hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性生体分子を配向した光触媒ナノ粒子の創製とその医療応用

我々は光触媒(二酸化チタン)に超音波を照射すると極めて酸化力の強いOHラジカルが高濃度に生成する現象を報告した。この「二酸化チタン、超音波触媒法」にてラジカルを発生させれば,皮膚組織などの表層部位だけでなく臓器深部の腫瘍組織においても有効な治療が可能となり,非侵襲的な新規がん治療法を開発できる。この非侵襲的かつ臓器機能温存型の「新規がん治療法」を開発するための基盤技術として,「腫瘍細胞を特異的に認識する機能性光触媒ナノ粒子」を作製することが本研究の目的である。二酸化チタンはその等電点が中性付近にあり,表面処理を行わずに体内に投与した場合,ナノ粒子が容易に凝集する可能性がある。特に血中投与では様々なタンパク質との相互作用など,不確定な要素も数多く存在する。このため本研究では粒子表面をポリアクリル酸で修飾し,静電的相互作用でナノ粒子を水溶液中で安定に分散させた。これを用いて二酸化チタン濃度変化によるがん細胞膜損傷効果を検討した。超音波を照射しない場合,二酸化チタン添加による乳酸脱水素酵素活性のわずかな増大が認められた。これと比較して,二酸化チタシを添加後に超音波照射を行うと,二酸化チタン濃度に比例して細胞からの乳酸脱水素酵素漏出が有意に増大した。この結果は,二酸化チタン、超音波触媒法による細胞膜損傷が二酸化チタンから生成するOHラジカルに起因する可能性を示唆する。さらに培養液中に二酸化チタン粒子を添加後,生細胞数の経時変化に対する超音波照射の影響を調べた。二酸化チタン粒子添加のみでは細胞は正常に増殖するのに対し,二酸化チタン粒子添加後に超音波を照射すると生細胞数が約50%にまで減少し,その後の増殖も完全に抑制された。またナノ粒子表面のカルボキシル基を用いて各種抗体やGFPなどのタンパク質の修飾も行えることを確認し,がん細胞を認識する二酸化チタンナノ粒子作製の基礎を確立できた。(1)安定分散型二酸化チタン・ナノ粒子の作製二酸化チタン・ナノ粒子をがん治療に用いる場合,血液中で安定に分散する必要がある。しかしナノサイズの二酸化チタンゾルは非常に不安定であり,pHが3.5以上ではその分散粒径を維持できず凝集する。このため平均分子量5,000のポリアクリル酸ポリマーを用いて熱水反応を行うことで二酸化チタンゾル(粒径20-30nm)表面にカルボキシル基を導入した。これよりカルボキシル基間の静電的反発力による安定な分散系を構築した(PAA-Tio2)。作製したPAA-Tio2はpH3-9の間で安定に分散することを確認した。本ハイブリッド体はカルボン酸を標的としたリンカーで容易に活性化後,抗体などのタンパク質の固定化も行える。また生体分子を固定化した場合,抗原-抗体反応に起因する特異的レスポンスが表面プラズモン共鳴(SPR)センサにより確認できた。(2)二酸化チタン・ナノ粒子を内包する細胞膜融合リポソームの作製がん組織にのみ二酸化チタン・ナノ粒子を送達可能なリポソームの創製を目的とし,二酸化チタン・ナノ粒子を内包したリポソーム表面に抗体などのタンパク質の化学修飾の諸条件の検討を行った。二酸化チタン内包リボソームは凍結乾燥リン脂質を二酸化チタン・ナノ粒子が分散しているリン酸緩衝液に懸濁することにより作製した。リポソーム表面ヘタンパク質を修飾する方法として,NHS-PEG・DSPEをリポソーム膜に挿入し,NHS基にアミノ基をアミド結合させる修飾方法を確立した。センダイウイルスを表面修飾した二酸化チタン内包リポソームをマウスリンパ腫由来細胞(L1210)に作用させ,共焦点レーザー顕微鏡およびフローサイトメトリーでの解析を行った結果,膜融合性による有意な細胞への取り込みあるいは表面吸着を確認できた。

二酸化チタン粒子添加のみでは細胞は正常に増殖するのに対し,二酸化チタン粒子添加後に超音波を照射すると生細胞数が約50%にまで減少し,その後の増殖も完全に抑制された。またナノ粒子表面のカルボキシル基を用いて各種抗体やGFPなどのタンパク質の修飾も行えることを確認し,がん細胞を認識する二酸化チタンナノ粒子作製の基礎を確立できた。
HB-EGF遺伝子ノックアウトマウスを用いた動脈硬化発症機序の検討

動脈硬化症や血管形成術後再狭窄病変の形成には血管平滑筋細胞の形質変換、分化制御の異常が重要な役割を果たしており、平滑筋細胞の形質変換を阻止し増殖を抑制することはそれらの治療においても重要な課題である。本研究において私どもは血管壁再構築3次元モデルを開発し、EGF familyのひとつであるheparin-bindingEGF like growthfactor(HB-EGF)が血管平滑筋細胞に対してEGFよりも強大でPDGFとほぼ同程度の増殖促進作用を有することを確認した。またヒト動脈硬化巣の内膜平滑筋細胞および硬化巣直下の中膜平滑筋細胞で発現していること、さらに血管内皮損傷後再狭窄病変においてHB-EGFの遺伝子発現がPDGFやTGF-αなどの他の増殖因子に先駆け損傷2時間でおこることを示した。さらにHB-EGFは他の増殖因子の遺伝子発現を誘導することも明らかにした。これらの事実は動脈硬化症の発症において極めて早期の段階でHB-EGFが関与していることを示唆するものであり、サイトカインネットワークの発現誘導のtriggerである可能性を強く考えさせた。一方ヒトジェノム計画の一端として脂肪細胞に発現する遺伝子を検討したところ脂肪細胞はHB-EGFを合成しており流血中へ分泌していることが明らかとなった。特に皮下脂肪組織よりも内臓脂肪組織ではHB-EGF遺伝子の発現が強くまた内蔵脂肪型肥満患者の血中HB-EGF濃度は高値を示した。血中HB-EGF濃度は血管病変の進行程度と相関関係があることを明らかにした。HB-EGFが血管平滑筋細胞に対しPDGFと同程度の強力な増殖促進作用を有し、血管内皮障害後バルーンの再狭窄において他の増殖因子と異なりDNA合成に先立ち発現することから、動脈硬化症や血管形成術後再狭窄病変の形成に重要な役割を果たしていることを報告してきた。またヒトジェノム計画の一端として脂肪細胞の部位別分子特性を検討したところ脂肪細胞はHB-EGFを合成分泌しており、特に内臓脂肪では特に活発で血管病変と強く結びつくことも明らかにした。今回、HB-EGFノックアウトマウスを作成しin vivoにおけるHB-EGFの動脈硬化症や血管形成術後再狭窄病変の形成に対する役割をより鮮明にする。まずマウスHB-EGF遺伝子のexonIIおよびexonIIIにフレームシフトを起こさせる3種類のtargeting vectorを作成し、エレクトロポレーション法によりES細胞に導入した。さらにpositive-negativeselectionにより選別された3系統のES細胞をマウス受精卵にinjectionし子宮移植することにより数匹の雄キメラマウスを得た。引き続いて現在ヘテロおよびホモマウスを作成中である。今後HB一EGFノックアウトマウスを用いて血管内皮細胞障害モデルを作成する。また血管内皮細胞と血管平滑筋細胞の細胞連関を明らかにする目的で血管壁の3次元培養モデルを作成することに成功し、本モデルを用いて液性因子の細胞連関に対する影響を観察することが可能になった。今後HB一EGFノックアウトマウスより得られた両培養細胞を3次元培養モデルに用いて動脈硬化発症予防に関する基本的な情報を提供したい。動脈硬化症や血管形成術後再狭窄病変の形成には血管平滑筋細胞の形質変換、分化制御の異常が重要な役割を果たしており、平滑筋細胞の形質変換を阻止し増殖を制御することはそれらの治療においても重要な課題である。

これらの事実は動脈硬化症の発症において極めて早期の段階でHB-EGFが関与していることを示唆するものであり、サイトカインネットワークの発現誘導のtriggerである可能性を強く考えさせた。一方ヒトジェノム計画の一端として脂肪細胞に発現する遺伝子を検討したところ脂肪細胞はHB-EGFを合成しており流血中へ分泌していることが明らかとなった。特に皮下脂肪組織よりも内臓脂肪組織ではHB-EGF遺伝子の発現が強くまた内臓脂肪型肥満患者の血中HB-EGF濃度は高値を示した。血中HB-EGF濃度は血管病変の進行程度と相関関係があることを明らかにした。
転移性がんの核医学診断・治療を可能とするCD36標的リポソーム製剤の開発

近年、長鎖脂肪酸や酸化LDLの受容体であるCD36が、がんの転移に必須の分子であることが明らかにされ、CD36を標的とした分子設計が、がんの転移箇所や転移能を評価する有効な手段となり得ると考えられた。そこで本研究では、特定の分子の分布状態を非侵襲的に体外から可視化できる核医学イメージング技術に着目し、CD36を標的とした核医学イメージング用診断薬の開発を目的とした。診断薬として、CD36に高親和性を有する酸化リン脂質から構成されるリポソームを作製し、CD36特異的にがんに集積するかを検討する。さらに、ナノ粒子中に抗がん剤を封入することで、がんの薬物治療を検討する。以上の検討から、診断(Diagnosis)と治療(Therapeutics)を同時に行えるセラノスティクス(Theranostics)ナノ粒子を構築する。平成30年度は、CD36への特異的な取込み評価を実施可能で、なおかつ、がんの転移を評価可能なCD36および蛍光タンパク質強制発現細胞株の樹立、並びに、酸化リン脂質含有リポソームのIn-111標識法の確立を行った。CD36強制発現細胞の樹立とIn-111標識法の確立ができたため、現在、In-111標識酸化リン脂質含有リポソームの細胞内取込み試験を行い、最適な脂質組成を検討している。細胞取込み試験で良好な結果が得られたリポソームに関しては、担がんマウスにおける生体内分布を評価する予定であるが、樹立した細胞株を用いて担がんマウスを作製可能であること、また、がん由来の蛍光をマルチスペクトルCCDカメラにより検出可能であることを確認している。今後、良好な細胞内取込みを示した酸化リン脂質含有リポソームを用いて、がんへの分布を評価するとともに、転移がんへの集積も併せて検討する。本研究では、CD36に高親和性を有する酸化リン脂質含有リポソームを作製し、放射性核種による標識を行うことで、CD36を高発現する転移性がんを診断できる放射性医薬品の開発を行う。また、抗がん剤を内封させることで、核医学診断のみならず薬物治療も可能なリポソーム製剤を開発する。平成30年度は、以下の成果を得た。(1) CD36および蛍光タンパク質強制発現細胞の樹立:酸化リン脂質含有リポソームのCD36への特異的な取込みを評価するためにCD36を強制発現させた細胞株(CD36+細胞)をトランスフェクション法により樹立した。その際、転移がんの位置を評価するために蛍光タンパク質も同時に発現させた。また、樹立した細胞をヌードマウスに移植して担がんマウスを作製し、がん由来の蛍光をマルチスペクトルCCDカメラで検出可能であることを確認した。(2)酸化リン脂質含有リポソームのIn-111標識法の確立:最適な脂質組成を検討するため、種々の組成の酸化リン脂質含有リポソームを作製し、In-111による標識を検討した。いずれの組成のリポソームにおいてもトランスキレーション法を利用して、高い放射化学的収率、放射化学的純度でIn-111標識が行えることを確認した。以上のように、細胞内取込み試験により良好な集積性を示す酸化リン脂質含有リポソームを見出せれば、速やかに動物実験に移行できる準備ができているため、研究はおおむね順調に進行していると評価できる。平成31年度も継続して細胞内取り込み試験を実施し、最適な脂質組成および酸化リン脂質の導入率を明らかにする。また、抗CD36抗体を用いた阻害実験を行うことで、CD36への特異性を確認する。CD36への特異性が確認できた酸化リン脂質含有リポソームに関しては、担がんマウスにおける生体内分布を評価し、CD36を高発現するがんへの集積性を評価する。また、転移したがんに酸化リン脂質含有リポソームが集積するかどうかを評価するために、がん転移モデルを作製し、In-111標識酸化リン脂質含有リポソームの集積性を評価する。転移したがんへの集積性の評価は、樹立したがん細胞由来の蛍光とIn-111標識酸化リン脂質含有リポソームの放射能を指標に行う。CD36を高発現するがんへの良好な集積性を確認できた場合は、ドキソルビシン等の抗がん剤を内包させ、がんの縮小効果を評価することで、核医学診断のみならず、薬物治療も可能なリポソーム製剤となり得るかを検証する。

さらに、ナノ粒子中に抗がん剤を封入することで、がんの薬物治療を検討する。以上の検討から、診断(Diagnosis)と治療(Therapeutics)を同時に行えるセラノスティクス(Theranostics)ナノ粒子を構築する。平成30年度は、CD36への特異的な取込み評価を実施可能で、なおかつ、がんの転移を評価可能なCD36および蛍光タンパク質強制発現細胞株の樹立、並びに、酸化リン脂質含有リポソームのIn-111標識法の確立を行った。CD36強制発現細胞の樹立とIn-111標識法の確立ができたため、現在、In-111標識酸化リン脂質含有リポソームの細胞内取込み試験を行い、最適な脂質組成を検討している。細胞取込み試験で良好な結果が得られたリポソームに関しては、担がんマウスにおける生体内分布を評価する予定であるが、樹立した細胞株を用いて担がんマウスを作製可能であること、また、がん由来の蛍光をマルチスペクトルCCDカメラにより検出可能であることを確認している。今後、良好な細胞内取込みを示した酸化リン脂質含有リポソームを用いて、がんへの分布を評価するとともに、転移がんへの集積も併せて検討する。本研究では、CD36に高親和性を有する酸化リン脂質含有リポソームを作製し、放射性核種による標識を行うことで、CD36を高発現する転移性がんを診断できる放射性医薬品の開発を行う。また、抗がん剤を内封させることで、核医学診断のみならず薬物治療も可能なリポソーム製剤を開発する。平成30年度は、以下の成果を得た。(1) CD36および蛍光タンパク質強制発現細胞の樹立:酸化リン脂質含有リポソームのCD36への特異的な取込みを評価するためにCD36を強制発現させた細胞株(CD36+細胞)をトランスフェクション法により樹立した。その際、転移がんの位置を評価するために蛍光タンパク質も同時に発現させた。また、樹立した細胞をヌードマウスに移植して担がんマウスを作製し、がん由来の蛍光をマルチスペクトルCCDカメラで検出可能であることを確認した。(2)酸化リン脂質含有リポソームのIn-111標識法の確立:最適な脂質組成を検討するため、種々の組成の酸化リン脂質含有リポソームを作製し、In-111による標識を検討した。いずれの組成のリポソームにおいてもトランスキレーション法を利用して、高い放射化学的収率、放射化学的純度でIn-111標識が行えることを確認した。以上のように、細胞内取込み試験により良好な集積性を示す酸化リン脂質含有リポソームを見出せれば、速やかに動物実験に移行できる準備ができているため、研究はおおむね順調に進行していると評価できる。平成31年度も継続して細胞内取り込み試験を実施し、最適な脂質組成および酸化リン脂質の導入率を明らかにする。また、抗CD36抗体を用いた阻害実験を行うことで、CD36への特異性を確認する。CD36への特異性が確認できた酸化リン脂質含有リポソームに関しては、担がんマウスにおける生体内分布を評価し、CD36を高発現するがんへの集積性を評価する。
癌化の遺伝要因の分子発生学的解析

B型肝炎ウイルスによる発癌機構の解析のためS,C,preC遺伝子を肝蔵特異的に発現するトランスジェニックマウスを作製した。このため血清アミロイドP成分遺伝子のプロモ-タ-が、これらのウイルス遺伝子を肝特異的に発現させうるのか、また肝特異的に発現した時、その時期特異性はどうであるかを、SV40largeT抗原遺伝子を代表例として基礎実験を行なった。その結果、このプロモ-タ-は他の遺伝子を肝特異的にしかも出生後に発現させうること、SV40largeTを発現させると必ず肝癌を発生することが明らかとなった。そこで、S,C,preCをこのプロモ-タ-下で発現させたが、肝細胞に全く障害を生じさせず且つ癌化もしなかった。また、期待された免疫応答による肝炎も生じなかった。免疫グロブリンμ鎖エンハンサ-により活性化されたmyc遺伝子(Eμーmyc)を導入すると悪性リンパ腫を発生するが、この時癌化する細胞の種類,発症時期,Bリンパ腫の場合は分化時期が用いるマウスの系統の遺伝的背景によって決定されることを明らかにした。C3HマウスにおけるT細胞腫の好発は、T細胞が育つ環境の影響を受けるばかりでなく、T細胞内における癌化に必要な遺伝的変化が起こりやすくなっていることが示唆された。即ち、これらT細胞腫では第6番染色体の異常が必発していた。発症時期についても、用いる遺伝子の構造というよりも近交系では早く、交雑系やクロ-ズドコロニ-あるいはそのF1では遅いことが示唆された。細胞の分化・癌化に関与する未知の遺伝子の単離を目指し、胚幹細胞を用いた遺伝子トラップ法を確率し、7つの独立したトラップクロ-ンから、生殖キメラマウスの作製に成功した。
小学校低学年の書字能力スクリーニング検査の開発

本研究は,書字の困難さを簡便にスクリーニングするための書字スクリーニング検査の開発を目的とする。さらに,書字能力がメンタルヘルスに影響を与えるかどうかを検討した。その結果,ひらがなと漢字の書き課題,読み課題は,一定の妥当性があることが示された。書字とメンタルヘルスの検討では,書字能力の弱い子どもはメンタルヘルスのリスク要因を抱えている可能性が示唆された。本スクリーニング課題を用いることで,早期に学業やメンタルヘルスのリスクのある児童を発見し,指導効果を高めることが期待される。本研究は、書字流暢性課題(書字の書き取りスピード)、文字認識課題(ひらがな、カタカナ、漢字の誤り)、音韻認識課題(特殊音節の聞き取り、音韻操作)、視覚認知課題(視覚認知、視空間認知、手指の協応,器用さ)の4領域で構成される書字スクリーニング検査の開発を目的としたが、研究代表者が年度途中で北海道へと異動となり、研究協力者の先生および、A市教育委員会の指導主事とも協議の上、スクリーニング課題の内容を精査し、多少簡略化を行った。先ずはひらがなと漢字の文字認識課題を実施した。加えて、図形を書かせる視覚認知課題を作成した。これらの課題は教示も含めて20分位内に収まるよう調整した。今年度は、愛知県のA市に協力をいただき、小学校1年生および小学校2年生(計約1800人)に対して、上記の課題を盛り込んだ書字スクリーニング検査用紙を配布し、実施した。同時に、流暢性を評価するために、国立特別支援教育総合研究所の海津亜希子先生にご協力をいただき、MIM課題も実施した。こちらは読み課題になるが、特殊音節の誤りなども評価可能であり、スクリーニング検査に必要な手軽さと集団実施が可能であることから、海津先生にご許可をいただきデータを収集した。なお、MIM課題は第三回目のものを使用した(絵に合うことばさがし、3つのことばさがし、を使用)。これらの採点およびデータ入力を年度内に終了し、現在分析をしているところである。分析結果を元に課題の問題点を検討しているが、現在のところこれまでの予備データにもとづいて課題設定を行ったので、現時点で課題の難易度、および変更は考えていない。ただ、実施上の手続きについて学校現場の先生よりご指摘を頂いたので、手続きについて見直す予定である。研究の進捗については、概ね順調ではあるが、研究代表者が年度途中で北海道へと異動となったため、当初の予定の課題作成が難しくなった。そこで、研究協力者の先生および、A市教育委委員会の指導主事とも協議の上、スクリーニング課題の内容を精査し、多少簡略化を行った。本研究は小学校1、2年生の読み書きスキルを簡便にスクリーニングする目的で検査を開発している。このアセスメントを通して、読み書きに課題の抱える子どもが今後どういった学習困難を抱えるのかを明らかにすることで、小学校低学年からの介入の重要性が認知され、広く使用されることが期待される。今年度は、昨年度に引き続き書字アセスメントの基礎的データを収集するために、調査協力自治体において小学校低学年に対して書字アセスメントと読みアセスメントのデータを収集した。読みアセスメントは、開発者の許諾を得て多層指導モデルMIM「読みのアセスメント・指導パッケージ」を用い、読みと書きの比較データも出す予定である。調査用紙については、昨年と同様のものを用いて、実際に学力などとの比較などを行う予定である。現在データの解析中であり、アセスメントの妥当性の検討を夏ごろまでに終える予定でいる。次年度については、最終年度でもあり、アセスメントのデータを元に具体的なカットオフポイントなどの検討を行い、成果を公表する予定である。なお、アセスメントの公開については、ホームページ上での公開を検討しているが、研究代表者の異動により研究申請時と環境が変わったため、本来作成する予定であった分析ソフトの公表も含めどのような形で公開可能かを模索しているところである。最低限、ホームページを介して書字スクリーニング検査用紙とマニュアルは作成し公開する予定である。調査項目の大きな見直しが特に不要であったため、昨年同様に調査をスムーズに実施することができた。調査結果については、比較的数が膨大であるため、また他の項目との比較なども行うため現在鋭意データの分析中である。最終年度は、これまでのデータの集計作業およびデータの分析を行なった。人数が1000人単位であるため、データの入力、集計に時間を要したため、過去2年分のデータを中心に解析を行った。本研究では、1年生および2年生を対象にひらがな、漢字、模写、なぞり課題のほか、多層指導モデルMIM「読みのアセスメント・指導パッケージ」の読み課題(以下、各課題と表記)を実施した。検査の妥当性を検討するために、協調運動の質問紙であるDCDQ、学力検査(国語と算数)、集団知能検査の結果を用いて、分析を行った。記述統計の結果では、度数分布はやや書き課題において偏りが見られたものの、おおむね正規分布に近い分布を示し、よみ課題についてはほぼ偏りのない分布が示された。成績は、男性よりも女性の成績が高い結果となった。スクリーニング検査の妥当性については、DCDQ、学力検査、集団知能検査の結果を検討した結果、相関は微細運動と各課題との間に有意な正の相関が認められ、微細運動が高ければ課題成績が良いことが示された。学業成績は国語・算数の両方に相関が認められ、特に読み課題については、読み能力が高い児童ほど学業成績が良いことが示された。

IQでは、読みとの相関が一番高く、書字、なぞり書きと続いて高い傾向が示された。重回帰分析の結果では、何れの課題においてもIQと微細運動が有意であった。階層的重回帰分析を行なったところ、各課題を変数として投入することで説明率が上昇したことから、本課題はIQやDCDQとは独立に学業成績を予測すると考えられる。本研究の結果から、本研究で用いた各課題は一定の妥当性があることが示された。さらに本研究の結果から、書字・読みのつまずきは学業不振の原因になりうることを示したデータであり、スクリーニング検査として臨床的有用性が高い検査であることが示唆された。本研究は,書字の困難さを簡便にスクリーニングするための書字スクリーニング検査の開発を目的とする。さらに,書字能力がメンタルヘルスに影響を与えるかどうかを検討した。その結果,ひらがなと漢字の書き課題,読み課題は,一定の妥当性があることが示された。書字とメンタルヘルスの検討では,書字能力の弱い子どもはメンタルヘルスのリスク要因を抱えている可能性が示唆された。本スクリーニング課題を用いることで,早期に学業やメンタルヘルスのリスクのある児童を発見し,指導効果を高めることが期待される。研究代表者が年度途中で北海道へと異動となった関係で、これまで前職で可能であったことができない可能性が生じてきた。ネット上でのスクリーニング検査の公開を考えていたが、ホームページを自主作成する必要が生じており、そのための予算が計上されていないため、現在スクリーニング検査の公開方法について検討をしている。具体的には公刊されている雑誌に掲載することを考えている。なお、スクリーニング検査の内容は、MIM課題を入れて分析することになったが、書き課題単独でもスクリーニング検査として機能するよう検討する予定である。データの収集自体は昨年度同様の手続き今年度も実施できる予定である。次年度の計画としては、昨年度に実施した課題を新1年生,2年生に実施し、昨年度と今年度実施した検査結果を基に標準値を算出する。検査用紙と実施マニュアルを作成し、PDFファイルをインターネット上にて無料公開をする。次年度の見通しとしては、研究代表者の所属先の異動があったため、完成した書字スクリーニング検査の公表方法について、本来作成する予定であった分析ソフトの公表も含めどのような形でできるかを検討している。最低でもスクリーニング検査の標準値などを掲載した論文の公表とスクリーニング検査用紙と実施マニュアルの公開をホームページ上で行えるよう鋭意検討中である。特別支援教育研究代表者が年度途中で異動したことにより、想定していた物品の購入を取りやめたり、また必要な物が生じてきたり、本来異動しなければ不要であった研究打ち合わせの旅費などを執行したため、計画的な予算執行が難しかった。今年度、旅費に関して想定よりも少ない金額であったため、残金が生じた。加えて、今年度予定していた論文の英文校正ができなかったため、次年度に繰越となった。今年度と次年度は、申請額より交付額が減額されていることから、研究打ち合わせや学会発表のための旅費、さらに当初予定していなかったが、人件費を執行する予定である。次年度は学会参加
大規模モノカルチャーを抑制するためのREDD+セーフガード手法の開発

これまで見過ごされてきたモノカルチャープランテーションの大面積化および多様な二次林の消失が、生物多様性の低下に及ぼす影響をGISによる景観構造解析と現地調査により明らかにする。また、アグロフォレストリに着目し、様々な上層木とその被陰を利用した林間作物の組み合わせについて、どのような立地条件でどのような組み合わせが適切であるのか現地調査により明らかにする。本研究の成果により、対象地域の社会・経済・環境に対する負の影響を未然に回避するための、REDD+プロジェクトにおける森林管理の新たなスタンダードが提示される。
極微構造における量子伝導現象の応用に関する基礎的研究

我々は,アハラノフ・ボーム(A-B)効果,細線における量子伝導現象のうちコンダクタンス揺らぎの普遍性とその破れ,磁気抵抗の非対称性,及び,つい最近実験的に見いだされたスカラーポテンシャルによるA-B効果等に関して研究を行った.その結果,これらの現象は総て,電気伝導度の系全体にわたる非局所性という,巨視系には内小さな系特有の性質に起因するという結論をえた.以下,研究結果について述べる.(1)細線における電気伝導度のゆらぎ-普遍性の破れコンダクタンス揺らぎの普遍性は細線全体に関しては成立するが,その一部分の区間に対しては成立しない.しかも,測定区間の長さにゆらぎの大きさは強く依存する.このような普遍性の破れは,我々が最初に理論的に見いだし,最近,実験的な検証も行われた.(2)極微構造における磁気抵抗の非対称性これは, Webb達の初期の先駆的な仕事以来観測されてきたが解決出来なかった難問であった.我々は,これが多端子素子とみなされる極微構造で,非局所的な結合が,構成する枝の間にある系に特有な普遍的な現象であることを明らかにし,実験結果の説明に成功した.量子伝導現象が,小さな試料の構造に強く依存することを示す顕著な例の一つである.最近, Washburn達により,スカラーポテンシャルによるA-B効果と解釈される現象が見いだされた.電位差によっても電子の波動関数の位相が制御できることが実験的に確認されたことは,メソスコピック系の物理現象を新しい素子の原理として利用するためには大きな意義があると考え,研究に着手した.まだ現象論的な理論ではあるが,非局所性に伴うリード線の効果がこのA-B効果においても重要な役割を果たしていることを明らかにした.我々は,アハラノフ・ボーム(A-B)効果,細線における量子伝導現象のうちコンダクタンス揺らぎの普遍性とその破れ,磁気抵抗の非対称性,及び,つい最近実験的に見いだされたスカラーポテンシャルによるA-B効果等に関して研究を行った.その結果,これらの現象は総て,電気伝導度の系全体にわたる非局所性という,巨視系には内小さな系特有の性質に起因するという結論をえた.以下,研究結果について述べる.(1)細線における電気伝導度のゆらぎ-普遍性の破れコンダクタンス揺らぎの普遍性は細線全体に関しては成立するが,その一部分の区間に対しては成立しない.しかも,測定区間の長さにゆらぎの大きさは強く依存する.このような普遍性の破れは,我々が最初に理論的に見いだし,最近,実験的な検証も行われた.(2)極微構造における磁気抵抗の非対称性これは, Webb達の初期の先駆的な仕事以来観測されてきたが解決出来なかった難問であった.我々は,これが多端子素子とみなされる極微構造で,非局所的な結合が,構成する枝の間にある系に特有な普遍的な現象であることを明らかにし,実験結果の説明に成功した.量子伝導現象が,小さな試料の構造に強く依存することを示す顕著な例の一つである.最近, Washburn達により,スカラーポテンシャルによるA-B効果と解釈される現象が見いだされた.電位差によっても電子の波動関数の位相が制御できることが実験的に確認されたことは,メソスコピック系の物理現象を新しい素子の原理として利用するためには大きな意義があると考え,研究に着手した.まだ現象論的な理論ではあるが,非局所性に伴うリード線の効果がこのA-B効果においても重要な役割を果たしていることを明らかにした.
メディア暴力が子どもの非社会的行動に与える影響と子どもの友人関係の研究

本研究は、子どものメディア暴力への接触行動において、メディアに応じて子どもの非社会的行動への効果がどのように表れ、さらにその効果を媒介するもの友人関係が果たす役割について明らかにすることを目的とした。効果を測定する尺度は、子どもの発達に応じた非社会的行動の尺度を用いた。研究対象のテレビ暴力番組視聴に加えて、インターネット接触とテレビゲーム接触も扱い、さらに子どもの友人関係の役割を調べることにより、メディア暴力についての統合的な知見を得た。数種類のビデオゲーム機器に対応したビデオゲームソフトの利用も調査することにより、子どものビデオゲームソフトの利用実態も明らかになった。メディア暴力の基準は、基本的に佐々木(1991)によるテレビ暴力番組の定義をビデオゲームソフトの利用能動的暴力に応用し、接触しているメディア暴力を選定した。1)メディア接触行動:Schrammら(1961)の現実志向、空想志向の定義に基づき、Furu(1971)が用いたアンビバレンスの測定尺度、Klapper(1960)の逃避的メディア内容の機能に関する尺度などを主に参考に、収集した文献等に基づき、質問項目を作成して測定した。2)非社会的行動:効果理論それぞれの定義に基づいて対応づけられた、非社会的行動についての質問項目を設定して測定した。3)子どもの友人関係について、友人との活動、友人に対する感情、友人への欲求を設定し、インターネットゲームとビデオゲームについて、友人関係とゲームの利用、及びゲーム上での人間関係とゲームの利用を測定した。1)2)3)の測定尺度についての予備調査の実施後、修正した質問項目により本調査を中学生を対象に実施した。結果としてメディア暴力において、テレビ暴力番組接触と子どもの非社会的行動との間には関連がないが、ビデオゲーム行動と子どもの非社会的行動との間には関連があること、及びその関連を媒介するものとして子どもの友人関係が存在することが明らかになった。本研究では、マスメディア暴力の基準設定と選定を行なった。メディア暴力の基準は、佐々木(1991)によるテレビ暴力番組の定義を用いた。さらに、商品化されたビデオゲームの地方公共団体による販売禁止措置、及びインターネットを利用したネットゲームの隆盛などの新たな状況が発生したために、暴力が従来のテレビ及びテレビゲームの暴力では定義できない問題が生じた。市販のビデオゲームは商品化の過程でレーティング機構による暴力の程度が明示されているが、ネットゲームにおいては規制が全くなく、どのような暴力が用いられているかが不明であった。そこで、ネットゲームによる暴力について、インタビュー等により、接触の実態を把握するとともに、あらたに文献を収集して、ネットゲームにおける暴力を検討した。次に、測定尺度の設定について多くの検討を行なった。メディア接触行動については、Schrammら(1961)の現実志向、空想志向の定義に基づき、Furu(1971)が用いたアンビバレンスの測定尺度、Klapper(1960)の逃避的メディア内容の機能に関する尺度などを参考にして、収集した文献等に基づき、質問項目について検討した。また、効果理論それぞれの定義に基づいて対応づけられた、非社会的行動についての質問項目の設定を検討した。さらに、子どもの友人関係について、特にビデオゲームについての友人との利用についての測定尺度を検討したところ、ネットゲームにおけるネット上の友人関係が、同年齢集団とは限らないために、どのようにネット上の友人関係を測定するかについて検討を行なった。子どもの非社会的行動への効果がどのように表れ、さらにその効果を媒介するものとして友人関係の果たす役割について明らかにすることを目的にした。メディアの類型化においては、テレビ番組への接触行動を基準にしておこなった。また、効果を測定する尺度としては、子どもの発達に応じた非社会的行動の尺度を用いた。

研究対象はテレビ暴力番組視聴に限らずに、テレビゲームやインターネットなどもメディア暴力として広げて、テレビ暴力番組の類型化を用いて、多くのメディアを扱うことにした。メディア暴力の利用として、インターネットを利用したゲームが主流になると思われたが、テレビゲーム機器の新機種が3つのメーカーより販売されたことにより、子どもがテレビゲーム機器利用を主流とする利用形態になった。そこで、当初予定していたインターネットゲームでの利用によるメディア暴力の影響としたものを、テレビゲームによる暴力の影響として、再度設定しなおした。メディア暴力の基準設定、選定、研究計画立案メディア暴力の基準は、基本的に佐々木(1991)によるテレビ暴力番組の定義を用いることになったが、当初は、想定していたインターネットゲームによる能動的暴力の調査のための文献を収集することとしたが、テレビゲーム利用の急増により、あらたにテレビゲームについての利用実態を調べることになった。また、メディアの利用と利用している子どもの友人関係の役割を調べるために、当初は、インターネット利用と子どもの友人関係との関わりについて調べていたが、これもテレビゲーム利用の急増により、テレビゲームと子どもの友人関係とのかかわりを再度、実態を調べ直すことになった。この結果から、メディア暴力についての統合的な知見を得るための予備的調査を作成した。本研究は、子どものメディア暴力への接触行動を、メディアに応じて、子どもの非社会的行動への効果がどのように表れ、さらにその効果を媒介するものとして友人関係の果たす役割について明らかにすることを目的とした。効果を測定する尺度としては、子どもの発達に応じた非社会的行動の尺度を用いた。研究対象はテレビ暴力番組視聴に加えて、インターネットとテレビゲームも扱い、さらに子どもの友人関係の役割を調べることにより、メディア暴力についての統合的な知見を得た。数種類のビデオゲーム機器と対応したビデオゲームソフトの利用を調査対象とすることにより、子どものビデオゲームソフトの利用実態から調査を実施した。メディア暴力の基準は、基本的に佐々木(1991)によるテレビ暴力番組の定義を用い、ビデオゲームソフトの利用能動的暴力に応用し、定義に基づき接触しているメディア暴力を選定した。1)メディア接触行動:Schrammら(1961)の現実志向、空想志向の定義に基づき、Furu(1971)が用いたアンビバレンスの測定尺度、Klapper(1960)の逃避的メディア内容の機能に関する尺度などを主に参考に、収集した文献等に基づき、質問項目を作成して測定した。2)非社会的行動:効果理論それぞれの定義に基づいて対応づけられた、非社会的行動についての質問項目を設定して測定した。3)子どもの友人関係について、インターネットゲームとビデオゲームについて、現実の友人の関係とゲームの利用、及びゲーム上での人間関係とゲームの利用についての測定尺度を設定して測定した。
濡れ性勾配のワンパス加工を実現する超音波援用切削法および3次元接触角解析法の開発

超音波援用スピンドル(多賀電機SC-450 SP-H24)に対して設計したダイヤモンド工具を取り付け,階層的微細構造を創成し,その濡れ異方性について接触角計(共和界面化学DM-501)を用いて検証を行った.階層的微細構造は超音波振動と工具回転,送り運動のおおよそ二桁程度最高速度の違いによって除去面に構成される3段階構造となっており,この構造は運動軌跡から想定される構造どおり作製することを達成した.また濡れ性についての解析に関して,当初は格子ボルツマン法によることを検討していたが,まずは検証が比較的容易である熱力学的接触角解析と呼ばれる内部エネルギを考慮した静的な手法により液滴の断面方向のうち濡れ広がりやすい方向を計算した.本手法では気液固3界面の表面エネルギを標準化し,液滴形状を円弧と近似することで鏡面での接触角のみをパラメータとして計算できる.これらの近似により精密は困難ではあるが,定性的には濡れ広がる方向について計算することができることが示された.また親水処理として知られる大気圧プラズマ照射による濡れ性の変化についても検証を行ったが,照射直後は構造の有無によらず接触角計測下限を下回り測定不能となった.また45分後でも接触角は25°程度と構造がない場合の75°程度を大きく下回った.したがって大気圧プラズマを援用しながら加工を施し,照射域をモザイク状に除去することにより傾斜濡れ性構造を創成できることが予想される.階層的構造の創成についてはプロジェクト開始前の段階でも創成は確認していたが,創成可能な形状の種類を工具形状と合わせて増加させ一方向濡れ構造の模擬などある程度複雑さのある構造も創成が可能となった.また熱力学的接触角解析によって構造の濡れ広がる傾向については定性的に解析が可能となり,これら実験と解析の内容について論文として1報まとめることができた.大気圧プラズマ援用実験は加工後に対して検証を行い,接触角低下の効果を確認できた.実験に関しては潤滑剤に添加剤を入れ化学的な作用について付与できるか,とくに傾斜的な機能性が実現することを検証する.また解析に関しては動的な影響を考慮できるよう,当初の予定で想定していた格子ボルツマン法と前年度に取り組んだ熱力学的接触角解析の双方を有効に活用することを行い,濡れ現象の解明と所望の機能(一方向濡れや一方向撥水)が期待できる形状について解析的に求めることができるように研究を進める.超音波援用スピンドル(多賀電機SC-450 SP-H24)に対して設計したダイヤモンド工具を取り付け,階層的微細構造を創成し,その濡れ異方性について接触角計(共和界面化学DM-501)を用いて検証を行った.階層的微細構造は超音波振動と工具回転,送り運動のおおよそ二桁程度最高速度の違いによって除去面に構成される3段階構造となっており,この構造は運動軌跡から想定される構造どおり作製することを達成した.また濡れ性についての解析に関して,当初は格子ボルツマン法によることを検討していたが,まずは検証が比較的容易である熱力学的接触角解析と呼ばれる内部エネルギを考慮した静的な手法により液滴の断面方向のうち濡れ広がりやすい方向を計算した.本手法では気液固3界面の表面エネルギを標準化し,液滴形状を円弧と近似することで鏡面での接触角のみをパラメータとして計算できる.これらの近似により精密は困難ではあるが,定性的には濡れ広がる方向について計算することができることが示された.また親水処理として知られる大気圧プラズマ照射による濡れ性の変化についても検証を行ったが,照射直後は構造の有無によらず接触角計測下限を下回り測定不能となった.また45分後でも接触角は25°程度と構造がない場合の75°程度を大きく下回った.したがって大気圧プラズマを援用しながら加工を施し,照射域をモザイク状に除去することにより傾斜濡れ性構造を創成できることが予想される.階層的構造の創成についてはプロジェクト開始前の段階でも創成は確認していたが,創成可能な形状の種類を工具形状と合わせて増加させ一方向濡れ構造の模擬などある程度複雑さのある構造も創成が可能となった.また熱力学的接触角解析によって構造の濡れ広がる傾向については定性的に解析が可能となり,これら実験と解析の内容について論文として1報まとめることができた.大気圧プラズマ援用実験は加工後に対して検証を行い,接触角低下の効果を確認できた.実験に関しては潤滑剤に添加剤を入れ化学的な作用について付与できるか,とくに傾斜的な機能性が実現することを検証する.また解析に関しては動的な影響を考慮できるよう,当初の予定で想定していた格子ボルツマン法と前年度に取り組んだ熱力学的接触角解析の双方を有効に活用することを行い,濡れ現象の解明と所望の機能(一方向濡れや一方向撥水)が期待できる形状について解析的に求めることができるように研究を進める.シミュレーション用に購入を予定していた計算機に関して,本年度は静的な解析を中心に行ったことにより既設の計算機による計算で対応が可能であったため翌年へ繰越し,翌年度により高性能な計算機を購入するため.
新規キラル有機ヨウ素触媒を用いるトリフルオロメチル化反応の開発

CF3化合物は、優れた薬理活性を示すことから医薬や農薬として近年注目されている。本研究では、申請者のこれまでの研究成果からキラルな超原子価ヨウ素を触媒とするアルケンの立体制御を伴うトリフルオロメチル化反応の開発研究を行なった。本研究では酸化剤およびCF3源の選択が重要となるため、詳細に検討したところ、フルオロ過酸化アルカノイルが目的の触媒反応の全ての素反応過程に用いることが可能であることが示唆された。トリフルオロメチル化合物は、医薬品や農薬の多くに見られる。トリフルオロメチル基を炭素骨格に導入することで基の有機分子の代謝安定性、脂溶性を向上させることができるためである。近年、オレフィン類の二官能基化を伴うトリフルオロメチル化反応の開発が我々を含む多くの研究グループによって盛んに研究されおり、数多くの反応例が報告されている。しかし、その不斉化に成功した例は未だほとんど知られておらず、基質にも制限がある。医薬品や農薬は光学活性物質であることが多く、立体化学の制御を伴う同手法の開発は極めて重要である。最近、我々は超原子価ヨウ素試薬(Togni試薬)を用いる求電子的トリフルオロメチル化反応の開発およびその機構解明に成功した。同機構研究では、超原子価ヨウ素試薬を遷移金属触媒がルイス酸的に活性化し、超原子価ヨウ素を活性中心として反応が進行していることが示唆された。そこで、申請者は得られた知見を基にキラル有機ヨウ素化合物を触媒として活用することで、立体化学の制御を伴うオレフィンの二官能基化型トリフルオロメチル化反応が可能になると考えた。超原子価ヨウ素試薬を用いるトリフルオロメチル化反応は盛んに研究されている一方で、これを触媒として用いた反応は知られていない。そこで、初年度は超原子価ヨウ素試薬の触媒化に取り組むことにした。本触媒系では、1トリフルオロメチル化、2ヨウ素の酸化、3配位子交換の素反応課程が必要とされる。本年度は特に、2のヨウ素の酸化剤について検討を行った。その結果、mCPBAやoxoneに変わる有効な酸化剤が見つかった。有機ヨウ素触媒を用いるトリフルオロメチル化反応に有効であると考えられる酸化剤を見つけることに成功したため。近年、トリフルオロメチル基を有する有機化合物が、医薬品候補群および農薬の多くにみられる。これはトリフルオロメチル基を導入することによって主骨格分子の生理活性および薬理動態を改善することが多いためである。このため、トリフルオロメチル基の導入手法が最近盛んに研究されている。しかしながら、立体化学の制御を伴うトリフルオロメチル化反応は大きく立ち遅れている。医薬品や農薬の多くは光学活性化合物であることから同手法の開発は重要である。本研究では、申請者のこれまでの研究結果をもとに超原子価ヨウ素を不斉触媒とする立体制御を伴うトリフルオロメチル化反応の開発に取り組んでいる。昨年度は、トリフルオロメチル化反応における有機ヨウ素化合物の触媒化を開始した。有機ヨウ素化合物を触媒化するためには、有機ヨウ素化合物の1)酸化による超原子価ヨウ素中間体の形成、2)トリフルオロメチル基との配位子交換、3)トリフルオロメチル化の素反応を経て触媒サイクルを形成しなければならない。昨年度は、特に超原子価ヨウ素中間体の形成段階における酸化剤の検討を行った。その結果、トリフルオロメチル基を有する酸化剤を用いたところヨウ素の酸化だけでなく、同酸化剤がトリフルオロメチル源として利用できることが示唆される結果を得た。本年度は、見出された酸化剤のトリフルオロメチル源としての反応性および選択性の基礎的理解を目的に種々の検討を行った。同酸化剤は加熱あるいは一電子移動によって分解し、活性な求電子性のトリフルオロメチルラジカルを発生することがわかった。また、有機ヨウ素化合物とは非常に早く反応するため、超原子価ヨウ素の酸化に対する反応性が高く、目的の反応におけるトリフルオロメチル源としても有望であると考えている。目的の反応において、酸化剤とトリフルオロメチル源の両方として働く可能性のある化合物を見つけることができたため。近年、トリフルオロメチル基を有する有機化合物が、医薬品候補群および農薬の多くに見られる。トリフルオロメチル基が、もとの骨格分子の脂溶性や代謝安定性を向上させることで薬理動態をしばしば改善するためである。このため、トリフルオロメチル化合物の合成手法は盛んに研究されている。しかし、立体化学の制御を伴う反応の開発は、大きく立ち遅れていた。本研究では、申請者のこれまでの研究成果をもとに光学活性な超原子価ヨウ素を不斉触媒とする立体制御を伴うトリフルオロメチル化反応の開発研究を行った。昨年度は、トリフルオロ酢酸無水物より系中で調整したジアシルペルオキシドが酸化剤だけでなくトリフルオロメチル源として働くことができることを明らかにした。本年度は、本反応剤の反応性の基礎的な理解が目的の不斉反応の開発において鍵になると考え、種々の検討を行った。その結果、ジアシルペルオキシドは、40度の加熱条件では分解せず、1価の銅塩や電子豊富な芳香族化合物が存在する場合に一電子移動を経て分解し、トリフルオロメチルラジカルおよび二酸化炭素を生じることがNMR実験などから明らかとなった。また、アルケンのトリフルオロメチル化反応においては、通常、トリフルオロメチルラジカルの生成が鍵であると考えられることが多い。

しかし、本研究によって、中間体として生じるアルキルラジカルの反応性制御が効率の良い反応には必須であることが明らかとなった。超原子価ヨウ素中間体によってがアルキルラジカルの反応性制御に関与できれば、立体選択制の制御が同時に行えると考えている。CF3化合物は、優れた薬理活性を示すことから医薬や農薬として近年注目されている。本研究では、申請者のこれまでの研究成果からキラルな超原子価ヨウ素を触媒とするアルケンの立体制御を伴うトリフルオロメチル化反応の開発研究を行なった。本研究では酸化剤およびCF3源の選択が重要となるため、詳細に検討したところ、フルオロ過酸化アルカノイルが目的の触媒反応の全ての素反応過程に用いることが可能であることが示唆された。これまでの研究で見つかった酸化剤を用いて、種々の有機ヨウ素化合物の反応性を検討する。超原子価ヨウ素中間体とオレフィンとの反応では触媒の電子的な性質が大きく影響することが予想されるため、電子供与性基および電子吸引性基を芳香族ヨウ素化合物に導入して反応性を検討する。加えて、溶媒や反応温度などの詳細な反応条件の最適化を行う。これまでの検討で見出された酸化剤を活用し、有機ヨウ素触媒を用いるトリフルオロメチル化反応を開発する。次に、キラル有機ヨウ素化合物を用いた立体制御を伴うトリフルオロメチル化反応を開発する。有機合成化学初年度は酸化剤の検討を行ったが比較的、安価な試薬のみで検討を行った。今後は光学活性な有機ヨウ素化合物を取り扱うことになるが、同化合物を含む光学活性化合物は一般的に高価であり新規触媒を設計するにも費用がかかる。このため一部費用を繰り越すことにした。前年度まで使用してきた試薬は比較的安価であった。次年度は光学活性な有機ヨウ素化合物の購入および合成に費用がかかるため一部費用を繰り越すことにした。光学活性化合物の購入費用として使用する。光学活性化合物あるいはその合成のための原料の購入に主に利用する。
協同作業空間の複層性に関する社会学的研究

この研究は、人々が環境のなかでどのような相互行為を行うのかを、社会学におけるエスノメソドロジーの視点から分析しようとするものである。特に、1.人々が同じ環境を共有して協同作業を行うケースと、2.何らかのメディアを用いた遠隔的協同作業という協同作業が二つの異なった環境で行われるケースをとりあげることで、協同作業と環境との関係を分析しようというものである。また1や2の研究に基づいて、3.新たな人間支援のテクノロジーを社会学と工学の共同研究として、開発することを目的としている。1.においては、高齢者施設における相互行為の研究において、依頼行動が、高齢者の「体面」と結びついていることを明らかにした。また、高齢者の身体を用いた依頼行動の介護者に対する予期可能性をとりあげ、将来的な介護ロボットの開発の基礎研究を行った。その研究は、「電子情報通信学会論文誌」において発表した。また、保育園での保育者とこどもの相互行為の研究を行った。さらに、ミュージアムにおける解説行動をとりあげ、そこでの相互行為を分析した。2.においては、携帯電話を媒介にした遠隔的協同業の研究を『モバイルコミュニケーションー携帯電話の会話分析』という著書にて発表した。またロボットを媒介にした協同作業の研究を行い、その成果を情報処理学会論文誌等に発表した。3.においては、高齢者施設の依頼行動の分析やミュージアムにおける解説行動の分析から、社会学者と工学者の共同研究として遠隔学習システムや自律ロボットや遠隔操作ロボットの開発を行い、その成果を国際会議等にて発表した。この研究では、(1)携帯電話におけるコミュニケーションと、道案内実験(2)ミュージアムにおける鑑賞支援実験と遠隔操作ロボットの実験(3)成員カテゴリーとコミュニケーションや協同作業の関係の研究を行った。(1)においては、携帯電話のコミュニケーションにはどのような特質があるかを調べるために、携帯電話の録音を行った。また、携帯電話を用いて遠隔から道案内を行う実験を行い、特に、案内の間違いがおきる例のビデオデータを観察することにより、遠隔からのインストラクションがどのような問題をもっているかを分析した。(2)においてはミュージアムにおける鑑賞において先生が解説を行っている場面の実験調査とそのビデオ撮影を行った。そして、鑑賞や解説という行為が身体的行為、特に視線の動きとどのような関係を持っているかを明らかにした。またその知見に基づき、GestureMan3という遠隔操作ロボットの改良を行った。そこで主に、明らかになったのは人間の行為における予期の問題と、特に遠隔的な協同作業空間の複層性(二重性)という問題であった。その問題に対応するために、現在遠隔操作ロボットをさらに改良中である。(3)成員カテゴリーとコミュニケーションや協同作業の関係の研究においては、(i)保育園での保育者と子どもの相互行為(ii)病院での協同作業(iii)ジェンダーカテゴリーとコミュニケーションの関係(iv)ミュージアムでの鑑賞行為、についてのフィールドワークを行った。そのなかで、成員カテゴリーが協同作業において、どのような働きをしているのかを現在分析中である。1遠隔での協同作業の研究の一環として、携帯電話の会話を録音し、会話分析の方法で分析した。特に、「どうして携帯電話のはじめに『もしもーし』と言うのか」「携帯電話において『いまどこにいるの』ってどうして言うのか」「若者はどのように携帯メールを利用しているのか」「緊急時に携帯電話を使って相手にどのように指示しているのか」「携帯電話を使ってきちんと道案内をしているのに,どうして迷うのか」「モバイルコミュニケーションの新しい道具として,どのようなものが考えられるか」という問題について分析した。この研究成果は、2006年4月に『モバイルコミュニケーション-携帯電話の会話分析』(大修館)として出版予定である。2遠隔での協同作業の研究の一環として、次世代の机を使った遠隔的協同学習システムの実験を行った。特に、作業場面に対する作業者の志向性が、それぞれの作業空間で異なっている場合の影響、および遠隔の画像通信から来る動画像の時間遅れの協同作業に対する影響を分析した。

3対面場面の協同作業の研究として、保育園における保育者とこどもの相互行為のフィールドワークを行った。特に、保育者とこどものルール使用の問題を分析した。4対面場面の協同作業の研究として、性別カテゴリーと相互行為の問題に着目し、「男」「女」というカテゴリーと相互行為の関係を分析した。特に、性別カテゴリーが、会話の場面でいったん使われると、その後の相互行為に一貫した形で影響を与えることに着目し、分析を行った。本研究は、人々が環境のなかでどのような相互行為を行うのかを、社会学におけるエスノメソドロジーの視点から分析しようとするものである。特に、(1)人々が同じ環境を共有して協同作業を行うケースと、(2)何らかのメディアを用いた遠隔的協同作業という協同作業が二つの異なった環境で行われるケースをとりあげることで、協同作業と環境との関係を分析しようというものである。また(1)や(2)の研究に基づいて、(3)新たな人間支援のテクノロジーを社会学と工学の共同研究として、開発することを目的としている。(1)においては、高齢者施設における相互行為の研究において、依頼行動が、高齢者の「体面」と結びついていることを明らかにした。また、高齢者の身体を用いた依頼行動の介護者に対する予期可能性をとりあげ、将来的な介護ロボットの開発の基礎研究を行った。その研究は、「電子情報通信学会論文誌」において発表した。また、ミュージアムにおける解説行動をとりあげ、そこでの相互行為を分析した。(2)においては、携帯電話を媒介にした遠隔的協同業の研究を『モバイルコミュニケーション-携帯電話の会話分析』という著書にて発表した。またロボットを媒介にした協同作業の研究を行い、その成果を情報処理学会論文誌等に発表した。(3)においては、高齢者施設の依頼行動の分析やミュージアムにおける解説行動の分析から、社会学者と工学者の共同研究として遠隔学習システムや自律ロボットや遠隔操作ロボットの開発を行い、その成果を国際会議等にて発表した。