hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバル化時代における高齢者介護の質とローカル言語に関する研究

外国人介護人材の導入に対する3国比較の結果から、言語教育は国により対応が大きく異なることが確認された。日本は言語習得へのハードルが低く、韓国は言葉の問題が少なく統合コストの低い同胞外国人(中国朝鮮族等)に着目している。フィンランドは適合準備教育、フィンランド人と同じ教育・訓練、その上での資格の付与に力を入れている。現在の日本の関心は外国人介護人材の量的確保にあるが、今後は介護サービス利用者のグローバル化にも関心を向ける必要がある。外国からの定住者への「母国語」への対応、今後深刻化する認知症ケアへの対応等、高齢者介護の質の面からも外国人介護人材の導入が求められている。本研究の目的は、ローカル言語(使用人口が少なく、使用国や地域が限定され、かつその国の国民のほとんどが使用する言葉と規定)を用いる日本・韓国・芬蘭の介護人材の育成策と就労をめぐる課題の整理を通して、グローバル化時代に求められる高齢者介護の質とローカル言語によるコミュニケーションの課題を明らかにすることである。平成25年度は、昨年度の国外調査、今年度の国内外調査の結果を分析・整理し、研究者間で共有し、研究成果の一部は、日本社会福祉学会第61回秋季大会並びに第21回日本介護福祉学会において発表した。今年度の国内調査では、EPAによる介護福祉士候補生の現状把握を目的に、インドネシアからの候補生の支援団体役員へのヒヤリング調査を行った。日本への残留の難しさ、受入施設の対応のばらつきなど、システム上の矛盾が指摘された。また、在日コリアンの方と日本人が共生する高齢者介護施設において、人生の終焉期に起こり得る母語返りや文化性などに配慮した介護実践について把握することを目的に、職員へのヒヤリング調査を行った。日韓の職員の協働による母語への配慮等の様相を把握することができた。芬蘭調査では、移民者政策と社会・保健医療ケア分野での外国人介護人材の動向把握を行った。社会・保健医療分野の共通基礎資格ラヒホイタヤを補助する介護助士教育が実施され、社会的包摂と国民のニーズ充足の観点からの人材育成策が検討されていた。韓国調査では、戦前に朝鮮半島に渡った日本人(主に日本人妻)のための高齢者施設では、先行研究とは異なり、数十年にわたり日本語を話さない生活を続けてきた人たちは、認知症状が進んでも母語(日本語)が出てこない様相に直面した。しかし、入所後、日本語の歌などが聞こえると口ずさむ入居者も多く、長い間日本人であることを押えてきた表れでもあると考えられた。本研究の目的は、ローカル言語(使用人口が少なく、使用国や地域が限定され、かつその国の国民のほとんどが使用する言葉と規定)を用いる日本・韓国・芬蘭(以下、日韓芬)の介護人材の育成策と就労をめぐる課題の整理を通して、グローバル化時代に求められる高齢者介護の質とローカル言語によるコミュニケーションの課題を明らかにすることである。平成24年度は、関連文献の収集と韓芬の現地調査、日韓芬の介護政策、労働政策、社会保障全般の動向から、介護人材をめぐる制度・政策の現状把握を行った。外国人労働者政策による介護人材の就労をめぐる現状とローカル言語の扱いに関しては、以下の点を把握することができた。日本では、介護福祉士養成校で教育された外国籍の介護福祉士資格取得者には、就労ビザが発行されないが、経済連携協定(以下、EPA)の締結による介護福祉士候補生が資格取得をした場合には、国内での就労が認められる。また、EPAによる介護福祉士候補者への日本語教育は、訪日前の研修(3ヶ月6ヶ月)と訪日後6ヶ月研修が行われているが、以降は受入機関等の裁量となり、対応にばらつきが生じている。韓国では、老人長期療養保険下の療養保護士の労働環境が未整備な中、医療機関での看病人(職業付添人)には、言語の障壁が少ない中国朝鮮族労働者が充てられている。韓国保健福祉部のヒヤリングでは、公式な統計資料はないが、2010年に実施されたモデル事業の推計では、療養病院の26.4%が中国朝鮮族出身者を受け入れているとの回答であった。芬蘭は、国策として移民者政策に力を入れ、通常3年5年の移民者のための準備(適合)教育が行われている。ラヒホイタヤ(介護人材の資格)の成人教育を受けるには、自立した言語使用者(B1)以上の言語力が必要とされる。職業訓練校のヒヤリングでは、女性を中心に移民者には人気のある職業であるとの回答であった。

本研究の目的は、ローカル言語(使用人口が少なく、使用国や地域が限定され、かつその国の国民のほとんどが使用する言語を「ローカル言語」と規定)を用いる日本・韓国・芬蘭の介護人材の育成策と就労をめぐる課題の整理を通して、グローバル化時代に求められる高齢者介護の質とローカル言語によるコミュニケーションの課題を明らかにすることである。平成26年度は、研究の最終年であるため、韓国・芬蘭、国内外の文献・資料の整理・分析を行い、研究成果を報告書にしてまとめた。外国人介護人材の導入に対する課題は、以下の2点にまとめられる。第一は、外国人介護人材の導入に対する政策の違いである。日本は定住政策を採っていないが、韓国は2003年以降、制限付きとはいえ正規雇用が可能な外国人労働者政策に転換され、介護人材には、言語の問題が比較的少ない中国朝鮮族などの同胞外国人への入国措置が緩和されている。一方、芬蘭は2000年以降、定住のための適合言語教育が行われ、芬蘭人と同じ教育・訓練を受け資格を取得すれば、ラヒホイタヤ(社会・保健医療ケア分野の共通資格)として就労することができる。第二は、介護人材のグローバル化のみならず、介護サービスの利用者もグローバル化していることに、関心を向ける必要性があるということである。日本には、在日コリアン、中国からの定住者、その他海外から来日し定住した方々が多数存在する。高齢化し認知症の症状が進むにつれて、後天的に身につけた言語や生活習慣は早く忘れる傾向にあり、外国人介護人材の量的確保だけではなく、海外からの定住者を含めた「母国語」への対応などが、いままで以上に求められる。異文化に配慮した介護は「個別性の尊重であり、介護の基本理念」である。誰もが包摂される観点からグローバル化に対応し得る高齢者介護の質と担い手養成に求められる理論と実践の融合が研究課題として一層求められる。社会科学平成25年度は、前年度内に一部先行して国内外の調査を実施できたこともあり、韓芬の国外調査および国内調査を行うことができた。また、研究成果の一部は、学会等でも報告することができ、概ね順調に進んでいるのではないかと考える。平成24年度は、日韓芬の介護政策、労働政策、社会保障全般の動向から、外国人労働者政策による介護人材の就労をめぐる現状とローカル言語の扱いについての現状把握を行った。方法としては、文献検索・分析・整理、韓国と芬蘭への現地ヒヤリング調査を行い、各々の国の相違点を把握することができた。研究成果としては、分担研究者が数本の執筆、投稿(掲載は平成25年度)を行っているが、研究の初年度ということもあり現状の整理の段階に留まり、学会等への発表は行うことができなかった。一方、平成25年度に予定していた外国人介護労働者が働く介護施設への視察が、芬蘭では一部行うことができた。また、国内においては在日コリアンと日本人がともに暮らす高齢者施設でのヒヤリング調査の一部を、平成24年度内に実施することができている。そのような点を踏まえると、おおむね順調に進んでいるのではないかと考えられる。平成26年度は、韓国・芬蘭調査、国内調査の結果を、持ち帰った資料や文献等も踏まえ整理し、分析結果をグループで共有しながら課題の整理を行う。研究の最終年であるため、総合的な分析・評価作業に入り、打合せ会議において情報を共有し課題を明らかにする。不足する資料・データがあれば収集し、また現地等に確認し内容を精査する。なお、韓国調査の現地調整を担ってきた分担研究者1名が産休・育休のため研究に加われなくなったが、研究代表者・分担者ともに現地との関係ができているため、特に支障はない。学会等で研究成果の発表を行い、研究成果をまとめ報告書を作成する。
アナパイレキシア（能動的な低体温）の神経機構

ウレタン・クロラロース麻酔の非動化人工呼吸器下のラットにおいて延髄の傍錐体路領域にGABAを微量注入すると熱放散の指標である尾部皮膚温度が上昇し、深部体温の代表である結腸温度が低下した。GABA受容体拮抗薬であるビククリンをこの部位に両側性に投与しておくと、それ自体では熱放散系への影響はなかったが、ブドウ糖利用阻害薬の全身性投与、低酸素刺激、視床下部の外側視索前野にグルタミン酸を注入して誘起される熱放散の増加と深部体温の低下反応が阻止された。したがって、この部位におけるGABAによる皮膚交感神経プレモーターニューロンの抑制が上記の各状況時の低体温反応において重要であることが示唆された。熱放散促進と熱産生抑制とにより能動的に体温が低いレベルに調節される生理反応であるアナパイレキシア(anapyrexia)は能動的体温上昇である発熱とは正反対の現象である。低酸素環境はアナパイレキシアをおこす典型的な刺激であることが知られている。本研究では低酸素によるアナパイレキシアに関わる神経機構を同定することを目的とし、ウレタン・クロラロース麻酔下で筋弛緩剤により非動化したラットにおいて人工呼吸器の給気を通常大気から一時的に10%酸素90%窒素の混合ガスにすることにより低酸素刺激を行い、誘起される低体温反応の成因として重要な熱放散促進機構における延髄機構の解明を試みた。延髄の傍錐体路領域にGABAを微量注入すると熱放散の指標である尾部皮膚温度が上昇し、深部体温の代表である結腸温度が低下した。GABA受容体拮抗薬であるbicucullineをこの部位に両側性に投与すると、それ自体では小さな熱産生と頻脈反応を誘起したが、皮膚温度および深部体温への影響はなかった。しかしながら、低酸素刺激や視床下部の外側視索前野へのグルタミン酸の注入によって誘起される熱放散の増加と深部体温の低下反応は、この部位にbicuculline注入しておくと阻止された。したがって、この部位におけるGABA放出による皮膚交感神経プレモーターニューロンの抑制が低酸素刺激による低体温反応において重要であることが示唆された。アナパイレキシアとは熱放散促進と熱産生抑制とにより能動的に体温を低下させる現象である。前年度は低酸素環境によって誘起されるアナパイレキシアの脳機構に延髄腹内側部に存在する傍錘体路領域と青斑縫線核のGABA受容機構が関与していることを明らかにした。本年度は、ブドウ糖欠乏によって誘起されるアナパイレキシアに、延髄での同じGABA機構が関与しているか否かを解明することを目的とした。ウレタン・クロラロースで麻酔下で筋弛緩剤投与により非動化をしたラットに細胞内ブドウ糖利用を阻害する薬物である2デオキシブドウ糖(2DG)を静脈内に250mg/kg投与すると、ガス交換率の低下をともなって、皮膚温度の上昇と結腸温度の低下反応が起きたが、エネルギー代謝率には変化がなかった。ガス交換率の低下はエネルギー基質としての糖の利用が抑制され、脂質の利用が促進したことを示している。皮膚温度上昇を伴った結腸温度低下は、熱放散促進によって低体温反応が誘起されたことを示している。延髄腹内側部の傍錘体路領域に両側性にGABA受容体拮抗薬であるmicucullinemethiodideを両側性に前投与しておくと2DGによって誘起される反応はすべて大きく減弱した。同部位に同量の生理食塩水を前投与しても反応に影響しなかった。また脳を視床下部と中脳の間で切断しても、2DGによって誘起される反応は影響されなかった。したがって、2DGは中脳よりも下位の脳幹のどこかに作用し、下位脳幹内に存在して延髄腹内側部に投射するGABA作動性ニューロンが興奮することによって皮膚血管拡張による熱放散を促進機構を介して低体温反応が誘起される可能性が示唆された。アナパイレキシアとは熱放散促進と熱産生抑制とにより能動的に体温を低いレベルに調節する生理反応である。本年までの研究により低酸素環境によって誘起されるアナパイレキシアとブドウ糖利用阻害によって誘起されるアナパイレキシアの特徴と脳機構の概要を明らかにしてきた。本年度では脂肪酸の利用阻害によっておきる低体温反応の特徴とその脳機構を調べた。ウレタン・クロラロース麻酔下で筋弛緩剤により非動化し人工呼吸器で呼吸を維持したラットを用いた。脂肪酸のベータ酸化の阻害薬であるメルカプト酪酸(mercaptoacetate; MA)を静脈内に1.2 mmol/kg投与すると皮膚温度上昇を伴って深部体温が低下した。同量の塩化ナトリウム投与では皮膚温度も深部体温も変化しなかった。ガス交換率はMA投与ラットの方が塩化ナトリウム投与ラットに比べて有意に高く、脂肪燃焼の抑制がおきたことが裏付けられた。熱産生率は両群共に一時的に上昇し、投与溶液の高浸透圧による非特異的反応と考えられた。したがって、MAによる低体温反応は熱放散の促進によって誘起されたのであり、熱産生の減少が原因ではなかった。ラットを一晩絶食させるとMAによる熱放散の促進反応は、絶食しない場合に比べて、有意に低下した。空腹時には熱放散を抑制する機構が働いていることが示唆された。迷走神経を横隔膜下で切断しておいたラットではMAによる低体温反応はおきなかった。

無髄の一次感覚神経の機能阻害を起こす、カプサイシン脱感作処置をしたラットでもMAによる低体温反応はおきなかった。中脳より吻側部を吸引除去したラットでもMAによる低体温反応はおきなかった。MAによる低体温反応は迷走神経求心性繊維を介していること、前脳の関与が必要であることが明らかになった。麻酔下ラットでMA投与によって低体温反応が誘起される実験系を確立した。迷走神経、無髄の一次求心性線維、前脳が関与することが明らかになった。低酸素によって誘起される低体温反応には迷走神経は関与しなかったが、前脳は関与することを以前明らかにしており、前脳にはMA反応と低酸素反応とに共通した機構がある可能性がある。一方、ブドウ糖代謝阻害時の低体温反応には前脳は関与しておらず、延髄腹内側部のGABA機構が不可欠であり、これは低酸素時の反応とも共通していた。低酸素状態の少なくとも一部は頸動脈化学受容器によって検出され、その情報はノルアドレナリンによって視床下部正中視索前野に伝達され、この部位でアルファ1受容体刺激と一酸化窒素の合成・放出を引き起こして体温低下に関わっていた。熱放散の増大に関してはこの部位から外側視索前野へのグルタミン酸作動性投射を介して、延髄の吻側淡蒼縫線核と周囲の傍錐体路領域へのGABA放出によって皮膚血管を支配するプレモーター領域を抑制することを明らかにした。ブドウ糖の利用阻害によるアナパイレキシアのモデルとして2デオキシブドウ糖(2DG)を静脈内投与すると下位脳幹に作用し、最終的には延髄の皮膚血管プレモーター領域でGABA放出により熱放散促進をおこしていた。脂肪酸の利用阻害モデルとしてメルカプトアセテート(MA)静脈内投与による低体温反応は腹部迷走神経中の感覚神経を介し、前脳が関与することを明らかとしたが、脳機構の詳細は未解明となった。2016年度ではケトン体の体温調節系の影響を調べた。ケトン体は脂肪酸より変換され生体にとってエネルギー源である一方で、飢餓状態の時に血液中に増える物質であるのでケトン体はエネルギー不足の指標であるという見解も存在する。どちらの見解においても作用部位は脳であると想定されている。そこで、ケトン体を脳室内およびエネルギー代謝に関わりの深い脳実質内に投与してエネルギー代謝に及ぼす影響を調べた。代表的なケトン体であるβヒドロキシ酢酸(BHB)を脳室内に1-10マイクロモル投与したところ用量依存性に熱産生反応がおきたが同量の食塩によっても類似の反応がおき、投与液の高浸透圧による反応であることが推測された。視床下部の背内側野に0.15MのBHBを投与しても熱産生反応がおきたが、これも投与液の体積に依存したアーティファクトでありBHB特異的な反応ではないことが明らかとなった。ウレタン・クロラロース麻酔の非動化人工呼吸器下のラットにおいて延髄の傍錐体路領域にGABAを微量注入すると熱放散の指標である尾部皮膚温度が上昇し、深部体温の代表である結腸温度が低下した。GABA受容体拮抗薬であるビククリンをこの部位に両側性に投与しておくと、それ自体では熱放散系への影響はなかったが、ブドウ糖利用阻害薬の全身性投与、低酸素刺激、視床下部の外側視索前野にグルタミン酸を注入して誘起される熱放散の増加と深部体温の低下反応が阻止された。したがって、この部位におけるGABAによる皮膚交感神経プレモーターニューロンの抑制が上記の各状況時の低体温反応において重要であることが示唆された。
ハーネスとパラドクス性ー科学と芸術をむすぶ自然観の研究

人工物と自然の共生は、現代の主要な課題である。芸術は、古来、人工的かつ自然的なものと考えられてきた。そのため、上の課題に、芸術から答えを与えられるように思われる。しかし、科学と芸術の真の恊働のためには、いくつかの理論的問題を解決しなければならない。本研究は、これらを解決し、ハーネスの考え(最小限の人工物で自然を動かすこと)が、科学と芸術を結び、人工物と自然の共生を考えるための基盤であることを明らかにした。科学と芸術の接点となる自然観の研究1ハーネス:今年度の研究は、自然科学研究者が現在求めている自然観を明示的にすることから始まった。それにより、彼らの言う自然計算と間接的相互作用、さらにはそれを基にした生物多様性の維持とハーネスの概念が、美学の更新とアート観の更新を迫るものであることを明らかにした。その成果を、京都工芸繊維大学で開催されたシンポジウム「アートとテクノロジーの接点」の基調講演「アートとテクノロジー、自然のハーネスから見る」にて発表した(発表1)。2自然化された目的論と美学:これに付随し、科学研究が芸術に関わる現場として、情報技術を用いた芸術研究・作品調査を取り上げ、そこにある美学を論じた(論文1,2)。それにより、作品調査の背後にある科学的美学と、自然化された目的論としての進化論との関係を明らかにした(特に論文2)。3ライプニッツ:1で論じた間接的相互作用の考えは、計算とは何か、についての原理的考察を要請する。そこで自然科学研究者は、ライプニッツ(およびその影響を受けたノヴァーリス)とそこでのモナド論に最注目しているが、この点については、引き続き、フランス現代思想との関わりも含めて研究する。4海外調査拠点調査を行った。自然計算の基となる計算機科学・離散数学と芸術とを類比的に考え独自の展示を行う「アリトメウム美術館」(ボン)、人文自然科学にまたがるライプニッツの重要性を再検証したライプツィヒ大学600年記念展「世界の照明」(ライプツィヒ)、数学の考えを用いた芸術作品を多数展示した「mathemachen」(ベルリン)などを訪問し、資料収集を行った。これらの研究のうち、特に1の基調講演には、シンポジウムに参加した工学研究者・認知科学研究者のみならず、美術研究者・アーティストからも大きな関心が寄せられた。今年度の研究は、ハイブリッド・アート等先端芸術の自然観を哲学思想と結びつけ、自然科学との接点を探ることである。また両者の関連を美術館・博物館展示に探った。成果は著書と研究発表にまとめた。1.著書:『あたらしい美学をつくる』と題する著書を執筆した。そこではライプニッツを中心に、ドゥルーズなど現代思想との関わり、さらにはアルゴリズム建築の構想に基づき自然計算の景相化を試みたtEntの作品、計算機科学者による触覚プロジェクト「ハプティカ」も論じた(2011年5月みすず書房より出版)。2.研究発表:2011年3月に公立はこだて未来大学にて開催された「ナチュラル・コンピューティング国際研究集会」にて、「美学が自然計算に学ぶこと-ハーネスの観点から」と題し自然科学と芸術の関係に関する発表を行った。物理学者、生物学者、計算機科学者などときわめて有意義な議論を行った。3.海外拠点調査:ハイブリッド・アートやその作品を数多く展示する第一級の国際的展覧会であるアルス・エレクトロニカ(リンツ、オーストリア共和国)を訪問し、著書でも取り上げた自然科学者とアーティスト等の共同プロジェクトである「シンセティック・エステティクス」の作品など、科学と芸術とを、自然を仲立ちにしてむすぶ試みを実見し資料を収集した。また、同じく先端アートの拠点であるZKM(カールスルーエ、ドイツ連邦共和国)を訪問し、開催中の展示「ヴンダーカンマー・ヴィッセンシャフト」(驚異の部屋と科学)に関する調査を行った。そこではカールスルーエ工科大学で研究されている最新科学技術の成果が、美術館・博物館の原点である「驚異の部屋」を模して展示され、科学と芸術の古くて新しい協働が試みられていた。さらにドイツ博物館(ミュンヘン)、自然史博物館(ウィーン)という、長い伝統を持ちながらも自然科学の新たな芸術的展示を試みている博物館にて資料収集を行った。最終年度にあたる23年度の「研究目的」は、過去2年度の研究でそれぞれ明らかにしてきた「ナチュラル・コンピューティング(自然計算)」と「アート」を、「ハーネス」という考えを媒介に対話させることであった。この目的達成のために23年度の「実施計画」に記した項目中、主たるものは、「シンポジウムの開催」と「シンポジウム報告書の作成」である(「実施計画」の2)。

これに従い、2011年12月18日(日)、ナチュラル・コンピューティングの研究者である鈴木泰博(名古屋大学准教授)、エステティシャンの鈴木理絵子(TFT代表、触譜研究)、合成生物学研究者でハイブリッドアートの実践者でもある岩崎秀雄(早稲田大学准教授)の3名を講師として招待し、「自然計算とハーネスをめぐる」シンポジウムを開催した(於:名古屋大学野依記念学術交流館)。シンポジウムの内容は、報告書「自然計算とハーネスをめぐる」として印刷し関係者に送付したほか、その要点をウェブ公開し、誰もがアクセスできるようにした。これ以外に、次の2つの成果を挙げることができた。ひとつは、前年度から準備してきた、図書の出版である。2011年5月、みすず書房から単著として『あたらしい美学をつくる』を出版し、その中で、美学におけるパラドクス(「目的なき合目的性」など)やハーネスの概念等について、詳述している。本書は、学術雑誌のみならず、一般紙・商業誌をあわせて、5件の書評・新刊紹介を得ることができ、科学研究費補助金による研究の成果を広く知らしめることに貢献できた。また、本研究の内在的発展として、科学と芸術の協働領域としての博物館における自然科学展示物あるいは自然史展示物の研究をも進め、学会発表、論文発表を行った。なお、本研究の最終的な成果を、2012年3月に開催された第6回国際自然計算研究集会(於:東京大学山上会館)で発表した。
金属クラスター湿式合成メカニズムの気相分光による解明

配位子によって表面保護された金属クラスターは、特定の構成原子数(サイズ)からなる種のみを選択的に湿式合成することが可能なため、近年、新たな触媒やナノ材料の機能中心として注目を集めている。しかし、合成中の系の複雑さに起因して、その合成メカニズムを解明することは困難である。本研究では、質量分析による中間体選別技術を組み合わせた先端的な気相分光を活用することで、前駆体錯体がクラスターに成長する初期過程や、最終生成物へと特異的にサイズ収束する過程に形成される中間体を気相中に選別し、その幾何・電子構造を分光学的に決定することを目指す。
歯髄刺激に応答する単一ニューロンの刺激・反応特性の可変性の研究

痛みのみを惹起するとされる歯髄の電気刺激を慢性ネコの自然睡眠中に行ない、三叉神経核の単一ニューロンの反応性活動を測定した。ニューロンの反応性を表現するために2種の指標を選び、それらが自然睡眠の相の変遷によって変化しうるか、そして更に、両者が独立変数であるのか又は何らかの相互相関々係を有するのかを調べることによって、痛覚伝達系に対する自然睡眠の影響、即ち、痛覚修飾の生理的な変動範囲を知ることを目的とした。用いた指標の一つ(水準指標)は低刺激強度下(閾値の2倍)での反応スパイク数で、これは睡眠調節系によるニューロンの反応性の水準の変動を示すことになる。他の一つの指標(感度指数)は高刺激強度(浅い徐波睡眠中の覚醒閾値×0.7)の際に、反応強度が弱刺激時に比べてどんな比率で増大するかを調べたもので、これは歯髄からの入力強度の変化に対するニューロンの反応感度の変化を示し、痛覚修飾系からの影響を反映するものと考えられる。〔結果〕総計31個の歯髄ニューロンを覚醒,徐波睡眠,逆説睡眠の3相にわたって記録した。徐波睡眠に入ると水準指数の低下を示すニューロンは感度指数の上昇を示すことが多く、逆に、水準指数の増大を示すものでは感度指数が減少する傾向があった。これらのニューロンはそれぞれ全体の約1/4ずつで、残りの1/2は殆ど変化を示さなかった。逆説睡眠中には指数の変動はより大きくなる傾向が明瞭であったが、それらのニューロンは必らずしも徐波睡眠中に大きな指数変動を示すとは限らなかった。〔結論〕2種の指標を用いて、三叉神経核の歯髄ニューロンを3群に分けうると考えられる。上位中枢の睡眠調節系と痛覚修飾系とは一部のニューロンに対して差動的に作用する結果、これら2種の指数は一定の相関々係を持って変動すると考えられる。
中皮細胞のテロメア長の変動、特に石綿曝露による変化と悪性中皮腫発生との関連の解析

胸水中の中皮細胞と腫瘍細胞のテロメア長(TL)を測定し、石綿曝露等との関連を検討した。非腫瘍性胸水(NN)35例、悪性中皮腫(MM)9例、肺腺癌(LA)8例を測定した。NN35例中15例は胸膜プラークを有し、石綿曝露が示唆され(NNpp+)、20例はプラークなし(NNpp-)。テロメア長はQ-FISH法にて測定した。NNはMM及びLAよりTLが長かった(p<0.001)。NNpp+は、NNpp-よりわずかにTLが短かった(p=0.047)。中皮悪性マーカーEMA, GLUT1等の発現が、NNにも稀にみられ、TLが短い例に多かった。これらより、TL短縮の悪性中皮腫発生への関与が示唆された。非腫瘍性胸水5例、腺癌4例、悪性中皮腫4例、合計13例の胸水を採取し、セルブロック作成、Q-FISH法によるテロメア長測定を行った。各症例100個以上の中皮細胞および腫瘍細胞のテロメア長を、テロメア長はテロメア対セントロメア蛍光光度比(TCR)として測定し、さらに同一切片上のテロメア長既知(8.64kbp)の培養細胞のTCRとの比(normrized TCR,以下NTCR)として算出した。結果:非腫瘍性胸水5例中の中皮細胞のNTCR平均±標準偏差は、1.4±0.24、腺癌4例の胸水中腫瘍細胞は0.99±0.28、悪性中皮4例の腫瘍細胞のNTCRは0.88±0.12であった。考察:胸水中の肺腺癌細胞および悪性中皮腫細胞のテロメアは、非腫瘍性の中皮細胞に比べ、明らかに短かく、テロメア長の測定が胸水中の悪性細胞と中皮細胞の鑑別に有効であることが推定された。ここまでの結果を平成27年度の日本臨床細胞学会および石綿・中皮腫研究会で、発表する予定である。昨年度から引き続いて、各種疾患の胸水セルブロックを作成し、中皮細胞および腫瘍細胞のテロメア長をQ-FISH法にて測定した。今年度は、非腫瘍性の胸水21例、肺癌による癌性胸水4例、悪性胸膜中皮腫胸水5例を測定することができ、昨年度の測定結果と併せて、非腫瘍性胸水26例、癌性胸水8例、悪性中皮腫9例のデータを得た。テロメア長は、テロメア対セントロメア蛍光光度比(TCR)を測定し、さらに同一切片上のテロメア長既知(8.64kbp)の培養細胞のTCRとの比(normrized TCR,以下NTCR)として算出した。非腫瘍性胸水中の中皮細胞の平均NTCRは1.53(標準偏差0.29)、胸水中腺癌細胞では1.02(標準偏差0.23)、、悪性中皮腫細胞は1.04(標準偏差0.33)、で、非腫瘍性中皮細胞のテロメア長は、腺癌細胞および悪性中皮腫細胞より有意に長いことが明らかになった(それぞれ、p<0.001、p=0.002)。さらに非腫瘍性の中皮細胞について、中皮細胞の悪性マーカーとされているCD146, IMP3, Glut-1, EMAの免疫染色を行ったところ、いずれも少数の非腫瘍性中皮細胞にも発現がみられ、特にCD146, IMP-3, Glut-1はテロメアが短い症例で発現がみられる傾向があり、テロメアの短縮が中皮細胞の悪性化に関連している可能性が示唆された。次ぎに、アスベスト曝露との関連をみるために、アスベスト曝露の客観的指標の一つであるCT画像における胸膜プラーク有無と非腫瘍性中皮細胞のテロメア長との関連を調べた。プラークの有った症例は15例で、平均NTCR1.35、プラークの無い症例は13例で平均NTCR1.48で、プラークの有る症例、すなわちアスベスト曝露があると考えられる症例でテロメアが短い傾向がみられたが、有意差は得られなかった。検討症例数が、計画よりやや少ないが、これは検討症例をより厳密に選択する必要があると考えられたため、すなわちアスベスト曝露例の非腫瘍性胸水について、腫瘍が存在しないことを厳密に調べる必要があると判断したためである。これまでの検討で、非腫瘍性中皮細胞と悪性細胞のテロメア長に有意な差があることを明らかにでき、またテロメア長の短縮と中皮細胞悪性マーカー(CD146, IMP3, Glut-1)の発現の関連を見い出し、テロメアの短縮と中皮細胞の悪性化の関連を示唆できたことから、ここまでの研究の進展は概ね順調と言えると考える。しかしアスベスト曝露が非腫瘍性中皮細胞に与える影響については、まだ明瞭な結果を得ることできず、これからの課題である。昨年度から引き続いて、胸水セルブロックを作成し、非腫瘍性中皮細胞、悪性中皮腫細胞、肺癌細胞のテロメア長をQ-FISH法にて測定した。非腫瘍性胸水が累計35症例、悪性中皮腫が累計9例、肺癌による癌性胸水が累計8例に達した。非腫瘍性胸水症例35例中15例は胸部CT画像にて胸膜プラークが認められ、アスベスト曝露症例と考えられた。テロメア長は8.64kbpを1とする補正

テロメア:セントロメア比(NTCR)で算出し、プラーク陰性例の非腫瘍性中皮細胞の平均NTCR1.78、プラーク陽性例の非腫瘍性中皮細胞の平均NTCR1.53で、有意にプラーク陽性例でテロメアが短縮しており(p=0.047)、アスベスト曝露によりテロメアの短縮が起こることが示唆された。悪性中皮腫細胞のテロメア長は平均NTCR1.05、肺癌細胞の平均NTCR1.02で、いずれも非腫瘍性中皮より有意に短かった(p<0.001)。次に中皮細胞の悪性マーカーとされるEMA、CD146、IMP3、Glut1抗体を用いて非腫瘍性中皮細胞の免疫染色を行った。いずれの抗体でも偽陽性像がテロメアの短い症例に認められる傾向が認められ、テロメア長の短縮による遺伝子の不安定性の増加が悪性マーカーの発現に関与している可能性が示唆された。上記の研究成果を国内学会および国際学会で発表することができた。また高分化型乳頭状中皮腫については、テロメア長を測定するため症例を収集し、症例の特徴を検討したが、テロメア長測定まではできなかった。収集した高分化乳頭状中皮腫の臨床的および病理学的特徴については、論文として発表した。検討症例を厳密に選択したため、症例数が予定より少ない。しかし非腫瘍と腫瘍、アスベスト曝露例と非曝露例で有意差が認められたので、この点については予定通りの進捗といえる。既に内外の学会で成果を発表できたが、また論文にしてはいないので、この点に関してやや遅れている。また高分化乳頭状中皮のテロメア長の検討ができておらず、この点に関しても遅れている。胸水セルブロック用いたQ-FISH法により、胸水中の中皮細胞、悪性中皮腫細胞、癌性胸膜炎の肺腺癌細胞のテロメア長の測定を行い、中皮腫発生のメカニズムの解明、悪性中皮腫の早期診断、石綿曝露症例の悪性中皮腫発生の危険率や予後の推定への応用の可能性を検討することが、本研究の主な目的である。昨年度までの研究により、胸水中の悪性中皮腫細胞および肺腺癌細胞のテロメア長は非腫瘍性中皮腫細胞より有意に短いこと、石綿曝露症例の非腫瘍性中皮細胞のテロメア長が、石綿非曝露症例に比べ軽度ながら有意に短縮していること、中皮細胞の悪性の指標とされているEMA, Glut1, CD146, IMP3の発現が非腫瘍性の中皮細胞にも稀に認められ、テロメアの短縮している中皮細胞に発現する傾向があることがわかった。これらの結果より、石綿曝露による胸膜の慢性炎症により、中皮細胞のテロメアの短縮がおこり、それによる遺伝子の不安定性が悪性中皮腫の発生に関与している可能性が示唆された。また胸水中の中皮細胞のテロメア長の測定が、異型中皮細胞の良悪の判定や石綿曝露症例の悪性中皮腫発生の危険率の推定に役立つ可能性が考えられた。本年度は、これまでの結果をまとめて日本病理学会で発表した。さらにこれまでの研究で症例数がやや少なかった悪性中皮腫と肺腺癌を、それぞれ3症例および4症例追加して測定し、英語論文にまとめ、英文校正を終えて、現在英文雑誌に投稿中である。また本研究の目的の一つとして、高分化乳頭状中皮腫についてもテロメア長の測定を行い、悪性化の可能性の有無等についても検討することがあった。昨年度までに本疾患を17症例収集して病理所見等をまとめ、論文として発表した。本年度はQ-FISHによるテロメア長の測定を行ったが、測定できた症例が4例に止まり、研究成果としてまとめるまでのデータは得られず、将来の研究課題として残された。胸水中の中皮細胞と腫瘍細胞のテロメア長(TL)を測定し、石綿曝露等との関連を検討した。非腫瘍性胸水(NN)35例、悪性中皮腫(MM)9例、肺腺癌(LA)8例を測定した。NN35例中15例は胸膜プラークを有し、石綿曝露が示唆され(NNpp+)、20例はプラークなし(NNpp-)。テロメア長はQ-FISH法にて測定した。NNはMM及びLAよりTLが長かった(p<0.001)。
薬物誘発性睡眠によって睡眠依存性のプロラクチン、成長ホルモンの分泌が起こるか?

(1)持続的採血をおこなうためのチューブを血管内に留置し、更に薬物注入用のカニューラ及び睡眠・覚醒状態判定のための脳波・筋電活動測定用の電極を慢性的に頭蓋骨に固定したラットを作成する手術手技を確立した。(2)十分な回復期間の後に、ラットを実験装置に移動し、持続的に生理食塩水を微量持続注入することによって採血用のチューブを確保しながら、4日間以上、動物の体調を崩すことなく睡眠・覚醒サイクルを測定することができることがわかった。このような状態においてもラットは自然な睡眠・覚醒サイクルを示すことがわかった。(3)しかしながら、このような状態で睡眠を阻害することなく採血することには成功していない。実験用ケージの防音や、採血用チューブの長さと吸引圧の関係、体位変換に基づくチューブ開口部の閉塞、採血後のチューブ内血栓の形成などが理由として考えられた。これらの問題をすべて解決することは今回の申請期間においては不可能であると思われたの、問題解決への試行を続けながら、麻酔下にて、睡眠を誘発することがわかっている量の睡眠誘発物質を脳内に投与するとともに、持続的に採血を行い、ホルモン量を定量することを試みている。
高周期１４族元素間π結合架橋［２］フェロセノファン類の創製と開環重合制御

新しい有機材料分子として期待されているdーπ電子系化合物のπ電子ユニットを、高周期14族元素π電子系で置き換えた、「含高周期14族元素dーπ電子系化合物」は、新しいdーπ電子系化合物として注目されている。本研究課題では、14族元素の中でもゲルマニウムに注目し、複数のフェロセンユニットあるいはフェロセンの上下をGe=Geで架橋した新しいdーπ電子系を元素ブロックとして捉え、特にGe=Geで架橋された新しい[2]フェロセノファンを目的化合物として設計した。昨年度の成果において、立体保護基として2,4,6-トリイソプロピルフェニル基(Tip基)をゲルマニウム上に導入した系についてGe=Ge架橋[2]フェロセノファンの発生を確認することができた。しかし室温ではTip基が転位してしまいゲルミレンを経由した化合物となってしまうことが分かった。本年度は、転位しないような新しい「かさ高いフェロセニルユニット」をゲルマニウムに導入し、フェロセニルユニットを有するGe=Geπ結合の元素ブロックとしてフェロセニルクロロゲルミレンの合成を行った。その結果、1-lithio-2,5-bis(3,5-di-t-butylphenyl)をかさ高いフェロセニルユニットとして単離することに成功した。これに対し、ジクロロゲルミレンージオキサン錯体を反応させることにより、対応するフェロセニルジクロロリチオゲルマンの単離に成功した。この化学種は非極性溶媒中フェロセニルクロロゲルミレンとしての反応性を示すことから、Ge=Geπ結合元素ブロックとして機能する化合物で有ることが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。新しい有機材料分子として期待されているdーπ電子系化合物のπ電子ユニットを高周期元素で置き換え、高周期典型元素π電子系を遷移金属原子のd電子系と組み合わせた化合物は、新規なdーπ電子共役系化合物として注目されている。本研究課題では、14族元素の中でもゲルマニウムに注目し、Ge=Geユニット、あるいはGe=Geとフェロセンユニットをdーπ電子系元素ブロックとしてとらえ、Ge=Ge二重結合とフェロセンを連結した新規dーπ電子系の構築を目的とした。特に、ゲルマニウムの場合ではGe=Ge二重結合がゲルミレン(>Ge:)へと比較的開裂しやすい性質を利用し、Ge=Ge二重結合開裂を駆動力とした[2]フェロセノファンの開環重合制御により、単量体ー高分子の制御可能な系を設計し、化合物合成を検討した。立体保護基として2,4,6-トリイソプロピルフェニル(Tip)基をゲルマニウム上に導入した系について、Ge=Ge架橋[2]フェロセノファンの発生を確認することができた。しかし、室温ではTip基が転位してしまい、ゲルミレン化合物となってしまうことがわかった。立体保護基をアリール基ではなく、アルキル基へ変更することで、安定な化合物としての単離を目指している。本研究課題の目的とする、高周期元素を含むd-π電子系化合物については、ジゲルメン(Ge=Ge)ユニットとフェロセンユニットを連結した新規化合物の合成を達成している。含高周期典型元素dーπ電子系についての基礎的知見はかなり蓄積してきたと考えている。また、開環重合を指向したGe=Ge架橋[2]フェロセノファン誘導体についても、その発生を確認するに至っており、また合成上の問題点はアリール基の転位であることも各種実験により明確にしている。今後の研究展開により目的化合物が合成できるための基盤となる知見は十分に得られており、順調に進展していると言える。目的とするdーπ電子系のうち、ゲルマニウムを含むπ結合の安定化には立体保護基が必須である。

この立体保護基に2,4,6-トリイソプロピルフェニル基というアリール基を用いたために、Ge=Ge部位での置換基転位が起こり、安定なゲルマニウム二価化学種が生じる結果となった。この事実は各種捕捉実験により確認している。そこで今後は立体保護基として嵩高いアルキル基(トリプチシル基やトリス(トリメチルシリル)メチル基など)を用いれば、同様の反応条件で、目的化合物の合成を達成することが出来ると考えている。目的とするGe=Ge架橋[2]フェロセノファンを合成し、その開環重合の条件を模索する(光・熱反応)。また、高分子ー単量体の相互変換についても検討を行う。
ポスト京時代に向けたニュートリノ輻射輸送法の開発

本研究ではM1-Closure法という手法でニュートリノ輻射輸送を解くコードの開発に成功しました。重力崩壊型超新星に応用し、Kuroda et al. 2016として論文にまとまっています。このコードで用いられる逆行列を求める手法はよくチューニングされており、元のものの数倍の高速化にも成功しています。もう一つの成果は超新星で用いられいてるコードのコード比較です。近年、あるグループで得られた結果が他のグループたちと異なるということが多く、これは緊急の課題となっていました。注意深く比較した結果、これらは数値計算の手法による違いではなく、入力物理の違いに起因していることが分かりました。本研究の目的はポスト京コンピューターの時代におけるニュートリノ輻射輸送法を確立することである。超新星爆発は、原始中性子星から生じる高エネルギーニュートリノが物質を加熱し、衝撃波にエネルギーを与えることによって起こると考えられている。この現象をシミュレーションするにはニュートリノのボルツマン方程式(空間3次元、位相空間3次元の6次元微分方程式)を解く必要がある。ポスト京コンピューターの時代で初めてこの方程式を解くことができると期待されているが、その時代の計算機の特性にあったアルゴリズムやチューニング法は未開発であり、早急な開発が求められている。本研究は、以下の3つの小課題に分かれている。(1) M1-Closure法による3+1次元シミュレーションのコード開発(2) S_n法による2+2次元シミュレーションのコード開発(3) S_n法による3+3次元シミュレーションのコード開発である。平成26年度には、(1)の開発を行った。ニュートリノの分布関数は空間3次元、エネルギー1次元と運動の角度方向2次元で記述される。M1-closure法では運動の角度方向の2次元分を積分してしまい、空間3次元+エネルギー1次元の4次元の方程式として定式化する。元のボルツマン方程式を単純に積分するとエネルギー輸送の方程式が得られ、角度方向をかけてから積分すると運動量輸送の方程式が得られる。ただし、運動量の方程式には非等方圧力と呼ばれる未知の量が含まれてしまうため、そのままでは解くことができない。そこでこの非等方圧力をエネルギーのの関数として記述(Closure関係)することで、方程式を解くのがこの手法の特徴である。本研究は超新星爆発のメカニズムにおいて,重要な輻射輸送スキームの開発を行うものである.特にスパコンでいかに効率よく計算するかという点に重きが置かれているが,近似解法を用いた場合には,その手法の限界,つまりどの点は第一原理計算と同じで,どの点は違うのかについても,明らかにする必要があるだろう.他方で,こうして開発したスキームが他の方法とどれほどコンシステントなのかについて,考察を進めた.それというのも,近年,超新星爆発の計算結果がグループごとに異なっていることが問題になっているからである.計算結果に差が生まれる一つの大きな原因は輻射輸送の計算法であるため,各グループの結果の違いが何によっているのか,早急に確かめる必要がある.結果の比較にはこのM1クロージャーのスキームと,もう少し簡単でこれまで我々がよく使ってきたIDSAのスキームを用いた.結局,計算結果の違いは入力物理であって,輻射輸送法そのものではないことが分かった.比較の結果,もし,入力物理を完全に同じにしたら,各グループの結果はほとんど同じになることが分かったからである.入力物理とはニュートン力学で解くのか,一般相対論の効果を取り入れるのかと,どのニュートリノ反応をとりいれるのかを指す.結局,他のグループと完全に同じ入力物理で計算を行う必要があり,少し手間がかかったが,我々の計算結果にも自信が持てる結論となった.上記の実績欄に書いたとおり,最初のコード開発は順調に進み,それを論文で発表し,結果は認められている.一方で計画ではさらに高精度の輻射輸送のスキームに進む予定であったが,そのコード開発は若干遅れている.その理由は実績欄で書いたように,超新星の計算結果が各グループで違うことが問題視され,それの解決に力を注いだからである.このような状況化では,スキームをより高精度化するよりも,それまでの結果を正当化するほうに力を割かざるを得なかった.結果,超新星のコミュニティ内外での計算の信頼性が高まって非常に良い成果を得ているが,一方で計画には若干の遅れが生じている.そのプラスマイナスを勘案し,おおむね順調に進展しているとした.本研究の主眼は次世代のスパコンの仕様に合ったニュートリノ輻射輸送の手法を開発することであった。昨年度、その主たる開発目標であるM1-Closureの論文が出版されており、本年度はそのコードを速く走らせるためのチューニングに力を注いだ。また、輻射輸送法を他グループと比較する計画も大いに発展した。一方Sn法はコード開発はほぼ終了しているが、サイエンティフィックランと論文執筆は今後行う予定であり急ぐ必要がある。本研究で用いられているM1-Closureではニュートリノのエネルギーごとにグリッドを切り、それぞれ計算している。特にニュートリノと物質の相互作用を計算するパートでは、その個数と運動量の4変数について、一般に240x240逆行列を解く必要がある。最新のスパコンを用いても1日1msしか計算が進まないような状況であったため、逆行列の解き方等を工夫し、計算を数倍スピードアップさせた。現在、このコードで計算を進めている。また、近年、"似たような"セットアップで計算しているのに、計算するグループごとで結果が違うということが超新星のモデル化で大きな課題になっている。

この問題を解決するため、アメリカ・ドイツのグループの計算に対して慎重にセットアップを合わせた。結果、ほとんど同じ結果を得ることが分かった。つまり"似たような"といっても少し違うセットアップで計算していることが結果の違いを生んでいることがわかった。Sn計算はこれまでラグランジュ的手法で解かれていたコードを我々のオイラー的手法で解くコードに移植し、テスト計算でおよその一致を得るところまで計算が進んでいる。本研究ではM1-Closure法という手法でニュートリノ輻射輸送を解くコードの開発に成功しました。重力崩壊型超新星に応用し、Kuroda et al. 2016として論文にまとまっています。このコードで用いられる逆行列を求める手法はよくチューニングされており、元のものの数倍の高速化にも成功しています。もう一つの成果は超新星で用いられいてるコードのコード比較です。近年、あるグループで得られた結果が他のグループたちと異なるということが多く、これは緊急の課題となっていました。注意深く比較した結果、これらは数値計算の手法による違いではなく、入力物理の違いに起因していることが分かりました。3つの小課題に分けた小課題のうち、一つ目が順調に進み、一段落したため、順調に進んでいると評価した。具体的には3次元、カーテジアン座標においてM1クロージャースキームの開発を終え、論文を執筆、現在査読中である。球座標のほうも、テストが終了しており、応用に差し掛かった段階である。研究計画の後半にあるボルツマン輸送のコード開発を精力的に進める必要がある.天文・天体物理学特に変更はない。計算に必要なハードディスク代を多く見積もっていたが,国立天文台の設備を使うことで節約できた.研究会での旅費の支出を予定していたが、結局、主催者側が負担することになった。その分がこちらに残った。繰り越した分も含め,精力的に研究会に出かけ,発表を行いたい.その旅費に使用する.金額的に国内旅費に使うのに適切である。その時期の適切な研究会への出席を計画する。
世界同時不況後の財政政策がマクロ経済動向と地域経済に与えた影響

本研究課題では,世界同時不況後になされた日本の財政政策の影響について検証した.マクロ的効果については,エコカー減税は景気拡張効果が有意に得られたものの,エコポイントについては景気刺激効果が得られなかった.ただ,エコカー減税の刺激効果も軽微なものであるため,景気刺激策としては必ずしも有用ではなかったとも言えよう.このほか,期間中には,財政に関連するテーマとして,公共投資・地方財政と地域の景気変動との関係,財政改革が財政政策の維持可能性に与える影響についての研究,および地方財政の実証研究を行った.本年度は,まず,研究課題のうち,2008年9月のいわゆる「リーマンショック」に端を発する世界同時不況後に行われた,日本の裁量的財政政策の効果を計測した.それにあたり,「narrative approach」と言われる,各種の戦争や政策の変更を示すダミー変数を作成し,その経済効果を探る分析手法を用いた.具体的には,リーマンショック以降の財政政策の時期を特定するダミー変数を作成し,それが鉱工業生産指数や株価などに与える影響を考察した.同時に,過去の研究代表者の研究で用いられた1990年代の政策ダミーも用いつつ,90年代の政策との比較も試みた.また,四半期データの場合には,リーマンショック以降のサンプル期間が短いことから,VARモデルを用いた場合ラグ値を十分に取れないため,政策効果の計測が難しくなるとも考えられる.この点は,月次データを用いることで対処した.推計の結果,鉱工業生産指数と株価の双方に対して,同時不況後の財政政策は有意に負の効果を与えるとの結果が得られた.また,拡張的財政政策の実施は実質為替レートの上昇(円安)をもたらすとの結果が得られている.この結果は直感に反するものの,拡張的財政政策の実施→財政悪化への懸念→自国通貨の減価(円安),と解釈するならば,鉱工業生産指数や株価の結果とあわせ,日本の「財政破綻」への懸念が生まれていることの証左であるとも解釈されよう.また,関連研究として,地方財政と景気変動との関連についての研究や,金融政策に関する研究,および社会資本ストックとその維持管理費の将来推計を試みた.特に維持管理費の計測においては,公民連携(Public Private Partnership, PPP)についても,想定を厳密に検証することを通じ,導入効果のシミュレーションを行った.本年度は,世界同時不況後に日本でなされたエコカー減税およびエコポイントが,自動車産業および家電産業の生産に与えたマクロ的な効果を計測した.具体的には,各々の政策が実施された期間を1,それ以外を0とするダミー変数を構築して,その波及性・持続性をVector Autoregression (VAR)モデルにより計測するという,「Narrative Approach」により分析を進めた.推定の結果,エコカー減税は自動車産業の生産を拡大する結果が有意に計測されたものの,エコポイントは家電生産を拡大するとの結果は得られなかった.エコカー減税については,終了期限を明示したことにより消費者がエコカーを購入しようとしたことで消費の拡大を呼び込み,それが生産の拡大につながったとの解釈がなされる.この点は,同時期のエコカーの販売量が増加していることでもサポートされる.一方,家電についてはその効果がないと解釈される.しかしながら,たとえ自動車産業の生産が拡大したとしても,その効果は軽微かつすぐに有意ではなくなっている.このため,世界同時不況後になされた政策のうち,景気拡張効果をもたらした政策であっても,その効果は大きなものではなく,必ずしも景気回復に寄与したとは限らないことが政策的含意として得られた.また,同時期になされた景気対策と,1990年代の景気対策の効果を比較した.この分析では,公共投資や中小企業支援といった「旧来型」景気対策は却って景気を冷え込ませるなど「非ケインズ効果」を示唆する結果が得られた.このほか本年度は,社会資本のヴィンテージの将来予測,公共投資と地域の景気変動に関する研究や,バブル以降の日本の経済・財政の動きをまとめる研究や,財政改革が財政政策の維持可能性に与える影響についての研究を進めた.本研究課題では,世界同時不況後になされた日本の財政政策の影響について検証した.マクロ的効果については,エコカー減税は景気拡張効果が有意に得られたものの,エコポイントについては景気刺激効果が得られなかった.ただ,エコカー減税の刺激効果も軽微なものであるため,景気刺激策としては必ずしも有用ではなかったとも言えよう.このほか,期間中には,財政に関連するテーマとして,公共投資・地方財政と地域の景気変動との関係,財政改革が財政政策の維持可能性に与える影響についての研究,および地方財政の実証研究を行った.本年度は,研究課題のうち,マクロ経済および地域経済の両面について研究を進めた.まず,地域経済については,公共投資が地域の景気変動にどのような影響を与えるのかについての分析を進めた.ここでは,公共投資支出のうち,利益誘導政治ないしは所得再分配によりなされた部分を抽出し,これを先行研究に基づき,「裁量的要因によりなされた公共投資」と定義した.その上で,この「裁量的な」公共投資が,地方の景気変動を大きくするのか否かについて,日本の都道府県を対象に研究を行った.推計の結果,「裁量的な」公共投資支出は地域の景気変動を大きくするとの結果が得られた.この結果は,所得再分配とマクロ経済の安定化の二つの政策目標とを達成するために,公共投資政策を行ってきた,従来の日本の公共投資政策のあり方に疑義を呈する物である.

同じような形での公共投資支出は,世界同時不況後に日本を含めたいくつかの先進諸国でなされたものの,本稿の結果からは,上記のような安定化政策のあり方は適切ではないとの政策的含意が得られよう.なお,同論文はいくつかの国際学会で報告され,そのうち韓国財政学会の報告では,招待講演に割り当てられた.次に,マクロ経済面については,まず世界同時不況後の財政政策の研究の基礎となるデータの収集と整理を行った.次に,開放体系下での金融政策の分析を進め,この研究はDiscussion Paperにまとめられている.また,関連研究として,財政政策ルール,とりわけ支出ルールの導入が財政赤字および政府債務の維持可能性に関する研究を進めた.こちらは,一本は海外のレフェリー付の雑誌に掲載され,もう一本はWorking Paperにまとめられ,現在投稿中である.必要であるデータセットの整理,および予備検定などをクリアした上での推計などは十分にできていると考える.今後の拡張としては,まず,民間消費などほかの項目にも対象を広げたい.特に民間消費の場合,耐久財と非耐久財との違いや,家計が流動性制約にあるのか否かなどで結果が違ってくると予想されるため,より細分化して分析を試みたい.手法についても,時変数VARモデルや,地域データを用いることでパネルVARないしはspatial VARなどの手法も用いることなど,より高度な手法を用いた研究にも取り組みたい.また,関連研究についても,査読雑誌や外部機関の雑誌などに発表されたり,国際学会での報告に採択されるなど,一定以上の成果を挙げていると考えられる.まず,財政政策の地域経済効果については,期待される政策的含意が得られる段階まで来ていると考えられる.この研究で構築したデータベースについては,空間VARを用いた研究など,次年度以降の研究でも応用可能と考えられる.次に,マクロ面の分析についても,データの整理・集計ができており,比較的順調に推移していると考えられる.さらに,以上のデータについては,シミュレーション等にも活用の可能性があるという意味では,さらなる伸展が見込めるとも言えよう.・上記に書いたように,データの細分化および地域データを用いた分析の実施.・それに伴い,より高度な手法を用いた分析手法の適用.(1)地域の景気変動に関する研究と,その関連研究の完成・投稿.(2)マクロデータでの研究については,その実際の計測と,個別産業への影響の分析.(3)関連研究については,財政ルールの研究のほか,地方財政との関連も探る.次年度には,今年度執行を予定していたうち20万円程度を繰り越すことになっている.これは,次年度にブリュッセルでのコンファレンスにおける招待発表の予定が入ったことと,現在使用している計量ソフトの新しいバージョンが,次年度に発売されるとの情報を得たため,それらに充当することを考えたためである.なお,繰り越した20万円を含めた次年度の科研費は,リサーチアシスタントへの謝金のほか,8月にイタリアで予定されている国際財政学会での参加・報告,および10月にブリュッセルで開催予定の国際コンファレンスでの参加・報告,およびE-views 8など新しく発売される予定の計量ソフトの購入などに充てる予定である.(1)国際学会での発表.