hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
棘皮動物をモデルとした再生機構の進化の解明

棘皮動物は強い再生能力を持つものが多いが、再生に関与する分子機構や未分化細胞の存在はほとんど明らかにされていない。本研究では主にウミシダ腕再生過程で発現する遺伝子を解析した。その結果、腕には未分化細胞が備わっていることが明らかになった。また、レチノイン酸合成経路の遺伝子やHox遺伝子などが再生組織の領域性へ関与することが示唆された。これらの発現は、動物における再生の共通性を示していると考えられる。再生現象を総合的に理解するためには多くの生物種を対象として再生に関わる分子機構を検討する比較生物学的アプローチが必要である。今年度はウミシダの再生関連遺伝子の候補としてこれまで様々な生物種で発生や再生に関わると知られている遺伝子を選び出し、クローニングを試み、解析した。vasa遺伝子は数多くの動物種から同定されており、生殖細胞などの未分化細胞での発現が知られているので、ウミシダでも腕の再生過程においてまずvasaの発現を詳細に解析した。ウミシダの腕は腕の特定の部位で自切し、そこから再生が開始する。人為的に自切を誘発し、再生の過程を追って再生組織をサンプリングした。vasaは未処理のウミシダの腕でも発現していることがわかった。再生中に発現重は次第に減少し、また増加に転じる発現パターンを示した。ウミシダは環境の悪化などのストレスで腕を自切するため、再生は頻繁に起こる現象である。vasaが再生に関与する未分化細胞の存在を示すとすると、ウミシダは常に再生に備えて未分化細胞を腕に持ち、再生の初期には再生芽に集まった未分化細胞が増殖しつつも分化するが、ある程度組織が分化すると、次の再生に備えて未分化細胞が増えるのではないかと解釈できる。実際に再生組織の遺伝子発現の領域を調べようとWISHを行ったが、まだ手法が確立されていないため、成功していない。また、他の生物種ではまだ再生との関連が知られていない体節形成、細胞増殖、神経分化などに関わる他の遺伝子の解析も進めている。そのうちの一つ、Hox遺伝子は腕の再生に伴う伸長の際、近位-遠位の領域性に応じて発現する可能性が考えられる。Hox遺伝子は現在までのところ9つ単離できている。発現の領域性に相関するゲノム構造についても解析を進めている。棘皮動物の一つであるニッポンウミシダは40本ほどの腕を持ち、腕の特定の部位で自切する。その後、速やかに再生が開始する。本研究ではこれまで様々な生物種で発生において重要な役割を持つレチノイン酸(RA)に着目し、ウミシダの再生関連遺伝子の候補としてRAの合成と分解に関与する遺伝子を選んでクローニングし、解析した。また、再生との関連が未知であるHox遺伝子の解析も行った。これらの遺伝子群は体軸の領域性への関与が知られているので、これらを通して種を超えた再生機構の保存性や再生腕の体軸についての知見が得られると考えた。その結果、raldh(RA合成に関与)の発現は再生組織では見られず、もし合成されるとしたら、再生の基部側の組織で作られていることが予想される。また、cyp26(RA分解に関与)が再生組織の先端に発現することが明らかになった。つまり再生組織の先端ではRAが分解され、腕の遠近軸に沿って濃度勾配ができあがっていると考えられる。一方、RAR(RA受容体)は水管系の内腔の上皮に発現していた。すなわち、これらの細胞がRAの標的となっている可能性が示唆される。このような再生組織でのRAの濃度勾配は最近アフリカツメガエルの再生肢でも示されているので、動物門を超えたシグナルとしての役割の保存性が考えられる。Hox遺伝子は組織の先端、組織の内側、水管系の内腔、などにはっきりした発現パターンを示している。しかし、Hoxの番号順に並んで発現しているようには見えない。現在、これらの発現組織の同定と他の棘皮動物でのパターンの比較に向けた解析を進めている。これまでに行ってきたウミシダの再生の分子機構を探る研究にナマコも材料として加えた。まず、ウミシダに関してはHox遺伝子のクラスター構造の解明を継続して行った。

9つあるニッポンウミシダのHox遺伝子はFISH解析から、一つのクラスターを形成していると推定されるため、遺伝子がゲノム上でどのように並んでいるかを決定するため、ゲノムBACライブラリーおよびFosmidライブラリーから遺伝子を含むクローンの単離を行った。しかし、これまでに判明している4つのコンティグからのウォーキングでも、つなぐことができなかった。これに関してはさらなるクローニングが必要であるが、アメリカムラサキウニに比べるとゲノムサイズが大きく、遺伝子間の距離が長いことが予想される。また、再生過程の比較のために、非常に強い再生能力を持つナマコを材料とすることにした。再生過程でも発生に関わる遺伝子の発現があることが報告されていることから、中でも神経に着目し、神経発生に関わる遺伝子をクローニングした。具体的にはelav、musashi、soxB1をcDNAよりクローニングした。これらは神経幹細胞や神経へと分化していく細胞に発現が認められるとして、半索動物などで神経マーカーとして用いられるものである。期間中には発生過程での発現を確認した。発現している細胞が神経細胞であるか否かに関してはさらなる検証を行い、実際の再生過程での発現を調べていく予定である。すでに単離していた遺伝子以外にも単離し、詳細に解析すべきものがあることが判明したため、追加解析が必要である。また、ウミシダ以外の棘皮動物の再生組織を得ることを試みているが、実験材料の調達と飼育が困難であり、完全な再生を再現するためには再生時期の検討が必要であることが判明した。そのため、実験が遅延している。25年度が最終年度であるため、記入しない。実験材料の調達と飼育の困難に対しては材料として用いる生物種を検討し、多くの個体数が採集できるものを使用する。さらに、再生時期の検討も必要であると考えている。遺伝子のクローニングに関しては、海外の共同研究者がすすめているゲノム解析のデータを利用し、迅速に進めていく予定である。
戦後東アジア諸地域における教育の比較史的分析―冷戦と植民地主義に着目して―

今年度においては、下記のように「戦後東アジアにおける植民地主義と冷戦」をテーマとする研究会を開催した。また、このほかに継続的に収集・調査・整理している奄美大島の教育関係資料について、2018年4月8日(日)、6月17日(日)に京都大学にて資料のデジタル化につての相談をしたほか、12月16日17日に小川が単独で奄美大島で現地調査をおこない、2019年3月23日から24日にかけて連携研究者全員を含めて現地調査をおこなった。〇日時:2018年4月8日(日)13時17時/場所:京都大学駒込研究室/報告:駒込武(京都大学)「『世界の子ども中国・朝鮮篇』にみる脱植民地化と冷戦の相克」/コメント:冨山一郎(同志社大学)〇日時:2018年6月17日(日)13時17時/場所:京都大学駒込研究室/報告:小川正人(北海道博物館)「千島アイヌの近現代史」/コメント:板垣竜太(同志社大学)〇日時:2018年9月10日(月)14時17時/場所:京都大学駒込研究室/報告:鳥山淳(沖縄国際大学)「雑誌『奄美』にみる奄美現代史」/コメント:冨山一郎(同志社大学)〇日時:2019年3月23日(土)/場所:奄美大島教育会館(〒894-0025鹿児島県奄美市名瀬幸町25ー1)/研究会「奄美大島における人類学的調査と植民地主義」/報告:駒込武(京都大学)/コメント:小川正人(北海道博物館)「アイヌ史研究の立場から」/鳥山淳(沖縄国際大学)「沖縄史研究の立場から」/小島潔(元岩波書店学術書編集部)「人類学と歴史学の関係再考」研究成果のうち、『資料で考える植民地主義』シリーズの内、朝鮮篇については刊行間近、アイヌ篇、沖縄篇についてもほぼ完成、台湾篇、奄美大島篇に関してはまだ3分の2程度の完成度である、また、研究成果の内、『生活綴方で編み直す世界ー〈冷戦〉と〈越境〉の1950年代』(仮題)についてはほぼ完成、今年中に刊行予定である。いずれも岩波書店から刊行予定である。なお、本年度においては研究代表者が3ヶ月以上にわたって台湾に滞在して客員教授として台湾で教育・研究運動に従事したために、本科研の仕事のとりまとめについては予定よりもやや遅れることになった。今後は奄美における継続的な資料調査を完成すると同時に、この資料を含めて資料集を完成させるために資料の入力、解説執筆などの作業を進める。平成26年度においては、6月8日(日)、8月30日(土)、11月9日(日)、3月28日(日)の4回にわたって京都大学駒込研究室でコアメンバーによる研究会を行い、東アジアにおける戦後教育にかかわる研究会を行った。また、平成27年1月31日から2月2日にかけて、コアメンバーのひとりである鳥山淳小川正人・鳥山淳が奄美大島で資料調査を行った。これらの作業の中で『世界の子ども』と題する綴方文集に沖縄県教職員組合や在日朝鮮人学校連盟などの組織がかかわり、中国、台湾、朝鮮半島の子どもたちの綴方が収められていることを発見したので、その分析を集中的に行った。このようにして東アジアにおける戦後教育を統一的な視座から考察するために適合的な資料を発掘し、その分析を始めることができた。ただし、これに関連する資料の調査やその分析については平成27年度以降に本格的に取り組もうとしている状態である。平成27年度においては、6月6日、10月18日、12月20日と3回にわたって京都で会合を開き、3月12日14日には奄美大島にて現地調査をおこない、3月21日には東京で会合を開催した。6月の会合では、戦後日本における朝鮮学校の歴史について重要な学位論文をまとめた呉永鎬氏を講師としてお招きし、「戦後初期における在日朝鮮人教育」について報告してもらい、討論をした。10月の会合では板垣竜太(同志社大学)が「金壽卿の朝鮮語研究再論」について報告、駒込武「戦後東アジアにおける生活綴方運動ー『山びこ学校』中国語版に着目して」について報告、討論した。3月12日14日には奄美大島教育会館において奄美教職員組合関係の資料の整理を進めた。研究成果の公表という点については、研究代表者駒込武の単著『世界史のなかの台湾植民地支配ー台南長老教中学校からの視座』(岩波書店、2015年)において本研究計画による研究成果の一部を盛り込んだほか、北海道、奄美諸島、沖縄諸島、台湾、朝鮮半島などの地域にかかわる資料集の編纂を進め、3月21日の東京における会合では資料集の構想にかかわる報告・討論をおこなった。本研究課題における研究成果は、岩波書店より資料集として刊行予定であるが、すでに各巻の構成、収録資料がほぼ固まってきており、おおむね順調に進行しているといえる。平成28年度においては、8月22日、11月26日、2月12日と3回にわたって京都で会合を開いたほか、連携研究者のひとり小川正人が8月20-21日に奄美大島で単独の資料調査をおこない、3月18日20日には連携研究者の小川正人・鳥山淳・板垣竜太に加えて新たに協力をお願いすることになった渕上晧一郎(岩波書店学術書編集部)とともに奄美大島教育会館において奄美教職員組合関係の資料の整理を進めた。

上述の研究会を通じて、明らかになったことは以下の通りである、奄美諸島、沖縄諸島、台湾、中国内モンゴル自治区などにおいて1940年代後半から50年代にかけて政治的な自治、自己決定権を求める動きが一定の高まりを見せたこと、その際に、「わたしたちの言語」」をいかに表記し、記述するかという問題が重要な位置を示したことである。書き言葉とは「標準語」であり話し言葉とは「方言」であるという一般的区分を越えて、それまで「方言」とされてきた地域の言葉を書き言葉としていかに表記していくかという問題が、それぞれの地域により断る表れ方をしながらも、共通した問題であることが確認された。さらに、同時代の朝鮮民主主義人民共和国における金壽卿の朝鮮語研究、同時代の日本本土における国分一太郎ら生活綴方運動関係者による日本語教育論との共通点と相違点をどのように整理していくかということが今後の課題として浮かび上がった。その際、民衆の「話し言葉」としての方言を土台としながら、これを出版語として組み立て、さらにofficialな言語の変革につなげるという見通しを持てるか否かが、それぞれの集団における「自治」志向とのかかわりにおいて重要な意味をもつことが確認された。研究成果の一部を資料集として刊行すべく、その編纂作業を進めている。今年度においては、渕上晧一郎(岩波書店学術書編集部)にも奄美調査に加わってもらうことにより、具体的にどのような資料をどのような形で構成するのかについて、具体的なイメージを共有することが可能となった。2018年度においては、下記のように「戦後東アジアにおける植民地主義と冷戦」研究会を行った。○第1回:6月18日(日)13時17時(場所:京都大学駒込研究室)、報告:駒込武「台湾における政治受難の伏流水ー「更新されるべき正義」への問いかけ」、○第2回:10月1日(日)13時17時(場所:京都大学駒込研究室)、報告:小川正人(北海道博物館)「択捉のアイヌ・高城重吉についてー1881年の公立学校設置と、戦後の「北方領土」返還運動をむすんで考察するー」、○第3回:12月10日(日)13時17時(場所:京都大学駒込研究室)、報告:板垣竜太(同志社大学)「映画「朝鮮の子」(1955)論」、○第4回:2018年1月27日(土) 18時(場所:奄美大島教育会館)、坂本紀子氏(北海道教育大学函館校)「鹿児島県大島郡十島村の義務教育獲得への歩み」このほかに、8月に須永哲思、永田和寛、山口刀也の3名で秋田にて北方教育運動関係の調査をおこなったほか、12月には小川が奄美大島および鹿児島にて奄美教育史関係資料の調査、1月の奄美大島における研究会の後にも奄美奄美教育史関係資料の調査をおこなった。これらの調査に基づいた研究成果は、『資料で考える植民地主義』にかかわるシリーズとして岩波書店より刊行予定であるほか、1950年代に平凡社から刊行された『世界の子ども』について特に中国・台湾・朝鮮・沖縄の子どもの作文を分析した研究を『世界誌としての生活綴方ー冷戦と植民地主義をめぐる「問い」の地平』(仮題)としてこれも岩波書店から刊行準備中である。研究成果のうち、『資料で考える植民地主義』シリーズの内、アイヌ篇、沖縄篇、朝鮮篇については今年度中に刊行の見込みが立っているが、台湾篇、奄美大島篇に関してはもう少し先になる見通しである。また、研究成果の内、『世界誌としての生活綴方ー冷戦と植民地主義をめぐる「問い」の地平』(仮題)については今年度中に刊行予定である。今年度においては、下記のように「戦後東アジアにおける植民地主義と冷戦」をテーマとする研究会を開催した。
近世身分制社会と葬送の研究

今年度は、昨年度から引き続き、近世堺と八尾地域における葬送の実証研究をすすめた。堺については、これまでの研究成果を「近世堺の四ヶ所墓所と三昧聖」(『ヒストリア』187、2003年11月)として公表した。そこでは、(1)七堂浜墓所の元禄8年移転と、住吉大社側の訴願運動の関わり、(2)墓所内諸施設の整備と、民衆の葬送文化の高まりの関係、(3)堺三昧聖と一般民衆との協同作業による墓所維持・管理、(4)公害視される引捨者・行倒死人の処理問題、といった点を明らかにした。また八尾地域については、真宗教団の中本山級寺院顕証寺と慈願寺の住職葬送を分析し、(1)中近世移行期における住職葬送の華美化傾向、(2)本願寺門主葬送の華美化志向、(3)華美化する葬送を物質的に支える、門徒村々や大工・葬具業者・非人番の存在、といった点を明らかにした。以上のことは、大阪真宗史研究会編『真宗教団と地域社会』(清文堂、2004年9月刊行予定)で公表する予定である。このほか、第9回全国部落史研究交流会(2003年8月3日)で「近世畿内三昧聖の自己認識と葬送文化」と題する報告をおこない、18世紀なかば以降における畿内三昧聖の自己認識・社会的位置の問題を、彼らをとりまく葬送文化の動向と関わらせて論じた。そこでは、(1)三昧聖仲間の内部統制運動としての、天明7年綸旨要請運動の性格、(2)18世紀なかば以降における、葬送文化の高まりと同業者間競争の激化、(3)他賤民との差別化による三昧聖側の対抗・自己正統化、といった点を明らかにした。この報告は、東日本部落解放研究所『解放研究』17(2004年3月刊行予定)として公表する予定である。今年度は、堺・八尾地域を分析対象地域として、葬送の実態や葬送の担い手の社会的位置を検討した。堺の研究では、(1)堺周辺には、七堂浜・王子飢・向井領・湊の四ヶ所墓所があり、各墓所には三昧聖が生活し、各墓所を管理していたこと、(2)七堂浜墓所の三昧聖のように、堺市中に居住する三昧聖もいたが、住吉大社祭礼の行列に、七堂浜墓所の火葬の煙がかかっては穢れのもとになるとして、元禄8年に七堂浜墓所も三昧聖も移転させられたこと、(3)向井領墓所のように近代に入ると廃絶する火葬所があった一方、王子飢墓所のように、火災という偶然の事故で、明治42年に個人経営から市営になったものもあり、三昧聖にとっての近代の意味が、同じ堺周辺墓所でも微妙に異なってくること、(4)非人行倒などの諸死体処理では、三昧聖・非人・穢多の間での賤民間分業がみられ、大坂と同様の傾向が見いだせること、といった点を明らかにした。八尾の研究では、顕証寺・慈願寺という真宗寺院の葬送を分析し、(1)葬送儀礼の面では、葬所が中近世移行期のなかで、「惣ノ火屋」から河原に移る、というように、本願寺門主の葬送儀礼から影響をうけていること、(2)葬送儀礼が、そうした教団内部の本末関係に規定される一方、顕証寺・慈願寺の儀礼を物質的に支えているのは、地域の葬具業者や門徒村々であったこと、(3)一般的に、葬送終了後、葬具は賤民に下付される場合が多いが、顕証寺の場合、葬具が久宝寺村役人にも下付されており、地域住民にとっても地域の中核寺院の葬具をもつことに意味があったこと、といった点を明らかにした。以上の研究成果は、近日中に研究論文として発表する予定である。このほか、いままでの研究成果を、江川温ほか編『死の文化誌』(昭和堂、2002年)にまとめた。

そこでは、(1)三昧聖仲間の内部統制運動としての、天明7年綸旨要請運動の性格、(2)18世紀なかば以降における、葬送文化の高まりと同業者間競争の激化、(3)他賤民との差別化による三昧聖側の対抗・自己正統化、といった点を明らかにした。この報告は、東日本部落解放研究所『解放研究』17(2004年3月刊行予定)として公表する予定である。
独居高齢者の服薬アドヒアランス向上を目指した看護介入プログラムの構築と効果の検証

本研究は、社会的孤立に陥りやすい独居高齢者を対象に、服薬アドヒアランスを高めるための看護介入プログラムの構築と効果の検証を行うことを目的とする。第1段階として、医療従事者及び患者にインタビュー調査を行い、服薬アドヒアランスを高めるために必要な看護援助を抽出する。第2段階として、インタビュー結果及び文献検討を踏まえて、独居高齢者の服薬アドヒアランスを高めるための看護介入プログラムを構築する。第3段階として、構築した看護介入プログラムを用いてランダム化比較試験によって効果の検証を行う。
味蕾内ＧＡＢＡ系を介した味細胞の機能的成熟

本研究では、1末梢の味覚受容器官である味蕾の形態的な発生・発達やその神経支配の過程において味蕾内のGABAは明確な役割を持たない可能性、2味蕾内でGABAは一部味細胞の興奮により放出されること、3味細胞の細胞内Cl-濃度は非常に高く、GABAにより興奮性の応答が生じることを示し、味蕾内ではGABAは主に味覚受容の調節機構の一旦として機能する可能性が示唆された。本研究では、GABAの発達過程での機能に注目し、神経挫滅後の味覚情報ライン再生過程における味蕾内GABA系の機能・動態および作動機序を解析することで、味細胞の機能成熟におけるGABAの役割を明らかにすると共に神経系における分化・発生・再生のモデルと成すことを目的とする。本年度は、味細胞から放出されるGABAを定量するためのシステムの構築を試みた。申請者らの先行研究での味細胞からのATP放出検出に倣い、味細胞から味刺激により放出されるGABAを基質(α-ketoglutarate)および酵素(GABase)を用いたNADP+→NADPH変換による蛍光検出法を用い測定したが、検出感度不足のため定量できるまでに至らなかった。このため、味細胞から放出されるGABAの測定には、GABAイメージングを利用する予定である。予備実験の段階であるが、脱分極刺激により味蕾から放出されるGABAの検出には成功している。また、塩味応答細胞を同定するためENaC-GFPマウスを作成する予定であったが、Oxcitocin Receptor-YFPマウスを利用することで塩味細胞を同定できる可能性が示唆され、現在、YFP発現細胞の応答を解析している。さらにシングルセルRT-PCRや免疫染色法を用い、GABA受容体、および細胞内Cl^-濃度に関与するCl^-トランスポーター(NKCC1とKCC2)の発現解析を行った。本研究のターゲットとなる茸状乳頭領域において、GABA_A受容体サブユニットα1、α2、α5、β2、β3、γ3、δ、π及びGABAB受容体サブユニットR1、R2が検出され、NKCC1やKCC2の発現も認められた。このうちKCC2に関しては多くのIII型細胞で発現が見られたがII型細胞で発現する細胞は少なかった。このCl^-トランスポーターの発現差は、各味細胞のGABAに対する応答性の差に関連する可能性が考えられる。本年度は、GABA合成に関与するGAD67を欠損させたマウスにおいて、味蕾組織の形態的変化について解析した。GAD67-GFPノックインマウスを用い、ヘテロおよびホモマウスにおける味蕾内でのマーカー発現を調べた。尚、ホモマウスは口蓋裂の影響により生後すぐに死亡する為、生後1日目の比較を行った。しかし、II型細胞マーカーであるgustducin、III型細胞マーカーであるSNAP25およびGAD67-GFPの発現に差は見られなかった。また、ホモマウスにおいてSNAP陽性神経線維の味蕾への神経支配も見られた。これらは、味細胞の発達過程や神経支配の過程にGABAは明白な役割を持たない可能性を示唆する。ヘテロマウスにて生後3日目までのマーカー発現を調べると、gustducin発現細胞の数は増加する傾向が見られたが、SNAP発現細胞やGAD-GFP発現細胞が生後1日目よりも低下する傾向が見られた。その要因や生理学的意義については不明である。次に、Cl-イメージング法によりT1R3発現細胞、GAD67発現細胞の細胞内Cl-濃度について調べた。NigericinおよびTributyltinを加え細胞外溶液のCl-濃度を様々に変化させたところ、60-80mM Cl-の時にMEQ蛍光強度の逆転が見られ、予想される細胞内Cl-濃度は約72mMと非常に高値であった。これは、味細胞では非常に高い細胞内Cl-濃度が維持されている可能性を示唆する。これがGABAを投与した際、一部の細胞で見られる蛍光強度の増加の原因であると考えられる。本年度はまず、味細胞の細胞内Cl-濃度測定とGABAによるその変化について調べた。このため、新たに味細胞で細胞内Cl-濃度を測定する方法(Cl-イメージング)を構築した。6-methoxy-N-ethylquinolinium iodide (MEQ)により有郭乳頭味細胞を染色し、GABAを投与したところ、一部の細胞で蛍光強度の増加(細胞内Cl-濃度の低下)が見られた。

また、細胞内Cl-濃度の定量を試みたところ、通常の神経細胞などで報告されている濃度(5-10mM)よりも高濃度を示す味細胞が存在した。これらの結果は、味細胞の一部は細胞内Cl-濃度が高く、通常は内向きのCl-電流により細胞興奮が抑制されるところが、逆に外向きのCl-電流を生じることにより脱分極が生じる可能性を示唆する。また、免疫組織化学的に細胞内Cl-濃度調節に関与するNKCC1やKCC2の発現を調べると、有郭及び茸状乳頭のT1R3を発現する味細胞で両トランスポーターが発現していた。T1R3発現味細胞では、細胞内Cl-排出型のKCC2よりも細胞内Cl-取込型のNKCC1の発現割合が大きかった。従って、一部の甘味細胞ではNKCC1を有意に発現し、細胞内Cl-濃度が高く保たれるため、GABAによる脱分極性応答が生じる可能性が考えられる。当初予定した味細胞から放出されるGABAを測定するシステムが検出力不足によりこのままでは利用できない可能性が浮上した。今後GABAイメージングに切り替えることで同等の実験が行えるものと考えられる。それ以外の部分についてはおおむね当初の予定通り進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。神経挫滅後の味蕾内GABA系の機能・動態解析において、明確なデータを得られておらず、この点に関し予定より遅れていると考えられる。味細胞からのGABA放出を測定するためのシステムを早急に構築すると共に、C1-イメージングによる細胞内Cl^-濃度の測定と、GABA刺激によるその変化について解析を行うことで、味細胞におけるCl-トランスポーター発現差についての機能的な側面を明らかとする。また、Oxcitocin-receptor-YFPマウスを用い、YFP発現細胞の応答特性を明らかとすると共に、GABAの味細胞応答に対する影響について解析をする。神経挫滅後の味蕾内GABAの機能・動態解析に注力する。また、GAD67-floxマウスを入手しており、これに適当なCreマウスを掛け合わせることで、GABA合成酵素のGAD67の味蕾特異的KOマウスを作ることができ、そのマウスを用い味蕾内GABAの機能解析を進める。場合により、胎生発生時の味蕾内GABA機能解析を行うことで、発生時における味蕾内のGABA機能の解析を行う。
近代日本における「建築技術者」の「文化運動」にみる建築/都市像

急速に都市化が進んだ時代としての戦前期に、都市居住者はどのように建築や都市を認識し、表現しようとしたのか、建築技術者たちの文化運動を研究対象とし、多様な主体の交渉の過程として分析することが本研究の目的である。最終年度はこれまでの研究を総合する作業を行ったほか、とくに下記の研究活動を行った。1創宇社建築会に関する史料調査・撮影最も重要な研究対象である創宇社建築会に関する一次史料を所蔵している、竹村文庫への訪問調査を行い、史料調査・撮影を行った。従来研究の進んでいない戦時、戦後の史料を対象とした。撮影史料は整理、翻刻を進めた。その結果、創宇社の結成過程に関する新事実が明らかになった。また戦時期の運動についての実態解明の先鞭をつけた。これらの成果は今後発表していく。2第一次世界大戦から関東大震災にかけての建築界における思想傾向の再検討戦前期の建築技術者の文化運動の背景としての思想傾向について、『建築世界』誌をはじめとする雑誌記事を素材に検討した。同時代の建築界での建築論の展開において、教養主義的思想傾向のなかで重要な位置を占める生命主義的思想傾向の影響が色濃く、それが大戦中から戦後にかけての産業化の趨勢に対する批判として現れていたことを指摘し、またそこでのナショナリズムの位置について検討した。このことは「建築論における生命主義」で発表した。3関東大震災とその後の「復興」の表象についての検討創宇社建築会が結成され、活動した時期の都市や建築に対する社会意識について、新聞、雑誌、展覧会目録などを素材に検討した。震災後まもなく、文化界においても「復興」をキーワードとした多様な表象が生産されていたことを指摘、それが社会意識に与えた作用について検討した。これについて、東京歴史科学研究会大会で口頭発表の予定である。これまでにまとめた研究の成果については今後も積極的に発表していく。日本近代において都市化が急速に進行し、劇的に都市空間が変容した戦前期において都市居住者はどのように建築/都市を認識し、表現したのか。このことを文化的な運動の分析によって明らかにし、近代都市空間の編成を多様な主体の交渉の過程として考察することが本研究の目的である。この目的を達成するため、今年度以下のような研究活動を行った。1歴史学を中心に隣接諸分野を含む研究文献の検討、現在の研究状況の把握につとめた。2対象時期の建築分野を中心とした技術者をめぐる環境を明らかにするために『東京府統計書』等の統計資料の収集を進め、都市空間の変容とそれに対応する技術者養成の実態についての分析を行った。このことは次年度以降も継続する予定である。3従来研究を進めてきた創宇社建築会など官庁等に勤務する、中間的な地位にある建築技術者の運動について、1930年代の動向に関する史料調査を行った。NPO西山夘三記念すまい・まちづくり文庫における史料調査、収集により、東京において運動を展開していた彼らと京都帝国大学の学生グループや大阪の民間企業に勤務する建築技術者グループの関係がより具体的に明らかになり、相互に影響しながら同時期の運動における思想、作風が形成されていることが確認された。4「多様な主体」という視点に関し、1910年代から1920年代にかけて大阪を中心に関西で活動した住宅改造会について機関誌『住宅研究』を中心とした関連史料を大阪府立中之島図書館および神戸市立中央図書館にて調査、収集を行った。以上の研究成果の一部について、首都圏形成史研究会小委員会都市装置研究会において、「1920年代における文化運動としての「建築運動」-創宇社建築会を中心に-」と題して、また、近現代史研究会において、「近代日本における建築技術者の文化運動」と題して口頭発表を行った。以上の研究成果は今後、研究論文として積極的に発表していく予定である。都市化が急速に進行した時代の日本において、都市居住者はどのように建築や都市を認識し、表現したのかという問題を、建築技術者の文化運動を中心に多様な主体の交渉の過程として分析することを目的とする本研究の第二年度としての今年度、以下のような研究活動を行った。1昨年度に引き続き、『東京府統計書』、『東京市統計書』等の統計資料および代表的な建築技術者養成のための教育機関のひとつである工手学校関連史料(同窓会誌等)の収集・分析の結果、1900年代から10年代にかけての東京市内の建築における新技術の導入、大規模化、高層化といった建造環境の変化と各種学校を中心とした建築教育を含む工業教育熱の高揚という、同時期の建築技術者をめぐる環境が明らかになった。2建築や都市に対する認識の変化について、第一次世界大戦中・後および関東大震災後の建築専門誌その他の雑誌記事・新聞記事の収集・分析を行った。この研究の一部を「斎藤佳三と建築」として発表した。関東大震災後にかんしては諸展覧会に着目し、同時期に建築や都市というトピックが専門家を超越した社会的な問題として焦点化されたことを明らかにし、その状況下での建築技術者の運動である創宇社建築会(創宇社)の運動の意味を検討した。3 NPO西山夘三記念すまい・まちづくり文庫において追加調査を行った。創宇社を中心とする運動関係者の調査については対象者との連絡調整を続け、来年度も継続する。以上1-3の研究によって前史としての1910年代末から1930年代にかけての創宇社の運動とその意味がいっそう明らかになった。

4本研究の狙いである「多様な主体」の動向にかんして、関東大震災前後の諸政党による都市問題・都市計画に対する反応について、先行研究・歴史的事実の整理を行った。これらの研究成果の一部については口頭で発表した。以上の研究成果は今後、研究論文として発表していく予定である。急速に都市化が進んだ時代としての戦前期に、都市居住者はどのように建築や都市を認識し、表現しようとしたのか、建築技術者たちの文化運動を研究対象とし、多様な主体の交渉の過程として分析することが本研究の目的である。最終年度はこれまでの研究を総合する作業を行ったほか、とくに下記の研究活動を行った。1創宇社建築会に関する史料調査・撮影最も重要な研究対象である創宇社建築会に関する一次史料を所蔵している、竹村文庫への訪問調査を行い、史料調査・撮影を行った。従来研究の進んでいない戦時、戦後の史料を対象とした。撮影史料は整理、翻刻を進めた。その結果、創宇社の結成過程に関する新事実が明らかになった。また戦時期の運動についての実態解明の先鞭をつけた。これらの成果は今後発表していく。2第一次世界大戦から関東大震災にかけての建築界における思想傾向の再検討戦前期の建築技術者の文化運動の背景としての思想傾向について、『建築世界』誌をはじめとする雑誌記事を素材に検討した。同時代の建築界での建築論の展開において、教養主義的思想傾向のなかで重要な位置を占める生命主義的思想傾向の影響が色濃く、それが大戦中から戦後にかけての産業化の趨勢に対する批判として現れていたことを指摘し、またそこでのナショナリズムの位置について検討した。このことは「建築論における生命主義」で発表した。3関東大震災とその後の「復興」の表象についての検討創宇社建築会が結成され、活動した時期の都市や建築に対する社会意識について、新聞、雑誌、展覧会目録などを素材に検討した。震災後まもなく、文化界においても「復興」をキーワードとした多様な表象が生産されていたことを指摘、それが社会意識に与えた作用について検討した。これについて、東京歴史科学研究会大会で口頭発表の予定である。これまでにまとめた研究の成果については今後も積極的に発表していく。
一般哺乳類ではみられない、スンクスのユニークな排卵と受精機構に関する研究

1.卵成熟および排卵・受精過程におけるスンクスの卵丘-卵複合体の形態に関する研究。スンクス精子の先体反応を誘起する卵丘細胞層および多精防止に関与する透明帯の機能を明らかにするために、排卵前後および受精前後におけるそれらの形態的特徴を微細構造的に明らかにした。その結果、卵丘細胞の細胞内小器官、卵丘細胞の外形、および隣接する細胞の接合様式に、一般哺乳類ではみられない本種に固有の受精様式を裏付ける特徴が観察された。また、透明帯においても、排卵前後に透明帯外層の形態が変化し、受精時に先体を欠く精子の侵入を可能にする形態的特徴が観察された。2.透明帯の耐性実験。一般哺乳類に比して柔軟な特徴をもつスンクスの透明帯の化学的特徴を明らかにするために、スンクスの未受精卵、スンクスの受精卵、およびマウスの未受精卵の透明帯に、trypsinまたはdithiothreitolを反応させ、それぞれの透明帯の反応性を観察した。その結果、スンクスの未受精卵の透明帯は、これらの物質に比較的耐性が低いことが明らかになり、このことは、卵丘細胞層で先体反応を起こした本種精子が透明帯を機械的に通過するという仮説をさらに確かなものとした。さらに本種において透明帯が多精の防止を行うことが明らかにされた(日本動物学会第73回全国大会)。3.透明帯のタンパク質分析。透明帯の構成を調べるために、スンクス透明帯のSDS-PAGEを行い、マウスのそれと比較した。その結果、スンクスとマウスの透明帯において、タンパクの構造が異なることが明らかになった。4.精子先体のタンパク質分析。先体反応によって卵丘細胞を壊死させるスンクス精子先体のタンパク質分析を行った。その結果、本種精子の先体には、一般哺乳類ではみられない50kDaのタンパク質が多く含まれることなど、本種精子の特異的な先体反応を説明するための要因が解明されつつある。
モヤモヤ病原因遺伝子のmapping

(1)モヤモヤ病家族発症例について、MRI angiographyを可能な限り施行し、疾患の有無を明らかにした。これまでに8家系を調査した。モヤモヤ病は、単純な優勢遺伝形式をとらず、多因子性、特に外的因子の関与が濃厚である。従って、多数の患者を有する、家系はなかなか得られにくく、解析を困難にしている。我々の家系では、最大7例の患者を有しており、これまで報告されたなかで、最も大きな家系である。順次血球よりgenomic DNAを抽出し、gene mappingを試みている。これまで主としてcandidate gene approach法を行い、一部random mappingも加え検討を進めてきた。有望なlocusが明らかとなり、更に多くの家系に対し、linkage analysisを施行し、locusのnarrow downを行った。現在のlod scoreは3.8であり、有意なlinkageである。locus内の有力候補遺伝子について、患者、及び、正常者のリンパ球及び培養細胞より、mRNAを取り出しcDNAを作成し、SSCP,direct DNA sequencingにより、DNA mutationを検索した。現在までに6種類の候補遺伝子につき検討を行ったが責任遺伝子は同定されていない。また、兄弟例で正常、及び、患者についてリンパ球を培養し、これら細胞よりmRNAを抽出した。DNA tipにより、約1万の遺伝子に対し、screeningを行い、gene expressionからの検討を開始した。(2)血管平滑筋細胞(SMC)を培養し、SMCの増殖および遊走反応性について検討した。IL-1にたいする反応性がモヤモヤSMCと対照SMCとで顕著な違いが認められた。対照SMCではIL-1はすべて遊走刺激効果をしめすのに対し、モヤモヤSMCのすべての細胞株で抑制効果を示した。この現象はモヤモヤSMCがIL-1刺激によりCOX-2の過剰産生を介し、特異的にPGE2を過剰産生するためであると判明した。血管壁での過剰なPGE2産生は、他のagonistとの相乗作用により血管の透過性を亢進させ、本症での内膜肥厚の形成に直接的に関与すると想定される。(1)モヤモヤ病家族発症例について、これまでに8家系を調査した。モヤモヤ病は、単純な優性遺伝形式をとらず、多因子性、特に外的因子の関与が濃厚である。我々の家系では、最大7例の患者を有しており、これまで報告された中で、最も大きな家系である。また、locus内の有力候補遺伝子について、患者、及び、正常者のリンパ球および培養細胞より、mRNAを取り出しcDNAを作成し、SSCP、direct DNA sequencingにより、DNA mutationを検索している。(2)血管平滑筋細胞(SMC)を培養し、SMCの増殖および遊走反応性について、種々の増殖因子、cytokinesについて検討した。

血管壁での過剰なPGE2産生は、他のagonistとの相乗作用により血管の透過性を亢進させ、本症での内膜肥厚の形成に直接的に関与すると想定される。モヤモヤ病家族発症例について、詳細な家系図を作成し、MR angiographyを可能な限り施行し、疾患の有無を明らかにした。これまでに8家系を調査した。モヤモヤ病は、単純な優勢遺伝形式をとらず、多因子性、特に外的因子の関与が濃厚である。従って、多数の患者を有する、家系はなかなか得られにくく、解析を困難にしている。我々の家系では、最大7例の患者を有しており、これまで報告されたなかで、最も大きな家系である。順次血球よりgenomic DNAを抽出し、gene mappingを試みている。これまで主としてcandidate gene approach法を行い、一部random mappingも加え検討を進めてきた。有望なlocusが明らかとなり、更に多くの家系に対し、linkage analysisを施行し、locusのnarrow downを行った。現在のlod scoreは3.8であり、有意なlinkageである。locus内の有力候補遺伝子について、患者、及び、正常者のリンパ球及び培養細胞より、mRNAを取り出しcDNAを作成し、SSCP,direct DNA sequencingにより、DNA mutationを検索した。培養細胞での結果も参考にし、現在までに6種類の候補遺伝子につき検討を行ったが責任遺伝子は同定されていない。また、兄弟例で正常、及び、患者についてリンパ球を培養し、immortalizationによりcell lineを樹立した。これら細胞よりmRNAを抽出した。DNA tipにより、約1万の遺伝子に対し、screeningを行い、gene expressionからの検討を開始した。
コメ市場の自由化に向けた生産対応と政策設計のための計量経済学的研究

今年度は最終年度にあたるので研究成果の論文集出版に向けて、各研究分担者は各研究課題に対応した論文を執筆した。論文集は、コメ関税自由化以降のコメを取りまく環境変化を[消費]、[生産]、[環境]、[国際]の4分野に分け、研究分担者がそれぞれの分野で12本の論文を書き上げ出版する。出版社は農林統計出版株式会社を予定しており、出版次期は2009年9月ころである。今年度は文献サーベイ、勉強会、現地調査を通じて情報収集に努めた。具体的には、農林水産省の担当者を講師として招き、「米政策改革大綱の新制度下における産地対応と米生産調整の方向性」と題した勉強会を開催した。また山形県のJAおきたま管内にて生産調整や集落営農への対応状況をヒアリングした。その結果、担い手と非担い手、個別経営と集落営農といった異質の経営間の調整・協力や品目横断政策との関係が今後の生産調整における大きな課題となりうることが示唆された。この調査結果を踏まえ、品目横断政策・個別経営・集落営農に関する農家アンケート調査をJAおきたま管内の吉島地区450農家を対象として実施した。また、JAおきたまの協力を得て、営農指導と集落営農をサポートとするGIS(地理情報システム)を構築するために、吉島地区をモデル地域に設定したデジタル圃場地図(約1000ha)の作成を行った。次年度はこのアンケート結果とGISとをリンクし集落営農の可能性について検討する。また、日本、中国、韓国、台湾、ベトナム等のアジア諸国の米の消費に関わる深層心理の変化を定量的に明らかにするためのアンケート調査の設計を行った。この調査票のポイントは商品の属性(特徴)に関する部分にある。各国の購入実態は日本と大きく異なり、たとえば、ベトナムでは米の品種、価格だけでなく、香り、光沢、手触り等、様々な属性が商品購入の際重要な要素になっており、この点を考慮した調査票を作成した。次年度はこのアンケート調査を現地で実施する予定である。今年度は、現地調査、勉強会を通じて下記の点を検討した。・(米政策関連)秋田県由利本荘市、栃木県高根沢町、福井県越前町等で集落営農政策の現地ヒアリングを実施した。その結果、由利本荘市では集落営農については補助金の受皿的対応が否定できないこと、高根沢町では集落営農よりも水と緑の補助金の方が現地では評価が高いこと、また、越前町では、集落営農における会計管理が煩雑で、越前町のような兼業農家地帯は、米価がさがっても米を作り続けるので、国の政策は効果が薄いのではないかなどの意見がでた。いずれの地域も農林水産省の政策には賛成とはいえない状況であった。・(海外市場関連)商社(丸紅)とJA(全農)から、それぞれ講師をまねき「コメの流通と輸入」「コメを活用したバイオエタノールの可能性」について勉強会を開催した。特に、バイオエタノールについては、岩手県奥州市の調査から、エネルギー問題は今後重要になるので、国の積極的な推進が不可欠とのことであった。また、タイ、ベトナム、中国でコメ消費のアンケート調査を実施した。現在、アンケート集計の途中である。・(生産構造)山形県のJAおきたま管内で昨年度構築した営農指導と集落営農をサポートとするGIS(地理情報システム)に衛星画像を取り込んだタンパクマップの作成を試みいくつかの課題が明らかになった・(その他)食MAPというデータベースを活用したコメの消費分析、新潟県佐渡市における環境保全米の評価分析。以下にその内容の一部を示す。【生産分野】川崎は「水稲直播技術の採択要因-技術採択モデルによる分析-」で、コストダウンに繋がる水稲直販栽培の更なる普及策に資するため,如何なる要因が直播技術の採択行動を左右しているのかを数量的に分析した。【消費分野】堀田は「アジアにおける食料消費パターンとコメの購入意識・行動」で、日本、韓国、台湾、タイ、ベトナムの5カ国においてアンケート調査を実施し、各国のコメ購入行動の違いを分析した。茅野は「米消費の地域性」で、食料消費の地域性を数量的に把握する分析モデルを提示し,主食である米消費の地域性を数値化しその構造を分析した。鈴木は「コメ消費の食卓分析」で、民間の食卓単位の食品総合データベースを利用して、コメはどのような頻度でどのような家庭で消費されているのかを分析した。【貿易分野】小林は「国内農業補助による輸出促進効果-輸出補助金相当量-」で、補助を含む農業保護政策の輸出促進効果を、輸出補助金相当量として定式化する市場モデルを提示した。金田は「農産物・食料品の産業内貿易について」で、産業内貿易の理論および農業・食料の産業内貿易の現状とその規定要因について考察した。【環境分野】

田中・上岡・岩本は「新潟県佐渡市における環境保全米の評価と生産者の取組み」で、新潟県佐渡産の環境保全米に対する消費者の支払意志額を計測し、今後の環境保全米の生産に関して考察を行った。
低酸素応答増強による腎エリスロポエチン産生細胞保護療法の開発

慢性腎臓病は日本国民の8ー10人に1人が罹患する国民病である。本研究では、慢性腎臓病において共通して生じる腎線維化と腎性貧血の原因と考えられている腎EPO産生細胞の生理機能低下、異常活性化を抑制する治療法の開発を目的に、腎EPO産生細胞における低酸素応答をマウスモデルを用いて検討した。腎EPO産生細胞での低酸素応答が腎障害時に抑制されていることを見いだし、その増強により生理機能が保たれることを発見し得た。本研究は、EPO産生の主要制御系であるプロリン水酸化酵素、低酸素誘導性因子シグナルの介入による低酸素応答増強がREP細胞の機能保護につながるかを複合遺伝子改変マウスを用いて検討する。それにより、腎性貧血の合併を阻止すると共に線維化を抑制する『低酸素応答活性化によるREP細胞保護療法』の分子基盤を作出することを目的とする。REP細胞におけるPHD各アイソフォームの機能解析のために、EPO産生細胞特異的にCre組換えをREP細胞で単独および複合で欠失するマウスを作出した。上記、REP細胞特異的PHD欠失マウスにおける血漿EPO濃度、赤血球数を測定したところPHD2-HIF2シグナルが主要なシグナルであることが明らかとなった。またEPO産生臓器(腎、肝、脳)でのEPO発現を比較し、各臓器でのPHD欠失の効果を検討したところ本マウスでは主に腎EPO産生細胞よりEPOが産生されていた。PHD欠失が障害REP細胞のEPO産生能を保持するかを検討した。REP細胞特異的PHD欠失マウスに、腎線維化モデルである一側尿管結紮(UUO)を行い、UUO後のEPO発現を検討したところ、やはりPHD2欠失マウスにおいてEPO産生が保持されていた。腎臓病において腎エリスロポエチン(EPO)産生細胞(REP細胞)は形質を変え、臓器線維化を担う細胞、筋線維芽細胞へと形質転換する。その際に、REP細胞がEPO産生能を失い、線維化を強く引き起こす形質となることを我々は示してきた(JASN 2013)。本研究は、EPO産生の主要制御系であるプロリン水酸化酵素、低酸素誘導性因子(HIF)シグナルへの介入による低酸素応答増強がREP細胞の機能保護につなれるかを複合遺伝子改変マウスを用いて検討するものである。本研究により、腎性貧血の合併を阻止するとともに腎線維化を抑制する『低酸素応答活性化によるREP細胞保護両方』の開発の分子基盤を明らかにできると考えている。本年度は、前年度に作成したREP細胞特異的なPHD欠失マウスの解析を継続した。REP細胞におけるPHDアイソフォーム(PHD1, PHD2, PHD3が主なアイソフォーム)の欠失により腎EPO産生は一側尿管結紮モデルにおける腎障害下においても保たれることが明らかとなった。興味深いことに、PHD1とPHD3の欠失は、生理的状態では、過剰なEPO産生を生じさせないが、線維化モデルにおけるEPO産生の低下を抑制することが明らかとなった。加えて、EPO産生細胞でのPHD1、PHD2、PHD3の欠失は腎の線維化、炎症を悪化させないことが判明した。これらの成果を、米国腎臓学会雑誌2月号に報告した(JASN 2015)。当初の予定では、恒常的活性化HIF-2a発現マウスを導入し、REP細胞におけるEPO発現におけるPHDによるHIF2aの分解の効果を検討する予定であったが、同マウスの共同研究者よりの輸入が遅れている。本研究において、エリスロポエチン(EPO)産生の主要制御系であるプロリン水酸化酵素(PHD)、低酸素誘導性因子(HIF)シグナルの介入による低酸素応答増強が腎EPO産生細胞の機能保護につながるかを複合遺伝子改変マウスを用いて検討した。昨年度までに作製したEPO-CreマウスおよびPHD1、PHD2、PHD3条件付き遺伝子欠失アリルを組み合わせたマウスモデルの検討を本年度も継続して行った。さらに慢性貧血マウスモデルを用いて腎疾患を誘導した際に、腎内の低酸素が増悪しており、その際に著明なミトコンドリア障害が生じていることも判明している。PHD阻害薬の投与の条件検討を行い、良好なEPO-Creマウスの組み替え誘導も見いだしえた。REP細胞の一部でPHDを欠失したモデルでは、一側尿管結紮に伴う腎線維化および炎症の増悪は認められなかった。これらの結果より、PHD阻害により腎EPO産生細胞が障害腎においてもEPOを産生しつづけること、腎線維化への悪影響は、本モデルでは限られていることがわかった。しかしながら、PHDの組み替えが生じた細胞数が腎内細胞のごく一部であり、組み替えが腎EPO産生細胞全体に生じた場合の腎線維化への影響は今後検討が必要であると考えられた。

当初の予定通りに、複合遺伝子改変マウスを作出し、その解析を予定通り行い得た。共同研究者のNorthwestern大学Susan Quaggin教授よりHIF2aの恒常活性化マウスを輸入し解析を行う。また、継続して細胞内シグナルや低酸素応答の解析を行う。腎臓内科学今後は、樹立した複合遺伝子改変マウスでの検討を続けるとともに、EPO産生細胞株を樹立することで細胞内シグナルを明らかにしていく。本年度に計画していた作成予定マウスが入手困難であったため、同年度の一部計画が施行できなかったため。計画していたマウスモデルを輸入作成するための経費として使用する。
自閉症幼児の顔認知による早期アセスメントと早期発達支援

自閉性スペクトラム障害は現在88人に1人という高い有病率があり,初めて診断を受けるのは平均で4歳以降である(米国疾病管理センター, 2012)。そのため,「早期発見」と「早期発達支援」が喫緊の課題である。1歳6か月からのスクリーニング検査であるM-CHAT (Robins, et al., 2001)などでは他者の顔への注目や,笑顔への反応性,アイコンタクトなど,顔・表情認知に関する項目が多く含まれており,その評価と支援が,「早期発見」と「早期発達支援」を進めていく上で重要である。本研究では、自閉症スペクトラム障害のある子どもの顔認知と表情認知について、その特徴、発達的な変化の過程、学習・発達可能性と可塑性を明らかにした。自閉症スペクトラム障害の顔・表情認知の特徴を、マッチング課題、発達検査、社会行動、言語・コミュニケーション行動、視線追跡反応などの障害・発達・行動・知覚に関する多様な指標を用いて、定型発達児と比較することで、顔と表情認知の包括的な分析を行った。その結果、自閉症スペクトラム障害児は、表情そのものの認知は十分なされ、定型発達児と大きな違いはないが、「感情を含む音声刺激(プロソディ、オノマトペ)」「社会的な文脈刺激」と「表情(視覚刺激)」との間の異種感覚統合が難しいことがわかった。そこで、異種感覚統合を促すクロスモーダルマッチング課題を実施し、行動・知覚の変化を調べた。その結果、顔・表情認知は、学習可能であり、発達可能であることがわかった。これらの基礎データをもとに、顔・表情認知機能にもとづく精度の高い客観的な早期アセスメント指標をつくりあげ、社会機能の発達促進を目的とした包括的評価支援システムである「顔・表情認知発達支援エキスパートシステム「FEEP :Face-Expression Expert Program」を完成させることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。自閉症乳幼児の顔認知の特徴と発達上の変化を、発達指標、自閉症重症度指標、社会行動指標、視線追跡指標(TOBII)を用いて、定型発達児、他の障害児と比較して明らかにした。これらの基礎データをもとに、顔・表情認知機能にもとづく客観的な早期アセスメント指標を開発し、社会性の発達促進に効果的な「顔・表情認知発達支援エキスパートシステム」を構築した。自閉症児と定型発達児との間で、表情静止画を見る時間の長さを比較した。その結果、大きな差は見られなかったが、自閉症重症度が重いと、怒り顔に対する注視時間が短かった。このことは、表情を見る反応は、表情刺激が喚起する情動反応と関係していることを示しており、各表情別の評価が必要であることを示唆している。自閉症児とウイリアムズ障害児との間で、表情認識の差の検討を行った。その結果、「同一人の同じ表情のマッチング」、「異なった人の同じ表情のマッチング」については、いずれの障害でも高い正反応率を示したが、「感情プロソディと表情との感覚間マッチング」においては、自閉症児の正反応率は低かった。このことは、自閉症児の表情認識の困難性は、社会的剃激に含まれる「異なった感覚間の統合」の困難を基礎とすることが示している。定型発達児では、6か月児では、表情刺激への定位反応は拡散的であったが、12か月児では口への注視時間が長くなる傾向が見られた。今後、発達と障害の間の交互作用の検討の必要性が示唆された。自閉症児について、表情刺激、社会的刺激に枠や指さしなどの視覚プロンプトを導入することで、視線定位を誘導できることが示され、視線反応には可塑性があることが示唆された。

これらの基礎データをもとに、顔・表情認知機能にもとづく精度の高い客観的な早期アセスメント指標をつくりあげ、社会機能の発達促進を目的とした包括的評価支援システムである「顔・表情認知発達支援エキスパートシステム「FEEP :Face-Expression Expert Program」を完成させることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。自閉症児と定型発達児、他の瞳害をもつ子どもとの比較によって、表情認知の特徴が明らかになり、早期アセスメントの方法が示唆された。また、表情刺激間、表情刺激内の反応の差が検出できた。表情刺激、社会的刺激に、枠や指さしなどの視覚プロンプトを導入することで、視線定位を誘導できることが示唆され、次年度の発達支援研究へとつながる成果が得られた。平成23年度は、研究参加した幼児の月齢が高かったので、平成24年度は、より年少の自閉症幼児を対象とした研究を進める。