で最初の実験を行った。残念ながら、電子のレーザー光によるエネルギー変化は観測されなかったが、この実験を通して、レーザー光と電子ビームとの位置合わせ、電子検出系の感度等に対する要求精度を明らかに出来た。現在、その結果に基づく装置改良を進めている。3.金属スリットプローブを用いた新型近接場顕微鏡システムの有用性の実証透過効率の非常に高いスリット型プローブの特徴を活かして、金属スリットプローブとX線断層写真で用いられる画像再構成アルゴリズムを利用した、全く新しい形の近接場顕微鏡システムの開発を進め、半導体中の光励起キャリアの可視化にミリ波帯で成功した。この結果は、スリットプローブ型顕微鏡方式の有用性を証明している。
天然林におけるシイ属の更新調査と都内公園のシイ属の比較およびデータマップの作成

本研究では、シイのデータマップを作成するにあたり、葉の表皮組織の層数で判別する方法の再検討を行い、葉の観察において観察領域を設けることにより、より正確に判別できることを明らかにした。そして、調査した天然林(久木野林木遺伝資源保存林と稲尾岳)と都市公園林(北の丸公園)についてはすべての個体について種の判別を行いGPSで記録し、マップ上に正確な位置で、標高と垂直分布を示すことが可能となった。その結果、従来、ツブラジイとスダジイが同所的に分布する地域では、海岸部にスダジイが分布し、内陸部にはツブラジイが分布する傾向とされてきたが、両種が分布する南九州では、海岸から3km以内でも標高が高い地域では、垂直分布の上から下に向かって、スダジイ、ツブラジイ、スダジイとなり、内陸部でも標高が600m以上の高い山地を有する地域では、垂直分布の上限はスダジイであることが明らかになった。そして、雑種は、ツブラジイやスダジイのように、1種のみの個体群で分布しているのでなく、両種のいずれかが必ず存在することが明らかになった。天然林と都市公園の比較では、天然林のスダジイとツブラジイおよび雑種の分布は、標高による違いが顕著に表れており、同所的に分布していると言われていた地域においても、垂直分布でその分布の違いを見いだすことができるのに対し、都市公園ではそうした傾向が見あたらない。また、雑種個体が多く存在しており、そのことは堅果の形態的な変異でも認められる。すなわち、天然林では、堅果の個体間における直径の差異は10mmに対して、都市公園林では15mmと大きく、形態における多様性が高いことが示された。研究実績北の丸公園:17年5月18年1月までの期間で、月2回のペースで、母樹の分布調査。水俣の天然林(久木野林木遺伝資源保存林):17年6月307月8日、11月21日27日、18年3月24日28日に、合計3回現地調査。2回目の調査からは、天然林である南大隅町の稲尾岳を新たな調査対象地区として加えた。北の丸公園に存在するシイは453個体であり、そのうち、スダジイは326個体、ツブラジイは1個体、雑種は126個体であった。スダジイとツブラジイが同所的に天然分布する地域であるIBP調査区域では、調査対象とした629個体のうち、標高の低い場所にツブラジイ個体群が密集し、スダジイは標高の高い山頂や尾根に個体群が密集している傾向を示した。スダジイ分布圏とされている大隅半島南端稲尾岳では、ヅブラジイが1個体存在し、雑種個体は調査個体数内の割合では5%(5個体)であり、残り94%(87個体)はスダジイ個体で占められていた。堅果の種皮についてはDNA解析が可能であるが、堅果の胚については、DNA抽出の段階でバンドが得られたにもかかわらず、RAPD法ではPCR反応が起こらなかったので、堅果の胚のDNA解析は今後の課題である。シイ林が存在する北の丸公園における雑種個体の割合は、ツブラジイが1個体しか存在していないにもかかわらず、両種が存在する天然林のIBP調査区域(21%)よりも27.8%と高い。このことは、公園造成時に雑種個体を誤ってスダジイと認識して植栽されたことを示唆する。今後、堅果の種皮から抽出したDNAサンプル数を増やし堅果の母樹を確定していき、胚由来のDNAと比較して父性由来の個体を明らかにすることを目指す。北の丸公園に分布している全個体数のシイの位置は、GPSによって緯度・経度のデータが得られているのでデータマップ化し、遺伝子解析によって得られた堅果の母樹と父性由来の個体との関係をデータに付け加えていく。
脳血流動態にもとづく大脳表層からの食品の嗜好性・感性情報の直接抽出

この研究は、ヒトの脳活動を計測するための新しい技術である近赤外分光法という手法を用いて、個人の嗜好を脳から直接抽出するための方法について検討したものである。これは、外科手術や造影剤投与検査などの手法を用いなくても、安全に低コストで脳血流の変化を計測することができる方法として注目されている。研究の結果、この手法を使えばアンケート調査などによらなくても個人の嗜好を抽出できる可能性が示された。食品の開発では、安全性や経済性などといった物質的因子に加え、おいしさや満足感などといった心理的因子が重視される。心理的因子の評価法としては、アンケート調査法や官能検査法などによる質問紙法によって、形容詞や形容動詞で表現される明示的評価が一般的である。しかしながら、明示的評価法は、客観性、再現性、信頼性などに欠ける場合があり、代替法、すなわち、非明示的評価法の開発が求められている。そこで本研究では、食品のおいしさに係わる嗜好、感性情報を脳から直接読み取れるかどうかを検討することを目的として、今年度は、近赤外分光法式を用いた脳血流測定装置光トポグラフィーを用いて、様々な食品画像を視覚刺激として被験者に呈示し、おいしそう、あるいは好ましいと感じる時、大脳表層、とくに前頭前野における脳血流動態はどのように変化するのか調べた。その結果、外観刺激に対する嗜好の違いが前頭前野表層の脳血流変化量に影響を及ぼすことが示唆された。すなわち、おいしそうと思って画像を見ているときと、そうでないときでは、脳血流の変化量に違いがありそうである。したがって、被験者の嗜好判断を光トポグラフィーで非明示的に予測できる可能性がある。しかしながら脳血流変化量の増減については個人差があり、現段階では、普遍的な法則性を見いだすには至らなかった。引き続き、食品の視覚刺激に伴う脳血流動態の関係を調べる予定である。本研究の目的は、ある食品を見て、その外観からおいしそうかどうか、食べたいかどうか、などといった嗜好性や感性情報を、口頭などで意思表示させることなく、NIRS(Near Infra-Red Spectroscopy)で測定した脳血流変化を指標として脳から直接、読み取れないかどうかを検証することである。本年度は、昨年度に引き続き、様々な食品画像を視覚刺激として与え、その画像評価時の前頭前野における局所脳血流変化量から、被験者の嗜好や感性情報を非明示的に、脳から直接、読み取れないかどうか検討した。その結果、嗜好選択された画像を見ているときのタスク中と、そうではない画像を見ているときのタスク中の、それぞれの被験者の前頭部に配置した左右12chの計24chのOxy-Hb変化量に違いがあるかどうかをそれぞれのch毎にt検定で評価したところ、被験者8名のうち6名については、危険率5%で有意差の認められるchが存在した。また、24ch全てのZ-scoreを用いて判別分析を適用したところ、判別モデル構築時には全被験者平均で98.1%の正答率で嗜好選択を正しく判別できることがわかった。しかしながら、クロスバリデーション正答率の全被験者平均は、45.6%となった。最も正答率が高い被験者であっても66.7%にとどまった。このように、食品の外観評価時における被験者の嗜好選択の違いが前頭前野両側部表層の脳血流量に何らかの影響を及ぼしていることが示唆されたが、その応答には個人差があり、異なる被験者間でも普遍的な性質を見いだすにはいたらなかった。しかしながら、同一の被験者内で構築された判別モデルを使えば、その被験者個人がどう感じているかどうかを予測できる可能性がある。本研究は、個人の感性・嗜好に係わる脳内情報を、NIRS(Near Infra- Red Spectroscopy)信号にもとづく脳血流変化量で検出する方法について検討したものである。種々の予備実験を経て、今年度は以下の実験で得られたデータについて詳細な解析を行って、若干の知見を得ることができた。すなわち、8名の被験者に外部刺激としてコンビニエンスストアーで販売されているスィーツの画像を与え、被験者が食べたいと思って見ているときの脳血流変化と、そうではないときの脳血流変化を比較して、その差分を調べるために、光トポグラフィーETG-4000(日立メディコ)を用いて前頭前野部位における酸素化ヘモグロビンの変化量を測定した。その結果、被験者ごとにその応答は異なるものの、嗜好の違いがNIRS信号に反映されていることが示された。そこで、被験者ごとにそれぞれ統計学的な嗜好判別モデルを作成し、その妥当性を検証したところ、被験者個人の嗜好をNIRS信号にもとづいて予測判別できる可能性が示された。最も正答率の高かった被験者

AとGは、画像提示後6.1-7.0秒間の脳血流変化量にもとづいた判別で、このときの正答率は73.7%(19種類の画像のうち、15種類の画像の嗜好を正しく判別)であった。これらの結果を活用すれば、視覚判断をともなう嗜好評価などにおいて、被験者から非明示的な応答抽出が可能となり、マーケティング手法のひとつとしての応用なども期待される。今後は実証データのさらなる蓄積とともに、予測判別の精度の向上が求められる。被験者の嗜好や感性情報を非明示的に、脳から直接、読み取れないかどうかNIRSで検討しているが、その可能性を示唆するデータが得られている。ただし、信頼性、再現性についての課題があり、さらなる検証が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる今年度は、引き続き、画像刺激に対する被験者の嗜好や感性情報を、脳血流動態の変化としてとらえることができないか検証する。今後は予測精度の向上が求められる。
イガイ類の付着機構に関する生化学的研究

イガイ類の付着は足から分泌されるタンパク質が硬化して形成される足糸によって行われる。この足糸タンパク質は、生合成から分泌に至るまでの間に細胞内で様々な翻訳後修飾を受けることが知られている。本研究では、翻訳後修飾に関わる酵素や分泌に関与するタンパク質を明らかにするため、足糸タンパク質と相互作用するタンパク質を、酵母Two-Hybrid systemを用いてスクリーニングすることにした。函館湾においてイガイ類を採取し、まず、既報のPCR法によって種の同定を行った。その結果、採取した10個体はいずれもムラサキイガイであることを確認した。次に、そのうち1個体の足よりmRNAを分離してcDNAの合成を行った後、PCRによって2種類の足糸タンパク質(MGFP1およびMGFP2)をコードするcDNAの増幅を行った。MGFP1-cDNAの増幅産物については、様々なサイズを示したが、5'端側から分析した部分塩基配列はいずれも相同で、既報の配列にほぼ一致した。一方、MGFP2-cDNAの増幅産物についても、様々なサイズのものが得られ、同様に5'端側の相同性は高かったが、3'端側の繰り返し領域は、繰り返し単位の欠損や重複により、少なくとも3つの配列パターンに分類されることがわかった。さらに、これらのアイソフォームは異なる複数の遺伝子にコードされていることが示唆された。これらの結果は、MGFP2の基本構造が種を超えて保存されているとする既報の知見とは異なっていた。また、配列も既報のものとはアミノ酸配列レベルで約85%の相同性を示すに留まり、異なっていることがわかった。さらに、MGFP1およびMGFP2をコードするこれらのcDNAをBaitベクターにサブクローニングする一方、cDNAライブラリーをPreyベクターに構築して酵母Two-Hybridsystemによるスクリーニングの準備をした。イガイ類の付着器である足糸は、足より分泌された足糸タンパク質が硬化した物であると考えられている。特にこの足糸タンパク質には、ヒドロキシル化されたチロシン(DOPA)が多く含まれることから、チロシナーゼ(カテコールオキシダーゼ)が引き起こすキノン架橋形成反応が硬化に関わっていると推測されている。そこで、本年度は、イガイに近縁で同様の付着器を持ち、入手の容易なアカザラガイを材料として、まず、そのチロシナーゼ活性の測定法を検討し、ついで各体部におけるチロシナーゼ活性の比較を行った。さらに、足からのチロシナーゼ精製を試みた。その結果、MBTH法により、体液、鰓、外套膜、足、さらに、足糸自体にチロシナーゼ活性を検出した。特に鰓、外套膜および足糸における活性は他の部位に比べて高かった。これらのことより、チロシナーゼが足糸形成のみでなく。体液の凝固や創傷の治癒等に関わっている可能性が示唆された。また、これらの活性は低塩濃度下よりも高塩濃度下において高く、pH5.4よりもpH6.8において高かった。また、凍結、95°C・10分間の加熱、または10mM 2-メルカプトエタノールの添加によって消失した。ついで、Waiteの方法に基づき、アカザラガイの足を1M NaClおよび0.005%Tritonを含む緩衝液でホモジナイズし、チロシナーゼを抽出した。抽出物の硫安分画を行ったところ、既報の通り、20-40%飽和硫安画分にチロシナーゼ活性を得ることができた。しかし、この画分について、SDS-PAGE並びにNativeアガロースゲル電気泳動を行った結果、チロシナーゼは種々の夾雑タンパク質とともに、高度の凝集状態にあることが示唆され、さらなる精製は行えなかった。アカザラガイ足糸を7M塩酸グアニジン、10mM Tris-HCl(pH7.6)、または7M塩酸グアニジン、5%酢酸中でホモジナイズし、足糸タンパク質の抽出を試みた。その結果、後者の抽出液を用いると、少量の足糸タンパク質が可溶化し、抽出が可能であることが確認できた。この足糸タンパク質は0.1%トリフルオロ酢酸に可溶で、SDS-PAGEによって、分子量約50,000を示した。またその際、分子量約100,000および200,000のバンドもわずかながら認められたことから、部分的に多量体化していることが示唆された。さらに、分子量50,000のバンドをPVDF膜に転写し、N端から16残基のアミノ酸配列を分析したところ、既報のイガイ類足糸タンパク質のアミノ酸配列とは相同性を示さない一方、昆虫の外骨格クチクラタンパク質との相同性が検出され、新規の足糸タンパク質である可能性が考えられた。また、この16残基のアミノ酸配列中には何らかの修飾アミノ酸が1残基含まれていることが示され、それはL-DOPAではないことが確認できた。さらに、得られたアミノ酸配列に基づき、オリゴDNAセンスプライマーを合成し、3'-RACE法によって、アカザラガイの足より、この足糸タンパク質をコードするcDNAをクローニングすることを試みたが、特異的な増幅を行えなかった。来年度は、このタンパク質を断片化し、得られた断片のアミノ酸配列を調べて、アンチセンスプライマーを合成し、先述のセンスプライマーと組み合わせてRT-PCRを実施する。また、クローニングしたcDNAを用いて、酵母Two-Hybrid systemにより、この足糸タンパク質と相互作用するタンパク質をスクリーニングし、この足糸タンパク質が細胞内および細胞外でどのようなプロセスを経て足糸となるのかを解明する手掛かりを得ることを試みる。

イガイ類の付着は足から分泌されるタンパク質が硬化して形成される足糸によって行われる。この足糸タンパク質は、生合成から分泌に至るまでの間に細胞内で様々な翻訳後修飾を受けることが知られている。本研究では、翻訳後修飾に関わる酵素や分泌に関与するタンパク質を明らかにするため、足糸タンパク質と相互作用するタンパク質を、酵母Two-Hybrid systemを用いてスクリーニングすることにした。函館湾においてイガイ類を採取し、まず、既報のPCR法によって種の同定を行った。その結果、採取した10個体はいずれもムラサキイガイであることを確認した。次に、そのうち1個体の足よりmRNAを分離してcDNAの合成を行った後、PCRによって2種類の足糸タンパク質(MGFP1およびMGFP2)をコードするcDNAの増幅を行った。MGFP1-cDNAの増幅産物については、様々なサイズを示したが、5'端側から分析した部分塩基配列はいずれも相同で、既報の配列にほぼ一致した。一方、MGFP2-cDNAの増幅産物についても、様々なサイズのものが得られ、同様に5'端側の相同性は高かったが、3'端側の繰り返し領域は、繰り返し単位の欠損や重複により、少なくとも3つの配列パターンに分類されることがわかった。さらに、これらのアイソフォームは異なる複数の遺伝子にコードされていることが示唆された。これらの結果は、MGFP2の基本構造が種を超えて保存されているとする既報の知見とは異なっていた。また、配列も既報のものとはアミノ酸配列レベルで約85%の相同性を示すに留まり、異なっていることがわかった。さらに、MGFP1およびMGFP2をコードするこれらのcDNAをBaitベクターにサブクローニングする一方、cDNAライブラリーをPreyベクターに構築して酵母Two-Hybridsystemによるスクリーニングの準備をした。
「契約の倫理学」としてのホッブズ政治哲学の再定式化

昨年度までの研究によって、ホッブズが自身の著作活動を通して哲学を深化させ、1651年『リヴァイアサン』では、機械論、決定論は強固に保持しつつも、信約(契約の一種)の遵守(ホッブズ道徳論における責務)に関しては独自の説明原理(権威付け理論)を提唱しようとしていることを明らかにした。これは、ホッブズが人間の信約行為と、ホッブズ哲学の中心にあるとされてきた決定論から切り離し独自の理論を展開しようとしていたことを意味していると思われる。まず、自然状態における信約の遵守(責務)の問題を集中的に扱い、ホッブズの責務概念は、先行研究の解釈とは異なり、自然法ではなく、各人の信約行為に根拠づけられるべきことを論証した。ここでは、ホッブズの自然状態が二種類に分類できることを、テキストに基づいた分析によって明確にし、従来よくみられたホッブズ解釈が完全なる誤りであることを示した。また、ホッブズ道徳論をめぐる先行研究を整理し、批判的に研究することで、先行研究上の論争の焦点が明らかになり、また、不十分であった点も明確にすることができた。そして、権威付け理論を鍵として、ホッブズの哲学を再構成する作業を行った。この理論が本当にホッブズ解釈の鍵となりうるのかを、ホッブズのテキストを年代ごとに比較することで検討した。これらの検討を踏まえ、権威付け理論を鍵として、これまでとはまったく異なる新しいホッブズ道徳論解釈を描き出すことを試みた。その結果、権威付け理論によって、人間が自身の行為によって、自分の責務を生み出すという道徳のプロセスが可能となり、このプロセスは、現代倫理学で言うところの義務論として位置づけることができるのではないか、という可能性を導くことができた。これは、従来のホッブズ道徳論に対する安易な解釈に疑義を呈し、より豊かなホッブズ解釈をひらくきっかけとなりうるだろう。本年度は、先行研究においては十分に検討されてこなかった「契約(信約)」概念に着目することで、ホッブズ契約論を道徳哲学として再構成することにつとめた。契約概念は1640年代の著作から重要概念として登場していたが、本研究は契約の拘束力(責務)の根拠に関するホッブズの考えの変遷に注目した。1640年代には、契約締結によって行為選択の自由が奪われることで、自動的に契約の拘束力が発生するという説明がなされていた。この見解では、契約行為に道徳的価値をまったく認めないことになり、契約履行の責務の道徳的重要性を説明することができなくなる。こうした説明がホッブズ契約論のすべてであると考えられてきたので、ホッブズは道徳哲学者として高く評価されてこなかった。しかしながら『リヴァイアサン』(1651年)では、契約の拘束力を自由概念から説明する記述が消えている。本研究はそこに注目し、1651年段階において、ホッブズが契約論に関して新しい原理を用意したのだと考えた。そして、その新しい原理は『リヴァイアサン』で初めて登場する「権威付与(権威づけ)」の理論、とりわけ人格化の作用であるという解釈を提示した。この解釈では、人間の行為選択を人間がもつ人格化の能力から描くことで、契約行為や履行責務に道徳的価値を認めることが可能となる。この解釈をとることで、従来は粗雑な利己主義とみなされてきたホッブズ道徳論を、責務を中心とした義務論的倫理学として再構成することができる。本研究は新しい解釈の提示にとどまらず、倫理学史において過小評価されてきたホッブズの役割を再評価することにつながるだろう。また、義務論的倫理学として代表的なカント的倫理学とは異なった視点からのアプローチが可能となり、現代の道徳上の諸問題に対して新しい提言が可能になるだろう。本年度は、トマス・ホッブズの(A)自由意志論争の検討、(B)「権威付け」理論の意味と意義の研究に取り組んだ。まず、(A)については、ホッブズとブラムホールの論争を概観し、『自由・必然・偶然に関する諸問題』を含めたホッブズのテキストを、彼の著作を年代順に分析することで、従来のホッブズ自由意志論の解釈(非常に素朴な両立論)を訂正する必要について指摘した。まず、ホッブズのものとされてきた、素朴な両立論についての彼のテキストを見た後で、そこから逸脱するような記述が、とりわけホッブズの社会契約論にとって重要な形で多数見受けられることを具体的に指摘した。とくに、1651年の主著『リヴァイアサン』では、道徳的責務の概念の説明が、その著作において初めて登場する「権威付け」理論を用いてなされていることを確認した。その上で、(B)「権威付け」理論の意味と意義の研究に進んだ。ここでは、ホッブズが1640年代には信約遵守の道徳的責務を、古典的両立論的な(つまり機械論的な)「自由」の喪失という形で説明していること、すなわち、信約遵守の責務自由の喪失から自動的に生じるのであって、その説明原理には道徳的要素がまったく加味されていないことを示した。しかしながら、1651年の『リヴァイアサン』ではこうした説明がなくなり、その代わりに、「権威付け」理論という新しい理論装置でもって、新しい議論を展開しようとしていることを、テキストを具体的に挙げることで明らかにした。そして、これは、ホッブズが人間の信約行為を、機械論的な運動論から切り離そうと苦闘していたことの証拠である可能性を指摘した。

昨年度までの研究によって、ホッブズが自身の著作活動を通して哲学を深化させ、1651年『リヴァイアサン』では、機械論、決定論は強固に保持しつつも、信約(契約の一種)の遵守(ホッブズ道徳論における責務)に関しては独自の説明原理(権威付け理論)を提唱しようとしていることを明らかにした。これは、ホッブズが人間の信約行為と、ホッブズ哲学の中心にあるとされてきた決定論から切り離し独自の理論を展開しようとしていたことを意味していると思われる。まず、自然状態における信約の遵守(責務)の問題を集中的に扱い、ホッブズの責務概念は、先行研究の解釈とは異なり、自然法ではなく、各人の信約行為に根拠づけられるべきことを論証した。ここでは、ホッブズの自然状態が二種類に分類できることを、テキストに基づいた分析によって明確にし、従来よくみられたホッブズ解釈が完全なる誤りであることを示した。また、ホッブズ道徳論をめぐる先行研究を整理し、批判的に研究することで、先行研究上の論争の焦点が明らかになり、また、不十分であった点も明確にすることができた。そして、権威付け理論を鍵として、ホッブズの哲学を再構成する作業を行った。この理論が本当にホッブズ解釈の鍵となりうるのかを、ホッブズのテキストを年代ごとに比較することで検討した。これらの検討を踏まえ、権威付け理論を鍵として、これまでとはまったく異なる新しいホッブズ道徳論解釈を描き出すことを試みた。その結果、権威付け理論によって、人間が自身の行為によって、自分の責務を生み出すという道徳のプロセスが可能となり、このプロセスは、現代倫理学で言うところの義務論として位置づけることができるのではないか、という可能性を導くことができた。これは、従来のホッブズ道徳論に対する安易な解釈に疑義を呈し、より豊かなホッブズ解釈をひらくきっかけとなりうるだろう。
ナノ領域のみを加熱する光熱変換素子の開発と医療応用

本研究では、金ナノ粒子のレーザー加熱によって生じるナノ領域での熱現象を利用した『ナノ光熱素子』の実用化を目指し、材料からデバイス化、熱プラズモニクス現象に関する研究を行った。金ナノ粒子はグラフェン上に堆積し、面でグラフェンD-band、G-bandのラマン増強を確認した。また、金ナノ粒子と酸化チタンの積層膜を作製し、可視光で励起された電子寿命の酸化チタン膜厚依存性についての知見を得た。さらに、マイクロガラスビーズ表面に金ナノ粒子を分散したプラズモニックビーズを作製し、純水中で光操作可能な光熱変換プローブを作製した。表皮角層と構成する角層細の原子間力顕微鏡による硬さ測定についても研究を行った。本研究では、金ナノ粒子の表面プラズモン共鳴現象を利用したファイバー型ナノ光加熱治療素子の実現へ向け、1.デバイス設計、2.ナノ光熱力学の基礎研究、3.生体物質の力学特性評価の分野について研究を行った。当該年度で報告した研究成果として、主に二つのことについて成果報告を行った。(1)金ナノ粒子、マイクロガラスビーズによるグラフェン/SiCの表面増強ラマン効果:本研究では、ガラスビーズを金ナノ粒子に付着させたプローブを使い、金ナノ粒子の表面プラズモン共鳴を発現、観察する必要がある。まず初年度において、ガラスビーズ及び金ナノ粒子の表面増強ラマン散乱効果について研究報告を行った。直径40ー100nmの金ナノ粒子をシリコンカーバイドの熱分解法で作成したグラフェン上に堆積し、ラマンスペクトルとラマン強度マッピングについて研究した。その結果、グラフェンのD-band、G-band、一部のSiCのラマンピークが30倍程度増強したことを確認した。また、マイクロガラスビーズのレンズ効果で焦点位置が変わることにより、周りに比べて3倍程度強いラマン像を得ることができた。この研究は、金ナノ粒子分散マイクロレンズのプラズモン特性に対して重要な示唆が得られたと考える。(2)金ナノ粒子の熱プラズモニクスによるナノバブルの生成とその寿命に関する研究:ナノ光熱力学の基礎研究として、金ナノ粒子の光プラズモニクスによるナノバブルについての研究報告を行った。金ナノ粒子はガラス基板上に1層堆積し、488nmのCWレーザーにより金ナノ粒子の光加熱を行った。CWレーザー強度によるバブルのサイズ変化、レーザー強度と照射時間とバブルの収縮速度の相関などを明らかにした。1.設計:平成27年度では金ナノ粒子のレーザー照射時の散乱光強度分布、熱伝導に関する計算機実験を行った。物理シミュレーションにはCOMSOL Multiphysicsを用い、基板上に金ナノ粒子が付着した際の散乱光強度分布や、熱伝導についての基礎的な計算機実験を行った。平成27年度で行う予定であった、金ナノ粒子やマイクロガラスビーズの粒径やレーザー波長/強度の最適化などについては次年度以降に課題を残した。2.光熱力学:金ナノ粒子加熱によるアルコールマイクロバブルの生成速度、寿命についての検討を行った。エタノールやメタノール濃度に依存して、バブルの生成速度や寿命が変化した。この現象は、アルコールの蒸発自由エネルギーや表面自由エネルギーに依存すると考えられ、その相関ついて引き続き検討を行う。3.力学特性評価:原子間力顕微鏡を使った表皮角層細胞のフォースカーブ測定についての研究を行った。平成27年度では、グリセリン水溶液中での表皮角層組織、表皮角層細胞の硬さ変化についての実験を行った。また、表皮角層細胞の実験において、細胞が非常に薄いため、ガラス基板の影響を受けてヤング率にバラツキがあったため、基板にゲルシートを採用し、その効果についての検討した。この成果については平成28年度に発表予定である。当該年度で報告した研究成果としては以下の通りである。1.金ナノ粒子、マイクロガラスビーズによるグラフェン/SiCの表面増強ラマン効果についての雑誌論文が昨年度印刷中であったものが出版された。ガラスビーズのレンズ効果と金ナノ粒子の表面増強ラマン効果に寄ってグラフェンD, Gバンドのラマン散乱強度が増強されたことを明らかにし、金ナノ粒子分散マイクロガラスビーズがプラズモン素子として有効であることが確認された。2.金ナノ粒子加熱によるアルコールマイクロバブルの生成速度、寿命について学会発表を行った。バブルの寿命やサイズはアルコール濃度に依存して増加しており、バブルの表面自由エネルギーやバブルの生成エンタルピーによって説明できることを明らかにした。また、それとは別に、特に寿命においてアルコール濃度30%付近での寿命の増加が観察され、2相液体中で発生したバブルと界面付近の溶液で相図にしたがう濃度変化が起こると仮定することでよく説明ができる事を明らかにした。3.原子間力顕微鏡を使った表皮角層細胞の力学特性のナノ解析についての学会発表を行った。当該年度においては、角層細胞を硬さを制御したゲルシートに貼付し、フォースカーブの押し込み距離の増加及びヤング率の誤差の軽減についての報告を行った。また、レーザーによって角層細胞に1μm程度の損傷箇所を原子間力顕微鏡像、フォースカーブ、ラマン分光測定から検討を行った。

本研究では、金ナノ粒子の表面プラズモン共鳴現象を利用したファイバー型ナノ光加熱治療素子の実現へ向け、1.デバイス設計、2.ナノ光熱力学の基礎研究、3.生体物質の力学特性評価の分野について研究を行った。1.設計:金ナノ粒子吸着したマイクロガラスビーズの作製を行った。マイクロガラスビーズの粒径やレーザー強度依存性について定性的な知見が得られたので、2017年度に成果報告を行う予定である。2,3.光熱力学、力学特性評価:表皮角層細胞のレーザー焼灼について検討を行った。レーザーによって孔があき、その周囲数十nmで熱変性と思われる弾性力の増加とラマンスペクトルの変化が観察された。本成果については3月に学会発表を行った。当該年度で報告した研究成果としては以下の通りである。1.金ナノ粒子/酸化チタンスパッタ膜の積層構造を作製し、フェムト秒レーザーを用いた過渡吸収法により、可視光を吸収した金ナノ粒子から酸化チタンへの電子移動を観察した。酸化チタンスパッタ膜の膜厚の増加によって電子寿命が増えたことを明らかにした。マイクロガラスビーズ表面に金ナノ粒子を還元法により合成したプラズモニックビーズの作製について報告を行った。2.マイクロガラスビーズを熱プラズモニクス効果についての検討を行った。CWレーザーを用いたガラスビーズ表面の加熱により、複数のプラズモニックビーズのレーザートラップやビーズの光加熱によるバブル生成のデモンストレーションについて報告を行った。また、これらの効果についてCOMSOLを用いた物理シミュレーションを行った所、金ナノ粒子の熱対流よりもプラズモニックバブルのマランゴニ対流による効果が強く働き、レーザースポット方向へ力のベクトルが働くことを確認した。また、光熱バブルの原子間力顕微鏡を用いた研究について報告を行った。3.原子間力顕微鏡を使った表皮角層細胞の力学特性のナノ解析についての学会発表を行った。当該年度においても、角層細胞を硬さを制御したゲルシートの作製条件の精査と、角層のヤング率の誤差軽減についての報告を行った。その際に、角層とゲルシートの2層構造においてヤング率を求めるSnedonの式の拡張を行った。また、レーザーによって角層細胞に1μm程度の損傷箇所を原子間力顕微鏡像、フォースカーブ、ラマン分光測定の結果についても報告した。本研究では、金ナノ粒子のレーザー加熱によって生じるナノ領域での熱現象を利用した『ナノ光熱素子』の実用化を目指し、材料からデバイス化、熱プラズモニクス現象に関する研究を行った。金ナノ粒子はグラフェン上に堆積し、面でグラフェンD-band、G-bandのラマン増強を確認した。また、金ナノ粒子と酸化チタンの積層膜を作製し、可視光で励起された電子寿命の酸化チタン膜厚依存性についての知見を得た。
未来創造型サービスデザイン方法論の構築および適用研究

本研究計画は、製造業のサービスイノベーションを促す未来創造型サービスデザイン方法論の構築を目指して、方法論の構築と方法論の検証を段階的に実施する。経営学、技術経営、イノベーション、サービスサイエンス、サービスマネジメント、サービスデザイン研究、起業家手法、製造業のサービス化およひサービスイノベーションに関する文献を調査し、イノベーション創出のための仕組み(組織・手法・プロセス)に焦点をあて理論的枠組みとして整理した。長期的な技術開発のためには、知の活用だけに留まらず、知の探索活動が重要である。また、Stadlerらは、知の探索・活用の活動をより深く理解するためには、それらの活動と組織ネットワークの関係性についての研究の必要性を言及している。企業においてそれらの活動がどのように複合的に実施されているか、時間経過と共にどのように変化していくか等について調査する事によって、多様なステークホルダーとの価値共創による研究者・技術者主体のイノベーション創出モデルを具現化し、仮説を構築した。予定していた研究について、2つ論文として発表した。2018年から日本および海外の先進的な取り組みを実施している企業を対象に、イノベーション創出のための仕組み(組織・手法・プロセス)に関してインタビュー調査を実施してきた。製造業のサービス化に関するアンケート調査については、2018年にアンケート調査を実施し、分析した結果をJPIMに論文提出予定である。引き続き、大学および企業において創出したサービスデザイン手法を実施し検証していく。1.未来創造型サービスデザイン方法論の構築および検証Stanford大学(Carleton, Cockayneら)と共同研究を行っている未来創造型サービスデザイン方法論を基本モデルとして、文部科学省グローバルアントレプレナー育成促進事業(EDGEプログラム)において現在実施している問題発見・解決・ビジネスモデル・プランの方法論に関する調査を分析し、課題を整理する。これらの調査を基礎に、方法論の改善・新手法の開発を行う。さらに、大学・共同研究実施中の企業を中心に方法論を施行し、検証・改良する。これらによって、方法論を体系化するとともに、方法論の活用を目指した普及も進める。2.導出した方法論の実践による有効性、問題点の明確化大学および企業に対して、方法論を活用したワークショップを実施し、サービスイノベーションを生み出すための仕組みおよび未来創造型サービスデザイン方法論の有効性・問題点を明らかにする。情報技術の浸透によって製造業においても新しいサービス事業が創出されている。本研究は、サービスデザインと起業家手法を統合することによって、技術者が主体となりサービスイノベーションを創出する方法論の構築を目的とする。具体的には、先進的な製造業のサービス化事例および文献調査によって、1.サービスイノベーションを生み出すための仕組み(組織・手法・プロセス)を抽出する。サービスデザインと起業家手法を基礎に、技術革新と社会変化を結びつけ未来の顧客価値を創造する2.未来創造型サービスデザイン方法論を構築する。さらに、3.導出された方法論をワークショップで実践し、有効性・問題点の明確化を行なう。結果として我が国の大学や製造業における適応の方針を明示する。初年度は、経営学、技術経営、イノベーション、サービスサイエンス研究等の製造業のサービス化およびサービスイノベーション、サービスデザイン、起業家手法に関する文献を調査した。サービスイノベーションに関する文献調査では、特にイノベーション創出のための仕組みに焦点をあてイノベーションマネジメントの理論的枠組みとして整理した。次に、サービスイノベーションを創出した製造業の先進的な事例を調査した。具体的には、サービスイノベーションを生み出すための仕組み(組織・手法・プロセス)に関して、情報通信と電気機械産業を対象とし、日本および海外の先進的な取り組みを実施している企業を対象に、イノベーション創出のための仕組みに関してインタビュー調査を実施した。これらの分析成果については、今後学会等で発表し意見交換を実施する。さらに、現在Stanford大学と共同研究を行っている未来創造型サービスデザイン方法論を基本モデルとして、方法論の改善・新手法の開発を行い、大学・企業において方法論を施行し、検証・改良している。初年度行ったサービスイノベーションに関する文献調査では、特にイノベーション創出のための仕組みに焦点をあてイノベーションマネジメントの理論的枠組みとして整理した。また、日本および海外の先進的な取り組みを実施している企業を対象に、イノベーション創出のための仕組みに関してインタビュー調査を実施し分析した。具体的には、研究開発期間の異なる情報通信と電気機械産業を対象とし、研究開発におけるイノベーション創出のための仕組みに焦点をあて調査した。企業におけるイノベーションに関する人材および組織、それらのスキル領域について調査したところ、サービス化度合いが高い製造業の製品開発において、ユーザー体験のデザインおよびサービスシステムのデザイン担当者が存在し、意思決定をリードすることが示された。これらの成果については、今後学会等で発表し意見交換を実施する。さらに、企業において顧客・市場との価値共創の仕組みをどのようにデザインしていくのか、それらの活動がどのように複合的に実施されているか、時間経過と共にどのように変化していくか等について、事例を収集し分析した。研究会を実施し意見交換を実施した。これらのインプットを得て、多様なステークホルダーとの価値共創による研究者・技術者主体のイノベーション創出モデルを具現化していく。本研究は、サービスデザインと起業家手法を統合することによって、技術者が主体となりサービスイノベーションを創出する方法論:未来創造型デザイン方法論の構築を目的とする。具体的には、先進的な製造業のサービス化事例および文献調査によって、1サービスイノベーションを生み出すための仕組みを抽出する。サービスデザインと起業家手法を基礎に、技術革新と社会変化を結びつけ未来の顧客価値を創造する2未来創造型サービスデザイン方法論を構築する。

さらに、3導出された方法論をワークショップで実践し、有効性・問題点の明確化を行なう。結果として我が国の大学や製造業における適応の方針を明示する。経営学、技術経営、イノベーション、サービスサイエンス、サービス・マネジメント、サービスデザイン研究、起業家手法、製造業のサービス化およびサービスイノベーションに関する文献を調査した。特に、イノベーション創出のための仕組みに焦点をあてイノベーションマネジメントの理論的枠組みとして整理した。次に、日本および海外の先進的な取り組みを実施している企業を対象に、イノベーション創出のための仕組みに関してインタビュー調査を実施し、分析した。さらに、質問票を設計し、サーベイ調査を行なった。現在その分析中である。Stanford大と共同研究を行っている未来創造型サービスデザイン方法論を基本モデルとして、大学・共同研究実施中の企業を中心に方法論を施行し、検証・改良している。これらによって、方法論を体系化するとともに、方法論の活用を目指した普及も進める。経営学、技術経営、イノベーション、サービスサイエンス、サービス・マネジメント、サービスデザイン研究、起業家手法、製造業のサービス化およびサービスイノベーションに関する文献調査によって、イノベーション創出のための仕組みに焦点をあてた理論的枠組みを基礎にして質問票を開発した。代表的な質問を選択し小規模で検証した。その後、大規模調査のために質問票を洗練させ、吟味した送付先に送り回収した。現在分析中である。方法論の実施・検証を複数の企業及び大学において実施した。また、大学・企業と研究会を実施し、現状の課題について議論を行った。これらの成果は、ケース等としてまとめられないか検討中である。本研究計画は、製造業のサービスイノベーションを促す未来創造型サービスデザイン方法論の構築を目指して、方法論の構築と方法論の検証を段階的に実施する。経営学、技術経営、イノベーション、サービスサイエンス、サービスマネジメント、サービスデザイン研究、起業家手法、製造業のサービス化およひサービスイノベーションに関する文献を調査し、イノベーション創出のための仕組み(組織・手法・プロセス)に焦点をあて理論的枠組みとして整理した。長期的な技術開発のためには、知の活用だけに留まらず、知の探索活動が重要である。
肺移植後拒絶反応に対するT細胞副刺激シグナル抑制による免疫寛容誘導に関する研究

肺移植後の拒絶反応を測定する方法として経気管支マイクロサンプリング法(BMS)を用いる.マイクロサンプリング法は気管支鏡下に気道上皮被覆液を採取出来る方法で,TBLBやBALでは不可能な経時的な気道内の変化が観察でき,比較的非侵襲的に移植肺の状態をモニターできる方法と考えられる.肺移植後の移植肺の状態を非侵襲的かつ経時的に測定することが出来れば非常に有用であると考えた。ラットモデルにおいてBMSによる測定法は確立されていないため,エンドトキシンによる急性肺障害モデルを作成し,BMSの妥当性を検討した.【方法】Lewis ratを全身麻酔下に人工呼吸器管理とし,エンドトキシン(LPS)を経気管支投与.投与前,投与後1時間,3時間に(BMS)にてELFを採取,ELF中のTNF-alpha濃度をELISAで測定.生理食塩水を投与した群(コントロール群)と比較した.【結果】LPS群のELF中濃度はpre,1h,3hでそれぞれ4.28±1.88,3.60±1.30,7.60±5.17であった.コントロール群では6.86±2.60,3.24±1.77,5.69±1.71であり,BALで得られる結果と同様の傾向があった.【まとめ】経気管支マイクロサンプリング法はラットモデルにおいてELF中のサイトカインの測定が可能と思われた.ラット肺移植モデルを用いてマイクロサンプリング法による移植後拒絶反応の診断における有用性を検討中である.今後T細胞副刺激シグナル抑制による免疫寛容誘導に関してマイクロサンプリング法を用いて測定する予定である.肺移植後の拒絶反応を測定する方法として経気管支マイクロサンプリング法(BMS)を用いる.マイクロサンプリング法は気管支鏡下に気道上皮被覆液を採取出来る方法で,TBLBやBALでは不可能な経時的な気道内の変化が観察でき,比較的非侵襲的に移植肺の状態をモニターできる方法と考えられる.肺移植後の移植肺の状態を非侵襲的かつ経時的に測定することが出来れば非常に有用であると考えた。ラットモデルにおいてBMSによる測定法は確立されていないため,エンドトキシンによる急性肺障害モデルを作成し,BMSの妥当性を検討した.【方法】Lewis ratを全身麻酔下に人工呼吸器管理とし,エンドトキシン(LPS)を経気管支投与.投与前,投与後1時間,3時間に(BMS)にてELFを採取,ELF中のTNF-alpha濃度をELISAで測定.生理食塩水を投与した群(コントロール群)と比較した.【結果】LPS群のELF中濃度はpre,1h,3hでそれぞれ4.28±1.88,3.60±1.30,7.60±5.17であった.コントロール群では6.86±2.60,3.24±1.77,5.69±1.71であり,BALで得られる結果と同様の傾向があった.【まとめ】経気管支マイクロサンプリング法はラットモデルにおいてELF中のサイトカインの測定が可能と思われた.ラット肺移植モデルを用いてマイクロサンプリング法による移植後拒絶反応の診断における有用性を検討中である.今後T細胞副刺激シグナル抑制による免疫寛容誘導に関してマイクロサンプリング法を用いて測定する予定である.
酸素分子シンクロナイゼーションの構築

本研究では、酸化還元に共役してプロトン移動を伴うπ共役高分子を活用してこれと1段階多電子移動とシンクロさせて、新しい多電子-プロトンシンクロナイゼーションを構築して原理的には溶媒中にプロトンを全く含まない系でも呼吸や光合成類似反応を引き起こす材料の開発を目指した。研究項目(1)一段階多電子移動にシンクロしたプロトン輸送系の構築(2)大気中性下での酸素や二酸化炭素などの多電子還元による小分子の活性化。を推進した。(1)一段階多電子移動にシンクロしたプロトン輸送系の構築ポルフィリンにアオメチン置換基を導入して可逆な多電子移動を示す多核錯体を合成した。金属イオンによる配位挙動を観測、可視吸収スペクトルをプロープにフェニルアゾメチン置換基の電子状態を調べた。分子内の電子勾配を明らかにしこれが小分子還元触媒能として働くことを確認した。(2)大気中性下での酸素や二酸化炭素などの多電子還元による小分子の活性化。一段階多電子移動錯体を利用した分子変換を一段階2電子系から多電子系へ拡張、最終的には従来多電子系が必須とされてきた2酸化炭素の還元活性化を従来より1V以上高い電位で可能とした。多電子過程を拡張させるため、自然界の電子移動を見習い連続的にしかもベクトルを揃えて電子を集積し、効率の高い分子・エネルギー変換に繋げることのできる新規なナノ機能材料の開発を目指し、新構造体として樹状フェニルアゾメチンを創製した。四塩化チタン存在下、アミンとケトンの脱水反応に基づくコンバージェント合成によって、単一分子量・単一構造からなる新規フェニルアゾメチンデンドリマー(DPA)を合成した。本デンドリマーは従来の直鎖状ポリマーと異なり、塩化メチレンやテトラヒドロフラン等の溶媒に可溶であるとともに、高い耐熱性(Td10% >500°C)を示した。透過型電子顕微鏡(TEM)及び原子間力顕微鏡(AFM)による直接観察から第4世代のDPA(DPA G4)が直径約2.3nmの硬い球状分子として基板上にパッキング構造を持って集積することが判明した。この分子サイズは、第2世代のDPA(DPAG2)のX線結晶解析構造をもとにしたDPA G4の分子モデリング構造や、π-A測定の結果と一致した。溶液状態においても剛直な分子構造を有していることが温度可変NMR及び緩和時間の測定から確認された。イミン窒素の高い配位能に基づいて、DPAは種々の金属塩と容易に多核錯体を形成した。中でも、二塩化スズとの錯形成がランダムでなく、コアのイミン窒素から外側のイミン窒素へと段階的にしかも定量的に進行することが、紫外可視吸収スペクトルにおける等吸収点のシフトから明らかになった(Fig.2)。この特異な規則的錯形成挙動は、デンドリマーのコアと末端の間の電子勾配の形成によるものであり、さらにコアを変えることでこの勾配がコントロールできることが判明した。錯形成による分子サイズの拡張や中心からの金属集積構造もTEM測定から確認された。を推進した。