hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨リモデリングにおけるＲＡ系関与機構とＡＲＢ骨保護作用：老年者高血圧治療の新概念

また、DXAによる大腿骨骨密度変化率では6か月後においてARB投与群はCCB投与群に比し有意に高かった。ARB投与による骨吸収マーカーの抑制が認められ、RA系阻害による骨粗鬆症進展抑制効果が示唆できた。(2)Ang II infusionモデルを用いたRA系・ARB投与と骨リモデリング変化に関する検討:骨基質蛋白・骨芽細胞分化マーカーの分子レベルでの検討からアンジオテンシンII投与は骨芽細胞分化・活性化に影響を及ぼさなかった。上記(1)の結果でも骨形成系には影響しておらず、妥当な結果と考える。(3)Ang II infusion肋骨骨折モデルを用いたRA系・ARB投与と骨折修復過程に関する検討:RA系は骨芽細胞へは影響していなかったが、軟骨細胞分化促進に影響を及ぼす可能性が明らかになった。肥大軟骨細胞においてアンジオテンシン受容体が発現しており、胎生期骨発生や骨端線での検討にて、アンジオテンシンII投与が肥大軟骨細胞への分化を促進していた。Ang II infusion骨折モデルにおいても軟骨で形成される仮骨が過剰に産生され、結果として骨化を遅延させ、骨折修復遅延が起こると考えられた。軟骨細胞分化に対するRA系の関与に注目し、研究を継続中である。現在までにARB(オルメサルタン)とRA系に影響しないカルシウム拮抗薬(アムロジピン)を用いたヒト臨床研究(高血圧・閉経後女性患者に対するアンジオテンシン受容体拮抗薬の骨粗鬆症予防効果に関する検討)において、各種薬剤投与群での骨密度・骨基質蛋白を含む各種骨代謝マーカーについて時系列的に評価したところ、オルメサルタン投与群で骨密度の低下が抑制されることが示されていた。これはARBが降圧剤としてだけではなく、骨保護作用をもつことを示唆する結果となり、これは臨床上きわめて有用な知見であると考える。また高血圧疾患モデル動物に骨折を発生させ、経時的に骨折部を観察したところ、骨折修復時にみられる軟骨細胞の肥大化促進およびアポトーシスの抑制により、内軟骨性骨化が著しく阻害され、骨折修復が遅延することが示された。またこれらの現象はアンジオテンシンII受容体拮抗薬(オルメサルタン)の投与により改善された。このことはRA系が直接軟骨細胞および骨芽細胞に作用し、内軟骨性骨化を制御している可能性を強く示すと同時に、骨折修復だけでなく胎生期ならび骨リモデリングにおける骨形成においてもRA系が重要な役割を持つことを示唆している。なおこれらについては第55回日本老年医学会で報告する。以上のことから本研究結果は、当初の目的である骨組織におけるRA系の直接的な関与を示す結果を得ており、現段階では当初の研究目的は達成するべくおおむね順調に進行していると考えられる。(1)「高血圧・閉経後女性患者に対するアンジオテンシン受容体拮抗薬の骨粗鬆症予防効果に関する検討」:本臨床研究は完遂終了。アンジオテンシンIIが破骨細胞の分化を促進し、骨粗鬆症を進行させることを共同研究者は基礎実験にて報告しているが、おおむね合致する結果である。ARB投与による骨吸収マーカーの抑制が認められ、RA系阻害による骨粗鬆症進展抑制効果が示唆でき、目的は達成できた。(2)Ang II infusionモデルを用いたRA系・ARB投与と骨リモデリング変化に関する検討:RA系は骨芽細胞には影響を及ぼさず、骨形成系に影響しないことが明らかとなった。
統合失調症の進行性増悪過程に関する脳形態および脳機能画像を用いた前方視研究

多数例を対象に年代問の脳形態の差異を統合失調症群と健康対照群に分けて比較することによって、統合失調症の進行性の脳形態変化を検討した。すなわち、20歳49歳の統合失調症患者120名および健常対照群120名を対象に、MRI・Tl強調画像の灰白質体積のVoxelbased-morphometryを行った。対照群における世代間比較では年齢の上昇に伴い、左側頭葉の一部さらに両側側頭葉、後頭葉、帯状回で灰白質の体積減少を認め、健常者の加齢に伴う脳形態変化と考えられた。一方、患者群の検討では、加齢に伴い右海馬、側頭葉、大脳基底核において灰白質の体積減少を認めた。以上から、統合失調症群において、加齢とは異なる疾患特異的な進行性の変化の存在を示唆された。さらに、男女にわけて年代別に統合失調症群の形態異常について検討した結果、男性統合失調症群において、すべての年代で両側上側頭回および両側中側島回に灰白質体積の減少を認めたのに対して、女性群では同部位において有意な体積減少を認めなかった。以上より、統合失調症患者の脳形態変化について、男でより脳形態変化が強い性差の存在が確かめられた。さて、[11C]DAA1106を用いたPET検査によって末梢型ベンゾジアゼピン受容体の評価が可能である。末梢型ベンゾジアゼピン受容体はミクログリアの活性化あるいはグリオーシスを反映するので、統合失調症の進行性脳形態変化が捉えられると考えた。そこで、統合失調症患者を対象に[llC]DAAIIO6を用いたPET検査を行い健常対照と比較した。しかしながら、統合失調症群と健常群と間には有意な差を認めなかった。関連研究としてfMRIを用いて統合失調症の認知障害の一端を明らかにした、さらに、統合失調症患者の神経栄養因子に関する研究を行なった。本研究は脳形態および脳機能画像を用いた前方視研究によって、統合失調症における進行性増悪過程の病態を解明しようとするものである。まず以下のMRI研究研究を行った。近年、統合失調症患者において縦断的な脳の形態変化を調べた研究が報告されるようになった。しかしながら、これまでの報告は縦断的追跡の困難さから、比較的少数例を対象に少数の脳部位の解析にとどまることが多かった。そこで、多数例を対象に年代間の脳形態の差異を統合失調症群と健康対照群に分けて比較することによって、統合失調症の進行性の脳形態変化を検討した。対象は、統合失調症患者70名(平均年齢44.2±10.2歳、21歳59歳)として健常者80名(平均年齢45.4±8.2歳、22歳58歳)とした。MRI撮像はGE社製1.5TeslaMRI装置を用い、得られたT1強調画像を1voxel、1mm×1mm×1mmの三次元データに再構成した。解析はSPM99を用い灰白質体積のVoxel based morphometryを行った。対照群内での年代別比較では年齢の上昇に伴い、左側頭葉の一部さらに両側側頭葉、後頭葉、帯状回で灰白質の体積減少を認めた。これは健常者の加齢に伴う脳形態の変化と考えられた。また、患者群内での年代別比較では年齢の上昇に伴い右海馬、側頭葉、大脳基底核で灰白質の体積減少を認めた。これは、対照群とは異なる、すなわち加齢とは異なる疾患特異的な進行性の変化の存在を示唆された。

統合失調症の進行性増悪過程の病態を解明する目的で以下の研究を行なった。すなわち、21歳59歳の統合失調症患者70名および22歳58歳の健常対照群80名を対象に、MR1・T1強調画像の灰白質体積のVoxel based-morphometryを行った。対照群での世代別比較では年齢の上昇に伴い、左側頭葉の一部さらに両側側頭葉、後頭葉、帯状回で灰白質の体積減少を認めた。これは健常者の加齢に伴う脳形態の変化と考えられる。また、患者群での世代別比較では年齢の上昇に伴い右海馬、側頭葉、大脳基底核で灰白質の体積減少を認めた。これは、対照群とは大きく異なる、すなわち統合失調症特異的な変化である可能性が高い。このような結果から、統合失調症患者には加齢とは異なる疾患特異的な進行性の変化が存在する事が示唆された。このような縦断研究の結果を考慮すると、統合失調症患者の脳形態異常の成因を、統合失調症発病前の神経発達障害のみに求めることは困難で、発病前の神経発達障害に加えて、発病後の進行性の変化を想定する二段階の病態モデルを想定することがより適切と思われた。また、末梢性ベンゾジアゼピン(PBZ)受容体のPETリガン[11C]DAA1106を用いて、統合失調症患者5例に対してPET検査を行なった。PBZ受容体はグリア細胞に分布することから、統合失調症の進行性脳形態変化がグリア細胞の変化として捉えられる可能性があり、引き続いて検討中である。また関連研究として、fMRIを用いて統合失調症の情動反応に関する研究を行なった。すなわち、21歳59歳の統合失調症患者80名および22歳58歳の健常対照群80名を対象に、MRI・T1強調画像の灰白質体積のVoxel based-morphometryを行った。さらに今年度は男女にわけて年代別に統合失調症群の形態異常について詳しく検討した。その結果、若年では男性統合失調症群でより形態異常が強い性差が明らかであったのが、加齢により女性統合失調症群でも形態異常が大きくなり性差がなくなる結果が得られた。以上の結果を考慮すると、統合失調症患者の脳形態異常の成因を、統合失調症発病前の神経発達障害のみに求めることは困難で、発病前の神経発達障害に加えて、発病後の進行性の変化を想定する二段階の病態モデルを想定することがより適切と思われた。PBZ受容体はグリア細胞に分布することから、統合失調症の進行性脳形態変化がグリア細胞の変化として捉えられる可能性がある。現在までの検討では、対照群と有意な差を認めなかったが、引き続いて検討予定である。また関連研究として、fMRIを用いて統合失調症の言語認知に関する研究を行なった。多数例の統合失調症患者を対象に、男女別、年代別に脳形態変化を調べ、性差について検討した。対象は、統合失調症患者120名、および年齢および性を一致させた健常対照者120名とした。
重力波検出器の国際ネットワークによるコンパクト連星合体形成史および強重力場の探究

本研究の目的は,重力波検出器の国際ネットワーク時代における(A)コンパクト連星合体の形成史の解明および(B)強い重力場における新物理学の探究に大別される.研究目的(A)連星中性子星合体重力波GW170817の詳細な再解析を主導して行った.Hanford検出器とLivingston検出器との潮汐変形率の推定結果に食い違いを発見した.また, Livingston検出器の解析に用いる高周波数カットオフを変化させることで,高周波数帯のデータが潮汐変形率の情報をあまり持っていないことを指摘した.これらの成果を日本物理学会やWorkshop on Gravitation and Cosmologyで発表した.研究目的(B)有質量スカラー場モデルの検証を行った.連星合体重力波のインスパイラル前期における有質量スカラー場による修正は連星パルサーの電波観測によって強く制限されている.近い将来,インスパイラル後期におけるシグナル-ノイズ比が大きな重力波の観測が期待される.我々は,インスパイラル後期から重力波波形に修正が現れるようなスカラー場の質量範囲に着目し,現象論的モデルを構築し,制限を調べている.論文を執筆中である.また,重力波エコー信号の探索を行い,論文を執筆中である.重力波エコー信号に対するバックグランドを見積もり,統計的優位性を調べている.重力理論の量子補正への示唆を得ることを目指している.現在までに,重力波データ解析によって,一般相対論の検証や中性子星の状態方程式の制限などを, LIGO-Virgo重力波イベントの実データを解析することによって行っている.LIGOの重力波データから重力波源のパラメータを推定するデータ解析パイプライン(LALInference)の使用方法について熟知し,様々な研究対象へと適用している.研究の幅を広げるため,京大天体核研究室に異動し,重力波天体物理学の知識を深め,オランダのNikhef研究所に2ヶ月間滞在し,共同研究を開始し,重力波データ解析の理解を深めた.連星中性子星合体重力波GW170817の詳細な再解析により, Hanford検出器とLivingston検出器との潮汐変形率の推定結果に違いを発見し, Livingston検出器の高周波数帯のデータが潮汐変形率の情報をあまり持っていないことを指摘したことは重要である.この結果を学会発表し,現在雑誌に投稿中である.重力波検出器の国際ネットワークへのKAGRAの参加に向けて,その貢献を調べることも重要である.KAGRAの将来検出器構成を決定するために,リングダウン解析の観点から感度比較を見積もり,サイエンスへの貢献を調べ, KAGRAプロジェクトへも大きな貢献をしている.KAGRA Collaborationへの提案として結果をまとめた.以上のように本研究課題の進捗状況について,おおむね順調に進展していると判断する.今後,本研究の研究目的である,重力波検出器の国際ネットワーク時代における(A)コンパクト連星合体の形成史の解明および(B)強い重力場における新物理学の探究に対して,以下の研究の推進方策を考えている.研究目的(A):連星中性子星合体から放出された重力波GW170817および将来イベントを詳細に解析することで,潮汐変形率パラメータへの制限の新手法を開発する.潮汐変形率から中性子星の高密度状態方程式の情報を引き出す.また,ブラックホール-中性子星連星合体重力波の解析から中性子星の状態方程式の情報を得る手法を考案する.より詳細には,連星中性子星合体重力波GW170817の解析によって,潮汐変形率を推定して状態方程式モデルを選別するには,インスパイラル期に対応する低周波数領域だけなく合体期および合体後に対応する高周波数領域まで有効な重力波波形が重要であるという示唆が得られた.これに動機づけられて,数値相対論グループとの共同研究によって高周波数領域まで有効な連星中性子星合体の重力波波形を作成する.その重力波波形を用いてデータ解析から中性子星の状態方程式の情報を少ないバイアスで引き出す方法を考案する計画である.最新の数値相対論で較正された波形モデルを用いてバイアスの少ない結果を得る.ブラックホール-中性子星連星合体重力波で重要となるスピン歳差効果を取り扱える波形を作成する.研究目的(B):強い重力場における新物理学の探究のため,これまで調べられていない新しいタイプの一般相対論の修正の可能性の探求を行う.有質量スカラー場モデルの検証や,重力の量子効果のスモーキングガンとなりうる重力波エコーの解析や,修正重力模型の遮蔽機構を考慮した重力波解析の研究を行う.本研究の目的は,重力波検出器の国際ネットワーク時代における(A)コンパクト連星合体の形成史の解明および(B)強い重力場における新物理学の探究に大別される.(A):重力波イベントの可視光・赤外線対応天体をターゲットとする小口径望遠鏡によるフォローアップ観測の最適な戦略を2台検出器によって検出された場合に議論し,学術論文にまとめ,国際会議で発表した.2台重力波検出器で推定された重力波天体の天球位置の事後確率分布は一般的に幅広く広がってしまう.小口径望遠鏡にとっては, 2台重力波検出器の推定領域のうち,確率が低いとしても近傍領域を探索することがより有益なことがある.我々は, LIGOのO1中に検出されたイベントデータを再解析し,距離パラメータの事前分布を近傍領域に制限することによって推定された天球位置の事後分布が,そのような制限なしに推定された天球位置と異なることを示した.(B):有質量重力子理論のあるクラスである双重力理論をLIGO-Virgoの重力波イベントデータを用いて検証し,学会発表した.双重力理論では, “普通の"質量ゼロの重力子に加えて, “隠れた"有質量の重力子が存在する.

この理論では,ニュートリノ振動のように, 2種類の重力子が伝播中に状態間を振動する.宇宙の加速膨張モデルとしても研究されているモデルに新しい制限を加えた.状態方程式は潮汐変形パラメータによって特徴づけられる.京都数値相対論グループによる連星中性子星合体の高精度シミュレーション波形をテンプレートとして, GW170817を再解析し,シンポジウムで発表した.LIGO-VirgoのO3へのKAGRAの参加に向けて,必要感度や期待されるサイエンスを見積もった.これらは近い将来の重力波検出器の国際ネットワークによる観測と深く関連した重要な成果である.現在までに,重力波による一般相対論の検証や中性子星の状態方程式の制限などを, LIGOの実際のデータも用いながら行っている.その研究内容は重力波物理学天文学の最先端のものである.まずLIGOの重力波データから重力波源のパラメータを推定するパイプラインの使用方法について熟知し,そして様々な問題へと適用して順調に研究を進めている.LIGOイベントに対する小口径望遠鏡によるフォローアップ観測の戦略を考察し,論文にまとめ,国際会議で発表した.双重力理論の検証をLIGO-Virgo重力波イベントに対して行い,学会発表し,現在論文にまとめている.連星中性子星合体からの重力波GW170817の検出は当初予期していないことであったが,そのデータ解析を行った.高精度数値相対論シミュレーションの知見を用いた,中性子星の高密度状態方程式をLIGOの最新のデータに適用して制限する研究を行い,シンポジウムでステータストークとして報告した.現在論文にまとめている.重力波検出器の国際ネットワークへのKAGRAの参加が急がれるなか,その貢献を調べることも重要である.KAGRAがLIGO-Virgoの第3回観測運転(O3)に参加するために必要とされる感度を見積もるために,位置推定などのサイエンスへの貢献を調べ, KAGRAプロジェクトへも貢献している.LIGO-Virgoへのメッセージとして結果をまとめている.以上のように本研究課題の進捗状況について,おおむね順調に進展していると判断する.本研究の目的は,重力波検出器の国際ネットワーク時代における(A)コンパクト連星合体の形成史の解明および(B)強い重力場における新物理学の探究に大別される.研究目的(A)連星中性子星合体重力波GW170817の詳細な再解析を主導して行った.Hanford検出器とLivingston検出器との潮汐変形率の推定結果に食い違いを発見した.また, Livingston検出器の解析に用いる高周波数カットオフを変化させることで,高周波数帯のデータが潮汐変形率の情報をあまり持っていないことを指摘した.これらの成果を日本物理学会やWorkshop on Gravitation and Cosmologyで発表した.研究目的(B)有質量スカラー場モデルの検証を行った.
集束イオン線のマイクロ・ナノ照射効果によるシリカガラスの3次元誘起構造

MeVオーダーの高エネルギー集束イオン線によるマイクロ・ナノ照射効果は、光学用の基幹材料であるシリカガラスにおいて欠陥生成や高密度化などの3次元分布構造を誘起することが知られている。この照射効果のサイズは、横方向でμmスケール、深さ方向でnmから数十μmスケールの分布を示すことに着眼して、本研究ではマイクロ・ナノ照射効果によってもたらされる「3次元誘起構造」の形成機構解明と制御、および微細光学素子等の形成への応用を目的として研究を遂行した。集束イオン線の照射実験は、日本原子力研究所高崎研究所にて、イオン照射施設TIARAのマシンタイムを利用し、シリカガラスを照射基板として(イオン種:1.7MeV H^+,15MeV O^<4+>,18MeV Si^<5+>等、照射量:1.0×10^<17> ions/cm^2)を行った。以下の4点の成果を得た。(1)ミクロ照射効果の付与技術:プロトンなど軽イオンを中心に種々の形状のシリカガラス、光ファイバ、光導波路に対するマイクロビーム(ビーム径1μm程度)照射法を検討・確立した。(2)照射効果の3次元分布評価技術:二光束干渉顕微鏡、共焦点レーザ分光顕微鏡および原子間力顕微鏡(AFM)による照射効果分布と表面形状の評価を行った。(1)飛跡領域における欠陥生成、(2)飛程領域における高密度化領域と屈折率変化、(3)表面領域における表面ナノ構造変化を明らかにした。(3)微細素子形成への応用検討:(a)軽イオン照射による深い(>100μm)照射効果を用いた高アスペクト比を有する埋め込み構造形成の可能性。(b)重イオン照射による浅い(<十数μm)照射効果を用いた平面光導波路および回折格子の形成への適用可能性を示した。(4)屈折率変化誘起メカニズムの解明と照射効果のドーズ依存性:シリカガラスに対する、欠陥生成、構造変化、および高密度化などの照射効果の3次元分布、のイオン種依存性、ドーズ依存性を明らかにした。2003年度においては、(a)照射基板の選定、(b)集束イオン線照射実験、(c)マイクロ・ナノ照射効果、および(d)誘起構造の安定性の4点に関する検討を行った。(a)照射基板として、従来から実績のあるシリカガラス基板を用い、(b)集束イオン線照射実験は、原研高崎研協力研究の下(期間:20032005度)において実施し、深さ方向の多重照射実験およびステージ走査による広域照射実験を行った。さらに(c)マイクロ・ナノ照射効果については屈折率変化の定量および機構を明らかにし、光学素子形成のための基礎データを得た。具体的には二光束干渉顕微鏡による屈折率変化の深さ方向分布を測定し、飛程で5×10^<-3>程度の極大値を示し、飛跡においても10^<-4>オーダーの屈折率変化を示した。原子間力顕微鏡による表面形状観察から見積もられるガラス内部の高密度化屈折率変化を算出し、Lorentz-Lorenzの関係式より算出した屈折率分布と比較したところ、良い一致が確認された。顕微ラマン分光により高密度化による屈折率変化機構の裏づけを得た。エネルギー損失シミュレーションによる電子励起エネルギー損失と屈折率変化の深さ方向分布が一致することから、高密度化とそれに伴う屈折率変化の駆動力は電子励起によることを示した。

また、軽イオンおよび重イオン照射における屈折率変化の描画分解能の検討を行ったところ、H^+マイクロビーム照射で幅1μm走査の場合、イオンの飛程での屈折率変化領域はビーム走査幅の10倍程度である。H^+などの軽イオンによる照射効果は飛程が長く、光ファイバあるいは埋め込み型の導波路に対し有効である。しかし、同時にイオンの拡がりが生じるので、高分解能を得るには飛跡における照射効果を利用する必要がある。(d)の照射効果安定性については、500°C程度の比較的高温まで安定に屈折率変化が持続することが明らかとなった。平成16年度の研究においては、(a)マイクロ・ナノ照射技術の開発、(b)ナノ照射効果の評価技術の確立、(c)微細素子形成の検討、の3点に関して研究計画を遂行した。集束イオン線照射は、原研高崎研TIARA施設内にて、3MVシングルエンド加速器あるいは3MVタンデム加速器を用い、H^+(1.7 MeV)、Si^<5+>(18MeV)、およびO^<4+>(15 MeV)の照射を行った。試料にはシリカガラス(OH基含有率:1300ppm、3×3×10mm^3)の4面を光学研磨して用いた。マイクロビーム照射効果の評価には、光学顕微鏡による屈折率変化領域の評価、3次元レーザ分光顕微鏡によるフォトルミネッセンス(PL)測定、および原子間力顕微鏡(AFM)による照射側面形状の測定を行った。まず、計画の(a)マイクロ・ナノ照射技術の開発に関する基礎的な知見として、屈折率変化及び表面形状の調査を明らかにした。計画(b)については、原子間力顕微鏡によるナノレベル形状変化の照射条件依存性等に関する評価技術は確立したものの、SERS等を用いたナノレベル分光評価の確立には至らなかった。以上の結果により、イオン種、加速エネルギー、照射量等の照射条件に依存した、シリカガラスへのマイクロ・ナノ照射効果の特性と分布を明らかにした。これらの結果を踏まえ、計画(c)微細素子形成の検討として、実験結果に基づく各種照射条件下でのイオン種の照射効果の分布を考慮した、光導波路作製へのマイクロ・ナノ照射効果の適用可能性の検討を行った。その結果、軽イオンビーム照射による埋め込み型導波路形成、および重イオンビーム照射による平面光学回路形成への適用可能性を示した。
日本の社会経済系デ-タベ-ス情報の体系的整理とデ-タベ-ス・ディレクトリ-の編成

わが国で、多数の研究者が計算機可読型のデ-タベ-スを編成し、第三者開発のものとともに利用している。しかし、国内で編成されたデ-タベ-スの相互利用のための情報提供は必ずしも十分とは言えず、類似のデ-タベ-スを独自に開発する二重投資もしばしば見られる。この様な状況に対し、デ-タベ-ス相互利用のための情報の収集・蓄積・探索を目的とする研究がすでに各分野で始められている。社会・経済(商学・経営学・統計学も含めて考える)系では、(1)『日本社会経済統計需要動向調査』(一橋大学経済研究所日本経済統計文献センタ-、昭和57・58年度、文部省特別事業)、(2)『学術情報デ-タベ-ス調査』(昭和59・60年度、文部省科学研究費補助金特定研究(1)『学術情報デ-タベ-ス化の方法と利用に関する研究』研究代表者:大阪大学千原秀昭教授)のうち経済学・経営学・商学系の調査(班長松田芳郎教授)、(3)『統計デ-タベ-スと計量モデルに関するアンケ-ト調査』(昭和58ー60年度、文部省科学研究費補助金特定研究(1)『多目的総合統計デ-タバンク(MUSE)の開発』研究代表者:筑波大学宍戸俊太郎教授)として調査研究が行われてきた。その結果、多くのデ-タベ-スに関する二次情報((1)(2)(3))、デ-タベ-スに対する需要の動向((1))に関する情報が蓄積されている。しかし、これらの研究は、いずれも期限付きの補助金ないし事業費によるもので、その期限が過ぎた後のデ-タの収集・管理・運営については必ずしも十分には対処しきれていない現状である。本年度は、これらの研究の成果(デ-タファイルないし調査票)を継承し、(1)これらの研究が終了した後に新たに編成された社会・経済系デ-タベ-スに関する追加調査、(2)既調査のデ-タベ-スに関する補足調査(外部提供の可否についてなど)、(3)この間の計算機処理の手法の研究者への急速な普及・浸透によって生じた、デ-タベ-スに関する新たな需要動向の調査、(4)これらデ-タベ-スの内容情報の背景を示す周辺資料の所在調査をアンケ-ト調査の郵送により行った。さらに、(5)こうして編成された社会経済系のデ-タベ-スに関する二次情報デ-タベ-ス(ディレクトリ・デ-タベ-ス)を実用に供するための管理システムをメインフレ-ム及びパ-ソナルコンピュ-タ上で開発を行い、十分に、実用に耐えることを確認した。わが国の多数の研究者が独自にデータ・ファイルを編成すると同時に第三者開発のデータ・ファイルと同時に利用している。

しかし、現状では、相互利用のための情報提供は十分とはいえず、相互に重複投資が行われることが多い。特に大量データを利用する社会経済分野では、この様な重複投資は望ましくない。これの克服に、データベース相互利用の状況またはそれを可能にする基礎条件の実態調査が不可欠である。本研究分担研究者等を通じて、これ迄なされたこの種の調査結果の収集・解析と新規追加調査の設計を実施した。本年度は、特にこれ迄行なわれなかった各地の文書館等を拠点としての、歴史的資料(近世村方文書・町役場資料を含む)がどのように蓄積されているかを、(1)各種文書館等の収集資料目録そのものの収集解析と(2)数ケ所の県庁・町村文書室等の資料保存状況の実態調査を実施した。この作業の結果、国文学資料館・歴史資料館の収集目録資料のうち山口県についての計算機可読型目録の編成実験を行った。さらに、官庁で行われ始めた計算機可読型の統計データの一般公開事業の実態調査、そのための結果報告書の内容検索システム開発用基礎データの整備を行った。具体的には、総務庁統計局統計基準部「統計調査総覧」磁気テープの解析作業である。また大学研究者の間で利用の多い歴史統計が、どのような形で蓄積検索されるのが望ましいか、「LTESデータベース」を使用しての検索実験を行い、将来各種歴史統計のデータベースの共同利用が実現した際のディレクトリーに収録すべき内容の検討を行った。わが国の多数の研究者は、独自にデ-タ・ファイルを編成すると同時に第三者開発のデ-タ・ファイルも同時に利用している。しかし、現状では、相互利用のための情報提供、特に独自開発のデ-タ・ファイルの情報交換は十分とはいえず、相互に重複投資が行われることが多い。特に大量デ-タを利用する社会経済分野では、このような重複投資は望ましくない。これを克服し、デ-タベ-ス相互利用の状況またはそれを可能にする基礎条件の実態調査が不可欠である。本年度は、特にこれ迄行われなかった各地の文書館等を拠点としての、歴史的資料(近世村方文書・町役場資料を含む)がどのように蓄積されているかを、(1)各種文書館等の収集資料目録そのものの収集解析と(2)数ケ所の県庁・町村文書室等の資料保存状況の実態調査を実施した。さらに、(3)官庁で行われ始めた計算機可読型の統計デ-タの一般公開事業の実態調査、そのための結果報告書の内容検索システム開発用基礎デ-タの整備を行った。具体的には、総務庁統計局統計基準部「統計調査総覧」磁気テ-プの解析作業である。この結果を基に統計調査書誌情報デ-タ・ファイルの総合実験を行った。また、(4)大学研究者の間で開発されている歴史統計デ-タベ-スは、政治学・社会学分野に迄拡大されている状況をインタビュ-調査で明らかにした。(投票デ-タを川人貞史北大助教授、各国所得分布デ-タを寺崎康博長崎大助教授、各国産業連関表デ-タを鵜野公郎筑波大助教授、資本ストックデ-タを吉岡完治慶応大学助教授)また、経済学のマクロ・モデル分析用プログラム・パッケ-ジの開発の進展状況についてもききとり調査を行った。(杉浦一平大坂産業大学・定道宏神戸大学教授)わが国で、多数の研究者が計算機可読型のデ-タベ-スを編成し、第三者開発のものとともに利用している。しかし、国内で編成されたデ-タベ-スの相互利用のための情報提供は必ずしも十分とは言えず、類似のデ-タベ-スを独自に開発する二重投資もしばしば見られる。この様な状況に対し、デ-タベ-ス
高齢者総合評価（CGA）の地域展開と地域在住高齢者の療養状況に関する研究

研究協力を得ている町にて、65歳以上の高齢住民を対象とし、過去に行った質問紙調査データに、自動車運転と社会的活動など、新たな分析を加え、知見を得た。追加的分析を行うにあたり、高齢者総合評価に関する文献調査を追加し、改めて生命倫理委員会による承認を得た上で、特に高齢者の自動車運転に着目し、高齢者総合評価と社会参加、フレイル(虚弱)、介護・介助の必要性との関連について分析を行った。自動車運転を継続する高齢者はADLが保たれている者が多く、心身の状態もよく、社会的活動も多かったが、まだ運転を続けることがそれらに良い効果を与えるかどうかはわかっていない。自動車運転については、本人または家族の運転と、療養場所には強い関連があった。2018年度は、厚生労働省にて新たに開始された「要介護認定情報・介護レセプト等情報の第三者提供」の制度を利用し、高齢者の状態別介護サービス利用量について分析し、本研究課題の「地域在住高齢者の療養状況に関する研究」を行い、利用しているサービスから要介護高齢者の状態像を推測した。この分析を通し、利用しているサービスと高齢者総合評価の関連に関する新しい知見を得た。また、研究実施地域において、施行的なインタビューを行い、ここまで行えていなかった高齢者本人および家族の満足感に関する調査計画をより実現しやすい内容に修正した。満足感については地域性も大きく、地域情報を十分考慮した調査、解釈が必要であることが知られた。研究フィールドとしている町において、町立病院の新築移転が2019年度に予定されており、データ収集を2018年度中に終了することができなかった。また、介護分野の主要なデータとなる日常生活圏域ニーズ調査も2019年度に実施される予定であり、これらのデータの一部も活用するため、研究期間を1年間延期した。町立病院新築移転および第8期介護保険事業計画策定を機に、協力町との協働を強め、確実なデータ収集と、ビックデータとしての分析、まとめを遂行する。ここまで、まだ実施できていない高齢者本人および家族の満足感に関する研究も加える。三重県南伊勢町にて65歳以上の住民を対象とし、既に実施した質問紙調査のデータから、新たに分析を行い知見を得た。まず入院有無についての分析では男性群、高齢群、介護・介護必要群、外出頻度週1回未満の群、転倒歴がある群にて、過去1年間で入院した率が有意に高かった(オッズ比はそれぞれ2.00、2.17(85歳以上,対照は65-74歳)、2.63、1.57、1.84)。独居か否かは入院率には関わらなかった。次に「見守られている」という感覚についての分析からは、独居群、男性群、比較的若年群、主観的健康感が低い群にて、見守られ感は有意に低かった(いずれもp<0.001)。また定期通院率に関する分析では、基本的ADLの指標であるBarthel Indexが低い者の方が、医科医療機関定期通院が少なく、歯科通院率は要介護未認定群、要支援群、要介護群の順で低下した。これらの結果から、高齢者総合評価の結果と歯科を含めた医療機関通院率との関連、および入院率との関連を知ることができた。入院、特に長期入院および介護施設等への長期入所は一般に不安がある場合、選択されやすいが、不安と関連する「見守られ感」を明らかにすることによって、病状とは視点を変えた長期療養できる医療機関や介護施設等のニーズについて検討することができた。これらの成果を資料としてまとめ、関係者と共有し、29年度以降の研究計画について協議することができた。28年度は予定していなかった三重大学から名古屋大学への異動があり、研究進捗に滞りが生じた。協力機関とする町立南伊勢病院が電子カルテ導入等、大きな変化もあり、異動後、研究場所である南伊勢町と打ち合わせを重ね、およそ当初の予定通り、事業を推進できる見通しをつけることができた。三重県南伊勢町にて65歳以上の住民を対象とし、過去に行った質問紙調査データに分析を加えるとともに、関連のデータ収集し、新たな知見を得た。29年度は特にフレイル(虚弱)に着目し、地域在住高齢者におけるフレイルと介護・介助の必要性に関する分析を行った。研究開始時は介護・介助不要であったが、2年後にそれらが必要となった者は5.1%あった。簡易フレイルインデックスは介護・介助必要性増加に対し、偏回帰係数1.31(95%信頼区間1.08 - 1.59)の有意な関連を示した。これらの結果より、地域在住高齢者において、フレイル(虚弱)を加えた高齢者総合評価(CGA)を行うことにより、介護・介助が将来必要になりやすい高リスク者を抽出することができ、地域における高齢者総合評価(CGA)活用の有用性を示すことができた。研究フィールドとしている南伊勢町において、研究課題と重複する高齢者総合評価の活用について、町および町立病院との共有・活用が目指されており、本研究はこの共有・活用を促進する意義も付帯し実施している。町立病院は平成31年新築移転が予定されており、外来・入院患者情報の取得、管理、電子情報システムの在り方等について議論を進めており、29年度はこれらの議論と整理に時間を要した。29年度中に開始することはできなかったが、これらの整理はおよそつけることができた。

追加的分析を行うにあたり、高齢者総合評価に関する文献調査を追加し、改めて生命倫理委員会による承認を得た上で、特に高齢者の自動車運転に着目し、高齢者総合評価と社会参加、フレイル(虚弱)、介護・介助の必要性との関連について分析を行った。自動車運転を継続する高齢者はADLが保たれている者が多く、心身の状態もよく、社会的活動も多かったが、まだ運転を続けることがそれらに良い効果を与えるかどうかはわかっていない。自動車運転については、本人または家族の運転と、療養場所には強い関連があった。2018年度は、厚生労働省にて新たに開始された「要介護認定情報・介護レセプト等情報の第三者提供」の制度を利用し、高齢者の状態別介護サービス利用量について分析し、本研究課題の「地域在住高齢者の療養状況に関する研究」を行い、利用しているサービスから要介護高齢者の状態像を推測した。この分析を通し、利用しているサービスと高齢者総合評価の関連に関する新しい知見を得た。また、研究実施地域において、施行的なインタビューを行い、ここまで行えていなかった高齢者本人および家族の満足感に関する調査計画をより実現しやすい内容に修正した。満足感については地域性も大きく、地域情報を十分考慮した調査、解釈が必要であることが知られた。研究フィールドとしている町において、町立病院の新築移転が2019年度に予定されており、データ収集を2018年度中に終了することができなかった。また、介護分野の主要なデータとなる日常生活圏域ニーズ調査も2019年度に実施される予定であり、これらのデータの一部も活用するため、研究期間を1年間延期した。29年度は介護保険事業計画策定年度であり、本研究の内容は同計画策定に活用可能であり、南伊勢町との協力関係を持って、当初計画を推進する。当初の予算計画では、担当者の人件費を多く計上し、調査費が限られていたが、南伊勢町および町立南伊勢病院の協力があり、人件費の一部を調査費に替え、調査を実施する。29年度までに行った現在、および今後の外来・入院患者情報の取得、管理、電子情報システムの在り方等の研究、議論結果の整理のもと、新たなデータ収集を全地域的に実施する。町立病院新築移転および第8期介護保険事業計画策定を機に、協力町との協働を強め、確実なデータ収集と、ビックデータとしての分析、まとめを遂行する。ここまで、まだ実施できていない高齢者本人および家族の満足感に関する研究も加える。28年度、当初予定していなかった三重大学から名古屋大学への異動があり、研究補助員の雇用期間が短いものとなった。また、南伊勢町役場および町立南伊勢病院の協力があり、当初予定から人件費を抑えることができた。29年度予算執行率は低く終了したが、これは29年度、研究フィールドとした南伊勢町および町立南伊勢病院との協働が多く、研究費を使わなくても研究を進めることができたためである。また名古屋大学においても寄付金など他予算が比較的あり、研究補助の人的資源を本研究にも活用することができた。30年度前半においては、これらの残すことができた研究費を有効に活用し、質問紙調査、測定調査等を実施し、後半にそれらのまとめを行い、当初予定した研究成果を得る。対象病院の移転予定に伴い、データ収集に遅れが生じ、「療養に関する本人および家族の満足度、および今後の療養場所に関する希望調査」などの研究を行うことができておらず、1年間の延期せざるを得なかった。
EBウイルス持続感染胃上皮細胞の細胞内シグナル伝達:ピロリ菌等とのクロストーク

EBウイルス(EBV)はBurkittリンパ腫や上咽頭癌などの原因ウイルスであるが、発がんに至るにはウイルス単独ではなく、コファクターが必要であると考えられている。近年、原発性胃がんの10%近い症例で腫瘍細胞中にEBVの潜伏感染が確認され、一部の胃がんの発生にEBVが関与していると考えられている。我々はEBV関連胃がんの発がんのコファクターとして、ヘリコバクター・ピロリ菌が関与しているのではないかと考えた。そこで、前年度はEBV関連胃がんと非関連胃がんで癌周囲の胃粘膜のピロリ菌感染性変化を観察し、EBV非関連胃がんの16例中10例(62.5%)に対し、EBV関連胃がんでは8例中7例(87.5%)の高率でピロリ菌感染による慢性萎縮性胃炎が癌の発生母地となっていることを明らかにした。このことから慢性胃炎の場で、EBVとピロリ菌が共同して発がんに働いていると考えられた。今年度はピロリ菌の胃粘膜上皮に対する作用を研究した。まず、ピロリ菌のウレアーゼ活性が菌の胃粘膜への感染定着に重要であることを明らかにした。次に、ピロリ菌との接触により起こる胃上皮細胞のアポトーシス誘導について研究した。ヒトの胃上皮細胞をピロリ菌と混合培養するとアポトーシスを起こすが、ウレアーゼ活性によって産生されるアンモニア単独では、たとえ30mMのアンモニアが存在してもアポトーシスは起こらない。しかし、tumor necrosis factor-α(TNF-α)が混合培養中に共に存在すると、著明なアポトーシスの誘導が起こる。これは、ピロリ菌が胃内で産生可能な4-8mM程度のアンモニアとTNF-αの存在下でアポトーシスの誘導が可能であった。これらの結果から、ピロリ菌が産生するアンモニアが、胃上皮細胞がピロリ菌と接触して細胞内シグナル伝達の変化をきたした結果、胃上皮が産生するサイトカインによるオートクラインなアポトーシスを促進すると考えられた。原発性胃がんの10%近い症例で腫瘍細胞中にEBウイルス(EBV)の潜伏感染が確認され、少なくとも一部の胃がん発生にEBVが関与していると考えられている。EBVはBurkittリンパ腫や上咽頭癌などの発がんの原因ウイルスであるが、発がんに至るにはウイルス単独ではなく、コファクターが必要とされる。我々はEBV関連胃がんの発がんのコファクターとしてヘリコバクター・ピロリ菌が関与しているのではないかと考えた。そこで、EBV関連胃がんと非関連胃がんで癌周囲の胃粘膜のピロリ菌感染性変化を観察したところ、EBV非関連胃がんの16例中10例(62.5%)に対し、EBV関連胃がんの8例中7例(87.5%)がピロリ菌感染による慢性萎縮性胃炎を癌の発生母地としていた。このことから我々は慢性胃炎の場でEBVとH.pyloriが協同的に発癌に働いている可能性を報告した。また、ピロリ菌の胃粘膜への感染定着に細菌のウレアーゼ活性が重要であることも報告した。我々は組換えEBVの大量産生システムを構築した(J Virol70,7260,1996)。この組換えEBVを用いて、従来困難だった上皮系細胞にEBVをin vitroで持続感染させることに成功した(J Virol71,5688,1997)。EBV感染胃

上皮細胞ではEBVの持続感染から溶解感染へ誘導が可能であり、胃粘膜上皮細胞でEBVが感染増殖を繰り返すことで胃がんが発生する可能性が示唆された。次に、EBV感染胃上皮細胞でH.pyloriの接着によって誘導される炎症性サイトカイン(IL-8)を調べたところ、非感染細胞に較べ2-5倍の産生が認められた。しかし、IL-8の転写活性化に働く転写因子のうちNFκBは増加しておらず、AP-1やNFIL-6等の他の転写因子の関与についてさらに研究を行なう。EBウイルス(EBV)はBurkittリンパ腫や上咽頭癌などの原因ウイルスであるが、発がんに至るにはウイルス単独ではなく、コファクターが必要であると考えられている。近年、原発性胃がんの10%近い症例で腫瘍細胞中にEBVの潜伏感染が確認され、一部の胃がんの発生にEBVが関与していると考えられている。我々はEBV関連胃がんの発がんのコファクターとして、へリコバクター・ピロリ菌が関与しているのではないかと考えた。そこで、前年度はEBV関連胃がんと非関連胃がんで癌周囲の胃粘膜のピロリ菌感染性変化を観察し、EBV非関連胃がんの16例中10例(62.5%)に対し、EBV関連胃がんでは8例中7例(87.5%)の高率でピロリ菌感染による慢性萎縮性胃炎が癌の発生母地となっていることを明らかにした。このことから慢性胃炎の場で、EBVとピロリ菌が共同して発がんに働いていると考えられた。今年度はピロリ菌の胃粘膜上皮に対する作用を研究した。まず、ピロリ菌のウレアーゼ活性が菌の胃粘膜への感染定着に重要であることを明らかにした。次に、ピロリ菌との接触により起こる胃上皮細胞のアポトーシス誘導について研究した。ヒトの胃上皮細胞をピロリ菌と混合培養するとアポトーシスを起こすが、ウレアーゼ活性によって産生されるアンモニア単独では、たとえ30 mMのアンモニアが存在してもアポトーシスは起こらない。しかし、tumor necrosis factor-α(TNF-α)が混合培養中に共に存在すると、著明なアポトーシスの誘導が起こる。これは、ピロリ菌が胃内で産生可能な4-8mM程度のアンモニアとTNF-αの存在下でアポトーシスの誘導が可能であった。これらの結果から、ピロリ菌が産生するアンモニアが、胃上皮細胞がピロリ菌と接触して細胞内シグナル伝達の変化をきたした結果、胃上皮が産生するサイトカインによるオートクラインなアポトーシスを促進すると考えられた。
アジア圏におけるデジタルコンテンツ市場の成立可能性

本研究の目的は、アジア圏(韓国、中国、台湾など)のデジタルコンテンツ市場における、日本の企業と市場の位置づけを明らかにすることである。企業の調査、資料の収集と検討が示唆するのは、日本の企業と市場が、新しい、魅力的なデジタルコンテンツを創り出す力を弱めている可能性である。したがって、アジア圏の人々を惹きつけ、この地域への展開を進めるためには、国内でデジタルコンテンツを生み出す環境を整え、その力を再活性化しなくてはならないだろう。そのためには、企業以外にも目を向けた経済的価値に偏しない視点、従来の企業、業界、地域といった境界を超える構想力、個人の創造性を喚起する政策が必要だと考えられる。今年度の研究では、昨年度の研究を継続し、(1)国内での企業調査と資料収集、(2)アジア圏を視野に入れた研究会への参加、(3)研究者の招聘を行った。これは、「アジア圏のデジタルコンテンツ市場の成立を視野に入れた、日本企業の活動を実証的に明らかにする」という本研究の問題意識に応えるためである。まず、国内の企業調査では、ゲーム分野を中心に調査を進めた。カジュアルゲーム(ソーシャルゲーム)に関わっている企業を含めた数社へのヒアリングを行った。これにより、日本企業が国内はもちろんのこと、海外(アジア圏)において、いかにデジタルコンテンツのビジネスを展開しているのかを調べた。それと併行して、国内外のデジタルコンテンツ市場に関する資料収集を進めた。つぎに、自身の調査結果の普遍性を確認し、不足している事実を補うために、研究会へ参加した。研究会に参加した目的は、ひとつには、アニメーションや映画といった他のデジタルコンテンツを研究対象としている研究者と研究成果を交換することであった。もう一つには、アジアのデジタルコンテンツ市場を知悉している研究者、実務家から情報を得ることであった。主に参加した研究会は、特定非営利活動法人グローバル・ビジネス・リサーチ・センターの常設研究会であるコンテンツ産業研究会とコンテンツビジネス研究会、コンテンツ海外展開情報基盤整備委員会(経済産業省から一般財団法人デジタルコンテンツ協会が受託)であった。第3に、アジア圏各国を含む海外のデジタルコンテンツ市場に詳しい研究者を招聘し、研究成果を交換した。台湾の羅准教授(世新大学)、韓国の魏晶玄教授(ソウル中央大学、Visiting Professor of UCLA)などである。以上の研究成果は、研究会発表、査読付き論文として、随時、発表した。来年度中には論文の発表に加え、書籍を上梓し、海外の学会で発表する予定である。今年度の研究では、(1)国内での企業調査と資料収集、(2)アジア圏を視野に入れた研究交流、(3)国内外の学会での研究成果発表を行った。これまで3年間の研究成果の妥当性を確認すると共に、今後の研究に繋げるためであった。まず、(1)国内の企業調査では、ゲーム、アニメーション分野を中心に調査を進めた。調査対象はカジュアルゲームおよびソーシャルゲームを扱っている企業を含めた数社であり、意見交換やヒアリングを行った。調査の目的は、国内での事業活動、アジア圏(海外)におけるビジネスの展開、および両者の関係を明らかにすることであった。この調査と併行して、国内外のデジタルコンテンツ市場に関する資料収集を進めた。つぎに、調査結果の妥当性を確認し、不足している事実を補うために、(2)研究交流を行った。研究交流の一つの目的は、映画や音楽といった他のデジタルコンテンツのビジネスを把握し、調査対象としたゲームやアニメーションとの比較を行うためであった。もう一つの目的は、中国、韓国、東南アジア諸国といった地域毎の市場、デジタルコンテンツを扱う企業の事業展開について、別の角度から集めた情報を得ることであった。主に参加した研究会は、特定非営利活動法人グローバル・ビジネス・リサーチ・センターの常設研究会であるコンテンツ産業研究会とコンテンツビジネス研究会、同志社大学創造経済研究センターの研究会であった。第3に、書籍、国内外の学会発表などで、(3)研究成果を発表した。主たる研究成果の発表としては、国内での学術書の出版(河島伸子,生稲史彦編著(2013)『変貌する日本のコンテンツ産業』ミネルヴァ書房.)と、2013年8月にOrlandで開催されたAcademy of Managementでの口頭発表であった。今年度(平成23年度)は、国内の企業調査、資料収集、データ収集を行い、本研究の基礎を固めた。これまでの研究の蓄積に基づき、日本で積極的にアジア圏(韓国、中国、台湾など)に進出している企業を選定し、二次資料の収集などを進めた。また、問題意識を共有する研究者と共に、定期的に研究会(コンテンツ産業研究会)を実施し、ヒアリングにおける調査項目、調査計画を、より詳細なものとした。

二次資料とデータの収集、および研究会での検討から、調査においては、アジア圏の各国、各地域での(a)事業戦略、(b)現地企業との協力、提携関係、(c)海外展開上の課題、などを明らかにすることが必要であることを再確認した。同時に、アジア圏で活動する企業、あるいはそららと共に事業活動を展開する国内企業は、東京に限定されず、福岡や広島などでも調査する必要性も浮かび上がってきた。これらの研究成果は、拙著『開発生産性のディレンマーデジタル化時代のイノベーション・パターン』(有斐閣)や、東京大学ものづくり経営研究センター(MMRC)のディスカッション・ペーパー、広島大学におけるシンポジウム、北陸先端科学技術大学院大学での研究発表などの形で公表した。国内とアジア圏を視野に入れたコンテンツの市場、そこで活動する企業の研究は、その社会的な影響に比して、未だに蓄積が十分でない。言い換えれば、現実(実務)の変化に、学術的な知見が追いついていない。このギャップを埋めることが、少しでもできたことが、今年度の研究の意義であると考える。以上のように、今年度の研究成果は、日本を中心としたアジア圏の企業活動、市場動向の概括的把握であった。それに基づいて、国内調査、海外調査に用いる調査票、海外訪問先企業のリストを作成できた。これらの調査票、訪問先リストは、来年度(平成24年度)以降の実地調査に役立てる予定である。研究が順調に推移している背景には、実務面での変化がある。一つには、コンテンツのデジタル化、オンライン(インターネットを通じた)サービス化が進み、国境を越えて企業活動が行われている。もう一つには、この世界規模のデジタルコンテンツ市場の変化の中で、日本市場と日本企業が一定のプレゼンスを有している。こうした変化が生じているため、日本での企業調査が進めやすく、有意義である。また、アジアを含む世界各国の情報、データも国内で入手可能になってきた。同時に、日本で活動する企業は、国内市場だけでは成長に限界があり、行き詰まりが生じる可能性も認識している。そこで、実務家がこれまで以上にアジアを含む世界のデジタルコンテンツ市場の動向に関心を寄せている。そのため、研究会への参加によって、実務家から多くの情報を得ることができている。さらに、日本市場と日本企業のプレゼンスが低くないことにより、海外の研究者も日本のデジタルコンテンツの動向に関心を寄せている。そのため、海外からの招聘、研究成果の交換が促された。本研究の場合、昨年度(平成23年度)の時点で、企業調査の項目、調査対象とする企業リスト、収集すべき資料を絞り込んでいた。したがって、上記のようなデジタルコンテンツ市場の変化を捉え、学術的な成果に纏め上げることができていると考えている。それゆえ本研究を計画最終年度(平成25年度)まで継続すれば、当初の研究目的である「アジア圏のデジタルコンテンツ市場の成立を視野に入れた、日本企業の活動を実証的に明らかにする」ことが可能になろう。その意味で、「おおむね順調に進展している」といえる。ただし、研究対象分野の変化の速さにより、国内調査が優先され、海外(アジア圏各国)での現地調査は不十分に留まっている。