hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全国方言地図と文献との対照による助詞・助動詞の発達・伝播に関する研究

助詞では理由の言い方の各種形式の考察を改めて行った。北陸から日本海側東北への新形式の伝播は指摘されているが、分布解釈に問題の残るサカイ・デ・ニ・カラなどの考察を進め、カラなどは地域ごとの発達もあるかと考えるに至った。また、主格・目的格の助詞も考察しているが、あまり進んでいない、東北の無助詞はやはり古代の中央語の反映ではないかと考えている。本年は3年間の研究期間の最終年度に当たる。今まで研究してきた課題を整理し、あらたに主格助詞ガ・ノの課題を研究した。今までの課題と最終年度の成果1、全国の活用体系の研究・・・特に問題をはらむ九州の活用体系の変化を研究して、この地域の近世末期文献と比較検討した。最終年度には、全国的な活用体系の模様を考え、九州の活用体系もこうした動向の中に位置づけた。2、意志表現の助動詞の問題・・・共通語でウ・ヨウでなされるが、全国にはウズ・ベー・ローなど多様なものがある。全国的な模様の考察の大概は済ませていたが、特に今年度は近世地方文献からの考察を加え、また議論のあるロー成立の要因について考えた。ローについては、ヨウ成立の時期と重なる動きであると考えた。3、推量表現・・・ウ・ヨウ、ダロウ、べー等によって行われるものである。これも昨年度までに研究したが、今年度は近世文献からの考察による深化をはかった。4、理由表現・・・・これも昨年度までに概要を研究したが、今年度は中世・近世文献をくわえて補訂した。特にカラ・デ、中・四国・九州北半部にあるケニ・ケン・キニ・キー類の由来を考えた。5、主格助詞ガ・ノ・・・今年度新たに設定した課題である。全国的な概要は捉えたものの、分布解釈が難渋して、報告書には盛り込めなかった。6、方言国語史の方法・・・このテーマで考える機会があり、上記の課題と関係する方言国語史の考え方をまとめ、その中に上記2の内容の概括を盛り込んだ。
分子ロボットの骨格となるナノ構造体の開発と高機能化

本研究では、化学反応性部位を導入した自己集合性分子の形成する「ナノ構造体」と「酵素」を組み合わせることで「標的分子(例えば病気の指標となるバイオマーカー)に対してデジタル回路型(AND, OR等)に論理応答する「分子システム材料」を創成することを目的とする。小さな分子が超分子化学的な弱い相互作用で自発的に集まることで得られるナノ構造体は、本新学術領域研究で開発を進める分子ロボットの骨格として利用できる可能性がある。申請者らは、これまでに化学反応性部位を修飾したペプチド誘導体が水中でナノファイバーネットワークを形成し、さらに特定の化学反応によりそのナノファイバーが消失することを見出した。さらに、酵素反応と組み合わせることによって、ナノファイバーが様々な生体分子に応答して消失することを見出し、「応答刺激の拡張」が可能であることを示した。本手法は一般化可能であり、還元反応に応答するナノファイバーの開発とその応答刺激の拡張にも成功した。本年度は、これらのナノ構造体を脂質リポソームに封入し、刺激応答性ナノ構造体を骨格とするマイクロ構造体が、アメーバ型の分子ロボットとして機能することの検証を開始した。刺激に応答してナノファイバーネットワークが発現する分子システムの開発に成功した。この新規の分子システムをリポソーム内に導入し、刺激に応答してリポソームの構造変化が誘起されることを見出した。刺激応答性ナノ構造体を組み込んだアメーバ型分子ロボットが、刺激によって運動あるいは構造変化するシステムへと発展可能であることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、化学反応性部位を導入した自己集合性分子の形成する「ナノ構造体」と「酵素」を組み合わせることで「標的分子(例えば病気の指標となるバイオマーカー)に対してデジタル回路型(AND, OR等)に論理応答する分子システム材料」を創成することを目的とする。例えば、酸化反応に応答するナノファイバーネットワークは特定の酸化剤に応答して消失した。また、これら2種類の化学反応性ナノ構造体を混合し、病気の指標となるバイオマーカーとなり得る生体分子に対してデジタル回路型(AND, OR等)に論理応答する分子システム材料に繋げることが可能であることを実証した。現在は、これらのナノ構造体を脂質リポソームに封入し、刺激応答性ナノ構造体を骨格とするマイクロ構造体が、アメーバ型の分子ロボットとして機能することを実証することを目指している。当初計画していたナノ構造体の開発に予定より早く成功した。また、酸化反応や還元反応に応答するナノ構造体と酵素を混合することでデジタル回路のように論理応答する構造体の創製に成功した。さらに、新学術領域会議の議論や検討を踏まえた分子ロボット開発に適した新しい分子デザインとその機能発現に関しても目処がたった。これまでに分子ロボットを高機能化するための骨格となる刺激応答性ナノ構造体の開発に成功した。そこで、今後は刺激応答性ナノ構造体の高機能化などを進めると同時に、それらのナノ構造体をを組み込んだ分子ロボットの開発を進める。とくに本新学術領域にはリポソームの作製に関する専門家が参画しているので、積極的に共同研究を進め、開発した刺激応答性ナノ構造体をリポソームに組み込むことを予定している。人工の刺激応答性ナノ構造体の存在がリポソームの形態変化に与える影響や刺激応答性あるいは運動特性などを評価していく予定である。
e-Learning基盤としての教授活動ゲームの開発と「情報科教育法」教材の開発

本研究代表者が開発してきた「教授活動ゲーム」のうち、「意思決定ゲーム」のゲーム盤を作成するためのオーサリング機能を開発することと、「完全な学習制御とログの取得」という主旨をそこなわない範囲で学習者の相互作用を図るためのCSCL的機能を追加すること、および、以上の機能拡張の効果を検証することを目的とした。オーサリング機能は、意思決定ゲームの指導案作成機能を使ってゲーム盤を指導案として記述させ、それを模擬授業ゲームで動作確認しながらゲーム盤に変換する機能を実現した。その際、ゲーム盤の1つのステートは、指導案の複数のステップに対応するため、作業の効率化と記述ミスの低減を目的として、指導案記述用のマクロ機能を開発した。CSCL的機能は、意思決定ゲームの対話インタフェースの1つとして掲示板機能を実現するとともに、意思決定ゲームで作成した指導案を公開し、模擬授業ゲームでコメントをしてもらって、それを再び意思決定ゲーム上で参照する機能との2つを実現した。また、教材作成において数式やグラフを表示したり、入力させたりするため、数学用の対話インタフェースを開発するとともに、類推的な思考を支援したり、体系的な理解を評価するために、コンセプトマップ機能やそれを活用した指導方略なども開発した。以上で開発した機能を評価するために、教職課程履修者を対象に、表計算ソフトウェアの指導を行うための教材開発を行わせた。被験者は教授活動ゲームの利用も初めてであり、教材開発の経験も無かった。過去に開発された教材例を体験させた後、教材の流れをExcel上で設計させた上で、そのような教材を作成する上で役立つひな形を用意し、それを活用させてオーサリングを行わせた。内部変数処理のオーサリングが多少難しく、授業担当者が支援しながらであったが、実際に他大学の一般情報処理科目で問題無く利用できる教材が作成できた。本研究代表者がこれまでに開発してきた「教授活動ゲーム」は、「意思決定ゲーム」と「模擬授業ゲーム」の2種類を実行できる。このうち、(1)前者を対象にしてゲーム盤作成を支援するオーサリング機能を開発すること、(2)「完全な学習制御とログの取得」という主旨をそこなわない範囲で学習者の相互作用を図るためのCSCL的機能を追加すること、(3)以上の機能拡張の効果を検証するために、「情報科教育法」の教材を本システムでe-Learning教材化し、教材開発の効率、学習制御機能やログを用いた学習評価機能の有用性、CSCL機能の教育効果などを評価することを目的とした。研究初年度である本年度は、主に、目的(1)、(2)の教授活動ゲームの機能拡張に焦点を当てた。当初、意思決定ゲームのゲーム盤を意思決定ゲームそのもので生成する計画であったが、最終的には、意思決定ゲームを使って模擬授業用の指導案を作成する機能を拡張し、指導案の複数ステップを使って「発問→評価→指示(+KR)」という教授行動の系列で、ゲーム盤を構成する各ステートの要素、すなわち、「説明/発問文」「対話インタフェースの種類」「内部変数更新ルール」「フィードバックメッセージ決定ルール」「次に進むべきステートの決定ルール」を記述することとした。そして、模擬授業ゲームで記述したゲーム盤の動作をシミュレーションしつつ、ゲーム盤のソースコードを生成する機能を実現した。CSCL的機能としては、電子掲示板に内部変数の値を投稿し、閲覧モードで自動的にログインするための対話インタフェースを実現するとともに、ゲーム盤で指定した内部変数の値を特定の電子メールアドレスに送信する機能を実現した。以上の作業と並行して、情報科教育法用の一部の教材もe-learning教材化した。具体的には、情報モラル、表計算ソフトウェアの活用などを題材とした指導用教材とその指導案化を行った。

本研究代表者が開発してきた「教授活動ゲーム」のうち、「意思決定ゲーム」を対象にしてオーサリング機能を開発すること、「完全な学習制御とログの取得」という主旨をそこなわない範囲で学習者の相互作用を図るためのCSCL的機能を追加すること、以上の機能拡張の効果を検証することを目的とした。オーサリング機能の基本部分とCSCL的機能は平成18年度にほぼ実現した。ただし、オーサリング機能のうち、内部変数更新ルールのオーサリングと、同一形式の小問を連続テストして集計するようなゲームをオーサリングしたいといったニーズに対応できていなかったため、平成19年度はこれらの機能を実現した。内部変数更新については、複雑な処理を記述可能にしても、そこまで使いこなせるユーザならエディタで直接ソースを作成した方が効率的であるし、逆にソースを直接記述できないユーザはそこまでのオーサリング機能を使いこなせない。そこで、情報科教育法用の教材開発などを通じてオーサリング機能が有効に使われる範囲を特定し、機能の実現を図った。また、連続テスト機能の他に、評価実験の過程で必要になった新たな表示方式や分岐方式についても、新規にオーサリングできるようにした。開発した機能を評価するために、教職課程履修者を対象に、表計算ソフトウェアの指導を行うための教材開発を行わせた。被験者は教授活動ゲームの利用も初めてであり、教材開発の経験も無かった。過去に開発された教材例を体験させた後、教材の流れをExcel上で設計させた上で、そのような教材を作成する上で役立つひな形を用意し、それを活用させてオーサリングを行わせた。内部変数処理のオーサリングが多少難しく、また、当該機能の開発と平行しながら実験を行ったため、最終的な仕上げは授業担当者が行ったが、実際に他大学の一般情報処理科目で問題無く利用できる教材が作成できた。
PET用薬剤製造に関わる核反応断面積の推定および次世代装置の概念設計

PET用薬剤となる陽電子放出核種は陽子線等による核反応による生成される。従って、モンテカルロ法等の計算科学に基づいて陽電子放出核種の生成量や陽子線エネルギーの最適値を推定するためには、入射粒子と標的核種の核反応断面積(反応割合)のエネルギー依存性に関するデータが必要である。また、加速器の遮蔽設計においては二次生成粒子やガンマ線のスペクトルおよび角度分布の情報(微分断面積)が必要である。H29年度においては、核反応断面積等の測定データから断面積の最適解を導くための共鳴解析コードAMURの高度化を実施した。H30年度においては、PET用薬剤の一つであるフッ素18の生成断面積を評価するために、過去の学術論文やIAEAが中心となって整備しているデータベースEXFORから酸素18に対する陽子入射の核反応断面積測定データを収集した。また、これらの測定データを精査するために、IAEA核データセクションの専門家らと測定条件や測定誤差の取り扱い方法に関して議論した。共鳴解析に必要なフッ素19(陽子と酸素18が形成する複合核)の励起構造(励起エネルギー、スピンやパリティの情報)については、米国の核構造データベースENSDFから最新の情報を取得した。さらに、(p,n)反応断面積・微分断面積の評価・整備を目的として、共鳴解析コードAMURを用いた共鳴パラメータの探索を開始し、中性子束縛エネルギー領域において暫定の共鳴パラメータを取得した。その過程においては、ENSDFで与えられていない励起状態が幾つかあることが分かった。当該年度においては以下に述べる2つの研究(1),(2)を実施した。(1) R行列理論に基づく共鳴解析システムAMURの改良を実施し、共鳴理論における弾性散乱過程の計算において、入射反応粒子に独立な非共鳴補正効果を新たに導入した。それにより、同じ複合核(中間状態)を経由する全ての反応粒子の断面積測定データを同時に解析できるようになった。また、Be-7の励起状態を経由する種々の共鳴核反応断面積測定データの解析に本手法を適用した結果、共鳴パラメータの振る舞いに対して従来よりも多くの制限を与えることができることが分かった。この成果により、今後はPET用放射性薬剤製造に関わる陽子粒子入射核反応データを、これまで考慮されていなかった中性子やアルファ粒子等の入射断面積測定データを加味して評価することができる。また本成果により、断面積予測結果の信頼性や説明性を向上させることができると考えられる。(2)さらに、測定データが取得された条件に対する理論計算値への補正を効率的に行うことを目的として、共鳴理論および共鳴パラメータから断面積のエネルギー依存性を高速に再構築できる計算プログラムを作成した。また、任意の数値テーブルや関数を用いて理論計算結果への補正が行えるように、オブジェクト指向言語を屈指したインターフェースを構築した。これにより、粒子輸送計算コード等によるシミュレーションで得られた補正係数や解析関数を柔軟に共鳴解析へ組み込むことが可能になると共に、核反応断面積データの評価精度を向上させることができると考えられる。研究を開始した初期の段階において、共鳴断面積の理論計算手法そのものの改良を行うことにより以後の研究をより効果的に実施できると判断した。これに関わる実務に半年ほどの期間を要した為、実際の断面積の評価解析に着手することができなかった。解析プログラムの整備がほぼ整った為、実際の共鳴断面積の解析および評価計算に着手する。共鳴パラメータを取得した後は、高エネルギー核反応断面積の理論計算にシフトし、理論計算に必要な核モデルパラメータの整備を開始する。以上により、O-18等に対する陽子入射の核反応データベースを数MeVから200MeVまでのエネルギー領域において整備することを計画している。測定データに対する補正係数の算出に関しては、外部の計算コードに頼らず、できる限り解析プログラム内で実施できるように努力したい。H29年度に海外における調査旅費を計上していた。しかし先方との日程が調整できなかった為、H30年度以降に改めて計画し、これに関わる旅費として使用することにした。
インド哲学と仏教との交渉

各研究分担者によって次のような進展があった。1.初期仏典の『梵網経』に六十二見としてまとめられた“自我と無我"に関する異説のパターンが,インド最後期の仏教者(12世紀)にどのような理解をもって引用され,論ぜられているか,その一例を『八千頌般若経注解・Amnayanusarini』のうちにたどり,その特色を明らかにした。2.「庶民仏教」の諸相を考察・解明し,その成果を公表し,実態調査の報告(青森県下北地方の地蔵信仰を中心に)を行った。3.日本における「民間信仰」の用語の性格・概念をその研究史をたどることによって再確認するとともに,研究史の動向を明らかにした。それをふまえて,我が国に伝えられたヒンドゥー諸神の受容と変容の実態調査を行いその特色を明らかにした。4.ジャイナ教と仏教の最初期の文献をコンピューターにより処理し解析することによって,両文献群の共通点と相違点を明らかにした。この成果をふまえて,両者が共通の基盤から発生し,次第に異質化が進んでいった実態の一端を解明した。5.ヴェーダーンタ派のシャンカラの世界原因説,「アートマン」観,唯識説批判を検討し,唯識説とシャンカラが共有する前提,ならびに両者の対立点を示した。6.ヴァイシェーシカ派と仏教との論争,ヴェーダーンタ派(バースカラその他)における仏教批判を解明した。7.日本,韓国,タイ,インドの稲作儀礼と神観念の研究をまとめた。本研究は,インドの諸々の哲学思想と仏教との交渉の実態を,主として文献を通して解明することを目的として,次のような研究実績を得た(順序は研究組織表に従う)。1.(1)Vedanta派,Advaita派のPrakasananda(16世紀)の主観的観念論(drsti-srsti-vada)における仏教(唯識思想)の影響について考察した。3.日本,韓国,タイ,インドの稲作儀礼と神観念の研究をまとめた。4.仏教の庶民信仰化についての文献及び青森県,山形県の調査を行ない,霊地,霊場について考察した。5.ヒンドゥー諸神について,宮城県と東京・浅草寺の調査を行なった。6.仏教と同じころインドに興起したジャイナ教は,仏教と共通するところが少なくないことを,文献上に指摘するための基礎的研究として,ジャイナ古層経典(Isibhasiyam,Ayaranga)の索引を作り,ジャイナ古聖典をコンピューターによって解析する研究をまとめた。7.初期の不二-元論(Advaita)派の大成者Sankaraの思想を世界原因説という視点から考察した。1.ヴァイシェーシカ派と仏教論理学派との論争の解明,ヴェーダーンタ派と唯識思想との交渉の解明,諸学派における霊魂観の解明を行なった。2.『入中論』第六章に引かれるインド哲学諸学派等の教説の要約内容を,無我論を中心に,各派の文献等と比較検討した。また,仏教とインド哲学諸学派の夢・時間等の議論を考察した。3.日本・韓国・タイ・インドの稲作儀礼と神観念の比較研究を行なった。4.「庶民仏教」について「民間信仰」あるいは「庶民信仰」の概念を参照しつつ新しい定義づけを試み,その成果の一部を発表した。庶民仏教の実体調査研究(地蔵信仰や観音信仰の霊場や札所の調査と研究)や歴史的考察(特に平安時代の宗教史に関して)も継続している。5.現代における地蔵信仰の研究,ヒンドゥー諸神について宮城県の調査とデータベース作成を行なった。7.シャンカラの「アートマン」観研究を行い,絶対者(最高我)と個我の関係を考察した。各研究分担者によって次の進展があった。

1.初期仏典の『梵網経』も六十二見としてまとめられた"自我と無我"に関する異説のパターンが,インド最後期の仏教者(12世紀)にどのような理解をもって引用され,論ぜられているか,その一例を『八千頌般若経注解・Amnayanusarini』のうちにたどり,その特色を明らかにした。2.日本仏教における「庶民信仰」に視点を置いて,その概念(シンクレティズム的な性格の重要性)と歴史的展開(『日本霊異記』等を手がかりとして)を考察・解明し,実態調査の報告(青森県下北地方の地蔵信仰を中心に)を行った。3.日本における「民間信仰」の用語の性格・概念をその研究史をたどることによって再確認するとともに,研究史の動向を明らかにした。それをふまえて,我が国に伝えられたインド産の神々の受容と変容の実態調査を行いその特色を明らかにした。4.ジャナイ教と仏教の最初期の文献をコンピューターにより処理し解析することによって,両文献群の共通点と相違点を明らかにした。この成果をふまえて,両者が共通の基盤から発生し,次第に異質化が進んでいった実態の一端を解明した。5.ヴェーダーンタ派のシャンカラによる唯識説批判を検討し,「対象が認識にのぼることを通じて一切の約束ごとが現れる」という前提が批判対象とシャンカラとの間で共有されていること,にもかかわらず双方は「一切は認識の外に存在するものとして認識される」という実感もシャンカラが尊重する点で対立することを示した。
悪性中皮腫に対して腫瘍融解性アデノウイルスの複製量を向上させる治療戦略

悪性中皮腫は、生存期間を大きく改善する化学療法が無く、放射線及び外科手術療法が困難な難治性疾患である。一方で、主な原因である石綿は経済新興国で使用が継続されており、当該患者が増大すると予測されている。したがって、従来の枠組みにとらわれることなく治療法を開発することが急務である。私たちはアデノウイルスと分子標的薬を使って、当該腫瘍における細胞傷害活性の増強を目指している。腫瘍で活性が高い転写調節領域(サバイビン、ミッドカイン)でウイルス増殖に必須の遺伝子E1の発現を制御する腫瘍融解性アデノウイルスで悪性中皮腫細胞を感染させると細胞死が誘導された。このウイルスで感染させた細胞に細胞周期制御に影響する分子標的薬を併用すると、がん抑制遺伝子p53が欠損している細胞株でウイルスの複製量が増加することがウェスタンブロット法、PCR法、TCID50法などで、細胞傷害活性が高まることがアポトーシスアッセイ、WSTアッセイ法で、それぞれ示唆された。一方で、脂質を除去した血清を用いて培養した細胞では当該ウイルスが増幅することがウェスタンブロット法で、細胞障害活性が高まることがWSTアッセイで、それぞれ示唆された。そこで、脂質合成酵素の阻害薬を用いたところ、同様にウイルスが増加した。すでに正常細胞に比べて悪性中皮腫細胞株で発現量の高い脂質合成酵素の候補分子を見いだしており、当該酵素に対する阻害薬及びsiRNAを用いて、悪性中皮腫に選択的な細胞傷害活性の増強を示すデータを得ている。以上、アデノウイルスと分子標的薬の併用により、腫瘍における細胞傷害活性が増強することが示唆された。アデノウイルスと細胞周期制御薬の併用において、野生型p53の発現の有無がウイルスの増幅に関わることを、siRNAを用いて示した。この結果をin vivoで検証するために、CRISPR-Cas9を用いてp53 knockout細胞株の樹立を目指したが、遺伝子導入後に細胞の増殖速度が低下して、有効な細胞株の樹立に時間が掛っている。このことはp53を安定化する薬剤(Nutlin-3a)を化学選択時に使用することで状況が改善してきている。一方、アデノウイルスと脂質合成阻害薬の併用については、併用によりアデノウイルスが増幅するデータを得た。さらに、悪性中皮腫で発現の高い脂質合成酵素の候補分子を見いだしており、これを標的化することで効果的な治療法になることを示唆するデータも得ている。これらの状況を合わせて考えると、本研究は概ね順調に進展している。アデノウイルスと細胞周期制御薬の併用に関する実験においては、ウイルスの感染性や細胞増殖速度において実験に有用なp53 knockout細胞株を樹立し、この細胞株でも細胞周期制御薬を使用することで当該ウイルスの抗腫瘍活性が高まることをin vitro及びin vivo実験で示す。アデノウイルスと脂質合成阻害薬を用いる実験では、その分子メカニズムを解析するため、細胞内脂質合成量の定量と、脂質合成に掛るフィードバック機構の活性を評価する。また、悪性中皮腫に選択的に標的とする分子が過剰発現することについては、当該分子の発現レベルを制御するmiRNAに注目して調べる。

これらの状況を合わせて考えると、本研究は概ね順調に進展している。アデノウイルスと細胞周期制御薬の併用に関する実験においては、ウイルスの感染性や細胞増殖速度において実験に有用なp53 knockout細胞株を樹立し、この細胞株でも細胞周期制御薬を使用することで当該ウイルスの抗腫瘍活性が高まることをin vitro及びin vivo実験で示す。アデノウイルスと脂質合成阻害薬を用いる実験では、その分子メカニズムを解析するため、細胞内脂質合成量の定量と、脂質合成に掛るフィードバック機構の活性を評価する。また、悪性中皮腫に選択的に標的とする分子が過剰発現することについては、当該分子の発現レベルを制御するmiRNAに注目して調べる。平成30年度は悪性中皮腫におけるp53 knockout細胞株の樹立が遅れたために、当初予定していたin vivo実験のためのヌードマウスなどの実験動物購入費用が次年度に持ち越された。当該細胞株の樹立を急ぐと共に、細胞株が作製できなかった場合には、既にp53の欠失している細胞株を購入してin vivo実験を行う。また、脂質合成酵素阻害薬を用いた実験では、平成30年度にウイルスの増幅に関するデータが順調に得られたが、メカニズムの解析が遅れた。令和元年度はこの解析のために脂質酵素発現制御に関わる分子の特異抗体等を購入する予定である。
π共役系高分子超薄膜の構築と有機ナノデバイスへの展開

共役系高分子のひとつであるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(PHT)を使い、両親媒性高分子との混合ラングミュア-ブロジェット(LB)法を用いて・共役系高分子超薄膜を構築し、構造解析、分光学的・電気的特性評価を試みた。良好な単分子膜形成能を有することが我々の研究で明らかな両親媒性高分子ポリ(N-ドデシルアクリルアミド)(pDDA)と共役系高分子を混合し、LB法により単分子膜化を行った。両親媒性高分子と共役系高分子の混合比に対する水面上単分子膜挙動の関係を明らかにし、共役系高分子超薄膜を構築できる混合比を求めた。正孔注入効率を改善することで有機EL素子の低駆動電圧や高発光効率化が期待できることから、正孔注入層としてPHT LB膜を使った有機EL素子特性の評価を行い、導電性超薄膜を用いた正孔注入層を開発した。有機EL素子の正孔注入層としてITO電極上にPHT超薄膜を混合LB法により作製し、その他の正孔輸送層、発光層、電子輸送層および陰極としてトリフェニルアミン、アルミニウムキノリン錯体およびAlを順次真空蒸着して有機EL素子を作製し、正孔注入層の効果について下記の検討を行った。1.PHT単層LB膜の有無による有機EL素子の発光開始電圧および発光効率の影響について検討した。PHT単層LB膜の有無により有機EL素子の低駆動電圧(11V->7V)および発光効率(1.2->1.5cd/A)の向上が計れた。2.有機EL素子の発光開始電圧および発光効率のPHT LB膜の累積層数依存性についてまた、LB膜とスピンコート膜との比較検討を行った。正孔注入層として必要な膜厚の最適化およびスピンコート法に比べ混合LB法の優位性を明らかにした。3.PHT LB膜の電気化学ドーピング効果について検討した。電気化学ドーピングでは、電極電位の制御によりPHT LB膜のフェルミレベルを制御でき、さらなる有機EL素子の低駆動電圧および発光効率の向上を期待したが、ドープしたPHT LB膜は真空中では脱ドープを起こし、電気化学ドープ効果が得られないといった問題点が明らかとなった。本年度はπ共役系高分子のひとつであるポリ(3-アルキルチオフェン)(PAT)を使い、両親媒性高分子との混合ラングミュア-ブロジェット(LB)法を用いてπ共役系高分子超薄膜を構築し、構造解析、分光学的・電気的特性評価を試みた。良好な単分子膜形成能を有することが我々の研究で明らかとなっている両親媒性高分子ポリ(N-ドデシルアクリルアミド)(pDDA)とπ共役系高分子を混合し、LB法により単分子膜化を行った。両親媒性高分子とπ共役系高分子の混合比に対する水面上単分子膜挙動の関係を明らかにし、π共役系高分子超薄膜を構築できる混合比を求めた。π共役系高分子超薄膜の電子遷移スペクトルおよび蛍光スペクトル測定から発光波長や蛍光量子収率を求め、溶液とLB膜との比較から膜環境を明らかにした。また、塩化鉄などの化学的ドーピングを行い、近赤外領域のポーラロンやバイポーラロン遷移の発生、ドープ状態の安定性など明らかにした。有機超薄膜の電導度測定は微小な電流しか流れないため通常の点接触式の電導度測定法では無理がある。

そこで、接触面積を大きくでき、ギヤップ間距離を数μmに狭めることができる申請備品の真空蒸着装置により作製されたくし形電極を用いてπ共役系高分子超薄膜の電導度測定を行い、混合比や膜層数に対する電導度の変化を明らかにした。また、備品として購入した真空蒸着装置の設計立ち上げ、調整を行い、有機ナノデバイスへの展開をする上で十分な性能を有していることを確認した。昨年度の結果に基づき本年度の研究では、ポリ(3-ヘキシルチオフェン)(PHT)混合LB膜を有機電界発光(EL)素子の正孔注入層として応用する研究を行った。ITO電極の仕事関数に比べPHTのそれは0.6eVほど小さく、正孔注入効率を改善できるため正孔注入層としてPHTを用い、これを混合LB法によって成膜し、有機ELデバイスの作製を行いデバイス特性の評価を行った。正孔注入層以外は代表的な有機Eh素子と同じ構造にした。陽極としてITO電極、正孔輸送層としてトリフェニルジアミン誘導体(TPD)、発光層および電子輸送層としてアルミニウムキノリン錯体(Alq3)、電子注入層としてCaおよび陰極としてAlの構成である。PHT混合LB膜以外は昨年度備品として購入した真空蒸着装置を使い、有機電界発光素子を作成した。正孔注入層の機能としてはITO電極との仕事関数の差が少ないことが要求されるためPHTを選んだ。また、正孔の注入はITO電極と正孔注入層との界面近傍のみが重要であるため、超薄膜が要求される。そのため、PHTの超薄膜を作製することができるN-ドデシルアクリルアミドポリマー(pDDA)を使った混合LB法により正孔注入層を作製した。PHT混合LB膜の層数を変えた有機EL素子の印加電圧と輝度の関係を検討した。0.1cd/m^2を発光開始電圧と定義するとPHTのない素子では13Vとなったが、PHT混合LB膜有りでは、層数に比例して発光開始電圧が5層で9Vまで低下し、PHT混合LB膜が正孔注入層として機能していることが明らかとなった。また、発光効率(注入電流に対する輝度)はPHT混合LB膜1層の素子で最大となり、3,5層の素子ではPHTのない素子に比べて悪くなることがわかった。以上のように有機EL,素子の正孔注入層としてPHT混合LB膜が有効であることまた単層素子において発光効率が改善されることを明らかにした。本研究では正孔注入効率を改善することで有機EL素子の低駆動電圧や高発光効率化が期待できることから、正孔注入層として導電性高分子であるポリ(3-ヘキシルチオフェン)(PHT)を用い、これを混合ラングミュア-ブロジェット(LB)法によって分子レベルで超薄膜化し、有機EL素子特性の評価を行い、導電性超薄膜を用いた正孔注入層を開発した。有機EL素子の正孔注入層としてITO電極上にPHT超薄膜を混合LB法により作製し、その他の正孔輸送層、発光層、電子輸送層および陰極としてトリフェニルアミン、アルミニウムキノリン錯体およびAlを順次真空蒸着して有機EL素子を作製し、正孔注入層の効果について下記の検討を行った。1.PHT単層LB膜の有無による有機EL素子の発光開始電圧および発光効率の影響について検討した。PHT単層LB膜の有無により有機EL素子の低駆動電圧(11V->7V)および発光効率(1.2->1.5cd/A)の向上が計れた。2.有機EL素子の発光開始電圧および発光効率のPHT LB膜の累積層数依存性についてまた、LB膜とスピンコート膜との比較検討を行った。正孔注入層として必要な膜厚の最適化およびスピンコート法に比べ混合LB法の優位性を明らかにした。
店頭購買における輸入食品及び国産食品の価格と購入率に関する研

本研究では首都圏在住の主婦を対象とした質問紙調査とインタビュー調査から,輸入野菜に比べて割高な国産野菜を購入する消費者像を分析した.その結果,野菜の品質を重視し,安全性に関心が高い人ほど国産志向が強く,調理における簡便性を重視する人ほど国産志向が弱いことがわかった.また,価格を重視するかしないかは国産志向に直接影響はないものの,若年・中年層において購入時に価格が強く気にされていることがわかった.また品目それぞれの野菜について国産受容価格回答してもらった結果と購買データから平均受容価格を算出し,その価格までなら購入する人を受容者とし,価格と受容者の割合の関係を年代や子供の有無,世帯人数別に比較しその違いを明らかにした.本研究では首都圏在住の主婦を対象とした質問紙調査とインタビュー調査から,輸入野菜に比べて割高な国産野菜を購入する消費者像を分析した.その結果,野菜の品質を重視し,安全性に関心が高い人ほど国産志向が強く,調理における簡便性を重視する人ほど国産志向が弱いことがわかった.また,価格を重視するかしないかは国産志向に直接影響はないものの,若年・中年層において購入時に価格が強く気にされていることがわかった.また品目それぞれの野菜について国産受容価格回答してもらった結果と購買データから平均受容価格を算出し,その価格までなら購入する人を受容者とし,価格と受容者の割合の関係を年代や子供の有無,世帯人数別に比較しその違いを明らかにした.本研究では,国産食品と競合関係にある輸入食品の「価格と購入率」の関係を導くことを目指している.価格については一般的に国産品より輸入品の方が安い.2つの同食品があった際,いくらから消費者は輸入品を購入し,いくらから国産品を購入するのか.平成21年度は,消費者へのアンケート調査(消費者意識調査・店舗内面接調査)と購買履歴の収集を主に行った.アンケート調査は,東京都内にある某Nスーパーマッケットで行った.まず,予備調査として平成21年4月に学生を対象とした店舗内面接調査を試みた.その後,本調査として平成21年7月毎月1回店舗内面接調査を主婦層15人弱に対し行っている.調査対象食品は,国産食品と輸入食品があるものとし,価格と購買意識に対し回答を求めた.また,消費者の経済意識や価格に対する意見を中心に「消費者意識に対するアンケート調査」を行った.これは,店舗内面接調査(主婦層15人弱を含む)を都内に住む主婦200名強を対象に行った.購買過程に影響を及ぼすと考えられる要因の解明を同時に行っていくためである.また予備調査から,国産品にこだわる消費者が「有機野菜」にも注意して購買していることからアンケートに関連する項目を追加した.今年度は,アンケート調査の実施及びデータの収集を主に行った.次年度は,調査結果から購買過程に影響を及ぼすと考えられる要因は何かを消費者の店頭購買行動及び調査研究から導き,輸入品と国産品の価格と購入率の関係を明らかにしたい.本研究では,国産食品と競合関係にある輸入食品の「価格と購入率」の関係を導くことを念頭においている.消費者の食に対する安全意識は年々高まり,安い輸入品から国産品を中心とした購買にシフトしようとする動きまで出てきている.また輸入品と国産品との価格差も購買に大きく影響していると考えられている.国内では,一般的に国産品より輸入品の方が価格は安い.これは,国際的にみると珍しい傾向にある.消費者が2つの同食品があった際,いくらから輸入品を購入し,いくらから国産品を購入するのか.平成22年度は,消費者への店舗内面接調査及びアンケート調査,野菜・果物の時系列的な価格変動の収集を主に行った.アンケート調査では平成21年度に行なった調査で不備だった点をカバーし再度調査を試みた.また国内外での学会発表を継続的に行い,他国での食品,価格状況についての情報などについて収集を行った.今年度は,消費者の購買過程要因をふまえた購買行動分析とモデルの構築,検証及び輸入品と国産品の価格と購入率の関係をさらに明らかにしていきたいと考えている.これは協力頂いた東京都内近郊の某スーパーマッケットが欲している「価格と購入率」の関係を求めることに繋がる.2つの同食品があった際,いくらから消費者は輸入品を購買し,いくらから国産品を購入するのか,その価格と購入率の関係を導き出すことは,スーパーマッケットにとって有益な情報となる.同時に購買過程に影響を及ぼすと考えられるいくつかの要因は何かを消費者の店頭購買行動及び調査研究から導き価格と購入率のモデルの構築を目指す.本研究では,国産食品と競合関係にある輸入食品の「価格と購入率」の関係を導くことを目指している.価格については一般的に国産品より輸入品の方が安い.2つの同食品があった際,いくらから消費者は輸入品を購入し,いくらから国産品を購入するのか.平成23年度は,消費者へのアンケート調査(消費者意識調査・店舗内面接調査)と購買履歴の収集から購買過程に影響を及ぼすと考えられる要因は何かを消費者の店頭購買行動及び調査研究から導き出した.アンケート調査は,東京都内にある某Nスーパーマーケットで行った.まず,予備調査として平成21年4月に学生を対象とした店舗内面接調査を試みた,その後。本調査として平成21年7月毎月1回店舗内面接調査を主婦層15人弱に対し行っている.調査対象食品は,国産食品と輸入食品があるものとし,価格と購買意識に対し回答を求めた.また,消費者の経済意識や価格に対する意見を中心に「消費者意識に対するアンケート調査」を行った.

これは,店舗内面接調査(主婦層15人弱を含む)を都内に住む主婦200名強を対象に行った.購買過程に影響を及ぼすと考えられる要因の解明を同時に行っていくためである.また予備調査から,国産品にこだわる消費者が「有機野菜」にも注意して購買していることからアンケートに関連する項目を追加した.調査結果から購買過程に影響を及ぼすと考えられる要因は何かを消費者の店頭購買行動及び調査研究から導き出し,また輸入品と国産品の価格と購入率の関係について明らかにした.
次世代超高解像度大気モデルの開発

本研究の目的は、地形が急峻になりやすい超高解像度においても、大気現象の高精度な再現が可能な次世代超高解像度大気モデルを開発することである。最終年度である本年度は、まず、昨年度行ったモデルの境界層の効率的な高解像度化のための局所格子細密化手法の開発と、それを実装した2次元大気領域モデルによる急斜面まわりの山岳波再現実験に関して、英国気象学会誌「Atmospheric Science Letters」に論文を投稿し、受理・出版された[Yamazaki and Satomura 2012]。また、同論文の内容について国内外の学会で口頭発表を行った。次に、これまで開発してきた2次元大気領域モデルの3次元化を試み、2次元のピラミッド型山岳をy軸方向の高さを一定として拡張した準3次元プリズム型山岳について精度良く山岳波を再現させることに成功した。完全な3次元山岳にモデルを適用するには、地形表面のモデル内表現に多くの場合分けを必要とするので、準3次元山岳への適用に成功したことはモデルの完全3次元化への大きな足がかりを得たことになる。また、本年度はケンブリッジ大学に約4ヶ月滞在し、次世代超高解像度全球気候モデルと領域気象モデルの同時開発をテーマに共同研究を行った。滞在中は、英国大気科学研究センター(NCAS)主催のもとケンブリッジ大学で開催された第3回NCAS気候モデルに関するサマースクールにも部分的に参加し、他日本人参加者との共著による参加報告を日本気象学会誌「天気」に投稿して受理された。最後に、これまでの研究のまとめとして博士論文を執筆し、京都大学より博士(理学)の学位を授与された。さらに、京都大学理学研究科における独創的な自然科学分野の研究成果に対して贈られる第一回竹腰賞を受賞するなど、本研究課題におけるこれまでの成果について高い評価を受けることができた。本研究の目的は、修士過程に引き続き、地形が急峻になりやすい超高解像度においても、大気現象の高精度な再現が可能な次世代大気モデルを開発することである。修士課程においては、その第一歩として、超高解像度における急峻地形の効果を高精度に表現できる鉛直結合shavedcell法を考案し、この方法を実装した二次元大気領域モデルを新たに開発した[Yamazaki and Satomura 2008]。博士課程の三年間を研究期間とする本課題では、この二次元大気領域モデルに必要な追加改良を加えて、実際の大気現象に適用可能な三次元大気領域モデルを開発する。また、モデルの有用性を実証するため、現実の地形データを用いて実験を行い、その先進性・有用性を示す。第一年度目である本年度は、以下のような経過で研究を進めた。まず、三年間を通じて行うモデル開発作業を迅速に進めるため、適切なモデル開発用計算機を購入した。これを用いて、修士過程で開発した二次元大気領域モデルの鉛直結合shavedcell法に改良を加え、急斜面上の小さなセルは鉛直ではなく水平に結合させるようにした。この改良により、本研究のモデルは非常に急峻な斜面に対しても精度良く再現実験が行えるようになった。このことを確認するため、釣鐘型や半球形状など幅広い斜度をもつ山岳まわりの流れに加えて、絶壁に近い崖まわりの流れの再現実験を行い、改良後のモデルが非常に急峻な地形を含む様々な斜面上の流れを高精度に再現出来ることを示した。この数値実験には、京都大学大型計算機を利用した。次に、水平結合セルの導入のアイデアと、行った山岳波再現実験の結果について国内外の複数の学会で発表した。さらに、これらの結果は国際学術誌に投稿済みで、査読も順調に進んでいるなど、計画通りの研究成果を挙げることができた。二年度目である本年度は、カットセルの水平鉛直混合結合アルゴリズムと、それを実装した2次元大気領域モデルによる急斜面まわりの山岳波再現実験に関して、一年度目にアメリカ気象学会のMonthly Weather Review誌に投稿した論文が受理・出版され[Yamazaki and Satomura 2010]、同論文の内容に関して国内外の学会で口頭発表を行った。特に2010年7月にベルリンで開催された、大気・海洋モデリングのためのカットセル法に関する国際ワークショップにおいては同論文の内容に関する招待講演を行った。次に、これまで本研究で開発してきた2次元大気領域モデルにおいて、境界層の解像のために高い空間分解能が必要な地表面付近の格子を効率的に細密化するため、ブロック構造のメッシュを用いた局所格子細密化手法を開発した。この際、各ブロックの大きさに関わらず同じ数の格子を用いることによってブロック毎の計算のロードバランスを均一にし、並列計算を容易にした。また、格子間隔の異なるメッシュ間のフラックス計算に独自の工夫を加えることにより、局所細密化格子上でもモデルの質量保存生が維持されるようにした。開発した手法をモデルに導入し、急峻な半円形状の山岳まわりの流れの2次元再現実験を行った結果、モデルは急斜面まわりの流れを局所細密化格子上でも精度良く再現し、かつ領域全体を細密化したモデルと比較して計算コストを著しく節約できることを示した。さらにこれらの結果は国際学術誌に投稿済みであるなど、今年度も順調に研究成果を挙げることができた。

最終年度である本年度は、まず、昨年度行ったモデルの境界層の効率的な高解像度化のための局所格子細密化手法の開発と、それを実装した2次元大気領域モデルによる急斜面まわりの山岳波再現実験に関して、英国気象学会誌「Atmospheric Science Letters」に論文を投稿し、受理・出版された[Yamazaki and Satomura 2012]。また、同論文の内容について国内外の学会で口頭発表を行った。次に、これまで開発してきた2次元大気領域モデルの3次元化を試み、2次元のピラミッド型山岳をy軸方向の高さを一定として拡張した準3次元プリズム型山岳について精度良く山岳波を再現させることに成功した。完全な3次元山岳にモデルを適用するには、地形表面のモデル内表現に多くの場合分けを必要とするので、準3次元山岳への適用に成功したことはモデルの完全3次元化への大きな足がかりを得たことになる。また、本年度はケンブリッジ大学に約4ヶ月滞在し、次世代超高解像度全球気候モデルと領域気象モデルの同時開発をテーマに共同研究を行った。滞在中は、英国大気科学研究センター(NCAS)主催のもとケンブリッジ大学で開催された第3回NCAS気候モデルに関するサマースクールにも部分的に参加し、他日本人参加者との共著による参加報告を日本気象学会誌「天気」に投稿して受理された。最後に、これまでの研究のまとめとして博士論文を執筆し、京都大学より博士(理学)の学位を授与された。さらに、京都大学理学研究科における独創的な自然科学分野の研究成果に対して贈られる第一回竹腰賞を受賞するなど、本研究課題におけるこれまでの成果について高い評価を受けることができた。
各種の皮膚腫瘍における癌・癌抑制遺伝子の発現と変異のパラフィン切片を用いた検討

本研究の目的は皮膚科領域の各種腫瘍に於いて癌抑制遺伝子のへテロ接合性の消失と遺伝子変異を検索することにある。様々な症例を出来るだけ数多く検索するためにホルマリン固定パラフィン切片よりDNAを抽出する方法を採用した。昨年度、DNAを確実に抽出する方法の条件設定がすみ、皮膚腫瘍発生に関連している可能性のある癌抑制遺伝子の検索を行った結果,様々な腺癌の初期に関係していることが解明されつつあるが皮膚科領域では未だ研究されていないAPC遺伝子をその検索対象とすることにした。転移性皮膚腫瘍,外陰パジェト病,汗管系悪性・良性腫瘍,悪性黒色腫,有棘細胞癌のそれぞれの対象にする標本の切片を実体顕微鏡下で確認しながら正常部と腫瘍部を分離して核をかきとり、プロテナーゼK処理によりDNAを抽出し、PCRによって増幅したDNAを制限酵素処理することによりAPC遺伝子のへテロ接合性の消失の検索を行った。検索を行った全57例のうちへテロ接合性について検討可能であったのは、32例であり、その内APC遺伝子が関与している可能性があったのは汗管系悪性・良性腫瘍5例と転移性腫瘍のみであった。この5例について制限酵素処理する前のPCR産物をSSCP用の機器を用いて、PCRによって増幅された範囲に遺伝子配列の突然変異がみられるかどうかの検索を行ったが、様々な条件設定を試みてみたがSSCPでは、ヘテロ接合性消失が認められた症例と認められなかった症例の間で、泳動結果に差を見いだすことはできなかった。本研究の目的は皮膚科領域の各種腫瘍に於いて特定の癌抑制遺伝子のヘテロ接合性の消失と遺伝子変異を検索することにある。そのために、本年度はまず、可及的に確実にDNAを抽出する方法を確立するために様々な酵素や試薬と様々な条件設定を検討した。さらに、各種の皮膚腫瘍発生に関連している可能性のある癌抑制遺伝子の検索を行うとともに,その癌抑制遺伝子に関して検索対象となりうる腫瘍を検討した.その結果,様々な腺癌の初期に関係していることが解明されつつあるが皮膚科領域では未だ研究されていないAPC遺伝子のヘテロ接合性の消失と突然変異を,転移性皮膚腫瘍,パジェト病,汗管系悪性・良性腫瘍,悪性黒色腫を対象にして検索することにした。対象にする標本の切片を実体顕微鏡下で確認しながら正常部と腫瘍部を分離して核をかきとり、前述のように検討した結果、比較的よい成績の得られた酵素(プロテナーゼK)処理によりDNAを抽出し、PCRによって増幅したDNAを制限酵素処理することによりヘテロ接合性の消失の検索を行った。さらに、制限酵素処理する前のPCR産物を本年度購入したSSCP用の機器を用いて、PCRによって増幅された範囲に遺伝子配列の突然変異がみられるかどうかを検索するための条件設定を現在行っている。
光成型法を用いた原子回路の実現

本研究課題の最終年度である本年度は、前年度に設計したブレーズ型回折格子を空間位相変調器に入力し、ルビジウム原子のボース凝縮体(BEC)を捕獲、制御する実験の安定化、最適化を行った。前年度の実験から、BECを安定に光ポテンシャル中に保持するにはトラップ体積を大きくとり、原子集団の数密度を下げる必要があることが分かっていた。そのため、今年度はSLMで操作するレーザー光と直交する方向からもう1本別のレーザー光をBECに照射し、交差型光トラップと呼ばれる配置に変更した。この方法によりBECのトラップ体積をかなり高い自由度でコントロールできるようになった。これら光ポテンシャルのパラメータを最適化することのより、前年度は200ミリ秒程度しかなかったBECの光トラップ中での寿命を、2秒程度まで延ばすことに成功した。今回実験で用いたSLMは応答速度が遅く、BECを分裂させるまでに0.5秒程度の時間がかかるが、達成した寿命はこの操作時間より長く、トラップ中のBECをそのまま分裂させることが可能となる。実際にSLMでBECを分裂させる際には1本のレーザー光は固定したまま、もう1本をSLMで変調し、1本のレーザー光スポットを2つに分裂させて行った。その結果、原子雲がレーザー光の変化に追従して分裂する様子が観測できた。このとき、前年度に問題になっていた原子雲の加熱はほとんどなく、分裂した原子雲はそれぞれ独立なBECであることも確認できた。また、2つに分けたBECを再度1つに戻す実験にも成功した。これは当初、原子波干渉計構築を目的とするものであったが、残念ながら今回の実験では2つに分ける時間が長すぎて2つのBECのコヒーレンスが消失し、1つに戻しても干渉効果を確認するには至らなかった。このような実験を行うためにはより応答時間の早いSLMを用いる必要がある。現在これらの実験結果に関して、論文投稿の準備中である。本年度は主に光ポテンシャル成型に用いる空間光変調器(SLM)の性能チェックとBEC制御の1つの例である原子波ビームスプリッタ用の光ポテンシャル設計に重点を置いて実験を行った。まず、SLMの性能チェックではブレーズ型回折格子のパターンをSLMに入力させ90%以上の回折効率を達成した。またSLMに加える位相情報を動画化することで回折光の位置を自在に変えることができることを確認した。これらの結果はこの回折光を用いて比較的簡単に光トラップを制御できることを意味する。そこで次に、BECの動的制御の1つのデモンストレーションとして、1本の光ビームを2本に断熱的に分裂させ、それに捕獲されているBECを分割する実験の準備に取り掛かった。これを実現するために、1波数の回折格子が2波数の回折格子に徐々に変化していく位相情報の動画を作成した。これをSLMに入力すると、始め1本だった1次回折光が、徐々に2つの波数に対応する2本の1次回折光に分裂する。動画の再生速度を変えることで分裂の時間もかなり自由に制御できることも分かった。これを光トラップ用のトラップ光として用いればBECをトラップ中で2つに分割することができるようになる。実際にBECにこのトラップ光を照射してみると、確かに光ビームの変形に追従して原子集団が2つに分裂する様子が確認された。しかし一方で、トラップ光の離調が適切ではなく光トラップ中でBECが急速に加熱されていることも判明した。そのため、安定なBEC制御を実現するにはトラップの長寿命化が必須であることが分かった。
ユーラシア大陸東部におけるムギ類の遺伝資源とそれらの栽培と利用に関する研究

2001年5月から6月にかけて、冨永と丹羽がパキスタンイスラム共和国のシンド州、バロチスタン州および北西辺境州で同国の農業研究センター植物遺伝資源研究所と共同で、ムギ類在来品種の栽培、利用および雑草についての総合的な聞き取り調査等を実施し、資料を採集。普通系コムギの穂を81枚の畑で、種子を8カ所で採集。コムギに近縁なAegilops cylindricaを3カ所、Ae.squarrosaを9カ所で、Ae.triuncialisを2所で採集。なお、この国でのAe.triuncialisの採集記録は初めてである。オオムギの穂を31枚の畑で、種子を3カ所で、ライムギを1ヵ所で、ライコムギを4ヵ所で採集。その他にカラスムギを初めとするムギ類近縁植物も採集。採集した試料はすべて植物遺伝資源研究所と折半し、正式許可を得て、輸入した。2001年9月から10月にかけて、大田と落合はインド共和国タミールナドゥ州、西ベンガル州北部およびシッキム州でムギ類と雑穀類の栽培と利用について聞き取りを中心に民族植物学的調査を行った。タミールナドゥ州北部のニルギリ丘陵では原始的な皮性二粒系コムギと裸性六条オオムギが少数民族バダガにょり遺存的に栽培され、伝統的に利用されていた。西ベンガル州北部およびシッキム州では自生のジュズダマ属植物を発見、多様な利用形態を聞き取った。なお、ニルギリ丘陵における調査はインド農業研究局とタミールナドゥ大学の研究者の協力を得て実施し、採集したサンプルはインド農務省で登録中である。申請時予定したインドとパキスタンの政情変化を配慮し当初三年次に予定したモンゴルを本年度調査した。延べ4354kmをジープ移動とキャンプ宿営でムギ畑を求めて調査した。一次隊は八月中旬ウランバードル西方のカラコルム遺跡周辺とその北方、フブスグル湖方面へ2050kmを調査した。いずれも予備情報収集の成果で収穫直前でよい収集ができた。二次隊はウランバードル北方ロシア国境までのモンゴルの穀倉地帯を1350km調査した。広大な平野での比較的良好な作付の畑での調査とムギ類研究所を訪問しこの国全体のムギ作について専門的な情報を収集した。三次隊はウランバードルの東方954km回った。九月に入り大陸とくに高緯度のため一気に寒波に襲われかつ低湿地に車の移動に難渋した。入国直前にロシアからの石油とくにガソリン供給停止のため、車の燃料の補給に悩まされた。しかし、共同研究者のバダモチール博士の献身的な行動で何度かの危機を乗り越え、かつ彼の豊富な調査経験で広く植物・牧畜・ムギ類利用や民族調査をすることができた。主な採集品とその数はコムギ139点、オオムギ属91点、ライムギ2点、カラスムギ21点、その他244点、合計497点の種子や標本で、今後これらの各種分析を実施したい。昨年度調査したモンゴルに隣接する中国新彊ウィグル自治区を新彊農業大学と共同で調査した。延べ1万km余を自動車で調査した。中国は外国人による遺伝資源の調査とくに持ち出しには厳しい政策なので、研究代表者と岐阜大学で3年前1年間共同研究した経験のある新彊農業大学助教授のアブラディー・ハードル氏に前年度から仲介・翻訳を依頼し、2000年1月から新彊ウィグル自治区政府と新彊農業大学国際交流室に現地調査の共同研究の許可申請してきた。最終的に半年後の6月にすべての許可が下り、交付申請書で計画した通り実施できた。一次隊は南西部タクラマカン砂漠周辺オアシス5380kmを調査した。

コンロン・天山両山脈での例年にない降雨のため一部ルート変更したが事前情報収集のおかげで収穫真っ最中もしくは脱穀過程で、専門的な情報と種子の収集さらに農業全般の観察ができた。タルホコムギの東端分布域を確認できた。二次隊は西部イーリー方面カザフスタン国境近くまでの2080kmを調査した。三次隊は東部ハミ・トルファン・チータイ方面を1477km回った。四次隊は北東部アルタイ方面を1797km調査した。ムギ類と雑草・牧畜・ムギ類利用や民俗調査をすることができた。主な採集品はコムギ83点、オオムギ21点などを中心に合計133点の種子と30点の標本で、現在新彊農業大学で日本への持ち出しを審査している。今後これらを入手次第、各種分析を実施したい。さらに、1990年以来の地中海沿岸地域と昨年度のモンゴル、来年予定のインド・パキスタンでの調査結果と総合的に考察したい。2001年5月から6月にかけて、冨永と丹羽がパキスタンイスラム共和国のシンド州、バロチスタン州および北西辺境州で同国の農業研究センター植物遺伝資源研究所と共同で、ムギ類在来品種の栽培、利用および雑草についての総合的な聞き取り調査等を実施し、資料を採集。普通系コムギの穂を81枚の畑で、種子を8カ所で採集。コムギに近縁なAegilops cylindricaを3カ所、Ae. squarrosaを9カ所で、Ae. triuncialisを2カ所で採集。なお、この国でのAe. triuncialisの採集記録は初めてである。オオムギの穂を31枚の畑で、種子を3カ所で、ライムギを1カ所で、ライコムギを4カ所で採集。その他にカラスムギを初めとするムギ類近縁植物も採集。採集した試料はすべて植物遺伝資源研究所と折半し、正式許可を得て、輸入した。2001年9月から10月にかけて、大田と落合はインド共和国タミールナドゥ州、西ベンガル州北部およびシッキム州でムギ類と雑穀類の栽培と利用について聞き取りを中心に民族植物学的調査を行った。タミールナドゥ州北部のニルギリ丘陵では原始的な皮性二粒系コムギと裸性六条オオムギが少数民族バダガにより遺存的に栽培され、伝統的に利用されていた。西ベンガル州北部およびシッキム州では自生のジュズダマ属植物を発見、多様な利用形態を聞き取った。なお、ニルギリ丘陵における調査はインド農業研究局とタミールナドゥ大学の研究者の協力を得て実施し、採集したサンプルはインド農務省で登録中である。