hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
意図を理解する・感じさせるロボット(人工物)の研究

1.相手の行動・心を読むアルゴリズムの研究高得点を得るためには、相手の行動からその意図を読み、またこちらの協調したいという意図を相手に伝える必要のある「1・2・5じゃんけん」を取り上げる。まず、人がこの問題をどのように解くのかを、心理実験を行い調べてみた。その結果、人の場合でも、この問題を解くことはそれほど簡単ではないこと、相手の意図を読もうとする姿勢が重要なことなどが分かった。一方この問題を計算機(学習のプログラム)が解くことは、時間さえかければ統計学習でも可能なこと、しかしながら「意図を読む」ことなしでは、成功した人のようには高速に協調に到達できないこと、などが分かった。我々はこれらのことから、人の行っている「意図を読む」行動を分析し、統計学習によらない「意図を読む」学習モデルを組み立てることを行っている。2.人と人工物のインタラクションにおける「意図を読む」ことの研究人工物が非言語的手段で人に意図を伝えようとしたとき、どのように行動すればよいのか、また人はどのようにして「人工物の意図」を理解しようとするのか。このようなことを調べるため、自動移動椅子を作成、人が自動移動椅子の表現する意図「ここで座ってください」をどのように理解するのか、そのときの人は椅子に対してどのような理解モデルをもっているのか、を調べて人が「椅子の意図を読もうとする」スタンスが重要であることを確認した。つぎに、椅子の側のどのような行動が人に「椅子の意図を読もうとする」スタンスを取らせるのか、椅子の行動を変化させて調査した。3.外部発表開発したアイコンタクトロボットを用いて、人に意図を読ませるための実験の報告「Producing intentionality in eye-contact robot」、および人の注視のターゲットをロボットが検出するためのトラッキング技術「3D Human Head Tracking using Hypothesized Polygon Model」の発表をおこなった。今年度の研究実績は次の通りである。(1)相手の行動・心を読むアルゴリズムの研究人が非零和ゲームをどのように解いているのかを調査するために、非零和ゲームをカードゲームという形で被験者にプレイしてもらい、人の行動から、そこで用いられているアルゴリズムを検討した。そのとき、対戦の条件を、人対人/人対計算機、相手は人と教示/計算機と教示、対而でプレイ/ネットワークを介してプレイなど、条件をいろいろと変えることで、人の行動への変化を分析した。その結果、人は非零和ゲームを直接解くのではなく、いくつかのヒューリスティックを状況に応じて使い分けながら、非零和ゲームを零和ゲームへと変換してから、解いていることが分かった。(2)人と人工物のインタラクションにおける意図の伝達の研究人が人工物の行動に「意図性」を感じるのはどのようなときか、逆にどのようなときに「もの」として扱うのかを、条件を様々に変えて実験を行った。実験では、人工物として、「自律移動椅子」、「自律移動立方体」の二つを用い、そのとき人の人工物に対するとるスタンスを、「物理スタンス」「設計スタンス」「意図スタンス」に分類して、人のとるスタンスを評価する方法を比較検討し、良い一致を見ることを確認した。また、その評価方法を用いて、どのような人工物の行動が、人のとるスタンスに影響するのかを調べた。
減責制度の展開とその展望について

本研究は、いわゆる減責制度の運用方法を探求したものである。現在の日本法においては、条文に規定される被害者の過失以外の減責原因も認められる傾向にある。しかし、このような制度の運用は、どのように正当化されうるか。この点、フランス法の展開を参照すれば、次の示唆を得ることができる。不法行為者の“責任"という観点に着目するならば、減責制度を幅広く運用する余地も認め得る。しかしながら、被害者への“損害賠償"という観点に着目するならば、減責制度は厳格に運用されることになる。今後は、損害賠償が問題となる制度がどちらの視点に基づいたものか、という点に立ち返った検討が求められることになる。1.本研究は、不法行為責任制度自体の展開を視野に入れながら、加害者の損害賠償責任を減じる、いわゆる減責制度の将来的な運用方法の探求を課題としたものである。減責制度とは、本来、何らかの不法行為責任の発生を前提としている。それゆえ、その制度をいかに運用しうるかという問題は、不法行為責任の理念、くわえてその周辺の制度の動向を視野に入れながら、考察しなければならない。2.本研究における考察は、以上の課題を、主に、日本法が常に参照してきたフランス法の展開を参考として、進めた。そのフランス法の減責制度と不法行為責任制度の展開からは、次の示唆を得られた。すなわち、減責制度の拡張は、責任の厳格化に対する、伝統的なフォート(日本でいう過失に近しい)“責任"の理念を維持しようとする動きによって支持され得た。しかし、労災補償制度、自動車事故賠償制度、医療事故補償制度など、外縁の制度の構築が、“損害賠償"の問題と“責任"の問題を切り離したことで、責任制度は純化し、その理念を背景とした減責制度の拡張は、もはや不要になった。責任とは切り離されて確立した、“損害賠償"制度にあっては、減責は、損害賠償の宛先である被害者自身の責任、賠償権の喪失という観点から説明することが、論理一貫するものとなる。3.ここで、日本法において減責原因を幅広く運用すべきかどうかについても、周辺の制度の状況を踏まえ、不法行為者の責任という面を強調する必要性があるのかどうかといった点に立ち返った検討の必要性が提示される。交通事故、医療事故などにおける減責制度の運用も、同様の観点から考察を進めることが求められる。4.本研究の成果の一部として、まずは以上の視点をもとに、日本法における事故類型と減責制度との関係を検討した論考を公表する予定である。その後、本研究の本体である減責制度全体の展望について、まとめていくこととしたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。民事法学28年度が最終年度であるため、記入しない。
消化器癌集学的治療における樹状細胞応用による新しい治療法の開発

消化器癌集学的治療のうち、食道癌を中心として食道癌細胞株と正常培養食道上皮の遺伝子の発現の差をマイクロアレイ及びrepresentational difference analysis法により検討し、食道癌特異的発現の見られる遺伝子群(特にLAGE-1&MAGE-A1)と正常培養食道上皮に特異的に発現の見られる遺伝子群(特にcyclin D2)を用いて、遺伝子および蛋白の発現を食道癌組織で検討を行った。cyclin D2は遺伝子及び蛋白レベルで共通して食道癌組織で正常食道上皮と比較して発現の低下が見られ、細胞株では発現が消失することを証明した。抗癌剤使用(HDAC inhibitorやdemethylating agent)により発現誘導を証明し、生体内での組織内環境はepigenetic suppressionの状態であり、細胞株となるとsilencingの状態であり、増殖細胞周期関連蛋白のプロモータ領域のmethylationとヒストン蛋白のacethylationがその発現コントロールに関与していた。化学療法における宿主内での抗腫瘍免疫誘導機構に関し、樹状細胞とアポトーシス誘導腫瘍細胞との混合投与により、腫瘍特異的免疫誘導を証明し、樹状細胞の重要性を実証し、樹状細胞から産生されるTRAILはapoptosis誘導作用を持つ分子であり、その感受性はdeath receptor & decoy receptorの発現量の差によるという仮説に基づき抗癌剤処理による癌細胞でのdeath receptor発現上昇と正常末梢血リンパ球でのdecoy receptor1の発現上昇という対照的な受容体の動きを証明した。生体内でのapoptosis関連受容体の動きが集学的治療によりコントロールされ・正常細胞は身を守る方向への動き、感受性のある細胞はdeath receptorの上昇がみられ、その場に樹状細胞が集積することにより、樹状細胞を中心としてapoptosis誘導と抗原取り込みと成熟のプロセスからリンパ組織へhomingすることにより特異的な免疫誘導と抗腫瘍効果を発揮することが示唆された。消化器癌集学的治療における樹状細胞応用による新しい治療法の研究開発を行っている。腫瘍抗原の同定に関しては、食道癌細胞株と正常培養食道上皮の遺伝子の発現の差をマイクロアレイ及びrepresentational difference analysis法により検討し、食道癌細胞株および食道上皮それぞれに特異的に発現している遺伝子群を同定。これら遺伝子の発現調節機構にメチル化やアセチル化の関与を逆に実証するために抗癌剤使用(HDAC inhibitorやdemethylating agent)により発現誘導の検討を行い、抗癌剤処理による腫瘍抗原発現、さらに免疫誘導というメカニズムの検討を行っている。腫瘍細胞特異的に発現のみられる遺伝子群を用いて、ワクチン療法における樹状細胞の応用に向け、培養条件の検索と遺伝子導入法の検討を行っている。化学療法における宿主内での抗腫瘍免疫誘導機構に関しては、樹状細胞とアポトーシス誘導腫瘍細胞との混合投与により、腫瘍特異的免疫誘導を証明し、樹状細胞の重要性を実証してきた。また抗癌剤による腫瘍細胞のアポトーシスには、直接の殺細胞効果のみならず、免疫担当細胞(特に樹状細胞)からのTRAIL発現による感受性増強の関与を示唆する結果が得られ、その受容体発現と感受性の検討および樹状細胞と化学療法併用による細胞傷害活性におけるTRAILの関与においても検討中である。食道癌を中心として食道癌細胞株と正常培養食道上皮の遺伝子の発現の差をrepresentational difference analysis法により検討し、食道癌特異的発現の見られる遺伝子群と正常培養食道上皮に特異的に発現の見られる遺伝子群を用いて、遺伝子および蛋白の発現を食道癌組織で正常食道上皮と癌組織で検討を行った。正常食道

上皮に特異的発現の見られる遺伝子は、遺伝子及び蛋白レベルで共通して食道癌組織で正常食道上皮と比較して発現の低下が見られ、細胞株では発現が消失することを証明した。生体内での組織内環境はepigenetic suppressionの状態であり、細胞株となるとsilencingの状態であり、増殖細胞周期関連蛋白のプロモータ領域のmethylationとヒストン蛋白のacethylationがその発現コントロールに関与していた。樹状細胞から産生されるTRAILはapoptosis誘導作用を持つ分子であり、その感受性はdeath receptor & decoy receptorの発現量の差によるという仮説に基づき食道癌細胞株における発現の差とTRAILへの感受性の検討を行い、抗癌剤処理による癌細胞でのdeath receptor発現上昇と正常末梢血リンパ球でのdecoy receptor1の発現上昇という対照的な受容体の動きを証明した。生体内でのapoptosis関連受容体の動きが集学的治療によりコントロールされ、正常細胞は身を守る方向への動き、感受性のある細胞はdeath receptorの上昇がみられ、その場に樹状細胞が集積することにより、樹状細胞を中心としてapoptosis誘導と抗原取り込みと成熟のプロセスからリンパ組織へhomingすることにより特異的な免疫誘導と抗腫瘍効果を発揮することが示唆された。
ラット体細胞核移植に関する研究

今日までに、様々な動物種において体細胞核移植(SCNT)卵由来クローン作出に関する研究が行われている。その中にあって、ラットは基礎的な研究が遅れているのが現状であり、確実にクローンを得ることの出来る実験系が望まれている。その確立を目指し、前年度までに、ラット卵子の特徴である自然活性化の抑制法、培養条件、用いるドナー細胞の比較を行っている。本年度、それらに加えて、活性化処理条件、用いるラットの系統、レシピエント卵細胞質の状態等を検討した結果、培養細胞をドナー細胞として用いた場合、SCNT卵の体外発生能、特に4-8細胞期への発生率が高いことが示された。そこで、培養卵丘細胞をドナーとして用いたSCNT卵に対して、多くの動物種において発生能向上作用を示すヒストン脱アセチル化阻害剤(HDACi)処理の影響を、また、複数樹立した中から、最もSCNT卵が高い体外発生能を示した尾由来繊維芽細胞株を用いて、M期に同調した細胞をドナーとして用いることの影響を検討した。その結果、採卵の際に得られた卵丘細胞をドナーとして用いた場合と同様に、HDACi処理による発生能向上は確認できなかった。また、M期に同調した細胞を用いた場合であっても発生能に差は見られず、更なる発生能向上には至らなかったが、ラットのSCNT実験系において、ドナーとして用いる細胞の選択が重要であることが明らかとなった。次いで、上述の各種実験条件について、代理母へ移植した後の発生能への影響について検討を行った。その結果、体外発生能を指標に検討した結果と同様、卵の自然活性化を掬制するのみでは発生を支持するには不十分であり、ドナー細胞として培養細胞を用いた場合にのみ、着床痕を確認することが出来た。本研究の結果は、体外発生能を指標に検討した条件を体内発生能によって裏付けるものであり、今後ラットSCNT研究を行う上での基盤となる実験系を樹立できたと考えられる。様々な動物種において体細胞核移植(SCNT)卵由来クローン個体が作出されている今日にあって、ラットは2003年に唯一の成功例が報告されているのみである。そこで、再現性のあるラットSCNT実験系の確立を目標とし、本研究を開始した。これまでに、自然発生的に活性化を起こすというラット卵子の特徴が、SCNTを困難とする主たる要因であると考え、試薬による可逆的な活性化阻害法を樹立している。しかしながら、それらの条件は、単為発生卵(PA卵)の発生能に有効であるのに対し、SCNT卵を高率に発生させるには至っていない。以上のことから、本年度は、試薬を用いない新たな操作条件の影響を検討すると共に、他の要因として、SCNT卵の培養条件、SCNTに用いるドナー細胞に着目し、研究を行った。その結果、卵子を低温下(4°C)で操作することにより、試薬を用いることなく、活性化を阻害し、PA卵の高い発生能を支持できることが明らかとなった。しかし、これまでと同様に、単に活性化を阻害することによる、SCNT卵への有効性は確認できなかった。また、受精卵の発生能向上が報告されている、KSOM培地を用いた発生培養は、PA卵にも同様に有効であることを確認できたが、SCNT卵の発生能を向上させるには至らなかった。一方、培養細胞をドナーとして用いた場合、卵丘細胞を用いたこれまでの実験系と比較して、4-8細胞期への発生が有意に向上することが明らかとなった。卵丘細胞と培養卵丘細胞のように、同由来の細胞を用いた場合、培養したものを用いる方が高い発生能を示すこと、また、同じ種類の細胞であっても、細胞株や採取する際の条件によって、作出したSCNT卵の発生能が異なることが明らかとなった。今後、実験系の中で特に発生能に影響を及ぼす要因である、ドナー細胞の諸条件について、より詳細に検討していく予定である。

その結果、体外発生能を指標に検討した結果と同様、卵の自然活性化を掬制するのみでは発生を支持するには不十分であり、ドナー細胞として培養細胞を用いた場合にのみ、着床痕を確認することが出来た。本研究の結果は、体外発生能を指標に検討した条件を体内発生能によって裏付けるものであり、今後ラットSCNT研究を行う上での基盤となる実験系を樹立できたと考えられる。
各種皮膚疾患における血清マイクロRNAの検討

本研究により、miRNeasy RNA isolation kitを用いて血清中のmicroRNAを定量できる事を確認した。さらに血清中での発現が確認されたmicroRNAについて全身性強皮症・乾癬・悪性黒色腫・有棘細胞癌や限局性強皮症・皮膚筋炎などの患者群で血清microRNA濃度を測定し、正常対照群や他疾患との比較を行い、これらの疾患において有用な疾患マーカーとなる可能性を報告できた。また、強皮症のモデルマウスにおいてlet-7aの腹腔内注射により線維化を抑制できる可能性も見いだした。H24年度は血清microRNAの臨床的意義をさらに確認するため、研究計画に基づき全身性強皮症患者でのmicroRNAの研究を進め、またマウスモデルでの実験を追加した。加えて有棘細胞癌と限局性強皮症・皮膚筋炎患者でも血清microRNA濃度を測定した。強皮症においてmiR-150の血清濃度は正常人と比べて有意に減少しており、診断マーカーとして有用であると考えられた。また指尖虫喰状瘢痕などとの相関を認め、病勢のマーカーとしても有用である事を見いだした(Honda N, et al. Am J Pathol 2012)。さらにmicroRNAの治療応用の可能性を検討するため、強皮症のモデルマウスとしてブレオマイシンを局注して皮膚の線維化を誘導したマウスの腹腔内にlet-7aを注射したところ、ブレオマイシンによる線維化を抑制することができた(MakinoK,J Immunol 2013)。有棘細胞癌患者の血清中miR-124濃度は皮膚でのmiR-124量発現を反映し、腫瘍の進展と逆相関を示した(Yamane K, J Mol Med 2013)。すでにいくつかの研究論文を発表しており,おおむね計画通りに進んでいると考える。次年度以降は前述の結果をもとに、他の疾患における血清microRNAについても検討する予定である。また、疾患と関連するmicroRNAが見いだされた場合、各microRNAやそれに対する阻害剤をマウスに投与し、生じる変化を観察し治療への応用を模索する予定である。
高精度粒子線治療に向けた即時PET診断法の開発

粒子線治療の線量検証に利用するPET画像から定量的に、機能的・生物学的情報を得ることができれば、それは治療効果の診断に用いることができる。本年度はPET測定で支配的な陽電子放出核である11Cおよび15Oビームをウサギの脳に照射し、その生物学的洗い出し効果の機序の解明に向け基礎データを取得した。取得したリストモードデータは30秒ずつフレーム分けし画像再構成を行った。CT画像とフュージョンすることで心臓・肺の位置を同定しその放射線強度の減衰曲線を取得した。そしてMultiple Component Modelを仮定することで、生物学的洗い出しの速度成分を導出した。生物学的洗い出し効果により入射ビームが拡散し血液体積の高い領域に陽電子核種の分布が集中する様子が観察された。心臓・肺領域において11C照射実験では遅い洗い出し速度成分が観察され、15O照射実験では早い成分と遅い成分の二成分が観察された。また、特に11Cビームの照射後、陽電子核種が血液体積の高い領域に分布する様子が見られた。また、15Oビームを照射した場合には、11Cビームを照射した場合と比較し、全身に広く拡散した陽電子核種の分布が得られた。今回の実験にて脳に照射した11Cと15Oビームでは異なる拡散の様子が観察され、生物学的洗い出し効果の機序の解明に向けて有用な基礎データが得られた。当初の計画では半年間で実験を終えて解析に取り掛かる予定であったが、実験動物の飼育場所のルールにより一回の実験に準備できるサンプル数に制限が生じた、そのため、統計的に必要なサンプル数を集めるのに計三回の実験が必要となり、実験データの収集に一年近くかかってしまった。しかし、解析は順調にすすみ、おおむね当初の予定どおりに研究が進展していると考える。今後の研究の推進方策としては、生物学的洗い出し効果の機序の解明を進め、そしてより臨床使用を目的とした方向へ進めていく予定である。これまでは、multiple component modelを仮定することで、生物学的洗い出し速度を各ビーム核種・臓器ごとに導出し、それぞれの生物学的減衰係数が異なることを示した。今後は、生体内におけるRadio Isotope(RI)の複雑な動きを記述するため、臨床薬物動態学に用いられるtwo-compartment modelを仮定した解析を進めていく予定である。compartmentとは薬物が種々の移行過程を経過する中で速度論的に区別できる薬物の存在状態のことであり、このcompartment間を速度定数によってつなぐことにより、薬物の生体内での動きを表現するものがcompartment modelである。これにより時間次元の式が容易に求められる。解析結果を、一般的な診断に用いられたPETスタディとの比較することで、入射ビームの体内での化学組成について議論を進める予定である。さらに、正常細胞とがん細胞がある場合で生物学的洗い出し効果の差が現れるかを確認するため、担がんマウスを用いたビーム実験計画を策定する予定である。

これにより時間次元の式が容易に求められる。解析結果を、一般的な診断に用いられたPETスタディとの比較することで、入射ビームの体内での化学組成について議論を進める予定である。さらに、正常細胞とがん細胞がある場合で生物学的洗い出し効果の差が現れるかを確認するため、担がんマウスを用いたビーム実験計画を策定する予定である。当初、麻酔器や小動物用の呼吸モニタリング装置の購入を予定していたが、実験施設の他グループの物品を借用することができたため、次年度使用額が生じた。次年度に、再現性確認が重要となる薬剤を使用した実験を計画しており、その実験費用に使用する予定である。
強誘電性圧電体表面に接合した金属および半導体薄膜の触媒作用に及ぼす弾性表面波効果

自発分極をもつ強誘電性電圧電体では,その分極方向を一定方向にそろえる単分域化により正あるいは負分極面の露出,および弾性表面波(エネルギーが表面付近に集中した波)の発生を行うことができる.本研究では,触媒活性な金属あるいは酸化物半導体薄膜を強誘電性圧電体に接合させ,その吸着および触媒機能に及ぼす地下強誘電性電圧電体の(1)分極場による静的効果,および(2)弾性表面波による動的効果を明らかにした.(1)においては,単分域化したLiNbO_3単結晶の正あるいは負分極面にTiO_2あるいはSnO薄膜を接合した触媒素子を作製した. H_2, CO, CO_2,およびC_2H_4各種気体の吸着による表面電気電導度の変化は,負分極面に比べ正分極面の場合に著るしく大きく,またその変化の差は吸着気体のイオン化ポテンシャルが高い程大きい.この分極方向効果に対し強誘電性電圧電体との接合により半導体薄膜内に生じた価電子帯および伝導帯の曲りが半導体表面にまで影響する結果吸着特性が変化するモデルを提唱した.この分極場の静的効果によって選択機能をもつ気体検知(センサー)素子へと発展できることを示した.(2)においては, Y-LiNbO_3単結晶の両端にリングラフィー法により表面波発生および受信用のクシ型電極を取付け,さらに中央部に触媒活性体であるpbを薄膜接合した触媒素子を作製した.地下圧電体基板の弾性表面波の強度は微少量のO_2やH_2の吸着に対しても,きわめて敏感であり高感度吸着量(吸着分子数=10^<14>10^<15>)の測定が可能なことを示した.酸化反応(CO+O_2, H_2+O_2),分解反応(CH_3OH, CH_3OH+O_2)および水素化反応(C_2H_4E+H_2)の各種触媒反応に対しパワーアンプを組込んだ回路(<10W)を作製し触媒素子印加の弾性表面波効果をしらべ表面波は極性分子を含む反応系において接合pd膜の活性を制御するのに有効であることを明らかにした.本研究の結果から強誘電性圧電体により新しいデバイス型触媒が得られることが結論された.自発分極をもつ強誘電性電圧電体では,その分極方向を一定方向にそろえる単分域化により正あるいは負分極面の露出,および弾性表面波(エネルギーが表面付近に集中した波)の発生を行うことができる.本研究では,触媒活性な金属あるいは酸化物半導体薄膜を強誘電性圧電体に接合させ,その吸着および触媒機能に及ぼす地下強誘電性電圧電体の(1)分極場による静的効果,および(2)弾性表面波による動的効果を明らかにした.(1)においては,単分域化したLiNbO_3単結晶の正あるいは負分極面にTiO_2あるいはSnO薄膜を接合した触媒素子を作製した. H_2, CO, CO_2,およびC_2H_4各種気体の吸着による表面電気電導度の変化は,負分極面に比べ正分極面の場合に著るしく大きく,またその変化の差は吸着気体のイオン化ポテンシャルが高い程大きい.この分極方向効果に対し強誘電性電圧電体との接合により半導体薄膜内に生じた価電子帯および伝導帯の曲りが半導体表面にまで影響する結果吸着特性が変化するモデルを提唱した.この分極場の静的効果によって選択機能をもつ気体検知(センサー)素子へと発展できることを示した.(2)においては, Y-LiNbO_3単結晶の両端にリングラフィー法により表面波発生および受信用のクシ型電極を取付け,さらに中央部に触媒活性体であるpbを薄膜接合した触媒素子を作製した.地下圧電体基板の弾性表面波の強度は微少量のO_2やH_2の吸着に対しても,きわめて敏感であり高感度吸着量(吸着分子数=10^<14>10^<15>)の測定が可能なことを示した.酸化反応(CO+O_2, H_2+O_2),分解反応(CH_3OH, CH_3OH+O_2)および水素化反応(C_2H_4E+H_2)の各種触媒反応に対しパワーアンプを組込んだ回路(<10W)を作製し触媒素子印加の弾性表面波効果をしらべ表面波は極性分子を含む反応系において接合pd膜の活性を制御するのに有効であることを明らかにした.本研究の結果から強誘電性圧電体により新しいデバイス型触媒が得られることが結論された.本年度の研究では、まず(1)強誘電体の分極場がその表面に接合した酸化物薄膜の吸着特性にどのような効果を与えるかをしらべ、さらに(2)強誘電体を下地基板とする弾性表面波発生のための基本設計を行ない吸着に及ぼす弾性表面波効果をしらべた。強誘電体として単分域化処理したニオブ酸リチウム単結晶(自発分極の方向は(イ)では表面に垂直とし片側に正また反対側に負分極面を露出、また(2)ではY軸に128°回転)を用いた。(1)においてはTi【O_2】およびSn【O_2】半導体酸化物を電子ビーム加熱あるいは抵抗加熱により3090nmの薄膜として接合させさらにその表面にAu電極を取付け吸着用素子とし、【H_2】,CO,【C_2】【H_4】,C【O_2】およびCOの各種気体を吸着させたときの表面電気電導度の変化をしらべた。

Ti【O_2】およびSn【O_2】共に下地強誘電体が正分極面の場合に負分極面に比べ著るしく高い電導度増加を示した。吸着による正および負分極場の違いは吸着気体のイオン化ポテンシャルが大きい程大きくなる事が見出された。また昇温脱離スペクトルにおいて、負分極に比べ正分極面上のTi【O_2】表面では水素の吸着結合が大きくなることが示された。これらの結果から、強誘電体の分極場が接合半導体薄膜の吸着特性に静的な効果を与えていること、およびこの効界は接合界面において半導体酸化物内のバンドに曲りが生じることにもとづくことを明らかにした。(2)においては、すだれ型電極作製用マスクの設計製作を行ったのち、Al電極を電極巾2040μmで取付け、さらに電極間の中央部にPd金属を10100nmの薄膜で接合した。室温100°Cの温度範囲で吸着による弾性表面波の変化をしらべ、酸素吸着により表面波に顕著な減衰が生じたが、【H_2】導入によりほぼ吸着前の状態に戻ることが見られた。Pdが存在しない系ではこの減衰はほとんど生じず、気体吸着による弾性表面波の効果が存在することが示された。前年度では,強誘電性圧分体LiNbO.ナ_<3.ニ>のもつ分極場が接合した酸化物薄膜の吸着作用に及ぼす静的効果を明らかにした.この結果をもとに,本年度は同圧電体に発生できる弾性表面波が接合したPd金属閉ま触媒機能にどのような動的効果を与えるかを各種触媒反応についてしらべた.また,この触媒素子表面に各種気体(H_2,CO,O_2)が吸着した場合の表面波の変化もしらべた. 128°ーYーLiNbO.ナ_<3.ニ>基板上に電極周期200μm,線幅25μmのすだれ型電極対をリソグラフィー法により取付け,19.5MHzに極大をもち±1nHzの幅を持つフィルター特性を示す素子を作製した.この素子の発信および受信用電極間の空所にPd金属を所定の膜厚で接合し触媒素子とした.気体の吸着による表面波の位相および強度変化の測定には,触媒素子を解析機器であるネットワークアナライザーに直接接続し,表面波をエネルギー波として用いる場合には触媒素子とアナライザー間に増幅器ー減衰器を組合せた回路を導入した.Pd表面に酸素を吸着させた場合に,表面波の強度変化は低圧で著るしく数十Torrでほぼ定常値に達し,吸着等温線に類似した関係を示した.この酸素吸着表面にH.ナ_<2.ニ>を導入すると吸着前の強度にほぼ戻ること,およびPdを接合しないLiNbO.ナ_<3.ニ>基板単独ではO.ナ_<2.ニ>吸着によって変化する量は1/10以下であることから,この変化はO.ナ_<2.ニ>吸着を反映していることが示された.この結果から,表面波の変化を追跡することにより極めて微少の表面原子(10^<14>10^<15>原子数)への吸着が測定できることが明らかにされた,触媒反応として酸化反応(CO+O.ナ_<2.ニ>,H.ナ_<2.ニ>+O.ナ_<2.ニ>),水素化反応(C.ナ_<2.ニ>H.ナ_<4.ニ>+H.ナ_<2.ニ>),および分解反応(CH.ナ_ OH+O.ニ_2,CH.ナ_<3.ニ>OH)に対する表面波の効果では,水素化反応に対してはほとんど影響が無いのに対し,CH.ナ_<3.ニ>0H分解反応ではわずかに効果がみられ,H.ナ_<2.ニ>+O.ナ_<2.ニ>反応では反応活性が増加する効果が見出された.以上の結果から極性分子が反応過程に関与する触媒反応に対し弾性表面波が有効となることが明らかにされた.
大学生における自我発達の傾向とそれが精神的健康及び友人同士の相互作用に与える影響

本研究では,Loevingerの提唱した自我発達理論に基づき,日本の青年期における発達傾向について検討した。前年度までの検討において,(1)小学校高学年から高校生にかけて,自我発達水準の高い者の割合が増加する傾向があること,(2)自我発達水準には性差があり,同年齢では女子の方が自我発達水準の高い傾向があること,(3)女子で早く自我発達水準が上昇し,早く安定する傾向があること,などが明らかにされた。その中で,特に大学生年齢について取り上げてみると,上記のように,この時期は自我発達水準が安定する時期でもある。しかし,個人にとって重要な環境変化が存在すると,自我が揺れ動くことがある。専門学校生を対象とし,入学時とその1年半後にWUSCTを実施した結果からは,自我発達水準の変化が見られないと言えるだろう。ただし,この傾向は,男女で異なる可能性があると思われ,自我発達水準において,女子の方が変化のない割合が高かった。入学から1年半たった時点では,現在所属している文脈にも慣れたことにより,自我発達水準において安定性が見られている可能性が考えられた。この傾向について考察してみると,入学時は,新しい文脈に対応している時期であり,新しい文脈に適応するために自我発達水準の変容が起こりやすい時期なのかもしれない。そして,自我発達水準の違いによって,新しい環境への適応の仕方に違いが生じる可能性がある。これらのことから,新しい環境への適応がどのように行われるのか,その適応の仕方が個人の自我発達水準に影響されるのかどうかについて,月1回縦断的に精神的健康について記入を求め,自我発達水準との関連の検討をおこなうこととした。入学当初において,気分がポジティヴな者とネガティヴな者が存在しており,彼らがそれぞれ,時間経過と共に,どのような気分の変動をたどるのか,分析中である。本研究では,Loevingerの提唱した自我発達理論に基づき,日本の青年期における発達傾向を検討した。小学校5年生から高校3年生男女799名を対象とし,ワシントン大学文章完成テスト(WUSCT)を実施した。その結果,個人の総合評定(TPR)において,衝動的段階(E2),自己保護的段階(E3),自己保護同調的段階(Delta/3),同調的段階(E4),自己意識的段階(E5)が見られ,学年が上昇するごとに,自我発達水準の高い者の割合が増加した。また,同学年の男女を比較すると,中学生以上で女子の方が自我発達段階の高い者の割合が多く,自己意識的段階(E5)については,女子では中学2年生から存在するのに対して,男子では高校1年生まで見られなかった。これらの結果について,36項目の合計得点(ISS)で検討しても,同様の結果が得られた。以上のことから,日本においても,青年期において自我発達段階の上昇が見られ,性差の存在が明らかにされた。この結果を欧米で行われてきた同年齢の自我発達水準の様相と比較すると,本研究の自我発達水準は低い傾向があった。このことについては,次年度以降検討を重ねたい。また,上記の高校生まで見られた自我発達の様相が,その上の年齢層においてどのような変化を示すのかについて,専門学校1年生,2年生,看護学校生,大学生の傾向を比較した。男子では,専門学校1・2年生に比べて,大学生ではE4以下の占める割合が低く,E5以上の占める割合が高い傾向が見られた。女子では,どの群において,自己意識的水準(E5)以上の占める割合が非常に高く,似た分布をしているといえるが,専門学校1年生において自己保護的水準(E3)の者の割合が若干高かった。また,大学生においては,年齢の上昇に伴って,男女差が小さくなる傾向があるのに対して,専門学校生では男女差が縮まらなかった。以上のことから,所属する文脈によって,男女の自我発達水準の様相は異なる傾向が示唆された。本研究では,Loevingerの提唱した自我発達理論に基づき,日本の青年期における発達傾向,特に,20歳前後で自我発達水準がどのような傾向を持つのかについて,縦断的に検討した。Loevinger(1985)が述べた成人初期に自我発達水準が安定する傾向については,日本においてはもちろんのこと,英語圏においても,縦断的にはほとんど検討されていない。本年度は,専門学校生を対象とし,入学時とその1年半後にWUSCTを実施し,その変化を検討した。その結果,変化が見られないと言えるだろう。ただし,この傾向は,男女で異なる可能性があると思われた。自我発達水準において,女子の方が変化のない割合が高かった。そして,入学から1年半たった時点では,現在所属している文脈にも慣れたことにより,自我発達水準において安定性が見られている可能性が考えられた。これらの結果及び前年度の分析結果をもとに,博士論文としてまとめ,東京都立大学に提出し,学位を授与された。また,以下の2つのデータの収集を行った。1)新しい環境への適応がどのように行われるのか,その適応の仕方が個人の自我発達水準に影響されるのかどうかについて,月1回縦断的に精神的健康について記入を求め,自我発達水準との関連を検討する。3)話し合い場面を設定し,その中で,コミュニケーションがどのように進行するのかを自我発達段階との関係で検討する。これらについては,次年度に分析を進める予定である。

本研究では,Loevingerの提唱した自我発達理論に基づき,日本の青年期における発達傾向について検討した。前年度までの検討において,(1)小学校高学年から高校生にかけて,自我発達水準の高い者の割合が増加する傾向があること,(2)自我発達水準には性差があり,同年齢では女子の方が自我発達水準の高い傾向があること,(3)女子で早く自我発達水準が上昇し,早く安定する傾向があること,などが明らかにされた。その中で,特に大学生年齢について取り上げてみると,上記のように,この時期は自我発達水準が安定する時期でもある。しかし,個人にとって重要な環境変化が存在すると,自我が揺れ動くことがある。専門学校生を対象とし,入学時とその1年半後にWUSCTを実施した結果からは,自我発達水準の変化が見られないと言えるだろう。ただし,この傾向は,男女で異なる可能性があると思われ,自我発達水準において,女子の方が変化のない割合が高かった。入学から1年半たった時点では,現在所属している文脈にも慣れたことにより,自我発達水準において安定性が見られている可能性が考えられた。この傾向について考察してみると,入学時は,新しい文脈に対応している時期であり,新しい文脈に適応するために自我発達水準の変容が起こりやすい時期なのかもしれない。そして,自我発達水準の違いによって,新しい環境への適応の仕方に違いが生じる可能性がある。これらのことから,新しい環境への適応がどのように行われるのか,その適応の仕方が個人の自我発達水準に影響されるのかどうかについて,月1回縦断的に精神的健康について記入を求め,自我発達水準との関連の検討をおこなうこととした。入学当初において,気分がポジティヴな者とネガティヴな者が存在しており,彼らがそれぞれ,時間経過と共に,どのような気分の変動をたどるのか,分析中である。
動物モデルを用いた動脈硬化病変形成におけるL-PGDSの役割の解明

本研究ではL-PGDSの動脈硬化病変形成における病態生理学的役割を解明するために、動脈硬化であるアポリポ蛋白E(ApoE)欠損マウスとL-PGDS欠損マウスを掛け合わせたダブル欠損マウスを作成し、L-PGDSの欠損が動脈硬化の進行におよぼす影響を検討した。同時に、ラット頸動脈傷害モデルを作成し、傷害血管壁にL-PGDS遺伝子を過剰発現させて傷害後の内膜肥厚を抑制できるかどうか検討した。APOE欠損マウス、ダブル欠損マウスを2ヶ月齢から高脂肪食で3ヶ月間飼育し、5ヶ月齢で大動脈弁および大動脈起始部-腹部大動脈分岐部を摘出した。解剖時の血圧、脈拍ともにApoE欠損マウス、ダブル欠損マウスで差が見られなかったが、体重は有意にダブル欠損マウスで増加した。MRI像ではダブル欠損マウスでは、皮下脂肪、内臓脂肪ともに増加しており、組織標本では脂肪細胞の肥大が見られた。大動脈弁の動脈硬化巣形成面積比率はダブル欠損マウスで有意に増加しており、炎症性サイトカインの分泌を免疫染色にて確認したところ、MCP-1およびIL-1βの発現が亢進していた。また、大動脈のスダンIV染色でもダブル欠損マウスで動脈硬化巣形成面積の増加を認めた。LPGDS遺伝子搭載センダイウイルス(SeV-LPGDS)を導入した培養ラット大動脈平滑筋細胞ではL-PGDSの蛋白発現が著明に増加した。また、基質であるアラキドン酸の存在下では培養液中のPGD_2,15d-PGJ_2の濃度上昇を認め、増殖が抑制された。ラット頸動脈傷害モデルでは、SeV-LPGDSを血管内膜側および外膜側に導入したところ、傷害後14日目において、コントロール群に比べて有意に内膜肥厚を抑制した。血管外膜側への15d-PGJ_2投与でも同程度の抑制を認めたが、PGD_2は無効であった。以上のことから、L-PGDSは生体内において、おそらくは下流の15d-PGJ_2を誘導することにより炎症性サイトカインを抑制し、動脈硬化病変形成を抑える可能性が高いと考えられた。岡時に、脂肪細胞の増大によると考えられる肥満の発症にも関与している可能性が示唆された。遺伝子改変マウスの解析粥状動脈硬化症モデルマウスであるApo Eノックアウトマウス[Apo E(-/-)マウス]とL-PGDSノックアウトマウス[L-PGDS(-/-)マウス]を掛け合わせ、Apo E(-/-)L-PGDS(-/-)マウスを作製した。Apo E(-/-)マウス、Apo E(-/-)L-PGDS(-/-)マウスを普通食および高脂肪食で飼育し(普通食モデル-9ヶ月齢にて解剖、高脂肪食モデル-2ヶ月齢から高脂肪食を開始し、3ヶ月間投与後、5ヶ月齢にて解剖)、それぞれの遺伝子改変マウスにおいて血圧、脈拍、体重を1ヶ月毎にモニタリングしていき、解剖時に500・1程度下大静脈から採血した。その後、左心室よりKrebs液で全身を灌流後、大動脈弁および大動脈起始部-腹部大動脈分岐部を摘出した。普通食、高脂肪食負荷群ともに解剖時の血圧、脈拍、体重ともに、Apo E(-/-)マウス、Apo E(-/-)L-PGDS(-/-)マウスで差が見られなかった。血中の脂質、血糖値、インスリン、アディポネクチン、レプチンも明らかな差を認めなかった。大動脈弁の動脈硬化巣形成面積比率はApo E(-/-)L-PGDS(-/-)マウスでApo E(-/-)マウスに比べ、有意に増加していた。また、大動脈のスダンIV染色(脂肪染色)では両群ともに大動脈弓部を中心に動脈壁への脂肪沈着を認めたが、定量化して比較検討したところ、Apo E(-/-)L-PGDS(-/-)マウスではApo E(-/-)マウスに比べ動脈硬化巣形成面積が増加していた。現在、動脈硬化巣におけるマクロファージ、Tリンパ球の浸潤の程度を検討しているところである。LPGDS遺伝子搭載センダイウイルス(SeV-LPGDS)を導入した培養ラット大動脈

平滑筋細胞ではL-PGDSの蛋白発現が著明に増加した。また、基質であるアラキドン酸の存在下では培養液中のPGD_2,15d-PGJ_2の濃度上昇を認め、増殖が抑制された。ラット頸動脈傷害モデルでは、SeV-LPGDSを血管内膜側および外膜側に導入したところ、傷害後14日目において、コントロール群に比べて有意に内膜肥厚を抑制した。血管外膜側への15d-PGJ_2投与でも同程度の抑制を認めたが、PGD_2は無効であった。以上のことから、L-PGDSは生体内において、おそらくは下流の15d-PGJ_2を誘導することにより炎症性サイトカインを抑制し、動脈硬化病変形成を抑える可能性が高いと考えられた。岡時に、脂肪細胞の増大によると考えられる肥満の発症にも関与している可能性が示唆された。
放射線照射および抗癌剤によるShedding抑制と治療効果について

放射線および抗癌剤による腫瘍細胞膜面の抗原表現の変化についての検討を行い、この抗原表現の変化と抗腫瘍免疫活性誘導との関連性を明らかにした。実験にはWKAラット線維肉腫KMTー17細胞およびその培養株のA3細胞を用いた。この細胞は増殖の良い状態では、腫瘍関連抗原であるCE7抗原を細胞膜面よりsheddingし失い、これが免疫学的逃避の一因となっていることが知られている。1.放射線照射によるCE7抗原表現の変化について検討した結果、CE7抗原の表現はin vitro30Gy以上の照射により増強されること、またin vivo30Gy照射にて非照射、10Gy,60Gy照射に比べ有意に増強することが知れた。また、30Gy照射1日目のA3細胞はLTD50で100倍以上の抗原性の上昇を示した。これまでのKMT17腫瘍に対する放射線治療実験の結果の30Gy局所照射が最も強い抗腫瘍免疫活性を誘導し、転移の抑制効果を示したという既報成績と考え合わせると、放射線による抗腫瘍免疫誘導の機序として至適線量照射(30Gy)による腫瘍細胞膜面のCE7抗原のshedding抑制と腫瘍細胞の抗原性の増強が関与してることが示唆された。2.Bleomycin、Mitomycin C、CyclophosphamideによるCE7抗原のsheddingの抑制効果ならびにその機序について検討した。その結果、CE7抗原は、in vitro抗癌剤処理によりsheddingが抑制され細胞膜面に表現されること、また、増殖速度の抑制にともない膜面上のCE7抗原量の増加することが知れた。また、増殖の良い10%A3細胞ではCE7抗原は細胞質内に多く存在していた。以上の結果より、抗癌剤処理によりvesiclesの産生をも含めた細胞の代謝が抑制されCE7抗原のsheddingが抑制され膜面の表現が増強されたと推察された。本研究の結果、腫瘍細胞を完全には抑制しないような至適線量の放射線照射あるいは少量の抗癌剤の継続投与が腫瘍細胞の抗原性の上昇、さらにはTAAのshedding抑制をもたらし、宿主抗腫瘍免疫の増強を導き治療成績の向上につながる可能性があるものと考えられた。in vitro放射線照射が腫瘍関連抗原(CE7抗原)の表現に与える影響について検討を行った.即ち.cーKMT17 clone A3細胞に対して190Gyの放射線照射を行い,経目的に膜面のCE7抗原を抗CE7monoclonal抗体を用いてFlow cytometryにて検索した.その結果,CE7抗原の表現は非照射細胞に比べ,30Gy以上の照射1日目より増強されることが知れた.次に,in vivo放射線照射によるCE7抗原の変化について検討した.即ちKMTー17細胞をラット下肢筋肉内に移植,移植5日目に腫瘍局所に対して10、30、60Gyの放射線照射を行い,経日的に腫瘍を摘出,抗CE7monoclonal抗体を用いて,細胞膜面のCE7抗原の表現の変化について検討した.その結果,CE7抗原の表現は30Gy照射にて増強され,照射後2日目,3日目では非照射,10Gy,60Gy照射に比べ有意に増強していることが知れた.また,30Gy照射1日目のA3細胞を1%paraformaldehydo固定後2×10^6個皮内免疫を行い10日後に腫瘍皮下移植行い.移植抵抗性を調べた結果,放射線照射後のA3細胞は非照射細胞を免疫原としたのに比べLTD50で100倍以上の抗原性の上昇を示した.これらの結果より,30Gy照射によりCE7抗原のsheddingが抑制され,抗原性が上昇することが示された.放射線および抗癌剤による腫瘍細胞膜面の抗原表現の変化についての検討を行い、この抗原表現の変化と抗腫瘍免疫活性誘導との関連性を明らかにした。

本研究の結果、腫瘍細胞を完全には抑制しないような至適線量の放射線照射あるいは少量の抗癌剤の継続投与が腫瘍細胞の抗原性の上昇、さらにはTAAのshedding抑制をもたらし、宿主抗腫瘍免疫の増強を導き治療成績の向上につながる可能性があるものと考えられた。これまで放射線による腫瘍細胞膜面の抗原表現の変化についての検討を行い、抗原表現の変化と抗腫瘍免疫活性誘導との関連性を明らかにしてきた。今年度は各種抗癌剤処理によるCE7抗原表現の変化ならびにCE7抗原のshedding抑制機序について検討を行った。1.in vitro抗癌剤処理によるCE7抗原表現の変化について検討した。すなわち、cーKMT17 clone A3細胞1X10^6/10ml/dish播き培養2日目の対数増殖期にMitomycineーCでは50、100μg/ml 1時間処理、Bleomycinでは1.2520.0μg/ml 2時間処理、Cyclophosphamideでは1.010μg/ml 2時間処理を行い、経日的に細胞膜面のCE7抗原量をFCMにて検索した。その結果、いずれの抗癌剤においても一定以上の濃度であればCE7抗原のsheddingは抑制され細胞膜面のCE7抗原表現が増強された。2.抗癌剤処理によるCE7抗原表現増強の機序を知るために培地に添加するFCS濃度を1%10%まで変化させこれらの細胞膜面に表現されるCE7抗原量をFCMにて測定した。この結果、添加FCS濃度の減少に従って細胞の増殖速度(倍加時間)は遅延し、同時にCE7抗原量の増加が認められた。また、10%FCS添加培地で対数増殖中のA3細胞を4°Ccold room内で培養、12、24時間後の生細胞数とCE7抗原量を測定した。この結果、生細胞数の変化は認められず増殖が抑制され、CE7抗原量も変化していなかった。3.10%FCS添加培地中のA3細胞のCE7抗原の局在を免疫組織学的およびwestern・blotting法にて検索した結果、細胞質内に多くのCE7抗原が存在していた。以上の結果より、10%FCS添加培地中のA3細胞はCE7抗原を産生し細胞内に貯留させ、これを順次vesiclesとともに膜面よりsheddingしていることが推察された。また、抗癌剤処理によりvesiclesの産生をも含めた細胞の代謝が抑制されCE7抗原のsheddingが抑制され膜面の表現が増強されたことが推察された。
難治性疼痛の発現における活性酸素の果たす役割に関する研究

本研究は,雄性SD系ラット(300-350g)を用い侵害刺激を与えたときの疼痛関連行動中の脳脊髄液中の神経伝達物質であるGlutamateの経時的変化をマイクロダイアリシスを使用して観察した。合わせて疼痛関連行動(Flinching)の回数を測定した。ラットをハロセン/酵素麻酔下に大槽よりクモ膜下腔にループ型マイクロダイアリシスプローベを挿入し,先端が腰椎1-2レベルに位置するように留置した。手術後3日間に侵害刺激として5% 50μ1ホルマリンを下肢に皮下投与して観察を行った。疼痛関連行動はホルマリン注入後5分毎に1分間の回数を60分にわたって観察した。この結果,始めの10分間に激しいFlinchingが観られ,それが一旦治まった後に25分後あたりから激しいFlinchingが観られるという2相性の反応が観察された。1相目は急性痛で2相目は疼痛過敏状態モデルといわれる。これらの2相性に現われるパターンと脊髄レベルでの神経伝達物質であるGlutamate濃度の変化を比較した。Glutamate濃度は5分間を1ブロックとしホルマリン注入前の3ブロックの平均をコントロール値としパーセント変換した。結果,疼痛関連行動の1相では脳脊髄液中のGlutamate濃度の上昇が認められたが2相での同様の上昇は認められなかった。マイクロダイアリシスプローベの位置に関しては実験後組織切片にて確認した。
高水準なポリシー記述を可能にするアクセス制御機能

本研究では,オペレーティングシステムにおけるセキュリティ・ポリシー記述の容易化を目指して,カーネルレベルで動作する新しいアクセス制御機構に関する研究を行った.ポリシーの記述方式としてフェーズやクラス階層に基づく方式について研究し,それに基づくアクセス制御を実施する保護機構の研究開発を行った.その結果,直感的なポリシー記述が可能になったほか,ポリシーの記述量を大幅に削減できることが分かった.本研究では,オペレーティングシステムにおけるセキュリティ・ポリシー記述の容易化を目指して,カーネルレベルで動作する新しいアクセス制御機構に関する研究を行った.ポリシーの記述方式としてフェーズやクラス階層に基づく方式について研究し,それに基づくアクセス制御を実施する保護機構の研究開発を行った.その結果,直感的なポリシー記述が可能になったほか,ポリシーの記述量を大幅に削減できることが分かった.本研究では,高度なアクセス制御機能を持ったセキュアOSの実現にあたり,複雑で難しいポリシー記述を容易にするために,高水準なポリシー記述を可能にする方式の実現を目指している.今年度は,主に以下の3つのアプローチから研究をおこなった.まず第一に,セキュアOSを使用するユーザが容易にポリシーを指定できるようにするという観点から,ファイル名の接頭辞を用いたアクセス制御手法に関する研究をおこなった.ユーザが自らファイルのポリシーを設定する際に,ファイル名の一部を用いることで,視覚的にも意味的にも分かりやすくおこなえる方式を実現して,その効果を確認した.第二に,システム全般に適用されるポリシーを管理者が容易に記述できるようにするという観点から,クラスの概念を用いたポリシー記述に関する研究をおこなった.クラス階層を用いることで,粒度は荒いがシンプルで分かりやすいポリシー記述と,記述は複雑だが粒度が細かくて安全性の高いポリシー記述とのバランスを取る手法について検討をおこなった.第三に,実行時の状態によって動的に変化するポリシー記述を可能にする方式に関する研究をおこなった.実行時の状態を用いることで,本質的には同じ内容のポリシーを1つにまとめて記述することを可能とし,ポリシーの再利用性及び記述量の削減を図る手法の検討をおこなった.平成20年度は以下の研究をおこなった。(1)仮想オブジェクト管理機構のカーネル内への統合・プログラマブルなアクセス制御機能のカーネル内への統合カーネル内でプログラマブルなアクセス制御機構のコードを安全に動作させる仕組みについて研究をおこなった。最小限のランタイムのみをカーネル内で動作させることにより,実行時オーバーヘッドを低減しつつ言語処理系としての検証可能性を保つ方式を検討した。・仮想オブジェクト管理とアクセス制御の連携カーネル内で仮想オブジェクトの概念に基づいたポリシーを実施できるようにするために,仮想オブジェクトにアクセスするインターフェイスのプロトタイプを設計・実装した。(2)実証実験による有効性検証・アクセス制御機構の有効性検証Webブラウザやメーラによるインターネットとのファイルのやり取りなど,一般にデスクトップPCでおこなわれる状況を想定した実験に向けた検討をおこなった。・ポリシー記述方式の有効性検証ポリシー記述の容易さについて比較検証に向けた検討をおこなった。同じアクセス制御を本研究の方式と既存方式の両方で記述したポリシーを作成し,両者のポリシーの記述量や必要とされる専門知識などの観点から比較をおこなう方式を検討した。本年度は,昨年度の成果をふまえて以下の研究をおこなった.・仮想オブジェクト管理機構のカーネル内への統合平成20年度に設計・実装した仮想オブジェクト管理機構をOSカーネル内に導入する手法に関する研究をおこなった.・プログラマブルなアクセス制御機能のカーネル内への統合平成20年度に設計・実装したアクセス制御機構のコードをカーネル内で安全に動作させる仕組みについて研究をおこなった.アクセス制御の実施に必要な最小限のランタイムのみをカーネル内で動作させて,実行時オーバーヘッドを低減させつつ言語処理系としての機能は保ち,拡張性と安全性・速度の両立を図った.・仮想オブジェクト管理とアクセス制御の連携カーネル内で仮想オブジェクトの概念に基づいたポリシーを実施できるようにするために,アクセス制御機構が仮想オブジェクトにアクセスするためのインターフェイスを設計した.・アクセス制御機構の有効性検証実際にデスクトップ環境で実験をおこない,Webブラウザやメーラによるインターネットとのファイルのやり取り,Office系ソフトウェアによるファイルの閲覧・編集など,一般にデスクトップPCでおこなわれる状況を想定した実験をおこない,false positiveが発生しないかどうか検証した.
植物の光合成生産に対する近紫外線の影響の解析

本研究では、近紫外線が植物に与える影響のうち生態学的に重要と考えられる光合成生産と成長速度に対する阻害効果を中心とりあげた。近紫外線に対する生理的反応については生育型の異なる植物プランクトン、水生植物、陸上植物での比較研究を行い、生態学的問題の基礎となる知見を得た。諏訪湖などの富栄養湖での研究からは、植物プランクトンの光合成は320-400nmの近紫外波長の成分によって阻害を受け、特に表層では1日の生産量の50%以上が減少することがわかった。また、これがこれまで光合成の強光阻害といわれ広く認められていた現象の主要因であること、阻害の起こる水深は水中のクロロフィル濃度および腐植質などの溶存有機物濃度と関連することが明らかになった。一方、近紫外光の存在下で、緑藻を連続的に培養したところ、対照に比べてクロロフィル合成が盛んになり、光合成の阻害が解消された。このことから植物プランクトンの生産にとって近紫外線による阻害の有無には光前歴が大きく影響することが示唆された。水生植物に近紫外光を当てて生育させると約340nmにピークを持つ紫外線吸収物質が形成されることが認められ、防御効果の観点から解析中である。陸上植物についてはトマト・ナス等の作物の成長と果実の成熟に近紫外線が大きな促進効果を持つこと、その効果は可視光と近紫外光の量的バランスによって決定されることが見いだされた。近紫外光が多すぎると成長・生理活性は阻害されたが、一定量以下では葉の柵状組織が長く太くなり、クロロプラストやミトコンドリア等の細胞内顆粒レベルでの代謝活性が促進される。以上の成果は学会発表を行いまた、誌上発表を準備している。