hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
明治に出版された渡米の手引書に関する研究

平成25年度の研究は、海外調査が主であったため、資料のコピー代や交通費が、現地に赴くまで把握しにくかったことが理由として挙げられる。今年度は、国内の学会発表(国際学会も含まれる)と、同じセッションで発表する仲間と発表前のミーティングを予定しているため、交通費と資料作りに使用する。
中国西部内陸農村のコミュニティ公共建設と社会関係資本-甘粛・雲南村落の比較研究-

本課題は、中国内陸農村の公共建設とコミュニティの「社会関係資本」の関係を明らかにするため、西部地域に属する二つの村落の実態調査と比較分析を行った。ここから、(1)西部農村の公共建設と社会関係資本の状態は大まかには中部地域と似通っていること、(2)にもかかわらず中部ではコミュニティからの離脱傾向がより小さく、伝統的慣習もよりよく保たれていること、(3)その背景として西部では「政府」と「市場」がコミュニティを支える傾向が中部よりも強い、などの諸点が見いだされた。本研究の目的は,発展途上国における農村開発の道筋について,コミュニティ内外の資源動員を可能にする「社会関係資本」活用の可能性を提示することにある。この研究目的を達成するために,中国の西部内陸地域に属する甘粛,雲南両省の農村において集中的な現地調査を実施する。さらに,両地点で得られたデータを相互に突き合わせ比較することにより,開発・公共建設において西部コミュニティの社会関係資本の果たしうる役割について,西部的な文脈における一つの理論的展望を示す。平成21年度は上記課題の基礎固めの年度として,以下の(1),(2),(3)の活動を同時並行的に進めた。第一に,甘粛,雲南両地の『県志』,『郷志』,『村市』『地名志』,『共産党組織史資料』,『政治協商会議文史資料』,各種統計年鑑,档案資料などのいわゆる「地方性文献資料」を収集するとともに、政治学,社会学,農村開発,社会関係資本にかんする理論的文献についても最新の研究成果について補充し,データベース化を行った。第二に、甘粛省天水市麦積区,同省隴南市西和県において予備調査を行い,多数の村落を対象に、(イ)地理的条件(気候,風土,植生,地形,中心地への交通手段,集落分布など)、(ロ)社会的条件(集落の姓氏構成,宗族組織,民族構成,各種民間組織,家族構成など)、(ハ)経済的条件(土地経営,農業経営,郷鎮企業,農家副業,出稼ぎなど)、(ニ)政治的条件(自治・行政組織,党組織,村リーダー構成など)の概況に目を配りながら、それらの村の中から今後の「固定観察ポイント」となる村の選定を行った。なお、種々の事情から雲南省宣威県における予備調査は年度内には実施できなかった。第三に,文献調査,現地予備調査の進展度合いについては、代表者、分担者の間で随時連絡を取り、問題意識の再調整と統合に勤めた。平成22年度は、初年度において予備調査を行った村落について現地調査を全面的に展開し,甘粛農村(8月)および雲南農村(3月)、予備として貴州農村(8月)における公共建設と村落の社会関係資本をめぐる地域的特徴というものを丹念に掘り起こす作業を行った。その際に,参与観察法,幹部や村民への聞き取り,さらに必要に応じてアンケート,歴史資料の参照など,コミュニティ・スタディで用いられる方法を駆使した。中でも中心的な手法は参与観察法であり,(1)調査地で現在進行中の水利・道路建設その他のコミュニティ公共建設の決定,資金調達,実施のプロセス,とりわけ(2)そこに見られる村幹部のリーダーシップや村民の事業への参加状況,および村民小組長や出稼ぎから帰郷した人材など,諸アクターの相互連関の観察・記録を行った。さらに、過去に実施されたコミュニティ公共建設についても,その一つ一つについて関係者に詳細な聞き取りを行った。こうして集められた現地調査の記録は映像資料と共にコンピュータに取り入れ、すでにデータ・ベース化を済ませている。本研究の目的は、発展途上国における農村開発の道筋について、コミュニティ内外の資源動員を可能にする「社会関係資本」活用の可能性を提示することにある。この研究目的を達成するために、中国の西部内陸地域に属する甘粛、雲南両省の農村において集中的な現地調査を実施する。さらに、両地点で得られたデータを相互に突き合わせ比較することにより、開発・公共建設において西部コミュニティの社会関係資本の果たしうる役割について、,西部的な文脈における一つの理論的展望を示す。最終年度に当たる今年度は、甘粛、雲南とも八月に、前年度までの調査地での追跡・補充調査を実施した。同時にコミュニティ公共建設と社会関係資本をめぐる「地域間比較」の視点から、以下の四つのレベルを意識した理論化作業に着手している。すなわち、(1)甘粛,雲南両省内で選択した複数コミュニティ間の比較、

(2)同じ西部内陸地域に属する甘粛と雲南両省の比較、(3)先行する研究成果から得られた北京、山東(東部沿海)、湖北、江西(中部内陸)と本課題の西部内陸農村の比較、そして(4)他の途上国と中国との比較である。以上の内,(1),(2)のレベルについては、まだ今後の課題となる部分が多い。目下のところ、同一省内のコミュニティ,あるいは同一の西部地域に属するコミュニティが,平地と山地の違いや交通条件,農村経済などとの絡みにおいてどのような社会関係資本の条件下にあり,また外部資金へのアクセスにおいてコミュニティの社会関係資本がどのように絡んでいるのか,これらの点での分析を進めているところである。いっぽう、(3)、(4)のレベルについては、田原史起「『地域を突き抜ける』地域研究」(業績一覧参照)において初歩的なアイデアを提示することができた。
脂質シグナリング解析を指向した光反応性機能性分子の合成と応用

細胞情報伝達系の一つである脂質シグナリングは、その多くが膜蛋白質を介して機能を発現するため、現在頻繁に用いられる機能解析法が適用できない場合があり、新規解析法の確立が望まれている。蛋白質との親和性を解析の基礎とする光アフィニティーラベル法はこの問題解決に有用な手法の一つとなりうる。糖脂質セラミド部は、構造上脂肪酸と長鎖塩基からなり各々の炭素鎖長による生理活性の変化も報告され、基質認識システムの解明が大きな課題となっている。今回の申請において、脂肪酸、長鎖塩基に対する取り扱い容易な安定同位体標識光反応性誘導体の短工程合成の確立、およびそれらを用いたセラミド骨格を構築し、その性質を検討することで、効率的膜蛋白質機能解析法の確立を目指し実験を行った。光反応性基としてジアジリンを中心に、実際の生体混合系機能解析に質量分析計を用いることを念頭に入れ、新規に確立したジアジリン化合物への効率的なフリーデルクラフト条件によるアシル化後、カルボニル基の還元時に重水素化試薬を用いることで簡便に重水素の導入に成功した。この光反応性試薬を用いた機能解析において、光ラベル蛋白質が一定の割合で安定同位体元素を含む事になり、質量スペクトル上でラベルされていない蛋白質との区別が格段に容易になると期待される。また、光ラベルされた生体高分子選択的な有用官能基導入法の検討も行い、シッフ塩基形成反応および分子内Staudinger反応がこの目的に利用可能であることを明らかとした。
高等学校における性の健康教育の実施に向けた養護教諭の資質能力の向上の研究

高等学校養護教諭の性教育における意識と取り組みの実態を明らかにし,養護教諭と校内連携者である教諭との比較を行い,性教育推進に向けた方策を検討することを目的とした。結果,養護教諭は性に関する包括的な捉え方をしていた。また,性教育を行うことで,「生徒に良い変化が期待できる」と考え,現状の課題解決にとどまらず,生徒の将来を見据えた性教育の必要性を認識していることが示唆された。一方,性教育のための時間確保や他者からの理解が得難い,または自身の教授法に不安を持ち,集団指導に困難感を抱いていた。そこで,調査結果を基に,「性教育推進における段階別確認進度表」を作成し,その活用を提案した。高等学校における性の健康教育推進に向けた養護教諭の資質能力の向上について研究を行うために、4県の養護教諭と養護教諭が選定した教諭の調査を行った。調査は、高等学校における性教育の中心的な担い手である保健体育科教員と養護教諭が、性教育を実施していくうえで感じている困難感と課題を明らかにするために自記式質問紙調査を実施し質的帰納的分析を行った。結果、困難感では、【性教育の授業時間が確保できない】【指導方法がわからない】【教師の指導力不足】【教員間の認識のズレ】【外部講師の確保に苦慮】の5カテゴリーが生成された。課題では、【生徒の実態に即した指導内容や指導方法を検討する】【体系的な性教育の年間計画に位置づける】【性に関する正しい知識や判断力を身につけさせる】【教師の性教育に関する研修が必要】【外部専門講師の活用】【家庭との連携】【性教育を推進するための社会的環境整備】の7カテゴリーが生成された。今後、高等学校における性教育を推進していくために、性教育を教育課程に位置づけ、教員の指導スキルを高め、学校と家庭との連携を強化する等の必要性が示唆された。そして、養護教諭が各学校における性教育の推進者として重要な位置を占めていることが明らかとなったので、量的調査調査結果から養護教諭が性教育を進めるうえで困難感を持っている内容について検討し、性教育推進のための段階別確認進度表を作成して、2県の養護教諭を対象に予備調査を行った。それらの調査結果に基づいて、日本思春期学会で2件の発表と2件の論文投稿を行った。論文投稿については、原著論文で1件掲載され、残る1件についても現在査読中である。本研究では、高等学校におけるこれまでの性教育の実態について、養護教諭が関わっている内容を詳細に把握して課題を検討した後に、養護教諭が各自の学校において効果的な性の健康教育を推進できるように、資質能力の向上に向けた研修プログラムを作成することが目的である。第1段階として、4県の高等学校に勤務する養護教諭と養護教諭が選定した保健体育などの連携可能な教諭を対象にした、性教育における実態調査を実施した。調査方法は、無記名自記式の質問紙調査により、個人の属性・性教育の研修に関する実態及び、性教育の実施状況と、性教育に関する意識を確認し、その後、性教育における理論的裏付けとして回答者が参考にしている文献等について現状を確認した。また、各自の学校の性教育における年間計画や組織作り、研修会の開催について現状と課題の記載を求めた。調査は、調査票の作成と予備調査などによる検討を行った後4県の養護教諭教育団体に依頼して、配布の了解を得た後、養護教諭に説明書を同封して、養護教諭用と教諭用の2部及び、返信用の封筒を添えて配布した後、10月から11月の調査期間を設けた。その後、回収した調査用紙を基に分析作業を行った。また、調査結果を基にして、次年度の学会への投稿や、発表に向けて準備を進めている。上記の作業と並行して、高等学校の養護教諭と連携して作成した、性教育プログラムの試案を新潟県と山形県において実施した。本研究では高等学校養護教諭の性教育取り組みの実態を明らかにし、養護教諭と校内連携者の教諭との比較を行い、性教育推進の方策を検討することを目的とした。2012年に無記名自記式の質問紙調査法により得られた4県の養護教諭89人と保健体育科等教諭57人の回答を分析した。その結果、養護教諭は研修会参加率および書籍購入率が高く、「セクシュアリティ」に関する書籍も拠り所とし、性に関する包括的な捉え方をしていた。また、性教育を行うことで「生徒に良い変化が期待できる」と考え、現状の課題解決にとどまらず生徒の将来を見据えた性教育の必要性を認識していることが示唆された。一方、性教育のための時間確保や他者からの理解が得難い、または自身の教授法に不安を持ち集団指導に困難感を抱いていた。

そこで、調査結果を基に「性教育推進における段階別確認進度表」を作成し、その活用を提案した。進度表作成の目的は、養護教諭がインフォーマルな関係性を活用しながら、性教育を段階的、組織的にコーディネーションすることである。そして、進度表の活用に向け、使い勝手や有用性について確認することを目的に予備調査を試みた。2県の養護教諭16名を対象に、無記名自記式質問紙調査を2013年11月12月に実施した。内容は、進度表段階について4件法で記載を求めた。(回収率100%)1課題認識と性教育必要性の意識は実施中が多く、2集団調査では実施予定なし、3学校全体組織の行動化は実施予定なしが多くを占めていた。結果、保健部会への提起は実施できるが職員会議や学校組織全体への働きかけは困難感を持っていた。ただし、保健だより活用等日常的な実施事項は行動化ができていた。進度表の活用により、養護教諭の自己チェックが可能となり「全校生徒調査」実施への気付きや「組織作り」への方策を探るために活用でき、高等学校の性教育推進に寄与することが示唆された。応用健康科学申請当初における計画から調査方法などについて量的調査に加えて質的調査としてインタビュー調査を行う予定であったが、インタビュー調査に変えて、質問紙による自由記述項目についての記述内容の分析を行うなどの一部変更を行っているが、変更後の計画および、具体的な対策として、段階別進度表を作成して予備調査を行うなどの追加をした。以上のようにおおむね順調に進展している。当初5県の高等学校に勤務する養護教諭を対象とした、性教育における実態調査を予定していたが、養護教諭以外の教諭についての調査が必要と判断し、調査期間を2か月遅らせて、質問紙調査を行った。また、当初福島県にも依頼を予定していたが、様々な事情から調査を見合わせた。また、調査内容が多岐にわたり、たとえば、性教育における理論的裏付けとして参考にしている文献等の研修状況のように、回答者は記載に時間がかかるため、回収率が非常に低くなったものの、内容を精査し、得られたデータは充実していたことを確認したり、集計作業について検討を行う時間を要したために当初の予定より遅れている。山形県・新潟県における、高校生への性の健康教育実施について調査を行い、養護教諭のかかわりへの効果について段階別確認進度表について調査を進め、具体的に活用を進める段階に向けて、より効果的な内容にするために、さらに分析を進めていく予定である。また、本研究中には全国規模の調査を行うことは困難であるが、将来的な大規模調査に向けて、準備を行っていく必要がある。また、養護教諭に対するインタビュー調査なども視野に入れて研究を進めていきたい。4県の高等学校に勤務する養護教諭812名に、半構造化面接法による(グループインタビュー)調査を行う。項目は、1各学校における性教育の詳細な実践状況についてと、2養護教諭の性教育にかかわる文献の研修実態について、また、3研修プログラムの試案を基に、養護教諭の意見聴取、課題や改善などについてとする。調査期間は、平成25年8月10月として、分析の方法は、インタビューガイドを用いて面接調査や意見交換を行った結果を記録し、逐語録を作成し、帰納的質的分析のベレルソン(Berelson,B)内容分析法を用いる。また、本研究は効果的な研修プログラムの作成までとし、最終的な有効性の検証は別の機会で行う。その他、学会発表、学会誌への投稿を行う。
口腔粘膜扁平上皮癌発生の分子機構に関する病理学的研究

2扁平上皮癌80例、白板症26例、白板症中の初期癌10例を用い、TGF-β1、TGF-βRI、TGF-βRIIについて免疫組織化学、免疫電顕学的検索を行った。浸潤癌のTGF-β1は白板症および初期癌よりも強くみられた。一方、浸潤癌のTGF-βRI、TGF-βRIIは白板症と比べると、著明に減少した。初期癌ではTGF-β1の増加は認められなかったが、TGF-βRI、TGF-βRIIの減少がみられた。(Oral Med Pathol.4:55-61,1999.)3日本人のもつウイルス関連胃癌におけるEB-ウイルスのLMp2A遺伝子の発現とエクソン2.6.のシークエンス解析を行った。その結果塩基配列の突然変異が10個にみられ、そのアミノ酸レベルの変異は3つあった。特にコドン3と8の突然変異はセリンをスレオニンに変えるもので、これはEBVに特異的な細胞傷害性Tリンパ球結合エピトーブに関するものであった。(Virus Genes 19:2,103-111,1999)4ヒトバピローマウイルス(HPV)が口腔疾患にどのぐらい関与しているかを知るために111例の検体についてSouthernプロットハイブリダイゼーション、PCR法でL1C1/L1C2とL1C/L1C2mプライマーを用いて検討した。病変は扁平上皮癌30例、白板症34例、乳頭腫9例、線維性ポリープ6例、エプーリス6例、正常は14例である。HPVは扁平上皮癌19.4%、白板症では20.6%であり、タイプとしては18型か88.5%で最も多く、またこれまで口腔病変では知られていない70型が新たに発見された。(Oral Med Pathol 1999;4:17-23)口腔の尋常性疾病からは始めてHPV-2型の分離をすることが出来た。(J Oral Pathol Med 1999;28:137-40)5病理組織像を中心としてヨード色素検査法による診断的価値について30症例を検討を行った。結果としてはヨードによる染色では黄褐色、黄白色、不染と色調で3段階に分けて分布図をつくった。一方病理組織学的検索では上皮の異型性は、軽度、中程度、高度、上皮内癌、早期癌、浸潤癌と分けた。また上皮の角化度、上皮の厚さ、炎症性細胞浸潤などの所見についても比較検討を行った。ヨード染色性とPAS染色による上皮細胞のグリコーゲン量の比較も行った。これらをもとにヨード染色性の臨床上での使用の可能性の限界について検討した。(第9回日本口腔粘膜学会にて発表)2扁平上皮癌80例、白板症26例、白板症中の初期癌10例を用い、TGF-β1、TGF-βRI、TGF-βRIIについて免疫組織化学、免疫電顕学的検索を行った。

また上皮の角化度、上皮の厚さ、炎症性細胞浸潤などの所見についても比較検討を行った。ヨード染色性とPAS染色による上皮細胞のグリコーゲン量の比較も行った。これらをもとにヨード染色性の臨床上での使用の可能性の限界について検討した。(第9回日本口腔粘膜学会にて発表)1口腔に発生した扁平上皮癌、乳頭腫におるヒトパピローマウイルス(HPV)の検出率を調べ、次のような結果を得た。(寺井・他2論文)1)HPVの検出法は条件を検討した結果、コンセンサスプライマー(L1C1/L1C2・L1C2m)を用い、DNAポリメレースにExpand High Fidelity PCR system PCRを使うと、10000個の細胞に1個のHPVの存在が検出可能となり、最も感度が高くなることがわかった。2)健常人の口腔粘膜には少ない量のHPVが存在しており、成人は小児、老人と比べて有為に感染頻度が高く、HPV-18が高頻度に検出され、複数の遺伝子型の感染も認められた。3)HPV-2が検出された非常に希な口腔粘膜疣贅について症例報告として発表した。4)長い期間にわたってHPC-2の感染による皮膚疣贅が全身に繰り返し発症した症例報告を共同研究として発表した。5)各口腔病変におけるHPVの検索の結果、乳頭腫における検出率は高いが、それ以外の口腔病変からのHPVの検出率は高くはなかった。HPVの遺伝子型は乳頭腫以外はいずれもHPV-18であった。剖検例の舌についても乳頭腫以外の口腔病変と同じ程度の検出率であった。2口腔扁平上皮癌におけるアポトーシス関連遺伝子bcl-2,baxの発現とその比bcl/baxと癌の組織学的分化度、予後の関連性を明らかにした。(陳・他論文)3舌癌におけるTGF-βとそのレセプターTGF-βRの発現と組織分化度の関連性について検索し、発現の低下と組織学的悪性度に有為な相関がみられた。またその局在については免疫電顕を用いて検索した。(肖・他論文)4口腔悪性リンパ腫のアポトーシスと予後について検索した。(尹・他論文)1 RT-PCR法を用いて口腔病におけるbcl-2とbaxのmRNAの発現量の相対値bcl-2/bax mRNAを求め免疫組織学的な発現および扁平上皮癌の分化度の相同性について検討した。その結果bcl-2のmRNAおよび免疫組織学的な発現は分化の悪い癌ほど強く、またbcl-2/bax mRNAの値は低分化癌ほど高かった。2扁平上皮癌80例、白板症26例、白板症中の初期癌10例を用い、TGF-β1、TGF-βRI、TGF-βRIIについて免疫組織化学、免疫電顕学的検索を行った。浸潤癌のTGF-β1は白板症および初期癌よりも強くみられた。一方、浸潤癌のTGF-βRI、TGF-βRIIは白板症と比べると、著明に減少した。初期癌ではTGF-β1の増加は認められなかったが、TGF-βRI、TGF-βRIIの減少がみられた。(Oral Med Pathol.4:55-61,1999.)3日本人のもつウイルス関連胃癌におけるEB-ウイルスのLMp2A遺伝子の発現とエクソン2.6.のシークエンス解析を行った。その結果塩基配列の突然変異が10個にみられ、そのアミノ酸レベルの変異は3つあった。特にコドン3と8の突然変異はセリンをスレオニンに変えるもので、これはEBVに特異的な細胞傷害性Tリンパ球結合エピトーブに関するものであった。(Virus Genes 19:2,103-111,1999)
可動性遺伝因子による部位特異的染色体切断を利用した組換えの研究

減数分裂期組換えは、Spollタンパク質が染色体DNAを切断することで開始され、切断が相同染色体を鋳型とした相同組換えで修復されることで完了する。この際の各染色体上には、SpollによるDNA切断が高頻度に生じる箇所(ホットスポット)が集中する領域(ホットドメイン)と、切断がほとんど生じない領域(コールドドメイン)とが特徴的に分布する。こうした減数分裂期組換えの位置を制御する機構の解明を目的として、出芽酵母の染色体にSpollや他のヌクレアーゼをターゲッティングすることで人為的な切断を導入するというアプローチを試みた。その結果、Spollを強制的にコールドドメインに結合させても切断は著しく妨げられることが明らかになった。更に、ホットドメインではSpollが多量体化して切断反応を活性化するのに対し、コールドドメインではたとえ染色体に結合しても単量体のままであることを見いだした。以上から、染色体領域に依存したSpollの活性化あるいは抑制機構の存在が示唆された。次に、ホットスポット近傍に人為的な染色体切断を引き起こし、その効果を解析した。その結果、導入した切断がホットスポットでの切断を抑制することを観察した。この効果は広範囲(30kb以上)に渡って見られ、導入した切断の活性が高いほどより強く作用していた。また、抑制効果は切断の生じた染色体上だけでなく、切断が生じていない相同染色体上のホットスポットにも作用していた。一方、ホットスポットの必要条件を満たした箇所が近傍に複数存在している場合には、切断の活性化をめぐって互いが競合することと、この競合は同一染色体にのみに作用し、相同染色体上へは作用しないこととを明らかにした。かくして、減数分裂期組換えが特定の領域でごく少数だけ起きるように、切断の前後で複数の制御が存在していることが示唆された。減数分裂期組換えはSpo11pを含むタンパク質複合体が染色体DNAの二重鎖切断を引き起こすことで誘導され、切断が相同染色体を鋳型とした相同組換えで修復されることで完了する。Spo11pによるDNAの切断は各染色体上で起こるが、切断が高頻度にみられるホットスポットと呼ばれる箇所が集中して存在する領域(ホットドメイン)と、切断がほとんど生じない領域(コールドドメイン)とが特徴的な分布を示す。減数分裂期組換えの位置を制御する機構を明らかにするため、出芽酵母において人為的に染色体の切断を導入するというアプローチを試みた。切断の導入には、減数分裂期特異的に認識配列を切断する部位特異的エンドヌクレアーゼVDEを利用する系と、Ga14pのDNA結合領域を融合したSpo11p(Gal4BD-Spo11p)を利用する系とを確立した。まず、VDEの認識配列あるいはGal4pが結合するUAS配列を染色体に挿入することで部位特異的な切断の導入に成功した。しかし、UAS配列をコールドドメインに挿入した場合にはGal4BD-Spo11pが染色体上にリクルートされるものの、切断は著しく妨げられることが明らかになった。一方、VDEによる切断は染色体領域に関わらず高頻度に見られたことから、Spo11pが特定の領域でのみ活性化される制御が存在する可能性が示唆された。また、人為的な染色体切断はいずれも組換えを伴っており、減数分裂期組換えを人為的に引き起こす手法の確立に成功したといえる。
推薦システムにおけるスタートアップ問題の転移学習による解消

本研究では、利用者が好むであろうものを見つけて提示する推薦システムの利用開始時に予測精度が悪いというスタートアップ問題を対象とした。この問題に対し、他の利用者のデータを利用することで、この問題の改善に取り組んだ。そのためにTrBaggと呼ぶアルゴリズムを開発し、ソーシャルブックマークのタグ推薦のテストデータ上で、検証を行い、予測精度が確かに向上した。その他、推薦システムの他の面の改良も行った。推薦システム(recommender system)は,利用者の好むであろうアイテムや情報を予測し,それを利用者に提示するシステムであり,現在では,電子商取引サイトなどで幅広く利用されている.しかし,依然としていくつかの重大な問題が残っている.その一つがスタートアップ問題である[1,2].推薦システムでは,利用者のいろいろなアイテムへの好みを提示した嗜好データを収集して推薦する.しかし,利用者が使い始めの時期には,嗜好データがまだ十分ではなく,適切な推薦ができない.新規アイテムについても,登場当初では情報が不足している.この問題への対処として,同じシステムを利用している利用者だけではなく,他のシステムを利用している利用者の情報を再利用することで,初期の情報不足の問題に対処する方法について研究する.しかし,同じシステムを利用している利用者間では,利用目的や,配布されるアイテム・情報の共通性から,等質な情報が得られる.ところが,他のシステムでは整合性は低いため,そうした情報を活用するための枠組みである転移学習によりスタートアップ問題に対処する.本年度は,生成モデルに基づく方法と,アンサンブル学習を行う方法を対象にプロトタイプの実装を行った.生成モデルに基づく方法は,階層型ベイズのアイデアと,代表的なpLSAを使った協調フィルタリングを組み合わせたものである.残念ながら,この方法では,顕著なスタートアップ問題の改善は見られなかった.もう一方のアンサンブル学習を用いた方法の改良も行った.協調タグ付けシステムのタグ推薦というタスクに対し,有効な結果を得た.これらの結果をふまえ,来年度以降は,アンサンブル学習を用いた方法に重点をおきたいと考えている.推薦システム(recommender system)は,利用者の好むであろうアイテムや情報を予測し,それを利用者に提示するシステムである.このシステムの問題の一つに,スタートアップ問題がある.推薦システムでは、利用者のいろいろなアイテムへの好みを提示した嗜好データを収集し,そのデータから,利用者の好みに合致したアイテムを推薦する.しかし,利用者が使い始めの時期には.嗜好データがまだ十分に集積されていないため,好みのパターンを正確に把握できず,適切な推薦ができない.このスタートアップ問題に対処するため帰納転移や転移学習と呼ばれる技術を導入する.これは,これから解こうとする目標タスクに専用のデータが少ないので,類似した問題のデータを転用して目標タスク予測精度を向上させるものである.ここでは,内容ベースで他人のデータを,協調フィルタリングでは他のシステムのデータを転用することで精度向上をめざす.本研究では.TrBagg法とよぶ転移学習手法を開発した.TrBagg法は,他の利用者のデータから幾つもの予測器を作り出し.その後,目的の利用者にあったものを,目的利用者用のデータを用いて撰び出す.ここで.従来は,各予測器を個別に取捨選択していたが.TrBagg法では,予測器の集合全体での良さを考慮するようにすることで,負の転移問題が生じる現象を減らすことに成功した.本年度は,パラメータの特性の分析など,アルゴリズムの詳細部分の改良を行った.推薦システム(recommender system)は,利用者の好むであろうアイテムや情報を予測し,それを利用者に提示するシステムである.これは,必要とするアイテムや情報があっても,膨大な他のものに埋没して目的のアイテム・情報を入手できない情報過多(information overload)に対処するための手段として開発されてきた.1990年代から研究が進展し,現在では,電子商取引サイトなどで幅広く利用されている.本研究では,スタートアップ問題を始めとする,推薦システムの諸問題について,新たな解決方法を研究している.本年度は,以下の2点の問題に取り組んだ.(1)推薦システムを,単に商品を提示するだけのシステムから,一歩進めて,利用者に対してより積極的な対応ができる,いわば『おもてなし』ができるような拡張を考える.そうした積極的な対応の一つとして『価格個人化』を選んだ.これは,全ての利用者に同一の価格で商品を提供するのではなく,利用者の状況に応じて価格を変更するものである.多腕バンディットとよぶアルゴリズムを利用することで,定価では買わないが,割引があれば購入するであろう顧客についてのみ割引を提示する枠組みを提案した.(2)推薦やデータマイニングのアルゴリズムは決定支援の側面をもち,与信や採用などの重大な判断にも生かされるようになってきている.人種・性別など社会的公正性の観点からのぞましくない情報の利用や,利用者との契約から利用すべきでない個人情報などからの中立性に配慮した方法論について検討した.こうした利用が望ましくない情報との中立性を,統計的独立性の概念と結びつけたアルゴリズムを提案した.
食道癌拒絶抗原ペプチドの癌ワクチンとしての基礎及び臨床研究

高度進行・再発食道癌及び諸癌患者より、文書による説明と同意を得て、摘出臓器や生検組織、癌性胸腹水中より腫瘍細胞を採取し、IL-2の存在下で自己末梢血リンパ球と混合培養して癌特異的キラーT細胞を誘導した。誘導された活性化リンパ球は、CD4-CD8+キラーT細胞が存在し、HLA class I拘束性を認めた。これらキラーT細胞により、遺伝子発現cloning法で癌拒絶抗原遺伝子の同定を行い、HLA-A24/A26拘束性のSART-1遺伝子を、また30数種類の癌拒絶抗原遺伝子とペプチドが同定された。GPM gradeのペプチド30種を依頼合成し、CTL precursor-orientedペプチドワクチン療法の第I相臨床試験のプロトコールを作成した。このプロトコールの実施にあたっては、本学の臨床試験審査委員会および倫理委員会より承認を受けた。当試験では、重篤な有害事象の発現は認めていないが、食道扁平上皮癌の効果は乏しく、試験期間中にいずれもPDと判定された。また、今回新たにMRP3癌拒絶抗原遺伝子とペプチドを同定し,臨床視聴可能か否かを検討中である。一方,新たな免疫評価指標の検討では、テトラマーは簡便で有用であるが安定性や保存期間に問題がみられた。そこで、新たに新細胞免疫検査法を考案し、その有用性を検討した結果、限外希釈法とほぼ類似の成績が得られ,、現在実施中の臨床試験に使用している。現在までの成績では、食道癌は進行が速いためキラーT細胞前駆体数増加を認める以前に進行してPDとなり、現有のペプチドのみで治療することは困難であった。この傾向は、胃癌や膵臓癌患者でも同様であり、増殖が急速な癌腫に対しては、新たな治療対策を立てなければならないと思われた。高度進行・再発食道癌及び諸種癌患者よりICによる同意を得て、手術時摘出標本や生検組織、癌性胸水・腹水より腫瘍細胞を採取し、IL-2の存在下で自己末梢血リンパ球と混合培養して癌特異的キラーT細胞の誘導を試みた。その結果、化学/放射線療法既往患者からも活性化リンパ球が誘導され、活性化リンパ球中にはCD4-CD8+のキラーT細胞が存在し、HLA class I拘束性が認められた。これらのキラーT細胞を用いて、遺伝子発現cloning法により癌拒絶抗原遺伝子の同定を行った。その結果、食道癌患者よりHLA-A24及び-A26拘束性のSART-1遺伝子を、またHLA-A24と結合性の癌拒絶抗原遺伝子が20数種類同定され、それら遺伝子からSART-2,SART-3,ART-1,AKT-4,Cyp B,p56-lckの癌拒絶抗原ペプチドが同定された。さらにHLA-A2結合性癌拒絶抗原遺伝子も同定し、HLA-A2拘束性のSART-3,CypB,p56-Lck,ppMAPkkk,WHSC2,UBE2V,HNRPLの癌拒絶抗原ペプチドを同定し、これらペプチドをGPM gradeで依頼合成した。そこで、新GCPに基づいて第I相臨床試験のプロトコールを作成し、本学の臨床試験安全性評価委員会並びに倫理委員会に提出して臨床試験を開始した。SART-1は4例に投与したが、キラーT細胞の前駆細胞頻度の増加を2例に認めた。また、SART-3やLckでも約70%にキラーT細胞前駆体頻度の増加を認め、重篤な有害事象の発現は認めていない。一方、新たな免疫評価指標の検討では、テトラマーは評価方法としては優るが安定性や保存期間に問題がみられた。

そこで、新たな免疫評価法として新細胞性免疫定性法を考案し、その有用性について詳細に検討中であるが、比較的良好な成績が得られつつある。高度進行・再発食道癌及び諸進行癌患者を対象に説明と同意を得て腫瘍細胞を採取し、IL-2の存在下で自己末梢血リンパ球と混合培養して癌特異的キラーT細胞の誘導を行なった。培養開始後2週前後で、自己腫瘍細胞傷害性活性化リンパ球が誘導され、この活性化リンパ球中にはCD4-CD8+のキラーT、NK、LAK細胞の混在を認めた。また、キラーT細胞にはHLA class I拘束性が認められた。これらのキラーT細胞を用いて、遺伝子発現cloning法により新たな癌拒絶抗原遺伝子の同定を行った。既に、食道癌が保有するHLA-A24結合性の癌拒絡抗原遺伝子を20数種類同定しているが、今回新たに薬剤耐性遺伝子MRP3遺伝子のHLA-A24,-A2結合性ペプチドが2種類同定された。既に開発したHLA-A24拘束性癌抗原ペプチド14種類を用いてCTL precursor orientedペプチドワクチン療法の第I相臨床試験を、臨床試験安全性評価委員会/倫理委員会の承認を得て開始した。現在までの成績では、食道癌は進行が速くペプチド特異的キラーT前駆細胞の増加を認める6回以上の投与以前にprogressive diseaseとなり、ペプチドのみで治療することは困難であった。この傾向は、胃癌や膵臓癌患者でも認められており、増殖が急遠な癌腫に対しては、新たな治療対策を立てなければならないと思われた。
ツェツェバエのトリパノソーマに対する生体防御タンパク質の機能解析と応用

ツェツェバエによって媒介される眠り病は未だ有効なワクチンはなく、新規治療薬の開発が待たれている。近年昆虫由来の生理活性物質が注目されて医療方面で応用されている。将来のトリパノソーマ治療薬開発を目指し、多くの昆虫種からの抗トリパノソーマ因子の探索を行った結果、カイコ蛹から抗トリパノソーマ因子を得た。具体的には、カイコの蛹体液を回収しSePackカラムで分離し、In vitroで抗原虫活性を測定した。体液のアセトニトリル0-20%フラクションがトリパノソーマ(T.bruceibrucei)増殖抑制効果を示した。このフラクションの成分を検証するため、熱処理、ProtenaseK処理をおこなったが、抗原虫活性は失われなかった。さらに、このフラクションをHPLC精製したところ、シングルピークのフラクションを得た。ESI-MSとNMR解析によってこの生理活性物質の構造解析した結果、水溶性で黄色のRiboflavin(ビタミンB2)と判明した。RiboflavinはIn vitroにおいて全暗条件下では抗原虫活性は見られなかったが、光の照射によって抗トリパノソーマ活性があらわれることが確認された。Riboflavinは熱に強く、大量接種しても副作用がないことから、治療薬としての応用利用検討のためマウス感染実験を行った結果、In Vivoにおいてもマウス血中原虫数の減少、生存期間の延長が認められた。特に経口投与の場合は腹膜注射した場合より、高い効果を示した。今後は原虫への作用機構の解明などより詳細に研究を行っていく予定である。ツェツェバエ(Glossina morsitans morsitans)ESTから中腸特異的セリンプロテアーゼ遺伝子群に着目して解析を行った。5'RACEおよび3'RACE法でトリプシン、キモトリプシン(以下、GmmTry GmmChy)の完全長遺伝子を単離した。Real-time RT-PCRによる発現解析の結果、GmmTryは吸血の前後で大きな変化はみられなかった。一方、GmmChyは吸血後すみやかに発現量が上昇し、約48時間後にピークを示した。さらに原虫感染したツェツェバエと非感染のものとでは、トリパノソーマ感染7日後に原虫感染中腸でのGmmChyの過剰な発現増加が見られた。以上のことから、ツェツェバエの中腸内において、キモトリプシンはトリパノソーマに対する生体防御に関与する可能性が示唆された。さらなる機能解析のため、キモトリプシンインヒビターを吸血時に加え7日後の感染率を調べると、中腸内における著しい原虫数の低下がみられたことから、GmmChyのもつ抗トリパノソーマ活性がさらに支持された。今後、昆虫細胞において組み換えタンパクを生産させ、In vitroにおいて抗トリパノソーマ活性の詳しい機構を解明していく予定である。また広く他の昆虫種における抗トリパノソーマ因子の探索も行った。台湾カブトムシとカイコの幼虫体液を回収しSePackカラムで分離し、In vitroで抗原虫活性を測定した。両種体液のアセトニトリル0-20%フラクションがトリパノソーマ(T.brucei brucei)増殖抑制効果を示した。今後、さらにこの生理活性因子の成分を同定していく予定である。
硫黄系エミッションの資源化プロセス構築

石膏と炭化水素ガスの反応により石膏中の硫黄成分の還元回収シミュレーション計算と実証実験を平行しておこなった。当初、石膏中の硫黄成分の85%以上を還元しその95%を元素硫黄として回収することを目標としたが、石膏からの硫黄系ガスの分離および硫黄系ガスからの元素硫黄回収が可能であった。プラスチックと石膏および製錬排ガスの反応を平衡計算によりシミュレーションを行った。熱力学的には炭化水素ガスを用いた石膏起源の硫黄系ガスおよび製錬排ガスの還元はほぼ完全に進行することが判る。一方、実験には小型の電気抵抗炉とガス供給ユニットを用いてポリエチレンを還元剤とした石膏および模擬硫酸工場排ガスからの元素硫黄回収を行った。本研究結果は廃石膏、製錬排ガスから硫酸ではなく元素硫黄を経済的に回収・固定できる可能性を示し,以下のことを明らかにした。・プラスチックを還元剤として石膏を分解できる。・プラスチックから発生したガスをSO_2ないしはSO_2と空気の混合ガスとを反応させ,473K523K程度の温度で凝縮させることにより高純度の元素硫黄を回収することが出来る。・973K程度の高温における平衡状態でSO_2とH_2Sの比が1/2となるように導入する廃プラスチックと硫黄系ガスの初期混合比を制御すれば,低温域でガス中の硫黄95%以上がクラウス反応等により元素硫黄として凝集し回収出来る。・生成ガスがH_2S過剰となる還元性の場合は硫黄凝縮炉の温度を制御することで熱力学的平衡計算により生成する硫黄よりも多くの固体硫黄を回収できる。亜硫酸ガスおよび石膏の炭化水素ガスによる還元反応について熱力学データベースF^*A^*C^*Tを用いた熱力学的シミュレーション計算を深耕し、最適条件を探索を行った。また小型の実験装置を用いてポリエチレンを還元剤とした亜硫酸ガスからの元素硫黄回収を行った。本研究結果は製錬排ガスから硫酸ではなく元素硫黄を経済的に回収・固定できる可能性を示し,以下のことをあきらかにした。・プラスチックから発生したガスをSO_2ないしはSO_2と空気の混合ガスとを反応させ,適当な温度で凝縮させることにより元素硫黄を回収することが出来る。・973K程度の高温における平衡状態でSO_2とH_2Sの比が1/2となるように初期組成制御すれば,低温域でガス中の硫黄90%以上がクラウス反応等により元素硫黄として凝集し回収出来る。プラスチックの一例として低密度ポリエチレンを用いたが,ポリエチレンやポリプロピレンからはC/H=1/2,ポリスチレンからはC/H=1/1のガスが発生する。SO2とCH2の混合では初期組成SO2/CH2=1.5/1のときに発生するSO2とH2Sの比が1/2となり,CHとSO2の場合は初期組成1.2/1のときSO2とH2Sの比が1/2である。プラスチック中のC/Hが上昇したときは製錬排ガスの混合比を高めることによって硫黄回収を最適化可能である。
羊水由来iPS細胞を用いた新しい胎児治療モデルの創成

脊髄髄膜瘤は先天的な皮膚や脊椎、硬膜等の欠損によって脊髄が体表に直接露出しているため、出生時にはすでに不可逆的な神経障害が存在する。神経障害予防のため直視下胎児手術が試みられ、一定の評価を受けたが、妊娠子宮を大きく切開することは早産や破水、胎盤早期剥離、子宮破裂などの重大な合併症が上昇する。そこで我々は羊水由来細胞からiPS細胞を樹立し、ケラチノサイトに分化誘導することで人工皮膚を作製し、さらに胎児期に移植するという低侵襲な胎児治療を開発することを目的とした。直視下胎児手術に比べる利点としては、胎児の皮膚の脆弱性による縫合困難を回避でき、より早い週数での治療が可能になる。さらに人工皮膚の生着は胎児の皮膚の成長に合わせた治療が可能であるため、全妊娠期間を通じた皮膚の被覆を可能にする。実際に我々は双胎間輸血症候群とダウン症候群の患者から羊水を採取し、初代培養を行った。さらに羊水由来細胞に初期化遺伝子を導入し、iPS細胞を樹立した。樹立されたiPS細胞を効率的にケラチノサイトに分化誘導するため、EGFとY-27632を用いた新たな分化誘導法を開発した。この方法で分化誘導されたiPS細胞由来ケラチノサイトは高い増殖能力を有しており、表皮のマーカーが陽性であった。iPS細胞由来ケラチノサイトを3D培養することによって積層化した人工皮膚を作製でき、基底層、有棘層、顆粒層のマーカーを確認した。この人工皮膚をレチノイン酸の経口投与によって作製した脊髄髄膜瘤モデルラットの妊娠20日目に移植した。生後に確認した新生仔ラットの皮膚欠損部ではラットの表皮が伸長している所見が得られたことから、iPS細胞由来人工皮膚は羊水中であってもラットの皮膚を再生できる可能性が示唆された。我々の胎児治療法は従来の直視下手術と比較してより低侵襲であり、また自己の皮膚の再生が期待できる画期的な治療法になり得る。脊髄髄膜瘤は先天的に脊髄周辺組織が欠損しているため、脊髄が体表に露出している。そのため、出生時にはすでに様々な不可逆的神経障害が存在する。約6人/1万出生数の割合であり、全例で下肢運動機能障害を生じ、続発するキアリ奇形と水頭症によって脳幹が障害を受ければ致命的となる。この神経障害を予防するために胎児治療が試みられている。しかし、現在の治療法では、根治に至ることはない。また胎児治療に伴う大きな子宮切開は早産や破水等の妊娠合併症のリスクを増加させることが問題となる。このため、胎児治療において、低侵襲で皮膚欠損部を覆い脊髄を保護する生体組織の開発が極めて有効である。そこで我々は羊水由来細胞からxeno free, feeder freeの条件下でiPS細胞を樹立した。このiPS細胞は未分化マーカーの発現、分化多能性の獲得、染色体検査等の特性解析を完了した。このiPS細胞をケラチノサイトへ分化誘導し、さらに空気暴露法で3D培養することで皮膚組織を作製した。この培養皮膚を脊髄髄膜瘤の皮膚欠損部に移植することで、より低侵襲な胎児治療を目指している。また、胎児皮膚の脆弱性による胎児手術の欠点を克服し、羊水を用いた自家移植を可能にしている。さらに有効性および安全性を担保する動物実験モデルの開発のため脊髄髄膜瘤モデルラットを作成した。現在は妊娠ラットに胎児治療を行い治療効果を検討している。本治療法が達成されれば、脊髄髄膜瘤のQOLを著しく向上できる。代表的な胎児疾患である双胎間輸血症候群およびダウン症候群患者由来の羊水を回収し、羊水細胞の初代培養に成功した。この羊水細胞は既存の報告と同様にフローサイトメトリーで間葉系のマーカーを確認した。この細胞にエピソーマルベクターで遺伝子導入しiPS細胞を樹立した。このiPS細胞は未分化マーカー(ALP染色、qPCR、免疫染色)の発現、分化多能性の獲得(EB形成実験、teratoma形成実験)、染色体検査等の特性解析を完了した。また、臨床応用にとって重要であるxeno free, feeder freeの条件においてもiPS細胞の樹立に成功している。樹立したiPS細胞をレチノイン酸とBMP4を用いて効率的にケラチノサイト系列へ分化誘導する系を確立した。この分化誘導法で誘導したケラチノサイトは正常皮膚またはヒト培養ケラチノサイトと同等の上皮マーカーの発現を確認している(FACS解析、免疫染色、qPCR)。またさらに分化誘導したケラチノサイトを3D培養し、積層化されたケラチノサイトを確認した。また胎児疾患モデルとして、SDラットの妊娠10日目にレチノイン酸を経口投与し脊髄髄膜瘤モデルラットを作製した。このラットでは脊髄髄膜瘤と同様に皮膚、皮下組織、筋膜、脊椎、硬膜が欠損していた。そして現在脊髄髄膜瘤妊娠ラットに3D培養した皮膚の移植を行い、組織の生着及び皮膚の再生を評価している。本治療法が達成されれば、脊髄髄膜瘤のQOLを著しく向上できる可能性がある。脊髄髄膜瘤は神経管の閉鎖不全によって硬膜や脊椎、皮膚が欠損し脊髄が羊水中に露出している先天性疾患である。このため羊水によって脊髄が障害される。また脳脊髄液の持続的な流出がキアリ奇形と水頭症を生じるため、多くの患者は歩行障害や膀胱直腸障害に苦しむことになる。胎児期に皮膚欠損部を閉鎖する胎児手術が行われ、神経学的予後を改善することが明らかとなった。

しかし胎児手術は子宮を大きく切開するため早産や破水、常位胎盤早期剥離や子宮壁の菲薄化等が問題となる。そこで我々は、髄液の漏出を防止でき、より低侵襲に移植できる生体材料を開発するため羊水由来細胞からiPS細胞を樹立した。皮膚欠損部を覆うだけでは胎児の成長に伴って髄液の漏れを防げないので、胎児の成長とともに移植部の皮膚を再生させることが重要と考えた。また脊髄髄膜瘤の患者は真皮も欠損しているため、重症熱傷の治療の場合と同様に、自己培養皮膚の移植が理想的だと考えた。そこで我々は羊水からiPS細胞を樹立し、羊水由来iPS細胞から皮膚を作成することを目標とした。妊娠期間中という限られた時期にiPS細胞をケラチノサイトに分化誘導するために、EGFとrock inhibitorを使った新たなケラチノサイト分化誘導法を開発した。iPS細胞由来ケラチノサイトは上皮マーカーを十分発現しており、3次元培養によって積層化された3D skinを作製できた。この3D skinでは基底層、有棘層、顆粒層に特異的なマーカーを発現していた。この3D skinを移植した脊髄髄膜瘤モデルラットの皮膚欠損部ではepidermal elongationが認められたことから、iPS細胞由来のケラチノサイトは皮膚欠損を再生できる可能性があり、新たな胎児治療法になりうると考えられた。代表的な胎児疾患である双胎間輸血症候群とダウン症候群の羊水由来細胞にエピソーマルベクターを用いて遺伝子導入することで効率的にiPS細胞を樹立できた。iPS細胞の樹立はfeeder free及びserum freeな条件でも可能であった。iPS細胞は未分化マーカー(免疫染色、定量的PCR法)を発現しており、分化多能性(胚葉体形成実験、奇形腫形成実験)を獲得していることを確認した。このiPS細胞をレチノイン酸とBMP4を用いて分化誘導を行い、さらにEGFとrock inhibitorを加えることでより効率的にケラチノサイトに分化誘導することができる方法を確立した。iPS細胞由来ケラチノサイトは上皮マーカーを発現し、積層化した3D skinを作ることが可能であった。レチノイン酸を経口投与し作成した脊髄髄膜瘤ラットの皮膚欠損部に3D skinを移植したことろ、皮膚欠損部のラット表皮が欠損部に向けって再生をしている所見が得られた。このことは羊水中であっても3D skinが皮膚欠損部を再生している可能性があり、新たな胎児治療法となる可能性が示唆された。代表的な胎児疾患である双胎間輸血症候群とダウン症候群患者の羊水由来細胞からiPS細胞を樹立した。胎児移植を実現するための分化条件を検討し、Epithelial growth factorとRock inhibitorの両者の存在がiPS細胞由来ケラチノサイトの増殖能とKRT14の遺伝子発現量を著しく増加させることを見出した。またダウン症候群iPS細胞由来ケラチノサイトではhyperkeratosisの所見を再現できる機能的なケラチノサイト分化誘導系を構築した。さらに人工真皮上で3次元培養することで、KRT14、P63やLaminin-5を発現する3次元培養皮膚の開発に成功した。このiPS細胞由来3次元培養皮膚をレチノイン酸誘導ラット胎仔
居住環境の評価に係わる心理的諸要因の検討

本研究では、分析変数として居住環境の満足度評価(以下「満足度評価」と略す)、「重要度評価」、及び住み心地を採用し、以下の2点を研究目的とした。1.住み心地が快適である人はどの様な満足度評価要因を高く評価し、快適でない人はどの様な満足度評価要因を低く評価しているかを明らかにすること。2.満足度評価と重要度評価において各々評価の高い要因、低い要因を明らかにすること。東京都区部にある2地区の住民の400名を調査対象にしてアンケート調査を実施した結果、以下の諸点が明らかになった。1.「施設・設備」、「便利さ」、「周辺の物理的環境」、「住居」、「プライバシー」、「地域・近隣の状況」からなる6要因による満足度評価では、全体、居住形態(一戸建て住宅・集合住宅)別、地域(中野区、墨田区)別の分析において、いずれも「便利さ」の評価が最も高かった。また「便利さ」の下位項目をみると、「買い物の便利さ」、「交通の便」の評価が高かった。2.全体、居住形態別、地域別、及び住み心地が快適である・なしにかかわらず「便利さ」の評価が他の5つの要因に比べて、最も満足しているという結果が得られた。また、全体、居住形態別、地域別のいずれにおいて住み心地が快適であるほど「住居」、及び「間取り・広さ」の評価が高かった。その他、全体、居住形態別、地域別に共通して住み心地が快適であるものの方が快適ではないものよりも「耐火・耐震性」の評価が高かった。3.全体、住居形態別、地域別を問わず、重要度評価においても便利さの評価が6要因の中で最も高かった。「便利さ」の下位項目である「交通の便」や、「買い物の便利さ」が極めて高い評価となっていた。「便利さ」に次いで、「住居」が6要因の中で高かった。「住居」の下位項目では特に「日当たり・明るさ・風通し」や「間取り・広さ」を重視する傾向がみられた。既往研究のアンケート項目、学生への住環境評価に係わる要素に関する小論文の内容等を参考に、住環境評価に関連する要素をキーワードとして抽出した。それらの要素のなかから、重複するもの、質問項目として相応しくないもの等の選択を行い、「住環境評価において、それらの要素がどれだけ重要か」を5段階評価により評価させる形式の調査用紙を作成した。この調査用紙を用いて、まず調査方法が相応しいかどうか、また質問項目が適切で、回答しやすいかどうか、質問内容で不十分なものはないか等について検討するため、予備調査を50事例(一戸建て25、集合住宅25事例)行った。その結果、臭いや音などに対する質問項目などは、その人の主観や状況によって評価が変化する場合等が考えられるため、若干回答しにくいという指摘が得られた。また、一戸建てと集合住宅居住者の回答には、予備実験の段階から違いがみられた。本調査は、東京圏を中心に400事例(一戸建て200、集合住宅200)、質問紙送付によるアンケート調査を実施した。単純集計では、予備実施と同様に一戸建てと集合住宅居住者との間に差がみられた。重要度という指標ではかっているため、収入や家族構成で影響のでた項目と、そうでない項目があった。これらには、生活にとってどうしても必要なもの(商店街、交通など)から、あればより良いもの、どちらかというと贅沢な部類にはいるもの、といった分類との関連性がみられた。

今後はこれらの結果を踏まえ、個別訪問によるインタビュー、サンプリング対象のいくつかの生活環境の実態調査等を行い、実際の物理的環境、インフラ等との関連を踏まえた考察を行う予定である。本研究では、東京都区部にある2地区の住民400名を調査対象者として、現在の居住環境評価(以下「評価」と略す)、今後住居を選ぶ際の重視度(同「重視度」)、地域に対する好悪(同「好悪」)、及び住居環境の快適性(同「快適性」)に関するアンケート調査を実施した。以下の結果が明らかとなった。(1)評価及び重視度について、「施設・設備」、「便利さ」、「周辺の物理的環境」、「住居」、「プライバシー」、「地域・近隣の状況」からなる6要因の順位づけによる評価では、「便利さ」が両方の評価で「1位」とした者の割合が最も高かった。「便利さ」に次いで、「周辺の物理的環境」を評価で、また「住居」を重視度で選択した者の割合が多かった。一方、「プライバシー」、「地域・近隣の状況」はそれぞれ「4位」「6位」と答えた者の割合が高く、他の要因に比べ相対的に評価及び重視度が低かった。(2)また6要因の下位項目をみると、「施設・設備」では、「下水道・排水設備」の評価、及び「耐火性・耐震性」の重視度が「1位」であった。「便利さ」は、「買い物の便利さ」、「交通の便利さ」が評価及び重視度で最も高かった。「物理的環境」のうち、評価で「清潔さ・街並み」、重視度で「近隣の環境」が最も高かった。「住居」では、「日当り・風通し」、「間取り・広さ」の順で評価及び重視度が高かった。また、「地域・近隣の状況」において「非常時の避難安全性」の評価が低いが、重視度は高かった。すなわち、「耐火性・耐震性」、「非常時の避難安全性」といった非常時の安全性が現在の評価で低いが、今後住居を選択する際に重視された。(3)快適性と評価との関係では、快適性が高くなると「住居」の評価が上位となり、「快適」ではないと、「住居」の評価が下位となった。(4)好悪と快適性との関係では、地域に対して好意度が高くなるほど、快適と答えた者が多くなった。本研究では、分析変数として居住環境の満足度評価(以下「満足度評価」と略す)、「重要度評価」、及び住み心地を採用し、以下の2点を研究目的とした。1.住み心地が快適である人はどの様な満足度評価要因を高く評価し、快適ではない人はどの様な満足度評価要因を低く評価しているのかを明らかにすること。2.満足度評価と重要度評価において各々評価の高い要因、低い要因を明らかにすること。東京都区部にある2地区の住民400名を調査対象者にしてアンケート調査を実施した結果、以下の諸点が明らかとなった。1.「施設・設備」、「便利さ」、「周辺の物理的環境」、「住居」、「プライバシー」「地域・近隣の状況」からなる6要因による満足度評価では、全体、住居形態(一戸建て住宅、集合住宅)別、地域(中野区、墨田区)別の分析において、いずれも「便利さ」の評価が最も高かった。また「便利さ」の下位項目を見ると、「買い物の便利さ」、「交通の便」の評価が高かった。2.全体、住居形態別、地域別、及び住み心地が快適である・なしにかかわらず「便利さ」の評価が他の5つの要因に比べて、最も満足しているという結果が得られた。また、全体、住居形態別、地域別のいずれにおいて住み心地が快適であるほど「住居」、及び「間取り・広さ」の評価が高かった。その他、全体、住居形態別、地域別に共通して住み心地が快適であるものの方が快適ではないものよりも「耐火・耐震性」の評価が高かった。3.全体、住居形態別、地域別を問わず、重要度評価においても便利さの評価が6要因の中で最も高かった。