hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学生アスリートのキャリア形成が埋め込まれた社会的文脈に関する国際比較研究

30年度は,アメリカ大学スポーツ協会(NCAA)所属大学の学生アスリート支援組織職員の全国ネットワーク「N4A」のカンファレンスに参加し,またNCAAディビジョン1所属の3大学(メリーランド大学,フロリダ大学,カリフォルニア大学バークレー校)において,学生アスリート支援組織の責任者および実務担当者を対象にヒアリング調査を実施するなどし,アメリカ大学スポーツにおける学生アスリートのおかれた制度的文脈と直面する課題について一次データの収集に努めた.また,デンマークにおけるエリートスポーツ育成を主導する組織「チームデンマーク」にヒアリングを行い,エリートスポーツ振興策の一環として,大学を含む教育機関との連携状況についてヒアリングを行った.学生アスリートのキャリア形成を含む大学スポーツ関連書籍2点の書評論文(書評:一般社団法人アリーナスポーツ協議会[監修],大学スポーツコンソーシアムKANSAI[編]『大学スポーツの新展開日本版NCAA創設と関西からの挑戦』;書評:宮田由紀夫著『暴走するアメリカ大学スポーツの経済学』)を上梓し,大学スポーツのあり方を検討するシンポジウムを企画・実施(日本スポーツ産業学会第27回大会シンポジウム「大学スポーツのオルタナティブ」,『Sports Business & Management Review』#10 │2019April,pp.2-7),論壇誌(中央公論)に特集論文を寄稿(特集「体育会系の研究」,「エリート神話の成立と崩壊」中央公論10月号,pp130-137)した他,学生アスリートの学業と競技の両立状況と意識,就職活動時の期待のあり方およびそれらの関係について,国内学会で2回,国際学会で1回口頭発表を行った.国内,アメリカ,ヨーロッパについては調査が進んできた.当初,イギリスをヨーロッパにおける比較対象と位置づけて来たが,デンマークのアスリート育成政策における教育機関との連携状況がとても興味深く,文脈の違いを捉えるために有用な比較対象であると考えるようになった.そのため,デンマークでのヒアリングを実施する.さらにはヨーロッパ諸国のエリートアスリート育成政策における教育機関との連携状況について,複数の国の政策担当者が集うカンファレンスに狙いを定めて調査を進めて行く.本年度の目的は,1)国内の学生アスリートのキャリア形成が埋め込まれた社会的・文化的・制度的状況を把握し,構造的に記述することと,2)アメリカ調査の端緒に付くことだった.2018年4月現在,日本ではアメリカの学生スポーツ統括組織NCAAを模し,大学横断的かつ競技横断的なスポーツ統括組織「日本版NCAA」の設立機運が高まった.関西では全国組織に先んじて,同様の統括組織「大学スポーツコンソーシアムKANSAI」が走り始めた(18年4月).こうした動きに合わせ,スポーツ庁では当事者や政策担当者,有識者を集めた懇談会(「日本版NCAA創設に向けた学産官連携協議会」)が3つのテーマ(安心安全,学業充実,マネジメント)で複数回開催されたのに加えて,中京圏,関西圏,九州圏でも複数回の地区別大学スポーツ振興検討会が開催された.各地の大学スポーツ関係者は自ずから当該会合に積極的に参加し,本研究代表者も足繁く通ったため,関係者とのコンタクト,交換された情報量は当初の想定を遙かに超えて充実したものとなった.さらに,学生アスリートのプロフィール(大学ランク,入試経路,学内での相対的的学業レベル,大学スポーツにおける競技レベル)が,就活における学生アスリートアドバンテージへの期待形成にどのような影響を及ぼすのか,学生アスリート専門の新卒就職支援をメイン事業とする企業の協力を得て,学生アスリート就活生を対象とした質問紙調査を実施した.結果として,1文武両道意識は大学ランクが高いほどスポーツ偏重になる傾向があること,2文武両道意識は入試経路および学内での学修状況に依存し,スポーツの競技レベルとは関連が薄いこと,3学生アスリートアドバンテージへの期待形成は大学ランクと入試経路に強く関連し,学内での学習状況やスポーツの競技レベルにはほとんど関連がないことなどが分かった.国内での動きを注視するのに国内調査を重視せざるを得ず,国外調査をうまく調整できなかった.本務校の変更に伴い,公私ともに環境への適応に予想以上の時間と労力を要したことも遠因である.30年度は,アメリカ大学スポーツ協会(NCAA)所属大学の学生アスリート支援組織職員の全国ネットワーク「N4A」のカンファレンスに参加し,またNCAAディビジョン1所属の3大学(メリーランド大学,フロリダ大学,カリフォルニア大学バークレー校)において,学生アスリート支援組織の責任者および実務担当者を対象にヒアリング調査を実施するなどし,アメリカ大学スポーツにおける学生アスリートのおかれた制度的文脈と直面する課題について一次データの収集に努めた.また,デンマークにおけるエリートスポーツ育成を主導する組織「チームデンマーク」にヒアリングを行い,エリートスポーツ振興策の一環として,大学を含む教育機関との連携状況についてヒアリングを行った.学生アスリートのキャリア形成を含む大学スポーツ関連書籍2点の書評論文(書評:一般社団法人アリーナスポーツ協議会[監修],大学スポーツコンソーシアムKANSAI[編]『大学スポーツの新展開日本版NCAA創設と関西からの挑戦』;書評:宮田由紀夫著『暴走するアメリカ大学スポーツの経済学』)を上梓し,大学スポーツのあり方を検討するシンポジウムを企画・実施(日本スポーツ産業学会第27回大会シンポジウム「大学スポーツのオルタナティブ」,『Sports Business & Management Review』#10 │2019April,pp.2-7),論壇誌(中央公論)に特集論文を寄稿(特集「体育会系の研究」,「エリート神話の成立と崩壊」中央公論10月号,pp130-137)した他,学生アスリートの学業と競技の両立状況と意識,就職活動時の期待のあり方およびそれらの関係について,国内学会で2回,国際学会で1回口頭発表を行った.国内,アメリカ,ヨーロッパについては調査が進んできた.

30年度に重点的に米国調査を行う.6月末から7月初旬にかけて,全米学生アスリートデベロップメント・アカデミックアドバイザー協議会(The National Association of Academic and Student-Athlete Development Professionals:N4A)のカンファレンスを視察し北米における現状の課題や議論内容の情報収集をすると同時に,協議会設立時の関係者にヒアリングを行い,北米における学生アスリート専門アドバイザー組織の形成過程,経緯について調査を行う.また,9月中旬にはフロリダ大学やカリフォルニア大学の体育局関係者にインタビューを行い,アメリカにおける学生アスリートのキャリア形成が置かれた文脈に対する調査を行う.また,9月初旬にはスウェーデンのマルメで開催されるヨーロッパスポーツマネジメント学会にて現在の国内データの報告を行うため,前後にイギリスのBUCSの調査を行う.BUCSとは,イギリスの学生スポーツ統括団体であり,アメリカとは異なる文脈の中で学生アスリートの学習やキャリア支援を展開する組織でもある.当初の計画には含まれていなかった部分でもあるが,学生アスリートのキャリア形成の国際比較という本研究の目的にとって優先されるべき調査であると判断する.当初,イギリスをヨーロッパにおける比較対象と位置づけて来たが,デンマークのアスリート育成政策における教育機関との連携状況がとても興味深く,文脈の違いを捉えるために有用な比較対象であると考えるようになった.そのため,デンマークでのヒアリングを実施する.さらにはヨーロッパ諸国のエリートアスリート育成政策における教育機関との連携状況について,複数の国の政策担当者が集うカンファレンスに狙いを定めて調査を進めて行く.米国での調査費用に充てるべく支出を控えていたが,ヒアリング先とのスケジュール調整に難航し,年度内に実施できなかった.次年度に今年度遂行予定だった調査を行う.一昨年度に残った30万を上手く使いながら,今年度はほぼ予定通り予算を執行できた.2019年度は,ヨーロッパの高等教育機関におけるアスリート養成について集中的にヒアリング調査を進めるため,2020年度分までを投入する可能性がある.
cAMPシグナルカスケードによる光環境応答の分子機構

光合成の環境応答機構の全体像を明らかにするためには、環境変化の受容と遺伝子の発現制御とを結ぶ情報伝達機構の解明が欠かせない。我々は糸状性ラン藻にcAMPを二次情報伝達体とするシグナル伝達系(cAMPカスケード)が存在し、それが環境変化に対する細胞の応答に重要な役割をはたしていると考えている。cAMPカスケードの中でも特に重要な酵素は、cAMPを合成するアデニル酸シクラーゼと分解するホスホジエステアーゼである。これらの酵素は外部環境の変化に応じて素早く活性を変え、細胞内cAMP濃度の調節を行っている。cAMPはcAMP結合タンパク質、あるいはタンパク質のリン酸化を介して遺伝子の発現制御や酵素活性の調節を行っていると考えられる。本研究では、ラン藻Anabaena cylindricaを材料に用いて、アデニル酸シクラーゼ遺伝子を単離し、その構造を明らかにした。MK1010株を用いてAnabaena 7120のライブラリーをスクリーニングした結果、_PBR322を用いたライブラリーから8個、_PQE11を用いたライブラリーから8個の陽性クローンが得られた。これらのプラスミドのインサートDNA(Anabaena DNA)上の制限酵素切断地図を作成し、相互に比較したところ、単離した陽性クローンは9種類に分類された。次にこれらの陽性クローンを導入したMK1010株に含まれるcAMP量を測定した。その結果、6種類のクローンが大腸菌のcya欠損株のcAMP生成能を回復させていることがわかった。このことから、Anabaena 7120のゲノムDNA上には少なくとも6種類のcya遺伝子が存在していることが示唆された。これら6種類のクローンについてMK1010株のラクトース発酵能を回復させる最小領域を同定した。次にAnabaena cylindricaのcyaの上流にTacプロモーターを接続し、シャトルベクター_PRL-6を用いてAnabaena7120に導入した。このAnabaena7120はwild typeの100倍の細胞内cAMP濃度を示したが、増殖速度に顕著な差はなかった。しかし、その細胞をN-freeの培地に移すと黄化した。昨年度単離した、Anabaena cylindricaのcyaの遺伝子を大腸菌で大量発現させて得たタンパク質を抗原として抗体を作製した。この抗体を用いてcyaを大量発現したAnabaena7120におけるCyaの局在をウエスタンブロット法により調べた。アデニル酸シクラーゼは細胞膜画分にある可能性が高いと考えられる。
自家細胞、液性因子、人工細胞外マトリクスを用いた慢性期脊髄損傷治療の研究

まず、ラットの脊髄に一定の損傷を作る装置を作成し、この装置を用い、ラットの脊髄に比較的安定した損傷を作成することが可能となった。損傷作成後2週間で脊髄を免疫組織化学染色にて観察すると、脊髄内に安定した大きさの空洞が形成されていることを確認した。この空洞に、アルギン酸ゲル、成長因子を結合したアルギン酸ゲルを注入した。移植後、脊髄を観察したが、空洞の拡大の抑制や、一部神経組織の再生が見られたが、有意な結果は見られなかった。生後4週齢、8週齢のWistarラットの背部を切開し、胸髄Th8-10のレベルで椎弓を切除し脊髄を露出。先に作成したWeight Drop Deviceを用いて硬膜上から脊髄に圧挫損傷をくわえる。椎弓を元に戻し、皮膚縫合し飼育する。おもりを落とす高さを変え実験した。6.25cm,12.5cmから落とし2-4週間後に脊髄内に空洞が形成されることが観察された。生後8週齢の場合6.25cmの場合空洞は比較的小さく、下肢の麻痺も2週間程で回復した。12.5cmの場合損傷後2週間で比較的大きな空洞を形成し、下肢の麻痺は長期残存した。生後4週齢の場合は6.25cmの高さでも比較的大きな空洞が形成され、下肢の麻痺も残存した。12.5cmでは膀胱直腸障害が原因と思われるが、一週間程度で死亡する場合が多かった。何度か実験しているうちにほぼ安定した大きさの空洞が形成できるようになった。この装置を用いて安定した慢性脊髄損傷が作成できることがわかった。次に浸透圧ポンプを用いて、この空洞内に薬剤を持続投与する実験を行った。まず、再び椎弓切除を行い、硬膜外より透見される空洞に細いシリコンチューブを挿入しそれを浸透圧ポンプに接続した。まだ結果は出ていないが、この方法では、残存している脊髄組織を損傷してしまうこととなり、投与経路を考える必要があると思われた。ほかの経路としては、硬膜下クモ膜内に投与するか、大槽や脳室より脳脊髄液経由で投与する方法が考えられる。これらは次年度実験する予定である。また、この脊髄空洞内にアルギン酸ゲルを移植することを計画しているが、その際にも同様の問題が生じることが予想された。本年度は、昨年度の実験で安定して作成できるようになった、ラット慢性期脊髄損傷に細胞外マトリクスとしてアルギン酸ゲルを移植する実験を行った。Wistar系4週齢♀ラットの胸髄(Th8)のレベルで、脊髄硬膜を露出し、硬膜外より10gのおもりを6.25cmの高さから落とし、脊髄に圧挫損傷を作成する。その際、損傷部位にマーキングをしておく。作成2週間後に再び椎弓切除を行い、マーキングをの部位に形成された脊髄空洞にアルギン酸ゲルを注入する。脊髄空洞の容積はおよそ0.3-0.5mlで安定していた。空洞内の脳脊髄液を硬膜外よりシリンジで吸引し、同量のアルギン酸ゲルを注入した。注入には30Gの注射針を研磨したものを用い、さらなる脊髄損傷を起こさないように注意した。注入する際に少し難しい面があったが、安全に、安定して注入できるようになった。注入後、ラットの後肢の運動を観察したが、さらなる脊髄損傷の徴候は見られなかった。その後、アルギン酸にヘパリン様ペプチドを結合させたゲルを作成した。このアルギン酸ゲルは塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)と結合し、アルギン酸の分解と共にbFGFが徐放されることがわかっている。同様に脊髄空洞内に注入した。ゲル注入後2, 4, 8週で損傷した脊髄を取り出し、標本を作製した。現在作製した標本は現在、染色検討中である。また、浸透圧ポンプを使用して液性因子を持続投与する準備も出来ており、本年度の結果を検討し、来年度実施する予定である。液性因子としては、NGF、NT-3、HGF、抗NOGO抗体などを考えている。また、慢性期脊髄損傷再生阻害の大きな要因である、線維性瘢痕に対し、その主成分であるコンドロイチン硫酸を融解する酵素Chondroitinase ABCの投与も予定している。本年度は、昨年度に引き続き、ラット慢性期脊髄損傷に細胞外マトリクスとしてアルギン酸ゲルおよび、bFGF添加アルギン酸ゲルを移植する実験を行った。作成2週間後に再び椎弓切除を行い、マーキングの部位に形成された脊髄空洞にアルギン酸ゲルを注入する。

空洞内の脳脊髄液を硬膜外よりシリンジで吸引し、同量のアルギン酸ゲルを注入した。注入には30Gの注射針を研磨したものを用い、さらなる脊髄損傷を起こさないように注意した。注入する際に少し難しい面があったが、脊髄に損傷を与えることなく安全に、安定して注入できるようになった。昨年度作成した、アルギン酸にヘパリン様ペプチドを結合させたゲルに塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)と結合させ、徐放出来るようにしたものを移植(注入)した。ラットの後肢の運動の観察では、アルギン酸単独で移植したものとは有意の差はなかった。ゲル注入後2,4,8週(各群5匹)で損傷した脊髄を取り出し、標本を作製した。標本は、凍結切片を作成し、免疫組織化学染色を行った。染色結果を、アルギン酸ゲル単独のものと比較検討した。いずれの群も脊髄に空洞が作成されていた。脊髄の空洞は、bFGF添加群が小さい傾向は見られたが、ばらつきが大きく統計的有意差は見られなかった。神経線維等の免疫組織化学染色では、染色される軸索の数はbFGF添加群が多い様に思われたが、こちらも統計的に有意差は見られなかった。また空洞を埋めるような、損傷部を横切るような軸索の再生は見られなかった。研究手技、手法は、検討したが大きな問題が無いと考えられ、移植(注入)すべき液性因子等を検討する必要があると考えられた。
心筋L型Ca^<2+>チャネルの一酸化窒素による調節機構の研究

平成10年度は、心筋L型CaチャネルのPKAの調節に関し、PKA anchoring protein(AKAP)の作用をXenopus oocyte発現系を用いて検討した。AKAP-79をPCRによりcloningし、In vitro transcriptionにより、同タンパクに特異的なcRNAを合成、心筋L型Caチャネルα_1サブユニット、α_2サブユニット、β_<1a>サブユニット、さらにβ_2受容体とG_<αs>タンパク質に特異的なcRNAとともに種々の組み合わせで発現させた。しかし、Caチャネル活性はβ受容体刺激を行っても増大せず、AKAP-79はその注入量依存性にβ受容体非刺激時のチャネル活性を減少させる傾向が見られた。一方、Caチャネル、β受容体、G_<αs>タンパク質のcRNAに加え、bovine poly(A)^+RNAをそのまま注入したoocytesでは、わずかながらβ受容体刺激によるチャネル活性の増強が認められた。この結果をふまえ、平成11年度は、AKAP-15並びにカルモデュリンのcloningと発現を行い、同様のCa^<2+>チャネル活性増大の再構成を試みたが、いかなる組み合わせを持ってしても、β受容体刺激による活性増大は見られなかった。以上の結果は、心筋L型Ca^<2+>チャネルのPKAによる活性増大には、AKAP以外の因子が関与していることを示唆する。これらの結果は、第71回米国心臓学会にてすでに報告した。一方、これらの研究過程で、各種L,N,P/Q各Ca^<2+>チャネルサブタイプの電流を定量的に解析する必要を生じ、Ca拮抗薬との相互作用を見る機会をえた。また、モルモット心室筋Ca^<2+>チャネルに対する各種リン酸化酵素阻害剤の効果の検討も併せて行った。これらの結果は、本研究の成果として別記各学術雑誌に発表した。AKAP-79をPCRによりcloningし、In vitro transcriptionにより、同タンパクに特異的なcRNAを合成、心筋L型Caチャネルα_1サブユニット、α_2サブユニット、β_<1a>サブユニット、さらにβ_2受容体とG_<αS>タンパク質に特異的なcRNAとともに種々の組み合わせで発現させた。一方、Caチャネル、β受容体、G_<αS>タンパク質のcRNAに加え、bovine poly(A)^+RNAをそのまま注入したoocytesでは、わずかながらβ受容体刺激によるチャネル活性の増強が認められた。この結果をふまえ、平成11年度は、AKAP-15並びにカルモデュリンのcloningと発現を行い、同様のCaチャネル活性増大の再構成を試みたが、いかなる組み合わせを持ってしても、β受容体刺激による活性増大は見られなかった。以上の結果は、心筋L型CaチャネルのPKAによる活性増大には、AKAP以外の因子が関与していることを示唆する。一方、これらの研究過程で、各種L,N,P/Q各Caチャネルサブタイプの電流を定量的に解析する必要を生じ、Ca拮抗薬との相互作用を見る機会をえた。この結果は、各種Ca拮抗薬のサブタイプ特異性としてまとめられたので、本研究の成果として発表した。
分子イオンにおける多次元プロトントンネリングの研究

本研究は分子イオンにおけるプロトントンネリングの多次元性について明らかにするために行われた。この目的を遂行するために、(1)プロトントンネリングが生じる分子または分子クラスターの基底電子状態及び中間状態におけるトンネリング分裂の測定、(2)分子イオンの構造についてのab-initio計算、(3)ゼロ運動エネルギー(ZEKE)光電子分光法装置の製作とZEKEスペクトルの測定、を試みた。(1)については、9-ヒドロキシフェナレノンのOD置換体(9HPO-d)の基底電子状態における振動状態選択的なプロトントンネリングが、分散蛍光スペクトルを測定することによって初めて観測された。9HPOの基準振動についてab-initio計算を行いトロポンと比較したところ、トンネリングを促進させる振動モードと妨げる振動モードの骨格原子の変位が2個の分子間で類似していることが見出された。更に、基底電子状態の振動モードの帰属を基に、尾関らによって報告されている9HPO-dのZEKEスペクトル中の未帰属の振動バンドの帰属を行った。その結果、振動励起状態においてもトンネリング分裂が観測されないことが明らかにされた。(2)については、トロポロンカチオンの最適構造と振動数のab-initio計算を行った。計算結果では、カチオン状態のC=O結合とC-O結合の距離は中性分子の計算値に比べて明らかに短い。このために、中性状態に比べてカチオン状態では2個の酸素原子間の距離が長くなりトンネリング障壁の高さとトンネリング距離が増加する。その結果、トンネリングの確率が著しく小さいと結論した。(3)については、パ-マロイを用いて磁気シールドしたZEKE装置を製作した。2波長多光子イオン化スペクトルを観測されたので、現在電子の信号の観測を行っている。今後、何らかの方法で9HPO-hの0^-準位をポピュレートすることが可能となれば、カチオン状態の振動励起状態の多次元トンネリングについてさらに詳細に解明することが期待できる。
アポトーシスを含む静止期腫瘍細胞反応も加味したDNA損傷処置修飾薬剤選抜法の確立

従来、細胞の分裂死(増殖死)に密接に関連するとされる微小核出現率を指標に感受性を検出してきたが、アポトーシス死を指標とする感受性の検出法もまた、我々が開発した固形腫瘍内静止期(Q)細胞の感受性検出法に適用可能であることが、分裂死を主体とするものからアポトーシス死を主体とするものまでの4種類の腫瘍細胞系を用いることによって確認された。また近年、放射線増感作用に期待を持たれている新規抗癌剤のTaxane類(Paclitaxel)も、アポトーシス死及び微小核出現率を指標とした分析では、増殖期(P)細胞に対する放射線増感作用のみが強くQ細胞に対してはほとんど認められず、Q細胞の制御にはやはり低酸素細胞毒である生体還元物質の一種のTirapazamineとの併用が必要とされる事実も明らかになっている。血管新生阻害剤のTNP-470処置後の腫瘍に対して、低酸素細胞毒素の生体還元物質Tirapazamineを併用する放射線照射や抗癌剤投与が有効である事も明らかになった。SCCVII腫瘍においては、Tirapazamineやシスプラチン処置後には低温度温熱処置後と同様に腫瘍内の低酸素細胞分画が低下し、ブレオマイシン処置後では放射線照射後と同様に腫瘍内の低酸素細胞分画が上昇する事が明らかになり、分割して反復治療された場合の腫瘍内の酸素化状態の変化に応じた適切な処置の選択も多少なりとも可能になった。さらにアポトーシス死及び微小核出現率の双方を指標として、新規に開発された中性子捕捉療法用熱中性子捕捉化合物であるl-p-Boronophenylalanine-^<10>B(BPA)のαアミノアルコール体l-p-Boronophenylalaninol(BPA-ol)が、固形腫瘍内全腫瘍細胞(P+Q)細胞とQ細胞の両方の感受性を共に高め、Tirapazamineと低温度温熱処置との併用でQ細胞の感受性をさらに高めることができ、有望な中性子捕捉化合物の一つであることが明らかになった。一方、腫瘍細胞のP53 statusとQ細胞の感受性との関係については、P53 statusがwild typeであろうとmutation typeであろうと、Q細胞とP+Q細胞との間の放射線感受性の差は、アポトーシス死及び微小核出現率を指標とする限り、ほぼ変化せず一定であり、腫瘍治癒の視点から見るとQ細胞の感受性を上昇させP+Q細胞との間の感受性の差を縮小させる努力がP53 statusにかかわりなく必要であることも明らかになった。低酸素細胞毒素の生体還元物質Tirapazamine投与は、化学放射線療法や低温度温熱処置併用化学放射線療法において、殺細胞効果を増強する併用薬剤として非常に有用であることが示され、また、血管新生阻害剤のTNP-470処置後の腫瘍に対してもTirapazamineを併用する放射線照射や抗癌剤投与が有効である事も明らかになった。

SCCVII腫瘍においては、Tirapazamineやシスプラチン処置後には低温度温熱処置後と同様に腫瘍内の低酸素細胞分画が低下し、ブレオマイシン処置後では放射線照射後と同様に腫瘍内の低酸素細胞分画が上昇する事が明らかになり、分割して反復治療された場合の腫瘍内の酸素化状態の変化に応じた適切な処置の選択も多少なりとも可能になった。一方、以前、我々が明らかにしたように、X線照射は、Q腫瘍細胞からP腫瘍細胞への再分布現象(recruitment)を誘導するが、Tirapazamine投与は、逆に、P腫瘍細胞からQ腫瘍細胞への再分布現象を誘導する事も今回の研究で明らかになった。当実験所で施行されている中性子捕捉療法に関する研究では、腫瘍内の低酸素細胞分画に占める急性及び慢性低酸素細胞分画の比の異なった2種の腫瘍に原子炉中性子線照射し、その後の再酸素化現象の分析から、原子炉中性子線の放射線生物学的な特性も明らかとなった。従来、細胞の分裂死(増殖死)に密接に関連するとされる微小核出現率を指標に感受性を検出してきたが、アポトーシス死を指標とする感受性の検出法もまた、我々が開発した固形腫瘍内Q細胞の感受性検出法に適用可能であることが、分裂死を主体とするものからアポトーシス死を主体とするものまでの4種類の腫瘍細胞系を用いることによって既に確認された。従来、細胞の分裂死(増殖死)に密接に関連するとされる微小核出現率を指標に感受性を検出してきたが、アポトーシス死を指標とする感受性の検出法もまた、我々が開発した固形腫瘍内休止期(Q)細胞の感受性検出法に適用可能であることが、分裂死を主体とするものからアポトーシス死を主体とするものまでの4種類の腫瘍細胞系を用いることによって確認された。また近年、放射線増感作用に期待を持たれている新規抗癌剤のTaxane類(Paclitaxel)も、アポトーシス死及び微小核出現率を指標とした分析では、増殖期(P)細胞に対する放射線増感作用のみが強くQ細胞に対してはほとんど認められず、Q細胞の制御にはやはり低酸素細胞毒である生体還元物質の一種のTirapazamineとの併用が必要とされる事実も明らかになっている。さらにアポトーシス死及び微小核出現率の双方を指標として、新規に開発された中性子捕捉療法用熱中性子捕捉化合物であるl-p-Boronophenylalanine-^<10>B(BPA)のαアミノアルコール体l-p-Boronophenylalaninol(BPA-ol)が、固形腫瘍内全腫瘍細胞(P+Q)細胞とQ細胞の両方の感受性を共に高め、Tirapazamineと低温度温熱処置との併用でQ細胞の感受性をさらに高めることができ、有望な中性子捕捉化合物の一つであることが明らかになった。一方、放射線感受性に影響を与えるとされる腫瘍細胞のp53 statusとQ細胞の感受性との関係については、p53 statusがwild typeであろうとmutation typeであろうと、Q細胞とP+Q細胞との間の放射線感受性の差は、アポトーシス死及び微小核出現率を指標とする限り、ほぼ変化せず一定であり、腫瘍治癒の視点から見るとQ細胞の感受性を上昇させP+Q細胞との間の感受性の差を縮小させる努力がp53 statusにかかわりなく必要であることも明らかになった。
ロボットハンドにおける動的柔軟指先のモデル化と動的物体把持の実現

これまでの2本指による動的把持手法から3本指へ拡張することで持ち替え動作を導入し,把持物体の大きな姿勢変化を実現させた.また,外界センサレスで把持物体の位置・姿勢を制御する手法を提案した.さらに指先捻転自由度を用いた新しい外界センサレス動的物体操作手法を提案し,実験によりその有効性を確認した.また,指先および物体形状を任意曲面とした場川の把持モデルを提案し,シミュレーションでその有効性を確認した.これまでの2本指による動的把持手法から3本指へ拡張することで持ち替え動作を導入し,把持物体の大きな姿勢変化を実現させた.また,外界センサレスで把持物体の位置・姿勢を制御する手法を提案した.さらに指先捻転自由度を用いた新しい外界センサレス動的物体操作手法を提案し,実験によりその有効性を確認した.また,指先および物体形状を任意曲面とした場川の把持モデルを提案し,シミュレーションでその有効性を確認した.これまで我々が提案してきた2本指ロボットによる外界センサーレス把持制御を,3本指へ拡張を行った.非ホロノミックな転がり拘束条件を含めたダイナミクスを導出し,制御入力を含めた閉ループダイナミクスの解析により,動的な意味で力/トルク平衡を実現するための条件を導出した.これら物体の不動化に関する力/トルク平衡条件は,2本指による物体把持の場合と決定的に異な部分である.また,リーマン幾何学で定義されているリーマン距離を平衡多様体の近傍として導入することにより,これまで行ってきた“多様体上の安定性理論"を用いた収束性の証明にっいて,より明確に動的な意味での安定領域を定義することが可能となった.更に,2次元平面モデルの場合において,これまでは把持対象物体を任意凸多角形として仮定してきたが,物体の形状関数において微分幾何学における弧長パラメータおよび第1,第2基本量を導入することにより,任意形状の物体に対して物体把持モデルを構築することが可能となった.そして,これまで提案してきた制御則を用いることで,正則曲線で表される任意形状物体に対して,外界センサーレス把持制御が行えることを示した.また,指ロボットの指先として用いる柔軟構造体や人工筋肉などのインピーダンスモデルを,分布定数ポートハミルトン系としてモデル化する手法の提案を行った.これにより,これまで提案してきた入出力間の受動性のみを用いた安定化手法の導入が可能となり,また,リンク系などの剛体モデルと,柔軟指などの分布系モデルの両方を含んだシステムにおいても,統一的な安定化手法の構築が可能となる.これまで我々が提案してきた3本指ロボットによる外界センサーレス動的物体把持を元に,安定把持だけでなく,物体の位置および姿勢をも外界センサーレスで操作可能となる制御則を,仮想フレームを新たに構築することで導入し,その有効性を数値シミュレーションで確認した.さらに,その安定性について,受動性を示すことで平衡多様体へ収束することを示した.また,新たに柔軟半球状指先に捻転自由度を付加することにより,これまでにない,全く新しい物体操作手法の提案を行い,2本指でも,3次元的に物体操作が行えることを数値シミュレーションおよび実験により示し,その有効性を確認した.また,このモデル化において,物体接触面に対して法線方向の弾性力だけでなく,新しく指先の捻転方向に関するひずみエネルギーモデルを提案し,シミュレーション結果と実験結果を比較することにより,提案モデルの妥当性を示した.また,2次元物体把持モデルにおいて,これまで指もしくは物体どちらかの形状を任意形状としたモデルの提案を行っていたが,どちらも任意形状とした物体把持モデルを新たに提案し,その妥当性を数値シミュレーションによって確認した.さらに,多指ハンド部分だけでなく,アーム部分も考慮に入れたハンドアームシステムのモデル化を行い,これまで提案してきた動的物体把持・操作手法が,ハンド部分,アーム部分を統一的に扱えることを数値シミュレーションで示した.これにより,マクロ/マイクロマニピュレータのように,ハンド部分,アーム部分を別々に考慮する必要がなくなった本年度においては,これまで我々が提案してきた物体把持手法では,把持対象が任意多面体である必要があったが,これらを拡張し,滑らかな輪郭線を指先と物体に持つ2次元把持モデルの数値シミュレーション法を提案した特に,実測した離散点から滑らかな曲線を作り出し,その曲線を指先と物体の輪郭線とした場合の数値シミュレーションに成功したまた,実験機として3本指ロボットハンドを作成した各指の構造として,逆可動性を重視するためにギヤ比の低いアクチュエータを使用し,トルクの伝達としてベルトドライブ機構を用いた.また,各指先に捻転自由度を備え,かつ,接触力を計測可能な6軸力センサを取り付けたまた,本試作機を用いて,2本指から3本指への持ち替え動作をシームレスに行う新しい制御手法を開発した本制御則は,これまで我々が提案してきたBlind Manipulation手法を拡張し,動的な物体把持をセンサレスで実現するために設定する仮想物体中心を,これまでは3本指の各位置から決まる幾何中心位置としていたが,それを任意に設定することにより,力・トルク平衡条件を満たしながら,各指先から加えられる力のバランスを変えることで,3本指把持から2本指把持へのシームレスな持ち替え動作を実現したさらに,指先捻転機構を用いることにより,2本指状態で把持物体の大きな姿勢変化を可能とした.これにより,持ち替え動作を最小限にしつつ,物体の姿勢操作がスムーズに実現可能となった
核酸受容体からの細胞死シグナルの免疫賦活化における役割

病原体の感染により宿主細胞死が誘導されることが知られているが、免疫制御における役割については不明な点が多い。本研究では、自然免疫受容体に対する様々なアゴニストを用いてマウス樹状細胞を刺激し、その後の細胞死を解析したところ、Toll-like receptor (TLR) 7のアゴニストR837(イミキモド)刺激により高い割合で細胞死が誘導されることを見いだした。さらに、この細胞死はTLR7非依存的に誘導された。R837はウイルスに対する獲得免疫を誘導可能なアジュバントであることから、R837により死滅した樹状細胞から獲得免疫活性化に関与する内在性因子が放出されることが示唆された。ウイルスや細菌の持つ核酸(RNA、DNA)やそれらを模倣するような合成核酸は抗原に対する獲得免疫応答を効率よく誘導するアジュバントとして作用する。こうした核酸は自然免疫受容体シグナル伝達経路を活性化しI型インターフェロンや炎症性サイトカインを産生することで獲得免疫系の活性化を惹起する。一方、感染により細胞死が誘導されることが知られているが、その免疫制御における位置づけは不明な点が多い。本研究では、核酸刺激による細胞死誘導機構を明らかにするとともに、死滅した細胞から漏出する内在性因子を詳しく解析し、それらが獲得免疫成立や炎症性及び自己免疫疾患の発症において果たす役割を明らかにすることを目指すものである。そこで、自然免疫受容体に対する様々なアゴニストを用いてマウス骨髄由来樹状細胞を刺激し、その後の細胞死を解析したところ、合成二本鎖RNAアナログであるPoly (I:C)に加え、一本鎖RNA認識センサーTLR7のアゴニストである化合物R837刺激により樹状細胞が死滅することを見いだした。一方、他のTLRアゴニストでは有為な細胞死の誘導は認められなかったことから、TLR7のアゴニストにより細胞死誘導シグナルが伝達されることが考えられた。また、TLR7アゴニスト刺激後の細胞死はアポトーシスではなくネクローシス様であった。現在、この細胞死誘導シグナル経路を解析するとともに、樹状細胞の中から細胞死に高感受性を示すサブセットの単離を目指している。自然免疫はウイルスや細菌の持つウイルスや細菌の持つ核酸(RNA、DNA)を認識し、I型インターフェロンや炎症性サイトカインを産生することにより病原体の排除を行う。また、こうした自然免疫応答は抗原特異的な獲得免疫の誘導にも重要な役割を果たす。一方、病原体の感染により細胞死が誘導されることが知られているが、その免疫制御における位置づけは不明な点が多い。我々はこれまで自然免疫担当細胞である樹状細胞の一部がウイルスRNA刺激により死滅し、内在性因子HMGB1を放出することを見いだした。興味深いことに、HMGB1は樹状細胞活性化をさらに増強し、ウイルスに対する獲得免疫を強化する内在性のアジュバントとして機能していた。したがって、感染に伴う宿主細胞の細胞死は獲得免疫誘導という点において重要な役割を果たしていると考えられる。本研究では、感染後に認められる自然免疫細胞の細胞死誘導機構を明らかにするとともに、死滅した細胞から放出される内在性因子を詳しく解析し、獲得免疫の成立において果たす役割を明らかにすることを目指している。そこで、自然免疫受容体に対する様々なアゴニストを用いてマウス骨髄由来樹状細胞を刺激し、その後の細胞死を解析したところ、Toll-like receptor (TLR) 7のアゴニストであるR837刺激によりマウス樹状細胞が高い割合で死滅することを見いだした。現在、R837により誘導される細胞死の詳細や、細胞死に高い感受性を示す樹状細胞のサブセットについて解析を行っている。また、他のリガンド刺激に対する細胞死についても検討を加えている。その結果、NLRP3インフラマゾームを活性化しIL-1b産生を誘導することが知られているNigerecin(放線菌由来のK+イオノフォア)により細胞死が誘導され、さらに内在性因子としてIL-33が放出されることを見いだした。今年度、細胞内RNAセンサーであるRIG-I-like receptors (RLRs)のアゴニストであるpoly (I:C)に加え、TLR7アゴニストであるR837刺激においても樹状細胞の細胞死が誘導されることを新たに見いだすことができた。Poly (I:C)と比べるとR837は樹状細胞に細胞死を誘導する活性が高いことを見いだした。さらに詳細に解析したところ、R837刺激により樹状細胞のみならずマクロファージ細胞株でも同様の細胞死が誘導されることが分かった。一方、繊維芽細胞やT細胞株では細胞死が誘導されなかったことから、自然免疫担当細胞(樹状細胞、マクロファージ)において何らかの細胞死誘導シグナル伝達経路が存在していると考えられた。このように、今年度は樹状細胞に細胞死を誘導する新たな自然免疫アゴニストを見つけることができた。以上のことから、おおむね順調に研究が進展していると言える。

免疫学Poly (I:C)やR837刺激によりマウス骨髄由来樹状細胞の細胞死が誘導されることが判明したことから、この細胞死により放出される内在性因子の中から免疫賦活化に関わるものの同定を目指す。まず、既知の因子(HMGB1、HSP、DNAなど)が放出されるかをELISAやPCRにより判定する。また、それら内在性因子の認識に関わる受容体を同定するため、TLRやRLRファミリーメンバーを欠損したマウスから取り出した樹状細胞を用いて検討を行う。さらに、細胞死経路の阻害剤(ネクロスタチン1、カスパーゼ阻害剤等)を用いて、細胞死誘導に関わるシグナル伝達経路の詳細を明らかにしていく。一方、マウス骨髄由来樹状細胞のすべてに細胞死が誘導されているわけではないため、これら樹状細胞をさらに詳細なサブセットに分離(例えば、コンベンショナル樹状細胞、CD8陽性樹状細胞、形質細胞様樹状細胞など)し、それぞれのサブセット間における細胞死の割合を測定することで、細胞死に感受性の高いサブセットの同定を行う。これらサブセット同定後は、サブセット間での遺伝子発現等の違いを網羅的に解析することで、その特徴を明らかにしていく。マウス骨髄由来樹状細胞の培養中に生じた雑菌のコンタミネーションにより実験に遅延が生じたため。マウス骨髄由来樹状細胞の培養に必要とな細胞培養器具(ディッシュ、ピペット)を購入する。
日本語話者による英語の複合名詞の習得と使用

英語の「名詞+動詞+接尾辞-er」の形を持つ複合名詞は生産的で、「猫を食べる人」をcat eaterのように表すことができる。英語を母語として習得中の子供やスペイン語を母語とする英語学習者は、この複合名詞の使用において、語順や形態素の使い方を誤ることが知られていた。本研究では2種類の実験で日本語話者も誤りを産出するが、その誤りは他の学習者とは種類が違うことを明らかにした。先行研究ならびに本研究の結果に基づいて、誤りの原因は文構造規則の単語構造への適用と、別の形態素(-ing)の誤用にあると論じた。本研究では、複合名詞について、語順、派生形態素、屈折形態素に関わるデータを収集し日本語話者の英語中間言語文法の特質を明らかにする。本年度実施したのは以下の通り。1.言語理論並びに第二言語習得研究に関する文献研究。Alexiadouほか(2007)など名詞句分析に関する文献、Cunnings(2008)などの第二言語習得研究の文献研究を進めている。2.データ収集のためのマテリアルの作成。PowerPointを用いて、絵・音声・文字のコンピュータ提示によるマテリアルを作成した。実験参加者向け説明文書を作成した。3.第二言語学習者を対象としたパイロットテスト。数人の日本語話者からデータを集め、実施可能性を確認しマテリアルの調整を行った。日本語話者は関係節を使用する傾向があること、ならびに、初期の段階では、特にNV-erの形ではなくNV-ing man/personなどの形を用いる傾向が明らかになった。4,母語話者(統制群)からのデータ収集。先行研究同様、母語話者はNの複数形の種類によって、使用される形が異なる。たとえば、Nの複数形が-sを用いて表される時、刺激の中に出てくるNで表わされるモノが単数の場合はN(単数)+V-erの形を88%の母語話者が産出する。複数の場合でも84%が同形を産出し、複数形(例students)を用いたV(複数)+V-erはほぼ産出しない。一方、Nが不規則複数の場合(例children)は、刺激中のモノが単数の場合は同様だが、複数の場合はN(単数)+V-erを55%、N(複数)+V-erを32%の実験参加者が産出した。今後、同様に実験を英語の習熟度の異なる日本語話者に対して実施する。本年度実施した研究は以下の通りである。昨年度に引きつづき、Harleyなどの名詞句分析に関する文献について、特に分散形態論を中心に理論的研究を進めている。また、Urano(2005)などの日本語話者による英語習得に関する文献研究、およびLardiere(2009)など第二言語習得のモデルに関する研究を進めた。2.昨年度末に収集した母語話者のデータの分析をさらに進め、アイテムごとの分析や被験者ごとの分析を続けている。3.母語話者のデータ収集で用いたマテリアルを用いて、第二言語学習者を対象としたデータ収集を行った。中央大学、学習院大学、東京学芸大学、東京外国語大学、ケンブリッジ大学に在籍する学生からデータを収集し、習熟度を測定した上で横断的に複合名詞の使用を見た。その結果、語順については(1)初期の段階から英語母語話者の産出するNV-er(例paper ripper)が使われる、(2)母語を習得中の子供が産出するVN(例rip paper) V-ing N(例ripping paper)のような誤りは見られない、(3)初期には、V-ing N MAN(例ripping paper man)のような誤りが見られるが、習熟度が上がるにつれて消失する、(4)日本語話者NV-ing MAN(例paper ripping man)のような形をNV-er(例paper ripper)よりも多く産出することが明らかになった。今後、V-sN-er (cats chaser)のような産出と習熟度、並びに語順の関係について調査を進め、そのデータに基づいて第二言語習得のしくみを明らかにするために、特に形態素と統語の関係について、極小理論並びに分散形態論の枠組みで記述説明する。1.昨年度に引きつづき、名詞句分析に関する理論的研究、母語習得、第二言語習得に関する文献研究を進めた。2.母語習得に関する複数の先行研究のデータを詳しく分析し、論文を作成した。

3.昨年度収集した母語話者および第二言語学習者を対象とした産出データの分析をさらに進めた結果、母語話者に見られる語順と複数形態素(-s)の使用の相関関係(複数形態素-sはV(er)Nのように、NがVの後に続く場合にのみ見られる)は、第二言語学習者の場合には見られないことが分かった。4.昨年度行った産出データ収集をもとに文法性判断タスクを作成し、データを収集した(西海,2010)。その結果、日本人英語学習者は英語母語話者と同様、0+V-erを正しい、*V+OPERSON、*V-er+Oを正しくないと判断したが、O+V-ing PERSONに対する判断はあいまいで、習熟度による変化は見られず、*V-ing+O PERSONは、習熟度が上がれば「正しくない」と判断できる傾向がやや強くなるものの、はっきりとした判断には至っていない。言い換えれば、学習者はV-ingを含む形式に対する文法性判断が揺れている。この揺れは、V-ingは、あるときは名詞に先行し(例:a running boy)、あるときは名詞に後続する(例:a boy running over there)という語順に関する一貫性のないインプットが原因と考えられる。また、N+V-erのNの数に関しては、Nが複数形である場合、不規則形(例children)であるか規則形(例cats)であるかに関わらず「正しい」と判断している。これは母語話者の判断とは異なっている。産出データにおいて、母語習得で見られた語順と複数の-sの相関が第二言語習得では見られなかったことを考え合わせると、日本語話者の英語中間言語文法においては、語形成規則に統語規則が適用されている可能性が示唆される。
延長保育における生活リズムの夜型化をくいとめる：　短時間仮眠システムの導入

約2500名の幼児を対象とした調査で、3歳児で70%、4歳児で80%、5歳児で90%、6歳児で95%の子どもが自宅では昼寝をとらない事が明らかとなった。アメリカのデータでは3歳児の40%が昼寝をとらないとされてきた。今回の結果は、この数字をはるかに上回る割合の3歳児が昼寝をとっていないという事が明らかとなり、昼寝の消長についてより詳しい調査を行う必要があると考えられた。昼寝の中止後には、就床時刻の前進、寝つきや、朝の気分の改善が認められた。夕食の時刻、入浴の時刻は幼児の就床時刻と高い相関を示したが、母親自身の就床時刻には非常に低い相関しか認められず、重回帰分析の結果、最初に除外対象となった。都内の保育園に協力を仰ぎ、園児の睡眠の実態調査を実施している。現在のところ、1歳児から5歳児にかけての保育園と自宅での睡眠の実態調査の結果、午前10時を中心とした午前の昼寝と午後1時から3時にかけての午後の昼寝の発達に伴う消長に年齢による差異が認められ、午前の昼寝の消失が午後の昼寝の消失に比較してかなり早いことが分かってきた。また、足立区全体での約2500名の保育園児を対象とした調査によって、3歳児で70%、4歳児で80%、5歳児で90%、6歳児で95%の子どもが自宅では午後の昼寝をとらない事が明らかとなった。これまでは、アメリカのデータ(National Sleep Foundation)を用いて、幼児期の昼寝の標準値としてきたが、このデータでは、3歳児の40%が昼寝をとらないとされてきた。今回の結果は、この数字をはるかに上回る割合の3歳児が昼寝をとっていないという事を明らかにしたことになる。日本の保育園では発達に相応しくない昼寝の日課が与えられている一方でアメリカでは自然な子どもの欲求に合わせていると考えてきたが、特に3歳児の場合には、アメリカでも幼児の欲求以上に昼寝を課している可能性が考えられた。以上から、これまで考えられていたよりも、昼寝の消失がかなり早い段階に生じている可能性が考えられた。今後は、幼児に対する短時間仮眠の影響を調べるとともに、幼児の昼寝の消長の実態について、より詳しい調査を行う必要があると考えられる。1歳児から5歳児にかけての保育園と自宅での睡眠の実態調査の結果、午前10時を中心とした午前の昼寝と午後1時から3時にかけての午後の昼寝の発達に伴う消長に年齢による才が認められ、午前中の昼寝は、ほぼ生後18ヶ月(1歳半)で消失していた。午後の昼寝は13時から15時を中心として起きるが、それ以外の時間帯にも当初は分布していたのが、生後24ヶ月(2歳)に、13時から15時にほぼ100%が集中することが分かった。また都内の約2500名の幼児を対象とした調査では、3歳児で70%、4歳児で80%、5歳児で90%、6歳児で95%の子どもが自宅では昼寝をとらない事が明らかと成った。これまではアメリカのNational Sleep Foundationのデータを標準値としてきたが、このデータでは3歳児の40%が昼寝をとらないとされてきた。日本の保育園では発達にふさわしくない昼寝の日課が与えられている一方で、アメリカでは自然な子どもの欲求に合わせていると考えてきたが、アメリカにおいても特に幼い3歳児においては、いわば不必要な昼寝がとらされている可能性を示唆するものであった。以上から、これまで考えられていたよりも、昼寝の消長の実態についてより詳しい調査を行う必要があると考えられた。昼寝を中止した保育園のデータを昼寝を中止する前と後で比較したところ、中止前と比較して中止後には、就床時刻の前進、寝つきや、朝の気分の改善が認められた。また、約1000名の乳幼児を対象に調査を行ったところ、家庭の夕食の時刻、入浴の時刻は幼稚園児、保育園児とも高い相関係数を示したが、母親自身の就床時刻には非常に低い創刊しか認められず、ステップワイズ法による重回帰分析の結果、最初に除外対象となった。保育園で行われている昼寝(午睡)の実態と、昼寝の発達的変化を明らかにするため、都内の保育園を対象に約2000名の幼児(保護者)を対象に質問紙調査を行った。現在、この調査の結果は解析中である。また、年長児で午睡を中止した保育園の幼児(保護者)を対象に前年度の午睡実施時点でのデータと比較を行ったが、その結果、明瞭な夜間睡眠開始時刻の前進と、午前中の幼児の精神状態の明瞭な改善を認めた。

また、午睡を中止した園では、幼児の睡眠時間の前進のみでなく、長時間の延長保育の利用回数も激減して、保育園よりの引き取り時間も前進した。この結果は、子どもだけでなく、家庭全体の夜型化をくいとめる効果もある可能性を示唆したものである。さらに、現在、幼児の仮眠実験(脳波記録)を行うための保育園、幼稚園を選定中である。幼児の昼寝の実態については、予想よりも成果を得られているが、脳波処理ソフトの導入が遅れた事や、幼児のリクルートが遅れた事によって実際の仮眠の実験が思うように進んでいない。次年度は最終年度なので、実験協力者数を増やして本来の目的を達成できるようにしたい。脳波を記録する園の選定に関しては多少の遅れが認められるものの、他の調査データなどについては、予想を上回る量が収集できており、おおむね順調に進展していると考えられる。次年度は最終年度であるので、幼児の実験協力者をなるべく増やしてデータの量を増加させることを中心に考えている。今後は、脳波記録が許される施設をなるべく早く選定して、短時間仮眠の効果についてなるべく早く実施する予定である。実験協力者の謝金や消耗品、解析に要する研究補助者への謝金などが研究費の使用の中心となる。今年度は脳波計測を行うため、脳波計測用のソフトウェアを購入する予定である。