hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低酸素ストレス暴露による心血管反応と副交感神経活動の動態

慢性的に大腿動静脈カニューレ、心電図、腎交感神経活動記録電極を装着した意識下ラットに、hypocapnic(Hypo)、isocappnic(Iso)、hypercapnic(Hyper)の3種類の異なる低酸素暴露を行った。低酸素暴露前、暴露中のR-R間隔および収縮期血圧変動を最大エントロピー法にて解析し、各周波数帯域のパワーの変化を調べた。さらに、副交感神経の効果を調べるため、アトロビン投与後に同様の実験を行った。また、化学受容器、圧受容器の効果を調べるため、これらの求心路を除神経(SAD)したラットを用いて、同様の実験を行った。R-R間隔変動におけるVLF、LF、HFパワーは、Hypoにおいていずれも低下、Isoでは有意な変化はなく、Hyperではいずれも増加した。Hypoにおける変化は、アトロピン投与により抑制され、Hyperによる変化は、アトロピン投与、SADにより消失した。このことより、低酸素環境下のR-R間隔変動には、副交感神経活動が支配的に影響すると考えられた。また、その変化は、SADでも抑制されたことより、副交感神経活動の変化は末梢化学受容器を介すると考えられた。収縮期血圧変動に関しては、全てのパワーは、いずれの暴露においても、有意に変化しなかったが、アトロピン投与後に、LFパワーはIsoおよびHyperにおいて増加した。化学受容器刺激時には、交感神経と副交感神経が同時に興奮することから、LFパワーの変化が副文感神経活動によりマスクされると考えられた。アトロピン投与後、HFパワーは全ての暴露において増加した。HFパワーは、自律神経活動の影響をを受けないとされるが、低酸素環境下では、循環動態の変化を経て、2次的に副文感神経活動の影響を受けると考えられた。1.迷走神経活動の意識下記録家兎を用い、迷走神経心臓枝の記録に適切な部位とアプローチを検討した。左側心臓枝は、大動脈弓部より下行大動脈付近で分枝し、左肺動脈まで2本を確認したが、心拍動に近く、電極の固定は不可能であった。右側心臓枝は、cranial branchが鎖骨下動脈直下より、caudal branchは奇静脈が上大静脈に合流する付近で分枝し、右第4肋間開胸で、caudal branchへの電極装置が可能であった。呼吸に同期したdischargeの変化があり、電極より電気刺激を行い、心拍数が減少することを確認したが、nitroprusside投与に伴うdischargeの増加を認め、交感神経線維の混入が原因と考えられた。そのため、より純粋な迷走神経線維からの記録を得られるように、腹腔内迷走神経の記録を試みた。麻酔下ラットの記録では、dischargeに群発性はなく、phenilephrine投与により、その増加が観察された。現在、腹腔内迷走神経活動が、意識下で安定して記録できるよう、実験は進行中である。2.低酸素暴露時の副交換神経活動意識下ラットを用い、二酸化炭素分圧の異なる低酸素暴露を行い、R-R間隔、血圧変動のスペクトル解析を行った。R-R間隔変動では、全てのfrequency componentのpowerは、二酸化炭素分圧の変化に伴う副交感神経活動に影響され、hypocapnic hypoxiaで減少、hypercapnic hypoxiaで増加すること、血圧変動では、副交感神経活動が、交換神経活動増加に伴うlow frequency powerの増加や、呼吸数増加に伴うhigh frequency powerの増加をマスクすることが示唆され、低酸素ストレス下での心血管反応に対する副交感神経の重要性が明らかになった。
SOD1変異マウス(G93AおよびH46R)の病理学的検討

家族性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の動物モデルである変異SOD1(G93A)導入マウス(Tg)を用いて、ALSの病態機序に軸索輸送の障害、ミトコンドリア(Mt)の異常あるいは凝集体の存在が関与しているかどうか、電顕および免疫電顕で検索した。(1)Non-TgおよびTgの脊髄前角細胞から直接出る近位部軸索、それぞれ総数91本および95本を観察した。Tgではnon-Tgに比較してneurofilament (NF)およびMtの増加している近位部軸索の本数がより多くみられた。(2)Tgでは発症前期からしばしばMt内部に種々の大きさの空胞変性がみられ、さらにMtのintemembrane space内に大きな空胞が認められ、空胞の内部にはしばしばSOD1陽性の顆粒状あるいは無構造の物質がみられた。発症期ではさらに、NFが蓄積した中のMtにも空胞変性がみられた。これらの空胞変性は軸索内のMtにのみ認められ、前角細胞の胞体や樹状突起には見られなかった。(3)凝集体は発症前期から主に前角の近位部軸索を含めた神経突起の中にみられ、細胞質内や樹状突起内にも稀にみられた。凝集体の超微細構造は、NFよりもやや太い線維から成り、ときに中心部に電子密度の高い芯がみられ、免疫電顕では、これらの凝集体にSOD1およびユビキチンの金粒子の沈着がみられた。発症期には、凝集体は灰白質のみでなく、軽度ながら白質全体にみられた。以上の結果から、Tgではその発症機序に近位部軸索における軸索輸送の異常が関与していることが示唆され、最終的には神経細胞の変性・脱落を引き起こすものと推察される。目的:変異SOD1(G93A)トランスジェニックマウス(Tg)の脊髄前角細胞から直接出る近位部軸索を電顕で観察することにより、同部位での軸索流の障害の有無について検討した。方法:前発症期前期(24週令,n=2)、前発症期後期(28週令,n=2)および発症期(32週令,n=2)のTgとage-matchさせたnon-Tg(n=6)の脊髄前角細胞から直接出る近位部軸索すなわち軸索小丘(axon hillock)および初節部(initial segment)を電顕で観察した。結果:non-TgおよびTgの脊髄前角では近位部軸索がそれぞれ総数82本(24週令で5本、28週令で71本、32週令で6本)および95本(24週令で11本、28週令で64本、32週令で20本)みられた。軸索の多くは神経細胞体から直接出ていたが、non-TgおよびTgではそれぞれ16本および9本の軸索が樹状突起から分枝していた。non-Tgの近位部軸索は、主に神経細糸(neurofilament : NF)、微小管、ミトコンドリアなどの小器官を含んでいた。初節部には通常のunit membraneの内側にundercoatingと呼ばれる電子密度の高い薄い層が認められた。Tgでは24週令でNFの増加が4本、ミトコンドリアの増加が2本の軸索にみられ、28週令ではそれぞれ12本および7本さらにNFとミトコンドリアの両方の増加が5本の軸索にみられた。32週令ではNFの増加が7本認められた。non-Tgでは28週令でNFの増加が2本、ミトコンドリアの増加が2本の軸索にみられたのみであった。

結論:これらの所見は変異SOD1Tgでは、発症前期から前角細胞の近位部軸索において速い軸索流および遅い軸索流の両方が障害されていることを示唆している。最近、変異Cu/Zn superoxide dismutase(SOD1)の主たる標的はミトコンドリアであるとの報告がなされている。ミトコンドリアの異常は神経細胞死に至る経路において初期の役割をなし、あるいは他の微細な障害の結果として生じ、慢性の神経変性の病態機序に関わっている。しかし、変異SOD1導入マウスでのミトコンドリアの超微細構造の変化に関する報告は少ない。今回、変異SOD1(G93A)トランスジェニックヤウスの脊髄を電顕および免疫電顕で経時的に観察し、ミトコンドリアの異常について検討した。前発症期前期では、前根および前索、さらに軽度ながら前角のニューロピル内の大径有髄軸索内のミトコンドリア内部に小さな空胞変性やミトコンドリアの腫大がみられた。前発症期後期では、しばしばミトコンドリア内部に種々の大きさの空胞変性がみられた。また、ミトコンドリアの内膜および外膜のsplittingによるintermembrane space内に大きな空胞がみられ、内部には顆粒状あるいは無構造の物質がみられた。発症期では前発症期後期でみられたミトコンドリア内の空胞変性のほか、ニューロフイラメントが蓄積した中のミトコンドリアにも、しばしば空胞変性がみられた。これらの空胞変性は軸索内のミトコンドリアにのみみられ、前角細胞の胞体や樹状突起には認められなかった。免疫電顕では、大きな空胞内の顆粒状あるいは無構造物質にはSOD1陽性の金粒子の著明な沈着がみられたほか、軸索内の空胞変性を伴ったミトコンドリアにも金粒子の沈着がみられた。一方、正常と思われるミトコンドリア内には金粒子の沈着はみられないか、あるいはみられても軽度であった。以上の結果は、変異SOD1(G93A)トランスジェニックマウスでは神経細胞の変性過程の病態機序に、ミトコンドリアの異常が何らかの作用を成していることを示唆している。目的:家族性筋萎縮性側索硬化症(ALS)の動物モデルであるG93A変異CU/Zn superoxide dismutase (SOD1)導入マウスを用い、脊髄にみられる変異SOD1を含む凝集体の超微細構造およびその分布状況を明らかにし、これらの凝集体がこのマウスの病態機序に関与しているか検索した。対象と方法:比較的コピー数の少ない(10コピー)G93A変異SOD1導入マウスの脊髄を、前発症期から発症期まで経時的に、免疫組織学的に、また電顕および免疫電顕を用いて観察した。結果:前発症期から、SOD1およびユビキチン陽性の凝集体が主に前角のニューロピルや帯状に腫大した軸索内でみられ、経時的にその頻度は増加した。電顕では、凝集体は基本的にニューロフィラメントよりもやや太い線維から成り、ときに中心部に電子密度の高い芯がみられた。凝集体は主に前角の近位部軸索を含めた神経突起の中にみられ、細胞質内や樹状突起内にも稀にみられた。発症期には、これらの凝集体は灰白質のみでなく、程度は軽度であるが白質全体にみられた。前発症期と比較して、芯を有するより大きなレビー小体様の封入体がしばしば帯状に腫大した軸索内に認められた。電顕では、凝集体はしばしばニューロフィラメントの蓄積した腫大した軸索内にみられ、中心部にはしばしば電子密度の高い芯が観察された。免疫電顕では、これらの凝集体にSOD1およびユビキチンの金粒子の沈着がみられた。疎な線維から成る凝集体よりも密な線維から成る凝集体に、より多くの金粒子の沈着がみられた。
新規高効率太陽電池創製のための分光学的手法による欠陥生成メカニズムの解明

本年度はCu2Sn1-xGexS3 (CTGS)太陽電池高効率化において必須となる欠陥起源の特定および低減のため、昨年度観測したCTGSバルク単結晶からの発光スペクトルのさらなる解析・考察を行った。昨年度の研究において、ドナーアクセプター対再結合発光のアクセプター準位の起源として、IV族元素が関与しない欠陥を予想したが、他研究グループの理論計算結果からCu空孔が起源であると予想した。また、バンド間再結合発光の解析から、室温298 Kにおいて非常に小さな光学ボーイングパラメータb 0.1 eVを得た。これらの成果をまとめ、米国物理学協会誌AIP Advancesに投稿し、受理された。また、昨年度と本年度の発光スペクトル解析結果をまとめ、CTGS系における発光および欠陥モデルを作図した。本モデルを基に今後、深いドナー欠陥を低減することでCTGS太陽電池の高効率化が期待できると考えている。また、CTGS系におけるバンドギャップの混晶比依存性は、CIGS太陽電池において重要となっているバンドエンジニアリングによる高効率化技術において基盤となる光学データである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。Cu2Sn1-xGexS3単結晶の発光スペクトルを観測した.6 Kでは,励起子発光DAP再結合発光が観測された. x=0, 1では自由励起子発光と束縛励起子発光が分解できたが,混晶では空間的な組成分布でエネルギーに広がりができこれらの励起子発光を分解できなかった.DAP再結合発光のアクセプター準位は,室温における熱エネルギー(kBT 26 meV)よりも浅いことから,太陽電池特性には影響を与えないと結論付けた.したがって,DAP再結合発光のアクセプター準位が,CTGSのp型化の原因になっていると推測した.また,混晶比変化に対してアクセプター準位がほぼ一定であることを考慮すると,IV族元素(Sn,Ge)が関与しない共通の欠陥を介していると可能性が高いと予想した.ドナー準位に関しては,二つの準位の存在が示唆された.これらはアクセプター準位に比べて深い準位(50 148 meV)を形成しているため,光励起キャリアの再結合中心となる可能性が高いと結論付けた. 298 Kにて全ての試料からバンド端付近において,励起子発光に比べて非常にブロードなバンド間(BB)再結合発光を観測した.BB再結合発光は混晶比xの増大に伴いブルーシフトしており,混晶化によるワイドギャップ化を示唆していた.スペクトルをフィッティングすることで混晶比変化に対するバンドギャップを決定した.その結果,Cu/(Sn + Ge) 0.72にて単接合型太陽電池に最適なバンドギャップ1.4 eVを実現できることを明らかにした.また,カチオン組成の異なる三つのCTS薄膜における吸収スペクトルの温度依存性を観測した.特に,Cu過剰組成においては,3つのバンド間吸収に伴い励起子吸収ピークが観測され,Γ点にて縮退の解けた三つの価電子帯から,単一の伝導帯へ光学遷移が許容されたものと解釈した.29年度はCu2Sn1-xGexS3(CTGS)の欠陥準位のエネルギーを評価するために,組成比xに対するバンドギャップを決めることを目的とした.そのために,xを変えた単結晶試料を作製し,励起子発光を観測することで,自由励起子の発光エネルギーと束縛励起子の束縛エネルギーを決定し,これらからバンドギャップを見積もることとした.結果として,励起子発光の観測に成功し,また,各組成xに対するバンドギャップを決定することができた.したがって,おおむね順調に進展しているといえる.本年度はCu2Sn1-xGexS3 (CTGS)太陽電池高効率化において必須となる欠陥起源の特定および低減のため、昨年度観測したCTGSバルク単結晶からの発光スペクトルのさらなる解析・考察を行った。観測したドナー・アクセプタ対発光をの解析を行った結果,アクセプター準位に関してはIV族元素が関与していない可能性が高いと結論付けることができた.しかし,ドナー準位に関しては起源が不明であり更なる調査が必要となっている.今後はさらにCu/IV比を変えた試料の発光スペクトルの観測や,現有試料の更なる詳しい分析を行い,ドナー準位の起源を明らかにしていく.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高等動物の動く遺伝子とそれを利用した遺伝子発現・調節制御系の分子生物学的研究

A.動く遺伝子の構造と機能:転移を誘発されたP因子をもつ染色体のDNA解析からPの転移が複製型であることを明らかにした。ゲルシフト法からトランスポゼ-スの結合する部位はPの両末端から200bp以内にあること、kp因子をゲノム中にもつM ́系統の中にはP因子の転移を強く抑制することなども分かった。一方、レトロトランスポゾンの一つであるジョッキ-因子の分布はキイロショウジョウバエの近縁4種に限られていた。この因子の挿入率は1.54×10^<-4>/II染色体/世代と推定された。又、5kbコピアRNAから2kbRNAへのスプライシングがウィルス様粒子(VLP)形成に必要であることが明らかとなった。B.動く遺伝子と遺伝子発現:G6PD遺伝子の上流に挿入している欠損型P因子は、この遺伝子の発現に正の調節作用をする。今後、このP因子に結合すると予想される核蛋白の同定と調節作用に関する研究が期待される。挿入されたP因子の特徴(長さ・向き・位置)とsn遺伝子の発現との関係が明らかになった。C.新たに見出された遺伝子の分子生物学:複眼形態形成に関する突然異変体から、光受容細胞に特異的発現をするホメオボックス遺伝子を同定した。光受容細胞の遂次的分化の研究へと発展させたい。ショウジョウバエによるがん遺伝子研究の一端としてraf変異を抑制する突然変異を誘発・分離,raf情報伝達径路の解明を試みている。初期胚両端部での分化決定に関わる情報伝達径路をtsl→tor→raf→su(1)raf-1→tllと現在は考えている。細胞の寿命と関係すると思われるス-パ-オキシドデスムタ-ゼの遺伝子をマウスのデ-タを参考にしてショウジョウバエから単離目下塩基配列決定を進めている。P因子挿入突然変異体の一つから、神経細胞分裂調節に働いている遺伝子の分離に成功した。この遺伝子は発生時期特異的な調節を受けているのでその機構に注目した研究を行う。1.Drosophila melanogasterのcopiaを染色体から切り出し,copiaを持たないD.hydei由来の培養細胞株に導入すると新たにcopiaーRVLPが作られることを見出した. (三宅)DNA塩基配列の決定から,D.simulansのcopiaには,ORFが存在し,D.mauritianaのcopiaには存在しないことが分つた. (紫)コピア型トランスポゾン(17.6)とマウスレトロウィルス(MoーMuLV)の両因子の逆転写酵素間で活性のあるキメラ分子を作ることが出来,YXDDボックスの分析を試みた. (西郷)2.P因子,マウスメタロチオネイン及びマウス成長ホルモン遺伝子を組み合わせて,マウスの個体内でP因子が発現し活性をもつかどうか調べる為の実験系を確立した. (堀田)また, P因子をベクターとして,D.melanogasterのアミラーゼ遺伝子をアフリカツメガエルに注射し,形質転換体を得た.3.個体の適応度をたかめるトランスポゾンと考えられる新しい因子(全長2581bp)のクローン化に成功した. (向井)2種の欠損型P因子が各々2つ宛連らなったものがG6PD転写領域の直前に挿入するとG6PDの転写速度が著しく促進されることが分った. Pの挿入はクロマチン構造の変化をもたらすことが示唆された. (堀)4.ヒトのインシュリン受容体とrafオンコジーンに相同なハエ遺伝子を単離し,その蛋白質の一次構造を比較した.また,細胞増殖に関与することが分った. (西田)ホメオチック遺伝子に関する新しい2つの突然変異(U6X^<25>,srk)を分離し,それらの発生遺伝学的な特徴を明らかにした. (佐藤)5.P因子のIniection法とJumping Starter法から多数の突然変異系統を得た.また,後者の方がより高い致死突然変異誘発率を示した. (上田)P因子の転移過程に及ぼす効果から,D.melanogasterの遺伝的背景を二つのタイプに分類することが出来た. (石和)1.ショウジョウバエのトランスポゾン(動く遺伝子)の構造と機能及び進化に関する研究。(1)ゲノム中にコピアを多数持つにもかかわらず株細胞化してもウィルス様粒子(VLP)を極めて少数しか作らないハエについて培養細胞系を用いて調べ、このハエの系ではゲノム中のコピア側にも細胞側にもVLP産生に不利な要因が存在することが分かった。(2)コピアRNAの構造決定からVLPの外殻タンパクは、コピア2kbRNAによって合成されることが分かった。(3)P因子にコードされる転移酵素とリプレッサーの発現系を開発し、これらのタンパクがPDNAに結合する様子を解析出来るようにした。(4)遺伝学的な手法を通して転移酵素が部位特異的組換えを解媒し、ORF3を欠くP因子がリプレッサーを産生しうることを示した。(5)野外のハエから新しい因子を単離し、BN因子と呼ぶことにした。これは哺乳類に見出されているレトロポゾンLINEに類似しており、その起源と進化の解明が望まれる。2.動く遺伝子を利用した分子遺伝学的研究(1)トランスポゾンタギングのより有効な方法が開発され、数多くの突然変異系統を確立しつつある。キイロショウジョウバエについて1万株を目標にしている。すでにパターン形成や神経細胞系に関与する系統を得た。

(2)tom因子の挿入ホットスポットの解析から、複眼奇形の主原因は複眼形成に関与するom遺伝子の一つがこの因子のエンハンサーにより活性化することであることが分かった。(3)高G6PD活性突然変異は、G6PD遺伝子の上流29bpに特徴がある欠損型P因子が挿入したことによることが分かり、挿入因子の正の調節作用機構解明を進めている。(4)発癌遺伝子の多くはハエにも保存されている。rafに相同なハエの遺伝子を単離し、その構造を解明した。遺伝子導入法からrafがハエの生存に必須なこと、細胞増殖に関与することが分かった。形態形成や癌遺伝子の研究が情報伝達機構の研究として発展する事が望れる。A.動く遺伝子の構造と機能:転移を誘発されたP因子をもつ染色体のDNA解析からPの転移が複製型であることを明らかにした。ゲルシフト法からトランスポゼ-スの結合する部位はPの両末端から200bp以内にあること、kp因子をゲノム中にもつM ́系統の中にはP因子の転移を強く抑制することなども分かった。一方、レトロトランスポゾンの一つであるジョッキ-因子の分布はキイロショウジョウバエの近縁4種に限られていた。この因子の挿入率は1.54×10^<-4>/II染色体/世代と推定された。又、5kbコピアRNAから2kbRNAへのスプライシングがウィルス様粒子(VLP)形成に必要であることが明らかとなった。B.動く遺伝子と遺伝子発現:G6PD遺伝子の上流に挿入している欠損型P因子は、この遺伝子の発現に正の調節作用をする。今後、このP因子に結合すると予想される核蛋白の同定と調節作用に関する研究が期待される。挿入されたP因子の特徴(長さ・向き・位置)とsn遺伝子の発現との関係が明らかになった。C.新たに見出された遺伝子の分子生物学:複眼形態形成に関する突然異変体から、光受容細胞に特異的発現をするホメオボックス遺伝子を同定した。光受容細胞の遂次的分化の研究へと発展させたい。ショウジョウバエによるがん遺伝子研究の一端としてraf変異を抑制する突然変異を誘発・分離,raf情報伝達径路の解明を試みている。初期胚両端部での分化決定に関わる情報伝達径路をtsl→tor→raf→su(1)raf-1→tllと現在は考えている。細胞の寿命と関係すると思われるス-パ-オキシドデスムタ-ゼの遺伝子をマウスのデ-タを参考にしてショウジョウバエから単離目下塩基配列決定を進めている。P因子挿入突然変異体の一つから、神経細胞分裂調節に働いている遺伝子の分離に成功した。この遺伝子は発生時期特異的な調節を受けているのでその機構に注目した研究を行う。
ビデオ会議を用いた内容言語統合型学習の研究

本研究では、日本の大学におけるCLILについて調べた。主に3点に焦点を当て:(1)CLILの適切な内容(2)CLIL授業デサインがどのようにHigher Order Thinking Skills (HOTS)の促進するのか?(3)ビデオ会議による授業と対面授業。米国の演劇学部と協力、学期ごとに3回ビデオリンク行った。米国以外、ポーランド、パキスタン、ペルー、スコットランドの助産学部とのビデオリンクを行った。高校や大学の英語教師はCLILに興味があるが、コンテンツを教えることについて心配している。CLILを促進するため、ワークショップを行い、学会で自分の大学におけるCLIL授業を紹介した。
小員環化合物の不斉合成とその開裂反応に基づく生理活性物質の合成

触媒反応を利用した複雑な生理活性有機化合物のキラル合成を目的とし、スウィンホライドA、クラブケリンAとイソクラブケリンAの合成、および双環状のアリル化合物のエナンチオ選択的脱離反応を検討し、以下の成果が得られた。1スウィンホライドAの合成では、キラルな酒石酸エステルを配位子とするチタン触媒によって得られる光学活性なエポキシアルコールからアルケニルシランを合成し、続いて得られるパラジウム触媒存在下でギ酸と反応させてオキシランを位置および立体選択的に開裂させることにより、隣り合った炭素上に水酸基とメチル基を有する鎖状化合物を合成した。この方法を連続的に三度活用することにより、スウィンホライドAの炭素19から炭素24までの連続する不斉炭素の絶対配置を制御して炭素17から25までの部分構造を選択的に合成することに成功した2クラブケリンAとイソクラブケリンAの合成では、双環状のアルケニルシクロプロパンをパラジウム触媒存在下でギ酸によりシクロプロパン環の選択的還元開裂反応を行い、この方法によって得られる2、3-二置換シクロペンタノンからクラブケリンAとイソブケリンAの合成を行った。3双環状のアリル化合物のエナンチオ選択的脱離反応では、酢酸パラジウムと光学活性な二座ホスフィン配位子BINAPを触媒としてラセミ体の双環状アリル型炭酸エステルを反応させたところ、エナンチオ選択性は酢酸パラジウム触媒と配位子の量に依存し、配位子が小量の場合にはパラジウム(0)-BINAPモノオキシド錯体が反応活性種となることを明らかにした。
TDP-43 proteinopathyの神経病理学的研究

筋萎縮性側索硬化症(ALS)と前頭側頭葉変性症(FTLD)の封入体構成蛋白であるTAR DNA-binding protein 43kDa(TDP-43)の凝集形態と分布を剖検脳を用いて病理組織学的に研究した。TDP-43はALSでは運動系を越えて蓄積し、一方FTLDでは運動ニューロン系にもTDP-43の蓄積を認めその細胞内局在や分布には違いがあるが、両者の細胞変性には共通基盤があることを確認した。筋萎縮性側索硬化症(ALS)と前頭側頭葉変性症(FTLD-U)は神経細胞内ユビキチン化封入体を共通する病理学的所見とする。ユビキチン化封入体の構成蛋白としてTAR DNA-binding protein 43kDa(TDP-43)が2006年に同定され神経細胞変性機序の解明の手がかりとして期待されている。平成21年度はTDP-43がALSの病態にどの程度の頻度で関与しているのか、またkey proteinとして重要性の程度を明確にする目的で、現在愛知医科大学加齢医科学研究所にあるALS、認知症を伴うALS-Dの連続剖検例にTDP-43免疫染色を施行した。また凍結脳が保存されている症例に関してはwestern blotとTDP-43点変異を検索した。現在約50例の解析がすすんでいるが、ALSのごく初期例から20年以上にわたる長期例にまで孤発性ALSの約90%にTDP-43陽性封入体の出現を認めた。従って孤発性ALSの病理診断指標として,TDP-43陽性封入体の有無は重要であること、また大部分の孤発性ALSではTDP-43陽性封入体形成過程を共通経路とする細胞内、核内の異常がおきていることが確認された。さらにわれわれは認知症を伴うALSを含む家族性ALSの1家系ににTDP-43点変異(G298S)を見いだした。臨床的には認知症を伴うALSの臨床像を示し病理学的には下位運動ニューロンと側頭葉前頭皮質に多数の神経細胞内封入体NCIを認めFTLD-U type 2の病理像を示しTDP-43点変異による早期の凝集亢進が示された。TDP-43点変異は現在世界で30種類報告されているが、病理像が確認されているものは数例にすぎず、きわめて貴重な成果である。また遺伝子変異によるTDP-43凝集亢進が示唆されて今後の病態解明の手がかりになると期待される。目的:昨年度に引き続き、筋萎縮性側索硬化症(ALS)と前頭側頭葉変性症(FTLD-U)のユビキチン化封入体の主要構成蛋白であるTAR DNA-binding protein 43kDa(TDP-43)の存在を、愛知医科大学加齢医科学研究所にあるALSFTLD-Uの連続剖検例にTDP-43免疫染色を施行し、封入体の有無、形態、分布、タイプを検討した。結果:19例を解析した。臨床診断は孤発性ALS14例、家族性ALS1例、ALS-DFTLDが4例、平均死亡時年齢は67.9±10.6歳(4581歳)、男女比は11:8、平均罹病期間は38.6±27.4ヶ月(6-96ヶ月)であった。19例中17例はTDP-43 proteinopathyをした。家族性ALS1例はFUS陽性封入体を示しTDP-43は陰性であった。臨床診断FTLDの1例は、病理学的にはアルツハイマー病があった。他のALS-DFTLDが3例は全例前頭側頭葉の変性とTDP-43陽性NCIを伴いtype2と考えられた。孤発性ALS14例はすべてTDP-43 proteinopathyを示し、脊髄の封入体は全例でskein-like inclusions, round inclusionを認めた。また臨床的に認知症が観察されなかったALS5例にも病理学的には辺縁系を主体に少数のTDP-43陽性NCIを認めtype2の変化を認めた。考察と結論:TDP-43 proteinopathyを示すALSFTLDは19例中17例89%であることが判明した。また孤発性ALSの約30%に辺縁系にTDP-43陽性所見を認めた。以上の所見から、ALS、ALS-D, FTLD-UにおけるTDP-43 proteinopathyの頻度は高く、TDP-43封入体の形成機序を視点に入れた病態解明や治療戦略の開発が重要であると考えられた。目的:愛知医科大学加齢医科学研究所の筋萎縮性側索硬化症(ALS)と前頭側頭葉変性症(FTLD)の連続剖検例にTDP-43免疫染色を施行し、封入体のサブタイプ、臨床病理像との相関を検討した。結果:2011年は8例を解析した。臨床診断は孤発性ALS7例、FTLD1例、ALSの平均死亡時年齢は71歳(6576歳)、男女比は7:0、ALS7例中6例はTDP-43 proteinopathyを示した。

6例のALSはほぼ運動ニューロン系に限局した変性を認めたが、1例にはパーキンソン病の合併を認めた。6例の脊髄前角細胞には全例でBunina小体、skein-like inclusions, round inclusionを認めた。大脳皮質には辺縁系を含めてTDP-43陽性構造物の優位な出現は乏しかった。1例は、家族歴は確認されていないが遺伝子診断でSOD1の遺伝子異常が確認され、病理学的にTDP-43 proteinopathyはみられなかった。FTLDの1例は、病理学的に前頭側頭葉の変性、多数のNCIと短いdystrophic neurites、核内封入体を伴うTDP-43 proteinopathyを認めFTLD-TDP typeAと診断された。考察と結論:TDP-43 proteinopathyを示すALSFTLDは8例中7例88%、ALS7例中6例はTDP-43 proteinopathyを示す孤発性ALSであった。FTLD-TDP例は前頭側頭型認知症の臨床像を呈し、臨床的には運動ニューロン障害はみられず、病理学的には脊髄は採取されていないが舌下神経核の変性、延髄錐体の変性はみられなかった。TDP-43 proteinopathyに占める運動ニューロン疾患の頻度はきわめて高いが、FTLD-TDP typeAでは下位運動ニューロンの変性が乏しい可能性が示唆された。
肺がんの新規診断マーカー、治療標的分子の機能解析、開発

肺癌で高頻度に発現上昇し、正常臓器での発現が低い分泌蛋白LASEP1, LASEP3につき血清、予後マーカーとしての有用性を再確認した。siRNAでこれらの遺伝子の発現を抑制すると、アポトーシスの誘導により癌細胞の増殖が抑制された。siRNAを導入した細胞に対しGene chipを用い、がんの増殖に強く関与する下流遺伝子を同定し、PCRで発現を確認し、機能解析を進めた。癌組織DNAを次世代シークエンサーで解析し、肺がん特異的な遺伝子変異を同定した。この遺伝子変異を血液中で同定するため、高感度なDigital PCRで検討している。予備検討で血清EGFR遺伝子変異を10例中4例で検出できた。早期診断、新規治療標的分子の開発のため、肺がんcDNAマイクロアレイのデータより、肺がんで高頻度に発現上昇し、生命維持に重要な正常組織で発現のほとんどないタンパクについて解析を行っている。H25年度は、複数の候補タンパクの中で、肺がんで高頻度に発現上昇し、正常臓器での発現が低い分泌蛋白LASEP3 (Lung Cancer Associated Serum Protein3)についての発現解析、機能解析を中心に行った。非小細胞肺がんのTissue microarrayを用いた免疫組織染色による検討で、LASEP3は、非小細胞肺がんの54.8%(198/361例)で高レベルの発現を認め、LASEP3強陽性は予後不良因子であった(P=0.0183)。ELISA法による非小細胞肺がん患者血清におけるLASEP3の陽性率は61.8%(160/259例)であり、一方、健常者での偽陽性率は5.5%(6/109例)であった。早期肺がん(stage I-IIB)の40%で陽性であった。肺がん細胞株におけるLASEP3の発現をsiRNAの導入により阻害したところ、有意にがん細胞増殖、浸潤が抑制され、G0/G1 arrestの誘導を認めた。LASEP3に対するsiRNAを導入した細胞に対しGene chipを用いて、いくつかの下流遺伝子を同定できた。更に、血清LASEP3濃度が肺がん以外に、乳がん、大腸がんでも、健常者と比べて、高値を示しており、有望な血清マーカー候補であることが示唆された。引き続き、その他の候補遺伝子とともに臨床応用に向けて、研究を進めていく予定である。肺がんの新規腫瘍マーカーの探索と新規治療標的分子の開発を行い、早期診断、予後診断、薬剤感受性診断を含めた血清マーカー・組織診断予後マーカーや新規治療薬として臨床応用することを目的として研究を進めている。我々はこれまでいくつかの膜・分泌タンパクについて、診断マーカー、予後因子、治療標的分子候補として、報告しているが、その他の候補タンパクについても研究を継続している。抗LASEP1抗体を用いて根治的腫瘍切除術を受けた非小細胞肺癌374症例を免疫組織染色による検討で、LASEP1は、非小細胞肺癌の56.1%(210/374例)で強発現を認め、LASEP1強陽性は予後不良因子であった(P<0.0001)。ELISA法を用いて肺癌患者の血清LASEP1濃度を検討し、LASEP1陽性率は38.6%(127/329例)、健常者での偽陽性率は3.9%(4/102例)であり、肺癌の診断マーカーとしても有用であることが判明した。。肺癌細胞株におけるLASEP1の発現をsiRNAで阻害したところ、有意に細胞増殖が抑制された。また、LASEP1に対するreceptorとして、LASEPRを同定し、LASEP1が培養上清中に分泌され、細胞膜上でLASEPRに結合することが確認できた。抗LASEP1抗体を培養上清中に加えると、細胞の増殖が抑制され、更にヌードマウスに皮下移植した腫瘍の増殖も抗LASEP1抗体が抑制した。LASEP1に対するsiRNAを導入した細胞に対しGene chipを用いて、いくつかの下流遺伝子を同定した。その他の候補タンパクについても、同様に検討を進めている。本研究の目的は、肺がんの早期診断や治療標的分子を同定し、最終的には、臨床応用を行うことである。1.候補遺伝子の抽出:研究室独自のcDNA microarrayデータより肺がんで高頻度に発現上昇し、生命維持に重要な正常組織で発現のほとんどない遺伝子候補について、これまでと同様に候補遺伝子ががんの増殖に関与し、血清濃度が高いことを確認した。細胞周期について検討し、候補タンパクの発現を抑制するとsubG1の細胞の割合が増え、アポトーシスが誘導された。更に下流遺伝子についても検討し、メチルトランスフェラーゼ遺伝子が増殖に深く関与することがわかった。肺がん以外に、大腸がん、口腔がん、乳がんなど多種類のがん種についても、同様に検討を行い、他臓器がんにおいても有望な候補であることがわかった。2.新規治療標的分子の開発:候補

遺伝子らは、正常組織ではほとんど発現がなく、がん細胞の増殖・生存に関与していた。候補遺伝子のひとつLASEP1に関して、モノクローナル抗体を作製し、細胞培養上清に加えると肺がん細胞の増殖が抑制された。さらに、ヌードマウスの右肩に皮下移植しされた肺がん細胞は、腹腔内にモノクローナル抗体を投与することにより増殖が抑制された。モノクローナル抗体投与終了後にマウスに移植した腫瘍組織を摘出し、HE染色で検討したところ、モノクローナル抗体を投与された腫瘍組織では、がん細胞が減少し、線維化が認められた。抗体投与されたマウスに、明確な有害事象は認めなかった。今後の臨床応用へ向けて研究を進めている。3.次世代シークエンサー、Digital PCRによる検出:20例の肺がん組織と正常肺組織を用いて、次世代シークエンサーで肺がん特異的な遺伝子変異を同定した。血中でその変異を検出するため血中のDNAを採取し、Digital PCRで同定し、既存の遺伝子変異は、10例中4例検出しえた。腫瘍内科学LASEP3について非小細胞肺がんのTissue microarrayを用いた免疫組織染色による検討で、LASEP3は、非小細胞肺がんの54.8%(198/361例)で高レベルの発現を認め、LASEP3強陽性は予後不良因子であった(P=0.0183)。ELISA法による非小細胞肺がん患者血清におけるLASEP3の陽性率は61.8%(160/259例)であり、一方、健常者での偽陽性率は5.5%(6/109例)であった。早期肺がん(stage I-IIB)の40%で陽性であった。早期の診断マーカーとしても有用であることが分かった。肺がん細胞株においてLASEP3が、肺がん細胞の増殖、浸潤に影響し、LASEP3の下流遺伝子をいくつか同定できた。臨床応用に向けて課題はあるが、LASEP3が肺がんの早期の段階から発現上昇し、増殖浸潤に影響し、有望な候補であることが分かった。肺がんの新規腫瘍マーカーLASEP1について、診断マーカー、予後因子、治療標的分子候補として有望であることはおおむね確認できた。LASEP1は肺癌で高頻度に発現上昇し、正常臓器での発現が低い分泌蛋白で約400症例の非小細胞肺がんのTissue Microarrayを免疫組織染色で、LASEP1の発現が有意に予後に関与した。ELISA法を用いて肺癌患者の血清LASEP1濃度を検討したところ、健常者血清中のLASEP1濃度と比べ、有意に肺がん冠者中のLASEP1濃度は高値を示した。また、LASEP1陽性率は38.6%(127/329例)、健常者での偽陽性率は3.9%(4/102例)であった。機能解析については、肺癌細胞株におけるLASEP1の発現をsiRNAで阻害したところ、有意に細胞増殖が抑制され、過剰発現させると増殖が亢進した。LASEP1を肺癌細胞株の培養上清中に加えると増殖が亢進し、また、LASEP1に対するreceptorとして、LASEPRを同定した。LASEP1が細胞膜上でLASEPRに結合することも確認できた。
技術政策と経営戦略：産官学プロジェクトとイノベーション

本研究の研究成果を要約すれば以下のようになる。国家プロジェクトにおいて、工学的なプロジェクト・マネジメント(アリソンの第一モデル)の視点だけでは成功を再現することに有効ではない。その際には、組織の逆機能(第二モデル)に着目して、制度が存続するレディティマシーを分析の中心に据えることも重要である。また個人の意味世界(第三モデル)から、プロジェクトにおける計画が人々の言説によって構築されていく様に焦点を当てることも等しく有用である。本研究の最大の貢献は、複数モデルの分析によって、国家プロジェクトにおける技術管理、組織管理、意味構築の3つの複雑な関係の一端を明らかにしたことにある。(1)新エネルギー技術政策と産官学プロジェクト新エネルギーについては、第一に「太陽光発電の半世紀」(『一橋ビジネスレビュー』)において、太陽光発電を題材に産官学プロジェクトの歴史を記述し、政府の支援策の歴史をベースをたどりながらプロジェクトの成功要因を考察した。同論文は従来のプロジェクトの成功が現在有効に機能していない状況を明らかにし、今後の技術政策の再強化の方向を検討している。(2)新エネルギー(太陽光発電)と企業の経営戦略第二に「太陽光発電における市場拡大と国際競争」(『日本情報経営学会誌』)では、近年の同産業における市場シェアの相対的低下の理由を、企業レベル(各社の経営戦略の違い)から解明した。近年、同産業を取り巻く経営環境は急速に変化した。各国政府の助成策や中国や台湾企業の追い上げの中で、日本企業は厳しい競争を強いられている。そうした中では企業レベルの経営資源の迅速な展開が欠かせず、政府の支援策も技術開発だけでなく、市場開拓を支援するものである必要がある。(3)機能性化学と技術政策・経営戦略機能性化学品については、米国セントルイスで開催されたビジネス・ヒストリー・コンファレンスにおいて、化学企業の機能性化学品への展開の歴史をたどり、総合化学企業と機能性化学企業の戦略の違いが、80年代の産業政策に起因することを明らかにした。国際学会では多くの研究者から有益なフィードバックを得ることができた。(4)経営史の方法論また上記のようなイノベーションや産官学プロジェクトの実証研究と並んで、こうした実証研究を行う上での経営史研究方法論について組織学会(中央大学)でパネラーの一人として招待されて報告した。歴史分析を多視点から行うことによって、経営学理論と経営史研究が接合できる可能性について報告した。日本政府は産業発展に貢献する新技術の開発を政策的に支援してきた。とくに石油危機後は再生可能エネルギーやバイオテクノロジーなど重要な技術研究開発の国家プロジェクトが数多く実施された。本研究はこれらの政策がどのような成果を上げたのかについて、企業の経営戦略の観点を踏まえつつ、技術政策と経営戦略の相互作用の視点から明らかにすることを目的としている。複数の産業の横断的、かつ時系列的な比較を通じて、技術政策の効果や経営戦略との対応関係が明らかにされる。平成23年度は太陽光発電に関して、これまでの研究をまとめ、合理的行為者、組織過程、官僚政治の三つの観点から国家プロジェクトを分析する試みを学会で報告した。国家プロジェクトの計画と実施のプロセスが、第一に計画の目的にしたがって手続きが決定され、それらが変化する環境の中で実施されていく過程であると解釈されるならば、成功は計画の正しさから、失敗は想定外の環境変化や計画の誤りから説明される。第二にルーティンが先にあり目的は後から変化するものだと解釈されるならば、計画の成功は組織能力から、失敗は官僚制の逆機能から説明される。第三に計画の目的が、ルーティンの制約下にありながらも、外部環境の変化に応じてプロジェクト参加者の構想によって変化していくものだとするならば、計画の成功は構想の正しさから、失敗は構想の名の下での資源動員の誤りから説明される。平成23年度は、再生可能エネルギーの国家プロジェクトの事例研究を通じて、計画を成功に導くための方策を検討した。その際に、第一のモデルに基づけば環境認識や計画策定の妥当性が問われることになり、第二のモデルに基づけば、組織過程における環境対応能力の向上や逆機能の抑制が重視されることになる。第三のモデルに基づけば、経営構想や研究者の研究開発ビジョンへの合意の調達と資源配分が決定的に重要になることがわかった。日本政府は産業発展に貢献する新技術開発を政策的に支援してきた。その中でとくに再生可能エネルギーに対しては石油危機以来長期にわたって、多額の予算が投じられ、国家プロジェクト形式の研究開発が行われてきた。本研究はこれらの政策がどのような成果を上げたのかについて、企業の経営戦略の観点を踏まえつつ、技術政策と経営戦略の相互作用の視点から解明するものであった。複数の産業の横断的、かつ時系列的な比較を通じて、技術政策の効果や経営戦略との対応関係を明らかにした。平成25年度には、これまでの研究の成果をまとめ、それを書物として刊行することができた。

『計画の創発ーサンシャイン計画と太陽光発電』(単著、有斐閣、2014年夏刊行予定)は、国家プロジェクトによる技術研究開発について、それを政府内の政策立案プロセス、企業内の戦略策定プロセス、大学のプロジェクトへの支援体制といった視点から歴史的に分析したものである。これは本科研費による技術政策研究、国家プロジェクト研究の成果をまとめたものである。また再生可能エネルギーに対する関心を敷衍したものとして、『一橋大学・公共政策提言シリーズNo.2、エネルギー新時代のベストミックスのあり方ー一橋大学からの提言』(第一法規、2014年)所収の「脱石油の二つの方法」では、再生可能エネルギーの開発史を概観した成果を発表した。さらには『グリーン・イノベーション(環境経営イノベーション第10巻)』(中央経済社、2014年刊行予定)所収の「再生可能エネルギーとイノベーション」において、環境経営学への一つの試みとして、再生可能エネルギーをめぐる政策立案と企業経営の関係を見る組織の多視点分析を主張した。以上のように、平成25年度はこれまでの成果を書物のかたちにまとめ、世に問うことができた。平成24年度は機能性化学と経営戦略の関係に焦点を絞り、実際の企業の事例研究を中心にイノベーションを促進する研究プロジェクトの管理方法や組織体制の構築方法について研究を進めた。具体的には、機能性化学品として新型ディスプレイ用の有機EL素材、構造材料・電子材料として有望なエンジニアリングプラスチックであるシンジオタクチック・ポリスチレン(SSP)、バイオテクノロジー応用製品として微生物農薬の三つの技術分野に関する企業の研究開発をケース研究にまとめることができた。中央研究所と事業部研究所の役割の区分の問題は多くの日本企業において懸案となっている問題であるが、そうした中で基礎研究と開発研究の適切な分業がイノベーションを生み出し、またその事業化を通じた企業の収益性の向上に貢献することが事例研究から明らかになった。当初の計画と比べると事例研究の順番は若干前後しているが、全体的には研究は計画通り進展している。平成23年度においてはその成果は10月に開催された経営史学会全国大会で発表された。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は主に次世代プロジェクト制度のターゲットであったバイオテクノロジーを対象に、インターフェロンおよびモノクローナル抗体等のバイオ医薬品の研究開発史をたどり、成果を上げることができている。その成果は次の通りである。機能性化学(電子材料、エンジニアリングプラスチック)とバイオテクノロジー製品の事例研究は、書籍の一章(橘川・島本他著『出光興産の自己革新』第7章「新機能材料の研究開発」)として出版された(平成24年4月)。
大学生の社交不安に対するイメージを用いた認知バイアス修正プログラムの開発

社交不安傾向の強い人は,あいまいな社交場面に対してネガティブに解釈する傾向がある。本研究の目的は,社交不安者に特徴的な解釈バイアスの修正に焦点を当てた介入である認知バイアス修正法(以下,CBM-I)の作成および効果検討である。CBM-Iでは,結末があいまいな社交場面のシナリオを呈示し,それを比較的ポジティブに解釈する課題を行い,状況をネガティブに解釈する傾向を低減させる。欧米では多くの実証研究が行われているが(Beard et al., 2008),日本では,CBM-Iを実施した研究は限られている(寺島・高野, 2016)。研究1では,あいまいな対人場面のシナリオの解釈とその結末の予測の実態を明らかにするために,大学生114名を対象に自由記述の質問紙調査を用い,状況とその予測される結末を分類した。KJ法によるカテゴリ分析の結果,対人状況は,「パフォーマンス」と「相互作用」に分類され,高社交不安者は,パフォーマンス状況で相手からの評価を予期する一方で失敗の予期は少なく,相互作用状況では,ネガティブな評価が多いが,相手が離れていく結末も予期しやすいこと,そして低社交不安者は,benignな結末の予測しやすいことが明らかになった。平成30年度はこの結果を日本心理学会第82回大会にて発表した。研究2では,国内の研究者と連絡をとり,Lang, Blackwell ,Harmer, Davison & Holmes(2012)を元に作成した解釈バイアス修正課題(寺島・高野, 2016)の使用の許諾を得た。研究1で収集した刺激文と比較し,課題の妥当性を検討した上で,7日間にわたって,Webサイト上で2つのポジティブ解釈バイアス修正課題を実施した。介入群50名,待機群50名を目標として,現在研究を実施中であり,60名程度実施した。2018年4月より,所属機関が変更となった。よって,2018年は申請時の想定ほどエフォートがさけなかったため,計画通り進行しなかった。また実験刺激の設定,Web上で運用するプログラムの調整に時間がかかり,2018年度末から介入研究を開始したため,1年補助事業機関を延長した。研究2の参加者募集を継続して行い,想定した参加者数の確保を目指す。近年,社交不安者に特徴的な認知バイアスの修正に焦点を当てた介入である認知バイアス修正(CBM:Cognitive Bias Modification)が提案されている(Koster et al., 2009)。CBMは,社交不安者の2つの認知バイアス(脅威に対する注意,あいまいな状況に対するネガティブな解釈)を対象としたトレーニングプログラムで,具体的には,結末があいまいな社交場面のシナリオを呈示し,それを比較的ポジティブに解釈する課題を行い,状況をネガティブに解釈する傾向を低減させる。欧米では多くの実証研究が行われているが(Beard et al., 2008; Murphy et al., 2007; Holmes et al., 2006; Mobini et al., 2014),日本では,解釈バイアスを対象にしたCBMトレーニングプログラムを実施したほとんど見られない。そこで本研究では,社交不安傾向が高い大学生を対象に,CBMプログラムの開発および効果検証を目的とし,同時にCBMの効果を高める方法として,シナリオを鮮明にイメージさせた上で解釈バイアスを修正するプログラムの開発を目指す。早期に大学生の社交不安に介入することにより,学校適応の向上やその後の社会不適応(社会的ひきこもり,ニート等)の低減といった予防効果が期待できる。平成28年度は,まず文献研究を行い,CBMの先行研究を概観した。その上で,刺激文収集のため,大学生を対象に質問紙調査を行い,心理学を専攻とする大学院生6名と刺激文の整理分類を実施した。平成28年度は主に文献研究を中心にCBMの先行研究を概観した。また,大学生114名を対象に質問紙調査を行い,刺激文である,あいまいな状況,想定する結末(ネガティブ/ポジティブ)の収集を行った。その後,臨床心理学を専攻する大学院生6名と臨床心理学の専門家1名であいまいな状況,結末の整理分類を実施した。CBMプログラムの作成上,必要不可欠である刺激文の収集を行えた点は順調であると考えられる。しかしながら,平成28年度中に予定していた刺激(あいまいな状況,結末)の妥当性の検討,刺激文にマッチした画像の選定には至らなかった。平成29年度の前半には着手したいと考えている。欧米では多くの実証研究が行われているが(Beard et al., 2008; Murphy et al., 2007; Holmes et al., 2006; Mobini et al., 2014),日本では,解釈バイアスを対象にしたCBMトレーニングプログラムを実施した例はほとんど見られない。

そこで本研究では,社交不安傾向が高い大学生を対象に,CBMプログラムの開発および効果検証を目的とし,同時にCBMの効果を高める方法として,シナリオを鮮明にイメージさせた上で解釈バイアスを修正するプログラムの開発を目指す。早期に大学生の社交不安に介入することにより,学校適応の向上やその後の社会不適応(社会的ひきこもり,ニート等)の低減といった予防効果が期待できる。平成29年度は,さらに先行研究を検討し,CBMを国内で実施した研究経験をもつ国内の研究者とコンタクトをとった。同意の上,国内の研究者が作成したCBMプログラムの研究利用について承諾を得て,本研究での利用可能性を検討し,プログラムの修正を行った。平成29年度は,プログラムの選定を行った。先行研究として日本で使用されていた認知バイアス修正プログラムについて,本研究で利用可能性を検討した。予定した予備実験まで行うことはできなかった。平成30年度は,認知バイアス修正プログラムを使用して,100名程度データの収集を行う予定である。社交不安傾向の強い人は,あいまいな社交場面に対してネガティブに解釈する傾向がある。本研究の目的は,社交不安者に特徴的な解釈バイアスの修正に焦点を当てた介入である認知バイアス修正法(以下,CBM-I)の作成および効果検討である。CBM-Iでは,結末があいまいな社交場面のシナリオを呈示し,それを比較的ポジティブに解釈する課題を行い,状況をネガティブに解釈する傾向を低減させる。欧米では多くの実証研究が行われているが(Beard et al., 2008),日本では,CBM-Iを実施した研究は限られている(寺島・高野, 2016)。研究1では,あいまいな対人場面のシナリオの解釈とその結末の予測の実態を明らかにするために,大学生114名を対象に自由記述の質問紙調査を用い,状況とその予測される結末を分類した。KJ法によるカテゴリ分析の結果,対人状況は,「パフォーマンス」と「相互作用」に分類され,高社交不安者は,パフォーマンス状況で相手からの評価を予期する一方で失敗の予期は少なく,相互作用状況では,ネガティブな評価が多いが,相手が離れていく結末も予期しやすいこと,そして低社交不安者は,benignな結末の予測しやすいことが明らかになった。平成30年度はこの結果を日本心理学会第82回大会にて発表した。研究2では,国内の研究者と連絡をとり,Lang, Blackwell ,Harmer, Davison & Holmes(2012)を元に作成した解釈バイアス修正課題(寺島・高野, 2016)の使用の許諾を得た。研究1で収集した刺激文と比較し,課題の妥当性を検討した上で,7日間にわたって,Webサイト上で2つのポジティブ解釈バイアス修正課題を実施した。介入群50名,待機群50名を目標として,現在研究を実施中であり,60名程度実施した。2018年4月より,所属機関が変更となった。よって,2018年は申請時の想定ほどエフォートがさけなかったため,計画通り進行しなかった。また実験刺激の設定,Web上で運用するプログラムの調整に時間がかかり,2018年度末から介入研究を開始したため,1年補助事業機関を延長した。