hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療事故防止における患者・受益者側からみた医療紛争の認識に関する研究

本研究は、昨年の予備調査をもとに本調査として一般人(1960歳)を対象に763件回収し、不信感・不愉快につながる体験、看護婦・医師の対応、名前・薬の間違い、不明瞭な説明を受けた体験、医療サービスへの改善を希望する点について分析した。結果、本人または家族の外来・入院経験は473件(61.9%)であった。医療サービスにおける問題点について4件法で回答してもらった。結果、医師の説明1.42±0.92、医師の相談対応1.40±0.78、医師の基本的接遇1.02±0.81、看護支援1.10±0.58、看護師への相談1.15±0.82、看護師の基本的接遇1.04±0.67、薬剤師の説明1.38±0.68、薬剤師への相談1.13±0.62、薬剤師等の基本的接遇0.82±0.62、受付時の説明1.50±0.83、事務職員の基本的接遇1.18±0.78、病院の情報提供1.32±0.65、病棟・病室の療養生活1.56±0.81、食事1.32±1.01、診察室の環境1.28±0.93、診療録・紹介状の入手1.53±2.76、院内の移動の利便性1.32±0.85、退院後の支援1.42±0.87、診察日の設定1.28±0.81、診察日の予約1.08±0.97、待ち時間1.89±1.42、トイレ売店などの病院環境1.36±0.80、送迎・駐車場などの利便性1.69±0.96、病院の全体的な印象1.62±0.86であった。昨年度の予備調査の結果と同様の結果となり、平均得点によると全項目は1点台を示し特に突起した問題点はないように見える。しかし、SDが1.0を超えた項目に着目すると、食事、診療録・紹介状の入手、待ち時間に関する項目が当てはまり、これらの項目は医療サービスの患者満足に問題が生じていることが示唆された。本研究は、医療事故紛争を防止するために医療サービスを受ける地域住民に焦点をあて患者(受益者)の医療紛争に対する捉え方について、軽費老人ホーム入所者とデーサービス利用者41名(平均年齢±SD:81.14±5.82歳、性別:男性(7名)、女性(34名))を対象に、医療に対する不信感につながる経験について、半構造化面接による質的調査を実施した。調査内容は、不信感につながる体験、不愉快な体験、看護婦・医師の対応、名前間違い・薬間違い・不明瞭な説明を受けた体験、医療サービスへの改善を希望する点などである。KJ法を用いた分析を行った結果、医療不信につながる経験はほとんど認められなかった。しかし、不信感を抱くまではいかないが、病院において不愉快な体験をしたものは41.47%であった。その内容は、医療者の対応がきつい、指導なのか怒られているのかわからない、融通が利かない、対応が一方的、主治医の診察が少ない、いい加減な診察、待ち時間が長い、医療者が多忙すぎる、適切な介助でないなどが抽出された。看護婦・医師の対応では19.52%の気になる対応が認められた。名前の間違いは9.76%、薬間違いは7.32%、不明瞭な説明は29.27%であった。医療サービスへの改善に関しては41.46%のものがなんらかの改善点を訴えていた。具体的には、待ち時間の短縮、病院までの交通手段、院内処方の再開、医療者のゆとり、患者への対応(接遇)、病院ボランティアの増員などが改善を希望する内容であった。本研究では、明確な医療不信につながる内容は抽出されず、ほとんどの対象が総合病院に対して満足しているということであった。しかし、外来受診や入院生活において不愉快な思いを体験したものは半数弱が認められ、その内容は、医療者の対応について訴えるものが多く、病院の構造などのハード面に対する訴えは少ないことがうかがえた。本研究は、これまで経験した医療に対する不満・不信感等を中心に前年度に抽出した要因を土台に大学生の家族247件を対象に、不信感・不愉快につながる体験、看護婦・医師の対応、名前・薬の間違い、不明瞭な説明を受けた体験、医療サービスへの改善を希望する点について郵送調査を行った。有効回答173件(70.0%)のうち、本人または家族の外来・入院経験は145件(83.8%)であった。結果、医師の説明1.45±0.81、医師の相談対応1.32±0.87、医師の基本的接遇1.06±0.81、看護支援1.18±0.68、看護師への相談1.10±0.72、看護師の基本的接遇1.04±0.72、薬剤師の説明1.19±0.69、薬剤師への相談1.02±0.76、薬剤師等の基本的接遇0.94±0.66、受付時の説明1.40±0.80、事務職員の基本的接遇1.14±0.86、病院の情報提供

1.23±0.76、病棟・病室の療養生活1.43±0.92、食事1.46±1.01、診察室の環境1.31±0.94、診療録・紹介状の入手1.51±2.87、院内の移動の利便性1.26±0.68、退院後の支援1.20±0.82、診察日の設定1.37±0.97、診察日の予約1.07±0.93、待ち時間1.84±1.35、トイレ売店などの病院環境1.24±0.85、送迎・駐車場などの利便性1.76±0.99、病院の全体的な印象1.63±0.81であった。平均得点によると全項目は1点台を示し特に突起した問題点はないように見える。しかし、SDが1.0を超えた項目に着目すると、食事、診療録・紹介状の入手、待ち時間に関する項目が当てはまり、これらの項目は医療サービスの患者満足に問題が生じていることが示唆された。本研究は、昨年の予備調査をもとに本調査として一般人(1960歳)を対象に763件回収し、不信感・不愉快につながる体験、看護婦・医師の対応、名前・薬の間違い、不明瞭な説明を受けた体験、医療サービスへの改善を希望する点について分析した。結果、本人または家族の外来・入院経験は473件(61.9%)であった。医療サービスにおける問題点について4件法で回答してもらった。結果、医師の説明1.42±0.92、医師の相談対応1.40±0.78、医師の基本的接遇1.02±0.81、看護支援1.10±0.58、看護師への相談1.15±0.82、看護師の基本的接遇1.04±0.67、薬剤師の説明1.38±0.68、薬剤師への相談1.13±0.62、薬剤師等の基本的接遇0.82±0.62、受付時の説明1.50±0.83、事務職員の基本的接遇1.18±0.78、病院の情報提供1.32±0.65、病棟・病室の療養生活1.56±0.81、食事1.32±1.01、診察室の環境1.28±0.93、診療録・紹介状の入手1.53±2.76、院内の移動の利便性1.32±0.85、退院後の支援1.42±0.87、診察日の設定1.28±0.81、診察日の予約1.08±0.97、待ち時間1.89±1.42、トイレ売店などの病院環境1.36±0.80、送迎・駐車場などの利便性1.69±0.96、病院の全体的な印象1.62±0.86であった。昨年度の予備調査の結果と同様の結果となり、平均得点によると全項目は1点台を示し特に突起した問題点はないように見える。
Rho低分子量G蛋白質を介する新たな細胞内情報伝達系の機能と作用機構の解明

低分子量G蛋白質Rhoファミリー(Rho, Cdc42, Rac)は、細胞骨格系の再編成を介して細胞運動、細胞接着、細胞質分裂等の細胞機能を制御している。ここ数年の研究から、Rhoファミリーの活性制御蛋白質と標的蛋白質が数多く同定され、Rhoファミリー個々による細胞骨格系の再編成の制御機構が明らかになりつつある。しかし、Rhoファミリー蛋白質同士がいかに協調して細胞骨格系の再編成を行い細胞運動を時・空間的に制御しているかは不明であり、この点を解明する事を本研究の目的とした。昨年度、Rhoの標的蛋白質の一つであるmouse Diaphanous(mDia)の作用(ストレスファイバー形成(SFF)、転写調節因子SRFの活性化、細胞質分裂)が、Src依存的であることを明らかにした。また、本年度mDia結合蛋白質DIP(mDia Intcracting Protein)を同定し、DIPがSFFに必要であること、mDiaとともにSrcと細胞接着斑の形成制御に関与すること、さらにGrb2と結合することを見いだした。細胞がある方向に運動するためには細胞接着斑のターンオーバーが必要で、これらにはfocal adhesion kinaseがSrcと協調する必要があり、また、細胞内輸送小胞の形成を調節する低分子量G蛋白質ARFファミリーが、細胞接着斑および細胞骨格再構築の過程でRhoファミリーと相互作用することが明らかになりつつあり、代表者の見いだしたRho-mDia-Src, DIP系およびそれらの系のARFとの関連を中心に細胞運動のメカニズムをさらに明らかにする為、生化学的、細胞生物学的および細胞の浸潤assay等を用いて検討中である。また、mDia-DIP-Grb2の経路を生化学的および、Transfomation Assay等で検討中で、RasからP13kinase、ひいてはRac、Cdc42への経路が明らかになれば、Rhoファミリー間の協調作用を解明してより時・空間的な細胞運動のメカニズムの制御機構を明らかにする可能性がある.同様の情報伝達経路を、神経細胞のprmary cultureを用いて神経の成長円錐の形態維持、軸索伸長に関しても平行して検討している。低分子量G蛋白質Rhoの標的蛋白質であるRho kinaseとmDiaは、協調してアクチン細胞骨格の構築を調節するが、mDiaの下流でSrc kinaseが関与してアクチン細胞骨格の構築のみならず、細胞質分裂、転写活性を調節することを見いだした(関連論文参照)。本研究においては、Yeast Two-Hybrid法を用い新たに見いだしたmDia結合蛋白質の一つ、DIP(Diaphanous Interacting Protein)についてその細胞内機能を検討した。生化学的に、DIPとmDiaの結合部位を明らかにすると共に、細胞内で、DIPがmDiaおよびSrc kinaseと細胞接着斑においてco-localizeすることを見いだし、細胞接着斑におけるDIPの機能を検討中である。また、DIPが、Grb2と結合することも見いだし、DIPの種種の変異体を用い、Focus Formation Assayを施行し、DIPが細胞のがん化能に影響を及ぼすことも明らかになった。Rho系とRas系とのクロストークを明らかにするため、更に検討を加えている。また、Yeast Two-Hybrid法を用いて見いだした他のmDia結合蛋白質は、既知の転写調節因子であるが、mDiaの一過性強発現により、この核内蛋白質が細胞質へ移動することを見いだした。この機序として、mDiaが核内に入り得ることを細胞レベルで明らかにした。

今後更に、mDiaとこの核内蛋白質の結合の意義を、生理的条件下で明らかにする予定である。低分子量G蛋白質Rhoファミリー(Rho, Cdc42, Rac)は、細胞骨格系の再編成を介して細胞運動、細胞接着、細胞質分裂等の細胞機能を制御している。ここ数年の研究から、Rhoファミリーの活性制御蛋白質と標的蛋白質が数多く同定され、Rhoファミリー個々による細胞骨格系の再編成の制御機構が明らかになりつつある。しかし、Rhoファミリー蛋白質同士がいかに協調して細胞骨格系の再編成を行い細胞運動を時・空間的に制御しているかは不明であり、この点を解明する事を本研究の目的とした。昨年度、Rhoの標的蛋白質の一つであるmouse Diaphanous (mDia)の作用(ストレスファイバー形成(SFF)、転写調節因子SRFの活性化、細胞質分裂)が、Src依存的であることを明らかにした。また、本年度mDia結合蛋白質DIP(mDia Interacting Protein)を同定し、DIPがSFFに必要であること、mDiaとともにSrcと細胞接着斑の形成制御に関与すること、さらにGrb2と結合することを見いだした。細胞がある方向に運動するためには細胞接着斑のターンオーバーが必要で、これらにはfocal adhesion kinaseがSrcと協調する必要があり、また、細胞内輸送小胞の形成を調節する低分子量G蛋白質ARFファミリーが、細胞接着斑および細胞骨格再構築の過程でRhoファミリーと相互作用することが明らかになりつつあり、代表者の見いだしたRho-mDia-Src, DIP系およびそれらの系のARFとの関連を中心に細胞運動のメカニズムをさらに明らかにする為、生化学的、細胞生物学的および細胞の浸潤assay等を用いて検討中である。また、mDia-DIP-Grb2の経路を生化学的および、Transformation Assay等で検討中で、RasからP13kinase、ひいてはRac、Cdc42への経路が明らかになれば、Rhoファミリー間の協調作用を解明してより時・空間的な細胞運動のメカニズムの制御機構を明らかにする可能性がある。同様の情報伝達経路を、神経細胞のprimary cultureを用いて神経の成長円錐の形態維持、軸索伸長に関しても平行して検討している。
廃用性筋萎縮からの回復過程に対する分子生物学的研究

培養筋芽細胞であるC2C12細胞を用いて、リアルタイムPCR法によりミオシン重鎖タイプI(MHC I)、熱ショック蛋白70(HSP70)インターロイキン-6(IL-6)のmRNA発現量を、種々の条件で測定した。培養液にIL-6またはLa3+を添加すると、MHC I、HSP70、IL-6のmRNA発現量が上昇た。また、カルシニューリン阻害剤であるシクロスポリンAをLa3+と同時投与すると、これらのmRNA発現量増加が抑制された。したがって、C2C12細胞におけるMHC IのmRNA発現量増加にはIL-6ならびにカルシニューリン活性化が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。長期臥床やギプス固定等により骨格筋は廃用性萎縮を生じるが、その後に運動負荷を行うことでと骨格筋量が回復する。これまで、骨格筋の増殖・肥大に関わる因子としてインスリン様成長因子-1(IGF-1)やインターロイキン-6(IL-6)等が報告されているが、その細胞内機序について完全に明らかにされているとは言いがたい。本研究では、ラット筋芽細胞由来の培養細胞であるC2C12細胞を、2%牛胎児血清を添加した培養液(D-MEM)中で培養することで骨格筋細胞へと分化させ、リアルタイムPCR法によりミオシン重鎖タイプI(MHC I)、熱ショックタンパク70(HSP70)およびIL-6のmRNA発現レベルを測定し、コントロール条件と培養液に薬剤を添加した条件を比較することで骨格筋肥大に関わる因子を検討した。培養液にIGF-1を添加すると、IL-6のmRNA発現レベルのみがコントロール条件に比べて上昇し、MHC IとHSP70のmRNA発現レベルは低下した。次に、IL-6またはLa3+を培養液に添加すると、MHC I、HSP70およびIL-6のmRNA発現レベルはコントロール条件に比べて有意に上昇した。細胞内に流入したLa3+はCa2+依存性タンパク脱リン酸化酵素であるカルシニューリンをCa2+非依存的に活性化することが知られているため、その阻害剤であるFK506をLa3+と同時投与したところ、La3+投与によるMHC I、HSP70およびIL-6のmRNA発現量増加が有意に抑制された。したがって、骨格筋細胞に分化したC2C12細胞におけるMHC IとHSP70のmRNA発現レベル増加には、IL-6およびカルシニューリン活性化が関与しており、IGF-1は関与していないことが明らかとなった。長期臥床により骨格筋は廃用性萎縮を生じ、運動負荷を行うと骨格筋量が回復する。骨格筋の増殖・肥大に関わる因子としてIGF-1やIL-6等が報告されているが、その細胞内機序について完全に明らかにされているとは言いがたい。そこで本研究では、廃用性萎縮から早期回復を促す因子を検討する目的で、ラット筋芽細胞由来のC2C12細胞を2%FCSを含んだ培養液(D-MEM)中にて培養することで、筋芽細胞より骨格筋細胞へと分化させ、分化後の細胞を用いてリアルタイムPCR法によりミオシン重鎖タイプI(MHC I)、熱ショックタンパク70(HSP70)およびインターロイキン-6(IL-6)のmRNA発現レベルを測定し、コントロール条件と培養液に薬剤を添加した条件を比較した。2%FCS含有培養液にIGF-1を添加すると、IL-6のmRNA発現レベルのみがコントロール条件に比べて有意に上昇し、MHC IとHSP70のmRNA発現レベルは有意に低下した。次に、IL-6を培養液に添加すると、MHC I、HSP70およびIL-6のmRNA発現レベルがコントロール条件に比べて有意に上昇した。さらに、La3+を培養液に添加すると、MHC I、HSP70およびIL-6のmRNA発現レベルがコントロール条件に比べて有意に上昇した。La3+は細胞内でタンパク脱リン酸化酵素であるカルシニューリンを活性化することが知られているため、細胞外液に投与したLa3+がCa2+透過性チャネル等を介して細胞内に流入し、カルシニューリンを活性化することでこれらのmRNA発現量が増加する可能性が示唆された。以上より、分化したC2C12細胞におけるMHC IとHSP70のmRNA発現レベル増加には、IL-6およびLa3+の投与が関与しており、IGF-1の投与は関与していないことが明らかとなった。本年度の目的は、マウス由来の培養骨格筋細胞であるC2C12細胞を用いて、リアルタイムPCR法によりミオシン重鎖アイソフォームタイプI(MHC I)、インターロイキン-6(IL-6)、および熱ショック蛋白質70(HSP70)のmRNA発現量を測定し、骨格筋細胞の肥大に関わる細胞内メカニズムを同定することであった。培養液中にIL-6もしくはLa3+を投与すると、MHC I、IL-6、HSP70のmRNA発現量が増加した。

次に、La3+とともにカルシニューリン阻害剤であるサイクロスポリンAを投与すると、La3+投与によるこれらのmRNA発現量増加が有意に抑制された。したがって、培養液中に投与したLa3+は骨格筋細胞内に流入してカルシニューリンを活性化し、転写因子NFATの活性化を介してIL-6 mRNA発現量を増加させたものと考えられる。しかし、MHC IおよびHSP70に関しては、カルシニューリン活性化により直接mRNA発現量が増加する可能性と、産生されたIL-6がオートクライン・パラクラインにより作用してこれらのmRNA発現量を増加させる可能性が示唆される。そこで、カルシニューリン活性化剤であるクロロゲン酸を投与するとMHC I mRNAの発現量増加のみが観察されることから、カルシニューリン活性化はMHC I mRNA発現量増加に対して少なくとも一部は直接作用しているものと考えられた。しかし、ポリフェノールであるクロロゲン酸の細胞膜透過性は低いものと予想されることから、細胞内濃度が十分に上昇せずカルシニューリン活性化が不十分であり、IL-6 mRNA発現量が増加するまでに至らなかった可能性も考えられる。これを明らかにするためには、クロロゲン酸によるmRNA発現量の濃度依存性を確認すること、さらには細胞膜易透過性のカルシニューリン活性化剤の作用を検討することが必要である。解剖学当初の実験計画では、Ca2+イオノフォアであるイオノマイシンを投与したり、伸展培養装置を用いて細胞に伸展刺激を与えてTRPチャネルを開孔させることで、C2C12細胞内の細胞内Ca2濃度を上昇させ、細胞内におけるCa2+依存性リン酸化酵素や脱リン酸化酵素を活性化させ、ミオシン重鎖タイプI(MHC I)や熱ショックタンパク70(HSP70)のmRNA発現量の変化を測定する予定であった。しかしながら、C2C12細胞において細胞内Ca2+濃度を上昇させるとアクチンとミオシンの相互作用が生じ、細胞が収縮して培養ディッシュや培養プレートより剥離することが明らかになったため、インターロイキン-6(IL-6)ならびに、Ca2+非依存的に作用するカルシニューリン活性化剤の投与によるmRNA発現量の変化を観察した。これにより、従来報告されているように、IL-6の投与がMHC IおよびHSP70のmRNA発現量増加を引き起こすことで骨格筋細胞の肥大過程に関わっていることを明らかにすることができた。また、La3+はTRPチャネルを介した細胞内へのCa2+流入を阻害することを目的として使用したが、予想とは逆にMHC IおよびHSP70のmRNA発現量増加が生じた。そこで、そのメカニズムを検討したところ、カルシニューリン阻害剤であるFK506がLa3+投与によるmRNA発現量を減弱させたため、La3+投与の作用は細胞内でCa2+非依存的にカルシニューリンが活性化されたためであることが明らかになった。以上のごとく、当初の研究計画とは若干の相違があるが、新しい知見を見いだすことができたため、研究活動は概ね順調に進展しているものと考える。本研究の目的は、分子生物学的手法を用いて骨格筋細胞増殖・肥大過程の細胞内機序を明らかにすることにより、廃用性筋萎縮からの早期回復を促す因子を見出すとともに、実験動物を用いた応用実験までを行うことである。
熱帯アフリカ地域における野生大型動物と地域住民との共存に関する多面的研究

3年計画の最終年度である平成17年度は、収集済み資料の分析を集中して行った。また、得られた結果を既存の理論枠の中にいかに位置づけるかについて検討した。フランス国土地理院にて、1950年代の旧仏領西アフリカ・ギニア地域の航空写真を購入した。この写真によって判別できる当時の土地利用と現在の森林分布、土地利用状況を照らし合わせた。これらと現地での聞き取り調査による知見とを組み合わせ、ギニア南部の二つの集中的調査村における前世紀後半の土地利用に関する変遷の大略を描き出すことができた。昨年度より注目している円形森林パッチの分布についても、これまでの聞き取りと現在の分布調査で分かってきた歴史的変遷を、上記の航空写真によって確認することができた。また、集中調査村であるボッソウ村の村落林において、DBH50cm以上の大木の毎木調査を行い、樹種構成や森林内の配置を細密な分布図として描き出すことに成功した。上記の成果は、主として二つの方向で貴重な知見をもたらした。一つ目は、現在村と政府機関との間に起こっている自然資源の管理を巡る争いの中で、上記の歴史的土地利用に基づいた森林動態の認識および将来の保全モデルについて、村人と外来者との間に大きな溝があることが分かってきた。将来の保全モデルに関する合意形成のためには、双方の間で歴史的な経緯を共有する必要があることが指摘できる。二つ目は、このような村落林の初期形成について、村落防衛のために円形に村を囲むように大木を配置する伝統的営為が、その起源となっているという仮説が検証されつつある。調査村を含む複数の村で森林の円形構造が記述できた。聞き取りからも同様の説話が得られており、今回の毎木調査によって確認された樹種構成のデータとともに、この地域の村落林形成に関する概要を描くことができたと考える。3年計画の一年目である平成15年度に達成した成果は、1.地図資料分析のための研究環境整備、2.研究の骨子となるアイデアについての情報交換、3.現地調査、の3項目に分類できる。1.研究環境整備本研究では、紙媒体の地図・航空写真・衛星画像といった多面的な地図資料を統一的に扱う必要があるため、そのような解析に必要なコンピュータ周辺機器、分析方法に関する書籍、資料などを購入した。これらを主として活用するのは16年度以降になるが、今年度の予備的使用と分析方法のシミュレーションにより、解析環境はほぼ整ったと考えている。2.研究方針に関する情報交換平成15年10月に、自然保護区の環境に関する地図資料解析において実績のある米国ミネソタ大学を訪れ、保全生物学・画像解析の専門家と情報交換を行った。先端の研究施設の実情を知ることができた上、とくに地図資料の解析方法について、本研究の遂行に有益な多くの知識を得ることができた。引き続いて同月から11月にかけて、エチオピア・アジスアベバ大学において行われた、所属部局の21世紀COEプロジェクトが主催するシンポジウム「環境と生業をめぐる地域住民のとりくみ」に参加し、本研究に関連するテーマについて参加者と議論し、有益な示唆を得ることができた。3.現地調査平成16年2月に、ギニア共和国ボッソウ地域において現地調査を行った。GPS機器を用い、村落周辺の土地利用図や森林植生図の作成のために必要な地理的計測を集中的に行った。予想以上に時間がかかったため、予定していた計測全てを終了することはできなかったが、重要なデータとなる村周辺にパッチ状に分布する高木林の境界測定については、精度の高い計測を終了することができた。残りの計測および農作物被害の実情調査、村人への聞き取り調査は、次年度以降の現地調査の課題である。3年計画の二年目である平成16年度に達成した成果は、1.収集済み地図資料分析、2.現地調査、の2項目に分類できる。1.資料分析本研究では、紙媒体の地図・航空写真・衛星画像といった多面的な地図資料を統一的に扱うアプローチを取っている。そのような解析に必要なコンピュータ周辺機器、分析方法に関する書籍、資料などを購入し、分析環境の整備をすすめた。さらに、実際に収集した現地での測量データをコンピュータ上にプロットし、土地利用図等との対応関係の分析をすすめた。そのために、既存資料の電子化を外注し、謝金アルバイトを動員して多量のデータ解析をすすめた。この解析は現在も進行中であるが、村を中心として同心円状に分布する人々の活動配分と森林の分布、そこに生息する動物の活動との関係の概要が掴めてきた。過密人口密度下における人と野生動物の平和的共存のモデルとなり得るような、伝統的村落が形成してきた森林分布の巧みな配置に関する興味深い結果が得られつつあるという核心を持つことができた。2.現地調査平成16年12月から1月にかけて、ギニア共和国森林地域において広域の現地調査を行った。昨年度行った焦点研究地であるボッソウ村と同様の計測を、GPS機器を用い、村落周辺の土地利用図や森林植生図の作成のために必要な地理的計測を複数箇所で行った。関心の焦点である村落と森林との地理的配置について、重要な地理的データを得ることができた。この計測資料の解析は、最終年度である17年度に集中的に行う予定である。

この写真によって判別できる当時の土地利用と現在の森林分布、土地利用状況を照らし合わせた。これらと現地での聞き取り調査による知見とを組み合わせ、ギニア南部の二つの集中的調査村における前世紀後半の土地利用に関する変遷の大略を描き出すことができた。昨年度より注目している円形森林パッチの分布についても、これまでの聞き取りと現在の分布調査で分かってきた歴史的変遷を、上記の航空写真によって確認することができた。また、集中調査村であるボッソウ村の村落林において、DBH50cm以上の大木の毎木調査を行い、樹種構成や森林内の配置を細密な分布図として描き出すことに成功した。上記の成果は、主として二つの方向で貴重な知見をもたらした。一つ目は、現在村と政府機関との間に起こっている自然資源の管理を巡る争いの中で、上記の歴史的土地利用に基づいた森林動態の認識および将来の保全モデルについて、村人と外来者との間に大きな溝があることが分かってきた。将来の保全モデルに関する合意形成のためには、双方の間で歴史的な経緯を共有する必要があることが指摘できる。二つ目は、このような村落林の初期形成について、村落防衛のために円形に村を囲むように大木を配置する伝統的営為が、その起源となっているという仮説が検証されつつある。調査村を含む複数の村で森林の円形構造が記述できた。聞き取りからも同様の説話が得られており、今回の毎木調査によって確認された樹種構成のデータとともに、この地域の村落林形成に関する概要を描くことができたと考える。
ラオスの在来稲作における水田草本植物の多様性維持機構

アジアで広大な面積を占める水田は、主食である米を生産する場でありながら、多様な生物を育む場として知られる。世界中で淡水湿地の環境改変がすすむなかで、湿地生物の生息地としての水田の重要性が指摘されている。本研究の目的は、東南アジアの水田において、農作業によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史との関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例を調査し、人為のもとでの植物多様性維持機構を解明することである。研究3年目となる2018年度には、2018年4月28日から5月7日まで、ラオス中部ビエンチャン県、北部シエンクワン県、北部フアパン県において、耕起・移植前の水田植生と植物資源利用や、市場で販売される野生植物の調査を主に行った。ビエンチャン県では、ナムグム川を水源とする灌漑用水によって水稲二期作の行われる水田があり、そこではかつて雨季のみにみられた一年生の湿生植物が通年で生育するようになったことが明らかになった。また水がかりの悪い高みの水田を畑に転換し、水田の畦からツボクサやドクダミを移植して栽培する事例が確認された。シエンクワン県ポンサワン近郊のモンの村落では、水田やその周辺で採集した薬草を乾燥し、1975年の革命後にアメリカに移住したモンの人々に送る事例が確認された。フアパン県サムヌア近郊の水田では、耕起や畦塗りを行う季節の水田植生を記録した。県庁所在地であるサムヌアの近郊農村では、雨季初めの耕起の時以外にはスイギュウなどの家畜の放牧が禁止され、少し離れた山の上の集落に家畜を預けていた。このような家畜の放牧場所の移動は、水田や周辺の植生に影響を与えると考えられた。本研究課題は、おおむね順調に進展していると評価される。2018年度の研究計画は、ラオス北部の亜熱帯林帯に位置するフアパン県と、ラオス中部の熱帯モンスーン林帯に位置するビエンチャン県において、農作業によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史との関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例について、2016-2017年度に完了しなかった項目を継続調査することであった。2018年度にはラオスのビエンチャン県とフアパン県において、耕起・移植前の水田植生と植物資源利用を中心テーマとし、特に水田を畑に転換して水田の畦からツボクサやドクダミを移植して栽培する事例について、新しい知見が得られた。2019年度は最終年度のため、2018年度までの調査で不足している情報について重点的に現地調査を行う。比較調査地として予定していたラオス南部を、ベトナム南部メコンデルタに変更し、メコン川流域全体に視野を広げて、水田植生の調査・分析を行う。また世界の水田植生に関する文献をレビューし、メコン川流域の水田植生と人々との関わりの特徴を明らかにする。そして4年間で得られた知見をまとめ、学会発表や論文投稿のかたちで、成果を発表する。本研究の目的は、農業慣行によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史の関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例を調査し、人為のもとでの植物多様性維持機構を解明することである。研究1年目となる2016年度には、2016年11月14-21日と2017年3月17-27日に、ラオス中部ビエンチャン県トゥラコム郡とナーサイトン郡、ラオス北部シエンクワン県ペーク郡、フアパン県サムヌア郡の水田と市場で、水田草本植物の現地調査を行った。稲刈り直後の11月には、北部の水田に、タゴボウモドキ、キダチキンバイ、アゼナの仲間、ヒメノボタン、センブリ、ゴマクサ、キカシグサの仲間などが開花していた。サムヌア郡では、稲刈り後の水田で稲わらを焼き、そこにニンニクやアブラナ科葉菜を作付する裏作が行われる水田がみられた。水路脇の湿地にビエンチャン県で採集したシソクサの仲間を移植し、香草として利用する事例も観察された。雨期に水田にティラピアを放して養魚する事例も聞き取りによって明らかにされた。市場ではデンジソウ、ミズアオイ、イボクサ、ロベリア、ツボクサなどが混ぜて販売され、野菜として食されていた。中部の水田には、タゴボウモドキ、ケミズキンバイ、ノジアオイ、キカシグサの仲間、シソクサの仲間などが開花し、市場ではシソクサの仲間、ツボクサ、オオバコエンドロなどが販売されていた。2016年度の研究計画は、ラオス北部の冷涼な亜熱帯照葉樹林帯に位置するフアパン県サムヌア郡と、同中部の温暖な熱帯モンスーン林帯に位置するビエンチャン県に調査村を選定し、農業慣行によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史の関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例を調査することであったが、いずれも達成できた。世界中で淡水湿地の環境改変がすすむなかで、湿地生物の生息地としての水田環境の重要性が指摘されている。

本研究の目的は、東南アジアに広大な面積を占める水田において、農業慣行によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史との関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例を調査し、人為のもとでの植物多様性維持機構を解明することである。研究2年目となる2017年度には、2018年3月12日から19日まで、ラオス中部ビエンチャン県ナーサイトン郡において、水田地帯に残された熱帯モンスーン林と、その周辺の灌木林や草地の植生調査を主に行った。本調査地では、過去に用材の伐採や軍事訓練、貯水池建設のための土砂採集などが行われていた。調査の結果、中高木層にはムクロジ科Nephelium属、マメ科Dialium属、クワ科Artocarpus属、ミソハギ科Lagerstroemia属など、低木層にはクワ科Streblus属、サクラソウ科Ardisia属などが記録された。外来植物は、灌木林や草地、湿地において、オジギソウ、Mimosa pigra、ヒマワリヒヨドリ、カッコウアザミ、Sida spp.などが確認された。これらは全て、周囲の水田の畦畔にも生育していた。オジギソウは古い時代に移入し定着した可能性が示唆された。またMimosa pigraは水域に沿って分布を拡大していた。ビエンチャン平野にかつて広がっていた熱帯モンスーン林の大部分は、用材や薪炭材の伐採と水田開墾により姿を消したが、水田畦畔に残された樹木が、かつての林地の名残りをとどめていた。本研究課題は、おおむね順調に進展していると評価される。2017年度の研究計画は、ラオス北部の亜熱帯林帯に位置するフアパン県サムヌア郡と、ラオス中部の熱帯モンスーン林帯に位置するビエンチャン県各郡において、農業慣行によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史との関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例を調査することであった。2017年度には、ビエンチャン県ナーサイトン郡において、水田植生と、水田周囲の林地や草地の植生とを比較分析することを中心テーマとした。アジアで広大な面積を占める水田は、主食である米を生産する場でありながら、多様な生物を育む場として知られる。世界中で淡水湿地の環境改変がすすむなかで、湿地生物の生息地としての水田の重要性が指摘されている。本研究の目的は、東南アジアの水田において、農作業によって維持される水田環境と野生草本植物の生活史との関係、周囲の土地利用と比較した水田の外来植物相、水田の野生草本植物を移植・栽培する事例を調査し、人為のもとでの植物多様性維持機構を解明することである。研究3年目となる2018年度には、2018年4月28日から5月7日まで、ラオス中部ビエンチャン県、北部シエンクワン県、北部フアパン県において、耕起・移植前の水田植生と植物資源利用や、市場で販売される野生植物の調査を主に行った。ビエンチャン県では、ナムグム川を水源とする灌漑用水によって水稲二期作の行われる水田があり、そこではかつて雨季のみにみられた一年生の湿生植物が通年で生育するようになったことが明らかになった。また水がかりの悪い高みの水田を畑に転換し、水田の畦からツボクサやドクダミを移植して栽培する事例が確認された。シエンクワン県ポンサワン近郊のモンの村落では、水田やその周辺で採集した薬草を乾燥し、1975年の革命後にアメリカに移住したモンの人々に送る事例が確認された。フアパン県サムヌア近郊の水田では、耕起や畦塗りを行う季節の水田植生を記録した。県庁所在地であるサムヌアの近郊農村では、雨季初めの耕起の時以外にはスイギュウなどの家畜の放牧が禁止され、少し離れた山の上の集落に家畜を預けていた。
高熱流束核沸騰における合体泡底部液膜挙動に関する研究

本研究では加熱、気泡底部からの気液挙動観察、伝熱面表面温度分布測定による局所熱伝達の評価が同時に可能な透明伝熱面を使用して、沸騰空間制限により扁平気泡を発生させ、気泡底部を拡大して気液挙動と熱伝達の関係を詳細に調べた。テストセクションは制限流路より構成され、垂直上昇流となるように強制流動沸騰テストループに接続される。蒸留水を試験液体として圧力:P=0.10.18MPa、液体温度:t_b=約100°C、流入液体サブクール度:ΔT_<sub.in>=58K、付与熱流束:q_o=≦3.2×10^5W/m^2(伝熱面平均値)、液体流入速度U_<in>=0.06m/sの条件下で実験を行った。また気泡の上昇速度を変化させるために重力レベルを変化させた。間隙が小さい場合、扁平気泡底部にドライパッチの拡大と残存するリブレット状のミクロ液膜が確認された。伝熱面上には扁平気泡で覆われる期間とバルク流れによるクエンチが行われる期間が交互に現れる。気泡の上昇速度が低くクエンチ周期が長くなる場合には、ドライパッチの拡大が顕著であり、伝熱面温度が高くなった状態で維持される。この際、クエンチ時の熱流束は伝熱面過熱度の増大によりむしろ高い値となるが、熱伝達係数には劣化のみが認められた。間隙寸法がきわめて小さい場合、扁平気泡の流動が不安定となり、扁平気泡の輪郭が複雑な形状となって伝熱面上を激しく移動する。この結果、短い周期でドライパッチの発生とリウエットが反復する結果、間隙の減少にもかかわらず、熱伝達係数の劣化はかなり抑えられる。核沸騰においては、ミクロ液膜厚さの低下による伝熱促進と、ドライパッチ拡大による伝熱劣化の2つの要素が常に共存することを本研究により確認した。1.液膜厚さ測定センサーの小型化i)ガード電極を含めた1センサーあたりの必要電極数は直流電圧印加の場合6個必要であることがわかった。ii)液膜厚さの増大に伴って、伝熱面上の電極から液膜内に流れる電流が飽和することによる液膜厚さ測定精度の低下が、電流導入電極間隔が小さいほど顕著であることを定量的に把握した。2.温度センサー・液膜厚さ測定センサー付き透明伝熱面の製作i)抵抗温度計式温度センサー厚さを1ミクロン以下とした場合においても、電気抵抗値R=1000Ωで、温度の電気抵抗値依存性は1K/1Ω程度で、直線性も実験に必要な温度範囲で確保されており、温度計測精度上問題のないことがわかった。ii)伝熱面局所表面温度の測定値に基づいて、基材内の熱伝導計算によって伝熱面表面局所熱流束を評価する場合、比較的熱伝導率の大きいサファイアガラスを基材に使用した場合でも必要な精度が確保されることがわかった。3.実験実施i)試験液体として、蒸留水を使用し、制限流路内で扁平気泡を発生させて気泡底部のミクロ液膜挙動とその中に広がるドライパッチの観察を行い、熱伝達との関連を調べた。

蒸留水を試験液体として圧力:P=0.10.18MPa、液体温度:t_b=約100°C、流入液体サブクール度:ΔT_<sub,in>=58K、付与熱流束:q_o=≦3.2×10^5W/m^2(伝熱面平均値)、液体流入速度u_<in>=0.06m/sの条件下で実験を行った。また気泡の上昇速度を変化させるために重力レベルを変化させた。間隙が小さい場合、扁平気泡底部にドライパッチの拡大と残存するリブレット状のミクロ液膜が確認された。伝熱面上には扁平気泡で覆われる期間とバルク流れによるクエンチが行われる期間が交互に現れる。気泡の上昇速度が低くクエンチ周期が長くなる場合には、ドライパッチの拡大が顕著であり、伝熱面温度が高くなった状態で維持される。この際、クエンチ時の熱流束は伝熱面過熱度の増大によりむしろ高い値となるが、熱伝達係数には劣化のみが認められた。間隙寸法がきわめて小さい場合、扁平気泡の流動が不安定となり、扁平気泡の輪郭が複雑な形状となって伝熱面上を激しく移動する。この結果、短い周期でドライパッチの発生とリウエットが反復する結果、間隙の減少にもかかわらず、熱伝達係数の劣化はかなり抑えられる。核沸騰においては、ミクロ液膜厚さの低下による伝熱促進と、ドライパッチ拡大による伝熱劣化の2つの要素が常に共存することを本研究により確認した。
障害者への健康医療情報提供のあり方とヘルスリテラシー概念の再検討に関する研究

1.1年次に作成した音声資料について、研究参加者が実際に試聴し分かりやすさについて確認した。その結果、医療情報については、文字情報をそのまま音声読み上げした資料が理解しづらいものになっていることが明らかとなった。より分かりやすい資料の作成のためには、「文章構造上の工夫」、「用語や言い回し」、「情報量」、「図表の読み下し」等に、音声資料独自の工夫が求められることが明らかになった。ただ、これらの工夫は、「わかりやすい日本語」として研究が進められている分野との共通要素が多いことが推察された。2.視覚障害者向け音声資料については一定の経験の蓄積があるが、聴覚障害者向け手話資料、知的障害者の利用を想定したわかりやすい資料については、定型的な作成手法すら確立されていない。2年次には国内の各専門家、研究者へのネットワークを広げ、新たに手話版資料の作成チーム、わかりやすい版作成チームを構成することができた。3.1-2年次を通じ、公共図書館の訪問調査を行ってきた。この中で、公共図書館の章ギア者サービス部門、健康医療情報サービス部門の相互連携がほぼ皆無であること、この両部門の協働により対応すべきニーズがあることに無関心であること、障害者サービスも視覚障害に限られていること、点字図書館と公共図書館の障害者サービスの間の連携がないことが明らかになった。4.世界がん学会(UICC)において、研究成果の報告を行うと共に、がん情報についての障害のある人への情報提供アプローチの動向について情報収集を行ったが、本研究と同様の意図をもった取り組みは聞かれなかった。しかし、UICCにおいて慢性疾患としての取り組みの普遍性が目指されていたことから、障害のある人の情報保障についても、他疾患と連携しながら進めていく本研究の方向性との共通点が見出された。1.手話版(聴覚障害者向け資料)の作成チーム、わかりやすい版(知的障害者向け資料)作成チームを組織し、先行する点字・音声版(視覚障害者向け資料)と共通の墨字資料を翻訳する作業に具体的に着手できた。視覚障害者向け資料については、一定の施策と共に、資料作成のノウハウについても一定程度できているが、手話版、わかりやすい版については、作成方法についても未開拓の分野である。各種障害のある人にもアクセシブルな情報媒体を作成する中で、真の「わかりやすい」資料がもつべき要素が明らかになることが期待でき、本研究の学術的側面である「リテラシー」概念の再検討に大幅に近づくことができた。2.上記のとおり、他の障害に比べれば、視覚障害者向け資料の作成には一定の方法が確立されているといえるが、この方法において重要視されてきた内容の同一性、等価の情報の原則だけでは、真に伝えられる資料とはなりえないことを具体的に検証できた。小説等の芸術的作品とは異なる、公的情報については、表現等を変えながら情報を伝えることこそが、本当の意味での等価な情報伝達になる可能性を示している。具体的にどのような修正・変更により「わかりやすく」なるかを明らかにしたことで、障害者差別解消法下で対応すべき施策についての示唆を引き出すことが出来た。3.その他の点については、予定通り実施し、十分な成果を得ることができた。1.先行する視覚障害者向け音声・点字資料については、上述のとおり、すでに確立された一般的な音声・点字作成では必ずしもわかりやすい資料にはなりえないことが明らかになった。ゆえに、実際に視覚障害の当事者へのヒアリングを行い、わかりやすい音声資料が備えるべき「コア情報」とその提示の仕方のモデルを作成する。2.日本でほとんど先行事例のない、手話版、わかりやすい版のがん情報資料の作成を行う。手話版については、実際の資料の試作と、医療専門家による正確性の検証を行う。わかりやすい版については、特に情報量の制約のある状況下において必要な「コア情報」の同定を行う。3、1,2を通じた、医療情報資料における「コア情報」がどのような条件で規定されるのかを検討する。これにより、医療者側が一般向けに発信する情報においても優先すべき事項についての示唆も得られるものと考えられる。また、開発した手法を他疾患(糖尿病、肝炎等)にも応用し、研究成果の普遍化、適応範囲の拡大をめざす。4.本研究で開発する具体的なコンテンツを、社会への情報普及に実装するための仕組みづくりについて、図書館情報学の知見を取り入れながら開発していく。特に健康医療情報分野、障害者サービス分野の乖離を埋めるための橋渡しができる検討の場を設定し、図書館担当者の相互連携を促す。5.当初より予定していた、障害者差別禁止法先進国における調査を行う。3年次には、スウェーデン、デンマークでの障害者への情報保障の状況について、主要機関の活動についてヒアリングを行う。○米国での調査において、英語圏ではより迅速に視覚障害者向け情報に変換することができるテキストDAISYや合成音声の利用が進んでいること、また点字・録音資料の製作は米国議会図書館視覚身体障害者サービス部門が一括して行い、各州の点字図書館では障害者個人への貸し出しサービスに徹していることが明らかになった。一方、米国議会図書館とNCI,NIH等の国立医療機関との連携はなく、本研究で取り組んでいる、国立の医療情報センターと、点字図書館との連携の試みの先駆性が明らかになった。○がん診療連携拠点病院および患者サポート体制充実加算を算定している200床以上の病院に視覚障害者の受診時の対応困難および障害者差別解消法への対応状況に関する質問紙調査を実施し、調査票の回収が完了(回収率はがん診療連携拠点病院:65%、その他の施設:21%)した。

今後この結果を分析し、この3年間における我が国の進捗を確認する。○がん、糖尿病、肝炎に関する視覚障害者向け情報媒体を作成する機関ネットワークを構築し、それぞれの資料を作成・公開した上で、資料作成スタッフによる、資料のわかりやすさ、正確さに関する質的調査を行なった。音声・点字情報のわかりやすさについては、用語等の平易さ、親しみやすさだけでなく、まず情報の構造がシンプルであることが必須課題であることが明らかになった。○医療機関における障害のある人への対応困難な事例を収集するにあたって、医療機関、福祉機関の専門家による検討会を行う中で、まずはニーズの認知が必要であるという結論に至った。そのため、医療機関において療機関を視覚障害者が受診した際に配慮すべき点についてまとめたサポートガイドを作成し、そのガイドの送付ともの2のアンケートを実施し、その中であわせて困難事例の収集も行った。1.当初、糖尿病、肝炎に関する視覚障害者向け情報媒体の作成については、着手・試作を予定していたが、正規に機関ネットワークを構築し、それぞれの資料を作成・公開することができた。公開にあたっては、それぞれの国立センターの公式ホームページに公開する体制ができたことの意義は非常に大きい。これにより、本研究が目指す医療情報のわかりやすさの解明や、わかりやすい情報提供のあり方に対して評価を行う観点をより広く持ち、研究を進める基盤ができた。2.資料の作成と共に利用される環境を整えることが、実際の困難解消には不可欠となる。研究を進める中で、医療機関を視覚障害者が受診した際に配慮すべき点についてまとめたサポートガイドの必要性が明らかとなり、作成し全国に配布することができた。また、このサポートガイドの完成にあわせてワークショップを主催し、医療機関への周知や今後の課題について議論を深める機会をもつことができた。3.その他の点については、予定通り実施し、十分な成果を得ることができた。1.1年次に作成した音声資料について、研究参加者が実際に試聴し分かりやすさについて確認した。その結果、医療情報については、文字情報をそのまま音声読み上げした資料が理解しづらいものになっていることが明らかとなった。より分かりやすい資料の作成のためには、「文章構造上の工夫」、「用語や言い回し」、「情報量」、「図表の読み下し」等に、音声資料独自の工夫が求められることが明らかになった。ただ、これらの工夫は、「わかりやすい日本語」として研究が進められている分野との共通要素が多いことが推察された。2.視覚障害者向け音声資料については一定の経験の蓄積があるが、聴覚障害者向け手話資料、知的障害者の利用を想定したわかりやすい資料については、定型的な作成手法すら確立されていない。2年次には国内の各専門家、研究者へのネットワークを広げ、新たに手話版資料の作成チーム、わかりやすい版作成チームを構成することができた。3.1-2年次を通じ、公共図書館の訪問調査を行ってきた。
ヘテロールが縮環した新奇ポルフィリノイドの開発

本研究では、ヘテロールが縮環した新規なポルフィリノイドの開発を目指し、検討を行った。新規に開発したビスピロロホスホールを用いることで、ホスホール縮環ポルフィリンダイマーの合成に成功した。このポルフィリンダイマーは、ポルフィリンとホスホール両方の性質をあわせ持つ、興味深い分子であることを明らかにした。また、ジチエノチオフェン骨格を用いたオクタフィリンを開発し、同じ分子構造でも2通りの異なるπ共役系をとりうることを見出した。さらに、新規に開発したジチエノホスホールが電子アクセプターと電子ドナーの両方の性質を示すことも明らかにした。近年、新たなπ共役骨格の開発を目指した研究が盛んに行われており、ポルフィリノイドは様々な分野で広く活用が期待されている骨格である。加えて、硫黄やケイ素、リンといった典型元素をπ電子系に組み込むことは、典型元素に由来する新たな特性を発現しうるとして注目されている。本研究では、ヘテロールが縮環した新奇なポルフィリノイドの開発を目指し、まずはオリゴピロール骨格と典型元素を組み合わせた、新たなπ共役ユニットとしてのビスピロロへテロールの合成を行った。典型元素としてケイ素・リン・硫黄を導入した一連のビスピロロヘテロールの合成に成功し、その物性を系統的に評価することができた。またその結晶構造解析の結果から、ハイブリッドラジアレン構造を有することを明らかにした。またピロールが縮環したハイブリッドラジアレン構造であるために、よい電子ドナーとして期待されることも見出した。その後、本研究で開発したビスピロロヘテロールの一つであるビスピロロホスホールを活用することにより、ホスホール縮環ポルフィリンダイマーが得られることを見出した。この化合物はポルフィリンダイマーとしてのπ共役系が大きく広がった性質と、ホスホールとしての高い電子受容性の両方を示す非常に興味深い分子である。その物性については未解明な面が多いが、さらなる分子修飾などにより物性のチューニングが可能であると考えられ、基礎化学のみならず有機エレクトロニクス等への応用においても魅力的な分子であることがわかった。一連のビスピロロヘテロールの合成に成功し、ハイブリッドラジアレン構造を取ることを見出しただけでなく、その物性を系統的に評価することにより典型元素の種類によってπ共役系に与える影響が変化することを実証することができた。また本研究で見出したハイブリッドラジアレン構造は現在でもその報告例は限られており、新たなラジアレン類縁体の合成に繋がるものと考えられる。また当初の戦略どおりにホスホール縮環ポルフィリンダイマーの合成にも成功しており、ポルフィリンダイマーとホスホールの両方の性質をあわせ持つという、非常に魅力的な分子であることを見出している。これは、チオフェンやシロールといった他のヘテロールを用いたヘテロール縮環ポルフィリンダイマーの合成にも大きな期待が持てる結果である。このように、一連の化合物を合成するための手法を着実に築きつつあり、それにより詳細な物性の解明が十分期待できることから、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。本研究では、ヘテロールが縮環した新奇なポルフィリノイドの開発を目指し、オリゴピロールと典型元素を組み合わせた、新たなπ共役ユニットとしてのビスピロロヘテロールの合成に成功している。このうち、ビスピロロホスホールを活用することでホスホール縮環ポルフィリンダイマーの合成にも成功し、その構造・物性を明らかにした。その結果、ポルフィリンとホスホール両方の特徴を併せ持つだけでなく、平面性が高く大きく広がったπ共役系のために、固体中で高い電子移動度を有する可能性が示された。このことは、今回得られたホスホール縮環ポルフィリンダイマーが新たな電子輸送性材料として有望であり、さらなる分子修飾によって有機エレクトロニクスへの応用においても魅力的な分子であることを見出した。また、環拡張ポルフィリンの一種であるオクタフィリンに対し、チオフェン環を縮環させた化合物の合成にも成功し、この分子はチオフェン部分の酸化によって、その共役系を環状36π共役系から交差共役系へ変化させることができる、ということを明らかにした。π共役系のスイッチングはその化合物の物性に大きな影響を与え、今回合成した化合物ではチオフェン部分の酸化によって蛍光を示さない分子から蛍光を示す分子へと変換するなど、興味深い物性を有することも見出している。このように、ヘテロールが縮環したポルフィリノイドの合成に成功しており、実際にヘテロールを縮環させたことによる物性の発現を確認することができた。本研究の初年度で開発したビスピロロヘテロールを活用することにより、実際にホスホール縮環ポルフィリンダイマーを合成することに成功した。このホスホール縮環ポルフィリンダイマーはポルフィリンとホスホール両方の特徴を有しており、ポルフィリンでありながら高い電子受容性をもつという、ヘテロールと組み合わせることで新たなポルフィリン化学を切り拓いたと言える。今後は更なる分子修飾の手法を確立することにより、適切な分子設計を行うことで有機デバイスへの応用展開も期待できる。本成果については、Angewandte Chemie International Editionの編集委員によって重要性が認められ、Hot Paperに選出されている。