hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合型アクションリサーチによる中小企業へのメンタルヘルスサービス提供方法の開発

中小企業への従業員参加型職場改善の介入研究を、3年間継続して行い、事業主と産業保健専門家との各アクションリサーチを同時に進めながら、適切なサービス提供方法を検討した。保健師が地域産業保健センターを拠点として、中小企業へのメンタルヘルスサービスを提供する方法を開発する。事業所が主体的に取り組めるための支援方法を、対象者や関係者とのやり取りの分析を通して構築しシステム化する。初年度である本年度は、既に終了している調査・研究の発表と、地域・職域の保健スタッフとのグループ・ディスカッション、韓国の中小企業向け産業保健活動の視察調査を実施した。1.既に終了している調査・研究の整理・分析・学会発表2地域・職域の保健スタッフとのグループディスカッション毎回計10人ほどの参加者により、計6回のグループディスカッションを実施した。事例検討や研究結果の共有により、サービス提供者側からの検討を行った。3.韓国における中小企業向け産業保健活動の視察これまで、中小企業に対するメンタルヘルスサービスの有効な提供方法は十分に検討されてこなかった。しかし、中小企業においては、当事者の主体性を支援する産業保健活動の有効性が提唱され、使いやすいツールの開発がされてきた。本研究では、保健師と地域産業保健センターのコーディネーターが協働して、ツールを用いながら、事業場の主体的なメンタルヘルス活動を支援する方法を構築するために、介入研究を通して、支援過程を詳細に分析した。研究者(支援者)の介入に対する事業場の反応を分析することに加えて、研究者(支援者)自身の変化も考慮し、双方のやり取りの変化過程を分析対象とするアクション・リサーチの手法を用いた結果、貴重な知見が得られた。保健師およびコーディネーターのそれぞれの働きかけにより、中小企業は「保健活動の受け入れ→理解の相互確認→意見の表出→アセスメント→テーマの決定→目標決定→実施→評価と新たな課題の確認→今後の活動内容検討」の各段階を経て変化して行った。また保健師やコーディネーターは「話し合いの過程で従業員が前向きになっていくのを感じた。」「職場で1つのことについて議論して従業員が皆で決めていくことの大事さを再認識した。」等の気づきがあり、この気づきを言語化することにより、中小企業の集団凝集性を促進し、従業員の士気の高まりにつながっていた。支援前後の中小企業へのアンケート調査では、支援後「上司・同僚のサポート」の向上が認められた。またインタビュー結果では、活動の達成感と共に、職場の人間関係の改善や健康的職場風土の構築というような効果ももたらしていた。さらに今後もこの保健活動を継続的に行っていく意欲や、地域産業保健センターへの継続支援の要望もあがるようになった。一昨年度は中小企業労働者のストレスの実態とニーズを明らかにし、大企業より高いストレスの結果と、各職場に合わせた具体的なサービス提供のニーズを有していることを解明した。昨年度は、中小企業に適したサービスの提供方法を、介入研究によって明らかにした。中小企業では、各職場の労働者自身が主体的に取り組むのをファシリテイトする方法が有効であることが確認できた。本年度はさらに継続的に介入することにより、スパイラルアップの効果を検証した。当事者が主体的に取り組める産業保健活動を、地域産業保健センターのコーディネーターと協働して保健師が継続的に支援する方法を確立した。昨年度に引き続き2年目の介入支援を行った結果、各事業所が自立して計画を立て、実施、評価できるような効果が認められた。さらに、同事業所の異なる部署や、同地域の他事業所も模倣して主体的産業保健活動に取り組むという波及効果(水平展開)も認められた。効果の評価として、支援前後に対象企業の労働者全員にアンケート調査を行った。介入期間中・に厳しい経済情勢から企業縮小やリストラが進み、メンタル不調者が増加した企業もあったが、そのような状況においても、支援後に「上司・同僚のサポート」や「仕事の活力」「職場の公正性」が向上するという好ましい効果が認められた。対象企業全体においては、今後も産業保健活動を継続的に行っていく意欲や、地域産業保健センターへの継続支援の要望等があがっていた。本研究は平成19年度より22年度にかけて、中小企業にメンタルヘルス対策を導入する上での障害を明らかにし、その克服方法を検討してきた。平成19年度は中小企業労働者のストレスの実態とニーズを明らかにし、大企業より高いストレスの結果と、各職場に合わせた具体的なサービス提供のニーズを有していることを解明した。平成20年度は、中小企業に適したサービスの提供方法を、介入研究によって明らかにした。平成21年度はさらに継続的に介入することにより、スパイラルアップの効果を検証した。また継続的介入支援を行った結果、各事業所が自立して計画を立て、実施、評価できるような効果が認められた。

介入期間中に厳しい経済情勢から企業縮小やリストラが進み、メンタル不調者が増加した企業もあったが、そのような状況においても、支援後に「上司・同僚のサポート」や「仕事の活力」「職場の公正性」が向上するという好ましい効果が認められた。対象企業全体においては、今後も産業保健活動を継続的に行っていく意欲や、地域産業保健センターへの継続支援の要望等があがっていた。本年度は、最終年度として、4年間の継続的介入研究から得られた知見をまとめ、実用性の高いマニュアルを作成した。
行動選択におけるドーパミン神経回路の並列情報処理機構の解明

脳内報酬系の主要コンポーネントであるドーパミン細胞の活動は、人工知能で利用される強化学習の強化信号に類似していることが知られる。本研究では、近年多様性が明らかになってきているドーパミン系の投射回路別の情報処理機構の解明を目指す。大規模神経活動記録法と光遺伝学を組み合わせ、自由行動中の動物の単一ドーパミン細胞活動をライブでモニタリングする系を確立する。さまざまな認知課題を行い、シンプルな外界入力から、より複雑な環境構造に関する情報など、ドーパミン細胞がどのようにコードしているのか調べる。報酬系が投射回路別に並列的に情報処理する仕組みを理解することで、汎用人工知能の構築に貢献することを目指す。
Ctdnep1遺伝子欠損による先天性多発性関節拘縮症発症メカニズムの解明

Ctdnep1遺伝子の、筋骨格系・関節の発生における役割を調べるために、四肢および胸骨特異的Ctdnep1ノックアウト(Ctdnep1 cKO)マウスを作製した。Ctdnep1 cKOマウスは、関節拘縮、歩行障害を示した。組織学的解析を行うと、関節は正常に形成されていたが、筋肉繊維の発達が著しく障害され、大腿骨近位部分の軟骨が異常に増殖していた。細胞培養実験により、Ctdnep1欠損下では、TGF-βシグナルが亢進し、BMPシグナルが低下していた。Ctdnep1は、筋肉系においては、TGF-βシグナルを抑制することによってBMPシグナルを維持し、筋肉発生に重要な役割をはたすことが示唆された。先天性多発性関節拘縮症(AMC)は、生まれながらに四肢の複数の関節が拘縮してしまう疾患である。環境要因及び遺伝的要因を含めて、複数の発症要因が提唱されているが、その遺伝学的および分子生物学的な発症メカニズムはほとんど不明である。よって、本計画では、関節拘縮を示すモデルマウスを用いて、治療へ繋がるAMC発症の分子機構の解明を試みる。これには、四肢間葉系細胞特異的なCtdnep1遺伝子ノックアウトマウスを用い、in vivoの系および肢芽間葉系細胞のマイクロマスカルチャーで検討を行った。関節組織におけるCtdnep1発現パターンを、LacZノックインマウスを用いて検討した結果、靭帯に強いシグナルが検出された。3週齢の条件的Ctdnep1ノックアウトマウスの組織学的解析を行った。大腿骨近位部の軟骨細胞が異常な増殖を示し、軟骨塊を形成していた。筋肉組織は萎縮していたが、筋肉組織の形成は観察された。一方、マイクロマスカルチャーで遺伝子発現を調べると、軟骨細胞マーカー遺伝子は増加し、腱特異的転写因子の発現は有意な変化は無かったが、筋肉特異的転写因子の遺伝子発現が減少していた。軟骨形成においては、Ctdnep1は、TGF-betaシグナルの抑制因子として作用するので、今後は、条件的Ctdnep1ノックアウトマウスの関節拘縮の原因が、TGF-betaシグナルの亢進によるかどうかを、TGF-betaシグナル阻害薬の投与により検討する。Dullard/Ctdnep1遺伝子は、脱リン酸化酵素をコードし、骨形成因子(BMP)シグナルを抑制する分子として報告された。BMPは軟骨細胞ならびに骨芽細胞の分化を強力に促進する分子である一方、骨格形成には、BMPシグナルを抑制するシステムも存在している。さらに、近年、BMPシグナルが筋肉量を正に制御するということも報告されている。したがって、Dullard遺伝子が筋・骨格形成において、重要な役割を果たすことが推測された。そこで、発生初期の胸骨および四肢の間葉系細胞特異的Prx1-CreマウスとDullard floxマウスを交配させ、発生期の四肢の間葉系細胞特異的Dullard欠損マウスを作製した。その結果、組織特異的Dullard欠損マウスは、四肢ならびに胸骨の骨化遅延を呈し、さらに、関節拘縮、歩行障害を示し、約8割の組織特異的Dullard欠損マウスは3週間以内に死亡した。組織特異的Dullard欠損マウスの組織ならびに初代培養細胞を用いた実験から、組織特異的Dullard欠損マウスでは、BMPシグナルは正常よりもやや弱い傾向であったが、TGF-βシグナルが亢進していることが明らかになった。実際、TGF-βシグナル阻害剤の投与により、骨格異常が回復した。一方、筋肉においては、筋繊維は形成されていたが、野生型に比べると、発達が障害されていた。細胞培養実験から、Dullard欠損下では、筋肉系遺伝子の発現が著しく低下しており、筋芽細胞におけるリン酸化Smad1も低下していた。これは、Dullard欠損により、筋芽細胞においてTGF-βシグナルが亢進した結果、BMPシグナルが抑制されたことが原因であると推測された。以上の結果から、Dullardは、筋肉系においては、TGF-βシグナルを抑制することによってBMPシグナルを維持し、筋肉形成に重要な役割を果たすことが示唆された。骨・軟骨代謝学本来は、平成25年度からCtdnep1ノックアウトマウスの関節拘縮の表現型に焦点を絞って研究を展開する予定であったが、骨格発生に関する論文の追加実験にかなりの労力をとられており、計画通りに実施できていない。今後、現在投稿中の論文の追加実験を終了させることにより、関節拘縮の解析に移行したいと考えている。平成26年度より筑波大学に異動になり、これまでの研究を継続させるための研究環境を整える必要がある。

特に、マウスの移動及びマウスの飼育を再開させるための手続きにかなりの時間を要することになり、マウス個体を用いたin vivo実験は研究計画通りに進行しない可能性がある。したがって、比較的研究環境を整えやすいin vitroの研究に力を入れて推進する計画である。現在、論文の追加実験を行っており、緊急に必要となる試薬等が想定されたこと、及び、マウス飼育用の餌と床敷などの物品の注文が次年度の4月早々に想定されたこと、等の理由から次年度使用額が生じた。追加実験のために緊急に必要になった試薬の購入およびマウス飼育用の物品の購入を行う。
肺癌細胞性チロシン特異的燐酸化とリンパ節転移に対する線維芽細胞の役割

我々はチロシン燐酸化蛋白の肺癌における生物学的役割を解析するために、肺癌細胞10株、肺癌手術症例44例に抗ホスフォチロシン抗体を用い、EGF-r, c-erbB2蛋白及びp125FAKの燐酸化とリンパ節転移並びに予後との関係から、その臨床的意義を検討した。基礎的にはEGF-r, p125FAKは肺癌細胞10株中9株に、c-erbB2蛋白は6株に発現があり、チロシン燐酸化蛋白の主要蛋白の一つがp125FAKであることを同定した。臨床的には肺癌手術症例44例中20例中に非癌部(正常肺)より癌部組織にチロシン燐酸化亢進が認められ、特にp125FAKの燐酸化は非癌部組織にはなく、癌部組織には認められたが、組織型には差はなかった。肺癌手術症例44例のうち追跡不能3例を除いた41例について、リンパ節転移との関係をみると、p125FAK燐酸化(+)はNO症例では29例中9例で、N1, 2症例では12例中9例であり、リンパ節転移と有意な関係があった(p<0.01)。p125FAKの燐酸化の有無でKaplan-Meier法による術後無再発率と生存率をみると、再発はp125FAK燐酸化(+)症例に多く、術後3年生存率はp125FAK(+)症例では56.3%で、(-)症例の82.0%に比べて低値であった。Coxの比例ハザードモデルを用いたrisk ratioはpT, p125FAK, pNの順で15.10、5.57、2.11であった。なおEGF-rの発現は臨床標本では弱く、癌部、非癌部組織双方にその反応がみられたが、燐酸化は確認されなかった。またc-erbB2蛋白は肺腺癌N2症例の2例に検出されたのみであった。チロシン燐酸化蛋白、特にp125FAK燐酸化は細胞間の情報伝達に関与し、リンパ節転移と関係して、術後無再発率、生存率に影響し、肺癌において予後不良の指標となりうることが示唆された。しかし、EGF-r, c-erbB2蛋白に関しては明らかな予後との関係は認められなかった。更に現在p125FAK燐酸化と接着因子(E・カドヘリンなど)との関係も検討中である。基礎実験として、EGF receptorは肺癌細胞9株中7株に発現が認められ、EGF刺激による肺癌細胞性チロシン特異的燐酸化亢進は9株全てに認められた。臨床的には肺癌手術例44例中20例に正常肺より癌組織にチロシン特異的燐酸化亢進が認められたが、組織型による差は認められなかった。特にチロシン燐酸化蛋白のうち主要蛋白の一つがP125FAK(focal adhesion kinase)であることを同定した。

またP125-FAKを含む燐酸化とリンパ節転移との相関をみると、P125-FAKが癌組織に優位の燐酸化を認めたものはN_O症例では30例中8例に対してN_<1.2>症例は14例中12例であり、リンパ節転移症例に有意に多く燐酸化がみられた。以上の結果よりヒト肺癌組織においてP125-FAKを含む燐酸化がリンパ節転移に関与している可能性が示唆された(日本癌学会、1994発表)。また、P125-FAK燐酸化の有無でKaplan-Meier法による術後無再発生存期間を比較すると、術後経過観察期間が1年前後と短いが、リンパ節転移の有無と同様にP125-FAK燐酸化の有無で無再発生存期間に有意差が認められ、P125-FAKは原発性肺癌において予後不良の指標になりうることが示唆された。なお、臨床標本でのEGF受容体の発現は弱く、癌部、非癌部双方にその反応がみられるが、燐酸化は確認されなかった。またc-erbB_2蛋白は腺癌N_2症例の2例に検出されたのみであった。今後更に肺癌細胞内でのP125-FAKの作用機序と役割および肺癌細胞におけるチロシン特異的燐酸化と接着因子(ヒト・E・カドヘリンまたはα-カテニン・CD-44など)との関係、および肺癌リンパ節転移との関係並びにこれらの関係における線維芽細胞の関与とその役割などを検討する。基礎実験としてEGF receptorは肺癌細胞9株中7株に発現が認められ、EGF刺激による肺癌細胞生チロシン特異的燐酸化亢進は9株全てに認められた。臨床標本でのEGF-rの発現は弱く、癌部・非癌部双方にその反応がみられた。またC-erb B2蛋白は腺癌N_2症例の2例に検出されたが、EGF-rと関連はなかった。チロシン特異的燐酸化は肺癌手術症例44例中20例に正常肺より癌組織にその燐酸化亢進が認められたが、組織型により差はみられなかった。特にチロシン燐酸化蛋白のうち主要蛋白の一つがp125FAKであることが同定された。P125FAK燐酸化は正常肺組織には認められなく、癌組織のみみられた。癌組織は優位に認められたものはNO症例では30例中8例、N_<1,2>症例は14例中12例であり、リンパ節転移症例に有意に多くp125FAK燐酸化が認められた(日本癌学会、1994年)。またKaplan-Meier法による術後無再発生存期間はリンパ節転移の有無と同様に、p125FAK燐酸化の有無で有意差が認められ、p125FAK燐酸化は原発生肺癌において予後の指標になりうることが示唆された(日本ヒト細胞学会、1995年)。現在、肺癌細胞内でのp125FKAを中心とするチロシン燐酸化と接着因子(ヒト・E・カドヘリンまたはα-カテニン)との関係および肺癌リンパ節転移との関係並びにこれらの関係における線維芽細胞の関与とその役割を検討中である。基礎的にはEGF-r,p125FAKは培養肺癌細胞10株中9株に、c-erbB_2蛋白は6株に発現があり、チロシン燐酸化蛋白の主要蛋白の一つがp125FAKであることを同定した。臨床的には肺癌手術症例44例中20例中に非癌部(正常肺)より癌部組織にチロシン燐酸化亢進が認められ、特にp125FAKの燐酸化は非癌部組織にはなく、癌部組織には認められたが、組織型には差はなかった。肺癌手術症例44例のうち追跡不能3例を除いた41例について、リンパ節転移との関係をみると、p125FAK燐酸化(+)はNo症例では29例中9例で、N_<1,2>症例では12例中9例であり、リンパ節転移と有意な関係があった(p<0.01)。p125FAKの燐酸化の有無でKaplan-Meier法による術後無再発率と生存率をみると、再発はp125FAK燐酸化(+)症例に多く、術後3年生存率はp125FAK(+)症例では56.3%で、(-)症例の82.0%に比べて低値であった。Coxの比例ハザードモデルを用いたrisk ratioはpT,p125FAK,pNの順で15.10、5.57、2.11であった。なおEGF-rの発現は臨床標本では弱く、癌部、非癌部組織双方にその反応がみられたが、燐酸化は確認されなかった。
学習と探究を通じた自己集団アイデンティティ形成：ブエノスアイレスのユダヤ人を例に

「書物の民」という表現に注目し、書物の使用をめぐる人類学的理論の発展を目指した。Moshe Halbertal (2001) People of the Bookは、ユダヤ教の重要な伝統である「テクストの継承」について、聖書(ユダヤ教「モーセ五書」)およびタルムード(聖書の解釈書)が、時代に即した絶えざる解釈につねに開かれていることを指摘している。「書物の民」としての共同体は、(ヨーロッパ)ユダヤ史の決定的な転換点である同化・解放を経て解体されたが、つねに刷新される儀礼や、テクスト解釈の伝統は現代的な形をとって残っている。2013年までの二年間に行ったアルゼンチン・ブエノスアイレスでの現地調査に基づき、「探求」(特に精神的な探求)と「解釈」を主要な概念として用いながら以下のデータを扱う。1ラビ(ユダヤ教指導者)が率いる小規模宗教グループOM(仮名)2トーラー(モーセ五書)クラスにおける調査3ユダヤ暦と自己アイデンティティ・家族史との関わりとりわけ、テクストを用いた学習について着目することで、ユダヤ教の伝統的な表現方法である書物を用いた学習が現代アルゼンチンでどのように行われているのか、その変化と継承について論じた。この研究はまた、「グローバルなもの」「アルゼンチン的なもの」「アルゼンチン・ユダヤ的なもの」の関係についても目配りをし、アルゼンチンのエスニシティ・移民研究をも参照することにより、ユダヤコミュニティについての内在的な理解だけでなく他者による規定による自己アイデンティティの形成という側面について論じることができた。この成果は、論文・学会発表のみならず、2015年中に出版予定の一般向けブックレットの執筆にも生かされている。26年度が最終年度であるため、記入しない。特に以下の二点につき、口頭発表を中心としながら分析を行った。【探求とアイデンティティ形成について】前年度までに現地調査を行ったアルゼンチン・ブエノスアイレスの宗教団体を主な対象とし、文化人類学的な考察を行った。当団体はラビ(ユダヤ教指導者)が率いる小規模宗教グループで、安息日の礼拝、ユダヤ神秘主義のクラス、アルゼンチン内陸で行われるリトリーと(精神修養合宿)が主な活動である。約30ー40人のメンバーの内、ユダヤ人は半数にとどまる。当団体においては、ユダヤ教の重要な伝統である「テクストの継承」が新たな表現の形式をともなって行われていること、及び、アルゼンチンの宗教社会人類学を中心とした文献調査にもとづき、ブエノスアイレスの精神探究の文化の一部に位置づけられることを考察した。【ユダヤ暦と自己アイデンティティ・家族史とのかかわり】ユダヤ暦の祭事の中で特に過ぎ越しの祭りに注目すると、奴隷の身であったユダヤ人のエジプトからの解放・自由を記念するこの祭りは、家庭での晩餐において、テクストを読みながら食事が勧められる家庭における宗教文化行事であるという特徴がある。ハガダー(テクスト)、ユダヤ料理、シンボル(奴隷となったユダヤの民のシンボルである苦菜など、六種の食物が食卓に盛られる)が、家族史の中で繰り返されていくことの重要性とともに、なぜ今、私たちが「自由」を記念することが重要なのかという問いかけの契機でもあることを考察した。以上の二点は、長期現地調査に基づくオリジナルのデータであり、日本におけるラテンアメリカ研究が先住民文化や政治経済に関する研究を中心として発展してきたこともふまえると、当該地域に重要な影響を及ぼした移民文化についての新たな視点をもたらす研究でもあることを加えておきたい。ユダヤ暦とユダヤ教テクストの使用という二項目について重点的に考察・分析を行い、主に学会等での口頭発表の形で成果発表を行った。前年度までに行ったアルゼンチンでの現地調査についてデータの整理が進んだ上、上記発表の機会においては聴衆の講評を受けた新たな視点や分析枠組みを得ることができた。

これらの成果は、イ年度以降も博士論文執筆の完了に向けて継続される。現在査読中である論文(早稲田人類学学会誌)においては、今年度引き続き訂正・最終稿の提出を目指す。調査データ分析の続行。テーマとしては、保守派シナゴーグにおけるトーラー(聖書モーセ五書)のクラスでの調査に関する考察を新たに行う。また、公の研究会での発表のほか、博士論文の執筆状況については、昨年度日草木されたデータの分析・考察を行い、今年度はより重点的に行うこととする。
生体構造の再構成による超適応機構の解明と潜在適応力低下防止への挑戦

大規模脳領域での脱抑制が生体構造の再構成による超適応機構の基盤であるという仮説を検証する。研究代表者伊佐は、脊髄損傷サルにおける脳活動などの縦断的記録により、大規模脳領域で起こる脱抑制のメカニズムを解明する。分担研究者相澤はその脱抑制の基盤と想定されるモノアミン汎性修飾系の関与を検証する。研究分担者内藤は、高齢者および若年成人の安静時および運動中の脳活動を機能的磁気共鳴画像装置(fMRI)で計測し、機能回復と脱抑制回路の操作に伴う皮質脳波の変化と高齢者における安静時の全脳機能結合の特徴との類似点について、B01班と連携してマルチモーダル解析による解釈性のある統合モデルを構築して明らかにする。
セラミックス材料の照射損傷過程に及ぼすイオン化誘起拡散と照射励起拡散の効果

MgO・nAl_2O_3(n=1,2.4)、α-Al_2O_3およびVまたはNiを添加したα-Al_2O_3,単結晶に200keVの電子と30keVイオン(He^+,Ov,Mg^+,Ar^+)を電子顕微鏡内で重畳照射し、照射に伴う微細組織変化を電顕内で「その場」観察した。また、6keVAr^+イオン照射によって微小格子間転位ループを導入した試料に1001000keVの電子を300Kにて照射し、欠陥集合体の安定性を調べた。イオンおよび電子を重畳照射した場合に観察される格子間型転位ループの形成抑制効果をMgO・Al_2O_3、MgO・2.4Al_2O_3、α-Al_2O_3、およびVまたはNiをドープしたα-Al_2O_3において比較すると、転位ループ形成の抑制効果は定性的に、MgO・Al_2O_3>MgO・2.4Al_2O_3>VまたはNiをドープしたα-Al_2O_3>α-Al_2O_3の順になった。こうしたループ形成頻度がどのような因子に支配されて現れるのかを、この現象がイオン照射に起因する欠陥集合体の核形成頻度と電子照射下における転位ループ核の安定性の競合に基づくものと仮定して考察した。イオン照射下での欠陥集合体の核形成頻度は、MgO・nAl_2O_3系試料の方がα-Al_2O_3よりも2桁近く小さくなった。また微小格子間型転位ループを含む試料に電子照射を行うと、いずれの試料においても転位ループは消滅し、消滅速度は電子エネルギーの低下に伴って大きくなった。この結果は転位ループの消滅がはじき出し損傷に起因して形成される空孔の吸収によるものではない事を示している。また消滅速度は、MgO・Al_2O_3>>α-Al_2O_3>MgO・nAl_2O_3の順に従った。実験結果は、核形成頻度が小さく、かつその安定性に乏しいMgO・Al_2O_3において重畳照射効果が現れ易い事を示し、先に示した仮定を満足している。現在、低エネルギー電子照射下における微小転位ループ消滅機構を考察中であり、この観点からイオン・電子重畳照射効果を明らかにしたいと考えている。【目的】マグネシア・スピネルおよびa-アルミナ中の欠陥集合体形成・成長過程に及ぼす格子励起と電子励起の相乗効果を明らかにすることを目的とする。【実験方法】MgO・nAl_2O_3(n=1,2.4)、a-Al_2O_3およびVまたはNiを添加したa-Al_1O_3単結晶を試料とした。これらの試料に日本原子力研究所・高崎の加速器結合型電子顕微鏡を用いて200keVの電子と300KeVイオン(He^+,O^+,Mg^+,Ar^+)を重畳照射し、照射に伴う微細組織変化を電顕内で「その場」観察した。また、6keVAr^+イオン照射によって微小格子間転位ループを導入した試科に1001000keVの電子を300Kにて照射し、欠陥集合体の安定性を調べた。【結果および考察】MgO・nAl_2O_3およびVまたはNiをドープしたα-Al_2O_3に300keVイオンと200keV電子線を重畳照射すると、イオン・電子畳照射領域に転位ループの形成が抑制された。α-Al_2O_3では、イオン単独照射領域と重畳照射領域のいずれの領域にも高密度の転位ループが形成され、微細組織に顕著な差は見られなかった。また、転位ループ形成の抑制効果は、不定比性スピネルよりも定比性スピネルにおいて顕著に現れた。微小格子間型転位ループを含む試料に電子照射を行うと、いずれの試料においても転位ループは消滅した。消滅速度は、電子エネルギーの低下に伴って大きくなり、またMgO・Al_2O_3>a-Al_2O_3>MgO・nAl_2O_3の順に従った。以上の結果から照射スペクトルの効果を、イオン照射に起因する欠陥集合体の核形成頻度とその電子照射下における安定性に基づいて考察した。次年度は、異価金属イオンをドープしたアルミナについて照射実験を進め、本年度の研究を更に発展させる。また、電価を考慮したキネティクスに関するモデリングも平行して進める。

イオンおよび電子を重畳照射した場合に観察される格子間型転位ループの形成抑制効果をMgO・Al_2O_3、MgO・2.4Al_2O_3、α-Al_2O_3、およびVまたはNiをドープしたα-Al_2O_3において比較すると、転位ループ形成の抑制効果は定性的に、MgO・Al_2O_3>MgO・2.4Al_2O_3>VまたはNiをドープしたα-Al_2O_3>α-Al_2O_3の順になった。こうしたループ形成頻度がどのような因子に支配されて現れるのかを、この現象がイオン照射に起因する欠陥集合体の核形成頻度と電子照射下における転位ループ核の安定性の競合に基づくものと仮定して考察した。イオン照射下での欠陥集合体の核形成頻度は、MgO・nAl_2O_3系試料の方がα-Al_2O_3よりも2桁近く小さくなった。また微小格子間型転位ループを含む試料に電子照射を行うと、いずれの試料においても転位ループは消滅し、消滅速度は電子エネルギーの低下に伴って大きくなった。この結果は転位ループの消滅がはじき出し損傷に起因して形成される空孔の吸収によるものではない事を示している。また消滅速度は、MgO・Al_2O_3>>α-Al_2O_3>MgO・nAl_2O_3の順に従った。実験結果は、核形成頻度が小さく、かつその安定性に乏しいMgO・Al_2O_3において重畳照射効果が現れ易い事を示し、先に示した仮定を満足している。現在、低エネルギー電子照射下における微小転位ループ消滅機構を考察中であり、この観点からイオン・電子重畳照射効果を明らかにしたいと考えている。
殺菌効果と食品品質との最適化:確率論的安全ゾーン理論と殺菌最適化システムの構築

近年,食品の安全性を確保する手法として,「リスク」の概念の導入が進みつつある。リスク概念から生まれた新たな概念として,フードチェーン全体を考慮するFood Safety Objective(FSO)が提案されている。本研究ではFSOに対応可能な新たな殺菌評価手法を開発することを目的として,殺菌効果の評価を従来の速度論的な評価から,確率論的な評価へ転換する。さらに,確率論的な評価の中で、殺菌処理によりネガティブな効果を受ける品質の評価を取り入れて,品質面と殺菌効果との最適化を図るための新たな概念として,安全性をゾーンとして捉えるStatistical Safety Zone(SSZ,確率論的安全ゾーン)理論を提案する。本年度は加熱殺菌の指標菌としてC.sporogens, B.subtilisおよびB.coagulansについて検討した。加熱温度,加熱時間,pH,水分活性といった基本要因が殺菌効果に及ぼす影響を明らかにして,新たな確率論的な殺菌予測モデルを開発するための基礎データを蓄積した。取得データは死滅確率(殺菌成功)をロジスティック回帰分析によって,多数の要因を組み込んで記述する数理モデルへと発展させることを可能とする。さらに、本年度は導入したレトルト殺菌機を用いて加熱方式の違いによる殺菌効果の違いについても明らかにして、それらの差異を従来殺菌の指標として用いられてきたF値による評価との関係を明らかにして、新たな評価手法開発の基盤を構築した。
慢性疼痛発現におけるエピジェネティクス制御機構の網羅的解析

慢性疼痛は適切な初期治療ストラテジーを見出せない場合において、長期的な遺伝子変動を伴った難治性の疾患となる。近年、様々な孤発性難治疾患の発現メカニズムとしてゲノムに書かれた遺伝情報が変更されることなく、個体発生や細胞分化の過程において遺伝子発現が制御される、いわゆる「エピジェネティクス」現象が注目されるようになってきている。本研究では、慢性疼痛におけるエピジェネティクス修飾の網羅的解析を行うことで、エピジェネティクス修飾による細胞の長期的基質変化が慢性疼痛の発現に寄与することを明らかにした。神経障害性疼痛の発現機序には、脊髄における増殖因子やサイトカイン、ケモカイン等が重要な役割を果たしていることが広く知られている。これまでの本研究の成果より、C-Cケモカインの一つであるmonocytechemoattractant protein-3(MCP-3)の脊髄内ミクログリアにおいての発現が、神経障害性疼痛下において上昇することが明らかとなった。また、神経障害性疼痛下の脊髄におけるMCP・3の過剰発現は、IL-6欠損マウスではほとんど認められなかったことから、脊髄内ミクログリアにおけるMCP-3の発現は1L-6依存的に調節されていることを明らかにした。さらに、MCP3はケモカインレセプターであるCCR2に作用することから、神経障害性疼痛下におけるCCR2の発現変化についても詳細に検討を行ったところ、有意な増加が認められた。しかしながら、神経障害性疼痛下において脊髄内IL-6シグナルがどのようにMCP3の発現を制御しているかについては未だ不明な点が多く残されている。近年、様々な難治性疾患の発現メカニズムとしてゲノムに書かれた遺伝情報が変更されることなく、DNAメチル化やヒストン修飾により後生的に遺伝子発現が制御される、いわゆる「エピジェネティクス」現象が注目されるようになってきている。そこで本研究では、神経障害性疼痛下における脊髄内でのMCP-3過剰発現がDNAエピジェネティクス修飾によって制御されているか否かを検討した。その結果、神経障害性疼痛下ではMCP-3のプロモーター領域において、転写活性を抑制的に制御するH3K27トリメチル化の抑制、つまり転写活性の増強が引き起こされていることが明らかとなった。さらに、この変化はIL-6欠損マウスにおいて認められなかったことから、神経障害性疾痛下において認められるMCP-3プロモーター領域におけるエピジェネティクス変化はIL-6依存的に引き起こされていることが示唆された.慢性疼痛モデル(Seltzerモデル)動物を作製し、脊髄後根神経節あるいは脊髄を採取して行ったDNAマイクロアレイ法に従い、網羅的に遺伝子発現変化を解析した。DNAマイクロアレイ法から得られた知見をもとに、各変動遺伝子の定量的解析をreal-time PCR法に従って行なった。Real-time PCR法によって確認された変動発現遺伝子のエピジェネティクス修飾を解析するために、標的DNAのメチル化を検討した。DNAメチル化解析には、メチル化感受性制限酵素を用いる方法と重亜硫酸塩による塩基置換反応(bisulfite-mediated conversion)を用いた方法があり、後者の反応ではC(シトシン)がU(ウラシル)へと化学的に変換される。前者の方法として、メチル化感受性制限酵素を用いたサザンブロット法、後者の方法として、bisulfite sequencing法、MSP(methylation-specific PCR)法などがある。本研究ではこうした方法を利用してDNAメチル化を解析した。その結果、慢性疼痛モデルマウスの脊髄においてはDNAメチル化の変化は認められなかった。さらには、標的DNAのヒストン修飾を解析するためにそれぞれのヒストン修飾抗体を用いて、クロマチン免疫沈降(ChIP)を行ない、DNAマイクロアレイ法およびreal-time PCRの結果をもとに、ChIP on PCRを行なった。その結果、いくつかの遺伝子の転写開始点直上において、ヒストン修飾変化が認められた。すなわち、慢性疼痛下におけるエピジェネティクス修飾を伴った、発現変動する遺伝子を同定した。本年度は、平成24年度までの成果を基盤にして末梢神経障害による中枢のエピジェネティクス変化という視点から痛み病態の統合的解析を行った。これまでに、神経障害性疼痛下の脊髄領域においてMCP-3のプロモーターにおける、転写活性を抑制的に制御するH3K27トリメチル化の抑制、つまり転写活性の増強が引き起こされていることを明らかにしている。平成24年度において、脊髄内で発現上昇したMCP-3の局在を検討した結果、坐骨神経結紮により増加したMCP-3タンパク質は、GFAP陽性アストロサイト細胞上においてのみ発現していた。そこで、本年度は、マウス脊髄組織をMACSを用いてcell sortingし、得られたアストロサイト分画を用いて検討を行った。その結果、坐骨神経結紮によるMCP-3の発現上昇が認められ、さらに、MCP-3遺伝子転写開始点近傍のJmjd3の結合率の上昇を伴ったH3K27me3の低下が認められた。以上、本研究の結果より、末梢神経障害では、脊髄内アストロサイトにおいてヒストン修飾の変化を伴ったMCP-3の長期的な産生が誘導され、疼痛の維持または悪化に寄与しているものと考えられる。

一方で、神経障害性疼痛下におけるmiRNAの発現変化について検討を試みた。脊髄後根神経節におけるmiRNAおよび神経障害性疼痛モデルマウスの血液からエクソソームを抽出し分泌型miRNAの変化を検討した。その結果、脊髄後根神経節において発現増加が認められた数種のmiRNAが、血中エクソソームにおいて著明に増加していた。こうしたmiRNAをターゲットとした解析を進めるにあたり、現在、疼痛患者からの血中エクソソーム回収も進んでいる。以上の結果からmiRNAはエクソソームに内包されて血中に分泌され身体中に循環している可能性が示唆された。本年度は、平成23年度の成果を基盤にして末梢神経障害による中枢のエピジェネティクス変化という視点から痛み病態の統合的解析を行った。これまでに、神経障害性疼痛下の脊髄領域においてMCP-3のプロモーターにおける、転写活性を抑制的に制御するH3K27トリメチル化の抑制、つまり転写活性の増強が引き起こされていることを明らかにしている。さらに、この変化はIL-6依存的に引き起こされていることを示唆している。本年度において、脊髄内で発現上昇したMCP-3の局在を検討した結果、坐骨神経結紮により増加したMCP-3タンパク質は、GFAP陽性アストロサイト細胞上においてのみ発現していた。また、MCP-3リコンビナントタンパクを髄腔内投与することにより、疼痛閾値の低下や視床外側核、一次体性感覚野領域において脳機能の活性化が認められた。これらの結果は、末梢神経障害時の脊髄内アストロサイトにおいてIL-6依存的にヒストン修飾の変化を伴ったMCP-3の長期的な産生が誘導され、疼痛の維持または悪化に寄与していると考えられる。さらに神経障害性疼痛下におけるmiRNAの発現変化について検討を試みた。神経障害性疼痛下の脊髄におけるmiRNA発現変動について網羅的に解析を行った結果、著明な発現変動が認められた数種のmiRNAを確認した。さらに脊髄後根神経節におけるmiRNAおよび神経障害性疼痛モデルマウスの血液からエクソソームを抽出し分泌型miRNAの変化を検討した。こうした結果より血中エクソソーム内で発現変動を示すmiRNAは神経障害性疼痛のバイオマーカーとなりうる可能性が考えられる。本年度の研究は、当初の研究計画通りに進んでいる。理由として、慢性疼痛下の脊髄における発現変動遺伝子の特定、DNAメチル化の解析ならびにヒストン修飾の解析の結果が得られているためである。25年度が最終年度であるため、記入しない。
原子核における新たな存在様式:α凝縮とダイニュートロン凝縮の探索

今年度はダイニュートロン相関に関連して、A=6系の分解反応に関して計算を進めた。クーロン分解の解析から、^6Heの基底状態におけるダイニュートロン相関の観測が実験的に難しいことが判明したため、間接的な観測方法として、^6Heのアイソバリックアナログ状態をもつ^6Li、^6Beの光励起や分解反応を通して、二核子相関の観測の可能性を検索した。^6LiはT=1の励起状態に^6Heと同様の構造を持つことが知られているため、^6Liの光励起とその断面緒からダイニュートロンと同等の二核子相関が観測できるかを調べることが可能である。そのような観点から今年度は^6Liの励起状態をα+p+nの3体模型を用いて計算し、CSLSを用いることで光分解反応を計算した。計算結果からは、励起エネルギーが高い領域では^6LiのT=1への分解の寄与が観測でき、それらから核子相関を議論できる可能性があることが分かった。ただし、現状では励起として電気的遷移しか考えていないので、更なる理解のためには磁気的遷移についても調べ、ダイニュートロン相関の実験的観測が可能であるかを具体的に検証していく必要がある。^6Beは基底状態が^6Heのアナログ状態であり、また基底状態が共鳴状態であるために、^6Heより直接的にダイニュートロンと同等の二核子相関の奇与を理解できる可能性がある。今年度は共同研究として^6Beの基底状態の構造とその崩壊形式についても議論した。計算結果から^6Beの基底状態は^6Heと非常に近い構造をしていることが分かり、またその崩壊過程において、二核子相関が観測できる可能性があることが見いだされた。これに関してはより詳細な分析を進め、二核子相関が実験の観測量にどのような影響を与えるかを調べる必要がある。今年度は^<12>Cの基底状態および励起状態の構造計算を3αを仮定した模型計算によって行い、また、反応計算として2_1^+状態からのE2遷移強度や基底状態からのEO遷移強度などの電磁気遷移反応の計算を行い、いくつかの研究会で発表した。特に電磁気反応計算では、α凝縮状態として注目される0_2^+状態と2_1^+状態の間の遷移確率を計算することから、α凝縮状態が、3α分解反応とどのように関連しているかを議論した。このような計算は天体核反応における^<12>C合成と深く関係しており、計算している電磁気遷移強度を正確に見積もることは、宇宙の元素合成を理解する上で重要であると考えられる。一方で、それらの解析から、分解反応におけるクーロン力の振る舞いが数値計算での不安定性をもたらすことが分かり、それらクーロン力の効果を詳細に見ていく必要が出てきた。それに伴って、今年度後半はクーロン力の効果を見るための簡単な例として、3体系においてその中の2体にしかクーロン力が働かない^6Liの散乱を調べることとした。この研究によって、クーロン系における計算精度を確認し、結果に関しては今年度の物理学会において発表した。また、^<12>Cの研究において部分系の構造を調べるために用いる予定である計算手法に関連して、我々がこれまでに^6Heで議論してきた結果に関しても、国際会議等を含め、いくつかの研究会で成果発表を行い、手法の有効性について議論してきた。今年度はこれまで、^6Heにおいて用いてきた部分系の構造を調べるための計算手法であるCSLSの論文を出版し、その手法の有効性をさらに調べるために^<11>Li系や^6Li系の散乱に適用してきた。計算プログラムはどちらの系に関してもプログラムの実装は終了し、現在は^<11>Liに関しては結果をいくつかの研究会・学会等で報告した。^<11>Li系は軽い核の中でもとりわけ強いダイニュートロン相関が実現しているといわれている系であり、ダイニュートロン相関の性質を調べる上で非常に重要と考えられる。また、α凝縮状態と関連して、クーロン系の3体散乱問題の系として^6Li以外に^6Be系の計算に着手した。3α構造を持つ^<12>Cではクーロンの問題以外にα粒子間のパウリ原理があるために、理論的に困難な問題が多いことから、より単純な系においてその問題点を吟味し、より精密な解析計算の下地を作ることは、α凝縮状態の系統的な研究、特に構造の情報を実験のデータから引き出す上で、必要かつ重要である。また、CSLSを^6Heに適用し、詳細な解析を行った結果を論文として投稿した。これに関しては既に受理されており、近いうちに出版される。

ただし、現状では励起として電気的遷移しか考えていないので、更なる理解のためには磁気的遷移についても調べ、ダイニュートロン相関の実験的観測が可能であるかを具体的に検証していく必要がある。^6Beは基底状態が^6Heのアナログ状態であり、また基底状態が共鳴状態であるために、^6Heより直接的にダイニュートロンと同等の二核子相関の奇与を理解できる可能性がある。今年度は共同研究として^6Beの基底状態の構造とその崩壊形式についても議論した。計算結果から^6Beの基底状態は^6Heと非常に近い構造をしていることが分かり、またその崩壊過程において、二核子相関が観測できる可能性があることが見いだされた。これに関してはより詳細な分析を進め、二核子相関が実験の観測量にどのような影響を与えるかを調べる必要がある。
マスト細胞アポトーシス誘導因子の同定とクローニング

あるサイトカインを用いて免疫細胞を刺激すると、マスト細胞のアポトーシスを誘導する因子が細胞培養上清に発現していることが判明した。さらに、欠損マウス、中和性抗体、組換えサイトカイン、およびRT-PCR法等によって、このアポトーシス誘導因子は既知のTNF-α,TNF-β,TRAIL,Fas/FasL,Perforin等のアポトーシス誘導因子ではないことが明らかになった。本研究はこの未知のアポトーシス誘導因子の同定およびクローニングを目的とするものである。今まで、以下二つの方法で研究を推進してきた。先ず、刺激したマウス免疫細胞と刺激しなかったものからmRNAを抽出し、cDNAを合成した。cDNAサブトラクション法を用いて、このサイトカイン刺激によって発現されるcDNA断片をTAクローニング法でクローニングした。クローンされた200以上のcDNA断片の塩基配列を分析した結果、アポトーシス誘導活性を示すものは見られなかった。次に、アポトーシス誘導活性を指標とするスクリーニング法を用いた。ZAP Express cDNA Synthesis KitとcDNA Gigapack III Gold Cloning Kitを用いて、cDNAファージライブラリーを構築した。このライブラリーから、50-100 Coloniesを単位として、Phagemidsを分離し、COS-7細胞に発現させ、培養上清を収集し、アポトーシス誘導活性を調べた。約10,000個のColonyを調べたが、アポトーシス誘導活性を持つColonyは見られなかった。以上述べた二つの方法で、アポトーシス誘導因子の同定とクローニングはいずれも成功することができなかった理由を反省し、従来の方法では成功する可能性が非常に低いことを認識した。そして、我々はプロテオミクスと称される新たな技術と戦略に注目した。近年の質量分析法の進展によって、微量のタンパク質を多大な時間と労力を要して精製し、ペプチドシークエンサーで配列を読んでいた時代から、微量タンパク質でもきわめて高精度に、修飾まで含めて同定できる質量分析の時代に移っている。この進展は、我々のアポトーシス誘導因子の同定とクローニングについての研究にも成功する兆しが示唆されるので、この研究は現在進行中である。あるサイトカインで刺激した免疫細胞と刺激しなかったものからmRNAを抽出し、cDNAを合成した。cDNAサブトラクション法を用いて、このサイトカイン刺激によって発現されるcDNA断片をTAクローニング法でクローニングし、塩基配列を分析した。そのうち、新しい全長cDNA(No.102)をクローニングに成功した。No.102の塩基配列によって、Peptideを合成し、このPeptideに対する抗体を作成した。さらに、このNo.102cDNAを挿入しているPhagemidをファージライブラリーからクローニングし、COS-7細胞に発現させ、培養上清を収集し、アポトーシス誘導活性を調べた。培養上清にNo.120蛋白質の存在がWestern Blotting法によって確認されたが、マスト細胞のアポトーシスを誘導する活性が認められなかった。残念なことに、この新しい蛋白質の機能をさらに調べたところ、The EMBO JournalとNature誌でこの新しい蛋白質についての論文が発表された^<(1,2)>。Holcombらによると、No.102と100%HomologyであるFIZZIと名づけた蛋白質は、気管支喘息と関連している^<(1)>。

Steppanらによると、Resistin(レジスチン)と名づけたNo.120蛋白質は脂肪細胞から分泌され、肥満と糖尿病を取りもつ重要な橋渡し役であることが報告された^<(2)>。我々の研究によると、No.120蛋白質はマウス腹腔内付着性細胞からIL-4によって誘導・分泌される。今後、このIL-4との関連性に焦点を合わせて、No.120蛋白質についての研究を推進したい。次に、アポトーシス誘導活性を指標とするスクリーニング法を用いた。ファージライブラリーから、50-100Coloniesを単位として、Phagemidsを分離し、COS-7細胞に発現させ、培養上清を収集し、アポトーシス誘導活性を調べた。約5000個のColonyを調べたが、アポトーシス誘導活性を持つColonyは見られなかった。この研究を現在でも続けている。さらに、大量の培養上清を収集・濃縮し、このアポトーシス誘導因子を精製する研究は続けている。今まで、以下二つの方法で研究を推進してきた。先ず、サイトカインで刺激したマウス免疫細胞と刺激しなかったものからmRNAを抽出し、cDNAを合成した。cDNAサブトラクション法を用いて、このサイトカイン刺激によって発現されるcDNA断片をTAクローニング法でクローニングした。クローンされた200以上のcDNA断片の塩基配列を分析した結果、アポトーシス誘導活性を示すシークエンスは見られなかった。STRATAGENE社のZAP Express cDNA Synthesis KitとcDNA Gigapack III Gold Cloning Kitを用いて、cDNAファージライブラリーを構築した。このライブラリーから、50-100 Coloniesを単位として、Phagemidsを分離し、COS-7細胞に発現させ、培養上清を収集し、アポトーシス誘導活性を調べた。約10,000個のColonyを調べたが、アポトーシス誘導活性を持つColonyは見られなかった。我々は以上述べた二つの方法で、アポトーシス誘導因子の同定とクローニングにはいずれも成功することができなかった理由を反省し、従来の方法では成功する可能性が非常に低いことが認識した。そして、我々は新たな技術と戦略に注目した。近年の質量分析法の進展によって、微量のタンパク質を多大な時間と労力を要して精製し、ペプチドシークエンサーで配列を読んでいた時代から、微量タンパク質でもきわめて高精度に、修飾まで含めて同定できる質量分析の時代に移ったのである。シークエンサーによる解析では困難な、発現量の少ないタンパク質の同定が可能となった。ポストゲノム時代の研究は遺伝子の構造解析から遺伝子の機能解析へと変換してきた。それと相応しいタンパク質を中心とする様々な新しい解析法がプロテオミクス(Proteomics)と総称された。
高年齢不妊カップルのための初診から治療終結に至る意思決定支援ガイドの作成

近年、不妊治療を受けている40歳以上の不妊女性とその夫は急増している。しかし、妊娠・出産率は低く、治療が長期化したり、子どもを得ることができずに治療を終結することも多い。遺伝的なつながりのないドナー卵子・精子による妊娠も増加し、妊娠できた場合も身体的・心理社会的にハイリスクとなる。そこで、本研究は40歳以上の高年齢不妊カップルに着目し、研究成果に基づいて、初診から治療終結までの各段階で活用できる意思決定支援ガイドを作成する。支援ガイドは、治療中の生活だけでなく、治療終結後の生活移行までを踏まえて、治療の選択や継続等を意思決定するための専門的支援体制の構築に役立つ。
能動音響制御を併用する低騒音で効果的な音声マスキング手法

個人情報,機密情報が含まれる会話音声に関して他人が意図せずとも内容を傍受可能な状況が見受けられる。本研究課題は,音声に含まれる情報の傍受を妨げるための従来のマスキングに替わる手法として,能動音響制御を利用して音声の特徴的な周波数成分を選択的・適応的に制御することで音声認識を困難とし,その上で,比較的小音量の雑音を付加することで音声のマスキングを実現する。日本語母音に対して適切に帯域制限したバンドノイズを重畳することで効果的にマスクできることを確認した。また能動音響制御を併用した手法についても効果を確認している。合わせて従来のマスカー性能を比較し,理想的なマスカーの条件を明確にした。音声に対するマスキング音として必要な音響的条件をある程度見出すことができた。日本語音声(母音)に対して線形予測フィルタを用いて音声の持つ周波数特性の概略の形状を求め,さらにそのフィルタを用いて白色雑音からマスキング音を生成する手法を提案した。従来の音声分析では周波数特性の概略の形状としてケプストラム分析に基づきスペクトル焙烙として求める手法が一般的であるが,マスキングを目的とした場合には従来手法は処理系の負荷が大きく,実時間処理は困難であった。計算負荷の軽い提案手法によってこの問題が解決でき,実時間処理の可能性が高くなった。提案手法によって生成したマスキング音の効果を確認するために,対象音声に対して数段階に音圧レベルを調整したマスキング音を重畳した上でランダムに再生した音声を数名の被験者に聴取してもらうことで認識可能かどうかの基礎実験を実施したところ,提案手法によるマスキング音は,従来のマスキング音(白色雑音・ピンクノイズ)に比べて低温圧で同等のマスキング効果があることを確認することができた。試験的に,母音のみではない通常の朗読音声に対して本手法によって生成したマスキング音を合成したところ十分なマスキング効果があることを確認することができた。ただし,提案手法ではマスキングの結果,対象音声の母音の周波数特性に応じてマスキング音の特性が必然的に変化するため不自然な音声となることが判明した。聴衆実験の結果,この不自然さがかえって耳障りであることもわかったので,今後はより自然なマスキング効果を得られる手法へと改善する予定である。昨年度から引き続いて線形予測フィルタを用いたマスキング音生成手法について研究を進めた結果,日本語単母音について従来のマスキング音である帯域制限ピンクノイズに比べて低い音圧で効果が認められた。一方で,多数の単語を聴取する単語了解度試験を実施したところ,提案手法は従来法に比べて認識率が高くなってしまう(マスキング効果が低い)ことを確認した。単語は意味を有しているため,一部分(母音部分)がマスクされたとしても全体として認識可能となることが一因であり,本手法の改善が必要であることが判明した。能動音響制御を併用するマスキング手法についても検討している。対象音声を特徴づけるフォルマント周波数の関係を崩すようなマスキング音を生成するとともに,能動音響制御手法によって音圧を低減し,結果として音声認識を困難にしつつ音圧上昇を抑制する手法である。音声の特徴量として,音韻性と個人性がある。音韻性はその音声がどのような音であるかを表し,個人性は発話した個人の特徴を表している。本手法では,対象音声の個人性を確保したまま音韻性を崩すような帯域成分を持つマスキング音を生成する。この結果,対象音声とマスキング音とを聴取した場合の融合性が高くなり,対象音声とマスキング音の区別が困難となることが期待できる。聴取実験の結果,ある程度の効果を確認できたが,対象音声の情報を用いているために,マスキング音自体に対象音声の音韻部分が含まれてしまったためマスキング効果が不十分であることがわかった。さらにオフィス利用を前提としてパーティションに能動音響制御およびマスキング性能を付加した実験装置を試作している。音声マスキングはエネルギーマスキングと情報マスキングに大別されるが,本研究課題ではエネルギーマスキングに属するマスキング音(マスカー)として代表的な帯域制限ピンクノイズ(マスカー1)に加え,昨年度の本研究で検討した対象音声スペクトルに基づいて算出するマスカー(マスカー2)を比較対象とする。また情報マスキングに属するマスカーとしては時間反転マスカー(マスカー3)を対象とする。さらにエネルギーマスキングと情報マスキングの両方の性質を持つマスカーとして環境音模擬マスカー(マスカー4)を対象とする。マスキング対象音声として,日本語の単語及び日本語でのニュース音声を用いて認識率と聴取時の違和感に関して聴取実験を行った結果,マスカー3は比較的小さい音量でマスキング効果を発揮するがマスキング後の違和感が大きく実用時に問題となる可能性を確認した。一方残りの3マスカーについては比較的似たような傾向がありマスカー音量がそれほど大きくない場合にはマスキング後の違和感は小さくかつ認識率を小さくできることを確認した。ただ,十分なマスキング効果と十分小さい違和感を両立するような理想的なマスキング効果とまでは言えないためさらなる研究が必要となる。能動音響制御を併用するマスキング手法についても継続的に研究を進めており,制御後の音声スペクトルを平坦にすることで,フォルマント周波数を目立たなくすることを目的とする手法について検討している。本手法は,従来の能動音響制御による制御音のスペクトルを補正することで実現するものである。日本語母音に対して適用した結果従来の単なる能動音響制御手法による結果に比べスペクトルが平坦になることを確認し,生成音声を試聴したところある程度の音韻性の変化を確認することもできた。