hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎矯正手術計画時のCT・歯列位置合わせ誤差検証：メタルアーチファクトによる影響

顎矯正手術計画の立案に際し、頭部CTに歯列データを統合した複合モデルが利用されているが、このとき問題となるのが口腔内金属によるアーチファクトである。アーチファクトが存在するとCT上の歯列が不明瞭となり、口腔内から採得した歯列データの正確な位置合わせが困難となる。しかしながら、どの程度のアーチファクトであれば大きな精度低下を招くことなく複合モデルを作成可能なのか、その許容範囲については報告がなされておらず判断基準がない。本研究ではこの点に着目し、ファントムの上顎歯列上に装着した金属の数と位置を変化させてCT撮影を行い、メタルアーチファクトに伴うCT・歯列データの位置合わせ誤差について検証を行う。
川崎病の成因、病態解明に関する総合研究

原因不明の疾患である川崎病の発症要因のうち、遺伝的素因について検討した。川崎病既往患者と同胞の末梢リンパ球のTNF-α産生能を比較したところ。患者、同胞は対照に比べ高いTNF-α,産生能を示し、またHLAのDNAタイピングにてDPB1^★0202,DPB1^★0601が関与することが示唆され、川崎病の発症が遺伝的に規定されている可能性を示唆した。そこでTNF-α遺伝子のプロモーター領域の多型を詳細に検討、プロモーター活性に影響を与える多型について、現在患者解析を行っている。川崎病の成因としての細菌学的検討では患者血清からマイコバクテリウムの特異的遺伝子が検出され、あるいは患者の数%に溶連菌が分離され、約10%にエルシニア抗体価の上昇を認める等今後の検討を必要とする課題が残された。ウイルス学的検討では、パルボウイルスB19の検討が抗体価、PCR法にてなされたが否定的結果となった。川崎病の病態では、細菌の産生するTSST-1等のスーパー抗原説が提唱され、大きな問題となっている。患者から分離された細菌の培養上清に強いリンパ球増殖刺激活性が認められ、そのうち約半数に既知のスーパー抗原が検出され、残りについて新規のスーパー抗原の精製を試みた。活性を有する分画に反応するT細胞のVβレパトアは共通していた。しかし、患者局所、あるいは末梢血でのVβレパトアの検討では当研究班でも一定の傾向は認められていない。患者リンパ節ではリンパ球のアポトーシスは観察されるものの、末梢血では、T細胞の活性化からのスーパー抗原の検討では、その関与を示すデータは認められず、むしろマクロファージの活性化を示唆する所見が電顕で得られた。川崎病の成因追及の研究は以上のような多くの成果が得られたものの今後のさらなる進展が必要である。a)細菌学的検討。川崎病患者咽頭あるいは便より得られた細菌の培養ろ液の上清にTSST-1等の既知のスーパー抗原の検出を行ったが、対照と明らかな差は認められなかった。8年度はさらに症例数を増やし、また未知のトキシンの存在をリンパ球のmitogen活性を指標として検討を重ねていく予定である。さらに急性期患者血清中の細菌由来のHeat shock proteinをコードする遺伝子をPCR法にて検出したところ陽性例が認められるが、まだ、症例数が少なく今後の重要な課題である。b)ウイルス学的検討。患者血清中の川崎病の原因である可能性のあるウイルス、HHV-6,HHV-7並びにパルボウイルスB19をPCR法、あるいは抗体価による検討を行ったが患者と対照に有意の差は認められなかった。しかし症例数もまだ少数で今後も継続して検討を行う。c)免疫学的検討。川崎病患者の末梢血リンパ球のアポトーシスの検討を行ったが、対照との差は認められなかった。この検討は方法の特異性の問題、あるいリンパ球を採取する時期の問題等解決すべき諸問題が残っており、病態から成因を考える上で今後の重要な研究課題であり研究を継続する。また川崎病の感受性の観点から、川崎病の病態におおきな関与をしているTNF-αについて、既知のTNF-α遺伝子のプロモーター領域の多型と川崎病との関係をPCR-ASO法で検討したが、対照との差は認められなかった。また川崎病のHLA-DNAタイピングを行った。64例の川崎病患者と525例の対照との比較ではDPB1、0202あるいは0601において、有意差が認められた(relative riskはそれぞれ3.7と4.3)。

これらは、川崎病の発症と関与し、重症度とは関係していないものと考えられた。以上より川崎病の感受性にはHLA-DPB1遺伝子座が関与していると考えられ、今後の成因を検討するうえでの重要な手掛かりとなると期待される。また細菌と川崎病の関係を示唆するデータが出ており今後の研究の方向づけの指標となることが期待される。川崎病の成因として、細菌の産生するTSST-1等のスーパー抗原説が提唱され、問題となっている。患者から分離された細菌31株の検討では、培養上清に強いリンパ球増殖刺激活性が認められ、そのうち16株に既知のスーパー抗原が検出された(SEA,A,B,C,D,TSST-1)。残り15株について新規のスーパー抗原の精製を試み、3つの分画が得られた。この分画に反応するT細胞のVβレパトアは共通しており、Vβ5.1,5.2,6,18,21陽性T細胞は3つのいずれにも反応するのみならず、患者分離31株の殆に反応していた。これに対し患者リンパ球の検討では複数の報告で一定の傾向は認められていない。患者リンパ節ではリンパ球のアポトーシスは観察されるものの、末梢血では、T細胞の活性化からのスーパー抗原の検討では、その関与を示すデータは認められず、むしろマクロファージの活性化を示唆する所見が電顕で得られた。川崎病に対するスーパー抗原の関与の研究は多くの成果がえられたものの今後のさらなる検討が必要である。川崎病の発症には患者の遺伝的感受性が関与している可能性がある。川崎病を発症した患者と同胞の末梢リンパ球のTNF-α産生能を比較したところ、患者、同胞は対照に比べ高いTNF-α,産生能を示し、川崎病の発症が遺伝的に規定されている可能性を示唆した。そこでTNF-α遺伝子のプロモーター領域の多型を調べ、プロモーター活性に影響を与える多型について、現在患者解析を行っている。これとは独立して、発症には分離株間の検討が必要との考えから解析がすすめられ、細菌の産生するヒト血小板凝集因子の検討がなされた。また培養の難しいマイコバクテリウム遺伝子の検討から、患者血清中に特異的な菌の存在を示唆する所見がえられた。
偏微分方程式と調和解析,ウェーブレット

今年度はウィルソン基底及び局所三角基底を用いて、増大する表象を持つシュレディンガー作用素あるいはその拡張としての大域楕円型擬微分作用素の研究を行なった。その結果、これらの基底による大域楕円型擬微分作用素の近似対角化を与えることができた。局所三角基底を用いたある種の作用素の近似対角化に関してはBradie-Coifman-Grossmannの研究があるが、大域楕円型の擬微分作用素の近似対角化の結果は新しいものである。この近似対角化を用いることにより作用素に関する様々なアプリオリ評価を証明することができ、それらを用いて作用素の本質的自己共役性に関する定理や作用素の自己共役拡張が離散スペクトルのみを持つことなどが証明される。また、従来のものとは異なる、作用素の表象のある値を用いた固有値の漸近評価が得られ、さらに固有値の個数の漸近評価を与えることができる。大域惰円型の擬微分作用素の研究はBerezin-Shubin,Grossmann-Loupias-Stein,Helffer-Robert,Vorosなどにより研究されているが、本研究における手法は彼らのものとは異なるものであり、また彼らの理論では扱えない表象のクラスに対応する作用素についても様々な性質を証明することができる。これらの結果の証明に用いられるアプリオリ評価式は、モデュレーション空間と呼ばれる関数空間のノルムに関するものである。このモデュレーション空間における擬微分作用素の作用の仕方の研究は今まで行なわれていなかったものであり、本研究により明らかにされたものである。
軸性キラリティ-の解明と医薬品化学への応用

コンホメーションの変化に伴い生ずるキラリティーのひとつである軸性キラリティーに着目して、立体化学や物理化学的性質、および生物活性化合物の活性発現に寄与する真の立体化学を解明することを目的とした。本研究では、(1)γ-セクレターゼ阻害薬、(2)新規バソプレッシンV_1, V_2受容体拮抗薬、および(3)新規ACAT阻害薬について検討し、aryl-アミド構造が形成する軸性キラリティーが生物活性の発現に重要な役割を果たしていることを明らかにした。本研究課題は、コンホメーションの変化によって生じるキラリティーである軸性キラリティーに着目し、薬物の作用発現時に生じる真に活性な構造を洞察し解明することを解明することにより、新たな生物活性物質、医薬品シードの創製をめざすものである。本年度は以下の課題(1)(3)について主に検討した。(1)γ-セクレターゼ阻害薬の立体化学研究及び合成研究LY-411575の基本母核であるジベンゾアゼピノンの立体化学を明らかにした。この知見に基づき、類似骨格について立体化学を明らかにした。(2)ACAT阻害薬の合成と立体化学の解明ベンゾラクタム系化合物について軸不斉に基づく立体化学を明らかにした。この知見をもとに、強いACAT阻害作用を示す化合物を見出し、軸不斉と生物活性の相関を明らかにした。(3)バソプレッシンV_1,V_2受容体拮抗薬の立体化学の解明バソプレッシン受容体サブタイプであるV1aに強力でかっ選択性の高い1,5-ベンゾアゼピン誘導体を見出している。その立体化学を精査中である。本研究課題は、コンホメーションの変化によって生じるキラリティーである軸性キラリティーに着目し、薬物の作用発現時に生じる真に活性な構造を洞察し解明することにより、新たな生物活性物質、医薬品シードの創製をめざすものである。本年度は以下の課題(1)(4)について主に検討した。(1) γ-セクレターゼ阻害薬の立体化学研究及び合成研究LY-411575の基本母核であるジベンゾアゼピノンに類似する、7, 8, 9-員環ジベンゾラクタム骨格について、それらの立体化学および物理化学的性質を明らかにした(J.Org.Chem.75, 5984-5993(2010))。(2)バソプレッシンV_1, V_2受容体拮抗薬の立体化学の解明バソプレッシン受容体拮抗薬として市販されているmozavaptanやlixivaptanなどが共通してもつN-アシルベンズ(ジ)アゼピン骨格の軸性キラリティーを明らかにし、活性発現に寄与する真の立体化学を初めて明らかにした(Angewandte Chemie Int.Ed.50, 3075-3079(2011))。(3)インドメタシン類の立体化学の解明インドメタシンの活性発現に寄与する一つのコンホメーションを明らかにした(Org.Lett.13, 760-763(2011))。(4) ACAT阻害薬の合成と立体化学の解明ベンゾラクタム系化合物について明らかにしてきた軸不斉構造を活用して、強いACAT阻害作用を示す化合物を見出した。活性発現には軸不斉構造が重要な役割を果たしていることおよびジベンズジアゼピン骨格の興味ある立体化学を明らかにした(投稿準備中)。本研究課題は、コンポメーションの変化によって生じるキラリティーである軸性キラリティーに着目し、薬物の作用発現時に生じる真に活性な構造を洞察し解明することにより、新たな生物活性物質、医薬品シードの創製をめざすものである。本年度は、以下の課題(1)新規ACAT阻害薬、および(2)新規バソプレッシンV1,V2受容体拮抗薬の創製に成功し、それらについて主に検討した。それらのエナンチオマーの分離はキラルカラムを用いたHPLCあるいはジアステレオマー法などを用いた。分離したエナンチオマーの絶対配置は、X線構造解析、旋光性、円二色性スペクトルなどを用いて決定し、物理化学的安定性および生物作用などを調べた。(1)ACAT阻害薬の合成と立体化学の解明ベンゾラクタム系化合物についてAr-アミド(ラクタム)部分の軸不斉に基づく立体化学を明らかにした。また、1,5-ベンゾジアゼピノン骨格の構造的特徴を新しく明らかにし、窒素原子がキラル中心として存在することを示した。(2)バソプレッシンV1,V2受容体拮抗薬の立体化学の解明強いバソプレッシン受容体拮抗作用をもつ1,5-ベンゾアゼピン誘導体を見出した。その立体化学を明らかにし、活性発現にAr-アミド部分の軸不斉構造が重要な役割を果たしていることを明らかにした。
ファントム実験によるCT Perfusion技術の定量性の確立

頭部CT perfusionを模した実験を行うため、独自設計のファントムを製作した。これを用いた流量の理論値と実験で得られた実測値を比較し、良好な定量性を得た。CT撮影時の管球線量、撮影間隔などの要素を変化させた場合の定量性への影響について評価した。また、新たな撮像アルゴリズムの臨床例を定量性の面から評価した。これらの成果は国内外の学会発表(欧州放射線会議、日本神経放射線学会など)、英文・和文の論文発表(いずれも査読付き専門誌)により報告した。研究期間の終了時点で、北米放射線学会および日本放射線技術学会などに複数の演題を応募しており、今後も論文発表を含めた成果の報告を続ける予定である。本研究は、CT perfusionの定量性についてファントムと既知の一定量の灌流を用いることで、低エックス線被曝条件下における定量値の信頼性を評価することが目的である。制作するファントムは中空糸からなるカラムとそれを囲むエックス線吸収体から構成される独自設計であり、初年度はそれぞれを別々に評価した。実験は中空糸カラムに希釈造影剤を流しCTで撮影して灌流量を解析し、線量が十分である場合には事前に予測した定量値とほぼ同じ数値が得られることを確認した。また、撮影条件を変更したときの測定値のふるまいについて検討したが、中空糸の半透過性が定量値に影響を与えていることがうかがわれた。このため、カラム部分の設計はさらなる素材の変更または改造も検討する必要がある。並行してエックス線吸収体について検討し、低い管電圧における脳実質の吸収値に近い素材を選び、図面を引いて制作を発注した。現物は3月末に納品された。ファントム制作に予想よりも時間がかかってしまったため、これとは別にデジタルファントムという仮想上のデータ群を用いたシミュレーションも行い、低線量条件における灌流指標のふるまいについて検討した。これについては予想以上に興味深いデータが得られたため、北米放射線学会において報告し、現在は論文として海外英文誌に投稿中である。このデジタルファントムについての検討が、実際のファントムにおける条件設定の方向性に大いに貢献している。製作したファントムを用いた実験を施行した。実験の当初は選択したダイアライザーの形式が不適当でありよいデータが得られなかったが、学内の他部署の助言によりダイアライザーの種別を変更し、より良い定量値データを得た。実験データと理論予測値は非常に近似しており、本研究テーマにおけるファントムの妥当性が証明されたと考えている。その結果について日本神経放射線学会にて発表した。実験を更に進め、撮影インターバルを変更した場合、線量を変更した場合などについて検討し、前者は日本放射線技術学会で発表予定であり、後者は北米放射線学会に演題申請中である。これらの内容は学会終了後に最終年度において論文として海外ジャーナルに投稿する予定である。本研究成果から、CT perfusionの撮影条件について新しい知見が得られ、従来は困難とされた5秒インターバルでの撮影の定量性を向上させることが可能となり、低線量手技や低速での造影剤の注入など、当院における診療の質的改善に貢献している。これと並行して、データの妥当性を検証するためのデジタルファントムを作成しており、昨年度に北米放射線学会で発表した内容を当該年度において海外ジャーナルに投稿しており、現在は査読結果待ちである。製作したファントムの妥当性が実験値と理論値の一致により確認できた。ファントム実験を持ちいて様々な撮影条件を検証できた。臨床における撮影条件を改善することができた。これらの結果について、学会発表までたどり着き、成果を広めることができた。1、実際のファントムの設計と並行して、デジタルファントムによる実験と検証を行った。デジタルファントムは実際のCTスキャンを行わずに、データを血液動態理論に沿って算出し、これを解析するシミュレーターのような技術であり、研究分担者である飯村が中心となってこれを完成させた。結果として、CT perfusionが提供する各種の指標の中でも、定量性に差があることがわかった。また、低線量条件下におけるコントラストも指標により差があることがわかった。この結果は、北米放射線学会に発表した。現在は論文を英文誌に投稿中である。2、ファントムの設計と製作、ファントムを用いることのメリットの一つである理論的真値の算出を行った。これは後述のファントム実験のデータの結果を評価する基準として重要である。この内容は日本放射線技術学会雑誌に掲載された。3、ファントムを作成してスキャン線量を下げていった場合の定量性を検証し、1.と同様の結果を得た。CT perfusionが提供する各種の指標の信頼性や意味には差があり、この結果は臨床的に再灌流療法の対象となる虚血性ペナンブラの診断基準に影響すると考えられる。この成果の一部を日本神経放射線学会で発表し、現在は論文を英文誌に投稿中である。4、低線量を実現する方法としては、1.や3.で用いたように単純にCTスキャンの管球線量を下げるだけではなく、スキャンの時間間隔を延ばす方法があり、その定量性をファントムを用いて検証した。この成果は日本放射線技術学会で発表した。論文は英文誌にの査読を通らなかったため、再投稿の準備中である。ファントムの設計と製作、ファントムの構造や主要諸元、設計上の理論的数値の算出は完了し、日本放射線技術学会雑誌に掲載された。ファントムを用いた低線量条件下におけるCT perfusionの主な実験は完了した。実験においては当初は想定していない困難などもあったが、創意工夫を重ねた結果、おおむねデータの収集が可能となった。

主要な実験内容は学会発表を済ませており、現在は英文誌に論文を投稿する段階であるが、査読者とやり取りしながら最終的にrejectされる結果になることが多く、予想外に時間がかかっている。現在、1件がmajor revisionについて査読中、1件が査読中、1件がreject後に再投稿の準備中である。これらの投稿のための英文校正にも費用がかかっており、最終的にacceptされるまでは費用が発生する可能性が高いため、研究期間の延長を行った。ファントム実験のデータと比較することで、CT perfusionの臨床データがどれだけ本来の値からずれているかを評価することができる。これを用いて、生データから画像データを再構成するときの再構成方法が定量性に与える影響を検討した。特に逐次近似再構成法は低線量条件における定量性を改善するが、近年登場した物理モデルベースの逐次近似再構成法は造影効果などにも影響を与えるため、CT perfusionにおける定量性にも複雑な影響をもたらすことがわかった。また、perfusion解析の解析アルゴリズムはdeconvolution法が普及しているが、新たに登場したベイズ推定法は低線量条件下における定量性を改善すると言われており、ファントム実験データと比較することで脳血流量(CBF)などの定量性の改善を確認した。さらに慢性虚血性病変を持つ患者についてベイズ推定法を用いたところ、定量性だけでなくperfusionデータの臨床的解釈そのものに影響を与えることがわかり、欧州放射線会議においてこれを報告した。CT perfusionは虚血性脳卒中における再灌流療法の適用の判断に利用することがガイドラインで推奨されるようになったが、今回の研究成果はCT perfusion検査データの解釈そのものに影響を与える可能性がある。これらの成果から精度と低線量のバランスを取った撮像プロトコルを提案し、北米放射線学会に演題として応募中である。将来的に我々の撮像プロトコルがベンダーを通じて世界中で利用できるように働きかけている。検査の定量性と安定したプロトコルの提供は、急性期脳卒中の診療に大いに貢献することができると考えられる。頭部CT perfusionを模した実験を行うため、独自設計のファントムを製作した。これを用いた流量の理論値と実験で得られた実測値を比較し、良好な定量性を得た。CT撮影時の管球線量、撮影間隔などの要素を変化させた場合の定量性への影響について評価した。また、新たな撮像アルゴリズムの臨床例を定量性の面から評価した。これらの成果は国内外の学会発表(欧州放射線会議、日本神経放射線学会など)、英文・和文の論文発表(いずれも査読付き専門誌)により報告した。研究期間の終了時点で、北米放射線学会および日本放射線技術学会などに複数の演題を応募しており、今後も論文発表を含めた成果の報告を続ける予定である。ファントム制作の発注先の選定に時間がかかり、遅れを生じた。特に、エックス線吸収体の設計と制作に時間を要した。
特定領域研究「動物疾患ジェノミクス」新規創設を目指す企画と調査

1)学術雑誌等の調査により、過去40年間に国内外で報告された動物の遺伝性疾患、ならびに動物のゲノム解析について、その内容と現在の研究動向を検討した。その概要は、獣医学教科書である「獣医内科学」等に記載のほか、獣医臨床遺伝研究会(平成17年3月)、獣医学会学術集会シンポジウム(平成17年4月)、ならびにHP(平成17年5月開設予定)にて報告する。2)総括班、調整班が4回の討議を行い、上記を含め以下の合意に達した。◆対象とする疾患:特に国内で問題となっている、あるいは特徴的な疾患で、その解析が、産業動物の損耗防止や分子育種につながる牛・豚の疾患、人間社会との共存や福祉の向上に資する犬・猫の疾患、生命科学や基礎医学の基礎理論構築、医療への応用に発展し得る動物疾患。◆研究の展開:(1)特定の単一遺伝子疾患の原因遺伝子異常の解析、ならびに発症の分子機構とそれに基づく分子の生理機能の解明。(2)多因子疾患臨床症例の詳細な病態分類と原因となる分子・遺伝子異常の探索。◆研究組織:特定領域研究の創設に際しては、臨床知見の集積を含めた研究内容の特性に鑑みて5年間程度の研究展開を目指す。総括班、調整班のもとに上記(1)と(2)の研究展開の基盤となる23の計画研究班を設置して重点的に基礎研究を実施するほか、2年間の公募研究をそれぞれ20件程度ずつ採用する。2)下記の研究集会、公開シンポジウムを開催し、動物遺伝性疾患概念の周知と研究者-臨床獣医師間交流等を図った。◆「近未来の小動物医療-分子医学の潮流-」平成16年9月(札幌)Dr.U.Giger (Univ.Pennsylvania)ら講師4名、参加者約200名。◆「臨床遺伝研究会・農水事業・科研費ジョイントフォーラム」平成17年3月(天童)講演者延べ25名、参加者約80名。これらをもとに、特定領域研究等の具体化を進める。
都市の施設配置および交通に関する数理的並びに定量的研究

1.都市の平面交通に関する数理的研究:東京都のような放射・環状道路網を有する都市,あるいは札幌や京都のような直交格子状道路網を有する都市において、通勤や物資の輸送等のために生ずる交通量について、種々の特性を数理的に求め、それに基づいて、渋滞を避けるために必要な道路面積、就業地域と住宅地域の最適な配分等についての知見を得た。また、東京都を例にとって、実際のデータと理論の整合性についても検討した。2.都市の高層ビルにおける移動時間の分析と、ビルの効率的面積配分に関する研究:高層ビル内の移動に関して重要な役割を果たすエレベータとエスカレータに関して,適切な役割分担、ゾーニング方式の最適設計、移動に必要な部分の面積とオフイスに使える面積を考慮したビルの最適形状等について数理的な検討を行った。また、ビル間の移動に要する時間を考慮した場合に、交通路と居住地をどのように配分するのが適切かについても数理的に論じた。さらに、新宿の高層ビル群で移動に要する時間の実地調査を行い、数理的なモデルの妥当性を検証するためのデータを得た。3.都市間交通網の評価:道路網あるいは鉄道網による都市の結びつきの強さをグラフ理論を使って評価する方法を検討し、それを使って、北海道の道路網およびユーラシア鉄道網の評価を行った。このような研究は、新線建設の重要度評価などのために有用であると考えられる。4.公共施設の最適配置:高額な高度医療機器や老人福祉医療施設などの公共施設の配置に関する地域間格差を調査し、それに基づいて、施設を適正に配置するための数理的手法について検討を行った。1)地理情報データーベースを用いた大規模な駅の評価地下鉄大手町駅を例として取り上げ,3次元のデータベースを作成した.これには幾何学的な要素に関する情報だけでなく,その他の情報も含まれている.また,人の動きを精密にシミュレーションするために,動的な人の流れの観察を行い,経路情報の与え方と個人の経路選択の関係や,誘導方法の効果ついて検討を行っている.2)都市交通システムにおける新線建設効果の評価近い将来,地下鉄南北線および大江戸線が全面開通する見込であるが,これが交通ネットワークの利用者移動に及ぼす影響,およびネットワーク全体を効率的なものにするための方策のシミュレーションによる検討を計画している.3)都市の施設配置に関する定量的分析公共施設の適切な数について、建設費用と利用者の移動費用のトレード・オフという点から,モデルを作成して検討を行っている.特に,政令指定都市の区の数について,検討している.4)大規模高層ビルの利用効率を高めるための交通システムの検討ビル内の垂直移動にはエレベータとエスカレータを使い,水平移動は徒歩による場合に,所定の人口を収容するための居住領域と,スムーズな交通のために必要となる交通領域を,総移動時間が最小となるように定める問題を検討している.5)人口動態に着目した行政サービスの観点からみた施設配置都市圏の広域化に伴い,通勤途中での行政施設訪問の機会が増大しているが,この観点からみた施設の最適配置の問題を千葉市を例にとって検討している.1)地理情報データベースを用いた大規模な駅の評価昨年度の研究で試作した地下鉄大手町駅のデータベースと、それに基づく評価システムを改善した。これには幾何学的な要素に関する情報だけでなく,その他の情報も含まれている.特に人の動きのシミュレーション結果の表示に難点があったところを改良した。2)都市交通システムにおける新線建設効果の評価首都高速道路において、特に中心部が通過交通によって渋滞している現状を改善するため、環状道路の建設が進められているが、これによる交通混雑の緩和がどの程度かを予測する方法を検討し、実際に予測を試みた。交通量の各道路への配分には、等時間原則に基づく利用者均衡配分原理を用いた。3)都市の平面交通・流通に関する基礎

数理的研究東京都心部のような大規模な道路網における混雑部及び混雑度の推定法、多角形の都市における施設訪問のための平均移動距離の算出法、円形の都市における通勤のための道路の混雑状況、などに関する基礎的モデルの研究と、実際的なデータへの応用の試みをおこなった。4)都市の高層ビルにおける移動時間の分析と、それに基づくビルの効率的利用に関する研究これまで行ってきた研究の成果を統合して、ビル内の垂直移動にはエレベータとエスカレータを使い,水平移動は徒歩による場合に,ビル内及びビル間の人の移動を考慮して、都市の効率的利用という観点から、どのようなビルの形状、及び交通路と居住部分の配置が好ましいかを検討する数理計画モデルを作成した。1.都市の平面交通に関する数理的研究:東京都のような放射・環状道路網を有する都市,あるいは札幌や京都のような直交格子状道路網を有する都市において、通勤や物資の輸送等のために生ずる交通量について、種々の特性を数理的に求め、それに基づいて、渋滞を避けるために必要な道路面積、就業地域と住宅地域の最適な配分等についての知見を得た。また、東京都を例にとって、実際のデータと理論の整合性についても検討した。2.都市の高層ビルにおける移動時間の分析と、ビルの効率的面積配分に関する研究:高層ビル内の移動に関して重要な役割を果たすエレベータとエスカレータに関して,適切な役割分担、ゾーニング方式の最適設計、移動に必要な部分の面積とオフィスに使える面積を考慮したビルの最適形状等について数理的な検討を行った。また、ビル間の移動に要する時間を考慮した場合に、交通路と居住地をどのように配分するのが適切かについても数理的に論じた。さらに、新宿の高層ビル群で移動に要する時間の実地調査を行い、数理的なモデルの妥当性を検証するためのデータを得た。3.都市間交通網の評価:道路網あるいは鉄道網による都市の結びつきの強さをグラフ理論を使って評価する方法を検討し、それを使って、北海道の道路網およびユーラシア鉄道網の評価を行った。このような研究は、新線建設の重要度評価などのために有用であると考えられる。4.公共施設の最適配置:高額な高度医療機器や老人福祉医療施設などの公共施設の配置に関する地域間格差を調査し、それに基づいて、施設を適正に配置するための数理的手法について検討を行った。
進化的に保存された脳発生グランドプランの遺伝学的解析

我々は、脳の基本的成り立ちを理解するために、より単純なショウジョウバエ脳をモデルに選定し、分子解剖学的解析を進めている。ショウジョウバエの脳は、3つの独立した神経節bl,b2,b3より構成され、それらの初期形成は、ヒト脳と共通するotd/Otx遺伝子とems/Emx遺伝子により制御されている。われわれはこれまでに、ヒトOtx遺伝子がショウジョウバエotd変異体の脳・頭部発生異常を救助することを報告し、脊椎動物と無脊椎動物両者の脳初期発生に共通する分子機構の存在を明らかにしてきた。今年度は、以上のショウジョウバエ脳形成過程の研究をさらに推進し、脳に於ける神経回路網の形成機構を理解するために、初期脳において主要な神経軸策路がどのように開拓され発展するか、またそこにどのような遺伝子が関与しているか解析を進めた。結果:1)神経軸策路に特異的な抗Fasciclin II抗体とレーザー共焦点顕微鏡を使用した解析により、単純な神経節と同様に、脳においても初期神経軸策路の開拓と形成が高い再現性を持って進行することをまず明らかにし、その形成過程を、神経細胞を個々に識別しうる高い解像度で記述した。2)つぎに、ショウジョウバエ初期脳形成過程で発現される多数の発生制御遺伝子の遺伝子のなかから、初期神経路形成に重要な遺伝子としてextradenticleとhomothoraxとを同定し,その作用様式を分子レベルで解析した。これらの結果は、脊椎動物初期脳の分化・軸策形成過程においても同様な.分子機構が存在ずることを強く示唆するものである。
くも膜下出血後の脳血管攣縮における脂質の役割ー血管の攣縮因子と拡張因子の解明ー

ラットのcranial window modelを用いることで、スフィンゴ脂質の一つであるsphingosylphosphorylcholine (SPC)がin vivoの実験系においてもRho-kinaseの活性化を介する脳血管攣縮を引き起こすことが判明した。また、高コレステロール食(F1飼料に1%コレステロールと1%コール酸を添加)で飼育した高脂血症ラットは、SPC刺激でコントロール群(F1飼料で飼育)よりも強い血管攣縮が認められ、SPCが引き起こす血管攣縮機構がコレステロールによって制御されている可能性も示唆された。本研究はくも膜下出血後の脳血管攣縮のメカニズムの解明につながるものである。コレステロールによる血管攣縮の制御機構の存在を示唆する結果は、脳血管攣縮発症の予測や予防的治療に強く貢献し、臨床的にも極めて大きな意義を有すると思われた。1、小動物(ラット)を用い脳底部に設けた骨窓にcranial windowを設置し、人工髄液の灌流下(in vivo実験系)で脳底動脈の運動(血管径)を観察した。実験中はラットの血圧をモニターした。直腸温は温マットを用い37.0(°C)に、動脈血中C0_2濃度は人工呼吸管理にて40(mmHg)前後に調節した。2、Cranial window内に灌流させる人工髄液中のK^+濃度を118 (mM)に上昇させた場合、非常に強い脳底動脈の収縮が認められた。高K^+刺激にて認められた血管収縮は人工髄液中のCa^<2+>濃度を0 (mM)に置換することで抑制され、高K^+脱分極による細胞内Ca<2+>濃度の上昇に伴った生理的な収縮と考えられた。以上のことから、我々が作成したcranial window modelでは主要脳血管において生理的な環境が保たれていることが示唆された。3、Cranial window内に灌流させる人工髄液中にsphingosylphosphorylcholine (SPC)を混入させたところ脳底動脈の収縮運動が認められた。SPCが引き起こす血管収縮は時間的変化が緩やかで、最大収縮は0.51.0 (hr)にて得られた。また、SPCが引き起こす血管収縮は3300(μM)の範囲で濃度依存的に増強された。SPCの投与中に血圧の著明な変動は認められなかった。これまでの研究結果から、SPCはin vivoの実験系においても脳血管に攣縮を引き起こすことが判明した。今後はSPCが引き起こす脳血管の攣縮がRho-kinaseの活性化を介しているかをcranial window modelにおいて解明していく必要があると思われる。直腸温は温マットを用い37.0°Cに、動脈血中CO_2濃度は人工呼吸管理にて40mmHg前後に調節した。2、Cranial window内に灌流させる人工髄液中にsphingosylphosphorylcholine(SPC)を混入させたところ、3300μMの範囲で濃度依存的に脳底動脈の収縮運動が認められた。また、SPC(100μM)が引き起こす血管収縮は、選択的Rho-kinase阻害剤であるY27632(10μM)の投与によってほぼ完全に抑制された。これらの結果から、SPCはin vivo実験系においてもRho-kinaseの活性化を介する脳血管の攣縮を引き起こすことが判明した。3、高コレステロール食(F1飼料に1%コレステロールと1%コール酸を添加)で飼育した高脂血症ラットを用いた実験ではSPC(100μM)が引き起こす血管収縮と血清コレステロール値には正の相関が認められた(相関係数: 0.736)。これらの結果から、SPCが引き起こす血管攣縮機構はコレステロールによって制御されている可能性が示唆された。本研究はくも膜下出血後の脳血管攣縮のメカニズムの解明につながるものであり、コレステロールによる血管攣縮の制御機構の存在を示唆する結果が得られたことは臨床的にも極めて大きな意義を有すると思われる。
日本におけるバイリンガル教育の実態調査

本研究課題のもとで、日本におけるバイリンガル教育に関して、多面的に調査し研究に取り組んだ。大きく変わりつつある英語教育を中心に、多様な形で展開している二言語教育、異文化理解教育への取り組みについて、国内外にわたり広く実態調査した。そこから、カリキュラム編成や授業の組み立てなどの面で具体的な資料と指針がえられた。それと同時に、さまざまな要因を分析する中から、そのような試みを成功させるために必要な要因も抽出することができた。たとえば、教員の確保とか親からのサポートというような点である。そのような実態調査研究にもとづき、JACET(大学英語教育学会)の大会において、CALP(学習言語能力)を育てるという面に焦点を合わせて、アジアの国々におけるさまざまな取り組みについてシンポジウムという形で発表した。その発表内容および国内外の教育機関の実態調査に関しては、報告書の中で研究分担者がそれぞれくわしく報告している。わが研究組織の本年度における一番顕著な実績は、著書『日本のバイリンガル教育-学校の事例から学ぶ-』(JACETバイリンガリズム研究会(編)、三修社、2003年12月、255pp.)の出版である。科学研究費補助金は単年度のものであったが、この本の出版は過去何年もの研究の積み重ねの上に成り立つものである。この本において、多様な日本のバイリンガル教育の実態が紹介され、その中でさまざまな議論と分析が行なわれている。日本におけるバイリンガル教育は、これまでのバイリンガリズムの研究からえられる知見をもとに、CALPを目ざして強力に推進されるべきことにつながる。この本は研究・実践の両面にわたり有益な情報を提供するものなので、これからバイリンガル教育に取り組もうとしている学校や先生にとって貴重な文献となるであろう。
看護学生の危険予知能力育成のための教育方法に関する研究

本研究の目的は、学内での講義・演習が主たる学習形態である1・2年次学生の危険予測の特徴を明らかにし、看護技術の講義・演習への危険予知トレーニング(KYT)の導入方法を検討することである。学生は、可視化情報や原則からの逸脱に起因する危険は予測できるが、患者の病態的特徴と援助技術との関連から予測される危険については十分に予測できなかった。講義時に実施した危険場面の提示や演習直後のKYTは、看護事故の種類や危険要因の理解促進につながった。安全な医療・看護を提供するため、看護基礎教育において医療安全教育の強化、なかでも学生の危険予知能力を高めることが求められている。危険予知能力育成のための教育方法としては危険予知トレーニング(KYT)の導入効果が多く報告されているが、看護技術の講義・演習へのKYTの効果的な導入方法ならびに導入の効果を検証することが本研究のテーマである。研究の第1段階として、平成21年度は、危険予知(予測)、ならびにKYTに関する文献を収集し、危険予知(予測)能力を構成する要素や危険予知能力に関係する要因の整理分析を進め、学生の危険予測の特徴を明らかにすることが主たる計画内容であった。1.文献検討の結果、危険予知能力(ある状況下において、好ましくない事態が生じる前に危険源を危険と察知し、危険を予測できる能力)を測定する研究は、交通場面が多く、医療・看護場面での研究は少なかった。看護師や看護学生の危険予測の傾向を明らかにしている研究は、転倒場面が多かった。看護における危険予測や危険予知に関する研究は、事故の種類や発生要因、ある状況下において看護師が知覚する危険要因などの視点から行われているものが多く、近年では、ヒューマンエラーなどの認知心理学の考えを応用した研究が行われてきているが、危険予知能力そのものを評価・測定する尺度等の作成はなされておらず、危険予知能力測定のための方法論を組み入れた研究デザインの再考が必要である。2.KYT導入準備として、1年次生に対し、イラスト画を用いて車いす移乗・ストレッチャー移送時の危険要因の抽出傾向を調査し、演習前後で比較した。イラスト画の示す状況と演習内容により危険要因の抽出内容に差が生じることが示唆され、提示方法ならびに演習体験内容の検討が課題と考えられた。安全な医療・看護を提供するため、看護基礎教育における卒業前教育としての安全教育の強化が求められている。本研究は、学生の危険予知(予測)能力を高めるための教育方法としてのKYT(危険予知トレーニング)を学内での講義・演習が主たる学習形態である1・2年次の看護技術の講義・演習に組み入れていく方法を検討し、導入の効果を検証することを目的としている。平成22年度は前年度の結果を踏まえ、KYT導入に向けて学生の危険予測の特徴を明確化し、KYT導入の効果を評価・測定する方法論の検討と、前年度に引き続き、危険予知(予測)能力に関係する要因の抽出を行った。1.1年次生に対して異なる車イス移乗場面のイラスト画を提示した2つのグループで学生の危険予測の傾向を演習前後で比較した。学生は可視化情報に依存した危険を予測し、演習体験によって援助時の基本的原則と異なる事柄に気づくことはできるが、どのような危険事象へとつながるのかまでの思考は困難であった。可視化情報以外にも存在する危険があることを学生に認識させることが必要と考えられた。2.看護技術の講義・演習にKYTを導入する効果測定のための評価指標の1つとして、学生の安全意識の質的な変化を捉えることを目的として縦断調査を計画した。平成22年度は、科目としての医療安全は展開されていない1年修了時の段階における学生の医療安全に対する考えを自由記述にて調査した。1年次生は、医療安全を医療行為の前提となる最も大切なことと捉え、看護師の医療安全における役割の重要性についても意識している。しかし、看護ケアに潜む危険を予測する力を看護師に必要な能力とした学生は少なかった。これらのことから、ケア内容に潜む危険要因とともに、ケアを実施する段階での危険内容、並びに予防・回避方法を学生に思考させることの必要性とともに、講義・演習における強化項目と考えられた。本研究は、学内の講義・演習が主たる学習形態である1年次・2年次学生の危険予側能力の特徴を明らかにし、基礎看護技術の講義・演習にKYTを組み入れていく方法の検討と導入の効果を検証していくことを目的としている。平成23年度は、1・2年次学生の危険予測の特徴の継続的分析と安全意識の変化、ならびにKYTの実施とその評価のための調査を行った。1.2年次学生に対して、イラスト画を用いた生活援助(食事・排泄)場面と紙上事例を用いた点滴静脈内注射の与薬場面における危険予測の実態と特徴を検討した。生活援助場面では、片麻痺という情報を食事時の体位による誤嚥よりも麻痺側の脱臼の危険としてとらえる等、病態と援助技術との関連づけが不十分であった。

点滴注射場面では、潜在的に場面に存在する危険要因から危険を予測することが困難であり、これは与薬場面で起こりやすい事故と事故を誘発させる状況要因の学習が十分ではないことが要因と考えられた。2.2年次学生に対して、基礎看護技術の講義・演習が終了した時点での医療安全に対する考えを自由記述にて調査し、昨年度(1年次)終了時点での同調査内容との比較から質的な変化を検討した。「医療事故への思い」「医療における安全の意義や位置づけ」「安全保証のために必要なこと」「医療安全意識への学習(体験)の影響」等の7カテゴリには変化なかったが、2年次では、医療事故を第3者的立場でなく自身との関係性でとらえ、自身の技術が医療安全に関与することへの認識や責任感を強める内容へと変化していた。3.1年次学生に対して、2年次生に用いた生活援助(排泄)場面のKYTを移乗・移送の演習終了後に実施し、KYTの印象や興味、教材の難易度、危険要因の理解等の8項目を5段階評定にて調査した。8項目の平均点は4.04.31で、学生のKYT評価は良好であったが、危険性の判断根拠の理解を促進させる工夫が必要と考えられた。
体外力学モデルを用いた血管壁と血流の相互作用に関する実験的研究

生体内の弾性血管壁と血流の相互作用に関する研究の一環として、(1)動脈血管を模擬したゴム弾性管内を伝播する単一脈波の挙動と、(2)静脈血管や冠動脈を模擬した柔らかい、つぶれ得る弾性管、すなわちコラプシブルチューブ内の流れを実験と数値計算の両面から調べた。また、(3)血管分岐部を部分的に模擬した剛管モデル流路を通る拍動流中の瞬時・局所の速度場をレーザー誘起蛍光法を用いて詳細に調べ、(4)生体内の血流の局所速度を測定するための光ファイバーレーザー流速計(FLDV)の開発研究を行なった。(1)では、外力によって半ばつぶされたゴム弾性管内の脈波の土播を主に調べたが、単一脈波の伝播速度の実験値は、モデル弾性管の内外圧差対管断面積の実験関係式を用いた粘性一次元流モデルによる計算結果と良く一致した。しかし、脈波の圧力波形および脈波によって誘起された流速波形については、伝播距離が短い間は実験値と計算値は一致したが、遠距離になると食い違いが大きくなった。また、管軸張力をかけると、実験では主となる波の前面に数個の振幅の大きな波が発生したが、計算ではまったく現われなかった。これは管壁の動的挙動によるものと考えられ、その解明が必要である。(2)では、内外圧差が負の時に生じる流れの自励振動中の瞬時速度場がLDVにより測定され、管の最大つぶれ点より上流では流れは一次元的であるが、管の凹みの上流への伝播によるスパイク状の誘起速度場が重畳されていることがわかった。(3)では、拍動流では分岐部で減速期に数個の逆渦が発生し、細かく分裂し、流れは大きく乱れるが、加速期に渦は下流に押し流され、下流の娘管内の速度場は断面内でほぼ一様になった。これは、定常流で分岐部での流れの剥離の影響が娘管内で長く残るという結果とは異なっている。(4)では、プローブヘッドの改良により血管中に直接プローブを挿入して局所流速を測り得る可能性が示された。
リレーションシップ・マーケティングのための多次元的コミットメントモデルの発展

売り手と買い手の間に生じる感情的な結びつきについて、フレンドシップと組織アイデンティティという2つの要因から説明するモデルが構築された。このモデルは、顧客と組織境界者との相互作用が希薄な状況に適用可能であるとともに、関係終結コストの機能についてより詳細に観察可能なものとなった。本研究では期間中(3年間)に、(1)交換相手との感情的な結びつき(感情的コミットメント)の形成メカニズムを検討すること、(2)この検討結果を反映させたモデル(修正版多次元的コミットメントモデルないしは新たな補完的モデル)を構築すること、(3)このモデルをB-to-B関係において経験的に検証することを目指しているが、本年度は(1)を中心に研究を行った。はじめに交換相手との感情的な結びつきと関連深いと思われる、社会的アイデンティティ理論および記憶形成領域の文献についてレビューを行った。続いてこれらのレビューにもとづき、おおまかな仮説を構築した。さらに次年度に計画している定性的調査の予備的作業として、インターネットを用いたプレ調査を1回行った。加えて当該領域に関連深い研究を行っているセン教授(ニューヨーク市立大)と面会し、意見を交換した。本研究の当初の計画は、社会的アイデンティティ理論を援用することで、交換相手との感情的な結びつきについて深く検討しようとするものであった。しかしながら文献レビューを進めるにしたがって、社会的アイデンティティ理論の有用性は変わらないものの、それ以外に補完的な論理が必要なことが明らかになってきた。そこで関連性が考えられる様々な領域を探索したところ、記憶の形成過程に関する研究が本研究に援用可能であることを明らかになり、本年度の後半はこの領域についてレビューを行い理解を深めた。これは本年度の活動において、最も重要な成果の1つであった。本研究では期間中(3年間)に、(1)交換相手との感情的な結びつき(感情的コミットメント)の形成メカニズムを検討すること、(2)この検討結果を反映させたモデル(修正版多次元的コミットメントモデルないしは新たな補完的モデル)を構築すること、(3)このモデルをB-to-B関係において経験的に検証することを目指しているが、本年度は(1)および(2)を中心に研究を行った。まず昨年度行った、社会的アイデンティティ理論および記憶形成領域の文献研究に基づき、仮説モデルを構築した。続いてこのモデルを検証するためにサーベイ調査を行った。なおサーベイ調査はB-to-B関係だけでなく、B-to-C関係についても行った。しかしながら一昨年度の文献レビューによって、社会的アイデンティティ理論の有用性は変わらないものの、それ以外に補完的な論理が必要なことが明らかになってきた。また関連性が考えられる様々な領域を探索したところ、記憶の形成過程に関する研究が本研究に援用可能であることを明らかになった。そこで本年度は、これらに基づくかたちで仮説モデルを構築するとともに、その検証のためのサーベイ調査を行った。またB-to-B関係だけでなくB-to-C関係についても調査を行うことで、異なる環境下におけるモデルの比較を可能とした。なおこれら調査の分析は、来年度に行う予定である。本研究は期間中(3年間)に、(1)交換相手との感情的な結びつき(感情的コミットメント)の形成メカニズムを検討すること、(2)この検討結果を反映させたモデル(修正版多次元的コミットメントモデルないしは新たな補完的モデル)を構築すること、(3)このモデルをB-to-B関係において経験的に検証することを目指しているが、本年度は(3)を中心に研究を行った。昨年度構築した仮説モデル(拡張要因モデル)を検証するために、B-to-B関係およびB-to-C関係を対象に行ったサーベイ調査データの分析と解釈を行った(サーベイ調査そのものは昨年度末に行っている)。スポーツクラブ、美容院、組織間リレーションシップを対象とした調査データを分析したところ、いずにおいても仮説モデルの妥当性を支持する結果が得られた。またこの分析結果から、組織アイデンティティを駆動力とすることで、顧客と組織境界者の相互作用が希薄な状況においても、リレーションシップ・マーケティングを実践しうることが明らかになった。今日の消費サービスでは、いわゆる「サービスの工業化」(機械化とマニュアル化によるサービス運営の効率化)が非常に進んでいる。そこでは各種機器の導入、業務内容のマニュアル化、そしてシフト制アルバイトによる業務運営によって、特定スタッフとの人的相互作用は極めて少なく抑えられている。またインターネットを活用した情報サービスにおいても人的相互作用は極めて少ない。本研究において構築されたモデルは、このような今日的環境におけるリレーションシップ・マーケティングの展開に対して深い示唆をあたえるものである。なおこれらの結果は、研究代表者の学位論文へ反映されることになった。
外国人ドメスティック・バイオレンス(DV)被害者の実態把握と支援プログラムの構築

本研究は、公的一時保護所や民間シェルターなどに避難した外国人DV被害者に対するソーシャルワークや生活支援について考察したものであり、ソーシャルワーク・プラクティスにおける問題の分析を通して、生活支援の考え方について検討したものである。本研究は、(1)日本人男性と婚姻関係にある外国人女性のドメスティック・バイオレンス(以下「DV」と表記)被害に関して、その実態を把握し、日本人の被害者とは異なる被害の背景と特徴を明らかにするとともに、(2)外国人DV被害者への現状の支援展開の問題点を分析し、DVの温床となる背景の予防的観点を含む、長期的な視点からの支援プログラムを構築することを目的としている。外国人女性DV被害の内容は、日本人女性の被害とは異なる特徴を有することが指摘されているため、平成21年度に実施した研究においては、外国人女性のDV被害の背景と特徴に関する調査を行い、その支援展開が直面している問題と課題を明確化した。具体的には、文献研究と併せて聞き取り調査を実施しており、聞き取り調査は、外国人DV被害者支援にかかわる日本国内の団体、および日本から帰国した被害者支援にかかわるフィリピン国内の団体を対象として行った。なお、DV対策は、被害者支援に限定されるものではなく、DV防止対策や加害者対策など、多面的な対応が求められることは言うまでもない。そして、被害者と被害者間の関係も状況に応じた多様な側面を有する関係として把握する必要がある。しかしながら本研究は、DV関係の再構築など、問題の解決が困難なケースの考察を通して、DV関係からの離脱を困難にしている要因や、現状の被害者支援の問題点を明らかにし、効果的な支援の方策を検討することを意図していることから、あえて被害者への対応を中心に検討し、生活再建に向けた支援の方策について考察した。本研究は(1)日本人男性と婚姻関係にある外国人女性のドメスティック・バイオレンス(以下「DV」と表記)被害に関して、その実態を把握し、日本人の被害者とは異なる被害の背景と特徴を明らかにするとともに、(2)外国人DV被害者への現状の支援展開の問題点を分析し、DVの温床となる背景の予防的観点を含む、長期的な視点からの支援プログラムを構築することを目的として実施したものである。そこで平成22年度においては、外国人女性のDV被害の背景と特徴をまとめた上で、実際の支援展開における問題と課題を明確化した。そして、平成21年度に実施した調査の結果を踏まえて効果的な支援の在り方について考察を行った。具体的には、外国人女性のDV被害は、在留資格の不安定さや日本語によるコミュニケーションおよび情報取得の困難さ、差別意識、ジェンダー、国家間の経済格差などさまざまな因子が複合して惹起される問題であるために、多面的な排除の構造への対応が不可欠であることを示した。また、個人か社会かという一方的な働きかけに偏らない、複層的構造を有する包括的な支援を展開する必要があることを明らかにした。さらに、被害者の自己回復を第一義に考え、被害者のストレングズ強化を目的とするエンパワメントを行うと同時に、より巨視的な見地から、文化的、社会的、経済的要因を検討し、生活上の諸問題に対応可能な制度的基盤を築くことが急務の課題であることを指摘した。
古代ギリシア・ローマ文学の伝承形態の研究

現存する古代ギリシア・ローマの最古の文学作品は、紀元前8世紀頃に成立したとされるホメロスの叙事詩である。ホメロスの文学の背景には、文字を用いない口誦による創作と伝承の伝統があった。一方ギリシア人の新たな文字アルファベットは紀元前108世紀頃に創られ、ホメロスの時代には緩慢に普及しつつあった。こうしてホメロスの口誦詩は文字化され、書物となって残るにいたったが、しかし古代ギリシアにおいてその後長期の間文芸伝承の主流をなしたのは、やはり口頭による実演と鑑賞の様式であった。口誦による創作と伝承は、ある意味で開かれた文化形態である。ホメロスの叙事詩はさまざまな神話や民間伝承を受容・統合しながら大樹のように成長し、ギリシア人の文化の最大にモニュメントとなった。しかしホメロスの作品が吸収・同化したものは、狭い意味でのギリシア世界の口承文化だけではない。ホメロスが活躍したイオニア地方は小アジアの西海岸であり、古くからオリエント世界との交流があった。ホメロスの作品には東方の言語文化との接触の影響が認められる。本研究は、ホメロスから始まるギリシア・ローマ文学、とくに叙事詩文学の伝承形態を明らかにすることを目的とした。その際、口誦(あるいは口承)と文字使用の相互作用が考察されたが、しかし対象をたんに文芸伝承の媒体に限定せず、広く神話伝承の内的構造と、一定の構造をもつ伝承の受容と変容の問題にも関心を注いだ。とくにオリエントの伝承とギリシア・ローマ文学とのつながりについては、今後も引き続き検討していきたいと考えている。古代ギリシアの言語文化の伝承形態を考える上で、書物の発達以前の口承の段階は極めて重要であり、5年度はその点から研究を始め、以下のような新たな知見が得られた。1.まず、ギリシア最古の文学ホメロスの叙事詩に関する口承詩論的研究の最新の成果を収集・整理し、ギリシア初期の文学伝承においては、口誦による創作とオーラルな伝承の技術が、従来考えられていた以上に高度な発達を遂げていたことが明らかになった。その際、平成4年度に名古屋大学文学部において実施した総合科目授業「物語文学の比較口承詩論的研究」<国文・仏文・西洋古典合同>の学際的な討論の成果を利用できたことも有意義であった。2.次に初期ギリシアにおける文字使用について調査した結果、文学伝承においては口承から筆写への移行のプロセスは単純ではなく、むしろ二つの方法の相互作用の期間が長く続いたものと思われる。3.さらに書物の発達と変遷に関して、まず現存のパピルス文書と古代から中世にわたる冊子本に関する研究書等の資料を収集し、それらを分類・検討しながら、研究の動向と問題点を全体的に整理した。さらに初期および古典期のギリシア社会における識字率と読書の普及、ギリシア最古の書物、パピルス製巻き物本の製造・形態・書写方法・保存法・読み方等の問題を調査したが、そうした点の考察は来年度も継続して行なう予定である。4.問題点としては、パピルス文献に関するファクシミリおよびカタログ等の資料が、絶版であったり高額のゆえに十分入手できなかったことである。またラテン語写本のカタログ等の資料についても、同様の問題が生じた。こうした点については、新たな情報・資料収集の方法を開発する必要性を感じている。西洋古代世界の言語文化の伝承形態に関して、前年度(5年度)は主に口承(オーラル・トランスミッション)の役割と実態を検討したが、今年度(6年度)は文字使用と書物の機能と発達に重点を移しながら研究を進めた。その際得られた新たな知見、および問題点をまとめると以下の点が挙げられる。(1)古代ギリシァでは、紀元前5世紀から書物(パピルス本)の生産と流通が行なわれていたが、しかし古典期の文化創造の担い手である作家は、おおよそ文字媒体を通じて一般大衆に働きかけうる可能性については多くを期待しなかったと考えられる。このことは、文学のみならず、歴史、哲学の分野についても言える。