hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粗放的な屋上緑化の緑化技術、環境改善効果および心理評価に関する研究

また、多くのハチは、近隣の植物を利用していることが示された。4.リサイクル材(土壌基盤および排水層)の利用と植物の生長:現状の軽量土壌および貯排水層に代わる環境負荷の少ない材料の利用の可能性をシバを利用して、調査を行った。培地では、ココピート、黒土、屋上緑化土壌の順に生長が良好であった。また、排水層では、ペットボトルふた、ペットボトル底、竹で成長良好であったが、貝、竹、ゴムチップ、プライムボードは枯れが多かった。本研究では、屋上はらっぱの普及を目的として、緑化技術、環境改善効果、心理評価の3つの側面から総合的に調査・分析を行った。生物多様性創出効果:リサイクル材のみを利用して近隣の植生を再現した屋上はらっぱでは、屋上ビオトープとは異なる草原性の動物相を中心とした生物多様性創出効果が示された。温熱環境効果:熱フラックスの分析結果より、冬季の東京・石川共にギンゴケ、セダム、スズメノヤリ、混合栽培を行った屋上緑化が断熱性に効果的であることが示された。心理評価:粗放型屋上緑化の画像を利用して評価を行ったところ、自然との触れ合い経験があるグループは、親しみが魅力を評価する重要な要因となっていることが示された。屋上緑化の防水層工事のため、平成27年度に予定していた実験を平成26年度に行ったものの、計画通り順調に行っている。今後は、以下の調査について、引き続き研究を行う。1.粗放的な屋上緑化の植生変化および生物多様性創出効果について2.屋上緑化の温熱環境に関する研究植栽の違いが与える影響2.については、同じ植栽を用いて、温熱環境に加え、雨水流出効果の違いについても調査を行う。3.リサイクル材(土壌基盤および排水層)の利用と植物の生長都市緑化今後は、今年度のリサイクル材の利用と植物の生長および生物多様性の創出効果を引き続き調査を行い、平成26年度に予定されていたものの行うことができなかったヒートアイランド緩和効果を計測する予定である。所属の異動が決定したため、開始することができなかった研究がいくつかあったため。実験が予定されていた場所が、防水工事が行われることになり、平成26年度実施予定の研究を行うことができず、平成27年度予定の研究を先に行った。実験の設置による物品の購入、国際学会や調査のための旅費使用を予定している。来年度は、より大きな粗放的な屋上緑化を導入し、平成26年度実施予定の研究を中心に1排水層のリサイクル材の違いが植物の生長に及ぼす影響2植物の違いがヒートアイランド緩和に及ぼす影響等を調査する予定である。
体系的機能知識に基づく設計過程の計算可能モデルの構築

設計過程は論理的モデルによって表現され、主にアブダクションと演繹の繰り返しという形で表現することができる。設計対象はFBSダイアグラム(機能・挙動・状態ダイアグラム)という形で表現可能である。すなわち、対象は物理的状態の集合で表現され、その集合の性質は挙動として抽象化される。さらにこの挙動を抽象化した機能でも表現される。ここで、機能は設計対象モデリングと設計過程モデリングを統合する鍵となる概念である。本研究では、この二つのモデリングを統合するためにFEPモデル(機能進化過程モデル)を提案する。機能進化過程モデルでは、設計対象のモデルは、機能記述ステップ、機能実現ステップ、機能評価の3つの段階を経て、進化する。機能記述ステップは設計者が設計対象の要求仕様を機能記述として作る段階である。機能実現ステップとは、機能記述から物理的な記述を得る段階である。機能評価ステップとは、設計対象の機能の実現可能性を測る段階である。この中で、機能評価ステップが最も難しい段階である。というのは、機能評価をどう扱うかというのは、主観的かつ、曖昧、暗黙的であるからである。そこで、ここでは情報量の概念に基づき、機能量というものを導入することにより、より客観的に取り扱うことができた。
複素多様体上のアインシュタイン計量と拡張二木不変量

Mを閉複素多様体とするとき,アインシュタイン計量の存在に対する障害である二木不変量を一般化した拡張二木不変量の計算公式が,K.Tsuboi,The lifted Futaki invariants and the spinc-Diracoperators,Osaka J.Math.,vol.32(1995),207-225.において得られたが,この公式を導き出す方法を拡張することにより,概複素多様体に対して成り立つ不動点公式が得られた.これをまとめたものが次頁1の論文である.さらに,次頁2においては直線束のホロノミーがアインシュタイン=ケーラー計量の存在に対する障害となることを示した.次頁3,4においては,アインシュタイン=ケーラー計量の一般化である複素多様体上の定スカラー曲率計量の存在に対する障害であるBand-Calabi-Futaki不変量(これは積分不変量である)と他の幾何学的不変量との関連が与えられている.一方,積分不変量の性質を調べるための積分方程式に対する研究をまとめたものが次頁5,6の論文である.において得られたが,この公式を導き出す方法を拡張することにより,概複素多様体に対して成り立つ不動点公式が得られた.これをまとめたものが次頁1の論文である.さらに,次頁2においては直線束のホロノミーがアインシュタイン=ケーラー計量の存在に対する障害となることを示した.次頁3,4においては,アインシュタイン=ケーラー計量の一般化である複素多様体上の定スカラー曲率計量の存在に対する障害であるBand-Calabi-Futaki不変量(これは積分不変量である)と他の幾何学的不変量との関連が与えられている.一方,積分不変量の性質を調べるための積分方程式に対する研究をまとめたものが次頁5,6の論文である.Mを閉複素多様体とするとき,アインシュタイン計量の存在に対する障害である二木不変量を一般化した拡張二木不変量の計算公式が,K.Tsuboi,The lifted Futaki invariants and the spinc-Diracoperators,Osaka J.Math.,vol.32(1995),207-225.において得られたが,この公式を導き出す方法を拡張することにより,概複素多様体に対して成り立つ不動点公式が得られた.これをまとめたものが次頁1の論文である.さらに,次頁2においては直線束のホロノミーがアインシュタイン=ケーラー計量の存在に対する障害となることを示した.次頁3,4においては,アインシュタイン=ケーラー計量の一般化である複素多様体上の定スカラー曲率計量の存在に対する障害であるBand-Calabi-Futaki不変量(これは積分不変量である)と他の幾何学的不変量との関連が与えられている.一方,積分不変量の性質を調べるための積分方程式に対する研究をまとめたものが次頁5,6の論文である.において得られたが,この公式を導き出す方法を拡張することにより,概複素多様体に対して成り立つ不動点公式が得られた.これをまとめたものが次頁1の論文である.さらに,次頁2においては直線束のホロノミーがアインシュタイン=ケーラー計量の存在に対する障害となることを示した.次頁3,4においては,アインシュタイン=ケーラー計量の一般化である複素多様体上の定スカラー曲率計量の存在に対する障害であるBand-Calabi-Futaki不変量(これは積分不変量である)と他の幾何学的不変量との関連が与えられている.一方,積分不変量の性質を調べるための積分方程式に対する研究をまとめたものが次頁5,6の論文である.Mをn次元閉複素多様体,Aut(M)をその自己同型全体のなすり一群とする.このとき,任意のAut(M)の要素gに対して拡張二木不変量F(g)がM_g=M×[0,1]/,(m,0)(g(m),1)(∀m∈M)によって定義される複素葉層構造付き多様体のSimons characterとして定義される.この拡張二木不変量をAut(M)の単位元連結成分に制限すればM上のアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害となることが二木昭人氏の結果から直ちに分かるが,その全体がアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害となるかどうかは,様々な例が「拡張二木不変量(全体)はアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害となる」という(本研究において証明を与えることを目標とする)予想を支持しながらも,未だに不明である.この予想の正しさが証明されれば,最近Gang Tianによって発見されたstabilityを用いたアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害よりもずっと計算し易く,Mが正則ベククトル場を持たなくても非自明な障害ができることになる.ここで,拡張二木不変量F(g)は∂W=M_gとなる概複素可微分多様体Wに境界M_gの近くでM_g×[0,ε)の直積計量となるようなエルミート計量hを入れ,その計量に対応する接続∇_hから定めたWの第1チャーン形式

c_1(W,∇_h)のn+1乗のW上の積分∫_Wc^<n+1>_1(W,∇_h)のmod.Z reductionに等しいから,拡張二木不変量がアインシュタイン=ケーラー計量の存在のための障害であるという上記の予想を証明するためには,∂W=M_gとなる概複素可微分多様体Wとその上のエルミート計量hを具体的に構成し,その計量から求めた第1チャーン形式のn+1乗をW上で積分した値を具体的に求めそれが整数であることを示せばよい.このような具体的にチャーン形式を構成して計算するという方法は一般的には困難である場合が多いが,Mが正則ベクトル場を持たず,Aut(M)が有限群となる場合(この場合が本質的である)には∫_Wc^<n+1>_1(W,∇_h)を具体的に計算できるという見通しがあり,現在その方法を開発中である.Mをcompactな複素多様体とし,GをMの正則自己同型群のcompact subgroupとする.このとき,M上のG同変楕円型用素のdeterminantによってGからS^1へのリー群準同型写像が定義される.このとき,G同変楕円型作用素としてある種の直線束に値を持つDirac作用素を考えると,それに対応するリー群準同型写像(拡張二木不変量)のリー環準同型写像は二木不変量の実部を与える.二木不変量はM上のアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害となるが,M上の正則ベクトル場が存在しないときは自明な不変量となってしまう.それに対して上記のリー群準同型写像は正則ベクトル場が存在しない場合も非自明となりうるし,また,その単位元連結成分への制限は明らかにアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害となる.そこで,上記のリー群準同型写像の性質を明らかにし,アインシュタイン=ケーラー計量あるいは他の幾何学的不変量との関係を明らかにすることがこの研究の目的である.それに関してはG同変楕円型作用素を適切にとれば,上記のリー群同型写像が二木不変量だけでなくその一般化である二木=森田の積分不変量の拡張を与えることを示した.(K.Tsuboi,Onthe integral invariants of Futaki-Morita and the determinant of elliptic operators,Far East J.Math.Sci.,vol.5,1997,305-319)また,拡張二木不変量とサイバーグ=ウィッテン不変量(二木昭人,サイバーグ=ウィッテン理論とトポロジー,J.モーガン,培風館,1998)との関係,あるいは,積分不変量との関係を現在調査中である.次の3つの結果を得た.これらに関しては現在投稿中,あるいは投稿準備中である。1.Mを一般のコンパクトな概複素多様体とするとき,一次元および3次元球面の群構造を用いてMの概複素自己同型写像に関する新たなる不動点公式が作れることがわかった.さらにこれを応用して複素多様体がアインシュタイン=ケーラー計量を持つための障害が作れることもわかった.さらにこの結果により,概複素多様体の概複素自己度同型写像に関する研究が進展することが期待される.2.Mをコンパクトな複素多様体とするとき,M上の仮想線束を適切に設定すれば,その仮想線束に値を持つディラック作用素族のデターミナント束のホロノミーとして二木不変量が表されることがわかった.これによりディラック作用族のデターミナント束のホロノミーがアインシュタイン=ケーラー計量の存在の障害となることが示された.さらにこの結果により,Wittenが導入したanomalyとアインシュタイン=ケーラー計量の存在との関係に関する研究が進展することが期待される.3.複素多様体がアインシュタイン=ケーラー計量の一般化である定スカラー曲率ケーラー計量をもつための障害であるBando-Calabi-Futaki不変量を計算するための不動点公式を,TianおよびNakagawaの結果を用いることにより,作れることが判明し,これを用いてBando-Calabi-Futaki不変量が具体的に計算できるようになった.
構造拡張型の組合せ最適化問題に関する研究

本研究では,組み合わせ最適化問題に対し,解構造に要求される制約について拡張や緩和を行うことで高品質な解を得る手法について考察することが目的であった.具体的に対象とした問題としては,無向グラフの辺に対する有向化問題,直径指定部分グラフを発見する問題,正則部分グラフ発見する問題などが挙げられる.これらの問題に対して,計算複雑さの検討,理論的性能評価を伴うアルゴリズムの開発,開発したアルゴリズムの計算機実験による実際的性能の評価を行った.研究成果については,12編の国際学術論文としてまとめるとともに,26回の国内学会や研究会での発表を行った.本研究では,組合せ最適化問題に対し,解構造に要求される制約について拡張や緩和を行うことで,高品質な解を得る手法について考察することを目的としている.例えば,近似アルゴリズムの開発においては,要求される解構造についての制約は厳密に守り,その大きさを最適化することを求められる.しかし,例えば,直径1である部分グラフを発見する問題に対して,直径2や3まで許す代わりに大きな解にあたるものを求めたいといったことを考えている.近似アルゴリズム,オンラインアルゴリズムを基礎技術として開発することも含め,こういった構造拡張型の組合せ問題について研究を行っている.本年度は,主に以下の問題について研究し,成果を公表した.・直径部分グラフ問題:指定された直径の部分グラフを求めるアルゴリズムについて考察し,その性能について評価した(The 16th Korea-Japan Joint Workshop on Algorithms and Computationにおいて公表).本問題は,直径1の部分グラフを発見する問題の解構造を拡張した問題と捉えることができる.・ブックマーク割当問題:例えばWebページ群にあたるような構造を持つネットワークに対して,効率よくブックマークを作成する問題について考察した.各ページへのアクセスに関するコストが,最適解の1 + e倍に収まるようなアルゴリズムを提案した(Discrete Applied Mathematics誌において公表)本研究では,組合せ最適化問題に対し,解構造に要求される制約について拡張や緩和を行うことで,高品質な解を得る手法について考察することを目的としている.例えば,近似アルゴリズムの開発においては,要求される解構造についての制約は厳密に守り,その大きさを最適化することが求められる.しかし,例えば,直径1である部分グラフを発見する問題に対して,直径2や3まで許す代わりに大きな解にあたるものを求めたいといったことを考えている.近似アルゴリズム,オンラインアルゴリズムを基礎技術として開発することも含め,こういった構造拡張型の組合せ問題について研究を行っている.本年度は以下の研究成果について公表した.・最大正則部分グラフ発見問題:完全グラフを発見する問題はよく知られている.ここで完全グラフとは,頂点の次数は一定でかつその次数が最大となっている部分グラフと捉えられる.そこで,頂点の次数は一定である条件はそのままに,次数だけを最大のものから定数まで緩和することにより,問題の困難さがどのように変わるかに考察を行い,アルゴリズムを開発した(Theoretical Computer Science, Vol.550において公表).・グラフの向き付問題:グラフの無向辺に向きを付ける際に,例えば,頂点から出る辺の数が上限を満たすように全体を向き付けすることを行う問題がある.ここで全部の頂点が上限を満たすのではなく,少しはこの上限を満たさなくてもよい,という緩和を行う問題について困難さを考察し,またアルゴリズムを開発した(Lecture Notes in Computer Science, Vol. 8447において公表)本研究では,組み合わせ最適化問題に対し,解構造に要求される制約について拡張や緩和を行うことで,高品質な解を得る手法について考察することを目的としている.例えば,近似アルゴリズムの開発においては,要求される解構造についての制約は厳密に守り,その大きさを最適化することが求められる.しかし,例えば,直径1である部分グラフを発見する問題に対して,直径2や3まで許す代わりに大きな解にあたるものを求めたいといったことを考えている.近似アルゴリズム,オンラインアルゴリズムを基礎技術として開発することも含め,こういった構造拡張型の組み合わせ問題について研究を行っている.本年度は以下の研究成果について公表した.・グラフの向き付け問題:グラフの無向辺に向きをつける際に,頂点から出る辺の数に着目し,指定された値Wに対して,W以下となる頂点数を最小化する問題,W以下となる頂点数を最大化する問題,W以上となる頂点数を最小化する問題,W以上となる頂点数を最大化する問題という,4つの問題について考察した.これらは指定される値Wからのズレを,どの程度許容するかという意味で構造を拡張した問題にあたる.計算複雑さについて示すとともに,いくつかのアルゴリズムを開発した.研究成果は,Theory of Computing Systems, Vol.58, No.1やJournal of Graph Algorithms and Applications, Vol.19などで公表した.これまでの研究内容を踏まえ,3年目の研究を実施し,各種の問題に対する計算複雑さの考察やアルゴリズム開発を着実に行ってきた.研究業績としても,国際雑誌論文2件,国際会議論文2件,国際的なミーティングでの講演が1件,と充分な業績を挙げたと考えている.本研究では,組み合わせ最適化問題に対し,解構造に要求される制約について拡張や緩和を行うことで,高品質な解を得る手法について考察することを目的としている.

例えば,近似アルゴリズムの開発においては,要求される解構造についての制約は厳密に守り,その大きさを最適化することが求められる.しかし,例えば,直径1である部分グラフを発見する問題に対して,直径2や3まで許す代わりに大きな解にあたるものを求めたいといったことを考えている.近似アルゴリズム,オンラインアルゴリズムを基盤技術として開発することも含め,こういった構造拡張型の組み合わせ問題について研究を行った.本年度は以下の研究成果について公表した.・特殊なグラフ構造である正則な部分グラフを発見する問題:入力として与えられるグラフが二部グラフや平面グラフである場合の問題の複雑さについて考察し,その研究成果はProc. The 19th Japan-Korea Joint Workshop on Algorithms and Computationで公表した.本研究では,組み合わせ最適化問題に対し,解構造に要求される制約について拡張や緩和を行うことで高品質な解を得る手法について考察することが目的であった.具体的に対象とした問題としては,無向グラフの辺に対する有向化問題,直径指定部分グラフを発見する問題,正則部分グラフ発見する問題などが挙げられる.これらの問題に対して,計算複雑さの検討,理論的性能評価を伴うアルゴリズムの開発,開発したアルゴリズムの計算機実験による実際的性能の評価を行った.研究成果については,12編の国際学術論文としてまとめるとともに,26回の国内学会や研究会での発表を行った.初年度の成果を踏まえ,2年目の研究を実施した.初年度に取り組みを行い,研究成果を公表した研究課題については引き続き研究を進めている部分もある.しかし,本年度にそれらに充分な進捗は得られず,学会等で公表するところまでは到達できなかった.一方で,別の問題に対する研究成果を得ることができ,その公表を行うことができたので,おおむね順調に進展していると考えている.研究業績の面でも,充分な量の業績を得られたと考えている.研究実績の概要のところで述べた2件の論文以外に,国内の研究会等で4件の成果報告を行った.当初計画していた通りの業績は出ていると考えている.強烈なインパクトがある研究成果を目指すのではなく,研究活動に対して真摯に取り組み,学術の発展に微力ながら貢献するという意識でいることを心掛けたい.最終的には国際会議や国際学術雑誌で公表できるような質の高い研究成果をあげることが目標ではあるが,そう簡単にはいかないので,継続的に努力したい.次年度は研究の最終年度であるので,研究成果の公表に努めたい.特に,本年度の研究成果のうち,国内で発表していないものもあるので,国内の研究会等(具体的には,情報処理学会アルゴリズム研究会,電子情報通信学会コンピューテーション研究会など)で発表し,国内の研究者からの意見や助言を得たい.計算機科学強烈なインパクトがある研究成果を目指すのではなく,研究活動に対して真摯に取り組み,学術の発展に微力ながら貢献するという意識でいることを心掛けたい.最終的には国際会議や国際学術雑誌で公表できるような質の高い研究成果をあげることが目標ではある.しかしながら,そう一足飛びにはいかないので,その前段階として国内の研究発表の場での,本研究課題の成果の公表を心掛けたい.
心臓組織内の内皮細胞を起点としたシグナルネットワークによる心筋保護の分子機構

心筋から分泌されるangiopoietin-1(Ang1)の機能を解明するため、Ang1 floxマウスを作成してα-MHC-Creマウスと交配して、心筋特異的Ang1欠損(Ang1CKO)マウスを作成した。Ang1 CKOマウスはE12. 5-E14. 5で胎生致死を呈し、(1)心内膜と心筋肉柱層の接着不全、(2)心筋肉柱と緻密帯の発達不全、(3)冠血管形成異常などの表現型を呈した。Ang1 CKOマウスと野生型マウスの心臓で内皮細胞を抗CD31抗体で免疫染色すると、野生型で心室壁の心外膜直下と一層内側に形成される冠静脈と冠動脈の2層の血管構造のうち、外側の冠静脈のみがAng1 CKOマウスで特異的に欠損していた。我々は心臓の恒常性維持における内皮細胞を起点としたサイトカインネットワークの機能に着目してこれまで研究を進めてきた。我々は心臓機能維持で重要とされるneuregulin-1/ErbBシグナルが心筋細胞からのangiopoietin-1(Ang1)分泌を介して恒常性維持に貢献する可能性を以前に報告した(J.Clin.Invest. Nakaoka et al. 2007)。心筋由来のAng1分泌が果たす役割を解明するため、マウスAng1遺伝子の第1エクソンの両側にloxP siteを挿入して、Ang1^<flox>マウスを作成してAng1心筋特異的欠損マウスの作成と解析を行った。Ang1^<flox>マウスとalpha-MHC-Cre-TGマウスを交配したAng1^<flox/flox>;alpha-MHC-CreマウスはE12.5で心臓周囲での出血が見られて胎生致死を呈し、(1)心内膜と心筋層の接着不全、(2)心外膜と心筋層の接着不全状態となる表現型を呈した。以上より、心筋由来Ang1は心臓発生上必須を有し、その分子機序の解明は極めて重要と考えられる。成体での心筋特異的Ang1欠損をtamoxifen投与で誘導するために、Ang1^<flox/flox>;alpha-MHC-MerCreMerマウスを作成し、Ang1欠損誘導を8週齢よりかける解析を少数例でしたところ、心エコー上心収縮能の軽度低下が観察された。今後はさらに追試を進めるとともに、急性圧負荷・急性心筋梗塞などの病態モデルのストレス負荷条件下での血管新生や心機能などがAng1欠損によりどのような影響を受けるか検討する。心筋から分泌されるAng1の役割を解明するため、Ang1^<flox>マウスとα-MHC-Creトランスジェニックマウスとを交配して、心筋特異的Ang1欠損(Ang1^<flox/flox>;α-MHC-Cre)マウスを作成した。このマウスはE12.5-E14.5で胎生致死となり、(1)心内膜と心筋肉柱層の接着不全、(2)心筋肉柱と緻密帯の発達不全、(3)冠血管形成の異常、などの表現型を呈した。心筋特異的Ang1欠損マウスが胎生致死となる少し前のE11.5で、野生型マウスと心筋特異的Ang1欠損マウスの心臓を摘出してRNA抽出して、各群でpool化したRNAを用いてマイクロDNAアレイによる遺伝子発現解析を行った。心筋特異的Ang1欠損マウスの表現型と関連する因子の探索を行い、これまでに(3)の冠血管形成の異常と関連する因子の同定に成功して、その因子のin situ hybridizationによる発現解析を進めている。心臓機能維持で重要とされるneuregulin-1/ErbBシグナルが心筋細胞からのangiopoietin-1(Ang1)分泌を介して心臓の恒常性維持に貢献する可能性を我々は以前に報告した(J.Clin.Invest.Nakaoka et al.2007)。心筋から分泌されるAng1の役割を解明するため、Ang1^<flox/flox>

マウスを作成してα-MHC-Creトランスジェニックマウスとを交配して、心筋特異的Ang1欠損(Ang1^<flox/flox>;α-MHC-Cre:AnglCKO)マウスを作成した。このマウスはE12.5-E14.5で胎生致死で、(1)心内膜と心筋肉柱層の接着不全、(2)心筋肉柱と緻密帯の発達不全、(3)冠血管形成の異常などの表現型を呈した。冠血管内皮の起源については長らく不明だったが、2010年スタンフォード大学のグループがNatureにその起源は静脈洞の静脈内皮にあり、静脈内皮が心筋進入に際して一旦静脈の性質を喪失して脱分化した後、再度動脈・静脈内皮に分化すると報告した。Ang1CKOマウスの心臓をCD31免疫染色で解析した結果、心室壁の心外膜直下と一層内側に形成される冠静脈と冠動脈の2層の血管構造のうち、外側の冠静脈の形成が特異的に欠損することを我々は見出した。静脈内皮でlacZ遺伝子を発現するEphB4-lacZ-ノックイン(KI)マウスとAng1CKOマウスの交配で得られたAng1CKO;EphB4-lacZ-KIマウスではlacZ陽性の心外膜直下の冠静脈が欠損することから、Ang1CKOで欠損するのが静脈であることは確認された。インク注入による冠動脈造影実験ではAng1CKOマウスとコントロールマウスともに冠動脈が同等に描出され、冠動脈の形成に異常は見られなかった。Ang1CKOマウスの心臓からRNAを抽出して野生型マウスと比較すると静脈マーカーEphB4,COUP-TFIIの発現量はAng1CKOで有意に低下していた。以上より、Ang1は冠静脈形成に必須の役割を担うことが明らかとなった。
Mycoplasma pnuemoniaeの接着器官と滑走運動

マイコプラズマの滑走運動は接着タンパク質が接着表面に対して、接着、力発生、解離、位置移動のサイクルを繰り返すこと(メカニカルサイクル)によって引き起こされる運動であることを示した。M. pneumoniaeは接着器官でガラスに接着するとすべるように移動する滑走運動を行う。しかし、詳細な解析は行われていなかった。M. pneumoniaeの滑走運動の条件を設定した。また、接着タンパク質(P1タンパク質)に対するモノクローナル抗体は、滑走運動を行っている細胞の接着を阻害することを明らかにした。抗P1タンパク質抗体は滑走速度を加えてからの時間に対して指数的に減少させること、濃度依存的に滑走運動を阻害することを明らかにした。このことはM. pneumoniaeの滑走運動はP1タンパク質の接着、解離運動によって引き起こされることを示唆する。滑走マイコプラズマ(Mycoplasma mobile)の滑走を阻害するモノクローナル抗体を確立した。この抗体は521kDaのタンパク質(Gli521)を認識した。Gli521タンパク質はフラスコ型をした細胞の頸部に局在していた。Glie21タンパク質に対するモノクローナル抗体は、接着を阻害せずに滑走のみを阻害した。このことはGli521が滑走運動時における力発生を担っていることを示唆する。
多様な官能基を有するdpcb配位子の合成とその金属錯体の性質の研究

平成17年度の本課題研究において、本研究代表者は独自の方法により、1,2-ジチエニル-3,4-ジホスフィニデンシクロブテン(DPCBT)のチオフェン環のヨウ素化に成功した。そこで平成18年度研究では、ヨウ素化したDPCBTの薗頭反応について検討し、π系を拡大した種々の誘導体やその錯体を合成することができた。さらに、ピリジル(エチニル)基やビピリジル(エチニル)基を導入した、DPCBT誘導体を合成することができた。これらは、一つの分子内にsp^2混成型リン原子による配位部位とsp^2混成型窒素原子による配位部位を併せ持つ、興味深い配位子である。また非ベンゼン系芳香族置換基であるアズレニル基を有する初めてのdpcb配位子を幾つか(置換位置が異なる)合成した。アズレン核は、比較的反応性が高いため、新たなスペーサーとしての利用が期待される。このため、アズレン環にピリジル基などの複素環を導入することについても検討した。さらに新規両親媒性スペーサーの開発についても検討した。即ち、興味深い両親媒性DPCB高分子量化合物合成のためには、DPCB自体を両親媒性にするという方法も考えられるが、より融通性がある方法はスペーサー部分を両親媒性とすることであると考えた。ここで、長鎖アルキル鎖の鎖長の制御が容易になるように、チオフェン環の利用を考えた。その結果、1,4-ビス(3-チエニル)ベンゼンを足掛かりとして、主要合成中間体を順次合成、続いてピリジン系配位子部分の連結を含む種々の誘導体の合成に成功して、L4-ビス(3-チエニル)ベンゼン系両親媒性スペーサーの基礎を固めることができた。平成17年度は、主にDPCB配位子の合成と官能基の導入について検討した。即ち、本研究者が既に合成している、かさ高い置換基を持つ1,2-ジ(2-チエニル)-3,4-ジホスフィニデンシクロブテン(DPCB-T)および1,2-ジ(3-チエニル)-3,4-ジホスフィニデンシクロブテン(DPCB-T')の利用について検討した。低温でのチエニル基のリチオ化を経由する方法により、比較的反応性の高いリン・炭素二重結合を壊さずに、種々の官能基を導入することができると考えたわけであるが、予想通り、リン・炭素二重結合を保ったまま、各種のカルボニル官能基やハロゲン原子を導入することができた。また、その官能基を足掛かりとして、さらに別の官能基に変換、あるいは別の官能基を導入することができ、多種多様なDPCB配位子群を合成可能であることを実証することができた。また、新しい配位子として、1,2-ジエチニル-,1,2-ジピリジル-,あるいは1,2-ジメタロセニル-DPCB等を合成し、その性質について知見を得た。以上は、DPCBの1,2-位での官能基化の例であるが、立体保護基部分も官能基化部位として考えることができる。そこで、p-位あるいはo-位に官能基を導入した芳香族性立体保護基を開発し、リンのπ結合を持つ基本的な化合物であるホスファアルケン類・ボスファアルキン類・ジホスフェン類を合成し、官能基の効果について検討し、その結果を踏まえてp-位に電子供与性官能基を導入した立体保護基を有するDPCB-T誘導体を合成した。さらにそのチエニル基も官能基化した。またo-位にアリール基を有する立体保護基を用いてもDPCB誘導体を合成した。以上の成果により、DPCB誘導体の種類は飛躍的に増加したといえる。以上で合成したDPCB

配位子の一部は既に錯体化したが、その他の錯体の合成と性質の研究は平成18年度に行う。平成17年度の本課題研究において、本研究代表者は独自の方法により、1,2-ジチエニル-3,4-ジホスフイニデンシクロブテン(DPCBT)のチオフェン環のヨウ素化に成功した。そこで平成18年度研究では、ヨウ素化したDPCBTの薗頭反応について検討し、π系を拡大した種々の誘導体やその錯体を合成することができた。さらに、ピリジル(エチニル)基やビピリジル(エチニル)基を導入した、DPCBT誘導体を合成することができた。これらは、一つの分子内にsp^2混成型リン原子による配位部位とsp^2混成型窒素原子による配位部位を併せ持つ、興味深い配位子である。また非ベンゼン系芳香族置換基であるアズレニル基を有する初めてのdpcb配位子を幾つか(置換位置が異なる)合成した。アズレン核は、比較的反応性が高いため、新たなスペーサーとしての利用が期待される。このため、アズレン環にピリジル基などの複素環を導入することについても検討した。さらに新規両親媒性スペーサーの開発についても検討した。即ち、興味深い両親媒性DPCB高分子量化合物合成のためには、DPCB自体を両親媒性にするという方法も考えられるが、より融通性がある方法はスペーサー部分を両親媒性とすることであると考えた。ここで、長鎖アルキル鎖の鎖長の制御が容易になるように、チオフェン環の利用を考えた。その結果、1,4-ビス(3-チエニル)ベンゼンを足掛かりとして、主要合成中間体を順次合成、続いてピリジン系配位子部分の連結を含む種々の誘導体の合成に成功して、1,4-ビス(3-チエニル)ベンゼン系両親媒性スペーサーの基礎を固めることができた。
胆汁うっ滞肝における胆汁酸トランスポーターの発現解析と肝細胞増殖因子による制御

計画書に記載した方法を用いてパラビオーシス片側胆管結紮モデルマウスを作製し、胆管結紮施行6日、1、3ヶ月後の胆管結紮側マウス非結紮側マウスの血液・肝組織をそれぞれ採取して解析を行った。パラビオーシス作成後、片側マウスに対し開腹・総胆管剥離のみを行った後に閉腹したマウスをコントロールとして用いた。血漿AST・ALT値は胆管結紮3ヶ月までコントロールマウスの23倍高値を推移し肝障害の持続が示唆された。またAST・ALT値ともに結紮側と対側マウスで差はなく、両マウスで循環が共有されていることが確かめられた。一方で血漿総胆汁酸および総ビリルビン、直接ビリルビン値は胆管結紮マウスの右心房血のみで上昇しており、対側マウスの右心房血では上昇は認めなかった。胆管結紮によって結紮マウスの循環血中に逆流したこれらの物質が、対側マウスの肝細胞により排出された可能性が示唆された。これらの物質の肝細胞における代謝を解析するため、胆汁酸取り込みを担うNTCP、排泄を担うBSEP, MRP2、カナル側への逆排出を担うMRP4, MRP3の遺伝子発現を調べたところ、胆管結紮マウスではNTCPの減少、MRP4, MRP3の発現上昇を認め、一方で対側マウスの肝組織ではNTCPの発現上昇を認めた。またこれらのトランスポーターの発現を司るFXR, PXR, CARの発現を調べたところ、胆管結紮マウスでPXRが発現上昇し対側マウスでFXRの上昇を認めた。さらに興味深いことに、胆管結紮1ヶ月後には著明だった胆管結紮肝における肝細胞壊死および偽胆管の増生が結紮3ヶ月後には消失しほぼ正常の構築を回復していた。胆管結紮肝における胆汁酸代謝を非結紮マウス肝が代償した結果、胆管結紮肝において肝再生が促された可能性が示唆され、この分子機構を解明することは胆汁うっ滞肝における肝再生機構を明らかにする上で重要であると考えられた。胆道閉鎖症肝における胆汁酸トランスポーターの発現解析本年度当研究で行う予定にしていた、胆道閉鎖症患児の生検肝もしくは移植時摘出肝における胆汁酸トランスポーターの発現解析であるが、Chenらによって台湾における胆道閉鎖症児の胆汁酸トランスポーター及び核内受容体の遺伝子の発現量変化を解析した論文が発表された(Pediatr Res. 2008, 63 : 667-73)。この論文では肝門部空腸吻合術時と肝移植時の各遺伝子発現量の変化を比較しており、肝門部空腸吻合術後の減黄後も持続する高胆汁酸血症に注目して、患児肝の胆汁うっ滞性肝線維化の過程における適応反応を解析することを目的とする本研究とは異なるが、同様の解析手法を用いても研究の新規性に欠けると思われる。そこで細胞膜蛋白質の高感度多検体同時定量を可能とするMultiplexed-MRM法を用いて肝細胞膜上に発現している胆汁酸トランスポーター蛋白量を解析する方法を検討中である。パラビオーシス片側胆管結紮モデルの自然経過の解析パラビーシス片側胆管結紮モデルマウスの作成1ヶ月以降の組織学的変化は現在解析中である。一方で、同モデルの早期解析において、胆管結紮24時間および48時間後に、結紮マウス肝においては胆管上皮細胞と肝細胞の増殖がBrdU陽性細胞として認められたが、非結紮マウス肝においては胆管上皮細胞の増殖は認めたものの、肝細胞へのBrdU取り込みを認めなかった。このことは非結紮肝の胆管上皮細胞が結紮マウスからの何らかの液性シグナルの影響で増殖を開始したことを示唆し、今後その機序に付いても解析予定である。

またこれらのトランスポーターの発現を司るFXR, PXR, CARの発現を調べたところ、胆管結紮マウスでPXRが発現上昇し対側マウスでFXRの上昇を認めた。さらに興味深いことに、胆管結紮1ヶ月後には著明だった胆管結紮肝における肝細胞壊死および偽胆管の増生が結紮3ヶ月後には消失しほぼ正常の構築を回復していた。胆管結紮肝における胆汁酸代謝を非結紮マウス肝が代償した結果、胆管結紮肝において肝再生が促された可能性が示唆され、この分子機構を解明することは胆汁うっ滞肝における肝再生機構を明らかにする上で重要であると考えられた。
2;5転座型Ki-1リンパ腫発症の分子機構

我々はKi-1リンパ腫のSCIDマウス内in vivo腫瘍細胞株を樹立し、この株がこれまで報告のないリン酸化蛋白質(p80と名づけた)を高発現していることを見いだした。p80蛋白質の部分アミノ酸配列を決定したところインシュリン受容体ファミリーに属するLtk(Leukocyte tyrosine kinase)に類似した未知の配列を持つことがわかり、このペプチド配列より作成したオリゴヌクレオチドを使ってcDNA断片を増幅してプローブとし、腫瘍細胞のcDNAライブラリーをスクリーニングして約2.6kbのcDNAをクローニングした。この塩基配列を決定したところ、5'末約450bpは核蛋白質ヌクレオホスミン(NPM)と一致し、下流は未知のチロシンキナーゼをコードしていた。我々とほぼ同時期にMorrisらはt(2;5)転座点近傍に発現している遺伝子をクローニングしALKと名づけたがcDNAは基本的にp80と同じであった。cDNAを用いたSouthernblottingとFISH mappingにより、p80遺伝子は転座点を挟んで存在するNPMとALKの融合遺伝子であること、リン酸化蛋白質p80は染色体転座によって特異的に発現したチロシンキナーゼ融合蛋白質であると結論した。また、p80cDNAの遺伝子導入によってマウスNIH3T3細胞がトランスフォームすることから細胞癌化能をもつこともわかった。一方、免疫組織学的な同定を目的として抗p80ポリクローナル抗体を作成し21臨床例で調べたところ、t(2;5)を有するKi-1リンパ腫の全例に融合蛋白質が発現していることがRT-PCRで確かめられた。さらに、105症例のKi-1リンパ腫を融合蛋白質p80陽性群と陰性群に分け臨床病理学的差を検討してみたところ、両者には病態上著しい差が認められ、p80陽性群では平均発症年齢が若く、5年生存率の比較では予後良好であることも明らかになった。
CKD-MBDにおける酸化ストレスおよび細胞周期チェックポイントの解明

本研究課題においては慢性腎臓病に伴う骨ミネラル代謝異常(CKD-MBD)をひきおこす代表的な疾患であり、また低回転骨をきたす代表的な疾患でもある糖尿病に着目し、糖尿病モデル動物を用いた検討をおこなった。具体的には、低回転骨に対する抗酸化ストレス作用を解明する目的で、抗酸化ストレス作用をもち、脂質代謝異常の薬としても用いられているスタチン製剤に注目して検討を行った。スタチンの投与により糖尿病により惹起される低回転性の骨減少症を改善することを見出した。慢性腎臓病患者ではいわゆる腎性骨症と呼ばれるさまざまな骨病変を引き起こし、このような状態を包括した概念としてChronic Kidney Disease - Mineral and Bone Disorder (CKD-MBD)という用語が提唱されている。近年、骨代謝回転が低下した低回転骨が多くを占めるようになってきているものの、低回転骨に対しては効果的な治療法が存在せず、その病態解明、治療法の開発は急務である。そこでこの低回転骨の発症進展機序の解明を目指す。これまで低回転骨の発症進展メカニズムとして酸化ストレスが重要であることを報告してきた。そこで、慢性腎臓病患者、糖尿病患者などで亢進している酸化ストレスに注目し、その酸化ストレスと関連の深い細胞周期チェックポイント機構の関与について動物モデルを用いて解析を行うこととした。具体的には、抗酸化ストレス作用の効果を解明する目的で、まずは現在すでに脂質代謝異常の治療薬として実地臨床で使用されているスタチン製剤に注目して検討をおこなっている。スタチン製剤は既報にあるように、骨芽細胞分化促進因子であるbone morphogenetic protein 2 (BMP-2)のプロモーター活性を亢進することで新生骨形成を促進するのみならず、近年、抗酸化作用をもつことが示唆されており、糖尿病状態における酸化ストレス亢進状態を緩和することで、糖尿病性骨代謝異常を改善できる可能性があると予想される。慢性腎臓病患者ではいわゆる腎性骨症とよばれるさまざまな骨病変を引き起こし、このような状態を包括した概念として慢性腎臓病に伴う骨ミネラル代謝異常(Chronic Kidney Disease-Mineral and Bone Disorder: CKD-MBD)という用語が提唱されている。近年、骨代謝回転が低下した低回転骨が多くを占めるようになってきている。低回転骨に対しては効果的な治療法が存在せず、その病態解明、治療法の開発は急務である。これまでに、この低回転骨の発症進展メカニズムの一つとしてこれまでに酸化ストレスの関与が深いことを報告してきた。さらに酸化ストレスと細胞周期チェックポイントの関連を示唆する所見も得ている。低回転骨をきたす代表的な疾患であり、多数の患者のいる疾患として糖尿病がある。そこで、糖尿病モデル動物を用いた検討を行っている。具体的には、抗酸化ストレス作用の効果を解明する目的で、まずは現在すでに脂質代謝異常の治療薬として実地臨床で用いられているスタチン製剤に注目して検討を行った。スタチンの投与により糖尿病により惹起される低回転性の骨減少症を改善することがわかった。スタチン製剤は抗酸化作用のみならず、骨芽細胞分化促進因子であるbone morphogenetic protein 2 (BMP-2)のプロモーター活性を促進することで、新生骨形成を促進する作用も持つことが報告されており、現在改善メカニズムにつき検討中である。この低回転骨の発症進展メカニズムの一つとして、われわれはこれまでに酸化ストレスの関与が深いことを報告し、さらに酸化ストレスと細胞周期チェックポイントの関連を示唆する所見も得ている。本研究課題においては、低回転骨をきたす代表的な疾患である糖尿病に着目し、糖尿病モデル動物を用いた検討をおこなった。一方で、細胞周期チェックポイントの果たす役割を解明する目的で、Checkpoint kinase 2 (Chk2)遺伝子をノックアウトしたマウスを用いた検討においては、現時点では低回転骨の発症進展に関して有意な差はみられなかった。平成25年4月に神戸大学から徳島大学へ異動となったため、研究体制の整備にも時間を費やす必要があったため、その分研究計画にやや遅れが生じている。腎臓内科学ストレプトゾトシン投与により糖尿病を誘発し、マウスを1)非糖尿病+スタチン非投与マウス、2)非糖尿病+スタチン投与マウス、3)糖尿病+スタチン非投与マウス、4)糖尿病+スタチン投与マウスの4群にわけて採取したサンプルを引き続き解析していく。さらに、酸化ストレスと細胞周期チェックポイントとの相関を調べるため、ストレプトゾトシン投与により糖尿病を誘発し、マウスを1)非糖尿病野生型マウス、2)非糖尿病Chk2ノックアウトマウス、3)糖尿病野生型マウス、4)糖尿病Chk2ノックアウトマウスの4群にわけ、糖尿病性低回転骨の進展増悪に対する細胞周期チェックポイント機構を解析していく。

平成25年に神戸大学から徳島大学への異動があり、研究体制の整備に時間がかかったためその分研究計画にやや遅れが生じている。平成25年4月に神戸大学から徳島大学へ異動となり、研究体制の整備を行うのに時間を要したため、当初予定していた研究計画をやや後へずらして使用しているため。ストレプトゾトシン投与により糖尿病を誘発し、マウスを1)非糖尿病+スタチン非投与、2)非糖尿病+スタチン投与、3)糖尿病+スタチン非投与、4)糖尿病+スタチン投与の4群にわけてサンプルを採取し、、糖尿病性低回転骨の進展増悪に対してスタチン製剤および抗酸化ストレス作用が及ぼす影響を解析していく。研究計画にやや遅れが生じている分を当初の予定期間より順次少し後ろへずらしながら研究を遂行していく。平成25年度に神戸大学から徳島大学へ異動となり、研究体制の整備を行うのに時間を要し当初予定していた研究計画にやや遅れを生じたため、本来、平成25年度に使用予定であった分を平成26年度以降に使用することになった。研究計画にやや遅れが生じている分を当初の予定期間より順次少し後ろにずらして研究を遂行していく。
世界化が途上国にもたらす影響の統計分析とそのためのデータベースの構築

本研究では,インドネシア製造業を例に挙げ,グローバリゼーションが途上国企業のパフォーマンスにもたらす影響について統計的な分析を行った。そのために整備されたデータベースを用いて分析を行った結果,(1)直接投資,つまり,外資系企業の参入は,地場企業の生産性に対して正の後方連関効果だけでなく前方連関効果も持つこと,(2)中間財関税率の削減は多国籍企業の技能集約度を低減させ,生産労働者と非生産労働者との賃金格差を縮小させる効果を持つこと,(3)輸入浸透率や輸出志向度の上昇が企業の生産規模にもたらす影響は,企業の大小には依存しないことなどが示された。1 (統計データの収集と整合性の確認)インドネシア製造業の事業所レベルの統計データを用いて,最新年のデータを加えながら,各年版のデータが比較可能なようにパネルデータを作成し,データの整合性に関するチェックを継続している。また,インドネシアの産業連関表と世界銀行のWorld integratedTrade Solutions (WITS)から得られる関税率表のデータを用いて,産業ごと(ISIC5桁分類)の中間財の輸入関税率の推計を行った。2 (貿易の自由化が賃金格差に与える影響についての分析)貿易が自由化される中で,輸入関税の削減が熟練労働者と非熟練労働者(統計上は,非生産労働者と生産労働者)間の賃金格差にもたらす影響について分析を行った。特に,各産業が生産する製品のアウトプット関税率と,中間財として利用する製品のインプット関税率を分けて分析を行った。19902000年のデータを使い同様の方法で分析を行ったAmiti and Cameron (2012,Journal of International Economics 87 (2), 277-287)では,インプット関税率の低下は非熟練労働豊富国と考えられるインドネシアにおいては賃金格差を縮小する効果があり,またそのような傾向は中間財の輸入を行っている企業において強いという結果が得られていた。賃金格差は縮まっているが熟練労働者の雇用シェアは高まっていることに着目し,本研究では2000年以降のデータを用いて,賃金格差ではなく熟練労働集約度に関する分析を行った。その結果は,賃金格差についてはAmiti and Cameron (2012)の結果が再確認され,また輸入関税の低下は熟練労働集約度を下げること,さらにその傾向は中間財を輸入している企業というよりも外資系企業において強いことを示す暫定的な結果が得られた。1 (統計データの収集と産業統計とのマッチング)インドネシア製造業の事業所レベルの統計データを用いて,パネルデータを作成とデータの整合性に関するチェックを継続している。これに加え,生産性等の分析の際に必要となるデフレータについて,利用可能な範囲で最も詳細な産業分類に基づいた卸売物価指数のデータベースを作成した。また,貿易に関する統計データについても,HS9または10桁分類の貿易データを,インドネシア標準産業分類に変換し,産業統計と整合的な形で分析が可能なようにデータベースを作成した。これをもとに,各産業の輸入浸透度や輸出志向度についての変数が利用可能となった。2 (直接投資・貿易が企業規模にもたらす影響についての分析)貿易の自由化は,大企業にのみ恩恵をもたらし,比較的小さい企業は市場シェアを失うことでマイナスの影響をこうむるという懸念がある。この点について,輸入浸透の拡大が企業規模にもたらす影響について計量経済学的分析を行った。同様の研究については,例えばBaldwin and Gu (2009)がカナダ製造業の分析を行っているが,本研究においては関税率の低下のみならず,輸入浸透度や輸出志向度の上昇が企業規模にもたらす影響について分析している。ここで得られた暫定的な分析結果は,次のことを示唆している。各事業所の輸出や原材料輸入状況を考慮した場合,大企業と中小企業との間に,輸入浸透の拡大がもたらす影響の違いは認められなかった。輸入浸透の影響は,企業規模ごとに異なるというよりもむしろ,原材料の輸入状況により異なるという結果が得られた。また,各産業の輸出志向度の上昇は,輸出を行っていない企業に対して相対的にマイナスの効果がもたらされるという結果が得られた。1統計データの収集と各種コードの異時点間の整合性の確認)インドネシア製造業の事業所レベルの統計データを用いて,最新年のデータを加えながら,各年版のデータが比較可能なようにパネルデータを作成した。その上で,データの整合性に関するチェックを行った。2各種統計データの接続・統合)本研究の目的は,直接投資やそれに伴う多国籍企業の活動,貿易が産業連関等を通じて,地域間の所得・賃金格差にもたらす影響について分析を行うことにあるが,そのためには,上記事業所レベルの製造業統計データだけでなく,産業連関表や貿易統計も必要である。これらの統計で利用されている産業・商品分類は異なるため,分類コードを接続し統合されたデータベースを作成した。

3データの追加と統合されたデータベースの構築)分析のために必要となる実質化された付加価値額等の計算をするためには物価指標が必要となる。ただし,通常,物価指標は,基準年や物価調査の対象となる商品が年によって異なるため,これらを統一した形で再計算する必要がある。この作業については基準年の異なる物価指標を接続するために必要な情報の入手が遅れたため,作業が予定よりも若干遅れることとなった。また,上記のデータをもとに,生産性指標の計算を行った。さらに,生産性スピルオーバー効果を前方連関効果と後方連関効果に分けてパネルデータ分析を行い,輸入性向が低い地場企業に対しては前方連関効果が大きく働くという暫定的な結果を得た。本研究の目的の1つは,経済のグローバリゼーションが発展途上国にもたらす影響を分析することを念頭に,そのためのデータベースを整備することにある。分析には主に,インドネシア製造業種の事業所レベルのマイクロデータを用いている。最終年度前年度までに,このデータをパネルデータに変換し,これに実際の計量経済学的な分析に用いられるいくつかの変数を作成するために必要とされるデータベースを付け加える作業を行ってきた。具体的には,グローバリゼーションの程度を表す指標として,輸入浸透率を計算したり,関税データを利用して生産財の関税率を計算するのみならず,産業連関表のデータを用いて中間投入財の関税率を計算したりした。これらを事業所レベルの産業分類と整合的な形でデータベースを整備してきた。特に,最終年度においては,前年度までに作成した関税データよりも細かい産業(商品)分類を用いてデータベースを整備するとともに,事業所ごとの製品レベルのデータを入手し,事業所レベルと製品レベルのデータを接続した。また,上記のように整備したデータベースを用いて,最終年度前年度までに,(1)直接投資が地場企業のパフォーマンスにもたらす影響を分析するために,前方連関効果と後方連関効果,水平連関効果を分類した,生産性スピルオーバー効果の分析,(2)関税削減が,熟練労働者と非熟練労働者間の賃金格差にもたらす影響についての分析,および(3)貿易の自由化の結果,輸入浸透が企業規模にもたらす影響についての分析を行ってきた。最終年度においては,これらの分析の改訂を行うとともに,スピルオーバー効果に関するより詳細な分析を行うために,製品レベルを用いて分析を開始したが,製品レベルのデータには,計量分析を行う上での不備が見つかり,十分な分析ができていない。製品レベルのデータの整備については,今後も継続的に作業を続けていく。国際経済学予定した時期に資料の収集を行うことができなかったが,おおむね計画通りの作業を行うことができた。ただし,一部,作業方法に関する問題が生じたため,遅れている作業もある(詳細な地域コードの統一や物価指標)。おおむね計画通りの作業を行うことができた。ただし,分析結果をまとめた論文を仕上げる作業に遅れが出ている。予定した時期に資料の収集を行うことができなかったが,おおむね計画通りの作業を行うことができた。