hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト腕運動の生成・認識モデルに基づく手話学習システムの検討

そこで、非利き手の運動距離及び両手運動の対称性から事前にこれらの3つに分類することを試み、すべての単語が正しく分類できることを確認した。さらに片手手話の場合には以前に提案した腕運動から経由点を抽出する手法を用い、その経由点数を利き手のHMMの状態数に設定すること、優位調整では利き手、非利き手それぞれで経由点抽出を行って状態数を設定すること、さらに対称調整では非利き手の経由点数にも利き手のHMMの状態数を設定することで、認識率が90.2%に向上することを示した。次に、利き手の腕運動及び手形状で識別できる148単語を選び、Multi-Stream HMMを用いた翻訳手法を検討した。各モダリティに対応するHMMの出力を正規化した後に,腕運動と手形状の認識結果を統合する際の重みに線形判別分析の結果を用いて翻訳実験をおこなったところ、90.0%の正解率を示した。腕運動と視線の同時計測実験の実施および解析により、正確な腕運動を実現する制御スキームについて、新たな知見を得ることができた。特に視線先行量の大きさが、腕運動制御が主にフィードフォワード制御によるのか、あるいは最適制御スキームに基づく制御によるのかという、制御戦略の違いを反映している可能性を指摘できたことは重要である。手話翻訳においては、腕運動で表現される手話単語に関しては、基本的な翻訳アルゴリズムの検討はすでに終えていたため、より多くの単語を扱うために、手形状情報との統合を検討することが主な目的となった。そのため、まず腕と手形状の同時計測を行う環境を構築し、手話熟練者の方に依頼して計測実験を行い、翻訳に用いるデータを得た。このデータから左右の腕運動データと手指の運動データを統合して翻訳を行うためにMulti-Stream HMMを検討して、左右の腕で表現される単語、および利き腕の腕運動と手形状情報を統合する手法を確立できた。この両方の統合手法は本質的にそのままさらに統合が可能であるため、左右の腕、および手形状の情報を統合する手法の検討がほぼ終わった。最終的に計測した360単語に対する翻訳結果もほぼまとまっており、現在学術論文として投稿を準備している段階まで至っている。H27年度に行った位置計測装置とデータグローブを使った手話計測実験データを用いて,両腕,両手指の動作で表現される手話単語の認識手法を検討した.これまでに提案した,利き手と非利き手の腕運動の対称性に基づき,事前に手話単語を利き手のみで表現される片手手話,利き手が動いて,非利き手は定まった位置にとどまる優位調整,両手が対称的な運動を行う対称調整の3つのカテゴリーに分割する手法に,左右の手形状の違いを考慮するアルゴリズムの変更を加えてカテゴリーの分割精度を上げたうえで,それぞれのカテゴリーの単語ごとに経由点数を決定する方法,さらに腕運動情報と手形状情報の統合手法などと統合して,計測した360単語の手話単語の認識を行った.
グルタミン酸受容体作用性天然アミノ酸の精密合成化学的研究

ダイシハーベインに関してはグルコース誘導体を出発物質として、窒素原子の導入、各水酸基の保護、立体選択的C-グリコシル化反応、Wacker酸化によりピラン環部を10gスケールて調整することに成功した。トリフラート化とそれに続くクロスカップリング反応によってダイシハーベインの全炭素骨格を有する鍵中間体をグラムスケールで得た。現在まてでにダイシハーベインのグルタミン酸骨格を有する中間体を得、合成の最終段階について検討中である。また、ダイシハーベインそのものの合成に向けてグルコースのヒドロキシメチル基の除去についてモデル系を用いて検討を行った。その結果、Willkinson触媒を用いた脱カルボニル化反応により未だ収率は低いものの(35%)、目的とする脱カルボニル体を得ることに成功した。これにより誘導体化の足場としてのヒドロキシメチル基を有するグルコースを出発物質として用いる本合成ルートによって、天然型のダイシハーベインの合成が可能であることを示す端緒をつかむことが出来た。さらにこれらとは別途に、既出のダイシハーベイン合成において問題の一つとなっているC4位の立体化学制御を可能とする新規合成ルートについても検討中である。一方カイトセファリンについてはガーナアルデヒドとブタジエニルスズ化合物によるカップリング反応のジエノール生成物に対して、当研究室で開発されたトリクロロアセトイミデートの環化反応による窒素原子導入とそれに続くカイトセファリンのピロリジン環コア部の構築を検討中てある。
βサラセミアの発症機序に関する研究

まずβサラセミアの遺伝子異常をSSCP,ダイレクトシーケンシングによって決定した。I non-RIによるα/β比の決定:それらのサンプルの網状赤血球よりα、βグロビンmRNAを抽出し、同一チューブ内でsingle-step RT-PCRを行った。PCRプロダクトをアガロースゲル電気泳動でα、βcDNAに分離し、エチジウム染色、あるいは銀染色後デンシトメーターで半定量化した。しかし、正常コントロールとサラセミア検体で差は見られなかった。おそらくRT-PCRのレベルでα、βの定量化が失われていると思われた。これを克服するために次の方法を試行中である。ストレプトアビジン標識バイオビーズにビオチン標識プローブを固層化し、それに検体中のmRNAとをハイブリダイゼーションによってまず固定する。固定化mRNAの末結合部に検出用のDig標識プローブをハイブリダイゼーションさせ、酵素発色、あるいは化学発光へ導き、定量化する(α/β比)。II変異mRNAの直接増幅:スプライシング異常を有するサラセミアの網球中RNAより変異mRNAをRT-PCRによって直接増幅することを試みたが、増幅されたのは正常cDNAのみであった。おそらく変異mRNAの含量は正常mRNAよりはるかに少ないものと考えられた。これはスプライシング異常では異常mRNAが速やかに処理されていることを示唆している。異常mRNAが得られなかったので異常スプライシング部位の簡易決定法にはつながらなかった。
eラーニングの為のオンライン情報倫理教材の開発と評価-ユニバーサルデザインの下に

ITの急激な発達により、ネットワークは日常で無くてはならないものになると共に、そこでは多くの危険も存在し、自らの身を守り、また知らない間に加害者とならないために、現代社会における情報倫理教育の必要性は高い。特に、大学の一般教育においては、学生はネットワーク社会に直接触れ、そこでの生活手法を学ぶとともに、社会での規範も学ぶ必要がある。我々は、これまでに、大学生が自分たちの問題と感じることができるような教材として、情報倫理ビデオを開発してきた。幸い、多くの支持を受け、現在数万ライセンスが国内で利用されている。しかし、これからの大学環境は、障害者も健常者も同じように学び、生活できる空間、ユニバーサルデザイン空間でなければならない。ビデオ教材は、メディアとしてのインパクトが大きいが、そこでは出演者のセリフも大きな役割を果たすため、聴覚に障害を持った学生は学ぶのに困難を感じてしまう。そこで、本プロジェクトでは我々がこれまでに開発してきた情報倫理ビデオのすべてのクリップに字幕を付け、その効果を調べた。問題点としては、登場人物が若い学生という設定であるため、セリフはかなり早口で、それに合わせた字幕を付けると読むのに困難が生じる、しかし、実際のしゃべった時間より長く表示すると、場面の動きを正しく把握できないということが分かってきた。もちろん、たとえ一部しか読めない場合でも、何もない場合に比べての優位性は高く、現時点では実用に耐えるものであるが、将来の課題となった。また、留学生に対しても同じように学んでもらうための教材の検討も行った。英語については容易に制作できることがあきらかになったが、他の言語については、フォントの問題があり、国外の機関との協力が必要である。メディア教育開発センターと共同で作成した「情報倫理ビデオ小品集II」を題材にした研究活動を行った。まず、英語字幕を作成し、米国ACM SIGUCCS 2005において発表を行い、Communication Award Category 5bにおいて第2席を受賞した。また、この教材を見た学生に対し、視聴したことにより情報倫理の理解度がどのように変化したかのテストを行い解析した。結果は、情報教育シンポジウムSSS2005で発表された。現在、日本語字幕を作成し、聴覚障害者も同様に学べるユニバーサルデザインを実現した教材の作成を行っている。「情報倫理ビデオ小品集I」において、学生が十分に考えることなく結末が提示されてしまうという問題点が指摘され、今回のIIでは、物語編と解説編を分割し、まず物語編を見てそこで議論が行えるようにした。教育効果の評価の点から、物語編のみを視聴した場合と解説編までを視聴した場合の予備調査を行った。また、(1)ビデオを見せなかった場合、(2)物語編を見せた後、自分がどう思うか書かせた場合、(3)物語編を見せた後、自分がどう思うか書かせなかった場合、の3ケースに関し、「掲示板の管理」を例に、どのように対処すればよいか問題を出し、事由記述で回答を求め、統計を取った結果、(i)ビデオを見せなかったクラスは「利用規定を作成する」などの有用な回答が少なかった。(ii)解説編を見せる前に自分がどう思うか書かせた場合は、書かせなかった場合に比べて、複数の特定の語句に回答が集中しなかった。という予備的な結果が得られた。また、情報セキュリティについての自習型オンライン教材を作成した。学生から教職員まで学習可能なように配慮した。結果は、情報教育シンポジウム(九州大学)で発表した。
日本社会における社会制度体の存続過程に関する実証的研究

本研究において、私達はそれぞれ異なった埋論的立場から、私達の掲げた主題にアプローチした.新保は、2つのアプローチを採択した。第一は、システム理論を使って、農村社会の変容と存続の過程を説明しようとした。すなわち,農産物の国際市場への開放・減反政策等を『環境からの農村へのインプット』と概念化する。これに対応するアウトプットとして機械化の促進・農外就業の増大等を考える。このような新しい社会的均衡の中で、伝統的な社会的制度体がどのような機能的要件を果たしているかを、聞き取りにより検討した。第二は、農協の特定地区の組合員全戸を対象として、質問票にもとづく面接調査を実施した。1996年度には秋田県K市S地区で399戸、1997年度にはA地区で389戸、1998年度にはM地区で423戸の協力を得ることができた。この方法で得られた統計の詳細な分析は他日を期している。松田は、農民の生活時間を生理的行動・生産行動・消費行動(存続面)に3分し、そのおのおのが環境の変容によってどのように相互に影響しあうか(変動面)を、数量的に検証した。具体的には,1950年代と1980年代において、農村の生産活動の変容が、他の2つの側面にどのような変容を与えるかを数量的に精緻に辿った。和崎は、民俗(存続面)と風俗(変動面)という2つのキイ概念を駆使し、京都の左大文字の事例を中心に、先祖祭紀の祭りがどのような組織に担われて存続してきたか,そして、大文字「祭り」を核としたアソシエーション複合が、どのように新しい風俗を生み出しつつも民俗を存続させているかを検証した。なお、私遠が扱った事象の理論化という作業は現在進行中であり、近い将来に専門的な報告書として上梓することを目標に努力している。今年度は、農村部門では、秋田県鹿角市柴平地区2,400戸中無作為抽出により400戸を標本として、質問紙法による訪問調査を実施した。この調査には、鹿角農協の協力が不可欠なので、農協と組合員との関係を前面に出し、イエとムラに関する質問を挿入する形とした。結果を摘記するなら、399戸から有効な回答を回収することができた。そして、農家は、後継者の「農業経営」の継承は諦めているが、イエの継承は強く希望していることが判明した。また、農協は若い層を「車」にからめてムラにつなぎとめようとしている。それは、農協の経営自体の問題であると同時に、組合員である農家のニーズに対応した処置でもある。このように、農家個々の努力ではなく、地域ぐるみでイエとムラを守ろうと努力している実態を把握できた。1997年度には、鹿角市八幡平地区で、すこし視点を変えて訪問調査と聞き取りを行い、より理解を深めていく予定である。都市部門では、京都の左大文字祭礼の調査を継続し、イエ・地域の変容と存続とを祭礼との関わりという視点からとらえる努力をした。1997年度には、本年度の調査によって得られた知見を更に深める調査を実施する予定である。1997年度は、9月8日より22日にわたり、秋田県鹿角市八幡平曙地区の389戸の面接調査を実施した。日本女子大学現代社会学科の学生12名(3年生10名、4年生2名)は、7月10日までに質問票を準備し、上記の期間中は鹿角市立八幡平公民館に宿泊し、手分けして自転車で農家を訪問し、面接した。

私は、各集落の代表的な農家の所帯主に、濃密な聞き取りを行い、現在の農村における家や部落がどのような形で存在し続けているかについての理解を得ることができた。この調査の報告書は、1998年1月に完成し、かづの農協(2部)、公民館(1部)、現代社会学科(1部)に寄贈した。鹿角調査と並行して、1998年3月初旬に、山形県酒田市大字豊原(かって「豊原村」として有名な村落)20戸の調査を行った。この調査では、鹿角調査と異なる視点から、家の継続の状況把握につながる洞察を得た。この調査報告書は、1998年4月に執筆の予定である。都市部門では、変化が激しいと一般に考えられている都市社会だが、ただ単に変容過程ばかりにおおわれている訳ではないことを焦点に調査した。都市祭礼・大文字を担う祭祀集団が、現代の資本性のなかで変容を受け入れつつ、伝統的な資源(物質、場所、衣服、伝説、etc)を再活用しながら、歴史性とある部分連続性をもって、集団性や文化を再構築している動態を、特に祭りプロセスにある世代間関係から、調査・研究した。本研究において、私達はそれぞれ異なった理論的立場から、私達の掲げた主題にアプローチした.新保は、2つのアプローチを採沢した.第一は,システム理論を使って,農村社会の変容と存統の過程を説明しようとした.すなわち、農産物の国際市場への開放・減反政策等を「環境からの農村へののインプット」と概念化する.これに対応するアウトプットとして機械化の促進・農外就業の増大等を増える.このような新しい社会的均衡の中で、伝統的な社会的制度体がどのような機能的能的要作を果たしているかを.聞き取りにより検討した.第二は、農協の特定地区の組合員全戸を対象として,質問票にもとづく面接調査を実施した.1996年度には秋田県K市S地区で399戸、1997年度にはA地区で389戸、1998年度にはM地区で423戸の協力を得ることができた.この方法で得られた統計の詳細な分析は他日を期している.松田は、農民の生活時間を生理的行動・生産行動・消費行動(存続面)に3分し、そのおのおのが環境の変容によってどのように相互に影響しあうか(変動面)を、数量的に検証した.具体的には、l950年代と1980年代において、農村の生産活動の変容が、他2つの側面にどのような変容を与えるかを数量的に〓に辿った.和崎は、民俗(存続面)と風俗(変動面)という2つのキイ概念を阪念を駆使し、京都の左大文字の事例を中心に,先祖祭祀の祭りがどのような組織に担われて存続してきたか、そして,大文字「祭り」を核としたアソシエーション複合が、どのように新しい風俗を生み出しつつも民俗を存続させているかを検証した.なお、私達が扱った事象の理論化という作業は現在進行中であり、近い将来に専門的な報告書として上梓することを目標にに努力している.
格子ボルツマン法を基とした気液界面と音の相互作用の直接計算手法の確立

まずは計算負荷の小さい2次元モデルで,液滴と音波の相互作用を計算を実施した。液相と気相は異なる2種類の粒子を用いた。気相と液相が大きく異なる点は,密度と粘性それに圧縮性であるが,気液界面にはまた界面張力が働く。格子ボルツマンモデルは元来理想気体のモデルであるが,このモデルに分子間力に相当する力を組込み液体の圧縮性を模擬する。また空気,水の場合には密度において約800倍の違いがあり,このモデル化は液相での加速度を小さくすることによって可能であることがわかっている。水中音の計算のため,液相を完全な非圧縮とせず気相での音速の4倍ほどの音速になるモデルを開発しているので,このモデルを用いた。これらの要素を組み込んだモデルで,液滴が液面に衝突する際のシミュレーションの結果を得た。液滴と液面との衝突面で発生した水中音が液滴内および液相内を伝播するとともに,空中にも伝播していく様子が捉えられ,同時に液に細かな気泡が取り込まれることにより,音の放射が2重極的になることも確認できた。格子ボルツマン法における蒸発,凝縮現象のモデル化は,凝縮相での気体に対する速度分布関数を,その場所での飽和蒸気圧(実際には密度)に対応する平衡分布関数に置き換えることにより,簡単に達成される。ただ,格子ボルツマン法のモデルは,本来の気体分子の運動を正確に表しているわけではないので,パラメータを適切に選ぶ必要があり,これらの最適なパラメータを見出す必要がある。今後の研究課題である。計算負荷の小さい2次元モデルで,液滴と音波の相互作用を計算を実施したことから,概ね順調といえる。考案したモデルに,気液界面からの水蒸気の蒸発・凝縮効果を導入する。気液界面付近の気相側には,分子の平均自由行程のオーダーであるクヌッセン層での物理量のとびが生じる。水蒸気の蒸発・凝縮現象,特に凝縮課程において非凝縮気体の存在が大きく影響するので注意してモデルの改良を行う。また,非凝縮気体の,蒸発・凝縮現象への影響は,いくつかのベンチマークテストを分子気体力学を基礎とした計算結果を示した過去の論文を参考に行い,モデルの妥当性を確認する。
プラスチック/金属系導電性複合材の開発に関する研究

アスペクト比が3/1から10/1まで変化した針状金属微粉末(磁性粉を利用)を三種類選定し、これらとエチレン/酢ビ共重合体に対する混和充填率を変えて検討を行なった所、体積充填率が高くなると共に混合物の体積固有抵抗は低下する事を見出した。しかし、混合物の熔融粘度は、金属粒子体積分率が高くなるとともに著しく増加するため、成形加工性が低下し薄膜平板試料を得る事が困難であった。これを改善するため、低熔融合金を系へ同時に混和して、充填率を減じても金属微粉粒子間に形成され網状構造接点部が導通することによって、系全体の導電化を向上させることを試み、ある程度の成果を得たが、0.1mm以下の薄膜化は出来なかった。一方、良好な導電性を持たせつつ複合材料の薄膜化を行なうため、充填剤混和方法として高分子溶液を用いる塗料製造法を採用し、導電性塗膜を得た。これに関連して、金属微粒子の溶液内分散状態と塗料の流動性につき検討を行なった。その結果、導電性の良好な塗膜を得るためには、塗液の降伏値が大きいことが必要条件である事を明かにした。アスペクト比の大きい金属微粒子は、流動特性を表すカッソン・プロットにおいて折れ曲がり点の存在することを認め、その原因を考察して学会誌に発表した。形成された複合材料内部固体構造をX線回折法(円筒カメラ使用)により検討を行ない、導電性が良くなる場合の複合化微細構造をモデル化して考察した。この研究は、今後も継続して実行される。上記複合材料の体積固有抵抗は、デジタルマルチメーターにより測定を行なったが、特に板状成形試料の抵抗率データを用いて各周波数における電磁波シール効果の計算及び混合状態と抵抗率の関係につき画像処理を用いた検討を行なった。更に複合材料成形の精密制御が可能な繰り返し制御法を開発し、学会誌等に発表した。
誘電泳動インピーダンス計測法を用いたDNA診断装置の開発

1DNA修飾していないマイクロビーズでは、電極間コンダクタンスは時間と共に低下するのに対し、DNA修飾したマイクロビーズでは増加することがわかった。これは、正の誘電泳動によってマイクロビーズが電極間に捕集されたためである。2大腸菌とイースト菌との混合懸濁液から抽出した大腸菌DNAをPCR増幅し、マイクロビーズ表面に結合させ、DEPIMで検出した結果、大腸菌を、24000 CFU/mlの検出感度で選択的に検出できることがわかった。豚肉と牛肉を混合した食肉サンプルから抽出した豚肉DNAを同様に検出した結果より、ターゲットとした豚DNAを提案手法によって選択的に検出できることがわかった。・多層誘電体球モデルを用いたDNA修飾によるマイクロビーズのサイズや誘電特性変化が誘電泳動力に及ぼす影響の理論的検討を行った。その結果、マイクロビーズのサイズが小さい程、DNA修飾による誘電泳動特性の変化(負から正)がより少ないDNA修飾量で発現することが明らかとなり、提案手法によるDNA検出の高感度化に重要な指針を得ることができた。その一方で、マイクロビーズのサイズが小さすぎるとDNA修飾しない場合でも正の誘電泳動特性を示すことも判明した。即ち、マイクロビーズのサイズには最適値があり、直径1μm程度のビーズが最適であることを明らかにした。・DNA修飾によるマイクロビーズの誘電特性変化を定量的に評価するため、ゼータ電位の測定を行った。その結果、DNA修飾によってゼータ電位は上昇することがわかった。またゼータ電位とクロスオーバー周波数を比べると、ゼータ電位よりもクロスオーバー周波数の方がDNA修飾量への依存性が高いことがわかった。・DNA修飾によって誘電泳動特性が負から正に変化したマイクロビーズを誘電泳動インピーダンス計測法(DEPIM)で検出することに成功した。更に、DEPIMの特徴である定量性を利用して、DNAを定量的に検出できることを明らかにした。・DNA抽出試薬によって黄色ブドウ球菌から抽出したDNAをPCR増幅し、これを提案手法とDEPIMで定量的に検出ことに成功した。(1)塩基対数の異なるDNAで修飾した微粒子に関して、その修飾したDNAの塩基対数によりクロスオーバー周波数は異なったが、ゼータ電位には、大きな違いは見られなかった。修飾DNAの塩基対数の違いによるDNA修飾微粒子のクロスオーバー周波数が異なることを用いることで、塩基対数の異なるDNAを選択的に検出が可能であることが示された。(2)DEPIM法を利用してPCRで増幅したDNAの迅速かつ低コスト的な検出法を利用し、細菌検出を行った。その結果、yeastとE. coliの混合液から菌濃度が100000CFU/ml以上のE. coliを特異的に検出することが可能であることを示した。(3)PCR中の夾雑物などがなくミトコンドリアDNAのみが存在する場合、そのミトコンドリアDNAが10万個以上の場合で本DNA検出法により検出が可能であった。サンプルとして豚肉と牛肉を用いてDNA抽出を行い、PCRで増幅後の増幅産物のアガロースゲル電気泳動の結果、豚肉を用いたときは、PCRにより対象の増幅産物を確認することができたが牛肉サンプルを用いたときは、対象の増幅産物が全く確認されなかった。PCR後のDNAの検出を試みたところ、ゲル電気泳動で増幅が確認されたサンプルでは検出が可能であった。また牛肉サンプルを用いた場合では検出ができなかった。以上の結果から、本DNA検出法を用いることで豚DNAの選択的検出が可能であることが示された。今年度計画していた、以下の2つの課題を実現することができた。(1)DNA修飾したマイクロビーズのDEPIM法によるDNAの電気的検出(2)上記手法とDNA抽出法を組み合わせた選択的な細菌検出更に、当初は計画していなかった以下の技術を開発した。(3)食品偽造(牛肉に混入した豚肉など)の検査技術・DNA修飾微粒子の誘電泳動と誘電泳動インピーダンス計測法(DEPIM)を組み合わせたDNA検査法の細菌検出への応用可能性を検討した。その結果、大腸菌と酵母菌の混合懸濁液から抽出したDNAから大腸菌DNAのみをPCR増幅し誘電体微粒子表面に結合させることで、大腸菌を選択的に短時間で検出できることを実証することができた。・上記の結果において、大腸菌の検出下限は24000CFU/mlであった。・DNA修飾微粒子の誘電泳動と誘電泳動インピーダンス計測法(DEPIM)を組み合わせたDNA検査法の食品検査への応用を応用可能性を検討した。その結果、豚肉と牛肉の混合肉サンプルから抽出したDNAから豚DNAのみをPCR増幅し誘電体微粒子表面に結合させることで、豚肉のみを選択的に短時間で検出できることを実証することができた。・上記の結果において、混合肉サンプル50 mg中に含まれる豚肉5 mg(重量比10 %)を本手法で検出可能であること、混合肉サンプル中の豚肉量に応じた応答が得られることがわかった。以上の結果は、提案手法が食品偽造などの検査に有効であることを示している。・PCRチップとDEPIMチップの一体化を実現するため、DNAの微粒子修飾に用いるアビジンを耐熱性のものに変更した場合のDNA修飾およびDEPIMの特性を調査した。その結果、耐熱性アビジンを用いることで、PCRと同時にin situでの微粒子のDNA修飾が可能となり、提案したDNA検査手法が有効であることが確認できた。

これは、正の誘電泳動によってマイクロビーズが電極間に捕集されたためである。2大腸菌とイースト菌との混合懸濁液から抽出した大腸菌DNAをPCR増幅し、マイクロビーズ表面に結合させ、DEPIMで検出した結果、大腸菌を、24000 CFU/mlの検出感度で選択的に検出できることがわかった。豚肉と牛肉を混合した食肉サンプルから抽出した豚肉DNAを同様に検出した結果より、ターゲットとした豚DNAを提案手法によって選択的に検出できることがわかった。提案手法を用いたDNA診断を菌体から抽出したDNAに適用し、定量的なDNA診断と細菌検出が可能であることを実証した。更に、ゼータ電位測定により、DNA修飾により実際にマイクロビーズ表面の電気特性がDNA修飾量に応じて変化していることを明らかにした。平成27年度までに検討してきた手法では、PCRとDEPIMを同時に行っていないため、光学的DNA検出法を用いた従来のリアルタイムPCRに比べると迅速性の点で劣る。そこで、最終年度となる平成28年度は、DEPIMによって同時に検出する技術の開発に挑む。28年度が最終年度であるため、記入しない。静電気応用工学今後は、PCRと誘電泳動を同一デバイスで行う手法を開発し、提案したDNA診断技術をより簡便で信頼性の高い技術に発展させる。学会発表件数が予定よりも少なくなったため、旅費支出が予定を下回ったため。研究に必要な消耗品を研究に支障のない範囲で有効利用することで、物品費を当初の予定より節約できたため。次年度はより多くの学会で研究成果を発表するとともに、実験に必要な消耗品購入費用としても有効に使用する。次年度の研究計画に必要な物品の購入に充てる。
幼児の運動実施時の予測機能に関する研究

本研究は,動的刺激への反応事態において,幼児の予測や見越しの機能によって生じるタイミング能力を発達的側面と関連づけて検討することを目的とした.結果として以下のことが明らかとなった.(1)反応の誤差は低速の速度条件になるのに伴い,また低年齢になるのに伴い増大する傾向を示した.(2)移動する刺激の一部に遮蔽を加えた場合も類似の結果であった.(3)移動するボールに対して自身の動作を協調させ捕球を行う課題において,捕球成績の顕著な改善は見られないものの,特に5歳児の移動パターンに改善がみられた.以上から,動的刺激への反応において,先行情報の知覚に伴う予測の機能の重要性が示唆された.本研究は,動的刺激への反応事態において,幼児の予測や見越しの機能によって生じるタイミング能力を発達的側面と関連づけて検討することを目的とした.結果として以下のことが明らかとなった.(1)反応の誤差は低速の速度条件になるのに伴い,また低年齢になるのに伴い増大する傾向を示した.(2)移動する刺激の一部に遮蔽を加えた場合も類似の結果であった.(3)移動するボールに対して自身の動作を協調させ捕球を行う課題において,捕球成績の顕著な改善は見られないものの,特に5歳児の移動パターンに改善がみられた.以上から,動的刺激への反応において,先行情報の知覚に伴う予測の機能の重要性が示唆された.本研究は動的刺激に対する幼児の反応特性を明らかにすることを目的とした.そこで本年度の研究課題として,まず現代の幼児が有している運動技能を含めた運動能力水準を把握することを試みた.その結果,身体活動水準が運動能力に影響することが示された.次に,一定速度で移動する光刺激に対する幼児の反応特性を明らかにすることを目的とし,3-5歳までの幼児44名及び大学生17名の反応を比較検討した.実験装置に関しては,被験者の前方に刺激ボックスが7つ設置され,刺激ボックスから呈示される赤色の光刺激が一定速度で左から右に移動する仕組みになっていた.被験者が行った課題は,一定の速度で移動してくる光刺激に対して,あらかじめ設定された刺激呈示位置(本実験ではS_6)に光が呈示された際,手元の反応キーを押すことにより,標的刺激と自身の反応を一致させることであった.被験者が遂行する課題の刺激速度条件は300ms,200ms,100msの3条件であり,試行数は各速度条件につき20試行であった.幼児は大学生よりも反応の遅れが生じていたことから,3-5歳児では本研究で採用した速度条件の刺激を十分に追従できる発育発達段階ではなかったといえる.また,5歳児に着目すると,正確性においては,200ms条件が最も誤差が少なく,300ms条件で最も誤差が大きかった.変動性においては,速度条件が低速になるほど変動性が高くなる傾向を示した.大学生においては,正確かつ安定した反応を示した.これらのことから,大学生は刺激を追従するとともに適切に動作の制御を行っていたが,5歳児では刺激を視覚的に追従することができても動作を適切に制御することが困難であったと考えられる。以上の結果は,幼児の予測機能を明らかにするための基礎的資料とすることができる.具体的には光刺激の移動中に刺激の遮蔽を生じさせた場合の反応の検討のために必要な資料となる.本年度の研究課題は,被験者の反応と移動刺激の遮蔽によって生じる時間的見積もりの正確性との関係を明らかにし,幼児の動的刺激に対する予測時の情報処理様式を検討することを目的とした.被験者は保育園に通う3歳児から5歳児及び成人被験者であった.実験装置は被験者の前方に設置された7つの刺激ボックスおよび手元の反応キーで構成された.刺激ボックスから呈示される赤色の光刺激が一定速度で被験者の左から右に移動する仕組みになっていた.課題は移動する刺激に対してあらかじめ設定された刺激呈示位置(標的刺激位置)に光が呈示された際,標的刺激と自身の反応を一致させることであった.ただし,標的刺激位置の手前の刺激を遮蔽した.遮蔽の条件として,標的刺激位置の直前1ヶ所を遮蔽する条件と2ヶ所を遮蔽する条件の2条件を設けた.移動する刺激の速度条件は100msec,200msec,300msesの3条件であった.試行数は各条件において15試行であった.被験者の反応を評価するために標的刺激からの誤差を算出し,年齢,速度条件,遮蔽条件の側面から比較検討した.その結果の特徴的な傾向を示すと,3歳から5歳までの幼児に関しては移動する刺激の速度条件が低速になるのに伴って,また遮蔽した刺激数の増加に伴って増大した。そして,低年齢児ほど誤差が増大する傾向を示した.これら幼児と比較して成人被験者は速度条件や遮蔽条件の影響を受けず安定した反応を示した.以上の結果から,予測を必要とする状況下では時間的見積もりが反応の正確性に影響を与えており,動的刺激に関する情報量が重要な役割を果たしていると考えられる.さらに,これら時間的見積もりや反応の正確性は発達段階と大きく関連している.従って,実際の運動技能に照らし合わせた場合,飛来するボールを捕球する技能などを幼児が習得するためには,適切な身体制御とともに動的刺激に関する多くの先行情報を入力する必要があることが示唆される.本研究は,ボールの捕球技能における習得レベル及びタイミング調節の影響について検討することを目的とした.被験者は3-5歳までの幼児であった.

実験装置は被験者正面上方に設置されたレール上をボールが移動し(長さ2m),レール終点部(高さ2m)で落下する仕組みである.被験者はボールを視覚的に追従し,スタート位置から捕球位置へ移動するとともに,ボールの落下と自身の移動完了をできるだけ一致させ,ボールを正確に捕球することを求められた.試行数は1日20試行を2日間,合計40試行であった.捕球成績を評価するためにビデオ映像からボール捕球の正否を判定した.また,タイミングの正確性及び移動時間の特徴を明らかにするために被験者の移動区間とボールの移動区間にタイマーを設置し,ボールの移動及び落下に対する被験者の移動の時間的変化を分析した.ボールの捕球成績に関して,加齢に伴い捕球成績は向上したが,全年齢群において練習期間内に顕著な捕球成績の改善は見られなかった.移動時間の年齢及び練習を通した変化について特徴的な結果を以下に記述する.学習初期では全年齢群においてボールの移動開始から自身の移動開始までの時間(反応時間)が遅く,その後の捕球位置までの移動時間を短縮させるように移動していた.そしてその結果,ボール落下よりも早いタイミングで捕球位置に到達していた.他方,学習後期では3,4歳児に顕著な変化は見られなかったが,5歳児ではわずかに反応時間を短縮し,その後の移動では低速かつ一定の速度で捕球位置まで移動していた.結果として他の年齢群よりも正確にボール落下と自身の捕球位置への到達を一致させていた.以上から,移動を伴う捕球技能の向上には,移動速度の変化によるタイミング調節が影響していることが示唆された.また,各年齢群の捕球レベルの違いから,捕球技能の習得にはタイミング能力の違いが関係していると考えられた.実験の実施からデータ収集まで研究計画に則っておおむね計画通り遂行できている.しかし,実験結果から有益な示唆を得るためには,考察をさらに検討する必要があると考えられる.そのためには実験結果の多面的な評価を検討するとともに,広く文献を精査することにより議論を深める必要がある.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究発表に関して,学会発表や関連研究等の情報の公開を行った.現在主要な研究データを論文としてまとめる段階にあり,学術誌への投稿を行うには至っていない.学会誌への投稿のためには,引き続き実験を行うことによってデータ数を増やすとともに,妥当性の高いデータを得る必要がある.従って,被験者数の十分な確保及び実験の実施に加え,実験結果を多面的に捉え分析・評価を行うことによって更なる議論を深めることが必要であると考えている.これらの作業を踏まえ,最終的に論文としてまとめ学術誌への投稿を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
試薬／触媒充填型連続フロー法に基づく生合成模倣的アミノ酸合成

本研究では、試薬/触媒充填型連続フロー反応を活用し、二酸化炭素を原料とした生合成模倣アミノ酸合成法の確立を目的としている。すなわち、アミノ基転移およびαーケトカルボン酸の代謝を模倣し、汎用性の高いアミノ酸合成手法になり得ると考えられる。まず、二酸化炭素とアルデヒドからαーケトカルボン酸を合成したのち(炭酸固定反応)、アミノ基転移によってアミノ酸に変換する。炭酸固定反応とアミノ基転移反応を試薬/触媒充填型フロー法で連続的に行い、二酸化炭素およびアルデヒドを流通させるだけで簡便にアミノ酸が得られる生産性の良いシステムの構築を目指す。炭酸固定反応について、研究実施計画の通りチアミン誘導体6種類を調製した。これらを用いてバッチリアクターで炭酸固定反応を検討した。すなわち、ベンズアルデヒドを種々のチアミン誘導体と塩基として種々のアルキルマグネシウムクロリド存在下、二酸化炭素雰囲気下のオートクレーブ中で反応させた。その結果、安息香酸の生成あるいはアルデヒドの残存が確認された。アミノ基転移反応について、研究実施計画の通り不斉補助基と連結したピリドキサミン誘導体を調製した。なお、不斉補助基はエステル結合あるいはアミド結合で連結した。これらを用いてバッチリアクターでアミノ基転移を検討した。すなわち、ベンゾイルギ酸(αーケトカルボン酸)に対して、ピリドキサミン誘導体を作用させた。現在、本反応のフローリアクターへの適応を検討している。本研究課題は1二酸化炭素とアルデヒドの反応(炭酸固定反応)と2ケトカルボン酸へのアミノ基の導入(アミノ基転移反応)の二段階の化学反応から成る。1炭酸固定反応について、チアミン誘導体6種類を調製することができた。一方、想定以上に二酸化炭素の反応性が低く、さらなる検討が必要である。2アミノ基転移反応については、計画通りに進んでいる。アミノ基転移反応については、計画通りフローリアクターへの適応を検討する。すなわち、ピリドキサミン誘導体の固相担持試薬をカラムに充填し、フロー反応への応用を実施する。炭酸固定反応については、さらなる検討を実施するとともに、近年報告されているシアン化物イオンを用いた炭酸固定反応を検討し、固相担持試薬に変換できるか検討する。フローリアクターについてはすでに作成済みで、本研究課題にそのまま活用することができたため。次年度、主に試薬類に研究資金を使用する。
絶滅が危惧される沿岸性鯨類の個体群存続可能性の評価手法の構築

九州天草周辺海域に生息する沿岸性鯨類ミナミハンドウイルカについては,人間活動の影響が危惧されている.そこで,当該海域に生息する個体群を対象に,生物学的な知見不足下での,将来の存続可能性に関する定量的な評価手法を検討した.まず,繁殖と生存に関する知見を文献調査により収集した.特に,天草個体群に関して不足する2歳未満の仔の生存率や,繁殖開始年齢や出生率等の繁殖特性値については,御蔵島周辺やオーストラリア周辺の海域に生息する他個体群を対象とする先行研究において報告された知見を援用した.また,個体群動態のシミュレーション結果と比較し,その妥当性を評価するため,本個体群の過去の個体数推定値を文献から得た.そして,各個体の生存・繁殖過程を追跡する個体ベースモデルに基づいて,個体群動態のシミュレーションを実施した.2歳以上の個体の性別成熟状態別の生存率には,前年度に本個体群の個体識別データから推定した値を与えた.2歳未満の仔の人為死亡率に関しては,予測結果が過去の個体数推定値と適合するように複数のシナリオを検討した.1995年から13年間の個体数の予測結果は,2歳未満の仔の人為死亡率を年間0,5,10%としたいずれの場合でも,過去の個体数推定値と矛盾しなかった.2008年から100年間の予測の結果,仔の人為死亡が生じないとみなした場合は個体数の減少が検出されなかった.一方,人為死亡率を年間10%と仮定した場合,個体数は年間1.1%ずつ減少していき、3世代(60年)後には半減するに至った.本結果から,IUCNレッドリストの基準A4に基づいて,本個体群が絶滅危惧の「危機(Endangered)」カテゴリに該当する可能性が示された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。九州の天草周辺海域では,毎年ミナミハンドウイルカの背びれの写真撮影による個体識別調査が実施されている.2000年から2012年における個体識別データから,多回放流(新規撮影)多回再捕(識別済み個体の再撮影)による標識再捕法(Cormack-Jolly-Seber法)に基づいて,全識別個体と,そのうちの成熟メス,オス,性別不明個体の年間生存率をそれぞれ推定した.その結果,オスの生存率推定値が成熟メスの推定値より有意に低いことが示され,この要因として,混獲や他海域への移出の可能性が示唆された.また,鯨類の生活史特性に関する知見を文献調査により網羅的に収集した.特に,天草個体群に関して不足する,仔の生存率や,繁殖開始年齢,出生率等の生活史特性値については,御蔵島周辺やオーストラリア周辺に生息する他個体群を対象とした先行研究において報告された値を援用した.そして,各個体の生存・繁殖過程を追跡可能な個体ベースモデルを使用して個体数変動の予測を行った.本海域の個体群については,混獲の影響が危惧されており,混獲が本個体群の存続に及ぼす影響を評価するため,2歳未満の仔の生存率について,複数のシミュレーションシナリオを設定した.その結果,仔の混獲を考慮しない場合でも,3世代(60年)後の個体数は半数以下に減少すると予測された.さらに,仔に高い混獲圧がかかっており,それが今後も継続すると仮定すると,3世代後の個体数は激減すると予測された.九州天草周辺海域に生息する沿岸性鯨類ミナミハンドウイルカについては,人間活動の影響が危惧されている.そこで,当該海域に生息する個体群を対象に,生物学的な知見不足下での,将来の存続可能性に関する定量的な評価手法を検討した.まず,繁殖と生存に関する知見を文献調査により収集した.特に,天草個体群に関して不足する2歳未満の仔の生存率や,繁殖開始年齢や出生率等の繁殖特性値については,御蔵島周辺やオーストラリア周辺の海域に生息する他個体群を対象とする先行研究において報告された知見を援用した.また,個体群動態のシミュレーション結果と比較し,その妥当性を評価するため,本個体群の過去の個体数推定値を文献から得た.そして,各個体の生存・繁殖過程を追跡する個体ベースモデルに基づいて,個体群動態のシミュレーションを実施した.2歳以上の個体の性別成熟状態別の生存率には,前年度に本個体群の個体識別データから推定した値を与えた.2歳未満の仔の人為死亡率に関しては,予測結果が過去の個体数推定値と適合するように複数のシナリオを検討した.1995年から13年間の個体数の予測結果は,2歳未満の仔の人為死亡率を年間0,5,10%としたいずれの場合でも,過去の個体数推定値と矛盾しなかった.2008年から100年間の予測の結果,仔の人為死亡が生じないとみなした場合は個体数の減少が検出されなかった.一方,人為死亡率を年間10%と仮定した場合,個体数は年間1.1%ずつ減少していき、3世代(60年)後には半減するに至った.本結果から,IUCNレッドリストの基準A4に基づいて,本個体群が絶滅危惧の「危機(Endangered)」カテゴリに該当する可能性が示された.本年度は,九州天草周辺海域に生息するミナミハンドウイルカ個体群の野外調査データからの生存率の推定と,生活史特性に関する知見の網羅的な収集を目標としていた.その結果,本個体群の生存率を推定するとともに,動態モデルを構築し,将来の個体数変動予測を行う枠組みを作るまで研究を推進させたため,おおむね順調に進展していると考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。

これまで得られた結果をもとにして,次の課題について研究を推進する予定である.1)他鯨類の知見を援用した生存率推定手法について検討し,野外調査データからの生存率推定値と比較することによって,その頑健性を検証する.2)妥当性が確認された手法に基づいて生存率を推定し,個体群存続可能性を評価する手法を構築する.本手法を天草周辺海域に生息するミナミハンドウイルカ個体群に適用し,混獲が本個体群の存続に及ぼす影響を定量的に評価する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
TALENにより異なるゲノム環境に導入されたいもち病菌AVR遺伝子の変異頻度比較

平成29年度、非病原力遺伝子AVR-Piaをイネいもち病菌のAVR-Pizt領域(repeat poor領域)に導入した形質転換体zt#1の、Pia保有イネ品種への接種実験により、AVR-Piztと導入されたAVR-Piaを含む92kbの領域を欠失させた変異菌が分離された。この領域には2つの非病原力遺伝子の他に約20個の遺伝子が含まれており、この変異を持つ菌が自然界で生存し続けられるかは疑問である。そこで、このような大規模な欠失が自然界で起こっているかを調べるために、国内外のイネおよびイネ科植物から分離したいもち病菌における当該領域の調査を行った。P. oryzaeの非イネ菌(国内外産のアワ菌、キビ菌、シコクビエ菌、オヒシバ菌、エンバク菌、ペレニアルライグラス菌、コムギ菌、Brachiaria菌)において、当該領域ではAVR-Piztおよびこれを含む周辺100kbの領域を欠失させた菌株は存在しなかった。日本産、中国産、ベトナム産、タイ産、フィリピン産、インドネシア産、イタリア産、ブラジル産のイネ菌野生株を調べたところ、ベトナム産、フィリピン産、タイ産菌株において、AVR-Piztを含む約20kbを欠失させた菌株が存在した。国別に見た欠失保有菌株数は、ベトナム産が20菌株中8菌株、フィリピン産が26菌株中22菌株、タイ産が6菌株中3菌株であった。非イネ菌でこのような欠失が認められなかったことから、欠失保有イネ菌が分離された地域では、抵抗性イネ品種の利用により欠失保有菌が選抜された可能性が示唆された。また、欠失領域の大きさが、野生株の方が小さかったことから、zt#1において欠失した92kbのうち、野生株で欠失しなかった領域に、病原性または生存に関与する遺伝子が含まれている可能性が考えられた。(1)TALENによるAVR遺伝子の異なるゲノム環境へ導入TALENを用いてAVR-Piaを、イネ菌(Avr-Pia非保有)のrepeat rich領域およびrepeat poor領域それぞれに導入した。repeat poor領域へは、AVR-Piaが導入された形質転換体が100%の高効率で得られた。repeat rich領域への形質転換を行ったが、常染色体非テロメアのrepeat rich領域についてはAVR-Piaがシングルコピーで導入されたことを確認した。しかしながら、過剰染色体テロメアのrepeat rich領域へのターゲッティングは成功しておらず、導入は非常に困難と考えられた。現在、得られた2種類の導入株のAVR-Piaの機能喪失変異体を得るために、愛知旭(Pi-a保有)およびササニシキマルチライン東北78号(Pi-a保有)への接種試験を行っている。(2)メヒシバ菌からイネ菌へのAVR遺伝子の再獲得の再現タイ、フィリピン、ベトナム産のイネ菌を用い、AVR-Piztの分布を調査したところ、これまでに報告されていなかったAVR-Pizt欠失菌株が多数見出された。欠失菌は3カ国すべてに存在し、計33菌株検出された。欠失領域を解析したところ、27菌株ではほぼ同一の16kbの領域が欠失していた。現在、これらの菌株の詳細な欠失領域の解析を行っている。本研究の鍵となっているのは、TALENを用いたrepeat rich領域への遺伝子導入である。現在のところ、イネ菌第4染色体のrepeat rich領域への遺伝子導入が成功したところである。当初は、過剰染色体のテロメア近傍にも遺伝子を導入する予定であったが、この領域への導入は未だ成功していない。また、昨年度は、申請者が出産により育児休業を取得したため、研究が予定よりがやや遅れた。(1)AVR-Pi9およびAVR-Pibのいもち病菌集団における分布およびゲノム環境調査遺伝子の分布を、アジア産等のイネ菌を用いて調査した。全ての菌株がAVR-Pi9を保有していたが、AVR-Pibについては、1菌株が遺伝子を欠失させており、東南アジア産の1部の菌株において遺伝子ORFにDNA型トランスポゾンが挿入されていた。両遺伝子周辺はrepeat配列は少なく、菌株間で構造が高く保存されていた。非イネ菌については、両遺伝子がいもち病菌集団において広く保有されていたが、一部の菌はAVR-Pibを保有していなかった。これらは病原力エフェクター遺伝子として重要な機能を担っている可能性が示唆された。特にAVR-Pi9については、Pi9保有イネ品種の大規模作付け等による強い選択圧にさらされてこなかった可能性がある。(2)TALENによるAVR遺伝子の異なるゲノム環境への導入repeatrich領域とrepeat poor領域に存在する遺伝子の変異性を比較するため、TALENによりAVR-Piaをrepeat rich領域およびrepeat poor領域に導入し、各形質転換体をPi-a保有愛知旭に接種し、再分離菌のAVR-Pia変異様式と出現頻度を調査した。その結果、AVR-Piaのrepeat rich領域導入菌の方が、repeat poor領域よりも変異菌の出現頻度が有意に高かった。

両者の再分離菌におけるAVR-Piaの変異機構を調査したところ、repeat rich領域導入菌では数kbのAVR-Pia欠失が起こっており、repeat poor領域においては20個の遺伝子を含む約92kb以上の領域が欠失していた。欠失領域の境界には転移因子が存在する傾向にあり、大規模な欠失は転移因子間の距離によることが推察された。当初の計画のとおり、平成29年度は、新たにクローニングされたAVR-Pi9およびAVR-Pibのいもち病菌集団における分布と変異機構・頻度について調査した。これらがともに、非イネ菌も含むいもち病菌にとって重要な遺伝子であることが示唆され、両者ともrepaet poor領域にあることが示された。これらのことから、これらに対応する抵抗性遺伝子Pi9およびPibは、少なくとも日本の稲作においては抵抗性の持続性が期待されると考えられたため、本研究結果の農業への貢献が大きく期待される。また、TALENによるAVR遺伝子の異なるゲノム環境への導入実験では、repeat rich領域、repeat poor領域のいずれに非病原力遺伝子を導入しても、遺伝子欠失による病原性変異菌が出現した。欠失領域の規模は、非病原力遺伝子周辺の転移因子間の距離に比例することが示唆されたが、この領域にどのていど重要な遺伝子が含まれているかも、変異菌が自然界で定着できるかを決める要因となっている可能性が考えられた。このことは、当初の仮説である、「非病原力遺伝子がrepeat rich領域に存在する場合は変異菌が出現しやすく、repeat poor領域に存在する場合は変異菌が出現しにくい」ことと矛盾していない。つまり、repeat poor領域に存在する非病原力遺伝子に対応する抵抗性遺伝子に着目し、抵抗性育種に利用すれば、その持続性が期待できる。当初、メヒシバ菌からイネ菌へのAVR遺伝子のHorizontal Transfer(再獲得)の再現実験を行うことを予定していた。メヒシバ菌のInago1-AVR-Pita2-Inago1領域に選抜マーカー( hph遺伝子)のTALENによる導入を試みているが、この領域はrepeatの密度が非常に高く、遺伝子導入が困難であるため、形質転換体が未だ得られていない。平成29年度、非病原力遺伝子AVR-Piaをイネいもち病菌のAVR-Pizt領域(repeat poor領域)に導入した形質転換体zt#1の、Pia保有イネ品種への接種実験により、AVR-Piztと導入されたAVR-Piaを含む92kbの領域を欠失させた変異菌が分離された。この領域には2つの非病原力遺伝子の他に約20個の遺伝子が含まれており、この変異を持つ菌が自然界で生存し続けられるかは疑問である。そこで、このような大規模な欠失が自然界で起こっているかを調べるために、国内外のイネおよびイネ科植物から分離したいもち病菌における当該領域の調査を行った。P. oryzaeの非イネ菌(国内外産のアワ菌、キビ菌、シコクビエ菌、オヒシバ菌、エンバク菌、ペレニアルライグラス菌、コムギ菌、Brachiaria菌)において、当該領域ではAVR-Piztおよびこれを含む周辺100kbの領域を欠失させた菌株は存在しなかった。日本産、中国産、ベトナム産、タイ産、フィリピン産、インドネシア産、イタリア産、ブラジル産のイネ菌野生株を調べたところ、ベトナム産、フィリピン産、タイ産菌株において、AVR-Piztを含む約20kbを欠失させた菌株が存在した。国別に見た欠失保有菌株数は、ベトナム産が20菌株中8菌株、フィリピン産が26菌株中22菌株、タイ産が6菌株中3菌株であった。