hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児の口呼吸が呼吸ならびに咀嚼機能に及ぼす影響-酸素分圧および舌圧からの検討-

鼻閉が成長・発育期の食物岨境および呼吸に影響を及ぼすと考えられるdental stageIIIA期の小児を対象に、鼻閉が咀嚼機能および呼吸機能に及ばす影響について検討を行ってきた。現在までに、鼻呼吸を常態とする小児と鼻疾患を有し、口呼吸を常態とする小児を対象に咬筋活動量、咀嚼周期、呼吸周期、呼吸量、動脈血酸素分圧について機能面からの検討および顎顔面における形態面からの検討を行い、鼻閉による咀嚼機能と呼吸機能の相互関係について検討を行ってきた。これまでの研究結果より鼻疾患を有し、口呼吸を常態とする小児の動脈血酸素分圧の低下は顎顔面形態および呼吸機能について関連があることが予想されたため前年度に続き、これらの検討を行った。研究方法:1.被験者の承諾:dental stageIIIA期の個性正常咬合を有し、鼻腔ならびに呼吸器系に異常がないことが確認された健康な小児(以下,鼻呼吸群)と慢性鼻疾患を有し口呼吸を常態とする小児(以下,口呼吸群)を対象に、保護者および小児に本実験の主旨を十分に説明し、同意を得た。2.昨年度に引き続き、鼻呼吸群と口呼吸群において安静時およびガム咀嚼時の動脈血酸素分圧の測定を動脈血酸素飽和度測定装置(PULSOXTM-5MINOLTA)を用いて行った。3.鼻呼吸群と口呼吸群における歯列形態の測定をセファロ分析ソフト(Win ceph)を用いて行った。結果:口呼吸群は鼻呼吸群に比べ、1.安静時で動脈血酸素分圧の有意な減少。2.ガム咀嚼時で動脈血酸素分圧の減少傾向が認められた。これらの結果より口呼吸群は鼻呼吸群に比べ,安静時においては呼吸の深度が浅く,呼吸周期および呼吸量の減少,有意な動脈血酸素分圧の減少が認められた。また,ガム咀嚼時においては安静時に比べて周期性があり,呼吸周期,呼吸量および動脈血酸素分圧の減少傾向が認められた。また、口呼吸群における動脈血酸素分圧は咀嚼時よりも安静時のほうが影響を強く受けていることが明らかとなった。3.前歯部歯列弓幅径が狭小および上顎前歯の舌側傾斜が認められた。以上の結果より口呼吸児の歯列弓が狭く、鼻腔底容積も小さいことが予想され、これらのことが動脈血酸素分圧および呼吸量に影響し、さらに咀嚼機能に影響を及ばすことが示唆された。鼻閉が成長・発育期の食物咀嚼および呼吸に影響を及ぼすと考えられるdental stageIIIA期の小児を対象に、鼻閉が咀嚼機能および呼吸機能に及ぼす影響について検討を行ってきた。現在までに鼻呼吸を常態とする小児と鼻疾患を有し、口呼吸を常態とする小児の咬筋活動量、咀嚼周期、呼吸周期、呼吸量について機能面からの検討を行ってきた。これまでの研究結果より動脈血酸素分圧の低下が推察された。そこで今回、口呼吸児の動脈血酸素分圧の測定項目を加え、鼻閉による咀嚼機能と呼吸機能の相互関係について検討を行った。研究方法:1.被験者の承諾dental stageIIIA期の個性正常咬合を有し、鼻腔ならびに呼吸器系に異常がないことが確認された健康な小児(以下,鼻呼吸群)と慢性鼻疾患を有し口呼吸を常態とする小児(以下,口呼吸群)を対象に、保護者および小児に本実験の主旨を十分に説明し、同意を得た。2.鼻呼吸群と口呼吸群において安静時およびガム咀嚼時の動脈血酸素分圧の測定を、動脈血酸素飽和度測定装置(PULSOXTM-5 MINOLTA)を用いて行った。これらの結果より口呼吸群は鼻呼吸群に比べ、安静時においては呼吸の深度が浅く,呼吸周期および呼吸量の減少,有意な動脈血酸素分圧の減少が認められた。研究方法:1.被験者の承諾:dental stage

IIIA期の個性正常咬合を有し、鼻腔ならびに呼吸器系に異常がないことが確認された健康な小児(以下,鼻呼吸群)と慢性鼻疾患を有し口呼吸を常態とする小児(以下,口呼吸群)を対象に、保護者および小児に本実験の主旨を十分に説明し、同意を得た。2.昨年度に引き続き、鼻呼吸群と口呼吸群において安静時およびガム咀嚼時の動脈血酸素分圧の測定を動脈血酸素飽和度測定装置(PULSOXTM-5MINOLTA)を用いて行った。3.鼻呼吸群と口呼吸群における歯列形態の測定をセファロ分析ソフト(Win ceph)を用いて行った。結果:口呼吸群は鼻呼吸群に比べ、1.安静時で動脈血酸素分圧の有意な減少。2.ガム咀嚼時で動脈血酸素分圧の減少傾向が認められた。これらの結果より口呼吸群は鼻呼吸群に比べ,安静時においては呼吸の深度が浅く,呼吸周期および呼吸量の減少,有意な動脈血酸素分圧の減少が認められた。また,ガム咀嚼時においては安静時に比べて周期性があり,呼吸周期,呼吸量および動脈血酸素分圧の減少傾向が認められた。また、口呼吸群における動脈血酸素分圧は咀嚼時よりも安静時のほうが影響を強く受けていることが明らかとなった。3.前歯部歯列弓幅径が狭小および上顎前歯の舌側傾斜が認められた。以上の結果より口呼吸児の歯列弓が狭く、鼻腔底容積も小さいことが予想され、これらのことが動脈血酸素分圧および呼吸量に影響し、さらに咀嚼機能に影響を及ばすことが示唆された。
ホスホリパーゼA_2によるAMPA受容体の動態制御機構の解明

小脳における運動学習と記憶の分子基盤とされる長期抑圧には、プルキンエ細胞に発現するAMPA型グルタミン酸受容体GluR2の細胞内動態の制御が重要である。細胞質型ホスホリパーゼA_2αを介して生体膜リン脂質から遊離するアラキドン酸によるGluR2動態の制御メカニズムを明らかにするために、ケージド化合物を用いた細胞内アラキドン酸濃度の時空間制御、蛍光標識したGluR2動態の可視化、およびリン脂質組成の解析を試みた。本研究では、小脳プルキンエ細胞のシナプス可塑性に関わるAMPA型グルタミン酸受容体GluR2の細胞内動態がホスホリパーゼA_2関連分子によってどのような機構で制御されるかを解明することを目的としている。本年度は、プルキンエ細胞の樹状突起スパイン周辺でのGluR2の細胞内動態を観察するために、蛍光タンパク質を融合したGluR2の発現用ウイルスベクターを作製し、マウス初代培養プルキンエ細胞に発現させ、GluR2の細胞内局在(スパイン→エンドサイトーシス→エンドソーム→リサイクリング経路または分解経路)を共焦点顕微鏡観察により追跡する技術を確立することを試みた。また、光分解性保護基のBhc基(6-Bromo-7-hydroxycoumarin-4-ylmethyl基)を導入したケージドアラキドン酸を用いて、紫外線パルスレーザーの局所照射により局所で遊離アラキドン酸を生成する系を用いて、アラキドン酸の生成の場所と継続時間を人工的に制御した時のGluR2のシナプス表面の発現や細胞内輸送の変化について基礎データの蓄積を行った。さらに遺伝子改変マウス由来の細胞やsiRNAにより発現抑制を行った細胞からBligh & Dyer法により脂質抽出を行い、液体クロマトグラフと直結した三連四重極型質量分析装置を使用して、エレクトロスプレーイオン化質量分析法(ESI-MS/MS)による膜リン脂質をはじめとした脂質組成の網羅的な解析を行った。小脳における運動学習と記憶の分子基盤とされる長期抑圧に重要なAMPA型グルタミン酸受容体GluR2の細胞内動態について、プルキンエ細胞に高発現して大きな細胞内Ca2+濃度上昇とMAPキナーゼを介したリン酸化シグナルにより活性化し、生体膜リン脂質からアラキドン酸を特異的に遊離させる細胞質型ホスホリパーゼA2α(CPLA2α)が重要であることを見出した。この酵素の作用によって生じたアラキドン酸がGluR2の細胞内リサイクリングを阻害し、分解経路へと切り替わることにより長期抑圧が持続される可能性を検証するために、前年度に引き続きケージド化合物を利用した細胞内アラキドン酸濃度の時空間制御と、エンドサイトーシスによる内在化後のGluR2の細胞内輸送経路と動態の可視化、の実現を中心として研究を進めた。まず、6-Bromo-7-hydroxycounmarin-4-ylmethyl基でアンケージングしたアラキドン酸に加えて、新たに3種類の新規ケージドアラキドン酸を用いて、紫外線レーザー照射による遊離アラキドン酸の局所生成をGFP融合ジアシルグリセロールγの細胞質から細胞膜への移行を指標として検討したところ、そのうちの1種が良好な結果を示すことが分かった。一方、GluR2の可視化については、蛍光安定性と蛍光強度を指標に検討した結果、シグナル配列とHaloTagをN末側に融合したGluR2が、細胞内動態をリァルタイム蛍光観察するのに適していることが分かった。この2つの実験系を組み合わせてアラキドン酸の局所生成がGluR2の細胞内動態に及ぼす役割を検討するとともに、cPLA2α欠損マウス小脳のリン脂質および遊離脂肪酸の組成変化を解析することで、脂質代謝を介したGluR2の細胞内動態の制御機構を明らかにすることができると考えている。
透明材料へのフォトニック機能付与に関する研究

レーザ光照射による酸化物ガラスの新規構造制御手法について研究を行った.従来のレーザ誘起構造変化は,光とガラス中の構造欠陥の直接的な相互作用のみを利用していたため,変化量も小さく,またその熱的安定性も低い.そこで,本研究では,レーザ光と構造欠陥の直接的相互作用に,ガラスの相変化を新たに組み合わせた構造制御を検討した.紫外波長レーザの干渉光照射と熱処理を組み合わせることで,ガラス薄膜中に空間分解能200nm程度で,半導体Geナノ粒子を空間選択的に析出させるとともに,その選択的析出機構について詳細に検討を行った.この選択的析出法によってレーザ光照射だけで誘起した構造変化の10倍以上の変化を熱的に安定に形成することに成功した.このナノ粒子の析出に関して,各種分光測定などを行い,以下の形成モデルを提案した.まず,相変化の初期過程において,レーザ光照射によって局所的に分相が促進され,周期的な化学組成変調構造が形成される.相変化がさらに進行すると,ガラス製造段階で高濃度に導入したGe関連の構造欠陥の還元が,この組成差に対応して起こり,Geナノ粒子の析出が起きる.高屈折率なGeナノ粒子の空間選択的析出法を利用して形成したブラッグ回折格子を内装した高効率かつ安定な光導波路型フィルターを,フォトリソグラフィー法とレーザ直接描画法の2通りの手法で作製した.従来型のレーザ誘起回折格子を備えたフィルターでは200°C以下の加熱によって顕著な特性劣化が見られたのに対し,本手法で作製したフィルターは500°Cでの加熱後にも安定な特性を示した.これらの研究成果を学術論文や学会誌,また,光材料及び光デバイスに関わる国際会議,国内学会において発表を行った.レーザ光照射による酸化物ガラスの新規構造制御手法について研究を行った.従来のレーザ誘起構造変化は,光とガラス中の構造欠陥の直接的な相互作用のみを利用していたため,変化量も小さく,またその熱的安定性も低い.そこで,本研究では,レーザ光と構造欠陥の直接的相互作用に,ガラスの相変化を新たに組み合わせた構造制御を検討した.紫外波長レーザの干渉光照射と熱処理を組み合わせることで,ガラス薄膜中に空間分解能200nm程度で,半導体Geナノ粒子を空間選択的に析出させるとともに,その選択的析出機構について詳細に検討を行った.この選択的析出法によってレーザ光照射だけで誘起した構造変化の10倍以上の変化を熱的に安定に形成することに成功した.このナノ粒子の析出に関して,各種分光測定などを行い,以下の形成モデルを提案した.まず,相変化の初期過程において,レーザ光照射によって局所的に分相が促進され,周期的な化学組成変調構造が形成される.相変化がさらに進行すると,ガラス製造段階で高濃度に導入したGe関連の構造欠陥の還元が,この組成差に対応して起こり,Geナノ粒子の析出が起きる.高屈折率なGeナノ粒子の空間選択的析出法を利用して形成したブラッグ回折格子を内装した高効率かつ安定な光導波路型フィルターを,フォトリソグラフィー法とレーザ直接描画法の2通りの手法で作製した.従来型のレーザ誘起回折格子を備えたフィルターでは200°C以下の加熱によって顕著な特性劣化が見られたのに対し,本手法で作製したフィルターは500°Cでの加熱後にも安定な特性を示した.これらの研究成果を学術論文や学会誌,また,光材料及び光デバイスに関わる国際会議,国内学会において発表を行った.
新規な蛋白質三次構造決定法の開発とアミロイド凝集体の毒性発現機構解明への応用

遷移双極子相互作用によるカルボニル基の振動数シフトと分子構造の関係を明らかにすることを目的として、まずAla-AlaとAla^*-Ala(^*はカルボニル基に^<13>Cが含まれることを示す)の赤外スペクトルを比較し、遷移双極子相互作用が無い場合の^<12>C=Oおよび^<13>C=OアミドI振動数をそれぞれ1666cm-1,1626cm-1と決定した。これを再現するよう力の定数および換算質量の変化を求めた。次にβストランドおよび折り返し部分からなる配列^1KTWNPATGKWTE^12を用い、これらのうちT2,W3,P5,A6,T7,G8,W10,T11にそれぞれ^<13>C同位体ラベルした場合の赤外スペクトルを測定した。同位体置換により現れるスペクトルの変化は、置換残基がβストランドに含まれる場合と折り返し部分に含まれる場合で異なる結果が見られ、同位体置換の前後で差スペクトルを取ると、前者では1630cm-1に強度が大きく幅が狭い負のピークが現れること、後者では強度の比較的小さい複数の負のピークがアミドI領域全体に分布したパターンが現れること、がそれぞれわかった。遷移双極子相互作用を考慮した計算により、実測された差スペクトルの置換残基二次構造依存性は、二次構造ごとに振動モードが分離していること(カップリングが小さいこと)、および二次構造ごとに遷移双極子相互作用の仕方が異なること(振動数が異なること)に由来することが明らかになった。赤外スペクトルのアミドIバンドに現れる同位体置換効果から置換残基の二次構造を決定するための手がかりとして有用である。遷移双極子相互作用によるカルボニル基の振動数シフトと分子構造の関係を明らかにすることを目的として、βターンを形成する配列^1KTwNpATGKwTE^<12>を用いて実験を行なった。実験には(a)同位体置換を行なわないもの、(b)Proの主鎖カルボニル基に^<13>C同位体置換を行なったもの、(c)Alaの主鎖カルボニル基に^<13>C同位体置換を行なったもの、の3種類を用いた。同位体置換を行なった残基はβターンの折り返し部分に相当する。重水中ATR法を用いて^<13>C=O伸縮振動数を測定したところ、各々の場合において、^<13>C=O基の伸縮振動バンドは^<12>C=Oの振動数と重なる領域(殻1650cm^<-1>)に観測された。この結果はβターンに含まれる^<12>C=O基の伸縮振動数が1680cm^<-1>に現れることに対応すると考えられる。アミロイドβに関して、既報による実験条件のもと、単量体、針状凝集体、2量体、8量体、>16量体、のそれぞれを培養した。円偏光二色性測定より、単量体は典型的なランダム構造、針状凝集体は典型的なβシート構造をとることを示すのに対し、オリゴマーはそれぞれランダムおよびβシートのいずれとも異なる構造を持つことが示唆された。また、蛍光および紫外共鳴ラマンスペクトルから、構造め特徴がTyr側鎖に見られることが明らかになった。これらの結果はオリゴマーの主鎖ならびに側鎖構造が単量体とも針状凝集体とも異なるものであるという特徴を示すものである。
動脈硬化症による脳循環への影響-血管自動調節能からみた機能異常評価-

動脈硬化症例42例における頸部超音波検査、MRA、CTおける血管狭窄・血栓や石灰化、脳虚血巣の検出に比較した結果、ACZ負荷脳血流SPECTによる脳灌流異常は鋭敏に描出され血管拡張能の脳血流SPECT評価の有効性が認められた。血液生化学による動脈硬化症の危険因子の影響を検討では高血圧症・糖尿病・高脂血症などいずれの因子を有する群でも高率に循環障害を生じるが、糖尿病のみが循環障害の出現頻度に有意差を認め、循環不全における多大な影響が示唆された。動脈硬化性変化は多くの危険因子から生じるが、脳循環障害に至る過程では糖尿病は他の危険因子より重要な因子であり、糖尿病による微小循環障害を生じることが主要血管の狭窄等と同等以上に影響すると考察された。さらにACZは平滑筋を有する中・大血管に対して血管拡張作用を発現することから、ACZ負荷時と安静時における脳循環異常の出現の差異を比較することによって傷害血管が中枢側血管と末梢血管のいずれであるのか判定し、脳循環に対する影響の大きい危険因子が糖尿病であることを示そうと試みた。30症例について検討では統計的な有意性を示すには至っていないが、糖尿病症例では血管拡張剤を使用しない状態でも脳血流低下を示す例が多く見られた。一般に動脈硬化症は血管の硬化や弾性低下のみでなく臓器への血流異常を示す病態を総称することが多いが、脳組織への血流供給などの機能的な観点から捉えた場合に糖尿病による末梢循環障害が重要であることが示唆された。また、動脈硬化症は慢性的変化であるため、血管拡張能異常のない症例の予後については短期的に捉えることが困難であったが、これ以降も経過観察を継続して検討していく予定である。脳虚血疾患の危険因子を有する群として高血圧症、糖尿病、高脂血症などを有する中高年者60(平均年齢74歳)症例に対して、血管拡張剤(acetazolamide)負荷した状態でを脳血流SPECTを施行して血管拡張能低下領域を検出した。全60症例の中で各画像診断を施行した症例について、血管の狭窄・閉塞や脳梗塞の検出率と負荷時SPECTの検出率の比較では、頚部超音波検査で狭窄所見が認められない2例中1例に脳循環障害が存在し、狭窄所見を認めた34人中28人(82%)でSPECT検査上で循環障害を認めた。SPECT検査とMR撮影・超音波・血管造影像上の血管異常例や、CT・MRI上での脳組織の形態異常例における比較ではほぼ同等の検出率が認められた。各画像診断で血管狭窄・閉塞所見や梗塞所見の存在がみられず動脈硬化症の危険因子のみの症例でも10例中1例において、脳循環不全が認めた。これまでの結果では動脈硬化症例における脳循環障害の早期検出においてDiamox負荷脳血流SPECTは他の検査方法よりも有効性が認められた。動脈硬化の危険因子の影響を検討していくと高血圧症、糖尿病、高脂血症などいずれの因子を有する群で循環障害を高率に存在しているが、糖尿病のみが循環障害の出現頻度に有意差を認めた。一方で、動脈硬化性変化自体は、糖尿病を含めた様々な因子の関与で生じるものであろうが、脳循檗障害に至る過程では今までに検討した他の危険因子よりも重要な影響、つまり、糖尿病による末梢の微小循環での循環障害を生じさせることが、主要血管の狭窄等と同等以上に影響していると考察される。さらに今後も症例を重ね、各危険因子の重症度・治療の有無・治療の効果等についても考慮し検討する予定である。
アドリアマイシンによる長期神経ブロックの検討

Adriamycin(以下ADM)は,DNA依存性のRNA合成を阻害するため,これを神経線維に注入すると逆行性軸索輸送により神経核に取り込まれ,その神経細胞を変性させることが報告されている.神経破壊薬を神経ブロックに使用する場合,アルコールもしくはフェノールを用いている.しかし後根・後角が障害される脊髄損傷または三叉神経領域の帯状疱疹後神経痛などでは,障害部位に投与できなかった.ADMの特長を利用すれば,障害部位の末梢神経からADMを投与しても,除痛が期待できる.この方法を実用化するには,I.知覚過敏モデルの作成,II.ADMの投与により知覚過敏が軽減するか否か,またIII.ADMの注入自体により知覚過敏を生じないかどうかを検討する必要がある.Iについては,足底の知覚過敏状態を(1)坐骨神経結紮モデルおよび(2)坐骨神経切断モデルで評価した.すなわち,(1)では,一方の坐骨神経をバイクリル(3-0)^<TM>でゆるく結紮し,(2)では,坐骨神経を切断した.両群ともに両側の足底部へレーザー光により疼痛刺激を与え(plantar test)刺激開始から逃避するまでの時間(疼痛閾値:秒)を処置側と非処置側で比較した.testは,処置前,処置1,3および4週後に実施した.結果は,(1)では,処置1,3および4週後で処置群のほうが,閾値は有意に低下した.(2)では,1週後で逆に処置側のほうが,閾値は有意に高くなった.すなわち,坐骨神経結紮では,足底部が熱刺激に対し過敏になり,坐骨神経切断では鈍麻のことを示している.脊髄損傷または三叉神経領域の帯状疱疹後神経痛では,疼痛閾値が低下するので,坐骨神経結紮モデルでIIの実験を施行した.IIについては,(1)モデルに対し,坐骨神経結紮2週後にADMを結紮部より末梢の坐骨神経に投与して疼痛閾値の変化を評価した.処置1週後には,処置群が非処置群に比較して有意に低下したが,ADM投与後は,2群間の差はなくなった.すなわちADMの投与により足底部の過敏状態が軽減したと考えられた.IIIについては,ADMの投与自体が,疼痛閾値の変化を生じないかを評価した.ADM投与で有意な閾値の変化はなかった.しかし,処置後に,半年以上処置側の下肢麻痺を生じる例があった.すなわち,ADM投与は,運動麻痺を生じる可能性がある.Adriamycin(以下ADM)は,DNA依存性のRNA合成を阻害するため,これを神経線維に注入すると逆行性軸索輸送により神経核に取り込まれ,その神経細胞を変性させることが報告されている.神経破壊薬を神経ブロックに使用する場合,アルコールもしくはフェノールを用いている.しかし後根・後角が障害される脊髄損傷または三叉神経領域の帯状疱疹後神経痛などでは,障害部位に投与できなかった.ADMの特長を利用すれば,障害部位の末梢神経からADMを投与しても,除痛が期待できる.この方法を実用化するには,I.知覚過敏モデルの作成,II.ADMの投与により知覚過敏が軽減するか否か,またIII.ADMの注入自体により知覚過敏を生じないかどうかを検討する必要がある.Iについては,足底の知覚過敏状態を(1)坐骨神経結紮モデルおよび(2)坐骨神経切断モデルで評価した.すなわち,(1)では,一方の坐骨神経をバイクリル(3-0)^<TM>でゆるく結紮し,(2)では,坐骨神経を切断した.両群ともに両側の足底部へレーザー光により疼痛刺激を与え(plantar test)刺激開始から逃避するまでの時間(疼痛閾値:秒)を処置側と非処置側で比較した.testは,処置前,処置1,3および4週後に実施した.結果は,(1)では,処置1,3および4週後で処置群のほうが,閾値は有意に低下した.(2)では,1週後で逆に処置側のほうが,閾値は有意に高くなった.すなわち,坐骨神経結紮では,足底部が熱刺激に対し過敏になり,坐骨神経切断では鈍麻のことを示している.脊髄損傷または三叉神経領域の帯状疱疹後神経痛では,疼痛閾値が低下するので,坐骨神経結紮モデルでIIの実験を施行した.IIについては,(1)モデルに対し,坐骨神経結紮2週後にADMを結紮部より末梢の坐骨神経に投与して疼痛閾値の変化を評価した.処置1週後には,処置群が非処置群に比較して有意に低下したが,ADM投与後は,2群間の差はなくなった.すなわちADMの投与により足底部の過敏状態が軽減したと考えられた.IIIについては,ADMの投与自体が,疼痛閾値の変化を生じないかを評価した.ADM投与で有意な閾値の変化はなかった.しかし,処置後に,半年以上処置側の下肢麻痺を生じる例があった.すなわち,ADM投与は,運動麻痺を生じる可能性がある.

(1):知覚過敏状態モデルの作成:ラットを用い,一方の坐骨神経を半結紮して,1週間ごとに1ヵ月間,熱刺激鎮痛効果判定装置により観察した.熱刺激から,逃避反応を生じるまでの時間は,半結紮側のほうが非結紮側よりも短縮した.また半結紮の効果は,1週間目より現われて,1ヵ月間続いた.(2):Adriamycin(以下ADM)の知覚過敏状態への効果:(1)の実験結果をもとに,ラットの両側の坐骨神経を半結紮して,左側に生理食塩水5μlを注入した群および左側にADM5μgを5μl含有した同量の生理食塩水を神経内に注入した群の2群を比較した.熱刺激から,逃避反応を生じるまでの時間は,非注入側と比較して,ADM群は有意に延長したが,生食群は差がなかった.すなわち,ADM注入は坐骨神経半結紮による知覚過敏を軽減させると考察する.(3):(2)では,坐骨神経半結紮と同時にADMもしくは,生食を注入したが,以後は,半結紮2週間後で知覚過敏が形成されてから注入し,同時に組織も観察する予定である.(1):知覚過敏状態モデルの作成:ラットを用い,一方の坐骨神経を半結紮して,1週間ごとに1ヵ月間,熱刺激鎮痛効果測定装置により観察した.熱刺激から,逃避反応を生じるまでの時間は,半結紮側のほうが非結紮側よりも短縮した.また半結紮の効果は,1週間目より現われて,1ヵ月間続いた.(2): Adriamycin(以下ADM)の知覚過敏状態への効果:(1)の実験結果をもとに,ラットの両側の坐骨神経を半結紮して,左側に生理食塩5μlを注入した群および左側にADM5μgを5μl含有した同量の生理食塩水を神経内に注入した群の2群を比較した.熱刺激から,逃避反応を生じるまでの時間は,非注入側と比較して,ADM群は有意に延長したが,生食群は差がなかった.すなわち,ADM注入は坐骨神経半結紮による知覚過敏を軽減させると考察する。ただし,ADM群で,足底部に潰瘍を生じるラットが半数以上出現し,dysesthesiaが生じている可能性がある.(3): ADM注入による長期間の効果:ADM注入後,1年間観察した結果,足底筋が完全に麻痺したままのラットが出現した.生食注入群では認められなかった.脊髄後角・後根領域の障害を疑わせるが,光顕所見では明らかな異常所見はなかった.Adoriamycin(以下ADM)は,DNA依存症のRNA合成を阻害するため,これを神経線維に注入すると逆行性軸索輸送により神経核に取り込まれ,その神経細胞を変性させることが報告されている.神経破壊薬を神経ブロックに使用する場合,アルコールもしくはフェノールを用いている.しかし後根・後角が傷害される骨髄損傷または三叉神経領域の帯状疱疹後神経痛などでは,障害部位に投与できなかった.ADMの特長を利用すれば,障害部位の末梢神経からADMを投与しても,除痛が期待できる.この方法を実用化するには,I知覚過敏モデルの作成,IIADMの投与により知覚過敏が軽減するか否か,またIIIADMの注入自体により知覚過敏を生じないかどうかを検討する必要がある.Iについては,足底の知覚過敏状態を坐骨神経結紮モデルで作成した.すなわち,一方の坐骨神経をバイクリル(3-0)^<TM>でゆるく結紮し,両側の足底部へレーザー光により疼痛刺激を与え(plantar test)刺激開始から逃避するまでの時間(疼痛閾値:秒)を処置側と非処置側で比較した.testは,処置前,処置1,3および4週後に実施した.結果は,処置1,3および4週後で処置群のほうが,閾値は有意に低下した.すなわち,坐骨神経結紮により,足底部が熱刺激に対し過敏状態になったことを示している.IIについては,前記モデルに対し,坐骨神経結紮2週後にADMを結紮部により末梢の坐骨神経に投与して疼痛閾値の変化を評価した.処置1週後には,処置群が非処置群に比較して有意に低下したが,ADM投与後は,2群間の差はなくなった.すなわちADMの投与により足底部の過敏状態が軽減したと考えられた.IIIについては,ADMの投与自体が,疼痛閾値の変化を生じないかを評価した.ADM投与で有意な閾値の変化はなかった.しかし,処置後に,半年以上処置側の下肢麻酔を生じる例があった.すなわち,ADM投与は,運動麻痺を生じる可能性がある.
ニュージーランドにおける多国籍銀行の経営戦略と環境金融への視座

ニュージーランドにおける銀行のグローバル展開をテーマに、とりわけリーマンショック後の銀行のグローバル経営戦略と資金のグローバルな取引についての研究を行った。国内外から資料、文献を多数収集し、また現地調査を行って、これらの成果の一部として、論文をまとめた。ニュージーランドに古くから進出しているオーストラリア系銀行がニュージーランドで受け入れられている根拠や、世界金融危機の際にも流動性危機に陥らずに持続的経営ができていることを、BISデータに基づいて、ニュージーランドでは外国銀行の現地通貨建て債権が多いことから、多国籍リテール業としての外国銀行の活動が定着していることを明らかにした。ニュージーランドにおける銀行業の実態について、まず海外からの銀行進出と国内の銀行設立について歴史的に検証するため、関連する研究書籍を購入した。また、過去に発行された文献の閲覧、資料収集の目的でニュージーランドのオークランド大学(2013年7月21日27日)および東京の全銀協・銀行図書館に出張した。収集、閲覧した文献により、ニュージーランドとオーストラリア、イギリスとの銀行業活動との関連について、植民地銀行の役割、吸収・合併の意義などから歴史的に跡づける視点が固まってきた。現在、ニュージーランドの4大銀行はすべてオーストラリア4大銀行の傘下に入っているが、ここに至るまでの経緯、その後の経営実態および収益等の実績の変化を分析する際に、こうした銀行の国際戦略の長期的な変遷過程をベースにしながらモデル化する方向が定まりつつある。このニュージーランド銀行活動についての研究成果の一部は学会(信用理論研究学会関西部会)で報告をした。一方、世界的な潮流になってきている環境金融についての書籍、DVDを購入し、アメリカ・サブプライムローン問題、リーマンショックで顕在化した、リスクを顧みない金融商品や利益至上主義に走った金融取引の課題について、論点を整理することができた。また、金融機関にとって大きな課題であるリスクマネジメントについて2つの招待講演での発表を通じて論点をまとめることができた。昨年度に引き続き、ニュージーランドにおける銀行業の発展について知るために、国内外での資料収集および文献閲覧を行い、研究上有益と思われる諸情報やデータを収集できた。とくにニュージーランドに進出しているオーストラリア銀行について、オーストラリアのシドニーに出向き、オーストラリア準備銀行やニューサウスウェールズ州立図書館で資料や文献を閲覧して、データを収集できた。また、植民地時代の銀行の所在地を確認したり歴史的な遺物を直接観察できたことは、今後の研究の深化に大きな意義があった。さらに、ニュージーランド・オークランドで開催されたニュージーランド学会国際大会にも出席し、多くのニュージーランドに関する研究報告から示唆を得るとともに現地の研究者と意見交換や情報交換を行うことができた。これらの成果の一部として、論文「ニュージーランドにおける多国籍銀行の展開-「現地通貨建て現地債権」の分析からー」(『修道商学』第55巻第2号、2015年2月)をまとめた。ただし、当初計画していたニュージーランド銀行の詳細な財務データの解析、およびそれによる収益構造や経営戦略の変遷に関わる分析は、データの整理が未完であるため当論文中に盛り込むことはできず、次年度に持ち越しとなった。その他、資料収集の成果としては、研究計画として収集予定であったイギリスで発行されているEnvironmental Financeの購読手続きを済ますことができ、年度終了間際から雑誌とともに多くの電子情報が送付されはじめ、世界における環境金融の取り組みの状況がかなり詳細に入手できるようになった。これらを次年度において整理し、研究成果としてまとめていく予定である。ニュージーランドの銀行業の実態および銀行戦略について、さらに研究を進めた。とくに国会図書館等に出張し、資料収集および文献閲覧を進めた。また、グローバル銀行活動に関わる文献購入および日経ヴェリタス紙による金融情報収集を行い、さまざまなデータや情報を整理しつつ、ニュージーランドの経済と金融システムの変遷を念頭に置いて、論点マップを作成した。一方、ニュージーランドにおける多国籍銀行活動としてオーストラリア銀行の動向を焦点としてきたが、東南アジアの経済金融統合や当該地域の一部の国によるTPPの締結に伴って、金融活動もオセアニアとアジアを包含した戦略にシフトしてきている。こうしたことからオーストラリア銀行および欧米銀行の活動領域としてアジア市場についての現状分析も合わせて行った。これらの成果を、アジアおよびオセアニア市場を対象とするグローバル銀行によるクロスボーダー取引の推移として、アジア市場経済学会等で発表する予定としている。さらにニュージーランドにおける環境金融の現状を分析するため、多くの文献、インターネット情報等からニュージーランドの環境政策に関わる資料を収集した。また同国の重要な産業である農業、牧畜業の実態を知るため、ニュージーランド学会による研究発表に参加して当該テーマの研究報告を聞き、発表者からも直接貴重な情報を得た。これらは今後研究成果として論文にまとめ、ニュージーランド学会の機関誌に投稿する計画である。文献・資料収集などは可能な限り行っているが、学内の教育に関わる時間や、授業準備、教材作成等にも注力する必要があり、研究時間が十分にとれず、データの整理などやや研究進捗は遅れている。金融機関の国際経営戦略引き続き資料収集を進めながら、銀行財務データの整理、解析を行っていく。あわせてオーストラリア系銀行およびキウイ銀行等の戦略の特徴や変遷を明らかにするため、銀行のAnnual Reportやリスクマネジメント情報、CSR報告書等を活用し、業務内容や経営実績の年々の推移をまとめていく。

環境金融については、内外の文献調査の他、Environmental Finance社から送られてくる様々な記事を分析し、研究テーマに関わる論点を整理していく。これらを統合して、ニュージーランドの銀行活動と多国籍銀行戦略の関係、さらには環境政策やリスクマネジメント方針との関わりなどをまとめる予定である。ニュージーランドのオークランド大学図書館に出向き、資料収集、文献閲覧ができた。また、当地の研究者と意見交換する機会も持てた。その他、必要な文献や資料も収集を進めることができた。また、ニュージーランド銀行の経営戦略およびリスクマネジメントについての研究成果の一部を学会・講演で報告することができた。国内の出張予定をもう1回分計画していたが、公務その他日程の都合で実現しなかった。またデータ整理などで謝金などを予定していたが、研究がやや遅れ作業の依頼に至らなかった。引き続き資料収集を進める。とくに銀行のAnnual Reportや出版物については電子データが大量にあるので、これらの整理を試みる。ニュージーランド、あるいはオーストラリアへの調査のための出張も予定している。そしてこれまでの多国籍銀行研究サーベイを再度試み、ニュージーランドで活動する銀行分析のためのモデル構築と実証に力を入れていく。さらに環境金融面のさまざまな成果が世界的に発表されてきているので、それらを整理しながら、ニュージーランドの環境政策とビジネスのあり方について基本的な視点を整理する。それらをもとに、ニュージーランドにおける環境政策と環境金融との関わり、オーストラリア銀行のグローバル戦略、さらに銀行リスクマネジメント研究などを推進していく。今年度において、さらに必要な文献購入費用や追加消耗品費用、また出張旅費として支出する予定である。国立国会図書館等東京出張を計画に入れていたが、校務その他の都合で出張ができなかったため。今年度において出張旅費および資料や文献の購入のための物品費に合算して支出する予定である。
ホモFRETによる複数機能の可視化技術開発

生体分子の機能を可視化するために波長の異なる2つの蛍光分子間で起こるFRET(ヘテロFRET)を利用した様々なプローブが近年開発されている。これらのFRETプローブは観察するための波長が広域であるため、他の蛍光プローブと同時に可視化することが難しい。そこで同一蛍光色分子間で生じるホモFRETを原理とするカルシウムセンサーW-cameleonを作成し、Ca^<2+>の有無での蛍光異方性を測定することが本研究の柱の1つである。今年度は昨年度作成したW-cameleonに様々な変異を導入することでダイナミックレンジの拡大化を行った。その結果、Ca^<2+>センサードメインであるCalmodulin内に蛍光タンパク質を挿入することで、より大きなダイナミックレンジを有するプローブを得ることに成功した。次に、作成したホモFRETプローブの蛍光異方性変化を顕微鏡下で高感度に観察するために、昨年度までに構築した蛍光偏光顕微鏡に改良を加えた。具体的には一片が5μm程度のフォトニック結晶製波長板と偏光板を組み合わせて、マルチアレー化した偏光解消補償板を開発し、対物レンズの後側焦点面に導入することで、高い消光比を得ることに成功した。これにより、対物レンズによる入射光の偏光解消が緩和され、僅かな蛍光異方性変化をも顕微鏡下で捉えることが可能になった。そこで同一蛍光色分子巻で生じるホモFRETを原理とするカルシウムセンサーW-cameleonを作成し、Ca^<2+>の有無での蛍光異方性を測定した。その結果、Ca^<2+>の存在により、蛍光異方性の値が有意に変化した。しかしながらその変化量は極めて小さいため、FRETにおける角度因子の最適化によるシグナル変化の拡大化を行ったところ、プロトタイプよりも変化量の大きなプローブを得ることに成功した。次に、作成したホモFRETプローブの蛍光異方性変化を顕微鏡下で観察するために、倒立顕微鏡のサイドポートに偏光分光光学系をセットアップした。ところが、このシステムでは全く蛍光異方性変化を捉えることができなかった。これはサイドポートにシグナルを取り出すために、顕微鏡鏡筒内に備わっている全反射プリズムで、シグナル蛍光を反射させることによって、P波とS波の強度比が崩れてしまう結果であると考えられた。そこで、対物レンズの直下にP波、S波用の検光子を設置し、電動で高速切り替えするシステムに変更したところ、効率良く蛍光異方性の変化を捉えることができるようになった。本システムを用いて、Cameleonを発現した生細胞を本顕微鏡システムにより観察した結果、リガンド刺激による蛍光異方性の変化つまりの変化Ca^<2+>を妥当なS/N比で捉えることができた。
新規海水適応遺伝子の探索および海水型塩類細胞分化誘導因子の同定

海洋環境中での生存に必須な新たな浸透圧調節機構を明らかにするため、塩分排出型塩類細胞の分化誘導機構の解明と新規海水適応遺伝子の探索を行った。淡水および海水に馴致した鰓間におけるサブトラクション法および次世代シーケンサーによる解析から、鰓および表皮の被蓋細胞に発現し、海水移行で発現上昇する新規遺伝子を2つ同定した。新たな機能解析法として、vivo-モルフォリノを用いたin vivoコンディショナルノックダウン法を確立し、新規遺伝子は表皮における高浸透圧耐性因子であることを見出した。また、塩類細胞分化機構において、転写因子FOXI3が全タイプの塩類細胞に対する分化因子であることを明らかにした。本研究は、海洋環境中での生存に必須な新たな浸透圧調節機構を明らかにするため、海水中における塩分排出の99%を担う塩分排出型の塩類細胞の分化誘導機構に着目し、研究を実施した。まず本年度は、基礎生理学的知見を蓄積した。メダカ塩類細胞のタイプは、他研究グループが明らかにし、先行研究でのティラピアの塩類細胞モデルとほぼ一致した。これは、広塩性魚のモデルとしてメダカが有用であることを示している。メダカ胚の塩類細胞は、淡水および海水群間での差はなく、ともに受精後2日から卵黄嚢上皮に発現し、発生の進行に伴いその細胞密度は増加した。発生段階におけるメダカ塩類細胞に発現する各イオン輸送体のmRNA発現は、ほぼ塩類細胞の増加パターンと同じであった。その受精後2日から、海水移行したメダカ胚の浸透圧は減少することから、塩類細胞から塩分を排出していることが示唆された。淡水および海水に馴致した鰓間におけるサブトラクション法および次世代シーケンサーによる解析から、鰓で最も高く鰓および皮膚のみに発現し、海水移行で発現上昇する新規遺伝子が2つ見つかった。しかし、in situハイブリダイゼーションおよびNKAの免疫染色との多重染色の結果、塩類細胞には発現が見られないが、上皮にのみ発現する遺伝子であることが分かった。mRNA全長を同定した1遺伝子を標的に、vivo-モルフォリノを用いたin vivoノックダウンの実験系を確立した。次年度はこの系を用い、新規遺伝子の機能解析を進める。さらに、サブトラクション法および次世代シーケンサーによる解析から、塩分排出型塩類細胞の新規分化誘導因子は同定出来ていないため、ゼブラフィッシュでの淡水型塩類細胞の分化誘導因子であるFOXI3に着目し、シグナリングの下流遺伝子の同定から、塩分排出型塩類細胞の分化誘導因子の同定を試みる。本年度は主に2つの課題について研究を行った。1.これまでに同定した、海水移行後1日までに発現上昇し、表皮のみに発現する新規高浸透圧環境応答因子の機能解析を行った。この遺伝子は孵化後に発現が上昇することが分かったため、従来の1細胞期からのノックダウン方法では、ノックダウン効果が孵化前までしか持続せず、解析が困難である。そこで、in vivoにおけるコンディショナルノックダウン方法を確立し、解析を行った。vivo-モルフォリノを用いた、孵化後の仔魚における24時間以内での、mRNAスプライシング阻害によるノックダウンによって、成熟mRNAは約75%減少した。さらに、コントロールモルフォリノ処理群、無処理群と比べて、新規遺伝子ノックダウン群は、海水中における仔魚の浸透圧は有意に上昇した。つまり、この新規遺伝子は、短期の海水移行による浸透圧上昇を抑える働きがあることが示唆された。2.塩類細胞の分化誘導因子と考えられるFOXI3のメダカにおける基礎的知見を蓄積した。メダカでは1種のFOXI3を同定した。FOXI3に対する抗体を作製し、全ての塩類細胞に発現するNa+/K+-ATPase(NKA)との免疫染色の結果、FOXI3は全ての塩類細胞の核に発現が見られた。淡水中での塩類細胞の頂端膜に発現する、NCCおよびNHE3、海水中での塩類細胞に発現するCFTR型Clチャネルとの多重染色においても、FOXI3は全ての淡水型・海水型塩類細胞の核に発現した。foxi3 mRNAを過剰発現すると、著しく淡水型および海水型塩類細胞が増加し、foxi3のin vivoノックダウンでは有意に塩類細胞が減少した。よって、FOXI3は全ての塩類細胞の分化誘導因子であることが強く示唆され、FOXI3の下流シグナリングによって各タイプの塩類細胞への分化が起きると考えられる。本研究は、海水という高浸透圧・高塩分環境における新たな機構の解明に取り組むものである。前年度までに、同定した表皮のみに発現する新規高浸透圧環境応答因子のin vivoコンディショナルノックダウンを確立し、短期の海水移行による浸透圧調節に関わることを示した。さらに、サブトラクション法と次世代シーケンサーを組み合わせた、新規海水適応遺伝子の解析からは、上記の遺伝子を同定することが出来たが、海水型塩類細胞分化に関わる遺伝子は同定出来ていない。そこで、狭塩性淡水魚のゼブラフィッシュの知見から、塩類細胞の分化に関わるシグナリングの現カスケードにおける最下流転写因子であるFOXI3に着目した。広塩性魚のメダカを用いることで、これまでは出来なかった海水型塩類細胞の分化に関わる解析が可能となった。メダカにおけるFOXI3は全ての塩類細胞の分化および増殖を促す転写因子であることが分かり、FOXI3は塩類細胞分化誘導シグナリングの下流遺伝ではないことが明らかとなり、塩類細胞における新たな課題を示すことが出来た。

申請者は本年度より、就職に伴い慶應義塾大学へ移動したため、小型魚類の飼育装置を主とする新たな設備を整える必要が生じた。そのため、予算の都合上、当初予定していた海外機関での実験計画等を変更したが、前年度からの課題を着実に進めることが出来ている。本年度は以下の課題について研究を行った。これまでの一連の解析で同定し、機能解析よって、短期の海水移行による体液浸透圧上昇を抑える働きを担う新規遺伝子を、epithelial salinity tolerance-enhancingfactor (eSTEF)と命名した。しかし、表皮内において、どのような細胞内機構により、浸透圧調節に関わるかは不明である。そこで、eSTEFに対する抗体を作成し、細胞内局在を明らかにするとこを試みたが、eSTEF特異的なシグナルを検出するには至らなかった。今後は、新たな抗体を用いた免疫染色による検出により細胞内局在を明らかにする予定である。eSTEFの組織学的解析が困難であったため、水透過性に関わる作用を明らかにすることとした。孵化後1日の仔魚に対してeSTEFノックダウンを行い、ノックダウンと対照群について、海水中で発現するアクアポリン(AQP)の0、1、3、4、8、9、10bについて定量PCRで発現量への影響を調べた。その結果、いずれのAQPについてもeSTEFノックダウンによる影響は見られなかった。従って、eSTEFはAQPに対して直接的に作用しないと考えられる。今後は、細胞内代謝、AQP以外の水透過性に関わる細胞間接着分子への影響と細胞骨格への影響を中心にeSTEFの細胞内での機能の解明を継続する。全塩類細胞分化誘導因子として働くことが分かった、転写因子FOXI3について、さらなる下流のシグナリングによって各タイプ(淡水型や海水型)の塩類細胞へ分化することが分かったため、さらなる下流因子の探索を進めた。作製したFOXI3抗体は、特異的にFOXI3を認識するためこの抗体を用いてCHIP-Seq解析を行った。現在、東京大学滝海洋研究所の次世代シーケンサーによるフラグメント解析を進行中である。海洋環境中での生存に必須な新たな浸透圧調節機構を明らかにするため、塩分排出型塩類細胞の分化誘導機構の解明と新規海水適応遺伝子の探索を行った。淡水および海水に馴致した鰓間におけるサブトラクション法および次世代シーケンサーによる解析から、鰓および表皮の被蓋細胞に発現し、海水移行で発現上昇する新規遺伝子を2つ同定した。新たな機能解析法として、vivo-モルフォリノを用いたin vivoコンディショナルノックダウン法を確立し、新規遺伝子は表皮における高浸透圧耐性因子であることを見出した。また、塩類細胞分化機構において、転写因子FOXI3が全タイプの塩類細胞に対する分化因子であることを明らかにした。本研究は、海洋環境中での生存に必須な新たな浸透圧調節機構を明らかにするため、海水中における塩分排出の99%を担う塩分排出型の塩類細胞の分化誘導機構に着目し、順調に成果を挙げてきた。本研究で行った、メダカにおける塩類細胞に関する成果は、論文として発表する予定である。
看護大学における効果的な看護基礎技術教育方法の検討

入職時に獲得している看護技術数の減少に伴い、新卒看護師の看護実践能力、特に基礎技術能力の不足が指摘されている。しかし、技術の習得度評価は主観的な方法が中心であり、客観的な能力評価を行う意義は大きい。本研究では、現行の看護大学での教育が学生の技術能力に及ぼす影響を明らかにするため、時間と手技の正確さという客観的指標を用いて能力評価を行った。その結果、技術の正確さは教育前と比較して基礎技術教育後に有意に高くなり、その後も一定の正確さを保持できることが明らかとなった。本研究の目的は,先行研究で用いた技術実施時間と手技の正確度という客観的指標を用いた看護技術能力評価の活用可能性を検証すること,看護系大学における基礎技術教育が技術能力に及ぼす影響を明らかにすること,および先行研究で示された技術種目に適した教育方法による学習効果を検証することである.本年度は,看護学生の基礎技術能力が大学で実施されている技術演習や基礎看護実習という教育によって,どのように変化するかを明らかにするため,先行研究対象者の追跡調査を実施した.先行研究では,看護基礎技術の講義や演習を受けていない1年次の技術能力を,前述の指標を用いて客観的に評価した.その後,対象者は,講義と演習にて基礎看護技術を学び,基礎看護学実習を経験した.このような一般的な大学教育が学生の技術能力に及ぼす影響を検証する.本研究の対象者は,A看護大学学部学生2年生のうち,研究への参加同意の得られた8名とした(データ収集期間が平成21年3月5月となったため,45月に実施した学生は3年生となる).このうち5名は先行研究参加者であり,3名は非参加者であった.方法は,先行研究と同様に,無菌操作とベッドメイキングを実施技術とし,それぞれ1日5回3日間,合計15回の自己練習を実施した.データの分析は平成21年度に実施予定である.分析には,先行研究で用いたチェック表を使用し,実施時間の計測と手技の正確さを評価し,先行研究の結果と比較検証する.技術の実施時間や習得内容がどのように変化したかを客観的に示し,技術能力の経時的変化を視覚化することは,有効な教育方法の検討に寄与するものと考えられる.本研究は、(1)先行研究で用いた技術実施時間と手技の正確度という客観的評価指標を用いた看護基礎技術能力評価の活用可能性を検証すること、(2)看護系大学における基礎技術教育が技術能力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。先行研究では、研究実施以前に看護技術教育を受ける前のA看護大学の学部学生を対象に研究を実施した。その後、学生は1年後期と2年前期に行われた基礎看護技術の講義、演習にて基礎看護技術を学び、基礎看護実習を体験した後の、2学年終了時点の技術能力と、3年後期の領域実習を体験した後の、3学年終了時点の技術能力を評価した。対象者は、先行研究対象者のうち、本研究への参加同意の得られた学生と、先行研究対象者と同大学同学年の学生のうち、研究への参加同意の得られた学生とした。実施種目は、先行研究と同様、無菌操作とベッドメイキングとし、技術実施に要した時間の計測と、手技の正確さを評価した。正確度の評価には、先行研究で作成した評価表を用いた。無菌操作の習得度を平均得点で示すと、先行研究では25.4±4.2点、2学年終了時点では33±4.6点と最も高くなり、3学年終了時点では30.7±5.9点とやや低くなるものの、正確度は保持されていた。無菌操作を的確に実施するためには、清潔不潔の概念の理解と、空間を意識しながら操作する能力などが求められるが基礎教育によって正しい知識を得たうえで練することは、正確度の向上に効果的であることが示された。一般的に看護系大学で実施されている技術教育によって、技術能力の向上のみならず、一定の能力を保持できることが明らかとなった。
エリザベス朝王朝交替期における諷刺的文化環境の出現と演劇興行へのインパクト

平成30年度においては、エリザベス朝王朝交替期における宗教・政治関係の研究書、および諷刺文化と演劇興行に関する文献・資料を収集し、あわせてBen Jonsonの初期諷刺喜劇に関する研究発表ならびに論文の執筆を行った。研究発表については、「Ben Jonsonの初期気質喜劇における自己実現ー*Every Man Out of His Humour*創作上演時期を中心とした劇団の選択」を第32回エリザベス朝研究会(2018年6月23日、於慶應義塾大学日吉キャンパス)で、またそれをさらに発展させたものを、「Ben Jonsonと少年劇団ー*Every Man Out of His Humour*創作上演時期を中心として」のタイトルで、第57回シェイクスピア学会(2018年10月13日、於津田塾大学小平キャンパス)で発表した。論文については、「Ben Jonsonとチャペル・ロイアル少年劇団ー*Every Man Out of His Humour*創作上演時期を中心として」を『文藝言語研究』第75巻(筑波大学大学院人文社会科学研究科文芸・言語専攻、2019年3月)、pp.47-62に掲載した。王朝交替期に生起した、少年劇団の活動再開に密接に関連する詩人戦争という現象を、*Every Man Out of His Humour*という戯曲の分析を通して検証し、世紀転換期の法学院が諷刺文化の拠点であったという事実が、少年劇団の活動再開に寄与した可能性を指摘した。本研究課題の目的は、エリザベス朝王朝交替期において顕著となった諷刺的文化環境が、演劇興行に及ぼした作用を検証することであり、取り分け少年劇団の活動再開という現象が呈示する演劇興行の実態を実証的に明らかにすることである。特に、平成30年度の目的は、Ben Jonsonの*Every Man Out of His Humour*の検証を通して、チャペル・ロイアル少年劇団の活動再開を可能にしたファクターを探ることであった。この件に関し、研究論文を1編執筆し、また研究発表を2件行うことができた。よって、「おおむね順調に進展している」と評価する。平成31年度は、過去2年の成果を踏まえて、Thomas Dekkerの*Satiromastix*を中心に、詩人戦争の実態を考慮に入れながら、3つの劇団ー聖ポール少年劇団、チャペル・ロイアル少年劇団、宮内大臣一座ーのせめぎ合いと演劇興行へのインパクトに関して解明を行う。平成29年度では、エリザベス朝王朝交替期における宗教・政治関係の研究書、及び諷刺文化と演劇興行に関する文献・資料を収集し、あわせて、1John Marstonに関する研究発表ならびに論文の執筆を行うと共に、2Thomas Dekkerに関する学会発表を行った。1では、「法学院劇としての*Histriomastix*ーJohn Marstonの劇作家転身をめぐって」を第29回エリザベス朝研究会で発表し、「少年劇団の活動再開とJohn Marstonー法学院劇としての*Histriomastix*」として、『文藝言語研究』第73巻(筑波大学大学院人文社会科学研究科文芸・言語専攻、2018年3月)、pp. 19-34に掲載した。王朝交替期に生起した少年劇団の活動再開に密接に関連する詩人戦争という現象を、*Histriomastix*という戯曲の分析を通して検証し、少年劇団の活動再開前夜の状況とJohn Marstonとの関わりにまつわる事象を指摘した。本研究課題の目的は、エリザベス朝王朝交替期において顕著となった諷刺的文化環境が、演劇興行に及ぼした作用を検証することであり、取り分け少年劇団の活動再開という現象が有する、演劇興行の実態を反映する機能を明らかにすることである。特に、平成29年度の目的は、*Histriomastix*やMarstonによる初期喜劇を中心に、Marstonのキャリア構築と聖ポール少年劇団の活動再開との関係を明らかにすることであった。この件に関し、研究論文を1編執筆し、また研究発表を1件行うことができた。