hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機EL-HMDを用いたウェアラブル色覚認識支援システムの構築

本研究では、色覚正常者、色覚異常者いずれにとっても有用な機能を有するウェアラブル色覚支援システムを構築した。このシステムは、有機ELパネルを用いた超軽量ヘッドマウントディスプレイ、カラーCCDカメラ、超小型コンピュータから構成され、色覚正常者の視覚系で生じるプルキニエ効果、明順応や暗順応のシミュレート機能を有する。また、色覚正常者が色彩デザインを行う際に有用な、様々な色覚異常状態をリアルタイムにシミュレートする機能を有する。さらに、色覚異常者の日常生活支援を目的とした色彩情報認識機能や、特定色の抽出・強調表示する機能を有する。本研究では、色覚正常者、色覚異常者いずれにとっても有用な機能を有するウェアラブル色覚支援システムを構築する。このシステムは、有機ELパネルを用いた超軽量ヘッドマウントディスプレイ、カラーCCDカメラ、超小型コンピュータから構成される。本研究は、平成2224年度の3カ年を研究期間としており、その期間内に本研究が目指すシステムの構築と、実証実験を行いたいと考えており、平成22年度は、さまざまな色覚異常状態をコンピュータディスプレイやヘッドマウントディスプレイ上に再現可能なシステムの構築を目標として研究を遂行した。その結果、USBカメラとヘッドマウントディスプレイとパーソナルコンピュータを用いてプロトタイプシステムを構築するとともに、以下のソフトウェアシステムの実装を行った。【色覚異常状態シミュレータ】・網膜内の視細胞分布を基に、使用するUSBカメラのRGB特性を考慮したプルキニエシフト機能の実装・典型的な先天性色覚異常のタイプに対応した錐体細胞および桿体細胞の分光視感度特性をシミュレートし、USBカメラ入力画像を変換表示する機能の実装【色彩認識支援システム】・RGB輝度値と、人間が認識する色名との非線形マッチング手法の検討・使用するUSBカメラの注視点のRGB特性を入力とし、色名、色の分類情報を推定する機能の実装本研究では、色覚正常者、色覚異常者いずれにとっても有用な機能を有するウェアラブル色覚支援システムを構築する。本研究は、平成2224年度の3カ年を研究期間としており、その期間内に本研究が目指すシステムの構築と、実証実験を行う計画である。2年目である平成23年度は、ウェアラブルコンピュータを用いたシステムの軽量化や、ユーザインターフェイスの改良を行うとともに、色彩認識システム部分に、金色や銀色といった光沢色や、肌色などのような曖昧な色を認識する機能を付加することを目標として研究を遂行した。その結果、プロトタイプシステムの小型・軽量化にはいたらなかったが、以下のソフトウェアシステムの実装を行った。【色覚異常状態シミュレータ】・白内障などの後天的な眼疾患に起因する色覚異常状態のシミュレーションシステムを構築する。【色彩認識支援システム】・光沢色、肌色等の判別しにくい色の認識精度の向上を試みる。本研究は、平成2224年度の3カ年を研究期間としており、最終年度である平成24年度は、システムの小型・軽量化を最大の課題とするとともに、グラフや地下鉄の路線図の凡例のような、特定色を記憶し、全画面からその特定色を抽出、強調表示する機能を実装を目標として研究を遂行した。色覚異常状態シミュレータでの改良点は、有機ELヘッドマウントディスプレイとハンドヘルドコンピュータによるシステムの小型・軽量化である。また、色彩認識支援システムでの改良点は、有機ELヘッドマウントディスプレイとハンドヘルドコンピュータによるシステムの小型・軽量化、および、特定色情報の記憶と全画面からの抽出、強調表示機能の実装である。最終的に完成したシステムは、色覚正常者向けに、さまざまな色覚タイプの視認シミュレーション映像をリアルタイムで表示可能な機能を有するとともに、色覚異常者向けに、色彩情報表示機能や、特定色の抽出・強調表示機能を有する。今後は、この成果をスマートフォンやタブレット端末に実装し、さらに広く社会に貢献できるよう開発を継続する。当初予定していた小型コンピュータの仕様が変更になったため、代替となる小型コンピュータシステムの選定に至らなかったことが最大の原因である。しかしながら、ステレオカメラ付きのヘッドマウントディスプレイを購入できたため、確実に進捗している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、以下の点を重点的に研究・開発を行う。・本システムに最適な超小型コンピュータの選定とシステム実装・ウェアラブルシステムの構築・ソフトウェアシステムの改良・実証実験特に、システムの小型・軽量化を最大の課題にしていく予定である。
シナプス可変性制御機構の分子・細胞生物学的解析

FGFシグナルは、逆行性シグナルとしてプレシナプスの分化を誘導することが哺乳類神経系において知られていたが、ポストシナフ.スにおける役割は明らかにされていなかった。本研究では、ショウジョウバエ神経筋接合部を実験モデルに利用することによって、(1)FGFリガンドPyrとThsが神経筋接合部で発現すること、FGF受容体Htlがグルタミン酸受容体IIサブユニット(GluRIIA)の近傍に局在することを、(2)FGFシグナルがGluRIIAのシナプスにおける局在を正に制御すること、(3)FGFシグナルがGluRIIサブユニットの転写量を正に制御することを明らかにした。以上の結果は、ショウジョウバエFGFシグナルが神経筋接合部の発達過程において、ポストシナプスで機能し、GluRIIサブユニットの発現を制御していることを示唆している。FGFシグナルは、逆行性シグナルとしてプレシナプスの分化を誘導することが哺乳類神経系において知られていたが、ポストシナプスにおける役割は明らかにされていなかった。本研究では、ショウジョウバエ神経筋接合部を実験モデルに利用することによって、(1)FGFリガンドPyrとThsが神経筋接合部で発現すること、FGF受容体Htlがグルタミン酸受容体IIサブユニット(GluRIIA)の近傍に局在することを、(2)FGFシグナルがシナプスブートンの数を正に制御すること、(3) FGFシグナルがGluRIIAのシナプスにおける局在を正に制御すること、(4)FGFシグナルがGluRIIサブユニットの転写量を正に制御することを明らかにした。以上の結果は、ショウジョウバエFGFシグナルが神経筋接合部の発達過程において、ポストシナプスのGluRIIサブユニットの発現を制御していることを示唆している。この研究成果は、シナプス形成におけるFGF分子の役割を理解する上で議論されていなかった新たなポストシナプスにおける役割を提案している。シナプス形成のメカニズムを明らかにするために、ショウジョウバエ神経筋接合部の形成に関与する細胞表面タンパク質を複数同定したが、そのなかでもFGF分子の機能解析が大きく進展した。ショウジョウバエのFGFシグナルにはBranchless-Breathless経路、Thisbe/Pyramus-Heartless (Ths/Pyr-Htl)経路が知られている。このうち神経筋接合部の形成には、Ths/Pyr-Htl経路が重要な役割を担うことが我々の解析によって明らかとなった。in situ hybridizationを用いた発現パターンの解析から、リガンドとなるThsとPyrが神経細胞と筋肉の両方で発現することを明らかにした。一方、Htl受容体は、抗体を利用したイメージング解析から筋肉のポストシナプス辺縁部に集積することを明らかにした。Htl受容体の特異的RNAi変異体の解析から、Htlは、シナプス終末部(bouton)の正常な形成、細胞骨格タンパク・スペクトリンの発現、PSDタンパクであるDiscs large 1の発現に必要であることが明らかとなった。さらに、RNAiによる機能喪失と構成的活性化受容体による機能獲得実験から、Htl受容体がグルタミン酸受容体(GluRIIA)の集積を制御することが明らかとなった。これらの発見から、FGFシグナルは、ショウジョウバエ神経筋接合部においてポストシナプスの形成に重要な役割を持つことが示された。これまでの報告によると、哺乳類のFGFシグナルは、逆行性シグナルとしてプレシナプスの分化を誘導することが知られていたが、ポストシナプスの形成過程に関わることは示されていなかった。私達の研究成果はシナプス形成におけるFGF分子の役割を理解する上で議論されていなかった新たなポストシナプスにおける役割を提案している。FGF以外のタンパク質の解析においては、目立った成果を得ることができなかった。しかしながら、FGFの機能解析では、大きな進展があり、これまで報告されていない機能を明らかにすることができた。とりわけ、細胞骨格系の制御とグルタミン酸受容体の制御に関する重要な知見を得ることができた。FGFシグナルが順行性シグナルとして働いているのか、ポストシナプスからの自己分泌性シグナルとして働いているのか依然として不明である。レスキュー実験によって明らかにする予定である。さらに、どのような細胞内シグナル分子を介して細胞骨格やグルタミン酸受容体を制御するのかについて遺伝学的に探索する予定である。また、ショウジョウバエ脳シナプスにおけるFGFシグナルの役割も探索する。研究遂行に不可欠な実験補助員の謝金、及び、分子生物学実験の経費、ショウジョウバエ維持費に使用する。
準結晶-結晶相変態のX線的研究

準結晶-結晶相変態の研究において最も重要となるのが、準結晶の構造とその安定性に関する情報を得ることであり、そのためには良質の単準結晶を用いることが不可欠となる。ただし、準結晶は周期性を持たないため、その構造を解析する事は難しい。従って、まず我々は別添論文(1)に示すように、Al-Pd-Mn系の近似結晶の構造解析を行う事により、準結晶を構成しているクラスターに関する情報を得た。一方、準結晶の安定性に関しては通常の結晶と異なり、フォノンとフェイゾンの2種類の物理量が関係しており、フェイゾンにはリニアーフェイゾンとランダム-フェイゾンがある。前者はブラッグピーク位置の理想位置からのシフト、又は、ブラッグピークの分裂として観測され、後者はピーク幅の広がりとして観測される。我々は、別添論文(2)に示すように、Al-Pd-MnD相準結晶の単準結晶についてX線回折法を用いてピーク位置及びピークプロファイルの精密測定を行った。その結果、リニアフェイゾンの定量測定に成功し、その歪量の大きさにより、D相は2つのタイプに分けられる事を明らかにした。さらに、タイプ1において歪量が特殊な条件を満たしている事が明らかになり、準結晶から結晶への変態にフェイゾンが重要な役割を果たしている事が分かった。これらの結果は平成9年5月に、日本で開かれた第6回準結晶国際会議において報告し、注目された。それが別添論文(3)である。
ツンフト制度と職人

酉洋中世における職人たちの団結した運動の開始や展開は、14世紀のツンフト市制成立と直接関連しない。職人組合成立には、ペスト大流行前後の人口減少からくる遍歴ネットワーク・システムの設立、病気や貧窮仲間の相互扶助、賃銀引上げを実現するためという複合的な理由を見出さねばならない。14世紀中葉から15世紀中葉にかけて、親方や都市公権力は職人組合を公認しようとはしなかった。そのうち遍歴職人に到来・出立の盃を与え、在地の職人組合に加入するさいに飲食の無償供与を行う職種が発達した。こうした職種がシェンク手工業であり、輸出産業で、職人労働力が必須で、高い技能が求められる職種であった。15世紀中葉以降、親方や都市は、職人におされ、シェンク手工業の諸権利を公認するようになってゆく。1530年、1548年、1577年の帝国警察条令による帝国の介入を経て、1620年代頃からドイツ職人たちは伝統的な職斡旋・無償供与・裁判権を復活させた。その点は、1672年帝国決定が16世紀帝国警察条令とほぼ同内容で職人自治の制限を試みても不可能であった。ただし、無償供与は若干の変質をみた。具体釣には、到来の盃は「夜の飲食」に姿を変え、出立の盃は17世紀後半以降除々に即物的な路銀に変化していった。ドイツ手工業者自身がつくりあげた「手工業の名誉」という概念は、1500年頃成立した。職人が名誉に大きく関与したのは、親方と共同で裁判を開いたシェンク手工業である。職人たちは親方よりも熱心に、「同職組合の名誉」を守ろうとした、それは、「同職組合の閉鎖」という経済的原因によるのではなく、社会的要因による。すなわち、彼らが手工業の名誉に拘ったのは、それが都市上層や下層ないし賎民と区別する、あるいは対抗する倫理規範だったからである。本年度は、1415世紀ドイツ職人組合成立期の職人運動とツンフト制度との絡み合い、および16世紀ツンフト市制崩壊期の職人運動を研究した。結論の第一は、ツンフト制度成立と職人組合成立は関係しないということである。むしろ、ペスト流行後の人口減少と労働力価値の上昇とが職人の自意識を高め、若者職人集団の結成につながったと考えたほうがよい。こうして、14世紀後半からはじまり、15世紀に広範に職人組合が成立した。ただし、公権力は当初これを認めす、1450年代以降これを公認するようになっていった。それは、職人組合を認めたほうが親方の同職組合および手工業全体がうまく社会的・経済的に機能したからにほかならない。第二に、職人が求めたものは中世後期に賃金引上げ、職斡旋権、裁判権、職人宿、職人金庫の維持であった。公権力がとくに職人組合に反対したのは、彼らの自治的裁判権にあったと考えるころができる。そして、とりわけ強力な職人組合は親方と共同で手工業案件を処理するシェンク手工業を成立させたのである。第三に、16世紀になると親方と職人との対立図式から、帝国・都市と職人との対立図式へと変化する。それは、職人が自らの権利を確保するために、広域的なストライキやボイコットにでたためである。それゆえ、1530年から帝国警察条令で職人の取り締まりが強化されることになったが、各都市の足並みがそろわす、うまくゆかなかった。

そのさい、この帝国警察条令に積極的にかかわったのは、アウクスブルクとストラスブールという南ドイツを代表する大都市であったことがわかった。本研究は、ドイツ前近代職人と政治制度、とりわけツンフト制度との絡みを追究したものである。具体的には、以下のような成果があげられた。1)職人組合成立論に政治的要因を唱えるシュルツ説は誤りである。というのも、両者の間に相関関係はみられないからである。それよりも、人口減少に伴う労働力の流動化、それをサポートする職人仲間のしきたり(いわゆるシェンク)の誕生、高賃金を求めての団結が決定的であった。2)近世公権力の形成に伴い、職人たちは取締りの対象となり、公権力の介入に対するリアクションが顕著となる。それは、いわゆる「手工業の名誉」を手工業者が主張することによって、パッシヴなものからアクティヴなものとなっていった。手工業の名誉とは、窃盗などの軽犯罪を犯さないこと、賤民と接触しないこと、規約を守り真面目に労働すること、他人を罵らないことを意味した。しかし、公権力からは節度ある飲酒、きちんとした服装、神への敬愛が職人に求められた。これらのカタログが完成するのは、16世紀をとおしてである。
先端科学技術のパブリック・アクセプタンスに関する総合的研究

本研究は平成3年度及び4年度に竺覚暁(金沢工業大学)を研究代表者として行なった研究[課題番号04210129]を継続したものである。平成5年度は、特に平成4年度に作成・実施した「パブリック・アクセプタンスに関する意識調査」アンケートの結果の分析を継続して行なった、また、その成果を基に、平成4年度のアンケートの質問項目を再検討し、より厳密に問題点を抽出できるような項目に改良し、前年度よりも広い層の人々を対象にアンケート調査を実施し、その回答結果を分析した。今年度の調査の対象は、1)地方国立大学工学部教員、2)地方の私立工科系大学学生、3)本重点領域研究に参加している研究者、4)放送大学石川学習センターの受講者、5)金沢市在住の一般市民である。このアンケートでは、回答者に1)個人の属性、2)科学技術一般に対する意識・態度、3)科学技術者に対するイメージ、4)先端科学技術の五つの分野(原子力技術、遺伝子工学、電子機器技術、新素材技術、臓器移植)に関する意識、5)今後特に発展させるべき科学技術分野、について聞いた。このアンケート調査票の設計の過程で、本研究班は、個人の先端科学技術のアクセプタンスには大きく分けて、「PA観」と「積極的受容」の2つの位相があると考えた。前者は、回答者から見て、自分以外の国民が、ある科学技術の推進に合意しているか否かについての意識であり、後者は、回答者自身がある特定の科学技術の推進を承認しているか否かである。この調査において、特に注目したのは、「積極的受容」で、この点を問う質問項目の回答結果とその他の項目との相関を分析したところ興味深い結果を得た。また、原子力、遺伝子工学、臓器移植などに関しては、「PA観」と「積極的受容」の間には、かなりのギャップがあり、日本人の先端科学技術に関するアンビバレントな姿勢が示された。
がんの個性の分子診断のための人工機能性核酸

本研究は、がん遺伝子をターゲットとした簡便変異解析システムを開発することはもちろんのこと、本提案の分子システムが遺伝子多型解析法を一変させるオプティカルデバイスとして作用する日本発の遺伝子解析技術の確立を目指した。その結果として、(1)本研究の基礎になる塩基識別型蛍光性核酸塩基のライブラリーの作成を強力に押し進めた結果、微視的環境によって蛍光が変化する新しい蛍光色素を導入した蛍光性塩基を作成することができた。これを核酸塩基に導入して新しい塩基識別型蛍光性核酸を得た。この蛍光色素を使うことによって、透過率などの面で検出装置の簡素化できただけでなく、2波長検出系での遺伝子多型解析システムの開発まで到達することができた。(2)塩基識別型蛍光性核酸塩基を含む核酸プローブの設計の指針化を目指した。がん関連遺伝子BRCA1での変異やフィラデルフィア染色体遺伝子BCR/ABLなどのタイピングを行うためのプローブを設計し、それらの蛍光応答を確認することができた。(3)オーダーメイド医療のために必要な塩基識別型蛍光性核酸のアレイの作成を行った。この核酸プローブは、溶液中で混ぜるだけで配列を判別できる。私は、核酸プローブをマイクロタイタープレート上に並べ、プローブのアレイを作成した。このアレイに対して標的核酸をハイブリダイゼーションさせたとき遺伝子のタイピングを行うことができた。つまり、「がん診断チップ」のような同時多項目解析が可能ながん遺伝子解析システムへ向けて大きく前進することができた。
網膜循環における網膜血管内皮細胞の新たな重要性をトロンビンを用いて検討

豚網膜摘出血管を用いて、網膜動脈対するトロンビンの反応について、血管外からのトロンビン投与で起こる動脈収縮については、Protase activated receptor(PAR)-1を介しPKCおよびROCKが関与により起こること、また、PAR-2、およびPAR-4は介していないことことを明らかにした。また、血管外からの高濃度トロンビンによる血管弛緩反応は血管内皮のeNOSを介していることを明らかにした。更に、PAR-1を介した収縮反応は血管内からは起こらず、血液網膜関門によりブロックされることをまとめて、Thrombin-Induced Responses Via Protease-Activated Receptor 1 Blocked by the Endothelium on Isolated Porcine Retina Arterioles"(Takahashi K*, Omae T, Ono S, Kamiya T, Tanner A, Yoshida A,Curr Eye Res. 2018)として、英語論文として、投稿し受理された。また、現在は硝子体中トロンビン濃度の上昇が既報にある網膜静脈分枝閉塞症(BRVO)の患者における網膜静脈の血流データを収集し、BRVOにおける網膜静脈血流の低下については血流速度よりも血管径の変化が関与していることが示唆させれることを2019日本眼科学会総会にて報告した。2018年秋に旭川医科大学の大学院を卒業し、研究活動以外の医師としての仕事が増えたこと、また、現在PAR-1ノックアウトマウスを香川大学よりご提供いただく予定となっていたが、旭川医科大学の動物実験施設の建て替えが行われていることに伴い、旭川医科大学への持ち込みが遅れている。トロンビンの硝子体濃度が上昇していると報告されている、網膜静脈分枝閉塞症の網膜血流を評価したデータを解析し、トロンビンが関与の可能性を検討の上、基礎研究へフィードバックする。それを進めながら、PAR-1ノックアウトマウスの旭川医大学へ持ち込みを進める。豚網膜摘出動脈を用いて、トロンビン(5 mU/ml)は、血管外からの投与では収縮反応が起こるが、血管内からの投与では起こらないことが分かった。これは、血液網膜関門が1kDa以上の分子量の物質を通さないという過去の報告に裏付けられる。トロンビンの分子量は33.6kDaと大きくいため、血液網膜関門を通過することができない。そのため、血管内からの投与では、平滑筋に作用できず、血管収縮反応は起こらないと考えられた。過去の報告では網膜動脈においてトロンビンは受容体を介さず、独自の酵素的反応により、血管へ作用すると報告されていたが、Protease-activated receptor-1(PAR-1)のブロッカーを用いて、PAR-1を介して収縮反応を示すことが分かった。同様に各々のブロッカーを用いて、収縮反応はProtein kinase CおよびRho associated protein kinaseが関与することが分かった。更に、高濃度のトロンビンは網膜動脈を弛緩させる。そのメカニズムはendothelial nitric oxide synthase依存性であることも分かった。これらの内容をまとめて、第121回眼科学会総会にて一般口演およびARVO2017にてPosterで報告した。豚網膜摘出血管を用いた、トロンビンの網膜細動脈に対する、メカニズムを各種ブロッカーを用いて明らかにした。また、そのデータをまとめて、現在、論文を投稿中である。ネコを用いたin vivoの血流実験系についても、検討を行なっており、トロンビンの硝子体注射はトロンビンの分子量(33.6kDa)の大きさから硝子体にトラップされるが、トロンビンの受容体である、PAR-1のselectiv agonist(TFLLR-NH2)では分子量(647.82)が小さいため硝子体を通過し、網膜動脈に作用し、血流を悪化させる可能性がドップラー光干渉断層計を用いた測定で示唆された。豚網膜摘出血管を用いた検討で、明らかになったメカニズムをまとめ、論文として投稿する。日本生理学会にてPARsの研究の第一人者である平野勝也先生にお会いし、PAR-1のノックアウトマウスを御提供頂けることとなった。

今後は、PAR-1ノックアウトマウスを用いて、眼でどのような表現型となるのかを検討する。トロンビンの硝子体濃度が上昇していると報告されている、網膜静脈分枝閉塞症の網膜血流を評価したデータを解析し、トロンビンが関与の可能性を検討の上、基礎研究へフィードバックする。それを進めながら、PAR-1ノックアウトマウスの旭川医大学へ持ち込みを進める。ARVO2017(2017年5月の学会)を旅費として、算定していたが、2017年の4月以前に、旅費を支払っていたため、科研費として算定できなかった。また、画像解析用コンピュータをまだ導入していないため。前年度購入予定だったPCの購入が、本年度になったこと、また、本年度参加予定だった国際学会に参加しなかったことが原因と考えられる。
沖縄地方のリスク層の若者の移行状況に関する聞き取り調査

本研究はこれまで焦点の当てられることのなかった、地方在住のリスクを抱える若者の移行過程の聞き取り調査である。調査において特に注目したのは、これまでの移行調査では扱われることのなかった暴力や性の問題である。暴力や性の問題は、1当事者との合意が形成しづらく、2バッシングに転化しやすいことからこれまで記述されることがなかった。本調査研究では、そうした問題が起こるのかを、かれらの資源の枯渇状況を描くとともに、当事者の合意を経ながら記述をすすめることで、貧困研究においてえがかれることのなかった、暴力や性の問題を記述することができた。本研究は、これまで貧困研究のなかにおいてもスポットをあてにくかった、中卒・高校中退である接客業・風俗産業で働く若者の移行研究となっている。12名へのインタビューをさらにそこから8名の方を捕捉することができた。また、フィールドであるA地区(巨大繁華街を抱える街)の小学校においてもフィールド調査を実施した。成果としては、次の7つの業績を上げておきたい。1上間陽子「性と暴力に抗う『親密圏』ー沖縄・キャバクラで働く若年女性たちのケースから」教育科学研究会編『講座4巻地域・労働・貧困と教育』かもがわ出版、査読無。2上間陽子「小学校教師、船浮民生先生の実践分析」『琉球大学教育学部紀要』第83集、139頁-149頁、査読無。3上間陽子・打越正行「キャバ嬢になることー沖縄<夜シゴト>で働く女性たち」日本教育社会学会第65回大会、査読無。4打越正行「建築業から風俗営業へー沖縄のある若者の生活史と〈地元〉つながり」日本解放社会学会編『解放社会学研究』26号、35頁ー58頁、査読有。5打越正行「沖縄的共同体の外部」龍谷大学人権問題研究会編『沖縄における階層格差と人権中間報告書』、15頁ー34頁、査読無。6上間陽子・打越正行「沖縄地方におけるジェンダー格差」『子ども白書』、日本子どもを守る会編、草土文化、159ー160頁、査読無。7打越正行、「オキナワン・ヤンキー・サブカルチャーズー〈日本〉と沖縄の暴走族の組織原理に注目して」社会理論・動態研究所編『理論と動態』、5巻、112頁ー128頁、査読有。2年間の調査期間であったが、当初を上回る成果を上げることができた。本調査は、沖縄のリスク層の若者の社会関係資本、仕事や生活についてのライフヒストリー研究を目的としたものである。大量統計調査では捕捉することが困難である、リスク層の若者のみを対象としている。当初15名程度の若者へ聞き取りを依頼していたが、ラポールの形成がとりわけ重要であるということもあり、10人に絞り込んで調査を行なうことになった。こうした絞り込みは、対象となる若者の多くが性風俗産業で働いているということもあって見失いやすいためこまめな連絡とニーズへの応答(受験勉強の必要性)が必要とされることや、具体的なリスクにもさらされており医療と連携した支援が必要とされることもあったことから、数を集めることよりも、初年度はともかく信頼関係をつくりながら実施することを重視している。複数の対象者には、二ヶ月に一度の聞き取りを行うとともに支援も行いながら、今年度の聞き取りにも繋げている。現段階であきらかになった点として、沖縄の地元ネットワークの包摂・排除機能の実態、ジェンダー的格差、とりわけ女性が性暴力にさらされているという事実である。沖縄社会の貧困の生きられ方の実態としてこうした聞き取りデータを蓄積出来た点が成果のひとつであるといえるだろう。ところで聞き取りを行なっている若者には若年出産者も多く、現在子どもを育てているものも多い。そうしたことから、当初は予定になかったのだが、調査対象の「街」のベットタウンの小学校においても調査を昨年12月以降、実施することになった。リスクを抱える子どもたちがどのように過ごしているのかというデータを収集することができ、かつどのような実践手立てがとられるのか現場の教師と連携しながら実践構想を練っている。まず、調査依頼が難しいと思われたが、沖縄で暴走族の研究を行なっている打越正行氏の協力も得ることで、対象が一定程度集まったため調査が可能になっている。現在、キャバクラ経営者、彫師、建築業(いずれも男性)、非正規職の女性、キャバクラで働く女性、風俗産業で働く女性(いずれも女性)への聞き取りを継続して続けており、数ヶ月単位で変わる彼ら・彼女らへの状況変化の折にも連絡をもらえ、聞き取りを実施することができている。これらに加えて、上記の対象者たちの働く「街」のベットタウンにて、小学校調査を開始することができた。これによって、リスク層の保護者を持つ子どもたちがどのような困難を抱えているのか、そして打破するためには何を考えていかないといけないのかなどについて考察を深めることができた。

この調査においては教師とのラポール形成も重要と思われるが、週1回のフィールド調査と、そのデータの検討会を行うことで、率直に意見交換し、またリスク層の子どもへの支援についても模索している。以上のような理由で、調査の達成度は(2)の「おおむね順調に進展している」とした。ひきつづき、(A)リスク層の若者に聞き取りを進行する。またひきつづき(B)学校調査も実施する。(A)に関しては、トランスクリプションの受け渡しと、半年に一回程度の聞き取りと支援の必要な場面での支援を実施する。(B)に関しては、週1の学校調査を、新学期である4月から5月と、二学期開始の9月から10月、学級の終わる2月から3月という時期には集中的に行いたいと考えている。(A):2013年4月からすでに第二次アタック開始している。それをもとにして2013年7月から2ヶ月の集中的な調査を行う。順次トランスクリプションを作成して、対象者と確認。原稿を7月に刊行予定。(B)昨年までのデータは、2013年秋刊行の紀要に投稿済。それらをもとにして現場と検討。
軸索誘導による神経・心筋細胞間ネットワーク形成~再生心筋における神経支配の構築

神経栄養因子が神経突起伸長および心筋-神経接合に果たす役割を調べた。ラット新生仔の交感神経上頸神経節細胞と心室筋細胞を単離、1mmの間隔で近接培養を行い、Nerve growthfactor(NGF)、Glialcell line-derived neurotrophic factor(GDNF)などの神経栄養因子添加した。NGF、GDNF添加5日後に、交感神経細胞の伸長、神経・心筋接合部の状態を、免疫染色法、電子顕微鏡で観察した。その結果、交感神経細胞と心筋細胞の近接培養系に、NGF(50ng/ml)またはGDNF(50ng/ml)を添加すると、神経栄養因子非添加群(CONT)と比較して、心筋細胞へ向かう交感神経細胞突起の伸長が明らかに促進した。その効果は、NGFに比べてGDNFでより顕著であった。電子顕微鏡による観察では、心筋細胞に接する神経細胞内に神経終末小胞が存在し、交感神経-心筋接合の形成が見られた。GDNF添加培養では心筋細胞におけるsynapsin I、β1アドレナリン受容体(BAR)が,CONT群やNGF添加培養群と比較して、有意に増加していた。以上より、神経栄養因子のGDNFとNGFは、ともに心筋細胞に向かう交感神経突起の伸長と心筋-神経の接合形成を有意に促進するが、その効果はGDNFでより顕著に見られた。GDNFを局所的に添加することにより、心筋における交感神経軸索誘導が可能と考えられた。種々の幹細胞ソースから再生心筋が得られるようになり、重篤な心疾患に対する新たな治療法として関心を集めている。一方で、移植された再生心筋が生体組織内で調和のとれた機能を果たすには、自律神経の制御が不可欠である。本研究においては、自律神経が心筋との間にネットワークを形成するプロセスを以下の2点に焦点をおいて調べ、神経支配を有する機能的再生心筋構築の可能性について探究した。その目的のために、ラット新生仔の心室筋細胞と上頸神経節由来交感神経細胞を共培養し、交感神経細胞の神経突起伸長に対する神経栄養因子等(glia derived nervegrowthfactor: GDNF, Brain derived nerve growthfactor: BDNF、ciliaryneurotrophic factor CNTF, Semaphorin3a: Sema3a)の添加、あるいはアデノウイルスベクターによるGDNF強制発現による効果を、免疫染色法、非添加のControl群と比較した。その結果、アデノウイルスによるGDNF強制発現あるいはGDNF、BDNF添加条件では神経軸索伸長が見られた。一方、CNTF、Sema3a存在下では、神経突起の伸長は抑制されていた。以上の結果から、アデノウイルスGDNF強制発現あるいはGDNF、BDNF蛋白の添加は心筋-交感神経ネットワークの形成に関連する因子であることが示唆された。
糖脂質による細胞死抑制機構に関与する酵母遺伝子の解析

アポトーシス誘導型免疫抑制物質ISP-1の酵母に対する致死作用を回避する機構に糖脂質の関与が示唆されている。さらに、それに関連した遺伝子の単離にも成功している。そこで、この細胞死抑制機構の解析を以下の点から進めた。(1)細胞死抑制シグナルに関与する遺伝子SLI1の解析申請者らは、酵母の系を用いて複数のISP-1耐性遺伝子をクローニングし、これをSphingosine-Like Immunosuppressant resistant geneの頭文字をとってSLIと名付けた。そこで、これらの遺伝子のうち、最も耐性の強いSLI1についてGreen Fluorescent Proteinとの融合タンパク質も作製し細胞内局在を明らかにしたところ膜画分に局在している事が明らかになった。(2)細胞死抑制シグナルに関与する遺伝子SLI2の解析SLI2はセリンスレオニンキナーゼをコードする遺伝子であった。そこで、GFPとの融合タンパク質を作りその局在を見たところ細胞膜と、細胞質に存在していた。興味深いことに、スフィンゴ脂質の減少により、膜局在は見られなくなり、増加により、多くの融合タンパク質が、膜に移行した。さらに、SLI2の細胞内局在は、酵母のアクチンとの相同性が見られた。これらのことから、スフィンゴ脂質、さらにはSLI2の転写産物は細胞骨格の制御に関与している可能性が示唆された。
磁気浮上人工心臓の非ニュートン流体中インペラダイナミクスの解明と多機能化への応用

補助人工心臓は長期使用時代に入っており,デバイス開発に加え, QOLや生存率の向上技術が必要である.そこで本研究では,磁気浮上補助人工心臓のインペラダイナミクスを利用して,血液粘度をセンサレスに推定する技術を確立し,流量制御や血液凝固検知に応用した.具体的には,磁気浮上電磁石でインペラを強制変位加振し,インペラ変位と電磁石電流の位相差から血液粘度を推定する手法を提案し,豚血液を用いた実験にてその有用性を確認した.また,モータトルクと回転数,粘度を用いた流量推定式を導出し,実験にて評価を実施した.最後に,豚血液がポンプ内で凝固したときの粘度上昇を提案手法で捉え,凝固検知実現の可能性を示した.本研究は,インペラ磁気浮上システムを用いたセンサレス血液粘度計測,高精度流量推定,血液凝固検知機能を有する,多機能化人工心臓の実現を目的としている.平成27年度は,提案するセンサレス粘度計測法を用いて,豚血液の粘度をリアルタイムで計測し,その精度を評価した.具体的には,磁気浮上用電磁石を用い,インペラを周波数60Hz,振幅50ミクロン程度で加振し,その時のインペラ変位と電磁石電流の位相差から粘度を推定した.血液はずり速度に応じて見かけの粘度が変化する非ニュートン流体であるため,参照用粘度計も広範囲にずり速度を変更する必要がある.本研究で用いる血液ポンプの場合,最高でずり速度30,000s^-1程度まで評価する必要があるが,市販の粘度計では再現できないため,新たに参照用の共軸二重円筒型粘度計も設計・試作した.本ポンプでは,5L/min, 100mmHgの条件の場合,血液吐出のためのインペラ回転によるずり速度は22,000s^-1,血液粘度計測のための加振によるずり速度は100^-1程度である.提案する粘度計測手法では,どちらのずり速度が血液に支配的に作用するか不明確である.そこで研究の第一段階として,試作共軸二重円筒型粘度計で低ずり速度状態(< 200^-1)と高ずり速度状態(>20,000s^-1)を再現し,それぞれで血液粘度を計測し,血液ポンプの推定粘度値と比較した.その結果,22,000s^-1時に試作粘度計で計測した血液粘度が2.5mPasであったのに対し,センサレス粘度計測値は2.8mPasとなり,両者はよく一致した.本結果より,提案する粘度計測法ではインペラ回転によるずり速度が支配的に作用していることを明らかにした.当初計画では,平成27年度に豚血液を用いたセンサレス粘度計測を実施する予定であり,この目的を達成することができた.磁気浮上補助人工心臓の磁気浮上システムを利用して,新たな機構やセンサを設けずに,血液粘度計測,高精度流量推定,血液凝固検知機能を実現すべく,課題に取り組んだ.これまで,磁気浮上システムを利用してインペラを強制変位加振することで,血液粘度をリアルタイムに計測する手法を提案してきた.本年度は,ヘマトクリットを33.5-43.8%の範囲で調整した豚血液を用い,粘度範囲2.32-2.75mPasの範囲で,0.12mPasの精度でセンサレス粘度計測が可能であることを確認した.また,モータトルクと回転数から流量を推定する際,センサレス粘度推定によって得られた流体粘度でリアルタイムにキャリブレーションを行うことで,流量の推定精度が5倍程度向上することを確認した.さらに,センサレス血液粘度計測手法を,人工心臓内の血液凝固検出に応用するための基礎実験を実施した.具体的には,豚血液を抗凝固処理を施した循環回路に充填し,磁気浮上補助人工心臓で5L/minにて血液循環を行った.その際,塩化カルシウム水溶液を徐々に回路に注入することで血液が凝固しやすい状態にし,ポンプ内に血栓を作成した.実験は5回実施したが,すべての場合において,血栓の生成とともに推定粘度値の急激な上昇がみられ,リアルタイムでポンプ内血液凝固を検知できる可能性を示した.また,ヘマトクリットをごく低い値に調整した血液を用い,血液粘度計測を用いた凝固検出と,ポンプ内の可視化を同時に実施した結果,可視化によってポンプ内血栓が目視されるのとほぼ同時に,血液粘度の急上昇をとらえることができた.補助人工心臓は長期使用時代に入っており,デバイス開発に加え, QOLや生存率の向上技術が必要である.そこで本研究では,磁気浮上補助人工心臓のインペラダイナミクスを利用して,血液粘度をセンサレスに推定する技術を確立し,流量制御や血液凝固検知に応用した.具体的には,磁気浮上電磁石でインペラを強制変位加振し,インペラ変位と電磁石電流の位相差から血液粘度を推定する手法を提案し,豚血液を用いた実験にてその有用性を確認した.また,モータトルクと回転数,粘度を用いた流量推定式を導出し,実験にて評価を実施した.最後に,豚血液がポンプ内で凝固したときの粘度上昇を提案手法で捉え,凝固検知実現の可能性を示した.血液粘度推定について,より試行回数を増やすことで詳細な精度評価を行うと共に,血液を用いたセンサレス流量推定,および血液凝固検出に応用する予定である.メカトロニクス,医療機器ポンプや評価用粘度計の試作に試行錯誤を伴う見込みであったが,試作装置が上手く機能したため,試作費を削減することができた.

また,計器類の一部は他教員の不使用となったものを譲渡してもらい,支出が軽減した.今後実施予定の流量推定や血液凝固検出実験にて,より評価精度を向上するため,今回生じた次年度使用額によって,よりスペックの高い計器を購入し,研究の完成度を高める予定である.
災害時における広域連携埋火葬の研究

過去2年のデータ収集を経て最終年度は研究をまとめる作業を行った。広域連携埋火葬を次の4つのパートに分けて検討した。すなわち1被災現場での行方不明者の捜索トリアージ2遺体収容所における検案・検視エンバーミング火葬許可交付3火葬4遺族への引き渡し・身元不明分の保管である。1遺体は行方不明者の捜索活動中に発見される。生存者発見が優先されるはずだから捜索中に発見された被災者は1次トリアージを受けて生存と判断された場合の移送班と死亡と判断された場合の移送班との連携が必要になる。生存者は2次トリアージを受ける救護所へ搬送される。このステージで連携するのは、警察、消防、自衛隊、医療機関、現地災対が中心である。2は最も計画で想定されているステージであり、警察や医療機関、埋葬許可や罹災者台帳を作成する行政との連携が想定されている。3このステージにおける連携は事前計画の意味がほとんどない。生き残る火葬場の最大処理量と予想需要が桁違いに合わないからである。死者を減らすしかないのが現状である。基礎自治体は県の調整を待つことになるが、県から指定された火葬場までの運搬手段、ガソリンなど東日本震災で生じた問題が繰り返され、土葬もあり得るだろう。本研究では、火葬船を提案したが、船は立地を選ばないので需給が最も不均衡な地域の港湾付近へ運び、ヘリでピストン輸送すれば陸路の状態に影響を受けずに対応できると考えた。4行旅死亡人の扱いは、今後の対策の重要ポイントになる。海から上がってくる身元不明遺体の膨大な数は、市町村の遺体処理業務を大きく圧迫するだろう。平成28年9月11月に、南海トラフ地震防災対策推進地域29都府県707市町村と同地震津波避難対策特別強化地域に指定された13都県139市町村を対象にアンケートを実施した。有効回収率は29.8%で郵送調査としてはまずまずの回収率である。調査項目としては遺体安置・懸案所の選定から始まる遺体対応手続き(遺体の発見、搬送、懸案、身元確認、遺族への引き渡し、火葬許可、火葬)の地域防災計画への反映の具合、その間に必要とされる連携などである。ざっとみた感触では、強化地域と推進地域の間に準備の差は見られないようであり、「対応計画がある」のは全体の四分の一」である。その内容は、棺やドライアイスなど必要資源の担当係は決まっているが、備蓄があるというわけでは必ずしもなく、市町村としては遺体に関する実務があるという想定が弱いように感じた。葬祭業者との協定も市町村レベルではなく、検視の済んだ遺体から遺族が引き取り、通常の葬送儀礼に向かうというイメージをもっているようである。東日本大震災時の対応を中心に「全日本冠婚葬祭互助協会」「全日本葬祭業協同組合連合会」「全国霊柩自動車協会」にインタビューも実施した。現場では目の前の遺体と遺族対応で手いっぱいで、連携がどうのという状況ではなく、各団体とも東京にある本部では、会員から自分たちも応援に行きたいからスケジュールを組んでくれ、国からも漠然とした支援要請で何をいくつどこへという明確なリクエストがなく、手配に明け暮れていたという様子を異口同音に述べていた。2万弱という死者数だったが、南海トラフではこの3倍が想定されるが、業界団体でも対策会議が始まろうという段階だということだった。28年度に実施予定の地方自治体アンケート調査は予定通り行えた。また、関連団体へのヒアリング調査は埋火葬の業界3団体すなわち「全日本冠婚葬祭互助協会」「全日本葬祭業協同組合連合会」「全国霊柩自動車協会」に実施することができた。これらによって、東日本震災時の広域連携埋火葬・搬送の運用実態の把握と南海トラフ地震における死者対策に関する市町村の現状のデータを収集しえたといえる。ドライアイスメーカー会は所在が掴めず、ヒアリングが実施できなかった点が「おおむね」順調とする所以である。また、PCが壊れてしまい、データ復旧に時間がかかったのも痛かったが、大きな後れとはならずに済んだ。本年度は、高知県に焦点を絞ってヒアリングを行った。善通寺の第14旅団司令部では、遺体対応について明文化されたものはなく、おそらく各連隊レベル、中隊レベルでもマニュアルのようなものはないが、東日本震災の経験もあり、訓練もしているのでノウハウに問題は感じておらず、生存者発見優先で対応することになる。南海トラフ地震の被災規模予想は甚大なので、警察や消防と連携することになるだろうが、それは阪神淡路で経験済みであり、あとは米軍との連携が残るが、これは旅団より上のJTFの問題等を教わった。高知県庁は県警、市、火葬場長らにも声をかけてくれたため、担当者全員集合状態でのヒアリングができた。遺族へ遺体の引き渡し方が生活再建に影響するという考え方が市の遺体取り扱いマニュアルにも明記されており、参考になった。現場の感覚を実感したのは火葬場の処理能力と遺体の(火葬を待つ間の)保管の仕方の問題を教わったときに感じた。また、高知でのヒアリングに触発されて、熊本赤十字病院に黒エリアのマネジメントについて、熊本地震時の対応を中心にヒアリングした。DMORT(災害死亡者家族支援チーム)研修を受けた看護士が黒エリアを担当し、そのときの家族支援について、死に至る経過を説明できる交通事故死と災害死は決定的に遺族の受け止めが異なることを教わった。これらのヒアリングをテキストマイニングにかけるための器財は整えたが、テープ起こしが終了した段階で終わってしまった状況である。

テープ起こしに時間がかかり、テキストマイニング分析に至らなかったが、環境は整えてあるので、最終年度である平成30年度には、遅れを取り戻せる。過去2年のデータ収集を経て最終年度は研究をまとめる作業を行った。広域連携埋火葬を次の4つのパートに分けて検討した。すなわち1被災現場での行方不明者の捜索トリアージ2遺体収容所における検案・検視エンバーミング火葬許可交付3火葬4遺族への引き渡し・身元不明分の保管である。1遺体は行方不明者の捜索活動中に発見される。生存者発見が優先されるはずだから捜索中に発見された被災者は1次トリアージを受けて生存と判断された場合の移送班と死亡と判断された場合の移送班との連携が必要になる。生存者は2次トリアージを受ける救護所へ搬送される。このステージで連携するのは、警察、消防、自衛隊、医療機関、現地災対が中心である。2は最も計画で想定されているステージであり、警察や医療機関、埋葬許可や罹災者台帳を作成する行政との連携が想定されている。3このステージにおける連携は事前計画の意味がほとんどない。生き残る火葬場の最大処理量と予想需要が桁違いに合わないからである。死者を減らすしかないのが現状である。基礎自治体は県の調整を待つことになるが、県から指定された火葬場までの運搬手段、ガソリンなど東日本震災で生じた問題が繰り返され、土葬もあり得るだろう。本研究では、火葬船を提案したが、船は立地を選ばないので需給が最も不均衡な地域の港湾付近へ運び、ヘリでピストン輸送すれば陸路の状態に影響を受けずに対応できると考えた。4行旅死亡人の扱いは、今後の対策の重要ポイントになる。海から上がってくる身元不明遺体の膨大な数は、市町村の遺体処理業務を大きく圧迫するだろう。当初の計画通りに進める予定であり、29年度は四国の自治体ほか関連団体に災害時の死者対応に関するヒアリングを行い、データ収集に一応の区切りをつけた後、28年度収集データから順番に整理・分析をする予定である。28年度の行政アンケートの分析と、29年度のヒアリングの分析をまとめて、冊子体の報告書を作り、アンケートに答えてくれた行政にフィードバックするのが、30年度の研究計画である。過去2年間で収集した死と葬送関連の文献も使って、総合的な考察をしたい。
基底核に起因する運動障害の原因究明に向けての基礎的研究

基底核運動障害の原因となる神経回路のうち、あまり解明が進んでいない視床髄板内核(観察対象は束傍核;Pf)への入力と、そこからの線条体への出力の関係に焦点を絞って研究を行った。ラットPfへの主たる入力源である上丘または脚橋被蓋核(PPN)に順行性軸索輸送標識物質であるビオチン化デキストランアミン(BDA)を注入すると、いずれの例でもPfの外側部に多くの神経線維と軸索終末が見られた。電子顕微鏡観察では、いずれの核からの投射も円形の小胞をもち、非対称型のシナプスをなす終末によるものであった。大きさを比較すると、上丘からの投射終末がPPNからのものより大きく、Pfニューロン樹状突起上ではより細胞体に近くシナプスする傾向にあった。逆行性軸索輸送標識物質の麦芽レクチン結合西洋ワサビ過酸化酵素(WGA-HRP)を線条体に、BDAを上丘に注入すると逆行性に標識されたPfニューロンに上丘からの終末がシナプスする像が観察され、上丘-束傍核-線条体の連続した神経連絡が証明された(脚橋被蓋核-束傍核-線条体連絡はすでに報告されている)。次いでWGA-HRP(この場合は順行性標識物質として用いた)を上丘に、BDAをPPNに同一ラットで注入すると、Pfニューロンの樹状突起上に両者がシナプスする像が見られた。これは上丘とPPNからの入力が単一Pfニューロンに収束することを示している。これらの結果から、上丘の機能として知られる眼球運動、定位運動、PPN機能の歩行運動などの運動機能に関連する情報が、Pfで統合されて線条体に送られると結論できた。この情報は線条体-脚内核-視床前腹側核-大脳皮質-運動ニューロンという神経回路に組み込まれて運動機能に直接反映されることになると考えられる。今回、束傍核の神経連絡からPf機能の一端を明らかにできた。体性感覚刺激は末梢から脊髄に入り、脊髄あるいは延髄で中継されて視床の後外側腹側核に到り、さらに大脳皮質一次感覚野で認識される。同時に視床髄板内核にも脊髄からの投射の部が終わることはよく知られている。この髄板内核は基底核群の入力核である線条体への投射源の一つでもある。そこで脊髄一髄板内核一線条体の投射が実際シナプスのレベルで証明できるかという問題と、髄板内核一線条体投射が線条体の投射ニューロンだけに終わるのか、あるいは介在ニューロンにも同じように終わるのかという二点について実験を行なった。前者では脊髄に順行性標識物質(BDA;ビオチン化デキストランアミン)を、線条体に逆行性標識物質(WGA-HRP;麦芽レクチン結合西洋ワサビ過酸化酵素)を同一ラットに注入して髄板内核を観察した。後者では髄板内核にBDAを注入して軸索終末を可視化し、線条体ではコリン作動性介在ニューロンに特異的に発現するCaM-kinase phosphatase(CaM-KP)を免疫染色してマーカーとし、線条体を観察した。前者では光学顕微鏡的にBDAで標識された投射線維終末が髄板内核の中心外側核(CL)に多数認められた。またその周辺には多数のWGA-HRPで標識されたニューロンが染色された。このような部位を電子顕微鏡下に観察したが、期待したほど脊髄からの投射線維終末がCLの線条体投射ニューロンとシナプスする像が観察できなかった。例数が少ないのか、実際の数が少ないのかさらなる検討を必要とする。一方CaM-KPで標識される線条体介在ニューロンの周囲には髄板内核からの投射線維終末のからむ光学顕微鏡像が得られており、電顕観察の準備が整ったところである。

これらの結果から、上丘の機能として知られる眼球運動、定位運動、PPN機能の歩行運動などの運動機能に関連する情報が、Pfで統合されて線条体に送られると結論できた。この情報は線条体-脚内核-視床前腹側核-大脳皮質-運動ニューロンという神経回路に組み込まれて運動機能に直接反映されることになると考えられる。今回、束傍核の神経連絡からPf機能の一端を明らかにできた。今年度は、基底核運動障害の原因となる神経回路のうち、あまり解明が進んでいない視床髄板内核(観察対象は束傍核;Pf)への入力と、そこからの線条体への出力の関係に焦点を絞って研究を行った。ラットPfへの主たる入力源である上丘または脚橋被蓋核(PPN)に順行性軸索輸送標識物質であるビオチン化デキストランアミン(BDA)を注入すると、いずれの例でもPfの外側部に多くの神経線維と軸索終末が見られた。電子顕微鏡観察では、いずれの核からの投射も円形の小胞をもち、非対称型のシナプスをなす終末によるものであった。大きさを比較すると、上丘からの投射終末がPPNからのものより大きく、Pfニューロン樹状突起上ではより細胞体に近くシナプスする傾向にあった。逆行性軸索輸送標識物質の麦芽レクチン結合西洋ワサビ過酸化酵素(WGA-HRP)を線条体に、BDAを上丘に注入すると逆行性に標識されたPfニューロンに上丘からの終末がシナプスする像が観察され、上丘-束傍核-線条体の連続した神経連絡が証明された(脚橋被蓋核-束傍核-線条体連絡はすでに報告されている)。次いでWGA-HRP(この場合は順行性標識物質として用いた)を上丘に、BDAをPPNに同一ラットで注入すると、Pfニューロンの樹状突起上に両者がシナプスする像が見られた。これは上丘とPPNからの入力が単一Pfニューロンに収束することを示している。