hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速ネットワーク上のマルチメディア情報システム構築に関する研究

本年度の研究計画調書に基づいて,以下に記したような研究成果を得た.1.マルチメディア情報を蓄積・管理するプラットフォームとして,オブジェクト指向データベース管理システムを利用したASN. 1データベースシステムを構築した.そのシステム上で実際にアプリケーションの構築を行い,その評価を行った.その結果,実用的なアプリケーションが容易に構築できることを示した.2.超高速ネットワーク上での新しいデータベース技術として,データベース移動に基づくデータベース処理手法を提案した.特に,その並行処理制御手法および移動するデータベースの効率的な位置管理手法を提案し,シミュレーション評価を行った.その結果,従来の分散データベースシステムにおける処理方式よりも高いスループットが得られることを示した.さらに,そのプロトタイプシステムの構築を行った.3.超高速ネットワークを介したマルチメディアプレゼンテーションシステムに関して,コンピュータグラフィックスとカメラからの動画像を合成して表示するような仮想空間を考え,そのサービス品質(QoS : Quality of Service)や詳細度(LoD : Level of Detail)を考慮したシステムの構築手法に関する研究を推進した.4.臨場感を与えるマルチメディア通信会議システムにおけるヒューマンインタフェースに関して,特に人物像に着目し,その動作,顔の表情,手振りなどを再現するための手法を提案した.以上のような研究成果により,超高速ネットワーク上のマルチメディア情報システムを構築するための新たな基盤技術を確立した.今後,これらを統合したシステム開発を推進していく予定である.本年度の研究計画調書に基づいて,以下に記したような研究成果を得た.1.マルチメディア情報を蓄積・管理するプラットフォームとして,オブジェクト指向データベース管理システムを利用したASN. 1データベースシステムを構築した.そのシステム上で実際にアプリケーションの構築を行い,その評価を行った.その結果,実用的なアプリケーションが容易に構築できることを示した.2.超高速ネットワーク上での新しいデータベース技術として,データベース移動に基づくデータベース処理手法を提案した.特に,その並行処理制御手法および移動するデータベースの効率的な位置管理手法を提案し,シミュレーション評価を行った.その結果,従来の分散データベースシステムにおける処理方式よりも高いスループットが得られることを示した.さらに,そのプロトタイプシステムの構築を行った.3.超高速ネットワークを介したマルチメディアプレゼンテーションシステムに関して,コンピュータグラフィックスとカメラからの動画像を合成して表示するような仮想空間を考え,そのサービス品質(QoS : Quality of Service)や詳細度(LoD : Level of Detail)を考慮したシステムの構築手法に関する研究を推進した.4.臨場感を与えるマルチメディア通信会議システムにおけるヒューマンインタフェースに関して,特に人物像に着目し,その動作,顔の表情,手振りなどを再現するための手法を提案した.以上のような研究成果により,超高速ネットワーク上のマルチメディア情報システムを構築するための新たな基盤技術を確立した.今後,これらを統合したシステム開発を推進していく予定である.本年度の研究計画調書に基づいて,三つの課題に関して以下に記したような研究成果を得た.1.マルチメディアデータを格納するプラットフォームとして,ASN.1に基づいたデータベースシステムを設計し,オブジェクト指向データベース管理システムを利用した試作システムの構築を行った.また,データアクセスの高速化を目指してデータ格納部を独自に設計し,その試作システムの構築を開始した.2.ハイパーオブジェクトの概念に基づくマルチメディアプレゼンテーションシステムに関して,メディア間同期機構,ヒューマンインタフェースの改良の可能性についての検討,および,データ格納部との連携についての研究を開始した.3.超高速ネットワーク上でのデータベース技術として,大量のデータが短時間で転送可能であることに着目し,データベース移動に基づくデータベース処理手法を提案した.また,その有効性に関して評価を行った.さらに,その際に必要となる通信プロトコルについて設計を行い,試作システムの構築を開始した.このように本年度は,超高速ネットワーク上のマルチメディア情報システムを構築する際に必要となる基盤技術を確立することに重点を置いて研究を推進した.今後,これらの基盤技術の統合技術に関して研究を推進していく予定である.本年度の研究計画調書に基づいて,以下に記したような研究成果を得た.1.マルチメディア情報を蓄積・管理するプラットフォームとして,オブジェクト指向データベース管理システムを利用したASN.1データベースシステムを構築した.そのシステム上で実際にアプリケーションの構築を行い,その評価を行った.その結果,実用的なアプリケーションが容易に構築できることを示した.2.超高速ネットワーク上での新しいデータベース技術として,データベース移動に基づくデータベース処理手法を提案した.特に,その並行処理制御手法および移動するデータベースの効率的な位置管理手法を提案し,シミュレーション評価を行った.その結果,従来の分散データベースシステムにおける処理方式よりも高いスループットが得られることを示した.さらに,そのプロトタイプシステムの構築を行った.3.超高速ネットワークを介したマルチメディアプレゼンテーションシステムに関して、コンピュータグラフィックスとカメラからの動画像を合成して表示するような仮想空間を考え,そのサービス品質(QoS:Quality of Service)や詳細度(LoD:Level of Detail)を考慮したシステムの構築手法に関する研究を推進した.4.臨場感を与えるマルチメディア通信会議システムにおけるヒューマンインタフェースに関して,特に人物像に着目し,その動作,顔の表情,手振りなどを再現するための手法を提案した.以上のような研究成果により,超高速ネットワーク上のマルチメディア情報システムを構築するための新たな基盤技術を確立くた.今後,これらを統合したシステム開発を推進していく予定である.
ホスホリパーゼDを用いたがん組織認識リン脂質合成とそのがん治療への適用検討

本申請者は現在までにリン脂質の特性を変換する酵素(ホスホリパーゼD:PLD)を微生物より同定し、その遺伝子配列の同定、反応特性解析、および大腸菌での発現系を構築してきた。そして更に、種々のアミノ酸残基に置換した変異型PLDを用いた解析より、野生型と比較して比活性にて約5倍の高い活性を有している機能的な酵素の創成に成功している。この変異体PLDは野生型と比較して高活性を示すほか、異なった基質特異性も確認された。この事より、新しいリン脂質の合成に際して、効果的な触媒として作用する事が期待される。以上の研究背景より、本研究では認識分子を持ったリン脂質をPLDにより効率的に合成できる酵素反応プロセスを構築し、更に合成した機能性リン脂質のがん細胞ターゲティング機能の評価を行う事を目的とした。本年度は、初年度に明らかとなったリン脂質代謝酵素ホスホリパーゼDの蓋構造領域に関して、触媒機能に寄与していると推測される、ヒドロキシル基を有する親水性の3つのアミノ酸(413番目、417番目のセリンと416番目のチロシン)にランダムに変異を導入することで有用なPLD酵素(触媒機能変換PLD、活性向上PLD)の作製を試み、昨年度までに10種類の変異体を構築してきた。本研究では、更に4つの変異体の構築を行うとともに、得られた全ての変異体に対して基質特異性などの側面から酵素学的解析を行った。その結果、以下の3点について明らかとなった。(1)Lid領域内に存在するヒドロキシル基を有するアミノ酸がリン酸基転移反応においてPLDが基質を分解し、目的物を生成する過程においてに重要な役割を果たしている。特に、416番目のチロシンが関与しているのではないかと推測される。(2)Lid領域内のかさ高さを調節することで基質と酵素との親和性が増大し、活性が向上する。(3)アミノ酸置換により、基質特異性が変化する。本年度は、リン脂質代謝酵素ホスホリパーゼDの蓋構造領域内のヒドロキシル基を有するアミノ酸(S413、Y416、S417)に変異を導入した変異体酵素を分子進化的手法にて作成した。その結果、構築できた種々の変異体において(S413N、S417T、S417A)、リン酸基転移反応活性は有しているが、いずれも野生型より低い活性であることが確認された。そこで、GG/Sモチーフにセリン残基を導入し活性が向上した変異体G215S、本研究で作製した失活した変異体S418H、活性が低下した変異体S413N、S417T、S417Aと、さらに野生型(W.T.)の立体構造を推測し比較した。その結果、低いながらも活性を有した変異体(S413N、S417T、S417A)、失活した変異体(S417H)共にLid領域が肥大していた。高活性変異体G215SはLid領域が野生型に比べて縮小していることが確認されている。これよりLid領域の肥大はわずかであっても酵素活性に悪影響を及ぼしたといえる。この結果から、蓋構造領域の構造変化が活性中心部位への基質の取り込みを阻害していることを見出すことが出来た。

(1)Lid領域内に存在するヒドロキシル基を有するアミノ酸がリン酸基転移反応においてPLDが基質を分解し、目的物を生成する過程においてに重要な役割を果たしている。特に、416番目のチロシンが関与しているのではないかと推測される。(2)Lid領域内のかさ高さを調節することで基質と酵素との親和性が増大し、活性が向上する。(3)アミノ酸置換により、基質特異性が変化する。
顎下腺の唾液分泌刺激における細胞内Ca^<2+>シグナリングの研究

唾液の分泌には、唾液腺細胞が刺激された結果生じる細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が重要と考えられている。この細胞内Ca^<2+>濃度を調節するメカニズムの一つとして、細胞内Ca^<2+>ストアによるCa^<2+>の出し入れが知られている。我々は昨年度、ラット顎下腺のCa^<2+>ストア内でCa^<2+>の貯蔵に関係していると思われる複数のCa^<2+>結合蛋白質の存在を明らかにし、そのうち1種類を精製、同定し、クローニングを行った。今期は残されたCa^<2+>結合蛋白質の精製、同定、クローニングを行い、唾液腺に発現している主なCa^<2+>結合蛋白質の全貌を明らかにし、これらの蛋白が実際に細胞内で果たす役割を解析するツールを揃えることができた。次にこれら蛋白の抗体を作成し発現部位を検討したところ、顎下腺の腺房細胞に特異的に発現しており、しかも細胞内Ca^<2+>の上昇が著しい細胞頂部の分泌顆粒に局在することが示唆された。これらのCa^<2+>結合蛋白質の役割を解析するためにcDNAをHeLaやCOS細胞に発現させたが、その発現量は検出限界以下であった。これらの蛋白は唾液腺に特異的に発現していることから、一般的な哺乳動物細胞では容易に発現しない可能性があり、発現してもその機能が正しく発揮されるかどうか疑問である。そこでラット顎下腺腺房細胞の初代細胞培養系の確立に着手し、分泌蛋白が発現している初代細胞培養系を確立できたと思われる。唾液腺細胞は分泌刺激により細胞内Ca^<2+>濃度が上昇し、これに続いていくつかの細胞内情報伝達系が活性化された後、唾液を分泌する。この細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させる機構として、細胞内Ca^<2+>プールからのCa^<2+>動員、細胞外からの流入が知られている。細胞内Ca^<2+>プールは、Ca^<2+>を放出するチャンネル(IP_3受容体、リアノジン受容体)、Ca^<2+>を取り込むポンプ(SERCA)、そしてプール内にCa^<2+>を貯蔵するためのCa^<2+>結合蛋白質のいずれかの存在によって定義される。我々はこれら細胞内Ca^<2+>濃度を調節する分子を手がかりに、顎下腺細胞の細胞内Ca^<2+>プールを生化学的に明らかにすることを目的としている。今期はラット顎下腺に新規と思われるCa^<2+>結合蛋白質が大量に発現していることを見出し、この蛋白(SMGCA4)の同定を行った。まずSMGCA4の精製を行い、平衡透析法によってCa^<2+>結合能を評価したところ、Km=3.3mM、1分子あたり24分子のCa^<2+>を結合しうることが明らかとなった。これらの数値はこれまで知られている細胞内Ca^<2+>結合蛋白質の特性と同等であった。アミノ酸配列を決定しcDNAクローニングを行った結果、N端に20アミノ酸のシグナルペプチドを有し、110アミノ酸からコードされる蛋白であることが判明した。この蛋白は唾液腺に特異的に発現しており、muscarinicまたはβ-adrenagicな唾液分泌刺激によって唾液中に放出される分泌蛋白であることを確認した。今回同定したSMGCA4以外の主なCa^<2+>結合蛋白質も唾液中に分泌蛋白として検出されており、これらの蛋白が分泌顆粒内で細胞内のCa^<2+>濃度調節に関わっているか否か明らかにすることが今後の課題である。
宋代地方官学の展開から見る士大夫政治と地域社会

まず主に前年度行った研究をまとめ論文として発表した(「宋代地方官の着任儀礼-官学との関わりを中心に」(『東洋学報』93-3))。この研究では孔子廟と一体となった官学に、地方官が着任時に赴くことが宋代に定着していった様子を描いている。地方官にとっての孔子の位置が北宋後期に高まり、南宋初期にその認識が定着することとともに、南宋中期以降には郷賢を含む多様な対象にも着任儀礼を行っていたことが明らかになった。今年度はそれを踏まえた上で、多くの場合官学に祀られることとなった郷賢や先賢について研究を進め、『礼記』や『周礼』の解釈史の中にそれを位置づけ、なぜ学校にこれら先賢が祀られることになったのか、いかにして正当化されたのかを明らかにした。その結果、宋代には唐代とは異なる学校解釈と先賢解釈が見出された一方、唐代以来の伝統的解釈に立ち返ることにより、地方の釈莫において郷賢を祀ることの一根拠としていたことが明らかになった。南宋中期に道統に属する人物の先賢祀が急激に増えることを受けて例えば魏了翁は郷賢の祭祀を肯定するも、その他の先賢に関して広範囲で通祀することを批判していたことがわかった。一方では郷賢祭祀の経学的根拠として「郷先生」の概念を利用することで、「先師」を祭祀する理論と区別し宋代的解釈と矛盾しないようにする試みも確認された。これらの研究は地方官学の展開を起点に考えることにより、宋代士大夫の地域・政治との関わりを明らかにする試みであるが、すでに様々な方面から指摘されているように、士大夫の意識が中央から地方へと向かっていく流れの一つの例証となり得るものである。今後、元・明・清へとつながる社会を考察する上でその基盤となる内容である。中国宋代には公の教育制度が充実し、学校が急速に普及していった。とりわけ地方官学(州県学)を巡っては北宋中期から南宋初期にかけて普及が完了するが、単に教育機関として意味を持っただけではなく、士大夫層にとっては地域の核となる存在であり、地域社会の把握という点から地方統治においても重要性を持っていたことがこの研究から見えてくる。本年度は特に地方官が着任した当初に当該地の祀廟に赴いて着任儀礼を行うという慣習に焦点を当て、その展開を宋代を通じて検討した。方法として「祝文」と呼ばれる地方官の着任儀礼の際に書かれる短い文章を網羅的に収集・分析する手法を用いており、これは近年史料へのアクセスが特に容易になったことによって始めて可能となった、従来見られなかったアプローチである。その結果、北宋末には着任儀礼において、官学とその内部に存在する孔子廟の重要性が急激に高まり、南宋初期にはそれが普遍的に制度化されたことが明らかになった。これは、南宋時代には地方官が着任した際にほぼ必ず官学を訪れていたことを意味し、さらに官学の維持管理が基本的に地方官に課せられていたことも明らかになった。従来の教育史の観点からは、私設学校である書院から朱子学が興ったことを重視し、官学については等閑視されてきた経緯がある。しかし明清代の中国社会まで視野に入れた場合、宋代は士大夫層の形成時期に当たっており、それに対して地方官学が果たした役割は小さくないと考えられる。今後唐代から北宋に至る学校概念の変化・形成や、南宋時期の官学と書院の関係性などを考察することでこの問題を深める必要がある。
胸腺のアポトーシス所見からみた乳幼児虐待の証明

本研究では被虐待児症候群の範疇に入ると思われる乳幼児死亡11例と、それ以外の乳幼児急死25例について、胸腺のホルマリン固定パラフィン切片を作成、Nick end labeling法(TUNEL法)やアポトーシス関連抗体(抗bc1-2抗体、抗Le^Y抗体)を用いたアポトーシス所見を比較した。特にTUNEL法では、被虐待児症候群のほとんどの症例でマクロファージ(Mφ)の貪食顆粒が強く陽性に染色されたほか、6例では胸腺のほぼ全域にわたる多数の陽性細胞の出現を認めた。一方、対照群ではMφの貪食顆粒が陰性を示す例も多く(9例)、またMφ以外の細胞が多数陽性に染色された事例は5例にとどまっていた。このようにTUNEL法で比較した結果、被虐待児症候群事例に陽性所見の出現が目立ったが、検討すべき点も残された。特に強い陽性所見を示す例は、実質細胞だけではなく血管内皮や腺維細胞を含む間質全体やハッサル小体も強く染まっていること、陽性細胞の多くは核濃縮などの典型的なアポトーシス所見を示していないこと、陽性細胞が全くない事例の存在、などから単に死後変化の影響を含む非特異的反応をみている可能性もある。また対照例の設定にも問題が残された。これは各年齢層ごとの集積の困難さだけではなく、他殺例(single homicide)や病死例の総てが、死に至るまで殆どストレス状態にはなかった、ともいえないだろう。たとえば対照群にも貪食顆粒を持つMφをみる"starry-sky"所見が目立つ事例が含まれていたが、これもストレスの影響で出現すると言われている。このように胸腺のホルマリン固定バラフィン切片からTUNEL法やアポトーシス関連抗体を用いて被虐待児症候群の評価を行うには更に多数の症例の蓄積が必要であると考えられた。
口腔バイオフィルムのグラム陰性菌／陽性菌比率と病原性の形態的解析

歯周炎患者(n=116)に対する抗菌療法を含む歯周治療により、口腔総菌数は変化せずP. gingivalis菌比率の著明な低下が確認され、蛍光insituハイブリダイゼーション(FISH)法においても、P.gingivalis菌シグナルが低下し、総レンサ球菌のシグナルが増加した。また重度歯周炎患者(n=12)の菌血症に関しては、スケーリング前で10%、直後で50%、10分後で20%が陽性であったが、歯周治療実施後はスケーリング直後でも5例中3例の菌血症が抑制できた。歯周治療による口腔細菌の制御が、口腔疾患制御は勿論歯原性菌血症、LPS血症など全身疾患のリスク低減になることが示唆された。これまで我々は、蛍光insituハイブリダイゼーション(FISH: fluorescence in situ hybridization)を用い、血流感染症が口腔バイオフィルムを侵入門戸とする可能性について検討し、口腔内の菌叢変化と実際のバイオフィルム形成過程の機序解明を以下の3つの項目について行なった。1.咽頭日和見菌検査陽性者の歯面バイオフィルムを対象に、その中の緑膿菌存否、局在を検討した。本菌プローブを用いてFISHで解析を行なった。2.根尖病巣組織内におけるPorphyromonas gingivalis(P. gingivalis)の存否と局在(組織中バイオフィルムの形成の有無)等につき、FISHで解析を行なった。3.歯周観血処置前後の末梢血液の採血を行ない、菌血症細菌の同定と炎症性サイトカインを比較した。その結果、生体内組織や口腔バイオフィルム中に、P. gingivalisや緑膿菌の増殖が認められ、病巣組織中での定着が確認され、またスケーリング時にα-streptococcus、グラム陽性球菌、グラム陰性桿菌の血管内への侵入が確認された。本研究により根源的な疾患リスクに対する予防歯科的制御法が確立すれば、口腔疾患のみならず、全身的疾患リスクそのものを低減できる。結果として我が国の国民健康づくりに直結した成果が現実的に大いに期待できる。血管病変の形成には、生活習慣病に加えて菌血症が関与しており、その予防は健康寿命延長のために重要である。歯周疾患や根尖病巣を経由した歯原性菌血症が、多くの血管疾患の形成に大きな影響を及ぼしていると考えられる。今年度我々は、蛍光insituハイブリダイゼーション(FISH: fluorescence in situ hybridization)を用い、血流感染症が口腔バイオフィルムを侵入門戸とする可能性について検討し、口腔内の菌叢変化と実際のバイオフィルム形成過程の機序解明を試みた。実験は次の3つの項目について行なった。2.根尖病巣組織内におけるPorphyromonas gingivalis.菌の存否と局在(組織中バイオフィルムの形成の有無)等につき、FISHで解析を行なった。3.歯周観血処置前後の末梢血液の採血を行い、菌血症細菌の同定と炎症性サイトカインを比較した。その結果、生体内組織や口腔バイオフィルム中に、P. gingivalis菌や緑膿菌の増殖が認められ、病巣組織中での定着が示唆された。またスケーリング時にα-streptococcus、グラム陽性桿菌、球菌の血管内への侵入が確認された。今回の結果は、FISHが口腔バイオフィルムの菌叢変化を形態的・直接的に捉える手段として、有効な病原菌除菌法や菌置換療法の効果を判定する指標となり得ることを示している。我々は、蛍光insituハイブリダイゼーション(FISH: fluorescence in situ hybridization)を用い、血流感染症が口腔バイオフィルムを侵入門戸とする可能性について検討し、口腔内の菌叢変化と実際のバイオフィルム形成過程の機序解明を試みた。

2.根尖病巣組織内におけるPorphyromonas gingivalis.菌の存否と局在(組織中バイオフィルムの形成の有無)等につき、FISHで解析を行なった。3.歯周観血処置前後の末梢血液の採血を行い、菌血症細菌の同定と炎症性サイトカインを比較した。その結果、生体内組織や口腔バイオフィルム中に、P. gingivalis菌や緑膿菌の増殖が認められ、病巣組織中での定着が示唆された。またスケーリング時にα-streptococcus、グラム陽性桿菌、球菌の血管内への侵入が確認された。今回の結果は、FISHが口腔バイオフィルムの菌叢変化を形態的・直接的に捉える手段として、有効な病原菌除菌法や菌置換療法の効果を判定する指標となり得ることを示している。本研究により根源的な疾患リスクに対する予防歯科的制御法が確立すれば、口腔疾患のみならず、全身的疾患リスクそのものを低減できる。結果として我が国の国民健康づくりに直結した成果が現実的に大いに期待できると考えられた。口腔衛生学前回デンタルプラークの細菌を詳細に分析するFISHの条件設定に成功した。これによりP. gingivalisのデンタルプラーク、あるいは歯根膿胞内での棲息部位を正確に把握する技術を得た。コントロールとして用いたFISHのユニバーサルプラーマーも設計通りに機能した。重度歯周炎患者の除菌処置によりPCRによる歯周病菌定量、インピーダンス法による細菌カウント、歯周組織検査結果などから、歯周病菌が著しく減少した一方で、口腔常在性のグラム陽性連鎖球菌が増加していることが確認された。患者由来バイオフィルム中のLPSは、抗LPS抗体を用いたELISAの系で定量可能であった。除菌前では内毒素量が多く、除菌後では少ない傾向を示した。デンタルプラークの細菌を詳細に分析するFISHの条件設定に成功した。これによりPorphyromonas gingivalisのデンタルプラークあるいは歯根嚢胞内での棲息部位を正確に把握する技術を得た。25年度の結果を踏まえ、平成26年度より、重度歯周病と診断された患者に除菌処置を伴う歯周治療を行い、その前後における臨床データおよび、バイオフィルム中の内毒素LPS-A,LPS-Bの含有量を定量評価している。歯周病菌のPCR検査(P.g.菌、P.i.菌、T.f.菌について菌数・菌比率)、細菌カウンター値、ポケット%、BOP値について検査を行なった。歯肉縁下を含む全顎バイオフィルムを超音波ディプラーキングして生理食塩水にて回収し-20°Cにてストックサンプルとした。その後、凍結乾燥してサンプルとした。被験者に対する除菌処置は1)歯周治療、ハンドクリーニング、およびSRP、2)3DSを用い抗生物質ペーストを歯周組織に輸送した。除菌前後のバイオフィルムサンプルについてLPS定量アッセイを実施し(抗LPS-A抗体および抗LPS-B抗体にてドットプロット)、抗LPS-A,抗LPS-Bの含有量と病態の関係を解析している。研究成果は適宜学会にて発表し、海外英文論文に投稿する。エビデンスを構築した後、各地域の診療所外来などで改良された除菌治療法とその効果、評価を広く応用する。武内らは、口腔の直接的な健康維持に直結する本研究成果を、自治体の衛生行政や歯科医師会などの広報を通じて広く発信するチャンネルを有している。
高度技術システムの安全確保のためのテクノロジーマネジメントの研究

本研究は、高度技術システムにおける安全確保のためのテクノロジーマネジメントのあり方について、理論的研究および経験的研究を実施した。すなわち、一方で、技術社会学および組織論における先行研究の検討から理論的枠組みを導出した。他方で、この理論的枠組みを使って、鉄道および航空サービス・航空管制などにおけるフィールドワークや文献資料に基づいた事例研究を実施した。数多くの技術システムの事故事例について文献資料から情報を集めて整理した。また、詳しい事例研究が存在する事故については、それらの事例研究を詳細に検討した。さらに、技術システムの事故や安全に関する理論的先行研究についても調べ、関係理論について吟味し、理論的課題についての検討も行なった。これらの研究の一部を論文にまとめた(国民経済雑誌2008年4月号)。また、これらの先行研究の分析をもとにして、「技術の社会的形成」アプローチに依拠しつつ、技術システムの安全と組織・制度・管理プロセスの関係について仮説を構築した。この仮説の基本的な考えは、技術システムの事故の原因は単なるヒューマンエラーではなく、ヒューマンエラーを誘導するような技術的要因と社会的要因、ヒューマンエラーを事故に結び付ける技術的要因と社会的要因、事故が発生した時にその被害を拡大する技術的要因と社会的要因があるというものである。そして、これらの要因には特徴的な性質・傾向があり、その性質・傾向とその危険な結合形態について明らかにすることで、事故の回避についての有益な知見が得られるのではないかというものである。この仮説の社会的要因としては、特に、組織・制度・管理プロセスに注目する。この基本仮説に基づいて、技術的要因、社会的要因、ヒューマンエラー、事故、安全などについて、より具体的な作業仮説を対象領域ごとに策定していくこととした。対象領域としては、技術的要因と社会的要因との連関が複雑で、われわれの生活に重要不可欠でありながら潜在的に危険性が高い分野ということで、鉄道、航空、医薬・医療、化学プラントという4つの産業領域を事例研究のフィールドに選んだ。そして、企業などへの聞き取り調査や見学などを含め、安全管理の実態や事故の事例などに関するデータ収集を開始した。高度技術システムの安全形成の事例として、本年度は、ミニ新幹線、航空機、航空管制システムを取り上げ、それぞれについてJR東日本、日本航空、大阪航空局の協力を得て、異なる職種から見た安全形成の実態について、それぞれ複数回にわたって、インタビュー調査および実地見学を行った。得られたインタビューのデータは、すべて書き起こしし、他のアーカイブなどのデータ、統計データ、および文献データと併せて、整理・分析を行っている。これらの初期的な分析結果および考察については、それぞれディスカッション・ペーパーとして現在、執筆しているが、注意はしているものの守秘事項に関わる内容が含まれる可能性があるので、当面は、それぞれのインフォーマントとの議論に使用し、公にしてよい状態になってから公表する予定である。事例分析については、「技術の社会的形成」アプローチを用いている。他方、理論的には、「技術の社会的形成」アプローチの枠組みをベースとしながら、主たる先行研究であるC.ペローの構造的な議論とK.ワイクをはじめとする組織化過程の議論とを、いかに接合するかについて検討しており、それを論文として執筆中である。これについては来年度中に公刊する予定である。また、これまでの研究成果を携えて、技術社会学の権威であるエディンバラ大学のドナルド・マッケンジー教授やグラハム・スピナルディ博士を訪問し、意見交換および新たな情報収集を行ったほか、ブリュッセルで開催されたECリスクブリッジ・コンファレンスにも参加し、ナノテクノロジーや幹細胞、核廃棄物など異なる技術システムの安全問題との比較を図ったほか、ヨーク大学のアンドリューウェブスター教授とも意見交換し情報収集を行った。これらから得られた新たな知見、情報は今後の研究に反映させるつもりである。本年度は、鉄道事故に関する追加的なフィールドワークを行ったほかは、主に、前年度、前々年度に集めたデータの分析を実施して、その結果を論文やディスカッションペーパー(DP)にまとめ、海外の学会(アジア太平洋科学技術社会論学会大会:ブリスベン・2009年11月25日)で報告をするなど、研究成果のまとめと発表を行った。DPおよび学会報告のペーパーにおいては、新幹線およびミニ新幹線の事例をもとに、物的・人的・制度的な諸要素のすべての組み合わせによる安全対策の必要性と効果について明らかにしたうえで、そうして達成された安全効果の便益が、市場競争の圧力の下で、さらなる効率やスピードの追求に当てられてしまうという構造的な問題について明らかにした。また、理論的な論文においては、安全形成のための技術システムと組織との関係について、ペローをはじめとする本質主義的なアプローチと、ワイクをはじめとする構築主義的なアプローチのそれぞれの特徴および長所短所を見極めたうえで、安全形成のための理論的立場としては、安全が技術の特性によって決定されるのではなく、技術や組織成員、制度など諸要素の相互作用によって形成されるのだとする構築主義的なアプローチに基盤を置きつつも、実際の、物や制度、あるいは人々の認識における「慣性」ともいえる安定性に着目し、そのために本質主義的なアプローチの提供する技術システムの特性と安全に関する類型化された見方には、一定の現実性があって、かつその意味での実践的有用性があることから、それを全否定するのではなく、限定を付しつつも取り入れるべきとの見解を示した。

なお、この内容について、2010年度において、経営学会国際連合(IFSAM)大会での報告がアクセプトされた。鉄道と航空の事例研究も科学技術社会論の国際学会(4S)に投稿中である。
外洋域におけるサケの産卵回遊ナビゲーション・システムの解明

近年減少傾向にある日本産サケのベーリング海から日本沿岸までの産卵回遊のナビゲーション・システム解明のため,ベーリング海において新規に開発した小型記録計をサケ大量装着し放流する世界初の試みである。記録計に記録されたデータより本種が選択する水深・水温環境および水平移動の実態を把握し,海洋環境・天象・地磁気情報と比較しながら外洋域でのナビゲーション・システムを明らかにする。溶存酸素計付き閉鎖型循環水槽(スタミナトンネル)を用いて移動代謝コストを計測し,本種の長距離回遊の機構,適応的意義,日本回帰量の減少要因について考察を行い,将来の気候変動に対する応答予測や資源管理の提言を行う。
外国人留学生に対する肥満実態とモバイル端末を用いた行動変容プログラムの開発

本研究の目的は、多様な社会文化背景を持つ青年層の肥満の実態とその関連要因を明らかにし、当該層の健康増進に資する効果的な健康介入プログラムを開発することである。具体的には、外国人留学生を対象に、1)体格差を考慮した肥満の評価、並びに2)肥満に関連する食習慣、ライフスタイル、肥満認識、及びその社会文化環境要因の探索を実施し、3)モバイル端末を用いて、1)2)の結果を反映し、留学生も使用可能な汎用性が高い肥満是正プログラムを開発し、その有効性を明らかにする。
カルコゲン-フッ素結合化学とそのフッ素化への応用

有機セレン化合物を反応の仲介反応種として分子にフッ素を組み入れる方法を検討し,次の新しいフッ素化法を見い出したので,その応用展開を検討している。1.フッ化ベンゼンセレネニルを用いる電子欠損アルケンへのフルオロ-セレネニル化反応ニフッ化キセノンとジフェニルジセレニドを反応させ,塩化メチレン中,フッ化ベンゼンセレネニルを調製する条件を確立した。また,アクリル酸メチルを2-ベンゼンセレネニル-3-フルオロプロビオン酸メチルに好収率(NMRで50%以上)で変換できた。ベンゼンセレネニルは-20°Cで数時間分解することが判ったので,反応性の低いアルケンに対しては濃度,反応溶媒などの効果的に選択する必要がある。次年度の課題としたい。2.ベンゼンセレノラート陰イオンの1電子還元力を活用した分子内ラジカル環化を経た,2,2-ジフルオロ-γ-ラクタムの合成窒素にアルケニル基を有する1-プロモ-1,1-ジフルオロアセトアミドをベンゼンセレノラート陰イオンにより1電子還元し,ジフルオロアシルラジカルを調製し,分子内還元し,ジフルオロアシルラジカルを調製し,分子内還元を経て,末端ラジカルを水素又はセレノ基で捕捉することを基幹反応として,3-フェニルセレノアルキル-2,2-ジフルオロ-γ-ラクタムを収率7090%で合成する方法を確立した。本ジフルオロ-γ-ラクタムは新規含フッ素ラクタムである。
競合-協調系が創発する群のダイナミクスと進化計算

本課題の主題である、競合と協調の作用の両立は、進化計算における重要な概念であるExploitationとExplorationのバランスの実現にとって重要な役割を担うことは、直観的には理解されるが、それらが内在するシステムの挙動は複雑であり、さまざまなパターンを示すことが数理的には調べられている。本課題では、その数理科学的な知見から、進化計算の探索過程をモデル化することを狙っており、具体的には、関数最適化に望ましい挙動を示す数理モデルを与えるとともに、そのモデルに基づく進化計算のインスタンスの提案を行ってきた。その概念を利用した群知能モデルについても研究を行い、昨年度からは、必要とする機能から最適化法を構築するアプローチを検討している。今年度は、前年度に発表した一般化群知能モデルの拡張を行った。具体的には、エージェントのランダム要素として、個々のエージェントがランダムウォークする機能を付加し、その状況でのモデルの性質をブラックボックス関数最適化の基本ベンチマーク問題を用いて調査した。この結果は、計測自動制御学会のAnnual Conferenceで発表した。このモデルは、競合(反発)と協調(走化)をベースにしており、ブラックボックス関数最適化における探査と探索のバランスを実現するものとなっている。また、代表的な群知能モデルの粒子群最適化(Particle Swarm Optimization, PSO)とホタルのアルゴリズム(Firefly Algorithm, FA)の特性を併せ持つことで、探索性能を改善するHybrid Swarmの検討を進めている。両者の探索メカニズムに関する理解から、ハイブリッド型のモデルを提案し、複雑な景観をもつブラックボックス関数の最適化問題のベンチマーク問題における性能調査を行い、ACMが主催する進化計算に関する国際会議GECCO2018で発表した。本課題の主たる成果である、偏微分方程式モデルによる進化計算とくに分布推定アルゴリズムの探索過程のモデル化に関する論文のとりまとめにおいて、工学的応用の側面からの疑義があり、論文の再構成が必要となったが、そのとりまとめを慎重に行っているため時間を要している。このため、やや遅れていると判断した。偏微分方程式モデルによる進化計算とくに分布推定アルゴリズムの探索過程のモデル化に関する論文の見直しを行い、その発表をもって、本課題は一区切りできるものと考えている。そのため、必要な検討をすすめ、論文内容のとりまとめを早急に行うことを計画している。PSOについては、探索点が探索における移動の向きと大きさを決定する際に群で共有する情報(局所ベスト)の共有範囲を可変することが性能の改善に寄与する理由を定量的に説明し、実装したアルゴリズムで、実際にどの程度の性能であるかを最新のベンチマーク問題を用いて検証を行った。本成果を用いた多目的最適化法について、IEEEの進化計算に関する国際会議で発表を行った。また、FAについては、多峰性関数における複数の局所最適解を同時に発見する問題において、複数解の探索性能を強化するハイブリッド手法を提案し、その有用性を示した。また、PSOとFAとが異なる力学系であることに注目し、それらの利点を組み合わせたよりよいアルゴリズムを開発する目的で、ハイブリッド化について実験的に検証を進めている。その成果の一部をまとめた論文は平成28年度のIEEEの進化計算に関する国際会議で発表する予定である。2015年のIEEEの進化計算に関する国際会議において、進化計算の探索モデルの力学系について議論するSpecial Sessionとして、Recent Advances in Evolutionary Algorithms as Nonlinear DynamicalSystemsを日本工業大学の神野教授、東京都市大学の中野准教授と共同で企画し、7件の発表からなるセッションを実施した。その議論から本課題の研究を進展させる有益な知見を得て、探査と探索のバランスをはかる作用をもつ一般化モデルによる関数最適化についての研究を進めている。計画通りに国際会議論文を投稿できる形で研究が進んでいると考えている。進化計算の一般化モデルについての着想を得て、本課題の主題である協調と競合の作用を明示的に表現できる可能性も高くなったと考えられるため、おおむね順調と判断した。昨年度に引き続き、ブラックボックス関数最適化のための進化計算、特に代表的な群知能モデルの粒子群最適化(Particle Swarm Optimization, PSO)とホタルのアルゴリズム(Firefly Algorithm, FA)の特性についての検討を進め、両者の本質的な探索メカニズムを数値実験により調べてきた。その内容に基づいて、両者のハイブリッドアルゴリズムを提案し、ベンチマーク問題を用いて性能調査を行った。その成果は、IEEEが主催する計算知能に関する国際会議(WCCI 2016)と計算知能に関する国内の研究会と進化計算に関する研究会で報告した。一連の結果から、特性の異なる探索エージェント群における適切な情報共有によって、探索と探査のバランスの調整の実現が期待できることがわかった。また、拡散と凝集からなる複雑な系の偏微分方程式で記述された数理モデルに基づいた多点の確率的探索メカニズムを導入した。具体的には、分布推定アルゴリズムの形式の関数最適化アルゴリズムを示し、数値実験により、そのシステムが本質的に多峰性関数の最適化機能を有することを示した。この計算モデルのベースとなる数理モデルの特性、導入した計算モデルにおける探索メカニズムの詳細とおよび実装例を、確率システムに関する国際会議で報告するとともに、いくつかの研究会で議論を重ねてきた。このメカニズムでは、部分的に最適性が保証されることから、確率的多点探索法の課題である理論的側面に一定の貢献がなされたと考えられる。拡散と凝集からなる系は、本課題の競合ー協調系とみなすことが可能であり、複雑系としての進化計算や群知能の理解を、進展させることが可能な成果を得ている。一方で、計算時間の課題などから実験が十分ではなく、想定していた投稿論文の用意が遅れている点が課題であり、やや遅れていると判断される。

相反する効果である拡散と凝集からなる複雑な系の偏微分方程式で記述された数理モデルに基づいた進化計算型の計算法を、ブラックボックス関数最適化問題へ適用する場合の、代表点の選択法について検討を行った。その結果、導入した計算法は進化計算と同様の性質を示すことがわかった。この成果から、関数最適化に必要な機能から多点探索の手法を構築することの可能性が示されたと考えている。この成果は、IEEE主催の計算知能に関するシンポジウムで発表するとともに、確率システムの理論と応用に関するシンポジウムのプロシーディングスで発表した。さらに、多次元への拡張可能性について数値実験によって確認を行った。また、必要とする機能から最適化法を構築するアプローチとして、一般化群知能モデルを提案し、その性質をベンチマーク問題を用いて調査した。この結果は、Springer社のLNCIシリーズから刊行されたSEAL2017のプロシーディングスで発表した。これらは、いずれのアプローチも競合と協調のよう相反する効果から構成される計算法であり、進化計算や群知能の基盤を検討する上で有用なモデルとなっている。確率的多点探索法の課題である理論的側面への一定の貢献がみとめられると考えられる。また、引き続き、代表的な群知能モデルの粒子群最適化(Particle Swarm Optimization, PSO)とホタルのアルゴリズム(Firefly Algorithm, FA)の特性についての検討を進めている。両者の探索メカニズムに関する理解から、有用なハイブリッドアルゴリズムを提案し、複雑なベンチマーク問題を用いて性能調査を行った。成果は、2017年度のACMが主催する進化計算に関する国際会議で報告することを計画している。前年度は成果のまとめに遅れがあったが、今年度は順調に国際会議報告を重ね、雑誌論文への投稿も行っているため、おおむね順調と評価している。本課題の主題である、競合と協調の作用の両立は、進化計算における重要な概念であるExploitationとExplorationのバランスの実現にとって重要な役割を担うことは、直観的には理解されるが、それらが内在するシステムの挙動は複雑であり、さまざまなパターンを示すことが数理的には調べられている。本課題では、その数理科学的な知見から、進化計算の探索過程をモデル化することを狙っており、具体的には、関数最適化に望ましい挙動を示す数理モデルを与えるとともに、そのモデルに基づく進化計算のインスタンスの提案を行ってきた。
Ｐａｂ１ｐによる翻訳非依存のｍＲＮＡ安定化機構と新たなＮＧＤの分子機構の解明

mRNA品質管理機構の一つであるNGD (No-Go Decay)は人工的な二次構造等により翻訳伸長が阻害されたリボソームを認識し、その配列近傍でmRNA分子内切断を引き起こす。初年度、我々はDom34 : Hbsl複合体が、NGDとNSD (Nonstop decay)の2つの経路において、NGDの5'側切断断片(5'側NGD中間産物)及び、ノンストップmRNAを分解するために必要であることを明らかにした(Tsuboi et al., Mol. Ce ll, 2012)。さらに昨年度、Dom34 : Hbs1複合体が異常な翻訳複合体を解消することで細胞小器官への正常なタンパク質輸送を促進していることを共同研究により明らかにした(Izawa et al., 2012)。これまでmRNAの二次構造や連続したレアコドン、塩基性アミノ酸の連続配列がNGDを引き起こすことが報告されているが、細胞内におけるNGDの標的mRNAは明らかにされてこなかった。私はCBP1 mRNAがNGDの細胞内標的mRNAであることを見いだし、解析を進めてきた。CBP1は核にコードされ、ミトコンドリアに輸送されるタンパク質である。昨年度、CBP1 mRNAにおける分子内切断には、CBP1のミトコンドリア局在化シグナルが必要であり、また、リボソームが652-726nt領域のステムループ構造を翻訳することでその二次構造の3'側が切断されることを明らかにした。本年度はその分子内切断をSen複合体が行うことを分子内切断の欠失変異株を用いた解析で明らかにした。さらに、in vitro再構成系においてもその分子内切断を再現することができた。一方で、Sen複合体のミトコンドリアへの局在、mRNAのミトコンドリアへの輸送に関与するとして知られているTom20も分子内切断に必要であった。以上の結果から、CBP1 mRNAはミトコンドリアに輸送されることでSen複合体により分子内切断を受けると考えられる。さらに、CBP1 mRNA同様にミトコンドリアに局在するmRNAに特に注目し、NGDの有無をRNA-seqを用いて網羅的に解析した結果、いくつかのmRNAで分子内切断を示唆する結果が得られた。本研究は、mRNA品質管理機構とmRNAの細胞小器官への局在に有意な相互関係があることを示唆する初めての成果である。(抄録なし)mRNA品質管理機構の一つであるNGD(No Go Decay)は人工的な二次構造等により翻訳伸長が阻害されたリボソームを認識し、その配列近傍でmRNA分子内切断を引き起こす。Dom34:Hbs1複合体はNGDにおいて翻訳伸長が阻害されたリボソームを解離することで、mRNAの分子内切断(NGD)を促進すると考えられてきた。また、これまで我々はノンストップmRNAのポリ(A)鎖の翻訳が翻訳アレストを引き起こし、mRNA及び翻訳産物の分解を促進することを明らかにしてきた。ハンマーヘッドリボザイム配列(Rz)をGFPの下流に挿入し、人工的な5'側NGD中間産物、GFP-Rz mRNAを発現させ、その翻訳産物を解析した。その結果、dom34欠損株において、GFP-Rzの翻訳産物がポリソーム画分に存在し、かつペプチジルtRNAとして検出された。従って、Dom34:Hbs1複合体が5'側NGD中間産物の3'末端で停止したリボソームの解離を促進することが示唆された。さらに、Dom34:Hbs1複合体により、エクソソームによる5'側NGD中間産物の分解が促進された。また、Dom34:Hbs1複合体はポリ(A)鎖を持つノンストップmRNAの分解にも必要であった。この結果は、ノンストップmRNAではリボソームがポリ(A)鎖末端まで翻訳伸長し、Dom34:Hbs1複合体によりリボソームが解離されることを示唆している。以上の結果から、Dom34:Hbs1複合体が、ノンストップmRNAの3'末端で停滞したリボソームを解離することで、エクソソームによる3'→5'方向の分解を促進する機能を持つことが明らかとなった。一方で、これまでmRNAの二次構造や連続したレアコドン、塩基性アミノ酸の連続配列がNGDを引き起こすことが報告されているが、細胞内におけるNGDの標的mRNAは明らかにされてこなかった。本年度の研究では、CBP1 mRNAがNGDの細胞内標的mRNAであることを見いだした。CBP1 mRNAにおける分子内切断には、ミトコンドリア局在化シグナルが必要であり、また、リボソームが652-726nt領域のステムループ構造を翻訳することでその二次構造の3'側が切断された。CBP1 mRNAはミトコンドリアに輸送されることで分子内切断を受けると考えられ、CBP1 mRNAの品質管理機構にmRNA局在化が重要であることが示唆された。我々は、CBP1 mRNA同様にミトコンドリアに局在するmRNAに特に注目し、NGDの有無を網羅的に検証している。初年度、我々はDom34 : Hbsl

複合体が、NGDとNSD (Nonstop decay)の2つの経路において、NGDの5'側切断断片(5'側NGD中間産物)及び、ノンストップmRNAを分解するために必要であることを明らかにした(Tsuboi et al., Mol. Ce ll, 2012)。さらに昨年度、Dom34 : Hbs1複合体が異常な翻訳複合体を解消することで細胞小器官への正常なタンパク質輸送を促進していることを共同研究により明らかにした(Izawa et al., 2012)。これまでmRNAの二次構造や連続したレアコドン、塩基性アミノ酸の連続配列がNGDを引き起こすことが報告されているが、細胞内におけるNGDの標的mRNAは明らかにされてこなかった。私はCBP1 mRNAがNGDの細胞内標的mRNAであることを見いだし、解析を進めてきた。CBP1は核にコードされ、ミトコンドリアに輸送されるタンパク質である。昨年度、CBP1 mRNAにおける分子内切断には、CBP1のミトコンドリア局在化シグナルが必要であり、また、リボソームが652-726nt領域のステムループ構造を翻訳することでその二次構造の3'側が切断されることを明らかにした。本年度はその分子内切断をSen複合体が行うことを分子内切断の欠失変異株を用いた解析で明らかにした。さらに、in vitro再構成系においてもその分子内切断を再現することができた。一方で、Sen複合体のミトコンドリアへの局在、mRNAのミトコンドリアへの輸送に関与するとして知られているTom20も分子内切断に必要であった。以上の結果から、CBP1 mRNAはミトコンドリアに輸送されることでSen複合体により分子内切断を受けると考えられる。さらに、CBP1 mRNA同様にミトコンドリアに局在するmRNAに特に注目し、NGDの有無をRNA-seqを用いて網羅的に解析した結果、いくつかのmRNAで分子内切断を示唆する結果が得られた。本研究は、mRNA品質管理機構とmRNAの細胞小器官への局在に有意な相互関係があることを示唆する初めての成果である。NGDの分子機構の解明に関して、生理学的意義についての解析が進んだ。NGDの因子であるDom34:Hbs1複合体の生理学的意義を明らかにし、今年度Cell Reportsに論文として発表することができた。一方、NGDの標的mRNAを同定することが出来き、現在論文発表に向け準備段階に入っている。NGDの分子機構の解明を目的として、現在、NGDが引き起こされている内在性mRNAの解析を行っている。核にコードされた、ミトコンドリア輸送配列を持つ遺伝子においてNGDが引き起こされることを明らかにし、また、そのmRNA分子内切断に必要なmRNA上の配列を同定している。さらに、翻訳産物上のミトコンドリア輸送シグナルが切断に促進的な働きを持つことが示唆される結果を得ている。本研究により、これまで明らかにされてこなかったNGDの生理学的な意義を明らかにできると考えているNGDの標的mRNAとして、CBP1 mRNAが同定され、その切断の分子機構が明らかになりつつある。本年度研究では、その分子機構を分子生物学的に、また、試験管内完全再構成系により詳細に明らかにする。また、大規模シーケンスを用いたRNA-seqを行うことで、その他のNGDの標的mRNAを同定したいと考えている。
クメール・クロムの文化・社会に関する総合調査研究

本総合調査研究の統一テーマは古くからメコン・デルタ地帯(現在ベトナム領)に住みついているカンボジア系小数民族・クメール・クロム(人口90万人)の文化、社会にわたる総合研究であった。クメール・クロムはインド文化圏の最端に住む民族であり、その地域を領土とするベトナム族は中国文化の影響を強く受けた、いわば中国文化圏南端の民族である。したがって両文化圏のはざまにあるクメール・クロムの研究は両文化圏の比較研究でもあった。本研究は日本人研究者6人、ベトナム研究者4人、カンボジア出身研究者1人の3か国11人による規模で実施された。クメール・クロム研究がこれほど大がかりに、しかも3か国研究者の合同で実施されたのは世界でも初めてと考える。調査の対象となったのは最も純粋なクメール・クロム村であるチャビン省ニーチョン村で、第1年度はここで全員が集中調査を行ない、ついで第二年度ではそれぞれの分野で関係の強い他省のクメール・クロム村に分散して研究、比較を進めた。研究たちの研究分野は上座仏教、政治運動、方言、農村機構、社会組織、文化形態、農耕方法などである。今次研究成果は日本語、英語、ベトナム語の3研究書として数年中に刊行する予定である。ベトナム南部の、主にメコンデルタ地域に居住するクメール・クロムは、メコンデルタの先住民でありながら現在はベトナムの少数民族の一つと位置づけられ、複雑なインドシナ政治状況においてその社会・文化の実像が長らくベールに包まれたままであった。本研究課題では、日本とベトナム双方の実績ある人文・社会科学研究者が、相互協力しながらクメール・クロムの村落の現地調査を行い、その実像を明らかにすることが目的である。本年度はそれに従い、メコンデルタ地域のチャビン省カウガン県ニーチュオン村、及びその周辺地域において、各研究分担者の専門領域に従って現地調査を行った。本調査にはベトナム社会科学院の研究者も参加し、その予備調査はベトナム側が行った。調査項目は、クメール・クロムの伝統的家族と親族組織、民間信仰、上座部仏教と彼らの世界観、宗教組織とコミュニティとの関連、といった伝統的文化・社会の諸問題から、ベトナム政府のクメール民族教育、ベトナムの社会主義革命とクメール民族の位置、伝統的農業と現在の農業、農業組織と農耕手段の変化といった現在的問題にまで渡っている。また調査においては、クメール・クロム研究の経験のあるベトナム人研究者と協力して行ったことで、一面的理解に陥り易かった外国人研究者の現地調査研究のデメリットを修正することが可能であった。調査データについては、調査終了後に各研究分担者がアルバイトなどを使用しながら、聞き取り資料、文字資料、映像資料の整理を行った。本調査研究は,東南アジアの大陸部東北端の国カンボジアと東アジアの色どりの濃い中国文化圏最南端の国ヴェトナムの接点に古来住んできたカンボジア系のヴェトナム少数民族クメール・クロムの世界でも初めての総合調査研究であった。第2年度の平成12年は稀に見る大洪水などに妨げられて困難もあったが、研究者それぞれが自のテーマに従ってそれぞれ創意工夫をこらし、非常な成果を上げた。2年間にわたる調査の出発的となったチャビン省ニーチュン村へは今年度は入ることができなかったが、三上道光(言語学)はホーチミン市にあるクメール・クロムの諸寺でその村の方言を話す人を見つけ、それを中心に数ヵ所の方言を収集した。ペン・セタリン(民話・研究協力者)も独自の工夫で果敢に各地方の民話やラーマヤーナの口伝を集めることに成功し,クメール・クロムの民話の成立がカンボジアのそれよりも古いのではないかとの仮説の端緒をつかんだ。大橋久利(政治)の調査環境が今年度非常に厳しくなっていることから、政治と平行してカンボジア上座仏教のホーチミン市への最近の驚くべき伝播についての調査に力を入れた。萩原修子(クメール・クロムの仏教),中西裕二(文化人類),天川直子(クメール・クロムの農業)もそれぞれ調査を進めた。