hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト生体における耳小骨の非侵襲的な振動測定

外から耳に入った音は鼓膜やその奥の骨に伝わって聞こえている。今まで生体で鼓膜やその奥にある骨の振動を測定することは難しかったが、近年機器の進歩により徐々に可能となってきた。申請者は生体において鼓膜の振動を測定・解析し報告した。今回、その奥にある骨の振動を手術中に測定し解析をおこなった。今後さらなる測定や解析は必要だが、この結果が将来的に、中耳炎などの手術の際に効果的に聴力を改善する手助けになる可能性がある。平成26年度において、新たに3例の患者に対して術中の耳小骨振動の測定を実施した。これにより得られた合計5例の測定結果を解析すると、ツチ骨・キヌタ骨の振動に対して、アブミ骨は逆位相で振動していることが分かった。これを検証するため、形態が正常な側頭骨CT画像から10倍サイズの耳小骨モデルを作成し、オシロスコープを用いて術中のレーザー刺入方向から見た各測定点の位相の向きを測定した。その結果、耳小骨の振動軸を前ツチ骨靱帯と後キヌタ骨靱帯とした場合は位相が同方向となり、鼓膜張筋腱付着部と後キヌタ骨靱帯とした場合に逆位相となった。このことから、耳小骨の振動軸としては、鼓膜張筋腱付着部と後キヌタ骨靱帯を結ぶ直線上にあることが予想された。ただしこれは術中にレーザー光を照射した方向の成分に関してのみであり、3次元的な振動様式の解析をおこなうため、今後は3次元運動解析ソフトを用いてさらなる検討を行う予定である。また耳小骨周辺には様々な靱帯や筋腱が付着しており、これらの影響も振動には大きく関与していると考える。そのため、靱帯や筋腱をバネとみなしたモデルを作成し、実際の測定結果とあわせて検討を行う予定である。平成27年度は、6例において術中の耳小骨の振動測定を施行した。これらの測定結果も今までと同様、ツチ骨・キヌタ骨とアブミ骨の振動はほぼ逆位相であった。これをふまえ、10倍サイズで作成した耳小骨モデルを用いて、3次元運動解析ソフトをもちいて各測定点の動きを計測した。その際、耳小骨の振動軸を変えて計測した。すなわち鼓膜張筋腱とキヌタ骨単脚を結ぶ軸と、前ツチ骨靱帯とキヌタ骨靱帯を結ぶ軸の2通りで計測した。オシロスコープを用いた簡易的な計測では軸を変えると位相も変化して片方では生体での結果と異なっていたが、3次元運動解析ソフトによる解析では、どちらの軸でも位相は生体での結果と矛盾しなかった。これらの結果からは、まだどちらの軸が実際の生体における振動軸であるかは不明であったため、さらなる検証が必要と考える。耳小骨の振動様式として、部位によって逆位相となる結果であった。これは各症例でほぼ同様の位相関係となっており測定方法に問題はないと考える。CT画像から耳小骨モデルを作成し、振動軸を変化させることで振動の位相が異なることがわかった。術後にコーンビームCTを撮影し、術中のレーザー光の入射角とアブミ骨底板との角度を計算し、振幅をベクトル分解しアブミ骨底板に垂直な振動がどの程度あるのかを検討する予定であるが、術後にCT撮影を了承されない症例が続いており、症例がなかった場合はモデル上での計算となる可能性もある。耳科学今後はさらに症例を増やしながら、生体で得られたデータを基にして耳小骨の振動モデルを作成したり、3次元の運動解析を行う予定である。耳小骨モデルに靱帯や筋腱をバネとして追加し、より生体に近い状態での振動様式を検討していく。また、引き続き術後のCT撮影について、説明と同意を継続していくつもりである。これら耳小骨の振動様式を解明することにより、病変との関係や手術時の伝音再建の効率化に寄与できると考える。術中の耳小骨振動測定については、以前からおこなっており新規に機材を購入する必要がなかったため。また、術後のコーンビームCT撮影を了承する症例が予想より少なかったため。耳小骨モデルに靱帯や筋腱を追加するために使用したり、来年度の学会旅費および論文作成時の費用とする予定である。
高温高圧下における黒曜石の音速測定

本年度の研究目的は,天然ガラスである流絞岩-石英安山岩質の火山岩である黒曜石の音速(縦波および横波)を高温高圧下で精度よく測定し,得られた結果を用いて地球内部の地震波速度の分布,特に低速度層の成因について議論することであった。高温高圧下での音速測定に関して解決すべき問題が多くあったため,温度は約200°C,圧力は約4GPaの範囲での音速(縦波および横波)のデータが得られた。目的とした500°Cでの測定データは今のところ得られていない。1.シリカガラスについて,温度180(±4)°C,圧力3.8GPaまで,縦波および横波を測定した。その結果,常温でのシリカガラスの音速と定性的には同じ挙動を示した。加圧により現れる音速の極小値は,高温(180±4°C)ではより高圧側へシフトすることが分った。具体的には,常温では音速の極小値は縦波が2.3(±0.2)GPa,横波が2.6(±0.2)GPaであるが,180(±4)°Cでは,縦波が2.9(±0.2)GPa,横波が3.3(±0.2)GPaであることが分った。高温では音速の極小値はより高圧側にシフトするといえる。また180(±4)°Cでの弾性率およびその圧力微分が求まった。すなわち,体積弾性率Ko=37.7(GPa),dko/dp=-3.21,剛性率Go=30.5(GPa),dGo/dp=-2.71,ヤング率Eo=72.1(GPa),dEo/dp=-6.32,2.黒曜石の常温での音速測定の結果は,昨年度の実績報告書にてすでに報告したが,シリカガラスの高温高圧下での音速測定の結果から判断して,黒曜石の音速も高温では,その極小値を常温の場合に比べてより高圧側でもつことは確実である。3.得られた結果を地球内部の低速度層の問題に適用する場合,もし深さ50200Km位のところで,シリカガラスまたはこれに似たガラス質の岩石が存在すれば,低速度層の生因の1つとして今回の実験結果と同じ現象が地球内部で起っていると考えられる。今年度の研究目的は,流紋岩石英安山岩質のガラス質火山岩である黒曜石の音速(縦波および横波)を高温高圧下で測定することであった。今年度の研究によって,次のような新たな知見が得られた。1.パルスエコ-オ-バラップ法を用いて,黒曜石の音速(縦波および横波)を室温で6GPaまで精度よく測定することに成功した。黒曜石の音速はシリカガラスの音速と同様に,圧力増加とともに減少し,極小値をもつことが分った。すなわち縦波速度は,圧力2.8GPaで極小値をもち,その後圧力とともに再び増加する。横波速度は,圧力約3.6GPaで極小値をもつが,その後圧力6.0GPaまでほとんど増加しないことが分った。

測定された縦波および横波の速度の圧力変化から,体積弾性率,剛性率,ヤング率の圧力変化が求められた。常圧の体積弾性率Ko=38.54(GPa),dKo/dp=-0.7,剛性率Go=28.50(GPa),dGo/dp=-1.4,ヤング率Eo=68.59GPa,dEo/dp=-1.8と求められた。2.地球内部における地震波速度の減少等についての議論を行うためには,高温高圧下で黒曜石の音速測定を行うことが必要である。今年度はその準備として,高温高圧下での音速測定のための実験上の困難な問題解決のための研究を行った。その結果,200°Cまでの温度で実験デ-タが得られるようになった。今後は約500°Cまでの高温で,圧力4GPaまでの実験が可能なように技術改良を行う予定である。3.得られた結果を用いて,地球内部の地震波低速度層の成因について考察を行ったが,低速度層の存在する深さと実験結果の圧力とは対応がつくが,ガラス質火山岩がこの深さにどの程度存在するかが,問題になることが分った。本年度の研究目的は,天然ガラスである流絞岩-石英安山岩質の火山岩である黒曜石の音速(縦波および横波)を高温高圧下で精度よく測定し,得られた結果を用いて地球内部の地震波速度の分布,特に低速度層の成因について議論することであった。高温高圧下での音速測定に関して解決すべき問題が多くあったため,温度は約200°C,圧力は約4GPaの範囲での音速(縦波および横波)のデータが得られた。目的とした500°Cでの測定データは今のところ得られていない。1.シリカガラスについて,温度180(±4)°C,圧力3.8GPaまで,縦波および横波を測定した。その結果,常温でのシリカガラスの音速と定性的には同じ挙動を示した。加圧により現れる音速の極小値は,高温(180(±4)°C)ではより高圧側へシフトすることが分った。具体的には,常温では音速の極小値は縦波が2.3(±0.2)GPa,横波が2.6(±0.2)GPaであるが,180(±4)°Cでは,縦波が2.9(±0.2)GPa,横波が3.3(±0.2)GPaであることが分った。高温では音速の極小値はより高圧側にシフトするといえる。また180(±4)°Cでの弾性率およびその圧力微分が求まった。すなわち,体積弾性率Ko=37.7(GPa),dKo/dp=-3.21,剛性率Go=30.5(GPa),dGo/dp=-2.71,ヤング率Eo=72.1(GPa),dEo/dp=-6.32.2.黒曜石の常温での音速測定の結果は,昨年度の実績報告書にてすでに報告したが,シリカガラスの高温高圧下での音速測定の結果から判断して,黒曜石の音速も高温では,その極小値を常温の場合に比べてより高圧側でもつことは確実である。3.得られた結果を地球内部の低速度層の問題に適用する場合,もし深さ50200Km位のところで,シリカガラスまたはこれに似たガラス質の岩石が存在すれば,低速度層の生因の1つとして今回の実験結果と同じ現象が地球内部で起っていると考えられる。
音波を用いたガス温度・性状分布計測法の開発と,屋外等,大型空間への適用

従来の超音波を用いたガス温度・流速・性状の計測技術は伝播特性の制約から適用対象が限られるため,遠距離伝播特性が良好な可聴周波数域を用いた計測技術の開発を進めた。本研究では,これまでの成果と非線形状態推定理論の応用により,空間内ガス温度・流速・性状分布計測法(CT:Computed Tomography手法)を確立し,その大型空間への適用を実現した。まず,平成14年度は,実験用ダクトにおいて当該CT装置を試作し,本研究に係わる信号処理法・状態推定法・音響系構造等の有効性,装置の総合性能を検証した。また,屋外,大型建築物等への適用に最低限必要なハードウエアの仕様を明らかにした。続いて,平成15年度では,前年度に開発したCT装置を大型空間用に改造して,運動場,体育館等に設置し,人為的に温度分布等を発生させて精度,分解能,所要ハードウエア仕様等の関係を評価した。本研究を通じて,提案した手法の十分な実用性を確認できた。平成14年度は,実験用ダクトにセンサ(スピーカ・マイクロフォン)12対程度を設けたガス温度・流速・性状分布CT装置を試作して以下の成果を得た。1)CTシステム用ソフトウエアの製作・本研究で開した信号処理法・状態推定法,画面表示,信号授受機能を含む。2)CTシステム用ハードウエアの製作・SUS材機械加工にて,双曲線形状の音響ホーンおよび導波管を製作し,これに低歪形スピーカユニットおよびマイクロフォンを接続しセンサとした。・高分解能AD/DA交換ボードにより,各センサとソフトウエアを結んだ。3)実験用ダクトの製作4)総合性能検証試験・計測値の精度,空間分解能,非定常状態への追従性等を確認した。5)所要ハードウエア仕様解明試験・計算機の性能,音響系の出力,周波数特性等を評価した。音波伝播時間のガス温度・流速・性状(分子量等)依存性に着目した計測技術は,従来,超音波を用いて実用化されている。しかしながら,超音波利用の方式では伝播特性の制約から,屋外,高温・高ダスト環境,大型建築物等への適用には限界がある。そこで,報告者らは,遠距離伝播特性が良好な可聴周波数域を用いた計測技術の開発を進め,波長増加による計測分解能の低下に対処する信号処理法・送出信号波形の研究を行ってきた。ことに,本研究ではでは,非線形状態推定理論の応用により,可聴周波数域の音波を用いた空間内ガス温度・流速・性状分布計測法(いわゆるCT:Computed Tomography)の確立と,その屋外等,大型空間への適用を達成した。本研究成果の具体的内容として,平成14年度には,実験用ダクトにおいてスピーカ・マイクロフォン12対程度のガス温度・流速・性状分布CT装置を試作し、本研究に係わる信号処理法・状態推定法・音響系構造等の有効性と装置の総合性能(計測値の精度,空間分解能,非定常状態への追従性等)を検証した。また,装置の実用化に最低限必要なハードウェアの仕様(計算機の性能,音響系の出力・周波数特性)を解明した。続いて,平成15年度において,前年度に開発したCT装置を大型空間用に改造して,運動場,体育館等に設置し,人為的に温度分布等を発生させて精度,分解能,所要ハードウェア仕様等の関係を評価した。ことに,実用上許容できる音響系出力における十分な計測性能を達成することができた。
地方自治体における「政権交代」の実態の解明

本年度は、首長の政治的基盤にかかわる先行研究の調査を行い、関連する諸研究について主に日本語で書かれたものについて収集を行うことができた。また、首長の政治的基盤の強弱について探るために、市長の任期途中の辞職に注目し、その実態について分析を行った。そのために、1975年4月から2017年3月にかけての市長選挙を調査し、任期途中によるものと思われる620件の選挙事由を明らかにした。その結果、市長の死亡・病気による辞職、逮捕・起訴による辞職が最も多くなっている一方で、議会での不信任の議決や住民からのリコール請求といった制度的に予定されている任期途中の辞職は少ないことが明らかになった。また、他の事由としては、衆参両院議員や知事といった国政・県政への転出、自身や市役所職員の不祥事等に伴う引責辞任、議会等との政策対立に起因する出直し選への出馬といった事例が一定数あることを明らかにした。その結果、上記の市長の任期途中の辞職の事由のうち、死亡・病気による辞職以外のものについての事例について、市長の政治的基盤の強弱と密接に関連していることが分かった。この他に、現職市長の当落に密接に関連すると思われる対立候補の出現について明らかにするために、衆議院の選挙制度改革が、地方議員をはじめとする諸アクターの市長選挙の出馬に与えた影響について分析を行った。分析の結果、選挙制度改革が主として市議会議員の市長選挙への参入を促していることが明らかになった。これらの他に、当初予定していた市長選挙の当選者以外の情報(氏名等)のデータ構築についても行うことができた。関連する先行研究の収集・調査について、日本語文献に関してはほぼ終えることができた。また、市長の政治的基盤の強弱を調査する上で有益と思われる任期途中の辞職の事例について、その全容を明らかにすることができた。また、現職市長の対立候補の出現と衆議院の選挙制度改革の関係についても計量分析によって実証することができた。この他に、当初予定していた市長選挙の当選者以外の情報(氏名等)についてもデータの構築を行うことができた。今後の研究の推進に関しては、まず、先行研究の検討については英語文献についての収集・調査を行い、理論仮説の構築を行っていく予定である。また、市長選挙だけでなく、知事選挙についても事例やデータの収集を行う予定である。この他に、現職市長や議会多数派に押された対立候補を破って当選した市長の事例について検討し、首長の支持基盤形成の過程を明らかにすることを試みる。今年度は、予定していたデータ入力のアルバイトの雇い入れができなかったため、次年度使用額が生じた。次年度にアルバイトの雇い入れを行うか、難しいようであれば、データ入力を効率的に行うために必要な機器を購入したい。
ハイコンテント顕微鏡イメージング用いた新規神経変性疾患治療薬の自動検索法の開発

1シャペロン介在性オートファジー(CMA)の活性を細胞レベルで評価可能な蛍光プローブを開発した。このプローブを用いて、神経変性疾患の脊髄小脳失調症14型(SCA14)のモデル細胞ではCMA活性が低下していることを明らかにした。CMAは神経変性疾患の治療ターゲットであることを示した。2SCA14の原因となる変異γPKCの細胞毒性の代償に分子シャペロンのHSP70が関与していることを、変異γPKC-GFPのイメージングを用いて明らかにした。1脊髄小脳変性症14型(SCA14)の原因タンパク質である変異γPKCの凝集体形成と細胞毒性と分子シャペロンである熱ショックタンパク質HSP70との関連を解析した。神経系の培養細胞であるSH-SY5Y細胞に変異γPKCを発現させたところ、HSP70の発現は上昇し、siRNAでHSP70をノックダウンすると、変異γPKCの凝集体形成は増加し細胞毒性も上昇した。この結果からHSP70はSCA14変異γPKCの凝集体形成を抑制し、細胞毒性を阻害する役割を持つことが明らかとなり、HSP70はSCA14の治療標的であることが示唆された(BBRC 2013 440 : 25-30)2脊髄小脳変性症14型(SCA14)の原因タンパク質である変異γPKCがどのような機序で神経細胞死や樹状突起の発育不良を引き起こすか、その分子機序を解析した。細胞内のγPKCはその活性化薬であるフォルボールエステルのTPAを処置すると、一旦、細胞膜に移動した後、マクロピノサイトーシスにより核近くに凝集する。しかしながら、SCA14変異γPKCでは、TPAで処置してもそのような現象が見られないことが明らかとなった。また、変異γPKCはマクロピノサイトーシスに重要なMARCKSのリン酸化を引き起こさないことがわかり、そのことがTPAによるマクロピノサイトーシス惹起を阻害する一因になることが解った。SCA14の発症原因にマクロピノサイトーシスの制御不全の関与が示唆された。(Frontiers in Physiology (2014)5: 126.)3セロトニントランスポーター(SERT)のC末端欠損体(SERT ΔCT)は、小胞体に停留し凝集体を形成することがわかった。この凝集体は4-PBAなどのケミカルシャペロンで減少することが確認できたので、SERTΔCTの凝集体形成を指標に膜輸送活性化物質を検索することが可能となった。1タンパク質分解の30%を占めると考えられているシャペロン介在性オートファジー(CMA)の活性を細胞レベルでリアルタイムに検知できるシステムをイメージングを駆使して開発した。具体的には、CMAの基質となるGAPDHにハロタグを融合させたタンパクGAPDH-HTを蛍光ハロタグリガンドで標識したものを用いる。GAPDH-HTはCMAを活性化させる刺激によりリソソームに集積することが分かった。(PLoS ONE 7 (2012) e31232)2CMAは低酸素負荷により活性化され、神経細胞死を抑制する。神経細胞株あるいはラットの中大脳動脈閉塞モデルを用いた検討により、細胞株で低酸素負荷をかけた際、あるいはラットに脳虚血負荷をかけた際にCMAの必須タンパク質であるLAMP2Aが増加しLAMP2Aをノックダウンさせると細胞死が増悪することを確認した。(Neurochem. Int. 60 (2012) 431-442)3ケミカルシャペロンの一種である4-フェニルブチル酸(4-PBA)は、抗うつ薬の作用点であるセロトニントランスポーター(SERT)の取り込み活性を上昇させることを見出した。その機序について検討したところ、4-PBAは、小胞体に停留しているSERTの膜輸送を促進し、細胞膜の発現量を相加させる効果があることが明らかになった。加齢や脳虚血などで小胞体ストレスが生じ、SERTの膜輸送が阻害され、シナプス間隙でのセロトニンの回収が不足し、最終的にセロトニン神経伝達が不活性化することが予想される。このことが、老人性うつや脳梗塞後のうつの原因になりうる。4-PBAのようなSERTの膜輸送を促進する薬物は、それらの病態を改善させる新たな気分障害治療薬になりうることが示唆された。( J. Pharmacol. Sci. (2013) in press)ハイコンテント顕微鏡を使った解析に至るまでの基礎研究に時間を要しているが、新たにセロトニントランスポーターの膜輸送を指標にしたケミカルシャペロンのスクリーニング法の開発に結び付く基礎データーを得たハイコンテント顕微鏡を使った評価法の確立を今後、重点的に進めていく。また。新たに見つかったセロトニントランスポーターの膜輸送を指標にした解析方法によるスクリーニング法の開発も推進していく。

1変異γPKC-GFPを用いた神経変性疾患治療薬のスクリーニングと薬物評価24年度未使用研究費の使用計画:・ハイコンテント顕微鏡を用いたスクリーニング条件をさらに確立する。確立した方法を用いて薬物スクリーニングを行う。・神経変性疾患治療薬としてとの効果が報告されている既知の薬物の効果をスクリーニングする。25年度研究費の使用計画:・製薬会社からすでに提供を受けている薬物ライブラリーをスクリーニングに供する。・初期培養プルキンエ細胞にアデノウイルスベクターで変異γPKC-GFPを発現させたSCA14細胞モデルを用いる。凝集体形成、アポトーシス、樹状突起の発達を指標に薬物評価を行う。・ハンチントン病、アルツハイマー病などの神経変性疾患モデルマウス(購入予定)においても同様の検討を行う。24年度未使用研究費の使用計画:ハイコンテント顕微鏡を用いたスクリーニング条件をさらに確立する。・アデノウイルスベクターでGAPDH-HTを発現させた初期培養プルキンエ細胞においてもCMAが活性化するか確認する。・ハンチントン病、アルツハイマー病などの神経変性疾患モデルマウスにおいて症状改善効果があるかを検討する。
半屈曲性星型高分子の精微特性解析ならびに相挙動と秩序構造の解明

本課題は,ポリ(n-ヘキシルイソシアナート)(PHIC)を用い,半屈曲性星型高分子の分子形態と集合体構造の解明を目的としている.研究期間に得られた成果は以下の通りである.1.星型みみず鎖を用いた定常輸送係数理論の構築:線状みみず鎖に対する3本腕星型みみず鎖の固有粘度の比をKirkwood-Riseman法を用いて数値計算した.得られた結果に基づいてデータ解析に有用な内挿近似公式を構成した.(公表済).2.動的光散乱法を用いた並進拡散係数の決定:本補助金でLD励起CWレーザーを購入し,これまで使用していたアルゴンイオンレーザーから光源を変更した.先ず,(1)レーザー発生装置の筐体の違いに合わせた光学系アラインメントの仕様変更,(2)光源波長の変化(488nm→532nm)後のデータ再現性の確認を行い,次いで半屈曲性高分子であるポリ(ジイソプロピルフマレート)の高分子特性解析(公表済)と並進拡散係数の決定(論文準備中)を行った.3.3本腕星型PHICの合成:3官能チタン触媒を開始剤に用いるGoodson-Novakの方法で種々の分子量の3本腕星型PHICを合成した.本課題遂行のためには,各腕の分子量の均一性を確認する必要があり,腕の付け根のエステル結合を選択的に加水分解し,各腕の分子量を決定することを試みたが,有効な選択的加水分解を見出すことができなかった.そこで,先に各腕をリビング重合し,最後にカップリング反応を行って3本腕星型PHICを合成することを検討したが,現時点では未だ有効なカップリング反応を見出していない.本課題は,ポリ(n-ヘキシルイソシアナート)(PHIC)を用い,半屈曲性星型高分子の分子形態と集合体構造の解明を目的としている.研究期間に得られた成果は以下の通りである.1.星型みみず鎖を用いた定常輸送係数理論の構築:線状みみず鎖に対する3本腕星型みみず鎖の固有粘度の比をKirkwood-Riseman法を用いて数値計算した.得られた結果に基づいてデータ解析に有用な内挿近似公式を構成した.(公表済).2.動的光散乱法を用いた並進拡散係数の決定:本補助金でLD励起CWレーザーを購入し,これまで使用していたアルゴンイオンレーザーから光源を変更した.先ず,(1)レーザー発生装置の筐体の違いに合わせた光学系アラインメントの仕様変更,(2)光源波長の変化(488nm→532nm)後のデータ再現性の確認を行い,次いで半屈曲性高分子であるポリ(ジイソプロピルフマレート)の高分子特性解析(公表済)と並進拡散係数の決定(論文準備中)を行った.3.3本腕星型PHICの合成:3官能チタン触媒を開始剤に用いるGoodson-Novakの方法で種々の分子量の3本腕星型PHICを合成した.本課題遂行のためには,各腕の分子量の均一性を確認する必要があり,腕の付け根のエステル結合を選択的に加水分解し,各腕の分子量を決定することを試みたが,有効な選択的加水分解を見出すことができなかった.そこで,先に各腕をリビング重合し,最後にカップリング反応を行って3本腕星型PHICを合成することを検討したが,現時点では未だ有効なカップリング反応を見出していない.本課題は,ポリ(n-ヘキシルイソシアナート)(PHIC)を用い,半屈曲性星型高分子の分子形態と集合体構造の解明を目的としている.平成17年度は申請計画調書に記載した4項目の目標達成を目指して研究を推進した.各項目の進捗状況は以下の通りである.1.3本腕星型PHICの合成と分別精製:Goodson-Novakの方法に従い,3官能チタン触媒を開始剤とするリビング配位重合法によって,種々の分子量の3本腕星型PHICを合成した.本課題の目的のためには,各腕の分子量が揃っていることを確認しなければならない.そのために,腕の付け根のエステル結合のみを加水分解し,各腕の分子量を決定することを試みたが,そのエステル結合のみを選択的に切断することは困難であった.そこで,先に各腕をリビング重合し,最後にカップリング反応を行って3本腕星型PHICを合成すること検討している.2.静的光散乱法を用いた測定試料の分子量決定:静的光散乱法により,合成された試料の重量平均分子量を適宜決定した.3.動的光散乱法を用いた並進拡散係数に関する予備的実験:本補助金でLD励起CWレーザーを購入し,これまで使用していたアルゴンイオンレーザーから光源を変更した.この変更にともない,(1)レーザー発生装置の筐体の違いに合わせた光学系アラインメントの仕様変更,(2)光源波長の変化(488nm→532nm)後のデータ再現性の確認が必要である.すでに,これら二つの作業を完了し,現在は他の線状半屈曲性高分子について新たなデータを収集しながら光度計の安定性を確認している.4.星型みみず鎖を用いた定常輸送係数理論の構築:線状みみず鎖に対する3本腕星型みみず鎖の固有粘度の比をKirkwood-Riseman法を用いて数値計算し,得られた結果に基づいて内挿近似公式を構成した.得られた理論結果を用いて3本腕星型PHICの精微特性解析が可能である.

現在,論文発表の準備を行っている.以上,本課題を遂行する上で最も重要な試料調整が若干遅れ気味ではあるが,ほぼ予定通り進んでいる.本課題は,ポリ(n-ヘキシルイソシアナート)(PHIC)を用い,半屈曲性星型高分子の分子形態と集合体構造の解明を目的としている.平成17年度は申請計画調書に記載した4項目の目標達成を目指して研究を推進した.各項目の進捗状況は以下の通りである.1.3本腕星型PHICの合成と分別精製:Goodson-Novakの方法に従い,3官能チタン触媒を開始剤とするリビング配位重合法によって,種々の分子量の3本腕星型PHICを合成した.本課題の目的のためには,各腕の分子量が揃っていることを確認しなければならない.そのために,腕の付け根のエステル結合のみを加水分解し,各腕の分子量を決定することを試みたが,そのエステル結合のみを選択的に切断することは困難であった.そこで,先に各腕をリビング重合し,最後にカップリング反応を行って3本腕星型PHICを合成すること検討している.2.静的光散乱法を用いた測定試料の分子量決定:静的光散乱法により,合成された試料の重量平均分子量を適宜決定した.3.動的光散乱法を用いた並進拡散係数に関する予備的実験:本補助金でLD励起CWレーザーを購入し,これまで使用していたアルゴンイオンレーザーから光源を変更した.この変更にともない,(1)レーザー発生装置の筐体の違いに合わせた光学系アラインメントの仕様変更,(2)光源波長の変化(488nm→532nm)後のデータ再現性の確認が必要である.すでに,これら二つの作業を完了し,現在は他の線状半屈曲性高分子について新たなデータを収集しながら光度計の安定性を確認している.4.星型みみず鎖を用いた定常輸送係数理論の構築:線状みみず鎖に対する3本腕星型みみず鎖の固有粘度の比をKirkwood-Riseman法を用いて数値計算し,得られた結果に基づいて内挿近似公式を構成した.得られた理論結果を用いて3本腕星型PHICの精微特性解析が可能である.現在,論文発表の準備を行っている.以上,本課題を遂行する上で最も重要な試料調整が若干遅れ気味ではあるが,ほぼ予定通り進んでいる.本課題は,ポリ(n-ヘキシルイソシアナート)(PHIC)を用い,半屈曲性星型高分子の分子形態と集合体構造の解明を目的としている.研究期間に得られた成果は以下の通りである.1.星型みみず鎖を用いた定常輸送係数理論の構築:線状みみず鎖に対する3本腕星型みみず鎖の固有粘度の比をKirkwood-Riseman法を用いて数値計算した.得られた結果に基づいてデータ解析に有用な内挿近似公式を構成した.(公表済)2.動的光散乱法を用いた並進拡散係数の決定:本補助金でLD励起CWレーザーを購入し,これまで使用していたアルゴンイオンレーザーから光源を変更した.先ず,(1)レーザー発生装置の筐体の違いに合わせた光学系アラインメントの仕様変更,(2)光源波長の変化(488nm→532nm)後のデータ再現性の確認を行い,次いで半屈曲性高分子であるポリ(ジイソプロピルフマレート)の高分子特性解析(公表済)と並進拡散係数の決定(論文準備中)を行った.3.3本腕星型PHICの合成:3官能チタン触媒を開始剤に用いるGoodson-Novakの方法で種々の分子量の3本腕星型PHICを合成した.本課題遂行のためには,各腕の分子量の均一性を確認する必要があり,腕の付け根のエステル結合を選択的に加水分解し,各腕の分子量を決定することを試みたが,有効な選択的加水分解を見出すことができなかった.
放射光によるマイクロ空間反応場のその場解析

100ピクセルGe検出器のPFサボマイクロX線ビームラインBL15Aへの接続ソフトウエアの開発を行い、100ch SCA CAMACモジュールのエネルギーを分析し任意の元素ピークの強度をPF制御PCに送信するLabViewソフトウエアを揮発した。AR-NE1ウイグラービームラインで化学条件の最適化の先行実験を行う中で、還元条件のもとでの大強度X線ビーム照射により、Cuナノクラスターが成長することをみいだした。フルポテンシャル多重散乱理論によるXANES解析とDFTおよびEXAFS解析により、放射線による脱プロトン化でCu電荷を中性化し安定な後期遷移金属クラスターの成長に成功した。2014年度は1)既存の100ピクセル検出器のPFビームラインへの接続ソフトの開発を行なう、2) 2015年度に予定されている20μマイクロビームを用いた反応その場観測実験の閃光実験として500μビームによる放射光誘起クラスタ成長に関する考察を行なった。1)については汎用PC上にLabviewによる100ch SCA(CAMACモジュール)のエネルギーを走査して各チャンネルのエネルギー分析を行なうソフトを完成した。PF-BL15Aの制御PCとLAN接続してのオンライン制御の確認を2015年度6月までに完了させ、秋からのビームタイムで実験を行なう予定。2)では大強度放射光(ARNE1ウイグラー収束光)による還元に化学反応を組み合わせることで、ナノクラスターが安定化されることをみいだした。DFTで最適化した候補となる異なる対称性モデルから計算されたXANESスペクトルを実験と比較することにより、13個のコア原子がIh対称性を持つ構造をとること、および電荷を持つクラスタが脱プロトン化で生成したアミド配位子と多重結合で安定化する特殊な電子状態であることが判明した。放射線効果による電荷を持つナノクラスタの安定化ははじめてであり、放射光で原子を選択し局所的に還元することで、これまで困難であった後期遷移金属ナノクラスターの成長に成功した。(1) KEKのビームラインBL15AでマイクロビームXAFS実験を行う検出器接続ソフトウエアを開発を行った。具体的には100素子Geピクセル検出器の信号を増幅・エネルギー分析して計測するCAMACモジュールを制御してKEK制御PCにデータを送信するLabViewソフトウエア(Setup)を開発した。(2)マイクロビームXAFSステーションを立ち上げ予定している10ミクロン径ビームでCu-K球春たん付近の透過XANES、EXAFS計測が可能になった。本研究で目指す蛍光モードでの測定は上記接続ソフトウエアで取得した蛍光X線収量データを用いれば計測できる見通しがついた。(3) Cuクラスターの反応系を考察し中間状態(モノマー)でCuイオンが不完全な還元状態(1価)となる弱還元環境でX線を照射すると、アミン分子をサーファクタントとしてクラスタ最表面のCu原子とアミド結合を有するCu13クラスタが安定に成長することがわかった。放射光を用いた放射線還元によるたクラスタ成長のその場観察は世界で初めてのものである。また後期遷移金属の電荷クラスタがモノマー形成時の還元環境(放射線照射)でナノ粒子への成長を阻害することが明らかになった。実験にはKEKのビームラインAR NW2Aが用いられ、マイクロビーム利用の先行実験として500ミクロンビームとシリコンダイオード検出器が使用され、Cuイオンの価数状態及びクラスタ構造ををCu K-XANES、EXAFSで解析した。クラスタの電子状態と構造は分子軌道法(DFT)で解析し、原子座標からXANESスペクトルを計算し実験データと比較した。先行実験において予想しない成果がもたらされた。具体的には、リガンド(アミン)が強い放射線で脱プロトンによりアミド錯体をつくることで正電荷を持つクラスター(Charged cluster)が安定化されることをみいだした。これは放射線による還元の電子供与の他にプロトン脱離により電子供与性の高いアミド配位が同時に起こることがポイントで、本来は不安定な電荷クラスターがリガンド分子で保護され安定化されることに起因する。ナノクラスターの構造は分子軌道法(DFT)によりリガンド分子と金属コア全ての原子位置を最適化し、それに対応したX線吸収スペクトル微細構造(XANES)を精度の高い計算手法(FPMS)で計算し比較することで、コア原子の対称性を決定した。これまで各国の大型放射光施設でその存在が知られ、単なる厄介者とされていた放射線還元を、本研究では反応と組み合わせることで、新しい物質創成としての応用が開けることを示した。結果はNature Publishingの2014年11月26日に掲載予定のScientific Report(電子版、オープンアクセス)に掲載された。X線吸収分光500μビームを用いた放射光還元によるナノクラスタの発見で、放射光利用のその場観察とマイクロリアクタの有効性は確認できた。

集光ミラーで収束した1000μビームの整形でつくられた500μビームは高フラックスビームで放射線還元には都合が良いが、マイクロ空間場の解析には20μビームの利用が必要不可欠である。今後は20μビームの利用により局所的な空間反応場の場所依存性を調べることにより、時間軸(チャネルに沿った方向)と垂直方向の情報を得て壁との電気化学的相互作用、電子反応の局所的情報を解明する実験に取り組む。具体的には20μビームに取り付けるマイクロリアクタの設計製作(2015年度前半)およびそれを用いた局所XANES、EXAFS実験(2015年度後半)を予定している。なお実験ステーションPF-BL15Aは研究分担者(仁谷)が中心となり整備が完了している。物質構造科学研究所ホームページ、ニュース、成果ページ。
ラットPLA細胞由来の骨芽細胞を用いた三次元高密度培養法の確立および培養骨の作製

1.ラット脂肪組織由来幹細胞の採取および骨芽細胞の分化誘導SPFラット(Wistar系、オス、体重100g)の側腹部から無菌的に採取した皮下脂肪組織を細断し、脂肪組織片に0.075%コラゲナーゼを加え細胞外基質の分解を行い、遠心分離後、間葉系幹細胞専用培地中で静置したところ、紡錘形を示す付着細胞の盛んな増殖が得られ、経代後も活発な細胞増殖が引き続き認められた。0.1μMデキサメタゾン、10mMβグリセロリン酸、50μMアスコルビン酸、rhBMP-2(200ng/ml)を添加し、骨芽細胞の分化誘導を試みた。アルカリフォスファターゼ染色(ALP)を行ったところ46週後での細胞の染色の程度が増加し、脂肪組織由来幹細胞(PLA細胞)からの骨芽細胞への分化が示唆された。合成高分子からなるハイドロゲルであるメビオールジェルと幹細胞培地を混合し、培養皿上でφ5mm程度の半球状の三次元環境を作製して8週まで培養を行ったところ、ALP陽性の球状の細胞が三次元的に散見された。2.誘導骨芽細胞の三次元高密度培養三次元連続培養が可能なラジアルフロー型リアクターに、コラーゲンスポンジ担体を填入し、フラスコ上で増殖させたPLA細胞混合1週後に、還流培地を骨芽細胞分化培地に交換、rhBMP-2を添加(200ng/ml)し、幹細胞から誘導した骨芽細胞を連続培養したが、4週後にてコラーゲンスポンジ担体を標本処理し検鏡したところ、細胞成分はほとんどみられなかった。長期間良好な状態で連続培養を行うには、適切な担体の作製、培地還流速度の検索や、メビオールジェルの無菌的操作法の改良も必要と思われた。1.ラット骨髄幹細胞および脂肪組織由来幹細胞の採取および骨芽細胞の分化誘導SPFラット(Wistar系、オス、体重300g)を安楽死させ、バイオクリーンベンチ内で無菌状態にて大腿骨々髄を採取した。骨髄細片を間葉系幹細胞培地で一次培養し、トリプシン-EDTA処理および卓上型遠心分離機(新規購入設備備品)を用いて経代を行った。培養開始時から細胞の増殖および分化の状態を随時観察し、文献との比較検討を行った。0.1μMデキサメタゾン、10mMβグリセロリン酸、50μMアスコルビン酸を添加し、骨芽細胞の分化誘導を試みた。アルカリフォスファターゼ染色を行ったところ24週後での細胞の染色の程度が増加し、骨芽細胞への分化が示唆された。一方、ラット側腹部の皮下脂肪組織の採取後、脂肪細片に0.075%コラゲナーゼを加え細胞外基質の分解を行い、遠心分離した細胞を160mM塩化アンモニウムにて再浮遊させ血球成分を除去した。再度遠心分離後100μm孔ナイロンメッシュフィルターを用いて間葉系幹細胞専用培地中で、脂肪組織内の細胞成分を分離し、幹細胞を一次培養する予定だったが、現在のところ付着細胞の増殖が得られていない。今後の課題としては、脂肪組織からの幹細胞分離・増殖に関しては、処理時間の短縮による細胞活性低下予防や、処理時の無菌状態の維持が大きな要素と考えられる。2.誘導骨芽細胞の三次元高密度培養現在、三次元連続培養実験にて使用するラジアルフロー型リアクター(新規購入設備備品)に、合成高分子からなるハイドロゲルであるメビオールジェルと幹細胞培地をゲル化して無菌的に重層および採取できるよう処理方法および手順を改良している。今後は、β-TCP顆粒、rhBMP-2を混合し、幹細胞から誘導した骨芽細胞を連続培養することで培養骨を作製し、経時的に観察・分析する予定である。

長期間良好な状態で連続培養を行うには、適切な担体の作製、培地還流速度の検索や、メビオールジェルの無菌的操作法の改良も必要と思われた。
中枢神経前駆細胞による神経変性疾患発症抑制機構の解明

本研究は、神経変性疾患における新たな病態理解を目指し、非侵襲的で細胞傷害程度と傷害領域を制御することができる「光誘導性細胞傷害制御技術」を開発する。そして、本技術と神経変性疾患モデルマウスを用いて、NG2グリアの機能を脳領域選択的に低下させることにより、NG2グリアの神経変性疾患における病態関与を明らかにすることを目的とした。平成28年度は、光誘導性細胞傷害制御技術の確立を目指し、外部機関から分与して頂いた遺伝子改変動物を掛け合わせ、NG2グリア特異的に細胞傷害性蛍光タンパク質であるKillerRedを発現するマウスを作製した。しかしながら、遺伝子発現レベルや免疫染色法ではKillerRedの発現を確認する事ができなかった。代替案として、アデノ随伴ウイルス(AAV)を用いて、NG2グリアにおけるKillerRedの発現誘導を試みた。NG2グリアに感染しやすいセロタイプであるAAV5を使用し、KillerRed遺伝子を導入したAAV5-KillerRedを作製した。精製・力価測定後のAAV5-KillerRedをマウスの海馬領域に注入し、KillerRedの発現を評価した。KillerRedの発現は確認されたが、遺伝子発現の細胞特異性がなく、神経細胞にもKillerRedの発現が確認され、実験を中断した。この問題を解決するには、NG2グリア特異的な遺伝子プロモーター(NG2やPDGFRαなど)を導入したNG2-KillerRedやPDGFRα-KillerRedレトロウイルスやレンチウイルスベクターを作製する必要がある。また光誘導性細胞傷害制御技術を確立する上で、ファイバー型蛍光顕微鏡のレーザー照射条件の設定が求められるため、蛍光タンパク質を脳内で発現するマウスを用いて、レーザー照射だけでは細胞脱落しない照射条件を検討した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ブラインドサッカーの競技特性に関する研究

本研究では、ブラインドサッカー競技者(日本代表と一般競技者、フットサル選手)と視覚障害者の身体能力、聴覚空間認知能力と競技力の関係を明らかにすることを目的としている。また、健常者の視覚遮断時の聴覚空間認知能力も明らかにすることを目的としている。平成29年度においては、サッカーにおいてボール保持や決定力に影響を及ぼす身体能力を明らかにするため、一般大学生と大学サッカー選手の視覚遮断の有無での俊敏性、体幹安定性、バランス能力の評価をおこなった。測定はアイマスクの装着有無でそれぞれおこなった。俊敏性は音による反射を筋活動開始時間を筋電計測機器を用い計測した。体幹安定性に関してはスタビライゼーションExの保持時間と体幹筋活動を計測した。バランス能力評価としては片脚立位バランスおよびスターエクスカージョンバランステストを用い計測をおこなった。データ分析により、一般大学生と大学サッカー選手でもアイマスク装着による視覚遮断での能力が変化することが明らかとなった。平成30年度においては、晴眼者、ブラインドサッカー選手および視覚障害者の俊敏性、体幹安定性のデータを測定した。データ分析により、視覚を遮断した晴眼者より視覚障害者の方が垂直飛び動作の反応時間が速いことが明らかとなった。一方、体幹安定性に関しては晴眼者の方が優れていることが明らかとなった。また、同被験者にて視覚遮断時の聴覚空間認知能力を明らかにするため、ブラインドサッカーのボールを使用し移動する音に対しての反応を計測した。その結果、ブラインドサッカー選手は、経験と学習によって晴眼者よりも音源定位の能力が優れていることが明らかとなった。引き続き令和元年度では、ブラインドサッカー日本代表選手の俊敏性、体幹安定性、聴覚空間認知能力を計測し、ブラインドサッカー競技特性との関連を明らかにしていく。当初予定していたデータ計測は順調に進んでいる。脳活動を調べる以前ではあるが、反応時間で計測されたデータは聴覚空間認知の新たな知見となり得る内容である。一方、聴覚空間認知での脳活動変化に関しては、当初fNIRS計測を予定していたが脳表層変化だけになってしまうことから、脳深部変化まで計測できる方法を現在有識者と相談し検討している。令和元年度は、ブラインドサッカー日本代表選手の計測と共に、昨年度まで計測したデータを基に、学会報告、論文執筆をおこなっていく。聴覚空間認知の脳活動に関しては、連携研究者および有識者と相談しながら詳細に測定するための新たな実験準備をおこなっていく。引き続き平成30年度においては、ブラインドサッカー選手および視覚障害者のデータを測定し、ブラインドサッカー競技の身体能力を明らかにしていく。また、当所予定通り視覚遮断時の聴覚空間認知能力と競技特性との関連を明らかにするため、ブラインドサッカーのボールを使用しfNIRSを用いながら移動する音に対しての反応したときの脳血流変化を計測し明らかにしていく。外部施設での実験をおこなうにあたり、使用施設における倫理申請に時間を要したためブラインドサッカー代表選手の確保と同意が難航したことに原因があると考えられる。そこで連携研究者と協力しながら代表選手との違いを明らかにする為、大学サッカー選手および一般大学生など被験者の確保と同意が得られ実験遂行が可能となったものから順次計測をおこなった。

その結果、ブラインドサッカー選手は、経験と学習によって晴眼者よりも音源定位の能力が優れていることが明らかとなった。引き続き令和元年度では、ブラインドサッカー日本代表選手の俊敏性、体幹安定性、聴覚空間認知能力を計測し、ブラインドサッカー競技特性との関連を明らかにしていく。当初予定していたデータ計測は順調に進んでいる。脳活動を調べる以前ではあるが、反応時間で計測されたデータは聴覚空間認知の新たな知見となり得る内容である。一方、聴覚空間認知での脳活動変化に関しては、当初fNIRS計測を予定していたが脳表層変化だけになってしまうことから、脳深部変化まで計測できる方法を現在有識者と相談し検討している。平成30年度はブラインドサッカー選手および視覚障害者のデータを計測すると共に、fNIRSを用いた脳活動の計測を同時におこない身体能力および聴覚遮断時の聴覚空間認知能力を明らかにしていく。そのために連携研究者と協議しアドバイスを受けながら研究場所の確保と設定をおこない当所計画通りに進めていく。またこれらの分析が終了次第、学会報告をおこないながら論文執筆をおこなっていく。令和元年度は、ブラインドサッカー日本代表選手の計測と共に、昨年度まで計測したデータを基に、学会報告、論文執筆をおこなっていく。聴覚空間認知の脳活動に関しては、連携研究者および有識者と相談しながら詳細に測定するための新たな実験準備をおこなっていく。被験者の調整が遅れたため予定計測人数が少なくなった。その為謝金残額や計測に必要として計上していた旅費の支出がなかった。平成29年度分の未計測の被験者に関しては平成30年度に計測をおこなう事になっているため次年度使用額は謝金および交通費として使用する予定である。初年度の研究開始が遅れたことから、学会参加・発表(国際学会含む)および論文作成が遅れたことによる。前年度予定していた学会および論文作成などに使用する。
合衆国における厳格審査の歴史的基層──ウォーレン・コート期表現の自由法理を軸に

アメリカ合衆国の違憲審査において用いられる厳格審査という手法の歴史的形成過程を検証するため、歴史的・社会的環境の変化を重視しつつ、かつ合衆国最高裁内部の判決形成過程に関する一次資料も対象とした研究を行った。1960年代前半に表現の自由領域で登場したこの手法が60年代中葉以降、信教の自由、平等保護といった他の領域にも波及したこと、60年代後半の歴史的・社会的環境の変化に呼応して、最高裁も公民権運動の保護から後退姿勢を見せることとなったが、そうした姿勢が70年代の表現内容規制・内容中立規制二分論の形成につながったことを明らかにした。26年度は、1960年代のウォーレン・コート期における厳格審査の起源を解明する作業の端緒として、表現の自由領域において1960年代初頭に一応の確立を見た厳格審査(「やむにやまれぬ政府利益」定式)が信教の自由領域にも波及する過程の検討に着手した。第一歩として、信教の自由領域においてはじめて「やむにやまれぬ政府利益」定式を採用したShervert v. Verner, 374 U.S. 398 (1963)の形成過程の分析に着手し、通時的分析として信教の自由判例史における同判決の画期性、共時的分析として同時期の表現の自由法理の影響および相互作用の両面からの検討を進めた。これと並行して、従来からの研究課題の継続として、同時期の表現の自由領域における直接行動(大衆運動としての集会・デモ等)に関連する判例法理の展開・その形成過程についても検討を行い、とくに60年代後半以降の歴史的・社会的文脈の変化と当該領域における連邦最高裁内部の理論的対抗のなかから、表現の自由領域においても一定程度厳格度が緩和された審査手法が登場し、それが1970年代以降の厳格審査と中間審査との区別に接続していくのではないかという暫定的知見を得ている。両者の検討を総合することで、本研究課題の対象たる合衆国における厳格審査の歴史的起源を一定程度解明する見通しを得られたことは26年度の研究の一定の成果と考えているが、論文等の形で公表するには至っておらず、27年度以降できるだけ早い段階での公表に向けて引き続き検討を進める。なお、この間現代の日本における表現の自由領域を中心とする問題を扱った論文等を公表しており、執筆過程において、現在の日本における理論状況を確認する機会を得られたことは、現在の日本における合衆国の法理の影響度を検証する機会ともなった。27年度は、前年度に引き続き、1960年代後半のウォーレン・コート期における厳格審査の形成過程を解明する作業を行い、60年代前半に表現の自由領域において一応の確立をみた「やむにやまれぬ政府利益」定式が信教の自由、平等保護といった他領域にも波及する過程について、海外出張で入手した合衆国連邦最高裁の内部資料も用いつつ、分析を行った。並行して、従前からの継続課題である60年代の表現の自由領域における直接行動(座り込み、集会、デモ等)に関する合衆国連邦最高裁の対応と判例法理の展開・その形成過程についても研究を進めた。そこでは、60年代後半の歴史的・社会的環境の変化に呼応する形で最高裁が示した従前の公民権運動保護姿勢からの後退につき、理論的には座り込み事案を扱った60年代前半の判決(とくにBell v. Maryland, 378 U.S. 226 (1964))とその形成過程における裁判官同士の対抗にその萌芽を読み取ることができること、そして、表現の自由領域における厳格審査が適用されない問題の所在が意識され、そこから1970年代以降のいわゆる表現内容・内容中立規制二分論の形成へと接続することとなったという暫定的知見を得ている。上記を総合することで、合衆国における厳格審査形成の歴史的起源について一定の像を描く見通しが得られたことは27年度の成果と考えているが、研究成果の一部を研究会報告で公表したほかは、論文等の形での公表には至っておらず、28年度のできるだけ早い段階での公表を目指し、引き続き検討を進める。また、27年度には最新の合衆国連邦最高裁判決の検討、グローバル化という現代的状況下での合衆国憲法体制の把握に関する論文公表、教科書執筆を通した日本の理論状況の確認も行い、間接的ながら本研究課題の対象の現時点における影響を検討する機会を持つことができた。27年度に実施した海外出張において、合衆国連邦最高裁の内部資料を収集することができ、その他を含む英文・邦文資料の収集とそれを用いた研究は一定の進展をみた。一方、とくに上記により入手した内部資料についての分析はなお中途段階にあり、論文等の形で発表しうる段階にまでは至っていないため。28年度は、27年度の作業を継続し、(1)1960年代後半のウォーレン・コート期における厳格審査の形成過程につき、27年度の海外出張で収集した最高裁の内部資料の分析もふまえて検討する作業を中心としつつ、(2)そこから1970年代初期に目的審査と手段審査とからなる現代的厳格審査基準(「やむにやまれぬ政府利益」基準)の形成へと至る過程の分析とその取りまとめを行った。並行して、(3)従前からの検討課題である60年代の表現の自由領域における直接行動(座り込み、集会、デモ等)に関する判例法理の形成過程についての研究の取りまとめ、(4)現代の合衆国最高裁における厳格審査のありようにつき、表現の自由領域、平等保護領域における重要判決を中心に検証する作業も行い、歴史的検討にあたっても現代的問題状況を意識して検討を進めた。

さらに、28年度には現職の合衆国最高裁判所裁判官による最高裁の歴史・憲法判断方法論に関する著作の翻訳(共訳)を公表し、また、教科書(分担執筆)や論文執筆を通して、現代日本の問題状況を確認する機会があり、これらも本研究課題の遂行に有益な作業となった。以上の検討を通して、60年代前半に表現の自由領域において一応の確立をみた「やむにやまれぬ政府利益」定式が、信教の自由、平等保護といった他領域に波及することで厳格審査の適用される領域が拡大すると同時に、60年代後半には表現の自由領域(とりわけ直接行動に関するもの)において一定程度厳格度が緩和された審査手法が登場し、これが70年代以降の厳格審査と中間審査との区分に接続することで現代的審査基準論が形成されたという知見を得た。上記知見の一部は、28年度中に執筆した著書(分担執筆)、論文、学会発表で公表してはいるものの、本研究課題にかかる包括的な論文等の形ではいまだ公表できておらず、できるだけ早い公表を目指す。アメリカ合衆国の違憲審査において用いられる厳格審査という手法の歴史的形成過程を検証するため、歴史的・社会的環境の変化を重視しつつ、かつ合衆国最高裁内部の判決形成過程に関する一次資料も対象とした研究を行った。1960年代前半に表現の自由領域で登場したこの手法が60年代中葉以降、信教の自由、平等保護といった他の領域にも波及したこと、60年代後半の歴史的・社会的環境の変化に呼応して、最高裁も公民権運動の保護から後退姿勢を見せることとなったが、そうした姿勢が70年代の表現内容規制・内容中立規制二分論の形成につながったことを明らかにした。英文・邦文文献の収集とそれを用いた研究は一定の進展を見たが、合衆国連邦最高裁の内部資料を収集するため予定していた海外出張については、26年度には実現できず、資料収集の面でやや当初予定より遅れる結果となった。28年度においては、27年度までの研究成果をできるだけ早い段階で公表できるよう作業を進める。それと並行して、とくに平等保護領域における厳格審査の形成過程の検討に注力し、3年間の検討のとりまとめを行う。憲法学27年度においては、できるだけ早い段階で合衆国連邦最高裁の内部資料を収集するための海外出張(2回を予定)を行い、必要な資料の確保に努める。並行して、26年度の研究を引き続き進め、早期に成果をまとめて公表するための作業を行い、および1960年代後半以降の平等保護領域における厳格審査の形成過程の検討にも着手する。26年度実施できなかった分とあわせ2回の海外出張を予定していたが、1回にとどまったこと、および27年度中に発注した図書の納入が遅れたことによる。26年度に予定していた合衆国連邦最高裁の内部資料を収集するための海外出張を実施できなかったため、それに相当する分の27年度への繰越額が発生した。図書の購入を中心に使用する。27年度において2回の海外出張を行うことで、26年度からの繰越額相当分を含めて使用する計画である。