hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
星間空間および低温プラズマ中の活性種のマイクロ波分光法による検出とその構造の解明

これらの処理を行うプログラムはメニュ-方式であるので詳細な知識をもたないものでも利用できる用になっている。前年度に引続き不安定活性種の回転スペクトルを測定するために感度の高い分光器を製作し、その感度、精度を検討した。さらに放電により生成する活性種のマイクロ波スペクトルを測定した。多くの場合不安定分子は極めて反応性に富んでおり、シュタルク電極のような金属が存在すると金属表面での反応により急速に分解するので、広い面積の電極を持たない自由空間型セルを製作した。セルは長さ2m、直径10cmのパイレックス管製で、マイクロ波集光と真空保持のためにセルの両端にテフロンレンズを取り付けた。ラジカルなどの常磁性分子による吸収線を通常の分子のスペクトルから区別するためにセルにゼ-マンコイルを巻いた。またスペクトル強度の増大する低温でも測定できるように液体窒素で冷却できる銅の円筒をセルに密着させて設置した。セル内に変調用電極がないので光源変調を利用して、感度を向上させた。すなわち、クライストロンのリペラ-電圧に周波数50kHzの方形波を位相をπだけずらして重ねあわせた二重方形波を重畳し、周波数変調をかけた。吸収の検出を変調周波数の2倍の100kHzで行なうことにより、二次微分形のスペクトル線を得た。マイクロ波周波数を正確に測定できるようにシンセサイザ-、シンクロナイザ-から成るル-プを用い、基準となるXー13クライストロンからのセンチ波を0.1kHzまで安定化することができた。この装置の感度および精度を硫化カルボニルOCS分子のマシクロ波スペクトルを測定し、検討した。自由空間型セルを使用し、吸収強度が1×10^<ー8>cm^<ー1>の吸収線まで観測可能であった。また、SiCl_4分子の直流グロ-放電により不安定分子のSiCl_2のスペクトルを観測した。さらに、HSiCl_3分子のグロ-放電により生成した未知の分子の回転スペクトルを観測した。以上のことから本装置により、新しい不安定短寿命分子の回転スペクトルが観測できることが明らかになった。
現代人の高地適応に関連する旧人類ハプロタイプの進化の解明

本研究の目的は、1チベット集団の高地適応に関わるデニソワ人(旧人類)由来のEPAS1遺伝子多型がどのように現生人類集団に伝播したか、2高地適応に関わるEGLN1遺伝子多型が低地集団の生理反応にどのような影響を及ぼすか、を明らかにすることである。デニソワ人由来のEPAS1遺伝子多型は、デニソワ人の遺伝情報を多く残す(4-6%)メラネシア集団からは検出されなかった。これは、この遺伝子多型が他の現生人類集団と分岐した後にチベット集団のみに広がったことを示唆する。また日本人では、2つのEGLN1遺伝子多型と動脈血酸素飽和度(SpO2)の値、もしくはその反応時間(潜時)との間に関連がみられた。まず本研究の目的は,分子進化学・集団遺伝学的手法により旧人類との交雑で現生人類集団に伝播したハプロタイプの進化過程を明らかにすることである.初年度は,チベット集団の高地適応に寄与したとされるEPAS1遺伝子のデニソワ人(旧人)由来一塩基多型(SNP)モチーフを現生人類集団で探索することであった.対象は,デニソワ人ゲノムと最も共有率が高いとされる(4ー6%)メラネシア集団である.まず,Gidra族32個体についてTaqman法によるSNP genotyping assayを実施したところ,すべての個体がデニソワ人SNPモチーフ(AGGAA)とは異なるモチーフ(GAAGG)を有していることがわかった.なお,その他のメラネシア集団(Kusaghe 40個体,Munda 40個体)の2つのSNPサイトを調べたところ,すべてギデラ族と同じSNPであった.これらのことから,少なくとも今回解析した集団にはデニソワ人由来SNPモチーフは伝播していないことが示唆された.したがって,上記の集団ではデニソワ人由来SNPが見つからない可能性が高いことから,その他の遺伝子のSNPを調査する方針に切り替えた.EPAS1遺伝子のほかにEGLN1遺伝子も高地適応に関連することが報告されていることから,この遺伝子を解析対象とした.また,九州大学の研究グループが,日本人約50検体の低圧(低酸素)暴露実験の生理データおよびゲノムDNAを保有しており,これらの使用が認められたことから,表現型と遺伝多型との関連解析を行なうこととした.解析対象は,先行研究で高地適応に関連することが示唆されたSNPを選定し,それらをスクリーニングしたのち,最終的に7 SNPsを調査する予定である.まだ予備的解析の段階であるが,補正分換気量や脈圧などの生理値について,高地適応型SNPをもつ検体が有意に高い傾向を示している.当初の計画では,旧人類由来の高地適応関連するEPAS1遺伝子のSNPについて,現生人類で最も多くのデニソワ人のゲノム情報をもつメラネシア集団で調査を行なった.当初の予想に反して,解析集団ではデニソワ由来SNPが検出されないだけでなく,それらの集団では多型がなく,それ以上の解析は困難であった.しかし,解析対象遺伝子と集団を変え,さらには生理データを付加した解析に迅速に切り替えることによって,当初の計画とは方針が異なるものの,結果的にはより質の高い解析が行なえている.本研究の目的は、現生人類集団に伝播した高地適応に関わる旧人類由来ハプロタイプの進化過程を分子進化学・集団遺伝学的手法により明らかにすることであった。まず、チベット集団の高地適応に寄与したとされるEPAS1遺伝子のデニソワ人(旧人)由来一塩基多型(SNP)モチーフ(AGGAA)を、現生人類で最も多くデニソワ人固有SNPが観察される(ゲノムの4ー6%)メラネシア集団で探索した。しかし、解析した集団にはデニソワ人SNPモチーフは伝播していないことが示唆された(前年度の実施報告書参照)。メラネシア集団で目的のモチーフが検出されなかったことから、現生人類集団では見つからない可能性が高いと判断した。そこで、チベット集団の高地適応に関わるEGLN1遺伝子のSNPを調査する方針に切り替えた。九州大学の研究グループが、日本人47検体の低圧(低酸素)暴露実験の生理データおよびゲノムDNAを保有しており、これらの使用が認められたことから、表現型と遺伝多型との関連解析をおこなうこととした。先行研究で高地適応に関連することが示唆された7つのSNPを選定し、Taqman法によるSNP genotyping assayを実施した。46検体の解析SNPデータを用いてWelch's t testと一般化推定方程式により遺伝子型と生理データの関連を調査したところ、いくつかの生理値と遺伝子型に有意な相関もしくは違いが見られた。特に、EGLN1遺伝子のタンパクをコードした領域に位置するrs12097901において、血中酸素とヘモグロビンが結合している割合を示すSpO2や末梢循環の指標となる灌流指標の値に有意な相関がみられた。同じくタンパクコード領域内にあるrs186996510においても、有効サンプルサイズが小さいために統計的信頼性は低いものの、灌流指標や血圧の値に遺伝子型間で顕著な違いがみられた。当初の計画では、旧人類由来の高地適応関連するEPAS1遺伝子のSNPについて、現生人類で最も多くのデニソワ人のゲノム情報をもつメラネシア集団で調査をおこなった。当初の予想に反して、解析集団ではデニソワ由来SNPが検出されないだけでなく、それらの集団では多型がなく、それ以上の解析は困難であった。

しかし、解析対象遺伝子と集団を変え、さらには生理データを付加した解析に迅速に切り替えることによって、当初の計画とは方針が異なるものの、結果的にはより質の高い解析をおこなうことができている。本研究の目的は、現生人類集団に伝播した高地適応に関わる旧人類由来ハプロタイプの進化過程を明らかにすることであった。しかし、解析した集団には目的のハプロタイプは伝播していないことが示唆された(初年度の実施報告書参照)。そこで、チベット集団の高地適応に関わるEGLN1遺伝子のSNPを調査する方針に切り替えた。具体的には、低圧低酸素曝露実験を受けた日本人男性47名の生理データとEGLN1遺伝子多型との関連を調査した。この実験は九州大学の研究グループにより環境適応研究実験施設で実施され、気圧を0から2500、4000 m相当まで段階的に下げ、その間における生理データを取得した。我々の関連解析の結果、2つのSNPにおいて高地集団で適応的とみられる対立遺伝子をもつ個体は動脈血酸素飽和度(SpO2)の値が低く、急性の気圧・酸素濃度の変化に対してSpO2の応答が早いことを示した。このことは、高地で適応的な対立遺伝子が日本人ではむしろ急性高山病のリスク要因であることを示唆する。この結果は学術雑誌に論文として掲載された。さらに、南米ボリビア高地集団の現地大学生103名の生理データを現地で測定した。全ての被験者から唾液を採取してDNAを抽出し、10検体分のDNA試料を用いて全ゲノム塩基配列を決定した。その結果、高地適応への寄与が示唆されているペルー集団特異的なSNPにおいて、ボリビア集団でも多型が存在し、両集団の遺伝的特性が類似していることが示唆された。現生人類のHLA領域に旧人類由来の対立遺伝子(HLA-B*73)が伝播したという報告がScienceにあり、当初の目的と関連することから、その領域の進化学的解析をおこなった。その結果、実際には旧人類との交雑でHLA-B*73が現生人類に伝播した可能性は低いことがわかった。本研究の目的は、1チベット集団の高地適応に関わるデニソワ人(旧人類)由来のEPAS1遺伝子多型がどのように現生人類集団に伝播したか、2高地適応に関わるEGLN1遺伝子多型が低地集団の生理反応にどのような影響を及ぼすか、を明らかにすることである。デニソワ人由来のEPAS1遺伝子多型は、デニソワ人の遺伝情報を多く残す(4-6%)メラネシア集団からは検出されなかった。これは、この遺伝子多型が他の現生人類集団と分岐した後にチベット集団のみに広がったことを示唆する。また日本人では、2つのEGLN1遺伝子多型と動脈血酸素飽和度(SpO2)の値、もしくはその反応時間(潜時)との間に関連がみられた。
末梢神経系人工シナプスを目標とした神経伝達物質微量注入

本研究では,生体の神経情報伝達方式をそのまま踏襲したインタ-フェ-スとして,電子情報に合わせてきわめて微量の神経伝達物質を,情報の受け手になるリセプタに向けてパルス的に放出し,化学情報として伝達する人工シナプスシステムを開発することを目的とし,以下のような検討を行った.微小ポンプとして静電気力により薬液を移送する方式と,振動エネルギ-により薬液の膜透過速度を制御する方式を採用し,各方式のポンプについて設計試作を行い性能を評価した.その結果,静電力を用いる方式のポンプでは,ゲルの厚みを十分薄くしないで薬物移送に必要な電界勾配を得ようとすると,溶媒の電気分解が起こることが確認され,また消費電力が多い等の問題があることも分かった.振動エネルギ-により膜透過速度を制御する方式として(1)ピエゾ素子が発生する超音波の音圧によるものと,(2)バイモルフ素子が発生する直進流によるものとの2種類を採用した.ピエゾポンプについては,膜の孔径0.6μm,高分子膜とピエゾ素子間の距離が10mmの条件下で,ピエゾ素子を周波数418kHzのサイン波を約5秒のパルス状としたバ-スト駆動法により駆動し放出速度の検討を行った結果,パルス間隔10秒以下(デュ-ティ-比約0.5以上)で駆動したときに連続波駆動の場合と同様な結果が得られた.素子の駆動電圧を120Vpーpにすると,電圧をかけない場合の拡散だけによる放出速度に較べ最大8.7倍の放出速度の増加が確認された.バイモルフポンプについては,ポンプ全容積約3.5mL,駆動周波数620Hz,電圧120Vpーpの時,最大約60倍以上の放出速度の増加が確認された.以上の結果よりバイモルフポンプを末梢神経のシナプス後膜近傍に埋め込めるほど微細化すれば,人工シナプスとして使用できることが確認された.本研究では,生体の神経情報伝達方式をそのまま踏襲したインタ-フェ-スとして,電子情報に合わせてきわめて微量の神経伝達物質を,情報の受け手になるリセプタに向けてパルス的に放出し,化学情報として伝達する人工シナプスシステムを開発することを目的とし,以下のような検討を行った.微小ポンプとして静電気力により薬液を移送する方式と,振動エネルギ-により薬液の膜透過速度を制御する方式を採用し,各方式のポンプについて設計試作を行い性能を評価した.その結果,静電力を用いる方式のポンプでは,ゲルの厚みを十分薄くしないで薬物移送に必要な電界勾配を得ようとすると,溶媒の電気分解が起こることが確認され,また消費電力が多い等の問題があることも分かった.振動エネルギ-により膜透過速度を制御する方式として(1)ピエゾ素子が発生する超音波の音圧によるものと,(2)バイモルフ素子が発生する直進流によるものとの2種類を採用した.ピエゾポンプについては,膜の孔径0.6μm,高分子膜とピエゾ素子間の距離が10mmの条件下で,ピエゾ素子を周波数418kHzのサイン波を約5秒のパルス状としたバ-スト駆動法により駆動し放出速度の検討を行った結果,パルス間隔10秒以下(デュ-ティ-比約0.5以上)で駆動したときに連続波駆動の場合と同様な結果が得られた.素子の駆動電圧を120Vpーpにすると,電圧をかけない場合の拡散だけによる放出速度に較べ最大8.7倍の放出速度の増加が確認された.バイモルフポンプについては,ポンプ全容積約3.5mL,駆動周波数620Hz,電圧120Vpーpの時,最大約60倍以上の放出速度の増加が確認された.以上の結果よりバイモルフポンプを末梢神経のシナプス後膜近傍に埋め込めるほど微細化すれば,人工シナプスとして使用できることが確認された.本研究では、生体の神経情報伝達方式をそのまま踏襲したインタ-フェ-スとして、電子情報に合わせてきわめて微量の神経伝達物質を、情報の受け手になるリセプタに向けてパルス的に放出し、化学情報として伝達する人工シナプスシステムを開発することを目的とした。本年度は、微量の伝達物質を注入するための微小ポンプを設計するに先だって、圧電素子や電磁モ-タ、静電力をに用いた微小ポンプを40種類ほど考察した。これらの案に対して原理的にポンプとしての動作が可能か否か、机上でその評価を行った。その結果良好な評価が得られた5種類の微小ポンプの動作原公を確認すべく試作機を設計、製作し、評価試験を行った。しかし試作した微小ポンプは、十分評価ができるほどの性能を発揮するまでに至らなかった。今後さらに設計を詳細に行い、評価可能な装置を試作する必要があろう。また当初、ポンプ評価のための数10数100μ1オ-ダの微小流量の計測は、既存の装置を流用することで可能であると考えていた。しかし実際には数100μ1のオ-ダの計測が限度で、それ以下の微小流量では液体の蒸散を考慮した計測法が必要であることが判明した。したがってあらたに実用的な装置として数10μ1以下の流量計測システムを考案し、開発していく必要であることが分かった。次に注入システムを駆動するに必要なエネルギ-および情報を、外部から生体然部に送る方式として、超音波を用いた無線的なエネルギ-および情報の伝達法について検討した。

これにより圧電、電歪素子の形状(平面、凹面等)の伝達特性に与える影響、圧電、電歪素子の駆動方法(駆動周波数、駆動波形、連続駆動、パルス駆動等)の伝達特性に与える影響が明らかになった。本研究では,生体の神経情報伝達方式をそのまま踏襲したインタ-フェ-スとして,電子情報に合わせてきわめて微量の神経伝達物質を,情報の受け手になるリセプタに向けてパルス的に放出し,化学情報として伝達する人工シナプスシステムを開発することを目的とし,以下のような検討を行った.(1)数10数100μlオ-ダの微小流量計測システムを数種類提案し机上検討を行なった結果,毛細管型の流量計を採用した.これにより,0.5μlまでの分解能で計測できることが分かった.(2)微小ポンプとして超音波の振動エネルギ-により,薬液の膜透過速度を制御する方式と,静電気力により薬液を移送する方式の2種類を採用し,各方式のポンプについて簡単なモデルを設計試作した.(3)注入薬液の代わりとして測定の容易な色素を用いてポンプの基礎特性試験を行なった.その結果,超音波振動方式では高分子膜のポアサイズを適度の大きさに定めれば,超音波振動子の駆動電圧を制御することにより吐き出し流量55.332120[μg/min]の範囲で薬液の膜透過速度を制御できることが分かった.(4)静電力を用いる方式のポンプでは,電極間の電流値を制御することにより0.4510.7[μg/min]の範囲で薬液の移動速度を制御できることが分かった.ただゲルの厚みを十分薄くしないで薬物移送に十分な電界勾配を得ようとすると,溶媒の電気分解が起こることが起こることが確認された.ゲル膜をいかに薄く作るかが鍵となろう.(5)DDS用のポンプとして要求される薬剤の放出速度は0.1525[μg/min]の範囲であり,静電力を用いる方式のポンプがそれに近い性能を示したが,消費電力が多い等の問題を残しており今後の検討課題である.本研究では,生体の神経情報伝達方式をそのまま踏襲したインタ-フェ-スとして,電子情報に合わせてきわめて微量の神経伝達物質を,情報の受け手になるリセプタに向けてパルス的に放出し,化学情報として伝達する人工シナプスシステムを開発することを目的とし,以下のような検討を行った.新たな神経伝達物質放出原理を有する小形ポンプとして,ポンプ室前面に多数のマイクロからサブマイクロオ-ダの微細孔を持つ高分子膜を取付け,この膜を伝連物質が透過する速度を制御する方式を用いることにした.膜透過速度を制御する方式として(1)ピエゾ素子が発生する超音波の音圧によるものと,(2)バイモルフ素子が発生する直進流によるものとの2種類を採用した.その結果,ピエゾポンプについては,膜の孔径0.6μm,高分子膜とピエゾ素子間の距離が10mmの条件下で,ピエゾ素子を電圧120Vpーp,共振周波数418kHzの連続したサイン波により駆動したときに,電圧をかけない場合の拡散による放出量に較べ最大8.7倍の放出量の増加が確認された.また超音波の発射にともなったキャビテ-ションの発生を抑制するために連続波をやめ,サイン波発生時間を約5秒のパルス状としたバ-スト駆動法についても放出速度の検討を行った.その結果パルス間隔10秒以下(デュ-ティ-比約0.5以上)で連続波駆動の場合と同等の放出量を得ることが確認された.バイモルフポンプについては,ポンプ全容積約3.5mL,駆動周波数620Hz,電圧120Vpーpの時,非駆動時に較べ最大約60倍以上の放出量の増加があることが分かった.この方式の放出速度の制御範囲は実用域にあると考えられ,今後微細化を進めることで人工シナプスとして実現の可能性があることが確認できた.
不均一系触媒を用いた位置選択的直接的アリール化によるπ共役系高分子合成

直接的アリール化と呼ばれる炭素ー水素結合の切断を伴うクロスカップリング反応(Ar-H + Br-Ar)は従来法と比べて試薬の入手が容易であり,原子利用効率が高く,有機金属副生成物が生成しないなどの利点を持つ.しかし,反応効率,反応位置選択性,モノマーの多彩性の観点から,高分子の多彩な構造制御はあまり実現されていない.本研究では固相担持パラジウムを触媒としたβ位無置換チオフェンの直接的アリール化重縮合によるπ共役系高分子の構造制御,塩化物イオンによる反応促進効果を利用したπ共役系高分子の高分子量化,そして様々なアレーンモノマーの直接的アリール化による直鎖,分岐,編目高分子などの合成に成功した.本研究では不均一系パラジウムを触媒とする直接的C-Hアリール化重縮合を行うことで、高効率、高純度(低パラジウム残さ)、低構造欠損なπ共役系高分子の合成法確立を目指した。一般的に良く使用される不均一系パラジウムであるパラジウム炭素に加え、独自の発想に基づいて不均一系パラジウムを設計し使用することにより、触媒の嵩高さ(立体的な効果)を利用し、直接的アリール化で通常発生しやすいβ欠損などの構造欠陥を抑えることにより、直鎖状のπ共役系高分子を生産することが目標である。パラジウム炭素を触媒として、チオフェン(β位に対し無置換のもの)と様々なブロモアレーンの直接的アリール化重縮合を検討した。通常、重縮合を行うとβ位のC-Hにおいても活性化されることで、ブランチやクロスリンクが起こってしまうが、このような副反応を抑えつつ高分子量のπ共役系高分子を合成することが出来た。また、同様にβ位無置換のヘテロールであるフランやセレノフェンでも同様に直鎖状のπ共役系高分子を得ることが出来た。シリカゲル上にチオール基によって固定化したパラジウムを触媒を新たに設計した。この触媒を用いて、チオフェン類の直接的アリール化重縮合を行ったところ、パラジウム炭素同様に副反応を抑えながらの重縮合が行えた。更に、得られたπ共役系高分子はどのようなモノマーを用いても2万以上という高分子量で得られ、触媒として用いたパラジウムがπ共役系高分子と相互作用して構造欠陥を与える"金属欠損"を伴わないクリーンな方法となることがわかった。計画していた実験と目標としていた結果はほぼ達成された。今後計画を達成するために残された課題はいくつかの論文投稿である。本研究では、不均一系パラジウムを触媒とした直接的アリール化重縮合を検討することでヘテロール類を位置選択的に連結し、π共役系高分子を効率的に合成することを目的に研究を行った。このテーマに即した形で、不均一系パラジウムとして知られるパラジウム炭素(Pd/C)を触媒とした直接的アリール化重縮合法を構築した。チオフェン、フラン、セレノフェンなどの様々なヘテロール類に対する直接的アリール化によって、β位への副反応を抑えながらπ共役系高分子の合成が行えることを明らかにした。また、それぞれのヘテロールの重縮合について詳細に検討したことで、その反応性と選択性の関係について議論できた。関連論文が4報、学術雑誌に掲載されている。また、様々な触媒系をテストすることで、塩化パラジウムが重縮合を非常に効率的する現象を発見した。これは塩化物イオンが反応性と触媒の安定性に寄与していることに起因する新しい結果である。この現象を応用した不均一系触媒(PITS)も開発した。これにより、高分子量・低構造欠損の高分子を得るための重要な合成プロセスを構築できたと言える。本件に関連する論文は4報、学術雑誌に掲載されている。加えて、様々な分子量のπ共役系高分子が合成できたことを受けて、分子量に対する物性の違いについても調査し、この成果が論文誌に掲載を果たした。直接的アリール化重縮合に関連して、キサンテンをモノマーとした環状分子や様々なフルオロアレーンをモノマーとした分岐状高分子やネットワーク高分子の合成法についても報告した。関連論文は3報、学術雑誌に掲載された。直接的アリール化重縮合に関する招待講演は2件行っており、学術論文と合わせて多くの成果を出すことができた。想定よりも掲載を果たした論文数が多いことに加え、招待講演の依頼もあり、この分野において十分に貢献をしていることが実感できている。この研究を推進する過程で、塩化物イオンの反応に対する影響などのあたらしい研究を発掘することもでき、次に繋がる重要な研究プロセスであったと言える。当初の計画に加えて、派生して得られた計画もほぼ十分にこなせていることから、三年目にまた大きな成果が生まれることを期待できる進捗具合である。本計画では「直接的アリール化反応を駆使したπ共役系高分子合成」を行い、特に「不均一系パラジウム触媒を用いることによる位置選択性の向上」に主眼を置いた研究でスタートさせた。パラジウム炭素を触媒とした反応系を駆使することで、チオフェンの重合における選択性向上が見出され、これにより直線状のπ共役系高分子が得られることを見出した。この成果はPolymer Chemistryに掲載され、裏表紙に採用された上、Paper of the Weakに選出された。条件検討を詳細に重ねたところ、塩化物イオンが直接的アリール化の反応性を向上させることを発見した。この発見を基に、Palladium-immobilizedon Thiol-modified

Silica Gel (PITS)という不均一系パラジウム触媒を開発し、これが反応性と位置選択性を劇的に高めることを示した。これらの成果はそれぞれPolymer ChemistryとChemPlusChemに掲載された。当初の計画を超えた成果が得られたため、PITSを用いた高分子合成による様々なπ共役系高分子合成を行ったことに加え、フルオロアレーンの反応性に注目した研究も行った。詳細に反応条件を詰めることで、既に報告されていたテトラフルオロベンゼンのみならず、これまでに例のなかったトリフルオロベンゼンにおいても反応が達成できた。この分子の反応性を利用し、分岐状高分子やネットワーク高分子など多彩な形をもつ高分子を合成できた。これらの成果もPolymer ChemistryやPolymerなどの多くの雑誌に成果が掲載された。最終的にこれらの結果をまとめた総合論文が高分子論文集に掲載された。直接的アリール化と呼ばれる炭素ー水素結合の切断を伴うクロスカップリング反応(Ar-H + Br-Ar)は従来法と比べて試薬の入手が容易であり,原子利用効率が高く,有機金属副生成物が生成しないなどの利点を持つ.しかし,反応効率,反応位置選択性,モノマーの多彩性の観点から,高分子の多彩な構造制御はあまり実現されていない.本研究では固相担持パラジウムを触媒としたβ位無置換チオフェンの直接的アリール化重縮合によるπ共役系高分子の構造制御,塩化物イオンによる反応促進効果を利用したπ共役系高分子の高分子量化,そして様々なアレーンモノマーの直接的アリール化による直鎖,分岐,編目高分子などの合成に成功した.ここまでで、非常に良い研究の進展を見せてきた。そこで今後は、この自在に設計可能な直接的アリール化重縮合法を利用して、π共役系高分子の物性に注目した研究も行う。これまでの研究を基盤にした様々な高分子の合成を行い、電子デバイスへの展開をにらんだ次の研究を検討している。高分子化学来年度の器材購入用に少し使用額を抑えたため平成29年度に本テーマに関連した研究を新たな学生に与えるため消耗品費として残した。π共役系高分子の光物性を計測するための器材を追加購入する。新たなテーマに使用するモノマーの合成に使用する試薬に当てる予定である。
共役ジエン類の触媒的ジホウ素化を利用する新規アリルボラン合成法の開発

平成9年度は、Pt(PPh_3)_4触媒を用いるアルコキシジホウ素化合物の共役ジエン類への1,4-付加反応を報告した。平成10年度は、ホスフィン配位子を持たないPt(dba)_2触媒存在下でのジホウ素化について調査を行い、反応が1,4-付加ではなくジエンの二量化を伴う1.8-付加あるいは1,2-付加で進行することを見いだした。1. Pt(PPh_3)_4に比べてPt(dba)_2は触媒活性が高く、前者の反応が加熱(80°C)を必要としたのに対し、後者の反応はトルエン中室温で速やかに進行し、対応するジホウ素化体を収率良く与えた。2.ジホウ素化合物としては、入手容易で取り扱いやすいピナコールエステル誘導体の利用が可能である。また、ジホウ素化体も空気中で安定であり、単離・精製が容易である。以上のことは、本反応が一般的な有機合成反応としての使用に充分耐えうることを示している。3.本反応は、基質の構造によりその様式が大きく変化する。内部置換型であるイソプレンの反応は、ジエンの二量化を伴った1,8-付加で進行する。その際、メチル基に近いジエン末端同士で二量化したE,E体のみが選択的に得られた。無置換型である1,3-ブタジエンの反応も同様の様式で進行する。一方、末端置換型である1,3-ペンタジエンの場合は、立体障害の少ない二重結合での1,2-付加反応が進行した。4. Pt(PPh_3)_4触媒を用いた場合と同様、本反応もジホウ素化合物のゼロ価白金錯体への酸化付加、共役ジエンのホウ素-白金結合への挿入、およびジホウ素化体の還元脱離を経由して進行すると考えられる。1,8-付加体の生成は、dbaの白金への配位力が弱いために二分子のジエンが配位、挿入してビス-π-アリル白金錯体を形成した後、還元脱離すると考えることで説明できる。1,2-付加体は、反応がπ-アリル白金中間体を経由することなく進行するために得られたと考えている。1.アルコキシジホウ素化合物の共役ジエン類への1,4-付加が、触媒量の白金錯体の存在下で効率的かつ立体選択的に進行し、対応する(Z)-1,4-ビス(ボリル)-2-アルケン類を収率良く与えることを見いだした。触媒および溶媒の性質は反応に大きな影響を与え、ゼロ価白金錯体であるPt(PPh_3)_4と非極性溶媒であるトルエンの組み合わせが最も良い結果を与えた。またこの場合、生成物である(Z)-1,4-ビス(ボリル)-2-アルケン類も空気中で安定に取り扱うことが可能であり、単離・精製が容易に行える。以上のことは、本反応が簡便な実験操作で行えることを意味しており、一般的な有機合成反応としての使用に充分耐えられることを示している。3.基質である共役ジエン類の適用範囲は広く、無置換型、鎖状の末端および内部置換型、また環状のいずれの反応も問題なく進行し、様々な置換様式の(Z)-1,4-ビス(ボリル)-2-アルケン類を与えた。また本反応は官能基選択性にも優れており、例えば孤立した炭素-炭素二重結合を有するトリエン類の反応でも、付加は共役ジエン部分でのみ進行する。4.ジシランやジスタナンの反応と同様、反応機構はジホウ素化合物のゼロ価白金錯体への酸化付加、共役ジエンのホウ素-白金結合への挿入、および(Z)-1,4-ビス(ボリル)-2-アルケンの還元脱離を含むものと考えている。最初のステップである酸化付加に関しては、ジホウ素化合物とゼロ価白金錯体との反応によりビス(ボリル)白金錯体が生成することから確証が得られており、またこの錯体が共役ジエンと反応して(Z)-1,4-ビス(ボリル)-2-アルケンを与えることも確認できた。これらの結果は、本反応が上記機構を経由して進行することを強く示唆している。

その際、メチル基に近いジエン末端同士で二量化したE,E体のみが選択的に得られた。無置換型である1,3-ブタジエンの反応も同様の様式で進行する。一方、末端置換型である1,3-ペンタジエンの場合は、立体障害の少ない二重結合での1,2-付加反応が進行した。4. Pt(PPh_3)_4触媒を用いた場合と同様、本反応もジホウ素化合物のゼロ価白金錯体への酸化付加、共役ジエンのホウ素-白金結合への挿入、およびジホウ素化体の還元脱離を経由して進行すると考えられる。1,8-付加体の生成は、dbaの白金への配位力が弱いために二分子のジエンが配位、挿入してビス-π-アリル白金錯体を形成した後、還元脱離すると考えることで説明できる。1,2-付加体は、反応がπ-アリル白金中間体を経由することなく進行するために得られたと考えている。
不安定すべりに先行して発生する微小破壊に関する実験的研究

既存断層をもつ花崗岩試料を2軸圧縮して発生させた不安定すべりについて,半導体歪ゲージにより断層近傍のせん断歪変化を,広帯域AEセンサー(200kHz-1MHz)により不安定すべりに先行して発生する弾性波を実験的に調べた.主な実験結果は以下のとおり.1.不安定すべり発生前に,微小破壊によると考えられる高周波弾性波が観測される.微小破壊の震源は断層面上に決まり,多くの場合破壊核形成域にある.2.せん断歪記録から推定される破壊核形成過程が始まる前にも,微小破壊が発生することがある.このときも震源は後に破壊核形成域になる領域にある15EA03:3.不安定すべり発生時に断層至近距離で観測される強振動に比べ,上記の微小破壊の周波数成分は低い.これらのことから,すべり面上の微視的過程について次のように推測される.巨視的なすべりに先行して,または安定すべりに伴って,すべり面上のアスペリティが脆性破壊をおこす.脆性破壊がおこるとその周囲に応力集中をもたらし次々とアスペリティが脆性破壊をおこしていく.この過程によって最終的に巨視的な不安定すべりが発生する.巨視的には安定な現象であっても,微視的には不安定な現象を含んでいることは興味深い.San Andreas断層のクリープ領域でも微小地震は発生していること,顕著な前震活動が大地震に先行することがあること,等を考えると,今回の実験結果は地震学的に非常に重要である.今後は,微小破壊の震源パラメターの決定を行う等,より詳細な解析を行っていく予定である.既存断層をもつ花崗岩試料を2軸圧縮して発生させた不安定すべりについて,半導体歪ゲージにより断層近傍のせん断歪変化を,広帯域AEセンサー(200kHz-1MHz)により不安定すべりに先行して発生する弾性波を実験的に調べた.主な実験結果は以下のとおり.1.不安定すべり発生前に,微小破壊によると考えられる高周波弾性波が観測される.微小破壊の震源は断層面上に決まり,多くの場合破壊核形成域にある.2.せん断歪記録から推定される破壊核形成過程が始まる前にも,微小破壊が発生することがある.このときも震源は後に破壊核形成域になる領域にある15EA03:3.不安定すべり発生時に断層至近距離で観測される強振動に比べ,上記の微小破壊の周波数成分は低い.これらのことから,すべり面上の微視的過程について次のように推測される.巨視的なすべりに先行して,または安定すべりに伴って,すべり面上のアスペリティが脆性破壊をおこす.脆性破壊がおこるとその周囲に応力集中をもたらし次々とアスペリティが脆性破壊をおこしていく.この過程によって最終的に巨視的な不安定すべりが発生する.巨視的には安定な現象であっても,微視的には不安定な現象を含んでいることは興味深い.San Andreas断層のクリープ領域でも微小地震は発生していること,顕著な前震活動が大地震に先行することがあること,等を考えると,今回の実験結果は地震学的に非常に重要である.今後は,微小破壊の震源パラメターの決定を行う等,より詳細な解析を行っていく予定である.
戦後日本におけるメディアと若者に変容に関する社会史的研究

平成15年度に発表した「戦後ユース・サブカルチャーについて(1):太陽族からみゆき族へ」(『関西学院大学社会学部紀要』96)に引き続き、本研究期間中に「戦後ユース・サブカルチャーをめぐって(5):コギャルと裏原系」(『関西学院大学社会学部紀要』100)までの計5本のシリーズ論文と、それに関連する研究ノート計4本を紀要に発表した。これらに平成15年度に発表した「ユース・サブカルチャー研究における状況的パースペクティブ」(『関西学院大学社会学部紀要』95)や「ユース・サブカルチャーズの国際比較のために」(文部科学省21世紀COEプログラム研究報告書r国際比較研究のフロンティア』)の内容を加味し、今回別添報告書をまとめている。本研究は、日本におけるユース・サブカルチャーズ研究進展のための用語体系(タロミノロジー)、や方法論(メソドロジー)の検討・整備とともに、史資料の集積とそれにもとづく具体的な分析を目ざしたものであった。一応の理論的検討と通史的な記述を終えたので、今後は、今回提出した報告書の内容を一書にまとめ、公刊する作業の中で、理論と分析との統合をはかり、この2年間で得た知見である「70年代後半に若者文化のみならず、日本社会の大きな画期があった」との主張を、より説得的に提示していきたい。またこの2年間の成果は、国際日本文化研究センター共同研究員として参加した「コマーシャル映像にみる物質文化と情報文化」(代表山田奨治氏、平成1517年度)、研究分担者として参加した科学研究費補助金(基盤研究(C))「テレビ文化のメディア史的考察」(研究代表者・長谷正人氏、平成1617年度)などの研究成果を公刊していく作業や、現在研究分担者として参加している科学研究費補助金(基盤研究(C))「地方博覧会の文化史的研究」(研究代表者・柴田哲雄氏、平成1719年度)などの共同研究に反映させていきたい。昨年度発表した「戦後ユース・サブカルチャーについて(1):太陽族からみゆき族へ」(『関西学院大学社会学部紀要』96)に引き続き、今年度は2本の論文を続編として執筆し、1960年代後半から80年代前半にかけての若者文化とメディアの連関と、その推移を概観した。また、研究ノートとして関西学院大学社会学部紀要に発表した2本の論文によっても、60年代から90年代にかけての「若者(文化)」概念ないしその実態の変遷を分析している。そうした実証的な作業の一方で、前年度、文部科学省21世紀COEプログラム研究報告書『国際比較研究のフロンティア』に発表した「ユース・サブカルチャーズの国際比較のために」をベースに、比較史的な視点からの理論面での検討作業も続けている。次年度に向けては、今年度中に収集した資料をもとに、さらに論文を書き継いでいき、90年代後半までの「若者文化とメディアの戦後社会史」を完成させていきたい。また本研究の成果の一部は、国際日本文化研究センター共同研究員として参加している「コマーシャル映像にみる物質文化と情報文化」(代表山田奨治氏、平成1517年度)や、研究分担者として参加している科学研究費補助金(基盤研究(C))「テレビ文化のメディア史的考察」(代表長谷正人氏、平成1617年度)といった共同研究における活動や、第55回日本商業学会全国大会(2005年5月29日)での報告(セッションテーマ「文化・芸術と広告」)などを通じても発表していく予定である一昨年度より書き継いできた「戦後ユース・サブカルチャーズをめぐって」の第4・5巻を書き上げた。

この計5本のシリーズ論文によって1950年代から90年代までの、若者文化の変容とそこに果たしたメディアの役割の通史的な記述が完了した。また「渋カジ考」「"-er"の系譜」では、特に80年代後半から現在に至るまでの若者文化の変容にふれており、本研究の成果は、戦後社会におけるポスターの表象を扱った「ポスターの社会空間」といった論考にも反映されている。この二年間に多くの資料に当たることによって、研究を始める以前には思いもつかなかった点が、いくつか明らかとなってきた。たとえば、当初中産階級子弟の若者文化とみなしていた「太陽族」に関して言えば、研究の途中からは、「プロト太陽族」と、映画における表象や、新聞・週刊誌などマスメディアによるモラル・パニック視を経た後の、いわば「メディエイテッド太陽族」とに分けて、その階級的なバックグラウンドなどを議論すべきだと認識を新たにした。また、1950年代から60年代初期にかけての、若者風俗の震源地としての「銀座」の重要性も再認識した。そうした多くの新たな事実の発見・確認の一方で、当初、アーヴィン・ゴフマンの『フレーム・アナリシス』の用語を援用してたてた仮説-80年あたりを境に、ユース・サブカルチャーズにおいて、「共在から関係へ」「他者とのframe disputeから、不断の自省的な状況定義としてのユース・サブカルチャーズへ」といった移行が進み、「re-keyingの優越」「若者というroleの確立」等の現象が顕著になってきたのではないか-に関しては、依然基本的に支持されうるものと考えている。今後は、前述の5本のシリーズ論文を軸に一書を編むことで、戦後の若者文化の変容を概括し、国際的な比較の俎上にのせうるよう、さらなる理論的・実証的な深化を期したい。
RNAエディティングの検証と植物分子系統樹の再構築

1,コケ植物ツノゴケ類のホウライツノゴケにおけるRNAエディティング葉緑体では、20種以上の遺伝子の転写物がエディティングを受けていた。これらの特徴は、1,000塩基あたり204のエディティング部位があり、全てのエディティングが指定するアミノ酸を換える。また、CからUへの変換とUからCへの変換がほぼ同数みつかり、全ての変換は同じRNA上にあるガイドRNA(gRNA)によって指定される。ミトコンドリアのcox1転写物では420塩基あたり13箇所のエディティングがあり、その内UからCへの変換が4箇所有った。2,コケ植物タイ類のRNAエディティング4種のタイ類のミトコンドリアを調べたが、エディティングを検出できなかった。3,小葉類におけるRNAエディティング4種の小葉類の葉緑体では多くの部位でのエディティングがあり、UからCへの変換もあった。また、gRNAに相当する配列も同じRNA上にみつかった。ヒカゲノカズラのミトコンドリアでは、420塩基あたり5箇所のエディティングがあり、全てCからUへの変換であった。4,シダ植物におけるRNAエディティングワラビとマツバランの葉緑体を分析した結果、ワラビの14遺伝子の転写物で約90箇所のエディティングがあり、その内にはUからCへの変換もみつかった。しかし、マツバランでは葉緑体ゲノム全ての転写物について、エディティングの可能性を調べたが、エディティングを検出することはできなかった。以上のことから、RNAエディティングの有無は植物進化についての情報を提供できないであろうと結論した。また、遺伝子構造に基づく分子系統樹が示す植物の相対的位置はエディティングを考慮しても変化しなかった。1.シャジクモ類の葉緑体。ニテラのrbcLmRNAを分析したが、エディティングを検出することができなかった。このことは水性植物ではエディティングはおこなわれていないとする従来の説を支持する。2.コケ植物の葉緑体。ホウライツノゴケのatpBmRNAでは29ヶ所のエディティングがあり、全てのエディティング部位に相補的な配列が同じmRNA中に見つかった。相補鎖との二本鎖構造の中では、エディットされる塩基のみミスペアリングで、エディット後は正常なワトソン・クリック型の塩基対合を取りうることから、エディティング酵素はミスペアリングの部位を認識してエディティングをするという仮説を提唱した。3.小葉類の葉緑体。ヒカゲノカズラのrbcLmRNAを分析したが、RNAエディティングは検出されなかった。別種のヒカゲノカズラでは同じmRNAに3ヶ所のエディティングが報告されているので、近縁の種間でもエディティングのあるものとないものがあることが再確認された。4.植物ミトコンドリア。陸上植物で唯一RNAエディティングが報告されていない葉状性苔類ゼニゴケ亜網からジンガサゴケ科2属、ジャゴケ科1属、ミカズキゼニゴケ科1属、ジンチョウゴケ科1属、ゼニゴケ科1属、エグゾルモテカ科1属、ウキゴケ科1属、イチョウウキゴケ科1属を選択し、cox3遺伝子のRNAでエディティングを検証している。これまで、ウキゴケ科Riccia bifurcaにはRNAエディティングが見られないことがわかった。5.葉緑体DNAの18遺伝子において既知の配列を用いて系統解析を行った結果、6遺伝子において小葉類を中心にRNAエディティングの可能性が指摘された。1,吉永は、ホウライツノゴケ葉緑体DNAの構造を分析し、他の植物の遺伝子と比較した結果、遺伝子psbL、psb、psbF、およびpsbJからの転写物で、それぞれ1、4、5、および4ヶ所編集を予測した。

2,山田は、シダ植物ワラビの葉緑体のaccD転写物を分析し、合計14ヶ所の編集をみつけた。それらの内2カ所はUからCのリバースタイプであった。また、ヒカゲノカズラの葉緑体DNAの構造を分析して、22遺伝子の転写物で80カ所の編集を予測した。3,植田は、小葉類の葉緑体を分析し、イヌカタヒバ、コンテリクラマゴケ、ヒメミズニラ、およびミズスギでそれぞれ31、47、3、および12カ所の編集をみつけた。これらの内には合計8カ所のリバースタイプもあった。4,伊藤は、藻類の中で陸上植物に最も近縁であると考えられているシャジクモ藻綱コレオケーテの葉緑体を分析したが、atpBの転写物では編集をみつけることができなかった。また、他の多くの緑藻類との比較から、緑藻では編集がないであろうと推定した。5,長谷部は、陸上植物の根元であろうとされているタイ類に注目して、多くのタイ類からゲノムDNAとcDNAを調整し、門脇と共同でミトコンドリアにおけるRNA編集の検証を開始した。これまでのところ、茎葉性苔類ではRNA編集があるが、葉状性苔類ではみつかっていない。葉状性苔類と緑藻類で編集がないことから、葉状性苔類が最も原始的な陸上植物である可能性を示唆している。1,コケ植物ツノゴケ類のホウライツノゴケにおけるRNAエディティング葉緑体では、20種以上の遺伝子の転写物がエディティングを受けていた。これらの特徴は、1,000塩基あたり204のエディティング部位があり、全てのエディティングが指定するアミノ酸を換える。また、CからUへの変換とUからCへの変換がほぼ同数みつかり、全ての変換は同じRNA上にあるガイドRNA(gRNA)によって指定される。ミトコンドリアのcoxl転写物では420塩基あたり13箇所のエディティングがあり、その内UからCへの変換が4箇所有った。2,コケ植物タイ類のRNAエディティング4種のタイ類のミトコンドリアを調べたが、エディティングを検出できなかった。3,小葉類の葉緑体におけるRNAエディティング4種の小葉類では多くの部位でのエディティングがあり、UからCへの変換もあった。また、gRNAに相当する配列も同じRNA上にみつかった。4,シダ植物におけるRNAエディティングワラビとマツバランの葉緑体を分析した結果、ワラビの14遺伝子の転写物で約90箇所のエディティングがあり、その内にはUからCへの変換もみつかった。しかし、マツバランでは葉緑体ゲノム全ての転写物について、エディティングの可能性を調べたが、エディティングを検出することはできなかった。ヒカゲノカズラのミトコンドリアでは、420塩基あたり5箇所のエディティングがあり、全てCからUへの変換であった。以上のことから、RNAエディティングの有無は植物進化についての情報を提供できないであろうと結論した。また、遺伝子構造に基づく分子系統樹が示す植物の相対的位置はエディティングを考慮しても変化しなかった。
マウス初期胚におけるWnt/PCPシグナル経路による形態形成制御の解析

脊椎動物の発生においてWnt/PCPシグナル経路は、間葉系細胞の組織伸長と上皮細胞の平面内極性制御という、2つの異なるイベントを制御することで、様々な組織の形態形成を司る。しかし、Wnt/PCPシグナル経路の下流の分子機構は不明のままである。本研究計画では、マウス初期発生においてWnt5aにより制御される2つの形態形成イベント;前後軸伸長ならびにノードにおける平面内極性の構築を焦点に解析を行う。まず初めにWnt5a刺激の有無によりPCPコアタンパク質Pk,Dvlへの結合が変化する因子の同定を行なった。候補因子の同定にはES細胞の中胚葉分化誘導系を用いた。Dvlに結合する因子には、既知の結合因子が複数含まれていた。また、Dvl, Pkにはそれぞれ、機能的に前後軸伸長や平面内極性の構築はの関わりが予想される複数のタンパク質が、Wnt5a刺激依存的な結合を示すことがわかった。現在、得られたWnt5a刺激依存的にDvl, Pkへの結合が変化するタンパク質の遺伝子欠損マウスを作成し、その前後軸伸長ならびにノードにおける平面内極性の構築における表現型を確認することで、結合タンパク質がWnt/PCPシグナル経路の下流で働いているか確認を進めており、すでにノードにおける平面内極性の構築に関して表現型を示すものが得られている。表現型が確認された結合タンパク質に関しては、その分子機構を明らかにするために、ES細胞の中胚葉分化誘導系や合成タンパク質を用いた生化学的解析と、生体内における機能解析を進めている。本研究計画の初年度の目標であった、Dvl, Pkの結合因子の同定実験は予定通り実行された。Dvlの結合因子として同定されたタンパク質に既知の結合因子が複数含まれていたことは、ES細胞の中胚葉分化誘導系と結合複合体の生成が成功していることを示している。また、今回の解析で新たに見つかった結合因子のうち、すでに複数の遺伝子変異マウスの作製を進めており、その中には平面内極性の構築に異常を生じる遺伝子変異マウスが含まれていた。従って、今回の結合因子同定手法により、機能的にWnt/PCPシグナル経路の下流で働いている新規因子の同定に成功していることが示唆される。Wnt/PCPシグナル経路の下流因子候補であるWnt5a刺激依存的にDvl, Pk結合する因子が多数同定されているため、現在さらなる遺伝子変異マウスの作製にもすでに着手している。Wnt/PCPシグナル経路の下流因子候補であるWnt5a刺激依存的にDvl, Pk結合する因子が多数同定されているため、さらに複数の遺伝子変異マウスの作製と解析を進める予定である。現時点では前後軸伸長に異常を生じる結合因子の遺伝子変異マウスは見つかっていないため、機能的に組織の伸長を誘導する細胞運動に関わるような因子を優先して遺伝子変異マウスの作成を行う予定である。すでに遺伝子欠損マウスが平面内極性の構築に異常を生じることが示されたDvl, Pk結合因子に関しては、生化学的な機能解析、並びにその機能におけるWnt5a刺激による機能の変化、結合因子のノードにおける細胞内局在の解析などを行うことにより、Wnt/PCPシグナル経路の下流の分子機構を明らかにしていく。Wnt/PCPシグナル

経路の下流因子候補であるWnt5a刺激依存的にDvl, Pk結合する因子が多数同定されているため、現在さらなる遺伝子変異マウスの作製にもすでに着手している。Wnt/PCPシグナル経路の下流因子候補であるWnt5a刺激依存的にDvl, Pk結合する因子が多数同定されているため、さらに複数の遺伝子変異マウスの作製と解析を進める予定である。現時点では前後軸伸長に異常を生じる結合因子の遺伝子変異マウスは見つかっていないため、機能的に組織の伸長を誘導する細胞運動に関わるような因子を優先して遺伝子変異マウスの作成を行う予定である。すでに遺伝子欠損マウスが平面内極性の構築に異常を生じることが示されたDvl, Pk結合因子に関しては、生化学的な機能解析、並びにその機能におけるWnt5a刺激による機能の変化、結合因子のノードにおける細胞内局在の解析などを行うことにより、Wnt/PCPシグナル経路の下流の分子機構を明らかにしていく。
集団行動の構造と崩壊-何人いれば大集団か-

多数の人々が集まる場所での個人の行動はさまざまである。しかしそのさまざまな中に定の行動の流があるように見える場合も多い。例えば災害場面では避難する人々の動は一定の方向に向かう場合がしばしばある。そのような場合には人間の行動に一定の流れが存在すると考えられる。このような場面での人間の行動の記述にはしばしば流体力学モデルが用いられてきた。常流体モデルを用いれば全体的な流れの記述は可能である。しかしこの方法を用いるに大きな集団の行動を一定の流れで記述できる条件が明らかであることが前提となる。本研究ではその前提となる集団の成立と崩壊の条件を検討した。流れから外れた方向に動する個人が少しずつ増加した場合、少しずつ一定の流れの中での記述は困難になる。に少しずつ同じ方向に移動する個人が増加すれば一定の流れと受けとめ易くなる。しかし実際には流れから外れる個人が増加する場面と減少する場面では観察者の認知は幅に異なり、減少する場面の方が流れから外れる個人が多い場合でも一定の流れが存在ると判定され易くなる。本研究の実験では流れから外れる個人が減少する場面では50%程度の人が流れにそっている場合でも一定の流れはあるとみなされる場合があった。一方、増加する場合には6%程度まで流れにそっている必要があった。その上で、概ね一定の流れが成立しているされるには70%程度の同調が必要であると考えられる。
裏装床の機械的強度と物理的性質に関する研究

裏装床の機械的強度と物理的性質を明らかにする目的で、床用材料の疲労試験を行なった。試料は、市販アクリル板、床用加熱重合レジン、加熱重合レジンに裏装用常温重合レジンで裏装、の計3種である。試料の寸法はADASNo.12にしたがい作製した後、37°C温水中に48時間保存した。実験は、島津製サーボパルサー(DHF-FB)に支点間距離50mmの3点曲げジグを取りつけ05kgf荷重を10Hzのサイン波で加え、その時のたわみ量を測定した。測定値は、AD変換されパーソナルコンピューターに入力した後、自作のソフトウエアにより分析を行なった。このソフトウエアは、20秒間隔で、100回のサンプリングを行ない、その平均値から分析を行ない、3時間30分間の測定が可能となっている。結果1:実験開始より6000回荷時まではいずれの材料もたわみ量の変化が大きく2次曲線を描いたが一定の傾向は認められない。2:測定開始より6000回荷時以上では変化率が一定となり、直線的に増加する傾向を認めた。3:各試料のたわみ量の変化率は、(1)アクリル板7.5%/10min(2)加熱重合レジン15.0%/10min(3)裏装15.0%/10min考察以上の結果より考察すると、市販のアクリル板は工業製品であり製造上の材質の欠陥はないものと考えると、床用加熱重合レジンは約2倍のたわみ量の変化を認め材質の劣化も短期間で生ずる可能性が推察される。裏装を行なった試料ではたわみ量の変化率は加熱重合レジンと同じ値を示したが、臨床では長時間使用して不適合となったレジン床を裏装する場合が多いことを考慮すると、結果的に疲労した義歯床に対しては補強効果があるのではないかと考えられる。