hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラトンの中期イデア論の生成

本研究の主要な成果として二点を挙げる。(1)プラトンの前期対話篇のひとつ『エウテュプロン』の新しい翻訳と注解の作成。底本には最新の校訂版(オックスフォード古典叢書中のプラトン全集第一巻デューク版)を用い、諸訳と新旧の注釈書も検討した。(2)ソクラテスの哲学的探求における「定義の優先性」をめぐる論争の整理と解明。イデア論の生成を視野に入れることで、彼の哲学的探求の有効性を示した。(1)(2)ともに最新の研究に基づく成果であり、今後の研究の基盤となる。研究の全体構想は,中期プラトンの教育思想にイデア論等さまざまな背景から新たな光を当て、その可能性を探ることであり、この全体構想の中での本研究の具体的な目的は次の三つからなる。(1)プラトンの前期対話篇にみられるソクラテスの「何であるか」の問(「勇気とは何であるか」など一般に「定義の探求」と解される問)から中期イデア論が生成するには、どのような背景があるのかを明らかにすること。(2) (1)の解明過程で前期対話篇のうちでも特に「敬虔とは何であるか」を主題とする『エウテュプロン』に焦点を当て、探求における定義の優先性やイデア論との関連をはじめさまざまな論点から総合的に研究し、解説・注解付き翻訳を作成し公刊すること。(3) (1)(2)を踏まえ中期イデア論の特質や理論的役割を捉えなおすことにより、中期プラトンの教育思想へ新たな光を当てること。これらのうち、平成24年度は、前年度に引き続き(2)に力点を置いた研究を行うとともに、(1)についても研究を進めた。具体的には、(a)ソクラテス哲学における定義の優先性の問題について、主要な先行研究を網羅的に調査し、(b)プラトンの『エウテュプロン』の解説・注解付き翻訳の作成を進めた(継続中)。この(1)と(2)は、本研究全体の中核的部分をなすものであり、ソクラテス哲学および前期から中期のプラトン哲学の解明にとって有意義である。特に焦点を当てた「定義の優先性」の問題ー「美とは何であるか」(美の本質・定義)をまず知らなければ「何が美しいか」(美の事例)も「美は有益か」(美の特性)も知りえないといった立場が、ソクラテスのものか、また哲学的に正しいかという問題ーについては、考察の結果、イデア論と切り離して論じられてきた従来の研究は不十分であることがわかったため、現在、中期イデア論の生成を視野に入れた形での問題解明を模索している。本研究の目的は、古代ギリシアの哲学者プラトンが『国家』などの中期対話篇で提示する「中期イデア論」の生成に注目し、その背景を『エウテュプロン』『ソクラテスの弁明』『メノン』などの前期対話篇にまで遡って明らかにすることであった。本研究の成果としてまず挙げられるのが、プラトンの前期対話篇のひとつである『エウテュプロン』の新しい翻訳と注解の作成である。底本には最新の校訂版(オックスフォード古典叢書中のプラトン全集第一巻デューク版)を用い、また諸訳(邦訳、英訳、独訳、仏訳)と新旧の注釈書を検討するなど、最新の研究に基づく成果であり、今後の研究の基盤となるものである(後日公刊予定)。研究成果として次に挙げられるのが、ソクラテスの探求における定義の優先性の問題をイデア論との関連性のもとで解明したことである。この問題は、たとえば「美とは何であるか」(美の本質、定義)をまず知らなければ「何が美しいものか」(美の事例)も「美は有益なものか」(美の特性)も知ることはできない、といった立場がソクラテスのものであるのかという問題で、ソクラテスの哲学的探求の有効性にもかかわる問題として論争が続いてきた。本研究では、イデア論と切り離した形で問題の解明を模索してきた従来の研究に対し、そのような解明方針に不備があると予想した。そして(『エウテュプロン』に顕著に見られるように)前期対話篇の「何であるか」の問いのうちに中期イデア論の重要な契機がすでに含まれていることから、イデア論の生成をも視野に入れた形での解明を試みた。その結果、ソクラテスは上述のような立場をとっていても、それは必ずしも哲学的探求を無効ないし不可能にするようなものではないという結論が得られた。これによりソクラテスの哲学的探求の有効性を示すことができた。(1)プラトンの前期対話篇にみられるソクラテスの「何であるか」の問い(「勇気とは何であるか」など、一般には「定義の探求」と解される問い)から中期イデア論が生成するには、どのような背景や要因あるいは動機があるのかを明らかにすること。

(2) (1)の解明過程で前期対話篇のうちでもとくに「敬虔とは何であるか」を主題とする『エウテュプロン』に焦点を当て、探求における定義の優先性やイデア論との関連をはじめとしてさまざまな論点から総合的に研究を行い、解説・注解付き翻訳を作成し公刊すること。(3) (1)(2)を踏まえて中期イデア論の特質や理論的役割を捉えなおすことにより、中期プラトンの教育思想へ新たな光を当てること。平成23年度は、これらのうちでおもに(2)に力点を置いて研究を進めた。具体的には、(a)関連文献の収集と先行研究の調査を行い、(b)『エウテュプロン』の解説・注解付き翻訳の作成を進め(現在も継続中である)、その過程で、(c)学会(関西哲学会、日本西洋古典学会)や研究会(古代哲学フォーラム)に参加し最新の知見を摂取するとともに、(d)研究拠点である大谷大学総合研究所に所属の哲学研究者と意見交換を行った。(2)は(1)および(3)のために必要な作業であり、本研究全体の基礎となる。したがって、本年度の研究の成果は、前期対話篇におけるソクラテスの定義の探求から中期対話篇におけるプラトンのイデア論がいかに生成してくるのかを考察するための基盤を構築する点で意義があり、さらにまた中期プラトンの教育思想の可能性を探る上でも重要である。本研究の具体的な目的は次の三つであった。(1)プラトンの前期対話篇にみられるソクラテスの「何であるか」の問(「勇気とは何であるか」など一般に「定義の探求」と解される問)から中期イデア論が生成するには、どのような背景があるのかを明らかにすること。(2) (1)の解明過程で前期対話篇のうちでも特に「敬虔とは何であるか」を主題とする『エウテュプロン』に焦点を当て、探求における定義の優先性やイデア論との関連をはじめさまざまな論点から総合的に研究を行い、解説・注解付き翻訳を作成し公刊すること。(3) (1)(2)を踏まえ中期イデア論の特質や理論的役割を捉えなおすことにより、中期プラトンの教育思想へ新たな光を当てること。これらのうちで現在までに達成されたのは(1)と(2)の途中までであるが、これはおおむね当初の計画どおりの進展状況である。(2)は(1)の解明過程で行われる作業で、(1)の大きな部分を占めている。(1)と(2)を踏まえれば(3)についても何らかの示唆が得られると予想されるので、全体として順調に進展していると評価してよい。なお、本研究は、当初は二年間の計画であったところ、さらに一年間の補助期間延長を願い出て承認されたものであるが、これは当初計画された翻訳出版の時期が諸般の事情により延期されたため、その間の最新の知見を盛り込み研究の精密化を図ろうとしたものであり、研究そのものの遅れとは考えていない。(1)プラトンの前期対話篇にみられるソクラテスの「何であるか」の問い(「勇気とは何であるか」など、一般には「定義の探求」と解される問い)から中期イデア論が生成するには、どのような背景や要因あるいは動機があるのかを明らかにすること。
バングラデシュ・チッタゴン丘陵の少数民族言語の記述的研究

2005年度は八月から十月、二月から三月にかけてバングラデシュを訪問した。今年度はチッタゴン丘陵のバンドルバン(Bandarban)に入域し、調査をおこなうことができた。具体的には、昨年にひきつづき、チャック語、マルマ語について民話テキストを中心に一次資料の収集をおこなったほか、トリプラ語ウスイ方言について基礎的な文法調査と基礎語彙の収集を中心とした調査を実施した。特にチャック語については、助動詞の形態論を中心に、文法の細部をつめて研究することができた。また三月にはダカ大学言語学科を訪問し、チャック語についての概説をバングラ語で講演した。論文としてはチャック語の民話資料に文法解釈をつけたものを一編発表したほか、八月に出版されたバングラ語教科書の書評をかいた。学会発表などでの口頭発表としては、以下にあげる研究成果を報告した。藤原敬介(2005)「チャック語とマルマ語の声調対応について」日本言語学会第131回大会、2005年11月20日、広島大学、『日本言語学会第131回大会予稿集』,pp.168-173.2004年度は六月から七月にかけてバングラデシュでチャック語、マルマ語について民話テキストを中心に一次資料の収集をおこなったほか、トリプラ語ウスイ方言について基礎語彙の収集を中心とした予備的調査を実施した。チャクマ語については研究協力者として予定していた東京在住のチャクマ人とわたしの都合がなかなかあわないため、一度はなしあいをおこなうだけにとどまった。八月から九月には東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の言語研修においてビルマ語中級を受講し、ビルマ語運用能力の研鑽につとめた。論文としては前年度に訪問したビルマにおけるチャクマ人やチャック人に関する報告をバングラデシュ専門誌に投稿するにとどまった。藤原敬介(2004a)「チャック語の格標示と方向接辞」第2回チベット=ビルマ言語学研究会、2004年4月24日、京都大学大学院文学研究科・ユーラシア文化研究センター(羽田記念館)藤原敬介(2004b)「国際母語記念日と危機言語-バングラデシュの事例から-」、松下アジアスカラシップ成果報告会、2004年10月7日、松下国際財団.藤原敬介(2004c)「チャック語の動詞述部標識"he?"の意味と用法」日本言語学会第129回大会、2004年11月21日、富山大学、『日本言語学会第129回大会予稿集』,pp.129-134.2005年度は八月から十月、二月から三月にかけてバングラデシュを訪問した。藤原敬介(2005)「チャック語とマルマ語の声調対応について」日本言語学会第131回大会、2005年11月20日、広島大学、『日本言語学会第131回大会予稿集』,pp.168-173.
病院における潜在的および顕在的ＤＶ被害女性への看護実践能力向上プログラムの開発

臨床看護職者のDVに関する知識と対応についての質問紙調査を行った。2095名の調査票が回収(回収率81.3%)された。1)DVに関する学習経験は39.7%、DV被害女性患者の対応経験は26.3%であった。2)DVに関する知識では特に、DVの頻度や繰り返されるDVの特徴、DVによる健康被害の認識が低かった。3)看護職者はDV被害女性患者への対応の難しさや、適切な対応方法を学びたいとの意見が多かった。4)調査結果を基に「臨床看護職者のDVに関する認識尺度」(4因子20項目)を開発し、尺度の妥当性を確認した。5)病院でDVに関する研修会を開催し、この尺度が研修会の評価に利用可能だと示唆された。本研究は、医療者がDV被害女性の早期発見のために病院の問診票で暴力被害の情報を患者から得られる体制作りと被害者への適切な対応への実践力向上、支援体制の基盤確立を目的としている。当該年度は、本研究の2年目で、初年度に質問紙調査結果で得られた、病院勤務看護職者のDV被害女性患者への対応および早期発見に関する知識の質問項目から抽出された20項目を用いて、看護職者への教育的介入と介入後の調査を行った。初年度の調査対象施設のうち1施設から承諾を得て、3回の研修会と研修後の質問紙調査を行った。研修内容は「DVの基礎知識」、「DVによる健康被害」、「DV被害女性への看護」で、それぞれ専門家の講師を招いて実施した。研修には、3050名が参加受講し、研修後の質問紙調査の分析対象は35名、22名、21名で、受講回数が多い対象者ほど知識を問う質問への正解が顕著に増えることが確認できた。初年度に、病院勤務看護職者のDVに関する知識の実態を質問紙調査により把握した結果を根拠資料として、研修会内容と講師の設定を行った。さらに先述した20項目の質問項目をこの教育的介入の評価ツールとして用いてその効果を把握できた。当該年度で推進してきたこれら一連の研究計画と実践から意義ある成果が得られたものと推察される。また、今後は専門的な研修とその評価を発展的に実践・普及することにより、看護職者および医療者によるDV被害女性の早期発見や適切な対応への実践力向上に役立つ可能性があり、重要な示唆を得ることができた。本研究は、医療者がDV被害女性の早期発見のために病院の問診票で暴力被害の情報を患者から得られる体制作りと被害者への適切な対応への実践力向上、支援体制確立を目的としている。当該年度は、病院勤務看護者のDVに関する知識と対応実践の現状を明確にするための質問紙調査を実施した。研究対象は本県の公的総合病院7施設に勤務する看護者2570名で、質問紙調査の回収は2095名(回収率81.3%)、そのうちのDV被害者早期発見に関する認識の質問30項目への全回答者1855名(有効回答率88.5%)が分析対象となった。その分析結果より以下のことが明らかとなった。1)病院勤務看護者のDV被害女性患者への対応経験は3割で、それは女性看護者約1500名対象の先行研究での性被害・暴力被害患者対応経験の2割(片岡ら2004)よりも多く、本研究のDV被害女性に限定した看護対応経験だけでも先行研究の結果を超える非常に高い頻度であった。2)DVに関する学習経験について、研修会参加等の専門的学習経験が全くない者が6割を占めた。3) DV被害者早期発見に関する認識の質問30項目の探索的因子分析結果より、第1因子5項目「リスク回避」、第2因子3項目「潜在的暴力」、第3因子7項目「患者像」、第4因子5項目「支援連携」の20項目4因子が抽出された。信頼性および妥当性がCronbach's alpha係数と確認的因子分析により確認されたため今後の介入的教育プログラム(研修会)前後で対象者の認識の変化を確認する指標として利用可能性が高いことが明らかとなった。4)特に第3因子「患者像」の認識が最も低く、暴力によって様々な健康被害を生じ、患者として病院に存在することへの理解が低いことが明らかとなった。本結果は、介入的教育プログラム実施への根拠資料および評価に利用可能であることから意義ある成果が得られたものと推察される。最終年度(平成26年度)は、論文作成(英文1件)および国内学術雑誌への投稿、国内外での学会発表(3件)と情報収集を行った。

病院勤務看護職者のDV被害女性患者への対応・認識に関する実態調査(平成24年度)からDV被害女性患者の認識尺度(RS-FIPVP)を開発し、「被害の把握」「気づきにくい暴力」「患者の特徴」「支援・連携」4因子の関連性と認識尺度としての有用性を論文化した。その一部は、The 7th National Conference on Health and Domestic Violence ( March, Washington, DC. )で発表した。また、日本フォレンジック看護学会第1回学術集会、第73回日本公衆衛生学会総会で発表した。本研究は、看護職者がDV被害女性の早期発見のために、病院の問診票で暴力被害の情報を患者から得られる体制作りと被害者への適切な対応実践力向上、支援体制の基盤確立を目的としている。研究期間全体の主な成果を次に示す。1)公的総合病院の看護職者を対象としたDV被害女性患者への対応・認識に関する質問紙調査(対象者2570名、有効回答1855名)の結果から、暴力によって様々な健康被害が生じることの認識が低かった、2)1介入施設(病院)の看護職者への教育プログラム(3回の研修会)を実施し、研究者らが開発した認識尺度を用いて評価した結果、受講回数が多い者はDVに関する認識の正解率が高い傾向がみられ、この認識尺度の有用可能性を確認した、3)病院で取り組むべき課題の中で、看護職者は、具体的な対応実践方法の習得と、患者の特徴をイメージしやすい事例集と対応マニュアルの作成を要望していた。これらの成果をふまえて、平成27年度以降も本研究を発展的に継続する。本研究は、医療者がDV被害女性患者の早期発見のために病院の問診票で暴力被害の情報を患者から得られる体制作りと被害者への適切な対応への実践力向上、支援体制の基盤確立を目的に、昨年度の平成24年度から計画・遂行されている。平成24年度(初年度)に当初計画していた一部を当該年度(平成25年度)に持ち越して研究活動を実施した。具体的には、平成24年度には、1)病院勤務看護者のDVに関する知識と対応実践の現状を明確にした(質問紙調査:ベースライン調査および1次調査)。その調査結果を踏まえて、当該年度(平成25年度)は、2)介入施設への教育プログラムの計画を立てて実施する、3)介入施設への教育プログラム実施後の変化を把握する(2次調査)ことを実施した。昨年度持ち越した研究計画については遂行できたが、当初の研究計画上にある当該年度予定していた4)介入施設で取り組むべき課題の抽出とその課題への取り組みの支援については実施に至らず準備段階である。そのため計画遂行についてはやや遅れている状態と言える。このよう状況になったのは、当該年度で実施したDVに関する研修会実施に際し、講師の選定および調整、介入施設の選定、対象となった病院との調整、開催時期や開催場所の決定等について、より効果的な研修会の実施のための検討に時間を要し、研修会の開催が平成25年度末になったためである。今年度(平成26年度)は、平成25年度に実施できなかった4)についても今年度の計画と合わせて行う予定である。若干計画の遂行が遅れている事実はあるが、今年度は計画実施の確実な管理運営を目指す。本研究は、医療者がDV被害女性の早期発見のために病院の問診票で暴力被害の情報を患者から得られる体制作りと被害者への適切な対応への実践力向上、支援体制確立を目的に計画、遂行された。
微分形式の定める幾何構造(位相的キャリブレーション)の研究

研究成果は次の二点である:(1)一般化されたケーラー構造の構成と非障害的な変形一般化されたケーラー多様体変形について、安定性定理を確立し、様々な具体例を構成した.この構成により、非零なポアッソン構造をもつコンパクトなケーラー曲面上に非自明な双エルミート構造が存在することを示した.(2)ノンーコンパクトケーラー多様体のカラビーヤオ構造アインシュタイン-佐々木多様体のコーンとなっている正規孤立特異点のクレパント特異点解消上にはその全てのケーラー類の中にリッチ平坦な完備ケーラー計量が存在することを示した.研究成果は次の二点である:(1)一般化されたケーラー構造の構成と非障害的な変形一般化されたケーラー多様体変形について、安定性定理を確立し、様々な具体例を構成した.この構成により、非零なポアッソン構造をもつコンパクトなケーラー曲面上に非自明な双エルミート構造が存在することを示した.(2)ノンーコンパクトケーラー多様体のカラビーヤオ構造アインシュタイン-佐々木多様体のコーンとなっている正規孤立特異点のクレパント特異点解消上にはその全てのケーラー類の中にリッチ平坦な完備ケーラー計量が存在することを示した.今年度は一般化された複素構造、ケーラー構造の研究を行った.通常のケーラー構造は複素構造の微小変形の下で安定である.これは小平-スペンサーによる、ケーラー構造の安定性定理といわれ、ケーラー多様体の基本定理の一つである.一般化されたケーラー多様体においても、同様の安定性定理を示した.この安定性定理により正則なポアソン構造を持つコンパクト、ケーラー多様体には一般化されたケーラー構造の変形族が構成される.これはHitchinによる予想:正則なシンプレクティック多様体に超ケーラー構造が入るように、正則なポアソン多様体には一般化されたケーラー構造が入るのではないか?に答えるものとなっている.さらに、部分多様体の研究を進め、正則なポアソン部分多様体は自然に一般化されたケーラー部分多様体となることを示した.これはケーラー多様体内の複素部分多様体はケーラー部分多様体になることの拡張であり、この構成により、従来、構成難しとされていた一般化されたケーラー多様体の例が正則ポアソン部分多様体として比較的容易に構成されることになった.今年度は次の二点に焦点を合わせて研究を進めた.(1)ノンコンパクト多様体上のカラビ予想ノンコンパクトケーラー多様体上でリッチ曲率が零となるケーラー計量の構成を行った.シリンダー型計量の場合とコーン型計量の場合それぞれにたいして、モンジューアンペール方程式の可解性を調べた.特に、孤立特異点のクレパント解消上、その境界にアインシュタインー佐々木計量が入っていれば、すべてのケーラー類の中に、リッチ平坦なケーラー計量、つまりカラビーヤオ構造が構成できることを示した.(2)一般化された幾何構造の研究昨年の研究で得られた一般化されたケーラー構造の安定性定理の応用について、研究を進めた.一般化されたケーラー構造はbihermitian構造と一対一に対応する.Bihermitian構造とは、二つの複素構造についてエルミート計量となり、トーションにたいしてある条件を満たすものである.正則ポアソン構造がケーラー多様体上にあれば、安定性定理から、一般化されたケーラー構造の変形族が得られる.この変形族の構成により、ファノ曲面、線織曲面にbihermitian構造の存在を示した.さらに、一般化されたケーラー多様体の自然な部分多様体の定義を与え、正則なポアソン部分多様体が上記、変形族に関して、一般化されたケーラー部分多様体となることを示した.これらの成果を論文にまとめて発表した.今年度はこれまでの研究を深め、完成させ論文として発表した.(1)ノンコンパクト多様体上のカラビ予想ノンコンパクトケーラー多様体上でリッチ曲率が零となる計量の構成を行った.コーン型ケーラー計量の場合にモンジューアンペール方程式の可解性を調べた.特に、アインシュタイン-佐々木多様体のコーンと双正則となっている孤立特異点のクレパント解消上のコーン型ケーラー計量にたいして、上記モンジューアンペール方程式の可解性から、リッチ平坦ケーラー計量の存在が示される.解の漸近的挙動を詳細に調べることにより、アインシュタイン-佐々木多様体のコーンのクレパント解消上、そのすべてのケーラー類の中にリッチ平坦完備ケーラー計量が存在する.これらの結果をまとめて、論文としてArXiv上に発表した.(2)一般化された複素構造のK-変形と双エルミート構造複素多様体で反標準束が非自明な正則セクションを持つ場合、一般化された複素構造のK-変形という概念を導入した.これは通常の変形とことなり、常に障害が消えてるという著しい特徴を持っている.このK-変形と昨年までの研究で得られた、一般化されたケーラー構造の安定性定理を組み合わせて用いることにより、コンパクト、ケーラー曲面上の双エルミート構造の存在に関する未解決問題を解くことに成功した.つまり、コンパクト、ケーラー曲面が非自明な双エルミート構造を持つことと、その反標準束が非自明な正則セクションを持つことは同値であることを示した.この結果も論文としてArXiv上に発表した.
解析学教育法における数値解析とコンピュータの活用法

1.ノートパソコンの購入視覚教材として使えるノートパソコンを購入した。2.5年生の選択授業として実験・研究用の講義を実施(1)教材の提案:1次元と2次元の波動方程式を教材とする。解が視覚的に理解できること、重要な物理現象であることに拠る。(2)教育内容の提案:授業内容として以下のように構成した。a.物理法則から波動方程式の導出:1次元の場合は、多くの教科書に書かれているが、2次元の場合は少ない。b.解析解の導出:フーリエ級数、ベッセル関数を使い長方形と円形の解析解を求め、基本波動をコンピュータ・グラフィックスを用いて見せた。c.差分法による数値解:差分法の解説の後、2次元の差分法の解をコンピュータ・グラフィックスを用いて見せた。d.有限要素法による数値解:有限要素法のうち、リッツ法とガラーキン法を解説した。3.教育効果の検討(1)授業アンケートを実施。(2)教育方針と教材について、大学・高専の教育経験者との対談および検討。
アレルギー疾患治療に向けた樹状細胞療法の基礎的検討

13年度には人のシステムとマウスのシステムで樹状細胞の機能を検討し、IgE抗体産生に与える影響を検討した。1)マウスのシステムではBALB/cマウス脾細胞よりCD8陽性、CD8陰性2種類の樹状細胞(DC)を精製し、抗原としてOVAをパルスし、洗浄した後同系マウスに静注した。その後抗原のみを静注し産生される抗体をELISA法で測定した。CD8陰性DCで免疫したマウスでは抗原特異的IgE、IgGlが産生され、脾細胞を抗原で刺激すると、IL-4、IL-5、IL-13などのTh2タイプのサイトカインが産生された。一方、CD8陽性DCで免疫するとIgG2aが産生され、サイトカインではIFN-γが産生された。これらの結果よりOVAのような蛋白抗原ではCD8陰性DCがTh2応答を、CD8陽性DCがTh1応答を誘導することを明らかにした。また、先にCD8陽性DCでマウスをTh1側に免疫しても、後にCD8陰性DCで追加免疫すると、Th2タイプの免疫応答が誘導された。CD8陰性DCで先に免疫すると、後でCD8陽性DCで免疫しても、Th2の免疫応答が誘導され、免疫系におけるTh2のTh1に対する優位性が示唆された。2)人システムでは臍帯血よりCD34陽性細胞を精製し、免疫不全マウスのNOD/SCID_<CY>^<-/->マウスに移植した。これらのマウスでは人CD34陽性細胞が生着し、リンパ系細胞が再構築されることが明らかになった。このシステムを利用して、同系マウスの樹状細胞を同じくKLHでパルスし静注した。脾細胞を抗原で刺激すると、マウス樹状細胞で免疫したマウスではサイトカインの産生が認めらなかった。この実験系では人樹状細胞で免疫でき、その機能を解析できる可能性があり、現在検討中である。
注入同期高効率電力発振器の基礎理論の構築およびＲＦ電源へのの応用

本研究では,電力発振器に対し,周波数安定化・高効率化を低コストで実現する回路技術を提案した.自励式電力発振器の周波数安定化のために注入同期理論を用いることを基本コンセプトとし,物理分野で発展している位相縮約アプローチを用い,電力発振器の動作を位相のみで記述することにより,注入同期の安定化を記述した.その上で,申請者の持つ電力発振器のスイッチ素子に生じる損失を削減するための回路設計技術を融合することにより,高効率化も併せて実現できることが示した.本研究では、高周波数電力発振器に対し、周波数安定化・高効率化を低コストで実現する回路技術を提案する。自励式電力発振器の周波数安定化のために注入同期理論を用いることを基本コンセプトとする。さらに注入信号に電力発振器のスイッチ素子に生じる損失を削減するための回路設計技術を融合することにより、高効率化を実現する。本技術が確立されると、周波数安定化を実現しつつスイッチに対する負荷を大きく低減することができるため、安価な半導体素子を用いることができ、結果として回路の実装コスト削減も達成できる。本研究では、注入同期発振器に対し周波数安定化および高効率化を達成するための理論を構築し、そのうえでRF電源への応用を意図した高周波数大電力発振器の開発を行う。本年度は注入同期電力発振器について、位相縮約アプローチに基づいた発振器の位相記述法を確立し、その周波数安定化、電力変換効率を両立するための基礎理論を構築した。注入同期電力発振器をモデル化し、パワーエレクトロニクス分野の回路解析に物理分野で発展している位相縮約アプローチを適用し、そのうえで回路設計技術を再構築することができた。構築した理論を用いて、最適な注入方法を理論的に明らかにした。さらに、位相記述から導出された最適な注入方法を電力発振器に適用し、設計仕様のもとで、回路実験を行った。その結果、周波数の安定化と電力変換効率の向上を同時に達成することを示すことができた。RF電源とは高周波大電力のAC電圧を出力する電源であり,半導体製造装置,液晶(LCD/PDP/LED)製造装置,太陽電池製造装置, MEMS製造装置,無線電力伝送装置,プラズマ清浄装置などで必須の電源回路である.特に近年,環境問題に対応する技術開発が注目される中, RF電源の技術を使って製造される太陽電池や電気自動車(EV)の市場は,急激に拡大しており,それと同時にRF電源への技術的な要求が高まっている.現在, RF電源のほとうどで, B級, C級などの線形増幅器が採用されている.線形増幅器は本質的に電力損失が大きくエネルギーを無駄にする上,大量の発熱を逃すための放熱設備が必要となり大型化するという問題点がある.そこで,本年度以降ではRF電源向けの注入同期高効率電力発振器を開発する.本年度は無線電力伝送の送信段としてのRF電源の開発を行った.無線電力伝送の送信段としてのRF電源の設計仕様に基づき,平成25年で構築した理論を用い回路を設計することができた.設計から得られた素子値を用い回路実験を行った.その結果,設計された無線電力送信段としてのRF電源の周波数の安定化と電力変換効率の向上を同時に達成することを示すことができた.また,安定性,電力変換効率などの基礎データを測定することができた.本フェーズは申請者のこれまでの開発から考えると,比較的に開発しやすい設計仕様といえる.したがって,本フェーズで開発されたRF電源は注入同期高効率発振器の特性を評価するためのテストベッドとしての意味合いも持つ.情報機器の高度化に伴って基地局用増幅器、無線電力伝送送信部などに用いられる、より高効率で高電力密度の増幅器が求められる。しかしながら、10MHz以上の高周波数において100W以上の高出力動作を達成する用途に対する研究開発が遅れており、このカテゴリーに対応するDC/AC変換回路の設計開発が求められている。電力発振器は無線通信や無線電力伝送の送信段で用いられるデバイスで、フィードバック構造を持ち自励発振する特徴を持つ。しかし、自励発振のため、その出力周波数の精度が低いという問題があり、実用化のためには周波数の安定性が欠かせない。本研究では、通信用電力発振器に対し、周波数安定化・高効率化を低コストで実現する回路技術を提案した。自励式電力発振器の周波数安定化のために注入同期理論を用いることを基本コンセプトとし、さらに注入信号にスイッチ素子に生じる損失を削減のための回路設計技術を融合することにより、高効率化も併せて実現した。本技術が確立されることにより、周波数安定化を実現しつつ、従来の増幅器と比較して駆動回路が不要となり、結果として回路の実装コスト削減も達成することが可能になる。本研究における、同期注入電力発振器を物理系とみなした位相縮約アプローチと、エンジニアリングとしての設計技術を融合させることにより構築される設計理論は産業的にも学術的にも高い意義を持つ。この成果により、提案技術が多くの回路で採用されることも期待される。本研究では,電力発振器に対し,周波数安定化・高効率化を低コストで実現する回路技術を提案した.自励式電力発振器の周波数安定化のために注入同期理論を用いることを基本コンセプトとし,物理分野で発展している位相縮約アプローチを用い,電力発振器の動作を位相のみで記述することにより,注入同期の安定化を記述した.その上で,申請者の持つ電力発振器のスイッチ素子に生じる損失を削減するための回路設計技術を融合することにより,高効率化も併せて実現できることが示した.本年度は無線電力伝送の送信段としてのRF電源の開発が主要課題であった.

平成25年度では位相アプローチを適用することにより,注入同期電力発振器の周波数安定化,電力変換効率を両立するための基礎理論を構築した.本年度では,その理論を用い,無線電力伝送の送信段としてのRF電源の設計仕様に基づき,回路の設計を行った.スイッチ素子へのストレスに注意しながら,電力変換効率とコストの最適化をはかり,素子の選定を行った.そのうえで,設計に基づき回路を実装し実験を行い,安定性,電力変換効率などの基礎データを測定した.ここでは,スイッチング損失を最小化する条件が達成できるかに注意し,波形を測定した.無線電力伝送システムとして求められる特徴として,高調波歪率の低減が求められる.そこで,本システムではプッシュプル構造を有した注入同期電力発振器を開発することも目指した.プッシュプル構造を導入することで低高調波歪率を達成するだけでなく,大電力化にも貢献する.しかしながら,プッシュプル構造を適用することにより,適用前後の回路構成が異なり,これまで構築した理論はそのまま適用しても上手に記述できないため,位相記述による同期解析技術を用い,安定化のための基礎理論を再構築する必要となる.また,その拘束条件が複雑になり,理論の構築および回路の設計が困難であるという問題があり,開発は進んでいなかった.工学無線電力伝送システムとしてのRF電源では,システムの低高調波歪率化が求められている.そのためにプッシュプル構造を導入した注入同期電力発振器の開発も重要な課題となる.しかしながら,プッシュプル構造を導入することにより,導入前後の回路構成が異なり,拘束条件も複雑になり,これまで構築した理論はそのまま適用しても上手に記述できないことが明らかになった.したがって,今後はこれまでの位相記述による同期解析技術をさらに発展させ,安定化のための基礎理論を再構築する.また,解析の妥当性の確認を行うため,回路実験を必須として研究を進めていく.平成27年度では,無線電力伝送システムとしてのRF電源における,プッシュプル構造を導入した注入同期電力発振器の開発という課題とともに,プラズマ発生装置としてのRF電源の開発も目指している.無線電力伝送システムにおけるRF電源と比較して,周波数・電力とも大きくなるため実装のための様々な工夫が必要となる.この設計仕様において通常のスイッチング増幅器を用いて設計すると,駆動回路に電力が必要となり,駆動回路の中に別途増幅器が必要となる.したがって, 13.56 MHzで, 300 W出力に対する耐圧をもつ半導体素子はあまり種類がなく高価となる.高効率化技術を導入することにより,半導体素子に求められるスイッチ速度が低くなるため,提案技術におけるコストの削減効果が顕著となる.本開発では特にコスト削減効果を評価し,提案技術の有効性を定量的に評価する.平成25年度は位相縮約アプローチを用いた安定化理論を構築し、高効率電流注入技術と融合させることが主要課題であった。まず、注入同期電力発振器の位相記述を行い、安定化のための基礎理論を構築した。実際に位相記述による同期解析技術を用いてE級発振器の安定化解析を進めた。位相縮約アプローチを用い、そのうえで回路設計技術として、その理論を再構築した。位相縮約アプローチを用いることにより、注入信号の安定化解析が容易になることが明らかになった。
形質転換植物を用いた光合成組織における窒素酸化物会謝応答の分子機構の解析

本研究は、NO_2を"好んで"代謝し、必要な窒素源を大気中のNO_2に依存する"好NO_2植物"の育成を究極の目的とし、硝酸代謝関連酵素遺伝子をシロイヌナズナに導入したトランスジェニック植物を作成、本植物における導入した遺伝子の発現を分子レベルで解析し、以て植物葉におけるNO_2代謝応答の分子機構を解明することを直接の目的とする。本問季は以下の成果を挙げることができた。1.道路沿いに生育する野生草本植物52種、栽培草本植物60種、栽培木本植物37種、合計149種についてNO_2同化能力を調査した結果、シロイヌナズナは6番目に高いNO_2同化能力を有することがわかった。また、シロイヌナズナを4±1ppmのNO_2ガスに8時間暴露すると、総還元態窒素の6%以上がNO_2由来の窒素で置き換わることが見いだされた。このことは、シロイヌナズナはNO_2を窒素源として利用する効率が高く、本研究の目的にふさよして実験植物であることも示するものである。2.ホウレンソウNiR cDNAをCaMVプロモーターおよびNOSターミネーターに結合した発現ベクターを遺伝子銃法によりシロイヌナズナに導入し、除草剤耐性遺伝子をマーカーとしてトランスジェニック植物を作成した。これまでに、導入したホウレンソウNiR遺伝子がシロイヌナズナの染色体DNA上に組み込まれていることの確認(サザンハイブリ分析による)されたトランスジェニック植物を2系統(10個体)獲得した。3.ホウレンソウNiR cDNAをプローブとしてシロイヌナズナゲノミックNiR遺伝子をクローニングについて研究し、シロイヌナズナゲノミックNiR遺伝子の全塩基配列を初めて決定した。この配列から予想されるアミノ酸配列はホウレンソウNiRのアミノ酸配列と約80%の相同性を有していた。
増殖因子結合蛋白としてのメタロプロテアーゼの病態生理学的意義の解明

膜近傍部における蛋白分解により、膜貫通型蛋白質の細胞外ドメインが不可逆的に切断される現象を、細胞外ドメインシェディングという。増殖因子、サイトカインの前駆体、受容体、接着分子など多岐にわたる膜蛋白質がシェディングされるという事実は、この翻訳後修飾が広範な膜蛋白質の生理活性を調節していることを意味している。また、細胞外ドメインシェディングは様々な刺激で誘導されることから、生体では厳密な制御下におかれ、重要な生理的役割を担うものと思われる。しかしながら、生体における細胞外ドメインシェディングの機能はまだ充分明らかにされていない。当研究は、メタロプロテアーゼのM16ファミリーに属するNardilysin(NRDc)を、EGFファミリーに属するヘパリン結合性EGF様増殖因子(HB-EGF)の新規結合蛋白質として同定したことに端を発する。HB-EGFは膜結合型の前駆体として生成され、細胞外ドメインシェディングを受けて分泌型となるが、このシェディングが、HB-EGFの生体内における機能を厳密に制御していることが明らかになってきている。今回我々はNRDcがHB-EGFの膜貫通型前駆体とも結合すること、NRDcがHB-EGFのシェディングを強力に増強することを新たに見出した。更に、NRDcがTNF-αconverting enzyme(TACE, ADAM17)と会合すること、TACEの活性を増強することも明らかになった。本年度は更に、NRDcがHB-EGF以外の膜蛋白質のシェディングも増強すること、TACE以外のADAMプロテアーゼの活性化因子でもあることなどを明らかにしている。当初計画していたNRDc欠損マウスの作製は難渋を極めたが,漸くキメラマウスが得られ,生体におけるNRDcのシェディング誘導への関わりを明らかにできるものと考えている。しかしながら、切断という動的現象の検出が容易ではないことから、生体における細胞外ドメインシェディングの機能はまだ充分明らかにされていない。NRDcはEGFファミリーの中でHB-EGFのみに特異的に結合し、同因子による細胞遊走を増強した。しかし、そのメカニズムは不明であり、癌、心血管疾患におけるEGFファミリーとその受容体の関与からこの新しい分子間結合の生物学的意義の解明は重要と考えられた。更に、NRDcがTNF-αconverting enzyme(TACE,ADAM17)と会合すること、TACEの活性を増強することも明らかになった。TACE-NRDc-HB-EGFをモデルとした、新しいシェディング誘導のメカニズムを解明し、シェディングをターゲットとした新たな疾患治療戦略の提唱を目指したい。

膜近傍部における蛋白分解により、膜貫通型蛋白質の細胞外ドメインが不可逆的に切断される現象を、細胞外ドメインシェディングという。増殖因子、サイトカインの前駆体、受容体、接着分子など多岐にわたる膜蛋白質がシェディングされるという事実は、この翻訳後修飾が広範な膜蛋白質の生理活性を調節していることを意味している。また、細胞外ドメインシェディングは様々な刺激で誘導されることから、生体では厳密な制御下におかれ、重要な生理的役割を担うものと思われる。しかしながら、生体における細胞外ドメインシェディングの機能はまだ充分明らかにされていない。当研究は、メタロプロテアーゼのM16ファミリーに属するNardilysin(NRDc)を、EGFファミリーに属するヘパリン結合性EGF様増殖因子(HB-EGF)の新規結合蛋白質として同定したことに端を発する。HB-EGFは膜結合型の前駆体として生成され、細胞外ドメインシェディングを受けて分泌型となるが、このシェディングが、HB-EGFの生体内における機能を厳密に制御していることが明らかになってきている。今回我々はNRDcがHB-EGFの膜貫通型前駆体とも結合すること、NRDcがHB-EGFのシェディングを強力に増強することを新たに見出した。更に、NRDcがTNF-αconverting enzyme(TACE, ADAM17)と会合すること、TACEの活性を増強することも明らかになった。本年度は更に、NRDcがHB-EGF以外の膜蛋白質のシェディングも増強すること、TACE以外のADAMプロテアーゼの活性化因子でもあることなどを明らかにしている。当初計画していたNRDc欠損マウスの作製は難渋を極めたが,漸くキメラマウスが得られ,生体におけるNRDcのシェディング誘導への関わりを明らかにできるものと考えている。
公園緑地におけるインクリメンタル・プランニング手法の構築

本研究では、公園緑地に関する代表的な計画の時代的変遷の特徴を捉えた。公園緑地は都市の骨格を形成し、緑地の持つ機能を最大限に高めようとすることから、公園緑地を媒介とした市民の主体性や地域に対する愛着などを育むことで、都市の持続可能性につなげようとする点に重きが置かれるように変化してきていることが明らかとなった。大阪府営泉佐野丘陵緑地を対象に、公園づくりの管理・運営方針を検討する運営審議会の内容と現地活動を担う市民団体の活動内容の経緯を明らかにすることで、多様な主体が状況に応じた柔軟な完成像を共有し、整備の成果を確認しながら漸進的に事業を推進する「シナリオ型」公園づくりの展開プロセスを探った。本研究では、公園緑地を対象に、これまでのようなマスタープラン型の計画理論から脱却し、企画構想段階から管理運営段階までの全てのプロセスを総合的に捉え、状況に応じて迅速かつ順応的に対応を図るインクリメンタルな計画手法を構築することを目的とする。当該年度は、海外の研究事例を中心にプロセス・プランニング等の公園緑地の計画論に関する考え方や実践事例の整理を行った。特にシンガポールにおける「ガーデン・シティ」から「シティ・イン・ア・ガーデン」への緑地施策の展開について事例調査を行い、国際的な投資を引き付けるための魅力的な都市イメージを世界に向けて発信するという“対外的"なプロモーションが重視されていたものが、国民の生活環境の充実や暮らしの中での満足感の享受、シンガポールに対する誇りや愛着を高めるといった“国内向け"の目的・目標に変化してきていることを明らかにした。また、具体的な整備内容としては、都市の緑化推進や個々の公園の土地の確保に重点が置かれていたものが、既存の公園を連結するパークコネクターの導入による全土的な公園緑地のネットワークを充実・強化させることに重点が置かれ、特に住宅からのアクセス性を重視することで家を一歩出た瞬間から庭園の中にいるような感覚をつくり出すことを目指す計画に転換されていることを明らかにした。また、公園の整備状況に係わるデータ整理においては、公園での活動内容の定量的な把握を行うためのテンプレートの整理を行った。具体的には、「公園緑地マニュアル」と「」公園管理ガイドブック」から公園整備・維持管理に関する項目を抽出し、一連の公園づくりの項目の体系化を行った。海外の研究事例を中心にプロセス・プランニング等の公園緑地の計画論に関する考え方や実践事例の整理を行った。特にシンガポールにおける「ガーデン・シティ」から「シティ・イン・ア・ガーデン」への緑地施策の展開について事例調査を行い、研究課題を明確化させるための知見を得た。公園の整備状況に係わるデータ整理においては、まず、公園での活動内容を既往の公園緑地に関するマニュアルやガイドラインの項目から精査し、データ整理のためのテンプレートとなる活動項目の整理を行った。これらの成果を踏まえて、各ステイクホルダーの公園整備への関わり方と公園環境の質の変化との関係性について分析するための基礎的な考察を行った。当該年度は、神戸市をケーススタディとし、緑の基本計画の変遷を整理することで、水と緑のネットワークに求められる機能が計画年代とともにどのように変遷し、どのような具体的な空間を対象に、どのような整備戦略がとられてきたのかを明らかにすることで、状況に応じて順応的に対応を図るインクリメンタルな計画手法のあり方を探った。その結果、まず、広域レベルを見ると、1995年の阪神・淡路大震災を受けて策定された2000年計画において、市域を超えた広域レベルでの災害時の救援、復旧支援のために防災緑地拠点を連携するためのネットワーク形成が示されており、大震災後の防災の意識が強く反映されたものと考える。一方、地域レベルを見ると、神戸市の既成市街地域は1995年の都市直下型大地震である阪神・淡路大震災によって未曾有の被害を受けるが、この地域では、古くから集密な市街地が展開し、風水害や震災等の自然災害を経験してきており、経年的にネットワークを構成する具体的な空間が明示されながら、その担保手法も戦略的に展開されてきたことを明らかにすることができた。2000年計画では、既成市街地域及びその周辺地域の都市防災の観点から防災緑地軸がはじめて体系化され、2011年計画では、2000年計画で体系化された防災緑地軸は、それぞれの特性に応じて具体的な整備戦略が展開されるといった漸次的な展開を明らかにした。また、泉佐野丘陵緑地を対象としたパークマネジメントプログラムを実証実験とし、参加者へのアンケート調査を実施し、プログラム参加を通じた公園との関わり方の度合いによって、来場者の意識にどのような影響を与えているのかについての分析を開始した。緑の基本計画をケーススタディとしたインクリメンタルな計画の展開過程を明らかにすることができた。一方、泉佐野丘陵緑地をケーススタディとした実証的なインクリメンタルプランニングの検証については、アンケートの分析や次年度の実験方法の確立が不十分な点があるため、早急な調査計画の再構築が必要である。本研究では、まず公園緑地に関する代表的な計画の時代的変遷の特徴を捉えた。その結果、公園緑地は都市の骨格を形成し、緑地の持つ機能を最大限に高めようとすることから、公園緑地を媒介とした市民の主体性や地域に対する愛着などを育むことで、都市の持続可能性につなげようとする点に重きが置かれるように変化してきていることが明らかとなった。

次に、大阪府営泉佐野丘陵緑地を対象に、公園づくりの管理・運営方針を検討する運営審議会の会議内容と現地活動を担う市民団体であるパーククラブの活動内容の経緯を明らかにすることで、多様な主体が協働して状況に応じた柔軟な完成像を共有し、整備の成果を確認しながら漸進的に事業を推進する「シナリオ型」公園づくりの展開プロセスを探った。その結果、公園整備・運営の各ステージにおいて、段階ごとの状況にきめ細かく対応した方針を検討できることや、方針検討の場と実践調整の場の双方を連動させることで、方針に即した活動を進めるだけでなく、実践調整の中で生じた課題を方針検討の場にフィードバックさせ、次の段階への進展を考えることができることが明らかとなった。本研究では、公園緑地に関する代表的な計画の時代的変遷の特徴を捉えた。公園緑地は都市の骨格を形成し、緑地の持つ機能を最大限に高めようとすることから、公園緑地を媒介とした市民の主体性や地域に対する愛着などを育むことで、都市の持続可能性につなげようとする点に重きが置かれるように変化してきていることが明らかとなった。大阪府営泉佐野丘陵緑地を対象に、公園づくりの管理・運営方針を検討する運営審議会の内容と現地活動を担う市民団体の活動内容の経緯を明らかにすることで、多様な主体が状況に応じた柔軟な完成像を共有し、整備の成果を確認しながら漸進的に事業を推進する「シナリオ型」公園づくりの展開プロセスを探った。各ステイクホルダーの果たす役割とそれらの連携状況を分析する。分析は人的資源や物的資源等のやり取りの状況をダイアグラムとして図化することを想定している。また、開園後の公園環境の質に対する評価を把握するために、プログラムの参加者と非参加者のそれぞれに対して、公園環境の印象や質とともにプログラムへの満足度に関するアンケート調査を実施する。以上の多様なステイクホルダーの役割と活動の成果の状況を踏まえ、組織形態やルールの改正や実験プログラムの実施などを行い、その影響や効果を検証する。泉佐野緑地での具体的な実証実験プログラムの計画を立案し、試行する。加えてその評価を行うとともにこれまでの知見の取りまとめとして、インクリメンタルな公園緑地の計画技術の構築を行う。また、2016年度に発生した熊本地震の復興過程への提言も含め、可能な限り現地への知見のフィードバックができるように情報発信に努めることとする。緑地計画学
日本海に沈む文化遺産探査

日本海に沈む文化遺産を発見し、その歴史的意義を研究するため、海底探査と海揚がり品を調査した。主な探査海域は新潟県上越市名立沖7kmで150mの海底、石川県輪島市鹿磯港である。名立沖海底でソナー探査し海底地形図を作成し、地点を絞って海底ビデオ撮影を行い、海底状況が把握できた。鹿磯港では江戸時代文献に記載される沈没船関連遺物を探し撮影したが、厚い砂堆積と港建設工事のため発見できなかった。海揚がり品調査は北海道から壱岐対馬の間の本州日本海沿岸が主な調査地域である。各地で陶磁器や錨などが引き揚げられ、資料館や個人が保管していた。写真撮影と実測図作成を行い、各地の研究者と資料を共有した。日本海及び周辺海域の海底に沈む具体的な物の実態調査から、日本海域地域間交流史の実証的研究を進めるのが研究目的である。日本海の海岸踏査と関連文献の調査、及び漁船底引き網による海揚がり品の調査を基礎に、海底に沈む船及び積み荷の地点と状況が推定可能となってきた。すでに数年にわたり実施した引揚陶磁器に関する論文執筆による資料の周知化、その歴史的意義の評価と基礎研究に加えて、海底に沈んだ文化財の状態をより具体的に知るための海底探査を実施した。海上を航行中の船が物資と共に海に沈み、その痕跡が海底に眠るであろうと想像される。能登半島、佐渡島と本州の間の佐渡海峡という二地域を主な調査拠点としている。日本海沿岸各地や海の文化財に関する情報を、博物館等の保管品を中心に資料収集した。主な調査拠点となる能登半島の海岸、及び新潟県上越市の海岸踏査と漁師の聞き取り調査を継続し、漁師の家に残された海揚がり陶磁器を新たに資料化した。上越市名立沖7kmのタラバで、半世紀前に漁師が珠洲焼壺等の一括品を引き上げ、その状況から大甕のなかに壺と擂鉢を入れた状態が復元された。その作成図は海揚がり品の基本的な情報となっていた。その発見地点を中心に、水深150200mの海底をマルチビームで地形測量した。次年度はこの地形図を用いて、自立型ロボットで海底撮影を行う予定である。海岸及び海底を中心に調査研究することは、偶然の発見にも影響され、計画通りに進まないのが当然である。昨年夏の海底探査予定も、予定日に予期しない台風が直撃し、延期せざるを得なかった。そうした状況にもよらず、かなりの考古学的な情報を収集できたことは、調査研究が順調に進んでいると言えるだろう。日本海交易は地域の歴史を探るために重要な研究課題である。日本海に沈む文化遺産を発見し、その歴史的意義を具体的に探求するため、海揚がり品を持つ漁協関係者の意見を参考として、平成27年度に新潟県名立沖7kmの海底150m付近の地形測量を実施した。平成28年度は海底地形図から読み取ることが可能な文化遺産が沈む可能性の高い地点に、ロボットカメラを沈め、海底の状況をビデオ撮影した。日本海では初めてとなる深海の考古学調査となった。多くの映像が得られたが、沈没船や考古学資料の発見はなかった。しかし、平坦面が広がる海底の状況が判明し、大型底引き網漁による海底地形の大規模平坦化が見えた。海底の文化遺産の破壊状況が映像によって明らかになったのも初めてのことである。これまでに日本海では百個を超える多数の海揚がり品が新潟県の名立沖及び周辺のタラバ付近で発見されている。その海底の状況に関してはまったく情報がなく不明であったが、現状の海底に関する情報が得られたことは、今後の研究方法を考えるにあたって大きな前進であった。撮影画像は当該地の漁協や水産高校にも提供し、海に沈む文化遺産に関する調査の協力等を依頼した。併せて石川県能登半島において、古文書に記載された難破船情報を手掛かりに、潜水調査を実施し、海底の状況を調査した。海流が運ぶ砂の堆積や港の増設等により、海底状況が変化し、目的とした海に沈む考古学資料は発見できなかった。そのため、ロボットカメラによる周辺地帯海底の探査を新たに計画している。考古学情報と漁協や文献情報等を勘案して海底調査地点を決定した。その地点は名立沖合7kmで150mという日本海では初めてとなる深海文化遺産調査となった。海底地形図の作成とロボットカメラを沈めて撮影した海底映像は、今後の調査研究に有意義な基礎資料となる。併せて、能登半島海岸沖で潜水調査を行い、古文書との関連を研究した。平成27年度、28年度はおおむね当初計画を達成することができた。日本海の海底に沈む文化遺産を調べるため、新潟県上越市名立沖7kmの海底150mを中心に海底地形図を作成し、漁師が多くの海揚がり品があったという場所を聞き取りし、その場所を絞り込み、その地点をロボットカメラで海底状況を撮影した。沈没船は発見できなかったが、数十年前から漁師の網に掛かって海揚がりした陶磁器が堆積していたと推定できる海底の状況を推測できるデータを作成できた。岩陰に陶磁器などが横たわると推定していたが、溝状の自然地形に落ち込んだような様相を推定できた。能登半島輪島市門前町の鹿磯漁港付近で潜水による海底探査を行い、併せて水中カメラによる映像を撮影した。

江戸時代の文献に残る難破船とその積荷であった石材などを探したが、新たな港の建設や潮の流れで厚く砂が堆積し、船材と積み荷残骸を発見することは出来なかった。最終年度の今回は陸上で保管されている海揚がり品の調査と新たな資料を発見をする調査を行った。新たに調査した資料は写真撮影し、実測図を作成し、海揚がり品の研究資料化を行い、関係者でデータの共有化を行った。当該地の教育委員会や埋蔵文化財センターの協力で調査を行い、入手した考古学データは関係者が利用できるように供与した。北海道から九州・壱岐対馬の間にある日本海沿岸各地を訪れ、海岸地形や港跡位置を推定し、海岸に打ち揚げられた陶磁器片などを収集した。各地の民俗資料館等や個人宅を訪れ、海揚がり品、海や船に関連する資料の存在を調査した。多くの資料館では海揚がり品を所蔵していなかったが、一部では資料を保存しているところがあった。これまで調査の成果は現地新聞を中心に掲載し、海底調査の風景や様相はNHKあさイチや現地民放などで放映した。現在、調査報告書『日本海に沈む文化遺産』を刊行する準備を進めている。日本海に沈む文化遺産を発見し、その歴史的意義を研究するため、海底探査と海揚がり品を調査した。主な探査海域は新潟県上越市名立沖7kmで150mの海底、石川県輪島市鹿磯港である。名立沖海底でソナー探査し海底地形図を作成し、地点を絞って海底ビデオ撮影を行い、海底状況が把握できた。鹿磯港では江戸時代文献に記載される沈没船関連遺物を探し撮影したが、厚い砂堆積と港建設工事のため発見できなかった。海揚がり品調査は北海道から壱岐対馬の間の本州日本海沿岸が主な調査地域である。各地で陶磁器や錨などが引き揚げられ、資料館や個人が保管していた。写真撮影と実測図作成を行い、各地の研究者と資料を共有した。今後は音響探査を実施した上越市名立沖で、自立型ロボットで海底撮影を行い、遺跡発見に努め、能登半島では潜水調査により海底遺物の収集に努める。日本海域の各地で関連する資料を調査し、それを基礎として、日本海交流とくに陶磁器による日本海貿易を具体的資料で描きたい。今回計画した研究の最終年度となる平成29年度は、これまでに実施した研究成果を再検討し、さらに新たな海揚がり品の探査と調査を行い、併せて日本海及び周辺海域における関連資料を網羅的に収集し研究する。それらを総合的にまとめて、日本海交易の歴史的意義を具体的な物から研究した報告書を作成する。29年度が最終年度であるため、記入しない。考古学29年度が最終年度であるため、記入しない。