hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
企業行動の制度的コントロール:モデルと計量分析によるアプローチ

研究計画の最終年度である本年度は、モデルによる分析の部分について刑事法と民事法の内容にまで踏み込んだ分析を進めると共に、企業犯罪に関する企業内の意思決定について経営学の観点から分析を行い、そこから実際の法制度の問題点について検討した。モデルによる分析については、昨年行った民事法と刑事法の機能に関するモデル分析を発展させ、企業に適切な注意水準をとらせるインセンティブと事故が発生した際に情報を開示するインセンティブの双方を与える必要がある場合に、損害賠償だけでは企業が意図的に情報を開示しないという行動が発生するのに対し、刑事罰の場合にはこのような問題は発生しないが、因果関係の立証に大きく依存すること、また損害賠償と刑事罰のメカニズムを組み合わせることによってより良いメカニズムになる可能性があることを明らかにした。以上述べた点と刑事罰のスティグマ(烙印)効果をを考え会わせると、刑事罰は企業に社会的に望ましい行動をとらせるための道具として効果的であると結論づけられる。しかし、これまでの分析では、企業は刑事罰や損害賠償などによって行動を変化させるということを暗黙の内に仮定していた。実際には企業は単一の意思決定主体ではなく、様々な人々により形成されているために、(個々人ではなく)企業に対する不利益の付与が常に行動を変化させるかどうかは自明ではない。この点について、経営学における組織的意思決定の概念を導入して検討を行い、企業内で共有された価値あるいは企業内で確立した行動パターンに問題がある場合には、不利益の付与により企業の行動が変化するのではないかという結論を得た。さらにここから、企業に対する刑事責任の法的構成について、企業自身が自らの内部で不適切な価値あるいは行動パターンが発生しないよう管理する監督責任として構成できるのではないかという考えを提示した。研究計画の初年度である本年度では、企業の不正行為に対する法的制裁が企業にどのような影響をもたらすか、またどのようにしてその影響が発生するかについて実証とモデルの両面から分析し、そこから法的制裁の制度設計についても若干の検討を試みた。まず、計量的な分析としては、ほぼ同時期に起こった二つの独占禁止法違反事件を取り上げ、これらの事件に関与した企業の成果指標の変化などを比較することにより、法的制裁のインパクトを実証的に明らかにした。この結果、法的制裁にはそれ自体のインパクトだけでなく、スティグマ(烙印)付けとして機能することにより間接的に大きなインパクトがあることを明らかにした。また、このような制裁の効果を踏まえた制度設計についても若干の検討を行った。これについてはスティグマ効果の内容に踏み込んだ検討を現在進めている。一方、モデルによる分析としては、経済学者と共同で制裁メカニズムとしての民事法と刑事法の機能を分析し、その違法行為抑止と情報開示に与える効果を比較した。結果として、情報の非対称性や司法費用などが存在する場合には民事法は制裁制度として不完全であるが、一方で刑事法には重罰化という危険がつきまとうことを明らかにした。この民事法と刑事法のメカニズムの分析については引き続き研究を行う予定である。
がん細胞遊走因子オートタキシンの血管形成促進機構の解明とその意義

これまでのノックアウトマウスを用いた解析により、オートタキシンは発生段階の血管形成過程に重要な役割を有することが明らかになっている。しかしながらその詳細な作用機構は明らかでなかった。この問いに答えるために我々はゼブラフィッシュに着目した。ゼブラフィッシュは分子レベルでも哺乳類と血管形成過程が類似していることが示されている。我々は、オートタキシンが、ゼブラフィッシュにも高度に保存されていること、および、in vitroで発現させたとき、リゾホスファチジン酸産生活性(リゾホスホリパーゼD活性)を示すことを確認した。さらにオートタキシンに対するアンチセンスオリゴ(MO)を投与することでオートタキシンの機能抑制を行ったところ、ゼブラフィッシュにおいても顕著な血管形成異常が観察された。今後は各LPA受容体、並びにオートタキシンの基質産生酵素候補遺伝子に関して、血管形成異常を指標として機能的関連性を明らかにし、オートタキシンの血管形成過程における役割を分子レベルで明らかにされることが期待される。リゾホスファチジン酸(LPA)は、in vitroで細胞増殖、細胞運動性の亢進など多彩な機能を発揮するユニークな生理活性脂質である。LPAの作用は、G蛋白質共役型受容体を介することが知られており、近年、LPA受容体ノックアウトマウスを用いた解析から、LPAが脳神経系の発達や生殖系の発育に必須であることが明らかになってきた。LPAは血清中に多く含まれていることが知られているが、本研究者はこれまで血清中のLPA産生経路を解析し、血清中の主要なLPA産生酵素リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)の同定を行った。lysoPLDは癌細胞運動性促進因子であるautotaxinと同一であった。また、国内外の研究者の解析により、autotaxinが様々な悪性腫瘍に高発現していることが多数報告されている。このことからautotaxin/LPAはがんの進行や、転移・浸潤に関与が提唱されている。昨年度、autotaxin/lysoPLDノックアウト(KO)マウスの解析を行い、KOマウスが胚致死であること、autotaxin/lysoPLDヘテロマウスはlysoPLD活性やLPAレベルが野生型の半分になるにもかかわらずほとんど表現型を示さないことを明らかにした。今年度は、昨年度作製したは、autotaxin/lysoPLDの機能を阻害するモノクローナル抗体の単離を試みた。本抗体を個体に投与し、colon26細胞の肺転移性を検討した。その結果、本抗体はcolon26細胞の肺転移性を顕著に抑制した。我々はオートタキシンの血管形成における役割を明らかにするツールとして、代表的な魚類のモデル生物であるゼブラフィッシュに着目した。ゼブラフィッシュは閉鎖血管系を有しており、これまでにVEGFや、VE-cadherinがその血管形成過程に関与することが明らかにされるなど、分子レベルでも哺乳類の血管形成過程が類似していることが示されている。また、LPAに対する受容体も高度に保存されており、in vitroのアッセイにおいてリゾボスファチジン酸に対する応答を示すことを確認している。これらの結果は、ゼブラフィッシュ内においてもオートタキシン-リゾホスファチジン酸シグナリング経路が実際に機能していることを示唆する。そこでオートタキシンに対するアンチセンスオリゴ(MO)を投与することでオートタキシンの機能抑制を行ったところ、ゼブラフィッシュにおいても顕著な血管形成異常が観察された。今後は各LPA受容体、並びにオートタキシンの基質産生酵素候補遺伝子に関して、血管形成異常を指標として機能的関連性を明らかにし、オートタキシンの血管形成過程における役割を分子レベルで明らかにする。
視床下部Sirt1とFoxO1による全身エネルギーバランス制御機序の解析

視床下部には、末梢の栄養情報を統合し、摂食・エネルギー消費を制御する体重調節の中枢が存在する。体重調節中枢は若齢時には体重は一定範囲内に制御しているが、加齢に伴いこの制御機構が徐々に破綻して「中年太り」が起こる。この中枢性エネルギー恒常性破綻がメタボリックシンドロームや病気につながり、健康寿命が短縮される。我々は、インスリン抵抗性の標的転写因子FoxO1変異体およびSIRT1を特定細胞集団のみに発現できる遺伝子組み換えマウスを用いて、視床下部でのインスリン抵抗性によって起きる肥満をSIRT1が是正できることを明らかにした。視床下部は全身のエネルギーバランスの制御中枢であり、全身のエネルギーバランスを担う「代謝シグナル」情報を液性・および神経性経路を介して受け取り、その情報を統合し、神経系や内分泌系を介して摂食・エネルギー消費行動を制御する。視床下部弓状核は、末梢からの代謝シグナルのプロセシングに重要な一次中枢である。そこにはエネルギーバランスを正に制御するNPY/AgRP陽性ニューロンと負に制御するPOMC陽性ニューロンが存在する。両者の神経活動のバランスが二次中枢の活性を制御し、摂食行動やエネルギー消費を制御する。NAD+依存性タンパク脱アセチル化酵素であるSirt1は、カロリー制限による健康長寿を担うと同時に加齢とともに視床下部弓状核で減少する。加齢は全身のエネルギーバランスの破綻の結果起こる肥満のリスクファクターの一つである。我々は、POMCニューロン特異的およびAgRPニューロン特異的Sirt1過剰発現マウスなどを用いて弓状核のSirt1が全身のエネルギーバランス制御において果たす役割について解析した。その結果、視床下部弓状核でのSirt1の過剰発現は、加齢に伴う体重増加を抑制しレプチン抵抗性を改善することを明らかにした。他方、食事性肥満抵抗性は認められず、逆に食事性肥満が視床下部弓状核のSirt1タンパク量と視床下部のNAD+量を減少させることを明らかにした。そこで、POMCニューロン特異的なインスリン抵抗性(核内滞留型)FoxO1変異体発現は過食による肥満を誘導することが知られている。そこで我々は、POMCニューロン特異的に核内滞留型FoxO1とSirt1のダブルノックインマウスを作成し、視床下部Sirt1がインスリン抵抗性による過食・肥満を是正し、それにはSIRT1によるFOXO1の脱アセチル化を介したタンパク量の制御が関与することを見出した。インスリンシグナル抵抗性の核内滞留型(CN)FoxO1をPOMCニューロンで過剰発現マウスは、過食とエネルギー消費低下による体重増加を示す。他方、POMCニューロンでのSirt1過剰発現マウスはエネルギー消費亢進により加齢に伴う体重増加が抑制される。FoxO1はSirt1の基質だが、FoxO1の脱アセチル化は、そのタンパク安定性と細胞内局在に影響を与える。そこで本研究では、遺伝子改変マウスを用いてインスリン抵抗性モデルである核内滞留型FoxO1の過剰発現とSirt1の過剰発現を視床下部のPOMCニューロンでのみ行い、「Sirt1は中枢性のインスリン抵抗性による過食・肥満を改善できるか」検証し、新たな治療標的となりうるか検証した。作成した遺伝子改変マウスの体重を経時的に測定したのち、摂食量・呼吸代謝測定を行い、組織サンプルを回収して遺伝子発現解析を行った。その結果、DKIマウスでは体重増加が抑制され、エネルギー消費の低下傾向とPOMCニューロン数の減少の回復が認めた。本年度は、Pomcニューロン特異的Foxo1/Sirt1ダブルノックインマウスの組織の遺伝子発現解析を行った。視床下部や脂肪組織などの各種組織での遺伝子発現解析を行ったが、サンプル間のデータのばらつきが多かった。そこで、視床下部での検討の代わりに細胞培養を用いた実験系での検討を行い、Sirt1過剰発現はCN-FoxO1の細胞内局在に影響を与えずに、アセチル化とタンパク量を減少させることでその機能を抑制することを明らかにした。POMCニューロンにおけるSIRT1とFOXO1が全身エネルギー代謝調節においてどのような役割を果たすかを解明するために、POMCニューロン特異的なSirt1とFoxo1遺伝子操作を行ったマウスの解析を行った。昨年度までの結果と他研究者の報告から、POMCニューロンでインスリン抵抗性のFOXO1を過剰発現させると、エネルギー消費の低下を伴う肥満が惹起されることが明らかとなった。また、インスリン抵抗性FOXO1によって誘導される肥満を、SIRT1の過剰発現によって抑制できることが明らかとなった。つまり、SIRT1は遺伝子操作によるPOMCニューロンレベルでのインスリン抵抗性によって惹起される肥満を改善できることが分かった。そこで、本年度は、Foxo1とSirt1をPOMCニューロンで欠損させたマウスの解析を試みた。しかし、POMCニューロンでのSirt1欠損では、食事性肥満を誘導させたときのみ肥満の表現型が認められること、またPOMCニューロンでのFoxo1欠損ではやせの表現型が期待されることが、他のグループからの既報で示唆された。本年度は、POMCニューロンでのFoxo1とSirt1のダブルノックアウトマウスを交配で十分な数増やすことができず、実験の結論は年度内には出なかった。今後、ダブルノックアウトの解析を普通食や高脂肪食などの食事負荷条件下で行うことで、昨年度までの実績である過剰発現モデルマウスの裏を取るようなダブルノックアウトマウスでの実験成果につなげたいと考えている。

しかし、インスリンシグナルの促進が予想されるFoxo1ノックアウトマウスでSirt1をノックアウトしても、インスリン抵抗性が惹起されるかわからず、困難が予想される。視床下部には、末梢の栄養情報を統合し、摂食・エネルギー消費を制御する体重調節の中枢が存在する。体重調節中枢は若齢時には体重は一定範囲内に制御しているが、加齢に伴いこの制御機構が徐々に破綻して「中年太り」が起こる。この中枢性エネルギー恒常性破綻がメタボリックシンドロームや病気につながり、健康寿命が短縮される。我々は、インスリン抵抗性の標的転写因子FoxO1変異体およびSIRT1を特定細胞集団のみに発現できる遺伝子組み換えマウスを用いて、視床下部でのインスリン抵抗性によって起きる肥満をSIRT1が是正できることを明らかにした。予定通り遺伝子改変マウスの組織での遺伝子発現解析を終了できたから。生理学ダブルノックインマウスでの検討は行えたので、FoxO1ノックアウト+SIRT1ノックインの遺伝子改変マウスの解析を進める予定である。POMCニューロン特異的なFoxo1とSirt1ダブルノックインマウスの解析を予定通り進めることができ、論文投稿準備中の段階にまで至ったため。論文投稿に必要な追加実験として、動物で認められた表現型を説明するための培養細胞での実験データを追加し、論部化する予定である。
N-トシルイミニウム塩生成法の開発とホモアリルアミン合成への応用

筆者は、N-クロロコハク酸イミド(NCS)/塩化スズ(II)試剤を用い、アルデヒドとトシルアミドからのN-トシルイミニウム塩の新規発生法を開発し、種々の求核剤の付加によるアミン誘導体の合成に応用した。1.アリルトリメチルシランの付加によるホモアリルアミンの合成(イミン-アリル化反応):CH_2Cl_2中、510°Cで、脂肪族、α,β-不飽和、電子供与基または電子求引基を持った芳香族アルデヒド、さらには、ケトンを用いても、高収率でホモアリルアミンが生成した。2. 2-ブテニルトリメチルシラン(E:Z:86:14)によるジアステレオ選択的イミン-アリル化反応:ほぼ100%のγ位置選択性で、しかも90%のanti選択性でl-置換2-メチル-3-ブテニルアミンを生成した。3.酢酸イソプロペニルによるイミン-アセトニル化反応:上記アリル化と同様の条件下、様々なN-トシルイミニウムのアセトニル化カく起こり、1-(N-トシルアミノ)ブタン-3-オン誘導体が生成した。4.グリニヤール試薬の反応:THF還流条件下でN-トシルイミニウム塩を生成し、510°Cで5等量のフェニルマグネシウムブロミドの添加で、N-トシルジフェニルメチルアミンを収率50%で生成した。この方法でアリル、ビニル、アルキルグリニャール試薬も反応した。グリニヤール試薬はN-トシルイミニウム塩のプロトン引き抜きやジクロロスズオキシドとの反応に消費されるため過剰量必要であった。そこで、塩基処理し、エーテル抽出する方法に改良したところ、1.5等量のグリニャール試薬でも有効な収率となった。5. 2-ブテニルマグネシウムクロリドによるsyn選択的イミン-アリル化反応:2-ブテニルシランとは逆にγ-syn体を選択的に生成した。これによりsynおよびanti付加体のホモアリルアミンの自由な生成が可能になった。筆者は、N-クロロコハク酸イミド(NCS)/塩化スズ(II)試剤を用い、アルデヒドとトシルアミドから、N-トシルイミニウム塩を生成し、さらに、系内でアリルトリメチルシランを付加させ、ホモアリルアミンを合成する新規イミン-アリル化法の開発を試み、以下のことを明らかにした。(1)トシルアミドとベンズアルデヒドの反応をモデルとして、N-ハロコハク酸イミド、ハロゲン化スズ(II)、溶媒、反応温度などを変えて、アリルトリメチルシランの付加反応を行った。NCS/塩化スズ(II)をジクロロメタン中、0°Cでトシルアミドおよびベンズアルデヒドと反応させる方法が有効であった。特に、アリルトリメチルシランを2時間後に添加する方法では、6時間反応後に96%の単離収率でN-(1-フェニル-3-ブテニル)トシルアミドを生成することができた。脂肪族、脂環式、α,β-不飽和、電子供与基を持った芳香族、及び電子求引基を持った芳香族アルデヒドのどれを用いても、高収率でホモアリルアミンを合成することができた。収率は低いが、ケトンからもホモアリルアミンを得ることができた。また、ベンズアミド、t-ブチルカルバマート、ベンジルアミンでは上記アリル化は起こらなかった。(2)上記のイミン-アリル化法を、アリルトリメチルシランの代わりに2-ブテニルトリメチルシラン(E:Z=86:14)を用いるジアステレオ選択的ホモアリルアミン合成へ発展させた。

種々のアルデヒドとの反応において、ほぼ100%のγ位置選択性で、しかも高いanti選択性(syn:anti=cal:9)で1-置換2-メチル-3-ブテニルアミンを生成することができた。筆者は、昨年度、NCS/塩化スズ(II)試剤によるトシルアミドとアルデヒドからのN-トシルイミニウム塩生成法、およびその塩へのアリルシランの求核付加によるホモアリルアミン合成法の開発を目的として研究に着手し、クロチルシランによるγ-anti選択的ホモアリルアミン合成法を確立した。本年度は、本法をアリルシラン以外の求核剤へ応用することを試み、以下のことを明らかにした。(1)アリルトリメチルシランの代わりに用いた酢酸イソプロペニルは、同様の条件下[NCS/塩化スズ(II)、CH_2Cl_2中、室温]、様々なアルデヒドとトシルアミドから生成したN-トシルイミニウム塩へ求核付加し、収率はアリルシランの反応より低いものの(3070%)アセトニル化したI-(N-トシルアミノ)ブタン-3-オン誘導体を生成した。(2)アリルシランの反応と同様の条件で、ベンズアルデヒドとトシルアミドを用いて、5等量のフェニルマグネシウムブロミドの付加反応を試みたが、相当するアミンを得ることはできなかった。そこで、溶媒をTHFに替えて、還流条件でN-トシルイミニウム塩の生成を行い、続いて5等量のフェニルマグネシウムブロミドを加えたところ、50%の収率でN-トシルジフェニルメチルアミンが生成した。この方法でアリル、ビニル、アルキルグリニヤール試薬も反応した。グリニヤール試薬はN-トシルイミニウム塩のプロトン引き抜きやジクロロスズオキシドとの反応に消費されるため過剰量必要であった。そこで、トリエチルアミン処理し、エーテル抽出した後、1.5等量のグリニヤール試薬を添加したところほぼ同等の収率で相当するアミン誘導体を得ることができた。(3)クロチルマグネシウムクロリドの付加反応を行ったところ、クロチルシランの反応とは逆にγ-syn体を選択的に生成することができた。この反応は六員環遷移状態を経て進行すると考えた。これによりsyn体、anti体を自由に生成できるようになった。
意志決定を反映する前頭皮質の脳波に関する研究

本研究は、準備していた行動をこらえる・我慢する、という、ヒトが社会生活を円滑に行う上で重要な意志決定機能を反映する前頭皮質活動を、おもにGo/NoGo課題遂行中に記録した脳波から同定することを試みた。その際に、従来から行われている事象をトリガとした多数試行の加算平均波形(事象関連電位)だけでなく、単一試行脳波におけるパワーと位相のダイナミクスを詳細に検討した。その結果、NoGo試行における前頭皮質において、θ帯域の脳波には試行間で位相の一致したパワーの増大が、α帯域の脳波には背景振動の位相の急激な変化が、それぞれ確認された。NoGo試行の出現確率を操作して、「NoGoの意志決定」を行う確率を変化させると、α帯域の脳波の位相の変化のみが影響を受けることから、NoGoの意志決定は、α帯域の位相の急激な変化に反映されていることが示唆された。本研究は、準備していた行動をこらえる・我慢する、という、ヒトが社会生活を円滑に行う上で重要な意志決定機能を反映する前頭皮質活動を、おもにGo/NoGo課題遂行中に記録した脳波から同定することを目的としている。これまでに、前頭皮質の損傷患者や、前頭皮質機能障害が疑われる精神・神経疾患患者におけるGo/NoGo課題のパフォーマンス低下が報告されている。また、発育・発達や加齢に伴うGo/NoGo課題のパフォーマンスの変化も報告されている。それゆえ、Go/NoGo課題遂行中の脳内の情報処理過程を明らかにし、さらにそこから簡便かつ有効な、前頭皮質機能評価のための指標を確立することが、前頭皮質機能障害を扱う医学的・心理学的な見地のみならず、教育学的な見地からもきわめて重要な知見をもたらすものであるといえる。当該年度においては、単純な刺激を用いたGo/NoGo課題を遂行中の被験者から64chの脳波を記録し、おもに前頭中央部にみられるパワーと位相のダイナミクスを調べた。具体的には、記録した脳波から試行毎の瞬時位相とパワーを抽出し、(a)パワーの変化、(b)試行間の位相適合度、(b)試行内での位相の離散時間、についての詳細な検討を行った。そこから、「NoGoの意志決定」「NoGoの実行」を反映する脳活動が別の指標に反映されている可能性が示唆された。一方、脳波そのものから、視覚刺激とそれ以外の外的・内的反応に時間的に関連する波形を分離する手法を提案し、それを実際に脳波に適応可能であることを示した。これらの成果は、Go/NoGo課題遂行中の脳内の情報処理過程を明らかにする上で重要なものと考えられた。本研究は、準備していた行動をこらえる・我慢する、という、ヒトが社会生活を円滑に行う上で重要な意志決定機能を反映する前頭皮質活動を、おもにGo/NoGo課題遂行中に記録した脳波から同定することを目的とした。これまでに、前頭皮質の損傷患者や、前頭皮質機能障害が疑われる精神・神経疾患患者におけるGo/NoGo課題のパフォーマンス低下、および、発育・発達や加齢に伴うGo/NoGo課題のパフォーマンスの変化も報告されている。それゆえ、Go/NoGo課題遂行中の脳内の情報処理過程を明らかにし、さらにそこから簡便かつ有効な、前頭皮質機能評価のための指標を確立することが、前頭皮質機能障害を扱う医学的-心理学的な見地のみならず1教育学的な見地からもきわめて重要な知見をもたらすものであるといえる。当該年度においては、単純な刺激を用いたGo/NoGo課題を遂行中の被験者から脳波を記録し、おもに前頭中央部にみられるパワーと位相のダイナミクスを調べた。そこから、「NoGoの意志決定」がα帯域の脳波のおもに位相の急激な変化(リセット)として反映されていることを明らかにし、「Goの準備と遂行」がα帯域の脳波のパワーの低下と関連することを示した。一方、脳波から、刺激とそれ以外の外的・内的な反応に時間的に関連する波形を分離する手法を提案し、それを実際に脳波に適応可能であることを示した。また、さらにその手法を、脳波から同じ波形を抽出する手法として一般化することを試みている。これらの研究により、Go/NoGo課題遂行中の脳内過程の詳細が明らかになり、またそのための手法が他の脳波を用いた脳内過程の検討に応用できる可能性が示された。
民俗芸能に内在するコミュニケーションの特質を援用した音楽授業実践モデルの構築

本研究は、日本各地に伝わる民俗芸能を成り立たせているコミュニケーションのあり方に着目し、その特質を音楽教育の実践に援用して授業モデルを構築し、音楽教育の新たな方向性を提示することを目的としている。具体的には、民俗芸能に内在する特質、とりわけ人びとを惹きつけるコミュニケーションのいわば輻輳作用に着目し、その特質を音楽教育実践に援用して両者をリンクさせたいと考えている。今年度は、前年度に続き、太鼓を中心とした囃子であり、太鼓の代表的な打法を網羅的に学習することができる「水口曳山囃子」「神着木遣太鼓」「エイサー」「秩父屋台囃子」「八丈島の太鼓」のフィールドワークを行った。フィールドワークにおいては、昨年度、継続的にインタビュー調査を行うことが可能な調査対象者の選定を行ったので、その対象者を中心に聞き取り調査を行った。また、自らも祭りに参加することによって、各芸能における「合わせ方」についての具体的な事例を収集した。以上の現地調査と並行して、各芸能の関連文献の蒐集・補充・購読に努め、これらの資料の分析により、現地調査の手法・視点の適正化を図った。さらに、民俗芸能の学習材と学習方法の開発に向けての研究を進展させるため、民俗芸能の授業実践事例の蒐集と実際に指導を行なっている教員に取材を行い、小・中学校で取り組むことのできる授業モデル案を構築した。本研究は、民俗芸能を成り立たせているコミュニケーションのあり方を明らかにするために、現地における調査を中心に行うものである。昨年度、現地調査を行うことができなかった「八丈島の太鼓」について、今年度は、調査対象者に聞き取り調査を行うことができ、関連文献の蒐集・補充・購読についても着実に研究調査を進めることができた。また、現地調査においては、保存会の太鼓練習会や講習会への参加、実際の祭りに参加することで、祭りや民俗芸能に内在する「囃す/囃される」関係性について、より踏み込んだ研究調査を行うことができ、当初の計画以上に研究を進展することができた。さらに、現地調査と並行して、民俗芸能の学習材と学習方法の開発に向けての研究を進めた。まず、大学生を対象とした授業実践において、開発した学習材と学習方法で取り組んでみた。そこでの課題と、民俗芸能を取り組んでいる教員の実践事例等を参考に、授業モデルを再構築した。しかし、小学校での授業実践の参観と、近隣の小・中学校での実践を行うことが難しかったので、授業モデルについての実証研究がやや遅れてしまった。授業モデルの構築については、次年度前半に、集中的に授業実践の参観と教員への聞き取り調査を行いたい。そして、授業モデルを再構築し、授業実践を行いたいと考える。引き続き最新の研究動向を確認しつつ、関連資料の蒐集と整理に努め、現地調査も継続して行うが、今後は、大学での授業実践や、学校現場での授業実践の実際について音楽教育の見地からの授業分析・考察を行い、授業モデルを構築する。さらに、小・中学校での授業実践を行い、民俗芸能と教育現場の両者に通底する世代生成の仕組みやその意義を実践的な音楽教育研究の立場から考察し、民俗芸能の音楽授業実践モデルを完成させる。民俗芸能に内在する特質、とりわけ人びとを引きつけるコミュニケーションのいわば輻輳作用に着目し、その特質を音楽教育実践に援用して両者をリンクさせたいと考えている。今年度は、太鼓を中心とした囃子であり、太鼓の代表的な打法を網羅的に学習することができる「水口曳山囃子」「神着木遣太鼓」「エイサー」「秩父屋台囃子」のフィールドワークを開始した。現地調査は、音・音楽に関連するコミュニケーションのあり方を明らかにするために、音と音を合わせるきっかけ、音と動きを合わせるきっかけなどの「合わせ方」に焦点を当てて行った。さらに、各芸能における「合わせ方」についての具体的な事例を収集し、「音と人(屋台、山車など)」、「音と音」、「人と人」の3つの視点から分類した。この調査は、できるだけ多くの世代の人に、丹念な聞き取り調査を行っていく予定であるが、今年度は初年度ということもあり、継続的にインタビュー調査を行うことが可能となる調査対象者の選定を行った。以上の現地調査と並行して、すでに入手済みの資料のさらなる整理、および各芸能の関連文献の蒐集・補充・講読に努めた。これらの資料の分析により、現地調査の手法・視点の適正化を図った。初年度にあたる今年度は、対象とする芸能において、できるだけ多くの世代の人に丹念な聞き取り調査を行うことと同時に、継続的にインタビュー調査を行うことが可能である調査対象者の選定を行った。「八丈島の太鼓」については、当初予定していた調査対象者と調査日程が合わず、現地調査を行うことができなかったが、次年度、継続的にインタビュー調査を行うことが可能である対象者の選定と、集中的に現地調査を行う了承を得られたこともあり、おおむね計画通りに進んでいるといえる。また、文献研究については、理論的な枠組みの基礎となる民俗芸能に内在する関係性を論じた文献の蒐集、対象とする芸能の関連文献の蒐集・補充・講読については、着実に進んでいる。

総じて本研究課題はおおむね当初の計画通りに進んでいるといえる。本研究は、日本各地に伝わる民俗芸能を成り立たせているコミュニケーションのあり方に着目し、その特質を音楽教育の実践に援用して授業モデルを構築し、音楽教育の新たな方向性を提示することを目的としている。具体的には、民俗芸能に内在する特質、とりわけ人びとを惹きつけるコミュニケーションのいわば輻輳作用に着目し、その特質を音楽教育実践に援用して両者をリンクさせたいと考えている。今年度は、前年度に続き、太鼓を中心とした囃子であり、太鼓の代表的な打法を網羅的に学習することができる「水口曳山囃子」「神着木遣太鼓」「エイサー」「秩父屋台囃子」「八丈島の太鼓」のフィールドワークを行った。フィールドワークにおいては、昨年度、継続的にインタビュー調査を行うことが可能な調査対象者の選定を行ったので、その対象者を中心に聞き取り調査を行った。また、自らも祭りに参加することによって、各芸能における「合わせ方」についての具体的な事例を収集した。以上の現地調査と並行して、各芸能の関連文献の蒐集・補充・購読に努め、これらの資料の分析により、現地調査の手法・視点の適正化を図った。さらに、民俗芸能の学習材と学習方法の開発に向けての研究を進展させるため、民俗芸能の授業実践事例の蒐集と実際に指導を行なっている教員に取材を行い、小・中学校で取り組むことのできる授業モデル案を構築した。本研究は、民俗芸能を成り立たせているコミュニケーションのあり方を明らかにするために、現地における調査を中心に行うものである。昨年度、現地調査を行うことができなかった「八丈島の太鼓」について、今年度は、調査対象者に聞き取り調査を行うことができ、関連文献の蒐集・補充・購読についても着実に研究調査を進めることができた。また、現地調査においては、保存会の太鼓練習会や講習会への参加、実際の祭りに参加することで、祭りや民俗芸能に内在する「囃す/囃される」関係性について、より踏み込んだ研究調査を行うことができ、当初の計画以上に研究を進展することができた。さらに、現地調査と並行して、民俗芸能の学習材と学習方法の開発に向けての研究を進めた。まず、大学生を対象とした授業実践において、開発した学習材と学習方法で取り組んでみた。そこでの課題と、民俗芸能を取り組んでいる教員の実践事例等を参考に、授業モデルを再構築した。しかし、小学校での授業実践の参観と、近隣の小・中学校での実践を行うことが難しかったので、授業モデルについての実証研究がやや遅れてしまった。授業モデルの構築については、次年度前半に、集中的に授業実践の参観と教員への聞き取り調査を行いたい。そして、授業モデルを再構築し、授業実践を行いたいと考える。前年度に続き、「水口曳山囃子」「神着木遣太鼓」「エイサー」「八丈島の太鼓」「秩父屋台囃子」のフィールドワークを行い、それらを成立させているコミュニケーションの特質に関する調査を行う。並行して、今年度は、学校を中心とした音楽教育の現場へのフィールドワークを行い、民俗芸能を教育実践に活かしている教員や、民俗芸能の場に外部から入った若年世代などへの聴き取り調査を行う。さらに、関連資料の収集を継続しつつ、学習材と学習方法の開発に向けての研究を進展させ、民俗芸能に内在する特質を活かした音楽教育の新たな授業モデルの構築を行う。
一過性脳虚血再潅流後の脳血管反応性変化に及ぼす活性酸素種の影響に関する研究

脳虚血後の血管反応性の変化に焦点を当て活性酸素種の関与を明らかにし,エダラボンの修飾作用について検討した。一過性脳虚血再潅流後の血管拡張は虚血早期より約1時間後まで継続し,内皮依存性弛緩反応は減弱することがわかった。血管拡張の機序として活性酸素種が関与しているかどうかは明らかでなかった。内皮依存性弛緩反応減弱の機序についてはsuperoxideや過酸化水素の関与が考えられた。また,エダラボンは一過性脳虚血後の内皮依存性弛緩反応減弱に効果を示さなかった。脳の虚血再潅流では活性酸素種が生成され、再潅流時の脳血管反応性に影響を与える。再潅流早期の脳血管拡張と血液脳関門の透過性亢進が脳浮腫や頭蓋内圧亢進をおこし、病態を悪化させる可能性がある。一方で、血管内皮依存性弛緩反応は減弱し、ラジカル除去剤で回復するともいわれ、再潅流後の血管内皮機能障害に活性酸素種が関与していることも考えられる。本年度は、一過性脳虚血後の脳血管拡張を経時的に観察し、さらに虚血前後での血管反応性変化を検討した。イソフルラン麻酔下に家兎をスフィンクスポジションとし、頭蓋有窓法を用いて脳軟膜動脈を生体顕微鏡とそれに接続したビデオカメラシステムを通してモニタに描出した。動脈径の変化を経時的に記録したのち血管径変化を解析した。脳虚血は、レギチンの持続投与と呼気終末陽圧換気を併用しながら血圧を50mmHg未満に調節し、頸部に巻いたネックターニケットを加圧して作成した。脳虚血状態は血管内に血液の流れが完全になくなることで確認した。10分間の脳虚血後、ターニケットを解除し再潅流させた。脳虚血再潅流10分後より脳血管の拡張(虚血前の50%程度)がみられ、再潅流1時間後まで拡張は持続した。また、虚血前後でアセチルコリン(10^<-6>M)を窓内に投与し血管反応を検討したところ、虚血後にアセチルコリンによる脳血管拡張は抑制され、内皮依存性弛緩反応が障害される可能性が示唆された。現在さらに虚血時間を変更し、再潅流後の脳血管拡張と内皮機能障害の経時的変化について検討中である。今後は、これらの血管反応性変化における活性酸素種の関与を検討し、フリーラジカル除去剤の効果について評価する予定である。本研究では,脳虚血後の血管反応性の変化に焦点を当て活性酸素種の関与を明らかにし,フリーラジカル除去剤の修飾作用について検討した。本年度は,一過性脳虚血後の脳血管拡張および内皮依存性弛緩反応の減弱のメカニズムについて明らかにし,エダラボンによるこれらの反応への影響について検討した。イソフルラン麻酔下に家兎をスフィンクスポジションとし,頭蓋有窓法を用いて脳軟膜動脈を観察した。脳虚血は,血圧を50mmHg未満に調節し頸部に巻いたネックターニケットを20psiで加圧して作成した。脳虚血再潅流10分後より脳血管拡張(10分間の脳虚血で虚血前の50%程度)がみられ,30分後ピークに達し(60%程度),1時間後まで持続した。虚血時間を変えても(5,10分)同様の血管拡張がみられたが,時間が長いほど拡張の程度が強い傾向にあった。この血管拡張はsuperoxide dismutase (SOD), catalase, deferoxamineの虚血前投与にて抑制される傾向にあったがいずれも有意な抑制ではなかった。また,10分間の虚血前後でアセチルコリン(10^<-6>M)を窓内に投与し血管反応を検討したところ,虚血後にアセチルコリンによる脳血管拡張は減弱し(虚血70分後で15%程度),SODおよびcatalaseの虚血前窓内投与にて減弱は抑制された。Deferoxamine, ebselenの虚血前投与やエダラボンの虚血前投与では反応に変化はなかった。以上のことから,一過性脳虚血再潅流後の血管拡張は虚血早期より約1時間後まで継続し,内皮依存性弛緩反応は減弱することがわかった。
感覚情報フィルター機能の遺伝基盤の解明：精神疾患病理との関連

マウスでのCdh遺伝子のアレル効果を調べるために、B6系統(Cdh遺伝子753A/A)とB6系統マウスに753G(C3マウス型)をノックインしたマウスを用いて、脳内の複数の部位(橋およびZona Incerta)で、アレル別トランスクリプトをdigital PCR法を用いて絶対定量を行った。その結果、橋およびZona Incertaの両部位で753A/A型は753G/G型に比較して絶対発現量が有意に高かった。これは、753A/GがeQTL (expression Quantitative Trait Locus)として働いていることを示すものである。ヒトにおいては、マウスで753A/Gに相当するヘテロの統合失調症患者から採血できたので、末梢Tリンパ球からiPS細胞を作製し、いろいろな分化段階でアレル別トランスクリプトをdigital PCR法を用いて絶対定量した。マウスとは逆に、ヒトiPS細胞では753Gに相当するアレルの発現量が753A相当アレルに比較して有意に上昇していた。Neurosphereおよびneuronに分化させたサンプルではアレルの効果はみられなかった。いずれにしても、ある発達段階、ある組織ではヒトでも753A/GがeQTLとして働いている可能性が示唆された。また最近、Cdh23が脳発達期においてGABAニューロンの聴覚野への移動に関与していることが報告されたので、B6 vs. C3マウス、B6 753A/A vs. B6 753G/Gマウス等を用いて、Zona Incertaや聴覚野におけるGABAニューロンの密度の測定を試みた。聴覚野ではGABAニューロンの密度はスパースで、アレル間に密度の差は検出できなかった。Zona Incertaではシグナルが強すぎて定量解析が困難であった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2種類のマウス近交系、C57BL/6N (B6)とC3H/HeN (C3)の間には、カドヘリン遺伝子の1つであるChd23において、753A/G多型が存在する(B6がAA、C3がGG)。この多型は、Chd23のexon 9の3'末端に存在し、AA遺伝子型でexon 9がある割合でスキップし、GG遺伝子系ではexon 9が100%保持される。B6のCdh23遺伝子をゲノム編集により753GG型にしたところ、プレパルス抑制(PPI)が低下し、この結果は、C3マウスはB6マウスに比較してPPIが低下しているという研究の出発点と合致した。当該年度は、さらにC3のCdh23遺伝子をゲノム編集により753AA型に変換する試みを行ったが、どうしてもゲノム編集がうまく行かなかった。専門家にも相談したところ、理由は不明であるがC3マウスの受精卵ではゲノム編集が成功しないことが多いということであった。そこで当該年度は、PPIに及ぼす753A/G多型の効果が内耳の構造的異常を介さないことを示すために、走査型電子顕微鏡解析を精力的に行った。その結果、PPIを測定する生後15週までは遺伝子型に関わりなく、内耳の構造は正常に保たれていることが判明した。また、B6のCdh23遺伝子をゲノム編集により操作した結果から、遺伝子型、脳領域別のCdh23遺伝子の発現量は次のようであった。C3マウスのCdh23遺伝子をゲノム編集により753AA型(B6マウス型)に変換する試みが、どうしてもうまく行かなかったことは計画通り行かなかった点である。しかし、B6マウスのCdh23遺伝子を、ゲノム編集により753GG型に変換するとプレパルス抑制(PPI)が低下することを確認しているので、753A/G多型が直接PPIに影響しているという結論は得られる。さらに、計画が一部うまく行かなかった分、当該年度は走査型電子顕微鏡解析を精力的に行い、遺伝子型が内耳の構造的異常を介してPPIに影響している可能性を除外した。1.統合失調症サンプル1,200例を用いた、ヒトホモローグCDH23遺伝子の全エクソン(合計70エクソン)のリシークエンス解析膨大な数のエクソンを持った遺伝子を膨大な数のサンプルでスクリーニングする場合、次世代シークエンサーを用いたMIP (Molecular Inversion Probe)法がコストパフォーマンスに優れているので、本手法を取り入れて解析を行った。その結果、23個のミスセンス変異を検出した。ただ、これらは頻度が稀であったため、in silicoの機能予測ではdamagingなものが含まれるものの関連解析では統合失調症への有意な関連は見いだせなかった。関連解析のコントロールとしては、約2,000人分の日本人ゲノムデータベースであるToMMoを参照した。マウスを用いたプレパルス抑制(統合失調症関連形質)の責任遺伝子、責任多型を探索する研究から、Cdh23遺伝子の753A/G多型に到達し、それがヒト統合失調症にも関連していることが確かめられた。

その結果、橋およびZona Incertaの両部位で753A/A型は753G/G型に比較して絶対発現量が有意に高かった。これは、753A/GがeQTL (expression Quantitative Trait Locus)として働いていることを示すものである。ヒトにおいては、マウスで753A/Gに相当するヘテロの統合失調症患者から採血できたので、末梢Tリンパ球からiPS細胞を作製し、いろいろな分化段階でアレル別トランスクリプトをdigital PCR法を用いて絶対定量した。マウスとは逆に、ヒトiPS細胞では753Gに相当するアレルの発現量が753A相当アレルに比較して有意に上昇していた。Neurosphereおよびneuronに分化させたサンプルではアレルの効果はみられなかった。いずれにしても、ある発達段階、ある組織ではヒトでも753A/GがeQTLとして働いている可能性が示唆された。また最近、Cdh23が脳発達期においてGABAニューロンの聴覚野への移動に関与していることが報告されたので、B6 vs. C3マウス、B6 753A/A vs. B6 753G/Gマウス等を用いて、Zona Incertaや聴覚野におけるGABAニューロンの密度の測定を試みた。聴覚野ではGABAニューロンの密度はスパースで、アレル間に密度の差は検出できなかった。Zona Incertaではシグナルが強すぎて定量解析が困難であった。マウスにおいて、プレパルス抑制(PPI)はChd23遺伝子と直接関連していることが言えたので、ヒトでPPIの異常を呈する統合失調症に今後は焦点を当て、大規模サンプルを用いたCDH23遺伝子のリシークエンス解析に注力する。そして、論文化を目指す。マウスにおけるCdh23遺伝子の、プレパルス抑制(PPI)に及ぼす753A/G多型の効果は、ヒト統合失調症におけるアレル効果と逆であるので、そのメカニズムの解明に取り組んだ後論文化を目指す。なお現時点で、753A/G多型はCdh23遺伝子の発現量に影響を与える(eQTL)こと、ヒトとマウスではアレルの効果が逆である可能性を得ている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析

東日本大震災に伴う福島第一原発事故の初期段階について「事故の実態」「日本政府記者会見(東京電力を含む)」「全国紙の報道」という三者の関係性を分析した。「炉心溶融」に絞り、量的かつ質的に分析したところ、全体として、炉心溶融の実態を政府記者会見が過小に評価し、その記者会見を踏襲した形で報道される傾向がみられた。また、隣国である中国の新聞は当時、記事の情報源として日本のメディア報道を採用していた。本研究では日本政府記者会見をテキスト化しFUKUSHIMASTUDYのサイトで公開した。この会見テキストを用い、記者会見における記者の積極性や記者会見と新聞報道の連動性について、より詳細な分析を実施した。福島第一原発事故についての日本政府記者会見と各国の新聞報道の比較分析に向けて(1)日本政府記者会見の分析、(2)新聞報道の内容分析、(3)報道関係者へのインタビュー調査ーという3分野の研究に取り組んでいる。2014年度はそれぞれ以下の研究を実施した。(1)日本政府記者会見は、官房長官会見、原子力安全保安院会見、東京電力会見の3つである。このうち官房長官会見については2011年3月11日の事故発生から1週間分、原子力安全保安院会見については事故発生から2週間分のテキストデータ(質疑応答部分を含む)の作成を終了した。(2)「(炉心)溶融」という言葉が朝日、日経、毎日、読売の見出し・記事本文にどう登場したのかを事故発生後1か月間について調べ、その推移と政府記者会見(とくに原子力安全保安院会見)での発言とを比較分析した。記者会見のテキストデータ化は未完のため、今回は政府事故調査委員会最終報告書の会見についての記述などを資料とした。その結果、「溶融」についての政府記者会見の発言と、新聞の見出しに登場する頻度の推移が同じ傾向にあることが推察でき、「溶融」については発表報道になっていた可能性が示唆された。また、見出しに「溶融」が登場しないのに本文で「溶融」に言及している記事が多く、「編集局の意思」(見出し)と「取材部門の意思」(記事本文)の違いが示唆された。事故初期における溶融の語られ方は毎日新聞を除き総じて抑制的で、新聞ごとに抑制的傾向が異なっていた。(3)報道関係者インタビューの予備調査として、福島原発事故の報道にかかわった上海の有力紙「東方早報」の編集幹部と「上海テレビ」の取材記者にインタビュー調査を実施した。両メディアともに、日本のNHKニュースを自社の報道の重要な情報源として利用していた。本研究では、東京電力福島第一原子力発電所の事故の初期段階に注目し、日本政府や東京電力による記者会見とマスメディア報道との比較分析などを実施し、「政府とメディア」の観点から原発事故対応に関わる研究に取り組んでいる。研究を進めるうえで重要な資料となるのが、日本政府と東京電力が福島第一原発事故に関連して連日開催した記者会見の内容である。そこで本研究のデータとして必要な、事故発生後に開かれた内閣官房長官の記者会見、原子力安全・保安院の記者会見、東京電力本店の記者会見の一問一答全体を記録したテキストデータを作成することにした。具体的には、それぞれ2011年3月11日同年3月31日という、事故の初期段階に開かれた記者会見のテキストデータの文字起こしをした。作成したテキストデータは、本研究のためだけでなく、公共的な価値があると考え、ウェブサイト「FUKUSHIMA STUDY」を構築して公開することにした。公開に際しては、原子力安全・保安院の記者会見と東京電力本店の記者会見の整理の仕方に差があったため、原子力安全・保安院は会見単位で、また東京電力本店は1日単位で、その会見(その日)に特有なかたちで多く現れる言葉を特徴語として上位10位まで抽出し、会見テキストの横に掲示した。特徴語の抽出には計量テキスト分析ソフト、KH Coderを使用した。これにより、会見の内容が経時的に変化する様子を概観できるようになった。2016年度は、記者会見のテキストと新聞報道記事の比較分析を進める予定である。なおウェブサイトの構築にあたっては、早稲田大学特定課題基礎助成のサポートを利用した。ウェブサイトURLhttp://fukushimastudy.org(1)<日本政府記者会見の分析>内閣官房長官の記者会見、原子力安全・保安院の記者会見、東京電力本店の記者会見という3つの記者会見のテキストデータは公表されておらず、本研究では、そのテキストデータを作成することにオリジナルな部分として重視している。2015年度は、記者会見のデータを入手し、2011年3月11日同年3月31日の記者会見のテクストを作成することができた。おおむね順調に進んでいる。(2)<新聞報道の内容分析>2015年度は(1)の記者会見テキスト化に力点を置いたため、新聞報道の分析そのものには進展がみられなかった。ただし、連携研究者が計量テキスト分析の新しい手法を研究した論文を発表するなど、基礎的な部分では進捗している。(3)<報道関係者へのインタビュー調査>2015年度は進展がみられなかった。東京電力福島第一原発事故における日本政府記者会見と各国新聞報道の比較研究の一つとして、対象とする新聞を日本の全国紙4紙(朝日新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞)とし、また、対象とする事象を「炉心溶融」に限定して、4つの分析方法で研究を実施した。1つめは、「炉心溶融」という言葉が新聞の見出しにどのように登場したかを調べる見出し分析である。2つめは、記事本文の情報源分析である。3つめは、記事本文の言説分析である。

4つめは、政府・東京電力の記者会見で使われる「炉心溶融」という言葉と、新聞記事で使われる「炉心溶融」という言葉の使用回数を日別、発言者別で整理し、その増減の傾向を数量的に比較分析するものである。その結果は、事故発生当初の原子炉内の炉心溶融に関係して、マスメディアの初期報道は、政府・東京電力の記者会見の内容にほぼ沿った「発表報道」になっていることを示していた。ただし、朝日新聞、毎日新聞の2紙と読売新聞、日経新聞の2紙とは、見出し、記事本文ともに炉心溶融についての語り方に差異がみられた。朝日・毎日は、炉心溶融が一部はおきているという前提の見出しや記事が目立つのにたいし、読売・日経は、おきているのは燃料棒の損傷であり、炉心溶融はおきていないという前提の見出し・記事が目立った。こうした研究成果は瀬川至朗『科学報道の真相ージャーナリズムとマスメディア共同体』(ちくま新書、2017年1月)の第2章「なぜ大本営発表といえるのかー福島第一原発事故」として発表した。2016年度はまた、記者会見のテキストデータと各国新聞報道の比較研究を統合的に進めるためのツールとして、内容分析用のコーディング方法の開発に取り組んだ。さらに、福島第一原発事故の当時と現在の状況を把握するため、東京電力福島復興本社の協力を得て、福島第一原発と第二原発の視察を実施した。(1)<日本政府記者会見の分析>と(2)<新聞報道の分析>2016年度は日本の全国紙4紙を対象とした研究を進め、一定の成果を得た。また、記者会見のテキストデータと各国新聞報道の比較研究を統合的に進めるためのツールとして、内容分析用のコーディング方法の開発に取り組み、コーディング方法をほぼ確立することができた。しかし、研究代表者が全国紙4紙の報道分析を含む著作の執筆に時間を取られたこともおり、コーディング方法をもちいて各国(日本・米国・中国・韓国)の新聞報道の内容を比較分析するところまではできなかった。(3)<メディア関係者へのインタビュー調査>2016年度は進展がみられなかった。東日本大震災が発生した2011年3月11日から同年3月31日までの政府・東電の記者会見テキストデータ(本科研費で作成、FUKUSHIMASTUDYのサイトに掲載)を利用し、福島第一原発事故の記者会見におけるジャーナリストの情報収集の姿勢を分析した。ジャーナリストたちに求められるのは、会見者が発信したい情報をただ伝達するだけでなく、会見者にとって都合の悪い情報も含めて引き出すことである。千葉涼は、記者会見の質疑応答においてジャーナリストがどれだけ批判的な姿勢をとったかを示すadversarialnessという概念に注目し、会見のテキストデータを用いた分析をした。adversarialnessは(a)主導権,(b)直接性,(c)積極性,(d)敵対性という4つの次元で構成される。分析の結果、東電よりも政府に対して追及が甘かったとか、日数が経過するほど批判的な姿勢が減退したというような、一貫した方向性でのadversarialnessの変動は見られなかった。
ヌクレオシドエナンチオマーのホスホネート型抗ウイルス薬の分子設計

本研究では、まず、ヌクレオチドの酸素をメチレンに置き換え、りん酸エステルをメチレンホスホン酸にすることから始まる。そのため、既知の方法に従って、トリエチル亜りん酸をパラアルデヒドと反応させて得たヒドロキシメチルトリエチル亜りん酸としたのち、トシル化して鍵中間体とした。一方、L-アラビノースより出発して調製した、L-チミジンの直接的ホスホン酸化を色々な条件で試みたが、副生成物が多く実用的でないことが判明した。ついで、メチル-L-2-デオキシリボフラノシドと当該試薬を、水素化ナトリウム存在下反応させ、副生するジ置換体を分離後、3′-水酸基を塩化パラトルオイル処理により保護した。メチルジトルオイルデオキシリボシドのアノメリック位はエーテル溶媒中の塩酸ガスによるクロル化により、α体が選択的に析出してあとの反応に都合がよいが、今回の反応では、α体とβ体が混合物として得られた。そこで、トリメチルシリルチミンを用いていわゆる、Max-Hoffer反応を行ったあと、生じたαとβの異性体をシリカゲルカラムクロマトにより分離した。αとβの生成比は1:3であった。N_4-アセチルシトシンのシリル体でも同様な反応が進行したが、プリン系では、この縮合条件では、多くの異性体を生じ、相互に分離して目的物を得るにはいたらなかった。一方、1,2-イソプロピリデン-3-O-トシル-α-D-キシロフラノースをホスホネート化したあと、加酢酸分解に付し、トリメチルシリルチミンと縮合し、脱保護すると、エポキシド中間体を経て、アラTの5′-メチレンホスホネートに到達した。両者の燐部分の脱保護を行い目的物を得た。この方法を適用して、塩基部位のバリエーションを合成するとともに、すでに合成出来た化合物については、現在、単純ヘルペス1型、2型、サイトメガロウイルスに対する抗ウイルス活性を検定中である。