hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在宅を含む医療と福祉の安全安心な電磁環境基盤整備に関する研究

マイクロ波治療器などの医療機器が発する電磁界を明らかにするとともに、医療機器使用環境としての電源と接地が不適切な場合に起こり得る現象を明らかにした。同時に電磁界の測定により医療機器の使用状況と使用電源の接地の状態を把握する機器を試作した。また医療現場においても無線LANを安全に使用可能であることを示し、その導入手順の草案を作成した。この他、医療現場の電磁環境改善を実施した。電磁界伝搬シミュレーションの精度向上を図った。本研究は、医療機関、福祉施設、在宅医療等における電磁環境を総合的に検討し、また医療機器と無線通信との両立を図ることで、安全かつ効率的な医療の遂行を可能とすることを目的とする。平成20年度には、主に以下のような成果を得た。○安全な医療遂行に必要な電磁環境の総合的な調査:放射電磁界医療機関の内外を問わず近年導入の動きが著しいRF-IDタグ関連機器について、最もよく用いられると考えられる規格が使用する13.56MHz帯の電磁界が医療機器に影響を与える可能性および、市販のマイクロ波治療器が放射する電磁波により電磁界について調査し、出力を強めた際には医療機器への影響がありえることを示した。これらの結果は日本医療情報学会における発表と共に英文論文としてまとめて投稿し、掲載された。○安全な医療遂行に必要な電磁環境の総合的な調査:電源重畳ノイズ及び接地品質医療機関の電源設備に関するJIS規格(JIS T1022)の最新版を調査した上で、医用接地の現状について調査すると共に、その品質によって医療機器から電磁波が発せられることを実験によって示した。この結果は日本医療福祉設備学会において発表すると共に、英文論文にまとめて投稿し、受理された。○電磁環境シミュレーションの機能強化と実証試験より実況に即した複数放射源による三次元電磁界分布を対象として行うべく、プログラムの改良を図ると共に、現場における電波散乱の状況を把握すべく、コンクリート製円柱に電磁波を照射してその周囲でどのような電解が観測されるかを調査した。この結果は来年度にまとめ、学会等において発表の予定である。平成21年度には、主に以下のような成果を得た。○安全な医療遂行に必要な電磁環境の総合的な調査:放射電磁界市販のマイクロ波治療器が放射する電磁波により電磁界について調査し、出力を強めた際には医療機器への影響がありえることを示した。また、人工呼吸器に取り付けるタイプの加湿器が発する磁場を観測し、医療機器に影響が出る恐れがある強さである場合があることを示した。これらの結果は国際学会において発表した。○安全な医療遂行に必要な電磁環境の総合的な調査:電源重畳ノイズ及び接地品質医療機関内の医用接地の現状について調査すると共に、その改善方法について実験した結果を日本医療福祉設備学会において発表した。また医療機関内で用いられる輸液ポンプやテレビ等の家電製品などにおける接地不良がもたらす放射電磁界について測定し、その結果をまとめて投稿していた論文が掲載されると共に、国際学会でも発表した。○電磁環境シミュレーションの機能強化と実証試験より実況に即した複数放射源による三次元電磁界分布を対象として行うべく、プログラムの改良を図った。またRF-IDタグリーダが発する電磁波を導波管により制御するシミュレーションを実施し、結果は平成22年度の日本生体医工学会において発表する。今年度は、計画のすべてを実施することはできなかったが、以下の点においては成果を得た。●商用電源で動作する医療機器の動作状況(電源が入っているか否か)、および動作時は電源接地の状況について、それぞれを一括して感知する機器について技術的検討を行い、医療機器を改造することなく両方を動作状況を検知可能な機器を試作し試験した。動作は良好であった。既に特許出願は済ませており、今後商品化を図る予定である。●平成22年度末に竣工した島根大学医学部附属病院の新病棟を例として、具体的な建築部材の情報を入手し、IEEE802.11シリーズの無線LANシステムについて電磁界伝搬シミュレーションを用いて電波到達範囲との関係を探ると共に、適切なアンテナ配置について検討した。今後、実際に設置されたアンテナからの電波到達状況を調査する予定である。●上記の結果を踏まえ、医療現場に無線LANを安全に導入するための手順案の草稿を作成し、日本生体医工学会の専門別研究会において発表した。今後さらに精度を上げるとともに網羅範囲を拡げる予定である。●既存プログラムに比べより実況に即した電磁波シールド対策に関する3次元シミュレーションを行うべく、プログラムの改良を図った。また、建築部材に電磁波を照射した際の振舞いについて、平成20年度に実施した調査をもとに、条件を変更して再度実施した。これによりプログラム改良にむけた資料を得た。上記の成果には既に発表したものもあるが、一部は平成23年度の日本生体医工学会大会、日本医療情報学会大会等において発表することとしている。
協調学習の知的支援システムの開発

計算機ネットワークとマルチメディアの基盤技術の確立と普及によって,計算機の教育への利用に対して社会一般の期待が高まっている。これは計算機の魅力的な新しい機能への単純な期待だけではなく,新しい機能がもたらす学習の形態の質的な変革への期待をも含んでいる。知識の源泉であり,深い理解に至るうえで重要な「なぜ?」「どうして?」という自然な問いかけを学習者が自発的に抱き,その答えを探求する機会を計算機によって増大させることが期待されている。このような期待に対して情報工学は,ネットワーク技術,マルチメディアという基盤技術整備で応えてはいるが,残念ながらその利用の形態に関して十分な成果が積み上げられているとはいいがたい。そこで本研究では,新しい基盤技術のうえで新しい学習の形態を支える計算機利用の方法論の確立を目指して,学習集団の協調的学習を支援するための知識工学的なモデルを明らかし、その実用可能性をシステム構築を通じて検証することを目的とした。具体的な研究成果は以下のとおりである。(1)協調学習に特徴的な学習目的、学習グループの形態などの協調学習を支援するための基本的な知識を収集し、知識ベース化した,(2)協調学習を支援するための計算機モデルを実装する。(3)ネットワーク上に分散した個々の学習環境が相互にネゴシェーションし適切な協調学習環境を形成するための枠組み(知識レベルでの通信規約)を実装した。(4)物理(高校1,2年程度)の実用規模の協調学習教材を実装し、運用実験を行いながら支援モデルの問題点を明らかにした。(5)上記の研究で得られた成果を、協調学習支援システムを構築するための再利用可能な知識ベース(オントロジー)として体系化した。計算機ネットワークとマルチメディアの基盤技術の確立と普及によって,計算機の教一育への利用に対して社会一般の期待が高まっている。そこで本研究では,新しい基盤技術のうえで新しい学習の形態を支える計算機利用の方法論の確立を目指して,学習集団の協調的学習を支援するための知識工学的なモデルを明らかし、その実用可能性をシステム構築を通じた検証を行っている。初年度は、システム構築の基礎となる知識の体系的な整理(オントロジーの構築)を行った。知識の源泉であり,深い理解に至る上で重要な「なぜ?」「どうして?」という自然な問いかけを学習者が自発的に抱き,その答えを探求する機会を計算機によって増大させることが期待されている。そこで本研究では,新しい基盤技術のうえで新しい学習の形態を支える計算機利用の方法論の確立を目指して,学習集団の協調的学習を支援するための知識工学的なモデルを明らかにし,その実用可能性をシステム構築を通じて検証を行った。初年度は,システム構築の基盤となる知識の体系的な整理(オントロジーの構築)を行った。今年度は,システムの実装と評価を行った。
有毒生物研究を加速する国際的な環境の設備とプラットフォーム構築

本研究では、世界で多くの犠牲者を出す毒ヘビ咬傷被害を国際共同研究より社会的および学術的な研究背景に潜む問題点の具体化し、その被害の改善策を進展させるため、以下に示す3点を目的としている。・世界の毒生物被害の現状把握とその治療法についての情報を集め、具体的な解決策を検証する。・毒ヘビ咬傷治療薬開発におけるプラットフォームを構築する。・有毒生物研究の活性化となる毒素生産細胞株を樹立する。また、上記の目的を達成するために初年度の実施計画は、次の4点であった。1)国際学会へ参加し、公表されていないヘビゲノム解析の状況を把握すること。2)ヘビ毒酵素阻害ペプチド合成と精製。3)天然阻害タンパク質と毒素複合体の立体構造解析を行うこと。4)ヘビ繊維芽細胞の細胞培養条件を検討すること。研究初年度の研究実績の概要を上記の目的に沿って以下に示す。1)「10.研究発表」に示すように、平成30年度は3つの国際学会に参加し、研究代表者のこれまでの成果を積極的に発表してきた。その結果、世界の有毒生物研究分野の専門家が集うコミュニティに加わり、実際、いくつかの共同研究を展開している。2)天然阻害蛋白質の阻害領域を考慮して、8つのペプチドを合成し、阻害能を評価した。しかし合成したペプチドは天然阻害蛋白質に比べて、10倍の阻害活性低下がみられた。現在、同時に進めていた大腸菌発現系によりペプチド抗体を調整している。これらの中には、in vitro実験系で阻害活性を示す抗体の合成に成功している。3)天然阻害タンパク質と金属プロテアーゼ毒素の調製は順調であった。そのタンパク質複合体の結晶化は、微結晶を得ることに成功した。現在結晶化最適条件検討を行っている。4)新鮮なヘビ組織を入所するルートを確保し、また、爬虫類由来の細胞培養に経験がある研究者とのヘビ繊維芽細胞の細胞条件について検討済みである。初年度の実施計画は、「5.研究実績の概要」で述べたように比較的順調に推進できている。その理由は、初年度に海外へ積極的な活動を行ったことにより、今後予定している渡航時期に合わせ、各国の毒ヘビ咬傷被害の現地視察の具体的な日程調整とその視察内容の具体的な予定が決まっているからである。国を超えた現地視察は、現地の当該研究分野の専門家の協力が必須であり、実際に現在の渡航前にその手がかりを掴んだことは申請時期の計画よりも画然と本研究の目的達成を近いものとする。ヘビ毒阻害剤の構築については、マウスを用いたin vivo実験計画を慎重に行うため、阻害剤デザインや数多くのペプチドの合成を行い、in vitro実験で評価している。結合評価も踏まえたいくつかの実験系を用いて、致死活性を示す毒素に対して高い阻害能を阻害剤だけを確実にスクリーニングしているため労力と時間はかかっている。しかしながら、ファージディスプレイ法によるヘビ毒阻害ペプチドライブラリの作成に成功したこと、また既に当研究室には阻害活性評価の実験系のノウハウが蓄積されているため予定通り、阻害剤の構築はできている。ヘビ組織の細胞培養については、申請時の予定とは異なり、実験室の移動およびインキュベーターの不調などいくつかの不具合が生じた。そのため、ある一定期間細胞培養ができなかった。しかしながら、その問題点が浮上した際、すぐに、初年度後期に予定していた実験と二年目前期に予定していた実験を入れ替え。この実験時期の変更は、不死化細胞の樹立という最終目的を達成することに影響はない。なぜなら、不死化に必要な遺伝子配列の情報収集やその遺伝子クローニングは必ず本研究期間中に必要な実験であるからである。以上、研究推進に当たって微少な研究計画の変更は生じたが、予測範囲であり、臨機応変に対応し、おおむね順調に二年目の計画を遂行予定である。今後、主に2019年度の実施計画は、おおむね申請時に予定していた通り以下の3点を計画している。・有毒生物被害の現地調査:昨年度の活動より、毒ヘビ咬傷被害が多い東南アジア、アメリカ、アフリカを中心とした各国の研究施設(動物園を含む)およびNPO財団の関係者からの協力を得ている。渡航時期に合わせ、日程調整を具体的に行っている。・毒素阻害剤評価:ファージディスプレイ法により、ヘビ毒阻害を示す抗体ライブラリの作成に成功した。現在、in vitroで毒素に対して結合および阻害を示すペプチド抗体を同定し、大腸菌で大量発現できるように調整している。次にマウスを用いたin vivo実験による最終阻害評価を行う予定である。・毒腺、腫瘍組織のサンプリングと培養:沖縄県の協力より、まずは本ハブおよびエラブウミヘビの毒腺サンプリングを行う。日程は調整済みである。これまで日本国内において腫瘍を持つヘビを発見した場合は、連絡をもらえるようにいくつかの施設に依頼をしていた。しかしながら、いまだ報告を受けていない。今年度は、昨年度に知り合いになった各国の研究者に対しても協力を呼びかけ、サンプリングが円滑に行えるように調整を行う。内定年度:2017本研究では、世界で多くの犠牲者を出す毒ヘビ咬傷被害を国際共同研究より社会的および学術的な研究背景に潜む問題点の具体化し、その被害の改善策を進展させるため、以下に示す3点を目的としている。

また、上記の目的を達成するために初年度の実施計画は、次の4点であった。1)国際学会へ参加し、公表されていないヘビゲノム解析の状況を把握すること。2)ヘビ毒酵素阻害ペプチド合成と精製。3)天然阻害タンパク質と毒素複合体の立体構造解析を行うこと。4)ヘビ繊維芽細胞の細胞培養条件を検討すること。研究初年度の研究実績の概要を上記の目的に沿って以下に示す。1)「10.研究発表」に示すように、平成30年度は3つの国際学会に参加し、研究代表者のこれまでの成果を積極的に発表してきた。その結果、世界の有毒生物研究分野の専門家が集うコミュニティに加わり、実際、いくつかの共同研究を展開している。2)天然阻害蛋白質の阻害領域を考慮して、8つのペプチドを合成し、阻害能を評価した。しかし合成したペプチドは天然阻害蛋白質に比べて、10倍の阻害活性低下がみられた。現在、同時に進めていた大腸菌発現系によりペプチド抗体を調整している。これらの中には、in vitro実験系で阻害活性を示す抗体の合成に成功している。3)天然阻害タンパク質と金属プロテアーゼ毒素の調製は順調であった。そのタンパク質複合体の結晶化は、微結晶を得ることに成功した。現在結晶化最適条件検討を行っている。4)新鮮なヘビ組織を入所するルートを確保し、また、爬虫類由来の細胞培養に経験がある研究者とのヘビ繊維芽細胞の細胞条件について検討済みである。初年度の実施計画は、「5.研究実績の概要」で述べたように比較的順調に推進できている。その理由は、初年度に海外へ積極的な活動を行ったことにより、今後予定している渡航時期に合わせ、各国の毒ヘビ咬傷被害の現地視察の具体的な日程調整とその視察内容の具体的な予定が決まっているからである。国を超えた現地視察は、現地の当該研究分野の専門家の協力が必須であり、実際に現在の渡航前にその手がかりを掴んだことは申請時期の計画よりも画然と本研究の目的達成を近いものとする。ヘビ毒阻害剤の構築については、マウスを用いたin vivo実験計画を慎重に行うため、阻害剤デザインや数多くのペプチドの合成を行い、in vitro実験で評価している。結合評価も踏まえたいくつかの実験系を用いて、致死活性を示す毒素に対して高い阻害能を阻害剤だけを確実にスクリーニングしているため労力と時間はかかっている。しかしながら、ファージディスプレイ法によるヘビ毒阻害ペプチドライブラリの作成に成功したこと、また既に当研究室には阻害活性評価の実験系のノウハウが蓄積されているため予定通り、阻害剤の構築はできている。ヘビ組織の細胞培養については、申請時の予定とは異なり、実験室の移動およびインキュベーターの不調などいくつかの不具合が生じた。そのため、ある一定期間細胞培養ができなかった。しかしながら、その問題点が浮上した際、すぐに、初年度後期に予定していた実験と二年目前期に予定していた実験を入れ替え。この実験時期の変更は、不死化細胞の樹立という最終目的を達成することに影響はない。なぜなら、不死化に必要な遺伝子配列の情報収集やその遺伝子クローニングは必ず本研究期間中に必要な実験であるからである。
脳血管障害高齢者の在宅ケア移行期から1年間の介護・看護プログラムの開発

1.訪問看護ステーションを利用している脳血管障害者の療養状態と訪問看護内容.担当看護師に質問紙調査をし,脳血管障害者587人を分析.結果(1)年齢は平均78才,脳梗塞が約8割を占め,BIは37であった.発症から調査時点までの療養期間は平均7.34年であった.(2)発症から訪問看護利用までの期間は約5年であった.1年以内の利用開始は約3割.訪問看護の利用時期は在宅療養開始時期より遅かった.(3)看護内容は再発予防と対症療法的看護で廃用症候群を予防する看護は少なかった.2.脳血管障害者の10年間の在宅療養経過の事例検討.2ケースの10年間の療養経過を訪問看護記録及び面接で収集した.結果(1)療養経過は3期に分けられた.1期は開始から約5年間で,1期は在宅で生活することが機能や意欲を改善させた.2期は68年間で,2期は栄養状態の悪化や持久力の低下等を要因に起居移動動作が低下し,介護負担が顕在化した.開始から約910年目で3期となり,寝たきり化した,(2)1から3期へと進行させる要因は栄養状態の悪化,転倒,火傷,失禁等の身体的要因とデイケアへの不参加,臥床時間の延長であった.3.脳血管障害者の在宅療養開始時期におこなう初期訪問看護の特徴.訪問看護の利用を開始した263人の脳血管障害者に対し,初期の看護活動を調べた.結果(1)年齢は約75才,脳梗塞が7割.(2)発症から訪問看護の利用までは平均20ヶ月.在宅療養開始以前の療養場所は一般病院が7割.このうち約5割が6ヶ月以内に訪問看護を利用していた.(3)初期訪問看護は座位・立位訓練と廃用症候群の予防であった.4.利用者と家族に対する初期の訪問看護でおこなう訪問看護師の気づかい.気づかいを42項目で把握し主成分分析した.結果【利用者を尊重する】,【利用者に専門的知識技術を提供する】,【利用者が成長することを助ける】の三因子を抽出した.以上の調査から初期の訪問看護プログラムを作成する.1.訪問看護ステーションを利用している脳血管障害者の療養状態と訪問看護内容.担当看護師に質問紙調査をし,脳血管障害者587人を分析.結果(1)年齢は平均78才,脳梗塞が約8割を占め,BIは37であった.発症から調査時点までの療養期間は平均7.34年であった.(2)発症から訪問看護利用までの期間は約5年であった.1年以内の利用開始は約3割.訪問看護の利用時期は在宅療養開始時期より遅かった.(3)看護内容は再発予防と対症療法的看護で廃用症候群を予防する看護は少なかった.2.脳血管障害者の10年間の在宅療養経過の事例検討.2ケースの10年間の療養経過を訪問看護記録及び面接で収集した.結果(1)療養経過は3期に分けられた.1期は開始から約5年間で,1期は在宅で生活することが機能や意欲を改善させた.2期は68年間で,2期は栄養状態の悪化や持久力の低下等を要因に起居移動動作が低下し,介護負担が顕在化した.開始から約910年目で3期となり,寝たきり化した,(2)1から3期へと進行させる要因は栄養状態の悪化,転倒,火傷,失禁等の身体的要因とデイケアへの不参加,臥床時間の延長であった.3.脳血管障害者の在宅療養開始時期におこなう初期訪問看護の特徴.訪問看護の利用を開始した263人の脳血管障害者に対し,初期の看護活動を調べた.結果(1)年齢は約75才,脳梗塞が7割.(2)発症から訪問看護の利用までは平均20ヶ月.在宅療養開始以前の療養場所は一般病院が7割.このうち約5割が6ヶ月以内に訪問看護を利用していた.(3)初期訪問看護は座位・立位訓練と廃用症候群の予防であった.4.利用者と家族に対する初期の訪問看護でおこなう訪問看護師の気づかい.気づかいを42項目で把握し主成分分析した.結果【利用者を尊重する】,【利用者に専門的知識技術を提供する】,【利用者が成長することを助ける】の三因子を抽出した.以上の調査から初期の訪問看護プログラムを作成する.初年度は在宅療養をしている脳血管障害者の訪問看護上の問題を把握し、研究対象者の絞込をおこなった。以下に分析ケースを示す。ケース1:67歳、男性、病名:左視床出血、症状:右片麻痺、失語、手術後1年間リハビリテーションを受け自宅退院する。入院中に胃瘻造設。退院計画から訪問看護師が参加する。在宅では経口摂取が可能となり胃瘻抜去、口腔ケアと顔面マサージを取り入れたケアを継続し、発症後約3年後に言語訓練が再開。「いやだ」「おはよう」などの発語がみられる。ケース2:57歳、男性、病名:脳幹部梗塞、症状:失語、嚥下障害、四肢麻痺、6ヶ月の加療後9ヶ月間リハビリテーション加療、気管切開、胃瘻造設する。退院後在宅で妻が介護する。肺炎や社会的理由で入院を繰り返す。発症後5年経過して、訪問看護で呼吸機能訓練等を開始した。その結果深呼吸ができ、胸部写真上でも肺野の状態は改善し肺炎に到ら経過している。

ケース3:72歳、女性、病名:脳出血(橋出血)、症状:失語、嚥下障害、四肢麻痺、付随運動.2ヶ月の加療の後リハビリセンターで3ヶ月入所後、併設の保健施設を経て在宅療養となる。この間肺炎で1回入院。退院後の訪問看護では呼吸管理と呼吸機能訓練を強化した計画を追加し、経過中。ケース4:74歳、男性.病名:脳梗塞、発作性心房細動.症状:左半身麻痺、呂律失調、左空間失認、失語.保存療法で入院加療後在宅療養となる。再発せず経過中。ケース5:73歳、男性、病名:脳幹部梗塞心房細動、症状:言語障害、嘘下障害、左片麻痺、入院中胃瘻造設、1年間入院加療リハビリテーションを受け、在宅ケアへ移行。経口摂取の希望が強いため、発症後4年経過して、訪問看護で間接的嚥下機能訓練を開始した。その結果、以前より深い呼吸、下顎交互運動、不動であった舌が歯列まで突出、反復唾液嚥下が12回/30sとなった。また唾液を誤嚥することからおこる肺炎による発熱がみられなくなった。以上の事例検討から(1)失語、嚥下障害、麻痺がある重度脳血管障害者に対して在宅療養開始時期から呼吸・嚥下機能訓練、座位保持訓練を積極的に行う必要性が示唆された。(2)実施にあたっては対象者の機能評価と可能性を総合的に評価し、在宅療養の強みを生かした援助が効果的であることがわかった。平成15年度は重度脳血管障害者を対して、呼吸・嚥下機能訓練および座位保持訓練を中心にした訪問看護プログラムを作成し実施する。さらに、重度脳血管障害者は療養経過の中で肺炎を繰り返し、気管切開を余儀なくされていく。このため、介護者の負担は大きくまた家族以外の介護代替者が得にくい状況にある。全国の訪問看護ステーションを利用している重度脳血管障害者と家族に対して、提供されている家族介護や訪問看護の内容及び対象者の健康状態、呼吸機能や嚥下機能の廃用性変化の推移を調査し、重度脳血管障害者と家族のケアニーズを把握し、プログラムに反映させる。2年度は初年度の結果を踏まえて脳血管障害者の在宅療養実態調査をした。調査は愛媛全県下93箇所の訪問看護ステーションのうち82施設の訪問看護ステーションに勤務する看護師を対象とした。方法:調査期間は15年11月12月。方法は質問紙を用いた郵送調査。調査項目は訪問看護ステーションを利用している脳血管障害者とその介護者に対して在宅における療養生活実態を把握するため以下の4領域(1)在宅脳血管障害者の属性、(2)介護者の属性および介護内容(3)ケアサービス等の利用状況と生活実態、(4)訪問看護師によるケアの必要性の判断と実施しているケアの計20項目である。分析はSPSS11. OJ forWindowsを使用した。倫理的配慮は調査結果を研究目的以外には使用しないことを書面により説明し返信により同意を得たこととした。結果:訪問看護師から回答のあった脳血管障害者は587人、男性295人(50.3%)、女性292人(49.7%)であった。平均年齢は77,93(±10.02)。主疾患は脳梗塞450人(76.7%)、既往歴は高血圧が313人(58.4%)と最も多かった。再発作の既往は148人(27.1%)、再発作の回数は平均0.42回(±0.87)で最大5回繰り返していた。発作からの経過年数は平均7.34(±6.53)年であった。現在の介護度は要介護5が233人(39.7%)と最も多かった。現在の障害は麻痺が上肢447人(76.1%)、下肢458人(78.0%)で、症状として一番多かった。BI(バセルインデックス)は平均37.69(±35.18)であった。
成員の非組織性逸脱行為に対する組織対応が、他の組織成員の組織評価に及ぼす影響

本研究では、逸脱行為の組織性、それに関する組織の声明における補償行動の示唆と組織感情が、組織評価・対応評価に及ぼす影響を検討した。内集団における逸脱行為に対する評価については、病院に勤める看護師を対象に場面想定法による調査を行った。また、第三者が同場面においてどのように評価・判断するのかを検討するために、インターネットを介して社会人を対象に調査を行った。組織評価は、内集団における逸脱行為に関しては、組織が恥を示しつつ補償行動を行わないとした場合に低いことが示された。個人の失敗において恥感情は自己評価と関連するという知見と一致する。一方、礒部(2018)とは異なる。異なる結果が示された理由としては、集団に対する事前の態度が考えられる。本調査の対象者においては所属する集団に対する事前の集団自尊心が高かった。一方、第三者が評価する場合には、補償の有無の影響が大きいことが再確認された。また、組織性の逸脱行為であった場合、組織が罪悪感よりも恥を表明したほうが組織評価が高まることが示された。この結果は、(Giner-Sorolla et al., 2008)を支持し、集団の恥は組織の自責を意味しており、組織が責任を認めていると捉えた可能性が考えられる。組織責任の認知においては、内集団を対象とした場合には組織性の効果が認められたが、第三者においては組織性の効果は認められなかった。また、第三者よりも内集団成員の方が、組織責任を感じやすい傾向にあった。個人特性として評判を気にする程度(De Cremer, & Tyler, 2005)の検討も行った。評判を気にする人ほど、組織が恥や罪悪感情・怒りが高いと認知する傾向にあった。内集団を評価する場合には評判を気にする人ほどネガティブに、第三者として評価する場合にはポジティブに組織対応を評価することが示された。2018年度は、非組織性逸脱行為に対する集合的感情と組織対応の影響を検討することを課題とし、異なる対象に対し調査を行った。非組織性逸脱行為に対する組織対応の有効性を検討するために、組織性逸脱行為に対する対応に関しても検討を行った。補償行動を示唆しない場合において、恥と罪悪感のどちらが内集団成員の評価を高めるかについては、先行研究の結果と一貫せず、事前の集団への態度の調整効果を検討する必要性が示された。先行研究によると組織的な行為かどうかは重要な要因になることが示されていたが、本研究では、第三者として評価する場合においては、組織性であるかどうかよりも組織が補償行動を示唆するかどうかが重要であることが示された。この理由としては、迷惑行為の被害程度にあると考えれられる。また、組織対応の評価において自己がどのように判断するかと世間がどのように判断するかをそれぞれ測定したことにより、世論の認知にずれがある可能性が示唆された。上記のように、計画にそった研究を行い新たな課題が明確となった。上述した通り、補償行動を示唆しない場合において、恥と罪悪感のどちらが内集団成員の評価を高めるかについては、先行研究の結果と一貫しなかったため、組織に対する事前の態度の調整効果を検討する予定である。加えて、引き続き、迷惑行為の種類やレベル、謝罪・補償行動の内容やレベルを変更し、謝罪の効果性についての調査・実験を行う。その際、世論と自己評価のズレ、およびそれらが評判を気にする程度とどのような関係性にあるのかを明らかにすることが新たな課題である。2018年度の検討により、評判を気にする程度により、集合的感情の感じやすさ、認知しやすさが異なることが明らかになった。特に、迷惑行為や組織対応に関して、内集団として評価する場合と第三者として評価する場合では、評判を気にする程度の高さが異なる反応を示していた。この点を掘り下げ、世間の認知と評判を気にする程度の相互影響過程が、所属組織における迷惑行為への対応評価と、所属していない組織における迷惑行為への対応評価にどのような違いをもたらすのかを検討する。同様に、逸脱行為の許容に関する個人差として知られる公正感についても、組織性-非組織性逸脱行為に対する組織対応の評価にどのような調整効果をもたらすかについて検討を進める予定である。

組織責任の認知においては、内集団を対象とした場合には組織性の効果が認められたが、第三者においては組織性の効果は認められなかった。また、第三者よりも内集団成員の方が、組織責任を感じやすい傾向にあった。個人特性として評判を気にする程度(De Cremer, & Tyler, 2005)の検討も行った。評判を気にする人ほど、組織が恥や罪悪感情・怒りが高いと認知する傾向にあった。内集団を評価する場合には評判を気にする人ほどネガティブに、第三者として評価する場合にはポジティブに組織対応を評価することが示された。2018年度は、非組織性逸脱行為に対する集合的感情と組織対応の影響を検討することを課題とし、異なる対象に対し調査を行った。非組織性逸脱行為に対する組織対応の有効性を検討するために、組織性逸脱行為に対する対応に関しても検討を行った。補償行動を示唆しない場合において、恥と罪悪感のどちらが内集団成員の評価を高めるかについては、先行研究の結果と一貫せず、事前の集団への態度の調整効果を検討する必要性が示された。先行研究によると組織的な行為かどうかは重要な要因になることが示されていたが、本研究では、第三者として評価する場合においては、組織性であるかどうかよりも組織が補償行動を示唆するかどうかが重要であることが示された。この理由としては、迷惑行為の被害程度にあると考えれられる。また、組織対応の評価において自己がどのように判断するかと世間がどのように判断するかをそれぞれ測定したことにより、世論の認知にずれがある可能性が示唆された。上記のように、計画にそった研究を行い新たな課題が明確となった。上述した通り、補償行動を示唆しない場合において、恥と罪悪感のどちらが内集団成員の評価を高めるかについては、先行研究の結果と一貫しなかったため、組織に対する事前の態度の調整効果を検討する予定である。加えて、引き続き、迷惑行為の種類やレベル、謝罪・補償行動の内容やレベルを変更し、謝罪の効果性についての調査・実験を行う。その際、世論と自己評価のズレ、およびそれらが評判を気にする程度とどのような関係性にあるのかを明らかにすることが新たな課題である。2018年度の検討により、評判を気にする程度により、集合的感情の感じやすさ、認知しやすさが異なることが明らかになった。特に、迷惑行為や組織対応に関して、内集団として評価する場合と第三者として評価する場合では、評判を気にする程度の高さが異なる反応を示していた。この点を掘り下げ、世間の認知と評判を気にする程度の相互影響過程が、所属組織における迷惑行為への対応評価と、所属していない組織における迷惑行為への対応評価にどのような違いをもたらすのかを検討する。同様に、逸脱行為の許容に関する個人差として知られる公正感についても、組織性-非組織性逸脱行為に対する組織対応の評価にどのような調整効果をもたらすかについて検討を進める予定である。
カタユウレイボヤにおける生殖細胞形成の分子機構解析

本研究では、カタユウレイボヤ胚の生殖質様領域postplasmに蓄積する母性RNA遺伝子Ci-PEM(Ci-pem-1)とCi-TDRD7(Ci-pem-11)の翻訳産物がそれぞれ生殖細胞分化において重要な役割を持つ事を明らかにした。Ci-PEMは卵割期のpostplasmと生殖割球の核に局在し、生殖系列割球における体細胞分化関連遺伝子群の転写抑制に必要であった。一方Ci-TDRD7は多細胞動物に保存された生殖細胞マーカーVasaのホモログであるCiVHと複合体を形成し、原腸胚期以降始原生殖細胞の核辺縁において生殖顆粒様のCiVH顆粒を形成する為に必要であることが分かった。多細胞動物の生殖細胞形成機構はハエ・線虫の様に生殖質に蓄積される母性因子に依存して形成される型と、哺乳類の様に外部因子との細胞間相互作用により形成される型に大別されるが、ホヤは双方の機構を併せ持つと考えられている。従って、ホヤの生殖細胞形成は生殖細胞形成の普遍性や分化全能性細胞に関する理解を深める為の格好のモデルであるが、その分子メカニズムはほとんど分かっていない。ホヤの生殖細胞関連因子を同定するため、申請者は、ホヤの生殖質と考えられるpostplasmに含まれるRNA(postplasmic/PEM RNA)の翻訳産物について機能解析を行った。近年脊椎動物のTudorドメインタンパク質TDRD7/TRAPが生殖細胞分化に関与する可能性が指摘されている。申請者はホヤ胚の免疫染色と共沈実験を行い、Ci-TDRD7/TRAPが生殖系列細胞内の生殖顆粒(CiVH顆粒)因子であることを明らかにした。またCi-TDRD7/TRAPの翻訳阻害実験では、生殖系列細胞内のCiVH顆粒形成が妨げられた。従ってTDRD7/TRAPは脊索動物共通の生殖細胞分化関連因子であり、生殖顆粒形成に重要な役割を果たすことが示唆される。pem mRNAはpostplasmic/PEM RNAとして最初に報告され、生殖細胞分化への関与が予想されていたが、申請者はCi-pem RNAが原腸胚期以降の生殖系列細胞に引き継がれない事を明らかにしている。申請者はさらに免疫染色によりCi-PEMタンパク質がmRNAと同様、原腸胚期以降の生殖系列細胞に引き継がれないこと、翻訳阻害実験によって正常な不等卵割が阻害されることを明らかにした。従ってCi-PEMタンパク質は初期胚の正常な卵割パターンを制御するが原腸胚期以降の生殖細胞分化には関与しない可能性が考えられる。多細胞動物の生殖細胞関連分子のうち、Vasa Nanos Tudorなどは広く種を超えて保存されている。しかし一方で、種特異的な分子が生殖細胞形成初期に重要な役割を示す例もある。例えば、ハエや線虫の生殖系列細胞は発生初期に包括的な転写抑制状態にあるが、これはそれぞれ種特異的な分子(PgcやPie-1)が独自の作用機序によって核内RNA polymerase IIの活性化を抑制することによるものである。従って、多細胞動物の生殖細胞形成は、いくつかの関連分子は保存されつつ、それぞれの種で多様な進化を遂げたと考えられる。申請者はホヤの生殖質と考えられるpostplasmに局在する母性RNAの翻訳産物の機能解析を行い、ホヤの生殖細胞形成に重要な役割を持つ分子の絞り込みを行っている。本年度は、昨年度に続きホヤ特異的なpostplasmicRNA遺伝子であるCi-PEMのタンパク質局在と機能の解析を行った。申請者は既にCi-PEMタンパク質が卵割期にpostplasmに局在し、初期胚の卵割パターン形成に重要な役割を持つと考えられることを報告している。本年度はさらに1) Ci-PEMタンパク質が卵割期にpostplasmを含む後極割球の間期核に局在する事、2)後極割球は卵割期に転写抑制状態にあると考えられるが、Ci-PEMの翻訳阻害によってこの抑制が解除されることが分かった。しかしホヤでは、ハエや線虫と異なり、胚後極割球核内におけるRNA polymerase IIの活性状態は他割球と相違が見られない。従ってCi-PEMは新規のメカニズムによって生殖系列細胞における転写を抑制していると予想される。今後さらにCi-PEMによる転写抑制機構の解析を行う事で、多細胞動物の生殖細胞における転写抑制の意義や普遍性への理解が深められると考えている。多細胞動物の生殖細胞では、分化初期に包括的な転写抑制が起こる事が知られている。これは周囲の体細胞分化誘導シグナルから生殖細胞を保護する為と考えられる。近年ハエ・線虫で明らかとなった生殖系列細胞における包括的転写抑制因子(Pgc, PIE-I)は動物群特異的であることから、このメカニズムは動物群ごとに個々に進化したことが示唆される。

ハエ・線虫以外の動物の生殖細胞における転写抑制メカニズムに関しては、ほとんどが不明のままである。申請者は、ホヤ特異的な生殖質RNA遺伝子であるCi-PEMの翻訳産物がホヤ生殖系列細胞における包括的転写抑制に重要な役割を果たす可能性を見いだし、重点的に機能解析を行った。Ci-PEMタンパク質は生殖割球の間期核に局在し、Ci-PEM翻訳阻害によって生殖割球に体細胞分化関連遺伝子の異所的発現が見られた。さらに本年度は1)レポーター解析によりCi-PEMが生殖割球においてbeta-catenin/TCF、GATA双方の転写因子による遺伝子発現を抑制していることを明らかにし、2)哺乳類培養細胞発現系を用いた免疫沈降実験においてCi-PEMが転写抑制因子GrouchoのホモログであるCi-Gro1, Ci-Gro2と共沈することを示した。従って、Ci-PEMは生殖割球核内でGrouchoと関係し、様々な転写因子に依存する遺伝子発現を抑制している可能性がある。ハエのPgcや線虫のPlE-1は、転写装置RNA polymerase IIの活性化を抑制する。一方でGrouchoは特定の転写因子に結合することで転写装置に作用し、またオリゴマーを形成してクロマチン構造を変化させ、転写抑制を導くと考えられている。本研究は生殖細胞における転写抑制系の新たなモデルを提示するとともに、Grouchoによる転写抑制機構の解明に向けた新たな手がかりとなりうるものである。
高機能性新材料の機能発現における電子的過程に関する理論的研究

本年度の研究は,主として超伝導性発現の分子論的機構の解明に焦点をしぼって行なった.以下にその大要を述べる.これらの成果を酸化物等,新高温超伝導体の理論設計に応用すべく,現在検討を進めているところである.1.厳密な振電相互作用ハミルトニアンを導入し,超伝導電子クーパー対の新しい生成機構を発見した.通常よく知られている超伝導のBCS理論の基礎となっている電子-フォノン相互作用においては原子核の平衡位置からのずれが引金となってクーパー対が形成されるが,本研究の基礎となっている振電相互作用においては,原子核と電子の非断熱相互作用を取り扱っているので,平衡位置においても両者の間に運動量のやりとりが起こり,クーパー対の形成が促される.2.上述の新機構は試料サイズがある大きさを越えるときわめて顕著となることを見いだした.これはデバイス作成の際に極小超伝導回路設計の指針を与える.さらにドーピングによる骨格変形や電子状態の変化,及び同位体置換による分子振動の変化により,振電相互作用がコントロール可能であることを予測し,実際ポリアセチレン(CH)_xの分子モデル系に適用し,これを実証した.ポリアセチレンそのものの超伝導試料は合成されておらず,また超伝導体として知られているポリチアジル(SN)_xと比してその振電相互作用も格段に小さいことが計算されたが,上述の改変を通して新しい超伝導性発現の可能性が示唆された.3.振電相互作用に関与する電子の軌道と原子核振動モードの組み合わせは選択則により規定されることから,電子輸送には振動モード特異的な促進作用や阻害作用が生ずることが予測され,理論計算によりこれを実証した.以上の他にも電子輸送能の電子密度汎関数理論を構築し,超伝導性発現に対する新しい視点を見いだした.本年度の研究は,主として超伝導性発現の分子論的機構の解明に焦点をしぼって行なった.以下にその大要を述べる.これらの成果を酸化物等,新高温超伝導体の理論設計に応用すべく,現在検討を進めているところである.1.厳密な振電相互作用ハミルトニアンを導入し,超伝導電子クーパー対の新しい生成機構を発見した.通常よく知られている超伝導のBCS理論の基礎となっている電子-フォノン相互作用においては原子核の平衡位置からのずれが引金となってクーパー対が形成されるが,本研究の基礎となっている振電相互作用においては,原子核と電子の非断熱相互作用を取り扱っているので,平衡位置においても両者の間に運動量のやりとりが起こり,クーパー対の形成が促される.2.上述の新機構は試料サイズがある大きさを越えるときわめて顕著となることを見いだした.これはデバイス作成の際に極小超伝導回路設計の指針を与える.さらにドーピングによる骨格変形や電子状態の変化,及び同位体置換による分子振動の変化により,振電相互作用がコントロール可能であることを予測し,実際ポリアセチレン(CH)_xの分子モデル系に適用し,これを実証した.ポリアセチレンそのものの超伝導試料は合成されておらず,また超伝導体として知られているポリチアジル(SN)_xと比してその振電相互作用も格段に小さいことが計算されたが,上述の改変を通して新しい超伝導性発現の可能性が示唆された.3.振電相互作用に関与する電子の軌道と原子核振動モードの組み合わせは選択則により規定されることから,電子輸送には振動モード特異的な促進作用や阻害作用が生ずることが予測され,理論計算によりこれを実証した.以上の他にも電子輸送能の電子密度汎関数理論を構築し,超伝導性発現に対する新しい視点を見いだした.
クローン胚に特異的なDNA脱メチル化と核リプログラミングの機構解明

本年度の研究では、ウシIVF胚および体細胞核移植(NTSC)胚の胚盤胞(BC)期および伸長(EL)期における遺伝子発現動態解析により、ウシ胚の組織分化制御遺伝子を明らかにするとともに、ウシNTSC胚の組織分化制御機能を評価した。その結果、ウシIVF胚における内部細胞塊(ICM)および栄養膜細胞(TE)への組織分化制御に、OCT-4、CDX-2、TEAD-4、GATA-3、NANOG、FGF-4遺伝子が関与することが明らかとなった。また、BC期のVivo胚におけるOCT-4、NANOG、FGF-4遺伝子の発現量は、TEと比較してICMで有意(P<0.01-0.05)に高い値を示した。一方、NTSC胚におけるOCT-4、NANOG、FGF-4遺伝子発現量はICMおよびTEともに低く、各組織間に有意な差は認められなかった。また、BC期におけるCDX-2発現量は、Vivo胚ではICMと比較してTEにおいて有意(P<0.01)に高い値を示した。また、NTSC胚ではTEにおけるCDX-2発現量がICMと比較して高い傾向を示したものの、各組織間に有意な差は認められなかった。TEAD-4、GATA-3発現量はBC期胚の由来に関わらず各組織間に有意な差は認められなかったが、両遺伝子ともにVivo胚と比較しNTSC胚において低い値を示した。以上の結果より、ウシNTSC胚においては初期胚の組織分化制御遺伝子の発現に異常がみとめられ、これら遺伝子の発現異常が、NTSC胚の発生異常を引き起こしている可能性が示唆された。さらに本年度は、マウスおよびウシNTSC胚においてX染色体不活化に関わるXist遺伝子の過剰に発現していることを明らかにし、このことがNTSC胚の遺伝子発現の異常原因である可能性を示した。マウスの体細胞核移植(NTSC)では,HDAC阻害剤のトリコスタチンA(TSA)で再構築胚を一定期間培養することにより胚盤胞(BC)期への発生率およびNTSC個体の作出率が向上することが知られているがウシNTSC胚の遺伝子発現機構におよぼす影響は明らかではない。そこで本年度は,TSA処理がウシNTSC胚のmRNA発現量およびヒストンのアセチル化におよぼす影響について検討した。ウシ線維芽細胞をドナー細胞に用いてNTSCを行い,50nMTSA添加または無添加培地で再構築胚を14時間培養した。培養7日目にBC期胚を採取し,RT-リアルタイムPCR法を用いてIGFBP-2,IGFBP-3およびFGF-4遺伝子のmRNA発現量解析を行った。また,BC期におけるヒストンH3およびH4のアセチル化状態を組織免疫染色法により解析した。ウシNTSC胚のIGFBP-2発現量はTSA処理の有無にかかわらず体内受精・体内発生(Vivo)胚および体外受精(IVF)胚と比較して差は認められなかった。TSA無処理NTSC胚のIGFBP-3発現量はVivo胚と比較して有意(P<0.01)に低い値を示したが,TSA処理胚においてはVivo胚およびIVF胚と比較して差は認められなかった。一方,NTSC胚のFGF-4発現量はTSA処理の有無にかかわらずVivo胚と比較して有意(P<0.01)に低い値を示した。TSA無処理NTSC胚のヒストンH3およびH4はともに低アセチル化状態にあったが,TSA処理により高アセチル化状態を示す胚が増加し,その割合はVivo胚と同程度であった。以上の結果より,ウシNTSC胚のTSA処理は,再構築胚のmRNA発現およびヒストン修飾を変化させ,NTSC胚の遺伝子発現機構の一部を正常化する可能性が示唆された。

さらに本年度は、マウスおよびウシNTSC胚においてX染色体不活化に関わるXist遺伝子の過剰に発現していることを明らかにし、このことがNTSC胚の遺伝子発現の異常原因である可能性を示した。
独吟連句の分析による談林俳諧の新研究

本研究の目的は、談林俳諧を中心とした独吟連句に着目してそのデータベースを作成し、いわゆる俳諧や散文作品への影響・展開を視野に置きつつ、談林俳諧の表現方法と連句作法の特徴について分析することにある。そのためには独吟連句の翻刻・テキスト化が必須の作業となるが、さらに俳諧師ごとの傾向や俳諧手法の解明、季節・季語・式目・付合語・付筋などについて、そのデータベースを基に分析する。前年度に引き続いて、独吟連句のデータベースを作成する作業を行っている。未翻刻の俳書については、原本や複写から翻刻を行っている。独吟連句を含む貞門・談林俳書は、99書(寛永年間10書、正保年間3書、慶安年間6書、承応年間2書、明暦年間3書、寛文年間24書、延宝年間49書、天和年間2書)に及ぶが、未翻刻の俳書は61書あり、その翻刻作業を遂行中である。この作業は主に博士課程在籍大学院生と専任講師(任期付き)の研究協力者が担当し、研究代表者が統括したが、研究協力者のやむ得ざる個人的事情から、この作業が遅延した。データベースを基にした分析結果から、談林俳諧独特の手法や、貞門・蕉風連句との類似と相違とが具体的に分析できる。また、散文への影響を視座に置くことにより、俳諧・小説・演劇といったジャンル別研究を総合的に考察することが可能となる。この観点から、研究代表者は「近世初期文芸のジャンルと様式」について考察し発表した。貞門・談林・蕉風連句の比較検討作業はまだ緒に就いたばかりだが、芭蕉没後の蕉風連句の傾向を、点巻を解釈することで把握した。30年度は、水間沾徳が批点した大村蘭台撰「置く扇子歌仙と其角点「世渡りや」歌仙を注解した。両巻とも新出資料である。また、新出の「玄札点賦何笛百韻」「友貞点百韻」「北枝点歌仙」もすでに注釈を終えているので、次年度に発表する予定である。研究協力者の介護・出産等のやむ得ざる諸事情から翻刻作業が遅延している。すでに活字化されているものでも、原本にあたって校訂し、難字については、前年度と同様に検討会を開いて判読している。未翻刻の俳書については、特に慎重に翻刻作業を行っている。30年度は、研究協力者として翻刻作業を行っていた博士課程院生の作業時間が前述の理由から減じたこともあって、データベース化の作業が滞ったきらいがあった。前年度から研究協力を依頼した専任講師(任期付き)と作業を分担し、ある程度はデータベース化作業が進んだが、正確な翻刻を行うために、依頼できる判読能力をもった研究協力者が限られてしまった。今年度も作業を継続し、翻刻のペースを速めるようにしたい。本研究では、俳諧語彙の分析に留まらず、散文作品の背景となる言語感覚を解明することも目的の一つとしている。この分析結果は、俳文や浮世草子等、俳諧師による散文作品の文体について新たな考察を試みるのに有益な視点を提供する。研究代表者は、これまで、西鶴作浮世草子の検討に際し、西鶴『独吟一日千句』を用いて分析を行ってきた。『独吟一日千句』以外の西鶴の独吟連句と浮世草子との関連については、特に重点的に取り組みたい。元禄期、蕉風俳諧全盛の中で、なお貞門派の俳諧師たちが命脈を保ち続けたのに対して、談林俳風は継承された側面もあるが、俳諧流派としての談林は霧消してしまった。談林俳人たちの、俳諧以外への活動に目を向けることは、本研究の分析を相対化し、文化表象としての文芸を史的に考察する上でも特に重要に考えている。前年度と同様、翻刻・資料紹介に努めるが、最終年度にあたる本年度は、データの分析に重点を置きたい。本研究では、貞門期からの独吟連句を対象とし、テキスト化した上で、付合語・季語・興行時期・興行場所・付合手法等、さまざまな観点からの分析が可能となるデータベースを作成することで、これまでの研究では、いささか軽視されてきた談林俳諧の全体像を究明できるとの見通しがある。本課題の研究成果は、適宜、学会や論文等で発表し、作成したデータベースに関しては、今後の研究の発展のためにも、公開することを目指したい。本研究は、独吟連句に注目して、俳文や散文作品への展開を視野に置きつつ、談林俳諧の表現方法や特徴について分析するものである。研究年度前半では、分析の基礎データとなる独吟連句のデータベースの作成が最重要課題である。27年度は、実施計画に基づき、独吟連句の諸本調査を行った。調査の結果、独吟連句を含む該当俳書九十九書(百韻810巻8100句・歌仙103巻3708句・世吉等263句)のうち、七十六書の資料を入手した。残る二十三書についても入手手続きの準備を整えている。翻刻が備わる三十八書のうち、寛永年間・正保年間・慶安年間などの初期の俳書を中心に、データ入力作業業に着手したところである。

翻刻作業は主に大学院生が担当し中嶋が統括するが、極力善本を底本として翻刻し、テキスト化に際しては細心の注意を払いつつ進めている。独吟連句のデータベースは、この翻刻作業完了後、さらに、作者・興行時期・季節・季語・式目・付合語・付筋などの分析項目の検討および入力が必要となる。これらは翻刻作業とともに引き続き次年度も継続して行うものとする。なお、このデータベースは、談林俳諧の手法を再検討し、かつ芭蕉連句との差異を検証することから、俳諧史では軽視されるきらいのある談林俳諧の抜本的見直しが可能であるうえに、芭蕉連句との比較にも大変有用である。そのため、分析項目の入力に際しては十分な検討を重ねて慎重に作業を進めるものである。初年度の実施計画に基づき、諸本の調査を行ったうえで、翻刻の底本資料の取り寄せや、すでに翻刻された俳書資料を収集する作業を中心に行った。九十九書の該当俳書のうちの七十六書については翻刻用の資料収集が完了している。未着の資料(二十三書)については、すでに手続きの準備がすでに整っており、資料収集に関してはおおむね順調に行っている。また、初期の資料より翻刻作業に取りかかった。翻刻作業は今後の分析において大変重要な基礎データとなるため、とくに初年度は時間をかけて慎重に行っている。そのため、作業ペースに若干の遅れはあるものの、次年度以降、作業のペースアップが見込めることから、データベース作成に関してもおおむね順調であると考える。本研究は、談林誹諧を中心にした独吟連句のデーターベースを作成し、誹諧師ごとの傾向や各独吟に関連深い式目作法書・季寄せ・付合語集の調査、誹諧手法の解明、さらには、談林誹諧師の散文の文体的特徴などについて明らかにすることを目的としている。前年度に引き続いて、寛永年間10書、正保年間3書、慶安年間6書、承応年間2書、明暦年間3書、寛文年間24書、延宝年間49書、天和年間2書などの俳諧書のデータベース化を目指している。この作業は、代表者が統括者となり、主に大学院生が翻刻、入力を行っている。正確を期すためチェックを厳密化しているので、まだ全句の入力を完成していないが、現在約8500句のデータベース入力が完了している。データベースの完成を目指し、さらに季の句・雑の句の比率、付合語の使用頻度とその傾向、付筋の傾向などを分析する予定である。具体的なデータを基にした分析結果と、俳諧式目書・作法書・俳論・季寄せ・歳時記・付合語集などと照らし合わせて、談林俳諧に特に影響力をもった書物の検討を行う。また、談林俳諧独特の手法を検討することによって、貞門俳諧との差異について考察し、当時の俳諧興行システムや連衆のあり方、価値観の変化についても明確にする。独吟連句の分析結果は、蕉風の確立により衰退したとされる談林末期の考証・再検討や、西鶴に代表される談林俳諧師の俳文・浮世草子の文体分析に有効である。現在進行中のデータベースの完成を急ぎ、上述の研究を遂行する所存である。現在、『身の楽千句』『俳諧忍草』『貞徳俳諧記』『みこの舞』『天神の法楽俳諧千句』『大坂俳諧雪千句』『歌仙ぞろえ』『俳諧独吟集』『季吟宗匠俳諧』『俳諧句集』『俳諧続独吟集』『新独吟集』『諸国独吟集』『俳諧絵合』『季吟廿会集』のデーターベース入力が済んでいる。また、以下の書の翻刻作業が完了している。『独吟九百韻』『俳諧之註』『長嘯独吟』『高野山俳諧書留帖』『底抜磨』『正章千句』『望一千句』『望一後千句』『身の楽千句』『俳諧忍草』『時勢粧』『西山宗因千句』『西山宗因蚊柱百句』『大坂独吟集』『信徳十百韻』『宗因五百句』『蛇之助五百韻』『俳諧大句数』『江戸両吟集』『珍重集』『箱柳七百韻』『仙台大矢数』『俳諧中庸姿』『俳諧百韻風鳶禅師』『桃青門弟独吟二十歌仙』『俳諧是天道』『大坂十歌仙』『俳諧如何』『一夜庵建立縁起』すでに活字化されているものでも、原本にあたって校定し、また難字については検討会を開いて読解を確認した。