hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
欧州単一市場がスウェーデン企業のグローバル・バリューチェーンに与えた影響

スウェーデンのEU加盟に伴う国内の政策・制度の変更に注目した日本語論文は査読を経て学術雑誌に掲載された。さらに,このテーマを拡張し,スウェーデンのEU加盟の背景についてより詳細に述べた英文論文を執筆した。28年度の課題であったスウェーデンとEU加盟国との貿易構造の変化についての研究は当初計画から内容を変更して進めており,おおむね順調に進んでいる。28年度には大きく二つの分析を行った。第一の分析では,UN Comtradeの貿易データを用いてスウェーデンの全体的な貿易構造を分析し,さらに顕示比較優位係数や産業内貿易指数の計測により比較優位構造を明らかにした。これらの分析により,スウェーデンの貿易構造の特徴をつかみ,分析対象を絞り込むことが可能となった。第二の分析として,当初予定していた付加価値貿易データベースの分析に替えて,貿易の外延・内延の分析を行った。この分析によりスウェーデンのEU域内貿易の特徴,特に地域別の傾向の違いが明らかになった。一方で,貿易の外延・内延の分析を行うにはComtradeのデータには性質上の問題があることから,より詳細なデータベース(Eurostatの貿易データベース)を用いて精緻な分析を行う必要があることが明らかになった。Eurostatの貿易データベースを用いたこの分析作業は引き続き29年度に行う。本研究の目的はスウェーデンの欧州単一市場への統合が企業活動に与えた影響を分析することである。平成29年度の主要な研究課題は28年度に引き続き,スウェーデンとEU加盟国との貿易構造の変化について研究を行うことであった。29年度の研究は次のように実施した。2017年3月にヨーテボリ大学で研究を行った際,使用データに問題がある可能性を指摘されたため,データベースを変更し再度分析を行った。具体的には,Eurostatの貿易統計に変更し,さらにデータのコンコーダンスに関して新たな手法を用いた。このデータを用いて貿易の外延・内延(extensive and intensive margin)に関する分析を進めたが,データの性質上の問題が残っていたため,再度分析期間を見直すこととした。10月には研究の途中経過について学習院大学でセミナー報告を行い,国内外の研究者と研究結果について議論した。また,29年度は前年度にDPとして公表した英文論文を改訂し,大阪大学の紀要に掲載した(依頼論文)。この論文はスウェーデンのEU加盟の背景について詳細に述べたものである。また,EU貿易統計作成方法に起因するデータの性質上の問題を論じた論文を執筆した。この論文は30年度に公刊される神戸大学紀要に掲載予定である。
細胞質不和合性ウォルバキアと宿主との相互作用解析

昆虫類に広く感染し宿主昆虫類の性や生殖を操作するウォルバキア細菌とカルディニウム細菌の分布、分類、培養、宿主細胞の遺伝子発現への影響などを解明あるいは確立した。トビイロウンカおよびカイコのマイクロアレイを用いて、2種類の細菌が異なる免疫応答を引き起こすことを明らかにした。カルディニウムの人為培養に初めて成功し、セジロウンカではウォルバキアとカルディニウムがともに細胞質不和合性を引き起こしていることを明らかにした。さらに、ウンカ、ハダニ、ヌカカ各種のカルディニウムの感染調査により、カルディニウムが高い率で感染していることを示し、さらに新たなCardinium属を提案した。細胞質不和合性に関係する遺伝子、あるいは細胞内共生細菌であるウォルバキアが感染することによって影響を受ける宿主側の遺伝子のいくつかを明らかにする。これにより、昆虫の細胞質不和合性の分子機構解明の糸口となす。(1)培養細胞でウォルバキアを培養し、マイクロアレイを用いて、影響を受ける遺伝子を網羅的に解析する。(2)細胞質不和合性を示すウォルバキア(CIウォルバキア)をトビイロウンカに移植して、トビイロウンカマイクロアレイを用いて、遺伝子発現プロファイルを得る。(3)ウォルバキア感染により影響を受けた遺伝子の機能解析を行う。本研究の目的は、細胞質不和合性に関係する遺伝子、あるいは細胞内共生細菌であるウォルバキアが感染することによって影響を受ける宿主側の遺伝子のいくつかを明らかにすることである。これまで、ウォルバキアをカイコ細胞で培養し、カイコマイクロアレイを用いて、発現遺伝子の比較を行ってきた。今年度は、1.トビイロウンカのマイクロアレイを用いて、ウンカの精巣の遺伝子の発現プロファイルを、感染個体と非感染個体とで比較した。2.ウォルバキアがマウス細胞で培養できるので、ウォルバキア培養の影響をマウス細胞とマウスマイクロアレイを用いて検討した。1.ウォルバキアに感染したトビイロウンカは国内では存在しないため、ヒメトビウンカのウォルバキアをトビイロウンカに移植し、細胞質不和合性を起こすようになったものを用いた。サンプルはすべてPCRによって、ウォルバキア感染を確認した。羽化2日後の雄成虫610個体から精巣を解剖して取り出し、独立に4回マイクロアレイを行った。4回とも感染精巣で発現量が2倍以上になった遺伝子として、トリプシン様プロテアーゼ遺伝子、糖代謝に関連すると思われる酵素遺伝子、機能未知の遺伝子などが見つかった。2.これまで、カイコ培養細胞でウォルバキアを培養した場合、発現量が上がる遺伝子は見つからなかった。しかし、マウスの細胞では、免疫関連遺伝子の発現量の増加が認められ、哺乳類の細胞ではウォルバキアに反応して、免疫系が動くことが明らかとなった。これまでに、ウォルバキアが宿主の遺伝子転写レベルに顕著な影響を与えていないことが明らかになってきた。今年度は、ウォルバキアとカルディニウムに重複感染しているセジロウンカの細胞質不和合性について再調査を行った。セジロウンカはカルディニウムにも感染していることが判明してきたからである。また、遺伝子転写レベルではなく、タンパク質の発現レベルでウォルバキアの影響を調査した。

さらに、これまでにカルディニウムはマダニのもの以外に培養に成功していないので、セジロウンカのカルディニウムの培養を試みた。セジロウンカの細胞質不和合性を調査するために、抗生物質や熱処理などにより、ウォルバキアあるいはカルディニウム単独感染系統と非感染系統を作出した。ウォルバキア単独感染系統は得られなかったが、得られた系統間の交配から、ウォルバキア・カルディニウムともに細胞質不和合性を誘起していることが判明した。ウォルバキアを感染させたカイコ培養細胞と非感染細胞とを用いて、タンパク質2次元電気泳動を行ったところ、顕著に異なって泳動されるタンパク質が一つ見つかった。アミノ酸配列を解析したが、これまでに解読されたウォルバキアのゲノムからは、配列を見つけることはできなかった。セジロウンカのカルディニウムを培養細胞で維持することに成功した。しかし、ウォルバキアとカルディニウムに重複感染しており、カルディニウムだけの感染系統はまだ得られていない。ウォルバキアによる宿主操作の機構と宿主の遺伝子発現との関係を明確に示すことができなかったので、ウォルバキアと同様に宿主の性や生殖に係わる細菌であるカルディニウムについて、研究を進めた。これまで、ハダニのカルディニウムを昆虫細胞で培養維持しており、培養細胞からカルディニウムを分離精製した。ゲノムの解読を行うために、DNを抽出し、ショットガンライブラリーを作製した。また、次世代シーケンサーにより配列解析を行った。現在配列を繋げており、幾つかのコンティグに収束させた。また、昨年昆虫培養細胞を利用して、セジロウンカのカルディニウムの培養に成功したが、ウォルバキアと重複感染しており、単独感染細胞を得ることができなかった。そこでまず抗生物質により、カルディニウム単独感染のセジロウンカを作り出し、このウンカからカルディニウムを取り出して、培養細胞に接種することにより、カルディニウム単独感染細胞を得た。カルディニウムのゲノム解析をさらにすすめ、ウォルバキアとの比較をする予定にしている。
トランスポゾンを用いた網羅的変異マウス作製によるゲノム機能の解析

我々はこれまで、Sleeping Beautyトランスポゾンをマウス生殖細包で転移させることで、変異マウスを迅速かつ大量に作製する方法を開発した。しかし、表現型解析を大規模に行うためには、ホモマウス作製のための多大な労力を要すことを経験し、新たな手法を開発する必要性を痛感した。本研究では、体細胞において両アレルへ変異を導入して表現型を解析するシステムの開発を進めた。表現型解析のモデルケースとして癌を対象とした。本年度はこれまでに作製した以下の3系統のマウスについて、トランスポゾンの転移効率の評価を行なった。1.すべての組織で外来性遺伝子を高発現できると期待されるROSA26遺伝子座ヘトランスポゼース遺伝子をノックインしたマウス。2.変異導入に必要な最小ユニットであるスプライスアクセプターとポリA付加シグナルのみを有すトランスポゾンベクターを導入したマウス。3.テトラサイクリンシステムによる発現制御が可能なようにBloom遺伝子を改変したマウス。発減抑制の効率が高まるように、我々が開発したテトラサイクリン依存性転写抑制因子を導入した。1については、我々が過去に用いて来たトランスポゾンベクターを有すマウスと交配して、種々の組織における転移効率を定量した。その結果、従来用いていたCAGプロモマターからのトランスポゼースの発現に比べて、同等以上の転移を検出した。2については、上記のROSA26-トランスボゼース系統との交配によって転移が確認され、本ベクターが機能することが証明された。13のマウスの交配を行なうことで、改変型Bloom遺伝子座がホモで、かつ、トランスポゼースとトランスポゾンを有すマウスを得た。Sleeping Beautyトランスポゾンシステムをマウス生体内で効率良く用いるためには、本トランスポゾンの転移頻度をより向上させる必要がある。また、トランスポゾンで導入された変異をホモにするために、Bloom遺伝子の発現を効率良く低下させることが必要である。この目的で、以下の実験を行った。(1)ES細胞において、すべての組織・細胞系譜で発現が高いROSA26遺伝子座ヘトランスポゼース遺伝子をジーンターゲティング法でノックインした後、マウス個体を作製して系統を樹立した。(2)転移効率とSleeping Beautyトランスポゾンのサイズは逆相関することが、過去に報告されている。そこで、遺伝子変異導入のための最小ユニットのみを有すトランスポゾンベクターを作製し、トランスジェニックマウスの系統を樹立した。(3)ES細胞においてBloom遺伝子座へ、テトラサイクリン依存性の転写因子、抑制因子、およびテトラサイクリン応答性プロモーターを導入した。ドキシサイクリンによるBloom遺伝子の発現制御をES細胞レベルで確認した上で、マウス個体を作製して系統を樹立した。さらに、改変Bloom遺伝子座がホモのマウスを作製し、Bloom遺伝子の活性低下の指標として広く用いられている姉妹染色分体間の組換え(SCE)を調べたところ、ドキシサイクリンの投与によって、SCE頻度の明らかな上昇を認めた。この頻度は、以前に作製した、テトラサイクリン依存性転写抑制因子を導入していないマウスに比べて高かった。これより、マウス個体レベルにおけるBloom遺伝子の莞現制御の改善に成功したものと考えられた。(4)上記のマウスを互いに交配させ、改変Bloom遺伝子座位がホモで、かつ、トランスポゾンとトランスポゼースを共に有すマウスを作製中である。
クラスター内エネルギー移動の理論的研究

本研究は、数個から数十個の原子から構成されるマイクロクラスターを対象に、クラスター内部におけるエネルギー移動のダイナミックスを理論的に解析することを目的とする。特に運動自由度の数及び運動自由度の性質(熱浴的か反応座標的かなど)とエネルギー移動との関係に着目して、移動の時間スケールと空間スケールを決めている物理化学的な要因を探求すること、そしてこれらをクラスター内における構成粒子間の相互作用ポテンシャル(そしてポテンシャルエネルギー曲面のトポグラフィー)や構成粒子の質量分布、力学的対称性等の性質と結びつけることに研究の重点を置く。また小規模クラスターにおいては、エネルギー移動過程における量子力学的効果についても考察する。平成8年度は、(1)C_<60>-のJahn-Teller効果による構造歪みについて電子状態計算を行った他、(2)CaNC/CaCNの分子内異性化反応のポテンシャル面とダイナミックス、(3)OCS分子の光解離反応のポテンシャル面と解離ダイナミックスを、本研究で新たに開発を行った3自由度波束動力学計算プログラムにより解析した。
バイオミメティクス摺動面アーキテクチャの構築

本研究では,マルチスケール・テクスチャリングの概念をさらに深化させ,表面損傷や摺動環境の変化に自己適応(self-adaptive)する革新的な摺動表面システムを確立することを目標として研究を実施した.生体の皮膚構造を模倣した摺動面アーキテクチャを構築し,数値シミュレーション技術によりその最適化を図るとともに,レーザ焼結型金属用3次元プリンタによる表面創製プロセス技術を応用することにより,3次元微細構造御御により創製した摺動表面の環境適応性能の発現と有用性を実証した.具体的な研究実績を次の4項目に記す.(1)摺動面アーキテクチャの構築:摺動面に必要とされる物質供給と,効率的かつ効果的な機能発現に最適な3次元微細ネットワーク孔構造の設計を行った.(2)流体-構造連成解析手法の開発:3次元微細構造表面の接触変形に加え,表面に形成される吸着膜や反応膜の影響を取り扱うことが可能な流体-構造連成解析法を開発し,摺動面アーキテクチャの最適化に適用した.(3)3次元プリンタによる表面創製:摺動面アーキテクチャに基づき3次元プリンタにより創製した3次元微細構造表面に,実用に耐える強度と耐摩耗性付与を目的とする熱処理および表面改質を適用し,自己適応性評価試験結果をもとにプロセス条件の改良と最適化を図った.(4)自己適応性の評価:摺動特性制御機構を備えた自己適応性すべり軸受を金属用3次元プリンタを用いて製造し,自己適応性の発現と摺動特性の改善効果を評価した.これらの結果を,供給物質の選定,摺動面アーキテクチャおよび3次元微細構造創製プロセスにフィードバックすることにより,自己適用性摺動表面の特性向上を図り,社会実装の有用性を実証した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。マルチスケール・テクスチャリングの概念をさらに深化させ,表面損傷や摺動環境の変化に自己適応(self-adaptive)する革新的な摺動表面システムを確立することを目標として,生体の皮膚構造を模倣した摺動面アーキテクチャを構築し,数値シミュレーション技術によりその最適化を図るとともに,レーザ焼結型金属用3次元プリンタによる表面創製プロセス技術を応用することにより,3次元微細構造御御により創製した摺動表面の環境適応性能の発現と有用性を実証するため,H28年度から研究を開始し,次の4つの項目に関して以下の研究成果を挙げた.(1)摺動面アーキテクチャの構築:自己応答性摺動面の設計にあたり,必要な機能を摩擦面で発現させる基礎メカニズムを解明するため,基油潤滑下で単一分子種を摺動面に高濃度で供給する効果を,QCM-DやAFMを用いた表面分析により明らかにした.(2)流体-構造連成解析手法の開発:表面下にネットワーク孔構造を有する3次元微細構造表面の固体接触領域の変形状態を把握するため,高精度FEM解析手法を開発に着手し,表面変形を利用した物資供給機構について検討した.また,境界・混合潤滑状態シミュレーションのための流体-構造連成を応用した解析アルゴリズムの構築に着手した.(3)3次元プリンタによる表面創製:摺動面アーキテクチャを実現するためには,3次元微細構造を高い形状精度(孔径100μm以下)で摺動表面に創製する必要がある.物質輸送用のネットワーク孔構造を対象に,最適なプロセス条件(粉末積層厚さ,レーザパワー,レーザ照射速度,レーザ照射手順)を実験的に検討し,微細ネットワーク構造を有した表面創製を行った.(4)自己適応性の評価:摺動界面に供給された物質の作用と機能発現メカニズムを解明するため,ラマン分光その場観察・分析装置を開発した.金属3次元プリンタを用いた摺動面精密3次元構造の創製技術について,当初の予想よりもプロセス条件最適化が順調に進み,バイオミメティックス表面設計指針に則った構造の創製に成功し,摺動特性評価実験による有用性の確認まで,研究を進めることができた.また,境界・混合潤滑状態における摩擦シミュレーション技術においては,摩擦力発現のモデルをマクロな油切れ現象と,真実接触部における分子膜せん断強度を主要因子として考えることにより,これまでは不可能であった併せ込み不要な解析手法の構築に見通しをつけることができた.さらに,本研究で提案しているバイオミメティック表面アーキテクチャーを,実際のl機械要素表面に応用展開可能な具体的な応用対象も定まり,明確なマクロ性能発現のための表面設計指針の構築も加速させることができた.具体的な機械要素への適用を想定した摺動面アーキテクチャについて,数値シミュレーションによる性能予測と摺動面アーキテクチャの最適化を行うとともに,レーザ焼結型金属用3次元プリンタにより創製した3次元微細構造表面の摺動特性評価を実施して機能発現の検証を行った.1)摺動面アーキテクチャの構築:3次元ネットワーク孔より供給する添加剤分子や表面修復用化合物が摺動面において期待される機能を効果的に発現するよう,供給物質間での相互干渉や相乗効果に着目した研究を行なった.そのため,水晶振動式微小重量測定装置(QCM-D)を用い,複数分子間の競争吸着特性を動的に測定するための計測技術を開発するとともに,溶液中AFM計測技術の高度化により,表面吸着液膜層の構造測定技術を確立した.2)流体-構造連成解析手法の開発:微小接触界面における高精度なFEM解析技術を開発し,3次元微細構造面の固体接触状態を明らかにした.ただし,境界・混合滑下における摺動特性を数値解析する上で,潤滑膜を介した真実接触部におけるせん断抵抗を理論的に推定することは困難であるため,必要な変数については実測値を解析に用いることが可能な独自アルゴリズムを構築する.

その上で,流体-構造連成解析法を応用した新しい解析コードの開発し,摺動面アーキテクチャの最適化に適用した.3)3次元プリンタによる表面創製:鉄系合金粉末以外の摺動特性に優れる銅合金を用い,高い形状精度で直径約400μmの物質供給用3次元ネットワーク孔を創製する技術を開発した.4)自己適応性の評価:具体例として,3次元ネットワーク孔から親油/疎油性分子を独立供給し,表面の濡れ性の変化により摺動特性の制御を可能とする自己適応性摺動面の基本概念を検証した.以上の成果を踏まえ,新規なすべり&転がり軸受を設計し,その造形実験を開始した.トライボロジー特性は,固液界面における液体分子膜構造に支配されるとの予測のもと,溶液中AFM測定技術の高度化により液体膜構造の解析に成功し,これとマクロな摩擦特性との関係を明らかにすることに成功した.この研究成果は,バイオミメティックス表面の創製に当たり,供給する液体分子の組み合わせをデザインする上での重要な指針を与えるものである.また,当初はステンレス鋼を原料に,金属3次元プリンタによるバイオミメティックス表面の創製を予定していたが,広い摺動条件下において良好なトライボロジー特性を発現させるためには,銅合金の創製が不可欠であると判断した.そこで,金属3次元プリンタでは困難とされている銅合金の3次元微細構造の創製プロセス技術の開発に取りくみ,表面アークテクチャに基づく銅合金製バイオミメティックス表面の創製に成功した.これにより,実際の機械要素への応用展開が大きく前進した.本研究では,マルチスケール・テクスチャリングの概念をさらに深化させ,表面損傷や摺動環境の変化に自己適応(self-adaptive)する革新的な摺動表面システムを確立することを目標として研究を実施した.生体の皮膚構造を模倣した摺動面アーキテクチャを構築し,数値シミュレーション技術によりその最適化を図るとともに,レーザ焼結型金属用3次元プリンタによる表面創製プロセス技術を応用することにより,3次元微細構造御御により創製した摺動表面の環境適応性能の発現と有用性を実証した.具体的な研究実績を次の4項目に記す.(1)摺動面アーキテクチャの構築:摺動面に必要とされる物質供給と,効率的かつ効果的な機能発現に最適な3次元微細ネットワーク孔構造の設計を行った.(2)流体-構造連成解析手法の開発:3次元微細構造表面の接触変形に加え,表面に形成される吸着膜や反応膜の影響を取り扱うことが可能な流体-構造連成解析法を開発し,摺動面アーキテクチャの最適化に適用した.(3)3次元プリンタによる表面創製:摺動面アーキテクチャに基づき3次元プリンタにより創製した3次元微細構造表面に,実用に耐える強度と耐摩耗性付与を目的とする熱処理および表面改質を適用し,自己適応性評価試験結果をもとにプロセス条件の改良と最適化を図った.(4)自己適応性の評価:摺動特性制御機構を備えた自己適応性すべり軸受を金属用3次元プリンタを用いて製造し,自己適応性の発現と摺動特性の改善効果を評価した.
教育領域における専門業務のアウトソーシングと教育専門職の変容に関する実証的研究

近年、教育課題の複雑化に対し、限られた予算と人員の下に効率的に対応する手法のひとつとして、教育専門業務のアウトソーシング(OS)が模索されている。本研究は、就学前教育、初等中等教育、高等教育の各段階で進むOSの実態と影響を、総合的かつ実証的に分析し、これからの教育専門職のあり方、外部機関との連携における課題、方策を示すことを目的としている。本研究の計画は、1国際比較調査、2定量的調査、3定性的調査の3本を柱としているが、本年度の研究成果としては、以下のとおりである。1国際比較調査:ドイツ(ノルトライン・ヴェストファーレン州およびブレーメン州)への調査を行い、学校と学校外の諸団体の関係や学校内における教員と教員以外の職員との関係がどのように再構築されているかを明らかにした。2定量的調査:初等・中等教育レベルでは、東北地方のX県A市、B市、C市、甲信越地方のZ県D市、E市、F市、G市、H市における小学校・中学校教員を対象として調査を実施した。高等教育レベルでは、全国国公私立大学の学部長(部局内のOSを管轄)を対象とする質問紙調査を実施した。また世論の動向として、委託業者を介したWEB調査を実施した。3定性的調査:初等・中等教育レベルでは、定量的調査の対象校の小学校・中学校の教員ならびに教育委員会に対し、教育業務のOSに対する意識に関する聞き取りを行った。また高等教育レベルでは、都下5大学を対象とした聞き取り調査を文字起こしをし、中間報告としてまとめた。さらに国会会議録、全国新聞紙などからOSの政策議論や報道や世論について、その内容分析を行った。本研究の計画は、上記のように3課題から成るが、それぞれの達成度は以下のとおりである。1国際比較調査では、年度当初の計画としては、ドイツならびに米国などの現地調査を予定していたが、ドイツについては調査研究が達成できた。米国などについては対象機関・対象者の絞り込みを進めており、今年度以降の実施が可能である。2定量的調査としては、初等中等レベルでは東北地方・甲信越地方の各市の教育委員会ならびに学校関係者へのアンケート調査、高等教育レベルでは全国大学の全学部長へのアンケート調査、一般市民に対するWEB調査では東海地方の「大学教職員以外の人」数百名を対象とした意識調査を実施することができた。いずれについても、充分なサンプル数と高い回収率が確保でき、貴重なデータセットが構築できた。さらにそれらをもとに統計処理を進め、記述的ではあるが中間分析結果をとりまとめることが出来た。3定性的調査については、初中等レベルでは定量的調査と並行して関係者への聞き取りを進めることができた。また高等教育レベルでは、昨年度実施した都下5大学についてのインタビュー調査について、文字起こしをして中間報告としてとりまとめ、大学におけるOSの実態を明らかにすることが出来た。さらに、国会会議録や全国新聞紙における教育分野におけるOSの動向を考察し、また教育産業の決算報告書などについて計量テキスト分析を行い、これらについても中間報告としてとりまとめた。以上の進捗状況に鑑みて、計画2年目として順調な進展であると思われる。今年度は4年の研究計画期間の3年目に当たる。これまでの計画と同様に今後も、1国際比較調査、2質的調査、3量的調査の3本を軸に、調査研究を進めていく予定である。具体的には以下の通りである。1国際調査については、すでに完了した英国、ドイツの事例研究の知見をとりまとめていくと同時に、新たにニュージーランド・オーストラリア、ならびに米国などの現地調査を予定し、それに基づいた学会報告もしくは論文執筆を進める。2質的調査については、初等・中等教育レベルでは、教職員へのインタビューの対象者と範囲をこれまでの地方以外にも広げることを検討する。高等教育レベルでは、これまでの実地調査を踏まえた上で、新たなOSの取り組みの実態を深掘りするべく、設置者・地域・領域などを勘案して調査対象の大学群を全国レベルに広げると同時に、企業関係者、政府関係者・議員などにも聞き取り調査も試みる。3量的調査は、初等・中等教育レベルでは、昨年度実施した東北及び甲信越地方における小学校・中学校教員を対象としたアンケート調査の分析を進める。また高等教育レベルでも、昨年度実施した全国国公私立大学の学部長を対象としたアンケート調査の分析を進める。さらに、東海地方の学校・大学以外の一般市民を対象とし、昨年度実施したWEB調査についても、その分析を進める。これらの海外調査、質的調査、量的調査それぞれの調査結果については、昨年度末に刊行した「中間報告」をベースに、各種専門学会などで分析結果を報告するとともに、学会誌・紀要などに投稿・掲載する予定である。研究計画としては、1国際比較調査:文献調査及び訪問調査を通じ、教育分野における専門業務のOSを促したマクロレベルの要因を解明する。2質的調査:教育機関、教育専門職、及びアウトソーシングを担う外部組織への聴き取り調査を通じ、OSが教育専門職の業務に与える影響や、必要な方策について明らかにする。3量的調査:質問紙調査及びWebアンケートを通じ、我が国の教育分野における専門業務のOSの実態と潜在的な需要を把握する。上記3課題に関する初年度の研究実績としては、以下のとおりである。

1英国への訪問調査を実施し、マンチェスター大学の研究者、全英教員組合の専門職員、民間教員研修プロバイダーから、教員研修民営化の現状と課題についての詳細な情報供与を受けるとともに、それぞれの視点・立場での認識を聴き取った。民間教員研修の質保証という課題のほか、教職の専門職性の変容との関係についても示唆が得られた。2初中等レベルでは、学校における働き方改革に関連する基礎的作業として分業化、協業化の精査を進め、東北地方のA県ならびにB市の教育委員会関係者とラポールを形成した。また高等教育レベルでは、都下5大学の教職員に対する聞き取り調査を行った。3初中等レベルでは、小学校・中学校・高校の教員に対し教育業務のOSに対する意識に関する質問紙調査のたたき台を作成し、調査対象地域の選定を行った。高等教育レベルでは、大学教育のOSの現状を明らかにするための質問紙調査の設計を進めた。年度当初の計画としては、1国際比較調査では、日米英各国の主要専門職種及び教育分野における政策・制度改革の状況について、先行研究及び関連文献の収集と整理を行うことを計画していたが、英国については調査研究が達成できた。米国については対象機関・対象者の絞り込みを進めており、今年度以降の実施が可能である。2質的調査については、各種OS関連文書の精査や、関係者へのラポール形成、実態を探るインタビュー調査を計画していたが、初中等レベルでは政策文書の分析と整理が進み、また東北地域の教育委員会との連携・協力体制が構築できた。また高等教育レベルでは都下5大学について執行部ならびに教職員に、入学前教育から教育達成度試験などの各種OSの実態とそれに対する意識を聞き取ることが出来た。それらはテキストとして文字起こしして今年度の中間報告としてまとめる手はずとなっている。3量的調査としては、初等中等ならびに高等教育レベルいずれについても、今年度の本調査に向けた調査対象の絞り込み、項目作成などが順調に達成できた。また今年度に一般市民に対して実施するWEB調査についても、項目作成・調整を進めることが出来た。以上の進捗状況に鑑みて、計画初年度としては順調な進展であると思われる。近年、教育課題の複雑化に対し、限られた予算と人員の下に効率的に対応する手法のひとつとして、教育専門業務のアウトソーシング(OS)が模索されている。本研究は、就学前教育、初等中等教育、高等教育の各段階で進むOSの実態と影響を、総合的かつ実証的に分析し、これからの教育専門職のあり方、外部機関との連携における課題、方策を示すことを目的としている。本研究の計画は、1国際比較調査、2定量的調査、3定性的調査の3本を柱としているが、本年度の研究成果としては、以下のとおりである。1国際比較調査:ドイツ(ノルトライン・ヴェストファーレン州およびブレーメン州)への調査を行い、学校と学校外の諸団体の関係や学校内における教員と教員以外の職員との関係がどのように再構築されているかを明らかにした。2定量的
神経回路の左右非対称形成のメカニズム

魚類の左右の眼球から伸びる視神経によって作られる視交差の背腹関係を指標に、神経回路に左右非対称が形成されるメカニズムを調べた。まず、いくつかの硬骨魚類における視交差の左右非対称性を調べた。ヒラメ成体では100%(15/15個体)の個体で右眼球由来の神経束が背側を、カレイ成体(ホシガレイ、マツカワガレイ、マコガレイ)では100%(20/20個体)の個体で左眼球由来の神経束が背側を通って交差していることを確認した。一方、メダカおよびゼブラフィッシュでは、約半数の個体で右眼球由来の神経束が背側を、残り半数では左眼球由来の神経束が背側を通って交差しており、左右性に関しては規則性がないことがわかった。それぞれの種の胚体眼胞へのDiI/DiOのinjectionにより、胚発生初期に形成される視交差においてすでに左右差が生じていることを確認した。このことは上記の魚類成体の視交差左右非対称性は胚発生時の初期神経回路形成において作られることを示唆する。通常カレイ種は右を向いているが日本産ヌマガレイは90%以上が左を向いている。左を向いているヌマガレイにおいても左眼球由来の神経束が背側を通って交差していた。また養殖カレイの中に見られる変態・着生後も(奇形により)右も左も向かない個体においても、左眼球由来の神経束が背側を通って交差しており、通常のカレイと変わりがないことがわかった。これらのことは、視交差の左右性はヒラメでは右が背側、カレイでは左が背側、ゼブラフィッシュおよびメダカではランダムという状態が、他の左右性とは独立に作られている可能性を示している。さらに詳細な解析を行うために、本年度は魚類胚の微細操作を行う実験系の確立を行った。とくに、他の脊椎動物胚および他のシステム(肢芽形態形成)と比較検討しながら実験系の確立を行った。
抗原特異的な免疫寛容誘導能を有するポリフェノール配糖体の創製とその応用

近年、食品アレルギーや花粉症などのアレルギー患者数は増加の一途を辿り、大きな社会問題となっている。そこで本研究では、アレルギー症状の改善につながる免疫寛容誘導剤の開発に取り組んだ。はじめに抗原の低アレルゲン化を試みたところ、酸性多糖ヘパリン修飾によりOVAのアレルゲン性が低下することを確認した。THP-1由来樹状細胞を用いてスクリーニング試験を行った結果、フェルラ酸およびフェルラ酸配糖体の免疫寛容誘導作用が明らかとなった。OVA感作アレルギーマウスを用いた動物実験を行ったところ、ヘパリン修飾した低アレルゲン化OVAとフェルラ酸配糖体の継続摂取が優れたアレルギー軽減作用を有することが示された。抗原特異的な免疫寛容誘導能を有するポリフェノール配糖体の創製を試みた。ルチンを基質とした糖転移反応により,ヒドロキシ酸10種類(桂皮酸誘導体類,ヒドロキシ安息香酸類など)及びフラボノイド2種類(ミリセチン,カテキン)のルチノース配糖体の合成に成功した。ケルセチン-3-O-グルコシド,またはα-グルコシルルチンを基質とした糖転移反応により,グルコース及びα-グルコシル化ルチノースによる配糖化が可能であることが示された。これに対して,イソフラボン,フラバノン,スチルベノイド,及びクルクミノイドについては合成物を得ることができなかった。続いて,ヒト単核球細胞株THP-1から分化誘導して得た樹状様細胞(THP-1 derived THP-1 cell,TDDC)のTGF-β産生促進作用を指標として,天然ファイトケミカルと上記の配糖体に関してスクリーニング試験を行った。その結果,フェルラ酸及びフェルラ酸配糖体において高いTGF-β産生促進効果が認められた。さらに,OVA感作マウスを用いた動物実験を行い,21日間経口摂取の影響を検討したところ,フェルラ酸とフェルラ酸グルコシドにおいて,アレルギー症状の緩和,血中ヒスタミンの産生抑制,及びパイエル板におけるTreg細胞の増加などの免疫寛容誘導作用が示された。以上の結果から,フェルラ酸およびフェルラ酸配糖体が新規の免疫寛容誘導剤として有用であることが示唆された。近年,花粉症をはじめ食品アレルギーやアトピー性皮膚炎などのアレルギー患者数は増加し大きな社会問題となっている。医療費の増大に加えて生活の質(QOL)の低下を招くことから,根本的治療法の開発が切に求められている。そこで本研究では,アレルギー症状の改善につながる免疫寛容誘導剤の開発を目的として,「Treg分化誘導能を有するポリフェノール配糖体」を酵素合成法により創製し,「低アレルゲン性の多糖修飾抗原」を結合させることで抗原特異的な免疫寛容誘導療剤の開発を試みた。得られた成果は以下のとおりである。1)カテキン類およびフェノール酸類を骨格として,単糖からオリゴ糖までの鎖長の異なる新規配糖体の合成に成功した。2)OVAにヘパリン(酸性多糖)を修飾させることでアレルゲン性の低下が認められた。3)新規配糖体と低アレルゲン性の多糖修飾OVAの複合体を試みたが,成功には至らなかった。4)THP-1由来樹状細胞を用いたin vitro評価法によりスクリーニング試験を行った結果,フェルラ酸及びフェルラ酸配糖体において免疫寛容誘導因子TGF-βの産生促進効果が認められた。5)OVA感作マウスに対する21日間経口摂取の影響を検討したところ,フェルラ酸とフェルラ酸グルコシドにおいて,血中ヒスタミンの産生抑制,及びパイエル板におけるTreg細胞が増加することが示された。また,蕎麦アレルゲンであるFag e 2の感作マウスにおいても同様の効果が得られた。6)ヘパリン修飾OVAとフェルラ酸グルコシドの混合物をOVA感作マウスに28日間摂取させたところ,コントロール群と比較してアレルギースコアの低下が認められた。以上の結果より,低アレルゲン性の多糖修飾抗原と新規フェノール配糖体は抗原特異的な免疫寛容誘導剤の開発において有用であることが示唆された。食品化学当初の目的であったin vitroスクリーニングをすでに実施しており,高い免疫寛容誘導能を有する化合物として,フェルラ酸を同定している。一方,フェルラ酸の免疫寛容誘導能はルチナーゼを用いたグリコシル化により増強することを明らかにしている。さらに,これらの免疫寛容誘導能については,既に動物実験でその効果を確認している。以上のことから,研究はおおむね順調に進展していると判断した。今後は今回のスクリーニング試験で見いだしたフェルラ酸グリコシドと抗原タンパク質の複合体の合成に取り組み,得られた複合体の免疫寛容誘導能について,その効果を動物実験により検証する。また,この複合体がさまざまな抗原特異的であるか確認するため,複数の抗原タンパク質を用いてその効果を検証する。

スクリーニング試験による有効物質の探索が当初想定していたよりもスムーズに完了したため,それに必要と見込んでいた試薬を購入する必要がなくなったため。平成26年度はフェルラ酸グリコシドと抗原タンパク質の複合体を合成し,この有用性について動物実験により検討する。フェルラ酸グリコシドの単離精製はフラクションコレクターを用いて迅速化を図る。動物実験では,異なる抗原タンパク質を用いた感作マウスを作成し,抗原特異的に免疫寛容が誘導されるか検証する。動物はBalb/cマウスを,抗原タンパク質は市販の精製品を購入する。
行動選択における線条体ドーパミンの役割

大脳基底核疾患によって時間情報処理に障害が生じることが知られているが、その神経機構はいまだ不明である。本研究では、ニホンザルに様々な長さの時間処理課題を訓練し、遂行中の線条体の神経活動を調べた。同部のニューロンは再現時間によって活動の時間経過を変化させた。薬物注入によって基底核の内部の直接経路と間接経路の信号強度を操作したところ、再現時間に変化が生じた。このことから、主観的な時間長が基底核内部経路のバランスによって調節されていることが明らかとなった。基底核疾患によって生じる様々な随意運動の障害も同メカニズムで説明される可能性がある。自発的な運動のタイミングを制御するメカニズムについて研究を行っている。申請者は、サルに一定の遅延の後に自発的なタイミングでゴールに目を向けることが要求される課題(Self-timed課題)と、運動の開始が課題内で指示される課題(Triggered課題)を訓練し、同課題を行っているときに運動準備期間に前頭葉背内側部を微小電気刺激することによって、人為的に自発運動のタイミングを操作できることを今年度に報告した(Kunimatsu & Tanaka, 2012)。本研究ではこれまでの成果をさらに発展させるべく、大脳基底核がタイミングの調節といった随意運動の制御にどのように関わっているのかを調べている。大脳基底核には直接経路、間接経路といった複数の内部経路があり、それぞれの経路はドーパミンD1、D2受容体によって調節されていることが知られている。大脳基底核の入力部である尾状核にドーパミンD2受容体の拮抗薬を微量注入したところ、Triggered課題と比べてSelf-timed課題で大きく反応時間が短縮した。一方で、ドーパミンD1受容体の作動薬やドーパミンD1受容体の拮抗薬、またはドーパミンD2受容体の作動薬では一貫した結果は得られなかった。これらの結果は、ドーパミンD2受容体が関与している間接経路で自発的な運動のタイミングが調節されていること示している。また注入実験に加え、単一ニューロンの細胞外記録を行っている。この実験ではself-timed課題に複数の遅延期間(300, 900, 2100ミリ秒)を加え、そのときの尾状核の神経活動を調べた(n = 38)。その結果、再現時間によって神経活動の上昇率と閾値に至るまでの時間が異なっていた。本年度では1頭目からデータを取り終わるまでに至った。来年度は上記の結果をまとめて日本神経科学学会および北米神経科学学会で発表する予定である。不適切な運動を抑えることができず、適切に随意的な運動を行えない症状は、パーキンソン病、統合失調症や注意欠陥多動性障害といった多くの精神・神経疾患で報告されている。しかし一方で、その神経メカニズムは未だ不明である。本研究では、随意運動の制御における線条体の役割を明らかにするため、随意運動課題中の神経活動を調べた。また、随意運動における基底核の内部経路の役割を調べる目的で、同部にドーパミン受容体およびニコチン性アセチルコリン受容体の作動薬・拮抗薬を微量注入して行動への影響を解析した。実験では、タイミングを見計らって自発的に運動を開始する課題を用いた。サルは固視点の色によって指示される様々な長さの時間を計って運動を開始しなければならない。このとき線条体ニューロンは運動に先立って徐々に増加する活動を示した。また、それは時間間隔に応じて異なった時間経過の活動を示し再現時間によって活動の時間経過を変化させた。このことから、線条体の信号は時間を計る際に経過時間を表現し、自発的な運動のタイミングを調節していると考えられる。上記のような活動の記録部位にドーパミンD1およびD2拮抗薬を微量投与した結果、運動を開始するタイミングが短縮した。いずれも、外的な刺激に対する眼球運動の反応時間には変化がなかった。またニコチン性アセチルコリン受容体の拮抗薬の投与でも同様の結果が得られた。このことから、線条体は自発運動の発現に関与し、基底核の内部経路のバランスによってそのタイミングが調節されていると考えられる。今年度は、運動のタイミングを制御する情報処理機構の研究で大きな進展があった。まだ実験数は少ないが、大脳基底核が適切な運動のタイミングの調節に関与していることを示すデータを得ている。2頭目のサルのトレーニングを開始したところであり、来年度にはさらにデータを増やすことが期待される。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に得た結果から、大脳基底核の、特に間接経路において時間情報が処理させている可能性が高いことが示されている。しかし、これまでの神経心理学や脳画像研究から、大脳基底核だけでなく小脳も時間の制御に関与していることが報告されている。

基底核と小脳は処理をする時間長が異なることが示唆されており、前者は主として秒以上、後者は秒以下の処理に関与すると考えられている。また、基底核疾患では再現時間そのものが変化するが、小脳障害では運動タイミングの微調節が困難となり、試行間のばらつきが増大することが多い。しかしこの病態を説明する神経生理学的な報告はほとんどなく、基底核に加えて、小脳の神経活動を記録して比較することはタイミング制御のメカニズムを調べるうえで非常に重要であると考えられる。よって、大脳基底核の実験が終了し次第、同課題(Self-timed課題)中における小脳の神経活動の記録を開始する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
個人意識・共同体・幸福　（ｗｅｌｌ－ｂｅｉｎｇ）と「無」

また、分担者は「自己」に関する研究を継続し、2015年5月、Self and (its) Realization(s)と題する国際会議を企画し、研究代表者との協力のもと、北海道大学で同会議を開催した。基調講演者としてゲイレン・ストローソン氏を招聘したほか、6名の招待講演者、公募による15名の発表者が研究発表を行い、「自己」の問題をめぐって集中的に討議を行った。今年度は、パドヴァ大学との研究交流も拡大し、同大学から2名の研究者を招聘し、二つのワークショップを開催した。さらに、Alessandro Salice氏を招聘して、ワークショップを開催した。研究分担者は、現象学の国際研究誌Metodoの編集委員として、同誌において「超越論的なもの」に関する特別号を企画し、刊行した。この特別号には、分担者の依頼により、現象学および超越論的哲学の著名な研究者が論文を寄稿している。27年度が最終年度であるため、記入しない。25年度(5ヶ月)は、実施計画の通り、研究代表者・分担者がオーガナイザーとなり、関心をもつ教員・院生が参加した英語によるDiscussion group Phenomenology and Japanese Philosophyを定期的に開催し、当該研究に関する共同討議を進めた。これにより、フッサールの間主観性論および共同化論、ならびに西田哲学・田辺哲学の基本思想、日本語における哲学用語の解釈と欧米語との含意の違い等について、共通の理解の基盤を作り出す作業に従事した。それと平行して、本プロジェクトに関連する最新の文献を収集し、それらを共同で読解・解釈することを通じて、現象学的な間主観性論、日本哲学における共同体論の理論的枠組みについて共同で検討した。とりわけモナド論的間主観性の解釈、自我・自己・主観性の概念、普遍性と個別性についての間文化哲学的検討などが中心的なテーマとなった。代表者は、田辺哲学の現象学的解釈に関して、ディスカッションの成果を反映した二つの発表を行った。分担者は、現象学的モナド論の解釈に関して二つの研究発表を行い、イタリア・パドヴァ大学で三つの研究発表を行った。これらの研究発表により、共同研究の成果を公表すると同時に、多くの研究者から今後の研究のための有益な示唆を得ることができた。また分担者は、パドヴァ大学の日本哲学研究グループおよびヘーゲル研究グループと、北海道大学文学研究科哲学・倫理学講座との共同研究立ち上げに関する準備作業を行った。これらの研究成果により、日本哲学の現象学的解釈および共同性の間文化的解釈が大きく進展したと同時に、今後2年間の共同研究に向けて、研究代表者と分担者のみならず、北海道大学とパドヴァ大学の複数の研究者を含めた幅広い共同研究の地盤を形成することができた。2014年1月から、研究代表者と分担者は、共同でディスカッション・グループPhenomenology and Japanese Philosophyを開始し、主に現象学と日本哲学に関連するトピックをめぐって、18回にわたって英語での議論を重ねた。2014年前半、分担者はフッサールのモナド概念、および、それとライプニッツのモナド概念との関係に関する論文を完成し、イタリアのAクラスの学術誌であるDiscipline Filosoficheに発表した。同時期に、分担者はモナド概念をめぐる研究を西田幾多郎の哲学と付き合わせるという課題に取り組み始めた。また、日本哲学の専門家であるエンリコ・フォンガロ東北大学准教授と共同研究を開始した。西田のテキストや二次文献、ならびにフォンガロ准教授および研究代表者との対話を通して、分担者は西田哲学に関する広範かつ正確な理解を得ることができた。これらの作業と並行して、分担者は「純粋自我」の概念の研究を進めた。この方向では、ゲイレン・ストローソン氏が近年発表している自己論を研究した。とりわけ、同氏が提唱しているSesmetと呼ばれる独特の自己概念を現象学的立場から批判的に検討した。その成果は、北大でのディスカッション・グループで発表されたほか、2014年6月にはピサ大学で開催された国際会議Hegel and the Phenomenological Traditionで行った研究発表でも報告した。その後、純粋自我に関する研究をさらに継続し、2015年2月に、さらに改良されたヴァージョンの論文を香港中文大学で発表することができた。また、分担者の企画により、エンリコ・フォンガロ・東北大学准教授と張政遠・香港中文大学講師を北海道大学に招聘し、講演会を開催することができた。モナド論に関する研究は順調に進展し、イタリアのAクラスの学術誌に成果を論文として発表することができた。近代日本哲学、とりわけ西田幾多郎の研究は、研究代表者およびエンリコ・フォンガロ東北大学准教授の助力を得て大幅に進展し、西田哲学の基本的理解と、部分的にはかなり詳細な理解を得ることができた。現代哲学における自己論の研究、とりわけゲイレン・ストローソン氏のSesmetの概念の研究も大幅に進展し、これに触発されつつ、分担者は独自の自己論研究を展開している。その成果は二つの国際会議で発表され、さらに次年度以降その成果が公表される予定である。国内・海外からのゲストを招いた講演会・ワークショップも開かれ、2014年11月には、国際ワークショップ"Personal Perspectivity"を開催し、パドヴァ大学のPierfrancesco Biasetti氏の他、複数の国内研究者が発表を行った。エンリコ・フォンガロ氏と張政遠氏も招聘し、講演会・ワークショップを行った。ただし、当初招聘する予定だったG.Strawson氏、S.Geniusas氏については、両氏の都合もあり、2015年に招聘することになった。

また、分担者は「自己」に関する研究を継続し、2015年5月、Self and (its) Realization(s)と題する国際会議を企画し、研究代表者との協力のもと、北海道大学で同会議を開催した。基調講演者としてゲイレン・ストローソン氏を招聘したほか、6名の招待講演者、公募による15名の発表者が研究発表を行い、「自己」の問題をめぐって集中的に討議を行った。今年度は、パドヴァ大学との研究交流も拡大し、同大学から2名の研究者を招聘し、二つのワークショップを開催した。さらに、Alessandro Salice氏を招聘して、ワークショップを開催した。研究分担者は、現象学の国際研究誌Metodoの編集委員として、同誌において「超越論的なもの」に関する特別号を企画し、刊行した。この特別号には、分担者の依頼により、現象学および超越論的哲学の著名な研究者が論文を寄稿している。今後研究代表者と研究分担者は、相互に協力して、近代日本哲学と現象学との交差領域に開かれる哲学的思考の可能性を積極的に開拓していくことを試みる。そのために、相互のディスカッションの機会を密にし、また相互の研究論文へのコメントなどを通して、共同研究を進めていく。そのため、英語によるDiscussion Groupを引き続き定期的に開催していく。さらに、上記のような哲学的可能性を検証し、さらにその視野を広げていくために、国内・海外から積極的にゲストを招聘し、ワークショップや講演会を開催していく。2015年度は、G.Strawson氏、S.Geniusas氏を招聘することを予定しているが、両氏の来日に合わせて、国際学会を開催することを計画している。他の研究者も招待した上、Call for papersによって研究発表を行う研究者を募る。これにより、国際共同研究を拡大し、共同研究の成果をさらにより広い視野から検証・吟味することができる。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画した内容に加え、研究分担者は、近代日本哲学を多面的かつ全体的に理解するために、キーパーソンである西田幾多郎の研究にも本格的に取り組み始めている。さらに、欧米語での文献読解にとどまらず、日本語文献読解のための日本語習得を本格的に進めている。これらの研究は、当初の予想以上の成果を挙げていると言える。また分担者は、パドヴァ大学と北海道大学の共同研究立ち上げに関しても精力的に準備を進めている。今後の研究は、基本的に実施計画に従って進めていく。また、イタリア・パドヴァ大学との研究交流についても、研究分担者の尽力により準備が整いつつあるので、今後研究者の招聘や相互交流を進めていく。これにより、本研究の中心課題の一つである「間文化的に開かれた新しい共同性」の検討を一層効果的に進めることができると考えられる。
高結晶量熔岩の流動則に及ぼす浮遊結晶の影響の実験的検討

本研究では主に高温一軸圧縮試験による高粘性溶岩の変形実験を行い,そのレオロジー的性質およびこれに及ぼす浮遊結晶の影響について検討した.実験は,気泡・結晶をほとんど含まない黒曜石溶岩,38体積%の結晶とガラスのみからなり,気泡を含まない安山岩質溶岩,メルト-結晶-気泡3相系の安山岩質溶岩(桜島昭和溶岩)について行った.この結果,本実験手法による粘性率測定が信頼に足ること,既存のメルト粘性率モデルが妥当であること,斜長石板状結晶の配列がマグマの粘性率に著しい影響を及ぼすこと等を明らかにした.また,桜島昭和溶岩のレオロジー則の定量モデル化に成功し,粘性ー脆性遷移の条件について決定した.高結晶量マグマのレオロジーに及ぼす浮遊結晶の影響を明らかにするため、香川県五色台に産するサヌカイト溶岩の高温変形実験を行った。サヌカイト溶岩は、60vol%の流紋岩質ガラスと40vol%のマイクロライト(主に板状の斜長石結晶と少量の輝石および磁鉄鉱)から構成され、斑晶や気泡をほとんど含まない。また、斜長石マイクロライトはよく定向配列している。この溶岩は、メルトが非常にSiO2に富むために、数時間のタイムスケールでは高温条件下でも結晶作用を進行させない特徴があり、マグマのレオロジーに及ぼす浮遊結晶の影響を検討するのに適した試料といえる。本研究では、東京大学地震研究所の高温一軸変形試験器を利用し、965°C、915°Cおよび865°Cの温度、10-2.510-5.5s-1の歪速度の条件において一軸圧縮変形実験を行い、そのレオロジー物性データを取得した。併せて、静岡大学理学部のSEMおよび東大地震研のEPMAを用い、実験試料の微細岩石組織の観察も行い、岩石組織的特徴とレオロジー物性の関係を検討した。本実験条件の下、サヌカイト溶岩は1091012Pa・sの粘性率範囲を示し、さらに歪速度の増加に対して粘性率が減少するShear thinning流体的ふるまいを見せた。また、メルトの粘性率に対するマグマの粘性率の比で与えられる相対粘度は3つの実験温度で一致し、相対粘度によって結晶の影響が適切に評価できることを示した。相対粘度と結晶量の関係は、先行研究による低結晶量溶岩についての実験で得られた関係式の外挿曲線上に一致した。本実験試料中のマイクロライトはよく定向配列しているが、先行研究によるマイクロライトの量が同等で方位がランダムな試料と比べて著しく低粘性であることがわかった。このことから、マイクロスケールでの結晶の配列が、マグマのレオロジーを支配する重要な要素であることがわかった。前年度,およそ60vol.%の流紋岩質ガラスと40vol.%のマイクロライトから形成される,香川県五色台に産するサヌカイト溶岩について高温一軸圧縮実験を行い,そのレオロジーに及ぼす浮遊結晶の影響について定量的に検討した.この研究を発展させるうえで,更に高結晶量の溶岩の変形実験を行う必要があるが,そのためには完晶質岩の融解による結晶量の制御を必要とする.そこで本年度は,より高結晶量の溶岩の変形実験に適した実験試料を準備するため,実験用電気炉の導入・立ち上げと,これを用いたほぼ完晶質の溶岩およびかんらん岩の融解による岩石組織制御実験を行った.今回,富士山宝永噴火スコリア,青木ヶ原溶岩,雲仙平成溶岩について,1気圧の条件下で融解実験を行い,その組織的特徴を観察した。融解実験は以下のように行った。溶岩試料は2cm角のサイコロ状に切断し,これをアルミナるつぼ内に置いて,電気炉中で1150°Cで5時間加熱した。その後,高温を維持したまま,アルミナるつぼごと電気炉から溶岩試料を取りだし,空冷による急冷を行った.富士山宝永噴火スコリア実験試料は,内部の気泡が不均質に膨張し,るつぼの中でカップケーキ状に変形してしまった。これは,スコリア中に外部とつながっていない気泡を多く含まれるためと考えられ,変形実験の初期試料には適していないことがわかった。富士山青木ヶ原溶岩実験試料では,初期のサイコロ状を保ったままであったが,石基鉱物はほぼ溶解していた。一方で,斑晶鉱物には大きな変化はみられず,気泡が少ないことを除くと,同噴火で形成した長尾山火砕丘のスコリア試料とよく似た組織を示した。雲仙平成溶岩は初期のサイコロ状を保ったまま,石基鉱物はほぼ溶解してvitrophyre状になった一方で,斑晶鉱物には大きな変化はみられなかった。したがって,これら2溶岩は変形実験の初期試料に適していることがわかった。本研究では,結晶を多量に含む高粘性溶岩のレオロジー的性質と,この性質に及ぼす浮遊結晶の影響の解明を目的とし,高粘性溶岩の高温一軸圧縮変形実験を行った。本研究では主に1北海道白滝の黒曜石溶岩,2香川県五色台のサヌカイト,3鹿児島県桜島火山の昭和溶岩について実験を行った。その成果をそれぞれ以下に説明する。1.高温一軸変形実験装置による高粘性溶岩の粘性率測定の信頼性を確認するために,北海道白滝の無斑晶質黒曜石溶岩について実験を行った。その結果,ケイ酸塩メルトの粘性率計算の一般モデルとして評価されているGiordano et al.(2008)のモデルによる粘性率予測値を0.2 log unitで再現できた。