hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア途上諸国における地域内・地域間の所得格差：その実態と要因の分析

2018年度は、引き続きインドに焦点を絞り、空間的な所得格差(家計所得ではなく、家計消費支出で所得格差を計測)を、同国の家計調査データ(NSS:National Sample Survey)を用いて分析した。その結果、インドの家計消費支出格差は、地域内(都市・農村内)格差のほうが地域間(都市・農村間)格差よりも大きかった。しかし、後者も観察対象期間の12年間(1999/2000年ー2011/12年)の中で、目立つようになってきた。都市・農村内格差の要因をさぐるため、世帯主の学歴で消費支出の格差を要因分解したところ、都市部でも、農村部でも、学歴内で生じる消費支出格差のほうが学歴間で生じる格差よりも大きかった。特に、都市部では、高学歴者グループ内の消費支出格差が顕著であった。しかし、同時に、都市部における学歴間で発生する格差も12年の間に目立つようになってきた。2017年度は間に合わなかったElbersのmaximum between-group inequalityの計算方法を用いると、地域間(都市・農村間)格差は通常の方法で測定した数値よりもインパクトが大きくなった。また、都市・農村内格差に影響を与える要因、教育(世帯主の学歴)についても、Elbersの手法を用いると、特に、都市部において学歴間で発生する家計消費支出格差が顕著になることを明らかにした。これは、都市部と農村部の1人当たり家計消費支出の分布に、また、都市部における高学歴世帯と低学歴世帯の1人当たり家計消費支出の分布にも目立った違いがあることを示唆している。それらの研究成果を、2018年度の目標にしていた英語論文にまとめ、英語著書の中の1つの章として出版した。また、日本語でも論文を発表した。学内業務等の影響で、当初想定していた研究時間を確保することが難しく、スケジュールが若干遅れ気味である。2019年度は、インドの地域間(都市・農村間)格差について、Blinder-Oaxaca手法を用い、世帯の属性で、都市・農村間の1人当たり平均消費支出の格差を要因分解する。そのうえで、インド、フィリピン、インドネシアの地域間(都市・農村間)格差の比較分析を試みる。その結果、インド全体の家計消費支出の格差水準は上昇していることがわかった。インドの地域格差は、地域内(都市・農村内)格差のほうが地域間(都市・農村間)格差よりも大きかったものの、後者も目立つようになってきた。しかし、同時に、都市部における学歴間で発生する格差も目立つようになってきた。Blinder-Oaxaca手法を使い、世帯の属性で、都市・農村間の1人当たり平均消費支出の格差を要因分解した結果、格差に大きな影響を与えている要因は教育(世帯主の教育年数)であり、格差全体の55%前後を説明していることがわかった。加えて、社会階層および就業部門も、都市・農村間の家計消費支出格差に影響を与える要因であるということが明らかになった。それらを「インドにおける家計消費支出の地域格差:その実態と要因」にまとめ、2017年、『世界から見た中国経済の転換』(中央大学出版部)で発表した。当初予定した研究時間を確保できず、若干遅れ気味である。2018年度は、研究時間を確保し、前述のインドの論文をさらに発展させたい。

地域間格差と地域内格差について、また、都市部および農村部それぞれにおけるグループ間格差とグループ内格差について、Elbersのmaximum between-group inequalityの計算方法を用いて、格差要因を分析し、英語論文として発表する。2019年度は、インドの地域間(都市・農村間)格差について、Blinder-Oaxaca手法を用い、世帯の属性で、都市・農村間の1人当たり平均消費支出の格差を要因分解する。そのうえで、インド、フィリピン、インドネシアの地域間(都市・農村間)格差の比較分析を試みる。2017年度は、研究時間が十分になく、現地調査を実施できなかった。2018年度は、研究対象国における現地調査を計画しており、そのための旅費等を支出する予定である。2018年度まで研究の進捗状況が若干遅れ気味であったため、支出額も計画を下回った。2019年度は、現地調査の実施とデータの購入を予定している。
超重症児における微弱微細運動の発現と心拍数変動の生命活動上の意義に関する研究

超重症児3例を対象に、不随意的な微小運動を手がかりに主に触覚・聴覚系への働きかを行ってきた結果、(1)糸口とした微小運動が明確になったり動きが増大する一方、当初観察されなかった身体部位にも動きが発現するようになる、(2)働きかけへの一過性心拍数変動が明確でない場合でも、持続性心拍数変動が観察される場合が多い、(3)働きかけに対し減速方向への心拍数変動を優位に示す事例と、加速方向への変動を優位に示す事例がある、等が明らかになった。この研究においては、第1に表面的には動き(自発的な動きのみならず働きかけによって誘発されるような動き)が全く見られない子どもに何らかの動きを引き出す方略、および、微弱ながら動き(「不随意的」と見なされやすい動き)がわずかに見られる子どもにおいてはその動きをさらに明確にする方略を明らかにする、第2に、それらの動きがその個体の生命活動にとってどのような意味があるのかを場面状況と行動文脈から明らかにし、さらにはその動きを育てることが教育的にどのような意味があるのかを検討することを目的にしてきている。今回の科学研究費交付期間における本研究の目的は以下の3点である。(1)超重症児に見られる微弱微細な動きがさらに増大する、あるいは、明確になるための支援方略を明らかにすること。(2)生体内情報としての心拍数変動を取り上げ、分析方法を吟味しつつ、働きかけの時間中に超重症児には何かしら特徴のある変動が生じているのか否かを明らかにすること。(3)この取り組みで観察された動きの発現と心拍数変動の生命活動上の意義を、場面状況との関連で検討すること。本年度の取り組みの成果として、触振動刺激を中心とした触覚系・聴覚系に対する働きかけが有効である。この結果、これまでにほとんど観察されてこなかった微弱微細な動きの発現(1例においては、左手指の動きのみならず右手指の動き、1例においてはオトガイ部の動きのみならず右口角の動き)が注目されるようになった。心拍数変動としては、働きかけ後10秒前後の一過性心拍変動に注目するだけでなく、数分間にわたっての平均心拍数の変化や変動係数の変化に着目することが、対象児の応答反応を捉える上で有効であるようである。これらについては、現在も継続して分析中である。この研究においては、第1に表面的には動き(自発的な動きのみならず働きかけによって誘発されるような動き)が全く見られない子どもに何らかの動きを引き出す方略、および、微弱ながら動き(「不随意的」と見なされやすい動き)がわずかに見られる子どもにおいてその動きをさらに明確にする方略を明らかにする、第2に、それらの動きがその個体の生命活動にとってどのような意味があるのかを場面状況と行動文脈から明らかにし、さらにはその動きを育てることが教育的にどのような意味があるのかを検討することを目的にしている。(1)超重症児に見られる微弱微細な動きがさらに増大する、あるいは、明確になるための支援法略を明らかにすること。本年度の取り組みの成果として、触覚系の働きかけを行ってきた結果、事例1においては、これまであまり見られなかった身体部位(右手)での動きの発現が多くなり、右手か左手を動かすことにより選択的にスイッチが入り2種類の玩具のいずれかを作動させることが可能となった。これにより活動を幅を拡げることができた。第2の事例においても、これまであまり着目されてこなかった部位(右口角)の動きの頻度が多くなるとともに、この動きの発現に対応して心拍数が減速方向に変化する現象が見いだされた。この現象は、いろいろな場面状況で発現しており発現要因を明確にするには至っていないものの、安静時間よりも何かしらの働きかけの間に生ずることが多いように見え、今後とも、注目したいと考えている。第3の事例においてはこれまで、何かしらの働きかけに対して、驚愕的・防御的反応の成分と考えられている加速方向の心拍数変動が多く見られていたが、静かな環境で、ゆっくりとした穏やかな働きかけを心がけてきた結果、加速方向の大きな変化が少なくなり、代わりに減速方向の変化や、加速しても比較的短時間で働きかけ前の水準に戻ることが多くなってきた。この結果、行動面からは明確にできない内的状態を推測することができるようになった。
複数の地域、ランドスケープにおけるニホンミツバチの生態系サービスの評価

本研究では、ニホンミツバチの分布の北限に近い岩手県一関市の里山地域と、分布の南限域であり、遺伝的に固有な個体群である可能性が示唆されている奄美大島を対象として、ニホンミツバチの生態系サービス定量化の基礎となる、花資源利用の情報を得るとともに、植物への送粉の可能性と花資源の利用環境としての森林域の重要性の把握を行った。亜熱帯性気候に属する奄美大島では、営巣場所周囲のランドスケープ要素の構成や時期により変動はあったものの、森林域(常緑広葉樹林・落葉広葉樹林)が複数の季節に主要な採餌場所として利用された。また同時期に、異なる景観に営巣する3コロニー間で、営巣場所周囲の各ランドスケープ要素の面積の割合と、花粉荷の採餌に利用するランドスケープ要素の割合のデンドログラムの比較を行った結果、各営巣場所周囲の森林域の面積の増加とともに、森林域由来の花資源の利用が増加する傾向が認められた。この結果から、花粉荷の利用はある程度、周囲の景観に規定されると考えられた。また冷温帯性気候に属する岩手県において、ニホンミツバチの季節的な花資源利用を調べた結果、コロニーの繁殖・成長期にあたる春季夏季にかけて主に落葉広葉樹林の高木・低木を高頻度で利用し、秋季は畦畔、畑地、オープンランドの草本類から多く採餌する傾向にあった。このことは、ニホンミツバチが、コロニー周囲の開花植物の時空間変動を反映した採餌活動を行っていることを示唆した。岩手県、奄美大島のいずれの地域においても、コロニーサイズが増加し、繁殖カーストの生産と分封が行われる時期は、森林域の樹木がマスフラワリングする時期と同期していた。ニホンミツバチは森林域の林床部の草本層、低木層、高木層まで幅広い階層の多様な植物種から採餌することで、それらの送粉サービスに大きく寄与する可能性が示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、複数の生態系サービス(野生植物への送粉サービス・作物への授粉サービス、蜂蜜の供給サービス)に寄与していると考えられる在来種のニホンミツバチを対象として、複数の地域・ランドスケープにおいて、コロニーレベルでの花資源の利用や各季節のコロニーサイズを把握することで、各景観における生態系サービスのポテンシャルを把握するとともに、そのポテンシャル評価の基礎となる生態情報を得ることを目的としている。異なるランドスケープ要素のモザイクから成り、ニホンミツバチの分布の北限域に近い岩手県一関市の里山地域において、ニホンミツバチの季節ごとの各景観、各植物種への送粉・授粉可能性を把握するために、5月9月にかけて計4つのコロニーが持ち帰った花粉荷を分析した。その結果、ニホンミツバチは、季節を通じて、林床部の草本から、低木層、高木層まで多種の植物を採餌しており、それらの送粉・授粉に寄与していると考えられた。また、ニホンミツバチは、春-夏にかけて、花資源の大部分を、落葉広葉樹林の樹木類(トチノキ、ヤマウルシ、ウワミズザクラ、ウメモドキなど)に依存し、秋季のみ、草本の利用頻度が高まることが示された。また、ニホンミツバチの分布の南限域であり、本州や九州とは明確に異なるハプロタイプを持つ個体の存在が確認されている奄美大島では、ニホンミツバチの生態系サービスの評価に必要な、基礎的な生態情報の収集を行うとともに、複数の季節に、森林、果樹園、畑地など複数のランドスケープにおいて、花資源利用やコロニーサイズの把握、コロニーのフェノロジーの調査等を行い、既に取得しているデータに追加した。岩手県一関市の里山では、ニホンミツバチの花粉荷の利用の季節性について分析を行い、送粉に寄与している可能性のある植物種・ランドスケープの季節的変動を明らかにすることができたため。また、奄美大島の複数のランドスケープにおける研究では、複数のコロニーを調査用に確保し、生態系サービスの評価の基礎的情報となる、野生コロニーの生態についてより詳細に把握できたとともに、生態系サービスのポテンシャルの評価に向けた花資源利用のデータも、既存のデータに追加して複数の季節で得ることができた。また、これらの調査に付随して、ニホンミツバチの行動、生活史、フェノロジーなどに関して新たな知見を数多く見いだし、それらの成果を投稿論文として発表するとともに、国際学会でも発表することができたため。

また冷温帯性気候に属する岩手県において、ニホンミツバチの季節的な花資源利用を調べた結果、コロニーの繁殖・成長期にあたる春季夏季にかけて主に落葉広葉樹林の高木・低木を高頻度で利用し、秋季は畦畔、畑地、オープンランドの草本類から多く採餌する傾向にあった。このことは、ニホンミツバチが、コロニー周囲の開花植物の時空間変動を反映した採餌活動を行っていることを示唆した。岩手県、奄美大島のいずれの地域においても、コロニーサイズが増加し、繁殖カーストの生産と分封が行われる時期は、森林域の樹木がマスフラワリングする時期と同期していた。ニホンミツバチは森林域の林床部の草本層、低木層、高木層まで幅広い階層の多様な植物種から採餌することで、それらの送粉サービスに大きく寄与する可能性が示唆された。これまで採集してきたニホンミツバチの花資源利用、コロニーのフェノロジー、生態等に関するデータをとりまとめた成果を、学会発表や論文として公表していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
アトピー眼症におけるビタミンD3およびTSLP分子の機能解析

本年度は研究実施計画に基づき以下の研究を実施した。1.増殖性変化を伴うアトピー性角結膜炎組織を用いた免疫組織学的解析米国DNAX研究所Dr. DeWaal-Malefytとの共同研究で組織染色に使用可能な抗ヒトTSLP抗体を入手し、ヒトアトピー性角結膜炎の治療時に同意を得て取得した結膜組織を免疫組織染色し、アトピー性角結膜炎組織の上皮細胞にTSLPが発現していることを証明した。(健常対照では陽性所見なし)。2.ヒト肥満細胞由来セルライン(LAD2)を用いたTSLPシグナルの解析LAD2をリコンビナントTSLP分子単独で刺激した際には、大きな変化を検出することができなかったが、新規Th2サイトカインIL-33との共刺激でLAD2細胞におけるIL-13mRNAの発現量が相乗的に増加することを発見した。このことはTSLP分子が肥満細胞をエフェクター細胞として、慢性アトピー性炎症の病態生理にかかっていることを示唆する所見であると考えられる。これらの成果は前年平成19年度の成果と合わせて、現在学術誌に投稿中である。ヒト角結膜上皮細胞を2重鎖RNA分子またはIL-4・TNFα分子で刺激するとTSLP遺伝子の発現が誘導されることを発見した。またELISA法によりタンパクレベルでのTSLP発現も同様の刺激条件の下、確認した。皮膚角化上皮細胞と異なり、角膜上皮細胞単独では活性化ビタミンD3刺激によるTSLP遺伝子の発現は誘導されなかった。現在レチノイン酸を同時に投与し、核内レセプターシグナルの活性化状態とあわせて検討を進めている。また100症例ずつのアトピー眼合併症患者群、健常対照群から採取した末梢血由来DNAを用いて、TSLP遺伝子多型の解析をすすめているが、現在のところ有意差をもつ一塩基多型は検出されておらず、現在鋭意解析を続行している。ヒト末梢血由来のマクロファージを採取し、ビタミンD受容体の発現をRT-PCR法で確認した。現在TLR2/TLR1刺激を加えた際のビタミンD受容体発現レベルを検討中である。活性型ビタミンD3誘導体(カルシポトリオール)を結膜下に投与し、結膜・眼瞼に炎症が誘発されることを発見した。現在組織学的な解析を進めており、カルシポトリオールによる結膜炎が、アレルギー性のものか否か好酸球の浸潤を指標に検討中である。英国人のTSLPの一塩基多型に関して、現在共同研究者のProf.Julian M Hopkinに依頼してスクリーニングをすすめており、日本人集団サンプルの結果と比較検討している。
光合成酸素発生部位の化学合成によるモデル構築

(1)Schiff塩基型大環状配位子を用いた一連のマンガン二核錯体の合成を行った。X線構造解析によって、アセテートアニオン、またはクロライドアニオンが2つのマンガンイオンを橋かけした構造が明らかとなった。これらの錯体においてマンガンはいずれも2価であり、CVによって(II,II)->(II,III),(II,III)->(III,III)に対応する2つの可逆的な酸化還元波が観測された。酸化還元電位は配位子上の置換基や、橋かけアニオンの種類に大きく依存し、これらを適当に選択することで酸化還元電位の調節が可能であることを示した。(2)これら錯体は過酸化水素の不均化による酸素発生反応を触媒することを見い出した。これは天然のマンガン酵素カタラーゼと類似の反応であり、光合成反応中心における酸素発生とも関係が深い。この触媒活性を支配する因子について研究したところ、橋かけアニオンの種類との相関が最も強く、酸化還元電位との明確な相関は認められなかった。このことから、この酸素発生反応においては、マンガン錯体と過酸化水素の間の単純な酸化還元過程だけでなく、橋かけしているアニオンが脱離して過酸化水素が配位する過程が律速段階に含まれることがわかる。さらに、酸素発生の速度論について研究したところ、反応初期において速度が0から徐々に立ち上がっていくことがわかった。このことも、橋かけアニオンが脱離する過程が律速段階に含まれることと一致する。(3)ポルフィリン結合マンガン錯体の合体に成功した。ポルフィリンのカルボン酸と(1)のマンガン錯体を反応させると、ポルフィリンのカルボン酸部分がマンガンに配位した化合物が得られた。この化合物はFAB-MS,UV,および元素分析によって同定した。現在、X線構造解析を目指して単結晶の合成を試みている。
カルベン性ポルフィノドを核にした共役拡張と組織化

反転ポルフィリンは、環の構成単位である一つのピロール環が反転しているために、外周に一つの窒素が存在し、環の中心に三つの配位窒素と一つの内部炭素を持つ構造を取る。本研究では、この内部炭素を「ちょうつがい」として第二共役システムとしてアゾベンゼン基を連結させる事を目的とした。反転ポルフィリンにおける内部炭素へのアゾベンゼンの導入は、内部炭素にアミノ基をもつ化合物の利用を核に進めた。アミノ基の導入は、合成を既に確立していた内部炭素上をニトロ基のスズ/塩酸を利用した還元により得た。アゾベンゼン基の導入は、(1)この内部炭素上のアミノ基をジアゾニュウムイオン化する方法、(2)ニトロソベンゼンをこのアミノ基に反応させる方法、さらに(3)フェニルジアゾニュウム塩を内部炭素に未修飾の反転ポルフィリンと反応させる三つの方法を試みた。また、反転ポルフィリンは、フリーベースとニッケル錯体を利用した。一番目のアミノ化反転ポルフィリンのジアゾニュウム化は、亜硝酸ナトリウムの塩酸水溶液を利用する通常の方法では進行しなかった。三番目のフェニルジアゾニュウムのテトラフルオロほう酸塩を作用させる方法では、フリーベース体からはπカチオンラジカルとなり、Ni(II)錯体はNi(III)体のESR活性種になる事を見いだした。即ち、フェニルジアゾニュウム塩は酸化剤として作用している。二番目のニトロソベンゼンを過剰に使用する方法で初めて、フェニルアゾ基が内部炭素に直結した目的物を得た。ただし、これは過剰のニトロソベンゼンが酸素化剤としても働くためオキシド化したアゾ基を与えている事がX線構造解析により明かにした。
フェムト秒顕微過渡吸収イメージング分光による光ー熱変換ダイナミクスの解明

本研究ではnmからμmサイズの単一有機結晶における光化学反応のメカニズムやダイナミクスに対して、過渡吸収イメージング解析が可能なフェムト秒時間分解顕微分光装置を構築したのち、正孔・電子、光励起エネルギーなど、特に「熱」が励起光照射位置から伝播する範囲を可視化し、光-熱変換ダイナミクスの解明を目指す。
猛暑による健康被害リスクの評価と増幅要因分析に基づく屋外温熱環境設計理論の再構築

都市温暖化対策を地球温暖化の緩和効果、ヒートアイランド現象の緩和効果、都市温暖化への適応効果の観点から総合的に評価するシステムを構築した。さらに、猛暑による熱的健康被害のRiskをメソーミクロ気候一貫解析結果から推定する手法を提案した。本手法では、RiskをもたらすHazardを、上空の気象条件によるNatural Hazardと、市街地計画による増幅分を足し合わせた市街地内部のHazardに分けて評価する。以上で構築した予測・評価システムを用いて各種都市温暖化対策の効果を定量的に評価するとともに、将来の気象条件の変化も考慮し、適切な屋外温熱環境設計のために優先度をまとめた。1.Risk評価のためのメソ・ミクロ・熱ストレス一貫解析の基本フレームの構築1)持田と大風等が精度の改善を加えてきたメソ気象モデルWRF(Natural Hazardの評価)、2)持田と吉田等が開発してきたCFDモデルに基づくミクロ気象解析モデル(健康被害発生Riskの増幅要因(Vulnerability)の評価)、3)後藤らがStolwijkモデルに基づいて開発した人体温熱生理モデル(熱ストレスの評価)の3つのモデルを統合し、仙台の定禅寺通りを対象とした一貫解析を実施した。さらに2)のミクロ気象解析に関しては、指向性反射の効果を予測可能な形にモデルを改良した。2.WRFによるメソ気象解析による現在と将来のSevere Weather Conditionの予測手法の開発WRFによるメソ気象解析の結果からWBGTの空間分布を計算し、Natural Hazard Mapを作成する手法を開発した。さらに、大気循環モデルの1つであるMIROCの解析結果を領域気象モデルWRFの境界条件とした力学的ダウンスケーリングに基づき、仙台の2030年代を対象としたNatural Hazard Mapの作成も可能となった。3.屋外における人体生理量の測定に基づく人体温熱生理モデルの精度検証仙台において歩行者空間における歩行時を対象に同時移動計測を行った。そして、この測定結果を利用していくつかの人体温熱生理モデルの精度を比較、検討した。4.Risk評価モデルの基本フレーム検討Riskの定式化を行い、上空の気象条件から推定される熱中症リスクに対する街区内の熱中症発症リスクの増減の分布を評価する手法を開発した。5.全国9都市の気象データから算出した温熱指標と救急搬送データの関係の分析厚生労働省の全国の死亡統計データ10年分、仙台,東京,横浜,浜松,静岡,名古屋,大阪,神戸,福岡の消防の搬送統計データ5年分と最寄りの気象官署の気温と気象データから算出したWBGT等の温熱指標との関係を分析し、熱中症、心疾患、脳血管疾患の発症率との関係を調べ、各地域の特性を分析した。(1)人体温熱生理モデルの屋外環境における精度の追加検証昨年度の温熱環境・人体生理量の同時移動計測で培ったノウハウを活かし、今年度は多数のサンプルに対してより熱的に厳しい条件における同時移動計測を実施。より精緻に人体熱生理モデルの屋外環境における適用可能性の検討を行った。(2)代表都市を対象とする健康被害Risk評価と各種対策手法の効果分析(2-1)メソ気象モデルの結果を用いたNatural Hazard Mapの作成現在と将来(2030年代)の仙台と東京に対してWRFによるメソ気象解析を行い、都市上空の気象条件の空間分布からNatural Hazard Mapを作成。これと人口分布等を考慮することにより対策効果を検証するための街区として、東京の新橋と仙台の定禅寺通りを中心とする市街地を抽出。同様の解析を暑熱気候下の海外の都市(広州、武漢等)でも行った。(2-2)ミクロ気象モデルを用いた都市構造に起因するRisk増幅要因の評価WRFの結果からミクロ気象解析の境界条件(ミクロ解析の流入境界の風速、温湿度、上空境界の日射量、長波放射量)を生成し、(2-1)で抽出した街区内の現状のミクロスケールの温熱環境を予測。これと上空の温熱環境を比較することにより、都市気候に起因するRisk増幅要因の分析・評価を行った。また現状の街区における温熱環境を予測するとともに、a)気象条件(典型的な夏日と酷暑日)、b)対策手法(街路樹、壁面緑化、熱線再帰性フィルムの利用)を変化させたパラメトリックスタディを実施。(3)都市温暖化対策が、地球温暖化の緩和・ヒートアイランド現象の緩和・都市温暖化への適応の3つに与える影響を区別し定量的に評価するためのデータ解析、処理のプログラムを作成。さらに、この評価フレームに、熱中症リスクの温熱環境評価を組み込み、新橋を対象に複数の都市温暖化対策手法(壁面高反射化、壁面緑化、遮熱舗装、街路樹)が都市環境に与える影響の分析を行った。・人体熱生理モデルの屋外環境における精度の追加検証については、昨年度のノウハウを活かして、多数のサンプルを用いた実測を予定通り行うことが出来た。Risk評価の指標とする温熱指標の検討及びリスク評価手法の改良は途中であるため、平成28年度中も継続して行う。・代表都市を対象とする健康被害Risk評価と各種対策手法の効果分析のうち、メソ気象モデルの結果を用いたNatural Hazard Mapの作成は予定通り完了することが出来た。・ミクロ気象モデルを用いた都市構造に起因するRisk増幅要因の評価は、概ね予定通り進み、気象条件と対策手法を変化させたパラメトリックスタディを行うことが出来た。今後、対策箇所を変更させたパラメトリックスタディを行う。さらに、この結果を踏まえて、各対策手法のRisk増幅要因の抑制効果の評価まで分析を進める予定である。

・都市温暖化対策を評価するための3つの評価フレームを組み込んだモデルを作成し、これを用いて複数の都市温暖化対策手法が都市環境に与える影響の分析を行い、建物内外の熱収支の変化等に関して、当初の想定以上の大変興味深い成果を得ることが出来た。1.昨年度の測定で得られた生理量及びその変化特性を踏まえ、既存の熱中症Risk評価手法を改良し、その改良手法の有効性を確認した。また、WRFによるメソ気象解析により、東京と仙台の現在(2000年代)及び将来(2030年代、2050年代)のNatural Hazard mapを整備し、メソスケールの熱中症Risk評価を行った。2.昨年度に引き続き、新橋実街区を対象として、メソ気象解析結果を境界条件に実施したミクロ解析から得た温熱環境の空間分布を入力条件とし、(1)の改良手法によるミクロスケールの熱中症Risk評価を行った。以上により、メソ・ミクロ・体感気候の一環解析、熱中症Risk評価のフレームを組み立てた。3.Neural networkを用いた、建物など周辺環境の影響を加味した建築物の熱負荷を長期予測する評価フレームを作成した。この評価フレームを適用し、仙台を対象とする建物の冷房負荷の長期予測を実施した。さらに、過去に開発した地球温暖化の緩和・ヒートアイランド現象の緩和・都市温暖化への適応の3つの観点を各々定量的に評価する手法を長期予測結果に展開し、熱ストレス低減とヒートアイランド現象の緩和、省エネ・低炭素化とトレードオフ・シナジーの関係を整理した。4.昨年度に街路樹の配置や、遮熱舗装等の対策を施した場合の温熱環境の変化を評価した実街区と同じ街区を対象として、研究分担者の吉田(奈良女子大学)の協力の下、東京の夏季気象条件下で窓面に熱線再帰性反射フィルムを施した街区のミクロ気象解析を行った。ここでは、対策箇所(配置間隔の変更、対策箇所の集中・分散)を変化させたパラメトリックスタディを実施するとともに、Risk増幅要因の空間分布についても分析を行った。5.以上の成果を踏まえ、将来の気候変化を見据えた今後の屋外温熱環境設計の方向性をまとめた。都市温暖化対策を地球温暖化の緩和効果、ヒートアイランド現象の緩和効果、都市温暖化への適応効果の観点から総合的に評価するシステムを構築した。さらに、猛暑による熱的健康被害のRiskをメソーミクロ気候一貫解析結果から推定する手法を提案した。本手法では、RiskをもたらすHazardを、上空の気象条件によるNatural Hazardと、市街地計画による増幅分を足し合わせた市街地内部のHazardに分けて評価する。以上で構築した予測・評価システムを用いて各種都市温暖化対策の効果を定量的に評価するとともに、将来の気象条件の変化も考慮し、適切な屋外温熱環境設計のために優先度をまとめた。・Risk評価のためのメソ・ミクロ・熱ストレス一貫解析の基本フレームの構築と全国9都市の気象データから算出した温熱指標と救急搬送データの関係の分析は、予定通り完了することができた。
抗癌剤治療効果の早期ダイナミックイメージングの開発

腫瘍に対する化学療法の効果を評価するには、概存のimaging modality(CT,MRI)を用いる方法では腫瘍の大きさを比較するしかなく、腫瘍内の細胞のviabilityを見極めることはできなかった。近年PET-CTの有用性が報告されているものの、利用可能な施設はわずかである。このため我々は腫瘍病変の効果判定を腫瘍のviabilityを見ることにより評価する方法を開発するために本研究を立案した。現在DsRed発現腹腔内腫瘍に化学療法を施行した後にLuciferase発現Cox2CRAdを感染させて観察することで、腫瘍のviabilityを病理切片を作ることなく評価できるシステムを開発している。DsRed発現細胞株の樹立:胃癌細胞・皮膚癌細胞株にDsRed発現遺伝子を組み込むことでDsRed発現細胞を樹立した。(MKN-1,45,74,A431)Luciferase発現Cox2CRAdの樹立:Cox2CRAdで複製の際にluciferaseを発現するvectorを樹立した。これは腫瘍細胞のみで増殖して1uciferaseを発現するため、luciferaseの発光により腫瘍をマーキングすることが可能である。Double imaging assay:DsRed発現細胞にLuciferase発現vectorを感染させて、細胞の様子をDsRedで、ウイルスの増殖を1uciferaseで経時的に観察した。今後DsRed発現細胞でorthotopic model mouseを作成し、これに抗がん剤を実際に投与した後にvectorを投与して腫瘍のviabilityをluciferaseの発光で評価できるかと、これを病理組織像と照らし合わせて整合性があるかのデータを収集する予定である。ヒト膵癌細胞株(MIAPACA-2, Panc-1など)をヌードマウスに皮下注射して皮下腫瘍を作成したのちに、これを別のマウスを開腹してPancreas bedに移植してorthotopic model mouseの作成を行った。皮下腫瘍作成については特に困難はなかったものの、開腹による侵襲から術後2-3日で死亡するマウスが多かった。しかし、model mouseの作成回数とともに手技が安定してきたため、現在では作成成功率は50%ほどとなっている。当初orthotopic model mouseにGEMを尾静脈より静脈注射して治療を行っていたが、複数回の静注が手技的に困難で、また副作用による死亡例が散見されたので、現在では静注にくらべ副作用が少なく、治療効果も得られるので腹腔内投与により治療を行っている。実際のGEMの投与量と治療効果の相関について検討を行っているところである。治療後の腫瘍を病理学的に検討を行い、薬物・放射線治療の組織学的効果判定基準(胃癌取扱い規約に記載)に照らし合わせるとGrade 2-3にあたる腫瘍を数例に認めている。今後これらの抗腫瘍効果を認めている腫瘍と、Grade0-1の抗腫瘍効果がない腫瘍との見極めを我々が開発を進めている新規アデノウイルスで行い、その精度を検証していく予定である。2.新規プロモーターを用いたImaging CRAdの作成CXCR4プロモーターを搭載した新規アデノウイルスの開発をするために、アデノウイルスプラスミド・CXCR4プロモーターシャトルプラスミド・ルシフェラーゼ発現遺伝子を含むシャトルプラスミドを用いて、相同組換え法により新規ウイルスのプラスミドの作成を行っている。しかし条件設定などに難渋し、現在まで成功にいたっていない。本研究の目的は、癌細胞に感染、増殖、発光する制限増殖型アデノウイルス(CRAd)の特性を生かし、膵癌モデルマウスに対する化学療法の効果判定を行う上で、CRAdを用いたイメージングが有用であることを証明することである。我々は消化器癌で発現の低いCoxsackie-adenovirus receptor(CAR)非依存的にCRAdを細胞内に導入するためにfiberがmodifyされ、消化器癌で高発現しているCOX2をpromoterとし、増殖過程でluciferaseを発現し発光するCRAdを用いている。我々は抗腫瘍効果が高く、ヌードマウスの皮下に生着しやすい細胞株がmiapaca-2であることを示した。次に膵癌皮下腫瘍モデルマウスで抗腫瘍効果が最も高いgemicitabineの投与量を検討した。今後は膵癌皮下腫瘍モデルマウスにgemicitabineを腹腔内投与し、CRAdを腫瘍に注射する。luciferase発光によりgemicitabineの抗腫瘍効果を判定することができる事を証明する予定である。さらに同時に進行している研究は新たなCRAdの作成であり、こちらはCOX2 promoterを膵臓癌で高発現しているCXCR4promoterに置き換えたものである。あと一段階、相同組み換えを行うことで完成する予定である。こちらが完成しだい、このCRAdの膵臓癌の細胞株に対する抗腫瘍効果を示していく予定である。
外的刺激に応答する有機π共役系化合物の合成と機能の創出

外的な刺激の入力に対して化合物の物性が大きく変化する分子応答システムが盛んに研究されている。本研究では、特徴的な発光物性を与えるドナーアクセプター型化合物の創出を検討した。主に1発光性フタルイミド集合体の開発、2ジベンゾヘテロール型発光材料の開発、3ビアンスリル構造を有する化合物の開発、4環状化合物の創出研究を行った。5さらに酸化反応や光反応を利用して、大きなπ電子系を有する多環芳香族化合物の創出を行った。フタルイミド化合物の研究においては、多重結合を有するπ共役系を連結させた高い発光性を示す化合物の論文化を優先して現在進めている。さらに電界効果トランジスタ(FET)の半導体活性層に利用できるものも見つけており、この化合物の検討も続けている。アリールアミン系のドナーユニットを導入したジベンゾホスホールオキシドの合成を行った。電子供与性が強いフェノキサジンが導入された化合物は、一重項と三重項励起状態のエネルギー差を小さいことに由来した熱活性遅延蛍光を示すことを見出している。発光機構の考察を行い論文化することができた。ビアンスリル化合物の研究においては、ジフェニルメタノール基を4箇所に有する化合物の合成を行い、これらが光学分割可能であることを発見している。この化合物が、銅などの金属塩を加えることで発光性の強い化合物に変化されることを見出しており、これらの詳細を論文化することを検討している。アルドール縮合反応を利用した環状π共役系化合物の合成においては、ジメチルフェナントロリンからのジビニル化を利用した環状化合物の合成に成功している。さらにジアリールアセナフチレンが、酸化反応や光反応によって、フルオランテン誘導体に変換できることを見出している。反応の選択性や発光特性について調査した結果を論文として発表することができた。双極子を有する化合物が固体集合状態で対称中心を持たずに配列している場合には、誘電性や圧電性に基づいたメモリ特性や機械的刺激で発光するトリボルミネッセンス(TL)が期待される。一方、分子間相互作用をうまく利用することで遅延発光等の光物性が引き出される可能性がある。本研究では、対称中心を持たない発光性固体分子集合体の開発に加えて、特徴的な発光物性を与えるドナーアクセプター型化合物の創出を検討している。特に1発光性フタルイミド集合体の開発、2ジベンゾヘテロール型発光材料の開発、3ビアンスリル構造を有する化合物の開発、4環状化合物の創出研究を行っている。1対称中心のない集合体を形成するフタルイミド化合物は鮮やかなTLを示す。化合物の固体発光量子収率をさらに向上させるために様々な共役系を拡張させた化合物の合成を行った。ナフチル基が導入された化合物は強いTLを示すが、単結晶X線構造解析に成功し、対称中心がない集合体が安定化される理由を明らかにすることができた。2共役系を拡張したジベンゾホスホールオキシドやシロール誘導体の合成を行った。これらはジヨードジブロモビフェニルを出発して段階的に合成することができる。電子供与性の共役系を導入することで分子内電荷移動型発光を示す化合物の合成を行っている。3二つのアントラセンが9位で連結した直交するビアンスリル化合物はπ積層構造が制限され、固体中で強く発光することが期待される。アンスリルユニットに斜めに官能基を導入することで軸不斉を持つビアンスリル誘導体を合成し、ラセミ体の光学分割を検討している。4アルドール縮合反応等を利用して電子供与性と受容性部分を有する新しい環状π共役系化合物の合成を行っている。これまでにチオフェン、フラン、セレノフェン、ベンゼン、ナフタレン環等を導入したフタルイミド化合物を合成している。これらの化合物の中で、ナフチル基が導入された化合物が一番強いTLを示すが、この化合物の単結晶X線構造解析に成功して対称中心がない集合体が安定化される理由を明らかにすることができた。さらに強い発光材料の創出を目指して、ナフタレン部分が二つ直列に連結された化合物やフェニレンビニレン、フェニレンエチニレン構造を導入した化合物の合成にも成功している。これらはかなり高い確率でTL特性を示す同じタイプの結晶構造を持ち、固体の発光量子収率が70%の化合物も見つかっている。また、フタルイミド化合物合成の重要な鍵化合物であるブロモ置換体に、ジメチルアミノ基を有する化合物を少しだけ混ぜることで、その固体から遅延発光が観測されることを発見した。N位の置換基は固体の集合様式や発光性に影響を与え、トリフルオロメチルフェニル基、ピリジル基、トリル基等を持つ化合物を調査して、長い発光寿命(0.26 s)を観測している。ジブロモジヨードビフェニルのヨード基とブロモ基は段階的に反応に使用することができる。外側に電子供与性のカルバゾールを導入したジベンゾホスホールオキシドやシロールの合成に成功しており、溶液及び固体の発光特性について調査を行っている。また、ビアンスリル誘導体の外側に共役系を拡張させた化合物の合成を行っており、例えばカルバゾールやピリジル基を外側4箇所に導入した化合物の合成に成功している。現在光学分割にはキラルカラムを用いている。

環状π共役系化合物の創出研究においては、二つのフェナンスリル基が共役カルボニル基で連結された化合物の合成に成功している。外的な刺激の入力に対して化合物の物性が大きく変化する分子応答システムが盛んに研究されている。本研究では、対称中心を持たない摩擦発光を示す発光性固体分子集合体の開発に加えて、特徴的な発光物性を与えるドナーアクセプター型化合物の創出を検討している。主に1発光性フタルイミド集合体の開発、2ジベンゾヘテロール型発光材料の開発、3ビアンスリル構造を有する化合物の開発、4環状化合物の創出研究を行っている。フタルイミド化合物の研究においては、これまでにナフチル基が導入された化合物が強いTLを示すことを明らかにしている。今回この部分をアンスリルやナフトチエニル基などのより長い共役ユニットに拡張させた化合物の合成に成功した。アンスリル基を持つ化合物の単結晶X線構造解析に成功している。これらの研究に加えて、遅延発光を示すフタルイミドの共結晶作成の研究においては、研究成果を論文として発表することができた。ドナーアクセプター型のジベンゾホスホールオキシドやシロール誘導体の合成を行った。より電子供与性が強いアクリダンやフェノキサジン等の複素環が導入された化合物の合成に成功して、室温や低温条件下での発光寿命等の測定と発光機構の考察を行った。ビアンスリル化合物の研究においては、ジフェニルメタノール基を4箇所に有する化合物の合成を行い、これらが光学分割可能であることを発見した。この化合物は発光性を示し、キラルな発光材料としての可能性を有することを明らかにした。アルドール縮合反応を利用した環状π共役系化合物の合成においては、長いアルコキシ基を有する化合物の合成を行い、これらの化合物が固体中、π積層構造によって集積していることをX線回折測定から明らかにした。これまでに複素環やナフタレン環等を導入したフタルイミド化合物を合成している。強い発光材料の創出を目指して、ナフタレン部分が二つ直列に連結された化合物やフェニレンビニレン、フェニレンエチニレン構造を導入した化合物の合成も行った。高い確率でTL特性を示す化合物が得られ、固体の発光量子収率が70%の化合物も見つかっている。これらの研究を継続し、より分子間相互作用を強くする目的で、長いアセン構造のアントラセンを導入した化合物の合成に成功した。化合物は結晶多形を示したが、構造解析に成功した結晶においては対称中心のない集合体が観察された。合成の重要な中間体であるブロモ置換化合物の合成において、少量副生成するジメチルアミノ置換化合物と共結晶が形成される場合に、その固体から遅延発光が観測されることを発見している。N位のアリール置換基は固体の集合様式や発光性に影響を与え、4種類のアリール基について構造解析、室温や低温での発光物性の測定を行い遅延発光が起きるメカニズムを考察した。ジベンゾホスホールオキシドの合成研究においては、より電子供与性が強いジメチルアクリダンやフェノキサジン等の複素環が導入された化合物の合成に成功している。これらの化合物の電子供与性部分は捩じれた構造をしているが、低温測定において遅延蛍光と考えられる発光を示した。ビアンスリル化合物の研究においては、ジフェニルメタノール基を4箇所に有する化合物の合成を行い、これらが光学分割可能な発光分子であることを発見している。
サハリン島西方沖タタールトラフの天然ガスハイドレート生成環境の解明

日本海最北部のサハリン島南西沖タタールトラフで天然ガスハイドレートを採取した。試料の地球化学分析を行なった結果、熱分解起源メタンを主として包接した構造I型結晶であることが明らかにされた。このような産状は他に日本海上越沖とバイカル湖にしかなく、構造II型出現を促す熱分解起源エタン、プロパン等がガス供給過程で何らかの原因で除かれたことが本質的要因、と考察される。一方、実験室研究ではメタンハイドレート水和数に及ぼす硫化水素の影響、堆積物粒子がゲストガス安定同位体分別に及ぼす効果、空気成分や各種天然ガス成分による人工ハイドレートの解離熱測定、混合ガスハイドレート解離時の結晶二次生成に関する知見を得た。サハリン島北東沖から南東沖テルペニヤリッジ、そして北海道網走沖に至るオホーツク海西縁部では、海底表層型の天然ガスハイドレート密集域が存在している。一方、サハリン島南西沖の日本海北部では調査データが少なく、未だ断片的な情報しか得られていない。平成26年度では、日本海北部のタタールトラフ域において表層型ガスハイドレート調査を67月に実施した。探査手法としては、まず音波・音響探査により海底表層のガスチムニー(堆積層深部からのガスの通り道を示唆)や海底から立ち上るガスプルーム(天然ガスの気泡からなる柱状のエコー)を指標として、これらの地点で海底堆積物コアを採取した。当該海域では表層堆積物コアを15本採取し、うち1本には天然ガスハイドレートが入っていた。船上ではガスハイドレート結晶およびガス・水・堆積物サンプリングを実施した。天然ガスハイドレート採取地点では、熱分解起源と考えられる炭素同位体比の比較的大きいメタンが湧出しており、ガスハイドレート結晶はこれを包接してできている。一方で、周辺域の堆積物コアに含まれるガスは微生物起源メタン(炭素同位体比が小さい)主体であることから、この地点での湧出ガスの素性が際立って特異であることが明らかとなった。また、結晶構造解析からは天然ガスハイドレートが構造I型に属すること、メタンの他に硫化水素をケージ内に包接していること、結晶の水和数は6.06.1であること、等の知見が得られた。一方、実験室研究ではメタンハイドレートの水和数に僅かながら圧力依存性があることを明らかにした他、海底堆積物を模した細孔中に生成したメタンハイドレートの熱物性・安定同位体特性、メタン・エタン系混合ガスハイドレートの解離特性、ハイドレート表面のミクロスケールでの形状、分子径の大きな炭化水素を包接する結晶構造H型の混合ガスハイドレートの物理化学特性等に関する知見を得た。海底表層型の天然ガスハイドレート密集域が存在するオホーツク海西縁部(サハリン島北東沖南東沖テルペニヤリッジ北海道網走沖)に対し、サハリン島南西沖の日本海北部では未調査領域が多い。平成27年度では、日本海北部のタタールトラフ域において表層型ガスハイドレート調査を6月に実施した。当該海域では表層堆積物コアを20本採取し、前年度を大幅に上回る5本の天然ガスハイドレート入りコアが得られた。前年度にガスハイドレートが得られた地点から南西方向に約20km離れた地点で新たなガスプルームおよびガスチムニーを発見した。この地点で得られた2本の天然ガスハイドレート入りコアを調べたところ、ガスハイドレート結晶は炭素同位体比が-40‰台の熱分解起源とみられるメタンを包接していた。また、結晶構造解析からは天然ガスハイドレートが構造I型であり、メタンの他に硫化水素をケージ内に包接していること、結晶の水和数は約6.0であることがわかった。結晶の解離熱はこれまでに報告されているメタンを主成分とする天然ガスハイドレートの値とほぼ同じであった。一方、実験室研究ではメタンハイドレート生成時の水和数に関する温度・圧力依存性、堆積物細孔中に生成したメタンハイドレートの熱物性・安定同位体特性、バイカル湖でみられるメタン・エタン系混合ガスハイドレートの解離特性、ハイドレート結晶の比表面積測定、ヘキサン等の分子径の大きな炭化水素を包接する結晶構造H型ハイドレートのラマンスペクトルに関する知見を得た。当初の計画通り、平成27年6月に当該海域にてフィールド調査が実施され、新地点も含めて天然ガスハイドレート含有海底表層堆積物コア5本の採取に成功した。加えて、水深の浅い領域をカバーする周辺海域において、前年度の調査航海に引き続きガスプルーム地点を多数発見し、これらの地点でガスを多量に含む堆積物コアの採取も行なった。前年度からの懸案であった、粉末X線結晶構造解析用の試料も今回の調査航海で確保できた。これらの試料は実験室に持ち帰り、現在も各種分析を継続している。測定結果等については、日本雪氷学会や日本地球惑星科学連合大会等の他、国際会議等にて既に発表されており、今後は論文として公表予定である。天然ガスハイドレートはガス組成やガス安定同位体比その他の点で極めて多様であることから、その結晶特性の理解のためには、人工ガスハイドレートを生成し、単純化した系で多面的な結晶解析を行なうことが望ましい。

ガスハイドレートの解離特性およびゲストガス安定同位体比に及ぼす堆積物粒子の効果については、現在論文投稿中であり、水温および圧力(水深)がメタンハイドレート水和数に及ぼす影響については、論文投稿の準備中の段階である。メタン・エタン系混合ガスハイドレートの解離特性については、解離時の結晶二次生成とみられる現象が確認され、そのゲストガス安定同位体比が変化する様子をとらえることができた。また本年度からは、大型の炭化水素分子を包接する結晶構造H型ハイドレートの結晶構造解析に関する実験的研究を実施し、成果を得ている。ハイドレートのガス組成は結晶構造を決定し、結晶物性やガス包蔵性に影響を及ぼしている。サハリン島南西沖タタールトラフ(日本海最北部)において、本研究期間の2014-2015年に計2回の調査航海が実施され、計6本の天然ガスハイドレート含有堆積物コアの採取に成功した。結晶解析、ガス・水分析等を行なった結果、炭素同位体比が-40‰台の熱分解起源と判断されるメタンを主として包接した構造I型結晶であることが明らかにされた。このような産状は他に日本海上越沖とバイカル湖(ロシア)にしかなく、構造II型出現を促す熱分解起源エタン、プロパン、ブタン等が少ないことが本質的要因である。一方で、実は微生物によってメタンに還元されるCO2の炭素同位体比が元々大きい、すなわち微生物起源ガスではないか、との仮説も成り立つ。そこで2016年(最終年度)には、比較研究のためにロシア・バイカル湖の熱分解起源メタンが湧出する地点でのハイドレート試料採取を実施し、同様の試料解析を行ない、海水・淡水環境下での違いを検討した。その結果、包接メタンの水素同位体比が炭素同位体比とともに増加する傾向から、タタールトラフ(海域)・バイカル湖(陸域)ともに堆積層深部から供給される熱分解起源メタンであることが示唆された。一方、実験室研究ではメタンハイドレート水和数に及ぼす硫化水素の影響、ハイドレート生成時のゲストガス安定同位体分別に及ぼす堆積物粒子の効果、天然ガスハイドレートおよび各種ゲストガスによる人工ハイドレートの解離熱測定、結晶表面でのガス交換過程に関わるガスハイドレート比表面積の減少過程等に関する知見を得た。特に、バイカル湖でみられるメタン・エタン系混合ガスハイドレートの解離特性および安定同位体の変化から、構造I型結晶が分解すると同時にエタンを濃縮した構造II型結晶が再生成されることが実験的に証明された。日本海最北部のサハリン島南西沖タタールトラフで天然ガスハイドレートを採取した。試料の地球化学分析を行なった結果、熱分解起源メタンを主として包接した構造I型結晶であることが明らかにされた。このような産状は他に日本海上越沖とバイカル湖にしかなく、構造II型出現を促す熱分解起源エタン、プロパン等がガス供給過程で何らかの原因で除かれたことが本質的要因、と考察される。一方、実験室研究ではメタンハイドレート水和数に及ぼす硫化水素の影響、堆積物粒子がゲストガス安定同位体分別に及ぼす効果、空気成分や各種天然ガス成分による人工ハイドレートの解離熱測定、混合ガスハイドレート解離時の結晶二次生成に関する知見を得た。当初の計画通り、平成26年67月に当該海域にてフィールド調査が実施され、わずかに1本だけではあるが、貴重な天然ガスハイドレート含有海底表層堆積物コアの採取に成功した。
多国間交渉における日本外交の交渉戦略

本研究の目的は、国際政治システム(international political system)の特徴を複雑ネットワーク(Complex Network)理論を応用して明らかにし、その上で多国間枠組みにおける日本の交渉戦略を明らかにするものである。多国間交渉は、国際政治システムの影響を受けながら行われている。一方で、交渉の成立・不成立によって国家間の相互作用の構造が変化するために、多国間交渉も国際政治システムに影響を与える。この国際政治システムと多国間枠組みの関係を整理するのに、複雑ネットワーク理論が応用することが可能である。本研究は以上の問題意識に基づいた上で、(1)日本は多国間枠組みの中でどのような交渉戦略を採用してきたか(2)日本は複数の多国間枠組みをどのように使い分けて、活用してきたのか(3)日本は多国間枠組みと二国間枠組みをどのように組み合わせてきたのか、といった一連の疑問を事例研究も行いながら、明らかにする。平成19年度は、昨年度に引き続き、複雑ネットワーク理論に基づくデータ分析を踏まえた上で、国際政治システムのモデル化を行い、マルチエージェント・シミュレーションを行った。具体的には、国家をノード、同盟をエッジとする同盟ネットワークと貿易をエッジとする貿易ネットワークの分析を行い、新たな知見を得ることができた。この国際政治システムと多国間枠組みの関係をどのように整理するのに、複雑ネットワーク理論が応用することが可能である。平成18年度は、複雑ネットワーク理論に基づくデータ分析を踏まえた上で、国際政治システムのモデル化を行い、マルチエージェント・シミュレーションを行った。具体的には、ネットワーク上でのゲーム(囚人のジレンマ等)を行った場合、どのような結果が生まれるかについてマルチエージェント・シミュレーションを行った。その結果について学会発表もいくつか行った。ネットワーク理論とそれ以外の分野と組み合わせることで、新たな知見を得ることができた。