hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トレーニング疲労の回復促進を目的に使用されている手段が超回復の過程に及ぼす影響

22年度は、運動後の回復を促進する3つの手段についての有効性を検討した。(1)プライトメトリックジャンプ(高強度Stretch-shortening cycle)前の全力isometricsが回復過程に及ぼす影響男子陸上競技選手を対象に、プライメトリックジャンプ(高強度Stretch-shortening cycle)前の全力isometricsが回復過程に及ぼす影響をジャンプパフォーマンス、下肢kineticsおよびkinematicsから検討した。isometricsにより、PNFと同じような効果が筋腱複合体には認められ,結果的に疲労運動時の強度を低下させることにつながった。その結果、疲労運動後のパフォマンス低下も低く抑えられ、回復を早めた。プライオメトリックジャンプには短時間での大きな筋力発揮が要求されることを考えると、プライメトリックジャンプ前の全力isometricsは、疲労水準を低下させるが、ウオーミングアップとして利用できない事が明確になった。(2)高強度有酸素運動翌日の軽有酸素運動が回復過程に及ぼす影響大学長距離ランナーを対象に20Km走の翌日に実施する軽有酸素運動(ジョギング)が循環機能(心拍数)、下肢のプライオメトリック能力、柔軟性、精神面に及ぼす影響を検討した。その結果、翌日のジョギングは、股関節を中心に力を発揮するジャンプ能力の回復に良い影響を及ぼす事が分かった。また、精神面の安定を促進する効果が認められた。これらの結果から、日常的に実施されている長距離ランナーの高強度ランニング翌日の軽強度のジョギングは、一定の効果があると言える。しかしながら、本研究では、パフォーマンスへの効果を検討していないため、これを今後の課題とする。(3)アイシングが高強度ペダリング運動後の筋の回復に及ぼす影響男子陸上競技選手を対象に、60秒間全力ペダリング後にアイシング(アイスバス)を実施した時の効果を、再度ペダリング時のパフォーマンス、筋硬度、形態、MRによるT2などから検討した。その結果、MR-T2にコントロール群との間に差異がなかったことから、クーリングは筋疲労の回復過程には影響を及ぼさなかったものと考えられる。しかしながら、ペダリングのパフォーマンスを維持する可能性を示唆する事ができた。【概要】Stretch-shortening Cycle(伸張-短縮サイクル)の代表的な運動であるリバウンドジャンプ・トレーニングの前に強度の高い筋収縮を伴うウオーミングアップ(アイソメトリックでの全力筋力発揮5秒を3セット、足・膝関節それぞれにつき行う)を実施した時のジャンプパフォーマンスおよび筋肉痛の回復過程に及ぼす効果を検証するとともに、その背景にあるジャンプ踏切中のキネマティクスの変化を分析した。【方法】7名の高強度ウオーミングアップ群と通常のストレッチとジョギングを実施する7名のコントロール群の2群を設け、トレーニングの前、直後、1,2,3,4日後に、(1)筋肉痛の程度(VAS法)、(2)リバウンドジャンプパフォーマンス(ジャンプ高、接地時時間、リバウンドインデックス)および、(3)キック中の下肢関節のキネマティクス(トルク、パワー、仕事など)について測定をした。なお、トレーニング内容はリバウンドジャンプ10回連続を10セットというものであった。【結果】高強度ウオーミングアップ群は、13日にかけてのジャンプパフォーマンスおよびジャンプインデックスの回復が早く、ウオーミングアップとして最大筋力発揮運動を実施することの有効性が検証された。また、筋肉痛に関しては、有意な差ではないが、高強度ウオーミングアップ群の方が早期の回復を示した。現在、キネマティクスに関する考察を進めており、まとまり次第投稿する予定である。
雌雄異株樹種の個体群維持に関わる生態特性の解明

個体群維持において不利であると考えられる雌雄異株樹種の維持機構を明らかにするため5つの仮説を立てている。2018年度はこのうち、1雌雄異株は特定の生活史特性と対応している。2雌雄異株樹種における花粉制限の不利は、早熟性によって開花個体密度が高くなることによって補われる。3種子散布範囲が狭いという不利が、果実食鳥類の訪問頻度や果実の消費量の高さで補われる。4他殖によって近交弱勢が回避され、子集団の遺伝的多様性が高くなることで、雌雄異株植物の環境変化に対する適応力や病気に対する耐性を高くする。また、当初の5つの仮説に加えて、「5多様な性表現を持つカエデ属の系統と性表現の関係を解析することで、性の進化経路に迫る」ことも目的とした。カエデ属以外の調査は、奈良県春日山の照葉樹林とボルネオ島ランビル国立公園の熱帯雨林で行われた。1ランビル国立公園での調査の結果、雌雄異株樹木は「低木性」、「総個体数が多い」、「同属に含まれる種数が多い」という特性を持つ傾向があることが明らかになった。国際誌へ学術論文として投稿準備中である。2春日山の30樹種を用いて早熟性を明らかにし、論文化済みである。今後ランビル国立公園で一斉開花が観察されれば、同様の開花調査を行う。3各科内の性表現間で訪問鳥類種数などを比較するために、春日山においてクスノキ科、サカキ科の各2種を訪問する果実食鳥類の観察を行ったが、十分なデータを得られず性表現間での比較には至らなかった。4遺伝的多様性を科内の性表現間で比較するために、すでに採取済みの成木に加え、春日山とランビル国立公園でクスノキ科8種、ムクロジ科・アカネ科各4種の稚樹・実生・種子の採集を行った。5カエデ属の系統を調べるために、日本各地の山野でカエデ属21種の葉の採集を行った。今後、採集したサンプルは随意DNA実験・解析を行っていく。おおむね当初の予定通りに調査を行えている。また、当初の予定に加えて新たにカエデ属を用いた性表現の進化についての課題も開始した。上述の仮説検証を行うことによって雌雄異株樹木の進化と維持機構を多方面から明らかにすることができる。当課題の一部は近日中に国際科学誌に投稿予定である。また、2018年度に順調にサンプリングが進み、2019年度の実験準備も整っているため、今後も順調に実験・解析が行える状態である。上述の内容と重なる部分もあるが、2019年度は、1の内容について近日中に論文として国際科学誌に投稿予定である。2ランビル国立公園で一斉開花が本格的に始まれば、ランビル国立公園でもAnacardiaceae, Burseraceae, Euphorbiaceae, Moraceae, Myristicaceae, Sapindaceae, Rubiaceae, Lauraceaeなどから対象種を選び、同様の開花調査を行う。3春日山で、クスノキ科、トウダイグサ科、サカキ科の各2種(両性樹種1種、雌雄異株樹種1種)を訪問する果実食鳥類の観察を行い、各科内の性表現間で訪問鳥類種数などを比較する。また、2018年度までよりも観察回数を増やしたり、観察方法を見直すなどして確実にデータが得られるよう計画していく。4採集済みのサンプルを用いて、MIG-seq法を用いてDNA配列解析を行い、遺伝的多様性を科内の性表現間で比較する。5カエデ属31種のうち、すでに21種は採集済みであるので、残り10種の葉を日本各地でサンプリングし、全種がそろい次第MIG-seq法によりDNA配列解析を行い、系統樹を作成する。性表現のデータは、可能な種に関しては標本観察や野外観察を行い、観察できない種に関しては文献(Okazaki 1995など)を参考にして集める。これらの結果や経過報告を学会や学術論文として随時発表していく。また、昨年度も複数回行ったアウトリーチ活動を本年も随時行い、自身の研究内容を広く還元していきたい。

今後ランビル国立公園で一斉開花が観察されれば、同様の開花調査を行う。3各科内の性表現間で訪問鳥類種数などを比較するために、春日山においてクスノキ科、サカキ科の各2種を訪問する果実食鳥類の観察を行ったが、十分なデータを得られず性表現間での比較には至らなかった。4遺伝的多様性を科内の性表現間で比較するために、すでに採取済みの成木に加え、春日山とランビル国立公園でクスノキ科8種、ムクロジ科・アカネ科各4種の稚樹・実生・種子の採集を行った。5カエデ属の系統を調べるために、日本各地の山野でカエデ属21種の葉の採集を行った。今後、採集したサンプルは随意DNA実験・解析を行っていく。おおむね当初の予定通りに調査を行えている。また、当初の予定に加えて新たにカエデ属を用いた性表現の進化についての課題も開始した。上述の仮説検証を行うことによって雌雄異株樹木の進化と維持機構を多方面から明らかにすることができる。当課題の一部は近日中に国際科学誌に投稿予定である。また、2018年度に順調にサンプリングが進み、2019年度の実験準備も整っているため、今後も順調に実験・解析が行える状態である。上述の内容と重なる部分もあるが、2019年度は、1の内容について近日中に論文として国際科学誌に投稿予定である。2ランビル国立公園で一斉開花が本格的に始まれば、ランビル国立公園でもAnacardiaceae, Burseraceae, Euphorbiaceae, Moraceae, Myristicaceae, Sapindaceae, Rubiaceae, Lauraceaeなどから対象種を選び、同様の開花調査を行う。3春日山で、クスノキ科、トウダイグサ科、サカキ科の各2種(両性樹種1種、雌雄異株樹種1種)を訪問する果実食鳥類の観察を行い、各科内の性表現間で訪問鳥類種数などを比較する。また、2018年度までよりも観察回数を増やしたり、観察方法を見直すなどして確実にデータが得られるよう計画していく。4採集済みのサンプルを用いて、MIG-seq法を用いてDNA配列解析を行い、遺伝的多様性を科内の性表現間で比較する。5カエデ属31種のうち、すでに21種は採集済みであるので、残り10種の葉を日本各地でサンプリングし、全種がそろい次第MIG-seq法によりDNA配列解析を行い、系統樹を作成する。性表現のデータは、可能な種に関しては標本観察や野外観察を行い、観察できない種に関しては文献(Okazaki 1995など)を参考にして集める。これらの結果や経過報告を学会や学術論文として随時発表していく。また、昨年度も複数回行ったアウトリーチ活動を本年も随時行い、自身の研究内容を広く還元していきたい。
中世ロシア正教会異端の系譜と民衆信仰(異文化融合の諸相に関する考察)

本研究は、中世ロシアにおける諸異端の系譜を探求することにより、中世ロシアの宗教性の全体像を再構築しようと志すものである。より具体的には、中世ロシア諸異端(ストリゴリニキ、ユダヤ主義)の民衆的基盤が、「異教糾弾文書」においてしばしば言及される「ロードとロジャニツァ信仰」にあったとする研究代表者の仮説を、中世ロシア諸異端とこの異教信仰との内在的な類似性(宗教儀礼、信仰内容など)の探求を通じて立証することが課題となる。この課題の解決のために、現象の同時代の、ないしは、少し下った時代の写本文献と、近代スラヴ人文科学の展開のなかで収集されたフォークロア、民俗学資料を比較対照するという複合的手法を採用した。しかしながら、上記の課題を遂行するために必要な資料が、現在のところ、まだ十分ではない。前者の文献資料については、古典的著作において、異教糾弾を直接のテーマとした一部の作品が扱われているが、写本自体にどんな作品が収録されているのかはいまだ不明であり、写本の全体像をうかがい知ることはできない。中世ロシアの思潮をイメージするには、写本がどんな目的のために編纂されたのかを知る必要があり、そのためには、収録作品を詳細に検討しなければならない。したがって、本研究は、ロシアの図書館写本室、文書館において史料を整備することから出発する。そのさい、詳しい内容を検討すべき写本として、ノヴゴロド・ソフィア写本1262(14世紀)、ノヴゴロド・ソフィア写本1285(15世紀)の二つが候補に上った。ノヴゴロド・ソフィア写本1285に関しては、平成17年8月のロシア連邦共和国サンクト・ペテルブルグ滞在研究によって、写本所収作品一覧(オピサニエ)の作成をおこなったが、それを受けて平成19年9月には、ふたたびサンクト・ペテルブルグ滞在研究をおこない、オピサニエの作成を完了した。本研究の研究成果は、具体的には、この二つのオピサニエである。中世ロシアの諸異端の実態を探ることをテーマとする本研究は、中世ロシア諸異端がいわゆる「異教糾弾文書」において糾弾された「ロードとロジャニツァ信仰」と同一であるか、ないしは、「ロードとロジャニツァ信仰」を温床として独自の発展を遂げたものであるという仮説を立証することを課題としている。このテーマ追究のために資料の整備が必要であり、応分の研究費用がロシアにおける文書館活動に充てられることは、交付申請書で述べた。本年度は、上記の課題をまっとうするため、2005年8月から9月にかけて、ロシア連邦共和国サンクトペテルブルグ市ロシア国民図書館において、ノヴゴロド・ソフィア写本集成整理番号1262の収録作品リストの作成をおこなった。しかしながら、テーマ追究のための資料はまだ十分とは言い難いので、来年度もロシアの諸図書館、文書館において資料収集の続行が望まれる。さらに、翻刻作業の進展にともなっては、その成果を本国の専門研究者の専門知識の供与をもって修正を施し、テクストの最終的な確定を行ったりすることも必要であるが、作業はまだこちらには達していない。日本語、欧語の研究書の収集も本年度課題の重要な一部であったが、応分の科学研究費が、資料となる文献の収集に充当され、それらの文献の講読分析は、課題遂行に貢献した。また、映像資料収集、整理、分析も本年度活動の獣医媼部分であったが、応分の科学研究費がそれら映像資料収集、整理のための機材の購入に充当され、従来の機器との連携してこれら機器を用い、ロシアにおける映像資料の収集が行われた。

本研究は、中世ロシア諸異端を公式的文化(キリスト教)と民衆的サブカルチャー(スラヴ的非キリスト教文化)との葛藤と同化の所産と捉え、従来の学説が依拠した、修道院領世俗化をめぐるヨシフ派と無所有派の論争に現れた異端に関する証言ばかりではなく、13世紀から15世紀にかけて正教会聖職者によって盛んに書かれた民衆の異教的宗教儀礼を糾弾する文書にも考察対象を広げ、中世ロシアの宗教性の全体像を再構築することを志すものである。より具体的には、中世ロシア諸異端(ストリゴリニキ、ユダヤ主義異端)の民衆的基盤が、異教糾弾文書においてしばしば言及される「ロードとロジャニツァ信仰」にあったとする研究代表者の仮説を、中世ロシア諸異端とこの異教信仰との内在的な類似性の探求を通じて立証することが課題となる。この比較研究のためには、異教糾弾文書の精読が必要であるが、刊行テクストとして研究者が利用できるテクストの数は限られており、研究に利用する場合、写本からの翻刻作業が不可欠である。そのため、本年度は昨年度につづき、サンクト・ペテルブルグのロシア国民図書館写本室での翻刻作業を3月に予定している。異教糾弾文書は、「コルムチャヤ・クニーガ」と呼ばれる正教会教会法典文集か、あるいは、その系譜に属する教会文集に収められるのが普通であるが、本年度は「コルムチャヤ・クニーガ」と西ヨーロッパの教会法典文集である『グラーティアーヌス教令集』とを比較する試み、そのために数多くの文献を収集した。2年間が終わった段階で率直な感想を述べると、異教糾弾文書とヨシフ派が排撃した異端とのあいだの連関を見出すのは思いのほか困難であり、両者のあいだの関係にきちんとした繋がりをっけることは不可能かもしれないという所感を得ている。しかしながら、ノヴゴロド・ソフィア・コレクション1262、1285の全体像を捉えるために、その収録テクスト目録を作成することは、当初の目的とは異なるとはいえ、十分に意味のあることと考えている。本研究は、中世ロシアにおける諸異端の系譜を探求することにより、中世ロシアの宗教性の全体像を再構築しようと志すものである。より具体的には、中世ロシア諸異端(ストリゴリニキ、ユダヤ主義)の民衆的基盤が、「異教糾弾文書」においてしばしば言及される「ロードとロジャニツァ信仰」にあったとする研究代表者の仮説を、中世ロシア諸異端とこの異教信仰との内在的な類似性(宗教儀礼、信仰内容など)の探求を通じて立証することが課題となる。この課題の解決のために、現象の同時代の、ないしは、少し下った時代の写本文献と、近代スラヴ人文科学の展開のなかで収集されたフォークロア、民俗学資料を比較対照するという複合的手法を採用した。しかしながら、上記の課題を遂行するために必要な資料が、現在のところ、まだ十分ではない。前者の文献資料については、古典的著作において、異教糾弾を直接のテーマとした一部の作品が扱われているが、写本自体にどんな作品が収録されているのかはいまだ不明であり、写本の全体像をうかがい知ることはできない。中世ロシアの思潮をイメージするには、写本がどんな目的のために編纂されたのかを知る必要があり、そのためには、収録作品を詳細に検討しなければならない。したがって、本研究は、ロシアの図書館写本室、文書館において史料を整備することから出発する。そのさい、詳しい内容を検討すべき写本として、ノヴゴロド・ソフィア写本1262(14世紀)、ノヴゴロド・ソフィア写本1285(15世紀)の二つが候補に上った。
電子線直接励起による高空間分解能蛍光顕微鏡の開発

本年度は,観察条件,試料作製条件の最適化による取得画像の信号対雑音比の向上,電子線励起可能な細胞内小器官の同定,そして細胞試料へのダメージ評価について調査した.本手法の分解能,観察可能深さは電子線の散乱及び侵入深さに依存する.これらは薄膜基板と試料の材質,電子線の加速電圧によって決まり,モンテカルロシミュレーションを用いて計算できる.シミュレーション結果と実験結果を基に,加速電圧,照射電流量,薄膜基板の膜厚,試料作製の条件を最適化し,高空間分解能かつ高コントラストな生きた細胞の自家蛍光画像の取得に成功した.これによりミトコンドリア,細胞核内部及び周辺の微細構造,脂肪滴,そして微細な細胞膜構造が観察できた.また固定した細胞の観察画像を用いて分解能評価を行った.細胞内微粒子のラインプロファイルの半値幅は100 nm程度であった.従って直径100 nm程度のプローブ径での非染色生体観察が行えたといえる.電子線励起可能な細胞小器官の同定では,有機蛍光色素で染色した細胞試料を蛍光顕微鏡と本手法を用いて観察し,比較することで示した.また,細胞試料へのダメージ評価では,蛍光染色した細胞に電子線を照射し,その後の経時変化を観察することで電子線照射によるダメージの有無を評価した.1点照射であれば,照射後も数時間生き続ける条件を見つけることができた.今後さらに,電子線をスキャンした場合や,そのスキャン方法によるダメージ評価が必要になるが,上記結果は本手法による生体観察及びその機能解明の可能性を示すものである.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,自家蛍光による細胞の動態観察,蛍光体の選定,電子線励起条件の最適化および分解能評価,高フレームレートでの観察,そして細胞試料へのダメージ評価の5点について調査した.電子線による細胞試料へのダメージは依然大きな課題であるが,細胞内顆粒の動態をタイムラプス動画で観察した.また, Triton-Xによる細胞膜の溶解処理を施すことで,ストレスファイバー構造の自家蛍光像を取得できた.上記内容をBiomedical Optics Expressへ投稿した.また,細胞内顆粒の動態観察結果は2014年2月1日に出版された同雑誌の表紙カバーに採用された.試料ダメージを低減するには電子線照射量を抑制する必要があるため,より高効率に発光する蛍光体が必要となる.蛍光体としてはZnO粒子と蛍光性ナノダイヤモンド(Fluorescent nano diamonds, FNDs)を採用した.これらの発光強度は細胞の自家蛍光の7倍以上であるため,生体試料への標識に応用できる.直径50nm程度のZnO粒子を用いて分解能評価を行った結果,電子線の集束スポットは57nm程度であることがわかった.高フレームレート観察では,水中でのZnO粒子の動態をビデオフレーム(30fps)で観察することに成功した.また,赤色と緑色にそれぞれ発光するFNDsを細胞内に取り込ませ,それぞれの分布を同時かつ高空間分解能に観察することに成功した.この結果は,本手法により細胞試料の多重染色観察が可能であることを示した.研究成果をChemPhysChemへ投稿し,掲載された.細胞膜の損傷を調べるため,エチジウムホモダイマーとカルセインを用いて,電子線を照射しながら光学顕微鏡で観察した.しかし電子線によるダメージが大きいため,ダメージを定量するにはさらに電子線照エネルギーを抑制する必要があることが分かった.抑制のための検討を現在も継続中である.本年度は,観察条件,試料作製条件の最適化による取得画像の信号対雑音比の向上,電子線励起可能な細胞内小器官の同定,そして細胞試料へのダメージ評価について調査した.本手法の分解能,観察可能深さは電子線の散乱及び侵入深さに依存する.これらは薄膜基板と試料の材質,電子線の加速電圧によって決まり,モンテカルロシミュレーションを用いて計算できる.シミュレーション結果と実験結果を基に,加速電圧,照射電流量,薄膜基板の膜厚,試料作製の条件を最適化し,高空間分解能かつ高コントラストな生きた細胞の自家蛍光画像の取得に成功した.これによりミトコンドリア,細胞核内部及び周辺の微細構造,脂肪滴,そして微細な細胞膜構造が観察できた.また固定した細胞の観察画像を用いて分解能評価を行った.細胞内微粒子のラインプロファイルの半値幅は100 nm程度であった.従って直径100 nm程度のプローブ径での非染色生体観察が行えたといえる.電子線励起可能な細胞小器官の同定では,有機蛍光色素で染色した細胞試料を蛍光顕微鏡と本手法を用いて観察し,比較することで示した.また,細胞試料へのダメージ評価では,蛍光染色した細胞に電子線を照射し,その後の経時変化を観察することで電子線照射によるダメージの有無を評価した.1点照射であれば,照射後も数時間生き続ける条件を見つけることができた.今後さらに,電子線をスキャンした場合や,そのスキャン方法によるダメージ評価が必要になるが,上記結果は本手法による生体観察及びその機能解明の可能性を示すものである.26年度が最終年度であるため、記入しない。自家蛍光画像や蛍光体を用いた細胞の観察画像を取得することで,本手法により生きた細胞試料の高分解能蛍光画像が取得可能であることを実証できた.試料内での電子線の透過長,つまり観察可能な深さを実験的に求める.

当初は水中での電子線散乱をカンチレバー等を用いて計測する予定であったが,まずは共焦点顕微鏡による細胞の観察結果と比較することで,電子線の細胞内での透過深さを計測する.ダメージ評価に関しては,温度インジケータや細胞内の代謝をモニタリングできる試薬を用いて複数の視点から評価を行う.
イギリスにおける第一次世界大戦の戦死者追悼と地域コミュニティーに関する研究

本研究は、ロンドンにおける第一次世界大戦の戦死者追悼記念碑や式典のあり方を、企業、地域社会、国民国家さらに帝国に至る重層的なアイデンティティ形成の問題として位置づけるとともに、記念碑の様式や式典のあり方にコミュニティ毎の違いがあることに着目し、地域社会の特質や政治との関連で記念碑や式典を考察するものである。今年度は、シティに勤める職員層の住宅地としてのロンドン東部郊外住宅地(具体的には、イルフォード、ウォンステッド、ウッドフォード)の調査を行い、そこにおける戦争記念碑や追悼式典の特徴について調査した。1920年代に開発が行われた郊外住宅地には、ロンドン・シティの金融機関等に勤める職員たちが住居を購入して鉄道で職場に通勤した。このような当時の新興の郊外住宅地において特に戦死者追悼活動が盛んであったことが現地調査によって改めて確認でき、また、現在においてもその伝統が引き継がれていることが明らかになった。これに関連してイルフォードにあるRedbridge Libraryにおいて、今回調査した記念碑のあるコミュニティーの地方史関係文献を閲覧し、関係情報を入手した。今回のロンドン調査を補足するため、国会図書館新聞資料室において2018年度の戦死者追悼式典が行われた11月11日前後のThe Timesの関係記事を調査し、収集した。今年度の調査および研究の成果として、愛媛大学法文学部で刊行した『多文化社会研究』第6号(2019年3月)に「ロンドン北東部郊外住宅地における第一次世界大戦の戦死者追悼ーイルフォード、ウォンステッド、ウッドフォードー」を公表した。また、ホームページを立ち上げ、本研究の成果をインターネットを通じて公表した。http://hist.ll.ehime-u.ac.jp/2018年12月24日2019年1月2日に、予定どおりロンドンの現地調査を実施した。今回の調査では、第一に、ロンドン市の中心にあるユーストン駅の戦争記念碑がこの1年で修復され、銘文の復元がなされたこと、11月11日の追悼式典の際に捧げられたポピーの花輪が残されており、それらの画像を収集した。第二に、ロンドン東部の郊外住宅地における第一次世界大戦の記念碑の調査を実施した。イルフォード、ウォンステッド、ウッドフォードの三つの戦争記念碑について、2018年11月11日の追悼式典で捧げられたポピーの花輪、それに付されたメッセージと団体名について、画像に納め、基礎資料を収集した。第三にレッドブリッジ図書館で、今回調査した記念碑のあるコミュニティの地方史関係文献を閲覧し、関係情報を入手した。2019年3月22日23日に国立国会図書館新聞資料室において、今回のロンドン調査を補足するために、2018年度の戦死者追悼式典が行われた2018年11月11日前後のThe Timesの関係の記事を調査し、収集した。さらに、第一次世界大戦百年記念に当たる2014年から2018年までの5年間に及ぶ11月11日前後のThe Timesの戦死者追悼関係記事を収集した。これは、第一次世界大戦百周年に当たる間の追悼式典の推移を整理し、本研究の現代的意義を再確認するものである。今年度の調査および研究の成果としては、愛媛大学法文学部で刊行した『多文化社会研究』第6号(2019年3月)に「ロンドン北東部郊外住宅地における第一次世界大戦の戦死者追悼ーイルフォード、ウォンステッド、ウッドフォードー」を公表した。【2019年度】ポプラー、ハックニーなどイースト・エンドのコミュニティーにおける戦死者追悼の実態を調査する。1980年代以降の再開発の結果現在は世界各国の金融機関の高層ビルが立ち並ぶドックランド地区を含むポプラーの現状と、当時の様子を表すかつての市庁舎、子どもの死者の記念碑があるポプラー・レクリエーション公園の周辺を調査し、現在のコミュニティーのあり方を観察すると同時に、当時のコミュニティーのあり方を復元する。とくにこの地区が伝統的に労働党が強く、現在でも多様な民族の居住する多文化主義的な地域であることに着目し、戦争記念碑のあり方の特質を探る。【2020年度】最終年度はセノタフの位置づけの再検討を通じて戦死者追悼とアイデンティティ形成の重層性、「戦死者追悼の政治学」、福祉国家との関連性について方向性を検討する。本研究は、ロンドンにおける第一次大戦の戦死者追悼記念碑や式典のあり方を、企業、地域社会、国民国家さらに帝国に至る重層的なアイデンティティ形成の問題として考察する。その際、記念碑の様式や式典のあり方にコミュニティ毎の違いがあることに着目し、地域社会の特質や政治との関連で記念碑や式典を考察する。ロンドン・シティの狭い区域内に数多くの記念碑が点在する。それは決して偶然ではなく、シティの金融機関に勤める従業員の多くが志願して戦死したことと関係する。初年度は、ロンドン・シティの調査と分析を実施した。2017年11月12日(日)リメンバランスサンデーの正午ごろに、王立取引所前のロンドン部隊記念碑前で始まった追悼式典を実際に観察し、その様子を動画および画像に収めた。これはコミュニティの追悼のあり方を知る上で重要な機会となった。また、金融機関や教会、鉄道の駅の記念碑など、11月12日の追悼式典後の記念碑の様子、とくに奉納されたポピーの花輪の文面を画像に収め、式典参加者やそのメッセージを資料として入手した。現地調査後半では、かつてのロンドンの波止場地区であるポプラー周辺や、さらにロンドン東部のイーストハム、ウェストハムに残る企業の記念碑を調査した。研究成果としては、イングランド銀行記念碑の設立に関する一次資料を分析し、職員たちによる記念碑設立活動の詳細を明らかにした。

それはイングランド銀行の職員たちの自発的な活動として追悼委員会を通じて行われた。同委員会は、職員の階層や所属する部門の特質を反映した。また、職員総会での委員長ブライアントの演説を分析すると、世界の金融センターとしての自負心やその中枢としての自行への誇りが、強い愛国心を表明させたこと、また、自行の敷地拡大時における教会の解体や物質文明を担うことへの罪意識が、記念碑としての十字架建立の提案に至ったことを確認した。2017年11月10日20日に金融商業地区としてのロンドン・シティにおける戦死者追悼式典および戦争記念碑の調査を実施した。その具体的な成果は「研究実績の概要」に示したとおりである。この海外調査を補足ために、国立国会図書館東京本館にて、ロンドン調査前後のThe TimesとThe Guardianの関連記事を調査し、この年のリメンバランスサンデーの注目される記事を集め、今回の体験を新聞記事に基づいて客観化する作業を実施した。その後も国立国会図書館にて、1920年代当時の新聞記事を、The Times Indexに基づいて検索し、基礎資料を収集した。イングランド銀行の職員の戦死者追悼記念碑の設立の経緯については、『多文化社会研究』(愛媛大学法文学部)第5号(2018年3月)に「第一次世界大戦後のイングランド銀行職員の戦死者追悼」を公表し、その一部を公刊した。本研究は、ロンドンにおける第一次世界大戦の戦死者追悼記念碑や式典のあり方を、企業、地域社会、国民国家さらに帝国に至る重層的なアイデンティティ形成の問題として位置づけるとともに、記念碑の様式や式典のあり方にコミュニティ毎の違いがあることに着目し、地域社会の特質や政治との関連で記念碑や式典を考察するものである。今年度は、シティに勤める職員層の住宅地としてのロンドン東部郊外住宅地(具体的には、イルフォード、ウォンステッド、ウッドフォード)の調査を行い、そこにおける戦争記念碑や追悼式典の特徴について調査した。1920年代に開発が行われた郊外住宅地には、ロンドン・シティの金融機関等に勤める職員たちが住居を購入して鉄道で職場に通勤した。このような当時の新興の郊外住宅地において特に戦死者追悼活動が盛んであったことが現地調査によって改めて確認でき、また、現在においてもその伝統が引き継がれていることが明らかになった。これに関連してイルフォードにあるRedbridge Libraryにおいて、今回調査した記念碑のあるコミュニティーの地方史関係文献を閲覧し、関係情報を入手した。今回のロンドン調査を補足するため、国会図書館新聞資料室において2018年度の戦死者追悼式典が行われた11月11日前後のThe Timesの関係記事を調査し、収集した。今年度の調査および研究の成果として、愛媛大学法文学部で刊行した『多文化社会研究』第6号(2019年3月)に「ロンドン北東部郊外住宅地における第一次世界大戦の戦死者追悼ーイルフォード、ウォンステッド、ウッドフォードー」を公表した。また、ホームページを立ち上げ、本研究の成果をインターネットを通じて公表した。
光線力学療法によるHelicobacter pylori除菌に関する研究

H.pylori感染に対し本邦ではPPIと抗菌薬を用いた除菌療法が推奨されているが、抗生剤アレルギーを有する患者や、耐性菌の増加が問題となっており、新しい除菌法の開発が求められる。胃癌根治術症例の胃切除検体を用いてPDTによるHP除菌効果を実験的に検討した.各濃度のMBを塗布し、波長660nm、強度325mWの赤色光を100秒間照射し、培養法および迅速ウレアーゼ法による除菌効果の判定をおこなった。30症例から得られた検体にPDTを施行し、除菌効果を判定した。PDTによってMBを塗布せずとも29例(96.7%)で陰性を示し、培養法で陰性は11例のうち8例(72.3%)と良好な効果が得られた。Helicobacter pylori(HP)感染は、WHOによって胃癌の危険因子に指定され、現在ではHP感染症症例に対する抗菌薬を用いたHP除菌が積極的に推進されている。その一方で、除菌不成功例や、耐性菌の蔓延に対する具体策はまだない。抗菌薬を必要とせず、耐性菌誘導の懸念がない全く新しい除菌法を開発することは、胃癌をはじめとしたHP感染症関連疾患に対する有効な治療法の一つとなることが期待される。そこで、胃粘膜に光増感剤を塗布し、内視鏡を用いて光線力学療法(PDT)を行うという、新たな除菌法の開発が本研究の課題である。平成26年度では、HP陽性胃癌手術症例の胃切除検体を用いたex vivoでのPDT治療効果を検討するため、インフォームドコンセントを経て胃切除検体の研究使用に同意の得られたHP陽性症例の胃切除検体の一部を採取し、胃粘膜上にフォトフリン、メチレンブルー、インドシアニングリーンなどの各種光増感剤を塗布しPDTを行い、HP殺菌効果について組織学的に比較検討を行った。【臨床検体でのPDT除菌効果とPDT最適条件に関する検討】本校倫理委員会の承認をうけた後、以下14の検討を行った。(1.PDT治療による除菌効果判定に関する検討2.PDT治療における増感剤・至適帯域波長に関する検討3.PDT治療時の胃粘液除去の要否に関する検討4.PDTによる胃粘膜障害度についての検討)さらに現在もなお症例数を集積し、検討を行っている。Helicobacter pylori(HP)感染は、胃癌やMALTリンパ腫、特発性血小板減少性紫斑病など、さまざまな疾患に関与していることが指摘されている。従来の抗菌薬を中心とした除菌では約30%が不成功に終わり、またそれらの耐性菌も報告され、またアレルギーを有する患者には抗菌薬治療自体が不可能である。本研究の目的は、内視鏡を用いて胃粘膜に光増感剤を塗布し、光線力学療法(PDT)を行う除菌法を開発することである。その研究としてHP陽性患者の胃切除検体を用いて、光増感剤や帯域波長の至適治療条件を明らかにすることである。当院で胃切除術を施行する切除検体の研究使用に同意の得られたHP陽性患者を対象に、腫瘍と離れた正常部位を用いて、胃粘膜上に存在するHPの微弱発光を検出するとともに、各種光増感剤を塗布し、PDTを行うことでその殺菌効果を、免疫学的・組織学的に検討する。また光増感剤やPDTによる粘膜障害に関しても組織学的に検討し、臨床応用に向けて実行可能性を検討する。平成27年度では13症例において以下の検討を行うことができた。・臨床検体でのPDT除菌効果とPDT最適条件に関する検討1.PDT治療による除菌効果判定に関する検討2.PDT治療による胃粘膜障害度についての検討次年度もさらに症例数を重ねて検討を行う。ガイドラインの整備や適応拡大とともにH.pylori除菌療法が一般的に広まったためか、文献報告から予想していたよりも胃癌症例におけるH.pylori感染者数は低く、検討対象症例の蓄積がやや遅れている。新たな除菌法の開発を目的とし、切除検体を用い、胃粘膜に光増感剤を塗布し光線力学療法(PDT)を行ない、その除菌効果を実験的に検討した。2015年4月より2016年10月までの間、防衛医科大学校病院外科において胃切除手術が予定された患者のうち、術前の内視鏡検査等にてHP感染が確認され、研究参加に同意の得られた症例を対象とした。切除検体の一部を用いて、その粘膜に生理食塩水もしくはメチレンブルーを塗布の後、波長660nm、強度325mW、100秒間照射によるPDTを施行した。その除菌効果を迅速ウレアーゼ法と培養法で確認した。【結果】HP感染が確認されたのは26症例。男性20例女性6例。平均71歳(50ー83歳)。うち2症例は切除検体では迅速ウレアーゼ法でHPが確認できなかったため除菌効果判定の検討からは除外となった。

PDT後の迅速ウレアーゼ法陰性化は24症例中24症例(100%)に確認できた。一方で、培養法による効果判定は8症例で行ない、うち5症例(62.5%)で培養陰性となった。また、組織学的(ヘマトキシリン・エオジン染色標本)に、PDTによる胃粘膜上皮細胞への明らかな障害は確認されなかった。胃切除検体を用いて、PDTによるHP除菌効果が確認できた。この新たな除菌法が有用である可能性が窺えたものの、臨床応用のためにはさらなる検討が必要と考えられた。対象となるH.pylori陽性の胃癌症例が、研究開始時の想定よりも少ないため。【背景】H.pylori感染は、WHOによって胃癌のdefinite carcinogenと指定され、本邦ではPPIと抗菌薬を用いた除菌療法が推奨され、広く治療が行われているが、抗生剤にアレルギーを有する患者や、耐性菌の増加が問題となっており、新しい除菌法の開発が求められる。光線力学療法(PDT)を利用したHP除菌法の開発を目指し、胃癌根治術症例の胃切除検体を用い、PDTによるHP除菌効果を実験的に検討した.【対象】倫理委員会の承認を経て、2015年4月1日から2017年3月31日の間に当科において胃癌に対し胃切除術が予定された症例のうち、術前精査時の上部内視鏡検査にてH.pylori感染が確認され、研究参加に同意の得られた症例を対象とした。手術のインフォームドコンセント取得時に、併せて本研究の説明を行った。【方法】切除検体の一部を得て、CLOtestを用いてH.pylori感染部位が採取できたことを確認し、これをさらに5検体に分割し、生食塗布もしくは各濃度のMB塗布の検体に分けて、PDTによる除菌効果の検討を行った。波長660nm、強度325mWの赤色光を、各検体に100秒間照射した。さらに、対象の30例のうち、11症例に対し、PDTの効果を培養法によって確認した。培養によりH.pyloriの存在が確認されれば陽性、なければ陰性と判定した。【結果】胃切除が予定された症例は170例のうち、H.pylori検索がなされた症例は65例(38.2%)で、そのうち、H.pylori陽性であった症例は36症例(55.4%)であった。36症例のうち、同意の得られた30症例で研究を実施した。30症例から得られた検体にPDTを施行し、除菌効果を判定した。迅速ウレアーゼ法による効果判定ではPDT後の陰性率は100%、培養法による効果判定では陰性率は8/11(72.3%)となった。H.pylori感染に対し本邦ではPPIと抗菌薬を用いた除菌療法が推奨されているが、抗生剤アレルギーを有する患者や、耐性菌の増加が問題となっており、新しい除菌法の開発が求められる。胃癌根治術症例の胃切除検体を用いてPDTによるHP除菌効果を実験的に検討した.各濃度のMBを塗布し、波長660nm、強度325mWの赤色光を100秒間照射し、培養法および迅速ウレアーゼ法による除菌効果の判定をおこなった。PDTによってMBを塗布せずとも29例(96.7%)で陰性を示し、培養法で陰性は11例のうち8例(72.3%)と良好な効果が得られた。当初、重複する内視鏡検査の拒否などの理由により対象症例数、同意取得件数が少なかったため検討するに十分な症例数にいたっていない。現在では、胃癌術前に行われる内視鏡検査前に同意を取得し、症例数集積に努めており、今後の検討に大きな支障はない。
血管再生による糸球体硬化阻止および治療法開発の試み

腎糸球体では、血管内皮細胞、メサンギウム細胞、細胞外基質が互いに連結し、一種の閉鎖領域(endcapillary area)を形成しており、生理的状態ではこの領域における細胞-細胞間、細胞-細胞外基質間の相互作用により巧みにメサンギウム細胞機能・細胞増生が制御されている。この機構の破綻が糸球体硬化病変形成に到ると考えうる。本研究の目的は糸球体硬化の成因は、血管内皮細胞によるメサンギウム細胞の機能制御が破綻した結果による、という仮説に基づき、糸球体硬化に陥るモデルを用いて、(1)血管内皮細胞の脱落・消失、血管構築に関与する因子の減弱あるいは増強があるか。(2)糸球体に血管新生再生を誘導することにより進行性の硬化を阻止することができるか、さらに一旦硬化に陥った病変を回復することができるかどうか。の2点を明らかにすることである。12年度は抗Thy-1モノクローナル抗体1-22-3をラットに静注し、その30分後に片腎を摘出する硬化に至るモデルと、1-22-3静注後偽手術のみを行なう、治癒する腎炎モデルを用いて、血管の再構築の過程を検討硬化に陥るモデルにおいては治癒する腎炎と比較しある時点において血管の再生が悪く、その結果硬化に至る可能性が考えられた。13年度は硬化モデルの糸球体微小循環動態を生体用共焦点レーザー顕微鏡を用いて検討した。また血管新生抑制因子を投与し腎炎進行への影響を検討中である(第45回日本腎臓学会発表予定)。また、糸球体血管再生の為には多くの血管内皮細胞を必要とするため、糸球体血管内皮細胞を不死化させたcell lineを得た(第34回米国腎臓学会発表)。今後この細胞を用いて糸球体血管再生による硬化阻止が可能かどうか検討する予定である。腎糸球体では、血管内皮細胞、メサンギウム細胞、細胞外基質が互いに連結し、一種の閉鎖領域(endocapillary area)を形成しており、生理的状態ではこの領域における細胞-細胞間、細胞-細胞外基質間の相互作用により巧みにメサンギウム細胞機能・細胞増生が制御されている。本研究の目的は糸球体硬化の成因は、血管内皮細胞によるメサンギウム細胞の機能制御が破綻した結果による、という仮説に基づき、糸球体硬化に陥るモデルを用いて、血管内皮細胞の脱落・消失、血管構築に関与する因子の減弱あるいは増強があるか。糸球体に血管新生・再生を誘導することにより進行性の硬化を阻止することができるか、さらに一旦硬化に陥った病変を回復することができるかどうか。本年は抗Thy-1モノクローナル抗体1-22-3をラットに静注し、その30分後に片腎を摘出する硬化に至るモデルと、1-22-3静注後偽手術のみを行なう、治癒する腎炎モデルを用いて、血管の再構築の過程を検討した。血管の再構築の指標として血管内皮細胞のマーカーであるCD31,CD54,CD106の発現を用い蛍光抗体法、RT-PCRで検索した。また血管再構築にかかわる因子としてVEGFを指標とした。その結果、硬化に陥るモデルにおいては治癒する腎炎と比較しある時点において血管の再生が悪く、その結果硬化に至る可能性が考えられた(第33回米国腎臓学会発表)。

本研究の目的は糸球体硬化の成因は、血管内皮細胞によるメサンギウム細胞の機能制御が破綻した結果による、という仮説に基づき、糸球体硬化に陥るモデルを用いて、(1)血管内皮細胞の脱落・消失、血管構築に関与する因子の減弱あるいは増強があるか。(2)糸球体に血管新生・再生を誘導することにより進行性の硬化を阻止することができるか、さらに一旦硬化に陥った病変を回復することができるかどうか。の2点を明らかにすることであり、昨年度は抗Thy-1モノクローナル抗体1-22-3をラットに静注し、その30分後に片腎を摘出する硬化に至るモデルと、1-22-3静注後偽手術のみを行なう、治癒する腎炎モデルを用いて、血管の再構築の過程を検討硬化に陥るモデルにおいては治癒する腎炎と比較しある時点において血管の再生が悪く、その結果硬化に至る可能性が考えられた。本年度は硬化モデルの糸球体微小循環動態を生体用共焦点レーザー顕微鏡を用いて検討した。また血管新生抑制因子を投与し腎炎進行への影響を検討中である(第45回日本腎臓学会発表予定)。また、糸球体血管再生の為には多くの血管内皮細胞を必要とするため、糸球体血管内皮細胞を不死化させたcell lineを得た(第34回米国腎臓学会発表)。今後この細胞を用いて糸球体血管再生による硬化阻止が可能かどうか検討する予定である。
日本語教育における教材・教授法の史的研究

国内では国立国会図書館、国立教育政策研究所、東京都立中央図書館、早稲田大学図書館、東京大学図書館、東京学芸大学図書館、山口大学東亜経済研究所図書室など、海外では韓国の国立中央図書館、ソウル大学図書館、高麗大学図書館、延世大学図書館、中国の北京大学図書館、上海図書館、復旦大学図書館、東北師範大学図書館、台湾の国立中央図書館台湾分館などを訪問し、各機関に所蔵されている第二次大戦期までの日本語教育関係文献の調査を行った。そして、1945年以前の日本語教育関係文献を年代順と、書名アイウエオ順の2部構成にした報告書『第二次大戦期までの日本語教育関係文献目録』を作成した。また、明治期の日本語教材の中の以下の語法型教材を分析した。A『語文教程巻17』(明治37年)B『日本語会話教程』(明治39年)C『日本言文課本首巻、巻14』(明治39年)D『漢訳言文課本全』(明治39年)BとCの首巻の教材の文法学習項目を現代の初級教科書を構成する文法学習項目のそれと、Bが67%、Cの首巻が23%重なっていた。このことからBは主に文型や表現意図などのバリエーションを中心に会話指導を目的に編纂、Cは基本的構文を理解させ、読解のために編纂されたことを明らかにした。E『日語入門』(明治34年)F『東語完璧』(明治36年)G『日語用法彙編』(明治39年)H『応用東語法教科書』(明治39年)Eは53%、Fは43%、Gは64%、Hは61%重なっていた。G、Hは初級の実用的教材であることがわかる。I『日語全璧』(明治39年)J『日語話法』(明治40年)K『日語用法自習書』(明治40年)L『東語大観』(明治40年)Iは87%、Jは72%、Kは75%、Lは73%重なっていた。明治の後期になると、7割以上の初級文法学習項目を有しており、優れた日本語教材が作成されていたことを明らかにした。今年度は、国立教育政策研究所図書館をはじめ諸機関を調査し、明治36年に開校した振武学校の以下の日本語教材を収集、分析し、構成・内容から見た特徴、改訂の基本方針などを探った。A.『語文教程』巻1巻7(明治37年発行)B.『日本語会話教程』(明治39年発行)C.『日本言文課本』首巻、巻1巻4(明治39年)D.『漢訳日本言文課本全』(明治39年)Aの教材は、全7巻計339課で構成された明治期最も大規模な日本語教材といえる。その特徴は規模の大きさだけでなく、軍人養成のための専門教材で、各課に軍や軍人に関するトピックを多く選んでいることである。そして2年後に大幅な改訂作業が行われCを完成させたが、その巻ごとの各課の内容を比較調査したところ、次のようなことがわかった。Aの巻1計50課はほとんど内容を変えずにCの首巻とし、Aの巻2から巻7まではいいものだけを残し、足りないものを新たに付け加えるなどし、Cの4巻計200課にまとめた。

その編集方針は、到達目標を変えないこと、学習時間数にあわせて内容をスリムにしたこと、学習対象者である軍人志願者のために必要な語彙、知識を習得させるため、特に巻4は軍や軍人、また天皇制におけるあるべき軍人精神などに関するトピックにそろえた内容となっている。BとCの首巻の教材の文法学習項目を現代の初級教科書を構成する文法学習項目のそれと比較検討したところ、Bが67%、Cの首巻が23%重なっていることが明らかになった。このことからBは主に文型や表現意図などのバリエーションを中心に会話指導を目的に編纂、Cは基本的構文を理解させ、読解に必要な基礎を習得させるために編纂されたことがわかる。明治期を通じても、初級文法学習項目が67%というのは、かなり高い数字であり、軍人を対象とした専門教材というのは明治期のみならず日本語教育史を通じてもユニークな日本語教材ということができる。今年度は、東京都立中央図書館、国立教育政策研究所図書館をはじめ諸機関を調査し、明治期の比較的早い時期である30年代までに作成された以下の4種類の語法型教材を収集、分析し、構成・内容から見た特徴を探った。A.『日語入門』(長谷川雄太郎著、明治34年発行)B.『東語完璧』(新智社編集局編、明治36年発行)C.『日語用法彙編』(李文蔚、畢祖誠共著、明治39年発行)D.『応用東語法教科書』(宝閣善教、権量共著、明治39年)明治期の日本語教材は、文法体系を理解させるための文典型教材、文型的な学習項目を中心に構成された語法型教材、読解教材、文字教材、会話教材に分類できるが、この4種類の教材は語法型教材に属す。そして、その中でも文型的な学習項目が列挙されそれぞれに用例を示すタイプの語法用例教材である。さらに、中国語母語話者を対象とする教材であることが共通している。この4種類の教材に現代の日本語教科書をもとにして決められた日本語能力試験の4級、3級の文法学習項目がどのぐらい採られているかを調査すると、次のようになっている。4種類とも3級の項目より4級の項目が多く、より基本的な文法項目に対する認識があったといえる。特に『日語用法彙編』と『応用東語法教科書』は重なりが6割を超えており、初級段階における理解、表現のための実用的教材であったことがわかった。今年度は、上海図書館や山口大学東亜経済研究所などに所蔵される第二次大戦期以前の日本語教材の調査、収集を行い、その分類を行った。同時に、明治後期の文法学習項目を中心に構成された以下の4種類の日本語教科書の文法項目を細かく分析し、その特徴を検討した。A.『日語全璧』(文求堂編集局編、明治39年8月再版、文求堂書店発行)B.『日語話法』(大宮貫三著、明治40年4月、早稲田大学出版部発行)C.『日語用法自習書』(渡辺直助・楊汝梅、明治40年5月、清国留学生会館発行)D.『東語大観』(呉人達著、明治40年)明治期の日本語教材は、文法体系を理解させるための文典型教材、文型的な学習項目を中心に構成された語法型教材、読解教材、文字教材、会話教材に分類できるが、この4種類の教材は語法型教材に分類される。そして、その中でも文型的な学習項目が列挙され、それぞれに用例を示すタイプの語法用例教材である。また、中国語母語話者を対象とし、中国語で文法などの解説や用例の対訳が行われているという特徴が共通している。この4種類の教材に現代の日本語教科書をもとにして決められた日本語能力試験の4級、3級の文法学習項目がどのぐらい採られているかという点から調査すると、以下のようになっていることがわかった。4種類の教材とも、3級より4級の項目が多く、より基本的な文法項目に対する認識があったことがわかる。
電気自動車の走行中ワイヤレス給電における状態推定に基づく電力制御の構築

本研究では電気自動車の走行中ワイヤレス給電における状態推定に基づく電力制御の構築を目的とし,クルマの走行に基づく動的な特性に着目した新しい観点による制御設計およびシステム構築に関する技術を示した。走行中ワイヤレス給電技術に必要な課題を明らかにし,これらに対して具体的なアプローチを示すとともに,実証実験を通して提案手法の有効性を示した。具体的な研究成果を下記に示す。まず,システム設計で重要となる電圧仕様および電力要求に基づいてワイヤレス給電システムを分類し,それぞれの制約条件に基づくシステム電圧の設計指針を示した。さらに,走行中ワイヤレス給電における制御技術の理論構築として,相互通信を用いない制御設計,追加のセンサを必要としない車両検知技術,過渡特性を改善する送電制御手法について明らかにするとともに,自作した実験装置によってこれらの有効性を実証した。特に,送電開始時おける車両検知技術および過渡特性の改善手法は今後の研究方針を定める重要な成果であった。また,東京大学柏キャンパス内の電気自動車実験場に走行中ワイヤレス給電設備を構築し,実験車両を用いた走行試験環境を整備した。ここで,路面側とクルマ側のシステムを個別に設計するのではなく,包括的に実証可能なシステムとして作り上げたのは大きな成果といえる。また,本研究で示した制御技術を路面設備および実験車両に実装し,実車走行試験をもって適切に電力供給できることを実証した。以上を要するに,本研究では大電力かつ高効率なワイヤレス電力伝送を実現するシステム構築に関する技術を確立し,走行中ワイヤレス給電を模擬した基礎実験や実験車両を用いた走行試験によって,提案する制御技術の有用性を確認した。更には,制御設計で得られた知見をシステム構築というかたちで示すことで,理論から応用までを幅広く取り上げ,本研究分野の進展に大きく貢献した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は電気自動車の走行中ワイヤレス給電における状態推定を主な目的として,受電側情報に基づく複数パラメータの同時推定法について研究するとともに,制御利用するために推定すべき変数の一般化を行った。また,これらの研究成果をもとに論文にまとめ,学術誌への投稿および国内外の学会で発表を行った。さらに,この手法を送電側の制御に応用し,送電側と受電側が通信することなく,協調して効率と電力を同時に制御可能な手法を提案した。1)受電側情報に基づく複数パラメータの同時推定法:受電側の電力変換器を用いた制御が2つの動作モードを有することに着目し,受電側から測定できる電流値の情報を用いた2変数の同時推定法を提案した。この成果は電気学会論文誌D(Vol.137, No. 2)に掲載された。さらに,ワイヤレス電力伝送の伝送効率を最大化する制御法に提案した推定手法を適用し,国内外の学会発表において有効性について議論を行った。2)制御利用すべき状態変数の一般化:受電側の制御に利用すべき状態変数について考察し,ワイヤレス電力伝送の特性に寄与する2つの一般化変数の存在を明らかにした。これらの一般化変数は物理量として意味を持つ値として定義し,当技術に従事する技術者が理解しやすい手法として提案した。前述した2変数の同時推定法と併用することによって,送電側情報を一切知らない条件においても受電側における制御法を実装可能とした。この成果は国内外で学会発表を行い,この発表に基づく学術論文を現在執筆中である。3)送電側と受電側で協調した効率と電力の同時制御:前述した推定および制御手法を送電側に適用することで,送電側においても受電側情報を一切用いることなく制御目標値を導出できる手法を提案し,送電側と受電側が通信せずに協調して制御できるシステムを構築した。この成果は国内外で学会発表を行い,この発表に基づく学術論文は現在査読中である。今年度までは受電側情報に基づく複数パラメータの同時推定法について研究するとともに,制御利用するために推定すべき変数の一般化を行った。また,この手法を送電側の制御に応用し,送電側と受電側が通信することなく,協調して効率と電力を同時に制御可能な手法を提案した。1)受電側情報に基づく複数パラメータの同時推定法:従来実現されていなかった受電側情報のみを用いた複数パラメータの同時推定法として,まずは送電電圧と送受電器の相互インダクタンスの同時推定法に着手した。この成果を一般化させて受電側から測定できる電流値の情報を用いた2変数の同時推定法を確立し,学術論文誌に掲載されるに至った。本成果によって計画通りの進捗が得られている。2)制御利用すべき状態変数の一般化:受電側の制御に利用すべき状態変数について考察し,従来の制御手法に必要とされていた3つの変数を個別に推定する必要がなく,ワイヤレス電力伝送の特性に寄与する2つの一般化変数が存在することを明らかにした。この一般化変数は物理量として意味を持つ2変数として定義し,当技術に従事する技術者が理解しやすい手法として提案した。前述した2変数の同時推定法と併用することによって,送電側情報を一切知らない条件においても受電側における制御手法を実装できるようになり,計画以上に研究が進展した。3)送電側と受電側で協調した効率と電力の同時制御:前述した推定および制御手法を送電側にも適用することで,送電側においても受電側情報を一切用いることなく制御目標値を導出できる手法を提案し,送電側と受電側が通信せずに協調して制御できるシステムを構築した。本手法は電気自動車の走行中ワイヤレス給電技術に限らず,一般的なワイヤレス電力伝送システムにも適用可能であり,より汎用性の高い手法として有用である。