hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域間及び国家間協力関係の展開

この研究は、スラブ・ユーラシア地域における国際関係の変動分析を目的としていた。そこでの知見としては、つぎの諸点を指摘できる。1.ロシアの世諭形成者の間では、多様な自己認識と世界認識が存在し、それらの間での外交政策をめぐる諭争が継続している。さしあたりそれらの認識はa)イデオロギー的西欧派、(1)現実主義的西欧派、(2)現実主義的独自路線派、(3)イデオロギー的独自路線派、(4)大国再生派などに分類できる。2.現在のロシアがもつ国境観には、なおかつてのロシア帝国やソ連時代に形成された意識が残存しているが、新しいロシア国家が世界システムに組み込まれる過程で、国境の画定の必要性が認識され、かつ非軍事化された国境管理体制の導入が進みつつある。3.ロシアは、カフカ-スや中央アジアでの影響力を急速に失いつつあり、またこの地域では独自の地域意識の形成が見られ、また隣接するロシア以外の諸国や米国が影響力を行使し始めている。こうした過程の中で、この地域には新しい地域国際システムの出現が観察される。4.ロシアと中国の間では「パートナーシップ」に墓づく国家間関係が構築されつつあるが、それぞれで「中央」と両国国境地域に位置する「地方」との間での両国関係に関する捉え方の差も観察され、それは両国間関係の不安定要因となっている。5.東中欧諸国はNATOおよびEU加盟に向かい、これらの諸国とロシアおよび旧ソ連諸国との関係は急速に変容したが、旧ソ連ブロック内で形成された関係の遺産もなお観察できる。その一例が、スロヴァキアとロシアとの関係で、そこでは強い政治、経済、軍事的な提携関係が残っており、それはスロヴァキアの独自の外交路線に反映されている。平成7年度では、おもに、ロシアにおける外交論争、経済、エネルギー、安全保障、国境管理などをめぐるCIS諸国間関係、CIS諸国と中国、東欧、西欧等との関係などについて、資料収集とその分析を行った。資料としては、ロシア、東欧諸国などの新聞・雑誌記事などをそれぞれの分担にしたがって収集し、その情報を相互に交換する作業を行った。また、ロシアでの12月選挙に関する資料収集を、外務省の協力のもとに行い、その資料を他の研究班にも配布するという作業行った。さらに、秋野と研究協力者の岩下は現地調査を実施し、その知見をもとに報告を作成した。合計で6回の研究会を開き、それぞれの研究報告と討論を行った。また、その研究成果一部はスラブ研究センターでの研究報告会で発表された(平成7年7月14日秋野豊Moscow's New Perspectives on Sino-RussianRelations、平成8年1月25日横手慎二「ロシアの国境観」)。この報告内容は、研究報告集に掲載される予定である。前年度に引き続いて、ロシアを中心とする旧ソ連地域諸国と東欧諸国の対外政策の展開過程、および政府、諸政治勢力、知識人たちの対外認識を、新聞・雑誌などの資料などの資料から分析する作業を行った。また、文部省科学研究費補助金国際学術研究「東中欧地球国際関係の変動」(代表:林中行)と連動しながら、現地で政府関係者、政党・雇用者団体・労組などの指導者や知識たちとのインタビューを行った。ソ連崩壊後のロシア連邦は、CIS諸国の統合およびNATO東方拡大阻止などの、エネルギー供給などを政治的な資源として進めようとしている。しかし、そうした外交目標は成果をあげることができず、また連邦内でもチェチェン紛争などの遠心力を押さえ込むことができないでいる。そうした現実を反映し、ロシア・エリートの対外認識は、自己の能力の限界を強く意識する現実主義的傾向を強めている。また、東欧諸国でも、体制変動初期に見られた理想主義は後退し、NATO加盟による安全保障の確率を追求する現実主義が、政府・言論界で優位を占めるにいたった。「近い外国」からロシアへのロシア人の移動、ウクライナ人労働者の東欧への流入、もしくは中国人のロシア極東への流入など、人の移動という観点からも興味深い現象が現れており、そうした観点からの国際関係の変動分析も、本年度の研究成果であった。上記国際学術研究と共同で、平成8年7月に、中・東欧地域国際関係に関する国際シンポジウムを、また同9月にスラブ地域における国民・国家・体制形成についての国際ワークショップを組織し、その成果を成果を平成9年3月に出版した。

4.ロシアと中国の間では「パートナーシップ」に墓づく国家間関係が構築されつつあるが、それぞれで「中央」と両国国境地域に位置する「地方」との間での両国関係に関する捉え方の差も観察され、それは両国間関係の不安定要因となっている。5.東中欧諸国はNATOおよびEU加盟に向かい、これらの諸国とロシアおよび旧ソ連諸国との関係は急速に変容したが、旧ソ連ブロック内で形成された関係の遺産もなお観察できる。その一例が、スロヴァキアとロシアとの関係で、そこでは強い政治、経済、軍事的な提携関係が残っており、それはスロヴァキアの独自の外交路線に反映されている。
脂質輸送蛋白ＡＢＣＡ１２をターゲットとした、魚鱗癬各病型に対する新規治療法の開発

本研究において、我々は、ABCA12遺伝子変異を持つ、先天性魚鱗癬様紅皮症モデルマウスを作成し、ABCA12発現増強因子の解析を行った。ABCA12の発現増強効果が認められた薬剤につき、先天性魚鱗癬様紅皮症モデルマウスに対する治療実験を施行し、ABCA12の発現増強効果、および、皮膚表現型の改善を臨床的に評価し、また、皮膚のバリア機能の改善度も客観的に評価した。さらに、ABCA12の機能喪失変異を有する道化師様魚鱗癬モデルマウスを作成し、モデルマウスでのABCA12変異に対するリードスルー活性が期待できる各種のリードスルー候補薬剤について、ABCA12の発現の回復と表現形の改善を評価した。(A) ABCA12機能喪失変異症例(道化師様魚鱗癬)を対象としたリードスルー療法の開発:(1)頻度の高い日本人ABCA12の変異を含むDNA断片の下流にβgalとGFP遺伝子を組み込んだ発現ベクターを導入して,細胞株を確立し、アミノグリコシド系抗生剤等のリードスルー活性のスクリーニングを行った。(2)道化師様魚鱗癬患者の表皮細胞に,リードスルー候補薬剤を添加し、回復してくるABCA12の発現を計測、評価した。(3)魚鱗癬病変再構成皮膚に各種のリードスルー候補薬剤を局所投与し,ABCA12の発現の回復を遺伝子と蛋白レベルで確認した。(B) ABCA12機能の部分欠損変異による中等度症例(先天性魚鱗癬様紅皮症)を対象としたABCA12発現増強による治療戦略の開発:(1)培養表皮細胞を用いたABCA12発現増強因子の解析:正常ヒト、および、マウスの培養表皮細胞にたいして、PPAR agonistsやレチノイドなど、各種の表皮細胞分化促進効果のある薬剤、因子を添加し、正常ABCA12の発現増強効果を判定した。それら、ABCA12の発現増強効果が認められた薬剤につき患者由来表皮培養細胞でもABCA12の発現増強効果を確認した。(2)再構成魚鱗癬病変に対するABCA12発現増強因子による治療実験:再構成魚鱗癬皮膚病変にABCA12発現増加因子を投与し、ABCA12遺伝子および蛋白の発現をモニターした。(C) ABCA12発現増強によるフィラグリン欠損尋常性魚鱗癬を対象とした治療法の開発:フィラグリン欠損尋常性魚鱗癬モデルマウスとヒトABCA12トランスジェニックマウスを交配することにより、フィラグリン欠損尋常性魚鱗癬マウスのトランスジェニックレスキューを試みた。ABCA12の強発現により、フィラグリン機能が代償され得るか、否かを明らかにするため、皮膚の表現型を評価した。1.先天性魚鱗癬様紅皮症を対象としたABCA12発現増強因子による治療戦略の開発(1) ABCA12遺伝子変異を持つ、先天性魚鱗癬様紅皮症モデルマウスを作成し、そのモデルマウス由来培養表皮細胞を用いたABCA12発現増強因子の解析を行った。(2) ABCA12の発現増強効果が認められた薬剤につき、先天性魚鱗癬様紅皮症モデルマウス、および、患者由来表皮培養細胞に対する治療実験を施行し、ABCA12遺伝子および蛋白の発現をモニターし、ABCA12の発現増強効果、および、臨床症状の改善度を評価した。2.魚鱗癬モデルマウスを対象としたABCA12発現増強因子による治療効果の評価魚鱗癬モデルマウス個体に、ABCA12発現増強因子を投与し、皮膚表現型の改善を臨床的に評価した。また、角質水分量、経表皮的水分蒸散量など、皮膚のバリア機能の改善度を客観的に評価した。3.道化師様魚鱗癬を対象としたリードスルー薬剤による治療効果の評価(1) ABCA12変異を有する道化師様魚鱗癬モデルマウスの作成:日本人道化師様魚鱗癬同様に、ABCA12の機能喪失変異を有する道化師様魚鱗癬モデルマウスを作成した。(2)上記1で作成したモデルマウスでのリードスルー治療実験: ABCA12変異に対するリードスルー活性が期待できる各種のリードスルー候補薬剤を種々の濃度で投与し、ABCA12の発現の回復をモニターし、表現形の改善を評価した。(A)先天性魚鱗癬様紅皮症(ABCA12機能の部分欠損変異を病因とする)を対象としたABCA12発現増強による治療戦略の開発:(1)正常、および、患者由来培養表皮細胞を用いたABCA12発現増強因子の解析:培養表皮細胞にたいして、PPAR agonistsやレチノイドなど、各種の表皮細胞分化促進効果のある薬剤、因子を添加し、正常ABCA12の発現増強効果を判定した。ABCA12の発現増強効果が認められた薬剤につき患者由来表皮培養細胞でもABCA12の発現増強効果を確認した。(2)再構成

魚鱗癬皮膚病変にABCA12発現増加因子を投与し、ABCA12遺伝子および蛋白の発現をモニターした。(B)尋常性魚鱗癬(フィラグリン欠損を病因とする)を対象としたABCA12発現増強による治療法の開発:フィラグリン欠損尋常性魚鱗癬モデルマウスとヒトABCA12トランスジェニックマウスを交配することにより、フィラグリン欠損尋常性魚鱗癬マウスのトランスジェニックレスキューを行い、皮膚の表現型を評価し、ABCA12の強発現により、フィラグリン機能が代償され得ることを確認した。(C)道化師様魚鱗癬(ABCA12機能喪失変異を病因とする)を対象としたリードスルー療法の開発:(1)患者由来ヒトABCA12変異を有する道化師様魚鱗癬モデルマウスの作成:日本人において頻度高く認められる停止コドンを有するmutant ABCA12をクローニングし、それらの変異ABCA12を有するトランスジェニックマウスを作成した。(2)上記1で作成した患者変異を持つモデルマウスでのリードスルー治療実験:ABCA12変異に対するリードスルー活性が確認された各種のリードスルー候補薬剤を種々の濃度で投与し,ABCA12の発現を定量的にモニターした。これらの結果から、リードスルー治療に用いられる可能性のある薬剤を絞り込んだ。(1)頻度の高い日本人ABCA12の変異であるArg434X、Arg1950X等の変異部を含むDNA断片の下流にβgalとGFP遺伝子を組み込んだ発現ベクターを導入して,stableの細胞株を確立できた。この細胞株を用いて、アミノグリコシド系抗生剤等のリードスルー活性のスクリーニングを行ってきている。道化師様魚鱗癬患者の表皮細胞に,種々のリードスルー候補薬剤を添加し、リードスルー現象にて回復してくるABCA12の発現を計測、評価できた。魚鱗癬病変再構成皮膚に各種のリードスルー候補薬剤を局所投与し,ABCA12の発現の回復を,遺伝子と蛋白レベルで確認してきている。(2)正常ヒト、および、マウスの培養表皮細胞にたいして、PPAR agonistsやレチノイドなど、各種の表皮細胞分化促進効果のある薬剤、因子を添加し、正常ABCA12の発現増強効果を判定できた。それら、ABCA12の発現増強効果が認められた薬剤につき患者由来表皮培養細胞でもABCA12の発現増強効果を確認している。再構成魚鱗癬皮膚病変にABCA12発現増加因子を投与し、ABCA12遺伝子および蛋白の発現をモニターすることも可能となった。(3)飼育施設の不足により、北大からのマウスの移送が遅れた関係で、モデルマウスの交配、飼育には、若干の遅れを生じており、その結果として、フィラグリン欠損尋常性魚鱗癬モデルマウスとヒトABCA12トランスジェニックマウスを交配することによるフィラグリン欠損尋常性魚鱗癬マウスのトランスジェニックレスキューには、若干の遅れを生じている。25年度が最終年度であるため、記入しない。
ミャンマー国に於ける環境毒性物質としての鉄による肝癌発症若年化に関する調査研究

ミヤンマー国での肝癌発症若年化への鉄過剰摂取の影響を検討するため、ミャンマー国立医学研究所(DMR)との共同研究として肝癌患者より剖検肝標本を採取し、肝への鉄沈着及び鉄反応エレメント結合蛋白(IREBP)の発現と肝細胞動態との関係を分子組織細胞化学的に解析した。平成13年度より、それぞれ平成13年12月18日-12月24日、平成14年12月19日-12月28日、平成15年12月18日-12月23日の間、ヤンゴン並びにその周辺都市に滞在し、1)保健大臣やDMRの所長をはじめ研究所メンバー及びヤンゴン第一及び第二医科大学の学長等との懇談会をもち、本研究推進に向けての理解と協力関係を樹立した。2)平成14年度はアポトーシス細胞の同定法に関する実習会を30名に及ぶ参加者のもとDMRで開催した。3)平成15年度は、非放射性in situ hybridization法の実習会をDMR内外から20名以上の研究者の参加のもと成功裏に開催した。4)特にC型肝炎キャリアーのミャンマー人肝癌患者より癌部と非癌部検体を30例以上採集した。これらの試料について、ベルリン青染色を行なった所癌部に於いて日本人検体と比較して明らかな鉄の過剰沈着が見い出された。IREBPの発現状態に関しては、必須であるマイクロウェーブによる反応性賦活化に伴う形態損傷を避けがたく明確な判定は困難であった。5)Ki-67染色とTUNEL法を行ない癌細胞動態を検討した結果、増殖活性の高い試料ではTUNEL陽性率が低く、逆に増殖活性の低い場合は陽性率も高くFasリガンド発現の関与が見出された。6)鉄過剰摂取ラットモデルにて、部分肝切除に伴う肝再生過程を検討した結果、肝細胞への顕著な鉄沈着とDNA合成のピークの早期化が認められ、アポトーシスの頻度も顕著に増大していた。以上の結果は、鉄の過剰摂取が特に増殖刺激下での肝細胞ターンオーバーを促進し、肝癌発症並びにその進展に寄与している可能性を示唆する。ミャンマー国では,肝癌の発症は30代前半から見られ,低年齢での肝癌死亡例が多数経験されている。最近この原因の一つとしてミャンマー国土に高濃度で含まれる鉄の過剰摂取の関与が指摘され始めた。本研究では、ミャンマー国立医学研究所との共同研究として肝癌患者より肝標本を採取し、肝細胞に於ける鉄反応エレメント結合蛋白の発現動態と肝細胞の増殖及び細胞死の動態とを分子組織細胞化学的に解析し、鉄代謝と肝細胞動態との関連を明らかにすることを目的とした。本年度は、ミャンマー国立医学研究所Dr.Ne Winとの密接な連絡により平成13年12月18日-12月23日までヤンゴンに滞在し、Paing Soe所長を始め生化学、免疫学、ウイルス学、実験医学等多数の教室代表者と会談をもつと共に1時間適度の学術講演を行い、本研究推進に向けての理解と協力関係を樹立した。その結果、1.B型肝炎キャリアー、C型肝炎キャリアー及びその他の検体の癌部と非癌部の生検・部検由来のパラフィンブロック計20例を手に入れた。2.パラフィン切片を作製し、増殖活性の指標としてKi-67染色を、また細胞死の検討としてはアポトーシスにより特異的なTUNELによるDNA二本鎖切断部位の分子組織細胞化学的解析を始めた。

しかし実際には、ミャンマーの標本は、固定液の不良によると思われる非特異的反応が強く、脱水不完全なものもあり、実験条件の再検討が中心となった。3.鉄反応エレメント(IRE)結合蛋白質(BP)の発現状態を検討する準備として、その両端にDNAであるATTリピートを付加した二本鎖IREオリゴRNAを作製し、このキメラ核酸プローブを用いてラット肝組織のIREBPをフィルター上で検出できることを確認した。更に、試料状態の向上に向けて、固定剤の供与と固定液の厳密な作製法等を指導した。ミャンマー国では、肝癌の発症は30代前半から見られ、低年齢での肺癌死亡例が多数経験されている。この原因の一つとしてミャンマー国土に高濃度で含まれる鉄の過剰摂取に注目し、本研究ではミャンマー国立医学研究所(DMR)との共同研究として肝癌患者より肝標本を採取し、肝細胞に於ける鉄反応エレメント結合蛋白の発現動態と肝細胞の増殖及び細胞死の動態とを分子組織細胞化学的に解析し、鉄代謝と肝細胞動態との関連を明らかにすることを目的とした。本年度は、DMRとの密接な連携により平成14年12月19日-12月27日までヤンゴン並びにその周辺都市に滞在し、1)Paing Soe所長を始めとするDMRメンバーとの意見交換会並びに講演討論会を行った。2)アポトーシス細胞の同定法に関する実習会DMRで開催し、DMR及び周辺の医科大学より20名を越える参加者を得た。3)ヤンゴン第一医科大学及び第二医科大学の学長等との懇談会を持ち、本研究推進に向けての更なる理解と協力関係を樹立した。その結果、4)B型肝炎キャリアー、C型肝炎キャリアー及びその他の検体の癌部と非癌部の生検・剖検由来のパラフィンブロック計10例を新たに手に入れた。5)昨年度に入手したブロック(20例)と共にパラフィン切片を作製し、増殖活性の指標としてKi-67染色を、また細胞死の検討としてはTUNEL法によるDNA二本鎖切断部位の分子組織細胞化学的解析を行ったが、標本の固定不良及び脱水不完全のため実際には計14例程度で結果を得たのみであった。6)鉄反応エレメント(IRE)結合蛋白質の発言状態を検討するため、二本鎖IREオリゴRNAを作製し発現検討を行ったが、パラフィン切片での利用にはマイクロウェーブ等の前処理が必要であることが判明した。7)カルボニル鉄摂取ラット実験モデルの作製を開始し、肝細胞動態解析への有効性を確認した。ミャンマー国では、肝癌の発症は30代前半から見られ、低年齢での肝癌死亡例が多数経験されている。この原因の一つとしてミャンマー国土に高濃度で含まれる鉄の過剰摂取の関与が指摘されている。そこで本研究では、ミャンマー国立医学研究所(DMR)との共同研究として肝癌患者より剖検肝標本を採取し、肝細胞に於ける鉄沈着及び鉄反応エレメント結合蛋白(IREBP)の発現動態と肝細胞の増殖及び死の動態とを鉄過剰摂取ラットモデルでの結果も踏まえ分子組織細胞化学的に解析することを目的とした。本年度は、DMRのDr.Ne Winとの密接な連絡のもとに平成15年12月18日から12月22日ヤンゴン並びにその周辺都市に滞在し、1)非放射性in situ hybridization法の実習会をDMR内外から20名以上の研究者の参加のもと成功裏に開催した。2)今回もHCV陽性例を中心として肝癌試料の採集を行ない、昨年及び一昨年を併せて30例を超す規模となった。3)鉄の沈着状態を明らかにするためベルリン青染色を行なった所、癌部に於いて日本人検体と比較して明らかな鉄の過剰沈着が見い出された。一方、IREBPの発現状態に関しては、反応性賦活化の際の形態損傷を避けがたく明確な判定は困難であった。
サルコペニアの部位差に関わる分子基盤の解明

部位特異的筋委縮に関わる遺伝子をcDNAマイクロアレイで解析を行った。高齢群と若年群の大腿四頭筋とハムストリングスの筋組織を解析し、高齢群の増加する遺伝子をそれぞれの筋で絞り込んだ。さらにその中からハムストリングと比べて大腿四頭筋で発現率の大きい遺伝子を調べ、大腿四頭筋で大きく増加した遺伝子20個を同定した。パスウェイ解析では10個のパスウェイが大腿四頭筋で同定された。高齢者と若年者、各々二例の大腿四頭筋のマイクロアレイの結果をGenespringを用いて比較したところ、年齢の増加に伴い129遺伝子が増加していた。その中から変化の大きかった遺伝子を6つ示す。現在新たに4例を追加して大腿四頭筋の解析を行っている。また筋サンプルの中にはNanoDropによる吸光定量とバイオアナライザによる電気泳動でRNA量が基準を満たしておらず、1. cDNAアレイは可能であるが、microRNAアレイ不可能なもの、2. cDNAとmicroRNA、両アレイの実行が不可能なものがあった。特にハムストリングスからの針生検はサンプル数に乏しく、かつ採取された分でもRNA抽出量が十分ではなかった。さらにサンプルを増やす必要がある。高齢者の筋組織(50歳から75歳;5名)は人工膝関節置換術および大腿骨頸部骨折の骨接合術の際に大腿四頭筋と半腱様筋から採取した。若年者の筋組織(20歳から30歳;3名)は膝靭帯再建術あるいは骨折等の外傷の手術の際に採取した。筋組織採取は直視下、あるいは針生検で行い、採取された筋組織は液体窒素にて保管、RNA抽出を行い、cDNAマイクロアレイ(Agilent社)を行った。まもなくデータ解析を行う段階であり、今後も筋サンプル数を増やしていく予定である。大腿四頭筋(高齢者と若年者、各々3例)、ハムストリングス(高齢者と若年者、各々2例)からの骨格筋組織をcDNAマイクロアレイで解析を行い、統計ソフトGenespringを用いて比較した。加齢に伴い大腿四頭筋とハムストリングスで増加していた遺伝子をそれぞれ解析した。これらの遺伝子の中でハムストリングと比べて大腿四頭筋で発現率の大きい遺伝子を絞りこんだ。大腿四頭筋で2倍以上増加した遺伝子は20個、逆にハムストリングスで2倍以上増加した遺伝子は62個であった。パスウェイ解析ではTranslation factor、Wnt signaling pathwayand pluripotency, Estrogen signaling pathwayの各パスウェイが大腿四頭筋で加齢とともに増加していた。一方、ErbB Signaling Pathway、Nicotine metabolismの各パスウェイがハムストリングス加齢とともに増加していた。筋サンプルの中にはNanoDropによる吸光定量とバイオアナライザによる電気泳動でRNA量が基準を満たしておらず、1. cDNAアレイは可能であるが、microRNAアレイ不可能なもの、2. cDNAとmicroRNA、両アレイの実行が不可能なものがあった。特にハムストリングスからの採取分ではRNA抽出量が十分でないものがあったため、さらにサンプルを増やす必要がある。分子生物学筋サンプルの中にはNanoDropによる吸光定量とバイオアナライザによる電気泳動でRNA量が基準を満たしておらず、1. cDNAアレイは可能であるが、microRNAアレイ不可能なもの、あるいは、2. cDNAとmicroRNA、両アレイの実行が不可能なものがあった。特にハムストリングスからの針生検はサンプル数に乏しく、かつ採取した分でもRNA抽出量が十分ではなかった。順調にサンプル数を増やしている。RNA抽出、cDNA変換へのキット、そしてcDNAマイクロアレイへの経費が必要となる。採取された筋組織から、高い効率でRNAを抽出する方法の検討が必要である。さらにサンプル数を増やすとともに、cDNAマイクロアレイの解析を行う。RNA抽出、cDNA変換へのキット、そしてcDNAマイクロアレイ解析の経費が必要となる。
作田素代数に於ける非有界微分論とその統計力学への応用

連続量子系をC^*-代数及びその一般化である。*-代数の枠組の中で公理化する研究を行った。time evolution及びKMS状態の構成を可能とする種々の十分条件を得ることができ、可成り広い範囲のモデルについて、得られた公理系の中で取り扱ひ得ることが判ったがいまだ十分とは言えない。然しながら連続量子系を公理化する目安は本研究でついたように思われるので今後は種々のモデル得られた公理系で取扱えることを示す種々関数解析学的な手法を開発することが重要と思われる。連続量子系の理論を【C^*】-力学系の枠組で建設することを主目的とし、【C^*】-力学系の公理を一般化し、かなり広い範囲の連続量子系モデルを含む公理系の中で非有界微分を大局的に定義することに成功した。この非有界微分を積分することによりTime Euolutionを定義することが次の目標であるが、本年度研究においては一部の例を除いてはまだ十分に成功するにいたらなかった。連続量子系はその重要性に拘わらず量子格子系に比して数学的に厳密な理論は殆んど作られていない、これは勿論現出する非有界作用素の超非有界性に起因する所が大であるが、それらの中にもかなり公理論的に統一して取扱えるものが多くある。本年度研究に於いてこれらの問題についてある程度感触を得ることができた。本年度研究実施計画に沿って,連続量子系を, C^*-代数とその非有界微分を枠組の中で公理化し,得られた公理系からTime evolutionを定義し,さらに平衝状態の存在を導いた.ついで,これらの公理系が,理想ボソン連続量子系,理想フェルミ連続量子系については適用されることを示し,相互作用のある場合について適用できるかどうかを検討中である.相互作用のある場合には連続量子系については,末だ, Time evolutionと平衝状態は巌密に構築されていないので,われわれの公理系が,それらにも適用できることになれば,連続量子系の理論に大きなimpactを与えることになるが,まだ完全に成功するには至っていない.来年度は,この問題に何等かの解決を与えたいと思っている.
小胞体・ミトコンドリア連関に着目した運動神経変性機序の解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)における、オルガネラゾーンとしての小胞体・ミトコンドリア接触部(MAM: mitochondria-associated ER membrane)の関与は、それぞれのオルガネラ異常仮説を統合的に説明できる病態機序として注目されている。これまでに代表者は、MAMに局在するタンパク質、Sigma1受容体(Sigma1R)に注目し、SIGMAR1、SOD1変異によるALSモデルで共通してMAMの破綻を見出したことから、MAMの破綻がALSにおける神経変性に広く共通する分子メカニズムとなる可能性を示してきた。本研究課題では、1) ALSの運動神経細胞におけるMAMの破綻に至る分子機構の解明、2)MAM破綻の下流経路の解明:神経変性に関わる分子カスケードの同定を目指す。今年度は、MAMの状態を可視化、定量する技術の開発に取り組み、これまでに培養細胞においてMAMを蛍光(二量体化依存的GFP)または発光(分割ルシフェラーゼ)により検出する系の構築に成功した。さらに、ALS原因遺伝子発現ライブラリ(約20遺伝子)を用いて、MAMの破綻が多くのALS原因遺伝子で共通して惹起されることを見出した。さらに、MAM破綻に関わる候補分子を同定するため、MAM特異的タンパク質であるSigma1受容体の近傍分子を網羅的にビオチン化する系を構築した。来年度は、本実験系を用いてALS原因遺伝子により異常化するMAM局在タンパク質を質量分析により同定する計画である。MAMの状態を可視化、定量する技術の開発を完了し、ALS原因遺伝子に共通してMAMの破綻が惹起されることを見出したことから、進捗状況は順調と自己評価する。次年度も予定通り実験計画を遂行する。
中等5年生「生活科学」において「食をとりまく環境を考える」をテーマとした実践研究

■研究目的中等5年生「生活科学」とは、生活に密着した現象を科学の目を通して見つめ理解し判断することができる生活科学リテラシーの育成を目標として設置した総合学習である。そこで「食をとりまく環境を考える」をテーマとし、生徒たちの食に関する意識を高め、生活の質的向上を図ることをめざした。本研究の授業実践を通して、生徒たちの健康な食生活に対する意識や消費者として商品選択の際に商品を科学的に見る目がどの程度養われたかを明らかにすることを研究目的とした。■研究方法実践研究の中心となるのは、身近な商品として「飲み物」に焦点を絞った授業展開である。市場に流通している飲み物の現実を知ることを導入とし、その後飲み物の新商品開発に取り組み、売り出すためのコマーシャルを行い相互評価する。商品の科学的側面や目的に応じた選択が必要であること、価格は何に対してつけられているのか等を考えることにより、市場に出回る商品の本質に迫り、今後どのような観点で真価を見極め商品選択していくのかを考えるというものである。この授業実践の前後で、生徒たちの食に対する意識や商品を見る目・商品選択の観点に変化が見られたか、商品の本質や生産者側の立場を消費者としてどのように見極めるのかを意識調査し分析する。■研究成果5年生ともなると食に対する意識の高い生徒もいる一方、食欲に任せ無頓着に嗜好中心の食生活を営む生徒もいる。この授業体験から、これまで気づかなかった市場の商品のさまざまな側面を知り、何らかの衝撃を受けた生徒も多かった。これを参考に食生活を見直し、商品選択する際にも安易に選ぶことなく、表示をよく見て使用目的に応じた選択をしていきたいという意見が多かった。この意見と実生活とがどの程度結びつくのかが問題であるが、この取り組みにより生徒たちの食に対する意識向上がある程度は見られたと考える。
洋学の家・宇田川家についての総合的調査と研究

江戸の津山藩邸に住んだ宇田川玄随(槐園)・玄真(榛斎)・榕菴・興斎の4代にわたる宇田川家は,江戸幕府の手になる西洋百科事典『厚生新編』の翻訳の主な担当者となっただけではなく,日本における西洋内科学・薬物学のパイオニアとなり,化学や植物学の開拓者となった。また,洋学の積極的な普及と後継者の育成にも取り組んでいる。たとえば,玄真(榛斎)の弟子だけを見ても,箕作阮甫・坪井信道・緒方洪庵といった人物をたちどころに挙げることができる。幕末から明治にかけて活躍した4代目の興斎ともなると,外交文書の翻訳のほか,英学の導入にも努め,写真術や電信機などの科学的な知識を広く人々に伝える啓蒙家としても活躍している。その宇田川家について,1.伝記的な研究、2.稿本や刊本の所在調査、3.稿本や刊本の書誌的研究などを行い,宇田川家を通して,洋学の開拓と需要の具体的な状況を明らかにするものである。本年は,まず,宇田川榕菴の養子となった興斎についてとりあげた。興斎自身は早稲田大学にある「勤書」を作成していた。それをもとに「宇田川興斎の年代記」を作成した。ついで,榕菴の弟子である伊藤圭介の洋学修学の過程をとりあげた。江戸の津山藩邸にあった宇田川玄随(槐園)・玄真(榛斎)・榕菴・興斎の4代にわたる宇田川塾は,江戸幕府の手になる西洋百科事典『厚生新編』の翻訳の主な担当者となっただけではなく,日本における西洋内科学・薬物学のパイオニアとなり,化学や植物学の開拓者となった。これは他の蘭学の創始者,前野良沢や杉田玄白,それに続く大槻玄沢には見られない業績である。また,洋学の積極的な普及と後継者の育成を取り上げてみると,玄真(榛斎)の弟子だけを見ても,箕作阮甫・坪井信道・緒方洪庵といった人物をたちどころに挙げることができる。そして,幕末から明治にかけて活躍した4代目の興斎ともなると,英学の導入にも努め,写真術や電信機などの科学的な知識を広く人々に伝える啓蒙家としても活躍している。その宇田川家について,ア伝記的な研究イ稿本や刊本の所在調査ウ稿本や刊本の書誌的研究などを行い,宇田川家を通して,洋学の開拓と需要の具体的な状況を明らかにするものである。本年度は,とりわけ最もよく知られた宇田川榕菴についての伝記的な史料を重点的に収集し,「宇田川榕菴の履歴」を発表した。また,玄真(榛斎)の蘭和活用辞典『けんろく韻府』の研究や,玄真の弟子で・榕菴の先生である吉雄常庵,吉雄常庵と榕菴の共通の弟子である伊藤圭介,尾張の蘭学の源流とされる野村立栄らをとりあげて,「野村立栄・羽栗三圭(吉雄常庵)・冨永晋二」を発表した(なお共著者の佐光は,冨永の阿波藩での資料調査を担当した)。

そして,幕末から明治にかけて活躍した4代目の興斎ともなると,英字の導入にも努め,写真術や電信機などの科学的な知識を広く人々に伝える啓蒙家としても活躍している。その宇田川家について,ア伝記的な研究イ稿本や刊本の所在調査ウ稿本や刊本の書誌的研究などを行い,宇田川家を通して,洋学の開拓と需要の具体的な状況を明らかにするものである。平成14年度は,とりわけ最もよく知られた宇田川榕菴についての伝記的な史料を重点的に収集し,「宇田川榕菴の履歴」を発表した。また,玄真(榛斎)の蘭和活用辞典『けんろく韻府』の研究や,玄真の弟子で・榕菴の先生である吉雄常庵,吉雄常庵と榕菴の共通の弟子である伊藤圭介,尾張の蘭学の源流とされる野村立栄らをとりあげて,「野村立栄・羽栗三圭(吉雄常庵)・冨永晋二」を発表した(なお共著者の佐光は,冨永の阿波藩での資料調査を担当した)。平成15年度は,榕菴の養子の興斎を取り上げ,早稲田大学所蔵の勤書も採録した。また,前年度に続いて,榕菴の弟子・伊藤圭介が蘭学へ入門した状況を検討した。
相反回転モータによる電気自動車の駆動方式の研究

相反モータの方式をモータをインダクションモータとするかブラシレスdcモータにするかを、モータの構造解析も含めた検討した結果、結論だけ述べると、変換効率ではブラシレスdcモータが、またコストでインダクションモータが勝ることがわかった。今回の限られた予算では、インダクションモータ方式にせざるを得なかった。使用を決め、電機メーカと打ち合わせを重ね、200V,750W,1800RPM、スリップリング給電方式の相反モータを発注した。コストが折り合わず、値下げ交渉を重ねたため、納期が2月になった。これに、回転数、トルク測定用のdcモータを2個付けた試験装置をさらに注文したので、このレポートを書く段階でまだ実験ができていない。このモータを効率よく駆動するには、共振型のインバータが適し、その場合の、電気自動車の諸特性を検討し、最適な共振型インバータのトポロジーを明らかにした。共振インバータは変換効率は確かに優れているが、その高効率動作範囲は狭い。電気自動車に使用する場合は、加速時、定速走行時等に応じてモータ出力が大幅に変化する。そこで、従来型のハードスイッチングインバータと共振インバータを出力パワーに応じて、切り換えるトータルとして高効率な方式を提案し、別紙の研究会で発表する。この研究は萌芽的研究であるので、まだ共振インバータと相反モータによる駆動性能の結果がはっきりと出せないが、実験の準備はほぼ完了したので、平成5年度には相反モータの電気自動車としての駆動特性が明らかになる。
九州の中山間地域における放牧家畜の機能と役割に関する研究

2002年には林内放牧牛にGPS受信機を装着し、GPS測位記録とを用いて調査牛の行動履歴の解析を行い,同時に1分間隔で調査牛の行動を記録した。調査牛は周囲が開けている高台の休憩場所と低地の水飲み場との間を往復しながらその途中で採食する行動をとった。調査牛の行動は、移動(10%)、採食(40%)、その他(50%)であった。調査牛はススキを最も好んで採食した。また,2003年には放牧期間の途中で水のみ場を移動することにより、行動圏も水のみ場を中心としたものへと変化し,水のみ場の移動が放牧牛の誘導に有効であることが明らかとなった.下草の乾物重量は放牧によって5割7割減となり、放牧による下刈り労力軽減効果が大きいことが明らかであった。また牧養力も3年間、高く維持された。しかし、不可食植物の増加による牧養力の維持の問題が生じたため、放牧終了後の掃除刈りが有効と考えられた。年度の進行にしたがって、樹木(特に常緑樹)が増加し、落葉樹・草本種が減少する傾向があった.この傾向は牛の採食選択性および、粗飼料資源の変動に対応した選択性の変化によるものと考えられた.宮崎県諸塚村を対象に、林畜複合システムの適用可能域を判定するために,森林の立地解析を行った。幾つかの条件から森林生産力および災害危険度の推定モデルを作成し、これを基に木材生産林、水土保全林および多機能林を区分した結果を総合し、メソスケール(25mx25m)での林畜複合生産システムの適地を判定した結果、木材生産林ゾーンの多くで、同システムの適用可能性が示唆された。林放牧地内の渓流の硝酸濃度は放牧地外よりも高かったが,水道水基準よりもはるかに低かった.センチピードグラスの定着は東斜面で良好であり,晩夏秋にかけての播種は造成に望ましくなく,窒素施肥は大きく影響しないことが示された.2002年には林内放牧牛にGPS受信機を装着し、GPS測位記録とを用いて調査牛の行動履歴の解析を行い,同時に1分間隔で調査牛の行動を記録した。林放牧地内の渓流の硝酸濃度は放牧地外よりも高かったが,水道水基準よりもはるかに低かった.センチピードグラスの定着は東斜面で良好であり,晩夏秋にかけての播種は造成に望ましくなく,窒素施肥は大きく影響しないことが示された.諸塚村内で行われている幾つかの林内放牧地に植栽されたスギおよびヒノキ幼令木について、下刈り区と放牧区の成長を比較した結果、林内放牧によって成長が抑制される例はみられず、むしろ良好となる事例が認められた。放牧牛の糞および渓流水の大腸菌DNAをマーカーとして、放牧牛糞による渓流水汚染を検討したが、渓流から5m以上離れている放牧地からの糞による汚染はみられなっかた。GPSを利用して林内放牧牛の行動調査の結果、その行動は下草の量、飲水施設、傾斜度、休息場所等に影響を受けていると推察された。また、諸塚村浅藪地区において、林内放牧地、人手による下刈り地、および下刈りが終了し下層植生が再生途上にある若齢造林地の植物種の出現状況を調査し、種組成および種多様性を比較した。放牧地では下層植生が再生しつつある造林地と比較して森林性木本植物の出現種数が少なかったが、この傾向は人手による下刈り地もほぼ同様あった。すなわち、放牧による植物種の多様性に対するインパクトは、人手による下刈りの場合とほとんど差はないと推察された。今後は立地条件を考慮した解析が必要である。

九州中山間地の放牧用永年牧草として有望視されるセンチピードグラスの定着に及ぼす立地条件や造成方法の影響について検討した結果,東西南北いずれの斜面方位でも越冬可能であること,斜面方位による現存量の差はないこと,播種12年目には部分耕起法が不耕起法よりも良好だが,長期的には両者の差は縮まると予測されることなどが示された。林内放牧牛にGPS受信機を装着し、同時に実施した行動調査の結果とGPS測位記録とを用いて調査牛の行動履歴の解析を行った。2002年8月27日から9月1日(8月30日のみ雨天)に、スギ人工林(約14ha)に放牧されている黒毛和種繁殖雌牛4頭のうち2頭にGPS受信機を装着し、10秒間隔でGPS測位記録を収集した。あわせて、1分間隔で調査牛の行動を移動・佇立・採食・横臥・反芻に分類して記録した。このうち採食行動については採食した植物種も記録した。調査牛は周囲が開けている高台の休憩場所と低地の水飲み場との間を往復しながらその途中で採食する行動をとった。調査牛の行動は、移動(10%)、採食(40%)、その他(50%)であった。調査牛はススキを最も好んで採食し、以下ワラビ、クズの順であった。下草の乾物重量は放牧によって5割7割減となり、放牧による下刈り労力軽減効果が大きいことが明らかであった。また牧養力も3年間、高く維持された。しかしながら、不嗜好植物の増加による牧養力の維持の問題が生じたため、放牧終了後に掃除刈りをすることが有効であると考えられた。また,渓流の硝酸濃度は林放牧地内が牧地外よりも高かったが,水道水基準よりもはるかに低かった.センチピードグラスについて,植生の定着は東斜面,において良好であること,晩夏秋にかけての播種は造成には望ましくないこと,窒素施肥は定着に大きく影響しないことが示された.放牧牛にGPS首輪を装着し、林内での移動履歴を終日収集するとともに、水のみ場を移動することによる放牧牛の行動圏の変化について検討を行った。その結果,放牧期間の途中で水のみ場を移動することにより、行動圏も移動した水のみ場を中心としたものへと変化することが認めら,水のみ場の移動が放牧牛の誘導に有効であることが明らかとなった。植栽木に与える放牧牛放牧の被害の発生実態を数カ所の林内放牧地において調査した結果、林内放牧地の中で斜面傾斜度が20度以上の高い地点で樹皮の損傷が認められ,これは斜面傾斜度の高い場所では放牧牛が斜面方向に対して直角方向に移動する性質によるものと考えられ,被害対策として斜面傾斜度の高い場所での放牧圧の軽減が有効である.崎県諸塚村浅藪地区を対象地に,放牧区7流域,対照区2流域の計9流域の渓流を,平水時の2003年5月23日および6月28日,大雨直後の同年9月12日に採水し,イオンクロマトグラフィで硝酸イオン濃度を測定した。その結果,硝酸濃度は増水時のみならず平水時でも放牧区の方が高かった。ただしそれでも水道水基準以下の濃度であった。宮崎県諸塚村を対象に、林畜複合生産システムの適用可能域を判定することを目的として、森林の立地解析を行った。地形・地質・気象条件から森林生産力および災害危険度の推定モデルを作成し、これを基にまず木材生産林、水土保全林および多機能林を区分した。これらの結果を総合し、メソスケール(25m×25m)での林畜複合生産システムの適地を判定した結果、木材生産林ゾーンの多くで、同システムの適用可能性が示唆された。
地球内部に於ける物質移動と変化の研究総括

1.総括班会議を3回開催し、研究の進捗情況及びその後の研究の進め方について検討を行った。また、昭和61年2月27日より3月1日の3日間に亘り、研究成果報告会を開き、情報の交換並びに討論を行った。出席者は130名で、本持定研究に係わる全研究課題について成果の報告がなされた。2.主な研究成果は次の通りである、(1).地球核を構成するFe合金に関する超高圧実験の結果、(Fe,Ni)-(Fe,Ni)O間の不混和領域が25GPa程度で消失し、共融点組成には数%の酸素が含まれるが、20GPaまでの圧力では、核の密度を説明するに足る量の酸素がFeNi合金中に溶け込まない。(2).マントル物質として重要な【Mg_2】Si【O_4】は2段階の不一致溶融をする。また、水和マグネシウム珪酸塩【Mg_23】【Si_8】【O_36】【(OH)_6】が2200°C、20GPaでも安定であり、マントル深部に【H_2】Oが存在する可能性がある。(3).カンラン石-ソレアイト融体の1400°Cにおける粘性は1気圧から1.5GPaまで圧力が増加すると僅かに減少し、その割合は2030%/GPaである。一方アルカリ玄武岩融体では粘性の減少割合が大きく、約50%/GPaである。(4).玄武岩質マグマの圧縮率は主要な造岩鉱物の圧縮率より大きく、高圧下でマグマと鉱物の密度の逆転が起こる。(5).1600°Cまでの高温下で結晶の成長・溶解過程のその場観察が光学顕微鏡下で行えるシステムの開発を行った。これにより、透輝石組成の液体と融点下100°Cの過冷却状態におくと、苦土カンラン石が晶出し、安定に成長することが明らかにされた。(6).1000°Cまでの高温下でバルク試料の観察が行える高温走査型電子顕微鏡の開発を行い、予備実験を行った。
草双紙史の再構築に関する研究-１８世紀の装丁様式からみえる出板活動と享受の実態

従来、赤本、黒本、青本の順に装丁を順に変化させ、それに伴って質的にも変化・成熟していったという草双紙の文学史的定義を、現存する一次資料を調査することによって検証・評価し、草双紙の性質を捉え直す。草双紙享受の実態を明らかにすることによって、草双紙は草創期既にあらゆる要素を持ち合わせていたこと、時流を摂取する一方で、時代の変化に関係なく刊行され、享受されたものでもあったことを立証する。その上で、草双紙に一貫して通じる性質とは何かを検証し、文学史上の再評価を行う。
大スパン曲面軽量構造の強風時振動特性の解明及び連成解析手法に関する研究

軽量かつ効率的に大きな無柱空間を覆う大スパン軽量構造は、体育館やショッピングモールや大型倉庫など大きな内部空間が必要とする構造物によく利用されている。これらの構造物の多くは、大型集客施設であり、災害時の避難所としても指定されるため、非常に重要な社会的存在でもある。大スパン軽量構造は、スパンのわりに非常に軽く、固有振動数が低いため、地震被害が少ない。一方で、通常の構造物より柔らかく、大変形が起こりやすいため、強風による被害は国内外でも数多く報告されている。未曾有の強風に備え、大スパン曲面軽量構造の風による振動特性の解明と、より信頼性の高い耐風設計法の確立を目的として、本研究では風洞実験により検証を行いながら、新たな理論的及び数値的連成解析手法の提案を目指している:(1)閉鎖型曲面構造に対し、計画外の開口部を通じて内圧・外圧の連動、構造振動及び空力減衰のメカニズムを理論的に解明し、それらの連成解析モデルを開発する。大変形に対応できるように、流体解析と構造解析を渦法のフレームワークのもとで統一し、新たな流体・固体の連成解析手法を提案する。上記の研究目的に対して、H30年度の研究においては、以下の研究成果が得られた。・G県H市にあったHPシェル屋根の振動実験データを分析し、一般構造の動的特性が大きく異なり、その固有周期が密集することを判明した。風との連成解析においては、この空間構造の特有な振動特性を考慮する必要がある。・超高層建物の振動による被害を低減するため、スロッシング同調液体ダンパーと柱型同調液体ダンパーを融合した新型ダンパーを提案し、縮尺構造模型とダンパー連成系の自由振動実験及び固有値解析により、その振動特性を明らかにした。超高層ビルと同様に長い固有周期をもつ軽量空間構造に対して、提案ダンパーによるその振動低減への適用可能性を検討した。研究がおおむね計画通りに進んでいる。また、H30年度で得られた研究成果は、研究目的を達成するのに重要な土台となる。H30年度の成果を踏まえ、以下の研究を展開していく。・境界要素法に基づいて渦度分布より構造物表面にかかる風荷重分布を求める手法を提案する。・軽量空間構造の大変形と流体(風)との連成解析を、渦法のフレームワークへの統合を試みる。・シェル・空間構造の減衰定数や数値的取り扱い方法の根拠は、不明確なままであり、その評価方法も確立されていないため、実測したHPシェル屋根のデータを活用して、その減衰メカニズムの解明を試みる。日本には毎年平均4つほどの台風が上陸しており、ダウンバーストや竜巻などの局地的強風も頻発している。地球温暖化に伴い、今後の強風被害も益々多くなると予想される。更に、その構造計画および構造設計において、風荷重のレイノルズ数依存性、計画外の開口部による荷重・応答変化、現行連成解析手法の適合性が低いなど多くの課題を抱えている。曲面を有する大スパン軽量構造の強風時構造性能を正しく評価するために、本研究では内圧・外圧・構造振動の連成問題に対して理論的基礎を築き、更に、任意形状の大スパン軽量構造に適用できる強風・構造振動の連成解析に対して渦法に基づいた数値的手法を開発することを目的としている。初年度に、内外圧連成理論式の拡張:突風または破片によりドアや窓が破損し、開口部が生じたことを想定して、開口部の空気を一質点として定義する。大スパン軽量構造の大変形に伴う体積変化による内圧変動に関わる関係式を誘導した。さらに、開口部を通じた屋根振動と内圧変動に関する2自由度連成解析モデルを提案した。また、連成解析の数値計算手法として採用する予定の渦法に対して、既存文献に関する調査を行い、本研究の目的達成に有用であることを定性的に確認した。更に、2次元渦法の理論的基礎についても整理した。内外圧連成理論式の拡張:突風または破片によりドアや窓が破損し、開口部が生じたことを想定して、開口部の空気を一質点として定義する。連成解析の数値計算手法として採用する予定の渦法に対して、既存文献に関する調査を行い、本研究の目的達成に有用であることを定性的に確認した。

未曾有の強風に備え、大スパン曲面軽量構造の風による振動特性の解明と、より信頼性の高い耐風設計法の確立を目的として、本研究では風洞実験により検証を行いながら、新たな理論的及び数値的連成解析手法の提案を目指している:(1)閉鎖型曲面構造に対し、計画外の開口部を通じて内圧・外圧の連動、構造振動及び空力減衰のメカニズムを理論的に解明し、それらの連成解析モデルを開発する。大変形に対応できるように、流体解析と構造解析を渦法のフレームワークのもとで統一し、新たな流体・固体の連成解析手法を提案する。上記の研究目的に対して、H29年度の研究においては、以下の研究成果が得られた。・カナダ・ウェスタン大学にて実施した縮尺振動模型の自由振動実験および風洞実験の結果を整理して、内外圧と構造振動の連成効果を検証した。また、大変形に伴う体積変化と内圧変動に関する開口部・屋根・内外圧の連成モデルの有効性を、振動数領域において検証した。・渦法に基づいて、円柱周りの流れに関する二次元流体解析を行い、カルマン渦を再現できることを確認した。研究がおおむね計画通りに進んでいる。また、H29年度で得られた研究成果は、研究目的を達成するのに重要な土台となる。軽量かつ効率的に大きな無柱空間を覆う大スパン軽量構造は、体育館やショッピングモールや大型倉庫など大きな内部空間が必要とする構造物によく利用されている。これらの構造物の多くは、大型集客施設であり、災害時の避難所としても指定されるため、非常に重要な社会的存在でもある。大スパン軽量構造は、スパンのわりに非常に軽く、固有振動数が低いため、地震被害が少ない。一方で、通常の構造物より柔らかく、大変形が起こりやすいため、強風による被害は国内外でも数多く報告されている。上記の研究目的に対して、H30年度の研究においては、以下の研究成果が得られた。・G県H市にあったHPシェル屋根の振動実験データを分析し、一般構造の動的特性が大きく異なり、その固有周期が密集することを判明した。風との連成解析においては、この空間構造の特有な振動特性を考慮する必要がある。・超高層建物の振動による被害を低減するため、スロッシング同調液体ダンパーと柱型同調液体ダンパーを融合した新型ダンパーを提案し、縮尺構造模型とダンパー連成系の自由振動実験及び固有値解析により、その振動特性を明らかにした。超高層ビルと同様に長い固有周期をもつ軽量空間構造に対して、提案ダンパーによるその振動低減への適用可能性を検討した。また、H30年度で得られた研究成果は、研究目的を達成するのに重要な土台となる。
基板への面水平振動の印加による高品質単結晶膜成長

本研究は、膜成長時に基板に水平振動変位を与えてやれば、基板に到達した原子が表面上を移動する原動力を与えられて最も安定なサイトにトラップされ、これにより高品質単結晶膜成長が可能になるのではないかという発想に基づいている。本研究の目的は、膜成長時の基板への面水平振動変位の付与による、表面が平坦で低転位密度の高品質単結晶膜成長の可能性を追求することにある。そこで、ZnO膜のECR-MBE法による単結晶膜成長の場合について、基板振動・加熱機構を開発し、基板に水平振動変位を与えて膜の成長を試みた。以下にその研究の概要を示す。1.高温の基板に大振幅の低周波水平振動を与える方法として、ニオブ酸リチウム結晶の層状反転ドメインを利用した屈曲振動子を用いる方法を検討した。しかし、高温での振動子固定が難しく構造が複雑になることから、この水平変位付与法は採用しないことに決めた。2.高温の基板に一様で大振幅の高周波水平振動を与える方法として、ニオブ酸リチウム圧電結晶板の厚みすべり振動を利用する方法を検討した。結晶の最適切断方位を解析により明らかにし、振動励振法として163°回転Y板の垂直電界励振を利用する方法と、Z板の水平電界励振法を利用する方法を検討した。その結果として、ZnO(001)配向膜のエピタキシャル成長が可能な後者の方法を採用することに決定した。3.基板の加熱と振動印加が同時に可能な圧電結晶振動子ならびに基板の固定のための最適な方法・構造を考案し、その製作を行った。さらに、振動子の共振特性、振動振幅などを測定し、これに基づいて印加電圧およびその周波数を決定した。5.基板に水平振動を与えた場合と与えない場合について、成長膜の膜質をX線ロッキングカーブ測定により評価したところ、水平振動を印加した場合のほうがロッキングカーブの半値幅(FWHM値)が小さく膜質が良いという結果が得られた。このことは、期待していたように水平振動の効果によるものと考えられるが、今後詳細な検討が必要である。4.ECR酸素ビーム源を用いた分子線エピタキシー(ECR-MBE)法によるZnO膜のエピタキシャル成長を取り上げ、LiNbO_3基板に水平振動を与えて成膜を試みた。
フランス文学における時間意識の変化

本研究では、フランス文学、とりわけ近代文学において、どのような時間意識が描かれてきたのかを解明することを目指した。近代文学の根底には、革命後の社会を支配してきた「直線的時間」への懐疑・反発が一貫して見られる。過去から未来へと均質に流れる時間という合理的な見方とは違うどのような時間意識が、近代文学において表現されてきたのだろうか。主に三つの角度から、われわれはこの問題を検討した。第一に<前衛>と<後衛>の比較、第二にクレオール文学の分析、第三に<東洋>と<西洋>の時間観の検討。第一の研究においては、<後衛>の作家たちは、人間の進化という神話を批判したが、<前衛>の作家たちも、メディアの不透明さなどに注目することで、進歩史観とは違う時間意識を抱いていたことが明らかになった。近代性の粋と見られる<前衛>と、時代に取り残された価値を重視する<後衛>とは、実際には複雑な関係を切り結んでいる。第二点のクレオール文学は、それ自体がすでに「ネグリチュード(黒人性)」「アンティル性」「クレオール性」という三つの歴史性を帯びているが、一貫して、西洋近代が差異や遅延を切り捨てることで成り立ってきたことを明らかにしている。第三点の<東洋>と<西洋>は、日本におけるヨーロッパ文学の研究者が突き当たらずにはいられない、文化の違いを掘り下げようとする試みである。今回はパスカル、ネルヴァル、ヴァレリー、さらには中上健二などの作家の個別研究を通して、<西洋>から<東洋>への移行の過程で、どういうねじれが生じるのかを分析した。以上の研究の諸成果は、報告書に集められている。研究全体を通して、文学にあらわれる時間意識を分析すれば、近代という時代を相対化する視座が築けることがわかった。本研究の対象となった作家や、取りあげた問題は限られているが、今後より広範な研究を展開するために基盤作りができたと考える。文学にあらわれる時間意識は、それぞれの時代がはらむ危機と緊密に結びついている。本研究の目的は、テクストに錯綜した形で書き込まれた時間意識を読み解くことで、変動する時代に生きる人間がそれらの危機にどのように対処したかを探ることである。本年度は、それぞれの時代の時間意識を典型的に表現しているテクストを選び、文献表を作成しながら、様々な角度から読み込むという、最も基本的な作業を中心に行った。その過程で、幾つかの具体的な成果を上げることができた。1.「東と西-時間をめぐる対話」と題する国際研究集会の開催(東京大学本郷キャンパス、2004年11月20日21日)東西の文学・哲学テクストにあらわれる時間意識を比較することで、時間と表現との関係に関する考察を深めることを狙った。参加者は塩川徹也、山田広昭、エムリック・エルアール、塚本昌則(以上東京大学)、恒川邦夫(一橋大学)、ジャック・レヴィ(明治学院大学)、フランソワ・ジュリアン(パリ第7大学)、レジーヌ・ピエトラ(グルノーブル第2大学)、ウィリアム・マルクス(パリ第8大学)の9名(敬称略)。日本から見た西洋の時間意識と、西洋から見た東洋の時問意識を対峙させることで、近代に固有の、過去から未来に向かう直線的な時間感覚を相対化することができた。2.異なった専門分野との交流