hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体外肝組織再構築モデルを用いた胆汁うっ滞解析と細胞移植による肝不全治療法の研究

一方、ラットの肝臓からsmall hepatocyteを採取、培養し、colonyまで増殖させても肝細胞の分化能を維持すること、および冷凍保存していた類肝細胞の形質変化について、培養後の組織学的検討(免疫染色・in situ hybridization・免疫電顕)、肝特異的酵素・タンパク質のmRNA・タンパク質の発現(Northern blot法、Western blot法)などについて確認することはできた。次年度へと本研究は発展可能と考える。本研究の主軸のひとつであるヒト肝細胞を用いる研究については本学倫理委員会の承認(平成13年)を得て、その後研究に傾注してきた。すなわち、肝炎ウイルス感染を認めず、切除側肝非腫瘍部肝組織(いわゆる正常肝)より肝組織を採取、そして肝組織片に対し可能な限りコラゲナーゼ灌流法を適用し、肝細胞を分離することに始まった。困難を伴っていた第一段階の研究手法が平成14年度においては、成功することができラットにおいて安定的に研究されている小型肝細胞と同様の性格を有する肝細胞で構成されるされていることについても確認しえ、コロニー形成も確認された。すなわち、増殖能力、肝特異的酵素・蛋白の発現・分泌、そして分化については肝実質細胞と胆管上皮細胞の2方向の成熟型細胞への分化を同定しえた。またさらに、細胞移植を目指す前法としての人工肝組織構築においては、コラーゲンスポンジ内での肝組織形成そしてそこでの細胞分化を検討したところ、類肝組織形成とそこでの肝細胞分化についてもその成果を公表できるに至っている。達成し得なかった研究としては、in vivo研究としての無アルブミンラットを用いた治療研究である。一方、ラット小型肝細胞を用いた細胞移植研究については、(1)小型肝細胞への遺伝子導入、(2)遺伝子導入細胞のラット肝内への細胞移植、について知見を得ることができた。追加研究の上、公表できる段階に入っている。平成14年度に行うべき研究についてはかなり達成しえたと思われる。限界点を残した内容については、次研究へと繋ぐことのできる条件を設定することができ、これまでの成果については意義が大きかったと考えられる。
人間関係力を育む保育者養成教育のあり方に関する実践的研究

人間関係力の育成に向けた保育者養成教育のあり方について検討するため、保育者養成校の学生を対象とした保育者の職務上の困難事例から学ぶ授業についての実践を振り返った。その中で、学生は保護者への伝え方の難しさや大切さ、職員間の考え方の違いや人間関係の難しさ等を知り、保育者としてのあり方や心構えについて考える機会になったことが窺えた。また、大学生の人間関係力の育成に関する先行研究を概観し、人間関係力に関係する要素、人間関係力の育成に関するワーク等の内容や、保育者養成校も含めた大学における実践的な取り組み内容を明らかにした。それらを踏まえた上で、“サクセスフル・セルフ"(安藤,2011)の実践を基盤として、保育者養成に特化した人間関係力育成プログラム“サクセスフル・セルフ"保育者養成版を作成した。プログラムは、14レッスンで構成されており、自己洞察、問題への対処解決法、ソーシャルスキル等の方法を用いて、個別の活動、小グループでの活動、ロールプレイ、全体での共有を行う。ポイントは「自分を知る方法」「コミュニケーションの方法」「問題への対処解決法」「ストレス対処法」の4点であり、学生の心理的要因・行動の変容を促すことにより「望ましい人間関係を築きながら,自分らしく仕事ができる保育者」の養成を目指す。プログラムの作成とともに、評価指標も検討し、プログラム実施前後に行う質問紙調査も作成した。当初予定していた先行研究の概観を踏まえたプログラム作成および質問紙調査の作成を行うことができたため。今年度は、保育者養成校の学生を対象とした授業において、作成したプログラムを実施し、その効果について検討を行う予定である。研究の進行上、今年度は経費が発生しなかったため、次年度以降に、必要な書籍や論文等の購入、データの分析に必要な物品購入や旅費等に使用する予定である。
アストン旧蔵江戸期・明治初期朝鮮語学書写本類の研究

4年間にわたる本研究においては、ロシア東方学研究所に所蔵されるアストン蒐集朝鮮語学書写本類をこの方面の研究者が広く利用できる形で提供するための研究・整理と影印刊行に向けての準備を実施した。まず、アストン蒐集本の「交隣須知」と「漂民対話」のデータベース(デジタル化ファイル)を作成・点検し、完成させた。このデータベースは、今後、この資料の用例検索など、コンピュータを利用した研究をおこなう際に有用であると思われる。次に、江戸期朝鮮語学書に関する成立論的研究として、資料相互間の影響関係をさぐるため、「交隣須知」「漂民対話」「隣語大方」等の比較対照作業を実施した。その結果、「漂民対話」には、「隣語大方」など対馬由来の朝鮮語学書の一部を取り入れて換骨奪胎した部分があることが確認された。この事実は従来この方面の研究において気づかれていなかった点で、「漂民対話」の資料的性格を解明するひとつの手がかりを与えるものと考えられる。さらに、江戸期対馬の朝鮮語学書が生み出される語学的背景・基盤に関する調査として、韓国国史編纂委員会に所蔵される対馬宗家文書の古文書類を調査し、ハングル、漢字借字表記、かな等で表記された朝鮮語資料をひとつひとつ洗い出す作業を実施した。この作業は、あいにく完了はしなかった(全1万余件のうち7千件ほど調査し終えた)が、江戸期対馬の朝鮮語学書の性格を考えるうえでも、また、この時期の新たな朝鮮語資料を発掘するうえでも、重要な作業である。今後もこの作業は継続しておこないたいと思う。最後に、過去4年間にわたる本研究のまとめとして、各資料(「漂民対話」「交隣須知」、「隣語大方」)の解題を執筆した。この資料解題と資料影印とを合わせて、今年度韓国の弘文閣書店から影印刊行をおこなう予定である。本研究においては最終的にアストン蒐集写本類の解題・索引付き影印本を刊行する計画であるが、今年度は、そのための資料提供および出版許可費として原本所蔵者ロシア東方学研究所に7000USDを支払い出版権を獲得、また、影印刊行の版下になる高感度マイクロフィルムの一部を入手した。また、日本所在の関連資料の調査・蒐集(鹿児島歴史資料センター黎明館、駒沢大学、京都大学新村出蒐集本、東京大学小倉文庫、国会図書館宗家文書など)を実施した。個々のテキストについての文献学的・言語学的検討としては、『漂民対話』をとりあげ、アストン本と京大本・沈家本との対照、また、『交隣須知』など所拠資料と目される諸資料との照合をおこなった。その間の研究成果の一端は、裏面記載の2つの論文にて公表した。本年度は、アストン蒐集写本類のうち、特に「交隣須知」と「漂民対話」を中心に調査・研究、作業を実施した。アストン本以外の写本との対校、「交隣須知」と「漂民対話」の影響関係についての調査・検討、データベース作成(コンピュータ入力、継続中)をおこなった。また、前年度にひきつづき、京都大学、東京大学等に所蔵される関連諸資料の収集をおこなった。なお、本年度研究の成果の一端は、平成13年11月27日東京大学駒場キャンパスにおいて開催された第181回朝鮮語研究会において発表した(発表題:「『漂民対話』の朝鮮語-日本語の干渉の観点から-」)。本年度は、昨年度に引き続き、アストン蒐集朝鮮語学書写本類のうち、特に「交隣須知」と「漂民対話」を中心に調査・研究作業を実施した。

まず、「交隣須知」については、アストン蒐集本以外の写本・刊本との対校、朝鮮司訳院倭学書「倭語類解」との関係についての検討・考察、「交隣須知」の系統関係についての検討・考察、データベース作成(コンピュータ入力、継続中)をおこなった。また、本年度、「交隣須知」についての2つの研究成果が発表されたが(斉藤明美、呉満両氏によるもの)、それらについての分析も実施した。次に、「漂民対話」については、対馬由来の朝鮮語学書類(「交隣須知」「惜陰談」「講話」「和韓問答」)との影響関係についての調査・検討、朝鮮語本文と日本語対訳との関係についての調査、朝鮮語の性格についての検討・考察をおこなった。この調査・検討の結果、「漂民対話」は、従来考えられてきたように薩摩苗代川において独自に自生的に生まれたものではなく、対馬由来の朝鮮語学書類をベースにして換骨奪胎したものであることが明らかとなった。また、データベース作成(コンピュータ入力、継続中)もおこなった。また、昨年度にひきつづき、京都大学、東京大学、九州大学、鹿児島県立図書館等に所蔵される関連諸資料の調査・収集も実施した。なお、本年度研究の成果の一端は、平成14年10月6日天理大学において開催された第53回朝鮮学会大会において口頭発表し(発表題:「『漂民対話』の朝鮮語-その虚構的側面-」)、その後『京都大学言語学研究』21号に投稿、掲載された。本年度は、本研究の最終年度に当たるが、アストン蒐集朝鮮語学書写本類の影印刊行に向けての全準備を完結すべく、諸作業を実施した。まず、アストン蒐集本の「交隣須知」と「漂民対話」のデータベース(デジタル化ファイル)を作成・点検し、完成させた。このデータベースは、今後、この資料の用例検索など、コンピュータを利用した研究をおこなう際に有用であると思われる。次に、江戸期朝鮮語学書に関する成立論的研究として、資料相互間の影響関係をさぐるため、「漂民対話」と「隣語大方」との比較対照作業を実施した。その結果、「漂民対話」には、「隣語大方」の一部を取り入れて換骨奪胎した部分があることが確認された。この事実は従来この方面の研究において気づかれていなかった点で、「漂民対話」の資料的性格を解明するひとつの手がかりを与えるものと考えられる。さらに、江戸期対馬の朝鮮語学書が生み出される語学的背景・基盤に関する調査として、韓国国史編纂委員会に所蔵される対馬宗家文書の古文書類を調査し、ハングル、漢字借字表記、かな等で表記された朝鮮語資料をひとつひとつ洗い出す作業を実施した。この作業は、あいにく完了はしなかった(全1万余件のうち7千件ほど調査し終えた)が、江戸期対馬の朝鮮語学書の性格を考えるうえでも、また、この時期の新たな朝鮮語資料を発掘するうえでも、重要な作業である。今後もこの作業は継続しておこないたいと思う。最後に、過去4年間にわたる本研究のまとめとして、各資料(「漂民対話」、「交隣須知」、「隣語大方」)の解題を執筆した。この資料解題と資料影印とを合わせて、今年度韓国の弘文閣書店から影印刊行をおこなう予定である。
不干渉原則論における国内管轄事項概念の意義と妥当性

本年度の研究においては、不干渉原則についての諸国間の実践の歴史的展開を検討した。その結果まず第一に、「干渉」概念に二つの見解が歴史的に存在することが明らかになった。19世紀のヨーロッパ国家実行では、不干渉原則とは、他国の内乱状態を前提に、その内乱に対して中立的立場を取ることを意味し、したがって干渉は、他国の内乱の帰趨に影響を与える行為を意味した。これに対して20世紀以降の国家実行においては、干渉とは他国の政府の意思の強制を意味すると捉えられるようになった。しかし前者の干渉概念も、例えば「政府の要請・同意による干渉」といった表現に明らかなように、国家実行から消滅したわけではなかった。このような、二つの異なる干渉概念の並存が、現在しばしば問題とされる干渉概念の不明瞭性の原因のひとつとなっていることが明らかになった。第二に、不干渉原則の制度内容の規律には、諸大国の覇権の要請、すべての国の主権平等の要請、そして国際法の実現の要請という三つの原理が働いていることが明らかになった。19世紀ヨーロッパの国際秩序は、ナポレオン後の戦後処理の諸条約を中核とするものであり、「ヨーロッパ協調」と呼ばれる五つの大国の優越的地位が承認されていた。干渉もこの列強の優越的地位に基づいて規律されており、主権平等の要請はほとんど省みられなかった。また、「ヨーロッパ協調」は、ヨーロッパ公法の履行を実現することを目的とするものであり、列強の優越的地位の要請は、同時に国際法の実現という要請も満たすものでもあった。これに対して20世紀にはいると、特に中南米諸国によって、諸国の絶対的平等の要請のみに基づく不干渉原則の規律が要求されるようになり、1930年代に干渉の絶対的禁止を規定する諸条約が米州諸国で締結されたが、他方で国際法の実現という要請に基づく一定の干渉の合法性の主張も引き続き存在することが明らかになった。
韓国産業銀行の意思決定過程の研究

本研究では、1950年代末から1970年代末までの韓国産業銀行の意思決定過程を調査した。調査は、基本的には各種文書資料の収集分析によった。まず第1に、基礎的なデータとして当該期間の銀行行政について韓国官報、東亜日報等の記事を調べた。ただし、これらは多くが決定の結果であり、基本的は事実はつかめたが、意思決定過程は把握できなかた。第2に、韓国産業銀行の融資の流れをつかんだ上で、財務部、韓国銀行の報告文書を収集しようとした。しかし、関連する資料はほとんど国内では発見できず、韓国に行って現地で研究する必要を痛感することになった。なお、現地の機関からの協力については、協力者が多忙のため、なかなか資料を得ることができず、現在ようやくその分析をはじめたところである。第3に、建設部、経済企画院、商工部、交通部等の意思決定の内容と決定過程を検討するため、それぞれの機関及びそれに付属する、経済開発研究院等の研究機関の、関連する研究報告や年次資料等を収集した。特に、韓国産業銀行に重大な影響を与えた経済開発研究院についてはほぼフォローアップすることができた。第4に、韓国産業銀行の人事の動きを調べるため、関連データを収集した。現在、このデータの中心部分であるキャリア・パスの入力作業を行なっている最中である。全体として、当該年度中は関係資料の収集に終始し、その分析が不十分であった。また、資料のなかには日本国内には存在しないものが多々あり、韓国に赴いて直接収集をおこなう必要性を痛感した。本研究については、収集した資料の一部を利用して、このテーマに関して、日韓文化交流基金にて研究会報告を行ない、現在論稿を執筆中である(平成10年出版予定)。しかしながら、まだ資料収集とその分析が年度内には不十分にしかおこなえなかった点は、この研究をまとめる上で今後の検討課題として残っていると思われる。
貴金属超微粒子の光組織化と物性制御

本研究では申請者の考案によるパルスレーザー照射による超微粒子付着法を用いて、付着超微粒子の粒径分布と付着密度を制御し、超微粒子を多次元的に組織化することを試みた。レーザーの強度、波長、照射パルス数等に加えて、特にジチオール化合物添加の効果について注意深く検討し、粒子固定に最適な溶液・レーザー照射の条件を検索した。微粒子の粒径や付着密度を高分解能SEMやICP-MSを用いて計測し、粒子の固定挙動を明らかにした。さらに、多孔質材料内部での超微粒子付着のパターン化が可能であることを示した。また、粒子の分散安定剤であるチオール化合物が固定された粒子表面でどのような分子集合状態にあるかをFTIR分光法を用いて検討し、チオール化合物のレーザー照射による粒子表面からの脱離を明確に確認することができた。一連の実験から、粒子の分散安定化剤であるチオール化合物の一部をジチオールに置換すると固定速度・固定量・固定される粒子のサイズいずれも大きくなることが明らかになった。粒子の固定現象は粒子表面のチオール化合物の物性や密度に非常に敏感であり、これらを適切に設計することで粒子固定を制御できることが明らかになった。多孔質材料に固定した金ナノ粒子は赤外吸収分光測定において明確な表面増強効果を示し、表面増強赤外吸収センサーとして機能することが明らかになった。本研究によってパルスレーザー照射による超微粒子付着法を貴金属超微粒子の組織化の為の有用な新手法として確立することができた。申請者の考案によるパルスレーザー照射による超微粒子付着法を用いて、付着超微粒子の粒径分布と付着密度を制御し、超微粒子を多次元的に組織化することを試みた。さらに、多孔質テフロンを用いて、多孔質材料内部での超微粒子付着のパターン化と微小電極化を試みた。今年度は以下の点について検討を行った。1:レーザーや超微粒子溶液の条件を変えて、付着超微粒子の粒径分布や密度を制御することを試みた。金属超微粒子溶液には金粒子と金/銀混合粒子のシクロヘキサン溶液を用いた。溶液中の粒子の粒径や基板の性質を変えた場合に、レーザー照射によって付着する粒子の粒径分布と固定量がどのように変化するかをSEMや吸光光度計を用いて観察した。新水性の基板と比較して疎水性基板を用いると粒子の固定量が減少することが明らかになった。また、長鎖の保護剤を用いることで固定状態での粒子の分散性を向上させることができることがわかった。2:レーザー照射に伴う溶液中の粒子の状態変化を定量的に評価した。金微粒子にレーザーを照射した際の粒子の形状/サイズ/凝集状態を吸収スペクトル/TEM/動的光散乱を用いて評価した。最初のレーザー照射によって粒子はフラグメンテーションを起こすことが示唆された。3:薄膜の物性評価の手段を確立する。マルチチャンネル検出器を購入し、反射スペクトルを測定できる測定系を作成した。10-4オーダーの吸光度の測定が可能になった。また、テフロン多孔質材料に対しても粒子の固定が可能であり、固定粒子を触媒点として無電解メッキを行うことによりテフロンベース微小電極を作成可能であることが明らかになった。
運動時足底部形状の計測に基づくインソール設計指針に関する研究

本研究の目的は、歩行時、走行時の足底部形状変化を計測し明らかにする事によって、足と靴の適合性を向上させるためのインソール設計の具体的指針を取得することである。歩行時の足底部形状を計測するために、中央部に有効面積35.5×40[mm]のガラス板をはめ込んだ、長×幅×高が8×1×1[m]の歩行路を作成した。ガラス板の下4カ所にロードセルを設置し、120Hzで床反力を計測できるようにした。ガラス板の下方から高速度カメラで足底接地部の画像を200Hzで撮影した。歩行路ガラス板周辺に、12個のカメラを用いた4次元形状計測装置を設置した。4次元計測データと床反力データは同期信号により対応をつけた。被験者45名の右足のボール断面および、足長の50%、舟状骨最突出位、外果後縁位置における足軸に直交する垂直断面に異なる色で線を引いた上で、上記計測システムにより両足均等荷重時および歩行時の足部形状を計測した。立位時および床反力の最初のピークと2つのピーク間の谷の時点における足底部画像とインステップ断面データから寸法を計測し、比較した結果、以下のことがわかった:(1)フットフラット(FF)中に内側アーチ長は立位時よりも有意に長くなるが、計測誤差を考慮すると外側長は変化するとはいえない;(2)FF中にインステップおよびボール断面の接地幅は立位時よりも有意に大きくなる:(3)計測誤差を考慮すると、FF中に土踏まずの高さは変化するとはいえず、甲の高さはわずかに(平均0.8mm)高くなる。以上から、両足均等荷重立位時の足部形状は、インソール設計に有効と考えられる。また、同じサイズ同じ型番のウォーキングシューズに異なるインソールをいれて履き心地を比較させ、評価グリッド法でインタビューすることにより、履き心地の評価構造を検討した。1.歩行路の作成:幅1000、長さ8000、高さ1000[mm]の歩行路を作成した。歩行路面中央に幅385、長さ430、厚さ19[mm](有効面積355x400[mm])の強化ガラスをはめ込み、足底部の計測ができるようにした。2.運動時の足部断面形状計測:8台のカメラをガラス板の下もふくめて周辺に設置し、ステレオカメラ法を用いて一辺15cm程度の空間内における、足底部もふくめた足部の特定断面の形状を計測できるようにした。4名の成人男女(男2、女2)を対象に、歩行時の足部断面形状計測実験を行った。足部形状スキャナを利用して、両足を約15cmひらいて立った時の足の、ボール断面(脛側中足点と腓側中足点をとおり立位面に垂直な断面)、インステップ断面(足長の50%の位置で足軸に直交する立位面に垂直な断面)、ヒール断面(足軸をふくむ矢状面に直交し、踵点の直下でかかと後面と足底が移行する点と、こゆびから足首に向かう腱と足首の屈曲しわの交点とをとおる断面)に異なる色で線を引いた。これらの断面の歩行中の変化を計測することができた。アーチ長や断面周長・形状の歩行中の変化を定量的に知ることができた。3.歩行路上を歩行中の足底を、強化ガラスの真下に上向きに設置した高速度カメラで撮影できることを確認した。

照明方法、焦点の合わせ方、画像計測について検討する必要があることがわかった。4.インソール形状の設計と切削:足部3次元形状をもとに、インソールを切削する方法を検討した。インソールを靴内にフィットさせるためには、足に当たる面と靴に当たる面の両方を切削する必要がある。両面をけずる方法を検討した結果、インソールの靴に当たる面形状の雄型と雌型を削り出し、雄型を雌型にはめこんでから足底に当たる面を削ることにより、両面をきれいに切削することができた。本研究は、歩行時、走行時の足底部形状変化を計測し、明らかにすることにより、足と靴の適合性を向上させるためのインソール設計における具体的な指針を取得することを目的とする。今年度は以下の研究を行った。(1)幅1m、長さ10m、高さ1mの歩行路の中央部にはめこまれた強化ガラス板の下に床反力を測るためのセンサーをくみこんだ。また、ガラス板の下方から高速ビデオカメラで足底部を撮影するシステムを作った。(2)被験者45名に対し、両足均等荷重で両足を少し開いた立位で右足のボール断面、インステップ断面、舟状骨最突点をとおる垂直断面、外果の後縁をとおる垂直断面に化粧用のペンで色をつけ、この歩行路上を歩行させた。被験者がガラス板をとおるときの足底部を高速ビデオで撮影(120Hz)すると同時に、4次元計測装置で断面形状を計測し(14Hz)、床反力を計測した(200Hz)。また、ガラス上で両足均等荷重で少し両足をひらいた立位をとったときのデータも取得した。(3)足底全体がガラス面についており、かつ最も足底にかかる力が大きいタイミングとして床反力Z成分の最初のピークの時点を選び、この時点での足底面画像と両足均等荷重立位での足底面画像から取得した足寸法を対応ありのt-検定により比較した。画像は、同時に撮影した直交格子を用いて真下から見た画像に変換するとともに、実寸換算を可能とした。この結果、両足均等荷重立位での状態にくらべ、ピーク時には内側長が有意に長くなり、インステップ断面の接地幅が増加した。(4)ピーク時の踏まず部の低下を、ピーク時に土踏まずがなくなる被験者5名で計測した。この結果、踏まず部の低下は平均して0.8mm、最大で1.8mmであった。(5)ピーク時には、インステップ断面の高さは両足均等荷重立位のときよりもむしろ高かった。(6)市販のものもふくめ、4種類のインソールを用意して同ブランド、同サイズのウォーキングシューズに装着し、評価グリッド法によるインタビューで4種類のインソールを比較させ、履き心地の評価構造を検討した。
手作り酸素センサーによる自然探求型の教材開発

国内学会の発表・報告1.《中学校・高等学校対象》発表題目:手作り酸素センサによるジャガイモと過酸化水素反応のモニタリングに関する研究,学会名:化学工学会学生発表会、2003年3月8日(東北大)発表者:野中智彦・岡本大地・高橋三男,優秀賞を受賞した。2.《中学校・高等学校対象》発表題目:手作り酸素センサによるキュウリとビタミンC反応のモニタリングに関する研究,学会名:化学工学会学生発表会:2003年3月8日(東北大)発表者:酒井久美子,木村翔,高橋三男3.《小学校・中学校対象》発表題目:手作り酸素センサによる使い捨てカイロのモニタリングに関する研究,学会名:日本化学会、2003年3月20日(早大),発表者:高橋三男,木下隼人,正木進一朗,川島徳道4.《小学校・中学校対象》発表題目:手作り酸素センサによるロウソクの消炎反応のモニタリング,学会名:化学工学会、2004年3月6日(東工大),発表者:正木進一朗・木下隼人・箱崎家美・堀内香織・高橋三男5.《小学校・中学校対象》発表題目:手作り酸素センサによる水草マリモの明暗反応のモニタリング,学会名:化学工学会学生発表会、2004年3月6日(東北大学),発表者:安藤恵理・棚崎美穂・高橋三男,化学工学会学生発表会で奨励賞を受賞した。6.《小学校・中学校対象》学会名:日本理科教育学会,発表題目:手作り酸素センサの開発と理科教育への活用(1),年月日:2004年8月4日(筑波大学),発表者:高橋三男,佐藤道幸国内学会発表(1)日本工学教育協会平成15年度工学・工業教育研究講演会講演論文集p.191192「手作り酸素センサによる教材開発-使い捨てカイロのモニタリングに関する研究」(2)・2004年3月6日(土) (東工大)第6回化学工学会学生大会「手作り酸素センサによるロウソクの消炎反応のモニタリング」(3)・2004年3月6日(土)第6回化学工学学生大会「手作り酸素センサによる水草まりもの明暗反応のモニタリング」国際会議発表依頼講演(5)・2003年9月11日(木) (北大)電気化学会秋季大会「第23回明日をひらく技術・教育シンポジュウム」講演要旨集p.312「手作り酸素センサによる教材開発」(6)・2003年11月6日(木) (7)・2004年1月21日(水)平成15年度サイエンス・パートナーシップ(SPP)・プログラム(実験講義)お茶の水女子大学付属中学校出版物(8)・2003年11月10日(月)トランジスタ技術2003 12月号特集新時代のセンサ入門pp.199204身近な材料で作れる理科実験に好適!バイオ・センサにもなる!「手作り酸素センサの試作と実験」受賞(9)・2003年12月6日(土) (東京理科大学)材料技術研究協会技術賞「新世紀型理科教育を目指した手作り酸素センサの開発と展開研究」国内学会の発表・報告1.《中学校・高等学校対象》発表題目:手作り酸素センサによるジャガイモと過酸化水素反応のモニタリングに関する研究,学会名:化学工学会学生発表会、2003年3月8日(東北大)発表者:野中智彦・岡本大地・高橋三男,優秀賞を受賞した。6.《小学校・中学校対象》学会名:日本理科教育学会,発表題目:手作り酸素センサの開発と理科教育への活用(1),年月日:2004年8月4日(筑波大学),発表者:高橋三男,佐藤道幸
骨髄由来前駆細胞をベクターとし血管新生抑制を目的とした肝細胞癌への遺伝子治療

マウス骨髄細胞を培養し血管内皮前駆細胞(EPC)平滑筋前駆細胞(SMPC)への分化を証明した。EPCもSMPCも皮下に肝癌細胞を接種して作成したマウスに尾静脈から投与すると選択的に腫瘍組織へ遊走しその一部は血管内皮細胞や周細胞へ分化した。SMPCにアデノウイルスベクターを用いて可溶性flk-1 cDNAを遺伝子導入し担癌マウスに投与すると腫瘍組織での血管新生が抑制され腫瘍の増大もわずかではあるが抑制された。In vitroの研究成果:GFPトランスジェニックマウスの骨髄から採取した単核球を培養液中にVEGFもしくはPDGF-BBを添加し,7日間培養し血管内皮前駆細胞に分化することをCD31,VEGF receptor-2(flk-1)を用いたFACS解析にて明らかにした。平滑筋細胞への分化はうまく誘導ができなかったため引き続き平成20年度も検討を行う予定。さらに,同様の骨髄細胞から間葉経幹細胞を培養することができた。培養した血管内皮前駆細胞に対してアデノウイルスに組み込まれた可溶性のflk-1cDNAを遺伝子導入した。しかし,ウイルスの濃度を増しても感染効率が約50%なため引き続きより高率に感染できる条件設定を行う予定。flk-1cDNAを遺伝子導入した血管内皮前駆細胞とHUVECをBoyden chamberを用いて共培養するとHUVECの増殖は対照群に比べて抑制された。In vivoの研究成果:GFPトランスジェニックマウスの骨髄から採取培養した血管内皮前駆細胞をヌードマウスの皮下に肝がん細胞を接種して作成した坦癌マウスの尾静脈から100万個投与し7日目に屠殺し肝癌組織への遊走を確認した。肝癌組織内へ遊走した血管内皮前駆細胞は一部腫瘍血管の形成に関与していたが多くは腫瘍の間質に存在していた。平滑筋細胞はin vitroにおいてうまく培養できなかったためマウスへの投与は平成20年度に行う予定。さらに,培養ができた間葉経幹細胞も平成20年度に坦癌マウスへ投与し血管内皮前駆細胞,平滑筋細胞といつれの細胞が最も効率よく肝癌組織へ遊走するかを検討する予定である。坦癌マウスへ投与した血管内皮前駆細胞はCD31抗体や、SMA抗体での免疫染色においてCD31陽性であり血管内皮細胞への分化が示唆されたが、・SMAは陰性であり平滑筋細胞への分化は確認できなかった。In vitroの研究成果:昨年度に引き続き行った骨髄細胞からの平滑筋前駆細胞への分化誘導は効率がいい場合と悪い場合が見られた。このためさらに平成21年度も引き続き行う予定。骨髄細胞から分化誘導した血管内皮前駆細胞に対するアデノウイルスをベクターとした可溶性flk-1cDNAの遺伝子導入効率は条件を変えても最大約50%の感染が見られるにとどまった。Western blottingにて可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入した血管内皮前駆細胞の培養液中への可溶性flk-1の分泌は培養時間の経過とともに培養後7日目までは増加した。In vivoの研究成果:平滑筋前駆細胞を坦癌マウスの尾静脈から投与し腫瘍組織への選択的な遊走能を評価する検討と血管内皮前駆細胞と平滑筋前駆細胞のどちらが効率よく腫瘍組織へ遊走する科の検討はin vitroでの骨髄細胞から平滑筋前駆細胞への分化誘導がうまく行えなかったことから十分な評価が行えず引き続き平成21年度に検討することとした。可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入した血管内皮前駆細胞を坦癌マウスの尾静脈から投与し最大の抗腫瘍効果を上げるプロとコールの作成はin vitroの検討において可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入後7日目まで可溶性flk-1の分泌が増加した。また、血管内皮前駆細胞は一回投与量が100×10^4個を超えるとマウスがショック死する頻度が高まった。よって細胞投与プロトコールは週1回の投与で、投与細胞数は100×10^4個とした。可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入した血管内皮前駆細胞をHuH-7をマウスの皮下に接種したモデルに投与すると腫瘍の増大が抑制された。KYN-2,HAK1-Bについては現在検討である。マウスの肝臓にKYN-2を接種したモデルでの生存率、肝内転移の比較に関しても現在検討中である。In vitroの研究成果:GFPトランスジェニックマウスの骨髄から採取した単核球が培養液中にVEGFおよびPDGF-BBを添加し,7日間培養することで血管内皮前駆細胞(EPC)および平滑筋前駆細胞(SMPC)に分化することをCD31,flk-1、・SMA抗体を用いたFACS解析にて明らかにした。さらに、分化させたEPCおよびSMPCをセルソーターにて約90%の効率で分離できた。アデノウイルスを用いた可溶性flk-1cDNAの遺伝子導入は長時間かけて導入することで導入効率が約70%に改善された。

また、可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入したEPCとSMPCの増殖能はEPCで遺伝子導入を行っていない細胞に比べて抑制された。In vivoの研究成果:マウスの骨髄から採取培養したEPCおよびSMPCをヌードマウスの皮下に肝がん細胞を接種して作成した坦癌マウスの尾静脈から10^6個投与し7日目に屠殺し肝癌組織への遊走を確認した。肝癌組織内へ遊走したEPCは一部腫瘍血管内皮細胞へ分化し、SMPCの一部は周細胞へ分化していたが多くは腫瘍の間質に存在していた。次に、腫瘍組織への遊走能をEPCとSMPCで比較した結果、両群に差はなかった。可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入しないEPCおよびSMPCを投与した場合はEPC投与群のほうが腫瘍増大が著しかったため以後の検討はSMPCで行うこととした。可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入したSMPCをヒト肝がん細胞株であるKYN-2,HAK1-B細胞をマウスの皮下に接種したモデルに尾静脈から一回につき10^6個、週1回投与し、経時的に4週間観察すると腫瘍の増大が抑制された。KYN-2細胞を肝に接種したモデルでも可溶性flk-1cDNAを遺伝子導入したSMPCを投与することで腫瘍の増大は抑制され、生存期間も延長した。また、腫瘍内血管密度は治療群で抑制されていた。腫瘍組織でのVEGFの産生は治療群で亢進していた。体重減少、骨髄抑制、肝障害など重篤な副作用は観察されなかった。
人工知能を用いたLEDパッケージングの最適設計の研究

本研究では,人工知能技術を用いて短時間でLEDパッケージングを設計,最適化する方法を提案する.人工知能技術を代表する機械学習によって,全光束,光度,取り出し効率などの重要な光学特性を出力とする一般的で汎用性の高いLEDパッケージングの数理モデルを獲得することを目的とする.LED製品の開発においては,光線追跡シミュレーションがパッケージングの設計・最適化に用いられているが,構成部材のパラメータが多く,シミュレーションに長い時間がかかっている.提案手法によってLEDパッケージングのモデルを得ることができれば,設計,最適化,光線追跡シミュレーションにかかる時間を大幅に短縮することができる.本研究では,人工知能技術を用いて短時間でLEDパッケージングを設計,最適化する方法を提案する.人工知能技術を代表する機械学習によって,全光束,光度,取り出し効率などの重要な光学特性を出力とする一般的で汎用性の高いLEDパッケージングの数理モデルを獲得することを目的とする.LED製品の開発においては,光線追跡シミュレーションがパッケージングの設計・最適化に用いられているが,構成部材のパラメータが多く,シミュレーションに長い時間がかかっている.提案手法によってLEDパッケージングのモデルを得ることができれば,設計,最適化,光線追跡シミュレーションにかかる時間を大幅に短縮することができる.
児童の経済認識の発達要因と形成過程に関する実験・実証的研究

本研究は,子どもの社会認識の発達的変化を明らかにするために行った。研究にあたっては,児童期から青年期にかけての子どもの社会認識構造の発達的変化を中心に検討した。小学生から大学生までの649名の調査対象者に,異なる営業形態の小売店を示し(例えばスーパーマーケットとコンビニエンスストア),その違いを質問紙に回答させた。回答内容を小売業経営の8つの要素を分岐視点として整理し,小売業と消費者の関係についての子どもの認識の実態を検討した。結果の主な点を要約すれば次のとおりである。1.子どもの社会認識の発達は,量的増加と共にいくつかの質的に異なった発達段階に区切られる。5.子どもの知識成長の過程として,社会的事物・事象に関する知識を量的に増加させる段階から知識相互のネットワーク化を図る段階,あるまとまりとして知識を統合する段階へと移行し,さらにこれらの段階の螺旋的な繰り返しが想定される。ここで明らかになった子どもの社会認識の発達に即した社会科授業改善の在り方を検討することが今後の課題である。本研究は,小学校児童の経済認識(見方・考え方)のプロセスの解明とそれに即した授業実践のための根拠となる認識の発達に関する基礎的データを収集する事を目的とする。本年度は,児童の経済認識の発達の様相,発達を規定する要因の抽出,発達と規定要因との関連を検討した。取り上げた発達規定要因は,経験要因(生活経験),能力要因(視点取得能力)である。調査結果より児童期の経済認識の発達には,以下の4つの段階が見出された。第1段階:具体的事物・事象に限定した見方をする(1年生頃),第2段階:第1段階よりは視点の拡がりがみられるが,依然として事物・事象の量・大きさの視点に限定されている(2・3年生頃),第3段階:事物・事象の意味や価値,事象間の関係に関する視点から考える(4・5年生頃),第4段階:第3段階より視点の偏りが少ない(6年生頃)。生活経験と経済認識の発達には,経験の量と質に関連が見られた。児童の経済活動にかかわる生活経験は3年生頃より豊富になるとともに,他律的経験にくらべ自律的経験の豊富な児童ほど経済認識レベルが高いことが明らかになった。児童の認知的視点取得能力には以下の4段階が見出された。第1:自他の意識が未分化な段階(1年生頃),第2:自他の違いの意識化が始まる段階(2・3年生頃),第3:他者の行動の意図を推測するようになり,他者の視点を自分の視点に取り込みながら自分の視点そのものも変えていく段階(4・5年生頃),第4:他者の視点を自分の視点の中に積極的に取り込みながら,自分の視点をより望ましいものに作り変えていく段階(6年生頃)。このような視点取得能力の発達と経済認識のレベルには強い関係が見られ,特に3年生頃は視点取得経験が経済認識を促進することが明らかになった。
輸送法による濃厚電解質水溶液の活量測定

温度298Kの塩酸-塩化第二鉄、塩酸-塩化第二銅及び塩酸-塩化ニッケル混合水溶液の水の蒸気圧を輸送法を用いて測定し、得られたデータに基づいてこれら水溶液系の水の活量を決定した。水の活量の測定値を用いて、二種類の塩化物を含む混合水溶液の水の活量を推定するRobinsonとBowerの式の上記水溶液系への適用性を調べたところ、塩酸-塩化ニッケル混合水溶液においては上式により十分な精度で水の活量の推定が可能であった。一方、塩酸-塩化第二鉄および塩酸-塩化第二銅混合水溶液においては水溶液のイオン強度を計算するにあたって、第二鉄イオンあるいは第二銅イオンの塩素錯体の生成反応を考慮に入れるなら、RobinsonとBowerの式により精度よく水の活量の推定が可能であることを明らかにした。上記の輸送法を用いた実験によって決定した水の活量値からこれら水溶液系の水の等活量線を求めた。この水の等活量線のデータに基づき熱力学的関係式であるMckay-Perringの式を用いて、各水溶液系の塩酸の平均活量係数の計算を行なった。平均活量係数から計算される塩酸の活量値は、塩酸濃度一定の条件下では塩化物の添加ととも増大する。その程度は塩化ニッケルを添加した場合が最も大きく、塩化第二鉄あるいは塩化第二銅を添加した場合はほゞ同様な増大の程度であった。本研究で得られた結果をすでに報告のある他の系の比較した所、塩化ニッケル系は塩化マグネシウム系とほゞ同じ塩酸活量を示し、塩化第二鉄あるいは塩化第二銅系は塩化ナトリウム系のそれと同様な挙動を示すが塩化カドミウム系よりは大きな塩酸活量を示すことが明らかとなった。このような一定塩酸濃度の下で塩化物の添加のため塩酸の活量が増大するのは水和理論に基づく定性的な説明が可能である。又、塩物の種類による塩酸活量の挙動のちがいは水溶液中での安定な塩化物の形によってほゞ決定されるものと考えられる。
キニノゲンの生体での役割:遺伝的キニノ-ゲン欠損ラットを用いた検索

1.ラットの高分子、低分子、T-キニノゲンに対する特異的モノクロ-ナル、ポリクロ-ナル抗体を作成し、各キニノゲンのラジオイムノアッセイ(RIA)系を確立した。これを用いて正常ラット(B/N-Kitasato)と血漿キニノゲン欠損ラット(B/N-Katholiek)の血漿中および肝臓中キニノゲン量を測定した。欠損ラットの血漿中高分子、低分子キニノゲンは正常の3%であったが、肝臓中は60%が存在した。肝臓細胞のprimary cultureを行って調べたところ、欠損ラットの肝細胞では高分子、低分子、キニノゲンの生合成は行われているが、培養上清への分泌がみられず、分泌異常であることが示された。2.これらの抗体を用いて、炎症局所でキニノゲンから、キニンが遊離されて、働いているのかどうかを検討した。正常ラットのカラゲニン胸膜炎の3時間の胸腔浸出液をSDS電気泳動し、それぞれの抗体でイムノブロッテイングを行ったところ、高分子キニノゲンは殆どすべて、キニンフリ-キニノゲンとなっているおり、高分子キニノゲンからキニンが遊離していることが認められた。低分子キニノゲンとT-キニノゲンはキニンを遊離したという証拠は認められず、浸出に対しての寄与は殆どないと考えられた。またカラゲニン胸膜炎の浸出液中のアラキドン酸代謝物の産生は欠損ラットにおいて有意に低値であり、炎症局所でのアラキドン酸代謝物産生にキニンを介している系があることが示された。3.T-キニノゲンは欠損ラット、正常ラットのいずれにおいても、炎症の惹起後1-2日に血漿レベルが10-20倍に増加し、ラットの急性相蛋白であることが確認された。またラットの成長及び、性によってT-キニノゲンのレベルが変化した。未成熟ラットにエストロゲンを投与すると増加がみられ、その産生にホルモンの制御があることが示された。またT-キニノゲンレベルを増加したラットで、炎症反応に変化はみられず、炎症の初期の浸出液貯溜にはT-キニノゲンの関与は認められなかった。血漿中高分子および低分子キニノゲンの遺伝的欠損ラットB/NーKatholiekは,第三のキニノゲンのTーキニノゲンを正常ラット(B/NーKitasato)と同程度に有していることが,ラジオイムノアッセイ(RIA)によって測定・確認された.またこの両ストレーンのラットにカラゲニン足浮腫を惹起すると,正常ラットでは35時間にピークの腫れ約1mlが認められたが,欠損ラットでは殆んど腫脹が認められなかった.血漿キニン系の活性化の結果,生じる活性物質であるブラジキニンはキニナーゼにより速やかに分解されてしまうので,キニナーゼの抑制〓カプトプリルの前投与の影響を調べた.

正常ラットでは,カラゲニン足浮腫の35時間に足の腫脹が著明に増加したが,欠損ラットではまったく変化が認められなかった.同様の傾向はカオリン及びカラゲニン胸膜炎においても認められ,胸腔内浸出液の貯溜や浸出速度において,欠損ラットでは正常に比し著しく低値であった.またカプトプリルの前処置によって正常ラットでは浸出液貯溜が有意に増加したが,欠損ラットの場合には変化がみられなかった.外から投与したブラジキニンやTーキニンに対する感受性が両ストレーンで異なるか否かを脊部皮内にブラジキニン・Tーキニンを注射し,色素を用いて調べたところ,血管透過性亢進の反応には両者において差が認められなかった.以上から足浮腫やカラゲニン胸膜炎の腫脹や,浸出液の貯溜においては血漿中カリクレインの活性化を介し,高分子キニノゲンからブラジキニンが遊離され,大きな役割を演じていることが推察された.しかしTーキニノゲンのみを有するB/NーKatholiekにおいてカプトプリルの増強がみられなかったことから,キニンは高分子又は低分子キニノゲンより遊離されるがTーキニンの遊離はあり得ないことが推論された.また血漿中および肝臓中Tーキニノゲン量は炎症惹起後24時間以降数倍から20倍に増加が認められ急性相因子であると考えられた.(1)高分子キニノゲン;高分子キニノゲンのlight-chainは、他のキニノゲンに含まれないため特異的抗体の作製に用いた。ウサギでのポリクローナル抗体で特異的なものが得られたが、モノクローナル抗体では良いものが得られなかった。分子そのものを免疫して得たモノクローナル抗体ではlight-chainを認識する強い抗体が得られた。このもの、高分子キニノゲンと低分子キニノゲンの両者を認識するがT-キニノゲンには交又を示さなかったことから、前二者の定量定性に用いることが可能となった。そこで高分子キニノゲンをRIAにより定量し、キニノゲン欠損ラットの肝臓中には高分子キニノゲンが正常ラットの60%程度存在するが、血漿中では正常の23%と少く、肝からの分泌異常であることが確認された。肝での生合成速度や、肝での代謝に差異があるかどうかについて、^<35>S.メケオニンを用い、これらの抗体を用いて検討中である。(2)T.キニノゲン;T.キニノゲンのモノクローナル抗体は良い特異性の高いものが得られ、RIA法を確立した。またこの抗体を用いて肝臓を染色することができた。これらを用いて血漿中、肝臓中T-キニノゲン量を測定した。新生児ラットの血漿中、肝臓中T-キニノゲン量は高く、成熟にともなって減少し、性差を生じ、雌では雄の23倍の高値を示す。また、T-キニノゲン量は、手術や炎症刺激に応じて上昇し、1020倍に増加するが、刺激から血漿レベルの上昇までには数時間を要する。肝臓の組織染色および、肝ホモジネート中の測定値から、刺激後35時間で、やや上昇し始め、2448時間でピークとなり、刺激の強さによって数日で減少することがわかった。また性ホルモンの投与によって産生量に差がみられエストロジェンにより上昇が、またテストステロンにより、減少が認められた。この様な急性相因子としての性質は他のキニノゲン即ち、高分子キニノゲンや低分子キニノゲンには認められなかった。1.キニノゲン欠損ラットB/N-Katholiek strainと正常の同種B/N-Kitasato strainの炎症反応を比較したところ、カラゲニン胸膜炎の胸腔浸出液の貯溜は、B/N-Katholiekラットにおいて、著明に低値を示したので、キニン系以外のメデイエ-タ-の産生にキニノゲンの欠損が影響しているかどうかについて検討した。カラゲニン胸膜炎の1時間について、キニナ-ゼのインヒビタ-であるカプトプリルの前投与をおこなった場合に、正常ラットでは浸出液量の増加がみられ、浸出液中のアラキドン酸代謝物の産生量も増加した。欠損ラットでは、浸出液量も、アラキドン酸代謝物の産生量も、増加せず低値であった。
コードリポジトリに基づくオープンソースソフトウェア向き開発情報提供システム

本年は,コードリポジトリに基づくオープンソースソフトウェア向き開発情報提供システムに関するさまざまな課題に対して取り組み,以下のような成果を得た.ソフトウェア開発を行う際には,開発状況やプロダクトを閲覧するためのシステムが広く使われている.こういったシステムではユーザーインターフェースとしてWebブラウザが用いられていることが多いが,それぞれのシステムは独立しており,複数のシステムにまたがる情報を閲覧する場合,情報間の繋がりは閲覧者自らが管理しなければならない.そこで本研究では,閲覧した内容を逐次閲覧履歴として保存することにより,ある過去の時点における閲覧状態を復元する機能をもつWebブラウザの試作を行った.さらに,他の利用者の閲覧した内容に基づいた情報推薦機能を実装した.試作したWebブラウザを使用して,あるソフトウェアシステムの調査を行った結果,効率的に閲覧でき,その有用性を確認した.オープンソースソフトウェアの保守作業にかかるコストの増大に伴い,保守対象となるソフトウェアの機能やその構造を理解するための支援に関する研究が広く行われている.このうち,機能特定手法と呼ばれる手法では,ソフトウェアの持つ特定の機能がソースコード中でどの箇所に実装されているかを特定することが可能であったが,既存の手法はオブジェクト指向ソフトウェアを対象とした場合,正確な結果が得られず,また解析に時間がかかるためあまり利用されていなかった.そこで本研究では,オブジェクト指向ソフトウェアを対象として,機能と実装箇所の対応を特定することを目指し,同じ機能を実装している箇所は更新が同時に行われる傾向が強いという仮定に基づいて,ソフトウェアの更新履歴を用いてクラスを機能別に分類する手法の提案を行った.本手法ではまず,開発履歴情報から,同時に更新されたメソッドの組を抽出して,同時更新の傾向を表現したグラフを作成する.更新傾向グラフに対しクラスタリングを行うことで,同時に更新される傾向が強いメソッド群を特定し,その結果を基にクラスを分類する.オブジェクト指向言語Javaを対象に本手法を適用するためのシステムを作成し,適用実験を行った結果,本手法の有用性を確認できた.本年は,コードリポジトリに基づくオープンソースソフトウェア向き開発情報提供システムに関するさまざまな課題に対して取り組み,以下のような成果を得た.コードリポジトリ中には,開発中の各時点におけるソースコードが蓄積されている.既存のコードリポジトリ閲覧システムでは,過去のソースコードの閲覧を自由に行う機能を提供していたが,それらは表層的,あるいは構文的な情報を利用するにとどまっていた.本研究では,従来の研究から一歩進め,一般的にある時点のソースコードに対して行われるプログラム解析の技術をコードリポジトリに対して適用することにより,プロダクト同士のより詳細な関係を分析し,その結果を既存のコードリポジトリ閲覧システムの拡張機能として実装した.具体的には,ソースコード中の関数相互の呼び出し関係を時間軸を考慮しつつ分析した結果をわかりやすく提示することにより,コードリポジトリから直接,ある過去の時点でのソースコード同士の呼び出し関係をたどれるようになった.また,プログラム解析を行った結果を二次元のグラフで表示することによって,過去の開発履歴を視覚的にとらえられるようになった.オープンソースソフトウェアのソフトウェア開発では,コードリポジトリや電子メールアーカイブ,バグ管理システムといった,ソフトウェア開発の際に用いられるプロダクトを管理するためのシステムが広く用いられている.そこで,過去作業内容の把握や,ソフトウェアの再利用といった,開発時のプロセスやプロダクトに関する情報を把握することを目指し,これらのシステムが保持する情報を網羅的に分析し,その結果をわかりやすく表示できるWebインターフェイスを持ったシステムを作成した.本システムでは,単にソースコードの内容やその開発履歴を表示するだけでなく,分析の結果得られた,開発者同士の関係や開発者とプロダクトの関係,また,開発作業の際同時に作業されたプロダクト間の関係など,開発作業中に存在する多くの関係を一覧の形で分類,整理し,Webのリンク機能を使って次々と関連をたどっていくことによって,利用者が閲覧した情報を直感的に探すことが可能となった.本年は,コードリポジトリに基づくオープンソースソフトウェア向き開発情報提供システムに関するさまざまな課題に対して取り組み,以下のような成果を得た.ソフトウェア開発を行う際には,開発状況やプロダクトを閲覧するためのシステムが広く使われている.こういったシステムではユーザーインターフェースとしてWebブラウザが用いられていることが多いが,それぞれのシステムは独立しており,複数のシステムにまたがる情報を閲覧する場合,情報間の繋がりは閲覧者自らが管理しなければならない.そこで本研究では,閲覧した内容を逐次閲覧履歴として保存することにより,ある過去の時点における閲覧状態を復元する機能をもつWebブラウザの試作を行った.さらに,他の利用者の閲覧した内容に基づいた情報推薦機能を実装した.試作したWebブラウザを使用して,あるソフトウェアシステムの調査を行った結果,効率的に閲覧でき,その有用性を確認した.オープンソースソフトウェアの保守作業にかかるコストの増大に伴い,保守対象となるソフトウェアの機能やその構造を理解するための支援に関する研究が広く行われている.このうち,機能特定手法と呼ばれる手法では,ソフトウェアの持つ特定の機能がソースコード中でどの箇所に実装されているかを特定することが可能であったが,既存の手法はオブジェクト指向ソフトウェアを対象とした場合,正確な結果が得られず,また解析に時間がかかるためあまり利用されていなかった.

そこで本研究では,オブジェクト指向ソフトウェアを対象として,機能と実装箇所の対応を特定することを目指し,同じ機能を実装している箇所は更新が同時に行われる傾向が強いという仮定に基づいて,ソフトウェアの更新履歴を用いてクラスを機能別に分類する手法の提案を行った.本手法ではまず,開発履歴情報から,同時に更新されたメソッドの組を抽出して,同時更新の傾向を表現したグラフを作成する.更新傾向グラフに対しクラスタリングを行うことで,同時に更新される傾向が強いメソッド群を特定し,その結果を基にクラスを分類する.オブジェクト指向言語Javaを対象に本手法を適用するためのシステムを作成し,適用実験を行った結果,本手法の有用性を確認できた.