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「生命操作の時代」における人間生命と社会の存在形態の可能性に関する研究

私たちは、「『生命操作の時代』における人間生命と社会の存在形態の可能性に関する研究」を共同で行ってきた。本年度は、海外の研究者をパネリストとして招聘し他の研究グループとの共催で国際シンポジウム「医療薬学の歴史と文化」を開催し大きな成果を得ることができた(2007年9月静岡市産学交流センター)。これらの成果をも踏まえて、研究成果報告書『「生命操作の時代」における人間生命と社会の存在形態の可能性の研究』を刊行した(2008年3月)。現代は「生命の時代」といってよいだろう。そして、現在は「生命操作の時代」とも呼べる新たな段階に入っている。この事情は我々文化的存在としての人間が生成してきた諸システムと切りはなしえない。したがって、今日、社会と生命を相即的・理論的に把握する必要に迫られている。また、近代社会を構造的に性格づけている"近代的個人"、"自由"、"自律"、"民主主義"、"市民社会"、"代表制"等々の基本的な諸価値と諸カテゴリーを再検討してみる必要に迫られている。このような作業は国内外においてはじめられつつあるが、しかし、この作業を人間生命に視点を据えて展開されていると言えない段階である。本報告書では、以下のような点を柱にして研究した。第1には、「生命操作の時代」における生命倫理研究の諸課題を解明した。第2は、近代社会を構成する基本的諸価値とカテゴリーの再検討である。我々はこの基本作業を人間生命に視点をおいて遂行してきた。本研究は、因果的な説明を許さない部分を常に持つことを独自の特徴としている人間生命、この人間生命のありようが生命操作によって大きく転換され、科学技術が人間の欲望をも決定的な操作対象とするような近未来にさしかかってきたこの時代において、人間生命を視軸として社会理論を捉え返すこと、そして生命操作・生命倫理の理論的研究の一層の深化を図ること、これらを2つながら踏まえつつ、「生命操作の時代」における人間生命と社会の存在形態の可能性如何を研究し、もって、この時代に対応しうる臨床の知を開拓しようとするものである。18年度は、人間生命に軸足をおいた社会理論の一層の深化と生命操作に象徴的な現代社会の新局面の研究の進展のために、生命倫理研究の最先端を担っている2名の哲学・生命倫理の研究者の参画をも得つつ、相互に有機的連関にある3つの柱を研究課題として設定して展開されてきた。18年度は、研究課題である3つの柱((1)「社会と人間生命の連関性の理論的研究」,(2)「生命操作と生命倫理に関する理論的研究」、(3)「『生命操作の時代』における人間生命と社会の存在形態の可能性の研究」)において共同研究を重ねてきた。A)「生命と社会」研究班とB)生命倫理研究班はそれぞれに(3)の「『生命操作の時代』における人間生命と社会の存在形態の可能性の研究」という課題を念頭におきつつ、A)「生命と社会」研究班は、(1)「社会と人間生命の連関性の理論的研究」,B)生命倫理研究班は、(2)「生命操作と生命倫理に関する理論的研究」をそれぞれに相対的重点として共同研究を続けてきた。(3)の柱である「『生命操作の時代』における人間生命と社会の存在形態の可能性の研究」はそれぞれの研究班において共通の問題意識として意識的に設定され、とりわけ、意志決定の様式如何という問題に軸足をおきつつ、倫理的逸脱を回避しうる社会関係の可能性に焦点化して展開されてきた。平成18年度-19年度、科学研究費補助金(基盤研究(C))の交付を受けて、私たちは、「『生命操作の時代』における人間生命と社会の存在形態の可能性に関する研究」を共同で行ってきた。

医科学技術の生命への高度介入によって人間生命のありようが大きく転換され、科学技術が人間の欲望をも決定的な操作対象とするような近未来を見据えながら、私たちはまず、生命操作技術が社会に与える影響の検討から開始した。「生命操作の時代」における人間生命と社会の存在形態の可能性についての検討を踏まえ、人間生命を視軸として社会理論を捉え返すことによって、生命操作・生命倫理の理論的研究の一層の深化を図ってきた。近代の産みおとした諸価値と諸制度の再検討については国内外で次第に進められつつあるが、近現代社会理論を、生命を視軸に据えて再読し、社会と生命の関係性を理論的に問い返す作業は充分に深められてきているとは必ずしもいえない。昨年度のこれらに関する基礎的な研究を踏まえて、本年度は、2年間の研究を集大成しようとした。本年度は、その重要な一環として海外の研究者をパネリストとして招聘し他の研究グループとの共催で国際シンポジウム「医療薬学の歴史と文化」を開催し大きな成果を得ることができた(2007年9月11日静岡市産学交流センター)。これらの成果も踏まえて、本年度は研究成果報告書『「生命操作の時代」における人間生命と社会の存在形態の可能性に関する研究』を刊行した(平成20年3月)。
乳管上皮細胞の癌化のマーカーとしての5hmcの解析

【目的】正常細胞では認められるDNA脱メチル化の中間代謝産物5-ヒドロメチルシトシン(5hmC)が、癌細胞では殆ど発現していないことが複数の悪性腫瘍で報告されているが、乳癌での報告は少ない。そこで、乳癌での5hmC発現の意義を探索すべく解析を継続し、正常乳腺組織と乳癌での5hmC発現を解析し、以下の結果を得た。【対象】2009年2013年に当科で手術を施行した浸潤径1cm以上の浸潤性乳癌70症例(平均年齢60.3±12.6%)の組織を用いて、免疫染色法で各症例の正常乳腺組織の乳管上皮細胞と乳癌浸潤部の乳癌細胞の5hmC陽性率を定量的に評価し、正常乳腺組織と乳癌浸潤部組織での5hmC発現を比較した。さらに、閉経状況やサブタイプにより違いがあるか解析した。【結果】解析した乳癌の浸潤径は2.2±2.0cm。5hmCの陽性率は、正常乳管上皮細胞34.4±25.7%に対し、乳癌浸潤部の乳癌細胞では0.8±3.1%と、正常乳管上皮細胞に比べ乳癌細胞では5hmCの発現の有意な低下を認めた(p<0.01)。また、閉経前(n=23)、閉経後(n=47)のいずれにおいても正常乳管上皮細胞に比べ乳癌浸潤部の乳癌細胞での5hmC発現は有意に低く(p<0.01)、さらにいずれのサブタイプにおいても5hmCの発現は、乳癌浸潤部の乳癌細胞で有意に低下していた(p<0.01)。【考察】以上の結果から、5hmC発現は閉経状況や乳癌のサブタイプによらず乳癌浸潤部の癌細胞で低下しており、DNA脱メチル化機構の異常が乳癌発生に関与している可能性が示唆され、5hmCの発現低下が乳癌のバイオマーカーとして有用である可能性が示唆された。【目的】DNA脱メチル化の中間代謝産物である5-ヒドロメチルシトシン(5hmC)が癌細胞では殆ど発現していないことが報告されている。今回、乳癌での5hmC発現の臨床病理学的意義を解析した。【対象と方法】2009年2013年に当科で手術を施行した浸潤径1cm以上の乳癌60例について、非癌部正常乳管上皮と癌部の細胞核の5hmC陽性率を免疫染色法で評価し、年齢、閉経状況、腫瘍浸潤径、組織型、リンパ管侵襲、リンパ節転移、組織学的悪性度、ER、HER2、Ki67、腫瘍サブタイプとの関連を解析した。【結果】非癌部の5hmC陽性率は平均31.6±24.9%で、閉経状況や年齢、同部位のKi67陽性率には依存せず、同部位のER陽性率とのみ弱い正相関を示した。一方、癌部の5hmC陽性率は平均0.6±3.0%と非癌部と比し有意に低値であった(p<0.01)。臨床病理学的因子による陽性率の差は認められず一様に低値であり、いずれのサブグループでも癌部で有意に低値であった。【考察】乳癌細胞での5hmC発現は臨床病理学的因子に関わらず一様に低値であることからDNA脱メチル化機構の異常は乳癌発生に関与している可能性が示唆される。現在症例数を増やして解析を継続している。浸潤癌の検体での5hmcの評価は終了したが、あわせて解析を行っている乳癌の予後や悪性度の既存の指標であるエストロゲン受容体、プロゲステロン受容体、Ki-67、HER2を評価するための検体の準備に時間を要してしまったため、進捗が滞ってしまった。現在、検体の準備を終えているので、平成29年度の前半に解析を終了する予定で研究を進めている。【研究の目的】DNA脱メチル化の中間代謝産物である5-ヒロドメチルシトシン(5hmC)ががん細胞にほとんど発現していないことが報告されている。乳癌での5hmC発現の臨床病理学的意義を解析する→追加で、良性腫瘍(線維腺腫および葉状腫瘍)にたいする5hmCの評価を進めて計画している【これまでの結果から】(5hmC)の発現が、正常乳管上皮細胞と乳癌細胞とで異なるか解析を行い、5hmCの乳管上皮細胞の癌化の診断補助マーカーとしての有用性を検討すべく、2010年2013年に当科で手術を施行した浸潤径1cm以上の乳癌50例の非癌部正常乳管上皮と癌部の細胞核の5hmC陽性率を免疫染色法で解析した。非癌部の5hmC陽性率は平均28.1±24.1%で、浸潤癌部の陽性率は平均1.8±6.1%であり、浸潤癌部の5hmc陽性率は有意に低値であった。また、閉経状況や乳癌のサブタイプに関わらず、5hmc陽性率は癌部で有意に低値であった。これまでの解析結果から、乳癌細胞での5hmC発現は臨床病理学的因子に関わらず一様に低値であり、乳癌の診断補助マーカーとしての臨床的有用性が期待できると考え、解析を継続している。

浸潤癌の検体での5hmcの評価は終了していて、合わせて解析を行っている乳癌の予後や悪性度の既存の指標であるエストロゲン受容体、プロゲステロン受容体、ki67, HER2を評価するための検体準備中。徐々に解析をしているが、今後、方向性の検討が必要であり、良性腫瘍に対する評価を検討している【目的】正常細胞では認められるDNA脱メチル化の中間代謝産物5-ヒドロメチルシトシン(5hmC)が、癌細胞では殆ど発現していないことが複数の悪性腫瘍で報告されているが、乳癌での報告は少ない。そこで、乳癌での5hmC発現の意義を探索すべく解析を継続し、正常乳腺組織と乳癌での5hmC発現を解析し、以下の結果を得た。【対象】2009年2013年に当科で手術を施行した浸潤径1cm以上の浸潤性乳癌70症例(平均年齢60.3±12.6%)の組織を用いて、免疫染色法で各症例の正常乳腺組織の乳管上皮細胞と乳癌浸潤部の乳癌細胞の5hmC陽性率を定量的に評価し、正常乳腺組織と乳癌浸潤部組織での5hmC発現を比較した。さらに、閉経状況やサブタイプにより違いがあるか解析した。【結果】解析した乳癌の浸潤径は2.2±2.0cm。5hmCの陽性率は、正常乳管上皮細胞34.4±25.7%に対し、乳癌浸潤部の乳癌細胞では0.8±3.1%と、正常乳管上皮細胞に比べ乳癌細胞では5hmCの発現の有意な低下を認めた(p<0.01)。また、閉経前(n=23)、閉経後(n=47)のいずれにおいても正常乳管上皮細胞に比べ乳癌浸潤部の乳癌細胞での5hmC発現は有意に低く(p<0.01)、さらにいずれのサブタイプにおいても5hmCの発現は、乳癌浸潤部の乳癌細胞で有意に低下していた(p<0.01)。【考察】以上の結果から、5hmC発現は閉経状況や乳癌のサブタイプによらず乳癌浸潤部の癌細胞で低下しており、DNA脱メチル化機構の異常が乳癌発生に関与している可能性が示唆され、5hmCの発現低下が乳癌のバイオマーカーとして有用である可能性が示唆された。浸潤癌での上記解析を平成29年度の前半に終え、非浸潤癌での解析を進める予定である。5hmcに関しては、既にある程度の症例数の解析を行っているので、症例数を増やすと同時に、上記の既存の因子についても解析を進める。研究成果の平成30年前半の学会での発表を目指し、解析を進める。5hmcの乳管上皮細胞の癌化のマーカーとしての有用性を検討を継続し、さらに、乳腺線維腺腫、葉状腫瘍、悪性葉状腫瘍の臨床検体において、5hmc発現を解析し、これらの腫瘍の鑑別診断における有用性を探索する。研究用試薬の購入および、検体作製費および学会での発表目的で使用を予定していたが、まだ症例を選択して、追加できていなかった。【理由】研究用試薬購入および、検体作製費、学会での使用を予定していたが、まだ、充分な検体が揃っていなかったため次年度に繰り越す予算が生じた。【使用計画】良性腫瘍を含めた検体を集め、平成30年度は解析を行い、可能であれば随時、学会発表をしていく。繰り越した予算も試薬購入等に使用する予定検体の準備に時間を要したため、抗体や試薬の消費量が予想よりやや少なかったこと、研究成果の発表や調査のための学会出張が予定より少なかったことなどのため、次年度に繰り越す予算が生じた。本年度は解析を多く行い、可能であれば随時学会発表を行う予定なので、繰り越した予算も使用する予定である。
空間的電磁場計測を利用した受動型および能動型電気ポテンシャルCT法による欠陥同定

本研究の目的は、逆問題解析に基礎をおく二次元・三次元き裂および欠陥の同定法として,電磁場計測に基づく能動型および受動型電気ポテンシャルCT法を開発することにある.得られた主な研究成果は,以下の通りである.(1)板材内部に存在する二次元貫通き裂同定に対する受動型電気ポテンシャルCT法の適用性を数値的に、また実験的に調べた。二次元貫通き裂が存在すると、その上のピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布には2つの極大値が現れ、極大値の特徴値からき裂の同定が可能であることがわかった。さらに、傾きが不明であるような二次元斜めき裂の同定については、極大値の高さの比に着目することにより、き裂の同定が可能であることがわかった。き裂数が未知の場合に対する検討も行っており、き裂間隔が小さく、個々のき裂に対するポテンシャル変化が干渉し、ポテンシャルの分布傾向から直接的にき裂を判別することができない場合に対しても、赤池の情報量基準(AIC)を用いることによりき裂数の推定が可能であることを示した。(2)受動型電気ポテンシャルCT法による三次元表面き裂の同定に関する検討を行った。測定面の背面に開口している表面き裂が存在する場合には、ピエゾフィルム上に特徴的な電気ポテンシャル分布が表れ、この分布を用いてき裂の同定が可能であることが明らかになった。(3)受動型電気ポテンシャルCT法による、コンポジット積層板内の二次元はく離状欠陥の同定を行った。コンポジット積層板で問題となる層間はく離に対しても、3点曲げ変形を与えることにより、ピエゾフィルム上に現れる電気ポテンシャル分布から欠陥同定が可能になることがわかった。以上の検討の結果、受動型電気ポテンシャルCT法は、稼動中の機械・構造物内に存在する、二次元き裂および三次元き裂の定量測定に対して、適用可能な非破壊検査法の一つになりうることが明らかとなった。本研究の目的は,逆問題解析に基礎をおく二次元・三次元き裂の直流電気ポテンシャル測定法として,申請者らが開発した電気ポテンシャルCT法を拡張して,空間的電磁場計測に基づく非接触の能動型および受動型電気ポテンシャルCT法を開発することにある.平成13年度に得られた主な研究成果は,以下の通りである.1.き裂を有する試験片にピエゾフィルムを貼付し、試験片に力学的負荷をかけた場合について,ピエゾ材料表面上に現れる電気ポテンシャル分布の応答より,き裂の位置と大きさを推定する,数値シミュレーションを行った.二次元貫通き裂および三次元表面き裂のパラメータがピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布に及ぼす影響を,数値的に明らかにした.いくつかのき裂の試験片について,非接触型の表面電位計によりピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布を実測したところ,解析結果と傾向が同じで絶対値も近い電気ポテンシャル分布が計測できた.この電気ポテンシャル分布を用いて,き裂のパラメータを精度よく推定することができた.2.二次元的な界面剥離を有する積層積層複合材料について,その表面にピエゾフィルムを貼り付け三点曲げを負荷した場合について,ピエゾフィルム上に現れる電気ポテンシャル分布より,界面剥離の位置と大きさを推定する,数値シミュレーションを行った。はく離に対応して、電気ポテンシャルに極大値と極小値があらわれ、はく離の同定が可能であることが明らかとなった。さらに、表面電位計を用いた非接触型計測実験により、解析結果に対応した分布が得られ、はく離の同定が原理的に可能であることがわかった。

本研究の目的は,逆問題解析に基礎をおく二次元・三次元き裂の直流電気ポテンシャル測定法として,申請者らが開発した電気ポテンシャルCT法を拡張して,空間的電磁場計測に基づく非接触の能動型および受動型電気ポテンシャルCT法を開発することにある.平成14年度に得られた主な研究成果は,以下の通りである.1.二次元貫通斜めき裂を有する試験片にピエゾフィルムを貼付し、試験片に力学的負荷をかけた場合について,ピエゾ材料表面上に現れる電気ポテンシャル分布の応答より,き裂の位置と大きさを推定する,数値シミュレーションを行った.二次元貫通斜めき裂を表すパラメータがピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布に及ぼす影響を,数値的に明らかにした.ピエゾフィルム上に表れる電気ポテンシャル分布はき裂の近くで非対称になり,この非対称性がき裂の傾きの推定に利用できることがわかった.このポテンシャル分布を用いて,斜めき裂のパラメータの位置,傾きおよび寸法を精度よく推定することができることが明らかとなった.2.二次元的な界面剥離を有する積層複合材料の剥離同定に関する数値シミュレーションを行った.積層複合材料の表面にピエゾフィルムを貼り付け三点曲げを負荷した場合について,ピエゾフィルム上に現れる電気ポテンシャル分布より,層間界面剥離の位置と大きさを推定した.三点曲げ負荷のもとでは,剥離の位置がピエゾフィルムに近い場合には電気ポテンシャル分布に4個の極値が表れたが,剥離の位置が離れるにつれ,極値の数は2個になった.測定値に多少の誤差が含まれていても、界面剥離の層間位置,長手方向の位置とおよおび寸法が精度よく推定できることがわかった.本研究の目的は,逆問題解析に基礎をおく二次元・三次元き裂の直流電気ポテンシャル測定法として,申請者らが開発した電気ポテンシャルCT法を拡張して,空間的電磁場計測に基づく非接触の能動型および受動型電気ポテンシャルCT法を開発することにある.平成15年度に得られた主な研究成果は,以下の通りである.1.二次元貫通斜めき裂を有する試験片にピエゾフィルムを貼付し、試験片に力学的負荷をかけた場合について,ピエゾ材料表面上に現れる電気ポテンシャル分布の応答より,き裂の位置と大きさを推定する実験を行った.斜めき裂のパラメータの位置,傾きおよび寸法を精度よく推定することができることが明らかとなった.2.二次元複数き裂を有する試験片に貼付されたピエゾフィルム上の電気ポテンシャル分布の応答より,き裂の位置と大きさ、ならびにき裂の個数を推定する数値シミュレーションを行った.複数のき裂が相互に接近し電気ポテンシャルに表れる極値の個数が単数き裂のそれと同じである場合においても,残差とともに情報量基準AICを用いることにより,き裂の個数と,き裂の位置,寸法を推定することができることがわかった.3.二次元的な界面剥離を有する積層複合材料の剥離を同定する実験を行った.積層複合材料の表面にピエゾフィルムを貼り付け三点曲げを負荷した場合について,ピェゾフィルム上に現れる電気ポテンシャル分布より,層間界面剥離を同定した.ポテンシャルに表れる特徴を明確にするため,欠陥がない場合のポテンシャルとの差を取り,さらにその分布を最大値で基準化することにより,剥離の位置,寸法を推定することが可能であることがわかった.剥離の深さが浅い層間にある場合には,深さを推定することができたが,深い層間にある場合には深さを詳細に推定することはできなかった.
AVコンテンツ視聴時におけるユーザ主観評価推定に関する多角的研究

ネットワークを介したAVコンテンツ視聴時におけるユーザ主観評価を効率よく、かつ、精度よく推定する手法について研究する。具体的には、ユーザに装着する各種の生体情報測定器及びセンサ、並びに、ユーザが使用するデバイスから得られる多次元情報より、ユーザ主観評価を、ユーザ毎の違い、ユーザの満足度や興味、ユーザコンテクストを考慮し、かつ、リアルタイムに推定する手法を研究する。
線条体による新規睡眠制御機構の解明

睡眠覚醒調節機構の解明は、睡眠障害対策に応用可能であり、学術的および社会的価値が高い。本研究では線条体による睡眠調節機構の解明を目的とした。広範である線条体領域を吻側、中央、尾側の3つに区分し、各領域の薬理遺伝学的活性化を行った。脳波・筋電図の測定に基づいて睡眠量の変化を測定した結果、吻側線条体の活性化は睡眠量を増加させた。これらの結果は、吻側線条体が睡眠促進に重要である可能性を示唆している。広範である線条体領域を吻側、中央、尾側の3つに区分し、各領域の薬理遺伝学的活性化を行い、脳波・筋電図の測定に基づいて睡眠量の変化を測定した。領域の活性化は変異型ムスカリン受容体をリガンドclozapine-N-oxide (CNO)によって刺激し、下流のG蛋白シグナルを人為的に活性化させるDesigner Receptors Exclusively Activated by Designer Drugs (DREADD)システムを用いた。本研究ではアデノ随伴ウイルス(AAV)を用いて、変異型M3ムスカリン受容体(M3-DREADD)をA2ARプロモーター下でCreを発現するマウス(A2AR-Cre)の線条体に導入し、神経細胞特異的かつCre依存的に発現させ、CNOの腹腔内投与によりA2AR神経のGqシグナルを数時間活性化させた。その結果、吻側に発現させたマウスにおいて、CNOの投与は生理食塩水の投与に比べてノンレム睡眠量を増加させた。M3-DREADDの発現領域は、マーカータンパク質mCherryの免疫染色により、行動実験後に決定した。これらの結果は、吻側の線条体領域のA2AR陽性神経の活性化が睡眠を促進することを示唆している。さらにAAV-M3-DREADD-mCherryを吻側線条体に導入し睡眠測定に用いたマウスの脳全域をmCherry抗体で免疫染色し、吻側線条体のA2AR神経特異的な投射先の同定を試みた。その結果、吻側の淡蒼球に強い神経投射が見られることが明らかになった。この結果は、吻側淡蒼球もまた睡眠促進に重要である可能性を示唆している。現在までに睡眠調節に関わるいくつかの神経伝達物質および神経核が発見されたが、睡眠制御機構の全容は未だに明らかではない。本研究では、特定の神経のみを可逆的に活性化させる薬理遺伝学的手法・睡眠バイオアッセイシステム・神経群特異的な神経解剖学的手法などを用いた、線条体による睡眠制御機構の解明を目的とした。本研究ではアデノ随伴ウイルス(AAV)を用いて、変異型M3ムスカリン受容体(M3-DREADD)を線条体に導入し、CNOの腹腔内投与によりGqシグナルを数時間活性化させた。その結果、吻側線条体に発現させたマウスにおいて、CNOの投与は生理食塩水の投与に比べてノンレム睡眠量を増加させた。これらの結果は、吻側の線条体領域の活性化が睡眠を促進することを示唆している。さらにAAV-M3-DREADD-mCherryを吻側線条体に導入し睡眠測定に用いたマウスの脳全域をmCherry抗体で免疫染色し、吻側線条体の投射先の同定を試みた結果、吻側の淡蒼球に強い神経投射が見られることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。睡眠26年度が最終年度であるため、記入しない。線条体内でその活性化が睡眠を促進する部位の候補を見出した。しかしながら、他の部位との比較がまだ十分ではないため、当初の達成度には至らなかった。吻側のみでなく、中央、尾側の線条体領域の活性化を行い、睡眠量への影響を比較検討するために必要な実験を行う。また、当初の予定通り、神経経路特異的活性化や、投射先での神経接続様式の決定を試みる。
TPP・コメ輸入圧力下における日本の稲作と農山村の再編方向に関する地理学的研究

本研究では、TPP大筋合意によって米の輸入圧力が高まる中、日本と輸出国側ではどのような準備や対策が取られているのか考察した。その結果、米国カリフォルニア州では輸出増が必要なほどの余剰米の発生はなく、日本人が好む短粒米の生産適地も広くないことが明らかになった。一方、日本では北海道のような大規模産地では低コスト経営と高品質な米作りを併進させることで、中国山地のような中山間地域では集落営農で農地を集積したり補助金が得られる飼料用米の作付をするなどして、米価下落や需要減に対処しようとしていることが明らかになった。本研究は、TPP交渉に伴って米輸入圧力が増している中、日本と輸出国産地の生産動向を踏まえて、日本の稲作地域が取るべき方策について検討するものである。本年度の研究課題は、主に日本のコメ輸入動向と米生産の地域的動向の把握であり、実績としてはメンバー3人が共同で実施した岡山県での巡検(干拓地および中山間地域)に加えて、各人が来年度の本調査に備えて文献・統計分析および予備調査を行った。そして、米国カリフォルニア州・北海道空知地方・岡山県津山市を各人の本調査地として確認した。具体的に明らかになったのは、1)日本のコメ輸入は政府管理の下、主に米国とタイからなされており、その大半は加工用・飼料用として用いられているため、一般消費者の目には触れにくいこと。2)主食用の輸入枠においても、国産価格の下落で内外価格差が縮まり需要が低調なこと。3)カリフォルニア州では安定した対日輸出もあり、近年は極めて高い収益をあげていること。4)日本では供給過剰を理由に生産調整が行われているが、2014年産の相対価格は大幅に下落していること。5)価格下落の要因は在庫増とされているが、銘柄により契約数量に差があり、産地間競争が激化していること、6)北海道では米生産は減少傾向にあるが、「ななつぼし」や「ゆめぴりか」などの銘柄では販売が堅調で、これらは空知地方で集中的に栽培され、ホクレンなど農協の集荷力が影響していること。7)かつて大規模機械化稲作として注目された児島湾干拓地は、農地売買による集積が進まなかったため、現在は米専業での経営はほぼなく、施設園芸に比重が移っていること。8)岡山県津山市では経営面積20ha以下の集落営農組織が増加しており、農地集積・転作の推進、畦畔除草の省力化などによって地域農業の持続性が高まっていること。などが明らかになった。本研究は、TPP大筋合意にともなって米輸入圧力が増している中、日本と輸出国産地の生産動向を踏まえて、日本の稲作地域が取るべき方策について検討するものである。本年度の主な研究課題は、対日コメ輸出産地・カリフォルニア州におけるコメ生産の現状分析と、輸入米の増加に対する国内の米産地の対応について検討することであった。主な実績として、メンバー3人による大規模稲作地域・北海道での巡検に加えて、各人が前年度の文献・統計分析を踏まえて精力的に現地調査(代表者:カリフォルニア州,分担者:北海道,協力者:中国山地)を行った。具体的に明らかになったのは、1)カリフォルニア州で栽培されているコメは中粒種が圧倒的で日本市場が好む短粒種の栽培は稀であること、2)米国では寿司をキーコンテンツとした日本食ブームにあり、生産過剰による輸出圧力は働いていないこと、3)過去2年間は旱魃により水田の作付面積が大幅に減少しており、コメ生産の拡大余地はほとんどないこと、4)北海道空知地方の農業生産法人では米価下落基調の中で農地集積と収量増大による対応が図られていること、5)北海道空知地方の農産物直売所では米の産直が行われているものの地場市場の相対的小ささから需要拡大が課題となっていること、6)中国山地(岡山県津山市)には2つのタイプ(農家および地権者からなる組織、オペレーター中心で結成された組織)の集落営農組織があること、6)それらの組織の現状として、定年後60代の「むら仕事」的な意味合いが強いことがあり、今後の継承をどう進めていくか、という共通の課題があることが明らかになった。本年度の主な研究課題は、3人のメンバーがそれぞれの研究課題に即して現地調査を開始し、その成果の一端を学会・雑誌で公表すること、ならびに次年度の本調査に向けた準備を行うことであった。この点で、3人とも研究成果を学会発表ならびに論文執筆(掲載予定)の形で提示できたし、それぞれのフィールドであるカリフォルニア州・北海道空知地方・中国産地(岡山県北部)にて予備調査を実施し、文献・統計による事前の予想と現実との違いを認識することができた。次年度も、各人の調査と夏期の共同調査もしくは研究会の実施を通じて、本研究課題のまとめ・総括を行っていきたい。本研究は、TPP大筋合意によって米の輸入圧力が増している中、日本と輸出国側ではどのような準備や対策が取られているのか検討し、日本の稲作地域の方向性を示そうとしたものである。本年度は研究期間の最終年であり、その成果の一端は人文地理学会大会公募セッションで共同研究者3人が揃って報告した。その概要は以下の通りである。

1)対日輸出国産地の米国カリフォルニア州では、11990年代後半以降史上最大の生産量を維持しており、それは日本・韓国・台湾などの輸出市場と、アジア系移民の増加と日本食ブームを背景とした国内需要の拡大に支えられていること、2栽培品種は中粒米が圧倒的で、日本市場に適した短粒米は農地の自然条件や農家の栽培技術面で増加しそうにないこと、3それ故、対日輸出の増加が急務な情勢になく、準備も不十分なことが明らかになった。2)大規模稲作産地である北海道空知地方では、1TPPの是非については政治的課題としつつも、現状ではこれまで進めてきた大規模法人化による低コスト経営を活かして米生産を維持することを指向していること、2一方で、品種改良を進めて良食味な米作りにも取り組んだ結果、高価格での販売も可能になっていること、3総じて、国内市場で最大限の売上げを達成するために、価格・品質面で多様な需要に応えられるような生産基盤づくりが試行されていることが明らかになった。3)中山間地域に位置する岡山県久米南町では、1TPP大筋合意による輸入米の増加に懸念はあるものの、現状ではむしろ2018年の減反廃止による米価下落に強い関心があること、2それに対処するために集落営農の機能を維持・強化し、離農者の農地を集積して経営規模拡大と低コスト経営に努めること、3農家への直接支払いや集落営農組織への補助金が削減されても経営が維持できるよう飼料用米の作付や味噌など加工品事業の展開が模索されていることが明らかになった。本研究では、TPP大筋合意によって米の輸入圧力が高まる中、日本と輸出国側ではどのような準備や対策が取られているのか考察した。その結果、米国カリフォルニア州では輸出増が必要なほどの余剰米の発生はなく、日本人が好む短粒米の生産適地も広くないことが明らかになった。一方、日本では北海道のような大規模産地では低コスト経営と高品質な米作りを併進させることで、中国山地のような中山間地域では集落営農で農地を集積したり補助金が得られる飼料用米の作付をするなどして、米価下落や需要減に対処しようとしていることが明らかになった。本年度の主な研究課題は、次年度の本格的な現地調査を伴う研究の道筋をつけることであった。この点で、カリフォルニア州のコメ生産の動向については十分な文献サーベイと統計分析ができており、事前調査を通じて調査先の確認もできている。国内の米産地についても、米需給を品種銘柄別・地域別に検討することができており、本調査に向けた調査地域へのアプローチも北海道・中国山地の両方で進められている。次年度も、これら各人の調査と夏季に実施予定の巡検によって研究の方向性を明確にすることができるものと考えており、引き続き本年度も学会発表と論文執筆による社会への発信も行う予定である。次年度は、本年度に行った予備調査を踏まえてメンバー3人がそれぞれ、カリフォルニア州、北海道・東北地方、中国山地にて本調査を行う。カリフォルニア調査では、今年度に引き続き対日輸出実績のある精米・輸出業者、コメ卸売業者・州政府関係機関等でのヒアリングを行うが、特にサクラメントバレー内のコメ生産の地域差を解明すべく、バレー北部2郡でのフィールドワークを重視する。北海道調査では、引き続き農業生産法人のヒアリングを行うとともに、農地集積の実態、経営の安定性、米の販路の動向を解明することで米産地の存続基盤を解明する。また、東北地方の優良米産地も事例に加え,都府県における農業生産法人の経営実態についても調査を行うことで産地間の地域性を比較する予定である。中国山地調査では、昨年に引き続き津山市の集落営農の調査を行うとともに、久米南町北庄地区における急傾斜地の集落営農調査を進める。後者では、代表理事への聞き取りのほか、共同作業の参与観察や構成員への個別調査も行う。そして、これらの結果をもとに、集落営農が抱える問題点や支援の方策、米価低迷への影響などを明らかにする。
脳情報処理に基づく運動パフォーマンス向上のための新規な眼球運動トレーニングの確立

卓球のような高速のボールを連続して打ち合う球技スポーツでは、限られた時間内で取得されるボールや相手の位置・動きに関する視覚情報の精度が、その後の脳情報処理および身体動作の精度を決定すると考えられている。しかし、連続視覚運動では、その動作の複雑さ故、運動時の視線行動(眼球運動)と運動パフォーマンスを同時に定量評価することが困難であり、身体運動に対する視線行動の役割は不明である。そこで本研究は、単純化された連続視覚運動課題を用い、運動に対する視線行動の機能的役割の解明と、科学的知見に基づくスポーツパフォーマンス向上のための眼球運動トレーニングの開発とその効果の検証を行うことを目的とする。
2成分固体からの単分子膜展開における表面張力振動の解明

水に不溶で互いに混ざり難い二種類の物質の固体(1-ヘキサデカノール(C16OH)と1H,1H,2H,2H-テトラヒドロヘンイコサ-1-ドデカノール(FC12OH))を水面上に同時に静置した際の自発的単分子膜形成の機構を研究した。その過程で表面張力に二種類の振動が起こる。熱力学的および反応速度論的手法による研究の結果、膜の自発形成の初期と終期では膜を構成する物質が大きく入れ替わることがわかった。またこの単分子膜には二つの三重点が存在することが明らかになり、単分子膜の新規な挙動が見出された。また本研究テーマを申請した際に提示したデータの確認実験を行った。その結果FC_<12>OHは揮発性があり、固体からの単分子膜展開の実験を行う場合は水面上の空間をカバーで覆い、揮発を抑えなければ正しい実験データを得ることができないことがわかった。適切な実験条件を見つけた上で再実験を行ったところ、FC_<12>OHとC_<16>OHの固体をともに水面上に静置すると、如何なる混合比であっても平衡状態ではFC_<12>OHのみの膜が水面上に残ることが分かった(申請時はC_<16>OH単独膜であった。ただし、研究目的に変更ない。また適切な実験条件で測定を行った結果、各組成で平衡状態に至るまでに一つ以上の相転移が観測されることが分かってきた。水面上に互いに混ざり難い2種類の固体(例えば1-hexadecanol(C_<16>OH)と1H,1H,2H,2H-tetrahydrohen-icosafluoro-1-dodecanol(FC_<12>OH))を静置した時に、固体からの不溶性単分子膜の自発的形成過程において表面張力の振動が起こるが、空気相と水相の間のvan der Waalsエネルギーと膜中での膜形成分子間相互作用の関わりの観点からこの現象を明らかにするのが本研究の目的である。22年度の実施計画は(1)単分子膜密度の変化に伴って、膜中のC_<16>OHとFC_<12>OHの混和性がどのように変化するかを明らかにし、(2)水面上の薄膜を介して空気相と水相の間に働くvan der WaalsエネルギーをLifshitz理論により見積ることであった。以下に当該年度の実績の詳細を記す。(1)ヘキサン/水界面で実験を行い、ヘキサンに溶解したC_<16>OHとFC_<12>OHの全濃度を変化させることで単分子膜の密度を制御した。懸滴法により界面張力をアルコールの全濃度と混合組成の関数として測定し、熱力学的解析を行った。単分子膜は界面張力、混合組成の変化により四種類の異なる状態(混合気体膜、混合膨張膜、C_<16>OHのみの凝縮膜とFC_<12>OHのみの凝縮膜)を取り、アルコールの混和性も大きく変化することが示された。凝縮膜状態では極めてC_<16>OHに富む組成範囲でのみC_<16>OHの凝縮膜が形成されることが明らかとなった。この成果は単分子膜展開の速度論的解析をするために不可欠である。(2)C_<16>OHとFC_<12>OHそれぞれ単独の膜を介して空気相/水相間とヘキサン相/水相間に働くvan der Waalsエネルギー(Hamaker係数)を文献値を用いて見積もったところ、空気相/水相間ではC_<16>OH:0.0972×10^<-19>J、FC_<12>OH:0.017×10^<-19>J、ヘキサン相/水相間ではC_<16>OH:0.0164×10^<-19>J、FC_<12>OH:-0.0012×10^<-19>Jとなり、いずれの界面でもFC_<12>OH凝縮膜のほうが形成されやすいことが明らかとなり、(1)の結果と大変よい整合性が得られた。水面上に互いに混ざり難い2種類の固体(例えば1-hexadecanol(C_<16>OH)と1H,1H,2H,2H-tetrahydrohen icosafluoro-1-dodecanol(FC_<12>OH))を静置した時に、固体からの不溶性単分子膜の自発的形成過程において表面張力の振動が起こるが、空気相と水相の間のvan der Waalsエネルギーと膜中での膜形成分子間相互作用の関わりの観点からこの現象を明らかにするのが本研究の目的である。

23年度の実施計画は22年度までに得られた単分子膜の密度変化に伴う膜の混和性変化の情報に基づき、固体からの単分子膜の自発的展開に伴う表面張力の振動そのものについての精密で詳細な実験を行い、単分子膜形成の速度論的解析をすることであった。以下に当該年度の実績を記す。(1)表面圧の振動と固体粒子サイズの関係いかなる混合比でFC_<12> OHとC_<16>OHを水面上に散布しても、固体粒子から自発展開した単分子膜は2mN/m程度の低い表面圧でFC_<12>OHのみから成る凝縮膜となること明らかとなった。そして表面圧の振動(=表面張力の振動)は膜の混合状態の変化によるものではなく、散布した固体粒子のサイズと形状の分布に依存し、それは蒸気圧と粒径を関係づけるKelvin式で説明されるものであることがわかった。(2)平衡拡張圧近傍におけるFC_<12>OHとC_<16>OHの吸着の活性化エネルギーアルカノール固体の粒径を揃え、速度論的測定を再現性よく行ったところ以下の吸着の活性化エネルギーエネルギーとエントロピーを得ることができた。FC_<12>OHの蒸気からの吸着:エネルギー=68.7kJ/mo1、エントロピー=-9.9kJ/mol/K;FC_<12>OHの固体からの吸着:エネルギー>106.9kJ/mol、エントロピー>61.7kJ/mol/K;C_<16>OHの固体からの吸着:エネルギー=89.7kJ/mol、エントロピー=24.2kJ/mol/K。また平成22年度の成果を学会で発表したところ、観測された相転移の一つが新規なものであることが判明した。
減耕起,減農薬,減化学肥料の組合せが作物,土壌,耕地生態系に与える影響

1.耕起,化学肥料,農薬は現在の作物生産を支える不可欠な要素であるが,これらの多用は,土壌の劣化や流出,環境汚染,生物多様性の減少などの原因になる.本研究では,土壌表面をある程度撹拌する減耕起に着目し,減農薬と減化学肥料(堆肥施用)処理との組合せの可能性を明らかにするために,圃場試験を行った.2.北海道(芽室町,淡色黒ボク土)においては.テンサイの根の生育,収量および糖収量には処理による差は見られなかった.ダイズとコムギでは,減耕起による初期生育の促進と収量の増加が認められたが,これは土壌への水の浸潤速度の低下,窒素の溶脱の減少,およびリン等の養分の土壌表層への蓄積による吸収促進によるものと考えられた.しかしながら,減耕起を堆肥施用と組合せた場合には窒素供給が十分ではなく減収した.雑草の種数及び多様性指数は堆肥施用で増加する傾向にあり,とくに減耕起との組合せで増加する可能性が示された.3.東京(西東京市,黒ボク土)では,コムギ(冬作)とトウモロコシ(夏作)の二毛作を行ったが,減耕起によって収量が低下することはなかった.冬作においては,耕起法の転換によって雑草の発生が低く抑えられた.夏作では,数種の一年生と多年生の雑草が減耕起の継続によって増加したが,優占種であるアオゲイトウの耕起法に対する反応は不規則であった.雑草種の多様性は減耕起によって増加する傾向にあった.土壌の微生物バイオマス,線虫および小型節足動物は,減耕起を実施した場合に増加した.以上より,雑草防除と土壌生物保全の両面において,慣行耕起と減耕起の輪換が有効であると考えられた.4.減耕起によって圃場の空間変動性が減少することを示し,精密管理(局所管理)における問題について検討した.5.細菌の呼吸阻害にクロラムフェニコールを用い,これまで黒ボク土では困難であったSJRによる微生物バイオマスの測定法を開発した.1.耕起,化学肥料,農薬は現在の作物生産を支える不可欠な要素であるが,これらの多用は,土壌の劣化や流出,環境汚染,生物多様性の減少などの原因になる.本研究では,土壌表面をある程度撹拌する減耕起に着目し,減農薬と減化学肥料(堆肥施用)処理との組合せの可能性を明らかにするために,圃場試験を行った.2.北海道(芽室町,淡色黒ボク土)においては.テンサイの根の生育,収量および糖収量には処理による差は見られなかった.ダイズとコムギでは,減耕起による初期生育の促進と収量の増加が認められたが,これは土壌への水の浸潤速度の低下,窒素の溶脱の減少,およびリン等の養分の土壌表層への蓄積による吸収促進によるものと考えられた.しかしながら,減耕起を堆肥施用と組合せた場合には窒素供給が十分ではなく減収した.雑草の種数及び多様性指数は堆肥施用で増加する傾向にあり,とくに減耕起との組合せで増加する可能性が示された.3.東京(西東京市,黒ボク土)では,コムギ(冬作)とトウモロコシ(夏作)の二毛作を行ったが,減耕起によって収量が低下することはなかった.冬作においては,耕起法の転換によって雑草の発生が低く抑えられた.夏作では,数種の一年生と多年生の雑草が減耕起の継続によって増加したが,優占種であるアオゲイトウの耕起法に対する反応は不規則であった.雑草種の多様性は減耕起によって増加する傾向にあった.土壌の微生物バイオマス,線虫および小型節足動物は,減耕起を実施した場合に増加した.以上より,雑草防除と土壌生物保全の両面において,慣行耕起と減耕起の輪換が有効であると考えられた.4.減耕起によって圃場の空間変動性が減少することを示し,精密管理(局所管理)における問題について検討した.5.細菌の呼吸阻害にクロラムフェニコールを用い,これまで黒ボク土では困難であったSJRによる微生物バイオマスの測定法を開発した.1.耕起,化学肥料,農薬は現在の高収量の作物生産を支える不可欠な要素となっているが,これらの多用は,エネルギーを消費するだけでなく,土壌の劣化や流出,環境汚染,耕地における生物多様性の減少などのさまざまな問題を引き起こす原因にもなっている.本研究では,不耕起の技術をわが国の環境に合わせてより実際的なものとするため,土壌表面をある程度撹拝する減耕起(省耕起)に着目し,これに減農薬と減化学肥料(堆肥施用)処理とを効果的に組合せることによって,土壌および耕地生態系の保全に向けた作物栽培の方法について検討する.2.(1)北海道農業研究センター(芽室町)において実施したテンサイの栽培試験では,減耕起および堆肥施用による,茎葉部の生育と根に含まれる有害性非糖分の量への影響がみられたが,根重および糖分への影響は有意ではなく,これらの組合せによっても慣行栽培と同等の収量がえられる可能性が示された.いっぽう,土壌については減耕起による窒素溶脱の減少,生物相については減耕起および堆肥施用による中型土壌動物(トビムシ,ダニ)の個体数の増加がみとめられた.(2)東京大学農学部附属農場(西東京市)においてはトウモロコシとコムギの1年2作の栽培を行っている.

本年まで4年間の結果を総合したところ,いずれの作物でも減耕起によっても慣行耕起と同等の収量がえられることが明らかになった.トウモロコシについては,減耕起によってむしろ初期生育が促進されるという現象がみられ,これは土壌の撹乱を少なくすることでAM菌の感染が促進されたためと考えられた.北海道十勝平野(淡色黒ボク土)において,省耕起栽培,減農薬散布(局所施用または低濃度散布),減化学肥料施用(堆肥施用)の三つの技術を取り上げ,それぞれの慣行技術と比較すると共に,組合せによる効果を調査した.ダイズとコムギでは,省耕起において初期生育の促進と収量の増加が認められた.省耕起では土壌への水の浸潤速度が遅く窒素の溶脱が起こりにくかったこと,及びリン等の養分が土壌表層に蓄積し吸収が促進されたことが原因と考えられた.省耕起の優位性は,減農薬散布と組み合わせた場合にも見られたが,堆肥施用と組み合わせた場合には,窒素供給能の低さが問題となった.テンサイでは,根の生育,収量および糖収量に処理による差は見られなかった.堆肥施用下では地上部の生育が劣っていたが,より薄い葉を広げることで根の生育が支えられていた.省耕起と堆肥施用の組合せは有効であると考えられたが,省耕起と減農薬の組合せでは土壌水分の増加と不完全な病原菌処理により病害が問題となることが示唆された.雑草の種数及び多様性指数が堆肥施用で増加する傾向が見られた.これは,堆肥施用では持ち込み種子があることに加え,化学肥料に比べて雑草の生育及び繁殖が抑制されるため,特定の種が優占することが少なくなるためと考えられた.さらに多様性指数は省耕起と組み合わせることで増加する可能性が示された.省耕起と堆肥施用の組合せによって,テンサイの栽培下でダニの生息密度が,コムギの栽培下でダニを含むすべての土壌小型節足動物の生息密度が増加した.省耕起のみでは生息密度の増加は認められなかったことから,省耕起の土壌小型節足動物に対する効果は,堆肥として持ち込まれた有機物をより表層に蓄積することに由来すると考えられた.省耕起と堆肥施用の組み合わせの下での土壌有機物の蓄積は食料供給源となるだけではなく,土壌の水分条件の改善や乾燥密度の低下によって土壌小型節足動物に好適な環境をつくると考えられる.黒ボク土においては,減耕起と減農薬との組合せによって,生態系の保全や土壌の肥沃度の向上等の効果が期待できるが,雑草防除が困難であるという問題を生じる.除草剤を用いない条件の下で,減耕起が雑草の生態と土壌生物に与える影響についての知見をえる必要がある.コムギ(冬作)とトウモロコシ(夏作)の二毛作において,土壌表層3cmのみを攪乱する減耕起を,深さ20cmのプラウによる慣行耕起と比較した.6年間同一の耕起法を継続したものと,耕起法を転換し前3年と後3年で異なる耕起法を用いたものとの計4処理を設け,雑草と土壌生物については5-6年目に調査を行った.冬作においては,耕起法の転換によって雑草の発生が低く抑えられ,減耕起によって雑草量が増加することはなかった.夏作では,数種の一年生雑草と多年生雑草が後3年の減耕起によって増加したが,優先種であるアオゲイトウの耕起法に対する反応は不規則であった.雑草種の多様性は,冬作では前3年の減耕起で,夏作では後3年の減耕起で,それぞれ慣行耕起に比べて増加した.土壌表層付近の埋土種子は後3年の慣行耕起によって著しく減少した.土壌の微生物バイオマス,線虫の個体数,ダニ類の個体数には,前3年の耕起による影響はみられず,いずれも後3年に減耕起を実施した場合に増加した.いっぽうトビムシ類の個体数は耕起だけでなく雑草量の影響を受けていると見られた.以上より,雑草防除と土壌生物保全の両面において,慣行耕起と減耕起の輪換使用が有効であると考えられた.
高エネルギー放射光マイクロイメージングと応力の同時計測によるき裂損傷評価

1.イメージングとひずみ分布の同時計測システムの構築放射光施設のビームラインBL22XUで、放射光高エネルギ(約70keV)の単色光を試料に照射し、その透過光を二次元検出器で記録したX線の屈折コントラスト像を用いてき裂の三次元形状の計測システムに、ひずみスキャンニング法によるひずみ分布測定を組込み、同時測定を可能にした。2.き裂およびひずみ検出感度の検定直径5mmの鉄鋼丸棒の疲労き裂試験片で表面き裂長さが約1mmおよび3mmの疲労き裂に対して、構築したシステムを適用して、三次元トモグラフィ(CT)像により、疲労き裂の内部形状のイメージング像を計測するとともに、き裂近傍のひずみの計測を行った。荷重負荷装置により、零荷重から最大の引張荷重を加えた場合に、イメージングおよびひずみ分布を測定した。3.き裂試験片の有限要素法解析を援用した進展挙動の予測イメージング画像をもとに、有限要素法により3次元き裂モデルを構築し、負荷状態でのき裂先端近傍の弾塑性解析を行った。放射光測定で求められる測定領域ひずみの平均化を行い、実験におけるひずみ分布および半価幅の分布と比較することからひずみ感度の検討を行った。さらに、疲労き裂の進展挙動を評価するための手法を実際的な多軸応力場に展開した。4.応力腐食割れ(SCCき裂)への適用ニッケル基超合金の溶接部に発生した高温高圧水環境でのSCCき裂に対して、新構築システムを適用し、SCCき裂のCT像の特徴を明らかにした。1.高エネルギ放射光による応力測定法の確立高エネルギ放射光(約70keV)の単色光を利用して、材料内部の応力ひずみを計測する手法を、固体酸化物型燃料電池のユニットセルに適用し、高精度に応力測定法を行う手法を確立した。2.イメージングとひずみ分布の同時計測システムの構築放射光施設のビームラインBL22XUで、放射光高エネルギ(約70keV)の単色光を試料に照射し、その透過光を二次元検出器で記録したX線の屈折コントラスト像を用いてき裂の三次元形状の計測を行うシステムを構築した。3.き裂およびひずみ検出感度の検定直径5mmの丸棒の疲労き裂試験片で表面き裂長さが約1mmの疲労き裂を、通常のCT法および検出器を試料から遠方に離して屈折コントラストを利用する屈折コントラスト法を適用して三次元トモグラフィ像の構築することに成功した。イメージングに最適な検出器の条件を決定するとともに、データ取得および処理ソフトを完成した。同時に負荷除荷状態でのき裂先端近傍のひずみ分布の計測を行い、有限要素法によるひずみ分布と比較することからひずみ感度の検討を行った。
慢性疾患児の「語り」からとらえた自己の形成と病院内教育実践の課題に関する質的研究

1.元生徒たちへのインタビュー調査:これまで行ってきた8人の協力者の語りから3人を抽出し、彼・彼女たちの語りと、かつて院内学級で制作した作品(作文、卒業論文、写真、ビデオ)等の分析を行い、それぞれの自己の形成にとって病いの経験がどのようなものとして受けとめられているのか、また病院内教育実践のもつ意味について考察を行った。2.元生徒の保護者、院内学級教員、医療関係者への聴き取り調査:保護者2名、教員3名、医療関係者2名に対して予備調査を行い、インタビューガイドを作成した。3.国際学会での小児がん経験者たちの報告に学ぶ:昨年11月に京都で行われた国際小児がん学会に参加し、アジア諸国の医療状況および治療を受けてきた小児がん経験者からの報告を聞くことができた。また同時開催された「世界のがんの子どもたちの絵画展」を見学し、様々な国の子どもたちの作品から、生活、家族、自然などの心象風景、健康へのあこがれ等、様々なナラティヴが込められ表現されていることについて学ぶことができた。4.テーマに関わる主要な概念の検討:「病いの語り」、「自己の形成」「自己の育ち」、「医療PTSD」等の概念について先行研究を検討した。慢性の病いを抱えながら生きる子どもの自己の形成をとらえるうえで次の3つの視点が重要であるととらえた。1ピエール・ジャネの人格論をベースにして、「自己の育ち」を「身体的自己」・「社会的自己」・「時間的自己」の三つが複雑に絡まり、進行する全体的過程としてとらえ、その過程こそが意味するとした田中孝彦の説。2「PTSD」・「医療PTSD」概念と関連して慢性疾患の子どもの自己の形成をとらえる視点。3「慢性疾患の時代」へと移行した現代社会において、「病いの経験」と生活史を関連させながらとらえる社会学的研究の視点。昨年度提示した課題について計画的にと入り組み、5.研究実績の概要に記載した。1:昨年度に引き続きこれまで得られた語りの分析と考察を行う。なお、昨年度まとめた3人の語りの分析について、2019年9月に行われる特殊教育学会で自主シンポジウムを企画し話題提供を行う。教育学会や臨床教育学会で報告し、論文投稿する。2:作成したインタビューガイドを基に、保護者、教員、医療関係者への聞き取り調査を行い、保護者、教員、医療関係者は、それぞれの子どもの自己の形成にとって病いの経験がどのような影響を及ぼすものとしてとらえているのかを調査し、子ども・当事者と保護者、教員、医療関係者の受けとめ方の共通点や違い・ズレについて分析する。3:北米もしくはオーストラリアの小児病院を訪問し、入院中の子どものナラティヴが医療や教育の中でどのように生成され、治療や教育実践に活かされているのかについて視察する。特にネガティブな表現・ナラティヴのとらえ方と対処の方法について学ぶ。4:テーマに関わる主要な概念の検討:慢性の病いを抱えながら生きる子どもの自己の形成をとらえる概念についてさらに検討し構造化し、病気の子どもの自己の形成にとって「病いの語り」のもつ重要性についてさらに検討する。5:慢性の病いを抱える子どもの自己の形成を支援する教育実践について調査し、教師の専門性や教育実践とりわけ「自立活動」の授業における具体的な教育内容・方法・教材について調査する。

2:作成したインタビューガイドを基に、保護者、教員、医療関係者への聞き取り調査を行い、保護者、教員、医療関係者は、それぞれの子どもの自己の形成にとって病いの経験がどのような影響を及ぼすものとしてとらえているのかを調査し、子ども・当事者と保護者、教員、医療関係者の受けとめ方の共通点や違い・ズレについて分析する。3:北米もしくはオーストラリアの小児病院を訪問し、入院中の子どものナラティヴが医療や教育の中でどのように生成され、治療や教育実践に活かされているのかについて視察する。特にネガティブな表現・ナラティヴのとらえ方と対処の方法について学ぶ。4:テーマに関わる主要な概念の検討:慢性の病いを抱えながら生きる子どもの自己の形成をとらえる概念についてさらに検討し構造化し、病気の子どもの自己の形成にとって「病いの語り」のもつ重要性についてさらに検討する。5:慢性の病いを抱える子どもの自己の形成を支援する教育実践について調査し、教師の専門性や教育実践とりわけ「自立活動」の授業における具体的な教育内容・方法・教材について調査する。今年度参加予定の国際学会の開催が国内で行なわれため、経費を抑えることができた。次年度、先進的な研究を行なっている諸国の小児医療・教育機関を視察し、そこでの具体的な取り組みについて研修する。