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M2マクロファージの骨再生作用の検討

活性化マクロファージはその機能により、炎症惹起型(M1型)と炎症抑制型(M2型)に分類されるが、骨組織の創傷治癒過程における各型の明確な役割については明らかにされていない。また、免疫細胞の一種であるγδT細胞は骨折部位ではIL17を産生し、骨形成への関与が示唆されている。本研究では、マウス骨髄由来間葉系幹細胞(BM-MSC)やM1/M2マクロファージが互いの分化能に与える影響やIL17Aの作用について検討を行った。BM-MSCをM-CSFで刺激して得られたM0型マクロファージにLPSとIFNγを添加することによってM1型に、IL4とIL13の添加によりM2型へと分化させた。各型への分化の確認はReal Time PCR及びFACSにより行った。昨年度までに、M1/M2マクロファージの分化過程において、BM-MSCとの共培養によりM1型からM2型への転換が起こり、IL17Aはこの転換を促進することを確認した。H30年度はBM-MSCの骨分化におけるマクロファージやIL17Aとの関連性を検証した結果、IL17Aの添加により骨分化マーカー(mCollagen,mBsp, mOsteocalcin)の発現が有意に低下した。また、BM-MSCを各型マクロファージとの共培養下で骨分化誘導を行ったところ、M1型との共培養で骨分化マーカーmAlpの発現は増加し、M2型との共培養によりmCollagenの発現は有意に低下した。さらに、M1/M2マクロファージにM-CSFとsRANKLを添加し、培養破骨細胞の形成能について調べたところ、M1型から破骨細胞は形成されず、M2型では破骨細胞の形成能が認められた。本研究を通して、in vitroにおいて間葉系幹細胞およびM1/M2マクロファージは相互に分化能に影響を与え、さらにIL17Aが間葉系幹細胞の骨分化に作用することが示された。機能の異なる炎症型(M1)および抗炎症型(M2a,M2c)マクロファージの骨再生過程におけるメカニズムについて調べるため、マウス由来マクロファージ様細胞株であるRAW264細胞から各phenotypeのマクロファージへの分化誘導を行った。M1型への分化誘導は、100ng/mL lipopolysaccharide(LPS)と20ng/mL IFNγ存在下で培養した。M2a型への分化は20ng/mL(及び20ng/mL IL13),M2c型へは20ng/mL IL10を添加し培養を行った。各phenotypeのマクロファージへの分化の確認は、RNAを回収し、qPCRで行った。M1型では、M0(control)と比較し、M1型マーカー遺伝子であるiNOSやTNFαの発現量が上昇していた。M2型では、M2型マーカー遺伝子であるmCD206やmArginaseの発現量が上昇しており、各phenotypeのマクロファージに分化していることを確認した。また、マウス骨髄を採取し、M-CSF存在下で培養を行うことによってBone marrow-derived macrophageを誘導し、同様にマクロファージの分化誘導を行った。qPCRの結果、M1型マクロファージではiNOS,TNFαの発現が、M2a型ではM2型マーカー遺伝子Arginase,Fizz1,Ym1の発現がそれぞれ上昇しており、M2cでの発現は低かった。誘導されたM2aとM2cは異なる機能を有すると考えられていることから、M2マクロファージについてより詳細な機能の解明が期待できる。また、RAW264およびマウス骨髄からそれぞれ分化させたM2型マクロファージでは、M2型マーカーの発現に相違が認められた。本研究ではこれまでの報告を参考に、骨髄由来のマクロファージを用いた検討を行うこととする。H28年度は、マウス由来マクロファージ様細胞株やマウス骨髄由来マクロファージを用いていずれの細胞からも炎症型(M1)および抗炎症型(M2)への分化誘導が行われることを確認した。一方で、細胞株と骨髄から得られたM2型マクロファージの一部のマーカーにおいて発現に相違が認められたため、今後の実験に使用するM2型マクロファージについての検証に時間を要した。このため、今後予定している実験の進め方に多少の遅れが生じたものの、分化手法を確認し、培養時のCM (conditioned media)も回収しており、今後の検討実験は進めやすいと考える。マクロファージはその働きによって炎症型(M1型)と抗炎症型(M2型)に分類され、M1型は主に感染防御に、M2型は組織修などに関わることが知られている。平成29年度は、M1/M2型マクロファージの分化過程において骨髄由来間葉系幹細胞(BM-MSC)が及ぼす影響について検討を行った。マウス骨髄由来マクロファージを、LPSとIFNγの添加によりM1型に、IL4とIL13の添加によりM2a型に、IL10の添加によりM2c型へ分化誘導を行った。M1/M2a/M2cマクロファージは、transwellを用いてBM-MSCと間接的に共培養を行い、RNAを抽出後、qPCR法により、miNos(M1),mTNFα(M1),mAriginase(M2),mYm1(M2),mFizz(M2)等のプライマーを用いて、M1/M2型マーカー遺伝子の発現を確認した。その結果、マクロファージはBM-MSCとの共

培養により、M1型からM2型へ機能転換することが明らかになった。また、T細胞の一種であるγδT細胞は主に感染制御に関わるとされており、骨折部位ではIL17を産生し、骨形成への関与が示唆されていることから、IL17Aがマクロファージの分化に与える影響についても検討を行った。その結果、IL17Aの添加により、M1型マーカー遺伝子(miNos,mTNFα)の発現が減少し、M2型のマーカー遺伝子の発現が上昇した。また、BM-MSCとの共培養においてIL17Aの添加によりM1型マーカー遺伝子発現が低下する一方で、M2型マーカー遺伝子の発現が上昇した。以上から、BM-MSCとの共培養によりM1型からM2型への転換が促進され、IL17Aはこの転換を促進することが明らかになった。炎症部位における免疫細胞の機能解明により、M1/M2型の機能活性化の制御が可能になれば、創傷治癒促進への応用につながる可能性がある。マウス骨髄由来間葉系幹細胞を採取し、Ascoribic acid,βglycerophosphate及びDexamethasoneを添加して骨分化を誘導する過程において、マウス骨髄マクロファージが産生するサイトカインが骨分化誘導能に与える影響について検討実験を行う予定にしており、すでに予備検討を始めていることから、in vitroの検討はおおむね順調に進めている。同時に、マウスの骨折モデルを作成し、骨折炎症部位におけるM1/M2型マクロファージの局在について免疫染色等による組織学的評価を行う予定であったが、骨折モデルの作成に時間を要しており、全体としてやや進捗が遅れている。骨剪刀などを使用して大腿骨や脛骨での骨折モデルの作成を試みているが、レントゲンでの確認により、骨折部位の骨のずれなどが生じるため、再現性のある骨折モデルの作成が課題となっている。肋骨の骨折モデルや、固定のためワイヤーを用いた大腿骨骨折モデルの作成を検討しているところである。活性化マクロファージはその機能により、炎症惹起型(M1型)と炎症抑制型(M2型)に分類されるが、骨組織の創傷治癒過程における各型の明確な役割については明らかにされていない。また、免疫細胞の一種であるγδT細胞は骨折部位ではIL17を産生し、骨形成への関与が示唆されている。本研究では、マウス骨髄由来間葉系幹細胞(BM-MSC)やM1/M2マクロファージが互いの分化能に与える影響やIL17Aの作用について検討を行った。BM-MSCをM-CSFで刺激して得られたM0型マクロファージにLPSとIFNγを添加することによってM1型に、IL4とIL13の添加によりM2型へと分化させた。各型への分化の確認はReal Time PCR及びFACSにより行った。昨年度までに、M1/M2マクロファージの分化過程において、BM-MSCとの共培養によりM1型からM2型への転換が起こり、IL17Aはこの転換を促進することを確認した。H30年度はBM-MSCの骨分化におけるマクロファージやIL17Aとの関連性を検証した結果、IL17Aの添加により骨分化マーカー(mCollagen,mBsp, mOsteocalcin)の発現が有意に低下した。また、BM-MSCを各型マクロファージとの共培養下で骨分化誘導を行ったところ、M1型との共培養で骨分化マーカーmAlpの発現は増加し、M2型との共培養によりmCollagenの発現は有意に低下した。
近代日本成立期民衆の秩序形成―秩父事件を事例として

本年度は、前年度に行った史料収集と博士論文「秩父事件の全体像に向けて-近代成立期の民衆運動と地域秩序」の修正・再整理のうち、残っていた作業を行うことを目標とした。具体的には、<1>幕末から1883(明治16)年の秩父事件前における「諸問題」(事件で問題化された負債の延納、徴兵を含む公課負担の減少)の解決方法と地方自治制の関係、<2>1883年12月郡役所請願から1884年10月の蜂起段階までの秩父困民党の動きと民権運動・鎮圧側の動き、<3>蜂起解体・裁判から1889年市制町村制の施行までの期間における各町村の生活と「諸問題」の解決方法、産業組合・信用組合化の進行と従来の秩序意識の解体など、博士論文の書き直しに際して明らかにすべき三つの点に関わる史料を、秩父郡長瀞町・小鹿野町所蔵文書について閲覧・複写(デジカメ撮影)し、これらの史料を読解・整理した。また<2>については、民権運動関連史料として特に『自由新聞』(復刻版を関西学院大学が所蔵)『立憲政党新聞』(マイクロフィルムを自己所蔵)を読解。民権派が松方デフレ期の窮民問題をどのように位置づけ、どのような解決方法を提示しているかを抽出した(この成果は、「偽自由党と秩父事件」として、別にまとめる予定)。さらに、事件の際の群馬県・長野県側史料など(『甘楽町史』『北佐久郡誌』ほか)も収集・読解して秩父側の動きに関する記述を補強。軍隊や政府側の動向・対応については「公文録」(マイクロフィルムを関西学院大学が所蔵)、『山田伯爵家文書』第13・5・6巻(日本大学)、『山田顕義伝』(日本大学)に収められている関係史料の読解と整理を行った。以上の作業を行うとともに、博士論文の第二部と序論を中心に加筆・再整理した。なお、この、過程で必要となったため、埼玉県行政文書についても再度、史料調査を行った。成果としては、序論で新たに加筆した研究史整理を、論文「秩父事件-研究と顕彰運動の現在」としてこの3月に公表する。また博士論文のほうは現在、若干残っている修正を行いつつ、出版社を擁している段階である。本研究では、秩父事件の際に要求として掲げられた「諸問題」(負債延納、村費・学校費・雑収税の軽減徴兵令改正)の解決方法とそれを支える人間関係に視点をおき、事件を通じた秩序意識・権力観の変化、事件後の関係地域の秩序再編について考察することを目的としている。14年度は、<1>幕末から1883(明治16)年事件前、<2>1883年12月郡役所請願から1884年10月の蜂起<3>蜂起解体・裁判から1889年市制町村制の施行までの期間について、「諸問題」に関わる戸長役場・町村会・村吏の動向や、当地域の産業組合・信用組合化に関わる史料収集を、埼玉県立文書館・吉田町教育委員会・秩父市立図書館で行った。その結果、行政文書と家文書については秩父郡関係町村について既に存在する全史料目録を調査し、そのうち埼玉県立文書館所蔵の行政文書について、<1><3>の全期間に関してほぼ閲覧、必要なものを複写した。また吉田町教育委員会所蔵の史料としては太田部村「新井家文書」中にある、明治18・20年の日記(17年度は所在不明)等を閲覧・複写し、秩父市立図書館では元館長である千嶋久氏のご協力で、秩父事件の前史である1866年武州世直し一揆の史料(「松本家文書」の一部)を閲覧・複写した。当初の予定としては、主に<1><2>の期間に関わる民権運動以外の史料収集を行うこととしていたが、<3>に関わる文書館史料の収集も行ったため、特に<2>の蜂起における軍隊の動向・対応に関わる史料の収集ができなかった。以上の史料収集をうけて、博士論文「秩父事件の全体像に向けて-近代成立期の民衆運動と地域秩序」の第一・第三部を中心に、加筆・修正を行った(ただし、未発表)。また史料収集の副産物として、秩父事件の中心人物の一人である井上伝蔵に関する行政文書を発見したので、これをもとに一論考(「困民党事件と二重抵当に関する一史料」)をまとめた(『法と政治』54巻2号に掲載予定)。

民権派が松方デフレ期の窮民問題をどのように位置づけ、どのような解決方法を提示しているかを抽出した(この成果は、「偽自由党と秩父事件」として、別にまとめる予定)。さらに、事件の際の群馬県・長野県側史料など(『甘楽町史』『北佐久郡誌』ほか)も収集・読解して秩父側の動きに関する記述を補強。軍隊や政府側の動向・対応については「公文録」(マイクロフィルムを関西学院大学が所蔵)、『山田伯爵家文書』第13・5・6巻(日本大学)、『山田顕義伝』(日本大学)に収められている関係史料の読解と整理を行った。以上の作業を行うとともに、博士論文の第二部と序論を中心に加筆・再整理した。なお、この、過程で必要となったため、埼玉県行政文書についても再度、史料調査を行った。成果としては、序論で新たに加筆した研究史整理を、論文「秩父事件-研究と顕彰運動の現在」としてこの3月に公表する。また博士論文のほうは現在、若干残っている修正を行いつつ、出版社を擁している段階である。
イメージングプレートの潜像浮き出し現象のメカニズム解明及び消去法の開発

比較的高い線量を照射したイメージングプレートでは、消去不全現象及び浮き出し現象が生じる。消去不全現象で観察される光は光輝尽発光であることを確認し、従来考えられてきた600nm近傍の光で励起される準位の電子の他に、より短波長側の光によって励起される深い準位(290nm付近)に電子が局在することを示した。この電子がこれら二つの現象の原因であると推論し、UV光と白色蛍光灯とを同時照射する新消去法を開発した。本法により、未照射レベルまで完全に消去することができた。イメージングプレート(Imaging Plate, IP)においては、可視光照射による残像消去によって繰り返し使用が可能であることが最大の特長であるが、1mGy以上のX線を照射すると潜像の消去不全現象及び浮き出し現象が顕著に現われる。しかし、これまでその特性やメカニズム等については明らかにされてきていない。本年度の研究においては以下を明らかにした。2)120°C恒温槽への放置14日でPSL浮き出し量はピークを示した後28日ではほぼ消失した。また、28日で消去不全光もほぼ消失した。ただし、加熱によりIPが変色した。3)ハロゲン光と光学フィルターを組み合わせた実験により、長波長領域(500nm)に浮き出し現象に寄与する大きな電子の供給源はなく、短い波長域に励起波長が存在することが示唆された。4)蛍光灯と光学フィルターを組み合わせた実験により、290nmあたりの蛍光灯から放出される水銀の短波長の輝線で電子が光励起され、これが633nm付近に移動して浮き出し現象の原因になることが示唆された。浮き出してきた潜像は可視光で容易に消去することができる。以上の成果に基づき、IPにドープされているEuイオンを励起しないように短波長をカットしたUV光と白色蛍光灯を任意の時間同時にあてる新しい消去法を開発した。消去不全現象を生じたIPに本法を繰り返したところ、消去不全潜像を完全に消去することに成功した。また、本法により消去されたIPでは、その後UV光励起による浮き出し現象が生じなかった。イメージングプレート(IP)では、数ミリグレイ以上のX線照射により、消去不全現象が顕著に現われる。消去不全光の熱クエンチングにより、deep trapの存在が示唆され、消去されない読み取り信号が、短波長側(290nm付近)に深く捕獲された電子に由来することが示された。消去不全光を独自に構築した発光測定装置を用いて測定し、PSL(Photo-Stimulated Luminescence)発光であることを明らかにした。3種類の汎用されている市販IP(BAS-TR、BAS-MS及びST-VI)にエネルギーの異なる2種類のX線を照射することにより消去不全現象を生じさせ、その線量応答性について、600nm付近の電子を用いた読み取りにおける結果と比較した。その結果、線量に対してのリニアな関係、線量率依存性がない、IPの種類差への応答の違い、X線のエネルギー差へのほぼ2桁の応答の違いなど、いずれもそのdosimetry的特性は、600nm付近の電子を用いた読み取りと消去不全光の読み取りとで同じであることがわかった。ただし、感度はいずれのIPでも、消去不全光の方が低かった。これらにより、消去不全現象が生じる原因は、以下のように考えられた。IPに放射線があたると、電子は主に600nmをピークとする領域に捕獲されるが、同時に短波長側でも捕獲される。この特性は蛍光体本体のBaFBr(I) : Eu^<2+>とその工程に依存するので、両者は同じ線量応答性を示す。ただし、前者に比べて後者はきわめて感度が悪く、これは短波長側のトラップサイトの電子の捕獲断面積が小さいことを意味する。UV光と白色蛍光灯とを同時照射する新消去法を市販消去器に適用し、その消去効果を調べた結果、消去不全光を未照射レベルまで消去することができ、その後の有意な浮き出しも観察されないことが示された。
フィロウイルスの細胞侵入機構と病原性発現に関する研究

フィロウイルスは霊長類に重篤な出血熱を引き起こし、その致死率は90%近くに及ぶこともある。マクロファージや樹状細胞および肝細胞はウイルスの生体内における標的細胞であり、これらの細胞への感染が病原性発現に関与していると考えられている。フィロウイルスの表面糖蛋白質GPはこれらの細胞に発現しているC型レクチンと結合してウイルスの侵入効率を上げることが知られている。本研究では、フィロウイルスのプロトタイプであるマールブルグウイルス(MARV)のC型レクチン介在性細胞侵入機構について、病原性の異なる2つの株を用いて解析を行った。MARVのGPを持つシュードタイプウイルスを、ヒトのガラクトース型C型レクチンhMGLまたは樹状細胞に発現するC型レクチンDC-SIGNを発現させたK562細胞に接種し、フローサイトメーターを用いてGFP陽性のウイルス感染細胞数から各細胞に対する感染価を測定した。霊長類に強い病原性を示すAngola株のGPを持つシュードタイプウイルスは、比較的弱い病原性のMusoke株のGPを持つものよりもレクチン発現細胞への感染性が高いことが判明した。また、547番目のアミノ酸(Angola株:グリシン、Musoke株:バリン)がレクチン介在性の細胞侵入効率を決定していることが明らかとなった。MARVの病原性とレクチン発現細胞への感染性との間に相関が見られたことから、C型レクチン介在性の細胞侵入効率はMARVの病原性に関与する因子の一つである可能性がある。同定された547番目のアミノ酸は細胞への吸着に重要とされているレセプター結合領域とは離れているが、fusion peptideの近傍である。したがって、レクチン介在性細胞侵入において、このアミノ酸がfusion peptideが露出するための立体構造変化や膜融合活性に重要であることが示唆された。フィロウイルス感染症の強い病原性に関わる因子は不明な点が多い。本研究では、フィロウイルスの細胞侵入に関わる宿主細胞因子の同定ならびに侵入メカニズムの解析を行う。このメカニズムを詳細に解明することによって、病原性発現の分子基盤の一端が明らかになる。抗体およびレクチン介在性細胞侵入と病原性との相関解析:病原性の非常に強いフィロウイルスと病原性が低いとされるフィロウイルスの間で、表面糖蛋白質の抗体依存性感染増強誘導活性およびC型レクチンとの親和性をシュードタイプウイルスを用いて比較した。その結果、これらの性質と病原性の相関が明らかになった。そこで、キメラ蛋白質を作出して機能領域のマッピングに着手した。細胞侵入メカニズムの解析:フィロウイルスの標的細胞であるVero E6細胞の表面の蛋白質に対するモノクローナル抗体を作出し、それらの中からフィロウイルスの感染性を阻害するものを得た。この抗体が認識する分子の同定に着手した。フィロウイルスの細胞侵入阻害による感染防御効果の検討:C型レクチンの膜貫通領域を欠失させた分泌型組換え蛋白質が、ウイルスの細胞への侵入阻害効果を阻害することをin vitroで確認した。(注)実際のエボラウイルスを用いた実験は、Heinz Feldmann博士の協力でカナダの国立研究施設Canadian Science Centre for Human and Animal Healthで行った。
リアルタイム一酸化窒素計測カテーテルによる高感度冠血管内皮機能評価法の確立

高脂肪食負荷によるイヌのメタボリック症候群モデルでは、体重増加に伴ってインスリン抵抗性が強くなるとともに、冠動脈内皮依存性NO産生能は低下していくことを明らかにした。同モデルでは薬剤誘発性最大冠拡張は維持されており、冠微小循環においてはNOの生体利用能が低下した場合にはアデノシン、プロスタグランジンなどにより冠拡張反応を維持している可能性が示唆された。またヒトでの上腕動脈血流依存性血管拡張反応測定における駆血圧、駆血時間につき正常例での検討を行ない、駆血圧:安静時血圧+30mmHg、駆血時間: 5分が至適条件であることを示した。本年度はすでに作成していたメタボリック症候群モデル犬を用いて検討を行なった。具体的には高脂肪、高カロリー食(120kcal/kg・day)を長期間(8ヵ月)摂食させて20%以上の体重増加を確認したうえで耐糖能、脂質等の血清学的検査を行なった。通常食の犬と比較して血清の空腹時血糖は有意差がなかったが、血清インスリン値は有意に高値であり、体重増加に伴ってインスリン抵抗性が増大したものと考えられた。また冠動脈の内皮機能についてはドプラガイドワイヤーにて計測した冠動脈血流速度予備能はベースラインと比較して変化していなかったが、アセチルコリン冠動脈内投与に対するNO産生能をNOセンサーにて冠静脈洞にて計測したところメタボリック症候群モデル犬ではコントロールと比較して有意にその反応性が低下していることが分かった。このことからメタボリック症候群においては体重増加がはじまった早期の段階で冠動脈での冠充血反応は保たれている時期においてもNO産生能は徐々に低下しはじめることが示唆されきわめて興味深い知見であると考えられた。前年度にイヌのメタボリック症候群モデル(高脂肪食負荷により作成)にて冠動脈内皮によるNO産生能を同一個体で経時的に計測したところインスリン抵抗性が強くなるとともにアセチルコリン冠動脈内投与によるNO産生能は低下し始めることが明らかとなった。一方アデノシン三リン酸静脈内投与による冠充血反応は維持されており、冠微小循環においてはNOの生体利用能が低下してくるとその他の、例えばアデノシン、プロスタグランジンの系を介して冠血流を維持している可能性が示唆された。そこで本年度より実際にヒトのメタボリック症候群では内皮機能がどのように変化するかを前腕駆血後の血流依存性血管拡張反応の計測により評価し、インスリン抵抗性との関係を検討することとした。まず正常例で血流依存性血管拡張反応を計測し、測定結果の再現性、個体間でのばらつきを解析した。また駆血時間、駆血圧といった測定方法の条件が結果に影響するかどうかも同時に検討をおこない、最適な血流依存性血管拡張反応測定法につき検討した。まず再現性については同一検者による3回計測のばらつきをみたところ標準偏差は12.5%であった。しかしながら計測手技への習熟により最終的には5.3%と改善し、計測法として信頼できる再現性を持つと考えられた。ひきつづき正常例で駆血圧、駆血時間、計測時間をそれぞれ3とおりに設定し、その傾向について分析を行なっている。その結果より最適な測定条件を設定したのちにメタボリック症候群例で計測を行ないその変化を分析していく予定としている。本年度は上腕動脈血流依存性血管拡張反応測定における正常例での至適条件を決定することとし、正常例で駆血圧、駆血時間につき検討を行なった。健常例8例(男性5名、女性3名、年齢29±5歳)にて検討を行なった。測定には超音波診断装置ユネクスイーエフを用いた。測定法は室温を2225°Cに調節した静かな部屋にてすべての測定をおこなった。測定前2時間から食事摂取、お茶やコーヒー等のカフェイン摂取、飲酒、喫煙、過度の運動といった内皮機能に影響を与えるものを禁止した。測定は安静、仰臥位にて2度施行し、その平均値を採用した。上腕動脈血流依存性血管拡張反応測定は右上腕動脈にて(1)安静時血管径を計測し、(2)収縮期血圧+30もしくは50mmHgで3分もしくは5分駆血する、(3)駆血解放後に安静時と同じ部位にて最大拡張血管径を計測、といった手順でおこない、最大拡張血管径から安静時血管径を差し引いてそれを安静時血管径で除したものをパーセントにて算出した。結果は+30mmHg/3分駆血で5±2%、+30mmHg/5分駆血で11±6%、+50mmHg/3分駆血で4±3%、+50mmHg/5分駆血で11±4%であった。駆血圧により有意差は認めなかったが、どちらの圧でも駆血時間は5分の方が有意に上腕動脈血流依存性血管拡張反応は大であった。

以上より、上腕動脈血流依存性血管拡張反応測定では安静時血圧+30mmHg/5分駆血が至適条件と考えられた。今後はメタボリック症候群における計測をすすめていきインスリン抵抗性との関係について検討していく予定である。
極限環境下における真空中の絶縁体表面の暗電流測定と実時間帯電測定

真空環境や宇宙で使用される絶縁材料について、真空中において表面または内部に流れる暗電流を測定し、体積抵抗率および表面抵抗率を求めた。特に特殊極限環境として、宇宙環境を模擬した紫外線や電子線が照射されたポリイミドフィルム,反射防止膜付ガラスについて調査した。その結果、3年間を宇宙環境で飛翔したと同等量の紫外線または電子線が照射された試料においても、表面及び体積抵抗率に変化は見られないことが明らかになった。ポリイミドフィルムは,紫外線照射により表面の化学構造が変化する可能性が高いことがわかった。本研究では,真空沿面放電の前駆現象である絶縁物表面に流れる暗電流を真空環境下で測定するシステムを構築することと、絶縁体上における帯電の発生から緩和過程をリアルタイムに測定することを目的としている。平成19年度は、真空中における絶縁体表面上の暗電流を測定する専用の実験チャンバと測定システムの構築を行った。この装置により、真空環境下で最大8個のサンプルをin-situで測定することが可能である。また、絶縁体の表面抵抗や体積抵抗を測定するために、電流は10^<-2>A10^<-14>Aまでの測定が真空環境下から大気圧下まで測定ができることを確認した。本年度は、この装置の組立後に試験サンプルとして、真空中における代表的な絶縁材料であるアルミナセラミックスの表面抵抗率と体積抵抗率の測定を行った。また、それ以外の複数を絶縁材料(ガラス類、有機系絶縁物、塗料など)についても測定を行った。その結果、ほとんどの絶縁材料の体積抵抗率は、大気中と真空中において変化がなかったが、表面抵抗率においては、真空中の値が大気中のものと比べて数十倍数千倍に上昇することが明らかになった。また、本実験装置の特徴として、表面抵抗率や体積抵抗率の大気圧から10^<-2>Pa程度までの圧力依存性の測定も行った。本研究では,各種絶縁体表面に流れる暗電流を真空環境下で測定することを目的としている。各種純度のアルミナセラミックスや人工衛星に使用される絶縁材料(太陽電池パネル用カバーガラス類、宇宙機熱制御材料,有機系絶縁物、宇宙機実装用塗料など)について、大気中および真空中で体積抵抗と表面抵抗の測定を行った。その結果、表面抵抗率は、真空中の値が大気中のものと比べて数十倍数千倍に上昇することが明らかになった。一方、体積抵抗率はほとんどの物質において真空中と大気中とで変化は無かったが、一部の特殊な絶縁材料、例えば宇宙機用の塗料などでは、大気中と真空中では体積抵抗においても変化した。これは、大気か照真空中に環境が変化することで、材料内部に含まれる溶剤や水分などの脱離やひび割れなどの形状の変化が起こったことによるものと考え照れる。また、極限環境下として紫外線や電子線がに射された試料について、表面および体積抵抗率を真空中で測定し、これ照が電気伝導に与える影響について調査を開始した。紫外線や電子線の照射条件としては、人工衛星が飛翔する環境下を模擬した、この条件で体積抵抗率と表面抵抗率を測定したところ、未照射の試料の抵抗率とに違いが生じないことが明らかになった。宇宙環境下における材料劣化の原因の一つである原子状酸素が照射されたポリイミドフィルムについて、真空環境下で表面抵抗率や体積抵抗率を測定した。また、耐原子状酸素として開発された特殊コーティングされたポリイミドフィルムについても同様に調査した。その結果、原子状酸素が照射されたポリイミドフィルムは照射により材料表面が浸食されているものの、表面抵抗率や体積抵抗率に対しては変化が無いことが明らかになった。また、特殊コーティングされたポリイミドフィルムについては、コーティング材の影響でポリイミドフィルムだけのときの表面抵抗率や体積抵抗率と値は異なるが、原子状酸素の照射の有無によっては表面抵抗率や体積抵抗率に違いは生じないことが明らかになった。宇宙機における特殊材料である黒色塗料や耐デブリ材料であるベータクロスについても、大気中および真空中で体積抵抗と表面抵抗の測定を行った。その結果、表面抵抗率は、真空中の値が大気中のものと比べて上昇することが明らかになった。一方、体積抵抗率も大気中と真空中では体積抵抗率においても変化し、真空中で体積抵抗率が増加することが明らかになった。真空中での測定後、乾燥空気を入れて同様に表面抵抗率や体積抵抗率を測定したところ、これらの値に変化はほとんど生じなかった。また、電子顕微鏡による観察の結果と併せて、これらの抵抗率の変化について考察すると、黒色塗料は多孔質な材料であること、ベータクロスはガラス繊維の織物にテフロンの一種を含浸させた材料であることから、大気から真空中に環境が変化することで、材料表面に付着した水分の影響で抵抗率に違いが生じたことが明らかになった。また、真空環境下で70°Cの状態でポリイミドフィルムについて表面抵抗率の測定を行ったところ、常温と比べて、70°C程度の環境下では表面抵抗率に変化が生じないことが明らかになった。
偏光もつれ光子対から電子スピン対への量子もつれ相関の転写技術の開発とその実証

本年度は光子対から電子スピン光子偏光の対への量子もつれ相関転写実証では、狭帯域化したもつれ光子対源を用いて片方の光子を量子ドットに照射してそのスピンを単発読み出しにより検出した。また、同時に光子も検出される事象が存在することも明らかとなった。しかし、同時検出の効率が非常に悪くもつれの検証はできなかった。これはファイバーの位置が経時変化していたために光電子生成率が低くなっていたであり、今後はこの問題を改善する。また、計画にはなかったが光ではなくフォノンの照射を行った際の二重量子ドットにおけるスピン閉塞効果の変化を調べたところスピン三重項励起状態を介したスピン反転機構によりスピン反転率がフォノン照射量に対して急激に増大することが初めて分かった。これは、非平衡フォノンとスピンとの新たな結合機構の存在を示しており、量子ビットだけでなくスピントロニクス分野でも重要だと考えられる。さらに、バイアス電圧を印加することでスピン三重項状態が二重量子ドットで共鳴状態になる状況を実現し、その共鳴現象の実時間測定にも成功した。加えて、完全計数統計を用いてスピン反転/保存を伴うトンネル現象を調べたところ、統計性にパリティ効果や非対称性など特徴的な性質があらわれることがわかった。さらに、完全計数統計と待ち時間統計との関連性の検証も行った。これらを理論モデルで解析し、上記の特性がスピン閉塞効果に特徴的な縮退度や低いスピン反転率を反映した結果であることがわかった。これらの結果はスピンを用いた非平衡統計力学の基礎法則の検証へとつながる重要なものである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。光子電子スピン変換系は量子中継器への応用だけでなく、異種量子ビット間の変換やもつれの研究を行う舞台として魅力的である。本研究では、単一光子偏光から単一電子スピンへの量子状態転写の実証、もつれ光子対から電子スピンと光子偏光との異種量子ビット間のもつれ状態の実現、さらにもつれ光子対から電子スピン対への量子状態転写の実証を目標としている。まず、昨年度得られた光学スピン閉塞効果を用いた量子状態転写の実証実験において、ゼーマン分裂した軽い正孔の高エネルギー側での量子状態転写の実験証拠が不十分であったため、より高精度な読み出し手法(二重量子ドットでのスピン閉塞効果を用いたスピン読み出し)を用いて単発での量子状態転写の観測実験を行った。その結果、生成されるスピンが光偏光に依存しており、それが量子状態転写から期待される相関を持つことが明らかになった。これらの結果により、単一の光子偏光から電子スピンへの量子状態転写が実証された。加えて、ドットスピンと偏光とのもつれ相関の生成実験のため、もつれ光子対のエネルギーの狭帯域化を行った。具体的には半値幅の狭い(3 nm)バンドパスフィルタで狭帯域化を行い、これにより減少したもつれ光子生成率を向上するためパルスレーザーの時間幅をピコ秒から100フェムト秒へと短パルス化した。これにより、昨年度の電子光子対の生成実験の際に用いたもつれ光子対の同時検出効率10 kHzと同程度の同時検出効率(3 kHz)を持つ狭帯域のもつれ光子対源の生成に成功した。単一光子から単一電子への量子状態転写はゼーマン分裂した軽い正孔の高エネルギー、低エネルギー状態それぞれに対して異なる手法により実証した。これにより、一つ目の提案は実現された。また、もつれ光子対から光子偏光-電子スピンへと量子もつれ相関を転写する実験に関して、上記の単一偏光スピンの量子状態転写が実証されたこと、これまでに光子対から電子と光子の対が生成され、その同時検出にも成功していることから、間接的には量子もつれ相関が光子対から偏光-スピンの対への転写が実証されたといえる。より直接的に上記のもつれ相関の転写を実証するために必要なもつれ光子対の狭帯域化にも成功した。これは、本研究計画だけでなく、光子対からスピン対への量子状態転写の実証にも必須の技術であり、これが達成されたことは非常に大きな前進である。

これらを理論モデルで解析し、上記の特性がスピン閉塞効果に特徴的な縮退度や低いスピン反転率を反映した結果であることがわかった。これらの結果はスピンを用いた非平衡統計力学の基礎法則の検証へとつながる重要なものである。まず、光子対から電子スピン光子偏光の対へと量子もつれ相関が転写されていることを実証する研究では、実際に狭帯域化したもつれ光子対源を用いて片方の光子を量子ドットに照射してそのスピンを単発読み出しにより測定し、同時に検出される光子偏光の測定を行う。この相関を検証することにより、直接的にもつれ光子対から光子と電子へと量子もつれ相関が転写されたことを実証する。さらに、光子対から電子対へのもつれ相関の転写に関しては、二重量子ドットへ本年度生成したもつれ光子対の二つの光子を共に照射し、二つの電子が同時に生成される事象の測定をまず行う。その後、スピンの単発読み出しにおいて使用している二重量子ドットでのスピン閉塞効果の実時間測定により生成された電子の持つスピン間の相関を測定しs、もつれ相関が転写されていることを実証する。このために必要となる実験技術として、光子対から出る二つの光子を同一光軸上にのせることがあげられる。これをまず実現するため、来年度の上半期は光学系のさらなる改善に取り組む平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
図的な情報構造を用いた擬人化エージェントによるプレゼンテーション化

本研究は,データや情報の中から,その本質や構造,または注目すべき部分を抜き出し,擬人化エージェントに説明させる技術(プレゼンテーション化)の開発を目指すものである.具体的には,図表を作成する際に,説明したい内容の構造を指定させ,プレゼンテーションを生成するシステムや,説明すべき特徴の候補を選び出し,ユーザに選択させることで,半自動的なプレゼンテーション化を可能にするシステムを構築する.平成17年度は,ユーザが作成する図表の要素間の関連付けを行い,テンプレートを用いて擬人化エージェントによるプレゼンテーションを生成するシステムを構築した.テンプレートには,構造の情報を持つ図表のテンプレートと,図表の要素間の関係からプレゼンテーションを生成できるようなプレゼンテーションのテンプレートとが必要である.また,ユーザによる図表の要素間の関連付けの結果は木構造になることを想定しているので,その木構造を走査してプレゼンテーションを生成する仕組みも必要である.そこで17年度には,これらのテンプレートや木構造の解釈実行系を開発した.平成18年度にはまず,上記のシステムをグラフの説明に対応できるよう拡張した.グラフの説明では,値が最大/最小/より大きい/より小さいといった個々の値の説明ばかりでなく,値の系列が増加/減少/(ほぼ)一定など,グラフの値全体の傾向も説明できるようにした.そのため,プレゼンテーションのテンプレートやプレゼンテーション指定木の解釈・実行系の拡張を行った.また,年度後半には,さらにデータ中で注目すべき候補を抜き出し,それをユーザに選ばせてプレゼンテーションする機構を研究した.これは,データ中の特徴点や特徴ある傾向を抽出し,ユーザが選択すれば,それを該当するテンプレートにあてはめるものである.本研究は,データや情報の中から,その本質や構造,または注目すべき部分を抜き出し,擬人化エージェントに説明させる技術(プレゼンテーション化)の開発を目指すものである.具体的には,図表を作成する際に,説明したい内容の構造を指定させ,プレゼンテーションを生成するシステムや,説明すべき特徴の候補を選び出し,ユーザに選択させることで,半自動的なプレゼンテーション化を可能にするシステムを構築する.平成17年度は,ユーザが作成する図表の要素間の関連付けを行い,テンプレートを用いて擬人化エージェントによるプレゼンテーションを生成するシステムを構築した.テンプレートには,構造の情報を持つ図表のテンプレートと,図表の要素間の関係からプレゼンテーションを生成できるようなプレゼンテーションのテンプレートとが必要である.また,ユーザによる図表の要素間の関連付けの結果は木構造になることを想定しているので,その木構造を走査してプレゼンテーションを生成する仕組みも必要である.そこで17年度には,これらのテンプレートや木構造の解釈実行系を開発した.平成18年度にはまず,上記のシステムをグラフの説明に対応できるよう拡張した.グラフの説明では,値が最大/最小/より大きい/より小さいといった個々の値の説明ばかりでなく,値の系列が増加/減少/(ほぼ)一定など,グラフの値全体の傾向も説明できるようにした.そのため,プレゼンテーションのテンプレートやプレゼンテーション指定木の解釈・実行系の拡張を行った.また,年度後半には,さらにデータ中で注目すべき候補を抜き出し,それをユーザに選ばせてプレゼンテーションする機構を研究した.これは,データ中の特徴点や特徴ある傾向を抽出し,ユーザが選択すれば,それを該当するテンプレートにあてはめるものである.本研究では,データや情報の中から,その本質や構造,または注目すべき部分を抜き出し,擬人化エージェントに説明させる技術(プレゼンテーション化)の開発を目指すものである.具体的には,図表を作成する際に,説明したい内容の構造を指定させ,プレゼンテーションを生成するシステムや,説明すべき特徴の候補を選び出し,ユーザに選択させることで,半自動的なプレゼンテーション化を可能にするシステムを構築する.平成17年度は,ユーザが作成する図表の要素間の関連付けを行い,テンプレートを用いて擬人化エージェントによるプレゼンテーションを生成するシステムを構築した.テンプレートには,構造の情報を持つ図表のテンプレートと,図表の要素間の関係からプレゼンテーションを生成できるようなプレゼンテーションのテンプレートとが必要である.また,ユーザによる図表の要素間の関連付けの結果は木構造になることを想定しているので,その木構造を走査してプレゼンテーションを生成する仕組みも必要である.そこで本年度は,上記のシステムを構築するために,以下の開発を行った.1.可視化手法や図表のテンプレートの準備2.プレゼンテーションのテンプレートの準備3.プレゼンテーション指定木の解釈と実行年度前半には,まず,プロトタイプシステムを構築し,5th IASTED International Conference on Visualization, Imaging, and Image Processing (VIIP2005)において発表を行った.年度後半には,テンプレートや表現方法の拡張を行った.この部分は近日中に発表予定であり,準備を進めている.本研究では,データや情報の中から,その本質や構造,または注目すべき部分を抜き出し,擬人化エージェントに説明させる技術(プレゼンテーション化)の開発を目指すものである.具体的には,図表を作成する際に,説明したい内容の構造を指定させ,プレゼンテーションを生成するシステムや,説明すべき特徴の候補を選び出し,ユーザに選択させることで,半自動的なプレゼンテーション化を可能にするシステムを構築する.平成17年度は,ユーザが作成する表の要素間の関連付けを行い,テンプレートを用いて擬人化エージェントによるプレゼンテーションを生成するシステムを構築した.平成18年度にはまず,上記のシステムをグラフの説明に対応できるよう拡張した.グラフの説明では,値が最大/最小/より大きい/より小さいといった個々の値の説明ばかりでなく,値の系列が増加/減少/(ほぼ)一定など,グラフの値全体の傾向も説明できるようにした.そのため,プレゼンテーションのテンプレートやプレゼンテーション指定木の解釈・実行系の拡張を行った.

このような拡張部分も含め,システムについて,SIGGRAPH2006 Research Postersと情報処理学会グラフィクスとCAD研究会で発表した.年度後半には,さらにデータ中で注目すべき候補を抜き出し,それをユーザに選ばせてプレゼンテーションする機構を研究した.これは,データ中の特徴点や特徴ある傾向を抽出し,ユーザが選択すれば,それを該当するテンプレートにあてはめるものである.この部分は近日中に発表予定であり,準備を進めている.
古代金属系の材質と製作技術の歴史的変遷に関する材料科学的研究

本研究は、考古学的な発掘調査によって出土した古代の金属糸の材質と製作技法を材料科学的な手法で解明するとともに、現在の金糸製作に至る歴史的変遷を概観することを目的とする。日本は世界有数の金糸生産国であるが、現代の金糸は、表面を金で覆ったフィルムなどの基盤材で芯糸を覆うように巻いて撚ったものである。しかし、古代の金糸は、10μm程度の厚さに薄く叩き延べた金薄板を細く裁断し、これをコイル状に撚って作った中空パイプ状であり、材質、製作技術ともに大きく異なっている。コイル状に撚って巻いた中空構造は、柔軟性に富み、いろいろな形を作るのに適している。しかし、織りの段階から布地に織り込むのは難しい。おそらく衣装の布地の上に要所を留めて、さまざまな文様を表現したものと考えている。古代金糸の製作工程を考える上で注目すべきは、金薄板の製作が金糸作りの基本である点である。ここでいう金薄板とは厚さ1020μmに金を打ち延べたものであり、現代生活で用いる家庭用アルミ箔とほぼ同等の厚さである。このような金薄板を供給できる高度なテクニックが古代に確立されていたことは、金糸だけではなく、耳環などの装身具の素材としても同様の金薄板が使われていることによって確認した。6世紀後半の細型タイプの金製耳環の直径約2mmφの本体が、厚さ約20μmの薄板を多層的に重ねて構成されていることを電子顕微鏡による微細構造の観察から発見し、「金薄板積層成形法」と名づけた。また、金製や銀製の耳環の中には、銅製の本体の表面を金薄板で巻いたものも多い。さらに、やはり古墳時代の馬具に使われた鉄製鋲の中には、約30μmの厚さの銀薄板で鋲の頭を巻かれたものも数例あるなど、金や銀の薄板を用いた金工技術は高度に発達していた。古代金糸の製作技術は、金薄板を利用したさまざまな加工技術と深いつながりを持つという新しい知見を提出できた。金属を用いて製作されたさまざまな製品の中でも金製品は特別の存在である。錆びない性質を持つ金は古代に製作されたものでも現在までその輝きを失わない。その中でも特に金糸の存在は異彩を放つ。金属本来の持つ硬い性質を有しながら、、自由に変形できる柔軟性を備え、古代から服飾などの装飾には欠かせない素材と考えられる。本研究は主に古代金糸に着目し、その材質と製作技術を材料科学的に解明することを第一の目的としている。本年度は、山陰地方の古代の横穴墓から出土した金糸の材質を調査する機会を得た。金糸は、これまで畿内を中心に首長級の墳墓から出土することが多かったことからも注目される資料である。材質については、非破壊的手法を用いた蛍光X線分析法により調査し、金が約96%、残りを主に銀が占め、他に微量の銅を含むことがわかった。古代の金製品としては、金の純度がたいへん高いことがわかる。また、形状的な特徴として、厚さ10μm程度に薄く延べた金を幅約150μmの条に裁断したリボンを太さ200μm程度のコイル状に巻いたものであることが、光学顕微鏡、並びに走査型電子顕微鏡の調査により判明した。これは、後世の織物などに織り込まれて使用される金糸とはまったく異なる構造を呈することがわかった。おそらく、布の上に要所を留めて用いられたのではないかと、考えられる。

さらに、やはり古墳時代の馬具に使われた鉄製鋲の中には、約30μmの厚さの銀薄板で鋲の頭を巻かれたものも数例あるなど、金や銀の薄板を用いた金工技術は高度に発達していた。古代金糸の製作技術は、金薄板を利用したさまざまな加工技術と深いつながりを持つという新しい知見を提出できた。古代から製作されてきた金属糸、特に金糸を中心に材質と製作技法の研究を行なってきたが、今年度も新たに出土した資料を調査に加えることができた。長崎県壱岐の双六古墳出土の金糸は、わが国で出土した金糸の中でも朝鮮半島に近い古墳からの出土した事例として注目される。また、7世紀の奈良県明日香村飛鳥池遺跡から金糸の製作時に廃棄されたとみられる遺物が出土し、わが国の7世紀の技術水準を窺う上で貴重な資料である。これらの金糸の材質や形状などの基本はこれまでの古代の金糸に対して行なってきた調査結果とよい整合性を示した。ただし、これらの金糸を製作するための技術に違いがあるかどうかなどの詳細は今後の課題である。古代の金糸は、基本的に10μm程度まで薄く延べた純度の高い金の薄板を細いリボン状に裁断したものをコイル状に巻いて作られたと考えられる。金沢地域に伝承される金箔の伝統的製作技術を調査し、金を薄く延べる技術について考察した。また、金糸の歴史的変遷について調査を進めている。古代において無垢の金属製の金糸は、その後本体のベースを金属以外の素材に変化し、表面だけを金色に装飾するようになる。現代日本は、世界有数の金糸生産国である。現代の金糸は紙をベースに表面に金を薄く蒸着する技術によって製作されており、古代の金糸と様相を大きく異にしている。本研究では、金糸のこのような歴史的変遷をより具体的に解明することもめざしており、そのための基本的知見の蓄積に努めた。今後は、外国の事例も含めることにより、世界的視野のもとで金糸を中心とする金属糸の変遷を探る予定である。本研究は、古代の金属糸の材質と製作技法について、考古学的な発掘によって出土した遺物を対象に、材料科学的な手法で解明するとともに、現在の金糸製作に至る歴史的変遷を概観することを目的とする。日本は現在では世界有数の金糸生産国となったが、現代の金糸は、表面を金で覆ったフィルムなどの基盤材で芯糸を覆うように撚ったものである。しかし、古代の金糸は、薄く叩き延べた厚さ10μm程度の金薄板を幅150μm程度のリボン条に裁断し、これをコイル状に撚って作った太さ約200μmの中空パイプ状である。現代工業技術では、細い針金はダイスで線引きして作られるが、古代の金糸の基本は、厚さ1020μmに金を打ち延べた金薄板の作成にあることがわかった。厚さ1020μmに金を打ち延べた金薄板は伝統的な金箔製造工程では、延金にあたるものと考えられる。遅くとも6世紀にはこの程度の金薄板を作り出す技術が確立されていたと考えられる。6世紀には、耳環などの装身具を中心に金薄板を用いた製作した事例が登場する。例えば、太さ2mmφの細型タイプの金製耳環が厚さ約20μmの薄板を多層的に重ねて構成されていることを電子顕微鏡による微細構造の観察から発見し、「金薄板積層成形法」と名づけた。また、金製や銀製の耳環の中には、銅製の本体の表面を金薄板で巻いたものも多い。さらに、古墳時代の馬具に使われた鉄製鋲の中には、約30μmの厚さの銀薄板で鋲の頭を巻かれたものも数例あるなど、金や銀の薄板を用いた金工技術は高度に発達していたことがわかった。古代の金糸は、このような金薄板の作成技術と深いつながりを持つことを考慮に入れなければならない。
原爆被爆者の放射線影響調査に関する科学史的研究

本研究は、原爆被爆者調査とは何だったのか、どのような調査研究を、何のため、誰のために行なってきたのかについて、科学史的に明らかにすることを目的として、先行研究の再検討やこれまであまり知られていなかった資料の発掘・研究を行なった。とくに原爆投下直後から始まり米軍占領下初期に「学術研究会議・原子爆弾災害調査研究特別委員会」として組織化された日本側の原爆調査について重点的に調査・検討を進め、その成果の一部を報告書『原爆調査の歴史を問い直す』にまとめた。原爆被爆者調査とは何だったのか、その社会的意味を科学史的に明らかにするため、本年度は、とくに原爆投下直後の日本側の原爆調査について重点的に調査し、検討を進めた。すでに笹本征男著『米軍占領下の原爆調査』(新幹社、1995年)において、原爆投下直後から日本側が原爆調査に乗り出していたことは知られており、その調査結果は、アメリカに渡されたこともよく知られている。しかし、それらの調査についての科学史的研究はあまりなされておらず、その歴史的意味も未解明である。本年度の調査を進めていくうちに、例えば、原爆調査の中心人物である都築正男は、東京帝大教授であると同時に海軍軍医であったことの意味を考える必要性が生じ、軍事医学の歴史にも調査対象を広げることとなった。このことを含め、次年度以降に成果を出していく予定である。なお、本研究を進めるにあたって、市民科学研究室の低線量被曝研究会メンバーに研究協力を仰いだ。8月には公開講座「戦時下の科学--ドキュメンタリー『よみがえる京大サイクロトロン』を見て」を開催し、3月には広島および長崎での現地調査を取り行なった。その他に毎月約1回(2008年度は、計12回)の研究会を開催した。原爆被爆者調査とは何だったのか、その社会的意味を科学史的に明らかにするため、本年度も引き続き、とくに原爆投下直後から始まり占領開始期に組織化された日本側の原爆調査について重点的に調査・検討を進めた。まず、東京帝国大学医学部教授であり海軍軍医でもあった、原爆調査における日本側の中心人物の都築正男について、2008年度末に広島で行なった資料調査をふまえ、さらに調査した。次に、学術研究会議「原子爆弾災害調査研究特別委員会」の設置をめぐる経緯について先行研究においても知られていなかったレベルまで詳細に資料を発掘し調べ直した。また、その調査に従事した一人でもある加藤周一について原爆調査とのかかわりや彼の原爆をめぐる発言を網羅的に調べ、検討を行なった。なお、本研究を進めるにあたっては、昨年度と同様に、市民科学研究室の低線量被曝研究会メンバーに研究協力を仰いだ。低線量被曝研究会は毎月約1回(2009年度は計10回)の定例の研究会を開催しており、上記の研究内容について報告・検討する機会となっている。さらに、2009年7月には公開学習会「長崎原爆投下の経過を再構成する」(講師・桑垣豊氏)を開催し、原爆投下の経過についてもいまだ正確なことがわかっていない点が多くあることを認識した。そのうえで年度末には、3年間の研究成果を取りまとめ、報告書『原爆調査の歴史を問い直す』(全264ページ)を刊行することができた。笹本征男『米軍占領下の原爆調査』をはじめとする先行研究の再検証をしつつ、これまであまり知られていなかった資料も発掘し、検討を加えた。それらの研究によって、学術研究会議「原子爆弾災害調査研究特別委員会」の設置をめぐる経緯や同特別委員会と米軍との協力関係などについて新たな知見を得ることができた。また、一連の研究を進める過程で、米軍マンハッタン調査団の来日の経緯や米軍による原爆をめぐる初期の調査報告の内容に改竄や隠蔽があったことが確認できた。さらに、原爆調査の日本側の中心人物となる都築正男の戦時中の活動についても調べた結果、都築と同仁会とのつながり、同仁会を通じて中国における陸軍と東京帝国大学医学部との浅からぬ関係の一端も窺えた。なお、昨年度までと同様に、市民科学研究室の低線量被曝研究会メンバーの研究協力を得て、研究会をほぼ月1回のペースで開催し、研究会での議論を重ねながら、本研究を進め年度末に上記の報告書を研究成果として取りまとめることができた。また、2010年8月6日放送のNHKスペシャル「封印された原爆報告書」の取材に低線量被曝研究会として協力した。