hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベイジアンネットワークを用いた消費者行動と購買行動のモデル化

本研究の第2段階では,消費者の年齢,購買履歴と店内滞在時間を統合し,商品の購入に至る仮説を提示して,店舗実験を通してその新規性・有用性・応用可能性を明らかにした.研究計画の通りで,消費者モデルの「学習・構築」,購買の「仮説提示」,仮説の「店舗実装」と評価結果の「フィードバック」を中心として研究を進めていった.1.従来研究と先行研究を基づいて,本研究で提案した消費者モデルは,消費者に属する各種情報を統合した.2.滞在時間と購入意欲の間にある非線形関係を明らかにした上で,幾つかの売場において購買意欲の退屈現象も示された.3.提案した消費者モデルは,消費者行動の分野において有効性・有意性も示して,当該研究の成果の1つとして,国際会議IEEE SMC2014で最優秀論文を受賞された.しかしながら,ジャーナルの投稿論文が拒否されたので,申請時の計画内容より,ジャーナル論文の研究成果公表は遅れることになった.消費者行動消費者行動分野において多くの観測データは値の連続性を持っている.なお,ベイジアンネットワークは連続値をとる変数を扱うことができないので,クラスタリング手法を用いて離散化を事前に行う必要がある.この時,離散化の結果はモデルの精度に大きく関わっているので,クラスタリング手法の妥当性問題及びクラスタ数の決定問題が生じる.特に,高次元の連続値データの対象を扱う場合,クラスタ数の決定問題は組合せのNP困難な問題となる.したがって,これらの問題に対して,進化的計算手法に基づいて効率的に離散化できる方法の開発を目指したい.新手法では,パラメータフリーを実現できることに着目し,多くの実問題へ自動化解析可能を目的をも果たす.また,近年にディープラーニングが登場してから,長い冬の時代におけるニューラルネットワークが完全に復活している.特徴量抽出にも自動学習することで他の機械学習手法より圧倒的な性能を示した.したがって,本研究の着想点としてはこれまでの研究成果を踏まえ,ベイジアンネットワークに基づくディープラーニング手法の開発と消費者行動への応用を図る.本研究は,消費者がある売場の滞在時間経過によって,その売場に商品の購入に至る意思決定過程を定量的に分析することを目的としている.1.提案手法は既存予測手法(線形判別,ロジスティック回帰)より良い精度が予測できた.2.滞在時間に伴って消費者の購入確率が単調増加ではないことを明らかにした.3.買い手側の視点から非購入状態から購入状態に至る特徴抽出を示した.しかし,これまでの研究結果より,出入口とレジにつながる売場及び訪問率が低い売場において,ノイズデータがよく見られた.提案手法は十分な予測精度を得るため,データクリーニングにかなり工夫が必要となる.申請時の計画内容より,ジャーナル論文の研究成果公表は遅れることになった.解析技術者にとって,実問題の業務プロセスはどのようになっているかが明らかでない場合,モデル化はどのように行うべきか確立しにくい.
宿主免疫機能抑制活性を有するクリイロコイタマダニ唾液腺成分の性状についての研究

本年度は、クリイロコイタマダニ(以下Rs)の唾液腺抽出物(以下SGE)のうち、本来の宿主である犬末梢血リンパ球(PBL)機能を抑制する成分の性質を明らかにするとともに、免疫グロブリン産生機能をin vitroで抑制する成分を特定するための系を確立し、さらにSGEが免疫グロブリン産生能に及ぼす効果を観察した。まず、Rs-SGEが犬PBLの3種類のマイトゲン(ConA,PHA,PWM)に対する反応性に及ぼす効果を調べたところ、全てのマイトゲンで濃度依存性に抑制がみられた。また、これらの抑制はあらかじめRs-SGEをタンパク分解酵素(トリプシン)処理、熱処理(56度以上)、または犬抗Rs-IgGで処理することにより、その抑制活性を消失した。これらのことより、犬PBLを抑制するRs-SGEの主要な成分はタンパク質であること、また特にT細胞の活性を抑制することが考えられた。次に、犬PBLの免疫グロブリン産生機能を測定するために、ELISA系を確立した。抗犬IgG,MまたはAを用いたサンドイッチ法により、PBLをLPSまたはPWMで刺激培養したの上清中の各免疫グロブリンを1ngのオーダーで測定可能であった。これらの免疫グロブリンはRs-SGEを添加することによりほぼ濃度依存性にその産生が抑制された。これらのことより、SGEが犬のB細胞への直接作用またはT細胞依存性に免疫グロブリン産生を抑制した可能性が考えられた。
水素結合と配位結合による特異な分子配列の構築

水素結合と配位結合を同時に利用できる分子システムの構築と新しい機能を持つ物質を目指し,本研究ではビイミダゾール型金属錯体を中心に種々の分子システムの開発を行った.ビイミダゾール配位子は遷移金属イオンに対して安定な2座キレートとして作用し,かつNH-N型の2点分子間水素結合を形成できる.この配位子を用いた構築素子を設計・合成を検討したところ,の配位子の数と遷移金属イオンの配向性より(A)ダイマー型,(B)一次元直鎖型,(C)一次元ジグザグ鎖型,(D)二次元ハニカムシート型,(E)ラセン型の五種類の分子配列を生成した.さらに,この(D)の構築素子はカチオンの存在でその結晶中の水素結合鎖構造をダイナミックに変化させ得ることを見出した.また,[Co^<III>(Hbim)_3]_nの光学異性体Δ型とΛ型をL(+)-酒石酸にて光学分割することに成功した.Δ型は左巻きのラセンをとり,Λ型は右巻きラセンを取ることをX線構造解析にて明らかにした.全体構造はそれぞれにつき2本づつペアになり2重ラセン構造を取っている.結局,水素結合型の構築素子である[Ni^<II>(Hbim)_3]^-は存在するカチオンの種類によってその結晶構造を大きく変化させることがX線結晶構造解析により判明した.例として(1)一次元チャネル構造:NMe_4^+,(2)ジグザグ一次元鎖構造:^nPr_4N^+,(3)二次元ハニカムシート構造:K-[DCH-18crown6]^+,(4)3次元ポリカテネート構造:NEt_4^+,についてのX線結晶構造解析に成功した.分子間水素結合鎖構造を基準にしたとき,それぞれ0次元,1次元,2次元,3次元鎖構造をカチオンの種類を変えただけで制御したことに相当する.水素結合と配位結合を同時に利用できる分子システムの構築と新しい機能を持つ物質を目指し,本研究ではビイミダゾール型金属錯体を中心に種々の分子システムの開発を行った.ビイミダゾール配位子は遷移金属イオンに対して安定な2座キレートとして作用し,かつNH-N型の2点分子間水素結合を形成できる.この配位子を用いた構築素子を設計・合成を検討したところ,の配位子の数と遷移金属イオンの配向性より(A)ダイマー型,(B)一次元直鎖型,(C)一次元ジグザグ鎖型,(D)二次元ハニカムシート型,(E)ラセン型の五種類の分子配列を生成した.さらに,この(D)の構築素子はカチオンの存在でその結晶中の水素結合鎖構造をダイナミックに変化させ得ることを見出した.また,[Co^<III>(Hbim)_3]_nの光学異性体Δ型とΛ型をL(+)-酒石酸にて光学分割することに成功した.Δ型は左巻きのラセンをとり,Λ型は右巻きラセンを取ることをX線構造解析にて明らかにした.全体構造はそれぞれにつき2本づつペアになり2重ラセン構造を取っている.結局,水素結合型の構築素子である[Ni^<II>(Hbim)_3]^-は存在するカチオンの種類によってその結晶構造を大きく変化させることがX線結晶構造解析により判明した.例として(1)一次元チャネル構造:NMe_4^+,(2)ジグザグ一次元鎖構造:^nPr_4N^+,(3)二次元ハニカムシート構造:K-[DCH-18crown6]^+,(4)3次元ポリカテネート構造:NEt_4^+,についてのX線結晶構造解析に成功した.分子間水素結合鎖構造を基準にしたとき,それぞれ0次元,1次元,2次元,3次元鎖構造をカチオンの種類を変えただけで制御したことに相当する.
水界生物のストレス応答と食物連鎖に基づく水環境因子の影響評価

水界生態系を構成している生物種について水環境因子に対する応答を総合的に、しかも鋭敏に検出するために、水環境中の化学物質の影響とそれらにより特異的に発現する遺伝子の検索を行うために各種の水生生物についてヒ酸への耐性機構を検討した。1)緑藻クラミドモナスからrandom insertion mutationにより得られたヒ素感受性及び耐性株の性質について検討し得られた耐性株はいずれもヒ素蓄積量が極めて少ないということが明らかになった。耐性株のうちAR3株についてヒ酸取り込み活性を検討した結果、ヒ酸を競合的に取り込むと考えられるリン酸トランスポーターのうちリン酸低親和性型のトランスポーターの一部が欠損している可能性が示唆された。ヒ素は、水生生物に対してメチル化反応を誘導すると考えられるが、ヒ素の取り込みが高い株を作成し、in vivoにおける無機ヒ素のメチル化について検討したところジメチルヒ素が検出された。これらの結果から、本研究はクラミドモナスにおけるヒ素の取り込み、生物濃縮並びにメチル化反応機構の解明に有効と考えられる。2)ユスリカのヒ素耐性機構を解明するためにヒ酸の取り込みを調べた。0.5mMヒ酸では6時間目にヒ素含量は最高となり、以後低下した。1mMヒ酸では取り込みは早い時期に起こったが、取り込み量はむしろ少なかった。取り込まれたヒ素の存在形態を調べた結果では、メチル化ヒ素は検出されなかった。これらの結果から、多くの生物で起こっているメチル化によるヒ素の無毒化は、ユスリカでは起こらず、他の耐性機構の存在する可能性が示唆された。3)海洋動物である二枚貝は、食物連鎖を通してヒ素を高濃度に濃縮していることからエラ中に生息している微生物によるヒ素化合物のの代謝を検討した。筋肉中の主要なヒ素化合物アルセノベタインは微生物により分解を受け、トリメチルアルシンオキシドみに返還することを見いだし、海洋生態系における元素循環の一部を解明することが出来た。水界生態系を構成している生物種について水環境因子に対する応答を総合的に、しかも鋭敏に検出するために、水環境中の化学物質の影響とそれらにより特異的に発現する遺伝子の検索と解析を行うことを目的として以下の研究を開始した。1.水生生物の耐性濃度の決定各種の水生生物についてヒ酸への耐性濃度を明らかにした。1)緑藻クラミドモナスの生育は、1mMでは影響が認められず、10mMで顕著に阻害された。50%致死濃度は、ミジンコに対して0.05mM、水生昆虫ユスリカに対して0.04mMであった。2)ヒ素を含む培地で培養したクロレラからジメチルヒ素が検出された。このクロレラをオオミジンコに摂食させたところ、ミジンコ体内からトリメチルヒ素化合物が検出され、ミジンコはジメチル体をトリメチル化することが明らかとなった。クラミドモナスでは、取り込まれたほとんどのヒ素が12時間以内にジメチル化された。2.環境因子により発現する遺伝子の検索ヒ素に対する耐性株を分離するためにクラミドモナスにArg遺伝子を導入して遺伝子破壊を行ったところ、感受性株6株と耐性株13株を単離出来た。感受性株では、ヒ素の取り込みが高い株とジメチル化が押さえられている株があつた。ヒ素等のストレスに応答する遺伝子をミジンコについて検索し、ヘモグロビン、ホメオボックスタンパク質等の遺伝子を見いだした。これらの遺伝子のストレス応答が生態系に与える影響の解明を進めている。

水界生態系を構成している生物種について水環境因子に対する応答を総合的に、しかも鋭敏に検出するために、水環境中の化学物質の影響とそれらにより特異的に発現する遺伝子の検索と解析を行うことを目的として各種の水生生物についてヒ素への耐性機構について検討した。1)緑藻クラミドモナスの突然変異株の細胞内ヒ素化合物の分析を行い、ヒ素感受性株の中には、ヒ素の取り込みが高い株とジメチルアルシン酸の生成が抑えられている株があること、耐性株の中にはヒ素の取り込みが小さい株のあることが明らかとなった。また、ヒ素の増殖毒性は、倍地中のリンによって緩和されることが明らかとなり、変異株のリン含量の解析から、細胞内のヒ素・リン含量が細胞毒性に関与している可能性が示された。クラミドモナスは、0.01,0.1mMのヒ酸を含む倍地では、コントロールに対して生育が増加した。しかし、10,100mMの濃度では生育が阻害された。また、Arg遺伝子を導入して作成した変異株のうちヒ素感受性株は、野生株にたいして3倍のヒ素を取り込み、さらにジメチルヒ素化合物に変換していた。この化合物は、クロマトグラフの挙動からアルセノリボースと推定された。2)オオミジンコに対する無機並びに有機ヒ素化合物の48時間後の50%致死濃度は、亜ヒ酸0.03mM、ヒ酸0.05mM、メチルアルソン酸0.38mM、ジメチルアルソン酸(DMAA)0.01mMであり、DMAA以外のメチルヒ素化合物はミジンコに対して急性毒性は低かった。水質変化に対して発現が誘導されるオオミジンコのヘモグロビン遺伝子を単離してその遺伝子構造を明らかにした。水質変化に応答して形態変化の機構を明らかにするために、数種類のホメオボックス遺伝子をたんりしてその構造を明らかにした。オオミジンコ単為生殖卵を用いて発生系を開発し、催奇形成作用の効率の良い検出に成功した。水界生態系を構成している生物種について水環境因子に対する応答を総合的に、しかも鋭敏に検出するために、水環境中の化学物質の影響とそれらにより特異的に発現する遺伝子の検索を行うために各種の水生生物についてヒ酸への耐性機構を検討した。1)前年度までに緑藻クラミドモナスからrandom insertion mutationにより得られたヒ素感受性及び耐性株の性質について検討し得られた耐性株はいずれもヒ素蓄積量が極めて少ないということを明らかにしてきた。本年度は、耐性株のうちAR3株についてヒ酸取り込み活性を検討した。その結果、AR3株では、ヒ酸を競合的に取り込むと考えられるリン酸トランスポーターのうちリン酸低親和性型のトランスポーターの一部が欠損している可能性が示唆された。ヒ素は、水生生物に対してメチル化反応を誘導すると考えられるが、ヒ素の取り込みが高い株を作成し、in vivoにおける無機ヒ素のメチル化について検討したところジメチルヒ素が検出された。これらの結果から、本研究はクラミドモナスにおけるヒ素の取り込み、生物濃縮並びにメチル化反応機構の解明に有効と考えられる。2)ユスリカのヒ素耐性機構を解明するためにヒ酸の取り込みを調べた。0.5mMヒ酸では6時間目にヒ素含量は最高となり、以後低下した。1mMヒ酸では取り込みは早い時期に起こったが、取り込み量はむしろ少なかった。取り込まれたヒ素の存在形態を調べた結果では、メチル化ヒ素は検出されなかった。
眼球運動による連続的探索課題中の大脳皮質眼球運動関連領野の神経活動

高次運動野と前頭前野が連続的な動作のプランニングにどのように関与するかを調べる目的で、連続的な眼球運動課題と手を用いた迷路課題をサルに訓練した。迷路課題では、スクリーン上のゴールへカーソルを到達させるために、複数の運動可能生が存在し、その選択にあたっては、複数の刺激応答条件からなる行動規則により選択する必要がある。そのために、経路探索と運動選択とが解離した条件になっている。本実験から、連続運動においても、探索はランダムでなくある程度能動的な探索戦略で行われ、また迷路の経路選択も試行錯誤でない戦略的で融通性のある行動をサルにおいても行えることが判明した。次いで、課題実行中のサルの、前頭前野と運動前野から細胞活動を同時多点記録を試みた。前頭前野では運動開始のGO信号直前の遅延時間では、実際の運動よりも経路やゴールなどの行動に関連した情報を反映する細胞が見出された。さらに同時に記録した細胞には、相関がダイナミックに変化するタイプと変化しないタイプが見出された。前頭前野は、関連する情報を統合して、プランニングに関与する可能性が示唆された。大脳皮質には、サッカード運動の制御に関係する部位として前頭眼野(frontal eye field:FEF)以外に、補足眼野(Supplementary eye field:SEF)が知られる。これまで、視覚誘導性記憶誘導性のサッカードの機構は調べられてきているが、連続したサッカードを用いてターゲットを探索するときなど、ある種の問題解決課題における眼球運動の役割と、その神経機構に関しては不明な点が多い。われわれは、大脳皮質のSEF,FEFの細胞活動を検索するなかで、運動前野の一部に眼球運動を誘発し、サッカード関連の細胞を見出した。これらの部位は、これまでも手の運動にも関与するが一次運動野とは連絡が少なく、むしろ前頭前野との機能連関がある可能性が示唆されている部位である。そのことから、運動前野の一部が、手の運動制御のみならず、眼球運動や、その他の認知的な側面の制御に関わる可能性が判明してきた。迷路課題では、スクリーン上のゴールへカーソルを到達させるために、複数の運動可能性が存在し、その選択にあたっては、複数の刺激応答条件からなる行動規則により選択する必要がある。
中枢神経におけるリポ蛋白質産生に連動したスフィンゴシン1-リン酸の産生と作用

スフィンゴシン1-リン酸(SIP)受容体の発現が中枢神経系でも観察されている。しかし、中枢神経系では末梢組織とは異なったSIPの産生機構が想定されるがその実体はほとんど解明されていない。本研究では、SIPの供給経路としてHDL様リポ蛋白質の産生と連動したアストログリアの細胞調節に焦点をあて、そのメカニズムを解析してきた。平成18年度では、ラット新生児アストロサイトを用い、リポ蛋白質とSIPの産生調節機構について研究を進めた。平成19年度では、脳脊髄液のリポ蛋白質とSIPの存在様式について検討した。また、従来から知られている神経系細胞のリポ蛋白質作用におけるSIPの役割を調べた。1.アストロサイトにおけるリポ蛋白質放出と連携した細胞外SIP蓄積について細胞内(または細胞膜)に取込ませたスフィンゴシンがSIPに代謝され、HDL様蛋白質の産生を高めるシグナルの関与より、ABCA1トランスポーターを介してリポ蛋白質画分に濃縮され細胞外に放出されるのではないかというメカニズムが推測された。2.脳脊髄液のリポ蛋白質とS1Pの存在様式についてヒト脳脊髄液にはラットアストロサイトの遊走を惹起する活性が観察された。また、ヒト脳脊髄液に含まれるHDL様リポ蛋白質画分に吸着しているS1Pの存在を薄層クロマトグラフィーなどで確かめた3.HDL様リポ蛋白質の作用発現におけるS1Pの関与について脳脊髄液由来のHDL様リポ蛋白質には、S1P受容体を介したアストロサイトの細胞遊走促進が観察された。また、ラットアストロサイトの培養上清に放出されたHDL様リポ蛋白質には、S1P受容体を介したオリゴデンドロサイトの突起の退縮作用が観察された。以上の結果は、細胞内S1PがHDL様蛋白質の産生を高めるシグナルの関与に伴い、リポ蛋白質画分に濃縮され細胞外に放出されるメカニズムの存在を示唆している。スフィンゴシン1-リン酸(S1P)は新規の生理活性脂質として様々な生物応答に関与している。S1P受容体の発現が循環器系や中枢神経系などの様々な細胞組織で観察されている。しかし、中枢神経系では末梢組織とは異なったS1Pの産生機構が想定されるがその実体はほとんど解明されていない。私達はS1Pが血中ではHDLなどのリポ蛋白質に濃縮していることを発見した。本研究では、S1Pの供給経路としてHDL様リポ蛋白質の産生と連動したアストログリアの細胞調節に焦点をあて、そのメカニズムを解析している。平成18年度では、ラット新生児アストロサイトを用い、リポ蛋白質とS1Pの産生調節機構を以下のような結果を得た。1.アストロサイトの培養上清にApoEを含むHDL様リポ蛋白質の分泌を超遠心法で確認した。また、培養上清にスフィンゴシンを添加するとS1P様の活性がリポ蛋白質画分に検出された。2. β-アドレナリン、dbcAMPやレチノイン酸を共存下でアストロサイトを培養すると、ApoEやリポ蛋白産生と同時にS1P産生が高まった。3.アストロサイトにApoEを過剰発現するとHDL様リポ蛋白質の産生が高まり、これに伴い細胞外S1Pの蓄積も誘導された。この細胞においてHDL様リポ蛋白質はABCA1トランスポーターを介して生合成されている。そこで、ABCA1トランスポーターをsiRNAでノックダウンすると細胞外S1Pの蓄積が減弱した。

4.スフィンゴシンの代りにS1Pを培養上清に添加しても、S1P様の活性はリポ蛋白質画分ではなく主にアルブミン画分に検出された。以上の結果から、細胞内(または細胞膜)に取込ませたスフィンゴシンがS1Pに代謝され、HDL様蛋白質の産生を高めるシグナルの関与より、ABCA1トランスポーターを介してリポ蛋白質画分に濃縮され細胞外に放出されるのではないかというメカニズムが推測された。スフィンゴシン1-リン酸(S1P)受容体の発現が中枢神経系でも観察されている。しかし,中枢神経系では末梢組織とは異なったS1Pの産生機構が想定されるがその実体はほとんど解明されていない。本研究では,S1Pの供給経路としてHDL様リポ蛋白質の産生と連動したアストログリアの細胞調節に焦点をあて,そのメカニズムを解析してきた。平成19年度では,脳脊髄液のリボ蛋白質とS1Pの存在様式について検討した。また,アストログリア由来のS1Pリッチなリポ蛋白質を精製し,従来から知られている神経系細胞のリポ蛋白質作用におけるS1Pの役割を調べた。1.脳脊髄液のリポ蛋白質とS1Pの存在様式についてヒト脳脊髄液にはラットアストロサイトの遊走を惹起する活性が観察され,この作用はS1P受容体アンタゴニスト処理にて抑制された。そこで,S1P様活性物質がS1Pであるかを薄層クロマトグラフィーで調べ,高分子画分にあることを明らかにした。また,ヒト脳脊髄液に含まれるHDL様リポ蛋白質画分を精製し,ウエスタンブロット法でアポ蛋白質を確認後,リポ蛋白質画分に吸着しているS1Pの存在を確かめた。2.HDL様リポ蛋白質の作用発現におけるS1Pの関与ラット新生児アストロサイトの培養上清,ヒトの脳脊髄液や血漿から超遠心でリポ蛋白質(HDL)を精製し,二つの細胞応答系でそれぞれの効果を比較検討した。脳脊髄液由来のHDL様リポ蛋白質には,S1P受容体を介したアストロサイトの細胞遊走促進が観察された。一方,ラットアストロサイトの培養上清に放出されたHDL様リポ蛋白質には,S1P受容体を介したオリゴデンドロサイトの突起の退縮作用が観察された。以上の結果は,平成18年度に推測したメカニズム「細胞内S1PがHDL様蛋白質の産生を高めるシグナルの関与より,リポ蛋白質画分に濃縮され細胞外に放出される」をサポートしていると考えられた。
ブランド・リレーションシップの構築と共創価値の関連

本研究では、価値共創を価値共創の主体がブランドの価値共創と、消費者が主体のブランド価値共創に分けて捉え、それらの価値共創がブランドへの愛着にどのような影響を与えるのかについて仮説を導出し、データによって検証を行った。共分散構造分析の結果、これら2つのブランド価値共創がブランドへの愛着にポジティブな影響を与えていること、また、消費者が主体のブランド価値共創のほうが、ブランドへの愛着に対する影響が高いこと、特に、耐久消費財において、その影響が最も高いことが明らかになった。本研究の目的は、ブランド・リレーションシップ構築における消費者とブランドの価値共創との関連を明らかにすることにある。これに当たり、本研究は具体的な3つの研究課題から構成される。まず第1課題として、価値共創概念、及びブランド・リレーションシップ概念(類似概念としてのブランド・ロイヤルティ、ブランド・コミットメント概念との異同を含めて)について整理を行うこと、第2課題として、価値共創を測定するための尺度開発を行うこと、第3課題として、価値共創とブランド・リレーションシップの関連に関する仮説を設定し、データによって因果関係を検証することが挙げられる。平成22年度には、これらの3つの研究課題のうち、第1及び第2の研究課題の前半部分(共創価値概念の測定尺度に関する仮説の導出まで)を行った。第1課題については、論文「ブランド・リレーションシップ概念の整理と課題」(『駒大経営研究』第42巻第3・4号、駒沢大学経営研究所、2011年3月)としてまとめた。加えて、地域ブランド構築における価値共創に関する研究として、「祭りによる地域ブランド価値共創のフレームワーク交流する地域ブランドを目指して」(『マーケティングジャーナル』第120号(第30巻4号)、日本マーケティング協会、2011年3月)を執筆した。仮説の導出については、引き続き検討しつつ、平成23年度に行う第2課題の後半部分(プレ調査及び尺度開発本調査)へとつなげていく予定である。本研究の目的は、ブランド・リレーションシップ(消費者とブランドの関係性)と価値共創との関連を明らかにすることにある。これに当たり、本研究では、3つの研究課題を設定した。まず第1課題として、価値共創概念及びブランド・リレーションシップ概念(類似概念としてのブランド・ロイヤルティ、ブランド・コミットメント概念との異同を含めて)について整理を行うこと、第2課題として、ブランド・マネジメントの文脈における価値共創を測定するための尺度開発を行うこと、そして第3課題として、ブランド・リレーションシップに価値共創が与える影響について仮説を設定し、データによって因果関係を検証することである。平成23年度においては、第1の課題である、ブランド・リレーションシップと価値共創との関連について考察を行い、そして、第2課題及び第3課題である、ブランド・リレーションシップと価値共創の関連についての仮説を導出、データによって検証を行った。具体的には、ブランド・マネジメントにおける価値共創とは、マーケターと消費者がブランドの意味を共に創造していく行為全般のこと(Allen,Fournier and Miller,2008)であり、サービス・ドミナントロジックにおける価値共創が、"製品"の使用価値に着目した概念であるのに対し、ブランド・マネジメントにおける価値共創は、"ブランド"の使用価値に着目した概念であるとして、ブランド価値共創について整理を行った。また、McCracken(1986)の考えに依拠し、価値共創の主体がブランドの価値共創(Brand Based Co-Creation)と、消費者が主体の価値共創(Consumer Based Co-Creation)に分け、それらがブランドへの愛着にどのような影響を与えるのかについて仮説を導出し、データによって検証を行った。結果、これら2つのブランド価値共創がブランドへの愛着にポジティブな影響を与えていること、また、消費者が主体のブランド価値共創のほうが、ブランドへの愛着に対する影響が高いこと、特に、耐久消費財において、その影響が高いことが分かった。
内因性MAO活性阻害物質イサチンとパーキンソン病との関連性

内因性モノアミンオキシダーゼ(MAO)活性阻害物質イサチンとパーキンソン病との関連性についての検討として,本年度は既に臨床で用いられているMAO-B選択的阻害薬塩酸セレギリンを用いてイサチンと比較検討を行い次の結果を得た.なお,パーキンソン病モデルラットは,生後13日のF-344ラットに日本脳炎ウイルス(JEV)を投与し作製した.実験に用いるJEV投与90日後からイサチン(100mg/Kg)ならびに塩酸セレギリン(0.2mg/kg)を7日間腹腔内投与を行った.運動機能は薬物投与前後で測定した.運動機能測定後,脳を摘出し7部位のカテコールアミン(CA)濃度の測定した.1.運動機能の評価小川らのPolo-testにより測定した結果,健常対照ラットに比較して有意に低下していたJEVラットの運動機能がイサチン投与同様に塩酸セレギリン投与により健常対照ラットレベルまでの回復が見られた.2.脳内CA濃度測定脳7部位のドパミン(DA)濃度は,塩酸セレギリン投与により線条体においてJEVラットの著しく低下しているDA濃度を有意に上昇させた.3.免疫組織化学的検討健常対照ラットに比較してJEVラットではTyrosine Hydroxylase陽性細胞の著しい減少が見られた.しかし塩酸セレギリン投与によってイサチン同様その回復は認められなかった.以上の結果,既に臨床で用いられている塩酸セレギリンが線条体のDA濃度を上昇させ,運動機能を回復させ,イサチンと同様の結果を示したことから内因性MAO活性阻害物質イサチンのパーキンソン病治療薬としての有用性が示唆された.今後は病態が長期に渡るモデルラットの作製とそのモデルに対するイサチンの有用性についても検討を行う予定である.多用な生理機能を有する内因性モノアミンオキシダーゼ活性阻害物質イサチンがパーキンソン病治療薬として有用であるのではないかと考え,日本脳炎ウィルス(JEV)を用いてパーキンソン病モデルラット(JEVラット)を作製し,イサチン(100mg/kg, i.p.)1週間投与による運動機能,脳内カテコールアミン(CA)濃度ならびに免疫組織化学的変化について検討を行った.1.パーキンソン病モデルラットの作製と病態JEVラットの作製は,生後13日のラットにJEVを投与することにより行った.JEV投与後1週間毎に体重測定を行った結果,JEVラットでは健常対照ラットに比較して成長が1ヶ月目までは著しく遅れていた.しかしイサチン投与を開始する90日後においては体重の差はなく,外観的に両者に違いは見られなかった.2.運動機能の評価Pole-testにより測定したJEVラットの運動機能は健常対照ラットに比較して有意に低下していた.イサチン投与により健常対照ラットレベルまでの回復が見られた.3.脳内CA濃度測定脳7部位のドパミン(DA)濃度は,イサチン投与により線条体においてJEVラットの著しく低下しているDA濃度を有意に上昇させた.4.免疫組織化学的検討健常対照ラットに比較してJEVラットではTyrosine Hydroxylase陽性細胞の著しい減少が見られた.しかしイサチン投与によってその回復は認められなかった.以上の結果から,イサチンはJEVラットの線条体DA濃度を上昇させ,運動機能を回復させたことから,パーキンソン病の治療薬としての有用性が示唆された.今年度予定していた,病態が長期に渡るJEV投与180日後のモデルでのイサチンの効果については,現在モデルラット作成中であり,次年度報告予定である.多用な生理機能を有する内因性モノアミンオキシダーゼ活性阻害物質イサチンについて日本脳炎ウイルス(JEV)を用いてパーキンソン病モデルラット(JEVラット)を作製し,イサチン投与によるパーキンソン病治療薬としての有用性について報告してきた.今年度は,これまでのJEV投与後90日のラット(90日ラット)の2倍の期間である180日後のラット(180日ラット)を用いて,そのモデルとしての有用性と合わせて検討を行った1.180日ラットの作製と病態生後13日のFischerラットの大脳皮質にJEVを投与しその後180日間飼育し実験に用いた.発育の過程で健常対照ラットに比較して体重及び外観的にも両者に差は見られなかった.Pole-testによる運動機能は90日ラット同様健常対照ラットに比較し有意に低下していた.線条体ドパミン(DA)濃度は,90日ラット同様著しく低下しており,海馬及び視床下部においても低下が認められ,組織障害や蛋白変性も見られ病態の進展が示唆された.更にTyrosine Hydroxylase (TH)陽性細胞の著しい減少も見られた.2.イサチンの有効性180日ラットにイサチン(100mg/kg, i.p.)1週間投与した結果,90日ラット同様に運動機能は健常対照ラットレベルまで有意に回復し,線条体DA濃度は高値を示す傾向にあった.TH陽性細胞も同様に著しい減少を回復させなかった.以上の結果から,JEVラットは他のパーキンソン病モデルとは異なり,時間が経過しても病態が回復せず症状を持続または進行するモデルであることが明らかとなった.またイサチンは180日ラットにおいても線条体DA濃度を上昇させる傾向にあり,運動機能を回復させたことから,病態が進行した状態でも治療薬としての有用性が示唆された.今後は本モデルラットを用いてイサチンと他のパーキンソン病治療薬と比較検討する予定である.

内因性モノアミンオキシダーゼ(MAO)活性阻害物質イサチンとパーキンソン病との関連性についての検討として,本年度は既に臨床で用いられているMAO-B選択的阻害薬塩酸セレギリンを用いてイサチンと比較検討を行い次の結果を得た.なお,パーキンソン病モデルラットは,生後13日のF-344ラットに日本脳炎ウイルス(JEV)を投与し作製した.実験に用いるJEV投与90日後からイサチン(100mg/Kg)ならびに塩酸セレギリン(0.2mg/kg)を7日間腹腔内投与を行った.運動機能は薬物投与前後で測定した.運動機能測定後,脳を摘出し7部位のカテコールアミン(CA)濃度の測定した.1.運動機能の評価小川らのPolo-testにより測定した結果,健常対照ラットに比較して有意に低下していたJEVラットの運動機能がイサチン投与同様に塩酸セレギリン投与により健常対照ラットレベルまでの回復が見られた.2.脳内CA濃度測定脳7部位のドパミン(DA)濃度は,塩酸セレギリン投与により線条体においてJEVラットの著しく低下しているDA濃度を有意に上昇させた.3.免疫組織化学的検討健常対照ラットに比較してJEVラットではTyrosine Hydroxylase陽性細胞の著しい減少が見られた.しかし塩酸セレギリン投与によってイサチン同様その回復は認められなかった.以上の結果,既に臨床で用いられている塩酸セレギリンが線条体のDA濃度を上昇させ,運動機能を回復させ,イサチンと同様の結果を示したことから内因性MAO活性阻害物質イサチンのパーキンソン病治療薬としての有用性が示唆された.今後は病態が長期に渡るモデルラットの作製とそのモデルに対するイサチンの有用性についても検討を行う予定である.
強力なカフェイン感受性チャンネル開口薬MBEDを用いたCa遊離チャンネルの研究

1.モノクローナル抗体の作成と分類---可溶化ウシ大動脈平滑筋ミクロソームの^3H-MBED結合活性画分に対するモノクローナル抗体産生クローンの樹立を試みた.約30クローンが得られ,認識する抗原によって8種類に分類した.これをアフィニティーリガンドとする抗体カラムを作成し,^3H-MBED結合蛋白質の精製を検討している.2.^3H-MBED結合活性の臓器分布---骨格筋,平滑筋,脳における結合部位がいずれもカフェインで競合的に阻害されることから,多種の^3H-MBED結合部位の存在が示唆された.ウサギを用いて^3H-MBED結合部位の臓器分布を検討し,以下の結果を得た.検討した全ての臓器で^3H-MBED結合活性が認められ,特に肝で最も活性が高く,次いで脳,肺,及び賢で活性が高かった.全ての^3H-MBED結合活性はカフェインで完全に抑制された.いずれの臓器においても膜画分において活性が高く,そのうち肝,肺ではミクロソーム画分に存在した.3.肝ミクロソーム^3H-MBED結合部位---最も活性の高かった肝ミクロソームにおいて,^3H-MBED結合部位の性質を骨格筋の結合部位と比較検討し,以下の結果を得た.肝ミクロソームでは結合の親和性は骨格筋と同程度であったが,最大結合量はその30倍以上であった.また,骨格筋と比べてCa^<2+>遊離チャネル阻害剤のプロカインでその結合が阻害されにくかった.更に骨格筋とは異なり,結合のカフェインによる阻害様式は非競合的であった.すなわちカフェインによって影響を受ける分子は同一であるが,結合部位は同一ではないことを示唆する.4.蛇毒トキシンによるCa^<2+>遊離機構の解析---ガラガラヘビ毒から単離した筋毒性ペプチド(SVTX)が極めて低濃度(EC_<50>=0.3μM)で筋小胞体からCa^<2+>遊離を惹起したが,その性質が既知のCa^<2+>依存性Ca^<2+>遊離(CICR)とは異なった.そこでSVTXの作用機構を解明するため,^<125>I-MYTXを調製し,筋小胞体及びその精製画分に対する結合実験を行なった.^<125>I-MYTXはCICRのチャンネルであるリアノジン結合蛋白質を含む画分とは異なる画分に対し高い結合活性を示した.この結果は新しいCa^<2+>遊離チャネルあるいはその調節蛋白質の存在を示唆する.現在その結合蛋白質の同定を進めている.1.モノクローナル抗体の作成と分類---可溶化ウシ大動脈平滑筋ミクロソームの^3H-MBED結合活性画分に対するモノクローナル抗体産生クローンの樹立を試みた.約30クローンが得られ,認識する抗原によって8種類に分類した.これをアフィニティーリガンドとする抗体カラムを作成し,^3H-MBED結合蛋白質の精製を検討している.2.^3H-MBED結合活性の臓器分布---骨格筋,平滑筋,脳における結合部位がいずれもカフェインで競合的に阻害されることから,多種の^3H-MBED結合部位の存在が示唆された.ウサギを用いて^3H-MBED結合部位の臓器分布を検討し,以下の結果を得た.検討した全ての臓器で^3H-MBED結合活性が認められ,特に肝で最も活性が高く,次いで脳,肺,及び賢で活性が高かった.全ての^3H-MBED結合活性はカフェインで完全に抑制された.いずれの臓器においても膜画分において活性が高く,そのうち肝,肺ではミクロソーム画分に存在した.3.肝ミクロソーム^3H-MBED結合部位---最も活性の高かった肝ミクロソームにおいて,^3H-MBED結合部位の性質を骨格筋の結合部位と比較検討し,以下の結果を得た.肝ミクロソームでは結合の親和性は骨格筋と同程度であったが,最大結合量はその30倍以上であった.また,骨格筋と比べてCa^<2+>遊離チャネル阻害剤のプロカインでその結合が阻害されにくかった.更に骨格筋とは異なり,結合のカフェインによる阻害様式は非競合的であった.すなわちカフェインによって影響を受ける分子は同一であるが,結合部位は同一ではないことを示唆する.4.蛇毒トキシンによるCa^<2+>遊離機構の解析---ガラガラヘビ毒から単離した筋毒性ペプチド(SVTX)が極めて低濃度(EC_<50>=0.3μM)で筋小胞体からCa^<2+>遊離を惹起したが,その性質が既知のCa^<2+>依存性Ca^<2+>遊離(CICR)とは異なった.そこでSVTXの作用機構を解明するため,^<125>I-MYTXを調製し,筋小胞体及びその精製画分に対する結合実験を行なった.^<125>I-MYTXはCICRのチャンネルであるリアノジン結合蛋白質を含む画分とは異なる画分に対し高い結合活性を示した.この結果は新しいCa^<2+>遊離チャネルあるいはその調節蛋白質の存在を示唆する.現在その結合蛋白質の同定を進めている.
日本における中国系移民家族の生存戦略に関する研究

本研究の目的は、今日、世界的に展開されている中国系の人口移動をめぐるマクロ構造的な諸要因とミクロ構造的な諸条件の間の複雑な相互作用を明らかにすることにある。中国系の人口移動システムは"Chinese Exchange" (Miyahara, 2014)と"Chinese World System" (Pieke, 2002)という二つの競合する概念を通して表現し得る。居住地域を中国系移民にとって快適な空間に変容させていく過程としての"Chinese Exchange"、あるいは中国系の人口、情報、資本、思考の移動をめぐるChinese World Systemの全貌を理解するためには、地道な微視的研究の積み重ねが不可欠である。本研究では、日本における中国系移民に関する民族誌的調査を実施し、1)組織的条件と家庭的実践の間の関連性、2)移民の労働戦略に関連した家族的実践、3)中国と日本の間での子供製品に関する流通の実態を明らかにした。またこうした民族誌的調査にもとづき、異なる政治的、社会的、文化的条件がどう家族生活のあり方に影響を与えるかについて検討し、日本における中国系移民の家族生活と微視的な移動をより広範なChinese ExchangeおよびChinese World Systemと関連させつつ分析した。民族誌的調査の結果については、国際人類学民族学会の分科会での報告、および大阪大学グローバルコラボレーションセンターでのセミナーにおいて報告した。中国系人口移動をめぐるマクロ構造的な諸要因とミクロ構造的な諸条件の間の複雑な相互作用に関しては、平成27年6月に開催される国際会議「MOVEMENTS, NARRATIVES, AND LANDSCAPES」(University of Zadar, Croatia)において報告を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、今日、世界的に展開されている中国系の人口移動がもたらす社会と文化の変化を、ヨーロッパと日本、東南アジアにおける中国系移民の比較研究を通して行うものである。この目的に即して、本研究では、"Chinese Exchange"と呼ぶべき同様の変化の有無を今日の中国系移民のなかにたどるために、中国系移民の家族生活の微視的な現地調査と歴史学的調査を実施してきた。具体的には、大阪および神戸に居住する中国系移民、およびその子孫をいくつかのカテゴリーに類型化したのちに、それぞれのカテゴリーにおいて、どのような家庭生活、婚姻、育児、教育、二次的移動が行われているか、どのような社会関係を築き、民族範疇を生成しているかについて、人類学的フィールドワークを行うとともに、福建省での生態学的環境と社会的環境の変化に就いて、歴史学的資料によって再構成を試みた。また、1次資料の収集では、大阪地方裁判所の裁判の傍聴や、大阪府下の高等学校、中学校に通う外国人生徒に対する学習支援を通して、本研究のテーマに関わるデータを収集するとともに、日本に居住する中国系が直面する諸問題に関するデータを収集することができた。日本に居住する中国系住民の間では、とりわけ教育問題、高齢化問題、就労問題の3つの問題を指摘することができる。教育問題と就労問題は、学齢期を日本で過ごした子どもたちが就職する時期になり、日本の労働市場との間にコンフリクトが生ずるという問題にその本質がある。また高齢化問題は、中国系住民の高齢化以外に、中国に居住する高齢の親世代をどう扶養するかという問題もある。これらの課題のうち特に就労問題については、日本人や中国人の研究者には、アプローチし難い課題であり、研究分担者の滞在期間を延長しても、調査を進めたい課題である。日本国内での現地調査に関しては、情報提供者との信頼関係の醸成も含めてほぼ計画通り進展している。歴史資料を用いた調査に関しても、同様に問題なく進んでいる。

当初計画していた家庭生活の民族誌的記述に加えて、25年度の調査でわかった中国系住民が直面する教育問題、高齢化問題、就労問題の3つの問題について、研究分担者の属性を活かして研究をすすめることで、本研究課題に関するある種のブレークスルーを生み出すことができると考えている。ただし時間的な制約があるため、何とか調査期間を延長する方策も考えたい。そのうえで、ヨーロッパや東南アジアの事例と比較し、異なる政治的、社会的、文化的条件がどう家族生活のあり方に影響を与え、またそうした家族生活のなかに、中国系の人口移動がもたらす社会と文化の変化を読み解く鍵をどう発見しえるか検討したい。
新規有機超伝導体における「電荷秩序相」と「超伝導相」の競合と共存状態の解明

新規有機超伝導体β-(meso-DMBEDT-TTF)_2PF_6の常圧および圧力下における詳細な抵抗および磁気抵抗測定を行い、電荷秩序と超伝導の関係を調べた。具体的な成果は以下に示す。(1)詳細な圧力下電気抵抗および磁気抵抗測定による超伝導相の決定詳細な圧力下の電気抵抗測定を行ったところ、0.6kbar下、4.6Kで抵抗ドロップを確認し、磁場で転移が抑えられることから超伝導であることを確認した。さらに、圧力を印加したところ、5.2kbar下、2.6Kまで広範に超伝導相が広がっていることを確認した。(2)磁気抵抗の温度依存性および磁場依存性による電荷秩序相の決定β-(meso-DMBEDT-TTF)_2PF6は特徴的な電気抵抗の温度依存性の振る舞いを示し、たとえば0.6kbar下においては、60K付近で抵抗最小値をもち、温度低下とともに約8倍上昇して、4.6Kで抵抗ドロップを示す。この圧力下50K-8Kの抵抗が上昇する温度範囲でラマン分光により電荷秩序の存在が示唆されているが、この範囲において、大きな磁気抵抗が観測される。この磁気抵抗増加率(ΔR/R(OT))は圧力とともに増加して、温度低下とともに電気抵抗が減少する金属相でも観測される。このように、広い圧力範囲で静的および動的電荷秩序相が存在し、超伝導相と隣接することが圧力-温度相図により明らかとなった。以上のように、本課題で、電荷秩序相と超伝導相は隣接し、お互い競合することが明らかとなった。分子性超伝導体でこのような隣接、競合を実験的に示したのは初めてであり、意義深い。本研究の目的は、(1)「電荷秩序状態」を加圧下で抑えて「超伝導化」する新規有機超伝導体β-(DMBEDT-TTF)_2PF_6および周辺物質において、広い圧力範囲で伝導性、磁性を測定し、(2)「電荷秩序相」と「超伝導相」の競合・共存に関する電子相図を完成し、(3)両相の発現機構を明かにすることである。特に、有機伝導体の物質パラメーターを変化させた圧力下の伝導率、磁化率測定を本研究では行って、有機伝導体における電荷秩序と超伝導の関係を探ることである。平成17年度の成果は、以下のとおりである。(1)新規有機超伝導体β-(meso-DMBEDT-TTF)_2AsF_6の発見と電子相図の作成溶媒などの条件を絞り、高品質の単結晶を作成して、β-(meso-DMBEDT-TTF)_2AsF_6のTc=4.3K(P=3.8kbar)における超伝導転移を、電気抵抗測定で見出した。磁場下で超伝導転移の振る舞いを測定したところ抵抗ドロップは抑えられ、転移点直上での磁気抵抗の増大より、超伝導と電荷秩序の競合が観測された。β-(meso-DMBEDT-TTF)_2PF_6の常圧おける金属相および絶縁相の電荷秩序状態を調べるために、^<13>CS_2を原料としてラベル化したドナーを測定した。本研究では、(1)「電荷秩序相」を加圧下で抑えると「超伝導相」となる新規有機超伝導体β-(DMBEDT-TTF)_2PF_6およびその類塩物について、広い圧力範囲で伝導性、磁性を測定し、(2)「チェッカーボード型電荷秩序相」と「超伝導相」の競合・共存に関する電子相図を完成し、(3)両相の発現機構を明かにすることを目指した。

平成18年度は、有機伝導体の物質パラメーターを変化させた圧力下の伝導率、磁化率測定を行って、有機伝導体における電荷秩序と超伝導の関係を探ることで、成果は以下のとおりである。(i)有機伝導体β-(meso-DMBEDT-TTF)_2PF_6の周辺物質の作成、結晶・バンド構造の決定と物性測定新規有機超伝導体β-(DMBEDT-TTF)_2PF_6の周辺物質を探索したところ、六配位八面体アニオンでは、同型のβ-(meso-DMBEDT-TTF)_2X(X=AsF_6,SbF_6,TaF_6,NbF_6)を、四面体アニオンでは、β類似のドナー配列で4倍周期のλ-(meso-DMBEDT-TTF)_2X(X=FeCl_4,GaCl_4)を得た。X線結晶構造解析、それに基づいたバンド計算を行い、前者のβ型塩では、アニオンの増大にしたがって、化学的負圧が印加され、バンド幅がわずかに減少し、二量化の程度が弱まることが計算されたが、常圧の伝導性、磁性はPF_6塩とほぼ同じ振る舞いを示した。また、後者のλ型塩では、前者より二量化の程度が大きく、上部と下部バンド間にギャップが開いていることが計算され、伝導性は室温で数Scm^<-1>の半導体と電子相関を示唆する振る舞いを示した。(ii)有機伝導体β-(meso-DMBEDT-TTF)_2PF_6の電荷秩序と超伝導対称性の理論的計算PF_6塩を、二量化の程度が弱い格子と仮定して、拡張ハバードモデルを用いて理論解析したところ、チェッカーボード型電荷秩序が、温度を変数としてリエントラントで表れ、電荷揺らぎの超伝導の対称性は、三重項と一重項の競合であることが、明らかとなった。新規有機超伝導体β-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6の常圧および圧力下における詳細な抵抗および磁気抵抗測定により、電荷秩序と超伝導の関係を明らかにしたβ-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6は、常圧下90Kで常磁性金属相から常磁性絶縁相(電荷秩序相)に相転移し、圧力印加と共に転移温度が低下して、3kbarの常伝導状態では、電荷秩序に伴う抵抗の異常を残しながら、より低温の4.3K付近で小さな抵抗ドロップが観測され、4kbarで4.3Kのゼロ抵抗の超伝導相へ突入していることがこれまで報告されている。19年度は、常圧、および圧力下における電気抵抗および磁気抵抗測定の詳細な測定により、電荷秩序と超伝導の関係を調べることを目的とした。具体的な成果は以下に示す。(1)電気抵抗測定用圧力セルの立ち上げと同時モニターによる圧力精度の確認_Quantum Design社のPPMS装置で、常圧および圧力下の磁気抵抗測定(0-9T,2-400K,1bar-40 kbar)ができるよう、NiCrAl合金内装のBe-Cu製圧力セルを新規に整えた。また、測定圧力を低温圧力下で同時モニターできるよう、鉛線を同時に導入し、圧力が±0.1kbarで精度を持つことを鉛の超伝導転移温度で確認した。(2)詳細な圧力下電気抵抗および磁気抵抗測定による超伝導相の決定詳細な圧力下の電気抵抗測定を行ったところ、0.6kbar下、4.6Kで抵抗ドロップを確認し、磁場で転移が抑えられることから超伝導であることを確認した。さらに、圧力を印加したところ、5.2kbar下、2.6Kまで広範に超伝導相が広がっていることを確認した。(3)磁気抵抗の温度依存性および磁場依存性による電荷秩序相の決定β-(meso-DMBEDT-TTF)2PF6は特徴的な電気抵抗の温度依存性の振る舞いを示し、たとえば0.6kbar下においては、60K付近で抵抗最小値をもち、温度低下とともに約8倍上昇して、4.6Kで抵抗ドロップを示す。
ベンゾジアゼピン系抗不安薬の長期投与による認知機能低下メカニズムの解明

ベンゾジアゼピン系薬剤は不安障害の治療や睡眠誘導、鎮静などに広く用いられるが、長期的なBZD系薬剤の使用によって、薬剤耐性や依存症、離脱症、認知症発症リスクの増加などの弊害をもたらすことが報告されている。特に近年、BZD長期使用による認知機能障害が高齢者において深刻な問題となっているが、その細胞レベルおよび組織レベルでの発症メカニズムは未解明である。我々はこれまで、BZD薬剤であるジアゼパム(DZP)長期を長期投与したマウスの脳組織においてLcn2の発現が増加することを見出し、行動薬理学的解析を行うとともに、組織的および機能的変化を観察して、海馬CA1領域およびCA3領域におけるスパイン密度の減少や、若齢成体マウス海馬CA1領域における長期増強(LTP)の減弱を明らかにしてきた。また、ミクログリア細胞株(BV-2細胞)を用いてDZP長期投与後のLcn2発現の増加と形態的な不変性を明らかにしてきたが、BZD長期投与の細胞分裂への影響は未解析であった。そこで、神経系細胞株(Neuro2A)、アストロサイト細胞株(U373)およびBV-2細胞をもちいて、DZP、ロラゼパムおよびミダゾラムの存在下における細胞増殖率を解析した。その結果、いずれのBZD系薬剤もBV-2細胞およびNeuro2A細胞の増殖性を強く抑えたが、U373細胞の増殖性には大きな影響が認められなかったことから、BZD系薬剤の長期投与はミクログリアや神経細胞の増殖を抑え、認知機能に影響を及ぼす可能性が考えられる。また、細胞増殖性の変化には、GABAA受容体阻害剤(bicuculine)や、末梢性ベンゾジアゼピン受容体阻害剤(PK1115)による影響が認められなかったことから、BZD系薬剤の長期投与による細胞増殖抑制作用は、未知の経路を介して制御されている可能性が示唆された。不安障害の治療や睡眠誘導、鎮静などに広く用いられるベンゾジアゼピン(BZD)系薬物の長期使用により、認知症発症リスクが増加する臨床報告が急増している。BZDの長期暴露がどのような経路で神経傷害を起こし認知機能を低下させるのか、そのメカニズムを知るためにBZD系薬物であるジアゼパム(DZP)を長期投与したモデルマウスを用いた。我々はDZP長期投与により大脳皮質、海馬、扁桃体の脳領域においてlipocalin2(Lcn2)の発現が増加することに着目した。まず、Lcn2を発現する細胞を同定するために免疫組織学的な解析を行った。神経細胞、アストロサイト、ミクログリアそれぞれのマーカーとLcn2について二重染色を行い、Lcn2陽性シグナルが細胞種特異的な局在性を示さないことを明らかにした。また、TUNEL染色法による解析を行ったところ、DZP長期投与によるTUNEL陽性シグナルの増加が認められず、脳内でLcn2の発現増加させるDZP長期投与は細胞死を誘導しないことが明らかになった。次に、Lcn2は鉄結合能を有することから、脳内鉄イオン濃度とLcn2発現調節の関与を調べることを目的に、鉄キレーターであるデフェロキサミンをDZPと同時に長期投与してLcn2発現を解析した。そして、デフェロキサミン投与によりLcn2発現増加が抑えられることを明らかにした。さらに、DZP長期投与による認知機能への影響を確認するために行動薬理学的評価を行い、DZP長期投与による空間学習能力の低下を確認した。この認知機能低下のメカニズムを探るために認知機能に関わる脳領域である海馬の神経細胞の形態観察を行い、DZPを長期投与したマウスではシナプス構造であるスパインの密度が減少することを明らかにした。当初の計画どおり免疫組織学的解析を行いLcn2発現細胞を同定することができた。Lcn2は活性化したミクログリアに強く発現していると予測していたが、神経細胞やアストロサイトにもLcn2が含まれていることが明らかになった。また、DZP長期投与による細胞死の誘導が増加しないことや神経細胞のスパイン密度がDZP長期投与により減少することを見出したことは、進捗過程において大きな成果である。一方、海馬組織の電場電位記録を行い、海馬の長期増強(LTP)を解析することでDZP長期投与による認知機能評価をする予定であったが、その実験系確立までには至っていない。しかしながら、行動薬理学的な解析により個体レベルで評価を行い、DZP長期投与が認知機能を低下させることを明らかにしたことから、当初の計画どおりの進捗状況であると判断した。これまで、我々はBZD薬剤であるジアゼパム(DZP)長期を長期投与したマウスを用い、脳内でLcn2が増加することを見出した。また、若齢成熟マウス脳内の神経組織のDZP投与による影響を組織学的な手法により解析して報告した。DZP長期使用による認知機能低下は高齢者における報告が多いことから、老齢マウスにおけるDZP長期投与の影響について解析を行った。モリス水迷路を用いた行動薬理学的評価の結果、老齢マウスではDZP長期投与により顕著な空間記憶学習能力の低下が認められた。また、海馬CA1領域およびCA3領域において、DZP長期投与によるスパイン密度の有意な減少が認められた。さらに、海馬CA1領域における長期増強(LTP)を解析した結果、若齢成体マウスにおいてDZP長期投与によるLTPの減弱が認められたが、老齢マウスの海馬LTPにはDZP長期投与の影響は認められなかった。