hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童，教師の被援助志向性に焦点をあてた学校コンサルテーションプログラムの開発

;田村・石隈,2001)であった。チーム連携については,「援助ニーズの高い子どもは,教員同士のチームで子どもを支えている」「特別支援の対象の子どもについては関係教員と十分に意見交換しながら対応している」など4項目を尋ねた。結果は,共分散構造分析で検討された。共分散構造分析の結果,教師の被援助志向性のうち「懸念・抵抗感」の高さはバーンアウトを抑制したが,逆に「援助の肯定的側面」はバーンアウトを促進することが明らかになった。これは先行研究を否定する研究知見である。チーム連携を予測するのは,協働的な職場雰囲気である。教師の「児童の指導,理解に対する困難度」の認知は,チーム連携に関係が認められなかった。このことから,教師の連携を促進する要因は協働的な職場雰囲気ある可能性が高くなった。教師の被援助志向性は,連携を予測しないが,協働的職場雰囲気を介すると,チーム・連携を高めることが明らかになった。今後,どのように教師の援助に対する抵抗を抑え,協働的職場雰囲気を高めるかについて明らかにする必要がある。平成27年度は,平成26年度の教師の被援助志向性尺度調査を受けて,昨年の小学校教師と同じ市に勤務する中学校教師200名を対象に調査を実施した。尺度は,職場風土認知尺度(淵上,2006),生徒の関わりにくさ尺度(谷口,2007),教師の被援助志向性尺度(田村・石隈,2001),教師用バーンアウト尺度(Maslach & Jackson, 1981;久保・田尾,1994;田村・石隈,2001)であった。チーム連携については「援助ニーズの高い子どもは,教師同士のチームで子どもを支えている」などの4項目で尋ねた。共分散構造分析で分析した結果,教師の被援助志向性は,職場雰囲気を介してチーム連携に影響を与えていた。「生徒の関わりにくさ尺度」はチーム連携と関連がなかった。これは平成26年度の小学校教師を対象にした研究と同様の結果であった。更に,小学生4年生6年生716名を対象に,教師に対する被援助志向性,友人に対する被援助志向性が,学校適応にどのように影響するのかを明らかにした。なお調査した尺度は,河村(1999)が開発したQーU(図書文化社)のスクールモラール尺度,ソーシャルスキル尺度,学校適応尺度の被侵害得点であった。共分散構造分析の結果,教師に対する被援助志向性尺度は男女ともに,いじめ被害を測定する被侵害尺度に影響を与えないことが明らかになった。なお,友人に対する被援助志向性尺度は被侵害尺度得点に負の影響を与えていた。今回,2年にわたり,フィールドを提供してもらったA市のZ小学校,及びA市教育委員会を対象に,今回の一連の研究で明らかになったことをベースに,教師の連携を高めどのように協働的雰囲気を醸成するかについて研修を行った。更に,一連の研究成果を被援助志向性研究の第一人者であるキャンベラ大学リクウッド教授らの前で発表した。小学生516名,小学生716名を対象に質問紙調査を行った。その結果,友人に対する被援助志向性が,被侵害尺度(河村,1999)に負の影響を与えていた。小学校教師397名,中学校教師200名を対象に,教師の被援助志向性について調査した。その結果,子どもに対する関わりにくさは,チーム連携に影響を与えていなく,協働的職場雰囲気がチーム連携に影響を与えていた。子どものいじめ被害を防ぐためには,友人に対する被援助志向性を高めること,教師のチーム連携を促進するためには,職場の協働的雰囲気が鍵であることが示された。
Non-Conventional酵母によるテーラーメイド芳香族化合物合成法の開発

エタノール非生産酵母のスクリーニングを行った結果、Kluyveromyces lactisの一種について、エタノールをほとんど生産しないということを見出した。この株は、様々な有用物質への変換に関わる補酵素や、様々な有用物質の骨格となるアセチルコエンザイムA等の細胞内物質が、S. cerevisiaeと比較して格段に多く蓄積しているということを見出した。本研究でスクリーニングしたK. lactisは、有用物質を発酵法で生産するためのプラットホームになり得ることが示唆された。さらに、いくつかの芳香族化合物修飾酵素のスクリーニングにも成功し、テーラーメイド型芳香族化合物合成法開発の基盤を構築した。微生物菌体触媒を用いた芳香族化合物合成は、バイオリファイナリーにおける重要な分野の一つである。各種阻害物耐性、耐酸性等の側面から、酵母Saccharomyces cerevisiaeは産業的生産を考慮した場合の理想的な宿主であると考えられている。しかしながら、代謝経路がエタノール発酵に支配されてしまうクラブトリー効果の影響により、自由自在な代謝改変ができないといった大きな問題が生じている。バイオリファイナリー型社会構築の上で今後急速に需要が伸びてくると予想される分野を開拓し、立ちはだかっている数多くの問題を解決する手段として、本研究においてはNon-Conventional酵母の利用に着目した。まず、様々な酵母について培養特性解析を行い、エタノール非生産型酵母のスクリーニングを行った。その結果、Kluyveromyces lactisの一種について、エタノールをほとんど生産しないということを見出した。さらに、このK. lactis株の細胞内環境をメタボローム解析技術により分析したところ、様々な有用物質への変換に関わるATPやNADPHなどの補酵素や、様々な有用物質の骨格となるアセチルコエンザイムA(アセチル-CoA)等の重要な細胞内物質が、S. cerevisiaeと比較して格段に多く蓄積しているということを見出した。これらの結果より、本研究でスクリーニングしたK. lactisは、様々な有用物質を発酵法で生産するためのプラットホームになり得ることが示唆された。今後、芳香族化合物修飾ライブラリーを構築した後、このK.lactis細胞内に芳香族化合物合成経路を設計する予定である。昨年度の研究結果より、Kluyveromyces lactisの一種について、エタノールをほとんど生産しないということを見出された。本年度はまず、スクリーニングに成功したK.lactis株の形質転換方法の最適化を行った。その結果、K.lactisに高効率でプラスミドを導入可能な手法を見出すことに成功した。同時に、モデル酵母であるS.cerevisiae、大腸菌細胞中で各種芳香族化合物修飾酵素の評価を行い、いくつかの酵素について評価を行った。チロシンの脱炭酸を触媒する高活性な酵素や、サリチル酸を高生産可能な酵素を取得することに成功し、学術論文での発表、特許の取得をそれぞれ行った。今後、本研究における成果を組み合わせることにより、K.lactisを用いた新規芳香族化合物合成法が開発されることが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、Non-conventional酵母の中からエタノール非生産性型の酵母、つまりクラブトリーネガティブな酵母のスクリーニングに成功した。今後、芳香族化合物修飾のスクリーニングを行い、得られたK. lactis細胞内で芳香族化合物合成経路の再構築を検討していく予定である。現在までの大きな課題として、本研究でスクリーニングした酵母K. lactisの形質転換効率の悪さがあげられる。今後、これまでに報告されている形質転換系を様々な形で組み合わせることにより、K. lactisの高効率形質転換系を構築する必要がある。
水素吸蔵能を持つ多孔性金属錯体の合成

金属イオンと架橋配位子が形成する結晶性固体のフレームワーク中に細孔が存在する「多孔性金属錯体」は、ゼオライトや活性炭などの古くからよく知られている多孔性物質とは異なった特性を有しており、錯体化学者のみならず幅広い分野の研究者から近年高い注目を集めている。特に、多孔性金属錯体特有の3つの特性(高い規則性と空隙率、細孔表面の修飾性、構造柔軟性)は、この物質群を際だって特徴付けるものである。本研究ではこのような構造の設計性が高い多孔性錯体を用いて高い水素吸着能を示す材料の開発を行った。特にここではピラードレイヤー型の錯体である[Cu2(pzdc)2L]nにおいて様々なビピリジン型配位子Lを用いることで、空間のサイズ、形状、表面状態のチューニングを行った。これらの合成は水とアルコールの混合溶媒中で行えることが明らかとなり、その構造はXRDや熱重量分析測定により行った。現在は高い水素吸着能を有する錯体を合成する目的として、配位子Lにヘテロ原子(酸素、窒素、硫黄など)が導入されたものの設計を行っている。多孔性配位高分子の均一なミクロ細孔内に機能性部位を規則正しく配置できれば、高密度、精密立体規制可能な貯蔵および反応空間の構築が可能となる。一方、これまでに多孔性配位高分子は小分子の選択的吸脱着、イオン交換反応、等の多様な機能を発現することが知られている。その特異的相互作用、反応活性はその細孔の形状に大きく依存するものの、ゼオライトを初めとする無機固体は構造の柔軟性を欠くため、新しいミクロ空間の構築が困難であった。そこで本研究では、多孔性配位高分子の高い設計性を用いて水素分子との結合を行うユニットを多孔質空間の骨格に組み込んだ、高度水素吸蔵ミクロ細孔物質を構築する事を目的に研究を行った。水素吸蔵は燃料電池などの応用面から産業的インパクトが非常に高いにも関わらず、水素分子そのものを取り込む吸着材料の開発は、その物理的相互作用の弱さから開発が遅れており、現段階ではいかに強い相互作用を持たせるかが重要課題となっている。本研究では、物理吸着(vander Waals相互作用)のみならず、化学的な相互作用を細孔内に導入することで、相互作用を強固にする手法の開発を試みた。具体的には、水素分子との相互作用点として、アミド基、ケト基などの有機置換基を細孔内部に組み込むための配位子設計及び配位子合成を行った。実際に、骨格構築部位として働くピリジンおよびイミダゾール部位を有する以下3種類の配位子、(N, N'-4-Dipyridyl oxalamide, N, N'-Dipyridin-4-ylter金属イオンと架橋配位子が形成する結晶性固体のフレームワーク中に細孔が存在する「多孔性金属錯体」は、ゼオライトや活性炭などの古くからよく知られている多孔性物質とは異なった特性を有しており、錯体化学者のみならず幅広い分野の研究者から近年高い注目を集めている。
重水の抗腫瘍効果を応用した悪性グリオーマ治療法の開発に関する基礎的研究

重水の抗腫瘍効果を応用した悪性グリオーマ治療法の開発のために基礎研究を行った。主な検討項目は、重水の悪性グリオーマ細胞に対する殺細胞作用、アポトーシス誘導作用ならびに細胞周期に及ぼす影響の確認である。実験材料及び方法は、マウス悪性グリオーマ細胞株(RSV-M glioma)を用い、in vitro実験系で解析した。RSV-M gliomaは、C3H/HeNマウス由来でラウス肉腫ウイルス誘発性の悪性グリオーマ細胞株である。in vitro系におけるRSV-M gliomaの継代培養は10%fetal calf serum含有完全培地を用い、マイコプラズマ陰性を常時確認した。また、4-8週齢の成熟C3H/HeNマウス大脳半球内へのRSV-M glioma細胞の生着性も確認した。抗腫瘍作用の評価は、トリパンブルー染色による生細胞カウント法とMTTアッセイ法を用いた。アポトーシス誘導作用は、DNA断片化、カスパーゼ3の活性化、細胞膜脂質の変化のそれぞれの有無で評価した。細胞周期への作用はFACS解析で評価した。実験結果として、重水は10%50%の濃度域内でRSV-M glioma細胞に対し、殺細胞作用ならびにアポトーシス誘導作用を示し、その至適濃度は30%であることが判明した。さらに、RSV-M glioma細胞の細胞周期に対してはG2-M期への集積作用を示すことが確認できた。本研究は悪性グリオーマ治療分野において世界に先駆けた内容であり、今回の研究成果は今後臨床応用に際し貢献できると思われる。1)重水の抗腫瘍作用及びアポトーシス誘導作用の至適条件を確立するため、マウス脳腫瘍細胞株を用い、in vitro系での基礎的実験を施行した。研究材料及び方法として、動物は4-8週齢の成熟C3H/HeN系マウスを用いくマウス脳腫瘍細胞株はラウス肉腫ウイルス誘発性マウス悪性グリオーマ(anaplastic astrocytoma)株を用い、重水の抗腫瘍作用は、MTTアッセイ法とトリパンブルー染色による生細胞カウント法で評価した。重水のアポトーシス誘導作用は、(1)カスパーゼ3の活性化の有無、(2)細胞膜脂質の変化の有無、(3)DNAの断片化の有無で評価した。その結果、重水は抗腫瘍作用及びアポトーシス誘導作用を示すことが判明し、in vitro系での至適濃度は30%であった。(実験内容は業績論文に発表)2)重水の悪性グリオーマ細胞における細胞周期に及ぼす影響をFACS解析した結果、G2-M期への集積作用を有することが判明した。(実験内容は業績論文に発表)3)重水の正常脳に対する細胞障害性の有無は、各段階の濃度に調整した重水を専用のマウス脳穿刺針を用いて同系マウスの脳実質内に定位的に接種したのち、全身ならびに神経症状への影響を観察することにより検討した。その結果、in vitro系での至適濃度である30%重水は、明らかな全身ならびに神経症状への悪影響はみられなかった。今後、神経細胞、グリア細胞(星細胞、乏突起細胞、上衣細胞)、血管あるいは髄膜に及ぼす病理組織学的検索で重水の安全性を確認する基確研究が急務である。
生物学・心理学がベルクソン哲学に与えた影響に関する文献的・実証的研究

本研究ではベルクソン哲学と当時の心理学と生物学との関係を明らかにし、生物学は1個体発生(ドリーシュ)と2系統発生(ヴァイスマン)について、心理学は3精神物理学(フェヒナー、リーマン)と4記憶の科学に焦点を絞った。研究成果は以下の通りである。1:「ベルクソンとドリーシュの目的性概念」を『フランス哲学・思想研究』2015年に掲載。2:未発表。3:2014年に国際学会発表、その一部邦訳「リーマンと心理学、そして哲学」を『現代思想』2016年3月臨時増刊号に発表。4:2015年に国際シンポジウムでBergson and the Rise of the Sciences of Memoryを発表前年度までの研究で、ベルクソンが『創造的進化』で目的論や個体性について議論している背景には、ドリーシュやヴァイスマンさらにはヘッケルらの複雑な理論的関係が存在することを解明してきた。ベルクソンが『創造的進化』でヴァイスマンの理論を留保付きで取り入れていることから、本年度はヴァイスマンの理論を進化の遺伝理論(系統発生)と個体発生の両面に焦点を合わせて、ヴァイスマンの文献に関する研究を行った。進化と個体発生というこの二つの側面を結びつける理論こそ、彼の生殖質説である。結論から言うと、ベルクソンはこの理論のうち個体発生の説明(遺伝物質が個々の細胞に不均等に分配されて器官や細胞の分化が生じる)は取り入れていない。それはドリーシュによるウニの発生の実験によって困難を指摘されている。一方で、ベルクソンは生殖質説による進化の説明、いわば「生殖質の連続Die Continuitat des Keimplasmas」については、『創造的進化』の中で評価している。、『創造的進化』では、この理論は新ラマルク主義の獲得形質の遺伝への批判でも重要だが、同時にそれはドリーシュの目的性を個体性に限る議論への批判へと連動している。個体発生の局面ではベルクソンはヴァイスマンの機械論よりはドリーシュの動的な目的論の立場に近いが、ドリーシュが個体に目的性を限り、進化へ適用することは慎重なため、ヴァイスマンの生殖質説が進化理論として評価されるのであろうと思われる。いわば、個体発生と進化の局面において、ヴァイスマンとドリーシュがそれぞれ説明に困難な点を補うようにして、エラン・ヴィタルの概念が形作られてきたのではないかということが分かってきた。このように研究以前は曖昧であった論点が段々と分節化されてきている。主にこの点が前年度からの研究実績の概要である。平成25年度はリーマン幾何学と心理学の問題を中心に、それがベルクソン『試論』第2章の多数性の議論にどのように関わっているのか、あるいはそのような関係は(ドゥルーズが『ベルクソニスム』で強調するほどには)見られないのかを研究した。その結果、まず数学者リーマンは哲学者ヘルバルトの認識論や心理学に傾倒し(一方で自然哲学や形而上学は批判)、当時、リーマンの多様体が感覚の強度量に関連づけられて議論の対象になっていたことが判明した。そしてリーマンはヴェーバーの法則で知られるエルンスト・ヴェーバーの弟である物理学者ヴィルヘルム・ヴェーバーと親しく、精神物理学者のヴェーバーやフェヒナー(彼らは『試論』第一章で批判されている)にリーマンは影響を受けていることも分かった。そしてこのような多様体の哲学的な議論を批判したのが、『試論』第三章で参考文献に挙げられているJohn Stallo"The Concepts and Theories of Modern Physics"(1882)〔ベルクソンが挙げているのは仏語訳〕である。このことから分かるのは、ドゥルーズは明示していないが、『試論』ではベルクソンはリーマンの多様体論をそのまま受容したわけではなく、受け入れたのだとしてもかなり否定的に受け入れたということである。そのように考えればドゥルーズが『差異と反復』第五章で強度量を肯定的に論じる際にベルクソンの質概念を(強度量を覆い隠すものとして)批判的に考察していることもうなずける。リーマンが哲学的議論をしていること、それがヘルバルトの心理学に関連が深く、精神物理学の強度量につながること、それが19世紀に議論を呼んでいたこと、そのような背景がベルクソン哲学やひいてはドゥルーズの強度量の概念にまで反響を呼び起こしていること、以上のようなことを解明したことが研究実績の概要である。ベルクソンは『創造的進化』第1章で、ドリーシュなどの新生気論と呼ばれる立場を内的目的性として批判している。その批判の根拠として、目的性は生物個体に限られないという議論を展開しており、その批判を梃子にして目的性を生物種や進化全体に広げることで、彼の進化の鍵概念である「エラン・ヴィタル」が出てくるのだが、目的性を個体に限ることに対する批判のポイントが当時の科学的議論の文脈を抑えないとよく理解できなかった。そのためドリーシュの文献を中心に、彼が目的性概念をどのように理論化しているのかということを調査した。その結果、確かにベルクソンによる議論の通り、ドリーシュの目的性の理論(調和等能系、エンテレキー)が生物個体を中心に構成されていること、彼がその概念を系統発生(=進化)に適用することは慎重であることなどが明らかとなった(研究成果1)。ただ、研究の進行と同時に、ドリーシュがそのような慎重な態度をとる背景には、非常に複雑な科学史的背景が絡んでいることも明らかとなった。

ドリーシュはヴィルヘルム・ルーのもとで研究を始めたが、ルーはヘッケルの系統発生から個体発生を抽象的に関係づける議論(反復説)への批判として、個体発生を厳密に論じるために「発生力学」を確立して発生の厳密な因果的説明を明らかにしようとした。この立場からすると安易に、個体発生で判明したことを進化論の説明として展開することはできなくなる(研究成果2)。また、同じルーのもとで研究していたヴァイスマンの生殖質の議論に対して、ドリーシュは自らの生気論の立場から批判している。恐らく上記の『創造的進化』でのベルクソンの議論はこの両者の文脈が深く関わり、どうやらベルクソンは何らかの理由で後者の立場に立っているらしいということまで推察できる(研究成果3)が、その理由が何かまでは踏み込んで知ることはできなかった(今後の課題)。また、研究1年目(平成23年度)に研究し、すでに日仏哲学会に昨年度(平成25年度)に発表した「ベルクソンとドリーシュの目的性概念」については内容を洗練させて論文にして、『フランス哲学・思想研究』に投稿を終えている。現在は審査待ちである。本来であるならば、平成26年度が研究の最終年であったため、本年度に研究全体の報告書を作成する予定であったが、研究期間の延長を申請して認められたため、平成27年度に報告書を作成予定である。最終年度は、ベルクソン哲学と当時の心理学・生理学との関係に関して、『物質と記憶』第二章で議論される失語症の議論に的を絞って研究を行った。その際に、ハッキング『記憶を書きかえる』の分類を参照にして、ベルクソンの失語症の議論を1)想起の実験的研究、2)記憶の局在化に関する神経学的研究、3)記憶の精神的力動論という3つの分野から成る枠組みによって整理をしたうえで、分析を行った。ベルクソンの失語症に関連する科学的文献は膨大であり、それらすべてを通覧したわけではないが、例えば1)ではエビングハウスに始まり、G.E.ミュラーを経て、W.G.スミス、キャッテル、ミュンスターバーグなどの用いた実験的手法がベルクソンの記憶の議論にどのようなテーマで用いられたかを明らかにし、2)についてはとりわけ今まであまり明らかにされていなかったフロイトの失語症研究とベルクソンの失語症研究に共通した背景を示し、3)ではリボーの実証的心理学とベルクソンの記憶論との緊張関係に光を当てることができた。この研究成果はProject Bergson in Japan2015国際シンポジウムで発表した。また一昨年度に口頭発表したドリーシュとベルクソンの研究は『フランス哲学・思想研究』20号に、昨年度口頭発表したヘルバルト、リーマン、フェヒナーとの関係に関しては『現代思想』2016年3月臨時増刊号、総特集リーマンにその成果を発表することができた。研究期間全体を通して、『時間と自由』『物質と記憶』『創造的進化』の背後にある当時の心理学・生物学的文脈を明らかにすることで、それらがベルクソン哲学の概念生成にどのように関わってきたかを示すという目的は達成できたと思われる。もちろん今回は、すべての文脈を明らかにできたわけではないが、いくつかの文脈に関してはそれらとベルクソン哲学の概念生成の関係を明晰にすることができた。本研究ではベルクソン哲学と当時の心理学と生物学との関係を明らかにし、生物学は1個体発生(ドリーシュ)と2系統発生(ヴァイスマン)について、心理学は3精神物理学(フェヒナー、リーマン)と4記憶の科学に焦点を絞った。研究成果は以下の通りである。
ユニバーサルツーリズムの新たな展開と雇用を通じた地域形成に関する研究

本研究は、日本政府が主要な成長戦略として掲げる観光分野において「高齢や障害等の有無にかかわらず、誰もが気兼ねなく参加できる旅行を目指す」ものとされるユニバーサルツーリズムを通じ、障害者や高齢者など当事者の余暇保障や社会参加にとどまらず、包摂的かつ持続可能な地域形成に活用するための条件を析出することを目的としている。
リウマトイド因子(RF)産生機序に関する研究

リウマトイド因子(RF)産生機序に関し2年間に亘る研究を施行し以下の点が明らかとなった。すなわち(1)リウマトイド因子は肺炎球菌、ブド-状球菌、大腸菌感染によっても高率に産生される(2)それら細菌感染によりリウマトイド因子産生がみられると同時にリウマトイド因子に対する抗イデイオタイプ抗体が産生されることがある。このリウマトイド因子に対する抗イデオタイプ抗体は逆にリウマトイド因子産生を抑制する(3)抗イデイオタプ抗体によってリウマトイド因子産生が抑制された患者では、それまでの関節症状は鎮静化された。このことはリウマイド因子と関節症状や関節破壊が密接に関連することを示している。したがって、慢性関節リウマチ患者におけるリウマトイド因子産生機序を解明しその制御手段を確立することは慢性関節リウマチの骨破壊の進行、関節外症状出現を予防できる可能性がある。この研究で明確になったことはリウマトイド因子が肺炎球菌やブド-状球菌の細胞壁に存在するFe結合蛋白に対する抗体の抗イデイオタイプ抗体であるという假説が裏付けられたことである。さらに重要なことは慢性関節リウマチ患者の3040%に、Fc結合蛋白(プロティンA)に対する抗体が存在したことである。これはリウマトイド因子がFc結合蛋白に対する抗体の抗イデイオタイプ抗体であるという仮説を実証するためには先づ抗体が存在しなければならず、極めて重要なことである。リウマトイド因子(RF)は慢性関節リウマチ(RA)患者にみられる自己抗体で、それが抗原であるIgGとFC部分を介して結合し免疫複合体を形成している。この免疫複合体は関節ならびに関節外病変形成と密接に関連している。したがってRA患者においてRF産生機序を解明することは、RAの病態、病因追求に重要な意味を持っている。この方面の研究は近年多数報告されているが、その中で最も重要な論文はRFが微生物細胞壁のFC結合蛋白に対する抗体の抗イディオタイプ抗体であるという假説である。教室におけるRFに関する一連の研究によって、これまで以下の諸点を明らかにした。(1):RA患者の血清中にみられるRFの抗体価が合併症としての肺炎球菌、白色ブ菌感染によって有意に変動する。(2):細胞融合法によってRF産生株を作成する場合は、ヒト扁桃細胞や脾細胞を無刺激で使用するよりもPWMで刺激した細胞を使用した方が産生効率がよい。(3):最も効率のよい刺激方法はPWMでなくプロテインAである。(4):作製された抗イデイオタイプ抗体は、それと交差反応性イデイオタイプを持つ他のRA患者がin Vitroで産生するRFを有意に抑制する。以上の成績はRF産生に微生物の感染が深く関与している可能性を示唆している。これまで教室でその観点から検討した微生物としては、肺炎球菌、白色ブ菌、サイトメガウイルスであるが、それらはいずれも細胞壁にプロテインA結合蛋白を持っている。RAとRFとの関係は必ずしも明確ではないが、これまでの多くの事実からすると、RAの病因微生物としてそれら微生物が関与している可能性が強く示唆される。このリウマトイド因子に対する抗イデイオタイプ抗体は逆にリウマトイド因子産生を抑制する(3)抗イデイオタプ抗体によってリウマトイド因子産生が抑制された患者では、それまでの関節症状は鎮静化された。したがって慢性関節リウマチ患者におけるリウマトイド因子産生機序を解明しその制御手段を確立することは慢性関節リウマチの骨破壊の進行、関節外症状出現を予防できる可能性がある。

この研究で明確になったことはリウマトイド因子が肺炎球菌やブド-状球菌の細胞壁に存在するFe結合蛋白に対する抗体の抗イデイオタイプ抗体であるという假説が裏付けられたことである。さらに重要なことは慢性関節リウマチ患者の3040%に、Fc結合蛋白(プロティンA)に対する抗体が存在したことである。これはリウマトイド因子がFc結合蛋白に対する抗体の抗イデイオタイプ抗体であるという假説を実証するためには先づ抗体存在しなければならず、極めて重要なことである。
ヴァーチャル方言研究の展開

本研究課題は、言語社会を捉え直す新しい視点を提供するヴァーチャル方言研究のさらなる展開を目指すものである。ヴァーチャル方言とは、リアルな素のことばを資源とするものであるが、それに何らかの水準で編集・加工が施された仮想言語のことである。このうちポピュラーカルチャーにおいて再提示されるものは、「らしさ」と結びついたステレオタイプ度の高いものが多く、それらは当該言語社会における言語意識を色濃く反映するものである。これら仮想言語の実態や成立背景・変遷をたどることにより、言語社会のありようとその変化を新たに捉え直すことが可能となる。本課題では、1ポピュラーカルチャーにおける実態と相互作用、2言語社会構成員の言語行動と言語意識の両面からヴァーチャル方言研究の深化とさらなる展開を目指す。同時にポピュラーカルチャー研究と言語研究の接点、日本語以外の言語社会との対照研究といった新たな研究課題創出の手がかりを探ることを目的とする。2018年度の主要な研究成果として、研究分担者・研究協力者らを含む共編著『時代劇・歴史ドラマは台詞で決まる!』(田中ゆかり・金水敏・児玉竜一編、吉川邦夫・大森洋平共著、林直樹編集協力、笠間書院、2018年)として刊行した。併せて研究成果を「Web版!読み解き方言キャラ」として全12回Webマガジン「Lingua」(研究社)に連載し、公開した。連載のうち3回は研究分担者の金水敏による「役割語トークライブ!」との共催で成果と課題についての対談を掲載した。この他、ヴァーチャル方言研究の枠組みについて、隣接領域の役割語やキャラ助詞・キャラコピュラなどとの関係性などを整理した学術論文なども本研究課題の成果として公開した。これらの成果公開を通じ、本研究課題における問題点を改めて整理し、期間中の研究計画と課題を再検討した。おおむね予定をしていた通り、方言コンテンツの収集・分析ならびに平行した成果公開が進んでいるため。分担研究者・研究協力者とは研究成果のひとつであるブックレット刊行を通じ、より深い協力体制が築けた。同時にその作業を通じ、収集・分析すべきコンテンツ類や今後の研究課題も明確化した。引き続き、方言コンテンツの収集と分析を進める。併せて、人を対象とした方言と共通語についての言語意識調査や、日本語社会における記憶に残る方言コンテンツ類についてのWeb調査を企画・実施したい。異なる言語社会間の対照研究について、国内外外の研究分担者・共同研究者と連携をとりつつ、国際的なワークショップ、シンポジウムなどの開催を目指したい。コンテンツ類の受容のあり方という観点だけでなく、演劇・映像研究者や実作者からも知見を得る機会を設け、制作側の意識という観点も導入したい。主に、本研究課題代表者が申請時には未確定であった2年度目の海外拠点での研究・教育の機会が初年度中途において認められたためである。海外拠点滞在中に、国内外のメンバーによるワークショップやシンポジウムを実施することを見込み、初年度の支出を抑え、2年度以降の研究のために保留したことによる。
350 °C耐え抜く"有機修飾"ナノダイヤモンド -結晶性透明樹脂へのナノ分散-

粒子径5 nmのナノダイヤモンドの最外層表面を長鎖ホスホン酸による二座型結合で有機修飾し,350 °Cまで有機鎖の昇温脱着を抑制する有機修飾ナノダイヤモンドの創出に成功した.表面改質剤としてオクタデシルホスホン酸を用い,有機溶媒と水の界面場での修飾反応を行った.加えてフッ素化長鎖ホスホン酸による表面修飾も同様の手法で行った.フッ素化長鎖ホスホン酸の有機鎖脱着抑制温度は290 °C程度であったが,表面の撥水性とフッ素系ポリマーとの混和性の向上が担保された.一方で,オクタデシルホスホン酸修飾ナノダイヤモンドは,350 °Cの有機鎖脱着温度を示し,高融点の炭化水素系高分子との溶融混練によるナノ複合化が可能であった.例えば,フッ素化長鎖ホスホン酸修飾ナノダイヤモンドは,融点280°Cのパーフルオロアルコキシアルカン(PFA)ポリマーと,溶融混練が可能であり,スーパーエンジニアリングプラスチックの中でも特に高融点で,相分離性の高いフッ素樹脂に置いてもナノ複合材料の創出が可能であった.加えて当該年度は,2つの点で本課題に大きな発展が見られた.1つは有機修飾ナノダイヤモンドの潤滑剤への応用である.もう1つは,当該技術を同じナノカーボンの同素体であるカーボンナノチューブに展開できた点である.前者は高温のオイル中でも均一に分散できる有機化ナノダイヤが,潤滑剤の機能増強に寄与できることを見出した.後者はカーボンナノチューブに1024時間程度の混酸による超音波処理を施すと,表面が親水性になり,油/水界面場での有機鎖表面改質化可能になることから,2種の長鎖ホスホン酸による表面修飾が可能になった.有機化カーボンナノチューブの有機鎖脱着温度は,ナノダイヤモンドのそれを凌駕し,400°C付近まで結合を維持できることが分かった.この結果,有機高分子と新たなナノカーボン材との複合体創出が達成された.課題申請時に主眼として取り上げた,「350 °C耐え抜く有機化ナノダイヤモンド」の創出に関しては,既にその目標を達成した.融点が350 °C以上の結晶性高分子と,溶融混練法によるナノ複合化を図っても,有機化ナノダイヤモンドは均一にマトリックス中に分散できるであろう.これは,長鎖ホスホン酸の官能基がナノダイヤモンド表面に存在する終端基との間にμ-oxo型の二座型結合を形成する効果が大きい.そして,ホスホン酸不随の長鎖アルキル基がフッ化炭素鎖に置換された場合も290 °C耐え抜くフッ素化ナノダイヤモンドとなることを見出した.この有機鎖脱離抑制温度に於いても,殆ど全ての高融点フッ素ポリマーの融解温度を超えるため,相分離性のフッ素樹脂に於いても,無機粒子とのナノ複合化が達成できる.加えて本技術の発展として,カーボンナノチューブやセピオライト天然粘土鉱物などの繊維状/針状/管状の特殊形状フィラーに於いても,2種の長鎖ホスホン酸による表面改質が可能であり,加えて高分子とのナノ複合化の達成にも至ることが示された.これは当該技術の汎用性を示す材料ともなる.加えて,有機修飾ナノダイヤモンドは,導入有機鎖がもたらす有機成分との混和性から,有機溶剤やオイルなどの媒体の中でも良分散が可能となる事実が明らかになった.このことから,潤滑剤や研磨剤として有機化ナノ粒子を液状成分中に分散化させ,機能をもたらす展開も見られた.以上のことから,本課題は主目的である350 °C耐え抜く有機化ナノダイヤモンドの創製を達成し,更に当該技術を他のナノカーボン材や汎用フィラーに適用でき,加えて応用展開も広がっていることから,3年間の研究計画に於いておおむね順調な進展に至っていると結論付けられる.今後の展開として「350 °C耐え抜く有機化ナノダイヤモンド」,「290 °C耐え抜くフッ素化化ナノダイヤモンド」,「400 °C耐え抜く有機化カーボンナノチューブ」などをそれぞれの特性や機能性に応じたアプリケーションの開拓を志向し,広く国民の生活に寄与できるモノづくりを目指す.脱化石燃料・抗温室効果ガス・地球温暖化の抑制を念頭に,材料革新を行うべき時代において,有機成分の使用を極限まで回避する方策が望まれる.しかし,完全に有機物フリーの素材にするのではなく,(枯渇危惧が叫ばれながらも)未だ石油化学がエネルギー産業の中心であることを想定し,また我が国のナノサイエンスにおける技術の駆使を志向する.即ち,最外層表面のみを有機修飾鎖で被覆し,かつその有機鎖脱着温度を高温まで維持させたナノカーボン材を活用し,高分子複合材やナノ粒子含有潤滑剤としての活用と,その構造/機能相関性の解明を目指す.具体的には,有機化ナノカーボン含有高分子系複合材料の耐熱性・力学物性向上と,その起源の解明をターゲットとした,ナノ複合体の構造解析と機能性評価を行う.また,有機化ナノカーボンを含有した潤滑油の摩擦特性評価と分散性・抗沈降性についても,種々の修飾鎖について検討を重ねる.更にフッ化炭素鎖を導入した際のフッ素系高分子に対する機能付与や,低摩擦性誘起効果など,修飾鎖の特性に由来する特性評価を推進する.

この際,有機修飾ナノカーボン自体の耐熱性を活かすため,高融点のエンジニアリングプラスチックの活用や,或いは高温環境下で使用する潤滑油をマトリックスとして,付加価値の追求を想定する.加えて,これらの研究成果を学術報文報告や,当該分野の研究開発系企業への技術移転など,最終年度に相応しい総括を行っていく.長鎖ホスホン酸により,最外層表面に有機鎖修飾を施した,表面改質ナノダイヤモンドを創出した.ホスホン酸は,ナノダイヤモンド表面の吸着水層に対し,二座型のP-O-結合により配位した影響で,昇温時の脱着温度が350°Cまで抑制された.このことにより,高融点の機能性高分子に対する,「溶融混練法」が可能になり,結果として,ナノダイヤモンド微粒子を均一に分散させた,ポリマー/ナノフィラーコンポジットの創製が可能になった.これまで,長鎖カルボン酸修飾ナノダイヤモンドは,155°Cの昇温条件で,表面の修飾鎖が脱離してしまった.故に,この温度を超える融点をもつ高分子と溶融混練した場合,表面の修飾鎖が失われ,有機高分子中にナノ粒子が分散することが出来なかった.今回の長鎖ホスホン酸修飾ナノダイヤモンドの創出により,例えば,230°Cの融点をもつ透明ポリマー,ポリ(4-メチル1-ペンテン)中にも,その透明度を損なわない良分散状態でナノ複合化させることが可能になった.この結果,ポリマーの力学物性や耐熱性の向上と共に,ナノ粒子の特性でもある高屈折率性/画像投影能が付与されることになった.更に加えて,ナノダイヤモンド表面との結合部位がポスホン酸誘導体であれば,有機成分の高温維持が保たれることを利用して,フッ化炭素鎖含有ホスホン酸誘導体での表面改質と,得られたフッ素化ナノダイヤモンドのフッ素樹脂中分散を試みた.フッ素化ホスホン酸は300°Cまでは有機鎖の脱離を抑制することが出来た.従って,ETFE(エチレン-四フッ化エチレン,m.p. 260°C)共重合体やPFA(パーフルオロアルコキシアルカン,m.p. 280°C)と言った,スーパーエンジニアリングプラスチックとのナノ複合化を志向した.結果として,マトリックス高分子中の粒子凝集サイズが50 nm程度まで抑制された,良分散性のナノ複合体の創出に至った.ステアリルホスホン酸修飾により,有機化ナノダイヤモンドの有機鎖脱着温度を350 °Cまで向上させる狙いは,ほぼ当初見込み通りで,この材料が得られることで透明高分子フィルム中に均一分散が達成できるだろうことも,当初見込み通りに達成された.また,この結果,通常は透明でも画像投影時のみスクリーン化可能な映写シートの創製も期待通りに達成することが出来た.期待以上の成果であったのは,フッ素化ホスホン酸修飾ナノダイヤモンドが,結晶性フッ素樹脂中に良分散状態を達成できたことである.フッ素樹脂はそれ自体,産業的にスーパーエンジニアリングプラスチックと称される高機能性材料であるが,炭化水素系物質や無機物質とは顕著な相分離性を示すため,殊,微粒子複合化による機能増強の実例は乏しかった.しかしながら,フッ素化ホスホン酸が300 °Cの有機鎖脱離抑制温度を担保したため,部分フッ素化ETFE樹脂や全フッ素化PFA樹脂との,溶融混練によるナノ複合化が可能になった.先行研究により,当該研究グループは全フッ素化結晶性樹脂,並びに部分フッ素化結晶性樹脂を高温延伸により透明化する技術を保有していた.従って,本課題の成果との融合から,透明で耐熱性の高い高分子系ナノ複合材料の創出に至った.
固相中のイオン輸送における界面導電に関する研究

研究対象として硫化物ガラス固体電解質(Li_2S-SiS_2システム)を検討した。硫化物は酸化物よりアニオンのサイズが大きく、結果としてカチオンの導電経路がより広くなるので高い導電率が期待できる。まずこの材料の本質的な特性を知るために、粒界のない試料を合成した。これにはガラスを合成する際に一般的に使用されているtwin roller法を用いた。導電率測定の結果、この試料は室温で1.0x10^<-5>10^<-4>Scm^<-1>の値を示した。また活性化エネルギーは2030kcalmol^<-1>であった。次に粉砕した試料の加圧成形体の特性を検討した。この場合電解質の抵抗は粒界抵抗が加算されるため上記の値より導電率が小さくなり、1.0x10^<-6>10^<-5>Scm^<-1>であった。即ち全抵抗の約10%はバルクから、残りは粒界に起因していることが分かった。この粒界抵抗を小さくするため系全体に圧力をかけたところ導電率は印可圧力に対し一次依存性を示した。この理由として粒子間の接触面積が増加したことが考えられる。次に粒子間に高導電率相を形成させるため種々のリチウム塩をドープしたところ、Li_3PO_4は界面抵抗を低減し全体の導電率を大きく上昇させることが分かった。またLi_2SiO_3を加えたときは逆に数オーダーの導電率の低下が観測された。この事実は最適なリチウム塩のド-ピングによって界面抵抗をバルクのそれに近づけることができることを示している。次にこの電解質を種々の電極と組み合わせて全固体電池としての特性を検討した。まずリチウム金属電極に対しては酸化還元反応が円滑に進行した。TiS_2などの硫化物電極に対しても同様に作動した。しかしLiCoO_2などの酸化物電極に対しては電極一電解質界面の抵抗が非常に大きくなり、加圧下においても充放電させることができなかった。この事実は物理的な接触だけでなく化学的な界面の修飾が重要であることを示している。
朝鮮李朝時代における紛争処理をめぐる在地慣行の研究

本研究の具体的課題は、朝鮮李朝時代の紛争処理をめぐる在地慣行の中から、私和と復讐を取りあげ、その実態、在地社会における位置づけ、国家の法及び司法システムとの関係、歴史的推移等を明らかにすることにある。以下、研究実績について概要を述べる。私和や復讐に関わる史料には、『朝鮮王朝実録』『備辺司謄録』『承政院日記』など王朝編纂の基本史料、法典類、『秋官志』など判例集的なもの、詞訟録などと呼ばれる中央・地方官衙の裁判関係古記録、個人の文集・著書、個人宅に伝来する所志類など紛争・裁判関係の古文書・古記録などがある。本研究では、こうした史料の収集につとめるとともに、その中から『秋官志』・『王朝実録』・詞訟録類・所志類を中心に李朝後期1819世紀の私和・復讐に関わる記事を抜き出し検討した。この作業は中国明清との比較も含め、史料・時代の範囲を広げて継続中であるが、これまでに得られた知見には次のようなものがある。李朝後期の所志類等裁判記録をみていくと、この時期、民事的な事件に関わる私和は個人間のものも、親族集団・村落が主体になるものも広範にみられ、国家の側もそれを追認、奨励する傾向があった。一方で、殺人など刑事的な事件に関わる私和もときにおこなわれていたが、国家はこれについては厳禁する姿勢をとっていた。また、この時期、復讐殺人に関する史料も残されているが、その法的処理は一定せず、若干の減刑にとどめる事例から罪をとわず表彰の対象とする事例まで、様々な処置がとられていた。それはこの問題が孝烈規範と司法制度とが衝突する領域にあるからであり、そこに李朝社会の一つの特徴を読みとることができる。以上の研究成果は近く論文の形で公表する予定である。2年間の研究期間の初年度である本年度は、研究に必要な文献・史料の閲覧・収集とその整理分析をおこなった。以下、本年度おこなった研究活動・成果について概要を述べる。私和や復讐に関わる史料には、『朝鮮王朝実録』『備辺司謄録』『承政院日記』など王朝編纂の基本史料、法典類、『秋官志』など判例集的なもの、地方官衙の裁判関係古記録、個人の文集・著書、個人宅に伝来する紛争・裁判関係の古文書・古記録などがある。本年度は、科研費補助金を使用して、こうした史料の収集につとめるとともに、その中から私和・復讐に関わる記事を抜き出す作業をおこなった。この作業は現在継続中であり、結論を提示できる段階にはないが、若干の得られた知見には次のようなものがある。李朝後期の所志類等裁判記録をみていくと、この時期、民事的な事件に関わる私和は広範にみられ、国家の側もそれを追認、奨励する傾向があったこと。一方で、殺人など刑事的な事件に関わる私和もときにおこなわれていたが、国家はこれについては厳禁する姿勢をとっていたこと。また、この時期、復讐殺人に関する史料も残されているが、孝烈規範と司法制度とが衝突する問題であるため、その法的処理は一定せず、事例により様々な処置がとられていることなどである。私和・復讐の性格をより明確にするためには、李朝前期からの歴史的推移をみていくことが必要であり、現在『王朝実録』中心に関係記事の抽出・分析を進めている。
Bowen病におけるヒトパピローマウィルス(HPV)後期遺伝子発現について

小型腫瘍ウイルスであるヒトパピローマウイルス(HPV)後期遺伝子発現が皮膚の上皮内癌Bowen病のケラチノサイトの角化におよぼす変化について、平成11年度は(1)外陰部及びその他の部位のBowen病のフォルマリン固定パラフィン包埋標本を集め、切片からデキスパット(R)を用いてDNAを抽出し、粘膜型HPV特異的L1consensusprimerを用いてPCRによりHPVの存在を検索する。同時に切片上でin situ hybridizationを行いHPVを検索する。(2)同じ標本を分化関連の細胞内蛋白(ケラチン(20種類)、インボルクリン、ロリクリン、トランスグルタミナーゼ、フィラグリン、コーニフィン)について免疫組織化学的染色を行い、上記1)のHPVの結果と比較し、HPV陽性腫瘍に於いて特異的に発現する、または発現が抑制される細胞内蛋白があるかを検討する。(3)上記で用いた切片をさらにウイルス蛋白に対する抗体(HPV E6,E1^E4,L1など)で二重染色し、ウイルス蛋白との局在の一致があるかを検討する、という三つの目標を立てた。HPVゲノムは外陰部Bowen病の皮膚から5/21で検出されたが、外陰部以外のBowen病からは検出されなかった。また、DNAを抽出して行ったPCRでも結果は同じであった。陽性サンプルのin situ hybridization法ではウイルスゲノムは有棘層上層になるほど増数しており、腫瘍化していてもウイルスゲノムはepisomeの状態で、複製能が保存されていることが判明した。また、免疫学的にウイルス陽性の腫瘍においては表皮の抗原提示細胞であるランゲルハンス細胞が有意に増加していた。これはBowen病が時に自然消褪することのある粘膜内癌であることと関連があると考えられた。(2)次に陽性であったサンプルに対し角化関連蛋白で染色を行ったが、現在までの検討症例数では、ウイルスゲノムの増殖の契機となる細胞内蛋白ははっきりしていない。(3)ウイルス蛋白の染色では使用可能な抗体がウイルス型が限られること、など制限があることがわかった。HPV-16の初期遺伝子E6に関してはHPV陽性のサンプルにおいても検出されず、これらの発癌に関する初期遺伝子群はBowen病のような粘膜内癌においてはあまり重要な働きをしていない可能性も考えられるが、活性を併せて測定するなどのほかの検証方法も必要であると考えられた。
真骨魚類における浸透圧調節機構の共通性と多様性の解明

真骨魚類は,鰓の「塩類細胞」をつかって,淡水と海水という全く異なるイオン環境に適応することができる.研究代表者はこれまで,塩類細胞のイオントランスポーターを同定・可視化することにより,ティラピアの塩類細胞が4型に分類できることを報告してきたが,本研究では,ニジマスの塩類細胞は3型に分類できることを発見した.さらに,多くの魚種について,塩類細胞の機能的分類という今までにない切り口を用いることにより,真骨魚類の浸透圧調節機構の共通性と多様性を明らかにした.真骨魚類は,鰓の「塩類細胞」をつかって,淡水と海水という全く異なるイオン環境に適応することができる.研究代表者はこれまで,塩類細胞のイオントランスポーターを同定・可視化することにより,ティラピアの塩類細胞が4型に分類できることを報告してきたが,本研究では,ニジマスの塩類細胞は3型に分類できることを発見した.さらに,多くの魚種について,塩類細胞の機能的分類という今までにない切り口を用いることにより,真骨魚類の浸透圧調節機構の共通性と多様性を明らかにした.魚類は,鯉の「塩類細胞」をつかって,淡水と海水という全く異なるイオン環境に適応することができる.研究代表者はこれまで,ティラピアの塩類細胞のイオントランスポーターを同定・可視化することにより,4型の塩類細胞が存在することを発見し報告した(Hiroi et al.J Exp Bio1 2005,2008).ところが,この4型の分類が,他の魚種では当てはまらないことが分かってきた.そこで今年度はニジマスと海産アユをとりあげ,塩類細胞に特異的なイオントランスポーターを同定し,複数のトランスポーター群を同時並列的に解析することにより,塩類細胞の機能的分類を試みた.まず,淡水に馴致させたニジマスとアユの鰓から,淡水適応トランスポーターと推定されるNa/Cl共輸送体(NCC)とNa/H交換体(NHE3)の遺伝子クローニングを行った.その結果,両魚種とも,NCCを単離することはできなかったがNHE3(NHE3b)を単離することができた.次に,ニジマスを淡水・海水(20psu人工海水)・低イオン水の3区に馴致させ,複数のイオントランスポーターについてmRNAレベルを定量化したところ,イオン取り込み機能が亢進する低イオン区においてNHE3bのmRNAが有意に上昇することが明らかとなった.さらに,NHE3b,Na/K-ATPase(NKA)およびNa/K/2Cl共輸送体(NKCC1)を同時3重免疫蛍光染色によって可視化した.その結果,ニジマスの鰓の塩類細胞は(1)NKA陽性,(2)NKA・NKCC1・NHE3b陽性,の2型に明瞭に分類され,ティラピアとニジマスにおける共通性と多様性が明らかとなった.研究代表者は,モザンビークティラピアにおいて塩類細胞を機能的に異なる4型(I型IV型)に分類することに成功しているが,他魚種における知見は非常に限られていた.そこで,ニシン目ニシン科に属するalewife(Alosa pseudoharengus)について,同時多重免疫蛍光染色を用いて塩類細胞のイオン輸送体群の可視化を行った.その結果,alewifeは,ティラピアのII型(NCC陽性)細胞に相当する塩類細胞を持たず,淡水環境ではIII型(NKA,NKCC1陽性),海水環境ではIV型(NKA,NKCC1,CFTR陽性)に相当する細胞を備えることが明らかとなった.また,新たに作成した,NHE3に対する抗体を用いて免疫染色を行ったところ,alewifeでは淡水・海水の両方で塩類細胞の頂部にNHE3タンパクが局在することが明らかとなった.NHE3によって,淡水中ではNaイオンの取り込みと,Naイオンと交換でプロトンを排出することにより酸塩基調節を行い,海水中でも酸塩基調節を行っていると考えられる.また,近年,NHE3がRhタンパクと共同でアンモニア依存性のNaイオン取り込みを行うというメカニズムが提唱されたが,alewifeではNHE3とNKCC1が常に同一塩:類細胞内に共局在するため,NKCC1が塩類細胞の側部・底部細胞膜からのアンモニウムイオンの取り込みに関与している可能性が示唆された。これらの成果をJ.Exp.Biol.誌で公表した(Christensen et al.2012).近年,主にゼブラフィッシュを用いた実験系によって,鰓の塩類細胞においてNa/H交換体(NHE3)とRhタンパクが協同してアンモニア依存性のNaイオン取り込みを行うというモデルが提唱された.このモデルは,これまで化学量論的に疑問視されていた淡水環境におけるNHE3の機能を裏付けるものである.しかし,広塩性魚類における知見が不足しているため,今年度はニジマスを用いて,NHE3とRhタンパクを中心とした塩類細胞の機能的分類を試みた.ニジマスのRhタンパク群から3種類のアイソフォームを選択し,それぞれに対する特異抗体を作成したところ,3種のうち2種が塩類細胞のapical膜(環境水に面する細胞膜)に特異的に発現することが明らかとなった.また,これら2種のRhタンパクは,NHE3と全く同じ挙動を示すことが明らかとなった.さらに,ニジマスを淡水・海水・低イオン水・酸性水の4区に馴致させ,Rhタンパク,NHE3,NKAおよびNKCC1を同時多重免疫蛍光染色によって可視化したところ,ニジマスの塩類細胞は(1)NKA陽性,(2)NKA陽性',(3)Rhタンパク

・NHE3・NKA・NKCC1陽性,の3型に分類された.3年間の本研究課題において,魚種によって若干の違いはみられたものの,すべての魚種においてニジマスの(3)に相当する塩類細胞が存在したため,この型の塩類細胞が真骨魚類の浸透圧調節機構において中心的な役割を果たしていることが明らかとなった.塩類細胞の機能的分類という今までにない切り口によって,真骨魚類の浸透圧調節機構の共通性と多様性を解明することができた.3年間の成果のうちRhタンパクに関するもの以外は,Respir. Physiol. Neurobiol.誌でreviewとして公表した(Hiroi and McCormick 2012).Alewifeにおける知見を本年度公表することができた.また,ニジマスとアユを用いた実験も順調に進んでおり,来年度中に公表する予定である.また,現時点における「真骨魚類における浸透圧調節機構の共通性と多様性」についてRespir.Physiol.Neurobiol.誌から総説執筆の依頼を受け,ちょうど原稿を提出したところである。24年度が最終年度であるため、記入しない。ニジマスの塩類細胞については,海水環境で鍵となるCFTRを可視化することが出来ないことが障害となり,ティラピアほど明瞭な機能的分類を行うことが出来なかったが,淡水特異的NKAalphalaと海水特異的NKAalphalbに対する抗体が利用可能となった.現時点でmRNAレベルの解析は終了しているため,今後はこれらの抗体を用いたタンパクレベルの解析を集中的に行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
プレニル鎖の鎖延長反応と環化反応における基質ー酵素間の精密構造認識と反応機構

1.高等植物において,ゲラニル二リン酸(GPP)はファルネシル二リン酸生合成の中間体として生成するとされ,GPP生合成酵素は存在しないとされていた。そこで,高等植物におけるC_<10ー>プレニル鎖延長過程の立体化学と構造の解明を計った。その結果,(1)ゼラニウム,ミカン,ハッカ,ツバキ,ポインセチア,クワ,タイサンボクおよびホウショウの粗酵素系を用いて,これら植物のGPP生合成能を調べ,生合成能の高かったゼラニウムとハッカからGPP生合成酵素を分画・精製した。これにより,GPP生合酵素がこれら高等植物に存在していることが実証された。(2)また,ゼラニウムのGPP生合成酵素によるGPP生合成において,ジメチル二リン酸がイソペンテニル二リン酸に縮合する過程の縮合面と水素脱離の立体化学は,siーsi面付加,syn脱離の様式であることが明らかとなった。2.ハッカおよびミカンにおいて,リモネン生合成酵素によって,非キラルなGPPが環化して種特異的に光学活性リモネンが生合成される過程のキラル発現機構の解明が計った。その結果,(1)ハッカの場合には(S)ーリナリル二リン酸(LPP)類似の絶対配置をもつリナリル型カチオン中間体が,ミカンの場合には(R)ーLPP類似のリナルリ型カチオン中間体が発生し,これがantiーendo型のコンホメ-ショオをもつ中間体を経て環化して,それぞれの種に特異的な絶対配置をもつリモネンが生成することが明らかになった。(2)また,ハッカおよびミカンにおいて,4Sと4Rのリモネンが生合成されるいずれの場合にも,その8位二重結合の形成はGPPの10位メチル基からの位置選択的な水素脱離によっていることが実証された。