hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソフトキラル分子結晶による刺激応答性室温円偏光蓄光材料の創生

三重項励起子の安定化のメカニズムが、室温でも三重項励起子拡散が大きく抑制され、その結果三重項励起子が欠陥で失活しにくくなっていることに由来していることを高解像顕微鏡および量子化学計算を用いて実証した。H8-binaphytyl骨格を有する新規分子の合成を行い、合成したいくつかの分子が結晶状態で10-1 sオーダーの発光寿命を有する室温りん光(蓄光特性)を大気中で示すことを確認した。またいくつかの分子は非晶状態でもわずかに10-1 sオーダーの発光寿命を有する室温を示した。また、H8-binaphytyl骨格を有する分子結晶の1つでは、弱い分子間力により200°C程度の温度で可逆的に非晶と結晶を可逆的に相変化させることが可能であり、非晶と結晶を温度により記録することで、それぞれ蓄光機能のOFFとONが可逆的に記録されるという特性を確認した。また、室温りん光を示す分子結晶と示さない分子結晶の三重項励起子拡散特性を高解像顕微鏡を用いて計測したところ、室温りん光を示す分子結晶では三重項励起子拡散をほとんどしていないのに対して、室温りん光を示さない分子では&micro;mレベルの三重項励起子拡散が観測された。量子化学計算においてもそれら三重項励起子拡散能力の大きな違いが確認され、共役分子結晶において三重項励起子拡散能を抑制することが、室温長寿命りん光発現の重要な要素の一つであることが確認された。このことからよりH8-binaphytyl骨格の分子結晶系のような分子間力な弱いような結晶の系でも、三重項励起子拡散を抑制することで長寿命室温りん光特性の抽出が可能であることが原理的にも実証された。本年度は上記熱で可逆的に室温長寿命りん光機能のONとOFFの制御が可能な分子結晶をベースに円偏光蓄光機能を得るための材料開発を行う。具体的には、H8-binaphytylの共役ホスト中に凝集時に大きな2色性を有する円偏光発光特性の発現が期待されるゲスト重原子フリー共役分子をドープした材料を設計し合成する。、H8-binaphytylの共役ホストが非晶状態では、ゲスト分子が分散されているため円偏光蓄光特性が発現しないが、H8-binaphytylの共役ホストが結晶状態の際はゲスト分子がホスト結晶の界面で凝集し2色性の高い円偏光蓄光が放射される系の開発を目指す。ホスト結晶は200°C近傍の温度で非晶と結晶の可逆制御が可能であるため、円偏光蓄光の2色性のONとOFFが期待できる。このような熱応答性ホストゲスト系材料を中心に研究を進めると同時に、弱い力学刺激やより低温で蓄光機能の変調が生じるような分子結晶を探索する。
野生チンパンジーにおける利他行動の進化

平成15-16年度にタンザニア、マハレ山塊国立公園でおこなった野生チンパンジー調査で収集した資料を分析した。資料は未成熟チンパンジー17個体を追跡して得た320.3時間の観察中に、母子間や血縁間、非血縁間でおこなわれた毛づくろいや食物分配などの利他行動を記録したビデオ等である。母子間の食物分配では、子が母親に肉を要求し、母親が口で肉を切り分けて与える行動を観察した。しかし母親が与える肉片は小さい場合があり、子は必ずしも与えられた肉を食べるわけではなかった。食物分配は所有者が分配する際に不公平がおこる可能性を指摘し雑誌に公表した。平成15-16年の調査結果と、平成11-12年の同調査地におけるオトナ期のチンパンジーの調査結果をあわせ、ヒトや飼育下の真猿類と、毛づくろいのかき分け速度について比較した。チンパンジーのかきわけ速度は比較的遅く、外部寄生虫除去という利他的な機能が小さいと予想したが、実際は体サイズとアロメトリーな関係にあり、とくに寄生虫除去効果が小さいとは考えられなかった。これを学会発表した。未成熟個体の基準になるオトナの毛づくろいを分析した。オトナでは他個体への毛づくろいが自分への毛づくろいよりも外部寄生虫除去効率が高かった。この結果は、自分自身の外部寄生虫を除去するときには、自分でやるよりも、相手と毛づくろいのやりとりをおこなった方が有利であることを示唆しており、毛づくろいという利他行動が進化したひとつの要因であると考えられた。この成果は現在、雑誌に投稿中である。行動観察のほかに、寄生するシラミ卵の密度を調べた。チンパンジーが樹上に作るベッドから毛を採取し付着しているシラミ卵を数えた結果、毛1000本あたり1.2個という密度であり、平成11-12年の結果(毛1000本あたり2.8個)より低かったが、ニホンザル(毛1000本あたり0.14個)より高かった。タンザニア、マハレ山塊国立公園で2003年8月から12月まで、ワカモノ期の野生チンパンジーの調査をおこなった。目的は、(1)毛づくろい行動がどの個体に対しどれくらいの持続時間、かき分け速度、除去効率でおこなわれるか、(2)利他行動がどのような個体間でおこなわれるか、(3)毛づくろいで除去されるシラミの卵の密度はどれくらいか、の3点をあきらかにすることである。(3)について、チンパンジーが樹上につくるベッドに残された毛を採集し、その毛に付着していたシラミ卵を数える方法をとった。結果は、44ベッドから1,156本の毛を採集し、2個のシラミ卵を発見した。毛の本数あたりのシラミ卵密度は0.0017であり、筆者が1999年から2000年におこなった調査時の値(0.0024)とほぼ同じであり、ニホンザルの値(0.00014)より高かった。このことからチンパンジーにとってシラミは重要な寄生虫であることが示唆され、それを取り除く毛づくろい行動が利他行動として意味のある行動であることが示唆された。また、「葉の毛づくろい行動」に用いられた葉にシラミ卵が残されていたのを発見した。「葉の毛づくろい行動」は、チンパンジーが毛づくろい中に取り除いた寄生虫を葉の上でつぶす行動であることが知られているが、同定された寄生虫はこれまでシラミ1頭だった。今回の調査でシラミ卵が発見されたことは、チンパンジーが実際にシラミだけでなく卵も除去している確実な証拠となった。また卵も含めてシラミが、チンパンジーが除去する寄生虫の中心である可能性が示唆された。チンパンジーがじっさいにおこなった毛づくろい行動については分析中であり、行動と寄生虫の資料を総合して、毛づくろい行動の利他行動としての価値について討論していく予定である。またこの結果を、その他の利他行動の分析結果と比較し、総合討論していく予定である。野生チンパンジーが個体間でどのような利他行動をおこなっているか、タンザニア、マハレ山塊国立公園において野外調査をおこなった。調査期間は2004年5月9日から8月8日までである。集団内でチンパンジーが利他行動をどのようにやり取りしており、またそのやり取りが血縁選択モデルや互恵的利他主義で説明可能か分析するため、とくに他個体から外部寄生虫を除去する利他行動である毛づくろい行動を中心に資料収集をおこなった。前年度以前におこなった、オトナ期とワカモノ期のチンパンジーの資料と比較するため、チンパンジー集団においてコドモ期のチンパンジー7個体(メス5頭、オス2頭)を対象に個体追跡をおこなった。毛づくろい行動についてはビデオに記録した。このビデオ資料を日本に持ち帰り、2004年8月から2005年3月まで、毛づくろいのやり方、とくに毛づくろいの持続時間、除去効率、かき分け間隔、毛づくろい相手の選好性などの各項目について、ビデオから観察をおこなった。チンパンジーの毛づくろい行動の特徴を明確にするために、前年度以前に収集したニホンザルおよびヒトの毛づくろい行動と比較をおこなった。霊長類の間で外部寄生虫を除去する際の動作の差異から、チンパンジーの毛づくろいの利他行動としての特徴を明らかにする目的である。

分析から、野生チンパンジーがニホンザルやヒトよりも、1回のかき分けの動作により時間をかけていることがわかった。毛づくろい行動が利他行動としてどれほどの利益があるか評価するために、この行動で除去されているシラミの量的評価をおこなった。これは上記のタンザニアにおける野外調査において実施した。チンパンジーが樹上に作るベッドから毛を443本収集し、毛に付着しているシラミ卵を2個観察した。この結果は前年度以前の調査結果から大きくはずれるものではなかった。平成15-16年度にタンザニア、マハレ山塊国立公園でおこなった野生チンパンジー調査で収集した資料を分析した。資料は未成熟チンパンジー17個体を追跡して得た320.3時間の観察中に、母子間や血縁間、非血縁間でおこなわれた毛づくろいや食物分配などの利他行動を記録したビデオ等である。母子間の食物分配では、子が母親に肉を要求し、母親が口で肉を切り分けて与える行動を観察した。しかし母親が与える肉片は小さい場合があり、子は必ずしも与えられた肉を食べるわけではなかった。食物分配は所有者が分配する際に不公平がおこる可能性を指摘し雑誌に公表した。平成15-16年の調査結果と、平成11-12年の同調査地におけるオトナ期のチンパンジーの調査結果をあわせ、ヒトや飼育下の真猿類と、毛づくろいのかき分け速度について比較した。チンパンジーのかきわけ速度は比較的遅く、外部寄生虫除去という利他的な機能が小さいと予想したが、実際は体サイズとアロメトリーな関係にあり、とくに寄生虫除去効果が小さいとは考えられなかった。これを学会発表した。未成熟個体の基準になるオトナの毛づくろいを分析した。オトナでは他個体への毛づくろいが自分への毛づくろいよりも外部寄生虫除去効率が高かった。この結果は、自分自身の外部寄生虫を除去するときには、自分でやるよりも、相手と毛づくろいのやりとりをおこなった方が有利であることを示唆しており、毛づくろいという利他行動が進化したひとつの要因であると考えられた。この成果は現在、雑誌に投稿中である。行動観察のほかに、寄生するシラミ卵の密度を調べた。チンパンジーが樹上に作るベッドから毛を採取し付着しているシラミ卵を数えた結果、毛1000本あたり1.2個という密度であり、平成11-12年の結果(毛1000本あたり2.8個)より低かったが、ニホンザル(毛1000本あたり0.14個)より高かった。
1930年代の日米関係：・フーバーとローズヴェルト大統領政権下での対日政策

本研究は1930年代におけるアメリカの対日政策を考察し、フーバー政権とローズヴェルト政権を比較したものである。FDR政権時の対日関係を考察した研究は多くあるものの、フーバーとなると政権が大恐慌と重なったため、日米関係での文脈は決して多くない。それゆえ、両政権の対日政策を比較することにより、その全体像を捉え、また対日政策が徐々に硬化していった過程を解明できた。より具体的には、フーバー政権時では、満州事変勃発にかかわらずまだ知日派の対日政策に対する影響力は残っていたが、FDRの時代になると、知日派は一掃されて逆に対日強硬ラインが台頭した。その重要な転換点となったのは第二次上海事変である。初年度で主要な目標は、日米両国での資料調査、および資料収集を行うことであった。入手する必要のある資料が膨大である上、その所在地が分散されていたがために、収集とその整理作業だけで多くの困難を伴ったが、研究の核心を成す部分は次第に揃いつつある。より具体的には、本研究の中心的アクターとなるフーバーとローズヴェルト大統領の文献・資料が多く集めることができた。残されているのはキャッスルやスティムソン、そしてハルの各国務長官の個人文書や文献であるが、こちらは本年度において集中的に作業を進める。また、両大統領の時代を跨いで活躍したホーンベック極東部長(のちに特別顧問)の資料も閲覧する必要がある。このように、25年度における本研究の中心は主にフィールドワークに向けられた。残された時間はもっぱら一次資料の精読に充てられ、また1930年代のアメリカの東アジア外交の分析枠組みの構築も手がけた。こちらの方は完成までなお時間を要するが、全体的なイメージは徐々に浮かびつつある。以上のように、アメリカでの資料収集作業は広範囲に及ぶため、初年度だけで収集段階が完結することなく、当初の計画にも示したとおり、来年度も引き続き資料収集を実施する。なお、よりアクセスが容易である日本での資料収集作業は、順調に推移しており、東京(東京大学、外交資料館、国会図書館・憲政資料室)、そして京都(同志社大学・アメリカ研究センター)でのフィールドリサーチの結果、相当程度の資料を渉猟することができた。最後に初期段階での研究現状について研究会で報告する機会を得、参加していた専門家から有意義な指摘を頂戴した。これらの貴重な示唆については、来年度以降の作業で活かしたいと考える。本年度の主たる目標は、昨年までの資料調査・資料収集によって得られた膨大な量の資料を整理した上で、それらを読破し、理解することにあった。まず整理自体が多くの時間を要したが、こちらは無事に完了させ、現在はもっぱら資料の解読に時間を注いでいる。今のところハーバー政権きの対東アジア外交に対する理解を深めつつある。今のところ実績としては、従来スティムソン国務長官により「不承認政策」を中心とした一面的な理解から、国務長官の政策を大統領と切り離すことによってより多面的な米外交の実態が掴めてきた。より具体的には、かの有名な「不承認政策」の数日後に、キャッスル国務次官が大統領の承認の下、その内容を否定する声明を出している。多くの先行研究はこの事実を看過しているのであるが、本研究ではこれこそがフーバー政権が目指した対日政策であったと考える。すなわち、満州事変をめぐって日本と対峙するのではなく、宥和ない従来の関係を維持していくという基本方針である。こうしたアメリカの政策のぶれを浮き彫りにすることによってこの時代に関する理解をさらに深めていきたい。なお、今後さらに掘り下げていきたい研究実績であるが、アメリカの政策の揺れがいかに日本側に解釈されたのか(いわゆるmixed signalsの弊害)を検証したい。くわえて、当時アメリカ政府にとって焦眉の課題であったのは恐慌後の経済の立て直しであったが、こうした国内問題の対外政策への影響を関税政策以外の側面から考察したい。ここまでフーバー大統領および彼の外交政策について多くの研究時間を割いてきている本研究であるが、これによってフーバー・キャッスル路線の存在を確認することができた。すなわち、この政権では大統領と国務長官のスティムソンの間で多くの確執が存在し、とりわけアメリカの対日政策については両者の考えに大きな溝があった。それを全面的に浮上させる契機をもたらしたのが、日本軍主導の満州事変だった。「不承認政策」を打ち出す国務長官とは裏腹に、フーバーはより融和的な態度を示した。これがいわゆる「交錯する信号の弊害」問題にへと発展し、日本政府がアメリカの意図を読み違える結果を招いた。しかし、本研究ではフーバーの行動の背景にはキャッスル国務次官補の存在があったことを突き止めることができた。つまり、この政権では東アジア政策に限っていえば、国務長官を超える形をもって次官補と大統領が繋がっていたのである。こうした行政内の分断は日本に誤解を与え、後者がより積極的な大陸政策を打ち出した契機ともなったと結論づけられる。すなわち、外交に対するアプローチに大きな欠陥があったとするのが本研究のここまでの見解である。他方、今後はローズヴェルト大統領と彼の政権の考察により専念し、前政権との比較を試みたい。ただ、現在のところ見えてくるのは、ローズヴェルトと国務長官とでは外向性政策上の乖離または対立点はさほど多くなく、協調的・協力的な関係を構築していたようである。さらに、前国務長官のスティムソンは陸軍長官として新政権に閣僚入りしたが、フーバーの時にはほどんど対外政策において影響のなかった同ポストがいかに変容したかについても探りたい。

また、スティムソンの政権入りの行為は、彼が所属する共和党との確執をもたらしたが、政党という観点から対日政策への対立点について光を当てたい。同時進行中の他のプロジェクトを抱えつつも、こちらの研究により多くの時間を配分している結果、研究はおおむね順調に進んでいるといえよう。ただ、今年度は民主党、共和党のそれぞれの歴史、および外交政策についてより深く知見を拡大したいため(こちらは当初必要とは認識していなかった)、今後は若干の遅れが生じる可能性は否定できない。とはいえ、こちらの研究を最も高い優先順位においているため、大きな支障とはならないと考える。前年度はフーバー大統領とスティムソン国務長官との確執が対日政策に及ぼした影響をキャッスル国務次官をキーパーソンに考察したが、今年度はローズヴェルト政権に考察に中心をシフトさせ、同大統領ととハル国務長官との人間関係を掘り下げて検証した。その結果、貿易政策に対する違い、さらには他を圧倒する強大な大統領の影響力を認識することができた。本研究に直接関わるのが両者の対日認識である。ハルには強烈な反日感情はなく、むしろその関心は自由貿易の促進、さらには国内政治(とりわけ連邦議員との調整役)に向けられていたが、他方のローズヴェルトは全く違っていた。すなわち、権力に対する強い執着心、また外交に対する強い関心、そしてそれに劣らないぐらいの強烈な反日感情が見えてきた。こうした感情は彼がウィルソン政権で海軍副長官を務めた時からすでにあったことも研究調査から明らかとなった。すなわち、彼は早い段階から日本の警戒しており、やがて日米は対立すると考えていたがゆえに米海軍の太平洋上でのプレゼンスを強化しようとした。また、このような考えを有していたために、1933年に大統領へ就任した直後から有事の際は日本人移民及び日系人を隔離する政策を考えていたことも判明した。こうした諸事実は、前共和党政権と打って変わって、ローズヴェルト新大統領の下では日米関係の維持は多くの困難を伴うのを暗示するものである。つまり、その前提からしてローズヴェルトの就任は日米関係の管理を難しくするものであり、逆説的であるが、仮に共和と候補のウィルキーが勝利していたならその後の日米関係は果たしてどのような展開を見せていたのかという歴史の「イフ」を改めて考えさせられる。もっとも、そうした思いを抱きながら政権初期のローズヴェルトの課題はもっぱら国内経済の立て直しにあり、それゆえニューディール政策に没頭した。昨年度に設定したターゲットのほとんどをクリアしつつある。すなわち、入手した膨大な一次史料を読み進めており、その中から1930年代におけるアメリカの対日政策について新たな像を掴みつつある。くわえて、課題としていた政党史についてもそれなりに理解を深め、くわえて当時の孤立主義が強かった国内世論(アメリカファースト運動など)に関する理解も格段に増した。敢えて課題を述べるとするなら、それは1930年代前半、大恐慌に直面した後のフーバー大統領の経済政策にあるが、これについては先行研究・基本文献はすでに収集しているため、あとは読み込むだけとなる。
道路管理者・運転者・事業者の視点に基づくダブル連結トラック導入効果の研究

2018年度は,当初の研究計画に先立って,ダブル連結トラックの運行データの取得を行うことができた.具体的には,国土交通省・中部地方整備局が実施した,1物流事業者4社のダブル連結トラックの運行緯度経度データ,2運行時の3軸加速度のデータ,3運行時のドライバーの心拍数データである.このデータは別々に分析されていたため,本研究では新たに,GPS時計をキーにして,秒単位に3種類のデータを統合することに成功した.その結果,以下の諸点が明らかになった.1)トラクター(前部)とトレイラー(後部)では加速度の特性が大きく異なる.また物流事業者間でも加速度のヒストグラムが異なっており,荷物の種類が影響している.2)心拍については,高速道路走行より,一般道走行時に高くなる傾向があり,ダブル連結トラック運転者は,一般道でより高いストレスを感じている.3)本データの運行は極めて安定しており,ドブル連結トラックの走行に大きな支障がないことが明らかになった.別途,交通マイクロシミュレーションVISSIMを用いて,高速道路の合流に関するダブル連結トラックの影響を計測できるシステムも構築した.今は交通量が少なく,ダブル連結トラックも全国で数台程度の運行であるが,将来,同車両が増え,ピーク時にも運行させる必要が生じると考えられるため,交通量がピーク時で,複数のダブル連結トラックが混在する状況を想定し,様々なシミュレーションを行った.その結果,特に上り勾配区間の合流で,比較的多くのスタック(合流失敗)が出現する可能性が示された.より多くの条件設定のもとで継続分析する必要性が確認された.当初は,運行データ(緯度経度),加速度データ,心拍データの取得は2019年度を想定していたが,国土交通省調査データが利用できたため,前倒しでデータ整備が完了した.しかし,まだ画像データや,道路構造データの利用も考えられるため,引き続きデータの拡充に努めたい.今年度は,昨年度の調査データの精査が主課題である.それに加えて,道路構造データとの関連性も手がけたい.また,昨年度末に,準天頂衛星「みちびき」対応のサブメーター級GNSS装置も購入したため,それを活かした新たな高精度の位置および3軸加速度データの解析も視野に入れている.2018年度は,当初の研究計画に先立って,ダブル連結トラックの運行データの取得を行うことができた.具体的には,国土交通省・中部地方整備局が実施した,1物流事業者4社のダブル連結トラックの運行緯度経度データ,2運行時の3軸加速度のデータ,3運行時のドライバーの心拍数データである.このデータは別々に分析されていたため,本研究では新たに,GPS時計をキーにして,秒単位に3種類のデータを統合することに成功した.その結果,以下の諸点が明らかになった.1)トラクター(前部)とトレイラー(後部)では加速度の特性が大きく異なる.また物流事業者間でも加速度のヒストグラムが異なっており,荷物の種類が影響している.2)心拍については,高速道路走行より,一般道走行時に高くなる傾向があり,ダブル連結トラック運転者は,一般道でより高いストレスを感じている.3)本データの運行は極めて安定しており,ドブル連結トラックの走行に大きな支障がないことが明らかになった.別途,交通マイクロシミュレーションVISSIMを用いて,高速道路の合流に関するダブル連結トラックの影響を計測できるシステムも構築した.今は交通量が少なく,ダブル連結トラックも全国で数台程度の運行であるが,将来,同車両が増え,ピーク時にも運行させる必要が生じると考えられるため,交通量がピーク時で,複数のダブル連結トラックが混在する状況を想定し,様々なシミュレーションを行った.その結果,特に上り勾配区間の合流で,比較的多くのスタック(合流失敗)が出現する可能性が示された.より多くの条件設定のもとで継続分析する必要性が確認された.当初は,運行データ(緯度経度),加速度データ,心拍データの取得は2019年度を想定していたが,国土交通省調査データが利用できたため,前倒しでデータ整備が完了した.しかし,まだ画像データや,道路構造データの利用も考えられるため,引き続きデータの拡充に努めたい.今年度は,昨年度の調査データの精査が主課題である.それに加えて,道路構造データとの関連性も手がけたい.また,昨年度末に,準天頂衛星「みちびき」対応のサブメーター級GNSS装置も購入したため,それを活かした新たな高精度の位置および3軸加速度データの解析も視野に入れている.
巨核球造血・血小板機能を制御する細胞内分子機構の解析－血栓症予防の可能性を探る－

巨核球は、造血幹細胞から巨核球系特異的サイトカインであるトロンボポエチン(TPO)の作用を受け、分化・成熟し、分化の最終段階で胞体突起を形成し、血小板を産生するが、その分子メカニズムや産生された血小板活性化制御機構には不明な点が多く存在する。今回の研究では、巨核球胞体突起形成やCD62Pなど血小板機能に野生型巨核球、血小板とCD226, calpastatinノックアウトまたはp38a +/-で差が認められた。従って、CD226やcalpain-calpastatin, p38MAPKは巨核球胞体突起及び血小板活性化を制御する可能性である分子であることが示唆された。申請者のこれまでの研究成果から、巨核球造血及び血小板機能について、CD226が関与する可能性が示唆されていたので、巨核球造血におけるCD226の役割を明らかにするために、CD226ノックアウト(KO)マウスを用いて検討を行った。CD226 KO巨核球を精製し、ストローマ細胞株MS-5と共培養したところ、野生型(WT)巨核球の胞体突起形成は阻害されたが、CD226 KO巨核球では阻害されなかった。そこで、in vivoにおける血小板産生能を評価するために5-FUを投与したところ、CD226 KOではWTより血小板の回復が早く、骨髄内巨核球数が増加していた。そこで、CD226は巨核球からの血小板産生のみならず、造血幹細胞からの分化・成熟段階にも関与するのではないかと仮説をたて、以下の検討を行った。c-kit+/Lineage-細胞を採取し、トロンボポエチン(TPO)存在下で培養したところ、CD226 KOではWTと比較して、成熟巨核球が増加していた。さらにCD226のligandであるCD112のrecombinant proteinを用いて巨核球における情報伝達系を測定したところ、幾つかの分子のリン酸化の亢進が認められた。以上の結果から、CD226は血小板産生のみならず造血幹細胞から巨核球への分化・成熟に関与する分子である可能性が示唆された。血小板機能におけるcalpain-calpastatin系の関与をcalpastatin KOマウスを用いて検討したところ、KO血小板において血小板粘着能が低下するなど血小板機能におけるcalpainの役割が明らかになってきた。そこで、血小板機能をcalpain-calpastatin系がどのように制御するのかについて現在もKOマウスの解析を行っている。申請者のこれまでの研究成果から、血小板機能へのCD226の関与が示唆されていたので、血小板機能へのCD226の関与をCD226ノックアウト(KO)マウスを用いて評価した。、野生型(WT)とCD226 KO血小坂において血小板活性化マーカーCD62P、microparticle(MP)などについて検討したところ、両者で有意な差が認められた。また、calpain-calpastatin系が巨核球造血及び血小板機能を制御する可能性を申請者の先行研究で見出していたので、calpain阻害剤, calpeptinを血小板に添加し、calpainの血小坂機能への影響を検討したところ、阻害剤添加によりCD62P、MPなどの各種血小板活性化マーカーが影響を受ける可能性を見出した。またwestern blottingによって、血小板活性化においてはcalpain 1の活性化が認められるものの、calpain 2の活性化は認められないことが明らかとなった。巨核球造血におけるcalpainの関与を阻害剤添加により検討したところ、阻害剤添加により巨核球胞体突起形成が抑制された。以上のことから、CD226及びcalpainは巨核球造血及び血小板機能を制御する重要な分子であること、さらには現在増加傾向にある血栓症の予防及び治療法を確立するためのターゲットとなりうる分子であることが示唆された。申請者のこれまでの研究成果から、巨核球造血及び血小板機能について、CD226が関与する可能性が示唆されていたので、血小板機能におけるCD226の役割について検討を行った。in vitroにおける血小板機能解析では、CD112/CD36またはCD155/CD36fusionproteinを血小板とpre-incubateさせた後の血小板凝集能は、collagen、convulxinなどのagonistにおいてコントロールと比較して有意に低下していたが、CD155/CD36においては有意な低下は認められなかった。

そこで、CD226に対する抗体またはコントロール抗体をあらかじめpre-incubateした後、CD112/CD36と反応させ、凝集能を測定するとconvulxinにおいて低下した血小板機能が回復した。また血小板粘着能においてもCD112/CD36とcollagenまたはFibrinogenをコートした場合、粘着能が有意に低下していた。そこで、このCD226-CD112を介した血小板機能抑制のメカニズムを明らかにするために、western blottingを用いて情報伝達系の解析を行ったところ、CD112/CD36添加により、Akt及びp44/42のリン酸化レベルがコントロールと比較して低下していることが明らかとなった。次に、CD226の血小板機能への関与をさらに検討するために、塩化鉄を用いてCD226ノックアウト(KO)マウスまたは野生型(WT)マウスにおける血栓形成能を評価した。その結果、WTマウスと比較してKOマウスでは、塩化鉄による血管傷害後の血栓形成が速やかに行われていることが明らかとなった。以上の結果から、CD226は血小板機能を負に制御する分子である可能性が示唆された。巨核球造血におけるCD226の役割について検討したところ、CD226-CD112を介した情報伝達系により巨核球造血が制御されている可能性が示唆され、研究はおおむね順調に進展している。しかし、骨髄細胞においてCD226のligandであるCD112及びCD155を発現している細胞は何であるか?またそれらの細胞により巨核球造血がどのようなメカニズムで制御されているか?については未だ明らかに出来ていない。そこで、申請者は骨髄細胞を様々なマーカーで採取し、採取した細胞におけるCD112及びCD155のmRNA及びタンパクレベルでの発現を検討中である。また同時にCD112のrecombinant proteinを用いて巨核球造血における情報伝達系の解析を行い、CD226-CD112を介して幾つかの分子が巨核球造血を制御する可能性も見出した。そこで、現在CD226-CD112を介した巨核球における情報伝達経路のさらなる解析を行っているところである。また血小板機能においてもCD226の重要性を申請者は見出しており、現在はCD226のligandの発現を血管内皮細胞を中心に共焦点レーザー顕微鏡などを用いて検討中である。一方、血小板機能におけるcalpain-calpastatin系の関与をcalpastatin KOマウスを用いて検討したところ、KO血小板において血小板粘着能が低下するなど血小板機能におけるcalpainの役割が少しずつ明らかになっており、現在もKOマウスの解析を継続中である。血小板機能におけるCD226の役割について検討したところ、CD226-CD112を介した情報伝達系により血小板機能が抑制されている可能性が示唆され、研究はおおむね順調に進展している。しかし、本研究の目的は、血小板機能異常症及び血小板関連疾患の予防及び治療法の開発の可能性を探ることにある。つまり、本年度の研究で明らかとなったCD226-CD112の情報伝達系が生体内で本当に作動しているのか否か、かつマウス固有のものであるかそれとも、種を問わずに存在するものであるかを確認する必要がある。またCD226-CD112の情報伝達系が生体内で作動することを証明するためには、CD226 Ligandを発現する細胞の同定が必要である。従って、申請者はCD226 Ligandの発現についてヒト血管内皮細胞(HUVEC)を用いて検討したところ、CD112及びCD155の発現を確認した。
都市周縁の歴史と現在―比較研究　日本・韓国・フランス―

本研究は、近現代都市における周縁的諸存在について、都市史・都市社会学・文化人類学などにわたる学際的アプローチを通じて、その解明を進めたものである。具体的には、日本の大阪、韓国の釜山・済州島などの諸地域における都市下層住民の空間分布やその労働・居住・生活形態と社会的諸関係の実態を明らかにするとともに、移民史の視点から、済州島と大阪・生野を行き来する在日コリアンの生活史を個人レベルで明らかにした。以上の日韓比較・関係史をフランス・パリとも対比し、パリの旧市街周縁部や「郊外」における各時代の下層住民の生活・居住形態とその社会的諸関係を分析するとともに、大阪・釜山などとの共通性と差異を明らかにした。2013年度は、書評を主体とした学内の研究会を2回、ソウル市立大学の張元皓教授を招いての国際共同研究会、さらには釜山大学校・韓国民族文化研究所との国際共同シンポジウムを開催することができた。主として都市社会学分野での成果を扱った書評などを通して、ヨーロッパ、とりわけフランスにおける都市周縁研究が、歴史と現在、歴史学と社会学を横断する形で進められている現状を具体的に把握し、日本における歴史学と社会学の方法的接触を進める際の一つの範型を得ることができたように思われる。国際共同研究会では、現代ソウルの都市計画と社会経済構造に関する概要を把握するとともに、現代都市の社会=空間構造に迫るための分野横断的なアプローチの可能性をめぐって有益な議論がなされた。またソウル市立大学との研究交流を今後進める上でも重要なステップとなったと言えるだろう。釜山大学校との国際共同シンポジウムでは、主として歴史、それも前近代史を対象として、都市の政治・経済・社会と軍事との関係を主題にした議論がなされ、都市周縁や都市住民生活に関わる論点も議論された。前近代の釜山については、まだまだ研究を深化させる可能性のあることが確認できた。同時開催の都市・釜山のフィールドワークでは、戦後形成された周縁エリア=「坂の街」の実地踏査を行い、現代のまちづくりと連動して進められている韓国民族文化研究所のプロジェクトの現状や、アメリカ軍用地を市民公園化した地区の現状を調査し、釜山の戦後における都市と住民生活の変化とそれに関わる資料の情報についても成果が得られた。また2014年度のフランスでの国際共同シンポジウムの開催に向けて、大阪市大で開催された関連する研究会の場で、フランス国立高等社会科学研究院の複数の研究者と交流の機会を持つことができたことも付記しておく。2014年度は、大阪市大での2回の研究会、釜山大学校韓国民族文化研究所の研究者とのワークショップ1回、フランス・パリでの国際シンポジウム1回を開催することでき、大きな成果が上がった。釜山大研究者とのワークショップは、韓国民族文化研究所と大阪市大の都市文化研究センターとの間で、今後の共同研究のあり方を討議する場として2015年2月に開催された。そこでは、本課題のメンバーが中心となって、グローバルな規模で展開する新自由主義の浸透による格差社会と社会的亀裂の問題を強く意識して、都市を舞台として展開する社会的諸矛盾を人・空間・文化の三局面から批判的に検証する共同研究を学際的に進める方向性が提起された。2016年2月に開催予定の国際シンポジウムに向け、2015年度に、調査論・研究方法論にわたる学際的共同研究を展開することが確認された。また2015年3月の国際シンポジウムは、国内での2回にわたる準備研究会を経て、本課題のメンバーが企画し、開催した。パリのフランス国立社会科学高等研究院で、2日間にわたり開かれたシンポでは、パリと大阪について、近代現代の都市下層(都市周縁)の存在形態と彼らをめぐる社会的諸関係について、歴史学と社会学の「方法的相互乗り入れ」を意識して積極的に議論が行えた。都市史や移民史の分野で著名なフランス人歴史学者・社会学者の報告を実現でき、日本側の研究報告に対しても広範な参加者の注目が寄せられ、きわめて有意義な場となった。歴史学と社会学の方法的な違いを意識した緊張感ある討議もなされ、1パリと大阪における都市周縁の実態の国際比較、2日仏の都市周縁に迫る視角や方法の共通性と差異、3歴史学と社会学の方法的な接触という三局面で、刺激的なイベントとなった。本イベントでの各報告文は日本語・フランス語に翻訳中であり、2015年度に何らかの形での公表を目ざしたい。2015年度は、2014年度末にフランス・パリで開催した現地の歴史学者・社会学者たちとの共同によるセミナーの成果を取りまとめる作業を進めた。フランス側の研究者の事情により、日本側関係者内の配布用にとどめる形としたが、セミナーの報告集を完成させた。日仏の都市周縁・都市下層社会を研究対象とする歴史学者、社会学者によるフランス語・日本語による報告書であり、重要な成果となった。今後、この成果の公表も検討したい。また、フランスとの関係では、パリでのセミナーに出席されたフランス国立社会科学高等研究院日本研究センター所長であるギョーム・カレ氏の申し出により、セミナーに参加した研究代表者・佐賀と島田克彦を含む3名のメンバーによる近代大阪の都市社会史に関する論稿を、フランスの都市研究に関する学会誌である「HISTOIRE URBAINE」に翻訳・掲載する企画の提案があり、その具体化が進展している(2017年に刊行予定)。もう一つ、本年度の成果として大きいのは、釜山大学校の研究者との共同研究が、大きく進展したことである。

同大との共同研究は、本年度の本学文学研究科の科長裁量経費による推進プロジェクトに位置付けられ、2015年11月、2016年1月の2回にわたる共同研究会を経て、2016年2月の同大における国際共同シンポジウム「都市と人間」に結実した。同シンポでは研究代表者の佐賀と研究分担者の伊地知が研究報告を行ったほか、分担者の川野も11月の共同研究会で研究報告を行った。釜山大学校韓国民族文化研究所の共同研究メンバーとは、引き続き共同研究を進め、都市周縁や移民問題を含む共同論文集を、2017年前半に韓国国内で刊行する予定であり、本研究のメンバー3名は、いずれも執筆予定である。以上のように、本研究の成果は、複数のルートを通じて、海外へも発信することが実現しつつある点は特筆されよう。本研究は、近現代都市における周縁的諸存在について、都市史・都市社会学・文化人類学などにわたる学際的アプローチを通じて、その解明を進めたものである。具体的には、日本の大阪、韓国の釜山・済州島などの諸地域における都市下層住民の空間分布やその労働・居住・生活形態と社会的諸関係の実態を明らかにするとともに、移民史の視点から、済州島と大阪・生野を行き来する在日コリアンの生活史を個人レベルで明らかにした。以上の日韓比較・関係史をフランス・パリとも対比し、パリの旧市街周縁部や「郊外」における各時代の下層住民の生活・居住形態とその社会的諸関係を分析するとともに、大阪・釜山などとの共通性と差異を明らかにした。2014年度は、年度末にフランスで開催された国際シンポジウムを最大の目標として、研究活動を展開した。国内の共同調査など、果たせなかった課題も少なくはないが、国際シンポに向けて開催した準備研究会では、歴史学(近代都市下層社会史)と社会学(都市貧困調査・在日コリアン研究)にわたる視点・方法の共通性と差異が明確になり、そうした論点が、フランスでの国際シンポ当日にも活かされるなど、系統的な研究活動を展開することができた。また、パリでの国際シンポそのものへも、予想以上にフランス側研究者や、異分野のパリ滞在日本人研究者の関心を呼び、積極的な参加と討議がなされたことも大きな収穫であり、2015年度の取り組みにもつながる成果が少なからず得られた。他方、釜山大学校民族文化研究所とのワークショップも、2014年度こそは方向性の確認にとどまったものの、2015年度にいくつかの小チームに分かれて共同研究を進めることが合意でき、今後、本課題に関わる研究を、国際的・学際的メンバーで拡大しつつ展開できることとなったのは、大きな収穫であった。以上のように、本課題において最大のイベントであったフランスでの国際シンポを成功させることができた点もふまえ、全体としては、おおむね順調な進展と評価することができる。日本史本課題の最終年度となる2015年度は、主として釜山大学校民族文化研究所の近代史研究者との共同による調査・研究活動を主体として研究活動を進める。本課題メンバーが人・空間・文化の三つの小研究チームのそれぞれに積極的に参加し、本課題の主眼である都市周縁研究を切り口とした、学際的研究(とりわけ歴史学の近代都市史研究と、社会学の現代貧困問題・在日コリアン研究の相互乗り入れ)に取り組みたい。ここでの共同研究のフィールドは、日本と韓国に限定されるものではないので、日仏比較という論点も意識的に導入しつつ、共同研究を進めたい。
フランス語系サミュエル・ベケットセミナー

フランス語系サミュエル・ベケットセミナーを開催することは,フランス文学研究におけるベケットの作品研究を興進するものである.このセミナーは,日本のベケット研究者同士と国際的に著名なベケット研究者の貴重な情報交換の場となる.ベケット作品の多くは,作者自身によってフランス語に翻訳され,ベケット研究には,独自の分析理論と参照体系がある.本セミナーの意義は,フランス語で書かれたベケット作品の特殊な文脈と,研究の特性を明らかにすることにある.ここに,ベケット作品におけるフランス語とフランス文化を研究することの意義がある.また逆に,フランス文化におけるベケット作品の受容とその慣習を研究する必要性も生じる.本年度は、東北大学東京分室において、2014年1月、セミナー「サミュエル・ベケットとフランス文化」を開催し、3名の発表者を迎えた。1人目はルウェリン・ブラウン氏で、海外からの招聘研究者である。ブラウン氏は、当該分野における複数の著作の著者であり、研究誌の編集も行っている。また、ニュージーランド出身のフランス人研究者として、フランス語と英語で論文を発表しており、セミナーにおいてはこれら2種の言語の異なる視点を提示してくれた。そして、ラカン研究の専門家として、ベケット作品の精神分析的批評の見取り図を示し、フランスにおける批評的言説の特殊性を明らかにしてくれた。さらにブラウン氏は、仙台においても講演を行い、ベケットとデュラスの作品を対象に、美学における現代性をテーマとして、創作と破壊の関係について議論した。セミナーにおいては、研究発表者の間で活発な議論が行われた。ベケット研究者であり、名古屋芸術大学の准教授である西村和泉氏は、ベケットとカミュの特定の作品を比較し、両者の関係に新たな見方を提示した。また、東京大学およびパリ第8大学の博士課程学生の高山典子氏は、特にアラン・バディウの研究に依拠しながら、理論的な観点からベケット作品の分析を行い、思考と詩の関係を明らかにしようと試みた。このように今回のセミナーは多くの優れた研究発表に恵まれただけでなく、世代、所属機関、専門分野、フランス語圏・英語圏を問わず多様な参加者を迎えることができた点でも大変な成功であった。また、ブラウン氏の寄与によって、我々の研究計画の成果を出版する見通しが立ったのは大きな成果であった。この出版に向けて3月のパリ滞在においてはブラウン氏と打ち合わせを行い、この単行本の構成を具体化することができた。さらに、ブラウン氏と共にフランス国立図書館において資料調査を行い、採録するテクストについて検討した。2014年度の我々の研究活動においてまず挙げられるのは、毎年東北大学東京分室において開催している「ベケット・セミナー」である。本年度は「サミュエル・ベケットとフランス文化」のテーマで2015年1月10日、日本国内のベケット研究者の多数の参加を得、また国外の2名の研究者による研究発表が行われた。一人目のトマス・ハンケラー氏(スイス、フリブール大学副学長)は、サミュエル・ベケットとフランス詩の関係性を分析した。二人目のステファニー・スマジャ氏(パリ第7大学、准教授)は、ベケット作品の文体論的分析を行った。両者のアプローチは、共にこれまで十分な寄与がなされてこなかった分野であり、非常に興味深いものであった。会場からは各参加者の視点から緻密な意見が提出され、活発な議論が交わされ、セミナーは一定の成果を得ることができた。また、これまで開催してきたセミナーの成果を出版物としてまとめる準備を進めている。3月にはパリに出張し、現地のベケット研究者と打ち合わせを行い、進捗状況の確認をすることができた。すでにミナール/ガルニエ社からの出版が内諾しており、あとは編集作業を進めるのみである。それから同出張において、ロンドンのリーディング大学院にて、国際ベケット財団が保管する貴重な資料を調査することができた。ここでは主にベケットの伝記的な資料を調査することができ、本研究プロジェクトを進める重要な資料を調査することができた。この成果は、フランス本国の文学研究論文投稿雑誌Romanに発表する予定である。本プロジェクト最終年度となる当該年度は,これまで6年間継続してきたベケット・セミナーの成果を元に,フランス語の研究論文集『Samuel Beckett et la culture francaise』の出版にむけて編集作業を行った.フランス人研究者ルウェリン・ブラウン氏の協力の元,パリの出版社ガルニエ社と連携し,現在ほぼ編集作業を完了している.この論文集には,14本の研究論文とその他書評,講演会報告などを収める.執筆者として,これまでのセミナー参加者を中心に,フランス語圏に限らず様々な国と地域から(日本人研究者を含む),特に若手研究者からの寄与を多く募った.また,若手研究者がフランス語で研究論文を執筆するにあたっては,これまでセミナーに協力してきた研究者から綿密な指導がなされ,若手研究者が研究成果を国際的に発表するためのスキルを向上させる場となっている.この論文集は,多様なアプローチの研究成果を集めるものである.多種多様な研究の包括的なパノラマを提示する文献表を作成するため,フランス国立図書館,日仏会館図書館などで資料調査を行った.また,2016年3月20日には,パリ第8大学よりマルタン・メジュヴァン氏を招聘し,セミナーを開催した.氏は,ベケット作品に関する研究論文雑誌をこれまでに2冊編集している当該分野の専門家である.メジュヴァン氏の寄与により,われわれの研究プログラムには以下のような2点の成果があった.1点目は,ベケットにおける言語に対する批判意識の問題,2点目は,フランス人作家ロベール・パンジェとの関係の重要性が,それぞれ浮かび上がったことである.

特に2点目に関しては,これまでほとんど注目されてこなかった視点であり,今後の重要な研究課題が提示されることとなった.フランス語系サミュエル・ベケットセミナーを開催することは,フランス文学研究におけるベケットの作品研究を興進するものである.このセミナーは,日本のベケット研究者同士と国際的に著名なベケット研究者の貴重な情報交換の場となる.ベケット作品の多くは,作者自身によってフランス語に翻訳され,ベケット研究には,独自の分析理論と参照体系がある.本セミナーの意義は,フランス語で書かれたベケット作品の特殊な文脈と,研究の特性を明らかにすることにある.ここに,ベケット作品におけるフランス語とフランス文化を研究することの意義がある.また逆に,フランス文化におけるベケット作品の受容とその慣習を研究する必要性も生じる.まず、我々が毎年開催している「ベケット・セミナー」においては、これまで多様性に富んだ多くの研究発表がなされてきており、またそれぞれが当該分野において重要な研究意義をもつものである。2014年度に行われたセミナーでのハンケラー氏とスマジャ氏の発表もまた、これまでの研究発表と比較しても新鮮かつ緻密な考察が展開されていたことも特筆に価するであろう。また、セミナーの成果を出版物としてまとめる構想に関しては、寄与を呼びかけた研究者からの論文原稿はすでにすべて集まっており、残るはこれらの編集作業のみとなっている。このまま編集作業を進めていけば、これらの成果を本年度中にはミナール/ガルニエ社に提出することができるであろう。以上のことは、本研究プロジェクトの目的である、日本におけるベケット研究の発展を促すものであり、過去20年間のベケット研究を総括するというプロジェクトの主旨は十分に果たされているといえよう。人文学2015年度も「ベケット・セミナー」を開催する予定であるが、本年度はこれまでの研究発表中心の形態とは異なるものを構想している。具体的には、ベケット演劇作品を中心に上演を行い演劇界で実際に活躍している人物をセミナーに招き、創作者と研究者間で議論を行うような場を構想している。演劇作品を演出・上演するという観点で議論を行うことで、フランスがこれまでベケット作品全体に向けてきた解釈を日本国内の研究者とともに明るみに出すことができるであろう。このセミナーの成果の出版を完了するために、本年度は2種類の作業が予想される。ひとつは、各論文に含まれている引用文の引用先の精査といった校閲作業である。もうひとつは、すべての寄与論文を総合するような原稿と本書全体への導入的役割を果たす原稿の準備である。また、これらとは別に、各論文の内容を批評する原稿も準備する必要があるであろう。また、国際ベケット財団が保管する資料の調査成果を研究雑誌Romanに研究論文として発表するため、その原稿を準備することになる。この論文は、これまで注目されてこなかったベケットに関する伝記的な資料の重要性を示すとともに、日本国内では調査することが難しい資料の貴重な情報へのアクセスを提供するものである。
ガス銃衝突で発生する高温プルームと有機分子合成過程の研究

窒素ガス中で飛翔体を固体ターゲットに衝突させ、高温ガスプルームを発生させた。このガスプルームを16 ch探針で測定した。その結果、電子温度約1万°C、プラズマ密度10の14乗/立方m程度のプラズマが発生することが分かった。高温ガスプルームの冷却過程で種々の化学反応が起き、合成された炭素ナノ粒子が秒速2 km/sで噴出した。合成炭素ススを液体クロマトグラフ法などで分析し、グリシンなど12種類のアミノ酸が合成されることが分かった。一方、鏡像異性体については、L型アミノ酸が過剰であった。モデル理論の検討により、プルーム中で多量のCNラジカルが発生し、そこからアミノ酸が合成されると見ている。内容:タイタンなどの衛星/惑星に小惑星が衝突した時、どのようなプラズマが発生し、どのような有機物が合成されるかを研究するため、2段式軽ガス銃を用いた衝突実験を行った。1気圧の窒素で満たされた与圧室に、速さ7 km/sのポリカーボネート弾を入射し、ターゲットに衝突させ、高温ガスプルームを発生させた。この高温プルームのプラズマ状態、ガス成分を測定した。また、衝突反応で発生する炭素すすを注意深く回収し、その有機物成分を分析した。高温ガスの温度は、約5000 Kまで上昇し、50 μs持続した。発生プルームは、窒素ガスとの衝突の為、高速拡散ができず、偏平型の形状となった。その中で、CNやC2分子からの強い発光が有った。ラングミュアプローブ法で電子密度を測定すると、およそ10の14乗1/m3であった。合成すすを熱水還流し、抽出液を液体クロマトグラフ法で定量分析した。その結果、大量のアミノ酸(グリシン、アラニンなど)が合成されていることを確認した。その含有率は、マーチソン隕石の10倍以上であった。現在、さらなるアミノ酸分析、プラズマ分析実験の準備を行っている。意義:タイタンなど大気を持つ衛星/惑星に、かつて、大量の小惑星が衝突してきた。その合成物には、有機物も含まれ、星表面に蓄積されていると考えられる。今回のガン実験は、その小規模模擬実験であるが、種々のアミノ酸合成を証明した。重要性:この研究は、世界に先駆けた実験研究であり、宇宙での有機物合成の過程の一つを示したと言える。現在、種々のアミノ酸合成について調査している。また、高温プルーム内の分子成分についても調査している。高温プルーム内の化学反応で、どのようにアミノ酸が合成されていくかを解明したい。計画通りJAXA宇宙科学研究所でのガス銃衝突実験を遂行できた。そして、期待される実験データ、合成炭素すす試料を得ることができた。計画にそって、2年目の研究に進むことができている。高温ガスプルームの発生においては、高速ビデオカメラにより、高温ガスプルームの発生・成長・消滅過程を記録することができた。そして、CN分子発光のスペクトル分析より、その回転温度を得ることができた。プラズマ測定においては、ラングミュアプローブ法により、電子密度を測定することができた。この測定を元に、電子温度を測定する測定装置を開発中である。合成炭素すすの分析においては、純水抽出法、ダブシル化反応、および、液体クロマトグラフ法を用いた定量分析に成功した。種々のアミノ酸の測定を正確に行うことができた。今後、より多くのアミノ酸分析について、分析方法を改良して行う予定である。外部からのアミノ酸不純物混入を防ぐ為、実験装置部品の高温処理を行っている。また、予備分析を行い、この実験方法で混入する不純物の量を測定している。そして、その混入がほとんど無い結果を得ている。一方、赤外分析法においても、アミノ酸の吸収スペクトルを再現性良く得ることができた。タイタンなどの衛星/惑星に小惑星が衝突した時、どのようなプラズマが発生し、どのような高温ガス反応が起き、どのような有機物が合成されるかを研究するため、2段式軽ガス銃を用いた衝突実験を実施した。1気圧の窒素で満たされた与圧室に、速さ7km/sのポリカーボネート弾をターゲットに入射し、高温ガスプルームを発生させた。この高温ガスプルームを高速ビデオカメラと16ch多極ラングミュアプローブで観測した。この方法により、高温ガスプルームの挙動や寿命を記録することができた。また、発生するプラズマの電子温度、電子密度の時間変化を記録することができた。一方、与圧室の入り口部分に、平行板電極を置き、衝突後に噴出する微粒子の挙動(速さ、量、電荷)を測定した。これらの測定より、発生高温ガスプルームは、窒素ガスと激しく衝突しながら拡散し、そのプラズマは、約7000Kの電子温度と約10^14m^-3の電子密度と30μsの寿命を持つことが分かった。ガスプルームの冷却過程で発生する炭素ナノ粒子の一部は、与圧室からターゲット室に噴出する。その速さは約1 km/sであった。また、それらは、正・負の電荷を持ち、平行板電極に衝突した。合成された炭素すすの一部は、与圧室の内壁に置いたアルミシートに堆積する。このすすを注意深く回収し、一部を加水分解し、化学修飾してから高速液体クロマトグラフ法で分析した。その結果、グリシン、アラニンなど12種類のアミノ酸が合成されていることを見い出した。