hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ARMS患者血清中低分子濃度解析ならびに新規ARMS診断分析法の開発

グルコース、ピルビン酸を市販キットによる酵素法で定量し、一方、D-ならびにL-乳酸の定量は、当教室で開発されたカラムスイッチングHPLC-蛍光検出法により測定することで、健常対照群の血清中濃度と比較解析した。次いで、ARMS群血清中グルコース代謝物の各濃度と臨床症状スコア(PANSSやSCoRS-Jなど)との関連性(Spearmanの順位相関行列による解析)を調べた。得られた結果として、ARMS群(19±5.2歳, 27名)において、健常対照群(22±2.4歳, 41名)に比べて血清中グルコース濃度の有意な増加、L-乳酸濃度及びL-乳酸/ピルビン酸比の有意な低下(p < 0.01)などが認められた。一方、D-乳酸濃度の有意な変動は認められなかった。更にARMS群では、L-乳酸濃度と陰性症状スコアとの間に有意な負の相関が認められた(r = ー0.6097, p < 0.01)。これらの結果より、ARMS群では解糖系におけるグルコースの代謝過程に異常が生じている可能性が示唆された。本研究プロジェクトが3年目になり、共同研究先である本学医療センター大森病院に来院されるARMSの方は、予想していた以上に低年齢層の患者が多いことが分かってきた。そのため、コントロール群との年齢、性のマッチングが現状では難しく、データ解析が困難となっている。平成29年度は昨年度に続き、東邦大学医療センター大森病院へ来院された精神病発症危険状態(At-risk mental state、ARMS)の患者群、掲示ボランティアにより募った健常人群を本学倫理委員会の手続きに基づき、同意書を取得後、血清を採取した。次いで、これらの血清を各種分析方法により、血清中低分子化合物濃度の定量を順次行った。ARMS群および健常人群の例数はそれぞれ56、42となり、例数(サンプル数)は順調に増加している。HPLC-蛍光定量法、LC-MS/MS法、酵素キットを用いて、40種の血清中低分子化合物の定量を継続して行っている。一定のサンプル数が集まり、測定者側がblindで分析した後、血清サンプルの情報開示(ARMS or健常者、年齢、性別、病歴)を研究分担者と行った。その結果、幾つかの低分子化合物濃度は、ARMS vs健常人群で有意差が付き始めていることがわかった。不飽和脂肪酸(DHA、オレイン酸、リノール酸、パルミトレン酸)およびチオール化合物(グルタチオン、γ-グルタミルシステイン)においては、ARMS群で有意な濃度の減少が見られた。一方、血清中アミノ酸のうち、グルタミン酸の濃度上昇が見られた。今回の対象であるARMS群は、すべて初診であり、抗精神病薬の服用歴はない。したがって、低分子化合物の濃度変動は、服用している薬物による影響とは考えられず、疾患の発症に由来する、あるいは精神疾患に伴う陰性症状(引きこもりなど)による食生活変化による影響が考えられた。ARMSに対する専門医(研究分担者)による同意説明、同意書の取得、採血の工程に問題はなく、研究に必要なARMS患者の血清試料数が順調に集められている。これにより、ARMS群、健常人群での血清中低分子化合物の濃度に有意差が見られ始めた。当初予期しなかった事柄としては、これまでに文献上着目されていなかった低分子化合物にも有意差がありそうな点である。これについては、今後、ARMS患者の血清試料数が増加するにつれて、より明らかになると思われる。平成29年度も同様に、ヒト血清中の低分子定量を進め、定量した結果の統計解析を行う。
グアー起泡性アルブミンの卵白代替タンパク質としての機能特性

主要な食物アレルゲンである卵白に替わり得る機能性タンパク質として、グアーミールに存在する起泡性アルブミンGFA(guar foaming albumin)の食素材としての利用を検討した。GFAの起泡性、泡沫安定性、泡沫サイズについて、添加物の影響を詳細に調べたところ、いずれの場合も卵白と同程度以上の利用特性を示した。GFAの乳化特性については、牛血清アルブミンと同程度の乳化活性と許容量が示された。[目的]グアーミールから単離された起泡性アルブミンGFA(guar foaming albumin)は、高い起泡性と泡沫安定性を併せ持つ単純タンパク質である。また、卵白・小麦アレルギー患者の抗血清に対しても交差を示さず、安全性も高い食品である。本研究では、GFAの食素材としての利用を考えた。つまり、GFAの起泡特性に加えて、乳化特性や調理特性について調べ、主要な食物アレルゲンである卵白に替わり得る、アレルゲン・フリーの植物性タンパク質GFAとしての利用を探ることとした。[結果]まず、GFA泡沫の焼成による安定性や食塩、砂糖などの添加による影響を調べた。GFAを用いて焼成メレンゲ試作したところ、卵白よりもかさ高いメレンゲが得られた。GFAと卵白(1:1)を等量混合した試料では,比容積が卵白の約2倍高くなり,GFAが相乗的に起泡性を上昇させた。また混合試料に,砂糖を少量添加することで,比容積が増加し安定性が上昇した。GFA,混合試料,卵白のいずれも食塩の影響をほとんど受けなかったが,焼成後,GFAと混合試料は,食塩を添加することにより安定性が増加した。また、泡沫サイズ分布をデジタル化した顕微鏡画像の解析により調べたところ、GFAの形成する泡沫平均粒子径は卵白の半分程度で、GFAが卵白よりスムーズな泡を形成することを確認できた。乳化特性についても予備的に調査し、牛血清アルブミンと同程度の乳化活性と許容量が示された。GFAを用いたエンゼルケーキの作成においては,タンパク質濃度30mg/mlまでは、卵白を上回る体積増加率が見られたが,さらに高いタンパク質濃度では,GFA添加のエンゼルケーキで体積減少と側面の崩れが目立った。これは,高濃度の砂糖添加によるGFAの泡立ち性の減少のためと思われた。[結論]植物由来のGFAは,界面活性タンパク質を利用する食品で、アレルゲン性の高い卵白の代替タンパク質として,使用できる場合があることが確認できた。[目的]グアーミールはグアー豆からグアーガムを採取した後の廃棄物である。最近我々は、グアーミールには高い起泡性と泡沫安定性を併せ持っためずらしいタンパク質が多く含まれていることを見出し、これを単離し、起泡性アルブミンGFA(guar foaming albumin)と命名した。GFAは卵白・小麦アレルギー患者の抗血清に対しても交差を示さず、食品としての安全性も高いことが示された。本研究では、起泡性と泡沫安定性を併せ持つ優良な卵白代替タンパク質の見あたらないことから、GFAの機能特性に注目し、その食素材としての利用を考えることとした。つまり、GFAの起泡特性に加えて、他の機能特性(ゲル化性、乳化性)や調理特性について調べ、主要な食物アレルゲンである卵白に替わり得る、アレルゲン・フリーの植物性タンパク質GFAの利用を探ることとした。[結果]卵白、GFAを用いてメレンゲ試作したところ、GFAでは卵白よりもかさ高いメレンゲが得られた。砂糖の添加による影響を調べたところ、15%までは比容積が増加した。食塩の添加では比容積への変化は少なかった。泡沫サイズはGFAで小さく、卵白よりスムーズな泡を形成することを確認できた。GFAの泡沫は焼成後も安定に保持された。GFAの乳化特性について落花生油を用いて調べたところ、牛血清アルブミンと同程度の乳化活性と許容量が示された。[結論]植物由来のGFAは,アレルゲン性の高い卵白の代替タンパク質として界面活性タンパク質が必要とされる食品で使用できるが、添加物の影響を考慮する必要があることが示された。
層状酸化物のデバイス化による新奇電子輸送現象の探索

本研究では、高い電気伝導性を有する層状酸化物金属PdCoO2に着目し、薄膜微細構造において特異な輸送現象を探索する。PdCoO2は、Pd層とCoO2層が交互に積層された特徴的な層状の結晶構造を有する。Pdの2次元的な電気伝導層に由来して、単体のAuと同等の高い電気伝導度を示す特異な物質である。今年度は、PdCoO2薄膜の作製条件の最適化と、微細加工技術の確立に重点をおいて研究を進めてきた。酸化物薄膜の結晶成長に適したパルスレーザー堆積法を用いて、PdCoO2薄膜の作製条件を最適化し、薄膜の高品質化に取り組んだ。c面サファイヤ基板(格子ミスマッチ-2.9 %)を用いて、結晶成長温度・酸素分圧・照射レーザーのエネルギー密度を制御して成長条件の最適化を行った。X線回折・透過型電子顕微鏡でPdCoO2薄膜の詳細な結晶構造を明らかにした。また、直流4端子法を用いて低温で電気特性評価を行い、PdCoO2薄膜の磁気輸送特性を調べた。微細構造で予測される電子系の特異な振る舞いを探索するために必要な基盤技術として、PdCoO2薄膜を電子線リソグラフィーを用いて微細化し、サブミクロンスケールの細線を作製するプロセスを確立した。低温での電気抵抗は、薄膜中の欠陥密度が支配していると考えられる。そこで、PdCoO2バルク単結晶並みの低温輸送特性を薄膜で実現するため、高純度なPdCoO2多結晶ターゲットの作製に取り組んだ。並行して、PdCoO2と結晶構造のマッチした酸化物半導体との接合作製を試み、PdCoO2の高い電気伝導性を利用したデバイスの開発に取り組んだ。本研究課題の目的は、PdCoO2薄膜デバイスにおいて、新しい電気輸送現象を探索することである。本年度は、その基盤構築として、高品質なPdCoO2薄膜の作製方法と、ナノスケールのデバイス作製技術の確立に取り組んだ。【高品質なPdCoO2薄膜の作製】パルスレーザー堆積法を用いて、高い結晶性を有するPdCoO2薄膜の作製に成功した。ただ、PdCoO2薄膜の低温での電気伝導度は、バルク単結晶に及ばないのが現状である。低温での電気伝導度をさらに向上するために、PdCoO2の原料ターゲットの高純度化を行った。ターゲットの原料・製造工程を見直すことで純度を向上することに成功しており、次年度にこの新しい原料を用いた薄膜作製と低温での輸送特性評価に取り組む予定である。また、当初予期していなかった成果として、高品質なPdCoO2薄膜を酸化物半導体上に成長可能であることを見出した。積層構造の電気輸送特性を詳細に評価したところ、整流デバイスとして利用可能であることが明らかになった。低温での残留抵抗低減という課題はあるものの、PdCoO2薄膜の高品質化はおおむね順調に進んでいると考えている。【ナノスケールデバイス作製技術の確立】電子線リソグラフィーによる微細素子作製はMPI-FKFとの国際共同研究を通して行った。高い解像度を有する無機レジストを利用し、描画条件を最適化することで、最小線幅10 nmの素子作製に成功した。作製したデバイスの輸送特性評価は現在進行中である。次年度に予定しているPdCoO2微細構造における輸送現象探索を遂行する上で必要な基盤技術は整ったと考えている。次年度ではまず、原料の高純度化によりPdCoO2薄膜の低温電気伝導度向上に取り組む。作製工程の異なる複数の原料ターゲットを用いてPdCoO2薄膜を堆積し、低温での残留抵抗と原料純度の関連を調べる。原料の高純度化のみで残留抵抗が低減されなかった場合には、薄膜の成長初期過程の最適化・薄膜成長後の熱処理により残留抵抗の低減を試みる。並行して、微細素子の電気輸送特性評価を進める。これまでに確立した電子線リソグラフィープロセスにより、線幅を数10nm数μmの範囲で変化させた構造を作製する。まずホール素子形状を作製し、低温・磁場下での輸送特性評価を行う。PdCoO2バルク単結晶で観測されている、2次元電子系の流体力学的な挙動に由来する効果を、薄膜デバイスで観測することを初めの課題として設定し研究を進める。電気特性評価と走査型プローブを利用して、電子粘性流による特異な電気伝導現象を探索する。その後、ナノスケールで顕在化する量子力学的な効果との競合により、どのような輸送現象が現れるのか、薄膜デバイスの構造・サイズ・形状を変えながら探索していく。本年度に構築した国際共同研究の枠組みを継続的に活用し、迅速に研究を遂行する。上記の実験計画に加え、本年度に得られた成果の発表を進めていく予定である。

酸化物薄膜の結晶成長に適したパルスレーザー堆積法を用いて、PdCoO2薄膜の作製条件を最適化し、薄膜の高品質化に取り組んだ。c面サファイヤ基板(格子ミスマッチ-2.9 %)を用いて、結晶成長温度・酸素分圧・照射レーザーのエネルギー密度を制御して成長条件の最適化を行った。X線回折・透過型電子顕微鏡でPdCoO2薄膜の詳細な結晶構造を明らかにした。また、直流4端子法を用いて低温で電気特性評価を行い、PdCoO2薄膜の磁気輸送特性を調べた。微細構造で予測される電子系の特異な振る舞いを探索するために必要な基盤技術として、PdCoO2薄膜を電子線リソグラフィーを用いて微細化し、サブミクロンスケールの細線を作製するプロセスを確立した。低温での電気抵抗は、薄膜中の欠陥密度が支配していると考えられる。そこで、PdCoO2バルク単結晶並みの低温輸送特性を薄膜で実現するため、高純度なPdCoO2多結晶ターゲットの作製に取り組んだ。並行して、PdCoO2と結晶構造のマッチした酸化物半導体との接合作製を試み、PdCoO2の高い電気伝導性を利用したデバイスの開発に取り組んだ。本研究課題の目的は、PdCoO2薄膜デバイスにおいて、新しい電気輸送現象を探索することである。本年度は、その基盤構築として、高品質なPdCoO2薄膜の作製方法と、ナノスケールのデバイス作製技術の確立に取り組んだ。【高品質なPdCoO2薄膜の作製】パルスレーザー堆積法を用いて、高い結晶性を有するPdCoO2薄膜の作製に成功した。ただ、PdCoO2薄膜の低温での電気伝導度は、バルク単結晶に及ばないのが現状である。低温での電気伝導度をさらに向上するために、PdCoO2の原料ターゲットの高純度化を行った。ターゲットの原料・製造工程を見直すことで純度を向上することに成功しており、次年度にこの新しい原料を用いた薄膜作製と低温での輸送特性評価に取り組む予定である。また、当初予期していなかった成果として、高品質なPdCoO2薄膜を酸化物半導体上に成長可能であることを見出した。積層構造の電気輸送特性を詳細に評価したところ、整流デバイスとして利用可能であることが明らかになった。低温での残留抵抗低減という課題はあるものの、PdCoO2薄膜の高品質化はおおむね順調に進んでいると考えている。【ナノスケールデバイス作製技術の確立】電子線リソグラフィーによる微細素子作製はMPI-FKFとの国際共同研究を通して行った。高い解像度を有する無機レジストを利用し、描画条件を最適化することで、最小線幅10 nmの素子作製に成功した。作製したデバイスの輸送特性評価は現在進行中である。次年度に予定しているPdCoO2微細構造における輸送現象探索を遂行する上で必要な基盤技術は整ったと考えている。次年度ではまず、原料の高純度化によりPdCoO2薄膜の低温電気伝導度向上に取り組む。作製工程の異なる複数の原料ターゲットを用いてPdCoO2薄膜を堆積し、低温での残留抵抗と原料純度の関連を調べる。原料の高純度化のみで残留抵抗が低減されなかった場合には、薄膜の成長初期過程の最適化・薄膜成長後の熱処理により残留抵抗の低減を試みる。並行して、微細素子の電気輸送特性評価を進める。これまでに確立した電子線リソグラフィープロセスにより、線幅を数10nm数μmの範囲で変化させた構造を作製する。まずホール素子形状を作製し、低温・磁場下での輸送特性評価を行う。
プロテオーム解析によるレタス誘発性喘息の原因抗原の同定

これまでに報告されているレタスアレルギーは口腔アレルギー症候群やレタス経口摂取後のアナフィラキシーや職業性皮膚炎を含めた全身性反応に限定されている。本研究の目的は、レタス関連呼吸器症状の臨床的特徴を明らかにし、アレルギー症状を引き起こす原因抗原を同定することである。方法として、1168人のレタス栽培農家に質問票を送り、同意の得られた人を対象に臨床検査を行った。また、患者血清を使用して、SDS-PAGEや免疫ブロッティングを行い、IgE結合型タンパクのバンドを質量分析により解析した。全部で932人の協力が得られ(質問票の回収率79.8%)、6.8%でレタス誘発性の呼吸器症状が見られた。14人のレタス関連呼吸器症状のある患者の協力が得られ、臨床検査を行ったところ、活性化好塩基球が健常人と比較して有意に高かった(P<0.05)。また、RAST試験は50%に陽性、皮膚プリックテストは64.3%に陽性であった。注目すべきこととして、一人は吸入誘発試験が陽性で、レタス関連気管支喘息と診断された。IgE結合バンドは50%以上の患者血清で認められ、34kDaのprobable carboxylesteraseと51kDaのepidermis-specific secreted glycoprotein EP1-likeと同定された。今回の研究により農作業関連呼吸器症状の2つの新しい原因抗原が同定できた。この抗原はELISA法などの診断法の開発に利用できると期待される。野菜栽培農家1168人を対象にアンケート調査を行った結果、農作業関連アレルギーと考えられる症状を有する患者が多数存在することが明らかとなった。、回答者の背景は、年齢が65±10歳、男女比は約1:1、農作業従事期間は34±16年であった。アレルギーの既往に関しては、食物アレルギーが1.5%、薬物アレルギーが1.4%、花粉症が8.5%に認められた。レタスの収穫から梱包の過程で発疹や蕁麻疹などの皮膚症状を認めた人は61人(回答者の7%)、咳、喀痰の増加、呼吸困難などの呼吸器症状を自覚したことのある人は126人(回答者の14.5%)に上った。本研究では、これら農作業関連アレルギーが疑われる患者の背景因子を調査するとともに、原因抗原を同定することが目的である。そこでまず、説明と同意の上、協力の得られた10名の患者に対して血清を回収し、CAP-RAST試験、プリックテスト、BAT、喘息の吸入誘発試験を行った。その結果、CAP-RASTは3/7で陽性、プリックテストは4/9で陽性、BATは4/4で陽性、吸入誘発試験は1/3で陽性であった。ELISAにて患者血清とレタス抽出液が反応することを確認し、現在免疫ブロッティングに取り組んでいる。本研究によって農作業関連アレルギーの原因抗原が明らかになることを予想しているが、これに引き続いて、抗原特異的IgEのELISA法の作成による患者スクリーニング法の確立や、減感作療法に応用することで職業性アレルギーの克服にもつながる意義深い研究であると考えられる。H28年度に計画していた実験1. CAP-RAST法、実験2.プリックテスト、実験3. BAT、実験4.気管支喘息の臨床検査などの農作業関連アレルギー患者の背景調査が順調に進行し、H29年度以降に開始予定であった血清を使った抗原タンパクの同定の為の実験も開始できている。レタス栽培農家1168人を対象にアンケート調査を行った結果、レタス誘発性喘息と考えられる症状を有する患者が多数存在することが明らかとなった。現在までに、レタス誘発性のI型アレルギーの報告は見られるが、レタス誘発性喘息に関する国際的な報告はない。この研究計画では、1レタス誘発性喘息患者に対するアトピー素因と喘息素因に関する調査、2原因抗原タンパクの同定を行うことを主な目的としている。本研究によって、レタス誘発性喘息のスクリーニング検査法が確立され、レタス誘発性喘息患者に対する治療への応用も期待され、医学的・社会的意義は極めて大きい。平成29年度は、香川県中讃地区での野菜生産者販売会議において、野菜の生産者に対し野菜栽培・収穫等関連呼吸器症状についてのアンケート用紙を配布した。アンケートの回収率は34.8%(回収375枚/配布1075枚)、有効率は34.1%(有効枚数367枚/配布1075枚)であった。アンケート回答者の平均年齢は65.0才であった。農作業によるアレルギー症状の出現頻度は11.7%(43/367人)、特定の野菜によるアレルギー症状出現頻度は10.9%(40/367人)であった。また、特定の野菜による呼吸器症状出現は6.8%(25/367人)で認められた。レタスタンパク分析に関しては、25kDaのバンドを質量分析装置により解析して、既報にないレタス抗原タンパクを同定することに成功している。平成29年度に予定していたレタスの抽出液を用いてのSDS-PAGE、イムノブロッティング法、プロテオーム解析により抗原タンパクの同定に成功した。レタスタンパクと反応するタンパクのバンドが2バンド残っているため、平成30年度に解析する予定である。

方法として、1168人のレタス栽培農家に質問票を送り、同意の得られた人を対象に臨床検査を行った。また、患者血清を使用して、SDS-PAGEや免疫ブロッティングを行い、IgE結合型タンパクのバンドを質量分析により解析した。全部で932人の協力が得られ(質問票の回収率79.8%)、6.8%でレタス誘発性の呼吸器症状が見られた。14人のレタス関連呼吸器症状のある患者の協力が得られ、臨床検査を行ったところ、活性化好塩基球が健常人と比較して有意に高かった(P<0.05)。また、RAST試験は50%に陽性、皮膚プリックテストは64.3%に陽性であった。注目すべきこととして、一人は吸入誘発試験が陽性で、レタス関連気管支喘息と診断された。IgE結合バンドは50%以上の患者血清で認められ、34kDaのprobable carboxylesteraseと51kDaのepidermis-specific secreted glycoprotein EP1-likeと同定された。今回の研究により農作業関連呼吸器症状の2つの新しい原因抗原が同定できた。この抗原はELISA法などの診断法の開発に利用できると期待される。レタスの葉、茎をそれぞれ200 gずつ-60°Cのアセトンでホモジナイズし、遠心分離して凍結乾燥させ、PBSに溶解させる。一晩4°Cで撹拌して抽出処理を行った後、遠心分離し、上澄み液を回収し、0.1 Mの炭酸水素アンモニウム液で分離し、凍結乾燥させ、PBSに溶解する。上記で作成したレタス抽出液5 μgを4% SDS、20%グリセオール、10%2β-メルカプトエタノール、0.02%BPB入りの0.1 M Trisバッファーと混ぜ、マーカーと共にポリアクリルアミドゲルにアプライし、電気泳動して分子量に従いタンパクを分離する(SDS-PAGE)。分離したタンパクをニトロセルロース膜に電気的に転写する(イムノブロッティング法)。膜を室温で2時間ブロッキングした後、150 mM塩化ナトリウム、5 mM EDTA、0.05% Triton X-100、50 mM Trisバッファー(pH 8.8)で10倍希釈した患者血清と4°Cで一晩反応させる。その後、HRPで標識した抗ヒトIgE抗体で1時間反応させ、蛍光を解析する。ただしこの方法では、目的としない非特異的なタンパクも検出されてくる可能性が想定される為、上記方法に引き続いて等電点電気泳動でタンパクの絞り込みを行う予定である。以上の実験により検出されたタンパクを切り取り、当研究機関に属する質量分析総合センターにてプロテオーム解析を行い、抗原タンパクを同定する。平成29年度に引き続いて、レタスの抽出液を用いてのSDS-PAGE、イムノブロッティング法、プロテオーム解析により残りの抗原タンパクの同定に挑戦する。また、これらの成果を取りまとめて欧文誌に2報、登校する予定である。患者来院日が年を跨いだ為レタス誘発性喘息の抗原タンパクの3つのバンドのうち、1つの同定に成功しているものの、2つでまだ質量分析計による解析が出来ていない為。次年度使用額は残り2つのバンドの質量分析計による解析に用いる。
岩盤掘削ずり対策のための吸着層工法の評価・設計法の構築

ヒ素を溶出する岩盤掘削ずりに対して、ずり層、覆土層、吸着層の3層からなる室内カラム試験において、水分量変化、酸素濃度変化の測定およびヒ素の溶出・移行挙動を測定した。その結果、水分流動、酸素濃度、ヒ素の溶出挙動との関係を明らかにし、Hydrous1-Dを適用し、一連の現象を評価できるモデルに改良した。その中で、ヒ素溶出は水分量や酸素濃度と関連し、その移行には可逆的な吸着と不可逆的な吸着が存在することを明らかにした。原位置カラム試験でも同様な結果が得られた。実験で得られたパラメータを用いて、種々の条件でのヒ素の溶出・移行現象を評価できるモデルに改良し、吸着層等の設計に反映できるモデルを構築した。ヒ素などの重金属類を溶出する岩盤掘削ずりを採取し、簡易室内カラム試験および予備原位置カラム試験を実施した。また、対策として有力視されている吸着層工法の材料として天然の河川掘削土をずり発生地点周辺で採取し、カラム試験の吸着層および覆土層として使用した。そして、ずり層だけからなるカラム、ずり層と吸着層の2層からなるカラム、ずり層を挟み吸着層と覆土層の3層からなるカラムを構築し、実験した。あわせて、ずりおよび吸着層の物理化学特性試験を実施した。その結果、以下のことを明らかにした。(1)簡易室内カラム試験および予備原位置カラム試験の結果、吸着層を有するカラムでは、泥岩ずりから溶出するヒ素濃度が低減された。このことは、吸着層である河川掘削土にもヒ素が十分吸着され、吸着層工法が有効であることを示す。(2)室内カラムと原位置カラムにおける降雨条件は異なったが、ヒ素の溶出・吸着に関してはおおむね同様の結果が得られた。このことは、室内でも、原位置でも、ヒ素の溶出・移行は同様の現象で進行していることを示す。(3)吸着層のほか覆土層を設けた場合、泥岩ずりから溶出するヒ素濃度が極端に低下した。このことは、ヒ素の溶出量がずり層の酸化還元環境に依存することを示唆する。すなわち、比較的透水係数の低い河川掘削土は酸素の透過性も低く、ずり層内の気相中の酸素濃度も低下することが予想された。(4)以上の結果を踏まえ、カラム内の環境(温度、水分量、酸素濃度)を連続測定するカラムを設計・製作し、来年度のカラム試験の整備を行った。昨年製作したカラムに、ヒ素を溶出する岩盤掘削ずりおよび吸着層・覆土層として標準砂や河川掘削土を充填し、温度、水分量、気相酸素濃度を連続測定しながら、ヒ素の溶出・移行現象を室内カラム試験によって観測した。その結果、以下のことが明らかになった。(1)降雨の継続により水分量が徐々に増加するとともに、酸素濃度が減少した。このことは、水分量の増加により、気相率が低下したために、酸素濃度が減少したと判断された。また、吸着層はずりから溶出するヒ素吸着に有効に作用した。とくに、河川掘削土はその物理的、化学的性状から標準砂よりも吸着量が多かった。(3)覆土層および吸着層の両方を有するカラムからのヒ素総溶出量は、ずり層だけからなるカラムからのヒ素総溶出量よりも減少した。これは、覆土層と吸着層の存在により酸素の透過性が制限され、ずり層中の黄鉄鉱の酸化が抑制されたためであると考えられる。(4)上記の現象を評価するために1次元地下水流動・溶質移行に関する解析モデルであるHydrous1-Dを用い、実測値と解析結果とを比較し、水分流動やヒ素移行に関するパラメータ値、とりわけ透水係数、分配係数などを推定した。(5)室内カラム試験を踏まえ、原位置カラム試験を継続している。室内カラム試験の条件を考慮し、繰り返し試験を実施しているが、当初予定通りに進捗している。ヒ素を溶出する岩盤掘削ずり、覆土、吸着層の3層からなる室内試験において、ヒ素が十分に溶出した時点で試験を終了し、カラムを解体した。各層を一定深度ごとに分割し、各層におけるヒ素溶出濃度を測定した。その結果、とくに吸着層においては、上部においてヒ素のほか、鉄も多く含まれ、吸着層において鉄とともにヒ素が吸着・共沈することが明らかになった。1次元の水分流動および溶質移行解析をHydrous1-Dを用いて評価した結果、適切なパラメータを使用することによって、実測値と解析結果とを一致させることができた。この解析を通して、吸着層においては可逆的な吸着による保持機構のほか沈殿生成による不可逆的な保持機構があることが明らかになった。とくに、沈殿生成では、沈殿量が比較的少ない時点での沈殿作用と沈殿量が増加した時点での沈殿作用との相違が明らかになり、それぞれで沈殿生成にかかわる異なる定数が得られた。また、この室内試験の結果を踏まえ、原位置におけるカラム試験を実施した。原位置カラム試験では、カラム径、降雨の水質とその条件などは室内カラム試験とは異なっているが、ほぼ同様の結果が得られた。このことは、気温、降雨条件にかかわらず、岩盤掘削ずりからのヒ素の溶出特性、吸着層における吸着特性は変化しないこと、ほぼ同様の分配係数が得られることを示唆する。

以上の試験を通して、ヒ素の溶出は確認されているが、同時に溶出する鉄の沈殿も生成することが明らかになったことから、酸化第二鉄(ヘマタイト)の共存が黄鉄鉱酸化におよぼす影響を実験的に検討した。その結果、pHにかかわらず、ヘマタイト共存下では黄鉄鉱の酸化が抑制された。SEM-EDS観察、赤外吸収スペクトル、サイクリックボルタンメトリーの結果から、ヘマタイト共存下では黄鉄鉱表面のカソート反応が抑制されることが明らかになった。ヒ素を溶出する岩盤掘削ずりに対して、ずり層、覆土層、吸着層の3層からなる室内カラム試験において、水分量変化、酸素濃度変化の測定およびヒ素の溶出・移行挙動を測定した。その結果、水分流動、酸素濃度、ヒ素の溶出挙動との関係を明らかにし、Hydrous1-Dを適用し、一連の現象を評価できるモデルに改良した。その中で、ヒ素溶出は水分量や酸素濃度と関連し、その移行には可逆的な吸着と不可逆的な吸着が存在することを明らかにした。原位置カラム試験でも同様な結果が得られた。実験で得られたパラメータを用いて、種々の条件でのヒ素の溶出・移行現象を評価できるモデルに改良し、吸着層等の設計に反映できるモデルを構築した。実験試料の採取・分析、カラム製作、簡易室内カラム試験の実施、原位置カラム試験の開始等、当初予定通りに研究が進行中である。平成26、27年度の結果を踏まえ、以下の項目を実施する。(1)室内カラム試験、原位置カラム試験を継続する。(2)上記試験結果を踏まえ、降雨浸透、ヒ素の溶出・移行に関する数値解析を実施し、性能評価に必要なパラメータを取得する。(3)以上の結果を踏まえ、吸着層工法の性能評価および設計手法を構築する。28年度が最終年度であるため、記入しない。地球化学平成26年度の結果を踏まえ,今年度は以下の項目を実施する。1)室内簡易カラム試験結果を踏まえ,測定が必要な項目を抽出し,カラム内環境を測定可能な室内精密カラムを構築し,カラム内の環境(水温,水分量,酸素濃度)を連続モニタリングしながらカラム試験を実施する。2)上記のカラム試験結果および充填材料の物理化学試験結果を踏まえ,評価に必要な入力データを取得し,カラム内の水分移動,ヒ素の溶出・移行現象を評価し,吸着層の性能を評価するとともに,設計法について考察する。3)原位置カラム試験を継続し,室内カラム試験との比較・検討を行う。
重症複合免疫不全症の確定診断法と造血幹細胞移植方法の確立

重症複合免疫不全症(severe combined immunodeficiency :以下SCIDと略す)は,T細胞が欠損し細胞性と液性免疫能が著しく障害され、造血幹細胞移植などの根治治療がなされなければ乳児期に重症感染症によって死亡する。SCIDの約半数は末梢血B細胞を認め、サイトカイン受容体を構成するcommonγ鎖の異常である。残りの半数はB細胞が欠損しDNAの切断や接続に関与するRAGやArtemisの異常である(B細胞欠損型SCID)。本邦においてはB細胞欠損型SCIDの原因は、RAGの異常はきわめて少なく、多くはArtemisの遺伝子変異である。私たちは、4例(内2例は信州大における移植成功例)のArtemisの遺伝子変異を本邦ではじめてみいだした報告した。さらにその後、紹介患者の中から数例の本症をみいだしている。しかしながら、エクソンスキップの多いArtemis遺伝子は塩基配列決定が一部で困難であるため、最近樹立したニワトリArtemisノックアウトならびにArtemis移入細胞株をコントロールに用いて、ウェスタン法による診断を検討した。重症複合免疫不全症は、診断が遅れる傾向があり、また、移植方法が統一されていないため患者予後が施設によって大きく異なる。本研究によって本邦における遺伝子解析の1つの拠点となり重症複合免疫不全症の早期診断と造血幹細胞移植方法が確立することができた。特に、共同で移植プロトコールを作製し、本症治療の啓発ができた。また、当科で豊富に恵まれている症例において,さまざま観点から原発性免疫不全症の解析を進め,早期診断と的確な治療を行うことができた。この2年間で、重症複合免疫不全症の移植プロトコールを共同で作成することができた。また、重症複合免疫不全症近隣の免疫不全症の論文発表を行うことができた。重症複合免疫不全症(severe combined immunodeficiency:以下SCIDと略す)は,T細胞が欠損し細胞性と液性免疫能が著しく障害され、造血幹細胞移植などの根治治療がなされなければ乳児期に重症感染症によって死亡する。SCIDの約半数は末梢血B細胞を認め、サイトカイン受容体を構成するcommon gamma鎖の異常である。本邦におけるArtemis変異重症複合免疫不全症5例の診断と造血幹細胞移植成績について解析し、さらに、Artemisの機能を検討した。SCIDにおけるArtemis患者の頻度は、ヨーロッパにおいては約7%といわれているが、本邦においても10%弱と同様の発症頻度と考えられた。Artemis変異は一般にExon skipが多く、Exon3欠損2例、Exon3欠損/2塩基挿入、Exon3欠損/不明1例、そして新たにExon1,2欠損1例を見出した。Exon 3欠損は,ゲノムLong-PCRによって確定診断したが、Exon1-2欠損例では、Western blotの併用によって確定できた。造血肝細胞移植前処置は、前処置なし1例、エンドキサンを主体とした従来の方法3例、1例はフルダラビン主体のミニ移植を行った。2例は、サイトメガロウイルス感染と肺障害で死亡、3例は順調に経過しているものの、1例でドナーT細胞の肺浸潤がみられる。体細胞にArtemis変異があるものの悪性腫瘍などの合併症はみられていない。Artemis機能に関しては、VDJ再構成とDNA修復における関与は確定的である。ニワトリDT40Artemisノックアウト株を用いた解析でも、放射線感受性を認め、Artemis変異体は放射線に対して弱いものと考えられる。しかしながら、シスプラチンに対する感受性は認めず、こうした薬剤に対しては問題がない可能性が指摘された。

本解析によって、本疾患の診断ならびに予後が明らかになるとともに、実験的に強い放射線感受性がみられるため、こうした点を注意深く観察していく必要性を指摘できた。重症複合免疫不全症(severe combined immunodeficiency:以下SCIDと略す)は,T細胞が欠損し細胞性と液性免疫能が著しく障害され、造血幹細胞移植などの根治治療がなされなければ乳児期に重症感染症によって死亡する。SCIDの約半数は末梢血B細胞を認め、サイトカイン受容体を構成するcommon γ鎖の異常である。残りの半数はB細胞が欠損しDNAの切断や接続に関与するRAGやArtemisの異常である(B細胞欠損型SCID)。本邦においてはB細胞欠損型SCIDの原因は、RAGの異常はきわめて少なく、多くはArtemisの遺伝子変異である。私たちは、4例(内2例は信州大における移植成功例)のArtemisの遺伝子変異を本邦ではじめてみいだした報告した(小林、上松: Human Genet 2002;上松: Clin Exp Immunol 2001)。さらにその後、紹介患者の中から数例の本症をみいだしており、遺伝子解析をおこなった。重症複合免疫不全症は、診断が遅れる傾向があり、また、移植方法が統一されていないため患者予後が施設によって大きく異なる。本研究によって本邦における遺伝子解析の1つの拠点となり重症複合免疫不全症の早期診断と造血幹細胞移植方法が確立することができた。特に、共同で移植プロトコールを作製し、本症治療の啓発ができた。また、当科で豊富に恵まれている症例において,さまざま観点から原発性免疫不全症の解析を進め,早期診断と的確な治療を行うこともできた。
シリコン表面上での原子層シリサイド半導体形成

遷移金属を内包したSiクラスター(MSi_n:M=Nb,Mo,and W)は、その構造安定性から、人工元素としてビルディングブロックとして利用することで、新規シリサイド材料を形成することが期待できる。これを実証するために、本研究では、WSi_<10>膜をSi(100)-2x1表面に形成し、主に、走査型電子顕微鏡観察や、電子エネルギー損失分光、X線光電子分光を用いて、熱処理に伴う、WSi_<10>膜の構造や電子状態の変化について調べた。その結果、500°Cの熱処理を行ったとき、WSi_<10>膜とSi基板界面に、約1nmの厚さのエピタキシャル層、つまり、原子層シリサイド材料が形成され、さらに、WSi_<10>膜がエネルギーギャップを持つ半導体であることが判明した。このように、WSi_<10>膜を用いて、Si上に原子層シリサイド半導体が形成できることを実証した。次世代ナノエレクトロニクスの材料として、2次元的な原子層半導体を形成する要求は高く、炭素の原子層材料であるグラフェンをナノデバイスの材料として利用する研究は精力的に展開されている。グラフェンのような非Si系の材料ではなく、Si系の材料で原子層半導体を形成することができれば、現行のSiLSIプロセスへの適応性が高く、集積化を考えると好ましい。そこで、本研究課題では、遷移金属-Siグラフェンのような、原子層シリサイド半導体を形成することを目的とする。そのために、遷移金属内包Siクラスター(M@Sin)を単位構造とする2次元原子層シリサイド半導体をSi表面にエピタキシャル的に形成し電子状態を調べることを目的とする。本年度は、原子層シリサイド半導体の形成を実証するために、水素終端したSi(111)-1x1表面やSi(100)-2x1表面等のSi表面上に、M@Sin(M=Mo,W)を単位とする原子層構造を形成し、その構造や電子状態などの解析を行なった。レーザーアブレーション法を用いて、モノシランガスとM蒸気との気相反応で合成したM@SinをSi表面に堆積し、吸着・配列構造や電子状態をX線光電子分光と、透過電子顕微鏡(TEM)観察を用いて調べた。その結果、堆積、及び、熱処理に伴う、M結合状態や価電子帯端構造の変化や、Si基板/M@Sin層界面でのエピタキシャル的なSi-Si結合形成が観測された。エピタキシャル層に対して、TEMの透過電子線を用いたエネルギー損失分光を行ったところ、Si基板とは明らかに異なる電子状態を持っていることが判明した。本研究では、次世代ナノエレクトロニクスの材料として要求が高いグラフェンのような2次元的な原子層半導体を、現行のSiLSIプロセスへの適応図るために、Si系の材料で形成することを目標とする。今年度は、遷移金属を内包したSiケージクラスター(MSin)を単位構造とした、原子層シリサイド半導体の形成を行った。高分解能透過型電子顕微鏡による観察で、Si(100)-2x1表面にWSin(n10)膜を形成し超高真空中で500°Cの熱処理することで、Si基板/WSin膜界面においてエピタキシャル層(厚さ1-2nm)の形成が観測された。エピタキシャル層の格子面間隔は、Si基板と比較して100方向に約14%増大しており、Si格子面間にWが挟まれた構造であることを示唆している。電子エネルギー損失スペクトル(EELS)測定を行ない、プラズモンピークの解析を行ったところ、エピタキシャル層を含めたWSin膜から、バルクSiよりも3.4eV高エネルギーシフトすることが確認された。これは、EELSによるSi-L_<23>吸収スペクトル、X線光電子分光(XPS)と第一原理計算シミュレーションの結果と合わせると、WとSiの間のd-p混成によるバレンスバンド付近での状態密度変化に起因するものと考えられる。また、XPSによりエピタキシャル層の価電子帯エッジが、フェルミエネルギーより0.3eV低いところに観察され、Si表面上のWSin層がエネルギーギャップをもつ半導体であることが判明した。以上のように、Si表面上に堆積したWSin膜の界面において配列構造を形成することで、原子層半導体が形成可能であることを実証し、本研究の目的を達成することができた。
糖転移酵素を分子標的とする膀胱癌治療法の実験的研究

糖鎖構造変化は種々の癌の悪性度と関連し、本研究で注目した膀胱癌細胞においてもコア2分岐型糖鎖を有する細胞の悪性度が高いことを報告してきた。本研究では糖鎖構造変化による新規抗腫瘍薬の可能性について検討行い、RNA干渉作用による糖転移酵素の遺伝子発現制御を利用した抗腫瘍効果を検討したが良好な結果は得られなかった。一方で、疑似糖を用いた糖転移酵素阻害効果による抗腫瘍効果については培養細胞株においては抗腫瘍効果が認められた。以上の結果から今後の検討により糖鎖修飾を標的とした新規の抗腫瘍薬開発につながることが期待される。本年度は、膀胱癌細胞移植マウスにC2GnT siRNAを投与し、その抗腫瘍効果を検討した。C57BL/6マウスの背部に膀胱癌細胞株MBT-2を移植し腫瘍の生育を確認した。7日後に腫瘍系を測定し、siC2GnTを腫瘍部位に直接注射することで遺伝子導入を試みた。遺伝子導入は14日後、21日後にも行い計3回投与を行った。しかしながら、siRNA投与によりコントロール群およびsiC2GnT群の両群において組織での腫瘍抑制効果は見られず、原因を探ったところ、C2GnT遺伝子のノックダウンができていないことがわかった。in vitroの実験系においては、C2GnT遺伝子のノックダウンを確認できていることから、生体内における遺伝子導入方法に問題があったものと推測された。主にカチオン系脂質を遺伝子導入試薬として用いてきたが、動物体内での遺伝子導入効率が悪いようであり、現在改変型ウィルス粒子やアテロコラーゲンを用いた直接導入法を試している。さらに、投与経路による遺伝子導入効率の低下も考えられることから、腫瘍内直接導入だけでなく、リポソームを用いたドラッグデリバリーも検討している。siRNA濃度の検討など詰めるべき課題がわかり、来年度からの研究に生かしていきたい。さらにsiRNAの安定性は低く、導入が厳しい場合も考慮し、現在shRNAベクターの構築を行いプラスミドの導入による腫瘍抑制効果を検討している。前年度から検討してきたsiRNAの生体内導入実験では良好な結果が得られなかったことから、本年度は糖鎖修飾阻害剤を投与することにより癌細胞にどのような変化を及ぼすかマウス癌細胞移植モデルを用い検討した。癌細胞をマウスの腰背部に移植した日を0日として、ー1、2、4、8日に糖鎖合成阻害剤bensyl-alpha-GalNAcを腹腔内より投与した。0、2、4、8、12日で腫瘍サイズをノギスを用いて測定し経時的に腫瘍サイズの変化をモニターした。さらに、12日の時点でマウスより腫瘍を摘出し、腫瘍重量の測定も行った。その結果、糖転移酵素阻害剤投与により、当初予定では癌細胞増殖が抑制されると考えていたが、癌細胞増殖が亢進するという逆の結果が得られた。今回の検討は、糖鎖合成阻害剤を全身性に投与しているため、癌細胞に薬剤が到達する前に他の細胞により消費されているのではと予想した。特に血液中のリンパ球などに作用し糖鎖合成が阻害されリンパ球の活性化に影響を及ぼしている可能性も考えられた。現在、リンパ球、特にナチュラルキラー細胞にに対する糖鎖合成阻害剤による影響を検討中である。さらに、癌細胞にできるだけ選択的に糖鎖合成阻害剤を作用させるためコラーゲンに本薬剤をしみこませ、移植した癌細胞の直下に注入する方法も検討している。リンパ球への影響と癌細胞に対する効果の詳しいメカニズムが解明できれば、糖鎖を標的とした抗腫瘍剤の有用性が明らかになるものと考えられる。前年度に引き続きsiRNAの生体内導入による治療効果の検討を行ったが、生体内での安定的な送達および発現抑制を確認できなかった。本年度は抗C2GnTモノクローナル抗体が細胞内のC2GnTを抑制するかを検討するため、癌細胞への抗体の導入について検討を行った。癌細胞にセンダイウィルスを改良したタンパク質導入試薬により抗体の導入を試みたが、C2GnT阻害効果を得られるほどの抗体の細胞内導入は出来なかった。これは、抗体分子が大きいため抗原結合部位であるFab領域の量が阻害効果を及ぼすのに十分ではない可能性が考えられた。したがって、今後Fab領域を安定的に抽出し、送達する方法を検討する予定である。さらに、抗C2GnT抗体の抗体遺伝子配列はRACE-PCR法により可変領域および抗原認識部位(CDR)を含め配列を決定できたため、遺伝子組み換え操作により抗原認識部位を利用した小型の抗体分子の作製も検討している。また、糖鎖合成阻害に関しては、新たに合成した疑似糖鎖を用いた検討も行った。本検討に使用した疑似糖鎖はまだ機能を検討段階であり、どの程度の量を使用すれば効果が得られるか不明であったが、予備検討を行った。マウス腰背部に癌細胞を移植し、2 mg/dayで移植後2, 4, 6, 8, 10, 12日に疑似糖をマウスに投与したが、腫瘍サイズの抑制効果は認められなかった。一方で、in vitroでは2%を培地中に添加することで癌細胞の細胞増殖抑制が認められた。この結果をもとに、マウスでは血中濃度の測定なども考慮し投与量を再検討する。当初予定していたsiRNAの生体内導入による検討が期待した効果が得られず、阻害剤投与に変更したため、当初の予定より遅れた。抗体導入に関しても予定通りの投与は行えなかったが、抗体遺伝子配列が決定できたため、今後改良が可能であると思われる。

以上のことから予定より遅れていると考えている。前年度に引き続きsiRNAによるC2GnTの生体内での発現抑制について検討を行ったが、良好な結果は得られなかった。siRNAは血中での安定性が低く、生体内での遺伝子導入が困難だる可能性があり、今後より安定なmiRNAでC2GnTを制御する分子を探索しmiRNAのミミックもしくは阻害剤を用いた実験系にシフトする必要性も考慮し、miRNAについても検討を行っている。前年度終了時に検討項目として考えていた抗C2GnTのFab領域を精製し低分子量である利点を生かして抗体による酵素阻害効果での検討については現在、Fabの抽出およびFab領域のみでの酵素阻害効果について検討を行っている。C2GnTの発現制御に関しては最近前立腺癌においてはアンドロゲン受容体刺激との関連性が報告されており、膀胱癌の予後に性差が少なからず存在することから、ホルモン受容体刺激による発現調節についても検討を行っている。また、糖鎖合成阻害剤に関しては前年、in vitroで細胞増殖抑制効果が見られたことから本年度はさらに癌細胞以外の細胞に毒性効果を及ぼすかについて検討した。疑似糖鎖による糖鎖合成阻害剤の効果は膀胱癌細胞では増殖抑制効果を示したのに対し、ヒト血管内皮細胞株では細胞増殖効果に影響がない事を確認した。この結果をもとにin vivoにおいて腫瘍抑制効果を示し、副作用の少ない血中濃度および投与量を検討する予定である。糖鎖構造変化は種々の癌の悪性度と関連し、本研究で注目した膀胱癌細胞においてもコア2分岐型糖鎖を有する細胞の悪性度が高いことを報告してきた。本研究では糖鎖構造変化による新規抗腫瘍薬の可能性について検討行い、RNA干渉作用による糖転移酵素の遺伝子発現制御を利用した抗腫瘍効果を検討したが良好な結果は得られなかった。一方で、疑似糖を用いた糖転移酵素阻害効果による抗腫瘍効果については培養細胞株においては抗腫瘍効果が認められた。以上の結果から今後の検討により糖鎖修飾を標的とした新規の抗腫瘍薬開発につながることが期待される。当初予定していたsiRNAの生体内導入による検討が期待した効果が得られず、阻害剤の投与に方法を変更したため。阻害剤投与による検討では、予想と逆の結果が得られたことから、今後さらに検討する必要があり、予定より遅れていると考えている。本年度は、抗体遺伝子を決定、またあらたな糖鎖合成阻害剤を検討することができた。したがって、今後はこれまでの検討で充分な効果が得られていない点を改良し、まずはマウスの癌移植モデルを用いて、治療効果が得られるよう検討を重ねる予定である。泌尿器科学siRNA導入による検討では期待した効果が得られなかったことから、糖鎖阻害剤による検討に研究の方向性をシフトした。阻害剤による検討では、予想と逆の結果が得られていることより、癌細胞に対して直接的に作用していないものと予想された。そこで、薬剤を直接的に投与するために、リポソームへの封入、コラーゲンとの合剤による癌の近傍への導入を行いさらに検討する。投与方法の最適化がまだ完了しておらず、研究はやや遅れているが、膀胱癌モデルマウスの作製は完了しており、投与方法が決定すれば、予定している研究は遂行可能であると考えられる。まずは、投与方法の最適化を早急に進める。
ドイツにおける教育領域への組織マネジメント導入過程に関する研究

本研究は、1990年代以降、ドイツにおいて組織マネジメントが教育領域(主として学校及び教育行政機関)に導入されていく過程について、他の公共セクターとの比較の視点を有しつつ、理論及び実態の両面から明らかにすることを目的としている。経営学・行政学・教育学におけるデータを分析することにより、1)学校及び教育行政機関の果たす役割に対する認識とその変容、2)それに対応するための教職員及び行政職員の専門性を構成する要素を明らかにしている。本研究第1年目である本年度の研究成果は、2つに大別される。第一は、ドイツの経営学、行政学における「組織マネジメント」理論に関する文献・資料の収集・分析であり、「組織マネジメント」概念について掘り下げるとともに、「組織マネジメント」への着目の経緯について明らかにした。とりわけ、「組織マネジメント」の視点を公共セクターへと拡大する際に大きな役割を果たした自治体経営の調査研究組織「行政簡素化自治体共同機構(KGSt)」において独自に開発されてきた行政改革モデルである「新制御モデル(NSM)」について、KGSt報告書を分析することによって明らかにした。新制御モデルは、自治体行政の「公的なサービスを供給する経営体」への再編を目標としたものであり、その構成要素は、(1)政治と行政の明確な区分、(2)「契約管理(Kontraktmanagement)」、(3)分権的な責任体制、(4)半自律的な組織単位に対する距離を置いた戦略的な管理=「コントローリング(Controlling)」、(5)サービス供給の観点からの制御手法:アウトプット制御である。第二は、各州の教育改革動向についての分析であり、早くから「学校の自律化」政策実施の焦点を絞って「組織マネジメント」導入に着手し、他州に先んじて外部評価機関Schulinspektionを創設するなど、「評価(Evaluation)」を軸とした「学校の自律化」政策の展開に力点を置いてきたブレーメン州に着目した。この州では、新制御モデルに応じた行政改革を教育部門も含め行っており、「製品グループプラン」を作成している。さらに、近年の動向も追い、2005年6月28日の学校教育法及び学校行政法改正について分析した。本研究第2年目である本年度の研究成果は、以下の2つに大別される。第一は、教育における「組織マネジメント」概念の検討であり、昨年度に引き続き、ドイツの経営学、行政学における「組織マネジメント」理論に関する文献・資料を収集・分析し、それをどのように教育領域に適用できるかについて考察を行った。その際、(1)「組織学習」論と(2)トータル・クオリティ・マネジメント(TQM)論に着目した。前者については、「学習する組織(Lernende Organisation)」としての学校及び教育行政機関が有する特質を整理した。また、後者については、自己評価、外部評価を軸として質を「証明(Zertifizierung)」するクオリティ・マネジメントの全体システムを明らかにし、そこにこれまでのドイツの教育改革トピックスがどのように位置づけられうるのかを考察した。第二は、各州における教育改革分析であり、評価を軸とした学校の自律化政策の展開に力点を置いているブレーメン州、財政面及び人事面での学校裁量権の拡大を試みているベルリン州、教員の資質開発に力点を置いているノルトライン・ヴェストファーレン州での改革の詳細を明らかにするとともに、その他の州での改革動向を把握した。特徴的なものとしては、学校監督庁を「学習する組織」へと改革したバーデン・ビュルテンベルク州の事例(特にテュービンゲン上級学務局改革)、専門家チームが学校の認証を行う教育版TUV(技術監査協会)を導入したシュレースヴィヒ・ホルシュタイン州の事例、ISO9000とEFQM(ヨーロッパ・クオリティ・マネジメント財団)モデルを職業学校に導入したザールラント州の事例が挙げられる。本研究第3年目である本年度の研究成果は、以下の2つに大別される。第一は、教育領域における「組織マネジメント」概念の検討である。特に、教育の「クオリティ・マネジメント(Qualitatsmanagement)」概念に着目し、これが「質の保証(Qualitats-Sicherung)」と「質の開発(Qualitats-Entwicklung)」を内包する概念であることを確認するとともに、ドイツの教育システムにおいていかなる形で現実化されているのかを分析した。その際、ロルフ(Rolff, H.-G.)による「内容の制御系」、「実践の制御系」、「経営の制御系」、「評価の制御系」の4つの分析枠組みを用いた。第二は、ドイツとの比較の視点による、カナダにおける教育領域の「組織マネジメント」理論及び実態の分析である。特に、「学習する組織(Lernende Organisation)」との共通性が見出される「Learning Community」概念に着目し、その構造を分析するとともに、この概念を生かしたシステムの特質を分析した。Learning Communityは、生徒の学びに焦点をあてた環境づくりを主眼としており、それを実現するために、ミッション、ビジョン、価値、目標を基盤として成立するProfessional Learning Communityづくりが重視されている。これは、協働的なprofessional

Learning Communityが学校改善のための最重要要素であり、それを支えるのが、「省察的実践家(reflective practitioner)」としての教師であるという認識によるものであった。本研究最終年度となる本年度の研究成果は、以下の2つに大別される。第一は、ドイツにおける教育領域への組織マネジメント導入過程を、ドイツの学会、とりわけドイツ教育行政・経営学会(Deutsche Gesellschaft fur Bildungsverwaltung e.V.)がどのように評価しているのかについての検討である。このテーマが学会においてどのように位置づけられ、また、このテーマを深めていくための課題を学会がいかに認識しているのかを明らかにした。そして、現実の教育改革においては、教育行政官が大きな影響を及ぼしており、彼らの近年の役割変容についての詳細な分析が必要であることを提示した。第二は、ドイツとの比較の視点による、日本における教育領域の組織マネジメント導入過程の事例分析である。特に、本研究代表者が2002年度より関わってきた愛知県高浜市における「学校評価」を機軸とした「組織開発」のプロセスについて、文字データ及び音声データを詳細に分析し、我が国における教育領域における組織マネジメントの可能性とその課題を明らかにした。そして、重要な要素として、(1)組織マネジメント導入を推進する主体(高浜市においては学校評価検討委員会)の存在とその活動内容の質、(2)人事異動を一つのツールとする学校組織体相互の学びの促進、(3)組織開発開始時のマネジメントに対するキーパーソンの認識、(4)組織開発の中核となるファシリテーターの次世代への継承を提示した。