hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世聖徳太子絵伝の図様展開に関する調査研究

また、すでに調査・撮影を行った旧観音正寺本と談山神社本において、細かい図様の省略などを確認し、その異同と転写関係について考察を行った。絹目組成に関しては、博物館に所蔵、寄託される法隆寺献納宝物延久本、嘉元本、川合玉堂氏旧蔵三幅本、旧観音正寺本について顕微鏡撮影・調査を行い、データを集積した。それと同時に、博物館寄託の別の掛幅縁起絵で白色顔料を中心とした蛍光X線分析を行う機会があり、部位により顔料を使い分けるようなデータが得られたことをきっかけに、川合玉堂氏旧蔵三幅本などに対して蛍光X線分析を行った。所蔵先の都合の関係で、調査を実施できた箇所は実施計画よりも少ないが、それについては28年度分の調査予定を27年度中に調整しており、次年度で行う目処がついている。画像の整理、事蹟ごとの分類、太子伝テキストのデータ入力も概ね順調に進んでおり、デジタル撮影の方法の改善や、絹目調査、顔料の蛍光x線分析など調査の方式や収集データの種類などは実施計画時の想定よりも進んでいるといえる。これまで、日本国内では詳しい情報が紹介されてこなかったボストン美術館(アメリカ)所蔵の「聖徳太子絵伝」について、詳細なデジタル撮影を行い、事績場面の分析など基礎的な情報整備を行った。また、ハーバード大学所蔵の聖徳太子絵伝の断簡1幅、同じく同大学所蔵の鎌倉時代の作になる聖徳太子二歳立像の調査、撮影も実施した。同様に「叡福寺本」及び「四天王寺本」6幅本についても、詳細なデジタル撮影を実施し、画像情報の整備や事績場面の分析など、基礎的情報の整備を行った。今回の調査対象作品のように、主要な作例や画像資料の少ない作例に関して高精細画像を整備し、事績内容を検討して場面ごとに分類することで、従来より詳細な事績分類を行うことが可能となった。また、描写内容についても、高精細画像で細部をよく観察検討することが可能となったため、新たな知見の発見にもつながることができた。一方、絵伝の元となる聖徳太子伝各伝本の影印本からのテキスト翻刻を、今年度は『聖徳太子伝暦』万徳寺本および『正法輪蔵』金沢大学附属図書館暁烏文庫蔵本について進め、整備した。今までに翻刻した『聖徳太子伝暦』の光久寺本、岩瀬文庫本、国会図書館本、国立公文書館内閣文庫本、四天王寺本、醍醐寺本、輪王寺本などと合わせてデータベースを構築し、絵画作品の画像データとリンクさせることで、絵画作品の図様を典拠とともに検討し、図様継承や流布、転用などの研究や、描写された習俗・風俗の研究など、聖徳太子信仰を取り巻く諸要素のより掘り下げた研究の発展に寄与する基礎的情報を整えることができた。さらに、今後の博物館における聖徳太子絵伝の展示公開の際に、聖徳太子太子絵伝をわかりやすく理解するための解説文や解説パネルに活かすことができる。中世の聖徳太子絵伝は、奈良近辺を中心とした聖徳太子所縁の寺院系、浄土真宗系というように図様をいくつかのグループに分けられる。本研究ではそれらを、高精細デジタル撮影し、画像データを取得。事蹟場面ごとに各作例を分類しデータベースを作成して、それをもとに図様の比較分類を行った。これにより、細部の詳細な比較を行うことが可能となり、聖徳太子絵伝の図様の伝播、継承といった展開の様相のみならず、他の説話画、仏画、絵巻作品なども含めた絵画諸作例との比較検討等に有益な基礎データを整備できた。関連作品の調査は進んでいるが、中心となるべき聖徳太子絵伝の作例の調査が数が少なく、当初計画よりも遅れ気味のため。画像撮影につては、27年度で改善した、博物館の撮影機材を用いた撮影方法により引き続き撮影を行う。絹目や顔料分析に関しては実施の可否は所蔵先次第になるので、可能な限り今後の研究につながるよう収集データ数を増やしていく。
右方移動現象の分析に基づく併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの解明

RNR構文ではRNR要素以外の要素に顕在的左方移動が適用されて導かれるわけではない。等位項における対称性が破綻している、RNR要素は本来の位置にあることから、併合による統語物の線形化を適切に捉えることのできるin-situ削除分析が優れている。2種類のBeを仮定することで、法助動詞の根源的意味が好まれることに説明を与えることができる。Beは上昇動詞である、beは小節を補部にとる、動詞のbeと助動詞のbeがあると仮定することで、倒置文の線形化を適切に捉えることができる。動詞句削除におけるbeの振舞いは、beingが動詞で、beとbeenが助動詞であるとする語彙的特性に基づき捉えることができる。【研究の目的】普遍文法の構築に寄与するために,例外的あるいは周辺的言語現象であると見なされることが多い右方移動現象の分析に基づき,併合と運動感覚体系における線形化のメカニズムに対する従来の分析の妥当性を検証し,より説明的妥当性のある分析を提案する。【平成26年度研究実施計画】基本的統語操作である併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムに関する総合的で包括的な調査と分析を行う。【研究実績の概要】日本語の右枝節点繰上げ(RNR)構文の分析として,等位項内に共通に生起するRNR要素以外の要素に顕在的な焦点移動(残余要素の左方移動)が適用されるという分析が提案されているが,1)島の条件効果に関する文法性の判断に違いがあり,下接の条件効果が観察されないこと,2)格標識や後置詞の脱落による文法性の低下は島の条件とは異なる要因による可能性があること,3)左枝効果から属格名詞句が左方移動されることがないことに基づき,日本語のRNR構文は,残余要素に顕在的な焦点移動(左方移動)が適用されて導かれる構文ではないことを指摘した。また,木村(2011, 2012)が対称的RNR構文として特徴づけたRNR構文のRNR要素が等位項内の本来の位置にあることを指摘した。この研究成果を踏まえ,木村(2011, 2012)で提案された3種類のRNR構文([1]RNR要素が等位項内にあり,一致効果が示され,対称性が保証されているRNR構文,[2]RNR要素は等位項内にはあるが,一致効果の見られないRNR構文,[3]対称的述語や関係形容詞や分離先行詞を含む表現がRNR要素となるRNR構文)に対して,RNR構文のRNR要素は等位項内の本来の位置にあり,すべて統一的に削除分析に基づき説明されるとする排他主義的仮説に基づくRNR構文のin-situ削除分析を提案した。【研究の目的】普遍文法の解明及び構築に寄与するために,例外的あるいは周辺的言語現象であると見なされることが多い右方移動現象の分析に基づき,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムに対する従来の分析の妥当性を検証し,より説明的妥当性のある分析を提案する。【平成27年度研究実施計画】平成26年度に得られた研究成果を基にして,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの解明に資する構文の特性を抽出するために,等位構造及び等位構造以外で観察される右方移動現象に関する詳細な調査及び分析を行う。【研究実績の概要】【研究の目的】普遍文法の解明及び構築に寄与するために,例外的あるいは周辺的言語現象であると見なされることが多い右方移動現象の分析に基づき,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムに対する従来の分析の妥当性を検証し,より説明的妥当性のある分析を提案する。【研究の目的】を達成するために,【平成27年度の研究実施計画】に基づき,以下の研究を実施した。[1]等位構造で観察される右方移動現象の特性の包括的な調査及び分析に努め,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの解明に関わる構文の特徴を抽出した。[2]等位構造以外で観察される右方移動現象の特性の包括的な調査及び分析に努め,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの解明に関わる構文の特徴を抽出した。[3]右方移動現象の併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの解明に関わる統語論・意味論的特性を抽出した。【平成28年度研究実施計画】平成26年度-平成27年度に得られた研究成果を基にして,等位構造及び等位構造以外で観察される右方移動現象の総合的で包括的な調査に基づき抽出された特性の観点から,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムに対する本研究の分析の検証と精緻化を行う。【研究実績の概要】[1]動詞句削除において,法助動詞のみが削除されずに生じる時,陳述緩和的意味ではなく,根源的意味が好まれることが指摘されている。この現象に対して,仮説「連結詞beには助動詞beと動詞beがある。」(Williams 1984, Kaga 1985)を仮定する分析を提案した。助動詞を含む文は状態文で,動詞を含む文は非状態文であることが多い。状態文の時,法助動詞mustの解釈は陳述緩和的となり,非状態文の時,解釈は根源的となる。

法助動詞mustの解釈の違いは,状態文か非状態文であるかということの帰結である。[2]複数の助動詞が生じる節の動詞句削除に関して,beingの削除が義務的で,beとbeenは随意的であることが指摘されている。連結詞beの語彙的特性に基づく分析を採用することで,(1)be移動を仮定する必要はない,(2)beingの削除が義務的で,beとbeenの削除が随意的であるという現象は,beingが動詞で,beとbeenが助動詞であることの帰結である,(3)vPをフェイズとする動詞句削除分析を提案することができる。[3]右方移動構文として分析されている後置文は,複数の節で構成されている文であり,移動と削除に基づき,分析することができる。RNR構文ではRNR要素以外の要素に顕在的左方移動が適用されて導かれるわけではない。等位項における対称性が破綻している、RNR要素は本来の位置にあることから、併合による統語物の線形化を適切に捉えることのできるin-situ削除分析が優れている。2種類のBeを仮定することで、法助動詞の根源的意味が好まれることに説明を与えることができる。Beは上昇動詞である、beは小節を補部にとる、動詞のbeと助動詞のbeがあると仮定することで、倒置文の線形化を適切に捉えることができる。動詞句削除におけるbeの振舞いは、beingが動詞で、beとbeenが助動詞であるとする語彙的特性に基づき捉えることができる。【研究の目的】普遍文法の構築に寄与するために,例外的あるいは周辺的言語現象であると見なされることが多い右方移動現象の分析に基づき,併合と運動感覚体系における線形化のメカニズムに対する従来の分析の妥当性を検証し,より説明的妥当性のある分析を提案する。【研究の目的】を達成するために,【平成26年度の研究実施計画】に基づき,以下の研究を実施した。3.併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムに関する従来の分析を総合的・包括的に調査し,分析の妥当性を検証した。【研究実施計画】平成28年度には,平成26年度-平成27年度に得られた研究成果を基にして,等位構造及び等位構造以外で観察される右方移動現象の総合的で包括的な調査に基づき抽出された特性の観点から,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムに関する分析の検証と精緻化を行い,分析の妥当性を検証する。【研究計画(平成28年度)】[1]等位構造で観察される右方移動現象の総合的で包括的な調査に基づき抽出された特性の観点から,併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの検証と精緻化を行う。[2]等位構造で観察される右方移動現象の分析に基づく併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムについて得られた知見が,等位構造以外で観察される右方移動現象の併合と感覚運動体系における線形化の対応関係に対して,同じように適用できるのか,その分析の妥当性を検証する。[3]併合と感覚運動体系における線形化のメカニズムの統語論・意味論的類似点及び相違点に基づき,Minimalist Programに基づく先端的言語理論を構築するため,普遍文法(UG) [脳内の内在化された言語(I-language) ]の解明及び構築とパラメータ設定の可能性を考察する。[4]平成26年度-平成28年度に得られた研究成果を取りまとめ,成果の発表を行う。英語学【研究実施計画】
先古典期マヤ人の日常生活と社会経済組織の基礎的研究

本研究の目的は、中米グアテマラ共和国のセイバル遺跡の都市周辺部に住んだ支配層と農民の住居跡とその周囲に広範な発掘区を設定して層位的発掘調査を実施し、多種多様な出土遺物の詳細な分析を通して、古典期(後2501000年)に先立つ先古典期(前1000後250年)のマヤ人の日常生活と社会経済組織の基礎的研究を推進することである。土器、石器、その他の全ての出土遺物を分析対象とする。青山が担当する石器の分析では、全石器の属性分析を行い、高倍率の金属顕微鏡を用いて石器の使用痕を分析した。支配層と被支配層が製作、流通、消費した様々な遺物の時間・空間分布を研究して、まだ十分に解明されていない先古典期マヤ人の日常生活と社会経済組織に関連する基礎的かつ実証的なデータを収集した。石器の属性分析や高倍率の金属顕微鏡を用いた石器の使用痕分析のデータベースを作成した。研究成果の一部をスペインのサラマンカ大学において開催されたアメリカニスト国際会議で発表すると共に、メキシコ国立自治大学で開催された国際シンポジウムにおいて招待講演を行った。セイバル遺跡では居住の定住性の度合い、価値観やアイデンティティなどが異なる多様な集団が、共同体の公共祭祀及び公共祭祀建築や公共広場を建設・増改築する共同作業によって社会的な結束やアイデンティティを固め、マヤ文明が発展した。公共広場で繰り返し慣習的に行われた埋納儀礼を含む公共祭祀という反復的な実践は、集団の記憶を生成し、中心的な役割を果たす権力者の権力が時代と共に強化された。初期支配層は地域間交換に参加して、黒曜石や翡翠のような重要な物資、観念体系や美術・建築様式などの知識を取捨選択しながら交換して権力を強化した。公共祭祀を形作り物質化したイデオロギーは、地域間交換や戦争など他の要因と相互に作用してマヤ文明の支配層の形成に重要な役割を果たした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、中米グアテマラ共和国のセイバル遺跡の都市周辺部に住んだ支配層と農民の計8基の住居跡とその周囲に広範な発掘区を設定して層位的発掘調査を実施し、多種多様な出土遺物の詳細な分析を通して、古典期(後2501000年)に先立つ先古典期(前1000後250年)のマヤ人の日常生活と社会経済組織の基礎的研究を推進することである。支配層と農民の住居跡を全面発掘し、土器、石器、その他の全ての出土遺物を分析対象とする。青山が担当する石器の分析では、石器の属性分析を行い、高倍率の金属顕微鏡を用いて石器の使用痕を分析した。支配層と被支配層が製作、流通、消費した様々な遺物の時間・空間分布を研究して、まだ十分に解明されていない先古典期マヤ人の日常生活と社会経済組織に関連する基礎的かつ実証的なデータを収集していく。都市全体における先古典期マヤ人の日常生活と社会経済組織に関連する多種多様な基礎的かつ実証的な考古学データを互いに検証し、学際的な研究を行うのが本研究の特色である。住居跡及びその周囲に広範な発掘区を設定して、マヤ低地最古の先古典期中期、さらに地山の無遺物層まで層位的発掘調査を行うのが、本研究の独創的な点である。マヤ研究の現状と課題を明らかにするために、4人の外国人研究者を招聘して国内のマヤ研究者と共にマヤ研究の国際セミナーを日本文化人類学会50周年記念国際研究大会(国際人類学民族科学連合IUAES 2014合同開催)のパネル「the Future with/of Maya Anthropology」として5月に主催し、マヤ文明の石器研究の現状と課題に関する研究発表を英語で行った。青山が担当する石器の分析では、全石器の属性分析を行い、高倍率の金属顕微鏡を用いて石器の使用痕を分析する。支配層と被支配層が製作、流通、消費した様々な遺物の時間・空間分布を研究して、まだ十分に解明されていない先古典期マヤ人の日常生活と社会経済組織に関連する基礎的かつ実証的なデータを収集する。遺物の分析にはより多くの時間を要するため、平成26年度の発掘調査の終了後、30年度まで5カ年一貫して続行する。とりわけ土器の分析は、出土量が最も多いために、複数の調査員が担当する必要がある。都市中心部と都市周辺部から出土した石器の製作技術・工程に関する属性分析を行い、石器の分析データをコンピュータに入力してデータベース化した。石器の写真撮影を行い、石器の実測図を作成した。高倍率の金属顕微鏡で使用痕を分析して、石器の機能を実証的に検証した。ハンドヘルド蛍光X線分析計をグアテマラに持ち込んで、5,375点の黒曜石製石器の産地を同定した。遺跡から出土した炭素試料のAMS年代測定を行った。メキシコ国立自治大学で開催されたマヤ石器国際会議において招待講演を行い、グアテマラの国際学会や古代アメリカ学会などで研究成果の一部を発表した。

発掘調査の終了後に、海外共同研究者と協力して多様な遺物の分析を着々と進めることができたため。本研究の目的は、中米グアテマラ共和国のセイバル遺跡の都市周辺部に住んだ支配層と農民の住居跡とその周囲に広範な発掘区を設定して層位的発掘調査を実施し、多種多様な出土遺物の詳細な分析を通して、古典期(後2001000年)に先立つ先古典期(前1000後200年)のマヤ人の日常生活と社会経済組織の基礎的研究を推進することである。支配層と農民の住居跡を全面発掘し、土器、石器、その他の全ての出土遺物を分析対象とする。青山が担当する石器の分析では、全石器の属性分析を行い、高倍率の金属顕微鏡を用いて石器の使用痕を分析する。支配層と被支配層が製作、流通、消費した様々な遺物の時間・空間分布を研究して、まだ十分に解明されていない先古典期マヤ人の日常生活と社会経済組織に関連する基礎的かつ実証的なデータを収集する。遺物の分析にはより多くの時間を要するため、平成26年度の発掘調査の終了後、30年度まで5カ年一貫して続行する。とりわけ土器の分析は、出土量が最も多いために、複数の調査員が担当する必要がある。都市中心部と都市周辺部から出土した石器の製作技術・工程に関する属性分析を行い、石器の分析データをコンピュータに入力してデータベース化を進めた。高倍率の金属顕微鏡を用いて石器の使用痕を分析すると共に、石器を写真撮影し、石器の実測図を作成した。メキシコのマヤ学者国際会議、グアテマラの考古学調査シンポジウム、世界考古学会議、メソアメリカ研究者国際会議や古代アメリカ学会などで研究成果の一部を発表した。海外共同研究者と協力して、多様な遺物の分析を順調に進めることができたため。本研究の目的は、中米グアテマラ共和国のセイバル遺跡の都市周辺部に住んだ支配層と農民の計8基の住居跡とその周囲に広範な発掘区を設定して層位的発掘調査を実施し、多種多様な出土遺物の詳細な分析を通して、古典期(後2501000年)に先立つ先古典期(前1000後250年)のマヤ人の日常生活と社会経済組織の基礎的研究を推進することである。土器、石器、その他の全ての出土遺物を分析対象とする。石器の属性分析や高倍率の金属顕微鏡を用いた石器の使用痕分析を行うと共に、出土した代表的な石器の図版作成と写真撮影を行った。研究成果の一部を、欧米の権威ある学術雑誌LatinAmerican Antiquity(アメリカ考古学会)、Journal of Field Archaeology(ボストン大学出版局)、Antiquity(ケンブリッジ大学出版局)やAncient Mesoamerica(ケンブリッジ大学出版局)などに出版した。海外の研究協力者と共同研究を推進して、多様な遺物の分析を順調に進めることができたため。
コースマネージメントシステムと携帯情報端末を用いた授業支援システムの開発と評価

オープンソースの教育支援システムMoodleに,携帯電話からの利用を想定したMoodle for Mobileを導入し,携帯情報端末(PDA)と携帯電話を組み合わせて利用可能な,薬学部用の授業支援システムを構築した。また,一般教室での利用を想定し,PDAから無線LAN経由で同時に接続できる台数や,携帯電話からの接続に関する検証を行い,授業における応用の可能性について検討した。具体的には,パソコンでの利用を前提としたMoodleに,携帯電話に対応するためのMoodle for Mobileをアドオンしたサーバを準備し,また,薬理学分野の問題をデータベース化して登録し,ミニテスト機能に応用できるようにした。このサーバに対し,PDAおよび携帯電話からの接続性,ミニテスト問題等の視認性,使いやすさ等を,主に学生アンケートを元に分析した。携帯電話からMoodleを使用する場合は,一般的にパケット通信を行うために費用が発生する。そこで,学生の所有する携帯電話について,パケット通信費用に関する調査も実施した。実験の結果,携帯電話からMoodle for Mobileへの接続は,URLを直接入力する方法ではミスが頻発した。しかし,QRコマドやURLを明記したメールを準備する事で,トラブルを回避することができた。携帯電話からのアクセスでは,利用できる機能や表示できる文字数に制限があり,○×問題以外は実用的ではなかった。PDAからは,Moodleの全機能を利用できた。しかし,画面の解像度が低いために,複雑な投票や問題は回答し難い事が明らかとなった。PDA単独の利用を想定した場合は、PDAの故障等,様々なトラブルを考慮する必要があるが,携帯電話は,これを補完するツールとして有用である。ただし,利用する際には,機種毎に大きく異なる画面サイズや,パケット通信に伴う費用の発生等の問題を考慮しておく必要がある。学内ネットワークと,オープンソースのコースマネージメントシステムであるMoodle,および,最近,注目を集めている無線LAN対応の携帯情報端末(PDA)あるいはスマートフォン(高機能携帯電話)を組み合わせて活用する仕組みを構築し,通常の講義室を用いた授業に双方向性を持たせること,およびその教育改善効果の検証が,本研究の目的である。金城学院大学では,同大学マルチメディアセンターが中心となってMoodleを全学的に導入している。また,同大学・薬学部の学生は全員がWindows Mobileを搭載した携帯情報端末(PDA)またはスマートフォンを所有し,実習や定期試験に活用している。これらの環境を用いて本研究を実施している。平成19年度における研究にて,全学的に運用しているMoodleサーバとは別に,本研究専用の実験用Moodleサーバの環境を構築した。PDAや携帯電話は,QVGA(320×240画素)程度のディスプレイを持つ機種が多いので,この実験用サーバを用いてQVGA画面に最適化したMoodleのWebページレイアウトの検討を行った。また,一部の教室にて,小規模な無線LANシステムにおける50台程度のPDA接続テストを行い,接続とレスポンスが,講義中の使用に耐えうることを確認した。現在,一般的な講義室にて,多数のPDAが同時に無線LANに接続しても充分に対応できるよう,講義毎に持ち運び可能なモバイル無線LANアクセスポイント(ノートPC利用)を準備中である。加えて,各種アンケートやミニテスト問題など,Moodle上のコンテンツの充実に努力している。学内ネットワークとオープンソースのコースマネージメントシステムであるMoodleおよび最近,注目を集めている無線LAN対応の携帯情報端末(PDA)あるいはスマートフォン(高機能携帯電話)を組み合わせて活用する仕組みを構築し,通常の講義室を用いた授業に双方向性を持たせること,およびその教育改善効果の検証が,本研究の目的である。平成20年度は,PDAや携帯電話での利用を前提としたミニテスト問題(主に薬理学分野)の仕様の検討と登録・データベース化を行った。また,PDAや携帯電話用に作成した実験用Moodleサーバを利用し,一般的な教室にて学生に使用させ,その使用感をアンケート調査した。その結果,無線LANシステムを用いた接続では,50台以上の学生のPDAが同時に接続し,Moodleを利用できる状態となることを確認した。しかし,一部のPDAは接続までにかなり時間を要した。一部に接続できないPDAも存在し,安定性に欠ける結果となった。また,現状のシステムは,一般教員にとって,教室への装置の持ち込みおよびセッティングが利用のネックになるという問題点が明らかになった。アンケートを分析したところ,学生は,画面表示や操作時のレスポンス等に関して満足度が低いことがわかり,システムを改善すべきポイントを確認することができた。

携帯電話からMoodleを使用する場合は,一般的にパケット通信を行うために費用が発生する。そこで,学生の所有する携帯電話について,パケット通信費用に関する調査も実施した。実験の結果,携帯電話からMoodle for Mobileへの接続は,URLを直接入力する方法ではミスが頻発した。しかし,QRコマドやURLを明記したメールを準備する事で,トラブルを回避することができた。携帯電話からのアクセスでは,利用できる機能や表示できる文字数に制限があり,○×問題以外は実用的ではなかった。PDAからは,Moodleの全機能を利用できた。しかし,画面の解像度が低いために,複雑な投票や問題は回答し難い事が明らかとなった。PDA単独の利用を想定した場合は、PDAの故障等,様々なトラブルを考慮する必要があるが,携帯電話は,これを補完するツールとして有用である。ただし,利用する際には,機種毎に大きく異なる画面サイズや,パケット通信に伴う費用の発生等の問題を考慮しておく必要がある。
革新的人工合成ロングペプチドを用いた癌ワクチン治療開発に関する基盤的研究

当該年度における研究では、より効果的な癌ワクチン治療を行うために作製したH/K-HELPによる抗腫瘍勧果と作用機序の解明を目的とした。仮想癌抗原であるOVAのH/K-HELP (OVA-H/K-HELP)を作製し、C57BL/6マウスにCpG-ODNアジュバントと共に免疫したところ、抗原特異的CD4+およびCD8+T細胞溺誘導された。また、OVAを発現している癌細胞株であるEG7を用いて、担癌マウスモデルを用いた治療実験を行った結果、約8割の個体で癌の完全退縮が見られた。また、H/K-HELP免疫後にEG7を担癌した際、癌細胞が排除されるという予防効果も示された。これら抗腫瘍効果の作用機序を生体内におけるH/K-HELPの抗原堤示に着目して解析した。その結果、H/K-HELPは所属リンパ節の樹状細胞にのみ抗原提示され、さらには長期間生体内で抗原提示されていることを明らかとした。また、H/K-HELPデザインのリンカー部分アミノ酸配列を、グリシン配列からプロリンやアラニン配列に置換すると抗腫瘍免疫応答が著しく減弱したので、H/K-HELPにおけるリンカーデザインの重要性が示された。さらに、従来のショートペプチドやロングペプチドと比較検討を行った結果、より効果的なく腫瘍効果を得るためには、長いペプチドの中にキラー、ヘルパー両エピトープが存在することが重要であることを証明し、癌ペプチドワクチン治療におけるH/K-HELPデザインの有用性を示した。これまでの研究で、樹状細胞による抗原提示の持続性が従来のペプチドに比べて長いことが分かった。また、H/-HELPは接種局所の樹状細胞特異的に抗原提示されるため、より効率的に抗腫瘍免疫応答を増強することが分かった。従って、当初の目的だったH/K-HELPによる抗腫瘍免疫誘導のメカニズムを明らかにすることが出来た。H/K-HELPが樹状細胞に取り込まれると何故長期間抗原提示が持続するのかをCDllc-DTRトランスジェニックマウスを用いた実験で明らかにする必要がある。ヘルパーT細胞からのヘルプ作用は抗腫瘍効果に本当に影響しているのかをCD4 depetion抗体やノックアウトマウスを用いた実験が必要である。リンカー部分アミノ酸はグリシン5つが最適なのかを各種類のペプチドを用意して検証する必要がある。
ヒトおよびモルモット膀胱間質細胞の形態および生理特性の解明

消化管においてペースメーカー活動を担うといわれている間質性細胞について、膀胱での形態及び生理機能を検討した。間質性細胞は膀胱内では、筋層間に孤立するように散在していた。モルモットを用いた過活動膀胱モデルの膀胱では、自発活動電位の起源と思われるスポット数の増加は認められなかったが、その発生する電位の振幅がコントロール下でも、ムスカリン受容体やプリン受容体の刺激下でも大きくなっていた。チロシンキナーゼ阻害剤であるソラフェニブ、周期性の振幅の伝搬の電気的役割を果たすギャップジャンクションの阻害剤であるメフロキン、またRhoキナーゼ阻害剤であるファスジルいずれの試薬とも、アゴニスト刺激による持続性と振幅性の収縮において、より振幅性の収縮を抑制することがわかった。以上のことより、間質性細胞に焦点をおいた下部尿路機能障害の新たな治療戦略の可能性を示すことができた。本研究の目的は、膀胱間質細胞が下部尿路の生理的機能にどのように関わり、また過活動膀胱などの機能障害の一端を、間質性細胞が担うかどうかの基礎的なデータを収集することを目的としている。そこで、モルモットの正常膀胱と過活動膀胱モデルに各種手技を適応して、比較検討してみた。Western Blotting法、免役組織染色法では定量的に、膀胱に発現する間質性細胞の発現量やギャップジャンクションの発達の差異を示すことはできなかったが、排尿筋層のムスカリン受容体のサブタイプであるM2、M3受容体の2種類のサブタイプの発現に関しては、免疫組織化学的手法で、この双方のサブタイプとも発現量が増加していることが示唆された。また、多チャンネル同時記録測定微小電極アレイの導入によるモルモット膀胱排尿筋の自発活動電位の新しい評価法を用いた実験では、予備的実験としてモルモットの膀胱では計測範囲の一部に自発性同期性振幅電位変化を認め、カルバコールやATPによって計測範囲の全体にわたって電位変化が同調して拡大伝搬することを報告してきた。それらのスペクトラムは有意に過活動膀胱モデルで増加していた。また、それらの同期性振幅電位変化は、チロシンキナーゼ阻害剤であるソラフェニブやギャップジャンクション阻害剤であるメフロキンによって、濃度依存的に抑制された。以上の実験結果より、正常膀胱と過活動膀胱モデルを比較検討する際、分子生物学的手法よりも生理薬理学的手法の法が、適した実験手技であることが明らかになった。排尿筋の間質性細胞やギャップジャンクションの変化は、直接的に示すことはできなかったが、ソラフェニブやメフロキンによる過活動膀胱モデルでの有意な同期生振幅電位変化の抑制は、間接的に間質性細胞やギャップジャンクションが膀胱閉塞によって増加していることが示唆された。Western Blotting法、免疫組織染色法では定量的に、膀胱に発現する間質性細胞の発現量やギャップジャンクションの発達の差異を示すことはできなかったが、排尿筋層に発現するムスカリン受容体のサブタイプであるM2、M3受容体の2種類のサブタイプに関しては、双方のサブタイプとも発現量が増加していることを確認したのみならず、c-kit陽性の間質性細胞には、M3受容体が優位に発現していることを確認した。また、等尺性収縮張力測定法を用いた実験では、膀胱のペースメーキングの発生、伝搬に関連すると思われる各種薬剤の効果を検討した。ヒト膀胱排尿筋をこの張力測定装置に適用したところ特徴的な2種類の収縮タイプを記録することができた。一つは、カルバコールなどのアゴニストによるムスカリン受容体刺激による持続的な一定の収縮で、もう一つは、刺激なし、あるいはムスカリン受容体の低刺激によって観察される持続的な周期性振幅性収縮である。この後者の収縮が、ペースメーカ細胞すなわちc-kit陽性間質性細胞が関係する収縮と考えられている。そこでc-kitはチロシンキナーゼ型であるので、チロシンキナーゼ阻害剤であるソラフェニブ、周期性の振幅の伝搬の電気的役割を果たすギャップジャンクションの阻害剤であるメフロキン、また膀胱出口閉塞では、排尿筋のRhoキナーゼ活性が増加しているので、Rhoキナーゼ阻害剤であるファスジルを用いてこれらの収縮に対する効果を検討した。すべての薬剤ともに、持続性収縮よりも振幅性周期性収縮をよりよく抑制した。

以上のことより、上記の3種類の薬剤は、ペースメーカ細胞の生理機能を利用した排尿治療薬となり得ることが示唆された。本研究の目的は、膀胱間質細胞が下部尿路の生理的機能にどのように関わり、また過活動膀胱などの機能障害の一端を、間質性細胞が担うかどうかの基礎的なデータを収集することを目的としている。今年度は、過活動膀胱の成因と思われる、自発性収縮の異常を神経終末の神経伝達物質の放出に焦点をおいて、ヒト及びブタ膀胱の排尿平滑筋に、等尺性収縮張力法を適応して検討した。神経原性となる神経の興奮は、平滑筋標本への電気刺激として代用した。膀胱の興奮性支配神経はコリン作動性神経とプリン作動性神経と言われているが、プリン受容体をブロック抑制しても、あるいはムスカリン受容体をブロック抑制しても、電気刺激による収縮張力に有意な変化は認めなかったが、双方の受容体をともブロック抑制したところ、約1/2の張力となった。これらの受容体刺激による収縮には相互作用が考えられた。また過去の報告では、Naチャネル阻害薬であるテトロドトキシンにより膀胱排尿筋の電気刺激による収縮は消失するというのが定説であるが、今回の研究では、テトロドトキシンを用いても、変化が認められなかったことから、電気刺激による収縮反応は、第三の神経伝達物質が働いている可能性や、神経末端からの放出物質以外の機序も考えられることが示唆された。それらの候補として、筋肉への直接的な刺激を考慮しカルシウムチャネル拮抗剤であるニフェジピン、消化管ではアセチルコリンの分泌を促すと言われ、排尿筋でも筋収縮増強作用が報告されているセロトニンの効果を検討したが、ニフェジピンは、ブタ膀胱排尿筋の電気刺激による収縮は、ほぼ消失したが、ヒト膀胱排尿筋では、約1/2の収縮が残った。またセロトニンは、影響を及ぼさなかったことから、電気刺激による排尿筋収縮、ひいては、過活動膀胱の成因となる排尿筋不随意収縮には、未だに明らかにされていない神経伝達物質が介在していることが示唆された。マイクロアレイシステムの不調により、間質性細胞の電気生理学的特性の把握点についてやや遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。まずはフローサイトメトリの利用による膀胱内のペースメーカー細胞の取得収集効率を高めることで、分子生物学的手法や、生理学的手法の実験効率をあげることが可能であるので、まずはそこに焦点を絞り込む。膀胱のペースメーカー細胞の取得後は、分子生物学的手法では、RT-PCR法Western Blotting法を駆使して、膀胱ペースメーカー細胞に特異的に発現するイオンチャネルや蛋白を検索する。特にセロトニンレセプターや、Rhoキナーゼ活性について検討する。また、生理学的手法では、パッチクランプ法やCaイメージングシステムを適用して、オシレーション電流の発症機序や、その生理学的制御を検討する。
高圧力を利用したマンガン(III)錯体に基づくラジカル反応の制御

トリス(2,4-ペンタンジオナト)マンガン(III)を酢酸中で攪拌するとジアセチルメチルラジカル、・CH(COCH_3)_2、が生成する。同様に、1,3-ジカルボニル化合物を酢酸マンガン(III)と酢酸中で攪拌すると相当する1,3-ジカルボニルラジカル、・CH(COR)_2、が生成する。これらのラジカルはアルケン類や芳香族化合物を親電子的に攻撃し、不加環化や置換反応を起こす。本研究では高圧力(5-200気圧)をかけることでEDA錯体(Electron Donor-Acceptor Complex)形成が容易になると考えられ、芳香族化合物との反応において予想どおりの立体選択的なラジカル反応が効率良く起こった。その結果、生成物の収率増大が観察された。しかし、アルケン類との反応では予想した収率改善は見られなかった。課題実験反応は今回購入したステンレス反応管を用い、次のような条件下で行った。1.反応温度はマンガン錯体の性質を考えて、高温(200,150,100,80°C)と低温(50,20°C)を用いた。2.反応圧力は125,150,175,200気圧のそれぞれの条件を用いて行った。3.高温の反応における圧力媒体としてアルゴンを使用した。その他に圧力媒体として酸素・一酸化炭素・二酸化炭素の使用も計画していたが、実際には行なう時間がなかった。4.低温における反応でも圧力媒体としてアルゴンを使用した。反応生成物は溶媒留去後、中圧および高速液体クロマトグラフ装置・キャピラリーガスクロマトグラフ装置、薄層クロマトグラフィー・フラッシュクロマトグラフィーで分離精製した。生成物の構造決定は、核磁気共鳴装置(60,90,270,400MHz)・赤外分光光度系・質量分析装置・可視紫外分光光度計・X線結晶解析装置を使って行なった。また、元素分析も行なった。以上の実験で、高圧力下におけるこれらの反応の機構を考察した。また、収率改善の理由および立体選択性の向上を明確にするために、常圧下での同様の反応も行ない、比較検討した。
糖尿病性腎症腎組織におけるIL-6、TGF-βの発現について

ヒト糖尿病性腎症腎組織におけるIL-6mRNAおよびTGF-βの発現と組織障害度との関連を明らかにするために、解放性腎生検にて得られた腎組織に非放射性標識法によるin situ hybrisization法を用いて検討を行いました。本症の組織学的特徴はメサンギウム基質の拡大であるため、PAS染色によるメサンギウム基質の拡大を指標に3群に分類しました。1群はメサンギウム基質の拡大の軽度なもの、2群はメサンギウム基質の拡大が中等度なもの、3群はその拡大が高度でかつ結節を伴うものとしました。IL-6mRNAの発現は1群では糸球体内に若干の陽性細胞を認め、2群では陽性細胞の数の増加が見られ染色強度も増加しました。3群ではIL-6mRNAの発現は糸球体内に陽性細胞は認められますが、結節内の発現は減弱しました。一方萎縮した尿細管や間質の浸潤細胞にも陽性所見が認められました。TGF-βmRNAの発現は1群では糸球体内細胞に弱陽性にみられ、2群ではその染色強度が増加しましたが3群では再び染色強度は低下し結節内にはmRNAの発現は見られませんでした。また萎縮した尿細管上皮や間質の浸潤細胞にも陽性所見が認められました。このようにヒト糖尿病性腎症では、糸球体内の増生過程が盛んな病変においてTGF-βおよびIL-6mRNAの発現が強く、また糸球体以外の一部でもこれらmRNAが発現していることが明らかになり、本症の進展にTGF-βおよびIL-6が関与している可能性が示唆されました。
コートジボワール住民のヘルスリテラシ―と高血圧・肥満の知識・意識・行動の実態

世界の死因第一位である非感染性疾患(以下NCDs)は西アフリカのコートジボワールにおいても死因の31%を占め、特に要因となる高血圧・肥満は成人期の深刻な健康課題である。NCDs予防には、主要因である高血圧と肥満に関する住民の知識・意識・行動と共に、セルフケアのためのヘルスリテラシーを把握した上でレベルに応じた対策が求められる。本研究は同国最大都市アビジャンにおける効果的な健康教育プログラム開発を最終目標とし、研究期間内に住民へのアンケート調査からヘルスリテラシーと高血圧・肥満に関する知識・意識・行動の実態について明らかにすると共に、アビジャンにおける効果的な健康教育プログラムの仮案を作成する。
世界初，癌腫瘍を治療・再発予防する磁性マイクロカプセルインプラント製造法の確立

鉄ーコバルト粉末を内包したチタンカプセルインプラントの生産手法として,代表者が発明した特許「箔の絞り加工」による試作カプセル生産用ダイセットを構築するための実験を遂行した.加えて,粉末を媒介したTi箔の絞り加工の数値解析手法として構築した有限要素法解析手法によりTi箔の破断箇所の同定を調査した.その結果,ダイテーパ部における最大引張応力発生箇所がこれまでの実験における破断箇所と一致したため,応力集中を防ぐように粉末の拘束状況を変化させてしわ押さえ力の適正化を試みた.しかし,破断発生を回避するに十分な拘束状況を作ることが困難であることがわかった.そこで,深さ0.8mm程度まで絞り加工を施した試験片を押出し加工により長尺化するものとし加工限界の向上がなされるかどうかを解析した.押出しテーパ角を45°の場合と25°の場合について調査した結果,両者とも密閉押出しコンテナ内の静水圧成分により絞り試験片は破断することなく,特に25°の場合はφ0.8,長さ1.6mm程度のカプセル状になるまで押出し成形できることが明らかとなった.この結果を受けて実際に押出しダイスを製作し実験を行った結果カプセルの長尺化に成功した.試作カプセル生産用ダイセットは粉末を媒介した絞り加工を第一工程とし,押出し加工を第二工程とする成形パスを実現するための順送金型が必要となるものの,チタンカプセルインプラントの大量生産手法として実用化ができると考えている.なお,実験室で製作したφ0.8試作カプセルの発熱実験は本研究期間内に終了することはできなかったが,これまでの装置で試作成功したφ1.0×1.0mmカプセルで既に良好な性能を得ており,これについては本研究課題の連携研究者である奈良県立医科大学分子病理学講座國安弘基教授の研究グループにより自己発熱インプラント材としての実用化に向けた検討が実施されているところである.精神的苦痛を伴わない革新的な癌治療法を微細ものづくり技術で実現したい.癌細胞を,患者の身体的・精神的ストレスを最小限にしつつ効果的に死滅させることができる世界初のマイクロカプセルインプラントを用いた磁気温熱治療法を提案し,その実用化を目指す.インプラントとなる磁気発熱体として,粉末を封入したチタン製マイクロカプセルの製造手法を確立しなければならない.そこで,I.代表者が発明した特許「粉末を媒介した絞り加工法」を発展活用し,チタン箔を直径0.8mm以下で長さ3mmに絞り込むと同時に内部への磁性粉末の封入を図る.次に,II.生体内を模擬した寒天ファントム内での発熱特性を調査することで,外部より交流磁場を印加した際に癌細胞の死滅温度である43°Cを安定して発熱できるかどうか,その条件を検証していく.平成27年度はその成形メカニズムを調査・解明するための基礎実験ダイセットの設計試作,ならびに卓上精密万能試験機を導入し,チタン箔の微細絞り加工において長尺のカプセルを得るための成形パスを実験的に調査した.並行して,粉末粒子が固化しつつチタン箔を微小なダイ孔に押し込んでいくメカニズムについて,個別要素法による成形シミュレーションでその原理を理論的に再現し,長尺なカプセルを成形するための最適な工程設計を進めた.結果,以下の結論を得た.(1)絞り深さの増大のためには,少ない負荷回数で高い負荷荷重とするよりも,最終荷重値までの荷重増分を小刻みにとり,その間に粉末層の再舗装を繰り返すことが有効である.(2)個別要素法による解析で,チタン箔の板厚減少部など,定性的に実験と同じ現象が再現でき,ダイ穴径に対してある程度大きなパンチ径,かつ,直径30ミクロン程度の細粒を用いることで絞り深さが増加する.絞り深さは成形圧力の増加とともに直線的に増加し,最終成形圧力までの回数が多いほど長くなる.また,粉末層は一度の負荷でチタン箔を絞り出すには十分な分量ではないこと,少なくとも二回の粉末再充填によって絞りが促進されることがわかった.このように逐次粉末を充填加圧する段階負荷が有効で,荷重増分が粉末の固化挙動と適合してしわ押さえ力が適度となり,絞りカップ部への粉末粒子の流動が生じることで,これを繰り返すことで長い絞り深さが得られるメカニズムを解明できた.直前の負荷で圧密固化した粉末層が絞りカップ部へ流動するには荷重増分が必要であり,同一荷重の繰り返しは絞り深さの増大には大きく寄与しない.より長い絞り深さを実現するためには,荷重増分を小刻みとして粉末再充填回数を増やすことで粉末層の圧密固化挙動を制御し,チタン箔のフランジ部のしわ抑えの適正化を図ることが重要であることが示唆された.ただし,本プロセスの微細化を順次図ることについて,目標とした直径0.8mmのカプセル試作を行うまでに至っていない.これは,個別要素法による数値解析において,粒子の相互作用に関する適切なパラメータ設定が必要となり,金属粉末粒子に関してそれらを同定する方法は実験的にも理論的にも明確に定義されておらず,実験結果と照らし合わせながら試行錯誤的に行う必要が生じたためである.これに当初の予測を上回る時間を要したので,実験におけるプロセスの微細化に関してまとまった知見を得るには至っていない.しかし,妥当と思われるチューニングを見出しており,現段階での実験面での遅れは今後十分に取り戻せる.精神的苦痛を伴わない革新的ながん治療法を微細ものづくり技術で実現することを目指している.体内のがん腫瘍を患者の身体的・精神的ストレスを最小限に止めて効果的に死滅させる磁気温熱治療法として,磁気発熱インプラントを用いる.

その実用化を目指すインプラントは,鉄ーコバルト粉末を内包したチタンカプセルであり,代表者が発明した特許「箔の絞り加工」にて,粉末を媒介してチタン箔を微細ダイに絞り込む.最終工程にて蓋となるチタン箔を挿入・カシメすることでカプセルとする手法で,微細加工でありながらも大量生産に適している.平成27年度の研究結果から,提案する特殊な加工プロセスにおいてチタン箔が破断することなく長尺なカプセルが成形できる条件を数値解析する際において,個別要素法における粒子物性パラメータのチューニングが重要であることがわかった.平成28年度は,これらパラメータを同定する手法を確立するとともに,微細金型の寸法設計を行った.シミュレーションでは粒子形状を模擬することができないために,定量的なシミュレーションの実現は困難であるが,代表者が提案している金属粉末の一面せん断試験法の実験データやせん断破壊における知見を活用しながら試行錯誤的に実験を行った結果,実際をかなり模擬するパラメータの組合せを抽出できた.ダイ開口径を穴径の1.5倍に,テーパアングルを5055°とすることが有効であることが明らかとなった.加えて,交流磁場環境内で温度計測可能な蛍光式光ファイバー温度計を新規導入し,生体模擬ファントム内における磁性体の発熱実験装置を作製した.個別要素法による数値解析において,粒子の相互作用に関する適切なパラメータ設定法として,圧粉体の一軸圧縮破壊試験を行い,シミュレーション結果とのチューニングを図った.これは試行錯誤的に実施するしかなく,設定パラメータとなる垂直およびせん断バネ剛性,粒子接合部のバネ剛性比および引張・せん断強度,内部摩擦係数について,軸方向破壊および半径方向破壊の両者を満たす条件を探っていく必要があり,また実際の粉末粒子数に近い条件での計算を行う必要もあってやや時間を要した.並行して,磁性体発熱装置の構築を行ったが,こちらも加熱コイルの設計に時間を要したことから,予定していた生体模擬ファントム内での温度測定実験についてはまだ計画途上にある.よって研究の進捗はやや遅れているが,シミュレーションによる予測手法が順調に進んでおり,最終年度金型設計については問題なく実施できる見込みであるため,加熱実験も含めて最終年度内に完了できるものと考えている.鉄ーコバルト粉末を内包したチタンカプセルインプラントの生産手法として,代表者が発明した特許「箔の絞り加工」の原理を用いた試作カプセル生産用ダイセットを構築するための実験を遂行した.工具形状の最適化実験を行い,ダイ開口径を穴径の1.5倍に,テーパアングルを5055°とすることが有効であることを個別要素法数値解析により立証(国際会議APMA2017〔台湾〕プロシーディングにて公表)するとともに,試作カプセルの性能評価のための磁性体の発熱実験装置を試作した.平成29年度は最適寸法の工具を作成したうえで,絞り径をφ2.0から製品寸法であるφ0.8まで段階的に成形してTiブランクの絞り比の向上を図る試作カプセル生産用ダイセットを開発するため,パンチ径を途中で変更した場合の面圧増分の変化が絞り高さに及ぼす影響を実験とシミュレーションの双方で検討した.その結果,パンチ径を増加させることでしわ押さえ力が適切となり,絞り高さが増加する効果が得られることがわかった.一方,パンチ径を減少させる場合は粉末粒子の流動が促進された.
助産学専攻科における客観的臨床能力試験（ＯＳＣＥ）を用いた教育プログラムの開発

助産師の教育課程である助産学専攻科(修了年限1年)において、助産師に必要な技術の獲得に向け、客観的に臨床能力を確認する試験(以下、OSCE)を用いた教育プログラムを開発した。本プログラムは到達目標を明確にした4つのOSCE課題から構成される。このプログラムの実施により、実習前および修了直前の基本的な助産技術の獲得状況を確認することが可能である。この結果、学生および教員はそれぞれに、今後の学習課題あるいは教授上の課題を明確にできることとなる。平成24年度は助産学専攻科における「助産技術の到達目標」の明確化に向けた2年目である。そこで、前年度の助産学OSCE評価を踏まえ、実習前(6月)および修了直前(2月)に4課題の助産学OSCEを2回実施し、次年度に向けての課題を明確にした。具体的内容は、次の3点である。1妊娠期のOSCE課題は、実習前と修了直前でのシナリオ・評価基準を見直し、学修成果を適正に反映できる形を検討した。なお、本課題は模擬患者を活用する内容である。そこでOSCE後のインタビューで確認できた意見を反映し、より臨場感あふれる場面設定を試みた。また、他の3課題(分娩準備・分娩介助・新生児の観察)は助産学の基盤となるものであるため、確実な修得に向かい設定した。2学生の自己評価、質問紙調査およびインタビュー調査結果から「助産学OSCEを受験する意義」「技術習得の重要性」「受験準備」などに関する意見から、修了後も含めた今後の学修継続に向けた関わりが課題であることが示唆された。3本学の助産学OSCEの第三者評価を受けるため、東京保健医療大学・神戸市看護大学および浜松医科大学の三助産学専攻科を、平成25年1月に訪問した。助産学OSCEの実際を「助産学OSCEガイド」「助産学OSCEマニュアル」と共に映像で紹介した。その結果、課題設定の妥当性、各種教材の活用およびステーション環境の整備などに関する意見から、今後の課題が明確となった。平成25年度は助産学専攻科における「助産技術到達目標」の明確化に向けた最終年である。そこで、過去2年間の助産学OSCE評価を踏まえ、実習前(6月)および修了直前(2月)に4課題の助産学OSCEを2回実施した。また、本学の取り組みの第三者評価を学会報告時に受けた。1妊娠期のOSCEは6月・2月の実施時期により、学修成果がより反映できる課題を精査し、到達目標の設定に結びつける重要性が明らかとなった。また、分娩期OSCEに関しても同様で、2月OSCEでは応用事例への対応に即した到達目標の提示に至った。新生児OSCEでは実施時期を問わず、新生児ケアの基本が学部でも既習済みにもかかわらず、到達度にあまり変化のないことが明らかとなった。2学生の自己評価・質問紙調査およびインタビュー調査結果から、学生は助産学OSCEを受験する意義・修了後の活用を意識していることが明らかとなった。3本学の助産学OSCEに関する第三者評価は、学会での示説発表時に受ける形を取った。その結果、他大学の助産学専攻科はもとより、教育課程の異なる機関からの助言を受ける機会となった。そこでは、教育課程の違いを超えた助産学OSCEの検討の必要性、助産実践能力の評価、助産学OSCE評価システムの共有など、今後の継続課題が明確となった。以上、平成25年度の成果を含めた3年間の研究から、一つの「助産学専攻科における客観的臨床能力試験(OSCE)を用いた教育プログラム」の開発に至った。平成23年度は助産学専攻科における「助産技術の到達目標」の明確化に向け、OSCE関連の学習を重ね、OSCE実施計画を検討し、実施した。その際、「助産学OSCEガイド」(学生用)、「助産学OSCEマニュアル」(教員用)を作成し、統一見解での実施に向かった。平成23年度のOSCE課題は、(1)妊娠期の保健指導、(2)分娩介助の準備、(3)分娩介助、(4)新生児の観察、に関する4課題とした。(1)は模擬患者を採用した保健指導場面を設定した。この妊婦を演じる模擬患者を対象とした技術実践では、専門的知識と共に助産師としてのコミュニケーション技術の確認する場面となり、到達目標の設定に向けた示唆を得ることができた。また、(2)、(3)および(4)は、(1)とは異なり各種シミュレーション教材を駆使しての助産技術実践の課題とした。このように、模擬患者とシミュレーション教材の両者を活用する課題は、助産技術の習得に向け有用であることが、教員間の評価差、教員評価と学生評価の差異からら導きだされつつあり、今後のOSCE課題およびOSCE実施に向けた有用がデータが獲得できた、さらに、このような結果から、各課題のシナリオ・評価基準の妥当性の再検討が示唆されている。このように、現在、各種データの分析途上ではあるが、研究目的達成に向けて多くの示唆を得ることができている。

また、インタビュー調査では、学生から「修了前のOSCEの意義」「OSCE運営上の課題」、模擬患者から「学部生とは異なる、看護師の資格を持った学生の学びの姿勢」「丁寧な優しいかかわりからの安心さ」という声があり、OSCEを介しての助産技術の確認の意義の一端を確認できた。当初の計画との変更点は、平成24年7月に母性看護学・助産学領域の教員として、助手(1名)が採用された。この結果、専任としての助産学OSCE担当者が増えることになり、その実施環境が整備された。加えて、他の看護学領域所属で助産師資格を有する教員の協力も得られ、助産学OSCEの実施体制が強化された。当初の計画との変更点は、OSCE実施の回数である。年2回のOSCE実施計画であったが、OSCE課題の精選、評価基準等の作成に時間を要したこと、また年間教育計画の進行との関連もあり、修了前に1回のOSCE実施となった。この点、助産学専攻科の教員が1名増えることによる人的環境の整備により、また、本専攻科が開設3年目を迎えることによる教育計画運営上の工夫により、平成24年度以降は年2回のOSCE実施が可能と考える。平成23年度・平成24年度の研究成果を踏まえ、最終年度の研究計画を遂行していく予定である。特に、他大学助産学専攻科からの第三者評価を踏まえ、研究目的「助産学専攻科におけるOSCEを用いた助産技術の教育プログラムの開発」の達成に結び付けていく。平成23年度の研究成果を踏まえ、今後2年間の研究計画を遂行していく予定である。特に、他大学の助産学専攻科から受ける評価結果を、今後のOSCE課題・評価基準およびOSCE実施に向けて反映させていく。この積み重ねを最終目的である「助産学専攻科におけるOSCEを用いた助産技術の教育プログラムの開発」に結び付けていく。未使用分(67,192円)が生じたがその理由は、購入予定品および旅費が予定より安価であったためである。研究費の使用計画は、1設備備品費:助産師教育・OSCE関連文献(共同研究者8名分)30,000円、2消耗品費:印刷用上質紙2,000円、ファイル2,192円、記録メディア(DVD-RW)10,000円、DVDケース5,000円、資料郵送用封筒3,000円、3旅費:他大学の助産学専攻科訪問(3大学×1-2日間×各2名)400,000円、学会発表(金沢・埼玉・大阪:各3-4日間×1名)220,000円、4謝金等:模擬患者(4時間×6回×4人)30,000円、データ入力・資料整理(1か月×1人)50,000円、5その他:他大学との通信費5,000円、各種資料印刷費10,000円、の合計767,192円である。未使用分が生じたがその理由は「OSCEの実施回数が予定より少なかったこと」、および「購入予定品の価格が安価となったこと」である。研究費使用計画は、(1)設備備品費:助産師教育・OSCE関連文献(共同研究者6名分)20,000円、(2)消耗品費:印刷用上質紙2,000円、ファイル4,261円、記録メディア(DVD-RW)10,000円、DVDケース5,000円、資料郵送用封筒3,000円、(3)旅費:第三者評価を受けるための他大学助産学専攻科