hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
療養病床における経管栄養を受ける高齢者の排便ケアに関する包括的質評価指標の開発

経管栄養を受ける高齢者は、入所している施設や病院により受けているケアや臨床における問題が違っていることが課題となっている。本研究は、経管栄養を受ける高齢者が最も多く入院していると考えられる療養病床を研究対象フィールドとし、Donabedianによる医療の質評価モデルの概念を用いた「療養病床における経管栄養高齢者の排便ケアに関する包括的質評価指標」の作成を試みるものである。第1段階として質評価の項目原案を作成したのち、適切性、重要性を検討、第2段階で療養病床の看護師への質問紙調査により信頼性と妥当性を検討し、最終の第3段階で介入調査を行なうことで、この包括的質評価指標の有効性を明らかにする。
マーケティングリサーチと実購買行動の乖離の探索と予測精度の改善

本研究は、マーケティングリサーチでの回答者の回答と実際の消費者の行動との間にどの程度の差異が生じ得るのかを把握すること、その差異が生じる要因を様々な個人特性などから探索することなどを目的としている。平成30年度において、主に先行研究レビューに基づく論文と実験調査に基づく論文の執筆や査読対応及び行動履歴データを取得可能な対象者への調査を実施、関連学会での報告などを中心に研究を進めた。先行研究レビューに基づく論文執筆では、昨年度から継続して行動経済学や消費者心理学分野で研究が進む二重過程理論と文脈効果を中心に包括的なレビューを実施し、その内容をレビュー論文としてまとめ、投稿及び査読対応を実施した。その他にも継続的に回答値を補正する研究、不良回答の検出法に関しても最新の動向の探索、以後の調査の対象商材・サービスの使用行動に影響を及ぼす行動特性などの把握に努めた。調査では、調査対象商材(今後、論文等により成果を報告予定のため詳細の記述は避ける)について行動履歴情報を取得可能な回答者に対して、行動履歴と比較可能な質問を質問紙調査で行った。他にも、実験研究より個人の一貫した行動や回答を変化させることが確認されている行動経済学分野の時間割引研究に関係し、新たな非一貫的な回答行動を計測したデータに基づき論文を執筆し、投稿・査読対応を行った。上述した先行研究レビューに関連した内容は学会報告されるとともにレビュー論文として査読付き論文に採択・公刊された。また、時間割引に関連した非一貫的な回答に関する研究も査読付き論文として採択・公刊されるに至っている。行動履歴データと調査回答の比較研究は今後更なる解析をすすめ、論文執筆を行っていき、早期に研究成果として公表していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、マーケティングリサーチでの回答者の回答と実際の消費者の購買行動との間にどの程度の差異が生じ得るのかを把握すること、その差異が生じる要因を探索すること、その差異を低減させることで実購買に対して予測や推測精度の高い調査法を開発することにある。平成29年度において、主に先行研究のレビュー及び改善策の検討、実購買履歴を取得可能な対象者への実験調査を実施、レビュー内容についての論文作成、関連学会での報告などを中心に行った。先行研究のレビューでは、行動経済学や消費者心理学分野で研究が進む二重過程理論と文脈効果を中心に包括的なレビューを実施した。その他にも回答行動を変化させる可能性のある関連研究(メンタルシミュレーションや解釈レベル理論など)、回答値を補正する研究、不良回答の検出法に関しても最新の動向を探ることで、先行研究間の矛盾の把握や回答精度を向上させる方策の検討を進めた。実験調査は、調査対象商材について購買履歴情報を取得可能な回答者に対して、既存調査法以外にも、複数の調査精度を改善するための手法を含めて実施された。現在、既存調査での回答と実購買行動との差異、差異を低減する改善手段を用いた場合の差異の低減度合などについて解析を進めている。上述した先行研究レビューに関連した内容は、学会での報告を行うとともにレビュー論文の投稿にむけた論文執筆も進めている。それ以外にも関連研究が査読付き論文として採択・発刊された。平成29年度に実施した実験データの解析がやや遅れているものの、先行研究レビューが想定以上に進展しレビュー論文の執筆が進んだこと、調査に関連した研究が査読付き論文として発刊されたことから、上記区分が相当と判断する。まずデータの解析は、これまでに研究代表者が行ってきた解析やデータ処理とは異なる処理を要したためにやや遅れが生じていた。しかし、解析やデータ処理についての理解を深めており今後遅れを取り戻していく。更に、平成30年度も購買または行動履歴を取得可能な被験者への実験を実施予定であり、回答行動と実行動との差異の要因を探索する予定である。こうして得られた研究知見をまとめるとともに論文執筆を進める。
視床下部ニューロテンシン神経が司る覚醒機構の重要性

先行研究により、視床下部ニューロテンシン神経系の興奮は、マウスにおいて強力に覚醒を誘発すること、およびノンレム睡眠から覚醒への遷移を引き起こすことが明らかになった。さらに、ニューロテンシン神経は、睡眠覚醒に重要とされる様々な脳部位にその神経線維を投射していることが分かった。これらのことから、視床下部ニューロテンシン神経系は、各投射先睡眠覚醒関連ニューロンの活動を制御し、睡眠覚醒を調節している可能性が考えられた。そこで本研究では、in vivoカルシウムイメージングと、オプトジェネティクスの手法を導入し、睡眠覚醒下における視床下部ニューロテンシン神経の活動と、各投射先神経系との機能的連関性を検討する。
親密関係の普遍性と社会依存性：社会生態学的アプローチによる検討

本研究の目的は、対人関係の性質を決定する要因として、人間自身が集合的に作り上げている社会環境の性質に着目し、対人関係の性質が生じたメカニズムを理論的かつ実証的に検討することである。今年度は、本プロジェクトにおいて実施した研究から発展した研究を2つ行った。【研究1】新規知人と出会う機会や対人関係の組換え機会が多い高関係流動性社会で暮らす人ほど、恋人や親友に対してより強い親密性を感じていることが、一昨年度行った研究において示された。本研究では、「親密性が積極的な関係維持行動を導く感情メカニズムであるがゆえに、関係相手に逃げられる可能性が高い高関係流動性社会において適応的となる」という理論仮説を検討した。積極的な関係維持行動としてソーシャルサポート提供に着目し、カナダ人を対象に質問紙調査を行った結果、理論仮説と一貫して、恋愛関係の流動性が高い環境に置かれている人ほど、恋人に対してより強い親密性を感じており、より多くのサポート提供を行っていることが示された。【研究2】研究1で示されたように、高関係流動性社会において、親密性を感じることでサポート提供行動が引き起こされ、関係維持が促進されるのであれば、関係相手からのサポート提供が欠如した場合には、その相手との関係を解消しやすくなるはずである。本研究では、日本人・カナダ人参加者に、友人または恋人からサポートが得られたシナリオ、およびサポートが得られなかったシナリオを提示し、それぞれのシナリオ状況における相手との関係解消意図を尋ねた。予測通り、関係解消意図は、サポートが得られた状況に比べ、得られなかった状況の方が高く、さらに友人条件では、日本よりもカナダの方が、この上昇度がより大きいことが示された。この結果は、関係組換え機会の多いカナダの方が、日本に比べ、友人関係維持のためにサポート提供が適応的となることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、親密関係の性質の決定要因として、人間自身が集合的に作り上げている社会環境の性質に着目し、親密関係の性質が生じたメカニズムを理論的かつ実証的に検討することである。本年度は、申請書に記載した採用1年目に実施予定であった2つの研究と、2年目に実施予定であった研究の1つを行った。【研究1】恋愛関係の良好さに関連する概念(コミットメント、親密性、愛、情熱、満足、信頼、恋愛関係の良好さについて人々が持つ信念に社会によってどのような差異があるのかを検証した。日本人大学生が挙げた上記概念に〓る特徴を、先行研究(Kito, 2010)でカナダにおいて集められた特徴と比較したところ、「理解」「信頼」は日本・カナダともに、ほぼすべての概念に挙げられていた。これらの特徴は社会に関わらず、恋愛関係に重要だと人々が考えている特徴であることを示唆している。社会差に関しては、日本では「好意」「安心」をより多くの人が挙げており、カナダでは「誠実さ」「正直さ」をより多くの人が挙げていた。今後、これらの社会差が社会環境の性質の違いによって説明可能かを検討する。【研究2・3】愛の構成要素(コミットメント、親密性、情熱)に関する日加比較研究(研究2)を行い、構成要素の社会差が関係流動性(対人関係選択の自由度)によって説明可能であるかを検討した。予測と一貫して、日本人に比べ、カナダ人の方が、関係流動性とすべての構成要素が高いことが示された。さらに、親密性の社会差に関しては、関係流動性が有意に媒介していた。研究3で、親密性の尺度として幅広く利用されているIOS尺度を用いて同様の検討を行ったところ、友人関係におけるIOSの社会差についても、関係流動性が媒介していた。本研究は、親密性に関する社会差の起因が、関係流動性の異なる社会環境に対する人々の適応である可能性を実証的に示した初の研究である。本年度は、交付申請書に記載した研究(研究1・2)と昨年度の研究から発展した研究(研究3)を実施した。【研究1】本研究における理論の前提(自由に関係相手を選択する機会の多い高関係流動性社会では、魅力的な個人をめぐる競争が起きやすい)を実証的に確認するため、関係流動性の高いカナダと低い日本において、調査研究を行った。予測と一貫して、恋人の奪い合い経験のある人は、日本人よりカナダ人に多く、参加者の周囲にいる人々が恋人をめぐってどの程度競争しているのかという競争性認知も、日本人に比べカナダ人の方が高かった。しかし、関係流動性はこれらの日加差を有意に媒介しなかった。その原因として、測定した関係流動性の対象が恋愛関係に絞りきれていなかった可能性が考えられる。【研究2】研究1の問題を解決するために、恋愛関係流動性尺度を作成し、恋人の奪い合い経験および競争性認知との関連を検証した。その結果、恋愛関係流動性と、恋人の奪い合い経験および競争性認知との関連はどちらも有意ではなかった。この仮説と異なる結果は、自由な関係形成の機会が多い高関係流動性社会では、ライバルとの競争に勝つ見込みがあると判断した場合にのみ競争を試みる、という可能性が考えられる。今後は、個人の競争に勝つ見込みの程度によって競争に参加するかどうかが異なるのかを検討する。

【研究3】昨年度実施した日加比較研究において、人々を取り巻く環境が高流動的であるほど、恋人および親友に対して高い親密性を感じていることが示された。本研究では、関係流動性と親密性との関連の背後あると考えられる3つのメカニズムのそれぞれが妥当かどうかの検討を行った。現在、データの分析中である。本研究の目的は、対人関係の性質を決定する要因として、人間自身が集合的に作り上げている社会環境の性質に着目し、対人関係の性質が生じたメカニズムを理論的かつ実証的に検討することである。今年度は、本プロジェクトにおいて実施した研究から発展した研究を2つ行った。【研究1】新規知人と出会う機会や対人関係の組換え機会が多い高関係流動性社会で暮らす人ほど、恋人や親友に対してより強い親密性を感じていることが、一昨年度行った研究において示された。本研究では、「親密性が積極的な関係維持行動を導く感情メカニズムであるがゆえに、関係相手に逃げられる可能性が高い高関係流動性社会において適応的となる」という理論仮説を検討した。積極的な関係維持行動としてソーシャルサポート提供に着目し、カナダ人を対象に質問紙調査を行った結果、理論仮説と一貫して、恋愛関係の流動性が高い環境に置かれている人ほど、恋人に対してより強い親密性を感じており、より多くのサポート提供を行っていることが示された。【研究2】研究1で示されたように、高関係流動性社会において、親密性を感じることでサポート提供行動が引き起こされ、関係維持が促進されるのであれば、関係相手からのサポート提供が欠如した場合には、その相手との関係を解消しやすくなるはずである。本研究では、日本人・カナダ人参加者に、友人または恋人からサポートが得られたシナリオ、およびサポートが得られなかったシナリオを提示し、それぞれのシナリオ状況における相手との関係解消意図を尋ねた。予測通り、関係解消意図は、サポートが得られた状況に比べ、得られなかった状況の方が高く、さらに友人条件では、日本よりもカナダの方が、この上昇度がより大きいことが示された。この結果は、関係組換え機会の多いカナダの方が、日本に比べ、友人関係維持のためにサポート提供が適応的となることを示唆している。26年度が最終年度であるため、記入しない。質問紙による国際比較研究という同様の手法を用いた研究であったため、採用2年目に実施予定であった研究のうちの1つを今年度実施予定であった研究と同時に行った。交付申請書に記載した研究(研究1・2)を行った上で、その問題点を確認し、本研究における今後の新たな方向性を見いだしたことは当初の計画以上の進展である。1.恋愛関係の良好さに関連する概念に関する人々の信念についての研究では、収集した回答を翻訳し、今後コーディングを行う。コーディングされたデータを用い、これらの特徴がそれぞれの概念にとって、どの程度中心的なものであるか、また、どのような特徴が恋愛関係の成功に重要であるのかについて、日本人およびカナダ人に評価してもらい、評価の社会差が関係流動性の差異によって説明可能か検討する。2.研究計画における理論では「関係流動性が高く、自由に関係相手を選択できる社会では、対人関係市場における競争が激しい。一方、関係流動性が低く、対人関係が固定的で関係相手を自由に選択できない社会では、競争が激しくない」という前提をおいていた。
非母話音声の範疇化に関する機能的脳のイメージング

本研究は、第二言語(L2)学習者を対象とした脳内音素反応と反応部位に関するものであり、母語話者とL2言語学習者の脳内反応の違いに注目した。本実験では、1か月の音声トレーニングをパソコン・ソフト上で定期的に行い、訓練前と訓練後で、音声対立の判断行動と脳内反応部位が、どのように変化していくのかを、fMRI実験と音声トレーニングで検証した。結果:(1)音声トレーニングの事前テストは、72%の正答率で、事後テストの結果は、85%であった(p<.0001)。(2)トレーニングを4回終了した被験者は、全員、スペクトラムの違いに基づいて母音対立を区別することができた。トレーニングが5回では、半数の被験者が区別し、6回以上のトレーニングでは18%であった。(3)スペクトラム情報を利用した被験者は、そうでない被験者と比べ、母音判断が正確に行われた。本研究では、音声対立トレーニング前には、母音継続時間に基づいた母音対立判断を行なっていたが、トレーニングの結果、スペクトラム情報による判断に変更できた被験者もいた。この結果は、トレーニングの回数に依存する可能性があり、詳細な分析を今後行う予定である。更に、fMRIデータ分析も行い、トレーニング結果と比較する予定である。以上、本研究成果は、「日本人英語学習者が、パソコンによる音声トレーニングをうけると、英語音が正確に知覚できる」点に関する外国語音声指導方法に、具体的な指針を提供できるものである。この研究では日本語母語話者が第二言語として学習する英語の、ある音声対比を聞いた際に起きる脳内細胞活動について様々な比較を行い、調査します。特に今回の研究ではターゲットとする英語の音声対比、緊張母音/I/・弛緩母音/i/において、英語学習者のその音声対比のトレーニングをした前と後の脳内活動や英語母語話者がその音声対比を聞いた際の脳内活動などを比較し、どのような変化や違いがあるのかをfMRIを使用し計測を行います。このようにある音声対比を認識した際の脳内処理などを明らかにし、それらを生かすことで今後のより効率的な外国語教育、学習ソフト作成に役立てられると考えております。大まかな研究計画としましては、英語母語話者による音声対比を含む語や文の発音の録音、それらを用いたリスニングトレーニングプログラムの作成、日本語母語話者のその対比における脳内の反応を、リスニングトレーニングを行った前と後で、計測を行います。英語学習者だけでなく英語母語話者もその音声対比を聞き認知した際の計測データと比較し、検証を行います。2010年度は、主にリスニングトレーニングプログラム作成の土台となる作業を行いました。概要としましては、プログラムに使用する刺激リストの作成、マッギル大学と共同でカナダの英語母語話者にそのリストの単語や文章を発音してもらったものの録音、その録音データの音響分析、トレーニングプログラムやその前後に行うテストで使用する録音データの分割、それらトレーニングやテスト全体の構成準備等です。2011年度は今年度に準備したデータを用いトレーニングプログラムとその前後に行うテストの完成、カナダと日本においてfMRIを用い実際の脳内活動の計測と分析を行います。
看護実践の技能の形成過程を支援するインストラクショナル・デザインに関する研究

また本年度は、看護学実習の教育インフラストラクチャーと臨床学習環境の関連性を明らかにするため、看護学士課程の4年次生205名を対象に構造方程式モデリングを用いて教育インフラストラクチャー、臨床学習環境の変数間の因果関係を解析した。教育インフラストラクチャーの観測変数として、教員の指導体制、他職種の指導援助、大学と臨床の連携、書籍や文献の配備、個別的指導の実施、実習場の人員配置を選定した。臨床学習環境の測定にはCLEDIを用いた。この測定用具は、臨床学習環境の感覚的、知覚的、象徴的、行動的、反省的側面を測定し、下位尺度の得点を観測変数に用いた。。教育インフラストラクチャーから臨床学習環境への標準化係数は0.97で、教育インフラストラクチャーの観測変数のうち大学と臨床の連携がもっとも強い影響を示していた。教育インフラストラクチャーはCLEDIの感覚的臨床学習環境には強い影響をもち、他の下位尺度には中程度の関連性があることを認めた。教育インフラストラクチャーの整備が臨床学習環境の質の保証に結びつくことが推察された。したがって、大学と臨床現場の関係の再評価は看護学生の臨床学習の望ましい環境をデザインするために必要であることが示唆された。本年度の研究成果は、The 8th international regulation conferenceに発表予定である。今年度は、臨床学習環境に関する面接調査を大学生20名(基礎、成人、老年、精神、母性、小児看護学実習を履修済み)と実習指導者14名(看護職の経験年数5年15年、看護実習指導者講習会を受講済み)を対象に実施した。面接調査の逐語録から臨床学習環境に関する文章を抽出し、Kolb & Fry(1975)が示した「学習環境の概念」を参考にしながら内容の共通性によって分類した。その結果とKolb(1981)のExperiential Learning Theoryに基づき、臨床学習環境の概念モデルを構築した。概念モデルに基づき、臨床学習環境の概念に即した測定尺度の原案を96項目で作成した。内容妥当性は、対象者28名(看護管理者、実習指導者、看護教員、看護研究者)に臨床学習環境に関する96項目の文章を示し、各項目がどの概念に属するかについて検討するように依頼した。調査は郵送法で行い、22名から有効回答が得られた。対象者が96項目に割り当てた概念と予め研究者が設定した概念との一致率を算出し、60%以下の項目を削除した。また、概念の定義や項目の表現について意見を記述してもらい、意見を参考に文章の修正を行った。次に、大学生(看護学科4年次)91名、実習指導者89名を対象にパイロット・スタディを実施した。学生に対しては、調査票を一斉に配布し、回収は郵送法とした。実習指導者に対しては、郵送法あるいは留置法で調査を実施した。調査は無記名で行い、協力は自由意思によることを対象者に文書で説明した。パイロット・スタディの結果、40項目構成の臨床学習環境測定尺度(Clinical Learning Environment Inventory : CLEI)を作成した。本年度は、半構成的面接による項目収集、内容妥当性の査定、パイロット・スタディの後に作成された40項目構成の臨床学習環境測定尺度とその妥当性を検討するための外的基準となる既存尺度を組み合わせた自記式調査票を用いて、312名の学生と157名の実習指導者を対象に調査を実施した。測定用具は、項目分析により5項目を削除し、残りの35項目を用いて主成分解、プロマックス回転による探索的因子分析を行った。その結果、Kaiser-Meyer-01kin measure-0.859を示し、変数選択後の分析を行うことの妥当性が確認された。仮説概念モデルに似た5因子解を生み出し、5因子の累積寄与率は52.45%、因子間の相関行列は0.130.43であった。確認的因子分析は、構造方程式モデリングを用いて最尤法で推定を行い、GFI=0.923、AGFI=0.900、CFI=0.934、RMSEA=0.041で、十分受容できるモデルであることが確認された。その結果、臨床学習環境測定尺度(21項目)は、感覚的臨床学習環境、知覚的臨床学習環境、象徴的臨床学習環境、行動的臨床学習環境、反省的臨床学習環境の5つの構成概念からなることを明らかにした。この測定用具のCronbachのα係数は、尺度全体で0.84、下位尺度では0.650.77であった。テスト-再テスト法による信頼性係数は、尺度全体で0.76、下位尺度で0.590.74であった。基準関連妥当性と構成概念妥当性は、臨床学習環境測定尺度と外的基準との相関、学生と実習指導者から得られたデータの比較によって確認した。。

教育インフラストラクチャーから臨床学習環境への標準化係数は0.97で、教育インフラストラクチャーの観測変数のうち大学と臨床の連携がもっとも強い影響を示していた。教育インフラストラクチャーはCLEDIの感覚的臨床学習環境には強い影響をもち、他の下位尺度には中程度の関連性があることを認めた。教育インフラストラクチャーの整備が臨床学習環境の質の保証に結びつくことが推察された。したがって、大学と臨床現場の関係の再評価は看護学生の臨床学習の望ましい環境をデザインするために必要であることが示唆された。本年度の研究成果は、The 8th international regulation conferenceに発表予定である。
高精細カメラのための超解像度測定法の開発

本研究は、画素間隔以下の正確な解像度測定が可能な方法を提案すること、および実環境で使用可能な測定ツールとして実装を試みるとともに、その有効性を検証することを目的としている。本年度は以下について実施した。精度検証のためのシミュレーションツールの作成:斜めエッジ法での解像度の測定精度を検証するためのツールを作成した。実際のレンズやカメラでは真の解像度を知ることは困難なので、斜めエッジ画像に対して既知のボケを数値的に付与できるようにした。サブピクセル以下の任意の細かさを有する画像データを作成し、ボケの点応答としてガウス関数および円筒関数の両者について検証が行えるようにした。これにより、斜めエッジ法により求めたMTFと解析的に得られる理論曲線との詳細な比較が可能になった。特に理想条件下では理論値に漸近していくことが確認できた。斜めエッジ法の高精度化:斜めエッジ法でのテストチャートをそのまま用いて、計算手法だけを根本から見直した手法を開発した。従来法では空間領域での内挿処理において不等間隔データを等間隔に整列させる平滑化処理が不可避であるのに対して、本手法は周波数領域での処理を可能にすることにより歪みをもたらす平滑化処理を不要とした。画像端での歪みが生じないように離散コサイン変換を用いた。前述のシミュレーションツールを用いて従来法と比較を行った結果、精度向上が見込めることを確認した。また既知の微小振動を付与し意図的にボケを発生させた画像に対しても本手法の有効性を確認した。三脚・シャッター振動測定への応用:カメラ撮影時のシャッター振動は解像度低下の主要原因の1つである。これを確かめるために、撮影画像に対して前述の手法とレーザー干渉変位計により振動測定を行った結果、両者はほぼ一致することが確認でき、カメラや三脚各部の振動が画像に及ぼす影響について調べることができた。当初計画していた「精度検証のためのシミュレーションツールの作成」および「斜めエッジ法の高精度化」について予定通り実施することができた。以上に加え、「三脚・シャッター振動測定への応用」については当初の計画以上の成果でありこの評価とした。ノイズへの頑健性や測定画像領域の局所性など、斜めエッジ法にはまだ改良の余地があることがわかったので、次年度でさらなる高精度化を目指す。また応用としてカメラや三脚各部の振動が詳細に分析可能なことが確認できたため、カメラや三脚の振動メカニズムの解明や振動を抑えるための工夫についても次年度で検討を進める。
前転移ニッチの性状解析に基づく癌転移抑制戦略の考案

癌細胞が遠隔臓器で転移巣を形成するステップは癌細胞の生存能力や癌細胞到着地の微小環境に依存している。本研究は、癌細胞と前転移ニッチの相互作用の分子メカニズムを明らかにすることを目的として実施した。具体的には、標識したヒトの乳癌細胞をマウスの心臓から注入し、脳に転移する際の環境について次世代シークエンサーを用いてRNA-seqを行い、ホスト側の環境変化(マウス細胞の遺伝子発現変化)とドナー側の遺伝子発現変化を同時に調べた。その結果、癌細胞の脳への生着に関与するホスト側とドナー側の双方の遺伝子群を同定することに成功した。癌細胞が遠隔臓器に到達しそこで転移巣を形成するプロセスは癌転移の最終段階であり、腫瘍塊成立の有無は、癌細胞そのものの生存能力や癌細胞到着地の微小環境に大きく依存している。本研究は、癌細胞と前転移ニッチ(premetastatic niche)の相互作用の分子メカニズムを明らかにし、それを阻害することで転移を抑制する戦略を立案するための基礎的データを得ることを目的として実施した。方法としては、マウスの両側乳腺にそれぞれルシフェラーゼ標識癌細胞(ドナー細胞)と、各種非標識細胞(レシピエント細胞)を移植し、レシピエント内にドナーが移動する頻度を測定することで癌細胞と前転移ニッチの相互作用を量的、質的に評価を行った。ドナーとしてはCD44スプライスバリアント陽性(CD44v+)の乳癌細胞を用い、その前転移ニッチを具体的な分子として抽出し、転移抑制のための標的として適切であるかについて評価を行った。その結果、ドナー細胞はレシピエント細胞内に転移していることは確認できたものの、極めて少数のため、到着地の環境変化を捉えることができるだけの遺伝子の発現変化をみることはできなかった。そこで戦略を変更し、標識したヒトの乳癌細胞をマウスの心臓から注入し、脳に転移する際の環境について次世代シークエンサーを用いてRNA-seqを行い、ホスト側の環境変化(マウス細胞の遺伝子発現変化)とドナー側の遺伝子発現変化を同時に見ることに成功し、癌細胞の生着に関与する遺伝子群を同定することに成功した。
幼児とのコミュニケーション能力を育む家庭科「触れ合い体験」学習プログラムの開発

本研究では、家庭科における「触れ合い体験」学習を、家庭科教育における視点からだけではなく、幼児教育の視点からも意義あるものとするためのプログラムの構築を行なった。様々な幼児をめぐる世代間交流の参与観察の分析の結果、「身体的同調性」が高く、「共感性」が高い交流については、互恵性が高く、その後の活動や学びにも影響を与える交流となることが明らかとなった。そのためには、年少者の興味関心が高く、さらには年長者がその活動の魅力やおもしろさを実感し、異なる役割をもつのではなく〈共に活動を楽しむ〉ことが重要であると考察された。中学校家庭科における幼児との触れ合い体験には、幼児の実態や生活を理解すると同時に自分が育てられた過程に目を向けるという目的がある。そのためには、複数回の交流をもち、幼児の成長や発達の過程を実感として知ることが重要であると考えられるが、現在の教育課程の中でそのような時間をもつことは困難である。そこで、本研究では有効な触れ合い体験学習のプログラムを構築することを目的としている。今年度は、中学校に複数名の乳幼児を招待し、さまざまな年齢の乳幼児と触れ合う授業の観察を行った。生後3週から3歳までの乳幼児が10数名来校し、中学生がさまざまな年齢の乳幼児とかかわる中で、成長の過程や発達段階を実感する様子を観察することができた。また、母親から胎児期のエコー写真や母子手帳を見せてもらうことで、親の子どもに対する思いを知ったり、日々の乳幼児の様子を聞くことで、生活や遊びの様子も理解することが出来た。しかしながら、限られた時間であるため、一人の乳幼児とじっくりかかわることができず表面的な理解になりかねないという問題も浮き彫りとなった。さらに、子育て支援センターや児童館の実態を調べ、子育て広場や乳幼児クラブ等との連携ができないかの検討を行い、また乳幼児をもつ母親への聞き取りを行った。家庭科の授業ではないが実際に子育て支援センターが主導して交流活動を行っている自治体があることも確認できたので、新たに研究の対象としていきたいと考えている。本研究の目的は、家庭科における幼児との「触れ合い体験」学習のあり方を探ることにある。現在、「触れ合い体験」学習は1回限りのイベント型で行われていることが多く、中高生が、幼児の発達を実感したり、かかわり方を習得するまでには至っていない。またこれらに関する研究では、中高生へのアンケート等を通して家庭科教育としてのある一定の意義は確認されている。しかしながら、相手側である幼児にとっての意義は十分に検討されていない。本研究では、双方にとって意味のある活動を考えるために、どのような「かかわり」がふさわしいのかを考えることを目的としている。そこで、これまで、幼児と異世代とのさまざまな交流活動についての調査を行い、「かかわり」の質について検討してきた。具体的には一回限りのイベント型、複数回型である。25年度は育児休業中であり、研究中断していたため研究の進展はないが、26年度は継続交流型を中心に調査を行う予定である。本年度は年間を通して高校生と複数回の交流を行っている幼稚園(神奈川県)および中学生と単発のプログラムを数回行っている幼稚園(山梨県)において、活動時の観察と保育者へのインタビューを行い、幼児の異世代交流の実態を調査した。前者は自由遊び場面における交流であり、生徒によって「かかわり方」に違いが見られたが、生徒自身が試行錯誤して「かかわり方」を模索している様子が見られ、時間が経つにつれて、幼児との「かかわり方」にも変化が見られた。後者は決められたプログラムでの設定活動であったが、中学生が用意してきた遊びや活動によって、「かかわり方」に違いが見られた。質の高い「かかわり」がもたれていたグループは、中学生が「遊ばせ(教え)」幼児が「遊ぶ(学ぶ)」のではなく、共に同じ行為を行う中で遊びや活動が展開し、中学生が幼児のモデルとなっていることが明らかとなった。また、活動後も幼児が継続的に遊びを展開して行く様子もうかがえ、質の高い「かかわり」は幼児の遊びや生活に大きな影響を与えることが明らかとなった。これらのことから、生徒一人ひとりが明確な目標や「かかわり方」のイメージをもち、時間をかけて交流を行うことができる場合は、生徒の中で「かかわり方」を模索することができるが、それ以外の場合には、「かかわり方」を視点として生徒に与えることが、質の高い「触れ合い体験」学習を行う際に重要であると考察された。さらにスウェーデンにおける高齢者と小学生との日常的交流(Klassmorfar)を調査する前段階として、家庭科教育研究者や課外活動の高齢者ボランティアへのインタビュー、公立の複合施設(幼稚園、小学校、図書館、高齢者施設)の調査を行った。そこでは、異世代交流の必要性は語られたが、日常的な交流が行われているわけではなく、スウェーデンにおいても一般的には日本と同様の実態であることが明らかとなった。当該年度は、幼児と異世代との交流の実践について観察を行い以下のような結果を導くことができた。1.幼稚園における異年齢児の交流...幼稚園入園時から、年長児が年少児をケアしたり、生活上の手助けをしている姿が見られた。年長児が有能観をもって接していると同時に、年少児は年長児をあこがれの存在としてみている様子がみられた。2.幼稚園における幼児と保護者との交流/3.幼稚園における幼児と大学生との交流...幼児との活動の中で、保護者や大学生らが自らの得意分野を発揮し、優れたパフォーマンスを提示する事例を観察した。

幼児らが自分たちの知的好奇心や興味関心を満たすために、年長者に対してくらいついていく姿がみられた。4.子育て広場における乳幼児およびその保護者と小学生・中学生との交流...乳幼児との交流ではかかわり方が分からない場合、かかわりをもつことができない様子が見られた。しかしながら、乳幼児のことをよく理解している人物(母親、祖母、保育者)の適切な介入がある場合には、様々なかかわる際の具体的な方法を示唆してもうらうことができ、児童の側も自分で考えながらかかわる姿をみることができた。このように、乳幼児と異世代との交流活動において、その質を向上させるための共通の条件があることが明らかとなった。第一に、乳幼児が興味をもっていることについての年長者側の優れた技能や知識を幼児に表現するということである。乳幼児とかかわる際、乳幼児と同じレベルに立つということも重要であるが、それ以上に、乳幼児が憧れたり真似したくなったりするような存在として接することが重要であることが考察された。第二に、幼児の実態を伝える存在が有効であるということである。第一の点を満たすためにも幼児の興味関心や好み等を、年長者側に伝える教師や保護者の存在が重要であることが考察された。本年度は、これまでの研究成果を踏まえ、中学校教員に依頼し、「幼児と一緒に遊ぶ」ということを意識させた事前指導のもと幼児と遊ぶためのおもちゃ作りを行った。その上で行われた、中学生と幼児との触れ合い体験学習では、身体的同調性の高い遊びが増え、幼児とかかわる時間が長くなり、盛り上がりが継続する事例が見られた。また、保育者が一緒に遊ぶ様子をみてまねながら、幼児とのかかわりを変化させる中学生も見られ、「一緒に遊ぶ」ことを意識させることに一定の評価が見いだせた。しかしながら、「幼児を遊ばせる」という意識は根強くあり、逸脱する幼児をチェックする中学生やすぐにゲームに負けてしまう中学生もみられたことから、保育者が遊び方のモデルとなる必要性や、中学生自身が遊び込んでその遊びのおもしろさを十分に体得してくることの必要性が明らかとなった。さらに、幼児とのかかわり方を分析するために、大学生と幼児との交流を企画した。楽器を通した交流では、幼児が楽器へ高い関心を示していたことから、幼児らの知的好奇心を増長させ、交流の後も楽器づくりや演奏ごっこなどの遊びが継続した。ここでの交流では、大学生が幼児も主体的に参加できるようなプログラムを構成したこと、音楽の楽しさを大学生自身が実感していたこと、幼児の興味関心が楽器に向いていたことなどから、互恵性のある交流になったと考えられる。本年度の研究の結果として、互恵性の高い交流を行うためには、幼児の興味関心に沿うこと、交流の際の活動のおもしろさを年長者が実感していること、さらに両者が主体的に活動にかかわれるということが重要であるとの結論を得られた。また、幼児と大人、幼児と中学生との交流についても調査を行い、同様の結論を得た。これまでの研究成果から中学校教員に依頼し、2月に「一緒に遊ぶこと」等を意識したおもちゃ作りと触れ合い体験を再度行う予定でいたが、インフルエンザの流行により交流が中止となって、最終的な観察が不可能となってしまったため。
未分化細胞から骨細胞への分化過程を制御する遺伝子群の機能的解析

本研究では,Cre/loxP発現制御システムを利用した遺伝子改変マウスを利用して,骨細胞特異的にEGFPを発現させたマウスから細胞を採取し,骨分化過程における変動遺伝子群の解析を目指す。研究の流れとして,マウスより骨髄間葉系幹細胞の採取並びにiPS細胞の誘導→骨分化誘導→FACSによるEGFP陽性細胞のソーティング→DNAマイクロアレイによる発現遺伝子の確認を行う。発現が変動した遺伝子群より候補遺伝子を選定した後,siRNAにより目的遺伝子のサイレンシングを行い,骨細胞分化への影響を解析する。
会話を通じた相互信頼感形成のマルチモーダル分析と共関心モデルの研究

本研究課題では,会話インタラクションを通じて人々が合意を形成し,同時に相互に信頼を構築する過程に着目して,その過程の計算理論的モデル化および会話インタラクションの巨視的談話構造の自動抽出手法を開発することを目標として研究を行った.医療コミュニケーションおよびビジネスコミュニケーション分野での相互信頼感構築会話データの実証的分析と共関心調整概念に基づく会話相互信頼感構築の談話構造モデル化、および共関心調整モデルに基づく会話相互信頼感構築計算モデル化について成果を得た.本研究の目的は,人間同士の会話を通じた相互信頼感形成過程の計算モデルを,コミュニケーション現場で交わされる会話の実証的分析に基づいて構築/検証し,コミュニケーション支援システムへの応用を図ることである.平成24年度は保健指導対話を対象として医療現場での保健士・患者間会話の収集を行い、その書き起こしデータに基づいて会話の中で合意形成が進行する過程の言語的分析を進めた.それと並行して、会話参加者の持つ関心概念の明確化、談話行為と関心表明・評価・修正との対応付け、それらの談話行為を通じた関心擦り合わせ過程の記述を行い、共関心モデルの構築を行った.このモデル提案およびそれに依拠した現実の医療場面会話の記述は、これまで扱われてこなかった、言語インタラクションの中で表現・交換・変容し、参加者達の行動選択に大きな役割をはたす価値的情報・心情的情報を扱うための理論的および記述的枠組みを提供するものであり、広い適応可能性を有する。本研究成果について、国内外の学会発表を行うとともに、コミュニケーションと信頼に関連する広い分野の研究者・実践者からフィードバックを得て今後の研究方針に反映させることを企図して公開シンポジウムを実施した。本研究の目的は,人間同士の会話を通じた相互信頼感形成過程の計算モデルを,コミュニケーション現場で交わされる会話の実証的分析に基づいて構築/検証し,コミュニケーション支援システムへの応用を図ることである.平成25年度は前年度に収集した保健指導対話を対象とした医療現場での保健士・患者間会話の書き起こしデータに基づいて会話の中で合意形成が進行する過程の言語的分析を継続して進めた.共関心モデルの精緻化のために,会話進行に関わるissue/concern/plan概念の規定とそれらに関わる談話行為(関心表明・評価・修正)の規定を行い、実データを用いた関心擦り合わせ過程の記述法を開発した.このモデル提案およびそれに依拠した合意形成会話記述法は、言語インタラクションの中で表現・交換・変容し、参加者達の行動選択に大きな役割をはたす価値的情報・心情的情報を扱うための理論的および記述的枠組みを提供するものであり、広い適応可能性を有する.さらにエージェント意思決定計算モデルのためにゲーム理論を用いた形式的モデルの開発の検討を開始した.また,マルチモーダル分析の研究テーマについては、センサー環境で収集された既存の会話データを利用する目処がつき,非言語情報の自動抽出検討に着手した.今後は非言語情報と言語情報とを組み合わせた分析へと発展させる予定である.本研究成果について、国内外の学会発表を行うとともに、意思決定理論研究者との交流による形式モデル開発を企図して合同研究会を開催した.本研究の目的は,人間同士の会話を通じた相互信頼感形成過程の計算モデルを,コミュニケーション現場で交わされる会話の実証的分析に基づいて構築/検証し,コミュニケーション支援システムへの応用を図ることである.平成26年度は本研究課題の最終年度であり,前年度までに収集した保健指導対話を対象とした医療現場での保健士・患者間会話の書き起こしデータに基づいた会話の合意形成が進行過程の言語的分析のとりまとめを行った.共関心モデルの精緻化として,会話進行に関わるissue/concern/plan階層の規定と,それらに関わる談話行為(関心表明・評価・修正)を規定し、実データを用いた関心擦り合わせ過程の記述を進めた.このモデル提案およびそれに依拠した合意形成会話記述法は、言語インタラクションの中で表現・交換・変容し、参加者達の行動選択に大きな役割をはたす価値的情報・心情的情報を扱うための理論的および記述的枠組みを提供するものであり、広い適応可能性を有する.さらに合意形成会話進行過程をエージェント意思決定計算モデルに埋め込んで,会話を通じて信頼が形成される過程の理論的整備を行った.本研究成果について、国内外の学会発表を行うとともに、認知科学学会誌に論文を発表した.さらに今後の研究方向を探る目的でインタラクションを通じた相互信頼感形成に関するシンポジウムを企画した.社会生活における会話コミュニケーションの重要な機能として,他者との情報共有と合意形成があげられる.現実社会の合意形成では,他者の合意遵守に関する信頼が必要となるため,人々は会話インタラクションを通じて相互に相手に対する信頼感を構築・確認している.本研究課題では,人間同士の会話を通じた相互信頼感形成過程の計算モデルを,コミュニケーション現場で交わされる会話の実証的分析に基づいて構築/検証し,コミュニケーション支援システムへの応用を図ることを目的として研究を行った.平成26年度までに医療コミュニケーションを材料として,特定保健指導セッションで行われる対話データの収集とその分析を行い,それに基づいて相互信頼感形成が重要な役割を果たす合意形成会話の談話構造の記述を目的として共関心モデルを提案し,収集した医療コミュニケション対話データについては,話者の相互信頼感構築戦略が関心擦り合わせの過程として把握可能なことを示した.これらの成果を学術論文および国際会議において発表した.さらに相互信頼感形成をテーマとしたシンポジウムを開催し,成果の公表を行うと同時に討論を通じて今後の研究の方向づけを探った.平成27年度は,まず平成26年度までに本研究課題で収集した医療コミュニケーション会話データの整理を行った.

さらに,共関心モデルの有効性を確認し,今後の研究展開の方向を定めることを目的として,医療コミュニケーション以外の領域へのモデル適用拡張を試みた.会話参加者間の交渉が豊富でより複雑な構造を示すビジネスコミュニケーションフィールドを取り上げて,予備的な会話データ収集と分析を行い,それらの成果を国際会議で発表した.本研究課題では,会話インタラクションを通じて人々が合意を形成し,同時に相互に信頼を構築する過程に着目して,その過程の計算理論的モデル化および会話インタラクションの巨視的談話構造の自動抽出手法を開発することを目標として研究を行った.医療コミュニケーションおよびビジネスコミュニケーション分野での相互信頼感構築会話データの実証的分析と共関心調整概念に基づく会話相互信頼感構築の談話構造モデル化、および共関心調整モデルに基づく会話相互信頼感構築計算モデル化について成果を得た.合意形成会話を通じた相互信頼感形成過程の理解を深め,コミュニケーション支援に活用することを目的として,医療という現実場面での会話データの分析に基づいて共関心モデルを確立することができたため,おおむね順調に進展していると判断する。27年度が最終年度であるため、記入しない。知能情報学会話進行過程のモデル化に関しては,医療コミュニケーションに加えて他分野での会話インタラクションデータの分析に拡張し,モデルの有効性の確認を行う.相互信頼感については本研究課題の研究成果公表を通じて外部からフィードバックを得て探求を深めていく方針である.相互信頼感形成が重要な役割をはたす現実場面での会話データの収集とそれに基づく共関心モデルの基本骨格の構築が達成できており、おおむね順調に進展していると判断する。合意形成会話を通じた相互信頼感形成のために共関心モデルの精緻化とそれに基づく現実場面での会話データの分析が並行して進展しており,おおむね順調に進展していると判断する。平成26年度に,相互信頼感形成会話分析結果と共関心計算モデルとの照合を行い,研究成果の国際会議発表,論文投稿およびシンポジウム発表を行う予定であったが,共関心計算モデルにゲーム理論的概念を導入する可能性が明らかになったため,計画を変更し多論点意思決定共関心モデルの開発を行うこととしたために未使用額が生じた.平成25年度は、サブテーマ1の中で、引き続き現実場面での会話データの収集・分析に基づく共関心モデルの洗練を進めると同時に、サブテーマ2のマルチモーダル分析に取り組む予定である。平成26年度は、サブテーマ1の中で、引き続き共関心モデルの洗練とそれに基づく現実場面での会話データの分析を進める.また、サブテーマ2ではセンサー環境で収集された会話データに基づいて、言語情報と非言語情報の交換を融合したマルチモーダル分析を進める予定である.また、研究成果公表と今後の研究方向確認を目的として公開シンポジウムを企画する.
マルテンサイト組織を有する急冷凝固粉末を用いた高機能TiAl基合金の開発

「マルテンサイト組織を有する急冷凝固粉末を用いた高機能TiAl基合金の開発」に関して研究を実施し以下の成果が得られた。本研究ではプラズマ回転電極法(PREP)により作製された急冷凝固粉末を試料とした。PREP粉末にはその微細組織によって2種類の粉末が存在する。一つはマルテンサイトの表面起状を持ち双晶関係にあるα_2(Ti_3Al)ラスプレートより構成され、これを以下、M粉末と表記する。一方はデンドライト組域を持ち、結晶粒界以外に特徴的な組織を示さないα_2単相より構成され、これを以下、D粉末と表記する。詳細な組織観察の結果、これらの粉末の生成は凝固時の冷却速度及び過冷度に依存することが知られた。次に各々の粉末の加熱による相分解挙動を調査したところ、M粉末は9001050゚Cで、α_2+γ微細混合組織を、D粉末はα_2/γ層状組織呈した。M粉末における微細化の機構はα_2マルテンサイト中に内部欠陥として高密度に存在する底面上の積層欠陥からγ相が析出するためと考えられた。さらに、上記の温度域でホットプレスを行いM粉末はD粉と比較して微細粒の粒界すべりによる超塑性的挙動を伴った良好な成形性を持つことを見いだし、その有効性を明らかにした。これらの結果を基にTi-Al2元系合金粉末製造のためのPREP条件の再検討を行い、雰囲気温度の上昇を抑制するための間歇プロセス及びチャンバー内の雰囲気ガスであるHeを冷却することにより、Ti-47原子%Al合金においてM粉末の収率を現行プロセスの10%から45%に飛躍的に向上できることを確認し、実操業への応用が可能であることを明らかにした。1.TiAlβ→α(α_2)マルテンサイト変態に及ぼす材料学的諸因子の検討とPREP条件の最適化:Ti-Al2元系合金M粉末製造のためのPREP条件の検討を行い、チャンバー内の雰囲気ガスであるHeを冷却することによりTi-47原子%Al合金においてマルテンサイト組織を有する粉末(M)の収率が現行プロセスの10%から45%に飛躍的に向上することを確認し、実操業への応用が可能であることを明らかにした。2.PREP粉末の相分解挙動の観察、固化成形及び成形体の組織制御:PREP粉末の加熱による相分解挙動については、9001050°Cで、M粉末がα_2/γ微細混合組織になることを確認した。次に、上記の温度域でホットプレスを行いM粉末はデンドライト組織を有する粉末(D)と比較して微細粒の粒界すべりによる超塑性的挙動を伴った良好な成形性を持つことを見いだし、その有効性を明らかにした。また、爆薬の爆発エネルギーを用いた衝撃固化条件を確立した。成形体の組織制御に関しては、α_2/γ微細混合組織を有するTi-40AlM粉末を1120°C以上のα単相域へ加熱後、共析点以下へ急速冷却し保持することで微細ラメラ組織を得ることができた。3.成形体の機械的特性の評価:成形体の機械的特性の評価については現在進行中であるが、圧縮試験において概ね良好な常温延性(圧縮破壊ひずみ:25%以上)を確認している。

一つはマルテンサイトの表面起伏を持ち双晶関係にあるα_2(Ti_3Al)ラスプレートより構成され、これを以下、M粉末と表記する。一方はデンドライト組域を持ち、結晶粒界以外に特徴的な組織を示さないα_2単相より構成され、これを以下、D粉末と表記する。詳細な組織観察の結果、これらの粉末の生成は凝固時の冷却速度及び過冷度に依存することが知られた。次に各々の粉末の加熱による相分解挙動を調査したところ、M粉末は9001050°Cで、α_2+γ微細混合組織を、D粉末はα_2/γ層状組織呈した。M粉末における微細化の機構はα_2マルテンサイト中に内部欠陥として高密度に存在する底面上の積層欠陥からγ相が析出するためと考えられた。さらに、上記の温度域でホットプレスを行いM粉末はD粉と比較して微細粒の粒界すべりによる超塑性的挙動を伴った良好な成形性を持つことを見いだし、その有効性を明らかにした。これらの結果を基にTi-Al2元系合金粉末製造のためのPREP条件の再検討を行い、雰囲気温度の上昇を抑制するための間歇プロセス及びチャンバー内の雰囲気ガスであるHeを冷却することにより、Ti-47原子%Al合金においてM粉末の収率を現行プロセスの10%から45%に飛躍的に向上できることを確認し、実操業への応用が可能であることを明らかにした。
加齢による筋Caチャネルの異常が骨格筋力低下を生じる分子メカニズム

筋のL型Ca2+チャネル(LTCC)の異常とサルコペニアの発症機序の関係について検討を行った。5および26ヶ月齢のC57BL/6マウスの前脛骨筋を比較した結果,単位面積当たりの張力が加齢によって有意に減少していた。次にウェスタンブロットによってLTCCの各サブユニットの発現量を定量した。その結果,CaV1.1の発現量が加齢によって減少していた。一方,CaVβ1サブユニットの発現量は有意に増加していた。また,除神経による筋萎縮モデルにおいても,CaVβ1の発現増加が認められた。CaVβ1の発現量の変化が,興奮収縮連関の異常や筋萎縮に関わっている可能性もあり,現在解析を続けている。本研究では筋のL型Ca2+チャネルの異常とサルコペニアの発症機序の関係について検討を行っている。心筋型のL型Ca2+チャネルにおいては,翻訳後修飾によりC末端が切断されることが活性の調整に重要な役割を果たすことが知られている。同様の分解が骨格筋型のL型Ca2+チャネルでも起こることから,特にこの修飾とサルコペニアの関係に注目して解析を進めている。はじめに骨格筋L型カルシウムチャネルの主サブユニットであるCaV1.1のC末端の有無が,カルシウム電流にどのような影響を及ぼすかについて検討を行った。CaV1.1もしくはC末端を欠いたCaV1.1Δ1664を,b1サブユニット,a2dサブユニットと同時にtsA201細胞に発現させた。しかし,C末端の有無に関わらず電流が非常に弱く,安定した測定は不可能であった。L型Ca2+チャネル欠損骨格筋細胞株であるGLT細胞でも同様の実験を行ったが,こちらでも電流の検出が困難であった。これらのことから,in vitroにおける解析には新たな方法を探索することが必要であることがわかった。次に,早老症マウスとして知られるSAMP1マウスの筋力低下について検討を行った。はじめに4ヶ月齢(若齢)と13-14ヶ月齢(老齢)のSAMP1マウスからヒラメ筋,短趾屈筋を単離し,電気刺激に伴う張力を測定した。しかしこの方法ではデータのバラツキが大きく,加齢による変化は検出できなかった。そこで,筋束を単離せずin vivoで張力測定を行う方法を試みた。その結果,テタヌス刺激による張力が,老齢マウスで有意に低下していることが明らかになった。また,単離筋線維を用いたCaイメージングや,リアルタイムPCRによる遺伝子の発現定量についても条件検討を進めており,今後若齢と老齢のマウスでの検討を行う予定である。昨年度までに,早老モデルであるSAMP1マウスを用い,in vivoでの筋力測定を行う実験方法について検討を行ってきた。本年度はまず,4ヶ月齢と14ヶ月齢のSAMP1マウスの前脛骨筋を測定した。その結果,筋の断面積は加齢によって有意に減少していたが,張力への有意な影響は認められなかった。また,SAMP1マウスの各筋肉組織をHE染色し鏡検した結果,高い頻度で白血球の浸潤が認められた。これらの組織の遺伝子等を解析した場合,炎症由来の変化を捉えてしまう可能性が高いことから,以降の検討はC57BL/6マウスを用いることとした。5ヶ月齢および28ヶ月齢のC57BL/6マウス由来の前脛骨筋を用いて検討を行った。その結果,筋の断面積には加齢による変化は認められなかったが,電気刺激によるspecific forceは有意に減少していた。次に,長趾伸筋でも同様の検討を行った結果,加齢による筋断面積の減少と筋力の低下が観察された。次に骨格筋の収縮およびカルシウム代謝に関わる代表的な分子について,ウェスタンブロッティングによる解析を行った。5,10,および28ヶ月齢のC57BL/6マウスから長趾伸筋を摘出した後,ミクロソーム画分を抽出し,ウェスタンブロッティングを行った。その結果,LTCCのCaV1.1サブユニットの発現量が,加齢によって有意に減少していた。一方,LTCCのβ1サブユニットは加齢による増加が認められた。また統計的な有意差は観察されなかったが,RyR受容体の発現量も減少傾向が見られた。ジャンクトフィリン1の発現量には変化が認められなかった。今後,CaV1.1サブユニットの発現量の低下メカニズムについて検討を行う必要がある。本研究では筋のL型Ca2+チャネル(LTCC)の異常とサルコペニアの発症機序の関係について検討を行っている。H25, 26年度は早老モデルであるSAMP1マウスを用い,H27年度はC57BL/6マウスを用いて、in vivoでの筋力測定を行う実験を行った。SAMP1マウスでは、4ヶ月齢に比べて14ヶ月齢で、前脛骨筋の重量、断面積が有意に減少していたが、前脛骨筋の張力への有意な影響は認められなかった。C57BL/6マウスでは加齢による影響を調べるために5ヶ月齢と26ヶ月齢マウスを比較した。