hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生籾の密閉貯留

供試籾の初期水分27%から約1か月間の安全貯留が可能とされる水分20%まで乾燥することにして、感湿器を95%で電磁弁をonに、99%でoffに調節した。風量比1.24【m^3】/s・tの実験で、貯留槽への入気湿度は除湿気で9070%に減湿され、48時間後に堆積層下部の水分は16%,中・上部は1920%まで乾燥した。堆積層からの排気を採取して、ガスクロマトグラフにより【CO_2】と【O_2】を測定すると、全般に大気の組成率と比べ若干の増減があった程度である。無通気の密閉貯留と異なる結果については、有気あるいは無気の呼吸や好気性菌の繁殖が籾水分の乾減によって抑制されていたためと考えられる。貯留籾には外皮の汚染,臭気,風味の変化など異常は認められなかった。これ以下の風量比では乾燥速度が遅く、堆積層の水分むらを大きくして、ヘッド・スペースに結露がひどく、吸湿による好気性菌の繁殖や発芽,臭気など異常が観察された。よって、好気条件下では乾燥速度0.15%/hが品質保全上の下限とみられる。まだ堆積層の水分むら,結露の回避,感湿器の精度に関する問題点を残しているので、ひき続きこれらの解決をはかって行きたい。コンバインで収穫した高水分もみが乾燥機への投入を待たされる場合,品質劣化をきたさぬような貯留をしなければならない.常温下で単に密閉貯留するだけでは,無気発酵により食味を損うことから,貯留中に徐湿と循環通気でもみ水分を漸減させ,変質を抑えようとしてきた.前年度は密閉循環気系に組み込んだ貯留槽内のヘッド・スペースに結露を生じ,かびの汚染被害が見られたので,本年度は通気方向を貯留槽の上から下へ吸引する方式に変えた.これで上部の結露はなくなったが,下部のプレナム・チャンバに結露水が滴下するようになった.貯留槽内の厚層では垂直方向の水分むらは不可避である.風量比を上げると水分差を縮小できるが,本研究は省エネルギを目ざして最低限の風量比で緩慢乾燥しようとしているので,この問題は本課題とは別に対応を考えることとした.徐湿乾燥実験は短い貯留時間を想定した連続通気と, 5日くらいまでの比較的長い貯留時間を想定した間欠通気について行った.前者は低い風量比の0.17Nm^3/s・tで0.37%/hの乾燥速度となり, 50cm層の上下のもみ水分差は8%に及んだ.風量比を0.450.91Nm^3/s・tへ上げると0.450.50%/hに早まり,水分差は13%に縮小し,乾燥仕上り時には下部の結露水ても乾いて,かびの汚染粒は観察されなかった.後者は風量比を全て1.02Nm^3/s・tに設定し,徐湿器と循環気用ブロアの自動操作を排気湿度の上限90%でon,下限70, 75, 80, 85%でoffする方法をとった.全貯留時間の平均乾燥速度は0.26%/h以下となり,下部の結露水の影響で床面部にかびの汚染粒が若干観察された.これらの発生を許さないように,今後は下限湿度について,また高湿通気下の感湿器の信頼性をも検討する必要がある.なお,嫌気呼吸を指標化しようとエタノールとアルデヒドについて測定したが,後者は気化が激しく困難であった.生籾の一時貯留を確実かつ低費用で行うため、密閉貯留槽に除湿器をエア・パイプで連絡した循環気系を構成し、有効な貯留・乾燥方法を探る実験を1986年から継続して行ってきた。最終の本年度はもみ層の厚さを実用規模の1mに上げた貯留槽とそれに見合う能力の除湿器を組み合わせた実験装置を新たに製作した。もみ水分28.7%と27.5%の2回反覆実験で、通気量を籾100kg当り0.025m^3/Sにとり、下向きの通気とした。初回は除湿器の湿度自動制御を低く設定したため、上層の乾減が速く、不注意から水分10%を割る過乾にしてしまい、重胴割れを多発させた。2回目は上層の籾水分が15%でローテーションを入れる操作を4回行って、全層の平均水分が87.5hで15%に達した。この間の毎時平均乾減速度は0.12%/hであった。除湿器から発生した熱量は貯留槽の入気部で表層もみの乾燥に総て消費され、急速な乾燥と穀温低下をもたらした。
AlN関連層状化合物による紫外線発光蛍光体の開発

紫外線発光は様々な分野で利用されているが、現行の水銀ランプの有毒性から新しい紫外線光源が求められている。本研究では紫外線発光可能な蛍光体としてAlNやその関連構造であるポリタイポイド構造の蛍光体について調べた。Gdを発光中心として用いると発光はほとんど観測されなかったが、ポリタイポイド構造でCeを発光中心とすることで近紫外線発光が確認された。水銀使用の規制に伴い水銀ランプに替わる新しい紫外線発光材料が求められている。AlN関連構造はEu2+添加により電子線励起で非常に明るい発光を示すことが知られており電子線励起に適した蛍光体母体材料と考えられる。Eu2+に代わり紫外線発光できる発光中心をドープできれば電子線励起で高強度の紫外線発光が期待できる。本研究ではAlN派生層状化合物を母体構造に用いて、紫外線発光が可能なGd3+やCe3+の発光中心をドープした蛍光体を合成し、電子線励起で高強度の紫外線発光を得ることを目的としている。本年度ではAlN系積層欠陥、AlNポリタイポイド型構造にGd3+発光中心をドープさせることを試みた。AlN系積層欠陥、AlNポリタイポイド型構造のいずれの試料も電子線励起で母体の欠陥からの発光と考えられる400nm付近に強い発光を示した。AlN系積層欠陥ではGd3+添加に加えてSi共添加も試みたが、Gd3+の発光は観測されなかった。ポリタイポイド型構造への添加ではGd3+のみの添加ではポリタイポイド型構造と異なる物質が生成した。これまでの研究で比較的カチオンサイズが大きなときにポリタイポイド型構造が生成しやすいことから、Gd3+に加えLa3+を共添加することで、ポリタイポイド型構造を得ることができ、TEM観察でも特有の周期的な構造が確認された。一部の試料でGd3+からと考えられる325nmの発光が確認された。水銀使用の規制に伴い水銀ランプに変わる新しい紫外線発光の光源が求められている。AlNはEu2+をドープすることで電子線励起で強力な青色発光を示し、電子線励起に優れた物質と考えられる。Eu2+の代わりに紫外線発光できる発光中心を用いれば高強度の紫外線発光が期待できる。昨年度の実験ではGd3+を導入するためにAlNの関連構造であるLaを共添加したポリタイポイド構造を試みたがGd3+からの発光強度は弱かった。Gd3+発光中心量が少ないためと考えられたので、本年度はGd3+発光中心量を増加させる実験を進めた。イオンサイズが小さいためかポリタイポイド構造に取り込むGd3+量を増やすのは難しく、大幅な強度増加は得られなかった。そこでGd3+に変えてCe3+を発光中心候補として検討した。Ce3+はGd3+と異なりf-d遷移であるため、Ce3+の配位環境で大きく発光波長が変化する。AlNの関連構造であるポリタイポイド構造を用いた結果、Gd3+の紫外線発光ほどの短波長発光ではないが紫色発光が観測された。発光強度はGd3+の時に較べで大幅に増加した。Ce添加量1%で420nm付近にピークを持ち350-520nmに幅を持つ幅広の発光であった。Ce量の添加量と共に発光波長は長波長側に移動すると共に発光強度は低下した。紫外線領域に発光を持つものの可視光発光が強いため構造変化による発光の短波長化が必要であった。発光中心をGd3+からCe3+に変更することで発光強度の大幅な増加が実現できたが、発光波長が長波側に移動し、紫外線の成分が減少したため。AlN関連構造は電子線励起に適した蛍光体母体材料と考えられ、Eu2+をドープしたときには電子線励起で非常に明るい青色発光が観測される。紫外線発光できる発光中心をドープできれば電子線励起で高強度の紫外線発光が期待できる。本研究ではAlN派生の層状化合物であるポリタイポイド構造を蛍光体の母体構造に用いて、紫外線発光が可能なGd3+やCe3+の発光中心をドープした蛍光体を合成し、電子線励起で高強度の紫外線発光を得ることを目的とした。Gd3+の発光はf-f遷移による紫外線発光であるがイオンサイズが小さいためかGd3+単独ではポリタイポイド構造を安定化させることができず、La母体を用いたときも発光中心量も増加させること難しく明確なGd3+の発光は観測されない。そこでイオンサイズが大きく発光が配位環境で大きく変化するCe3+の発光に注目した。Laに加え、SrやBaのポリタイポイド構造を用いることで、一部紫外線領域に発光を持つ蛍光体を合成することができた。また結晶構造に注目してポリタイポイド構造の層間距離を制御した合成も進めた。AlNの層の数を様々に制御することで様々な層間距離を持つポリタイポイド構造を合成することができた。発光特性は、層間距離が大きく離れているため発光層一層内の影響が大きく層間距離に変化は観測されなかった。

AlNポリタイポイド型構造でGd3+による紫外線発光が確認されたがその強度は非常に弱い。Ce3+の発光は配位環境の影響を受け発光波長は容易に移動する。現時点ではSrを母体に用いたポリタイポイドであるが、Baを用いたポリタイポイドにすることで短波長発光にシフトさせる。無機材料科学紫外線発光が確認された試料はGd3+の添加量が少ない。La以外の共添加元素も試みて、発光強度増大のためGd3+の添加量を増加させる。またGd3+添加に加えて、Ce3+添加に拡張してポリタイポイド型構造、AlN系へのドープの実験を行う。Gd3+を用いた実験では大幅な紫外線発光の強度増大が得られなかっため、助成金の使用を抑えてCe3+を用いた発光波長の制御に注力したため。昨年度の結果のポリタイポイド系において、発光波長を短波長側話に移動させるためにはBa系の合成が必要である。Ba系の原料の購入などを進め、短波長化を進める。
プロスタグランジンD2を介した新たな自然免疫制御機構と消化管機能障害

細胞膜を構成するアラキドン酸から合成されるプロスタグランジン(PG)類は炎症や痛みに関与する脂質メディエーターである。本研究では、これまで明かではなかったPGD2が炎症担当細胞であるマクロファージの細胞遊走活性に関与する知見に加えて、PGE2による誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)の発現機構とそれに伴う炎症性の消化管運動機能障害機構について明らかにした。これらの知見は、消化管炎症に伴う消化管運動障害の分子基盤の一端を担うものであり、消化器疾患の多い家畜の生産性向上を目指す基盤研究として意義深い。本研究は、マクロファージの自然免疫応答として最も重要な、リポポリサッカライド(LPS)をリガンドとする菌体成分認識分子Toll-Like Receptor 4(TLR4)受容体を介した情報伝達系に、脂質メディエーターであるプロスタグランジン(PG)が重要な役割を果たしていることを、細胞レベル、ならびに腸炎を病態モデルとした個体レベルで証明することを目的とする。初年度は、マウス由来RAW264.7マクロファージを用いて、LPS刺激によるTLR4受容体を介したマクロファージの細胞走化性におけるPGD2ならびにPGE2の役割について解明し、以下の通りの成績を得た。RAW264.7マクロファージにおいて、LPS(1μg/ml)刺激は8時間まで時間依存性に細胞遊走活性を示した。LPS刺激4時間での細胞遊走はCOX-2阻害剤であるCAY10404の処置によってほぼ完全に抑制され、8時間での細胞遊走も約50%抑制された。またELISAによりマクロファージはLPS刺激によりPGE2とPGD2を産生することがわかった。次に、PGD2ならびにPGE2の選択的作動薬を用いて、どのPG種とPG受容体がLPS刺激による細胞遊走に関与するかを検討した。その結果、CRTH2受容体作動薬とEP4受容体作動薬の適用により、マクロファージの細胞遊走が生じることが示唆された。一方、CCR2受容体阻害剤はLPS刺激による4時間の細胞遊走には影響せずに、8時間での細胞遊走を有意に抑制した。以上の成績から、LPSを認識するTLR4受容体を高発現するマクロファージは、LPS刺激によってCOX-2を介してPGD2とPGE2を産生し、パラクライン、オートクライン様に作用して細胞遊走活性を示すことが明らかになった。また、特にLPS刺激初期にPGD2とPGE2がCRTH2らびにEP4受容体を介して細胞遊走活性に寄与し、その後MCP-1/CCR2を介した細胞遊走を生じることが明らかになった。本年度は、消化管組織培養法を用いてLPS刺激による消化管運動抑制に関与するPG種とその分子機構の解明と、術後腸麻痺モデルマウスを用いて、消化管病態におけるPGE2とPGD2の病態生理機能について解析した。まず、消化管組織培養を用いた解析では、LPS曝露によって生じる消化管抑制が筋層部常在型マクロファージに由来するか否かをマクロファージの分化誘導に必須なM-CSF欠損マウス(op/opマウス)を用いて解析した。結果、op/opマウス回腸標本ではLPSによる収縮抑制が生じないこと、iNOS mRNA発現が増加しないこと、さらに、F4/80陽性のヤクロファージが筋層部にほとんど認められないことが明らかになり、消化管筋層部の常在型マクロファージがLPSによる消化管運動抑制に重要な役割を担うことが明らかになった。また、消化管平滑筋組織でのLPSによるiNOS誘導能について各種PG作動薬を用いて解析したところ、PGD2にはその作用はなく、PGE2がEP2とEP4受容体を介してiNOSを誘導することが筋組織レベルで証明された。さらに、この結果は、EP2欠損マウスを用いた実験でも確認された。消化管病態モデルでは、術後腸麻痺モデルにおけるプロスタグランジンの役割について解析を開始した。SDラットを麻酔し、開腹した後、回腸部表層を滅菌生食水を含む滅菌綿棒で3-5往復擦ることでモデルを作製した。術後24時間ではNO合成酵素阻害剤感受性の強い消化管収縮抑制が認められ、この反応は術前、術後に選択的COX-2阻害剤を投与することで消失した。すなわち、術後腸麻痺の収縮抑制にはNOが関与するとともに、なんらかのPGが関与すると考えられた。最終年度では、他の消化管病態モデルも含めてPGE2、PGD2の病態生理学的役割について解析する。本年度は、術後腸麻痺イレウスモデルラットならびに、クローン病モデルマウスSAMP1/Yitの二つ消化管疾患モデルを用いてプロスタグランジン類の病態生理機能について解析した。術後腸麻痺モデルにおいて消化管摩擦刺激を加えて24時間後には顕著な好中球浸潤とマクロファージ浸潤が認められ、この際、消化管運動の抑制が観察された。この炎症応答はCOX-2阻害剤の投与により改善することから、プロスタグランジン類の関与が考えられた。

また、免疫組織化学検索により、マクロファージにおいてiNOSの誘導が観察され、消化管運動障害もNO合成酵素阻害剤により顕著に改善した。消化管器官培養法による解析結果において、LPS刺激によってマクロファージよりCOX2/PGE2の産生が確認されていること、マクロファージからのiNOS産生がEP2KOマウスでは認められないことから、術後腸麻痺における炎症による消化管運動抑制においても、マクロファージからのPGE2産生とそれに続くiNOS誘導が中心的役割を担っていることが示唆された。一方、SAMP1/Yitクローン病モデルマウス回腸炎症部においては、消化管蠕動運動の顕著な抑制が認められたが、消化管平滑筋の収縮機構自体に異常は認められなかった。消化管管腔内は顕著な筋層部の肥厚と粘膜部の肥厚により狭窄しており、これが消化管内容物輸送能の低下に関与するものと考えられた。筋層肥厚ぶにおいてはトルイジンブルーで染まる顕著な肥満細胞の浸潤が認められ、PGD2の関与が考えられた。一方、粘膜肥厚部においては造血器型PGD2合成酵素H-PGDSを発現する粘膜上皮細胞が多数出現し、これが粘膜肥厚や粘膜炎症応答に重要な役割を担っている可能性が考えられたが、この点については今後さらに詳細な検討を必要とする。
階層構造とアクセス方式を同時に改善するメモリシステムの研究

依然としてコンピュータにはより高性能が期待されるが,CPU性能と比較してメモリ性能の改善が遅れており,IoTやディープラーニング等の近年注目されている応用分野を満足させることが困難である.このような背景のもとで,メモリの階層構造とアクセス方式を同時に改善することで,高性能かつ省電力なメモリを実現することが目標である.近年重要になりつつあるデータ構造のKey-Value Storeでの利用を想定し,フラッシュメモリを備えるIoTデバイスでの消費電力削減を検討している.Redisを主記憶上に構成しYCSBを用いて評価したところ,設定により効果に変化が現れるが,凡そ20%の電力削減を確認出来た.コンピュータに要求される性能は依然として上昇しているが,幸いなことに,それに応えることが可能なプロセッサ性能向上も達成されている.しかしシステム全体を眺めると,十分な性能を提供できているとは言い難い.メモリが足枷となっている.加えて,メモリはエネルギー消費量が大きい点でも問題である.すなわちメモリこそが,マイクロチップからスーパーコンピュータまでのあらゆるコンピュータを運用する際に解決すべき課題を提示している.このような問題意識から,先端記憶デバイスを利用する記憶階層の再構築に関する研究を実施する.申請時には"新世代デバイスへの置き換えによる階層や容量の最適化だけでは大幅な性能改善は不可能"と思われていたが,新たなデバイスの登場等があり,課題を解決できる兆しが得られている.3階層のキャッシュメモリを持つプロセッサで評価したところ,3次キャッシュのみで,あるいは2次キャッシュと3次キャッシュで新デバイスを採用すると,それぞれ約10%のエネルギー利用効率改善を達成できることが確認出来ている.エネルギー利用効率の評価にはエネルギー遅延積(Energy-Delay-Product)を採用している.従来のデバイスでは電力消費量に改善を見ることは出来なかったので,優位な進展と言える.この成果は,2015年電子情報通信学会総合大会で発表済みである.現在でもコンピュータにはより高い演算性能が期待されているが,プロセッサ性能と比較してメモリ性能の改善が遅れており,深層学習などの将来が期待されている応用分野を満足させることが出来るには至っていない.このような背景の下,メモリの階層構造とアクセス方式とを同時に改善することにより,高性能で低電力なメモリを実現することが本研究の目的である.研究期間内には方式の検討と評価を実施することに注力する計画で,計算機シミュレーションによる実験で得られた結果を対外発表することが二年度目の目標であった.新たに公知になった次世代メモリを利用することで性能を維持しつつ低電力化が可能であることを初年度に確認できていたが,残念なことに性能を改善出来る方式を発見するには至らなかった.このために二年度目には対外発表出来ていない.依然として代表者の校務が忙しく,なかなか本課題にエフォートを割くことが出来なかった.このためにシミュレーション実験の回数が少なく,望ましい結果を導くパラメタを発見出来ておらず,成果として結実できていない.現在でもコンピュータにはより高い演算性能が期待されているが,プロセッサ性能と比較してメモリ性能の改善が遅れており,IoTやディープラーニングなどの近年大きな注目を集めている応用分野を満足させることが出来ていない.このような背景の下で,メモリの階層構造とアクセス方式を同時に改善することにより,高性能で低電力なメモリを実現することが本研究の目的である.二年度目の目標でありながら進捗に問題のあった計算機シミュレーションによる実験であるが,本年度はIoT分野での応用に特化して評価し,情報処理学会の全国大会などで評価結果を公表した.IoTデバイスは2020年には500億個を超えるという総務省の予測があり,電力供給の困難な環境下で使用するためには,それらIoTデバイスの低消費電力化が急務となる.近年大きな注目を集めているKey-Value Storeのデータ構造の利用を想定し,フラッシュメモリを備えるIoTデバイスでの消費電力削減を検討した.フラッシュメモリでは,待機時の消費電力が小さい一方で,書き込み時の消費電力が非常に大きいことが課題となっている.センサーが獲得したビッグデータの処理を目標にしてシミュレーションを実施し,フラッシュメモリで消費される電力を約30%削減することが出来た.当初の研究期間のうちの二年間に,研究代表者が学生の就職活動支援を任されることになり,その校務が多忙であったために研究の実施が遅れがちであった.大学院進学者を獲得できなかったことも想定外で,研究を遂行する絶対的な時間が足りなかった.遅れを取り戻すために研究分担者を追加するなどしたが,不本意ながら十分な効果は得られなかった.現在でもコンピュータにはより高い演算性能が期待されているが,プロセッサ性能と比較してメモリ性能の改善が遅れており,IoT(Internet of Things)やディープラーニング等の近年大きく注目されている応用分野を満足させることが困難である.このような背景のもとで,メモリの階層構造とアクセス方式を同時に改善することにより,高性能で省電力なメモリを実現することが本研究の目標である.最終年度は,前年度に提案したIoT分野向けのアプリケーション志向メモリを,より現実的なシナリオで評価した.シミュレーションによる最終的な実験結果については未だ公表できていないが,途中経過については情報処理学会と電子情報通信学会が共催しているデザインガイアという研究会で報告した.総務省は2020年にはIoTデバイスが500億デバイスを超えると予測している.電力を供給することが困難な環境下でそれらを利用するためには,消費電力を大きく削減することが強く求められ,喫緊の検討課題である.本研究では,近年重要になりつつあるデータ構造のKey-Value Storeでの利用を想定し,フラッシュメモリを備えるIoTデバイスでの消費電力削減を検討している.

フラッシュメモリでは待機時の電力消費が小さい一方で,書き込み時の電力消費が比較的大きく,これを削減することが課題である.今年度は,より現実的なシナリオのもとで提案機構を評価した.Redisと呼ばれる主記憶データベースシステムをフラッシュメモリ上に構築し,NoSQL向けベンチマークであるYahoo Cloud Serving Benchmarkを利用して,提案機構を評価した.シミュレーション実験から,ベンチマークの特徴により効果が異なるが,1820%の電力消費を削減できることが確認された.依然としてコンピュータにはより高性能が期待されるが,CPU性能と比較してメモリ性能の改善が遅れており,IoTやディープラーニング等の近年注目されている応用分野を満足させることが困難である.このような背景のもとで,メモリの階層構造とアクセス方式を同時に改善することで,高性能かつ省電力なメモリを実現することが目標である.近年重要になりつつあるデータ構造のKey-Value Storeでの利用を想定し,フラッシュメモリを備えるIoTデバイスでの消費電力削減を検討している.Redisを主記憶上に構成しYCSBを用いて評価したところ,設定により効果に変化が現れるが,凡そ20%の電力削減を確認出来た.本提案の目的は,新世代メモリを採用して高性能で低電力なメモリを実現することである.メモリの階層構造とアクセス方式とを同時に改善することにより,この目的を達成する.研究期間内には方式検討とその評価に注力し,計算機シミュレーションにより提案方式が目的を達成できることを実証する.初年度の目標はシミュレーション環境の構築と初期評価であった.分担者の院生の役割は情報収集,シミュレーションの実施,そして実験結果の整理であった.所属機関で提供されるディジタルライブラリを利用し,最先端の研究成果が報告される国際会議の会議録を対象として情報収集と文献調査を実施した.申請時には公知でなかった新デバイスについての知見を得られるなど,概ね順調に進展している.代表者の役割はシミュレーション環境のブラッシュアップと課題を解決できる方式の考案であった.ここで研究の進展にやや遅れが認められる.申請時に予想していなかった校務が増大したため本課題のエフォートを40%から30%に下げざるを得なかった.
光によるナノ微粒子の凝集分散の制御

ガス中蒸発法によって作成された金超微粒子コロイド系は分散媒である有機溶媒と分散ゾルである金微粒子のみからなる極めて清浄な分散系である。コロイド化学的に作成される通常のゾルのように界面活性剤や解膠材などのようなコロイド安定化剤や反応副生成物等の夾雑物を全く含まないため、粒子表面は金属コロイド系の中では極めて清浄な表面を有し物理的な評価に耐えうる系でもある。この様な清浄系において大きさ10nmの金超微粒子に可視光を照射することにより暗所では数カ月以上にわたって安定であったコロイド系が急速に凝集することが我々によって見いだされた。この現象を理論、実験両面から解明するのが本研究課題の目的である。金ナノコロイドの作成は我々がこれまで十年以上従事してきた物理的な作成法であるガス中蒸発法によった。純度6x9%以上の高純度He中で作成された金ナノコロイドを2-プロパノール中に捕獲する溶媒トラップ法によって作成した。このコロイド分散液を数日間寝かし安定化したものをArレーザー光を照射し、そのパワー依存性、コロイド濃度依存性、および照射前後での金ゾルの表面電位の測定を行った。レーザーパワー依存性の実験からこの現象には最小のパワー閾値があり、線形な現象ではないことが分かった。希薄なコロイド系ではレーザー照射と共に270nmの吸収が増大しこれと共に530nmのプラズモン吸収の増加が認められた。NMR測定ならびに標準試料の吸収測定により270nmの吸収はアセトンに基づくものであることが分かった。これは2-プロパノールが光照射によってプロトンとアセトンに解離し、電子はコロイド粒子は移行したものである。これに伴い粒子の表面電位は-40mVから-60mVへ増加した。また電子顕微鏡観察によってコロイド粒子は分散していることが分かった。この現象はコロイドの標準理論によれば粒子の表面電荷の増加によって解釈される。一方高濃度の系では光照射によりプラズモン吸収が減少し長波長の吸収が増大する粒子凝集に特徴的な挙動が見られた。電子顕微鏡によってもこれが裏付けられた。このとき表面電位には変化が無く、この現象はプラズマ系によって吸収された電磁波のエネルギーが局所的に粒子周辺の温度を上げたものと考えられる。しかしコロイド分散液の温度を75°Cにしても観察された現象を定量的には再現できなかった。本研究が対象とするコロイド系は絶縁性有機液体に金ナノ粒子を分散しただけの、いわゆるコロイド安定化剤の全く存在しない分散系であり常識からすると極めて不安定な系である。勿論ナノ粒子のため凝集が直ちに粒子沈降に結びつくわけではなく、また一旦緩く凝集したものは(フロッキュレート)かなりの時間安定で数カ月にわたってゆっくりと沈降していく緩慢凝集系である事が分かっている。しかし光照射による凝集を定量的に測定するためには試料自体は安定な方が勿論望ましい。

このため安定な金ナノ粒子コロイドを得るためにガスフロー法において考えられるパラメター:雰囲気ガスの種類、その圧力、流量、炉の温度、トラップ液体の温度等のコロイドの安定性に対する影響を調べた。ガス種に関してはAr+Heの混合ガスが安定な粒子を発生させる。粒子トラップの温度はできるだけ低温がよい、小さな粒子を与えるには炉の温度が重要で、できるだけ低温で蒸発させること、等が分かった。更に使用ガラス器具はアルカリ洗浄と酸洗浄をきちんと行ない、コロイド作成前に使用する有機液体で事前に洗浄すると安定な粒子系を与える事が分かった。レーザー照射の予備実験の結果は予想と異なり粒子濃度に依存した全く反対の傾向を与えた。すなわち比較的高濃度下では照射により予想どうり粒子の凝集が促進された。一方溶液を希釈し、粒子数密度を10分の1以下にしたものでは、分散が加速されると思われる結果が可視吸収スペクトルから得られた。これは凝集に臨界の粒子濃度が存在していることを暗示しているがどのような機構の元にそれが可能なのか現在全く不明である。次年度においてはこの全く予想もしていなかった知見を解明するために粒子のゼータ電位などコロイド粒子のキャラクタリゼーションを行ってゆく予定である。ガス中蒸発法によって作成された金超微粒子コロイド系は分散媒である有機溶媒と分散ゾルである金微粒子のみからなる極めて清浄な分散系である。コロイド化学的で作成される通常のゾルのように界面活性剤や解膠材などのような夾雑物を全く含まないため物理的な評価に適当な系でもある。この様な清浄系において大きさ10nmの金超微粒子に可視光を照射することにより数カ月以上にわたって安定であったコロイド系が急速に凝集することが我々によって見いだされた。この現象を解明するのが本研究課題の目的である。金ナノコロイドの作成は既に述べたように純度6x9以上の高純度He中でのガス中蒸発法により作成された金ナノコロイドを2-プロパノール中に捕獲した溶媒トラップ法によって作成した。これにArレーザー光を照射し、そのパア-依存性、コロイド濃度依存性、および金ゾルの表面電位の測定を行った。レーザーパワー依存性の実験からこの現象には最小の閾値があり、線形な現象でないことが分かった。希薄なコロイド系ではレーザー照射と共に270nmの吸収が増大しこれと共に530nmのプラズモン吸収の増加が認められた。NMR測定ならびに標準試料の吸収測定により270nmの吸収はアセトンに基づくものであることが分かった。これは2-プロパノールが光照射によってプロトンとアセトンに解離し電子はコロイド粒子へ移行したものである。これに伴い粒子の表面電位は-40mVから-60mVへ増加した。また電子顕微鏡観察によりコロイド粒子は分散した。この現象はコロイドの標準理論により粒子の表面電荷の増加に基づくものとして解釈された。一方高濃度の系では光照射によりプラズモン吸収が減少し長波長の吸収が増大する粒子凝集に特徴的な挙動が見られた。電子顕微鏡による観察もこれを裏付けた。このさい表面電位には変化が無く、これはプラズマ系によって吸収された電磁波のエネルギーが局所的に粒子周囲の温度を上昇させたか、または我々が提唱している光増強ファンデルワールス力による可能性もある。
離散Morse流の正則性解析:一般臨界点解析を目指して

1.星野は、「滑らかでない多様体問の調和写像型変分問題」、特に値域多様体の曲率が正の上限κをもつ場合に関する研究で、AlexandrovのNPC不等式に類似する正曲率において成り立つ不等式を得、そこから離散Morse流の最大値原理および局所評価を示した。これらは初期値半径の上限に関する条件のもとで示され、局所評価のための上限π/(4√κ)は最大値原理の半分で、この強い制約のもとでMorse流を構成した。その結果をK.Hoshino,N.Kikuchiの共著論文として投稿準備中である。さらに、初期値半径に関する制約を緩和する方向で研究を継続する。3.研究協力者菊池紀夫とG.Sereginは、非定常Navier-Stokes方程式において局所エネルギー評価を満たす解を構成した。さらに、そこで用いられた特殊Morrey空間においてStokes方程式の解の構成および局所評価を実行し、N.Kikuchi,G.Sereginの共著論文としてまとめ,投稿準備中である。1.「滑らかでない多様体間の調和写像型変分問題」のMorse流の構成は、値域多様体が非正曲率である場合については過去に得た結果がある。この結果において、値域多様体の滑らかさの仮定を緩和するには至っていないが、緩和に向けた試みとして一部、AlexandrovのNPC不等式による取り扱いを行っている。平成18年度は次の展開として、値域多様体の曲率が正の上限をもつ場合のMorse流の構成について研究してきた。離散Morse流について値域多様体の最大値原理を既に得ており、その過程でAlexandrovのNPC不等式を弱めたあるタイプの不等式が正曲率多様体上で成り立つことに気がついた。局所評価がまだ途上であるため、平成19年度も継続して研究を進めてゆく。2.研究協力者、加藤伸幸氏とともにp調和写像流の構成を研究してきた。離散Morse流の方法による近似解について最大値原理といくつかの局所評価を得ており、平成19年度には論文としてまとめたいと考えている。3.Navier-Stokes方程式については、研究協力者、菊池紀夫氏とともに、離散Morse流による近似解の局所・正則性解析に取り組んでおり、そのために必要な特異積分作用素および関数解析の専門的知識について、冨田直人氏中井英一大阪教育大学教授から教示を受けた。「滑らかでない多様体間の調和写像型変分問題」のMorse流を値域多様体の曲率が正の上限κをもつ場合に構成する問題において、課題となっていた離散モース流の局所評価は、初期値が半径π/4√κ以下であるという条件のもとでは導出できたが、これは最大値原理が半径π/2√κ以下の条件で得られていることからみると不十分な結果と思われる。半径π/2√κ以下の条件のもとでの局所評価を得ることを当面の課題として今後も研究を継続してゆく。なお、01drich John氏(Charles Univ.Prague)との研究討論において、AlexandrovのNPC不等式を弱めたタイプの正曲率多様体上で成り立つ不等式と、そこから導出された最大値原理、および研究の現状について報告し、理解を得た。
消化管粘膜における化生上皮形成・発癌への骨髄由来幹細胞の関与について

種々の臓器において化生が発癌に関与していること,特に炎症に伴う組織の修復過程で化生が生じた場合,化生上皮あるいはその周囲の組織から高頻度に癌が発生することは良く知られている.また最近,再生医学の進歩により,骨髄由来幹細胞が消化管組織における化生および発癌の現象に深く関与していることが報告され始めでいる.そこで,Green fluorescent protein(GFP)遺伝子を強発現する遺伝子改変マウスより骨髄を採取し,大腸炎症発癌モデルに骨髄移植を行って炎症-化生-発癌における骨髄由来幹細胞の役割を明らかにすることを目的とした.初年度は当初予定していた血管シャントを利用した骨髄幹細胞移植を試みたが,シャント破綻や感染などで移植モデルが不調に終わり,現在最も汎用されている放射線処理したマウスへの移植法に切り替えた.一方で,trinitrobenzene sulfonic acid(TNB),Dimethylhydrazine(DMH),dextran sodium sulfate(DSS)を用いた大腸炎症発癌モデルの確立には成功し,研究成果の一部は学術雑誌Oncol Repに発表した.また,上皮マーカーサイトケラチン,血管・リンパ管マーカーCD34,D2-40および筋細胞マーカー・αSMAの免疫染色に向けた条件設定は終了し,実際のヒト大腸癌でも有用であることを示した(J Gastroenterol Hepatol).現在,GFP遺伝子改変マウスの消化管粘膜,皮膚,骨髄などから系統的に組織を採取し,標本を作製して蛍光顕微鏡下で観察したところ,全ての細胞でGFP蛍光が観察されることが確認され,今後の実験使用に適切なマウスであることは確認できているが,骨髄移植術の手技の安定化が課題となっており,この点が改善された段階で,大規模な実験が展開できると考えられる.本年度は実験計画初年度であり,実験動物の準備が中心となった.Greenfluorescent protein (GFP)遺伝子を強発現する遺伝子改変マウスを準備し,同マウスの消化管粘膜,皮膚,骨髄などから系統的に組織を採取し,標本を作製して蛍光顕微鏡下で観察したところ,全ての細胞でGFP蛍光が観察されることが確認され,今後の実験使用に適切なマウスであることを確認した.次に,実験計画に従って血液幹細胞移植を行うためにGFPマウスと野生型マウスの血管をシャントさせる動物モデルの構築に取り組んだ.しかしながら,シャント破綻や感染,原因不明の不慮の障害により,GFPマウスからシャントを介した野生型マウスへの血液幹細胞の移動を観察するに至らなかった.そこで我々は,安定した骨髄移植法の確立が必須と考え,現在最も汎用されている,採取した骨髄を放射線処理したマウスへ移植する方法をとることとした.現在,骨髄移植法の確立のため,そのノウハウをお持ちである新潟大学大学院.追手巍教授に御指導いただき,実験準備を進めている.一方,本研究では,骨髄移植されたマウスにおいて骨髄幹細胞の分化様式を免疫組織化学的に検討する予定であるが,上皮マーカーサイトケラチン,血管・リンパ管マーカーCD34,D2-40および筋細胞マーカー・αSMAの免疫染色に向けた条件設定を平行して進めており,他方では大腸炎モデルを確立するために,マウスにtrinitrobenzene sulfonic acid (TNB)またはdexiran sodium sulfate (DSS)を投与し,至適条件を設定中である.種々の臓器において化生が発癌に関与していること,特に炎症に伴う組織の修復過程で化生が生じた場合,化生上皮あるいはその周囲の組織から高頻度に癌が発生することは良く知られている.また最近,再生医学の進歩により,骨髄由来幹細胞が消化管組織における化生および発癌の現象に深く関与していることが報告され始めでいる.そこで,Green fluorescent protein(GFP)遺伝子を強発現する遺伝子改変マウスより骨髄を採取し,大腸炎症発癌モデルに骨髄移植を行って炎症-化生-発癌における骨髄由来幹細胞の役割を明らかにすることを目的とした.初年度は当初予定していた血管シャントを利用した骨髄幹細胞移植を試みたが,シャント破綻や感染などで移植モデルが不調に終わり,現在最も汎用されている放射線処理したマウスへの移植法に切り替えた.一方で,trinitrobenzene sulfonic acid(TNB),Dimethylhydrazine(DMH),dextran sodium sulfate(DSS)を用いた大腸炎症発癌モデルの確立には成功し,研究成果の一部は学術雑誌Oncol Repに発表した.また,上皮マーカーサイトケラチン,血管・リンパ管マーカーCD34,D2-40および筋細胞マーカー・αSMAの免疫染色に向けた条件設定は終了し,実際のヒト大腸癌でも有用であることを示した(J Gastroenterol Hepatol).現在,GFP遺伝子改変マウスの消化管粘膜,皮膚,骨髄などから系統的に組織を採取し,標本を作製して蛍光顕微鏡下で観察したところ,全ての細胞でGFP蛍光が観察されることが確認され,今後の実験使用に適切なマウスであることは確認できているが,骨髄移植術の手技の安定化が課題となっており,この点が改善された段階で,大規模な実験が展開できると考えられる.
骨軟部腫瘍におけるテロメアの長さとテロメラーゼ活性による良悪性判定及び予後予測

テロメアは染色体の末端に位置する(TTAGGG)の繰り返し塩基配列で、ヒトでは正常細胞で約10-15kbの長さで存在する。その役割として、染色体の安定性を保つこと、核膜への染色体のアンカリングなどが言われている。またテロメアは細胞分裂毎に短縮していくため、約80%の癌腫ではテロメア延長酵素であるテロメラーゼが発現していると報告されている。間葉系由来の骨軟部腫瘍では報告が少なく、テロメア及びテロメラーゼの役割ははっきりしていない。今回、106例の骨軟部腫瘍(骨腫瘍50例、軟部腫瘍56例;悪性84例、良性22例)でテロメラーゼ活性の測定を、TRAP assayによりおこなった。悪性腫瘍では28.6%(84例中24例)で活性が認められた。一方良性腫瘍では局所的には悪性に近い性質を有するGiant Cell Tumorの2例を除くと、5%(20例中1例)でのみ活性を認めた。組織型別では、骨肉腫40%(25例中10例)、軟骨肉腫10%(11例中1例)、ユーイング肉腫50%(4例中2例)、MFH42%(12例中5例)、脂肪肉腫15%(13例中2例)、滑膜肉腫23%(13例中2例)で活性が陽性であった。今回の検討では、悪性腫瘍で活性の陽性頻度が高い傾向にあったが、良悪性で統計学的有意差は認められなかった。肉腫では、癌腫に比ベテロメラーゼ発現の頻度は低かったが、サンプリングエラーの可能性もあり、現在同部位から採取したDNAを用いて検討中である。一方、テロメラーゼによらないテロメア保持の機構が、骨軟部肉腫の発生に大きく関与している可能性も考えられ、今後の検討が必要である。現在サザンブロッテイングによりテロメア長を測定中であるが、骨軟部腫瘍では23kbにピークのある症例の頻度が比較的高く、テロメアの短縮がみられる癌腫と比し、その発生、増殖機構を探る上で特徴的な結果がみられている。
博物館をコアとした外来生物の市民調査、その生物多様性理解の促進効果の評価

市民参加型調査である外来生物調査プロジェクトProject Aを実施した。調査は、植物班、昆虫班、貝類班、魚類班、鳥類班、哺乳類斑に分かれ、それぞれで研修を行い、市民とともに調査を進めた。調査対象種は2017年度に一部が完了し、残りを継続するとともに、2018年度に新たな種を加え、次のようになった。植物班:ヤナギバルイラソウ・オオバナミズキンバイ・コゴメイ・ナルトサワギク、昆虫班:アカハネオンブバッタ・ムネアカハラビロカマキリ・タケクマバチ・タケオオツクツク・ムネアカオオクロテントウ・クスベニヒラタカスミカメ等、貝類斑:スクミリンゴガイ・オオクビキレガイ、魚類斑:カダヤシ・ドジョウ外来系統、鳥類班:ソウシチョウ、ハッカチョウ、コブハクチョウ、哺乳類斑:ヌートリアであった。調査は、講演会や観察会あるいはホームページ上で、登録者を募集しつつ展開させている。2019年3月時点での登録者数は、54名。調査は、登録者向けのメーリングリストで、情報募集を行うと共に、各種SNSも利用した。さらに調査の研修も兼ねつつ、外来生物をテーマとした観察会を実施。また、外来生物調査プロジェクトProject Aのサイト(http://www.mus-nh.city.osaka.jp/Project_A/)を維持・更新し、対象種の解説と情報募集を行うと共に、集まった情報を随時フィードバックしている。4月と5月に、市民向けの外来生物に関する講演会を開催した。その場で、参加者に対して、外来生物問題についての認識を問うアンケートを行った。11月には、大阪自然史フェスティバル2018において、シンポジウム「みんなで調べるタンポポ、マルハナバチ、外来生物ー市民調査への参加のススメ」を開催した。他の博物館の同様の市民参加型調査プロジェクトの実施状況やその効果についてのアンケート調査の準備をすすめた。市民参加型の外来生物調査プロジェクトは予定通り継続している。その調査成果もあがってきている。それを通じた市民の生物多様性理解に関するアンケートも予定通り実施。ただ、他の博物館での同様の市民調査の実施状況とその普及効果についてのアンケート調査は、準備段階にとどまり、実施するには至っていない。2019年度の早い段階で実施する予定。平成29年度に立ち上げた市民参加型の外来生物調査プロジェクトを継続し、講演会や展示を行いつつ、外来生物問題への理解度の評価を行う。他の博物館での同様の市民調査の実施状況についてのアンケート調査を実施する。最終年度なので、アンケート調査のまとめを行い、その成果の公表を行う。調査対象種は、植物班:アメリカオニアザミ・コゴメイ・ナヨクサフジ、ナルトサワギク、昆虫班:アカハネオンブバッタ・ムネアカハラビロカマキリ・タケクマバチ・ムネアカオオクロテントウ・クスベニヒラタカスミカメ等、貝類斑:スクミリンゴガイ・オオクビキレガイ、魚類斑:カダヤシ等、鳥類班:ソウシチョウ、ハッカチョウ、コブハクチョウ、哺乳類斑:ヌートリア等であった。2018年3月時点での登録者数は、46名。また、外来生物調査プロジェクトProject Aのサイトを立ち上げ(http://www.mus-nh.city.osaka.jp/Project_A/)、対象種の解説と情報募集を行うと共に、集まった情報を随時フィードバックしている。4月に、市民向けの外来生物に関する講演会を開催した。毎年、講演会を繰り返し、その中で調査への参加の度合いと、外来生物問題の理解の度合いを関連づけて検討を進める。当初予定通り、市民参加型の外来生物調査プロジェクトを立ち上げ、3年にわたって展開するベースが出来上がった。調査成果も順調にあがっており、参加している市民の理解度を測るためのアンケートも実施した。

また、外来生物調査プロジェクトProject Aのサイト(http://www.mus-nh.city.osaka.jp/Project_A/)を維持・更新し、対象種の解説と情報募集を行うと共に、集まった情報を随時フィードバックしている。4月と5月に、市民向けの外来生物に関する講演会を開催した。その場で、参加者に対して、外来生物問題についての認識を問うアンケートを行った。11月には、大阪自然史フェスティバル2018において、シンポジウム「みんなで調べるタンポポ、マルハナバチ、外来生物ー市民調査への参加のススメ」を開催した。他の博物館の同様の市民参加型調査プロジェクトの実施状況やその効果についてのアンケート調査の準備をすすめた。市民参加型の外来生物調査プロジェクトは予定通り継続している。その調査成果もあがってきている。それを通じた市民の生物多様性理解に関するアンケートも予定通り実施。ただ、他の博物館での同様の市民調査の実施状況とその普及効果についてのアンケート調査は、準備段階にとどまり、実施するには至っていない。2019年度の早い段階で実施する予定。平成29年度に立ち上げた市民参加型の外来生物調査プロジェクトを継続し、講演会において外来生物問題への理解度を測るアンケートを実施。また、他の博物館での同様の市民調査の実施状況についてのアンケート調査や聞き取り調査も実施する。平成29年度に立ち上げた市民参加型の外来生物調査プロジェクトを継続し、講演会や展示を行いつつ、外来生物問題への理解度の評価を行う。他の博物館での同様の市民調査の実施状況についてのアンケート調査を実施する。最終年度なので、アンケート調査のまとめを行い、その成果の公表を行う。
膵ランゲルハンス島移植における選択的肝動脈注入法の検討

糖尿病の治療に膵ランゲルハンス島(ラ島)移植があり,昨年度より,セルディンガー法を利用したラ島の選択的肝動脈注入法を試みている.昨年度は,血糖のコントロールが不十分でラ島数の不足が考えられた.今年度はdonorを2匹とし,ラ島数を増やし移植を試みた.1.膵臓全摘出による糖尿病犬の作成およびラ島の単離昨年度と同様に犬(体重1520Kg)を使用し,全身麻酔下で開腹した.十二指腸は温存し,膵臓全摘出術を施行.次に摘出した膵臓からラ島を単離した.保存液から膵臓を取り出し,膵管にHBSSで溶解したコラゲナーゼを注入し,膵臓を膨化させた.その後,膵臓を細切し,HBSS液で10分間37°Cにてdigestionする.次に60分間程度冷温でdigestionを行う.最後にFicoll液で濃度勾配法を用いてラ島のみを単離した.ラ島はRPMI1640培地に入れ,5%CO_2,37°Cの条件下で培養した.2.ラ島の移植膵臓全摘出し34週後,糖尿病(血糖が300mg/dL以上)になった犬をrecipientとした.全身麻酔下で透視を用い犬の右鼠径部からRHカテーテルをセルディンガー法で挿入し,ガイドワイヤーを使用して選択的に肝動脈にRHカテーテルを挿入した.培養後,凍結保存していたラ島を溶解し,生理食塩水3ccに入れ,RHカテーテル内を通し肝臓内にラ島を移植した.しかし,移植の効果を認めるまでには至っておらず,今後さらに検討していく予定である.糖尿病の治療に膵ランゲルハンス島(ラ島)移植があり,問題点として移植部位がある.現在腎被膜下,門脈内移植法が主であるが,本研究では侵襲がより少なくかつ効果的な投与法と考えるセルディンガー法を利用した選択的肝動脈注入法を試みた.1.膵臓全摘出による糖尿病犬の作成およびラ島の単離犬(体重1520Kg)を使用し,全身麻酔下で開腹した.十二指腸は温存し,膵臓全摘出術を施行,次に摘出した膵臓からラ島を単離した.保存液から膵臓を取り出し,膵管にHBSSで溶解したコラゲナーゼを注入し,膵臓を膨化させた.その後,膵臓を細切し,HBSS液で10分間37°Cにてdigestionする.次に60分間程度冷温でdigestionを行う.最後にFicoll液で濃度勾配法を用いてラ島のみを単離した.ラ島はRPM1640培地に入れ,5%CO_2,37°Cの条件下で培養した.2.ラ島の移植膵臓全摘出し34週後,糖尿病(血糖が300mg/dL以上)になった犬をrecipientとした.全身麻酔下で透視を用い犬の右鼠径部からRHカテーテルをセルディンガー法で挿入し,ガイドワイヤーを使用して選択的に肝動脈にRHカテーテルを挿入した.培養後,凍結保存していたラ島を溶解し,生理食塩水3ccに入れ,RHカテーテル内を通し肝臓内にラ島を移植した.犬一匹あたりから150000250000 islet equivalents(IEQ)を単離でき,それを移植したが血糖コントロールには不十分であった.手技的問題もさることながら,ラ島数の不足も考えられ,今後手技の確立とともにdonorを2匹以上として,ラ島数を増やし移植を試みる予定である.糖尿病の治療に膵ランゲルハンス島(ラ島)移植があり,昨年度より,セルディンガー法を利用したラ島の選択的肝動脈注入法を試みている.昨年度は,血糖のコントロールが不十分でラ島数の不足が考えられた.今年度はdonorを2匹とし,ラ島数を増やし移植を試みた.1.膵臓全摘出による糖尿病犬の作成およびラ島の単離昨年度と同様に犬(体重1520Kg)を使用し,全身麻酔下で開腹した.十二指腸は温存し,膵臓全摘出術を施行.次に摘出した膵臓からラ島を単離した.保存液から膵臓を取り出し,膵管にHBSSで溶解したコラゲナーゼを注入し,膵臓を膨化させた.その後,膵臓を細切し,HBSS液で10分間37°Cにてdigestionする.次に60分間程度冷温でdigestionを行う.最後にFicoll液で濃度勾配法を用いてラ島のみを単離した.ラ島はRPMI1640培地に入れ,5%CO_2,37°Cの条件下で培養した.2.ラ島の移植膵臓全摘出し34週後,糖尿病(血糖が300mg/dL以上)になった犬をrecipientとした.全身麻酔下で透視を用い犬の右鼠径部からRHカテーテルをセルディンガー法で挿入し,ガイドワイヤーを使用して選択的に肝動脈にRHカテーテルを挿入した.培養後,凍結保存していたラ島を溶解し,生理食塩水3ccに入れ,RHカテーテル内を通し肝臓内にラ島を移植した.しかし,移植の効果を認めるまでには至っておらず,今後さらに検討していく予定である.
寄付のインセンティブと被助成団体の特性に関する実証分析

「新しい公共」政策の有効性を判断するエビデンスの提示を目的とした研究である.本研究の独創性は1非営利団体のミクロ・パネルデータを活用した定量分析により,被助成団体の特性を計ろうとした点,2非営利団体の活動を,募金集客力とサービスの提供という2側面でとらえた点.3two-stageDEAモデルを提案・適用することにより助成団体の類型化を行った点である.25年度は、募金活動とサービス提供活動の2つの評価軸により非営利団体を類型した。具体的には、以下の研究を実施した:(1)非営利団体を評価対象とするDEA階層フロンティア分析「新しい公共」政策の有効性を判断するエビデンスの提示を目的とした研究である.本研究の独創性は1非営利団体のミクロ・パネルデータを活用した定量分析により,被助成団体の特性を計ろうとした点,2非営利団体の活動を,募金集客力とサービスの提供という2側面でとらえた点.3two-stageDEAモデルを提案・適用することにより助成団体の類型化を行った点である.本研究の目的は、政府の掲げる新しい公共を検討するためのエビデンスの提示である.個々の非営利団体の特性に注目し、募金活動とサービス提供活動の2側面に焦点をあてた分析を行う.これにより、助成団体への配分が効率的であるか明示するという政策的意義を持つ.24年度はその初年度として、以下のような研究を実施した:(1)文献調査により、契約理論アプローチ、寄付のインセンティブ、寄付による非効率改善に関する理論的・実証的既往研究をサーベイした.(2)データをサーベイし、非営利団体の分析に用いるデータを入力・データベースを作成した.(3)先行研究から候補となる変数を選定した.また、助成団体・被助成団体へのインタビューを行い、変数の妥当性を確認した.(4)パイロット分析として、クロスセクション分析で助成の有無を従属変数とする回帰分析を行った.説明変数の組み合わせを変えて、頑健性をチェックした.(5)(3)をパネルデータに拡張し、固定効果モデル、変量効果モデルによる分析を行った.(4)と同様に、説明変数の組み合わせを変え、頑健性のチェックも行った.(6)得られた結果から、助成を受けている団体の類型を行った.(7)得られた成果を整理し、考察した.現在論文として執筆中である.政策の有用性を判断するエビデンスの提示を目的として,非営利団体のミクロパネルデータによる定量分析を行った.非営利団体の活動を「募金活動」と「サービス提供活動」の二側面から構成されているものと考え,これを考慮した2段階のDEAモデルを提案した.DEAのインプットとアウトプットを細分化し,活動の入出力を考慮したDEA分析を行うことで,効率的な団体への助成が行われているのかを明示することが研究の目的である.本年度は,以下を行った:1)平成24ー5年度に作成したパイロット分析用データベースの拡張に注力し,追加なデータを入力した.2)その中から候補となる変数を選定し,先行文献と照らし合わせるなどして変数の妥当性を確認した.非営利団体の会計手法に関する文献調査を主に行った.3)2段階DEAモデルにより,募金力、サービス提供能力において相対的に優れた団体を調べた.4)階層フロンティア分析を行い,団体の類型化を行った.フロンティアの上昇・下降の推進に責任があった団体を見出した.応用経済学ほぼ計画通りに研究作業を行ているため。ほぼ計画通りに研究作業を行っているから.データの補足を行い、パネルデータを拡張する。得られた結果をまとめ、論文執筆および研究会・学会での報告をする。25年度:26年度:ふるさと納税等のデータを集め、寄付対象の明示化が寄付金訴求能力に差異をもたらすのか検証する.物品費は考察のための文献資料購入、人件費・謝金はデータ入力および結果整理の作業謝金、旅費は研究発表、資料収集が、それぞれの主な使途である.