hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地磁気方位センサとジャイロスコープの航法センサ複合化による自動直進アルゴリズム

低コスト姿勢角センサの開発車両の位置・方位・傾斜角の計測は農用車両の自動化やPFを実現するためには重要な要件である。本研究では方位角・傾斜角を計測する低コスト姿勢角センサの開発を目的とした。さらに,姿勢角センサにGPSをハイブリットして絶対方位・位置・傾斜角を計測できる航法センサモジュール(NSM)を構築した。1)振動ジャイロを3個,傾斜計を2個使用して相対方位と傾斜角を計測する姿勢角センサパッケージを試作した。縦幅150mm,横幅110mm,高さ65mm,重量540gと従来の姿勢角センサ(IMU)に比べ小型・軽量・低コスト化できた。2)試作した姿勢角センサとGPSをハイブリットして絶対方位・位置・傾斜角を計測できる航法センサモジュールを構築した。振動ジャイロとGPSを使用してドリフトを推定すると同時に絶対方位を取得し,傾斜角を使用してGPSの傾斜補正を行った。また,GPSの計測周期間の位置データをデッドレコニングによって補償するシステムとした。3)アスファルト平坦路面,傾斜草地,人工悪路の3種類の条件で走行試験を行い,航法センサモジュールの精度を評価した結果,高精度に位置・方位・傾斜角を計測できた。機能・精度・コストの観点から判断して,開発した航法センサモジュールは位置・方位・傾斜角を観測する航法システムとしての目標仕様を十分に達成し,農用車両の自動化やPFに有効に利用することができると考えられる。1振動ジャイロを適用した自動直進走行システムの開発地磁気方位センサ(GDS),振動ジャイロスコープ及び静電容量型傾斜計を使用した低コストな航法センサによる方位推定法を考案し,自動走行システムを構築した。はじめに,傾斜計のノイズを適応線スペクトル強調器(ALE)によって除去した結果,R.M.S.誤差がロール角,ピッチ角共に約80%以上精度を改善することができた。次に,振動ジャイロスコープのドリフトを最小二乗法によって推定した結果,高精度にドリフトを推定することができた。さらに,GDSと振動ジャイロスコープの補正出力を分散重み付け平均(VWA)で融合することで,ジャイロスコープにFOGを使用した場合と同程度の精度が達成された。最後に構築した方位推定法の精度を評価するために自動直進走行試験を行った結果,本論文で考案した方位推定法によって,傾斜計と圧電振動ジャイロスコープを適用した場合でも精度の高い自動直進走行が可能であった。2低精度DGPSの導入内界センサのみによる自動直進走行は,絶対位置を計測することができため,横滑りなどが多発する屋外環境で使用する場合,走行精度の向上には限界があると考えられる。そこで,これまで構築した内界センサの自動走行手法とあわせて,低精度GPSを導入し,信頼性の高い自動直進走行システムの構築を目的とした。低精度GPSとして,L-Band方式で公称精度1m,計測周期1HzのDGPSを使用した。最小二乗法を適用して,DGPSと振動ジャイロを併用した絶対方位の取得及びドリフト推定法を考案した。走行データを使用して方位推定のシミュレーションを行った結果,1.83°あった振動ジャイロの誤差を0.51°まで抑えることができ,良好にドリフト値を推定し絶対方位を計測できることが明らかとなった。
樹状突起活動電位の生理学的役割に関する研究

これまでの成果から、樹状突起活動電位は内因性カナビノイド放出を介して抑制性シナプス伝達の調節を行っていると考えられる。そこで本年度は、活動電位がアクティブに逆伝播される樹状突起の領域と、DSIが誘発される抑制性シナプスの部位とが一致するのかどうか検討した。入力線維を刺激するための電極を、細胞体付近と、放線状層の近位及び遠位とに置き、CA1野錐体細胞におけるIPSCをボルテージクランプ・モードで経時的に記録した。DSI誘発の条件刺激としての活動電位は、一時的にカレントクランプ・モードに変更した後、軸索へ頻回電気刺激を加えて発生させた。各領域の刺激により誘発されたIPSCは、その立ち上がり時定数により、樹状突起上の近位から遠位にかけてほぼ3箇所の領域での応答に区別された。最も近位の領域では、逆伝播スパイクの振幅が大きく頻度依存性の振幅減衰が見られないことが確認された。この領域におけるIPSCのDSIには、スパイク発数依存性の増強が見られる一方、頻度依存性は見られなかった。やや遠位の領域では、逆伝播スパイクの振幅に頻度依存性の減衰が見られることが確認された。この領域におけるIPSCのDSIには、スパイク発数依存性の増強が見られ、頻度依存性の減弱が見られた。逆伝播を促進するホルボール・エステルを投与すると、逆伝播スパイクの頻度依存性の振幅減少が消失し、DSIにおいても頻度依存性の減弱が消失した。逆伝播を抑制するソマトスタチンを投与すると、逆伝播スパイクの振幅が減少し、DSIの割合も減少した。最も遠位の領域では、逆伝播スパイクの振幅が小さくDSIも検出できなかったが、ホルボール・エステル投与後はDSIが誘発されるようになり、さらにその頻度依存性の減弱も見られるようになった。以上の結果は、樹状突起における逆伝播スパイクの到達範囲とDSI発現部位が対応することを示唆している。本年度は、まず海馬錐体細胞において逆行性伝播された活動電位がDSIを担っているのか否かを明らかにすることを目的とした。逆伝播される活動電位の振幅は、種々のKチャネル活性の程度に反比例して小さくなることが知られている。そこで、これらのチャネル活性を薬理学的手法により直接、あるいは活性を調節している細胞内シグナル伝達を介して間接的に調節することにより、DSIにどのような変化が生じるか調べた。2-4週齢のマウスより海馬スライス標本を作製し、イオン透過型グルタミン酸受容体のアンタゴニスト存在下で、CA1野ニューロンからホールセル記録を行った。抑制性シナプス後電流(IPSC)はボルテージクランプ・モードで経時的に記録し、DSI誘発の条件刺激としての活動電位は、一時的にカレントクランプ・モードに変更し軸索へ頻回電気刺激を加えて発生させた(ハイブリッド・クランプ法)。活動電位の逆伝播を促進させることが知られている薬物であるホルボール・エステル、あるいは4-APを還流液に投与すると、DSIが促進される傾向が見られた。また、逆伝播を抑制する働きを持つソマトスタチンを投与すると、DSIも起こりにくくなる傾向が見られた。さらに、逆伝播の調節に関与すると考えられるGタンパク、Gq・G11の両分子が欠損したミュータントマウスでは、カナビノイド受容体の機能には変化が見られないにもかかわらず、DSIは起こらなかった。以上の結果は、海馬CA1野のニューロンでは活動電位の逆伝播がDSIの引き金となっており、細胞内シグナル伝達を介して樹状突起の興奮性が調節されることにより、DSIの発現部位・大きさ・長さ等がダイナミックに変化することを示唆している。
クライオ陽極イオン源によるパルスイオン源の動作機構の解明

パルスイオンビーム発生用強力イオン源の動作機構を明らかにするため、主としてクライオ陽極イオン源を用いて、種々の計測を実施した。1.パルスイオン源ダイオード内のプラズマや中性粒子の時間並びに空間的分布を調べるために、共鳴レーザ光を利用する光干渉測定を実施した。窒素レーザー励起の色素レーザー干渉計に改良を加えて測定した結果、ダイオード電圧印加直後の早い中性粒子密度の電極近くでの成長と、その後の時間帯におけるプラズマ密度の増大を定性的に確認することができた。より定量的な測定のために、3波長のレーザー誘起蛍光分析法を提案し、次期計画の準備を行った。2.温度が80K以上の陽極を用いるパルスイオン源の最適動作条件などを明らかにするため、種々のイオン源物質や陽極基板温度、ならびにダイオード周辺圧力のもとで、ビーム発生を行った。主なねらいは、プロトン系強力イオンビーム発生に液体窒素冷却以上の陽極温度で使用できる最適陽極物質や最適運転条件を調べることであり、ダイオード電圧が300kv前後ではアンモニアや塩化ビニルが他の物質より優れていることがわかった。とくに重水素同志の衝突による核融合中性子発生の目的には、重アンモニアの使用が望ましいが、装置の運転と停止の繰返しが頻繁な場合には、真空ポンプ油の排気アンニモアガスによる劣化を回避する方法が重要となることが明らかになった。3.ダイオード電圧を印加してからビーム発生が起こるまでの時間遅れを短くするために、ダイオード電圧の印加直前に予備放電により陽極プラズマを生成する方法を試み、ビーム発生の高エネルギー化、高効率化をはかった。4.以上のほか、パルスイオン源に応用するためのパルス繰返し紫外レーザーの開発と、高輝度収束形クライオ・イオン源の稼動も実施した。パルスイオンビーム発生用強力イオン源の動作機構を明らかにするため,主としてクライオ陽極イオン源を用いて,種々の計測を実施した.1.窒素の氷陽極(温度20K)を用いて,高純度(窒素100%,最高),高エネルギー(500KeV)のビームを,再現性良く繰返し(0.1Hz)発生した.ダイオード電圧が比較的低いときは陽極プラズマの温度も低く,ビーム成合はほとんどN^+であるのにたいして,電圧が高くなると陽極プラズマの温度も上昇し,N^<++>がN^+とほぼ同量ビーム中に含まれることがわかった.ビーム種とそのエネルギーの時間分解測定より,陽極プラズマの温度の時間変化を見積ることができた.2.ビーム特性に直接影響を及ぼす陽極プラズマを分光測定により詳しく調べた.前項と同様のビーム引出し形磁気絶縁ダイオードを液体窒素で冷却し,軽水または重水,あるいは両者の混合物の氷陽極を用いて,Hα,Hβ,Dα,Dβ線の発光強度を測定した.各スペクトルの時間,空間分布より,ダイオード内のH及びD原子の広がり速さが約3cm/μSであり,熱速度よりも大きく,質量に依存しないことがわかった.3.ダイオード内のプラズマや中性原子の挙動をさらに詳しく調べるために,共鳴光干渉を利用する密度測定を実施した.窒素レーザー励起の色素レーザーとパルスイオン源用電充の同期運動の問題を解決し,フック法によりHα付近の干渉縞を記録した.初期の結果として,ダイオード主電圧パルスの持続時間よりもあとの時益の2p準位のH密度が測定でき,これより基底準位の原子密度が約10^<16>cm^<-3>であることがわかった.4.以上のほか,主電源の出力電圧パルスを分岐使用するジッターなしの時間分解ビーム粒子分析器の開発と,高輝度収束形クライオ陽極イオン源の稼動に成功し,次年度にそなえた.パルスイオンビーム発生用強力イオン源の動作機構を明らかにするため、主としてクライオ陽極イオン源を用いて、種々の計測を実施した。
3次元マイクロストラクチャの大面積創成システム開発

現在,複雑な3次元表面形状を創成する方法として,精密運動制御や精密加工用の工具の進歩により超精密切削加工が用いられている.一方,マイクロレンズアレイのような複雑な3次元微細形状の光学部品を創成する方法として,単結晶ダイヤモンド切削と高速工具制御機構を組み合わせた切削技術が使用されている.本研究はマイクロレンズアレイを大面積に加工するために位置決め分解能10nmの超精密旋盤と力センサを組み込んだ高速工具制御機構を用いて高精度の非球面マイクロレンズアレイ製作用の円筒形の金型を加工し,加工されたマイクロレンズアレイ製作用金型を用いて樹脂面にローラ転写加工によりマイクロレンズアレイ形状を短時間で大面積に創成することを目的とする.本研究では「新型高速工具制御機構の製作」を主に行った.ディスプレイ装置用光学フィルム部品の製作に必要なマイクロレンズアレイロール金型を±1%の精度で加工するためには切削加工プローブである高速工具制御機構の高い剛性が要求される.そのため,力センサを組み込んだヒンジ型高速工具制御機構開発した.工具の真後ろに取り付けた力センサにより工具に加えられた背分力を高感度でインプロセス計測検出することもできる.力センサを組み込んだヒンジ型高速工具制御機構を用いて高精度の非球面マイクロレンズアレイ製作用の円筒形の金型加工を行った結果,切り込み方向と切削方向のマイクロレンズの形状はそれぞれ±0.19%と±0.35%の精度で加工される.このようにセンサを組み込んだヒンジ型高速工具制御機構を用いることによりマイクロレンズアレイの高精度化に成功している.現在,複雑な3次元表面形状を創成する方法として,精密運動制御や精密加工用の工具の進歩により超精密切削加工が用いられている.一方,マイクロレンズアレイのような複雑な3次元微細形状の光学部品を創成する方法として,単結晶ダイヤモンド切削と高速工具制御機構を組み合わせた切削技術が使用されている.本研究はマイクロレンズアレイを大面積に加工するために位置決め分解能10nmの超精密旋盤と力センサを組み込んだ高速工具制御機構を用いて高精度の非球面マイクロレンズアレイ製作用の円筒形の金型を加工し,加工されたマイクロレンズアレイ製作用金型を用いて樹脂面にローラ転写加工によりマイクロレンズアレイ形状を短時間で大面積に創成することを目的とする.本研究では「新型高速工具制御機構の製作」を主に行った.ディスプレイ装置用光学フィルム部品の製作に必要なマイクロレンズアレイロール金型を±1%の精度で加工するためには切削加工プローブである高速工具制御機構の高い剛性が要求される.そのため,力センサを組み込んだヒンジ型高速工具制御機構開発した.工具の真後ろに取り付けた力センサにより工具に加えられた背分力を高感度でインプロセス計測検出することもできる.力センサを組み込んだヒンジ型高速工具制御機構を用いて高精度の非球面マイクロレンズアレイ製作用の円筒形の金型加工を行った結果,切り込み方向と切削方向のマイクロレンズの形状はそれぞれ±0.19%と±0.35%の精度で加工される.このようにセンサを組み込んだヒンジ型高速工具制御機構を用いることによりマイクロレンズアレイの高精度化に成功している.
マルチメディア通信環境における識閾下伝意の脅威と対策

1960年代後半,米国のARPANETから始まった計算機ネットワーク環境は,今やインターネットとして地球規模に発展し,今日では,単なる計算機ネットワークというよりも,マルチメディア情報システムとして機能している.World-Wide-Web(WWW)やMulticast Backbone(MBone)などにみられるその応用は,通信というよりは,より放送的で,マスメディアの様相を呈してきた.このような環境下では,今までの文字やソフトウェアなどのデータ転送を中心としていたネットワークでは経験のない,新しい形の脅威が存在する.本研究では,そのような脅威のひとつである識閾(しきいき)下効果による脅威とその対策について考察を行った.平成8年度は,5月はじめに行なわれたIEEE Symposium on Security and Privacyで本研究課題について簡単な発表を行なった際得られたフィードバックに基づいて,問題定義と,マルチメディアのセキュリティ分野における本研究課題の位置づけなどの研究を主に行なった.識閾下効果については,文献調査の結果,30年前には,小数派がその存在を主張していたが,現在では,その効果を認める学者が主流派となっており,実験心理学,心理的治療や教育などで使用されていることがわかった.識閾下効果問題は,トロイの木馬問題と同等であるという考えに至った.これらの問題は,情報隠蔽の一例ととらえることもできるが,情報受信者はその存在に気付かないという点で,事前に受信者と送信者の間に通信路の存在に関しての合意がある潜在通信路とは本質的に異なる.平成9年度は,画像符合化などの手法を学ぶと共に,主にインターネット環境における映像情報に識閾下メッセージ挿入などの手法とその対策について研究を進めた.平成10年度は,インターネットにおける動画による識閾下伝意の手法として標準化されたMPEG-2を使用する環境を仮定し,動画情報の量子化後に一部画像の挿入を試みた.実験結果から識閾下伝意の検出について考察を行った.当初,検出については独自の画像処理のアルゴリズムの製作を行う予定であったが,画像の符合化および復号のより一般的で現実的なMPEG2を試験的に使用することで,画像挿入の現実的な手法が判明した.検出手法については,挿入手法からの考察により現在開発中である.1960年代後半,米国のARPANETから始まった計算機ネットワーク環境は,今やインターネットとして地球規模に発展し,今日では,単なる計算機ネットワークというよりも,マルチメディア情報システムとして機能している.World-Wide-Web(WWW)やMulticast Backbone(MBone)などにみられるその応用は,通信というよりは,より放送的で,マスメディアの様相を呈してきた.このような環境下では,今までの文字やソフトウェアなどのデータ転送を中心としていたネットワークでは経験のない,新しい形の脅威が存在する.本研究では,そのような脅威のひとつである識閾(しきいき)下効果による脅威とその対策について考察を行った.平成8年度は,5月はじめに行なわれたIEEE Symposium on Security and Privacyで本研究課題について簡単な発表を行なった際得られたフィードバックに基づいて,問題定義と,マルチメディアのセキュリティ分野における本研究課題の位置づけなどの研究を主に行なった.識閾下効果については,文献調査の結果,30年前には,小数派がその存在を主張していたが,現在では,その効果を認める学者が主流派となっており,実験心理学,心理的治療や教育などで使用されていることがわかった.識閾下効果問題は,トロイの木馬問題と同等であるという考えに至った.これらの問題は,情報隠蔽の一例ととらえることもできるが,情報受信者はその存在に気付かないという点で,事前に受信者と送信者の間に通信路の存在に関しての合意がある潜在通信路とは本質的に異なる.平成9年度は,画像符合化などの手法を学ぶと共に,主にインターネット環境における映像情報に識閾下メッセージ挿入などの手法とその対策について研究を進めた.平成10年度は,インターネットにおける動画による識閾下伝意の手法として標準化されたMPEG-2を使用する環境を仮定し,動画情報の量子化後に一部画像の挿入を試みた.実験結果から識閾下伝意の検出について考察を行った.当初,検出については独自の画像処理のアルゴリズムの製作を行う予定であったが,画像の符合化および復号のより一般的で現実的なMPEG2を試験的に使用することで,画像挿入の現実的な手法が判明した.検出手法については,挿入手法からの考察により現在開発中である.今年度は、インターネットにおける識閾(しきいき)下効果による脅威について、先ず、毎年5月はじめに行なわれるIEEE Symposium on Security and Privacyで本研究課題について簡単な発表を行なった際得られたフィードバックに基づいて、問題定義と、マルチメディアのセキュリティ分野における本研究課題の位置づけなどの研究を主に行なった。当初予定の対策の検討やモデル化までには至らなかったが、情報隠蔽(いんぺい)技術(steganography)の分野や、潜在通信路(sublimnal channel)など、これからの音声や画像を含むマルチメディア通信におけるセキュリティ問題を把握できたことは、本研究課題の特異性の認識に役立った。シンポジウムでは、以下の3点について指摘された。1.識閾下効果問題自体が心理学の分野で認められているか.すなわち、脅威として考えられるか。2.情報隠蔽技術の分野との関連は何か。以上について調査を試みた結果、以下のことが判明した。識閾下効果については、20年前には、小数派がその存在を主張していたが、現在では、その効果は認める学生が主流派となっており、実験心理学、心理的治療や教育などで使用されている。

情報隠蔽技術は、古来から存在する透かし技術などに端を発し、現在盛んに研究されている電子透かし(digital watermark)などのように、情報の中にメッセージを気づかれないように挿入する技術である。識閾下効果問題は、トロイの木馬問題と同等である.これらの問題は,情報隠蔽の一例ととらえることもできるが,情報受信者はその存在に気付かないという点で,事前に受信者と送信者の間に通信路の存在に関しての合意がある潜在通信路とは本質的に異なる.1960年代後半,米国のARPANETから始まった計算機ネットワーク環境は,今やインターネットとして地球規模に発展し,今日では,単なる計算機ネットワークというよりも,マルチメディア情報システムとして機能している.World-Wide-Web(WWW)やMulticast Backbone(MBone)などにみられるその応用は,通信というよりは,より放送的で,マスメディアの様相を呈してきた.このような環境下では,今までの文字やソフトウェアなどのデータ転送を中心としていたネットワークでは経験のない,新しい形の脅威が存在する.本研究では,そのような脅威のひとつである識閾(しきいき)下効果による脅威についての対策を考える.平成8年度は、5月はじめに行なわれたIEEE Symposium on Security and Privacyで本研究課題について簡単な発表を行なった際得られたフィードバックに基づいて、問題定義と、マルチメディアのセキュリティ分野における本研究課題の位置づけなどの研究を主に行なった。情報隠蔽(いんぺい)技術(steganography)の分野や、潜在通信路(sublimnal channel)など、これからの音声や画像を含むマルチメディア通信におけるセキュリティ問題を把握できたことは、本研究課題の特異性の認識に役立った。その成果は平成9年11月にカンヌ(仏)で開催されたICCC`97で発表した。平成9年度は、主にインターネット環境における映像情報に識閾(しきいき)下メッセージ挿入などの手法とその対策について研究を進めた。画像の基礎的な学習に終始し、具体的な検出アルゴリズム作成までには至らなかったが、今後の方向として映像フレーム間の動きベクトルの変化による検出方法を考えていきたい。インターネットは,今日では,マルチメディア情報システムとして機能し,その応用は,通信というよりは,より放送的で,マスメディアの様相を呈してきた.このような環境下では,今までの文字やソフトウェアなどのデータ転送を中心としていたネットワークでは経験のない,新しい形の脅威が存在する.本研究では,そのような脅威のひとつである識閾(しきいき)下効果による脅威についての対策を考える.識閾下伝意は,その応用の是非はともかく,受信者は少なくともその存在を確認できる手段を与えられるべきである.これには検出機能が不可欠である.
食品因子による炎症、アディポサイトカインを標的とするメタボリックシンドローム予防

わが国の肥満を起因とするメタボリックシンドロームの急増に対してその予防は、国民の健康維持の点から最重要な課題である。本研究では、この課題克服のために、食品因子による炎症抑制、アディポサイトカインの発現・分泌制御と作用機構解明を行い、このような脂肪細胞機能の正常化を介したメタボリックシンドロームの予防を実現するための科学的基盤の確立を目的とした。マウス3T3-L1脂肪細胞を利用して脂肪組織の炎症のモデルとして、TNFα投与により、アディポネクチンの遺伝子発現低下と食品因子による抑制作用を評価できる系を構築した。具体的には、食品因子を前処理した後TNFαの投与によるアディポネクチンの正常化をリアルタイムPCRによる遺伝子発現量で評価することで可能であった。この細胞モデルを利用して種々の食品因子について検討を行った。その結果、アントシアニンの脂肪細胞に対する作用を明らかにし、アディポネクチンの発現上昇を見出した。そこで、アントシアニン(シアニジン3-グルコシド:C3G)を用いて2型糖尿病モデルマウスにおける糖尿病抑制効果を検討した。その結果、C3G摂取群では有意な血糖値低下、インスリン感受性を上昇させ、糖尿病抑制効果が認められた。このメカニズムを検討したところ、アディポネクチンの発現上昇は認められず、別の作用機構によると考えられた。検討した結果、C3Gの摂取は白色脂肪組織のGlucosetransporter4の発現を上昇させ、このことが脂肪組織のRetinol binding protein4の発現低下を引き起こすことで肝臓糖新生系酵素の発現低下を引き起こし、その結果血糖低下作用を示すことが明らかになった。本研究では、この課題克服のために、医薬品による個々の病態治療ではなく、食品因子による炎症抑制、アディポサイトカインの発現・分泌制御と作用機構解明を行い、このような脂肪細胞機能の正常化を介したメタボリックシンドロームの予防を実現するための科学的基盤の確立を目的とした。ポジティブコントロールとしては、糖尿病治療薬でこれらのアディポサイトカイン発現を正常化するチアゾリジン誘導体であるトログリタゾンを用いた。この細胞モデルを利用して種々の食品因子について検討したところ、アントシアニンや大豆イソフラボン、ショウガ中の成分などにTNFαにより誘導されるアディポネクチンの発現低下を抑制する効果が認められた。この中でアントシアニンについては、脂肪細胞における作用を更に解明するために、応答遺伝子をDNAマイクロアレイを用いて検討した。細胞としてはヒト成熟脂肪細胞を用い、アントシアニンの投与による遺伝子発現を網羅的に解析した。その結果、アントシアニンは、アディポネクチンの遺伝子発現を上昇させるのに対して、炎症に関与し、肥満や糖尿病態においてその発現や血中濃度が上昇することが知られているPAI-1やIL-6の遺伝子発現レベルを有意に低下させた。以上の結果からアントシアニンのアディポサイトカイン発現制御作用が明らかになった。

具体的には、食品因子を前処理した後TNFαの投与によるアディポネクチンの正常化をリアルタイムPCRによる遺伝子発現量で評価することで可能であった。この細胞モデルを利用して種々の食品因子について検討を行った。その中で、前年までの成果からアントシアニンの脂肪細胞に対する作用を明らかにしており、アディポネクチンの発現上昇を見出している。そこで、アントシアニン(シアニジン3-グルコシド:C3G)を用いて2型糖尿病モデルマウスにおける糖尿病抑制効果を検討した。その結果、C3G摂取群では有意な血糖値低下、インスリン感受性を上昇させ、糖尿病抑制効果が認められた。このメカニズムを検討したところ、アディポネクチンの発現上昇は認められず、別の作用機構によると考えられた。検討した結果、C3Gの摂取は白色脂肪組織のGlucosetransporter4の発現を上昇させ、このことが脂肪組織のRetinol binding protein4の発現低下を引き起こすことで肝臓糖新生系酵素の発現低下を引き起こし、その結果血糖低下作用を示すことが明らかになった。
半導体量子井戸における励起子の振動子強度に関する光学評価

分子線エピタキシ-装置を用いて、GaAs単結晶基板上へZnCdSe/ZnSe単一量子井戸を作製した。フォトルミネセンスおよびx線回折法によって評価した結果、試料の品質は極めて良いことがわかった。これらの試料の反射スペクトルをフーリエ分光法を用い,4.2Kから室温までの広い温度範囲において測定した。励起子の吸収による反射スペクトルの変化量は励起子の吸収の強さ(たまは、振動子強度)に直接比例するので,反射スペクトルの解析から励起子吸収を評価することができる。反射スペクトルの解析は,複数素の誘電率を用いる行列計算法で行なった。量子井戸層の励起子吸収はローレンツ型と仮定した。本研究は特に励起子吸収の井戸幅、組織、および温度依存性を注目して、研究を進めた。殆どすべての単一量子井戸より、低温領域で温度の低下に伴う励起子の吸収の減少が観測された。この減少はII-VI族などの励起子-フォノン相互作用の強い半導体バルクにおいて観測されたが、量子井戸などの2次元系について殆ど報告されていなかった。更に、この現象の井戸幅や組成に対する依存性を総合的に測定し、井戸幅が大きくなるにつれ低温での減少が顕著であることがわかった。また、井戸幅のCdの組成が大きいほど、この減少の井戸幅依存性が大きくなることがわかった。これらの結果は励起子-フォノン相互作用を考慮した励起子-ポラリトンの吸収モデルでよく説明できた。低温で量子井戸における励起子の吸収の減少は、これまでにIII-V族の試料より偶然に見られた報告があった。しかし、II-VI族の量子井戸の場合、励起子-フォノン相互作用が強いのでこの現像が常に観測された。2次元系においても光の吸収が励起子-ポラリトンモデルによって支配されることについて理論的な検討が行われたが、本研究はこれを実証した。
メタボリックシンドローム予防を目的とした新たな大豆イソフラボンの免疫細胞への効果

メタボリックシンドロームの発症機構に、免疫細胞であるT細胞が根本的な病態をコントロールしていることが報告され、様々な生活習慣病は慢性炎症から生じているという概念が注目されていることから、メタボリックシンドロームの発症に関わるT細胞を介した慢性炎症ターゲットとし、新たなメタボリクシンドロームの発症機構を解明することを試みた。脂質エネルギー比45%のWestern食による食餌誘導性肥満マウスを用いてエクオールを投与し検討したところ、精巣上体脂肪におけるマクロファージの分化極性がM2優位となること、また、高脂肪食により障害されたインスリンシグナルを改善させることを見出した。近年、メタボリックシンドロームの発症機構に、免疫細胞であるT細胞が根本的な病態をコントロールしていることが報告され、様々な生活習慣病は「慢性炎症」から生じているという概念が注目されている。これまで我々は大豆イソフラボンの免疫調節作用を明らかにしてきたことから、メタボリックシンドロームの発症に関わるT細胞を介した「慢性炎症」をターゲットとし、大豆イソフラボンが脂肪組織に浸潤するT細胞および脂肪組織に浸潤するマクロファージの分化極性を制御するメカニズムを解明することにより、食品機能成分による新たなメタボリックシンドロームの予防および治療法の開発に向けた応用研究に貢献するとともに、新たなメタボリックシンドロームの発症機序を解明する基礎的研究を行うことを目的とする。肥満は、全身性の糖代謝や脂質代謝、インスリンやアディポカインなどの内分泌ホルモン等、分子機構が複雑に絡み合っており免疫学的に検討をするのは困難である。また、生体には内在性エストロゲンが存在しているため、大豆イソフラボンの効果を解析するのが困難であるため、様々なモデルマウスを用いT細胞に対する大豆イソフラボンの効果を解析する。今年度は、疾患の基盤病態に炎症が関与していることが明らかとなっている実験的自己免疫性脳脊髄炎マウス(EAE)を作成し、大豆イソフラボンを経口投与し、臨床症状を評価するとともに、マウスの脾細胞における培養上清中Th1細胞およびTh2細胞由来の炎症性サイトカインをELISA等により測定するとともに、フローサイトメトリー法により抗原特異的なTh1細胞およびTh2細胞の機能解析を行い、これら細胞が産生するサイトカインプロファイルについて解析を行った。これまで我々は大豆イソフラボンの免疫調節作用を明らかにしてきたことから、メタボリックシンドロームの発症に関わるT細胞を介した「慢性炎症」をターゲットとし、大豆イソフラボンが脂肪組織に浸潤するT細胞およびマクロファージの分化極性を制御するメカニズムを解明することにより、食品機能成分による新たなメタボリックシンドロームの予防および治療法の開発に向けた応用研究に貢献するとともに、新たなメタボリックシンドロームの発症機序を解明する基礎的研究を行うことを目的とする。肥満は、全身性の糖代謝や脂質代謝、インスリンやアディポカインなどの内分泌ホルモン等、分子機構が複雑に絡み合っており免疫学的に検討をするのは困難であることから、初年度は、疾患の基盤病態に炎症が関与していることが明らかとなっている実験的自己免疫性脳脊髄炎マウス(EAE)を作成し、大豆イソフラボンを経口投与し、臨床症状を評価するとともに、マウスの脾細胞における培養上清中Th1細胞およびTh2細胞由来の炎症性サイトカインをELISA等により測定するとともに、フローサイトメトリー法により抗原特異的なTh1細胞をおよびTh2細胞の機能解析を行い、これら細胞が産生するサイトカインプロファイルについて解析を行った。今年度は、肥満に伴い脂肪組織に浸潤するT細胞およびマクロファージへの大豆イソフラボンの効果について解析することを試みた。食餌誘導性肥満マウスを作成するとともに大豆イソフラボンを経口投与し、小動物用CTを用いた身体的評価、組織学的評価等を行った。高脂肪食により食餌誘導性肥満マウスを作成するとともに大豆イソフラボンを経口投与した。本学学内の総合研究支援センター動物資源研究部門において設置されている小動物用CTを有効活用することにより、内臓脂肪などの体組成を評価することができた。さらに、計画していた生化学的評価、組織学的評価等を行うことができた。また、フローサイトメトリー法により精巣上体脂肪に浸潤したマクロファージの解析を行うとともに、遺伝子発現についても同様に評価した。これまでは、脂質エネルギー比60%の高脂肪食による食餌誘導性肥満マウスを用いて、肥満に伴い脂肪組織に浸潤するT細胞およびマクロファージへの大豆イソフラボンの効果について解析してきた。今年度は、脂質エネルギー比45%のウエスタンダイエットを用いて同様に解析することを試みた。ウエスタンダイエットによる食餌誘導性

肥満マウスを作成するとともに大豆イソフラボンを経口投与し、小動物用CTを用いた身体的評価、組織学的評価を行ったところ同様の結果が得られた。さらに、肥満初期においてインスリン抵抗性を改善する結果を得たことから、インスリンシグナルについて検討をしたところ、高脂肪食負荷により障害されたAktのリン酸化を改善することを見出した。メタボリックシンドロームの発症機構に、免疫細胞であるT細胞が根本的な病態をコントロールしていることが報告され、様々な生活習慣病は慢性炎症から生じているという概念が注目されていることから、メタボリックシンドロームの発症に関わるT細胞を介した慢性炎症ターゲットとし、新たなメタボリクシンドロームの発症機構を解明することを試みた。脂質エネルギー比45%のWestern食による食餌誘導性肥満マウスを用いてエクオールを投与し検討したところ、精巣上体脂肪におけるマクロファージの分化極性がM2優位となること、また、高脂肪食により障害されたインスリンシグナルを改善させることを見出した。疾患の基盤病態に炎症が関与していることが明らかとなっている実験的自己免疫性脳脊髄炎マウス(EAE)を作成し、大豆イソフラボンを経口投与し、発症日数および重症度を評価するとともに、脾臓および鼠径リンパ節を用い、培養上清中に分泌されたTh1細胞およびTh17細胞由来の炎症性サイトカインをELISA等により測定するとともに、フローサイトメトリー法により抗原特異的なTh1細胞およびTh17細胞の機能解析を行い、これら細胞が産生するサイトカインプロファイルについて解析を行うとともに、遺伝子発現についても同様に評価した。肥満は、全身性の糖代謝や脂質代謝、インスリンやアディポカインなどの内分泌ホルモン等、分子機構が複雑に絡み合っておりコントロールマウスを用いて免疫学的に検討をするのは困難である。そこで、今年度は、自然発症型肥満モデルマウスなど、発症機序が確立されており、かつ汎用されている肥満モデルマウスを用いる。さらに、エネルギー比率の異なる高脂肪食を用いることにより、食事内容との関連性を解明することを試みる。これらを昨年度と同様に解析することにより、大豆イソフラボンが脂肪組織に浸潤するT細胞およびマクロファージの分化極性を制御するか解明する。またそのメカニズムを解明することを試みる。特に、本年度は、フローサイトメトリー法および組織学的評価を用いることに力を入れて、脂肪組織に浸潤するT細胞およびマクロファージの分化極性を制御するメカニズムを解明することを試みる。栄養免疫肥満は、全身性の糖代謝や脂質代謝、インスリンやアディポカインなどの内分泌ホルモン等、分子機構が複雑に絡み合っており免疫学的に検討をするのは困難である。また、生体には内在性エストロゲンが存在しているため、大豆イソフラボンの効果を解析するのが困難であるため、特に炎症を評価するために様々なモデルマウスを用いT細胞に対する大豆イソフラボンの効果を解析する。
乱流理論と流砂理論の統合化による流れと土砂輸送の制御工法の開発

主要な河川災害である橋梁災害、堰・床止め災害、護岸災害などの各種の水理構造物の災害また各種河床形態に伴う土砂災害は、構造物周辺の局所流に起因する大規模な組織渦や河床の凹凸による剥離渦によることが多く、これら一連の体系だった水工学的解明とその制御工法の開発が重要な課題となっている。本研究は、最近開発された光ファイバー型レーザー流速計(FLDA)を新規購入して、これを駆使してこのような複雑な流れと流砂を同時計測し、河川で発生する大規模な組織渦とそれに伴う土砂輸送を乱流理論と流砂理論を統合化することによって解明した試験研究である。平成5年度と6年度にわたる2年間の研究成果は、河川災害の外因となる洪水の動特性、すなわち開水路乱流に及ぼす流れの非定常性を高精度レーザ流速計を用いて解明したことである。その結果、増水期と減水期とでは、平均流速分布、せん断応力また乱れ強度分布は顕著に相違することが分かった。せん断応力や乱れは、洪水(水深)がピークに達する前に、最大となり、この結果は、流れの抵抗則や浮遊土砂輸送を考えるとき、きわめて重要な知見である。本研究のもう1つの研究成果は、複断面河道の水理特性を解明して点である。この研究は、数値計算と水理実験とから行われた。前者は、テルアビブ大学Naot教授との共同研究であり、複断面内(鉛直面内)の2次流特性が計算によって良好に再現することに成功した。後者の水路実験では、水平面内の平面渦がPIV画像解析法で解析され、組織渦の動特性を解明する手がかりが得られた。主要な河川災害である橋梁災害、堰・床止め災害、護岸災害などの各種の水理構造物の災害または各種河床形態に伴う土砂災害は、構造物周辺の局所流に起因する大規模な組織渦や河床の凹凸による剥離渦によることが多く、これら一連の体系だった水工学的解明とその制御工法の開発が重要な課題となっている。本研究は、最近開発された光ファイバー型レーザー流速計(FLDA)を新規に購入して、これを駆使してこのような複雑な流れと流砂を同時計測し、河川で発生する大規模な組織渦とそれに伴う土砂輸送を乱流理論と流砂理論を統合化することによって解明する試験研究である。本年度の研究では、河川災害の外因となる洪水の動特性、すなわち開水路乱流に及ぼす流れの非定常性を高精度レーザ流速計を用いて解明した。本年度で行ったもう1つの研究は、複断面河道の水理特性である。これらの研究成果は、94年8月のアメリカ土木学会(ASCE)特別シンポジウム、また、国際水理学会アジア大会(APD-IAHR)で発表される。

本研究は、最近開発された光ファイバー型レーザー流速計(FLDA)を新規購入して、これを駆使してこのような複雑な流れと流砂を同時計測し、河川で発生する大規模な組織渦とそれに伴う土砂輸送を乱流理論と流砂理論を統合化することによって解明する試験研究である。本年度の研究では、昨年度に引き続いて、河川災害の外因となる洪水の動特性、すなわち開水路乱流に及ぼす流れの非定常性を高精度レーザ流速計を用いて解明した。その結果、増水期と減水期とでは、平均流束分布、せん断応力また乱れ強度分布は顕著に相違することが分かった。せん断応力や乱れは、洪水(水深)がピークに達する前に、最大となり、この結果は、流れの抵抗則や浮遊土砂輸送を考えるとき、きわめて重要な知見である。本年度で行ったもう1つに研究は、複断面河道の水理特性である。この研究は、数値計算と水理実験とから行われた。前者は、テルアビブ大学Naot教授との共同研究であり、複断面内(鉛直面内)の2次流特性が計算によって良好に再現することに成功した。後者の水路実験では、水平面内の平面渦がPIV画像解析法で解析され、組織渦の動特性を解明する手がかりが得られた。
高温高圧その場観察による含水マグマの状態量変化の研究

この研究の目標は珪酸塩メルトから水が気相として離溶する反応のエネルギー収支を定量化することにあった。水は高圧下ではマグマ中の珪酸塩メルト相に相当量溶解しているが、マグマの上昇にともない圧力が低下すると溶解度が減少し、過飽和分の水が気相として離溶する(マグマの発泡)。このとき離溶の反応のエネルギー収支(エンタルピー変化と体積変化)に応じて、含水マグマ系全体の温度や体積が大きく変化することが予想される。こうした状態量の変化はエネルギーと質量の保存則にもとづいて数値的に解くことができるが、その種のアプローチにおいて珪酸塩メルトから水が離溶する反応のエネルギー収支が十分に考慮されたことはこれまでになかった。この研究で達成された主要な成果は以下の2つである:(1)含水珪酸塩ガラス(玄武岩組成)中のOH group濃度とH20 molecule濃度を高温「その揚」赤外分光実験により温度の関数として決定し、homogeneous reaction H20molecule +O=2OHの標準反応エンタルピー(33.8±3.9kJ/mol)、標準反応エントロピー(30.7±5.0J/K per mol)を求めた。これらの値は流紋岩組成メルトについて求められている値と実験誤差の範囲内で区別できず、homogeneous equilibriumへの珪酸塩メルト組成の効果は無視できるほど小さいと考えられる。(2)いろいろな温度条件で水に飽和させた珪酸塩メルト(流紋岩組成)から急冷したガラスの赤外分光分析結果にパラメーター最適化モデリングをほどこして、もともとのメルト中のhomogeneous reaction H20 molecule +O=2OHの標準反応エンタルピー(25.8士11.8kJ/mol)と標準反応エントロピー(6.0±8.7J/K per mol)および気体とメルトの間のheterogeneous reaction H20vapor =H20moleculeの標準反応エントロピー(-25.3±4.8kJ/mol)を求めた。これらの値を使って水が気相として離溶するときのエンタルピー変化を、マゲマが発泡しながら上昇するパスに沿って計算したところ、その効果は系の温度を<10K下げるにすぎないことがわかった。この研究の目的は、高温高圧その場赤外分光実験により珪酸塩メルト/ガラスと水の相平衡関係を決定し、珪酸塩メルト/ガラスヘ水が溶解する反応のエネルギーを明らかにすることにある。11年度では予備実験と実験装置の最適化に力を注いだ。これは現在のところ、高温状態の珪酸塩メルト/ガラスの赤外分光をルーチン的に行っている研究機関が国内に無く、実験手法のフィージビリティーを確認する必要があったためである。予備実験の出発物質には、0.12wt%の水を含む流紋岩ガラスを薄片状に整形して用いた。これを加熱セルに封入して赤外ビームを集束透過させ、1気圧/室温522°Cの圧力/温度条件でその場赤外分光実験を行った。この温度範囲では高温試料からの赤外放射による妨害はみられず、中赤外近赤外の全領域で良質の赤外スペクトルを得ることができた。

さらに流紋岩ガラスの溶解水による赤外吸収バンドの波数や吸光度の温度変化は実験の再現性に比べて無視できるほど小さいことがわかった。これらの結果から、これまでに研究代表者が開発した室温試料の赤外分光実験手法(例えば山下、1999)を応用すれば、高温状態でも珪酸塩メルト/ガラスと水の相平衡関係を決定できることを確認した。実験装置の最適化では、作動距離が長くビーム集束角の小さなカセグレン光学系を新たに導入して、赤外ビームを加熱セルの試料室へ効率的に集束して良質の赤外スペクトルを得ることを可能にした。11年度は試料に圧力をかけた状態で実験をするにはいたらなかったが、以上に述べたように実験手法のフィージビリティーを確認し、高圧加熱セルを用いて珪酸塩メルト/ガラスの高温高圧その場赤外分光実験を開始する準備を整えることができた。この研究の目的は、珪酸塩メルトと水の相平衡関係を高温高圧実験により決定し、結果を熱力学的に解析して珪酸塩メルトヘ水が溶解する反応のエネルギーを明らかにすることにある。12年度では11年度の予備実験をふまえて、外熱式ダイアモンドアンビルセルによる珪酸塩メルトと水の高温高圧その場赤外分光実験のシステム一式を、限定的な温度範囲ではあるが、稼働状態にすることができた。セルは一対のダイアモンドアンビルの間にガスケットを介して珪酸塩ガラスと水を封入し、アンビルまわりのメタルヒーターで加熱するものである。温度はアンビルに接触させた熱電対によってモニターし、プログラム可能なPIDコントローラーによってヒーター電圧・電流を制御して、希望の昇温・降温プロファイルを実行することができる。圧力は封入されている水が加熱によって膨張しようとするサーマルストレスで発生させる。このシステムを使って一連の予備実験をおこなったところ、現状の仕様のセルでは600°Cをこえる温度の実験はできないことがわかった。これはアンビル保持部に高温で焼き付きが発生し、実験後にセルを開放できなくなるためである。この障害により十分なデータをとるにはいたっていないが、アンビル保持部のデザイン、材質の改善をおこないさらに実験をおこなう予定である。このような状況なので12年度では代替手段として、内熱式ガス圧装置でべつに合成した含水珪酸塩ガラスの室温赤外分光実験をおこない、実験結果に熱力学パラメーターを最適化させるモデルで珪酸塩メルトヘ水が溶解する反応のエネルギーを定量化することを試みた。その結果、この反応エネルギーは珪酸塩メルトめ比熱に対して非常に小さく、マグマが水を離溶(発泡)しながら上昇するときの温度-圧力-体積履歴への寄与は無視できることが明らかになった。この成果はマグマ輸送現象のダイナミクスヘ新たな束縛条件を与えるものである。
ミニマムメンテナンスを目指した耐候性鋼材のさびサイエンス

1.目的耐候性鋼は鋼材の裸使用が可能な材料であり,構造物のメンテナンスコストあるいはライフサイクルコストの大幅な軽減を目指した材料である。耐候性鋼材の耐食性はその表面に生成する強固・安定なさび層に依存するが,さび層の物性と耐食性の関連,あるいは生成さび層の耐食性を判別する簡便な解析手法が未だ見いだせないなど問題点が多い。本研究では,日本各地で17年間暴露したさび付き鋼板を回収し,研究代表者ならびに各研究分担者がそれぞれ分析した。分析結果を持ち寄り,その結果を検討した。なお,暴露鋼材は,土木研究所,橋梁建設組合ならびに鋼材倶楽部のご好意で本研究組織に貸与された。2.実験各研究者が,X線回折,レーザラマン分光法,示差熱分析,熱重量分析,メシバウアー分光法,ならびにEPMA分析法で50種類のさび試料を分析した。さらにさび層の電位測定やインピーダンス測定がなされた。3.結果研究結果を各自持ち寄り,3回の研究会で討論された。また,さび層の耐食機能を表すあるいは関連する物性とは何かについて議論した。それらの討論から以下のことが分かった。(1)鉄のオキシ水酸化物からなるさび層は,その組成が年単位の時間経過とともに,γ-FeOOH,非晶質FeOOH,α-FeOOHへと変遷していく。(2)従来,非晶質FeOOHが耐食的さび層の主体と考えられていたが,この非晶質FeOOHをメスバウアー分光法で詳細に調べると,実際には微小粒子からなるα-FeOOHと分類できる。(3)今回測定したさび層は,全て耐食的に機能している。(4)今回のさび層の成長速度が0.01mmy-1まで減少している。この程度までさび層の成長速度が減少していると,さび層は工学的安定さびと分類可能であり,構造材として充分使用可能である。
思想的伝統としての現実主義―形成過程の遡行による再考

古代のトゥキュディデス、近世のマキァヴェッリ、近代のホッブズの組み合わせで代表されるところの現実主義の思想的伝統が、いつどのような意味で構築されたのかをさぐるべく、国際関係論および政治思想史における主として戦後の文献を引き続き渉猟した。とりわけ、前年度時点において、この認識が特定の文献に由来を持つとはいいがたい点を確認し終えていたことを受けて、漠然とパラダイムが定着していったと思われる1970年代および1980年代を中心に、解釈を進めた。具体的には、戦後アメリカの国際関係論における概説書・基本書を中心に、概ね1960年代までは、マキァヴェッリとホッブズに体現されていた近代国家思想としての現実主義が、1970年代から1980年代にかけて、国際社会を不変的に無政府的な世界と捉える認識の高まりと並行するように、古代のトゥキュディデスまでをもその代表的論客に組み入れていった。ここからは、上記三名の思想家によって体現されるものとしての現実主義の伝統が、歴史記述としての体裁を装いつつ実質的には歴史を通じて思考することを阻む機能を国際関係論のなかで可能にしていること、しばしば「アメリカの社会科学」と表現される戦後国際関係論の特質が、単に一般科学を志向することにのみあるのでなく歴史を構造的に除外する点にある様子を推察することができる。さらに、こうした志向は、「政治哲学の死」から普遍性を掲げる規範理論の復権へ向かった政治理論にも共通して、現代アメリカ思想史上に位置づけられるべき精神性であるように思われる。ただし、最後の点に関する十全な検討は、今回の研究において具体的に論証しえたものではなく、今後の考察課題としたい。成果を具体的にとりまとめたものは、2019年度内に邦語論文として脱稿する予定である。計画書作成段階において予定していたとおり、初年度にあたる今年度は、主として国際政治学における現実主義の系譜の遡行を行った。ただし、その過程において、主として政治哲学における文献についても一部検討を行うこととなった(今年度の研究の推進方策参照)。まず、学部・大学院教育で広く用いられている教科類については、この10年ほどのあいだに出された主要なものにおいて、現実主義の伝統に関してほぼ共通の理解があること、にも拘わらずその出典は明らかにされないことが確認された。こうした傾向は、1980年代以降の教科書・リーダー類でも同様であった。他方、それ以前になると、トゥキュディデス、マキァヴェリ、ホッブズという布陣にばらつきがあること、多くの場合はやはり出典が明記されていないこと、しかし、1930年代から50年代までに出されたいくつかの国際関係思想史関係の書物に沿っているらしいことが確認された。この点は、英語圏の(国際政治学に限らない)政治学の主要雑誌に掲載された諸論考からも確認できた。こうして1960年代から1970年代が一種の過渡期となり、それ以降は現実主義の伝統が固定化していることを考えると、トゥキュディデス、マキァヴェリ、ホッブズという組み合わせをとることは、この時期に進んでいた国際関係論のディシプリンとしての確立という論点と密接に関係する様子がうかがわれる。具体的には、この三者の組み合わせが確固たるものとなっていく流れは、国際関係が国内関係とは異なるという、国際社会=無政府型の理解を基に国際体系に関する理論を組み立てていく動きと連動している。計画書に記載していた内容を、ほぼ予定通りに終えている。昨年度に修正した予定に沿って、国際政治学の文献か政治哲学・政治思想史の文献かといった区別は取り払って検討を進めた。昨年度時点で、1960年代あたりが節目になるという見通しを得ていたため、特にこの時期およびそれ以前の時期の文献を中心に検討した。このなかで一つ明らかになってきたのは、トゥキュディデス-マキァヴェッリ-ホッブズをひとまとまりの伝統と捉える見方が、特定の文献に発したものとは解しがたいということである。昨年度の時点では、1950年代(以前)の文献が暗黙の出典になるとの仮説が見出されていたが、この時期のいずれかの文献が特に影響力を持ったというわけではなさそうである。むしろ、そこに示されていた知見のいくつかが漠然と、必ずしも意識的にではなく組み合わされていくなかで、上の三人は伝統を形成するようになったものと思われる。政治思想史においてその伝統を構成するとされる古典のつながりが、特定の価値意識を基に、いくらかは恣意的に形作られたものであることは、1970年代以降、J・ガネルやC・コンドレンといった研究者によって指摘されてきた。国際政治学における現実主義思想の場合、それよりもさらに、当初の問題意識といったものは曖昧な形でしか示されてこなかったのではないかと、これまでの検討からは思われる。最終年度には、この点に注意しつつ新たな史料の調査よりは既に得た知見の整理と解釈が重要になるものと思われる。なお、今年度には関連する論文3点を脱稿しており、いずれも平成30年度中に公刊される予定である。当初想定していたよりも検討すべき文献の量が増えたが、主に過去の雑誌論文だったため、Jstorの個人アカウントなどを利用して出費を抑えつつ調査を進めることができた。実績欄に記した通り、明確な解となるような起源は見出しえないこともうかがわれてきたが、文献の調査と検討自体は必ずしも滞ることなく進んでいる。

古代のトゥキュディデス、近世のマキァヴェッリ、近代のホッブズの組み合わせで代表されるところの現実主義の思想的伝統が、いつどのような意味で構築されたのかをさぐるべく、国際関係論および政治思想史における主として戦後の文献を引き続き渉猟した。とりわけ、前年度時点において、この認識が特定の文献に由来を持つとはいいがたい点を確認し終えていたことを受けて、漠然とパラダイムが定着していったと思われる1970年代および1980年代を中心に、解釈を進めた。具体的には、戦後アメリカの国際関係論における概説書・基本書を中心に、概ね1960年代までは、マキァヴェッリとホッブズに体現されていた近代国家思想としての現実主義が、1970年代から1980年代にかけて、国際社会を不変的に無政府的な世界と捉える認識の高まりと並行するように、古代のトゥキュディデスまでをもその代表的論客に組み入れていった。ここからは、上記三名の思想家によって体現されるものとしての現実主義の伝統が、歴史記述としての体裁を装いつつ実質的には歴史を通じて思考することを阻む機能を国際関係論のなかで可能にしていること、しばしば「アメリカの社会科学」と表現される戦後国際関係論の特質が、単に一般科学を志向することにのみあるのでなく歴史を構造的に除外する点にある様子を推察することができる。さらに、こうした志向は、「政治哲学の死」から普遍性を掲げる規範理論の復権へ向かった政治理論にも共通して、現代アメリカ思想史上に位置づけられるべき精神性であるように思われる。ただし、最後の点に関する十全な検討は、今回の研究において具体的に論証しえたものではなく、今後の考察課題としたい。成果を具体的にとりまとめたものは、2019年度内に邦語論文として脱稿する予定である。計画書においては、便宜的に、一年目に国際政治学、二年目に政治哲学の文献を追っていくという形を予定していたが、実際には、(半ば当然ではあるが)過去にさかのぼるほど両文献は入り混じる傾向にある。一年目には、主として政治哲学に関連する文献についても近年のものは目を通し終わっており、逆に国際政治学に関しては20世紀半ばのものだと新たに検討するを要する文献が現れてきている。この点を受けて、二年目は、20世紀半ば以前の文献について、国際政治学か政治哲学かを区分せず分析を進めることとする。特に国際政治学において出典なく表れてきたトゥキュディデス、マキァヴェリ、ホッブズという組み合わせが、どこに端を発するのか(あるいはそもそも明確な起源などないのか)を明らかにする上で、これら各思想家の研究史も追う。実績欄にも記載の通り、現実主義思想の伝統を打ち出した明確な起源と呼べる文献は見当たらず、当初の問題意識を理解する上ではある種の状況証拠を積み上げるような解釈作業が重要になるものと思われる。最終年度にあたる平成30年度は、この点を意識しながら、この2年間に得てきた知見の整理に注力したい。2017年度に刊行予定であることが分かっていた書籍費分を確保しておいたため。2017年度に購入。