hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口蓋裂術後の瘢痕拘縮分子メカニズムの解明と新規創傷被覆材開発への展開

創部の瘢痕収縮によって生じる顔貌の変形や発育障害を防止するために、複数の創傷被覆材の治癒過程をラットを用いた実験で解析した。ネオベールでは初期の瘢痕収縮を抑制し、瘢痕収縮の原因であるαSMA陽性細胞の発現を抑制した。本研究の結果、ネオベールは瘢痕収縮を防ぐ可能性を示したが、上皮はネオベールの表層に新生せず陥凹した。瘢痕収縮抑制を目的とした新規材料には、これらの問題を解決する必要があると考えられた。口蓋形成術を含む口腔顎顔面領域の手術では、上皮欠損部の治癒後に瘢痕拘縮によって顔貌の変形や顎発育障害、言語障害、嚥下障害などの様々な機能障害を引き起こすことがよく知られている。本研究の平成25年度の研究実施計画は瘢痕収縮のメカニズムを明らかにするために、既存の創被覆材を用いて創傷治癒の過程を解析した。生後7週の雌のラットの背部に直径8mmの全層欠損部を作成し、マーキングをした。創被覆材として欠損部にNEOVEILとTERUDERMISで被覆し、コントロール群は欠損部を被覆せずに、ラットジャケットで固定した。術後4日目と7日目にラットを屠殺し、創部の面積ならびに上皮新生の距離、α-SMAの発現についてコントロール群、NEOVEIL群、TERUDERMIS群の3群で比較検討を行った。術後4日目と7日目の上皮欠損部の面積はNEOVEIL群とTERUDERMIS群がコントロール群よりも大きかった。上皮新生距離では明らかな違いは3群間で認めなかった。創の肉芽組織におけるα-SMAの発現は全ての群で4日目にピークとなった。α-SMA発現はコントロール群で最も強く、TERUDERMIS群とNEOVEIL群の間では明らかな差は認めなかった.平成25年度の研究結果では、TERUDERMIS群とNEOVEIL群と比較して、コントロール群では上皮欠損部の面積は小さく、α-SMAの強い発現が観察された。しかしながら、上皮新生距離に明らかな違いは認めなかった。このことは創の閉鎖速度の違いは上皮の新生速度ではなく、創の収縮によることを示唆している.α-SMAの発現は創の収縮に強く関わると考えられているが、本研究において、α-SMAの発現はTERUDERMIS群とNEOVEIL群ではコントロール群と比較して抑制されていた。口蓋形成を含む口腔顎顔面領域の手術では、手術による上皮欠損部が治癒する過程で生じる瘢痕拘縮によって、顔貌の変形や顎発育の障害、言語障害、嚥下障害などの様々な機能障害を引き起こすことがよく知られている。本研究の平成26年度の研究実施計画では、瘢痕収縮のメカニズムを解析したデータを用いて、学会発表および論文投稿準備を行った。また、新規創傷被覆材の試験的実験を行った。口蓋形成術を含む口腔顎顔面領域の手術術後の、上皮欠損部の治癒後に生じる瘢痕拘縮は顔貌の変形や顎発育障害、言語障害、嚥下障害などの機能障害を引き起こす。これまでの本研究の結果をまとめて、平成26年度に国際学会にて学会発表し(AAOMS in Honolulu 2014)、平成27年ではそのデータをまとめ論文投稿中である。研究結果としては、既存の創傷被覆材を使用した群では、何も使用していない群と比較し瘢痕拘縮を抑制する結果となった。また、創傷被覆材を用いた場合においても、瘢痕拘縮の度合いはα-SMAの発現と相関することも明らかとなった。論文作成に時間がかかり、国際誌への投稿がおくれてしまった。口蓋形成術を含む口腔顎顔面領域の手術術後の上皮欠損または、創部の瘢痕収縮によって生じる顔貌の変形や発育障害を防止するために、複数の創傷被覆材の治癒過程を解析した。ラットを用いた動物実験を行い、ラットの背部に上皮欠損を作成し、同部に創傷被覆材を貼付した後に、ラットジャケットを装着させ、0、4、7日目の創部を観察し、組織サンプルを回収した。。その組織サンプルから、組織観察用の切片を作成し、組織学的観察を行った。すると、ポリグリコール酸(PGA)由来のネオベールでは初期の瘢痕収縮を抑制する効果が認められるとともに、瘢痕収縮の原因と言われているαSMA陽性細胞の発現を抑制する効果を認めた。しかしながら、創傷被覆材に浸潤する細胞数は、コラーゲン由来のテルダーミスで著名に多く、また、上皮新生も被覆材表面に沿って進展している様子が認められた。そのため、創部の陥凹が少ない結果となった。本研究の結果から、被覆材の種類によって、その治癒過程は異なっていた。創部に長期間残存していたポリグリコール酸(PGA)由来のネオベールでは、創部の瘢痕収縮の要因である筋線維芽細胞の発現を抑制し、瘢痕収縮を防ぐことができる可能性があることを示した。しかし、上皮はネオベールの素材の表層に新生することはなく、陥凹を認めた。そのため、瘢痕収縮抑制を目的とした新規材料には、これらの問題を解決する必要があると考えられた。この結果は国際誌に論文投稿し2017年に掲載された。

これまでの研究結果を踏まえて、ゼラチンベースの新規被覆材を用いた動物実験を現在進行中であり、この材料の瘢痕抑制効果をさらに解析して、既存の被覆材を比較し新たなデータを検討することで、瘢痕拘縮を防ぐ新規被覆材の効果を実証し、国際誌へ投稿予定である。創部の瘢痕収縮によって生じる顔貌の変形や発育障害を防止するために、複数の創傷被覆材の治癒過程をラットを用いた実験で解析した。ネオベールでは初期の瘢痕収縮を抑制し、瘢痕収縮の原因であるαSMA陽性細胞の発現を抑制した。本研究の結果、ネオベールは瘢痕収縮を防ぐ可能性を示したが、上皮はネオベールの表層に新生せず陥凹した。瘢痕収縮抑制を目的とした新規材料には、これらの問題を解決する必要があると考えられた。今年度中に、国際誌への投稿、掲載を目指す事を目標とする。口腔外科今後は英文雑誌へ研究結果を発表するとともに、瘢痕拘縮に関与すると考えられている筋繊維芽細胞のマーカーであるαーSMAの発現だけでなく、他の増殖因子の検索を行う予定である。また、共同研究施設であるNIMSが試作した創傷被覆材も試験的にラットで実験し、その結果を解析する予定である。研究はおおむね順調に進行している。平成25年度はラットを用いた創被覆材を用いないコントロール群、既存の創被覆材を用いたテルダーミス群、ネオベール群の3群間において、術後4日目と7日目の、創部の面積ならびに上皮新生の距離、α-SMAの発現についてコントロール群、NEOVEIL群、TERUDERMIS群の3群で比較検討を行った。術後4日目と7日目の上皮欠損部の面積はNEOVEIL群とTERUDERMIS群がコントロール群よりも大きかった。上皮新生距離では明らかな違いは3群間で認めなかった。創の肉芽組織におけるα-SMAの発現は全ての群で4日目にピークとなった。α-SMA発現はコントロール群で最も強く、TERUDERMIS群とNEOVEIL群の間では明らかな差は認めなかった。これらの結果は、我々が立案した仮説を裏付ける結果であるとともに、次年度への研究・実験の参考となるデータであった。また、ヒト口腔上皮由来の不死化細胞樹立によるヒト細胞実験系の構築に関しては、ヒト正常口腔粘膜上皮細胞株MOE1細胞及びHFF2細胞(既存のヒト不死化線維芽細胞)の準備を整えた。これらを用いて、我々の仮説を実証できるような共培養実験系を確立させ、ヒト細胞による再現性のある解析システムの構築をすすめる予定である。論文投稿がおくれてしまったために、論文投稿のための費用が次年度へ繰り越しとなってしまった。ラットの実験において、必要個体数に変更が生じたため、その分の予算の余剰が発生している。論文投稿および、研究成果を発表するための費用として用いる予定である。今後の研究計画としては、ラット背部の創傷治癒過程の組織を採取し、筋線維芽細胞のマーカーであるα-smooth muscle ac tin(α-SMA)や血管新生に関わる因子の免疫染色を行い、瘢痕形成に関わると考えられている筋線維芽細胞の分布や治癒過程の解析を行う。また、瘢痕形成に関わる線維芽細胞の増殖には上皮細胞などから分泌されるbFGFなど関与すると考えられており、我々は他の上皮-間葉相互作用に関係するシグナル分子の解析も動物実験だけでなく、培養細胞を用いた実験系にて行う予定である。また、当初の計画にはなかったが、既存の創被覆材やbFGF製剤を組み合わせにおける創傷治癒の過程を解析することで、今後の新規被覆材開発の参考データを得ようとする試みを計画している。今年度は、新規開発した被覆材を用いた実験のための費用に充てる予定である。実験に必要なラットジャケットの価格が高かったため、ラットジャケットを自作した。その分の予算の余剰が発生している。
高分解能電子顕微鏡による超塑性材料の粒界すべりの原子直視型その場観察

微細粒超塑性変形において支配的な役割を担っている粒界すベリの構造変化を原子レベルで知ることができれば、超塑性変形の機構を直接理解できるはずである。この観点に立ち0.1nmの空間分解能とミリ秒の時間分解能をもつ高分解能電子顕微鏡を用いて、粒界すベリをその場で原子直視的に観察する手法を開発した。非晶質酸化物層を含むシリコン粒界の粒界すベリ挙動を原子直視的に観察した。試料は接合によって作製した。接合前のシリコンチップ表面は、厚さ1nm程度の非晶質シリコン酸化物で覆われていた。ピエゾ駆動によって片側の試料を、接触方向に動かして、2つのシリコンチップを接合すると、非晶質シリコン酸化物を粒界層とする1つのシリコン粒界が形成された。中間層の厚さは約2nmであった。2つのシリコンチップを引き離すと、シリコン酸化物/シリコン酸化物接合境界ではなくシリコン結晶/シリコン酸化物境界、もしくはシリコン結晶内部で破断した。いずれの場合にも、破断した境界には清浄表面が現れた。これらの結果から、常温接合によって作製した非晶質シリコン酸化物を粒界層にもつシリコン粒界は十分な接合強度をもっていることがわかった。この粒界の片側のシリコンチップを、粒界面と平行に変位させ、粒界すべりを起こさせた。変位の大きさに応じて、この非晶質シリコン酸化物層が粘性流動的に変形することがわかった。このとき非晶質粒界層の両側のシリコン結晶は弾性変形するが、格子のすべりは起きず、塑性変形はしなかった。変位によって導入された歪みはほとんど粒界層の変形によって緩和すると結論された。
耳鳴知覚の脳活動の同定と診断方法の開発

29年度の研究目標は、行動実験による耳鳴動物モデルの神経活動計測と解析、そしてfMRIによる耳鳴患者の神経活動計測であった。下記研究実績を鑑み、研究は概ね順調に進展していると考える。(実績1耳鳴動物モデルからの神経活動計測と解析)平成28年度に完了した「驚愕反射を利用した耳鳴の行動指標測定装置」を利用し、音響暴露による耳鳴モデルラットを作成した。さらに、耳鳴モデル群と統制群の聴覚野の神経活動を麻酔下で計測し、群間の比較を行った。さらに、行動実験から示唆される耳鳴症状と相関する神経活動を検討した。その結果として、聴覚野内の特定の神経集団間の同期活動が、耳鳴モデルでは有意に高いことが示された。さらに、この同期強度は耳鳴症状の行動指標にも有意に相関した。これらの結果は、聴覚野の神経活動の同期現象が、耳鳴と相関する神経活動として今後の耳鳴の診断や治療方法の開発に有用であるという示唆を与えた。(進捗2音響暴露が聴覚野の情報処理に与える影響の解析)進捗1の結果を受けて、音響暴露が、聴覚野の同期活動が保持する情報に与える影響を調べた。神経活動が保持する情報量を定量化するために、神経活動から、入力した刺激の種類を推定するデコーダを設計し、音響暴露と統制群とでその性能を比較した。その結果、音刺激に対する定常的な神経応答の同期パターンを入力としたデコーダの性能は、耳鳴群と統制群とで群間の違いを認めなかった。この実験から、神経活動の同期による情報表現は音響暴露に対して頑健であることが明らかになった。(進捗3fMRIを用いたヒトの神経活動計測の準備)東京大学内の適切な倫理審査を経て、fMRI装置を用いた耳鳴患者の神経活動計測の準備を完了した。29年度は、28年度に確立した動物の耳鳴症状を評価するための実験系を駆使し、耳鳴モデル動物の神経活動計測・解析を行った。その結果、耳鳴に相関する神経活動として聴覚野の自発活動の同期現象を発見した。この成果は、客観的な耳鳴評価指標の開発にとって有用な知見を与えるものだと考える。一方で、ヒトを対象とした研究は想定より進んでおらず、研究の準備が整った段階である。これらのことを総合的に考慮して、本研究課題は進展を認めつつも、30年度に課題を残していると考える。本年度は大きく分けて、二点の研究に焦点を絞る。まず、28年度に完了した「驚愕反射を利用した耳鳴の行動指標測定装置」で定量化した耳鳴の行動指標の妥当性を、27年度に完了したオぺラント学習による行動実験系で検証する。驚愕反射による実験手法は、音響暴露に伴う聴力の低下が実験結果に影響する可能性が指摘されている。そのため、構築した実験系の妥当性を、多角的な視点から検証する必要がある。具体的には、驚愕反射のプレパルス抑制及びオペラント行動による動物の聴力推定を実施した後、強大音を動物に暴露し聴力機能を低下させた後、同様の2種類の聴力推定を実施する。これらの指標が同様に動物の聴力低下を示すかどうかを調べる。第二に、28年度に完了した耳鳴患者のfMRI計測を引き続き実施する。fMRI装置から計測される神経信号は、昨年度までに計測した聴覚野の局所電場電位と相関することが示されている。そこで、28年度に実施した耳鳴モデルラットの聴覚野内神経活動計測から示唆された、局所電場電位の同期現象が、人間でも認められるのかを検証する。本年度の目標は、耳鳴モデルのラットの作成及び、耳鳴症状の確認のための行動実験による手法の確立であった。下記の実績から、おおよそこの目的は達成されたと考えている。(動物を対象とした研究について)動物の聴力検査を実施するための行動実験のプロトコルを開発した。耳鳴を確認するための行動実験のプロトコルを開発した。(ヒトを対象とした研究について)脳波計による神経活動計測の予備実験を完了した。これによって、次年度からヒトの神経活動計測が可能となった。耳鳴診断・治療技術の実装を見据えたプラットフォームとして、パーソナルモバイルロボットの可能性を検討した。具体的には、耳鳴り治療として用いられる補聴器の装用持続を支援するためのシステムを考案した。パーソナルロボットが補聴器の使用を促すために必要な機能を同定し、アプリケーションの実装を完了した。これらを踏まえた来年度の展望として、まず耳鳴の行動実験モデルの神経活動を計測することができると考えている。申請者か捉えようとしている聴覚野の高分解能の神経活動は、これまでに計測された例がない。この神経活動を調べることによって、耳鳴を知覚するメカニズムに迫ることができると考えている。次にヒトを対象とした研究については、本格的な神経活動の計測を実施することができる。動物を対象とした研究から示唆された耳鳴の知覚メカニズムについての仮説の一部を、ヒトを対象とした研究によって補足することができる。このように動物とヒトのそれぞれの研究成果を比較することによって、耳鳴についてのより発展した知見と示唆を得ることを期待している。本年度はイスラエルでの研究を経て神経活動の解析技術を習得するとともに、帰国後には実験系の確立に尽力し、学会発表等で一定の成果を収めた。1年目に目標としていた研究計画は一部完遂していないものもあるが、留学期間があったことを考慮すると、29年度中に完遂することは十分に期待できる。

29年度の研究目標は、行動実験による耳鳴動物モデルの神経活動計測と解析、そしてfMRIによる耳鳴患者の神経活動計測であった。下記研究実績を鑑み、研究は概ね順調に進展していると考える。(実績1耳鳴動物モデルからの神経活動計測と解析)平成28年度に完了した「驚愕反射を利用した耳鳴の行動指標測定装置」を利用し、音響暴露による耳鳴モデルラットを作成した。さらに、耳鳴モデル群と統制群の聴覚野の神経活動を麻酔下で計測し、群間の比較を行った。さらに、行動実験から示唆される耳鳴症状と相関する神経活動を検討した。その結果として、聴覚野内の特定の神経集団間の同期活動が、耳鳴モデルでは有意に高いことが示された。さらに、この同期強度は耳鳴症状の行動指標にも有意に相関した。これらの結果は、聴覚野の神経活動の同期現象が、耳鳴と相関する神経活動として今後の耳鳴の診断や治療方法の開発に有用であるという示唆を与えた。(進捗2音響暴露が聴覚野の情報処理に与える影響の解析)進捗1の結果を受けて、音響暴露が、聴覚野の同期活動が保持する情報に与える影響を調べた。神経活動が保持する情報量を定量化するために、神経活動から、入力した刺激の種類を推定するデコーダを設計し、音響暴露と統制群とでその性能を比較した。その結果、音刺激に対する定常的な神経応答の同期パターンを入力としたデコーダの性能は、耳鳴群と統制群とで群間の違いを認めなかった。この実験から、神経活動の同期による情報表現は音響暴露に対して頑健であることが明らかになった。(進捗3fMRIを用いたヒトの神経活動計測の準備)東京大学内の適切な倫理審査を経て、fMRI装置を用いた耳鳴患者の神経活動計測の準備を完了した。29年度は、28年度に確立した動物の耳鳴症状を評価するための実験系を駆使し、耳鳴モデル動物の神経活動計測・解析を行った。その結果、耳鳴に相関する神経活動として聴覚野の自発活動の同期現象を発見した。この成果は、客観的な耳鳴評価指標の開発にとって有用な知見を与えるものだと考える。一方で、ヒトを対象とした研究は想定より進んでおらず、研究の準備が整った段階である。これらのことを総合的に考慮して、本研究課題は進展を認めつつも、30年度に課題を残していると考える。来年度はまず、音響暴露による耳鳴りの動物モデルを確立した実験系にかけ、実際に耳鳴知覚を示唆する行動が現れるかを調べる。さらに、この系で確認できた耳鳴りモデルに対して、麻酔下での神経活動を計測する。また、人を対象とした研究についても併せて推進する。本年度は大きく分けて、二点の研究に焦点を絞る。まず、28年度に完了した「驚愕反射を利用した耳鳴の行動指標測定装置」で定量化した耳鳴の行動指標の妥当性を、27年度に完了したオぺラント学習による行動実験系で検証する。驚愕反射による実験手法は、音響暴露に伴う聴力の低下が実験結果に影響する可能性が指摘されている。そのため、構築した実験系の妥当性を、多角的な視点から検証する必要がある。具体的には、驚愕反射のプレパルス抑制及びオペラント行動による動物の聴力推定を実施した後、強大音を動物に暴露し聴力機能を低下させた後、同様の2種類の聴力推定を実施する。
人工市場によるアルゴリズム取引の影響分析と制度評価環境の開発

本研究では、高頻度アルゴリズム取引(HFT)が証券市場にどのような影響を及ぼしたのかを明らかにするため、オーダーフローを算出するツールを改良し、2007年と2012年のデータを比較する実験枠組みを完成させた。その最初の試みとして、イベント数の比較をおこなった。また、機械学習を用いた株価やオーダーフローの分析を行うため、CNNによる株価の分類や、4種類の機械学習による投資パフォーマンスの比較を行った。東京証券取引所において、2010年にAroowheadが稼働し、それまで執行時間が2ないし3秒単位だったものが2ミリ秒へと大幅に短縮された。これに伴い、HFTと呼ばれる高頻度発注のアルゴリズム取引が増加したと報告されている。昨年度は、アルゴリズム取引が市場に与えた影響を調べるために、2007年と2012年のオーダーフローと株価を比較した。Arrowhead移行の影響に関する既存研究において、注文の小口化や注文頻度の上昇、流動性の向上(最良気配値の外側の価格への注文比率の上昇、価格インパクトの減少など)、大型株への注文の集中などが報告されている。上記の既存研究では、特定の銘柄を選択した上でなされたものが多い。我々は、既に開発済みのオーダーフロー分析ツールを改良し、東京証券取引所1部に上場している全ての銘柄を分析した。指値注文、成り行き注文、キャンセルなど、投資家が行った行動をトータルした「イベント数」を集計した結果、2007年と2012年の間で比較すると58%の銘柄のイベント数が上昇し、10倍以上増えた銘柄が22%に上ることがわかった。更に、人間とアルゴリズム取引の反応速度の違いによる効果を調べる最初のステップとして、人間が認識できる範囲で株価変動の特徴を抽出できるか否かを検証するため2007年と2012年のソフトバンクの株価を分析した。1分足と4秒足のグラフを畳み込みニューラルネットを用い、4分割の交差検定を行った。その結果、訓練データでの判別率が100%だったのに対し、テストデータでの判別率は0.47と、判別できない場合の期待値である0.5に近い結果が得られた。これは、この枠組みにおいてアルゴリズム取引の株価変動への影響が見出されなかったことを意味する。昨年度はアルゴリズム取引の影響を調べるための分析環境と実験環境を整え、その最初の分析結果を得ることが出来た。日経NEEDS社が提供するティックデータ(板の変動を示すデータ)から、オーダーフローを算出するツールを改良し、2007年と2012年のデータを比較する実験枠組みを完成させた。その最初の試みとして、イベント数の比較を行い東京証券取引所の全銘柄を対象に2年間のデータをすべて用いて分析を行った。また、反応速度の異なる投資行動(人間とアルゴリズム取引)が組み合わされることによる影響を調べるため、畳み込みニューラルネットワークを用いる実験環境を整えた。畳み込みニューラルネットワークを使用するための環境を整えるほか、GPUを利用するなど学習の高速化を実現する環境と、これらの実験を行うためのデータ構造の設計、データ加工に必要なツールを開発した。予備実験として2007年のソフトバンク(東証一部)、ガーラ(JASDAQ)、レカム(JASDAQ)の三銘柄を分析した。価格の1分足を交差検定したところ、訓練データの識別率は1.0であり、更にテストデータにおいても期待正答率(0.33)を大きく上回った(0.58)ことから、畳み込みニューラルネットワークにより、価格変動パターンの判別が可能であることが分かった。本実験として、先と同様の1分足に加え4秒足を用いてソフトバンクの2007年と2012年の価格変動を判別させたところ判別できなかった。一方で、エージェント・ベース・シミュレーションによる株式市場の再現に関しては、既に開発済みである人工市場シミュレータ(U-Martシステム)のログデータを上記の実証データと同じフォーマットでシームレスに扱い、比較するツールを開発した。反応速度の異なるエージェントからなる市場の設計も行った。本研究では、高頻度アルゴリズム取引(HFT)が証券市場にどのような影響を及ぼしたのかを明らかにするため、アルゴリズムと人間の反応速度の違いに着目し、(1)オーダーフローの実証分析、(2)人工市場によるシミュレーション、(3)人間を含めた市場実験を行っている。実証分析ではHFTがまだ参加していない2007年、HFTのシェアが10%から20%と推測される2010年、50%を超えたと考えられる2012年のデータを比較する。本年は、特にディープラーニングによる2007年と2012年データの分類を行った。特に、ディープラーニングではGPUによる計算が有効であるため、分析用のPCを購入したほか、既存のPCに搭載するGPUを購入し設置した。Chainerを中心とした環境整備を行うとともに、データ加工や分析をバッチ処理するツールを作成した。実証データを用いて初歩的な分析による特徴量の抽出などを行った。ディープラーニングを用いてHFTの影響を調べるため、株価データから参加する投資家の性質を抽出する研究を行った。人工市場上で複数の投資アルゴリズムを混在させたときに生じる株価データから元の投資家の組成を推定する学習を行った上で現実のデータを分類した。投資家の組成を推定するという逆問題について、ディープラーニングがようよう可能であることを示した。内部状態により行動が変化する投資家によるシミュレーション研究を行い、より複雑な環境で生じる事象についても研究した。特に、HFTのアルゴリズム再現に向けて遺伝的アルゴリズムを用いて投資戦略を抽出した。

当初計画どおり、それまでに得られた知見を元に、新規アルゴリズムの開発と、その構成比率を変えたシミュレーションを実施して、それが株価変動に与える影響を調べた。特に当初より構想されていた機械学習の利用について、ディープラーニングが申請時に予想していた以上に注目され、それと共に多くの応用研究が報告されている。また、ハードとソフトの両面での発展が著しく、実施が容易になっている。平成28年は、こうした動きに合わせてディープラーニングの利用に注力した。このような機械学習の利用においては、当初計画よりも進んでいる。またデータの事前加工が必要であり、また、計算資源も必要になるオーダーフローのディープラーニングによる分析の準備も整いつつある。本研究では、高頻度アルゴリズム取引(HFT)が証券市場にどのような影響を及ぼしたのかを明らかにするため、アルゴリズムと人間の反応速度の違いに着目し、(1)オーダーフローの実証分析、(2)人工市場によるシミュレーションを行なった。実証分析ではHFTがまだ参加していない2007年、HFTのシェアと10%から20%と推測される2010年のデータを比較した。本年は、特にディープラーニングによる2007年と2012年データの分類を行った。特に、ディープラーニングではGPUによる計算が有効であるため、分析用のPCを購入したほか、既存のPCに搭載するGPUを購入し設置した。Chainerを中心とした環境整備を行うとともに、データ加工や分析をバッチ処理するツールを作成した。実証データを用いて初歩的な分析による特徴量の抽出などを行った。ディープラーニングを用いてHFTの影響を調べるため、株価データから参加する投資家の性質を抽出する研究を行った。人工市場上で複数の投資アルゴリズムを混在させたときに生じる株価データから元の投資家の組成を推定する学習を行った上で現実のデータを分類した。投資家の組成を推定するという逆問題について、ディープラーニングが応用可能であることを示した。内部状態により行動が変化する投資家によるシミュレーション研究を行い、より複雑な環境で生じる事象についても研究した。機械学習による株価分析の可能性を広げるため、Support Vector Machine、Multi-Layer Perceptron、Recurrent Neural Networks、Long Short-Term Memory、Convolutional Neural Networkの4つに学習方法を用いて株価変動を学習し、その予測精度を比較した。本研究では、高頻度アルゴリズム取引(HFT)が証券市場にどのような影響を及ぼしたのかを明らかにするため、オーダーフローを算出するツールを改良し、2007年と2012年のデータを比較する実験枠組みを完成させた。その最初の試みとして、イベント数の比較をおこなった。また、機械学習を用いた株価やオーダーフローの分析を行うため、CNNによる株価の分類や、4種類の機械学習による投資パフォーマンスの比較を行った。実証分析についてはオーダーフローの分析を続ける。
新たな呼吸リハビリテーションを展開するために必要な唾液中酸化ストレス指標の確立

本研究は、安静時および一定負荷運動における唾液中酸化ストレスマーカーの検体分析の有効性について明らかにし、慢性呼吸器疾患患者の安静時唾液中酸化ストレスマーカーの安静時変動ならびに呼吸リハビリテーションの影響を検証することを目的とする。その結果、高齢呼吸器疾患患者の安静時唾液中抗酸化力は、同時再現性は良好の結果を示し、安静時唾液検体データの信頼性が確立された。また、唾液中抗酸化力は、単回の運動療法を中心とした呼吸リハビリテーション実施によりに低値を示すことが明らかとなった。本年度は、健常男性(年齢21.2±1.0歳・身長175.2±9.5cm・体重70.3±11.6kg)を対象に血中における抗酸化力をはじめとした酸化ストレスの一過性運動の影響を解明することを目的とし、次のとおり実施した。60%最大酸素摂取量の運動負荷量にて30分間の定量運動を実施した。血液の採取は、運動開始前、運動直後の2回行った。血漿中の過酸化水素濃度(d-ROMs)および抗酸化力(BAP)の測定は、フリーラジカル専用吸光度計を用いて解析した。酸化ストレスBAP/d-ROMs値は、運動前9.0 ±1.2μmol/l/ U.CARRに対し、運動後8.7±1.3μmol/l/ U.CARRであり、有意差は認めなかった。このことから、中強度での30分の定量運動負荷は、活性酸素の増加に対して抗酸化物質による防御機構が働き、増加を抑制していることが明らかとなった。さらに本年度は、生体防御機能向上を目的としたリハビリテーションプログラムを構築するための基礎的資料を収集することを目的に、急性増悪等にて入院し,呼吸リハビリテーションが処方された慢性呼吸器疾患患者(年齢74.4±7.4歳・身長:74.4±7.4cm・体重:40.5±5.5kg)を対象とし、上気道局所酸化ストレスに与える影響を検討した。唾液採取は、唾液採取チューブを用いて付属の綿を噛むことで行い、呼吸リハビリテーション実施前と実施後の2回のタイミングで実施した。その結果、呼吸リハビリテーション実施前のBAPは4313.6±1518.7μmol/L,実施後は3857.2±1666.6μmol/Lであり、有意な変化を認めなかった。今後は、唾液動態メカニズムの更なる解明や長期的な呼吸リハビリテーションの影響を検討していくことが必要である。本年度は、健常男性(29.8±4.4歳、身長174.4±3.2cm、体重74.4±8.4kg)を対象に上気道局所における抗酸化力をはじめとした酸化ストレスについて、安静時日内変動を解明することを目的とし、次のとおり実施した。唾液は、唾液採取専用ディスポーザブルチューブを用いて、分泌される唾液を綿に吸収させ採取した。血液は、採血用穿刺器具を使用して指尖の毛細血管からミクロキュベットを使用し採取した。唾液中および血漿中の抗酸化力および血漿中の過酸化水素濃度の測定は、フリーラジカル専用吸光度計を用いて解析した。対象者は事前に、唾液検査キットによる潜血テストを実施し、口腔内の潜血反応が陰性であることを確認した。すべての対象者に対し8:30(朝)、12:30(昼)、18:30(夕)に唾液採取と血液採取を行った。なお、測定目前日からは通常通りの生活を送ってもらい、検体採取の2時間前からは飲食および歯磨きを禁止した。唾液中および血漿中の抗酸化力、血漿中の過酸化水素濃度の時間経過の比較は、一元配置分散分析を用いて検討した。その結果、時間経過による唾液中および血漿中の抗酸化力は、変化を認めなかった(唾液p=0.26、血漿p=0.95)。また時間経過による過酸化水素濃度は、変化を認めなかった(p=0.88)。さらに測定時間毎の唾液中のBAP値と血漿中のBAPとの関連を検討し、各時間において有意な相関を認めなかった(朝p=0.54、昼p=0.39、夕p=0.97)。以上のことから、健常成人において酸化ストレスを誘発するイベントがない場合、唾液中の抗酸化能および血漿中過酸化水素濃度は変動しないことが明らかとなり、唾液中および血漿中のBAPは関連が低いことが明らかとなった。呼吸リハビリテーションが処方された入院期呼吸器疾患患者32名を対象とし、唾液酸化ストレスマーカーの検体解析の信頼性および再現性に関する基礎的検討を行った。各タイミングで得られた検体は、3分割し連続して唾液中BAPを測定し、同時再現性を確認した。呼吸リハ実施前の検体は、変動係数(CV)1.419.1%、級内相関係数ICC(1,1)=0.962,ICC(1,3)=0.987であった。実施後の検定は、CV1.3424.2%、ICC((1,1)=0.959,ICC(1,3)=0.986であった。よって唾液中BAP検査実施おいて、同時再現性は、ばらつきを認められる検体が認められるが、検体内信頼性が高いことが明らかとなった。さらに、運動療法を中心とした呼吸リハビリテーションが唾液中酸化ストレスマーカーに与える影響を検討した。

呼吸リハビリテーション処方時と退院時の2回、それぞれの運動療法前後に唾液を採取し、BAP値を解析した。BAP値は、検体を連続して3回解析し、平均したデータを代表値とした。運動療法は、研究施設の理学療法士によって立案し、実施した。リハビリテーション処方時の運動療法前は、3782.1(2485.6)μmol/L(中央値(四分位範囲))、運動療法後は、3374.0(1828.5)μmol/Lであり、有意な変化を認めた(p=0.024)。退院時の運動療法前は、4287.2(1584.0)μmol/L、運動療法後は、3677.3(1731.7)μmol/Lであり有意な変化を認めた(p=0.005)。以上のことより、単回の運動療法を中心とした呼吸リハビリテーションは、唾液中酸化ストレスに影響を及ぼすことが明らかとなった。急性増悪等にて入院し、呼吸リハビリテーションが処方された呼吸器疾患患者12名を対象とし、唾液中抗酸化機能を検討した。唾液採取は、唾液採取チューブを用いて付属の綿を1秒間に1回、1分間噛むことで採取を行った。採取した唾液は、遠心分離機にて2000rpmで10分間遠心分離した後に上清を分注した。唾液の解析は、直ちに、フリーラジカル解析装置を使用して唾液中抗酸化力を解析した。この場合、Biological Antioxidant Potential Test Kitを使用し、BAP値を解析した。解析は、呼吸リハビリテーション実施前安静時と実施後に採取し、入院初期のリハビリテーション処方時(以下、入院初期時)と退院時の2回のタイミングで実施した。なお、全ての患者において唾液中の潜血反応が陰性であることを確認した後に解析した。呼吸リハビリテーションは、研究施設の理学療法士によって立案し、実施した。安静時のBAP値を基準としたリハビリテーション後のBAP値比較のため、BAP変化率を算出した。入院初期時におけるリハビリテーションBAP変化率は-9.2±28.4%、退院時におけるBAP変化率は-10.2±10.4%であり、2群間に有意な差を認めなかった(paired test, p=0.89)。安静時BAP値は入院初期時値と退院時値の間に強い正の相関を認め(n=13,r=0.577,p=0.39)、さらに安静時BAP値とリハビリテーション後BAP値の間に強い正の相関を認めた(入院初期時;n=13,r=0.708,p=0.007・退院時;n=13,r=0.942,p=0.001)。以上の結果より、唾液中BAP値は、呼吸リハビリテーション実施後に低値を示すが、安静値の影響を受けことが明かとなり、唾液中酸化ストレス指標の確立のためには、今後、安静時変動を加味した研究を展開する必要がある。本研究は、安静時および一定負荷運動における唾液中酸化ストレスマーカーの検体分析の有効性について明らかにし、慢性呼吸器疾患患者の安静時唾液中酸化ストレスマーカーの安静時変動ならびに呼吸リハビリテーションの影響を検証することを目的とする。その結果、高齢呼吸器疾患患者の安静時唾液中抗酸化力は、同時再現性は良好の結果を示し、安静時唾液検体データの信頼性が確立された。また、唾液中抗酸化力は、単回の運動療法を中心とした呼吸リハビリテーション実施によりに低値を示すことが明らかとなった。本年度は、呼吸器疾患患者を対象に、唾液中酸化ストレスマーカーの基礎検討を行い、検体解析の信頼性および再現性を明らかにした。さらに、呼吸リハビリテーションによる酸化ストレスの応答と特徴所見を検討した。これは当初の研究の目的および研究計画の進行を達成することができた。
RNAウイルスの復製に関与する宿主翻訳伸長因子の普遍的・多様的機能の解析

昨年度はEFの主要成分である翻訳伸長因子1A (eEF1A)がTobacco mosaic virus (TMV)のウイルス複製酵素ならびにゲノムRNAの双方と相互作用することを明らかにした。引き続き今年度はRNAウイルスの複製に関与する宿主翻訳伸長因子の普遍的・多様的機能について解析するために、モデルウイルスであるTMVを用いて以下の解析を行った。(1)ウイルスベクターを用いたVIGSによるeEF1A発現抑制の確認eEF1Aの機能を明らかにすることを目的とし、ウイルスベクターを用いて特定のmRNAを特異的に発現抑制(サイレンシング)するVIGS(virus-induced gene silencing)を試みた。PVXベクターを用いたVIGSによりNicotiana bendzamianaにおけるeEF1Aをサイレンシングしたところ、著しい媛化症状を示した。特に茎部において強い壊死が観察されたが、葉においては全体的に退緑する傾向があるものの茎部と違って激しい壊死が起こることはなく、葉に奇形などの形態異常は認められなかった。またノーザンプロッティングによりeEF1Aの顕著な発現抑制を確認した。VIGS法によりeEF1Aをサイレンシングした葉にTMVを接種し、その蓄積量を調べたところ、eEF1Aサイレンシング区では対照区に比べTMV RNA蓄積量が減少した。さらにウイルスの広がりを可視化する目的で緑色蛍光タンパク質(GFP)を発現するレポーターウイルス、TMV-GFPを接種に用いたところ、TMV-GFPによる蛍光斑の面積は対照区と比較してeEF1Aサイレンシング区において著しく縮小した。従って、eEF1AのサイレンシングによりTMVの蓄積が抑制されることが示された。以上を要するに、eEF1AはTMVの複製酵素ならびにウイルスRNAに結合し、ウイルス感染に密接に関わる因子であると考えられた。既知の知見と併せ、翻訳伸長因子が動植物を通じてRNAウイルスの複製等に深く関わる可能性が示唆された。RNAウイルスの複製に関与する宿主翻訳伸長因子の普遍的・多様的機能について解析するために、モデルウイルスであるTobaccomosaic virus (TMV)を用いて以下のような解析を行った。データベース上に登録されている既報の翻訳伸長因子1A(eEF1A)のシークエンス情報を元にNicotiana tabacum cv XanthiからeEF1A cDNAのクローニングを行い、得られたcDNAを発現用ベクターにクローニングし、大腸菌内でeEF1Aを大量に調整した。eEF1AとTMVのゲノムRNAとの結合をGST pull-down法およびゲルシフト法で解析したところ、eEF1AがTMVゲノムRNAの3'非翻訳領域(3'UTR)と特異的に結合することが明らかになった。大腸菌内で発現させたeEF1Aを抗原として抗体作製を行ったのちに、抗eEF1A抗体を用いた免疫沈降法によりTMV複製酵素とeEF1Aとの結合を調べた。その結果、TMV複製酵素とeEF1AがTMV感染植物細胞内で結合していることが明らかになった。TMV複製酵素とeEF1Aの結合はウイルスRNAを分解した状態でも変化なく検出されたため、これらの結合はウイルスRNAを介さない直接の結合であることが示された。さらに、GST pull-down法およびyeast two-hybrid法を用いた解析によりeEF1AはTMV複製酵素N末端のMドメインと結合することが示された。植物RNAウイルスの複製酵素とeEF1Aが結合したとする報告はこれが初めてであり、またeEF1AがRNAウイルスのゲノムRNAと複製酵素の双方に結合するという報告は植物、動物、細菌を通じてこれが初めてである。
神経回路網間の相互作用による対連合記憶の形成と想起

サルの下側頭葉皮質で観測された対連合記憶関連ニューロンの活動は、記憶情報の脳内表現や、その形成および想起の神経機構を明らかにする上で非常に重要な意味をもつが、従来の神経回路モデルではうまく説明することができなかった。この問題に関して計算論的な考察を進めた結果、feedforward抑制型の神経回路網に形成された軌道アトラクタによって想起の過程が説明できること、またそのようなアトラクタを形成するためには、連続的に変化する時空間パターンを学習信号として与える必要があることが明らかになった。しかし、このような学習信号を自律的に生成することは、単独の神経回路網では極めて困難である。そこで、N_1とN_2の二つの部分回路網を用い、両者の相互作用によって学習信号の生成と軌道アトラクタの形成を行うモデルを構成した。具体的には、連合すべき情報が逐次的に入力されると、学習信号生成回路N_2が学習信号を連想回路網N_1に送り、これを用いてN_1の学習が実行されるとともに、その出力がN_2にフィードバックされて学習信号の変化を促す。これが連続的に行われることによって軌道アトラクタが形成されると、それに沿った状態遷移によってcueからtargetへの連想が可能になる。ワークステーション上でシミュレーション実験を行ったところ、このモデルによりサルでの実験と同様に遅延対連合課題を正しく遂行することが可能であった。また、サルの対連合記憶関連ニューロン活動をよく再現することができた。このことは、下側頭葉における記憶痕跡の形式およびその形成機構がモデルと同じ原理に基づいていることを強く示唆する。種々の生理学的知見から、N_1は下側頭葉皮質(特にTE野)に相当し、N_2は嗅皮質に相当すると考えられる。
微生物を利用した荒廃地の緑化・樹林化に関する研究

荒廃地の再生用資材として開発したポリエステル繊維ランダムウェバーを主な素材とする被覆資材の侵食防止効果とこれに組み込む微生物の菌根菌(コツブタケ)および木本植物等の利用方法を検討するため、モデル斜面と現地のり面でアカマツならびにクロマツの種子と苗木を用いて、侵食や生育に及ぼす影響を8年間にわたって調査した。被覆資材の土壌侵食防止効果は非常に高く、自然降雨および人工降雨ではまったく土砂流出は認められなかった。また、土壌環境を改善し土壌化を促進させるのに有効であることが確認された。アカマツ種子播種後、コツプタケの胞子を散布し、被覆資材を施用した試験区では、掘り取り調査の結果、コツブタケ(PT)に感染したアカマツと非感染のアカマツとの間には、根元直径、苗長および根量等に明らかな相違が認められ、また、被覆資材にアカマツ種子を組み込んだ試験地の成長量は対照区に比べ、根元直径および苗長に著しい差が認められ、さらには、被覆資材区と対照区との間には根系の発達形態に明らかな相違が認められ、その有効性が確認された。被覆資材を滋賀県大津市の田上山でクロマツ植栽後6年を経過した場所に張り付けたところ、8年間で根元直径および樹高成長が対照区比べ、著しい増加率を示した。被覆資材を張り付けた後、2年生のクロマツ苗木を植栽した桜島の野尻川試験地では亜流酸ガスに対して強い耐性を示した。以上のことから、被覆資材およびコツブタケ(PT)は樹木の根元直径、樹高成長ならびに現存量に及ぼす効果が非常に大きいものと考えられた。また、火山性の荒廃地においては亜硫酸ガスに対しても強い耐性を示すものと考えられた。これらのことから、被覆資材と菌根菌は、何らかの原因で破壊された荒廃地等を含む森林再生に有効であると推察された。各種荒廃地の森林再生用資材として開発したポリエステル繊維ランダムウェーバーを主な素材とする秘覆資材の侵食防止効果とこれに組み込む菌根菌(コツブタケ)および木本植物等の利用方法を検討するため、モデル斜面と現地のり面でアカマツおよびクロマツの種子と苗木を用いて、侵食や生育におよぼす影響を調査した。菌根菌の組み込みとしては、播種の場合には土壌面に外生菌根菌のナガエノコツブタケの胞子を散布後、秘覆資材で覆う方法が、苗木の場合には、根系にナガエノコツブタケの胞子をまぶして植栽後、苗木の周辺を被覆資材で覆う方法が作業能率が高く、しかも感染率も60%程度と比較的高くて簡便な方法であった。菌根菌に感染した苗木は、非感染の苗木に比べ、上長および肥大成長が著しかった。被覆資材の土壌侵食防止効果は非常に高く、自然降雨ではまったく土砂流出は認められなかった。人工降雨を用いた実験でも時間降雨量150mmまでの降雨では土壌侵食が発生しなかった。また、被覆資材を張り付けることによって、裸地面に比べ、日中と夜間の土壌表面温度の差が少なくなり、土壌水分も高くなった。さらに、土壌化が裸地面に比べ、年に23mmと23倍のスピードで急速に進行した。アカマツ、クロマツ等の樹木の成長も被覆資材を取り付けることによって著しく促進された。モデル斜面および3地域の現地斜面共に、胸高直径および樹高への影響が大きかった。効果は気象および土壌条件に関係なく認められた。また、持続効果も確認された。さらに、鹿児島県桜島の火山性の荒廃地では亜硫酸ガスに対して、強い抵抗力を示し、亜硫酸ガスの影響と考えられる枯損率が著しく減少した。

これらのことから、被覆資材は、侵食防止と樹木の成長に有効であり、森林再生のための画期的な材料であるが確認された。一般的な荒廃地や火山性荒廃地を木本植物で早期に緑化するためには、第1に表面侵食の防止、第2に降灰や亜硫酸ガスの影響などを軽減し、木本植物の成長促進を図ることが重要である。そこで、各種荒廃地の森林再生用資材として開発したポリエステル繊維ランダムウェバーを主な素材とする被覆資材の侵食防止効果とこれに組み込んだ菌根菌(コツブタケ)の樹木の生育および樹林形成に及ぼす効果を検討するため、モデル斜面と現地のり面でアカマツおよびクロマツの種子と苗木を用いて、侵食や生育におよぼす影響を調査した。被覆資材の土壌侵食防止効果は非常に高く、自然降雨ではまったく土砂流出は認められなかった。人工降雨を用いた実験でも時間降雨量200mmまでの降雨では土壌侵食が発生しなかった。また、被覆資材を張り付けることによって、裸地面に比ベ、日中と夜間の土壌表面温度の差が少なくなり、土壌水分も高くなった。さらに、土壌化の進行が認められた。鹿児島県桜島の火山性の荒廃地における被覆資材と菌根菌の施用では、樹木の亜硫酸ガスと降灰に対する耐性を増大させ、亜硫酸ガスの影響と考えられる枯損率が著しく減少した。また、愛媛大学農学部のマサ土モデル斜面における被覆資材と根根菌の施用では、樹木の根元直径成長、樹高成長および物質生産量に及ぼす効果が非常に大きかった。菌根菌の感染率も60%程度と比較的高い結果が得られた。これまで荒廃地やのり面に木本植物を種子や苗木で導入する場合には、いかにして侵食防止と樹木の生育を図りながら、生育基盤である下層土の土壌化を図るかが重要な課題であった。この被覆資材や外生菌根菌のコツブタケの施用は、これまでの課題を解決する有効な手段であると考えられ、森林再生のための画期的な材料であることが確認された。各種荒廃地の森林再生用資材として開発したポリエステル繊維ランダムウェバーを主な素材とする被覆資材の侵食防止効果とこれに組み込む菌根菌(コツブタケ)および木本植物等の利用方法を検討するため、モデル斜面と現地のり面でアカマツおよびクロマツの種子と苗木を用いて、侵食や生育におよぼす影響を調査した。菌根菌の組み込みとしては、播種の場合には土壌面に外生菌根菌のナガエノコツブタケの胞子を散布後、被覆資材で覆う方法が、苗木の場合には、根系にナガエノコツブタケの胞子をまぶして植裁後、苗木の周辺を被覆資材で覆う方法が作業能率が高く、しかも感染率も60%程度と比較的高くて簡便な方法であった。菌根菌に感染した苗木は、非感染の苗木に比べ、土長および肥大成長が著しかった。人工降雨を用いた実験でも時間降雨量150mmまでの降雨では土壌侵食が発生しなかった。また、被覆資材を貼り付けることによって、裸地面に比べ、日中と夜間の土壌表面温度の差が少なくなり、土壌水分も高くなった。さらに、土壌化が裸地面に比べ、年に23mmと23倍のスピードで急速に進行した。アカマツ、クロマツ等の樹木の成長も被覆資材を張り付けることによって著しく促進された。モデル斜面および3地域の現地斜面共に、胸高直径および樹高への影響が大きかった。効果は気象および土壌条件に関係なく認められた。また、持続効果も確認された。さらに、鹿児島県桜島の火山性の荒廃地では亜硫酸ガスに対して、強い抵抗力を示し、亜硫酸ガスの影響と考えられる枯損率が著しく減少した。
妊娠糖尿病女性のセルフケア行動を促進するための周産期ケアプログラムの開発

今年度は、出産後の妊娠糖尿病既往女性に対する調査方法と、教育プログラムの構成要素の検討をおこなった。妊娠糖尿病の診断を受けた女性のセルフケアに関連する要素には、ネガティブなものとポジティブなものがあり、家族や周囲の理解と協力を得ることは、血糖コントロールに関連していた。また、出生した児の健康は母親の妊娠中(胎児期)や生後早期の環境の影響を強く受けて決定されることを視座にした妊娠糖尿病妊婦に対する将来の2型糖尿病発症予防のためのセルフケア行動継続についての教育の必要性も明らかとなった。本研究の調査時期としている出産後から産後6か月は、産後うつ等の発症リスクの高い時期であり、心身の不調がセルフケア行動にも大きく影響することが予測される。そのためセルフケア行動を促進する要素の抽出に妥当な調査時期、調査内容、調査方法についての検討に時間を要した。産後4日6日、産後1か月、産後6か月に、2型糖尿病発症予防のためのセルフケア行動とそれを促進(阻害)する要因について、それぞれの時期の特性を踏まえて調査していく。その際、調査結果の分析の参考とするためにセルフモニタリングデータ(身体症状、体重・血糖測定)も調査していく。妊娠糖尿病は母体の長期予後として、糖尿病発症の危険因子であり、相対的な発症のリスクは7.4倍といわれている。糖尿病患者教育は、セルフマネジメント能力を身につけてもらうための援助が最も重要である。本研究の目的は、妊娠糖尿病女性の糖尿病予防のためのセルフケア行動に対する自己効力感を高め、エンパワメントを引き出す周産期のケアプログラムを開発することである。まず、妊娠期に妊娠糖尿病の診断をうけた6名の褥婦(初産婦2名、経産婦4名)を対象に調査したデータを、妊娠期から出産までの胎児や治療、出産に対する思について帰納的に分析した。「期間限定だから頑張れる」「コントロールすれば怖くない」「健診の度の安心感」「自分の生活を見直す契機」「カミングアウトで得た安楽感」「努力が報われた結果のお産」「自分のためにも母乳をあげたい」「他のGDM妊婦との交流希望」という8つのポジティブなカテゴリーと、「GDMに対する恐怖感」「巨大児になることへの不安感」「GDMであることの否認」「治療に対する困難感」の4つのネガティブなカテゴリーを抽出した。次に、妊娠糖尿病を発症した女性の産後のフォローアップ体制の現状と課題を文献レビューした。その結果、妊娠糖尿病を発症した場合、産後のセルフケア行動の継続が重要であるが、当事者の認識は十分ではない現状が明らかになった。加えて、妊娠糖尿病診断後のセルフケア行動の継続には、その意志や効力感を高めるための医療従事者の介入、長期的なフォローアップの有効性が示された。本年度の研究では、今後の本格的な調査の基礎となる資料を得ることができた。妊娠糖尿病女性に対する糖尿病発症予防のためには、出産後の継続的なフォローアップの必要性と、女性自身のセルフマネジメント能力の重要性が改めて明らかとなった。妊娠期に妊娠糖尿病の診断を受けた褥婦のデータより、8つのポジティブな思いのカテゴリーと4つのネガティブな思いのカテゴリーが抽出された。これにより妊娠糖尿病の診断をうけた女性の出産までの心理状態について理解を深めることができた。また、妊娠糖尿病既往のある女性の産後の長期的フォローアップ体制についても文献レビューにより現状と課題が明確になり、継続的なフォローアップの必要性と、女性自身のセルフマネジメント能力の重要性が再確認できた。次年度は、産後1か月の妊娠糖尿病女性と、妊娠糖尿病既往のある現在糖尿病を発症している女性を対象としたインタビュー調査の2つを並行的に実施する。産後1か月の妊娠糖尿病女性のインタビューでは、「妊娠糖尿病の診断を受けてから出産後1か月までに、妊娠糖尿病および糖尿病のハイリスク者であることの認識やセルフケア行動がどのように変化したか」等についてインタビュー調査を行う。調査対象は、妊婦健診、妊娠糖尿病治療、および分娩を継続して同一病院で受けた女性とする。その中でも、GDMの診断を受けてからの妊娠期における血糖コントロールが比較的良好であり、分娩後の母児の経過が順調であり、重大な問題が起きていない対象者を選定する。妊娠糖尿病既往のある糖尿病女性を対象にしたインタビュー調査では、「出産後から糖尿病を発症するまでの時期に、どのように日々の生活を過ごし、どのような心理社会的な体験をしてきたか、また、糖尿病の診断を受けた時の気持ちはどうであったか。」について調査を実施する。

対象者は、内科外来を通院中で、過去にGDMの診断を受けたことのある女性とし、糖尿病発症から5年未満、5年から10年未満、10年以上を区切りとして、治療年数に偏りが生じないように対象者を5名ずつ選定する。産後4日6日、産後1か月、産後6か月に、2型糖尿病発症予防のためのセルフケア行動とそれを促進(阻害)する要因について、それぞれの時期の特性を踏まえて調査していく。その際、調査結果の分析の参考とするためにセルフモニタリングデータ(身体症状、体重・血糖測定)も調査していく。次年度は、研究を効果的かつ効率的に進めるために、国内外の学会において妊娠糖尿病女性に対する介入プログラムやフォローアップ体制に関連する知見を集める。本年度購入予定であった分析ソフトは次年度に購入して、分析環境を整備していく。今年度は、プログラム構成要素の検討に大幅な時間を要し、調査を開始できなかったため次年度使用額が生じた。