hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＤＮＡ脱メチル化剤による翻訳効率向上が造血細胞の分化を促進するメカニズムの解明

K562細胞において、薬剤暴露によってプロモーター領域の脱メチル化が促進された658遺伝子のうち、発現が2倍以上に増加したものは86遺伝子で、この細胞ではヘモグロビンの産生が著しく促進されたにも関わらず、mRNAレベルではグロビン遺伝子の発現は増加しないことが分かった。したがってグロビンタンパク質の増加は翻訳促進によるものであると推定され、本研究代表者は翻訳伸長促進因子のeEF1A2を有望な直接標的として単離した。また、その詳細なメカニズムは不明ながら、DNA脱メチル化薬によって他の翻訳因子であるeIF2-alphaの脱リン酸化が促進され、これらDNA脱メチル化を介した翻訳調節機構の変化が赤血球分化を誘導することが明らかとなった。血液内科学DNAメチル化阻害剤はDNAメチルトランスフェラーゼの阻害により非特異的にDNAを脱メチル化させる薬剤であるため、骨髄異形成症候群に対して広く臨床の場で使用されるようになった現在でも、薬剤の標的となる遺伝子が判然としないままであった。本研究は、次世代シーケンサーを用いたエピゲノム解析を行うことにより、DNAメチル化阻害剤が翻訳促進因子であるeEF1A2の発現増加を介して赤血球分化に関わることを明らかにできたため、研究の方向性として適正であったと考えている。なお、研究当初は計画に組み込んでいなかったが、平成25年度後半よりeEF1A2遺伝子欠損マウスを用いた動物モデル実験を開始した。これは、並行して行っている研究の過程で、研究室内でマウス骨髄移植実験の遂行が可能になったこと、およびCRISPR/CAS9システムにより比較的簡便に遺伝子変異導入を行うことができるようになり、そのシステムを本研究室にも導入したことにより、マウス実験の環境が整ったためである。現在、本研究結果をまとめた学術論文を執筆しており、マウス実験の解析結果も加えたうえで平成26年度中には投稿できると見込んでいる。DNA脱メチル化薬は広く非特異的にDNAを脱メチル化させるため、骨髄異形成症候群においてどのような遺伝子が薬剤の直接標的になりうるのか特定するのは困難であったが、我々の解析により、DNAのメチル化に加え特定のヒストン修飾状態を有する遺伝子が選択的に発現誘導されることが判明した。したがって、今後臨床サンプルを用いた解析に着手するための基礎的知見を得ることができた。本研究に着手した当初は、次世代シーケンサーによるエピゲノム解析がまだあまり一般に行われている状況ではなく、実際本研究も、DNAメチル化をゲノムワイドに解析する手法を確立するためのモデル実験として計画したという側面がある。その後、(本研究課題で行った)メチル化DNAを濃縮精製して解析する手法、およびCpG密度の高い領域を選択して一塩基単位でメチル化を定量できるRRBSという手法を確立できた。加えて、ヒストン修飾抗体を用いたクロマチン免疫沈降(ChIP)シーケンスも高感度かつ高精度に行うための最適化を進めたので、これらにより、細胞のエピゲノム状態を解析するための基盤がほぼ整ったといえる。本研究でゲノム上のDNAメチル化領域を検出したところ、当初予想していたように、遺伝子プロモーター領域やCpGアイランドのメチル化の程度は低く、エクソンやイントロンといった遺伝子領域内が強くメチル化されていた。
太陽背面で起こるフレアからの電波・X線バーストの観測的研究

太陽フレアはコロナ磁場のフリーエネルギーが急激に解放される過程であり,大量の高エネルギー粒子を作り出す.マイクロ波,硬X線などはこのフレア粒子からの放射であるから,これらの放射域を観測することによってフレア中での粒子加速の現場の磁場形状や粒子加速のメカニズムを知ることができる.本研究では,太陽の背面で起こり,したがって放射域が部分的に隠されているフレアからの電波・X線がバーストを観測して,フレア粒子の空間分布,とくに高さ方向の分布を知ることを直接の課題とした.1.東京天文台野辺山太陽電波観測所において注意深く観測を継続した.あいにく1987年は太陽活動度が予想より低く少数の電波バーストしか観測できなかったものの,太陽背面フレアに起因すると推測されるものが23個あるので,関連する海外のデータを収集中である.2.1978年以降の観測データをサーベイしたところ,間違いなく太陽背面フレアに起因する電波バーストが約20個見つかった.これらにつき,関連研究者にリストを配布し,とくにX線データについては米国のSMM衛星, ISEE-3衛星のX線・ガンマ線検出器グループと連絡をとって関連するデータを入手しつつある.3.とくに大きな電波・X線バーストを引き起こした1984年5月21日の太陽背面フレアについては,解析が終了し論文にまとめつつある.主要な結論は, (1)インパルシヴ相でのマイクロ波・硬X線はフレア粒子がフレア域を脱出して太陽前面側に降り注いだ結果として発生していること, (2)グラジュアル相のマイクロ波・硬X線はフレア粒子を閉じ込めた磁気ボトルの上昇によって見えてくるらしいこと,である.4.今後さらに観測・解析を継続する予定である.太陽フレアはコロナ磁場のフリーエネルギーが急激に解放される過程であり,大量の高エネルギー粒子を作り出す.マイクロ波,硬X線などはこのフレア粒子からの放射であるから,これらの放射域を観測することによってフレア中での粒子加速の現場の磁場形状や粒子加速のメカニズムを知ることができる.本研究では,太陽の背面で起こり,したがって放射域が部分的に隠されているフレアからの電波・X線がバーストを観測して,フレア粒子の空間分布,とくに高さ方向の分布を知ることを直接の課題とした.1.東京天文台野辺山太陽電波観測所において注意深く観測を継続した.あいにく1987年は太陽活動度が予想より低く少数の電波バーストしか観測できなかったものの,太陽背面フレアに起因すると推測されるものが23個あるので,関連する海外のデータを収集中である.2.1978年以降の観測データをサーベイしたところ,間違いなく太陽背面フレアに起因する電波バーストが約20個見つかった.これらにつき,関連研究者にリストを配布し,とくにX線データについては米国のSMM衛星, ISEE-3衛星のX線・ガンマ線検出器グループと連絡をとって関連するデータを入手しつつある.3.とくに大きな電波・X線バーストを引き起こした1984年5月21日の太陽背面フレアについては,解析が終了し論文にまとめつつある.主要な結論は, (1)インパルシヴ相でのマイクロ波・硬X線はフレア粒子がフレア域を脱出して太陽前面側に降り注いだ結果として発生していること, (2)グラジュアル相のマイクロ波・硬X線はフレア粒子を閉じ込めた磁気ボトルの上昇によって見えてくるらしいこと,である.4.今後さらに観測・解析を継続する予定である.
ハイブリッドＳＰＨ法を援用した津波ハザードマップの高度化

1.既往のSPH型粒子法数値解析モデルに各種改良を施すことにより,粒子分割による誤差を低減し、かつ水際での流れ場を精度良くシミュレートし、小さな深度でも良好な計算結果を得ることができる保存的粒子分割手順を構築することに新規に成功した。2.固体壁境界に近い粒子に対して、カーネル関数の0次のモーメントをできるだけ1に近づけるために、修正仮想境界(MVB)法を適用することによって、壁面などの閉境界領域の各種現象をシミュレートすることを可能とした。3.固体壁境界条件のために導入されたゴースト粒子法と,鏡面粒子法を組み合わせることにより、モデルの境界に開放境界条件を組み込むことに成功した。この機能により、反射波を起こさずに入射波を計算領域の境界線を越えて透過させることが可能となった。さらに、速度境界条件と圧力境界条件の異なる組み合わせも可能となった。4.モデルの検証を行うため、本研究で開発した改良型SPHモデルを奥尻津波(Japan、1993)をスケーリングした実験室モデル(スケール1:400)に適用した。なお,この計算で用いた実験のデータセットは、第3回長波遡上モデルワークショップウェブサイトで入手可能である。本モデルによる数値シミュレーション結果は、実験データと詳細に比較し検討された。これより、実験とシミュレーションの一致性は極めて良好であり、本計算手法の津波現象に対する高い適用性が示唆された。SPH法を津波のシミュレーションに適用とする際,既往のモデルでは弱点となるモデル要素を抽出し,そのほぼ全てにおいてモデルの改良を実施したこと,また,改良モデルの予測精度が良好であることを確認できたこと,実スケールの津波における実用的精度と計算負荷の担保が確認されたことなどからおおむね順調に進展していると判断した.津波シミュレーションモデルのベースとなる部分はほぼ完成したと判断する.今後はより幅広い条件でモデルの適用を実施し,その有用性を検証していく.適用の対象範囲は実験室スケール,実スケールを含む.また,本モデルを援用した津波ハザードマップの構築などについても検討を進める.また津波における水の移動だけでなく,土砂の移動にも着目し,水ー土砂混相流問題への展開についても視野に検討を進める.本年度は粒子法の一種であるSPH法を用いた津波シミュレーションモデルの構築に向けて,その基礎となる取り組みを実施した.まず,既往の文献調査としてSPH法,および関係の深い手法としてMPS,PIC法,DEM法などに関する過去の研究,適用事例等の幅広い文献調査を実施し,既往研究の分類整理を実施した.次に,代表的な粒子法であるSPH法とMPS法の長所短所を比較するため,ダムブレーク,障害物への衝突流など,基本的な単純なベンチマーク流れ(二次元および三次元)を対象に比較シミュレーションを実施し,数値解析結果の特徴を整理した.この結果,SPH法はチューニングパラメータが多いという欠点があるものの,適切に同定されたパラメータ群を用いた場合,MPS法よりも計算速度が大きく,安定性にも優れていることが示された.また,SPH法の優位性は粒子サイズの大きくなる大規模スケール流れにおいてより顕著となることも示された.このため,今後の津波モデルの同定にSPH法を用いることの妥当性が明確となった.さらに,上記の手順でチューニングしたSPH型数値計算モデルを,斜面上を進む粒子流れ,複雑形状の建物に衝突する粒子流れ等に適用し,その妥当性を既往の実験結果と比較しながら考察した.数値解析結果は概ね良好であり,界面フロントの位置,物体に衝突した際の圧力分布等を妥当に再現した.これにより,SPH法は津波などの界面大変形を伴う流れに対して強力なツールとなることが示された.研究がスタートして半年という短い期間であるが,着々と成果が上がっている.SPH法の津波への適用可能性については,すでに十分その可能性を示すことができたと思われる.また,4件の査読付き国際会議プロシーディングスが掲載,あるいは掲載決定されており,研究成果の公表も逐次進めることができている.以上の状況を鑑み,研究の進捗は概ね順調と判断される.1.既往のSPH型粒子法数値解析モデルに各種改良を施すことにより,粒子分割による誤差を低減し、かつ水際での流れ場を精度良くシミュレートし、小さな深度でも良好な計算結果を得ることができる保存的粒子分割手順を構築することに新規に成功した。

SPH法を津波のシミュレーションに適用とする際,既往のモデルでは弱点となるモデル要素を抽出し,そのほぼ全てにおいてモデルの改良を実施したこと,また,改良モデルの予測精度が良好であることを確認できたこと,実スケールの津波における実用的精度と計算負荷の担保が確認されたことなどからおおむね順調に進展していると判断した.これまでに,研究の主要ツールであるSPH法の基礎はほぼ構築されてきたといえる.今後は具体的な津波現象への適用に研究をシフトしていく.まず,単純な津波遡上実験をとりあげ,遡上距離の定量的予測が可能となるモデル構築のためのチューニングを実施する.その後,実地形の津波遡上現象を対象とするシミュレーションへと取り組みを進めていく.これらと平行して,国内外への学会発表,論文発表についても鋭意進めていく.津波シミュレーションモデルのベースとなる部分はほぼ完成したと判断する.今後はより幅広い条件でモデルの適用を実施し,その有用性を検証していく.適用の対象範囲は実験室スケール,実スケールを含む.また,本モデルを援用した津波ハザードマップの構築などについても検討を進める.また津波における水の移動だけでなく,土砂の移動にも着目し,水ー土砂混相流問題への展開についても視野に検討を進める.
レジスタンス運動後の脳血流低下が認知課題中の脳血流の応答性に及ぼす影響

レジスタンス運動は筋力向上やサルコペニアによる身体機能障害の予防が見込め,様々な生活の問題を解決する有効な運動様式である.しかし,高強度のレジスタンストレーニングによって脳血流が低下することが報告されている.脳血流と認知機能は正の相関関係があることから,レジスタンス運動による脳血流低下は認知機能を維持する上で障害となることが予想される.一方,レジスタンス運動によって認知機能が向上することが報告されており,脳血流の絶対量が低下しても,認知機能の維持に影響しないことが示唆されている.レジスタンス運動に伴って脳血流の絶対量が低下しても,それを補償するために脳循環で応答が生じている可能性が考えられるが,明らかにされていない.そこで本研究では脳循環に対するレジスタンス運動の影響を,脳血流以外にて評価するために,認知課題に対する脳血流の応答性を検討することを目的とした.今年度は,実験環境(脳循環の測定機器の選定)の確保や,デモ機を使用しての予備実験の実施など,本実験の開始のための準備を進めた.来年度から本実験を開始する予定である.レジスタンス運動による脳血流低下は,認知機能の維持・向上に悪影響を及ぼすように捉えられる.レジスタンス運動は幅広い人々が取り組む運動様式であることから,レジスタンス運動が引き起こす脳循環応答を,血流量以外でも検討することで,認知機能の維持に対して障害となり得るのか否かを明らかにすることができる.本研究の知見は,運動効果の正しい理解を促すことに貢献するだろう.実験を実施する施設を,当初予定していた実験施設から,東京工業大学・環境社会理工学院の研究室に変更するため,東京工業大学の特別研究員に登録し,今年度から実験室を使用できるようにした.本実験施設にも基本的な血行力学データを測定する機器が備わっており,確実に研究計画を遂行できる環境である.当初,脳循環を測定する機器をレンタルする予定であったが,資金の捻出が困難であったことから,他の機器を探す作業が加わった.また,今年度の予算では該当機器をそろえることが出来なかったため,実験機器をすべて揃えるのは来年度に持ち越された.以上の理由で,今年度の研究計画から"やや遅れている"と評価する.今年度にて,研究を遂行するための環境をおおむね整えることができ,来年度の早い段階で全ての実験機器が揃うことから,すぐに本実験を開始し,全実験の実施とデータ解析の完了を目指す.レジスタンス運動は筋力向上やサルコペニアによる身体機能障害の予防が見込め,様々な生活の問題を解決する有効な運動様式である.しかし,高強度のレジスタンストレーニングによって脳血流が低下することが報告されている.脳血流と認知機能は正の相関関係があることから,レジスタンス運動による脳血流低下は認知機能を維持する上で障害となることが予想される.一方,レジスタンス運動によって認知機能が向上することが報告されており,脳血流の絶対量が低下しても,認知機能の維持に影響しないことが示唆されている.レジスタンス運動に伴って脳血流の絶対量が低下しても,それを補償するために脳循環で応答が生じている可能性が考えられるが,明らかにされていない.そこで本研究では脳循環に対するレジスタンス運動の影響を,脳血流以外にて評価するために,認知課題に対する脳血流の応答性を検討することを目的とした.今年度は,実験環境(脳循環の測定機器の選定)の確保や,デモ機を使用しての予備実験の実施など,本実験の開始のための準備を進めた.来年度から本実験を開始する予定である.レジスタンス運動による脳血流低下は,認知機能の維持・向上に悪影響を及ぼすように捉えられる.レジスタンス運動は幅広い人々が取り組む運動様式であることから,レジスタンス運動が引き起こす脳循環応答を,血流量以外でも検討することで,認知機能の維持に対して障害となり得るのか否かを明らかにすることができる.本研究の知見は,運動効果の正しい理解を促すことに貢献するだろう.実験を実施する施設を,当初予定していた実験施設から,東京工業大学・環境社会理工学院の研究室に変更するため,東京工業大学の特別研究員に登録し,今年度から実験室を使用できるようにした.本実験施設にも基本的な血行力学データを測定する機器が備わっており,確実に研究計画を遂行できる環境である.当初,脳循環を測定する機器をレンタルする予定であったが,資金の捻出が困難であったことから,他の機器を探す作業が加わった.また,今年度の予算では該当機器をそろえることが出来なかったため,実験機器をすべて揃えるのは来年度に持ち越された.以上の理由で,今年度の研究計画から"やや遅れている"と評価する.今年度にて,研究を遂行するための環境をおおむね整えることができ,来年度の早い段階で全ての実験機器が揃うことから,すぐに本実験を開始し,全実験の実施とデータ解析の完了を目指す.当初,脳循環を測定する機器をレンタルする予定であったが,全実験を完了するためのレンタル費の捻出が困難であったことから,他の機器を探した.今年度の予算では該当機器を揃えられなかったため,今年度使用額を翌年度分として請求し,翌年度の研究費の一部と合算することで,該当機器を揃えることが可能となる.以上の理由から次年度使用額が生じた.なお,該当機器は研究計画を遂行するために必要不可欠な機器である.
文化財書誌の機械可読化普及を目指した低コストなLinked Data自動変換

従来の文化財あるいは歴史資料を対象とする人文系デジタルアーカイブの構築は、史料原本の破損や劣化の防止、情報整理が主目的であった。近年、そのようなアーカイブの役割は、通信・ハードウェア性能とソフトウェア技術両面の向上と、社会の課題をデータを用いて解決する、データ駆動型社会の推進で大きく変容している。本研究は、江戸時代に記された「小城鍋島日記目録」書誌を一例として、定量分析や外部知識へのアクセスが容易となるLinked Data形式の書誌データに低コストで変換するために、従来より一層高精度で、個人負担の少ない手法をクラウドソーシングとディープラーニング技術を用いて確立するものである。
作業記憶の効率化に基づいた言語運用能力養成システムの開発

音声を0.2秒遅らせて話者自身に聞かせる聴覚遅延フィードバック(DAF)で生じる不安定な発話が訓練によって通常の発話へと戻る過程のMRI計測,課題遂行中の自律脳波の変動計測,外国語習得過程の学習者の意識の検証を行うことによって言語運用能力養成システムの開発を目指した.成人の脳の音声言語による可塑性と,自律脳波を学習者の心理状態の指標にする可能性を確認し,システム開発の基礎となる知見を得ることができた.音声を0.2秒遅らせて話者自身に聞かせる聴覚遅延フィードバック(DAF)で生じる不安定な発話が訓練によって通常の発話へと戻る過程のMRI計測,課題遂行中の自律脳波の変動計測,外国語習得過程の学習者の意識の検証を行うことによって言語運用能力養成システムの開発を目指した.成人の脳の音声言語による可塑性と,自律脳波を学習者の心理状態の指標にする可能性を確認し,システム開発の基礎となる知見を得ることができた.本研究の目的は、話者の声を0.2秒程度遅らせて話者自身の耳に戻す聴覚遅延フィードバックと話者が他人の声をほんの少しの遅れ時間で声に出してオウム返しを行う同時復唱がともに話者の発話の流暢さを乱すという類似性に着想を得て、心理学的な作業記憶の概念と研究代表者が行ってきた神経科学的な計測アプローチをベースとした言語運用能力養成システムの開発を目指すところにある。そのためには、両者に共通な客観的指標を見つけ出して、それを利用することが必要なる.本年は、1)脳波測定により英語の同時復唱を行っている状態での脳波測定を行った.律動成分中のアルファ帯域(8-12Hz)の大きさが同時復唱の開始と共にどのように変化するのかを調べた結果、復唱開始前の大きさを基準とすると数分の一までに減少することを確認した.復唱課題の終了と共に元のレベルまで回復することから課題との関連が示唆された.2)f-MRIを用いて、通常の発話と聴覚遅延フィードバック時の発話が脳内活動として観測するとどのような違いが生じるのかについて検討を行った.本年度中は、使用しているMRI装置の制約により十分な精度の結果を得ることができない結果となった.課題のさせ方についての試行錯誤を行っているところであり、次年度では新しい結果を得ることを目指している.3)DAFの要素を取り入れた言語運用能力養成システムを構築するための、基本的な構成の検討を開発した.次年度末までには対外発表を行い,その評価を得る予定である.話者の声を話者自身の耳に0.2秒程度遅らせて戻す聴覚遅延フィードバック(DAF)と話者が他者の発話をほんの少しの遅れ時間でオウム返しする同時復唱は,ともに話者の発話の流暢さを乱すという類似性がある.本研究は,この類似性に着目し,研究代表者が行ってきた神経科学的な計測アプローチをベースとした言語運用能力養成システムの開発を目的とした.本年は,1)DAF時のfMRI記録と解析を行った.4名の被験者の解析をした結果では,中前頭回や上前頭回の賦活が観測された.これらの部位は単語生成や変則文の検出時に賦活することが報告されていることから,遅延発話音声の聴取が音声生成過程に影響を与えたことが考えられる.2)毎日12分間のDAF環境下での音読を継続的に行った結果,DAF環境下でもほぼ正常に発話ができるようになった被験者では,賦活部位が減少する傾向が見られた.これらの被験者は遅延発話音声を無視することができるようになったと述べていることから,新たな脳内回路が形成されて遅延音声の情報が上・中前頭回に伝わらなくなって発話の正常化と賦活部位の減少が起きた可能性がある.3)言語運用能力の向上を目的としたシステムの開発に向けて,コンピュータモニタ上に表示される日本語文章を音読する課題を行い,これまでに行った同時復唱時と同様にアルファ波帯域の減衰が生じることを確認した.さらに4)言語データベースを用いた授業の評価から英語の語彙のつながりを理解するプロセスを検証した.当初計画した学習者の脳波の実時間計測とそのフィードバックを行う学習システムの開発は現在も進行形であるが,そのコンセプトとなる成人の脳の音声言語による可塑性の確認と,自律脳波をの振幅を心理状態の指標として利用することについての知見を得ることができた
家庭連携型食育モデルの効果の科学的評価

本研究は食育モデルの科学的評価を目的として、青少年のための食物摂取頻度調査票の妥当性と再現性を検討し、「FFQW82青少年版」を確定した。青少年の食育における重要課題を分析し、適正エネルギー・栄養素摂取、三食適正摂取、特に朝食摂取にフォーカスした「新食育法」を策定した。新食育法の効果をクラスター無作為化比較試験(RCT)に基づく家庭連携型食育モデルの効果の科学的評価を行い、青少年のための効果的食育モデルの構築に寄与する意義ある成果が得られた。今年度は,まず青少年の食事評価のための食物摂取頻度調査票(FFQW82)の妥当性と再現性の検討を行い,FFQW82の確定版作成を目的とした.妥当性の検討に関しては,女子中学生63名(1213歳)を対象に,1週間の秤量調査をgold standardとし,秤量調査期間を含む第2回の頻度調査結果から算定した推定摂取量との相関により検討した.その結果,1日当たり総エネルギー摂取量のピアソン積率相関係数は0.31であり、主要栄養素ではエネルギー調整ピアソン積率相関係数は、0.53(たんぱく質)、0.42(脂質)、0.28(炭水化物)であった。微量栄養素では、0.53(カリウム)から0.31(鉄)の範囲内にあった。各食事別エネルギー摂取量に関しては、朝食のエネルギー摂取量のピアソン積率相関係数は0.59であり、FFQW82と秤量調査から求めた実際の値との相違は小さかった(差は34kcal、差の割合10%)。昼食、夕食、一日量の相関は、それぞれ0.40(差は75kcal、15%)、0.32(差は65kcal、10%)であった。再現性の検討は1ケ月の期間をおいた2回の頻度調査を行い,回答の得られた60名を対象にした検討の結果、1日当たり総エネルギー摂取量のピアソン積率相関係数は0.62であり、主要栄養素ではエネルギー調整ピアソン積率相関係数は、0.62(たんぱく質)、0.46(脂質)、0.69(炭水化物)であった。微量栄養素では、0.76(カルシウム)から0.63(鉄)の範囲内にあった。Rokketら,1995)の類似の報告に比べても,決して遜色なく,むしろ信頼性が高く,青少年の食事評価に有用となるエネルギー及び栄養素摂取量、並びに食品グループ別朝食、昼食、夕食、1日の評価に利用可能と考える。次に,食育における最重要課題抽出のためのアンケート票(75項目)を作成し,女子中学生とその保護者を対象に調査を行い,重回帰分析結果から女子中学生の食育における優先課題を分析し,"必要エネルギー摂取の啓蒙"が示唆された.そこで,クラスター割り付けに基づく無作為化試験を実施した.研究仮説は,FFQW82に基づく介入群では,エネルギー摂取量が150kcal増加する」である.目的:前年度、正確度の高い食事調査法「FFQW82青少年版」を確定し、今年度はこれを活用した「新食育法」を策定し、新食育法の効果をクラスター無作為化比較試験(RCT)に基づく介入研究により評価し、「家庭連携型食育モデルの効果の科学的評価」を目的とした。研究デザイン・方法:新食育法(介入)と従来法に基づく教育(非介入)という2種類の食育法の評価をクラスター割付無作為化比較試験に基づく介入研究。対象は1年生6クラス、同2年生6クラス、合計12クラス(n=449、12-13歳)。主要評価指標は研究開始6ヶ月後のエネルギー摂取量とした。介入6ヵ月間に毎月2回、計12回(50分/1回)の新食育法を実施した。解析方法:2群の平均値の差の検定。交絡変数の調整は線形混合モデルにより検討。新食育法:青少年の食の自立を促し学校食育と家庭実践とを連携させた食育法とした。新食育法要点:1.自分のからだ・食事の科学的認識、2.三食の適正摂取、3.朝食・弁当の事前準備と摂取、4.基本調理習得、5.適正体重維持・生活習慣病予防法とした。結果:エネルギー(E)摂取量は両群とも低下傾向を示していたが、介入群は非介入群に比べ減少量が少なく、粗データでは両群に有意な相違を認めた(朝食E,p<0.10、夕食E,p<0.05)。主要栄養素も同傾向を認めた(朝食たんぱく質,p<0.10、朝食炭水化物,p<0.10,夕食炭水化物,p<0.05,朝食マグネシウム,p<0.05,1日カルシウム,p<0.05)。一方、ベースライン調整後のモデルでは、いずれも有意差は認められなかった。考察:クラスター割付RCTに基づく家庭連携型新食育の効果が特に朝食、夕食で有意ではないものの傾向が認められたことは、効果的食育モデルの構築に寄与できる意義ある成果と考えられた。
中学校における計測・制御技術の科学的理解力を伸ばすロボット教材の研究

申請者は、中学校における脳科学を取り入れた新しい科学・技術教育教材とカリキュラムの開発を行った。中学生が製作可能な教材用2足歩行ロボットを開発し、それを用いて人体のバランス制御機構と対比させながら歩行制御プログラムを作成する学習モデルを作り実践した。実践した結果2足歩行ロボット教材を用いた計測・制御学習では、次の2つの能力(1)「バランス(重心の移動)を考えて制御プログラムのアルゴリズムを作成できる能力」(2)「自分の体の動きから制御プログラムのアルゴリズムを作成できる能力」が身につくことがわかった。1.教材提示用脳機能マップの開発人間の持つフィードバック制御機能に関して、関西医科大学の山田久夫教授の助言に基づき「生理学」の内容に基づき教材提示用脳機能マップの製作を行った。人体の機能の中で、バランス制御の仕組みについてイメージでできるようにするため、耳の三半規管の仕組みや傾き検知等の図示化を試みたが、神経伝達、脳による判断等を正確にわかりやすく表現することにやや問題があるため、現在修正中である。2.教材用ヒューマノイドロボットの開発教材用ヒューマノイドロボットを開発した。プログラムによるロボットの歩行動作は可能となったが、歩行バランスの傾きの検出に加速度センサーを利用したものを試作した。ところが、加速度センサーでは瞬間的な傾き等は検出できるが、姿勢の状態についての情報が得られないため現在制御基板を修正中である。3.22年度の取り組み本年度は、姿勢制御ができるヒューマノイドロボットを完成させ、中学校教員と具体的な授業プランを相談し実践する予定である。教材用2足歩行ロボット教材を作ることができた。制御基板はPICを用いた回路により16個のサーボモータの制御が可能となった。また、アナログ入力端子も5個備えているため、加速度センサやジャイロセンサを取り付けることが可能となった。加速度センサやジャイロセンサを用いることで、歩行時の傾きの検査が可能となり、人間が持つ三半規管の役割と対比して教えることが可能となる。これにより、人間の歩行動作とロボットの歩行動作の比較において、歩行モーションだけでなくバランス制御のアルゴリズムを考えさせる教材となった。ロボットのフレームは、パンチングメタルで製作が可能なモデルであるため、中学生にも製作可能である。構造的に負荷が多くかかる足部(人間で言う「太もも」の部位)の補強により、歩行時のねじれも解消できたため、丈夫な構造となった。それにより、ロボットの長時間の片足立ちが可能となり、歩行動作もスムーズに実現できるようになった。制御プログラムも教育用プログラミング言語「ドリトル」を利用して作ることが可能になった。静岡県内の公立中学校で、ロボットの歩行制御プログラムの作成に関して評価試験を行ったところ、授業を受けたほぼ全員の生徒がサンプルプログラムを基に歩行プログラムを作成することができることがわかった。さらに、関西医科大学の山田久夫教授のご協力のもと、人間の歩行とバランスを取る生理学的な視点での教育資料が作成可能となった。この資料によりロボットの動作を考える計測・制御の学習から、人間の生理学的な仕組みも考える教材へと発展できる。申請者は,中学校における脳神経科学を取り入れた新しい科学・技術教育教材とカリキュラムを開発のための実践研究を行った。本年度は,実践協力を御願いした公立中学校において2足歩行ロボット教材を用いた計測・制御学習を行った。昨年度の実践結果から、教材用2足歩行ロボットを歩行させるプログラムの制作の際、学習者の80%以上が自分の歩行動作を参考にプログラムを作成している事実が判った。また、ロボットが歩行中転倒しないためには、ロボットの重心の位置やバランス制御が重要であることに気づいていることもわかった。これらの結果から、2足歩行ロボット教材を用いた計測・制御学習では、以下の2つの能力(1)「バランス(重心の移動)を考えて制御できる能力」(2)「自分の体の動きから制御プログラムを作成できる能力」が身につくという教育仮説を立てることができた。本年度の実践では、教育仮説(1)(2)を検証するための実践を行った。特に、(1)(2)の能力に関しては、外部の刺激を感覚器で受け取り信号化し、その信号を脳で処理し、その結果を骨格筋に出力するという人体におけるバランス制御の方法と対比させる学習をカリキュラムに加えて実践を行った。実践後の評価試験の結果(1)と(2)の能力に関しては、学習者に身についていることは確認できたが、人体のバランス制御の処理の学習と歩行プログラムのアルゴリズムの考案の間に高い相関は見られなかった。その理由として、2足歩行ロボットには3軸加速度センサを実装したが、学習者は、加速度センサを利用して歩行プログラムを制作せず、身体動作や姿勢という視覚的な情報のみから歩行プログラムを考えていたためであることがわかった。そのため、ロボットのセンサと人体の制御メカニズムに関する授業方法の改善が必要であることがわかった。
癌細胞集積特性を有する金属クロロフィル類の分離定量

癌の光化学治療の光増感剤として期待されている水溶性金属クロロフィリンの調製法及びそれらの高速液体クロマトグラフィーによる分離定量法を検討した。現在、食品着色剤や医薬品等として使用されている銅(II)及び鉄(III)クロロフィリンナトリウムは、天然由来の植物色素より抽出されたクロロフィルを原料としているため、複数の銅(II)あるいは鉄(III)クロロフィル誘導体を含有している。本研究では、金属クロロフィリンに含まれる各成分(金属フェオフォーバイドa、金属フェオフォーバイドb、金属クロリンe_6、金属クロリンe_4、金属ロジンg_7等)の精密合成法を開発し、逆相系化学結合型オクタデシルシリカ(ODS)を固定相、リン酸緩衝溶液や1%の酢酸を添加した水-メタノール系の移動相を用いた高速液体クロマトグラフィーにより金属クロロフィリンの各成分の分離定量法を確立した。金属クロロフィリンの各成分の純物質の調製法と精製法が開発されたことにより、金属クロロフィリンの成分の中のどの誘導体が光増感剤として最も有効であるかを臨床分野で検討することが可能になった。また、金属クロロフィリンの各成分の分光学的性質(例えば、電子スペクトル、ESRスペクトル、^<57>Feメスバウアースペクトル、円偏光二色性スペクトル、磁気円偏光二色性スペクトル、FAB-Massスペクトルなど)と分子構造との関連を詳細に検討することにより光増感色素の基本分子設計の指針を提案した。以上の金属クロロフィリンについて得られた基礎的知見は、金属クロロフィル類の癌細胞集積特性を分子レベルで理解し、癌の光化学治療用の光増感剤を設計合成するうえで極めて有効であると考えられる。癌の光化学治療の光増感剤として期待されている水溶性金属クロロフィリンの調製法及びそれらの高速液体クロマトグラフィーによる分離定量法を確立した。現在、食品着色剤や医薬品等として使用されている銅(II)クロロフィリンナトリウムは、天然由来の植物色素より抽出されたクロロフィルを原料としているため複数の銅(II)クロロフィル誘導体を含有している。本研究では、銅(II)クロロフィリンに含まれる各成分(銅(II)フェオフォーバイドa、銅(II)クロリンe_6、銅(II)クロリンe_4、銅(II)ロジンg_7)の調製法を開発し、逆相系化学結合型オクタデシルシリカを固定相、1%の酢酸を添加した水-メタノール系の移動相を用いた高速液体クロマトグラフィーにより銅(II)クロロフィリンの各成分の分離定量法を確立した。銅(II)クロロフィリンの各成分の純物質の調製法が開発されたことにより、銅(II)クロロフィリンの成分の中のどの誘導体が光増感剤として最も有効であるかを臨床分野で検討することが可能となった。また、銅(II)クロロフィリンの各成分の分光学的性質(例えば、電子スペクトル、ESRスペクトル、FAB-Massスペクトルなど)と分子構造との関連の検討により光増感色素の基本分子設計の指針を提案した。以上の銅(II)クロロフィリンについて得られた基礎的知見は、金属クロロフィル類の癌細胞集積特性を理解するうえで極めて有効であると考えられる。癌の光化学治療の光増感剤として期待されている水溶性金属クロロフィル類の精密合成法及び高速液体クロマトグラフィー(HPLC)による分離定量法を検討した。現在、食品着色剤や医薬品等に使用されている鉄(III)クロロフィリンナトリウムは、天然の植物色素より抽出したクロロフィル類を原料としているため、主成分以外の鉄(III)クロロフィル誘導体を含有している。

本研究では、鉄(III)クロロフィリンに含まれている主成分(鉄(III)フェオフォーバイドa、鉄(III)クロリンe_6、鉄(III)クロリンe_4)のHPLCによる精密合成法を開発し、逆相系化学結合型オクタデシルシリカ(ODS)を固定相、0.01Mテトラメチルアンモニウムクロリドを添加したアセトニトリルーリン酸緩衝液系の移動相を用いたHPLCにより鉄(III)クロロフィリンの各成分の分離定量法を確立した。各鉄(III)クロロフィリン成分の純物質のHPLCによる精密合成法が開発されたことにより、鉄(III)クロロフィリン中のどの誘導体成分が光増感剤として最も有効であるかを臨床分野で検討することが可能となった。また、精密合成法により得られた鉄(III)クロロフィリンの各成分の電子スペクトル、ESRスペクトル、FAB-マススペクトルなどの分光学的性質と分子構造との相関を解明することにより、光増感色素の分子設計のための基本指針を提案した。これらの基礎的知見は、金属クロロフィル類の癌細胞集積特性を理解するうえで極めて有効であると考えられる。
知識労働と感情労働の併存が労働者に与える影響とそのマネジメント施策の探索

2019年度から2021年度の3年間で、知識労働と感情労働が併存することの意義や、その望ましいマネジメントを探索する。研究対象を主に医療関連(医師、看護師、介護士)、教育関連(教員、保育士)の仕事に従事する人、ならびにIT関連技術者やコンサルタント、ファイナンシャル・プランナーとしたうえで、a.彼(彼女)らの満足感、仕事の成果、組織からの評価等と、b.彼(彼女)らを支援することのできるマネジメントを、インタビュー調査とサーベイリサーチ(質問紙調査と統計分析)によって明らかにしていく。2019年度と2020年度は主にインタビュー調査を行い,2021年度にサーベイリサーチを実施する予定である。
ヒト検体を用いた消化器癌幹細胞の分化制御機構の解明と遠隔転移抑制法の確立

ヒト消化器癌や周囲の正常組織の切除標本から癌幹細胞、組織幹細胞を分離、培養し、細胞集塊(オルガノイド)形成させて、その特異的な遺伝子や蛋白の発現を解析した。その結果、大腸癌幹細胞から分化した非癌幹細胞は、上皮間葉転換に関わるTWIST1分子の活性化により再び幹細胞性を獲得した。また正常胃組織幹細胞においてE-cadherin分子の発現抑制により印環細胞癌様の形態が誘導された。いずれもこれらの分子を標的とした治療開発に繋がることが期待される。本研究では、ヒト消化器癌幹細胞の分化、非癌幹細胞の幹細胞性獲得、上皮間葉転換(EMT)などの過程に関わる分子機構を解明することで、消化器癌幹細胞自体を標的にした治療法、EMT過程に伴う癌の浸潤、転移を阻害する治療法の開発を目的としている。そのためには、(1)ヒト消化器癌臨床検体(手術検体、癌性胸腹水など)にわずかに含まれる癌幹細胞を分離する、(2)単一癌幹細胞より安定した培養系を確立する、(3)これらの培養細胞の分化、あるいはEMTを再現する過程における単一細胞レベルでの遺伝子発現・蛋白発現プロファイルを解析する、ことが必要である。(1、2)に関しては、本研究計画立案時に、既にヒト大腸癌幹細胞(EpCAM高発現, CD44陽性)をフローサイトメトリー(FACS)により分離し、培養によりスフェア形成の観察が可能となっていた。平成27年度には新たに胃癌手術検体、膵臓癌手術検体からの癌幹細胞の候補集団を効率よく分離、培養する条件の最適化を図っている。また複数の癌腫における胸腹水中の癌幹細胞も対象としている。大腸癌と異なり、胃、膵臓の癌幹細胞のスフェア形成にはニッチ細胞との共培養を要することが判明した。(3)に関しては、平成27年度には単一の大腸癌幹細胞から得られたスフェアを単一細胞化して、FACSおよび単一細胞PCR法を用いて分化とEMT過程の遺伝子発現レベル、蛋白レベルでの層別化を継続している。手術検体から採取された新鮮な大腸癌細胞、スフェア由来細胞は、遺伝子発現パターンにより2-4の集団に亜分類可能であった。本年度から次年度にかけて、これらの細胞集団を選別可能とする代表的な発現遺伝子の同定に取り組み、さらにその分子の癌幹細胞性における機能の解析も実施している。本研究計画に必須であるヒト消化器癌幹細胞の分離、培養については、大腸癌検体および癌性胸腹水検体はほぼ安定して実施されている。そのため大腸癌幹細胞の分化制御機構についての知見がより早く蓄積できると予想される。一方、本年度新たに進めている胃癌、膵臓癌幹細胞の分離、培養は、より安定で効率の良い最適条件を探索中である。分離、培養によりスフェア形成が観察された癌幹細胞については、抗体による多重染色を行いFACS解析、および単一細胞PCR法による遺伝子解析、さらに免疫不全マウスへの移植の実験も安定して実施できている。多数検体で単一細胞PCRを実施することは経費の点からも困難があるため、既に得られた遺伝子発現パターンの情報を基に、癌幹細胞の分化やEMT過程の違いによる細胞集団を代表する少数の遺伝子の選別を行っている。平成28年度以降の研究計画に含まれている、臨床検体由来癌細胞へのEMT関連遺伝子の導入も準備を進めており、平成28年度にはその細胞を用いた解析は可能と見込まれる。ヒト大腸癌に関しては、大腸癌幹細胞(EpCAM高発現, CD44陽性)をフローサイトメトリー(FACS)により分離し、培養によるスフェア形成、免疫不全マウス移植による腫瘍形成の観察技術を基盤として研究を推進した。さらに平成28年度には新たに胃癌手術検体、膵臓癌手術検体からの癌幹細胞、組織幹細胞の候補集団を効率よく分離、培養する条件の最適化を図ってきた。また複数の癌腫における胸腹水中の癌幹細胞の分離、培養も実施した。その結果、胃に関しては組織幹細胞を分離し、培養環境下での分化が確認できた。膵臓の癌幹細胞についてもスフェア形成必要な培養環境を樹立した。(3)に関しては、単一の大腸癌幹細胞から得られたスフェアを単一細胞化して、幹細胞性に関与する遺伝子、蛋白の解析を進め、大腸癌幹細胞のより精密な定義を可能とする分子候補を同定した。本年度から次年度にかけて、この分子を発現する細胞集団における機能解析を進めている。本研究計画が対象としているヒト大腸癌幹細胞の分離、培養は順調に行われている。さらに大腸癌や、消化器癌に伴う癌性胸腹水検体からの癌幹細胞の同定、培養も安定して実施されている。これらを用いた大腸癌幹細胞の転移および分化制御機構についての実験を継続し知見が蓄積されてきた。

特にこの解析結果をもとに新たな大腸癌幹細胞マーカーの候補分子を同定し、現在は大腸癌転移に及ぼす影響などその機能解析を進めている。その一つとして臨床検体由来癌細胞に対してCRISPR-Cas9システムを用いて当該遺伝子の改変した細胞を樹立し評価を行って居る。一方、新たに進めてきた胃癌、膵臓癌幹細胞の分離、培養も安定して実施されている。早期癌が多いため十分な腫瘍組織量が確保し難い胃癌については、正常組織からの組織幹細胞の分離、培養が可能となり、これらの癌幹細胞化の機序も合わせて解析中である。分離、培養によりスフェア形成した癌幹細胞については、抗体による多重染色を行いFACS解析と共焦点レーザー顕微鏡観察、および単一細胞PCR法による遺伝子解析、さらに免疫不全マウスへの移植などの実験は安定して実施されている。予定されていた臨床検体由来癌細胞へのEMT関連遺伝子の導入も行い解析を行った。本研究では、ヒト消化器癌幹細胞の分化過程、非癌幹細胞の幹細胞性獲得と上皮間葉転換(EMT)の関連などに関わる分子機構の解明により、消化器癌幹細胞自体を標的にした治療法、癌の浸潤、転移を阻害する治療法の開発を目的としている。そのために、まずヒト消化器癌臨床検体(手術検体、癌性胸腹水など)にわずかに含まれる癌幹細胞を分離し、単一癌幹細胞からの安定した培養系を確立、さらにその培養幹細胞の分化とEMTを再現する過程における単一細胞レベルでの遺伝子発現・蛋白発現プロファイルの解析を行った。フローサイトメトリー(FACS)により分離されたヒト大腸癌幹細胞(EpCAM高発現, CD44陽性)を、培養によるオルガノイド形成能、免疫不全マウス移植による腫瘍形成能を幹細胞性の指標として解析した結果、EMT関連分子TWIST1の発現に強く相関して非癌幹細胞が幹細胞性を獲得することを示し、この過程にTGF-betaを介するシグナル伝達が深く関与することを明らかにした(論文投稿中)。さらに胃癌幹細胞の生成、増殖過程を分子レベルで解明するために、胃手術検体を用いてヒト正常胃組織幹細胞の候補となる細胞集団を効率よく分離し、オルガノイド培養を行い、胃組織幹細胞からの分化過程を蛍光共焦点顕微鏡にて測定した。我々が樹立した最適な培養条件下で、正常胃組織幹細胞は複数の胃粘膜構成細胞に分化することを確認し、さらに特定の遺伝子をCRISPR-Cas9により欠失させると胃印環細胞癌に類似した形態、遺伝子発現傾向を示した。これらの知見は、胃癌幹細胞の起源、および胃癌幹細胞の発生と癌細胞の増殖に強く関わる分子の同定の基盤となり、今後特にびまん型胃癌の新規治療法開発に繋がるものと期待される。ヒト消化器癌や周囲の正常組織の切除標本から癌幹細胞、組織幹細胞を分離、培養し、細胞集塊(オルガノイド)形成させて、その特異的な遺伝子や蛋白の発現を解析した。その結果、大腸癌幹細胞から分化した非癌幹細胞は、上皮間葉転換に関わるTWIST1分子の活性化により再び幹細胞性を獲得した。また正常胃組織幹細胞においてE-cadherin分子の発現抑制により印環細胞癌様の形態が誘導された。いずれもこれらの分子を標的とした治療開発に繋がることが期待される。ヒト臨床検体より分離し培養した大腸癌幹細胞は、スフェア形成過程あるいは免疫不全マウス移植での造腫瘍過程を通じて癌幹細胞から非癌幹細胞への分化を再現すると考えられる。
商業における老舗の競争優位に関する地域間比較研究

老舗研究として京都で200年続く町家の実態調査を行い、町家のもつ魅力について深い洞察を得ることができた。ベンヤミンに依拠するならば、アウラがそこに感じられることが町家の魅力であり、老舗としての高評価の条件であった。つまり、歴史性という一回かぎりの本物をそこに感じられるということだ。歴史は二度と再現できない、その希少性が重要なのである。京都の町家には他の地域、国々には存在しない貴重な歴史性がある。その歴史的アウラが老舗ビジネスの成功の条件の一つとして明らかにできた。初年度の平成26年度は、中小小売商業者の競争優位に関する研究の整理に取り組んだ。そのうえで、「老舗」や「顧客関係」に着目して整理を進めた。この文献整理の目的は、研究成果の位置づけをさらに確かなものにすること、研究を推進するための前提となる知識を得ること、そして、定性/定量研究を行う上での理論的な視点を定めることである。具体的には、「老舗」に関する文献研究としては、製造業・サービス業を含めた老舗の研究をカバーした。(例えば、京都府編(1970)『老舗と家訓』、足立政男(1974)『老舗の家訓と家族経営』)これらのレビューから、家訓の老舗における位置づけを確認した。「顧客関係」に関しては、ホスピタリティやサービスといった概念と関連が深い。そもそもキリスト教圏から生まれてきたそれらの概念が、日本の「おもてなし」とどのように違うかという点に関して強く関心を持っている。そこで、実際の商業者にヒアリングを実施することになった。東京、京都の老舗の商業者をヒアリングした結果、いくつかの重要と思われる知見を得ることができた。それは「地域との密着性」である。今日、広告媒体い等で多くの観光客が老舗を訪れるのであるが、必ずしも観光客だけで老舗が維持できるということではないことが分かった。地元の地域の人々にひいきされないと、信用は構築さないという点である。その地域かたの信用が老舗の信用となり、観光客が訪れるというサイクルであるという知見が本年度の成果と言える。本年度は、仮説を設定するための探索的調査を中心に行った。老舗の競争力を特定するにあたり、来店の様子などを実際に観察するという定性的調査を実施した。調査したのは、京都市中京区にある錦市場と寺町商店街が中心であった。一定時間、現場でのフィールド観察を行った。そこから、仮説設定に資する有益な視点や知見を得ることができた。例えば、錦市場では食品関連の商店が多いことから、消費者の食べ歩きを促す商法が盛んであることを知りえた。これは、従来の商業論とはかみ合わない現実を展開している。なぜなら、商業論のテーマとして、ファーストフードのようなサービス業は研究対象から外されているからである。サービスが商業にとってドミナントな概念であるかを考察する必要が生じてくる。そのためにも仮説の設定が重要になってくる。あるいは、寺町商店街では製造卸機能を備えた商人の必要性を確認できた。すると、商店街の店舗で小売する場合、卸売価格に近い水準でも販売可能であるため、一般の小売店よりも低価格で販売が可能になる。その一方、市場価格で販売した場合は、一般の小売店以上の利益率になる。したがって、消費者にしてみれば、高品質の商品が低価格で販売されていることになり、集客効果に影響があるという仮説が考えられる。また、観光客を相手にする場合、商店はお土産といったギフト製品の販売を思慮するであろう。しかし、錦市場ではギフトではなく、その場で食べられるファーストフード化を進めていた。保存や包装の問題から観光客へのファーストフード化が進むという仮説も考えられるであろう。現場でのフィールド調査に関しては順調に進んでいる。一方、仮説設定のための先行研究のレビューに関しては緒についたばかりであるため、おおむね順調に進展しているとした。京都と東京の老舗があつまる商業地にフィールドワークを積み重ねてきた。特に京都では錦市場、寺町商店街、大手筋商店街などをリサーチサイトに設定した。東京では、浅草と銀座が中心となった。そこから得られた知見としては、老舗の競争力は、地域社会との結びつきにある点を導き出せたことが大きい。従来の競争論的な発想では、企業内部の経営資源に注目が集まりがちである。しかし、今回の知見では、企業の外部に存在する団体や顧客との関係性が競争力の源泉であることが仮説として導き出された。老舗の集まる商業集積は観光地であるこもあり、つい観光客の集客力に目がいくのであるが、そうではなく常連客にひいきにされることが安定的発展の原動力であることが明らかになってきた。この点は、京都において顕著である。東京に関してはさらなる追加リサーの必要性を感じている。これまでのリサーチは長期間のフィールドワークによるものであり、その利点として季節の推移も配慮に入れた観察が可能となった。スポット的な現地調査にとどまらず、年間を通して観察できたことは大きい。なぜなら、商業活動は季節の商材との連携でもあり、季節性は重要な属性になる。その季節性をとらえる場合、年間行事の関連も配慮する必要がある。今回の調査で、年間行事をふまえた文化的な側面も仮説設定に関連付けできたことは、大変意義が大きい。文化というキーワードが競争力の源泉であるという主張点が明確化された意義は大きい。フィールドワークの積み重ねにより、質の高い仮説設定ができた研究の成果として、老舗の再定義が必要であることが明らかになった。

一般的に、100年企業や3代継承された事業体は老舗の扱いをうけている。しかし、わが国の老舗の意味は、その事業体の地域との関連を含めないと歴史的にも無意味な定義になってしまう。たとえるならば、全国にフランチャイズ展開しているコンビニエンスストアが100年建っても老舗の概念にはふさわしくないということである。老舗とは、その地域の人々に支えられてはじめて存続しうるものだという点を見逃してはならない。店主はひとりの地域住民として、近隣の人々と生活空間を共有し、地元の行事にも参加し、顔の見える距離で商売をしていることが重要だ。したがって、観光客相手だけで成立している商売も老舗の意味にはしっくりこない。おとくいさまというのは、地域の顧客である。地域に愛されてこその老舗なのである。したがって、全国的に広告宣伝をして地域以外の顧客開拓も重要であるが、口コミレベルの地元での評判がもっとも重要だと考えられる。つまり、おとくいさまをなおがしろにしてしまうと、評判が下がり、結局地域外の顧客を失うことにつながりかねない。老舗はその土地を密接な関係があることが理解できる。その地域の顔でもある。ご当地という言葉があるように、その地域を代表する存在が老舗を名乗るために必要な条件だと思われる。今後の研究課題として、老舗の条件を質的リサーチで明らかにしていきたいと思う。老舗研究として京都で200年続く町家の実態調査を行い、町家のもつ魅力について深い洞察を得ることができた。ベンヤミンに依拠するならば、アウラがそこに感じられることが町家の魅力であり、老舗としての高評価の条件であった。つまり、歴史性という一回かぎりの本物をそこに感じられるということだ。歴史は二度と再現できない、その希少性が重要なのである。京都の町家には他の地域、国々には存在しない貴重な歴史性がある。その歴史的アウラが老舗ビジネスの成功の条件の一つとして明らかにできた。研究分担者とのミーティングが予定より少なかったので。今後は、先行研究のレビューを進め、仮説を設定し、調査デザインを次年度の課題にしたいと考える。導かれた仮説を検証する調査に進むマーケティング今後は、文献研究とともに、フィールド調査を進めていく。繰越金118000円は、3回分の出張費として計画していたが、本務校の公務によって行けなかったので発生した。研究分担者で繰越が発生した理由は、本研究テーマの仮説導出が遅れたため、派生的に作業が遅延したため。繰越金118000を含め、全額出張調査に使用する予定。仮説導出後、速やかに検証作業に入るので、予定の予算を使用する計画。