hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物モデルを用いたうつ病の病因と治療についての研究

続いて、MAPK/ERK経路およびPI3K/Akt経路の抗うつ効果への関与を検討するため、各系の阻害薬の効果を確認した。MAPK阻害薬であるUO126は電気けいれんによるERKリン酸化亢進を抑制したが、PI3K阻害薬であるLY29400およびAkt阻害薬はPI3K/Akt経路のリン酸化亢進を抑制できなかった。そのため、MAPK阻害薬を用いてMAPK/ERK経路の検討を行った。海馬歯状回での神経新生に対する電気けいれんとMAPK阻害の効果を調べた。電気けいれんにより海馬歯状回の新生細胞数は2倍に増加していたが、UO126の前投与により、その増加は有意に抑制された。行動学的にMAPK/ERK経路の関与を検討するため、強制水泳試験における電気けいれんとMAPK阻害の効果を検討した。電気けいれんにより強制水泳時の無動時間は、対照群と比較し短縮した、UO126を両側海馬に前投与することにより、電気けいれんによる無動時間の短縮効果は対照群と同等まで抑制された。これらの結果は、抗うつ効果がMAPK/ERK経路を介していることを示唆し、この系を特異的に活性化する薬物は、新しい抗うつ薬となる可能性を持つと考えられる。
ポリアラニン伸長疾患の分子機構の解明

ポリアラニン伸長疾患の原因タンパク質の多くは、個体の初期発生に関わる転写因子である。それぞれのタンパク質中のポリアラニン領域が伸長すると、その転写因子が関わる発生が正常に進まずに、形態形成異常を呈する。本研究では、それらの転写因子のポリアラニン正常長と伸長型の遺伝子を使用して、哺乳類培養細胞の系で分子生物学・生化学的な解析を行った。また、アフリカツメガエル(Xenopus laevis)の初期胚に発現させて発生期における影響を調べた。タンパク質の中で、同じアミノ酸が5残基以上連続した領域をポリアミノ酸領域という。アミノ酸は20種類あるためポリアミノ酸も20種類あるが、そのうち、ポリグルタミン領域、ポリアラニン領域の伸長によって引き起こされる疾患がそれぞれ9つずつ報告されている。本研究では、それらの転写因子のポリアラニン正常型と伸長型の遺伝子を使用して、アフリカツメガエル(Xenopus laevis)の初期胚を用いて発生期における機能解析を行う。同時に、哺乳類培養細胞の系で分子生物学・生化学的な解析を行い、疾患の分子機構を明らかにすることを目的とする。本年度は、伸長ポリアラニンによる優性阻害機構の可能性を検証するため、伸長型ポリアラニンタンパク質同士の相互作用と、伸長ポリアラニンと正常型ポリアラニンタンパク質の間の相互作用を、共免疫沈降法を用いて調べた。また、アフリカツメガエルの初期胚に、ポリアラニン正常型および伸長型の遺伝子コンストラクトを注入し、過剰発現させ、胚の発生における影響を観察した。その結果、幾つかの遺伝子(正常型および伸長型)を注入した胚において、著しい発生異常が観察された。今後、より詳細な解析を進める予定である。タンパク質の中で同じアミノ酸が連続した領域をポリアミノ酸領域という。全部で20種類あるポリアミノ酸のうち、ポリグルタミン領域、ポリアラニン領域の伸長によって引き起こされる疾患がそれぞれ9つ報告されている。本研究では、疾患原因タンパク質中のポリアラニン領域の伸長が、そのタンパク質の機能欠損をいかに引き起こしているのか明らかにすることを目的としている。9つのポリアラニン伸長疾患のうち4つの疾患について、原因遺伝子(ポリアラニン正常型および伸長型)からそれぞれRNAを作成し、アフリカツメガエルの初期胚に注入して、発生期における機能解析を行う。同時に、哺乳類培養細胞の系で分子生物学・生化学的な解析を行い、疾患の分子機構を明らかにする計画である。本年度は、疾患原因タンパク質中のポリアラニン領域の伸長によって、そのタンパク質の安定性が変化するか否かを哺乳類培養細胞の系において検証した。全部で20種類あるポリアミノ酸のうち、ポリグルタミン領域、ポリアラニン領域の伸長によって引き起こされる疾患が9つずつ報告されている。それぞれのタンパク質中のポリアラニン領域が伸長すると、その転写因子が関わる部位の発生が正常に進まずに、形態形成異常を呈する。本研究は、疾患原因タンパク質中のポリアラニン領域の伸長が、そのタンパク質の機能欠損をいかに引き起こしているのか明らかにすることを目的としている。疾患に関わる転写因子の遺伝子(ポリアラニン正常型および伸長型)からそれぞれRNAを作成し、アフリカツメガエルの初期胚に注入して、発生期における機能解析を行う。本年度は、ポリアラニン伸長型のポリアラニン野生型に対する優性阻害効果を検証するため、哺乳類培養細胞の系でレポーターアッセイを行い、転写活性を測定した。その結果、野生型を単独で発現させたものに対して、ポリアラニン伸長型と共発現させたものでは有意に転写活性の低下が見られ、ポリアラニン伸長型による優性阻害効果が示唆された。本研究は平成27年度途中から再開され、その後はおおむね順調に進展している。本年度は、伸長ポリアラニン同士の相互作用、伸長ポリアラニンと正常長ポリアラニンの間の相互作用を調べるために、共免疫沈降実験を行った。そのタンパク質精製過程において、ポリアラニン正常長タンパク質は可溶化されるのに対して、ポリアラニン伸長タンパク質は可溶性画分として回収されないことが新たに分かった。

続いて、正常長ポリアラニンを伸長ポリアラニンと共発現させると、正常長を単独で発現させた場合と異なり著しく凝集を起こす(伸長ポリアラニンと共凝集する)一方で、正常長ポリアラニンは可溶性画分にも残り続けることが明らかとなった。現在、先行研究の多いポリグルタミン伸長タンパク質も共に用いて、本研究課題であるポリアラニンタンパク質との比較検討を行っている。本研究は途中で中断されたことなどから期間が延長されたが、おおむね順調に進展している。タンパク質の中で同じアミノ酸が連続した領域をポリアミノ酸領域という。全部で20種類あるポリアミノ酸のうち、ポリグルタミン領域、ポリアラニン領域の伸長によって引き起こされる疾患が9つずつ報告されている。ポリアラニン伸長疾患の原因タンパク質の多くは、個体の初期発生に関わる転写因子である。それぞれのタンパク質中のポリアラニン領域が伸長すると、その転写因子が関わる部位の発生が正常に進まずに、形態形成異常を呈する。本研究は、疾患原因タンパク質中のポリアラニン領域の伸長が、そのタンパク質の機能欠損をいかに引き起こしているのか明らかにすることを目的としている。本研究では、伸長ポリアラニンによる優性阻害機構の可能性を検証するため、伸長ポリアラニンタンパク質同士の相互作用と、伸長ポリアラニンと正常長ポリアラニンタンパク質の間の相互作用を、哺乳類培養細胞の系で共免疫沈降法を用いて調べた結果、いずれの相互作用も示唆された。また、同培養細胞においてレポーターアッセイを行い、転写活性を測定した。その結果、野生型を単独で発現させたものと比較して、ポリアラニン伸長型と共発現させたものでは有意に転写活性の低下が見られ、伸長ポリアラニンによる優性阻害効果が確認された。さらに、アフリカツメガエルの初期胚に、各遺伝子コンストラクト(正常長ポリアラニンおよび伸長ポリアラニン)を注入し過剰発現させ、胚の発生における影響を観察したところ、幾つかの遺伝子を注入した胚において、著しい発生異常が観察された。本実験によって、ヒトのポリアラニン伸長疾患の病態の一端がアフリカツメガエルの系において初めて再現され、疾患の新しい動物モデルが構築された。それぞれのタンパク質中のポリアラニン領域が伸長すると、その転写因子が関わる発生が正常に進まずに、形態形成異常を呈する。本研究では、それらの転写因子のポリアラニン正常長と伸長型の遺伝子を使用して、哺乳類培養細胞の系で分子生物学・生化学的な解析を行った。また、アフリカツメガエル(Xenopus laevis)の初期胚に発現させて発生期における影響を調べた。研究者の事情により、平成26年度の途中から研究が一時中断されたため。
産業精神衛生と労務管理に関する研究

本研究では、経済構造のサービス化と情報技術革新の進展という環境のもとで、産業精神衛生についての人事労務管理上の対応課題を解明することを目的とした。具体的には、日本及び欧米諸国における理論的研究のサーベイを行うとともに、企業ならびに関係機関の取り組みについてのヒヤリングを行なってきた。その結果得られた知見は次の通りである。1.自律した個人主義的価値理念や専門的職業人としての確固としたエ-トスを持たない日本の平均的な勤労者にとっては、リエンジニアリングやCALS等、情報化システムの導入による事務処理業務の合理化が産業精神衛生にもたらす影響はきわめて大きい。2.上記の問題に対する企業の認識は、基本的に従業員福祉の枠の中でしか捉えられておらず人事労務管理諸施策と連動した取り組みを行っている企業はいまだ少数にすぎない。3.産業精神衛生についての労働組合の取り組みは、一部の例外的事例を除くとまだきわめて不十分である。他方、近年健康保健組合がこの問題に積極的に取り組み始めていることが注目される。産業カウンセラ-等の専門家の人材養成はまだ不十分な状態にある。4.社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所等の専門団体では、職場不適応者に対する臨床心理的なアプローチというような従来型の領域に加えて、職場コミュニケーションの改善、キャリアカウンセリングなどの領域にも産業精神衛生関連諸施策を実施する動きが拡大している。平成6年度においては、産業精神衛生に関する外国文献のサーベイとわが国の実態に関する企業ヒヤリングを中心に研究を実施した。本年度の研究実績の要点は以下の通りである。(1)米国企業の従業員相談製度には原理を異にする2つの製度がある。1つは従業員福祉施策または従業員援助計画(EAP)として実施されるメンタルヘルス的な相談制度であり、いま1つはHRM部門主導のキャリアカウンセリング的な相談製度である。本研究のテーマは両者いずれにも関わっているが、両者の区分を厳密に認識することから出発する必要がある。(2)産業精神衛生の必要性に関する認識は現代の日本の企業において広く共有されているが、その取り組み実態に関しては企業ごとにきわめてバラツキが大きい。(3)産業精神衛生への取り組み積極度を規定している要因については、規模、業種、従業員構成といった客観的な指標だけではなく、当該企業の労使関係、労務管理の歴史的な経緯や経営トップの考え方等の主体的な要因にも配慮する必要性がある。(4)産業精神衛生の実行に関しては、問題意識はあるが実行はできない、という企業が一般的である。この領域に関しては企業側の主体的な取り組み意欲だけに期待するだけでは充分ではない。何等かの行政的な枠組みが必要でであると考えられる。産業カウンセラ-や心理相談員等の養成に関わる公共施策について企業は強い関心を有している。本年度は産業精神衛生についての企業以外の関係機関の取り組みについてのヒヤリングを行うとともに、情報化の進展が個人の組織への関わり方にどのような変化をもたらしているのかについて、文献サーベイによる研究を行った。1.産業精神衛生についての労働組合の取り組みは、一部の例外的事例を除くとまだきわめて不十分である。2.社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所等の専門団体では、職場不適応者に対する臨床心理的なアプローチというような従来型の領域に加えて、職場コミュニケーションの改善、キャリアカウンセリングなどの領域にも産業精神衛生関連諸施策を実施する動きが拡大している。3.自律した個人主義的価値理念や専門的職業人としての確固としたエ-トスを持たない日本の平均的な勤労者にとっては、リエンジニアリングやCALS等、情報化システムの導入による事務処理業務の合理化が産業精神衛生にもたらす影響はきわめて大きい。
乳がんにおけるエストロゲン受容体の転写制御機構・下流シグナル経路の解明と臨床応用

エストロゲン感受性およびホルモン治療的抵抗性モデル乳がん細胞を用いて、次世代シーケンス解析によりエストロゲン受容体結合領域近傍にてホルモン応答性発現を示す複数個の長鎖非コードRNAを同定した。これらの発現を抑制することにより、治療的抵抗性を含む乳がん細胞の増殖を抑制することを見出し、マウスにおける乳がん細胞移植実験において、長鎖非コードRNAを標的とするsiRNAにより腫瘍増殖が抑制された。機能的スクリーニングにより、ホルモン治療的抵抗性獲得にかかわる因子、またマイクロRNAとその標的遺伝子を複数個同定し、乳がん予後との相関性から診断・治療標的として臨床応用できる可能性が示唆された。エストロゲン感受性乳がん細胞において、エストロゲン受容体ERαのゲノム結合領域近傍にエストロゲン応答性に発現が増強する転写産物をストランド特異的なRNAシーケンス法を用いて体系的に同定した。このうち、蛋白質をコードしない長鎖非コードRNAに着目し、エストロゲン受容体の標的となりうる転写産物の同定を複数個行い、エストロゲン応答性について、細胞レベルで発現の検証を行った。これら転写産物のうち、特に注目されるRNAに対する発現抑制実験を行うため、各々に対する複数個のsiRNAを独自に作製し、ホルモン感受性およびホルモン療法耐性乳がん細胞における細胞増殖や浸潤能、細胞周期等の影響を検討した。26年度までにRNAシーケンス法により同定し、エストロゲン作用との関連で注目した複数の長鎖非コードRNAについて、さらに臨床浸潤性乳がん検体における発現をRNAシーケンス法により解析し、乳がん臨床検体における病態的意義を見出した。これらの長鎖非コードRNAに対する各数種類のsiRNAのうち、細胞増殖をよく抑制する核酸剤について、ヌードマウスにおけるホルモン治療的抵抗性モデル乳がん細胞の腫瘍形成への治療効果を検討し、注目する長鎖非コードRNAが治療標的候補になりうることを見出した。長鎖非コードRNAの発現を抑制した際のエストロゲン受容体シグナルについて、クロマチン免疫沈降やプロモーター活性試験等で解析を進め、またマイクロアレイ解析を行った。ホルモン療法抵抗性獲得にかかわるマイクロRNAとしてmiR-378a-3pを小分子RNAシーケンス法により同定し、その標的となるゴルジ体蛋白質GOLT1Aを同定して、これら分子が乳がんの新しい診断・治療に応用できる可能性を見出した。ストランド特異的ペアエンドのRNAシーケンス法の特性を生かし、乳がんにおいて融合蛋白質を作りうるキメラ遺伝子の検出を行うべくバイオインフォマティクス手法を向上させ、臨床乳がん検体から数個の候補キメラ遺伝子の同定を行った。細胞株からエストロゲン作用との関連で同定された長鎖非コードRNAが、臨床乳がん検討においても病態的意義をもつ可能性を見出し、さらに動物モデルでの治療効果を認めるsiRNAの作製にも成功しているため。長鎖非常コードRNAのエストロゲン受容体シグナルに対する影響も解析が進みつつある。マイクロRNAとその標的分子について、ホルモン治療抵抗性がんにおいて発現変化する組み合わせを同定し、その診断的意義を見出して、論文発表を行った。また、ホルモン治療抵抗性との関連が示唆されている融合蛋白質をコードしうるキメラ遺伝子の解析手法についても確立しつつあり、新規診断・治療標的候補として期待される。乳がん臨床検体およびホルモン治療抵抗性モデル乳がん細胞におけるRNAシーケンス解析に基づいて、エストロゲン依存性に発現応答する長鎖非コードRNA複数個に着目し、これら長鎖非コードRNAに対する特異的なsiRNAを各々複数個を開発した。エストロゲン感受性およびホルモン治療抵抗性モデル乳がん細胞を用いて、これらsiRNAの細胞動態に与える影響について検討を行った。細胞増殖性、移動能に対して抑制的作用をもたらすとともに、細胞周期進行にも抑制的作用を示し、またアポトーシス誘導作用を示すことが見出された。また、長鎖非コードRNAのうちの1つは、siRNAによりエストロゲンシグナルが抑制され、エストロゲン受容体ERαを介する転写制御の調節に直接関与する可能性が示唆された。これら長鎖非コードRNAに結合するRNA結合蛋白質について、質量分析により数種類の同定に成功し、乳がん病態におけるRNA結合蛋白質の機能解析に結びつく研究シーズを見出した。乳がんにおけるホルモン治療抵抗性へ至るメカニズムで作用する新しい遺伝子を探索するために、shRNAライブラリーを導入した乳がん細胞を抗エストロゲン薬存在下で長期に培養し、細胞増殖抑制に著明に作用するshRNAの同定に複数個成功し、そのうちの1遺伝子の作用について詳細な解析を行った。エストロゲン受容体陽性乳がんにおいて、予後予測因子を複数見出すことに成功し、蛋白質レベルでのバイオマーカーとしての有用性を示すとともに、乳がんにおける機能解析を進めている。乳がん細胞における次世代シーケンス解析に基づき、エストロゲン応答性の長鎖非コードRNAを同定し、その発現をノックダウンできるsiRNAの作製に成功し、細胞機能に対する評価を行うことができるようになったため。

乳がんにおけるホルモン応答性長鎖非コードRNAの作用を明らかにするため、これらRNAと反対のストランドにセンス/アンチセンスの関係で位置するコード遺伝子の発現に対する影響を検討するとともに、RNAに結合する蛋白質をRNA免疫沈降やCLIPシーケンス等で同定し、エストロゲン受容体を含む転写因子複合体への影響を細胞モデルにて検討する。長鎖非コードRNAがゲノムワイド作用をもつことが予想される場合には、RNA配列の断片から結合するDNA領域を濃縮するChIRP法等を用いて、シーケンス解析により作用領域を探索する。28年度が最終年度であるため、記入しない。内分泌学、分子生物学、腫瘍学乳がん細胞において、注目するエストロゲン応答性転写産物をsiRNAや遺伝子過剰発現により発現変化させた際の遺伝子プロファイルの変化をマイクロアレイにより解析し、下流のシグナル経路について明らかにしていく。乳がんの増殖や浸潤能にかかわる転写産物については、乳がん細胞をマウスに移植したin vivoモデルにおいて、これらを標的とするsiRNAにより腫瘍増殖がコントロールできるかについて評価を行っていく。長鎖非コードRNAについては転写調節作用の観点から腫瘍増殖にかかわるメカニズムの解明をめざす。次年度の研究推進のために人件費を確保する必要を考え、物品購入を効率的に運用し、物品費が予定よりも少額となったため。次年度の効率的な研究推進のため、試薬・消耗品と人件費を使用する必要があるためと、旅費と人件費が年度末に生じた分については翌年度に支払いになったため。人件費、旅費、試薬・消耗品等の物品費、その他として学会参加費等に使用予定である。人件費と旅費と試薬・消耗品の物品費に使用予定である。
ヴァイマル共和国における青少年福祉政策と下層青少年の生活世界

本研究は、ドイツ第二帝政期からヴァイマル期にかけての青少年福祉政策が、下層青少年の生活世界に及ぼした影響を考察したものである.世紀転換期以来、ドイツでは、急速な工業化とこれに伴う都市化のもとで、「危険に晒された青少年」の存在が、社会的な問題になっていた.とりわけ危険視されたのは、14歳で初等教育を終えて不熟練労働に従事する青少年たちであり、彼らに対して教育者、社会改良家、行政当局が青少年福祉政策(青少年育成、青少年保護)を実施していくこととなる.そのさい注目すべきは、もっぱら自治体によって運営される補習学校であった.ここでは、単に専門的な技術教育ばかりでなく、「よき国家公民」をつくるための一般教育が行われ、これらを通じて青少年に対する規律化が進められたのである.この補習学校は、手工業の徒弟制度の伝統をある意味では受け継いでいたが、しかしドイツの工業化の中にあって、明らかに近代的な特徴をもつものであった.本研究では、まず第一にこの補習学校設立の理念、またその教育内容の実態が明らかにされた.他方、本報告では、上記の補習学校による青少年の規律化が、下層青少年の生活世界からみたとき、どのようなものであったのかが考察された.近年、社会史・日常史の研究成果は目覚しいものがあるが、ここでもハンブルク、ベルリンなどでの労働者の生活世界、下層青少年のサブカルチュアが、検討の対象となった.そのさいには、世紀転換期の「ハルプシュタルケ」、ヴァイマル期の「ヴィルデ・クリケン」、さらに第三帝国期の「エ-デルヴァイスピラ-テン」の比較検討が問題となる.本研究は、ドイツ第二帝政期からヴァイマル期にかけての青少年福祉政策が、下層青少年の生活世界に及ぼした影響を考察したものである.世紀転換期以来、ドイツでは、急速な工業化とこれに伴う都市化のもとで、「危険に晒された青少年」の存在が、社会的な問題になっていた.とりわけ危険視されたのは、14歳で初等教育を終えて不熟練労働に従事する青少年たちであり、彼らに対して教育者、社会改良家、行政当局が青少年福祉政策(青少年育成、青少年保護)を実施していくこととなる.そのさい注目すべきは、もっぱら自治体によって運営される補習学校であった.ここでは、単に専門的な技術教育ばかりでなく、「よき国家公民」をつくるための一般教育が行われ、これらを通じて青少年に対する規律化が進められたのである.この補習学校は、手工業の徒弟制度の伝統をある意味では受け継いでいたが、しかしドイツの工業化の中にあって、明らかに近代的な特徴をもつものであった.本研究では、まず第一にこの補習学校設立の理念、またその教育内容の実態が明らかにされた.他方、本報告では、上記の補習学校による青少年の規律化が、下層青少年の生活世界からみたとき、どのようなものであったのかが考察された.近年、社会史・日常史の研究成果は目覚しいものがあるが、ここでもハンブルク、ベルリンなどでの労働者の生活世界、下層青少年のサブカルチュアが、検討の対象となった.そのさいには、世紀転換期の「ハルプシュタルケ」、ヴァイマル期の「ヴィルデ・クリケン」、さらに第三帝国期の「エ-デルヴァイスピラ-テン」の比較検討が問題となる.
SOLA-VOF法による潜堤背後の洗掘現象に関する数値解析

潜堤を用いた海浜保全工法は、従来の離岸堤に代わって多用されている。本研究期間中に実施した全国実施例アンケート調査(事業主体として県と国土交通省各事務所を対象)によれば、施工事例は100件程であり、海岸環境整備が主目的として使用されている。しかし、潜堤設置に伴い、その周辺には離岸堤には見られない局所洗掘現象も観測されている。この潜堤周辺の砂移動量を予測する上で、周辺の波浪や流れ、底面圧力の評価は非常に重要である。本研究は、SOLA法を用いて潜堤周辺の流れ場の数値計算を実施し、また、水理実験による波浪場、潜堤背後の底面圧力変動そして地形変化量を測定し、潜堤背後の洗掘位置や深さそして範囲等について検討したものである。まず、2次元N.S.式を数値計算し、全水深に対する底面圧力の大きさを算定した。次に水理実験により底面圧力変動を測定し、変動に高周波成分が見られず砕波による乱れは底面に達する前に分散されてしまう事、入射波の波動成分に対する底面圧力変動幅は10%程度であり、波形勾配が大きい程その値が小さくなる事等の結果を得た。次に地形変化量については、水路幅の1/2長さの潜堤を設置した所、潜堤端部背後で侵食、その岸側で堆積する地形変化が生じていた。入射波と最大侵食位置の関連を整理すると、最大侵食位置は、岸沖方向に0.08波長、沿岸方向に0.15波長の位置で発生する。最大堆積位置は、岸沖方向0.25波長、沿岸方向に0.04波長となる。また、最大堆積深さは、対波長比で0.020.03、対波高比で0.60.8との関係が得られた。地形変化の範囲については、入射波波形勾配が大きい程、侵食および堆積範囲とも狭くなる傾向が見られ地形変化を生じる範囲が集中的となっている。本研究は、潜提背後の砕波を伴った局所洗掘の現象解明を目的として、1)水理実験と2)数値計算モデルの構築の2つより構成される。水理実験では、開水路内に潜提模型を設置し、造波直後からその周辺の水位変化と流速場そして底面の圧力変化を測定した。水位測定は容量式波高計を、流速測定は中位浮子を用いて可視化し、その動きをビデオ撮影した画像を用いPTVによって流速ベクトルを算出した。また、圧力測定は、直径5mmの圧力センサーを水路底面に取りつけ、潜提岸側法先から約1波長分の底面圧力を5cmピッチで測定した。波浪諸元は、波形勾配0.04(Case1)と0.08(Case2)の2種類を設定した。底面圧力の変動をその位置での波高で無次元化すると、底面圧力の変動は、Case1で0.5、Case2で0.4となり周期の長い方で底面圧力の変動幅が大きい事が分かる。また、最低水位時の圧力をその全水深で無次元化した場合、Case1で0.9から1.0、Case2でほぼ1.0となっており、周期が長い場合静水圧より小さくなる事が分かった。潜提背後の水位変化と圧力変化を比べると、前者が破波に伴って激しく変動するのに対し、後者に変動は見られず、水面の振動による圧力変動は底面に達する前に分散されている。また、流速の解析結果により、水位上昇時の流速は沖向き、下降時は岸向きとなり、さらに底面付近の流れは水位上昇時の時が大きい事が分かった。以上の事より、砕波によって底面圧力は静水圧より小さくなる為に浮き上がり易く、砂は水位上昇時に大きく移動するものと考えられる。数値計算は、連続式とN.S.式によるモデルを構築し、今後、自由表面の変化を組み込む予定である。

また、最大堆積深さは、対波長比で0.020.03、対波高比で0.60.8との関係が得られた。地形変化の範囲については、入射波波形勾配が大きい程、侵食および堆積範囲とも狭くなる傾向が見られ地形変化を生じる範囲が集中的となっている。
木本種における窒素シンクサイズと葉からの窒素回収との関係

・常緑種シラカシの葉の特性の季節変化昨年度に引き続き、シラカシの葉の光合成能力の変化が葉の窒素化合物含量とどう関係しているかについて調査を行った。本年度は、電気泳動装置を設置し、葉の主要なタンパク質であるルビスコ(リブロース1,5-ビスリン酸カルボキシラーゼ/オキシゲナーゼ)を定量した。その結果、ルビスコ含量は代謝タンパク質含量と協調して増減することが明らかになった。これは、これまで先行研究などで示唆されていた予測に反し、常緑種の葉においてルビスコが窒素貯蔵として特に重要というわけではないことを示している。葉の老化時には、ルビスコの大部分は分解され、枝部へと回収されていった。従って、ルビスコは窒素資源のリサイクルにおおいに役立っていた。・常緑種シラカシでのシュート成長シラカシの成木の当年枝において、葉と木質器官が春から夏にかけてどのように成長していくかについて、森林総合研究所の樹木園において調査を行った。6月から9月の間、定期的に当年枝部をサンプリングし、その長さと葉の数、総葉面積、葉重、枝重を測定した。枝部は樹皮と材部に分け、それぞれの重さを測定した。その結果、5月中旬から下旬にかけて冬芽から伸びた当年枝の長さ、葉数、葉面積、葉の重さ/面積、葉重は6月中旬にはピークに達しており、その後、ほとんど変化しないことが明らかになった。一方、枝部の重さは8月中旬まで増加し続けた。枝部のうち、樹皮と材部のどちらでも重量が増加していた。・常緑種の葉の特性の季節変化常緑広葉樹シラカシの葉の光合成能力と窒素分配が、どのように季節変化するかについて調査した。毎月一回、明条件と暗条件下に展開するシュートの当年葉、一年葉において、飽和光条件下の光合成速度と、クロロフィル含量、窒素含量、葉面積あたりの乾燥重量を測定した。夏から冬の終わりにかけて、明シュートの一年葉、暗シュートの当年葉と一年葉では、光合成能力や窒素含量に大きな変化は見られなかった。一方、明シュートの当年葉では、窒素含量は増加傾向であったにも関わらず、冬期に光合成速度が大幅に減少していた。直射日光にさらされるこれらの葉では、冬期にクロロフィル蛍光やクロロフィル含量が減少しており、光阻害によって光合成系の機能が低下していたものと考えられた。明シュートでも暗シュートでも、当年葉の葉面積あたりの乾燥重量は、夏以降、緩やかに増加していった。逆に、一年葉ではあまり変化はみられなかった。本調査は来年度の夏まで継続し、丸一年を通しての葉特性の変化を追跡する予定である。特に、春先には、新しい葉が展開し古い葉が枯死するため、光合成特性の急激な変化と窒素回収がみられるものと期待される。・木本種と草本種における窒素回収葉の構造特性が、老化時における窒素回収にどう影響するかを、落葉種3種と草本種3種を用いて調査した。すべての種において、葉重のうち細胞壁の占める重さや、総窒素含量のうち細胞壁窒素が占める割合は、老化に伴って大きく増加した。従って、代謝に関係する窒素は優先的に回収される一方、細胞壁成分は回収されずに残り、葉が枯死するまで葉の構造を支えていることが示唆された(本研究は、オランダのユトレヒト大学の小野田雄介博士との共同研究である)。・常緑種における葉からの窒素回収の程度を評価するために研究所付属樹木園で、シラカシの当年葉と一年生葉において調査を行った。一ケ月ごとに、葉の光合成能力、面積あたりの重量、クロロフィル含量、窒素含量、タンパク質含量(代謝タンパク質と構造タンパク質)、ルビスコ(代表的な代謝タンパク質)を測定した。さらに、光合成系の働きを評価するために、夏期と冬期にルビスコの活性状態と光合成系IIの光量子収率(Fv/Fm)も測定した。この調査から、葉の窒素含量や窒素分配の季節変化パターンと光合成能力との関係が明らかになった。また、一年生葉と当年葉で窒素回収の程度が異なっていること、代謝タンパク質と構造タンパク質では回収への貢献度が異なることが分かった。・落葉種の葉の特性が窒素回収に伴ってどのように変化するかについて、福島県勿来広葉樹試験地に生育するブナとイヌブナにおいて調査を行った。林冠の異なる層(最上層、上層、中間層、下層)に属する葉を、成熟時(夏)、老化時(初秋)、枯死時(晩秋)にサンプリングした。また、夏には光合成能力の測定も行った。サンプリングした葉を用いて、面積あたりの重量、クロロフィル含量、窒素含量を測定した。また今後、タンパク質含量の測定と葉肉細胞の観察をするため、残りの葉片を凍結保存あるいは樹脂包埋した。これまでの解析より、窒素回収程度に種間差があること、また窒素回収率は高さごとに異なる(中間層で最も高く上層で低い)ことが明らかになった。

これは、これまで先行研究などで示唆されていた予測に反し、常緑種の葉においてルビスコが窒素貯蔵として特に重要というわけではないことを示している。葉の老化時には、ルビスコの大部分は分解され、枝部へと回収されていった。従って、ルビスコは窒素資源のリサイクルにおおいに役立っていた。・常緑種シラカシでのシュート成長シラカシの成木の当年枝において、葉と木質器官が春から夏にかけてどのように成長していくかについて、森林総合研究所の樹木園において調査を行った。6月から9月の間、定期的に当年枝部をサンプリングし、その長さと葉の数、総葉面積、葉重、枝重を測定した。枝部は樹皮と材部に分け、それぞれの重さを測定した。その結果、5月中旬から下旬にかけて冬芽から伸びた当年枝の長さ、葉数、葉面積、葉の重さ/面積、葉重は6月中旬にはピークに達しており、その後、ほとんど変化しないことが明らかになった。一方、枝部の重さは8月中旬まで増加し続けた。枝部のうち、樹皮と材部のどちらでも重量が増加していた。
シェーグレン症候群の病態に関与するイオンチャンネルの網羅的解析と治療標的の探索

シェーグレン症候群(SS)は国の定める難病であり、患者のQOLは著しく害されるにも関わらず、著効を示す治療薬の存在しないアンメットメディカルニーズである。病態形成機序の詳細は不明であるが、B細胞の機能亢進が病態に深く関与していることは多く報告されている。我々はシェーグレン症候群(SS)の病態に深く関わるB細胞活性化因子(BAFF)がその受容体(BR3)と結合しイオンチャンネルを介した経路で単球やB細胞を活性化し、病態形成に関与することを見出し、この機序を阻害する化合物を得ることに成功した。具体的にはこの化合物がin vitro評価系を用いて患者末梢血単球を介してB細胞の活性化を抑制することや自己免疫疾患モデルマウスを用いて自己抗体産生を抑制することを明らかにした。平成30年度は当該化合物の有効性を示す機序の解明に取り組み、当該化合物が患者単球上に多く発現しているイオンチャンネルを介して単球でのBAFFシグナルを阻害することによりB細胞の活性化を抑制していることを明らかにした。これに加えて当該イオンチャンネル阻害作用を有する既知化合物を用いてリポジショニングを実施した結果、これらの化合物が単球やB細胞のBAFFによる活性化を抑制することを見出し、BAFFシグナルとイオンチャンネルは免疫担当細胞活性化に関与していることが裏付けられた。さらに自己抗体産生モデルであるMRL/lprマウスを用いて、当該化合物の薬効試験を実施し、本化合物が脾臓B細胞を減少させ、涙腺や腎臓などの組織へのB細胞浸潤を抑制することを見出した。さらに構造変換により得られたいくつかの構造類似体はin vitroにおけるBAFFによる単球からのIL-6産生促進作用やBAFF刺激単球とB細胞の共培養によるIgG産生およびin vitroでのB細胞分化評価系に対してより強い抑制作用を有することが明らかになった。本研究は指定難病であるシェーグレン症候群(SS)の今本治療薬の開発を目指して、病態形成に関与する分子を同定し、それらを日標的とした治療薬の開発の可能性を検討することを目的とする。SSでは唾液腺や涙腺など外分泌腺の障害による慢性唾液腺炎や乾燥性角結膜炎、関節炎、慢性甲状腺炎、間質性肺炎、原発性胆汁性肝硬変症、非ホジキンリンパ腫など多彩な症状が出現する。これらの病態形成に関する分子メカニズムは不明であるが、患者でのB細胞の活性化やそれに強く関わる他の免疫担当細胞(濾胞性T細胞、単球)の異常が報告されており、このような免疫機構の異常を制御できれば新規治療法の開発につながる可能性がある。我々はこれまでの研究で、SS患者の末梢血単球でB細胞活性化因子によるIL-6産生亢進があり、これがB細胞からの抗体産生に影響を与えていることを見出した。これらの結果から単球からのBAFFによるIL-6産生を抑制する薬剤がSS治療薬となりうると考え、ヒト単球系細胞株THP-1を用いて既承認薬ライブラリーの中からドラッグ・リポジショニングによって探索した。その結果、ある種のイオンチャンネル阻害機能を有する化合物にTHP-1細胞からのBAFFによるIL-6産生抑制作用が認められることが明らかとなった。これらのイオンチャンネル阻害剤は、患者末梢血単球からのBAFFによるIL-6産生促進作用および末梢血単球とB細胞の共培養系でのIgG産生促進作用に対して強い抑制作用を示すことを見出した。さらにSS患者単球でのイオンチャンネル発現を健常人単球と比較検討した結果、ある種のイオンチャンネルの発現が高く、BAFF刺激によりさらに発現亢進が認められることが明らかとなった。これらの結果よりBAFFシグナルとイオンチャンネルを介したシグナルのクロストークが推測され、治療の標的として有望であると考えられる。我々が見出したSS患者末梢血単球でのBAFFによるIL-6産生亢進は患者B細胞からのIgG産生を促進に関与し、患者において頻度高く観察される高IgG血症や自己抗体産生亢進に寄与していると考えられる。この機序を阻害する化合物はSS治療薬として開発の可能性があり、詳細な作用機作を検討することは新たな治療標的の同定と治療薬開発の具体的な工程の企画に極めて重要である。平成28年度ではSS患者単球でのBAFFによるIL-6産生促進を抑制する化合物として医薬品リポシジョニングにより数種のイオンチャンネル阻害剤を見出し、これらの化合物がB細胞からのBAFF刺激を受けた単球が寄与するIgG産生に対して抑制作用を有することを明らかとした。さらに患者末梢血単球では健常人単球と比較してこのイオンチャンネルの発現が亢進しており、BAFF刺激を受けることでさらに発現が促進することを見出した。これらの結果はBAFFシグナルとイオンチャンネルからのシグナルのクロストークを示唆するものである。今年度見出した化合物について今後の動物モデルなどを用いたin vivoでの有用性、有効性の検証が極めて重要であると考える。以上のことより研究は概ね順調の進展していると考えている。シェーグレン症候群(SS)は著効を示す治療薬のない国の定める難病である。病態形成機序の詳細は解明されていないが、B細胞の機能亢進が病態に深く関与していることは多く報告されている。我々はこれまでの研究でSS患者末梢血単球におけるBAFF受容体の発現異常と患者血清IgG値が正の相関を有することを示し、患者単球の異常がB細胞の抗体産生能に影響を及ぼしていることを明らかにした。

そこでこの機序を阻害する化合物はSS治療薬として開発の可能性があり、平成28年度の研究成果により数種のイオンチャンネル阻害剤にBAFF受容体を介した単球からのIL-6産生を抑制し、B細胞からのIgG産生を抑制することを見出した。加えて患者末梢血単球におけるイオンチャンネルの発現亢進と、BAFF刺激を受けることでさらに発現が促進することを見出した。平成29年度は前年度見出したイオンチャンネル阻害剤のin vitroおよびin vivoでの薬効試験を実施した。具体的には患者末梢血単球とB細胞をBAFF存在下で共培養することにより誘導されるIgG産生に対する効果と自己抗体産生モデルマウス(MRL/lpr)に該当薬剤を投与し、抗dsDNA抗体価の亢進に及ぼす影響を検討した。その結果、当該薬剤は患者B細胞からの単球とBAFFにより誘導されるIgG産生を強く抑制することが示された。さらに自己抗体産生モデルマウスにおいても抗dsDNA抗体価亢進を投与後14週以降で抑制する傾向にあることが明らかになった。このことによりイオンチャンネル阻害剤である当該薬剤はin vitro/in vivoの薬効評価試験によりB細胞からの抗体産生を抑制する作用を有することが検証された。また患者末梢血単球における数種のイオンチャンネルの発現を健常人単球と比較し、患者単球において発現が亢進しているイオンチャンネルを明らかにした。前年度細胞株を用いたスクリーニングで見出した、BAFF受容体を介した単球からのIL-6産生阻害作用を有するイオンチャンネル阻害剤について、SS患者末梢血単球および単球とB細胞の共培養下での細胞活性化に及ぼす影響について検討を進めた。具体的にはBAFFによる単球からのIL-6亢進に対する抑制効果とBAFF刺激を受けた単球とB細胞の共培養によるIgG産生抑制効果を患者由来の細胞を用いて実施し、これらの抑制作用を検証した。さらに当該化合物を自己抗体産生モデルマウス(MRL/lpr)に投与し、投与後14週で抗dsDNA抗体価亢進を抑制することを明らかにした。またSS患者末梢血単球における複数種類のイオンチャンネル発現をFACS法を用いて解析したところ、健常人と比較して患者単球に有意に高く発現するチャンネルを見出した。これらの結果より、研究はおおむね順調に進んでいると考えている。シェーグレン症候群(SS)は国の定める難病であり、患者のQOLは著しく害されるにも関わらず、著効を示す治療薬の存在しないアンメットメディカルニーズである。病態形成機序の詳細は不明であるが、B細胞の機能亢進が病態に深く関与していることは多く報告されている。我々はシェーグレン症候群(SS)の病態に深く関わるB細胞活性化因子(BAFF)がその受容体(BR3)と結合しイオンチャンネルを介した経路で単球やB細胞を活性化し、病態形成に関与することを見出し、この機序を阻害する化合物を得ることに成功した。具体的にはこの化合物がin vitro評価系を用いて患者末梢血単球を介してB細胞の活性化を抑制することや自己免疫疾患モデルマウスを用いて自己抗体産生を抑制することを明らかにした。
各種悪性腫瘍の硼素中性子捕捉療法の総合研究

脳腫瘍に対する硼素中性子捕捉療法はすでに26年間の長きにわたり行なわれ効果を上げている。従来は帝京大学を中心として行なわれてきたが平成2年度より京都大学ならびに徳島大学グループにおける臨床治療が京大炉(KUR)を用いて開始された。また日本原子力研究所研究炉JRR-2でも年間を通じて治療が可能となった。その結果本件究期間中帝京大学は日本原子力研究所研究炉JRR-2ならびにKURで計19回の臨床治療を行ない、京都大学で8症例、徳島大学により7症例に対する治療が行なわれた。そのたびに共同研究者が毎回10-20名集まりデータ交換を行ない研究協力を行なった。治療対象は悪性脳腫瘍患者が主体であるが、従来困難とされていた脳幹部あるいは脳深部の腫瘍に対し重水の利用および多門照射の併用によりこれら脳腫瘍に対する治療が可能となり治療成績も改善された。さらに現在治療不可能とされている巨大脳動静脈奇形3症例に対しても治療が試みられ良好な結果を得ている。また本研究期間中に1歳乳児-75歳におよびすべての年代における脳腫瘍に対する治療が行なわれ本治療法の安全性が再確認された。本研究の代表者はInternational society for Neutron Capture Therapyの創立者ならびに事務局長でもあり、第5回国際シンポジウム(オハイオ、米国)開催に当たり事務局としてその任務を遂行し、本治療法におけるリーダーとしての任務を果たした。さらに9月より3箇月間米国オハイオ州立大学の客員教授として米国において本研究について講演を行ない研究指導を行なった。欧州では1993年度より、また米国では1994年度より臨床治療が開始される予定である。本治療法は安全性の点からも効果からも悪性脳腫瘍に対する最も優れた治療法と考えられるが、現在肝癌、骨肉腫に対する基礎研究も進んでおり、将来臨床治療が行なわれることが期待される。1)研究連絡会議・治療研究協力:總会研究班会議を1回行った。(約30名が出席し12人分の旅費支出)治療研究協力は、京都大学グル-プと徳島大学グル-プがそれぞれ2例及び1例の中性子捕捉療法を京大原子炉で行った際と、帝京大学グル-プが日本原子力研究所で2例、京都大学原子炉で2例(いずれも平成2年4月3年3月)の治療照射を行った際に、3グル-プ協力により研究を行った。なお皮膚癌の治療のみは神戸大グル-プ(皮膚科医のみ)単独で行われた。2)欧米の研究者との連絡協力:3)治療研究例数の増大、治療成果の向上の研究:平成2年度内に武蔵工大炉は使用不能であったが、京大炉、日本原子力研究所JRRー2号炉の二基により6人の脳腫瘍患者の治療が行われ、また京大炉にて1人の皮膚癌患者の治療が行われた。特筆すべきは、従来の脳腫瘍治療は帝京大においてのみ行われたが、今年度はこれが京都大学、徳島大学にも拡大されたことである。4)各地の研究者への開放:京大炉が主に関西地方の大学研究者に、JRRー炉が関東地方の研究者に治療研究目的で開放されつつある。1)東大炉・日本原研炉などでの年間10回ほどの臨床治療の機会に共同研究者が毎回1020人集ったため、連絡が緊密であった。このため会議は今年度にあっては行わないこととしたが,実質的に共同研究の実を得ることが出来た。2)欧米の研究者との連絡協力:本研究の代表者はInternational Society for Neutron Capture Therapyの創立者事務局長でもあり、極めて多くの欧米研究者との電話,電信,FAX,郵便による交信があった。訪問者も米,独,オ-ストラリア,フィンランドなどから多数にのぼった。

3)治療研究例数の増大,治療成果の向上の研究:平成3年度内も武蔵工大炉は使用不能であったが,京大炉、日本原子力研究所JRRー2号炉の二基により脳腫瘍患者の治療が行われまた京大炉にて皮膚癌患者の治療が行われた。特筆すべきことは、従来の脳腫瘍治療は帝京大においてのみ行われたが、京都大学、徳島大学にも拡大され第2年目となったことである。總治療症例数は135例となった。各地の研究者への開放:京大炉が主に関西地方の大学研究者に,JRR炉が関東地方の研究者に治療研究目的で開放されつつある。若手研究者育成が行われた。4)肝癌・骨肉腫の難治癌の治療の基礎研究が進んでいる。1)研究連絡会議、治療連絡会議:総合研究班会議を1回行なった。(約30名が出席し17人分の旅費支出)その他帝京大学、京都大学ならびに徳島大学グループが京大炉および日本原研炉(JRR-2)で年間14回の臨床治療の機会を得た。そのたびに共同研究者が毎回10-20名集まりデーター交換を行なうとともに研究協力を行なった。2)欧米の研究者との連絡協力:本研究の代表者はInternational Society Neutron Capture Therapyの創立者ならびに事務局長であり、第5回国際シンポジウム(オハイオ州、米国1992)開催に当たり世界各地の研究所との連絡に当たり極めて多くの欧米研究者との電話、電信、Fax、郵便による交信があった。シンポジウムには188題の演題が集まった。さらに9月より3箇月間米国オハイオ州立大学の客員教授として米国において本研究について構演を行なうとともに研究指導を行なった。3)治療研究症例数の増大、治療成積の向上の研究:平成4年度では京大炉、日本原子力研究炉JRR-2の2基に於て脳腫瘍患者に対する治療が行なわれた。治療は帝京大学、京都大学、徳島大学の3グループによって行なわれ、総治療総数は146例となった。従来治療困難とされていた脳幹部あるいは頭蓋底部の腫瘍に対し重水の利用および多門照射を併用することによりこれら脳腫瘍に対する治療が可能となった。(皮膚癌は神戸大学で12例にたいし行なわれてる。)京大炉が主に関西地方の大学研究者に、JRR-2炉が関東地方の研究者に治療研究目的で開放され、若手研究者育成が行なれている。4)巨大脳動静脈奇形に対する治療が開始された。肝癌、骨肉腫に対する基礎研究が進んでいる。
腫瘍血管を標的とした新たなる大腸癌個別化集学的治療体系の確立

緑色野菜の成分Surforaphane,抗腫瘍薬ゾレドロン酸、5-HT4 receptor(選択性セロトニン受容体)阻害薬が、血管新生抑制作用を持つことを発見し、大腸癌の発生、再発防止や再発症例の治療薬として臨床応用できる事を証明した。また、血管内皮前駆細胞(EPC)の機能調節を行うことも、血管新生制御を介した治療に発展する可能性も見出した。また、マウスモデルを用いて、樹状細胞に同種の血管内皮細胞(HSE)の膜抗原をパルスしたワクチンを作製、皮下投与により大腸癌(colon 26)の肺転移を強力に抑制することを証明した。この基礎的結果を受けて、多発性転移巣を有する大腸癌患者14名を対象に、HLA型のマッチした臍帯由来血管内皮細胞(HUVEC)を培養、固定後皮下に免疫する方法で免疫治療を行いその臨床効果を検証した結果、3例で進行スピードが明らかに抑制されたと考えられる症例(SD)を認めた。大腸癌の個別化集学的治療の一環として、腫瘍血管を標的とした治療法の有用性を示唆する結果が得られた。(1)抗癌剤5-FU感受性に対する新規遺伝子h-RFIの作用を検討した。hRFI蛋白はすべての大腸癌細胞株において発現していたが、その発現量は細胞ごとにさまざまであった。HCT116を用いて、hRFI発現レベルの異なる2種類のhRFI過剰発現安定株(HCT116/RFI-high、HCT116/RFI-low)と、1種類のコントロール(HCT116/LacZ)を作製し、5-FUを用いてアポトーシスを誘導したところ、hRFI発現量の多い細胞ほど有意にアポトーシスが減少しており、チトクトームC放出が抑制されていた。また、hRFIの過剰発現細胞株ではBcl-2とBcl-xL蛋白の発現が特異的に増加していたが、bcl-2ファミリー蛋白(Bax、Bak、Bad、Bid、Mcl-1)およびIAPファミリー蛋白(XIAP、cIAP-1、cIAP-2、Survivin)の発現には変化を認めなかった。さらに、EMSA法にてhRFIによるBcl-2とBcl-xLの増強は、p53に依存していることが判明した。(2)マウスの脾臓細胞をGMCSF,IL-4の存在下に樹状細胞(DC)に分化培養させる過程で、ヒト血管内皮細胞(HUVEC)、マウス肝類洞血管内皮細胞(HSE)のlysatesを混入し、その抗腫瘍効果をcolon26の皮下腫瘍モデルにてin vivoにて検討した。皮下腫瘍接種の3日前に予防的に投与する実験系にて、DC投与は有意に腫瘍の成長を抑制したが、HUVEC、HSEのlysatesにてパルスしたDCはさらに強い抗腫瘍効果を示し、腫瘍サイズは、コントロールの約80%程度まで強く抑制された。一方、繊維芽細胞のlysatesにてパルスしたDCは、DCのみの効果と比べて有意な差を認めなかった。以上の結果から、内皮細胞に特異的な免疫反応を介した血管新生阻害現象があることが証明された。1.樹状細胞(DC)は非常に強力な抗原提示細胞(APC)であり、がん免疫の中心的な役割を果たしている。Balb/cマウスのsplenocytesをGM-CSFで培養後、MACSにて11c+の細胞を回収してDCを作成した。このDCに、ヒト臍帯由来血管内皮細胞(HIVEC)、マウス類洞内皮細胞(HSE),マウス線維芽細胞(3T3)の膜抗原をパルスしたワクチンを作製し、皮下に3回投与後、大腸癌(colon 26)による皮下腫瘍モデル、尾静注による肺転移モデルにて、腫瘍増殖抑制効果を検討すると、両方にて、HUVEC-DC/HSE-DCの血管内皮細胞をパルスした2群が、他群に比べて40-50%と有意に強い腫瘍抑制作用を有していた。また、HUVEC-DC/HSE-DCの2群は、colon26ではなく、内皮細胞に対する特異的な細胞障害活性を有意に認めた。腫瘍血管内皮細胞をターゲットとした樹状細胞投与のin vivoでの有用性が示唆された。2.近年、緑色野菜に多く含まれるisothyanateの一種Surforaphaneの抗癌作用が注目されている。

このSurforaphaneの血管新生に及ぼす作用をヒト臍帯由来血管内皮細胞(HIVEC)を用いてin vitroにて検討すると、増殖を弱く抑制し、マトリックス分解酵素の産生、コラーゲンゲル内での管状構造構築能を強く抑制した。Surforaphaneは、腫瘍の血管新生を抑制することによって抗腫瘍効果を発揮する可能性が示唆された。3.血管内皮前駆細胞(EPC)は骨髄で作られ、腫瘍血管新生に重要な役割を果たす。ヒト末梢血より、このEPCを分離培養しその作用をIn Vitroにて検討すると、腫瘍抗原を提示し腫瘍免疫を誘導する機能をも有している事が判明した。腫瘍局所でのEPCの機能制御が癌の進展に重要であることが示唆された。1.マウス脾細胞由来の樹状細胞(DC)を培養し,ヒト臍帯由来血管内皮細胞(HIVEC),マウス類洞内皮細胞(HSE),マウス線維芽細胞(3T3)の膜抗原をパルスしたワクチンを作製し,皮下投与,3日後に大腸癌(colon26)を尾静注し,2週後の肺転移を観察すると,HUVEC-DC/HSE-DCの血管内皮細胞をパルスした2群が,3T3-DCの投与群に比べ群に比べて半数以下に低下していた。また,HUVEC-DC/HSE-DCの2群は,colon26ではなく,内皮細胞に対する特異的な細胞障害活性を有意に認めた。腫瘍血管内皮細胞をターゲットとした樹状細胞投与のin vivoでの有用性が示唆された。2.臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)ワクチンの有用性を動物実験にて確認し,大腸癌及び悪性脳腫瘍患者を対象に臨床応用を行った。現在まで,大腸癌多発性転移で化学療法不応例,12例に対してワクチン治療を施行した。画像評価では明らかな奏効例は認めなかったが,2例(17%)で腫瘍マーカーの低下を認め,増殖抑制効果を認めた。また,原発性悪性脳腫瘍の再発症例の14例では,partial/completeremission(PR/CR)は4例(28.6%),5例(35.7%)で明らかに増殖スピードが抑制された(stabledisease(SD))。1.緑色野菜の成分Surforaphaneが増殖を抑制し、マトリックス分解酵素の産生、コラーゲンゲル内での管状構造構築能を強く抑制効果を有し、血管新生を抑制することによって抗腫瘍効果を発揮する事に加えて、血管内皮細胞のBAXタンパクを活性化することにより、内皮細胞のアポトーシスを誘導することを証明した。2.抗腫瘍薬ゾレドロン酸が血中の血管内皮前駆細胞の内皮細胞への分化を抑制する機能を有することを発見し、これがゾレドロン酸の抗腫瘍効果の一因となっている可能性があることを証明した。3.腸管運動機能を調節する5-HT4receptor(選択性セロトニン受容体)阻害薬が、血管新生抑制作用を持つことを証明し、大腸癌などの癌腫にも臨床応用できる可能性を示唆した。4.マウスモデルにおいて、グルタルアルデヒドで固定した同種の血管内皮細胞をパルスすることにより、大腸癌転移に効果を示すことをうけて、多発性転移を有する大腸癌患者のうちICが得られた患者14名を対象として、HLA型を特定し、これにマッチした臍帯由来血管内皮細胞(HUVEC)を培養、固定後、一回5x10^5個のHUVEC患者の皮下に免疫し、その後の治療効果を臨床的に検討した。注射部位に遅発性細胞性過敏様の発赤が一例に見られた以外に有意な有害事象は認めなかった。RECISTに従った効果判定ではCR,PRは認めなかったが、3例で進行スピードが抑制されたと考えられる症例(SD)を認めた。ちなみに、同様の検討を14例の脳腫瘍で行い、PR/CR/SDをあわせた有効率64.3%(9例/14例)が得られた。