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ネットワークシステムに対する分散制御器設計理論の体系化

まず与えられたネットワーク上の分散制御器を自由度をもつある種の構造の関数によってパラメータ化し,次にその自由度を決めることでタスクの達成度を評価する関数を設定する,というものである.提案法の応用可能性を示すため,(iii)で,アクティブノイズコントロール(ANC)システムおよびスマートグリッドシステムに対する分散制御器を設計し,実験等によって有効性を確認した.以上によって,分散制御というシステムへの負荷の小さい方法によってQOL(Quality of Life)を改善できることを示した.1.計測自動制御学会2015年制御部門大会賞受賞制御工学研究計画にある「分散制御器の設計理論の確立とツール化」および「提案法の実用的な応用」の主要な部分を達成したことが理由である.ただし,当初の予定であったANCシステムの実験の代わりに,よりインパクトの高いスマートグリッドに関する研究を行った.その結果,査読付き学術論文誌1本,査読付き国際会議4本,国内会議1本,解説論文2本が採録された.さらに,国内会議における発表によって「計測自動制御学会2014年制御部門大会賞」を受賞した.研究計画にある「すべての分散制御器のパラメータ表現」,および,その結果を利用した「分散制御器設計法の確立」に成功したことが理由である.関連する論文として,査読付き学術論文誌4本,査読付き国際会議2本が採録された.今後は「分散制御器の設計理論の確立とツール化」および「提案法の実用的な応用」の残りを実行する.まず,分散制御器設計のツールとして,ネットワークとタスクを与えると自動的に最適な分散制御器が与えられるMatlabのコマンドを開発する.次に,提案法の実用的な応用として,ANCシステムの評価実験を行う.さらに,より社会的インパクトの大きいテーマとして,スマートグリッドへの応用を進める.最適な分散制御器によって,安定性をどの程度確保できるのかを検証する必要がある.スマートグリッドについては,世界的情勢について情報収集する必要があるため,計画を変更し,海外の研究機関における研究調査を行う.今後は,提案する設計理論の実用可能性を検証するため,アクティブノイズコントロール(ANC)システムを設計する.ANCとはマイクで集音した騒音を,スピーカを用いて消音する技術である.広範囲に消音するためには,複数のマイク・スピーカを用いるマルチチャンネルANCが必要となる.提案する分散制御器設計法によって,低負荷・高性能で大規模化可能な分散制御型ANCシステムを構築する.これ以外にも様々なネットワークシステムへの応用可能性を模索する.アクティブノイズコントロール(ANC)システムの実験について,現状ではシミュレーションによる検証が終わった段階であり,本年度行う予定であった実験システムの構築には至らなかった.ANCシステムの実験については,1年間で終わるように縮小して行う.これと平行して,提案法の有用性をより積極的にアピールするため,スマートグリッドへの応用を行う.当初の計画から変更し,その調査研究のための旅費として使用する.ANCシステムの実験機を製作する.
形態生成機構の基本原理の解明を目指した,ニワトリ三半規管の発生機構の解析

1)ニワトリ胚内耳原基での細胞トレーシング(1)deRedの利用生体での透過率の高い波長域(赤色)の蛍光タンパク質の発現ベクターの利用により,検出感度を高めた.耳胞が閉じる前の発生段階で遺伝子導入して,半規管の形成の最初のステップであるfuse plateの伸長が始まる時期までの細胞の移動が観察できるようになった.(2)fgf10エンハンサー形態形成は細胞の増殖や移動,細胞死などの現象が密接に関わりながら進行するので,遺伝子の発現パターンを解析する場合,その遺伝子を発現している細胞が移動するのか,移動せずに発現のレベルが変化するのかを区別する必要がある。そこで,マウスfgf10遺伝子の耳特異的な発現制御領域をdsRed遺伝子に繋いだ発現ベクターを構築してエレクトロポレーションを行い,その発現パターンを同一個体中で継時的に観察記録する系を確立した.2)ゼブラフィッシュ胚の耳胞の形態形成機構の解析(1)タイムラプス解析ゼブラフィッシュは発生初期では胚が透明なため,内耳の形態形成過程を継時的に観察しやすい.三半規管に関して言えば,ニワトリ胚と相似の過程をたどると考えられ,これまでの知見を十分に生かす事が出来ると期待される.そこで三半規管形成期のタイムラプス解析を行う系を確立した.(2)ミュータントのスクリーニング三半規管の形態形成に異常のあるミュータントのスクリーニングを行い,7系統を分離した.その内の一つでは,三半規管のうち側半規管のみが形成されることを明らかにした.これは三つの半規管の形成がそれぞれ独立に制御されることを示唆し,興味深い.3)共同研究Six1ノックアウトマウスの内耳形態形成の異常の表現系をPaint-fillにより解析し,単に腹側の構造が失われるだけでなく,正常胚に比べ内リンパ管と内リンパ嚢が極端に拡大していることを明らかにした.三半規管は耳胞の背側から発生する。このとき、耳胞背側の膨らみが扁平化し、その中心部に穴が開くことで三つの半規管が形成される。この過程で起こる細胞の増殖や、移動、さらに細胞死などを解析するための基礎技術の開発が本年度の課題であった。1.蛍光タンパク質の強制発現による形態形成過程の観察法の確立特定の細胞種が、形態形成の場でどのように振る舞うか、それらの移動や増殖のパターンを生きたままの状態で観察記録する系の開発を行った。局所導入エレクトロポレーションの応用で、ニワトリ胚内耳原基である耳胞へGFP遺伝子を効率良く導入し、蛍光を観察することに成功した。この過程で浮かび上がってきた新たな課題は、残念ながら孵卵開始後四日目を過ぎると、GFPの発現を胚の外から観察するのは非常に困難であることである。これ対して、次に述べる器官培養を利用するとともに、生体での透過率の高い600-700nmの波長域(赤色)を発する蛍光タンパク質の利用により、より遅い発生段階まで観察できるようになりつつある。2.三半規管の器官培養系の確立(1)初期胚の耳胞の培養細胞の標識を行う2日胚から,耳胞のみを取り出したり神経管と脊索を含む断片を取りだしたりして,種々の培養条件を試しているが,現在のところ4日胚相当より先の発生段階まで進めることは困難である.(2)後期胚の耳胞の培養組織間相互作用が形態形成にとって重要な時期は比較的早い時期である可能性があるので,より遅い発生段階の耳胞を観察するため,5日胚あるいは6日胚の内耳原基を含む部分を取り出し,器官培養を行い、72時間の培養に成功した.1)ニワトリ胚内耳原基での細胞トレーシング(1)deRedの利用生体での透過率の高い波長域(赤色)の蛍光タンパク質の発現ベクターの利用により,検出感度を高めた.耳胞が閉じる前の発生段階で遺伝子導入して,半規管の形成の最初のステップであるfuse plateの伸長が始まる時期までの細胞の移動が観察できるようになった.(2)fgf10エンハンサー形態形成は細胞の増殖や移動,細胞死などの現象が密接に関わりながら進行するので,遺伝子の発現パターンを解析する場合,その遺伝子を発現している細胞が移動するのか,移動せずに発現のレベルが変化するのかを区別する必要がある。そこで,マウスfgf10遺伝子の耳特異的な発現制御領域をdsRed遺伝子に繋いだ発現ベクターを構築してエレクトロポレーションを行い,その発現パターンを同一個体中で継時的に観察記録する系を確立した.2)ゼブラフィッシュ胚の耳胞の形態形成機構の解析(1)タイムラプス解析ゼブラフィッシュは発生初期では胚が透明なため,内耳の形態形成過程を継時的に観察しやすい.三半規管に関して言えば,ニワトリ胚と相似の過程をたどると考えられ,これまでの知見を十分に生かす事が出来ると期待される.そこで三半規管形成期のタイムラプス解析を行う系を確立した.(2)ミュータントのスクリーニング三半規管の形態形成に異常のあるミュータントのスクリーニングを行い,7系統を分離した.その内の一つでは,三半規管のうち側半規管のみが形成されることを明らかにした.これは三つの半規管の形成がそれぞれ独立に制御されることを示唆し,興味深い.3)共同研究Six1ノックアウトマウスの内耳形態形成の異常の表現系をPaint-fillにより解析し,単に腹側の構造が失われるだけでなく,正常胚に比べ内リンパ管と内リンパ嚢が極端に拡大していることを明らかにした.
人工角膜に適用する光触媒と酸素バリアーの複合機能を持つ積層膜の開発

前年度は予備実験として傾斜対向型DCマグネトロンスパッタリング装置を用いてガラス基板上およびPET基板上に可視光応答型TiON型光触媒薄膜とSiON型酸素透過抑制膜を成膜し,各膜の可視光透過率,光触媒性能および酸素透過性などの性能評価を行った.その結果,SiON型酸素透過抑制膜は十分な性能を発揮できるが,スパッタリング装置で直接成膜したTiON薄膜は成膜可能な条件範囲が極めて狭いこと,またTiON薄膜が作成できてもそのままでは結晶性が悪く,十分な光触媒性能が発揮されなかった.そこで結晶化促進のために大気雰囲気中でTiON薄膜の焼鈍を行ったが,酸化が過度に進行し紫外光では作動するものの可視光では光触媒作用が発現しなかった.そこで,本年度は新しいTiON膜の作成方法として,窒化チタンを熱処理によって酸化させる手法を検討した.検討に際しては,まず,石英基板上に成膜し,その光学的特性および光分解能を評価した.その後,金属基板上にTiNを被覆・熱処理し,その光分解能を調べた.その際,酸化速度を制御するため,真空下でも熱処理を行った.その結果,透明な石英基板を用いた場合,高温で熱処理を行うことによって吸収端の赤方移行が生じ,バンドギャップが狭さく化されることがわかった。しかし,750°Cで熱処理を行うと、大きな粒径のルチル型優位の結晶構造となり、ほとんど光分解能が確認できなかった。そのため,ルチル優先配向膜とならない範囲でもっとも高い温度である650°Cで熱処理を行うと,紫外及び可視光のいずれの場合に於いても最も高い光分解能を示した.一方,金属基板を用いた場合では熱処理に伴う膜のはく離および650°C程度でのルチル化の促進が問題となった.これは基板と膜の熱膨張係数の差および基板の酸化による析出物が原因である.そのため,550°C、1000Paで熱処理を行うことによって,高い光触媒特性をもつ膜を作成できることが明らかになった.人工角膜用ホルダーには十分な濡れ性と過度の酸素侵入を防ぐ機能が必要である。本研究は光触媒の超親水性作用と酸化ケイ素の酸素バリア特性に着目した人工角膜材料を開発するものである。本年度は予備実験として傾斜対向型DCマグネトロンスパッタリング装置を用いてガラス基板上およびPET基板上に可視光応答型TiON型光触媒薄膜とSiON型酸素透過抑制膜を成膜し。各膜の可視光透過率、光触媒性能および酸素透過性などの性能評価を行った。その結果、スパッタリング装置で直接成膜したTiON薄膜は成膜可能な条件範囲が極めて狭いこと、またTiON薄膜が作成できてもそのままでは結晶性が悪く、十分な光触媒性能が発揮されなかった。そこで結晶化促進のために大気雰囲気中で焼鈍を行ったが、酸化が過度に進行し紫外線では作動するものの可視光では光触媒作用が発現しなかった。そこで、チタン合金よりも酸化温度が低い窒化チタンを酸化し。TiON型光触媒を得ることを試みた。まず、市販の窒化チタン粉末を大気中で焼鈍を行った。その結果、700°Cの焼鈍で可視光応答型光触媒の作製が可能であることがわかった。そこで、スパッタリング法によって窒化チタン薄膜を成膜し、これを酸化することで膜状の可視光応答型光触媒の作製を試みた。その結果、これらの膜では可視光下で十分な光触媒作用を発現しなかった、これは粉末とは異なり、膜最表面近傍の酸化が過度に進行したためである。これらの結果から、膜状のTio^xN^y型光触媒を得るには焼鈍時の酸素濃度の制御が重要になることがわかった。酸素バリア膜に関しても成膜条件および薄膜の性状と酸素透過性の関係を調べた。その結果、酸素バリア性が極小となる成膜時の窒素流量比が存在すること、高窒素流量比下では、膜中にN-H結合が増大し、S-O-Nネットワークの連続性が損なわれることによっての酸素バリア性が低下することがわかった。

しかし,750°Cで熱処理を行うと、大きな粒径のルチル型優位の結晶構造となり、ほとんど光分解能が確認できなかった。そのため,ルチル優先配向膜とならない範囲でもっとも高い温度である650°Cで熱処理を行うと,紫外及び可視光のいずれの場合に於いても最も高い光分解能を示した.一方,金属基板を用いた場合では熱処理に伴う膜のはく離および650°C程度でのルチル化の促進が問題となった.これは基板と膜の熱膨張係数の差および基板の酸化による析出物が原因である.そのため,550°C、1000Paで熱処理を行うことによって,高い光触媒特性をもつ膜を作成できることが明らかになった.
気管支鏡下マイクロサンプリング法を応用した小型肺癌の早期診断に関する臨床的研究

HRCTの普及に伴い、小型円形陰影の発見頻度が増加しているが、非手術的に確定診断を得ることは容易でない。われわれは気管支鏡下に低侵襲で特定領域の気道内組織液(ELF)を採取できるマイクロサンプリング(MS)法を開発した.ELF中のサイトカインなどを測定し、ARDSの診断・治療に利用している。末梢型小型肺腺癌症例で腫瘍近傍のELF中腫瘍マーカーを測定し、肺癌の補助診断となりうるかを検討した。肺癌症例の腫瘍径は828mm、平均20mm。腫瘍近傍ELFでのCEA、CYFRA濃度は対側、非癌患者より高かったが、血中CYFRA、SLXは正常範囲、CEAは8.4ng/mlと比較的低値であった。出血などの合併症は認めなかった。MS法は低侵襲であり、ELF中のCEA、CYFRA測定は小型肺癌診断の補助となる可能性が示唆された。われわれは気管支鏡下に低侵襲で特定領域の気道内組織液(ELF)を採取できるマイクロサンプリング(MS)法を開発した。ELF中のサイトカインなどを測定し、ARDSの診断・治療に利用している。肺癌症例の腫瘍径は828mm、平均19mm。今後更に症例数を増やして有効性を検討したい。
無承認無許可医薬品・ハーブ中のアルカロイドの新規高感度・迅速分析法の開発

医薬品中、特に胃腸薬に配合されるトロパンアルカロイドであるアトロピン及びスコポラミンの分析法を強陽イオン交換と逆相の両方の性質を持つカートリッジを用いた固相抽出法で検討し、良好な分析が可能となった。また、分析が困難である生薬成分中のアルカロイドを、NBD-Fで発色させる高感度検出法を検討した。HPLCと検出器に紫外可視吸光光度計・蛍光光度計を用いて検討した。アルカロイドを含有する試料抽出液にNBD-F試薬を用いて発色させ、さらに蛍光を測定した。3種類のエフェドリン類の定量感度は、従来法に比べて10倍ほど良好となった。(1)アルカロイドの固相抽出法を用いた分析法の確立:強い抗コリン作用を持つロートエキス中のアトロピン及びスコポラミンの定量法を固相抽出法で検討した。製剤中のアトロピンとスコポラミンの定量分析に、強陽イオン交換と逆相の両方の性質を持つ固相カートリッジOasis MCXを用いてクリーンアップし、HPLCで分析した。カートリッジの洗浄に水/メタノール/アンモニア混液を用いることで、分析の妨害となるほとんどの夾雑物質が簡便に除去できた。これらの手法によって、市販製剤中に非常に微量に含有するAt及びScを簡便・迅速に定量することが可能になり、それらの品質評価に役立てることが出来るものと考えられる。(2)蛍光ラベル化法によるアルカロイド成分の分析法の確立:アミノ酸などアミノ基を有する成分分析には種々のラベル化試薬が用いられ、定性・定量に用いられている。我々は、今回、確認試験が困難である生薬成分中のアルカロイドを高感度で検出するために、試料抽出液にNBD-F(4-fluoro-7- nitrobenzofurazan)試薬を用いて発色させ、さらに蛍光を測定し、配合生薬固有の確認試験ができるかについて検討した。生薬や製剤中のアルカロイドは、NBD-Fによって誘導体化され赤色に変化し、これを500 nmで測定した。エフェドリン類のうち、&#8467;-エフェドリン(1級アミン)、ノルエフェドリン、dープソイドエフェドリン(いずれも2級アミン)の3つが高感度で定量できることが明らかになった。しかし、3級アミンであるメチルエフェドリンはNBD-Fでは標識されなかった。胃腸薬製剤中のトロパンアルカロイドであるアトロピン及びスコポラミンの分析法を固相抽出法で検討した。試料にロートエキスを配合する胃腸薬5品目を用いて、製品中のアトロピン及びスコポラミンを分析した洗浄に水/メタノール/アンモニア混液を用いることで、分析の妨害となるほとんどの夾雑物質が簡便に除去できた。これらの手法によって、試料中に非常に微量に含有するアトロピン及びスコポラミンを簡便・迅速に定量することが可能になり、それらの品質評価に役立てることが出来るものと考えられる。蛍光ラベル化法によるアルカロイド成分の分析法の確立アミノ酸などアミノ基を有する成分分析には種々のラベル化試薬が用いられ、定性・定量に用いられている。生薬や製剤中に配合されるエフェドリン類に由来するアルカロイドは、NBD-Fによって誘導体化され赤色に変化し、これを500 nmで測定した。エフェドリン類の定量感度は従来法に比べて10倍ほど良好であった。(1)アルカロイドの固相抽出法を用いた分析法の確立胃腸薬製剤中のトロパンアルカロイドであるアトロピン及びスコポラミンの分析法を固相抽出法で検討した。試料にロートエキスを配合する胃腸薬5品目を用いて、製品中のアトロピン及びスコポラミンを分析した。洗浄に水/メタノール/アンモニア混液を用いることで、分析の妨害となるほとんどの夾雑物質が簡便に除去することができ、良好な分析が可能となった。(2)蛍光ラベル化法によるアルカロイド成分の分析法の確立エフェドリン類については,新しい分析法として,アミノ基に特異的に結合する蛍光誘導体化試薬であるNBD-F等を用いて,蛍光検出器- HPLC分析法を用いて高感度かつ特異的な分析法を検討した。本分析法においては,エフェドリンアルカロイドを含有する漢方エキスを用いて、検出限界、定量限界、妨害成分の有無等について検討した。エフェドリン類の定量感度は、従来法に比べて10倍ほど良好であった。(1)アルカロイドの固相抽出法による検討

:胃腸薬製剤中のトロパンアルカロイドであるアトロピン及びスコポラミンの分析法を検討した。製剤中のアトロピンとスコポラミンの定量分析に、強陽イオン交換と逆相の両方の性質を持つ固相カートリッジOasis MCXを用いてクリーンアップし、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)で分析した。試料にロートエキスを配合する胃腸薬を用いて、アトロピン及びスコポラミンを分析した。洗浄に水/メタノール/アンモニア混液を用いることで、夾雑物質が簡便に除去できた。(2)蛍光ラベル化法によるアルカロイド成分の分析法の確立:確認試験が困難である生薬成分中のアルカロイドの高感度検出法をHPLCで検討した。アルカロイドを含む試料抽出液をNBD-F(4-fluoro-7- nitrobenzofurazan)試薬で発色させ、さらに蛍光を測定した。生薬や漢方製剤中に含まれるエフェドリン類に由来するアルカロイドは、NBD-Fによって誘導体化され赤色に変化し、これを500 nm及び蛍光で測定した。エフェドリン類のうち、エフェドリン(1級アミン)、ノルエフェドリン、dープソイドエフェドリン(いずれも2級アミン)が高感度で定量できた。しかし、3級アミンのメチルエフェドリンはNBD-Fでは標識されなかった。エフェドリン類の定量感度は、従来法よりも10倍良好となった。また、HPLCの分析条件として、従来のアルカロイド類は移動相にイオンペアー法を用いていたが、操作が簡単なイオン抑制法で成分分離が可能となった。この手法は、エフェドリン類を配合した風邪薬や漢方エキスなど、多くの医薬品について応用可能とった。しかし、エフェドリン以外のアルカロイドについては、同じくアルカロイドであるシネフェリンなどについても検討したが、分析条件の設定には至らなかった。医薬品中、特に胃腸薬に配合されるトロパンアルカロイドであるアトロピン及びスコポラミンの分析法を強陽イオン交換と逆相の両方の性質を持つカートリッジを用いた固相抽出法で検討し、良好な分析が可能となった。また、分析が困難である生薬成分中のアルカロイドを、NBD-Fで発色させる高感度検出法を検討した。HPLCと検出器に紫外可視吸光光度計・蛍光光度計を用いて検討した。アルカロイドを含有する試料抽出液にNBD-F試薬を用いて発色させ、さらに蛍光を測定した。3種類のエフェドリン類の定量感度は、従来法に比べて10倍ほど良好となった。蛍光ラベル化法によるアルカロイド成分の分析法の確立:(1)エフェドリン類については,新しい分析法として,アミノ基に特異的に結合する蛍光誘導体化試薬であるNBD-F等を用いて,蛍光検出器- HPLC分析法を用いて高感度かつ特異的な分析法を検討する。本分析法においては,エフェドリンアルカロイドを含有する漢方エキスを用いて、妨害成分の有無も検討する。(2)NBD-Fとそれ以外の蛍光ラベル化試薬を用いて,分析可能なアルカロイドを網羅的に検索する。特に1級アミン及び2級アミンを持つ物質に特異的に反応することが予想されるが,実際にその分析法がどのアルカロイドに適用可能であるかを検討する。要するに,本手法が実際に適用できる範囲を検討し,それらの分析法を確立していく。(3)蛍光ラベル化試薬で反応しないアルカロイドについての検討を行う。
東南アジアにおけるイスラーム法学派の歴史的形成と地域間交流

2018年度は、論文を4件(日本語2件、英語2件)執筆するとともに、口頭発表2件(国際会議1件、国内シンポジウム1件)を行った。また、年度中の刊行には至らなかったが日本語の図書1件の執筆を進めた。論文の1つ、Yuki Shiozaki. “The Influence of the Muslim Brotherhood in SoutheastAsia: The Islamic Party of Malaysia and the Prosperous Justice Party in Indonesia" (SIAS Lectures. Vol. 2. pp. 20-38)において、研究目的である東南アジアと中東の間のイスラームの知的・思想的影響についてのこれまでの研究をまとめることができた。この論文集の共著者であるステファヌ・ラクロワ氏(パリ政治学院准教授)との研究協力体制を整えることができたことは、今後の研究において有意義である。別の論文、塩崎悠輝「マレーシアにおけるロヒンギャ難民と教育公共的課題としての難民の社会統合」(SIAS Working Paper Series、30号、39ー53ページ)では、研究目的の一つである東南アジアと南アジアをつなぐイスラームのネットワークについて、ロヒンギャ難民の移住を通して考察した。ロヒンギャ難民問題の研究は社会的意義を持つとともに、この研究の課題であるイスラームの知的ネットワークが背景にあり、今後もさらに他の研究者たちとの共同研究というかたちで研究を進めていく予定である。2018年度中は、今後さらなる研究を進めていくために、マレーシア、インドネシアで複数の現地調査を行った。現地調査においては、今後の研究のために非常に有用な資料を収集するとともに、現地の研究者たちとの協議を通して、共同研究を進めていく準備を整えた。2018年度は、十分な量の論文の刊行、国際会議での口頭発表を行うことができた。また、現地調査では今後の研究の進展のために有用な資料を多数入手した。さらに、ヨーロッパや東南アジア諸国(特にインドネシア)において、活発な研究活動を行っている複数の若手研究者たちと共同研究のための協議をまとめることができたのは、今後の研究の進展のために大きな意義がある。本研究の研究計画遂行のためには、東南アジアや中東、南アジアにおいて資料を収集するとともに、資料の読解や資料の歴史的背景について情報交換や研究成果の共同発表を多くの研究者と国際的に行うことが必須である。したがって、2018年度の研究は、今後の研究への準備も含めて、当初の計画以上に進捗したといえる。2019年度は、これまで収集してきた東南アジアのファトワー(教義回答)を分析するとともに、分析を補完するために東南アジア、中東、南アジアのウラマー(イスラーム学者)に聞き取り調査を行う。そして、歴史研究者を中心に、政治史、政治制度、社会史、海洋史、経済、社会学、人類学等の分野の研究者らと共同研究を行う。その際、共同研究を行う研究者らは、東南アジア地域を専門とする研究者に限らず、他地域、特に中東と南アジアの研究を専門とする研究者らと積極的に共同研究を行う。2020年度は、研究成果を発表していくとともにフィードバックを得るために、国際的な口頭発表に重点を置く予定である。2021年度は、英語の著書を中心に、論文をまとめて刊行していくことに重点を置く予定である。2019年度は、これらの研究発表の準備のために分析と複数の口頭発表、論文執筆を行う方針である。平成29年度は、日本語の共著1冊(『クルアーン的世界観』(作品社))、日本語の書評論文1篇を刊行した。また、国内で2回、国外(インド、アリーガル・ムスリム大学)で1回の口頭発表を行った。これらの研究成果は、海外での現地調査および資料収集(マレーシア、インドネシア、カンボジア、インド)に基づいている。これらの現地調査では、イスラーム法学に関する資料収集、資料の分析を行うとともに、現地の研究者、イスラーム学者との意見交換を行った。これらの研究調査および発表によって、特に東南アジアと中東、南アジアの間のイスラーム法学上の相互影響に関する研究が進展した。平成29年度は、研究課題を達成する上でこれまで特に不足していた南アジア方面についての研究を充実させることができた。これらの研究成果は、マレー語やインドネシア語、アラビア語の膨大な一次資料の分析と長年に渡る現地調査に基づく意義深い研究であり、東南アジアのイスラームに関する研究への大きな寄与である。同時に、他にも国内国外での研究発表が続けられ、今後の研究に結びつく現地調査も引き続き行われた。これまでの研究は、東南アジアのイスラーム、中東と東南アジアの間のイスラームについての知的交流に関するこれまでの研究が、着実な成果を挙げたことを示しており、さらには今後もこの分野での研究をさらに発展させうることを示している。平成29年度中は、マレーシア、インドネシアでの現地調査を行った。この現地調査は、今後研究成果を発表していくために必要な資料を収集する調査であるとともに、今後の研究のための基礎的な調査でもあった。そのため、資料の収集と共に、ウラマーへの聞き取り調査も行った。また、マレーシアに居住しているミャンマーからのロヒンギャ・ムスリム難民の調査等を行った。これらの調査によって、今後著書や論文の刊行、あるいは国内国外での口頭発表に必要な資料が収集できたといえる。したがって、平成28年度に研究は、期待以上の進展があったといえる。論文の1つ、Yuki Shiozaki. “The Influence of the Muslim Brotherhood in Southeast

Asia: The Islamic Party of Malaysia and the Prosperous Justice Party in Indonesia" (SIAS Lectures. Vol. 2. pp. 20-38)において、研究目的である東南アジアと中東の間のイスラームの知的・思想的影響についてのこれまでの研究をまとめることができた。この論文集の共著者であるステファヌ・ラクロワ氏(パリ政治学院准教授)との研究協力体制を整えることができたことは、今後の研究において有意義である。別の論文、塩崎悠輝「マレーシアにおけるロヒンギャ難民と教育公共的課題としての難民の社会統合」(SIAS Working Paper Series、30号、39ー53ページ)では、研究目的の一つである東南アジアと南アジアをつなぐイスラームのネットワークについて、ロヒンギャ難民の移住を通して考察した。ロヒンギャ難民問題の研究は社会的意義を持つとともに、この研究の課題であるイスラームの知的ネットワークが背景にあり、今後もさらに他の研究者たちとの共同研究というかたちで研究を進めていく予定である。2018年度中は、今後さらなる研究を進めていくために、マレーシア、インドネシアで複数の現地調査を行った。現地調査においては、今後の研究のために非常に有用な資料を収集するとともに、現地の研究者たちとの協議を通して、共同研究を進めていく準備を整えた。2018年度は、十分な量の論文の刊行、国際会議での口頭発表を行うことができた。また、現地調査では今後の研究の進展のために有用な資料を多数入手した。さらに、ヨーロッパや東南アジア諸国(特にインドネシア)において、活発な研究活動を行っている複数の若手研究者たちと共同研究のための協議をまとめることができたのは、今後の研究の進展のために大きな意義がある。本研究の研究計画遂行のためには、東南アジアや中東、南アジアにおいて資料を収集するとともに、資料の読解や資料の歴史的背景について情報交換や研究成果の共同発表を多くの研究者と国際的に行うことが必須である。したがって、2018年度の研究は、今後の研究への準備も含めて、当初の計画以上に進捗したといえる。マレーシア、インドネシア、タイ南部、および可能な限り中東や南アジアでで引き続き現地調査を行う。イスラーム法学に関する資料収集、資料の分析を行うとともに、現地の研究者、イスラーム学者との意見交換を行う。研究成果を日本語の共著、英語の査読論文、日本語および英語の口頭発表のかたちで発表する。これらの研究および発表によって、特に東南アジアと中東、南アジアの間のイスラーム法学上の相互影響に関する研究が進展させる。研究課題を達成する上で、これまで不足していた中東および南アジア方面についての調査を充実させる。
日本語学習者の聴解力評価のための基準構築

日本語学習者の聴解力を客観的に評価する基準を得るために、中国語母語・英語母語の日本語学習者を対象に、認知的要因を中心に聴解力との関係を実験で検証した。両母語話者において関係があることが示されたのは作動記憶容量と語彙力であった。また、音韻的作動記憶、語彙は聴解との関係に関して2つの母語で同様の傾向がみられたが、作動記憶は異なる傾向がみられた。さらに、音韻的作動記憶の能力を測定する日本語学習者用のツールを開発した点も成果として挙げられる。平成20年度の本研究の成果は以下の通りである。1.聴解に関わる要因の網羅的な確認様々な先行研究にあたり、聴解に関わる要因を調査し、言語的要因、学習者要因において要因を確認した。2.評価項目の選定認知的な要因を中心に検討することが従来の日本語教育における聴解研究に対する本研究の特徴であり、1.で確認した項目の中から該当する要因を取り上げた。音韻ループの機能、ワーキングメモリ容量、聴覚的な材料の提示速度、メタ認知能力等が現時点の候補である。また、認知的な要因に焦点を当てるが、従来の研究との関わりから言語的要因も含める必要性があると考えられるため、中でも読解力、聴解力との強い関わりが指摘されている語彙力も加える事とする。3.評価項目の数値的な評価基準を得るための調査・実験先行研究で音韻ループの機能の高低は後の語彙習得力との関連が指摘されている。聴解力と共時的な音韻ループ機能の高低との関係にまず着目し、中級程度の日本語学習者25名を対象に、実験を実施した。現在結果の分析を行っているところである。平成21年度分繰越金ならびに22年度による本研究の成果は以下の通りである。評価項目の数値的な評価基準を得るための調査・実験・オーストラリアのシドニー大学において、初中級学習者を対象とした調査を実施した。レベル3(初中級)54名、レベル5(中級)16名の合計60名。・結果については集計中のために成果報告書において詳細報告の予定。調査・実験結果の公開・中国の上海海事大学で昨年度実施した調査結果を、世界日語教育大会(8月)、日本教育心理学会(8月)の2つの学会で発表した・3月26日に予定されていた日本教育方法研究会での発表は、地震の影響により中止となったが、発表内容が同学会の研究会誌に掲載されている。平成22年度の本研究の成果は以下の通りである。1.評価項目の数値的な評価基準を得るための調査・実験・21年度の中国語を母語とする学習者に対し、22年度は、世界中に分布している、英語を母語とする学習者のデータを収集した。オーストラリアのシドニー大学において、初中級学習者を対象とした調査を実施した。レベル3(初中級)44名、レベル5(中級)16名の合計60名であった。ただし、オーストラリアは移民が多いという国の特性から、分析の対象は39名に絞られた。・実験の項目は聴解力、語彙力、作動記憶容量、音韻的作動記憶の能力であった。初級後半レベルと中級レベルがあり、作動記憶容量、語彙力において2群の間に有意差がみられた。項目間の相関に関しては、聴解力と語彙力、聴解力と作動記憶容量、語彙力と作動記憶容量の間に比較的強い相関がみられたが、音韻的作動記憶の能力に関しては他の項目との相関はみられていない。2.調査・実験結果の公開・中国の上海海事大学で昨年度実施した調査結果を、世界日語教育大会(8月)、日本教育心理学会(8月)の2つの学会で発表した。・3月26日に予定されていた日本教育方法研究会での発表は、地震の影響により中止となったが、発表内容が同学会の研究会誌に掲載されている。
前立腺肥大症におけるα_<1a>-アドレナリン受容体多形性の臨床的意義

本年度は前年度に登録し、α_<1a>-アドレナリン受容体の多形性を決定した前立腺肥大症患者の治療効果を見るべく経過観察を行うとともに、その前立腺組織の組織型を観察した。1.前立腺肥大症患者について、臨床症状(IPSS)や前立腺の大きさその他の因子をきめる。2.治療前の採血にて、血液生化学、前立腺特異抗原、テストステロン等の測定をおこなう。3.α_<1a>-アドレナリン受容体の多形性を調べる。(患者末梢血よりDNAを抽出し、適切なプライマーを用いてα_<1a>-アドレナリン受容体遺伝子の1417-1918;502-bpを増幅し、制限酵素;PstIで処理後の泳動バンドで多形性をみる。4.各種α_<1a>-アドレナリン受容体阻害剤にて一定期間治療し、治療前の検査項目について治療効果判定を行う。5.各多形性での血液生化学像の変化の有無並びに治療効果を判定する。6.前立腺切除を行った症例で前立腺組織を検鏡し、その組織型を検討する。我々の今回の研究では、α_<1a>-アドレナリン受容体の多形性(492番目のアミノ酸がアルギニンからシスチンに変化)は、欧米人では約ほぼ43%がシスチンのホモタイプであり、46%がアルギニンとシスチンのヘテロタイプである(Hoehe et al.,1992)のに対して、日本人では157名中123名(78%)がアルギニンのホモタイプであり、33名(21%)がアルギニンとシスチンのヘテロタイプであった。またシスチンのホモタイプはわずか1名(1%以下)であった。アルギニンのホモタイプは、アルギニンのヘテロタイプ(シスチンのホモタイプも含む)に比べて血中トリグリセライドが低い傾向にあった(141±76vs168±113;p=0.18)。しかし、血中のコレステロール、PSAやテストステロンとの相関は極めて低かった。臨床症状や治療効果は特に両者で差はなかったが、日本人に多いアルギニンのホモタイプではfibromusclar typeよりもadenomatous typeが多い印象を受けた。本年度は新患、再来患者を問わず、前立腺肥大症患者に対してα_<1a>-アドレナリン受容体の多形性をおこなった。1.新規前立腺肥大症患者にたいして、臨床症状(IPSS)や前立腺の大きさその他の因子をきめる。3.同じくα_<1a>-アドレナリン受容体の多形性をおこなう。具体的には患者末梢血よりDNAを抽出し、プライマー(P1 ; 5^*-ATGCTCCAGCCAAGAGTTCA-3^*,P2 ; 5^*-TCCAAGAAGAGCTGGCCTTC-3^*)を用いてα_<1a>-アドレナリン受容体遺伝子の1417-1918(502-bp)をPCRで増幅し、制限酵素のPstIで処理後泳動して、PstIによる多形性をみる。

4.各種α_<1a>-アドレナリン受容体阻害剤にて一定期間治療し、治療効果判定をIPSSにて決め、治療前と同様の検査を行う。5.各多形性での血液生化学像の変化の有無並びに治療効果を判定する。遺伝子レベルで、α_<1a>-アドレナリン受容体に多形性が存在することが知られている。すなわち、C末端近くの1441番目のCがTに変化しており、結果的に492番目のアミノ酸がアルギニンからシスチンに変化している。我々の今回の研究では、この多形性は人種により異なり、欧米人では約ほぼ43%がシスチンのホモタイプであり、46%がアルギニンとシスチンのヘテロタイプである(Hoehe et al.,1992)のに対して、日本人では157名中123名(78%)がアルギニンのホモタイプであり、33名(21%)がアルギニンとシスチンのヘテロタイプであった。またシスチンのホモタイプはわずか1名(1%以下)であった。アルギニンのホモタイプは、アルギニンのヘテロタイプ(シスチンのホモタイプも含む)に比べて血中トリグリセライドが低い傾向にあった(141±76 vs 168±113 ; p=0.18)。しかし、血中のコレステロール、PSAやテストステロンとの相関は極めて低かった。臨床症状や治療効果は次年度に集計する予定である。本年度は前年度に登録し、α_<1a>-アドレナリン受容体の多形性を決定した前立腺肥大症患者の治療効果を見るべく経過観察を行うとともに、その前立腺組織の組織型を観察した。1.新規前立腺肥大症患者にたいして、臨床症状(IPSS)や前立腺の大きさその他の因子をきめる。2.治療前の採血にて、血液生化学、前立腺特異抗原、テストステロン等の測定をおこなう。3.同じくα_<1a>-アドレナリン受容体の多形性をおこなう。具体的には患者末梢血よりDNAを抽出し、適切なプライマーを用いてα_<1a>-アドレナリン受容体遺伝子の1417-1918(502-bp)をPCRで増幅し、制限酵素のpstIで処理後泳動して、PstIによる多形性をみる。6.前立腺切除を行った症例で前立腺組織を検鏡し、その組織型を検討した。我々の今回の研究では、α_<1a>-アドレナリン受容体の多形性(492番目のアミノ酸がアルギニンからシスチンに変化)は、欧米人では約ほぼ43%がシスチンのホモタイプであり、46%がアルギニンとシスチンのへテロタイプである(Hoeheet al.,1992)のに対して、日本人では157名中123名(78%)がアルギニンのホモタイプであり、33名(21%)がアルギニンとシスチンのへテロタイプであった。アルギニンのホモタイプは、アルギニンのへテロタイプ(シスチンのホモタイプも含む)に比べて血中トリグリセライドが低い傾向にあった(141±76vs168±113;p=0.18)。臨床症状や治療効果は特に両者で差は無かったが、日本人に多いアルギニンのホモタイプではfibromusclar typeよりもadenoma typeが多い印象を受けた。
前立腺上皮細胞のアンドロゲン依存性の細胞増殖とアポトーシスの分子機構に関する研究

アンドロゲン依存性の前立腺癌およびアンドロゲン・レセプター(AR)の突然変異によるアンドロゲン非依存性癌に対し、ARE(androgen responsive element)のおとり型核酸(デコイ)によってARの転写因子活性を競合阻害する治療の可能性を検討した。AREデコイとしてAREの共通配列を有する23merの2本鎖オリゴヌクレオチドを合成しLNCaPから抽出した核蛋白に対してゲル・シフト法を行い、特異的DNA-蛋白結合反応を認めた。次に、アンドロゲン存在化(DHT 10^<-9>M)で培養したLNCaPにAREデコイをリポフェクションで導入し、24時間後にアポトーシスの誘導がDNA断片化により確認された。Mitogen-activated protein kinases(MAPK)は細胞増殖や分化に重要な役割を担っており、血管平滑筋細包ではα1アドレナリン刺激がErk1/2を介して細胞増殖に働くことが知られている。前立腺上皮と非上皮細胞においてノルエピネフリン(NE)がMAPK活性化とDNA合成に及ぼす影響についてin vitroで検討した。間質細胞および平滑筋細胞では、NE添加によりリン酸化Erk1/2は有意に増加したが、上皮細胞では変化を認めなかった。JNKとp38は活性化されなかった。また、NEにより非上皮細胞ではDNA合成が増加した。これらの結果より、NE刺激がErk1/2の活性化を介して前立腺の非上皮細胞の増殖を促す可能性が考えられる。Androgen responsiveelement(ARE)の配列を有する2本鎖オリゴヌクレオチド(AREデコイ)をヒト前立腺癌由来LNCaP細胞にリポフェクションによって導入した場合、アポトーシスが誘導されることをDNAラダーの検出およびin situ end labeling法で確認した。このAREデコイによるアポトーシスは、アンドロゲン・レセプターの転写活性を競合阻害することによってに起こると考えられ、アンドロゲン・レセプターの変異を有する場合のアンドロゲン依存性アポトーシスとみなしうる。このモデルにおいて、アポトーシス制御因子のひとつbcl-2の発現を定量的PCRで検討し、bcl-2の発現が低下することを見出した。引き続き、baxの発現について現在検討中である。これと並行して、differential display法を用いて、同じLNCaP細胞において培養液中の血清を活性炭、フィコール処理したものとして増殖を抑えた状態と、これにdehydrotestosteronを10^<-9>M添加して増殖を活性化した状態とを比較して、アンドロゲンによって発現が誘導される遺伝子群を現在検索中である。確認のノーザン・ブロットが完了していないため、明らかな結果としてはまだ報告できない。Differential display法を用いて、ヒト前立腺癌細胞由来でアンドロゲン依存性を失っていないLNCaP細胞においてdehydrotestosteronの投与によって発現が変化する遺伝子を検索した。しかし、再現性が欠しく、あまり意味のあるデータが得られなかった。しかし、同時に行っていたDNAチップによる発現の変化の検索ではいくつかの遺伝子で変化が認められ、現在ノーザンブロットおよび定量的PCRで確認を行なっている。また、関連の研究として、前立腺上皮および間質の平滑筋細胞のα1受容体を介した細胞増殖の有無とそのシグナル伝達について、とくにMAPKのリン酸化の変化について検討中である。目的Mitogen-activated protein kinases(MAPK)は細胞増殖や分化に重要な役割を担っており、血管平滑筋細胞ではα1アドレナリン刺激がp44/42(Erk1/2)を介して細胞増殖に働くことが知られている。BPHにおいてα1受容体阻害薬がアポトーシスを誘導するという報告が見られるが、α1刺激が前立腺細胞の増殖に関与するかについては検討されていない。今回、前立腺上皮と非上皮細胞においてノルエピネフリン(NE)のMAPK活性化について検討した。方法ヒト前立腺上皮細胞、間質細胞および平滑筋細胞はBio Whittakerより購入した。コンフルエントに達した細胞を無血清RPMI-1640で1日培養した後、NE(10-7または10-6M)を添加、5ないし10分後に細胞を収集した。

細胞溶解液のウエスタンブロットを抗p44/42抗体および抗リン酸化p44/42抗体を用いて行い、リン酸化p44/42の比を求めた。また、他のMAPK(JNKとp38)についても同様の実験を行った。結果および考察間質細胞および平滑筋細胞では、NE添加によりリン酸化p44/42は有意に増加したが、上皮細胞では変化を認めなかった。また、JNKとP38は活性化されなかった。これらの結果より、NE刺激がp44/42の活性化を介して前立腺の非上皮細胞の増殖を促す可能性が考えられる。
実験動物ラットを用いた関節拘縮の病態解明とその治療に関する研究

実験動物を用いて、関節不動化により惹起される関節拘縮の病態を明らかにするとともに、関節拘縮に対する徒手療法(モビライゼーション)とLIPUS(低出力パルス超音波)の治療効果を組織学的に検討した。その結果、関節不動化により密性化した関節包組織は、いずれの介入によっても、その膠原線維束間の間隙の拡大を認め、正常組織像に近づくことが明らかとなった。モビライゼーション介入においては、治療根拠の確立を促すことができ、また、LIPUS介入においては、新たな治療方法としての可能性を示すことができた。本研究は、実験動物ラットを用い、不動による関節拘縮の発生とその進行による関節構成体の変化を、形態・組織学的側面から明らかにし、その上で、関節拘縮に対する治療を加え、その効果を上記と同様の側面から検討することを目的とした。平成24年度には昨年度までに確定した条件を元に、関節包に対するストレッチ(モビライゼーション)の効果を検討した。ラット膝関節を屈曲位にて8週間ギプスにより不動化させた拘縮モデルに対し、モビライゼーション(関節包の伸張)を加える場合とストレッチ(単純な骨運動)を加える場合、あるいは無処置での拘縮の改善の程度を角度及び組織学的に検討した。この結果、膝関節伸展制限角度および後部関節包の厚さには明らかな差は認められなかったものの、後部関節包の密度においてはモビライゼーションを加えた場合で減少を示し(疎な組織像を呈し)、無処置に比べて明らかに正常な組織に近づくことが確認された。ストレッチの場合に置いても改善を示したが十分ではなかった。関節包組織の改善には、モビライゼーションが有効である事が明らかに出来たが、今後、組織レベルでの観察とあわせて関節運動の抵抗や遊びの程度など機能的な側面からもあわせて検討し明らかにしていく必要がある。また8週間の不動により、関節内では関節軟骨とその周囲組織との癒着が観察されるが、それに続く8週間の再可動期間により、それらは改善を示した。この改善は治療介入を行わない場合にも観察され、このことは予想外であった。この結果は可動域制限に対する治療として受動的な運動のみならず、自動的な運動が如何に重要である事を示唆したものと考えられた。以上の事は、拘縮に対する治療として頻繁に用いられているモビライゼーションの効果を組織レベルで明らかにした点で新規的であり、拘縮治療のエビデンスの一角を担う重要なものと考えられる。本研究の目的は、実験動物ラットを用いた関節拘縮モデルに対して、治療介入を行い、関節構成体(とりわけ滑膜および関節包)に対する効果を形態・組織学的側面から明らかにすることである。昨年度までに関節拘縮モデルを作成し、それに加えて治療介入として関節モビライゼーションを行い、その効果を報告した。関節不動化により、後部関節包はコラーゲン線維束間の間隙が減少し、全体として密な組織像を呈するが、関節モビライゼーション介入を加えることで正常に近い疎な組織像となることを確認した。関節包の密度を半定量的に計測したところ、介入を実施しない場合と比べ、統計学的に有意な差を認めるものであった。理学療法の分野で実施される拘縮の治療は、単に関節の他方を固定して引っ張るだけの伸張を加えるのではなく、関節包内運動を促す働きかけをしている。こういった治療は古くから行われてきたにも関わらず、基礎医学的な検討は全くされてこなかった。本研究は、経験則から生まれ広く用いられている手技の、科学的なエビデンスを構築する一助となるものであり、高い重要性を持つものと思われる。平成25年度には、治療介入にLIPUS(低出力パルス超音波療法)を用いて、同じく関節拘縮に対する有用性を検証した。その結果、LIPUSによっても後部関節包におけるコラーゲン線維束間の間隙の拡大を認めた。介入を加えない場合との比較では明らかな改善を示すが、正常組織との比較では治癒の程度が不十分であることが確認された。LIPUSはこれまでに骨癒合の促進や軟骨再生、あるいは靭帯損傷に対する効果について報告されているが、関節拘縮に対して検討したものはない。本研究で得られた知見は、LIPUSが新たな拘縮治療に繋がる可能性を示し、大きな意義を持つと言える。本研究は、実験動物ラットを用い、不動による関節拘縮の発生とその進行による関節構成体の変化を、形態・組織学的側面から明らかにし、その上で、関節拘縮に対する治療(物理療法及び関節包の伸長)を加え、その効果を上記と同様の側面から検討することを目的とした。平成23年度にはラット膝関節拘縮モデルを作成し、関節可動域及び副運動(関節の遊び)の経時的な変化を計測し、あわせて不動化による関節構成体の変化を観察した。関節可動域は不動化期間に伴って増加し、8週間で約60°の制限を伴っていた。

組織学的な所見からは、不動4週後から関節構成体の変化が観察され、不動8週後には一部で関節軟骨と増生した滑膜様の組織との癒着が生じ、関節腔の狭小化を認めた。関節包においては滑膜下層での脂肪の萎縮および線維増生を認め、コラーゲン線維束間の間隙の減少が観察された。これらの所見は先行研究とほぼ同様の傾向を示した。関節構成体である関節包に対する介入効果を検証するに辺り、どの程度の不動期間後に介入を行うことが妥当か明らかにできた。関節可動域と同様に運動に必要不可欠となる副運動(関節の遊び)の測定は、後肢のみを取り出し、鋼線による十分な固定のもと一定外力を加えた際の関節面の移動距離を変位変換器により計測した。その結果、その動きは非常にわずかであり、バラつきが大きく変化が観察されなかった。このため、再度方法を見直し、不動による関節包コラーゲンの特性の変化を示す指標として、関節包が破綻するまでの外力を加え検討中である。これによる正常ラットを用いた結果からは、関節包の応力ーひずみ曲線をもとめ、治療介入としてのストレッチに適した強度を確認することができた。関節包組織の組織所見については、免疫染色を加えコラーゲンタイプ及び架橋の程度について検討中である。治療介入として追加して行う予定の物理療法に関して、その具体的な条件が十分に検討できていないため。特に超音波刺激に関しては出力と導子の当て方および関節内の温度の測定について難渋しており、十分な予備実験が出来ていないため。免疫染色での条件設定を検討するにあたり、想定していたよりも染色操作中での切片の剥がれが多く(関節の組織標本は硬組織と腔を含む軟組織を含んでいることが原因と推察)、その進行を妨げており、十分な結果が得られていないため。物理療法介入の方法を継続して検討し、場合によっては計画を一部変更し、昨年度までに実施した治療方法の条件を広げた形で拘縮治療の効果を検討する。また免疫染色についても一部抗体を変更して実施し、結果を多角的に検討する。遅れている免疫染色については引き続き検討を繰り返し、早い段階で条件設定を確立する。同時に研究計画に従い、拘縮モデルに対する治療介入を関節包のストレッチより開始する。後半は物理療法による治療の条件設定を検討する。実験動物、研究試薬等の研究消耗品を中心に使用する。また成果報告のために一部使用を予定している。実験動物、研究試薬等の研究消耗品に加え、治療介入を開始するにあたり必要となるセンサーおよび刺激装置を購入する。
ひきこもりの若者を対象としたソーシャルワークにおける仮説モデル構築に関する研究

今年度は、調査実施を予定していたが、調査項目を検討する上での枠組み設定の際検討が必要となり、理論を中心に整理した。業績としては、査読付き原著論文3本、講演2回をあげる。まず、宮本みち子の戦後型青年期モデルの成立について整理し、従来の標準化された移行ルートがいかに社会的につくられたのか。また1990年代以降、若者の貧困化が可視化されるなかで、その移行ルートを辿ることのできない若者たちが増加していることを整理した。そのなかで、不安定な移行ルートを辿る若者ほど人間関係が孤立化し、自分の人生経路を自己責任にしてしまいやすくなることを指摘している。さらに、その上で、ひきこもりの若者が、彼らが内面化する生きづらさは、彼らの発達の過程ー家族や学校、職場がいかに彼らを包み、外界からの刺激からバリヤーしてきたのかーによって生じることを指摘した。また、ひきこもりの若者に対する支援において、アクセル・ホネットの承認論に基づき検討をした。ひきこもりの若者をもつ家族に対するグループワークを実施し、家族のエンパワメントとソーシャルワーク過程について、参与観察を行っている。家族は、子どもが現状に対して罪悪感をもっているが、自らの変容ではなく、子どもが変容することを望む。家族は、これまでの状況から、変容することへの恐れがあり、グループ内での関係性を変えること自体にも大きな抵抗をもつ。それに対して、ソーシャルワークは、グループに対して具体的な課題を課すことによって、グループのエンパワメントを促す。課題を実施するなかで、グループのメンバーが個々に自己の変容について気づき始めることが明らかになった。やや遅れている理由は、調査実施を予定していたが、調査項目を検討する上での枠組み設定の際検討が必要となり、理論を中心に整理したためである。予定していた調査対象の事業所を分析するにあたり、各々で多様な目的や実践が展開されていた。家族支援を中心に展開してきた事業所では、親支援の不随としてひきこもりの若者に対する支援となってしまう。また、地域によっては、支援機関が保健所のみで、その内容は、保健所で実施する家族教室のみとなっており、個別支援はほとんどないという状況もあった。そして、教育をベースとした事業所もあり、そこでは若者たちが勉強をするなかで、課題をこなし、自信をつけていくことを目的としていた。事業所によって、支援の目的や方向性に差異があり、それらを比較検討するにあたっては、分析の枠組みを再考する必要があった。そのため、今年度は、その分析枠組みの再考を中心に取り組むこととなった。また、ひきこもりの若者をもつ家族に対するグループワークを実施し家族のエンパワメントとソーシャルワーク過程について、参与観察を行っている。グループの変容とソーシャルワークの関係性については、観察のなかで明らかになっている。しかし、グループを展開する上で、個別の聞き取りができる状況には至っていない。そのため、今年度は、聞き取りを実施することが可能とはならなかった。調査項目を2019年7月末までに作成し、所属大学の倫理委員会にかける。その上で、同年8月・9月に調査を実施する。調査対象の事業所は、ひきこもりの居場所、通信制高校、中間就労としており、また対象者としては、ひきこもりの若者、家族、支援者としている。10月以降、聞きとりの内容を分析し、来年度、日本社会福祉学会において報告し、論文として提出する。昨年度の結果については、今年度、6月8日市民向けの講座、および7月20日上海大学プログラムでの講義、8月8日長崎国際大学社会福祉学会での報告、8月21日に長崎市保健センターでの講座、9月21・22日日本社会福祉学会での報告として、発表および成果の還元をする。さらに、研究成果については、論文として執筆し、8月末には投稿予定である。