hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学英語入試問題における四技能の測定方法に関する研究

初年度は,先行研究を基に,日本の大学入試問題の評価項目・側面の特定(item specification)を行うための分析フレームワークを策定した。2年目以降は,英語入試問題項目データベースに基づく大学英語入試問題の分析・検討と,大学入試センター試験英語問題の質的分析の二つを柱として研究活動を行った。データベース構築の面では,109の国公私立大学の入試問題と,2001年から2003年までの大学入試センター試験英語問題を基礎資料として,総計2,944個のテスト項目を収集した。そのそれぞれの項目について,前年度策定したフレームワークを利用し評価項目・側面の特定を行った。その結果,大学英語入試問題の大部分が読解技能と文法知識の測定にあてられており,その課題形式も,少数のタイプの課題形式のみが用いられていることが判明した。また,ライティング技能を測定しようとするテスト項目についても,限られた種類の課題形式しか利用されておらず,学習指導要領が求めるライティング技能を測定しうる課題形式ではなく,従来型の課題形式上の特徴をもった項目が専ら利用されていること,等が明らかになった。一方,大学入試センター試験英語問題の質的分析については,第6問の項目毎の統計情報の経年変化に基づき,設問のタイプを類型化することによって,統計情報の面で際だった特徴を示す項目に関する,課題形式・内容面での特徴を探った。その結果,少ない情報に基づいて推論を働かせる必要がある項目や,事実情報を問う項目であっても選択肢の表現に言い換えが含まれる項目において,特に難易度が上昇することが判明した。また,共通被験者計画による項目の等化をおこない,等化後のセンター試験受験者集団の平均値や標準偏差の推移に焦点をあてて,英語学力の経年変化を調査した。その結果,新しい学習指導要領に準拠し始めた時期を境として能力値の平均が下がることが示され,いわゆる「英語学力」に関する重要な問題提起となった。本研究は,大学入試における各技能測定に適した測定方法を開発するための基礎的資料を提供すると共に,入試問題作成におけるガイドラインを策定することを目指した研究である。3ヶ年計画で行う本研究の初年度の研究活動として,今年度は先行研究を基に日本の大学入試問題の評価項目/側面の特定(item specification)を行うための分析フレームワークを構築した。この際の基礎資料として用いたのは,2002年1月に実施された大学入試センター試験の英語問題と,研究者らの所属大学(7大学)が同年に実施した個別入学試験問題である。構築したフレームワークは,実施大学および年度・総合点・各問の配点・制限時間といった「基本情報」セクション,課題タイプ・解答方法・リーダビリティなどの情報を含む「テスト形式」セクション,四技能に加えて発音・語彙・文法といった「測定技能」セクション,および出典情報などを含む「付加情報」セクションから構成されている。特に,「テスト形式」セクションにおける課題タイプについては,基礎資料とした問題を実際に分析し,先行研究に挙げられている課題タイプに加えて「phoneme discrimination」「information matching」「topic identification」「referent identification」など,34の課題タイプを特定した。また,解答方法については,いわゆるTrue-False形式と多肢選択方式の「closed」タイプと,記述式解答方法である「open-ended」タイプに大別した。特に多肢選択方式については,大学入試センター研究開発部で構築を進めているデータベースとの両立可能性を目指して,さらに下位区分を設けている。

このフレームワーク構築作業を通して,主に英語使用が日常的に行われている環境下でのテスティング研究で特定された評価項目/側面は,必ずしも日本におけるテスト問題の分類・分析には適しておらず,日常的な英語使用が前提とされていない状況下における評価項目/側面の特定が必要であることが明らかになった。本研究は,大学入試における各技能測定に適した測定方法を開発するための基礎的資料を提供すると共に,入試問題作成におけるガイドラインを策定することを目指した研究である。3ヶ年計画の2年目となる本年度は,昨年度構築したフレームワークを用いたデータベース構築と,統計情報に基づいた大学入試センター試験英語問題の質的分析の二つを柱として研究活動を行った。データベース構築の面では,109の国公私立大学の入試問題と,2001年から2003年までの大学入試センター試験英語問題を基礎資料として,総計2,944個のテスト項目を分析した。その結果、大学英語入試問題の大部分が読解技能と文法知識の測定に充てられており,その課題形式も,多くの可能性があるにも関わらず,少数の課題形式のみが用いられていることが判明した。この結果は,2003年11月に開催されたTESL Canada学会において発表した。大学入試センター試験英語問題の質的分析にあたっては,大学入試センター研究開発部によって得られた第6問の項目毎の統計情報の経年変化に基づき,際だった特徴を示す項目について設問のタイプを類型化することによって,その特徴の原因特定を試みた。その結果,少ない情報に基づいて推論を働かせる必要がある項目や,事実情報を問う項目であっても選択肢の表現に言い換えが含まれる項目において,特に難易度が上昇することが判明した。この結果は,2003年10月に開催された日本テスト学会において報告されている。これらの結果は,大学入試問題における項目作成時のみならず,日常の授業実践における発問の内容に対して,重要な示唆を含むものであると考えられる。本研究は,大学入試における各技能測定に適した測定方法を開発するための基礎的資料を提供すると共に,入試問題作成における指針を設定することを目指した研究である。3ヶ年計画の最終年度となる本年度は,昨年度までの研究を継続し,英語入試問題項目データベースに基づく大学英語入試問題の分析・検討と,大学入試センター試験英語問題の質的分析の二つを柱として研究活動を行った。本研究課題の一つの成果である英語入試問題項目データベースは,2003年度の国公私立大学の英語入試問題と2001年から2003年までの大学入試センター試験英語問題を基礎資料とし,総計2,944個のテスト項目をふくむ。そのそれぞれの項目についてitem specification情報が付与されている。このデータベースを利用し,特にライティング技能を測定しようとするテスト項目がもつitem specificationを調査した。その結果,学習指導要領が求めるライティング技能を測定しうる問題形式ではなく,従来型のitem specificationをもった項目が専ら利用されていること,またその形式のバラエティも限られていること等が判明した。
生体軟組織の力学的性質と構成法則に関する研究

腱や靱帯は階層構造をとっており,コラーベン線維束,コラーゲン線維の順に微細となり,最終的にトロポコラーゲンと呼ばれるコラーゲン分子にいたる.このため,腱や靱帯などの軟組織の力学的性質を把握するには,その構成要素であるこれらコラーゲン線維束の力学的性質を詳細に調べる必要がある.そこで,ウサギの膝蓋腱を摘出し,メスの刃を線維に沿うように動かしてコラーゲン線維に傷が入らないように注意しながら線維束を取り出し,新たに設計したマイクロ引張試験装置に取り付け,37°Cの生理食塩水中で引張試験を行った.得られた線維束の力学的性質と膝蓋腱全体の力学的性質とを比較・検討した.膝蓋腱の各部位から摘出した線維束の力学的性質に有意な変化は現れなかった.膝蓋腱全体と線維束の力学的性質を比較すると,線維束の引張強度は膝蓋腱全体の約1/3,弾性係数は約1/7,破断ひずみは約2倍であった.断面積計測法の相違の影響を除外しても,力学的性質は膝蓋腱全大体と線維束との間で異なる結果が得られた.ひずみ速度の増大により引張強度と弾性係数は有意に増大したが,破断伸びは変化しなかった.ひずみ速度が0.01%/Sから1%/Sに増大すると,引張強度で36%,破断伸びでは35%の増加がみられた.試験装置の性能に限界があり,膝蓋腱全体と線維束で同様なひずみ速度で引張試験を行うことができなかったので,単純に比較はできないが,両者の間でひずみ速度による力学的性質の変化に相違が現れた.以上の結果から,膝蓋腱全体と線維束では力学的性質がかなり異なることが明らかになった.腱や靱帯は階層構造をとっており,コラーベン線維束,コラーゲン線維の順に微細となり,最終的にトロポコラーゲンと呼ばれるコラーゲン分子にいたる.このため,腱や靱帯などの軟組織の力学的性質を把握するには,その構成要素であるこれらコラーゲン線維束の力学的性質を詳細に調べる必要がある.そこで,ウサギの膝蓋腱を摘出し,メスの刃を線維に沿うように動かしてコラーゲン線維に傷が入らないように注意しながら線維束を取り出し,新たに設計したマイクロ引張試験装置に取り付け,37°Cの生理食塩水中で引張試験を行った.得られた線維束の力学的性質と膝蓋腱全体の力学的性質とを比較・検討した.膝蓋腱の各部位から摘出した線維束の力学的性質に有意な変化は現れなかった.膝蓋腱全体と線維束の力学的性質を比較すると,線維束の引張強度は膝蓋腱全体の約1/3,弾性係数は約1/7,破断ひずみは約2倍であった.断面積計測法の相違の影響を除外しても,力学的性質は膝蓋腱全大体と線維束との間で異なる結果が得られた.ひずみ速度の増大により引張強度と弾性係数は有意に増大したが,破断伸びは変化しなかった.ひずみ速度が0.01%/Sから1%/Sに増大すると,引張強度で36%,破断伸びでは35%の増加がみられた.試験装置の性能に限界があり,膝蓋腱全体と線維束で同様なひずみ速度で引張試験を行うことができなかったので,単純に比較はできないが,両者の間でひずみ速度による力学的性質の変化に相違が現れた.以上の結果から,膝蓋腱全体と線維束では力学的性質がかなり異なることが明らかになった.
固体内酸素の活性化と安定化を両立する逆蛍石型固溶体材料の開拓

現行リチウムイオン電池から大幅のエネルギー密度向上を可能とする、新規正極材料開発を目的とする。固体内の酸化物イオンのレドックス反応が利用できる逆蛍石型酸化物固溶体材料に着目し、還元状態の酸素種の活性化に寄与する元素と酸化状態の酸素種の分解抑制に寄与する元素を同時に固溶させた多元系材料を合成し、高エネルギー密度と高サイクル特性の両立を狙う。また電気化学特性・放射光分析等から材料を多角的に評価、可逆容量や充放電反応機構と構造・組成との相関を明らかにし、逆蛍石型酸化物材料の電気化学反応メカニズムを解明する。
Ig/TCR再構成のPCR解析を利用したリンパ系腫瘍に対する免疫療法の試み

1)抗腫瘍活性測定;患者末梢血リンパ球の免疫機能を、NK活性、リンパ球サブセットなどを指標に治療前後で比較すると共に、抗腫瘍活性を腫瘍細胞(primary cultureまたは細胞株を使用)と混合培養し、殺細胞活性をflow cytometry (propidium iodide取り込み)を用いて検討している。ペプチドワクチンについてはsequencingができ次第進めていく予定である。
HTLV-1 HBZタンパク質によるストレス応答シグナルの撹乱

ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである。特にウイルスのマイナス鎖にコードされるHBZはATL発症に深く関与することが示唆されている。今回我々は、HBZの細胞内での機能に着目し、以下の2点について明らかにした。1), HBZは染色体分配に重要なCENP-Bと互いの中央領域を介して相互作用し、CENP-Bの機能を阻害することを見出した。2), HBZとcullin型E3ユビキチンリガーゼ複合体の構成因子であCullin 1 (CUL1)と相互作用し、基質タンパク質の安定化に寄与することを明らかにした。HTLV-1は、成人T細胞白血病(ATL)の原因となるレトロウイルスであるが、未だ効果的な予防法および治療法は確立されていない。これまでにHTLV-1プロウイルスゲノムのマイナス鎖にコードされるウイルスタンパク質としてHBZが同定されており、HBZは他のウイルス由来産物と異なり、ATL症例において例外なく発現していることから、その発症および悪性化に寄与していると示唆されているが、その細胞内での機能は未だ不明な点が多い。そこで宿主細胞内におけるHBZの機能を明らかにするため、これまでに酵母ツーハイブリッド法を用いてHBZと相互作用する宿主因子を網羅的に探索し、様々な因子を同定していた。本研究課題では、得られた因子とHBZの相互作用におけるその生理学的意義について解析を行い、これまでに以下の2点のことについて明らかにした。(3)細胞が外界からのストレス(UV照射、栄養飢餓等)を受けた場合、細胞質因子であるGADD34の発現が誘導される。HBZはGADD34と相互作用し、その機能抑制を介して恒常的にmTORシグナルを活性化することで、オートファジー誘導を有意に抑制することを見いだした。さらにHBZは核外輸送シグナルを有し、核と細胞質をシャトルしていることを明らかにした。(4)染色体のキネトコア構成因子の1つであるCENP-Bは正常な染色体分配を行なうための重要な因子であると示唆されている。今回、HBZとCENP-Bは互いの中央領域を介して相互作用し、HBZはCENP-Bの二量体化には影響を及ぼさないが、DNA結合能は顕著に抑制することを明らかにした。さらに、HBZはCENP-Bの機能を阻害することで、CENP-B依存的なヒストンH3K9のトリメチル化を減弱させることを見出した。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は、成人T細胞白血病(ATL)やHTLV-1随伴脊髄症/熱帯痙性麻痺(HAM/TSP)の原因となるレトロウイルスであり、感染者は世界で約2000万人、日本では約120万人と推定されている。感染者の約5%が平均60年の潜伏期間を経てATLを発症する。これら疾患の発症とウイルスゲノムのマイナス鎖にコードされるHBZタンパク質との関連が注目されているが、その細胞内での機能はほとんど明らかにされていない。これまでにHBZと結合する宿主因子の網羅的探索とその生理学的意義について研究を行い、今年度、HBZの核外輸送と細胞質での機能を明らかにした。本研究ではストレス応答におけるHBZの作用を解析し、外界刺激に対する細胞応答への撹乱機序を明らかにすることを目的に研究を行った。その結果、ゲノムDNAの損傷時や飢餓状態でその発言が誘導される細胞質因子GADD34との相互作用を介して、GADD34依存的オートファジーの誘導を顕著に抑制することを明らかにした。この抑制には、HBZの細胞質輸送と局在化が必須であり、またGADD34との相互作用も重要であった。しかしGADD34と相互作用できない変異型HBZにおいてもオートファジー抑制作用が認められたことから、HBZにはGADD34以外のオートファジー活性化経路も抑制している可能性が示唆された。現在、その経路に関して解析を行うとともに、新たに見出したユビキチンープロテアソーム系を介したタンパク質分解シグナルへの作用機序に関しても解析を行っている。2014年にHBZの核外輸送メカニズムに関して報告し、細胞質でのHBZの機能を中心に研究を展開してきた。これまでにGADD34依存的なオートファジー誘導を抑制すること、またその抑制にはGADD34との相互作用を介さない経路の存在を示唆する結果を得た。その後の詳細な解析により、HBZのオートファジー抑制作用には、翻訳後修飾の一つであるリン酸化を介した宿主因子のシグナルネットワークの撹乱が関与している結果を得ている。またユビキチンープロテアソームを介したタンパク質分解系への影響も見出しており、今後の予定として、これら2つの細胞内分解経路に与える影響を詳細に解析するとともに、細胞のがん化やウイルスの生存に関する新たな知見が得られるものと期待できる。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は成人T細胞白血病(ATL)やHTLV-1関連脊髄症の原因となるレトロウイルスであり、特にATLは発症後その半数が1年以内に死亡する悪性度の高い疾患である。これまでに、ATL患者由来のT細胞に例外なく発現するウイルス由来因子としてHTLV-1 bZIP factor (HBZ)が同定されており、HBZこそがATL発症に必須な因子であると推測されている。我々は、HBZの宿主細胞内での生理機能を明らかにすることを目的として研究を行なった。

その結果、HBZはヒトセントロメアに存在し、染色体の構造形成に関与するCENP-Bと相互作用することを見出した。HBZとCENP-Bはそれぞれ互いの中央領域を介して相互作用し、HBZはCENP-Bの二量体化には影響を及ぼさなかったが、CENP-BのDNA結合能を顕著に抑制することを見いだした。さらにHBZは、CENP-B依存的なヒストンH3K9のトリメチル化修飾亢進能を強力に阻害することが明らかとなった。またHBZは、ポリユビキチン化を担う酵素cullin型E3ユビキチンリガーゼの1つであるSkp1/Cullin 1/ F-box (SCF)複合体の構築にかかわる因子として知られるcullin1 (CUL1 )と相互作用することを見出した。HBZはCUL1と相互作用することで、この機能を抑制することで、SCF複合体の基質の安定化に寄与することを見出した。その作用機構の詳細を解析した結果、HBZがCUL1と相互作用することにより、CUL1とSkp1との結合を阻害することが明らかとなった。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)は成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである。特にウイルスのマイナス鎖にコードされるHBZはATL発症に深く関与することが示唆されている。今回我々は、HBZの細胞内での機能に着目し、以下の2点について明らかにした。1), HBZは染色体分配に重要なCENP-Bと互いの中央領域を介して相互作用し、CENP-Bの機能を阻害することを見出した。2), HBZとcullin型E3ユビキチンリガーゼ複合体の構成因子であCullin 1 (CUL1)と相互作用し、基質タンパク質の安定化に寄与することを明らかにした。これまでの結果は、HBZは核、細胞質およびその区分けがない細胞分裂期のいずれにおいても作用することを示している。さらに、HBZはアポトーシスやオートファジーを介したHTLV-1感染細胞およびウイルス粒子の排除機構から回避するために、これらに関連した因子の機能を積極的に抑制していることを明らかにした。また今回、HBZはヒストン修飾の調節に関与することを見出し、染色体の形成、維持にも影響を与え得ることが示唆された。これらの結果より、HTLV-1はHBZを介して様々な宿主機能を破綻させることで、ウイルスにとって都合のよい生存環境へと変化させていることが示唆された。ウイルス性発がんでは、ウイルスゲノムにコードされるウイルス由来のタンパク質による宿主因子の機能制御が深く関与することが、C型肝炎ウイルスやヒトパピローマウイルスなど、多くのがんウイルスで明らかになっている。HTLV-1においても例外ではなく、これまでの我々の研究経過から、ウイルス由来のHBZタンパク質による宿主機能の撹乱が白血病発症に関与している可能性を示唆する結果が得られている。特に細胞質への輸送へ輸送されること、また細胞質でオートファジーやアポトーシスなどの宿主のホメオスタシスを制御することにより、ウイルスの生存環境への基盤構築の一端を明らかに出来たと考える。今後の研究の推進方策として、患者由来のがん細胞を用いた細胞生物学的な解析とともに、生体内での生理学的意義に着目して研究を展開する。
免疫応答のモジュレーターとしての成熟マスト細胞

マスト細胞は全身に分布する免疫細胞の一種であり、その性質は分布する組織によって異なることが知られている。本研究では従来検証が困難であった成熟マスト細胞の機能を、新たな培養系を構築することにより検討した。成熟マスト細胞モデルではIgE非依存性の刺激に対する応答性が亢進する一方で、IgE依存性の抗原抗体反応の応答は低下していた。この成果は、組織におけるマスト細胞による免疫応答の調節機構を解明する上で、適切な組織マスト細胞モデルを構築することの重要性を示している。近年、よりヒトに近い病態モデルが開発されることを通じて、多様な疾患においてマスト細胞が免疫応答のモジュレーターとしてはたらく可能性が示されている。本研究では、申請者が最近確立した成熟マスト細胞を模倣する培養系を活用して、従来解析が難しかった細胞レベルでの成熟マスト細胞の機能解明を行う。具体的には、1.移植組織に対する免疫寛容の成立にマスト細胞が寄与するメカニズム、および、2.非IgE刺激による成熟マスト細胞の活性化機構を明らかにすることを目的とする。1.組織結合型培養マスト細胞に関する解析申請者は骨髄細胞をIL-3存在下、1ヶ月間培養して得られるマスト細胞(BMMC)を、さらにSCF存在下、線維芽細胞と共培養するという方法で、皮膚組織のマスト細胞に近い培養モデルを確立している。フィーダーである線維芽細胞に遺伝子導入、あるいはRNAiの手法により発現を抑制することにより、組織結合型培養マスト細胞を大量に得る手法を開発した。2.皮膚マスト細胞の発現遺伝子の解析移植実験の準備段階として、皮膚組織マスト細胞、あるいは皮膚に移植されたマスト細胞の発現遺伝子を解析した。3. IL-17によるマスト細胞の活性化の解析マスト細胞の成熟に伴うIL-17受容体の発現亢進をタンパク質レベルで確認した。4.非IgE刺激による成熟マスト細胞の活性化機構Gi依存性脱顆粒を引き起こすことが知られるcompound 48/80を用いて、刺激により細胞外からのCaイオンの流入が起こること、また細胞内チロシンリン酸化が起こることを確認し、抗原抗体反応との比較を行った。本研究では、申請者が近年確立した成熟マスト細胞を模倣する培養系を活用して、従来解析が困難であった組織に分布するマスト細胞のモジュレーターとしての機能を解明することを目標としている。近年、マスト細胞が制御性T細胞のエフェクターとして機能することが明らかにされたが、一方で制御性T細胞によるマスト細胞機能の抑制や、マスト細胞による制御性T細胞機能の抑制といった報告も相次いでおり、マスト細胞の分布組織によるヘテロ性に着目することの重要性が高まってきた。そこで、既に確立しているマウス骨髄由来培養マスト細胞と線維芽細胞の共培養モデルにおける分化に伴う変化に着目し、以下の新たな知見を得た。・IgEを介する抗原抗体反応による脱顆粒は、マスト細胞の成熟によりその応答性が有意に低下する。成熟過程ではFcγRIIbやCD33といった抑制性受容体、あるいはRabGEF1といった、抗原刺激によるシグナル伝達の抑制因子の遺伝子発現が亢進していた。・マスト細胞の成熟によりTNF-α、IL-6、MCP-1といったサイトカイン産生能に大きな変化が生じることを見いだした。thapsigargin処理により産生されるサイトカインレベルには大きな違いは認められないが、抗原刺激によるサイトカイン産生はほぼ起こらなくなることが明らかとなった。以上の結果から、マスト細胞の環境に応じた成熟に伴い、そのエフェクター機能が劇的に変化することが明らかとなった。これは、制御性T細胞とマスト細胞の相互作用の多様性を理解する上で、重要な観点と考えられる。
新規探索因子を用いた膜イオン輸送蛋白の細胞生理機能解析

1)心筋および平滑筋細胞に発現するNa^+/Ca^<2+>交換輸送体(NCX1)の特異的阻害剤として開発したisothiourea誘導体が、神経組織などに発現するNa^+/Ca^<2+>交換輸送体の他の分子種(NCX2およびNCX3)にどのような作用を及ぼすか各分子種cDNAをCCL39細胞に発現させて検討したところ、3種のアイソフォームの輸送基質イオン(Ca^<2+>、Na^+)に対する親和性は同じであるが、阻害薬などの効果には差異が存在した。阻害薬はNCX3をNCX1、NCX2よりも約3倍強く阻害し、一方、金属イオン阻害剤であるNi^<2+>、Co^<2+>などは、NCX3よりもNCX1、NCX2を約10倍強く阻害した。そこで、NCX1とNCX3のキメラ交換体を作成し、isothiourea阻害薬およびNi^<2+>を認識する作用部位を明らかにし、これらの機能的な差異に関わるアミノ酸を同定した。2)エンドセリン-1、PDGFなどによるこれら分子種の活性制御の機序を検討した。これらの因子はNCX1をCナーゼを介してリン酸化し且つその活性を増大させたが、NCX2及びNCX3に対しては、NCX3のみの活性を増大させ、いずれの輸送体蛋白もリン酸化しなかった。活性制御におけるNCX1輸送体リン酸化の意義を明らかにするため、まず、Cナーゼによる輸送体のリン酸化部位を同定し、リン酸化能を失ったNCX1変異体を作成して上述の生理活性因子の作用を検討したところ、これらの因子の活性化作用は、野生型NCX1の場合と同様に観察された。従って、これらの生理活性因子によるNCX1の活性化には、輸送体自身のリン酸化は関与せず、細胞質のリン酸化蛋白質が関与すると結論した。
下垂体、視床下部におけるホルモンによる転写活性変化の細胞単位での検索

本研究の目的は、下垂体前葉細胞及び視床下部ニューロンの初代培養系及び動物個体を用いて、遺伝子発現調節に関与するホルモン作用(甲状腺ホルモンを中心として)の解析を細胞単位で行うことである。今年度、同テーマによる研究の結果、申請者は、下垂体前葉及び視床下部の無血清培地を用いた初代培養系を確立した。そして、視床下部の培養細胞では、視交叉上核より採取した細胞をにおいて、免疫組織化学的にvasopressin、VIP、somatostatinの発現を同定し、このうち、vasopressinが約24時間周期で拍動的に分泌している事を報告した。下垂体の培養細胞ではTSHbeta subunitの発現をin situ hybridizationによって同定し、この発現が甲状腺ホルモンによって直接調節されている事を報告した。現在、これらの培養系を用いて、リポソームを使い、細胞内への遺伝子の導入を試みている。動物個体を用いた実験では、室傍核小細胞区域において甲状腺を摘除する事によってc-erbAa2遺伝子の発現が上昇し、甲状腺ホルモンを補充する事によってこの上昇は抑えられる事を確認した。また、種々の組織において細胞の可塑性に関与するといわれているオルニチン脱炭酸酵素(ODC)遺伝子の発現がテストステロンの投与によって投与から約14時間後にマウス近位尿細管曲部において増加することを免疫組織化学、in situ hybridizationにより確認した。引き続き、甲状腺機能変化と共にODCが下垂体、視床下部においても変化するのではないかと考え、実験を行ったが発現量が低く、細胞を特定することができなかった。
熱帯産キツネノマゴ科植物成分による産卵,摂食阻害活性を用いたコナガの防除試験

熱帯産キツネノマゴ科植物Andrographis panicuiata成分を用いて農業害虫、とりわけ防除の難しいアブラナ科作物害虫コナガの切除の可能性について実用化試験を行った。A.paniculataの粗抽出または初歩の分画成分を用いた生物検定で、この植物成分はコナガ幼虫の摂食阻害、産卵抑制効果があることが判明した。そこで活性物質の単離同定を試みたところ、14-デオキシアンドログラホライド、およびこの植物の主要化合物アンドログラホライドであることをつきとめた。さらにアンドログラホライドはコナガ幼虫のみならず、オオタバコガ幼虫、イネウイルス媒介昆虫ツマグロヨコバイ雌成虫に対する摂食阻害活性もあることを明らかにした。以上のようにこの物質は広い範囲の農業害虫に対し摂食、産卵抑制活性をもつことが明らかになったので、アンドログラホライドは農業害虫の防除剤として利用することが可能であると考えた。そこで野外のキャベツ畑での防除試験を行った。56月および1011月に行った2回の防除試験ではコナガやモンシロチョウ幼虫に対して或る程度密度抑制効果があることが分かったが、市販の殺虫剤ハクサップ(合成ピレスロイド、有機リン剤混合剤)、トアロ-(BT剤)よりは防除効果は劣った。これはアンドログラホライドが野外の作物葉上で分解が早く、不安定であることに起因しており、実用化に向けてこの点の改善が必要であると思われた。熱帯産キツネノマゴ科植物Andrographis paniculataは,熱帯アジアで伝統的生薬として利用されており,この植物の主成分andrographolideは薬学の分野でいくつかの生理活性が確認されている。演者らは,この植物の粗抽出物がコナガの幼虫に摂食阻害,雌成虫の産卵阻害活性がある事を見出した(Hermawan et al.,1993;1994)。そこで,ここでは害虫に対する摂食,産卵阻害活性をもつ物質の単離同定を試みた。植物体の乾燥粉末(5.4kg)をメタノール抽出し,抽出物をヘキサン,酢酸エチル,ブタノール,水で分画したところ,ヘキサン層に最も強い活性が認められた。次にヘキサン層をシリカゲルカラムなどで精製を繰り返し,最終的に純粋な活性物質(1.6mg)を得た。この物質を構造解析した結果,主成分andrographolideの類縁体である14-deoxyandrographolideと同定した。さらに主成分andrographolideは試薬として入手可能なことから,コナガ4齢幼虫に対するこの類縁体と主成分の摂食阻害効果を,リ-フディスク法で比較したところ,前者で100μg/disc,後者で25μg/discまで活性が認められ,類縁体よりandrographolideそのものの方が活性が高いことが判明した。キャベツ苗の入ったケージにコナガ雌幼虫を放飼した予備的産卵実験ではandrographolide 1000ppm液散布で有意な産卵阻害活性が見られた。熱帯植物キツネノマゴ科Andrographis paniculataの主成分アンドログラホライドが、コナガの幼虫に高い摂食阻害活性がみられることはH8年度の研究成果として報告した。H9年度はこの物質を用いて、コナガ雌成虫の産卵抑制活性の有無の確認、及びイネウイルス病媒介昆虫ツマグロヨコバイに対する摂食阻害活性の有無を検討した。その結果、コナガの産卵抑制に関しては無選択型実験では1,000ppmではじめて活性がみられたが、選択型実験では250ppmでも産卵を抑制した。イネ苗浸根法によるツマグロヨコバイ成虫吸汁抑制は10ppmで活性がみられた。この活性は神経麻痺による吸汁阻害活性をもつネライストキシン系のカルタップと同程度であったが、ネオニコチノイド系のイミダクロプリドよりは大幅に劣った。続いてキャベツ畑にアンドログラホライドを散布して、コナガ、モンシロチョウの防除試験を56月と1011月の2回行った。その結果、56月には、アンドログラホライド200、500ppm散布でコナガの密度を無散布よりわずかに低下させたが、比較対照薬剤ハクサップ、トアロ-(BT剤)よりははるかに劣った。
哺乳動物の歯のESR線量計測による旧ソ連放射性核種汚染地域の被曝線量の地域分布

原子炉や廃棄物処理施設の事故、また核実験によって環境に放出された放射性核種による被曝は、特に旧ソ連において深刻な健康被害を引き起こした。ここでは、最も基本となる線量評価はきわめて重要な測定量である。歯のエナメル質を電子スピン共鳴によって計測して被曝線量を求める方法が正確で有効である。しかし、人の歯は常には入手可能ではないので、本研究では、哺乳動物の歯を用いる。そして、これらの試料の電子スピン共鳴線量計測により、汚染地域における現在の被曝線量の線量分布を求め、疫学調査の結果と対応させることを最終的な目的とする。ウラルの核事故による汚染地域から採取していた試料について、イメージングプレートによって、牛の歯に取り込まれた90Sr濃度及びその分布の計測、土壌汚染レベルとの対応を調べた。^<90>Sr濃度の、歯全体の平均濃度については、土壌汚染レベル毎に平均を取ると、引き続き、非常によい相関が見られた。しかし、同じレベルの汚染地域から採取されたにもかかわらず、大きなばらつきが見られる。食餌に供する牧草に含まれる^<90>Sr濃度との対応を調査しようとしたが、現時点ではそれに十分な食餌記録は残念ながら得られなかった。エナメル部分を用いたESR被曝線量計測については、昨年度得られた最適な化学処理条件を用いて歯のエナメル質を抽出し、ESRによって線量計測を行った。予備的な値として、最大200mGyという値が得られたが、検討の余地がある。旧ソ連のセミパラチンスク核実験場周辺の牧畜地帯から採取された試料については、現地調査によってバッタグラウンドから有意に商い環境放射線量は検出されなかったにもかかわらず、数Bq/g程度の^<90>Sr濃度をもつ牛の歯が検出された。現地でのこれまでの調査でも、高い土壌汚染濃度は検出されていない。これが何に起因するかについては、現時点まででは同定することができなかった。今年度、カザフスタン核物理学研究所を訪問して研究協力契約書を締結し、試料採取など今後の研究の進め方、また、試料採取にかかる費用について討議した。また、ウラル核事故による汚染地域を訪問し、試料採取など今後の研究の進め方、また、試料採取にかかる費用について討議したほか、現地調査を行い、現在の放射線量について計測を行った。ウラルの核事故による汚染地域から先に採取していた試料については、イメージングプレートによって、牛の歯に取り込まれた^<90>Sr濃度及びその分布の計測、エナメル部分を用いたESR被曝線量計測を行い、土壌汚染レベルとの対応を調べた。^<90>Sr濃度については、歯の内部で分布があり、象牙質中央部分に高いことがわかった。歯の中の平均濃度については、土壌汚染レベルの高い地域の牧場から取られた牛の歯について、高い汚染濃度のものがみられるなど、大まかな相関があったが、同じ牧場から採取された歯についても、ばらつきがみられた。

今後、牧草に含まれる^<90>Sr濃度との対応を調べる必要がある。また、^<90>Sr濃度が高いか、あるいは年齢の高い牛の歯に、最大で200mGyの被曝線量が観測された。今後、^<90>Srによる内部被曝を評価し、環境からの外部被曝と分けて議論していく必要がある。原子炉や廃棄物処理施設の事故、また核実験によって環境に放出された放射性核種による被曝は、特に旧ソ連において深刻な健康被害を引き起こした。ここでは、最も基本となる線量評価はきわめて重要な測定量である。歯のエナメル質を電子スピン共鳴によって計測して被曝線量を求める方法が正確で有効である。しかし、人の歯は常には入手可能ではないので、本研究では、哺乳動物の歯を用いる。そして、これらの試料の電子スピン共鳴線量計測により、汚染地域における現在の被曝線量の線量分布を求め、疫学調査の結果と対応させることを最終的な目的とする。今年度、カザフスタン核物理学研究所及び旧ソ連のセミパラチンスク核実験場周辺の牧畜地帯を訪問して、試料採取並びに現地の現在の放射線量の測定を行った。また、ウラル核事故による汚染地域を訪問し、これまでの研究成果を報告、討論したほか、今後の試料採取等研究の進め方、また、試料採取にかかる費用について討議したウラルの核事故による汚染地域から採取していた試料について、イメージングプレートによって、牛の歯に取り込まれた^<90>Sr濃度及びその分布の計測、エナメル部分を用いたESR被曝線量計測を行い、土壌汚染レベルとの対応を調べた。^<90>Sr濃度の、歯全体の平均濃度については、土壌汚染レベル毎に平均を取ると、非常によい相関が見られた。牧草に含まれる^<90>Sr濃度との対応、生育環境との対応が今後の課題である。一方、セミパラチンスク核実験場周辺の牛などの家畜にはこうした汚染は観測されなかった。ESR線量計測の妨害となる有機物の信号を少なくし、感度よく測定を行うための歯の化学処理法について検討を行い、15%水酸化カリウム溶液、40°Cで3時間が最も適切な条件であることを見出した。ウラルの核事故による汚染地域から採取していた試料について、イメージングプレートによって、牛の歯に取り込まれた^<90>Sr濃度及びその分布の計測、土壌汚染レベルとの対応を調べた。^<90>Sr濃度の、歯全体の平均濃度については、土壌汚染レベル毎に平均を取ると、引き続き、非常によい相関が見られた。しかし、同じレベルの汚染地域から採取されたにもかかわらず、大きなばらつきが見られる。食餌に供する牧草に含まれる^<90>Sr濃度との対応を調査しようとしたが、現時点ではそれに十分な食餌記録は残念ながら得られなかった。
ショウジョウバエの卵母細胞分化の分子機構-卵黄タンパク質レセプター分子の研究

昆虫や脊椎動物では、特定の時期の卵母細胞のみが卵黄タンパク質レセプターを発現することにより体液中の特定のタンパク質を選択的に取り込み、卵黄顆粒を形成する。すなわち、卵黄タンパク質レセプター分子は卵母細胞の機能的分化を表す最も有効な分子であると言える。そこで、有用な実験動物であるキイロショウジョウバエを用いて、卵母細胞におけるレセプター分子の発現調節機構を調べれば、卵母細胞分化の分子機構解明に大きく寄与すると考えられる。本研究はその第一段階として、モノクローナル抗体で同定したOT80抗原タンパク質が卵黄タンパク質セレプターの構成分子であるかどうかを調べる目的で計画された。研究の進行中、Schonbaumらによりyolkless遺伝子(y1)が単離され、鳥の卵黄タンパク質レセプターと相同性があることが報告された(Proc. Natl. Acad. Sci. USA, 92:1485)。予想されるYLタンパク質は分子量約210kDでOT80抗原タンパク質(70kD)とは一致しない。しかし、YLタンパク質は卵黄タンパク質との結合能や分布について調べられていないものの、相同性から見て、レセプター構成分子の新たな有力候補と考えられる。そこで、OT80抗原タンパク質がYLタンパク質由来のフラグメントである可能性の検定と、yl遺伝子とOT80遺伝子の遺伝的相互関係についての知見を得る目的で、yl突然変異体におけるOT80タンパク質の存在様式を免疫ブロット法で調べた。その結果、野生型とyl突然変異体で差は認められなかった。用いたyl突然変異体は遺伝子学的にはnullアレルと判定された。これらの結果から、ylとOT80は異なる遺伝子座であり、OT80の発現はylに支配されないことがわかった。OT80タンパク質はYLタンパク質と協調してレセプター機能を担う可能性があるが、OT80遺伝子の解析がさらに進めば明らかになるはずである。
超高周波交流電位差法によるコーティング先端耐熱超合金の微小き裂損傷検出法の開発

ガスタービンに使用されているコーティング先端耐熱超合金には,起動停止に伴う熱応力により表面から多数のき裂が発生・伝播する.これらのき裂損傷を定量的に評価しようとする場合には,多数発生するき裂深さとき裂本数を動じ計測する必要がある.本年度の研究においては,交流電位差法を用いてき裂深さとき裂本数の定量的評価法について検討した.使用した試験片はニッケル基超合金の角柱試験片(幅5mm,高さ10mm,長さ10mm)である.ワイヤー放電加工機を用いて,深さが50,100,150,200,300,500μmのき裂をそれぞれ15本有する試験片を作成した.交流電位差法計測システムを用いて,200Hz5KHzの制限は交流を用いて,4端子法でき裂深さとき裂本数の測定を実施した.実験結果から下記の点が明らかになった.1.単数および複数き裂ともにき裂が深くなるほど電位差が上昇することが分かった.き裂深さの増加に伴う電位差上昇には,周波数依存性が存在することが判明した.2.同一き裂深さにおいては,き裂本数の増加に伴って電位差が上昇することが判明した.き裂本数の増加に伴う電位差上昇には,周波数依存性が存在することが判明した.3.比較的浅いき裂に対しては,高周波を使用した方が感度はよいが,き裂が深くなると周波数依存性が無くなることが判明した.4.交流電位差法の周波数依存性を利用して,き裂深さとき裂本数の同時測定が可能であることが分かった.このことを利用すれば,ガスタービン翼に発生伝播するき裂損傷を評価することが原理的に可能であることが明らかにされた.5.上述の実験結果は周波数応答の有限要素法解析結果と良好に一致した.ガスタービンに使用されているコーティング先端耐熱超合金には,起動停止に伴う熱応力により表面から多数のき裂が発生・伝播する.これらのき裂損傷を定量的に評価しようとする場合には,多数発生するき裂深さとき裂本数を動じ計測する必要がある.本年度の研究においては,交流電位差法を用いてき裂深さとき裂本数の定量的評価法について検討した.使用した試験片はニッケル基超合金の角柱試験片(幅5mm,高さ10mm,長さ10mm)である.ワイヤー放電加工機を用いて,深さが50,100,150,200,300,500μmのき裂をそれぞれ15本有する試験片を作成した.交流電位差法計測システムを用いて,200Hz5KHzの制限は交流を用いて,4端子法でき裂深さとき裂本数の測定を実施した.実験結果から下記の点が明らかになった.1.単数および複数き裂ともにき裂が深くなるほど電位差が上昇することが分かった.き裂深さの増加に伴う電位差上昇には,周波数依存性が存在することが判明した.2.同一き裂深さにおいては,き裂本数の増加に伴って電位差が上昇することが判明した.き裂本数の増加に伴う電位差上昇には,周波数依存性が存在することが判明した.3.比較的浅いき裂に対しては,高周波を使用した方が感度はよいが,き裂が深くなると周波数依存性が無くなることが判明した.4.交流電位差法の周波数依存性を利用して,き裂深さとき裂本数の同時測定が可能であることが分かった.このことを利用すれば,ガスタービン翼に発生伝播するき裂損傷を評価することが原理的に可能であることが明らかにされた.5.上述の実験結果は周波数応答の有限要素法解析結果と良好に一致した.本年度は,コーティング先端耐熱超合金の微小き裂損傷評価のための基礎的研究として,インコネル738LC Ni基超合金角柱試験片(幅5m.高さ10m)に幅0.05mmの人工模擬き裂を放電加工により設けたものの交流電位差法による検出実験を実施した.なお,き裂は単一き裂のみではなく,1,2,3,5本の複数き裂についても実験を行った.交流電流は1Aを通電し,4端子法で測定した.交流電流の周波数は200Hz5kHzを用いた.試験結果から以下のことが明らかになった.(1)同一き裂本数,同一き裂深さでは,高周波数ほど,高い電圧が測定された.これは交流電流の表皮効果によるものであり,インコネル738LCにおいても明瞭な表皮効果の存在することが確認された.200Hzでの電位差に比べて,5kHzでは約2倍の電位差が検出された.(2)単一き裂については,き裂深さが浅い範囲では高周波側の交流電流が感度が良く,き裂が深くなると高周波側の電位差は感度が悪くなる傾向にあった.逆に,き裂が深くなると低周波側の電位差の方が高感度になった.このことは,高周波側の交流電位差法はき裂が浅いほど有効であるが,き裂が0.5mm程度になると,低周波も高周波も優位差がなくなることを示している.(3)き裂が浅い範囲での周波数の上昇に伴う電位差増加量はき裂の本数が小さい範囲では小さく,き裂の本数が増えると大きくなることが判明した.このことから,交流電位差の周波数依存性をうまく利用すれば,き裂深さのみではなく,き裂の本数も決定できる可能性が示唆された.ガスタービンに使用されているコーティング先端耐熱超合金には起動停止に伴う熱応力により表面から多数のき裂が発生・伝播する.

これらのき裂損傷を定量的に評価しようとする場合には多数発生するき裂深さとき裂本数を同時計測する必要がある.本年度の研究においては交流電位差法を用いてき裂深さとき裂本数の定量的評価法について検討した.使用した試験片はニッケル基超合金の角柱試験片(幅5mm,高さ10mm,長さ100mm)である.ワイヤー放電加工機を用いて,深さが50,100,150,200,300,500μmのき裂をそれぞれ15本有する試験片を作成した.交流電位差法計測システムを用いて,200Hz5KHz正弦波交流を用いて,4端子法でき裂深さとき裂本教の測定を実施した.実験結果から下記の点が明らかになった.1.単数および複数き裂ともにき裂が深くなるほど電位差が上昇することが分かった.き裂深さの増加に伴う電位差上昇には,周波数依存性が存在することが判明した.2.同一き裂深さにおいては,き裂本数の増加に伴って電位差が上昇することが判明した.き裂本数の増加に伴う電位差上昇には,周波数依存性が存在することが判明した.3.比較的浅いき裂に対しては,高周波を使用した方が感度はよいが,き裂が深くなると周波数依存性が無くなることが判明した.4.交流電位差法の周波数依存性を利用して,き裂深さとき裂本数の同時測定が可能であることが分かった.このことを利用すれば,ガスタービン翼に発生伝播するき裂損傷を評価することが原理的に可能であることが明らかにされた.
エックス線発光分光における非局所遷移過程の研究

強相関係遷移金属酸化物におけるX線励起に伴う多電子緩和過程、とくにその非局所遷移過程を、X線共鳴発光分光測定を行うことで明らかにした。特に銅酸化物や銅フッ化物の銅ケーアルファ線の非局所遷移過程の観測に成功し、価数による違いや偏光依存性を発見した。また、軟X線領域においても同様の遷移過程があることを明らかにした。これらの過程は吸収原子の周りの原子からの電子が移動し、吸収原子の正孔を遮蔽する効果であることと結論づけられた。本研究の大きな目的は、X線共鳴発光分光(RXES)測定を用いることで、正孔の寿命によるブロードニングを回避し、遷移金属元素間の相関や非占有状態の電子の低エネルギー励起構造などの情報を抽出することである。そのために非局所双極子遷移の存在を検証することが必要不可欠でそれが本年度の達成目標であった。本年度はCuO_4プラケットが2次元的に整列しているLa_2CuO_4と1次元的に整列しているSr_2CuO_3を対象とし、非局所双極子遷移の存在を検証した。その結果、非局所遷移構造はX線入射エネルギーが8.979-8.981keV(Cu-K吸収端のプリエッヂ領域に対応する)の時に現れることが分かった。またそのとき、La_2CuO_4の非局所遷移の強度はSr_2CuO_3のそれより強いことが示された。これは、非局所遷移はCuO_4プラケット間の電荷移動によることを示している。上記結果より、TM-K吸収端のプリエッヂ領域のRXES測定からは非局所的な情報が得られるといってよく、TM-TM間の相互作用、dd混成について情報を硬X線領域において取り出す可能性を示したという点は非常に意義深く重要な結果である。去年度までに測定に成功した高温超伝導体La2CuO4のCu-K吸収端での非局所双極子(ED)遷移のスペクトルの理解の深化のために、今年度は、非局所ED遷移に伴うRXES過程での非局所遮蔽効果のCu周りの配位子による変化を検討することとした。Cu周りの配位子が異なるもの(対象はKCuF_3とK_2CuF_4)でLa_2CuO_4と同様の結晶構造を持ち、Cu周りの局所的対称性が同様のものを測定し、Cu周りの配位子による変化つまり電荷移動エネルギーの違いによるRXESスペクトルの変化を測定し、非局所ED遷移に伴うRXES過程での非局所遮蔽効果の違いを観測した。今年度はこのKCuF3のCu-K吸収端近傍のCu-Kα線のスペクトルの取得に成功した。予想通りに非局所遮蔽効果に違いが見られた。また、特筆すべきは、偏光依存性が非常に大きくでたことである。これらの結果は、非局所遮蔽効果が、配位子の変化つまり電荷移動エネルギーの違いに強く依存していることを示している。また、偏光依存性は、Cuの3d電子軌道分布が非常に異方的になっていることを示唆していおり、配位子がフッ素の時と酸素の時で大きく異なっている。これは、軌道秩序と強く相関しており、磁気構造とは関係がないことが、分かった。また、非局所遷移のスペクトルの形は、偏光だけでなく、光の波数ベクトルと結晶軸に対する角度を変化させることでも、大きく変化した。これについては、より多くの実験例を積み重ねることにより、その起源を解明する必要がある。去年度までに測定に成功したKCuF3のCuーK吸収端での非局所双極子(ED)遷移のスペクトルの理解のさらなる深化のために、今年度は、非局所ED遷移に伴うRXES過程での非局所遮蔽効果のCuの価数変化を検討することとした。Cuの価数をLa2CuO4のLaの一部をSrにて置換し、Cuの価数が2価からずれた系を測定し、Cu周りの配位子による変化つまり電荷移動エネルギーの違いによるRXESスペクトルの変化を測定し、非局所ED遷移に伴うRXES過程での非局所遮蔽効果の違いを観測した。(LaSr)2CuO4のCuーK吸収端近傍のCuーKα線のスペクトルの取得に成功した。これらの結果は、非局所遮蔽効果が、Cuの価数の変化やCuの価数の違いによる電荷移動エネルギーの違いに強く依存していることを示している。また、偏光依存性は、Cuの3d電子軌道分布が非常に異方的になっていることを示唆していた。当初の計画通りに実験を進めることができ、非局所遷移スペクトルを得ているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。
消滅危機に瀕した中国湖南省邵陽県平話の緊急調査

本研究の研究対象は中国湖南省邵陽県北部で話される「平話」という漢語方言である。この方言は周辺の湘語方言と著しく異なる特徴を数多く有している。平話はこれまで調査や記述が殆ど行われず、流暢に話せる話者も極めて少なくなっているため、消滅の危機に瀕した言葉であり、調査の緊急性がきわめて高いと考える。本研究の代表者はこの3年間、フィールドワークやデータベースの構築などの研究活動を通して平話の保存に努めてきた。また、平話と周辺方言に関する研究成果を学術論文や(国際、国内)学会における口頭発表などの形で社会に向けて発信してきた。最終年度の本年度は主に次のような内容を中心に研究を進めた。1フィールド調査:今年度の調査を通して次の2点が明らかになった。a.昨年度以前の調査で得られた語彙、文法項目などのデータを整理したうえ、不確かな部分や誤って記述した部分について平話話者に確認してもらう作業を行った。b.平話方言の地域では、平話のほか、もう一種の湘語方言も話されている。その湘語方言の音韻、語彙、文法に関する調査を行った。これは、平話話者はすべて平話とその湘語方言のバイリンガルであるため、両者の異同や消長関係などを把握する必要があると考えているからである。2方言データの整理・分析:調査で得られた音声データを国際音声記号などで書き起こし、データベースの構築やデータの分析などの作業に取り組んだ。これまでのデータ分析を通して平話方言の特徴の一部を捉えられた。中国湖南省邵陽県北部では「平話」という漢語方言が話されている。この方言は鼻音韻尾の脱落など周辺のことばと著しく異なる特徴を数多く有しているが、これまで調査や記述が殆ど行われず、未開拓な状況に置かれている。「平話」の話者は現在非常に少なく、しかも多くが70歳以上の高齢者である。このような消滅の危機に瀕した「邵陽県平話」の実態を明らかにし、できる限り多くのデータを残す目的で、研究代表者は今年度より記述研究を始めた。今年度の研究内容は方言調査、データ整理、論文執筆という3つである。(1)方言調査については、邵陽県岩口舗鎮に赴き、邵陽県平話を2回調査した。1回目の調査はインフォーマント確保を目的としたパイロット調査である。中国に行く前に、現地出身の知り合いの協力を得て3名の話者を候補者として確保することができた。ところが、これらの話者と実際に会ってそれぞれ面談した結果、そのうちの2名が一部の語彙しか話せず、インフォーマントとして適格ではないことが判明した。もう1名のインフォーマントについては、2回目の調査の時に調査票調査を実施した。その成果として500個あまりの単字音、1000あまりの語彙、40の文を録音の形式で採集した。(2)調査で得られた邵陽県平話の方言データに対する整理と分析の作業を行い、データベース構築の作業を進めている。(3)邵陽県平話および周辺方言の特徴について論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。邵陽県平話は消滅の危機に瀕しているため、話者数が非常に少ない。したがって、適切なインフォーマントを確保するのは非常に難しい。初年度の調査では適切なインフォーマントを1名確保することができた。また、インフォーマントに対する調査やデータの分析などを通して、平話に対する初歩的な認識を得ることができた。本年度の研究内容は方言調査、方言データの整理、論文の執筆、研究成果の学会発表という4つである。具体的に述べると次のとおりである。1)方言調査:前年度に引き続き中国湖南省の邵陽県北部に赴き、平話方言の調査を行った。平話は消滅の危機に陥っている方言であり、話者がほとんど75歳以上の高齢者であるため、適当な調査協力者を見つけるのが極めて困難である。前年度は適当な方言話者を一名見つけたが、今年度はこの話者の協力を得てもう一名の話者を見つけることができた。この二名の話者による自然談話を録音することができた。また、新しい話者に対する調査票調査を行い、単字音、基礎語彙、調査文を収録することもできた。そして、今年度の方言調査においてもう一つの成果が得られた。それはこれまで不明だった平話方言の使用範囲を調査し明らかにしたことである。現地出身の知り合いの協力を得て、邵陽県北部の岩口舗鎮、長揚舗鎮、および周辺の村をすべて車で訪れた。過疎化が進んでいる村々であったが、村民に会うたびに車を降り、現地の方言使用状況を尋ねていく方法を取った。地道な作業で非常に苦労したが、これで比較的正確な情報を得ることができた。現在平話方言を自由に操られる人は10人以下であり、しかもほとんど80歳前後の高齢者となっているという消滅寸前の危機的状況が調査でわかった。2)データ整理:調査で得られた邵陽県平話方言のデータを整理、分析する作業を行い、データベース構築の作業を進めている。3)論文執筆:邵陽県平話および周辺方言の特徴について論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。4)学会発表:国内外の学会に積極的に参加した。研究成果を2回の国際学会(中国上海市と安徽省)と1回の国内学会(東京大学)において発表し、同分野の研究者と意見交換を行うことができた。