hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「ネットワーク家族」における親密性の変容(携帯メディアの空間距離学的研究)

◎本年度研究報告本年度は、最終年度にあたり、大容量のDVDメディアを標準としたデータベース作成を試みた。年頭の計画書に記したとおり、成果の集約をはかった。1)ネットワーク家族の現在形として、「モバイル(携帯)」メディアの使用実態に関するフィールドワークを実施した。また、「携帯電話」と「携帯食(モバイル食・中食)」と呼ばれる、通信と食の領域に関するアンケート調査を実施した。そのなかで抽出された特異なサンプルについては、とくに再度ヒアリングをおこない、生活史的調査をおこなった。2)調査結果に基づき、以上のような考察をえた。・血縁家族を単位とした、家と家との結びつきは、家庭機能の外部化や、冠婚葬祭等コミュニティ行事・イベントの減少に比例して、質量ともにネットワーク力を低下させている。生活史調査によれば、家庭だけでなく、学校や職場等「準-家族的集団」も、ネットワーク力を低下させている。・家族成員は、それぞれ「携帯電話」と「携帯食(モバイル食・中食)」を通じて、家庭外での新しい非血縁コミュニティを形成しつつある。それは、友人というよりも家族に代わる親密な集団、いわば「ネットワーク家族」として機能しつつある。・空間距離学的にいえば、家族という物理的に近い同居集団よりも、「ネットワーク家族」という物理的には離れて暮らす非同居集団のほうが、「リアル」な親密性を獲得し、心理的な距離を縮めつつある。「モバイル(移動体通信)」は、よりいっそうブームを呼ぶのか、それとも一過性のブームで消えてしまうのか。私の予感では、20世紀末から来世紀へつづく「ミレニアム(千年紀)」の変わり目におけるキーワードとなりそうだ。まず英和辞典で、“mobile"の項を引いてみよう。1)移動できる・機動力のある、2)流動する、3)表情の豊かな...とあって、たとえば“mobile house"は移動式住宅(トレーラーハウス)、“mobile police"は警察の機動隊である。基本的には、流行語としての「モバイル」は、さきの英和辞典の“mobile"の用例1)に該当するが、もっと曖昧で、多義的である。歴史的に推理してみると、次の3つの意味の地層が、時代を超えて積み重なり、20世紀末日本の流行語として、微妙なニュアンスを獲得したのではないか、と思われる。(1)「家」具(家から分離された動産)の時代(2)自「動」車(家に依存せずに移動する個室)の時代(3)移動「体」(からだに身につける情報通信端末)の時代この新しいライフスタイルは、おそらく一昔前なら、お行儀の悪い[ながら族」として、年長者に叱責され、嫌悪されたに違いない。もちろん、現時点でも、ところかまわず鳴る携帯電話への非難・バッシングに象徴されるかたちで、激しい批判にさらされている。が、少なくとも「モバイル」という魔法の呪文によって、いささかせわしない「ながら族」的行動パターンが、マルチメディア時代のビジネススタイル、レジャースタイルとして賞賛される傾向も強まってきている。1990年代に特徴的な若者の行動様式は、「携帯」「モバイル」メディアを駆使して都市を浮遊しつつ、新たなるコミュニケーションの場を作り出した。それと同時に、「携帯」「モバイル」メディアをもちいた匿名の「ベル友」や、パソコンをもちいた匿顔の「メル友」に始まり、続いて顔と名前を明かした街頭での出会いに発展するオフライン行動による親密性の変容が顕著になってきた。「オンラインでの出会い」が、オフラインでの交友ひいては結婚「パソ婚」に結びつくケースさえ、珍しくなくなってきた。本年度の研究では、街頭におけるフィールドワークや、郵送による通常のアンケート調査を実施するとともに、こうした「パソ婚」現象の実態を把握すべく、「ホームページ(ネットワーク的交友のための"家"の意。以下HP)」を開設し、実態を把握した。メディア論では固定電話から携帯電話への流れに代表されるように、家電から個電へ、すなわち<ウチ電>から<ソト電>への趨勢変化が指摘されている。これは従来、"家" (あるいは会社・学校)をベースにしてきた人間活動の基本機能(宿泊・儀礼・食事・教育等、さまざまな機能)が、今は、家は寝るだけで他の家庭機能は外部化されつつある。逆に、ホームページ調査によって明らかになったのは、家屋というハードウエアに囚われない水面下における、HPという名の新しい社交の結節点のありようであった。「携帯」「モバイル」メディアは、匿名匿顔のHP的オンライン世界と、街頭でのオフライン世界との"インターフェイス"的役割を果たしている。

・家族成員は、それぞれ「携帯電話」と「携帯食(モバイル食・中食)」を通じて、家庭外での新しい非血縁コミュニティを形成しつつある。それは、友人というよりも家族に代わる親密な集団、いわば「ネットワーク家族」として機能しつつある。・空間距離学的にいえば、家族という物理的に近い同居集団よりも、「ネットワーク家族」という物理的には離れて暮らす非同居集団のほうが、「リアル」な親密性を獲得し、心理的な距離を縮めつつある。
配位環境によるコバルトおよび鉄アート錯体のラジカル制御

分子は外部からのエネルギー(光、放射線、電気等)を受けると電子的に活性化が起こり、電子受容体に対して電子を放出することが知られている。我々は、これまで亜鉛アート錯体を用い、配位子転移反応が配位環境(すなわち、配位子の種類や数、そしてカウンターカチオン)によって制御されうることを明らかにしてきた1-5。今回は、配位環境によってアート錯体の電子状態を制御することを計画し、外部からのエネルギーを必要としない一電子移動反応をデザインした。生体内で酸化還元反応を行っているFe(II)、Mn(II)、Co(II)を中心金属としたアート錯体は、配位子転移反応を起こさずピナコールカップリングを代表とする一電子移動反応を進行させることが明らかとなった。また、本反応はアート錯体に特徴的な反応であり、通常の2配位錯体では、いずれの金属でも、全くもしくはほとんど進行しなかった。この結果は、錯体の中心金属の電子状態が配位環境によって制御できることを示唆している。実際、生体内酵素等では、外部からのエネルギーに頼らず配位環境のみで一電子移動反応を制御しているものと理解できる。さらに、本反応は系内に再還元系を構築することで触媒的にも進行することが明らかとなった。中心金属を変化させた種々アート錯体を用いて検討を行ったところ、生体内で酸化還元反応を行っているとされるFe(II)、Mn(II)、Co(II)を中心金属としたアート錯体は配位子転移反応を起こさず、一電子移動反応(ピナコール型カップリング反応や脱スルホニル化反応や脱アリル化反応や脱ベンジル化反応ジハロゲン化合物のカップリング反応、およびカルボニル化合物のピナコール型カップリング反応)のみを進行させることが明らかとなった。さらに本反応は、アート錯体に特徴的な反応であり、また、系内に再還元剤であるMg金属を共存させると触媒的にも一電子移動反応が進行することが明らかとなった。この結果は、アート錯体における初めての反応形態であると同時に、配位環境によって一電子移動反応がある程度制御できるということも示唆している。アート錯体は、その中心金属上のマイナス電荷を配位子を転移させることおよび中心金属の酸化数を変化させることにより解消できる。これまで、筆者が研究を行ってきた亜鉛アート錯体では亜鉛原子が酸化還元に関与できないため、配位子の転移によってのみマイナスを解消すると考えられるが、今回の鉄およびコバルトアート錯体では、中心金属の酸化によってマイナスを解消していると考えられる。従って、配位環境変化によって能力の異なるラジカルが発生できるものと考えられる。そこで、配位環境変化がアート錯体の反応性に及ぼす効果をEXAFS,NMR,ReactIR,およびRamanスペクトル等を用いて直接的な構造変化を明らかにした。また、そこで得られた知見をもとにab initio計算および密度汎関数法を用いて理論的に、アート錯体とラジカルの関係および配位環境変化によるラジカルの制御について明らかにできた。さらに本反応の触媒化にも成功し,様々な一電子移動反応へと応用可能であることを明らかにした.
核内プロテインキナーゼPKUは放射線感受性に関与する新しい因子か?

1)HeLaまたはMCF7細胞にX線を照射し、抗PKU抗体を用いて染色すると、IRIFを形成する。しかし、HAタグ付のPKU遺伝子を上記細胞に導入しても、導入された遺伝子由来のPKUは、IRIFを形成しなかった。そこで、PKUにはいくつかのisoformがあるのではないかと考えて、MCF7細胞からの細胞抽出液を用いて免疫沈降を行ったところ、3本のバンドが認められた。そのうちの、移動度の大きい二つのバンドは、PKUのopen reading frameの2番目のATGから翻訳されている分子であると推定された。しかしながら、最も移動度の小さいバンドの蛋白をコードする遺伝子は、まだ明らかではなく、それがIRIFを形成するPKU分子であると考えて、現在検索をすすめている。2)PKUのリン酸化活性のない変異体を作成し、HeLa細胞に導入し、X線照射を行ったところ、endogenous PKUはIRIFを形成した。したがって、この変異体は、endogenous PKUのIRIF形成に関しては、dominant negativeには働かないことが明らかになった。また、核移行シグナルを核排出シグナルに換えかつリン酸化活性もない変異体を作成し、HeLa細胞に導入し、抗PKU抗体で染色したところ、核内の染色は弱まったが、完全になくなることはなかった。この変異体の導入によりIRIFの形成の認められない細胞もあったが、遺伝子導入の効率が低く、変異体による影響とは断定できなかった。そこで、HeLaおよびMCF7細胞を用いて,テトラサイクリンの有無により上記の変異体PKU遺伝子の発現をコントロールできる安定細胞株の作成を試みたが、安定細胞株をうることはできなかった。
フォーマル/インフォーマルな制度が個人の環境配慮行動の意思決定に与える影響の研究

研究目的:府県レベルでの森林環境税というフォーマルな制度と、その実効性を担う市民の地域への愛着や社会規範、社会ネットワークなどのインフォーマルな制度・しくみの機能・強度を分析対象とし、公的なフォーマルな制度と地域性の高いインフォーマルな制度の相互関係による影響が、(1)どのように個人に内在化され、個人の環境配慮行動(森林ボランティア活動への参加等)に係る意思決定プロセスを変容させるか、また、(2)個人がどのような評価基準でフォーマルな制度の受容性を規定するかを明らかにする。研究方法:市民アンケートを実施し、属性別に多様な要素の因果関係を明らかにできる共分散構造分析(構造方程式モデル)の同時分析により、「(1)環境配慮行動に係る意思決定プロセス」、「(2)政策の受容性に係る評価プロセス」を定量的に明らかにする。研究成果:「(1)環境配慮行動に係る意思決定プロセス」は、森林環境税が"関心→動機→行動"という意思決定プロセスに影響を与えるとともに、"動機→行動"の関係性の違いや森林環境税の影響力の違いが、県別の森林ボランティア活動への参加水準の差異につながることを示した。「(2)政策の受容性に係る評価プロセス」は、森林環境税導入の効果と行政への信頼が森林環境税受容に係る判断要因になること、行政への信頼要因よりも森林環境税の効果要因のほうが影響力が大きいこと、地域の森林に関する低関心群および低行動群は、高関心群および高行動群に比べて、相対的に行政への信頼要因の影響が大きくなることを示した。また、地域への愛着水準の高低群別の分析では、高愛着群は低愛着群に比べて、身近な人の森林環境税制度への評価影響が相対的に大きく、低愛着群は高愛着群に比べて森林環境税制度のしくみ評価の影響が相対的に大きくなることなどを定量的に示した。
乳歯・永久歯由来幹細胞バンキングの有用性の検討と難治性疾患に対する再生治療研究

細胞バンキング技術の開発により、骨再生はもとより、これまで治療が困難と考えられていた脳梗塞、脊髄損傷、劇症肝炎などの難治性疾患の急性期に、凍結保存した歯髄幹細胞を必要に応じて解凍し、迅速に患部へ移植する、または、その無血清培養上清を投与することが可能となった。また、それらの難治性疾患に対し、乳歯・永久歯由来幹細胞移植、または、歯髄幹細胞由来の無血清培養上清を投与すると劇的に病態が改善する事も見いだした。本研究結果より、細胞バンキングの有用性とそれを活用した難治性疾患急性期における乳歯・永久歯由来幹細胞移植、及び歯髄幹細胞無血清培養上清投与の有効性が明らかとなった。名古屋大学倫理委員会の承認を得て、口腔外科外来患者から歯髄幹細胞の提供をうけ、初期性状解析と神経再生能力を検証した。初期性状解析では以下7項目を明らかにした。(1)頭部神経堤由来と考えられる乳歯や智歯歯髄由来の幹細胞は、骨、軟骨、脂肪への多分化能を示す間葉系幹細胞的な細胞集団である。(2)4継代目ヒト歯髄幹細胞の95%以上は神経幹細胞(Nestin,Doublecortin)、神経細胞(βIII-tubulin)、オリゴデンドロサイト(CNPase)、アストロサイト(GFAP)に特異的な分子マーカーを高率に共発現するユニークな細胞集団である。(3)歯髄幹細胞はin vitroで神経細胞、アストロサイト、オリゴデンドロサイトに分化する。神経幹細胞的に類似した細胞機能を示す。(4)神経前駆細胞に特異的な転写因子であるNeurogenin1やNeuroDを強く発現している(5)BDNFをはじめとする神経栄養因子を複数産生する。(6)骨髄細胞に較べ、歯髄幹細胞は継代数を重ねても増殖能、分化能を保持する。移植幹細胞数を多く産生する有用な細胞源である。(7)90%の細胞が中脳ドーパミン産生細胞に分化誘導可能であった。さらに脊髄損傷治療への応用を検証した。ラット完全脊髄損傷モデルへの移植によって、歯髄幹細胞の神経再生能力を評価した。結果以下の3項目を明らかにした(1)歯髄幹細胞移植は脊損ラットの下肢運動機能を改善した。(2)初期過程における神経細胞、アストロサイト、オリゴデンドロサイトのアポプトーシスを効率的に抑制することで、一次および二次損傷を抑制した。(3)神経突起の伸張を促進する。本年度(平成23年3月31目)の研究実績これまでに歯髄幹細胞を採取技術および細胞凍結方法の最適化が終了している。本年度は歯髄幹細胞をもちいた全身疾患の治療法開発を研究中心とした。【ラット脊髄損傷モデルの機能回復】脊髄の完全切断を行った後、一週間の経過観察を行う。免疫抑制処理を行いつつ、切断部位に106個程度の歯髄細胞を局所注入する。切断面はフィブリンで覆う。術後管理を行うとともに、下肢運動機能の回復をBBBスコアーで評価する。切断面の組織学的回復を軸索伸張、炎症細胞の集積、瘢痕形成を指標にして評価する。パッチクランプ法にて、電気生理的に機能回復を評価する。機能回復向上を目指して、歯髄幹細胞をシュワン細胞等に分化誘導した後に移植実験を行い、分化誘導細胞の治療効果を評価した。【研究成果】中枢神経は脊髄損傷、脳虚血、神経変性疾患などにより深刻なダメージを受ける。これまでこれら難治性神経疾患に対する有効な治療法はなかった。我々は、ヒト乳歯、および智歯永久歯に含まれる幹細胞を用いた難治性神経疾患治療の開発を目指してきた。これまでに名古屋大学医学系研究科・倫理委員会の承認を受けて、口腔外科学講座で脱落乳歯・抜去した智歯から幹細胞を採取した。性状解析と神経再生機能について解析を行った結果、これら幹細胞は難治性神経疾患に優れた治療効果を発揮するための下記4つの性質を兼ね備えていることが明らかとなった(第9回再生医療学会発表、演題P-134;ラット脊髄完全切断モデルにおけるヒト歯髄細胞移植効果の検討:第31回日本炎症再生医学会発表、ワークショップ「組織幹細胞による難治性疾患治療の現状と未来」:第52回歯科基礎医学会発表、ワークショップ「ラット脊髄完全切断モデルにおけるヒト歯髄幹細胞移植効果の検討」)。(1)神経保護作用:組織損傷による神経細胞、アストロサイト、オリゴデンドロサイトのアポプトーシスを強力に抑制する。(2)神経軸索伸長作用:組織損傷によって切断された、神経軸索を伸長し、新たな神経ネットワークの形成を促進する。(3)神経幹細胞様の分化能:神経細胞、アストロサイト、オリゴデンドロサイトへの分化誘導に高い反応性を示す。

(4)移植安全性:自己幹細胞であるため、移植における安全性が高く、倫理的問題も極めて少ない。さらに、脊髄を完全に切断した「ラット脊髄損傷モデル」を用いて検討した結果、急性期における歯髄幹細胞の移植によって下肢の運動機能が回復するという、驚くべき治療効果を見いだした。特許出願済み[発明課題]歯髄幹細胞を用いた神経疾患治療用組成物、特願2010-092585、出願日2010年4月13日。損傷した末梢神経は再生しやすいが、中枢神経が再生することはほとんどない。中枢神経損傷では「グリア瘢痕」や「挫滅した髄鞘」が、コンドロイチン硫酸(CSPG)やミエリン蛋白(MAG)などの中枢神経再生阻害因子を産生し、神経再生が起こりにくい生体内環境を作り出す。我々は「歯髄幹細胞の培養上清が中枢神経再生阻害因子による神経細胞死を抑制し軸索伸長を促進する」ことを見いだした。歯髄幹細胞は間葉系幹細胞マーカーを発現しており、多分化能を有することを確認した。歯髄幹細胞をラット脳梗塞や脊髄損傷に移植し、移植後2ヶ月で行動・運動機能改善を確認した。またマウス皮膚欠損部に移植すると、移植後7日目、14日目で創部閉鎖率が上昇することを明らかにした。歯髄幹細胞移植により創部のコラーゲン沈着と血管新生が促進されることを免疫染色により見いだした。歯髄幹細胞移植によるパラクライン効果を検討するため、無血清培養上清をマウス皮膚欠損部に移植した。無血清培養上清の移植においても創部閉鎖率が上昇することを確認した。歯髄幹細胞はパラクライン効果により創傷治癒を促進することが示唆された。さらに他の致死的な急性全身疾患の治療にも有効であることが明らかとなっている。さらに我々は、これら治療効果の本質を探る研究を開始した。近年、移植した間葉系幹細胞による免疫制御効果が注目されている。我々は、歯髄幹細胞の無血清培養上清が一次免疫を担う単球やマクロファージなどの性質を大きくかえることで、損傷部の炎症環境を大きく変化させることを見いだした。この効果は、「なぜ、歯髄幹細胞の培養上清が様々な疾患に対して優れた治療効果を発揮するのか」という問いかけに一定の回答を与えるものと考える。今後、歯髄幹細胞の免疫制御効果を担う分子機構の解明が期待される。歯髄幹細胞の移植およびその培養上清投与による様々な難治性疾患治療の可能性が現実性を増してきた。近年、再生医療は失われた組織、臓器に対する治療法として注目を集め、臓器ドナー不足等の問題を抱えている移植治療に代替する医療としてめざましい発展の一途をたどっている。再生医療の重要な因子である“細胞"に関しては、ヒトES細胞、さらに人工多能性幹細胞(iPS細胞)が発見され、究極の万能細胞と期待されているが、社会的、倫理的な問題、安全性などの点から臨床への実用化までに時間を要するのが現状である。現在、体性幹細胞、中でも間葉系幹細胞が有効であると考えられており、申請者らもこれまでに骨髄由来未分化間葉系幹細胞(MSCs)を応用し、骨再生技術を開発している。しかしながら、骨髄は加齢に伴い幹細胞数が減少することや、骨髄穿刺が患者への負担になること、症例によっては採取できない等の問題を抱えている。また、臍帯血に関しては、間葉系幹細胞の存在頻度が低いことや、分娩から細胞採取までの時間や臍帯血量に影響を受けやすいことから、効率や確実性に劣る。
NO inhibitorによる移植肺拒絶反応の抑制

「目的」我々は、移植肺拒絶反応中に移植臓器より誘導型一酸化窒素(NO)が産生されること、及びこれを抑制することで拒絶反応を抑制し得ることを報告した。今回の研究では、NO inhibitionによる拒絶抑制力を評価する為、同剤投与による免疫抑制剤非投与下の移植肺生着延長効果を検討すると共に、NO産生量と生着期間の相関を検討し、拒絶反応マーカーとしての有用性を評価した。「方法」F344(RT1_<1V1>)をRecipient、BN(RT1_n)をDonorとするラット同所性左肺移植モデルを用いた。移植にはCuff Techniqueを用い、胸部X線所見の精度を上げるためPost-caval lobeを切除した。Recipientは移植後無作為に2群に分け、NO inhibitorとしてAminoguanidine;AG(200mg/kg q 6hr)を投与する群:AG群(n=13)、同量の生食水を投与する群:Cont群(n=4)とした。移植後は毎日胸部X線撮影を行いAeration Score(AS;0=opaque to 6=normal)により拒絶の進行を評価し、AS=1以下となった時点で移植肺が無機能化したと判断し、生着日数とした。NO産生動態の指標としては、血清NO2-/NO3-値(POD4,7,11,14,21)を用いた。「結果」生存日数は、AG群:14.0+/-4.62day、Cont群6.25+/-1.26dayを示しAG投与により有意に延長した(p<0.05)。AG群中3例はPOD21まで良好なAS(=6)を示したもののPOD21^24に死亡し、AGに因る何らかの長期投与毒性が示唆された。NO2-/NO3-値に関しては、Cont群ではAG群に比し術後早期より著明な上昇を認めた(16.25+/-3.30 vs 5.83+/-1.41 in day 4,p<0.05,21.75+/-12.90 vs 5.25+/-2.01 in day 7,p<0.05)。AG群では、同値はPOD21迄一定して正常レベルを保った。AG群におけるDay4、Day7のNO2-/N03-値は生着日数と有意な相関は示さなかった。「考察」NO inhibitor(AG)により移植肺生着日数は有意に延長された。AGは拒絶反応中のNO産生を有意に長期間抑制するもののこれのみで長期間の拒絶回避は困難と考えられた。血清NO2-/NO3-値は拒絶反応のマーカーとは成りうるものの、生着日数推定(予後)の鋭敏な指標とは成り得ないと判断された。
占領軍の婦人政策ーGHQ担当官と日本女性との協力・インタラクション

日本占領初期において占領軍は女性に関する広範囲な改革を実施したが、その具体化の推進力となったのは民間情報局のE・ウィードを中心とする占領軍の女性職員であった。ウィードは女性職員と日本の女性指導者との連帯をはかることにより、GHQ上層部の意図を超えて女性のブロックを形成し、政策立案・実施過程に重要な役割を果たした。本研究では労働省婦人少年局の設置・存続運動および戦後の女子労働者の労働条件に影響を与えた労働基準法の制定過程における女性の連帯活動の展開を分析・考察し、次のような点が明らかになった。1.ウィードはGHQ上層部の意図を超えて日米女性たちの連帯を形成し、婦人解放を推進した。2.婦人少年局は、そのモデルとなったアメリカの婦人局の目的とする働く女性の地位の向上だけでなく、当時の日本の実情や婦人指導者たちの意見が反映され、一般女性の地域の向上をもめざす、より広い機能を持った機関として設置された。3.女性労働保護に関しては、女性の政治的社会的地位の向上を重視するウィードと、女性の労働条件の改善を重視するG.スタンダー(労働課)との対立があった。当初の研究実施計画のうち、ウィードの在米個人資料が入手できなかったため、女性の連帯活動における彼女の思想的裏付けは詳細にわたっては不可能であった。将来の研究において、この不明の部分を解明したい。
DNA多型・メチル化とアタッチメント連続性との関連性

本研究の目的はDNA多型・メチル化が乳児期から青年期までのアタッチメント連続性に与える影響を検討することである。ストレンジ状況法における乳児のアタッチメント行動を因子分析し,た安全性(secure)と両面価値(ambivalence)の2因子を抽出した。この2因子と青年期IWM,DNA多型との関連性に関して,共分散構造分析による多母集団の同時分析を行った。その結果,乳児期アタッチメント安全性と成人期アタッチメントスタイルの安全性との関連性において5-HTTLPRの多型(ss型とll型)が異なる影響を与えていることが判明した。【研究目的】乳児が母親を代表とする人間に対して形成する心の絆をアタッチメント(愛着)と呼び,成人が自分自身に対して抱くイメージを「内的表象」(Internal Working Model, IWM)と呼ぶ。母親の抱くIWMがその子どものアタッチメントとIWMの形成に影響を与えると考えられ,連続性の視点から多数の研究が行われてきた。また最近では,DNA多型がアタッチメント形成に影響を与えるという研究と与えないという研究が存在し,結論はまだ出ていない。そこで,本研究では成人期に達した協力者とその母親を対象として,DNA多型・メチル化がアタッチメント・IWM形成に与える影響,そして母子間のアタッチメント連続性に与える影響を検討する。さらに成人期IWMとDNA多型・メチル化,心拍・脳波データとの関連性をも検討する。尚,DNA多型とはDNAのある特定部分の反復回数のことで,DNAメチル化とは特定のシトシンにメチル基が付く結果,遺伝子発現が抑制されることである。【研究実績の概要】研究協力者40名に対して研究の説明後に同意書を得て,IWMに関するアンケート調査,心拍・脳波測定,DNA解析のための唾液採取にご協力いただいた。内1名は時間不足のため,心拍・脳波測定を辞退された。協力者には英数字8ケタの符号を付し,連結可能匿名化した対応表は個人情報管理者が管理中である。数種類の自己記入方式によるIWM質問紙で構成されたアンケートを作成し,得られたデータは研究代表者以外の第3者がパソコンに入力済みである。唾液から抽出したDNAに対して濃度測定(Qubit)と純度測定(NanoDrop)を行った結果,いずれも基準値以上であった。平成29年度上半期にDNA多型・メチル化,及び心拍・脳波データの解析を終了する予定である。個人情報の管理を徹底し,かつ研究施行上の倫理的問題は発生していない。当初,協力者のアタッチメント内的表象(IWM)を成人アタッチメント面接(Adult Attachment Interview, AAI)にて得る予定であった。しかし詳細な検討の結果,日本文化圏において成人した協力者に対して米国にて開発されたAAIを忠実に施行すると,心理的侵襲が発生する可能性が存在することが判明した。そこで,我が国の先行研究にて開発された数種類の自己記入方式による質問紙を組み合わせてIWMを測定することに変更したため,質問紙の選定に時間を要した。また,研究協力者は全員が成人し,その多くが社会人であり,業務の間に大学に来校していただいたので,全員のデータ取得完了に時間を要した。上記2点の要因により,進捗状況はやや遅れている。Bowlby(1969)が提唱したアタッチメントは乳児がある特定の対象に形成する心の絆と定義される。乳児期に形成されたアタッチメントは加齢と伴に内的表象モデル(IWM)に統合され,自己概念や対人関係の基礎になる。乳児期アタッチメントはAinsworthら(1978)が開発したストレンジ状況法(SSP)によって測定され,安全群(B),両面価値群(C),回避群(A),非構成的/非志向的群(D/D)に分類され,アタッチメントは母親の一貫した敏感性に影響を受けるとされた。その後Mainら(1985)による成人アタッチメント面接(AAI),そして複数の研究者によって開発された質問紙によって成人期アタッチメントであるIWMの測定が可能となった。また,近年の分子生物学の急速な進歩により,DNA多型・メチル化の解析が可能となり,遺伝子がアタッチメント形成に及ぼす影響に関する研究が始まった。本研究では,協力者が1歳の時点で測定した乳児期アタッチメントと成人期IWMとの連続性に与える要因を検討することを目的とする。平成28年度内にIWMに関するアンケート調査,心拍・脳波測定を完了済みである。IWMデータは自己記入方式による複数のアンケートにて得た。平成29年度内にDNA多型・メチル化の解析を終了した。全てのデータには英数字8ケタの符号を付して匿名化し,対応表は個人情報管理者が管理している。乳児期アタッチメントデータを因子分析して因子得点化し,成人期IWM,DNA多型との関連性を検討した。その結果,乳児期アタッチメント安全性(secure)と成人期アタッチメントスタイルの安全性(secure)との関連性においてセロトニン輸送体関連遺伝子(5-HTTLPR)の多型(ss型とll型)が異なる影響を与えていることが判明した。

その結果,乳児期アタッチメント安全性と成人期アタッチメントスタイルの安全性との関連性において5-HTTLPRの多型(ss型とll型)が異なる影響を与えていることが判明した。平成29年度上半期において心拍・脳波データの分析,及びDNA解析を終了し,IWM,心拍・脳波データとDNA多型・メチル化との関連性を検討する。そして子どもと母親のIWMの世代間伝達に関して検討すると同時に,DNA多型・メチル化と世代間伝達との間の関連性に関して検討を行う。発達心理学研究協力者は全員が成人し,その多くが社会人であり,業務の合間に大学に来校していただいた。そのため,DNA解析のための唾液採取が遅れ,平成28年度内でのDNA解析に至らなかった。DNA解析に250万円を要する。次年度使用額と平成29年度助成金とを合わせて解析費用に充てる予定である。
熱電測定法による２次元f電子系超格子の研究

f電子系人工超格子のゼーベック・ネルンスト係数を低温・高磁場で測定可能なシステムの開発に取り組んだ。具体的にはまず、テスト用として幅広い温度領域で物性測定を行うことができるプローブの作製を行った。既存のDewarに12 Tの超伝導マグネットを取り付けて、高磁場で物性測定を行うことができるようにシステムの改造にも取り組んだ。また、10 mm ×5 mmのMgF2基板上に成長させた薄膜試料でもゼーベック・ネルンスト係数を測定できるセルの開発を行った。今後はこれらを組み合わせてゼーベック・ネルンスト係数の測定システムのテストを行い、さらにf電子系人工超格子の研究にも移っていく予定である。本年度は、薄膜試料にも適用可能なゼーベック・ネルンスト係数を低温・高磁場で測定可能なシステムの開発に取り組んだ。具体的にはまず初めに、テスト用のプローブとして幅広い温度領域で物性測定を行うことができるプローブの作製に取り組んだ。このプローブは、液体ヘリウムベッセル容器に直接入れて冷やすことが可能なので、ゼロ磁場の環境下でなら簡単にテストを行うことができる特徴を持つ。実際に自作したプローブを用いてテストを行ったところ、1.5 K 180 Kの温度領域で長時間安定して測定することが可能であることが分かった。次に、既存のDewarに12 Tの超伝導マグネットを取り付けて、高磁場の環境下で物性測定を行うことができるようにシステムの改造に取り組んだ。超伝導マグネットの磁場特性はホール素子で評価し、問題なく12 Tの高磁場まで印加することができることが分かった。さらにそれを用いて、カゴメ格子フラストレート系ボルボサイトや、スピン液体候補物質であるκ-H3(Cat-EDT-TTF)2の熱伝導率を高磁場中で測定することにも成功した。熱伝導率の測定システムは、ゼーベック・ネルンスト係数測定と類似した構造を持つ。したがって、これらの成果は、低温・高磁場でゼーベック・ネルンスト係数測定を行う上で大きな礎になっていると言える。現在は、上記の成果をまとめると共に、ゼーベック・ネルンスト係数測定のシステムの完成を急いでいるところである。重い電子系薄膜・人工超格子のゼーベック・ネルンスト係数を極低温・高磁場の環境下で測定できるシステムの開発に取り組んだ。時間の関係上、実際の試料でゼーベック・ネルンスト係数を測定する所まで到達することができなかったが、測定システムはほぼ完成したので、これを用いて今後も研究を続けていく予定である。本年度は具体的にはまず初めに、10 mm ×5 mmのMgF2基板上に成長させた薄膜試料でもゼーベック・ネルンスト係数が測定できるセルの開発を行った。今回用いた抵抗温度計(RuO2, Cernox)は磁場中で抵抗値が変わってしまうので、磁場中での補正が必要不可欠である。そこで14 Tの高磁場まで精度良く温度が読めるように校正を行った。開発を行ったゼーベック・ネルンスト係数の測定セルの動作を確認するために、金属の熱伝導率測定を極低温(0.1 K以下)まで測定し、Wiedemann-Franz則が成り立つことを確かめた。14 Tの高磁場中においても、Wiedemann-Franz則が満たされていることは確認済みである。今後はこのシステムを用いて、CeCoIn5薄膜のゼーベック・ネルンスト係数測定を行い、CeCoIn5のバルク試料で得られている実験結果と一致していることを確認するつもりである。その後、本題である重い電子系人工超格子(CeIn3/LaIn3, CeRhIn5/YbRhIn5)に関する測定に移っていく予定である。尚、後者の人工超格子CeRhIn5/YbRhIn5は本年度中に作製に成功したものである。現在までに、1.5 K 180 Kの広範囲の温度領域で12 Tの高磁場まで物性測定を行うことができるシステムの開発に成功している。さらに、ゼーベック・ネルンスト係数測定と類似した測定システムである熱伝導率測定にも成功している。これらを応用すれば、近日中には低温・高磁場の環境下でゼーベック・ネルンスト係数を測定することができるようになると考えている。以上から、本研究の進捗状況は良好であると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。超伝導今後は、熱伝導率用のセルを改造すると共に、現在までに作製することに成功した1 Kプローブと12 Tマグネットを組み合わせることで、一刻も早くゼーベック・ネルンスト係数の測定テストに入れるように取り組む。その上で、現有している希釈冷凍機に、このゼーベック・ネルンスト係数測定システムを拡張することで、極低温下での実験も可能にし、本題である重い電子系人工超格子に関する測定も行っていく予定である。

これらによって、2次元重い電子系における重いバンド由来の電子比熱やフェルミ面を観測することができるようになり、2次元f電子系化合物の電子状態を解明する糸口を掴むことが期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。
高原子価金属ポルフィリンおよび芳香族カルボン酸修飾金属酸化物触媒による物質変換

可視光領域に吸収を持つ金属ポルフィリン発色団を金属酸化物に結合する方法で可視光触媒を開発している。今年度は、下記の研究を行った。(1)高原子価金属ポルフィリン可視光触媒の開発アンチモンポルフィリン環(SbTPP)にカルボキシル基を導入した[Sb(OH)_2(TPPCO_2H)]^+を合成し、コハク酸イミド法でアミノプロピルシリカゲルに固定化させ、マイクロチャンネル反応器(MCR)での反応を行った。また、軸水酸基型SbTPPを二酸化チタン(TiO_2)に担持させた結果、大きな吸着平衡定数が得られた。光切断性保護基をTiO_2に固定化する方法についても検討を行い、光照射によって脱保護を行い、表面上にアミノ基およびカルボキシル基を持つ酸化チタンを調製した。(2)可視光触媒を用いた物質変換SiO_2担持SbTPP触媒と用い、酸化剤に過酸化水素を用いるシクロヘキセンの可視光駆動エポキシ化反応を行った。(3)イオンセンサーチップの開発SbTPPの軸配位子にアミノ基を有する"アミノアンチモンポルフィリン錯体"は、通常の状態ではアミノ基の電子移動消光によって、蛍光が弱い。しかし、数マイクロモル濃度の金属イオンの添加によって、蛍光強度が増加した。これらの蛍光消光過程および復活過程について詳細に検討し、第二励起状態(S2)の関与を明らかにした。(4)カチオン交換性層状無機化合物へのインターカレーション軸配位子にカチオン性基を持つアンチモンおよびリンポルフィリン錯体のカチオン交換性粘土へインターカレーションさせ、層間内での分子配向と軸配位子との相関性について検討した。さらに、層間内吸着したポルフィリン分子と他の基質との問の光誘起電子移動反応ならびにエネルギー移動反応について検討を行った。平成17年度は、シリカゲル担持金属ポルフィリン錯体を用いて、下記の研究を行った。1)シリカゲル担持高原子価金属ポルフィリン可視光触媒の開発アンチモンポルフィリン錯体のポルフィリン環にカルボキシル基を導入した錯体を合成し、カルボキシル基をヒドロキシコハク酸イミドを使って活性化エステルに誘導し、アミノプロピルシリカゲルへ固定化した。固定化した錯体をマイクロチャンネル反応器(MCR)に充填して、MCRの入口からジエチルアミン注入しながら、30ミクロン四方に光照射を行った。その結果、アンチモンが錯体から脱離し、フリーベース型ポルフィリンになることが分かった。そこへ酢酸亜鉛のアセトニトリル溶液を注入したところ、亜鉛ポルフィリン錯体が生成し、微小領域での触媒改質に成功した。2)可視光触媒を用いたシクロヘキセンの光エポキシ化反応シリカゲル担持アンチモンポルフィリン触媒を用いてシクロヘキセンの光酸化反応をMCR中で行った。その結果、バッチ反応に比較して1,2-シクロヘキサンジオールの生成が多くなることを見いだした。3)マイクロチャンネルを用いた光アミノ化反応MCRを用いてアセトニトリル-水中でi-ブチルビニルエーテル類のアンモニアによる光アミノ化反応を行った。その結果、水の求核付加生成物がバッチ反応の場合よりも多く生成し、マイクロ流路内では水の求核性が高まることが分かった。4)酸化チタン担持ビフェニルカルボン酸の調製および光反応2-ニトロベラトリルアルコール系の光切断性官能基を有したカルボン酸を合成し、酸化チタンに固定化した。光照射の結果、酸化チタンの表面にカルボキシル基およびアミノ基を選択的に導入できる方法を確立した。
リグニン変換スマート細菌の創製につなぐ細胞内レドックス動態の解明

本研究では、リグニン関連低分子に対する代謝の終点が異なる2株のスフィンゴモナド細菌を被検対象とし、これらの菌株がリグニン関連物質を代謝する際の酸化還元酵素反応に関わる補酵素量の変化、細胞内レドックスバランス調節機構、ならびにこれらの要素が代謝表現形に及ぼす影響についての基盤的知見を得ることを目的としている。H30年度は、被検株2株のゲノム解析を行い、遺伝子領域の決定やアノテーションを行った。KEGGやKAASデータベースを利用して、遺伝子セットから代謝のポテンシャルを推定した。また、対象株のゲノム上の遺伝子改変を目的として、形質転換技術の確立に向けて、予備的検討を行った。予備検討では、被検株の糖やアミノ酸の資化性試験、抗生物質耐性試験を行った。さらに、大腸菌をドナーとして、広域プラスミドの接合伝達が可能であることを確認した。ドナーとして使用する大腸菌株と被検株の抗生物質耐性濃度が接近していること、被検株の増殖速度が大腸菌のそれより遅いことにより、形質転換実験において偽陽性となるコロニーが多く検出された。また、今後、被検株の代謝変化を検出するため、液体クロマトグラフィー質量分析(LCMS)、ガスクロマトグラフィー質量分析(GCMS)を用いて、アミノ酸ならびにNAD(H)、グルタチオン(酸化型・還元型)などの補酵素類を分析する条件の検討を行った。検討の段階で、補酵素の酸化還元状態が容易に変化することが判明した。被検細菌2株のコンプリートゲノム情報を取得し、今後のトランスクリプトーム解析に向けての準備を進めることができた。また、被検株の形質転換や代謝物の分析開始に向けての予備検討も進めることができた。被検株の形質転換効率を向上するとともに、偽陽性を排除するため、菌株の増殖に必要な栄養源や塩類について、詳細な条件検討を進める予定である。今後、検菌株の代謝物の変化を追跡する際には、補酵素の細胞内における酸化還元状態を精確に反映した定量を行う必要がある。対象とする補酵素は容易に酸化されやすいため、精度の高い定量分析を行えるよう、抽出・前処理・分析の格段階において、手法の見直しや最適化を行う予定である。納入業者間の相見積等を通じ、物品の納品価格を抑えることができたため、次年度使用額が生じた。H31年度には標準品等の試薬の購入に使用する。
高リスク大学生に対するうつ病の一次予防介入‐集団認知行動療法の長期効果‐

クロニンジャーらによる気質と性格検査(Temperament and Character Inventory:TCI/TCI-Revised version:TCI-R)の気質尺度の一つである損害回避(HA)は,うつ病においてそのリスクと相関していることが系統的レビューとメタ解析により示されている。また,認知行動療法(CBT)は,うつ病の治療に有効であることが示されており,再発防止効果も認められる。これらから,HAが高いというパーソナリティ特性を有するがまだうつ病を発症していない大学生に対して,集団での認知行動療法(G-CBT)介入の効果を無作為化比較試験により検証を試みたところ,介入1年後においてその効果が示唆された。そこで,さらに介入3年後においてもその効果が認められるのかを検証するため,その研究に参加した133名(平成2527年度各27名,35名,71名:G-CBT群70名,対照群63名)に,観察期間の延長について電話やメールで本研究への参加(観察期間の延長)を促し,66名(平成2527年度各13名,13名,40名:G-CBT群42名,対照群24名)から改めて文書による同意を得た。昨年度のG-CBT介入2年後(平成27年度入学者),3年後(平成26年度入学者)に引き続き,今年度は, 3年後(平成27年度入学者)の精神疾患簡易構造化面接調査(M.I.N.I.)を行い,ベック抑うつ質問票BDI-II,不安尺度MAS,一般健康調査GHQ-28質問票への回答と同時にクロモグラニンA測定用の唾液採取を行った。採取した唾液をー50°Cで冷凍保存後,矢内原研究所(静岡県富士宮市)にまとめて検査を依頼し,その結果を得た。入力済みのデータを整理し,データに欠損がない48名(G-CBT群30名,対照群18名)について統計解析に着手した。介入3年後(平成27年度入学者)の調査を行った。今年度3年後調査ができたのは40名中32名であった。3年後調査ができたのは3年間の合計で57名となり,本研究への参加同意取得者66名の8割強に相当するため,追跡率はほぼ期待通りといえる。ただし,研究スタート時の133名からみると4割強であった。入力済みデータを整理し,データに欠損がない48名(G-CBT群30名,対照群18名)について統計解析に着手した。整理した入力済みデータの統計解析結果について考察し,今年秋開催の国内および国際学会にてポスター等にて発表し,議論する。統計の専門家の協力も得ながら論文化を進める。クロニンジャーらによる気質と性格検査(Temperament and Character Inventory:TCI/TCI-Revised version:TCI-R)の気質尺度の一つである損害回避(HA)はうつ病のリスクとの相関が示されている。また,認知行動療法は,うつ病の治療に有効であることが示され,再発防止効果も認められている。そこで,さらに介入3年後においてもその効果が認められるのかを検証するため,これまでに研究に参加した133名(平成2527年度各27名,35名,71名:G-CBT群70名,対照群63名)に,観察期間の延長について電話やメールで本研究への参加(観察期間の延長)を促し,66名(平成2527年度各13名,13名,40名:G-CBT群42名,対照群24名)から改めて文書による同意を得た。今年度は,同意を得た学生に,G-CBT介入2年後(平成26年度入学者),3年後(平成25年度入学者)の精神疾患簡易構造化面接調査(M.I.N.I.)を行い,ベック抑うつ質問票BDI-II,不安尺度MAS,一般健康調査GHQ-28質問票への回答と同時にクロモグラニンA測定用の唾液採取を行った。採取した唾液をー50°Cで冷凍保存後,矢内原研究所(静岡県富士宮市)にまとめて検査を依頼し,その結果を得たところである。本研究への参加同意取得者は66名であり,対照群が介入群の約半数と少なっているが,1年後調査ができた80名の約8割に相当するためほぼ期待通りといえる。介入2年後(平成26年度入学者),3年後(平成25年度入学者)の調査を行ったところであるが,1年後調査結果の解析を優先したため,データ入力が年度内に完了していない。

そこで,さらに介入3年後においてもその効果が認められるのかを検証するため,その研究に参加した133名(平成2527年度各27名,35名,71名:G-CBT群70名,対照群63名)に,観察期間の延長について電話やメールで本研究への参加(観察期間の延長)を促し,66名(平成2527年度各13名,13名,40名:G-CBT群42名,対照群24名)から改めて文書による同意を得た。昨年度のG-CBT介入2年後(平成26年度入学者),3年後(平成25年度入学者)に引き続き,今年度は, G-CBT介入2年後(平成27年度入学者)および3年後(平成26年度入学者)の精神疾患簡易構造化面接調査(M.I.N.I.)を行い,ベック抑うつ質問票BDI-II,不安尺度MAS,一般健康調査GHQ-28質問票への回答と同時にクロモグラニンA測定用の唾液採取を行った。採取した唾液をー50°Cで冷凍保存後,矢内原研究所(静岡県富士宮市)にまとめて検査を依頼し,その結果を得たところである。介入2年後(平成27年度入学者),3年後(平成26年度入学者)の調査を行ったところである。3年後調査ができたのは13名中11名,2年後調査ができたのは40名中37名であり,同意取得者の約9割に相当するためほぼ期待通りといえる。ただし,本研究への参加同意取得者の6割は平成27年度入学者であるので,次年度以降の調査がより重要である。クロニンジャーらによる気質と性格検査(Temperament and Character Inventory:TCI/TCI-Revised version:TCI-R)の気質尺度の一つである損害回避(HA)は,うつ病においてそのリスクと相関していることが系統的レビューとメタ解析により示されている。また,認知行動療法(CBT)は,うつ病の治療に有効であることが示されており,再発防止効果も認められる。これらから,HAが高いというパーソナリティ特性を有するがまだうつ病を発症していない大学生に対して,集団での認知行動療法(G-CBT)介入の効果を無作為化比較試験により検証を試みたところ,介入1年後においてその効果が示唆された。昨年度のG-CBT介入2年後(平成27年度入学者),3年後(平成26年度入学者)に引き続き,今年度は, 3年後(平成27年度入学者)の精神疾患簡易構造化面接調査(M.I.N.I.)を行い,ベック抑うつ質問票BDI-II,不安尺度MAS,一般健康調査GHQ-28質問票への回答と同時にクロモグラニンA測定用の唾液採取を行った。採取した唾液をー50°Cで冷凍保存後,矢内原研究所(静岡県富士宮市)にまとめて検査を依頼し,その結果を得た。入力済みのデータを整理し,データに欠損がない48名(G-CBT群30名,対照群18名)について統計解析に着手した。介入3年後(平成27年度入学者)の調査を行った。今年度3年後調査ができたのは40名中32名であった。3年後調査ができたのは3年間の合計で57名となり,本研究への参加同意取得者66名の8割強に相当するため,追跡率はほぼ期待通りといえる。ただし,研究スタート時の133名からみると4割強であった。入力済みデータを整理し,データに欠損がない48名(G-CBT群30名,対照群18名)について統計解析に着手した。
山地源流域における酸中和機構の時間変化の評価と予測

1970-1980年代にかけて、北東アメリカや北ヨーロッパの国々ではpH4.7以下の酸性雨が降り、森林流域からの流出水のpHが5.0以下に低下するなど陸水の酸性化が顕在化する地域が見られた。日本では同程度の酸性雨が降っているのにもかかわらず、現在のところ流出水の酸性化は顕在化していない。将来予測を行なうためには、日本で酸性化が起こっていないメカニズムについて明らかにする必要がある。本研究では、これまで継続して行なっている滋賀県南部田上山地での詳細な水文・水質観測に基づいて、森林の成立と土壌生成にともなう流域の酸中和過程の時間変化について検討してきた。本年度は、これまでに得られた結果や、日本の他の地域で得られた結果それに北欧米との比較から、上述のように日本では陸水の酸性化が顕在化していない原因について検討した。その結果、日本の山地流域においても、森林土壌は北欧米の過去に酸性化した地域と同様に酸性化しているが流出水の酸性化は見られないこと、田上山地で得られた知見からその原因の一つとして岩盤中の流出経路における酸中和が卓越するためであることが明らかとなった。岩盤中の水移動についてはいまだ不明な点が多く、その流出経路とそこでの酸中和過程を明らかにすることが日本における酸性雨の陸水影響の将来予測をする上で重要であることが示された。また、山地森林流域からの流出水の水質は、斜面の浸透過程のみならず、渓流の流下過程における生物地球化学過程等によってもコントロールされる。それらの過程には、森林植生、土壌、地質、地形などさまざまな要因が関与していると考えられる。そこで、それらの要因の空間分布が山地斜面の酸中和機構に与える影響を評価するために、流域のスケールとの水質の分布を500ha程度の流域内で多点で調査し、実態を捉えた。その結果、多くの無機イオン、シリカ濃度については、集水面積の小さい採水地点では大きくばらつくが、集水面積が大きくなる(>10100ha)とある一定の値に収束する傾向があることが明らかとなった。山地森林流域からの流出水の水質は、斜面の浸透過程や渓流の流下過程における生物地球化学過程によってコントロールされる。それらの過程には、森林植生、土壌、地質などさまざまな要因が関与している。さらに、それらの要因は時間変化する(例えば森林の生育や土壊生成等)ことから、渓流水質やそのコントロール要因は時間変化すると考えられる。そこで、それらの要因の空間分布や時間変化が山地斜面の酸中和機構に与える影響を評価するために、いくつかの時間・空間スケールの山地斜面の地中水、流出水の水質の分布を調査し、その実態をとらえた。時間変化(1)森林の成立と土壌生成過程が酸中和過程に及ぼす影響滋賀県南部田上山地に位置する花崗岩からなる植生及び土壌生成過程の異なる4つの流域で、長期間の降雨、土壌水、地下水、湧水、渓流水の水質等の観測データを取得し、森林の成立に伴う、土壊・岩盤中での酸中和機構の変化を明らかにした。(2)土壌中の浸透過程の不均一性が、酸中和過程および養分物質の移動過程に及ぼす影響土壊中の浸透過程における、水と土壌の接触時間と酸中和や物質移動過程の関係を明らかにすることを目的としている。同じ深さに多数埋設したライシメータを用いて地中水を採水し、比較的大孔隙を選択的に通過する滞留時間の短い土壌溶液と、そうでない滞留時間の長い土壌溶液を比較する。この研究はUS Environmental Protection Agencyとの共同研究によりおこなっている。空間変化(1)流域のスケールと渓流水質のコントロール要因の関係滋賀県南部田上山地および京都府北部京都大学芦生演習林において0.1ha5km^2の範囲で源頭の湧水から下流の渓流水まで約20地点で採水し、流域のスケールとpHや溶存物質の分布について調査し、実態をとらえた。

また、山地森林流域からの流出水の水質は、斜面の浸透過程のみならず、渓流の流下過程における生物地球化学過程等によってもコントロールされる。それらの過程には、森林植生、土壌、地質、地形などさまざまな要因が関与していると考えられる。そこで、それらの要因の空間分布が山地斜面の酸中和機構に与える影響を評価するために、流域のスケールとの水質の分布を500ha程度の流域内で多点で調査し、実態を捉えた。その結果、多くの無機イオン、シリカ濃度については、集水面積の小さい採水地点では大きくばらつくが、集水面積が大きくなる(>10100ha)とある一定の値に収束する傾向があることが明らかとなった。
原発性胆汁性肝硬変症におけるAMA産生の自己免疫病態としての意義

本研究の目的は、原発性胆汁性肝硬変症(PBC)のB細胞の高頻度なレセプターエデイテイングの有無、AMA産生B細胞のレセプターエデイテイング異常の有無を検討することにより、PBCの病態形成への自己免疫反応の関与の有無を明らかにすることである。患者さんに、血液の一部を本研究に用いることを説明し承諾を得た後に採血した検体を用い検討し以下の結果を得た。*PBCのAMA産生B細胞におけるRAGの発現解析とその機能の検討PBC患者末梢血からB細胞を分離し、ビオチン化PDC複合体と反応させた後に、ストレプトアビジンマグネテイックビーズを結合させ、FACSによりAMA産生B細胞を分離、それらをStaphylococcus aureus Cowan I株(SAC)とIL-2、または抗CD40とIL-10を用いて刺激した後に、RAG発現に影響を与える補体レセプター(CD21/CD35)発現解析を抗CD21/CD35モノクローナル抗体を用い検討したが、AMA産生B細胞、非産生性B細胞における補体レセプター発現の程度には差異が認められなかった。次にAMA産生B細胞、AMA非産生B細胞および健常人B細胞を用い、それぞれにおけるRAG_1、RAG_2の発現を、特異的モノクローナル抗体を用いたウエスタンブロット法、免疫染色法および特異的プライマーを用いたRT-PCR法により解析し、タンパク、遺伝子両面から検討したが、いずれにおいてもRAGsの発現は認められなかった。以上の結果より、PBCの自己抗体産生にはB細胞のレセプターエデイテイングが関与しないと考えられた。患者さんに、血液の一部を本研究に用いることを説明し承諾を得た後に採血した検体を用い検討し、以下の結果を得た。1.B細胞の免疫グロブリン遺伝子のレセプターエデイテイング頻度の検討分離B細胞をFACSによりシングルセルソーテイングし、免疫グロブリンκ鎖(Vκ)可変部領域の各サブファミリーに特異的なプライマーを用いたPCRを行い各Vkサブファミリーの発現率を検討したが、患者に特異的に発現するサブファミリーは存在しなかった。またB細胞のレセプターエデイテイングの有無および頻度を検討したが、PBC患者のB細胞ではレセプターエデイテイングを認めなかった。各Vk遺伝子のPCR産物を用い、免疫グロブリン遺伝子再構成に際しRAGがシグナル配列として認識するRSS(recombination signal sequence)、レセプターエデイテイングが生じる際に再発現するRAGの認識シグナル配列cryptic RSSの発現をそれぞれの特異的プライマーを用いて検討したが、いずれも発現が認められず、PBC患者のB細胞ではレセプターエデイテイングを認めなかった事実が裏付けられた。以上より、PBCの自己抗体産生にはB細胞のレセプターエデイテイングが関与しないと考えられた。