hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「問題を捉える視点」の習得を促進する問題演習システムの設計・開発と効果の検証

研究代表者らはこれまでに物理問題をその対象系のモデルに基づいて特徴付ける枠組みであるマイクロワールドグラフを提案し,これを用いて学習状況に合わせて問題を適応的に系列化し,かつ問題間の差分を説明する機能を持つ学習支援システムを実現しており,教育現場での試験的利用を通して,それが領域の深い理解を促進するとの知見を得ている.しかし,これまでの研究は個々の解法や原理の習得には適しているものの問題を捉える視点(定式化の方法)を選択する能力の習得に関しては不十分なものであった.問題をどう定式化するかによって同じ問題であっても利用可能な解法や原理が変わるため,この視点を選択する能力はきわめて重要となる.本研究では,(1)「問題を捉える視点の選択能力の習得」に必要となる複雑な問題系列を取り扱えるようシステム機能の拡張を行うと共に,(2)実験用教材を効率的に作成するための支援ツールを開発して検証実験の基盤を整備する.さらに(3)現場での実験的・試験的利用を通した評価と,(4)データに基づく「問題を捉える視点」に関する認知的モデルの構築をも目指している.平成30年度は上記(2)を実施した.すなわち「問題の知識記述を支援するためのオーサリングツール」を開発・評価した.説明生成には問題のモデル導出過程の記述が不可欠であるが,これを非専門家が作成することは現状では難しい.そこで,研究代表者らが提案した,物理のモデル導出過程に関わる概念体系「制約の意味論」に基づく支援機能を持つオーサリングツールを開発した.大学生を被験者とする使用実験を実施したところ,検証用に用意した問題十数例のほぼすべてにおいて,特別の困難なく問題記述を行うことができ,本ツールの有用性が示された.平成30年度は,(2)実験用教材を効率的に作成するための支援ツールの開発・評価を実施した.本ツールは,非専門家による問題作成を可能とするため,説明生成に必要な問題のモデル導出過程の記述を支援するものである.モデル導出過程の記述には現象や原理,およびその前提条件(仮定や境界条件)の間の排他性に関する詳細な注釈が付けられており,これは研究代表者らが提案した「制約の意味論」に基づいて行われる.制約の意味論は,モデル化における仮定や境界条件,その上で生起し得る物理現象に関する知識を体系化したものであり,それらを構造的・機能的観点から詳細化した領域独立な概念階層を持つ.本研究では,制約の意味論が提供する共通語彙を用いて,物理系における典型的な「部分構造・近似手段・仮定と適用原理・生起する物理現象」のパターンを記述・蓄積したデータベースを構築し,各パターン(モデル片と呼ぶ)を「部品」として用いる組立て方式によって問題記述を行えるツールを開発した.オーサは本ツールにおいて,GUIによって部品を選択・連結し,具体化に必要な情報をダイアログから入力することによってモデル記述を進め,ヒント等も随時参照することができる.研究代表者および分担者による動作検証を経て,大学生を被験者とする使用実験を実施したところ,検証用に用意した問題十数例のほぼすべてにおいて,特別の困難なく問題記述を行うことができ,本ツールの有用性が示された.また,平成31年度(令和2年度)に予定している,記述された問題群を組織化するためのオーサリングツールの基本設計にもすでに着手している.これらのことから,本研究はおおむね順調に進捗していると言うことができる.平成31年度(令和元年度)は,問題群から学習目的に適した問題系列を自動生成するために必要な,問題群の組織化のためのオーサリングツールを開発・評価する.研究代表者らは,問題群をそれらの差分に基づいて組織的に記述する枠組みであるマイクロワールドグラフ(GMW)を提案した.問題系列において隣接する問題同士は,何らかの意味で教育的に有用な「類似性」を持つ必要があるが,GMWではそのような問題間に予めリンクを付けておき,適切なリンクの選択を繰り返すことで一定の学習目標を達成し得る問題系列を生成する.現在はこのリンク付けを人手で行っているが,多数の問題から二つの問題を選定し,それらのモデル導出過程の差分を同定して教育的有用性を判断することは,非専門家にはきわめて困難である.そこで本研究では,次の方法で支援を行う対話方式の支援ツールを開発する.(1)所与の問題群からオーサが選んだ一つの問題を起点とし,(2)その問題と他のすべての問題との類似度を計算し,閾値内の各問題について起点との差分の説明を生成する(平成29年度に開発した説明生成器を用いる).(3)オーサは説明を参照して教育的に有用と判断した問題と起点との間にリンクを付ける.(4)リンク付けされた各問題を新たな起点として(1)(3)を繰り返す.類似度の計算では,モデル導出過程の注目する部分(問題の表面的特徴や構造的特徴等)を様々に選ぶことで,複数の観点からの比較を実現する.ツールの設計は,前年度に引き続き堀口と平嶋がForbus教授の協力を得ながら行う.どのような類似性が有用かについては,構造写像理論の提案者であるGentner教授の協力を得ながら検討する.

実装作業は堀口と堀口が雇用する大学院生が担当する.ツールの有用性の検証は,東本と今井による試験的利用を経た後,大学生を被験者とする教材作成実験を実施して行う.研究代表者らはこれまでに物理問題をその対象系のモデルに基づいて特徴付ける枠組みであるマイクロワールドグラフを提案し,これを用いて学習状況に合わせて問題を適応的に系列化し,かつ問題間の差分を説明する機能を持つ学習支援システムを実現しており,教育現場での試験的利用を通して,それが領域の深い理解を促進するとの知見を得ている.しかし,これまでの研究は個々の解法や原理の習得には適しているものの問題を捉える視点(定式化の方法)を選択する能力の習得に関しては不十分なものであった.問題をどう定式化するかによって同じ問題であっても利用可能な解法や原理が変わるため,この視点を選択する能力はきわめて重要となる.本研究では,(1)「問題を捉える視点の選択能力の習得」に必要となる複雑な問題系列を取り扱えるようシステム機能の拡張を行うと共に,(2)実験用教材を効率的に作成するための支援ツールを開発して検証実験の基盤を整備する.さらに(3)現場での実験的・試験的利用を通した評価と,(4)データに基づく「問題を捉える視点」に関する認知的モデルの構築をも目指している.平成29年度は,上記(1)を実施した.すなわち「問題を捉える視点の理解」を達成するために必要な,より複雑な問題間の関係を扱えるよう説明生成器の拡張を行った.従来の説明生成器が局所的な探索に基づいて問題間の差分を抽出していたのに対し,構造写像エンジン(類推における「構造写像理論」の実装)を用いて大域的な探索を行うことで,複雑な問題を含む系列においても効果的な説明が生成可能となった.検証用データを用いて予備実験を実施したところ,生成された十数例の説明はすべて妥当であることが示された.本研究では,(1)「問題を捉える視点の選択能力の習得」に必要となる複雑な問題系列を取り扱えるようなシステム機能の拡張,(2)実験用教材を効率的に作成するための支援ツールの開発,(3)現場での実験的・試験的利用を通した評価,および(4)データに基づく「問題を捉える視点」に関する認知的モデルの構築,を計画している.このうち平成29年度は(1)を計画していたが,複雑な問題間の差分を抽出可能な説明生成器の実装および検証は,上記の通り順調に完了した.加えて,平成30年度に予定している支援ツール構築のための準備作業,すなわち説明生成に必要な問題記述を支援する際の基盤となる,物理系における典型的な「部分構造・近似手段・仮定と適用原理・生起する物理現象」のパターンを記述・蓄積したデータベース構築についても既に試作を開始している.これらのことから,本研究はおおむね順調に進捗していると言うことができる.研究代表者らはこれまでに物理問題をその対象系のモデルに基づいて特徴付ける枠組みであるマイクロワールドグラフを提案し,これを用いて学習状況に合わせて問題を適応的に系列化し,かつ問題間の差分を説明する機能を持つ学習支援システムを実現しており,教育現場での試験的利用を通して,それが領域の深い理解を促進するとの知見を得ている.しかし,これまでの研究は個々の解法や原理の習得には適しているものの問題を捉える視点(定式化の方法)を選択する能力の習得に関しては不十分なものであった.問題をどう定式化するかによって同じ問題であっても利用可能な解法や原理が変わるため,この視点を選択する能力はきわめて重要となる.本研究では,(1)「問題を捉える視点の選択能力の習得」に必要となる複雑な問題系列を取り扱えるようシステム機能の拡張を行うと共に,(2)実験用教材を効率的に作成するための支援ツールを開発して検証実験の基盤を整備する.さらに(3)現場での実験的・試験的利用を通した評価と,(4)データに基づく「問題を捉える視点」に関する認知的モデルの構築をも目指している.
腫瘍免疫機構解析によるトリプルネガティブ乳癌の予後および治療効果予測方法の確立

【平成30年9月2日平成31年3月31日】平成30年9月からは、アメリカ合衆国カルフォルニア州にあるBeckman Research Institute of City of Hope, Cancer Biology分野のShiuan Chen教授の研究室へ渡り、研究を継続している。PDXモデルおよび腫瘍から作成したオルガノイドを用いて、再発TNBCおよびホルモン療法耐性乳癌のメカニズム解明に努め、Translational researchにも注力している。こちらでは、1) E2がホルモン療法耐性乳癌の発育を抑制するメカニズムの解明、および、2)ホルモン療法耐性乳癌の中からエストロゲン療法が有用である群を特定するバイオマーカーの特定を目的とし、研究を開始した。またこの一年間で以下の賞を受賞した。1、平成30年度福岡県すこやか健康事業団がん研究助成金奨励賞受賞(2018年12月)2、平成30年度九州大学若手女性研究者・女子大学院生優秀研究者賞最優秀賞受賞(2018年9月)申請時点から採用までの準備中に行った研究を論文化し公表した。まず2005年1月2014年12月までに当院で手術した原発性乳癌910例のうち、BRCAnessが高いと考えられるトリプルネガティブ乳癌(TNBC)77例または若年性乳癌(40歳以下と定義)55例の計124例を対象とし、生殖細胞系列におけるBRCA1/2変異を、乳癌体細胞より得られた情報からBRCAnessとして予測し、家族歴との関係を検討した。TNBCまたは若年性乳癌では乳癌全般と比較し家族歴を有する割合が多く、BRCAnessと家族歴は両者の予後不良因子となった。丁寧な家族歴の聴取と乳癌体細胞を用いたBRCAnessの測定により、BRCA遺伝子変異ハイリスク群を推定することが可能になると考えられた。TNBCの治療に用いられるdose-denseAC療法に関する研究では、持続型G-CSF製剤を2週毎に投与した場合の血中G-CSF濃度に関する本邦のデータはないため、Pegfilgrastimを2週毎または3週毎に予防投与した症例を検討し、Pegfilgrastimを併用することによりdose-denseAC療法を安全に完遂できることが示された。研究課題については、2005年2014年までに手術をした原発性乳癌のうち、術前化学療法症例を除くTNBC248例を対象とし、免疫組織化学染色によりT-betおよびCD8発現を評価し、既存の治療(化学療法)・予後データを用いて解析した。TNBCの微小環境において、T細胞の転写因子T-bet発現とCD8発現には正の相関があった。TNBCにおいてT-bet発現が高く、転写活性の高いリンパ球が多い腫瘍は、腫瘍径が小さく、予後良好の可能性があった。腫瘍免疫活性化の機能的指標としてT-bet発現が有用である可能性が示唆された。アメリカ合衆国カルフォルニア州にあるBeckman Research Institute of City of Hope, Cancer Biology分野のShiuan Chen教授の研究室で新たな課題をみつけたため、計画を追加する。ホルモン療法耐性乳癌は、ホルモン療法が効かなくなっており、私の研究課題であるトリプルネガティブ乳癌と共通点がみられる。ホルモン療法耐性乳癌に対し、1) E2がホルモン療法耐性乳癌の発育を抑制するメカニズムの解明、および、2)ホルモン療法耐性乳癌の中からエストロゲン療法が有用である群を特定するバイオマーカーの特定を目的とする。当研究室では、このE2投与の治療効果がみられるホルモン療法耐性PDXモデルを確立した。このPDXモデルに対しE2ペレット・ジヒドロテストステロン(DHT)ペレット・プラセボペレットを移植し、治療1週間後の腫瘍および血清を回収した。まず、腫瘍のRNAシークエンスを行い、治療により変化が見られた遺伝子に関しては、免疫組織化学染色、ウエスタンブロット、qPCRによりタンパクレベル・RNAレベルで解析中である。さらに今後は、シングルセル解析を予定している。癌組織は、非常に不均一な組織である。腫瘍組織から5000個ほどの単一細胞を分離し、個々の細胞の遺伝子変化を捉えることで、集団細胞の平均的なデータでは不明瞭な部分を明らかにしたいと考えている。また、腫瘍から作成したオルガノイドに対しても薬剤試験を行い、in vitroのデータも解析中である。まず2005年1月2014年12月までに当院で手術した原発性乳癌910例のうち、BRCAnessが高いと考えられるトリプルネガティブ乳癌(TNBC)77例または若年性乳癌(40歳以下と定義)

55例の計124例を対象とし、生殖細胞系列におけるBRCA1/2変異を、乳癌体細胞より得られた情報からBRCAnessとして予測し、家族歴との関係を検討した。TNBCまたは若年性乳癌では乳癌全般と比較し家族歴を有する割合が多く、BRCAnessと家族歴は両者の予後不良因子となった。丁寧な家族歴の聴取と乳癌体細胞を用いたBRCAnessの測定により、BRCA遺伝子変異ハイリスク群を推定することが可能になると考えられた。TNBCの治療に用いられるdose-denseAC療法に関する研究では、持続型G-CSF製剤を2週毎に投与した場合の血中G-CSF濃度に関する本邦のデータはないため、Pegfilgrastimを2週毎または3週毎に予防投与した症例を検討し、Pegfilgrastimを併用することによりdose-denseAC療法を安全に完遂できることが示された。研究課題については、2005年2014年までに手術をした原発性乳癌のうち、術前化学療法症例を除くTNBC248例を対象とし、免疫組織化学染色によりT-betおよびCD8発現を評価し、既存の治療(化学療法)・予後データを用いて解析した。TNBCの微小環境において、T細胞の転写因子T-bet発現とCD8発現には正の相関があった。TNBCにおいてT-bet発現が高く、転写活性の高いリンパ球が多い腫瘍は、腫瘍径が小さく、予後良好の可能性があった。腫瘍免疫活性化の機能的指標としてT-bet発現が有用である可能性が示唆された。アメリカ合衆国カルフォルニア州にあるBeckman Research Institute of City of Hope, Cancer Biology分野のShiuan Chen教授の研究室で新たな課題をみつけたため、計画を追加する。ホルモン療法耐性乳癌は、ホルモン療法が効かなくなっており、私の研究課題であるトリプルネガティブ乳癌と共通点がみられる。ホルモン療法耐性乳癌に対し、1) E2がホルモン療法耐性乳癌の発育を抑制するメカニズムの解明、および、2)ホルモン療法耐性乳癌の中からエストロゲン療法が有用である群を特定するバイオマーカーの特定を目的とする。当研究室では、このE2投与の治療効果がみられるホルモン療法耐性PDXモデルを確立した。このPDXモデルに対しE2ペレット・ジヒドロテストステロン(DHT)ペレット・プラセボペレットを移植し、治療1週間後の腫瘍および血清を回収した。まず、腫瘍のRNAシークエンスを行い、治療により変化が見られた遺伝子に関しては、免疫組織化学染色、ウエスタンブロット、qPCRによりタンパクレベル・RNAレベルで解析中である。さらに今後は、シングルセル解析を予定している。癌組織は、非常に不均一な組織である。腫瘍組織から5000個ほどの単一細胞を分離し、個々の細胞の遺伝子変化を捉えることで、集団細胞の平均的なデータでは不明瞭な部分を明らかにしたいと考えている。
磁気圏-電離圏-地球系の太陽風動圧変化に対する応答

1.1991年3月24日の磁気嵐急始部(SC)とその後に現れた地磁気脈動現象の解析を行い,次の点を明らかにした。(1)このSCは,その立ち上がり部分に短く(1分程度)大きい(柿岡のH成分で202nT)パルスを持つ点で観測史上例を見ない特異なものである,(2)このパルスは,磁気圏全体の急圧縮が昼側から夜側へ伝播した結果生じた,(3)この急圧縮は太陽風の動圧パルスによって生じたと考えられ、したがって,今まで観測されたことのない鋭い(短く大きな)動圧パルスが太陽風中に存在し得る,(4)地球近傍での昼から夜への伝播に関して,このパルスのピークは電離層中の磁気流体波速度で,その立ち上がり部分は電離層-地表間を電磁波速度で伝わったと考えられる,(5)SC後6時間ほどして,周期10分程度の地磁気脈動(Pc-5)が全世界ほぼ同位相で観測された。2.CRRES衛星は,上記SC生起時にほとんど瞬時に(1分程度で)内部磁気圏放射線帯が形成されたことを観測した。これは,磁気圏急圧縮が磁気圏内荷電粒子加速に重要であることを意味しているので,1924年以降の柿岡のデータを用いて大振幅SCの解析を行った。これまでに,(1)1940年3月24日に最大振幅SC(H成分:273nT)が観測されており上記1991/3/24現象は第2位にランクされる,(2)1924-1994の期間に振幅100nT以上のSCが12観測されている,(3)太陽黒点数下降期に大振幅SCが起こりやすい,などがわかった。3.地磁気指数Dstの太陽風動圧平方根に対するスキャッタープロットは右上がりの上限を示す。この上限は磁気圏内リングカレント強度最小レベルに対応し,Dst指数の太陽風動圧依存性を表すと解釈できる。4.その他,下記の解析も行った。(1)地上で負のSI(sudden impulse)が連続して観測される場合の太陽風構造,(2)磁気圏境界面が静止軌道の内側まで進入する現象,(3)1994年2月21日の磁気嵐現象。準備2.SCのリストを作った。3.時系列・偏波プロット、周波数解析、相関解析等の解析用プログラムを整備した。解析.1.柿岡のSCの1秒値プロットを作り、微細構造を調べた。D成分は、LTによらず東向きに変化している。Fukushima(1967)の提案に従って、image dipoleによる磁場の柿岡での日変化を季節毎に計算した結果、季節変化・日変化がほぼこれで説明出来ることがわかった。2.1991年3月24日に起こった磁気嵐の急始部(SC)について、COMOSM-J(1秒値)、SAMNET(5秒値)、EISCAT Magnetometer Cross(20秒値)、日本でのHF Dopplerデータを用いて解析を行った。

このSCは昼側観測所の立ち上がり(H成分)の初期の部分に異常に鋭く(継続時間30秒位)異常に大きな(柿岡で202nT;今までのSCの最大振幅=124nT)パルスが現れている点で極めて特異である。今までに、下記2点がわかった。(1)観測されたパルスは、強く鋭い圧縮波が磁気圏内を昼側から夜側へ向けて数100km/sの速度で伝搬した結果と考えられる。(2)このパルスの主エネルギーは(1)のモードで伝わったが、その立ち上がりは汎世界的に同時に出現しており、瞬時伝搬モードの存在を示唆する。公表解析結果は、地球電磁気・地球惑星圏学会(93/10/12-14)、STE研究連絡会(94/1/20-21)で発表した。現在、英文論文を準備中である。2.上記の特異SCを更に詳しく調べた。このSCの特異さは、立ち上がり(H成分)のごく初期に現れた異常に鋭く大きな(柿岡で202nT)パルスにある。解析の結果、前年度に示唆された下記の結論がさらに確実なものになった。a)このパルスは、太陽風起源の圧縮波である、b)パルスのピークは、電離層上部を磁気流体波速度で昼側から夜側へ伝搬した、c)パルスの立ち上がりは、電離層と地球の間の空間を電磁波として瞬時に伝搬した。3.結果は、下記学会・シンポジウムで発表した。第96回地球電磁気・地球惑星圏学会△△1994年10月18-21日平成7年度STE現象解析研究会△△1995年1月18-19日「海外地上観測の成果と今後の発展」シンポジウム△△1995年2月9-11日また、SCのモデルに関する論文1篇を出版し、上記の特異SCについての論文をJ.Geophys.Res.に投稿中である。1.1991年3月24日の特異SC現象について昨年に続いて考察した。2.上記SCの特異さは、その初期に現れる鋭く大きなパルスにあり、それが磁気圏内を伝播するわずか数分間のうちに、荷電粒子を加速して放射線帯を作ったことで有名である。この現象により、SCが粒子加速に効くことが明らかになったので、過去に観測された大振幅SCを調べた。1924-1994年の71年間に柿岡観測所で観測されたH成分振幅が40nT以上のSCは140ある。最大のSCは1940年3月24日に起こっており、その振幅は273nTである。上記の1991/3/24のSC(202nT)は、第2位にランクされる。3.1995年5月13日に、きく6号(ETS-VI)が、継続時間3-5時間の負のSI(Sudden Impulse)を観測した。この時のWIND衛星の太陽風データは、密度60-70個/ccの濃いプラズマの中に存在する密度数個の希薄バブルが、この負SIの原因であることを示している。この希な太陽風構造が何なのか、CME構造とも関連させて調べている。4.オーロラ帯の午前側と午後側でほとんど同じ波形で出現する地磁気脈動(Pc5)について解析した結果、太陽風動圧の振動に起因する事が明らかになった。結果をまとめて論文に発表した。
胎盤・臍帯血中の物質を利用した新生児低酸素性虚血性脳症の治療

分娩前後に重症仮死となった児は、新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)をきたし、脳障害を残す。胎盤から分泌され、胎児脳中に高濃度に存在するホルモン、アロプレグナノロン(ALLO)とプロゲステロン(PROG)の効果を新生仔HIEラットモデルを用いて検討した。予想とは逆に、ALLO、PROG投与により脳障害が悪化した。これはγアミノ酪酸(GABA)を介する作用であることを証明した。以上は成人脳梗塞とは正反対の結果である。1-1)新生児低酸素性虚血性脳症のモデルラットを用いて、neurosteroidであるallopregnanolone(ALLO)と、その前駆体であるprogesterone(PROG)の効果を検証した。仮説とは逆に、生後7日齢(脳の成熟度がヒトの生後0日と同等とされている)ラットでは、ALLO、PROG投与により脳障害が増悪した。PROGは脳内でALLOへと代謝され、ALLOはγアミノ酪酸(GABA)の作動薬として働く。新生仔では、GABAは成獣と異なり、神経興奮性に働きとの報告がある。実験を行ったところ、生後14日齢においてもALLO、PROG投与ともに脳障害を増悪させたが、生後7日齢と比較して増悪の程度は軽度であった。生後21日では脳障害を悪化させることはなかった。この神経障害増悪の作用機序がGABAを介するかどうかを検討するために、GABA受容体阻害剤を併用する実験を行ったところ、ALLO投与による神経障害の増悪は、打ち消された。新生児低酸素性虚血性脳症に対する新しい治療法を探るという本来の目的は達成できなかったが、ALLO、PROGともに成人脳梗塞のげっ歯類モデルでは脳保護効果があると近年報告されたことから、新生児と成人との脳障害の違いを理解する上で、興味深い結果が得られたと考えている。また、PROGは臨床で、他疾患に対して既に使用されており、産科、新生児領域での使用に注意を喚起する研究結果である。1-2) Ghrelinに神経保護作用があるかどうかを探ったが、明確な効果は認められなかった。2)臍帯血採取より技術的に容易で、性質的に類似点の多い骨髄血(特に単核球)を用いて、新生児低酸素性虚血性脳症に対する効果の検討を開始した。1-2)Ghrelinに神経保護作用があるかどうかを探ったが、明確な効果は認められなかった。2)臍帯血採取より技術的に容易で、性質的に類似点の多い骨髄血(特に単核球)を用いて、新生児低酸素性虚血性脳症に対する効果の検討を行った。投与細胞数、投与経路等を検討したが、骨髄単核球の効果は限定的であるため、次に臍帯血中の造血幹細胞(CD34陽性細胞)の検討を開始した。3)当初の計画には無かったが、詳細な検討を行うために本モデルでの脳障害の均質化を検討した。低侵襲な二次元レーザー血流計を用いて、低酸素性虚血後急性期、亜急性期の脳表血流を経時的に観察した。マウスにおいては低酸素負荷後24時間の脳血流低下程度が慢性期の形態的脳障害と非常に高い相関を示すことを明らかにした。この相関を利用することにより脳障害を均質化し、詳細な検討が可能となった。
ラブドイド腫瘍における薬剤耐性機序のエピゲノム解析と新規治療法の開発

Malignant rhabdoid tumor(MRT)では、ほぼ全例でSNF5の機能喪失が認められ、MRT腫瘍原性の解明にSNF5の機能解析は重要である。近年、Bcl-2ファミリーに結合・阻害し、アポトーシスを誘導するNOXAが、SNF5により直接転写活性を受けると報告された。MRTで、SNF5の機能喪失によるNOXAの発現低下とアポトーシス誘導機構と薬剤感受性を検討した結果、MRTではSNF5欠損によるエピジェネティックなNOXAの発現抑制により、NOXAとMCL-1との結合を介したアポトーシスが阻害され、薬剤抵抗性を獲得していることが明らかになった。【結果】MRT細胞株では、他の固形腫瘍の細胞株に比べNOXAのmRNAとタンパク発現が相関して低下していた。NOXA安定発現群は、DOXRのIC50がコントール群に比べ60%低下し、アポトーシスが誘導された。また、NOXA安定発現群では増殖能が抑制された。Mcl-1ノックダウン群ではDOXRのIC50が90%低下した.この時,アポトーシスが誘導されていることを確認した.【考察と結語】MRTではhSNF5欠損によってエピジェネティックにNOXAの発現が抑制されている。そのため、MRTではNOXAとMcl-1との結合を介したアポトーシスが阻害され、薬剤抵抗性を獲得していることが示唆される。【背景】Malignant rhabdoid tumor(以下MRT)では、ほぼ全例でhSNF5(INI1)の機能喪失が認められている。そのため、MRTの腫瘍原性の解明にはhSNF5の機能解析が重要と考えられている。近年、proapoptotic proteinの1つであるNOXAが、hSNF5により直接転写活性を受けることが報告された。NOXAはBcl-2ファミリーに結合・阻害し、アポトーシスを誘導する。【目的】hSNF5の機能喪失によるNOXAの発現低下が、MRTにおけるapoptosis誘導機構に及ぼす影響と薬剤感受性の関係を解析する。【方法】MRT細胞株のNOXAの発現をhSNF5の正常な他の小児固形腫瘍とWester blot法と定量的PCR法で比較した。次に、NOXA安定発現MRT細胞株を樹立し、doxorubicin(DOXR)の感受性とアポトーシス誘導効果をコントロール群と比較した。さらに、MRT細胞株に対してsiRNAによるMcl-1のノックダウンを行い、DOXRの感受性とアポトーシス誘導効果をコントロール群と比較した。MRT細胞株に対するDOXRとBcl-2阻害剤であるTW37の併用効果を検討した。Mcl-1ノックダウン群ではDOXRのIC50が90%低下した.この時,アポトーシスが誘導されていることを確認した.DOXRとTW37の併用ではcombination indexが0.9未満となり相乗効果が示された。【考察と結語】MRTではhSNF5欠損によってエピジェネティックにNOXAの発現が抑制されている。そのため、MRTではNOXAとMcl-1との結合を介したアポトーシスが阻害され、薬剤抵抗性を獲得している。また、NOXAの欠損が腫瘍の増殖能の獲得に関与している可能性も示唆された。悪性ラブドイド腫瘍(MRT)は、hSNF5遺伝子の単一変異によって発症する。近年、プロアポトーシスタンパクの1つであるNOXAが、hSNF5により直接転写活性を受けることが報告された。NOXAはMcl-1といったBcl-2ファミリーに結合・阻害しアポトーシスを誘導する。【目的】hSNF5の機能喪失によるNOXAの発現低下が、MRTでのアポトーシス誘導機構に及ぼす影響と薬剤感受性の関係を解析する。【方法】MRT細胞株のNOXAの発現をhSNF5の正常な他の小児固形腫瘍とWestern blot法と定量的PCR法で比較した。次に、NOXA安定発現MRT細胞株とMRT細胞株に対してMcl-1ノックダウン細胞株を樹立し、doxorubicin(DOXR)の感受性とアポトーシス誘導効果を検討した。また、免疫不全マウスへのMRT細胞株皮下移植腫瘍での、Mcl-1ノックダウンにおけるDOXRの効果とTW-37併用効果を解析した。【結果】MRT細胞株では、NOXAのmRNAとタンパク発現が相関し低下していた。NOXA安定発現群、Mcl-1ノックダウン群ともに、DOXRのIC50がコントール群に比べ低下し、アポトーシスが誘導された。強制発現したNOXAはMcl-1と会合していることを免疫沈降法で確認した。DOXRとTW37の併用ではcombination indexが0.9未満となり相乗効果が示された。免疫不全マウスへのMRT細胞株皮下移植系では、Mcl-1ノックダウン細胞株においてDOXR投与群で腫瘍の増大を抑制する効果をみとめ、DOXRとTW37の併用では腫瘍増殖効果を抑制した。【考察と結語】MRTではhSNF5欠損によるエピジェネティックなNOXAの発現抑制により、NOXAとMcl-1との結合を介したアポトーシスが阻害され、NOXA依存性にMcl-

1機能抑制が障害されているため化学療法抵抗性を獲得していることを明らかにし,Mcl-1はMRT治療における分子標的となり得ることを示した。Malignant rhabdoid tumor(MRT)では、ほぼ全例でSNF5の機能喪失が認められ、MRT腫瘍原性の解明にSNF5の機能解析は重要である。近年、Bcl-2ファミリーに結合・阻害し、アポトーシスを誘導するNOXAが、SNF5により直接転写活性を受けると報告された。MRTで、SNF5の機能喪失によるNOXAの発現低下とアポトーシス誘導機構と薬剤感受性を検討した結果、MRTではSNF5欠損によるエピジェネティックなNOXAの発現抑制により、NOXAとMCL-1との結合を介したアポトーシスが阻害され、薬剤抵抗性を獲得していることが明らかになった。MRT細胞株では、他の固形腫瘍の細胞株に比べNOXAのmRNAとタンパク発現が相関して低下していた。NOXA安定発現群は、DOXRのIC50がコントール群に比べ60%低下し、アポトーシスが誘導された。また、NOXA安定発現群では増殖能が抑制された。Mcl-1ノックダウン群ではDOXRのIC50が90%低下した.この時,アポトーシスが誘導されていることを確認した.DOXRとTW37の併用ではcombination indexが0.9未満となり相乗効果が示された。このように、細胞株を用いた実験はほぼ終了している。小児がんMRT細胞株をマウスに移植し、zenograftモデルを作成。マウスの系でMcl-1ノックダウンの効果やTW-37と化学療法剤の併用効果を確認する実験を行う予定である。また、当院で経験した症例の腫瘍組織でのNOXAの発現やMcl-1の発現を検討し臨床への橋渡し研究へとつなげる予定である。本年度の目標は1MRT細胞株に化学療法の薬剤(ドキソルビシン:DOX)を投与しIC50を算出し、この細胞死がアポトーシスか、フローサイトメーター、western blot法で確認する。2MRT細胞株にNOXAを導入し、NOXA導入により細胞増殖における影響を検討する。NOXA遺伝子の発現がMRTの病態に及ぼす影響を検討する.さらに、NOXA発現MRT細胞株に薬剤を添加して効果が増強されるかを確認する.3Mcl-1をノックダウンし、コントロール細胞株とMcl-1ノックダウン細胞株での薬剤感受性を比較する。以上で、NOXA/Mcl-1の経路がDOXによるアポトーシス誘導に必要であることを解明する。以上であったが、NOXA安定発現MRT細胞株を樹立し、doxorubicin(DOXR)の感受性とアポトーシス誘導効果をコントロール群と比較しまた、MRT細胞株に対してsiRNAによるMcl-1のノックダウンを行い、DOXRの感受性とアポトーシス誘導効果をコントロール群と比較し結果を得ることができた。したがって、今後、マウスでの実験や阻害剤の実験に移行することが順調に進行している。NOXAとMcl-1の経路がMRTの薬剤感受性に関与していることが示唆される結果を得て、マウスの実験と薬剤併用の実験をおこなう。
モノネガウイルス・リードスルーRNAのウイルス増殖と宿主免疫応答における機能解析

細胞内ウイルスRNAセンサーRIG-Iは、感染細胞内にてウイルスRNAを認識し、迅速な自然免疫応答を惹起する。特にRIG-Iはマイナス一本鎖RNAをゲノムに持つモノネガウイルス目に属するウイルスに対して重要な防御機能を果たしているが、実際の感染におけるRNAリガンドについては不透明である。我々は、モノネガウイルスの転写エラー産物であるリードスルーRNAを新規RIG-Iリガンドとして同定した。本研究では、特に臨床上重要な麻疹ウイルス(MeV)とRSウイルス(RSV)に焦点を当て、リードスルーRNAのウイルス増殖と宿主免疫応答における生理的機能を明らかにすることを目的とする。さらに、リードスルーRNAを利用した核酸アジュバントの開発など、リードスルーRNAの臨床応用への可能性を探索する。2018年度は、主にRSVに焦点を絞り研究を行った。まず、RSVに高感受性を示したヒト咽頭がん由来のHEp-2細胞を用い、ストランド特異的RT-qPCRを行ったところ、ポリA陽性RNA画分中にリーダー配列(Le)とNS1遺伝子にまたがるリードスルーRNAを検出した。さらにこのRNAは、トータルRNAおよびポリA陰性画分中には検出されなかった。以上から、我々の先行研究(Oh et al., 2016)で解析したニューカッスル病ウイルス(NDV)の場合と同様に、RSVもLe由来の5'末端三リン酸とポリA配列を有するLeリードスルーRNAを産生することが明らかとなり、感染細胞内にてRIG-Iのリガンドとなり得ることが示唆された。RSVのストランド特異的RT-qPCRの条件検討が難しく時間を要した。しかしながら、RSVもNDVと同様にRIG-Iのリガンドとなり得るLeリードスルーRNAを産生していることが明らかとなったことは、特定のウイルスのみならず、広くモノネガウイルスのリードスルーRNAを対象とした本研究において大きな意義を持つと考える。今後の計画としては、まずMeVについてストランド特異的RT-qPCRを行い、LeリードスルーRNAの検出を試みる。また、ストランド特異的ノザンブロット解析により、RSVとMeVのLeリードスルーRNAのサイズを確認する。その後、両ウイルスの感染細胞内におけるLeリードスルーRNAの継時的定量を行い、その産生動態を把握する。さらに、インターフェロン(IFN)遺伝子の発現誘導とウイルス遺伝子の増幅の動態と比較し、LeリードスルーRNA産生と宿主免疫、ウイルス増殖との関連性を検討する。以上の結果を手がかりにして、研究の後半ではLeリードスルーRNAとRIG-Iとの直接的な相互作用をiCLIP法により解析する計画である。加えて、LeリードスルーRNAのワクチンアジュバントとしての有用性の評価も行う。in vitro転写により合成したLeリードスルーRNA、もしくは感染細胞から単離したLeリードスルーRNA(単離方法や濃縮方法や等は要検討)を用い、すでにワクチンアジュバントとして開発が進められている合成二本鎖RNAであるpoly(I:C)と比較しながら、IFNや炎症性サイトカイン群の誘導活性の強度や動態、また刺激毒性などをまず培養細胞を用いて調べる。有効な効果がみられた場合、以降の動物実験に移行する準備を行う。

以上の結果を手がかりにして、研究の後半ではLeリードスルーRNAとRIG-Iとの直接的な相互作用をiCLIP法により解析する計画である。加えて、LeリードスルーRNAのワクチンアジュバントとしての有用性の評価も行う。in vitro転写により合成したLeリードスルーRNA、もしくは感染細胞から単離したLeリードスルーRNA(単離方法や濃縮方法や等は要検討)を用い、すでにワクチンアジュバントとして開発が進められている合成二本鎖RNAであるpoly(I:C)と比較しながら、IFNや炎症性サイトカイン群の誘導活性の強度や動態、また刺激毒性などをまず培養細胞を用いて調べる。有効な効果がみられた場合、以降の動物実験に移行する準備を行う。2018年度は初期段階の条件検討に時間を割いたため、それほど高価な物品を新規購入する必要はなく、すでに研究室にある材料である程度まかなえた。2019年度はさらに実験の幅が広がるため、酵素類やトランスフェクション試薬等、高価な物品を新規購入する必要がある。
先天性発達障害モワットウィルソン症候群の病態形成の分子メカニズムの解明

本研究は症候群型の重度知的障害であるモワット・ウィルソン症候群の病態形成の基礎となる細胞内分子機構の異常を見出し、その分子機構を対象とした症状改善法の開発の基盤をつくることを目的としている。近年、重度知的障害や自閉症スペクトラム症などの神経発達障害はシナプスを介した神経活動依存的なシグナル伝達に関わる遺伝子の変異が原因となって生じるという仮説が提唱されてきている。昨年度までは、モワット・ウィルソン症候群の原因遺伝子のSip1の興奮性ニューロン特異的なホモ変異マウスの初代培養ニューロンを使って電気生理学的な解析を行ってきたが、本年はモワット・ウィルソン症候群のモデルであるSip1ヘテロ変異マウス由来のニューロンを用いて電気生理学的な解析を行った。その結果,モワット・ウィルソン症候群のモデルマウス由来のニューロンでは、自発発火の頻度は大きく変わらなかったが、振幅が減少していることを明らかとなった。このようなモデルマウス由来のニューロンにおける電気生理学的な変化がモワット・ウィルソン症候群の症状発症に関係している可能性が示唆された。一方、モデルマウスにおける症状緩和のためにSip1複合体の機能増強させる試みについては、本年は遺伝学的な手法は使わず、同様な効果を生じさせることが期待できる特定のポリフェノールを母親の母乳を通じて投与することで行った。モデルマウスにおいてみられたオープンフィールド実験での実験開始後の初期における急速な自発運動活性の低下に関しては若干ではあるが改善が観察された。今後さらにN数を増やしながら検討を重ねて、改善効果を最適化してゆきたい。電気生理学的な解析に使うニューロンの培養の条件の最適化に時間が予想より時間を使うこととなったためである。また、症状緩和法の検討に用いた遺伝学的なツールが予想外のサイドエフェクトを起こしたため、遺伝学的な手法による検討から薬剤投与による検討に変更したためである。モデルマウスで見られたニューロンの自発発火の振幅の低下がSip1タンパク質の現象によりどのようにして生じるのか、電気生理を行った際と同じ条件の細胞を用いて遺伝子発現解析を行い明らかにする。症状改善法の開発については、薬剤投与法で若干の改善効果がみられたので、これまでとは異なるツールを用いて再度遺伝学的な手法で効果を検討する。本研究は重度知的障害を伴う症候群型の先天性障害であるモワット・ウィルソン症候群の病態形成のプロセスを分子レベルで理解し、治療法の確立に向けた基盤の構築を目的としている。近年、重度知的障害や自閉症は、シナプス形成に関わる遺伝子の変異が発症に関係していると一般的に思われているが、一方でシナプス形成に関わる遺伝子は、神経細胞が脱分極して起こる神経細胞の活性化に関わるシグナル伝達に関わる遺伝子と捉えることも可能である。モワット・ウィルソン症候群の原因遺伝子であるSIPは転写制御因子であるので、神経細胞の活性化により誘導される転写制御に関与していて、その異常が重度知的障害の発症に関係している可能性が考えられた。本年度はこの可能性の検討に着手した。重度知的障害は神経細胞の活性化に関わるシグナル伝達因子の遺伝子変異により引き起こされるという仮説に基づき、モワット・ウィルソン症候群の原因遺伝子である転写因子のSIP1が神経細胞の活性化に依存した転写制御に関わっているか検討した。最もメジャーな神経細胞活性化に依存したプロセスであるLTPの形成を誘導するHebbian plasticityにおいてSip1遺伝子の発現上昇は見られず、むしろ経時的に発現低下がみられた。このことから、Sip1はこのプロセスで重要な役割を担ってはいないと予想された。一方、もう一つ神経細胞活性化が関与するプロセスにHomeostatic plasticityと呼ばれるものがあり、いくつかの知的障害でその異常が報告されている。Sip1がHomeostatic plasticityに関与している可能性を検討するためにHomeostatic plasticityの一種であるsynapticscaling upを誘導するTTXと呼ばれる薬剤でPrimary neuronを刺激したところ、48hかけてSip1の持続的な発現上昇がみられた。この結果からSip1変異によりHomeostatic plasticityに異常が生じ、知的障害の発症に繋がっている可能性が予想された。本研究は、重度知的障害を伴う先天性障害であるモワット・ウィルソン症候群の病態形成のプロセスを分子レベルで理解し、治療法の確立に向けた基盤の構築を目的としている。近年、重度知的障害や自閉症は、シナプス形成に関わる遺伝子の変異が発症に関係していると一般的に思われているが、一方でシナプス形成に関わる遺伝子は、神経細胞が脱分極して起こる神経細胞の活性化に関わるシグナル伝達に関わる遺伝子として捉えることも可能である。モワット・ウィルソン症候群の原因遺伝子であるSIP1は転写制御因子であるので、SIP1は神経細胞の活性化により誘導される転写制御に関与していて、その異常が重度知的障害の発症に関係している可能性が考えられる。研究初年度は神経活動依存的なプロセスの一つであるhomeostatic plasticityのプロセスにおいてSip1の発現誘導が見られたため、モワット・ウィルソン症候群において、このプロセスに異常がある可能性が考えられた。その可能性を検討するために、本年度は野生型とSip1ヘテロ変異マウス由来の初代神経細胞を用いてこのプロセスに異常があるか、電気生理学的手法を用いて検討を行った。また、モワット・ウィルソン症候群の症状緩和法の開発するために、Sip1遺伝子機能を増強するような手法でSip1ヘテロ変異マウスでみられた症候群関連症状が改善するか検討を行った。

Sip1がhomeostatic plasticityのプロセスに関与し、その異常が知的障害の発症と関係している可能性を検討するためにsynaptic scaling upの現象に異常がないか電気生理学的手法により検討した。具体的には、野生型およびSip1 KOの胎生16日目のマウスより大脳皮質神経細胞を取り出し約2週間培養し、パッチ電極を用いてmEPSCを記録した。野生型においては、TTX投与48hr後にmEPSCの振幅が大きくなるscale upが観察されるのに対し、Sip1 KOマウスではTTX投与によるscale upが観察されにくい傾向があった。今後は培養条件を最適化した後、再度実験を行って行く予定である。また一方、モワット・ウィルソン症候群の症状緩和法を開発するために、同症候群で活性が低下していると思われるSip1 complexの構成因子のヒストン脱アセチル化酵素の活性を補うために逆の働きをするヒストンアセチル化酵素の活性を遺伝学的手法による低下を試みた。その結果、モデルマウスで見られていた自発行動量の低下が改善されたが、この改善は同酵素の遺伝子変異の導入に用いたEmx1-Cre Tg単独でも生じたため、別の遺伝子変異導入法の利用が必要であることが分かった。本研究は症候群型の重度知的障害であるモワット・ウィルソン症候群の病態形成の基礎となる細胞内分子機構の異常を見出し、その分子機構を対象とした症状改善法の開発の基盤をつくることを目的としている。近年、重度知的障害や自閉症スペクトラム症などの神経発達障害はシナプスを介した神経活動依存的なシグナル伝達に関わる遺伝子の変異が原因となって生じるという仮説が提唱されてきている。昨年度までは、モワット・ウィルソン症候群の原因遺伝子のSip1の興奮性ニューロン特異的なホモ変異マウスの初代培養ニューロンを使って電気生理学的な解析を行ってきたが、本年はモワット・ウィルソン症候群のモデルであるSip1ヘテロ変異マウス由来のニューロンを用いて電気生理学的な解析を行った。その結果,モワット・ウィルソン症候群のモデルマウス由来のニューロンでは、自発発火の頻度は大きく変わらなかったが、振幅が減少していることを明らかとなった。このようなモデルマウス由来のニューロンにおける電気生理学的な変化がモワット・ウィルソン症候群の症状発症に関係している可能性が示唆された。一方、モデルマウスにおける症状緩和のためにSip1複合体の機能増強させる試みについては、本年は遺伝学的な手法は使わず、同様な効果を生じさせることが期待できる特定のポリフェノールを母親の母乳を通じて投与することで行った。モデルマウスにおいてみられたオープンフィールド実験での実験開始後の初期における急速な自発運動活性の低下に関しては若干ではあるが改善が観察された。今後さらにN数を増やしながら検討を重ねて、改善効果を最適化してゆきたい。電気生理学的な解析に使うニューロンの培養の条件の最適化に時間が予想より時間を使うこととなったためである。
糖代謝リプログラミングを標的とした難治性がんに対する効果的薬物療法の立案

抗がん剤治療時に問題となるのが薬物抵抗性であり、患者の予後をも左右することからその回避は重要な課題である。抵抗性がんに対する打開策として、我々は抗がん剤の曝露時に変動する細胞内エネルギー代謝に着目している。特に、がん細胞は解糖系に強く依存して生存しているが、解糖系を抑制した場合にも生存可能ながん種もあり、ミトコンドリアを中心とした糖代謝系に“抜け道"を作り、これは一つのがん細胞の生存戦略といえる。本研究では、治療抵抗性のがん細胞に様々な抗がん剤を曝露したときの代謝変動機構を明らかとし、そこを標的とした最適な治療戦略の立案を目指す。
ウイルスベクターによる樹状細胞への高効率遺伝子導入と癌免疫遺伝子治療への応用

平成13年度は、アデノウイルスベクターを用いてヒト単球由来樹状細胞へのインターロイキン12(IL-12)遺伝子導入を行い、その免疫学的性状を解析した。まず通常の感染法を用いてヒト樹状細胞に対して20MOI(multiplicity of infection)にてAx1Cihp40ip35による遺伝子導入を行い、その培養上清中のIL-12p70蛋白の産生をELISAにて検討したが、IL-12の産生は認められなかった。一方、我々の開発した遠心法を用いてAx1Cihp40ip35を感染させたところ、経時的にIL-12p70の産生が認められ、48時間で8.1ng/10*6 cellsのIL-12産生を得た。また、IL-12遺伝子導入樹状細胞のviabilityはアデノウイルス感染を行っていない樹状細胞と同程度であり、遺伝子導入操作による細胞障害性は認められなかった。IL-12遺伝子導入樹状細胞の表面抗原発現を検討したところ、コントロールのEGFP遺伝子を導入した樹状細胞と比較してCD80、CD83、CD86、HLA classI、classIIの発現増強を認め、やや成熟した表現形を示した。しかし、FITC-デキストランを用いた貧食能の検討では、コントロールの樹状細胞と同程度の貧食能を認めた。またIL-12遺伝子導入ヒト樹状細胞の免疫増強効果を、アロ及びオートのヒト混合白血球反応(mixed leukocyte reaction : MLR)を用いて検討した。その結果、いずれの反応においてもIL-12遺伝子導入樹状細胞は、コントロールである遺伝子導入を行っていない樹状細胞およびコントロールのEGFP遺伝子を導入した樹状細胞に比較して、リンパ球刺激活性の著しい増強を認めた。以上からヒト樹状細胞に対してもIL-12遺伝子導入が可能であり、IL-12遺伝子導入ヒト樹状細胞は強力な免疫増強作用を有することが示唆された。平成12年度は主にヒト樹状細胞への遺伝子導入法の確立を目指した研究を行った。ヒト樹状細胞には末梢血単球よりGM-CSFとIL-4を用いて誘導した樹状細胞を使用した。最初にレトロウイルスベクターMFG-EGFPを用いてamphotropic packaging cellであるCRIP細胞からhigh titerのレトロウイルス液を作成し、我々の開発した遠心法を用いて遺伝子導入を試みた。しかしながら、フローサイトメトリーにて検討した遺伝子導入効率は5%以下で、末梢血単球由来樹状細胞へのレトロウイルスシステムを用いた遺伝子導入は困難と思われた。そこでアデノウイルスベクターAxCAEGFPを作成し遺伝子導入効率を検討した。通常の感染方法では、アデノウイルスを用いた場合においても高い効率で遺伝子導入するには高濃度のウイルスが必要であった。一方、アデノウイルス感染時に37°Cで2000xg、2時間の遠心を併用することで1050MOIで遺伝子導入効率は85%以上に向上すると共に、遺伝子発現強度も有意に増加した。また、本法で遺伝子導入した樹状細胞の生存率は遺伝子導入をしていない樹状細胞のそれと同等で、混合リンパ球反応におけるリンパ球増殖刺激効果も保たれており、樹状細胞へのダメージは認められなかった。種々の細胞表面抗原の発現にも有意差は認められなかった。そこで実際に樹状細胞機能を増強する可能性のある遺伝子の導入が可能かどうか検討した。マウスモデルにおいてインターロイキン12(IL-12)の遺伝子導入により抗腫瘍効果が増強するという我々のこれまでの検討をもとに、ヒトIL-12を発現するアデノウイルスベクターを用いて遺伝子導入を試みた。その結果、遠心法を併用した場合においてIL-12遺伝子導入樹状細胞からのIL-12p70蛋白の産生が認められた。平成13年度はヒトIL-12遺伝子導入樹状細胞の機能解析を行うと共にヒト腫瘍抗原遺伝子導入樹状細胞の作成とその効果について検討する予定である。

その結果、いずれの反応においてもIL-12遺伝子導入樹状細胞は、コントロールである遺伝子導入を行っていない樹状細胞およびコントロールのEGFP遺伝子を導入した樹状細胞に比較して、リンパ球刺激活性の著しい増強を認めた。以上からヒト樹状細胞に対してもIL-12遺伝子導入が可能であり、IL-12遺伝子導入ヒト樹状細胞は強力な免疫増強作用を有することが示唆された。
セラミックスの焼結及び金属とセラミックスの接合を一挙に達成する革新的鋳造プロセス

これまでの研究を通じて,高温保持により純アルミニウム溶湯とチタン酸バリウムの界面にアルミナ層を形成させることで,冷却・凝固後に接合が得られることを明らかになった.これには,少なくとも780°Cでは24時間以上の接触保持が必要であるが,9001000°Cの高温下で酸化を促進することにより短時間で接合が得られる可能性がある.さらに,この過程でチタン酸バリウムの焼結も同時に行うことができれば,革新的な鋳造プロセスの実現が期待できる.そこで本研究では,焼結・接合に最適な条件の検討や,得られる接合界面の評価に取組む.これまでの研究を通じて,高温保持により純アルミニウム溶湯とチタン酸バリウムの界面にアルミナ層を形成させることで,冷却・凝固後に接合が得られることを明らかになった.これには,少なくとも780°Cでは24時間以上の接触保持が必要であるが,9001000°Cの高温下で酸化を促進することにより短時間で接合が得られる可能性がある.さらに,この過程でチタン酸バリウムの焼結も同時に行うことができれば,革新的な鋳造プロセスの実現が期待できる.そこで本研究では,焼結・接合に最適な条件の検討や,得られる接合界面の評価に取組む.