hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老年期脳外傷者の社会参加を促すプログラムの作成

平成21年度は老年期にある脳外傷者で高次脳機能障害を有しながらの生活状況を明らかにすることを目的として実態踏査を実施したので報告する。調査方法:NPO法人脳外傷友の会正会員・準会員会長宛に調査依頼し、本研究目的に合致する会員の家族に調査票を配布・記入を依頼した。送付数は310部であった。記入後は返送を依頼し、倫理的配慮としては返送されたことで調査を了承されたこととした。返却された調査票は54部であった。調査の回答から当事者は男性47名、女性6名であった。年齢は平均68.4歳(50歳87歳)受障を受けた年齢は平均58.5歳であり、受傷から平均8.8年(37年2年)が経過していた。主な介護者は男性が12名、女性が39名である。そのうち、配偶者が37名で全体の70%におよぶ。介護者の年齢は59.8歳で、配偶者においては62.3歳であった。当事者の身体障害の状況は、(複数回答)手足の麻痺13名、手足のふるえ4名、歩行時のふらつき28名、飲み込み(嚥下)が悪い13名、その他失語症が1名であった。また、障害者手帳の所有については身体障害者手帳が19名、精神障害者保健福祉手帳が12名、身障・精神とも所有している者は7名であった。高次脳機能障害の認知・行動面の障害については53名が何らかの物忘れが存在していた。計画的に行動を成し遂げる困難さについては52名が、集中力の欠如に関しては51名が不自由さを感じていた。さらに短気であることや対人関係、病識がないなどの高次脳機能障害に悩まされていると主に介護に当たっている家族は答えていた。20年度は老年期にある脳外傷者で高次脳機能障害を有する者の生活の状況を明らかにし、社会参加を促すプログラム作成に役立てる事を目的に、自宅で生活している老年期脳外傷者の主たる介護者に対して、受傷の状況、現在のADL、高次脳機能障害の状況、家族介護の状況、社会参加度等から老年期脳外傷者の社会参加のあり方・方法を検討出来る内容を含む調査票配布する準備をした。社会生活を考慮し、在宅している者を対象にする。家庭においてどのような生活を送られているのか、またどのような援助を受けているのかなどが、今回の調査でわかれば、老年期脳外傷者の社会参加について検討できると考えられる。方法として、通常脳外傷当事者への調査票配布が考えられるが、本研究者の経験や先行研究者の実績から、今回は主たる介護者に質問票の記入する方法を選択した。1.老年期脳外傷者の把握のための事前準備1)NPO法人脳外傷友の会への依頼と調整:NPO法人脳外傷友の会会長から全国の友の会該当者の実数把握の依頼:経過:実数は多くないことがわかった2)NPO法人脳外傷友の会以外で調査対象可能な方法の模索経過:全国の老人保健施設にあるデイケアに通所する者や訪問看護を受けている者を対象とする方向に決定2.調査票の作成調査票は、65歳以上の年齢にある脳外傷で高次脳機能障害を有する方を主に介護している方に対して配布する。調査内容は1.身体の障害の程度2.認知行動面の障害の程度3.日常生活の自立度について4.日常生活の活動性について5.社会参加状況6.生活の状況や希望についてから構成されている。3.学内研究倫理委員会提出、許可待ちにある。
研究課題名需給近接性の逆転-技術革新下の新市場調整理論と基礎政策-

本研究は,需要と供給の調整について市場の規模の拡大が経済発展,縮小は経済の停滞という意味での需給近接性に注目した.技術進歩を内包するという条件,経済のソフト化という条件,経済の国際化を超えるグローバル性という条件の下で市場形成とその拡大,縮小の問題を再検討するのが目的であった.それ故,需給近接性の理論は,市場形成への前段階の研究に重要性があり,それが総合的な政策課題である.まず,技術進歩を内包する場合,如何にして需要集団,供給集団が形成されるかという潜在的発生源からの研究が必要となる.その上で,両集団がいかなる条件の下で接近して行くのか分析せねばならぬ.酒井氏の研究は社会主義的計画,統制の根拠になる圧倒的供給不足,過剰が存在する経済を市場メカニズムに戻すには,如何なる近接性の条件が必要かを問うている.山田氏の研究は資源の賦存と需要の賦存を市場的調整に持ち込むための条件を明らかにしている.渡辺氏の研究は,技術進歩,近接性達成のために如何なる企業組織,産業組織が近接性調整の過程で生じるかを明らかにしている.さて,今回のプロジェクトでは,特に逆転現象に注目した.逆転現象とは,市場の拡大縮小における近接性への調整アプローチが需要側,供給側何れから行なわれるかが時とともに逆転する現象をいう.市場を超える需給近接性の調整について,市場,非市場選択の社会的選択理論がある.梅下氏は,新しい条件の下でこの点を批判の対象とした.逆転の最も顕著な例として職住近接性のそれがある.農業,工業,知識情報社会への移行に従い,住から職,職から住への選択の優先が反復逆転した.この結果が,都市や地域の発展と大きく関わりをもった.これは藤井の研究に明らかである.最後に,本研究が市場理論を超える経済の需給調整の近接性分析を通じて,経済理論に大きな地平を拓きつつある事を忘れるべきではなかろう.本研究は,需要と供給の調整について市場の規模の拡大が経済発展,縮小は経済の停滞という意味での需給近接性に注目した.技術進歩を内包するという条件,経済のソフト化という条件,経済の国際化を超えるグローバル性という条件の下で市場形成とその拡大,縮小の問題を再検討するのが目的であった.それ故,需給近接性の理論は,市場形成への前段階の研究に重要性があり,それが総合的な政策課題である.まず,技術進歩を内包する場合,如何にして需要集団,供給集団が形成されるかという潜在的発生源からの研究が必要となる.その上で,両集団がいかなる条件の下で接近して行くのか分析せねばならぬ.酒井氏の研究は社会主義的計画,統制の根拠になる圧倒的供給不足,過剰が存在する経済を市場メカニズムに戻すには,如何なる近接性の条件が必要かを問うている.山田氏の研究は資源の賦存と需要の賦存を市場的調整に持ち込むための条件を明らかにしている.渡辺氏の研究は,技術進歩,近接性達成のために如何なる企業組織,産業組織が近接性調整の過程で生じるかを明らかにしている.さて,今回のプロジェクトでは,特に逆転現象に注目した.逆転現象とは,市場の拡大縮小における近接性への調整アプローチが需要側,供給側何れから行なわれるかが時とともに逆転する現象をいう.市場を超える需給近接性の調整について,市場,非市場選択の社会的選択理論がある.梅下氏は,新しい条件の下でこの点を批判の対象とした.逆転の最も顕著な例として職住近接性のそれがある.農業,工業,知識情報社会への移行に従い,住から職,職から住への選択の優先が反復逆転した.この結果が,都市や地域の発展と大きく関わりをもった.これは藤井の研究に明らかである.最後に,本研究が市場理論を超える経済の需給調整の近接性分析を通じて,経済理論に大きな地平を拓きつつある事を忘れるべきではなかろう.本年度の研究計画においては、逆転現象の政策的領域に与える影響分野及びタイミングの研究と政策計画への総合化が、その目的となった。この中で公表された成果は以下の様である。1.逆転現象の政策計画における時間,空間的スケールでの位置付けに関わる研究-アメリカの環境政策に対するケーススクディを行なう事により、時間的な要素の政策意思決定における重要性及び空間的な影響を配慮する事による政策計画における空間の意義を明らかにした。2.逆転現象への組織、制度的対応に関する研究-社会主義経済にみられる不足の経済と、その対応としての技術進歩の在り方に、この研究課題を見い出した。この中で、インセンティブを、組織,制度の中に、どう取り込むかが鍵となると云う事が明らかにされた。3.以上の研究に基づき、市場,非市場メカニズムの工夫に関する研究-収集したデータの加工を行い、取引費用の観点から、この試みを行なった。以上において列挙しなかった研究(逆転現象と政策課題の体系化に関する研究,政策評価基準における逆転現象の意義に関する研究,南北問題や国際関係改善の為の政策重点の需給近接性の逆転下における位置付けに関する研究など)については、現在、継続中である。需給近接性の逆転現象下において変化する政策の領域の明確化、それに対応した政策計画の案出を通じて、知識社会到来へ向けて、政策立案の方法論への改善への提言を行なう事が最終目標となる。そして、この目標に向け、現在、進行中の研究を継続すると伴に、これまで受けた専門的知識の提供及び収集されたデータに基づいて、本年度までの研究の体系化,総合化を、より一層、図っていく所存である。
子どもの発達・健康等の6年間追跡調査に基づく長時間保育サービスの質評価指標の開発

長時間保育サービスの質評価指標を開発するため、長時間保育を含むさまざまなの要因の子どもの発達への影響について、6年後の子どもの発達に対する保育時間、育児環境、属性等の関連に焦点をあてて明らかにした。全国87保育園にて保護者と園児の担当保育専門職を対象に質問紙調査および確認のための訪問面接調査を実施した。子どもと保護者の両者から追跡データの得られた0、1歳児84名を有効回答とした。子どもの発達は運動発達(粗大運動、微細運動)、社会性発達(生活技術、対人技術)、言語発達(コミュニケーション、理解)について、担当保育士が評価票を用いて評価した。分析の結果、1)6年後の子どもの発達、社会適応に対する関連要因として、「一緒に遊ぶ機会があるかどうか」「一緒に本を読む機会があるかどうか」が有意であり、これらの機会がほとんど無い場合に、発達のリスクが高くなっていた、2)6年後の子どもの発達、社会適応に関連する複合要因としては「一緒に遊ぶ機会があるかどうか」が有意であり、一緒に遊ぶ機会が乏しい場合、<粗大運動>、<対人関係>の領域の発達がゆっくり傾向であった。3)6年後の子どもの発達への有意な関連要因として、「保育時間」はいずれの分析でも有意とならないことが示された。これらより、子どもの発達保障として、家庭環境を含め子どもに対するかかわりの質向上への働きかけや、保護者へのサポートの重要性が示唆された。長時間保育サービスの質評価指標を開発するため、長時間保育を含むさまざまなの要因の子どもの発達への影饗について、2年後の子どもの発達に対する保育時間、育児環境、属性等の関連に焦点をあてて明らかにした。子どもと保護者の両者から追跡データの得られた648名を有効回答とした。分析の結果、1)2年後の子どもの発達に関連する要因につき、年齢、性別を調整してオッズ比を求めたところ、<対人技術>、<コミュニケーション>では「一緒に買い物に連れて行く機会」、<理解>では「配偶者の育児協力の機会」、「公園に連れて行く機会」が乏しいと有意にリスクが高くなっていた、2.)すべての変数を投入した多重ロジスティック回帰分析では、2年後の子どもの発達に関連する要因として、<対人技術>、<コミュニケーション>では「一緒に買い物に行<機会」、<理解>では「配偶者の育児協力の機会」が乏しいと有意に、リスクが高くなっていた、3)2年後の子どもの発達への有意な関連要因として、「保育時間」はいずれの分析でも有意とならないことが示された。長時間保育サービスの質評価指標を開発するため、長時間保育を含むさまざまなの要因の子どもの発達への影響について、5年後の子どもの発達に対する保育時間、育児環境、属性等の関連に焦点をあてて明らかにした。全国87保育園にて保護者と周児の担当保育専門職を対象に質問紙調査および確認のための訪問面接調査を実施した。子どもと保護者の両者から追跡データの得られた1歳児91名を有効回答とした。子どもの発達は運動発達(粗大運動、微細運動)、社会性発達(生活技術、対人技術),言語発達(コミュニケーション、理解)について、担当保育士が評価票を用いて評価した。分析の結果、1)5年後の子どもの発達、社会適応に対する関連要因として、「育児相談者の有無」が有意であり、育児相談者がいない場合に<生活技術>、<社会適応>のリスクが高くなっていた、2)5年後の子どもの発達、社会適応に関連する複合要因としては「性別」、「入園年齢」が有意であり、男児は女児より<コミュニケーション>発達がゆっくり傾向であり、また入園年齢が1歳未満の子どもの方が1歳以上の子どもより保育園に適応しやすい傾向がみられた。3)5年後の子どもの発達への有意な関連要因として、「保育時間」はいずれの分析でも有意とならないことが示された。これらより、子どもの発達保障として、家庭環境を含め子どもに対するかかわりの質向上への働きかけや、保穫者へのサポートの重要性が示唆された。分析の結果、1)6年後の子どもの発達、社会適応に対する関連要因として、「一緒に遊ぶ機会があるかどうか」

「一緒に本を読む機会があるかどうか」が有意であり、これらの機会がほとんど無い場合に、発達のリスクが高くなっていた、2)6年後の子どもの発達、社会適応に関連する複合要因としては「一緒に遊ぶ機会があるかどうか」が有意であり、一緒に遊ぶ機会が乏しい場合、<粗大運動>、<対人関係>の領域の発達がゆっくり傾向であった。3)6年後の子どもの発達への有意な関連要因として、「保育時間」はいずれの分析でも有意とならないことが示された。これらより、子どもの発達保障として、家庭環境を含め子どもに対するかかわりの質向上への働きかけや、保護者へのサポートの重要性が示唆された。
微小力センサ付きマイクロマニピュレータを用いた細胞成長メカニズムの解明

本研究では,マイクロスケールで細胞の局所を掴む,押す等の力学刺激を直接定量的に付与可能なマイクロロボティクスにより,細胞形状を高精度に時空間解析するアプローチで,細胞成長促進メカニズムを解明することを目的とする.本研究で使用するマイクロロボットは,細胞を自在にマニピュレーションし,さらにその反力を計測することが可能なロボットを利用する.マイクロロボティクスならではの超精密・高スループット計測技術を発揮して,新たな現象発見や学理構築に繋がる方法論を提示したい.本研究では,マイクロスケールで細胞の局所を掴む,押す等の力学刺激を直接定量的に付与可能なマイクロロボティクスにより,細胞形状を高精度に時空間解析するアプローチで,細胞成長促進メカニズムを解明することを目的とする.本研究で使用するマイクロロボットは,細胞を自在にマニピュレーションし,さらにその反力を計測することが可能なロボットを利用する.マイクロロボティクスならではの超精密・高スループット計測技術を発揮して,新たな現象発見や学理構築に繋がる方法論を提示したい.
エアロジェルを用いた新しいファイバー検出器の開発

屈折率1.050以上の高い領域で、エアロジェルの透明度向上に成功し、波長400nmで、透過長50mmと以前の比べ倍以上性能の良いサンプル製作を実施した。テストビームを用いて、チェレンコフ光検出を実施した。新しいエアロジェルをファイバー形状にするため機械加工の可能性を検証した。本研究では、15cm×2cm×2cm程度のファイバー形状のエアロジェルを製作・加工し、それをチェレンコフ輻射体として用いることによって、粒子識別能力をもち、且つ飛跡検出可能な新しい検出器の開発をめざす。Bファクトリー実験の経験から、KEKにおいて疎水性を持つ低屈折率1.010から1.030の透明なエアロジェルの製作が可能になった。更に最近の研究より高い屈折率1.030から1.060においても高透明度を保持するエアロジェルサンプルの製作技術が確立した。この手法を用いれば、透明度の高いある程度の大きさのエアロジェルサンプルを作れば、あとはウォータージェット装置による切断行程を繰り返すことで、ファイバー形状エアロジェルの大量生産も可能ではないかと思われる。このような技術的進展に加え、現在の素粒子・原子核実験においては、厳しい多重粒子環境の中で遂行されることが多くなっている。このような条件のもとで、大型実験装置では、検出性能を最大限に引き出すため、個々の測定器の物質量は極力制限された設計を要求されている。この様な背景から、エアロジェルをファイバー化して使用できれば、物質量を最小限に抑えつつ、エアロジェルから発生するチェレンコフ光を検出し、しきい値型カウンターとして用いることで、粒子識別可能であり、ファイバー形状から飛跡も特定できる全く新しい検出器を研究開発する。この研究では、15cm×2cm×2cm程度のファイバー形状のエアロジェルを製作・加工し、それをチェレンコフ輻射体として用いることによって、粒子識別能力をもち、且つ飛跡検出可能な新しい検出器の開発を実施する。本年度は、エアロジェルのファイバー形状機械加工の試作を実施し、機械のパラメータ調整を実施することで、透明度などを劣化させることなく、所定の形に精度良く囲うできることが判明した。また、光検出器については、特に、マルチアノード型ハイブリッド光検出器のテストを行った。シングルフォトンレベルの光に対して、バックグランドと比較してきれいな信号を検出することが確認できた。更に、各チャンネルのレスポンスの一様性なども満足のいく結果を得る事ができた。更に、磁場中での使用を目的とし、この光検出器を1.5テスラの磁場に置き、シングルフォトンレベルの入射光についての反応試験を実施した。結果として、この光検出器は磁場中でも十分動作する事が判明した。以上のことをもとに、来年度は総合試験として、エアロジェルと光検出器を組み合わせ、総合試験に向けた準備を実施する予定である。本年度は、今までの開発に基づき総合試験として、プロトタイプの製作とそのテストを行った。チェレンコフ輻射体であるエアロジェルの製作については、透明度向上をめざし、波長400nmで透過長40mm以上というサンプルを得る事に成功した。特に、屈折率1.05以上の領域にて光学的性質の改善を行うために、新たな製造手法を導入した。この方法では、エアロジェルを超臨界乾燥以前に非常に微小な割合で自然乾燥させ、密度を人為的に増加させ、低い屈折率のサンプルを高屈折率へ変化させるものである。この手法によって、高透明度を保持したまま、1.1程度までの任意の高屈折率のサンプル製造が可能であることが判明した。この方法を用いても、エアロジェルの疎水性は保たれるため、ファイバー形状へのウオータージェット装置による機械加工が可能である。また、光検出器では、ハイブリッド型マルチアノード光検出器の特性試験結果から、ゲイン50000以上を確認した。従って、シングルフォトンでもS/Nが16以上で感度良く検知することを確認した。また、この光検出器の磁場中での特性試験も実施した。磁場中では、反挑電子が磁場の向きのならうため、クロストークの減少が見られた。また、ゲインなどの変化はないことを確認した。これらを用いて、プロトタイプを製作し、KEKの富士テストビームラインにて、チェレンコフ光の検出試験及び総合性能試験を行い、所定の光量が得られることが判明した。これらの結果から、本研究の実験的検証に成功した。
ランタン銅酸化物の超伝導と常伝導状態に対する銅サイト置換効果

等の高温超伝導体ではCuサイトのごく一部を非磁性元素であるZn等で置換すると超伝導が消失する。この顕著な置換効果は超伝導秩序パラメタの対称性との関連で大変興味深い現象といえる。また、我々はLa_<2-x>Sr_xCuO_4系の常伝導相の低温ではスピン-重項状態が形成され、これに伴って電気抵抗も減少することを指摘してきた。においてスピン系がホールの運動へ与える影響を明らかにすることは超伝導の発現機構を考える上で重要な問題と考えられる。本研究では、La_<2-x>Sr_xCuO_4系における超伝導と常伝導状態に対する銅サイト置換効果を電子非熱係数や磁化率、電気抵抗等の測定から系統的に調べ、以下の結果を得た。1.銅サイトのごく一部をZnで置換するだけでTcが低下し、電子非熱係数γも零から有限な置を示すようになる。このような非磁性不純物による強い対破壊は(d波超伝導のように)超伝導ギャップにノードが存在することを示唆する。実際、Zn置換によるγの復活とTcの抑制との関係はユニタリティ極限で計算されたd波超伝導体に対する不純物効果の結果によってよく説明されることが分かった。さらに、T<<Tcでの電子比熱が、線上のギャップノードをもつ超伝導体に特徴的な温度の2乗依存性を示すことが明らかになった。2.超伝導を示す試料においてCuの一部をNiで置換すると常伝導相におけるスピン一重項の形成が促進され、これに伴う電気抵抗の減少も顕著となる。この結果からLa_<2-x>Sr_xCuO_4系ではホールの運動とdスピン系との間に強い相関が存在することが確認できた。一方、dスピンの局在性が強いと考えられる底ホール濃度領域では、Ni置換によって広いホール濃度領域でネ-ル状態が安定となることが分かった。
APC結合タンパクEB1による膵癌の放射線抵抗性の画期的診断とその分子機構の解明

EB1は1995年に大腸癌において腫瘍制御タンパクであるAPCと結合するタンパク質として見出された。肝細胞癌においてEB1が生物学的悪性度と関連し(Hepatology 2008)、EB1と癌との関連については、生物学的悪性度以外にもEB1の過剰発現が肺癌の放射線抵抗性に関わるとの報告がなされた(Cancer Lett 2013)。肺癌においては、EB1はアポトーシス制御に関わり、EB1の過剰発現が放射線照射による細胞死を抑制するという機序が提唱されている。反対にEB1発現を抑制すると活性酸素種(ROS)の産生が促され放射線照射による細胞死が促進するとの報告がなされている。過去に膵癌細胞株のプロテオミクス解析で、高悪性度膵癌細胞株にEB1が高発現していることを確認しており(Journal of Proteomics & Bioinformatics 2009)、膵癌の放射線抵抗性の分子背景にもEB1が関与する可能性がある。本研究ではEB1の過剰発現が膵癌の放射線抵抗性に関与するという仮説を立て、EB1と膵癌放射線抵抗性との関連を確立することを目的とする。術前に化学放射線療法を行った膵癌切除症例17例を対象にEB1の免疫染色を施行した。各症例でEB1の染色強度と割合を測定し、強度×割合が6以下をEB1陰性、7以上をEB1陽性とした。EB1陰性は10例、EB1陽性は7例であった。EB1と放射線効果判定(Grade1,2a,2b,3)との関連を検討したが、EB1と放射線効果の間には相関関係は見られなかった(R= -0.0236、p=0.928)。EB1と予後との関連も同様に解析したが、生存、再発ともにEB1の発現の有無では有意差を認めなかった(p=0.811,p=0.575)。EB1の膵癌に対する免疫染色は過去に報告例がなく、抗体の選定、免疫染色の条件設定に困難を伴い、長期間を要した。EB1免疫染色の条件設定は何とか確定することができたが、免疫染色の結果は、仮説と異なりEB1の発現と放射線抵抗性の間には関連性がなかった。EB1の陽性判定基準を各種検討したが、同様の結果であった。そのためEB1と膵癌との関連性について再検討を要している。膵癌において免疫染色の結果では、EB1と放射線抵抗性の間に相関関係はなかった。そのため当初の仮説とは異なる視点からの検討が必要になっており、他の臨床病理学的因子との関連も調べる。また膵癌細胞株を用いてwestern blotを行い、EB1が細胞株のcharacterに及ぼす影響を解析する。本研究は、EB1の過剰発現が膵癌の放射線抵抗性に関与する仮説を立案し、EB1と膵癌放射線抵抗性との関連をin vivo, in vitroの両面から確立することを目的とする。現在、術前化学放射線療法が加わった膵癌症例の取りまとめを行い、EB1の免疫染色を行っている段階である。今後の予定であるが、膵癌細胞株を用いWestern blotでEB1の発現を観察し、EB1をknock down,あるいは強発現させた膵癌細胞株に放射線照射を行い、その細胞死の割合、characterの変化をみる予定である。同時に放射線抵抗性に関わるシグナル伝達系の変化をみるためにPCR arrayをかけ網羅的に解析する予定である。EB1の膵癌に対する免疫染色は過去に報告例がなく、抗体の選定、免疫染色の条件設定が困難な状況が続き、時間を要している。また膵癌は線維化が強く、さらに化学放射線照射により腺癌がある切片が限定されている。そのため最適な切片を選定することが重要であるが、EB1染色に最適な切片の選定に時間を要している。

過去に膵癌細胞株のプロテオミクス解析で、高悪性度膵癌細胞株にEB1が高発現していることを確認しており(Journal of Proteomics & Bioinformatics 2009)、膵癌の放射線抵抗性の分子背景にもEB1が関与する可能性がある。本研究ではEB1の過剰発現が膵癌の放射線抵抗性に関与するという仮説を立て、EB1と膵癌放射線抵抗性との関連を確立することを目的とする。術前に化学放射線療法を行った膵癌切除症例17例を対象にEB1の免疫染色を施行した。各症例でEB1の染色強度と割合を測定し、強度×割合が6以下をEB1陰性、7以上をEB1陽性とした。EB1陰性は10例、EB1陽性は7例であった。EB1と放射線効果判定(Grade1,2a,2b,3)との関連を検討したが、EB1と放射線効果の間には相関関係は見られなかった(R= -0.0236、p=0.928)。EB1と予後との関連も同様に解析したが、生存、再発ともにEB1の発現の有無では有意差を認めなかった(p=0.811,p=0.575)。EB1の膵癌に対する免疫染色は過去に報告例がなく、抗体の選定、免疫染色の条件設定に困難を伴い、長期間を要した。EB1免疫染色の条件設定は何とか確定することができたが、免疫染色の結果は、仮説と異なりEB1の発現と放射線抵抗性の間には関連性がなかった。EB1の陽性判定基準を各種検討したが、同様の結果であった。そのためEB1と膵癌との関連性について再検討を要している。EB1の免疫染色について、各種条件設定の経験が蓄積されてきたので、予後情報を更新しつつ、予定されていた解析を平成30年度に行う。免疫染色の知見が得られた後、膵癌細胞株を用いWestern blotでEB1の発現を観察し、膵癌細胞株でEB1をknock down,あるいは強発現させる系を確立する。そののち膵癌細胞株に放射線照射を行い、その細胞死の割合、characterの変化をみる予定である。膵癌において免疫染色の結果では、EB1と放射線抵抗性の間に相関関係はなかった。そのため当初の仮説とは異なる視点からの検討が必要になっており、他の臨床病理学的因子との関連も調べる。また膵癌細胞株を用いてwestern blotを行い、EB1が細胞株のcharacterに及ぼす影響を解析する。(理由)今年度の研究計画が予定通り進まず、遅れている状況であり、当初予定していた細胞株のWestern blotに必要な物品の購入、解析費用の使用に至らなかったため、次年度使用額が生じることになった。(使用計画)次年度使用額については、遅れていた研究が進み次第、細胞株のWestern blotに必要な物品の購入や、解析費用に使用する予定である。(理由)今年度、免疫染色を行ったが、その結果は仮説と異なる結果であった。そのために当初の研究計画は大幅な見直しを必要とし、異なる視点からの研究が必要な状況となった。当初の研究計画を進めることができなくなったため、次年度使用額が生じることになった。(使用計画)次年度使用額については、研究計画の再検討を行い、細胞株のwestern blotに必要な物品の購入や解析費用に使用する予定である。
胃粘膜防御機構を制御する受容体の分布と発現及び関連する情報物質ネットワークの検証

1.ラット胃粘膜におけるCGRP含有神経は筋層・粘膜下層・粘膜固有層に広く分布し、その末端の一部にはNO synthase(NOS)を有する表層粘液細胞層にまで達するものが認められた。2.独自に開発した表層粘液細胞剥離法で、7週齢ラットより作成した表層粘液細胞のみの組織と副細胞含有組織への^3H-glucosamineの取込みをCGRP培地内添加で比較したところ、表層粘液細胞における典型的ムチン型糖蛋白質への標識化合物の取込みは濃度依存的に有意な増加を認めたが、副細胞では認めなかった。次に、CGRPの胃体部ムチン生合成活性亢進作用がNOS阻害薬であるN^G-nitro-L-arginine(L-NNA)の前処置によりどのように変化するかを胃体部全層粘膜で検討したところ、L-NNA濃度10^<-5>Mにてその作用は完全抑制された。さらに、NO消去薬であるcarboxy-PTIOを用いた検討においても同様の結果が得られた。3.以上より、CGRPは胃体部表層粘液細胞機能に積極的に関与し、その際NOが重要な役割を果たしている可能性が示された。胃体部粘膜上皮にある表層粘液細胞と副細胞の調節因子(epidermal growth factor(EGF),hepatocyte growthfactor(HGF))による制御機構を解明するため、まず分子生物学的手法にて各粘液細胞における受容体発現を調べ、次にその受容体の機能の有無を胃粘膜器官培養系でムチン生合成を比較することにより以下の結果を得た。1.ラット胃体部粘膜におけるEGF及びHGF受容体の発現は、RT-PCR法で調べたところ、部位により差が見られた。表層粘液細胞層では両者の受容体の発現が同等に見られたのに対し、副細胞層ではHGF受容体のみが認められ、EGFに対する受容体のmRNAは検出されなかった。2.独自に開発した表層粘液細胞剥離法で、7週齢ラットより作成した表層粘液細胞のみの組織と副細胞含有組織への^3H-glucosamineおよび^<14>C-threonine取込みをEGF培地内添加で比較したところ、表層粘液細胞における典型的ムチン型糖蛋白質への標識化合物の取込みは濃度依存的に有意な増加を認めたが、副細胞では認めなかった。この表層粘液細胞層には一酸化窒素合成酵素(NOS)の局在が確認されているので、次に、EGFの胃体部ムチン生合成活性亢進作用がNOS阻害薬であるN^G-nitro-L-arginine(L-NNA)の前処理によりどのように変化するか検討したところ、L-NNA濃度を10^<-5>Mまで高めても抑制傾向は認めなかった。また、表層粘液細胞と副細胞のHGFに対するムチン生合成の反応性を検討したところ、いずれの細胞でもムチン生合成亢進作用が確認された。3.以上より、各粘液細胞はEGFとHGF受容体発現に違いがみられ、異なる制御を受けている可能性が示された。
南南教育協力の必要性と可能性-環インド洋地域協力に留意して-

東南アジア地域の新興ドナーであるタイ、フィリピン、インドネシア、シンガポール、マレーシアの南南教育協力を調査研究した。主にこれらの国が実施している研修生訓練プログラムの質問票・オブザベーション・関係者インタビューにより評価を行った。東南アジア域内ばかりでなく、南西アジア・中央アジア・アフリカ諸国から研修生が参加している。南南教育協力は東南アジア研修生にとっては成果が多いが、他の地域だとむしろ評価が低いことが明らかになった。第一年目である今年度は、東南アジア諸国の南南教育協力について調査研究した。調査対象国はタイ、フィリピン、インドネシアである。タイ(タイ教育省・チュラロンコン大学)の対ラオス・カンボジアに対する教育協力、フィリピン(フィリピン大学)ではケニア等アフリカ諸国に対する教育協力、インドネシア(インドネシア外務省)はベトナム等アセアン後進国に対する教育協力を現地調査した。調査においては、資料・情報の収集とともに、訓練側教員と参加者のアンケート調査を行い、現在分析・比較検討をしている。また、東南アジア教育大臣機構の南南教育協力の実施プログラムについても調査した。同時に東南アジア教育大臣機構の下部センターであり、地域の教育協力の中核センターである地域理科数学教育センター(在マレーシア)、地域教育革新・教育技術センター(在フィリピン)、地域研修センター(在ベトナム)の担当者と南南教育協力について協議し、各センターの実施プログラムについての資料・情報を収集した。このように今年度は東南アジアの先進地域であるタイ、フィリピン、インドネシア、及び東南アジアの多国間政府組織に焦点を当て、南南教育協力を調査した。現時点では、JICA,米国国際開発庁等の2国間援助機関の資金援助による南南教育協力の一変型である三角教育協力のみならず、途上国政府が資金を拠出して南南教育協力を積極的かつ広範囲で実施していることが明らかになっている。南南教育協力は1990年代から活発に行われるようになった。そこで南南教育協定の実態及び評価を調査するために、東南アジア新興ドナー団であるタイ・マレーシア・インドネシア・フィリピンの教育協力(研修事業)実情調査及び研修事業評価調査のために研修生を送り出し国であるラオス・カンボジアの東南アジア地域及びウガンダ・ケニア・南アフリカのアフリカ諸国で調査票実施及びインタビューを行った。さらに、ケニヤを中心に実施されているSMASSE(Strengthening of Mathematics and Science in Secondary Education)の研修事業調査及び評価調査を行った。調査票は研修事業の教育協力状況に応じて変更されたが基準調査票を作成し、比較検討できるようにした。東南アジアドナー団では、インドネシアの外務省技術協力局・経済省団体協力委員会の研修事業、マレーシアはマレーシア政府のマレーシア技術協力プログラム及び東南アジア教育大臣機構・理科数学教育研修センターの東南アジア地域内及びアフリカに対する〓研修事業・調査、シンガポールはシンガポール国際財団のベトナム・ラオスに対する教育協力調査、フィリピンは国立員数・数学教育〓〓〓の東南アジア及びウガンダ・ケニヤ・南アフリカに対する教育協力・調査を行った。最終年度である今年度は、研究会を3度開催し、第一・二年度に調査をした東南アジア新興ドナーの研修生訓練事業実施機関を中心に現地調査をすることにした。これら機関に再度行き、調査票を研修生・研修員に記入してもらうと同時にオブザベーション・インタビューを実施し、研修生訓練事業の実態把握とともに、評価を行った。これらの研修生訓練事業の研修生は東南アジアの国だけでなく、アフリカ・南西アジア・中央アジアからも参加している。しかし東南アジア以外の研修生にとっては、従来言われている南南教育協力のメリット(類似した社会・経済背景、歴史的類似点、言語、気候等)がないことがら、東南アジアからの研修生よりも南南協力の効果が顕著ではないことが明らかになった。第一・二年度では判明しなかったフィリピン・インドネシア・マレーシア・タイ・シンガポールの南南教育協力に関する体制・予算・行政について補足調査をし、現状について明らかにした。同時にこれらの国の研修生訓練事業にはJICAが三角協力を行っていることから、現地JICA事務所で資料・情報収集を行った。東南アジア教育大臣機構(SEAMEO)の下部センターである地域理科数学センター(マレーシア)、地域教育革新・技術センター(フィリピン)で調査を行うともに、SEAMEOの事務局に行き、SEAMEOの南南教育協力についての資料・情報を収集した。また、ユネスコが南南教育協力についての国際会議をパリで開催したことから、参加をして資料収集とともに関係者にインタビューを行った。ユネスコは南南教育協力について会議・事業を積極的に展開している。
新規遺伝子ＰＩＣＴ１の皮膚腫瘍における予後決定因子としての役割解析

PICT-1はPTENを安定化させ、p53の発現量を制御することにより発癌を制御する新規癌遺伝子である。我々は日光角化症が有棘細胞癌に移行する、しなことに注目し、日光角化症の長期観察症例の予後に関して治療への反応性、単発・多発、他の皮膚癌の合併の有無を調べ、予後に差のある症例を抽出した。イミキモド有効患者と無効患者、日光角化症から有棘細胞癌を発症した患者に関してPict-1, p53発現を免疫組織科学的に調べた。過去の報告とは異なりイミキモド有効患者で細胞質、核のPict-1発現が多く、無効例、有棘細胞癌で発現が少なくなった。表皮でなんらかの紫外線発癌の防御機構が働いている可能性が示唆された。PICT1はPTENを安定化させるとともに、p53の発現量を制御することにより発癌を抑制している。25年度にこの新規癌抑制遺伝子であるPICT1欠損マウスより角化細胞を採取し、下流にある各種シグナル伝達因子の動態を解析し、病理組織標本における染色所見との相関を検討する予定であったが、十分な成果を得るに至らなかった。そこで、未使用額を用いて26年度に継続して解析を行うこととした。1)皮膚がんにおけるPICT1の発現、p53変異の有無と臨床症状の相関、2)日光角化症と光老化皮膚におけるPICT1の発現パターンの解析;佐々木らは、p53に変異のないグリオーマや大腸がん細胞でPICT1を抑制するとp53量の増加と細胞増殖抑制を引き起こすこと、神経膠腫においてPICT1の発現は腫瘍の進展性と正に相関をすること、大腸がんと食道がんにおいてPICT1の発現減少は予後良好となることを明らかにした。当該研究においても皮膚がん(加齢した露光部皮膚、日光角化症、有棘細胞がん、基底細胞がん、悪性黒色腫など)に関して同様にPICT1の発現を調べ、p53の発現の有無、浸潤の程度、リンパ節転移の有無、予後などの因子に関して関連を調べる。現在、主に有棘細胞がんの症例の選定、実験方法の検討中である。3)ケラチノサイト特異的PICT1欠損マウスの解析これまでにケラチノサイト特異的PICT1欠損マウスでは皮膚に重層障害がおこっていることが見いだされている。このマウスの表皮ケラチノサイトではp53の発現が増強し細胞の増殖が抑制されていることが予測されるが、生後早期に死んでしまうマウスに対して、他の発現システムとの組み合わせ等を検討中である。PTEN結合蛋白であるPICT1は、PTEN蛋白を安定化すること、神経膠腫において高頻度に遺伝子欠損する遺伝子領域19qに存在することなどの所見より、PTENを標的とする新規癌抑制遺伝子であると考えられている。興味深いことに、佐々木らはPICT1欠損マウスを作製し、PICT1は核小体においてRPL11の局在を制御することにより、p53を制御することを明らかにした。さらに、大腸がんと食道がんではPICT1低発現郡で有意に生存期間が延長することを明らかにし、PICT1の発現低下は腫瘍抑制に作用することを報告した。しかし、各臓器におけるPICT1の機能は、未だ不明な部分が多く、研究は緒についたばかりである。そこで本研究課題では、各種皮膚癌におけるPICT1の発現様式を検討することにより、皮膚における臨床的役割を解明する。具体的には、特に表皮内癌である日光角化症に着目し、ヒト病理標本におけるPict-1発現、Pict-1を制御するp53が日光角化症の治療成果、予後への影響を検討した。日光角化症の長期観察症例19例(2年)を抽出し、イミキモドクリーム、5-FU使用群、液体窒素治療群、手術群の長期予後、単発・多発、他の皮膚癌の合併に関して検討した。その結果、イミキモドクリーム外用群は治療終了3ヶ月後に完全消失率83%,治療終了後に75%、Kaplan-Meier法では使用4ヶ月以内にイモキモドクリーム有効例と無効例に判別された。皮膚腫瘍、分子シグナル伝達ヒト皮膚腫瘍、正常皮膚における病理組織学的標本でのPict-1等の各種シグナル伝達分子の発現の至適条件決定が難しく、培養角化細胞での同分子の発現検討も同様に遅れている。1)皮膚がんにおけるPICT1の発現、p53変異の有無と臨床症状の相関2)日光角化症と光老化皮膚におけるPICT1の発現パターンの解析標本の選定、実験方法の検討、ヒト皮膚標本を用いる事に対する倫理委員会の通過等、必要な手続きが遅れている。3)ケラチノサイト特異的PICT

1欠損マウスの解析;かけあわせるマウスに関してどの発現システムをマウス供給元、マウス飼育場所等の細かい選定が遅れている。病理組織標本や培養角化細胞における各種シグナル伝達分子の動態を解析するため、引き続き免疫染色、免疫ブロットやPCR, RT-PCRなどの発現を様々な経路から解析し、新知見が得られることに期待する。1)皮膚がんにおけるPICT1の発現、p53変異の有無と臨床症状の相関2)日光角化症と光老化皮膚におけるPICT1の発現パターンの解析秋田大学医学部、自治医科大学、さいたま赤十字病院等複数施設にまたがる標本選定と倫理委員会の通過、主に秋田大学医学部バイオサイエンス研究・教育センター施設を用いた実験の遂行3)ケラチノサイト特異的PICT1欠損マウスの解析;九州大学医学部生体防御医学研究所ゲノム機能制御学部門より、K14ERCreマウス、Pict-1ノックアウトマウスを供与いただき、秋田大学医学部バイオサイエンス研究・教育センター施設動物実験施設にて該当マウスを飼育、実験を遂行する。25年度に、新規癌抑制遺伝子であるPICT1欠損マウスより角化細胞を採取し、下流にある各種シグナル伝達因子の動態を解析し、病値組織標本における染色所見との相関を検討する予定であったが、十分な成果を得るに至らなかった。そこで、26年度に継続して解析を行うこととしたため、未使用額が生じた。このため、病理組織標本や培養角化細胞における各種シグナル伝達因子の動態を解析するため、免疫染色、免疫ブロットやPCRに必要な消耗品を購入する必要があり、未使用額はその経費に充てることにした。主に試薬(抗体、DNA, RNA関連試薬、細胞培養試薬)、バイオサイエンス研究センター使用料金(動物飼育、実験機器使用料、委託実験料金)、動物移送費用等に用いる。
新規キラル素子を用いる含窒素多環構造構築法の開発とダフニサイクリジンAの合成研究

(1)前年度までに、モデル基質においてdaphnicyclidin AのBCD環構造の構築にビニロガスマンニッヒ反応が適用可能であることを見出していた。そこで、A環の構築を志向したより高次な合成中間体を創製すべく、グルタルイミド部位にベンジルオキシメチル基を導入した反応前駆体を合成し、ビニロガスマンニッヒ反応の検討を行った。その結果、グルタルイミド部位に側鎖が導入された場合にも、本反応が立体選択的に進行することを見出した。(2)続いて、ビニロガスマンニッヒ反応により得られた重要中間体を用いて、A環構造構築の検討を行った。D環部に相当するシクロヘプタン環に構造変換の際の足場を構築すべく、修飾を試みたが、隣接する4級炭素の立体障害により困難を極めた。種々の検討を行った結果、永田反応により多機能性官能基であるシアノ基を導入することに成功した。また、B環部に相当するラクタム環上のベンジルオキシメチル基は脱保護と酸化反応を経て、アルデヒドに変換可能であることを見出した。これらの変換により、A環構造を構築する際の全ての足場を揃えることに成功した。(3)また、前年度に見出していたKoser's試薬の活用を鍵とするキラルブテノライド素子の合成とdubiusamineAの全合成への応用を論文に発表した。(1)文献既知のシクロヘキセノンを出発物質として、環拡大反応を始めとする種々の変換を経てエノン構造を有する反応前駆体を調製した。本化合物を用いてビニロガスマンニッヒ反応を検討したが、橋かけ構造を有する化合物が選択的に得られるのみであった。そこで、γ位の反応性の向上を企図し、ビニルエノールエーテル構造を有する基質を設計・合成し、検討を試みた結果、本基質を用いた場合にはビニロガスマンニッヒ反応が円滑に進行することを見出した。さらに、得られてきた成績体は単一の異性体であり、その相対立体配置はdaphnicyclidin AのBCD環構造と同一であることを確認した。また上述の検討に加え、研究開始時点において著者が見出していた分子内酸化的エーテル化反応の基質適用性の拡大を精査することを目的に以下の項目を実施した。(2)先に見出していた反応条件を8員環基質に適用した場合に興味深い酸化的開裂反応が進行することを見出した。さらに本反応の最適化を行った結果、添加剤としてNaH_2PO_42H_2Oを用いることで大幅に収率が向上することを明らかとした。得られてくる成績体であるブテノライドを出発物質として、近年単離された新規アルカロイドであるdubiusamine Aの不斉全合成を行い、本反応の有用性を実証した。ビニロガスマンニッヒ反応を円滑に進行させる条件・基質を見出し、daphnicyclidin Aの全合成を行う上で重要な知見を得ることが出来た。また、分子内酸化的エーテル化反応の基質適用性拡大を精査した際に興味深い酸化的開裂反応を見出し、本反応を応用することで天然物であるdubiusamine Aの不斉全合成を達成することが出来た。
熱帯泥炭湿地林地域の環境特性と荒廃地修復技術の開発

本研究は、永続的な炭素吸収源として注目されている自然熱帯泥炭湿地林を対象に研究を行った。近年、泥炭湿地林の多くは農地へと開発されてきた。しかし、これら開発地域の大部分は農業としての利用に失敗し、荒廃地すなわちメラルーカ等の二次林として放置されている。そこで、各生態系における炭素収支を明らかにするために自然林と二次林における炭素フローの測定を行った。さらに泥炭荒廃地を修復するための基礎的研究を行った。自然林における炭素吸収は5.32tC/ha/year、二次林では5.22tC/ha/yearとなった。しかし、二次林が通年湛水状態の場合は9.69tC/ha/year、干陸化されていると-0.40tC/ha/yearと炭素の発生源になる。また自然泥炭湿地林からの炭素放出速度(植物・土壌呼吸)は8.54tC/ha/yearであった。この中で根、泥炭、リターといった地表面下の寄与率が60%を占めていることが明らかになった。二次林では泥炭の消失が激しく、年間2.725.21cmの泥炭層が消失している。これは16.130.8tC/ha/yearの炭素を放出していることになる。自然泥炭湿地林は開発等により生態系が破壊された場合、巨大な炭素発生源となっていることが明らかになった。熱帯泥炭湿地に蓄積されている総炭素量を推定するために、Bacho湿地(30km^2)、約500m間隔、直交する方向に約200m間隔の格子点状に泥炭層の厚みを大型検土杖で測定し、その位置を簡易ディフェレンシヤルGPS測量により測位した。泥炭層の厚みは平均1.1mであることが明らかになった。荒廃地の修復において、ある樹種は泥炭地域、酸性硫酸塩土壌で植栽可能である。この中で、Melaleuca cajuputiは乾燥、湛水条件下、Al耐性等の点で、荒廃地の修復において、より適した樹種でることが明らかになった。また、泥炭地域を持続的炭素吸収源とするには、水管理が非常に重要になってくる。1)荒廃地造林のための適合樹種を選抜するために、ナラチワ県トヘムの酸性硫酸塩土壌に植栽したマメ科樹木5種、フトモモカ樹木7種、フジウツギ科樹木1種そしてフタバガキ科樹木1種の活着と成長を調べた.L.Ieucocephalaを除くすべての種で、マウンドを作って植えた場合、活着が良好であった.マウンドによる湛水ストレスの回避がこれらの種の活着に影響を与えると考えられ、湛水ストレスの感受性に大きな種間差があることが明らかになった。成長について継続して測定する必要がある.2)ナラチワ地区を対象にして、衛星リモートセンシングデータによる土地被覆解析精度を向上させるための現地土地利用調査を行った。特に、今回は、内陸部の土地被覆分布を把握するために、スキリン地区方面を調査した。また、当該地区の土地被覆変化、環境変化に大きな影響を及ぼしている低平地の大規模排水灌漑事業の概要把握を行った。

さらに、最新の衛星リモートセンシング画像として、ランドサット7号のETM+データ(2001年5月撮影)を購入し、幾何補正等の前処理を行った。3)泥炭湿地林地域で生育している有用樹種4種、二次林で生育している5種、および栽培樹種5種について光合成能についての測定を行った。測定は光-光合成速度、および二酸化炭素濃度と光合成速度についての測定、さらに泥炭土壌からの二酸化炭素放出についての現地調査を行った.4)泥炭湿地林は資源・生物多様性あるいは環境的価値として重要である.そこで地域住民(農村生態系)と泥炭湿地生態系との関係に焦点を当て、その土地の植物資源が日常的な生活文化の中での活用状況から土地の植物資源と人間文化のインターフェースを明らかにするために、各農家の有用植物資源のリストアップを行った.荒廃地の環境特性;荒廃地の環境特性は水分環境によって大きく異なってくる.そこでナラチワ泥炭地域における炭素フラックスの測定を行った。泥炭湿地原生林では5.32tC/ha/year、泥炭湿地林を破壊して荒廃地となっている二次林(雨季に湛水、乾季には地下水が-50cm前後)では5.22tC/ha/year、仮定として通年乾燥状態を仮定すると-0.40tC/ha/year、同じく通年湛水状態では9.69tC/ha/yearの結果が得られた.泥炭消失について;泥炭荒廃地から多量の二酸化炭素が放出されていると考えられ、泥炭土壌からの二酸化炭素フラックス測定を行った.土壌水分量によって土壌呼吸量は大きく異なり、乾燥状態(土壌含水率5070%)では2025tC/ha/yearと大量の二酸化炭素を放出している.また、20年間にわたり泥炭開発地域の泥炭消失速度を測定している.開発地域は開発地区と保全地区に線引きされているが、開発地域での泥炭消失速度は5.3cm/年と大きな速度で泥炭は消失している.泥炭の蓄積速度は1年間に2mm前後と言われているので、泥炭湿地林を開発した結果、20年から30年かけて蓄積した泥炭が僅か1年で消失したことになる。これは開発地域からは31.3tC/ha/年の炭素を放出したことになる.保全地域からの炭素発生量は8.0tC/ha/年である。1)一般的な泥炭湿地林は通年湛水状態にある。ナラチワ地域での年間降水量は約2,800mmであり、泥炭地域から多量の水が流出している。そこで、これら流出水に含まれる、有機物量、あるいはリグニン等の可溶性炭素を測定するために、To Daeng湿地林の水収支測定を開始した。流入・流出河川の流量観測(7箇所のゲート開閉および水深)、またTOC測定のための採水(7点)、林周辺の小学校(40校)に雨量計を設置した。2)泥炭湿地林の炭素収支の研究を行っているが、泥炭湿地林の湛水面および河川表面水からの二酸化炭素放出フラックスの測定を行った。その結果、水面からも511tC/ha/yearの放出が観測された。3)湿地の生態系環境修復技術の開発と自然環境の保全策を提案することを目標に、湿地流域のリモートセンシングを用いた植生環境モニタリング、GISを用いた水文・水質環境モデリング、自然環境の経済価値評価、湿地周辺の開発と環境保全政策の提案などに関わる研究を行った。また、来年度は森林火災マップと衛星RS画像解析結果との突合せを行う予定である。4)荒廃した泥炭湿地生態系において、植生調査を行なった。本調査地における二次遷移の主導的な役割は、先駆的樹木のMelaleuca cajuputiが担っており、荒廃した泥炭湿地生態系の修復のためには本種の生態学的特性の解明が必要であることが示された。
エオタキシン-シュードモナス外毒素融合蛋白質を用いたアレルギー性疾患治療の試み

近年、特定の転写因子を細胞内でトラップしてその活性を抑制する、いわゆるdecoy分子が実用化されている。研究代表者はこの技術がアレルギー性疾患の治療に有効であるか否かを検討するために、転写因子NF-kBに対するdecoy分子を作製し、この分子のアレルギー性鼻炎治療効果を評価した。まず、BALB/cマウスを卵白アルブミンで感作した後に、同抗原を経鼻的に投与してチャレンジし、この疾患の重傷度のマーカーの一つである鼻粘膜中の好酸球性炎症の度合い(鼻粘膜への浸潤好酸球数)を病理組織学的に検索をおこなう、アレルギー性鼻炎のモデルを構築した。このモデル用いて、感作後のマウスに今回作製したdecoy分子を経鼻的に投与し、その後抗原チャレンジをおこなったところ、非投与群に比して好酸球性炎症が約50%に抑制された。アレルギー性疾患はマスト細胞を始め、リンパ球や好酸球などの免疫系細胞の活性化に起因する疾患であり、病態にNF-kBが重要な役割を果たしている事は示唆されてきたが、NF-kBdecoy分子が症状を抑制した事で、この考え方を支持する結果が得られた。実際にはNF-kBは生体の防御機構で中心的な役割を果たす分子であるために実際の治療に応用する事は難しい。しかし、今回の結果から経鼻投与(経粘膜)投与という特殊な状況でも、decoy分子が有効に働く事が示され、アレルギー性疾患に特異的に発現する転写因子をターゲットとすることで、この技術を用いた治療法確立の可能性を強く示唆する結果を得た。現在、この成果の投稿準備を行なっている。エオタキシンとシュードモナス外毒素の融合タンパク質(eotaxin-PE)を用いてアレルギー反応で重要な役割を果たすエオタキシンレセプター発現細胞の除去によるアレルギー性疾患治療法の確立を目指した.今年度は、eotaxin-PE分子の発現とその作用を検討した。既に報告されているエオタキシンのmRNA配列を参考にしてエオタキシンを恒常的に産生しているマウス空腸よりこの分子のcDNAを得た。これをPseudononas aeruginosaより得られたシュードモナス外毒素遺伝子のうち、細胞結合部位を除いた配列とともに、タンパク発現プラスミドへ組み込んだ。これを大腸菌へトランスフェクトしてeotaxin-PE分子を発現させた。発現された分子は大腸菌内にインクルージョンボディとして結晶化されたので、不溶性画分を遠心分離にて回収し、これを可溶化した。その結果、SDS-PAGEにて約50KVaの分子が95%以上の純度で得られたそこで、eotaxin-PE分子がエオタキシンレセプター発現細胞に作用するか検討を加えた.レセプターを発現しているマスト細胞を骨髄細胞より誘導し、この培養にeotaxin-PE分子を加えた.しかしながら、100mg/mlの高濃度を加えてもマスト細胞に障害を及ぼす事はなかった.近年、特定の転写因子を細胞内でトラップしてその活性を抑制する、いわゆるdecoy分子が実用化されている。