hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広域地質情報発信のための分散共有型WebGIS 3次元地質モデリングシステムの構築

本研究の3つの計画の中で,(1)理論的な基礎の確立,および(2)システム開発は予定通り進んでいる.また,(3)開発したシステムの検証は複数の機関間での実施部分が若干遅れているが,個別では予定通り進んでいる.これらから,全体としておおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。前年度までの理論の確立やシステム開発などの成果に基づき,分散するモデルを結合するための基礎理論の確立とそのためのシステム開発の完成,および,テストデータを用いたシステムの検証を主に年度の前半に実施し,後半は成果の公表等を行う予定である.なお,現時点では,計画の変更や問題点はない.24年度が最終年度であるため、記入しない。
小学校における議論を展開する力の育成に向けた指導内容の整理と指導法の開発

本研究は、小学校6年間のそれぞれの発達段階に応じた、ディスカッションで議論を展開する力として育成すべき資質・能力と指導方法を明らかにすることを目的とし、以下のことを明らかにする。1議論を展開する力として、どのような思考力やスキル、知識が求められるか。2発達に応じた適切な配置や資質・能力相互の関連はどのようであるか。3どういった実践によって議論を展開する力を高めることが可能であるか。そのため、小学校における子供たちのディスカッション状況を調査し、議論を展開する力を育成するための実践開発・検証を行う。
低欠陥高純度の単一構造カーボンナノチューブ配向デバイスの開発

CNTの再成長技術は,同じカイラリティのCNTを大量生産できる可能性がある技術である。本研究では分離した単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を種として気相化学成長法(CVD)で成長する。CVDの条件を最適化し,種CNTからの成長を確認した.過剰大気酸化による種CNTの焼却による効果やや原子間力顕微鏡を用いたCVD前後の測定により再成長が起こっているか検討した本研究では溶液中でゲルにより分離した単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を核として化学気相成長法(CVD)でSWCNTを再成長しこれをもちいて薄膜トランジスタを作製する.カイラリティが混在すること,特に半導体と金属が混在することがSWCNTの産業材料への大きな課題となっており,SWCNTのゲルによる分離とCVD成長の良い点を組み合わせ高性能なデバイス作製に向けた基盤技術をつくりあげることによってこれを解決する道筋を示すことを目標とする.平成26年度はゲルによるSWCNTの半導体金属分離と,分離したSWCNTを種とした成長への条件だしを行った.本申請で購入したゲルや界面活性剤等を用い,SWCNTの半導体金属分離の条件だしを行い,高純度な半導体溶液が得られるを吸収スペクトル等から確認した.この分離した1μm程度の長さのSWCNT (Seed)をシリコン基板や石英基板上に低密度,高密度に配置し,様々な条件でCVD成長を行った.走査電子顕微鏡(SEM)や原子間力顕微鏡(AFM)による観察により,Seedの数よりはかなり少ないもののSeedより長尺のSWCNTの成長が確認された.しかし,ラマン分光,フォトルミネッセンス(PL),AFMの高さ評価等で評価を行うと,CVD成長したSWCNTには明らかにSeedとは違う太さのSWCNTも多くみられることがわかった.この結果より,Seedが基板上に配置する際に重合したり,Seedの溶液に含まれる不純物等からの成長があったり,何かしらの理想的ではない状況が起こっていることが示唆される.ゲル分離やデバイス作製等の予定はおおむね順調に進んでいる.本研究において,申請者が全く経験がないのがCVDによるSWCNTの再成長であった.はじめSEMでの確認を行っていたが,太さやカイラリティの確認を行ったところ,違うSWCNTの成長もみられたため,デバイスプロセス等よりも当初にくらべ太さやカイラリティの保存の確認に時間を割く必要が生じた.ゲル分離したSWCNTのカイラリティCVD成長後で保存されなければ,デバイス化に向けては大きな問題となるため,今後も様々な手法を用いて,成長前と成長後のカイラリティの評価を行う.本研究の目的は溶液中でカイラリティ分離した単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を核として気相化学成長法(CVD法)で成長し同じカイラリティのSWCNTを複製(クローニング)する技術を開発し、デバイス作製を行うことである。本研究の核となるのはクローニングの技術であるが、前年度の研究で、種(Seed)となるCNTを基板上に散布した基板でCVDの条件だしを行いかなりの密度でCNTが成長する条件を見出した。その一方で、原子間力顕微鏡(AFM)等によりSeedとは明らかに太さの異なるものが成長していることが確認されていた。今年度はこの現象がクローニングによるものであるか確認するために、基板にTiで微細なアドレスパターンをパターニングし、その上にSeedを散布することによりCVD前のSeedの位置が確認できるようにして、CVD前後の基板の様子をAFMにより観察した。その結果、CVD前の基板にはCNT Seed以外にもたくさんの不純物がふくまれており、これらの不純物からも成長していることがわかった。不純物は、SeedとしているCNT自体を成長する際にできたものが混入していると考えられる。不純物から成長したCNTは太いものが多く観測された。一方CVD前にSeedがある位置からCNTが伸びているものも観測された。これがクローニングによるものである可能性もある。しかし、Seedの先端に触媒等の不純物がない証明に至っていない。また、カイラリティ保存に関しても、違うカイラリティのものの成長が多くみられ、これらも不純物によるものと区別がついていない。本研究により、CNTのクローニングについて様々な分析装置、手段をを用いて評価を行いクローニングの可能性と、その証明の難しさについて明らかになった。CVDの条件を最適化し,種CNTからの成長を確認した.過剰大気酸化による種CNTの焼却による効果やや原子間力顕微鏡を用いたCVD前後の測定により再成長が起こっているか検討した現在,CVD成長後のSWCNTには,Seedと同じ太さのものと,変化したものが混在している状態である.太さがCVD成長前とCVD成長後で保存されなければ,デバイス化に向けては大きな問題となるため,ラマン,PL,AFM等の様々な手法を用い,原因の究明とカイラリティ保存の確認とその条件だしに努める方針である.一方,溶液から作製した薄膜トランジスタの特性改善に向けての様々な評価も同時行っていきたい.ナノテクノロジー当初溶液中でのSWCNTカイラリティ分離の高純度化に向けての予算を申請したが、研究を推進していくにしたがい、CVD成長後の太さやカイラリティの保存に問題が発生したため、そちらの研究に注力する必要性がでてきた。そのため、予定より購入が遅くなったため。

また、今年度行うSWCNTの評価の方に予算を使う必要がでてきたため。予定より購入が遅くなった物品に関しては今年分量は当初より減らし予定通り購入する。また、当初よりも、SWCNTの評価に注力することになったこと、初め借りる予定だった電気測定関係の装置が先方の都合上借りられなくなったことより、電気測定関係の物品に充てる予定である。
最大出力4kWのYAGレーザー加工におけるインプロセスモニタリングの研究

健全性の高い,軽量化された溶接部を得ることを目的として,YAGレーザーによるビードオンプレート溶接並びに突き合わせ溶接を実施した。さらに溶接品質の保証技術を確立するために,筆者がCO_2レーザー溶接において培ってきたプロセスモニタリングの技術をYAGレーザー溶接にも適用し,溶け込み深さなどの溶接性状の評価・判定を試みた。実験に使用したレーザーは,新潟県工業技術総合研究所レーザー応用研究室に設置されている出力4kWの連続発振YAGレーザー(IHI iLS-YC-40A)である。レーザー出力,ビームノズル移動速度を変えることにより,異なった溶接性状,即ち溶け込みの浅い熱伝導型溶接から溶け込みの深いキーホール型溶接までを作り出した。YAGレーザー溶接時に発せられる発光・音響信号の周波数スペクトルを解析することにより,(1)深溶け込み型溶接の場合には,音響スペクトルにおいて,1-4kHz帯の周波数成分が大きく現れる.(2)熱伝導型溶接の場合には,発光・音響スペクトルともに平坦になる.ことを明らかにした。この結果に基づき,周波数スペクトルの低周波数帯と高周波数帯との信号強度比を取り,この比とアスペクト比との関係について整理した。その結果,特定のアスペクト比を境にして信号強度比が大きく変化することを明らかにし,信号強度比に基づいて深溶け込み型か熱伝導型かの溶接判定を行えることを示した。ここで提案したプロセスモニタリングは,簡便な測定システムであり,外乱に対して強い安定性を有している。またこれらの機器は,レーザー装置本体に比べれば極めて低コストで導入可能なものであるため,生産現場への適応はとても容易である。本研究では、YAGレーザー溶接の際に生じる二つの溶接性状、即ち深溶け込み型溶接と熱伝導型溶接のモニタリングに関する研究を行い、プラズマ発光放射および音響放射を解析することでその性状を評価する方法を提案した。材料には軟鋼SS400、ステンレス鋼SUS304、アルミニウムA5083を用いた。本研究において得られた結論を以下に示す。(1)溶接性状はアスペクト比(溶け込み深さ/ビード幅)がおよそ0.4を境に深溶け込み型から熱伝導型へと遷移する。(2)発光・音響信号のスペクトルにおいて、溶接性状が深溶け込み型から熱伝導型へと遷移することにより、低周波数帯における卓越した周波数成分は徐々に減少する。(3)同一スペクトル上の二つの周波数帯の信号強度比をとることにより、溶接性状を判断することが可能である。・SS400とSUS304では発光信号の周波数帯1.1-3.0kHzと27.1-30.0kHzの強度比をとることで溶接性状を評価することができる。・A5083では音響信号の周波数帯1.1-3.0kHzと22.1-25.0kHzの強度比をとることで溶接性状を評価することができる。本研究では各材料に対して、発光・音響信号の主要な周波数帯を見出すことに成功したが、その発信源について詳しいことはいまだ明らかになっていない。これについて、今後更なる研究を行う必要がある。結論として、実際の溶接行程において、本研究で得られた主要な周波数帯のみをバンドパスフォルタにより取り出し、リアルタイムに溶接性状をモニタリングすることは非常に有用であると言える。健全性の高い,軽量化された溶接部を得ることを,目的として,YAGレーザーによるビードオンプレート溶接並びに突き合わせ溶接を実施した。

YAGレーザー溶接時に発せられる発光・音響信号の周波数スペクトルを解析することにより,(1)深溶け込み型溶接の場合には,音響スペクトルにおいて,1-4kHz帯の周波数成分が大きく現れる.(2)熱伝導型溶接の場合には,発光・音響スペクトルともに平坦になる.ことを明らかにした。この結果に基づき,周波数スペクトルの低周波数帯と高周波数帯との信号強度比を取り,この比とアスペクト比との関係について整理した。その結果,特定のアスペクト比を境にして信号強度比が大きく変化することを明らかにし,信号強度比に基づいて深溶け込み型か熱伝導型かの溶接判定を行えることを示した。ここで提案したプロセスモニタリングは,簡便な測定システムであり,外乱に対して強い安定性を有している。またこれらの機器は,レーザー装置本体に比べれば極めて低コストで導入可能なものであるため,生産現場への適応はとても容易である。
非線形双曲型方程式系の大域解の存在とその漸近挙動

非線形双曲型方程式(系)の初期値問題(あるいは初期値境界値問題)の大域解の存在条件及び漸近挙動について考察した.2次元空間の単独複素数値,あるいは連立の半線形波動方程式を考え,いわゆる零条件よりも弱い条件下での大域解の存在を示し,エネルギーが減衰するための条件を明らかにした.2次元空間や3次元空間における半線形あるいは準線形の波動方程式の外部問題を考え,零条件を仮定しないときの解の最大存在時間の評価を行った.また,質量項のないDirac方程式や(双曲型ではないが同様の手法が使える)シュレディンガー方程式系に対する零条件を明らかにし,大域解は漸近自由であることを示した.質量項のない非線形ディラック方程式系に対して,波動方程式の零条件に対応する条件を導出し,大域解の存在とその漸近挙動を明らかにした(北海道大の久保氏との共同研究;研究集会のプロシーディングに掲載決定).ディラック方程式を波動方程式に帰着して解析を行うのではなく,ディラック方程式の解の主要部分を考察することにより,非線形項の減衰が速くなることを直接導出している点が特徴である.前年度に空間2次元における半線形波動方程式系を考察し,零条件よりも弱い条件のもとでの大域解の存在を示し,さらに特別な非線形項に対しては大域解の漸近挙動に関する結果を得ていた.本年度は前年度に得た条件を満たす一般の非線形項を考察し, 2成分の場合の漸近挙動を明らかにした.この結果により, 2成分の場合には前述の条件の下で解はすべて漸近自由になるが,零条件を満たさない限り,散乱データ(漸近先の自由解の初期値)は特別な制約を満たさなければならないことが明らかになった(大阪大の砂川氏と的場氏との共同研究;投稿中).大域解の漸近形を調べるために用いられる手法は,大域解が存在しない場合にも解の存在時間の精密な評価を得るのに有効であることが知られている.このことに関連して空間3次元における非線形波動方程式の外部問題の解の存在時間をディリクレ境界条件の下で考察した.以前に得ていた半線形の場合に加え,今回は準線形の場合にも結果を得た(久保氏との共同研究; J. Hyperbolic Differ. Equ.に掲載決定).また空間2次元の外部領域でノイマン条件を課した場合を考察し,解の存在時間の評価を行った(久保氏とバーリ大学のLucente氏との共同研究; Comm. Pure Appl. Anal.に掲載決定).最終年度は,空間2次元で2次の非線形項を持つような半線形波動方程式系を考察し,小さな初期値に対して大域解が存在するための十分条件,および大域解のエネルギーが減衰するための十分条件を得た(大阪大学の松村昭孝氏と砂川秀明氏との共同研究;投稿中).この大域解存在の条件は, 2次の項に零条件(null condition)を, 3次の項には零条件よりも弱い条件を課すというものである.したがって,半線形の場合に限定すれば, 3次の項にも零条件を課すAlinhacによる結果の拡張といえる.また2次の項がついた点と,連立系である点が前年度に得られていた結果からの改良点である.関連して空間1次元における同様のエネルギー減衰をある種の半線形シュレディンガー方程式系に対して示した(延辺大学の李春花氏と大阪大学の砂川秀明氏との共同研究).また非線形シュレディンガー方程式系に対して,波動方程式の零条件(null condition)に相当するような大域解存在のための十分条件を得た(大阪大学の池田正弘氏と砂川秀明氏との共同研究).研究機関全体を通じて,得られた結果を総括すると以下のようになる.非線形波動方程式系に対しては,小さな初期値に対して大域解を持つための十分条件としてはKlainermanらによる零条件が有名である.また零条件のもとでは解は自由解に漸近する.本研究においては,いくつかの場合に零条件よりも弱い条件の下で大域解の存在を示した.またこれらの条件の下では大域解は必ずしも自由解には近づかず,様々な漸近挙動をもつことを明らかにした.関連して(双曲型ではないが)シュレディンガー方程式系に対しても同様の考察を行った.非線形双曲型方程式(系)の初期値問題(あるいは初期値境界値問題)の大域解の存在条件及び漸近挙動について考察した.2次元空間の単独複素数値,あるいは連立の半線形波動方程式を考え,いわゆる零条件よりも弱い条件下での大域解の存在を示し,エネルギーが減衰するための条件を明らかにした.2次元空間や3次元空間における半線形あるいは準線形の波動方程式の外部問題を考え,零条件を仮定しないときの解の最大存在時間の評価を行った.また,質量項のないDirac方程式や(双曲型ではないが同様の手法が使える)シュレディンガー方程式系に対する零条件を明らかにし,大域解は漸近自由であることを示した.非線形波動方程式の大域解の漸近挙動の研究と関連して,与えられた関数がエネルギーの意味で漸近自由である,すなわち斉次波動方程式の解にエネルギー・ノルムの意味で漸近するための必要十分条件を,その関数の漸近形と関連させて導出した(投稿準備中).この結果は,昨年度に3次元空間で研究代表者が得ていた部分的な結果をより精密化して一般次元に拡張したものである.これにより従来の方法では漸近自由であるかどうかが判定できなかった場合も扱えるようになった.また,空間2次元で単独の半線形波動方程式の初期値問題を考察した.

実数値の場合に知られていた小さな初期値に対する大域解の存在条件を複素数値の場合に拡張した.漸近解と真の解との誤差評価をより詳しく調べることにより,非線形項が非線形減衰の効果を持つ場合に,解の各点的な減衰が速くなるだけではなく,エネルギーも実際に減衰することを明らかにした.またエネルギーは有界になるが,解が漸近自由にはならないような非線形項があることも明らかにした.これは実数値の場合には見られなかった現象である(大阪大学の砂川氏と室谷氏との共同研究;投稿中).さらに空間3次元で半線形波動方程式の連立系の初期値問題を考察した.これまでに知られている大域解の存在のための十分条件は満たさないが,ある種の保存量を持つような連立系の初期値問題を考え,小さな初期値に対して大域解が存在することを示した.また大域解の漸近挙動も解析し,解の一方の成分のエネルギーが0に収束し,もう一方の成分は漸近自由になるという新しい現象を発見した(大阪大学の砂川氏と的場氏との共同研究;投稿準備中).様々な双曲型方程式系を考察し,大域解の存在条件やその漸近挙動を明らかにすることが本研究の目的であった.半線形波動方程式系に関して前年度に得た結果をより深化させて一般の場合に対する知見を得たこと,ディラック方程式系に関する解の存在条件を得たこと,大域解の存在条件に関連して非線形波動方程式の外部問題の解の存在時間に関する評価を得たことなどを考慮して,研究はおおむね順調に進展していると判断した.様々な双曲型方程式系を考察し,大域解の存在条件やその漸近挙動を明らかにすることが本研究の目的であった.波動方程式に関する各点的な漸近形とエネルギーの意味で漸近自由であるかどうかを関連付ける基礎定理が得られたこと,いくつかの方程式系を考察し,従来得られていなかった形での大域解の存在条件を得たこと,これまではあまり知られていなかった形の漸近挙動を発見したことなどから判断して,研究は概ね順調に進展していると判断した.今年度までに一定以上の成果が得られたため,最終年度も同様に研究を推進していく予定である.今年度までに得られた結果のさらなる拡張も視野に入れ,様々な非線形項をもつ非線形双曲型方程式(系)の大域解の存在条件やその漸近挙動をさらに調べていく予定である.また,本研究で行っている手法の一部は双曲型に限定しなくても適用できるため,シュレディンガー方程式なども考察対象とすることを考えている.今年度までの研究で一定以上の成果が得られたため,来年度以降も今年度と同様に推進していく予定である.より具体的には新たな非線形双曲型方程式(系)を考察し,大域解の存在条件や漸近挙動を明らかにしていく.また,これまでに得られたいくつかの結果を統合する方向での拡張も目指す.随時,書籍等を購入し新たな知識を得ることで研究の助けとする.研究集会等へ参加して,情報収集・成果発表・意見交換等を行い,研究を推進していく.次年度も今年度と同じく,研究の推進に必要な新たな知識を得るための書籍購入と,成果発表・意見交換等を目的とする研究集会への参加のための旅費に研究費の大半を利用する予定である.購入を予定していた偏微分方程式関連書籍の出版時期の関係で,今年度は2万円強の残額がでたが,これは次年度に当該書籍が出版され次第使用する予定である.次年度も今年と同様に書籍購入,研究集会への参加等に研究費の大半は使用する予定である.
胸腺内T細胞分化に関与する上皮細胞表面分子の解析

胸腺内T細胞分化に関与する胸腺上皮細胞表面蛋白質、HS9を過剰発現するトランスジェニックマウス3系統を作出した。HS9は生理的には胸腺外側皮質に発現する。これに対して、いずれの系統のトランスジェニックマウスでもHS9は胸腺上皮全般に発現していた。トランスジェニックマウスには外見上の奇形および病変は認められなかったが、胸腺細胞数は1.2-1.8倍に増加していた。主にCD4CD8陽性でTCR陽性の分画が増加していた。この結果はHS9がCD4-CD8-(DN)からCD4+CD8+(DP)への胸腺T細胞分化を促すという従来の知見を裏付けるものである。さらに、これらトランスジェニックマウスはsplenomegalyを呈しており末梢の免疫異常を伴うことが示唆される。ConAによるT細胞刺激による反応性が低下していることが明らかになった。また、本年度はノックアウトマウスの為にベクターを構成した。129マウス用にHS9をコードするgenomicDNAを単離してエクソン1-3の置換型タイプのベクターを開発した。A.genomic DNAを単離し塩基配列を解読した。20kbに及んでおり計13個のエキソンより構成されていることが明らかになった。また、サザンブロットの結果とあわせてみることによりsingle copy geneであることが確認された。種々の条件を考えるとエキソン1-3をノックアウトすべきとの結論に達した。B.N14cDNAをレトロウィルスベクターを用いてマウス胎児肝細胞ストローマ初代培養細胞に導入し血液幹細胞(骨髄細胞)と共培養させた。およそ2週間後、CD41oCD81oの未熟なT細胞の出現がみられた。C.ヒト脳細胞cDNAライブラリーよりヒトcDNAを単離した。D.バキュロウィルスベクターを利用してリコンビナント蛋白質を得た。胸腺内T細胞分化に関与する脳腺上皮細胞表面蛋白質、HS9を過剰発現するトランスジェニックマウス3系統を作出した。
薬物代謝酵素の外来異物による誘導に関するタンパク質リン酸化機構の解明

薬物代謝の代表的な酵素であるチトクロームP-4501A1はベンツピレンやダイオキシンなどの環境汚染物質によって誘導される。この誘導には外来異物をリガンドとして受容するAhリセプター(AhR)とArntと名づけられたタンパク質がヘテロダイマーを形成し、遺伝子転写調節領域に存在するXRE(Xenobibtic Respensive Element)に結合することによっておこる。またこの過程にAhR/Arntのリン酸化が必要であることが示唆されている。我々はこのAhRとArntのcDNAを発現プラスミドに組み込み培養細胞(293cell)で発現させた。このとき培養液に^<32>Pで標識した無機リン酸を加え、AhRとArntの特異抗体で免疫沈降を行い、SDSPAGEによって解析したところ、AhRもArntもリン酸化タンパク質であることが判明した。ただしAhRについては用いた抗体の特異性が低いためとAhRの発現量が少ないため非常に弱いシグナルしか得られなかった。Arntに関してリン酸化アミノ酸を分析したところセリン残量がリン酸化されていることがわかった。これとは別にAhRとArntをバキュロウイルス系で大量発現し、DNA結合活性をXREをプローブとしてゲルシフトアッセイで調べた。その結果ヘテロダイマーによる特異的な結合が観察された。この系で発現したAhRとArntがリン酸化されているかどうかは不明であるが、発現したAhRとArntをバクテリア由来とウシ小腸由来のアルカリホスファターゼで処理したところ、そのDNA結合活性は変化しなかった。このことからAhRとArntのヘテロダイマーのDNA結合活性にはリン酸化の影響がないことが示唆された。以上の結果からAhR/Arntによる誘導系に対するリン酸化の影響はDNA結合以外のところで必要であることが推定された。
レヴィ小体病の認知機能障害における脳内アセチルコリン系の関与

【背景・目的】レヴィ小体病(LBD)はレヴィ小体型認知症(DLB)、認知症を伴うパーキンソン病(PDD)、認知症を伴わないパーキンソン病(PD)などを含む疾患概念である.本研究ではLBD患者において認知機能に重要な役割をはたしている脳内コリン作動神経を、Positron Emission Tomography (PET)を用いて評価した.【方法】認知症を伴うLBD患者20例[DLB10例(平均年齢79±5歳)、PDD10例(平均年齢75±5歳)]、PD患者17例(平均年齢67±9歳)[発症4年未満の早期例10例(66±10歳)、発症4年以上の進行期例7例(68±7歳)]、健常対照26例(64±10歳)を対象とした.各群のMini-Mental State Examinationの平均スコア(30点満点)は、DLB群18±5、PDD群18±6、早期PD群28±2、進行期PD群27±2、健常群29±1であった. N-[11C]-methyl-4-piperidyl acetateをリガンドに用いたPETを施行し、3コンパートメント解析を用いて脳内アセチルコリンエステラーゼ(AChE)活性を算出した。さらにstatistical parametric mapping5(SPM5)を用いた統計画像解析を施行した.【結果】DLB、PDD群ともに大脳皮質の平均AChE活性値は健常対照群やPD群と比較して減少していた.統計学的には大脳皮質の平均AChE活性値はDLB群とPD群間、DLB群と健常群間、およびPDD群と健常群間でp<0.01、PDD群とPD群間でp<0.05の有意差を認めた.SPM5によるvoxel解析ではDLB群とPDD群の全ての皮質領域でAChE活性値の低下がみられ、DLB群とPDD群でそのパターンに明らかな相違はなかった.【結論】認知症を伴うLBDに較べて認知症を伴うLBDでは、より重度の脳内アセチルコリン系障害が存在し、コリン作動神経の障害がLBDの認知機能障害に関与していることを示唆した.異同がしばしば議論されるDLBとPDDでは大脳皮質のAChE活性値の障害パターンに相違はなく、コリン作動性神経の障害に関しては、DLBとPDDの共通の病態が推測された.本研究は、LBDの認知機能障害の病態とその治療法の確立に示唆を与えるものである.【背景・目的】レヴィ小体病(LBD)はレヴィ小体型認知症(DLB)、認知症を伴うパーキンソン病(PDD)、認知症を伴わないパーキンソン病(PD)などを含む疾患概念である.本研究ではLBD患者において認知機能に重要な役割をはたしている脳内コリン作動神経を、Positron Emission Tomography (PET)を用いて評価した.【方法】認知症を伴うLBD患者20例[DLB10例(平均年齢79±5歳)、PDD10例(平均年齢75±5歳)]、PD患者17例(平均年齢67±9歳)[発症4年未満の早期例10例(66±10歳)、発症4年以上の進行期例7例(68±7歳)]、健常対照26例(64±10歳)を対象とした.各群のMini-Mental State Examinationの平均スコア(30点満点)は、DLB群18±5、PDD群18±6、早期PD群28±2、進行期PD群27±2、健常群29±1であった. N-[11C]-methyl-4-piperidyl acetateをリガンドに用いたPETを施行し、3コンパートメント解析を用いて脳内アセチルコリンエステラーゼ(AChE)活性を算出した。さらにstatistical parametric mapping5(SPM5)を用いた統計画像解析を施行した.【結果】DLB、PDD群ともに大脳皮質の平均AChE活性値は健常対照群やPD群と比較して減少していた.統計学的には大脳皮質の平均AChE活性値はDLB群とPD群間、DLB群と健常群間、およびPDD群と健常群間でp<0.01、PDD群とPD群間でp<0.05の有意差を認めた.SPM5によるvoxel解析ではDLB群とPDD群の全ての皮質領域でAChE活性値の低下がみられ、DLB群とPDD群でそのパターンに明らかな相違はなかった.【結論】認知症を伴うLBDに較べて認知症を伴うLBDでは、より重度の脳内アセチルコリン系障害が存在し、コリン作動神経の障害がLBDの認知機能障害に関与していることを示唆した.異同がしばしば議論されるDLBとPDDでは大脳皮質のAChE活性値の障害パターンに相違はなく、コリン作動性神経の障害に関しては、DLBとPDDの共通の病態が推測された.本研究は、LBDの認知機能障害の病態とその治療法の確立に示唆を与えるものである.

平成17年度では,United Kingdom Brain Bankの診断基準にてprobableパーキンソン病と診断され患者パーキンソン病患者10例,McKeithらのDLB診断基準(Neurology 1996;47:1113)にてprobable DLBと診断されたレヴィ小体型痴呆10例,健常者10名において臨床神経学的評価(問診,神経学的診察,精神症状),認知機能検査,自律神経検査,MRI検査,SPECT検査,PET検査(アセチルコリンエステラーゼ活性の評価)を施行する予定であったが,研究開始時期が遅れたためパーキンソン病患者5例,レヴィ小体型痴呆4例,健常者4名と計画された症例数より少ない症例において上記評価を行った.パーキンソン病とレヴィ小体型痴呆では,PETで評価された皮質のアセチルコリンエステラーゼ活性が低値であり,特にレヴィ小体型痴呆でこの低下が顕著である傾向がみられた.この結果はレヴィ小体ではマイネルト基底核から皮質に投射するコリン作動線維が障害されており,このコリン作動線維の障害が認知機能障害と関与している可能性を示していると思われる.現在のところ,評価症例数が少ないため詳細なデータ解析は未施行であり,群間比較,臨床所見や認知機能とアセチルコリンエステラーゼ活性との関連などの統計学的検討は未施行である.平成18年度は予定より症例を増やし,パーキンソン病患者15例,レヴィ小体型痴呆16例,健常者16名で評価を行う予定である.平成18年度では,United Kingdom Brain Bank Neurology (2001;57:1497-1499)の診断基準にてprobableパーキンソン病と診断され患者パーキンソン病患者20例,McKeithらのDLB診断基準(Neurology 2005;65:1863-1872)にてprobable DLBと診断されたレヴィ小体型認知症11例,健常者16例において臨床神経学的評価(問診,神経学的診察,精神症状),認知機能検査,自律神経検査,MRI検査,SPECT検査,PET検査(アセチルコリンエステラーゼ活性の評価)を施行し,昨年度と合わせて評価した総数はパーキンソン病25例,レヴィ小体型認知症15例,健常者20例となった.予定では対象の総数は各群20例であり,レヴィ小体型認知症については目標数に達しなかった.しかし,統計学的解析を行うには十分な症例数と判断し,PET検査はこれで終了の予定である.現時点での簡単な解析では,パーキンソン病とレヴィ小体型認知症では,PETで評価された皮質のアセチルコリンエステラーゼ活性が健常者に比べ低値であり,特にレヴィ小体型認知症で顕著であった.この結果はレヴィ小体病ではマイネルト基底核から皮質に投射するコリン作動線維が障害されていることを意味し,この所見が認知障害を認めるレヴィ小体型認知症でより顕著であったことから,レヴィ小体病における認知機能障害にコリン作動線維の障害が関与していることを示唆している.今後,関心領域ごとの詳細な解析を行うことでアセチルコリンエステラーゼ活性低下の分布を明らかにするとともに,アセチルコリンエステラーゼ活性と認知機能障害の程度,運動機能,自律神経障害などとの関連を検討する予定である.平成19年度はこれらの結果を国際学会で発表するとともに,英文雑誌への投稿を予定している.レヴィ小体病(LBD)はレヴィ小体型認知症(DLB),認知症を伴うパーキンソン病(PDD),認知症を伴わないパーキンソン病(PD)などを含む疾患概念である。LBD患者において認知機能に重要な役割をはたしている脳内コリン作動神経を評価するために,我々は,N-[^<11>C]-methyl-4-piperidyl acetateをリガンドに用いたPositron Emission Tomography(PET)施行し,脳内アセチルコリンエステラーゼ(AChE)活性を測定した。平成19年度は,データ解析を中心に研究を進めた。
精神遅滞発症の分子機構の解明と診断・治療法開発の基盤研究

精神遅滞の発症機構の解明を通じて診断・治療法の開発基盤を形成することを目的に、1)精神遅滞原因遺伝子motopsin(prss12)の欠損マウスの表現形について解析を行い、2)motopsinとの相互作用が示唆されているseizure related protein6(SEZ6)について解析を行った。Motopsin欠損マウスの空間学習能については、野生型マウスと比べて弱いながらも有意な低下が認められた。同種他個体の認識能を測定する社会学習テストでは、motopsin欠損マウスは刺激動物に対してより長時間興味を示した。こうした学習・社会行動に重要でありmotopsinが発現している海馬CA1ニューロンでの興奮性シナプス密度が低下していた。SEZ6ついては組換え蛋白質を抗原として抗体を作製し解析を行った。両者をニューロブラストーマ細胞株に共発現させると、細胞内顆粒内に共局在しており、免疫沈降法によって両者の結合が確認された。免疫染色からSEZ6蛋白質はmotopsinが発現している海馬CA1領域や大脳皮質、嗅球の他、線条体や外側扁桃体などのニューロンの細胞体に局在していることが明らかになった。特にmotopsinが強発現している生後7日の大脳皮質や生後10前後の海馬ニューロン上で相互作用が示唆された。同様のSEZ6蛋白質の局在はヒト大脳および脊髄前角のニューロンでも認められた。以上のことから、motopsinはニューロンから分泌された後、SEZ6などのニューロン細胞膜上に存在する蛋白質にアンカーした状態で機能しており、その機能不全は海馬の機能障害を引き起こすことで精神遅滞に特徴的な学習異常や社会行動の異常を誘発する可能性が明らかになった。Motopsin欠損マウスについて行動学的解析行ったところ、社会行動テスト、レジデントイントルーダーテスト、ソーシャルレコグニションテストのいずれにおいても野生型マウスより長時間社会行動を示すことが明らかになった。その他の学習や情動行動には差が認められなかった。また、motopsin欠損マウスでは野生型マウスに比べ、海馬錐体細胞の頂上樹状突起上のスパイン密度が有意に低下していることも見いだした。Motopsinと相互作用するSez-6について特異抗体を作製して、motopsinと同様に細胞体や樹状突起基部にパッチ状に局在していることを見いだした。生体マウス脳内では嗅球、大脳皮質、梨状皮質、海馬CA1領域、線条体、外側扁桃体等に発現していることを明らかにした。また、もう一つのmotopsin結合蛋白質Itm2aについてもCOS細胞にmotopsinと共発現させた場合に相互作用することを免疫沈降法と組織細胞化学法によって明らかにした。MotopsinおよびSez-6についてヒトの臨床検体を用いた測定法開発を目指すために、これらに対する抗体を作製した。パラフィン切片を用いた免疫染色ではいずれの抗体もヒトの脊髄や大脳皮質に存在するニューロンの細胞体内に反応性を示した。また、ヒトmotopsinをマウス初代培養ニューロンに発現させた場合にマウスmotopsinと同様細胞体および樹状突起基部にパッチ状に存在することを明らかにした。以上のことから、motopsinはニューロン上に結合蛋白質とアンカーした状態で存在しており、スパイン密度の調節に関与しており、社会行動に大きな影響を与えていると考えられる。これに関わる分子の測定系は精神遅滞の診断・治療法開発の基盤となる可能性が示された。Motopsin遺伝子の欠損は精神遅滞を発症させるが、前年度の行動学的解析からはmotopsin欠損マウスの学習障害は検出されていなかった。そこで、さらに条件検討を行ってモリス水迷路テストを行った。

1日4回のトレーニングを5日間行こない、24時間後にプローブテストを行ったところ、motopsin欠損マウスでは標的ゾーンでの遊泳割合が野生型マウスより有意に減少しており、空間学習障害が認められた。Motopsin結合蛋白質Sez-6の脳発達期における発現動態について免疫組織化学的に詳細な解析を行って、生後12週にかけて海馬や大脳皮質の錐体細胞にSez-6の発現が一過的に高まることを見いだし、これらの時期にmotopsinがSez-6と相互作用している可能性を明らかにした。MotopsinとSez-6は健常人の大脳皮質錐体細胞の細胞体にも共発現していることを免疫組織化学法によって明らかにし、ヒトにおいてもマウスと同様に相互作用している可能性が強まった。もう一つのmotopsin結合蛋白質であるItm2aについてもmotopsinとともに培養細胞に共発現させると、パッチ状に共局在し、免疫沈降によって両者が共沈降することを明らかにした。さらに、これまで報告されていない中枢神経系とおいても生後21日目までは比較的高いレベルでの発現がみられることをウェスタンブロット解析によって明らかにした。免疫染色によって生後714日目の大脳皮質でパッチ状に局在しており、その一部はGFAP陽性細胞の突起上に存在することを明らかにし、生後の発達期にmotopsinがニューロン・グリアの相互作用に関係している可能性を見いだした。
液体分子線標的のイオンビーム照射における二次粒子生成過程の研究

今年度はこれまで積み重ねてきた実験技術を基に、より身近でかつ生物学的にも工学的にも重要な液体純水標的及び塩化ナトリウム水溶液標的を対象として実験・研究を行った。純水標的からは二次負イオンとして水分子クラスターからプロトンが1つ脱離した(H20)nOH-イオン(n=040程度)が主に生成されることが分かった。またこれらの強いpeakに付随して、プロトン脱離クラスターからさらに多くの水素原子が脱離した[(H20)n-Hm]-イオン(n≧1,1≦m≦4)が収量は少ないながらも生成されることが分かった。この傾向は15Kwater ice標的からの二次イオン放出と一致しているが、クラスターサイズnに対する収量変化が大きく異なっており、液体内部及び固体内部のクラスター構造の違いを反映していると考えられる。またこれらのイオンは液体内部の水分子クラスターに数eV程度のエネルギーを持った電子が付着したのち解離する過程を経て生成されていると考えられる。塩化ナトリウム水溶液標的からは二次負イオンとして(H20)m(NaCl)nR-(RはOHまたはCl)と表されるイオンが主に生成されることが分かった。また各イオン収量の濃度依存性はNaCl水溶液の対相関関数で定性的によく説明できること、5M程度の高濃度領域では報告されている平衡定数から予測される液体内部のクラスター分布とかなりの程度一致することが分かった。この結果は生成される二次イオンは液体内部構造に強く依存することを意味し、即ちこれまで研究・開発に取り組んできた新実験手法が水溶液標的と高速イオンの衝突相互作用を調べる強力なツールであることを裏付ける結果と言える。また、液体標的の阻止能測定を昨年度に引き続き行った。今年度は特に測定精度の向上と解析手法の改善に重きを置き、液体標的厚さをレーザ回折法により求めることでこれまで連立で求めていた標的厚さと阻止断面積を独立に測定出来るシステムを構築した。1.エネルギー損失液体エタノール標的に高速陽子線を照射し、透過粒子のエネルギー損失スペクトルを透過粒子の散乱角度毎に測定することで、液体中での高速陽子線のエネルギー損失および角度拡散に関する新しい知見を得た。まず、Moliere多重散乱理論を液体分子による散乱現象に始めて応用し、Moliere多重散乱理論により液体中でのイオンビームの発散を評価し得ることを見出した。さらに、標準的な阻止断面コードとして用いられているSRIM2003は液体エタノールの持つ阻止断面積を過小評価している可能性が明らかになった。今後は陽子線のエネルギー,標的厚さなどを系統的に変化させ、詳細に調査する予定である。2.二次粒子測定液体エタノール標的に高速陽子線を照射したときに発生する二次イオンを飛行時間測定法により質量分析した。懸案である質量分解能の改善のため、まず二次イオンの引き出し部を平行平板型からテーパー型に変更した。また、イオンビームの幅を液体分子線の直径と同程度の20mmに整形することで液体標的と相互作用しない成分を可能な限り除去することを試みた。さらに、透過イオンのエネルギーを粒子検出器の波高分析することで、液体標的と相互作用を起こした粒子のみを選別するシステムを構築し飛行時間二次イオン質量分析測定を行った。しかし真空度に起因すると考えられるバックグラウンドにより質量分解能は大きくは改善されず、差動排気システムの再構築が急務であると考えられる。3.二次電子測定二次電子測定の準備として、気体アルゴン標的に対して高速ヘリウムビームを照射したときに発生する二次電子のエネルギー測定を試み、平行平板型電子分光装置の動作特性,消磁効果の確認を行った。以上の結果について、日中交流科学シンポジウム2005(中国科学アカデミー),日本物理学会第61回年次大会(愛媛大学,松山大学)で講演を行った。今年度の研究実施状況を(1)液体標的の阻止能測定,(2)液体標的からの2次イオン放出に大別して記す。(1)液体標的の阻止能測定液体エタノール標的に高速陽子線を照射し透過粒子のエネルギー損失スペクトルを透過粒子の散乱角度毎に測定し、液体エタノール標的の高速陽子線に対する阻止能の精密測定追認実験を行った。その結果、標準的な阻止断面積コードとして知られるSRIM2006は液体エタノールの阻止断面積を約9%過小評価していることが分かった。本手法は様々な種類の液体に適用することが出来るため、液体標的の阻止能を精密に測定する有力な手法になると期待される。(2)液体標的からの二次イオン放出液体標的に高速荷電粒子を照射したときに生成される二次イオンの生成メカニズムを解明することを目的として、液体エタノール標的に2.0MeV He^+イオンを照射したときに液体標的から放出される二次イオンの飛行時質質量分析を行った。懸案事項であった質量分解能の改善を-(a)検出器として検出面の大きいマイクロチャンネルプレートを使用することで二次イオンの検出効率を向上,(b)差動排気および検出器周辺の電圧の最適化によりノイズ等を抑制-することで達成した。得られた二次イオン質量スペクトルには分解片イオンの他、プロトン付加エタノールクラスター(正イオンの場合),脱水素化エタノールクラスター(負イオンの場合),エタノールクラスターからのunimolecular reaction生成物であるH_3O^+が含まれていた。これらは液体標的特有の二次生成物であると考えられ、本研究は世界で初めて液体標的に高速荷電粒子を照射した際に放出される二次イオンの質量分析精密測定に成功したと言える。

今年度はこれまで積み重ねてきた実験技術を基に、より身近でかつ生物学的にも工学的にも重要な液体純水標的及び塩化ナトリウム水溶液標的を対象として実験・研究を行った。純水標的からは二次負イオンとして水分子クラスターからプロトンが1つ脱離した(H20)nOH-イオン(n=040程度)が主に生成されることが分かった。またこれらの強いpeakに付随して、プロトン脱離クラスターからさらに多くの水素原子が脱離した[(H20)n-Hm]-イオン(n≧1,1≦m≦4)が収量は少ないながらも生成されることが分かった。この傾向は15Kwater ice標的からの二次イオン放出と一致しているが、クラスターサイズnに対する収量変化が大きく異なっており、液体内部及び固体内部のクラスター構造の違いを反映していると考えられる。またこれらのイオンは液体内部の水分子クラスターに数eV程度のエネルギーを持った電子が付着したのち解離する過程を経て生成されていると考えられる。塩化ナトリウム水溶液標的からは二次負イオンとして(H20)m(NaCl)nR-(RはOHまたはCl)と表されるイオンが主に生成されることが分かった。また各イオン収量の濃度依存性はNaCl水溶液の対相関関数で定性的によく説明できること、5M程度の高濃度領域では報告されている平衡定数から予測される液体内部のクラスター分布とかなりの程度一致することが分かった。この結果は生成される二次イオンは液体内部構造に強く依存することを意味し、即ちこれまで研究・開発に取り組んできた新実験手法が水溶液標的と高速イオンの衝突相互作用を調べる強力なツールであることを裏付ける結果と言える。また、液体標的の阻止能測定を昨年度に引き続き行った。今年度は特に測定精度の向上と解析手法の改善に重きを置き、液体標的厚さをレーザ回折法により求めることでこれまで連立で求めていた標的厚さと阻止断面積を独立に測定出来るシステムを構築した。
物質拡散による応力形成プロセスのその場観測技術の開発とそのメカニズムの解明

2018年度は、大型放射光施設で実施する回折実験のための最適な窒化処理条件の確立と、予備試験用の試料作製、放射光白色X線回折による窒素の侵入深さ評価を目標とした。最適な窒化処理条件は、Thermo-calcを用いて、窒化処理温度1273Kにおける窒素活量を変化させた際の窒素の侵入深さを調査した。その結果、単純条件の窒素ガス100%と、最適条件の窒素ガスと水素ガスの比率量を20:80%とした。このレシピをもとにして、浸炭窒化クエンチ炉を用いて、窒化処理をオーステナイト系ステンレス鋼(SUS316L)の1mm厚の板材、100μm厚の薄板材、150μm粒径の粉末に施した。ここで、板材は測定試料を模擬し、薄板材及び粉末は無応力状態の窒化層を模擬している。放射光白色X線回折による窒素の侵入深さ評価は、SPring-8の量研機構専用ビームラインBL14B1で実施した。その結果、回折エネルギー(格子面間隔)の厚さ方向変化から、試料表面層から内部までの構造変化の同定に成功した。特に、窒素ガス100%の場合、試料表面の窒化層は、窒素固溶により拡張したオーステナイトと窒化物が混在していることが分かった。一方、窒素ガス20%の場合、試料表面の窒化層は、窒素固溶により拡張したオーステナイトのみとなることが分かった。また、薄板材及び粉末を用いた測定では、無応力状態の窒化層および基地層の格子面間隔を得ることに成功した。特に、集合組織や結晶粒の粗大化などの影響を考えると、SUS316L粉末の窒化処理はそれらの影響を最小限に留める、非常にユニークな結果となり、2019年度以降の表面改質処理プロセス中放射光その場観測の結果を定量化するための準備が整った。当初計画していた実験は概ね着手しており、データも順調に取得できている。特に、回折エネルギー(格子面間隔)の厚さ方向変化から、試料表面層から内部までの構造変化の同定に成功し、予想通りの結果が得られている。ただし、放射光X線回折、特有の問題である結晶粒の粗大化により、同一試料にもかかわらず、厚さ方向のスキャンにおいて、回折エネルギー変化の他に、回折線の有無や強度変化などが現出した。これは、窒化処理における保持時間の問題であると推察しており、今後の改善点として挙げられる。この問題が改善できれば、本研究課題の最大目標を達することになるが、1年間の研究期間で問題点に着手できた点は評価できる。2019年度は、2018年度に実施した「表面改質処理を施した金属材料の試作」と「白色放射光X線回折法を用いた表面改質層の格子定数評価」の結果を整理して、窒化処理温度や窒素活量などの表面改質処理の条件および試料厚さ、ビームサイズ、ステップ間隔などの白色放射光X線回折の条件を最適化する。これは研究代表者の諸岡が担当する。さらに、表面改質処理の条件を最適化するにあたり、試作品の微視組織観察も平行して進める。これは研究分担者の宮本准教授が担当する。「表面改質層の応力解析」を実施するにあたり、表面改質層と母材の応力定数評価が必須となる。これは研究分担者の城研究員が担当する。2020年度は、これまで2年間、蓄積したデータおよび条件を基に、「表面改質処理プロセス中放射光その場観測」を実施する。本実験は、大型放射光施設SPring-8のJAEA専用ビームラインBL22XUに本課題で計上している真空・ガス置換熱処理装置を設置して行い、表面改質処理プロセス中における表面のマクロおよびミクロ応力の経時変化を追跡する。これは、諸岡と城研究員が担当する。さらに、その場測定の精度を確認するために、その場測定で作製された表面改質処理材を観察して、試作品と比較して良し悪しを確認する。2020年度の後半には、「表面改質処理プロセス中の応力形成メカニズム」について、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。

一方、窒素ガス20%の場合、試料表面の窒化層は、窒素固溶により拡張したオーステナイトのみとなることが分かった。また、薄板材及び粉末を用いた測定では、無応力状態の窒化層および基地層の格子面間隔を得ることに成功した。特に、集合組織や結晶粒の粗大化などの影響を考えると、SUS316L粉末の窒化処理はそれらの影響を最小限に留める、非常にユニークな結果となり、2019年度以降の表面改質処理プロセス中放射光その場観測の結果を定量化するための準備が整った。当初計画していた実験は概ね着手しており、データも順調に取得できている。特に、回折エネルギー(格子面間隔)の厚さ方向変化から、試料表面層から内部までの構造変化の同定に成功し、予想通りの結果が得られている。ただし、放射光X線回折、特有の問題である結晶粒の粗大化により、同一試料にもかかわらず、厚さ方向のスキャンにおいて、回折エネルギー変化の他に、回折線の有無や強度変化などが現出した。これは、窒化処理における保持時間の問題であると推察しており、今後の改善点として挙げられる。この問題が改善できれば、本研究課題の最大目標を達することになるが、1年間の研究期間で問題点に着手できた点は評価できる。2019年度は、2018年度に実施した「表面改質処理を施した金属材料の試作」と「白色放射光X線回折法を用いた表面改質層の格子定数評価」の結果を整理して、窒化処理温度や窒素活量などの表面改質処理の条件および試料厚さ、ビームサイズ、ステップ間隔などの白色放射光X線回折の条件を最適化する。これは研究代表者の諸岡が担当する。さらに、表面改質処理の条件を最適化するにあたり、試作品の微視組織観察も平行して進める。これは研究分担者の宮本准教授が担当する。「表面改質層の応力解析」を実施するにあたり、表面改質層と母材の応力定数評価が必須となる。これは研究分担者の城研究員が担当する。2020年度は、これまで2年間、蓄積したデータおよび条件を基に、「表面改質処理プロセス中放射光その場観測」を実施する。本実験は、大型放射光施設SPring-8のJAEA専用ビームラインBL22XUに本課題で計上している真空・ガス置換熱処理装置を設置して行い、表面改質処理プロセス中における表面のマクロおよびミクロ応力の経時変化を追跡する。これは、諸岡と城研究員が担当する。さらに、その場測定の精度を確認するために、その場測定で作製された表面改質処理材を観察して、試作品と比較して良し悪しを確認する。2020年度の後半には、「表面改質処理プロセス中の応力形成メカニズム」について、得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。産休による研究分担者の城の活動中断及び研究代表者の出張取りやめにより次年度使用額が生じることとなった。次年度使用額は、2019年度の研究費と合わせて、試料準備等で使用した消耗品や放射光ビームスリット位置調整機構の自動化に使用するステージ等を購入する費用として使用する。
がん間質に発現する TGF-β 誘導性分子Hic-5 を標的とした膵がんの制御

がん間質はがん細胞増殖作用を持ち、発がん・がん進展に重要な役割を持つことが認識されている。申請者らは近年、活性酸素応答性アダプター分子Hic-5ががん間質にのみ高発現し細胞外マトリックス(ECM)を制御していること、および自作したHic-5欠損マウスで大腸がんの発症がほぼ完全に抑制されることを報告した。本研究では間質の豊富な膵がん発症へのHic-5の関与を明らかにすると共に、がん組織の硬いECM構造の実態解析に着手する。最終的に既存抗がん剤とは異なる難治性がんの間質機能抑制という新しい作用機序を持つ新規がん治療ターゲット分子の提唱を目指す。
画家ジェームズ・マクニール・ホイッスラーの国際的評価形成の過程の究明

アメリカに生まれ、ヨーロッパで活躍した画家、ジェームズ・マクニール・ホイッスラー(1834-1903)は、19世紀当初から現在に至るまで、「国際的」な画家だと語られてきた。しかし、この言葉は漠然と使用されるにとどまり、彼がいかに母国のアメリカと、活動の拠点であったイギリス、フランスで評価を確立していったのか、その具体的過程はいまだ不透明である。本研究は、ホイッスラーによる肖像画に着目し、パリとロンドンの美術界でそのスタイルがどのように形成され、そして複数の国の若手画家やパトロンたちにどのように受容されたのかを明らかにする。