hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可換代数学における完全交叉のレフシェッツ性問題に関する研究

また,副産物として, completely m-fullイデアルとcomponentwise linearイデアルは同値な概念であることを証明した.これらの成果は日本数学会で発表し,論文としてまとめ専門誌に投稿した.2.アルティン次数付環のレフシェッツ性問題に関するこれまで8年間の研究成果をレクチャーノートとしてまとめ専門誌に投稿した.これは,前野俊昭氏(京都大学),森田英章氏(室蘭工業大学),沼田泰英氏(東京大学/JST CREST),和地輝仁氏(北海道教育大学),渡辺純三氏との共同研究である.3. 2変数の場合, m-fullイデアルとRees性をもつことは同値であることが知られている(1987年の渡辺純三氏の結果)が,その初等的な証明方法を見つけた.また,アルティン局所環の一般元の振る舞いに関する考察を通して,新しい研究対象「アルティン環上有限生成加群のなす圏のホール代数」が見つかり,それについても議論を進め,一元体上の次数付複体の圏について新しい結果が得られる見通しが立った.研究分担者の渡辺純三氏の協力の下で、投稿していた論文のレフェリーレポートについて議論し再投稿した結果、その改訂版が専門誌Mathematical Proceedings of the Cambridge Philosophical Societyから出版された。この論文の主結果は「任意標数上で、completely m-fullイデアルとcomponentwise linearイデアルのクラスは一致する」である。またその応用として、Nagel氏とRomer氏らの結果であるcomponentwise linear Gorensteinイデアルの構造定理の別証明を与えた。渡辺純三氏と連携研究者の和地輝仁氏との共同研究では、「対称群で移りあう2次式で構成された完全交叉アルティン次数付環は強いレフシェッツ性を持つ」ことを証明した。そしてその結果を用いて、強いレフシェッツ性を持つ完全交叉の新しい例を見つけた。この成果は論文としてまとめ海外の専門誌に投稿した。研究分担者の五十川読氏との共同研究では、昨年度までの考察をもとに、部分加群の「m-full性およびfull性」について研究した。その成果は論文としてまとめ発表した。さらに、full性を持つ部分加群に対して、それに付随して定義される短完全列が分裂することと、この部分加群がm-full性を持つことが同値であることを示した。この結果を利用して、自由加群の部分加群がfull性を持つとき、ベッチ数を用いてこの部分加群がm-full性を持つための必要十分条件を特徴づけた。この成果はいま論文としてまとめている。可換環論m-fullイデアルのレフシェッツ性と,completely m-fullイデアルとcomponentwise linearイデアルの同値性に関する論文を,専門誌Illinois Journal of Mathematicsに再投稿し受理された.また,完全交叉のレフシェッツ性問題を主題とした講義録のレフェリーレポートを議論し,改訂版を再投稿することができた.さらに,単行式イデアルおよび加群のm-full性について研究することにより,アルティン局所環の一般元の振る舞いに関する研究について徐々にではあるが成果が得られている.
磁性化合物および磁性微小系の極低温磁場誘起熱現象

本研究課題に関する本年度の計画は,昨年度に予定していた計画のうち完了できなかった部分を速やかに完了させるに加え,当初の計画主要事項である磁気熱量効果の測定を行いながら,同時に論文,学会等で適時成果を発表していくことであった.測定系は昨年度にほぼ完了しており,測定対象となる物質を絞り込みつつ,0.2K以下で第2種超伝導体ニオブのフラツクスのデピニング現象に伴い生じると期待できる発熱現象を検出すべく測定を始動していたが,測定系を搭載する希釈冷凍機(既存装置)の稼動のために必要なガスハンドリングシステムに,本年度途中で深刻な故障が生じた.これに関しては修理が困難で,かつシステム交換に200万円程度の費用が必要であり,早期に修理することが出来なかった.そこで同等の性能を有するシステムを比較的費用がかさまないように自作することにし,これに大きく時間を取られることになった.現在このシステムは9割程度完成している.さらに磁気誘起熱現象を観測するために必要不可欠な磁場を生成する超伝導磁石にも致命的なトラブルが生じ,こちらも修理に200万円程度の費用が必要であるため,現在修理に取り掛かれずに時間が経過している.よって現時点では当初計画の円滑な遂行が行なえなくなってしまっているが,対象物質に関する基礎的研究は進み,成果を国際会議などで発表することができた.昨年度のCePdAlに続き,近藤反強磁性体CePd_2Al_3,スピングラス近藤物質Ce_2NiGe_3,圧力誘起超伝導体CePd_2Si_2のPd置換物質に関する極低温圧力比熱測定の結果などを発表し,特にCe_2NiGe_3に関しての磁気熱量効果を測定することに興味を持っている.今後,上記装置のトラブルが解決され次第,磁気熱量効果を中心とした測定を速やかに再開し,将来的に多くの成果を発表していきたい.本研究課題に関する今年度の計画は,現有装置の一部新規購入後,全体的な装置の調整,温度センサの磁場中校正および磁場中比熱測定のための準備を行うことであった.これに並行して現在保有しているf電子系化合物の磁気熱量効果を順次測定していくことも考えていた.このうち,装置購入とそれらの調整,また購入した装置を用いての幾つかの温度センサに対する磁場中校正はほぼ完了した.現有の試料を用いた測定に関しては,事前に行う必要のある測定として,極低温磁気抵抗および磁化測定を反強磁性近藤物質CePdAlについて行った結果,磁気熱量効果を行うことにより磁気相図を決定することのできる可能性のある,興味深い振る舞いが見つかった.この試料の磁気熱量効果測定は早急に行う予定である.一連の成果公表には若干の時間が必要だが,これは当初の計画通り,次年度に行うべく努力しているところである.磁場中比熱の測定に関しては装置の一部は専用ではなく,他の研究者による他の実験においても共同で用いていることにより十分な時間が取れず,未だ完全な形で実施出来ていない.しかしこれも用いる温度センサの磁場中校正が完了しているので間もなく結果を出すことが可能となるものと思われる.磁性微小系では磁気熱量効果測定の予備実験として,希釈冷凍機を用いた極低温における磁気抵抗測定を行い,観測された近藤効果様のふるまいの起源に関しての議論について公表した.本研究課題に関する本年度の計画は,昨年度に予定していた計画のうち完了できなかった部分を速やかに完了させるに加え,当初の計画主要事項である磁気熱量効果の測定を行いながら,同時に論文,学会等で適時成果を発表していくことであった.測定系は昨年度にほぼ完了しており,測定対象となる物質を絞り込みつつ,0.2K以下で第2種超伝導体ニオブのフラツクスのデピニング現象に伴い生じると期待できる発熱現象を検出すべく測定を始動していたが,測定系を搭載する希釈冷凍機(既存装置)の稼動のために必要なガスハンドリングシステムに,本年度途中で深刻な故障が生じた.これに関しては修理が困難で,かつシステム交換に200万円程度の費用が必要であり,早期に修理することが出来なかった.そこで同等の性能を有するシステムを比較的費用がかさまないように自作することにし,これに大きく時間を取られることになった.現在このシステムは9割程度完成している.さらに磁気誘起熱現象を観測するために必要不可欠な磁場を生成する超伝導磁石にも致命的なトラブルが生じ,こちらも修理に200万円程度の費用が必要であるため,現在修理に取り掛かれずに時間が経過している.よって現時点では当初計画の円滑な遂行が行なえなくなってしまっているが,対象物質に関する基礎的研究は進み,成果を国際会議などで発表することができた.昨年度のCePdAlに続き,近藤反強磁性体CePd_2Al_3,スピングラス近藤物質Ce_2NiGe_3,圧力誘起超伝導体CePd_2Si_2のPd置換物質に関する極低温圧力比熱測定の結果などを発表し,特にCe_2NiGe_3に関しての磁気熱量効果を測定することに興味を持っている.今後,上記装置のトラブルが解決され次第,磁気熱量効果を中心とした測定を速やかに再開し,将来的に多くの成果を発表していきたい.
低炭素・コベネフィットアプローチによるデリーの都市計画戦略の開発

本研究の目的はインド都市部のエネルギー消費動向を分析し、エネルギー消費を減らすための提言を行うことである。多変量解析を用い、98に渡るインドの都市で代表的世帯調査を行うことにより、都市形態が交通量や様式選択にいかに影響を与えるかを分析してきたこれまでの研究成果に対し、本年度はワークショップや国際会議等でのアウトプットと学者間のネットワーク構築、フィードバック入手により、更に研究精度を高めることに注力した。具体的には、ドイツでのサマースクールに参加し、都市化とエネルギー変化に関する問題について議論。研究手法を磨くと共に、進行中の論議情報を得ることができた。次に神戸の会議でポスタープレゼンテーションを行い、アジア太平洋地域の政策決定者に研究成果を発表しうる機会を得た。また、IGU京都国際地理学会議において論文発表を行い、高い評価と有益なコメントを得ることができた。本年度の研究費はこれらに活用し、また情報収集に必要な書籍、大容量分析を効率的に行う為のパソコン購入などに利用し、論文等の成果発表に役立てている。本研究が明らかにしたことは、高密度化が輸送消費を縮小し、不断の社会経済要因を提供し、公共交通機関を使用する確率を高めること。また中小規模都市の住民は、より個人的な交通手段を使用する傾向がある一方、高密度な大都市では非電動の交通手段に欠いていること。更に、収入が交通量・電動性および個人交通手段使用の最も重要な決定要素であること等である。非電動輸送のための公共交通手段および設備の準備が、エネルギー確保や低炭素といった他の利点を含む包括的な開発を提供することを示した本研究成果は、政策提言という形で今後もアウトプットを続け、インドの都市の持続可能性を向上させることに役立てていく。(抄録なし)本研究の目的は主にデリーなどのインドの都市部におけるエネルギー消費動向の影響を調査することである。インドの都市は都市計画の厳格な実施機能がなく、そのためそれが都市部への無計画な人口流入を加速させる一つの要因となっている。この文脈において、本研究の第一の目的は、都市化の現状を把握し、都市政策の分析を通してエネルギー消費動向を推定することである。エネルギー消費動向については、家庭内分野(料理、電気、冷暖房等)と家庭外分野(交通機関等)の活動について調査する。家庭消費と交通機関に関する大都市圏のエネルギー消費動向のモデルを開発し、構造的な方程式によりそれらの相互依存性を確証する。さらにエネルギー消費における制度的な仕組みを分析し、エネルギー消費を減らすための適切な都市ガバナンスの手法を提案する。一年目にあたる、本年の研究は、都市のエネルギー消費に関する基本的な文献をまず再確認した。それに基づき、デリー等のインドの都市のケースを含むエネルギー消費動向の分析的な枠組みを明らかにした。この過程において、インドの分野別の研究も行い、インド都市部でのフィールド調査も実施した。また、複数の会議やワークショップ(例えば2011年12月14日-15日のハワイでのアジア開発銀行によるアジアの都市化に関するワークショップ)にも参加し、同テーマで研究を行う研究者等と意見交換を行った。デリー出張時には、ワークショップの参加を通して、インドが直面する、低所得者層の高密度化する都市部について、討論を行った。また、アジア太平洋地域での、気温変化について、インドの市場調査から得られた結果をAustralian National Universityにおいて発表した。アリーガルの国際会議においては、人口増加とサステイナブルな資源についての討議を行い、インドが果たす役割について発表した。また、フレームワークの分析も広げ、出版できるレベルにまで至った。本研究の目的は主にデリーなどのインドの都市部におけるエネルギー消費動向の影響を調査することである。二年目にあたる、本年の研究は、都市のエネルギー消費に関する基本的な文献をまず再確認した。

また、IGU京都国際地理学会議において論文発表を行い、高い評価と有益なコメントを得ることができた。本年度の研究費はこれらに活用し、また情報収集に必要な書籍、大容量分析を効率的に行う為のパソコン購入などに利用し、論文等の成果発表に役立てている。本研究が明らかにしたことは、高密度化が輸送消費を縮小し、不断の社会経済要因を提供し、公共交通機関を使用する確率を高めること。また中小規模都市の住民は、より個人的な交通手段を使用する傾向がある一方、高密度な大都市では非電動の交通手段に欠いていること。更に、収入が交通量・電動性および個人交通手段使用の最も重要な決定要素であること等である。非電動輸送のための公共交通手段および設備の準備が、エネルギー確保や低炭素といった他の利点を含む包括的な開発を提供することを示した本研究成果は、政策提言という形で今後もアウトプットを続け、インドの都市の持続可能性を向上させることに役立てていく。計画に変更なく順調に、都市化の現状把握のためのフィールド調査、エネルギー消費の動向を推測するための、基本的な文献の再確認、ワークショップの参加など、順調に研究を進展させることができた。計画に則って、収集したデータや文献の分析、また、研究成果の発表、ワークショップの参加など、研究を進展させることができた。引き続き、インドやインドのような経済的レベルの低い国において、特定の地域(おもにデイリー)フィールド調査データの収集を行い、精密で、厳格な調査を行う。それに関係する、国際会議への出席により、研究を推進する。最終年度においては、今までに、現地調査で得られた膨大な、フィールドデータや、文献、また今まで行った発表によって得られたフィードバックをもとに、更なる分析を進め、得られた結果について、さらに具体化させ、随時発表を行って行く。また、研究結果についても、さらなる精度を高め、検討を行う必要があるため、最終的なインド等のフィールド調査を行う。これらの研究結果を踏まえ、様々な意見交換のチャンスが与えられるワークショップや国際会議に参加し、学者間のネットワーク構築を行うと共に、研究成果へのフィードバックを入手する。これらを踏まえて、この研究を完成させる準備を行う。研究成果は、論文や、書籍などでも発表を行っていく。(抄録なし)
若年性認知症者の能力を活かす都市部地域と大学の協働による支援の開発

本研究の目的は、都市部の若年性認知症者のニーズの明確化と、大学と地域の協働において、若年性認知症者の能力を活かしたプログラムを開発し、その効果を検証することである。現在、若年性認知症者の受けられるサービスは高齢者と同様であるが、若年性認知症者と家族のニーズにはどのような要素があるのかを明らかにし、若年性認知症者の不安や症状をケアしながら役割意識を果たせるようなプログラムを、希薄化の進んでいる都市部において住民とともに構築することを目指す。これらは孤立している若年認知症者と家族の生活の質を向上させ、わが国の地域包括ケアにおける互助や共助を具現化する意義が大きく、急務の課題である。
動脈硬化症のRI治療への挑戦：マクロファージ浸潤抑制のためのRI内用療法剤の開発

動脈硬化症の治療において、心筋梗塞等の成因となる破綻しやすいプラーク(不安定プラーク)を早期に治療することが重要であり、全身に発症リスクを抱える本疾患の根本的な治療法の開発が切望されている。本研究では、動脈硬化病変(不安定プラーク)の特異的・根治的な治療を達成することを目的とし、動脈内に浸潤したマクロファージに発現し、プラーク破綻とそれに伴う血栓形成に深く関与する組織因子(Tissue Factor, TF)に特異的に結合するRI内用療法用薬剤の創製のための基礎的検討を行なった。本研究では、動脈内のプラーク破綻とそれに伴う血栓形成に深く関与する組織因子(Tissue Factor, TF)を標的としRI内用療法用薬剤を創製し、本内用療法用薬剤による動脈硬化病巣におけるマクロファージ浸潤の抑制、動脈硬化の治療の可能性を検証する。上記の目的を達成するため平成27年度は以下の項目について検討した。1抗TF抗体の131I標識前駆体の合成:低分子化抗体と迅速に131I標識するため、標識前駆体であるN-Succinimidyl 4-hydroxy-3-[131I]iodobenzoate ([131I]SIB)の合成を行った。具体的には3-Iodo benzoic acidを出発原料としてヨウ素標識前駆体であるN-Succinimidyl 4-hydroxy-3- Tri-(n-butyl)stannylphenybenzoateを2段階反応、総収率4.0%で得た。さらに131Iと同様にヨウ素の放射性同位元素である[125I]NaIとN-chlorosuccinimide存在下反応することにより[125I]SIBを得た。2抗TF抗体のTFに対する親和性評価:今回創製する薬剤の母体骨格となる抗TF抗体について、TFに対する特異的認識能を評価した。具体的には大腸菌発現系を用いてHuman TFrecombinantproteinを作成した後、表面プラズモン共鳴測定用チップ(CM5)へ固定化し、表面プラズモン共鳴測定機(Biacore X100)を用いて抗TF抗体の本チップへの親和性について測定した。その結果、予想に反して抗TF抗体はTFに対する親和性が低いことが判明した。平成27年度は、RI内用療法用核種である131Iを抗TF抗体に標識するための前駆体の合成を行っており、目的の薬剤の創製法をほぼ確立した。しかしながら、抗TF抗体のTFに対する特異的結合能について確認できていない。上記の目的を達成するため平成28年度は本治療対象であるマクロファージについて、M1極性化およびM2極性化マクロファージ作成方法について検討した。まず、ヒト単球細胞であるTHP-1について、phorbol 12-myristate 13-acetate (PMA)刺激によりマクロファージに分化させたのち、LPSおよびINFg刺激によりM1マクロファージ化、IL-4刺激によりM2マクロファージ化を行った。各マクロファージの極性化を確認するため、iNOSおよびMannose Receptor(MR)の発現をqRT-PCR法により評価したところ、M1極性化反応を行ったマクロファージはiNOSの高発現を認めたものの、M2極性化反応を行ったマクロファージについてはMRの発現を認めなかった。そこで、ddYマウスにチオグリコレート培地を腹腔内に投与し、3日後に腹腔内よりマクロファージを単離し、LPSおよびINFg刺激によりM1マクロファージ化、IL-4刺激によりM2マクロファージ化を行った。M1極性化反応を行ったマクロファージはiNOSを、M2極性化反応を行ったマクロファージについてはMRをそれぞれ高発現していることを認めた。前述のように抗TF抗体のTFに対する特異的結合能についての確認が出来ていないことから、平成28年度はTF発現細胞(マクロファージ)を用いた親和性評価を行い、TFに対する認識能の確認を行う。また、確認でき次第治療効果評価についても行うことを計画している。放射線科学平成27年度では379,223円の未使用金が発生した。

これは平成27年度末に購入した物品の支払いが、平成27年4月に支払われることになったため生じたものである。平成28年5月現在では、未使用金はない。平成28年5月現在、未使用金はない。
HIV垂直感染における胎盤関門と脱落膜大顆粒リンパ球の役割

エイズウイルス(HIV)感染妊婦における胎児,新生児に対する垂直感染の予防は人類保健上重要な課題の一つである。しかし無治療妊婦でも子宮内感染の頻度は低く,胎盤には関門が存在する。我々は,ヒトの妊娠子宮に形成される脱落膜のリンパ球が,HIVに感染した細胞を破壊すると同時に,それ自体がHIVに感染すること,細菌やウイルスの産物がToll様受容体を介してウイルス複製や細胞のサイトカイン産生に影響することを明らかにした。また,本研究により妊娠によるHIVへの免疫応答への修飾が明らかになった。無治療のHIV陽性妊婦でも垂直感染の程度は20%程度であり,不完全ながら胎盤関門が存在すると考えられる.ヒト脱落膜にはCD56強陽性,CD16陰性の大顆粒リンパ球CD56 LGLが多数存在し,母児免疫の上で重要な役割を果たしている.CD56LGLに対するHIV感染機構と,感染によるシグナル伝達の変化を検討した2)これらの細胞株は脱落膜CD56LGL同様HIVに感受性であるが構成的にIL-16を産生し,これが感染防御に作用する可能性が示唆された4).IDOの発現はprolactine(PRL),CTLA-4によってup-regulationされた5)HIV感染妊婦に対する低毒性抗ウイルス薬の開発のため,アロマセラピーに用いられる38種類のessential oilの抗HIV複製作用をMAGIC5アッセイにより検討したところ,ベルガモット、ミルラ、レモン,ローズオットーおよびレモングラスにAZTに匹敵する比活性がみられた.興味深いことに感染阻害作用には単純な濃度依存性がなく,特定濃度で最大限の抑制効果がみられた.HIV陽性妊婦より生まれた児の多くは子宮内でHIVに晒されながら,感染しない典型的な暴露非感染者である.脱落膜・胎盤局所では特異な粘膜免疫系が存在し,HIVの感染を制御していると考えられる.申請者は当初,臍帯血リンパ球はHIV感染に対して抵抗性があるのではないかと考えたが成人と差が見られなかった.そこでこの問題を解決するため(1)脱落膜・胎盤・臍帯血より樹状細胞を分離増殖し,HIV, HIVが感染しながら増殖しない細胞(本研究ではKHYG細胞)処理しCTLあるいはHelper T細胞に対する抗原呈示誘導を観察する.(2)健常者,HIV陽性母より生まれたHIV陰性児,HIV先天感染児の臍帯血を採取しELISPOTassayによるHIV由来ペプチドのepitope mappingでHIV陽性母より生まれたHIV陰性児に特異的なT細胞が認識する抗原を解析することを試みた.(1)については胎盤あるいは脱落膜樹状細胞によるHIV関連抗原の特異な提示は認められず,(2)についても本年度は当該施設においてHIV陽性母の分娩がなく,検討が不可能であったため,ラオス国立大学マホソット病院より検体の提供を受けて検討中である.HIVを有効に複製するNKT細胞株MOTNと,不完全な複製を行うKHYG細胞の遺伝子ならびにタンパク発現プロファイルを網羅的に解析し,約40遺伝子の発現の差を認めた.現在,HIV複製に関る転写因子発現を解析中である.また,HIV陽性妊婦では,しばし歯周病の合併を見ること,歯周病がHIV垂直感染のリスクファクターになることが知られている.申請者らは歯周病の原因菌であるPS. gingivalis, Actinobacillus spがTLR4を介してCD56陽性細胞を活性化し,胎盤を傷害すること,これにより胎盤関門が破壊されHIV垂直感染をおこしやすいことを明らかにした.HIV垂直感染には,脱落膜・胎盤の局所因子が深く関与する。胎盤において合胞体細胞やHofbauer細胞にはHIVが感染し,またHIVに感染した脱落膜リンパ球は胎児循環中に入る機会があるが,子宮内感染は稀である。一方,マラリアや絨毛羊膜炎などの合併によってHIV子宮内感染が誘発される。ヒト子宮内に形成される脱落膜は多数の免疫細胞を含むが,これがHIV感染において何らかの関与をする。すなわちHIV感染の標的あるいはリザーバーとなっている可能性がある。そこで,脱落膜より分離したCD56LGL,NKT細胞株MOTN,NK細胞株KHYGにin vitroでHIVを感染させたところ,前二者においてはウイルスの複製が見られたのに対し,KHYGはHIVのintegrationは見られるものの,virus RNAの発現や上清中へのp24の産生は認められず,リザーバーとなる可能性が示唆された。しかし霊長類細胞でHIV感受性を調節するTRIM5αの発現には差がなく,他の機序が関与すると推定された。HIVを有効に複製するNKT細胞株MOTNと,不完全な複製を行うKHYG細胞の遺伝子ならびにタンパク発現プロファイルを網羅的に解析中である。次に,絨毛細胞は分化の程度によりHIV感受性が著しく異なり,分化したsyncytiumはHIV感受性であるがcytotrophoblastはHIV抵抗性であることが判明した。さらに,TLRを介したシグナルがHIV複製を抑制することから,未知の内在性TLRリガンドがHIV垂直感染を調節している可能性が示唆された。

最後にHIV垂直感染では,母体の栄養状態や免疫状態に加えHLAハプロタイプやHIVサブタイプにより感染効率に著しい差が生じることが知られている。そのための臨床的解析を心がけたが残念ながら(医師としては幸いなことに)研究期間中に垂直感染を来たした症例は日本では見られず,ラオスとの共同研究を進めている。HIVの経胎盤感染をin vitroにおいて再現するため、複数の絨毛癌細胞株,不死化栄養芽細胞を用い、HIV感受性を検討し、インフルエンザウイルスと比較した。その結果、ヒト絨毛癌細胞株JEG-3はHIV感受性であったが、BeWo, JARでは複製が見られなかった。不死化初期栄養芽細胞Sw71, HTR8も感受性が低かった。次に,分化程度による感受性を検討した.未分化なBeWoはHIV非感受性であるが、Forskolinによる分化誘導を受けるとHIVにCD4非依存性に感染し複製することが判明した。分化の過程でCXCR4発現は変化せず、CD4の発現も誘導しないことが判明した.さらに、TLR agonistによる調節を検討するためTLR1-9のアゴニストを添加した. HIVの複製は、TLR-7、8からのシグナルで有意に抑制された。これに対し, trophoblastにおけるinfluenza感染は逆の結果を得た。すなわち不死化初期栄養芽細胞Sw71,HTR8、未分化なBeWoはインフルエンザ感受性であるが、BeWoはForskolinによる分化誘導を受けるとインフルエンザに抵抗性を獲得する。しかし両ウイルスはともにtrophoblastにapoptosisを誘導することが明らかになった。慢性感染症であるHIV感染と急性感染症であるインフルエンザでは胎盤関門は異なった戦略をとっている可能性がある。すなわち、急性感染症であるインフルエンザに対して胎盤は感染抵抗性のsyncytial trophoblastを組織表面に配置し、中和抗体の出現を待つ。一方、中和抗体の期待できないHIV感染症では、syncytiumへの感染を許すがcytotrophoblastへの感染は許さず、アポトーシスよってこれを排除することで胎児を感染から防御する。さらに、初期絨毛細胞に対するHIV感受性は脱落膜リンパ球が産生するケモカインが調節することを明らかにした.HIV垂直感染では,母体の栄養状態や免疫状態に加えHLAハプロタイプやHIVサブタイプにより感染効率に著しい差が生じることが知られている。そのための臨床的解析を心がけたが残念ながら(医師としては幸いなことに)研究期間中に垂直感染を来たした症例は日本では見られず,ラオスとの共同研究を進めている.
DNA Vaccinationによる膜機能蛋白に対する抗体作成

研究課題を達成するために、平成17年度は以下の研究を遂行した。平成16年度の成果として、抗PDGF受容体抗体産生ハイブリドーマクローンを10株樹立した。作製された抗体のCharacterizationを行う中で以下のことを見出した。1-1:従来の部分精製されたタンパク、あるいはペプチドを抗原として作製された抗体は、DenatureされたPDGF受容体には反応するが、NativeなconformationのPDGF受容体を認識しないことが多い。1-2:DNA vaccinationによる作製された抗体は、NativeなconformationのPDGF受容体を認識するが、DenatureされたPDGF受容体には反応しないことが多い。これらの結果は、DNA vaccinationによる抗体作製法が治療薬としての抗体作製法として、効果的な方法であることを意味するものである。2:PDGF受容体発現癌腫のスクリーニング治療薬としての抗体の利用を目指している。ターゲットとなる癌腫を選択するために、抗体、および、Q-PCRをもとにPDGF受容体発現癌腫のスクリーニングを行い、子宮体癌、乳癌にPDGF受容体が発現しているものが多いことを見出した。研究課題を達成するために、平成16年度は以下の研究を遂行した。前処置:マウスの下腿筋を筋障害をもつ薬剤にて前処置を施し、回復過程にある時期にDNAを投与することによりマウスの免疫効率を上げることに成功した。発現プロモーター:種々のプロモーターを比較した結果、免疫効率を上げることに適しているプロモーターを見いだした。上記検討を行うことで、現在PDGF受容体に関しては、vaccination後24匹中21匹の血清抗体価の上昇を確認した。現在は、同マウスからの脾細胞をもとにハイブリドーマクローンの樹立を試みている。2:抗体の精製及び機能の検討培養上清から抗体を純度95%以上に精製することに成功し、現在は同抗体を用いて抗体の機能を検討している。3:抗体遺伝子のクローニング法の検討既に樹立しているタウ蛋白に体する抗体を産生するハイブリドーマクローンからPCR法を用いて、同クローンが産生するタウ抗体の遺伝子のクローニングを行った。今後、受容体に対する抗体を産生するクローンに本法の適用を目指す。4:抗原・抗体複合体の結晶化タウ蛋白とそれに対する抗体との複合体の結晶化に取り組んでいる。現在は、微小結晶を認めるのみである。次年度には単結晶の構築法を確立することを目指しているが、本検討から得た知見は今後、受容体と抗体の複合体の結晶を作成する上で重要な知見となることが期待される。
強皮症患者のコラーゲン沈着へのHSP47の関与

強皮症は、皮膚およびその他の臓器にコラーゲンの沈着が起ることが特徴である。HSP47はコラーゲンの細胞内輸送及び分泌に関与しているシャペロン分子である。このHSP47が、難病の膠原病である強皮症においてどのような関与をしているかを患者からの培養線維芽細胞、組織を材料に解析した。タイプIコラーゲンの量とHSP47の量は、メッセンジャーRNA、蛋白レベルともに患者皮膚由来培養細胞では有為に増加していた。さらに患者皮膚をもちいてのIn situ Hybridizationでも、タイプIコラーゲンとHSP47のメッセンジャーRNAは増加していた。また、HSP47は、TGF-b、IL-4により、メッセンジャーRNA、蛋白レベルともに増加し、IFN-gにて減少するというコラーゲンと同様の挙動を示した。以上より、HSP47の増加は、強皮症患者の皮膚におけるタイプIコラーゲンの増加に関与している可能性が示された。
看護業務におけるリスク回避教育プログラムの開発とその効果測定

平成19年度は看護業務における違反行動の心理的生起要因の解明に焦点を当てた研究を実施した。実施内容は以下の通りである。1.看護業務における違反行動の事例収集調査現役看護師を対象に、違反の実態を把握するため、アンケートによる事例収集調査を実施した。記入用紙には実際に行った、または見た違反事例の内容と理由、およびその頻度、リスク・ベネフィットの程度等を回答するよう求めた。その結果169件の違反事例が収集され、内容、理由についてKJ法を用いて分類するとともに、心理的要因について分析した。違反事例の分類では、21の違反の種類と13の違反要因が得られ、また心理的要因の回答結果から、違反はハイリスク・ローリターンおよび高い抵抗感を感じながら行われていることが見出された。2.違反生起メカニズム解明に関する質問紙調査本調査では、現役看護師を対象に、具体的違反事例を提示し、その場面で感じるリスク、ベネフィット、違反行動敢行性を9件法で回答を求めるとともに、それらが急ぎや社会的圧力などの外的要因によっていかなる影響を受けるかについて検討した。200人からの回答を分析した結果、ローリスク・ハイリターンと感じる時、および客観的リスクや客観的ベネフィットが高い状況の時に違反行動敢行性は上昇すること、また急ぎの圧力がかかる状況では違反行動敢行性が一層促進されること等が見出され、違反の心理的生起メカニズムについて多くの知見を得ることができた。問題:研究の第一段階として、看護業務における安全教育や安全活動の現状を把握するため、看護職員の安全教育・安全意識の実態解明を目的とした質問紙調査を実施した。方法:京都府内の3つの病院に勤務する看護師、准看護師651名(非常勤雇用者を含む)を対象として調査を実施した。なお回答者の匿名性の確保には十分留意した。質問紙:質問紙は「安全活動に関する調査」「日常場面での安全行動に関する調査」「看護場面での安全行動に関する調査」「インシデント発生の要因に関する調査」「フェースシート」の計100の質問項目で構成された。結果:安全活動に関する質問項目に関して、「看護学校での安全教育経験の有無」では、経験1年未満群は71.0%、1-3年群は65.1%が「経験あり」と答えているが、4-6年群では40.8%と低下し、この段階を境に経験ありとする回答が有意に減少した(p<.01)。横浜市立大学病院患者誤認事故が1999年1月に発生しており、今回の調査実施年月を考慮すると、この事故が看護学校での安全教育の導入の契機になったとも言える。インシデント報告制度に関する意識(積極的に提出するか、提出が事故防止に役立つと思うかなど4項目の問に7件法で回答を求める)や安全教育に関する意識(卒後の安全教育は必要と思うか、安全教育によって安全意識は向上すると思うか、安全教育は業務に役立つと思うかなど5項目の問に7件法で回答を求める)についての評定値結果は、いずれの項目も経験1年未満から経験4-6年まで得点が低下し(値が低いほど安全意識は低いことを仮定している)、以後上昇するというゆるやかなU字形を示した。まとめ:統計的には必ずしも全ての項目で有意ではないが、経験4-6年群において安全への意識が最も低くなっており、経験4-6年が1つのターニングポイントになっていることが示唆された。今後はさらなる縦断的調査の実施と、今回安全に関わる意識や行動に問題が多いとされた経験4-6年の看護師への安全教育の実施およびその有効性評価が課題である。平成18年度研究の概要は以下の通りである。1.効果測定に用いる質問紙の作成前年度調査で使用した質問紙の質問項目に、新たな項目を加えた「看護上の安全についてのアンケート調査」質問紙を作成した。新たな項目とは「インシデント発生要因に関する質問」(作業中に発生したインシデント事例内容について、その発生要因となりうる項目を回答者が同定する。全

21問)、「危険予測に関する質問」(作業中の写真やイラストを提示し回答者はそこに含まれる危険要因を箇条書きで記す。全2問)である。2.リスク回避教育の実施前年度調査で、経験4-6年の看護師の安全意識が低下していることが示されたため、本年度はそれら看護師を対象にリスク教育を実施した。リスク教育は1回2時間の教育を計4回実施した。教育内容は、1回目:医療におけるミス・ヒヤリハットを防ぐ講義、2回目:危険予知訓練実習(グループ実習>3回目:ヒューマンエラー体験実習(グループ実習)、4回目:インシデント事例分析(グループ実習)である。研修生は経験4-6年の看護師31名であった。教育の前後および3ヶ月後に、ほぼ同一内容の質問紙調査を実施し、教育の効果およびその持続性について調査した。3.質問紙結果の分析上記質問紙調査結果を分析した。今年度追加した質問項目については、危険源の同定数および記述数が教育前より有意に増加した。またその他に、前年度新人を対象にした教育では効果が見られなかりた、リスク認知に関する質問や、看護場面での安全に関する質問項目で成績が有意に向上し、教育の効果が確認された。4.作業の中断に関する実験および質問紙調査の実施看護業務中の中断によるエラーを防止するため、現在その対策としてA病院で実施されている中断カード(作業中断時にし忘れを防ぐために、各自が持ち運ぶカード)システムの有効性および使用実態を実験・調査した。実験では看護師11名を対象に、また質問紙調査は看護師70名を対象に実施した。平成19年度研究の概要は以下の通りである。本年度は看護業務における違反行動の心理的生起要因の解明に焦点を当てた研究を実施した。実施内容は以下の通りである。1.看護業務における違反行動の事例収集調査現役看護師を対象に、違反の実態を把握するため、アンケートによる事例収集調査を実施した。記入用紙には実際に行った、または見た違反事例の内容と理由、およびその頻度、リスク・ベネフィットの程度等を回答するよう求めた。その結果169件の違反事例が収集され、内容、理由についてKJ法を用いて分類するとともに、心理的要因について分析した。違反事例の分類では、21の違反の種類と13の違反要因が得られ、また心理的要因の回答結果から、違反はハイリスク・ローリターンおよび高い抵抗感を感じながら行われていることが見出された。2.違反生起メカニズム解明に関する質問紙調査本調査では、現役看護師を対象に、具体的違反事例を提示し、その場面で感じるリスク、ベネフィット、違反行動敢行性を9件法で回答を求めるとともに、それらが急ぎや社会的圧力などの外的要因によっていかなる影響を受けるかについて検討した。200人からの回答を分析した結果、ローリスク・ハイリターンと感じる時、および客観的リスクや客観的ベネフィットが高い状況の時に違反行動敢行性は上昇すること、また急ぎの圧力がかかる状況では違反行動敢行性が一層促進されること等が見出され、違反の心理的生起メカニズムについて多くの知見を得ることができた。
VHL遺伝子の機能解析にもとづいた腎癌の新しい治療法の基礎的検討

Von Hippel-Lindau病(VHL)癌抑制遺伝子は淡明細胞腎癌で最も高率に変異・不活性化が検出される腫瘍関連遺伝子であり、その腫癌化過程で最も重要な働きをしている遺伝子の一つと考えられる。VHL遺伝子変異の有無と腎癌の臨床・病理諸因子及び予後との関係について検討を行った。VHL遺伝子変異は淡明細胞型腎癌にのみ検出され、変異は56%、LOHは90%であった。淡明細胞型腎癌202例について、VHL遺伝子変異の有無と臨床病理因子との関係をみると、初診時年齢55歳以下群で有意に遺伝子変異の検出率が低かったが、変異と他の臨床病理諸因子との明らかな関係は認めなかった。次に予後との関係では、stage IIIIの根治切除症例で、遺伝子変異(+)群が優位に予後良好であり(Kaplan-Meier法)、さらにCoxproportion hazard modelでも独立した予後因子となり得ることが確認された。stage IVの非根治切除症例では変異検出(+)/(-)群で予後に差は見られなかったVHL遺伝子の変異・不活性化は散発例の淡明細胞腎癌の腫瘍化過程の早期の変化と考えられ、また遺伝子変異検出は淡明細胞腎癌の計stage IIII根治切除症例では予後因子の一つになり得ると考えられた。次に正常VHL遺伝子が欠損した腎癌細胞株786-Oに野生型VHL遺伝子を再導入し、約12,000の遺伝子発現プロフィールの変化をマイクロアレイにより解析したその結果、複数の遺伝子の発現変化を確認したが、その中で細胞周期G1/S移行の重要な制御因子である。cyclin D1がVHL/HIF系の下流に存在し、その転写、発現が調節をうけていることを確認した。今後cyclin D1を始めとしてVHLあるいはVHL/HIF系にかわる遺伝子群の同定とこれらの解析が淡明細胞腎癌の治療法の開発につながると考えられた。VHL遺伝子は淡明細胞腎癌の5060%の痒例で変異・不活性化がみられる癌抑制遺伝子であり、この腫瘍の発生・進展過程で重要な働きを持つと考えられている。VHL遺伝子産物はユロンギンB/C, Cul2,Rbx1と結合しE3 ubiqutin liase complexを形成し、hypoxia inducible factor(HIF)のユビキチン化と分解に関与していることが最近明らかとなった。しかし腎癌の発生機構におけるVHL遺伝子の役割についてはまだ不明の部分が多い。我々はこれまでに、尿細管上皮細胞の細胞密度増加に伴う増殖抑制においてVHL蛋白が関与することを見出してきた。今回その増殖抑制の分子機構の解明を目標に検討を行なった。正常VHL遺伝子が欠損したヒト腎癌細胞株786-Oにアデノウイルスベクターを用いて野生型VHL遺伝子を再導入し、細胞密度による遺伝子発現の変化を、約12,000個の遺伝子を含むmicroarrayを使い網羅的に調べた。その結果、空ベクターを感染させた細胞とVHL発現ベクターを感染させた細胞との間の遺伝子発現パターンの差は高細胞密度下でより顕著であった。これまで知られているように血管内皮増殖因子(VEGF)をはじめとしたHIFの転写調節下に存在する遺伝子群に加え、がん遺伝子や細胞周期に関連する遺伝子群を含む複数の遺伝子の発現変化を見出した。これらの結果からVHL遺伝子はHIF/VEGFの系に代表される血管新生以外に未知の重要な機能にも関与していることが示唆された。

これらの発現変化が見られた遺伝子群を中心に今後解析を進め、VHL遺伝子やその下流に存在する遺伝子を標的にした腎癌の新たな診断や治療法について検討を行う予定である。Von Hippel-Lindau病(VHL)癌抑制遺伝子は淡明細胞腎癌で最も高率に変異・不活性化が検出される腫瘍関連遺伝子であり、その腫瘍化過程で最も重要な働きをしている遺伝子の一つと考えられる。VHL遺伝子変異の有無と腎癌の臨床・病理諸因子及び予後との関係について検討を行った。VHL遺伝子変異は淡明細胞型腎癌にのみ検出され、変異は56%、LOHは90%であった。淡明細胞型腎癌202例について、VHL遺伝子変異の有無と臨床病理因子との関係をみると、初診時年齢55歳以下群で有意に遺伝子変異の検出率が低かったが、変異と他の臨床病理諸因子との明らかな関係は認めなかった。次に予後との関係では、stage IIIIの根治切除症例で、遺伝子変異(+)群が優位に予後良好であり(Kaplan-Meier法)、さらにCox proportional hazard modelでも独立した予後因子となり得ることが確認された。starge IVの非根治切除症例では変異検出(+)/(-)群で予後に差は見られなかった。VHL遺伝子の変異・不活性化は散発例の淡明細胞腎癌の腫瘍化過程の早期の変化と考えられ、また遺伝子変異検出は淡明細胞腎癌のstage IIII根治切除症例では予後因子の一つになり得ると考えられた。次に正常VHL遺伝子が欠損した腎癌細胞株786-Oに野生型VHL遺伝子を再導入し、約12,000の遺伝子発現プロフィールの変化をマイクロアレイにより解析した。その結果、複数の遺伝子の発現変化を確認したが、その中で細胞周期G1/S移行の重要な制御因子であるcyclin D1がVHL/HIF系の下流に存在し、その転写、発現が調節をうけていることを確認した。今後cyclin D1を始めとしてVHLあるいはVHL/HIF系にかわる遺伝子群の同定とこれらの解析が淡明細胞腎癌の治療法の開発につながると考えられた。
歩行制御神経系解明のための神経横断面電位記録in vitro実験系の確立

【目的】:下肢組織をin vitroで保存するための条件を発見し、電気刺激実験系を確立することを本研究の目的とした。【対象と方法】対象は、幼若ラット群(9日齢)5例、若齢ラット群(16日齢)5例、成熟ラット群(生後3ヶ月以上)3例とした。麻酔下に開胸および開腹を行い、大動脈経由で人工的に下肢を灌流・維持できるようにした。自発呼吸活動をモニターした。標本を22°C36°Cの様々な温度条件下で、至適灌流条件を検索するとともに、灌流液を室内気平衡条件下と高酸素平衡条件下とした場合の標本生存性を比較検討した。成熟ラット群については、腸骨動脈内へカテーテルを挿入し、下肢のみの人工的灌流を行うとともに、至適灌流条件についての検討も行った。吸引電極を用いて足部の各種の遠心性末梢神経の電気刺激を行うことによりin vitroにおいて様々な足運動を再現させることを試みた。【結果】幼若ラット群、若齢ラット群では、適当な条件下では長時間にわたって神経活動を維持・確認しえた。灌流温度としては28-32°Cが適していると思われた。また、灌流液組成としては、ブドウ糖30mM,塩化ナトリウム126mM,塩化カリウム5mM、重炭酸ナトリウム26mM、硫酸マグネシウム2mM、塩化カルシウム2mM,燐酸二水素ナトリワム1mMとしそれを、それを酸素95%,二酸化炭素5%で平衡させた条件(pH=7.4)で、満足しうる標本維持結果を得ることができた。【結論】今回の結果から、28-32°Cの灌流温度と一定の灌流液組成および至適pH=7.4で摘出下肢組織標本を経動脈的に灌流・維持することにより、神経の電気刺激にも十分、反応するin vitro実験系を確立することができた。これらの成果は、第30回日本足の外科学会と第3回国際足の外科学会で発表予定である。本年度は、動物下肢標本のIn vitro至適維持条件について以下の検討を行った。すなわち、摘出下肢標本をIn vitro環境で維持するため、灌流温度、灌流液組成、灌流方法を検討した。具体的には、ラットを用い、それらを幼若ラット群(9日齢)、若齢ラット群(16日齢)、成熟ラット群(生後3ヶ月以上)の3群に分けて検討を行った。各群ラットにおいて、エーテル吸入による麻酔導入後、ペントバルビタール(35mg/kg)腹腔内注射により麻酔維持を行った。次いで、開胸を行い、胸腔内から大動脈経由で人工的全身灌流を行えるようにした。この灌流システムにおいて、ラット脳幹・脊髄の神経機能を評価するため、自発呼吸活動をモニターした。標本を22°C36°Cの様々な温度条件下で、至適灌流条件を検索した。灌流液を室内気平衡条件下と高酸素平衡条件下とした場合の標本生存性を比較検討した。若齢ラット群、成熟ラット群については、開腹下で下降大動脈内へカテーテルを挿入し、下半身のみの人工的灌流を行うとともに、その灌流条件についての検討も行った。これらの検討をした結果、幼若ラット群、若齢ラット群では、適当な条件下では60分間以上にわたって神経活動を維持・確認しえた。しかし、成熟ラット群では、長時間神経活動を維持することは困難であった。神経活動性の観点からは32°C34°Cの灌流温度が、組織生存性の観点からは28°C32°Cの灌流温度が適していると思われた。また、灌流液組成としては、ブドウ糖30mM,塩化ナトリウム126mM,塩化カリウム5mM、重炭酸ナトリウム26mM、硫酸マグネシウム2mM、塩化カルシウム2mM,燐酸二水素ナトリウム1mMとしそれを、それを酸素95%,二酸化炭素5%で平衡させた条件(pH=7.4)で、満足しうる標本維持結果を得ることができた。

また、灌流液組成としては、ブドウ糖30mM,塩化ナトリウム126mM,塩化カリウム5mM、重炭酸ナトリウム26mM、硫酸マグネシウム2mM、塩化カルシウム2mM,燐酸二水素ナトリワム1mMとしそれを、それを酸素95%,二酸化炭素5%で平衡させた条件(pH=7.4)で、満足しうる標本維持結果を得ることができた。【結論】今回の結果から、28-32°Cの灌流温度と一定の灌流液組成および至適pH=7.4で摘出下肢組織標本を経動脈的に灌流・維持することにより、神経の電気刺激にも十分、反応するin vitro実験系を確立することができた。これらの成果は、第30回日本足の外科学会と第3回国際足の外科学会で発表予定である。
高強度マグネシウム合金の高温長時間強度特性と組織設計

・マグネシウム基合金の高温クリープ特性に及ぼす固溶元素の効果主に寸法効果による強化が期待されるアルミニウムを含むマグネシウム合金と、稀土類を含むマグネシウム合金の高温クリープ特性を実験的に明らかにし、それらの合金系の強度を比較した。マグネシウム合金に稀土類の元素を添加するとそのクリープ特性は著しく改善され、固溶強化によって大きなクリープ強度の改善が可能である。また、複合的な固溶強化により、適切な組織を持つ場合に、高いクリープ強度が現れる。・マグネシウム基合金の規格化クリープ速度および異なる合金系との比較実験的に得られたマグネシウム基の単純系モデル合金および報告されている実用マグネシウム合金のクリープ特性を規格化し比較した。マグネシウム-アルミニウム合金の規格化クリープ速度は、見かけの活性化エネルギーの大きさが拡散の活性化エネルギーと大きくは異ならない温度範囲(絶対温度で表した融点をT_mとして0.6T_m未満)でアルミニウム基合金の1/101/100程度であり、規格化強度で比較する限り極めて良好なクリープ特性を示す。ひずみ速度の絶対値を改善することと併せて、マグネシウム合金の剛性率の制御による強化がさらに規格化クリープ強度を高めるために有効と示唆され、マグネシウム合金は軽量耐熱材料として極めて高い可能性を有する。・微細組織を持つ金属間化合物の室温および高温強度と層間隔依存性熱処理による微細組織をもつチタンアルミナイドの強度を実験的に明らかにした。六方晶マグネシウム合金の,立方晶合金に比べてクリープ延性の低い0.6Tm(Tmは絶対温度で表した融点)から実用上重要な0.4Tm程度の温度における高温変形特性の系統的な情報は,材料学的にまた実用的に重要である。本年度は,研究代表者らが従前より行ってきた研究結果を礎として,0.6Tm近傍での固溶強化型マグネシウム-アルミニウム合金の変形組織の結晶学的特性を調査した。研究代表者らは,この合金系では,クリープ破断延びが合金濃度が高いほど低下することを見いだしているが,延性の低い組成・変形条件は,圧縮クリープで粒界近傍に動的再結晶組織が形成される条件と概ね一致する。動的再結晶組織はクリープ変形応力で結晶粒径が決まり,また動的再結晶粒の数はひずみとともに増加する。この動的再結晶粒の結晶配向を,SEM-EBSP法(OIM法)によって個別粒毎に定め,その空間的分布を検討した。このような動的再結晶組織は,結晶の対称性の低い金属間化合物の高温変形においても見いだされており,本研究で得られた結果と併せて,延性との強い相間が示唆されたので,比較を目的として更にチタンアルミナイドについても類似の解析を行った。結晶の対称性が低いマグネシウム合金およびチタンアルミナイドでは,解析に適する回折面の組合せを新たに定める必要があり,原子間距離の差が小さいが結晶構造の異なる相を識別できる解析条件を実験的に決定した。決定された解析条件で,結晶配向の傾向の異なる動的再結晶粒の識別が可能であること,その配向の特徴,変形に伴う変化を明らかにした。動的再結晶組織と加速クリープ挙動に密接な関係があることが見いだされた。この結果は,動的な組織変化に起因する破断予測への応用が期待される。マグネシウム-アルミニウム合金の規格化クリープ

速度は、見かけの活性化エネルギーの大きさが拡散の活性化エネルギーと大きくは異ならない温度範囲(絶対温度であらわした融点T_mとして0.6T_m未満)でアルミニウム基合金の1/101/100程度であり、規格化強度で比較する限り極めて良好なクリープ特性を示す。ひずみ速度の絶対値を改善することと併せて、マグネシウム合金の剛性率の制御による強化がさらに規格化クリープ強度を高めるために有効と示唆され、マグネシウム合金は軽量耐熱材料として極めて高い可能性を有する。・微細組織をもつ金属間化合物の室温および高温強度と層間隔依存性熱処理による微細組織を持つチタンアルミナイドの強度を実験的に明らかにした。