hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幾何情報を利用したネットワーク時系列モデルの統計的推測理論と金融市場分析

1)ファクターリスクパリティ戦略に基づくポートフォリオ最適化について研究を行った.特に,日本株式市場において投資対象ユニバースをTOPIX100構成銘柄,日経225構成銘柄, MSCI JAPAN構成銘柄を対象とした場合に,ポートフォリオのファクターリスクが均等になるような投資戦略を提案し,そのバックテストによる検証を行い,時価総額平均指数を上回るパフォーマンスを得ることができた.この研究結果は証券アナリスト・ジャーナル誌に掲載された.また,米国や英国・欧州市場を対象に同様のリスクパリティ戦略に基づくボートフォリオ最適化戦略を提案し,各国市場において,リスクバリティ戦略に基づくポートフォリオはいずれも時価総額加重平均指数を上回るパフォーマンスを得ることができた.これらは,ファクターリスクをうまく均等化することで株価ファンダメンタルファクターの超過リターンを得ることができることを示唆するものである.この結果はAsia-Pasicic Financial Analysis誌に掲載された.2)円周上の非対称分布の混合モデルの推定に関する研究を行った.円周上の非対称分布には,正弦摂動法による分布を用い, EMアルゴリズムによるパラメータ推定方法を提案し,最尤推定量の一致性を示した.この結果は京都大学数理解析研究所講究録にまとめ,国際誌に投稿中である.また,幾何的な構造を伴う確率分布に関する研究成果を国際会議で報告した,本研究課題に関して,2018年度には研究論文3報,国際会議報告4回の研究成果を得ることができた.国際会議報告において報告した研究成果は2019年度に投稿論文としてまとめ,国際誌に投稿するよう準備している.高次元時系列解析とネットワークモデルの関連に関する研究じは金融工学におけるポートフォリオ最適化問題を用いて現在研究を進めている.2019年度は, 2018年度に引き続き下記3点の研究を行う.1)円周上の非対称分布における統計的推測理論の展開に関する研究.2018年度は正弦摂動に基づく円周上の非対称分布に関する研究を行ったが,非対称分布のクラスに逆バシェレット法による確率分布を考え,パラメータ推定方法や推測理論について研究を行う.2)幾何情報を用いた時系列解析法の研究を行う.高次元時系列モデルは,パラメータ数の増加や変数間のボラティリティの相関等,様々な性質を扱う必要があるが,金融資産価格のリターン系列のネットワークモデルによるクラスタリング手法を用いることで推定における困難を回避する可能性がある.そのようなネットワーク時系列モデルの提案とパラメータ推定方法に関する研究を行う.ここで幾何情報とは,スペクトル密度関数の形状や,自己相関構造を幾何的にとらえて得られる特徴量を指し,そのような特徴量に基づく統計手法を用いた解析を行う.1)ファクターリスクパリティ戦略に基づくポートフォリオ最適化について研究を行った.特に,日本株式市場において投資対象ユニバースをTOPIX100構成銘柄,日経225構成銘柄, MSCI JAPAN構成銘柄を対象とした場合に,ポートフォリオのファクターリスクが均等になるような投資戦略を提案し,そのバックテストによる検証を行い,時価総額平均指数を上回るパフォーマンスを得ることができた.この研究結果は証券アナリスト・ジャーナル誌に掲載された.また,米国や英国・欧州市場を対象に同様のリスクパリティ戦略に基づくボートフォリオ最適化戦略を提案し,各国市場において,リスクバリティ戦略に基づくポートフォリオはいずれも時価総額加重平均指数を上回るパフォーマンスを得ることができた.これらは,ファクターリスクをうまく均等化することで株価ファンダメンタルファクターの超過リターンを得ることができることを示唆するものである.この結果はAsia-Pasicic Financial Analysis誌に掲載された.2)円周上の非対称分布の混合モデルの推定に関する研究を行った.円周上の非対称分布には,正弦摂動法による分布を用い, EMアルゴリズムによるパラメータ推定方法を提案し,最尤推定量の一致性を示した.この結果は京都大学数理解析研究所講究録にまとめ,国際誌に投稿中である.また,幾何的な構造を伴う確率分布に関する研究成果を国際会議で報告した,本研究課題に関して,2018年度には研究論文3報,国際会議報告4回の研究成果を得ることができた.国際会議報告において報告した研究成果は2019年度に投稿論文としてまとめ,国際誌に投稿するよう準備している.高次元時系列解析とネットワークモデルの関連に関する研究じは金融工学におけるポートフォリオ最適化問題を用いて現在研究を進めている.2019年度は, 2018年度に引き続き下記3点の研究を行う.1)円周上の非対称分布における統計的推測理論の展開に関する研究.2018年度は正弦摂動に基づく円周上の非対称分布に関する研究を行ったが,非対称分布のクラスに逆バシェレット法による確率分布を考え,パラメータ推定方法や推測理論について研究を行う.2)幾何情報を用いた時系列解析法の研究を行う.高次元時系列モデルは,パラメータ数の増加や変数間のボラティリティの相関等,様々な性質を扱う必要があるが,金融資産価格のリターン系列のネットワークモデルによるクラスタリング手法を用いることで推定における困難を回避する可能性がある.そのようなネットワーク時系列モデルの提案とパラメータ推定方法に関する研究を行う.ここで幾何情報とは,スペクトル密度関数の形状や,自己相関構造を幾何的にとらえて得られる特徴量を指し,そのような特徴量に基づく統計手法を用いた解析を行う.
図工・美術科教員の教師力養成のための教員研修プログラム構築とその効果に関する研究

本研究では、特に大学時代美術教育の系統的な学びを行ってきていない小学校教員の図工科教育力向上のための教員研修プログラムの構築とその実践及びその効果検証である。今年度は本研究の最終年度であった。主たる研究は、これまで構築してきた研修プログラムのなかでも、特に実技研修を実際に小学校教員に対して施行することである。具体的には、研究代表者が学校現場に定期的に出向き、特にドローイングを中心とした簡便かつ本質的な表現活動を奨励し、定期的に教師の作品についてコメントすることで、実践を通した学びも同時に行った。画材や道具の扱い方、表現の方法、子どもの表現をどう見取るか等々知的な理解と同時に、教師自らが制作体験をもち自身の表現への自覚性を認識すること、いわゆる制作体験による体感的理解もまた本プログラムでは二つ目の柱として重視しており、それを学校現場において二名の教員に対して実践した。研修前後及びその過程で定期的に質問紙調査を行い、その結果を認知的観点から分析した。また、児童の授業時の「まばたき」回数に着目することで授業への児童の関心の集中度合いを測る検証も行った。被験者である教員に研修前後で同一授業の導入部分をシャドウ授業してもらい、その記録映像を視線計測装置を着用した児童に示すことで、その児童のまばたきの回数を測り、それに基づいて児童の授業への集中度を測定した。上記研修後、その教員は授業をより効果的に行うことができるのであれば、児童の関心の集中がまばたき回数の減少からうかがえるのではないかという仮説からこの検証実験を行った。結果的にその実験からは優位差は出なかったが、質問紙の分析から研修効果があることが証明された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、「図工・美術科教員の教師力を高めるための教員研修プログラムの構築・実践」であり「Iを認知科学的に分析することによる研修プログラム内容の精緻化」である。これを研究期間である4年間の中で進めるため、次の3つの段階を計画した。1.図工科・美術科実態把握のため図工・美術科教師のリサーチ(平成2728年度)、2.仮設的なプログラムの構築(平成2829年度)、3.フィードバックに基づくプログラムの改善(平成2930年度)。1年目にあたる平成27年度は、「実態把握のため図工・美術科教師のリサーチ」を行った。小学校においては、殆どの教員は自ら表現体験や図工・美術教育を専門に学んだ経験をもっておらず、図工科の指導について苦手意識を持っている場合が多い。そこで、教員が抱える具体的な困難や課題について主に小学校教員を対象に聞き取り調査・質問紙調査を行い、図工・美術科における教師力向上のため問題点の所在を明確化した。また、教歴の長さによる図工科の指導の差異にも着目し、瞬目の間隔等の生理指標に基づいたアイカメラにおける眼球運動計測調査について検討を行った。今年度は、小学生児童が図工科において制作した作品を初期・中期・後期(完成時)の3段階に分けてスキャンすることでそれぞれ画像データに変換し、調査の際の提示資料を作成した。今後、熟練教師と若手教師の図工の授業を動画で記録し、これも提示資料としていくことを予定している。上記昨年度実績の概要に記した通り、年度始めに予定していた研究内容について、ほぼその通りに遂行できていると判断できるため。昨年度のさいたま市内小学校教員へのアンケートを元にして、「図画工作のあれこれ:Q&Aと用具の解説から知る授業の基本」(日本文教出版刊行)および「もう少し詳しく!図画工作のあれこれ」の2冊を作成し、教員研修の際の配布物とした。また、教員研修の際に行う3つの柱、1)ドローイングを軸とした実技講習(表現と省察)、2)用具画材および技法講習、3)上記2冊子および「うみだす教科の図工美術」(東京学芸大学連合大学院教員研究プロジェクト)の3冊による講義講習、を策定し、夏季教員研修会において1)を中心に実施した。また、研究分担者の岡田猛とともに、国際シンポジウム「Tokyo International Symposium 2016"Art learning and Creativity;Contemporary Issues in Formal and Informal Settings"」を東京大学において主宰した(2016年11月19、20日東京大学小柴ホール・福武ホール)。このシンポジウムは、「芸術に関する教育・学習」をテーマとしており、大学などのformalな場面において研究や実践を行っている科学者・教育実践者、また美術館といったinformalな場面において研究や実践を行っている科学者・教育実践者を世界中から集めて開催されたものである。このシンポジウムは、講演およびディスカッションとポスターセッションの2つから構成され、美術学習と創造性の育成との相関について、学校教育のformal leaningの場と、学校外例えば美術館等でのワークショップのようなinformalな場での教育という二つの側面から、美術教育と創造性の涵養について考察するものであった。この成果は本科研研究の教員研修の際にその理論的背景を考える上で重要な提言を数多く得られるものとなった。現場教員へのリサーチに基づき、現在、図画工作科の授業を推進するにあたって、何に行き詰まっているか、教師が直面する図画工作に関わる問題点を明確化し、それに従って教員研修プログラムを現在構築している。「研究実績の概要」でも示した通り、そのリサーチの結果を『図画工作のあれこれ』および『もう少し詳しく!図画工作のあれこれ』という小冊子にまとめた。

また同じリサーチに基づき『うみだす教科の図工美術』という冊子も東京学芸大学連合大学院教員研究プロジェクトとの連携によってまとめた。これら3冊の冊子は、教員研修の際に参加教員に対して配布するためのものであり、1日あるいは数日しか行われ得ない教員研修を補完する上で重要な道具となり得る。それらが達成されたことが、まず上記区分を判断する理由となる。また、研修にかかわる図工教育と創造性育成との関係性を理論的に裏付けるための国際シンポジウムの主宰(東京大学において)も、上記区分とする大きな理由の一つである。"Art Learning and Creativity"と題して開催したが、世界各国から美術教育の専門家を9名招き、英語を通してそれぞれ発表をしていただき、それらを研究分担者である岡田猛とともに総括した。このシンポジウムから得られた議論内容は、図工美術科の教員研修プログラムの理論的背景を構築する上で、極めて大きな意義をもたらすものであった。講演を行った方々は、世界各国において芸術教育に精力的に関わっている著名な研究者・教育実践者の11名である(小澤、岡田を含めて)。各国の芸術教育の現状や芸術教育の在り方、今後の展望など、講演者・参加者全員を交えた活発な議論・交流が行われた。この成果は、教員研修の内容を考察する上で極めて重要な提言となった。以上2点の理由において、本研究は「おおむね順調に進展している」と判断されると自己点検した。平成29年度については、当初の予定通り、現場小学校教員2名に対して、毎週当該学校に出向き、ドローイング(主観的素描)についての実習を1年間に渡り継続して行った。つまり、美術的経験値の殆どない現場小学校教員が、1年間に渡り継続的にドローイング制作経験を行うことによって、自らの裡に「表現への自覚性」が育成され、それが結果的に図工指導力や今日視力に直結するという仮定のもとに、2名の現場教員に対して実験的に施行したものである。その効果検証については、研修前と一年の研修後の二度にわたり、小学5年生に対して行っている授業における一つの題材について、その題材導入部分のシャドウ授業を二人の先生にしていただき、それぞれをビデオに記録した。つまり、前後2度×2名の画像記録であり、それぞれが10分程度のものである。また、毎回の研修の後に同一のアンケートに記入いただき、毎回の研修の振り返りをしていただいた。つまり、シャドウ授業の映像とアンケート(約15回分)が、分析データとして獲得された。ビデオ画像を記録した理由は、ドローイングという主観的素描、いわば表現の原点に相当する制作体験の継続的な積み重ねが、図工教師の教師力向上に大きく寄与することを、客観的に立証するためである。立証方法として、それぞれのビデオを児童に示し、その間の児童の「瞬き」の回数に着目する。この研究は平成30年度に行う予定であるが、平成29年度に購入したアイトラッキングカメラを使用して、児童に被験者になっていただき、瞬きの回数をチェックするというものである。瞬きの回数は、その児童の映像注視の度合いを測る指標として活用できる。つまり、注視すればするほど瞬き回数は少なくなるのである。
脳組識を構成する細胞系譜の解明

本研究の目的は、脊椎動物の脳組織を構成する神経細胞の細胞系譜を解析し、幹細胞である陣形上皮細胞における起源を明らかにしようというものである。本研究期間において、視床神経核形成に焦点を絞り、視床神経核を構成する細胞の形質決定機構と、特異的細胞移動による神経核形成機構について明らかにした。主にニワトリ胚を用いた実験発生学的手法により解析を行い、必要に応じノックアウトマウス、及びラット組織を併用した。その結果、(1)基板から分泌されるソニックヘジホッグシグナルの強さと、シグナル伝達のエフェクターであるGli転写因子群の組み合わせにより、特定の形質をもつ神経細胞が視床原基の特定の部位に誕生すること、(2)誕生した神経細胞集団は特徴的な移動により、最終的に神経核が形成される部位に至ること、(3)そのような移動能は、神経細胞の形質と視床原基の局所的環境に依存すること、を明らかにした。次に、このような移動経路を制御する環境要因について検討をおこなった。上記の神経細胞は背側視床と腹側視床の境界であるzona limitans intrathalamica (Zli)に沿って移動するが、Zliの細胞は通常の神経上皮細胞と異なり、軟膜でend feetを形成せず、直角に方向転換して神経細胞の移動経路に沿って長い突起を伸ばしていることを見いだした。さらに、Zliではソニックヘジホッグが発現しているが、少なくとも培養環境下では、移動能をもつ神経細胞に対して誘因物質として作用することが示された。以上の結果から、限局した移動経路を利用するために、神経細胞は限定された部位に誕生することが必要であり、また同じ部位に由来する神経細胞であっても、移動経路に沿って異なった分布をとることにより、神経核の立体的な配置に寄与するものと考察された。これは視床原基上の二次元パターンを視床の三次元パターンに変換する重要なしくみであろうと推察される。以上の結果は論文にまとめ、投稿準備中である。本研究の目的は、脊椎動物の脳組織を構成する神経細胞の細胞系譜を解析し、幹細胞である神経上皮細胞における起源を明らかにしようというものである。本年度は、視床神経核の一つを構成するSox14発現神経細胞に注目して解析を行った。その結果、Sox14発現細胞は視床原基の腹側境界部に、基板から分泌されるソニックヘジホッグのシグナルによって規定されることがわかった。この際、高濃度のソニックヘジホッグの作用を必要とするため、基板に隣接した非常に狭い線状の部位でのみSox14の発現細胞が生じる。次に、胚発生学操作による細胞移動の阻害実験、および培養組織片を用いたエレクトロポレーション法による細胞のGFP標識によって、細胞の挙動をタイムラプス顕微鏡で経時観察を行い、その後のSox14発現領域の変化が、発現細胞の移動によってもたらされていることを明らかにした。すなわち、Sox14発現細胞は最初前方に向かって移動し、視床原基の前方境界で向きを90度変え、背側に向かって移動を開始する。さらに神経分化が進み、外套層の厚みが増してくると、Sox14発現神経細胞は軟膜側に位置することとなるが(放射状運動)、外套層が一定の厚みに達すると軟膜下を後方に向かって移動を開始する。このような移動様式はいわゆるtangential migration(水平運動)に該当するものであるが、興味深いことにleading processと呼ばれる突起は観察されなかった。

最終的にSox14を発現する細胞は、視床神経核のうち最も外側に位置し、大型の主要な神経核の辺縁部を取り囲むように分布する神経核を構成することが示唆された。以上の観察は、神経上皮の特定の部位で形質決定された幼弱神経細胞が、特定経路を移動することにより、脳組織の特定の構成体に寄与することを示唆し、神経核構造の形成機構の基本原理となっている可能性が示された。以上の結果は二編の論文にまとめ、雑誌に投稿中、および投稿準備中である。また、相同組換え技術を利用して遺伝子発現に基づいた神経上皮細胞の系譜解析の準備もあわせて行った。本研究の目的は、脊椎動物の脳組織を構成する神経細胞の細胞系譜を解析し、幹細胞である神経上皮細胞における起源を明らかにするというものである。本年度も引き続き、視床神経核を構成する特定の神経細胞に注目して解析を行った。これまでに、Sox14発現ニュ-ロンは、誕生地が視床原基の腹側境界部に厳密に規定されること、これらのニューロンはその後特徴的な移動経路を経て、視床の辺縁部に位置する神経核となることを示した。本年度は、ニワトリ-ウズラ組織を用いた器官培養系を用いて、視床原基内の様々な移植実験を行ったところ、このような移動形質はこの領域に誕生する神経細胞に限定されており、他の領域の細胞は特に方向性をもった細胞移動を示さないことを明らかにした。また、これらの神経細胞を正しい方向に導くためには、移動経路に限局した環境要因が重要であることも示された。これまでSdx14を発現する神経細胞に注目しできたが、Six3、またはNkx2.2陽性で、Sox14陽性群とは異なる集団の神経細胞も同じ部位から誕生することがわかった。これらの集団もSox14陽性群とよく似た挙動を示し、同様の経路を通って移動するが、到達地点はそれぞれ異なっていた。また、移動経路を決定する環境要因として、視床の前方境界に位置するzona limitans intrathalamica (Zli)に着目し解析を行った。Zliを構成する神経上皮細胞は、通常の放射状グリア細胞とは形態的に異なっており、軟膜でend feetを形成せず、90度方向を転換して、神経管の接戦方向に後方へ向かって伸びていることが示された。このような突起を含めたZliの細胞の形態は、神経細胞の移動経路とよく一致した。また、Zliの細胞はソニックヘジホッグを発現するが、少なくとも器官培養下では、Sox14陽性細胞、およびこの領域に由来する神経細胞は、ソニックヘジホッグに対して誘因されるという挙動を示した。以上の観察から、限局した移動経路を利用するために、神経細胞は限定された部位に発生することが必要であり、一ヵ所に由来する神経細胞であっても、移動経路に沿って異なった分布することにより、神経核の立体的配置の形成に寄与するものと考察された。以上の結果は論文にまとめ、投稿準備中である。
リン過剰摂取による脂質代謝の変動に関与する内在性因子とシグナル経路の解明

近年、食生活の変化によるリン過剰摂取が指摘されており、リン過剰摂取は健常人でも死亡リスクを上昇させるとの報告がある。研究代表者らは、長期の高リン食摂取により、摂餌量に変化がないのにもかかわらず肝臓において脂肪酸のエネルギー源としての利用が亢進することを明らかにした。これは、過剰摂取したリンによる刺激が、リン恒常性以外、とくに脂質代謝にも影響を及ぼしていることを意味する。そこで本研究では高リン刺激が脂質代謝に影響を及ぼす鍵となる内在性因子やシグナル経路を明らかにするために、単回と長期の高リン食摂取時の肝臓、腎臓および白色脂肪組織の遺伝子発現プロファイルを解析し、推定された因子/経路の検証を行う。
アロステリック転移のダイナミクスに関する理論

我々は生物分子モーターを物理的な視点から理解することを課題とした。今年度1年間は、基礎的事実の集約と、生物における物理的アプローチの自分なりの整備に終始した。他方、その1つの中心概念である、揺ぐ系での熱力学的過程の方法論はほぼ順調に進んだといえる。以下では、後者の成果について概要をのべる。来年度は3次構造の実際と比較検討しながらモータータンパク質各種の個性と通性を議論してゆきたい。タンパク分子の議論をするには、まず、その尺度の世界の特徴づけが必要である。結論的にいうと、量子論からみればマクロで、熱力学からみればミクロである。タンパクの熱揺ぎは観測事実であり、熱力学や、統計平均はこの尺度の理解には粗過ぎで、1分子の1回の変化を熱揺動力の中で議論する必要がある。そこで揺ぐ系での熱力学的過程の方法論を導入した。Langevin方程式で、環境とのエネルギーのやりとりも扱えること[K.Sekimoto(1996)]、その平均によって熱力学も再現することを示した[K.Sekimoto and S.Sasa(1996)]。これにより、Huxley57や最近のラチェットモデルについて化学反応との暗黙の対応に頼らない、モデル自体のエネルギー収支論を議論できるようになった。副産物としてファインマンのラチェットは原著教科書にあるようなCarnot的効率から遠く隔たることを、その懸隔がどのような誤解に基づいていたかの分析と共に示し、その誤解の持つ重要な意義について言及した。また、粒子の出入りする系も、Hill(1989)の方法と1950年代のLebowitzらの研究を結合させることにより示せた(未発表)。
富岡製糸場における女性労働環境の変容に関する史的研究

本研究は、国際的な労働史研究の新潮流を踏まえ、近代日本の女性労働史を再検討する。具体的には、近代日本の経済発展を底辺で支えた製糸業に焦点を当て、多くの女性労働者を雇用し続けた製糸工場の経営資料を長期にわたり分析することを通して、女性労働環境の歴史的変遷を明らかにする。対象となるのは、1872年に官営模範工場として開業した富岡製糸場である。富岡製糸場は、民間に払い下げられたのちも存続し、1987年に操業を停止した。この115年におよぶ労働環境の変遷を実証的に明らかにし、女性労働環境の変容に関する考察を深めることによって、日本の製糸労働史をグローバル・レイバーヒストリーに位置付けることを目指す。
協奏機能型π共役系マルチメタリック触媒システムの創製と応用

触媒化学において遷移金属の担う役割は極めて重要である。一方、π共役系分子は、その高い電子(ホール)移動性から材料化学において基盤となる分子群である。この遷移金属とπ共役系分子が協奏的に融合すれば、新しい触媒システムの創製が期待できる。本研究では、金属ナノ粒子-π共役系高分子からなる集積化レドックスシステムおよび金属ナノ粒子-光活性π共役系分子からなる集積化環境調和型レドックスシステムの創製と応用を目指し研究に取り組んだ。ポリアニリンーパラジウムナノ粒子の合成と触媒的応用を検討した。ポリアニリンのキノンジイミン部位がパラジウム(II)に配位した架橋錯体を還元することで対応するナノ粒子を合成した。この手法で得られたナノ粒子は個々の粒子が独立しており、粒子径が数ナノメートル程度に制御されることが明らかになった。このナノ粒子を用いて、酸素雰囲気下、2,6-ジ-t-ブチルフェノールの触媒的な酸化的カップリング反応を行ったところ、対応するカップリング体が高収率で生成した。また、ポリアニリン-酸化鉄ナノ粒子の簡便な合成法の開発およびその触媒的応用についても検討した。ポリアニリンとアセチルアセトン鉄(III)をDMF中で熱反応させることで粒径39ナノメートルで分散したナノ粒子を合成できた。このナノ粒子も、上述の酸化的カップリング反応の触媒として有効であることを見出した。これらの知見は複合型触媒の新たな方向性を示唆するものと位置づけられると考えられる。アニリンオリゴマー鎖を有するポルフィリンに、配位性のピリジル基が導入された光活性分子を新たに合成した。この分子に可視光を照射すると分子内光誘起電子移動が起こることが明らかになった。さらに、この分子を金ナノ粒子上への集積化し、新たな光レドックス活性システムを創製した。
室内空間における照明の照射位置と色温度の違いが生理・心理状態に与える影響

本研究の目的は,色温度と照射位置で構成した照明環境の印象へ人の概日リズムが与える影響を検討することである.照明環境の印象は,質問紙調査,唾液中のアミラーゼ濃度,視線を計測することで主観,客観の両面から取得した.計測は10時から13時と18時から21時の間に1日2回行い,経時的変化から概日リズムの影響を確認した.以上から主観評価において.経時的変化とともに照明環境の印象は異なることがわかった.さらに昼光色で90度の照射位置の環境は,印象に対して特に大きな影響を受けることが示唆された.客観評価においては,アミラーゼ濃度は個人差が大きく,視線は環境の情報量が少ないためか,特に傾向が見られなかった.本研究の目的は,色温度と照射位置で構成した照明環境の印象へ人の概日リズムが与える影響を検討することである.照明環境の印象は,質問紙調査,唾液中のアミラーゼ濃度,視線を計測することで主観,客観の両面から取得した.計測は10時から13時と18時から21時の間に1日2回行い,経時的変化から概日リズムの影響を確認した.以上から主観評価において.経時的変化とともに照明環境の印象は異なることがわかった.さらに昼光色で90度の照射位置の環境は,印象に対して特に大きな影響を受けることが示唆された.客観評価においては,アミラーゼ濃度は個人差が大きく,視線は環境の情報量が少ないためか,特に傾向が見られなかった.本研究は,照明環境の非視覚効果であるヒトの概日リズムが視覚効果である色温度,照射位置への評価にあたえる影響を,主観評価と生理計測を使用した客観評価から検討する.さらに評価にいたる特徴を注視点計測から導きだすことで,両効果が照明環境の評価に与える影響の関係性を明らかにすることを目的としている.平成25年度の実験計画では,主観評価の評価語選定を目的に,異なる色温度と照射位置を組み合わせた数種類の照明環境の写真カードを使用し,連想される単語から照明環境の評価語を抽出し妥当性を検討することを計画していた.主観評価は無自覚・無意識のうちに起こる自動的で直感的な脳内プロセスであると言われているため,より直感的な判断ができる評価語を抽出する必要がある.しかしその後の申請者の研究により,一般的におおまかな意味合いでしか認識されておらず,なおかつ抽象的でない語句を評価に使用した場合,評価語としての共感が得られず,評価時に語句を解釈する時間が発生し直感的な評価が難しくなることや,評価語の解釈が被験者により微細に異なることから,評価結果へ影響を与える可能性が考えられた.そこで当初の実験計画方法では抽象的でない語句が抽出される恐れがあったため,既往研究に使用されている語句と,自身の先行研究結果から被験者間の回答にばらつきが少なく,照明環境によって差があった抽象的な語句から抽出を行った.次に妥当性の検討を,被験者の覚醒度と生活リズム,色温度,照射位置が異なることで評価に与える影響が,抽出した評価語を使用した主観評価から確認できるのか,被験者の状態を把握した上で4種類の照明環境の写真に対して評価を取得することで行った.その結果一定の関係性を確認することが出来たことから,本年度行う実験に際して抽出した評価語を使用することで,より適切な主観評価結果の取得に繋がると考える.本研究は光の非視覚効果に関係のある人の概日リズムが,視覚効果である色温度,照射位置の評価に与える影響を,主観評価と生理計測を使用した客観評価とさらに評価にいたる過程を注視点計測から導き出すことから検討することを目的としている.平成25年度は主観評価の評価語選定を目的に,異なる色温度と照射位置を組み合わせた数種類の照明環境写真を使用し,既往研究で使用されている語句と自身の先行研究で使用している語句から印象評価を行った.その結果,空間で実際に過ごした場合に感じる印象と,空間の雰囲気の印象から評価していることが考えられ,それはデザインの特徴である機能性を備えた美的な評価であることが示唆されたことから,評価項目として妥当であると判断した.また客観評価手法として考えられた脳血流指標と主観評価の関係がどのようにあらわれるのか実験データから検討を行った結果,客観評価の指標としては主観評価にあらわれないストレスを計測することが,本目的にふさわしいと判断できた.平成26年度は色温度と照射位置の組み合わせが異なる空間模型を4種類用意し,それらを観察することから照明環境に対する印象評価を行った.主観評価は25年度の成果である評価語を使用し,生理計測は唾液中のアミラーゼ濃度から急性的なストレス指標を採取した.また評価中は空間模型内のどこを観察しているのか視線計測から確認した.さらに,人の概日リズムが与える影響を確認するため,日の入り前後の午前10時から13時と午後6時から9時の間に1日2回計測を行った.その結果,主観評価において日の入りは空間全体の印象に影響をあたえ,電球色が45度の照射位置の場合,特に影響を受けることが示唆された.またストレス指標に関しては個人差が大きく,さらに視線に関しては空間内の情報量が多くないためか特に強い傾向が見られなかった.インダストリアルデザイン平成25年度の実験目的は,評価語の抽出と妥当性の検討であった.

研究概要に記載した通り当初計画より実験計画の検討をさらに重ね,評価語の抽出と妥当性の検討まで行うことができたため,おおむね順調に進展していると考える.今後は昨年度の成果を使用し,照明環境の評価をアンケートと生理計測,視線計測から行う予定である.生理計測方法については脳血流計測を予定していたが,申請者の脳血流計測を使用した先行研究において,被験者の生活リズムが朝型と夜型で異なる場合,夜型が朝10時に昼光色を見たときの脳血流量変化の反応が朝型に比べて早い結果となったように,特に昼光色を見た時の脳血流量に異なる影響が見られた.その原因として,既往研究において高色温度の照明は覚醒作用を促すことが知られているため,夜型が朝の時間に覚醒作用を促す昼光色の照明を見たことで不快感を覚えたのではないかということが考えられる.そこで,サーカディアン照明が快適か否か評価する場合には,生理計測として脳血流量が変化した理由が検討できる指標を選択する必要が考えられるため,唾液内のアミラーゼ濃度を計測することで,ストレス度合いを確認することが望ましいのではないかと考える.そのため,アンケートを使用した主観評価,アミラーゼ濃度を計測する客観評価,視線計測を使用し,色温度と照射位置が異なる照明環境に対して,ヒトの概日リズムが与える影響を確認することを検討している.実験計画を見直したところ,25年度に関しては当初予定よりも実験を一段階減らすことができたため,その必要計上経費が次年度繰越となった.当初予定していた脳血流計測ではなく,唾液内に含まれるアミラーゼの濃度を計測することが望ましいと判断したため,26年度の実験計画において唾液アミラーゼのチェッカーおよび消耗品を購入する必要が生じた.そのため,25年度の次年度使用額とを26年度の物品費と併せて計測機器の購入資金とする
日本の医療保険制度が平均在院日数に及ぼす影響についての研究

急性期病院を対象としたDPC(Diagnosis Procedure Combination)に基づく包括医療制度が平均在院日数に及ぼす影響を分析することを目的として,平均在院日数と収支変動の関連を解析する数理モデルによって、平均在院日数短縮による増益をシミュレートした。その結果,外科手術および心カテーテル・インターベンションについては収入増が材料費増を上回ったが、保存的治療を行う内科的疾患の多くは逆に在院日数短縮による平均材料費増が収入増を上回った。787診断群分類、計3,138人のDPC収入を入院レセプトデータから,さらに各ケースにおける医療材料費をレセプトデータおよび処置オーダー・データから推計した。また,各ケースで出来高払い方式により請求した場合の入院基本料・投薬量・注射量・検査料等を計上し、それらの総額とDPCにおける診療点数とを比較した。その結果、各診断群分類別の医療材料費率(収入に対する医療材料費の比率)は,総平均が20.8%であり、外科系疾患の材料費率がやや高い傾向にあった。DPC点数/出来高支払点数の比率は平均1.041であり、DPCによる診療点数が平均4%程度高くなる傾向が示された。医療材料投入量の在院日数別の分布を診断群ごとに調べた結果、外科手術疾患においては手術当日および術直後の一定期間において材料投入が集中、内科急性期疾患においては入院後数日1週間に材料投入が集中しており、平均在院日数短縮によっても1入院当たりの材料費はほとんど軽減できないことが明らかとなった。以上のことから,DPCに基づく包括支払制度は、在院日数短縮の経済的インセンティブが必ずしも働かないことが示唆された。一年目の研究として、東京大学医学部附属病院の平成15年度におけるDPC入院レセプトのうち、個人情報を除くデータ(DPCコード、入院日数、入院医療費等)を収集した。787診断群分類、計3,138人、延べ入院日数41,313日に達するデータが得られた。DPCコードおよび在院日数から、患者ごとのDPCにおける診療点数を計上し、それらを診断群ごとに分類集計した。さらに、各ケースで出来高払い方式により請求した場合の入院基本料・投薬量・注射量・検査料等を計上し、それらの総額とDPCにおける診療点数とを比較した。その結果、DPC点数/出来高支払点数の比率は平均1.041であり、DPCによる診療点数が平均4%程度高くなる傾向が示された。さらに各ケースにおける医療材料費をレセプトデータおよび処置オーダーのデータから推計し、各診断群分類別に医療材料費率(収入に対する医療材料費の比率)を算出した結果、全体の平均は20.8%であり、外科系疾患の材料費率がやや高い傾向にあった。医療材料投入費の在院日数別の分布を診断群ごとに調べた結果、外科手術疾患においては手術当日および術直後の一定期間において材料投入が集中、内科急性期疾患においては入院後数日1週間に材料投入が集中しており、平均在院日数短縮によっても1入院当たりの材料費はほとんど軽減できないことが明かとなった。在院日数を短縮した場合の収支変動を示した数理モデルによって、平均在院日数短縮による増益をシミュレートしたところ、外科手術および心カテーテル・インターベンションについては収入増が材料費増を上回ったが、保存的治療を行う内科的疾患の多くは逆に在院日数短縮による平均材料費増が収入増を上回った。このことからDPCに基づく包括支払制度は、在院日数短縮の経済的インセンティブが必ずしも働かないことが示唆された。
MRIプローブのデザイン・合成によるin vivo可視化解析

本研究ではさらにMRIプローブを作製することで,脳内のZn^<2+>動態計測を行ってきた.生きたままの状態の生体の3次元的な断層画像を得る方法(in vivoイメージング)としてMRI(Magnetic Resonance Imaging)には,深部にわたる画像を生体非侵襲的に得ることができるという利点がある.その際,必要とされる生体内分子を可視化するための道具として,生体深部の情報を引き出すことが可能である造影剤分子のデザイン・合成を行う.本研究では,生体内分子との反応をMRIセンサー分子の緩和時間変化に変換する分子を設計することで,個体内における遺伝子発現や生体内での役割が注目されているZn^<2+>の可視化解析を行い,個体が生きたままの生命システムにおける機能解析を行う.これまでにZn^<2+>を特異的に検出できる機能性MRI造影剤の開発を行った.その分子設計として,Zn^<2+>がGd^<3+>錯体の余っている配位子へ配位することでGd^<3+>への水分子の配位数が変化することを目指した.このデザインは,Gd^<3+>に直接配位している水分子が信号強度に大きく関与していることに由来する.具体的には,Gd^<3+>のキレーター部位にさらにZn^<2+>と高い選択性で配位する構造を分子設計し,センサー分子を合成した.このGd^<3+>錯体の水溶液は,Zn^<2+>の添加に特異的に応答し用量依存的にMRIシグナルの変化を示した.このMRIシグナルの変化は,Zn^<2+>の配位結合によってMRI造影剤のGd^<3+>への水分子配位数が変化したためと確認した.さらに,この変化機構の解析をもとに,Za^<2+>の添加によるGd^<3+>への水分子の配位数の変化を最適化しZn^<2+>の濃度変化を捉えることができる機能性MRIセンサー分子の開発に成功した.本研究ではさらにMRIプローブを作製することで,脳内のZn^<2+>動態計測を行ってきた.生きたままの状態の生体の3次元的な断層画像を得る方法(in vivoイメージング)としてMRI(Magnetic Resonance Imaging)には,深部にわたる画像を生体非侵襲的に得ることができるという利点がある.その際,必要とされる生体内分子を可視化するための道具として,生体深部の情報を引き出すことが可能である造影剤分子のデザイン・合成を行う.本研究では,生体内分子との反応をMRIセンサー分子の緩和時間変化に変換する分子を設計することで,個体内における遺伝子発現や生体内での役割が注目されているZn^<2+>の可視化解析を行い,個体が生きたままの生命システムにおける機能解析を行う.これまでにZn^<2+>を特異的に検出できる機能性MRI造影剤の開発を行った.その分子設計として,Zn^<2+>がGd^<3+>錯体の余っている配位子へ配位することでGd^<3+>への水分子の配位数が変化することを目指した.このデザインは,Gd^<3+>に直接配位している水分子が信号強度に大きく関与していることに由来する.具体的には,Gd^<3+>のキレーター部位にさらにZn^<2+>と高い選択性で配位する構造を分子設計し,センサー分子を合成した.このGd^<3+>錯体の水溶液は,Zn^<2+>の添加に特異的に応答し用量依存的にMRIシグナルの変化を示した.このMRIシグナルの変化は,Zn^<2+>の配位結合によってMRI造影剤のGd^<3+>への水分子配位数が変化したためと確認した.さらに,この変化機構の解析をもとに,Za^<2+>の添加によるGd^<3+>への水分子の配位数の変化を最適化しZn^<2+>の濃度変化を捉えることができる機能性MRIセンサー分子の開発に成功した.
不確実性の下での動的決定解析とその応用

研究は、不確実な情報を持つファジィ確率システムの数理構造に関する解析と最適停止問題、決定理論、動的ゲームの応用研究を目的としている。本年度の主な研究成果は次の通りである。1.不確実性環境下での決定過程や最適停止問題の研究を行った。2.その応用として、金融工学でのオプションの価格付けの応用研究の研究を行った。3.不確実性の下での多目的動的停止ゲームの研究を行った。4.ファジイ数の平均評価の研究を行った。5.人の選好を用いた評価基準の研究を行った。本年度は、ファジィ確率システムを基礎とした意思決定基準と金融工学でのオプションの応用研究に於いて研究成果が得ることができた。本研究に参加した研究者は、本研究の実施計画に基づき、それぞれ一定の成果を納め、研究論文や口頭発表を行っている。本研究は、不確実な情報を持つファジィ確率システムの数理構造に関する解析と最適停止問題、決定理論、動的ゲーム論の応用研究を目的としている。1.ファジィ時刻による不確実性環境下での決定過程の最適停止問題の研究を行った。2.離散時間のファジィ決定過程を拡張し、不確実性の下での連続時間決定過程の研究を行った。3.不確実性の下での動的ゲーム理論の研究を行った。4.不確実性の下での確率変数列の最適時刻停止問題の応用として、アメリカンオプション価格付けの応用研究を行った。5.多次元ファジィ数の順序づけの基礎研究を行った。本年度は、ファジィ確率システムの基本構造の解析と応用研究に於いて研究成果が得ることができた。本研究は、不確実な情報を持っファジィ確率システムの数理構造に関する解析と最適停止門問題、決定理論、動的ゲーム論の応用研究を目的としている。1.不確実性環境下での決定過程の最適停止問題の評価基準の研究を行った。2.不確実性の下での連続時間決定過程の解析と最適停止問題の応用研究を行った。3.不確実性の下での動的停止ゲームの研究を行った。4.1と2の応用として、金融工学でのオプションの価格付けの研究を行った。5.多次元ファジイ数の順序づけの評価基準の研究を行った。本年度は、ファジィ確率システムを基礎とした意思決定基準と応用研究に於いて研究成果が得ることができた。本研究は、不確実な情報を持つファジィ確率システムの数理構造に関する解析と最適停止門問題、決定理論、動的ゲーム論の応用研究を目的としている。1.不確実性環境下での決定過程の最適停止問題の研究を行った。4.1と2の応用として、金融工学でのオプションの価格付けやポートフォリオへの応用研究の研究を行った。本年度は、ファジィ確率システムを基礎とした意思決定基準と金融工学でのオプションとポートフォリオの応用研究に於いて研究成果が得ることができた。本研究は、不確実な情報を持つファジィ確率システムの数理構造に関する解析と最適停止問題、決定理論、動的ゲームの応用研究を目的としている。4.ファジィ数の平均評価の研究を行った。
東アジア経済統合のもとでの企業の進化的多様性と産業システムのダイナミズム

研究セミナーを開催し、海外共同研究者を招聘して国際コンファレンスを数回開催し、次のような研究成果が得られた。(1)東アジアにおける企業の進化的多様性:日系多国籍企業の活動を中心に東アジアにおける多国籍企業の戦略の多様性と変化を分析し、いくつかの企業戦略とイノベーションのパターンが存在することを発見した。(2)東アジアの産業システム:東アジア国際産業システムでは、近年相互依存関係を増しており、特に中間財貿易の発展が著しい。(3)東アジア資本主義の多様性:東アジア資本主義は次の5つのグループに分類できることを確認した:「イノベーション主導型資本主義」、「都市資本主義」、「輸出主導型工業化資本主義」、「島嶼・半農業資本主義」、「大陸混合型資本主義」。初年度なので、それぞれの分析グループにおいて分析方法を明確化するとともに、分析に必要なデータを組織的に整備して分析作業を進めた。具体的には、以下のとおりである。(1)企業システムの多様性の進化プロセスに関する理論分析のための基礎作業を進めた。特に、企業システムの進化モデルの検討を行った。(3)多国籍企業のガバナンスと企業戦略の異質性について分析フレームワークを明確化にした。特に、遠山と植村を中心に、日系多国籍企業の海外事業活動に関するデータを分析した。(4)国際産業システムの動態を分析するために、宇仁、植村、Wangは東アジア国際産業連関の分析を進めた。以上の研究成果を集約するため、本研究のアカデミック・アドバイザーであるR.Boyer教授を招聘し、8月に国際シンポジウムDiversity and Transformation of Asian Capitalismsを横浜で開催した。その成果は、Routledgeから平成23年度内に出版予定である。各研究グループは分析方法を明確化し、必要なデータを組織的に整備し分析作業を進めた。(1)企業システムの多様性の進化プロセスに関する理論分析を発展させ、企業システムの異質性・進化モデルの開発に基づいて計量分析を行った(遠山・原田)。(3)多国籍企業のガバナンスと戦略の異質性に関する分析フレームワークを発展させ、遠山と植村を中心に日系多国籍企業の海外事業活動に関するデータを分析した。(4)国際産業システムの動態の分析として、宇仁、植村、原田はアジア国際産業連関分析によってアジア地域の国際分業の変化を検討し、クラスター分析によってアジア資本主義の多様性と動態を考察した。24年度は最終年度なので、これまでの国際共同研究を総括した。特に、企業の進化的多様性とアジア資本主義・産業システムの構造変化について共同研究を発展させ、3年間の共同研究を総括することができた。主要な成果は、以下の点である。(1)東アジア地域で活動する企業の企業戦略と企業システムについて、日本、中国、韓国各地域の金融システムと労働市場が与えている影響について、企業レベルのデータを用いて分析を行うことができた。(2)アジア国際産業連関表及びWorld Input-Output Database (WIOD)を利用し、東アジア地域における諸産業の相互依存関係の動態を分析するとともに、多様な制度的特徴を持った企業の活動が国際的な産業動態にどのように影響を与えているか分析した。(3)東アジアの多様な資本主義において、企業の産業立地、生産ネットワークとサプライチェーン、中間財貿易と最終財貿易がどのように展開し、全体としてどのような長期的な国際産業動態を生み出しているか検証した。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究で、企業の進化的多様性とアジア資本主義の多様性について共同研究を十分に発展させることができたが、以下の点でさらに研究を推進することを予定している。(1)東アジア地域で活動する諸企業の企業システムについて、各地域の金融市場と労働市場がどのように影響を与えているか、さらに精緻な分析を行う予定である。(2)最新のアジア国際産業連関表及びWorld Input-Output Database(WIOD)を利用し、東アジア地域における諸産業の相互依存関係の動態を分析し、多様な制度的特徴を持った企業の活動が国際的な産業動態にどのように影響を与えているか分析する予定である。(3)東アジア地域における企業の産業立地、生産ネットワークとサプライチェーン、中間財貿易と最終財貿易がどのように展開し、全体としてどのような長期的な国際産業動態を生み出しているか、検証する予定である。これまでの研究成果と今後の研究成果を総合して、『転換期のアジア資本主義』(藤原書店)として出版する予定である。
電解重合導電性高分子を利用したリチウム二次電池の研究

新型二次電池として導電性高分子を正極活物質とし,リチウム負極と組み合わせることにより,エネルギ-密度が高く,かつ軽量フレキシブルな二次電池を構成することができる。この目的に沿った導電性高分子を電解重合により作製,評価することを目的としている。その研究成果を以下に示す。1.非プロトン性溶媒であるプロピレンカ-ボネ-ト中よりポリアニリンを重合することを明らかにしてきたが,さらにポリアニリン重合の条件を明らかにするために重合溶媒の誘電率,粘度,ドナ-数を変化させ重合した結果,活性なポリアニリン重合には溶媒の誘電率,及びドナ-数が大きな影響を与えていることが明らかとなった。またこれらポリアニリンを正極とし様々な溶媒を用いたリチウム電池を構成し,充放電特性を評価したところ,電解液の溶媒粘度及び誘電率による影響が大きく現れ,特にプロピレンカ-ボネ-トージメトキシエタン混合溶媒は従来のプロピレンカ-ボネ-ト単独溶媒より,大電流で充放電が可能となった。2.膜のモルフォロジ-制御のため複合材料としてNBRを用い,NBRの分子構造,ガラス転移点を変化。また重合支持塩を変えてポリピロ-ルを重合し生成したポリピロ-ル膜の基礎特性及び電池特性を評価した。作製条件の最適化を行うことにより従来のポリピロ-ルの23倍の大電流まで充放電可能なポリピロ-ルカソ-ドを合成することが可能となった。3.ポリアズレンーポリピロ-ル複合膜の作製に成功し,安価なピロ-ルによりコストの低減化,アズレンにより充電電圧及びエネルギ-密度の上昇が見られた。この複合膜の電気化学的特性をインピ-ダンス法にて評価したところアズレン5075mol%以上において膜内アニオン拡散速度及び膜容量の増加がみられ,電池特性ともよい一致を示すことが明らかとなり,膜の基礎特性と電池特性との相関性を示唆することができた。4.ポリアニリン膜の機械的強度が劣ることに対し,膜強度の強いポリピロ-ル膜との積層化をおこなうことによる膜強度の改善を行った。さらに,重合条件からくる下地層のポリピロ-ルの電気化学的性質が積層膜の充放電容量に影響を与え,ラフネスが高くド-プ率に優れたポリピロ-ル下地を用いた複合膜が良好な充放電特性を示すことを明らかにした。またこの積層膜をインピ-ダンス法で評価し,電池特性との比較から,インピ-ダンス法の評価の有効性および限界を明らかにした。5.ポリピロ-ル膜に,ポリマ-アニオンであるポリスチレンスルフォン酸をド-プすることにより,この膜が実際上リチウムイオンのド-プ・脱ド-プを可能とすることを明らかにした。特にジメチルスルフォキシト溶媒によりまず,活性な膜ができ,それをプロピレンカ-ボネ-トで置換することにより電池系への応用が可能であることを明らかにした。

5.ポリピロ-ル膜に,ポリマ-アニオンであるポリスチレンスルフォン酸をド-プすることにより,この膜が実際上リチウムイオンのド-プ・脱ド-プを可能とすることを明らかにした。特にジメチルスルフォキシト溶媒によりまず,活性な膜ができ,それをプロピレンカ-ボネ-トで置換することにより電池系への応用が可能であることを明らかにした。新型二次電池として導電性高分子を正極活物質とし、リチウム負極と組み合わせることにより、エネルギ-密度が高く、かつ軽量フレキシブルな二次電池を構成することができる。この目的に沿った導電性高分子を電解重合により作製、評価することを目的としている。その研究成果を以下に示す。1.非プロトン性溶媒であるプロピレンカ-ボネ-ト中よりポリアニリンを重合することを明らかにしてきたが、さらにポリアニリン重合の条件を明らかにするために重合溶媒の誘電率、粘度、ドナ-数を変化させ重合した結果、活性なポリアニリン重合には溶媒の誘電率、及びドナ-数が多きな影響を与えていることが明らかとなった。またこれらポリアニリンを正極とし様々な溶媒を用いたリチウム電池を構成し、充放電特性を評価したところ、溶媒粘度及び誘電率による影響が大きく現れ、特にプロピレンカ-ボネ-ト-ジメトキシエタン混合溶媒は従来のプロピレンカ-ボネ-ト単独溶媒より、大電流で充放電が可能となった。2.幕のモルフォロジ-制御ため複合材料としてNBRを用い、NBRの分子構造、ガラス転移点を変化、また重合支持塩を変えてポリピロ-ルを重合し生成したポリピロ-ル膜の基礎特性及び電池特性を評価した。作製条件の最適化を行うことにより従来のポリピロ-ルの23倍の大電流まで充放電可能なポリピロ-ルカソ-ドを合成することが可能となった。3.ポリアズレン-ポリピロ-ル複合膜の作製に成功し、安価なピロ-ルによりコストの低減化、アズレンにより充電電圧及びエネルギ-密度の上昇が見られた。この複合膜の電気化学的特性をインピ-ダンス法にて評価したところアズレン5075mol%以上において膜内アニオン拡散速度及び膜容量の増加がみられ、電池特性ともよい一致を示すことが明らかとなり、膜の基礎特性と電池特性との相関性を示唆することができた。4.ポリアニリン膜の機械的強度が劣ることに対し、膜強度の強いポリピロ-ル膜との積層化をおこなうことによる膜強度の改善を行った。さらに、重合条件からくる下地層のポリピロ-ルの電気化学的性質が積層膜の充放電容量に影響を与え、ラフネスが高くド-プ率に優れたポリピロ-ル下地を用いた複合膜が良好な充放電特性を示すことを明らかにした。1.電気化学的に活性なポリアニリンの非水溶液からの重合は、有機酸の存在下で可能であり,重合溶液の誘電率,ドナ-数が活性に大きい作用をもつ。このポリアニリンをカソ-ドとしてリチウム電池を構成した結果,膜の電気化学的活性度と電池特性には良好な相関性がみられた。2.ポリアズレンーポリピロ-ル複合膜の作製に成功し,両者の特徴をもつ膜が得られた。この複合膜をカソ-ドとした電池により,膜特性と電池特性の相関性を特に交流インピ-ダンス法を利用して明らかにした。3.ポリアニリンーポリピロ-ル積層膜を作製し,ポリマ-の積層化による電気化学的基礎特性及び機械強的度を評価した。積層化によりポリアニリン単層膜よりも機械的強度の大きい膜が得られ,下地層のポリピロ-ルの電気化学的性質が上地層ポリアニリンを含む積層膜全体の充電容量に大きい影響を与えることを明らかにした。