hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英語におけるケルト借用語のコーパス研究

英語辞書、英語語源辞典から得られたケルト語起源の語を収集し313語からなる語彙リストが作成できた。このリストには、定義は無論のこと、由来別、初出年、を与え、数種の英語辞書、辞典への採録の有無を示した。母語話者対象の認知度をデータとしてリストの結果に含めた。さらにBNC、Wordbanksでの採録の有無および頻度数を示した。また、JACET8000における採録の有無も示した。このことにより、英語辞書、語源辞典、コーパスでの出現に関する基礎的データを作成し、発表等でそのデータを公開した。このデータを下にさらに研究をすすめた。この成果をもとに、母語話者対象の調査研究による認知度の強弱とコーパスに現れる頻度数との相関を求めたところ、有意に相関のあることが確認できた。また、ケルト語彙とされる語の共起語をコーパスを利用して調査したが、IrishとかWelshのようなケルト語を示唆する共起語は有意には得られなかった。具体的内容BNCコーパスおよびWordBankコーパスを導入し、既に採取してある語彙リストのうちどの語がこれらコーパスに現れるかを調査した。その上で、すでに社会言語学の方法で調査してあるデータに基づく頻度順位とこれらコーパスに現れる頻度順位とどの程度一致するかを研究した。意義直接被験者を対象とした調査結果から得られた語がコーパスに現れるかを確認できた。調査結果は、ケルト借用語に関してはコーパスのみを参考にするよりも、被験者を対象とした調査結果のほうがより信頼性が高いことが確認できた。また、直接被験者を対象とした認知度(受容度)調査結果と、コーパスに現れる頻度数を基にその順位上の一致度はあまり無い結果を得た。このことからも、コーパスのみを参考にするだけではなく、認知度調査に基づくデータを参考にすることは意義があることが明らかになった。重要性等ケルト借用語に関しては、コーパスから得られた頻度数をもとにすべてを判断することは危険があることが明らかとなった。また、コーパスに現れる借用語だけが英語母語話者に認識されているとは限らないことが明らかになった。研究計画の目的1は、すでに得ている研究成果(Celtic Words in Modern English 2006年刊行)をさらに発展させるため、BNCコーパスを用いてその頻度数を中心にコーパスによる認識とすでに得ているサンプル調査による認識の差を比較対照することにより明らかにすることであった。この目的は達成された。これは、前年度の研究成果に基づき発展させた。統計的な処理を行うことにより、調査研究による頻度の高低とコーパスによる頻度の高低は高い相関を持つことが明らかとなり、異なった研究ソースであれ基本的には同じ傾向を示すことが明らかとなった。この研究成果は、タイ国バンコク市で開催されたASIALEX2090ならびに名古屋応用言語学研究会で発表した。また、関連研究としてスペイン語および英語に借用さえたケルト語彙について日本ケルト学会西日本支部で発表した。研究計画の目的2は、ケルト語としてコーパスに採録されている語が含まれる文を利用して、借用語各語がコロケーションとしてどのような語をその前後においているかを探ることであるが、本年度ではBNCを用いてそのデータ収集を行った。データの検討は今後の課題であり、この結果は次年度その分析を行い、最終報告を学会発表等で行う予定である。なお、これまでの研究成果をEUROLEX2010で発表する予定であるが、プロポーザルの受理がなされたことを付記する。研究計画の目的1は、昨年度、研究の過程で得たデータを下に学会発表を行った。本年度は昨年度の成果をもとにケルト借用語に関するデータをさらにリファインし、またデータの内容分析をリファインし、EURALEX2010で学会発表をした。その内容は、プロシーディングに採録されている。さらに、論文として中部応用言語研究会第9号に掲載された。本研究の基礎となるケルト借用語に関するデータ、各種の辞書に採録されたケルト借用語に関するこれまでの研究及びデータについてオランダで開催されたEURALEX2010で直接アメリカ在住の当該研究の第一人者と議論する機会があり、当人の語源辞書に寄与していることが確認できた。つまり、辞書及びコーパスに現れた英語におけるケルト借用語のリスト、語彙データに彼は強い関心を向けた。この点で、彼の語源を中心とした研究には重要であるとともに意義がある。

つまり、今後の英語におけるケルト借用語の研究には、本研究者のこれまでの研究を含め、今回の研究も参考にされうる価値があるものである。なお、詳細なデータは印刷物としては未発表なため今後報告書を含め機会を捉えて公に発表することを予定している。関連研究として、福岡市の西南学院大学で開催された日本ケルト学会で以下の発表をした。借用語彙の一部についてその語源、特にアーサー王物語に現れるcar(cart)とlancelotのケルト語起源を示し、作者クレチアン・ド・トロワが偶然に用いたのか意図的に用いたのかについては今後の研究が必要であることを示した。また、muttonがケルト語源であるところから説き、英語では生きている動物は本来語で表現されるが食卓ではフランス語経由の語で表現されると単純には言い切れない例を、horse,chickenなどを用い、なぜ一部ではフランス語が用いられるがその他では本来語が用いられるのか検討する余地のあることを、傍証となる語彙の意味変化を理由に示した。研究計画の目的2は、ケルト借用語とされる語が使用される表現の中で特徴のある語が得られるのではないかとの予測のもとに、BNCおよびWordbanksのコーパスを用いて相関を手段として特徴ある語を探し出そうと試みた。例えば、シエイクスピアの作品中、brogueと言わないでIrish brogueと言っている。現代のコーパスでこのような表現が特徴として得られることを予測したが、このような結果は得られなかった。MIスコアーを求める統計手法を用いて共起の高さを求めようとした。
ヒト気道上皮の発育と再生における上皮細胞増殖因子の役割に関する研究

本年度は、中枢側気管支から肺胞に到る気道の各レベルの、正常または反応性増生を示す上皮細胞のEGFR発現を、肺組織内in situの状態ならびにヌ-ドマウス移植系における再生モデルを用いて検討した。I.“正常"肺と気管支におけるEGFRの発現:肺癌のため葉切あるいは肺切された肺から、肉眼的に“正常"と判断された末梢肺組織および葉または主気管支からの未固定新鮮組織をAMeX法(Satoら,1986)により処理した。前年度の研究実績概要に記載したごとく、AMeX法はEGFRの免疫染色に有用であることを確認してある。切片を作成し、抗EGFRモノクロ-ナル抗体(EGFR1)を用いてABC法により免疫染色を施行した。陽性対照としてはA431細胞をヌ-ドマウス皮下に接種して作製した腫瘍組織を用いた。結果は以下のとおりであった。(a)肺組織:12例中8例は異常所見を認めない肺組織であり、正常の肺胞上皮細胞と細気管支上皮細胞はEGFR陰性であった。4例に線維化があり、肺胞上皮細胞の増生と末梢気腔上皮の円柱上皮化生(bronchiolization)が認められたが、いずれもEGFR陰性であった。(b)気管支組織:10例中4例に基底細胞増生巣を、1例に扁平上皮化生巣を認めた。正常の多列線毛円柱上皮、基底細胞増生巣、扁平上皮化生巣、気管支腺のいずれの上皮細胞もEGFRは陰性であった。II.ヌ-ドマウス移植系を用いたヒト末梢気道再生上皮におけるEGFR発現の再検討:ヌ-ドマウスの皮下にヒトの肺組織を移植し、1から6週間にわたって再生・分化過程にある末梢気道上皮細胞におけるEGFRの発現をAMeX法ーABC法による免疫染色によって検討した。前年度と同様、どの再生あるいは分化段階においてもEGFRの発現を見いだせなかった。以上の結果から、成人の気管支、細気管支、肺胞の上皮細胞は正常状態をはじめとして、再生あるいは反応性の増生や化生においてもEGFRを発現していないと結論した。1.細胞成長因子受容体の免疫組織化学的染色方法の検討:上皮成長因子受容体(EGFR)の免疫染色には従来凍結切片の使用が不可欠であり、検索上多くの制約があった。今回、多種抗原の保持に優れパラフィン包埋が可能なAMeX法(Satoら、1986)の有用性について検討した。ヒトの胎盤絨毛ならびにヌ-ドマウス皮下に作成したAー431細胞の腫瘍組織(以下Aー431T)の凍結切片、AMeX法によるパラフィン切片、パラフォルム固定パラフィン切片に対して市販の抗EGFR抗体(EGFR1,EGFRーTRI)を用いてABC法による免疫染色を施行し、その結果を比較検討した。凍結切片およびAMeX切片では絨毛栄養細胞あるいはAー431T細胞の細胞膜に沿った明かな陽性所見が得られた。染色強度は両者の間に差はなかったが、切片作成の容易さ、細胞形態の保持、染色部位の明暸さなどの点でAMeX法が優れていた。パラフォルム固定パラフィン切片では陽性所見は殆どみられなかった。

以上の結果よりAMeX法がEGFRの免疫染色にも有用であることが示された。2.ヒト末梢気道上皮の再生における増殖因子・受容体の発現の検討:雄ヌ-ドマウスの皮下にヒトの肺組織を移植した後、1,2,3,4,6週で採取した移植肺組織からAMeX法およびパラフォルム固定のパラフィン切片を作成し、市販の抗EGF、抗TGFα、抗EGFR、抗cーerbBー2抗体を用いて免疫染色を施行した。従来の我々の報告(Kitamuraら、1990)のとおり移植肺組織は生着し、上皮は再生ならびに分化を示した。各増殖因子あるいは受容体の陽性所見はいずれの時点においても認められなかった。今後の詳細な検討を要するが、成人ヒト末梢気道上皮細胞の再生過程においてはEGFやcーerbBー2は主要な役割を果していない可能性が示唆された。なお宿主マウス由来のEGFの作用によるdownーregulationの可能性も否定できないのでこの面からの検討も必要である。本年度は、中枢側気管支から肺胞に到る気道の各レベルの、正常または反応性増生を示す上皮細胞のEGFR発現を、肺組織内in situの状態ならびにヌ-ドマウス移植系における再生モデルを用いて検討した。I.“正常"肺と気管支におけるEGFRの発現:肺癌のため葉切あるいは肺切された肺から、肉眼的に“正常"と判断された末梢肺組織および葉または主気管支からの未固定新鮮組織をAMeX法(Satoら,1986)により処理した。前年度の研究実績概要に記載したごとく、AMeX法はEGFRの免疫染色に有用であることを確認してある。切片を作成し、抗EGFRモノクロ-ナル抗体(EGFR1)を用いてABC法により免疫染色を施行した。陽性対照としてはA431細胞をヌ-ドマウス皮下に接種して作製した腫瘍組織を用いた。結果は以下のとおりであった。(a)肺組織:12例中8例は異常所見を認めない肺組織であり、正常の肺胞上皮細胞と細気管支上皮細胞はEGFR陰性であった。4例に線維化があり、肺胞上皮細胞の増生と末梢気腔上皮の円柱上皮化生(bronchiolization)が認められたが、いずれもEGFR陰性であった。(b)気管支組織:10例中4例に基底細胞増生巣を、1例に扁平上皮化生巣を認めた。正常の多列線毛円柱上皮、基底細胞増生巣、扁平上皮化生巣、気管支腺のいずれの上皮細胞もEGFRは陰性であった。II.ヌ-ドマウス移植系を用いたヒト末梢気道再生上皮におけるEGFR発現の再検討:ヌ-ドマウスの皮下にヒトの肺組織を移植し、1から6週間にわたって再生・分化過程にある末梢気道上皮細胞におけるEGFRの発現をAMeX法ーABC法による免疫染色によって検討した。前年度と同様、どの再生あるいは分化段階においてもEGFRの発現を見いだせなかった。以上の結果から、成人の気管支、細気管支、肺胞の上皮細胞は正常状態をはじめとして、再生あるいは反応性の増生や化生においてもEGFRを発現していないと結論した。
ゼオライトナノシートを単層集積させたマイクロ反応デバイスの創成

本研究では,ゼオライトの微粒子をマイクロチャネル壁面に集積固定化することで,ゼオライトの分子認識能とマイクロリアクターの機能を併せ持った高度な機能を有する固体触媒材料の創製に取り組んだ。ゼオライト微粒子として,ゼオライトナノシートやゼオライトナノクリスタルを用い,マイクロチャネルを有する担体の前処理条件や,ゼオライト微粒子の固定化手法を検討することにより,目標とする固体触媒の開発を行った。本研究では,従来技術では達し得なかったレベルで高い反応基質拡散性と触媒性能を両立させた反応デバイスを開発するため,マイクロチャネル壁面上にゼオライト微粒子を集積させた触媒材料を作製することを目的とする。前年度は,石英製ガラス平板をカチオンやアニオン性高分子化合物で処理し,ここにゼオライトナノシートを集積固定化させることを検討した。本年度は,その検討結果を踏まえ,より簡便に調製が可能であり,また適用できる反応の種類も多いMFI型のゼオライトナノクリスタルをマイクロチャネルに固定化させることを検討した。さらに,マイクロチャネルを提供するモノリス体として,直状の規則的マクロ孔(直径約20μmのマイクロチャネル)を有するシリカマイクロハニカム体を用いた。ハニカム体の焼成条件,固定化に使用するゼオライト分散液濃度や固定化法など種々検討した結果,1273Kで焼成したハニカム体内のマイクロチャネル上に約11wt%のゼオライトを含浸法により集積固定化できることがわかった。種々の分析により,固定化されたゼオライト微粒子は,ハニカム体の細孔を閉塞することなく数層程度の厚み(数100nm)をもって固定化されていることが確認された。また,得られた材料中の酸点量を滴定により求めたところ,固定化されたゼオライト中に含まれる全酸点量とほぼ一致した。さらに,この固定化触媒は10kg/cm2の比較的高い機械的強度を有し,またモノリス内部に水を流通させた際,極めて低い圧力損失を示すことが確認された。以上の結果を踏まえ,得られた固定化触媒の流通系触媒反応への応用が期待される。ゼオライト層状前駆体(MCM-22(P)等)の層剥離により,もともと層内に存在していた大量の活性点が外表面にあらわれ,嵩高い基質がアクセスできるようになる。従って,剥離により得られたゼオライトナノシートは従来のゼオライト触媒では困難であったかさ高い基質の触媒的変換に利用できるものと期待されている。しかし、剥離されたゼオライトナノシートは再凝集しやすく、特に液相反応に応用しようとした時、問題が生じることが予想される。この問題を克服するため,本研究ではゼオライトナノシートをマイクロチャネル流路内に集積し、ゼオライトナノシートとマイクロリアクターの特徴を最大限に生かした流通系反応システム用固体触媒の合成を行うことを目的としている。本年度は,まず既報に従いMCM-22(P)の合成、及びMCM-22(P)の層膨潤・層剥離によるゼオライトナノシートの合成を行い,得られた試料の分析を主にX線回折測定、窒素吸脱着測定により行った。次に、剥離したゼオライトナノシートの集積条件を探るため、平滑基板上へのナノシート集積を検討した。まず石英ガラス基板をメタノール/塩酸および濃硫酸により洗浄し、さらにカチオン性高分子電解質(ポリ塩化ジアリルジメチルアンモニウムもしくはポリエチレンイミン)とアニオン性高分子電解質(ポリスチレンスルホン酸)による表面処理を行った。そしてゼオライトナノシートを含む懸濁液を塗布し,ガラス基板を水中で超音波処理することでナノシートの集積を試みた。その結果、カチオン性高分子電解質で前処理することでナノシートが基板上に集積できることがわかった。今後さらに平滑基板での集積条件を検討した後,マイクロチャネル流路壁面へのナノシート集積を検討する予定である。当初予定していた項目について全て検討を実施し、期待していた結果が得られている。またゼオライト層状前駆体以外の層状化合物についても,ナノシートの合成・集積について検討を開始することができた。様々な種類のナノシート材料の集積検討を通し,種々の触媒反応に対応可能な一連の材料開発ができるものと思われる。来年度以降はゼオライトを含む種々のナノシートのマイクロチャネル内への集積ならびに得られた材料の性能評価を行なっていく予定である。特に,流通系での触媒試験反応を行う予定である。該当なし
遺伝子、及び固体レベルでのCキナーゼ分子種の組織特異性の解析

1.本研究において我々は、様々な分化段階の細胞から成る精巣をモデルにして、細胞の増殖、分化といった段階に異なったPKC分子種が関与するのではないか、という仮説の検証を試みた。まず、ノーザンブロット解析の結果、PKC分子種の中でnPKCdeltaとnPKChthetaの発現が精巣において非常に高いことが分かった。また、両分子種の精巣におけるmRNAの大きさは、他の臓器のそれに比べて小さく、精巣特異的スプライシング機構の存在が示唆された。PCR法を用いて精巣由来のnPKCdelta,thetaのcDNAをクローニングして調べたところ、両分子種共に蛋白コード領域は短くなっておらず、mRNAのサイズが小さくなっているのは、蛋白非コード領域のスプライシングによるものと考えられた。nPKCdeltaは、in situハイブリダイゼーションの結果、減数分裂後の前期精子細胞に特異的に発現が認められた。エルトリエーターで精巣の構成細胞を分画した後のノーザンブロットでも同様の結果が得られた。従って、nPKCdeltaは精巣において半数体特異的に発現していることが示唆された。一方nPKCthetaは、theta特異的抗体を用いて免疫組織染色を行ったところ、アンドロゲンを分泌する間質細胞、ライディッヒ細胞特異的に強い染色が見られた。精巣におけるステロイドホルモンの合成にPKCが関与しているという報告があり、今後ライディッヒ細胞の培養細胞を用いて、nPKCthetaとステロイドホルモンの合成の関係について調べていく予定である。2.PKC分子種の組織特異的発現機構を解析するために、これまで我々が上皮組織での発現が高いことを示してきたnPKCetaの5'上流のゲノムDNAのクローニングを試みた。その結果、5'上流のプロモーター部分を含む領域のクローニングに成功し現在解析中である。
肺胞マクロファージからの気道上皮細胞遊走因子の産生とその呼吸器疾患における意義

今回の研究課題は肺胞障害後の修復において気道上皮細胞の遊走が関与しており、その遊走因子の産生が肺胞マクロファージによるというものであったが、結局有意な遊走活性を見出すに至らなかった。我々の総合的な研究テーマは「気道上皮細胞とそれに関する細胞遊走因子」であるが、本研究に関連して肥満細胞遊走と好中球遊走についての重要な知見が得られたので報告する。(1)肺胞マクロファージからの気道上皮細胞遊走因子の産生初年度においては間質性肺炎とサルコイドーシス患者の気管支肺胞洗浄液中に有意な気道上皮遊走活性が存在するかに見えたが、その後症例を重ねるにつれてむしろ有意な遊走活性は存在しないとの結果が得られてきている。さらに現在も検討中であるがはっきりした結論は未だ得られていない。(2)気道上皮細胞からの肥満細胞遊走因子の産生培養したウシ気管支細胞の培養上清中に、粘膜型肥満細胞のアナログ細胞であるラット好塩基性白血病細胞(RBL-2H3)に対する遊走活性物質が存在しており、これは正常細胞であるラット腹腔肥満細胞にても証明された。この遊走活性物質を、HPLCを用いて、ゲル濾過カラム、陰イオン交換カラムおよびヘパリン親和性カラムを直列に用いて精製したところ単一なタンパク因子となり、これはアミノ酸配列分析によりフィブロネクチンであることが判明した。(3)タバコ煙刺激による気道上皮細胞からの好中球遊走因子の産生慢性気管支炎が喫煙により発症することが知られておりタバコの煙が気道上皮細胞に作用して好中球遊走因子を産生させることを培養ウシ気管支上皮細胞を用いて証明した。好中球はヒト末梢血よりデキストラン法により分離たものをもちいた。タバコ煙の水溶性抽出物を培養液中に添加したところその培養上清中には濃度依存的に好中球遊走物質が産生されることが判明した。この好中球遊走因子はアラキドン酸の代謝産物である可能性が高いことが実験結果より示された。平成5年度における研究の主眼は、「活性化」を受けた肺胞マクロファージが、その培養上清中に気道上皮細胞に対する遊走活性物質が産生されていることを示すことであった。これに基づいて我々は、(1)遊走実験の標的細胞として用いる気道上皮細胞の培養。(2)遊走実験の遊走活性物質として用いる肺胞マクロファージ培養上清液の採取。(3)上記の肺胞マクロファージの培養上清を遊走活性物質とし、培養気管支上皮細胞を標的細胞とした遊走実験。を行ない検討を加えた。研究に用いた肺胞マクロファージは、ヒト由来のものとしては、間質性肺疾患患者1例、肺サルコイドーシス患者3例、健常者1例において、気管支ファイバーにて気管支肺胞洗浄液より採取し、プロトコールに従い培養し、上清を採取した。ウシ由来の肺胞マクロファージは、気管支上皮細胞培養に用いるウシ肺の未使用部分の気管支より採取し、培養の後に上清を採取した。これらの肺胞マクロファージの培養上清を用いた気管支上皮細胞に対する遊走活性を測定した結果、間質性肺疾患および肺サルコイドーシス患者由来のものには遊走活性があり、健常人由来およびウシ由来のものでは活性が認められなかった。しかし、未だに症例数および検体数が少なく、さらに検討を加える必要がある。

平成6年度の研究はこのように症例および検体数を増やすことと、遊走活性物質(因子)の分析が主眼となる。遊走活性物質の検討には、(1)遊走活性物質の特性のおおまかな分析。(2)カラムクロマトグラフィーによる解析。を行ない、さらに(3)遊走活性を持つピーク部分に含まれる物質(因子)について、ファイブロネクチンやインスリン様増殖因子などを初めとする、既知の物質である可能性について解析し、もしそうであるならば、その特異抗体の添加により遊走活性が抑えられるかどうか等の実験により検討を加える予定である。我々は、細胞外基質の代表的存在であるファイブロネクチンの正常および病的状態での気道上皮細胞を中心とする肺の構成細胞の細胞間相互作用への関わりについて、特にその細胞遊走因子としての役割に着目して重点的に検討してきており、本研究もその一部である。本研究の背景および目的でも詳述したとおり、我々は、これまでに、ファイブロネクチンが、気道上皮細胞および肺線維芽細胞から放出される気道上皮細胞遊走因子であり、気道上皮細胞より放出される肺線維芽細胞遊走因子でもあることを報告してきた。ファイブロネクチンは細胞接着因子としてあまりに有名であり、上皮細胞や線維芽細胞のみならず、肺のみならず全身の種々の構成細胞およびその相互関係に重大な影響を及ぼしていることは間違いない。近年の我々の研究の主たるテーマは、ファイブロネクチンの炎症性疾患との関わりを気道上皮細胞と他の細胞との細胞遊走に関連した相互作用の面から追究することであり、本研究が間質性肺炎などの肺胞領域での炎症性疾患の場における気道上皮細胞と肺胞マクロファージの相互作用をとりあげているのもこのためである。我々は同じ観点により、上気道の代表的炎症性疾患である気管支喘息に注目し、気道上皮細胞と他の細胞との細胞遊走を介する相互作用検討してきており、こちらではファイブロネクチンが重要な遊走因子であることが明らかとなってきた。我々は、ラット肥満細胞のモデル細胞であるRBL細胞および正常ラット腹腔肥満細胞がウシ気管支上皮細胞の培養上清に対し遊走することを見い出し、三つのHPLCカラムで精製した後、ウェスタンブロット法とアミノ酸残基配列決定によりこの細胞遊走因子がファイブロネクチンであることを証明した。これは、本研究に密接に関わるきわめて重要な研究成果であると考えられる。本研究は間質性肺炎などの肺胞領域での炎症性疾患の場における気道上皮細胞と肺胞マクロファージの相互作用を細胞遊走の面から検討を加えたものである。我々はこれまで気道上皮細胞を中心とする肺の構成細胞の細胞間相互作用への関わりについて研究を続けており、主として細胞遊走の持つ意義について着目し検討してきた。本研究もその一環であるが、本研究に関連して、培養気道上皮細胞から肥満細胞に対する遊走活性因子が放出され、この因子がファイブロネクチンであることが明らかとなった。これは本研究にきわめて密接に関わる重要な研究成果と考えられるので併せて報告する。(1)ヒトおよびウシ培養肺胞マクロファージ上清およびヒト気管支細胞洗浄(BAL)液中に存在する培養ウシ気道上皮細胞に対する遊走活性間質性肺疾患患者などのBAL液より肺胞マクロファージを分離培養し、培養上清中に培養ウシ気道上皮細胞に対する遊走活性が存在することを確認した。さらに種々の疾患の患者のBAL液の気道上皮細胞遊走活性は、間質性肺疾患患者にて有意に高い結果が得られた。一方、正常なウシ肺より得られた肺胞マクロファージの培養上清には上皮細胞遊走活性は見られず、PMAでのマクロファージの刺激により遊走活性の上昇が見られた。(2)培養気道
バイオマーカーによって明らかにするイノセラムスの古生態

保存が良好な天塩中川産イノセラムス化石のバイオマーカー組成は、炭化水素画分において、n-アルカンの分布が特徴的である。n-C16とn-C17に頂点を持ち、n-C13からn-C21までのユニモーダルな分布である。CPI(C13-21)は0.79であった。n-アルカンの個別炭素同位体組成は、-30パーミルを下回らない。PMIやクロセタンは検出されなかった。脂肪酸は卓越するC16脂肪酸と-30パーミルを下回らない炭素同位体組成で特徴付けられる。芳香族画分ではペリレンが卓越した。化学合成群集との共生を直接的に示すバイオマーカーは検出されていないが、化学合成群集の可能性が示された。本年度は、北海道白亜系を中心とした試料採取のみならず、震災(原子炉事故)以降の立ち入り禁止が解除された福島県相馬地域の白亜系についてもイノセラムス試料の採取を行った。さらに、国立科学博物館の沿海州調査にて採取された試料など、海外の標本も入手した。これらの試料は、外形観察、写真撮影の後、粉砕時に殻と内部に分離できるものは、分離して粉砕した。岩石薄片を作成し、セメント鉱物の産状を観察し、続成作用について考察した。化学分析は、まずXRDにて鉱物種の決定を行った(アラゴナイトが残っているか、変質の度合いの確認)。その後、炭酸塩炭素酸素同位体を測定し、堆積環境、続成作用についてのデータを得た。特に、殻がアラゴナイトとして残っている試料については、イノセラムス生息時の環境をそのまま残していると思われる。硫黄同位体分析は、イノセラムスそのものと、母岩について、それぞれ行った。硫黄酸化菌、硫酸還元菌の活動は、現在の所、認められない。さらにXRFを用いて、微量元素組成を測定した。冷湧水環境における微量元素の挙動は、研究が始まった段階であるため、この分野にも新しいデータを提供することができる。バイオマーカー分析については、炭化水素画分について詳細な分析を行った。その結果、メタン酸化古細菌の膜起源でる化合物は、検出されていない。その他の菌起源の化合物については、詳細なマススペクトル解析を行っている。PAH画分から、地衣類を起源とするとされている化合物(ペリレン)が検出され、この化合物の微生物起源の可能性について検討中である。国立科学博物館、天塩中川趙博物館などの協力により収集したイノセラムス試料と、北海道白亜系の踏査により採取したイノセラムス試料について、バイオマーカー分析を行ない、化学合成群集としての評価を試みた。バイオマーカー分析に先立ち、続成作用を評価するため、イノセラムス殻と包有するノジュールについて、X線回折分析、炭酸塩炭素酸素同位体分析、硫黄同位体分析、微量組成分析(XRF)を行い、被った続成作用を評価した。バイオマーカー分析には、保存が良好な(アラゴナイト殻が残っているなど、続成作用を比較的被っていない)天塩中川町炭の沢産イノセラムス化石(Inoceramus oriental; Mid Campanian)のバイオマーカー組成の特徴は、炭化水素画分においては、n-アルカンの分布が特徴的である。すなわち、n-C16とn-C17に頂点を持ち、n-C13からn-C21までユニモーダルな分布を示した。ここで、CPI(C13ーC21)値は0.79と1以下の値を示した。各n-アルカンの炭素同位体組成はー30‰を下回らない。他試料の分析結果については、このようなn-アルカンのユニモーダル分布とn-C29とn-C31に頂点を持つ陸源高等植物を起源とするn-アルカンの混合で形成されている。PMIやクロセタンなどのメタン酸化古細菌を起源とする炭化水素バイオマーカーは検出されなかった。これに対して脂肪酸組成は、卓越するC16脂肪酸とー30‰を下回らない炭素同位体組成で特徴付けられる。また、芳香族炭化水素画分ではペリレンが卓越した。このように、化学合成細菌との共生を決定付ける特殊なバイオマーカーは検出されていないが、バイオマーカー分析の結果を中心にイノセラムスの化学合成群集の可能性が示された。本年度は研究初年度として研究試料の収集に努めた。国立科学博物館、穂別町立博物館、天塩中川町立博物館の協力により、それぞれの博物館倉庫より、合弁のイノセラムスを7試料発見した。また、自身による北海道天塩中川地域および穂別町周辺地域の踏査により、アラゴナイト殻を持つ、続成作用をほとんど被っていないイノセラムス試料を複数発見した。

イノセラムス試料の採取とともに、産出層準の泥岩についても採取した。入手した各試料はグラインダーで表面を削った後、バイブレーションミルを用いて粉末化した。これらの試料について、粉末X線回折分析により、構成鉱物を決定した。また、炭酸塩炭素酸素同位体分析を行なった。これらの分析は、ノジュールからイノセラムス殻を分離できる試料については、ノジュール部と殻を分けて、分離できない試料については、バルクのノジュールとして分析を行なった。さらに、粉末化した試料を用いてバイオマーカー分析を行なった。具体的には、炭化水素、多管芳香族炭化水素、ケトン、アルコール、ステロールの中性画分、酸性成分の脂肪酸は、エステルを一旦加水分解した後に、メチルエステル化し分析に用いた。これらの分析結果は、本年度に予定している個別炭素同位体組成分析の結果と合わせて議論する。これまで研究において採取(収集)、分析したイノセラムス化石のバイオマーカー組成について検討をした結果、いくつかのの問題点が見出された。特に、化石の母岩であるノジュールに含まれるバイオマーカー組成(イノセラムス化石とは、無関係な)のバックグラウンド評価である。これまでに分析した試料から検出されたバイオマーカーが、本当にイノセラムス起源なのか、バックグラウンドのノジュールが持っていた物なのかの評価する必要があることが判明した。本年度は、化石を含まないノジュールについて、新たに採取を行った。このようなノジュールは、化石を含まないため、博物館、個人の研究者の所有がほとんどなく、新たに採取する必要があった。本年度は、大夕張地域のセノマニアン、チューロニアンの化石を含まないノジュールの分析を行った。天塩中川、穂別など道北においても採取を行った。(残念ながらヘリウムガスの市場への供給が止まったため、一部使用しかGC/MS分析を行うことができず、多くの試料が未分析で残された。)大夕張地域の無化石のノジュールの分析から、陸源物質の量比には、大きな差があること、バクテリア起源と考えられる低炭素数nーアルカンの量比も変化に富むが、n-アルカンの個別炭素同位体は、-30permilからー24permiの間に収まり変化に乏しい、ホパノイド炭化水素についてもこのような特徴が明らかになった。大夕張地域の白亜系は道北と比べると続成作用を相対的に強く受けている。また、高炭素数n-アルカンで代表される陸源物質の影響が大きく、目的化合物が陸源にマスクされてしまい、検出が難しいことが挙げられる。イノセラムス起源のバイオマーカー分析には、本来母岩であるノジュールの持つバックグラウンドの評価が不可欠である。有機地球化学GC-IR-MSを用いて、イノセラムス化石から抽出した化合物の個別炭素同位体組成を分析する計画であった。残念ながら、当該機器の不調によって、個別炭素同位体組成分析が行われなかった。化合物の起源を議論するには、必須の情報であり、できるだけ早急に、調整を行う予定である。本年度は、GC/MS分析、GC/C/MS分析に不可欠なヘリウムガスが、一時的に市場から消え、入手できない時期があった。不幸にも、ヘリウムガスボンベ交換時と一致してしまい、ヘリウムガスが入手できずに、予定していた分析が行えない事態となった。平成26年4月に入っても、高純度ヘリウムガスの価格決定さえなされておらず、大きな不安材料となっている。
複合原子膜積層系の液相形成と層間相互作用エンジニアリング

複合原子膜積層系の新たな作製手法の確立を目指し、本研究では、原子膜表面修飾技術を応用した手法の開拓に挑戦している。原子膜の表面を化学修飾することで、異種原子・分子にとっての結合サイトが導入できるため、更なる化学的処理を併用すれば原子膜同士の積層が可能になると期待される。本年度は、代表的な原子膜であるグラフェンに対して、原子膜支持基板の表面処理による表面化学修飾度合いの向上を試みた。基板表面処理層に永久双極子を有する分子の自己組織化単分子膜を採用することで、永久双極子の向きにより、グラフェン表面修飾度が大きく制御可能であることを見出した。化学反応には電子が大きな役割を示すため、基板表面処理層の双極子による電場が作用してグラフェンの電子密度が変調された結果、グラフェン表面修飾度自体が変調されたと理解できる。また、代表的な半導体性原子膜である二硫化モリブデンに対しては、チオール基を有する分子による修飾の効果を調査した。チオール系分子は、層の面内の硫黄空孔や、各層の端に特に付着しやすいと考えられる。面内欠陥は結晶成長法の改良により改善できるものと期待されるが、端は不可避のものであるため、前年度に引き続き、端のチオール系分子修飾効果について調査した。多層二硫化モリブデンをチャネルに持つ電界効果トランジスタの動作特性に対し、特に、端の影響が大きくなる狭チャネル素子において、チオール系分子の端への修飾により電気伝導度の向上が見られることが分かった。これは、チオール系分子の結合により、端に起因する電子状態(エッジ状態)が低減され、結果として電子トラップ準位の低減により伝導度が向上したためと理解できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。当該領域で強く推進することを目指す複合原子膜積層系は、ゲート制御型トンネル接合といった新規デバイスへの応用展開や、層間相互作用による新奇物性探索といった観点から、大きな注目を集めている。しかし、その作製の現状は、機械的剥離をベースにした手作業で作製効率が低い手法か、2層系までしか報告例が無い化学気相堆積か、である。この現況を打破するため、応募者の有する表面修飾技術を液相剥離原子膜へ適用し、簡便で且つ多層積層化が原理的に可能な手法の開発を目指し、研究を行った。本年度は、本研究において提案する液相ベースの手法による原子膜複合積層系の作製可能性を検討するため、まずジチオール分子を添加したMoS2分散液で複合化を試みた。溶液調整の試行錯誤により、ある条件下においてはヒドロゲルが形成されることを確認した。これは、複合体形成の成功を意味する結果である。更に、この複合体に対して加熱処理を行った。MoS2分散液を作るにはMoS2の液相剥離を行うが、一般的な手法でできた液相剥離MoS2は主に金属的性質を有し、加熱処理により半導体性質を徐々に獲得することが知られている。複合化の後に加熱した場合には、半導体性の獲得は限られることを確認した。本研究は、層状物質の中でもMoS2に代表される遷移金属ダイカルコゲナイドを対象とするものであり、チオール系分子は層の面内のカルコゲン元素欠陥や各層の端に特に付着しやすいと考えられる。面内欠陥は結晶成長法の改良により改善できるものと期待されるが、端は不可避のものであるため、その基本的な特性について調査した。これまでに、端に起因する電子状態(エッジ状態)が電子デバイスに必須の電極接合に与える影響を調べたところ、Schottoky障壁の高さが原子膜の端に起因して高くなることを見出した。これは、エッジ状態に対するFermi準位ピニングという現象により理解できる。本年度はまず、本研究において提案する液相ベースの手法による原子膜複合積層系作製が、可能であろうということを確認できた。同時に、加熱処理による半導体化は複合化後では困難であることが分かったことで、今後の研究のやり方として、基板表面での単層の状態での加熱処理をまず行う、という方向を定めることができた。このように、異なる原子膜種の積層系までは到達できなかったが、複合化の具体的な道筋を得ることができたと考えている。また、修飾に用いるチオール系分子がどこに吸着するのか、という点に関し、思考をすすめることで、原子膜の端の重要性を改めて認識した。本研究で提案する手法を電子デバイス応用へつなげるためには、端が電子デバイス特性へ与える影響を知る必要があった。そこで、電極接合への端効果について初めて調査することで、端の持つ基本的な性質を知ることができた。これは当初の研究計画には無かった進展である。以上を総合的に判断し、上記の自己評価とした。

化学反応には電子が大きな役割を示すため、基板表面処理層の双極子による電場が作用してグラフェンの電子密度が変調された結果、グラフェン表面修飾度自体が変調されたと理解できる。また、代表的な半導体性原子膜である二硫化モリブデンに対しては、チオール基を有する分子による修飾の効果を調査した。チオール系分子は、層の面内の硫黄空孔や、各層の端に特に付着しやすいと考えられる。面内欠陥は結晶成長法の改良により改善できるものと期待されるが、端は不可避のものであるため、前年度に引き続き、端のチオール系分子修飾効果について調査した。多層二硫化モリブデンをチャネルに持つ電界効果トランジスタの動作特性に対し、特に、端の影響が大きくなる狭チャネル素子において、チオール系分子の端への修飾により電気伝導度の向上が見られることが分かった。これは、チオール系分子の結合により、端に起因する電子状態(エッジ状態)が低減され、結果として電子トラップ準位の低減により伝導度が向上したためと理解できる。今後は、基板表面に成膜した液相剥離MoS2の単層膜を用い、半導体化を行った後に複合化を進めることを試みる。それにより、半導体性の複合体の形成を達成する。そのために、SiO2基板とカルコゲナイドのどちらにも強固な化学結合を形成する分子(シラン+チオール)を用い、基板表面の当該分子修飾部位への位置選択的な原子膜成膜手法を確立する。更に、ジチオール分子をバインダーとして使用することで、異種原子膜間の結合を促すことができるため、原子膜成膜と原子膜表面修飾の繰り返しにより、異種原子膜複合積層系の作製を試みる。同時に、チオール系分子の吸着様式(面内欠陥への結合、端への結合)に関する知見を、電気的特性の変化などから調査する。特に、端に関して得た知見を更に発展させるため、端に起因する電子状態(エッジ状態)のチオール系分子吸着による制御を試みる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
化学物質過敏症と情動異常の関係を動物モデルにより解明する

MCSと診断された患者の中枢神経系関連の症状として、疲労感・頭痛・不安・憂鬱・集中できない・物覚えが悪くなった・いらいら感・めまい等報告されている。そこで我々は申請書にあるように情動との関係に注目し大脳辺縁系の関与を考えた。昨年は、雄性BALB/cマウスにホルムアルデヒド(2000ppb)を12週間経気道曝露し、対照群には同様の曝露チャンバー内で新鮮空気を与えた。曝露終了後、両群のマウスから海馬のスライス標本を作製した。そして、海馬CA1領域の錐体細胞について、刺激-応答曲線とシナプス長期増強を調べた。その結果、刺激電流値とpresynaptic fibervolleyの関係は曝露群と対照群で有意な差がみとめられた。しかし、長期増強に関しては、テスト刺激で誘発された集合シナプス電位のslopeの大きさは2群間で差がなかった。またLTPは曝露では変化しないことが示唆された。今年度は、雌性C3H/Heマウスを用いて、昨年同様にホルムアルデヒド(2000ppb)を12週間経気道曝露を実施し、行動実験的手法で検討した。行動評価には、オープンフィールド試験、高架十字迷路試験、受動的回避学習試験などを実施した。その結果、高架十字迷路試験において、ホルムアルデヒド曝露群は対照群よりもオープンアームでの移動距離や滞在時間が減少し、不安を示す行動も増加した。受動的回避学習試験では暗室移行潜時がホルムアルデヒド曝露群の方が7倍長かった。一般活動性、空間学習、痛覚閾値にはホルムアルデヒド曝露は影響を及ぼさなかった。これらの結果は、ホルムアルデヒド曝露群においては不安情動が高くなり、回避学習能が高いことを示唆している。近年、化学物質過敏症(MCS)が社会的な問題として注目されている。しかしその病態については大部分が不明である。海馬は大脳辺縁系に含まれ、コンテキストのある学習・記憶で大きな役割を担っていると考えられている。われわれは、雄性BALB/cとマウス(5匹)にホルムアルデヒド(2000ppb)を12週間経気道曝露し、対照群(5匹)には同様の曝露チャンバー内で新鮮空気を与えた。しかし、長期増強に関しては、テスト刺激で誘発された集合シナプス電位のslopeの大きさは2群間で差がなかった(曝露群:2.55+/-0.17 mV/ms, n=12、対照群:2.60+/-0.2 mV/ms, n=13)。θバースト後のslopeの経時変化も2群間で差は認められず、35-40分でのLTPは、曝露群で49.7+/-0.4%、対照群で53.0+/-0.2%であった。このことからθバースト刺激誘導のLTPは曝露では変化しないことが示唆された。有意差が認められた指標については実験数を増やして確認する必要がある。
免疫細胞に細胞死を誘導するヒト癌抗原RCAS1分子とその受容体の機能の解析

我々が作製したモノクローナル抗体22-1-1が認識する抗原はヒトの種々の癌細胞において強く発現しており、いくつかの癌では22-1-1抗原が陽性であることと癌の進展、予後との間に相関があることが示唆された。22-1-1抗原決定基を構成している分子群がタンパクであることがわかり、22-1-1抗体が認識すると考えられるヒト癌細胞の表面に発現する膜抗原分子RCAS1を同定した。ヒトのさまざまな系列の細胞や活性化された免疫細胞上には、RCAS1分子をリガンドする受容体が存在していることが示唆された。興味深いことは、RCAS1がその受容体を介して免疫細胞などの受容体陽性細胞の増殖を制御し、アポトーシスによる細胞死を誘導したことである。これらの結果は、RCAS1が癌抗原特異的な免疫細胞の増殖を抑制し細胞死に陥らせることにより、癌細胞が免疫監視機構によって攻撃され破壊されるのを防いでエスケープする可能性を示している。癌の進展・浸潤におけるRCAS1の役割が解明されれば、癌(全ての癌ではないが)がどのように免疫系を不活化するか、周囲の組織への浸潤はどのように促進されるか、そして癌の悪性化を規定する分子群などについてその機構の一端が明らかにされることも期待される。RCAS1とその受容体の結合をブロックする方法が開発されれば、癌の進展阻止、悪性化の抑止につながるかもしれない。RCAS1分子とその受容体の構造と機能の解明は癌の新しい治療法の発見につながる可能性もある。特にRCAS1の作用を阻止する抗体の開発は癌に対する有望な治療に結びつくことが期待される。現在、受容体分子の構造解析を行っている。
高機能をめざす岩盤不連続面のせん断-透水同時試験装置の開発と実用化

本研究では,岩盤不連続面の力学的・水理学的同時特性を調べるために,せん断-透水同時実験装置の現状と問題点を整理し,著者らが以前に開発し,実験を行ってきた放射流型のせん断-透水同時試験装置の問題点を改めて整理・解決し,地下深部の理想的な条件をできるだけ再現できるような新しいせん断-透水同時試験装置の開発を行い,不連続性岩盤の一方向流でのせん断-透水同時特性を実験的に明らかにした.開発を行った実験装置は,その開発過程において数多くの試行錯誤をくりかえしはしたものの,要求される性能(回転を拘束・一方向流の透水)を十分満足するものであった.また,実験結果より,今回の実験ケースにおいては,上箱の回転を拘束したことによるせん断応力特性に及ぼす影響は小さいことが示された.さらに透水特性に関しては,上箱の回転を拘束する場合には,不連続面に作用する垂直応力が大きくなると透水係数の変化は垂直変位の変化とは異なる傾向を示し,複雑な挙動を示すことが明らかになった.その一方で垂直応力が低い場合,すなわち凹凸の破壊が起こらない低応力レベルの場合は上箱の回転を拘束した影響は見られないことが明らかになった.以上のように,本研究において,高機能をめざす岩盤不連続のせん断-透水同時実験装置の開発はほぼ満足がいく成果をあげることができた.また,開発した装置を用いた実験手法もほぼ確立し,その実用化も可能となった.今後は本装置を用いて岩盤不連続面のせん断-透水同時特性に関する貴重なデータの取得・収集を行い,せん断-透水同時特性のメカニズムの解明,さらには,本要素技術を実際の現場へと適用するためのモデル化,シミュレーション技術について検討を進めていく予定である.本研究では,岩盤不連続面の力学的・水理学的同時特性を調べるために,せん断-透水同時実験装置の現状と問題点を整理し,著者らが以前に開発し,実験を行ってきた放射流型のせん断-透水同時試験装置の問題点を改めて整理・解決し,地下深部の理想的な条件をできるだけ再現できるような新しいせん断-透水同時試験装置の開発を行い,不連続性岩盤の一方向流でのせん断-透水同時特性を実験的に明らかにした.開発を行った実験装置は,その開発過程において数多くの試行錯誤をくりかえしはしたものの,要求される性能(回転を拘束・一方向流の透水)を十分満足するものであった.また,実験結果より,今回の実験ケースにおいては,上箱の回転を拘束したことによるせん断応力特性に及ぼす影響は小さいことが示された.さらに透水特性に関しては,上箱の回転を拘束する場合には,不連続面に作用する垂直応力が大きくなると透水係数の変化は垂直変位の変化とは異なる傾向を示し,複雑な挙動を示すことが明らかになった.その一方で垂直応力が低い場合,すなわち凹凸の破壊が起こらない低応力レベルの場合は上箱の回転を拘束した影響は見られないことが明らかになった.以上のように,本研究において,高機能をめざす岩盤不連続のせん断-透水同時実験装置の開発はほぼ満足がいく成果をあげることができた.また,開発した装置を用いた実験手法もほぼ確立し,その実用化も可能となった.今後は本装置を用いて岩盤不連続面のせん断-透水同時特性に関する貴重なデータの取得・収集を行い,せん断-透水同時特性のメカニズムの解明,さらには,本要素技術を実際の現場へと適用するためのモデル化,シミュレーション技術について検討を進めていく予定である.環境との調和を掲げて,放射性廃棄物処分やエネルギー貯蔵などの深部地下利用が注目されるようになっている.この地下空間開発は,構成要素である岩盤の剛性,密閉性,耐久性,隔離性などの特徴を活用するものであり,自然・社会環境へ及ぼす影響を押さえることが重要である.一方で,一度開発を行うともとの状態に戻すことが困難であるという不可逆性を有しているため,その設計,施工および維持管理においては,特に適切な対策を施す必要がある.したがってこれらの基礎的な情報として,岩盤中に不可避に存在する不連続面の力学・透水特性を正確に把握する必要がある.本年度は,せん断試験,透水試験およびこれらを組み合わせたカップリング試験が可能な装置の試作を行い,これらの特性に影響を及ぼす要因として,ダイレーションによる間隙幅の変化を取り上げ,せん断透水同時試験を行い,これらの特性を把握する.またGIS(地理情報システム)を用いて,せん断-透水挙動を可視化するとともに,力学-透水モデルを構築し,不連続面内の構成要素と水の挙動を解析することを目的とした研究を行った.その結果,開発したせん断透水同時試験装置を用いてせん断透水同時試験を行い,不連続面のせん断特性,垂直変形特性,透水特性との相関性を明らかにするとともに開発した装置の妥当性を示した.さらに,表面凹凸計測を行い,間隙幅分布を評価した上で,水頭値,不連続面の接触領域との関係を定量的に示すことができた.以上の知見より,せん断-透水モデルを作成,実験値と比較して,せん断時に透水係数が極めて増加するなどの今まで明らかにされていない連関特性を検証することができた.放射性廃棄物の地層処分や各種エネルギーの地下貯蔵など深部地下の開発利用が注目されている。これらの地下開発は,地下の構成材料である岩盤の隔離性,密閉性などを積極的に利用するものであり,その設計にあたっては安全性,経済的合理性,環境上の配慮など,従来の施設と比べて格段に厳しい設計条件が要求される。

そのため,岩盤の力学・透水特性,特に岩盤において支配的な不連続面のこれらの特性を明らかにすることが要求される状況にある。そこで,昨年度より岩盤不連続面のせん断-透水同時特性を把握するための試験装置の設計・開発・試作を行った。今年度は,この開発した試験装置の透水装置部に改良を加え,深部岩盤の透水挙動を忠実に表現できるような機能を追加した。さらにその試験装置を用いて基礎的な試験を行い,岩盤不連続面のせん断-透水同時特性を明らかにした。また,GIS(地理情報システム)を用いた力学-透水モデルを構築し,不連続面内の構成要素と流れの挙動およびせん断挙動を解析することを目的とした研究を行った。その結果,開発したせん断-透水同時試験装置の有効性を確認するとともに,岩盤不連続面のせん断特性,垂直変形特性,透水特性との相関性を明らかにした。特にせん断による透水係数の変化は,せん断変位の増加とともに一旦は減少するものの,せん断応力が最大値を示した後に急激に23オーダー増加し,その後,一定の透水係数を示すことを明らかにした。また,せん断箱上箱の傾斜を拘束し不連続面上下が完全な平行を保った状態で試験を行い,透水係数の変化を確認するとともに,せん断変位が大きくなると透水係数は間隙幅の大小に依存しないことを明らかにした。さらに,基本的な力学-透水モデルの構築を行い,GISによる力学・透水の連関特性のシミュレーションを行った。しかし,本モデルは幾つかの問題点を有しており,次年度以降さらなる改良を行う予定である。本研究では,岩盤不連続面の力学的・水理学的同時特性を調べるために,せん断-透水同時実験装置の現状と問題点を整理し,著者らが以前に開発し,実験を行ってきた放射流型のせん断-透水同時試験装置の問題点を改めて整理・解決し,地下深部の理想的な条件をできるだけ再現できるような新しいせん断-透水同時試験装置の開発を行い,不連続性岩盤の一方向流でのせん断-透水同時特性を実験的に明らかにした.開発を行った実験装置は,その開発過程において数多くの試行錯誤をくりかえしはしたものの,要求される性能(回転を拘束・一方向流の透水)を十分満足するものであった.また,実験結果より,今回の実験ケースにおいては,上箱の回転を拘束したことによるせん断応力特性に及ぼす影響は小さいことが示された.さらに透水特性に関しては,上箱の回転を拘束する場合には,不連続面に作用する垂直応力が大きくなると透水係数の変化は垂直変位の変化とは異なる傾向を示し,複雑な挙動を示すことが明らかになった.その一方で垂直応力が低い場合,すなわち凹凸の破壊が起こらない低応力レベルの場合は上箱の回転を拘束した影響は見られないことが明らかになった.以上のように,本研究において,高機能をめざす岩盤不連続面のせん断-透水同時実験装置の開発はほぼ満足がいく成果をあげることができた.また,開発した装置を用いた実験手法もほぼ確立し,その実用化も可能となった.今後は本装置を用いて岩盤不連続面のせん断-透水同時特性に関する貴重なデータの取得・収集を行い,せん断-透水同時特性のメカニズムの解明,さらには,本要素技術を実際の現場へと適用するためのモデル化,シミュレーション技術について検討を進めていく予定である.
都市先住者の集落とエスニシティ　─「バタヴィア先住民」が示す現代的共同性

平成30年度は、8月、1月、2月にそれぞれ2週間ジャカルタ周辺地域に滞在して現地調査を行なった。聞き取り調査からは、組織活動の概要調査からは明らかにできなかった親族関係と集落意識の複雑さを明らかにすることができた。例えば、他地域から幼少期にカンプン・ウタン移住し、集落先住者との姻戚関係を通して密な社会関係を築いてきたブタウィ人住民への聞き取りからは、彼が周りの先住住民から「親戚」とみなされながらも、自身が「先住者」に対して「外来者」であるという意識が喚起させれる局面が生じ得ることが明らかとなった。類似の調査を継続することができれば、集落内の親族関係に関する包括的な知識が得られることが見込まれことに加えて、生活上の微細な局面における帰属意識の複雑な諸相を明らかにすることが期待できる。親族関係の調査とは別に、集落の社会組織に関する研究にもわずかながら進展が見られた。6月に開催された関西社会学会第69回大会では、カンプン・ウタンの先住者が中心となって運営する伝統文化サークルの武術実践に注目し、集落の伝統文化の継承と改変への意識・態度を論じた。身体技法の教授・学習を、模倣の反復を通した比喩的表現の段階的理解という枠組によって説明するのではなく、論理の提示と体感を通した理解という枠組によって説明した。カンプン・ウタンの武術の教授・学習場面においては、教授者の「威光」を担保するのは動きの効果のみではなく、具体的で論理的な言葉による説明が提示できるかどうかということと、その論理(動きの効果)がその場で体感を通して納得できるかどうかということが重視されていることを明らかにした。加えて、「論理」と「体感」を通して理解するからこそ伝統実践の理解の「適切さ」が担保され、適切な理解に基づいた伝統の改変が、社会状況の変化に合わせて伝統を継続するために必要不可欠であると意識されていることを論じた。本研究は、集落への帰属意識からブタウィ人の民族意識を説明しようとするものである。平成30年度提出の博士論文では、集落先住者が中心となって運営する住民自治組織の活動から、これまでジャカルタの住民コミュニティ研究では実態が明らかにされてこなかった先住者ブタウィの集落(カンプン)への帰属意識を説明した。平成31年度は、8月、1月、2月の3度ジャカルタ周辺での現地調査を行い、集落先住者の親族関係の詳細を調査した。この調査が順調に進展すれば、社会組織と親族認識の両面からブタウィの先住者集落の実態を明らかにできることが見込まれる。本研究はまた、京都郊外の村落先住者としての自身の立場性を踏まえた上で調査経験を振り返ることで、京都周辺の村落とジャカルタ周辺の集落を比較の俎上に載せて論じる試みを開始している。この試みが順調に進展すれば、インドネシアの慣習村研究と都市研究、日本の村落研究を接合し、三者を新たな観点から捉え直す議論となることが期待できる。以上の点に鑑みて、本研究は期待通りに進展していると評価する。カンプン・ウタンでの親族関係の調査を継続するとともに、旧来の都市集落と隣接しながらそこからは空間的・階層的に隔離分断されるスクウォッター地区やゲーテッド・コミュニティの生活世界に着目し、インフォーマル領域で展開する経済活動(RS集落)と、行政村落を単位とした地域の活動(U集落)の実態を詳細に観察する。民族的にも階層的にも異なる先住者と外来住民が共同で参加するこれらの社会・経済活動を分析することで、隔離した生活世界の双方にどのような社会関係が構築され、連帯の契機がどのように現れるのかを解明し、そこで生起する排除と包摂のメカニズムを明らかにする。カンプン・ウタンに関する調査研究と並行して、9月以降は京都市西京区の樫原と呼ばれる村落とその周辺地域において、「桂ヴィレッジ・フェスティバル」、「樫原町家灯籠会」などの社会活動への参与観察を行なっている。平成31年度は、樫原周辺の調査研究を継続し、京都郊外とジャカルタ郊外を比較社会学的観点から論じることを目標とする。その成果の一端は、2019年10月に風響社から刊行予定のブックレットで公表する予定である。