hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブルーベリーに発生するウイルスの病害防除に対する統合的研究

本ウイルスは新種であることから、英名および和名を,それぞれBlueberry latent spherical virusおよびブルーベリー小球形潜在ウイルスとした。2.黄化し衰弱するブルーベリー樹から検出された二本鎖RNAの原因ウイルスをSP3vと暫定的に名付け、ゲノムを解析した。その結果、SP3vゲノムは全長17,798塩基からなり10個のオープンリーディングフレームを持っていた。ウイルスゲノムの編成およびゲノムにHSP70hをコードすることから、SP3vはクロステロウイルス科に所属すると示唆された。さらに、クロステロウイルス科に所属するウイルスとの相同性解析および系統樹解析を行ったところ、現状でSP3vは、どの属にも所属しない新種ウイルスであると示唆された。1.BVAの分類学的解析:BVAのゲノム編成およびヒートショックタンパク質70ホモログ(HSP70h)をもつことから、BVAはクロステロウイルス科に所属することが分かった。しかし、BVAは、マイナー外被タンパク質がないこと、そして、クロステロウイルス科クロステロウイルス属所属ウイルスのRNA依存RNAポリメラーゼ、HSP70h、メジャー外被タンパク質との間に、最大61.2%、27.6%、20.9 %のみのアミノ酸同一性を示し、新種のウイルスであることが分かった。さらに、系統樹解析から、現時点でBVAはクロステロウイルスのどの属にも所属しないことが分かった。2.BVA感染と黄化症状との関係:黄化症状発生圃場から黄化症状のスパータンおよび症状のないスパータンを採集してBVA感染を検定した。その結果、BVAは、黄化症状の33樹中13樹、症状のない28樹中15樹から検出された。さらに、黄化症状発生がない圃場のスパータン樹からも多数のBVA感染樹が検出された。このことからBVAは、黄化症状と関係がないことが示唆された。3.BVA感染によるブルーベリー樹の生育への影響:BVAに感染している挿し木苗に、BVAフリーの接穂を接木し、接ぎ穂へのウイルス感染と病徴について解析した。接木から4カ月で、BVAフリーの品種ブルーレイ、シエラ、スパータンのそれぞれ接穂の3本、5本、3本にBVA感染が確認された。感染した接穂を約3年にわたって病徴観察したが、病徴は観察されなかった。このことからBVAは潜在感染性ウイルスであることが示唆された。これまで、海外で発生しているブルーベリー赤色輪点ウイルスおよびブルーベリー潜在ウイルスを検出した。さらに、世界未報告のブルーベリー小球形潜在ウイルスおよびクロステロウイルスを検出した。本研究により、日本のブルーベリーにウイルスが発生していること、そして実際にウイルス病被害が出ていることを突き止めた。これら成果は植物病理学上、重要な知見である。
薬物間相互作用を定量的に評価・予測するための医療薬学的研究

薬物の見かけの生物学的利用率(F)は吸収率(Fa)、腸初回通過率(Fg)、肝初回通過率(Fn)の積として表されるが、これらの値を分離評価することは、薬物間相互作用がどの過程で起こっているかを解明するために重要である。そこで本研究では、シクロスポリン(CyA)をモデル化合物として用いて、Fg、Fh、Faの分離評価を試みた。【方法】(1)ラット門脈にカニューレを挿入し、非拘束状態で門脈血を採血した。CyAを経口投与または静脈内投与、門脈及び眼窩静脈より経時的に採血した。血中濃度推移より求めたAUGを、今回考案した理論式に代入し、F9,Fh,Faを推測した.また、定常状態における肝抽出率や、門脈内投与と静脈内投与のAUC比より箱を求め、団の妥当性を検討した。(2)CyAを経口投与または静注し、経時的に門脈及び眼窩静脈より採血した。またケトコナゾール(KCZ)をラットに連投し、CyAを経口投与後に採血した。血中濃度はモノクローナル抗体(MA)あるいはポリクローナル抗体(PA)によるFPIA法で測定した。(3)CyAをラットに経口投与後、糞を2日間回収し、糞中CyA含量より吸収率を求めた。【結果・考察】(1)定常状態の抽出率測定実験より球めたCyAのFg,Fh,Faはそれぞれ100%,94%,19%と計算された。一方、門脈内投与の実験でもFhは94%となり、上の結果と一致した。これらのことより、新しい理論式の妥当性がFhについて示された。しかし、Fgについては、ヒトにおいてCyAは腸で代謝されるというBenetらの推定(1995年)と異なる結果となった。この理由について以下に検討を加えた。(2)CyAを5mg/kg経口投与後の門脈と末梢静脈の血中薬物濃度推移はほぼ同じであったが、鵬とPAとの間に顕著な差が認められた。一方、MAとPAの差(つまり主要代謝物)はCyA高用量(25mg/kg)投与時及びKCZ連投時には殆ど見られなかった。また、KCZはCyAを静脈内投与時の血中薬物濃度推移には影響を与えなかったが、経口投与時には吸収相の血中薬物濃度を有意に上昇させた。従って、CyAの腸代謝は用量依存性を示すこと、及びCYP3A阻害剤であるKCZで効率的に抑制されることが判った。一方、CyAを静注(0.1mg/kg)した場合、血中濃度は比較的低い(飽和濃度以下)にも関わらずMAとPAの差は認められなかった。以上の事実から、CyAの初回通過効果は肝臓ではなく主として腸によるもので、しかも吸収過程(つまり薬物が腸上皮細胞を透過する過程)においてのみ起こることが示された。つまり、結果(1)で求められたFgは経口投与時には適用できないことがわかった。(3)CyAのFa,Fh,Fはそれぞれ5mg/kgでは62%、67%及び15%、25mg/kgの時ではそれぞれ58%、94%及び28%となり、その結果Fgは36% (5mg/kg)、51%(25mg/kg)と計算された。従来よりCyAの生物学的利用率(F)の低さは吸収性の問題と考えられてきたが、本研究により、吸収性よりもむしろ腸代謝の寄与が大きいことを定量的に示すことができた。(1)新しい理論式の応用:ラットの門脈にカニューレを挿入し、非拘束の状態で門脈血を採血できるようにした。CyAを経口投与(25mg/kg)または静脈内投与(5mg/kg)し、門脈及び眼窩静脈より経時的に採血した。各々の血中濃度推移より求めたAUCを、今回考案した新しい理論式(AUC比を利用する)に代入し、Fh,Faを計算した。その結果、CyAのFg,Fh,Faはそれぞれ94%,19%と計算された。(2)CyAの体内動態に及ぼす腸代謝の影響:門脈カニューレラットに、CyAを経口投与(5及び25mg/kg)または静注(0.1mg/kg)し、経時的に門脈及び眼窩静脈より採血した。またケトコナゾール(KCZ)をラットに連投し、CyA5mg/kgを経口投与後に採血を行った。血中濃度の測定はモノクローナル抗体(MA)あるいはポリクローナル抗体(PA)によるFPIA法で行った。CyAを5mg/kg経口投与後の門脈と末梢静脈の血中薬物濃度推移はほぼ同じであったが、MAとPAとの間に顕著な差が認められた。一方、CyAを静注(0.5mg/kg)した場合、血中濃度は比較的低い(飽和濃度以下)にも関わらずMAとPAの差は認められなかった。

以上の事実から、CyAの初回通過効果は肝臓ではなく主として腸によるもので、しかも吸収過程(つまり薬物が腸上皮細胞を透過する過程)においてのみ起こることが示された。薬物の見かけの生物学的利用率(F)は吸収率(Fa)、腸初回通過率(Fg)、肝初回通過率(Fn)の積として表されるが、これらの値を分離評価することは、薬物間相互作用がどの過程で起こっているかを解明するために重要である。そこで本研究では、シクロスポリン(CyA)をモデル化合物として用いて、Fg、Fh、Faの分離評価を試みた。【方法】(1)ラット門脈にカニューレを挿入し、非拘束状態で門脈血を採血した。CyAを経口投与または静脈内投与、門脈及び眼窩静脈より経時的に採血した。血中濃度推移より求めたAUGを、今回考案した理論式に代入し、F9,Fh,Faを推測した.また、定常状態における肝抽出率や、門脈内投与と静脈内投与のAUC比より箱を求め、団の妥当性を検討した。(2)CyAを経口投与または静注し、経時的に門脈及び眼窩静脈より採血した。またケトコナゾール(KCZ)をラットに連投し、CyAを経口投与後に採血した。血中濃度はモノクローナル抗体(MA)あるいはポリクローナル抗体(PA)によるFPIA法で測定した。(3)CyAをラットに経口投与後、糞を2日間回収し、糞中CyA含量より吸収率を求めた。【結果・考察】(1)定常状態の抽出率測定実験より球めたCyAのFg,Fh,Faはそれぞれ100%,94%,19%と計算された。一方、門脈内投与の実験でもFhは94%となり、上の結果と一致した。これらのことより、新しい理論式の妥当性がFhについて示された。しかし、Fgについては、ヒトにおいてCyAは腸で代謝されるというBenetらの推定(1995年)と異なる結果となった。この理由について以下に検討を加えた。(2)CyAを5mg/kg経口投与後の門脈と末梢静脈の血中薬物濃度推移はほぼ同じであったが、鵬とPAとの間に顕著な差が認められた。一方、MAとPAの差(つまり主要代謝物)はCyA高用量(25mg/kg)投与時及びKCZ連投時には殆ど見られなかった。また、KCZはCyAを静脈内投与時の血中薬物濃度推移には影響を与えなかったが、経口投与時には吸収相の血中薬物濃度を有意に上昇させた。従って、CyAの腸代謝は用量依存性を示すこと、及びCYP3A阻害剤であるKCZで効率的に抑制されることが判った。一方、CyAを静注(0.1mg/kg)した場合、血中濃度は比較的低い(飽和濃度以下)にも関わらずMAとPAの差は認められなかった。つまり、結果(1)で求められたFgは経口投与時には適用できないことがわかった。(3)CyAのFa,Fh,Fはそれぞれ5mg/kgでは62%、67%及び15%、25mg/kgの時ではそれぞれ58%、94%及び28%となり、その結果Fgは36% (5mg/kg)、51%(25mg/kg)と計算された。従来よりCyAの生物学的利用率(F)の低さは吸収性の問題と考えられてきたが、本研究により、吸収性よりもむしろ腸代謝の寄与が大きいことを定量的に示すことができた。
文化・インターアクション・言語に関する実証的・「解放的」理論の展開

1.「日本語と日本思想:世界の言語文化の記号論的タイポロジーについて」、山口明穂(東京大学名誉教授)、マイケル・シルバースタイン教授(シカゴ大学)による対談を『月間言語』2007年4月6月に対談「言語学をこえて」に連載2.2006年8月第18回社会言語科学会解放的語用論のワークショップ行う4.3月31日編集会議においてJournal of Pragmatics特集号Iの論文選択。査読者決定5.Mr.Oコーパスを整理・修正・整備し国立情報研究所を通じて一般公開6.7月8日13日第10回国際語用論学会(於:スウェーデン・ヨーテボリ)で、パネル"Toward Emancipatory Pragmatics"共同研究者・協力者計13人発表、協力者5人がポスター発表7.特集号の編集会議(ヨーデボリにて)8.特集号Hanks,Ide,&Katagiriによるイントロダクション執筆、他の投稿原稿査読・改稿9.11月24日、日本言語学会秋季大会にてワークショップ「『解放的』語用論の展開-母語話者視点からのチャレンジー」をおこなう11.HPにて研究成果一般公開1.「日本語と日本思想:世界の言語文化の記号論的タイポロジーについて」、山口明穂(東京大学名誉教授)、マイケル・シルバースタイン教授(シカゴ大学)による対談を『月間言語』2007年4月6月に対談「言語学をこえて」に連載2.2006年8月第18回社会言語科学会解放的語用論のワークショップ行う4.3月31日編集会議においてJournal of Pragmatics特集号Iの論文選択。査読者決定5.Mr.Oコーパスを整理・修正・整備し国立情報研究所を通じて一般公開6.7月8日13日第10回国際語用論学会(於:スウェーデン・ヨーテボリ)で、パネル"Toward Emancipatory Pragmatics"共同研究者・協力者計13人発表、協力者5人がポスター発表7.特集号の編集会議(ヨーデボリにて)8.特集号Hanks,Ide,&Katagiriによるイントロダクション執筆、他の投稿原稿査読・改稿9.11月24日、日本言語学会秋季大会にてワークショップ「『解放的』語用論の展開-母語話者視点からのチャレンジー」をおこなう11.HPにて研究成果一般公開「文化・インターアクション・言語」の関わりについて、欧米中心の言語文化の枠組みを超えた語用論分析を追求するための、以下の活動を行った。1.「日本語と日本思想:世界の言語文化の記号論的タイポロジーについて」、山口明穂(東京大学名誉教授)、マイケル・シルバースタイン教授(シカゴ大学)による対談を行い、それを基に記事を作成。それを『月間言語』2007年4月6月に対談「言語学をこえて」として連載(井出祥子・小山亘担当)2.第18回社会言語科学会(於:北星大学)において、本プロジェクト「解放的語用論の展開に向けて:その基本理念と応用」についてワークショップを行い、(片桐恭弘,堀江薫岩崎勝一,片岡邦好,井出祥子,石崎雅人)会場のディスカッサントの間で解放的語用論の方法・意義等について意見交換5.3月31日編集会議においてJournal of Prgmatics特集号1の論文選択。査読者決定。・Mr.Oコーパスを整理・修正・整備して国立情報研究所を通じて一般公開・5月19日20日.研究会(於:日本女子大学)国際語用論学会発表に向けての研究発表とそのコメントとディスカッション・7月8日13日第10回国際語用論学会(於:スウェーデン・ヨーテボリ)で・パネル"Toward Emancipatory Pragmatics"共同研究者および研究協力者合計13人が発表・ポスターセッションにて研究協力者5人が発表・11月24日・日本言語学会秋季大会にてワークショップ「『解放的』語用論の展開-母語話者視点からのチャレンジー」において共同研究者・研究協力者が研究成果の発表・HPにて研究成果一般公開
カルシウム代謝異常症の病因の解明

CaSRは、副甲状腺ホルモン分泌調節に必須の分子としてクローニングされた。既にCaSRの不活性型変異により、軽度の高Ca血症と比較的低Ca尿症を特徴とする家族性低Ca尿性高Ca血症(familial hypocalciuric hypercalcemia : FHH)が惹起されることが明らかにされていたものの、FHHに伴う副甲状腺病変の詳細は不明であった。我々は、手術により副甲状腺切除を受けた後にも高Ca血症が改善しなかった2症例に、CaSRの不活性型変異を証明した。これらの症例の副甲状腺組織は、lipohypertrophyと呼ばれる特殊な過形成像を示したことから、CaSRの不活性型変異は特殊な副甲状腺病変を惹起することが明らかとなった。2.骨代謝異常症の病因の検討腫瘍性くる病・骨軟化症(tumor-induced rickets/osteomalacia : TIO)は、稀な腫瘍随伴症候群の一つである。本症は原因腫瘍の摘除により完治することから、腫瘍から産生される液性因子が腎尿細管リン再吸収の抑制から低リン血症を惹起するものと考えられてきた。またこの液性因子は、副甲状腺ホルモンなどとは別に、リン代謝調節ホルモンとして作用している可能性も想定されてきた。我々はTIO惹起腫瘍に高発現する遺伝子のin vivoでの作用を検討するという方法により、TIOの惹起因子としてfibroblast growthfactor(FGF)-23を同定した。今後このFGF-23の作用の解明は、リン代謝調節機構の理解に必須と考えられる。カルシウム感知受容体(Calcium-sensing receptor : CaSR)は、副甲状腺ホルモン分泌調節に必須の分子としてクローニングされたG蛋白共役受容体である。細胞外Caは、CaSRを介して副甲状腺ホルモン(parathyroid hormone : PTH)分泌を抑制することにより、血中CaとPTH濃度との間には、厳密なネガティブフィードバック機構が存在する。既にCaSRの活性型変異により、PTH分泌不全による低Ca血症と比較的高Ca尿症を特徴とする常染色体優性低Ca血症(autosomal dominant hypocalcemia : ADH)が惹起されることが明らかにされていたものの、ADHに伴う他の病態は不明であった。我々は、PTH分泌不全を伴う2例の副甲状腺機能低下症患者に、低カリウム血症、代謝性アルカローシス、高アルドステロン血症など、Bartter症候群様病態の合併を認め、これらの患者にCaSRの活性型変異を証明した。さらにこれら2症例のCaSRの活性化は、既報のCaSR活性型変異の中でも最も強いものであった。腎尿細管におけるCaSRの活性化は、2型Bartter症候群の原因分子であるrenal outer medullary potassium channel(ROMK)を抑制することが報告されていることから、活性化の程度の強いCaSR活性型変異は、低Ca血症にBartter症候群を合併する新たな病態を示すことが明らかとなった。さらに我々は、別個のCaSR活性型変異家系を報告した。これらの結果から、CaSR活性型変異は変異受容体の活性化の程度に応じ、異なる病態を惹起しうることが明らかとなった。今後これらの異なる病態に対し、最適の治療法を開発していく必要がある。
チロシル及びトリプトファニルtRNA合成酵素の新規生理機能の探索

トリプトファニルtRNA合成酵素(TrpRS)はtRNAへのアミノアシル化反応を触媒する。私は以前、ヒト完全長TrpRSから付加ドメインが切断された触媒活性ドメイン(mini TrpRS)が血管新生抑制因子として働くことを発見した。本研究では、ヒト完全長TrpRSとmini TrpRSとの構造上での違いについて解析した結果、Cys62の周辺の環境に大きな違いがあることを明らかにした。また今回、ウシとマウスTrpRSのアミノアシル化活性はヘムあるいは亜鉛イオンの存在には依存せず常に活性が高く、ヘムや亜鉛イオンに結合し活性が上昇するヒトTrpRSの場合とは異なることを発見した。さらに、蛋白質工学を駆使し、ヒトTrpRSを常時活性型に、ウシTrpRSをヘムあるいは亜鉛イオン依存型に相互に変換することにも成功した。ヒトのトリプトファニルtRNA合成酵素(TrpRS)はtRNAにトリプトファンを結合させるアミノアシル化反応を触媒する酵素である。ヒト細胞内には2種類のTrpRSが存在する。一つはfull-length TrpRSであり、もう一つはalternative splicingにより産生するmini TrpRSである。full-length TrpRS, mini TrpRSは、ともにアミノアシル化活性を持っている。私は、以前、mini TrpRSが細胞外で血管新生抑制因子として働き、他方、full-length TrpRSは血管新生の制御因子として活性はないことを見出した。今回、full-length TrpRSとmini TrpRSの細胞内での働きの違いについて検討した。その結果、mini TrpRS内のCys62の反応性がfull-length TrpRS内の場合より、著しく増加していることを発見した。また、今回、多機能性蛋白質であるTrpRSの機能の分子進化の解明を目指す研究も行った。具体的には、ヒト以外に、ウシ、マウス由来のTrpRSをクローニングし、大腸菌での発現ベクターを作製し、さらに、蛋白質の精製方法を確立した。ヒト以外のウシ、マウスのTrpRSのアミノアシル化活性は、ヘムあるいは亜鉛イオンの存在には依存せず、常に活性が高いことが明らかになった。この結果は、ヘムあるいは亜鉛イオンと結合した時のみアミノアシル化活性があらわれるヒトのTrpRSとの違いを明らかにした。トリプトファニルtRNA合成酵素(TrpRS)は、tRNAにトリプトファン(Trp)を結合させる反応(アミノアシル化反応)を触媒する酵素である。ヒトのTrpRSには、下等真核生物から保存されている触媒活性ドメインのN末端側に、触媒活性には関係のない高等真核生物特有な付加ドメインを有している。以前、私は、ヒトTrpRSのこの付加ドメインが蛋白質分解酵素により切断された後、触媒活性ドメインが血管新生抑制因子として働くことを発見した。本プロジェクトでは、種々の生物種由来のTrpRSに血管新生を抑制する活性があるかどうか検証することを目指している。ヒト、ウシ、マウス、ゼブラフィッシュ、シロイヌナズナ由来のTrpRSを大腸菌で発現させ、種々のカラムを用いて精製した。今回、ヒトTrpRS同様にN末端側に付加ドメインが存在するウシTrpRSにおいても、蛋白質分解酵素により付加ドメインが切断され、触媒活性ドメインが産生されることを明らかにした。現在、種々の生物種のTrpRSを用いて血管新生抑制能の測定を行っているところである。今後、相互に比較解析することにより、血管新生抑制能を獲得したTrpRSの分子進化過程の解明を目指す予定である。さらに、マウス胚性幹細胞(ES細胞)内ではalternative splicingによりTrpRSのC末端側に6アミノ酸が付加されることが報告されている。今回、RT-PCRによって解析した結果、このalternative splicingがマウスES細胞特異的な現象であることを実証することに成功した。現在、6アミノ酸を付与されたTrpRSと通常のTrpRSとの構造や機能面での違いについて解析を行っている。本プロジェクトでは、ウエスタン・ブロット解析により、ヒト培養細胞の培地中へのインターフェロンγ(IFNγ)の添加によりトリプトファニルtRNA合成酵素(TrpRS)の発現量が著しく増加することを明らかにした。また、IFNγによりヒトTrpRSの触媒活性ドメイン(mini TrpRS)が翻訳後修飾を受けることも明らかにした。

さらに、精製したヒトのチロシルtRNA合成酵素(TyrRS)の触媒活性ドメイン(mini TyrRS)とヒトmini TrpRSに変性剤である尿素を加え変性させた後、蛋白質のリフォールディングを行ったところ、ヒトmini TrpRSは活性型にリフォールディングできる一方、miniTyrRSは不活性型になることが明らかになった。現在、活性型のヒトmini TyrRSにリフォールディングできる実験条件を探索するとともに、ヒトTyrRSとTrpRS間でドメインを置換したキメラ蛋白質を作製し、その構造・機能解析を行い、類似点及び相違点の解明に挑んでいる。本プロジェクトでは、これら蛋白質が多機能性蛋白質へと進化した分子進化過程を解明することにも挑んだ。ヒト、ウシ、マウス、ゼブラフィッシュ、シロイヌナズナTrpRSを発現・精製後、血管新生抑制能の解析を行い、血管新生抑制能のあるTrpRSと血管新生抑制能を持たないTrpRSとを明らかにした。また、マウスES細胞内でalternative splicingによりC末端に6アミノ酸が付加されたTrpRSが高発現していることを再確認した。さらに、マウスTrpRS通常型及び6アミノ酸付加型とを大腸菌で大量発現させ精製後アミノアシル化活性を比較検討し、C末端6アミノ酸付加型TrpRSに特有のアミノアシル化活性制御機構を明らかにした。.
金属塩と非晶性高分子との分子間相互作用を利用した材料創製

室温で非晶状態の高分子は、透明性が要求される工業分野において非常に需要が強い。近年での非晶性高分子の主な用途は、その透明性を活かした光学フィルムや無機ガラスからの代替である。透明性を維持したまま剛性を向上する方法として、古くから逆可塑化という手法が知られている。逆可塑化とは、一般的な可塑化とは異なり高分子の自由体積が埋まることで弾性率が上昇する現象である。これまでは有機低分子化合物のみが逆可塑化剤として報告されてきたが、本研究では新たに塩でも逆可塑化が生じることを見出した。さらに、有機低分子逆可塑化剤を添加すると一般的な可塑剤と同様マトリックスポリマーのガラス転移温度(Tg)は低下するが、塩を添加すると上昇することが判明した。本研究ではマトリックスポリマーとしてポリメタクリル酸メチル(PMMA)を用いた。PMMAに特定の塩、例えばLiCF3SO3(LiFMS)を10 wt%添加するとPMMAのTgは15 °C程度上昇する。静電相互作用による分子鎖セグメントの運動の抑制がその原因と考えられ、赤外吸収スペクトルのピークシフトからも本機構は示唆される。一方、溶融状態で粘弾性測定を行うと終端領域が観察されることから、静電相互作用はTg近傍の温度域でのみ強く働いていることが判明した。塩のカチオンをリチウムイオンに固定してアニオンを変えたところ、本実験範囲においてリチウム濃度が同じならばアニオンはPMMAのTgに影響しないことがわかった。さらに、塩のアニオンを過塩素酸イオンに固定してカチオンを変えると、価数の大きいマグネシウムイオンの方がリチウムイオンよりもPMMAと強い相互作用を示した。これはCoulomb相互作用を考えると理解できる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
風と木材燃焼の連成解析に基づく林野火災シミュレーション法の開発

本研究は新たな林野火災解析法の構築を目指したのである.この成果は以下の3点にまとめられる.1つ目は,燃焼時の高温かつ密度変化を伴う気流を再現するために,低マッハ数近似に基づく流体の支配方程式を導入し,それをVMS法で離散化した解析法を構築したことである.2つ目は,実験データに乏しい林野火災の延焼速度を,枯葉を対象とした燃焼実験から取得したことである.延焼速度を評価する方法として,熱電対を用いる方法と画像解析により取得する方法を試み,両者に大きな差異はないことを確認した.3つ目は,任意の地点,時点において林野火災解析を実施するために必要となる,初期・境界条件をWRFの活用により取得した点である.本研究は,風と木材燃焼の連成解析に基づいた新たな林野火災シミュレーション法の開発を目的としたものである.本年度は1木材燃焼モデルの検証,2数値流体解析法の改良,3気象モデルによる特定の地点,時間の風況予測を行った.まず始めに木材燃焼モデルの検証を行った結果,無風時の木材燃焼過程を良好な精度で予測するものの,有風時の延焼速度の精度が十分でないことが明らかとなった.ただし,木材燃焼過程の化学反応のモデル化に起因する問題か,燃焼熱を流体解析に組み込む連成過程に起因する問題か,明確ではなく,更なる検証が必要である.そのため現在新たな検証に資する実験データの取得に努めている.木材燃焼モデルの検証とあわせて,数値流体解析法の改良を行った.これまでは燃焼熱による浮力効果をブシネスク近似により流体解析に取り込んでいた.しかし,ブシネスク近似は高温時の精度が十分でないとの指摘があった.そこで,室内火災のシミュレーションで良く用いられる低マッハ数近似を導入した.その結果,高温時の気流性状が改善された.3点目として,気象モデルによる特定の地点,時間の風況予測を行った.当初は次年度に計画した内容であったが,検討に時間を要することが予測されたため,本年度より検討を開始した.気象モデルにはWRFを用い,東京の都心部や郊外など,いくつかの地点の風況予測を行い,気象庁アメダスのデータと比較検証を行った.アメダスデータとの乖離が若干見られたが,これは解析格子の粗さに起因すると考えられ,次年度導入予定の並列計算機を用いることで改善するものと見込まれる.木材燃焼モデルには課題が残ったが,解析法全体として見れば,特定の地点,時間の予測を行うための素地を築くことができた.本研究は,風と木材燃焼の連成解析に基づいた新たな林野火災シミュレーション法の開発を目的としたものである.本年度は1木材燃焼実験の実施,2数値流体解析法の高精度化,3気象モデルによる特定の地点の長時間の風況予測を行った.平成26年度の研究で,使用している木材燃焼モデルが木材の延焼速度を十分な精度で予測できない問題が明らかとなった.そのため,モデルの検証データ取得のために,木材(葉材)の燃焼実験を実施した.その結果,木材の種類や堆積密度に応じて延焼速度は若干変化するものの,今回の実験の範囲ではほぼ一定の速度に収束することが明らかとなった.ただし,無風時のみの実験であったことから,有風時の延焼速度に関しては更なる検討が必要である.なお,現時点では本年度得られた実験データに基づく,燃焼モデルの精度検証を現在進めている.2点目として解析法の核となる数値流体解析法の改良を行った.昨年度の研究で高温時の気流の解析が行えるよう低マッハ数近似を導入した.しかしながら,高温時の気流に生じる微細な乱流変動を考慮していなかった.そのため,VMS法(Variational Multiscale method)を組み込んだ解析法を構築した.自然対流の解析を検証に用いたところ,乱流変動を捕らえられることが確認された.3点目として,気象モデルによる特定の地点の長時間の風況予測を行った.気象モデルには昨年度同様WRFを用い,東京の都心部や郊外など,いくつかの地点の風況予測を行い,気象庁アメダスのデータと比較検証を行った.解析結果のうち,風速はアメダスデータとの乖離が若干見られ,これは地表面の境界条件に起因すると考えられ,これから改善に取り組む予定である.一方で,地表面粗度の影響を風速ほど受けにくい温度は,アメダスデータと良好に一致し,WRFの精度が確認された.木材燃焼実験に基づくモデルの改良が必要であるが,数値流体解析法の改良は完了し,境界条件として用いるWRFの解析結果も,地表面の境界条件を正しく設定することで精度が向上する目処がついたと言える.次年度は本年度独立して検討した3点を集約し,当初の目的であった新たな林野火災シミュレーション法としてまとめることが可能であると考えている.したがって,研究は順調に推移していると考えている.本研究は,風と木材燃焼の連成解析に基づいた新たな林野火災シミュレーション法の開発を目的としたものである.本年度は1木材燃焼実験の木材延焼速度評価方法の検討,2木材延焼時の周辺気流温度の計測,3気象モデルによる特定の地点・日時の風況予測の精緻化,4数値流体解析にもとづく木材燃焼時の解析を行った.平成27年度の研究で木材(葉材)の燃焼実験を実施した.その結果,木材の種類や堆積密度に応じて延焼速度は若干変化するものの,今回の実験の範囲ではほぼ一定の速度に収束することが明らかとなった.ただし,実施回数が少なく,データのばらつきも大きかった.

そこで,より高精度な延焼速度を取得するための燃焼実験を実施した.特に画像解析により延焼速度を評価する方法,熱電対により測定した温度から評価する方法の2パターンを比較し,画像解析により容易に延焼速度を評価できることを確認した.さらに,これまでは木材の温度変化のみに着目して燃焼実験を行っていたが,それと同時に周辺気流の温度計測を試みた.その結果,堆積密度にも依存するが,おおむね最大温度は900度まで達し,かつ高温の領域と外気温の領域との境目が非常に薄く,急激に温度が変化することが確認された.これらのデータを検証データとして,昨年度までに構築した数値流体解析法の検証を進めている段階である.3点目として,気象モデルWRFによる特定の地点・時間の風況予測の精緻化を試みた.数値解析の精度に大きく影響を及ぼす境界条件に着目し,国土地理院が発行している標高データと土地利用データを境界条件に組み込んだ.その結果,これまでよりも風速や気温の空間的な変化を詳細に捉えられるようになった.今後気象モデルの解析結果を,独自に開発した数値流体解析法の初期・境界条件として組み込んだ,任意の地点・時間の林野火災シミュレーションを実施する予定である.本研究は新たな林野火災解析法の構築を目指したのである.この成果は以下の3点にまとめられる.1つ目は,燃焼時の高温かつ密度変化を伴う気流を再現するために,低マッハ数近似に基づく流体の支配方程式を導入し,それをVMS法で離散化した解析法を構築したことである.2つ目は,実験データに乏しい林野火災の延焼速度を,枯葉を対象とした燃焼実験から取得したことである.延焼速度を評価する方法として,熱電対を用いる方法と画像解析により取得する方法を試み,両者に大きな差異はないことを確認した.3つ目は,任意の地点,時点において林野火災解析を実施するために必要となる,初期・境界条件をWRFの活用により取得した点である.木材の延焼に対する燃焼モデルの精度には課題が残ったが,当初は次年度から取り組む計画であった気象モデルを用いた特定の地点,時間の風況予測に取り掛かることができ,3次元流体解析法の改良も行ったことから,おおむね順調に進展していると考えている.次年度はまず初めに,本年度取得した実験データに基づき木材燃焼モデルの改良に取り組む.既に木材燃焼モデルは数値流体解析法に組み込まれていることから,モデルの精度が向上すれば,解析全体の精度が改善されると見込まれる.その点を踏まえた上で,独立して研究を進めてきた数値流体解析法と気象モデルの解析をつなげ,新たな林野火災シミュレーション法を完成させる予定である.風工学次年度は主として2つの点を主眼として進める.1点目は,本年度の課題に挙げた木材燃焼モデルの検証と改良である.新たな検証に資する実験データを早々に取得し,検証と改良を進める予定である.
時空間マッピング解析に基づく高分子ネットワーク系の階層的不均一性と応力分布

本研究では、(1)高分子ネットワークの形成・固化過程における不均一性と応力分布の関係、および(2)応力分布とタフネス性・寿命との関係を正確に理解し、力学物性が精密に制御された材料の設計原理・指針を創出することを目的とした。そのアプローチとして、(1)量子ドットをプローブとした時空間マッピング解析に基づく様々な時空間スケールにおける不均一性の可視化、および(2)メカノクロミズム分子を用いた応力分布の可視化を提案した。
金属蒸気レーザーを自己終端型動作から開放し,高効率化するための研究

本研究は,平成7年度8年度の期間内で実施した.平成8年度に得られた結果を以下に箇条書きする.1.Mn蒸気レーザーの自己終端型動作の緩和を試みた.今年度は,現象を出来るだけ明確に捕らえることができるように,金属Mnと金属Euの組み合わせで実験を行なった.1080°Cで動作するMnVLへ,Euの蒸発源の温度を変化させ,Eu蒸気をHeガスと一緒にレーザー管内へ供給した.Eu蒸発源温度360°Cの条件で,レーザー出力が1.6倍に増加した.この結果から筆者が提案している自己終端型動作の緩和方法がよく成立しているもの考えられる.2.原子法による^<235>U同位体分離の試験研究を進めているレーザー濃縮技術研究組合の協力で,筆者の提案が高温型銅蒸気レーザーでどの程度の効果があるのかを確かめることができた。ポンピングの増強用にScを添加し,33%の効率向上を得た.結果をAPLに投稿中である.3.アイ・セーフ波長で光りファイバーの低損失波波長域である1.5μmで高効率動作(0.75%)が得られているBa蒸気レーザー(BaVL)について,ポンピングの増強を試みた.現在1.4倍の出力増加を得ている.これらの結果はいずれも.筆者が提案している原子間の第2種衝突にるエネルギー移乗現象がよく成立していることを示している.今後更に,金属蒸気レーザーの動作特性を人為的に大幅に向上させることが可能と考えられる.更に広い視野からより効果的な方法ヲ求めて研究を進展させて行く予定である.本研究は,平成7年度8年度の期間内で実施した.平成8年度に得られた結果を以下に箇条書きする.1.Mn蒸気レーザーの自己終端型動作の緩和を試みた.今年度は,現象を出来るだけ明確に捕らえることができるように,金属Mnと金属Euの組み合わせで実験を行なった.1080°Cで動作するMnVLへ,Euの蒸発源の温度を変化させ,Eu蒸気をHeガスと一緒にレーザー管内へ供給した.Eu蒸発源温度360°Cの条件で,レーザー出力が1.6倍に増加した.この結果から筆者が提案している自己終端型動作の緩和方法がよく成立しているもの考えられる.2.原子法による^<235>U同位体分離の試験研究を進めているレーザー濃縮技術研究組合の協力で,筆者の提案が高温型銅蒸気レーザーでどの程度の効果があるのかを確かめることができた。ポンピングの増強用にScを添加し,33%の効率向上を得た.結果をAPLに投稿中である.3.アイ・セーフ波長で光りファイバーの低損失波波長域である1.5μmで高効率動作(0.75%)が得られているBa蒸気レーザー(BaVL)について,ポンピングの増強を試みた.現在1.4倍の出力増加を得ている.これらの結果はいずれも.筆者が提案している原子間の第2種衝突にるエネルギー移乗現象がよく成立していることを示している.今後更に,金属蒸気レーザーの動作特性を人為的に大幅に向上させることが可能と考えられる.更に広い視野からより効果的な方法ヲ求めて研究を進展させて行く予定である.本研究は,平成7年度8年度の期間内で実施する予定である.平成7年度に得られた結果を以下に個条書きする.1.Mn蒸気レーザー(MnVL)にEu原子を添加し,自己終端型動作の緩和を試みた.1100°Cで動作するMnVLへ蒸発源温度700°CでEuを添加した場合,レーザー出力が2倍に増加した.この結果は,筆者が提案している自己終端型動作の緩和方法がよく成立しているためと考えられる.現在までの成果を平成7年度応用物理学会東北支部学術講演会で報告した.2.原子法による^<235>U同位体分離の試験研究を進めているレーザー濃縮技術研究組合において,筆者の提案で試験的に銅蒸気レーザー装置へポンピングの増強用にAgを,自己終端型動作の緩和用にCsを添加し,33%の効率向上を得た.3.アイ・セーフ波長で光りファイバーの低損失波長域である1.5μmで高効率動作(0.75%)が得られているBa蒸気レーザー(BaVL)について,ポンピングの増強および自己終端型動作の緩和を試みる実験を進めている.現在1.9倍の出力増加を得ている.この結果を,第1回レーザー学会東北・北海道支部学術講演会で報告した.今後,最適動作条件を求め,平成8年度には論文として報告したいと考えている.原子間の第2種衝突によるエネルギー移乗現象を利用すると,金属蒸気レーザーの動作特性を人為的に大幅に向上させることが可能である.更に広い視野からより効果的な方法を求めて研究を進展させていく予定である.本研究は,平成7年度8年度の期間内で実施した.平成8年度に得られた結果を以下に個条書きする.1. Mn蒸気レーザーの自己終端型動作の緩和を試みた.今年度は,現象を出来るだけ明確に捕られることができるように,金属Mnと金属Euの組み合わせで実験を行なった.1080°Cで動作するMnVLへ,Euの蒸発源の温度を変化させ,Eu蒸気をHeガスと一緒にレーザー管内へ供給した.Eu蒸発源温度360°Cの条件で,レーザー出力が1.6倍に増加した.この結果から筆者が提案している自己終端型動作の緩和方法がよく成立しているものと考えられる.2.原子法による^<235>U

同位体分離の試験研究を進めているレーザー濃縮技術研究組合の協力で,筆者の提案が高温型銅蒸気レーザーでどの程度の効果があるのかを確かめることができた。ポンピングの増強用にScを添加し,33%の効率向上を得た.結果をAPLに投稿中である.3.アイ・セーフ波長で光りファイバーの低損失波長域である1.5μmで高効率動作(0.75%)が得られているBa蒸気レーザー(BaVL)について,ポンピングの増強を試みた.現在1.4倍の出力増加を得ている.これらの結果はいずれも,筆者が提案している原子間の第2種衝突によるエネルギー移乗現象がよく成立していることを示している.今後更に,金属蒸気レーザーの動作特性を人為的に大幅に向上させることが可能と考えられる.更に広い視野からより効果的な方法ヲ求めて研究を進展させて行く予定である。
LFB超音波顕微鏡を用いた微量試料および微小領域での弾性定数非破壊評価

LFB(Line Focus Beam)超音波顕微鏡が、局所領域で高精度に音速測定できる利点を生かし、従来の測定領域をさらに狭域化するため、一部解析方法を改良して、微量試料、あるいは不均一試料の局所的特性分布にまで適用できる、弾性定数測定法の開発を試みた。まず、測定系として、カップラント(純水)の影響で表面反射信号の周波数等が変化するかどうか等、音速の測定精度に影響を与える因子を、波形解析により詳細にモニターできるシステムを構成し、音速測定の信頼性を向上した。次に、測定方法・解析方法を改良することで、現在のLFB超音波顕微鏡の測定領域(600×1000μm程度)をさらに狭域化(100×1000μm)した。この評価法を用いて測定した音速から評価した弾性定数の、測定精度を検討するため、複合材と同一の成分の大形試料を複合材とは別に作製し、超音波測定後試料を3点曲げし、負荷時のひずみをひずみゲージでモニターし、求めた弾性定数と超音波音速から求めた弾性定数を比較した。その結果、両者は良く一致し、超音波顕微鏡を用いた弾性定数測定法は、従来の実験力学的測定と同様の精度を持つことが分かった。本測定法を、ステンレス鋼/ジルコニア系の粉体成形複合材料の弾性定数の局所的分布の測定に適用した結果、従来測定できなかった局所領域での弾性定数分布の挙動が測定できることが分かった。
Ｘ線ＣＴ調査による古墳時代甲冑のデジタルアーカイブおよび型式学的新研究

本研究に関する基本的な資料調査、X線CT画像解析等は前年度までに終了しており、最終年度は研究成果報告書刊行のための諸作業・手続きを行った。具体的には、研究報告の原稿執筆・編集および画像の整理・調製・編集が主である。また本研究によって調査を実施したX線CT画像を報告書に掲載するための、対象資料の所蔵機関との連絡調整、許可申請手続きにも多くの時間を要した。結果、本年度内に『X線CT調査による古墳時代甲冑の研究』と題する研究報告(A4版:本文編187p、図版編675p)を刊行し、主要研究機関等へ配布を行った。さらに今後、web上等でもデータの公開を計画しているが、データ量がきわめて大きいためにその方法を検討中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、日本列島の古墳時代の鉄製甲冑に関して、新しい文化財科学的分析法であるX線CTスキャナを用いたX線透過三次元デジタルデータの集積を行い、さらに最新鋭の機器を用いた分析、既存情報のアーカイブ化を進め、それらによって従来の考古学的研究に革新をもたらそうと目指すものである。複雑な構造をもつ立体遺物の観察・記録において、従来はアナログ的な実測や写真撮影が中心であったが、それらは研究者個人レベルでの認識にバラツキが生じ、また捨象される情報が多く、資料比較の標準化・細分化が非常に難しかった。さらに、それら2次資料に基づく型式学的研究は研究者個人の感覚的な認識差が反映され、共有化には一定の限界が存在する。本研究でこれらの課題を超克しつつ、その成果が長期的に有効性をもつものとなることを目指して、複数の主要甲冑研究者の討議を経て、新たな研究法の構築を試みる。平成26年度は、九州国立博物館にてX線CTスキャナを用いた調査を開始した。資料借用実務は河野が行い、今津が分析調査を主担当した。対象には大阪府黒姫山古墳・宮崎県島内地下式横穴墓群出土甲冑などを選び、調査を実施した。また、九州国立博物館で取得したデータは橋本が鹿児島大学総合研究博物館において解析・整理を進めている。さらに、当初候補とした資料以外にも各地で調査行い、その観察を進めるとともに、遺存状況等の確認を行い、今後のX線CT調査の候補として検討に備えつつある。あわせて研究成果の古墳編年研究におけるクロスチェックのため、須恵器分析を基軸とした甲冑出土古墳の検討も進めている。加えて、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の一同で調査内容の点検を行い、意見交換のための研究会を開催した。本研究で扱う資料は九州国立博物館での展示にも活用している。その成果は今後とも積極的に公開、社会還元して行くつもりである。本研究は、日本列島の古墳時代の鉄製甲胄に対して、新しい文化財科学的分析法であるX線CTスキャナを用いてX線透過三次元デジタルデータの集積を行い、その比較研究によって従来の考古学的研究法を刷新しようと目指すものである。複雑な構造をもつ立体遺物の観察・記録において、従来はアナログ的な実測や写真撮影が中心であったが、それらには個々にバラツキがあり、また捨象される情報が多く、基礎情報の共有化には一定の限界が存在した。さらに、資料比較の標準化・細分化の難しさのために、それら2次資料に基づく型式学的研究は研究者個人の認識差が増幅されることもあった。本研究では、これらの課題を克服しつつ、その成果が長期的に有効性をもつものとなることを目指して、複数の主要甲胄研究者の討議を経て、新たな研究法の構築を試みるものである。そのために、平成26年度から、九州国立博物館にてX線CTスキャナを用いた調査を開始している。調査はヤマト政権中枢の資料である大阪府黒姫山古墳、良好な状態を保つ九州各地の古墳出土資料を対象として進めている。さらに、X線CT調査候補とした資料以外も各地で調査行い、その観察によって遺存状況等の確認を行い、今後のX線CT調査候補として検討を進めている。あわせて研究成果の古墳編年研究におけるクロスチェックのため、須恵器分析を基軸とした甲胄出土古墳の検討を進めている。なお、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の一同で調査内容の点検を行い、意見交換のための研究会を開催した。本研究で扱う資料は九州国立博物館での展示でも活用されており、研究成果は積極的に公開、社会還元して行くつもりである。研究の当初目的に沿って、主として古墳時代甲胄のX線CT調査を行った。本年度の調査は、大阪府黒姫山古墳出土甲胄の継続、福岡県真浄寺2号墳出土短甲、永浦古墳出土甲冑、稲童21号墳出土甲冑、熊本県高塚横穴出土短甲などを対象に行った。また比較資料として、中世の神奈川県下馬周辺遺跡出土大鎧の解析・検討も行った。当初の予定資料よりも多くのX線CT撮影が実施できている。撮影されたCTデータの解析は順次継続的な作業を進めている。また、一部データに不具合もみられるが、その原因がCTの構造的な問題であることがわかりつつあり、良好なデータの取得、解析方法を検討している。12月には、研究分担者・連携研究者を含めた全体の意見交換・研究会を実施し、今後の効な活用方法についての意見聴取も行った。

また本研究と連携して、対象資料は九州国立博物館で展示に利用でされるなど、全体としては当初目的に沿った研究を遂行しつつあるといえる。本研究は、日本列島の古墳時代の鉄製甲胄に関して、新しい文化財科学的分析法であるX線CTスキャナを用いたX線透過三次元デジタルデータの集積を行うことで従来の考古学的研究法に革新をもたらそうと目指すものである。複雑な構造をもつ立体遺物の観察・記録において、従来はアナログ的手法である実測や写真撮影が用いられてきたが、それらは研究者個人の認識によって表現方法・精度に差が生じ、資料比較の標準化・細分化には困難な点が多かった。さらに、それら2次資料に基づく型式学的研究では、研究者ごとの感覚的な認識差が反映され、成果情報の共有化にも限界が存在した。本研究ではこれらの課題を克服しつつ、その成果が長期的に有効性をもつものになることを目指して、複数の主要甲胄研究者の討議を経て、新たな研究法の構築を試みている。平成28年度は、九州国立博物館にてヤマト政権中枢の資料である大阪府黒姫山古墳、良好な状態を保つ旧各地の古墳墓出土資料を対象として調査を進めてた。得られたCTデータの解析は橋本が鹿児島大学総合研究博物館で行っている。また、X線CTの古墳時代武器武具の研究への有効性を多面的に検証するため、刀剣類やなどについても一部調査を併行して行っている。さらに、各地で各地で資料調査を行い、考古学的観察とともに遺存状況等の情報収集を継続している。あわせて研究成果の古墳編年研究におけるクロスチェックのため、須恵器分析を基軸とした甲胄出土古墳の検討も進めている。また、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の一同で調査内容の点検を行い、意見交換のための研究会を開催した。本研究で扱う資料は九州国立博物館での展示にも活用している。その成果は今後とも積極的に公開、社会還元して行くつもりである。研究の当初目的に沿って、主として古墳時代甲胄のX線CT調査を継続している。本年度調査を行ったのは、大阪府黒姫山古墳出土甲胄、福岡県セスドノ古墳、同県塚堂古墳、同県真浄寺2号墳、宮崎県島内139号地下式横穴墓などの出土甲冑である。また島内139号地下式横穴墓の銀装円頭大刀、熊本県天水経塚出土鉄剣なども調査を行った。現在、撮影したCTデータの解析は継続的に進めているところである。12月には、研究分担者・連携研究者を含めた全体の意見交換・研究会を実施し、今後の効果的なデータ活用方法、次年度の研究成果の発表方法などについての意見交換を行った。また本研究を活用しつつ、対象資料を九州国立博物館で展示に利用するなど、全体としてはおおむね当初目的に沿った研究を遂行しつつあると見なして良い。本研究は、日本列島の古墳時代を代表する考古資料である鉄製甲胄に関して、新たな文化財科学的分析法であるX線CTスキャナを用いたX線透過三次元データの集積を行い、既存情報との比較検討を通して、複雑な形態・構造の研究方法の革新し、新たな考古学研究を目指すものである。従来の研究では複雑な構造をもつ立体遺物の記録・情報共有において主として実測図や写真が研究に用いられてきたが、それらは作成者個人の認識差によってバラツキが生じ、また捨象される情報が多い。資料の比較研究を新たに展開させるには、情報の標準化、精度向上を進めるとともに、その共有が必要である。
プロセスモデルの適用によるソフトウエア協調開発の支援に関する研究

本研究では,多人数による協調開発におけるプロセスモデルの適用支援手法の確立を目的として,具体的には,1.協調開発プロセスモデルの構築(協調開発プロセスに対する複数視点によるモデル化)2.モデルに基づいたプロセスの評価方法の検討(協調開発プロセスの複雑さや,冗長性,適応性や改善の容易性などによって評価する方法の検討)3.協調開発の支援システムの試作4.実プロジェクトへの適用による検討(比較的小人数による試験的な適用実験)を行なうことを予定した.これに対応する本年度の実績は以下の通りである.1.従来,プロジェクト管理上の視点からのみ捉えられてきた情報を作業的・組織的視点から抽像化するために,構成要素間の対話関係を抜き出したモデルを提案した.また,このモデルに基づいてプロセス内部の対話関係を記述し,整理する枠組を設計した.2.提案したモデルに基づき,プロセスの構成要素を抽出し,要素間の対話情報を話題毎に分類することで,構成要素間の緊密さがグラフとして図式化できた.より定量的な指標は今後の課題とした.3.提案したモデルに基づき,抽出された「話題」単位で情報のやりとりを支援するシステムを試作した.本シカテムでは,電子メールや電子提示版など,従来用いられてきた汎用ツールとは異なり,即時的なメッセージと,ファイルのような蓄積型の情報とを,一つのシステム内での統一してやりとりすることが可能である.4.本試作においては,今年度中に,コミュニケーション・サーバの部分と,サーバに接続して通信するためのエージェントプログラムの通信機能との実装を完了した.しかし,ユーザを具体的に支援するために必要とされるユーザインタフェース部について未完成であるため,適用実験は来年度以降行なうこととした.本研究では,多人数による協調開発におけるプロセスモデルの適用支援手法の確立を目的として,具体的には,1.協調開発プロセスモデルの構築(協調開発プロセスに対する複数視点によるモデル化)2.モデルに基づいたプロセスの評価方法の検討(協調開発プロセスの複雑さや,冗長性,適応性や改善の容易性などによって評価する方法の検討)3.協調開発の支援システムの試作4.実プロジェクトへの適用による検討(比較的小人数による試験的な適用実験)を行なうことを予定した.これに対応する本年度の実績は以下の通りである.1.従来,プロジェクト管理上の視点からのみ捉えられてきた情報を作業的・組織的視点から抽像化するために,構成要素間の対話関係を抜き出したモデルを提案した.また,このモデルに基づいてプロセス内部の対話関係を記述し,整理する枠組を設計した.2.提案したモデルに基づき,プロセスの構成要素を抽出し,要素間の対話情報を話題毎に分類することで,構成要素間の緊密さがグラフとして図式化できた.より定量的な指標は今後の課題とした.3.提案したモデルに基づき,抽出された「話題」単位で情報のやりとりを支援するシステムを試作した.本シカテムでは,電子メールや電子提示版など,従来用いられてきた汎用ツールとは異なり,即時的なメッセージと,ファイルのような蓄積型の情報とを,一つのシステム内での統一してやりとりすることが可能である.4.本試作においては,今年度中に,コミュニケーション・サーバの部分と,サーバに接続して通信するためのエージェントプログラムの通信機能との実装を完了した.しかし,ユーザを具体的に支援するために必要とされるユーザインタフェース部について未完成であるため,適用実験は来年度以降行なうこととした.