hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
貫入型シクロデキストリン錯体を用いた光誘起電子移動反応における超交換機構の解明

光合成の光反応中心の巧妙な電子移動反応は分子を組織化することによってはじめて可能になると考えられている。我々は光合成反応中心における光誘起電子移動の研究の新しいアプローチとして、超分子構造であるドナー(D)-アクセプター(A)連結化合物の貫入型シクロデキストリン(CD)錯体系を用いて長距離光誘起電子移動を蛍光測定によって検討した。カルバゾールとビオローゲンをつなぐスペーサー部分がメチレン鎖16の化合物(1)とビフェニル基を導入した化合物(2)は水溶液中でalpha-シクロデキストリン(CD)が2個メチレン鎖に包接した貫入型CD錯体を形成することがNMR解析によってわかった。CPKモデルによち、1、2はCD錯化によってDとAの距離を長距離( 20∠)に固定できることがわかった。カルバゾール励起1重項からのビオローゲンへの光誘起電子移動反応を蛍光寿命によって検討した。1の蛍光寿命(11.3ns)はビオローゲンの無い参照化合物の蛍光寿命(11.8ns)とほとんど変わらなかった。よって、1では励起一重項からの電子移動反応は距離が遠すぎてほとんど起こってないことがわかった。これに対して、2の蛍光寿命(8.8ns)は明らかに1の錯体の蛍光寿命より短くなった。よって、この光誘起電子移動は連結スペーサー部分のpi系部位によって促進されていることがわかった。従って、本研究によって貫入型CD錯体系の長距離光誘起電子移動は超交換機構におけるThorough-bound機構によって起こっていることがわかった。
相対論的電子ビームを利用した損失を持つ誘電体格子による電磁放射に関する理論研究

今年度は、誘電体被覆回折格子の上を伝搬する相対論的電子ビームによる電磁放射への誘電体損の影響について数値解析を行った。研究成果を要約すると以下のようになる。ただし、数値計算では誘電率の実部を2としている。1.スミス・パーセル放射を決定する漏洩係数は、誘電率の虚部が10^<-4>よりも大きくなると僅かに減少を始め、10^<-2>になると、約0.97パーセント程度小さくなる。スミス・パーセル型FEL不安定性の時間的増大率は、誘電率の虚部が3×10^<-4>よりも大きくなると僅かに増加を始め、10^<-2>になると、約0.98パーセント程度大きくなる。チェレンコフ不安定性の空間的増大率は、誘電率の虚部が3×10^<-4>よりも大きくなると僅かに増加を始め、10^<-2>になると、約0.96パーセント程度大きくなる。以上より、誘電体損の存在により必ずしも相互作用は小さくならないことが分かった。その理由としては、負のエネルギ波と正のエネルギ波の結合により不安定な相互作用は引き起こされるので、誘電体損によるエネルギlossは負のエネルギの一部として相互作用に影響を及ぼしているのではないかと考えられる。これらの研究成果は、1994年電子情報通信学会春季全国大会で発表予定である。また、本研究の放射系の構成では、3つの相互作用のうち適当な電子ビームの速度の下で2つの相互作用、即ちスミス・パーセル放射とチェレンコフ不安定性およびスミス・パーセル型FEL不安定性とチェレンコフ不安定性とが結合し、より大きな不安定性増大率を示すことが分かったので、今後はこの点も考慮に入れて、詳細な議論をする予定である。
口腔腺系腫瘍の細胞学的研究-Flow cytometryによる核DNA量の解析

Flow cytometryによって口腔領域の腺系腫瘍の核DNA量の測定を行ない、本腫瘍の生物学的特徴を明らかにし、診断に役立てることを目的とした。材料は、腫瘍群として、6唾液腺腫瘍(1多形性腺腫,2腺様嚢胞癌,1腺房細胞癌,1悪性唾液腺腫瘍,1腺癌)、または非腫瘍性対照群は12例(5顎下腺,4non-metastaticリンパ節,3口腔粘膜上皮)である。これらの材料のDNA histogramからDNA ploidyとcell cycleが測定され、細胞診の形態学的所見と比較された。結果として、細胞診で2腫瘍(1悪性唾液腺腫瘍と1腺癌)だけが悪性だったが、他症例は悪性微は軽微だった。DNA量分析で、6腫瘍例中4例(1多形性腺腫,2腺様嚢胞癌,1腺房細胞癌)が対照群と同じ正常型のhistogramであった。悪性唾液腺腫瘍例はdiploid patternであったが、tetraploid peakが有意に上昇していた。腺癌例は2つの腫瘍細胞型をもつことがわかった。Diploid type細胞とaneuploid type細胞で、この腫瘍はmulticlonal typeの腫瘍であった。Cell cycleの分析で、diploid腫瘍は明らかに対照群のS%より明らかに低く、これは増殖能が正常組織より低いことが示唆された。Aneuploid腫瘍の腺癌のS%は対照群と同じ7%であった。Flow cytometryによるDNA量分析は、多クロナール腫瘍とか増殖能とかの腫瘍の生物学的特徴を明らかにでき、臨床的に有用な情報を得ることがわかった。
ポスト構造改革における市場と社会の新たな秩序形成-自由と共同性の法システム

ポスト構造改革期にどのような秩序形成が必要とされるかを検討し、(1)市場秩序においては、厚生の改善を直接的達成ではなく、秩序形成プロセスの保護と市場参加者の自律的決定支援が重要であることを示し、その観点から競争法、消費者法、企業法、金商法について改善点を提言し、(2)社会秩序においては、自律と連帯の衝突だけではなく補完性も重視し、その観点からの社会保障と労働法の再構成と改善点を提言し、(3)エンフォースメントについては、従来の刑罰偏重の限界を明らかにし、制裁金の整備等の改善点を提言した。それらを通じて、(4)自律を共同性の観点から支援する法モデルを示した。バブル崩壊後の長期停滞から脱却すべく、「構造改革」が推し進められた。そこでは、従来、多くの分野で共同体的な関係に根ざした不透明な制度や慣行が存在し、様々な保護行政により効率の悪いシステムを温存してきた構造に長期停滞の主因があり、この構造的要因を除去し、人々の創意工夫を生かす自由な活動の促進が社会・経済の再生に不可欠と考えられた。しかし、単純に規制をなくすだけでは、不公正な取引が横行し、企業の組織形成においても、強者による不公正な支配に歯止めが効かなくなる。そのため、規制緩和の一方で、市場の公正さを確保し、自由な競争を保障するための規制の拡充・強化が要請される。また、そうした自由で競争的な市場に委ねることは効率性の追求に役立つとしても、それにより私人間の関係形成が歪められ、社会の存立基盤を掘り崩すような結果がもたらされる危険性もある。構造改革は、人々を他律から解放しようとした。だが、今求められているのは、自律としての自由を尊重しつつ人々の共同性を確保することを可能にする法システムであると考えられる。従来型の規制でも自由放任でもなく、自由を尊重しつつ共同性の確保を可能とする法システムのあり方を検討することが本研究の目的であり、次の3つの側面から検討を進める。(1)市場の秩序形成。自由で競争的市場と公正な取引を確保する制度、企業活動を活性化しつつ逸脱行動を防止する企業組織を検討する。(2)社会の秩序形成。自律と信頼を確保する制度として契約・責任・家族制度を再検討し、効率性原理の浸透が社会と個人の存立基盤を脅かさないようにするセーフティネットを検討する。(3)エンフォースメント。個人や自律的団体のイニシアティブの活用も含めた実効的法執行システムのあり方を検討する。これらの検討を通じ、将来整備を進めるべき法的規制のプログラムを提言する。研究の中心的な課題として、市場秩序と消費者支援、個人の自立と社会保障、これらに相応しい規制・執行システムに焦点を合わせる。研究期間を3つの期に分け、第1期(平成19・20年度)を現状の把握と問題点の整理、第2期(平成21・22年度)をそれに基づく新たな法モデルの検討、第3期(平成23年度)をこの法モデルを基礎とする具体的法的規制のプログラムの検討にあてる。平成19年度は、構造改革期における法改革の実相を確認し、問題点を析出する作業を行った。具体的には市場秩序形成部門においては、市場システムに関しては、競争秩序法の特色の把握が行われるとともに、わが国の喫緊の課題である消費者法の再構成のために、EUにおける消費者規制の変貌、米国における近時の転換の探求を通じて、効率性と公正さの相克と相互補完、執行強化のあり方などが明らかにされた。また、企業システムに関しては企業結合規制や株主平等原則などを対象に効率性の観点からの改革が本当に効率性を向上させたのか、効率性以外の公正等の価値や公正等が効率性を向上させる点などを諸外国の現状も含めて検討された。社会秩序形成部門では、まず社会構成システムについては社会秩序形成における契約制度の役割を基本権保護との関係の視点から検討され、比較法的な検討を踏まえて自己決定を尊重しつつ社会秩序形成が行われるための諸条件が明らかにされた。さらに、市場の機能を福祉に生かすための信託制度等のあり方などが社会秩序形成における自己決定の尊重の具体的な方策についての現状と問題点が解明された。さらに、社会連帯システムについては、個人の存立基盤を確保するための社会政策のあり方が市民社会の現状とどのように関連しているかについての国際比較研究を行い、現状の問題点が析出された。エンフォースメント部門では、行政規制における強制・制裁・サンクションのあり方を中心に検討が進められ、国際比較の中で高額行政制裁金制度の不備などわが国の諸規制のエンフォースメントにおける独特の欠陥が明らかにされ、今後の法改革のための探求課題が明らかにされた。平成20年度は、前年度に引き続き構造改革期における法改革の実相を確認し、問題点を析出する作業を行った。

市場秩序形成部門では、市場システムについて、消費者法等の現状の問題の点の析出のために、市場参加者の認知能力の限界などを踏まえた、従来のパターナリズムとリベラリズムの対立には還元されない視点から解明する作業及び古典的リベラリズムにおける自律概念の問題点についての理論的探究から現状を解明する作業などを行った。企業システムについては、構造改革期に最も大きく変容した分野である企業結合法の領域において会社法、租税法、経済法など多角的な観点から現伏と問題点を解明する作業を完成した。さらに、コーポレート・ガバナンスにおける規範形成の現状をソフトローの機能、法と倫理の視点等などから解明する作業を行い、現状の問題点が析出された。社会的秩序形成では、従来の法モデルが軽視してきたケアの視点から社会秩序形成の現在の問題点を明らかにするとともに、構造改革期に著しい変貌を遂げた労働法制について、その変容プロセスを客観的な把握とともに現状の問題点の析出が行われた。さらに福祉国家のあり方について国際的にどのようなレジームが考えられ、それらが自由と共同性の観点からどのような問題をはらむかの解明作業も行われた。エンフォースメント部門では、市場秩序維持のための民事的救済制度利用の現状の問題点が比較法的な視点も含めて解明され、さらに財産保護のための刑事法利用の意義と限界についての検討もなされた。また、価値観が多様化する状況下で司法部門の機能についての検討も行われた。平成21年度は、これまでに構造改革期の問題点を析出した、(1)「市場・企業の秩序と消費者の支援」、(2)「個人の自律とセーフティー・ネット」、及び(3)「公的規制とエンフォースメント」のテーマに関して、ポスト構造改革期に期待される法的介入の形態を探求した。まず、(3)については、具体的プログラムを考える本研究の第二期以降においては、(1)と(2)の領域での法的介入のあり方に探求に即して検討されるべきであるという方針のもと、秩序の担い手たる組織のガバナンス構造とともに、市場秩序部会、社会秩序部会と連携して検討をすすめた。平成21年度では以下の点まで解明を進めた。(2)に関しては、企業間市場秩序については個別行為の評価において消費者厚生だけを基準とすることはできず、競争プロセスの適正化という原理的ディメンジョンが必要であることを明らかにした。消費者秩序については重消費者の認知的能力の限界を直視したとしても、それだけを根拠にした直接的国家介入が逆機能を持っこと及び市場での学習を可能にする法的介入の重要性を明らかにした。また、これらの規制をエンフォースする上でのガバナンスのあり方が間接的に持つ重要性、刑事制裁や行政制裁のあり方と補完関係を検討した。(2)に関しては、社会政策について個人への支援と親密圏でのインフォーマルな支援との相互作用を検討し、前者が後者の機能を阻害しないための条件が探求された。また重労働法制と個人が自ら困窮期に対処するための支援については、個人の決定内容への直接介入のほか、それを合理的に支援するための組織的支援(ガバナンス構造)やデフォルト・ルールの利用の有効性と限界を探求した。平威23年度は、(1)市場の秩序と消費者支援、(2)個人の自律と社会保障・労働環境に関してホスト構造改革期において整備すべき法的プログラムについて探求するとともに、(3)エンフォースメントメカニズムの全体的な再検討を行い今後の目指すべき方向性を明らかにした。
ミトコンドリアを介したアポトーシス制御機構の解析

本研究ではアポトーシス誘導シグナルに関して、Bcl-2ファミリーの一つであるBaxのミトコンドリアへの移行が、キナーゼ経路を介したリン酸化によって制御される機構について検討を行った。これまでにPI3-キナーゼ・Akt経路がBaxのミトコンドリアへの移行を阻害し、細胞死を抑制することを明らかにしていた。一方でアポトーシス誘導の際にはストレス応答性のシグナル伝達機構であるJNK経路が活性化することが知られており、JNK経路がミトコンドリアを介したアポトーシス誘導に関与するかどうか検討を行った。この結果、活性型のJNKを細胞に導入するとBaxが細胞質からミトコンドリアに移行し、細胞死が誘導された。Baxは通常の状態では14-3-3タンパク質と結合しており、細胞死誘導の刺激に応じて14-3-3から解離してBaxがミトコンドリアへと移行することがすでに報告されていた。検討の結果JNKはBaxをリン酸化しないことを見いだしていたことから、次にJNKが14-3-3をリン酸化することでBaxの活性化を導く可能性について検討を行った。この結果JNKは14-3-3ξと14-3-3δを直接リン酸化すること、リン酸化によって14-3-3とBaxの結合が阻害されることを見いだした。リン酸化されるセリン残基をアラニンに置換した変異型の14-3-3を細胞に発現したところ、細胞死が抑制された。これらの結果からJNKが14-3-3をリン酸化することでBaxとの解離を促進し、解離したBaxがミトコンドリアへと移行することでアポトーシスが誘導されることを明らかにした。14-3-3タンパク質は様々なタンパク質と結合することが知られており、それらの結合がJNKによる14-3-3のリン酸化によって制御される可能性が示唆された。本研究ではミトコンドリアにいたる細胞死シグナルの伝達機構に関して、Bc1-2ファミリーの一員であるBaxの核への移行がPI-3キナーゼ・Akt経路によって負に制御される可能性について検討を行った。この結果、キナーゼ阻害剤を用いた研究や変異型Akt遺伝子の導入実験によって、PI-3キナーゼ・Akt経路が細胞死刺激によるBaxの核への移行を阻害し、細胞死を抑制することを明らかにした。またAktがどのような機構でBaxの核移行を抑制するかについて調べるために、Baxが細胞死シグナルに応じて細胞質から核内へと移行する分子機構について検討を行った。細胞死シグナルへのJNK経路の関与を調べるために、JNK-MKK7融合体を作成して細胞内に発現させたところ、Baxの核移行と細胞死が観察され、JNKの活性化により細胞死のイベントを再現する系を確立することができた。最近になり14-3-3タンパク質がBaxと結合してBaxタンパク質を細胞質にアンカーする作用が報告された。細胞死の刺激によってBaxが細胞質から核内へと移行する機構について、われわれはJNKの活性化がBaxと14-3-3の解離を促す可能性についてさらに検討を行った。この結果JNKが14-3-3タンパク質を直接リン酸化すること、リン酸化によって14-3-3とBaxとの結合が抑制されること、JNKによってリン酸化されない変異型の14-3-3はBaxとの結合がJNKによって阻害されないことを見いだした。これらの成果については、発表論文を現在投稿中である(Tsuruta, F., et al.)。
フィールド運用中のアダプティブテストに基づくVLSIの予防安全

本研究では、フィールド運用中のVLSIの自己テストで得られる、故障した際の使用環境や遅延マージン等の情報を解析することにより運用中のVLSIの状態を把握し、劣化の検知や故障解析、予防安全に活用していく手法の開発を目的とする。(1)テスト履歴データの作成・取得方法の確立(2)テスト履歴解析に基づく一時故障の弁別と劣化予測手法の開発(3)アダプティブテスト履歴作成最適化手法の開発等の研究課題を解決することにより、劣化故障による誤動作を未然に効率良く防止できるようになり、現在は十分に実現できていないVLSIの予防安全を達成する。本年度は、(1)テスト履歴データの作成・取得方法の確立を行うため、フィールド運用中のVLSIから自己テストデータを取得するためのテストアーキテクチャを考案し、実チップに実装した。回路内部にテストコントローラを配置して組込み自己テスト回路を制御することで、フィールドでの自己テストを実現する。これにより、システムのパワーオン/オフ時やシステムの空き時間などのテスト機会に、テスト履歴として保存するデータを測定する。また、データマイニングによるテスト履歴活用の第一歩として、過去のテストにおける良品のチップと不良品のチップのデータのパターンを学習し、新たにテストするチップに対して良品であるか否か予測を行うための予測モデル作成手法を提案し、国際会議で発表した。予測精度向上のための予測対象のテスト項目を絞り込む事前学習手法を提案し、更に、実チップのテストデータを用いた評価により、提案手法の有効性について評価・検証を行った。最初の研究開発項目であるテスト履歴データの作成・取得方法について、フィールド運用中のVLSIから自己テストデータを取得するためのテストアーキテクチャを考案し、実チップに実装した。回路内部にテストコントローラを配置して組込み自己テスト回路を制御することで、フィールドでの自己テストを実現している。研究開発項目である二番目のテスト履歴活用方法の確立についても、テスト履歴から故障となるチップの予測モデル作成手法についての成果を発表するなど順調に研究が進めており、全体としておおむね順調に進展している。今後の研究方針として、これまでに開発した手法の改良を行うとともに、以下の項目について、研究に着手する。(1)過渡故障と断続故障の弁別手法の開発:VLSIがフィールドで一時的に誤動作する原因に、過渡故障と断続故障がある。過渡故障は、例えばソフトエラーのような外部からのノイズ等による誤動作であり、VLSIのハード的な欠陥や性能低下とは無関係である。断続故障は、例えば遅延マージンの減少した箇所が温度上昇のような環境要因と合わさって起きる誤動作があるが、将来VLSIの欠陥に繋がるものである。過渡故障には再計算等で対応すればよく、修復や交換等の対処は不要である一方、断続故障は修復や交換等の対処を要するため、過渡故障と断続故障を弁別することは重要となる。回路の動作だけ見るとこれらの弁別は困難と思われるが、テスト履歴の解析と故障の再現性のテストに基づいて、それらを弁別する手法を開発する。(2)テスト履歴解析に基づく劣化予測手法の開発:遅延マージンはテストパターンによって活性化される経路に依存するが、これまでに開発した要素技術では活性化経路を考慮しておらず、遅延マージンは楽観的な推定となっていた。そこで、活性化経路を考慮し、より厳密な遅延マージン推定により得られる「現在の劣化状況」のテスト履歴から「将来障害を引き起こす時期」を予測する。この実証評価には遅延マージンの減少を模擬できる試作チップを用いる。(3)アダプティブテスト履歴作成最適化:テスト履歴の解析により、遅延マージンの減少速度が速い箇所のテストパターンの情報を得ることが出来る。それをフィールド運用中の自己テストにフィードバックし、危険の迫る劣化箇所を頻繁にテストしてテスト履歴を取得するための、アダプティブテスト選択機構を設計し、試作チップに組込み実証評価を行う。

研究開発項目である二番目のテスト履歴活用方法の確立についても、テスト履歴から故障となるチップの予測モデル作成手法についての成果を発表するなど順調に研究が進めており、全体としておおむね順調に進展している。今後の研究方針として、これまでに開発した手法の改良を行うとともに、以下の項目について、研究に着手する。(1)過渡故障と断続故障の弁別手法の開発:VLSIがフィールドで一時的に誤動作する原因に、過渡故障と断続故障がある。過渡故障は、例えばソフトエラーのような外部からのノイズ等による誤動作であり、VLSIのハード的な欠陥や性能低下とは無関係である。断続故障は、例えば遅延マージンの減少した箇所が温度上昇のような環境要因と合わさって起きる誤動作があるが、将来VLSIの欠陥に繋がるものである。過渡故障には再計算等で対応すればよく、修復や交換等の対処は不要である一方、断続故障は修復や交換等の対処を要するため、過渡故障と断続故障を弁別することは重要となる。回路の動作だけ見るとこれらの弁別は困難と思われるが、テスト履歴の解析と故障の再現性のテストに基づいて、それらを弁別する手法を開発する。(2)テスト履歴解析に基づく劣化予測手法の開発:遅延マージンはテストパターンによって活性化される経路に依存するが、これまでに開発した要素技術では活性化経路を考慮しておらず、遅延マージンは楽観的な推定となっていた。そこで、活性化経路を考慮し、より厳密な遅延マージン推定により得られる「現在の劣化状況」のテスト履歴から「将来障害を引き起こす時期」を予測する。この実証評価には遅延マージンの減少を模擬できる試作チップを用いる。(3)アダプティブテスト履歴作成最適化:テスト履歴の解析により、遅延マージンの減少速度が速い箇所のテストパターンの情報を得ることが出来る。それをフィールド運用中の自己テストにフィードバックし、危険の迫る劣化箇所を頻繁にテストしてテスト履歴を取得するための、アダプティブテスト選択機構を設計し、試作チップに組込み実証評価を行う。二人で予定していた国際会議での調査が都合により一人になったこと,および,大分大学でのFPGAボード等の設備備品の購入予定が既に所有する機器の使用して前倒して実験した等により,未執行が生じた.2019年度に執行予定である.
無限次元代数及び場の量子論の解析とその応用

ディン・庵原・三木代数は、ホップ代数の構造と2つの中心を持つ無限次元代数であり、W無限大代数、(q-)ビラソロ代数や(q-)W代数などをその特殊な場合として内包している。又、我々が発見した様に、その相関関数は5次元超対称ヤンミルズ理論のネクラソフ分配関数と一致している。そのため最近非常に注目を集めている重要な代数である。以前の研究では、ディン・庵原・三木代数のインタートワイナーを合成すると、代数の遮蔽演算子が得られることが分かり、又、その遮蔽演算を用いて構成される特異状態が代数の消滅演算子で消えるという条件から、相関関数のワード高橋恒等式を導いた。又、インタートワイナーのブレイド関係式とシフト関係式を用い、ディン・庵原・三木代数のR行列や(qt)-KZ方程式を導出した。本年度は、ディン・庵原・三木代数のマックマホン表現を解析し以下の様な成果を得た。マックマホン表現は3次元ヤング図に対応しており、普通の2次元ヤング図に対応するフォック表現を特別な場合として含むより一般的な表現である。又、3方向の入れ替え対称性に由来する興味深い構造を持っている。以前我々が構成したディン・庵原・三木代数のインタートワイナーはフォック表現に対するものであったが、それを拡張しマックマホン表現に対するインタートワイナーを構成した。又、その交換関係からR行列を導出した。概ね計画通りである。代数の中心が特殊な場合(レベル1)だけではなく、一般の場合への拡張を行いたい。又、楕円型の場合の解析を更に推し進めたい。又、それらの楕円化も行なった。本年度は、この代数及びそれをgl_1からgl_N的に拡張したトロイダル代数の解析を行ない以下の様な成果を得た。代数の中心が特殊な場合(レベル1)に対し、インタートワイナーのブレイド関係式とシフト関係式を用い、ディン・庵原・三木代数のR行列や(qt)-KZ方程式を導出した。更にそれをgl_1からgl_N的に拡張したgl_N型トロイダル代数に対しても同様の解析を行った。レベル1のgl_N型トロイダル代数は、N種類の自由ボゾンで表現されるが、その場合のインタートワイナーはgl_1の場合のそれのボゾンの係数を変形カルタン行列の逆行列に置き換えることで得られる。それを用いgl_1の場合と同様にR行列や(qt)-KZ方程式を導出した。概ね計画通りである。概ね計画通りである。次年度にロシア人を招聘する予定のため。
腹部大動脈瘤における鉄の関与と治療戦略の探索

腹部大動脈瘤の病態生理を、大動脈内鉄代謝の観点より検討した。ヒトおよびマウス大動脈組織を検討したところ、AAA組織では鉄含有量の増加および鉄沈着の亢進を認めた。そこで、AAAモデルマウスに対し食事性鉄制限を行ったところ、鉄制限によりAAA発生率が有意に低下することを見出した。一方で、大動脈鉄沈着の分子機構として細胞内鉄取り込み受容体であるトランスフェリンレセプター1を検討したところ、AAA組織での発現亢進を認めた。これらの結果より、TfR1を介した大動脈内鉄代謝は、AAAに対する新規治療標的になることが示唆された。ヒトAAA組織を用いた検討にて、AAA組織における鉄沈着を明らかにした。また、AAAの病態生理に深く関わる酸化ストレスおよび炎症について、8-OHdGおよびCD68を用いた免疫組織染色にて検討したところ、AAA組織においてそれらの発現が亢進し、さらに鉄沈着部位と近接して存在していることを見出した。これらの結果より、AAAの病態生理への鉄の関与が示唆された。次に、ApoE欠損マウスにアンジオテンシンIIを投与するAAAモデルマウスに対し、食事性に鉄制限を行い、AAA形成における鉄の関与について検討した。興味深いことに、AAA発生率は食事性鉄制限により有意に抑制された。大動脈における鉄沈着は、マウスAAA組織においても確認されたが、食事性鉄制限下の大動脈組織においては認めなかった。また、AAA形成のメカニズムとして大動脈組織おけるJNKおよびMMP-2/-9の活性化が報告されているが、食事性鉄制限はこれらの活性化も抑制し、AAA形成のメカニズムへの鉄の関与が示された。また、鉄沈着のメカニズムを明らかにするため、大動脈における鉄輸送タンパクに着目し検討を行ったところ、マウスAAA組織において、細胞内鉄取り込みタンパクであるtransferrin receptor 1 (TfR1)および細胞外鉄くみ出しタンパクであるferroportin発現の亢進を認めた。これらTfR1およびferroportin発現亢進および鉄含有量の増加は、同モデルのAAA形成前の大動脈組織でも確認されており、大動脈におけるTfR1発現異常はAAAの病態生理へ関与していると考えられた。腹部大動脈瘤(AAA)の病態生理において、酸化ストレスや炎症は重要な役割を担っていることが知られている。一方、鉄は必須な元素であるが、過剰に存在すると酸化ストレスや炎症の原因となる。そこで本研究は、酸化ストレスおよび炎症を介したAAA形成のメカニズムを鉄の観点より検討した。まずヒトAAA組織を用いて検討したところ、AAA組織において鉄沈着・8-OHdG・CD68発現が増加していることが確認された。また、8-OHdGおよびCD68発現部位は鉄沈着部位と近接し、それら発現領域は鉄沈着面積と正相関していた。次に、AAAモデルマウスを用いた動物実験を行い、食事性鉄制限という手法にてAAA形成メカニズムへの鉄の関与をより詳細に検討した。その結果、食事性鉄制限によりAAA発生率は有意に低下することを見出した。また、AAA形成への関与が報告される大動脈MMP-2/-9活性およびJNKリン酸化の亢進が食事性鉄制限により抑制されることを明らかにした。これらの結果より、鉄はJNKリン酸化およびMMP活性化を介してAAA形成に関与していると考えられた。一方、大動脈への鉄沈着のメカニズムとして、細胞内鉄取り込み受容体であるTfR1に着目し検討したところ、大動脈TfR1発現はヒトおよびマウスAAA組織において亢進しており、マクロファージマーカーであるF4/80と共発現し、鉄沈着領域と近接して存在していた。さらに単球系細胞株であるTHP-1細胞を用いた細胞実験を行ったところ、THP-1細胞におけるTfR1発現は、AAA増悪因子であるアンジオテンシンII刺激により亢進し、アンジオテンシンII刺激により亢進するJNKリン酸化およびMMP活性は鉄キレートにより抑制されることを明らかにした。本研究結果は、AAA形成への鉄の関与を示唆しており、大動脈内鉄代謝はAAAに対する新規治療標的となり得ることが示された。申請時の平成26年度の計画では、大動脈組織における鉄輸送タンパクの評価および大動脈におけるJNK活性への鉄の関与の検討であった。ヒトおよびマウスAAA組織において、鉄輸送タンパクであるトランスフェリンレセプターおよびフェロポルチンの発現異常を同定している。一方で、大動脈におけるJNK活性への鉄の関与についても、大動脈組織におけるJNK活性化に鉄が必須であることは同定している。以上のように、当初の計画通り概ね順調に進展していると考える。平成27年度は、TfR1ヘテロノックアウトマウスを用い、さらなる詳細なメカニズムの検討を計画している。血管生物学【動物実験】申請者らはTfR1ヘテロ欠損マウスを所有しており、ApoE欠損マウスとの2重欠損マウスの作製を計画している。

本研究ではこの作成したマウスを使用し、アンジオテンシII投与によるAAA形成への影響を検討するとともに、組織内鉄濃度および他の鉄輸送タンパクへの影響、サイトカイン分泌やマクロファージの分化・増殖などへの効果を中心に解析を行う。またJNKやMMP-2/-9といったAAA形成に関連する分子シグナルに関しても検討を行う。さらに大動脈周囲にCaCl2を塗布する別のAAAモデルでも検討を行う。また、AAA動物モデルに対して、抗TfR1抗体を用いてTfR1の薬理学的阻害を行い、AAA形成に対する効果についても検討を行う予定である。【細胞実験】これまでに、マウスAAA組織におけるTfR1発現部位は、F4/80陽性マクロファージおよび鉄沈着領域と近接して存在することを確認している。そこで、THP-1細胞をPMAにてマクロファージへ分化させる系を用いた検討を計画している。アンジオテンシンIIやTNF-αといった刺激に対するマクロファージの反応が、TfR1をはじめとする鉄輸送タンパク発現を遺伝学的に増加・減少させることで、どのように変化するかを解析する。マクロファージの反応としては、分化・増殖やサイトカイン分泌などを考えている。また、培地中鉄濃度のマクロファージへの影響なども検討予定である。
固体酸化物形燃料電池のセル内電流分布の解明

固体酸化物形燃料電池(SOFC)単セル内では,燃料や酸素の消費によって,これらの濃度が不均一となり電流分布が生じる.これにより発電が有効に行われない部分が生じたり,燃料枯れによるNi触媒の酸化劣化,温度分布の発生により熱応力に伴うセルの機械的劣化が進行する問題がある.そこで本研究では,単セルの表面温度を計測し,熱伝導方程式に基づいてセル内電流分布要因を明確にした.また,分割電極の作製により温度計測による電流分布計測解析手法の妥当性が示され,その確立ができた固体酸化物形燃料電池(SOFC)単セル内では,燃料や酸素の消費によって,これらの濃度が不均一となり,電流分布が生じる.これにより発電が有効に行われない部分が生じたり,温度分布の発生により熱応力に伴うセルの機械的劣化が進行する問題がある.そこで本研究では,単セルの表面温度を計測し,熱伝導方程式に基づいて,セル各部の発電による熱の流入流出から,セル内電流分布要因を明確にすることを目的としている.SOFCとして,電解質薄膜化や高導電率の支持体による内部抵抗低減の観点から注目されている燃料極支持型の,円筒形マイクロSOFCを作製した.Ni/8YSZ燃料極支持体を製作し,これを8YSZスラリーでディップコーティングした後,共焼結を行った.さらに空気極としてLSMスラリーを塗布し焼成した.このセルについて,水素ガスおよび空気を供給し,800°Cで電流電圧(IV)特性を評価したところ,発電電流を取り出すことができた.開回路電圧(OCV)の低下が見られたため,セルの保持治具の設計変更を行い,ガスリークを低減して,OCVを上昇させた.熱電対をこのセルの空気極表面3か所に設置し,発電中の各部温度を計測することができた.この温度に対し,IV特性から得た過電圧と発電に伴う可逆的エントロピー変化による発熱量を熱伝導方程式に代入して得た温度を比較し,電流分布を求めることができた.その結果,燃料消費により水素分圧が低下して,ガス供給の下流方向に向かって減少する電流分布が得られた.さらに,空気極を3分割したセルを作製し,各部セル電圧が等しくなるように電子負荷器を設定しながら,種々のセル電圧において各部の電流を観測した.その結果,温度計測から得られた電流分布と同様に,ガス供給の下流方向に向かって電流が減少することがわかった.以上から,温度計測による電流分布計測解析手法の妥当性が示され,その確立ができた.固体酸化物形燃料電池(SOFC)単セル内では,燃料や酸素の消費によって,これらの濃度が不均一となり電流分布が生じる.これにより発電が有効に行われない部分が生じたり,燃料枯れによるNi触媒の酸化劣化,温度分布の発生により熱応力に伴うセルの機械的劣化が進行する問題がある.そこで本研究では,単セルの表面温度を計測し,熱伝導方程式に基づいてセル内電流分布要因を明確にした.また,分割電極の作製により温度計測による電流分布計測解析手法の妥当性が示され,その確立ができた固体酸化物形燃料電池(SOFC)単セル内では,燃料や酸素の消費,炭化水素燃料の内部改質反応の不均一性によって,これらの濃度が不均一となり,電流分布が生じる.これにより発電が有効に行われない部分が生じたり,温度分布の発生により熱応力に伴うセルの機械的劣化が進行する問題がある.そこで本研究では,単セルの表面温度を計測し,熱伝導方程式に基づいて,セル各部の発電による熱の流入流出から,セル内電流分布要因を明確にすることを目的としている.SOFCとして,電解質薄膜化や高導電率の支持体による内部抵抗低減の観点から注目されている燃料極支持型の,円筒形マイクロSOFCを作製した.Ni/8YSZ燃料極支持体を製作し,これを8YSZスラリーでディップコーティングした後,共焼結を行った.さらに空気極としてLSMスラリーを塗布し焼成した.このセルについて,水素ガスおよび空気を供給し,800°Cで電流電圧(IV)特性を評価したところ,発電電流を取り出すことができた.開回路電圧(OCV)の低下が見られたため,セルの保持治具の設計変更を行い,セルと保持治具の境界からのガスリークを低減したところ,OCVが上昇した.熱電対を空気極表面3か所に設置し,発電中の各部温度を計測することができた.IV特性から得た過電圧と発電に伴う可逆的エントロピー変化による発熱量を熱伝導方程式に代入して得た温度との比較により,電流分布を求めることができた.その結果,燃料消費により水素分圧が低下して,ガス供給の下流方向に向かって減少する電流分布が得られた.以上から,燃料極支持型円筒形マイクロSOFCの作製および計測解析手法の確立ができた.燃料極支持形マイクロSOFCおよび保持治具の作製ができ,また熱電対によるセル表面温度計測によるセル内電流分布の計測解析手法の確立ができ,燃料消費による水素分圧減少に起因するセル内電流分布を求めることができたため.セルの軸方向に,空気極を分割して縞状に塗布して焼成し,分割電極を作製する.分割電極の電流電圧特性から電流分布を得る.

ここで得られる電流分布と温度計測から得られる電流分布を比較し,温度分布と電流分布の関係式の妥当性を検証して,電流分布要因を明確にする.また,炭化水素燃料としてメタンの改質模擬ガスを供給して発電させ,温度計測と分割電極から得られる電流分布の比較結果から,内部改質反応による吸熱量を見積もる.これにより,改質反応速度のセル内分布を明確にし,電流分布に与える影響を明らかにする.セルの燃料極支持体の製作費,電解質,空気極スラリーの材料費や,セルの保持治具,セル温度計測用熱電対,石英管,ガス配管等の消耗品の価格の合計が計画をわずかに下回ったため,次年度に計画しているこれらの消耗品購入費と合わせて使用する.
神経変成疾患の発症に関するストレスシグナルの解析

海馬および大脳皮質のニューロンに特徴的に発現するカルシウム結合タンパク質;ヒポカルシンは、カルシウム誘導性神経細胞死の抑制、小胞体ストレスの抑制、stress activatedprotein kinase (SAPK)の抑制、神経細胞内局所エネルギー供給機構を担っており、神経変性疾患の発症と進行への関与が考えられる。本研究では、ストレス応答によって活性化し、神経細胞死を誘導するmixed lineage kinase (MLK)3に及ぼすヒポカルシンの作用について検討した。両者の相互作用について免疫沈降実験によって確認した。野生型マウスの海馬から抗ヒポカルシン抗体を用いてヒポカルシンを免疫沈降した場合、MLK3はカルシウム依存性に共沈し、抗MLK3抗体を用いてMLK3を免疫沈降した。ヒポカルシンはカルシウム依存性に共沈したことから、MLK3活性について、ヒポカルシン欠損マウスの海馬から抗MLK3抗体を用いてMLK3wo免疫沈降し、MKK4を基質としたimmunocomplex kinase assayを行った。カルシウム±、および組換え体ヒポカルシン±の条件でMLK3活性を測定したところ、ヒポカルシンはカルシウム依存性にMLK3活性を抑制する結果が得られた。また、ヒポカルシン欠損マウスの海馬ではresting stateにおけるMLK3の活性亢進が認められた。ヒポカルシン欠損マウスにカイニン酸を腹腔内投与した場合、誘導されるMLK3の活性化に亢進が認められ、TUNEL染色陽性の神経細胞死の亢進を認めた。以上の結果から、ヒポカルシンは神経細胞内でMLK3を介するストレス応答性の細胞死実行経路を抑制し、神経細胞の生存・維持に関与すると考えられる。海馬および大脳皮質のニューロンに特徴的に発現するカルシウム結合タンパク質;ヒポカルシンは、カルシウム誘導性神経細胞死の抑制、小胞体ストレスの抑制、stress activated protein kinase(SAPK)の抑制、神経細胞内局所エネルギー供給機構を担っており、神経変性疾患の発症と進行への関与が考えられる。本研究では、ストレス応答によって活性化し、神経細胞死を誘導するmixed lineage kinase(MLK)3に及ぼすヒポカルシンの作用について検討した。場合、ヒポカルシンはカルシウム依存性に共沈したことから、MLK3活性について、ヒポカルシン欠損マウスの海馬から抗MLK3抗体を用いてMLK3wo免疫沈降し、MKK4を基質としたimmunocomplex kinase assayを行った。申請者らは、海馬および大脳皮質に特徴的に発現するカルシウム結合タンパク質;ヒポカルシン(Hpca)を見出し、神経細胞内でのカルシウムシグナリング調節機構について解析してきた。その過程で、yeast two-hybridシステムを用い、HpcaがSAPKカスケードのMAP-KKKとして機能するmixed lineagekinase(MLK)3の結合蛋白質であり、活性を抑制することを見出し、HpcaがSAPKカスケードに対する抑止因子であるという仮説を検証中である。

本年度は、MLK3とヒポカルシンの結合性ならびに酵素活性への作用について詳細に検討した。領域ごとに作製したGSK-MLK3融合蛋白質と、GSTおよびMBPヒポカルシン融合蛋白質を用い、in vitroでの相互作用を検討した。ヒポカルシンはMLK3のC-末端近傍(Pro/Ser/Thr-richregion上流域)と結合することが明らかとなった。また、ヒポカルシン欠損マウスの海馬ではresting stateにおけるMLK3の活性亢進が認められた。ヒポカルシン欠損マウスにカイニン酸を腹腔内投与した場合、誘導されるMLK3の活性化に亢進が認められ、Cresyl violet染色陽性およびTUNEL染色陽性の神経細胞死の亢進を認めた。以上の結果から、ヒポカルシンは神経細胞内でMLK3を介するストレス応答性の細胞死実行経路を抑制し、神経細胞の生存・維持に関与すると考えられる。また、アルツハイマー病モデル動物であるアミロイドAβ沈着マウスでヒポカルシンの発現を欠損した場合、アミロイドAβの沈着亢進を認めた。海馬および大脳皮質のニューロンに特徴的に発現するカルシウム結合タンパク質;ヒポカルシンは、カルシウム誘導性神経細胞死の抑制、小胞体ストレスの抑制、stress activated protein kinase (SAPK)の抑制、神経細胞内局所エネルギー供給機構を担っており、神経変性疾患の発症と進行への関与が考えられる。本研究では、ストレス応答によって活性化し、神経細胞死を誘導するmixed lineage kinase (MLK)3に及ぼすヒポカルシンの作用について検討した。両者の相互作用について免疫沈降実験によって確認した。野生型マウスの海馬から抗ヒポカルシン抗体を用いてヒポカルシンを免疫沈降した場合、MLK3はカルシウム依存性に共沈し、抗MLK3抗体を用いてMLK3を免疫沈降した。ヒポカルシンはカルシウム依存性に共沈したことから、MLK3活性について、ヒポカルシン欠損マウスの海馬から抗MLK3抗体を用いてMLK3wo免疫沈降し、MKK4を基質としたimmunocomplex kinase assayを行った。カルシウム±、および組換え体ヒポカルシン±の条件でMLK3活性を測定したところ、ヒポカルシンはカルシウム依存性にMLK3活性を抑制する結果が得られた。ヒポカルシン欠損マウスにカイニン酸を腹腔内投与した場合、誘導されるMLK3の活性化に亢進が認められ、TUNEL染色陽性の神経細胞死の亢進を認めた。アルツハイマー病モデル動物(アミロイドAβ沈着マウス)でヒポカルシン欠損処理を行い、アミロイドAβの沈着亢進を認めた。
筋衛星細胞の未分化性維持メカニズムの解明と筋ジストロフィー治療への応用

筋ジストロフィーの根治療法として骨格筋幹細胞である筋衛星細胞を移植する方法が考えられるが、生体外で筋衛星細胞の未分化な状態を保持したまま培養することが難しく、移植に十分な数の筋衛星細胞を得られないことが課題となっている。この問題を解決するには未分化維持機構の解明が必要である。我々はこれまでに転写因子Klf5を欠損した筋衛星細胞は未分化能を維持する能力が高いことを見出している。本研究ではKlf5の機能抑制を基軸とした筋衛星細胞の未分化維持機構を明らかにすることを目的とした。野生型筋衛星細胞とKlf5欠損筋衛星細胞の増殖期から分化誘導後にかけて経時的にRNAを抽出し、RNA-seqによる解析を行った。GO解析の結果、Klf5欠損細胞では骨格筋の構造蛋白遺伝子群やMYOGENESIS、Muscle cell developmentといった遺伝子群の発現が顕著に抑制されている一方で、NFkBを介したTNFaシグナルやIFNgシグナル関連遺伝子群の発現が亢進していた。Fuらは炎症性サイトカインがin vitroでの筋幹細胞の長期的維持に有効であることを報告しており(Cell Res25:655-673, 2015)、Klf5欠損細胞ではこれらのシグナルが亢進することによって高い未分化性を保持していることが考えられた。また、Klf5抗体、Pax7抗体を用いてChIP-seqを行い、増殖期の筋衛星細胞におけるこれら転写因子のターゲットの同定を試みた。しかしながら、増殖期の筋衛星細胞ではKlf5の発現が低く、検出が難しいこと、また、現在市販されているPax7抗体では巧く反応せず、ChIP-seqを行うことができなかった。申請時の計画通りKlf5欠損細胞を用いてRNA-seqを行った。一方、ChIP-seqに関しては筋衛星細胞のKlf5の発現量やPax7抗体の反応性などの問題により難航している。これまでの結果から、Klf5欠損細胞では炎症性サイトカインのシグナルが亢進している事が考えられた。今後はその詳細な分子機構を解析すると共に、我々が見出した、レチノイン酸アゴニストによる筋衛星細胞の未分化性維持機構も明らかにする。また、近年ラミニン511-E8フラグメントが近影細胞の未分化性を維持することが報告された(Stem Cell Rep10: 1-10, 2018)。そこで、筋衛星細胞の未分化性を保持する培養法の開発のため、ラミニンを含む細胞外基質の検討を行い、筋衛星細胞の未分化性を維持する培養系の開発を目指す。
全身性強皮症患者の消化管運動障害の病態解明

当科で高解像度食道内圧検査(High resolution manometry)を導入した2009年から2018年までにHRMを用いて食道内圧検査を施行した109名の全身性強皮症患者を対象として、食道運動障害と他臓器疾患との関連性について検討した。また、全身性強皮症患者における胃食道逆流症と間質性肺炎との関連性についても検討を行った。食道運動障害と皮膚硬化スコアには有意な関連性が認められ、重度の食道運動障害を認める患者での間質性肺炎の程度を評価するCTスコアは食道運動が保たれている患者に比べて高値を示す傾向が認められた。しかし、食道運動障害と間質性肺炎及び胃食道逆流症と間質性肺炎との間には有意な関連性は認められなかった。全身性強皮症患者において胃排出能測定を行い、胃排出遅延と他臓器疾患との関連性を検討する予定であったが、胃排出能測定検査は本邦では薬事承認されておらず、未承認機器を用いた研究として特定臨床研究に相当することから、準備に時間を要している。当院のIRBが認定IRBとして認定されたことから、IRB申請の準備を行っている。臨床研究法の施行により、2018年度は特定臨床研究に相当する研究の実施が困難であった。当院のIRBが認定IRBとして認定されたことから、研究の実施が可能な状態になっており、速やかにIRB申請の準備を行っておく。研究が開始できなかったため、本年度は研究費を使用することができなかった。次年度は、特定臨床研究を開始することから、IRB申請費用や研究で使用する機器の代金、被験者への謝礼などを使用する予定である。
月経随伴症状を有する若年女性への聴覚ニューロフィードバックトレーニングの基礎研究

女性は身体的・精神的に多岐にわたる月経随伴症状を経験することが多く、症状をセルフケアできずに不快な情動体験が情動痛症状に変質して身体的・精神的症状に現れると考えられる。このような症状は、ストレス要因と連動して脳内神経回路の可塑的変化を引き起こすとされている。よって、月経随伴症状有訴者には脳機能状態を正常化へ向けたマネジメントが有用であると考える。本研究では月経随伴症状を有する若年女性に対して脳波周波数のフィードバックとして聴覚ニューロフィードバックトレーニングを実施し、月経随伴症状への効果検証を行い、身体的・精神的な月経随伴症状に対する新たな改善プログラム創出のための基礎研究とする。
エナメル上皮腫の分類に関する免疫組織化学的研究

エナメル上皮腫の分化を検討することを目的に、腫瘍細胞におけるケラチンの分布を免疫組織化学的に観察した。材料には当科で治療した27例から外科的に採取した組織を用いた。これらのエナメル上皮腫の組織型はplexiform typeが15例、follicular typeが12例、acanthomatous typeが2例、basal cell typeが3例であった(27例の内3例は2種類以上の組織型を含み、各々に重複して数えた)。摘出した組織はパラフィン包埋したのち通法どおり光顕切片とし、抗ケラチン抗体として、ポリクロ-ナル抗体(TTL)、抗高分子ケラチン・モノクロ-ナル抗体(KL1)、および抗低分子ケラチン・モノクロ-ナル抗体(PKK1)を用いてPAP法にて染色した。follicular typeにおける星状細胞は12例中10例がTTLに、12例中11例がKL1に陽性となったが、PKK1の陽性率は低く12例中5例であった。また、円柱細胞はいずれの抗体に対しても陽性率は低かった。acanthomatous typeはfollicular typeと同様、星状細胞がTTLあるいはKL1に陽性となった。basal cell typeでは胞巣の周辺部、中心部ともにPKK1陽性となる傾向にあった。plexiform typeの星状細胞ではTTL、KL1、PKK1がそれぞれ15例中9例、7例、4例に陽性であった。円柱細胞ではTTLが15例中3例、KL1が2例と低かったのに対して、PKK1は15例中7例で、TTL、KL1に比較して陽性率はやや高かった。これらのことから考えて、follicular typeはacanthomatous typeと同様に、扁平上皮化生の傾向にあり、basal cell typeは表皮の基底細胞層に対応した分化をしているものと解釈された。またplexiform typeは、一部はbasal cell typeと同様基底細胞型の分化を示すものの、その大多数は腫瘍分化の幼若な段階に留まっていることが示唆された。材料に当科で治療した27齢から外科的に採取した組織を用いた。これらのエナメル上皮腫の組織型はplexiform typeが15例、follicular typeが12例、acanthomatous typoが2例、basal cell typoが3例であった(27例の内3例は2種類以上の組織型を含み、各々に重複し数えた)。摘出した組織はパラフィン包埋したのち通法どおり光顕切片とし、抗ケラチン抗体として、ポリクロ-ナル抗体(TTL)、抗高分子ケラチン・モノクロ-ナル抗体(KLl)、および抗低分子ケラチン・モクロ-ナル抗体(PKK1)を用いてPAP法にて染色した。acanthomatous typeはfollicular typeと同様、星状細胞がTTLあるいはKLlに陽性となった。

plexiform typeの星状細胞ではTTL,KL1,PKK1がそれぞれ5例中9例、7例、4例に陽性であった。円柱細胞ではTTLが15例中3例、KL1が2例と低かったのに対して、PKK1は15例中7例で、TTL、KL1に比較して陽性率はやや高かった。これらのことから考えて、follicular typeはacanthomatous typeと同様に、偏平上皮化生の傾向にあり、basal cell typeは表皮の基底細胞層に対応した分化をしているものと解釈された。またplexiform typeは、一部はbasal cell typeと同様基底細胞型の分化を示すものの、その大多数は腫瘍分化の幼若な段階に留まっていることが示唆された。
西太平洋地域において質の高い早期必須新生児ケアを維持する新規体制構築のための研究

新生児死亡を防ぐため、資源の限られた国において質の高い早期必須新生児ケアを定着させるための仕組みの評価を行った。従来の訪問指導を、新しい取り組みである自律的モニタリングと比較し、どちらが郡病院で職員の知識、技術、意欲を向上させるのに有効かを評価した。2017年4ー5月世界保健機関西太平洋地域事務所(WPRO)が自己評価用に標準化したチェックリストをもとに、保健職員の早期必須新生児ケア(EENC)に対する知識、技術、行動変容する意識、労働環境の変化をを評価できるチェックリストを作成した。6ー7月研究プロトコールを確定し、プロトコール論文を作成した。当該論文は、BMC Health Service Researchに掲載されている。2017年7月より、ラオス国の対象2県のシェンクワン県、フアパン県にある郡病院を対象に研究を開始した。また、プロトコール内容については、2017年11月のグローバルヘルス大会(日本)において発表した。2017年7月以降、2018年4月までに順次、対象県内の全ての15郡病院に研究を導入した。15郡病院はそれぞれ、自律的モニタリング群に7郡病院、訪問指導群に8郡病院が無作為に割りつけられた。ベースラインデータの収集後、2018年10月の公衆衛生学会(日本)において、報告を行った。研究開始以降、割りつけられた群に沿って、各郡病院において、それぞれ3回の訪問指導、自律的モニタリング実施し、2018年7月から2019年3月にかけて、研究開始後1年時点の、EENCに関する知識、技術、行動をチェックリストに沿って測定した。また、グループインタビューによって、保健職員のモチベーションの程度と、モチベーションに影響を与える要素について聞き取りを行った。現在、収集したデータの整理と解析を行い、論文化を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。新生児死亡を減らすため、効果の証明されている早期必須新生児ケアという新生児ケアの一連のパッケージをラオスの郡病院で浸透させることが課題であった。従来の訪問指導と、新しいモニタリング手法の比較をするための研究を行った。

研究実施をしているラオス国において、緊急の全国会議が開催されたことにより、研究協力者が会議参加のために研究に従事できなくなる機関があり、郡病院での研究開始が遅れた。そのことにより、当初の計画より遅れて、2018年4月に全郡病院への導入が終了した。その後は、ほぼ計画通り、各郡病院において介入1年後の評価が実施できている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。収集したデータの整理と解析、グループインタビューのまとめを行う。論文の執筆に加え、けんきゅからの教訓をまとめて、ラオス保健省および研究協力してくれた県病院、郡病院に報告を行う。