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理科授業におけるICT機器の活用力を育む教員養成・研修プログラムの開発

小学校教員志望学生,及び教職経験5年未満の小学校教員を対象に,小学校理科(生物分野)の自然科学の素養,及びICT機器の活用等に関する調査を実施し,その諸特徴や改善点等を明らかにした。その一端を,下記1と2と3の当該学会における口頭発表や4の学術論文として公表した。1塚原健将・佐々木智謙・佐藤寛之・松森靖夫「ヒトの循環系に関する小学校教員志望学生の認識状態の分析(その1)」日本理科教育学会第68回全国大会(岩手大会),発表論文集に所収,2018.【要旨】小学校教員志望学生133人を対象に,動脈と静脈の概念の内包等に関する認識状態を詳細に調査して,その結果を分析した。2佐々木智謙・塚原健将・佐藤寛之・松森靖夫「ヒトの循環系に関する小学校教員志望学生の認識状態の分析(その2)」日本理科教育学会第68回全国大会(岩手大会),発表論文集に所収,2018.【要旨】学校教員志望学生133人を対象にして,ヒトの心臓や心臓に連結する血管と,その内部を流れる血液の性質等に対する認識を調査して,その結果を分析した。3佐々木智謙「理科授業におけるICT機器等の活用に関する一考察ー小学校教員志望学生及び小学校教員を対象にした実態調査に基づいてー」日本生物教育学会,第103回全国大会(愛知教育大学),発表論文集に所収,2019.【要旨】小学校教員志望学生及び教職経験10年未満の小学校教員を対象にして,小学校理科におけるICT機器等の活用に関する実態把握を試みた。4佐々木智謙・松森靖夫「理科授業におけるICT機器等の活用に関する一考察ー小学校教員志望学生及び小学校教員を対象にした実態調査に基づいてー」山梨大学教育人間科学部附属教育実践総合センター研究紀要『教育実践学研究』第24巻,103-114頁,2019.【要旨】上記3の当該学会における口頭発表を,学術論文として再構成したものである。平成30年度は,前年度に引き続き,小学校教員志望学生,及び教職経験5年未満の小学校教員を対象に,小学校理科(生物分野)の自然科学の素養,観察・実験の知識・技能,及びICT機器の活用に関する認識調査等を実施し,その諸特徴や改善点等について分析を加えた。また,得られた知見をもとに,理科授業におけるICT機器の活用力を育む教員養成・研修プログラム等の開発等を進めた。結果として,前年同様,小学校教員志望学生や教職経験5年未満の小学校教員の小学校理科(生物分野)で扱う自然科学の素養等が極めて低いことが明らかになった。さらに,本年度の研究成果の一端を,日本理科教育学会全国大会発表論文集や同学会関東支部大会発表論文集へ掲載したり,日本理科教育学会誌「理科教育学研究」等に掲載したりする中で,一定の評価を得た。まず,日本理科教育学会第68回全国大会(2018年開催,岩手大学)では,心臓の血管(動脈や静脈)の概念規定や,心臓や心臓に連結する血管内を流れる血液の性質(動脈血や静脈血)に対する小学校教員志望学生の低い認識状態や誤概念の存在について口頭発表した。また,日本生物教育学会第103回全国大会(2019年開催,愛知教育大学)では,小学校教員志望学生や小学校教員(教職経験10年未満)の小学校理科におけるICT機器等の活用等に関する実態調査の調査分析等を口頭発表した。なお,これまでに得られた知見をもとに,上述したプログラム等の開発・試行等を進めてきたものの,時間的制約等から,まだ本プログラムの試行結果等の分析や,修正・改善等を加えるには至っていない。今後は,開発した本プログラムの試行結果等の分析を行うとともに,修正・改善等を加えていく必要がある。上記の理由から,自己点検による評価を,(2)おおむね順調に進展している,と判断した。平成29・30年度に実施した先行研究の精査や自然科学の素養に関する認識調査研究,及び理科授業におけるICT機器の活用力を育む教員養成・研修プログラム等の開発等を継続して進めていくとともに,以下に示す平成31年度の研究目的の達成を目指して今後の研究を推進していく予定である。【平成31年度】平成31年度は,前年度までに開発した理科授業におけるICT機器の活用力を育む教員養成・研修プログラムについて,試行結果を分析し,修正・改善等を加えた上で,プログラムを完成させる。そして,小学校教員志望学生及び教職経験5年未満の小学校教員を対象に,前年度と同様,大学における講義や教員研修会(初任者研修会「自然観察の実際と指導法」,及び小学校経験3年目理科指導力向上研修会「生物実験・観察における器具の操作と実験・観察方法」)等において,完成した本プログラムを試行する。加えて,本プログラムの参加者に対して質問紙調査等を行い,本プログラム試行前後の認知面及び情意面の変容様態を明らかにし,有効性の検証を試みる。その上で,再度修正・改善が必要な場合には,修正・改善を加えた上で,本プログラムの最終完成形とする。なお,得られた知見等について,適宜,日本理科教育学会や日本生物教育学会等で,口頭発表及び学術論文の投稿等を行い,研究者や学校の現職教員等から広く意見を伺い,本プログラムの内容等に随時修正・改良を加えていく。小学校教員志望学生,及び教職経験5年未満の小学校教員を対象に,小学校理科(生物分野)の自然科学の素養,観察・実験の知識・技能,及びICT機器の活用に関する調査等を実施し,その諸特徴や改善点等を明らかにした。

その一端を,下記1と2の当該学会における口頭発表や,3と4の学術論文として公表した。1佐々木智謙・佐藤寛之・松森靖夫「心臓の構造に関する小学校教員志望生の認識状態の分析」日本理科教育学会第67回全国大会(福岡大会),発表論文集に所収,2017.【要旨】小学校第6学年単元「動物の体のつくりと働き」に対する小学校教員志望学生の低い認識状態を指摘するとともに,特に心臓の構造に対する誤概念を抽出して分析を加えた。2塚原健将・佐々木智謙・佐藤寛之・松森靖夫「昆虫の体のつくりに関する認識状態の分析ー小学校教員志望学生・現職の小学校教員を対象にしてー」日本理科教育学会第56回関東支部大会(千葉大会),発表論文集に所収,2017.【要旨】小学校第3学年単元「昆虫の体のつくり」に対する小学校教員志望学生の低い認識状態と指摘するとともに,関連する誤概念を抽出して分析を行った。3佐々木智謙・佐藤寛之・松森靖夫「ICT機器を活用した理科学習指導方策の提案ーミクロメーターの指導を事例にしてー」日本理科教育学会第67回全国大会(福岡大会),発表論文集に所収,2017.【要旨】小学校教員志望学生,及び現職の小学校教員等を対象にしたICT機器を活用したミクロメーターの指導に関する理科授業を設計した。4佐々木智謙・佐藤寛之・松森靖夫「心臓の構造に関する小学校教員志望学生の認識状態の分析」日本理科教育学会誌『理科教育学研究』第58巻,第3号,239-249頁,2018.【要旨】上記1の当該学会における口頭発表を,学術論文として再構成にしたものである。平成29年度は,自然科学の素養や観察・実験の知識・技能に関する研究報告や,教育へのICT機器の導入の是非や課題等を指摘した研究報告等を概観し,先行研究を精査した。また,小学校教員志望学生,及び教職経験5年未満の小学校教員を対象に,小学校理科(生物分野)の自然科学の素養,観察・実験の知識・技能,及びICT機器の活用に関する認識調査研究等を実施し,その諸特徴や改善点等を明らかにした。結果として,小学校教員志望学生や教職経験5年未満の小学校教員の小学校理科(生物分野)で扱う自然科学の素養等が極めて低いことが明らかになった。本年度の研究成果の一端を,日本理科教育学会全国大会発表論文集や同学会関東支部大会発表論文集へ掲載したり,日本理科教育学会誌「理科教育学研究」に掲載したりする中で,一定の評価を得た。まず,日本理科教育学会第67回全国大会(2017年開催,福岡大会)では,心臓の構造に関する小学校教員志望学生の低い認識状態と誤概念の存在について口頭発表した。また,同学会第56回関東支部大会(千葉大会)では,小学校教員志望学生と教員経験5年未満の小学校教員を対象にして,小学校第3学年単元「昆虫の体のつくり」に関わる低い認識状態,及び顕微鏡やミクロメーターを使用した「ICT機器の活用」に関わる理科学習指導方策の提案等について口頭発表した。なお,時間的制約等から,小学校理科(生物分野)の特定の単元に対する誤概念を把握するにとどまっている。今後は,さらに誤概念の抽出と把握に努めるとともに,理科授業におけるICT機器の活用力を育む教員養成・研修プログラムの開発を進める必要がある。上記の理由から,自己点検による評価を,(2)おおむね順調に進展している,と判断した。
ロッドの一般結晶学

合同なロッド(無限長剛体円柱)が互いに接触して支え合う周期構造および非周期構造について研究した.複合材料としての研究が従来からあったが,基礎科学の観点からの体系的な研究を目指した.「保持」「相互保持」「自己保持構造」などの概念を導入し,問題設定を明確にした.方向をN種類に限定し,N軸構造(=3,4,6など)と呼ぶ.交わることを禁じられたロッドでは,2本の間の関係でも,「捻れ」が一般的であって,平行や「鏡映対称のある」配置は,極めて例外的である.先ずは,単純な構造に限り,充填率の高い高密度構造と対称性の高い構造に関心がある.3軸問題は,比較的単純なので現段階では特記すべきことではないが,より複雑な構造を考慮する段階では,興味深い問題もある.4軸問題では高密度構造と高対称構造が別物であることが判明した.最も力を注いだのが6軸問題である.6軸ともなると,構造はかなり複雑で有り,実際に組み立てたものと,数式による表現を対応させることも困難となる.われわれは,最も単純なレヴェルの問題設定では,7種類の構造が可能なことを発見した.これらの中にはは,密度を一定に保ち,かつ相互接触させながら連続的な構造変化で相互移行できる構造があることを見いだした,これは新発見である.また,密度が2倍の構造も発見した.6軸構造を統一的に整理し,可能な構造を尽くすことについては,まだ完成には至っていない.また,正20面体的対称性をもつ6軸準周期構造については,秩序を無限に拡張できることの厳密な証明には至らず,問題の整理に留まった.これらについては,今後引き続いて研究を進める.合同なロッド(無限長剛体円柱)が互いに接触して支え合う周期構造および非周期構造について研究した.複合材料としての研究が従来からあったが,基礎科学の観点からの体系的な研究を目指した.「保持」「相互保持」「自己保持構造」などの概念を導入し,問題設定を明確にした.方向をN種類に限定し,N軸構造(=3,4,6など)と呼ぶ.交わることを禁じられたロッドでは,2本の間の関係でも,「捻れ」が一般的であって,平行や「鏡映対称のある」配置は,極めて例外的である.先ずは,単純な構造に限り,充填率の高い高密度構造と対称性の高い構造に関心がある.3軸問題は,比較的単純なので現段階では特記すべきことではないが,より複雑な構造を考慮する段階では,興味深い問題もある.4軸問題では高密度構造と高対称構造が別物であることが判明した.最も力を注いだのが6軸問題である.6軸ともなると,構造はかなり複雑で有り,実際に組み立てたものと,数式による表現を対応させることも困難となる.われわれは,最も単純なレヴェルの問題設定では,7種類の構造が可能なことを発見した.これらの中にはは,密度を一定に保ち,かつ相互接触させながら連続的な構造変化で相互移行できる構造があることを見いだした,これは新発見である.また,密度が2倍の構造も発見した.6軸構造を統一的に整理し,可能な構造を尽くすことについては,まだ完成には至っていない.また,正20面体的対称性をもつ6軸準周期構造については,秩序を無限に拡張できることの厳密な証明には至らず,問題の整理に留まった.これらについては,今後引き続いて研究を進める.自己保持系(ロッドどうしは相互保持)という概念を導入して,無限長平行円柱群が構成する構造を研究した.どの1本についても,単独には方位をかえられないということである.特に結晶学的研究が進んでいない[111]型6方向の周期構造について系統的に研究した.辺長1の立方体状単位格子を各方向とも√<2>長通過する場合については,解が丁度7種類あることを突き止めた.このうちの1種類のみが,複合材料研究者福多健二氏らが発見した解である.さらに,これらの解が最密と考えられていたのに対して,その2倍の充填率を持つ構造の存在を発見した。対称性の観点からの議論を進めている.われわれは結晶学の専門家ではないので、空間群についての基礎知識に乏しい,しかしかえって既成の視点にとらわれない利点もある.既に身につけている問題意識の上に立って,準結晶をも含めたロッドの一般結晶学を構築したいと考えている.2本のロッドの相互関係は,平行か捻れかのいずれかである.むしろ一般的ともいえる捻れの関係は直観的な把握が難しい.6方向ともなれば,構造の相違を端的に指摘することは極めて困難である.実際に組んだ構成物,数式表現,特徴をきわだたせた模型・・・などいろいろな工夫が必要になる.数式表現法の整備,説明用模型の製作など行った.建築,複合材料のほか,廃棄物処理などへの応用の可能性もある.日本物理学会秋の分科会,国際シンポジウム「かたちの知・知のかたち」,形の科学会第32回シンポジウムで発表した.論文としては,FORMAに投稿すべく準備中である。合同なロッド(無限長剛体円柱)が互いに接触して支え合う周期構造および非周期構造について研究した.複合材料としての研究が従来からあったが,基礎科学の観点からの体系的な研究を目指した.「保持」「相互保持」「自己保持構造」などの概念を導入し,問題設定を明確にした.

方向をN種類に限定し,N軸構造(=3,4,6など)と呼ぶ.交わることをを禁じられたロッドでは,2本の間の関係でも,「捻れ」が一般的であって,平行や「鏡映対称のある」配置は,極めて例外的である.先ずは,単純な構造に限り,充填率の高い高密度構造と対称性の高い構造に関心がある.3軸問題は,比較的単純なので現段階では特記すべきことはないが,より複雑な構造を考慮する段階では,興味深い問題もある.4軸問題では高密度構造と高対称構造が別物であることが判明した.最も力を注いだのが6軸問題である.6軸ともなると,構造はかなり複雑であり,実際に組み立てたものと,数式による表現を対応させることも困難となる.われわれは,最も単純なレヴェルの問題設定では,7種類の構造が可能なことを発見した.これらの中にはは,密度を一定に保ち,かつ相互接触させながら連続的に構造変化で相互移行できる構造があることを見いだした.これは新発見である.また,密度が2倍の構造も発見した.6軸構造を統一的に整理し,可能な構造を尽くすことについては,まだ完成には至っていない.また,正20面体的対称性をもつ6軸準周期構造については,秩序を無限に拡張できることの厳密な証明には至らず,問題の整理に留まった.これらについては,今後引き続いて研究を進める.
自己造血幹細胞移植によるがん治療の基礎的研究

がん根治を目的とした自己造血幹細胞移植に関連する5つの基礎的課題をとり上げ、それぞれについて以下のような成果を得た。1.造血幹細胞の純化ならびに自己複製:ヒト幹細胞はCD34陽性細胞分画に濃縮されること、またマウス幹細胞はIL3とIL6の共存下でin vitro増幅が可能であることが示された。一方、EPO刺激下で赤血球生成を支持するマウスストローマ細胞株が確立され、op/opマウス由来線維芽細胞株のMーCSF産生欠損が明らかにされるなど、造血におけるストローマ細胞機能の基礎的研究の道が開かれた。2.末梢血造血幹細胞:GーCSFを投与すると末梢血中の造血幹細胞が増加することが確認され、上記IL3、IL6とともに末梢血幹細胞移植への造血因子応用の期待が得られた。3.移植患者の造血因子動態とストローマ細胞機能:各種造血疾患の骨髄ストローマ細胞を用いてその造血因子産生能の臨床的意義を明らかにした。また、血中動態の知見に基づいたGーCSF、EPOなどの移植後投与の臨床的有用性を確立した。4.残存白血病細胞の検出:Ph^1陽性ALLのbcr-abltranscriptsを指標にPCR法の有用性を示唆した。5.移植前処置法の開発:GーCSFの移植後投与の臨床的有用性が確立したことを背景として悪性リンパ腫、乳がんを対象とした大量のthioTEPAを主体とした前処置法、ならびに骨髄性白血病を対象としたGーCSF併用前処置法を開発し、その臨床検討に入った。以上より、次年度はストローマ細胞と造血因子を用いたin vitroヒト造血幹細胞の選択的増幅法の確立、上記の23のプロジェクトの臨床評価を最重点項目として研究を逐行していく予定である。
高齢者静脈内鎮静法における動的平衡機能の回復に関する研究

安全な帰宅許可基準の確立に寄与することを目的に、高齢および青年男性ボランテアを対象に、ミダゾラム静脈内鎮静法(IVS)を施行し、重心の移動を伴う動的平衡機能の回復過程を比較した(高齢:18名、青年:20名)。精密動的平衡機能測定器を用いて、同程度の鎮静(閉眼しているが呼びかけにすぐ反応)からの回復を観察し、従来の静的平衡機能検査結果とも比較し、さらに種々簡易平衡機能検査との相関についても検討した。その結果、以下の結論を得た。1.高齢者は青年に比べて、IVS施行前から、平衡機能低下が、安静立位時より重心移動時に顕著であり、また、IVS後の意図的重心移動能の回復遅延が強く現れる。2.動揺床上立位検査は、青年同様、高齢者においても、ミダゾラムIVSの外乱刺激時平衡機能抑制作用を鋭敏に検出する優れた検査法である。3.注意深く分割投与すれば、外乱剌激に対する動的平衡機能においても、対照値への回復時間は80分と、青年群と差がない。4.最速歩行テストおよびTUG testは、有用な簡易動的平衡・運動検査である。ミダゾラム静脈内鎮静法からの平衡機能回復について、重心の移動を伴う動的平衡機能検査と従来の静的平衡機能検査の比較を中心に検討した。さらに、精密動的平衡機能検査と相関性の高い簡易検査の同定も試みた。本年度の対象は2027歳の青年男性ボランティア20名で、ミダゾラムを0.07mg/kg静注後、40分、60分、80分、100分、120分において、各種平衡機能検査を施行した。機器を用いる精密検査としては、意図的に重心を動かす平衡機能検査であるLimits of Stability test、意図せぬ動揺刺激下での重心動揺検査である動揺床上立位検査、従来の安静直立下重心動揺検査を行った。また、簡易平衡機能検査としては、10mを出来るだけ早く歩行する際の所用時間を測定し、平衡機能も含めた運動機能を評価する最速歩行テスト、従来の、ロンベルグテスト、単脚直立テスト、マンテストを施行した。検討方法としては、1)各時点での平均値がミダゾラム投与前のbaselineに戻るまでの時間をrecovery timeとして比較し、さらに、2)baseline値との差が1割以内になった症例を回復症例とみなし、その回復症例数の母集団(n=20)に対する割合を比較した。その結果、recovery timeは、Limits of Stability testにおいては安静直立下重心動揺検査と同じ60分であったが、動揺床上立位検査では、80分であった。最速歩行テストでは、回復症例の割合がミダゾラム投与後60分、80分、100分で、それぞれ、30%、60%、100%であり、動揺床上立位検査でのそれ(60分: 20%、80分: 50%、100分: 95%)と近似した。さらに、baseline値との差が一割以内に回復する時間が両検査において一致する症例が13例認められた。以上、動揺床上立位検査は従来の静的検査より回復が遅く、本検査は、鎮静法後の帰宅歩行時の転倒防止を念頭に置いた、合目的的な平衡機能検査であると思われた。また、最速歩行テストは、日常臨床で応用しうる有用な簡易運動検査であると思われた。6174歳(平均68.4歳)の老人男性ボランティア18名を対象に、ミダゾラム静脈内鎮静法からの動的および静的平衡機能回復について、前年度の青年男性ボランティアでの結果との比較も交え、検討した。さらに、高齢者における、精密動的平衡機能検査と相関性の高い簡易検査の同定も試みた。前年度同様、閉眼するも呼びかけに応じる程度の鎮静を目安に4-5分かけて分割投与したミダゾラム投与量は、0.04±0.0083mg/kgで、青年群の約6割であった。投与終了後、経時的に各種平衡機能検査を施行した。

その結果、予測できない外乱刺激を用いた動揺床上立位検査、Timed up and go test (椅座位から起立、5m前方のマーカーを回り最速で往復歩行し、着座までの所要時間を測定、以下、TUG test)の回復時間は、いずれも80分であり、静的平衡機能検査のそれ(40-60分)より遅延した。この回復時間80分は、青年群のそれと同様であり、これは、高齢者において、薬力学的効果による投与必要量減少が、薬物動態学的効果による代謝遅延を相殺した結果であると推測した。TUG testにおいて、対照値との差が1割以内になった症例を回復症例とみなした際の、その回復症例数の母集団(n=8)に対する割合は、ミダゾラム投与後60分、80分、100分で、それぞれ、56%、89%、100%であり、動揺床上立位検査でのそれと近似した。結論:(1)動揺床上立位検査は、高齢者において、ミダゾラム静脈内鎮静法の平衡機能抑制作用を鋭敏に検出する優れた検査法と思われた。(2)TUGtestは、高齢者に対して、日常臨床で応用しうる有用な簡易動的平衡・運動検査であると思われた。(3)青年より動的平衡機能が低下している高齢者に対しても、至適鎮静が得られるよう注意深く分割投与すれば、静的平衡機能同様、動的平衡機能においても、対照値への回復時間は80分と、青年群と差がないことが判明した。
ポドサイトのミトコンドリア機能を標的としたネフローゼ症候群の新規治療戦略の構築

我々の研究目的の一つには、免疫抑制薬や抗サイトカイン薬によるミトコンドリアの機能改善がネフローゼ症候群の新たな治療戦略になることを呈示することがある。平成29年度、ミトコンドリア機能に作用する物質のうち、アディポネクチンに着目し、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の発症時、蛋白尿消失直後、寛解期におけるその値を測定したところ、発症時、蛋白尿消失直後はアディポネクチン値が高く、その分画が変動することを見いだした。そこで、平成30年度は、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の例数を蓄積したほか、対照群を設定し、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の各病期のアディポネクチン値とその分画の推移を対照群と比較した。その結果、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の各病期のアディポネクチン値はいずれも対照群の値よりも高値であった。また、アディポネクチン分画のうち、高分子量の値も各病期のいずれも対照群の値よりも高値であった。さらに、総アディポネクチン値に占める各分画の割合にも違いが見られ、蛋白尿消失直後の高分子量の割合と発症時の中分子量の割合が高値であった。つまり、ステロイド反応性ネフローゼ症候群において血清アディポネクチン値やその分画は病期により変動するので、それらの変動は蛋白尿の出現と関連している可能性が示唆された。動物実験において、アディポネクチンはポドサイトに作用して蛋白尿や活性酸素の産生を抑制することが示されている。我々が得た上記の知見は、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児において、アディポネクチンがポドサイトに保護的に作用していることを示唆している可能性がある。平成30年度は、ポドサイトのミトコンドリア機能の障害因子がミトコンドリア機能に実際に与える細胞生理学的影響を評価することを計画していた。しかし、ポドサイトのミトコンドリア機能を改善する可能性がある分子であるアディポネクチンに着目し、ネフローゼ症候群患児で実際に病態と関連するかを見いだすことを優先したため、当初の計画通りには研究が進まなかった。平成31年度は、ポドサイトのミトコンドリア機能の障害因子が与える影響を、免疫抑制薬が改善するかを評価する予定である。これまでの検討で、ポドサイトのミトコンドリア機能を改善する可能性がある分子としてアディポネクチンが候補に挙がった。アディポネクチンは免疫抑制薬ではないが、免疫抑制薬に加えて検討を進める。研究課題である「ポドサイトのミトコンドリア機能を標的としたネフローゼ症候群の新規治療戦略の構築」を進める上でも一助になる可能性がある。ネフローゼ症候群の治療薬として用いられる免疫抑制薬のミゾリビン(MZR)がポドサイトのミトコンドリア機能に変化を与えるかを検証するため、以下のIとIIを検討した。細胞実験に使用するMZR濃度が人体で作用する濃度と差異がないかを確認するため、小児期発症腎疾患患者(26名)におけるMZR投与量と尿中濃度の関連性を評価した。得られた主なパラメータは、平均投与量5.5 ±3.6 mgにおいて、最高血中濃度(Cmax)2.0 ±1.3 μg/mL、尿中濃度114.6 ±116.3(μg/mL)であった。つまり、尿中濃度はCmaxの約50倍であり、基礎研究で使用されるMZR濃度(50 μg/mL)と同等であった。ポドサイトは尿中濃度と同等のMZRに曝露される可能性があり、既報の基礎研究との乖離はないと判断される。II. TGF-beta1(TGF)が惹起するポドサイト障害に対するMZRの抑制効果培養マウスポドサイトを用い、TGFによって惹起される既知のポドサイト障害をMZR(0.5500 μg/mL)が抑制するかを評価した。その結果、以下の4つの知見を得た。1. MZRは濃度依存性にマウスポドサイトのATP産生を抑制し、TGFによる増加も抑制する。2. MZRは細胞毒性を有さない。3. MZR単独ではミトコンドリア膜電位、酸素消費速度(OCR)、細胞外酸性化速度(ECAR)に影響しないが、TGFが与える変化は抑制する。4. MZRは活性酸素(ROS)の産生やアポトーシスを抑制しない。よって、MZRがポドサイトのミトコンドリア機能や嫌気的解糖に変化を与えるが、MZR単独ではOCR、ECAR、ROS産生、アポトーシスに影響せず、TGFが与える変化にのみ抑制効果を有することが示された。平成29年度の研究実施計画は、I.ネフローゼ症候群患児におけるミトコンドリア機能の尿中バイオマーカーの確立と、II.ポドサイトにおけるミトコンドリア機能の障害因子の探索・同定、の2つである。Iについては、ミトコンドリアの膜透過機構を調整するcyclophilin Dと酸化ストレス障害の指標である8OH-dGを定量し、ネフローゼ症候群患児と健常児で比較する予定であったが、検体数が十分に確保できなかった。IIについては、TGF-beta1と免疫抑制薬であるミゾリビン(MZR)に関する検討が進み、「研究実績の概要」で述べた知見が得られた。また、平成30年の研究実施計画の一部に予定よりも早く着手することができ、次年度の研究へつなげ、成果を得るのにある程度の準備は整ったと判断している。

特に、ポドサイトの酸素消費速度(OCR)、細胞外酸性化速度(ECAR)を評価するために必要な適正細胞数、薬剤の適正濃度、薬剤の曝露時間をある程度確定できたことは当初の予定以上の進捗である。上記の2つの項目とは別に、ミトコンドリアに作用する物質としてアディポネクチンに着目し、ネフローゼ症候群患児の発症時、蛋白尿消失直後、寛解期におけるアディポネクチン値を測定した。その結果、発症時、蛋白尿消失直後はアディポネクチン値が高く、分画が変動することも見いだした。アディポネクチンがネフローゼ症候群の病勢改善に関わっている可能性があり、新たな研究項目として追加することを考えている。我々の研究目的の一つには、免疫抑制薬や抗サイトカイン薬によるミトコンドリアの機能改善がネフローゼ症候群の新たな治療戦略になることを呈示することがある。平成29年度、ミトコンドリア機能に作用する物質のうち、アディポネクチンに着目し、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の発症時、蛋白尿消失直後、寛解期におけるその値を測定したところ、発症時、蛋白尿消失直後はアディポネクチン値が高く、その分画が変動することを見いだした。そこで、平成30年度は、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の例数を蓄積したほか、対照群を設定し、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の各病期のアディポネクチン値とその分画の推移を対照群と比較した。その結果、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児の各病期のアディポネクチン値はいずれも対照群の値よりも高値であった。また、アディポネクチン分画のうち、高分子量の値も各病期のいずれも対照群の値よりも高値であった。さらに、総アディポネクチン値に占める各分画の割合にも違いが見られ、蛋白尿消失直後の高分子量の割合と発症時の中分子量の割合が高値であった。つまり、ステロイド反応性ネフローゼ症候群において血清アディポネクチン値やその分画は病期により変動するので、それらの変動は蛋白尿の出現と関連している可能性が示唆された。動物実験において、アディポネクチンはポドサイトに作用して蛋白尿や活性酸素の産生を抑制することが示されている。我々が得た上記の知見は、ステロイド反応性ネフローゼ症候群患児において、アディポネクチンがポドサイトに保護的に作用していることを示唆している可能性がある。平成30年度は、ポドサイトのミトコンドリア機能の障害因子がミトコンドリア機能に実際に与える細胞生理学的影響を評価することを計画していた。しかし、ポドサイトのミトコンドリア機能を改善する可能性がある分子であるアディポネクチンに着目し、ネフローゼ症候群患児で実際に病態と関連するかを見いだすことを優先したため、当初の計画通りには研究が進まなかった。平成29年度の研究実施計画のうち「ネフローゼ症候群患児におけるミトコンドリア機能の尿中バイオマーカーの確立」が予定通りに進まなかった。サンプル数の獲得のため、関連病院も含め、協力を要請する。平成29年度の研究実施計画とは別に、ネフローゼ症候群患児の発症時、蛋白尿消失直後、寛解期における総アディポネクチン値とその分画の変動が病勢に関わる可能性があることを見いだした。アディポネクチンはミトコンドリア機能に作用する物質の一つとして知られており、研究課題である「ポドサイトのミトコンドリア機能を標的としたネフローゼ症候群の新規治療戦略の構築」を進める上でも一助になる可能性があり、新たな研究項目として追加する。平成31年度は、ポドサイトのミトコンドリア機能の障害因子が与える影響を、免疫抑制薬が改善するかを評価する予定である。これまでの検討で、ポドサイトのミトコンドリア機能を改善する可能性がある分子としてアディポネクチンが候補に挙がった。
肺高血圧症における凝固・炎症カスケード解析による治療標的の解明

モノクロタリン(MCT)肺高血圧において、過凝固状態と炎症反応の存在が明らかとなった。抗凝固作用と抗炎症作用を持つトロンボモジュリン(TM)による肺高血圧発症抑制効果をラットで調べた。TMは、MCT投与19日後では、肺高血圧の発症を部分的に抑制したが、29日後には、抑制効果は消失し、死亡率も改善しなかった。ラットにおいては、外因性のTMは、MCTによる肺高血圧発症を抑制しないようであるが、今後は内因性のTM産生を高める操作の有効性を検討する必要がある。肺高血圧モデルとして、モノクロタリン肺高血圧モデルを用いた。モノクロタリンはクロタリアスペクタリビスという豆科植物から抽出されたアルカロイドで、同植物を常食としていた現住民に突然死が多いことから、肺高血圧を引き起こす作用が発見された物質である。モノクロタリン60mg/kg皮下注により誘発される肺高血圧発症に対するトロンボモジュリン(TM)による発生抑制効果を調べた。TM血中濃度は、投与後2日間は維持された。正常ラット+生理食塩水、肺高血圧ラット+生理食塩水、肺高血圧ラット+TMの3群に分けた。モノクロタリン投与2日前から、組換え可溶性ヒトトロンボモジュリン0.3mg/kgをラットに1回/2日皮下注射した。結果(1)モノクロタリン投与19日目の肺動脈圧は上昇したが、TMはこの上昇を有意に抑制した。(2)右心室肥大も発生したが、TMは右心室肥大の発生を抑制しなかった。(3)外径15-50μmの肺動脈において、全周性に筋層を持つ血管(完全筋性血管)の出現率は、モノクロタリン投与で上昇したが、TMはこの上昇を抑制しなかった。(4)一方、外径50-100μmの肺動脈において、完全筋性血管の出現率も、モノクロタリン投与で上昇したが、TMはこの上昇を有意に抑制した。(4)完全筋性血管(外径50-100μm)の外径に対する中膜の割合(中膜肥厚)は、モノクロタリン投与で上昇し、TMはこの上昇を有意に抑制した。以上の結果から、TMはモノクロタリンによる肺高血圧血管病変の発生を部分的に抑制するが、この効果は血管サイズにより異なる。肺動脈圧の上昇を軽度に抑えるが、右心室肥大の発生は抑制しないと考えられる。モノクロタリン誘起肺高血圧ラットを用いた実験を継続した。肺胞洗浄液中の凝固関連因子および」サイトカイン測定正常ラット+生理食塩水、肺高血圧ラット+生理食塩水、肺高血圧ラット+トロンボモジュリンの3群に対して、モノクロタリン投与後19日目に肺胞洗浄を行なった。肺高血圧ラットにおいて、肺胞洗浄液の総蛋白1、リンパ球数、好中球数、TAT、Trombin,Macrophage chemotactic protein-1(MCP-1),TNFαは上昇した。IL1βには変化を認めなかった。これらの結果は、BAL中において、血管透過性の亢進と凝固活性の亢進、炎症に関与するサイトカインの上昇を示しているが、一方変化を感知できなかった炎症性サイトカインもある。一方、血清レベルでも各指標において同様の結果を示したが、TNFαレベルの上昇を認めなかった。トロンボモジュリンの投与により、血清のTATレベルは低下傾向を示したが、有意ではなかった。肺組織を凍結保存後、トータルmRNAを抽出し、eNOS,のRTPCRを行い、ウエスタンブロットによりタンパクレベルの解析を行った。モノクロタリン投与後19日では、全eNOSの発現が上昇していた。一方、リン酸化eNOSは低下していた。結果として、peNOS/eNOSの比は低下していた。トロンボモジュリンの投与は、モノクロタリン投与ラット肺のeNOS,pNOSレベルに変化を与えなかったラットにおいて、モノクロタリン投与により、肺動脈圧上昇、右心室肥大、末梢肺動脈での血管平滑筋をもつ血管の割合、小筋性動脈での中膜肥厚が発生した。肺胞洗浄液中の好中球数および好中球の割合、タンパク濃度が上昇していた。肺胞洗浄液中および血清のTNFα、MCP-1,TAT,トロンビン活性が上昇していた。INFγ、IL-1βの上昇は認められなかった。これら結果は、モノクロタリン投与により、肺高血圧と肺高血圧血管病変が発生し、全身および肺での炎症反応と凝固系の活性を伴うことを示している。肺組織のeNOSタンパクレベルは、モノクロタリン投与後19日で有意に上昇していた。一方、リン酸化eNOS(peNOS)タンパクレベルは有意に低下していた。NO前駆物質であるLアルギニンの投与は、肺高血圧の発症を抑制するので、NOS活性を高める物質は、肺高血圧の発症を抑制するかもしれない。

トロンボモジュリン(TM)は、抗凝固作用、抗炎症作用、peNOSを高める作用を持つため、モノクロタリン肺高血圧におけるTM投与による発症抑制作用を検討した。TMは、モノクロタリン投与19日で、肺動脈圧上昇と肺高血圧血管病変の発生を部分的に抑制したが、この抑制効果は29日では消失し、予後改善効果も認められなかった。TMは、モノクロタリン投与ラットのeNOSレベルを下げたが、peNOSレベルには影響を与えなかったことから、eNOS全体に占めるpeNOSの割合を増加させると考えられる。文献的に、人でプロスタサイクリンを投与すると内因性のTMが増加し、肺高血圧の症状改善につながるという報告がある。本研究の結果からは、モノクロタリン投与ラットにおいて、外因性のTMに明らかな肺高血圧抑制効果は認められないと考えられるので、今後は内因性TMを高める操作を検討する必要がある。
尿路上皮癌患者尿のモノクローナル抗体RM2へ反応する糖蛋白の解析と臨床意義

我々は、モノクローナル抗体RM2と膀胱癌患者の尿を用いて、より悪性度の高い膀胱癌を検出できる新規尿中マーカーの探索を目指した。ウエスタンブロッティング法により、7580kDaの尿中糖蛋白が膀胱癌患者尿から検出され、悪性度が高い症例ほど反応が強い傾向を認めた。この尿中糖蛋白の解析を行い、ある尿中80kDa糖蛋白が悪性度に比例して増加することが確認できた。しかし、リアルタイムPCRを用いて、膀胱癌細胞株および正常膀胱尿路上皮細胞株におけるこの糖蛋白のmRNAの発現の強さをみると、正常膀胱尿路上皮細胞株>低悪性度膀胱癌細胞株>高悪性度膀胱癌細胞株の順であった。この結果は、尿中における悪性度を反映した発現結果と矛盾してみえるため、何故そのようになったのか、現在検討中である。われわれは癌の糖鎖研究の過程で、糖鎖を認識するモノクローナル抗体RM2が前立腺癌由来の糖蛋白であるhaptoglobin-beta鎖に選択的に反応すること、RM2が認識するhaptoglobin-beta鎖は前立腺癌の新たな組織ならびに血清マーカーであることを報告した。近年、haptoglobin構成分子(alpha鎖やbeta鎖)は、汎腫瘍マーカーとしての可能性を有しているといわれている。したがって、癌由来のhaptoglobin-beta鎖に選択性のあるRM2を用いれば市販の抗体に比較して、より高い感度・特異度をもって外の癌の検出もできる可能性があると考えられたため、まずモノクローナル抗体RM2が反応する糖蛋白が、特に悪性度の高い尿路上皮癌を無症候性血尿で発見されるより前により早期癌の状態で発見する能力を有するか否かを調べることを目的に研究を計画した。H21年度の具体的な計画は、1)多数例の尿路上皮癌患者を対象として、モノクローナル抗体RM2による尿中糖蛋白の検出をウエスタンブロッティング法で行う。2)RM2による糖蛋白に対する陽性反応と各種臨床病理学的パラメーターとの関連を統計学的に解析する。3)RM2抗体に反応する糖蛋白の蛋白解析、糖鎖解析を行うとした。まず1)および2)については20症例の尿路上皮癌患者の尿を集めRM2によるウエスタンブロッティング法で調べたところ、悪性度(grade)の高い癌を有する患者ではわずか20μlのスポット尿で75kDa糖蛋白への反応が認められ、その反応の強さは悪性度に比例している可能性が高いことが分かった。今後さらに症例を増やし悪性度とRM2への反応性を統計学的に解析する予定である。3)については、RM2への反応が特に高かった尿を用いて現在、糖蛋白を解析中である。われわれは癌の糖鎖研究の過程で、糖鎖を認識するモノクローナル抗体RM2が前立腺癌由来の糖蛋白であるhaptoglobin-beta鎖に選択的に反応すること、RM2が認識するhaptogbbin-beta鎖は前立腺癌の新たな組織ならびに血清マーカーであることを報告した。まず1)約50例の尿路上皮癌患者を対象として、モノクローナル抗体RM2による尿中糖蛋白の検出をウエスタンブロッティング法で行い、2)RM2による糖蛋白に対する陽性反応と各種臨床病理学的パラメーターとの関連を統計学的に解析したところ,1)および2)の結果は、悪性度(grade)の高い膀胱尿路上皮癌を有する患者ではわずか20μ1のスポット尿で75kDa前後の糖蛋白への反応が認められ、その反応の強さは悪性度に比例している可能性が高いことが分かった。この75kDa前後の糖蛋白の解析を行ったところ、数種類の糖蛋白へ絞りこむことができた。それぞれの糖蛋白に対応する抗体を用いて、約50例の膀胱癌患者尿をウエスタンブロッティングした。すると、1つの抗体において悪性度の高い膀胱癌患者ほど尿中80kDa糖蛋白が増加することが確認された。現在、この80kDa糖蛋白に対する抗体を使用し、膀胱癌組織を用いた組織化学免疫染色を施行し、癌組織内での反応を確認している。

我々は癌の糖鎖研究の過程で、糖鎖を認識するモノクローナル抗体RM2が前立腺癌由来の糖蛋白であるhaptoglobin-beta鎖に選択的に反応すること、RM2が認識するhaptoglobin-beta鎖は前立腺癌の新たな組織ならびに血清マーカーであることを報告した。近年、haptoglobin構成分子(alpha鎖やbeta鎖)は、汎腫瘍マーカーとしての可能性を有しているといわれている。したがって、癌由来のhaptoglobin-beta鎖に選択性のあるRM2を用いれば市販の抗体に比較して、より高い感度・特異度をもって外の癌の検出もできる可能性があると考えられたため、まずモノクローナル抗体RM2が反応する糖蛋白が、特に悪性度の高い尿路上皮癌を,血尿出現より早期の状態で発見する能力を有するか否かを調べることを目的に研究を計画した。まず1)約50例の尿路上皮癌患者を対象として、モノクローナル抗体RM2による尿中糖蛋白の検出をウエスタンブロッティング法で行い、2)RM2による糖蛋白に対する陽性反応と各種臨床病理学的パラメーターとの関連を統計学的に解析したところ,1)および2)の結果は、悪性度(grade)の高い膀胱尿路上皮癌を有する患者ではわずか20μlのスポット尿で75kDa前後の糖蛋白への反応が認められ、その反応の強さは悪性度に比例している可能性が高いことが分かった。この75kDa前後の糖蛋白の解析を行ったところ、数種類の糖蛋白へ絞りこむことができた。それぞれの糖蛋白に対応する抗体を用いて、約50例の膀胱癌患者尿をウエスタンブロッティングした。すると、1つの抗体において悪性度の高い膀胱癌患者ほど尿中80kDa糖蛋白が増加することが確認された。この80kDa糖蛋白に対する抗体を使用し、膀胱癌組織を用いた組織化学免疫染色を施行し、癌組織内での反応を確認した。また数種の膀胱癌細胞株および正常膀胱上皮細胞株を用いて、80kDa糖蛋白の発現が悪性度などに応じ発現の違いがあるかについて比較検討しているところである。
妊産婦の睡眠脳波と心理状態に関する研究

妊娠中から産褥早期にいたる妊産婦の睡眠サイクルの推移を、MEを用いて観察し、睡眠に関する本人の知覚と妊産婦の心理との関係を明らかにすることを目的として研究を行った。1.妊産婦の終夜睡眠については、妊娠11週から37週までの妊婦7例、産褥1週7週までの褥婦4例、および非妊期の女性4例の終夜睡眠を測定した。その結果、妊婦群は非妊婦群に比べて睡眠率が低いことから、覚醒時間が多いことがわかった。妊娠時期別の変化としては、妊娠末期群のほうが初期・中期群よりも睡眠率が低く、覚醒時間の多いことがわかった。また週数とS4比率の間に負の相関が認められたことから、末期には眠りが浅くなる傾向があった。産褥早期には、妊娠末期よりもさらに睡眠率が低く覚醒時間が多くなっていたが、妊娠末期に比べてS4は増加していた。2.妊産婦の睡眠の主観的評価を分析することを目的に妊婦289例、褥婦86例の対象に、自己記入式調査を行った。睡眠の主観的評価は、「入眠及び睡眠中の関連因子群」と「起床時の関連因子群」とが互いに関連し、「睡眠全体の満足度」に関与していた。妊娠の進行に伴う変化では、初期には非妊期に比べて途中覚醒が多く、「眠い」という睡眠に対する欲求が強く表れていた。中期になると、初期に比べて睡眠に対する欲求は落ち着きを示していた。末期になると、寝つきが悪くなる・眠りが浅くなる・時間が不足する・途中覚醒が多くなるという状態から、睡眠全体に不満感が高まるという関係が示された。産褥早期になると、途中覚醒の理由は、女性自身の因子から新生児に関する因子へと変化し、妊娠末期よりさらに睡眠は不良な状態となり、全体としては不満足感が強まっていた。妊娠末期から産褥早期にいたる妊産婦の睡眠サイクルの推移を、睡眠中の脳波や他の生理的情報を入力するポリグラフ装置を用いて記録し、データ処理装置を用いて分析し、これと睡眠に関する本人の知覚や妊産婦の心理との関係を明らかにすることを目的として研究を開始した。昭和60年度の進行状況は以下の通りである。1.睡眠脳波入力装置の構成と試用のために、非妊女性2例の睡眠サイクルのデータ収集を行った。睡眠中の脳波・心電図・筋電図・眼球運動のデータ収集およびDementとKleitmanによる覚醒一睡眠レベル分類の分析が可能であり、今後妊産婦の睡眠脳波のデータ収集に用いることができる見通しがついた。2.睡眠状態の妊産婦の知覚の調査票の開発のために、妊娠・分娩・産褥期における睡眠脳波および妊産婦の知覚に関する内外の従来の研究を収集し分析中である。3.妊娠末期・産褥期(授乳期)の心理状態の測定手段の選定については、次年度に使用を予定している妊婦用文章完成検査(SCT-PKS)と他の心理テストの併用を検討中である。妊娠末期から産褥早期にいたる妊産婦の睡眠サイクルの推移を、MEを用いて観察し、睡眠に関する本人の知覚や妊産婦の心理との関係を明らかにすることを目的として研究を継続している。昭和61年度の進行状況は以下の通りである。1.パイロット研究として、睡眠脳波入力装置を用いて、2例の妊婦について夜間の睡眠脳波の予備調査を実施した。妊娠中の家庭における連続夜間睡眠脳波測定上の問題点を把握し、データ処理装置のプログラムや、脳波用電極等の一部を修正し、調整を行った。

2.文献検索の結果、妊娠末期から産褥早期における睡眠サイクルの変化として、とくに睡眠段階4期およびREM期の変化に対する知見が得られた。一方非妊女性の性周期に伴う睡眠サイクルの変化については、動物実験によるホルモンとの関連性が指摘されているのみであった。本研究においては基礎データとして、非妊女性の睡眠データを現在収集中である。3.睡眠に関する知覚の調査票については、Maternity Cycleの内分泌による心身の変化を影響要因とし、睡眠の質として、入眠の難易度・時間の長さ・深さ・中断現象・起床時の気分・睡眠変化の知覚を主軸とした。睡眠脳波測定対象者にこの調査票を用いるほかに、妊婦全般の傾向を把握するための、知覚調査も進行中である。4.妊婦用文章完成型心理テストの実施は、有用であることが予備調査で判明した。妊娠中から産褥早期にいたる妊産婦の睡眠サイクルの稚移を,MEを用いて観察し,睡眠に関する本人の知覚と妊産婦の心理との関係を明らかにすることを目的として研究を継続している.昭和62年度進行状況は次の通りである.1.妊娠中の対象に関しては,妊娠11週から39週に該当する妊婦7例について,3夜連続夜間睡眠脳波の測定を行った.睡眠に関する知覚の記録および妊婦用文章完成型心理テストの測定を併用して行った.睡眠脳波のデータをRechtschaffen&Kalesによる睡眠段階の分類に従って,現在分析中である.昭和63年度前半に,産褥早期に該当する褥婦を対象に睡眠脳波測定の予定である.2.基礎データとしての非妊女性の睡眠データに関しては,健康な非妊女性の月経周期の低温期および高温期に該当する時期を選択し,3例の夜間睡眠脳波の測定を行い,現在分伏中である.3.妊娠の進行に伴う睡眠変化の知覚調査を6月に実施した.妊娠全期間の妊婦を対象に,自己記述型アンケートを行い,289例の有効回答を得た.調査項目は,内分泌による心身の変化を影響要因とし,睡眠の質として入眠の難易度・時間の長さ・深さ・中断現象・起床時の気分・睡眠変化の知覚を主軸とした.その結果,妊娠の初期・中期・末期と妊娠の進行に伴い入眠の難易度・時間の長さ・深さ・中断現象に対する知覚には差異が認められた.妊娠中から産褥早期にいたる妊産婦の睡眠サイクルの推移を、MEを用いて観察し、睡眠に関する本人の知覚と妊産婦の心理との関係を明らかにすることを目的として研究を行った。1.妊産婦の終夜睡眠については、妊娠11週から37週までの妊婦7例、産褥1週7週までの褥婦4例、および非妊期の女性4例の終夜睡眠を測定した。その結果、妊婦群は非妊婦群に比べて睡眠率が低いことから、覚醒時間が多いことがわかった。妊娠時期別の変化としては、妊娠末期群のほうが初期・中期群よりも睡眠率が低く、覚醒時間の多いことがわかった。また週数とS4比率の間に負の相関が認められたことから、末期には眠りが浅くなる傾向があった。産褥早期には、妊娠末期よりもさらに睡眠率が低く覚醒時間が多くなっていたが、妊娠末期に比べてS4は増加していた。2.妊産婦の睡眠の主観的評価を分析することを目的に妊婦289例、褥婦86例の対象に、自己記入式調査を行った。睡眠の主観的評価は、「入眠及び睡眠中の関連因子群」と「起床時の関連因子群」とが互いに関連し、「睡眠全体の満足度」に関与していた。妊娠の進行に伴う変化では、初期には非妊期に比べて途中覚醒が多く、「眠い」という睡眠に対する欲求が強く表れていた。中期になると、初期に比べて睡眠に対する欲求は落ち着きを示していた。末期になると、寝つきが悪くなる・眠りが浅くなる・時間が不足する・
仲間の排斥・攻撃行動の許容における仲介・調整プロセスの検討

内集団成員によるネガティブ行為(社会的排斥・内集団びいき・迷惑行為)が、その成員の受容や集団評価に及ぼす影響を検討した。また、集団特徴等の状況要因と個人的な志向性の媒介・調整効果を検討することを目的とした。排斥場面において、集団信頼(状況)・組織市民行動・一般的信頼(個人志向性)は、内集団におけるネガティブ行為を抑制する可能性が示された。しかし、他者の組織市民行動・第三者の観察(状況)による抑制効果は、確認されなかった。内集団成員のネガティブ行為によって、集団への魅力は低下しづらいことが確認された。集団地位・組織対応・組織市民行動が調整効果を持つ場合もあったが、必ずしも結果は一貫しなかった。以下の3点を検討した。まず、集団信頼が被排斥者の受容に及ぼす影響を検討した。実験室実験を行い、SNSを模した状況において、排斥場面を操作し、被排斥者に対して「いいね」を表示するかどうかを検討した。集団信頼が高い場合よりも低い場合に受容する傾向がみてとれた。次に、他の集団メンバーの応報的な攻撃行為に対する受容的態度を検討した。他集団からの攻撃に対して、応報的に攻撃するよりも報復しないことは、観衆からの評価を高めることが確認された。報復しないことが集団地位の優位性を意味すると判断されたためだと考えられる。この結果を受けて、Nawata & Yamaguchi (2013)および縄田・山口(2011b)の実験手法に基づき、代理報復の抑制要因を検討した。観衆に報復行為を見られる状況下においては、観衆からの集団イメージを維持・高揚するために、反撃が減少するという仮説に一致する結果は得られなかった。性別などの個人差が影響する可能性が示唆された。最後に、犯罪歴(横領)のある他者を仲間としての受け入れるかどうかを検討した。質問紙における場面想定法を用い、その他者が過去によい行いをしていた人(Hero条件)か、過去に犠牲を伴っていた人(Victim条件)かを操作した。その結果、過去によい行為を行っていた人の方が、拒絶されやすいことがわかった。自由意思によって仲介されると予想したが、仲介効果は認められなかった。被排斥者への対応における個人差の影響も検討するため、実験の参加者をさらに増やし、同実験をひき続き行う予定である。1つ目の検討では、ある人が拒絶されている場面で周囲の人が拒絶行為に加担するのか、それともその行為を非難するのかによって、人がどのようにその場面を捉え、対応するのかを検討した。また、組織市民行動他の調整効果を検討した。81名の大学生を対象に実験を行った。パーソナルコンピュータを用いてチャットをする場面において、拒絶場面を操作した。その結果、周囲の人が拒絶行為に加担しなければ、拒絶として認知されにくいことが分かった。また、周囲の人が拒絶者を非難したとき、参加者も被拒絶者に受容的な態度をとることが示された。つまり、周囲の他者に同調する傾向にあった。しかし、組織市民行動が高い人は、周囲の人が加担しているときにも被拒絶者に受容的であること、加えて、集団に居続けたいと思わないことが分かった。2つ目の検討では、迷惑行為をおこなった成員(内集団成員-外集団成員)を受容するかどうかに、その成員が所属する組織の対応(向社会的対応-対応なし×罪悪感-恥)がどのような影響を及ぼすかを検討した。Web調査を用いて、会社員400名(分析対象198名)に対し、場面想定法による調査を実施した。会社の評価においては、組織対応の主効果のみが認められ、向社会的対応のほうが評価が高かった。しかし、成員への態度については、集団と感情の交互作用が有意である傾向が認められた。組織が恥だと述べたとき、迷惑行為を行った内集団よりも外集団成員をより受容する傾向にあることが分かった。この結果は、組織対応なし条件において、内集団より外集団成員が受け入れられやすいという傾向を考慮すると、外集団成員が、組織から罪悪感を示されたときに、受容的態度が低くなるといえる。本研究は、排斥・攻撃に対する個人的信念と集団風土が、排斥・攻撃の加担・抑制に及ぼす影響明らかにすることを目的とする。本年度は、実験と調査により、被拒絶者を助けづらい・逸脱者を許容しがたい状況、またそのプロセスを一部ではあるがを特定することができた。周囲・組織の対応によって、被拒絶者・逸脱者への態度は変化するが、所属する集団・組織に対する魅力が変わりにくいことも明らかとなった。1つ目の検討では、他者が拒絶されている場面で周囲の人が拒絶行為に加担するのか、それともその行為を非難するのかによって、人がどのようにその場面を捉え、対応するのかを検討した。81名の大学生を対象に場面想定法の調査を行った。その結果、周囲の人が拒絶行為に加担しなければ、拒絶として認知されにくいことが確認された。しかし、周囲の人の行動は、援助行動レベルには違いを及ぼさなかった。組織市民行動は援助行動と相関があったが、他者の組織市民行動の認知と援助行動には相関が認められなかった。2つ目の検討では、迷惑行為をおこなった成員(内集団成員-外集団成員)を受容するかどうかに、その成員が所属する組織の対応(補償行動の有無×罪悪感-恥)がどのような影響を及ぼすかを検討した。