hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
洪水および土石流災害の統合型被害予測シミュレーションモデルの構築

本研究は,同一流域内で同時に発生した土石流災害と水災害について被害想定を関連して行うことのできる統合型被害予測シミュレーションモデルの開発に道筋をつけるとともに,それに基づいた効果的防災システム構築を図るため,災害時における地域住民の避難行動や防災意識,地域の住民組織を単位とした共同的・組織的対応の現状を調べたものである.まず,事例として2003年7月の水俣市の水俣川流域を取りあげ,降雨-崩壊-流出-氾濫-浸水の全過程をシミュレートできる統合型モデル開発への道筋をつける.ついで,2005年9月宮崎県豪雨災害,2006年7月鹿児島県北部豪雨災害などを事例として,水害時における地域住民の避難行動や防災意識などを明らかにし,一元的防災システム構築の基礎とする.2003年熊本県水俣市で発生した崩壊起源の土石流を対象とし,崩壊から土石流への遷移過程について,応答関数を用いた数理モデルを提案した.このモデルに基づく境界条件のもとで土石流の流出ハイドログラフを予測し,その流出ハイドログラフを境界条件として氾濫解析を行った.次に,上述の崩壊モデルをもとに,山地流域における崩壊起源の土石流の流出解析モデルを提案した.この流出解析結果を境界条件として,下流河道に沿った洪水流による1次元河床変動と都市域における洪水氾濫シミュレーションモデル構築の道筋をつけることができた.2005年宮崎水害などを対象として,住民の避難行動に関する質問紙調査を行い,避難に関する知識,避難の呼びかけなど警戒情報の伝達に対する住民の反応や避難行動などを分析した.以上の結果,流域全体に渡る統合型被害予測シミュレーションモデル構築に道筋をつけるとともに,被害予測に基づいた災害シナリオ作成と流域における水災害と土砂災害を一元化した警戒・避難体制について検討した.本研究は,同一流域内で同時に発生した土石流災害と水災害について被害想定を関連して行うことのできる統合型被害予測シミュレーションモデルの開発に道筋をつけるとともに,それに基づいた効果的防災システム構築を図るため,災害時における地域住民の避難行動や防災意識,地域の住民組織を単位とした共同的・組織的対応の現状を調べたものである.まず,事例として2003年7月の水俣市の水俣川流域を取りあげ,降雨-崩壊-流出-氾濫-浸水の全過程をシミュレートできる統合型モデル開発への道筋をつける.ついで,2005年9月宮崎県豪雨災害,2006年7月鹿児島県北部豪雨災害などを事例として,水害時における地域住民の避難行動や防災意識などを明らかにし,一元的防災システム構築の基礎とする.2003年熊本県水俣市で発生した崩壊起源の土石流を対象とし,崩壊から土石流への遷移過程について,応答関数を用いた数理モデルを提案した.このモデルに基づく境界条件のもとで土石流の流出ハイドログラフを予測し,その流出ハイドログラフを境界条件として氾濫解析を行った.次に,上述の崩壊モデルをもとに,山地流域における崩壊起源の土石流の流出解析モデルを提案した.この流出解析結果を境界条件として,下流河道に沿った洪水流による1次元河床変動と都市域における洪水氾濫シミュレーションモデル構築の道筋をつけることができた.2005年宮崎水害などを対象として,住民の避難行動に関する質問紙調査を行い,避難に関する知識,避難の呼びかけなど警戒情報の伝達に対する住民の反応や避難行動などを分析した.以上の結果,流域全体に渡る統合型被害予測シミュレーションモデル構築に道筋をつけるとともに,被害予測に基づいた災害シナリオ作成と流域における水災害と土砂災害を一元化した警戒・避難体制について検討した.本研究の目的は,同一流域内で発生した土石流災害と水害について被害想定を関連して行うことのできる統合型シミュレーションモデルを開発するとともに,それに基づいた防災システムの構築を図ることである。研究対象を上流の山地流域と下流の都市流域とに分け,平成17年度は山地流域における崩壊・土石流の発生と流出・氾濫のシミュレーションモデルなどについて検討した.まず,2003年7月熊本県水俣市集川で発生した崩壊起源の土石流を対象とし,崩壊から土石流への遷移過程を,ある土量の静止土砂が崩壊現象を通じて瞬時に流動化する過程と捉え,ディラックのデルタ関数と応答関数を用いた数理モデルを提案した.このモデルに基づく境界条件のもとで土石流の流出ハイドログラフを評価し,その流出ハイドログラフを境界条件として氾濫解析を行った.その結果は災害状況を良好に再現していることが分かった.次に,2003年7月福岡県宇美川流域で発生した土石流を事例とし,多数の崩壊を伴った山地流域における土石流の流出解析モデルを構築した.まず,対象流域を斜面部と河道部とに分割し,さらに斜面部を崩壊斜面と無崩壊斜面とに区分した.崩壊斜面では,土石流化した崩壊土の流量,流砂量を斜面上流端に与え,キネマティックウェーブ法を用いて流出解析を行った.無崩壊斜面では,雨水侵食による土砂流出を考慮した流出解析を行った.河道部では,側岸斜面からの流入を伴う場合の河床変動解析を行った.提案された流出解析法は災害状況を良好に再現していることが分かった.

最後に,2005年9月台風14号の大雨時に土石流により被災した鹿児島県垂水市小谷集落を対象に,住民の避難行動に関するアンケート調査を行い,土砂災害や避難に関する知識,土砂災害警戒情報等の避難呼びかけに対する住民の反応及び避難特性を分析した.これらの結果を用いることで災害時の被害想定に資することとした.本研究は,同一流域内で同時に発生した土石流災害と水災害について被害想定を関連して行う統合型被害予測シミュレーションモデルを開発するとともに,それに基づいた流域の効果的防災システムの構築を図るものである.事例として,2003年水俣市の崩壊・土石流災害,福岡県宇美川流域の崩壊・土石流・水災害,2005年の宮崎水害,鹿児島県垂水市土石流災害などを取りあげ,まず,山地部の上流域における崩壊・土石流流出・氾濫のシミュレーションモデルを,次いで,下流域における洪水流出・氾濫のモデル化を行った.さらに,上流域と下流域のモデルを接続させて統合型被害予測シミュレーションモデルを構築し,最後に,流域全体の警戒避難体制について検討した.2003年熊本県水俣市集川で発生した崩壊起源の土石流を対象とし,崩壊から土石流への遷移過程について,ある土量の静止土砂が崩壊現象を通じて瞬時に流動化する過程と捉え,応答関数を用いた数理モデルを提案した.このモデルに基づく境界条件のもとで土石流の流出ハイドログラフを予測し,その流出ハイドログラフを境界条件として氾濫解析を行った.次に,上述の崩壊モデルをもとに,2003年福岡県宇美川流域で発生した崩壊・土石流・水災害を対象として,多数の崩壊を伴った山地流域における土石流の流出解析モデルを提案した.この流出解析結果を境界条件として,下流河道に沿った洪水流による1次元河床変動と都市域における洪水氾濫シミュレーションモデルを構築した.2005年宮崎水害,垂水市土石流災害などを対象として,住民の避難行動に関する質問紙調査を行い,災害や避難に関する知識,避難の呼びかけなど警戒情報等の伝達に対する住民の反応及び避難特性を分析した.これらの結果を用いることで災害時の被害想定に資することとした.以上の結果をもとに流域全体に渡る統合型被害予測シミュレーションモデルを構築し,被害予測に基づいた災害シナリオの作成と流域における水災害と土砂災害を一元化した警戒・避難体制について検討した.
植物根圏を利用した汚染土壌中の重金属除去

環境基準の数倍から数十倍程度の比較的低濃度重金属汚染土壌の修復方法として、植物を利用した汚染土壌の修復方法(いわゆるファイトレメディエーション)は有力な手法と考えられるが、具体的な検討は進んでいない。本研究では、重金属の模擬汚染土壌を作成し、各種の植物を用い、土壌微生物の活動を利用しながらその根の周辺に重金属類を移動・濃縮させることを試み、合わせて生成した重金属化合物の形態分析および重金属類移動量の定量的評価を実施し、重金属汚染土壌修復への適用可能性と金属資源リサイクルの可能性を検討することを目的とした。本年度は、模擬汚染土壌を用いた植物の育成実験として濃度段階を変えたヒ酸ナトリウムを混合した模擬汚染土壌を作成し、モエジマシダを播種して、人工気象器内で温度、日照時間をコントロールしながら栽培し、植物各部位におけるヒ素蓄積量の経時変化を測定するとともに各部位におけるグルタチオン量の定量を行った。ヒ素添加量が多い場合、葉におけるヒ素蓄積量は乾燥重量あたり10000mg/kgを越え、その場合葉におけるグルタチオン量の生産量も増大していた。また、亜鉛およびカドミウム汚染土壌で生育している植物を入手し、各植物体中におけるカドミウムと亜鉛濃度をその土壌で生育可能な植物を検索したところ、ナズナ科のハクサンハタザオが体内に亜鉛およびカドミウムを蓄積することが判明した。PIXE分析で体内の亜鉛分布を調べたところ、根、茎、葉ともほぼ同程度の亜鉛が分布していた。植物根圏周辺の酸性化状況を明らかにするため、走査型光化学顕微鏡(SCHEM)を用い、根周辺の微少領域のpH分布を明らかにする方法を確立した。本研究では、重金属の代表として不溶性の鉛化合物と砒素化合物を用いて模擬汚染土壌を作成し、各種の植物を用い、土壌微生物の活動を利用しながらその根の周辺に鉛・砒素を移動・濃縮させることを試み、合わせて生成した化合物の形態分析と重金属の移動量の定量的評価を実施し、重金属汚染土壌修復への適用可能性と金属資源リサイクルの可能性を検討することを目的とした。不溶性の鉛化合物あるいは砒素化合物を混合した模擬汚染土壌を作成し、ナズナ、ソルガム、シダなどの植物の育成実験を人工気象器内で温度、日照時間をコントロールしながら行った。また合わせて実際の汚染土壌で生育している植物の採取も行った。得られた植物体および土壌について、各種分析を行った。このうち土壌については、鉛化合物の形態を推定することが可能な連続抽出法を適用し、植物体は各画分を灰化させた後、定量分析するとともに植物体内の重金属の局所分布を解析するため、X線GTおよびPIXEを用いた分析を行った。実験した植物のうち汚染土壌に生育するイタドリは根に鉛を蓄積し、シダは葉の部分に砒素を蓄積しており、これらの様子をX線GTおよびPIXEにより可視化した。土壌中の微生物の培養を行ったが、検討した範囲では鉛の溶解に有効に作用する微生物は見いだすことができなかった。本年度は、模擬汚染土壌を用いた植物の育成実験としてヒ素化合物を混合した模擬汚染土壌を作成し、ヒ素の高蓄積植物として知られるモエジマシダを播種し、人工気象器内で温度、日照時間をコントロールしながら栽培し、植物成長へのヒ素化合物の影響を観察するとともに、XANES、X線顕微鏡およびPIXE等の機器分析を行い、植物体中のヒ素化合物の形態分析を行った。モエジマシダの場合、ヒ素は植物体内にスムーズに移行し、主として葉の部分に有機物と結合した形で蓄積した。また、カドミウム汚染土壌を入手し、その土壌で生育可能な植物を検索したところ、ホウレンソウ類の中で、体内にカドミウムを蓄積しかつ生育可能な種が見つかった。さらに鉛および砒素などの重金属類の移動形態を解析するため、土壌内や植物体内におけるこれら重金属類の移動を記述する数学モデルを作成した。

本年度は、模擬汚染土壌を用いた植物の育成実験として濃度段階を変えたヒ酸ナトリウムを混合した模擬汚染土壌を作成し、モエジマシダを播種して、人工気象器内で温度、日照時間をコントロールしながら栽培し、植物各部位におけるヒ素蓄積量の経時変化を測定するとともに各部位におけるグルタチオン量の定量を行った。ヒ素添加量が多い場合、葉におけるヒ素蓄積量は乾燥重量あたり10000mg/kgを越え、その場合葉におけるグルタチオン量の生産量も増大していた。また、亜鉛およびカドミウム汚染土壌で生育している植物を入手し、各植物体中におけるカドミウムと亜鉛濃度をその土壌で生育可能な植物を検索したところ、ナズナ科のハクサンハタザオが体内に亜鉛およびカドミウムを蓄積することが判明した。PIXE分析で体内の亜鉛分布を調べたところ、根、茎、葉ともほぼ同程度の亜鉛が分布していた。植物根圏周辺の酸性化状況を明らかにするため、走査型光化学顕微鏡(SCHEM)を用い、根周辺の微少領域のpH分布を明らかにする方法を確立した。
曲面と基本群を用いた3次元多様体のトポロジーの研究

トンネル数1の絡み目(結び目)はトンネルによって定義される.しかし,ある一つのトンネル数1の絡み目に対してそのトンネルは一意的に決まるとは限らない.そのためトンネルを全て決定することは大きな問題である.ChoとMcCulloughは全てのトンネルが有理数と0,1の列によって完全にパラメータ付けされることを示した.トンネルの研究では,twisted torus knotのあるトンネルのパラメータを求めた.また,この計算を用いてtwisted torus knotがtorus knotや2-bridge knotになる条件を導いた.この結果はトンネルのパラメータの応用の可能性を示している.与えられた結び目をDNAやタンパク質で構成するのに,塩基対やアミノ酸による構成単位がどれだけ必要となるかが問題となっている.このタンパク質やDNAのモデルとして格子結び目を考えることが出来る.ある結び目のminimum step numberとは,その結び目を格子結び目で構成するのに必要なstepの本数の最小値である.これまでにDiaoによって三葉結び目のminimum step numberが24であること,山口氏によって8の字結び目のminimum step numberが30であることが示されている.Mariel Vazquez氏らとの共同研究で,一般の結び目のminimum step numberを決定するために,BFCAFアルゴリズムによるMonte-Carloシミュレーションや,理論的なアルゴリズムを研究した.またこの研究の続きとして,高さ1の格子の中に結び目を作るのにどれだけの長さが必要であるか考え,同様にその長さ決定の理論的アルゴリズムを研究している.トンネル数1の絡み目(結び目)のトンネルに対応するヒーガード分解を表すヒーガード図式を用いることによって,与えられたトンネルのパラメータを求めるアルゴリズムを発見した.これにより,同じ絡み目に対応する二つのトンネルが同値であるかどうかがパラメータを求め比べることによって完全に判定可能になった.与えられた結び目をDNAやタンパク質で構成するのに,塩基対やアミノ酸による構成単位がどれだけ必要となるかが問題となっている.このタンパク質やDNAのモデルとして格子結び目を考えることが出来る.minimal step numberとは,その結び目を格子結び目で構成するのに必要なstepの本数の最小値である.(2,5)トーラス結び目のminimal step numberが34であることを発表した.詳しい内容は執筆予定である.またMriel Vazquez氏らとの共同研究で,一般の結び目minimal step numberを決定するために,BFCAFアルゴリズムによるMonte-Carloシミュレーションや,理論的なアルゴリズムについて研究している.DNAの組み換えを行うXerシステムはDNAの特定の配列を認識し,その部位を取り込み,組み換えを行うBath-Sherratt-Colloms(1999,JMB)実験において,実際にどのような組み換えが起きているのかを,組み換えのモデルとして有理タングル手術を用いて数学的に考えた.下川航也氏,Isabel Darcy氏らとの共同研究でXerシステムによる組み換えがバンド手術に対応するという仮定と,2k+1交点の結び目が橋指数2で種数1の結び目であるという仮定のもとで考え,どのような組み換えが可能であるかを示した.トンネル数1の絡み目(結び目)はトンネルによって定義される.しかし,ある一つのトンネル数1の絡み目に対してそのトンネルは一意的に決まるとは限らない.そのためトンネルを全て決定することは大きな問題である.ChoとMcCulloughは全てのトンネルが有理数と0,1の列によって完全にパラメータ付けされることを示した.トンネルの研究では,twisted torus knotのあるトンネルのパラメータを求めた.また,この計算を用いてtwisted torus knotがtorus knotや2-bridge knotになる条件を導いた.この結果はトンネルのパラメータの応用の可能性を示している.与えられた結び目をDNAやタンパク質で構成するのに,塩基対やアミノ酸による構成単位がどれだけ必要となるかが問題となっている.このタンパク質やDNAのモデルとして格子結び目を考えることが出来る.ある結び目のminimum step numberとは,その結び目を格子結び目で構成するのに必要なstepの本数の最小値である.これまでにDiaoによって三葉結び目のminimum step numberが24であること,山口氏によって8の字結び目のminimum step numberが30であることが示されている.Mariel Vazquez氏らとの共同研究で,一般の結び目のminimum step numberを決定するために,BFCAFアルゴリズムによるMonte-Carloシミュレーションや,理論的なアルゴリズムを研究した.またこの研究の続きとして,高さ1の格子の中に結び目を作るのにどれだけの長さが必要であるか考え,同様にその長さ決定の理論的アルゴリズムを研究している.
芳香族アミン曝露者に発生する尿路上皮腫瘍の分子生物学的研究

和歌山市においては第二次大戦後の復興途上において、輸出用の染料中間産物である芳香族アミンの大量生産が行われた時期があった。この製造にたずさわった従業員のなかから不幸にして高頻度に尿路上皮癌患者が発生している。教室ではこの′′職業性′′尿路上皮腫瘍症例を疫学的に解析し自然発生尿路上皮腫瘍と比較してさまざまの点で生物学的行動が異なることを報告してきた。しかし、現在のところ従来の病理組織学的検査ではこの職業性尿路上皮腫瘍と自然発生尿路上皮腫瘍との生物学的行動の差を特定することはできない。本研究は分子生物学的方法を用い職業性腫瘍と自然発生腫瘍との差を証明することを目的に行った。1.芳香族アミン曝露者における解毒酵素トランスフエレース遺伝子の検討:芳香族アミン曝露者において宿主特異的因子であるGlutathion S-transferase(GSTMI)遺伝子欠損をPCR法により検討した。腫瘍発生者にGSTMI遺伝子欠損者の多い傾向をみとめた。職業性腫瘍発生に関わる労働環境因子とGSTMI遺伝子欠損との相互関係の検討では、小規模工場での就労や就労年数の長さなどの労働環境因子がGSTMI遺伝子欠損を凌駕する強い関わりを示した。今後、芳香族アミンに対する特異的解毒酵素と考えられるN-acethyltransferaseについて同様の検討を行って行きたい。2.′′職業性′′尿路上皮腫瘍におけるp53遺伝子の突然変異の検討:p53腫瘍抑制遺伝子の突然変異は尿路上皮癌においてもしばしば発生することが知られている。現在、職業性尿路上皮癌の変異型p53遺伝子の過剰発現を検討し、PCR-SSCP法により職業性尿路上皮腫瘍に特異的なp53遺伝子点突然変異や塩基対の欠失を証明することにより、自然発生腫瘍との間の差を明らかにするべく準備を行っているが研究年度内には達成できなかった。和歌山市においては、染料中間産物である芳香族アミン科研報告96製造工場の従事者の中から、高頻度に尿路移行上皮癌が発生している。我々はこの職業性尿路移行上皮癌が自然発生尿路上皮癌と疫学的に様々な点で生物学的行動が異なることを報告してきた。本研究はこの差異を遺伝子レベルで解析するために計画された。1.平成7年度においては芳香族アミン曝露者における職業性尿路移行上皮癌発生に関わる労働環境因子を解析し、benzidineの製造取り扱い、小規模工場での就労、就労期間の長さが願発生に強く関わっていることを発表した。2.芳香族アミン曝露者の宿主特異的因子として解毒酵素Glutathion-S-transferase遺伝子(GSTM1)の分布をPCR法によって検査し、腫瘍発生者にGSTM1遺伝子欠損者が多い傾向をみとめるとともに、労働環境因子との関連を検討し知見を得たので平成8年泌尿器科学会総会において報告する。4.尿路移行上皮癌発生に関わると考えられているp53遺伝子を芳香族アミン曝露者に発生する尿路上皮癌において検索すべく、初年度においては自然発生尿路上皮癌において、抗p53抗体を用いた免疫組織化学的検査によるp53遺伝子過剰発現を証明しえた。今年度は職業性尿路移行上皮癌組織において検索し比較検討を行う。5.本研究の最終目的として、芳香族アミン曝露者に発生する職業性尿路移行上皮癌におけるp53突然変異をPCR-SSCPによって証明し、自然発生膀胱腫瘍との間に遺伝子レベルで差があるか否かを証明したい。

この製造にたずさわった従業員のなかから不幸にして高頻度に尿路上皮癌患者が発生している。教室ではこの"職業性"尿路上皮腫瘍症例を疫学的に解析し自然発生尿路上皮腫瘍と比較してさまざまの点で生物学的行動が異なることを報告してきた。しかし、現在のところ従来の病理組織学的検査ではこの職業性尿路上皮腫瘍と自然発生尿路上皮腫瘍との生物学的行動の差を特定することはできない。本研究は分子生物学的方法を用い職業性腫瘍と自然発生腫瘍との差を証明することを目的に行った。1.芳香族アミン曝露者における解毒酵素トランスフェレース遺伝子の検討:芳香族アミン曝露者において宿主特異的因子であるGlutathion S-transferase(GSTM1)遺伝子欠損をPCR法により検討した。腫瘍発生者にGSTM1遺伝子欠損者の多い傾向をみとめた。職業性腫瘍発生に関わる労働環境因子とGSTM1遺伝子欠損との相互関係の検討では、小規模工場での就労や就労年数の長さなどの労働環境因子がGSTM1遺伝子欠損を凌駕する強い関わりを示した。今後、芳香族アミンに対する特異的解毒酵素と考えられるN-acethyltransferaseについて同様の検討を行って行きたい。2."職業性"尿路上皮腫瘍におけるp53遺伝子の突然変異の検討: p53腫瘍抑制遺伝子の突然変異は尿路上皮癌においてもしばしば発生することが知られている。現在、職業性尿路上皮癌の変異型p53遺伝子の過剰発現を検討し、PCR-SSCP法により職業性尿路上皮腫瘍に特異的なp53遺伝子点突然変異や塩基対の欠失を証明することにより、自然発生腫瘍との間の差を明らかにするべく準備を行っているが研究年度内には達成できなかった。
元素分析による身元不明遺体の出身地域推定の検討

現在厚労省が実施している戦没者遺骨収容事業では、地元住民、米国人及び日本人戦没者の遺骨混同が、大きな社会問題、国際問題となっており、事業進捗の大きな障壁となっている。この問題への解決策として、我々は骨や歯の中の各種元素の安定同位体比分析による3者の分別方法の検討を行っている。今年度は、フィリピンにおける戦没者遺骨分別を想定し、骨や歯牙象牙質中のコラーゲンを試料とした場合の炭素、窒素、硫黄の3元素の安定同位体比分析による日米比3者分別の可能性について検討を行った。分析試料は、日本出身者のものとして、日本各地で収集された抜去歯牙15本、フィリピン出身者のものとして、同国中部のビザヤ諸島バナイ島で収集した歯15本である。これらについて前述3元素の安定同位体比分析を行った。対比データとして、先行研究から米国人戦没者遺骨18個体分の炭素同位体比を参照した(Eric J. Bartelinkら,2018)。日本人歯牙象牙質コラーゲン中の炭素、窒素及び硫黄の各安定同位体比(平均値±標準偏差)は、いずれも日本人分布域(δ13C: -17.6±0.51‰、δ15N: 11.7±0.9‰、δ34S: 5.0±0.65‰)をフィリピン人分布域(δ13C: -18.1±1.4‰、δ15N: 11.6±0.6‰、δ34S: 7.5±3.3‰)が包含する結果となった。【日&比】と【米】の2群の混合遺骨の分別の検討では、炭素同位体比により米国人のうち第1四分位数以上の値をとるもの(全体の75%)が分別可能であった。【日】と【比】の混合遺骨の分別について炭素、窒素及び硫黄の同位体比を説明変数としたロジスティク回帰分析では、全体で85.7%の正答率に留まるものの、判定結果を試料ごとに確率で示せることから、分別法として有効であると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、安定同位体比分析と濃度分析を組合せた元素分析(以下"元素分析"と表記)による身元不明遺体の出身地域推定の方法を検討するものである。その一環として厚労省が実施している戦没者遺骨収集における地元住民、米国人及び日本人戦没者の3者の元素分析による遺骨分別についての検討を行っている。平成28年度は特にフィリピンにおける戦没者遺骨鑑定を想定した検討をおこなった。分析対象とした元素は、炭素、酸素、ストロンチウムの3元素である。分析対象試料は、歯のエナメル質である。日本出身者のものとして、炭素及び酸素の安定同位体比については、鳥取県米子市で収集された歯牙76本(1945年以前出生者)を、ストロンチウム安定同位体比については全国の歯科医療施設で収集された抜去歯牙39本を用いた。また、フィリピン出身者のものとして、同国中部のビザヤ諸島で収集した歯15本を用いた。さらに米国出身者のものとしては、Laura A. Regan2006の先行研究の結果を対照データとした。得られた分析結果をもとにフィリピン、米国及び日本出身者の3群についてロジスティクス回帰分析による分別の検討を行ったところ、以下の如く2段階の分別により3群の高精度な分別が可能となる結果を得た。第1段階として炭素及び酸素安定同位体比分析による【米国人】と【フィリピン人・日本人】の2群の分別結果は、米国人であるとの判定の正答率は99.5%であった。第2段階として、ストロンチウム安定同位体比分析による【日本人】と【フィリピン人】の2群の分別における日本人であるとの判定の正答率は94.9%であった。さらにストロンチウム及びウランの濃度を独立変数として加えた場合、その正答率は100%となった。フィリピンビザヤ諸島において収集された遺骨の、地元住民、米国人及び日本人の3群の分別方法として元素分析は有望であると考えられる。研究代表者である染田が、異動となりそのための所掌業務の変更対応により、試料分析に若干の遅れを来しているものである。本研究課題は、安定同位体比分析と濃度分析を組合わせた元素分析(以下"元素分析"と表記)による身元不明遺体の出身地域推定の方法を検討するをものである。平成29年度は、その一環として、その一環として先の大戦におけるフィリピン共和国(以下、"フィリピン"と表記)における戦没者遺骨収集で問題となっている現地住民と日本兵の遺骨混合問題への対応を想定し、象牙質コラーゲン中の硫黄同位体比δ34Sの計測を行い、その日本・フィリピン出身者の遺骨分別での有効性について検討を行った。今回の検討に用いた試料は、自衛隊病院・医務室で抜去した歯牙15本(北海道から沖縄の出身者を含む)を用いた。フィリピン人のものとしては、フィリピン中部ビザヤ諸島パナイ島にて収集した歯牙15本を用いた。硫黄同位体比の計測には、総合地球環境学研究所の軽元素安定同位体比測定用質量分析装置(S-IRMS)を用いた。

日本出身者及びフィリピン出身者のδ34Sの値は、最小値、最大値及び平均±1標準偏差(‰)は、日本出身者で(4.18, 6.30, 4.96±0.64)、フィリピン出身者(2.79, 14.7, 7.51±3.34)であった。日本出身者は比較的狭い範囲に分布しているのに対し、フィリピン出身者はこれを含有する広い範囲に分布していた。日本・フィリピン出身者の分別については、δ34Sの7.0‰をカットオフ値とすると、それ以上の値を示す試料はフィリピン人出身者遺骨となり日・比今後遺骨のうち66.6%をフィリピン出身者として分別できるとの結果となった。フィリピンにおける収集遺骨の地元住民、日本人の2群の分別において、硫黄同位体比δ34S分析は有望な指標として期待できると考えられる。今後、コラーゲン中の炭素、窒素同位体比を組み合わせることで更なる分別精度の向上が期待できる。所属機関での実験助手の雇用契約行為が、研究費入金後でないと認められなかったため、試料分析に若干の遅れを来している。現在厚労省が実施している戦没者遺骨収容事業では、地元住民、米国人及び日本人戦没者の遺骨混同が、大きな社会問題、国際問題となっており、事業進捗の大きな障壁となっている。この問題への解決策として、我々は骨や歯の中の各種元素の安定同位体比分析による3者の分別方法の検討を行っている。今年度は、フィリピンにおける戦没者遺骨分別を想定し、骨や歯牙象牙質中のコラーゲンを試料とした場合の炭素、窒素、硫黄の3元素の安定同位体比分析による日米比3者分別の可能性について検討を行った。分析試料は、日本出身者のものとして、日本各地で収集された抜去歯牙15本、フィリピン出身者のものとして、同国中部のビザヤ諸島バナイ島で収集した歯15本である。これらについて前述3元素の安定同位体比分析を行った。対比データとして、先行研究から米国人戦没者遺骨18個体分の炭素同位体比を参照した(Eric J. Bartelinkら,2018)。日本人歯牙象牙質コラーゲン中の炭素、窒素及び硫黄の各安定同位体比(平均値±標準偏差)は、いずれも日本人分布域(δ13C: -17.6±0.51‰、δ15N: 11.7±0.9‰、δ34S: 5.0±0.65‰)をフィリピン人分布域(δ13C: -18.1±1.4‰、δ15N: 11.6±0.6‰、δ34S: 7.5±3.3‰)が包含する結果となった。【日&比】と【米】の2群の混合遺骨の分別の検討では、炭素同位体比により米国人のうち第1四分位数以上の値をとるもの(全体の75%)が分別可能であった。【日】と【比】の混合遺骨の分別について炭素、窒素及び硫黄の同位体比を説明変数としたロジスティク回帰分析では、全体で85.7%の正答率に留まるものの、判定結果を試料ごとに確率で示せることから、分別法として有効であると考えられた。試料収集は順調であるため、今後は分析推進に注力する予定である。試料収集は順調であるため、研究推進には分析のペースを速めることが必要となる。平成30年度からは、所属機関においても年度当初から実験助手の契約行為が可能となったため、ネックとなっていた試料精製が進み分析の加速が期待できる状況となっている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ニューロモデュレーションによる新規パーキンソン病治療法開発のための基礎研究

パーキンソン病(PD)における脳深部刺激療法(DBS)の治療効果発現機序を解明し,新たな治療方法を探ることを目的とした研究を行った.動物を用いて,脳深部刺激を行いながら,大脳基底核の神経細胞活動を記録した.視床下核を刺激した際には,線条体のアセチルコリン陽性神経細胞の活動抑制が生じ,この効果はドパミン受容体を阻害することによって消失した.淡蒼球刺激下でも同じように線条体神経細胞活動は抑制されたがドパミン受容体阻害ではこの効果は消失しなかった.以上より,DBS後はドパミン作動薬の減量が可能であり,また抗コリン剤の減量の可能性が示唆され,DBS後のPD治療における新規の知見が得られた.本年度は、昨年度の1頭目のサルを用いた実験を継続しつつ、さらに2頭目のサルを用いてさらにデータの収集を行った。安定してサル大脳基底核からの神経細胞外活動電位を記録できることを確認した後、視床下核(STN)高頻度電気刺激下での淡蒼球内節(Gpi)および被殻(Put)の単一細胞外電位を記録し、神経細胞活動を記録した。また、Gpi刺激下でのPutの神経細胞外電位の活動を記録した。刺激条件は昨年度得られたデータから、電流値0.4mA,刺激幅60μS,刺激頻度130 Hzで行った。STN刺激下では多くのGpiニューロンの発火は抑制された。これはSTN脳深部刺激療法(DBS)は、投射先の神経細胞活動を抑制することによって効果を発現させている可能性を示唆する。さらに、同条件下では多くのPutの介在ニューロンであるtonically active neuron (TAN)の発火も抑制された。このTANの発火抑制の機序を探るために、薬物を局所注入しながら同時に細胞外電位記録が可能となるinjection systemを作成した。それを用い、STN刺激下において、ドパミンD2受容体阻害薬のスルピリドを局所注入しながらTANの細胞外電位を記録したところ、TANの抑制は消失した。これは、STN高頻度電気刺激では被殻にドパミンが放出され、D2受容体を介してTANの活動を抑制していることを示唆する。TANはアセチルコリン陽性細胞であることも考え合わせると、これらの知見はパーキンソン病におけるDBSの効果発現機序を解明するうえで重要な所見である。以上のデータは平成26年度の第55回神経学会学術大会および国際パーキンソン病及び運動障害学会で発表する予定である。パーキンソン病(PD)における脳深部刺激療法(DBS)の治療効果発現機序を解明し,新たな治療方法を探ることを目的とした研究を行った.動物を用いて,脳深部刺激を行いながら,大脳基底核の神経細胞活動を記録した.視床下核を刺激した際には,線条体のアセチルコリン陽性神経細胞の活動抑制が生じ,この効果はドパミン受容体を阻害することによって消失した.淡蒼球刺激下でも同じように線条体神経細胞活動は抑制されたがドパミン受容体阻害ではこの効果は消失しなかった.以上より,DBS後はドパミン作動薬の減量が可能であり,また抗コリン剤の減量の可能性が示唆され,DBS後のPD治療における新規の知見が得られた.本年度は、サルを用いた電気生理学的実験の開始のため、細胞外電位記録及び刺激のための機器、記録機械、電極の作成をまず行い、その後動物実験を開始した。まず安定した細胞外電位記録を行うためにサルに定位脳手術を行い頭部にチャンバーを取り付けた。術後、動物の状態が安定したところで(約2週間)記録部位となる線条体(被殻)及び刺激部位となる視床下核(STN)の同定を細胞外電位を記録することにより行った。各部位を同定後、ユニークメディカル社製の刺激電極を挿入し、まず被殻の介在ニューロンであるtonically active neuronの細胞外電位を刺激前、中、後にて記録し、STN刺激における線条体ニューロンの活動の影響を観察した。その結果、刺激頻度130Hz、電気刺激60μSの条件下では、刺激強度を強めると、より介在ニューロンの活動が抑制されることが判明した。介在ニューロンはアセチルコリン産生ニューロンであり、視床下核の刺激によりその活動が抑制されることは、パーキンソン病の薬物治療として、抗アセチルコリン剤が使用され効果があることと矛盾せず、STN脳深部刺激療法の新しい効果発現機序の一つとして考えられる。さらに、in vivo voltammetry法を用いて、同刺激条件下における線条体ドパミン濃度の変化を記録したところ、ドパミン濃度の上昇を認めた。このドパミン濃度の変化が介在ニューロンの抑制に関与しているか否かを確かめるために、ドパミンD2受容体拮抗薬を投与しながら同時に介在ニューロン活動を記録するための装置を現在は作成している。また、同刺激条件における淡蒼球外節の細胞外電位記録も行っている。以上より,STN刺激においては,線条体におけるドパミンの放出が起こり,その結果TANの活動抑制が起きており,GPi刺激下ではおそらくGABA系を介した機序によってTANの反応が生じていることが示唆され,この結果は,臨床的にパーキンソン病のSTN脳深部刺激療法(DBS)では,ドパミン製剤を減薬することができ,GPiDBSでは減薬ができないこと,またdystoniaという,抗アセチルコリン剤の投与で効果のある症状が,STNDBSよりGPiDBSによって強力に改善させることができることの理論的根拠になり得る結果である.

神経内科脳深部刺激療法の効果発現機序に関する新しい知見が確実に得られており、研究目的に沿って行われていると考えている。サルを使用した神経細胞外電位の安定した記録を可能とし、それを記録するためのシステムの構築を行った。パーキンソン病に対しての脳深部刺激術と同様の刺激電極及び刺激方法を用いてその効果の発現機序の解析を行っており、研究目的(最適な刺激条件の探索、刺激効果の発現機序の解明)に沿った実験を行っている。さらにこのデータをあつめ、今後はGPi高頻度刺激下におけるTANの発火抑制の機序を解明し、STN高頻度刺激との違いを調べる。また、パーキンソン病(PD)モデルにおいて同様の実験を行い、PD病態下におけるDBSの作用機序を検討する。正常サルにおけるSTN刺激におけるドパミンの反応、線条体ニューロン、淡蒼球ニューロンの反応をさまざまなパラメータで記録した。次年度以降はパーキンソン病モデルサルを作成し、パーキンソン病態下におけるSTN刺激に対する反応を記録し、さらに抗パーキンソン剤投与下における反応を記録することにより、より実際の治療に近づけた状態における脳深部刺激療法の効果発現機序及び最適な刺激パラメーターの探索を行う。実験動物、薬物等は予定通りの購入を行ったが、コンピューター及びプログラムに関しては来年度以降に解析を行うこととなったため、購入は来年度を予定している。老朽化している実験道具(マイクロマニピュレータや、電気抵抗計など)や記録用電極等の消耗品の購入及び解析のためのコンピュータの購入を予定している。実験動物および薬剤、解析のためのコンピュータ及びプログラムの購入を予定しています。
日本住血吸虫症流行撲滅を目指した新規サーベイランスツールの開発戦略

中国の日本住血吸虫症の流行撲滅のために必要な新規の対策ツールを検証した。感度、特異性に優れた検査法としてLAMPによる遺伝子検査は従来法で見逃した感染を検出し、且つ流行現場で実施可能であることを実地調査で確認した。また、中間宿主貝の分布予測とリスク評価へのGISの有用性を検討し、モニタリング効率改善に有用であることが確認出来た。以上、簡便な新規対策ツールを応用した流行終息に不可欠な疾病対策戦略モデルを構築した。日本住血吸虫感染を高感度で検出する遺伝子診断法を確立し、中国の流行地における直接の感染源である中間宿主貝の感染モニタリングの新規システム開発を目指した。日本住血吸虫の28S rRNA遺伝子を標的としたPCRおよびLAMP法にてOnchomelania属貝から寄生虫遺伝子を増幅する検査を実験室内で確立し、この検査法の流行地現場における実施可能性と疫学情報としての有用性評価を進めた。この方法が10pgのゲノムDNAを検出限度とすること、現状ではPCRとLAMPとでほぼ同等の検出感度を示すことを実験室レベルで確認した。流行地のon-siteでの実用性を考えて、必要な機器が少なくて済むLAMP法の実用化を考えた。寄生虫学的検査法により流行度が異なる3つの地域(A,B,C)を中国安徽省内から選定し、そこから採取したOnchomelamnia属貝200個を50mlチューブ中で破砕してDNAを抽出した。それをテンプレートにして28S rRNA遺伝子を増幅するLAMP法を実施したところ、3地点全ての貝サンプルが陽性反応を示した。中国の流行地に設置された検査ステーションの通常の機器を用いることで、LAMP法の感染検出が実施できることが確認され、さらに3地点の中には通常の寄生虫学的検査では感染貝が検出されない所もあったが、遺伝子検出法を応用することでより感度の高いモニタリング手法となり得る事が確認された。さらに、中国の流行地におけるOnchomelania属貝の生息環境の特性を土壌と植生の因子から解析し、流行地のデジタルマップに生息密度と土壌特性を入力して感染リスクの情報とした。地球温暖化が与える貝の生息域の動向も予測し、流行予測の資料としての有用性を検討した。日本住血吸虫中間宿主貝の感染を効率的に検出するためのPCR及びLAMP法の応用については、実験室内の予備研究が終了したので当該事項を論文として発表した後、これらの方法の野外サンプルへの応用性のための確認実験を進めた。日本住血吸虫症に関する2010年度中国国内サーベイランスの機会を利用して、揚子江中流地域の中間宿主貝野外サンプルを得て、従来の顕微鏡的検査法とPCR/LAMP法による検出効率について比較を試みた。安徽省、四川省、湖南省、湖北省および雲南省由来の貝サンプルを用いて、50匹の貝から抽出したDNAを鋳型としてPCR/LAMPによる住血吸虫遺伝子の検出を、中国国内流行地の実際の研究室環境を用いて試みた。その結果、中国流行地での実験室環境ではLAMP法に容易にコンタミネーションが発生し、偽陽性結果が多くなることがわかった。PCR法による検出の場合は得られたバンドからの核酸塩基配列による確認が可能であるが、LAMP法による場合は確認試験が困難であり、今後は検査実施環境においてコンタミネーションを防止する方法について検討を行うことの必要性を確認した。当面は蛍光発色検出系を用いて反応時間を短縮して偽陽性の防止を試み、一定の効果が得られている。中間宿主貝の分布動態を簡便にモニタリングする方法も継続して検討した。人工衛星画像情報を用いることにより、中国揚子江流域の中間宿主貝分布に影響する植生、年平均気温、揚子江の水位などのパラメーターが巨視的に分析可能であることを確認し、わが国のALOSシンポジウムで報告した。また、このアプローチにより、気候変動による中国国内の中間宿主貝分布変動にもシミュレーションを実施することが出来、流行拡大に関するリスク評価などにも優れた方法であることを明らかにした。日本住血吸虫症流行撲滅を目前に控えた中国において、正確な感染状況把握と中間宿主貝の生息マップに基づくリスク評価の新しいツール開発を目的に研究を実施した。第一の課題として、感染宿主検出法として用いられる古典的寄生虫学的手法の問題点である感度の低さを克服するべく、遺伝子検出法としてLAMP法の流行現場への導入を検討した。中国安徽省内の流行状態に関する調査データに基づいて様々な流行濃度の地点を選定し、中間宿主貝および終宿主の試料を得て、従来法、個別PCR法、50個の貝同時のLAMP法検査とを比較した。この結果、中間宿主貝の監視のためには遺伝子検出法の感度が優れていること、また流行密度が低下している地域では50個程度の貝を1単位としてDNAを抽出して遺伝子検査をすることで信頼できる近似値を得ることが可能であること、およびLAMP法は流行現場で実施可能であることを明らかにした。しかし、大型家畜動物の場合、糞便や血液ではLAMP法による感染検出試験結果が安定せず、引き続き方法上の改良を加える必要のあることが確認された。

第二の課題としては、中間宿主の制圧のために、流行地の土壌分析とGPSによる植生環境因子を加味した貝の生息状況調査を安徽省内で実施し、土壌のカルシウム含量の多寡による中間宿主貝の形態的多様性の存在、およびそのような地域差が流行維持にどのように関わるかについて一定の情報を得た。すなわち、中間宿主貝は生息環境に適応して形態的多様性を形成しており、同じ揚子江流域の流行地であっても、流行フォーカスが異なるとそこに固有の住血吸虫-中間宿主貝相互作用が成立していることが推定され、フォーカス単位の貝の駆除は地域の疾病対策として有効であることが推定された。以上を通じて、中国の日本住血吸虫症流行対策の新規技術の導入と対策戦略について新たな情報が得られ、これからの疾病対策に資する成果となった。
膝前十字靭帯損傷に合併した半月板損傷に対する手術治療の回旋不安定性改善効果の検討

基礎研究となる基盤(C)「前十字靱帯損傷に伴う軟部組織損傷の膝回旋不安定性に及ぼす影響についての調査」において、半月板の合併損傷は、特に外側半月板損傷において、ACL再建術後の回旋不安定性残存要因である可能性が示された。その結果から、ACL損傷に伴う外側半月板合併損傷に対する適切な治療が期待されるが、外側半月板損傷に対しての手術方法は確立されたものは無い。関節鏡視下での縫合術と脛骨骨孔を作成し骨内へ固定する修復術などが提案されているがその回旋不安定の改善効果、さらには再建靭帯にかかる力学的負荷への影響は十分に検討されていない。手術効果のBiomechanics的評価としては、関節力学試験ロボットシステムが現存で最も高精度な評価方法であると考えられる。そこで、今研究の目的はACL損傷に合併した外側半月板損傷に対する縫合術と修復術の回旋不安定性及び再建靭帯への力学的負荷を関節力学試験ロボットシステムを用いて評価・比較することである。Pittsburgh大学整形外科にはそのロボット機器を保有しており、米国では新鮮凍結屍体膝の入手も可能であり、また、同施設のMusahl先生とDebski先生は屍体膝ロボット実験に関しての知識と経験は十分であり、今回の申請研究は同施設と国際共同研究として行う。今研究は1年間に延長期間2年を加えた3年間で行う予定であるが、初年度では主に研究環境の準備に時間を費やした。特に大学間での共同研究契約締結に時間を要した。4月(初回)渡航では主に実験環境の準備を行った。共同契約締結が未遂のまま、10月の渡航ではPittsburgh大学の残存する実験資材などを無償にて提供頂き、予備実験にて手術及び検査手順の確認を行ったが、手術法に不備があり、更なる予備実験を要することが判明し、2019年3月の渡航にて2度目の予備実験を行った。大学間での共同研究契約の締結に時間を要した。最終的に契約締結に至ったのは2018年11月末となった。その時点までPittsburgh大学で使用する研究費が確保できず、十分な研究ができなかった。また、Pittsburgh大学側に無償で提供いただいた試料を用いての予備実験では、手術方法の改善が必要であることが示され、複数段階の予備実験を要することとなった。現時点では未だ予備実験を要する状態であるが、今後、手術内容を検討・変更し、今年度中には本実験を行うことを計画している。2019年6月にはPittsburgh大学にて行われる前十字靭帯損傷・再建術の国際シンポジウムもあり、同会議でも今研究の内容に関しての議論がある為、それを踏まえて実験方法の修正・改善をすることを予定している。内定年度:2017基礎研究となる基盤(C)「前十字靱帯損傷に伴う軟部組織損傷の膝回旋不安定性に及ぼす影響についての調査」において、半月板の合併損傷は、特に外側半月板損傷において、ACL再建術後の回旋不安定性残存要因である可能性が示された。
変容する身体とジェンダー:日本の女子プロレスラーの考察

プロテストに合格すると、一応一人前のレスラーとなる。その時の自分の体について、自覚的にその変化を捉えているレスラーは少なかった。これは、デビューして数年までは、先輩との厳しい上下関係の中で、日々の雑用や練習に追われてしまい、自分の身体やプロレスのことをあまり考える余裕がない状況にあったからと推測できる。自分の身体のあり方に自覚的になっていたのは、デビューの後、キャリアを積む過程においてであった。多くのレスラーは、女らしい身体とレスラーとして目指す身体を対立するものとして捉えていた。レスラーであることを優先して、そのための身体をまず第一に考え、女らしい身体の獲得をあきらめている。しかし、そのあきらめに悲壮感はない。なぜなら、レスラーとしての身体を持ち、プロレスができることの方が彼女たちにとって重要だからである。プロレスでは、相手も自分の技を受けてくれる、自分も相手の技をうけるという信頼関係が必要である。したがって、プロレスの闘いは相手をとにかく打ち倒すことではないので、レスラーは自分を「強い」と意識することが希薄になっている。レスラーのジェンダー・アイデンティティの核はレスラーになる以前から形成されたように思われる。自分の体をレスラーの体に変容させることは、彼女たちのジェンダー・アイデンティティにはそれほど影響を与えていないと思われる。一方、ファンのジェンダー・アイデンティティへのプロレスの影響も、確認できなかった。多くの男性ファンは、女性として魅力ある身体とレスラーの身体を区別して把握している。多くの女性ファンは自分がなりたい身体のイメージを、自分の好きなレスラーの体型とは別に持っている。多くのファンは、リングを降りた選手に、「女らしさ」を見ている。対称的に、プロレスをしている女子レスラーは、ファンの視点の中では、ジェンダーを越えた存在として捉えられている傾向があった。本年度は、女子プロレスファン15人(男性8人、女性7人)と引退したレスラー1人のインタビューを行うことができた。このうち、女性のプロレスファン6人のインタビュー結果から明らかになった内容を報告する。彼女たちは、XZ団体(匿名)に所属している選手を応援している。尚、今後もインタビューを続けてゆくため、この内容はあくまでも現時点での結果の概要である。以下に出てくるF***は、インタビュー協力者のIDである。(1)女子プロレスを見ることによってどんな影響を受けているかプロレス観戦を熱心にやっていると、観戦中心の生活になってしまい、観戦をしない友達とは疎遠になる傾向にある(F007)。一方で、プロレス観戦を通じて、他のファンと知り合いになり、「いい友達に出会うこと」(F012)ができ、その友達と「遊ぶのが楽しい」(F007)。格闘技を始めるきっかけや、それを再開する刺激になっている(F011)人もいる。また、30代の女性は、自分と同じ年代のレスラーたちが現役で活躍しているのを見て元気になった(F008)と語る。(2)女子プロレスはファンのジェンダー・アイデンティティに影響を与えているか上述した様々な影響を受けているが、女子プロレスが直接ファンのジェンダー・アイデンティティに影響を与えていると判断できるものは認められなかった。むしろ、女子レスラーは「自分にできないことをしている人たち」であり、「素晴らしい」と思いつつも、自分もそうなりたいとは思わないファンが多かった(F012)。(3)女子レスラーの身体をどのように捉えているか自分でも格闘技をしているファンは、レスラーの身体を細かく観察していることが認められた。F011は、好きなS選手の好きな点として、「あの鍛えあげられた体」を上げ、太い足、腕、胸の筋肉が発達していることを指摘した。そして無理だと思うが、S選手の身体のようになりたくてトレーニングをしていると言う。しかし、自分の応援している選手の身体と同じ身体になりたいと思うファンは少なかった。

Y選手の身体は「きれいな体型」だが、「あんなでかくはなりたくない」(F009)。Y選手の身体は「かっこいい」と思うし、「そこまで作り上げていてすごいと思」うが、自分はどちらかというとK選手のように、しまったきれいな身体になりたい(F007)。(4)女子レスラーのジェンダーをどのように捉えているか闘っているレスラーを「女性」と見る視点はなかった。中性的な存在として捉えたり(F008)、「男」や「女」というカテゴリーではなく、選手「個人」として捉える視点(F007)があった。試合以外では、特にY選手に関しては、「女らしい」というより「女の子らしい」という表現が使われていた(F008、F009)。本年度は、主にレスラーのインタビューを実施した。インタビューによって明らかになった事象のうち、下記の2点について報告する。尚、w**はレスラーのID番号である。1レスラーとしての身体の獲得過程レスラーとしての本格的な肉体は、プロレス団体入団後のプロデビューまでの、厳しい練習によって培われている。まず、基礎体力を身につけるため、ランニング、腹筋、背筋、スクワット、首の強化のためのブリッジなど行う。次に、プロレスにとって重要な受け身の練習が開始される。この受け身の練習で、デビュー前の多くの新人たちの体に変化が生まれてくる。リングに叩きつけられる足が黒紫色になり、あざになってしまったり(w07)、肘がすりむけて、血が出て、その跡が残ってしまうこともある(w20)。さらに、ロープワークなど、リングを使った練習が開始される。プロレスリングのロープは、実際はかなり堅い。そこに、背中から反動をつけてロープに当たる練習をしていると、皮膚から血がでて、きれいな3本線がつく。かさぶたができても、連日練習するので、また血が出る。非常に痛い。それでも休み無く練習をしていると、やがて皮が厚くなり、ロープに当たっても、血が出なくなる。このようにしてプロレスができる体になってゆく。2変容した体をレスラーはどう感じていたか多くのレスラーは、様々な変化を語っている。顕著な変化は、首が太くなったことである(w07、w08、w20)。そのため、小さなネックレスがつけられなくなる(w08)。他には、受け身で肩に筋肉がつき、市販の婦人服が入らなくなった(w15)という。また、ウエストのサイズでジーンズを選ぶと、太股でジーンズがひっかかり、はけない(w09)。このような市販の婦人服に自分の体が合わないことを、レスラーたちはそれぼど気にかけていない。むしろ、そのような変化を通じて、まさにレスラーの体になったのだと実感し、「嬉しかった」(w06、w08)と答えている。
深層学習とビッグデータを用いた環境価値評価手法の開発

本研究の目的は、深層学習とビッグデータを環境価値評価に応用することで、バイアスを軽減した新たな環境価値評価手法を開発することにある。情報学の分野では深層学習やビッグデータの研究が進められているが、環境価値評価にこれらを応用した研究は極めて少ない。そこで、SNSや携帯電話の電波情報などのビッグデータを深層学習で分析することで精度の高い新たな評価手法を開発する。