hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
入院患者に対する温かくて気持ちいい看護の効果―効果モデルとケア評価表の開発―

看護師を対象として質問紙調査(有効回答数は76名)を実施した。共分散構造分析では「患者の気持ちいい反応」から「症状改善と気持ちの回復」と「達成感と看護の喜び」へ、そして「患者看護師関係の発展」に至るモデルとなった(GFI=.907、RMSEA=.049)。つまり、看護師は患者の反応を受け、看護の喜びや達成感を感じることが示唆された。また、温かくて気持ちいい看護ケアを通して患者と看護師の関係性は発展することが明らかになった。本研究の目的は、臨床において、看護師が患者に対して実施した"気持ちいい"看護技術(特に足浴や温罨法などの温熱を用いたケア)の効果をモデル化し、これまで言語化、可視化されてこなかった気持ちいい看護の効果を数値化可能なツールを作成することである。H28年度は、温熱を用いた看護技術の効果に関する実験研究や、臨床での実証研究などからなる先行研究で得られた結果をもとに温かくて気持ちいい(warm and comfortable:以下wacomとする)ケア評価表(試案)を作成した。当該評価表は、臨床看護師に対するアンケート調査において使用する。病棟で、ケアの実施後に、自分の看護技術を自己評価してもらうための評価表である。1回の看護技術の実施毎に評価表を記入し、合計2回の協力を得るように研究計画を立案する。調査票の内容は、看護師が、ケアを実施した患者の「プライマリーナースか否か」に関する問い、そして実施した「ケアの内容」の選択肢と、「1患者の反応」「2患者ー看護師の関係性」「3看護師の感情」を問う内容についての11項目のリッカートスケールで構成される。評価表の妥当性を確認するために、4名の臨床看護師にwacomケア評価表(試案)についてプレテスト(内容妥当性の評価)を行った。プレテストの協力者である看護師には謝礼を支払った。現在は、プレテスト結果を反映させたwacomケア評価表(修正版)を作成中である。主に、質問項目の理解しにくい表現を修正した。プレテスト結果をふまえたwacomケア評価表(修正版)を現在作成中である。今後、倫理委員会申請に向け、調査票(wacomケア評価表・フェイスシート)、説明・同意書、本研究の研究計画書を作成する。当初は4月には研究を開始する予定であったが、倫理委員会申請のための書類一式の準備が遅れており、倫理委員会申請後に承認を得て研究を開始できるのは6月以降になるのではないかと考えている。1.研究目的:本研究は、温かくて気持ちいい看護技術の効果をモデル化することを目的として質問紙調査を実施した。2.結果:臨床経験2年以上の看護師100名に、1名につき2件(患者2人)のケア場面についての調査を依頼した。回収数は82名であったが、研究同意に印がなかった6名を除外し、分析対象数は76名(152件)となった。回答者の臨床経験年数は、10年±7年で女性が72名(94.7%)を占めた。65名(85.5%)が日頃から温かくて気持ちいい看護ケアを頻繁に行っていた。(1)重回帰分析:「温かくて気持ちいい看護ケア」を従属変数とし、「ケアの種類」「10の評価項目」を独立変数とする重回帰分析(変数増加法、投入基準F≦2.0)を行い、Y=0.308×「患者の笑顔」+0.321×「リラックス」+0.147×「関係性が深まった」+0.098×「ケアへの良い評価」+0.522が得られた。R=0.811、R2=0.658で、あてはまりのよい重回帰式となった。(2)共分散構造分析:Amosを用いた確認的因子分析、ならびに共分散構造分析(一般化最小2乗法)によるパス解析を行った。1「患者の気持ちいい反応の表出」や「症状の改善と気持ちの回復」から、「患者と看護師の関係の発展」へ、そして2「患者の気持ちいい反応の表出」から「ケアの達成感と看護の喜び」を経て「患者と看護師の関係の発展」へ至る2方向のパスを仮定したモデルで分析すると、GFI=.907、AGFI=.865、RMSEA=.049で、データに適合した結果が得られた。3.研究の意義:これらの結果は、看護ケアの気持ちいい効果を可視化したといえる。日々の看護実践が患者の健康に資していること、そして看護師は患者のよい変化に看護の喜び、達成感を感じていた。また、気持ちいい時間を共有する患者と看護師の関係性が発展することが確認された。倫理委員会の承認を得るまでに実施が可能な内容については、先に準備を進めておく。29年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学29年度が最終年度であるため、記入しない。
アクションリサーチによる福祉職のストレス制御特徴の解明と対処技法の開発

ヒューマンサービスに従事する対人援助職者のうち福祉職のストレス認知と対処の仕組みにおける心理的特性を解明し、この特性に適合したバーンアウト防止を目的としたストレスマネジメント技法を開発し、その技法の効果検証をする。全体の構想は、アクション・リサーチの手法を用いて、1福祉職に特有のストレス反応の自己制御の仕組みを解明する、2この自己制御に適合すると同時に福祉職のニーズに応じたストレスマネジメント技法を開発する、3その心理的介入技法の効果と汎用可能性を検証する、の3点である。本研究の意義は福祉職のエンパワーへの貢献と社会福祉現場を中心とするヒューマンサービス利用者への適切な援助方略の促進である。
クロストリジウムによる鶏の壊死性腸炎の発症要因

Clostridium perfringensに起因する鶏の壊死性腸炎は養鶏産業に多大の損耗をもたらし、また、本菌はヒトの食中毒原因菌の一種でもあることから、食鳥肉の安全性向上のため生産段階での浄化が望まれている.本研究では、ブロイラー農場の調査と実験飼育により、絶食ストレスが鶏腸内で本菌の異常増殖を惹き起こす原因となることが明らかになり、また、飼料を汚染しているC.perfringensが重要な保菌要因となっていることを明らかにした.分離菌株のエンテロトキシン産生能を逆受け身ラテックス凝集反応(RPLA)で調べたところ、ブロイラー由来の142株はすべて陰性であったが、配合飼料では171株中1株(0.6%)であった.動物質飼料類では161株中2株(1.2%)、植物質飼料類では114株中8株(7.0%)が陽性となり、原料段階でのC.perfringens汚染は予期に反して後者が高率であった.このことは,自然界でのエンテロトキシン産生株の割合は低いことを示すと同時に、植物質飼料類のエンテロトキシン産生株による汚染は人間界と密接な関わりをもつネズミ等が関与していることを示唆している.これらの産生菌11株の中で、食中毒の原因となり得るRPLA力価が500倍を越えるものが2株あった.エンテロトキシン産生能の検査試薬は高額であることからDNA診断法を検討したところ、上記の結果と同一の成績が得られ、使用したプライマーの特異性が確かめられた.以上の成績から、ブロイラーのC.perfringens保菌をコントロールするには、飼養管理におけるストレスの軽減と飼料衛生の向上が必要であることが明らかになった。鶏の壊死性陽炎はClostridium perfringensに起因し養鶏産業に多大の損耗をもたらしてきた.また、本菌はヒトの食中毒原因菌の一種でもあることから、食鳥肉の安全性向上のため生産段階での浄化が望まれている.ブロイラー農場の調査により、淘汰鶏小腸における本菌の保菌率は1週齢では8%程度であったものがその後漸減し、40日齢頃から増加傾向を示し休薬期に急増して22%に達することが明らかになった.このことから、入雛後の保菌要因として、飼料が関与している可能性を疑い、初生雛に市販の配合飼料を給餌したところ盲腸内に10^310^5CFU/gの保菌が確認され、滅菌して与えたところ本菌は全く検出されなかった.このことは、飼料がブロイラーの重要な保菌要因となっていることを示している.飼料の汚染菌数を最確数法で調べたところ、100g当たり10^210^3CFUであり、飼料原料では植物質原料よりも動物質原料の汚染が高度であり、100g当たり10^310^4CFUであった.鶏および敷料から分離したC.perfringcnsのa毒素産生能を調べたところ、2.0AE/mlを越えたものは66株中2株にすぎず、野外では強毒株の分布は低頻度であり、大半の菌株は壊死性陽炎の原因菌とならないことが判明した.野外で40日齢頃から保菌率が増加傾向を示したことは、過密によるストレスが関与している可能性が疑われ、淘汰鶏の剖検時所見では消化管内容物の乏しい例が多かったことから、給餌制限の保菌への影響を調べた.2日間絶食させると、盲腸内の菌数が10^5/g以上に増加し、排菌率も増大することが判明した.

このことは、産卵鶏の産卵期間延長のために行う強制換羽の際に壊死性陽炎の発生がみられることとも符合するが、現在追加実験を重ねて確認をしているところである.Clostridium perfringensに起因する鶏の壊死性腸炎は養鶏産業に多大の損耗をもたらし、また、本菌はヒトの食中毒原因菌の一種でもあることから、食鳥肉の安全性向上のため生産段階での浄化が望まれている.本研究では、ブロイラー農場の調査と実験飼育により、絶食ストレスが鶏腸内で本菌の異常増殖を惹き起こす原因となることが明らかになり、また、飼料を汚染しているC.perfringensが重要な保菌要因となっていることを明らかにした.分離菌株のエンテロトキシン産性能を逆受け身ラテックス凝集反応(RPLA)で調べたところ、ブロイラー由来の39株はすべて陰性であったが、配合飼料では41株中1株(2.4%)であった.動物質飼料類では41株中2株(4.9%)、植物質飼料類では66株中8株(12.1%)が陽性となり、原料段階でのC.perfringens汚染は予期に反して後者が高率であった.このことは、自然界でのエンテロトキシン産生株の割合は低いことを示すと同時に、植物質飼料類のエンテロトキシン産生株による汚染は人間界と密接な関わりをもつネズミ等が関与していることを示唆している.これらの産生菌11株の中で、食中毒の原因となり得るRPLA力価が500倍を越えるものが2株あった.エンテロトキシン産生能の検査試薬は高額であることからDNA診断法を検討したところ、上記の結果と同一の成績が得られ、使用したプライマーの特異性が確かめられた.以上の成績から、ブロイラーのC.perfringens保菌をコントロールするには、飼養管理におけるストレスの軽減と飼料衛生の向上が必要であることが明らかになった.
環境負荷・資源集約性を考慮した持続型産業構造の解析モデルの開発

本研究は、経済学の手法と数理学の手法を組み合わせた新たな産業構造解析モデルを確立し、さらに技術・工学的知見と連結可能なモデルに拡張することにより、環境負荷・資源集約的な産業構造を検出し、持続発展可能かつ強靭な産業システムの構築を支援することを目的としている。上記の目的のもと、平成25年度は、(1)解析モデルの強化、(2)分析対象(ケーススタディ)の拡大、(3)技術・工学的知見との連結、について研究を進めた。(1)解析モデルの強化に関しては、産業ネットワークを分割する手法として用いているグラフ理論の手法について感度分析や結果の差異についての分析を行った。具体的には、ネットワークを一度に複数のサブネットワークに分割する多分割法と、二分割を繰り返す二分割法について、比較を行い、多分割法を行う際に用いられる手法の不安定性や、政策単位の制御のしやすさから、分析対象によっては二分割法を用いる方が好ましいことを明らかにした。また、クラスターの認定基準として構成部門の上限数を採用し、Newman-Girvanモジュラリティ指数によって、最も適切な上限数を設定することにも成功した。(2)国内のみならず、アメリカの産業構造を対象に二酸化炭素集約的な産業クラスターの検出分析を行ったり、また環境負荷だけでなく、日本国内の農産物(植物資源)のフローの解析を行うなど、分析の対象を広げることにより、手法の有用性を拡大させるとともに、分析結果をモデルにフィードバックすることにより、より頑健な手法の確立にも取り組んだ。(3)技術・工学的知見との連結を可能とするために、種子島地域を対象とした詳細な産業連関表を作成することを目標に、データの収集、種子島地域の経済・産業構造の調査を行った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
活性型リン酸カルシウム噴射による生物学的象牙質改質法

活性型リン酸カルシウムTTCP/DCPA粒子を噴射して象牙質表面に高速衝突させ,象牙質アパタイト結晶を修復すると同時に,象牙細管を狭める新たな知覚過敏症治療法を確立する.オーガニックなアパタイト修復による歯質再建によって,初期う蝕の修復,歯髄保護と知覚過敏症治療を行いながら象牙質を強靱化し.人生100年時代に耐える歯の物性寿命を獲得するメインテナンス療法として歯科臨床での普及を目指す.活性型リン酸カルシウムTTCP/DCPA粒子を噴射して象牙質表面に高速衝突させ,象牙質アパタイト結晶を修復すると同時に,象牙細管を狭める新たな知覚過敏症治療法を確立する.オーガニックなアパタイト修復による歯質再建によって,初期う蝕の修復,歯髄保護と知覚過敏症治療を行いながら象牙質を強靱化し.人生100年時代に耐える歯の物性寿命を獲得するメインテナンス療法として歯科臨床での普及を目指す.
水誘雷の基礎研究と水柱生成装置の試作

いつどこに落ちるか分からない雷を誘雷する技術は、雷害防止や雷現象を明らかにする上で魅力ある技術である。これまで、ロケットを用いた誘雷の研究が世界的に行なわれ、雷を制御することに成功し、数多くの研究成果が報告されている。しかしながら、ロケットとピアノ線を使うことの危険性から、人里離れたところで研究がなされてきた。ロケットを使わない誘雷方式として、レーザ光線を使う方法がアメリカ合衆国で提案され、日本でも基礎研究がなされているが、実際に誘雷するためには、大出力レーザが必要なこと、及び雨粒によるレーザ光の散乱吸収など、多くの難題を克服しなければならない。我々は、好きな場所に、好きな時刻に、安全に、安価に、繰り返し誘雷が可能な水誘雷のアイデアを考案・提案し、約1m離した平板電極間に噴水を上げ、雷インパルス発生装置を用いて高電圧を印加して、基礎実験を行なった。得られた結果は下記のように要約される。(1)水柱先端と高電圧電極の間の大気中で放電が開始する。放電形態は、水柱からの上向きリーダである。(2)大気中が放電した後、水柱内を電流が流れる。電流は、水柱抵抗で制限される。(3)さらに印加電圧が増加すると、水の沿面でも水柱に沿う放電が起こり、全路破壊となる。(4)絶縁破壊電圧は、水柱先端と高電圧電極間の距離がある程度ある場合、水柱を金属棒で置き換えたときとほぼ同じであることが分かった。(5)高圧ガスで水を上げる簡便な方法により、100mの水柱を発生できることを、小型水柱発生装置による実験と数値解析で明らかにした。ロケットを使わない誘雷方式として、レーザ光線を使う方法がアメリカ合衆国で提案され、日本でも基礎研究がなされているが、実際に誘雷するためには、大出力レーザが必要なこと、及び雨粒によるレーザ光の散乱吸収など、多くの難問を克服しなければならない。今年度得られた結果は下記のように要約される。(1)水が粒化したときの放電現象、及び水の導電率と絶縁破壊電圧の関係を明らかにした。(2)高圧ガスで水を上げる簡便な方法により、100mの水柱を発生できることを、小型水柱発生装置による実験と数値解析で明らかにした。
ペプチドを基とする機能性インターフェイスの設計

近年、固体基板上に集積された分子の表面構造に基づいて機能を発現させる試みがなされている。特定の分子素子をナノメートルオーダーで規則配列させる技術の確立は、機能性インターフェースを設計する上で最も重要な課題であろう。我々はそのアプローチとして明確な二次構造を有し、容易に化学修飾を行うことができるポリペプチドに着目し、その自己組織化を利用した二次元パターニング素子としての有用性を見出してきた。本研究では、精密に表面構造を制御することを目的として、大腸菌を介した組換えDNA法を用いることにより、高次構造を厳密に設計した単分散ポリペプチドを調製した。得られた両親媒性ポリペプチドの自己組織化に基づいた二次元パターン形成に関して検討し、高密度集積回路などを念頭においたナノテンプレート応用への基礎的知見を得た。組み替えDNA法で得た各種ペプチドを水面上に展開して単分子膜を形成させ、マイカ基板上に一層累積し、その表面構造をAFMにより観察した。表面圧25mN/mにおいて作製したヘリックス-ループ-ヘリックス型ペプチドLB膜は、厚さの異なるドメインが交互に並んだストライプ状のナノパターンが観察され、そのストライプの間隔(15nm)は同ペプチドの分子長(16.4nm)に相当する。すなわち、空気/水界面でα-ヘリックスドメインがロイシンジッパーに基づいて規則的に配列したナノ構造を形成していると考えられる。また、サイズの異なるペプチド(分子長18.5nm)を用いることでストライプの間隔(19nm)を卸御できることが分かった。このように組換えDNA法により調製した単分散ペプチドを用いることにより、ペプチド分子の高次構造に基づいて、新たな自己組織化ナノパターニングに成功した。機能性分子を用いて固体基板上に二次元パターンを形成することは高密度データ貯蔵デバイスなどの新規分子デバイス創製のために重要である。これらを念頭に、単分子膜中で二次元パターンを形成させる研究が世界的に行われているが、これらの膜の構成成分は長鎖アルキル鎖を含むものが主体である。そこで、我々は本研究において、α-ヘリックス性のポリペプチドを用いることにより、精密なナノパターン形成を試みた。今年度は、α-ヘリックス構造を形成する疎水性のジブロックコポリペプチド、ポリ(ε-カルポベンゾキシL-リジン)-ポリ(γ-メチルL-グルタメート)(PLLZ-PMLG)のPMLGセグメントを部分的に加水分解してL-グルタミン酸(LGA)としたPLLZ-P(MLG/LGA)を調製し、空気/水界面に形成した単分子膜の構造について検討した。その結果、PLLZ_<25>-P(MLG_<42>/LGA_<18>)は疎水性相互作用により空気/水界面でナノメーターオーダーの相分離構造を形成し、ポリペプチドの規則的な二次構造を有した縞状パターンを形成することが示唆された。この様に、明確な二次構造形成能を有するペプチド系ブロックコポリマーを用いることにより、精密な構造設計と高度な機能発現が可能であることを示唆した。加えて、ポリペプチドを用いて二次元パターンを形成した単分子膜は、重合度や側鎖の構造を変えることで、パターンのサイズを制御したり、官能基を特定の位置に配置したりすることが可能となり、今後、さらに合目的的な応用展開が可能になると思われる。
分娩期の三陰交指圧刺激は分娩時間を短縮するか？－無作為化比較試験による効果検証―

本研究の目的は、分娩期の三陰交指圧刺激を、助産師主導の陣痛促進ケアとして確立するために、無作為化比較試験にて三陰交指圧刺激の分娩時間短縮効果と母子双方への安全性を検証することである。三陰交は、足の内踝にあるツボである。分娩期にこのツボを指圧刺激すると陣痛を促進する効果があるとされ、簡便であるため陣痛促進の助産ケアの一つとして日常的に用いられている。侵襲のある薬物投与による陣痛促進と比較し三陰交の指圧刺激は非侵襲性で、産婦・胎児の双方にとって安全であると考えられ、助産師主導で実施することが可能である。ツボ指圧刺激の結果陣痛促進し、分娩時間短縮効果がある可能性が示唆されているが、研究の数が少なくエビデンスの蓄積がないため、その効果は未だ明確ではない。更に三陰交指圧刺激による母子への安全性は解明されていない。そのため、分娩時間短縮効果と安全性の検証を行う必要がある。上記の背景を踏まえ、本年度は調査実施に向けた準備のために統計や鍼灸の専門家との打ち合わせを行った。研究協力機関の状況や研究実施体制に合わせた研究デザインの再検討、サンプルサイズの再検討が必要であることが明らかになり、文献調査を実施した。また,三陰交の指圧刺激の介入群の介入方法・非介入群の取り扱いに関する文献調査を実施している。当初予定していた研究実施機関は、対象例が少なく当初の予定よりも大幅に研究実施期間が延長する可能性があり、研究実施が難しいことが分かったため、次年度以降に新たに他の施設に研究協力を依頼する必要がある。また研究デザインや介入方法について検討していく。今年度は年度半ばからの研究代表者の産休・育休取得により、研究活動を中断したため、研究活動に遅れが生じた。当初の研究計画から研究デザインやサンプルサイズ、介入方法等を変更する必要があるため。今後、他機関で研究実施の承諾をいただき、調整をはかりつつ研究実施の準備を進めていく。研究デザインと文献調査からサンプルサイズの検討、介入方法を検討し、倫理審査の準備を行う。平成30年度後半から研究代表者の産休・育児休業により研究を一時中断しているため。研究再開後、研究実施に向けた準備での打ち合わせや必要物品の購入等で予算を使用する予定である。
分子レゴブロックを基盤とする高分子のケミカルリサイクルシステムの開発

本年度の研究では、前年度合成したデカメチレン鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックに加えて、トリエチレングリコール鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックを合成した。これらの分子レゴブロックを用いて、種々の条件で重合反応を試みた。その結果、デカメチレン鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックでは、Mn=15000程度のポリマー(1)が得られた。また、トリエチレングリコール鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックでは、Mn=4500程度のポリマー(2)が得られた。得られた分子レゴブロックポリマーのケミカルリサイクル性を評価するために、生成ポリマーの解重合反応を行った。分子レゴブロックポリマーを溶媒に溶解させ、所定時間光照射を行ったところ、分子レゴブロックポリマー(1)では、29%、分子レゴブロックポリマー(2)では62%解重合反応が進行し、モノマーに相当する分子レゴブロックに変換されていることが明らかになり、リンカー部位の構造によりケミカルリサイクル性が向上することが示唆された。また、分子レゴブロックポリマーを無溶媒でボールミルを用いた加圧による解重合反応を行ったところ、分子レゴブロックポリマー(1)では、28%、分子レゴブロックポリマー(2)では30%解重合反応が進行し、反応溶媒を用いなくても加圧で分子レゴブロックに変換されていることが明らかになった。また、これらのポリマーは光や圧力などの外部刺激により、フォトクロミズムやピエゾクロミズムを示すことも明らかになった。廃棄物の転換利用は、処分場の不足対策、循環型社会の構築の観点から喫緊の課題である。年間排出量が1000万トンにも及ぶ廃プラスチックは、現状では60%程度しかリサイクルされておらず、さらにその内の約60%はサーマルリサイクルとして焼却され、結果的には二酸化炭素を排出している。一度大気中に拡散した二酸化炭素を化学原料として活用することは現状では極めて困難であるので、できるだけ化石燃料由来のプラスチック類を燃焼させないことが重要である。そこで本研究課題では、様々な元素群で構成される『分子レゴブロック』という構造単位を設計・合成し、これらを高分子化・高次化させることで、リサイクルが可能な新しいタイプの高分子の合成を目的とした。可視光や圧力などの外部刺激により可逆的に変換可能な共有結合を形成するトリフェニルイミダゾール部位を分子内に複数導入した分子レゴブロックを合成することができた。また、Diels-Alder反応により高分子化することが可能なフラン骨格あるいはマレイミド骨格を分子内に複数有する分子レゴブロックの合成にも成功した。特に、フラン骨格あるいはマレイミド骨格を分子内に複数有する分子レゴブロックでは、有機系分子レゴブロックと無機系分子レゴブロックを合成することができた。これらの分子レゴブロックを用いた分子レゴブロックポリマーの合成および解重合条件についても予備的な検討を行った。その結果、これらの分子レゴブロックは重合性および解重合性をあわせ持つことが明らかになった。モノマーに相当する分子レゴブロックを合成することができた。特に、トリフェニルイミダゾール骨格を有するタイプの分子レゴブロックと、Diels-Alder反応により高分子化できるフラン骨格を有する分子レゴブロックとマレイミド骨格を有する分子レゴブロックの2つのタイプの分子レゴブロックの合成に成功した。また、これらの分子レゴブロックについて、濡れ性などの特性の異なる分子レゴブロックを合成することができた。これらの分子レゴブロックを用いた分子レゴブロックポリマーの合成および解重合条件についても予備的な検討を行ったところ、これらの分子レゴブロックは重合性および解重合性をあわせ持つことが明らかになった。昨年度の研究により、Diels-Alder反応を利用することで分子レゴブロック高分子を合成することができたことから、本年度では、2,4,5-トリフェニルイミダゾールダイマー骨格を利用した分子レゴブロック高分子の合成を試みた。ビスイミダゾール型分子レゴブロックは、1,10-デカンジオールと塩化メタンスルホニルを、ピリジン、N,N-ジメチル-4-アミノピリジン存在下、無水THF中で反応させることにより1,10-ジメタンスルホニルデカンを収率70%で合成し、これと4-(4,5-ジフェニル-1H-イミダゾール-2-イル)-フェノールを、炭酸カリウム、テトラ-n-ブチルアンモニウムブロミド存在下、無水アセトニトリル中で反応させることにより、収率67%で合成した。得られたビスイミダゾール型分子レゴブロック1を水酸化カリウム、フェリシアン化カリウム存在下、THF/エタノール混合溶媒中で反応させることにより青色固体を得た。得られた固体のGPC測定より、Mn=8400、Mw/Mn=3.24であることが明らかになった。また1H NMRスペクトルでは、トリフェニルイミダゾール部位のプロトンに由来するピークがδ6.42-8.38 ppmに観測された。また、デカメチレン鎖に由来するピークがδ3.70-4.00ppmとδ0.70-2.00ppmに観測された。以上のから、ビスイミダゾール型分子レゴブロックが直鎖上につながった分子レゴブロックポリマーであることが示唆された。また、シロキサン結合を有する分子レゴブロックについても合成法の検討を行った。モノマーに相当するビスイミダゾール型分子レゴブロックの合成法を確立することができた。また、シロキサン結合を有する分子レゴブロックの合成法についても検討を行うことができた。合成したビスイミダゾール型分子レゴブロックを利用し、その重合挙動を検討することにより、分子レゴブロック高分子の最適な合成条件を明らかにすることができた。

また、得られた分子レゴブロック高分子をゲルパーミエーションクロマトグラフィー、1H NMRスペクトル、13C NMRスペクトルを利用することにより、その構造を明らかにすることができた。本年度の研究では、前年度合成したデカメチレン鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックに加えて、トリエチレングリコール鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックを合成した。これらの分子レゴブロックを用いて、種々の条件で重合反応を試みた。その結果、デカメチレン鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックでは、Mn=15000程度のポリマー(1)が得られた。また、トリエチレングリコール鎖を有するビスイミダゾール型分子レゴブロックでは、Mn=4500程度のポリマー(2)が得られた。得られた分子レゴブロックポリマーのケミカルリサイクル性を評価するために、生成ポリマーの解重合反応を行った。分子レゴブロックポリマーを溶媒に溶解させ、所定時間光照射を行ったところ、分子レゴブロックポリマー(1)では、29%、分子レゴブロックポリマー(2)では62%解重合反応が進行し、モノマーに相当する分子レゴブロックに変換されていることが明らかになり、リンカー部位の構造によりケミカルリサイクル性が向上することが示唆された。また、分子レゴブロックポリマーを無溶媒でボールミルを用いた加圧による解重合反応を行ったところ、分子レゴブロックポリマー(1)では、28%、分子レゴブロックポリマー(2)では30%解重合反応が進行し、反応溶媒を用いなくても加圧で分子レゴブロックに変換されていることが明らかになった。また、これらのポリマーは光や圧力などの外部刺激により、フォトクロミズムやピエゾクロミズムを示すことも明らかになった。当初の研究計画では、無機ブロックとしてかご型シルセスキオキサン(POSS)を利用することを計画していたが、POSS限定することなく汎用的なシロキサン結合を有する骨格の活用を検討する予定である。28年度で合成した分子レゴブロックを用いて、29年度は分子レゴブロック高分子の重合および解重合反応を詳細に検討する予定である。合成したビスイミダゾール型分子レゴブロックポリマーの解重合挙動について検討し、そのケミカルリサイクル性を評価する予定である。モノマー合成等での試行錯誤が当初の見込みよりも多かったことから、前倒し請求を行った。その後、分子レゴブロックポリマーの予備的な合成実験が想定していたよりも順当に進んだことから29年度への繰り越しが発生した。ビスイミダゾール型分子レゴブロックの合成について、当初の見込みより少ない試行錯誤で最適化できたことから、次年度使用額が生じた。今後は、分子レゴブロックを用いた重合挙動の検討に加えて、解重合挙動の検討を行いケミカルリサイクル性について評価する。次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては、28年度で合成した分子レゴブロックポリマーの合成条件および解重合条件を詳細に検討することから、これらの検討に必要となるガラス器具、薬品の購入を計画している。
糖尿病性腎症の発症、進展に関与する新規moleculeの探索

糖尿病性腎症において腎糸球体病変が中心的な役割を果たしており、このメカニズムを解明することが重要である。そこで本研究では糖尿病モデルマウス(db/dbマウス)の糸球体の遺伝子発現プロファイルをマイクロアレイを用いることにより解析し、糖尿病性糸球体障害に重要なmoleculeの探索を行った。db/dbマウスは5週齢より有意な血糖上昇と内臓肥満を呈し、7週齢より対照マウスに比し有意な尿中アルブミンの増加を認めた。マイクロアレイ解析において発現が対照マウスに比し発現変化していた遺伝子数は約6000のうち5週齢では93、7週齢で116であった。これら発現変化した遺伝子群には、糖代謝(pyruvate kinase 3)脂質代謝(lipoprotein lipase)、酸化ストレス(SOD3)、cell growth (growth arrest specific 6)に関係するものなどが含まれていた。これらの遺伝子群に加えてglomerulogenesisに関与する遺伝子群も発現変化しており、このうち血管新生に関与する遺伝子であるhypoxia inducible factor 1α(HIF1α)とephrin B2、podocyte関連の遺伝子であるglomelularepithelialprotein 1(GLEPP1)、pod-1についてRT-PCRを行ったところ糸球体において対照マウスに比し明らかな遺伝子発現増加を認めた。これらの遺伝子の高グルコース下培養podocyteにおける発現を検討したところ、HIF-1α、Ephrin B2に関して高グルコース培養下において有意な発現亢進を認め、db/dbマウスで認められた遺伝子発現変化がpodocyteで起こっている可能性が示唆された。また7週齢においてはpodocyte structure関連遺伝子であるactinin 4aとdystroglycanの発現亢進を認め、これらの異常が尿アルブミン排泄の原因になっている可能性が示唆された。ピオグリタゾン投与により、7週齢での尿アルブミンはほぼ完全に抑制されるとともにこれらglomerulogenesis関連遺伝子、podocyte structure関連遺伝子を含む68%の遺伝子発現が改善しており、インスリン抵抗性がこれらの遺伝子発現変化に関与している可能性が示唆された。2型糖尿病モデルマウスであるdb/dbマウスを用いて以下の検討を行った。db/dbマウスで糖尿病発症後、尿アルブミンの認められない腎症前期(5週齢)、有意な尿アルブミンを認める腎症早期(7週齢)、組織上明らかなメサンギウム領域の拡大が認められる顕性腎症期(16週齢)の3点において糸球体を単離し、cDNA microarray (MG-U74,Affymetrix)を用いてその対照マウスと比較検討し遺伝子発現プロファイルを解析した。腎症前期において発現変化していた遺伝子は96遺伝子であった。この中では糖代謝(pyruvate kinase 3など)、脂質代謝(Lipoprotein lipaseなど)、酸化ストレス(Superoxide dismutase 3など)に関係する遺伝子が有意に変化しているとともに糸球体発生に関する遺伝子群(hypoxia iuducible factor 1など)の発現変化が見られた。腎症早期では104遺伝子が発現変化しており、腎症前期で発現変化していた遺伝子群に加えて細胞肥大に関係する遺伝子(cyclin D1など)、podocyte関連遺伝子(dystroglycan1など)に発現変化が認められた。apoptosis関連遺伝子、血管新生関連遺伝子、細胞外基質遺伝子などは腎症後期で初めて増加を認めた。これらの結果から糖尿病性腎症の発症には既に言われている糖脂質代謝異常、酸化ストレスの他に糸球体発生に関与する遺伝子群の発現異常が重要であることが示唆された。また、細胞肥大、apoptosis、血管新生因子の誘導はむしろその進展に関与している可能性が示唆された。

ピオグリタゾン投与により、7週齢での尿アルブミンはほぼ完全に抑制されるとともにこれらglomerulogenesis関連遺伝子、podocyte structure関連遺伝子を含む68%の遺伝子発現が改善しており、インスリン抵抗性がこれらの遺伝子発現変化に関与している可能性が示唆された。
自己組織化形成ナノワイヤデバイスの開発

本研究は、自己組織化により形成されたナノワイヤを用いたデバイスの研究開発を目標とした。本年度は、超高真空中でシリコン(Si)基板上にエルビウム(Er)を蒸着させ、その表面構造変化を超高真空走査トンネル顕微鏡(STM)によって観察した。最初にEr蒸着条件を決めるため、電子ビーム蒸着源のエミッション電流設定によって、Erイオン電流を150nAの範囲で制御できる条件を調べた。さらに、蒸着速度と蒸着量の安定性を調べて、イオン電流を1020nA、蒸着時間を1060秒に決めた。この時の蒸着量は、イオン電流から計算すると約0.0010.01ML(MLは原子層)であり、蒸着時の真空度約2×10^<-9>Torrからは、約0.1L(1L=1.0×10^<-6>Torr・s)と見積もることができる。実験では、Er蒸着前にSi基板表面状態をSTMによって観察し、Siの清浄表面のSi(111)7x7およびSi(001)2x1構造を確認した。Si(111)上へのEr蒸着後には、Erが島状に付着している状態が観察でき、その島のサイズは高さ約5nm、幅約10nmであった。これを600°Cで5分間アニールしたところ、島の幅が約5nmに減少し、島の密度が増加することがわかった。Si(001)の場合、Er蒸着後には、Si(111)の時と同様に島状のErが観察でき、これを600°Cで5分間アニールしたところ、島状のErが減少して原子の配列(ナノワイヤ)が観察できた。なお、Si(001)表面を平坦化するには、表面清浄化時の電流通電方向を表面に存在するステップの下り方向に合わせることが重要であることがわかった。今後、原子配列構造や電子状態を計測し、デバイス応用を研究する予定である。本研究は、自己組織化により形成されたナノワイヤを用いたデバイスの研究開発を目標としている。本年度は、ナノワイヤの作製およびその評価を行っための装置準備を行った。ナノワイヤは、超高真空チャンバ内(10^<-11> Torrオーダー)でe-ビーム蒸着源を用いて原料元素を単結晶Si基板上に堆積した後、加熱して作製する。そこで、蒸着源にミニe-ビームエバポレーター(EGN1:オックスフォードアプライドリサーチ社製)を選定し、現有設備の起高真空走査トンネル顕微鏡(STM)に適合するように設計改良後に購入した。設計改良に時間を要したため、まだ取り付けが完了していない。また蒸着元素材料には、純度99.9%のエルビウム(Er)をロッド状に特注加工したものを入手した。以上の理由でナノワイヤの作製まで至らなかったことから、Si表面へErを蒸着するための予備実験として、超高真空中への酸素導入による、Si表面への酸素原子の吸着過程についてSTMを使って研究した。その結果、酸素暴露量を00.4L(1L=1.0×10^<-6> Torr・s)の範囲で増加させた時、Si表面に酸素吸着サイトが増加する過程を原子分解能で動的に観察できた。しかし、暴露量0.5L以上では、STM像が得られなかった。これは、酸化が進んだために、試料表面および探針先端が絶縁状態となり、探針-試料間にトンネル電流が流れなくなったことが原因である。Erを蒸着させる場合には、Si基板表面に形成されるエルビウムシリサイド(Er_2Si)は導体なので、暴露量を増やしてもSTMによる観察に支障はないと考えている。しかし、デバイス化の研究段階で、SiO_2絶縁膜を形成する必要がある。この時には、今回の酸化実験と同様にSTM像が観察できなくなる問題が予想されるので、原子間力顕微鏡(現有設備に搭載済み)を使用するなどの対策を考えている。

Si(001)の場合、Er蒸着後には、Si(111)の時と同様に島状のErが観察でき、これを600°Cで5分間アニールしたところ、島状のErが減少して原子の配列(ナノワイヤ)が観察できた。なお、Si(001)表面を平坦化するには、表面清浄化時の電流通電方向を表面に存在するステップの下り方向に合わせることが重要であることがわかった。今後、原子配列構造や電子状態を計測し、デバイス応用を研究する予定である。
閉鎖環境における微生物の変遷

宇宙居住環境のモデルと考えられる高度に管理された閉鎖環境において環境微生物モニタリングを進め、今年度は特に細菌の活性について検討した。rRNAを標的とした解析により、1高度に管理された閉鎖環境である医薬品製造施設における活性をもつ細菌群集の空間分布、及び2国際宇宙ステーション(ISS)日本実験棟「きぼう」内における細菌群集がもつ活性の時空間変動を検討した。その結果、1閉鎖環境においては、外部から持ち込まれた環境細菌が壁面等に定着、増殖しており、ヒトを取り巻く空気中にはヒト常在細菌が存在し、それらが吸気口に集積されると考えられること、2細菌活性は時空間的な変動を示すが、ヒトが頻繁に接触する場所においてはRNA/DNAと細菌数がともに高く、活性を保有した細菌のホットスポットとなる可能性を明らかとした。2.「閉鎖ストレス環境下での皮膚マイクロバイオームの変化」:皮膚マイクロバイオームはケラチノサイトを介して様々な炎症反応を惹起することがあるが、この反応性は同一菌株でも生菌と死菌で異なると考えられる。そこで、生菌と死菌の存在比率と皮膚マイクロバイオームとの関係を検討した。Staphylococcus epidermidisとM. restrictaの生菌と加熱処理死菌のケラチノサイトへの細胞傷害性をLDH/MTT活性を指標として調べた。S. epidermidisの生菌は、高MOI値のみ傷害性を示したが、死菌はMOI値に対してパラドキシカル効果を示した。M. restrictaの生菌はMOI依存的な細胞傷害性を、死菌は高MOI値でのみ傷害性を示した。すなわち、ケラチノサイトに対する細胞傷害能は生菌と死菌では異なることから、生菌と死菌の存在比率は健康あるいは病態に影響を与える可能性が考えられた。本研究課題では、1高度に管理された宇宙居住モデル空間において微生物群集を網羅解析し、その実像と動態を明らかにすると共に2微小重力下における微生物の生存戦略(バイオフィルム形成、遺伝子水平伝播)について研究を進め、閉鎖環境における微生物リスク及びヒトと微生物との関係について考究することを目標としている。現在までの検討により、1については、医薬品製造施設や閉鎖環境適応訓練設備を用いた環境マイクロバイオームやヒト皮膚マイクロバイオームの実像が微生物の活性に着目することにより、理解できつつありヒトと微生物との関係について検討を進めている。(2)については、擬似微小重力がバイオフィルム形成や遺伝子伝播に与える影響に関する解析を継続しており成果が見えつつある。以上から本研究は、概ね順調に進展していると考えている。昨年度まで継続的に実施している「閉鎖環境における微生物の全体像理解」、「環境を反映するヒトマイクロバイオーム」、「微小重力下における微生物の生存戦略」についての検討を引き続き進める。さらに最終年度あたる今年度は、これまでの網羅解析および微生物間相互作用に関して得られた成果をふまえ、高度に環境管理された空間に存在する微生物の変遷を明らかとし、超長期宇宙居住における微生物リスクを低減するための検討を行う。また、製薬・食品産業における微生物管理に直接的に応用を図るとともに、微生物危害が危惧される医療施設などにおいて、微生物リスク低減につなげる。<成果発信>成果は、論文として積極的に国際誌へ投稿するとともに、国内外の学会等で発表し、関連する研究者らと論議する。海外の研究グループとも連携する。また、研究成果は医薬品製造環境や植物工場などの高度環境管理空間の微生物管理に直接的に応用可能であることから、関連する学術誌や一般誌、また学術集会等で公表する。最終年度にあたる今年度は、一般向けへの適切な成果発信法についても検討を進める。1.「高度に管理されたモデル空間におけるMicrobial worldの解明」厳密な基準のもとに高度に管理された環境である医薬品製造施設を対象とした微生物叢の網羅解析の予備検討として、施設内の管理区域における浮遊細菌数を定量的PCR法および培養法により測定した。その結果、培養法では浮遊微生物は細菌、真菌それぞれ1コロニーずつ形成したのみであったが、定量的PCR法では細菌数が10^210^4 cells/m^3となり、培養法による測定結果と比較し、より高精度に測定できることを確認した。また、培養法により分離された微生物種は、Bacillus subtilisおよびCladosporium halotoleransと同定された。2.「微小重力下における微生物の生存戦略」(1)B. subtilisを用い、微小重力下における細菌の遺伝子獲得能について検討した。B. subtilisを受容菌として、外来DNAには直鎖状プラスミドpDG1662を使用し、低せん断力環境下と通常重力下での形質転換効率を求めた。その結果、両者に有意な差はなかった。(2)バイオフィルム形成の初期段階である細胞の凝集と付着について、低せん断力環境下における挙動を観察し、低せん断力環境下では、重力下と比較して速やかに凝集塊の成長が見られた。(3)これまでにISS滞在中の宇宙飛行士の皮膚ではMalasseziaが優位になることを見いだしたことから、微小重力環境下でMalasseziaによる長期暴露を受けた場合の有害事象の可能性を考察するために、疑似微小重力下での当該菌種の遺伝子変動について検討した。3Dクリノスタットを使ってMalasseziaを培養し、1G環境培養株と共にRNA発現を網羅的に解析した。微小重力環境培養株に有意に発現した遺伝子は、環境ストレス応答に対応する核酸合成・修復に関連していた。

初年度の研究実施計画は、(1)医薬品製造施設を対象とした現存量測定、網羅的な系統解析、(2)バイオイメージング法などを用いた擬似微小重力下でのバイオフィルム形成の解析、(3)標準菌株を用いた擬似微小重力下での遺伝子伝播頻度の測定を挙げていた。(1)については、医薬品製造施設を対象とした環境微生物の解析を予備的に実施しており、(2)、(3)については、擬似微小重力下において、形質転換頻度の測定や、バイオフィルム形成の初期段階である細胞の凝集の解析を行った。総合して、おおむね順調に進展している。1.「高度に管理されたモデル空間におけるMicrobial worldの解明」(1)厳密な基準のもとに高度に管理された環境である医薬品製造施設を対象とした微生物群集の網羅解析を行った。施設内の管理区域における浮遊微生物、壁面付着微生物の現存量は16S rRNA遺伝子を標的とした定量的PCR法により測定し、群集構造はNGSによるアンプリコンシークエンシング法により解析した。その結果、付着微生物数は、これまでにISS「きぼう」で進めてきた細菌モニタリングと同様に、定量限界以下で管理されていた。また、細菌群集構造においてはISSと同様に、医薬品製造施設の微生物群集は、主にヒト由来の微生物により構成されていることがわかった。2.「微小重力下における微生物の生存戦略」(1)標準菌株を用い、微小重力下における形質転換、形質導入、接合を介した細菌の遺伝子獲得能について検討した。その結果、遺伝子伝播頻度は通常重力環境と有意な差はなく、微小重力環境においても細菌の遺伝子獲得能は維持されることがわかった。(2)今年度は凝集塊形成が付着に与える影響を検討した。ブラウン運動によるエネルギーとその粒子の運動エネルギーが付着のドライビングフォースとなると仮定したところ、理論上粒子径の大きい方が付着に有利であることがわかった。そこで、モデル菌株を用いた実際の実験において確認した。その結果、10 um以上の粒径のものが付着しやすいことが示された。(3)擬似微小重力下におけるMalasseziaとヒト角化細胞(NHEK)の相互作用を検討したところ、NHEKから炎症性サイトカインの産生が認められたことから、微小重力下ではMalasseziaは皮膚に対して炎症を誘導する可能性が示唆された。平成28年度の研究実施計画として、(1)モデル環境としての医薬品製造施設を対象とした微生物群集の解析を推し進めるとともに、(2)JAXA閉鎖環境適応訓練設備を用いた有人実験の被験者から採取された皮膚微生物検体の微生物叢を解析する、(3)微小重力の遺伝子伝播への影響については、接合や形質導入についても検討し、(4)バイオフィルム形成については、微小重力下での凝集塊の成長における運動エネルギーおよびブラウン運動の影響について数理モデルを提唱し、実験によりモデルの検証をおこなうことを挙げていた。(1)については、医薬品製造施設を対象とした環境微生物の解析を実施し、微生物叢に関する情報を得ることができており、(2)についてはNGSを用いた解析を進めている。
女性車いすバスケットボール選手の競技環境とアスリート生活に関する研究

2008-2013年の国際親善女子車椅子バスケットボール大阪大会に出場した日本,オーストラリア,カナダ,アメリカの延べ235名の女性選手の競技環境とアスリート生活の解明に取り組んだ。その結果,日本は諸外国よりも「練習場所の確保や移動,競技に専念できる環境,トイレ等の設備,指導者・仲間・情報の不足」に苦労していることがわかった(p<.05)。しかしながら「親の介護との両立,育児との両立」等に対する困難や苦労は,日本と諸外国との間に有意な差は認められなかった。障がいがあることと女性であることという“二重の障壁"のうち,女性であることに関する“障壁"については,日本と諸外国に差異は見られなかった。本研究課題の目的である障がいのある女性スポーツの発展のためには,障がいのある女性アスリートが抱える「二重の障壁(女性であり,障がい者であること」の実態について明らかにする必要があると考え,2013国際親善女子車椅子バスケットボール大阪大会に参加したオーストラリア,カナダ,日本の33名の女性選手に調査を行った。その結果,全15問全ての項目において,日本が諸外国の結果を上回り,障がいのある女性アスリートとしての苦労や困難を抱えていることがわかった(この成果をTHE ASIAN JOURNAL OF DISABLE SOCIOLOGY,13:91-99.にまとめた)。また,これらの解決には障がい理解の視点をなくして考えることはできないと考え,同大会を観戦した児童・生徒572名を対象に観戦して思ったことや感じたことなどについての調査を試みた。その結果,スポーツを通じた障がい理解学習,すなわち,「二重の障壁」の解決に向けた教育からのアプローチの可能性を探ることができた(この成果を桜門体育学研究, 48(2):13-29.にまとめた)。これを専門領域における国際学会(ISAPA)で報告を行ったところ,カナダ,スペイン,ブラジル,プエルトリコ,コンゴなどの参加研究者と発表をめぐって,意見交換をすることができた。児童・生徒を対象とする障がい理解教育のあり方や障がいのある女性アスリートの実態などについて,各国間の相違も含め,本研究課題の今後の貴重な知見や資料が得られた。当該年度で取り組んだ国内外のトップアスリートの「二重の障壁」の実態を明らかにしたものや,その課題解決に向けたアプローチを学校教育の視座から行ったものは,管見の限り見当たらず,アダプテッド・スポーツ領域におけるup-to-dateな結果を得ることができた。最終年度に実施した研究として,2008年からこれまで継続して国内外の女性車いすバスケットボールアスリートの競技環境とアスリート生活の実相について調査してきた結果について,『障がいのある女性アスリートの挑戦:車椅子バスケットボール生活の実相』と題し,まとめた(2014年7月,柏艪舎978-4-434-19478-8)。さらに車いすバスケットボールの歴史や文化性について,これまで国内では明らかにされてこなかったことから,得られた資料からアメリカにおける車いすバスケットボールの普及や女子車いすバスケットボールの創始について解明した。同時に,競技独自の魅力や価値に迫るためルールの変遷についても明らかにした。また障がいのある女性アスリートの競技環境の拡充のためには,障がい理解の教育効果が期待されていることが明らかとなり,このために中学校体育理論の授業においてパラリンピックを題材に取り上げる際の基礎的資料として報告した(北海道教育大学紀要教育科学編, 65(1):267-277)。研究期間全体を通じて実施した研究の成果については,日本の女性アスリートはオーストラリアやカナダの女性アスリートよりも困難や苦労を感じている点が多く,「練習場所の確保/練習場所までの移動/競技に専念できる環境/シャワーやトイレなどの設備/指導者・競技仲間・情報の不足」を指摘していることがわかった。しかしながら「親の介護との両立/異性との交際や結婚/育児との両立」など,これまで女性の役割と見なされてきた項目に対する困難や苦労は,日本が諸外国よりも高い値を示すものの有意な差が認められるまでには至らなかった。本研究課題で対象とした障がいのある女性アスリートの抱える<障がいがあること>と<女性であること>という“二重の障壁"のうち,<女性であること>に関する“障壁"については,統計上の差異は見られなかった。体育科教育学,スポーツ教育学,教科教育学,障がい者スポーツ1)障がいのある女性車いすバスケットボールアスリートの実態(2013国際女子親善車椅子バスケットボール大阪大会の調査結果)を国内外の専門学会で口頭発表または論文として報告することができた。2)障がいのある女性スポーツの発展には障がい理解の視点が不可欠であると考え,上述1)の大会を観戦する児童・生徒を対象に,感じたこと,思ったことについての追加調査を行うことができた。

3)2014年夏に発表予定していたASAPEはアジアを中心に行われる学会(2008,2010,2012年発表参加)であることから,本研究課題で対象とする国々が集う2013年7月のISAPEにおいて研究成果を報告することが望ましいと考え,ASAPEを見送り,ISAPEで発表を行った。4)上記3)にともない2013年夏に予定していたアメリカ協会への調査は,2014年夏に行うことにした。またスプリングフィールド大学(2010年訪問済)において,研究協力者からの助言と資料収集も行う。5)2014年に調査を予定していた世界選手権(女子)の開催時期(申請当時は未定)が,6月17-29日(於・カナダ)であることがわかった。しかしながら,同時期は職務として行う教育活動との兼ね合いで調査に行くことが困難な状況は必至であり,当初の計画を変更せざるを得ない状況が生じた。6)2014年2月に予定していたオーストラリア協会への調査は,研究協力者2名が2013-2014年に同協会の職務を離れることとなり,事実上調査を断念せざるを得ない状況となった。7)国際親善女子車椅子バスケットボール大阪大会が2014年度大会から国内大会へと変更になり,2014年2月に予定していた調査を断念せざるを得ない状況となった。57)のような予期しない状況に難渋が生じ,計画を変更せざるを得ないものもあるが,総合的にみて概ね順調に進展しているといえる。・2013年度までに得られた成果の総合的考察及び2014年度の国内外の調査,資料収集の準備のため,国内研究協力者との打ち合わせを進める。・2014年夏のアメリカ車いすバスケットボール協会への調査と,スプリングフィールド大学での研究打ち合わせ(研究助言)及び資料収集の準備を進めるため,国外研究協力者との調整を行う。同大学国際センター長(2010,2013年面談済)が2014年7月に大阪に来日する予定があり,具体的な調整は現地に出向き直接行う。・【現在までの達成度】の5),6)に記した調査は,本研究課題に与えられた期間内(2013-2014年度)での実施が厳しい状況ではあるが,2015年度以降に行える可能性を探り,今後の研究に道すじを立てたい。
高齢期の意思決定バイアスの国際比較：多様な価値観に応じた自律支援を目指して

本研究では,高齢期の意思決定に関する先端的な研究を実施しているスタンフォード大学長寿センターと連携し,相互独立を背景とし自己決定を尊重するアメリカと,相互協調的な判断を重視する日本の高齢期の意思決定を比較することを目的とする。これにより,文化的価値観の違いが高齢期の意思決定プロセスと選択後の後悔や満足度に及ぼす影響を明らかにし,多様な価値基準に応じた意思決定支援方法の確立を目指す。2018年度はスタンフォード大学長寿センターに客員研究員として滞在した。受け入れ研究者であるProf. Carstensenは残された時間(余命)に対する認識が行動や選択に影響する社会情動的選択性理論を提唱し,高齢者が感情調整に動機付けられ,感情的満足を得るための行動や意思決定をすることを明らかにしてきた。意思決定は直感的・感情的な処理と熟考的・理性的な処理が関与しているが,直感的・感情的なプロセスには文化差があることが知られている。例えば,アジア圏では穏やかな感情状態が重視されるが,欧米とくにアメリカでは覚醒度の高いポジティブな感情状態が重視される。しかしがなら,このような文化による違いが高齢期でもみられるのかは検討されていない。また,重視される感情状態だけでなく,感情をコントロールする方法にも文化差があり,感情のコントロールにどのような方法を用いるかが,意思決定プロセスにも影響することが最近の研究より明らかになってきた。2018年度は,意思決定時の感情プロセスにおける文化差に加齢が及ぼす影響を検討するための実験・調査方法を協議し,測定すべき変数の選定をおこなった。また,日本において意思決定と感情調整についての夫婦ペアデータの収集をおこなった。平成31年度にはアメリカにおいて調査を実施する予定である。2018年6月から2019年3月までのスタンフォード大学での滞在中に研究計画や測定項目について議論することができた。2019年度は日本およびアメリカにおいて,20歳から79歳までの約1000人を対象としたデータ収集を実施する予定である。日本とアメリカのデータを比較することにより,意思決定の目標およびプロセスの違いを明らかにする。内定年度:2017本研究では,高齢期の意思決定に関する先端的な研究を実施しているスタンフォード大学長寿センターと連携し,相互独立を背景とし自己決定を尊重するアメリカと,相互協調的な判断を重視する日本の高齢期の意思決定を比較することを目的とする。