hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糸状菌A.nidulansにおける分泌過程遺伝子usoAの機能解析

株分生子をalcA抑制培地で発させたところ、出芽位置が対称性を失い、菌糸がほとんど分岐せずに膨れあがり、隔壁がほとんど形成されなが異常形態が観察された。細胞骨格成分の局在性を観察したところ、アクチン及びキチンが菌糸壁にパッチ状異常局在していた。液胞局在性のCpyAの挙動をウェスタン解析により観察したところ、プロセシングが不完全な前駆体の蓄積がUsoA発現抑制株から観察された。以上より、UsoA蛋白質は、糸状菌細胞内の蛋白質輸および細胞極性の制御に関与していることが示唆された。酵母のタンパク質分泌装置の構成成分の中で、筆者らが1991年に報告したUso1pは約700アミノ酸のHead domainと1,000アミノ酸あまりのcoiled-coil構造の尾部からなり、分泌過程の中で小胞体から出芽した分泌小胞がゴルジ体膜に係留される(tethering)の段階に関与していることが明らかとなりつつある。筆者らは、高いタンパク質分泌能を有するAspergillus属糸状菌の中で、A.nidulansの染色体DNAからUSO1相同遺伝子usoAを単離解析した。予想されるUsoAタンパク質は1,103アミノ酸からなり、酵母Uso1pやおよび動物細胞の相同タンパク質P115とは25-30%相同であり、Head domainとcoiled-coil領域からなる共通の構造を有していることを明らかにした。A.nidulans染色体上のusoA遺伝子のプロモーターを培地のC源により制御可能なalcAプロモーターと置換した、usoA遺伝子条件発現株を作製し、usoA遺伝子の機能について解析を行った。usoA発現抑制条件下ではA.nidulansの生育が停止し、液胞タンパク質CpyAの小胞体型前駆体の蓄積を観察したことから、UsoAがA.nidulans細胞の生育に必須であり、細胞内タンパク質輸送に関与していることを明らかにした。さらに、usoA発現抑制条件下では分生子出芽異常、菌糸体の膨潤、不均一な核分配・隔壁形成など、細胞極性の異常を示す数々の形質を見いだした。細胞学的解析により、細胞骨格に関連するアクチン繊維およびキチンの局在の異常も観察し、UsoAが細胞極性の形成維持に重要な役割を果たしていることを明らかにした。真核微生物の中では複雑な形態を有する糸状菌のUsoAタンパク質に着目することにより、タンパク質の細胞内輸送の方向性を決定する細胞極性について解析する新規のシステムを構築して成果をあげた。
p53欠損マウスを用いた再生軟骨周囲の軟骨膜様組織における再生誘導機構の解明

再生軟骨には周囲の軟骨膜様組織の機能が重要であると予想される。本研究の目的は、軟骨膜様組織の血行が軟骨再生に与える影響を解明し、再生軟骨維持法の開発に情報を提供することである。p53遺伝子欠損マウスを用いて、再生軟骨における低酸素ストレスの影響評価を行った。その結果、再生組織周囲の血行は軟骨再生に影響を及ぼし、移植組織への血行は再生軟骨の生体内代謝・形状維持に重要な因子であることが示唆された。再生軟骨移植において再生軟骨周囲に形成される軟骨膜様組織は、生理的軟骨膜同様、再生された軟骨組織の組織維持に重要な役割を果たすことが予想される。本研究の目的は、低酸素下でもアポトーシスが誘導されにくいp53遺伝子欠損マウスを用いて、低酸素ストレスにより軟骨細胞や軟骨膜様組織に惹起されたアポトーシスが軟骨再生に与える影響を検討し、軟骨再生における軟骨膜様組織の役割を解明することにある。本年度は、まずp53遺伝子欠損マウスの軟骨細胞および線維芽細胞における低酸素ストレスへの感受性評価を行った。p53遺伝子欠損マウスおよび野生型マウスから単離した軟骨細胞および線維芽細胞を低酸素下(5% O_2)で培養し、経時的にTUNEL染色や活性型カスパーゼ、BAX、BCL2など各種アポトーシス関連遺伝子の発現を評価した。その結果、軟骨細胞では線維芽細胞に比較して低酸素ストレスに耐性を示し、またp53遺伝子欠損マウスの軟骨細胞では低酸素によるアポトーシスに対し更に抵抗性を示す傾向が認められた。マウス虚血モデルにおける再生軟骨の血行、組織構築、細胞死の検索では、純系マウスC57/BL6Jから単離した耳介軟骨細胞とPLLA足場素材を組み合わせて作製した再生軟骨組織を背部皮下へ同系移植し、経時的にその3次元形状をレーザー3次元計測装置で計測した。その後、摘出した再生軟骨のI、II型コラーゲンELISA定量、アルシアンブルーによるプロゲオグリカン比色定量基質産生評価を行った。また、低酸素下における移植再生軟骨およびその周囲組織の血行、組織構築、細胞死を検討するためのマウス虚血モデルの作製法を検討したところ、マウス背部血行を障害することにより、皮下虚血モデルを再現性よく作製することが可能となった。来年度は、同モデルに再生軟骨を移植し、再生軟骨の血行、組織構築、細胞死に関する評価を行う予定にしている。軟骨膜は、軟骨組織の酸素供給や軟骨細胞の恒常性維持、弾性特性の補強などに必要不可欠である。移植された再生軟骨周囲にも軟骨膜様組織が形成されるが、生理的組織と同様、再生軟骨の組織維持・永続的生着に重要な役割を果たすことが予想される。本研究の目的は、低酸素下でもアポトーシスが誘導されにくいp53遺伝子欠損マウスを用いて、低酸素ストレスにより軟骨細胞や軟骨膜様組織に惹起されたアポトーシスが軟骨再生に与える影響を検討することである。本年度は、2)マウス虚血モデルにおける再生軟骨の血行、組織構築、細胞死の検索、3)p53遺伝子欠損マウスを用いた低酸素誘導apoptosisの抑制と再生軟骨に対する作用の解析を行った。2)に関しでは、純系マウス(C57BL/6J、雄性6週)の耳介軟骨組織から単離した軟骨細胞を増殖させ、回収した細胞をPLLA足場素材(1×1×0.3cm)へ投与し再生軟骨組織を作製した。作製した再生軟骨組織を、マウス虚血モデルの背部皮下へ同系移植した。その結果、虚血モデルへ移植された再生軟骨組織は、移植後8週で組織学的に再生軟骨組織の成熟が抑制される傾向を示した。来年度は、摘出した再生軟骨の一部を酵素処理で可溶化し、I、II型コラーゲンELISA定量、プロゲオグリカン比色定量で基質産生の評価を行うほか、細胞死に関してより詳細に評価を行う予定である。3)では、p53-/-およびp53+/+マウスの耳介軟骨細胞を低酸素下で培養し、それぞれの細胞から作製した再生軟骨組織を53+/+マウスの虚血モデルへ移植する検討をおこなった。移植後の再生軟骨における基質産生、血管密度の解析を継続している。来年度は、ホストにp53-/-マウスを用いて同様の検討を行う予定である。

2)に関しでは、純系マウス(C57BI/6J、雄性6週)の耳介軟骨組織から単離した軟骨細胞を増殖させ、回収した細胞をPLLA足場素材(1x1x0.3cm)へ投与し再生軟骨組織を作製した。作製した再生軟骨組織を、マウス虚血モデルの背部皮下へ同系移植した。その結果、虚血モデルへ移植された再生軟骨組織は、移植後8週で生化学的にII型コラーゲンやプロテオグリカンなどの軟骨基質量が減少する傾向を示した。3)では、p53-/-およびp53+/+マウスの耳介軟骨細胞を低酸素下で培養し、それぞれの細胞から作製した再生軟骨組織をp53+/+マウスおよびp53-/-マウスの虚血モデルへ移植した。その結果、軟骨細胞におけるp53発現の有無は、虚血下における軟骨成熟に影響を及ぼし、p53遺伝子発現が欠損することにより、虚血に対する抵抗性が増強することが示唆された。
学校精神保健における精神科医療アクセス阻害要因の探索的検討

本研究の目的は,若年層の精神科医療へのアクセスの実態を明らかにし,支援プログラムを作成することであった.大学生の精神科医療への態度を検討したところ,そのイメージは否定的であり,専門性の高さには期待が高いが,家族や友人にくらべると利用には回避的であった.また,相談支援の場で共感性が低い対応を受けると開示意欲が低下することもわかった.最後に支援プログラムを評価させたところ,支援についての自己決定が尊重れることが精神科医療へのアクセスを高めるために重要であることが示唆された.若年層の精神科医療へのアクセスの低さの実態を明らかにし,アクセス支援プログラムを作成するため,3つの研究事業を段階的に実施した.第1に,精神科医療機関へのアクセス促進・阻害要因を探索するための調査研究事業を行い,アクセスに影響する心理的・社会的条件の探索を行った.第2に,相談支援場面におけるアクセス促進・阻害要因をシミュレーション的に検討した.第3に,第1・第2ステップの結果を踏まえ,自殺念慮の強い人へのアクセス支援プログラムを作成し,青年期の学生にそのプログラムの有効性を評価させた.主な結果は以下のとおりである.【第1ステップ】抑うつの状態のシナリオを作成し,悩んでいる主人公を自分に仮定するシミュレーション調査を行った.大学生59人の回答を分析したところ,医療機関など効果が期待できる機関を利用した場合,96.5 %の人が状態の改善を予想した.一方,信頼している人から受診勧奨を受けた場合でも,42.1 %の人が「受診しない」・「わからない」と回答した.回答の理由としては,「納得できない」・「行きたくない・病気ではない」など,罹患の否認が強く現れていた.【第2ステップ】相談支援機関の利用の際に,カウンセラーの応答が支援の利用にどのように影響するか検討を行った.大学生56人の結果を分析したところ,相談者自身に共感的であり,親身になって聴く姿勢を示すことが重要であることが示唆された.【第3ステップ】第1・第2ステップの結果にもとづき,医療機関へのアクセス支援プログラムを作成し,大学生にそのプログラムを体験させ,有効性を評価させた.その結果,まずは受容的でともに問題を考える姿勢が重要であると示唆された.本研究事業の結果から,精神科医療機関のアクセスを促進する要因として,援助内容や援助条件のパーソナル・コントロールの尊重が重要である可能性を考察した.本研究の目的は,若年層の精神科医療へのアクセスの実態を明らかにし,支援プログラムを作成することであった.大学生の精神科医療への態度を検討したところ,そのイメージは否定的であり,専門性の高さには期待が高いが,家族や友人にくらべると利用には回避的であった.また,相談支援の場で共感性が低い対応を受けると開示意欲が低下することもわかった.最後に支援プログラムを評価させたところ,支援についての自己決定が尊重れることが精神科医療へのアクセスを高めるために重要であることが示唆された.平成23年度には以下の2つの事業に着手した.(1)精神疾患に係る医療あるいは相談援助場面での研究状況の把握および若年層の地域精神保健支援システムの実態調査本研究では,精神疾患の罹患可能性がある若年層が現状の精神科医療へアクセスすることを躊躇う要因の検討を想定している.調査前に,学会や研修会などを通じ,精神科医療の専門家の援助の効果や専門機関のシステム化について情報収集を行った.その結果,現状では,学校を含む地域の諸機関と連携して医療サービスの提供を行う取り組みが注目を集めていた.学校側でも積極的に医療機関と連携を図る体制を作り,学校生活を送りながらの医療サービス提供を円滑に行うシステムの導入が必要と考えられた.また,自治体等の青少年育成支援事業として,「ニート・ひきこもり」への支援に関する研究事業に参加することにより,(1)精神疾患への理解の低さ,(2)相談支援へのアクセスの低さ,(3)相談援助機関のネットワークの不十分さ,など本研究と関連する事項について課題の整理を行った.また若年層への支援に関する精神保健に関わる講座を行ったところ,一般にニーズが高く,こうしたサービスに関する社会的ニーズが高いことがわかった.(2)研究倫理審査委員会提出のための研究計画調書作成先行研究の知見を整理し,調査票を構成して研究倫理審査の審査中であり,終了後,調査実施の段階に入る予定である.調書に示した調査計画ではステップ2まで行っている必要があったが,調査研究自体はステップ1の実施段階に留まっている.ただし,ステップ3については,平成23年度に研修プログラムの予備研究をすでに行っている.本研究は,精神疾患の早期発見・早期介入のための要因検討の位置づけであるが,こうした取り組みについては,様々な文献では肯定的な評価が認められるものの,社会運動としての慎重論・否定論も強い.そのため,研究計画の整備に慎重を期した.ステップ1の調査研究は7月までに終了させる予定である.その結果をまとめ,8月には速やかにステップ2とステップ3の実施段階に移行する予定である.なお,全ステップを12月末までには終了するスケジュールで現在進行中である.ただし,各ステップでのすべての研究ステップに研究倫理審査を行うことや,得られたデータに対しても中立性を保持することは言うまでもない.調査の分析および研修プログラムの開発費に諸経費を含め,35万円(調査票作成諸経費10万円,分析ツール20万円,プログラム協力報償費5万円)の活用を想定している.その他は報告書作成経費と考えている.
DLX4によるヒト体細胞の初期化促進効果のメカニズム解明

これまで我々は、歯髄細胞(Dental Pulp Cells : DPCs)の初期化能は由来するドナー歯の形成段階に大きく依存し、歯根完成期DPCsに比べて歯根未完成期DPCsは著明に初期化能が高く、その背景にはホメオボックス遺伝子DLX4の発現量が関与することを見出した。しかし現在までにDlxファミリーが体細胞の初期化を促進するという報告はなく、どのようにDLX4が初期化過程を促進するかは不明である。本研究では体細胞の初期化過程で、DLX4のパートナー因子として働く遺伝子の同定を試みるために、2つの歯髄細胞株のDLX4高発現株及びsiRNAを用いたノックダウン株を樹立し、DLX4の発現レベルによって変化する遺伝子を、DNAマイクロアレイ解析でスクリーニングした。2株の解析結果で、DLX4と同様の変化を示す遺伝子MARSの特定に成功した。今後はMARSが体細胞の初期化に関与するかどうか解析していく。
オノマトペによる知覚・心理次元の推定

平成30年度は,オノマトペを用いて,布の肌触りの知覚空間についての検討と食感のオノマトペの音韻的分析を行った.布の肌触りについての実験を実施し,布とオノマトペの対応関係について検討した.被験者には,布を手で触ってもらい,その表情に相応しいオノマトペを回答してもらった.また,セマンティック・ディファレンシャル法の尺度を使って,「摩擦感」「温度感」などについても評定してもらった.オノマトペについての回答から,オノマトペ×布の分割表に対して対応分析を行った.得られた布置に対して,座標値がスパースになるように回転し,布の肌触りの知覚的な次元3次元を得た,一次元目は,厚さ・柔らかさに関係する「ふかふか感」の次元,二次元目は,摩擦感に主に関係する「すべすべーごわごわ感」の次元,3次元目は柔らかさ・伸縮性に関係する「のびのび感」の次元と解釈することができた.食べ物の画像から,その食感に相応しいオノマトペを回答するとデータと,食べ物の好き嫌いの程度を回答するとデータを合わせて分析し,食感の好き嫌いと,食感を表現する音韻との関係性について分析した.第一子音の/n/,/b/,/p/,第一母音の/e/などが嫌いな食感,第一子音の/z/,/t/,/h/,第二母音の/u/などが好きな食感に結びついていることが分かった.触覚では,/z/が不快さを象徴しているといわれているのに対し,食感では好きということに関係していることなど,触覚オノマトペと食感オノマトペでは音象徴に違いがあることが明らかにされた.様々な感覚モダリティのオノマトペを検討するという目的については,現在のところ,視覚的な表情知覚,痛覚に加え,食感や触覚などのモダリティに関係するオノマトペについて検討し,オノマトペが表現する知覚・心理空間を推定することができた.また,触覚と食感に関するオノマトペの音象徴の比較し,共通点・相違点も示すことができた.よって,当初の予定通り,進んでいると考えられる.音声・心理状態とオノマトペとの対応関係データを収集する.具体的には,音声に関しては実験,心理状態に関しては質問紙調査を実施し,相応しいオノマトペを回答するという形式で,オノマトペとの対応関係のデータを収集する.そのデータに対して,対応分析を実施し,さらに,座標値がスパースになるように,機械学習の手法などを用いて回転を行う.それにより,知覚・心理次元の推定を行う.さらに,オノマトペにより,異なる対象から得られた知覚次元を比べることにより,日本語オノマトペの音象徴の特徴を検討する.平成29年度は,オノマトペを用いて,表情の知覚次元,痛みの知覚次元,及び,食感の知覚空間についての検討を行った.顔の表情画像を観察し,その表情に相応しいオノマトペを回答したデータから,顔の表情とオノマトペの対応関係について検討した.オノマトペ×表情の分割表に対して対応分析を行い,得られた布置に対して,座標値がスパースになるように回転した.得られた空間の軸の方向は,表情のカテゴリーを示していると考えられた.このことは,オノマトペによる表情の表現は,表情・感情の次元説でいわれているような円環構造ではなく,基本表情説でいわれているカテゴリカルな表情知覚を反映していることが示された.様々な痛みの記述に対し,その痛みに相応しいオノマトペを回答するという質問紙を実施し,痛みとオノマトペの対応関係のデータを収集した.痛み×オノマトペの分割表に対して対応分析を行い,さらに,得られた布置に対して,座標値がスパースになるように回転を行った.得られた軸の多くは,解釈可能な痛みの種類に対応しており,痛みの主要な知覚次元を明らかにすることができた.食べ物の画像から,その食感に相応しいオノマトペを回答するという実験を実施し,オノマトペと食感の対応関係について調べた.オノマトペ×食感の分割表に対し,対応分析,及び,座標値がスパースになるよう回転を行い,食感の主要な15次元を抽出した.その結果から,食感の主要な知覚的構造が明らかにすることができた.また,食感を表すオノマトペは多様であり,オノマトペにより主要な食感を表現できることが示された.表情,痛み,食感の3種類の対象の知覚空間についての実験・調査が終了しており,進行の程度は,ほぼ計画通りである.平成30年度は,オノマトペを用いて,布の肌触りの知覚空間についての検討と食感のオノマトペの音韻的分析を行った.布の肌触りについての実験を実施し,布とオノマトペの対応関係について検討した.被験者には,布を手で触ってもらい,その表情に相応しいオノマトペを回答してもらった.また,セマンティック・ディファレンシャル法の尺度を使って,「摩擦感」「温度感」などについても評定してもらった.オノマトペについての回答から,オノマトペ×布の分割表に対して対応分析を行った.

得られた布置に対して,座標値がスパースになるように回転し,布の肌触りの知覚的な次元3次元を得た,一次元目は,厚さ・柔らかさに関係する「ふかふか感」の次元,二次元目は,摩擦感に主に関係する「すべすべーごわごわ感」の次元,3次元目は柔らかさ・伸縮性に関係する「のびのび感」の次元と解釈することができた.食べ物の画像から,その食感に相応しいオノマトペを回答するとデータと,食べ物の好き嫌いの程度を回答するとデータを合わせて分析し,食感の好き嫌いと,食感を表現する音韻との関係性について分析した.第一子音の/n/,/b/,/p/,第一母音の/e/などが嫌いな食感,第一子音の/z/,/t/,/h/,第二母音の/u/などが好きな食感に結びついていることが分かった.触覚では,/z/が不快さを象徴しているといわれているのに対し,食感では好きということに関係していることなど,触覚オノマトペと食感オノマトペでは音象徴に違いがあることが明らかにされた.様々な感覚モダリティのオノマトペを検討するという目的については,現在のところ,視覚的な表情知覚,痛覚に加え,食感や触覚などのモダリティに関係するオノマトペについて検討し,オノマトペが表現する知覚・心理空間を推定することができた.また,触覚と食感に関するオノマトペの音象徴の比較し,共通点・相違点も示すことができた.よって,当初の予定通り,進んでいると考えられる.笑い声などの音声,肌触りや心理状態とオノマトペとの対応関係データを収集する.具体的には,音声や肌触りに関しては実験,心理状態に関しては質問紙調査を実施し,相応しいオノマトペを回答するという形式で,オノマトペとの対応関係のデータを収集する.そのデータに対して,対応分析を実施し,さらに,座標値がスパースになるように,機械学習の手法などを用いて回転を行い,その知覚空間の構造を明らかにし,知覚・心理次元の推定を行う.さらに,様々な対象のデータを集約した分析を行っていく.個々の対象のデータの収集,分析を行い,異なる対象から得られた知覚次元を比べることにより,日本語オノマトペの音象徴の特徴を検討する.音声・心理状態とオノマトペとの対応関係データを収集する.具体的には,音声に関しては実験,心理状態に関しては質問紙調査を実施し,相応しいオノマトペを回答するという形式で,オノマトペとの対応関係のデータを収集する.そのデータに対して,対応分析を実施し,さらに,座標値がスパースになるように,機械学習の手法などを用いて回転を行う.それにより,知覚・心理次元の推定を行う.さらに,オノマトペにより,異なる対象から得られた知覚次元を比べることにより,日本語オノマトペの音象徴の特徴を検討する.購入予定の有機ELモニターの納入が遅れたため,次年度に購入することとした.
リアル・オプション・アプローチによるネットワーク公益事業の経済厚生分析

第一の論文は,リアル・オプション・アプローチを用いた分析の準備段階として,接続料金ルールと事業者のネットワーク設備投資誘因の関係を分析している.また,事業者の設備投資形態,特に非協力的投資形態と協力的投資形態の経済厚生比較が行われている.主たる結論は,接続料金ルールにおいて(可変的な)接続費用徴収の割合が大きい場合,協力的投資形態のほうがネットワーク設備所有者の投資誘因を高め,それが高い経済厚生を実現してくれることが示される.(逆に,接続費用徴収の割合が小さい場合,非協力的投資形態のほうがネットワーク設備所有者の投資誘因を高め,それが高い経済厚生を実現する.)第二の論文は,Dixit&Pindyck(1994)の連続時間モデルを2企業のゲームに拡張したものである.ある需要地域に2企業が新規に参入する状況を考えており,追随者は,先導者と同様の2種類の埋没的投資費用を負うという選択の他に,ネットワーク設備投資費用を負わずに接続料金(あるいは接続供給料金)を支払うことにより,先導者のネットワーク設備を使用できることを仮定している.このため,先導者には独占的利潤を得る機会があるという長所はあるが,2種類の埋没的投資費用を必ず負わねばならないという短所がある.追随者には,独占的利潤は得られないが,「接続か,あるいはバイパス建設か」という選択の機会がある.このような長所と短所のトレードオフが,接続料金の水準にどのように影響され,ひいては参入誘因と(特にバイパス建設の)投資誘因にどのような効果を持つかが分析されている.モデル分析より次の結果が得られた.第1に,非協力ゲーム的な競争環境では,協力ゲーム的な競争環境よりも,先導者の参入誘因は強い.第2に,接続が許されていると,バイパス建設の投資誘因は弱くなる.第3に,接続料金は様々な効果を持ち,投資の影響に関しては多様な結果が得られることがわかった.第一の論文は,リアル・オプション・アプローチを用いた分析の準備段階として,接続料金ルールと事業者のネットワーク設備投資誘因の関係を分析している.また,事業者の設備投資形態,特に非協力的投資形態と協力的投資形態の経済厚生比較が行われている.主たる結論は,接続料金ルールにおいて(可変的な)接続費用徴収の割合が大きい場合,協力的投資形態のほうがネットワーク設備所有者の投資誘因を高め,それが高い経済厚生を実現してくれることが示される.(逆に,接続費用徴収の割合が小さい場合,非協力的投資形態のほうがネットワーク設備所有者の投資誘因を高め,それが高い経済厚生を実現する.)第二の論文は,Dixit&Pindyck(1994)の連続時間モデルを2企業のゲームに拡張したものである.ある需要地域に2企業が新規に参入する状況を考えており,追随者は,先導者と同様の2種類の埋没的投資費用を負うという選択の他に,ネットワーク設備投資費用を負わずに接続料金(あるいは接続供給料金)を支払うことにより,先導者のネットワーク設備を使用できることを仮定している.このため,先導者には独占的利潤を得る機会があるという長所はあるが,2種類の埋没的投資費用を必ず負わねばならないという短所がある.追随者には,独占的利潤は得られないが,「接続か,あるいはバイパス建設か」という選択の機会がある.このような長所と短所のトレードオフが,接続料金の水準にどのように影響され,ひいては参入誘因と(特にバイパス建設の)投資誘因にどのような効果を持つかが分析されている.モデル分析より次の結果が得られた.第1に,非協力ゲーム的な競争環境では,協力ゲーム的な競争環境よりも,先導者の参入誘因は強い.第2に,接続が許されていると,バイパス建設の投資誘因は弱くなる.第3に,接続料金は様々な効果を持ち,投資の影響に関しては多様な結果が得られることがわかった.本年度は,リアル・オプション・アプローチを用いてネットワーク設備の所有形態,接続料金,および不確実性が設備投資誘因に与える効果を考察するための理論モデルの設計とその分析を行った.理論モデルは,簡単な二期間・二地域・二企業モデルであり,二期目の需要に不確実性が存在すると想定している。二つのそれぞれの地域には地元企業がいる.地元企業は地元地域にネットワーク設備(たとえば,ガス・パイプラインや送電線)を保有しており,このネットワーク設備を利用して地元地域に財を供給している.さらに接続料金を支払えば,他地域のネットワーク設備を使用でき,他地域の需要家にも財が提供できる.したがって,各地元企業は,その地域のみならず,他地域でも,他地域の地元企業と競争関係にあると想定されている.このとき,主として,不確実性が設備投資誘因に与える負の影響を削減するために接続料金の水準がどのように決定されるべきかという問題を分析している.現在得られている主要な結果は,このモデル設定(すなわち,不確実性と寡占構造が存在する設定)における最適接続料金のもとでは,社会的最適に比べ,過剰設備投資が要請されねばならないというものである.今後,この二期間モデルを連続期間モデルに拡張し,インタビューによって得られた都市ガスや電力事業のデータをもとに,シミュレーションを行う予定である.本年度は上の理論モデルと同時に,所有形態(特に,民営化および独立行政法人形態)と設備投資の関連に関する問題を扱った理論モデルが,水野と他の研究者の共同研究により作成された.主たる結果は,事業体の得る収入が大きく変動するような経済環境下では,独立行政法人形態のほうが適切な投資誘因を与え,経済厚生を高めるというものである.

その途中研究成果は,ヨーロッパ産業経済学会(EARIE)第28回大会で報告された.本年度は,リアル・オプション・アプローチを用いて,ネットワーク産業における新規参入誘因と設備投資誘因の理論分析を行った.研究は「From Access toBypass : A Real Options Approach」という論文に現在まとめられている.それは,契約理論研究会,2003年度日本経済学会秋季大会,応用地域学会研究発表大会で報告される予定である.理論モデルは,Dixit&Pindyck(1994)の連続時間モデルを2企業のゲームに拡張したものである.ある需要地域に2企業が新規に参入する状況を考えており,初めに参入する企業を「先導者」,続いて参入する企業を「追随者」と命名する.先導者は参入する際,生産設備投資費用とネットワーク設備投資費用の二つの埋没的投資費用を負わねばならない.他方,追随者は,先導者と同様の2種類の埋没的投資費用を負うという選択の他に,ネットワーク設備投資費用を負わずに接続料金(あるいは接続供給料金)を支払うことにより,先導者のネットワーク設備を使用することができ,生産設備投資費用のみの埋没的投資費用を負えばよいことを仮定している.これがネットワーク産業の重要な特徴である.先導者には,独占的利潤を得る機会があるという長所はあるが,2種類の埋没的投資費用を必ず負わねばならないという短所がある.追随者には,独占的利潤は得られないが,「接続か,あるいはバイパス建設か」という選択の機会がある.このような長所と短所のトレードオフが,接続料金の水準にどのように影響され,ひいては参入誘因と(特にバイパス建設の)投資誘因にどのような効果を持つかが分析されている.不確実性,埋没的投資費用,先導者と追随者の役割が内生的に決定される点,および非協力ゲーム環境が,分析の鍵となる.モデル分析より次の結果が得られた.第1に,非協力ゲーム的な競争環境では,協力ゲーム的な競争環境よりも,先導者の参入誘因は強い.第2に,接続が許されていると,バイパス建設の投資誘因は弱くなる.第3に,接続料金は様々な効果を持ち,投資の影響に関しては多様な結果が得られることがわかった.
自然会話リソースバンク構築による世界的教材共有ネットワーク実現のための総合的研究

『BTSJによる日本語会話コーパス(トランスクリプト・音声)2015年版』(333会話、約78時間)、話者同士の関係等の会話の社会的要因、及び「自然会話教材作成支援システム」機能を組み込んで、自然会話コーパスと自然会話教材のリソースとなりうる自然会話データの保存の一元化を行い、「共同構築型データベース」として「自然会話リソースバンク(Natural Conversation Resource Bank: NCRB)」の基盤を構築した。また、『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット(2015年版)』を完成し、語用論、対人コミュニケーション研究の効率化を実現した.<言語教育に応用可能な「自然会話リソースバンクの構築」とそれに関する研究>1既に研究代表者らが構築してきた「自然会話コーパス」の拡充・整備(宇佐美:基盤B(15-18年度、20-22年度)『BTSによる多言語話し言葉コーパス-日本語会話1,2』2文字化入力支援・自動集計システムの機能拡張・精緻化⇒「BTSJ入力支援・自動集計システムセット」を更新し、完成させた。3会話に関する情報(場面、人数、内容、話者同士の関係等々)のデータベース化(情報検索・抽出システムの構築)⇒データベースの「作業用」の部分の設計を完了させた。4リソースの一元化にかかわる作業⇒これまでの既存のデータを、データベース化に合わせて整理した。<自然会話リソースバンクの構築による世界的教材共有ネットワークの実現に関する研究>1「自然会話教材作成支援システム」の開発⇒基本設計案の完成2自然会話教材の試作版の整備・拡充⇒今年度は、教材の試作と、海外研究協力者との教材試作の打ち合わせと依頼、テンプレートの精査・検討を行った。3全世界で共有できる自然会話教材のオンライン・ネットワーク化にかかわる予備調査(世界の日本語プログラムのカリキュラムや学生ニーズの調査など)。また、関連する語用論研究、コミュニケーション研究も各自行い、発表した。また、『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット(2015年版)』を完成し、語用論、対人コミュニケーション研究の効率化を実現した.(1)既に研究代表者らが構築してきた「自然会話コーパス」(『BTSJによる日本語話し言葉コーパス(トランスクリプト・音声)2011年版』の拡充・整備を進めた。(2)『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット』のさらなる機能拡張・精緻化を行い、研究成果としての本システムを研究者、大学院生等に、広く活用してもらう目的と利用者からのフィードバックを今後の研究に反映させるために、このシステムセットの「講習会」を開催した。(3)会話に関する情報(場面、人数、内容、話者同士の関係等々)のデータベース化(情報検索・抽出システムの構築)とその精緻化を進め、NCRB(Natural Conversation Resource Bank)のサイトを立ち上げ、関連の研究者、大学院生で、今後の改善のための試用を開始した。(4)自然会話リソースバンク(NCRB)データベースに基づく「自然会話教材作成支援システム」のテンプレート」を構築した。(5)自然会話コーパスに含まれる会話データと、「自然会話を素材とする教材」のリソースとしての自然会話データの編集や整備、教材作成のための会話データの一元化(総合的データベース構築)にかかわる作業を進めた。(6)作成したデータベースを活用して、自然会話を素材とする教材の試作版(新規データ・既存データを元に)の作成、改善と、最終版作成のための検討を行った。(7)世界各地の関連機関で本プロジェクトの紹介を行うとともに、自然会話教材へのニーズ調査を行うとともに、講習会や今後のデータ提供の依頼を行った。(8)これまでの研究成果の発表を国内外で行った。<言語教育に応用可能な「自然会話リソースバンクの構築」とそのデータベース化に関する研究>1.研究代表者らが構築してきた『BTSJによる日本語話し言葉コーパス(トランスクリプト・音声)2011年版』宇佐美まゆみ監修(2011)(http://www.tufs.ac.jp/ts/personal/usamiken/btsj_corpus.htm)の整備を行った。2.自然会話の文字化資料作成、及び、定量的な分析を効率的に行うための「BTSJ入力支援・自動集計システムセット」の機能を向上させ、複数ファイルの自動集計を行う機能を追加搭載して、『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット』を完成させた。3.会話に関する情報(場面、人数、内容、話者同士の関係等々)の情報検索・抽出システムを完成させた。4.上記コーパスに収録しているデータを「リソースバンク」に収録し、データベースによる情報検索を可能にした。5.上記、『システムセット』を広く活用してもらうために、その開発の理論的背景としての「総合的会話分析」(宇佐美、2008)の解説と併せて、その操作や活用法についての講習会を、東京、ロンドン、名古屋、京都などで行った。<自然会話リソースバンクの構築による世界的教材共有ネットワークの実現に関する研究>1.「自然会話教材作成支援システム」のテンプレートを構築した。2.今年度も、引き続き、自然会話を素材とする教材の試作を行った。

3.自然会話コーパスと、自然会話教材のリソースとしての自然会話データの一元化(総合的データベース構築)が可能になるように、文字化の「システムセット」と「リソースバンク」としてのデータベースの互換性を保つだめの方式を検討し、決定した。国内外の学会等で、上記に関する研究成果の発表を行った。これまで研究代表者らが構築してきた『BTSによる多言語話し言葉コーパス-日本語会話1,2』と『BTSによる日本語話し言葉コーパス1(初対面・友人、雑談・討論・誘い)』を統合した『BTSJによる日本語話し言葉コーパス(トランスクリプト・音声)2011年改訂版』の拡充・改訂を行い、『BTSJによる日本語話し言葉コーパス(トランスクリプト・音声)2015年改訂版』(333会話、総時間4718分45秒(約78時間)、うち音声付きデータ203会話、2363分48秒(約39時間))を完成した。これに伴い、作成済みの会話に関する情報(場面、話者人数、話者同士の関係、話題内容等々)のデータベースも、自然会話リソースバンク(Natural Conversation Resource Bank: NCRB)に組み込み、精緻化した。また、『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット』を機能拡張、精緻化させ、『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット(2015年版)』を完成した。これらの研究成果としてのシステムとコーパスを広く活用してもらうためと利用者からのフィードバックを今後の研究に反映させるため、「BTSJ活用方法講習会」(国内2回、海外1回)を開催した。さらには、自然会話リソースバンク(Natural Conversation Resource Bank: NCRB)(データベース)に基づく「自然会話教材作成支援システム」のテンプレートを構築し,自然会話コーパスと、自然会話教材のリソースとしての自然会話データの一元化を行い、総合的共同構築型データベースを構築した。作成した「データベースNCRB」を活用して、自然会話教材の試作版の作成、蓄積を行った。これまでの研究成果の発表を、国内外の国際学会、シンポジウム等で行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本語教育学、語用論、談話研究、対人コミュニケーション論、言語社会心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究実績の概要」に記したように、本研究の2本の柱である<言語教育に応用可能な「自然会話リソースバンクの構築」とそれに関する研究>、および、<自然会話リソースバンクの構築による世界的教材共有ネットワークの実現に関する研究>ともに、予定の成果物を完成しているため。【研究実績の概要】に記載したように、交付申請書にまとめた平成25年度の計画内容は、すべて達成されている。
時間分解分光法によるプロトン移動型フォトクロミック化合物の光構造相転移の研究

プロトン移動型フォトクロミック化合物ジニトロベンジルピリジン(DNBP)の結晶は、最近、3次元高密度光メモリ素子としての応用が期待されている。しかしながら、DNBPの分子内プロトン移動のメカニズム、DNBP結晶の電子状態などその基礎物性は明らかにされていない。本研究では、1)DNBPの分子内プロトン移動のメカニズムを解明すること、2)DNBP結晶の電子状態を明らかにすること、3)分子内・分子間プロトン移動の制御を試み、プロトン移動を用いた新規の固体光素子の提案をめざすこと、を目的とした。DNBP分子をポリマーに分散させた試料を用いて、光異性化は伴う吸収スペクトル変化を詳細に調べた。その結果、紫外光照射による光生成物は2種類(NH型、OH型)存在し、OH型は熱的にNH型を経て元の構造(CH_2型)に戻ること、可視光照射によりNH型、OH型ともCH_2型に光異性化することを見いだした。また、プロトン移動距離が異なる2つのDNBP幾何異性体を用いてDNBP分子の光・熱異性化反応の詳細な検討を行い、DNBP分子の分子内プロトン移動をプロトン移動距離を考慮した反応座標から明らかにした。また、NH型、OH型の蛍光スペクトルを初めて観測するとともに、観測した蛍光寿命(800ps)を計算から求めた輻射寿命と比較することにより、励起状態の大部分は無輻射的に緩和することを見いだした。DNBP分子のフェムト秒及びナノ秒ポンプ-プローブ過渡吸収分光測定を行い、DNBP分子の分子内プロトン移動がおよそ300fsで生じること、OH型からNH型、NH型からCH_2型への熱消色反応は各々、マイクロ秒、ミリ秒程度で生じることを見いだした。DNBP結晶においては、軌道放射光を用いて広範囲のエネルギー領域における偏光反射スペクトルを測定し、その電子状態を初めて明らかにするとともに、MOPACによる分子軌道法計算を行い、その結果を上記実験結果と比較検討し、DNBPのCH_2、NH、OH型の電子スペクトルを明らかにした。またDNBP結晶では、分子間プロトン移動を引き起こしている可能性を指摘した。ジニトロベンジルピリジン(α-DNBP)分子は、紫外光照射により無色相から青色相へ、可視光照射あるいは熱により可逆的に青色相から無色相へ分子内プロトン移動を伴って構造変化を起こす物質であるが、青色相が熱的に不安定なため(ミリ秒程度で無色相に戻ってしまう)、そのプロトン移動のメカニズムはいまだ明らかにされていない。本年は、1)無色相から青色相へいかなる速さで光誘起分子内プロトン移動が生じるのか、2)青色相にはプロトン移動の生じる位置によりNH型、OH型2通りがあるが、この2つの間を熱的にいかなる速度でプロトン移動が生じるのかを、各々、フェムト秒及びナノ秒ポンプープローブ過渡吸収分光法により明らかにすることをめざした。また、α-DNBP結晶の電子状態を明らかにするために、軌道放射光を用いて幅広いエネルギー領域(230eV)にわたって結晶の偏光反射スペクトル測定及び分子軌道法による吸収スペクトル計算をおこなった。その結果、1)光誘起プロトン移動は、300-500fsecで生じること、2)OH型からNH型へは、5μsec程度で、NH型から無色相へは20msec程度で熱的にプロトンが移動することが明かとなった。

また、偏光反射スペクトル解析・分子軌道法計算から、3)この物質のダビドフ分裂は3000cm^<-1>と非常に大きく分子間相互作用が大きいこと、4)無色相では、第1HOMO-LUMO遷移が禁制であり吸収が可視域に現れないことが分かった。プロトン移動型フォトクロミック化合物ジニトロベンジルピリジン(DNBP)の結晶は、最近、3次元高密度光メモリ素子としての応用が期待されている。しかしながら、DNBPの分子内プロトン移動のメカニズム、DNBP結晶の電子状態などその基礎物性は明らかにされていない。本研究では、1)DNBPの分子内プロトン移動のメカニズムを解明すること、2)DNBP結晶の電子状態を明らかにすること、3)分子内・分子間プロトン移動の制御を試み、プロトン移動を用いた新規の固体光素子の提案をめざすこと、を目的とした。DNBP分子をポリマーに分散させた試料を用いて、光異性化に伴う吸収スペクトル変化を詳細に調べた。その結果、紫外光照射による光生成物は2種類(NH型、OH型)存在し、OH型は熱的にNH型を経て元の構造(CH_2型)に戻ること、可視光照射によりNH型、OH型ともCH_2型に光異性化することを見いだした。また、プロトン移動距離が異なる2つのDNBP幾何異性体を用いてDNBP分子の光・熱異性化反応の詳細な検討を行い、DNBP分子の分子内プロトン移動をプロトン移動距離を考慮した反応座標から明らかにした。また、NH型、OH型の蛍光スペクトルを初めて観測するとともに、観測した蛍光寿命(800ps)を計算から求めた輻射寿命と比較することにより、励起状態の大部分は無輻射的に緩和することを見いだした。DNBP分子のフェムト秒及びナノ秒ポンプ-プローブ過渡吸収分光測定を行い、DNBP分子の分子内プロトン移動がおよそ300fsで生じること、OH型からNH型、NH型からCH_2型への熱消色反応は各々、マイクロ秒、ミリ秒程度で生じることを見いだした。DNBP結晶においては、軌道放射光を用いて広範囲のエネルギー領域における偏光反射スペクトルを測定し、その電子状態を初めて明らかにするとともに、MOPACによる分子軌道法計算を行い、その結果を上記実験結果と比較検討し、DNBPのCH_2、NH、OH型の電子スペクトルを明らかにした。またDNBP結晶では、分子間プロトン移動を引き起こしている可能性を指摘した。
生体内ＲＮＡ編集機構を利用した部位特異的変異導入法の開発

生体内には、転写後RNAの特定アデノシンがイノシンに変換される「A-to-I RNA編集機構」が存在する。これまで、生体内タンパク質の変異導入はDNAの改変により行われてきたが、生体内RNA編集を自在に操作できれば、RNAレベルで標的遺伝子に変異導入することが可能になる。本研究は、標的部位に特異的かつ効果的にA-to-I RNA編集を誘導する「編集ガイドRNA」を創出し、生体内RNA編集機構を利用したRNA変異導入における基盤的方法論を開発した。本研究は、標的部位に特異的かつ効果的にA-to-I RNA編集を誘導する「編集ガイドRNA」を創出し、「生体内RNA編集機構を利用した変異導入法」を開発することにより、新たな「生体内タンパク質機能・発現制御方法」の確立を目的としている。平成25年度は、in vitroにおいて、部位特異的にA-to-I RNA編集を誘導する編集ガイドRNAの構築を試みた。ADARは二本鎖RNA中のアデノシンを編集することが明らかになっているが、部位特異的な編集に必要なRNA配列及びその構造は未だ不明である。そこで本研究では、第一段階として、ランダム配列を含む、部分的に二本鎖構造を形成するRNA配列群(cis型RNAライブラリー)を設計、合成し、in vitro編集反応及びin vitroセレクション法を応用して、特定部位が編集されるRNA配列を探索した。セレクション行程を複数回行った結果、ランダム領域に特徴的な配列を有するRNA群を得た。また、得られたRNA配列群の中には、標的部位以外も編集されている分子が存在していた。続いて、部位特異的なRNA編集に必要なRNA構造を同定するため、二次構造予測プログラム(mfold)を用いて獲得したRNA配列の二次構造を比較したが、明確な構造モチーフは決定することができなかった。さらに、本方法論により構築したRNAの標的部位が特異的に編集されるかどうかを実験的に確認するため、得られたRNA中で特徴的な配列を有するRNAクローンをそれぞれ合成、精製し、編集評価を行った。結果、編集の効率は配列の違いによりにより異なっていたが、得られたRNAは標的部位が特異的に編集されることを確認した。以上の結果より、本方法論を用いることで、目的とする部位が特異的に編集されるRNAを構築できることを明らかにした。本研究は、生体内A-to-I RNA編集機構を利用し、標的RNA上の任意の部位に特異的かつ効果的に変異を導入する方法論の開発を目的としている。前年度までに、目的部位にA→I変異を導入できるように二本鎖RNA特異的アデノシンデアミナーゼ(ADAR2)を誘導する機能性RNA「編集ガイドRNA」を、分子進化工学的手法を用いて構築できることを明らかにした。当該年度は、生体内ADAR2の基質RNAであるグルタミン酸受容体mRNA前駆体(GluRB pre-mRNA)を基に、配列設計により編集ガイドRNAを構築する方法を開発した。本設計により構築される編集ガイドRNAは、標的認識領域を有するため、任意のRNAに対して編集を誘導できると考えた。まず、GFP mRNAをモデル標的RNAとしてガイドRNAを設計し、組換えADAR2を用いたin vitro編集アッセイにより本設計が妥当であるかどうかを評価した。結果、構築した編集ガイドRNAは、目的部位に編集を誘導できることが明らかになった。続いて、編集誘導活性を示したRNA配列を基に変異体を作製し、高活性な編集ガイドRNA配列を探索した。上記研究を通して、任意のアデノシンに対して変異導入できる編集ガイドRNA設計方法を確立した。加えて、編集ガイドRNAの培養細胞内での編集誘導活性を評価するため、編集ガイドRNA発現ベクター並びに組換え細胞を樹立するための遺伝子コンストラクトを作製した。本研究は、生体内RNA編集機構を利用した部位特異的RNA変異導入法を開発することを目的とした。前年度は、二本鎖RNA特異的アデノシンデアミナーゼ(ADAR2)を誘導し、標的アデノシンをイノシンに変異する機能性RNA「編集ガイドRNA」の設計方法を確立した。また、本設計に従い構築した編集ガイドRNAは、相補領域を改変することで、任意のアデノシンを標的にできることをin vitroにおいて実証した。そこで当該年度は、培養細胞内における標的RNA変異導入を達成し、編集ガイドRNAを用いた細胞内RNA変異導入法を確立することを目的とした。まず、編集ガイドRNAの細胞内編集誘導活性を評価するため、GFP mRNAのA200を標的とする編集ガイドRNAを設計し、細胞内発現ベクターを構築した。続いて、ADAR2及びGFPを発現するHEK293細胞由来の培養細胞株(tet-ADAR2細胞)に構築した発現ベクターを導入し、A200が特異的に編集されるかどうかを解析した。結果、編集ガイドRNAを発現した細胞内でのみ、A200の編集が確認された。また、その時の編集効率はおよそ40%であった。以上の結果より、編集ガイドRNAが培養細胞内においても有効であることを実証した。次に、イノシンがタンパク質翻訳の際にグアノシンとして認識されることを利用し、本RNA変異導入法が標的タンパク質機能制御へ応用できるかを検証した。具体的には、終止コドン(UAG)が編集によりトリプトファンコドン(UIG)に変換された時にのみ、GFPを発現するように設計したレポーターを細胞に導入し、RNA変異導入によるGFP発現を蛍光顕微鏡により観察した。結果、編集ガイドRNAを導入した細胞にのみGFP蛍光が観測された。上記研究を通して、編集ガイドRNAによるRNA変異導入法を開発した。生体内には、転写後RNAの特定アデノシンがイノシンに変換される「A-to-

I RNA編集機構」が存在する。これまで、生体内タンパク質の変異導入はDNAの改変により行われてきたが、生体内RNA編集を自在に操作できれば、RNAレベルで標的遺伝子に変異導入することが可能になる。本研究は、標的部位に特異的かつ効果的にA-to-I RNA編集を誘導する「編集ガイドRNA」を創出し、生体内RNA編集機構を利用したRNA変異導入における基盤的方法論を開発した。平成26年度は、in vitroにおいて高い編集誘導活性を有する編集ガイドRNAの設計方法を確立した。また、編集ガイドRNAを用いた部位特異的RNA変異導入法の確立を目指し、細胞内における編集誘導活性を評価するための実験系構築も同時に行っている。平成25年度に得られた研究成果を踏まえて、これまでに得られた研究成果は、当初の研究計画に沿ったものであり、本研究は、おおむね順調に進展していると評価できる。生体分子化学平成27年度は、編集ガイドRNAを細胞に適用し、RNA変異導入による標的タンパク質機能制御法の開発を目指す。そのため、ADAR発現細胞内における編集ガイドRNAの編集誘導活性及び、細胞内タンパク質機能・発現制御能を評価する。また、編集誘導活性が低かった場合は、細胞を基盤としたスクリーニング方法を用いて、編集ガイドRNA配列のin vivoでの最適化を行う予定である。最終的には、ADARを恒常的に発現していることが明らかな培養細胞(HepG2等)に編集ガイドRNAを導入し、内在的に発現しているADARを利用した部位特異的変異導入を評価する。本研究を通して、生体内RNA編集機構を利用した部位特異的変異導入法を確立し、生体内タンパク質機能制御法に展開する。平成25年度の研究目標であった、部位特異的に編集されるRNA配列を獲得することに成功したことから、本研究はおおむね順調に進展している。しかしながら、これら実験の結果から本方法論の有効性を示すことはできたが、得られたRNA群から部位特異的なA-to-I RNA編集に必要な明確な構造モチーフを同定することはできていない。効率的にRNA編集を誘導する方法論を確立するためには、この段階でより多くの目的機能を有するRNA配列の情報が必要であるという課題点も残っている。平成26年度は、A-to-I RNA編集を目的部位に誘導するために必要な構造モチーフの同定と、平成25年度に得られたRNAをcis型からtrans型に改変し、標的RNA上の特定部位にRNA編集を誘導する方法を確立する。構造モチーフの同定には、新たに条件を検討し、平成25年度に構築した方法論を用いて、より多くの候補RNA配列の獲得を試みる。また、得られる構造情報を基に、あらゆる標的配列に対してRNA編集を誘導可能なガイドRNAを設計する。編集誘導活性は、in vitroのみならずin vivo(培養細胞内)でも同時に評価する。
材料機能の理論的研究

材料機能の発現は原子の組み合わせとそれらの構造に強く依存する。現実の材料は完全結晶であることは稀であり、何らかの非周期性を持っている。そのような場合には、実験的に原子配列を正確に決めることは困難であることが多く、理論計算が重要な役割を演じる。原子配列が求まったうえで材料の性質を微視的に知るには電子状態を知られなければならない。また、外部の刺激に対する応答として電子状態が変化すると、それが原子配列を変えることもある。種々の興味深い系に対して、以上のような観点から理論研究を行うための手法の開発、整備および具体的な理論解析が行われた。寺倉と能勢は、電子状態計算を出発点として原子の運動を追いかけることのできる第一原理分子動力学法のプログラム開発を行った。この方法は固体表面での化学吸着のメカニズムの解明に適用された。それと平行して、この方法の適用範囲を広げるために、定圧力で定温度の計算を可能とする作業が進行中である。中辻は量子化学的手法で表面ー分子相互作用系を調べた。特に、固体表面をクラスタ-で近似する方法について詳しくテストを行い、Li表面での水素分子の化学吸着の機構を調べた。また、中辻の開発したSACーC1法により、過マンガン酸イオンが分解して酸素分子を放出する反応の機構を明らかにした。那須は、酸化物高温超伝導体やK_3C_<60>の超伝導について、強い電子格子相互作用と格子振動の非調和性に注目した研究を行い、同位元素効果や高い超伝導転位温度に対する興味深い結果を得ている。細矢は、グラファイトの電子構造に出来るだけ速やかに収束する炭素の平面クラスタ-の幾何学を詳しく調べた。山口は有機化合物の磁気的性質を量子化学的計算によって調べた。ハイゼンベルグ模型での交換相互作用のパラメタを第一原理計算から導いたことは、現実の系とモデルとの対応をとるという本班の目標の一つに沿ったものである。