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細胞死制御剤を鍵とした細胞死分子機構の解明

本研究では多細胞生物の恒常性維持に重要な役割を果たす「細胞死」のメカニズム解明を目指して、「細胞死制御分子」、すなわち細胞死阻害剤ないしは誘導剤の開発とその作用機序解明研究を行った。その結果、いくつかの化合物に関してユニークな細胞死誘導活性を示すことが明らかとなった。さらに、これらの化合物に関してプローブ化を行い、そのターゲット候補としていくつかの結合タンパク質を同定することに成功した。細胞の死は我々生体の維持に必要不可欠な現象として盛んに研究され、中でもアポトーシスは生理的な細胞死の代表としてその詳細なメカニズムが明らかとされている。一方で近年、アポトーシスとは異なる細胞死(非アポトーシス型細胞死)の存在が明らかになっており、そのメカニズムの解明が細胞死研究において次なる課題として注目されている。そこで本研究では、様々な細胞死を制御(誘導ないしは抑制)する化合物を開発し、これを用いることで細胞死のメカニズムを分子レベルで明らかにすることを目的とする。今年度は今後の研究基盤を築くことを目的として、まず細胞死制御分子を探索する系の構築からとりかかった。種々の条件検討の結果ヒト白血病細胞HL-60において、様々な細胞死刺激で典型的なアポトーシスが誘導される一方で、種々のカスパーゼ阻害剤(アポトーシスを抑制する)存在下では非アポトーシス型細胞死が誘導されることを見出した。さらに、この実験系を用いることで緑茶カテキン類縁化合物が小胞体ストレスにより細胞死を誘導することを明らかにすると共に、カスパーゼ非依存的にネクローシス様の細胞死を誘導する化合物群を見出すことにも成功した。さらに、ネクローシス様の細胞死を誘導する化合物に関しては構造展開を行うことで、より高活性な誘導体を得ることにも成功した。今後はこれら化合物のプローブ化を経て、本細胞死の詳細な分子メカニズムを明らかにすることを計画している。昨年度はヒト白血病細胞HL-60でアポトーシスおよび非アポトーシス型細胞死を評価する実験系を構築し、いくつかの細胞死誘導剤を見出した。そこで、本年度は見出した化合物の作用機序解明研究を進めた。まず、アポトーシスを誘導する天然物Fusarielin A(FSA)に関しては、その光親和性標識体とアフィニティーゲルを合成し、そのターゲット分子の精製・同定を行った。その結果、アクチンおよびチューブリンに結合することを明らかにした。FSAは血管新生抑制活性を持つこともわかっており、その活性とアクチン/チューブリンとの結合に関連性があるかどうかを今後検討する予定である。また、非アポトーシス型かつネクローシス様の細胞死を誘導する化合物として、NecroTrigger(NT)化合物の作用機序解明研究も行った。蛍光標識したNT化合物を合成し、その細胞内局在を調べたところミトコンドリアに局在することがわかった。今後はミトコンドリアに存在すると考えられるターゲット分子の同定を目指す予定である。本研究では様々な細胞死を制御(誘導または阻害)する化合物を開発し、その作用機序解明を通して細胞死のメカニズムを分子レベルで明らかにすることを目指す。これまでの研究でヒト白血病細胞HL-60を用いて、様々なタイプの細胞死制御剤を探索および解析する系の構築に成功している。本年度はこの系を用いて、天然物chaetocinおよびその類縁体の持つ細胞死誘導活性の解析を行った。その結果、chaetocinの鏡像異性体ent-chaetocinがアポトーシスの制御因子であるカスパーゼファミリーのうち、カスパーゼ8を活性化することでカスパーゼ3の活性化を経てアポトーシスを誘導することを明らかにした。その直接的なターゲット分子同定には至らなかったものの、カスパーゼ8を活性化するタイプの化合物は数少ないため、ユニークな細胞死誘導剤へとつながるリード化合物を見出せたと言える。一方で昨年度よりメカニズム解析を行っている非アポトーシス型細胞死を誘導するNecroTrigger(NT)化合物に関しては、ミトコンドリアにあるいくつかの結合蛋白質を同定することに成功した。さらにsiRNAを用いたノックダウン実験により、これら結合蛋白質のうち重要な因子を絞り込むことにも成功した。
遺伝情報に基づいた運動処方プログラムの構築

昨年度、運動処方に影響を及ぼす可能性がある遺伝子群として、既報の成績よりアドレナリン受容体遺伝子が候補として挙げられたことから、どのアドレナリン受容体遺伝子変異が候補として考えられるのか検討を加えた。またアドレナリン受容体遺伝子変異が体脂肪蓄積にどの程度影響を及ぼすのか、メタアナリシスを実施することにより検討した。アドレナリン受容体にはすでにいくつかのサブタイプの存在が知られているが、今回は特にβ_3アドレナリン受容体遺伝子(ADRB3)変異と肥満の指標の一つであるBody Mass Index(BMI)との関係についてメタアナリシスを行った。今回のメタアナリシスでは1995年に発表された変異(Trp64Arg)について検討した。その結果、変異を保有している群は変異を保有していない群に比べて、統計学的に有意にBMIが大きくなることが示唆された。ADRB3とBMIに関するメタアナリシスは既に3報ある。しかし、今回の解析対象となった論文・報告は150報を超え、また英国・Medical Research Councilとの共同研究により、白人(Caucasian)約5000人分の遺伝子解析データを本メタアナリシスに加えることができた。したがって、本メタアナリシスの信頼度は既報のメタアナリシスに比べてはるかに高いと考えられた。また、平均年齢が18歳以下である研究に関して、上記とは別にメタアナリシスを実施したところ、変異の有無間でBMIの平均値に統計学的有意差は認められなかった。このことから、ADRB3変異の影響は身体活動量が多い若年期では大きくない可能性が示唆された。このようなことから、たとえADRB3変異を持っていたとしても十分な身体活動量が確保できれば、過剰な体脂肪の蓄積を防ぐことができることが示唆された。本年度は遺伝情報に基づく運動処方を展開するための課題を整理し、主に遺伝情報開示に関する意識について調査を行った。遺伝子関連研究について、遺伝情報は本当に求められているのかも含めて、遺伝情報のニーズに関する調査アンケートを作成し、調査を行った。遺伝情報の開示とその情報に対するカウンセリングを行う際に配慮する点について検討するためにアンケート調査を実施した。その結果、肥満、高血圧症や糖尿病などの生活習慣と関連がある疾患も遺伝する可能性があるとの問いに対して「知らなかった」と回答した人の割合が約3割であった。また、遺伝子タイプの判別テストを受けたいと回答した人は全体の約半数であった。さらにそのテストの結果を知りたいかとの問に対しては受けたいと回答した人の約9割が「知りたい」と回答し、遺伝子タイプの判別テストを行ったときには遺伝情報の開示を求められていることが示唆された。しかし、現状では生活習慣病に関連する多くの遺伝子タイプで易罹患性の寄与率は明らかとなっていない。そこで、このような現状を考慮した状況設定を行うと遺伝情報の開示を求める割合は小さくなり、「わからない」と回答する割合が大きくなった。このことは遺伝子タイプを知ることの意義や有用性がわからないといった疑問や不安からによるもの、さらにはの回答とも解釈できた。今後、これらの疑問や不安を解消するためにも、遺伝子タイプ情報の妥当性・有用性を明らかにすることが求められるが、これらを明らかにするために、研究段階において遺伝子タイプ判別の結果を知らせるためにどのようなルールが必要となるのか、検討する必要があると考えられた。本年度は遺伝情報に基づく運動処方を実際に展開する上での課題を明確にするため、遺伝情報の開示に対する意識と本研究で対象とする遺伝子群について検討した。すなわち、遺伝情報は本当に求められているのかを含め、遺伝情報のニーズに関する調査成績を解析した。また、運動処方を展開するにあたって、その効果に影響を及ぼす遺伝子群について既報の成績等を参考に検討した。遺伝子検査を受けるか否かについての関連要因として、健康情報に接する頻度との関連性について検討したが、健康情報等に接する頻度が高くなるほど、遺伝子検査を「受けたい」、またその結果を「知りたい」と回答する人の割合が高くなった。この理由の一つとして、健康情報等に接する頻度が高いほど、自分の体に関する意識が高くなっていることが考えられた。また、生活習慣病の発症に遺伝が関与していることを知っているか、との間において健康情報等の記事を読む人ほど「知っている」と回答している人の割合が高いことが明らかとなった。マスメディアなどで健康情報等に接することにより、自分の体への興味・関心を持っていることが回答に反映されたと解された。今後、遺伝子タイプの判別テストに関してより現実性の高い状況設定や既に生活習慣病を発症している人との意識の違いについて検討し、結果を比較する必要があると考えられた。また少なくとも遺伝子に関する情報や生活習慣病に関する正確な知識の普及が肝要であると考えられた。また、運動処方に影響を及ぼす可能性がある遺伝子群として、既報の成績よりアドレナリン受容体遺伝子が候補として挙げられた。この受容体は脂肪細胞に発現しており、脂肪分解やその燃焼に影響を及ぼしており、特に体脂肪量と身体活動量の関係性に影響を与えている可能性が示唆されていることから、本研究における対象遺伝子として考えられた。

アドレナリン受容体にはすでにいくつかのサブタイプの存在が知られているが、今回は特にβ_3アドレナリン受容体遺伝子(ADRB3)変異と肥満の指標の一つであるBody Mass Index(BMI)との関係についてメタアナリシスを行った。今回のメタアナリシスでは1995年に発表された変異(Trp64Arg)について検討した。その結果、変異を保有している群は変異を保有していない群に比べて、統計学的に有意にBMIが大きくなることが示唆された。ADRB3とBMIに関するメタアナリシスは既に3報ある。しかし、今回の解析対象となった論文・報告は150報を超え、また英国・Medical Research Councilとの共同研究により、白人(Caucasian)約5000人分の遺伝子解析データを本メタアナリシスに加えることができた。したがって、本メタアナリシスの信頼度は既報のメタアナリシスに比べてはるかに高いと考えられた。また、平均年齢が18歳以下である研究に関して、上記とは別にメタアナリシスを実施したところ、変異の有無間でBMIの平均値に統計学的有意差は認められなかった。このことから、ADRB3変異の影響は身体活動量が多い若年期では大きくない可能性が示唆された。このようなことから、たとえADRB3変異を持っていたとしても十分な身体活動量が確保できれば、過剰な体脂肪の蓄積を防ぐことができることが示唆された。
地方政治に注目した政党システムの制度化の分析

1990年代の選挙制度改革によって、国政での政党間競争は、自民党と民主党の二党に収斂していったように見える。しかし地方では、大阪や名古屋など都市的地域での地方政府の長による新党の設立など、地方分権で権限を獲得した長を軸とした政治的競争が行われる一方、個人中心の選挙で選ばれる地方議員への政党の統制は困難であった。地方での多様な政治的競争は、二党制による政党システムの制度化を阻害しており、自民党の一党優位政党制に代わる政党システムの制度化が進んでいない。平成25年度の研究実績としては、大阪市・名古屋市を中心に地方議会議員選挙の選挙公報データを収集し、その記述をコーディングして整理した上で、地方議員候補が首長や国会議員との関係を有権者へのアピール材料としてどのように利用しているかを分析した論文(Ken, V. L. Hijino氏と共著)を『レヴァイアサン』にて発表したものがある(「地方政党の台頭と地方議員候補者の選挙戦略ー地方議会議員選挙公報の分析から」『レヴァイアサン』53号)。また、1990年代に進められた選挙制度改革と地方分権改革の影響のもとで、国政における政党間対立と大都市での首長・地方議員の政治的競争がどのように関連しているかを分析し、東京大学社会科学研究所の全所的プロジェクト『ガバナンスを問いなおす』の中で報告した他、その報告をもとにした論文を執筆している。特に大阪についてまとめた論文は、白鳥浩編『統一地方選挙の政治学』で発表した。それに加えて、論文の形態としての発表は行われていないが、地方における選挙制度(区割りなどを含む)が中央・地方の政治に与える効果についての分析も順次進めることができた。その他、平成25年度には、研究のアウトリーチ活動を幅広く行った。『東洋経済』では、本プロジェクトで研究対象とする政党・選挙と言ったテーマを中心に、最近の政治学の研究成果を一般読者向けに紹介した連載を12回に渡って行った。また、平成24年度に出版した『大阪ー大都市は国家を超えるか』の研究成果を新聞・雑誌等の様々なメディアで紹介した他、その後の研究を追加してフォローアップを行うかたちで「なぜいま民意が問われるのかー橋下『大阪都構想』に立ちはだかる地方自治の壁」(『中央公論』2014年3月号)と題する論考を発表した。平成24年度は、中央公論新社から単行本として『大阪大都市は国家を超えるか』を公刊したことが最も大きな成果である。本書は、日本有数の大都市である大阪の歴史をたどりながら、大都市における地方政治と国政の連関についての分析を行ったものである。本書では、単純に大都市・大阪の歴史を叙述するだけではなく、大阪の政治を規定する日本の地方制度や選挙制度、そして政党システムを検討し、戦後の自民党長期政権の中で大都市が非常に大きな制約を受けつつ、その状況を打破できなかったことを明らかにした。この分析を踏まえることで、近年の地方政治において、橋下徹大阪市長や河村たかし名古屋市長のように、地方議会において多数派を獲得しながら選挙に臨み、国政においても影響力を発揮しようとする市長たちが出現しているが、このような市長たちがなぜ現在出現することになったのかについて説明することが可能となった。さらに平成24年度には、本書以外にも、政党の地方組織を分析した成果を挙げることができた。まず、全都道府県議会議員を対象とするサーベイ調査を用いて、都道府県議会議員が国会議員や首長、市町村議会議員とどのような関係性を構築しているか検討した。従来想定された国(自民党)と地方の結節点としての役割を果たす議員だけではなく、国政志向の強い議員や、他のレベルの選挙と関わりを持たない議員の存在を明らかにし、それが選挙における自律性に起因することを議論した。これは『レヴァイアサン』51号に「マルチレベル選挙における都道府県議会議員」として掲載された。さらに、自民党・民主党の地方組織へのヒアリング・アンケートから日本の地方組織の特徴を検討した。単に両者の特徴を記述するだけでなく、比較政治学的な観点から、日本の政党地方組織のあり方を考察したものである。これは、東洋経済新報社から刊行が予定される単行本に収録される予定である。平成26年度は、これまでの研究のまとめを進めることを目標とした。まず、平成24年度に出版した『大阪ー大都市は国家を超えるか』の問題意識を引き継ぎつつ、大都市それ自体のガバナンスと国家の中で大都市を統制するという意味でのガバナンスの相互作用を考慮しながら、日本における大都市制度の扱われ方について分析を行った。この結果は、「大都市をめぐる2つのガバナンスー大都市制度改革の困難」として、東京大学出版会から出版された『ローカルからの再出発』という書籍に所収されている。また、「政党システムの制度化」概念を手がかりとして、1990年代までの自民党一党優位政党制から現在に至る政党システム移行過程の分析を試みるという、研究課題を総括する分析を進め、日本比較政治学会の共通論題で、「日本における制度改革と政党システムの制度化ー一党優位政党制からの移行?」というタイトルで報告を行った。

この分析では、国政では自民党と民主党の二党化が進展するのに対して、地方政治では都市部を中心とした部分的な多党化という現象が起きている点に注目し、その原因を1990年代の統治機構改革が生み出した国政と地方政治の執政制度・選挙制度の違いに求めた。その上で、国政と地方政治での制度のズレが、政党システムの制度化を阻害していることを明らかにし、とりわけ地方議会の選挙制度が制度化の重要な阻害要因であることを指摘した。以上の研究を進めつつ、研究の過程で問題意識を持った地方議会の選挙制度という論点について活発なアウトリーチ活動を行った。一般読者向けに選挙制度を広く解説した『民主主義の条件』という著書を出版した他、『地方議会人』等の専門誌や新聞・ウェブジャーナル等の媒体に数多く寄稿している。政治学平成24年度に単著の執筆を完了し、予想外の達成を収めたが、平成25年度はその単著についてのフォローアップに多くの時間を割くことになった。アウトリーチという観点からは望外の成果であったと考えるが、その分他の作業に用いる時間が減ることとなったのは否めない。ただ、政令指定都市を中心に、近年の政治的状況をめぐるデータの収集を順調に進めており、また、国政と地方政治の連関という観点から研究発表を行うことができたのは成果として認められると評価したい。平成25年度に進める予定であった政党システムの変化についての理論的な検討はやや遅れているところもあるが、平成26年度での学会発表に向けて整理を進めている段階にある。以上から、全体としてみれば、概ね順調に進展していると評価したい。一年間のうちに単著の執筆が完了したことは、予想外の達成度であると考える。特に、大阪という都市については、現状の政治的状況のみならず、歴史的に遡って多くの資料を収集し、都市政治の観点から政党システムについて分析する手掛かりを得た。さらに、単著だけではなく、論文を2編執筆することもできており、研究の進展としては極めて順調である。しかしながら、単著に集中して、大都市の中でも大阪に関する分析は極めて進展したものの、その他の大都市、特に戦後政令指定都市に指定されていったような大都市についての分析やデータセットの構築が当初の予定ほどには進まなかったと考えられる。これらの大都市については、近年の政治的状況をめぐるデータを収集しつつあるものの、具体的なデータセットの構築を行わなくてはならない。また、もうひとつの研究のポイントである首長の国政との関係についても、近年の大阪市長や名古屋市長については十分に研究が進められたものの、1990年代の動きについての検討をまとめるところまではいかなかった。以上のように、一面において予想外に研究が進展したところがあるものの、その分外の作業に割く時間が減ることで予定ほどに研究が進展していないところもある。全体としてみれば、おおむね順調に進展していると評価したい。今後の研究では、これまでに引き続き、大都市の地方政治と国政の関係についての分析を深めることを目指す。大阪という大都市のみならず、より多くの大都市について議論することが可能となるようなかたちで理論枠組みを精緻化し、地方政治・都市政治の観点から政党システムの制度化について検討していく。
遺伝的アルゴリズムによる画像の構造的あるいは位相的特徴の帰納学習に関する研究

平成7年度は次のような成果を得た.(1)遺伝的アルゴリズムに基づく輪郭形状の区分化アルゴリズムを設計し,画像処理による特徴抽出処理,表示処理などと併せて,試作システムを作成した.これによって,遺伝的アルゴリズムのパラメタの最適化などの実験を可能とした.(2)遺伝的アルゴリズムに基づく輪郭形状の区分化プログラムにより,英字フォントを実例とした区分化実験を行った.その結果,目視による評価では,充分な結果を得た.(3)英字フォントを3種類含む学習対象群に関する範疇分け情報を操作することによって,範疇ごとに異なるプリミティブ形状を帰納的に学習することに成功した.(4)範疇を特徴付けるプリミティブ形状を,共通性,普遍性を評価項目として選択するアルゴリズムを設計した.基本実験により充分な精度を得た.(5)前期学習対象群を用いた選択実験を行い,充分な結果を得た.(6)抽出したプリミティブ形状特徴は,いわばインスタンスとみなすことができる.これらのインスタンスを「普遍な形状」として記述する必要があることに着目した.このようなアプローチに沿って,普遍形状の記述方式について検討した.(7)抽出した普遍プリミティブ形状に基づく,形状認識プログラムの自動生成アルゴリズムに関して,基本的な検討を行った.(8)形状認識プログラムの構築に関して,プリミティブ普遍形状とデータとの照合方式が重要であることに着目した.合理的な歪みやずれを許容するための基本的照合方式について検討した.平成7年度は次のような成果を得た.(1)遺伝的アルゴリズムに基づく輪郭形状の区分化アルゴリズムを設計し,画像処理による特徴抽出処理,表示処理などと併せて,試作システムを作成した.これによって,遺伝的アルゴリズムのパラメタの最適化などの実験を可能とした.(2)遺伝的アルゴリズムに基づく輪郭形状の区分化プログラムにより,英字フォントを実例とした区分化実験を行った.その結果,目視による評価では,充分な結果を得た.(3)英字フォントを3種類含む学習対象群に関する範疇分け情報を操作することによって,範疇ごとに異なるプリミティブ形状を帰納的に学習することに成功した.(4)範疇を特徴付けるプリミティブ形状を,共通性,普遍性を評価項目として選択するアルゴリズムを設計した.基本実験により充分な精度を得た.(5)前期学習対象群を用いた選択実験を行い,充分な結果を得た.(6)抽出したプリミティブ形状特徴は,いわばインスタンスとみなすことができる.これらのインスタンスを「普遍な形状」として記述する必要があることに着目した.このようなアプローチに沿って,普遍形状の記述方式について検討した.(7)抽出した普遍プリミティブ形状に基づく,形状認識プログラムの自動生成アルゴリズムに関して,基本的な検討を行った.(8)形状認識プログラムの構築に関して,プリミティブ普遍形状とデータとの照合方式が重要であることに着目した.合理的な歪みやずれを許容するための基本的照合方式について検討した.平成6年度における研究状況をまとめる。以下の研究成果は研究発表文献に記述されている。1.融合的セグメンテーションの提案とそのための遺伝的アルゴリズムの開発構造あるいは位相的特徴の学習対象集合を閉輪郭形状とする。すべての比較対(集合要素の2個組)における形状プリミティブの抽出を行うために,新しく「融合的セグメンテーション」の概念を提案した。これは,どの要素が比較の対象となるかという比較対の内容によって,形状プリミティブは変化するという新しい前提にたつ特徴抽出手法である。ここでは,同じ要素でも比較対の相手図形が変化すれば,そこで想定される形状プリミティブは異なってくる。この処理を実現するために,遺伝的アルゴリズムによる最適化法に基づくセグメンテーションを提案した。実験によりその基本的有効性を確認した。2.選択的変形の提案上記のセグメンテーション手法を基本モジュールとして,閉輪郭形状集合における帰納学習を進める。帰納的な特徴の評価を行うためには,先験的な制約をできるだけ排除することが非常に重要となる(完全に排除することが理想であるが,その保証が困難である)。本研究では,できるだけ低水準の情報処理(特徴評価手続き)による部分形状の評価を行うことによって,そのような制約を排除できるという前提にたつ。このために,新しく「選択的変形」の概念を提案した。これは比較対を構成する要素AとBをともに融合する(同一形状にしようとする)際に,最も障害となる(似ていない)セグメントを内挿的に変形する,という操作によって実現できる。3.階層的要約法の提案上記2手法を段階的に適用することによって,比較対を同一形状にまとめていく操作を,新しく「階層的要約」として提案した。この操作によって,すべての比較対における形状プリミティブの潜在構造(組み合わせ的および内包的)を抽出し,整理することが可能となる。平成7年度は次のような成果を得た.(1)遺伝的アルゴリズムに基づく輪郭形状の区分化アルゴリズムを設計し,画像処理による特徴抽出処理,表示処理などと併せて,試作システムを作成した.これによって,遺伝的アルゴリズムのパラメタの最適化などの実験を可能とした.(2)遺伝的アルゴリズムに基づく輪郭形状の区分化プログラムにより,英字フォントを実例とした区分化実験を行った.その結果,目視による評価では,充分な結果を得た.(3)英字フォントを3種類含む学習対象群に関する範疇分け情報を操作することによって,範疇ごとに異なるプリミティブ形状を帰納的に学習することに成功した.

(4)範疇を特徴付けるプリミティブ形状を,共通性,普遍性を評価項目として選択するアルゴリズムを設計した.基本実験により充分な精度を得た.(5)前期学習対象群を用いた選択実験を行い,充分な結果を得た.(6)抽出したプリミティブ形状特徴は,いわばインスタンスとみなすことができる.これらのインスタンスを「普遍な形状」として記述する必要があることに着目した.このようなアプローチに沿って,普遍形状の記述方式について検討した.(7)抽出した普遍プリミティブ形状に基づく、形状認識プログラムの自動生成アルゴリズムに関して,基本的な検討を行った.(8)形状認識プログラムの構築に関して,プリミティブ普遍形状とデータとの照合方式が重要であることに着目した.合理的な歪みやずれを許容するための基本的照合方式について検討した.
急性期認知症看護モデルを用いた戦略的ベンチマーキング開発とケアネットワークの構築

わが国の超高齢化に伴い、急性期病院では認知症の行動・心理症状(BPSD)やせん妄のある高齢者が増加して看護師はさまざまな困難な状況に遭遇している。急性期病院の認知症高齢者の研修などが実施されるようになったが、ベストプラクティスのモデルやアウトカム評価がなされていない。本研究の目的は、急性期認知機能障害高齢者モデルをもとに急性期におけるベストプラクティスをめざした戦略的ベンチマーキングの開発と地域におけるケアネットワークシステムの構築とした。1.急性期看護の戦略的ベンチマーキングの開発:ベンチマーク評価のために利用する評価指標は、看護実践の内容(急性期認知症看護尺度)、看護実践の結果、身体拘束、せん妄の発生率等などどとして、レーダーチャート、グラフなどで示し、3年間の変化や実態が把握できるように参加病院にフィードバックを行った。2.急性期認知症看護におけるベストプラクティスのための研修プログラムモデルの開発:認知症模擬患者によるパーソン・センタード・ケアの導入プログラム研修の開発本プログラムは、急性期病院の看護師を対象とし、講義、せん妄のある認知症SPセッション、グループ討議から構成された。対象者18人の教育効果の評価であるアンケートとグループ討議の内容を質的分析した。対象者全員がパーソン・センタード・ケアやせん妄に関する理解が深まり、実践で活用したいと回答した。グループワークの内容の質的分析結果では、1)認知症高齢者を1人の人として尊重、2)気持ちに共感するコミュニケーション方法、3)看護チームとしてかかわりを大切にする、4)身体拘束をしない入院中の安全の確保、5)身体症状や思いも含めたアセスメント、6)せん妄に応じた具体的なケアの実践の6つのカテゴリーが抽出された。専門知識と看護実践を統合させて実践を振り返ることから、具体的なケアの方向性が明確となった。が国の超高齢化に伴い、急性期病院では認知症の行動・心理症状(BPSD)やせん妄のある高齢者が増加して看護師はさまざまな困難な状況に遭遇している。申請者は平成24年26年度萌芽研究で急性期認知症看護モデルと急性期認知症看護尺度を開発した。本研究では、急性期認知機能障害高齢者モデルをもとに急性期におけるベストプラクティスをめざした戦略的ベンチマーキングの開発と地域におけるケアネットワークシステムの構築を目的とする。本研究は急性期病院の臨床看護師からも早急に実施してほしいとの要望に基づいたもので、従来の身体拘束や抑制に対する挑戦的取り組みでもある。1急性期認知症看護ベンチマーキングの開発:多施設ベンチマークに関する評価では『急性期認知症看護尺度』を用いて、指標のレーダーチャートやグラフ化などアウトカム評価方法を開発、同尺度以外にも急性期認知症看護の指標(患者に焦点を合わせたアウトカム指標:認知症診断率、身体拘束率、看護ケアに対する高齢患者・家族の満足度、認知症看護の指標:看護師の認知症高齢者看護に対する満足度、急性期認知症看護尺度、認知症高齢者に対する知識・研修など、ケアの構造指標:看護人員配置パターンなど)を抽出した。2ベンチマーク評価システムの開発:現在、浜松市内地域5病院は、認知症高齢者に対するケアの質向上に向けて、研修・教育を実践している。同病院を対象に、ベンチマーキングを用いたPDCDサイクルの手順にそって、各病院の強さ弱さを引き出し、問題点を整理して目標や教育・研修システム、施設内研修や施設内の組織改善に向けて必要な急性期看護の指標を確定した。おおむね良好であるあり、平成28年度は具体的なベンチマーキングを本格的に開始する。1.急性期認知症看護ベンチマーキングの開発:多施設ベンチマークに関する評価では『急性期認知症看護尺度』を用いて、指標のレーダーチャートやグラフ化などアウトカム評価方法を開発、同尺度以外にも急性期認知症看護の指標(患者に焦点を合わせたアウトカム指標:認知症診断率、身体拘束率、看護ケアに対する高齢患者・家族の満足度、認知症看護の指標:看護師の認知症高齢者看護に対する満足度、急性期認知症看護尺度、認知症高齢者に対する知識・研修など、ケアの構造指標:看護人員配置パターンなど)を検討した。2.ベンチマーク評価システムの開発:現在、浜松市内地域5病院は、認知症高齢者に対するケアの質向上に向けて、研修・教育を実践している。平成27年度および28年度継続して同病院を対象に、ベンチマーキングを用いたPDCDサイクルの手順にそって、各病院の強さ弱さを引き出し、問題点を整理して目標や教育・研修システム、施設内研修や施設内の組織改善に向けて必要な急性期看護の指標を確定し、ベストプラクティス、データ分析、結果から発見したことの適応・改善・実行関連を分析中である。3.急性期認知症看護における戦略的ベンチマーキングを用いたケアネットワークの構築本研究では浜松市内の急性期病院ケアネットワーク会議は病院によって認知症看護の取り組みが異なることから実施が困難となり、代わりの認知症模擬患者研修を開催し、浜松市内外の看護師の参加を得て実施した。研修に参加者が互いにパートナーシップを結んだ病院の傾向を探り、自らの戦略的変革内容を評価検討した。おおむね良好に進行している。本研究では浜松市内の急性期病院ケアネットワーク会議は病院によって認知症看護の取り組みが異なることから実施が困難となり、代わりの認知症模擬患者研修を開催し、浜松市内外の看護師の参加を得て実施した。【研究目的】

本研究では、急性期認知機能障害高齢者モデルをもとに急性期におけるベストプラクティスをめざした戦略的ベンチマーキングの開発と地域におけるケアネットワークシステムの構築を目的とする。本年度は2年間の各指標の差を4病院に報告した。初回のベンチマーキング指標と身体拘束の関係を明らかにした。ネットワーク構築としては認知症模擬体験研修を実施し、参加者の認知症ケアネットワーク構築を行った。【研究方法】2016年4月2018年3月に政令指定都市における急性期病院4病院の病棟看護師を対象に認知症看護ベンチマーキングとして自記式調査票を配布し回収箱にて回収した。調査項目は急性期病院の認知障害高齢者のための看護実践自己評価尺度(SSNP-PCC),看護実践自己評価尺度(CNCSS),身体拘束に関する項目などである。身体抑制に関してはミトン型手袋,腰ベルト,向精神薬使用など6項目に対して6段階の得点で聞いた。解析にはSPSS Statistics Ver.23を用い,各項目の平均値および身体拘束の6種類を目的とした変数とした重回帰分析(ステップワイズ法)を行って有意な関連要因を明らかにした。【結果・考察】対象者は950名,臨床経験11.46(±10.14)年であった。ミトン型手袋の装着が最も高く,介護服の使用が最も低かった。ミトン型手袋の装着を目的変数とした重回帰分析では,SSNP-PCCの「起こりうる問題を予測した社会心理的アプローチを含めたケア」,「本人の意思や価値を尊重したケア護実践自己評価尺度」,看護実践能力自己評価尺度(CNCSS)の「倫理的実践」が有意な抑制要因であった。本人の意思や価値を尊重や倫理的実践が高いことが,身体拘束の実施を減少させていた。看護師の安全・リスク管理などの責務の高さが過剰な身体拘束の促進の可能性が明らかとなり,看護師の倫理と安全管理の意識のバランスが重要であることが示唆された。おおむね順調に進展している。各病院結果の分析と研修などの関係を検討している。わが国の超高齢化に伴い、急性期病院では認知症の行動・心理症状(BPSD)やせん妄のある高齢者が増加して看護師はさまざまな困難な状況に遭遇している。急性期病院の認知症高齢者の研修などが実施されるようになったが、ベストプラクティスのモデルやアウトカム評価がなされていない。本研究の目的は、急性期認知機能障害高齢者モデルをもとに急性期におけるベストプラクティスをめざした戦略的ベンチマーキングの開発と地域におけるケアネットワークシステムの構築とした。1.急性期看護の戦略的ベンチマーキングの開発:ベンチマーク評価のために利用する評価指標は、看護実践の内容(急性期認知症看護尺度)、看護実践の結果、身体拘束、せん妄の発生率等などどとして、レーダーチャート、グラフなどで示し、3年間の変化や実態が把握できるように参加病院にフィードバックを行った。
X線発光分光法をもちいた準結晶の特異な電子構造の解明

本研究は,最近放射光を利用して測定され始めた発光分光法を用いて,準周期的な系である準結晶の電子状態について新しい知見を得ることを目的である.2ヵ年で,高エネルギー加速器研究機構放射光施設において3回のビームタイムを得て,(1)Mnを含む準結晶,のKβ発光スペクトル,(2)Ho,Dyの希土類を含む準結晶のLα,Lβ発光スペクトルを測定した.F型正二十面体相のAl-Pd-Mn準結晶,P型正二十面体相のAl-Mn-Si準結晶,正十角形相のAl-Mn-Fe-Ge準結晶,およびAl-Mn-Si準結晶の近似結晶であるAl-Mn-Si系α相に関してそのMn原子の吸収端近傍で入射線のエネルギーを変えながら,Kβ1,3(3p→1s)発光分光を行った.また,Al-Mn-Fe-Ge準結晶に関してはFe原子の吸収端近傍で,Kβ1,3の測定を行った.同時に対象のため一連のMn化合物についても測定した.これらの準結晶(およびα相)は,局所的な電子構造をもっているMn化合物(KMnO4,MnO,Mn2O3,MnO2等)と遍歴電子系である金属Mnの中間の発光スペクトルを示した.これは,これらの準結晶が局在系と遍歴系の中間の電子状態にあることを反映している.Al-Mn-Si準結晶とα相のスペクトルはほぼ一致し,この準結晶と近似結晶が非常に近い電子状態にあることがこの測定でもあきらかになった.Al-Pd-Mn準結晶のスペクトルもこの両者に非常に近いがスペクトルに特異な構造が見られる.また,Al-Mn-Fe-Ge準結晶に関しては比較的大きなサテライトピークがあらわれ,spin分裂が常温においても比較的大きいことがわかる.Zn-Mg-RE(RE:Ho,Dy)系の正二十面体準結晶の,Lα,Lβの発光分光をおこなった.HoとDyのLα1,2発光スペクトルはCo-RE系アモルファス合金のスペクトルと同様に大きな4重極分裂が見られたが、ピーク形状にはわずかに差異が認められた。本研究は、最近放射光を利用して測定され始めた発光分光法を用いて、準周期的な系である準結晶の電子状態について新しい知見を得ることを目的としている。初年度は、高エネルギー加速器研究機構放射光施設において6日間のビームタイムをもちいて、代表的な準結晶相の発光スペクトルを得た。F型正二十面体相のAl-Pd-Mn準結晶、P型正二十面体相のAl-Mn-Si準結晶、正十角形相のAl-Mn-Fe-Ge準結晶、およびAl-Mn-Si準結晶にきわめて近い局所構造を取っていると考えられるAl-Mn-Si系α相に関してそのMn原子の吸収端近傍で入射線のエネルギーを変えながら、Kβ1,3(3p→1s)発光分光を行った。また、Al-Mn-Fe-Ge準結晶に関してはFe原子の吸収端近傍で、Kβ1,3の測定を行った。同時に対象のため一連のMn化合物(KMnO4、MnO、Mn2O3、MnO2)についても測定した。これらの準結晶(およびα相)は、局所的な電子構造をもっているMn化合物と遍歴電子系である金属Mnの中間の発光スペクトルを示した。

これは、これらの準結晶が局在系と遍歴系の中間の電子状態にあることを反映している。Al-Mn-Si準結晶とα相のスペクトルはほぼ一致し、この準結晶と近似結晶が非常に近い電子状態にあることがこの測定でもあきらかになった。Al-Pd-Mn準結晶のスペクトルもこの両者に非常に近いがスペクトルに特異な構造が見られる。また、Al-Mn-Fe-Ge準結晶に関しては比較的大きなサテライトピークがあらわれ、spin分裂が常温においても比較的大きいことがわかる。この結果については、2000年春の物理学会で発表の予定である。次年度は、Zn-Mg-RE(RE:希土類)系の正二十面体準結晶の、希土類吸収端をもちいた発光分光、およびAl-Pd-Re系準結晶の発光分光の温度変化を測定する予定である。本研究は,最近放射光を利用して測定され始めた発光分光法を用いて,準周期的な系である準結晶の電子状態について新しい知見を得ることを目的である.2カ年で,高エネルギー加速器研究機構放射光施設において3回のビームタイムを得て,(1)Mnを含む準結晶,のKβ発光スペクトル,(2)Ho,Dyの希土類を含む準結晶のLα,Lβ発光スペクトルを測定した.F型正二十面体相のAl-Pd-Mn準結晶,P型正二十面体相のAl-Mn-Si準結晶,正十角形相のAl-Mn-Fe-Ge準結晶,およびAl-Mn-Si準結晶の近似結晶であるAl-Mn-Si系α相に関してそのMn原子の吸収端近傍で入射線のエネルギーを変えながら,Kβ1,3(3p→1s)発光分光を行った.また,Al-Mn-Fe-Ge準結晶に関してはFe原子の吸収端近傍で,Kβ1,3の測定を行った.同時に対象のため一連のMn化合物についても測定した.これらの準結晶(およびα相)は,局所的な電子構造をもっているMn化合物(KMnO4,MnO,Mn2O3,MnO2等)と遍歴電子系である金属Mnの中間の発光スペクトルを示した.これは,これらの準結晶が局在系と遍歴系の中間の電子状態にあることを反映している.Al-Mn-Si単結晶とα相のスペクトルはほぼ一致し,この準結晶と近似結晶が非常に近い電子状態にあることがこの測定でもあきらかになった.Al-Pd-Mn準結晶のスペクトルもこの両者に非常に近いがスペクトルに特異な構造が見られる.また,Al-Mn-Fe-Ge準結晶に関しては比較的大きなサテライトピークがあらわれ,spin分裂が常温においても比較的大きいことがわかる.Zn-Mg-RE(RE:Ho,Dy)系の正二十面体準結晶の,Lα,Lβの発光分光をおこなった.Co-RE系アモルファス合金のスペクトルと同様に大きな4重極分裂が見られた.HoとDyのLα1,2発光スペクトルはCo-RE系アモルファス合金のスペクトルと同様に大きな4重極分裂が見られたが、ピーク形状にはわずかに差異が認められた。
腎疾患の組織病変進展因子の検討:腎疾患に関わる免疫担当細胞の特徴と意義

小児期腎疾患の病態と、腎病変の予後を決定する因子を解明することを目的として、腎生検により得られた組織について病理学的解析に加えて免疫組織染色法および蛍光抗体法による免疫因子についての検討を行ってきた。免疫組織染色についてIgG、IgA、C3についてまず検討を行い、組織所見と予後との関係について解析を行いその結果を報告した。この結果組織所見の中でメサンジウム領域の変化の程度によりその予後が変化していることのみならず間質病変の程度も大きく予後に関与していることが示された。これらの変化をもたらす免疫学的因子についてさらに解析を加えた。解析にあたって、糸球体、尿細管および間質組織への浸潤細胞そして、腎固有の細胞および基質の増大をもたらす因子の解析が重要と考えた。今回の研究においては浸潤細胞の表面マーカーおよび腎糸球体ならびに尿細管の固有の細胞での表面マーカーについて解析を行った。すなわち、免疫応答に関与するHLAクラスI分子(HLA-A.B.C)およびHLAクラスII分子であるDR、DQ、DPに対する抗体、さらにマクロファージに対する抗体、また、接着分子としてICAM-1、LFA-1などを用いての腎組織内における各表面マーカーの局在について、免疫染色および蛍光染色を行った。現在これらのマーカーの局在と病態および予後との関連について解析を行っている。
口腔粘膜上皮の癌化の各段階におけるTGF-βシグナル伝達系解析

口腔粘膜上皮の癌化に上皮異形成との関連が言われている。以前の研究でCOX-2発現は上皮異形成では異形度が高度なほど、扁平上皮癌では分化度が高いほど強いことを見出した。すなわち口腔粘膜における癌化過程の初段階にCOX-2発現が関与している可能性が示唆された。そこで以前の研究で用いた正常上皮、上皮異形成(軽度、中等度、高度)、扁平上皮癌(高分化、中分化、低分化)の症例を再度検討し症例を選択した。今回、正常上皮上皮異形成扁平上皮癌のどの段階においてTGF-β-Smadシグナル伝達系の異常が生じるのか調べるため、まずこれらの症例についてTGF-β、TGF-βreceptor、Smad、RUNX、P15、P21などの抗体を用い免疫組織化学染色を行っている。さらにmRNAについても測定を行う予定である。TGF-β-Smadシグナル伝達系の異常は上皮異形成では異形度が高くなるほど多く、扁平上皮癌でさらに多いことが推測される。口腔扁平上皮癌では上皮異形成から癌化すること、しかも高度な異形成ほど癌化の頻度が高いことが知られている。よってTGF-β-Smadシグナル伝達系に属する分子について、ヒトでの他段階発癌を時間経過とともに検討することにより、これらを標的とした新しい治療法が開発できる可能性があり、このことについても検討を行っていく予定である。また予後因子としての有用性についても検討を行う予定である。
文化的景観概念の拡充のための生活基盤景観に関する研究

本研究は、生活・生業に関わる景観の特性の評価のあり方に関して、「文化的景観」の評価にみられるような人と自然の営みの所産の結果として捉える視点とは異なり、地域の人々の日常的な環境との関わりに着目するものである。農業/漁業地域における周辺の自然・社会環境への可視頻度分析による事例調査を通して、生活空間と耕地、山岳、海、信仰空間などの視覚的な結びつきの強さが実証的に明らかとなった。この結果より文化的な景観の形成の前提・基盤要因というべき日常的な視覚体験の重要性が示唆された。まず本研究の主題である「生活基盤景観」を含めて文化的景観を論ずる枠組みを再検討した。ついで具体的な生活基盤景観の特性把握手法について分析指標の検討を行い、農業地・林業地・漁業地など生業に応じて、集落などの居住空間、耕地・林地・漁場などの生産空間、社寺などの信仰空間および周辺の山地や河川などの自然環境を中心に、それらの間での[見るー見られる]の相互関係を様々に想定し、その可視特性を分析指標として設定した。あわせて広範な事例から概要調査を行うための対象地の選定を業態と自然条件などの違いを考慮しながら検討し、25年度は主に農業地域を対象に、中世期に荘園として発達した由来をもつ農村集落を調査対象として設定した。具体的には広島県世羅町の旧太田荘に由来する集落、および新潟県柏崎市の旧佐橋荘に由来する北条・南条地区を選定した。前者は全体が盆地地形であり、[見るー見られる]関係が盆地内に収まるものの例である。後者は同様に山稜に囲まれながらも盆地ほどの囲繞性がなく遠方の山岳なども見える例である。選定された対象地に対して、各集落や産業地の基本的成立過程について、歴史資料等を各種収集・閲覧のうえ整理し歴史調査を行ったうえで、主としてDEMによる地形モデル(国土地理院の基盤地図情報10mメッシュデータ)を用いて、先に設定した視点および被視点を対象に可視特性についての被視頻度分析等の数値解析を行った。このうち新潟県北条・南条地区については現地調査を実施して数値解析結果の確認・修正等を行った。前年度の農業地域における調査に対して、26年度は漁業地域を対象として三陸沿岸地域を調査対象とし、沿岸地域からの海の可視性の検討を行った。具体的には、まず八戸市から石巻市までの海岸線から10km以内の陸域を対象に、海岸線から2kmの範囲の海の被視頻度についてGISを用いて評価を実施した。その結果、一帯の地形生成要因とも対応し、北部では陸域からの海の可視性が南部に比べて比較的高い傾向などが窺われた。次にこの結果をもとに沿岸域諸集落の立地と可視性の関係を検討するため、26年度は八戸市から久慈市にかけての76集落を対象に現地調査を行った。その結果、2/3程度の集落の立地において、全陸域における海岸からの距離に対応した海の可視性の低下の平均的傾向よりも高い可視性が維持されていること、すなわち海の可視性の高い地点に集落が立地する傾向にあることが確認された。特に今回調査地の集落は漁業集落でないものも多く、沿岸域の農業集落においても海の可視性がその立地の要因となっていることが示唆された。さらに、個々の集落内部においての海の可視性の変異にも注目した分析を行った。その結果、ある集落全体として平均値としては海の可視性が特段高くはないものの、集落内のある限られた地点においては、海の可視性が高く、またその場所が神社や城跡(「舘」と呼ばれる土地)など、地域の社会、コミュニティの成立に関わりの強いオープンスペースであることがわかり、このような特異点の存在についての仮説が検証された。地域の生活基盤に関わる景観の特性に関する研究として、生業集落の立地とそこからの周辺環境への可視特性の関係を明らかとするために、平成26年度に実施した三陸沿岸域の集落を対象とした海への可視性調査を継続した。平成27年度は久慈市宮城県南三陸町までの、海岸より3km内に立地する512集落を対象に、海への可視性を調査解析した。全集落に対してGISを用い陸域の約10m間隔の地点から海上に設定した沿岸2kmまでの範囲内の200m間隔の被視点群への累積的な可視性判定を行い、明治末期の地形図上で確認された集落を単位として平均可視量等を求めた。これを集落の有無に関わりなく求めた海岸線からの距離と海への可視量の低下曲線上にプロットし、その傾向を検討した。その結果、平成26年度調査で既に予備的に認められたように、全体の傾向として周囲よりも海の可視性が高い集落が多いことが改めて確認された。その際に三陸海岸を地形の生成要因に対応させて北部(八戸市ー宮古市間)と南部(山田町ー南三陸町)に分けて比較した結果、北部が南部に比べてより可視性の高い集落が多いことが認められ、海岸地形の特徴との関係が考察された。また、実地調査対象地として宮城県気仙沼市周辺の10集落を選定し、実地踏査により海への可視性の実態と解析結果との照合を行い、また集落内での可視性の差異について確認した。その結果、平成26年度調査でも一部みることのできた、神社など特に高い海への可視性を備える地点の存在がさらに確認され、集落内での海への可視性と関わる特異点が集落のコミュニティの拠点的空間と一致する傾向が高いことが検証された。

本研究は、生活・生業に関わる景観の特性の評価のあり方に関して、「文化的景観」の評価にみられるような人と自然の営みの所産の結果として捉える視点とは異なり、地域の人々の日常的な環境との関わりに着目するものである。農業/漁業地域における周辺の自然・社会環境への可視頻度分析による事例調査を通して、生活空間と耕地、山岳、海、信仰空間などの視覚的な結びつきの強さが実証的に明らかとなった。この結果より文化的な景観の形成の前提・基盤要因というべき日常的な視覚体験の重要性が示唆された。機器の導入上の問題等による25年の研究の遅れの影響が残ったこと、および研究代表者の所属機関の異動が生じたことなどにより、現地調査など不十分な点が残り、全体としてやや遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。ランドスケープ科学景観保全論風景計画学研究全体としての仮説の検証は概ね予定通りの方向で進んでおり、その精度を高めるための現地調査の充実に留意して研究をさらに進める。概要調査の対象地設定について地形の囲繞性から検討を進めたが、それ以外の因子については未だ検討不十分であり、対象地の選定が予定よりもやや遅れている。選定された対象地の数値分析等は概ね実施したが、現地調査については2か所の暫定対象地のうち一か所実施したに留まり、やや遅れている。これらの理由としては当初想定したエフォート30%の確保が現実的に若干困難であったこと、および連携研究者および研究補助者との協力関係が必ずしも十分でなかったことが挙げられる。機器の導入上の問題等による25年の研究の遅れの影響が残ったこと、および研究代表者の所属機関の異動が生じたことなどにより、現地調査および成果発表の実施を留保したため。今後は研究代表者のエフォートの確保を図るとともに、連携研究者および研究補助者との協力関係をより充実させることで研究を推進させる。主として遅れている現地調査および成果発表のための旅費等へ使用する。大判スキャナの購入を予定していたが、研究の進捗の若干の遅れに対応し適切な機種の確定に至らなかったため25年度の購入を保留した。またGIS専用のPCの購入も予定していたが、25年度に大きく更新されたWindowsのOSに対してGISソフトの適合が遅れているため、購入を保留した。また研究補助者の活用が十分でなかったため謝金等の支出が予定通り実施できなかった。購入予定の物品については、研究の進捗を速めるとともにGISとOS環境の対応動向に合わせて順次購入する計画である。また研究補助者の活用についてはあらかじめ短期雇用の形態で契約をし、計画的に使用する予定である。
X線および核医学診断に伴う患者・医療従事者の被曝評価とリスク推定に関する研究

1.消化管透視検査における患者の被曝線量の測定とリスク評価:人間ドックなどの健康な成人を対象とする上部消化管X線検査における透視時間、撮影枚数などを調査するとともに、患者の皮膚線量を実測した。この結果、皮膚線量の最大値が210mGyであり、施設間で最大と最小とで20倍以上の差があることが確認された。さらに、撮影時に得られた皮膚線量の実測値をもとに、モンテカルロ法を用いた計算シミュレ-ションと撮影のシナリオから子宮位置での線量を推定する方法を作成した。この結果、胎児線量が最大で5.5mGyに達することがあることが推定された。最も、典型的な核医学検査である骨シンチ( ^<99m>TcーMDP)、肺シンチ( ^<99m>TcーMAA)、腎シンチ( ^<99m>TcーDMSA,DTPA)、心筋シンチ(^<201>T1)および腫瘍シンチ( ^<67>Ga)に着目し、患者排泄尿中の放射能の経時的測定、患者体表面における腹部表面の積算線量測定(TLD使用)、および一定距離における患者からの線量率測定(電離箱サ-ベイメ-タ使用)を行い、患者の線量評価に必要な基礎情報を得た。3.医療従事者の被曝線量測定とリスク評価:放射線診療従事者の被ばく線量の測定・評価は、フィルムバッジを用いて第三者機関であるフィルムバッジサ-ビス機関によって行なわれている。この機関のデ-タを参考に、放射線診療従事者の被ばく線量を分析した。その結果、職業被ばくの線量当量限度を超える作業者が存在することも明かとなった。また、ICRP1990年勧告が適用された場合には、医療領域では従事者の被ばく線量低減にかなりの努力が必要であることも明かとなった。そこで、現在の放射線診療の実態を考えた場合、従事者の被ばく線量が比較的多い業務であるDSAおよび注腸造影検査に着目して、個々の検査毎の従事者の被ばく線量(実効線量当量、水晶体および皮膚線量当量)をTLDを用いて実測し、被ばく低減のための提案を行なった。1.低エネルギ-X線による臓器線量測定法の開発と実用化:2種類のエネルギ-応答特性の異なるTLD(熱蛍光線量計)素子を用いて、低エネルギ-X線のエネルギ-スペクトル情報を得ることなく、正確な吸収線量を評価する手法として、従来定義されている実効原子番号に代わるべき等価実効原子番号を用いることで、べき等価実効原子番号と唆収線量との関係の直線性を利用して組織吸収線量を得ることが可能である。この方法の妥当性をシミュレ-ション計算と実験によって検証した。その結果、管電圧80140kVのX線に対して、最大10%の誤差範囲内で人体組織の吸収線量が評価できることを明らかにした。2.上部消化管透視検査における患者の被曝線量分布の解析:消化管透視検査における被検者の腹部表面の線量の実測をTLDを用いて行った。腹部表面の線量から子宮位置に相当する胎児線量の評価には照射条件(管電圧、照射時間、照射方向、照射野)を考慮した計算シミュレ-ション法によって。その結果、検査を行う技師によって線量の違いが大きく、最大で1桁の違いがあった。上部消化管撮影による平均胎児線量は0.6mSvであった。3.In vivo核医学検査の際の患者および医療従事者の被曝線量推定:In vivo核医学検査の際に、患者の腹部に装着したTLDによって投与直後からの患者腹部表面の線量を測定した。その結果、740MBqの^<99m>TcーMDHを投与した患者11名の平均は、4時間で590μSvであり、^<67>Gaーcitrateを111MBq投与した患者3名の平均は73時間で3740μSvであった。これらの結果から、医療従事者および介助者が受ける線量を推定し、患者に接触している時間および距離について放射線防護の視点から検討した。

3.医療従事者の被曝線量測定とリスク評価:放射線診療従事者の被ばく線量の測定・評価は、フィルムバッジを用いて第三者機関であるフィルムバッジサ-ビス機関によって行なわれている。この機関のデ-タを参考に、放射線診療従事者の被ばく線量を分析した。その結果、職業被ばくの線量当量限度を超える作業者が存在することも明かとなった。また、ICRP1990年勧告が適用された場合には、医療領域では従事者の被ばく線量低減にかなりの努力が必要であることも明かとなった。そこで、現在の放射線診療の実態を考えた場合、従事者の被ばく線量が比較的多い業務であるDSAおよび注腸造影検査に着目して、個々の検査毎の従事者の被ばく線量(実効線量当量、水晶体および皮膚線量当量)をTLDを用いて実測し、被ばく低減のための提案を行なった。
カルモジュリンキナーゼを標的とした炎症シグナル抑制による新規心不全治療法の開発

最近の大規模臨床試験の結果から、心機能低下に対する炎症の関与が再び注目されている。また心筋細胞内のカルシウム・カルモジュリンキナーゼII(CaMKII)活性化に伴う、マクロファージの心筋への誘導や炎症シグナル拡散がその一因であることが明らかになった。本研究では「心筋細胞での炎症シグナル発生」および「心筋細胞から他の細胞へのシグナル拡散」を標的とした、新しい心不全治療法の確立を目指す。