hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
独立集合族に付随するTDI不等式に対する構造定理の構築を目指して

-nessについても、昨年に引き続き研究を進めています。「線形不等式系のTDI-nessを多項式時間で判定できるか、その判定アルゴリズムを組合せ論的に構成できるか?」というテーマは、未だ本質的な解明に至っていないという意味で、非常に深い未解決問題であると考えられています。本研究では、こうした様な組合せ構造のプリンシプルの一つの候補となるべき予想を提案し、この予想の一般的な枠組みでの解決を念頭におきながら、幾つかのBlocking-Typeの具体的な未解決問題についての研究に着手し、更にその先のステップとして、各々のTDIのクラスを統合してゆくプロセスを通じて、予想の解決への足掛かりを与えます。本年度は「与えられたグラフの持っ弦のない奇数点サイクルとその補グラフ達をそれぞれhyperedgeとするclutter」のidealityを考察するために利用される、奇数点コードレスサイクルを実際的な時間で列挙するアルゴリズムを開発し、実装しました。これを用いて、上記の問題の特殊ケースである、平面グラフの奇数点コードレスサイクルのclutterの考察を行っておりますが、現在までには「C^2_<2n+1>とJ_nをマイナーとして持たなければidealである」という我々の予想の反例は見つかっておりません。平面グラフはエルデシュポーシャ性を持ちますが、その拠り所となるのは、エッシャーの壁の非存在です。この事実は、エッシャーの壁がnonidealであることを示しており、この構造がマイナーとして内包するminimally non ideal clutterを同定することには著しい意味があります。この問題についても、上記のアルゴリズムを利用して、計算機実験を行っています。さらに本研究課題に付随して、マトロイドと距離行列についての著しい関係を明らかにしました。これらの結果は平成19年度のしかるべき時期に、国際学会などの場を借りて発表する予定です。
脳MRI画像解析技術とアルツハイマー病の診断支援への応用

前年度の検討結果を踏まえて,アルツハイマー病患者を含んだデータベースを用いて性能評価実験を行うとともに,実用化に向けた検討を行った.1.脳画像解析のための脳局所特徴および2.脳局所特徴を用いた解析手法:前年度に検討した脳局所特徴および解析手法の性能評価実験を行った.具体的には,大規模な健常者の脳MRI画像データベースに対して年齢推定を行い,検討した手法の基本性能を評価した.その結果,従来手法(K. Franke et al., NeuroImage, 2010.ほか)や前回の公募研究で検討した手法の推定誤差が4.0歳程度であったのに対して,検討した手法の誤差が3.6歳程度であった.3.アルツハイマー病の診断支援への応用:前項12で検討した手法をアルツハイマー病の診断支援への応用を検討した.健常者が実年齢とほぼ等しく推定されるのに対して,MCIとADの患者が実際より高く推定されることを利用して,前項で検討した手法に基づく識別アルゴリズムを検討した.アルツハイマー病患者を含む大規模なデータベースを用いた実験を行った結果,健常者の平均年齢推定誤差が3.9歳程度であるのに対して,MCIが5.9歳程度,ADが6.0歳程度であった.健常者とアルツハイマー病患者とを完全に分けることはできていないが,大多数を判別することができるため,本結果をフィードバックして継続的に改善を検討するつもりである.また,脳局所特徴量から構築される脳ネットワークを用いてグラフ理論の観点から健常者とアルツハイマー病患者との差違についての考察も行った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,脳局所特徴の高精度化を検討するとともに,脳局所特徴を用いた解析手法を開発した.具体的な成果は,以下の2項目である.1.脳画像解析のための脳局所特徴:これまでは解剖学に基づいて定義された90領域の脳アトラスを基準として脳局所特徴を定義していたが,局所領域の大きさが一定になるように定義された1,024領域の脳アトラスを基準として計算される体積値を新しい脳局所特徴量として定義した.また,体積とは異なる新しい局所特徴量として灰白質の厚さで定義される皮質厚を導入した.これらの局所特徴量を用いた基本実験により,局所体積と局所皮質厚が相補的な役割を果たすことを確認した.2.脳局所特徴を用いた解析手法:項目1で検討した脳局所特徴量を用いて,脳MRI画像から年齢を推定する手法を検討した.1,000名を超える大規模なデータベースを用いた性能評価実験を通して,1,024領域の脳アトラス,および,局所体積と局所皮質厚の組み合わせの有効性を実証した.年齢推定において貢献度が高い局所領域を調べるとともに可視化を行った.年齢推定に貢献度が高い領域と正常加齢で形態変化が起こりやすい部位には高い相関があることを専門家により確認された.これより,医学的な観点からも提案手法が正しく動作していることがわかった.また,年齢推定の新しい手法として,畳み込みニューラルネットワークを用いた手法の検討を行った.これまでの検討により,畳み込みニューラルネットワークを用いることで,脳局所特徴と同程度の精度で推定できることを確認した.当初計画していた通りに,新しい脳局所特徴の定義,および,解析手法について検討することができた.さらに,畳み込みニューラルネットワークを用いた手法についても検討をすることができたため,おおむね順調に進展していると判断した.前年度の検討結果を踏まえて,アルツハイマー病患者を含んだデータベースを用いて性能評価実験を行うとともに,実用化に向けた検討を行った.1.脳画像解析のための脳局所特徴および2.脳局所特徴を用いた解析手法:前年度に検討した脳局所特徴および解析手法の性能評価実験を行った.具体的には,大規模な健常者の脳MRI画像データベースに対して年齢推定を行い,検討した手法の基本性能を評価した.その結果,従来手法(K. Franke et al., NeuroImage, 2010.ほか)や前回の公募研究で検討した手法の推定誤差が4.0歳程度であったのに対して,検討した手法の誤差が3.6歳程度であった.3.アルツハイマー病の診断支援への応用:前項12で検討した手法をアルツハイマー病の診断支援への応用を検討した.健常者が実年齢とほぼ等しく推定されるのに対して,MCIとADの患者が実際より高く推定されることを利用して,前項で検討した手法に基づく識別アルゴリズムを検討した.アルツハイマー病患者を含む大規模なデータベースを用いた実験を行った結果,健常者の平均年齢推定誤差が3.9歳程度であるのに対して,MCIが5.9歳程度,ADが6.0歳程度であった.健常者とアルツハイマー病患者とを完全に分けることはできていないが,大多数を判別することができるため,本結果をフィードバックして継続的に改善を検討するつもりである.また,脳局所特徴量から構築される脳ネットワークを用いてグラフ理論の観点から健常者とアルツハイマー病患者との差違についての考察も行った.次年度は,本年度の研究成果を踏まえて,アルツハイマー病患者を含む脳MRI画像を用いた実験を行い,アルツハイマー病の診断支援の可能性を探究する予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ドイツにおける自律的学校経営下の研修観の変容と教員研修の供給主体の多元化

ドイツは全般的に教員研修に不熱心な国として知られてきた。近年、学校ごとの教育力の向上が課題となり、教員研修の革新に取り組む例が見られるようになった。ニーダーザクセン州では教育行政機関が提供していた研修を2012年から州内の大学へ組織的に移管した。この施策の成果を州議会等の議論及び新しく大学に置かれた教員研修部局へのインタビュー調査により明らかにした。施策の目的とされた研修の「学術化」は実現までの道のりは遠いこと、研修の「地域化」は進展し、その結果、地域ごとに研修の参加率にかなり差があること、施策意図とは別に、教員研修を大人の生涯学習の一環として捉える視点が有効であること、が明らかになった。平成26年度はドイツにおける新しい教員研修制度施策のうち、ニーダーザクセン州における教員研修の大学への移管について、1文献研究2訪問調査インタビューを実施することとしていた。前者についてはドイツの学校教育関係の新聞雑誌記事の収集と整理を進めた。後者については「学術大学」「教員養成ゼミナール由来の大学」という二つの類型を踏まえて、大学附設の職能成長センター(Kompetenz Zentrum:KZ)を訪問し、従来教育行政機関によって提供されていた現職教員研修を大学が提供することになって以後の実績について訪問調査インタビューを進めることを予定していた。ニーダーザクセン州内の8つの大学のうち平成26年度は三つを訪問すべく予定をたて、訪問依頼を送った。実際に訪問調査インタビューを実施できたのは一大学(フェヒタ大学)のみであった。そこで、直接の教員研修の担当者ではない教育政策研究者へのインタビューを実施し、情報の収集に努めた。フェヒタ大学のKZにおいて実施したインタビュー調査によって、教育行政から大学への教員研修の移管はこれまでのところ一定の成功を収めているものの、KZにおけるコーディネートを担当する「ひと」に適任者を得ることが雇用条件やキャリアパスの面で難しいことを具体的に知ることができた。これらの知見は「学び続ける教師」を支援するための現職教員研修システムの再構築が課題となっている日本の状況に対しても大いに参考になるものである。今年度は、前年度に引き続き、研究目的に記載のドイツ・ニーダーザクセン州における現職教員研修改革の現状に関する訪問調査及び文献資料の収集と整理を行った。今年度は「分権化」された現職教員研修の担い手のうち、「大学」以外の機関を三ヵ所訪問し、研修企画の担当者にインタビューを行った。そこで得られた知見のうち重要なものは以下の諸点である。◎大学以外の機関で現職教員研修の引き受け手となったのは、いずれも長い活動実績のある成人教育施設であり、「教員」研修以外の一般成人向け講座も数多く開催している。◎教員研修講座については、専門の担当者が置かれて年間の企画、管理運営を行っている。◎現職教員研修の講座については、州中央からの要請によって必ず実施するべきプログラムと、各機関が任意に企画実施するプログラムがある。具体的データの提供を受けた一ヵ所についてみると、任意に企画実施するプログラムの方が圧倒的に多い。◎現職教員研修への教員の参加率は、州内の教員職能センターごとにかなり大きな違いがある。全体的に見て、(1)大学付置のセンターよりも、成人教育施設付置のセンターの方が参加率が高い傾向がある、(2)大都市部よりも、小都市部の方が参加率が高い傾向にある。ニーダーザクセン州の現職教員研修改革は地域化(=地域の研修需要への即応性の向上)と学術化(=大学の専門的研究の成果の研修への反映)をモチーフとしたものと説明されており、したがって大学付置の教員職能センターが本来的な受託者と言えるが、研修の現状に即してみた場合はむしろ教員研修を成人の自己学習の長く豊かな歴史の中に位置づけ直すものとみることもできる、という重要な着想を得ることができた。当初想定していた訪問先のうち一ヵ所が担当者空席のため訪問不可能となっている。文献資料の収集整理は当初の予定より遅れている。以上の2点により「やや遅れている」を選択したが、その語感から感じられる程度よりは、予定通りに若干近い。今年度は、前年、前々年度に引き続き、研究目的に記載のドイツ・ニーダーザクセン州における現職教員研修改革の現状に関する訪問調査及び文献資料の分析を行った。今年度は、民間企業として教員研修への参画を果たしているコンサルタント会社(ゲッティンゲン市)を訪問し、代表者にインタビュー調査に応じていただいた。本件研究課題が対象とした教員研修の大学への分権化は、2012年1月からの5年間の時限付きで導入されたため、2016年12月に満期が来る。そのため最終年度に向けて「政策評価」が実施され、2017年からの「更新」の可否が決定されることになっていた。教員研修の分権化は立法措置を伴わず、行政組織の再編と予算措置を通じて実施されたため、州議会での論戦で取り上げられることは少なかったが、本研究においては教員研修が州議会で取り上げられた部分をすべて精査し、その内容を検討した。最も重要な政策評価は独立した政策評価の機能を果たしている州会計検査院によって行われたため、その内容を分析した。州内の教員職能センターの活動の度合いには相当の差異がある。このことは、前年度までの訪問調査によって部分的に明らかにしてきたことと符合するが、そうした知見が議会審議及び州会計検査院の報告によっても示されていた。3年間の研究を通して、ニーダーザクセン州において現職教員研修の革新が進んでいることが確認できた。

3年間の研究成果については、研究成果報告書(A4版56ページ)を作成した。ドイツは全般的に教員研修に不熱心な国として知られてきた。近年、学校ごとの教育力の向上が課題となり、教員研修の革新に取り組む例が見られるようになった。ニーダーザクセン州では教育行政機関が提供していた研修を2012年から州内の大学へ組織的に移管した。この施策の成果を州議会等の議論及び新しく大学に置かれた教員研修部局へのインタビュー調査により明らかにした。施策の目的とされた研修の「学術化」は実現までの道のりは遠いこと、研修の「地域化」は進展し、その結果、地域ごとに研修の参加率にかなり差があること、施策意図とは別に、教員研修を大人の生涯学習の一環として捉える視点が有効であること、が明らかになった。平成26年度に予定していた3カ所の調査対象大学のうち2カ所について、訪問調査を実施することができなかった。理由は当該大学の担当部局の担当者が退職し後任補充の目途が立っていないためである。2016年度の秋までに、2回の訪問調査を計画するべく訪問先と調整を進めている。これによって前年度までの訪問調査と合わせて、対象としている州の現職教員研修改革の全体像を現場サイドから把握する作業が完結する。文献資料の収集聖地は、精力的に取り組む。教育行政学平成27年度はニーダーザクセン州内の4大学のKZに対して訪問調査インタビューを実施する予定である。併せて、他州でのタイプの異なる教員研修供給の多元化のスタイルとみられる「市場化」について調査を進める。具体的には民間企業によって提供される教員研修プログラムを公的に認証する仕組みを導入した州について、その制度の概要を確認し、供給側の企業に対して訪問調査インタビューを申し込む。これらによってドイツにおける教員研修の「多元化」の様相にさらに迫っていく。2年度目に当たる2015年度中はほぼ当初予定通りに予算を使用した。1年度目に生じた未使用額分がそのまま繰り越される形で2年度目の未使用額が生じている。1年度目に実施できなかった訪問調査を2年度目に詰めて実施することができなかったことが理由である。予定した訪問調査インタビューのうち1回が実施できなかったため。最終年度である3年度目に、9月及び10月の二回の訪問調査を実施するべく訪問先となるドイツ・ニーダーザクセン州のまた訪問していない現職教員職能センターに連絡を取る。文献資料の収集整理を2016年度の前半までに精力的に行う。平成27年度中に2度予定していた訪問調査インタビューを3度に増やす。図書資料の購入を計画的に進める。
医学英語教育の基礎研究:タスク中心の有機的統合的教材開発

(和文):医学英語教育の基礎研究として、まず看護英語に特化したタスク中心の統合的教材開発3年をかけて取り組んだ。その結果、First Aid!:看護英語の総合的アプローチ(金星堂出版)を完成し出版出来た。その内容は、看護師(医者)と患者との対話、語構成、痛み、症状、病気、さらに読解文(看護師と患者との効果的コミュニケーション、代表的な病気)までも書き下ろすことが出来た。平成23年度は以下の研究を実施した。(1)医学目的の英語に関するニーズ分析を鹿児島大学医学部学生、教員、久留米大学医学部教員に実施した。その結果、医学部学生では大学の医学部において特に特定の領域の医学部英語を実施して欲しいという強い要望は見当たらなかった。反面、医学部教員においては、読解を重視した医学部の英語教育の要望が強かった。(3)夏期講習滞在中に購入した文献を参考にしてDoctor-patient talks,RN-patient talksを教材用に書き下ろした。さらに、語彙、略語の収集にも着手した。教材開発の内、全体の15章の内、第7章までを完成させた。(4)論文に関しては、EMPのタスクを重視した授業の展開を一つまとめた。さらに、欧州評議会の言語政策に関しても論文を一遍提出した。(5)欧州現代語センターを尋ねてインタビューを約1時間半行った。その結果、現在EUを中心としてさらに欧州評議会加盟47ヶ国を中心として、ELP.EPOSTLなどの言語政策の普及に取り組んでいること、そして欧州全体でEMP(医学目的の為の英語教育)に特化したプログラムは実行されていないことも理解した。(6)欧州評議会の下部組織の一つである欧州青少年センターブダペストへも立ち寄り、青少年教育(特にスポーツ、スポーツ医学に関する資料を含めて取材した。12月に韓国の高麗大学において韓国応用言語学学会へ参加した。EAPの研究発表、さらにELESの発表を中心に参加し、資料、文献の収集も行った。平成23年度の研究成果本年度は、(1)専門語彙、略語の研究と教材開発(2)読解、聴解のタスクと教材開発(3)BMJ他関連論文のテクスト分析及びタスクと教材開発と三つの研究を当初計画していた。結果として(1),(2)の研究とその教材開発を完了できた。(3)に関しては、完了できなかったものの、平成24年度研究計画において計画立案していた(1)薬と痛みに関する研究を先に23年度に先取りしてその研究開発を完了できたので、23年度はかなりの研究を集中して進めることが出来たと考えている。以下に具体的に説明する。(1)専門語彙、略語の研究と教材開発:専門語彙を医学英語の語構成(語幹+接尾辞),(接頭辞+語幹)さらに脳・神経系、消化器系、循環器・血液系、耳鼻・咽喉科系、リンパ・免疫系、泌尿器・生殖器系、呼吸器系、皮膚・関節系、骨格・筋肉系、内分泌系、細胞・組織系、腹部系、病状とに分化して語彙の選択、構造の説明などを行い同時に略語の選択も実施して語彙と略語の教材開発を完了した。(3)薬と痛みの研究と教材開発:薬、痛みにさらに症状を含めて教材開発が完了できた。薬に関しては風邪薬を中心として薬の選択を行った。痛みに関しては疼痛学会の紀要論文から主に選択した。症状も頻度の高いものを選択してそれらの教材開発を完了できた。23年度は、これらにさらに人体、病院のスタッフ、看護師の携帯品などを含めて教材開発がほぼ完了したために、3月末には出版社との最終的なTMを含めた出版の打ち合わせに入る。1.薬と痛み及び統計処理に関する研究:この計画は予想より早い時期に達成できた。特に、研究分担者にだけ依存することなく、研究代表者が積極的に研究を進めて24年度の早い段階で達成できた。2. Writing Abstractと論文発表に関する研究:これに関しては、JACET九州・沖縄支部のESP研究会において、2013年3月28日に研究代表者が宮崎看護大学において口頭発表をした。但し、図表の作成、日本医学英語教育学会への論文提出は時間的にもう少しかかりそうである。2013年度の前期内での完成を目指している。3.教材開発の完成に関する研究:教材開発の完成は、2012年10月にFirst Aid!(金星堂出版)として上梓出来た。内容は、Doctor-patient, Nurse-patient talks, Listening Comprehension, Key expressions, Reading Comprehension, Terminologies, Further Study, Pains, Symptomsなどを中心とした。尚、読解に関しては、英文を書き下ろした。さらに、本書の特徴的な一つは、医学用語を語構成の点から説明したことが挙げられる。本書の内容の精選に関しては、本科研費の申請時に提出した、Needs Analysisに基づいて、鹿児島大学医学部、同医学部保健学科、久留米大学医学部において実施したneeds分析に主に基づいたものであるが、それだけではなく、国内で出版されている共通教育の医学、看護学関連の教科書からも考察して、総合的な教材開発を目指した。

当初の予定よりも急いだこともあり、2012年10月の初版にこぎつけることができた。夏休み、冬休み、春休みのみならず、平時に積極的に集中して仕事に取り組んだことが結果として当初の計画以上に進展した大きな要因の一つと思う。さらにもう一つの要因は、教材開発のためのテクスト出版社が早めに名乗りを挙げてくれたことと、さらにその出版社との時間の調整、今後の執筆計画等も予想以上に順調に進んだことが功を奏したのではなかろうかと考えている。平成24年度には教材開発の最終目的であったテクストの出版が夏前には完了する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、24年度の最後の研究年度で残されたBMJ他学術論文のテクスト分析をEva Text Analysisにおいて実施して、次にWriting AbstractにおいてEMP(English for Medical Purposes)における抄録の英文の特徴を明確にしていきたい。そして、最終的にその英文抄録の書き方の指導にまで言及することが本年度の研究計画である。最終的に、日本医学英語教育学会、及びJACET(大学英語教育学会)などにおいて研究発表を行いたいと考えている。予算と時間が叶うようであれば、韓国応用言語学会(ALAK)、ASEAN TEFLなどの学会において口頭発表することもありうる。
次世代シークエンサーを用いた急性脳炎・脳症診断への新たな取り組み

急性脳脊髄炎・脳症の原因には、ウイルス・細菌性感染、免疫介在性などの原因が知られている。しかしながら原因の特定できない症例も多く、その確定診断は重要な課題である。当施設でも2002年2018年までに84例の急性脳脊髄炎・脳症症例が入院となった(術後髄膜炎は除く)。平均年齢は44歳、男性52例、女性32例。このうち細菌性髄膜炎が20例、ウイルス性脳炎が疑われる症例が18例、免疫介在性脳炎・脳症が7例、真菌性2例、結核性1例、原因不明が36例であった。ウイルス性、細菌性と診断した症例の中でも起因となる病原体が特定できた症例は極めてまれである。本研究ではこれらの84例の急性脳脊髄炎・脳症の症例のうち18例の髄液を採取し、高速度シークエンサーを用いたメタゲノム解析を行うことにより原因病原体の同定を予定している。この測定系を確立するためにまず術後髄膜炎と診断した9例の髄液を採取しその測定を行った。しかしながら、髄液を用いたメタゲノム解析の測定系の調整に時間を要しており、次年度中に18例の急性脳脊髄炎・脳症の髄液を用いた高速度シークエンサーによるメタゲノム解析結果を出す予定である。この測定系が確立し、原因が不明であった急性脳脊髄炎・脳症の原因微生物が同定されれば、急性脳脊髄炎・脳症の新たな診断方法の確立と治療法開発につながると考える。現在、髄液検体の採取は終了し、髄液検体を用いた高速度シークエンサーによるメタゲノム解析の実験系の調整を継続している。1年研究機関を延長し、メタゲノム解析結果が出次第報告書を作成する予定である。メタゲノム解析の結果が出次第、髄液を用いた急性脳脊髄炎・脳症の原因微生物診断方法を確立し、紙面・学会報告を行っていく。また、原因微生物同定が可能となれば、その新たな治療戦略についても検討を続ける予定である。急性脳脊髄炎・脳症の多くは、先行感染を契機に脳脊髄炎・脳症を発生するが、その契機となる感染症の原因微生物が同定されないことが多いのが現状である。特に成人発症の急性脳脊髄炎・脳症の病原体不明の割合は6割とされている。本研究の目的は髄液を高速度シークエンサーを用いてメタゲノム解析することで、急性脳脊髄炎・脳症の原因微生物を網羅的に検索することである。当施設では、過去10年で61例の急性脳脊髄炎・脳症症例が救急搬送され入院加療を行っており、2018年度は、例年より少し少ないが4例の急性脳脊髄炎・脳症の症例が搬送され、髄液検査を行い、余剰検体の保管を行った。検査費用の都合上、検体数がある程度蓄積された段階で、次世代シークエンサーによる網羅的メタゲノム解析を行う予定である。また、髄液を用いたメタゲノム解析における、髄液中微生物検出精度を技術的に高めるため、術後細菌性髄膜炎症例の検体の採取も行っている。余剰検体として検体を保存できた症例は5例存在し、2018年度は高速度シークエンサーによる病原体検出条件の調整を行った。当教室では腸内細菌叢の高速度シークエンサーによる網羅的探索を行っており、すでに71症例における解析を終了しており、今年度は髄液検体を用いた解析に入る予定である。これにより、原因が不明であった急性脳脊髄炎・脳症の原因微生物が同定されれば、急性脳脊髄炎・脳症の新たな治療法開発につながると考える。急性脳脊髄炎・脳症症例ならびに術後細菌性髄膜炎症例の入院が例年よりも少ないため、症例数蓄積に予定以上の時間を要しているため。我々はこれまでに重症救急疾患における腸内細菌叢のメタゲノム解析を行い、腸内細菌叢のバランスが予後に密接に関係していることを明らかにし誌上発表を行ってきた(Kojima M, Yoshiya K, et al. Dig Dis Sci 2016; 61; 1628-34.)。本研究では、同様の手法を用いて、これまで原因不明とされていた急性脳炎・脳症への微生物(細菌、ウイルスなど)の関与を高速度シークエンサーを用いて解析している。腸内細菌に比べ、髄液中の微生物の量が極めて少ないため、現在のところ微生物検出感度に問題があり、測定系の改善を行っている。その測定系確立のため、研究期間中に当施設に入院した術後細菌性髄膜炎症例9例の髄液試料を採取し、これを測定系の確立に用いている。測定系が確立次第、当施設に脳炎・髄膜炎・脳症で入院した症例の保存検体に関してメタゲノム解析を行い、脳炎・脳症の原因への微生物の関与を検討していく。これまでに髄液を採取・保存した脳炎・髄膜炎・脳症症例は27例に達しておりすでに臨床経過などについては解析を終わらせており、今後はメタゲノム解析を順次行っていく。この中には、自己免疫性脳炎として診断がついた症例も存在する。原因不明の脳炎・脳症の原因として、ウイルスなどの微生物の関与いがいに自己免疫抗体の関与も重要とされている。高速度シークエンサーを用いて微生物の解析に加えて、自己免疫抗体の関与についても検討する必要があり、今後はプロテオミクスなどの手法を用いて髄液中の自己免疫抗体を含めたたんぱく質の関与についても検討していく予定である。高速度シークエンサーを用いた髄液のメタゲノム解析では、ゲノム量が少ないため、測定条件の再検討中である。

臨床髄液検体の数、量ともに少なく、貴重な試料であるめ、ある程度の条件が確立してから測定予定である。また、測定にかかる費用も大きいため、ある程度まとめた検体を測定する必要がある。以上より、予定より遅延はしているものの、集積している試料のメタゲノム解析は平成30年度前半に行う予定である。急性脳脊髄炎・脳症の原因には、ウイルス・細菌性感染、免疫介在性などの原因が知られている。しかしながら原因の特定できない症例も多く、その確定診断は重要な課題である。当施設でも2002年2018年までに84例の急性脳脊髄炎・脳症症例が入院となった(術後髄膜炎は除く)。平均年齢は44歳、男性52例、女性32例。このうち細菌性髄膜炎が20例、ウイルス性脳炎が疑われる症例が18例、免疫介在性脳炎・脳症が7例、真菌性2例、結核性1例、原因不明が36例であった。ウイルス性、細菌性と診断した症例の中でも起因となる病原体が特定できた症例は極めてまれである。本研究ではこれらの84例の急性脳脊髄炎・脳症の症例のうち18例の髄液を採取し、高速度シークエンサーを用いたメタゲノム解析を行うことにより原因病原体の同定を予定している。この測定系を確立するためにまず術後髄膜炎と診断した9例の髄液を採取しその測定を行った。しかしながら、髄液を用いたメタゲノム解析の測定系の調整に時間を要しており、次年度中に18例の急性脳脊髄炎・脳症の髄液を用いた高速度シークエンサーによるメタゲノム解析結果を出す予定である。この測定系が確立し、原因が不明であった急性脳脊髄炎・脳症の原因微生物が同定されれば、急性脳脊髄炎・脳症の新たな診断方法の確立と治療法開発につながると考える。現在、髄液検体の採取は終了し、髄液検体を用いた高速度シークエンサーによるメタゲノム解析の実験系の調整を継続している。1年研究機関を延長し、メタゲノム解析結果が出次第報告書を作成する予定である。引き続き、急性脳脊髄炎・脳症症例の検体の蓄積、術後細菌性髄膜炎症例の検体の蓄積を行っていく。今年度は、次世代シークエンサーを用いた実際の髄液解析を行っていく。また、症例数に関しては、関西医科大学附属病院救命救急センターならびに関西医科大学総合医療センター救命救急センターとの共同研究を視野に入れ、目標症例数の達成を目指していく。急性脳脊髄炎・脳症症例における血液中の免疫担当細胞の解析についても測定方法を確立していく。平成30年度前半に集積した試料の測定を行う目途が経っており、術後細菌性髄膜炎症例の検体の測定に引き続き、原因不明脳炎・脳症症例の髄液検体の測定を行い、その原因への微生物(細菌、ウイルスなど)の関与を解明していく。また、脳炎・脳症の原因として自己免疫性抗体の関与も示唆されており、プロテオミクスを用いた網羅的な原因抗体・たんぱく質の同定も行っていく予定である。メタゲノム解析の結果が出次第、髄液を用いた急性脳脊髄炎・脳症の原因微生物診断方法を確立し、紙面・学会報告を行っていく。また、原因微生物同定が可能となれば、その新たな治療戦略についても検討を続ける予定である。急性脳脊髄炎・脳炎症例ならびに術後細菌性髄膜炎症例の入院症例が予定よりも少なかったため。次世代シークエンサーによる解析はある程度の検体数が蓄積された時点で行わなければ費用がかさむため、髄液検体を用いた解析の条件調整のみ行った。前年度、当該年度は、試料の集積と測定系の確立に多くの時間を費やしたため、本測定を次年度に行うこととなった。
多価不飽和脂肪酸を用いた血管内皮抗酸化システムの活性化戦略の意義を明らかにする。

ω3PUFAs、なかでもDHAが転写因子Nrf2を活性化することにより、内皮細胞における抗酸化ストレス作用を示すことを示した。さらに、DHAによるNrf2の活性化作用は、DHAのω端の2重結合が酸化されて生成される4-hydroxy hexenal(4-HHE)による作用であることが明らかになった。興味深いことに、ω6PUFAsであるアラキドン酸(ARA)より同様の機序で生成される4-hydroxy nonenal(4-HNE)にも同様の作用が認められ4-HHEや4-HNEは培養内皮細胞を酸化ストレスから保護する作用が認められた。Keep1-Nrf2システムの活性化が細胞/組織の抗酸化活性を高めることにより血管内皮障害の改善に寄与することを動物実験にて明らかにする。これまでの検討から、Nrf2ノックアウトマウスではn-3 PUFAs(魚油食)を投与してもNrf2依存性の遺伝子発現であるhemeoxygenase-1(HO-1)の発現が誘導されないことが確認できた。そこで、本年度の検討ではこのNrf2ノックアウトマウスおよび対照マウスであるC57BL6マウスの胸部大動脈を用いて、魚油食による内皮機能改善効果を検討した。その結果、1)対照マウスでは4週間の魚油食の投与により、胸部大動脈のアセチルコリンによる内皮依存性の拡張反応は対照食に比較して有意に亢進した。2)一方、Nrf2ノックアウトマウスでは4週間の魚油食の投与によっても胸部大動脈のアセチルコリンによる内皮依存性の拡張反応は対照食に比較して何ら変化を示さなかった。3)さらに、NOドナーを用いた血管平滑筋を直接刺激した血管拡張反応では対照マウスおよびNrf2ノックアウトマウスにおいても、ともに魚油食の投与によっても対照食となんら変化を示さなかった。以上の検討から、魚油食はKeep1-Nrf2システムの活性化を介して血管内皮においてHO-1などの抗酸化酵素の誘導を行うのみならず、Keep1-Nrf2システムの活性化を介して内皮依存性の血管弛緩反応を促進することにより、内皮機能の改善効果を示すことが明らかになった。これまでの研究からn-3多価不飽和脂肪酸は細胞内で非酵素的分解を受け、4-hydroxy hexenal(4HHE)を生成することで細胞内のKeap1-Nrf2システムを活性化し、ヘムオキシゲナーゼ1等の抗酸化酵素の遺伝子発現を強力に誘導することを明らかにした。また、魚油による血管内皮機能の活性化にはこのシステムが関与することをNrf2ノックアウトマウスの解析から明らかにした。今年度は、4HHEが血管以外の他の臓器においてもKeap1-Nrf2システムを活性化することによって抗酸化システムを活性化しているかどうかについて検討した。その結果3週間の魚油の投与により、n-3多価不飽和脂肪酸であるEPA, DHAの組織濃度の有意な上昇を大動脈以外にも肝臓、腎臓、心臓、骨格筋、脂肪組織など脳以外の臓器でも認めた。さらに、4HHEの各組織中の濃度に関しても有意な上昇を認めた。それに伴って各臓器でのヘムオキシゲナーゼ1の遺伝子発現に関しても有意に増加した。一方、脳では4HHEの組織中の濃度およびヘムオキシゲナーゼ1の遺伝子発現に関しても上昇を認めず組織間の違いを認めた。また、4-hydroxy nonenal(4HNE)に関しては魚油の投与によっても各臓器で濃度の変化を認めなかった。以上の結果から、魚油投与により、脳をのぞく全身臓器でのEPA, DHAの組織濃度が増加し、それに伴って4HHE濃度の上昇およびKeap1-Nrf2システムの活性化が生じ、全身の抗酸化活性が高まることが明らかになった。n-3多価不飽和脂肪酸(PUFAs)がKeep1-Nrf2システムを活性化する分子機構を明らかにする。我々は、既にDHA、EPAより非酵素的に切断されて生成する(ペルオキシ酸化代謝物)4-hydroxy hexenal (4HHE)がDHAによる血管内皮細胞に対する抗酸化活性と類似する作用を持つことを明らかにしてきた。さらにこの4HHEがn-3PUFAsが示すKeep1-Nrf2システム活性化の本体ではないかと考え本年度の検討を行った結果、以下の点が明らかになった。1)n3PUFAsの中でもDHAはEPAよりも強いKeep1-Nrf2システムの活性化作用を示すが、DHAおよびEPAを培養ヒト血管内皮細胞と孵置して生成される4HHEの量を比較すると、DHAより生成される量がEPAより生成される量よりも有意に多いこと。2) DHAによるKeep1-Nrf2システムの活性化に阻害作用を示すNアセチルシステイン(NAC)は、DHAを培養ヒト血管内皮細胞と孵置して生成される4HHEの量を減少させること。3)さらにNACは4HHEによるKeep1-Nrf2システムの活性化にも阻害作用を示すことが明らかになった。

また、4)人の血清においてもMS解析を用いた4HHE濃度測定系を構築することができ、血中DHA濃度と4HHE濃度に相関関係があることが明らかになった。これらの点から、n-3PUFAsが示す、Keep1-Nrf2システムの活性化およびそれに伴う抗酸化活性の促進にはn-3PUFAsのペルオキシ酸化代謝物である4HHEを介する作用であることが明らかになった。Nrf2ノックアウトマウスの胸部大動脈を用いた内皮機能の検討が本年の最大の課題であり、この点の検討ができたので計画はおおむね順調に進行していると考えられる。交付申請に記載した平成23年度の目標であるn-3多価不飽和脂肪酸(PUFAs)がKeep1-Nrf2システムを活性化する分子機構を明らかにするという点に関して、n-3PUFAsのペルオキシ酸化代謝物である4HHEの役割と重要性を示す研究成果を得られたことからおおむね目標を達成できたと考えている。一方、in vivoでの血管障害に対する防御作用の検討は動物実験の成果が遅れているものの、人の血清において4HHE濃度を測定する系を構築することができた結果、今後様々な病態での検討をおこなうことが可能になり大きな成果になった。今後は人での検討においても、動物実験で得られたn-3多価不飽和脂肪酸の抗酸化機能および内皮機能の改善作用を明らかにする。研究計画に基づいてNrf2ノックアウトマウスを用いた検討を進める。さらに、人および動物での血清において4HHE濃度を測定する系を構築することができたので、血管内皮機能と血清4HHE濃度の関連や生体での酸化ストレスマーカーと血清4HHE濃度の関連を明らかにする。研究計画初年度に勤務地が変更になったことから、研究計画を変更して研究を進めざるを得なくなり使用しない研究費が生じたが、この繰り越し予算を用いてヒト血清を用いた酸化マーカーの測定を行い、人での検討を推進したい。昨年度は勤務地が滋賀医科大学から鹿児島大学に変わった関係から、様々な手続き上、動物を用いた研究が中断し、その関係から使用しない研究費が生じた。この繰り越した予算を用いて新たに、動物および人血清での4HHE濃度と生体の抗酸化活性の関連を明らかにしてゆきたい。
細胞性粘菌を用いた多細胞体制成立のゲノム基盤に関する研究

多細胞体制成立のために必須である、細胞接着分子の創出や拡散性コミュニケーション分子の産生及び応答システムの確立がどのようにしてゲノム情報中に獲得されたかを知るために、単細胞と多細胞のあいだを行き来する独特の生活環をもつ細胞性粘菌を材料としてゲノム情報に基づく以下の研究を行った。1.遺伝子レパートリーの詳細な解析:(1)ゲノムからの全予測遺伝子アレイを用いた共同研究により、有性生殖期の遺伝子発現について解析中である。(2)cDNA情報をもとにした予測遺伝子の評価と修正を試みている。現段階でcDNA独立遺伝子セットの配列約75%とゲノム配列との対応が終了している。2.近縁種における多細胞化関連遺伝子の系統解析:枝分かれした子実体を形成するP.pallidulnをメンブレン上で発生させると集合塊サイズが小さく、D.discoideumのような単一の胞子塊を持つ子実体を形成することを見出した。量的形質が質的飛躍に結びつくものとして興味深い。3.シグナル伝達に関わる多重遺伝子の発現特異性解析:(1)4種類のcAMP受容体遺伝子群、(2)11種類のRasファミリー遺伝子群、(3)18種類のRacファミリー遺伝子群について発現特異性の解析を行った。いずれの遺伝子群でも遺伝子群内での配列相同性に基づくサブグループごとに増殖・無性発生・有性発生過程において遺伝子の使い分けが観察され、遺伝子重複と生殖様式進化との関連が示唆された。4.細胞性粘菌野生株の解析:子実体の形態はD.discoideumに酷似しているものの、柄は非細胞性で柄細胞への分化が見られないAcytostelium subglobosum、を比較対象株の候補として選定した。同調発生の条件を確立し、「柄細胞」で発現する遺伝子群を解析する予定である。
Berthollide型金属間化合物の吸着特性および触媒作用

本研究では、金属間化合物の触媒への適用性を明らかにすることを目的とし、Berthollide型金属間化合物であるコバルトとゲルマニウムの2元系化合物の吸着特性および触媒特性について検討した。CoおよびGe金属単体を所定の比で混合した後、シリコニット炉を用いアルゴン気流下1500°Cで溶融し、金属間化合物を調製した。仕込の元素比を変えることにより、結晶構造の異なるCoGeおよびCoGe_2を得た。粉末X線回折では他の結晶性化合物は見られず、それぞれ純粋な金属間化合物であることが確認された。ガラス製真空装置を用い、上記化合物およびCo、Ge単体についてC0の昇温脱離スペクトルを測定した。室温でCOを吸着させたのち昇温脱離を行うと、Co単体では150°C付近に脱離ピークが現れたが、Ge単体では脱離ピークは現れなかった。一方、CoGeでは130°Cおよび200°Cに2本のピークが現れ、CoGe_2では110°Cに1本のピークが現れた。CoGeではCoと比べ強い吸着サイトと弱い吸着サイトが存在し、CoGe_2では非常に弱い吸着サイトのみが存在すると考えられる。この結果は、調製した金属間化合物の表面がCoおよびGe金属単体とは異なること、すなわち表面においても原子レベルで化合物を形成していることを示唆している。これらの金属間化合物を触媒として、ガラス製閉鎖循環系反応装置を用いて、エチレンの水素化反応を行った。その結果、活性はCo、CoGe、CoGe_2、Geの順に低くなった。これは、水素の活性化能がこの順に弱くなるためと考えられる。そこで、アセチレンの水素化反応を同様に行ったところ、Co単体ではエタンにまで容易に水素化されたが、CoGeおよびCoGe_2ではエタンがほとんど生成せず、エチレンの選択的生成が可能であることが明かとなった。
グローバルに活動を展開する企業グループにおける管理会計の役割

平成13年度に行った研究活動は,以下のとおりである。1.グローバルに活動を展開する企業グループにおけるグループ経営の実態を調べるために,多様な情報源(アニュアルリポート,ビジネス・スクールなどの教官が作成したケース,実務家が執筆した論文・著書など)から情報を収集し,分析した。情報の収集と分析にあたっては,以下の分野に焦点を当てた。(1)企業グループのビジョン,戦略と中期計画(2)グループ本社の機能と組織(3)中期計画,予算管理および業績測定・評価の実態(4)グループ経営における地域本社の機能と管理会計担当者の役割(5)カンパニー制導入前後における海外子会社との関係(6)カンパニー制導入前後におけるグループ経営のための管理会計システム2.日本に本社をおく企業の海外子会杜の管理会計担当者に対して,インタビューを行った。日本本杜における自社版EVAの導入後,どのようなプロセスを経てそれが海外子会杜に導入されたか,導入によりどのような影響があったかを明らかにすることが目的である。3.日本に本社をおく企業のグループ本社の管理会計担当者に対して,インタビューを行った。カンパニー制導入前後のグループ経営の考え方とグループ経営のための管理会計システムおよびプロセスの再構築を具体的に明らかにすることが目的である。4.欧米に本社をおく企業の日本子会杜の管理会計担当者に対して,インタビューを行った。グループ経営のためにより多元的な業績尺度を採用するとともに,業績測定・評価システムを重視していることが明らかになった。平成12年度に行った研究活動は,以下の通りである。1.グローバルに活動を展開する企業グループにおけるグループ経営の実態を調べるために,多様な情報源(アニュアルリポート,ビジネス・スクール等の教官が作成したケース等)から情報を収集し,分析した。2.情報の収集と分析にあたっては,以下の分野に焦点を当てた。(1)企業グループの戦略と中期計画(2)グループ本社の機能と組織(3)中期計画,予算編成,業績評価の実際とグループ本社の管理会計担当者の役割(4)グループ経営のための経営管理組織とセグメント情報の比較(5)グループ経営における地域本社の機能と地域本社の管理会計担当者の役割3.日本企業のグループ本社の管理会計担当者(経営企画部および経理部等の課長レベルの管理者)に対して,下記の目的からインタビュー調査を行った。(1)企業グループレベルでの経営改革の実態と経営改革のために管理会計担当者が果たす役割(2)各社におけるグループ経営の考え方,それを支援する経営管理システム・プロセス,グループ経営上の管理会計担当者の課題4.日本企業の子会社の管理会計担当者(経理部の課長レベルの管理者)に対して,企業グループ全体で導入した新たな業績測定・評価システムの導入成果を調べるためにインタビュー調査を実施した。5.日本企業の地域本社(アメリカ)の管理会計担当者(地域本社兼米国事業子会社のCFO)に対して,下記の目的からインタビュー調査を行った。(1)地域本社の機能とグループ経営(2)地域本社および米国事業子会社の管理会計システムと管理会計担当者の役割次年度は,研究のサイトを増やすとともに,よりリッチな事例研究を行うことを企図した実態調査を行う。それと並行して文献研究を行い,最終的にそれらを総合的に分析して,成果を公表したい。
常位胎盤早期剥離の分子マーカーの同定とその臨床的意義に関する研究

常位胎盤早期剥離群における母体血漿中miR-517c流入量は、正常妊娠群におけるそれと比較して有意に上昇していた。感度ならびに特異度は、それぞれ73.3%ならびに62.5%であった。陽性適中率ならびに陰性適中率は、それぞれ55.0%ならびに78.9%であった。また、母体血漿中miR-517aならびにmiR-517c流入量は、胎盤剥離の程度と相関していた。以上より、母体血漿中miR-517c流入量は、常位胎盤早期剥離のマーカーと示唆された。本年度は常位胎盤早期剥離12例の血漿およびその臨床所見を集積し、以下の検討を行った。1)常位胎盤早期剥離12例(早剥群)および正常妊娠26例(コントロール群)の血漿サンプルからRNAを抽出した。2)リアルタイムPCR法で母体血漿中胎盤特異的microRNA(517a、517cおよび518b)の定量を行った。3)早剥群における母体血漿中胎盤特異的microRNA流入量は、コントロール群のそれと比較して上昇傾向にあった。したがって、母体血漿中胎盤特異的microRNA流入量は、常位胎盤早期剥離の発症と関連している可能性が示唆された。そこで、平成27年度は、まず、母体血漿中cell-free miR-517c流入量を用いた常位胎盤早期剥離の診断精度について検討した。ROC解析の結果、母体血漿中cell-free miR-517c流入量を用いたAUC値は0.692 (95% confidence interval: 0.519-0.864)であった。母体血漿中cell-free miR-517c流入量15669.6 copies/mLをカットオフ値に設定した場合、その感度ならびに特異度は、73.3% (11/15)ならびに62.5% (15/24)であった。また、陽性適中率ならびに陰性適中率は、それぞれ55.0% (11/20)ならびに78.9% (15/19)であった。次いで、母体血漿中cell-free miR-517c流入量と常位胎盤早期剥離の程度との関連について検討した。その結果、剥離の程度が50%以上の群における母体血漿中cell-free miR-517c流入量は、50%未満の群おけるそれと比較して、有意に高値を示した(p値=0.03)。以上より、母体血漿中cell-free miR-517c流入量は、常位胎盤早期剥離のバイオマーカーであることが示唆された。産科婦人科学常位胎盤早期剥離12例の検体を集積することができた。3年間で30例以上の症例を集積することが可能と推定され、本研究の結論を得るに十分な症例が集積されると期待される。また、常位胎盤早期剥離の発症と母体血漿中胎盤特異的microRNA流入量との関連が示唆され、今後の検討でその詳細が明らかになると期待される。2.常位胎盤早期剥離のリスク推定に有用な分子マーカーセットを選別する。3-1.妊娠中期および末期の分子診断;まず、2.で決定した分子マーカーセットを用いて常位胎盤早期剥離のリスクを推定する。3-2.妊娠転帰の追跡調査;妊娠・分娩転帰を追跡調査し、常位胎盤早期剥離を発症した群とそれ以外のコントロール群とのリスク推定の可能性の有無を評価する。本年度は検体集積と臨床所見のデータベース化に重点を置いて研究を実施したため、PCRに用いる試薬の購入費は予定よりも少なくなった。検体集積とデータベース化は計画どおりに順調に進んでおり、来年度以降のPCR試薬購入費は予定よりも増額すると思われる。試薬購入にかかる増額分に対して、次年度使用額を使用する予定である。
統合失調症発症に関わる社会性獲得障害と心理社会的治療に関する生物学的研究

こころのリスク状態(ARMS)の対象者、統合失調症患者、健常者に同意を得て認知機能簡易評価、MRI全脳三次元撮像、事象関連電位測定をおこなった。富山大学病院「こころのリスク外来」において心理社会的介入が開始されたARMS対象31例のうち、介入が中断または終結した3例で統合失調症を発症した。認知機能検査や事象関連電位ではARMS対象では健常と統合失調症患者の中間に位置する機能変化が観察された。機能的MRI検査により発症後の患者における扁桃体機能の異常がみいだされた。別の対象を用いた予備的検討では、統合失調症発症前後で上側頭回や下前頭回で進行性の体積減少が認められた。こころのリスク状態(ARMS)の対象者、統合失調症患者、健常者から同意を得て認知機能簡易評価尺度日本語版(BACS-J)、1.5テスラのMRIスキャナを用いて全脳の三次元撮像、脳波計を用いて安静時脳波と聴覚性odd-ball課題遂行中の事象関連電位測定をおこなった。ARMS対象には附属病院神経精神科の「こころのリスク外来」において診療が開始された対象のうち、書面による説明と同意が得られた場合に、認知行動療法を中心とした心理社会的介入プログラムが継続されているが、介入開始時の検査は終了している。脳画像解析や脳波の解析をより詳細におこなうために、多変量解析などの解析技法を応用した新技術を開発しており、その妥当性の検討を統合失調症患者と健常者のデータをもちいて検討している。介入前後の脳形態変化の縦断的変化を評価するための予備的検討として、統合失調症発症前後の患者の脳MRI画像をもちいた解析をおこなった。その結果、上側頭回を中心としたいくつかの脳部位で進行性の体積減少が認められた。事象関連電位でも治療前後での機能変化を観察することが見出された。さらに、機能的MRI検査により扁桃体を中心とした辺縁系機能を評価することが可能で、患者における辺縁系機能の変化がみいだされた。診断基準にて判定された、こころのリスク状態(ARMS)の対象者と統合失調症患者、および健常者から同意を得て認知機能簡易評価尺度日本語版(BACS-J)、1.5テスラのMRIスキャナを用いた全脳の三次元撮像、脳波計を用いた安静時脳波と聴覚性odd-ball課題遂行中の事象関連電位測定をおこなった。ARMS対象は富山県心の健康センターにて開設している「こころのリスク相談」(http://www.med.u-toyama.ac.jp/neuropsychiatry/index-kokoro.html)に来談、ないし附属病院神経精神科の「こころのリスク外来」において診療が開始された対象のうち、書面による説明と同意が得られた場合に、認知行動療法を中心とした心理社会的介入プログラムが継続されているが、介入開始時の検査は終了している。統合失調症患者は附属病院神経精神科にて診療中の患者である。初回の精神病エピソード中の患者では上側頭回や眼窩前頭回の脳構造が健常者と異なることが関心領域法による体積測定から明らかにされた。関心領域法にて測定された前頭葉や側頭葉の脳形態の違いから初回精神病エピソード中の患者を健常者と判別することが可能であることが明らかとなった。ARMS対象でも初回の精神病エピソード中の患者と同様に上側頭回の構造が健常者と異なることが見出され、その程度は健常者との中間的な程度にとどまっていた。また事象関連電位測定をもちいた予備的な検討において、ARMS対象は健常者と統合失調症患者の中間に位置するような変化がみられた。BACS-Jによる認知機能評価でもARMS対象は健常者と統合失調症患者の中間に位置するような認知機能の不良がみられた。