hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病性心筋症の発症機序における脂肪分化関連蛋白(ADRP)の機能解析

昨年度までの研究から、Tgマウスの心筋は非糖尿病状態においても細胞内ミトコンドリア周囲に著明な脂肪滴の蓄積を認めること、しかしながら糖尿病化しても心収縮能の低下は野生型(Wt)マウスと同レベルであること、糖尿病に伴う心筋遺伝子発現の変化の多くはADRP過剰発現で抑制されることを確認した。本年度は糖尿病化したKOマウスの心機能を中心に解析した。糖尿病化したKOマウスの心機能を、心臓超音波並びに頸動脈より挿入した圧センサー付きカテーテルにより解析した結果、糖尿病状態におけるKOマウスの心収縮能はWtと同等であった。以上より心筋ADRPの過剰発現は糖尿病に特徴的な心筋遺伝子発現を抑制し、心筋障害を軽減する可能性があるが、心筋ADRPの欠損は糖尿病状態における心機能には影響を与えないことが示唆された。以上の結果を国際学会などにおいて報告し、現在論文投稿準備中である。糖尿病化したADRP過剰発現/欠損マウスを用いた心臓の解析がほぼ計画通り進行しており、糖尿病性心筋症の発症機序におけるADRPの役割について新しい知見を得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ADRP-Tgマウスを用いた実験はほぼ終了したが、KOマウスの機能解析実験、遺伝子発現実験は現在進行中である。本年度はKOマウスの解析を完了させ、論文にまとめる予定である。
知的所有権制度の再構成--「情報の経済学」からのアプローチ

第1にミクロ経済学の観点から、情報には外部経済性が存在するから、情報は過小生産になること、現代のデジタル化技術の発展のもとでは、フリーライダーを工学的技術で排除することが困難になっていることを指摘し、外部性を内部化するために、情報についての権利に新たな法的制度設計を構想する必要があることを示した。第2に、情報の生産者に大きな権利を与えることは、市場への新規参入を妨げることであり、経済学的には独占の問題を生じ、情報は過小生産となり、価格は上昇することを示した。第3に、現行の知的財産権法は有体物に対する物権の法技術を借用しているが、そのような立場では情報の経済学的性質にそくして理論構成、概念構成を行うことは困難であることを示した。第4に物権的構成が借用であるとすれば、特許権や著作権のような登録制度を媒介とする譲渡可能な財産権という制度設計が唯一のものではなく、不正競争防止法のような単なる行為規制も、外部経済の内部化のために法的制度設計としてあり得ることを示した。第5に、法的制度設計においては広い意味で取引コストの低減が重要であることを示した。それは、法執行の分析が重要であることを意味する。そこでまず分析されるのは、私的執行(現行特許、著作権)と公的執行(独占禁止法関係)の効率性の比較である。そして、違法複製抑止のインセンティブを考慮すると、私人の方がモニタリング機構として効率的であることが示される。従って、救済は民事訴訟が中心となるべきであり、さらに、訴訟の外部効果(一般抑止効果)を考慮すると、損害額のみが補填されるという制度のもとでは訴訟は社会的に最適な水準よりも過小になることがわかる。従って、3倍賠償のような制度が参考とされるべきである。第6に、救済としての差し止めと損害賠償の比較については、サーチコストの裁定者と両当事者への分配のありように依存していることが示された。第1に、情報利用の社会的限界コストが小さいことから生じる情報の外部経済性について、ミクロ経済学の観点から理論的考察を行った。特に現代のデジタル化技術の発展のもとでは、情報利用の社会的限界コストは近似的に0であること、またフリーライダーを工学的技術で排除することが困難になっていることを指摘し、そのようなもとで情報についての権利について、新たな法的制度設計を構想する必要があることを指摘した。第2に、第1の問題を情報の生産という観点から見ると、情報生産の限界コストは著しく小さく、資源制約による限界コストの再上昇はないから、典型的な費用低減産業であること、従って独占の問題を生じることを指摘した。それ故、新たな法的制度設計は第1と第2の矛盾する要請を満たさなければならないことになる。さらに第3に、すでに古城らが研究している公正取引委員会の法執行のパ-フォーマンスについての理論モデルを参考にして、知的財産権の侵害それに伴う障害賠償を担当する法執行機関はいかなる前提があればパ-フォーマンスを高めうるかについて考察した(法執行機関のコストは経済学的には引取費用と考えることができる)。情報利用の社会的限界コストが0であるという状況下では、人々が情報を共有しようと考えるのは当然であり(従って、人々の意識としては情報のフリーライダーとなることは有体物の窃盗とは異なり悪いことであると観念されない)、人々の自発的抑制には期待できないから、法執行のコストが著しく大きくなることが予想されることが示された。第4に、情報の独占から生じる情報の偏在(情報の非対称)が情報の取引に与える影響について考察した。

昨年度のミクロ経済学、情報の経済学の観点からの理論的分析を前提して、現行の知的財産権法システムの批判的検討と、あるべき法システムの制度設計を行った。第1に、現行の知的財産権法は有体物に対する物権の法技術を借用しているが、そのような立場では情報の経済学的性質にそくして理論構成、概念構成を行うことは困難であること、とりわけ「占有」とか「排他権」に関してその欠陥が現れていることを示した。第2に、物権的構成が借用でるとすれば、特許権や著者権のような登録制度を媒介とする譲渡可能な財産権という制度設計が唯一のものではなく、不正競争防止法のような単なる行為規制も、外部経済の内部化のための法的制度設計としてあり得ることを示した。さらに、独占禁止法も行為規制であり、そのような観点から、知的財産権システムと独占禁止法を統合しうることを示した。第3に、法的制度設計においては広い意味で取引コストが重要であることを示した。それは、法執行の分析が重要であることを意味する。そこでまず分析されるのは、私的執行(現行特許、著作権)と公的執行(独占禁止法関係)の効率性である。そして、違法複製抑止のインセンティブを考慮すると、私人の方がモニタリング機構として効率的であることが示された。第4に、第2,第3に述べたことを、合わせると、規制は行為規制を中心とし、救済は民事訴訟が中心となるべきであることがわかった。第5に、訴訟の外部効果(一般抑止効果)を考慮すると、損害額の補填されるという制度のもとでは訴訟は社会的に最適な水準よりも過少になるから、3倍賠償のような制度が参考されるべきである。第6に、救済としての差し止めと損害賠償の比較については、当事者間のバ-ゲニングパワーとサーチコストの裁定者と両当事者への分配のありように依存していることが示された。
キーワードオークションの理論研究：現行制度はいかなる合理的を有するか

本研究プロジェクトの目的は、キーワードオークションに関するゲーム理論・コンピュータシミュレーションを用いた分析を通じて、現行制度にどのような合理性があるのかを明らかにすることである。第一の発見は、上位の広告枠ほどクリックに関する限界収入が大きいという点である。これにより、現行の「上位の広告がハイライトされている」、「表示される広告枠に制限がある」ことに対する理論的な説明ができたことになる。第二の発見は、検索エンジンが、広告主たちの現在の入札額を明らかにしないという環境(入札額秘匿環境)を選択することで、検索エンジンの収益が高まっている可能性があるということである。キーワードオークション(検索連動型広告オークションともよばれる)に関するゲーム理論を用いた理論・シミュレーション分析により、現行制度にどのような合理性があるのかを明らかにする。現行制度は、第二価格オークションを採用していることに加えて、広告枠数に制限がある、個人の入札額が隠匿されている、などの特徴を有する。これらの制度の詳細は、入札者の行動、オークション主の収入、などにどのような影響をもたらすのか。また、検索エンジン間での異なる制度の採用はどのように説明できるのか。これらを明らかにする。【研究1】これまでの研究により、上位の広告枠ほどクリック率に対しての限界収入が大きい、ということが明らかにされている。最適広告枠数の存在も、上位広告枠を強調することも、これより説明できる。本年度の研究により、この性質が通常オークション理論で想定される条件下で成立することが明らかにできた。研究内容は『政治経済学への数理的アプローチ』勁草書房、にまとめられている。【研究2】Kamijo (2010)で提案された入札行動と、Cary et al. (2007)が提案した入札額が公開されている環境での入札行動をそれぞれコンピュータシミュレーションで走らせ、均衡までの収束スピード、均衡に至るまでの検索エンジンの収益、などにどのような差異があるのかを明らかにした。シミュレーションの結果、入札額が秘匿されている状況では、検索エンジンの収入を上げ、広告主、特に評価値の高い広告主、の収入を下げる可能性があることが確認できた。研究成果は国際査読誌へと投稿中である。【研究3】広告枠数の制限と最適留保価格の収入に与える効果についてのコンピュータシムレーション分析を試験的に行っている状況である。【研究4】局所非羨望均衡がナッシュ均衡になるための支払ルールの部分的条件を明らかにしている。この性質が通常オークション理論で想定される条件下で成立することが明らかにできた。また、最適広告枠数が広告主の人数、分布の形状などによりどのように変化するのも明らかにできた。これらの結果はディスカッションペーパーおよび『政治経済学への数理的アプローチ』勁草書房にまとめられている。【研究2】Kamijo (2010)では、入札額が秘匿された環境での入札行動についての分析はされが、入札額を秘匿にすることで検索エンジンにどのようなメリットがあるのかは議論されていない。そこで【研究2】ではKamijo (2010)で提案された入札行動と、Cary et al. (2007)が提案した入札額が公開されている環境での入札行動をそれぞれコンピュータシミュレーションで走らせ、均衡までの収束スピード、均衡に至るまでの検索エンジンの収益、などにどのような差異があるのかを明らかにした。これらの結果は国際査読雑誌へと掲載された。

また、最適広告枠数が広告主の人数、分布の形状などによりどのように変化するのも明らかにできた。【研究2】Kamijo (2010)では、入札額が秘匿された環境での入札行動についての分析はされが、入札額を秘匿にすることで検索エンジンにどのようなメリットがあるのかは議論されていない。そこで【研究2】ではKamijo (2010)で提案された入札行動と、Cary et al. (2007)が提案した入札額が公開されている環境での入札行動をそれぞれコンピュータシミュレーションで走らせ、均衡までの収束スピード、均衡に至るまでの検索エンジンの収益、などにどのような差異があるのかを明らかにした。シミュレーションの結果、入札額が秘匿されている状況では、検索エンジンの収入を上げ、広告主、特に評価値の高い広告主、の収入を下げる可能性があることが確認できた。研究1は,すでに英文論文としてまとめられており,さらにその日本語解説版ともいえる内容が『政治経済学への数理的アプローチ』勁草書房の第三章に掲載されている。研究2の内容をまとめた英文論文は国際査読誌へと投稿中であり、すでに条件付き掲載状態である。研究3はまだ予備的研究状況であり、今後シミュレーションの内容を詰め,論文としてまとめていく状態であり,これは当初の計画通りである。研究4の理論研究だけは,期待された結果を数理的に証明することに苦戦しており,やや遅れている。【研究1】、【研究2】ともに当初の目的をすでに達成しており,結果は論文としてまとめられ、現在査読雑誌へと投稿中である。これは当初想定したペースよりも半年ほど早い状況である。研究1、2については結果の公開までも含めてほぼ終了状態であるので,研究3、4に集中して行っていく。研究3の留保価格の効果については予定通りに進んでおり,次年度中にコンピュータシミュレーションによる分析を行い論文としてまとめる。数理的証明に苦戦している研究4についても,コンピュータシミュレーションによる分析に切り替え,結果をまとめていく。当初の予定通り,24年度には【研究3】(留保価格の設置)に関する研究を行う。留保価格の設置については、Myerson (1981)の結果を応用することにより、ある留保価格が設置された一般化第二価格オークションが検索エンジンの期待収入を最大化することが示せる。この意味で、検索エンジンが留保価格を設置することは自然である。しかし、近年Googleは留保価格の設置を取りやめた。この事実はどのように解釈できるのか。これを説明する一つの有力な仮説は、(広告枠数の制限)はある程度(留保価格の設置)の効果を代替する、というものである。この点を明らかにするため、(ステップ1)最適広告枠数をとっているときと最適留保価格を設置しているときとでは、検索エンジンの期待
類似企業比較法を用いた企業価値評価に関する実証研究

本研究の目的は,併用法による企業価値評価モデルに包含される各評価方法についての予測精度の向上を目指し,併用法による企業価値評価モデルの利用可能性を高めることである。本年度は,特に最終年度に向け,様々な実務場面での解釈について研究を進めてきており,実用可能性の検討をおこなった。これまで収集してきたデータの適用を可能とする形として,Yee(2008)モデルを展開し,その上でモデルの拡張をおこなってきている。この拡張モデルを基に,分散・共分散を用いたウェイトの推定およびその回帰式によるウェイトの推定を,TOBデータの利用により分析した。ここでは,ウェイト推定を複数の方法でおこなうことで、その予測誤差に基づき精度比較をおこなった。この精度比較に際して,サンプル外予測に関して,ローリング推定によりおこなうなど,サンプルの問題解決に向けた取り組みもおこなった。その結果を踏まえ,TOBデータによらず,一般的な企業のサンプルで分析を実施するために,問題となっている資本コストに関する検討もおこなった。これらの検討により、より一般性の高いモデルとして評価されることが明らかになりつつある。本研究における複数の評価方法を併用した企業価値評価モデルの議論での問題点を解決していくことで,より精緻な分析が可能となり,また追加的にデータの更新を充実させることで頑健性の高い実証結果が得られる。この結果,企業の価値評価に関する問題を明らかにできよう。最終年度に向けたデータ等の準備に,当初の予定より時間を要している。本研究において,充実したデータベースの作成が重要であるため,実証において必要となる財務および株価データを整理する。また,様々な統計的処理を施すために,データの確認・集計・加工を引き続き行う。データ収集とは別に,Yee(2008)モデルに関して,更新されたデータによりこれまでの研究結果を再確認する。その上で,マルチプル法による価値評価に関するBhojraj and Lee (2002)や音川(2010),Young and Zeng(2015)、資本コストに係る研究やその他の研究等を踏まえたサーベイも引き続き行う。本年度は特に事例研究を通じて,非上場企業の株式価値評価に関して生じる様々な実務場面での解釈について研究を進めている。成果の一部として,新株予約権(制限付新株予約権)を対象に議論している。企業が行使制限条項を付した新株予約権の発行に伴って,価格の有利発行の具合について判断するための公正価値評価が,実務において求めらている。しかし,実際の算定書における評価結果は,必ずしも公正価値を示しているとは限らないのが実情である。そして,算定書における評価結果が誤っていたとしても,算定書における理論的根拠が乏しいために反証することができず,また盲目的に受け入れられてしまう可能性が生じている。このような問題の原因として考えられるのは,企業が付ける複雑な条件のもとに予約権価値評価のモデル設計が行われており,理論的あるいは規範的なモデルが整理されていないためだとも考えられる。そこで実務における評価事例を参考にして,算定書の評価結果が過少評価となっている事実を明らかにしている。このことからも,企業の正確な価値評価モデルの重要性が明らかである。本研究における複数の評価方法を併用した企業価値評価モデルの議論の前提として,本年度の特定の事例研究による成果を踏まえ、企業の価値評価に関する問題を明らかにした。研究代表者の所属異動のため、予定より進捗が遅れている。また,M&Aに関するデータについても追加的に購入することでデータセットを充実させる。そして様々な統計的処理を施すために,データの確認・集計・加工を引き続き行う。データ収集とは別に,Yee(2008)モデルに準ずる日本での実証研究について,更新されたデータによりこれまでの研究結果を再確認する。

その上で,マルチプル法による価値評価に関するBhojraj and Lee (2002)や音川(2010),Young and Zeng(2015)らの研究等を踏まえたサーベイも引き続き行う。本研究において,充実したデータベースの作成が重要であるため,実証において必要となる財務および株価データを整理する。また,様々な統計的処理を施すために,データの確認・集計・加工を引き続き行う。データ収集とは別に,Yee(2008)モデルに関して,更新されたデータによりこれまでの研究結果を再確認する。その上で,マルチプル法による価値評価に関するBhojraj and Lee (2002)や音川(2010),Young and Zeng(2015)、資本コストに係る研究やその他の研究等を踏まえたサーベイも引き続き行う。データの購入予定が滞ったことと、予定していた学会への参加ができなかったことによる。研究の進捗が当初の予定より遅れたことにより使用額に差額が生じている。本年度は最終年度であるため、データ拡充を含めて助成金を使用する。
センサネットワークにおける通信制御と情報統合に関する研究

本研究では,センサネットワークにおける通信コスト低減により,センサノードの稼働時間を改善するとともに観測領域全体の均一な観測を可能とした.また,送信機の増幅器の省電力化に貢献するOFDM信号のピーク電力抑圧法において,GAを用いた効果的な手法を実現した.さらに,情報統合の技術として,汎化能力に優れ,高速な処理が可能なベクトル量子化アルゴリズムを提案した.本研究では,センサネットワークにおける通信コスト低減により,センサノードの稼働時間を改善するとともに観測領域全体の均一な観測を可能とした.また,送信機の増幅器の省電力化に貢献するOFDM信号のピーク電力抑圧法において,GAを用いた効果的な手法を実現した.さらに,情報統合の技術として,汎化能力に優れ,高速な処理が可能なベクトル量子化アルゴリズムを提案した.ユビキタスネットワーク実現の基盤技術である無線センサネットワークにおいては、長期的な観測を可能とするために、センサノードの省電力化が必要とされている。そこで本研究では、「電力効率に優れる通信プロトコルの開発」と「効果的な情報統合の実現」について研究をすすめた。「電力効率に優れる通信プロトコルの開発」では、クラスタリングを用いたセンサデータ収集機構において、中央管理型と自律分散型の二つの手法を提案した。クラスタリングを用いたデータ収集では、ネットワークを構成するセンサノードが複数のクラスタに分割され、各クラスタからはクラスタ内のデータを集約した代表ノードのみが基地局へのデータ送信を行うことで低消費電力を実現する。この場合、クラスタリングに電池残量と消費電力を反映させることと通信オーバーヘッドが大きくないことが重要である。中央管理型の提案法では、データを集約する基地局においてクラスタリングを行い、電池残量とノードの配置を考慮するように拡張された適応的ベクトル量子化法を新たに提案した。自律分散型としては、通信オーバーヘッドを小さく保ったまま、電池残量とノード密度を考慮する手法を提案した。従来法のLEACH, HEED, ANTCLUSTと比べ、提案法はいずれも稼働時間の改善に効果があり、特に、中央管理型と自律分散型はそれぞれノード密度が低い時と高い時に効果的であることを数値実験により示した。「効果的な情報統合の実現」に関しては、データ圧縮やデータのクラスタリングに有用な処理であるベクトル量子化の精度の改善について検討した。提案法として、アンサンブル学習のBoostingとAdaBoostを導入した手法を考案し、従来法より高精度なデータ圧縮とクラスタリングが可能であることを数値実験により示した。ユビキタスネットワーク実現の基盤技術である無線センサネットワークにおいては、長期的な観測を可能とするためのセンサノードの省電力化、高品質なデータの収集が望まれている。そこで本研究では、「ネットワーク制御技術の開発」と「情報統合技術の開発」について研究を進めた。「ネットワーク制御技術の開発」では、クラスタリングを用いたセンサデータ収集機構において、近傍ノード数に基づく手法を提案した。この手法では、クラスタリングに必要とされるブロードキャスト半径を近傍ノード数に基づき決定することにより、通信による消費電力を抑えながら、より均一なクラスタ形成を可能とした。これにより、データを収集するクラスタヘッドの消費電力を低く抑えることを可能とした。また同時に、ノード全ての消費電力を抑えるために、近傍ノード数を少ない通信量で把握する方法を提案した。さらに、この手法に適応的マルチホップ通信を導入し、センサノードの稼働時間の更なる改善を達成した。このマルチホップ通信を用いる手法の最大の利点は、全てのセンサノードの稼働時間がほぼ等しくなることである。これにより、従来法では困難であった観測領域全体の均一な観測を可能とした。「情報統合技術の開発」では、データ圧縮やクラスタリングに有用な処理であるベクトル量子化の精度と学習時間の改善について検討した。今年度は、昨年度提案したアンサンブル学習のBoostingとAdaBoostを導入した手法の有効性を、人工データと画像データを用い、数値シミュレーションにより検証した。その結果、Baggingは学習が高速であり、AdaBoostは精度の改善に効果があることを明らかにした。本研究は、ユビキタスネットワークの実現で欠かすことのできない技術である無線センサネットワークにおいて、通信制御技術とネットワーク上の情報統合で効果的な手法を開発することを目的としている。本研究では、「クラスタリングによる低消費電力プロトコル」、「適応的ルーティングプロトコル」、「ディジタル変調方式における省電力・通信品質改善手法」の3つの項目について研究を遂行した。「クラスタリングによる低消費電力プロトコル」では、前年度に提案した「近傍ノード数に基づく手法」に新たに"long-term sleep"という概念を導入した。これはセンサノードが多い領域において、余剰と思われるノードを自律的に休止させるという手法である。これによりネットワークの稼働時間を改善した。「適応的ルーティングプロトコル」では、情報収集効率と負荷分散に優れる複数のシンクノードを配置したネットワークモデルにおいて、適応的ルーティングプロトコルを提案した。ルーティングテーブルの構築においてノード密度を考慮するとともに、経路選択に適応的温度調整を伴うボルツマン選択を用いることで、ロバスト性に優れる多様な経路構築を可能とした。「ディジタル変調方式における省電力・通信品質改善手法」では、送信機の増幅器の省電力化に貢献するOFDM信号のピーク電力抑圧法において従来法より優れる手法を実現した。提案法は、ピーク電力を抑圧する送信シンボルの組み合わせの決定にGAを用いる手法において、GAの処理を高速化するとともに抑圧性能を改善した。
言語化・イメージ化が非言語的材料の記憶に及ぼす影響

非言語的材料の再認記憶において,テスト前にターゲットの言語記述を行うことが記憶成績にどのような影響を与えるかについて,言語使用能力が十分に発達していない幼児を対象に,検討を行った.これまで,成人を対象に顔を材料として行った実験を行ってきたが,再認テスト前の言語記述が記憶成績を向上させる場合があること,その場合,テスト前にターゲットを視覚的に思い浮かべることも言語記述ほどではないが記憶成績を向上させることが明らかになっている.類似の条件で,幼児においても同様の現象が見られるかについて実験を行った.6歳児にビデオにより1名のターゲットの顔を提示し,よく見るよう求めた.3日後に,被験児は言語化群,視覚化群,統制群のいずれかに無作為に割り当てられ,再認テストを受けた.言語化群の被験児はテスト前にターゲットがどのような顔であったかについて口頭で答えるよう求められ,視覚化群の被験児はターゲットの顔を思い浮かべるよう求められた.統制群の被験児はその間無関連の課題に従事した.その後,ターゲットを含む9類の顔写真を提示され,前に見た顔を1枚示すよう求められた.さらに,見ていないと思う顔を何枚でも示すよう求められた.再認課題の成績は,視覚化群で言語化群,統制群より高かった.この結果は言語化群の成績がもっとも高く次いで視覚化群という,成人における結果と異なっている.言語記述をすることが,成人の言語化,視覚化に共通に見られる促進効果を打ち消したことが示唆された.なお,このほかに,動作を記憶材料とした成人の記憶についても,言語化,視覚化について同様の実験を行いデータを得ているが,その分析には今少しの時間が必要である.非言語的材料の再認記憶において,テスト前にターゲットの言語記述を行うことが記憶成績にどのような影響を与えるかについて,言語使用能力が十分に発達していない幼児を対象に,検討を行った.これまで,成人を対象に顔を材料として行った実験を行ってきたが,再認テスト前の言語記述が記憶成績を向上させる場合があること,その場合,テスト前にターゲットを視覚的に思い浮かべることも言語記述ほどではないが記憶成績を向上させることが明らかになっている.類似の条件で,幼児においても同様の現象が見られるかについて実験を行った.6歳児にビデオにより1名のターゲットの顔を提示し,よく見るよう求めた.3日後に,被験児は言語化群,視覚化群,統制群のいずれかに無作為に割り当てられ,再認テストを受けた.言語化群の被験児はテスト前にターゲットがどのような顔であったかについて口頭で答えるよう求められ,視覚化群の被験児はターゲットの顔を思い浮かべるよう求められた.統制群の被験児はその間無関連の課題に従事した.その後,ターゲットを含む9類の顔写真を提示され,前に見た顔を1枚示すよう求められた.さらに,見ていないと思う顔を何枚でも示すよう求められた.再認課題の成績は,視覚化群で言語化群,統制群より高かった.この結果は言語化群の成績がもっとも高く次いで視覚化群という,成人における結果と異なっている.言語記述をすることが,成人の言語化,視覚化に共通に見られる促進効果を打ち消したことが示唆された.なお,このほかに,動作を記憶材料とした成人の記憶についても,言語化,視覚化について同様の実験を行いデータを得ているが,その分析には今少しの時間が必要である.
水質浄化に関するバイオ・リテラシー教材の開発

平成30年度は、基礎と応用レベルの実験教材メニューのうち、浄水場の原理や土壌コロイドの特性調査に関する教材メニューを授業実践し問題点を抽出した。発展レベルの実験教材メニューについては、以下の項目を検討した。1脱脂モリンガ種子粉末の水抽出液(pH7)は、100°C、30分間の熱処理でも凝集・沈殿活性が保持された。2コンゴーレッド溶液にモリンガ種子粉末を添加すると、2時間で清澄化が見られた。食用色素の赤色102号では1時間で清澄化が見られたが、青色1号に対する凝集・沈殿活性は弱くなった。3脱脂モリンガ種子粉末の水抽出液をpH 4、6、8、10に調整すると、pH 10の溶液は白濁し、pH8の溶液も沈殿が確認された。各pHの溶液を遠心分離したところ、全ての上清画分にはカオリナイト懸濁液に対する凝集・沈殿活性が検出された。また、pH 8とpH 10の沈殿画分を緩衝液(pH 7)に溶解したものにも凝集・沈殿活性が確認された。各画分をSDS-PAGEで分析したところ、pH 410の上清画分、pH 8とpH 10の沈殿画分に共通する2本のタンパク質バンド(6.5 kDaと4.5 kDa)が検出された。以上の結果から、濁水浄化タンパク質は耐熱性である。コンゴーレッドと赤色102号はアゾ系色素であり、青色1号はトリフェニルメタン系色素と構造が異なることが凝集・沈殿に関係する。濁水浄化タンパク質は等電点がアルカリ性であり(塩基性タンパク質)、SDS-PAGEでの2本のバンドからヘテロ二量体である。これらの性質を基に、正電荷を持った濁水浄化タンパク質がマイナスに帯電している土壌コロイド粒子に吸着し、粒子間の凝集を促進し、沈殿が生じたことを考察できる教材メニューを作成した。平成31年度の授業実践に向けて、教育現場を踏まえた教材メニューを目標に研究を進めてきた。今年度は、小学生と中学生を対象に、モリンガ種子の凝集・沈殿作用に焦点をあてた理科実験講座をそれぞれの地域の教育委員会との共催で実施した。教育現場へのモリンガ種子の導入は初めての試みであったが、いずれも参加者の反応は良好であった。発展レベルの教材メニューでは、モリンガ種子タンパク質の浄化機能解析についての主要な操作法が完成した。また、この研究に参加したアフリカ・マラウイの教師(留学生)からは、母国の中学・高校向けの環境教育用プログラムに適するとの評価を受けた。小学生と中学生を対象とした授業実践の結果を踏まえて、基礎と応用レベルの実験メニューのさらなる改善と内容の充実を図る。発展レベルの実験メニューは、高校での授業実践を通じて、操作手順と授業時間配分を完成させる。人工汚濁水(カオリナイト、粘土、色素、大腸菌とそれらの混合液)を用いて、それぞれの教育レベルにおいて、上水道の原理、水質浄化の意義や重要性、タンパク質による浄化機構などが理解できるように、各段階の教材メニューの内容を精査する。平成29年度は、基礎、応用及び発展レベルの実験教材メニューのうち、以下の項目について検討を行った。1脱脂モリンガ種子粉末の水抽出液から陽イオン交換クロマトグラフィーを用いて濁水浄化タンパク質(MFP)を精製する実験フローを確立した。2部分精製MFPを変性条件下、Tricine SDS-PAGE(ドデシル硫酸ナトリウム-ポリアクリルアミドゲル電気泳動)で分析したところ、約4 kDaと約8 kDaのサブユニットからなるヘテロ二量体であることが分かった。3モリンガ種子は、夏季の室内の窓際、自然光により1週間程度で発芽し、樹高が約50cmまで成長した。人工気象器、30°C、LED照明(660nm、520nm、445nm)でも発芽が確認された。4淀川水系の6カ所から採取した河川水は、pHが7.57.7、濁度(600nmの吸光度)が0.0050.028と清澄な状態であり、汚濁水の浄化実験用のサンプルとして適さないことが分かった。5粘土、カオリナイト、バーミキュライトを水道水に懸濁し、人工土壌コロイド溶液(コロイド液)を調製した。粘土は土質の違いによりコロイド形成に差が生じること、0.1Mの各緩衝液(pH4.0pH9.0)で希釈したコロイド液(濁度が0.5)は、部分精製MFPの添加による凝集・沈殿に差を生じないことが分かった。また、カオリナイトとバーミキュライトのコロイド液でも部分精製MFPの添加による凝集・沈殿が確認された。6食用色素(黄色4号)と水彩絵具(青色)は部分精製MFPの添加で凝集・沈殿が起こらなかった。7粘土、カオリナイト、バーミキュライトの低濃度コロイド液(濁度0.1以下)は、レーザー光の照射でチンダル現象が目視で観察された。8硫酸アルミニウム(8%)と部分精製MFP(1mg/mL)の添加によるコロイド液の凝集・沈殿は、バーミキュライトでは同程度、粘土とカオリナイトではMFPがアルミニウムよりも優れていた。平成31年度の授業実践に向けて、それぞれの教育現場に合わせた実験教材メニューの完成を目標に研究を進めてきた。モリンガ種子の発芽、モデルコロイド液の調製とその浄化、コロイドの特性調査、モリンガ種子の脱脂、タンパク質の抽出と精製などの操作手順を中心に、基礎、応用及び発展レベルの教材メニューを作成した。

平成30年度は、基礎と応用レベルの実験教材メニューのうち、浄水場の原理や土壌コロイドの特性調査に関する教材メニューを授業実践し問題点を抽出した。発展レベルの実験教材メニューについては、以下の項目を検討した。1脱脂モリンガ種子粉末の水抽出液(pH7)は、100°C、30分間の熱処理でも凝集・沈殿活性が保持された。2コンゴーレッド溶液にモリンガ種子粉末を添加すると、2時間で清澄化が見られた。食用色素の赤色102号では1時間で清澄化が見られたが、青色1号に対する凝集・沈殿活性は弱くなった。3脱脂モリンガ種子粉末の水抽出液をpH 4、6、8、10に調整すると、pH 10の溶液は白濁し、pH8の溶液も沈殿が確認された。各pHの溶液を遠心分離したところ、全ての上清画分にはカオリナイト懸濁液に対する凝集・沈殿活性が検出された。また、pH 8とpH 10の沈殿画分を緩衝液(pH 7)に溶解したものにも凝集・沈殿活性が確認された。各画分をSDS-PAGEで分析したところ、pH 410の上清画分、pH 8とpH 10の沈殿画分に共通する2本のタンパク質バンド(6.5 kDaと4.5 kDa)が検出された。以上の結果から、濁水浄化タンパク質は耐熱性である。コンゴーレッドと赤色102号はアゾ系色素であり、青色1号はトリフェニルメタン系色素と構造が異なることが凝集・沈殿に関係する。濁水浄化タンパク質は等電点がアルカリ性であり(塩基性タンパク質)、SDS-PAGEでの2本のバンドからヘテロ二量体である。これらの性質を基に、正電荷を持った濁水浄化タンパク質がマイナスに帯電している土壌コロイド粒子に吸着し、粒子間の凝集を促進し、沈殿が生じたことを考察できる教材メニューを作成した。平成31年度の授業実践に向けて、教育現場を踏まえた教材メニューを目標に研究を進めてきた。今年度は、小学生と中学生を対象に、モリンガ種子の凝集・沈殿作用に焦点をあてた理科実験講座をそれぞれの地域の教育委員会との共催で実施した。教育現場へのモリンガ種子の導入は初めての試みであったが、いずれも参加者の反応は良好であった。発展レベルの教材メニューでは、モリンガ種子タンパク質の浄化機能解析についての主要な操作法が完成した。また、この研究に参加したアフリカ・マラウイの教師(留学生)からは、母国の中学・高校向けの環境教育用プログラムに適するとの評価を受けた。モリンガ種子の発芽と初期生育過程をデジタル映像で記録し、基礎レベル用の教材ビデオに編集する。市中で購入できる素材(活性炭、燻炭、ソーダストパルプなど)の中から水溶性の色素吸着能を有するものをスクリーニングする。ワンドなどの安全な場所では実験に供する汚濁水が採取できなかったため、実験室で人工的な汚濁水(粘土+大腸菌など)を調製し、水質検査の実験系を作成する。凝集・沈殿の観察に適するコロイド溶液の濃度は高く、一方、チンダル現象などのコロイドの特性を観察できる濃度は低いことから、コロイド溶液の凝集・沈殿プロセスをMFPの添加で観察した後、同じ容器で引き続いてコロイド分子の特性を観察できる実験条件を検討する。MFPとアルミニウム凝集剤との毒性の比較やMFPの等電点沈殿による精製の操作手順を作成する。授業時間配分と各レベルの操作手順を精査し、授業実践に支障のない実験教材メニューを作成する。なお、円滑な研究推進のために、23月期に予算執行できるように会計システムを改善して欲しい。
コンクリート塊の低品質再生骨材への再資源化に関する研究

低品質再生骨材を用いたコンクリートの利用拡大を目的にフライアッシュ,高炉スラグ微粉末といった汎用的な混和材を用い,再生細骨材Lを用いたモルタルの性能評価ならびに混和材によるセシウムの溶出抑制効果の検討を行った。(1)圧縮強度,静弾性係数,長さ変化率は,再生細骨材Lの置換率の影響が認められ,強度発現も置換率が増加すると小さくなる。静弾性係数も同様の傾向が認められる。長さ変化率は置換率の影響が大きい。混和材の影響は,フライアッシュを比較的多く混入した場合では,強度発現において置換率の影響が低減される傾向がみられた。(2)モルタルの圧縮強度,静弾性係数,長さ変化率ともに相対密度との間に明確な関係が認められることから,種類や置換率を変化させた再生細骨材を用いた場合,フライアッシュを砂代替として用いた場合でも,相対品質値法による性能設計が可能である。(3)フライアッシュII種(FAII)や高炉スラグ微粉末(BFS)を一定量置換することにより,CsClの溶出量を抑制できた。具体的には,FAIIを15%以上,BFSを40%以上といった,セメントでB種相当以上置換した場合の溶出抑制効果は顕著であった。(4)FAIIを多量に置換した空隙率が大きいものほどCsClの溶出量が小さくなるが,吸着あるいは空隙径分布の影響と推察される。一方,BFSをC種相当に置換したものでは,養生期間,浸漬期間が長くなるのに伴い空隙率は小さく緻密化する傾向がみられた。以上のことから,低品質再生細骨材を用いたコンクリートの性能は,一般的な調合設計上の配慮に加え,再生細骨材置換率の調整,混和材としてフライアッシュ,高炉スラグ微粉末の効果的な利用により所要の品質を得ることが可能である。また,これら混和材は,一定量の混入により,ASR抑制対策ならびにCr(VI)溶出抑制対策に加え,セシウムの溶出抑制対策としても有効である。実験は順調に進捗している。当初予定通り進めていく。[リサイクルコンクリートの設計手法と妥当性検討](1)再生骨材:再生骨材専用工場にて製造された低品質再生骨材を購入した。(2)骨材特性試験:骨材の主要物性試験を行い,特性を把握した。具体的には,一般骨材ならびに再生粗骨材3種類(L:2種類,M:1種類)を用意し,骨材粒度,密度,吸水率,実積率,微粒分量,不純物量の諸試験を行った。(3)コンクリート性能試験:これらの骨材を用い,セメント種類,水セメント比,再生骨材置換率(置換率)を変化させた合計41種類のコンクリートを用意し,その主要な性能について試験を行い,特性を把握した。具体的には,フレッシュコンクリートの性状試験,圧縮強度試験,静弾性係数試験,長さ変化試験,促進中性化試験,凍結融解試験を実施した。(4)実験結果の分析:骨材特性試験とコンクリート性能試験結果から両者の関係を分析し,骨材品質がコンクリート性能に及ぼす影響を検討した。(5)以上の結果から,低品質再生粗骨材を用いたコンクリートの性能は,一般的な調合設計上の配慮に加え,置換率の調整ならびに混合使用する一般粗骨材の選定により,所要性能の確保が可能であることが判明した。[有害物質(放射性物質)の溶出挙動の把握および溶出抑制対策](1)普通ポルトランドセメントと溶出抑制のための混和材料としてフライアッシュ,高炉スラグ微粉末を用い,セシウム源として塩化セシウム(CsCl)を練混ぜ水に溶解させ,混和材の混入率を変化させた5種類(n=3)のペースト硬化体を作製し,養生期間を2水準(28日,91日)とした合計10種類の試験体について浸漬試験(浸漬期間13か月)を行い,CsClの溶出量を誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)により分析した。(2)その結果,混和材の混入により,溶出量を抑制できた。特に,フライアッシュII種を15%以上置換した場合の溶出抑制効果は顕著であった。[リサイクルコンクリートの設計手法と妥当性検討](1)一般的に低品質再生骨材は品質変動が大きく,その影響から調合を調整しながらコンクリートを打ち込んでいく必要がある。しかし,本年度の研究においては,再生粗骨材のみを用いたため,大きな品質変動は認められなかった。このため,コンクリートの打込みのやり直しなどがほとんどなく,おおむね順調に進展してきた。(2)今後は主に再生細骨材を対象とするが,一般的に再生細骨材は,再生粗骨材に比べ,品質低下や品質変動の程度が大きいとされている。打込みのやり直しを可能な限り避けるため,モルタル試験の併用による調合の調整や早めにコンクリートを打ち込むなどの対策を講じていく。[有害物質(放射性物質)の溶出挙動の把握および溶出抑制対策](1)本年度は,CsClの混入量を多めにすることとで溶出抑制効果を明確にした。このため,実験のやり直しがなく結果的にはおおむね順調に進展した。また,技能的に最も困難と思われたセメントペースト試験体からの試験片の切り出しもほぼ成功した(29試験片/30試験片)。(2)この試験は,長期の養生期間と浸漬期間が必要になる。また,試験条件の微妙な変化が結果に影響してしまう可能性があることから,一部の試験体のみのやり直しが難しいため,引き続き慎重に実施していく。

[リサイクルコンクリートの最適品質管理手法の立案](1)骨材特性試験:一般骨材,再生粗骨材L,再生細骨材Lを用意し,諸試験を行った。(2)モルタル性能試験:セメント種類,水セメント比を50%で一定とし,混和材として,フライアッシュII種(FAII)を内割で15%,30%,高炉スラグ微粉末4000(BFS)を内割で40%,70%置換し,再生細骨材の置換率を0100%に変化させた合計17種類の試料モルタルを用意し,主要な性能について試験を行い,特性を把握した。(3)コンクリート性能試験:セメント種類,水セメント比を55%で一定とし,混和材として,FAIIを砂代替として20%置換,BFSを内割で40%置換,再生骨材の置換率を変化させた合計35種類の試料コンクリートを用意し,主要な性能について試験を行い,特性を把握した。(4)これらの分析結果から,低品質再生骨材を用いたコンクリートの性能は,一般的な調合設計上の配慮に加え,FAIIやBFSの利用,置換率の調整により,所要性能の確保が可能であることが判明し,最適な品質管理手法の立案が可能となった。[有害物質を含むコンクリート塊の再資源化への検討](1)NとFAII,BFSを用い,塩化セシウム(CsCl)を練混ぜ水に溶解させ,混和材の混入率を変化させた5種類(n=3)のペースト硬化体を作製し,養生期間を28日,91日とした合計10種類の試験体について浸漬試験を行い,CsClの溶出量を誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)により測定した。また,あわせて細孔径分布を測定した。(2)FAIIやBFSを大量に混入することにより,CsClの溶出量を抑制でき,セメントでB種相当以上置換した場合の溶出抑制効果は顕著であった。(3)FAII,BFSを多量に置換した空隙率が大きいものほどCsClの溶出量が小さくなるが,空隙径分布の違いによるものと推察される。[リサイクルコンクリートの最適品質管理手法の立案](1)本年度の研究においては,再生粗骨材に加えて再生細骨材を用いたため,大きな品質変動が認められた。(2)一般的に再生細骨材は,再生粗骨材に比べ,品質低下や品質変動の程度が大きいとされている。打込みのやり直しを可能な限り避けるため,モルタル試験の併用による調合の調整や早めにコンクリートを打ち込むなどの対策を講じることでおおむね順調に進めることができた。[有害物質を含むコンクリート塊の再資源化への検討](1)本年度は,FAII,BFSの置換率を大きくし実験を行ったが,混和材の影響がより顕著に現れた。但し,置換率が大きいFA70やBFS70は,試料の採取(切り出し)が困難であったが,試料をあらかじめ多く作製することで結果的に必要な試料を採取できた。(2)この試験は,長期の養生期間と浸漬期間が必要になる。また,試験条件の微妙な変化が結果に影響してしまう可能性があることから,一部の試験体のみのやり直しが難しいため,引き続き慎重に実施していく。低品質再生骨材を用いたコンクリートの利用拡大を目的にフライアッシュ,高炉スラグ微粉末といった汎用的な混和材を用い,再生細骨材Lを用いたモルタルの性能評価ならびに混和材によるセシウムの溶出抑制効果の検討を行った。(1)圧縮強度,静弾性係数,長さ変化率は,再生細骨材Lの置換率の影響が認められ,強度発現も置換率が増加すると小さくなる。静弾性係数も同様の傾向が認められる。長さ変化率は置換率の影響が大きい。
ラット前海馬台、傍海馬台における入出力結合関係の形態学的解析

本年度は、逆行性トレーサー(WGA-HRP)および順行性トレーサー(PHA-L)をラット前海馬台外・内固有層の様々な部位に注入した他、前海馬台と強い結合を持つ周辺皮質領域(嗅内野、海馬台、脳梁後部皮質など)の様々な部位に打ち分けて、標識細胞や標識線維、終末の分布を完全連続切片で解析した。この結果、各皮質領域間をつなぐ結合関係について以下の新たな知見を得ることができた。1)前海馬台では主にIII層細胞が内側嗅内野III層およびI層に両側性投射しており、この結合には明らかな部位対応関係が認められた。すなわち前海馬台の背-腹側が内側嗅内野の内-外側に、また前海馬台の海馬台近位-遠位側が内側嗅内野の背-腹側に対応した。2)海馬台から前海馬台への投射は同側性のみであり、錐体細胞層の主に中間層(乳頭体投射細胞層)から起こったが、視床投射細胞のある最深層からの投射はほとんど見られなかった。この前海馬台投射細胞は、海馬台長軸方向に広範囲に渡り遠位側(前海馬台側)に分布し、近位側(CA1側)には殆ど分布しなかった。前海馬台への投射先は主にI,III層とV層であり、海馬台背側からは前海馬台背側へ、腹側からは腹側へ主に投射した。3)海馬台から内側嗅内野へは主にV層に投射し、海馬台遠位側からは内側へ、近位側からは外側へ投射した。また外側嗅内野へは主にV層に投射し、内隔側坐核投射細胞のある海馬台近位側の浅層から主に投射した。4)海馬台から顆粒性脳梁後部皮質へは主にIII層に投射し、海馬台遠位側から外側、近位側から内側へ投射した。前年度に得られた前海馬台各層の入出力結合データを基に、これらと強い結合関係を持つ周辺皮質領域との結合様式(特にその部位対応関係)を解明した。これにより、前海馬台の入出力結合関係を体系的に明らかにするという本研究の目的は達成されており、現在上記の知見について論文を投稿準備中である。本年度は、逆行性トレーサー(WGA-HRP)、順行性トレーサー(PHA-L)をラット前海馬台外・内固有層、および前海馬台に隣接する29e野に注入し、標識細胞・標識線維、終末の分布を完全連続切片上で解析した結果、以下の新知見を得た。1)前海馬台II層には前海馬台長軸(中隔-側頭葉)、短軸(遠位-近位)方向に広範囲に渡る内部結合が存在する他、29e野II層とも強い結合関係を有した。各結合は両方向性であり、両側とも多量に存在した。前海馬台II層の内部結合細胞には、中隔側から側頭葉側へ一方向性に長距離投射するものと、両方向性に短距離投射するものとがあり、前者は中隔側端に限局し後者は近位端を除く前海馬台全域に多数分布した。2)前海馬台V層へは前海馬台および29e野のII層細胞から入力があり、特に後者は長軸・短軸方向に広範囲に渡り多量の投射線維を送ることが明らかとなった。各結合はいずれも両側性であった。これに対しV層からII層への投射は確認されず、II層-V層の層間結合はII層からV層への一方向性と考えられた。3)前海馬台V層内部には、長軸・短軸方向に限局した内部結合が存在した。この結合は両側性だが、圧倒的に同側優位であった。これまでの前海馬台外固有層の入出力結合関係の解明に加え、内固有層の結合関係を解明するという本年度の研究目標は達成されており、現在上記の知見について論文を投稿準備中である。次年度はこれに引き続き、傍海馬台外・内固有層それぞれについてWGA-HRP、PHA-Lを用い入出力結合を解析する計画である。

前海馬台への投射先は主にI,III層とV層であり、海馬台背側からは前海馬台背側へ、腹側からは腹側へ主に投射した。3)海馬台から内側嗅内野へは主にV層に投射し、海馬台遠位側からは内側へ、近位側からは外側へ投射した。また外側嗅内野へは主にV層に投射し、内隔側坐核投射細胞のある海馬台近位側の浅層から主に投射した。4)海馬台から顆粒性脳梁後部皮質へは主にIII層に投射し、海馬台遠位側から外側、近位側から内側へ投射した。前年度に得られた前海馬台各層の入出力結合データを基に、これらと強い結合関係を持つ周辺皮質領域との結合様式(特にその部位対応関係)を解明した。これにより、前海馬台の入出力結合関係を体系的に明らかにするという本研究の目的は達成されており、現在上記の知見について論文を投稿準備中である。
創造的な人的販売活動を促進および阻害する組織的要因について

これまでの人的販売研究では「欲求ー充足理論」を理論的基盤として、顧客欲求に対する販売員の適応行動の有効性が論じられてきた。本研究では、精緻なOne to OneマーケティングがなされるAI時代においても人的販売が有効である業態を示し、その創造的活動を促進・阻害する組織的要因を明らかにするものである。申請者の先行研究では、創造的な活動を行う販売員は、場を形成し顧客のブランドへの忠誠心を引き出すことがわかった。しかし、未だ創造的活動の源や、特に阻害要因は明らかではなく、そのため組織として積極的な取組みには至っていない。本研究目的の達成により、創造性を視野にいれた組織デザインへの応用が可能になる。
冠循環調節における冠細動脈の筋原性反応の意義に関する研究

冠血流は,潅流圧を変化させた場合の流量調節である′′自己調節′′,短い時間の冠動脈閉塞後の再灌流時に見られる′′反応性充血′′,運動負荷,心筋酸素消費量が増加したときに見られる′′負荷血流量増加′′などに見られるように巧妙なコントロールシステムを有している。この冠血流調節はアデノシンやPco_2,Po_2を含めた代謝性困子や血管内皮を介した調節因子など種々の機能の′′コンサート調節′′であると考えられる。本研究では,最近再び脚光をあびつつある′′筋性調節′′に注目し,′′自己調節′′,′′反応性充血′′,′′負荷血流量増加′′などの生理的な冠血流調節下でその寄与を解析するとともに,心筋虚血などの病的状態でのその意義について明らかにすることを目的とした。ここでは,進展の著しかったin vivoの実験結果を中心に報告する。心外膜側の微小血管を観察するため,ニードルプローブ型CCD生体顕微鏡を用いた。心外膜側の微小血管はニードルプローブを観察部位に軽く接触させて行い,心内膜側については左心耳より僧帽弁を介して左心室内にニードルプローブを導入し観察部位に接触させつつ,37°Cのクレブスリンゲル液で視野を確保した。心外膜側の細動脈は収縮期に直径が増大したが,心内膜側のそれは収縮期に逆に直径が約20%減少した。20秒間に冠動脈遮断による反応性充血時の細動脈の反応をみると,約20秒間に直径が最大となって後,1分ぐらいで対照時の値に復帰するが心内膜側の方が復帰が遅延傾向にあった。房室ブロックにより長い拡張期を誘発すると,冠細動脈は大動脈圧の減少とともに直径が減少したが冠細静脈は最初直径が増大して後一定値におちついた。ニトログリセリンは冠細動静脈ともに直径を増大させるとともに,一心周期内の直径変化量も増大させた。冠血流は、灌流圧を変化させた場合の流量調節である"自己調節"、短い時間の冠動脈閉塞後の再灌流時に見られる"反応性充血"、運動負荷、心筋酸素消費量が増加したときに見られる"負荷血流量増加"などに見られるような巧妙なコントロ-ルシステムを有している。この冠血流調節はアデノシンやPco_2、Po_2を含めた代謝性因子や血管内皮を介した調節因子など種々の機能の"コンサ-ト調節"であると考えられる。本研究では、最近再び脚光をあびつつある"筋性調節"に注目し、そのコントロ-ルの存在をinvitro、in vivoで確認し、"自己調節"、"反応性充血"、"負荷血流量増加"などの生理的な冠血流調節下でのその寄与を解析するとともに、心筋虚血などの病的状態でのその意義について明らかにすることを目的とした。ここでは、本年とくに進展の著しかったin vivoの実験結果を中心に報告する。心外膜側および心内膜側の微小血管を観察するため、ニ-ドルプロ-ブ型ビデオ生体顕微鏡を用いた。ニ-ドルプロ-ブは長さ18cm、外径4.5mmでGradient index lensを内装し、これによりCCDカメラより18cm遠方の像を観察可能とした。レンズの外部を18本の光ファイバで取り囲み、これにより視野を照明した。ニ-ドルプロ-ブの外側にシ-スを付け先端にバル-ンを設置してプロ-ブによる血管の圧迫を避けた。

心外膜側の微小血管はニ-ドルプロ-ブを観察部位に軽く接触させて行い、心内膜則については左心耳より僧帽弁を介して左心室内にニ-ドルプロ-ブを導入し観察部位に接触させつつ、37°Cのクレブスリンゲル液で視野を確保した。麻酔開胸犬あるいはブタを対象として計測した結果、心外膜側の細動脈は収縮期に直径が増大するのに対し、心内膜則のそれは収縮期に逆に直径が減少した。20秒間の冠動脈遮断による反応性充血時の細動脈の反応をみると、約20秒に直径が最大となって後、1分ぐらいで対照時の値に復帰するが、心内膜則の方が復帰が遅延傾向にあった。冠血流は、灌流圧を変化させた場合の流量調節である“自己調節"、短い時間の冠動脈閉塞後の再灌流時に見られる“反応性充血"、運動負荷、心筋酸素消費量が増加したときに見られる“負荷血流量増加"などに見られるように巧妙なコントロールシステムを有している。この冠血流調節はアデノシンやPco_2、Po_2を含めた代謝性因子や血管内皮を介した調節因子など種々の機能の“コンサート調節"であると考えられる。本研究では、最近再び脚光をあびつつある“筋性調節"に注目し、“自己調節"、“反応性充血"、“負荷血流量増加"などの生理的な冠血流調節下でのその寄与を解析するとともに、心筋虚血などの病的状態でのその意義について明らかにすることを目的とした。ここでは、とくに進展の著しかったin vivoの実験結果を中心に報告する。心外膜側および心内膜側の微小血管を観察するため、ニードルプローブ型CCD生体顕微鏡を用いた。心外膜側の微小血管はニードルプローブを観察部位に軽く接触させて行い、心内膜側については左心耳より僧帽弁を介して左心室内にニードルプローブを導入し観察部位に接触させつつ、37°Cのクレブスリンゲル液で視野を確保した。房室ブロックを作製し、右室ペーシングを止めることにより長い拡張期を誘発すると、冠細動脈は大動脈圧の減少とともに直径が減少したが、冠細静脈は最初直径が増大して後、正常拡張期と同程度の直径となった。ニトログリセリン投与は、冠細動静脈の直径を増大させるとともに、一心周期内の直径変化量を増大させた。
電極絶対電位制御によるMINIM接合の電子伝達特性スイッチング

1.機能性単分子膜の調製:原子レベルで平滑な金属蒸着膜を用い、長鎖アツカン、長鎖芳香族チオール分子の自己組織膜の形成法を検討した。良好なトンネル障壁特性を有する単分子層の形成法を確立するとともに分子薄膜の構造を反射IR等により検討した。2.粒径数nmの金属・半導体ナノクラスターの調整:液相中において粒径、結晶系の制御された金属あるいは化合物半導体クラスターの調製法を確立した。3.金属酸化物ナノ超薄膜の調製:表面水酸基を有する平滑な電極を用い(メルカプトエタノールで処理した金属極など)種々の金属アルコキシド(M(O-nC4H9)n,M=AL,Ti,Nb,Zr)を表面吸着させ、それを有機溶媒で洗浄後、超純水に浸漬する事によりアルコキシドの加水分解反応に基づく厚さ1nm以下の金属酸化物層を形成される。この操作の繰り返し回数を変化させることによって金属酸化物絶縁層の厚さ制御が可能となることを実証した。4.MINIM接合形成と電子伝達特性の評価:上記手法を組み合わせ各構成単位によってMINIM接合を形成し、その電位一電流曲線の測定を行った。微弱電流の測定技術を確立すると同時に接合に等価回路解析を行った。3.電気化学STMによる接合の溶液内観察:上記の手法に従い調製された自己組織化膜/金属ナノクラスター接合を溶液内で形成し、電気化学STMによる構造評価を試みた。電気化学的な検討は水溶液中のみではなく、より広い電位領域での摂動を可能とするために極脱水したアセトニトリルなどの有機溶媒中でも検討可能な系を構築した。