hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初任教師の熟達を支える職場環境調査と管理職・指導教員研修ツールの開発

本研究の目的は、初任教師が教師としての熟達を果たすうえで、学校内の様々なメンバー、たとえば、管理職・指導教員・主任教員、先輩教師などから、どのようなかたちで熟達に関する支援を受けており、また、それらの支援が、どのように教師としての職能成長に資するのかを明らかにすることである。そのうえで、サーベイフィードバックを通じた研修ツールの等の開発を行った。実際の研究は某教育委員会とともに質問紙調査を設計し結果を分析した。研修参加者が研究から導き出された知見をハンディに理解し、チェックするための研修、チェックシートなどを開発した。近年における教職の多忙化、全教員の若年化により、経験の浅い教師の育成が問題になっている。例えば、現在都市部では、初任教師の割合が大幅に増加する一方、ベテラン教員の大量退職がはじまっており、今後10年で全教職員の3分の1が入れ替わると言われている(文部科学省2011)。一般に、初任教師は初期キャリア形成時に、深刻な問題を抱えがちである。例えば、初任教師が受け持つ学級の学級崩壊や、授業運営に困難を抱えがちであることなどが指摘されている。初任教員含め経験の浅い教員の熟達を支援していくためには、授業研究を充実させていくことに加え、校内に初任教師を支える人的な発達支援体制を戦略的、かつ、組織的に持続可能なかたちで構築していく重要性が指摘されている。例えば、本研究のフィールドとなっている某市では全校種に支援組織を整備し、初任教員の支援にあたっている。これらの人的ネットワークによる支援を通じて初任教員の力量形成を支援しようとしている。このような状況を鑑み、本研究の目的は、初任教師が教師としての熟達を果たすうえで、「校内の管理職・指導教員・先輩教師等からどのような支援を受けているのか、その実態を把握する組織調査を行うこと」と、2)そこで得られたデータをもとに管理職・指導教員向けの初任教師育成のための研修ツールの開発を行なうことである。ここで熟達とは、授業や学級経営、保護者対応など教職全般の職務能力向上を指す。平成24年度は教師に対して調査を行った。具体的には、(1)質問紙作成のための質的調査・文献調査、(2)質問紙の作成・実施・分析に取り組んだ。(1)に関しては以下のとおりである。本年度は複数の小中学校を訪問し、管理職や若手教師を対象に、校内の若手教師支援の取り組みに関してインタビューを行った。具体的には、校内のどの立場の教師が若手教師に対して支援を行なっているのか、その内容等についてインタビューを行った。また、国内外の教師・学校を対象にした調査に関する論文のレビューを行った。(2)に関しては以下のとおりである。(1)を踏まえ、経験年数2年目の教師を対象に質問紙調査を行った。質問項目は以下のとおりである。個人に関する項目としてキャリア意識、組織コミットメント、自己効力感、バーンアウト、ストレッサーに関して質問を行った。また、学校環境に関する項目として学校文化・組織構造に関しても質問を行った。そして、支援に関する項目として、初任教師が誰からどのような内容の支援を受けているのか質問を行った。分析の結果、どのような支援が初任教師の問題解決に寄与するのか明らかになり、今後研修ツールを開発するためのフレームワークを得ることができた。現在分析結果を論文にまとめている最中であり、平成25年度は学会誌への論文投稿、学会での口頭発表・ポスター発表などを予定している(平成24年度は一部分析結果について日本教育工学会で発表を行った)。また、分析の一部データを活用して経験10年目の教師を対象にした研修を実施をした。今後分析結果から得られたフレームワーク、経験10年目の教師を対象とした研修の結果等を踏まえて研修ツールの作成を行う予定である。本研究の目的は、初任教師が教師としての熟達を果たす上で、学校内の様々なメンバー(管理職・指導教員・主任教員・先輩教師など)からどのような支援を受けており、また、それらの支援が、どのように成長に資するのかを調査データをふまえて実証的に明らかにすることと、それらのデータを踏まえてサーベイフィードバックを通じた研修ツールの開発を行うことである。ここで熟達とは、授業創造にかぎらず、学級経営、保護者対応など、教職にまつわる職能力の向上をさす。これまでの研究によって、経験の浅い教員の熟達を支援しうるのは、先輩教員からのかかわりが大切であることがわかった。管理職や主任教員などは、そうした先輩教員のかかわりを支援するべく学校内に場をつくったりすることが求められる。たとえば、現在、いくつかの教員では、こうした関係を学校内に創出するため、メンタリング、メンターチームといった人事制度を構築し、運用しているところある。成果がでているのは、こうしたメンタリングチームにおいて、経験の浅い教員の問題解決が、先輩教員の助けを借りて実行できたところである。かくして、こうした関係や場を創出するための研修開発を行い実施してきた。研修開発では、研修参加者が、研究でわかった知見をハンディに理解するためのハンドブックを開発した。

またメンターチームのあり方をチェックするためのチェックリストも設けた。実際の研修では、10年次教員に対する法定研修を舞台として行った。ある都道府県の小中高の経験の浅い教員に対する各種の調査結果を分析し、経験の浅い教員の熟達がいかなる社会ネットワークによって達成されているかを明らかにし、それらを10年次教員にワークショップ形式でつたえた。その後、10年次教員は、自らの所属する学校における経験の浅い教員の仕事の様子を語り合い、今後、どのような成長支援をなしていくかをそれぞれ考え、発表を行った。経営学習論平成25年度は、これまで某市にて取得してきた、1年次教員、2年次教員、3年次教員、5年次教員、10年次教員の調査の分析結果をもとに研修ツールの開発を行った。研修ツールの内は、管理職・指導教員に対して、学校の状況や初任教師とのかかわりについて概要を知らせ、また、そのシートを用いながら、それぞれの学校の状況を振り返ることができるツールである。平成24年度に予定していた調査は完了し、分析も進み、論文投稿の準備にも取り組めたためである。研修ツールを開発するための知見を収集することができた。調査内容として、キャリア意識、組織コミットメント、自己効力感、バーンアウト、ストレッサー、学校文化・組織構造、そして、初任教師が誰からどのような内容の支援を受けているのか、などが挙げられる。調査結果の一部は日本教育工学において「小学校初任教師を対象とした校内における組織的なメンタリングの手法と効果に関する実証的研究」というタイトルでポスター発表を行うこともできた。ポスター発表で行われた内容をさらに発展させて平成25年度は論文投稿を行う予定である。また、研修ツール開発のための準備として、一部分析データを用いて経験年数10年目の教師を研修を行なった。ここで行われた研修結果は平成25年度に開発する研修ツールに活用する予定である。今後は、これらのシートの実施を円滑に進め、本研究の知見を概括していくこと、また経験の浅い教師への支援モデルを模索することにある。平成24年度の調査をもとに、経験年数2,3年の教師に初任教師時代に関する追加のインタビュー調査を行う予定である。これら結果と平成24年度の分析結果を合わせて研修ツールの開発を行う予定である。研修ツールの内容は、基本的には管理職・指導教員がこれまでの学校の状況や初任教師とのかかわりについて内省を行うための診断ツールを予定しており、管理職・指導教員向けにそれぞれ開発を考えている。研修については、以下の流れをを考えている。最初に、診断シートの実施を行い、その場で診断結果を確認し、まずは一人で内省を行う。その後、グループに分かれて診断結果を踏まえ、管理職・指導教員同士で各学校の実情などについて対話を行う。そして、最後に診断シートの結果、グループでの対話をふまえて各自で今後の初任教師育成に関するアクションプランを立案し、発表する。
HIV患者のアドヒアランス現状と教育介入の効果

本研究では、(1)HIV患者における抗HIV薬のアドヒアランスの現状調査;(2)現状を基に、アドヒアランスサポートプログラムを構築する;(3)アドヒアランスサポートプログラムを実施し、そのプログラムを評価,以上の3点を目的として実施した。サンプル抽出に関しての問題点もあるが、我が国のHIV患者のアドヒアランスは米国の患者と比較して、高く保たれていた。しかし治療による副作用が発生しても、医療従事者(特に医師)に対して副作用に対しての現状を伝えられていなかった。また治療決定の際に、積極的な関わりができている患者も少なかった。この現状結果を基に、患者が積極的に治療決定が行えるようなサポートをプログラムを構築し、実際使用しその評価を行った。その評価に関して、であるが改善点はいくつかあったが、90%以上の患者がそのプログラムを良いもしくはとても良いと評価していた。またアドヒアランスサポートプログラムがすべての外来にあると良いということも意見として挙っていた。今後の課題としてこのプログラムを継続的に行い、患者のアウトカム、プログラムの経済性に関して調査する必要がある。2006年10月から12月に、HIV患者の抗HIV薬のアドヒアランスに関する国内外の文献を収集した。海外の文献は数多く存在し現段階で約30ほど入手することが出来たが、まだ10ほどの研究文献に関しては取り寄せを待っている状況である。また、我が国の研究文献は非常に数が少ないことが判明した。入手した文献から文献検討を行い、以下が過去の研究結果から得られた知見である。まず、我が国のHIV患者のアドヒアランスの関する研究は非常に数が少ないため、患者のおかれている現状が理解されていない。アドビアランスを向上するような試みがさまざま実施されているが、それらがどれだけ効果を上げているのかということが評価はされていない。海外の文献において、アドビアランスの現状、アドビアランスに影響を与えている要因は数多く研究されていた。精神疾患の有無、所得賃金、薬物・アルコールなどの依存の有無、周囲の人へのディスクロージャーの有無、であった。またアドピアランスが保たれない理由に関する研究も多く見られた。多かった理由としては、単なる飲み忘れ、副作用があったため、などが理由として挙げられていた。また、アドビアランスに関してのケースマネジメントプログラム評価などの研究も行われており、今後日本でも行う必要性を認識した。今回の研究の目的はHIV患者のアドピアランスの現状を明らかにすることである。過去の研究で得られた結果を参考に今後質問用紙を作成するつもりである。本年度は、HIV患者における抗HIV薬におけるアドヒアランスの現状をCross-Sectional研究デザインで実施した。アドヒアランスの調査は質問用紙で行うため、まずは質問用紙を作製するための系統的文献検討を行った。その中から米国AID SClinical Trials Group(ACTG)において実際に使用されているアドヒアランス調査のための質問用紙を使用することとした。そのためにこの質問用紙の妥当性・信頼性を検討し、翻訳を行った。妥当性・信頼性に関しては、自己回答式ではあるがウィルス量との関係性は統計学的に有意であることが明らかになった。こちらの質問用紙を用い、HIV患者のサポート団体、AIDS拠点病院に依頼し、データ収集を行った。現在までに約300の回答を得ているが、できる限り多くの回答を得るため、現在もデータ収集を継続している。以下の結果は、現在までの結果をまとめたものである。⇒アドヒアランスが低い(<80%)とウィルス量に相関がみられた。⇒アドヒアランスが高い(>95%)とウィルス量に相関がみられた。⇒上記2つのグループにおける平均的なウィルス量の違いは1.3logであった。⇒内服回数が少なくすむコンヒネーション治療であれば、アドヒアランスは高い。以上の結果より、アドヒアランスはウィルス量を低く保つために非常に重要であることからが明らかになった。今後データ分析を多面的に行い、アドヒアランスに関連する要因をはじめ多面的にアドヒアランスを分析する。また平成20年度はこれらの結果をもとに、患者への教育案を作成し、実施する予定である。本年度においては、HIV陽性患者の抗HIV薬アドヒアランスに関するプログラム、"Stop&Think"を医療従事者、患者両方から評価を受けた。このプログラムは既に米国で用いられているプログラムで本研究者が訳し、それをスライドに直したものである。

内容としては、なぜ抗HIV薬に対してアドヒアランスが重要なのか、耐性ウイルスの発生機序に関して、どのようにアドヒアランスを高く保つことができるのか、もし薬を飲み忘れてしまったらという内容を含み、同時にアドヒアランス教育を行う医療従事者用にどのようにこの教育プログラムを活用すればよいのか、という教育者用のスライドを別に用意した。評価としては、患者10人、医療従事者10人より評価を受けたところ、18人(90%)よりわかりやすいという評価を受けている。改善すべき点として、実際の薬剤を映した写真があるとよいという指摘を受けた。実際このプログラムを用いて患者教育を1カ月間行ってもらったところ、アドヒアランスの教育がやりやすかったという評価を医療従事者より受けた。今後の研究の課題として、教育プログラムの実施期間が1カ月と短かったため、CD4,ウイルス量など身体的なアウトカムを測定することが不可能であったため、このプログラムを継続して行っていく必要があということである。今後このプログラムをホームページ上に公開し、医療従事者がダウンロードし活用できるように現在は準備しているところである。
ロシア極東地域における日本語教育の歴史的背景と現状に関する基礎的研究

本研究は、ロシア極東地域における日本語教育を牽引する都市の一つである、ユジノサハリンスク市の日本語教育の勃興と現状を分析している。訪樺は当該年度の9月と翌年3月に行われた。分析は以下の二つの柱から成る。一つはサハリン国立資料館に保管されている、高等教育機関の議事録を分析することである。分析の結果、日本語科へのサハリン社会からの期待はかなり大きく、大学はもちろんのこと、新聞等でも広報がされていたことがわかった。いま一つは、現職日本語教師、元学習者、教育管理職などへのインタビューである。3月には現職の大学教員3名と教育管理職1名にインタビューを実施した。9月には現職の大学教員6名と、元学習者2名、教育管理職2名にインタビューを実施することができた。分析の結果は以下にまとめられる。(1)1980年代中頃のサハリン州は経済的に切羽詰った状況であり、語学によって窮状を打開しようとする気概があった。(2)80年代、大学で日本語教育が始まった際、学生の中には幼少期から日本人・日本語・日本文化に触れていた者もいた。この日本人は当時の追憶から、ロシア語を使っていたが、彼らの生活習慣から日本語への興味を抱いた学生もいた。(3)設立当初は外国語教育学に熟知した教員がおらず、恐らくは自身がかつて受講した英語の授業の慣行を実施していた。(4)ロシア人大学教員は90年代後半から今世紀初頭にかけて、教職は他の職種と比較して低待遇であった。この苦境は、学生の反応・成長を見ることによって自身の拠り所としていた。(5)現在、サハリンで日本語を教える教員の中には、かつてサハリン州で日本語を使用した企業に一旦就業したものの、諸事情により、より低待遇である教育職に転向せざるをえなかった。これは今後移民を一定数迎え入れる日本社会への提題となると考えられる。計画では、大学教育関係者に5名(ロシア人4名、日本人1名)インタビューをする予定であった。ロシア人教員は3名のインタビューとなったが、日本人教員1名にインタビューすることができた。また、当初の予定だけではなく以下の3名から貴重なインタビューを聞くことができた。A氏...資料収集をしている最中、大学では日本語専攻であり、日本語が堪能な元学生である。この方の日本語は非常に流暢で、大学における日本語教育開始直後の話だけではなく、小さな村の初・中等教育機関で受けた日本語教育の概要も聞くことができた。B氏...サハリン州出身ではあるが、大学での日本語教育はウラジオストクで受けた。サハリンだけではなく、ウラジオストクでの具体的な言語状況を聞くことができた。C氏...90年代、ユジノサハリンスク市と、ウラジオストクで日本語教育に携わった日本人教員である。90年代の極東地域の日本語教育の概要を伺うことができた。2019年度は2回の訪露(ハバロフスク)を計画している。2018年度と同様に、以下の2点で調査を進める。(1)現地で日本語教育が始まった経緯を示す書類・文書の検索(2)現職の大学・初中等教育機関で日本語を教える教員へのインタビュー本研究は、ロシア極東地域における日本語教育を牽引する都市の一つである、ユジノサハリンスク市の日本語教育の勃興と現状を分析している。A氏...

資料収集をしている最中、大学では日本語専攻であり、日本語が堪能な元学生である。この方の日本語は非常に流暢で、大学における日本語教育開始直後の話だけではなく、小さな村の初・中等教育機関で受けた日本語教育の概要も聞くことができた。B氏...サハリン州出身ではあるが、大学での日本語教育はウラジオストクで受けた。サハリンだけではなく、ウラジオストクでの具体的な言語状況を聞くことができた。C氏...90年代、ユジノサハリンスク市と、ウラジオストクで日本語教育に携わった日本人教員である。90年代の極東地域の日本語教育の概要を伺うことができた。2019年度は2回の訪露(ハバロフスク)を計画している。2018年度と同様に、以下の2点で調査を進める。(1)現地で日本語教育が始まった経緯を示す書類・文書の検索(2)現職の大学・初中等教育機関で日本語を教える教員へのインタビュー計画していた当初よりも急激なルーブル高となったため、航空券がかつてと比較し、若干安めになった。また、当初依頼していた現地翻訳・通訳者の都合がつかず、代わりに調査者の知人に打診したところ、大幅な安値となった。ただし、これは今回の調査地が調査者のかつての居住地だったため可能になった。余剰分は文字起こしの費用に回し、研究成果の迅速な発表を心がける。
複雑液体における構造形成の大規模シミュレーション

高分子の構造形成機構を分子レベルで解明するため、我々は短い鎖状分子および長い高分子鎖の分子動力学シミュレーションを行い、配向秩序構造の形成過程を解析した。高分子鎖のモデルとして、最も単純な内部構造を持つポリメチレン鎖を用い、メチレン基(CH_2)は、一つの質点として扱った。分子力場として、DREIDINGポテンシャルを使った。シミュレーション手法として、速度Verletアルゴリズムを用い、系の温度を一定に保つため、Nose-Hoover法を使った。先ず高温においてランダムな配位を作り、次にそれを様々な温度に冷却した。1本当り20個のメチレン基からなる100本の短い鎖状分子について、シミュレーションで得られたデータを可視化し、さらに、配向秩序パラメタの時間変化、および配向秩序構造内における分子の運動性を調べることにより、以下の結果を得た。1)高温(700K)でランダム状態にある高分子鎖を冷却することにより、配向秩序構造が形成される。2)配向秩序は、段階的に成長する。3)400Kにおいて、高分子鎖は六方相を形成しているが、温度の低下と共に、六方相から斜方相へ転移する。4)六方相の場合、鎖状分子は鎖軸方向に移動しやすい。短い鎖状分子の場合、配向秩序構造内の分子は、伸びた状態にあるので、解析は比較的容易であった。それに対して、長い高分子鎖の場合、配向秩序構造内の分子は、折り畳まれているため、秩序形成の解析は困難である。我々は、連続したトランス・ボンドで定義された「トランス・セグメント」に着目し、500個のメチレン基からなる1本の長い高分子鎖における配向秩序の形成過程を解析した。その結果、配向秩序が成長する際、トランス・セグメントが鎖に沿って移動することが明らかになった。今後は、多数本の長い高分子鎖のシミュレーション結果について、「トランス・セグメント」に基づいた解析を行う予定である。高分子の構造形成機構を分子レベルで解明するため、我々は短い高分子鎖(1本当り20セグメント)および長い高分子鎖(1本当り100セグメント)の分子動力学(MD)シミュレーションを行い、配向秩序構造の形成過程を解析した。高分子鎖のモデルとして、最も単純な内部構造を持つポリメチレン鎖を用い、メチレン(CH_2)は、一つの質点として扱った。100本の短い高分子鎖について、シミュレーションで得られたデータをグラフィック・ワークステーションで可視化し、さらに、配向秩序パラメタの時間変化を調べることにより、以下の結果を得た。1.高温(700K)でランダム状態にある高分子鎖を冷却することにより、配向秩序構造が形成される。2.配向秩序は、段階的に成長する。3. 400Kにおいて、高分子鎖は六方充填構造をしているが、温度の低下と共に、六方相から斜方相へ転移する。100本の長い高分子鎖の場合、短い高分子鎖の場合よりも、鎖端領域の構造が乱れていることが分かった。今後は、長い高分子鎖のシミュレーション結果について、構造形成過程を詳細に調べるつもりである。また、「絡み合い」が構造形成に及ぼす効果を系統的に調べるため、さらに長い高分子鎖(1本当り500セグメント)のMDシミュレーションを行う予定である。
漢方薬とその成分を用いた実験的ぶどう膜炎に対する新しい治療薬と治療法の開発

今回の科学研究費で、漢方薬による眼炎症性疾患に対する基礎的研究を行った。実験動物には有色家兎を用い、インターロイキン1の硝子体内注射で惹起した眼内炎症に対する漢方薬(黄連解毒湯・オウゴン)の抑制効果を調べた。漢方薬含有飼料を家兎に投与した。眼炎症の指標として、前房内フレア値を経時的に測定し、コントロール群と比較・検討した。結果として、黄連解毒湯及びオウゴン投与群はコントロールと比較し、有意に前房内フレア上昇を抑制した。黄連解毒湯及びオウゴンはインターロイキン1で惹起した眼内炎を抑制することを明らかとした(American Journal of Chinese Medicine, in press)。オウゴン以外の黄連解毒湯に含有される生薬であるオウバク・オウレン・サンシシとサンシシの含有成分であるcrocetinを用いて有色家兎で、リポポリサッカライド(LPS)の全身投与及びプロスタグランジンE2の角膜浸透法で惹起した眼内炎症抑制効果の研究を行った。結果として、サンシシ及びサンシシの含有成分であるcrocetinがLPSで惹起した眼内炎を有意に抑制することを明らかとした(投稿中)。オウゴンに含有される化学成分である、baicalein, baicalin, wogoninの、ヒト網膜色素上皮の培養細胞をインターロイキン1βで刺激して産生される、インターロイキン6、8のmRNA発現の抑制効果の研究を行った。wogoninが有意にインターロイキン6、8 mRNA発現を抑制することを明らかとした(投稿中)。この基礎的研究によって眼炎症性疾患に対する、漢方薬を用いた新しい治療法を発見した。方法:実験動物には有色家兎を用い、インターロイキン1αの硝子体内注射で惹起した眼内炎症に対する漢方薬(黄連解毒湯・オウゴン)の抑制効果を調べた。70匹の有色家兎を用いた。黄連解毒湯は、0.07%、0.2%及び0.7%の濃度で家兎飼料に配合し、この漢方薬含有飼料で家兎を5日間飼育した。オウゴンは0.02%, 0.07%, 0.2%の含有飼料で飼育した。インターロイキン1α(1, 2, 5, 10ng)を硝子体内注射を行ない眼内炎症を惹起した。経時的に前房内フレアの測定を行ない、漢方薬含有飼料食餌群と非食餌群で比較・検討した。結果:0.2%及び0.7%黄連解毒湯投与群はコントロールに比し有意に前房内フレアの上昇を抑制した(P<0.001)。0.07%, 0.2%オウゴン投与群も有意な抑制がみられた(P<0.05, P<0.001)。黄連解毒湯とオウゴンはインターロイキン1αで惹起した眼内炎を抑制することを明らかとした(American Journal of Chinese Medicine, in press)。この基礎的研究によって眼炎症性疾患に対する漢方薬を用いた新しい治療法を発見した。
機能性分子集合体を用いる不斉反応の高次制御

1)4級アンモニウム塩型カチオン性界面活性剤を用いる不斉加水分解反応ミセル界面活性剤としてセチルトリメチルアンモニウム=ブロミド(CTAB),ベシクル界面活性剤としてジテトラデシルジメチルアンモニウム=ブロミド(2C_<14>Br)を分子集合体の素材とした。活性トリペプチド触媒(Z-L-Phe-L-His-L Leu)による長鎖フェニルアラニン-p-ニトロフェニルエステル基質(D(L)-S_<12>)の不斉加水分解のイオン強度応答性を観測したところ,(a)CTABミセル系では不斉加水分解のイオン強度効果は見られず,(b)2C_<14>Brベクシル系および混合系(2C_<14>Br+CTAB)分子集合体において,比較的低いイオン強度条件([KC1]=0.020.03M)において,それぞれ不斉選択性(L/D)が約70倍,および1000倍という高い立体識別機能の発現に成功した。2)天然脂質系ハイブリッド分子集合体における不斉加水分解反応L-a-ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)をベシクル分子とし,オクタエトキシドデシルエーテル(C_<12>(EO)_8)をミセル分子とした混合系分子集合体において上記の不斉加水分解を試みた。ミセル含量の比較的少ない領域(30mol%)においては、リポソームを形成し,ミセル含量とともにサイズが増大するとともに不斉選択性も大きくなることが判明した。蛍光法を用いて流動性を測定すると,サイズと不斉選択性の大きなリポソームの表面および疎水殻ともに流動性は大きくなることも明らかになった。又,ミセル含量が3070mol%では相分離状態となることも分かった。3)分子力場計算コンピュータを用いた初歩的知見ではあるが,分子集合体反応場の環境を誘電率で評価し,分子力場計算および半経験的分子軌道法により分子認識機構の試みを行い、CPKモデルから予測した分子認識のメカニズムと極めて類似した結果が得られた。カチオン性界面活性剤を素材とするヘキサデシルトリメチルアンモニウム=ブロミド(CTAB)ミセル、ジテトラデシルジメチルアンモニウム=ブロミド(2C_<14>Br)ベシクル膜、および41mol%CTAB/59 mol%2C_<14>Brハイブリッド膜を疎水性反応場として、活性トリペプチドZ-L-Phe-L-His-L-Leu触媒を組み込み、長鎖エナンチオマー基質の不斉加水分解反応を試みた。反応の制御因子としてイオン強度を取り上げた。CTABミセル系では、イオン強度μ=0.04-0.20の範囲で、L体、D体基質ともに速度定数の変化はほとんどなく、不斉選択性も約20倍とほぼ一定であった。2C_<14>Brベシクル膜系では、L体基質の速度定数は、μ=0.015からμ=0.03にかけて増大し、D体基質では大きな変化はなかった。結果として、不斉選択性は、L体基質を最も大きく加速したμ=0.03の条件で最大値L/D=67が得られ、L体支配型の制御反応系となっている。ベシクル膜のサイズや疎水性、流動性がμ=0.03を境界に変化することも明らかとなった。

静的平衡状態にあり、液晶性反応場であるベシクル膜では、溶存イオン(Cl^-)と膜分子のカチオン性ヘッドグループ間の静電的相互作用により分子集合体としての膜物性が変化し、人工酵素の触媒作用に影響を及ぼしたと思われる。一方、41mol%CTAB/59mol%2C_<14>Brハイブリッド膜系では、L体基質の速度定数が、ベシクル膜系と同様にμ=0.03付近で増大する傾向が見られ、D体基質では逆に減少し、μ=0.02で極小値を示した。すなわち、このハイブリッド膜系では、D体支配型の立体制御であり、最適イオン強度μ=0.02においてL/D=1000と極めて大きな値が得られた。1)4級アンモニウム塩型カチオン性界面活性剤を用いる不斉加水分解反応ミセル界面活性剤としてセチルトリメチルアンモニウム=ブロミド(CTAB),ベシクル界面活性剤としてジテトラデシルジメチルアンモニウム=ブロミド(2C_<14>Br)を分子集合体の素材とした。活性トリペプチド触媒(Z-L-Phe-L-His-L-Leu)による長鎖フェニルアラニン=p-ニトロフェニルエステル基質(D(L)-S_<12>)の不斉加水分解のイオン強度応答性を観測したところ,(a)CTABミセル系では不斉加水分解のイオン強度効果は見られず,(b)2C_<14>Brベシクル系および混合系(2C_<14>BrlCTAB)分子集合体において,比較的低いイオン強度条件([KCl]=0.020.03M)において,それぞれ不斉選択性(L/D)が約70倍,および1000倍という高い立体識別機能の発現に成功した。2)天然脂質系ハイブリッド分子集合体における不斉加水分解反応L-a-ジミリストイルホスファチジルコリン(DMPC)をベシクル分子とし,オクタエトキシドデシルエーテル(C_<12>(EO)_8)をミセル分子とした混合系分子集合体において上記の不斉加水分解を試みた。ミセル含量の比較的少ない領域(30mol%)においては、リポソームを形成し,ミセル含量とともにサイズが増大するとともに不斉選択性も大きくなることが判明した。蛍光法を用いて流動性を測定すると,サイズと不斉選択性の大きなリポソームの表面および疎水殻ともに流動性は大きくなることも明らかになった。又,ミセル含量が3070mol%では相分離状態となることも分かった。3)分子力場計算コンピュータを用いた初歩的知見ではあるが,分子集合体反応場の環境を誘電率で評価し,分子力場計算および半経験的分子軌道法により分子認識機構の推定を行い、CPKモデルから予測した分子認識のメカニズムと極めて類似した結果が得られた。
地震時斜面崩壊の実験的および解析的研究

新潟県中越地震や岩手・宮城内陸地震など、近年多発している豪雨と巨大地震による地盤災害のメカニズムを解明し、効率的かつ効果的な防災対策を実施するための情報を得る事を目的とし研究を行う。本研究では、新潟県中越地震で実際に崩壊した2つの斜面を対象として、現地調査と室内試験を実施した。どちらの場合もすべり面は弱層に沿って発生した。しかし、せん断試験結果より得られた弱層の強度は、常時の斜面の安定性を保つのに十分であった。一方、室内せん断試験では、せん断中にかなりの過剰間隙水圧が生じた。すべり面の不規則な形状とともに、このような弱層内の過剰間隙水圧も考慮に入れた、弱層を有する斜面の地震による滑動量を評価する手法を提案する。平面ひずみ圧縮試験および三軸圧縮試験で得た飽和した砂層に沿って発揮されるピーク強度定数はc=O、φ=39゚であった。ピーク強度に及ぼす飽和化の影響は非常に小さかった。即ち、非常に大きな地震動や地下水位が極度に上昇するといった事がなければ、傾斜22゚の斜面は安定であると考えられる。しかしながら、地震動は滑りを引き起こすほど大きかった。滑動時において、過剰間隙水圧の上昇により、慣性力により斜面が滑動をする限界の値である降伏震度K_yが一時的にゼロを下回り負となる事があった。このことは、その状態ではすべり土塊は地震動が無くても滑動が加速されることを意味する。計算で得られた最大滑動速度は9m/sであった。滑動土塊が斜面端部の平地に到達すると、K_yは急増する。その後平地で約90m滑った後、土塊は静止する。平成20年度は初年度であるため、まず新潟県中越地震や岩手・宮城内陸地震により崩壊した斜面を調査し、不攪乱試料採取の候補地を選定した。また不攪乱試料の性質を模擬する人工試料を、低塑性細粒土に少量のセメントを混入させる事により試作した。三軸試験は現有のものを使用する予定であるが、繰返し載荷を含む非排水せん断中の剛性変化をモニタリングできるよう、ベンダーエレメントによる弾性波速度計測や微小ひずみ計測ができるように計測システムの整備を行った。さらに、せん断中の急激な剛性低下が予想される事から、載荷システムの改良も検討した。人工試料の変形強度特性は、セメンテーションが発現する以前の初期圧縮、さらには発現段階での土粒子骨格の状態に強く依存する事が予想されるため、人工試料を実地盤と同等の上載圧下で養生できるよう、二つ割モールドの上に載荷システムを載せた圧密モールドを作製した。まず新潟県中越地震や岩手・宮城内陸地震により崩壊した斜面を調査し、不攪乱試料採取の候補地を選定した。また、斜面崩壊時の挙動を評価するための計算手法を検討した。新しく提案されたExtended Newmark-Janbu法では、マイナスのseismic yield coefficient(Ky)がすべりの途中で生じる。それは、すべりが途中で加速するという意味となる。すべりを減速し、斜面を安定させるために、外部からの抑える力が必要となる。斜面脚部の平地や逆斜面では、斜面に平行な逆すべり方向の力が働き、すべりを抑える効果がある。マイナスのKyの影響で、すべりは加速され、高速すべりになる可能性がある(時には10m/sを超える場合もある)。東竹沢にある新潟県中越地震により崩壊したある斜面の調査結果と室内試験の結果を検討したところ、その斜面崩壊でマイナスのKyが生じた可能性が高い。脚部の逆斜面がKyをプラスに回復させ、すべりを減速させた。結局、100mぐらいの変位を生じてから、すべりが停止した。

滑動時において、過剰間隙水圧の上昇により、慣性力により斜面が滑動をする限界の値である降伏震度K_yが一時的にゼロを下回り負となる事があった。このことは、その状態ではすべり土塊は地震動が無くても滑動が加速されることを意味する。計算で得られた最大滑動速度は9m/sであった。滑動土塊が斜面端部の平地に到達すると、K_yは急増する。その後平地で約90m滑った後、土塊は静止する。
モノクローン抗体によるアルツハイマー神経原線維(PHF)の構成成分の分析

1.抗PHFモノクローン抗体の性質ハイブリドーマDF-1は安定に高力価のモノクローン抗体を分泌する。オクタロニー法により本モノクローン抗体がIgM型のラット抗体であることを決定した。ホルマリン固定したアルツハイマー脳切片(海馬)において神経原線維がとくに強く反応しているのがわかる。また細胞質全体にわたって一様に抗原物質が存在していることが示された。部分精製した神経原線維変化を試料とした場合、アルツハイマー神経原線維が強く反応する一方、細胞質性の抗体陽性反応がほとんど消失した。このことはもともと脳組織に含まれていた細胞質性の抗原物質が遠心操作によってアルツハイマー神経原線維画分の中には回収されないことを意味しており、遠心上清画分に除去されたことを示唆する。金コロイド修飾二次抗体を用いた実験では、金コロイド粒子がPHF分子上に分布することが確認された。2.抗原分子の同定アルツハイマー病および正常脳のホモジェネートを超遠心の後、その上清画分と沈渣画分を別々に取り、SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動をおこなった。ニトロセルロースへ転写後、ABC法によって抗体結合分子つまりPHF構成成分を同定した。PHF本体に相当する分離ゲル上端部分がアルツハイマー脳沈渣画分にのみ特異的に反応した。上清画分では、両脳組織に共通して分子量約5,000のタンパクが反応した(以下このタンパクを5Kタンパクと称する)。3.5Kタンパクの精製抗PHFモノクローン抗体と反応する5Kタンパクを脳ホモジェネートから超遠心上清画分として得る。精製は硫安分画とHPLCによりおこない、95%以上の純標品を得た。さらに5Kタンパクのアミノ酸配列のうち、N末(メチオニン)から34残基が決定された。
ウェットエンドにおけるポリマー吸着を活用した紙基板環境センサーの開発

29年度が最終年度であるため、記入しない。
在日ベトナム人高齢者の保健福祉ニーズと保健福祉従事者の意識に関する研究

調査I神戸市在住の60歳以上のベトナム人18名を対象とし、ベトナム語に翻訳した調査用紙をもとに通訳同席の面接法で調査を行ない、以下のような結果を得た。1)社会的支援を家族以外からは受けにくく、家族への期待が大きい傾向がある。2)言葉の壁により、社会と接触する機会が少なくなりがちである。3)主観的健康度は低い。抑うつ傾向が強く、それが身体化していることも考えられる。4)保健福祉サービスに関する情報を得がたく、現状を知らないため、悪いイメージを持ちやすい。5)今後も日本での生活を望んでいるが、満足のいく暮らしとはいいがたい。調査IIベトナム人支援の経験を持つ人12名に対して半構成的面接を行ない、その内容を分析した。関わる上で困難と感じることをカテゴリ化したところ、ベトナム人側、通訳、日本人側それぞれに起因する問題に分類され、ミクロレベルからマクロレベルの問題を含んでいた。ベトナム人側に起因する問題としては<非援助者の弱い立場><コミュニケーションツールの乏しさ><情報の乏しさ><明らかでない生活実態><日本に馴染まない文化><コミュニティの存在そのもの>であった。通訳では<不適切な通訳><不適切な通訳者><通訳確保の難しさ><不安定な身分>であった。日本人側では<感情的巻き込まれ><言葉の不自由さ><差別・偏見><温度差のある対応><お役所体質><制度の未整備>であった。これらの結果から、在日ベトナム人が日本で尊厳ある平和な余生を送るためには「柔軟に対応できる通訳制度の確立」、「高齢でも学べ、自己価値を高められる場」、「十分な情報提供」、「支援者に対する教育体制や身分保障などによる人的資源の確保と質の向上」「人材情報ネットワークの構築」「ベトナム人の自立と活躍の場の確保」を盛り込んだ保健福祉を提供することが必要である。1.在日ベトナム人高齢者に対する調査ベトナム人集住地域であるK市N区周辺在住の60歳以上のベトナム人を対象とし、ベトナム語に翻訳した調査用紙をもとに通訳同席の面接法で調査を行なった。調査項目は、基本属性、主観的日本語能力、社会経済的状況、健康状態、日常生活動作、GDS短縮版によるうつ傾向の評価、保健福祉サービスに関して有する情報とその利用状況とした。10件の調査の結果、対象の平均年齢は69.5±5.7歳、男女比はほぼ1:1、来日してからの平均年数は18.7±5.6年、半数が夫婦二人で暮らす老老世帯であった。日本語能力は会話、読み書きともに低く、日常生活に大きな困難を抱えていた。現在就労している人はなく、全員生活保護を受給中であった。殆どが何らかの健康上の問題により医療機関を利用しており、服薬の中断や受診拒否もあった。GDS短縮版の得点の平均値は5.1±3.3点であった。保健福祉サービスを現在必要とする人はないが、十分かつ正しい情報が乏しく、利用に対して拒否的な回答が目立った。相談する対象は家族に限られていた。2.在日ベトナム人を支援する保健医療福祉従事者に対する調査ベトナム人支援の経験を持つ人10名に対して半構造化面接を行い、面接内容を逐語化し、類似する文脈を分類した。調査協力者の職種は社会福祉士、MSW、医師、助産師だった。10名中6名が女性、年齢は3457歳、経験年数は128年であった。

主な支援内容は役所の書類記入補助、病院の紹介、住居紹介や入居手続き補助、診療・看護行為、担当機関との連絡調整や折衝、近隣の苦情処理など多岐に渡っていた。困難と感じることは言葉の壁、文化や価値観の違い、法の枠あるいは未整備、人材や資源の不足であり、今後質の高い通訳者、公的機関に勤務する人への外国人支援教育体制の充実、各機関の連携体制などの資源や施策が必要であると指摘された。1.在日ベトナム人高齢者に対する調査これまでの調査結果を他文献と比較検討しながら分析を進めた。在日ベトナム人高齢者の就業割合は日本人の60歳代よりも低く、就業意欲も低かった。高齢者うつ尺度(GDS)で評価した抑うつ傾向について日本人高齢者、ベトナム在住のベトナム人高齢者の比較調査の結果と照らし合わせると、在日ベトナム人はGDS得点が高い傾向にあった。特に女性、家族と同居している人に高い傾向が見られた。日本語能力と抑うつとの関係は認められなかった。抑うつが身体化していることも伺えた。福祉サービスに関する情報は殆ど届いておらず、入所施設に対してネガティブなイメージが強く、家族からのケアに過大な期待を寄せていた。多くが今後も日本での生活を望んでいた。2.在日ベトナム人を支援する保健医療福祉従事者に対する調査ベトナム人支援の経験を持つ人12名に対する半構成的面接の内容を分析し、関わる上で困難と感じることをカテゴリ化したところ、ベトナム人側に起因する問題、通訳に起因する問題、日本人側に起因する問題に分類され、それぞれがミクロレベルからマクロレベルの問題を含んでいた。ベトナム人側に起因する問題としては<非援助者の弱い立場><コミュニケーションツールの乏しさ><情報の乏しさ><明らかでない生活実態><日本に馴染まない文化><コミュニティの存在そのもの>であった。通訳に起因する問題としては<不適切な通訳><不適切な通訳者><通訳確保の難しさ><不安定な身分>であった。日本人側の問題として<感情的巻き込まれ><言葉の不自由さ><差別・偏見><温度差のある対応><縦割り行政><制度の未整備>であった。これらの解決には「柔軟に対応できる通訳制度の確立」「支援者に対する教育体制や身分保障などによる人的資源の確保と質の向上」「人材情報ネットワークの構築」「ベトナム人の自立の場の確保」が必要である。
乳癌内分泌療法の効果予測を目的とした多遺伝子発現の定量的評価ツールの開発

内分泌療法はER陽性HER2陰性のLuminal型乳癌の全身治療の中心であるが、特定の症例には化学療法の適用が必要となる。自験の250例を用いて、既知の30遺伝子発現をRT-PCRで解析し、予後予測ツール(Ku-30)を作成した。このツールを2つの他施設で妥当性の検討を行った。結果では、30遺伝子すべての解析でなくとも4遺伝子と3つの内因性因子を解析することで(Ku-FFPE4)、十分な結果が得られた。また、再発乳癌組織における解析ではKu-FFPE4が低値であることが、内分泌療法単独の効果予測となりうることが判明した。乳癌の約70%はER陽性の内分泌療法反応性の高いLuminal-like型である。この群では、的確な効果予測因子を用いて化学療法の追加を決定しなければならない。OncorypeDxやMammaPrintでは欧米のデータをもとに作成された解析法であり、また保険未収載であるため、わが国での実用は困難である。一方、Ki-67陽性率によるその分別は再現性や信頼性に乏しい。そこで、本研究では、内分泌依存性増殖、HER2、転移/浸潤に関する遺伝子, microRNAなど約30因子を選出し、ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)の乳癌切片から抽出されたRNAをテンプレートとして、定量的real time RT-PCRにより各因子を連続値として評価し、重要度解析から予後予測さらに内分泌療法効果予測ツールを作成するものである。これまで、各因子の整合性を確かめ、いくつかの因子の組み合わせによる予後解析ツールとして、varidation研究を進めている。今回の研究ではKu-23と名付けた多遺伝子発現定量化予後予測ツールを当科のテストセットで作成したが、そのための各因子(ER,PgR,HER2,Ki-67等)のRT-PCRによる定量性を確認した。また、これまで解析したIGFR-1、EGFR等についてもそれぞれの因子のもつ臨床病理学的因子を検討した。これらを総合した結果を現在、他施設と共同で認証試験を行っている。今後はこれらの更なる臨床応用を目指している。約150例の連続したLuminal型乳癌症例のホルマリン固定パラフィン包埋石切片から抽出したRNAを材料として、35遺伝子に絞った候補遺伝子の発現量を指標とし、無病生存率、乳癌特異生存率の比例ハザードを計算しFFPEscoreを求めた。さらに、閉経状況、腫瘍径、リンパ節転移度、組織学的悪性度からなる臨床的評価(clinical score)およびER、PgR、HER2、Ki67よりなる免疫組織学的評価(IHC score)を加えて、総合的な予後因子としての評価(Ku-integrated score)を計算した。現時点では乳癌に一番頻度の多いLuiminal型乳癌において、6つの遺伝子(MET,CCNB1, ERBB3, VEGF, BRIC5, HDAC6)の定量的発現を評価することが最良と考えられる。今後は症例の蓄積、および他施設との共同研究により、varidation研究を進める予定である。1熊本大学附属病院、熊本市立熊本市民病院、熊本赤十字病院より、「多遺伝子発現による予後予測ツール(Ku23)」について、前向きコホート研究を行った。特にER陽性のLuminal Type乳癌において多数例の解析を行った。2Ku23による予後予測ツールは、ER陽性、HER2陰性乳癌におけるKi-67の予後よりも優れていたことがわかり、さらに一部の症例で行った21遺伝子発現の予後予測効果の分類とよく一致していた。しかしながら、正確な予後調査はさらに経過観察が必要であると思われた。すなわち、21遺伝子予後予測ツールで高リスク、Ku23で予後良好とされた症例においては、化学療法が施行されており、現在のところ再発は無い。3Ku23については、ER陽性、HER2陰性の乳癌において、予後予測の重要なツールとなる可能性がある。4この研究から、エストロゲン付加療法に対する新しい研究テーマに到達することができた。乳腺外科自施設での検討は各遺伝子発現についての詳細な検討が行われており、免疫染色とmRNA発現、遺伝子増幅などの検討が進んでいる。一方、多施設との共同研究では依然として症例蓄積の段階である。しかしながら、現在はweb上の遺伝子発現ライブラリーを用いてvaridation assayを行いえることができるため、進む方向を若干変えている。この方法は凍結切片(FF)でなく、ホルマリン固定パラフィン包埋切片(FFPE)からも解析でき、他施設の蓄積された症例での検討が可能であり、予後因子、効果予測因子として活用できる見込みが高い。症例の蓄積は続けて行うが、それだけでなくweb上に公開されているさまざまなデータファイルを用いて、我々が示している、多遺伝子発現効果予測ツールの有用性を確かめるつもりである。

また、各々の因子についての生物学的重要性についても様々な治療反応性を検討して行う予定である。今回検証した症例は2004年から2009年までの症例であり、直近の過去3年間、および1998年から2003年までの期間における、Ku-integrated scoreの検討を行う予定である。これにより、術後晩期再発の予後決定因子あるいは術後早期再発の因子が解析される可能性がある。さらに、他施設から症例を蓄積し、varidation解析をおこなうつもりである。現在、熊本市民病院、熊本赤十字病院、名古屋市立大学、北海道大学などと共同研究の申請中である。免疫染色用抗体を購入予定であったが、症例の蓄積が遅れたため、最終年度に用いることとした。平成26年度に抗体購入予定。症例の蓄積のため、FFPEからRNAの抽出、免疫組織化学法によるER、PgR、GER2、Ki-67の評価、臨床情報の抽出について研究を進めていく。他施設からの症例蓄積については打ち合わせ、資料のやり取りなどによりvaridation解析を行う。FFPEからのRNA抽出、免疫組織化学的検討、6つの遺伝子(MET,CCNB1, ERBB3, VEGF, BRIC5, HDAC6)の定量的発現などに経費が必要となる見込みである。
オキシトシン長期投与による社会性の変化―脳磁図を用いた検討

自閉症スペクトラム障害(ASD)は社会性の障害を主とする発達障害であり、その有病率の高さと患者の生活の質に与える影響の大きさから、近年社会問題となっている。その原因は依然として不明であり、有効性が確立されている治療も存在しない。治療薬の候補として、オキシトシン(OT)がある。近年その効果が実証されつつあるが、その知見のほとんどが短期あるいは単回での使用の結果であり、長期間使用した場合の臨床症状への効果は明らかになっておらず、その効果の生物学的な基盤もわかっていなかった。そのため我々はASD者をリクルートし、OTを8週間投与しOTが脳機能と社会性に与える影響を調査した。公募した10名のASD者にはOTを1日1回24IU、8-10週間にわたり投与した。OT投与前、8-10週間の長期投与後にそれぞれMMFとEQを測定した。20歳以上の知的障害のない男性ASD患者10人に対するOTの経鼻長期投与(8週間)の効果判定をプラセボコントロール2重盲検臨床薬理試験として進める予定であったが、効果量を十分に評価する必要があったため、パイロットスタディとして実際にはオープンデザインでの男性ASD患者10人に対するOTの経鼻長期投与(8週間)の効果判定を実薬のみで実施した。治療効果の脳画像指標を確立するため、MEGにより脳の反応性をミスマッチネガティビティをもちいて評価中である。男性ASD患者を10名リクルートした。診断は予定通りADOSを用いて行った。当初プラセボ対象試験として20名をリクルートする予定であったが、効果量を十分に評価する必要があったため、まずはパイロットスタディとして実際にはオープンデザインでの男性ASD患者10人に対するOTの経鼻長期投与(8週間)の効果判定を実薬のみで実施した。現在は治療効果の脳画像指標を確立するため、MEGにより脳の反応性をミスマッチネガティビティをもちいて評価中である。当該年度は公募した10名のASD者にはOTを1日1回24IU、8-10週間にわたり投与した。現在得られたデータを解析している。当初予定していたコヒーレンス解析ではOTの効果を検出できなかったため方針を変更し、より社会性を反映すると考えられるMMF解析など、その他の解析法も使いながら多面的に解析を行っている。具体的には得られたMEG波形を100msごとの刺激前波形と、900msの刺激後波形に分け、2種類の発音に対する脳の反応を比較した。OT投与前後でその反応の違いを比較し、またEQの変化とその変化の相関の有無を統計的に検定している。データ取得の継続、前年度計画すべてを継続する。SPMをMEGにより測定された脳機能のネットワークや扁桃体におけるγ帯域の同期現象の変化を評価し、脳の生理学的状態変化から、オキシトシンの治療モニターとしての可能性を探る。上記の方法によりオキシトシンの効果の得られやすい特徴や、効果の指標となる生理学的所見を解明することで、効率的に臨床レベルでオキシトシン治療を進めるためのevidenceを作る。得られた成果を論文にまとめ、欧文医学誌に投稿・公表する。平成28年度の協力体制を維持しながら研究を進め、研究代表者は本研究に専念する。現在行っているMMF解析でOTの有意な効果が検出できれば、予定通り英文国際誌に投稿し成果を公表する。有意な効果が検出できなければ引き続き他の側面からも結果を解析する。偶然に、被験者のリクルートとデータの取得が短期間に集中して行う事が出来たため、実験期間に比例して利用負担の増えるヘリウムガスのコスト削減を図る事ができたため。

理由は、解析用パソコンを購入したり、ヘリウムガスを購入したり、国際学会発表などを行う予定であったが、偶然留学する機会を得た事にともない該当物品を購入できず、国際学会発表もできなかったためである。使用計画として、引き続き単価が高騰し続けているヘリウムガス料を補填するため、また膨大なデータを解析するための解析ソフトウェアの補充と専門のパーソナルコンピュータの維持・購入のために研究費を活用し、研究成果を国際学会、国際科学雑誌に発表する。平成29年度は短期的に集中して被験者のリクルートやデータの取得、解析ができる見込みがない。その事から長期間のMEG使用が考えられヘリウムガスのコスト削減は困難である。単価が高騰し続けているヘリウムガス料を補填するため、前年度から繰り越される費用を活用する。さらに、膨大なデータを解析するための解析ソフトウェアの補充と専門のパーソナルコンピューターの維持・購入のために研究費を活用し、研究成果を国際学会、国際科学雑誌に発表する。