hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
InAlN層におけるデバイスプロセス中に発生した欠陥評価とその電気的特性への影響

今回のイオン注入および高温熱処理条件では、まだ高密度の点欠陥が存在しており、条件を最適化することで、更なるキャリア濃度の増大が期待できる。本成果により、AlNが高出力・高温デバイスに適した材料であることを実験的に示すことができた。本研究では、次世代の高周波パワーデバイスとして着目されている、窒化物半導体を用いた電子デバイスの高性能化を行った。結晶成長技術の向上に伴って転位密度が低減してきたが、点欠陥については十分に研究されていない。特に点欠陥の影響が大きいp型GaN層とAlN層を用いて、点欠陥と電気的特性の関係を調べた。(i)p型GaNを窒素過剰条件かつ低温で結晶成長することで、世界最高の正孔濃度が得られた。本成果は、p型GaN電極界面の電流輸送機構の解明に繋がった。(ii)Siイオンを注入したAlNに1500度の熱処理を行うと、n型電導性を示した。本試料を用いて、AlN電界効果トランジスタを世界で初めて動作させた。当初の研究計画にあった、デバイスプロセスによる高出力デバイスの高性能化に向けた研究を行う。ただし、研究機関の移動と、p型GaN成長で大きな成果が得られたことを最大限に活かした、GaN系高出力デバイスの高性能化に着手する。高出力デバイスとしては、高濃度p型GaNを活かした、GaN接合型トランジスタ(BJT)の作製と高性能化を試す。これまで、GaN-BJTは、高濃度p型GaN層が得られなかったため、HEMTと比較するとあまり多くの研究がなされていない。各層の不純物濃度と膜厚の制御、およびデバイスプロセスの最適化により、高出力デバイスの更なる高性能化が期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。窒化物半導体の結晶成長28年度が最終年度であるため、記入しない。
メタン及び水素ハイドレートの低温～高温高圧下での物性変化と氷天体内部構造の推定

水素やメタン、氷は太陽系や宇宙の主要な構成成分である。これらの水素やメタン、氷からなるメタンハイドレートや水素ハイドレートが近年太陽系の惑星・衛星や恒星の初期過程である原始星に存在する可能性が報告されている。これらの氷天体の内部構造や状態は主に探査機による分光学的・物理学的測定や理論計算によって推定されてきたが、実験的な検証はほとんどなされていない。本研究ではメタンハイドレートや水素ハイドレートを氷惑星のマントルや小氷天体の内部に相当する低温高圧から室温高圧の条件下におき、これらガスハイドレートの相変化や特異的な特性を実験的に明らかにした。これらの結果をもとに氷惑星や衛星の内部構造を推定した。水素やメタン、氷からなる水素ハイドレートやメタンハイドレートが近年太陽系の惑星・衛星や恒星の初期過程である原始星に存在する可能性が次々に報告されている。これらの氷惑星・衛星の内部構造や状態は主に探査機による分光学的・物理学的測定や理論計算によって推定されてきたが、実験的な検証はほとんどなされていない。そこで、メタンハイドレートや水素ハイドレートを氷天体内部に相当する低温高圧から高温高圧の条件下におき、これらの相変化や物性変化を実験的に明らかにし、これらの知見を基に氷惑星や衛星の内部構造を推定し、進化過程を検討するのが本研究の目的である。本研究期間においては、メタンハイドレートやその関連物質である二酸化炭素ハイドレートに関して、これらのハイドレートが太陽系で存在するであろうと考えられる低温実高圧下における実験を行った。メタンハイドレートに関しては、従来全く知られていなかった低温高圧物性の一部が明らかになった。また、二酸化炭素ハイドレートに関しても、これまで報告されていた相境界を低温高圧領域に延長することができた。また、低温高圧下で従来知られていなかった新たな高圧相が存在することを明らかにした。さらに、このハイドレートは他のハイドレートに見られない低温領域で分解があることが理論計算によって予測されていたが、本実験ではこの低温分解は見出すことはできなかった。これらの結果を基にして、火星における二酸化炭素ハイドレートの存在限界や土星衛星タイタンの氷マントルにおける存在の可能性などを検討した。水素は宇宙において最も多く存在し、太陽系の主要な構成成分は水素をはじめとするガスや氷といっても過言ではない。実際、これらの水素やメタン、氷からなる水素ハイドレートやメタンハイドレートが近年太陽系の惑星・衛星や恒星の初期過程である原始星に存在する可能性が次々に報告されている。そこで、メタンハイドレート(MH)や水素ハイドレート(HH)を氷天体内部に相当する低温高圧から高温高圧の条件下におき、これらの相変化や物性変化を実験的に明らかにし、これらの知見を基に氷惑星や衛星の内部構造を推定し、進化過程を検討するのが本研究の目的である。23年度においてはこれらのガスハイドレートのホストフレームワークを形成する水素結合対称化の進行過程を明確にとらえることが出来た。これに付随する体積弾性率の変化やホストーゲスト間に誘発される相互作用の変化を明らかにした。さらに、ガスハイドレートでは初めて低温下で体積膨張が起きる可能性を指摘した。また、氷VIIの対称化では基本構造は変わらないが、MHやHHの場合、対称化に際し基本構造がわずかに変化することを観察した。これらの結果はMHやHHの低温物性理解に役立ち、氷惑星や衛星の内部構造を推定するモデリングに貢献するものである。水素ハイドレートは宇宙に広く存在すると推定され、また、水素利用技術において水素吸蔵媒体としても注目されている。この水素ハイドレートの高圧相(filled ice Ic構造)は、氷Icのフレームワークの中に水素分子がトラップされた構造をとっている。このfilled ice Ic構造は理論計算により低温高圧下でcubicからtetragonalに相変化することが予測されていた。本研究ではダイヤモンドアンビルセルとヘリウム冷凍クライオスタットを用いて低温高圧実験を行った。温度圧力条件は5から55 GPaおよび30から300 Kである。評価はX線回折とラマン分光を用いた。観察された実験データから、filled ice Icは低温高圧下でtetragonal相に相変化すること、そして、このtetragonal相は広い低温高圧領域に安定して分布することが明らかとなった。cubic相とtetragonal相の分布から両相の境界は300Kでは約20GPa、200Kでは約15GPa、100Kでは10GPaを通ると推定された。従って、本研究は理論予測された現象をを実験的に検証したということができる。teragonal相形成の原因について以下のように解釈される。室温および低温ラマン分光によって、ゲスト水素分子の回転モードが、上述のX線回折で得られた境界でスプリットすることが観察された。filled ice Ic構造中では水素分子は自由回転をしており、球対称を呈している。

回転モードがスプリットするということは、分子の対称性が球対称から低下し、非対称(たとえば回転楕円体)になっていることを示唆している。すなわち低温高圧下においてゲスト水素分子が配向し、それに誘発されて構造が変形し、teteragponal構造が形成されたと考えることができる。水素やメタン、氷は宇宙において大量に存在し、水素をはじめとするガスや氷が主要な構成成分と考えられている。実際、これらの水素やメタン、氷からなる水素ハイドレートやメタンハイドレートが近年太陽系の惑星・衛星や恒星の初期過程である原始星に存在する可能性が次々に報告されている。そこで、メタンハイドレート(MH)や水素ハイドレート(HH)を氷天体内部に相当する低温高圧から高温高圧の条件下におき、これらの相変化や物性変化を実験的に明らかにし、これらの知見を基に氷惑星や衛星の内部構造を推定し、進化過程を検討するのが本研究の目的である。24年度においては、水素ハイドレートが低温高圧下で相変化することを明らかにした。水素ハイドレートの高圧相であるfilled ice Ic構造は、そのホストフレームワークが立法晶であることから従来立法晶と考えられてきた。数年前、第一原理計算によって立法晶から正方晶に相転移することが理論予測されていた。本年度において、ダイヤモンドアンビルセルとヘリウム冷凍クライオスタットを用いて低温高圧実験を行、その場X線回折実験で明瞭に正方晶に転移することを捉えた。そして、低温高圧領域における両相の存在領域を決定した。さらに、ラマン分光により、正方晶構造形成の原因は、ゲスト水素分子の構造内での自由回転が抑制され、定方位配向することによりもたらされた構造の変形によることを明らかにした。定方位配向による相転移によって弾性定数が変わることが明らかとなったが、これらの物性変化は低温下で氷天体の形成過程を検討する上に重要な知見となる。ホストフレームワークを形成する水素結合の対称化の進行過程を明確にとらえることが出来たばかりでなく、低温下の体積膨張の存在の可能性まで指摘することが出来たため。25年度が最終年度であるため、記入しない。従来、ガスハイドレート構造中では、ゲスト分子は自由回転していると考えられていたが、高圧と低温によって、ホスト構造内でゲスト分子の配向秩序化がおきるということをはじめて実験的に明らかにしたことはガスハイドレート研究において重要な知見であり、研究は計画以上に進展しているといえる。MHにおける低温下の体積膨張が示唆されたので、HHにおいても同様の低温物性が存在するかどうかを調べ、ガスハイドレートの低温物性の一般則の構築を行う。HHにおける低温・高圧下でゲスト分子の配向秩序化が明らかとなったので、MHにおいても同様の低温物性が存在するかどうかを調べ、ガスハイドレートの低温物性の一般則の構築を行う。
前頭前野領野間の機能分化と相互作用

前頭前野領野間の相互作用を検討するため、ルールを頻繁にスイッチする認知制御要求の高い課題を遂行中のマカクサルの前頭前野の複数の領野から電場電位の同時記録を行い、またウィルスベクターを用いた投射特異的機能ブロック法の開発をしてきた。記録実験においては、前帯状溝皮質、主溝領域、尾状核頭部が試行の初めの注視期と試行間隔期(2秒間)に低ベータ周波数帯(15Hz)の信号を増加させ、これらの周波数成分は3領域の間で同期していた。同期活動の増加は、この時期に3領域の間で信号のやり取りが盛んに行われていることを示唆した。1)前頭極の機能前頭極は遂行中の課題からトップダウン注意を他の事柄にそらず役割を果たすとの仮説を立て、この仮説の更なる検証のために遂行中の課題と関係ない刺激へ注意を払い探索する能力を比較する実験の計画を立てた。しかし、類似の実験デザインでの研究が英国オックスフォード大学のMark Buckleyのグループにより行われ、我々の仮説とほぼ一致する結果が得られたとの情報を得たので、このサブ課題は中止し他のサブ課題に集中することにした。2)前頭前野の異なる領野間の相互作用層を同定して局所電場電位を記録するために一本のワイヤの上に多点(10個以上)の記録部位を持つ多点電極での記録を課題遂行中のサルから行う技術を確立した。また、WCST課題遂行中のサルの行動指標を記録して解析を行い、サルがサンプル刺激から反応の方向を決定するように課題を変更した。前頭前野背外側部と前帯状溝からの同時記録を開始した。3)投射特異的機能ブロック法の開発コレラ毒Bサブユニット(CTB)にテトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を融合させたタンパク質(CTB-rtTA)の遺伝子を組み込んだアデノ随伴性ウィルスベクターを投射先に注入し、テトラサイクリン応答因子(TRE)とシナプス伝達の阻害タンパク質であるテトロドトキシン(TeTX)を組み込んだアデノ随伴性ウィルスベクターを投射元に注入する方法を開発した。サルの前頭前野から下側頭葉皮質への投射で試したところ、2重感染してTeTXを発現する神経細胞を前頭前野に多数認めた。しかし、ドキシサイクリンなしのリークコントロールでもTeTXを発現する細胞が数は少ないものの観察され、リークを示した。そこで、リークの抑制システムを組み込む準備を進めている。私達の研究チームは、ウィスコンシンカード分類課題(以下WCST課題と略記する)をマカク属サルに訓練して、破壊行動実験法と課題遂行中の動物からの神経細胞活動記録法により、前頭前野領野間の機能分化を調べてきた。この中で解明した各部位の機能から、これらの領野間の相互作用についていくつかの仮説を持った。これらの仮説を検討するため、WCST課題遂行中のサルの前帯状溝領域と主溝領域から局所電場電位とスパイク活動を同時に記録し、特定の情報が特定のタイミングで二つの領野の間の同期した活動に表現される可能性を検討している。これまでに記録し解析した結果では、サンプル刺激定時の直前およびフィードバック提示期に低ベータ周波数帯域の振動が両方の領域で高まり、同時に領野間の同期も高まっていることを示した。また、特定の投射における情報の流れを選択的に阻害したときの行動への影響を実証するため、投射特異的機能ブロック法の開発を進めている。テトラサイクリン応答因子(TRE)とシナプス伝達の阻害タンパク質であるテトロドトキシン(TeTX)を組み込んだアデノ随伴ウィルスベクターを投射元に注入し、投射に関わる神経細胞の細胞体に直接感染させる。一方、テトラサイクリン制御性トランス活性因子(rtTA)とコレラ毒Bサブユニット(CTB)を融合させたタンパク質(CTBーrtTA)を組み込んだアデノ随伴ウィルスベクターを投射先に注入してそこの細胞に感染させ、CTB-rtTAを産生し続けさせる。CTB-rtTAは近傍の軸索末端に取り込まれ、CTBの軸索逆行輸送能によって投射元へ送られる。ドキシサイクリン(Dox)存在下でrtTAとTREが相互作用し、TeTXが2重感染した神経細胞に特異的に産生される。以上のシステムを作成し、TeTXに融合させた標識分子に対する免疫組織化学染色により有効性をテストしたところ、良い結果を得た。前頭前野の複数の領野から電場電位とスパイク活動を記録する実験が順調に推移している。また、投射特異的機能ブロック法の開発が大幅に前進した。前頭前野領野間の相互作用を検討するため、ウィスコンシンカード分類課題動物版(以下WCSTと略記する)遂行中のサルの前頭前野の複数の領野から電場電位の同時記録を行ってきた。今期は、記録に尾状核頭部を含めた。前帯状溝皮質、主溝領域、尾状核頭部の3領域は試行の初めの注視期(サンプル刺激が出る前、0.75秒間)と試行間隔期(2秒間)に15ヘルツ付近の低ベータ周波数帯の信号を増加させ、これらの周波数成分は3領域の間で同期していた。周波数成分の同期は、この時期に3領域の間で信号のやり取りが盛んに行われていることを示唆する。さらに、試行間隔における低ベータ周波数領域の周波数成分信号強度は、誤答後よりも正答後の試行間隔において強まっていた。正答後には次の試行へ向けて「作業記憶による行為選択モード」を強める必要がある。

そこで、正答後の試行間隔における同期した周波数成分信号強度増加は、前帯状溝皮質、主溝領域、尾状核頭部が協調して「作業記憶による行為選択モード」との仮説を支持した。また、特定の投射における情報の流れを選択的に阻害したときの行動への影響を直接に検討するため、ウィルスベクターによる遺伝子導入法を用いた投射特異的機能ブロック法の開発を進めてきた。今期はテスト系として左右半球の前頭葉背内側部(中心は8B野)間の交連投射を選び、ドキシサイクリン依存的なテトロドトキシン発現によりシナプス伝達がドキシサイクリン依存的に阻害されることを電気刺激により誘導される電場電位反応をEcoG電極で記録して検証するアッセイ法を開発した。誘導反応を安定に記録することができるようになった。前頭前野領野間の相互作用を検討するため、ルールを頻繁にスイッチする認知制御要求の高い課題を遂行中のマカクサルの前頭前野の複数の領野から電場電位の同時記録を行い、またウィルスベクターを用いた投射特異的機能ブロック法の開発をしてきた。記録実験においては、前帯状溝皮質、主溝領域、尾状核頭部が試行の初めの注視期と試行間隔期(2秒間)に低ベータ周波数帯(15Hz)の信号を増加させ、これらの周波数成分は3領域の間で同期していた。同期活動の増加は、この時期に3領域の間で信号のやり取りが盛んに行われていることを示唆した。サブ課題「前頭前野の異なる領野間の相互作用」において、いくつかの技術的問題を解決し、本番の記録を開始することができた。また、サブ課題「投射特異的機能ブロック法の開発」において、コレラ毒Bサブユニット(CTB)にテトラサイクリン制御性トランス活性化因子(rtTA)を融合させたタンパク質(CTB-rtTA)の遺伝子を組み込んだウィルスベクターを投射先に注入して、CTBの逆行性軸索内輸送能力を使ってrtTAを投射元に運ぶという独創的方法を考案し、極めて多くの神経細胞を2重感染させることができた。リークを抑える改良が必要であるが、2重感染の効率化に比べれば技術的困難は低いと思われる。技術開発の山を越えた。前頭前野の複数の領野から電場電位とスパイク活動を記録する実験はさらに進め、いろいろな方法で解析する。投射特異的機能ブロック法については、電気刺激と誘導電場電位の記録により、テトロドトキシンによるシナプスの機能ブロックがDoxによりオン・オフしていることを確かめる。28年度が最終年度であるため、記入しない。認知脳科学前頭極は遂行中の課題からトップダウン注意を他の事柄にそらず役割を果たすとの仮説を立て、この仮説の更なる検証のために遂行中の課題と関係ない刺激へ注意を払い探索する能力を比較する実験の計画を立てた。しかし、類似の実験デザインでの研究が英国オックスフォード大学のMark Buckleyのグループにより行われ、我々の仮説とほぼ一致する結果が得られたとの情報を得たので、前頭極の機能を破壊行動実験で調べるサブ課題は中止し他のサブ課題に集中することにした。投射特異的機能ブロック法の開発に成功したら、この方法を用いて前頭極と前頭前野の他の領野との相互作用を調べ、前頭極機能の更なる解明を進めたい。
寄生虫多重感染宿主における樹状細胞分化と宿主T細胞の機能発現調節

住血吸虫感染宿主におけるTh1/Th2応答が宿主・寄生体関係の如何なる機序で規定されるのかを検討した。マンソン住血吸虫(Sm)を先行感染させた後にPlasmodium chabaudi(Pc)を重複感染させた場合、本来はPcで致死性のA/Jマウスが強いIFNγ産生を示して回復する。その機序として樹状細胞・T細胞相互作用に生じた変化を解析した。脾臓樹状細胞および骨髄由来樹状細胞双方についてSm虫卵抗原が単独でTh1誘導関連の樹状細胞活性化を導く可能性は否定的であった。樹状細胞によるTh1応答誘導にCD8^+樹状細胞が関与するという可能性に基づいて行った検討では、Sm感染A/Jマウス脾臓におけるCD8^+樹状細胞の頻度がPc単独感染A/Jマウスより有意に減少して、むしろ抵抗性のB6マウスに類似しており、Pc感染抵抗性がCD8^+樹状細胞と相関する可能性が考えられた。Pc感染におけるサイトカイン応答をRT-PCRによって網羅的に比較した。重複感染マウスで上昇したのはIL-4、IL-10及びIFNγであったが、樹状細胞のIL-12産生上昇は検出できなかった。MACSにて樹状細胞を濃縮してナイーヴA/Jマウス腹腔に投与したが、検討した細胞数では樹状細胞によるPc感染抵抗性は転移しなかった。A/Jマウスの、Pcに対する感染抵抗性変動にTreg細胞の関与がある可能性を検討した。A/JマウスのPc単独感染、重複感染及びSmのみの感染におけるTreg細胞誘導をCD4^+、CD25^+、Fox-P-3にて判定した。その結果、Pcの単独感染では重複感染と比較してTreg細胞分画が低値であった。Treg細胞のPc感染抵抗性への関与を検討するため、抗CD25抗体投与にてTreg細胞を除去してからPcを感染させた。その結果、Sm感染でA/Jマウスが獲得したマラリア感染抵抗性が、Treg細胞の除去により再びPcによって死亡するようになった。以上よりマンソン住血吸虫感染A/JマウスにおいてはTreg細胞が誘導され、それがP.chabaudi感染に対する抵抗性を規定することが強く示唆された。そこでの樹状細胞の関与は今後の検討課題である。寄生虫感染における宿主免疫応答のTh1/Th2応答調節機序を樹状細胞分化の観点から検討した。マウスの実験的マンソン住血吸虫感染をモデルとして、マウスマラリアとの多重感染の環境にするとマウス系統に特徴的なTh1【double arrow】Th2の分化変動が観察されるため、その際に樹状細胞応答にどのような変化がみられるかを検討した。多重感染を行なう実験系では実験間の変動因子が大きいため、感染の代わりに寄生虫抗原の免疫で代替して安定した実験系とすることを試みたが、今年度の検討では寄生虫抗原の免疫によって宿主応答変動パターンが安定してくることは観察できず、当面は寄生虫感染を実際に行なっていくことはやむを得ないと結論した。In vitroの樹状細胞応答の検討にはマウスの脾臓樹状細胞を用いた。

正常マウスの脾臓細胞をBSAに重層して遠心後、インターフェースをoverhightで培養し、付着性でCD11c陽性の細胞を回収した。これを6.5×10^5/mlの濃度に調整し、10%FCS RPMI1640中で可溶性虫卵抗原(SEA)または成虫抗原(SWAP)によるin vitroの刺激を48時間加えることによる樹状細胞の活性化誘導をClass II MHCの発現上昇を指標として観察した。SEAおよびSWAP刺激によって非感染マウスの脾臓樹状細胞は活性化がin vitroで観察され、Class II MHCの有意な発現上昇が見られた。これらの活性化樹状細胞のサイトカイン産生を検討中であるが、正常マウス由来の脾臓樹状細胞では明らかなTh1/Th2パターンは観察されなかった。多重感染によって宿主の側にマラリア抵抗性の変化がおこった宿主体内のマラリア原虫に如何なる遺伝子発現の違いがあるかを蛍光ディフェレンシャルディスプレイ法で比較した。宿主マウスにおける多重感染の有無によって原虫の遺伝子発現に差異が認められたが、それが特異的なものか、また再現性を示しうるかについて検討を継続中である。主要研究課題2点の検討を進めた。第一にマンソン住血吸虫を先行感染させておくことによりネズミマラリア(Plasmodium chabaudi)に対して感受性であるA/Jマウスの致死率が変化するマウス実験系において、宿主樹状細胞の活性化プロフィールに如何なる変化が起こっているかを質的・量的に検討した。宿主樹状細胞活性化プロフィールをFACSによる細胞表面マーカー検索及びサイトカイン産生で比較検討したところ、A/Jマウス樹状細胞のCD8陽性分画比率が住血吸虫との多重感染下ではマラリア単独感染と比較して低下し、抵抗性であるB6マウスの樹状細胞とほぼ同一の表現型比率に変化していた。さらに樹状細胞のIL-12産生をRT-PCRにより半定量解析したところ、P.chabaudi単独感染A/Jマウスの樹状細胞が感染早期にIL-12をほとんど産生しないのに対して、多重感染A/Jマウスの樹状細胞はマラリアの感染早期に抵抗性であるB6マウスの樹状細胞と同等の産生上昇を示すように変化しており、B6と多重感染A/Jとは同様の樹状細胞表現型とサイトカイン産生パターンを示すことがわかった。第二に多重感染環境下で宿主免疫を刺激する抗原に何らかの質的変異が生じた可能性を検討する目的で、Treg細胞応答をP.chabaudiの単独感染と住血吸虫との多重感染マウスの間で比較した。しかし両者間にはTreg細胞の量には差がないことをFACSにて観察した。さらにP.chabaudi単独感染で100%死亡するA/Jマウスに抗CD25抗体を投与してTreg細胞を除去した場合でも生存率の変化はなく、多重感染下のマラリア感染による死亡率の変化にはTregは関与していないと考えられた。以上の結果より、住血吸虫との多重感染環境下のA/Jマウスにおけるマラリア感染感受性の変化には、少なくとも感染宿主の樹状細胞応答の変化が関係していることが示唆された。寄生虫多重感染により宿主の生体防御機構に生じる変動をA/Jマウスのマンソン住血吸虫(S.mansoni)とネズミマラリア(P.chabaudi)重複感染モデルを用いて細胞免疫学的に検討した。A/JマウスはP.chabaudi感染により死亡するがS.mansoniとの多重感染条件下では死の転帰を免れCD8^+の樹状細胞分画が抵抗性系統であるB6マウス同レベルに低下していた。
生鮮食料品の流通改革とグランドデザイン：水産物を巡る制度流通の現代的意義と商機能

本研究は、生産・消費の持続・安定に資する流通の要件・課題を、水産物卸売市場流通の現代的意義・機能の検証を軸に考究することを目的としている。具体的には、市場流通の縮小再編過程・要因を、消費地卸・仲卸の経営行動と法規定の関係(制度流通内部の問題)、川上・川下のチャネル選択と市場の位置(市場離れの実相)から捉える。本年度は、計画に即し、(1)市場制度改革の協議過程や主な改正点を俯瞰的に整理・評価するとともに、(2)築地卸を調査・分析起点に、取扱縮減下で進む市場業者の経営と法制度の限界を卸・仲卸二段階制(二段階制)の揺らぎ・含意に注目して検討した。(1)参入障壁の低減と業務・経営の自由度向上を梃子に民間資本を誘致し既設市場・業者の競争・再編を促す中間流通合理化が今般の制度改革の最大の狙いで、それは護送船団的市場行政の終焉を示すと考えられた。また、二段階制を市場システムに維持しつつも垣根規定を緩め不整合を増幅させてきたことが卸・仲卸の共食い競争や不振を煽り、川上・川下変化への順応阻害要因となったことも否めないこと、しかしその是正どころか、二段階制の現代的意義や要否の再考もないまま規制改革だけが先行している実態等、を確認した。(2)垣根の乗り越えは築地でも例外ないが、卸のそれは兼業・第三者販売に限らず、買参権所有量販との取引や系列会社又は仲卸経由の対応など多元的回路の組合せからなる。仲卸との垣根を堅持すれば業容縮小は必至で収益・財務改善の取り組み効果も期待薄という経営・対応の限界が乗り越えを動機づけるが、それが減収に歯止めを掛け得ても、仲卸の顧客争奪や業績悪化を伴えば本業の代金回収リスク増として跳ね返るジレンマを伴い、つまり対仲卸関係・問題の複雑さが乗り越えや対応回路の選定を制約することも示唆された。なお、上記から、現制度改革に欠落する視座や検討課題についても検討を行った。交付申請時の計画上、卸売市場制度改革の要点・影響を俯瞰・考察する、(今般の改革で卸・仲卸間の垣根関連規定の法定削除が進むことを踏まえ)二段階制の揺らぎの実相を卸・仲卸の経営問題・対応から捉える、ことが本年度の課題であった。後者は、大阪・福岡の先行研究で確認した二段階制の揺らぎが集散拠点市場でも例外なく進むのかを確認することを念頭に築地を事例対象とした。結果的に、後述する次年度以降の郵送調査費確保・予算繰り越しのため、調査対象を卸(加工専門以外の5社と開設者)に限定、仲卸の卸方向への乗り越えは捕捉できなかったが、卸経営の前提として仲卸の経営状況や市場買受構造の変化等も加味することで、卸の現行経営・問題を起点に両者の関係性に関わる前掲知見を得ることができた。上記2つの検討結果を組み合わせ、又はその一部を学会で口頭発表した。以上から、一部検討の範囲縮小・見直しは伴ったものの、概ね当初の計画を実行できたと判断・評価している。交付申請時の計画では、2年目(2019年度)は川上・川下の取引実態等に関する2種の郵送調査を、3年目(2020年度)はそれを踏まえた取引先選定・市場評価等に関する面談調査をそれぞれ行う予定である。ただ、調査・検討の進捗や予算状況を考慮し、効率的な調査・検討の実施を前提に、2019年度の検討対象を川上、20年度を川下に絞り、郵送・面談調査を各年度行う手順に切り替えることも検討中である。これら川上・川下起点の検討の狙いは、卸売市場流通の縮小再編を、市場利用者側の取引行動や市場評価から捉えることにある。なお、特に郵送調査(2種)については予算の関係上、当初計画通りの全国調査実施は非常に困難な状況だが、郵送調査の実施可否(面談/定性調査への集約)を含め、回収率や研究費の効率・合理的使用の可否を考慮して調査の対象範囲と内容・方法等を最終的に判断・調整したい。

(2)垣根の乗り越えは築地でも例外ないが、卸のそれは兼業・第三者販売に限らず、買参権所有量販との取引や系列会社又は仲卸経由の対応など多元的回路の組合せからなる。仲卸との垣根を堅持すれば業容縮小は必至で収益・財務改善の取り組み効果も期待薄という経営・対応の限界が乗り越えを動機づけるが、それが減収に歯止めを掛け得ても、仲卸の顧客争奪や業績悪化を伴えば本業の代金回収リスク増として跳ね返るジレンマを伴い、つまり対仲卸関係・問題の複雑さが乗り越えや対応回路の選定を制約することも示唆された。なお、上記から、現制度改革に欠落する視座や検討課題についても検討を行った。交付申請時の計画上、卸売市場制度改革の要点・影響を俯瞰・考察する、(今般の改革で卸・仲卸間の垣根関連規定の法定削除が進むことを踏まえ)二段階制の揺らぎの実相を卸・仲卸の経営問題・対応から捉える、ことが本年度の課題であった。後者は、大阪・福岡の先行研究で確認した二段階制の揺らぎが集散拠点市場でも例外なく進むのかを確認することを念頭に築地を事例対象とした。結果的に、後述する次年度以降の郵送調査費確保・予算繰り越しのため、調査対象を卸(加工専門以外の5社と開設者)に限定、仲卸の卸方向への乗り越えは捕捉できなかったが、卸経営の前提として仲卸の経営状況や市場買受構造の変化等も加味することで、卸の現行経営・問題を起点に両者の関係性に関わる前掲知見を得ることができた。上記2つの検討結果を組み合わせ、又はその一部を学会で口頭発表した。以上から、一部検討の範囲縮小・見直しは伴ったものの、概ね当初の計画を実行できたと判断・評価している。交付申請時の計画では、2年目(2019年度)は川上・川下の取引実態等に関する2種の郵送調査を、3年目(2020年度)はそれを踏まえた取引先選定・市場評価等に関する面談調査をそれぞれ行う予定である。ただ、調査・検討の進捗や予算状況を考慮し、効率的な調査・検討の実施を前提に、2019年度の検討対象を川上、20年度を川下に絞り、郵送・面談調査を各年度行う手順に切り替えることも検討中である。これら川上・川下起点の検討の狙いは、卸売市場流通の縮小再編を、市場利用者側の取引行動や市場評価から捉えることにある。なお、特に郵送調査(2種)については予算の関係上、当初計画通りの全国調査実施は非常に困難な状況だが、郵送調査の実施可否(面談/定性調査への集約)を含め、回収率や研究費の効率・合理的使用の可否を考慮して調査の対象範囲と内容・方法等を最終的に判断・調整したい。本年度(2018年度)は約9.6万円の残額が生じたが、これは次年度以降実施予定の2種の郵送調査を見据え、意図的に繰り越したことによる。採択予算は申請時の見積もり額を大幅に下回ったため、特に経費を要する郵送調査費の不足を少しでも補えるよう、年度開始当初、本年度の調査・検討を必要最小限に抑え、25万円を目標に次年度繰り越しを計画した。しかし、現地調査用PCの故障・入替えの必要性が生じた結果、繰り越し可能額は目標値に及ばず、上記額に限られた。勿論、その繰越額は全て郵送調査(予備調査・打合せ費含む)の不足分を補うために活用する。
ウェールズ地方に産するアングルシー藍閃変成帯の変成帯構造と変成鉱物分帯の研究

本課題では、地質学発祥の地であるブリテン諸島が、どのような地質構造発達プロセスで形成されたかを明らかにすることを大目的とし(1)ウェールズ西部、アングルシー地域が沈み込み帯で生じる太平洋型造山運動で形成されたことを認定するための研究(2)スコットランド南部、バラントレー地域が太平洋型造山運動で形成されたことを認定するための研究を行いました。20年度は(2)の目的を達成するために、バラントレー地域に産するオフィオライトと高圧変成岩に注目し、記載岩石学的な研究によって、それぞれが保持する変成度の決定を行いました。その結果は、高圧変成岩は、緑色変岩相、青色変岩相、緑レン石-角閃岩相の鉱物組み合わせを保持し、いわゆる沈み込み帯の地温勾配を特徴づける高圧中間型の変成相を保持していることが明らかとなりました。一方でオフィオライトは、低圧な変成条件で形成された鉱物組み合わせを保持しており、このことからオフィオライトは海洋底熱水変成作用を被っていると解釈しました。以上の結果から、バラントレーの高圧変成岩は沈み込み帯で変成作用を被った後に、上昇しオフィオライトの底に定置したと結論づけました。本研究の成果は、この地域にかつて沈み込み帯が存在していたことを示し、このことはこの地域が太平洋型造山運動で形成された地質体であることを示します。本研究成果は、論文として海外の学術論文雑誌(Lithos)で発表しており、高い評価を受けています。地質学発祥の地であるイギリス諸島が、どのような地質構造発達プロセスで形成されたかを明らかにすることを大目的とし(1)ウェールズ西部、アングルシー地域が沈み込み帯で生じる太平洋型造山運動で形成されたことを認定するための研究(2)スコットランド南部、バラントレー地域が太平洋型造山運動で形成されたことを認定するための研究を行いました。当該年度は、それぞれの地域に産する高圧型変成帯に注目し、(5)基本的な変成岩岩石学の研究(変成相系列、変成温度圧力条件、変成反応等)(6)広域変成帯の変成帯構造の記載(変成帯の上限と下限の記載、周囲の地質体との構造的関係)を行い、得られたデータを沈み込み帯で形成される太平洋型広域変成帯の特徴と比較しました。これらの成果は4本の論文として国際学術雑誌に発表済みです。イギリス諸島の地質は世界で最も古くから研究史があり、現在でも尚、多くの研究者が研究を行っております。ここで成された研究手法が、世界のあらゆる地質体に適用されてきたという現状があることから、本課題の研究成果は世界の地質学に非常に大きなインパクトを与えます。研究成果を世界に強くアピールするには、成果を国内外に発信することが重要です。そのため、当該年度に発表した4本の論文は、非常に意義のある成果だと書えます。また、当該年度はスコットランドで開かれた国際科学学会に参加しました。その際に、現地の地質調査、試料採取を併せて行いました。ここで得られた試料を用いて、イギリス諸島の地質構造発達プロセスを、さらに深く理解するべく今年度以降も研究を行っていきます。
分散効果を伴う粘性保存則に対する初期値問題の時間大域解の第２漸近形の構成

本研究では,分散項を持つ粘性保存則方程式に対する初期値問題の時間大域解の漸近挙動に関する考察を行った.特に本研究では小さい初期値に対する問題を考え,初期値が空間遠方で次数α(>1)のオーダーで0に減衰する場合を取り扱った.この問題については,非線形散逸波と呼ばれるBurgers方程式の自己相似解が解の漸近形となることが知られている.これまでの報告者の研究では, α>2の場合の研究を行い,解の第2漸近形を構成することで,非線形散逸波への最適な漸近レートが導出されていた.本年度の報告者の研究においては,先行研究では扱われていなかった,初期値が緩やかに0に減衰する, 1<α≦2の場合の研究を行った.この場合, α>2の場合に比べて初期値の効果が強く,非線形散逸波への漸近レートが初期値の減衰率に大きく依存することがわかった.また,摂動方程式の線形化方程式を詳細に解析することで, α>2の場合とは異った初期値の減衰率に対応した解の第2漸近形を構成することにも成功した.更にこれによって,与えられた漸近レートが最良となるための条件を明らかにすることができた.本研究結果は国際雑誌に投稿済で,現在査読中である.研究期間の後半では,上記の粘性保存則方程式に関連する双曲型の偏微分方程式に対する初期値問題を取り扱った.具体的には,緩和的双曲型保存則方程式系の一種であるJin-Xinモデルから導かれる,移流項を伴う消散型波動方程式の解の漸近挙動に関する研究を行い,上記の粘性保存則方程式に対応する結果を得ることにも成功した.当該結果は現在論文を準備中であり,今年度初めには国際雑誌に投稿する予定である.本年度はまず当初の研究計画書に記載の通り,空間遠方で緩やかに減衰する初期値を持つ分散項付き粘性保存則方程式の解の漸近挙動に関する研究を行い,予定の通りに,解の漸近形とその漸近レートの導出及び解の第2漸近形の構成を行い,新規性のある結果が幾つか得られた.また,これに関連する移流項付き消散型波動方程式の解の漸近挙動に関する研究も行い,粘性保存則方程式の問題に対応する結果を得ることにも成功した.これらの結果については,上記の通り前半の内容は既に論文を投稿済みであり,後半の内容についても現在論文を準備中で,近日中に投稿できる目処が立っている.このことから判断して,本研究は非常に有意義な研究になったと言えるが,当初の研究計画とは若干異なる方向に進行しており,予定にはなかった消散型波動方程式に関する研究を行なった.このため,本来の目的の一つであった,空間遠方で異なる値に収束するような初期値を持つ粘性保存則方程式の解の第2漸近形に関する研究は未解決となっている.従って,上記の評価が適切であると考えられる.今後の研究では,当初の研究計画書に記載の粘性保存則方程式に関する問題に戻り,初期値が空間遠方で異なる値に収束する場合,特に進行波が発生する場合の解の第2漸近形の構成に関する考察を行う予定である.このような場合は具体的に,進行波解と呼ばれる関数が解の漸近形となり,元の方程式の解を進行波解とその摂動とみなしたとき,初期摂動の減衰率に応じた進行波への漸近レートが得られている.特に,初期摂動が多項式オーダーで減衰していれば多項式オーダーで,指数関数オーダーで減衰していれば指数関数的オーダーで進行波解に漸近することが知られている.本研究では,解の第2漸近形を構成することで,進行波解への漸近レートの最良性を考察する.研究遂行のためには,本年度に実施した,初期値が空間遠方両側で0に減衰する場合における,初期値の減衰率に着目した研究でのアイデアが有効であると考えられる.これまで考えられてきた摂動方程式を再考し,対応する適切な線形化方程式を導き,その解の主要部をこれまでの第2漸近形の導出法を適用して導く.得られた解の評価については,必要に応じて重み付きエネルギー法を適用することなども考えられる.また,これらの研究のヒントを得るために,国内外の研究集会に参加し知見を広げ,更に過去の結果に関する書籍・論文を通読するなど,研究と並行した継続的な学習も行う.本研究では,分散項を持つ粘性保存則方程式に対する初期値問題の時間大域解の漸近挙動に関する考察を行った.特に本研究では小さい初期値に対する問題を考え,初期値が空間遠方で次数α(>1)のオーダーで0に減衰する場合を取り扱った.この問題については,非線形散逸波と呼ばれるBurgers方程式の自己相似解が解の漸近形となることが知られている.これまでの報告者の研究では, α>2の場合の研究を行い,解の第2漸近形を構成することで,非線形散逸波への最適な漸近レートが導出されていた.本年度の報告者の研究においては,先行研究では扱われていなかった,初期値が緩やかに0に減衰する, 1<α≦2の場合の研究を行った.この場合, α>2の場合に比べて初期値の効果が強く,非線形散逸波への漸近レートが初期値の減衰率に大きく依存することがわかった.また,摂動方程式の線形化方程式を詳細に解析することで, α>2の場合とは異った初期値の減衰率に対応した解の第2漸近形を構成することにも成功した.更にこれによって,与えられた漸近レートが最良となるための条件を明らかにすることができた.

本研究結果は国際雑誌に投稿済で,現在査読中である.研究期間の後半では,上記の粘性保存則方程式に関連する双曲型の偏微分方程式に対する初期値問題を取り扱った.具体的には,緩和的双曲型保存則方程式系の一種であるJin-Xinモデルから導かれる,移流項を伴う消散型波動方程式の解の漸近挙動に関する研究を行い,上記の粘性保存則方程式に対応する結果を得ることにも成功した.当該結果は現在論文を準備中であり,今年度初めには国際雑誌に投稿する予定である.本年度はまず当初の研究計画書に記載の通り,空間遠方で緩やかに減衰する初期値を持つ分散項付き粘性保存則方程式の解の漸近挙動に関する研究を行い,予定の通りに,解の漸近形とその漸近レートの導出及び解の第2漸近形の構成を行い,新規性のある結果が幾つか得られた.また,これに関連する移流項付き消散型波動方程式の解の漸近挙動に関する研究も行い,粘性保存則方程式の問題に対応する結果を得ることにも成功した.これらの結果については,上記の通り前半の内容は既に論文を投稿済みであり,後半の内容についても現在論文を準備中で,近日中に投稿できる目処が立っている.このことから判断して,本研究は非常に有意義な研究になったと言えるが,当初の研究計画とは若干異なる方向に進行しており,予定にはなかった消散型波動方程式に関する研究を行なった.このため,本来の目的の一つであった,空間遠方で異なる値に収束するような初期値を持つ粘性保存則方程式の解の第2漸近形に関する研究は未解決となっている.従って,上記の評価が適切であると考えられる.今後の研究では,当初の研究計画書に記載の粘性保存則方程式に関する問題に戻り,初期値が空間遠方で異なる値に収束する場合,特に進行波が発生する場合の解の第2漸近形の構成に関する考察を行う予定である.このような場合は具体的に,進行波解と呼ばれる関数が解の漸近形となり,元の方程式の解を進行波解とその摂動とみなしたとき,初期摂動の減衰率に応じた進行波への漸近レートが得られている.特に,初期摂動が多項式オーダーで減衰していれば多項式オーダーで,指数関数オーダーで減衰していれば指数関数的オーダーで進行波解に漸近することが知られている.本研究では,解の第2漸近形を構成することで,進行波解への漸近レートの最良性を考察する.研究遂行のためには,本年度に実施した,初期値が空間遠方両側で0に減衰する場合における,初期値の減衰率に着目した研究でのアイデアが有効であると考えられる.これまで考えられてきた摂動方程式を再考し,対応する適切な線形化方程式を導き,その解の主要部をこれまでの第2漸近形の導出法を適用して導く.得られた解の評価については,必要に応じて重み付きエネルギー法を適用することなども考えられる.また,これらの研究のヒントを得るために,国内外の研究集会に参加し知見を広げ,更に過去の結果に関する書籍・論文を通読するなど,研究と並行した継続的な学習も行う.
放送通信融合環境における再生待ち時間を短縮するマルチキャスト配信技術に関する研究

放送通信融合環境において多くのモバイル端末に同じ映像データをリアルタイムに配信するマルチキャスト配信技術において,映像データ受信時の待機時間および再生中の途切れ時間で構成される再生待ち時間を短縮するスケジューリング技術を開発し,モバイルマルチキャスト配信の高性能化を図ると共に,スケジューリング技術を適用可能なモバイル端末向けの映像配信システムを開発し,有用性を評価した.具体的には,研究期間内に以下を明らかにした.1.視聴環境の悪化で発生する映像再生中の途切れを減らす映像切替え技術放送通信融合環境において,ユーザの視聴契機を考慮して再生中断時間を短縮するスケジューリング手法を提案した.提案手法では,サーバの配信ネットワークに対するユーザの視聴契機として参加と離脱の両方を考慮してセグメントをスケジューリングすることで,再生中断時間を短縮する.評価では,離脱契機の周期,サーバの放送帯域,ユーザの通信帯域,および受信要求を行うユーザ数の4種類について,再生中断時間を比較した.評価の結果,すべての評価項目について,提案手法は再生中断時間を短縮できた.2.再生待ち時間を短縮するモバイルマルチキャスト配信システムマルチカメラによるライブ配信で発生する負担を削減し,より簡易にライブ配信を行うため,モバイル環境における端末間直接通信を用いたマルチカメラによるライブ配信システムを提案した.また,提案システムのプロトタイプを構築し,ビデオスイッチング機能により,複数の送信端末のカメラで撮影した映像が中継端末および配信端末を介して,ライブストリーミングサービスから視聴者端末で視聴できることを確認した.データ再生時の途切れ時間を短縮するためのスケジューリング手法ならびにスケジューリング手法の有用性を評価するためのモバイルマルチキャスト配信システムのプロトタイプを実現し,評価を行った.また,初年度の英語発表件数は,計画していた1件から3件に増え,学術論文も初年度から1件掲載された.1.視聴中の映像操作を考慮したスケジューリング手法の提案ユーザが移動中にモバイル端末で映像を視聴する場合、電波の切断や帯域の変動で視聴環境が悪化すると通信速度が低下し、映像再生中に途切れが発生する。本項目では、映像再生中の途切れを無くすため、電波状況の変化に対応した映像切替え技術を提案する。YouTubeなどで利用されている動画配信方式MPEG-DASHでは、サーバは複数の解像度の映像データを同時に配信して、ユーザは電波状況に応じて選択できる。本研究では、映像データを等分割して配信するMPEG-DASHを参考にして、複数映像の同期配信で再生中の途切れが減少するスケジューリング技術を提案する。2.再生待ち時間を短縮するモバイルマルチキャスト配信システム申請者はこれまで、計算機シミュレーションによるスケジューリング手法の評価を幾つか行ってきた。今後、実際のネットワーク環境を想定してスケジューリング手法の有用性を評価するために、申請者は評価環境を新たに構築する必要がある。そこで、再生待ち時間短縮のためのスケジューリング技術の有用性を評価するため、モバイルマルチキャスト配信システムを構築する。

1.次年度使用額が生じた理由当初計画していた英語発表件数が1件から3件に増えたため,旅費ならびに参加費として30万円を平成31年度予算から前倒しして使用した.2.仕様計画システム評価用計算機の費用ならびに学会誌投稿料を調整するとともに,不足した場合は他の外部資金を効率的に利用することで,修正した予算計画で研究を進めていくように努める.
イカ類の共感性に関する行動学的研究

本研究は、イカ類の群れの社会的機能の維持について、同種個体の心的状態や置かれている状況を理解し、共有する能力、すなわち「共感性」が基盤となっているとの仮説を立て、イカ類の共感性の実態とその発現過程を、体色・模様の変化を基調としたボディーパターンなどを検査項目として読み解き、共感性の系統発生について考察を試みる。平成30年度は研究項目「共感性の発達過程」について、アオリイカを対象に以下の事柄を実施した。野外採集したアオリイカ卵を室内飼育し、孵化個体の集団を得た。次に、これら飼育集団を対象に、前年度の研究成果を踏まえて、正と負の情動伝染に注目して共感性の孵化後の発現の有無を検証した。初めに、隣接する2つの透明な水槽にそれぞれアオリイカを収容して実演個体、観察個体とした。そして、実演個体のみに捕食者(驚異刺激)、餌生物(報酬刺激)、アオリイカ(中性刺激)のアニメーションを提示して、刺激に対する実演個体、およびそれを見た観察個体の反応を観察し、情動の伝搬が起こるか、その発現過程を検証した。その結果、実演個体は30日齢よりアニメーションに反応し、特に、捕食者のアニメーションに対して表出するボディーパターンを顕著に変化させた。すなわち、負の情動の誘導が認められた。また、表出されるボディーパターンは日齢より異なっており、情動反応が孵化後に変化することが考えらえた。一方、観察個体は60日齢より、捕食者アニメーションに対峙した実演個体を見て負の情動を示すボディーパターンを表出し、情動伝染が認められた。同様のことは90日齢のアオリイカにおいても認められた。これらのことを通じて、アオリイカでは孵化後に、驚異対象について負の情動伝染が発現すること、アニメーションを用いた行動実験が本種の行動発現の検証にも有効であることを明らかにした。当初の計画に沿ってアオリイカの飼育を行い、これに基づいて行動実験を実施することができた。また、前年度に確立したアニメーション提示による情動、共感性の検証法が、若齢期のアオリイカにも有効であることを確認できた。それぞれの実験および観察は順調に進めることができ、特に大きな計画変更を行う必要は生じなかった。このことより、研究目的であるイカ類の共感性いついて重要な知見を得ることができた。これらは平成31年度(改め、令和元年度)の研究の基盤ともなり得るもので、平成30年度の研究はおおむね順調に進展していると評価できる。今後は当初の研究計画に沿って研究項目を実施する。すなわち、他のイカ類についても共感性の実態を調べ、アオリイカと比較することでイカ類における共感性の進化的側面について解明することを試みる。平成29年度は研究項目「共感性の実態」について、アオリイカを対象に次のような研究を実施した。初めに、本種の負の共感について、捕食者のアニメーション(驚異刺激)を提示し、情動の検査項目を調べた(対照群)。次に、隣接する透明な水槽にアオリイカを収容し(隣接個体と被験個体)、隣接個体のみに驚異刺激を提示して、驚異刺激に対する隣接個体の反応を見て被験個体にも同様の情動が表出されるか、被験個体の情動の検査項目を対照群と照合し検証した。その結果、脅威刺激に対してアオリイカは特定のボディーパターンを表出した。また、隣接個体に呼応するように被験個体も類似のボディーパターンを表出した。次に、アオリイカの正の情動について、餌生物のアニメーション(攻撃刺激)を提示し、上述した負の情動と同様の実験を実施した。その結果、攻撃刺激に対して隣接個体は特定のボディーパターンを表出し、被験個体にも伝染した。これらのことから、アオリイカの負および正の情動は特定のボディーパターンに現れること、それは同種個体に伝わることなど、本種の共感性の基礎的項目を明らかにするともに、共感性の研究に有効な方法論を確立した。当初の計画に沿ってアオリイカの飼育を行い、これに基づいて各種の行動実験を実施することができた。また、本研究の方法上の主軸となるアニメーションを作成し、これを行動実験に適用することができた。それぞれの実験および観察は順調に進めることができ、特に大きな計画変更を行う必要は生じかなかった。また、このことにより、研究目的であるイカ類の共感性について重要な知見を得ることができた。これらは平成30年度以降の研究遂行の基盤となり得るもので、平成29年度の研究はおおむね順調に進展していると評価できる。

次に、これら飼育集団を対象に、前年度の研究成果を踏まえて、正と負の情動伝染に注目して共感性の孵化後の発現の有無を検証した。初めに、隣接する2つの透明な水槽にそれぞれアオリイカを収容して実演個体、観察個体とした。そして、実演個体のみに捕食者(驚異刺激)、餌生物(報酬刺激)、アオリイカ(中性刺激)のアニメーションを提示して、刺激に対する実演個体、およびそれを見た観察個体の反応を観察し、情動の伝搬が起こるか、その発現過程を検証した。その結果、実演個体は30日齢よりアニメーションに反応し、特に、捕食者のアニメーションに対して表出するボディーパターンを顕著に変化させた。すなわち、負の情動の誘導が認められた。また、表出されるボディーパターンは日齢より異なっており、情動反応が孵化後に変化することが考えらえた。一方、観察個体は60日齢より、捕食者アニメーションに対峙した実演個体を見て負の情動を示すボディーパターンを表出し、情動伝染が認められた。同様のことは90日齢のアオリイカにおいても認められた。これらのことを通じて、アオリイカでは孵化後に、驚異対象について負の情動伝染が発現すること、アニメーションを用いた行動実験が本種の行動発現の検証にも有効であることを明らかにした。当初の計画に沿ってアオリイカの飼育を行い、これに基づいて行動実験を実施することができた。また、前年度に確立したアニメーション提示による情動、共感性の検証法が、若齢期のアオリイカにも有効であることを確認できた。それぞれの実験および観察は順調に進めることができ、特に大きな計画変更を行う必要は生じなかった。このことより、研究目的であるイカ類の共感性いついて重要な知見を得ることができた。これらは平成31年度(改め、令和元年度)の研究の基盤ともなり得るもので、平成30年度の研究はおおむね順調に進展していると評価できる。今後は、当初の研究計画に沿って研究項目を実施する。すなわち、平成29年度に得たアオリイカの共感性について、その発達過程を実験的に詳細に追跡する。さらに、他種イカ類についても共感性の実態を調べ、アオリイカと比較することでイカ類における共感性の進化的側面について解明することを試みる。今後は当初の研究計画に沿って研究項目を実施する。すなわち、他のイカ類についても共感性の実態を調べ、アオリイカと比較することでイカ類における共感性の進化的側面について解明することを試みる。