hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面再構成制御成長法を用いたSi基板上へのInSb系CMOSの作製

薄膜を用いたpMOSFETの作製のため、デバイスプロセスの検討に入る。ゲート絶縁膜のAl2O3膜の堆積条件の最適化を行う。リーク電流低減を目的としたSOI基板の導入や薄膜構造或いはデバイス構造の見直しを進める。
道路上の異モード間コミュニケーションの生起と社会的受容

2018年度は,2016年度に東京と愛知県で実施したアンケート調査データ,2018年3月に英国で実施した調査データの日英比較分析を行った.日英両国とも,レベル3よりもレベル4の社会的実装に反対する人が多く,専門家の判断と一般市民の評価が異なることが示された.また,日本人よりも英国人の方が自動運転システム(AVs)に否定的であること,徒歩や自転車など様々なハザードに対するリスク認知が低いことが示された.一方で,AVsに対するリスク認知は未知性が高いことで一致していた.さらに,「技術への信頼」と「行政や企業などAVsを管理運営するであろう組織への信頼」が,AVsを使ってみようという行動意図や,AVsの社会的実装が実現した社会への賛否意識に影響していることが示された.日英比較結果については,2018年11月に開催された土木計画学研究発表会にて発表した.英国でのWEBアンケート調査中に,米国で自動運転車が歩行者をはねた死亡事故が起こった.この事故前後のマスコミ報道の影響を,定量的に分析することとした.分析の結果,米国で起きた交通事故のマスコミ報道は,英国市民のAVsに対する意識にも影響しており,事故後にはAVsに対するリスク認知「恐ろしさ」が増大すること,技術への信頼は低下するものの,行政や組織への信頼は変化しなかったことなどが示された.また,国土交通省道路局の道の駅自動走行実証実験のモニターと近隣住民のアンケート調査データ分析を行い,ヒヤッとした経験や業績機関への信頼がAVsの賛否意識に影響を及ぼすことを明らかにした.モニターとそれ以外の近隣住民のAVsに対する態度は統計的に有意に異なっており,モニターとして参加する人はAVsにポジティブな態度を有していることが示された.この成果は2018年6月に開催された土木計画学研究発表会にて発表した.現在までの進捗状況については,先に述べたように,2018年度は,2016年度に東京と愛知県で実施したアンケート調査データ,2018年3月に英国で実施した調査データの日英比較分析を行った.2018年11月末12月にかけて日英と同様のWEBアンケート調査をドイツにて実施した.現在データのクリーニングを行い,日英独の比較分析を進めているところである.また,国土交通省道路局の道の駅自動走行実証実験のモニターと近隣住民のアンケート調査データ分析を行い,ヒヤッとした経験や業績機関への信頼がAVsの賛否意識に影響を及ぼすことを明らかにした.さらに過去に新規導入された交通モードとして,自動車と鉄道に着目し,その社会的受容の経緯を,新聞記事やテレビ番組の変遷から定性的にあぶり出す調査分析にも着手している.まずは「こども」と「くるま」に着目し,朝日新聞と読売新聞の1890年代からの新聞記事検索により,分析を進めているところである.研究活動は順調に計画通り行っている.今後は,自動運転システムに関わる法制度の研究者とも連携し,社会的受容性を計測するとともに,AVsをソフトランディングさせるための方途について,定量的・定性的に調査分析を進めていく.初年度である平成29年度は,既往研究レビューとして国内外の自動運転システム(AVs)関連文献を広く収集するとともに,鉄道や自動車,路面電車などの他モードの導入経緯,法制度の改正状況,社会的受容をあぶり出すための文献を収集・整理した.これらにより,社会的受容の定義やその規定因のコンセプトモデルを提案し,土木計画学研究発表会(平成29年11月)にて発表を行った.また,国土技術政策総合研究所との共同研究として,国土交通省道路局が平成29年に実施した道の駅自動運転システム実証実験の社会的受容性アンケート調査を道の駅13カ所にて実施し,分析した.分析に当たっては,移動に何らかの困難を抱えている人,あるいは減らしたい移動,面倒な移動を有している人は,AVsに賛成経工にあるとの仮説のもと,送迎に関する負担の強度を測る尺度を二つ作成した.これらを用いた分析の結果,賛否意識,利用意図,技術信頼,関連企業・行政信頼には正の中程度の相関関係があることが示された.また,実証実験実施前後における賛否意識等の比較を行ったところ,利用意図と技術信頼に関して,実験の前後の意識に有意な差がみられた.また,どのような要素がAVsPT賛否意識に影響するかを重回帰分析にて検証したところ,「送迎面倒度」が高い人ほどAVsPTに賛成することが示された.さらに,英国におけるAVsの社会的受容性を日本と比較するため,運輸事業者や行政関連部署等へのインタビュー調査,ならびにロンドン都市圏とウェストミッドランドを対象としたWEBアンケート調査を実施中である.初年度である平成29年度は,既往研究レビューとして国内外の自動運転システム(AVs)関連文献を広く収集するとともに,鉄道や自動車,路面電車などの他モードの導入経緯,法制度の改正状況,社会的受容をあぶり出すための文献を収集・整理した.これらにより,社会的受容の定義やその規定因のコンセプトモデルを提案し,土木計画学研究発表会(平成29年11月)にて発表を行った.また,国土技術政策総合研究所との共同研究として,国土交通省道路局が平成29年に実施した道の駅自動運転システム実証実験の社会的受容性アンケート調査を道の駅13カ所にて実施し,分析した.さらに,英国におけるAVsの社会的受容性を日本と比較するため,運輸事業者や行政関連部署等へのインタビュー調査,ならびにロンドン都市圏とウェストミッドランドを対象としたWEBアンケート調査を実施中である.2018年度は,2016年度に東京と愛知県で実施したアンケート調査データ,2018年3月に英国で実施した調査データの日英比較分析を行った.

日英両国とも,レベル3よりもレベル4の社会的実装に反対する人が多く,専門家の判断と一般市民の評価が異なることが示された.また,日本人よりも英国人の方が自動運転システム(AVs)に否定的であること,徒歩や自転車など様々なハザードに対するリスク認知が低いことが示された.一方で,AVsに対するリスク認知は未知性が高いことで一致していた.さらに,「技術への信頼」と「行政や企業などAVsを管理運営するであろう組織への信頼」が,AVsを使ってみようという行動意図や,AVsの社会的実装が実現した社会への賛否意識に影響していることが示された.日英比較結果については,2018年11月に開催された土木計画学研究発表会にて発表した.英国でのWEBアンケート調査中に,米国で自動運転車が歩行者をはねた死亡事故が起こった.この事故前後のマスコミ報道の影響を,定量的に分析することとした.分析の結果,米国で起きた交通事故のマスコミ報道は,英国市民のAVsに対する意識にも影響しており,事故後にはAVsに対するリスク認知「恐ろしさ」が増大すること,技術への信頼は低下するものの,行政や組織への信頼は変化しなかったことなどが示された.また,国土交通省道路局の道の駅自動走行実証実験のモニターと近隣住民のアンケート調査データ分析を行い,ヒヤッとした経験や業績機関への信頼がAVsの賛否意識に影響を及ぼすことを明らかにした.モニターとそれ以外の近隣住民のAVsに対する態度は統計的に有意に異なっており,モニターとして参加する人はAVsにポジティブな態度を有していることが示された.この成果は2018年6月に開催された土木計画学研究発表会にて発表した.現在までの進捗状況については,先に述べたように,2018年度は,2016年度に東京と愛知県で実施したアンケート調査データ,2018年3月に英国で実施した調査データの日英比較分析を行った.2018年11月末12月にかけて日英と同様のWEBアンケート調査をドイツにて実施した.現在データのクリーニングを行い,日英独の比較分析を進めているところである.また,国土交通省道路局の道の駅自動走行実証実験のモニターと近隣住民のアンケート調査データ分析を行い,ヒヤッとした経験や業績機関への信頼がAVsの賛否意識に影響を及ぼすことを明らかにした.さらに過去に新規導入された交通モードとして,自動車と鉄道に着目し,その社会的受容の経緯を,新聞記事やテレビ番組の変遷から定性的にあぶり出す調査分析にも着手している.まずは「こども」と「くるま」に着目し,朝日新聞と読売新聞の1890年代からの新聞記事検索により,分析を進めているところである.平成30年度以降は,提案したコンセプトモデルの妥当性を検証するべく,様々な実証実験や地域で実施されるアンケート調査に,共通項目を追加するよう国内外に提案・呼びかけていく予定である.
ネットワークエージェントと電子タグを用いた機械部品のリユース支援

ネットワークエージェントとRFIDを組み合わせた部品エージェントにより個々の部品をライフサイクルにわたって管理するシステムを提案し,そのプロトタイプを開発した.パソコンに本システムを適用し,ハードディスク装置の不具合検出機能を利用した迅速な部品交換を実現した.部品個々のライフサイクルシミュレーションにより,本システムの有用性を示すとともに,ユーザの多様な選好が部品リユースを促進する可能性を示した.ネットワークエージェントとRFIDを組み合わせた部品エージェントにより個々の部品をライフサイクルにわたって管理するシステムを提案し,そのプロトタイプを開発した.パソコンに本システムを適用し,ハードディスク装置の不具合検出機能を利用した迅速な部品交換を実現した.部品個々のライフサイクルシミュレーションにより,本システムの有用性を示すとともに,ユーザの多様な選好が部品リユースを促進する可能性を示した.本研究は,個々の部品に対応するネットワークエージェントとRFIDを組み合わせた部品エージェントを開発し,部品の再利用と循環を促進するしくみを提案,構築することを目的としている.本年度の実施計画に従って研究を行い,以下の成果を得た.1.部品エージェントの実装技術の開発ライフサイクルシミュレータと組み合わせて,部品エージェントの実装のための試験環境を開発した.実装にあたっては,本補助金で購入したRFIDタグシステムを使用した,多数の部品と部品エージェントの時間,空間的に広大なライフサイクル上の振舞はライフサイクルシミュレータで模擬し,対象とする部品と部品エージェントのみを数台のコンピュータから構成されるネットワーク上に実装することで,部品エージェントの試験と開発を行うことができる.2.部品エージェントに基づく部品のライフサイクルシミュレーション部品個々の挙動をそのライフサイクルにわたり扱うことのできるシミュレータを開発し,パソコンを対象に,主要4部品の実際の環境負荷とコストに基づいて,ライフサイクルシミュレーションを行った,部品エージェントにコスト重視,環境負荷重視などのユーザの保全に関する選好に応じて部品交換を提案させ,選好の影響を調べた。部品リユースを行う場合の方が,リユースをしない場合に比べて環境負荷,コストに対する仕事量の比が大きいものの,すべてのユーザが単一の選好のみの場合はリユース部品が市場から枯渇して効果的なリユースが行われないことがわかった.異なる選好のユーザが混在する場合の方が,単一の選好のみの場合に比べて,ユーザの希望する部品交換が促進され効果的な循環が実現されうることもわかった.いくつか達成されなかった研究項目があるものの,部品エージェントの開発環境が整備され,ライフサイクルシミュレーションにより多様な選好の有効性が確認された.本研究は,個々の部品に対応するネットワークエージェントとRFIDを組み合わせた部品エージェントを開発し,部品の再利用と循環を促進するしくみを提案,構築することを目的としている.本年度の実施計画に従って研究を行い,以下の成果を得た.1部品エージェントの実装技術の開発:対象部品をパソコンの主要部品とし,消費者の部品管理を支援するために,(1)使用している製品の利用状況に応じた環境負荷を提示する機能と,(2)ハードディスク装置の故障予測に基づいて故障時の円滑な部品交換を実現する機能を,部品エージェントに実装した.この中で,家電タグコンソーシアムの提唱する家電のライフサイクルに基づくサイト間の移動と,場所やライフサイクルの段階の異なる複数のサイトにまたがる部品エージェントの行動を実現した.また,部品交換時に複数の部品エージェント間で希望する交換部品が重複する場合,互いに情報を出し合って交渉を行い,どの部品エージェントがその部品を取得するのかを決めるしくみを開発し,部品エージェント間の情報交換に基づく部品エージェント同士の連携を実現した.また,前年度実現できなかったWeb技術を用いたユーザと部品エージェントの情報交換の基本的なしくみを開発した.2部品エージェントに基づく部品のライフサイクルシミュレーション:1で実装した機能の確認のために,前年度より開発を進めてきた部品のライフサイクルシミュレータを用いてシミュレーションを行った.これにより,ハードディスク装置の故障予測機能を用いて事前に交換部品を用意することで,TPI(環境負荷とコストに対する仕事量の評価値)が上昇し,部品の有効な利用が促進されることを確認した.また,部品エージェント同士の交渉により部品交換の競合を解消することで,消費者の満足度のばらつきが減少することも確認した.成果の出せなかった研究項目もあったが,部品エージェントの実装およびシミュレーションについて機能の充実がはかれ,その有効性を示すことができた.本研究では,個々の部品に対応するネットワークエージェントとRFID(電子タグ)を組み合わせた部品エージェントを開発し,部品の再利用と循環を促進するしくみを提案,構築している.特に,部品の保全に関する多様なユーザの選好が部品の再利用を促進する可能性を示す.部品エージェントは,個々の製品の劣化状況,利用者の意向,利用環境,市場動向などを収集し,製品に対する適切な行動の情報を利用者に提供することをめざす.部品エージェントは,ネットワーク内を部品に従って移動し,部品や,ユーザ,市場などと情報交換を行い,適切な判断をくだして,ユーザに提示する.本研究では,とのようなしくみを実現する基本的な技術の開発と,循環を促進する要因を明らかにすることをめざす.今年度の主な研究項目とその成果は次のとおりである.1.部品エージェントの実装技術の開発:部品のリユースを推進するために,部品エージェントによる部品の情報化とその実装方法を研究した.パソコンのハードディスク装置を対象に,利用者の操作を含む運用試験のための試験環境を開発し,(1)部品エージェント間の通信,(2)RFIDと画像処理を組み合わせた個体識別・管理手法,(3)部品エージェントを介したユーザとデータベースとの情報交換,(4)部品の利用状況に基づくFMEA解析によるリコールの支援,を開発した.

2.部品エージェントに基づく部品のライフサイクルシミュレーション:提案する部品エージェントシステムが,部品の循環を促進するための要因を明らかにするために,部品のライフサイルにわたり,部品,部品エージェント,生産者,ユーザ等の関係者の挙動をシミュレーションするしくみを開発した.ライフサイクルのモデリング機能,シミュレーション機能,シミュレーション結果の表示機能に分けて開発し,時刻に従った部品の挙動をシミュレートするための基本的なしくみを実装した.
黒質-線状体におけるBDNF産生ニューロンの同定とBDNF産生調節機構の解析

脳由来神経栄養因子(BDNF)によるラット黒質ドパミンニューロンの保護をめざした基礎的検討を行った。1.ラット黒質、線状体におけるBDNF産生細胞の同定:抗BDNF抗体を用いて組織染色を行い、大脳皮質から線状体へ投射する線維束と線状体内の小型ニューロン、黒質ドパミンニューロンがBDNF陽性であること、cRNAプローブを用いたin situハイブリダイゼーションによって黒質ドパミンニューロンにBDNFmRNAが発現することを明らかにした。他の報告の結果を考え併せると、黒質ドパミンニューロンはBDNFを産生し自身で応答するほか、大脳皮質や視床から投射軸索内を線状体へと順行輸送されたBDNFが線状体から黒質ドパミンニューロン逆行輸送される経路があると考えられる。2.ラット脳におけるBDNF産生の誘導:1.の成果より、黒質ドパミンニューロンと大脳皮質ニューロンで産生されたBDNFが黒質ドパミンニューロンの生存や機能に重要であると推定された。そこで、BDNFと同じくニューロトロフィンファミリーに属する神経成長因子の産生を促進する活性を有する低分子化合物として以前に我々が見い出した4-メチルカテコール(4-MC)を使って、新生ラット脳でのBDNF産生誘導を検討した。その結果、4-MCの単回投与1時間後に大脳皮質神経細胞層でBDNFmRNAの発現増加が、3時間後にBDNFタンパク質の増加がいずれも一過性に観察された。すなわち4-MCの末梢投与によって脳内BDNF産生をコントロールできることが判明した。黒質ドパミンニューロンの機能にどのような影響を及ぼすかが今後の検討課題である。
哺乳類細胞致死性タンパク質の機能解析と感受性細胞検出システムの開発

Bacillus thuringiensis MM50G2株クリスタルに由来する29kDa蛋白質(MM29kD)は、T細胞由来の白血病ガン細胞Jurkatに対して強い細胞致死作用を示す。MM29kDはJurkatに対して強い認識結合能があり、細胞表面に結合することが認められている。これを決定する要因は標的細胞表面の結合蛋白質であり、これがMM29kD受容体の有力候補であると考えられる。本研究ではJurkat細胞表面のMM29kD結合蛋白質の探索を行った。標的細胞Jurkatをホスファチジルイノシトール特異的ホスホリパーゼ処理すると、MM29kD感受性が十分の一以下に低下する事が明らかになった。このことは標的細胞表面のGPIアンカー蛋白質がMM29kD結合および感受性の決定に与っていることを強く示唆する。一方、Jurkat細胞膜蛋白質を二次元ゲル電気泳動法で展開し、得られたスポットのうちからMM29kD結合能を示すものを選び質量分析法(LC/MS)で調査した。その結果、MM29kD結合蛋白質としてCD7を突き止めた。CD7はT細胞由来のガン細胞では高レベルで発現していることが知られており、MM29kDに対する感受性の決定に関与している可能性が高い。これらの結果からMM29kD感受性決定にはGPIアンカー蛋白質とCD7の両方が関与していると考えている。現在、CD7のcDNAクローニングが進行中であり、これをMM29kD非感受性細胞HEK293に導入、発現させ、MM29kD感受性決定への関与を明らかにすること、また抗CD7抗体によってJurkat細胞表面のCD7をマスクし、MM29kD感受性の変化を調査する事が必要である。MM29kD刺激によって誘導される標的細胞Jurkatの細胞内応答を調査した。MM29kD処理をしたJurkat細胞の全蛋白質を二次元ゲル電気泳動で解析し、low molecular weight protein tyrosine phosphatase(LMW-PTP)が変動することを突き止めた。さらにLMW-PTP活性がMM29kD処理によって低下する事、そしてこれがMM29kD処理によって産生誘導された活性酸素種(ROS)によることが認められた。これらのことから、MM29kDの作用でJurkat細胞内に産生したROSによってミトコンドリア膜が損傷を受け、チトクロムcが細胞質に漏出する結果アポトーシスによる細胞死が誘導されるのではないかと考えられる。1.MM29kDのアミノ酸置換変異体ライブラリーを作成し、活性決定に重要なアミノ酸の分布を調査中である。これまでのところ、Lys203およびIle126におけるアミノ酸置換変異体では34倍の活性増強が認められた。特に前者においては標的細胞への結合親和性が上昇している。MM29kDを低濃度(12ng/ml)でJurkat細胞に投与すると、チトクロームcの細胞質への放出、カスパーゼ活性化を経てゲノムDNAの断片化を伴った細胞死を引き起こすことが判明した。これらの事実からMM29kDは低濃度ではミトコンドリア経由のアポトーシスを誘導すると考えられる。

2.MM29kDの受容体を明らかにするため、標的細胞膜に存在するMM29kD結合蛋白質を探索した。Jurkat細胞をPI-PLC(Phosphatidylinositol-specific phospholipase C)処理するとMM29kD感受性が10%以下にまで低下することからGPI-アンカー蛋白質が受容体の有力候補であると考えられる。そこでPI-PLC処理で細胞から遊離する画分を二次元電気泳動で分離し、MM29kDをプローブとしてリガンドブロットを行うと結合蛋白質の存在を示す明確なスポットが認められた。今後この蛋白質の同定を行う予定である。3.抗MM29kD抗体を作成するため、MM29kDの大量調製を試みたが、ウサギを免役するに十分な量のMM29kD精製標品を得るに至らなかった。2.4リットルの大腸菌培養液から約120μgの精製物が得られるので、これを抗原としてマウスを用いて抗MM29kD抗体の作成を行う予定である。MM29kDはJurkatに対して強い認識結合能があり、細胞表面に結合することが認められている。これを決定する要因は標的細胞表面の結合蛋白質であり、こ、れがMM29kD受容体の有力候補であると考えられる。本研究ではJurkat細胞表面のMM29kD結合蛋白質の探索を行った。昨年度までの研究で、標的細胞表面のGPIアンカー蛋白質がMM29kD結合および感受性の決定に与っていることが強く示唆された。今年度は別の観点からJurkat細胞表面のMM29kD結合蛋白質の探索を行った。Jurkat細胞膜蛋白質を二次元ゲル電気泳動法で展開し、得られたスポットのうちからMM29kD結合能を示すものを選び質量分析法(LC/MS)で調査した。その結果、MM29kD結合蛋白質としてCD7を突き止めた。CD7はT細胞由来のガン細胞では高レベルで発現していることが知られており、MM29kDに対す'る感受性の決定に関与している可能性が高い。現在、CD7のcDNAクローニングを行っており、これをMM29kD非感受性細胞HEK293に導入、発現させ、MM29kD感受性決定への関与を明らかにすることを目指す。また、抗CD7抗体によってJurkat細胞表面のCD7をマスクし、MM29kD感受性の変化を明らかにする予定である。昨年度までの研究結果によると、GPIアンカー蛋白質がMM29kD感受性決定に与っていることが強く示唆されているが、CD7はGPIアンカー蛋白質ではない。今回の研究結果を考慮し、MM29kD感受性決定にはGPIアンカー蛋白質とCD7の両方が関与しているのではないかと考えている。これを決定する要因は標的細胞表面の結合蛋白質であり、これがMM29kD受容体の有力候補であると考えられる。
情報通信メディアにおけるコミュニケーション能力を育てる 国語科学習指導の開発

国語科で育成する情報通信メディアにおけるコミュニケーション能力を,インターネットを公共的な空間として協働的に参加する能力ととらえ,その学習内容・方法を探究した。従来の国語科の学習内容との関連性を持たせながら,中学校において,BBSにおける話し合いの仕方を考えさせる授業を実施した。研究の結果,対面での話し合いによる発言に対する反応の意識化が,BBSへの参加の仕方に対する意識化を促すうえで有効であることが明らかになった。本年度は研究の第一年度であるため,学習開発の基盤となる理論の検討と,学習指導の具体化に向けて役立つと考えられるデータ・知見の収集・検討を中心に研究を行った。まず,理論的な研究として,情報通信メディアにおけるコミュニケーションに関する先行研究を検討・整理した。さまざまなネットワーク・サービスにおける情報編集・提示のシステム特性,また,そうしたシステムが媒介するネットワーク参与者間の相互作用,さらに,それに参与する個人の社会行動・意識などに関する研究成果を踏まえて,国語科における「伝え合う力」としてのコミュニケーション能力を,情報通信メディアにおけるコミュニケーションに関係づけ,指導すべきその内実を構造化するための枠組みを構想した。また,ここでのコミュニケーション能力に関連する問題として,メディアにおけるコミュニケーションに参与する構えの問題,また,参与者が通信する情報の編集・構成能力の問題を考えておく必要がある。そこで前者については,情報倫理・モラル教育に関する文献からその内容を把握した。また,社会科におけるネット・コミュニケーションに関する学習開発に参加する機会を得たので,そこでの議論や模擬授業の結果から,情報通信メディアの特質とその参与者との関係性の理解を踏まえた国語科における学習設計の視点を見出した。後者については,書くことの領域における学習内容をメディア・リテラシーの視点からとらえなおし,学習内容としての情報の編集・構成能力を系統的に構造化した。さらに,以上の検討・考察を踏まえて,次年度以降での有効な学習開発の見通しをもつため,ネットワーク上のコミュニケーションを円滑にすることが動機づけられた学習を,大学生を対象に展開し,そこでのネットワーク,対面での談話データを収集した。第二年度は,国語科におけるネット・コミュニケーションの学習に関する提案授業の実施に向けて研究を行った。まず,情報通信メディアの特質とそこでのコミュニケーションに関して,前年度にとらえ得た視点を踏まえ,特に「話すこと・聞くこと」の学習内容,情報モラル教育との関連に留意しながら,ネットワークへの参画に求められるコミュニケーション能力を学習内容として抽出した。次に,それらの学習内容とネット・コミュニケーションの状況との対応を考えながら,授業化のポイントとなるコミュニケーション場面を抽出し,その場面ごとに具体的な学習内容と言語活動例を,主に中学校段階での学習を想定して具体化した。特に言語活動例については,インターネットを活用できない学習環境も視野に入れて,機器による情報ネットワークを使用しない学習活動を,準備的な活動として位置づけながら構想した。さらに,以上の授業構想にもとづき,北海道内の中学校において,1年生を対象として提案授業を行った。授業案については,実施校における生徒の話し合い能力や情報リテラシー,また,コンピュータ及びネットワーク環境の実態から,実施担当の教諭と綿密な協議を重ねながら調整した。その結果を踏まえて,BBSにおけるコミュニケーションがどのようなものであるか,また,そこでどのように発言すれば,読み手にとって有益な発言になるのかを理解することをねらいとして,3月2122日に2時間の授業を実施した。本年度は,研究の最終年度であるため,前年度に実施した提案授業の結果の分析結果を踏まえながら,本研究成果の集約を行った。理論的な成果については,国語科におけるネットワーク・コミュニケーション学習の枠組みを示した。要点のみ述べれば,その学習の目標は,ネットワークを公共的な対話の場として参加・貢献できることに置くことができる。その目標からすれば,従来の「話すこと・聞くこと」領域における学習の1つの活用場面であるととらえることもできる。しかしながら,ネットワークは,そこでの発言をアーカイヴし,発言者の意図の有無に関わらず,別のコミュニケーションに巻き込むようにシステム化されている。したがって,そのようなメディアの理解を図ることが必要になる。また,それを踏まえた情報活用・構成の技能・知識も学習の射程となる。実践的な成果については,前年度に実施したBBSにおけるコミュニケーション学習の授業を分析・考察した。その成果は,理論的枠組みの構築にも生かされているが,実践的な示唆としては,話し合いの中途で,発言の展開や必要な発言の仕方に気づかせること,また,発言に対する反応を対面的に与えることが,学習において効果的であることが見出された。以上,要点のみ述べたが,いわゆるメディア・リテラシーとしてとらえられるインターネットの学習と,従来からの国語科のコミュニケーションに関わる学習とを関係づけながら,具体的な指導の形を示し得た点は,本研究の意義として指摘できる。ネット・モラルの問題を,国語科の学習指導にどう関連づけるかについての追究に手間取ったために,理論的な学習の枠組みを構築するのに時間がかかった。それに伴い,中学校における授業の実施時期が年度末にずれ込んだため,授業の分析に着手できなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果を集約し,ネットワーク・コミュニケーション学習の内容・方法についてどのようにとらえられるのか,理論的に示す。

まず,本年度の中心的な作業として,前年度に実施した中学校における授業記録の分析・考察を行う。その成果と課題を踏まえて,中学校段階でのネットワーク・コミュニケーション学習の内容を系統化し,主要なポイントについて具体的な授業案を示す。24年度が最終年度であるため、記入しない。
半導体超微粒子の光触媒活性に及ぼす担持担体の効果

酸化チタン光触媒を用いて、希薄濃度の有機気体分子を効率良く酸化分解させるには、対象とする有機分子に対して吸着能を有するものを担体に用いて酸化チタン光触媒を調製すると効果のあることを見出している。この際の担体の役割は、希薄濃度の有機分子を吸着させて酸化チタン触媒近傍における反応基質の濃度を向上されることにあると考えられるが、担体に吸着した反応基質が担持されている酸化チタンに移動できなければ、酸化分解反応の向上は望めない。このような観点から、担体に吸着した有機分子の拡散に焦点を合わせて研究を進めた結果、触媒上での反応基質の拡散の難易によって、酸化分解速度が決定させることが明らかになった。(1)担体として数種のゼオライト,アルミナ,シリカ,活性炭を用いて、50%の酸化チタンを担持した光触媒を調製した。反応基質にプロピオンアンデヒドを用い、各光触媒上における反応基質の酸化分解速度と触媒上への反応基質の平衡吸着量の関係を求めると、適度の吸着量を有する光触媒を用いたときに最大分解速度が達成される。(2)平板状の薄膜光触媒を用い、その片隅のみに光照射を行い、反応生成物としての二酸化炭素の発生挙動を光照射時間の関数として調べ、これが担体に吸着した反応基質が拡散することによって起こると仮定して、拡散モデルをたて、デジタルシュミレーションによって拡散係数を決定した。その結果、分解反応速度と拡散係数との間に相関関係があり、拡散係数のおおきい光触媒では、反応基質の酸化分解速度が大きいことが定量的に明らかになった。すなわち、担体の反応基質に対する吸着性により、酸化チタン近傍の基質濃度が影響され、これが大きいものが望ましいが、あまり吸着力が大きいと拡散し難いために反応速度がかえって低下するということが明確になった。
再帰的確率密度生成関数を用いた寄主-寄生蜂系のシミュレーションモデルの構築

本研究では、オブジェクト指向言語としてC++を用い、再帰的確率密度生成関数を用いた寄主-寄生蜂系のシミュレーションモデルを構築した。寄主としてアズキゾウムシ、寄生蜂としてヒメバチの1種を用いた実験データの解析から、餌である豆の供給がどうしても離散的になってしまう閉鎖的累代飼育実験においては、寄主-寄生蜂系の存続性を決定する要因として、寄主の生育ステージのうち攻撃されやすい期間と、寄生蜂の攻撃可能な期間の一致の度合いが、重要になっているらしいということが示唆された。そこで,再帰的確率密度生成関数として、ベータ分布に従う乱数発生装置を使って、時間数直線上にオブジェクトを発生させ、再帰的に繰り広げられる寄主-寄生蜂系のダイナミックスを生成した。オブジェクトはクラスのメンバーとしてベータ分布の2つのパラメターセットを持ち、それらの値によって、寄主の場合には発育期間とその中における幼虫期(寄生蜂に攻撃される時期)が決定され、寄生蜂の場合には発育期間と成虫時期(寄主を攻撃できる期間)が決定される仕組みになっている。そして各オブジェクトは線形リストに蓄えられ、時間的に最も古いオブジェクトから順次ファイア-していく形態にした。分布パラメターを外的に設定したシミュレーションの結果、寄主の生育スケジュールと寄生蜂の生育スケジュールの組み合わせの中に、絶滅を導きやすいものと、比較的長く存続するものが認められた。今後は上記の結果を踏まえて、システム自体が絶滅しない系を構築するような生育スケジュールの組み合わせを形成できるかどうかを検討するために、自発的パラメター決定機構として遺伝的アルゴリズムなどを導入し、生育スケジュールの共進化の観点から研究を発展させるつもりである。上記の結果については、現在投稿論文を準備中である。
NK細胞による腫瘍細胞認識の分子機構

リンパ球、特にNK細胞の活性化分子を明らかにする目的で、NFAT-GFPレポーター遺伝子とレトロウィルスcDNAライブラリーを用いた新たな遺伝子クローニング法を確立した。レトロウィルスベクターを用いたcDNAライブラリーは、様々な細胞に遺伝子導入することができ、さらに遺伝子の発現が持続的であるため機能的スクリーニングを可能にする。一方、スクリーニング用の細胞としてレポーター遺伝子NFAT-GFPを導入し、TCR等の刺激に対してGFPを発現するT細胞ハイブリドーマを作成した。この細胞に、cDNAがCD8とのキメラ分子として発現するように設計したレトロウィルスライブラリーを導入し、抗CD8抗体で活性化された時に、GFP陽性となる細胞をソーティングにて採取し、クローニングした。その結果、脾臓のライブラリーからはIgα,Igβ,CD3ε,ZAP70,Syk等の分子、NK細胞のライブラリーからはFcRγ,DAP12,ZAP70等既にシグナル伝達分子として知られているものが同定され、本手法(NACSと呼ぶ)はリンパ球の活性化分子の探索に有用であることが分かった。加えて、新規分子として細胞表面分子NFAT activating Molecule 1(NFAM1)が見いだされた。NFAM1は細胞内部位にITAM用の配列YxxLx(7-8)YxxMを持ち、リンパ細胞にNFAM1を遺伝子導入すると、NFAT-GFPレポーターを活性化することができた。さらに、このITAM様部位のチロシン(Y)をフェニルアラニンに置換すると、活性化シグナルを伝えないことから、このITAM様部位はNFAM1のシグナル伝達に必須の領域である。NK細胞のcDNAライブラリーからもいくつが未知の分子がクローニングされた。今後は、これら新規分子についても解析を進め、NK細胞の活性化機構を明らかにするとともに、NFAM1の機能について解析を進める予定である。
咀嚼時の咬合力とストレス緩和効果

これまで我々は、チューイングによるストレス緩和効果を明らかにしてきた。さらに、チューイング時の運動条件に着目し、チューイング速度の違いがストレス緩和に影響を及ぼすことを報告してきた。今回はチューイング力に着目し、チューイング力がストレス緩和に及ぼす影響を検討した。その結果、強いチューイングが弱いチューイングと比較してストレスを緩和することが明らかとなった。これまで我々は、チューイングによるストレス緩和効果をストレスホルモンである唾液中コルチゾール濃度を用いることで明らかにしてきた。そこで今回はチューイング時の力に着目し、ストレス緩和に有効な運動条件を検討するために、咀嚼時の咬合力の違いがストレス状態に及ぼす影響を比較した。被験者は健常有歯顎者男性9名とした。被験者には実験室内で20分間安静を保たせた後、ストレス負荷として計算問題を20分間行わせた。ストレス負荷後,10分間のガムチューイングを行わせた。チューイング後は20分間の安静を2回繰り返し実験終了とした。チューイング試料には硬さの異なるhard typeおよびsoft typeの無味ガム1.0g(ロッテ社製)を使用した。チューイング条件はhard typeのチューイング時を「強い力のチューイング」、soft typeのチューイング時を「弱い力のチューイング」とし、それぞれの条件をランダムに変えて2日間行った。ストレス状態の評価の指標として唾液中コルチゾール濃度を計測した。唾液採取はストレス負荷前、ストレス負荷後、チューイング後、チューイング後安静20分および40分後の計5回とし、それぞれ1分間採取した。唾液中コルチゾール濃度の分析は、ストレス負荷後からチューイング後、チューイング後の安静20分後および40分後の変化率を算出した。統計分析は対応のあるt検定を行った。弱い力のチューイングは強いチューイングと比較して、コルチゾール濃度が減少する傾向が認められたが、有意な差はなかった。来年度も実験を継続し、筋電図の分析を加えて詳細な検討を行っでいぐ。さらに、チューイング時の運動条件に着目し、チューイング速度の違いがストレス緩和に影響を及ぼすことを報告した。そこで今回は、チューイング時の力に着目し、ストレス緩和に有効な運動条件を検討するために、咀嚼時の咬合力の違いがストレス状態に及ぼす影響を比較した。被験者は健常有歯顎者男性10名とした。被験者に20分間安静を保たせた後に、ストレス負荷として暗算を20分間行わせた。その後、10分間のガムチューイングを行わせた。チューイングの条件は被験者の主観による「強い力」、「普通の力」および「弱い力」の3条件とした。チューイング後は20分間の安静状態を2回保って実験終了とした。ストレス状態の評価には唾液中のストレスマーカーであるコルチゾール、アミラーゼおよびs-IgAを使用した。唾液の採取時期は、20分間安静後、ストレス負荷20分後、10分間のチューイング後、チューイング後の安静20分後および安静40分後の計5回とした。唾液採取時間は2分間とした。唾液中ストレスマーカーの分析は、ストレス負荷20分後から10分間のチューイング後の変化量の割合と、ストレス負荷20分後からチューイング後の安静20分後および安静40分後の変化量の割合を変化率として算出した。また、筋電計を用いて、両側咬筋の表面筋電図を導出し、チューイング10分間の振幅の平均値および総筋活動量を求めた。唾液中コルチゾール濃度の変化率からは「強い力」の条件が「弱い力」の条件と比較してよりストレスを緩和する傾向を示した。今後は追加実験を行い、詳細な検討を行っていく予定である。これまで我々は、チューイングによる精神的ストレス緩和効果を明らかにしてきた。被験者は健常有歯顎者男性20名とした。チューイング後は20分間の安静を2度保って実験終了とした。ストレス状態の評価には唾液中のストレスマーカーであるコルチゾール、アミラーゼおよびs-lgAを使用した。チューイング力の確認には筋電計を用いて両側咬筋の1回あたりの筋電図を導出し、筋活動量のピーク値を算出した。咬筋筋活動のピーク値に、各条件間で差が認められたことから実験条件の妥当性が得られた。

また、コルチゾール濃度の変化率は、弱い力のチューイングよりも強い力のチューイングの方が大きく減少した。アミラーゼ活性およびs-IgA分泌率の変化率に差は認められなかった。本研究により、チューイング力の違いが内分泌系のストレス指標であるコルチゾール濃度に影響を与えることを示し、強いチューイングは弱いチューイングと比較して精神的ストレスの緩和に効果的であることが明らかとなった。
酸・塩基環境下で共役－非共役が可逆的にスイッチする不斉らせんポリマーの創成

本研究では、酸・塩基環境下で共役ー非共役が可逆的にスイッチする不斉らせんポリマーの創成を目的とする。N置換マレイミドを原料とする不斉らせんポリマーを合成するためには大別して1光学活性なモノマーを重合する、2重合系に不斉因子を加える、のどちらかの手法を用いることが汎用的である。本研究ではまず1の手法を用いて不斉らせんポリマーを合成することを試みた。はじめに、安価で入手容易な不斉源として種々のアミノ酸を用いて光学活性なモノマーの合成を行った。特に、タンパク質を構成する20種類のアミノ酸の内、第二級アミンに分類されるプロリンを除く19種類のアミノ酸を原料として用いた。一般的に、アミノ酸を原料とする合成反応では副反応を抑制するために高い反応性を有するカルボキシル基あるいはアミノ基に保護基を導入して目的の化合物へと誘導する。一方で、N置換マレイミドは無水マレイン酸と第一級アミンから脱水縮合によって簡単に合成することができる。したがって、本研究でモノマーとして用いるアミノ酸含有マレイミドを合成するにあたり、その合成ステップを少なくするために可能な限り保護基を用いない合成法を試みた。19種類のアミノ酸の内、脂肪族アミノ酸であるアラニン、バリン、ロイシン、イソロイシンの4種類および芳香族アミノ酸であるフェニルアラニン、チロシン、トリプトファンの3種類からはカルボキシル基を保護せずに目的のモノマーを合成することができた。一方、反応性が高いチオール基を有するシステインにおいてはチオール部位をメチル化することで目的のモノマーを合成できた。研究費の採択が決定された直後に平成30年度をもって近畿大学分子工学研究所が閉所されること、また平成31年度から九州工業大学に移転して分子工学研究所が新設されることが通知された。平成30年6月頃から本格的な移設作業が開始され、主要な分析装置および実験設備の使用が大きく制限さることになり、十分な時間をかけて研究課題を遂行することが困難となった。したがって、平成30年度では研究課題の一段階目となるモノマーの合成法の検討のみ実施した。当初は、平成30年度にモノマーおよびポリマーの合成法を確立し、種々の官能基を有するポリマレイミドを合成することを計画していた。平成30年度においてモノマーの合成経路について種々検討を行うことができたため、平成31年度においては得られた知見に基づいてモノマーの最適な合成方法を確立し、続いてポリマー合成の検討を行う予定である。モノマーおよびポリマーの合成については平成31年度前半で達成することを目標とする。平成31年度後半では、当初の計画通りに合成したポリマーの詳細な構造解析を行い、研究課題の目的となる外部刺激によるポリマーの不斉制御を達成することを目標とする。

近畿大学から九州工業大学への研究所移設に伴い、新規購入した備品はすぐに移管手続きを取る必要があったこと、また試薬類を移転先に持ち込むことができない等の理由のため、平成30年度における研究費の使用を大きく制限しなければならい状況となった。したがって、移設後の平成31年度に必要となる備品および試薬を含む消耗品を購入する方が研究課題を遂行する上で効率的であったため、平成30年度に予定していた研究費を平成31年度に使用することとした。次年度に持ち越した研究費は基本的に当初計画していた平成30年度および平成31年度の使用計画に準じて使用する予定である。ただし、平成30年度の成果発表に計上していた予算の一部は新規備品として円二色性測定装置用アクセサリーの購入に充てることを計画している。
有機辞意体の極低温物性

私達は国内の4大学4研究室(電通大、京大、東大教養、明治学院大)から提供された有機化合物試料における強磁性の発現を希釈冷凍機中で交流磁化率やM-H磁化曲線を測定して調べた。その結果、芳香族メチレンアミノ基をもつTEMPOラジカルをはじめとする7個の異なった化合物において0.070.5Kの温度領域で強磁性転移を確認した。それぞれのグループの化合物は構造をはじめ全く異なった性質の物質であることを考えると、本研究で調べたような温度領域では有機強磁性の発現は相互作用は小さいながらもかなり普遍的な現象であることがわかった。どのような条件下で(どのようなラジカルで、どのような構造で)強磁性が発現し、その転移温度が高められるかを系統的に調べることが今後の課題で、TEMPOラジカルに関して結晶構造と強磁性の発現の相関についての研究を開始した。。また一方で、早大理工の研究室と強磁性ポリマーの探索に関する共同研究を開始した。本年度の研究成果は3篇発表済み、2篇投稿中である。。
リスニングにおける 診断的指導法に基づく教員養成と教材開発

1. 2017年度及び2018年度に実施したアンケートの集計・分析をした。2.診断的リスニング指導法に基づいた教材開発を目的として、リスニング教材を教科書会社大手10社から収集し現状を調査した。3.複数の所属学会の全国大会や国際大会でワークショップを開催して「上田メソッド」(診断的リスニング指導法)の普及をした。8月28日(火)大学英語教育学会第57回国際大会(宮城県東北学院大学)にて<ワークショップ>理論とエビデンスに基づいた診断的リスニング指導法担当。また、11月23日(祝・金)26日(月)全国語学教育学会第44回国際大会(静岡県静岡コンベンションアーツセンター)にて<ワークショップ>理論とエビデンスに基づいた診断的リスニング指導法担当。さらに博士号を取得した母校であり、現在の非常勤講師としての勤務先である大阪大学で、8月7日(水)大阪大学主催小学校・中学校・高等学校・特別支援学校・大学あるいは民間教育機関等の教員を対象とした公開講座「教員のための英語リフレッシュ講座」にて「理論とエビデンスに基づいたリスニング指導法」の90分セミナー担当。より多くの人に「上田メソッド」(診断的リスニング指導法)の普及を目的とした、研究成果発信のためのHP作成研究成果発信のためのHP作成した。このHPでは、随時、最新情報を記載し、更新している。http://listening-marisa.com2017年夏にロシアに滞在中、急性腎盂腎炎を発症し、意識不明・昏睡状態に陥り、帰国後も約半年間、通常の日常生活を送ることが困難であったため、翌年度以降の進捗状況に影響を及ぼしている。しかし、アンケートやデータの収集はほぼ予定通りに実行されている。2019年度後期より外留であるため、現地入りする事前準備や現地での様々な手続きなど進捗状況に影響を及ぼす要素が予想されるが、一旦生活が安定したら、既に収集済みのアンケートやデータの分析・考察をもとに論文の執筆や学会での発表、セミナーの開催などを積極的に展開する予定である。やや遅れている分を2020年度前期までの外留中に取り戻し、少し進むくらいに研究活動を進めたい。1.大学におけるリスニング指導の現状調査学習者と教員双方の問題点を明らかにするために、大学におけるリスニング指導の現状を調査した。学習者と教員双方の問題点を調べるために、大学におけるリスニング指導の現状を明らかにする必要があったので、大学におけるリスニング指導の現状調査を目的とした最大でも10項目のアンケートを実施した。具体的には、学習者を対象としたアンケート内容・項目では、中学や高等学校でどのようなリスニング指導を受けてきたか、リスニングを学習する上で困っていること、不安に思っていること、知りたいことなどを含むアンケートを実施した。一方、教員を対象としたアンケート内容・項目では、リスニング指導教歴やリスニング指導のために研修や訓練を受けたか、その場合は教育機関や期間・内容、リスニングを指導する上で困っていること、不安に思っていること、知りたいことなどを含むアンケートを実施した。項目数を10程度と検討しているのは、回答し易くすることで1人でも多くから回答を得るためである。また、Vandergriftら(2006)によって開発された21項目からなるリスニングにおけるメタ認知(自分の思考や行動そのものを対象として客観的に把握し認識すること)能力を調査できるMALQ(Metacognitive Awareness Listening Questionnaire)というアンケートを学習者を対象とし実施した。現在、アンケートの結果を集計、分析中である。2.研究成果発信のためのHP作成研究成果発信のためのHP作成のため、技術的なことをを業者に依頼して作成開始した。また、英語での発信のため、翻訳業者に依頼して日本語版が完成次第英訳および翻訳開始予定である。現在、工事中ながらも2018年7月末には完成予定である。http://listening-marisa.com2017年8月に、渡航先のロシアで意識不明・昏睡状態に陥り、帰国後も体調不良・体重激減などがあり、秋以降は思うように研究活動が進まなかったため。http://listening-marisa.com

2017年夏にロシアに滞在中、急性腎盂腎炎を発症し、意識不明・昏睡状態に陥り、帰国後も約半年間、通常の日常生活を送ることが困難であったため、翌年度以降の進捗状況に影響を及ぼしている。しかし、アンケートやデータの収集はほぼ予定通りに実行されている。2019年度後期より外留であるため、現地入りする事前準備や現地での様々な手続きなど進捗状況に影響を及ぼす要素が予想されるが、一旦生活が安定したら、既に収集済みのアンケートやデータの分析・考察をもとに論文の執筆や学会での発表、セミナーの開催などを積極的に展開する予定である。やや遅れている分を2018年夏季休暇中に取り戻し、少し進むくらいに研究活動を進めたい。やや遅れている分を2020年度前期までの外留中に取り戻し、少し進むくらいに研究活動を進めたい。2017年8月に、渡航先のロシアで意識不明・昏睡状態に陥り、帰国後も体調不良・体重激減などがあり、秋以降は思うように研究活動が進めることができなかった。そのため、謝金を伴うアンケート調査の実施が遅れて、結果集計に関する人件費や謝金の執行が遅れたため。2018年度9月末までには遅れを取り戻す予定をしている。2018年度は国外で開催される学会には一度も参加しなかったため。また、2019年度後期から2020年度前期まで英国に外留のため、国内研究活動では不要な想定外支出が予想されるため。本サイトでは、「理論とエビデンスに基づいた効果的なリスニング指導法や学習法(上田メソッド)を具体的にわかりやすく紹介します。本サイトは、立命館大学研究成果国際発信制度の助成を受けたものです。当該HPの作成や維持、管理においては科研費のみでなく、立命館大学からも助成金を得ている。
17世紀の女性画家・照山元瑶に関する基礎研究

本課題は、後水尾天皇の8番目の皇女であり、江戸時代前期に多くの絵画を残した女性・照山元瑶の絵画制作の実態を明らかにしようとするものである。上記の課題を遂行するため、現存する元瑶による絵画の悉皆調査および関連する文献史料の調査を行っている。平成30年度は、はじめに関東地区における調査を進めた。具体的には、東京都や神奈川県所在の複数の寺院に伝来する絵画の実見調査や、当該地域の歴史や文化について詳しい記述が残る文献史料の収集、また元瑶の功績や画業を収載した近世の未刊資料の精査などである。次に、元瑶の絵画や書跡がまとまって伝来・所蔵されている、滋賀県や京都府等の関西地区の寺院や研究機関での調査、および当該地域の文献史料の収集に努めた。絵画の実見調査では、水墨画や彩色画による元瑶の画風および様式を、画題や部分ごとに詳細に分析した。おおらかな筆致による水墨画のほか、緻密な描法による彩色の仏教絵画や肖像画、また作品の箱書や裏書、表具、付属品なども拝見し、元瑶の絵画学習や落款の無い作品の制作時期、あるいは交友関係、制作背景等を検討することが可能となり、今後元瑶の画業を示す具体的な年譜を作成するための重要な手掛かりを得ることができた。文献史料の調査では、元瑶や父・後水尾天皇の師承関係等から、当該地域に作品が伝来する可能性を考えることができた。また、実見調査や文献史料調査を進めていく段階で、新たに元瑶の絵画や史料の存在を複数知ることができたため、次年度以降の調査計画にも加えていきたい。本課題では、絵画史のみならず文化史、女性史においても非常に重要といえる照山元瑶の作品の悉皆調査を実施している。また、文献史料の精査・分析により、元瑶の制作活動を実証的に解明し、日本美術史上に明確に位置付けることを目指している。平成30年度は、本課題にて実施予定の悉皆調査のうち、約3分の1の絵画・書跡等を実見し、各々の特徴や表現上の創意工夫等を把握することができた。また、文献史料の調査では、黄檗僧や関連寺院に帰依した人物など、元瑶周辺の交友関係を知ることができた。当年度に得られた成果については、令和元年度前半に所属学会の大会にて報告を予定している。平成30年度の成果を踏まえ、次年度は所属学会における大会にて、主に元瑶の絵画の特徴や人的交流を中心とする内容の中間報告を行う予定である(令和元年9月)。さらに、絵画等の実見調査はかなり進んではいるが、令和元年度は主に元瑶や父・後水尾天皇が深く関与した関西地区の寺院に重点を置き、より多くの調査を推進する。基準作品の選定、あるいは作品の年代的推移に関して考察するほか、署名の記述内容や印章の種類についてあらためて整理し、年譜や印譜作成を進めるなど、元瑶の画業についてさらなる実証化、体系化に努めたい。その上で、令和元年9月に予定している報告や、当年度に調査予定の作品および文献史料等の考察を含めた内容による論文を公表する(令和2年3月)。

平成30年度は、本課題にて実施予定の悉皆調査のうち、約3分の1の絵画・書跡等を実見し、各々の特徴や表現上の創意工夫等を把握することができた。また、文献史料の調査では、黄檗僧や関連寺院に帰依した人物など、元瑶周辺の交友関係を知ることができた。当年度に得られた成果については、令和元年度前半に所属学会の大会にて報告を予定している。平成30年度の成果を踏まえ、次年度は所属学会における大会にて、主に元瑶の絵画の特徴や人的交流を中心とする内容の中間報告を行う予定である(令和元年9月)。さらに、絵画等の実見調査はかなり進んではいるが、令和元年度は主に元瑶や父・後水尾天皇が深く関与した関西地区の寺院に重点を置き、より多くの調査を推進する。基準作品の選定、あるいは作品の年代的推移に関して考察するほか、署名の記述内容や印章の種類についてあらためて整理し、年譜や印譜作成を進めるなど、元瑶の画業についてさらなる実証化、体系化に努めたい。その上で、令和元年9月に予定している報告や、当年度に調査予定の作品および文献史料等の考察を含めた内容による論文を公表する(令和2年3月)。作品や文献史料が所蔵される調査先への申請が遅れたこと、調査先のご都合により令和元年度以降に調査を見送る必要があったことにより、当該助成金が生じた。次年度以降に国内外での調査を実施し、適切に使用する。