hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
楕円振動を適用した強制潤滑切削加工法

本研究では,これまで振動切削において工具に与えられていた単一方向の振動を楕円振動とすることによって,見かけ上の高い潤滑効果を持つ新しい加工法を考案した.工具に楕円振動を付加して切削を行うことにより,工具は主に切り屑流出方向の速度成分を持ちながら切削を行い,切りくずから離れた状態で後方に戻る.すなわち,切りくずを引張り出すようにして切削を行うため,工具すくい面上での摩擦力の方向を逆転することが可能となり,見かけ上優れた潤滑効果を生じる.楕円振動切削加工を行い得る2次元切削装置を開発し,切削過程を詳細に観察するために走査型電子顕微鏡内部で切削実験を行い,工具に楕円振動を与えることによって以下の効果が得られることを確認した.1.切りくず厚さの減少普通切削では,切込み量5mumの時に切りくず厚さが約40mumであったのに対し,工具に楕円振動を与えることによって,切りくず厚さが約4mumまで減少した.すなわち楕円振動切削加工法では、従来の手法では考えられないほど優れた潤滑効果を見かけ上得ることができる.2.切削力の減少楕円振動切削加工では,間欠的な加工を行うため,切削力も間欠的に生じる.切削力を測定した結果,楕円振動切削における切削力の主分力成分は,その最大値でさえも普通切削の場合の4分の1以下であった.また楕円振動切削における背分力については,その値が負に転じる期間が観察された.これは,上述の加工原理に対応しており,工具すくい面上での摩擦力の方向が反転していたことを意味する.以上のように,本手法によって切削力を飛躍的に減少することが可能となった.この基本的な特性から,さらに加工精度の向上,仕上げ面の加工変質の低減,びびり現象の抑制,工具寿命の延長など多くの波及効果が期待される.本研究では,これまで振動切削において工具に与えられていた単一方向の振動を楕円振動とすることによって,見かけ上の高い潤滑効果を持つ新しい加工法を考案した.工具に楕円振動を付加して切削を行うことにより,工具は主に切り屑流出方向の速度成分を持ちながら切削を行い,切りくずから離れた状態で後方に戻る.すなわち,切りくずを引張り出すようにして切削を行うため,工具すくい面上での摩擦力の方向を逆転することが可能となり,見かけ上優れた潤滑効果を生じる.楕円振動切削加工を行い得る2次元切削装置を開発し,切削過程を詳細に観察するために走査型電子顕微鏡内部で切削実験を行い,工具に楕円振動を与えることによって以下の効果が得られることを確認した.1.切りくず厚さの減少普通切削では,切込み量5mumの時に切りくず厚さが約40mumであったのに対し,工具に楕円振動を与えることによって,切りくず厚さが約4mumまで減少した.すなわち楕円振動切削加工法では、従来の手法では考えられないほど優れた潤滑効果を見かけ上得ることができる.2.切削力の減少楕円振動切削加工では,間欠的な加工を行うため,切削力も間欠的に生じる.切削力を測定した結果,楕円振動切削における切削力の主分力成分は,その最大値でさえも普通切削の場合の4分の1以下であった.また楕円振動切削における背分力については,その値が負に転じる期間が観察された.これは,上述の加工原理に対応しており,工具すくい面上での摩擦力の方向が反転していたことを意味する.以上のように,本手法によって切削力を飛躍的に減少することが可能となった.この基本的な特性から,さらに加工精度の向上,仕上げ面の加工変質の低減,びびり現象の抑制,工具寿命の延長など多くの波及効果が期待される.
介護予防プログラムの効果予測に関する研究

介護予防事業に参加した地域在住高齢者のプログラム参加前の心身状態と改善効果との関係を検討した。地域在住高齢者においては、年齢、基本チェックリストの得点、栄養状態、健康関連QOL、うつ傾向(GDS簡易版)、転倒自己効力感などは、運動介入の効果との関係性が低いことが示唆された。一方、改善量と相関を認めたのは、ベースラインでの身体機能であり、もともとの身体機能の低い者の改善量が大きくなる傾向が示された。研究の目的は、介護予防の対象者の事前情報(ベースライン評価)とプログラム終了後の効果(改善率、改善量)との関係を整理し効果の予測モデルを作成することである。初年度である20年度は、研究に協力いただいた東京都内の自治体で実施される介護予防プログラムについて、参加にあたって収集される対象者の事前情報とプログラムの効果と関連すると考えられる因子をできるだけ多く収集した。実績として、介護予防事業に参加した者(300余名分)のデータが収集できた。また、東京都老人総合研究所介護予防緊急対策室の介護予防評価システムによって、東京都内自治体の介護予防プログラムに参加した3000人程度の2次アセスメント項目(アウトカム評価)のデータを収集することができた(不完全なデータセットも含む)。収集できたデータから、介護予防に参加する対象者の基礎情報や事前調査項目を整理することができた。また、従前に集められたデータを活用し、対象者情報の1つである年齢と介護予防プログラムの効果との関係性を予備的に解析したところ、年齢と介入効果との関係性は低いことが示された。今後、収集された事前情報の各因子の相互関係や、効果(アウトカム評価)測定項目との相関関係を解析していく。さらに、効果と有意な関係のある因子を絞り込み、客観的かつ簡便な予測因子を抽出し、それらを用いた回帰モデルを作成する。21年度以降、さらに自治体数および対象者数を増やし、多変量解析として妥当性のあるモデルを作成する予定である。本研究の目的は、介護予防の対象者の事前情報(ベースライン評価)とプログラム終了後の効果(改善率、改善量)との関係を整理し効果の予測モデルを作成することである。平成21年度は、前年度に引き続き、研究に協力いただいた東京都内の自治体で実施される介護予防プログラムについて、参加にあたって収集される対象者の事前情報とプログラムの効果と関連すると考えられる因子をできるだけ多く収集した。また、これまで集められたデータを活用し、対象者情報の1つである基本チェックリストの得点と介護予防プログラムの効果との関係性を予備的に解析したところ、基本チェックリストの成績と介護予防プログラムによる介入効果との関係性は低いことが示された。これらから介護予防ケアマネジメントに役立つ情報を提供する予定である。平成22年度は、前年度に引き続き、研究に協力いただいた東京都内の自治体で実施される介護予防プログラムについて、参加にあたって収集される対象者の事前情報とプログラムの効果と関連すると考えられる因子をできるだけ多く収集した。22年度は、研究最終年度であったが、収集されたデータは多岐にわたるため、今後も引き続き得られた介護予防プログラムに関するデータを活用し多変量解析として妥当性のある介護予防の効果予測モデルを作成する予定である。これらを論文や学会を介して発信し、介護予防ケアマネジメントに役立つ情報を提供していく予定である。
沿岸域におけるSkeletonema属珪藻の群集構造解析

東京湾奥部に定点を設け,水中および底泥のSkeletonema属珪藻の細胞密度および種組成について季節変動を調べた.泥中のSkeletonema属の細胞密度は,泥1gあたり最大で380万細胞に達し非常に多くの細胞が堆積していることが分かった。この間6回行った培養法(MPN法)で行った泥中のSkeletonema細胞密度の見積もりでは,最大で泥1gあたり35万細胞が検出された。MPN法に比べてqPCRによる定量では平均4.7倍高い値が得られ,従来は底泥中のSkeletonemaは,過小評価されてきたと考えられた。また,種組成については,これまでは培養した後にしか種を判定できなかったが,PCRにより培養せずに種組成を評価出来るようになり,その結果,Skeletonema marinoi-dohrnii complexが平均で53.2%を占めた。次いでS. japonicumが平均で41.9%を占めた。サンプリングにより得られた泥を現場水温で培養し,経時的に減少過程を追跡したところ,30日の培養により平均で細胞密度が半減することが明らかになった。Skeletonema属群集の季節遷移について、東京湾奥部の定点にて定期調査を行った。また、6及び9月の採泥試料を用いて、発芽試験を行い種遷移に与える発芽影響について検討した。季節的な出現パターンについて、ほぼ一年分の情報が得られた。上記には記していないが、東京湾だけでなく有明海においても冬季における種遷移を明らかにすることが出来た。冬季有明海においては、S. marinoi-dohnrii complexからS. japonicumへの種の遷移が検出された。東京湾においても、冬季にはこの2種が検出されており、少なくともこの2つの内湾において、冬季には、S. marinoi-dohnrii complexとS. japonicumの2種が優占していることがわかってきた。一方、下記には、東京湾でより多くの種が出現した。6月から10月にかけて出現種数が3種から6種へ増えた。6から10月に新しく出現した種は、底泥からの発芽試験で発芽が認められた種であった。このように、水柱の出現種の季節変動パターンと底泥からの発芽に密接な関連があることが示唆された。これらについては、情報を蓄積して再現性等をこれからは見ていくが、このテーマについては極めて順調に推移している。培養株については、これまでに50株以上の単離培養が出来た。部分的には遺伝子配列解析も進めた。ほぼ予定通りの進捗である。手法開発については、リアルタイムPCRの検量線を全てのプライマーセットについて完成させた。またマルチプレックスPCRも完成した。一方FISHについては、クロロフィル自家蛍光による障害が著しくこの問題はまだ解決に至っていない。またリアルタイムPCRについては、検量線は作成出来たが、細胞数への変換がまだ確立出来ていない。リアルタイムPCRについては、水、泥の両方について、検量線の作成を完了した。これを用いて、東京湾奥部の泥中のSkeletonema属の種毎の細胞密度について調べた。東京湾奥部では泥1gあたり8月17日には130万細胞が検出された。9月には約70万細胞、10ー12月は約20万細胞で推移した。12月には培養(MPN法)による休眠期細胞の定量を行ったところ、泥1gあたり7万コロニーが発芽した。PCRによる定量は、培養法と比べて、およそ桁がずれるほどの過大/過小評価にはなっていないものと思われた。また、種組成については、8月はS. marinoi-dohrnii complexがSkeletonemaの93%を占めていたが、9月以降64%, 45%, 9%と減少し、代わりにS. japonicumが8月の5%から9月以降には、30%, 49%, 85%, 94%と割合を高めた。このように泥中のSkeletonemaの細胞密度および組成は大きく変化していることが明らかになった。水中でのSkeletonema属の種遷移機構としては、同一環境条件であっても細胞サイズがサイズ回復するまでは小さいほど増殖速度が高まることを見いだした。細胞サイズの大小関係をいれかえたSkletoenema属の2種を用いて培養実験を行い、種間競争の結果が細胞サイズによって変わることを示した。本研究では、分子生物学的手法により、Skeletonema属珪藻の種毎の定量方法を確立する。この際には、分子生物学的手法による同定方法の妥当性評価のために、単離培養を積み重ねSEMおよび遺伝子配列解析を行い、方法の妥当性を確認すると共に知見の蓄積をはかる。さらに、野外において、種遷移の実態解明、種遷移機構として1)水柱でのSkeletonema属の種間競争2)底泥の休眠期細胞の環境条件による発芽選択性に着目して研究を進めている。これまでにPCR法によるマルチプレックスPCRおよびリアルタイムPCR法を、培養株を用いて検討を進め確立した。現時点では、PCR法は、マルチプレックスPCRおよびリアルタイムPCRの2種類の方法が確立できた。一方FISH法の開発は中断し、かわりにこれまでに開発が完了したPCR法を活用して野外試料の解析を中心に進めている。昨年度までに、マルチプレックスPCRを完成させると共に、水中の出現種解析を行った。今年度はリアルタイムPCRの検量線を水試料、泥試料のそれぞれについて作成し定量PCR法が完成した。泥中での細胞密度の変化について明らかに出来た。

なお、単離培養株については、これまでに76株を分離した。数多くの株から、安価簡便なDNA抽出方法を検討した。現在は、血液からのDNA抽出キットを用いることで、10分程度でPCR可能なDNAを得る事が出来るようになった。この方法によって全ての単離培養株からDNAを抽出し、現在種同定を進めているところである。東京湾奥部に定点を設け,水中および底泥のSkeletonema属珪藻の細胞密度および種組成について季節変動を調べた.泥中のSkeletonema属の細胞密度は,泥1gあたり最大で380万細胞に達し非常に多くの細胞が堆積していることが分かった。この間6回行った培養法(MPN法)で行った泥中のSkeletonema細胞密度の見積もりでは,最大で泥1gあたり35万細胞が検出された。MPN法に比べてqPCRによる定量では平均4.7倍高い値が得られ,従来は底泥中のSkeletonemaは,過小評価されてきたと考えられた。また,種組成については,これまでは培養した後にしか種を判定できなかったが,PCRにより培養せずに種組成を評価出来るようになり,その結果,Skeletonema marinoi-dohrnii complexが平均で53.2%を占めた。次いでS. japonicumが平均で41.9%を占めた。サンプリングにより得られた泥を現場水温で培養し,経時的に減少過程を追跡したところ,30日の培養により平均で細胞密度が半減することが明らかになった。FISH法については、方針の変更を考えている。則ち、FISH法開発は、一旦休止し、PCR法にて進める事を検討している。この方針変更は、リアルタイムPCRによる解析を行うことによって定量的な季節変動は調査可能なので、Skeleltonema属の種組成解析には大きな障害にはならない。その他については、大きな変更はなく、今後も、発芽試験と季節変動調査を東京湾において、進めて行く予定である。今年度は、水柱および泥中のSkeletonema属珪藻の細胞密度と種組成を同時に調べる。これによって初めて水柱でのSkeletonema属珪藻の季節変化とそれに対する底泥の役割について検討が出来る様になる。現時点では、現場観測の結果からは、東京湾奥部の珪藻赤潮が頻発する海域においては、透明度が低いため、海底まで休眠期細胞の発芽に必要な光が届くのは1年のうち、秋から冬の限られた期間のみであることが分かってきている。従って、内湾底泥は、水柱群集のシードポピュレーション(ソース)というよりも、履歴を残すシンクとしての役割が大きいと考えている。シードポピュレーションとしては、湾内の岸寄りの水深の浅い海域と流入河川の感潮河道に分布している可能性を検討している。また、これまでに単離されたSkeletonema属の培養株については、引き続き種同定をすすめていく予定である。リアルタイムPCRの試薬、消耗品の使用が見込みよりも少なかった。一方今年度は、水柱と泥についてリアルタイムPCRを行うこと、および次世代シーケンス法による種組成解析を行うため、当初計画よりも支出計画は大きくなる予定である。
品質管理にとどまらない小胞体関連分解（ERAD）の生理機能の探求

研究期間中、細胞周期関連因子の解析が進んだ(ここではCdc99とする)。ERADの変異株において、内在性のCdc99の発現量が上昇していることが分かった。これが分解の抑制によるものか、転写の上昇によるものか、今後の検討する必要がある。本研究ではまた、ERADと金属イオン輸送体の新しい遺伝学的相互作用を発見した。この相互作用はCdc99を介したものと考えられるが、Cdc99のノックダウン株などを作製して、今後検討する予定である。小胞体の構造異常タンパク質は特異的に認識され、ERAD(Endoplasmic Reticulum-Associated Degradation)によって分解・除去される。近年、ERADは異常タンパク質を無毒化する品質管理としての役割だけでなく、天然タンパク質の活性制御にも寄与することが示されつつある。しかしERADによって分解される天然の基質は少数しか同定されていない。ERADには未知の基質を介した未知の生理的役割があると考えられる。そこで本研究では、ERADの天然の基質を網羅的に同定して、「分解装置による認識機構」と「分解の生理的意義」の解明を目指している。平成27年度は、実施計画に記した3つのタンパク質について特異的抗体を取得して、細胞内における分解を調べた。その結果、小胞体から形成されると考えられている脂質滴に局在するタンパク質は、C末端にエピトープタグを付加すると小胞体にmislocalizeしてERADによって分解されることを見出した。しかしエピトープタグを付加していない内在性基質の場合、脂質滴に正しく輸送されが、この場合もユビキチン・プロテアソーム系によって分解されることを見出した。現在既にE3リガーゼの有力な候補を得ている。ERADに関わるE3リガーゼHrd1およびDoa10について天然の基質を見つけるがもっとも理想的だが、小胞体または小胞体から形成される脂質滴に局在するタンパク質について、他のE3リガーゼに依存して分解される基質の発見および分解の生理的意義の解明も同等に重要だと考えている。近年、ERADは異常タンパク質を除去する品質管理としての役割だけでなく、天然タンパク質の活性および量の制御にも寄与することが示されつつある。そこで本研究ではERADの天然の基質を網羅的に検索・同定して、「分解の生理的意義」を明らかにすることで、品質管理にとどまらないERADの生理機能の解明を目指した。研究期間中、細胞周期関連因子(ここではCdc99とする)の解析が進んだ。Cdc99は必須遺伝子であり、欠損させると酵母は致死となる。内在性のCdc99に3xHAタグを融合させた酵母株を作製したところ、野生株と同様の増殖を示したことから、Cdc99-3HAは機能的であることが分かった。Cdc99-3HAはプロテアソームに依存して分解される短寿命タンパク質であり、その分解はERADに関わるE3酵素Hrd1、Doa10、E2酵素Ubc6・Ubc7などに依存することが分かった。しかし内在性のCdc99を認識するポリクローナル抗体を作製して、タグなしのCdc99について同様の実験を行うと、分解されるものの、ERADの変異株においても分解の強い抑制がみられなかった。ERADの変異株において内在性のCdc99の発現量は上昇していることが分かった。これが分解の抑制によるものか転写の上昇によるものかは今後の検討課題である。本研究ではまた、ERADと金属イオン輸送体の新しい遺伝学的相互作用を発見することができた。この相互作用はCdc99を介したものと考えられるが、Cdc99のノックダウン株などを作製して今後検討する予定である。平成27年度に見出した脂質滴に局在するタンパク質の分解について、関連するE3リガーゼを完全に決定して、認識と分解の意義について、生化学的、遺伝学的、細胞生物学的解析を進める。ウサギポリクローナル抗体は既に取得しており、必要に応じて精製して使用する予定である。機能生物化学ポリクローナル抗体の作製と消耗品の購入に大部分をあてているが、個々の基質の解析を先に進め、抗体の作製を後回しにしたため。今年度出来る限り抗体を作製して、分解基質の検索を進めると同時に、27年度から引き続いて個々の解析も進める。
発達性読み書き障害児における書字障害機序の解明に向けた認知モデルの構築

本研究の目的は、全般的な知的発達に遅れはないが、読み書きの習得が特異的に困難な発達性読み書き障害児の障害機序を解明し、科学的に有効な介入方法を開発することである。採用第一年度の26年度は、発達性読み書き障害児の書字障害機序解明の手がかりを得るため、健常成人における書字の認知モデルの構築、および典型発達児における書字の認知過程を明らかにすることを目的とし、研究1ー3を実施した。研究1では、健常成人を対象とした書字実験データの解析を行った。具体的には、書字の正確性、流暢性に関わる単語属性および認知能力について検討した。単語属性の面では単語の出現頻度や音と文字との対応関係が、書字の正確性と流暢性に影響を及ぼすことが明らかになった。認知能力の面では、語彙課題と音韻課題の成績が書字の正確性に影響していた。これらの結果から、単語に関する知識から綴りを想起する語彙経路と、単語の構成音に対応する文字の綴りを想起する非語彙経路を想定する書字の2重経路モデルが、英語圏と同様に日本の漢字単語書字においても適用可能であるという仮説が支持された。研究2では、小学5年生の児童約100名に、単語属性評定課題を集団式で実施した。その結果、成人にとってはなじみのある単語であっても児童にとってはなじみの薄い単語があることが明らかになり、研究3の課題語選定上の参考となった。研究3では、小学5年生の児童約30名に書字課題を個別式で実施した。結果として、児童においても単語に対するなじみの程度や音と文字との対応関係が書字の正確性および流暢性に影響を及ぼすことが明らかになり、小学5年生の段階で2重経路モデルに基づく情報処理を行っている可能性が示唆された。健常成人や典型発達児から得られたデータは、今後発達性読み書き障害児のデータと比較し、情報処理過程の差異を明らかにする上で重要と思われる。26年度が最終年度であるため、記入しない。
前立腺癌の遺伝子学的病期診断についての研究

【目的】早期前立腺癌患者の骨盤内リンパ節に微小癌転移が存在するか否かを遺伝子学的に検討した。【結果】佐賀医科大学および関連病院において検討可能であった前立腺全摘術は1996年度が3例、1997年度が10例、1998年度が3例合計16例であった。これらのうち病理組織学的に骨盤内リンパ節に癌細胞の浸潤を認めたのは1例のみで他は病理組織学的に転移を認めなかった。遺伝子学的診断においては、組織学的にリンパ節に癌細胞の浸潤を認めた1例と癌浸潤を認めなかった16例中3例でリンパ節にPSA(RNA)の発現を認めた。1998年10月までの経過観察において画像診断で術後に転移あるいは再発を認めた症例はなかったが、病理組織診断でリンパ節転移を認めた1例とPSA(RNA)のみ陽性であった3例で血清PSA値が上昇した。これらは未だbiochemical relapseの範疇に入っていないため現在も無治療で経過観察中である。【考察】病理組織学的に骨盤内リンパ節転移を認めなかった3例で同部にPSA(RNA)の発現を認め、3例とも血清PSA値の上昇がみられたことより、PSA(RNA)がリンパ節に発現している症例では微小転移の存在が示唆された。(対象と方法)前立腺癌で前立腺全摘術を行った3症例より手術断端として尿道側および膀胱側断端から組織を一部採取した。また,両側の骨盤内リンパ節郭清時にリンパ節を採取した。さらに,手術中に末梢血を採取し,Ficoll-Conray溶液比重遠心法により赤血球以外の細胞を採取した。遺伝子学的病期診断を行うために,これらのサンプルよりRNAを抽出後,ランダムプライマー逆転写酵素によりcDNAに変換し,PSA(prostate specific antigen)のプライマーを用いてPCR(Polymerase Chain Reaction)を行った。その結果,PSA(RAN)が陽性であったものを前立腺癌細胞浸潤と判定し,従来の病理組織診断と比較検討した。(結果)3症例とも病理組織学的には,尿道側および膀胱側の切除断端および両側の骨盤内リンパ節に癌細胞の浸潤を認めなかった。遺伝子学的診断においては,手術断端およびリンパ節ともにPSA(RNA)が陰性であったのは1例で,他の2例のうち1例はリンパ節のPSA(RNA)は陰性であったが,尿道側および膀胱側断端の両方のPSA(RNA)が陽性であった。また,他の1例は右側骨盤内リンパ節と膀胱側断端でPSA(RNA)が陽性であった。血液中のPSA(RNA)は3例とも陰性であった。(考察)手術断端のPSA(RNA)が陽性に出た場合,前立腺癌の浸潤と正常前立腺組織の残存の可能性があり,現在その解釈方法について検討中である。一方,リンパ節でのPSA(RNA)の発現は前立腺癌のリンパ節転移の可能性が高いと思われる。今回の検討で1例ではあるが病理組織学的には転移の認められていないリンパ節にPSA(RNA)の発現を認めており微小転移の可能性が示唆された。今後,さらに多くの症例での検討が必要である。【対象と方法】前立腺癌で前立腺全摘術を行う症例より両側の骨盤内リンパ節郭清時にリンパ節を採取し、一部を術中迅速病理組織検査に提出し残りの一部を標本とした。RNAを抽出後、ランダムプライマー逆転写酵素によりcDNAに変換し、PSA(prostate specific antigen)のプライマーを用いてPCR(Polymerase Chain Reaction)を行った。その結果PSA(RNA)が陽性であったものを前立腺癌細胞浸潤と判定し、従来の病理組織診断と比較検討した。【結果】佐賀医科大学および関連病院において検討可能であった前立腺全摘術は1996年度が3例、1997年度が10例、合計13例であった。

遺伝子学的診断においては、組織学的にリンパ節に癌浸潤を認めた1例と癌浸潤を認めなかった12例中3例でリンパ節にPSA(RNA)の発現を認めた。1998年2月までの経過観察において画像診断で術後に転移あるいは再発を認めた症例はなかったが、PSA(RNA)のみ陽性であった3例中2例で血清PSA値(Delfia)が0.50.9ng/mlで推移し術後に一度も測定限界値以下に低下しなかった。これらは現在も無治療で経過観察中である。【考察】病理組織学的に骨盤内リンパ節転移を認めなかった3例で同部にPSA(RNA)の発現を認め、そのうち2例で血清PSA値が測定限界値以下に低下しなかったことより、PSA(RNA)がリンパ節に発現している症例では微小転移の存在が示唆された。今後、血清PSA値の推移を観察することにより遺伝子学的病期診断の意義を検討する予定である。【対象と方法】前立腺癌で前立腺全摘術を行う症例より両側の骨盤内リンパ節郭清時にリンパ節を採取し、一部を術中迅速病理組織検査に提出し残りの一部を標本とした。RNAを抽出後、ランダムプライマー逆転写酵素によりcDNAに変換し、PSA(prostate specific antigen)のプライマーを用いてPCR(Polymerase Chain Reaction)を行った。その結果PSA(RNA)が陽性であったものを前立腺癌細胞侵潤と判定し、従来の病理組織診断と比較検討し、さらに術後の再発あるいはbiochemical relapseの有無を観察した。【結果】佐賀医科大学および関連病院において検討可能であった前立腺全摘術は、1998年度が3例で3年間で合計16例となった。1998年の3例の病理組織学的に骨盤内リンパ節に癌細胞の浸潤を認めたのは1例もなく(うち1例は左側のみの検討)、遺伝子学的診断においてもリンパ節にPSA(RNA)の発現を認めなかった。これまでの16例の観察期間(1998年10月まで)は327カ月(平均11.5カ月)で、画像診断で術後に転移あるいは再発を認めた症例はなかったが、PSA(RNA)のみ陽性であった3例とも血清PSA値が上昇した。これは未だbiochemical relapseの範疇に入っていないため、現在も無治療で経過観察中である。【考察】病理組織学的に骨盤内リンパ節転移を認めなかった3例で同部にPSA(RNA)の発現を認め、3例とも血清PSA値の上昇がみられたことより、PSA(RNA)がリンパ節に発現している症例では微小転移の存在が示唆された。
神経伝達物質放出機構の分子カスケード

伝達物質放出に直接関与すると考えられる蛋白質複合体成分間の相互作用、ならびに複合体構成成分のうち私達が最初に報告したシナ-フィンの機能を追究するため、複合体成分間の相互作用の解析、ラット脳における二つのisoformシナ-フィン1、2のmRNAの発現部位の同定等の実験を行い、以下のような結果を得た。(1)ラット脳膜分画のTriton X-100抽出物をグリセロール密度勾配遠心にかけ、蛋白質複合体成分に対する抗体による免疫沈降後、イムノブロットによって沈降物を同定した。その結果、シナプトダクミン、シンタキシン、SNAP-25、VAMP、シナ-フィンはほとんどが7Sの粒子として存在すること、このほかにVAMPおよびシナ-フィンを含まない複合体が存在することなどが明らかになった。この様な複合体の不均一性は複合体の形成、解消過程にいくつかの中間段階があることを示唆しており、その動態がいかにして制御されるかが今後解明すべき重要な課題である。(2)組み換シナ-フィンは内在性のシナ-フィンを置換してシンタキシン等を含む7S粒子を形成できる。この複合体の性質を検討中である。(2)シナ-フィン1、2に対するmRNAは脳にほとんど限られており、精巣等にわずかに発現している。また、両者の脳内分布は小脳、視床、嗅球、大脳皮質等において有意に異なる。したがって両蛋白質は異なった生理的意味を有するものと予想される。現在、isoformのそれぞれに特異的な単クローン抗体を用いて免疫組織化学により両isoformの分布を調べている。
絵絹の絹目と絵画の時代様式

最終年度に当たる2018年度は、鎌倉時代から南北朝時代にかけての制作年紀を伴う基準作とその周辺作品について、絹目の調査および様式的特色について調査・研究を実施した。箱書に1232年の制作を示すとみなされる書き込みのある神護寺蔵「真言八祖」の絵絹を調査し、鎌倉時代前半の組織の特色を確認することができた。当該作品については、12世紀末期に遡るとする意見もあるが、やはり箱書の年紀のほうが年代特定とするにふさわしいことが絹目からわかった。つぎに、尾道浄土寺の「仏涅槃図」は1274年制作ということが軸書きなどから判明する作品で、数少ない13世紀後半の基準作のひとつである。ただしこの作品を調査した結果、用いられている基底材は絵絹ではなく平組織の絹であることが判明した。釈迦の頭髪には結縁者の髪と思われる素材が用いられており、注文主のなんらかの思惑が強く反映していることが明確となった。奈良国立博物館では、鎌倉時代後半の文殊菩薩騎獅像の複数の作例を調査した。原本となったと思われる西大寺本には、当該期の絵絹の特色を認識することができた一方、これと同じ図様で1334年の年紀がある個人蔵の作品では、平組織の絹であることが判明した。本作品は、裏書から文観が亡母の小袖を使って描いたことがわかり、故人ゆかりの素材を用いていることが明確にわかる点できわめて重要である。歴史史料にはその種の事例が散見され、また遺例のうえでも平組織の仏画が複数存在することは知られているが、これらが故人のゆかりの素材であることが実作品として初めて確認された。これらは仏画の素材研究にとっては大きな成果といってよい。28年度は、本プロジェクトで出来る調査対象を絞り込み、さらに主要な作品所蔵者・寄託者への事前調整を行った。おもな機関として奈良国立博物館と京都国立博物館があり、それぞれの担当者と面談して今後の調査の進め方や、その時期、対象作品などについて協議した。年度後半には実地にいくつかの作品の絹目について調査を行った。奈良国立博物館では、東大寺所蔵の「四聖御影建長本」同じく「華厳海会善知識曼荼羅図」である。前者は制作年代(建長8年・1256年)の明確な鎌倉時代の大画面仏画であり、とくに絹目について本プロジェクトに有益な新情報を提供した。この「四聖御影」は従来、四枚の絹を継いだものと考えられていたが、今回の調査でじっさいには一枚の広絹であることが判明した。後者はそれよりも時代がやや下降する作品(永仁2年・1294年)だが、巾広の一枚絹からなることで重要である。ただし、前者が比較的稠密であるのに対し、約40年後の後者はかなり組織が粗めになっている。京都国立博物館では、14世紀初めとみられている金戒光明寺所蔵の「山越阿弥陀図」「地獄極楽図屏風」について、調査を行い、えてして一対と考えてられているこの作品群は絹目が違うこと、さらに「山越」は通常の絵絹ではなく、平織の絹を用いていることが、はじめて確認できた。きわめて有意義な成果と考える。すると、この屏風群は、同じ時期に同一の制作背景のもとに制作されたという従来の説は、少なくとも否定されなければならず、再検討が必要である。28年度は本プロジェクトの開始年度にあたっており、まず当該期間における調査可能作品の選定と、その見通しを整理し、作品所蔵者・保管者に対して依頼を行うのが、主要な作業であった。おおむね、保管者からは好意的な返事が得られ、一部の作品は調査を開始することができた。とりあえず、順調な進捗状況であると考える。今年度は、中世絵画の中でも重要な作品について、関連する各種遺品の熟覧と絹目画像の収集を行うことができた。特筆すべき例として、奈良国立博物館(奈良博と略称)では、様式史的に13世紀後半といわれている南市町所蔵の春日曼荼羅図(類例中、最大の作品)を調査し、絹目の上からも当該時期にふさわしい組織であることが確かめられた。また、九州国立博物館(九博と略称)にて、同館蔵の「仏涅槃図」(1323年銘)、および兵庫・妙法寺蔵「仏涅槃図」(1325年銘)の絹目を観察した。どちらも同じ絵仏師命尊の作とみなされている作品だが、大きさに相当の開きがあるほか、仕上がりにも若干の差が認められる。九博本は作風も豪華で大画面、妙法寺本は小振りで装飾性の少ない比較的簡素な作風になる。いっぽう、絹目の組織はあえて比較すると前者のほうが緻密ではあるが、ほとんど差がない。同じ工房の制作の場合は、制作時期が接近していれば(この場合は2年の開き)ほぼ同一であることが確認できた。貴重な成果である。九博では、奈良博から寄託されている「両界曼荼羅図」(1397年)も調査・熟覧し、絹目画像を取得することができた。命尊筆の14世紀前半期の仏画2点と14世紀後半の奈良博本両界曼荼羅図の絹目は相当な違いがあり、後者はすでに画像取得済みの醍醐寺所蔵の普賢延命像(巨勢行忠筆、1375年)にきわめて近い。14世紀は絹目の変化が大きい時期であることが再確認される。

さらに、福島県立博物館寄託の慧日寺所蔵の「慧日寺絵図」は室町時代の寺院絵図の珍しい遺品で、この時期としては類例が少ない絹本である。この作品を実地調査し、絹目の画像も取得した。寺院絵図は、絵画史の主流からははずれるため、あまり調査がなされていない。絹目からは15世紀も早い時期のものと観察され、それが様式史的にも齟齬がないことを確かめることができた。昨年度に続いて、日本の古代・中世絵画とくに仏画作品中、制作年代が明確なものについて実見するプログラムは、ほぼ順調に進捗している。最終年度に当たる2018年度は、鎌倉時代から南北朝時代にかけての制作年紀を伴う基準作とその周辺作品について、絹目の調査および様式的特色について調査・研究を実施した。箱書に1232年の制作を示すとみなされる書き込みのある神護寺蔵「真言八祖」の絵絹を調査し、鎌倉時代前半の組織の特色を確認することができた。当該作品については、12世紀末期に遡るとする意見もあるが、やはり箱書の年紀のほうが年代特定とするにふさわしいことが絹目からわかった。つぎに、尾道浄土寺の「仏涅槃図」は1274年制作ということが軸書きなどから判明する作品で、数少ない13世紀後半の基準作のひとつである。ただしこの作品を調査した結果、用いられている基底材は絵絹ではなく平組織の絹であることが判明した。釈迦の頭髪には結縁者の髪と思われる素材が用いられており、注文主のなんらかの思惑が強く反映していることが明確となった。奈良国立博物館では、鎌倉時代後半の文殊菩薩騎獅像の複数の作例を調査した。原本となったと思われる西大寺本には、当該期の絵絹の特色を認識することができた一方、これと同じ図様で1334年の年紀がある個人蔵の作品では、平組織の絹であることが判明した。本作品は、裏書から文観が亡母の小袖を使って描いたことがわかり、故人ゆかりの素材を用いていることが明確にわかる点できわめて重要である。歴史史料にはその種の事例が散見され、また遺例のうえでも平組織の仏画が複数存在することは知られているが、これらが故人のゆかりの素材であることが実作品として初めて確認された。これらは仏画の素材研究にとっては大きな成果といってよい。平安時代から南北朝時代までの主要な仏画作品はかなりの数にのぼる。年紀を伴う仏画、ないし制作年代が判明する仏画だけでも数十点は挙げることができる。そのなかで、効果的に調査作品を絞りこむためには、制作背景がはっきりしているもの、さらには巾広の一枚の絹から出来ているものを取り上げるのが理想的である。そうしたものの中で、調査可能な作品を、所蔵者に許可申請をしながら地道に調査研究を進めてゆく以外に、本テーマ研究を推進する方法はない。今後もこの方針で進めてゆく予定である。今後は最終年度を迎えることになるが、所蔵者・寄託者の意向でなかなか実現が難しい大画面の仏画について、理解を得ながら進めてゆく予定である。とくに当麻曼荼羅図の原寸大の模本の絹目調査は重要な研究材料であり、なんとか実現にこぎつけたい。学術書籍として注文していたものが、年度内に納品(中国からのとりよせ)されなかったために、若干の残額が生じた。次年度において、納品され次第支出する予定であり、全体の計画を変更するほどのことはなく、引き続き計画に即して遂行してゆきたい。
高濃度酸素の脊髄虚血前投与による影響

一般的に高濃度酸素は酸化ストレスの増加などを引きおこし、様々な障害をきたす報告は数多く存在する。例えば、成人の人工呼吸器管理を行う場合、高濃度酸素が肺実質の線維化を促進させる原因となる為、高濃度酸素を避けるよう教科書レベルで記載されている。新生児領域では、高濃度酸素が未熟児網膜症の原因になる可能性も指摘されており、小児用人工呼吸器では高濃度酸素が投与できないよう制限を加えられている機器もある。このように臨床では高濃度酸素は良くないものだという認識がある。しかし、短期間の高濃度酸素は、疲労回復や美容に効果的との報告もある。更に、ラット脳虚血再灌流実験においては、短期的な高濃度酸素投与で、脳梗塞領域を軽減できた報告がある。それゆえ、脊髄においても同様の作用が期待できると考えられる。それゆえ、脊髄虚血再灌流時において、悪化させる要因になるのか、又は改善させる要因になるのか明らかにする必要性がある。また、これまでの実験によると、脊髄虚血後の高濃度酸素投与は、神経細胞の酸化障害が増加することなく、運動能の改善をわずかに認められた。多くの齧歯類を用いた脳・脊髄虚血実験においては、神経保護作用が期待される薬剤は虚血前投与の方が効果を認められるケースが多い。それゆえ、今回は虚血前に高濃度酸素を投与し、ラット脊髄虚血再灌モデルで検討を行った。その結果、高濃度酸素による虚血再灌流後の血清・ヒドロペルオキシド(酸化度の)増加はなく、更に神経細胞の酸化ストレスの上昇も認めなかったが、運動能は若干の改善を認めた。これらより、短期間の高濃度酸素は、脊髄虚血再灌流障害を短期的評価では、有益になる可能性があるかもしれない。
新規不斉ヘテロハイブリッド型配位子の開発と触媒的不斉合成への応用

本研究では、光学活性α-アミノ酸から容易に得られるアミノアルコールを出発物質とする汎用性の高いキラル素子β-(diphenylphosphino)alkylamineを合成し、これを鍵化合物とする新規不斉ヘテロハイブリッド型配位子であるアミジン型配位子VALAPおよびそのイミン型類縁体、ならびにビスアミド型ジホスフィン配位子の開発を行い、それらがパラジウム触媒不斉アリル位アルキル化反応の優れた不斉配位子であることを明らかにした。すなわち、配位子VALAPや電子供与性p-置換基をもつベンジリデンイミン型類縁体は、鎖状のジフェニルアリル化合物を用いるPd触媒アリル化で高い選択性(90%ee以上)と触媒活性を示すことを明らかにした。また、求核種としてハード性が高く選択性の出しにくいモノエステルについては、ケテンシリルアセタールとすることで高い選択性が実現できることを明らかにした。一方、これまで高い選択性をあげることが難しがった環状アリル化合物2-cyclohexenyl体に対しては、フタロイル基をもつビスアミド型ジホスフィン配位子が有効で、99%eeの高い選択性を実現した。また、このビスアミド型配位子は、同じキラル素子を用いながらそのスペーサー部分を変えることによって、鎖状基質において選択性が大きく逆転するという興味ある事実を見いだした。その他、ケトン類のRh触媒不斉ヒドロシリル化についても検討し、スペーサー部の選択性に及ぼす効果を明らかにした。さらに、二座配位子の金属錯体における不斉環境をPr/Mr-chiralityで分類する方法を提起し、触媒的アリル化反応のエナンチオ選択性に関するメカニズムを考察した。このPr/Mr-chiralityモデルに基づいてほとんど全ての二座配位子が分類でき、かつ生成物の立体と配位子のキラリティとの間によい相関関係があることを明らかにした。鎖状のα-アミノ酸の還元で容易に得られる光学活性アミノアルコールからβ-アミノホスフィン等を合成し、これらを光学活性な鍵化合物として種々の新規なP-N型、S-N型、およびP-P型配位子を開発した。すなわち、P-N(or P-S)型配位子としてはアミジノ基とホスフィノ基またはスルフィド基をもつVALAPおよびその類縁体、アミジノ基の代わりにイミノ基をもつ類縁体、さらにP-P型配位子としてはジアシル基をスペーサーとしてもつジアミド構造で遷移金属と大環状錯体構造をとれる新規なタイプの配位子を合成した。これらの配位子を用いて、鎖状および環状アリルエステルを基質としマロン酸エステルのカルボアニオンやケテンシリルアセタールを求核種とするパラゾウム触媒不斉アリル化について検討した。その結果、P-N型配位子では鎖状型アリルエステル(1,3-diphenylpropen-2-yl pivalate)において非常に高いエナンチオ選択性(95%ee)で反応が進行することがわかった。一方、P-P型配位子(フタロイル基をスペーサーとしてもつもの)が、これまで困難であった環状アリルエステル(cyclohexen-2-yl pivalate)のアリル位アルキル化において非常に高いエナンチオ選択性(99%ee以上)を示すことが明らかとなった。また、P-N型配位子で、N側に各種p-置換ベンジリデンイミノ基をもつ類縁体において、電子吸引基が触媒活性と選択性を低下させるのに対し、電子供与基(-NMe_2基)がその両方を大きく高める効果があることを見いだした。

さらに、P-P型配位子のRh錯体触媒を用いるケトンのヒドロシリル化において、ジアシル基スペーサーの種類がエナンチオ選択性にかなりの影響を与えることも明らかにした。昨年度までに、キラル素子β-アミノアルキルホスフィンをもつVALAPをはじめとする幾つかの不斉配位子を開発し、それらがパラジウム触媒不斉アリル位アルキル化の優れた配位子であることを見いだしているが、今回それらおよび類縁体の配位子を用い、より詳細な検討を行った。これまで検討されていなかった比較的ハードな求核種であるモノエステルのカルボアニオンのアリル化を検討した。その結果、ソフトなマロン酸エステルのカルボアニオンと比較し選択性は低下し、対カチオンの種類や溶媒等によって大きく変化した。従ってハード性が高いモノエステルの場合、求核種はケテンシリルアセタールとして用いるのが有利であることが明らかとなった。さらに二座配位子のキラリティをPr/Mrで表記する方法を提起し、開発した配位子を含めこれまでに報告された一般的配位子についてもこれに基づき分類し、そのキラリティとアリル化生成物の絶対配置との間に良い相関関係(Mr-chirality配位子:鎖状化合物→R、環状化合物→S)があることを見いだした。さらにこのPr/Mrキラリティに基づき鎖状および環状アリルエステルを用いる不斉アリル化のエナンチオ選択に関する一般的メカニズムについて考察した。上記キラル素子2分子にフタロイル基をスペーサーとして導入したジホスフィン配位子は、環状のアリルエステルを用いるアリル化で高い選択性(99%ee,S)を示しVALAPと同じMr-chiralityと予測されたが、鎖状の基質では予想と逆のS選択性を示した。そこでスペーサーとしてC_0からC_3の炭素鎖とジアシルをもつ類縁体を合成し鎖状基質で検討した結果、C_1の配位子では同じS選択性を示しシクロブタン-1,1-ジアシル体で最高93%eeが得られたが、スペーサー(C_3)によっては選択性がその逆(83%ee,R)になるという興味ある結果を得た。
硫黄-亜鉛間の結合形成を作用機序とする抗がん、抗エイズ医薬の分子設計と合成

昨年度までの本特定領域研究において、研究代表者らはジメチルアミノピリジンと2つのキレート性側鎖とからなる対称的構造をもった人工配位子を種々合成した。なかでもジメチルアミノピリジンとシステアミンからなる化合物は亜鉛に対して良好な結合性を示した。今年度はこの新たな展開として、HIV-EP1、Sp1、ファルネシルトランスフェラーゼなど、がんやエイズに関わる各種亜鉛蛋白質の阻害をめざし、メチオニンの構造を基本としたキレート性側鎖をピリジンの2位および6位に導入した新規含硫黄配位子を設計し、合成した。さらに、既知のファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤の構造をもとに、酵素中の亜鉛部位を標的とした新規阻害剤として、ピリジン環の4位に置換ベンゼンを持つ化合物をデザインし、Stilleクロスカップリング反応を基軸とした合成法の基礎を開拓した。合成した配位子について電位差滴定、ESRスペクトル、X線結晶構造解析などを行い、ジメチルアミノ基が配位子の性質に与える影響、配位子のプロトン化の様子、結晶および溶液中における構造に関する知見が得られた。これらは今後の配位子のデザインや評価において非常に有用な情報であるといえる。
抗イディオタイプ抗体を用いたアルツハイマー型認知症のワクチン療法の開発

アミロイドベータ(Aβ)オリゴマーとは,Aβ蛋白の単量体が2数十分子結合した分子種であり,アルツハイマー型認知症(AD)における脳内の様々な病理学的変化に先行して,神経細胞のシナプス機能障害などを通して神経細胞に対する毒性を発揮する.そのため,AβオリゴマーこそがADの中核症状である認知機能障害を引き起こす真の病態因子であり,ADの根治療法の開発にとって最も有力な治療標的分子であると考えられている.申請者らのグループはいち早くAβオリゴマーに対する特異的抗体の開発に成功し(日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, Mol Neurodegener 2011, J Neurosci Res 2011, J Gerontol Geriat Res 2012および日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, LifeSci 2012, Biomed Res Int 2013) ,現在欧州,日本において治験実施中である.有望な疾患治療薬への期待が高まる一方で,これら抗体療法は医療経済的な負担が大きい.本研究では,上記の独自開発した抗Aβオリゴマー抗体を起点とし,この抗体を動物に免疫することで得られる抗イディオタイプ抗体の作成し,得られた抗イディオタイプ抗体がAβオリゴマーの類似アナログとして先制的な能動的ワクチン療法となりうるかを検討した.最終年度も引き続き目的とする抗イディオタイプ抗体を安定して産生するハイブリドーマ系の確立を目指したが,親抗体に対する安定した中和活性を有する抗体産生系の確立には至らなかった.今後は,親抗体からフラグメント抗体を作成し,それを標的とした抗体取得を目指す.アルツハイマー型認知症(AD)の病態生理において、amyloid β(Aβ)オリゴマーこそが脳内の様々な病的変化に先行してシナプス機能障害ひいては認知機能障害を引き起こす直接的原因であり、その根治にあたってAβオリゴマーは最も有力な治療標的分子と考えられている。申請者らは、ADモデルマウス脳内の神経細胞内外Aβオリゴマー蓄積抑制とシナプス蛋白保護効果・記憶障害発症予防効果を有し先制医療にも応用可能なモノクローナル抗体(日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, Mol Neurodegener 2011, J Neurosci Res 2011, J Gerontol Geriat Res 2012)と、いったん発症した記憶障害の回復と神経原線維変化形成阻止を可能とする根本的治療用抗体(日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, Life Sci 2012, Biomed Res Int 2013)開発に成功している。ところがこれらの抗体の臨床応用は特にコスト面において非現実的で、能動的免疫を用いた先制的ワクチン療法の開発が急務である。本課題では、上記の抗Aβオリゴマー抗体を動物に免疫し、Aβオリゴマーの立体構造を模倣する抗イディオタイプ抗体の作製し、それらがAβオリゴマー類似のアナログとして、能動的免疫療法に応用できるかを検討した。これまで、in vitroでの親抗体に対する中和活性を持つ1種類の抗イディオタイプ抗体を得ており、今回さらに強力で有効な抗イディオタイプ抗体の産生を目指した。Aβオリゴマー抗体の免疫回数、免疫寛容の導入など、様々な検討を行ったが、安定した中和活性を有する抗イディオタイプ抗体産生ハイブリドーマ系の確立には未だ至っておらず、実験条件の検討を継続中である。目的とする抗イディオタイプ抗体を安定して産生するハイブリドーマ系の確立が予定通りに進捗していない。これまで、in vitroでの有効性を確認できた細胞株1種(28A7)を得ることができており、まずその手順に準じて、さらに有効な抗イディオタイプ抗体の精製を企図した。その後、抗Aβオリゴマー特異的抗体72D9の免疫回数を様々変えて検討ししたが、親抗体の中和活性基準を満たすものは得られなかった。続いて、抗体産生を効率化するために、予め不要なIgG型抗体の仔マウスに免疫寛容を導入し、その後に免疫を行う方法にて検討したが、いずれも有効な株は得られなかった。次に、28A7によるADモデル動物へのin vivo実験については、動物供与契約についての当大学の受け入れ態勢の調整に遅れが出てしまい、SPF飼育室のスペースが不足して受け入れができない状況であった。次年度、ようやく搬入飼育可能の目処がたったため、急ぎin vivo投与実験に取り掛かる。Amyloid β(Aβ)オリゴマーは,アルツハイマー型認知症(AD)における脳内の様々な病理学的変化に先行して,シナプス機能障害に引き続いて認知機能障害を引き起こす真の病態因子として,最も重要な分子である.従ってその根治を考えるとき,Aβオリゴマーこそが最も有力な治療標的分子と考えられている.

申請者らは、ADモデルマウス脳内の神経細胞内外Aβオリゴマー蓄積抑制とシナプス蛋白保護効果・記憶障害発症予防効果を有し先制医療にも応用可能なモノクローナル抗体(日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, Mol Neurodegener 2011, J Neurosci Res 2011, J Gerontol Geriat Res 2012)と、いったん発症した記憶障害の回復と神経原線維変化形成阻止を可能とする根本的治療用抗体(日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, Life Sci 2012, Biomed Res Int 2013)の開発に成功している.これらの抗体は優れた臨床効果が期待できる反面で,臨床応用の際のコストを考えるときにやや非現実的であり,よりコストのかからない能動的免疫を用いた先制的ワクチン療法の開発が強く求められている.上記目的を達成するため,本課題では我々が独自開発した抗Aβオリゴマー抗体を動物に免疫し,Aβオリゴマーの立体構造を模倣する抗イディオタイプ抗体の作製を目指している.さらにそれらがAβオリゴマー類似のアナログとして,能動的免疫療法への応用可能性を検討している.これまでの検討で,in vitroでの親抗体に対する中和活性を持つ1種類の抗イディオタイプ抗体が得られたが,安定した中和活性を有する抗イディオタイプ抗体産生ハイブリドーマ系の確立には未だ至っておらず,引き続き実験条件の検討を行っている.前年度に引き続き,目的とする抗イディオタイプ抗体を安定して産生するハイブリドーマ系の確立がここまで予定通りにできていない.これまでの検討では,抗Aβオリゴマー特異的抗体72D9の免疫回数の検討や,予め不要なIgG型抗体免疫寛容導入などの方法ではいずれも有効な株は得られなかった.本年度はより効率を挙げるために,抗Aβオリゴマー特異的抗体のCDR領域のアミノ酸配列をクローニングして得られたペプチドを作成し,アジュバンドを加えて免疫する方法の検討に入った.なお,これまでの検討で唯一in vitroでの有効性を確認できた細胞株1種(28A7)によるADモデル動物へのin vivo実験についても,動物供与契約についての当大学の受け入れ態勢が整わず遅れていたが,昨年度中にようやく準備が整ったためin vivo投与実験の開始に向けて動物の繁殖に取り掛かっている.アミロイドベータ(Aβ)オリゴマーとは,Aβ蛋白の単量体が2数十分子結合した分子種であり,アルツハイマー型認知症(AD)における脳内の様々な病理学的変化に先行して,神経細胞のシナプス機能障害などを通して神経細胞に対する毒性を発揮する.そのため,AβオリゴマーこそがADの中核症状である認知機能障害を引き起こす真の病態因子であり,ADの根治療法の開発にとって最も有力な治療標的分子であると考えられている.申請者らのグループはいち早くAβオリゴマーに対する特異的抗体の開発に成功し(日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, Mol Neurodegener 2011, J Neurosci Res 2011, J Gerontol Geriat Res 2012および日本特願2008-201058, USP 9085614, USP 9090680, LifeSci 2012, Biomed Res Int 2013) ,現在欧州,日本において治験実施中である.
臨床MRI用の腫瘍内アポトーシス高感度定量解析ソフトウェアの開発と臨床試験

三次元細胞培養を行いながら臨床用画像診断装置で撮像できるように我々が開発したバイオファントムと細胞の状態を任意に変化させる分子生物学の技術を併用し、目的達成型、演繹的な新しい研究手法を用いて、悪性腫瘍治療の新しい早期感受性予測法を開発することを全体構想とする。具体的な目的としては、分子標的薬剤や高精度放射線治療など新規腫瘍治療による腫瘍内アポトーシス発現の定量的評価のために我々が開発した腫瘍内アポトーシス高感度定量解析法を用いて画像化する臨床MRI用ソフトウェアを作製、性能評価し、臨床試験を開始する。