hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バレット食道発生過程におけるマイクロバイオームの観点から見た免疫応答の解明

解析では,正常食道ではClostridiumの割合が低く(8.3%), Lactobacilliが高かった(71.8%)。術後は前者が増加し,後者が減少していたが,レバミピド群では長期間経過後は後者が増加していた。PCRでの各細菌の経時的変化では,双方の群でClostridiumが経時的に増加し,Lactobacilliは減少の後上昇に転じたが,その程度に相違が見られた。レバミピドはBEの発生率を低下させる可能性があり,食道細菌叢の変化が関与している可能性が示唆された。以上の内容に関する学会発表および論文作成を行った。ラットモデルを用いて,レバミピドによる細菌叢の変化とバレット食道(BE)発生への影響について検討した。ラットに食道空腸吻合にてBEを作成し,コントロール(C)群とレバミピド(R)群に群分けした。術後8,16,24,32週後に犠牲死させ、摘出食道を用いて種々の検討を行った。16,32週でのBE発生率はR群の方が低く、24週以降のBE長もR群で有意に短かった。細菌叢の内訳では,正常食道ではClostridiumの割合が低く, Lactobacilliが高かったのに対し、術後は両群でClostridiumが増加しLactobacilliが減少していたが,R群では長期間経過後は後者が増加していた。ラットモデルを用いて,レバミピドによる細菌叢の変化とバレット食道発生への影響について検討し、その関係性を概ね示すことができた。上部消化管これまでの成果について、学会発表や論文化していく。さらに、今回行ったT-RLP解析だけでなく、メタゲノム解析などのより高度な解析を行えれば、さらに詳細な関係性を見出すことができると思われる。25年度の目標であった、動物モデルの作成は達成でき、そこから得られた検体を用いてのサブ解析は一部を除いて成果を得ることができた。すなわち、T-RFLP解析および定量PCR法によるマイクロバイオームの経時的変化を検討できている。これまでに得られた結果から、コントロール群とレバミピド群との比較検討を行い、レバミピドによるバレット食道分化への影響やマイクロバイオームに及ぼす影響などについて考察していきたい。in vivoの成果はまずまず得られているので、これをin vitroにおいても示していければ、なお一層、本課題への理解が深まると思われる。少額であり、購入できるものがなかったため。少額のため、次年度に持ち越して使用予定。
ホ-ルセル・クランプ法によるメルケル細胞の機能解明

本研究は、ラット皮膚からメルケル細胞の単離識別法を確立し、ホ-ルセル・パッチクランプ法適用により同細胞膜に存在するイオンチャネルの性質を明らかにすることを目的とする。平成2年度では、主に電位依存性の内向き電流に注目し、その生理学薬理学的性質よりL型Ca電流であることを明らかにした。外向き電流は少なくとも2種の成分から成ることが4ーAPやTEAの効果から示唆された。本年度は、この外向き電流成分を保持電位V_Hで分離して、各成分の諸性質を明らかにした。1.V_H=ー80mVから+80mVに電圧固定すると一過性の外向き電流とそれに続く持続性電流が観察された。2.V_H=ー50mVからの脱分極では、ー15mVにイキ値をもつ持続性外向き電流のみが惹起され、TEAに高い感受性を示した。以上の性質より、持続性外向き電流は遅延K電流と同定できた。また、メルケル細胞の主体染色に用いた蛍光色素キナクリンはこの電流成分をTEAよりも低濃度でかつ選択的に抑制するという興味深い結果も得た。3.一過性外向き電流は、全外向き電流からV_H=ー50mVで生じる持続性電流成分を差し引くことによって得られ、ー50mV以上の膜電位で活性化し、定常状態不活性曲線からの50%不活性電位はー64mVで、また4ーAPに高い感受性を示すこと等から、A電流と同定できた。メルケル細胞表面膜の3種の電位依存性イオンチャネルに関する上述の所見はJ.Physiol.に投稿し印刷中である。次に、神経伝達物質候補(ATP等)に対する応答電流は現在解析中である。さらに最も興味ある機械ー電気変換チャネルについては、いまだ証拠が得られていない。これは表皮組織からの単離時にメルケル細胞の形態変化(長楕円形→球形)等が原因と思われるが、その変化を走査電子顕微鏡で確認した。メルケル細胞の走査電顕像は世界初であり、投稿準備中である。初年度は、メルケル細胞膜の内向き電流について詳しく解析した。(1)生体染色用蛍光色素キナクリンを予め投与した幼弱ラットの足底部上皮片から、メルケル細胞を酵素的に単離した。メルケル細胞は生体内では三日月形であったが、単離して培養液中に放置すると直径10μm弱の球形または楕円形になった。(2)単一メルケル細胞にパッチクランプ法のホ-ルセル様式を適用して電気的記録を行った。静止膜電位は約ー60mVであった。(3)Baを含む外液中では、脱分極性の定常電流注入によってTTX抵抗性の持続性活動電位が生じた。Naスパイクは見られなかった。(4)Kチャンネルを30mMTEAと1mM4ーAPの添加でブロックしつつ膜電圧固定を行うと、持続性の内向きCa電流(L型)のみが誘発された。(5)10mMCaを含む外液中では、Ca電流は-80mVの保持電位からー20mV以上の電位への脱分極ステップによって生じ、+10mV付近への脱分極で最大内向き電流が得られた。電流ー電圧関係における最大内向きCa電流は、外液Ca濃度の増加とともに双曲線状に増大し、約25mMで飽和した。(6)二価陽イオンに対するCaチャンネルの選択性は、Ba>Sr>Caの順であった。

(7)Caチャンネルの定常不活性化曲線では、50%不活性化電位はー34mVだった。(8)有機と無機のCaアンタゴニストは、濃度依存性にBa電流をブロックした。その抑制順は、それぞれ、ωーコノトキシン>フルナリジン=ニカルジピン>ジルチアゼム>ベラパミルとLa>Cd>Coであった。(9)メルケル細胞膜に見出された電位依存性L型Caチャンネルは他の細胞に見られるL型Caチャンネルと同じ性質を示し、メルケル細胞内のシナプス前膜付近に遍在する有芯顆粒の分泌に寄与することが推測される。外向き電流については現在解析中で、4ーAPに感受性を示すA電流と、TEAに感受性を示す遅延整流K電流の二成分の存在が明かとなっている。本研究は、ラット皮膚からメルケル細胞の単離識別法を確立し、ホ-ルセル・パッチクランプ法適用により同細胞膜に存在するイオンチャネルの性質を明らかにすることを目的とする。平成2年度では、主に電位依存性の内向き電流に注目し、その生理学薬理学的性質よりL型Ca電流であることを明らかにした。外向き電流は少なくとも2種の成分から成ることが4ーAPやTEAの効果から示唆された。本年度は、この外向き電流成分を保持電位V_Hで分離して、各成分の諸性質を明らかにした。1.V_H=-80mVから+80mVに電圧固定すると一過性の外向き電流とそれに続く持続性電流が観察された。2.V_H=-50mVからの脱分極では、-15mVにイキ値をもつ持続性外向き電流のみが惹起され、TEAに高い感受性を示した。以上の性質より、持続性外向き電流は遅延K電流と同定できた。また、メルケル細胞の生体染色に用いた蛍光色素キナクリンはこの電流成分をTEAよりも低濃度でかつ選択的に抑制するという興味深い結果も得た。3.一過性外向き電流は、全外向き電流からV_H=-50mVで生じる持続性電流成分を差し引くことによって得られ、-50mV以上の膜電位で活性化し、定常状態不活性曲線からの50%不活性電位は-64mVで、また4ーAPに高い感受性を示すこと等から、A電流と同定できた。メルケル細胞表面膜の3種の電位依存性イオンチャネルに関する上述の所見はJ.Physiol.に投稿し印刷中である。次に、神経伝達物質候補(ATP等)に対する応答電流は現在解析中である。さらに最も興味ある機械ー電気変換チャネルについては、いまだ証拠が得られていない。これは表皮組織からの単離時にメルケル細胞の形態変化(長楕円形→球形)等が原因と思われるが、その変化を走査電子顕微鏡で確認した。メルケル細胞の走査電顕像は世界初であり、投稿準備中である。
消費者行動論からの小売業の値引き最適化手法の研究

本研究は蓄積されたデータを用いて、消費者行動論から小売業者が値引きを実施するタイミングと値引き幅を決定するための手法を開発するものである。本年度は平成14・15年度の研究成果の報告と研究の深耕を進めた。研究成果の報告ではカテゴリー内需要のモデル化研究、消費者異質性に着目した商圏エリア分類方法に関する研究成果の報告がなされた。研究の深耕では、値引き最適化の理論的研究と実証分析が進められた。ここではメーカーのブランド利潤最大化のための卸売り価格決定、小売業のカテゴリー利益最大化のための小売価格決定、消費者個人の効用最大化のためのブランド選択、という3つの経済主体による意思決定問題についての理論的枠組みと数理モデルの構築を行った。さらに集計されたPOSデータを用いてモデル・パラメータを推定するための手法の開発を行い、実際の小売店の集計されたPOSデータを用いた分析が行われた。提案されて手法は小売業者の値引きを含む価格決定問題であり、小売業者だけでなくメーカーの行動も考慮している点に特徴がある。本研究は、消費者行動論的な個別消費者の行動に関する研究と、オペレーションズ・マネジメント的な最適化手法の両者を結びつけたものである。本研究では小売業者が蓄積した商品別販売データ、顧客購買データ等を利用した値引き最適化を行うために必要ないくつかの手法を開発し、小売業の収益性改善のための意思決定方法も示した。本研究での成果をいくつかの研究会で産学界からの参加者と議論した結果、本研究で示された理論および手法に対する関心も高く、データをもとにした価格決定手法と利益配分決定方法については今後とも産業界での必要性が高いとの認識で一致した。本研究は小売業者の値引きによって決まる需要変化をモデル化し、小売業者の利益を高める値引き最適化手法を開発するものである。需要変化のモデル化のためには、需要の変化が値引き実施のタイミングや消費者特性によりどのように変化するのかを分析し、これをもとに消費者異質性を考慮した需要発生モデルを構築する必要がある。本年度はまず、消費者の価格変化に対する反応が時間と共にどのように変化するのかを分析した。消費者の価格感度やブランド選好が時間とともに変化する様子を消費者の購買履歴データをもとに分析を行った。この研究の結果からは、消費者の価格感度やブランド選好は1年間ほどの期間ではほとんど変化しないこと等がわかった。これらの結果をふまえて、小売店舗での価格設定問題について定式化を行った。最初にパーソナル・コンピュータのように新製品が定期的に登場し、既存製品が陳腐化していく商品分類について取り上げた。このような商品分類では価格が時間とともに低下していく傾向が見られる。これらの現象を説明するモデルを構築した。モデル構築において消費者の視点と小売業者の視点を考えた。消費者の視点からはブランドの魅力、次期新製品販売の発売日、既存商品値引きの予測、留保価格等を考慮し、小売業の視点からは競合環境、商品の在庫を考慮する。理論モデルの最適政策の発見と現実のデータを用いた最適政策の効果の予測、および他の商品分類におけるモデル化と適用が今後の課題となっている。本年度は平成14年度の結果を受け、消費者の価格変化に対する反応をいろいろな側面から分析することを継続した。まずは顧客の価格感度やブランド選好が時間とともに変化するのかということを消費者の購買履歴データをもとに分析した。提案された分析手法はブランドのポジショニングと個人別購買機会別の選好ベクトルを推定するものである。このような推定を行う場合には、推定すべきパラメータに対して十分なサンプル数を確保できないという問題が従来からあったが、ベイズ統計学の方法を本研究に応用することにより、必要な推定が可能となった。分析結果からは、1年間という期間においても消費者のブランドに対する選好は時間とともに変化するが、価格変化に対する反応は変化しないという知見が得られた。さらに、いくつかの討議より小売店舗の視点からは、単一商品の利潤最大化よりも、カテゴリー全体での利潤最大化のほうが重要であることが明らかとなり、カテゴリー利潤最大化の視点も加えることとした。このときも、消費者行動論の立場より、消費者による需要の異質性に着目する必要もあることから、消費者異質性を考慮したカテゴリー内需要のモデル化についても取り組み始めた。また、小売店舗での販売は価格プロモーションだけでなく、非価格プロモーションによっても変化することが知られているが、実際に得られるデータから非価格プロモーションに関する情報がない場合が多い。このようなデータに対しても価格プロモーション効果のみを得るために、売り上げデータから非価格プロモーション実施の有無を推定する手法を開発し、その有用性が確認された。これらの結果をふまえて、前年度に引き続き小売店舗での価格設定問題について検討を進めた。

ここではメーカーのブランド利潤最大化のための卸売り価格決定、小売業のカテゴリー利益最大化のための小売価格決定、消費者個人の効用最大化のためのブランド選択、という3つの経済主体による意思決定問題についての理論的枠組みと数理モデルの構築を行った。さらに集計されたPOSデータを用いてモデル・パラメータを推定するための手法の開発を行い、実際の小売店の集計されたPOSデータを用いた分析が行われた。提案されて手法は小売業者の値引きを含む価格決定問題であり、小売業者だけでなくメーカーの行動も考慮している点に特徴がある。本研究は、消費者行動論的な個別消費者の行動に関する研究と、オペレーションズ・マネジメント的な最適化手法の両者を結びつけたものである。本研究では小売業者が蓄積した商品別販売データ、顧客購買データ等を利用した値引き最適化を行うために必要ないくつかの手法を開発し、小売業の収益性改善のための意思決定方法も示した。本研究での成果をいくつかの研究会で産学界からの参加者と議論した結果、本研究で示された理論および手法に対する関心も高く、データをもとにした価格決定手法と利益配分決定方法については今後とも産業界での必要性が高いとの認識で一致した。
環境汚染物質の効率的無害化を目指した吸着性光触媒無機シートの開発

地球圏全体から身近な生活環境に至る種々の汚染環境の改善に向け、酸化チタン光触媒の活用が注目されている。しかし、粉末状の無機触媒は取り扱いや実効性能の点で問題が多く、固定化法のイノベーションが希求されている。そこで、紙抄きの技術を応用し、粉末触媒を紙状成型した新規触媒材料「ペーパー触媒」の開発を試みた。1.ペーパーの触媒の調整(1)無機粉体を均質なシート状に成型する技術の確立(デュアルファイバー/デュアルポリマーシステム)、(2)アルミナゾルバインダーと焼成処理による100%無機シートの調製と実用強度の発現、(3)光触媒・吸着剤など無機粉末の種類を問わないペーパー設計(均質性・多孔性・2次加工性)を達成した。2.室内・大気・水循環浄化(1)ホルムアルデヒドなど種々のシックハウス物質の高効率・連続分解、(2)ppbオーダーの窒素酸化物の光触媒酸化除去、(3)水系環境ホルモン物質ビスフェノールAの光触媒分解が可能であった。ペーパー触媒は粉末と比べて格段に取り扱い易く、回収が容易で繰り返し利用も可能、また繊維ネットワーク構造を保つことで見かけの光触媒効果を高い水準で維持など、種々の実用機能に秀でている。3.繊維ネットワーク反応場の効果(1)ゼオライト吸着剤の分子ふるい効果を利用した汚染物質の局所的濃縮・分解促進効果の発現、(2)吸着剤・金属酸化物の配合による触媒被毒物質除去・中和効果、(3)反応中間体捕捉効果による安全・安心な局所的分解、(4)元の触媒性能を上回るネットワーク担持触媒の空隙構造効果など、光触媒単独あるいは粉末混合では得られない、ペーパー構造特有の効果を見出した。ペーパー構造が固体触媒の好適な反応場を提供していると考えられる。4.今後の展開粉末状固体触媒のペーパー成型と光浄化に関する成果は、物質・エネルギー生産プロセスなどの触媒工業への展開が期待される。酸化チタンの光触媒機能とゼオライトの高吸着性を有害汚染物質の効率的分解・除去に利用するために、紙抄造技術によるシート成型システムを適用し、取り扱いの容易な環境浄化無機シートの開発を試みた。本年度は研究の初年度であったが、以下の多くの知見を得た。1.無機シートの調製と機能設計フィブリル化した木材パルプ繊維をわずか10%使用するだけで、その10倍量の無機物の歩留まりを可能とするデュアルポリマーシステムを確立した。シートのマトリックスとしてセラミック繊維を用い、アルミナゾルによるバインダー接着により、焼成後には100%無機物の吸着性光触媒無機シートが完成した。光触媒、吸着剤、その他無機物の種類を問わない均質かつ多孔質のシート成型が容易に行え、極めて効率的なシート状複合化が可能となった。2.シックハウス原因物質の分解除去完成した無機シートを用いて、シックハウス原因物質であるホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、トルエンの浄化実験を行った。細孔径の大きなゼオライトY型と酸化チタンを組み合わせることで、極めて高い吸着-分解協奏効果(ゼオライト:酸化チタン=2:1が最大)を発揮し、50ppm程度のVOCを自然光エネルギーで常に0ppmに押さえることが出来た。3.大気汚染物質の分解除去大気汚染物質の一つである窒素酸化物(NOx)の分解除去について検討した。JlSのトライアルレポートに従って、1ppmのNOおよびNO_2を5時間連続でオンライン測定する分析システムを構築した。ゼオライトは細孔径の小さなゼオライトA型が最適であり、従来の光触媒製品と比べて、高いNOx除去効果を示した。

さらに、NOxの光触媒分解の際に問題となる硝酸の触媒毒作用についても、酸化カルシウムや酸化マグネシウムを複合化することで、中和-トラップ効果による触媒活性の維持が可能であった。酸化チタンやゼオライト・金属酸化物を多孔質ファブリクス上に担持する湿式抄紙複合成型システムによって創製した光触媒機能紙を用いて、様々な有害物質の分解・除去を書式み、以下の知見を得た1.吸着性光触媒無機シートによる揮発性有害成分の除去機構VOCやNOxなどの有害ガスを特異的に吸着するゼオライトや、分解プロセスにおいて触媒毒として作用する中間体を捕捉・中和する金属酸化物について、その種類や配合割合ならびに協奏効果発現メカニズムを検討した。その結果、(1)希薄な有害ガス分解の場合、吸着剤による局所的濃縮が有効、(2)無機粉末単体あるいは粉末状態の混合では、吸着-分解協奏効果は発現しない、(3)無機シート表面の酸化チタンゾル焼結処理がヘテロな光触媒分布による活性向上とシートの高強度発現の両面から効果的、などの知見を得た。2.水系のビスフェノールAの光触媒分解挙動と高効率無害化水環境汚染要因として問題となっている環境ホルモン様物質ビスフェノールAについて、酸化チタン-ゼオライト複合シートを用いた光触媒酸化分解を試みた。その結果、(1)酸化チタン単独シートと比較して、ゼオライトとの複合シートは希薄なビスフェノールAの分解効率が極めて高い、(2)複合シートでは、分解プロセスにおける水溶性芳香族化合物の検出量が少なく、中間体捕捉効果が示唆された、(3)反応中間体のいくつかを同定し、特にp-ヒドロキシアセトフェノンとヒドロキノンの蓄積が認められた。3.多孔質ファブリクス担持による見かけの触媒効率の増幅現象光触媒反応は酸化チタン表面で起こるため、希薄成分を触媒する場合は固体表面への物質移動が律速となる。これまでの検討の結果、気体-固体界面において、見かけの触媒効率が元の触媒粉末単体を上回る興味深い知見を得た(この現象は固液界面では起こらない)。おそらく、シート成型による多孔質構造が関与しているものと思われる。固体触媒粉末を繊維ネットワークに担持した新規機能材料「ペーパー触媒」の開発と機能設計について、主に酸化チタン光触媒を中心に検討を行った結果、環境汚染物質の光分解浄化:フォトレメディエーションに向けた種々の材料機能を見出した。1.吸着性光触媒無機複合シートの水系利用近年、河川・湖沼から高濃度で検出され、その環境ホルモン作用が危惧されているビスフェノールAについて、ペーパー光触媒による分解処理を試みた。その結果、(1)粉末と比べて水系で格段に取り扱い易い、(2)回収が容易で繰り返し利用が可能、などの基本的な材料特性に加えて、(3)フェノール核からの水素原子引き抜きによる分解経路の推定と蓄積中間体の同定、(4)複合化したゼオライトによる反応中間体の捕捉効果と分解促進効果、(5)繊維ネットワークの空隙構造を保つことで、見かけの光触媒効果を高い水準で維持、などの興味深い材料機能を見出した。これらの機能はペーパー触媒の調製段階で制御可能であることから、触媒自体を高機能化することなく、その実用効果を著しく向上させる触媒系材料の有用な設計コンセプトとなり得る。2.多孔質ファブリクス担持による見かけの触媒効率の増幅機構
日本企業100万社の取引ネットワーク構造解析と企業連鎖成長の確率モデル

本年度は,前年度に引き続き企業取引ネットワークの輸送の研究をより深めた。また、従業員数等、他の財務量とネットワークの関係を調べた。まず、前年度の成果である企業ネットワーク構造のみから企業の売上を再現するモデルを論文化をおこなった(New Journal of Physics誌に掲載予定)。加えて,本結果を物理学会の秋季大会および数理社会学会で発表を行った。さらに、本年度は、前年度に加え、モデルの性質の理論的な解析を行った。結果、企業モデルの性質が次数次数相関と呼ばれるネットワーク特徴量と企業の売上の定常分布の指数の関係式を導いた。また,我々の使用している以外のデータでもほぼ我々のデータと同等の結果がでることが確認され,モデルの再現性が高いことがわかった。さらに、本年度は、売上以外の量とネットワークとの関係、また、その相関ゆらぎの関係を調べた。その結果、従業員の次数条件つきパーセンタイルは次数に比例すること、次数と売り上げ、次数と従業員数の条件付きパーセンタイルには1.3乗のスケーリング関係があることを示した。また、次数と従業員数、次数と売り上げ、及び、従業員と売り上げにゆらぎのスケーリング関係が存在することがわかった。また、2変数の関係以外にも3変数間でも中央値のあいだに自明でないスケーリング則があることを示した。次に、これらのスケーリング則をすべてみたす確率モデルを提案した(物理学会年次大会で発表)。これらのスケーリングは、従業員数に重みが比例する金の輸送モデルと関係している可能性が高く。来年度以降、できればその研究を進展させたい。「乗算的に成長する多体系に関するモデル」に関して、理論および数値解析をおこなった。その結果モデルはサイズパラメータが大きくなると要素の成長率の平均1より小さい場合、成長率の分布には安定分布にしたがうことを示した。また、モデルの成長率ゆらぎは、成長率の平均が1より大きいときは、サイズに対して一定、成長率が1より小さいときは、サイズに対してべき的に減衰することを示した(これは現実企業データの成長率ゆらぎについて観測されている2つの事実、「ジブラ則」と「スケーリング則」に類似している。)。この理論解析の結果について論文を投稿中である。理論解析に加え、モデルと日本企業約100万社の企業財務データの比較を行った。その結果、成長率の分布と売上の分布に関しては、モデルと現実企業の統計的な性質がほぼ一致することがわかった。特に、売上の分布と成長率の分布はともにべき分布であるが、その2つの分布のべき指数が1より大きい領域でほぼ一致することがわかった。しかし、系のサイズと売上の関係については要素のサイズを従業員数と対応させた場合、モデルとは異なる非線形な振る舞い-売上の平均値は従業員数の平均値の1.3乗に比例-をすることがわかった。この非線形性はさまざまな業種で成立することを確認した(日本物理学会秋季大会で報告)。また、この非線形は企業の売上と従業員数だけなく利益と従業員数の関係でも成立した。「利益と従業員数の関係」について、企業のレベルでは非線形だが都市や県のレベルで利益や従業員数を集約するとその関係は線形になることをデータから示した(日本物理学会年次大会で報告)。現在従業員数の統計的な性質と取引企業数の統計的な性質(企業のネットワーク量)の関連をもとに、企業の取引ネットワークの現実データ解析の結果に基づいた企業の所得分配のモデルを構築しこの非線形性の起源を解明しつつある。連鎖成長に向けて、本年度は,企業取引ネットワークの輸送の研究をおこなった。企業ネットワーク上の輸送がどのようなルールに従っていれば、その輸送の定常状態で現実企業の統計的な性質を再現できるかの研究である。研究の結果、ある企業からある企業への流れが金を受ける企業の次数に比例するようなルール及び、金を受ける売上に比例するようなルールの2通りのルールで、輸送モデルでの低状態での売上がZip's則を満たすことを示した。加えて、輸送シミュレーションの売上がある程度現実企業の売上と再現することがわかった。この結果は、企業のネットワーク構造と輸送ルールのみから第一次近似的には売上を推定できたことを意味している。本結果は、社会学としての応用としては、企業上の金の流れの研究、例えば、ある企業の売上の増減が他の企業にどの程度影響を与えるかなど?の問題をとくための基礎として重要である。加えて、データとして、あまり正確なものが存在しない、各企業間の金の流れを推定できる可能性があることを意味している。加えて、物理学としても、複雑ネットワーク現実の輸送問題を扱ったという点及びこれまで研究されてきた凝集注入系の類似という点で興味深い結果であると考えられる。今成果について、2011年度の日本物理学会の年次大会及び、キャノングローバル研究所の複雑ネットワークの研究会で発表をおこなった(招待講演)。また、現在、本結果について論文を投稿準備中である。次年度は、今年度主に研究をおこなった輸送の研究と前年度おこなった成長率の研究を合わせ統一的に理解できるような研究をおこなう。

さらに、本年度は、前年度に加え、モデルの性質の理論的な解析を行った。結果、企業モデルの性質が次数次数相関と呼ばれるネットワーク特徴量と企業の売上の定常分布の指数の関係式を導いた。また,我々の使用している以外のデータでもほぼ我々のデータと同等の結果がでることが確認され,モデルの再現性が高いことがわかった。さらに、本年度は、売上以外の量とネットワークとの関係、また、その相関ゆらぎの関係を調べた。その結果、従業員の次数条件つきパーセンタイルは次数に比例すること、次数と売り上げ、次数と従業員数の条件付きパーセンタイルには1.3乗のスケーリング関係があることを示した。また、次数と従業員数、次数と売り上げ、及び、従業員と売り上げにゆらぎのスケーリング関係が存在することがわかった。また、2変数の関係以外にも3変数間でも中央値のあいだに自明でないスケーリング則があることを示した。次に、これらのスケーリング則をすべてみたす確率モデルを提案した(物理学会年次大会で発表)。これらのスケーリングは、従業員数に重みが比例する金の輸送モデルと関係している可能性が高く。来年度以降、できればその研究を進展させたい。
石炭層の炭酸ガス固定可能量に関する実験研究

地球温暖化対策としてのCO2地中固定の一方法に、CO2を用いたECBMR(増進コールベッドメタン回収)がある。ECBMR法の未解決の課題として、深部炭層へのCO2の吸着量(CO2固定量)がある。本研究では、定容法の原理に基づき、常圧から100気圧までのガス吸着量を測定できる装置を製作した。この装置を用いて、石炭ランクの異なる4種類の石炭につき吸着等温線を測定した。実験に使用した石炭はベトナムのマオケー炭、日本の赤平炭、太平洋炭、オーストラリアのヤルーン炭である。これらの石炭は、褐炭から瀝青炭、無煙炭の石炭化度を有している。使用したガスは、単一成分ガスとしてはCO2、CH4、N2、混合ガスとしてはCO2+CH4である。吸着等温線測定で得られた結果は次のとおりである。I : CO2の単一成分ガス吸着の場合(1)臨界圧までは吸着量がラングミュア型に近い形状で増加したが、臨界圧付近では、吸着量が一旦減少し、臨界圧を越えると吸着量は再び増加する。(2)超臨界圧での吸着量の増加量は温度に依存する。(3)固定炭素の含有量が大きい石炭ほど吸着量は大きくなる。(4)乾燥した石炭と湿った石炭とを比較すると、湿った石炭の方が吸着量は小さい。(5)赤平炭について行った脱着実験では、吸着量のヒステリシスはみられなかった。II : CO2+CH4の2成分ガス吸着の場合(6)赤平炭についてはCH4の吸着量はCO2の約1/2であった。実験で求められた2成分ガスの吸着量は、単一成分ガスの吸着量をもとに計算する拡張型ラングミュア式で求めた吸着量よりも小さくなった。(6)赤平炭についてはCH4の吸着量はCO2の約1/2であった。本研究では、定容法の原理に基づき、常圧から100気圧までのCO2の吸着量を測定できる装置を製作した。この装置を用いて、2種類の国内炭、比表面積・細孔分布の異なる活性炭2種の混合比を変えた試料における吸着等温線を作成した。試料はいずれも乾燥状態のものを使用した。石炭については、実験前後における比表面積・細孔分布を測定した。吸着量測定に関しては、比較的再現性のある結果が得られた。吸着等温線は、臨界圧までは吸着量がラングミュア型に近い形状で増加したが、超臨界圧では、吸着量が急激に増加した。また、石炭は活性炭に比較してその比表面積が小さいにも拘らず、総吸着量にあまり違いはみられなかった。(1)臨界圧までの吸着量は活性炭の方が多い。(2)石炭では臨界圧以上で吸着量の増加が密度増加の影響よりはるかに大きい。(3)石炭では実験前後における比表面積、細孔分布に変化がみられなかった。以上の点を考慮すると、石炭ではウルトラミクロ孔が発達していることが思われる。このウルトラミクロ孔が超臨界CO2の石炭への吸着量と大きな関係があるものと予想される。

この装置を用いて、石炭ランクの異なる4種類の石炭につき吸着等温線を測定した。実験に使用した石炭はベトナムのマオケー炭、日本の赤平炭、太平洋炭、オーストラリアのヤルーン炭である。これらの石炭は、褐炭から瀝青炭、無煙炭の石炭化度を有している。使用したガスは、単一成分ガスとしてはCO2、CH4、N2、混合ガスとしてはCO2+CH4である。吸着等温線測定で得られた結果は次のとおりである。I : CO2の単一成分ガス吸着の場合(1)臨界圧までは吸着量がラングミュア型に近い形状で増加したが、臨界圧付近では、吸着量が一旦減少し、臨界圧を越えると吸着量は再び増加する。(2)超臨界圧での吸着量の増加量は温度に依存する。(3)固定炭素の含有量が大きい石炭ほど吸着量は大きくなる。(4)乾燥した石炭と湿った石炭とを比較すると、湿った石炭の方が吸着量は小さい。(5)赤平炭について行った脱着実験では、吸着量のヒステリシスはみられなかった。II : CO2+CH4の2成分ガス吸着の場合(6)赤平炭についてはCH4の吸着量はCO2の約1/2であった。(7)実験で求められた2成分ガスの吸着量は、単一成分ガスの吸着量をもとに計算する拡張型ラングミュア式で求めた吸着量よりも小さくなった。
アメリカ・ユダヤ社会における「ユダヤ人国家」・「パレスチナ」

本年度は『アメリカとパレスチナ問題の形成-アメリカ・シオニスト運動の展開を中心として-』という題目の博士論文の執筆に専念した。2006年7月27日に東京外語大学アジア・アフリカ言語文化研究所が開催した中東・イスラーム研究セミナーにおいて、博士論文の構想報告を行った。また、2007年2月18日には科学研究費「近代ユダヤ文化論の学際的総合研究」の研究会において、博士論文の一部分を、『1943年アメリカ・ユダヤ人会議開催に至る政治過程-アメリカ・"シオニスト"の団結からアメリカ・"ユダヤ人"の団結へ-』というタイトルで報告を行った。本年度においては、関連文献・資料の収集を行い、19世紀末から1940年代にかけてのアメリカ・ユダヤ社会において、ユダヤ人国家・パレスチナがいかなる意味をもち、アメリカ・ユダヤ人がいかなる政治的態度・対応をとったのかということを検証した。とりわけ注目したのが、アメリカの法曹家でありのちに連邦最高裁判所の判事となり、かつアメリカ・シオニスト運動の組織的・理念的基盤を築いたルイス・ブランダイスであった。そして以下の問いを立てて検証した。(1)なぜアメリカ社会に同化し社会的にも高い地位を獲得した人物が「シオニスト」となったのか。(2)またパレスチナにおいて(パレスチナ・)アラブ人が多数を占めるという現実に対し、ユダヤ人国家の建設という目標と民主主義の原則との矛盾に対していかなる対応をとったのか。現在のところの結論・仮説は(1)ブランダイスは19世紀末のアメリカ社会の激変のなかで、新たなアメリカの理想を構築するなかで、アメリカ国民の下位集団として「ユダヤ人」を立ち上げる必要を認識した。しかし、彼にとって「ユダヤ人」とは他者より規定される曖昧なものであって、集団としての「ユダヤ人」を構築するためには、「ユダヤ人国家」が不可欠であり、そのためアメリカ・ユダヤ人も「シオニスト」にならなければならない、と主張した。(2)パレスチナのユダヤ人国家と民主主義の矛盾に対し、基本的には「民主主義の先延ばし」で対応しようとした。1936年に「アラブの大蜂起」が起こり、アメリカ・シオニスト運動内部でもパレスチナ・アラブ人を政治的主体として認めるべきという議論が一部に存在したにもかかわらず、ブランダイスはパレスチナ・アラブ人を政治的主体として認めないという立場を一貫してとった。これは彼の集団としてのユダヤ人を立ち上げるという「シオニズム」の目的の論理的帰結であった。さらに、イスラエルのヘブライ語学校に1ヶ月ほど滞在し、ディアスポラ・ユダヤ人のイスラエルへの政治的態度を調査した。アメリカ・ユダヤ人の、ユダヤ人国家やパレスチナに対する対応、関与のあり方について明らかにすることを目的とする本研究において、昨年度まではユダヤ人国家を支持、支援する「シオニスト」を中心に研究を行ってきたが、今年度はアメリカ・ユダヤ人の多様性に鑑み、非シオニストのユダヤ系団体の、シオニズム、ユダヤ人国家への対応を検討した。これまで明らかになったことは、非シオニスト系、とりわけ同化程度の高いドイツ系ユダヤ人は「二重の忠誠」の嫌疑をかけられることを恐れ、当初はシオニスト運動に反対していたこと、しかし第一次大戦直後、さらにはドイツのナチス政権成立以降、同胞救済の願望とアメリカへのこれ以上のユダヤ移民の流入は回避したいというジレンマのなかで、パレスチナにユダヤ人国家を建設することに積極的な意義を見い出しシオニスト運動への協力、連携を試みるようになったということ、だった。この意味で、アメリカ・ユダヤ社会においてシオニスト運動が広範な支持を得るようになったのは、シオニズムのイデオロギーそのものへの共感ではなく、「ユダヤ難民」という具体的な問題への対処を通じてであったといえる。以上の成果を、以下の通りに報告を行った。1、北九州アメリカ史研究会(日時:2005年12月17日午後2時-5時会場:山口県立大学国際文化学部会議室)『19世紀末から1940年代初頭にいたるアメリカ・シオニスト運動の展開-アメリカ・ユダヤ人とユダヤ人国家-』2、近代思想史研究会(日時:2005年12月10日(土)午後2時30分5時30分場所:関西大学法学部第2合同研究室)『アメリカ・ユダヤ人社会における「ユダヤ人国家」・「パレスチナ」-1897年から1942年にかけてのアメリカ・シオニスト運動者の論理・戦略を中心として-』本年度は『アメリカとパレスチナ問題の形成-アメリカ・シオニスト運動の展開を中心として-』という題目の博士論文の執筆に専念した。
体内埋め込み型医療機器のMR安全性評価のためのFDTDによる電磁界・温度解析

磁気共鳴診断装置による検査において体内埋込型医療機器がどのような振舞いを行うかを知り安全性を担保することが肝要である.このため,ASTMやISO/TS10974などにより,患者の安全性に対する要求が規定されている.本研究では,心臓ペースメーカを配置したモデルを用いて,RF磁界によるものが支配的とされている発熱について,勾配磁場も考慮に入れコンピュータシミュレーションを行うことにより,その振舞いを解析した.その結果,現在の撮像法では勾配磁場による発熱の影響はRF磁場のそれに比べ少ないが,今後撮像の高速化により発熱やリード電圧などによる刺激などの影響へのさらなる考慮が必要であることが示唆された.本研究は,ペースメーカなどの埋め込み型医療機器が体内に埋め込まれている場合の磁気共鳴診断装置の勾配磁場やRF磁場により誘発される体内の電磁界を解析し,コンピュータシミュレーションに基づくMR安全性評価を行うことを目指している.本年度は,電磁界解析のための数値解析ソフトウェアを導入し,単純なモデルに対して,RF磁場および勾配磁場の磁場解析および温度解析を行い,その振る舞いを考察した.ASTM規格のゲルファントムに円盤状金属(チタン)とリードを配置してペースメーカ模したインプラントを埋め込んだシミュレーションモデルに対し,電磁界分布を導出した.勾配磁場の周波数は100Hz1MHz,スルーレート40mT/mとした時のSAR(比吸収率)を求めた.温度解析は,steady state solverを用いて,定常状態の温度分布を求めた.初期状態を25°Cとした時の温度上昇は,500Hzで0.85°C,1MHzで5.26°Cとなった.詳細な温度分布解析を行うためには,時間領域での解析が必要であるが解析ソフトウェアによる現実的な時間内での求解は現在のところ困難であり今後の課題である.RF磁場に関しては,標準的な頭部用コイルに対して,ASTMファントムで電磁波解析を行った.RF磁場の解析には時間領域差分法および時間ドメインにおける温度解析を行うことが可能である.温度上昇については,勾配磁場ではインプラントの表面積の広い金属部分で温度上昇が顕著であり,RF磁場では配線の先端部分での温度上昇が顕著に見られた.さらに,双方の解析結果を合成することが必要であるが,解析方法が異なるため,これらを単純に合成することが妥当であるかどうかの検討は今後の課題となった.本研究は,ペースメーカなどの埋め込み型医療機器が体内に埋め込まれている場合の磁気共鳴診断装置の勾配磁場やRF磁場により誘発される体内の電磁界を解析し,コンピュータシミュレーションに基づくMR安全性評価を行うことを目指している.本年度は昨年度に引き続き,勾配磁場およびRF磁場の磁場解析および温度解析を行い,その振る舞いを考察した.頭部撮像の際の胸部に配置された心臓ペースメーカの人体との相互作用による危険性を考察した.ASTM規格による人体ファントムモデルに,銅の円形コイルおよびらせんとねじれ形状のリードを埋め込んだモデルに対して,電磁界分布を導出した.円形コイルは直径80mm,幅5mm,厚さ1mであり,リードは長さ150mm,直径2mmとし,らせんの半径は40mm,ねじれはリードの1箇所にあるものとした.この時勾配磁場の周波数は500Hz,スルーレート40mT/mとした時のSAR(比吸収率)を求めた.円形コイルはコイルを貫く鎖交磁束に対しSARはほぼ線形に増加し,SARの最大値は0.0219(W/Kg)であった.また,らせんのリードでは,リードの先端で最大値0.40(W/Kg),ねじれでは,リードがループしている部分で最大値となり,その値は0.00522(W/Kg)であった.さらに,人体モデル(Duke, Virtual Population, IT'IS Foundation)に心臓ペースメーカを埋め込んだモデルに対し,頭部撮像におけるペースメーカ付近の勾配磁場およびRF磁場による電磁界分布を導出した.勾配磁場においては,ペースメーカとの接続部のリード付近でSAR最大となり,RF磁場では,下顎付近でSAR最大となった.SARの最大値は2.4E-09(W/Kg)であり,安全とされている2(W/Kg)やRFの8.61E-04(W/kg)を大きく下回り,発熱による危険性は非常に少ないと考えられた.本研究は,ペースメーカなどの埋め込み型医療機器が体内に埋め込まれている場合の磁気共鳴診断装置の勾配磁場やRF磁場により誘発される体内の電磁界を解析し,コンピュータシミュレーションに基づくMR安全性評価を行うことを目指している.本年度は昨年度に引き続き,人体モデル(Duke, Virtual Population, IT'IS Foundation)にチタン合金のMR対応型心臓ペースメーカを埋め込み,直径2mmのリードで設置したモデルに対し,頭部撮像におけるペースメーカ付近の勾配磁場およびRF磁場による電磁界分布を導出した.当初,FDTDにより時間領域での解析を進める予定であったが,想定される勾配磁場の周波数が小さく,現在の勾配磁場の印可条件では,時間領域でのシミュレーションは,適さないと判断し,FEMによる電磁解析をさらに続けることとした.同時に,RF磁場による電磁解析も行った.勾配磁場は,スルーレート40mT/mとし,周波数を50Hzから20,000Hzとして有限要素法による電磁解析を行い,さらにビオ・サバールの法則にしたがって温度解析を行った.RF磁場に対しては,3.0T MRIで,頭部コイルを用いた撮像を想定し,電磁解析をおよび温度解析を行った.頭部撮像を想定した場合のSARは,RFでは,下顎部で最大(8.6x10-4W/Kg)となり,勾配磁場ではペース

メーカ付近で最大(2.4x10-9)となった.また,勾配磁場による温度上昇は,300Hzを超えると2度以上の上昇となるが,現在使用されているEPIの勾配磁場は100Hz以下であり,人体への発熱による影響は微小であるとの知見を得た.磁気共鳴診断装置による検査において体内埋込型医療機器がどのような振舞いを行うかを知り安全性を担保することが肝要である.このため,ASTMやISO/TS10974などにより,患者の安全性に対する要求が規定されている.本研究では,心臓ペースメーカを配置したモデルを用いて,RF磁界によるものが支配的とされている発熱について,勾配磁場も考慮に入れコンピュータシミュレーションを行うことにより,その振舞いを解析した.その結果,現在の撮像法では勾配磁場による発熱の影響はRF磁場のそれに比べ少ないが,今後撮像の高速化により発熱やリード電圧などによる刺激などの影響へのさらなる考慮が必要であることが示唆された.磁場解析ソフトウェアを導入し,RF磁場および勾配磁場の基礎的解析に着手し人体モデルを用いた電磁界分布の導出および様々なインプラントの形状に対するミュレーションが可能となり,MR安全性評価のための基本的な手法についての準備がほぼ整った.一方,RF磁場および勾配磁場の解析手法の結果を合成する際の,双方の結果の妥当性を検証方法についてはまだ検討中である.医用システム工学,医用画像処理最終年度にあたる今年度は,解析対象のインプラントやRFコイル,勾配磁場コイル等情報を入手し,具体的な対象に対して解析を進め,MR安全性評価を行う.磁場解析ソフトウェアを導入し,RF磁場および勾配磁場の基礎的解析に着手したが,解析対象のインプラントやRFコイル,勾配磁場コイル等の諸元の入手が遅れており,具体的な解析は未着手である.また,RF磁場および勾配磁場の解析手法の結果を合成する際には,双方の結果の妥当性を検証する必要があり,その方法を検討中である.計画通り必要な経費を使用したが,少額の余剰が生じた..解析対象のインプラントやRFコイル,勾配磁場コイル等情報を入手し,速やかに具体的な対象に対して解析を進める.また,現在,定常温度分布の導出にとどまっている勾配磁場の温度解析について,時間ドメインでの解析の可能性を検討する.生じた余剰について,翌年度分と合わせて計画通り使用する.計画通り必要な経費を使用したが,小額の剰余が生じた.生じた剰余について,翌年度分と会わせて計画通り使用する.
アト秒光電子分光のための超高強度テラヘルツパルス発生

赤外域の広帯域光パラメトリック増幅器において、三次分散を利用した二波長増幅手法を提案・実証し、波長の異なる二つのパルスを発生させた。この出力をLGS結晶に集光することによって、波長510ミクロン帯をカバーする位相安定な中赤外光パルス発生を実現した。得られたパルスを集光することによって、最大電場強度56 MV/cmを達成した。また、中赤外パルスの時間波形と同期した6.5フェムト秒の超短パルスを用いることにより、中赤外パルスの電場波形を直接、電気光学的に測定することにも成功した。これらの成果は、アト秒領域の超高速光科学の研究対象を、気相の原子分子から固体へと広げる上で重要な成果である。本研究の目的は、高強度超短パルスレーザーを用いて、アト秒分光において利用可能な高強度テラヘルツパルスを発生させることである。平成27年度には繰り返し1kHzのチャープパルス増幅チタンサファイアレーザーによって励起される赤外光パラメトリック増幅器において、位相同期した二波長光を増幅し、その差周波発生によってキャリアエンベロープ位相が受動的に安定化した中赤外パルス発生手法の実証実験を行った。本手法は、赤外域の二波長成分を空間的に分離することなく、同軸配置で増幅するため、相対位相が受動的に安定していることが期待出来る。中赤外パルスの波形計測のために、希ガス充填中空ファイバーによる自己位相変調とチャープミラーによる分散補償を行い、可視域で6.5フェムト秒の極短パルスを得た。可視6.5フェムト秒パルスと薄膜LGS結晶を用いた電気光学サンプリングによって、中赤外パルスの電場波形の直接測定が可能となった。測定された中赤外パルスは、エネルギー5マイクロジュール、パルス幅70fs,中心波長8マイクロメートルであり、集光点のスポット径は32ミクロンと見積もられた。これらの結果から、集光点での最大電場は56 MV/cmが達成されたと結論された。この結果は、当初目的としていた10 MV/cmを大きく上回るものである。また、中赤外パルス波形の長時間測定を行い、数時間の測定では電気光学サンプリングのプローブパルス(可視6.5フェムト秒)と中赤外パルスとのタイミングのドリフトに起因するとみられる電場波形のシフトが観測された。当初は低繰り返し・高エネルギーのチャープパルス増幅チタンサファイアレーザーで高強度のテラヘルツ発生を行う目論見だったが、赤外域光の差周波をとることによって、高安定かつアト秒分光と整合性の高い中赤外パルス(40 THz)の光を得ることが出来た。また、サブサイクル精度での電気光学サンプリングが可能となったため、光電場で強く駆動された固体中の電子の極端非線形光学応答を直接観測する手法への展開が期待出来る。平成27年度には、新手法による高強度中赤外光パルス発生を実証し、中心波長8マイクロメートルにおいてエネルギー5マイクロジュール、パルス幅70 fs、キャリアエンベロープ位相安定なパルスを得た。この中赤外パルスを集光することにより、最大56 MV/cmの高強度光電場の発生と、可視域極短パルスによる電場波形の電気光学サンプリングを実現した。平成28年度には、高強度光電場で駆動される固体系における新現象の探索を行い、いくつかの興味深い現象を観測した。(1)GaSe結晶における高次高調波発生と偏光解析:GaSe結晶に高強度中赤外光を集光することによって、バンドギャップを越える12次までの高次高調波発生を観測した。光電場強度・結晶の方向を替えながら、高調波の偏光解析を行った結果、入射光の偏光と平行な成分では60度周期の変調が、直交した成分では30度周期の変調が観測された。奇数次高調波の結晶角度依存性は古典的な非線形光学では説明できず、高強度光電場で駆動された極端な非線形光学応答が発現していると結論された。半導体ブロッホ方程式に基づく多バンドシミュレーションとの比較を行い、実験結果と定性的な一致を見た。また、直交偏光成分の角度依存性がバンド内でのキャリア運動による偏光回転によって説明できることを示した。(2)高強度光電場下でのサブサイクル分光:最大30 MV/cmの光電場をGaSeに印可し、6.5フェムト秒の極短プローブパルスで透過率の変調を測定した。電場強度が10 MV/cm以下ではフランツ・ケルディッシュ効果による変調が見られた。電場強度が10 MV/cmを越えた領域では光電場に追随した極性的な変調を観測した。これら二つの結果は、中赤外光による限界光駆動系の高調波の偏光特性および吸収端付近での超高速光学応答をはじめて明らかにしたものである。ることが出来た。

また、サブサイクル精度での電気光学サンプリングが可能となったため、光電場で強く駆動された固体中の電子の極端非線形光学応答を、光電場の一周期以下の超高速プローブで観測する新しい分光手法(サブサイクル分光)の確立を目指す。そのために、分光手法としての高度化を進め、固体中での高次高調波発生や、バンド内のサブサイクル吸収分光などを行い、光で駆動された物質相に関する詳細な知見を得る。アト秒光科学,レーザー物理
有機系物質の循環・再利用によるエネルギー有効利用

廃棄高分子とバイオマスのガス化プロセス、油化プロセスおよび変換・加工プロセスを検討し、有機系物質を循環・再利用することによる省エネルギー効果を検討する。1シリカ-アルミナを用いてポリエチレンを430470°C、反応時間210秒で接触分解した。生成物はプロパン、イソブタン、イソペンタンなどで、ガス化は安定した状態で起り、連続運転が可能であった。2溶融塩中でコナラチャーの水蒸気ガス化反応を検討し、ガス化の活性化エネルギーを溶融塩を用いない場合に比べて、約1/2の25Kcal/molに低下させることが可能であった。また、水素の生成割合が多い。3芳香族ケトン類を光増感剤として用いて光開始熱分解反応によるポリスチレン、PMMAの油化プロセスを検討した。PMMAの熱分解は300°C前後で進行するが、光開始熱分解は150°C前後で進行した。4廃ポリスチレンの塩素化/熱分解で生成するオリゴマーと、塩素化スチレンの低重合で得られるオリゴマー成分を分離精製し、二量体、三量体の構造を明らかにした。5ウレタンエラストマーまたはRIM製品の分解反応に用いる各種キレート化合物の触媒活性を検討した。分解速度はPDI系ウレタンに比べてかなり遅くなり、金属の種類によって活性の異るものがあった。6ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスチレンを四塩化炭素に含浸させ、γ線照射して廃棄高分子の表面を塩素化する方法を検討した。塩素化することにより親水性が増し、複合再生が可能になった。7ゴム/リグニン/反応性軟化剤の三元複合ゴム材料を得るため、リグニン、軟化剤の変量試験を行った。水酸基末端液状ポリブタジエンなどは、バランスのとれた反応性軟化剤であることが判明した。
建国初期中国の冷戦外交と日本-「戦後日中民間人道外交」における理念と戦略

本研究は、近年公開が進む中華人民共和国外交部档案(公文書)の体系的な調査・収集を行い、人道を大義名分として行われた日中間における民間経由の戦後処理、すなわち「戦後日中民間人道外交」に込められた建国初期中国の冷戦外交戦略の一端を明らかにしたものである。従来、「戦後日中民間人道外交」は戦後日中友好運動史の文脈において肯定的に語られることが多かったが、本研究はかかる評価の描き直しを試みるものである。本研究は建国初期中国の冷戦外交、なかでも特に対日外交に照準を合わせ、歴史学的方法を用いた実証分析を目指すものである。具体的には、人道を大義名分として行われた日中間における民間経由の戦後処理、すなわち「戦後日中民間人道外交」に対して中国政府がいかなる理念と戦略をもって臨んだのかを明らかにしようとしている。全体の研究計画としては、近年公開が進む中国外交部档案(公文書)の分析を基礎に、建国初期中国の対日外交を「理念」と「戦略」に分けて考察するとした。平成20年度は「理念」の面に照準を合わせつつ、特に中華人民共和国の対日戦犯政策実施をめぐる政治過程を中国側一次史料に基づき詳細に再構成することで、建国初期中国の対日政策決定の具体的な過程を明らかにすることを目指した。成果としては、中国学界の最高峰ともいわれる『中共党史研究』に単著論文として「周恩来与対日本戦犯的処理政策」(中国語論文)を発表し、建国初期中国の対日政策決定における中共中央の政策決定とその貫徹の政治過程という問題をテーマとして扱うことで、極めて高い評価を得ることができた。また、「戦略」の面については、日中両国の外交文書を網羅的に利用し、1950年代に行われた「後期集団引揚」(冷戦下における共産圏からの集団引揚)に関する単著論文を劉傑・川島真編『1945年の歴史認識』(東京大学出版会、2009年)に発表し、「戦後日中民間人道外交」に込められた建国初期中国の冷戦外交戦略の一端を明らかにすることに成功した。最終年度である本年度は、研究総括を行いつつ、本研究の基礎史料を構成する中華人民共和国外交部档案の1960年から1965年までの期間に相当する史料が2008年秋に公開されたため、これら公文書の調査・収集活動に重点を置きつつ、研究活動を進めることとした。成果としては、同時並行的に実施している各種研究プロジェクトの支援も受けながら計3回(2009年8月下旬、2009年10月下旬、2010年3月上旬)にわたって中華人民共和国外交部档案館において史料調査・収集を行った。もっとも、2008年の複写規定変更を受け、史料の大部分を筆写にて収集する必要があることから、人海戦術的な史料収集作業を余儀なくされているが、本プロジェクトの研究対象である「戦後日中民間人道外交」に関する関係档案はほぼ完全に収集することに成功した。また、本年度はこれまで続けてきた「戦後日中民間人道外交」の中核的問題である中国残留日本人問題に関する研究総括をする意味で、「戦後処理と歴史認識という大きな枠組みで中国残留日本人孤児問題について論稿を発表し、本問題に関連する国家賠償請求訴訟の政治的決着が実現した今日において、改めて本問題を一次史料に基づき、歴史学・政治学的手法を通じた学術的見地から分析する必要性を訴えた。なお、本研究課題の成果を基礎とする後継の研究課題である「建国初期中国の対日戦後処理外交-戦後日中新秩序(72年体制)構築に関する研究」(若手研究(B)・平成22年度平成24年度)が採択内定している。