hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
弾性表面波効果を用いた不飽和アルデヒドの水素化反応に対する選択性制御

昨年度までの研究において弾性表面波(SAW)による格子変位効果をC=0二重結合を選択的に水素化することが難しい、α、β-不飽和アルデヒドの水素化反応に応用し、薄膜触媒に伝搬するSAWによる格子変位効果が、SAW伝搬路上に接合した酸化ガリウム薄膜表面の格子を強制的に変位させ、薄膜表面に露出しているルイス酸点の酸強度を著しく増加させる効果を持つことを明らかにした。本年度は更に本手法を発展させ、弾性表面波素子触媒に対し最適な構造をもつ弾性表面波素子組み込み型マイクロリアクターを設計・作製し、有機化学反応で重要なアルドール縮合反応を液相で行う系に適用した。アルドール縮合反応は、トリフルオロメタンスルホン酸スカンジウム(III)をSAW伝搬路上へ接合し、ベンズアルデヒドおよび1-(トリメチルシリルオキシ)シクロヘキセンをリアクター内に注入する事により反応を行った。反応生成物をガスクロマトグラフ質量分析計(GC-MS)を用いて分析を行ったところ、目的生成物である2-Benzylidene cyclohexaneの生成量が、触媒にSAWを伝搬させることにより著しく増加した。これは弾性表面波によってSAW伝搬路上に発生する格子変位効果により、伝搬路上に接合した触媒の活性が著しく増加したため、触媒反応が進行したためであると考えられる。本研究から、液相反応に対する固体の触媒作用に及ぼす弾性表面波効果の機構を明らかにし、液相有機合成反応の制御に対する弾性表面波素子組み込み型マイクロリアクターシステムの有用性を確立した。反応選択性制御が特に重要な反応は、不飽和アルデヒドの水素化反応である(香料および医薬品の中間体製造において非常に重要)。弾性表面波(SAW)による格子変位効果をC=0二重結合を選択的に水素化することが難しい、α、β-不飽和アルデヒドの水素化反応に応用した。不飽和アルデヒドとしてシトラールを用い、SAW伝搬路上に酸化ガリウム薄膜およびPtを膜厚5nmで接合したRayleigh-SAW型触媒およびSH-LSAW型触媒を作製し、自作の2気圧の水素を導入可能なマイクロリアクター型反応装置内に触媒素子を設置し、反応温度393Kでシトラールの水素化反応を6時間行った。反応により生成した生成物はRayleigh-SAW型触媒およびSH-LSAW型触媒を用いた場合においても、触媒表面上での環化反応および主鎖の切断反応によって生成した同定不能な種々の分子種で有り、不飽和アルコールは含まれていないことがGC/MS分析により明らかになった。これは、酸化ガリウム薄膜がSAWによる格子変位効果による格子歪みにより、酸化ガリウムのルイス酸点の酸強度が著しく増加したために、α、β-不飽和アルデヒドの水素化に重要なカルボニル基の触媒表面への吸着のみならず、分子内に含まれている2重結合部位においても触媒表面に吸着が生じ、水素化反応が進行したため、分子鎖の切断が生じ、同定不能な化学種にまで主鎖の切断反応および環化反応が進行したためであると考えられる。以上の結果から、薄膜触媒に伝搬するSAWによる格子変位は、SAW伝搬路上に接合した酸化ガリウム薄膜表面の格子を強制的に変位させ、薄膜表面に露出しているルイス酸点の酸強度を著しく増加させる効果を持つことを明らかにした。
新規血管新生因子MSFを標的としたsiRNAと抗癌剤を併用した口腔癌治療法の開発

Migration Stimmulation Factor(MSF)は癌細胞に対する細胞遊走促進作用および血管新生作用を介して癌の進展に寄与している。そこで、MSFが抗癌剤との併用療法において新規分子標的となりうるかについて検討したところ、MSF siRNAと抗癌剤の併用療法は∫刀7∫troでは細胞増殖抑制効果は相加的に過ぎなかった。また、口腔扁平上皮癌細胞株B88担癌ヌードマウスモデルにおいて、MsF siRNA単独処理、抗癌剤単独処置、MsF siRNA+抗癌剤処理で比較検討したところ、いずれの処理においても腫瘍増殖の抑制効果を認めた。(1) MSFのノックダウンと抗癌剤の併用が細胞増殖に与える影響を検討したMSF siRNA単独処理、抗癌剤(TXT, CDDP, 5-Fu)単独処置、MSF siRNA+抗癌剤処理で比較検討したところ、MSF siRNA単独処理では細胞増殖を抑制する傾向を認め、抗癌剤単独処理では細胞増殖を優位に抑制した。併用処理では相加的な細胞増殖抑制効果を認めた。(2) MSFノックダウンと抗癌剤の併用が血管新生に血管新生に与える影響を検討した上記処理時の培養上清を用いて、血管内皮細胞の遊走能を検討したところ、培養上清の濃度依存的に、血管内皮細胞の遊走能が増強された、MSF siRNAと抗癌剤の併用療法はvitroでは細胞増殖抑制効果は相加的に過ぎなかったが、血管新生抑制効果を発現したことより、vivoでの抗腫瘍効果が期待できる。そこで、平成21年度にMSFが抗癌剤との併用療法において新規分子標的となりうるかについて検討したところ、MSF siRNAと抗癌剤の併用療法はin vitroでは細胞増殖抑制効果は相加的に過ぎなかったが、血管新生抑制効果を発現したことより、in vivoでの抗腫瘍効果について検討した。動物実験モデルにおける腫瘍縮小効果口腔扁平上皮癌細胞株B88担癌ヌードマウスモデルにおいて、MSF siRNA単独処理、抗癌剤(TXT,CDDP,5-FU)単独処置、MSF siRNA+抗癌剤処理で比較検討したところ、いずれの処理においても腫瘍増殖の抑制効果を認めた。残存腫瘍における血管新生抑制効果残存腫瘍におけるVEGF、IL-1α、IL-6、IL-8の発現を免疫組織学的に検討したところ、有意差は認めないがMSF siRM+抗癌剤処理において、上記サイトカインがより多く発現しておる傾向を認めた。CD105陽性腫瘍内血管数、血管密度は各処理間に相違はなかった。
振動応答解析による大腿骨頚部骨折予知診断装置の開発

大腿骨には3つの一次振動モードがあり、そのうち高周波数側の振動は大腿骨頚部の回旋方向のねじれ振動である。ねじれ振動を生体で検出するには、大腿骨の近位または遠位端に加速度センサを設置すれば、最も高振幅のねじれ応答波形が得られる。大腿骨頚部の力学的強度の低下はねじれ振動が最も鋭敏に減少する。ねじれ振動モードをFEMの動画で観察すると、骨頭部にねじれと同期して曲げのモードが観察され、大腿骨全体に曲げとねじれが連成したモードが起きていた。ねじれ振動モードにおいては頚部前下方には圧縮、後上方には引っ張りの応力集中がみられた。大腿骨のねじれ振動モードは単純なねじれではなく、近位部は曲げモードに近い連成振動モードであり、このモードの腹の一つは頚部に存在する。したがって、大腿骨頚部の曲げ剛性の低下は左右の曲げ共鳴振動数よりも、この曲げと連成したねじれ共鳴振動数において、より鋭敏に反映する。プロトタイプの長管骨弾性診断装置を制作し、骨折治癒の共鳴振動数による定量評価に用いた。その結果、骨癒合初期でX線上架橋仮骨の形成のみられない時期に鋭敏に共鳴振動数が変化し、この時期の骨癒合評価に有用であった。AOS-100による頚部骨折の抽出能は、超音波速度が最も優れ、1525m/sec前後が骨折閾値と考えられた。今後、制作した長管骨弾性診断装置を用い、大腿骨のねじれ振動を生体で測定し、頚部の力学的特性から大腿骨頚部の骨折予知を行えることが可能となった。大腿骨頚部は形状,骨梁構造,皮質骨幅,骨密度および力学的特性に局所的な違いがある.これらの形状および材料特性パラメータがねじれ共鳴振動数にどのような影響を与えるかを検討するため,大腿骨有限要素法(FEM)モデルの開発を行った.作成したモデルの妥当性をインパルス衝撃応答法(IRM)による実際の大腿骨の測定結果と比較して検証した.摘出ヒト大腿骨をCT撮影し、横断面像の内径および外径の輪郭をX-Y座標系の点として表現し、これらをFEM解析プログラムに入カし,4面体の要素形状で有限要素に分割した.両端自由の境界条件下でモード解析を行い,共鳴振動数を求めた.一方,同じ摘出大腿骨の共鳴振動数をIRMにより測定し、FEMおよびIRMより得られた共鳴振動数を比較した.その結果、振動モードの出現順は一致したが,ねじれ振動でその共鳴振動数に大きな違いが見られた.そこで骨頭から転子部までのヤング率を低下させていき,「IRMの値に対する偏差」の平均が最小になるヤング率の値を求めた.この部位のヤング率を9.5×10^8Paにしたとき,FEMとIRMの共鳴振動数の差が最小となった.振動モードとその出現順は骨の形状に依存するものと考えられることから,今回のFEMモデルでは外観形状を再現性良くモデル化できた.頚部はほとんどが海綿骨で構成されているため,密度も海綿骨の値に近づけ,共鳴振動数をIRMの値に合致できた場合,ヤング率は9.5×10^8Paよりも小さい値になることがわかった.今後,CT等で得られる骨密度を参考にし,共鳴振動数がIRMの実験値と合うように双方の値を決定する予定である.さらに皮質骨および海綿骨を考慮した多層モデルの構築のため,大腿骨の形状および材料特性パラメータの変化が振動モードや共鳴振動数に与える影響について調べていく予定である.大腿骨には3つの一次振動モードがあり、そのうち高周波数側の振動は大腿骨頚部の回旋方向のねじれ振動である。

大腿骨頚部の力学的強度の低下はねじれ振動が最も鋭敏に減少する。ねじれ振動モードをFEMの動画で観察すると、骨頭部にねじれと同期して曲げのモードが観察され、大腿骨全体に曲げとねじれが連成したモードが起きていた。ねじれ振動モードにおいては頚部前下方には圧縮、後上方には引っ張りの応力集中がみられた。大腿骨のねじれ振動モードは単純なねじれではなく、近位部は曲げモードに近い連成振動モードであり、このモードの腹の一つは頚部に存在する。したがって、大腿骨頚部の曲げ剛性の低下は左右の曲げ共鳴振動数よりも、この曲げと連成したねじれ共鳴振動数において、より鋭敏に反映する。プロトタイプの長管骨弾性診断装置を制作し、骨折治癒の共鳴振動数による定量評価に用いた。その結果、骨癒合初期でX線上架橋仮骨の形成のみられない時期に鋭敏に共鳴振動数が変化し、この時期の骨癒合評価に有用であった。AOS-100による頚部骨折の抽出能は、超音波速度が最も優れ、1525m/sec前後が骨折閾値と考えられた。今後、制作した長管骨弾性診断装置を用い、大腿骨のねじれ振動を生体で測定し、頚部の力学的特性から大腿骨頚部の骨折予知を行えることが可能となった。
暮らしの中でできる一般市民向け末期がん患者支援に関する教材・啓発プログラムの提案

終末期がん患者の社会的ネットワークに関する国内文献検討を行い,終末期がん患者と主介護者・家族との関係性が主介護者・家族に及ぼす影響,および看護師との関係性が支援提供者の看護師に及ぼす影響について明らかにした。《方法》文献の選定:医学中央雑誌Web版にて2018年7月文献検索実施。統制語「末期患者」「癌看護」「社会的ネットワーク形成」などをキーワードとし,検索期間20062018年で全165件検索。終末期がん患者の社会的ネットワークに関わる事象を含むことを選定基準として95件のフルテキスト精読後,最終的に30文献選定。このうち,主介護者(親子,兄弟,夫婦)・家族(親類,友人を少数含む)を対象に調査された19文献,看護師を対象に調査された12文献を分析。分析は質的帰納的分析を実施。《結果》終末期がん患者との関係性が主介護者・家族に及ぼす影響は,介護主体者としての役割と責任を全うしようと患者の介護を最優先に尽くすが,介護負担に限界を感じ,負担分散や限界域拡大に向けて医療的・社会的支援を模索する状況が示された。親類・近隣・友人との関係性に着目した調査は少数であり,終末期がん患者の社会的ネットワーク内で支え手としての活用を高めるために調査の実施が今後の課題である。一方,看護師に及ぼす影響は,患者の意思や全体像把握に限界が生じ,関わりに慎重さと覚悟が必要で親しみにくく,死生に関わる会話や自らの感情表現に自信がもてない中で,チーム力を発揮しケアを充実させようとする状況が示された。終末期がん患者の社会的ネットワーク内において看護師は重要箇所に位置すると考えるが,看護師への現場教育やネットワーク内にある他の有用な医療職または支え手になり得る人の活用を高める余地についての検討が今後の課題である。研究計画の順序性を若干変更している。広く国内文献検討の実施を行い、学会発表を行えたため、質問項目の作成に進むことができる。次年度はこの文献検討結果に基づき、質問項目の検討と作成、大規模インターネット調査に進ませる。インターネット調査の準備は現在進行中であり、300サンプル程度で計画中である。研究計画の順序性は若干変更している。インターネット大規模調査の実施に先行して、調査項目の作成のために文献検討を実施したため、調査にかかる費用を今年度は使用しなかった。翌年度に使用する計画である。
VLBI 相関処理技術を利用した時空情報正当性検証に関する基礎研究

3次元な位置情報と時間情報と合わせた時空情報の正当性を客観的な手法で検証する技術を確立するために、2地点で受信した雑音信号を相関処理してその時間差を検出するVLBI技術を応用した開発を進めた。開発したGNSSフロントエンド、GPGPU相関処理ソフトウェア、及び解析ソフトウェア等により、GPSなどの測位衛星等の相関処理と2m精度での測位に成功し、この手法が時空情報の正当性検証に有効であると結論づけた。本研究課題では、不特定多数のユーザーが「いつでも」、「どこでも」、「望む精度で」、「その居場所の正当性を客観的な手法で保障するための技術」を開発することを目的とする。今年度は、まず各機関での研究開発環境整備と開発技術の概念検証を中心に実施した。情報通信研究機構では、まず安価な水晶発振器を使用したVLBI局において、静止通信衛星の信号を介した精密位相差測定により遠隔地に高安定周波数標準信号を提供することを目的として、2基の大口径アンテナを用いた短基線基礎実験を実施した。この実験の結果、VLBIで得られた位相差変動と直接位相差測定結果が良く一致することが確かめられ、長期間のコヒーレンスを維持できる見通しを得た。次に、地上デジタル放送信号や携帯電話の電波を受信可能な1-3GHz帯での信号取得系試作機を開発し、複数地点において受信した地上デジタル放送信号の相互相関の干渉縞検出に成功した。また、特に数値気象予報データを用いて大気遅延誤差を除去するためのソフトウェア開発を行い、複数の査読論文成果を得た。国土地理院では、相関処理と測位解析を統合し、位置の正当性を証明する統合システムサーバの開発を行った。横浜国立大学では、地上や宇宙空間の人工的電波源からの信号を相関処理するためのソフトウェアの開発を進めた。一橋大学では、信号発信源の位置を既知として、受信局の位置を求めることを想定したソフトウェア開発と試験を行った。あわせて、GoogleMapのAPIを利用して3次元位置情報を可視化するためのソフトウェアツールも開発した。なお、横浜国立大、及び一橋大学共に、汎用性を高めるため、C++とBoostライブラリを活用したソフトウェア開発を行っている。今年度は、昨年度に引き続き機器開発を進めると共に、初年度開発機器の評価試験を中心に実施した。情報通信研究機構では、鹿島側のVLBI観測局に対して、比較的安価な水晶発振器からの標準信号を位相補償して供給するシステムを用いて小金井との間でのVLBI観測に成功した。これは、将来の衛星信号を用いた遠隔地への高安定周波数標準信号の提供実現に近づく成果である。また、GNSS搬送波位相信号を直接取得するためのフロントエンドの開発を行った。その他、数値予報データを用いた大気遅延誤差除去に関する開発も進め、複数の査読論文成果を得た。国土地理院では、ユーザからの位置認証依頼から検証結果の返送に至るまでの処理フローを確立させ、これを反映させた時空認証サーバの整備を進めた.また、ユーザ側で任意のマイクロ波を受信し、その生データをAD変換してSDカードに記録できる小型の端末開発に成功した。横浜国立大学では、PCクラスターを用いたXF相関システムを整備、インターネット衛星観測用Kaバンド2素子干渉系の実時間連続相関処理実験により、Kaバンド電波降雨減衰び実時間計測を可能とした。一橋大学については、位置決定技術確立のため、C++言語でのソフトウェアの開発に着手、プラットホーム非依存であり、GPSやGalileo、グローナスなど異種のGNSSデータが混合する場合での解析が可能である。ソフトウェア基幹部の開発と並行して、最近公開された「IERS Conventions 2010」に記載された高精度な物理モデルの取り込みも進め、旧モデルとの比較・他ソフトとの比較を通して検証を行った。本研究が目標とするのは、「不特定多数のユーザーが、いつでも、どこでも、その場所の正当性を客観的な手法で知るための技術」を開発することである。今年度は、各機関協力で実証実験を実施した他、解析ソフトウェアの高度化を進めた。情報通信研究機構と国土地理院は、GNSS搬送波位相データ取得と処理用PCで構成される時空情報正当性検証システムを用いて、GPS信号を記録する実験を複数回実施した。まず、つくばにおいて、一つのアンテナからの信号を二つの時空情報正当性検証システムで同時取得するゼロベースライン試験を行い、相互相関の結果千渉縞が得られることを確認した。その後、同システムの1台を鹿島に設置し、約54km隔てた2地点でGPS信号を同時に取得する実験を平成23年8月と1月に行った。取得したデータは、国土地理院、及び横浜国立大学において相関処理され、GPS信号の干渉縞検出に成功した。この処理では、横浜国立大学が市販のグラフィックボード(GPU)を用いたソフトウェア開発を進めた結果、CPU比で約1500倍にも及ぶ高速化に成功した。その結果、複数の衛星についての干渉縞検出が同時に可能となり、これは時空認証の堅牢性に多大な寄与のある成果と言える。

一方、情報通信研究機購と一橋大学が、位置決定のため開発中のC++言語による測地技術ソフトウェア"c5++"には、平成22年末に公開されたIERS Conventions(2010)の物理モデルを導入し、衛星加速度モデル・地球回転モデル・局位置変動モデル・大気遅延モデルを組み込んだ。さらに、同ソフトウェアの解析結果を他機関の結果と比較し、実際の衛星レーザ測距データ解析に適用する等、妥当性を確認しつつ精度向上に務めた。併せて、独立な複数の宇宙測地技術データを解析可能とする改良を行い、VLBIデータに加えて衛星レーザ測距データも処理可能とした。「不特定多数のユーザーが、いつでも、どこでも、国家標準にトレーサブルな時空情報の正当性を客観的な手法で知る技術」の開発を最終目標とした研究課題である。最終年度の平成24年度は、前年度までに開発したハード、及びソフトを組み合わせ、正当性評価の実証実験を行った。情報通信研究機構と国土地理院が協力し、小金井ーつくば基線(約120km)、及びつくばー沖縄基線(約1300km)でGNSS信号受信を実施。取得したデータは、横浜国立大学が開発した「CUDA GPU並列セルFX相関法」により従来方法に比べて100倍近い速度での相間処理がなされ、GPS、GLONASS、及び準天頂衛星「みちびき」の各衛星からの信号を各々識別しながらの相間処理に成功。さらに、測地技術解析ソフトウェア「c5++」を一橋大学が機能拡張して行った解析により、小金井ーつくば基線から推定される遅延時間差と遅延時間率、及び国際GNSS事業から提供される精密軌道情報を用いて、位置の妥当性を評価する場所として想定したつくば局の位置を5秒毎に推定した。その結果、わずか1分以下のデータから、つくば局の位置が約2mの誤差で国家測量成果と整合することを確認した。また、東京タワーと東京スカイツリーの双方からの地デジ信号サイマル放送をGNU-RadioとUSRPにより受信した際のデータを横浜国大により相間処理した結果、双方の送信機間での地デジ変調の遅延時間差検出にも成功し、時空情報正当性評価に地デジ電波の応用が可能であることも確認した。時間認証の仕組を組み合わせた時空情報評価システムの構築、及びユーザー側簡易端末の開発が課題として残ったものの、当初想定した成果をほぼ達成することが出来た。今後、実用化を視野に入れ、成りすましや位置情報の漏洩等セキュリティ上の対策や国家標準へのトレーサビリティを取り込んだ研究が必要である。時空認証のうち、特に核となる空間認証を実現するための技術開発は当初の目標をほぼ達成した。一方で、実データに基づく3次元的な位置計測の実証、2地点間での時刻同期、時間認証の鍵となるタイムスタンプのデータへの付加などは今後の課題として残っている。したがって、表記の評価とする。24年度が最終年度であるため、記入しない。まずGNSS信号以外の発信源も加えて実証実験を重ね、実データに基づく3次元位置計測を試みる。
精神科における危険防止のための介入技術の開発に関する研究

本研究の目的はわが国の精神科における危険防止のための看護技術を明らかにし、より安全な技術を開発することである。平成15年度の研究成果は下記のとおりである。1.わが国の護身術(柔道および空手)および取り押さえ術(刑務官による)の研修を受け、その内容について精神科看護のエキスパートと検討した。これらは日本の伝統的な武術の技が使用されているが、基本的には関節技を中心に対象者に痛みを与えることにより、行動を封じ込めるものが中心になっていた。その基本には対象者を「正常な判断能力を有しているが故意に問題を起こした者」とする見方があり、一般精神科病棟において精神的健康問題をもち危機状況にある患者に対する看護技術としては適切性が低いといえ、刑法上合法となる緊急避難の場合以外は使用すべきでないと考えられた。また、これらの技術は訓練しなければ誰でも身につけられるものではないことからも、これら攻撃型の技術を習得するよりは、緊急時に身を守る技、逃げる技などの防御型の技術を看護師は習得するほうが合理的であると考えられた。2.平成14年度に引き続き、先進的な精神科医療を提供している8施設において急性期看護経験のある看護師85人を対象としグループインタビューおよび危機状況にある患者モデルを設定した実演によるデータ収集を計12回実施した。継続的比較分析を行った結果、言語的な介入が可能な段階では看護師は患者のもてる力に働きかける言語的介入を積極的に行い、また危機がエスカレートする段階では暗黙の了解により互いの役割を引き受け隔離・拘束にあたる点が、海外の危機介入では見られない特徴だった。また強制的な治療後にも患者の側にいて寄り添い患者をねぎらうなど海外の技術に近い実践があることも明らかになった。抽出された看護技術について、より安全な危険防止のための方法を明らかにすることが、今後の課題である。平成14年度の研究成果は下記のとおりである。1.1992年から2001年までに発行された精神科看護のテキストを検討した結果、興奮、攻撃などの症状別看護と隔離拘束時の看護は別項目に記載され、セルフコントロールを失い始める段階から完全に失ってしまい、それを取り戻す過程における看護技術としては記述されてなかった。精神保健福祉法の遵守が強調されているが、危険性の高い患者をケアする看護師の安全を守る具体的な技術の記載はほとんどなく、実践知の探求の必要性が明らかになった。2.先進的な精神科医療を提供している10施設のマニュアルを検討したが、具体的な危機介入看護技術について記述された施設は1施設のみであった。他は、隔離拘束マニュアル、急性期病棟の標準看護などのマニュアルが作成されているが、患者の危機を一連の流れとして捉え、なおかつ看護師の具体的な動き方まで記載されたものはなかった。多くは看護師の中に暗黙知としてあることが明らかになった。3.以上1,2の成果から、先進的な精神科医療を提供している3施設(東京、静岡)における急性期看護経験のある看護師38人へのグループインタビューを計6回実施した。その結果、患者の危機については、そのコントロールが失われ始める段階、看護師への抵抗が強くなる段階、さらにコントロールが大幅に失われ他者への危害の危険が大きくなる段階、そしてコントロールを取り戻す4段階があり、それぞれの段階で、看護師たちが重視している観察項目、判断の基準、具体的な患者への対応の技術が明らかになった。それらを整理するとともに、海外で用いられている技術や日本伝来の武術や、護身術などの検討をすることにより、より安全な危険防止のための介入技術を明らかにすることが今後の課題である。
体外臓器リカバリーシステムを用いた脳死分割肺移植の研究

移植前急性期肺水腫肺(グラフト)モデルを用いた肺移植実験における、体外肺循環システム群(Ex-Vivo Lung Perfusion;EVLP群)と従来法群の比較実験結果を示す。本研究に先立ち実施した、健常群(通常の健常ブタドナー肺を健常ブタレシピエントへ移植)の実験(N=4)では、移植直後の肺機能はP/F ratio = 494(1h),497(2h),484(3h)と安定した良好な結果が得られ、実験者の移植手技により生じるバイアスが最小限であることを確認した。研究結果:ドナーへの負荷により作成した肺水腫ドナー肺の摘出前P/F ratioは、従来群(N=3)306、EVLP群(N=2)205とドナー肺の負荷ダメージの程度には有意差は認めなかった。続いて行った肺水腫肺を用いた移植実験では、従来法群(N=3)では移植後P/F ratio = 142(30min), 60.3(1h), 71.5(1.5h)と不良であり、全例が2時間以内に死亡したのに対し、2時間のEVLP後に移植したEVLP群ではP/F ratio = 534(30min), 455(1h), 511(1h30min), 442(2h), 526(3h)と良好な結果であった。2群間解析(t検定)では、P=0.0015(1h30min), P=0.00020(2h), P=0.00013(3h)と有意差をもってEVLP群で予後良好であった。本結果から、移植前急性期に生じたドナー肺水腫肺に対しては、移植前にEVLPを用いることでreconditioningが十分に期待でき、移植後の成績も移植直後から良好な結果が得られる可能性が示唆された。目的:分割肺移植に使用されるのはマージナルドナー肺となるが、そのマージナルドナー肺の一つである肺塞栓を動物実験モデルとして確立する。実施計画:各種油を使い肺塞栓モデルの作成を行う。ラード(自己の背油)、オレイン酸、骨髄(自己)、トリオレイン等を試した。その中でラードがインフュージョンリアクションによる急性右心不全が少なく最も適していると判明したため、ラードを用いた塞栓モデルとした。ラインの挿入の後、実験動物の背側皮下組織からラードを採取した。その後スワンガンツカテーテルを挿入し、開胸をおこない、左肺動脈にテーピングをし、ラードを注入する。ラードが左全肺に散布されると肺動脈圧の上昇と酸素化の悪化が認められた。左心房から肺静脈にカニュレーションを行い、順行性・逆行性に肺動脈フラッシュを行って、ラードを還流液ごと回収する。その後再灌流の後、データ測定を開始する。ラード投与前(コントロール)とラード投与後30分、実験終了時(心肺ブロック採取前)に左下葉から生検を行う。測定開始から4時間計測を行い、その間血液ガス分析、肺動脈圧、血液サンプルを採取する。心肺ブロックとして摘出した後病理学的評価も加える。このモデルを用い、コントロール群と逆行性フラッシュ群とでラード回収率、P/Fレシオの推移、肺血管抵抗、ウェット・ドライレシオ、サイトカイン(IL-8,TNF alpha),フリーラジカル、肺コンプライアンスを調べる。モデル作成に難渋し、また動物実験等が改修工事のため使用できなかったこともあり、実験開始が大幅に遅れた。特に小児の臓器不足が問題となっている本邦では分割肺移植技術を用いマージナルドナー肺でも移植に使用していかなくてはならない。マージナルドナー肺のモデルとして脂肪塞栓モデルを開発した。そのモデルを用いて通常使用する冷保存液の順行性還流に加え、冷保存液の逆行性還流、および温保存液の逆行性還流の効果を調べた。Ex-vivo lung perfusionモデルによりその脂肪塞栓が洗い流され、移植後肺機能が保たれると仮説を立て、その方法を実験している。その結果、塞栓した脂肪のうち温保存液による逆行性保存液による肺動脈還流が最も効率よく脂肪を除去することが分かった。また移植後は虚血再灌流障害等のダメージを受けるが、結構遮断クランプを用いることで虚血再灌流モデルを構築し、グラフトにさらなるストレスを与えた。その結果、温保存液逆行性還流群は移植後の肺機能にもprimary graft dysfunction発生を最小限に抑え、脂肪塞栓等によるマージナル肺を最もプロテクティブに働いた。分割肺移植技術によりもっともダメージを受けた部分を切除することで残った肺グラフトへ好影響を与えた。この結果から外傷による脳死患者は大腿骨などの骨折により循環系に脂肪が入り死亡塞栓を起こすが、そのようなドナーに関しては温保存液による逆行性還流が有効であり、臓器を使用可能にする可能性が示唆された。肺移植脂肪塞栓モデルの完成。コントロール群、冷保存液による逆行性還流群、および温保存液による逆行性還流群による実験検索を行った。その後クランプ・デクランプモデルを使用し、移植後再灌流障害を含むダメージをグラフトに与え、実際にこのマージナル肺(脂肪塞栓肺)が移植された後の肺機能を測定した。モデルの作成:実際の成人脳死肺移植におけるマージナルドナーを想定し、様々な肺障害を実験動物で再現すべくモデルの作成を行った。具体的には1外傷性肺塞栓モデル

2肺水腫モデル(心停止モデル)の作成を行った。それぞれ肺葉単位で行うため主な障害部位は下葉とする。実験モデルは、大動物(ブタ)を用いて行う。全身麻酔下に頭蓋骨内にバルーンカテーテルを挿入し、バルーン拡張により脳死モデルを作成した。1外傷性肺塞栓モデルでは脂肪塞栓が最も予後を悪くさせる要因であるためラードを用いて肺塞栓を作成した。注入は下葉肺動脈に行う。2肺水腫モデルでは下葉肺静脈遮断による肺静脈還流圧の上昇により肺水腫を作成した。それぞれの肺障害を加え、一定期間観察した。体外臓器潅流:脳死ドナーより摘出された肺は肺還流液にて肺動脈フラッシュし、一定期間冷保存し、その後肺動脈、左心房、気管にそれぞれ送脱血管及び圧モニターをカニュレーション後、体外再還流回路に接続。低流量より還流開始し、復温(36°C)したところで人工呼吸開始。回路内の酸素化された血液は膜型肺に窒素・二酸化炭素を流すことにより、安定した静脈血酸素飽和度(PaO2=60-70)を肺に送血する。還流液は高浸透圧のアルブミンベースのSteen solutionを使用した。測定は経時的に、動脈血酸素飽和度、肺血管抵抗、肺コンプライアンスを測定。それと同時に還流液、及び右肺組織をサンプリングし、後の生化学・病理学検査のため急速冷凍保存した。総還流時間は2時間とし、最初の2時間は30分毎、その後は1時間毎に各種測定を行う。生化学的測定はサイトカイン(IL-8, TNF-α、等)、フリーラジカル、肺内エネルギー(ATP),グルコース、そして血液ガス分析を行う。本実験にかかわる大学院生の移動に伴い、モデル作成後体外循環部分の研究遂行に遅れが生じている。移植前急性期肺水腫肺(グラフト)モデルを用いた肺移植実験における、体外肺循環システム群(Ex-Vivo Lung Perfusion;EVLP群)と従来法群の比較実験結果を示す。本研究に先立ち実施した、健常群(通常の健常ブタドナー肺を健常ブタレシピエントへ移植)の実験(N=4)では、移植直後の肺機能はP/F ratio = 494(1h),497(2h),484(3h)と安定した良好な結果が得られ、実験者の移植手技により生じるバイアスが最小限であることを確認した。研究結果:ドナーへの負荷により作成した肺水腫ドナー肺の摘出前P/F ratioは、従来群(N=3)306、EVLP群(N=2)205とドナー肺の負荷ダメージの程度には有意差は認めなかった。続いて行った肺水腫肺を用いた移植実験では、従来法群(N=3)では移植後P/F ratio = 142(30min), 60.3(1h), 71.5(1.5h)と不良であり、全例が2時間以内に死亡したのに対し、2時間のEVLP後に移植したEVLP群ではP/F ratio = 534(30min), 455(1h), 511(1h30min), 442(2h), 526(3h)と良好な結果であった。2群間解析(t検定)では、P=0.0015(1h30min), P=0.00020(2h), P=0.00013(3h)と有意差をもってEVLP群で予後良好であった。本結果から、移植前急性期に生じたドナー肺水腫肺に対しては、移植前にEVLPを用いることでreconditioningが十分に期待でき、移植後の成績も移植直後から良好な結果が得られる可能性が示唆された。ラード注入による肺塞栓モデルを使い実験を繰り返していく。その後Ex-vivoの回路を用いた実証実験を開始する。
新奇な超伝導体の結晶育成と物性研究

本研究の目的は、超伝導体の物質合成と結晶育成を軸に、新奇な超伝導状態の物性を明らかにすることである。平成22年度は引き続き主に次の二種類の、いずれも反転対称性を持たない結晶構造の超伝導体についての研究を進めた。その成果については学会発表以外に以下の招待セミナーでも発表した:トロント大学(カナダ、2010年4月28日)、マクマスター大学(カナダ、2010年4月30日)、マックス・プランク研究所(MPI-Stuttgart、ドイツ、2010年7月22日)第一のテーマのシリコンを含む三元系化合物の超伝導体については、アーク熔解法での合成条件を最適化して良質試料を得て交流磁化率と比熱の測定を中心に詳しく調べた。反転対称性を破る結晶構造で超伝導が起きていることを明らかにしたが、磁化率、電気抵抗、比熱などの測定から上部臨界磁場を含む超伝導パラメターを決定したところ、特異な超伝導性は発現していないことを明らかにした。これらの結果をPhys. Rev.B誌で公表した。第二のテーマの、Li_2(Pd_<1-x>Pt_x)_3Bではアーク熔解多結晶試料を岡山大学の共同研究者から入手し、比熱と交流磁化率の測定を行った。岡山大学のグループの先行研究により、Pt組成が0.8以上の領域で核磁気共鳴(NMR)実験からスピン三重項超伝導に移り変わると考えられるデータが得られている、本研究ではその際に起こる超伝導特性の変化を調べるために交流磁化率と比熱の測定から磁場-温度相図を構築した。その結果、上部臨界磁場は、Pt組成の大きな領域でも基本的に従来の軌道対破壊効果で説明できる程度の値にとどまることを明らかにした。超伝導の磁場-温度相図及び基本的超伝導パラメターをまとめた論文は投稿準備の最終段階にある。本研究の目的は、ルテニウム酸化物超伝導体の良質の共晶結晶を育成し、その超伝導特性を精密に方位制御した磁場中で測定することにより、超伝導転移温度増大のメカニズム等を明らかにしようとするものである。共晶系で増強された超伝導に、母体と同様のスピン三重項特有の現象が生じるのかどうかを明らかにすることを目指す。さらに、ルテニウム酸化物以外の超伝導体を用いての共晶結晶物質を開発し、その超伝導特性を同様に明らかにすることも重要な研究目的である。ごく最近、シリコンを含む三元系化合物で興味深い超伝導体が発見された。反転対称を持だない結晶構造で超伝導が生じている可能性が高く、その場合はスピン三重項の成分を含む超伝導が実現する可能性がある。本研究の目的にも合致した研究対象であるので、研究遂行の緊急性に鑑み、本年度は純粋系と共晶系での比較研究も視野に入れて、それらの系の物質合成を進めた。その結果、このケイ化物の超伝導試料の合成に成功し、その超伝導特性を明らかにした。この成果は日本物理学会で発表した。共晶試料もできているが、この物質ではルテニウム酸化物とは異なり、今のところ超伝導性への特異な効果は観測していない。ごく最近シリコンを含む三元系化合物で興味深い超伝導体が発見された。反転対称を持たない結晶構造で超伝導が生じている可能性が高く、その場合はスピン三重項の成分を含む超伝導が実現する可能性がある。研究遂行の緊急性に鑑み、当初予定していた二つの研究テーマのうち、ルテニウム系から珪素系に研究の重点をシフトして、それらの系の物質合成および超伝導性を中心とした物性研究を進めた。そしてアーク熔解法で超伝導を示す物質の合成に成功し、その組成と結晶構造を特定したところ、確かに反転対称性を破る結晶構造の物質で超伝導が起きていることを特定した。しかし磁化、磁化率、電気抵抗、比熱などの測定から超伝導パラメターを決定したところ、これらの珪素化合物では、反転対称の破れに伴う特異な超伝導性は発現していないことが明らかになった。またアーク熔解法およびフラックス法で単結晶育成も狙った物質合成を進めたところ、別の珪素化物ほか新たな超伝導体も見つけたので、その組成特定を進めた。さらに、空間反転対称性の破れた超伝導体の中で唯一、スピン三重項の電子対形成の直接的実験結果が核磁気共鳴(NMR)によって得られているホウ素化合物Li2Pt3Bについて、アーク熔解試料を岡山大学の稲田教授のグループから入手して、共同研究として交流磁化率と比熱の測定を始めた。

反転対称性を破る結晶構造で超伝導が起きていることを明らかにしたが、磁化率、電気抵抗、比熱などの測定から上部臨界磁場を含む超伝導パラメターを決定したところ、特異な超伝導性は発現していないことを明らかにした。これらの結果をPhys. Rev.B誌で公表した。第二のテーマの、Li_2(Pd_<1-x>Pt_x)_3Bではアーク熔解多結晶試料を岡山大学の共同研究者から入手し、比熱と交流磁化率の測定を行った。岡山大学のグループの先行研究により、Pt組成が0.8以上の領域で核磁気共鳴(NMR)実験からスピン三重項超伝導に移り変わると考えられるデータが得られている、本研究ではその際に起こる超伝導特性の変化を調べるために交流磁化率と比熱の測定から磁場-温度相図を構築した。その結果、上部臨界磁場は、Pt組成の大きな領域でも基本的に従来の軌道対破壊効果で説明できる程度の値にとどまることを明らかにした。超伝導の磁場-温度相図及び基本的超伝導パラメターをまとめた論文は投稿準備の最終段階にある。
統計的軸対称圧密モデルの開発と軟弱地盤情報化施工への適用

自然堆積地盤の透水性には,通常,異方性が存在すると考えられるが,バーチカルドレーンが施工された地盤では,圧密による主な排水は水平かつ放射状に生じると推測されるので,水平方向圧密係数を正確に評価する必要が生じる.本研究は,バーチカルドレーンを念頭に置き,粘性土地盤の透水性の異方性,もしくは,水平方向と鉛直方向の圧密係数の相違を考察することを第一の目的とした.多種類の材料を用いて実験を行った結果,どの材料でも排水方向による圧密係数の大きな相違は生じず,概ねc_h=12c_vの結果となった.また,c_h/c_vあるいはk_h/k_vの圧密圧力に対する顕著な依存性は見られなかった.ただし,圧密圧力の変化に対して,比較的一定値を保つ傾向がある.また,t^n法と逆解析法によって決定された圧密定数を比較した結果,後者による方が,より明確に排水方向の相違による圧密係数あるいは透水係数の相違を得ることができた.最終的に,現場の沈下実測値を逆解析することによって,実地盤の水平方向透水係数を同定し,実験結果と比較している.ここで,実験値は通常の標準圧密試験結果であるため,鉛直方向排水の試験結果である.実地盤は,空間的に大きな不均質性を有し,深度によって応力状態も異なるため,パラメータの非線形性を考慮する必要がある.筆者らは,これらのパラメータの空間的な変動性と圧密途中における非線形性を表現するために,統計的な非線形圧密モデル(SNCMと表記する.)を開発し,これに基づいた逆解析手法を提案している.この手法を,サンドドレーンが施工された実軟弱地盤における沈下実測値に適用している.さらに,情報化施工を念頭に置き,同定されたパラメータに基づき,将来圧密挙動予測を行っている.自然堆積地盤の透水性には,通常,異方性が存在すると考えられるが,バーチカルドレーンが施工された地盤では,圧密による主な排水は水平かつ放射状に生じると推測されるので,水平方向圧密係数を正確に評価する必要が生じる.本研究は,バーチカルドレーンを念頭に置き,粘性土地盤の透水性の異方性,もしくは,水平方向と鉛直方向の圧密係数の相違を考察することを第一の目的とした.多種類の材料を用いて実験を行った結果,どの材料でも排水方向による圧密係数の大きな相違は生じず,概ねc_h=12c_vの結果となった.また,c_h/c_vあるいはk_h/k_vの圧密圧力に対する顕著な依存性は見られなかった.ただし,圧密圧力の変化に対して,比較的一定値を保つ傾向がある.また,t^n法と逆解析法によって決定された圧密定数を比較した結果,後者による方が,より明確に排水方向の相違による圧密係数あるいは透水係数の相違を得ることができた.最終的に,現場の沈下実測値を逆解析することによって,実地盤の水平方向透水係数を同定し,実験結果と比較している.ここで,実験値は通常の標準圧密試験結果であるため,鉛直方向排水の試験結果である.実地盤は,空間的に大きな不均質性を有し,深度によって応力状態も異なるため,パラメータの非線形性を考慮する必要がある.筆者らは,これらのパラメータの空間的な変動性と圧密途中における非線形性を表現するために,統計的な非線形圧密モデル(SNCMと表記する.)を開発し,これに基づいた逆解析手法を提案している.この手法を,サンドドレーンが施工された実軟弱地盤における沈下実測値に適用している.さらに,情報化施工を念頭に置き,同定されたパラメータに基づき,将来圧密挙動予測を行っている.軟弱地盤の現場において計測された地盤の変形と間隙水圧を用い,圧密挙動の将来予測を行う手法の開発を目的としている。特に,本研究では,統計モデルを利用した圧密予測法の開発を主眼においている.今年度は,沈下予測に粘性土の時間依存性挙動考慮する解析法,バーチカルドレーンからの放射排水を考慮するための軸対称解析について検討した.特に,解析法の完成に向けて,ひずみ速度依存性や軸対称放射排水の圧密挙動を得るための室内実験を重点的に実施した。この実験のために,連結型圧密試験装置および,放射排水圧密試験装置を試作し,試行錯誤を行い完成させた.今年度は,連結型圧密試験機に関しては,2つの圧密セルを連結して装置の精度を確認した.この装置によって,連結された2つの圧密試料の圧密途中における有効応力の変化を的確に捉えることができた.この結果を基に,次年度はさらに連結セルを増結し,二次圧密やひずみ速度依存性挙動のモデル化を完成させる予定である.放射排水圧密試験に関しては,カオリン,カオリン・ベントナイト混合土,海成粘土について実験を実施した.供試体は,直径6cm,高さ2cmであり,中央部を穿孔し,直径1.3cmのドレーンを配置している.また,得られた実験結果から慣用法によって圧密パラメータを決定するのではなく,時間-沈下曲線を逆解析することにより,正確に圧密パラメータを求めているのが特徴である.これにより,鉛直方向排水による圧密パラメータと放射排水によるものの相違をより明らかに捉えることができるようになった.結果的には,放射排水による水平方向

圧密係数は,鉛直方向の12倍程度であり,2つの圧密係数の差はそれほど大きくないことが明らかとなった.軟弱地盤の現場において計測された地盤の変形と間隙水圧を用い,圧密挙動の将来予測を行う手法の開発を目的としている。特に,本研究では,統計モデルを利用した圧密予測法の開発を主眼においている.今年度も,バーチカルドレーンからの放射排水を考慮するための軸対称解析について検討したが,特に,解析法の完成に向けて,軸対称放射排水の圧密挙動を得るための室内実験を重点的に実施した。今年度は,海成粘土および不撹乱粘土について実験を実施した.供試体は,直径6cm,高さ2cmであり,中央部を穿孔し,直径1.3cmのドレーンを配置している.また,得られた実験結果から慣用法によって圧密パラメータを決定するのではなく,時間-沈下曲線を逆解析することにより,正確に圧密パラメータを求めているのが特徴である.結果的には,不撹乱試料においても,放射排水による水平方向圧密係数は,鉛直方向の12倍程度であり,試料の種類には依存せず,2つの圧密係数の差はそれほど大きくないことが明らかとなった.今年度は,バーチカルでレーンが施工された現場における沈下実測値を用いた逆解析も実施し,現場における水平方向透水係数を同定した.これと室内圧密試験から求められた鉛直方向圧密係数と比較し結果,鉛直方向の圧密係数の方がむしろ大きいことが判明した.現場においては,ドレーン打設時の地盤の乱れが透水性に影響していると考えられ,鉛直方向の透水性が水平方向に比して高いとは考えにくいが,少なくとも.対象地盤の透水性には,水平方向と鉛直方向について,特に大きな異方性は存在しないことが明かとなった.軟弱地盤の現場において計測される地盤の変形と間隙水圧を用い、圧密挙動の将来予測を行う手法の開発を目的としている.特に,本研究では,統計モデルを利用した圧密予測法の開発を主眼においている.今年度は,二次圧密挙動に関する考察を重点的に行った.第一に,3連式の連結型圧密試験装置を完成させた.これによって,高さ2cm,直径6cmの供試体が3つ直列に連結されることになる.各供試体の圧縮量と供試体底部における間隙水圧が計測される.実験材料としては,カオリンおよび笠岡海成粘土を使用した.載荷は段階載荷によって行われ,19.6→313.6kPaまで荷重増分比1:1で行われた.載荷時間は,一段階当たり,カオリンに関しては1d,海成粘土に対しては5dとした,試験の結果,各供試体の間隙比-鉛直有効応力曲線に異なった傾向が見られ,ひずみ速度依存性を確認することができた.即ち,圧密途中では,ひずみ速度の速い供試体ほど,有効応力の増加に対して,圧縮ひずみ量が少なくなる傾向が得られた.ただし,間隙水圧が消散した後は,ほぼ同一の圧縮ひずみ量となった.また,得られた時間一沈下曲線に逆解析を適用し,同定されたパラメータを用いて,圧密挙動のシミュレーションを行った.その結果,実測される間隙水圧の消散速度は,解析によるものよりかなり速いことが明らかとなった.二次圧密挙動に対しては,弾性圧密理論に粘性項を加えるモデル化を行い,二次圧密開始時間を間隙比の収縮速度が限界値に達したときの時間と定義した.その結果,このモデル化によって実測の時間-沈下曲線を高精度で模擬できることが明らかとなった.また,数値解析モデルで,圧密途中の浸透流の局所性を考慮した解析を行った結果,時間一沈下挙動と時間一間隙水圧挙動のギャップを説明できることが分かった.
近世～近代日本における遊廓社会の比較類型史的研究

本課題では、日本近世近代における「遊廓社会」の形成・普及の歴史について、三都と中核とする列島各地や植民地の事例も視野に入れて、比較類型史論・都市社会=空間構造論の方法を用いて共同研究を実施した。その最大の成果は、『シリーズ遊廓社会』全2巻(吉川弘文館)であり、本課題の代表者・分担者・連携者・協力者21名による論稿を掲載することができた。列島各地で個別の現地調査や、調査と一体の研究会を開催し、遊廓研究のネットワーク化を図るとともに、府県別の遊廓・遊所の沿革と史料情報を内容とするデータベースWEBサイトを構築し、今後の遊廓・遊所研究の発展につながる基盤を構築した点も特筆すべき成果である。本研究は、近世近代日本の遊廓について、列島諸地域の多様な事例の発掘と具体的分析を通じて都市社会史の観点から比較類型化し、その歴史的特質を解明するものである。初年度となった2011年度は、東日本・西日本の部会を各2回、現地調査・研究会(金沢)を1回開催し、個別研究報告のほか、先行研究の批判的検討と研究課題の整理と討議を進め、これとは別にデータベース構築の進捗状捉の確認のため、データベース小研究会を1回開催し、年度末には年度総括研究会も開催した。部会では、本共同研究の関係者が2008年に行ったシンポジウム「遊廓社会」以来の研究成果の確認と、現時点での課題整理を行ったほか、明治初年の東京府における芸娼妓解放令をめぐる動向や、近世金沢の茶屋町、近代金沢における第九師団と遊廓の関係、近世大坂天満宮における遊所の実態などに関する新たな研究報告を得ることができた。金沢で相生新地と明治初年の遊廓統制法令に関わる史料の収集を行ったほか、佐賀県立図書館の芸娼妓営業願いの綴り(公文書)も収集することができ、今後、その分析を進めていく。遊廓・遊所データベースの構築作業においても、当初別立てと考えていた明治期遊廓統制法令に関する情報も組み込んだ形でデータサンプルを作成した。その上で奈良県、滋賀県、兵庫県における明治初年の法令の比較検討に着手し、その前提をなす各地域の遊廓社会の存在形態にも検討対象を広げつつある。以上により、列島各地の遊廓と遊廓関係法令を比較していくための基礎的情報と史料の収集が進展し、2年目以降の本格的な研究推進に向けたステップとすることができたと考える。2013年度は、東日本部会・西日本部会を各1回、現地調査・研究会(北海道)を1回開催し、個別研究報告のほか、『シリーズ遊廓社会』の書評会をかねた年度総括研究会を東京で開催した。これらの研究会では、共同論文集に関わる研究報告や研究課題の整理を行った。北海道の現地調査では、幕末期の箱館奉行所文書や開拓使・北海道庁文書を閲覧・撮影し、豊富な史料の存在を確認できたが、当面は幕末明治初年の遊廓統制関係の主要史料を収集した。札幌の道立文書館所蔵の開拓使及び支所関係の文書が重要であり、薄野遊廓に関する膨大な一次史料のほか、芸娼妓解放令の実施に関わる公文書類も、未検討史料を多く含んでいる。現地研究者との交流においても今後の恒常的な研究交流につながる収穫があった。遊廓・遊所データベースの構築は、奈良県・滋賀県のデータを標準に各府県のデータ作成を継続している。成果をまとめるには至っていないが、7月に国立公文書館で実施した府県史料の調査成果もふまえ、東京・京都・大阪の三都(三府)を含む主要府県の作業を現在進行中である。最終年度には、当面、簡易版にとどめる府県も含める形で、一通りのデータを完成させる予定である。2013年度の最大の成果は、共同論文集『シリーズ遊廓社会』1・2を刊行したことである。2巻の刊行が2014年1月とやや遅れたものの、三都と地方都市の遊廓事例を発掘し、遊女の身分的位置、男色や芸者、遊女屋の金融の問題など多様な論点を提起した第1巻、居留地付き遊廓と芸娼妓解放令、地方都市や軍都の遊廓、温泉場や三業地のほか、植民地の遊廓や国際的人身売買問題を論じた第2巻、いずれも、すでに学界で大きな反響を呼びつつある。以上のように、2013年度は大きな成果が上がった。ただ、データベース構築の遅れは、現在挽回中の状態であるため、最終年度はこれを主要な課題と位置づけ、その完成をはかりたい。研究2年目を迎えた2012年度は、東日本部会・西日本部会を各1回、現地調査・研究会(長崎)を1回開催し、個別研究報告のほか、先行研究の批判的検討と研究課題の整理を進め、年度末には年度総括研究会(東京で)も開催した。

これらの研究会では、共同研究の成果報告でもある『シリーズ遊廓社会』全2巻に関わる研究報告や研究課題の整理を行った。具体的には、近世大坂における遊廓統制の展開の再検討や、長崎丸山・寄合町遊廓については、都市長崎と遊廓の関係、遊廓の社会=空間構造、遊女奉公人の実態などに関する研究報告を得ることができた。長崎歴史博物館での現地調査では、丸山・寄合町関係の基本史料の閲覧・撮影を実施し、明治初年までを含む同遊廓の史料所在情報も一通り収集することができた。ただ、日程の関係上、未収集の史料もあり、2012年度に着手した長崎県の遊廓データベースの作業を継続する中で、引き続き史料の調査・収集が必要である。長崎県については、佐賀県立図書館での近代行政文書の調査により呼子地区の飯盛女関係の史料も収集することができた。呼子に「供給」された飯盛女の出身地は、西日本一帯から大阪にも及んでおり、今後、各地域の関連史料と突き合わせる形での検討が可能かつ必要である。遊廓・遊所データベースの構築作業は、2011年度から明治期遊廓統制法令データベースと一体化し、奈良県・滋賀県のデータサンプルをもとに、各府県のデータ構築を開始したが、作業の集約・整理・統一に予想以上に手間取り、現在足踏み状態である。また2012年度の刊行を目ざした論文集は、原稿集約や編集作業に手間取り、年度内刊行は果たせなかったが、2013年度前半には刊行の見込みが立った。以上から、小さくない成果は上がっているが、当初計画に比して研究実績はやや遅れ気味であり、各部門で組織性・計画性を高め、事業を促進する必要がある。2014年度は、2013年度に刊行した『シリーズ遊廓社会』1・2の書評会をかねた総括的な研究会を10月に京都で開催したほか、韓国の公娼制度・「慰安婦」問題研究者との研究交流を主眼とした韓国現地調査・研究会を3月に開催した。個別研究報告も織り込みつつ、本課題4年間の研究成果を総括するとともに、東アジアを視野に、日本遊廓システムの「普及」問題の検討、遊廓社会の国際比較など、今後の研究発展につながる課題を整理することができた。韓国の現地研究会では、日本近世近代史研究における遊廓社会の比較類型史の最新の成果を紹介するとともに、韓国における公娼制度研究・日本軍「慰安所」研究・米軍「慰安婦」研究の到達点を確認し、方法的な交流をはかるとともに、相互の比較史の可能性を確認することができた。韓国でも、近年ようやく遊廓の社会=空間構造に関する研究が進展しつつあるのを確認できたのは、大きな収穫である。最終年度である2014年度は、WEBサイト「遊廓・遊所研究データベース」の構築に力を入れた。年度末時点で、奈良県・滋賀県・京都府・北海道・山口県・大分県・静岡県・兵庫県・大阪府・東京府の詳細データの作成が終了し、本報告書提出と前後してオープンするサイトには、順次、道府県別のデータを公開する。WEBサイトには、新たに遊廓・遊所の「用語集」を加えたほか、研究会の活動を紹介するページなどももうけ、2015年度採択のほぼ同メンバーによる新課題に、これを継承し、更新・充実を図っていく。『シリーズ遊廓社会』は、現在も書評等で取り上げられ、関連した特集や研究成果も続々と上がっている。本課題が、当該分野の研究活性化に果たした役割は、きわめて大きいと言える。今後、WEBサイトを通じた成果の発信により、さらに研究ネットワークの拡大を図りたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本近現代史26年度が最終年度であるため、記入しない。東日本部会・西日本部会、現地調査・研究会などの開催は、ほぼ計画どおりに実現し、研究課題を達成するための情報収集や研究交流の成果は比較的順調に得られつつある。