hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
政治エリートの役割意識と政策過程の研究

3年間の研究成果は現段階で次のように要約できる.(1)第1年度に行った行政エリート調査の結果については,すでに三論文が執筆され, (i)行政エリートの社会的出身にはこの10年間に変化が見られなかったこと, (ii)しかし,行政をめぐる課題に変化があったこと,(iii)そのため政策決定のタイプに多少の変化が見られたこと等の知見を得た.(2)国会議員調査も順調に行われ,現在分析の途上にある.行政エリートと同様に社会的出身に大きな変化はないが,彼等の政治的行動が新しい環境変化にどのように対応したといえるかについては,分析の結果を見てみなければならない.また,国会議員と官僚集団の両政治エリートの総合的分析も実行中である.なお,本研究に基づいて公表された論文は,研究成果報告書として印刷した.本研究プロジェクトは,元来,外国の政治リエートとの比較研究をめざしていた.研究成果報告書にはおさめることができなかったが最終段階で,アメリカにおける政治エリートとの比較を行った論文草稿をアメリカ人との共同執筆によって作成することができた.3年間の研究成果は現段階で次のように要約できる.(1)第1年度に行った行政エリート調査の結果については,すでに三論文が執筆され, (i)行政エリートの社会的出身にはこの10年間に変化が見られなかったこと, (ii)しかし,行政をめぐる課題に変化があったこと,(iii)そのため政策決定のタイプに多少の変化が見られたこと等の知見を得た.(2)国会議員調査も順調に行われ,現在分析の途上にある.行政エリートと同様に社会的出身に大きな変化はないが,彼等の政治的行動が新しい環境変化にどのように対応したといえるかについては,分析の結果を見てみなければならない.また,国会議員と官僚集団の両政治エリートの総合的分析も実行中である.なお,本研究に基づいて公表された論文は,研究成果報告書として印刷した.本研究プロジェクトは,元来,外国の政治リエートとの比較研究をめざしていた.研究成果報告書にはおさめることができなかったが最終段階で,アメリカにおける政治エリートとの比較を行った論文草稿をアメリカ人との共同執筆によって作成することができた.本年度の研究活動は二つに分けられる。第1は、昨年度に行った行政エリート(高級官僚)調査のデータを分析し、これを論文にまとめる作業である。研究会活動が行われ、京大大型計算機センターの共用ファイルに入力したデータを様々の角度から分析した。現在のところ、次のような点の発見又は確認が行われ、一部は論文として公表された。(1)社会的属性や出身に関しては、前回(1976)調査との変化はほとんど見られない。(2)前回調査とのちがいは、官僚による環境変化の認知に見られる。官僚意識の変化が、前回調査時点の問題がオイルショックであり、今回の場合は経済摩擦であることから生じていると思われる。(3)首相のリーダーシップが大きくなっていること、省庁の中には、この首相リーダーシップの拡大によって利しているものとそうでないものが分れることが分った。第2は、国会議員面接調査が行われた。正確にいえば、本報告を書いている時点では、サンプルの大部分との面接を終了したものの、売上税問題と重なって、あと数人との面接に難行して、完全に終っているとはいえない。しかし、すでに完了した質問票を読むだけでも国会議員の自信の増大が感じとられる。面接調査に関連しては、質問文を作成するための内外文献の研究、外国における質問文の翻訳などが、研究会活動を通じて行われた。
膵β細胞の分化とインスリン分泌機能獲得における転写因子の役割

膵β細胞は、食後の血中グルコース濃度の上昇を感知しインスリンを速やかに分泌することにより、生体の糖恒常性において中心的な役割を果たしている。膵β細胞が、この高度な機能を発揮するためには(1)インスリン合成能、(2)グルコース感知機能、(3)代謝・分泌関連機能、(4)調節性開口分泌機能が統合的に働くことが不可欠である。本研究では、膵β細胞の分化過程でこの高次機能をどのように獲得していくのかを、転写因子との関係から明らかにしようと試みた。研究代表者らがマウス胎児膵から単離した幹細胞様上皮細胞(SLEC)は、膵内分泌前駆細胞の遺伝子プロファイルを持つ未分化細胞であり、研究代表者は、このSLECに膵内分泌細胞の発生に必須な転写因子を発現するアデノウイルス(Isl-l、MafA、Ngn3、NeuroD、Pax4、Pax6、Hlxb9、Nkx2.2、Nkx6.1、Ptfla)を感染させ、インスリン分泌機能を支える遺伝子群の発現を観察した。最も遺伝子プロファイルに変化をもたらしたのはNeuroDであり、インスリンのプロセッシングに不可欠なPC1/3、PC2に加え、膵β細胞の興奮に必要なSURlや電位依存性カルシウムチャネルCav1.2、Cav1.3、開口分泌に必要なChromogranin、Rab3の遺伝子発現を誘導した。膵内分泌細胞のマスター遺伝子Ngn3は、NeuroDの発現を惹起し、NeuroDと同等の効果をもたらした。その他、Hlxb9は、Cav1.2、Cav1.3やChromograninの発現を惹起した。加えて、NeuroDとMafAを共発現させることにより、インスリン遺伝子が惹起されることが判明した。以上のことにより、NeuroDは、膵β細胞の高次機能の獲得に中心的な役割を担っている転写因子であることが本研究により明らかとなった。1.SLEC細胞の培養・樹立野生型マウス、インスリンプロモーターGFPトランスジェニックマウス、CAGプロモーターmRFP1トランスジェニックマウス、インスリンプロモーターGFP/CAGプロモーターmRFP1ダブルトランスジェニックマウスからSLEC細胞を樹立することに成功した。これにより、SLEC細胞のインスリンの遺伝子発現をGFPでモニターすることや、他の細胞との共培養といった実験が可能となった。またSLEC細胞の増殖スピードを検討したところ、ダブリングタイムは約48時間であり、このスピードは25回の継代(継代は1週間に1回)の間に変化することは無かった。また、テロメア長を比較すると、ES細胞と同等かやや短く、マウス尻尾のテロメアよりは明らかに長かった。2.SLEC細胞の遺伝子発現解析SLEC細胞における膵発生関連転写因子および生理機能分子の遺伝子発現について、プロファイリングした。同様に、インスリンプロモーターGFPトランスジェニックマウスの膵島からFACSで膵β細胞を単離し、遺伝子発現をプロファイリングした。この結果、SLEC細胞は膵発生の系譜に乗っていることが明らかとなり、また未分化な細胞に特徴的な遺伝子も多く発現していた。3.転写因子を発現するアデノウイルスの作製膵β細胞は、食後の血中グルコース濃度の上昇を感知しインスリンを速やかに分泌することにより、生体の糖恒常性において中心的な役割を果たしている。
抗クリプトコックス細胞表層蛋白抗体の持続感染診断法ならびに重症感染症治療への応用

シグナルシークエンストラップ法(SST法)を用いてクリプトコックス細胞表層蛋白、分泌蛋白を同定し、それに対するモノクローナル抗体を作成し診断、治療への可能性を検討した。得られた6種類の抗体を利用しELISA系を構築するとともに、その抗体の菌増殖に及ぼす影響を検討したところ、今回標的とした蛋白においては菌増殖への影響は低いと考えられたが、好気条件下、嫌気条件下でも細胞外への分泌が推定されたことから、潜伏感染検出の標的蛋白となりうる可能性が示された。Cryptococcus neoformans var. grubii(以下C.neoformansとする)の分泌蛋白ならびに細胞壁表層に存在する蛋白分子を網羅的に検索しこれらを標的とする抗体作製を行い、C.neoformans持続(潜伏)感染菌のin vitro検出系の開発や重症感染症への治療応用を目的とした。本年度は、生体内でのC.neoformans生息環境に類似と考えられる条件(脳内環境や肉芽腫内環境を考え)低酸素下培養条件でC.neoformansを培養し、その後菌体からtotal RNAを採取しcDNAを作成後に、酵母発現用ベクターを利用してcDNAライブラリーを作製した。このcDNAライブラリーをヒト細胞に導入した後、C.neoformansのシグナルペプチドによりトラップされた分子をスクリーニングし、その情報をもとに、細胞表面あるいは細胞外に分泌されるタンパク質を同定した(SST-REX法)。最終的に、このSST法でのクローン発現数にもとづき標的とする蛋白を決定した。結果として、SSTクローン総数286個、取得因子72個の結果が得られ、これらから計47遺伝子が同定された。このうち42遺伝子については細胞表層もしくは分泌蛋白であることが推測された。また機能的には糖代謝に関与すると推測される遺伝子が比較的多く、機能不明な遺伝子も16遺伝子検出された。このSST法で情報が得られた遺伝子のうちクローン発現数が多いものをみると、hypothetical proteinが多く認められ、これらの蛋白がC.neoformansの低酸素条件下での生存や潜伏感染に関与しているのではないかと考えられた。本年度はSST法で得られたクローンのうち、発現数が29個と最も多かったものクローンを検討対象とし、次年度以降の抗体作成等の標的とした。Cryptococcus neoformansvar.grubii(以下C.neoformansとする)の分泌蛋白ならびに細胞壁表層に存在する蛋白分子を網羅的に検索しこれらを標的とする抗体作製を行い、C.neoformans持続(潜伏)感染菌のin vitro検出系の開発や重症感染症への治療応用を目的とした。本年度はSST-REX法で同定された47遺伝子のうち、SST法での発現数が29個と最も多かったものクローン(CnSST-1)を検討対象とした。このCnSst-1pの局在を確認したところ、in vitro培養液上清分画では検出できなかったが、菌の細胞壁、細胞質分画においては検出することが可能であった。このことはCnSst-1pが分泌されていない可能性も考えられるが、培養条件や宿主細胞の違いが影響しているものと判断した。一方、CnSST-1は嫌気条件下で菌発育が抑制された状態での発現が多いと推測されたため、本検討での標的遺伝子、標的分子とした。このCnSst-1pに対するモノクローナル抗体はACTGen社との共同研究で行った。方法として、マウス(Balb/c,male,9wあるいはBalb/c,female,1Ow)を用い、免疫原にはCryptococcus neoformans由来CnSST-1とMPL遺伝子との融合遺伝子を導入、発現させたBa/F3細胞、細胞免疫原は1×10^62.5×10^6cells/回にて、隔日で3回、あるいは4回免疫した。採取したリンパ球をミエローマ細胞とPEG法にて融合し、得られたハイブリドーマをHAT培地にて選択し、コロニーを形成させた。その後、免疫原に対する反応性をフローサイトメトリにより検証した。現在までにこの方法で計5クローンのモノクローナル抗体を得ることができ、現在これらを用いたELISA系の構築を進めている。Cryptococcus neoformansの分泌蛋白ならびに細胞壁表層に存在する蛋白分子をSST法で網羅的に検索しこれらを標的とする抗体作製を行い、C. neoformans持続(潜伏)感染菌のin vitro検出系の開発や重症感染症への治療応用の可能性の検討を目的とした。検討対象は液体培養C. neoformans株を用いたSST法での発現数が最も多かったクローン(CnSST-1)とし、このCnSst-1pに対するモノクローナル抗体作成を共同研究で行った。方法として、Balb/cマウスを用い、免疫原にはCnSST-1とMPL遺伝子との融合遺伝子を導入、発現させたBa/F3細胞、細胞免疫原は1×1062.5×106cells/回にて免疫した。ミエローマ細胞と融合し、得られたハイブリドーマをHAT培地にて選択した。

その後、免疫原に対する反応性をフローサイトメトリにより検証した。結果として、この方法で計6クローンのモノクローナル抗体(AーF)を得ることができた。得られた抗体について、感度、特異度を検討したところ、抗体E、抗体Bについては感度は高いが特異性が低く、一方抗体A、抗体Dは特異性は高いが感度がやや低い結果であった。このCnSst-1pの局在、分泌状況を細胞壁、培養上清ついて検出したところ、両者からも検出され、実際に分泌されていることが確認された。またこれら抗体を組み合わせて、ELISA検出系の構築を行ったが、いずれの組合せの検討でも非特異的な結合が極めて強い結果であった。さらに、得られたモノクローナル抗体のクリプトコックス菌体の発育に与える影響を、マイクロプレート培養にて検討したところ、6クローンすべてで低濃度(2μg/well)、高濃度(20μg/well)のいずれでも発育に与える影響は認められず、CnSst-1pは菌増殖能への関与が低いことが推測された。本年度においてはSSTクローンに対するモノクローナル抗体の精製、ELISA系の構築までを目標としていたが、おおむね目標とする過程までは到達したものと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究推進として、昨年度に作成したモノクローナル抗体を用いたELISA系の反応性を検討することを第一に行う。また、このモノクローナル抗体がクリプトコックス症の治療、重症化への進展防止に何らかの効果を有するかどうか、マウスモデルを使用し検討する。ELISA系構築について困難な場合は通常のWesternblot法においてクリプトコックスCnSst-1pが検出可能かどうか、感染マウスの血清等を用いた検討を行う。
反物質科学に関与する反陽子、陽電子散乱過程の理論研究

原子による陽電子散乱では複雑な共鳴現象が見いだされることがあり、電子散乱との対比を通して電子構造の詳細を調べる有効な手段となる。超球座標緊密結合法を用いて大規模精密計算を行い、共鳴散乱の詳細を理論的に解明した。これまで行われていた計算はすべて、原子基底展開による緊密結合法か辺文法によるものであり、いずれもその基底の規模が小さく、共鳴散乱の複雑な構造を調べるには不十分であった。本研究により、実験との信頼できる比較が可能となった。反陽子衝突による水素の電離を扱った理論計算はこれまで全て一中心展開によるものであったが、反陽子の近傍では斥力のために電子分布が大きく変化を受け、電離断面積にも影響を与えることが期待される。この効果を調べるため、二中心原子基底を用いた大規模緊密結合方程式を解いた。全空間の電子分布で積分した電離断面積にはこの二中心効果がそれほど顕著に現れないが、電子分布の詳細、特に反陽子近傍で電子が排除される効果を表すには、二中心展開が必須であることが示された。他方、ほとんどの緊密結合法はいわゆる束縛状態型の基底を用いて連続状態の代用としていた。入射反陽子の速度が電子の平均速度より遅い低エネルギー衝突では入射粒子が衝突を終える頃には電子波束も大きく数百原子単位まで広がっており、束縛型の基底では表現できなくなる。また、二中心展開にみられた反陽子近傍の微細構造も一体型の基底では表現が難しい。これらの問題を解決するため、区分的な多項式であるB-spline関数を重ね合わせて波動関数を表現する新しい緊密結合法を考案した。0.1eVの低エネルギーで従来の束縛型展開に比べて2割ほど大きな電離断面積がえられ、波束の広がりを取り込むことが重要であることを確認した。(1)反陽子衝撃による水素原子とヘリウム原子の電離断面積を緊密結合法により計算した。戸嶋はガウス基底を用いた2中心展開を、五十嵐はスレーター基底を用いた1中心展開をそれぞれ独立に行って収束性を確認した。今まで計算の行われていなかった100eVの低エネルギーまで電離断面積が高精度で得られた。(2)ハイゼンベルグコアーを用いた半古典モンテカルロ法によりヘリウム原子の2重電離断面積を陽子衝撃と反陽子衝撃に対してもとめ、機構の違いを明らかにした。中間エネルギーでは分極ポテンシャルと静的ポテンシャルが異符号のため消し合う反陽子は陽子に比べて小さい電離断面積を持つのに対して、低エネルギーでは逆に反陽子の方が大きな断面積を与える。これは反陽子が原子の電子雲の中に侵入すると原子核の電荷を遮蔽するために電離を促進するためと考えられる。MeV領域の高エネルギー衝突では今までの理論と異なり、陽子と反陽子はほとんど等しい断面積を与える。この結果は(1)の量子論の計算と一致し、過去のOlson達の計算が疑わしいことを暗示している。(3)水素原子のよる反陽子の捕獲過程を初めて量子論的に解析した。初期状態に断熱状態を基底とした歪曲波を用いた遷移行列の積分形を利用して断面積を見積もった。この結果、反陽子は捕獲後高い主量子数と角運動量量子数の状態に捕獲されることが確認された。陽電子、ミューオン、反陽子の散乱について次のような研究を行った。(1)電子とポジトロニウムの散乱に対して超球座標法を用いて低エネルギー散乱に対する位相のずれを高精度に計算した。この系は三個の粒子が全て同じ質量を持ち、三体効果が最も顕著であると同時に、質量の比に起因する近似が一切成立しないため組み替え衝突の扱いが極めてやっかいである。

同様の複合系としてポジトロニウムイオンPsがあるがこの粒子の光電子解離断面積は理論値のばらつきが大きく未だに信頼できる値を得られていなかったが本計算により共鳴の位置と幅が精密に決定された。今後の実験に対する予言となる。(2)水素とミューオン間の組み替え衝突を超球座標法で計算した。2eV以下の極めて低いエネルギーで計算を行ったが、超球座標の断熱ポテンシャルは核運動量のここに対して計算をしなくとも分子衝突で用いられる回転子近似を使えば、核運動量がゼロの系に遠心力ポテンシャルを加えることで十分な精度で計算できることを示した。(3)反陽子による水素、ヘリウム原子の電離断面積を緊密結合法により計算した。位置中心で収束性がよいと思われていたこの系でも、反陽子による電子の反発が大きく、二中心展開が必要なことがわかった。また、B-spline関数と用いたシュレーディンガー方程式の直接解法も行い、二中心展開とよい一致を見た。反陽子衝突による水素の電離を扱った理論計算はこれまで全て一中心展開によるものであった。これは、反陽子と電子間の相互作用が斥力であるため束縛状態を作らないことを根拠にして水素側の基底のみを使えば十分と思われていたためである。しかし、反陽子の近傍では斥力のために電子分布が大きく変化を受け、電離断面積にも影響を与えることが期待される。この効果を調べるため、二中心原子基底を用いた大規模緊密結合方程式を解いた。全空間の電子分布で積分した電離断面積にはこの二中心効果がそれほど顕著に現れないが、電子分布の詳細、特に反陽子近傍で電子が排除される効果を表すには二中心展開が必然的にあることが示された。他方、ほとんどの緊密結合法はスレータにせよガウスにせよ、指数関数的に減衰する、いわゆる束縛状態型の基底を用いて連続状態の代用としていた。入射反陽子の速度が電子の平均速度より遅い低エネルギー衝突では入射粒子が衝突を終える頃には電子波束も大きく数百原子単位まで広がっており、束縛型の基底では表現できなくなる。また、二中心展開にみられた反陽子近傍の微細構造も一体型の基底では表現が難しい。これらの問題を解決するため、区分的な多項式であるB-spline関数を重ね合わせて波動関数を表現する新しい緊密結合法を考案した。この展開は、すべてを数値的に解く直接解法と物理的基底展開による解法の中間的なもので双方の長所を兼ね備えている。0.1eVの低エネルギーで従来の束縛型展開に比べて2割ほど大きな電離断面積がえられ、波束の広がりを取り込むことが重要であることを確認した。
脳脊髄虚血再灌流障害に対する電磁気刺激を用いたポストコンディショニング作用の検討

ラット一過性局所脳虚血モデルを用いて経頭蓋電気刺激を虚血前後に印可しそのプレコンディショニング及びポストコンディショニング作用の有無を検討した。虚血再灌流時に賦活化されるサイトカインやMAPKの出現を念頭に置いた電磁気刺激条件を印可した所、即時型耐性獲得は認められたが、ポストコンディショニング作用は認められなかった。また虚血後印可による耐性獲得に対する修飾作用も認められなかった。脳脊髄虚血再灌流傷害に対するポストコンディショニング作用に最適な電磁気刺激条件を得る為に、虚血後に賦活化される幹細胞系を念頭にいかなる細胞内伝達機構が関与するかを検証し、伝達機構に対する電磁気刺激の影響を調べた。具体的内容、意義、重要性は以下の通り。虚血再灌流傷害に対し骨髄間葉系幹細胞(BMSCs)の梗塞後脳室内投与は機能改善に効果的で、また脳損傷後には脳室近傍幹細胞系が活性化される事が報告されている。ポストコンディショニングとして電磁気刺激に効果があるとすれば、虚血後CSFに含まれるこれらの細胞系を賦活化するサイトカイン、各種タンパクの出現が鍵となるかも知れない。本研究の第1段階として虚血後CSFのBMSCs活性化による増殖、分化についてin vitroで検討し、その細胞内メカニズムを検証した。また、その知見から電磁気刺激下のMAPKカスケードへの影響を検証した。15分虚血再灌流群(15-MCAO群)、75分群(75-MCAO群)の48時間後にCSFを採取しBMSCs培養液に添加し72時間後まで検討した。比較対象としてCSFのみ(CSF群)、添加なし(Control群)も作製した。15-MCAO群、75-MCAO群でCSF容量依存性に細胞増殖が認められ15-MCAO群において顕著であった。培養細胞はCD90(+)、CD34(+)、CD45(+)、CD106(-)であり形態学的にも間葉系細胞の特徴を有し4群間に差はなかった。Akt、Erk1/2については、CSFを加えた群全てでErk1/2は活性化し15-MCAO群で顕著であった。またBMSCsに対するソレノイドコイルを用いた2mTの電磁気刺激においてWestern Blott法による解析では、Erk1/2の活性化及びp38の抑制が認められ、電磁気刺激による細胞保護作用の可能性が示唆された。またAkt、Erk1/2については、CSFを加えた群全てでErk1/2は活性化し15-MCAO群で顕著であった。現在電磁気刺激条件下培養細胞における細胞内伝達機構の活性化を検討している。脳虚血再灌流傷害に対する梗塞後幹細胞脳室内投与が機能改善に効果的で、また脳障害時には脳室近傍幹細胞系が活性化される事が報告されている。コンディショニング条件として脳質近傍に存在する内因性前駆細胞に対する電磁気刺激に効果があるとすれば、虚血後脳室内CSFに含まれるこれらの細胞系を賦活化するサイトカイン、各種タンパクの出現が鍵となるかも知れない。

幹細胞モデルとして骨髄間葉系幹細胞(BMSCs)に対するソレノイドコイルを用いた2mTの電磁気刺激におけるWestern Blott法による解析では、Erk1/2の活性化及びp38の抑制が認められ、電磁気刺激による細胞保護作用の可能性が示唆された。これらの知見を元にラット中大脳動脈閉塞(MCAO)モデルに対する内在性前駆細胞、幹細胞に対する経頭蓋電気刺激による活性化を介したポストコンディショニング作用の有無を検討する目的で、60分間MCAO施行、再灌流直後に刺激条件、タイミングを変化させて経頭蓋電気刺激を加え、48時間後の梗塞体積をコントロール群と比較したが、有意な保護作用はみられなかった。また、経頭蓋磁気刺激によるポストコンディショニング作用の有無を検討する目的で60分間MCAO施行、再灌流直後に刺激条件、タイミングを変化させて経頭蓋電気刺激を加え、48時間後の梗塞体積をコントロール群と比較したが、有意な保護作用はみられなかった。今後、刺激条件など更なる検討を加える予定である。
慢性心不全患者の身体感覚に着目した保健行動を導くガイドラインの開発

本研究の研究協力者は慢性心不全をもつ男性9名、女性10名の合計19名、平均年齢74±15.0歳であった。慢性心不全患者の急性増悪時の身体感覚として、【疑わしい腫れ】【動くとでてくる息苦しさ】【肺が拡がらない息苦しさ】【心臓や足の重さ】【胸の痛み】【少しも動きたくない】【限界域の目安】の7つのカテゴリーが抽出された。慢性心不全患者は、日々の自分自身の身体の声を聴き、身体への感度を高めることによって敏感に変化を感じ取り、身体と生活を調整する基準としていた。慢性心不全患者は日常生活の中で身体感覚とそれに適した行動を試しながら生活する様子が示唆された。研究の目的の「1.慢性心不全患者の心不全症状につながる身体感覚とそれをどのように読み取り、解釈しているのかを明らかにする」に対して、まず慢性心不全患者の症状体験や身体感覚に関する先行研究や文献検討を行った。結果、慢性心不全患者の心不全増悪時の身体感覚の捉えには、<いつもよりちょっとだるい>等の5つのカテゴリーからなる【普段にはない違和感】、<むくみが出る>等の10のカテゴリーからなる【明らかな自覚症状】、<増悪時には良くないサインがある>等の5つのカテゴリーからなる【過去の経験から得る感覚】、<動きながら身体の限界を見極める>等の4つのカテゴリーからなる【試しながら養う感覚】の4つが抽出された。慢性心不全患者は、明らかな心不全症状を自覚することの他に、症状が出現する早期から身体の違和感に気づき、また過去の心不全増悪時の経験から、自分自身の身体状態に関心を向けたり、試し行動をすることによって、身体の変化に気づく感覚を研ぎ澄ませていることがわかった。これらの結果は、第11回日本循環器看護学会学術集会にて発表を行った。この文献検討の結果をもとに、インタビューガイドの作成を行った。作成したインタビューガイドは、慢性看護の専門家に評価を受け、修正を行った。そのインタビューガイドと研究計画書は、本研究者の所属する大学の研究倫理審査委員会に審査を依頼し、承認されている。今後は施設にアクセスし、インタビューの実施をする予定である。慢性心不全は急性増悪を避けることは難しく、いかに重症化する前に気づき、また症状をコントロールしながら生活していくかが重要となる。しかし、自覚症状は患者個々によって感じ方が異なるため、患者自身がどのような体験をしているのか、急性増悪に至るまでの慢性心不全患者の身体感覚の様相とその解釈を明らかにし、保健行動へとつなぐことができるガイドライン開発が本研究の目的である。本年度は施設にアクセスをし、研究対象施設の倫理審査を依頼、承認された後、対象となる慢性心不全患者を紹介していただき、インタビュー調査を行った。13名の慢性心不全患者にインタビューガイドに基づき半構成的面接法を行った。その結果、慢性心不全の急性増悪時に出現する息切れや呼吸困難、浮腫、食思不振等の症状の出現前には、いつもと違う身体感覚を感じ取っていることが明らかとなった。また身体感覚の解釈とその対応行動との関係性があることが示唆された。慢性心不全は急性増悪を避けることは難しく、いかに重症化する前に気づき、また症状をコントロールしながら生活していくかが重要である。しかし、自覚症状は患者個々によって感じ方が異なる。本研究では、患者自身が心不全の症状において、どのような体験をしているのかという、急性増悪に至るまでの慢性心不全患者の身体感覚の様相とその解釈を明らかにし、保健行動へとつなぐことができるガイドライン開発を目的とした。本学および研究対象施設の倫理審査委員会の承認を受けた後、研究対象施設の責任者あるいは看護部門責任者に研究の概要等について口頭および文書を用いて説明を行った。承諾を得られた研究対象施設から対象となる慢性心不全患者を紹介いただき、研究参加の意思確認を行い、同意が得られた研究対象者にインタビューガイドに基づき、半構成的面接法を用いてインタビュー調査を行った。データ分析の結果、慢性心不全患者は急性増悪に至るまでには、通常とは明らかに異なる違和感を自覚していた。一度心不全症状を経験することによって日々の自分自身の身体の声を聴き、その日の体調を自分自身と相談することで一日の生活ぶりの段取りをしていた。また、活動の際には自分自身の身体への感度を高めることによって敏感に変化を感じ取っていた。また、慢性心不全患者がこのような身体感覚に対して、自分自身に合った対応行動を見つけるまでには、発症から1年3年が必要であることが語られた。このことから、日常生活の中で身体感覚とそれに適した行動を試しながら生活する様子が示唆された。この結果から、慢性心不全患者が身体感覚の解釈とそれに対する対応行動、またそれに基づいた保健行動へとつながるガイドライン作成に取り組んでいる。得られたデータの分析に時間を要したことが最大の原因であると考える。

また、身体感覚の解釈と対応行動との関係性は示唆されたが、十分な検討するには対象者数が少なく、今後はさらに対象者数を増やして、解釈と対応行動との関係性を明確にし、ガイドライン作成に向けて取り組んでいく。臨床看護学患者の身体感覚ー対処・対応行動ー可能な保健行動案の作成とそれを基盤とした重症化を防止するためのガイドラインの作成・検討文献検討を行う際の類似概念の検討に時間を要したことが最大の原因であると考える。研究計画が遅れており、ガイドラインの基となる案を検討および使用可能なガイドライン作成後の専門家によるスーパーバイズを受けて修正・洗練化を行うことには至っておらず、次年度使用額が生じた。面接法を用いて、慢性心不全患者の病的体験を聞き、特に身体感覚、そして「いつもと違う」体験と解釈を明らかにし、医学モデルでの知識と比較をする。面接法により、慢性心不全患者の身体感覚の解釈によって、どのような対処行動や対応行動をとっているのかを明らかにし、医学モデルによるコンプライアンスと比較する。ガイドラインの基となる案の検討および使用可能なガイドライン作成後の専門家によるスーパーバイズを受けるための旅費と謝礼に使用する。インタビュー実施を予定し、そのための旅費を計上していたが、研究計画がやや遅れているため、インタビュー実施には至らず、次年度使用額が生じた。複数回のインタビューを実施し、データを収集するための旅費に使用する。また、データ掘り起こしの学生アルバイトや調査対象者への謝礼に使用する計画である。
閉じこもりながら実践できる新たな生活機能リスク予防プログラムの経済効果は？

体とココロの健康サポート事業(以下NW群)と健康づくり情報伝達ネットワーク構築事業(以下CV群)の事業実施前後の身体的・精神的の効果検証を実施した。SF-8(PCS)はNW群で増加し、SF-8(MCS)はCV群で増加していた。2事業あわせた46名の体力測定項目では、歩行因子や筋力は終了時に有意に増加していた。NW群18名の医療費換算(試算)では、224,118円の削減が見込まれた。本研究の目的は、閉じこもりの理由、閉じこもりがちな方が外出して予防プログラムに参加できるための支援・整備、閉じこもりながら実践できる生活機能リスク予防プログラムの開発、プログラムの実践介入による医療経済学的効果を明らかにすることである。25年度は、集合住宅(団地)在住者を対象に質問紙調査を実施したうえで、予備調査として家庭訪問を実施し、質問紙調査やインタビュー調査を実施した。有効回答数は743名(男性348名・女性388名・不明7名)で、有効回答率は49.5%であり、回答者の6割以上は60代以上であった。多世代と比較した高齢者層の特徴として、低層階に住む方が多く、単身または夫婦世帯が多い。自身の健康について「よくない」がやや高めであったが、運動している割合が高い。しかも、かかりつけの診療所・病院が「ある」と答えたのは70歳以上で75%と高い。疾患状況については、「高血圧」が高く、男性は「高血圧」「糖尿病」、女性は「アレルギー」「高脂血症」の割合が高い。外出の頻度について70歳以上では65%と低めであった。だが1日15分程度の運動習慣については、高齢層で多かった。悩みは、全体的に女性のほうが高く、70歳以上で「自分の健康や病気」「自分の介護」が多かった。一人暮らしの方は他世帯に比べ会話が少ない状況であった。健康づくりのために参加したいと思う内容では「(簡単な)体操」「笑いと健康の話」「食に関する話」「栄養に関する話」「病気の話」などが挙げられた。26年度は、集合住宅(団地)在住者を対象に全数調査として質問紙調査を実施した。また、家庭訪問を実施し、日々の運動量、主観的健康感、医療費、体力測定を実施した。このうち質問紙調査では、調査対象は住民基本台帳から抽出したA団地に住み、平成26年12月1日現在満20歳以上の男女3365名(全数調査)とした。有効回答数は有効回答数は1475名(男性739名・女性710名不明名26名)で、有効回答率は43.8%であった。回答者のうち、60代が28.9%、70歳以上が41.3%と、60歳以上が7割以上を占めた。概して高齢層は低層階に住み、健康状態が良くないと思いながらも健康に対する意識は高く、軽運動を実践していた。閉じこもりに該当する、外出頻度が週1回以下の方は、34名(2.3%)存在していた。また、現在、日常生活で介護必要とされている方は、70代では14.8%であった。「健康状態」や「外出頻度」が他の項目と関連している可能性がある。加えて高齢者や若年者の特徴も見え隠れしている。現在、χ2検定を実施し、項目間の関連性について更なる検討を加えている。今後は、健康維持、医療費削減の効果として1日8000歩以上の歩数を推奨されているが、閉じこもりながらでもそれに見合う活動と量について調査する。あわせて転倒に関連するとされる歩行因子や、血圧と関連するとされる塩分摂取量についても、対象を広げて調査する。27年度は、生活機能リスク予防プログラムを完成することを目的に、地域在住高齢者14名に対し、6ヶ月間の追跡調査を実施した。調査項目は、毎日の活動日記、実質歩数、筋力、30秒椅子立ち上がりテスト、足指把持力、歩行因子、閉じこもり予防・支援のための二次アセスメント票、基本チェックリスト、MFES、GDS、転倒リスク評価表、SF-8、閉じこもりの有無とパターンとし、対象をA団地在住の8名(団地群:75±6歳)と、健康に関心があり研究代表者の所属する教育機関に模擬患者として参加している6名(SP群:72±5歳)の2群に分け比較検討した。1日平均実質歩数は、SP群が7186歩と団地群の3670歩に比べ約2倍多く、筋力もSP群が96.83 Nmと団地群の69.88Nmに比べ強かった。歩行速度の低下を感じた方はSP群ではいなかったが、団地群で半数存在した。歩行因子計測結果から、定常歩行では団地群が79.23m/minで、SP群の77.45m/minと比べ速かったが、速足での歩行速度では団地群が99.71m/minで、SP群の103.55m/minと比べ遅かったことが要因と考えられる。また、「5種類以上の服薬」は団地群で、「段差がある」「階段の使用」はSP群で多く答えていた。毎日の活動日記から調べた活動種類数では、SP群が月平均15項目で、団地群の9項目と比べ多岐にわたっていた。

近くへのショッピングでは、SP群が月平均3回で、団地群の13回に比べ少なかった。近医への受診回数も、SP群が月平均0.8回で、団地群の3.5回に比べ少なかった。以上より、模擬患者は、健康に関する意識の強さが活動範囲や種類を拡大し、結果歩数や速足での歩行速度が大きくなり、団地在住の高齢者は活動範囲を拡げず近場でルーティンな活動を行っていたと考えられた。体とココロの健康サポート事業(以下NW群)と健康づくり情報伝達ネットワーク構築事業(以下CV群)の事業実施前後の身体的・精神的の効果検証を実施した。SF-8(PCS)はNW群で増加し、SF-8(MCS)はCV群で増加していた。2事業あわせた46名の体力測定項目では、歩行因子や筋力は終了時に有意に増加していた。NW群18名の医療費換算(試算)では、224,118円の削減が見込まれた。26年度は、集合住宅(団地)在住者を対象に全数調査として質問紙調査を実施した。また、家庭訪問を実施し、日々の運動量、主観的健康感、医療費、体力測定を実施した。対象者には第2期生活機能リスク予防プログラムと、最低3回の体力測定に参加いただいた。高齢者生活健康維持、医療費削減の効果として1日8000歩以上の歩数を推奨されているが、閉じこもりながらでもそれに見合う活動と量について調査する。あわせて転倒に関連するとされる歩行因子や、血圧と関連するとされる塩分摂取量についても、対象を広げて調査する。25年度は、当初計画のとおり、A市B町C団地在住者を対象に質問紙調査を実施したうえで、予備調査として家庭訪問を実施し、質問紙調査やインタビュー調査を実施した。それと並行して、説明に同意を得られた対象者に、第1期生活機能リスク予防プログラムに参加していただき、9月と12月に体力測定を実施できた。理由は、分析に関して当初見込みの対象者数より少なかったこと、研究成果(論文作成と学会発表)が未実施であることです。今年度以降、A市B町C団地在住者で基本チェックリストからA市の訪問対象となった方の訪問実施前後のEQ-5D、SF-8を測定するとともに、引き続き家庭訪問を実施し、質問紙調査、インタビュー調査、筋力測定等を実施するとともに、ニーズ把握に努める。訪問対象者を増やしていくこと、それに伴う塩分測定器、運動量計測器、簡易歩行分析器の貸出しへの充当、分析費用への上乗せを計画しております。理由は、新潟医療福祉大学教授との研究打ち合わせが未実施であること、分析に関して当初見込みの対象者数より少なかったこと、研究成果(論文)作成と学会発表が未実施であることです。郵送法による健康感に関する質問紙調査を実施する費用や、訪問対象者の増加により生じる、ライフコーダなどの消耗品への充当、ニーズに対応するための整備(消耗品購入・人件費)への充当、分析費用に上乗せすることを計画しております。
時間分解ENDORによるポルフィリン・フタロシアニン多量体の三重項ダイナミクス

本研究の成果は、時間分解ENDOR装置を組み立て、世界で初めて励起三重項の時間分解ENDOR信号を観測したことである。以下、装置と実験結果について詳しく逆べる。まずENDOR装置の製作は、次の点に留意して各部分の設計を行った。a.強い時間分解ESR信号を観測すること。b.効率よくRFを導入すること。c.温度可変装置(オックスフォード社)を装着すること。これらを満足させるためにいくつかの共振器を試作し、最終的にTE_<011>モードの共振器内に3turnのヘルムホルツ型コイル(2R=13mm)を導入し、RF波をパルス化したENDOR装置を完成させた。装置の時間分解能は100ナノ秒である、この時間分解ENDOR装置を用いてキノキサリン(Qx)/p-ジブロモベンゼン単結晶とH_2TPP(テトラフェニルポルフィン)/トルエンglass中のQxとH_2TPP三重項のENDOR信号を観測した。励起三重項の時間分解ENDOR信号はこれまでに報告されておらず、初めての観測である。驚くベきことに観測されたENDOR信号強度はESR信号の70%にも達している。これは時間分解ENDORのCIDEP(電子スピンの異常分極効果)効果のよるものである。この方法は、従来のODMR(光検出磁気共鳴法)やスピンエコーを用いたENDORと比べて、高温(1.4K vs 100K!)、glassの中でも観測可能であるなどの特徴をもっており、この方法によって、ENDORの適用範囲が著しく広がることが期待できる。本研究においては、TRENDORを用いて多量体と単量体の超微細結合定数(hfcc)を求め、その大きさから直接的に多量体におけるスピンの広がり(分布)を決定する予定である。
プレイリーダーのいる子どもの遊び場に関する研究

1.本研究の目的は,子どもの生活および遊び環境の実態を明らかにするとともに,子どもの遊びを見守り,必要に応じて適切な援助をする大人(プレイリーダー)が常駐する遊び場を,都市の中にどのように組み込んでいけるのか,その可能性を探ることである。そのために福岡,神戸,京都において実査を行った。2.福岡と神戸の小学生とその保護者を対象にした調査では,子どもたちは放課後の遊び時間は短く,遊びも室内遊びが中心で,公園などの屋外で遊ぶことは少なかった。安心な遊び場と感じているのは大人の監視の目がある児童館や学校であり,近くに公園があっても安全な場所とは感じられていなかった。3.小学生全体からみると,児童館の利用は決して高くはなかった。しかし,家や学校ではできない楽しい遊びや友達との遊びを期待して来館する児童が多かった。利用率の低い子どもの場合,児童館の活動に魅力を感じない場合や,児童館が行きにくい場所にある場合,またその存在を知らない場合であった。たいていの児童館は屋外遊び場がないので,設置してほしいという要望が強かった。4.プレイリーダーの常駐するプレイスクールについて調査を行った。会費制で週に12回開設されているだけであるが,その遊び場の魅力のために遠方から親に送迎してもらってきている子どももいた。プレイリーダーの支援のもとで,ふだんできない遊びに魅力を感じ,自分らしさ発揮できる場所と感じている子どもも多かった。5.今後,都市においては,子どもたちが行きたい時に自由に行くことができ,屋外遊び場が併設もしくは隣接されており,遊びを支援してくれるプレイリーダーが常駐する遊び場を整備し,子どもたちが選択可能な遊び環境を充実させていく必要がある。【研究目的】本研究は,子どもの遊びを見守り,必要に応じて適切な援助をする大人(プレイリーダー)が常駐する遊び場を,都市の中にどのように組み込んでいけるのか,その可能性を探ることである。【研究方法】上記目的のために,本年度は福岡市中央区において調査を実施した。調査は3つに大別できる:(1)事前ヒアリング・観察調査:調査対象地区の子どもの生活や遊びの様子を把握するために,福岡市立中央児童会館,市立警固小学校,警固小学校内留年家庭児童会(学童保育所)において聞き取り調査を実施した(平成9年7月,10月)。(2)福岡プレイスクールにおける調査:(財)プレイスクール協会が運営する福岡プレイスクールは,プレイリーダーが常駐する会員制の遊び施設で,会員小学生は週2回,様々な活動を行っている。ここでは小学生にたいする聞き取り調査と(同年10月),母親にたいする質問紙調査を行った(同年11月)。(3)警固小学校における調査:子どもたちの様子や遊び環境の評価を把握する目的で,保護者にたいする質問紙調査を実施した(同年12月)。【結果】I・福岡プレイスクールにおける調査結果:工作,野外での冒険遊び,異年齢の子どもの集団遊びなど日常できない遊びに関する親の評価は高く,またこのような遊びを可能にするプレイリーダーの重要性が認識されていた。とくに福岡ではこの年,子どもを狙った犯罪が多発したため,大人が見守る安全な遊び場を求める意見が多くみられた。II.警固小学校における調査結果:都心であるため大半の子どもは集合住宅に居住している。放課後,子どもは住宅内で1人,または23人の同年齢の友達とTVゲームをすることも多い。周辺道路の車の多さ,遊び場の不足など地域の遊び環境にたいする不満が強い。一方,保護者が安心な遊び場と感じている場所は,主に児童館,学校など大人の目が届く場所であった。校区内にある児童館の利用度は比較的高かったが,屋外遊び場や活動内容の充実などハード・ソフトの両面において改善を希望する声も強い。【研究目的】

本研究は,子どもの遊びを見守り,必要に応じて適切な援助をする大人(プレイリーダー)が常駐する遊び場を,都市の中にどのように組み込んでいけるのか,その可能性を探ることである。【研究方法】上記目的のために,本年度は神戸市の児童館を対象に調査研究を実施した。神戸市は,学童保育を併設しているケースが多いこともあって,1中学校区に1ヶ所,もしくは2ヶ所の児童館が配置されており,子どもたちにとっても比較的身近な遊び施設となっている。調査研究は以下の手順で進めた:1.児童館の現況調査2.児童館職員にたいする聞き取り調査,3.児童館利用の小学生(学童保育児童および一般児童)対象の聞き取り調査。上記3.の調査は,1998年11月,3児童館において実施し,回答者数は173名であった。【結果】子どもたちにとって児童館は,「友達と遊べる屋内遊び場」「暇な時にも誰かと遊べる場」「行事があって楽しい場」として認識されていた。しかし,一般来館の児童にとって,指導員はじめ児童館職員の影は薄く,指導員は「行事をする人」「児童館を管理している人」であり,「一緒に遊ぶ人」「遊びをみてくれる人」とはなっていない。その背景には,指導員の配置基準が1名であることによる人員不足と,市の方針もとづく行事の遂行に時間がとられるなど,子どもたちとの接触時間が十分にとれないことが問題として指摘される。また,そもそも指導員の役割として,創造的な遊びの環境を整備するという位置づけにはなっていないことも,一般来館児童とのつながりが希薄である原因と考えられる。その他の問題として,ほとんどの児童館に屋外遊び場が設置されていないことがあげられる。多くの児童館が遊び環境の悪化地域に立地しているため,屋外遊び場が設置できていない事情はあるが,屋外遊び場の設置は子どもたちの要望も強く,豊かな遊びが展開される契機になると期待される。【研究目的】本研究は,子どもの遊びを見守り,必要に応じて適切な援助をする大人(プレイリーダー)が常駐する遊び場を,都市の中にどのように組み込んでいけるのか,その可能性を探ることである。【研究方法】昨年度は,神戸市の児童館において利用実態調査を行ったが,今年度はこれらの児童館を利用圏域に含む小学校3校を対象に調査を実施した。調査は2種に分けられ,(1)児童調査では,2年生,5年生の児童を対象に,放課後の遊びや児童館の利用状況,近所の遊び場にたいする評価をたずねた(回答者638名)。(2)保護者調査では,地域の遊び環境にたいする評価,児童館にたいする評価などをたずねた(回答者497名)。【結果】児童の基本属性として,集合住宅居住が多い,母親の6割が就労している,お稽古ごと・塾への参加率が高いなどの特徴がみられた。放課後の遊び状況をみると,遊び相手は同年齢で2,3人の友人が多く,遊び集団は均質,小規模である。遊び場所は,自宅が最も多く,近所の公園や校庭(開放されている)などの屋外空間利用も比較的多い。外遊び志向は強く,児童の9割は日常的に外遊びをしている。学童保育児童を除く一般児童が児童館を利用する割合は約4分の1で,利用頻度は学年が上がると低下する。
レーザーアブレーション原子蛍光分光法による固体表面のサブナノメーター分析

我々は、従来の原子蛍光分析装置の試料原子化(アトマイザー)にアブレーションを利用することを試み、この方法をLaser Ablation Atomic Fluorescence(LAAF)分光法と名付けた。LAAF分光法はあらゆる元素分析法の中で最も検知感度の高い方法である。本研究はこのLAAF分光法を固体表面分析を適用し、特定元素の深さ方向の分布をサブナノメーターの分解能で高感度に検知することを目的とする。その方法は減圧(1Torr)下で試料表面を繰り返し紫外エキシマーレーザーでアブレートし、そのブルーム中に特定元素の共鳴線に同調した可変波長レーザー光をプローブとして入射し、LIFを観測することによって、深さ方向に分布する元素の密度分析を測定しようとするものである。2年間にわたり行った研究成果をまとめると、以下の通りである。1.ガラス,ポリマー,金属,半導体などの各種材料にレーザー光を照射し、そのフルエンスを精密に制御することで、ショット当りナノ,サブナノオーダーの極薄アブレーションを試みた。その結果短波長のArFレーザー照射時にガラスやポリマーではショット当たり1nm以下の均一なアブレーションが可能なことを明らかにした。2.ガラス,ポリマーでNa分のLAAF検知を行い、そのような極薄アブレーション時にもショット毎に信号が得られることを示した。3.さらにNa濃度の分布がわかっているPMMA試料を作成し、元素の検知下限、深さ方向の分解能などの評価を行い、この方法の有効性を明らかにした。4.ナノ秒レーザーでは均一なアブレーションができなかったシリコンも、フェムト秒レーザーでは均一に削れることがわかった。その方法は減圧(1Torr)下で資料表面を繰り返し紫外エキシマーレーザーでアブレートし、そのプルーム中に特定元素の共鳴線に同調した可変波長レーザー光をプローブとして入射し、LIFを観測することによって、深さ方向に分布する元素の密度分布を測定しようとするものである。本年度行った研究とその成果は以下の通りである。1.Naを含有する色ガラスについて上述のLAAF分析実験を行った。その結果、ArFエキシマーレーザーを用いた場合、フルエンス約100mJ/cm^2のあたりにアブレーションが開始するしきい値が存在し、しきい値より少し上のフルエンスでアブレートした時1ショット当たり1nm以下の極薄膜のアブレーションが可能であることを見出し、同時にショット毎に一定したNaのLAAF信号も検知できた。2.ポリマー、半導体、金属など種々の材料に波長に違ったいろいろなレーザー光を照射し、そのアブレーションの様子を観測したところ、PMMA等のポリマーで、特に短波長のArFレーザーを用いた場合、上述のガラスと同様の良好なサブナノメートルアブレーションが可能であった。今後は元素含有率のわかった試料でLAAF計測の感度検定を行うとともに、半導体分野で重要なSi表面への適用を試みる予定である。

その方法は減圧(1Torr)下で試料表面を繰り返し紫外エキシマーレーザーでアブレートし、そのプルーム中に特定元素の共鳴線に同調した可変波長レーザー光をプローブとして入射し、LIFを観測することによって、深さ方向に分布する元素の密度分布を測定しようとするものである。2年間にわたり行った研究成果をまとめると、以下の通りである。1.ガラス,ポリマー,金属,半導体などの各種材料にレーザー光を照射し、そのフルエンスを精密に制御することで、ショット当りナノ,サブナノオーダーの極薄アブレーションを試みた。その結果短波長のArFレーザー照射時にガラスやポリマーではショット当たり1nm以下の均一なアブレーションが可能なことを明らかにした。2.ガラス,ポリマーでNa分のLAAF検知を行い、そのような極薄アブレーション時にもショット毎に信号が得られることを示した。3.さらにNa濃度の分布がわかっている試料を作成し、元素の検知下限、深さ方向の分解能などの評価を行い、この方法の有効性を明らかにした。
シンギュラリティ細胞が率いる集団を表現する機械論的モデルの構成

「シンギュラリティ細胞」は何によって生じ、集団にどのような影響をもたらすのか?この問いに答えるべく、細胞と環境との間や細胞同士での力学的な相互作用(例えば、基質の硬さや、細胞同士の「おしくらまんじゅう」)が細胞の状態に与える影響、あるいは逆に、細胞の状態が細胞の形や動き、さらには周囲の環境に与える影響、といった観点から機械論的に考えていきます。あえて抽象的な数理モデルを介することで、特定の生物種や細胞にできるだけ依存しない理論を構築することを目指します。
有機大気汚染成分の簡易化学計測法の開発

1.パーソナルサンプラーの試作-小型直流モーターにより往復動式の吸引ポンプを駆動させて大気を吸引し、サンプリング管(4mmid×約100mm,充填剤Tenax GCなど)に汚染成分を常温で捕集する方式で、大きさは10cm(H)×7cm(W)×2.4cm(D),約85gであった。吸引空気量はメカニカルカウンターにより求め、電源は1.53Vの乾電池を用い別ケースに収めた。また47mm径の石英繊維フィルターをつけた漏斗状アダプターを装着して大気浮遊粉じんを捕集できるようにし、大気を直接捕集する場合には1lのテドラバックを入れた気密の冷蔵庫用プラスチックケースを利用し、これをサンプラーで減圧して採取できるようにした。ポンプの吸引速度は3Vで無負荷時約2l/min,0.2gの充填剤をつめたサンプリング管使用時約160ml/minであった。2.吸着成分の回収率-サンプリング管を加熱導入装置により約1分間で260280°Cまで急速加熱したのち、Heを3060秒間通して吸着成分をGCまたはGC/MSへ導入したとき、スチレンで9698%の回収率を得た。ppbレベルの各種混合標準ガスによるサンプリングから定量までの全回収率はヘキサン以上のn-アルカン,B,Tなどで80100%であった。3.定量系の検討-イオントラップ式でGC/MS,負イオン化学イオン化MS法,放電-化学イオン化MSなどを検討し、4.の実際試料の測定に用いた。4.応用例-常温吸着で大気110lを採取し、数数10ppbのB,T,X,h-アルカン,アルキルベンゼン,トリクロロエタンなどを、またテドラバッグに約1lの空気を採取し、非濃縮のままppbレベルの各種のハロゲン化炭化水素を検出した。さらに僅か110lの空気を吸引してフィルター上に浮遊粉じんを捕集し、その中性抽出液からGC/NCIMS法により10500ng/【m^3】のB(a)Pを検出した。放電を利用したMS法では汚染成分を空気とともに直接MSに導入して測定できた。
表面修飾ダイヤモンドにおける電界誘起超伝導の実現

ダイヤモンドはあらゆる物質中で最高クラスのデバイ温度を持ち、常圧における高温超伝導実現の候補物質であるにもかかわらず、最高転移温度はわずか11.4 Kに留まっている。これは、ホウ素の添加に伴う"乱れ"の影響によるものであると考えられており、乱れを排除したダイヤモンドにおいては100 Kクラスの転移温度が実現すると指摘されている。本研究では、ダイヤモンド表面に化学修飾を施すことでポテンシャルの乱れを最小化したダイヤモンドを作製し、電気二重層トランジスタを作製することで、最終的に静電キャリアドーピングによる電界誘起高温超伝導の実現を目指す。
ラットヒラメ筋単一筋線維ミオシン重鎖の発育変化および後肢懸垂による影響

従来の研究から、ラットヒラメ筋は、後肢懸垂により、顕著な萎縮をきたすと同時に、収縮特性も変化することが知られている。本研究は、このような収縮特性の変化を、ヒラメ筋の単一筋繊維を用いて、収縮蛋白のミオシン重鎖の変化の観点から検討を加えた。実験には、10週齢のラットを用いた。4週間後の後肢懸垂後、ヒラメ筋を摘出し、組織分析により筋繊維組成を算出、また、電気泳動により単一筋線維のミオシン重鎖(MHC)分子種の変化を検討した。4週間後の肢懸垂により以下の結果が得られた。(1)コントロール群と比較して、体重増加の抑制と筋重量の有意な低下がみられた。(3)後肢懸垂後、MHC IIaのみを有する単一筋繊維はみられなかった。(4)MHC IIdおよびMHC IIbの合成が確認され、これらの分子種は単一筋線維内でMHC IIaと混在することが明らかとなった。以上の結果から、後肢懸垂により、MHC IIaのみを含む単一筋線維内にMHC IIdまたはMHC IIb分子種の合成が生じ、分子種混在型の筋線維が増加したことが示唆される。同時に、組織学的に同定されたtype IIa線維は、数種類のミオシン重鎖分子種を含有することが推察される。