hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フォノン援用エネルギー上方変換を用いた革新的色素増感型太陽電池の創製

近接場光を介したフォノン援用励起過程を用いてエネルギー上方変換を利用した色素増感型太陽電池を開発し、発電効率を飛躍的に向上させることを目的とする。電極として、TiO2ナノ微粒子およびZnOを利用し、何れも電極表面の粒径、計上を制御することで、発電効率を大幅に向上させることに成功した。加えて、色素にとって吸収感度を持たない長波長において、感度が得られていることは、得られた結果がフォノン援用励起過程を用いてエネルギー上方変換による効果であることを示す重要な結果となっている。無限に供給される太陽光に最も多く含まれる可視光から赤外光にかけての波長域の光の有効活用が重要である。半導体における電子の取り出し効率を向上させるために、表面をナノ構造化し、フォノン援用過程を利用することで、従来透過してしまう光を有効利用する手法について検討した。初年度は、溶液表面での電気化学反応の高効率化を行った。電気化学反応を効率化するための手法として近接場光効果を適用した。溶媒配向に伴う活性化エネルギーを、白金電極への光照射で生じる近接場効果によって振動準位を活用することで乗り越えることで,電気化学過程においても反応活性化が期待できる。実験では白金黒電極を利用し,フェリシアンシアン水溶液中でのイオン-電極間電子移動過程において電極への光照射を行った.入射光波長は試料溶液の吸収端よりも長いものとして532nmのものを選択した.測定の結果,電流増加率が入射光強度に対して2次の依存性を示した.外場としての光照射に対して高次の摂動応答が見られたことは近接場光効果に特有の現象であると考えられる.さらに白金黒めっきを作製する際にも,光照射をしながら堆積した場合には,自己相似性が全体的に生じるなどの微細構造の違いが見られた。上記実績を踏まえて、最終年度に、色素増感太陽電池を試作し、近接場光効果による光電変換効率の評価を行った。電極には様々な粒径を有するTiO2を利用し、有機色素増感太陽電池を作製したところ、TiO2の粒径を約50nmから10nm程度にすることによって、可視波長域における光電変換効率が3倍以上向上した。さらに、平面TiO2を用いた場合に感度を有しない、赤外光領域において光誘起電流が観測された。このように従来利用されていない、長波長の光が利用できたことは、近接場光の最大の特長であるエネルギー上方変換の効果を活用できた証拠であると言える。無限に供給される太陽光を有効活用することが重要となっている。色素増感太陽電池の高効率化のために、本年度は、溶液表面での電気化学反応の高効率化を行った。電気化学反応を効率化するための手法として近接場光効果を適用することを提案する.溶媒配向に伴う活性化エネルギーを,白金電極への光照射で生じる近接場効果によって振動準位を活用することで乗り越えることで,電気化学過程においても反応活性化が期待できる。色素増感太陽電池には、酸化亜鉛ナノロッドと有機色素を検討している。平成24年度に導入したMPCVD装置を用いてZnOナノロッドの作製を行った.その結果、大面積に渡り、均一な直径のZnOナノロッドの合成に成功した。さらに、成長温度を制御することで、ナノロッドの直径を制御することに成功した。ドレストフォトンフォノンを取り入れた全く電気化学反応の活性化に成功したため。従来の電気化学反応は、溶媒配向に伴う活性化エネルギーを溶液の温度によって制御していた。このため、活性化には温度上昇させる必要があった。今回、温度上昇によらない、コヒーレントフォノンを用いたドレストフォトンフォノンによって、大幅な電気化学反応の活性化に成功した。ドレストフォトンフォノン効果の理論的考察を深め、電気化学反応の活性化の限界について検討を行う。作製したZnOナノロッドに対して、有機太陽電池を作製し、発電効率の最適化を行う.この際、最大の発電効率が得られる構造を実現するため、吸収特性の異なる色素を組み合わせ、ナノスケール材料に特有な、エネルギー変換機能の最適化手法を確立する。色素増感太陽電池を作製するための消耗品(有機色素、亜鉛原料、基板、溶液、光学部品など)の購入にあてる
脈波解析による末梢循環・動脈硬化評価の妥当性と運動習慣が脈波波形に及ぼす影響

本研究では1)末梢循環機能の指標として脈波を利用することの妥当性を検討すること、2)脈波を用いて末梢循環機能老化速度の個人差について検討すること、3)生活環境の違いが脈波に及ぼす影響をあきらかにすること、の3点を目的とした。まず,脈波が末梢の血流動態を正確に反映しているか否か,血管の特性(弾性や抵抗)が脈波のどの部分に反映されるかについて調べた。脈波波形はドップラー血流計で測定した末梢血流プロファイルと一致することが明らかとなり,脈波から得られる情報が末梢循環を評価する生理的指標として妥当であることが示唆された。電気回路を用いたシミュレーションの結果,指尖脈波の頂上付近の波打ちの程度や最初の波の頂上に到達するまでの時間で動脈系の弾性を評価できる可能性が示唆された。これらの結果をもとに加速度脈波波系から新しい脈波指数を考案し、末梢循環機能の個人差について検討した。この指数は個人内変動が少なく個人差の検討に有効であり、従来の動脈硬化を診断する指標と関係が高かった。新しい脈波指数の年齢と有意な相関が見られ加齢に伴って大きくなるが、その偏差が加齢に伴って著しく大きくなった。すなわち、末梢循環機能はその老化速度に大きな個人差があることが示された。さらに、産業構造の変化が緩慢で生活循環の変化が少なかったある漁村と大都市の生活者の脈波指数を比較したところ、全ての年齢層を通じて漁村生活者の脈波指数は都市生活者よりも有意に小さかった。この結果は、長期に渡る生活環境の違いが末梢循環機能によく影響を及ぼすことを示唆している。
頚部転移性腫瘍のPCR法によるEBウィルスDNAの検出に関する基礎的研究

上咽頭癌とEpstein-Barrウイルスの密接な関係に注目し、上咽頭癌頚部転移リンパ節のパラフィン包埋組織からポリメラーゼ連鎖反応(polymerase chain reaction,PCR)を用いてEBV DNAの増幅を行い、サザンブロットハイブリダイゼーション法にてEBV DNAの検出を試みた。14例中、12例にヒトβグロビンDNAが検出され、うち9例にEBV DNAの検出がみられた。EBV DNAの検出が見られた例は、世界保健機構の上咽頭癌病理組織分類別に見ると非角化型が4例、未分化型が5例であり、全例にEBV粒子抗原対するIgA抗体価の陽性が見られた。一方対照群として他の頭頚部悪性腫瘍からの転移リンパ節19例と反応性リンパ節1例を選んだ。20例中18例にヒトβグロビンDNAが検出されたが、EBV DNAは全例に検出されなかった。以上から、頚部転移組織からのEBV DNAの検出は上咽頭癌に特異的であった。上咽頭癌は、原発巣不明のまま頚部リンパ節転移を起こし、他の頭頚部腫瘍との鑑別が困難である場合がしばしば生ずる。そこでEBVゲノム保有上皮系細胞株NPC-KT細胞をヌードマウスに移植し、形成された腫瘍において穿刺吸引細胞診(fine needle aspiration biopsy,FNA)を施行した。FNABから得られた微小組織からPCR法を用いてEBV DNAの検出を行った。FNABに使用された穿刺針は23,21,18ゲージ針であるがいずれの針でもEBV DNAの検出が認められた。以上から原発巣不明頚部転移癌症例においてFNAB手技とPCR法を用いてEBV DNAの検出を行うことは、上咽頭癌頚部転移の分子生物学的補助診断法となり得ることが証明できた。なお、その感度はNPC-KT細胞の希釈系列を用いた簡易PCR法による実験結果から10^2個以上の癌細胞があればEBV DNAの検出が可能であった。
新しいヘパリン親和性成長因子、プレイオトロフィンの神経栄養効果の解析

プレイオトロフィン(PTN)の神経栄養効果の解析の一環として、PTNcDNA、抗PTN抗体を用いてPTNの遺伝子蛋白発現が大脳皮質損傷時の発現動態を検討した。大脳皮質障害後のPTNmRNAの発現は障害後1日より損傷部周囲に認められ、3日後にはピークに達した。この発現はその後暫減し、7日後まで認められたがその後は認められなかった。発現細胞は主に神経細胞であることが連続切片で観察したGFAP免疫染色のパターンとの比較により明らかとなった。一方MKmRNAの経時変化はほぼPTNmRNAのそれと一致していたが、発現の程度はPTNに比して弱かった。PTN、MKの蛋白発現の経時変化もそれぞれのmRNAのパターンとほぼ一致していたが、局在パターンには差異が認められた。すなわち損傷部に近接した皮質では両者ともに神経細胞体に強い免疫陽性反応が認められたのに対し、少しはなれた部位ではPTNが幼若期と同様の細胞膜に付随したパターンの免疫反応を呈するのに対し、MKではこのような染色は認められなかった。以上の結果はPTN、MK共に障害後の大脳皮質で早期に発現し、修復に関与していることを示唆すると考えられる。またPTN、MKの損傷遠隔部での局在の違いは、正常発生過程の結果と考え併せて、PTNが主に神経回路再構成に関与している可能性を示している。またバキュロウイルスベクターを用いてリコンビナントPTNを産生に成功した。精製リコンビナントPTNを用いた結合実験ではcoldPTNでブロックしうるバインディングが認められ、総結合量に対する非特異的結合量は約10-20%であった。現在解離定数、最大結合量、及びアフィニティークロスリンキングによる受容体の分子量などを検討中である。このことからPTNは非特異的に細胞膜面で突起伸長を促す分子ではなく、受容体を介した作用を持つ分子である可能性が高いと考えられる。
ヒト表皮角化細胞におけるベイシジンの発現及びその機能の解析

光顕レベルの観察では、ベイシジンはヒト正常表皮の基底細胞の細胞膜に強く発現し、分化した角質層や顆粒層の細胞には発現されていない。我々は、ウサギ抗ヒトベイシジン抗体、ビオチン化ヤギ抗ウサギIgGおよび15nm径のコロイド金標識ストレプトアビジンを用いた免疫電子顕微鏡的手法にて、正常ヒト表皮構成細胞におけるベイシジンの超微局在について検討した。11例の正常皮膚試料を材料とし、細胞膜の両側50nm範囲以内のコロイド金粒子の数を数えて、細胞膜の単位長さ(5μm)当りのコロイド金粒子の密度をベイシジンの標識強度とした。ベイシジンは基底細胞の上面有棘層側と側面基底細胞側の細胞膜に強く発現していた(3.91±0.76/μm)。金コロイドの局在は微絨毛、特に微絨毛の先端に非常に強く認められた(5.32±1.23/μm)。細胞膜の他の領域では標識は低く(0.79±0.31/μm)、デスモゾーム部位と基底細胞の真皮側の細胞膜では標識は認められなかった。有棘層の細胞では、光顕免疫組織化学的に発現がかなり認められたが、免疫電顕では標識は低かった(1.26±0.24/μm)。標識は顆粒層と角質層の細胞膜では認められなかった。これらの結果をpaired-samplestestを用いて統計的に解析した。ベイシジンの発現強度は基底細胞膜と上部有棘細胞膜、基底細胞の上面・側面と真皮側下面、および基底細胞の微絨毛と微絨毛間の細胞膜において有意差(p<0.001)が認められた。以上の結果から、ベイシジンは表皮角化細胞の細胞接着には関与せず分化と関係があり、この分化には微絨毛が重要な役割を果たしていることが示唆された。平成13年度には、Basiginの角化細胞の増殖や分化との関連を明らかにする目的で、上皮系皮膚腫瘍における、Basiginの発現程度を検討した。尋常性疣贅(VV)18例、脂漏性角化症(SK)21例、光線角化症(AK)20例、ボーエン病(BD)19例、有棘細胞癌(SCC)57例を用いて、Basiginの発現を免疫組織化学的に観察した。SCCの症例は、Broderの分類を用いてgradeを決定した。基底細胞を除く表皮細胞500個を対象として、陽性細胞数をカウントし、陽性細胞の割合が5%以下の場合を陰性(-)、5%から50%の場合を陽性(+)、50%以上の場合を強陽性(++)とした。正常表皮では、基底細胞はBasigin陽性であったが、有棘層と穎粒層の細胞では陰性であった。VV18例およびSK21例は、正常表皮と同様な染色パターンを示した。AK20例のうち4例(20%)とBD19例のうち6例(31.6%)は腫瘍細胞で陽性であった。グレード1のSCC20例のうち8例(40%)は腫瘍巣の辺縁で陽性であった。グレード2のSCC20例のうち16例(80%)とグレード3のSCC17例のすべてにおいて腫瘍巣全体でBasiginの発現を認めた。その発現強度はグレード2のSCCとグレード3のSCC17例のうち12例(70.6%)で陽性、グレード3のSCC5例(29.4%)が強陽性であった。これらの結果は、Basiginの発現と上皮系皮膚腫瘍の分化度に相関があることを示している。

平成13年度にはベイシジンの発現がヒトの表皮系皮膚腫瘍である有棘細胞癌の分化度と相関することを明らかにした。ベイシジンは細胞の分化以外にも接着・遊走などとの関連が報告されていることに注目し、平成14年度にはベイシジンと有棘細胞癌の転移について検討した。臨床的に転移の確認された14例の有棘細胞癌について腫瘍細胞におけるベイシジンの発現を免疫組織化学的に観察した。陽性に染色された細胞数が5%以下を陰性、550%を陽性、50%以上を強陽性と判定した。正常皮膚の有棘細胞と転移のないリンパ節ではベイシジンは発現していなかった。一方、転移のあった14例中4例は強陽性、8例は陽性であった。この結果はベイシジンの発現と有棘細胞癌の転移に相関があることを示している。ベイシジンの蛋白発現量は転移巣で増加していることが、腫瘍組織から抽出した蛋白を用いたウェスタンブロット法にて確認された。そこでベイシジンの発現と、癌の転移に重要なマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)の発現を比較観察したところ有棘細胞癌ではMMP-1、MMP-2、MMP-3、MT1-MMPが発現しており、更に興味ある所見として有棘細胞癌周囲の線維芽細胞も上記4種のMMPを発現していた。ベイシジンの発現とMMPの発現には正の相関が見られた。これらの結果は、ベイシジンは有棘細胞癌の細胞膜に発現し、腫瘍細胞及び腫瘍巣周囲の線維芽細胞におけるMMPの発現を誘導することによって転移に関与している可能性が示唆するものである。光顕レベルの観察では、ベイシジンはヒト正常表皮の基底細胞の細胞膜に強く発現し、分化した角質層や顆粒層の細胞には発現されていない。我々は、ウサギ抗ヒトベイシジン抗体、ビオチン化ヤギ抗ウサギIgGおよび15nm径のコロイド金標識ストレプトアビジンを用いた免疫電子顕微鏡的手法にて、正常ヒト表皮構成細胞におけるベイシジンの超微局在について検討した。11例の正常皮膚試料を材料とし、細胞膜の両側50nm範囲以内のコロイド金粒子の数を数えて、細胞膜の単位長さ(5μm)当りのコロイド金粒子の密度をベイシジンの標識強度とした。ベイシジンは基底細胞の上面有棘層側と側面基底細胞側の細胞膜に強く発現していた(3.91±0.76/μm)。金コロイドの局在は微絨毛、特に微絨毛の先端に非常に強く認められた(5.32±1.23/μm)。細胞膜の他の領域では標識は低く(0.79±0.31/μm)、デスモゾーム部位と基底細胞の真皮側の細胞膜では標識は認められなかった。有棘層の細胞では、光顕免疫組織化学的に発現がかなり認められたが、免疫電顕では標識は低かった(1.26±0.24/μm)。標識は顆粒層と角質層の細胞膜では認められなかった。これらの結果をpaired-sample testを用いて統計的に解析した。ベイシジンの発現強度は基底細胞膜と上部有棘細胞膜、基底細胞の上面・側面と真皮側下面、および基底細胞の微絨毛と微絨毛間の細胞膜において有意差(p<0.001)が認められた。以上の結果から、ベイシジンは表皮角化細胞の細胞接着には関与せず分化と関係があり、この分化には微絨毛が重要な役割を果たしていることが示唆された。
一酸化窒素のアデノシン加Ischemic Preconditioningへの関与

【方法】ウサギ摘出心臓灌流モデルを用い、37°C30分間のglobal ischemiaを作成し、その後120分間の再灌流を行った。実験群は1.非虚血群、2.虚血のみ行った群、3.虚血前にIPCを施行した群、4.虚血前にAPCを施行した群、5.虚血前にAPCを施行し再灌流後30分間L-NAME(NO合成酵素阻害剤)を投与した群の5群に分け、それぞれ血行動態データ、冠灌流量、冠灌流液中のNO濃度を測定し検討した。【結果と考察】APC群の血行動態データ及び冠灌流量は他群に比し有意な心筋保護効果が認められた。虚血のみ群とIPC群のNO濃度は虚血前値に比し同程度低下傾向を示したが、APC群においては再灌流早期(10分後20分後)に上昇がみられた。さらに、APC+L-NAME投与群ではAPC群において認められた心筋保護効果が有意に減少しており、内因性NOはAPCの効果発現において必要な要素であることが示唆された。APC群では再灌流後早期に内因性のNO産生が増大し、これによって再灌流障害の抑制、冠血管拡張による冠灌流量増加が起こっているものと考えられた。【結語】心筋虚血-再灌流傷害におけるAPCの心筋保護効果には内因性のNOが一部関与していることが示唆された。アデノシン加イスケミックプレコンディショニング(APC)の持つ優れた心筋保護効果について実験で確認すると共に、心臓灌流排液中の一酸化窒素(NO)の濃度を測定し検討を行った。本年度は非虚血コントロール群(CON群)、虚血のみ行った群(GI群)、イスケミックプレコンディショニング単独で施行した群(IPC群)、APCを施行した群(APC群)の計4群について各6例ずつデータを採取できた。その結果、左室脈圧、dP/dtmax、冠灌流量はAPC群においてIPC群、GI群に比し有意に大きくなり、心機能の回復が大きいことが示された。LVEDPはIPC群、GI群では再灌流後に3040mmHg(虚血前ベースライン値510mmHg)と著明に上昇したのに対しAPC群においては510mmHgと上昇することなく推移した。これらより、APCは虚血-再灌流後の心機能を有意に改善させるということが確認できた。灌流排液中のNO濃度については、IPC群、GI群では再灌流後にCON群に比し有意に低下したのに対し、APC群では再灌流10分後にCON群に比し有意に上昇、以後はCON群と同程度の値で推移した。この結果について、APC群では冠血管内皮細胞の虚血-再灌流傷害が軽減されたこと、同細胞におけるNO産生が増加したこと、IPC群、GI群においては虚血-再灌流傷害が強くNO産生が低下したこと、などが推察されたが、本年度はその証明およびAPCとNOとの関連についての解明までには及ばなかった。来年度は本問題点の究明について鋭意取り組んでいく予定である。アデノシン加イスケミックプレコンデイショニング(APC)の持つ優れた心筋保護効果について実験で確認すると共に、心臓灌流排液中の一酸化窒素(NO)の濃度を測定し検討を行った。本年度は昨年度の結果を基にこれを論文にまとめ上げる作業を行った。現在投稿中である。さらに、NOがAPCの機序に貢献していることの証明として、NO合成酵素阻害剤であるL-NAMEを用いた阻害実験を追加した。その結果、L-NAMEを使用した群では再灌流後の左室圧データ、冠灌流量ともに低下する傾向が認められた。本実験は現在も鋭意進行中である。本年度はNOがAP度は阻害実験の完成や、さらにNO合成酵素活性の測定にまで実験を発展させ、より詳細な機序の解明を行っていく予定である。

アデノシン加イスケミックプレコンディショニング(APC)の持つ優れた心筋保護効果について実験で確認すると共に、心臓灌流排液中の一酸化窒素(NO)の濃度を測定し検討を行った。本年度は昨年度の結果を基にこれを論文にまとめ上げる作業を行った。現在投稿中である。さらに、NOがAPCの機序に貢献していることの証明として、NO合成酵素阻害剤であるL-NAMEを用いた阻害実験を昨年度にひきつづき行った。その結果、L-NAMEを使用した群では再灌流後の左室圧データ、冠灌流量ともに低下する傾向が認められた。本年度はNOがAPCへ関与していることの証明およびAPCとNOとの関連について一部ではあるが明らかにすることができた。予定では、NO合成酵素活性の測定にまで実験を発展させ、より詳細な機序の解明を行っていく予定であったが、そこまでには至らなかった。
街路景観の乱雑・整然性および魅力度

本研究の実績は次の通りである。1.乱雑性と整然性は被験者において共通で、魅力度は、評価における被験者の個人差が大きく、複数の評価傾向が存在することが分かった。2.乱雑性と整然性はほぼ相反する意味を持つ。3.乱雑性が高まると、魅力度の評価傾向に個人差が生じ、繁華街など乱雑性が極端に高い街路で、個人差は顕著に表れる。4.魅力度の評価傾向には、街路景観の乱雑・整然性や街路の機能的類型との関連により、4嗜好型が認められた。5.乱雑性は、「樹木量」「基本形態の明確さ」「色数」「視界遮蔽量」「放置物量」「側面凹凸量」を示す6物的変数、整然性は、これから「色数」を除く5物的変数で予想可能である。6.モデル実験の結果、立体的要素の中の線的要素の高さ、幅、配置、また建物の高さ、建物の幅、道路の幅により乱雑・整然性および魅力度は予測される。平成4年度は、評価対象街路の選定と、その乱雑・整然性および魅力度の数量化を行った。1.評価対象場場面の選定人間の生活行動に対応する具体的な地区を、全国の主要都市から選定し、撮影した1029枚の街路景観写真から、形状等が全体にいきわたるように評価対象80場面を選定した。2.街路景観の意味構造の把握と類型化対象場面を被験者に提示し、SD法評価尺度による評価実験から因子分析(主因子解法)を行った結果、『遊歩・評価性』『生活・静謐性』『仕事・現代性』の3軸を得た。これをもとにクラスター分析(群平均法)行った結果、街路景観は、すっきりした中心市街、繁華街、住宅街、路地に分かれ、さらに全体が10グループに類型化された。3.個人の乱雑感、整然感および魅力感多次元尺度法により被験者3次元上に布置し、クラスター分析の結果、乱雑感と整然は被験者において共通で、魅力感は、評価における被験者の個人差が大きく、複数の評価傾向が存在することが分かった。4.個人差をふまえた乱雑・整然性および魅力度の関連乱雑性と整然性はほぼ相反する意味を持ち、乱雑性の高いのは狭い道路に面した繁華街、横丁、下町などで、整然性が高いのは、広い道路に面した官庁・オフィス街などである。街路景観の乱雑・整然性や、街路景観の機能的類型との関連により、[I:整然性嗜好型][II:遊歩・整然性嗜好型][III:非日常・乱雑性嗜好型][IV:日常性嗜好型]の4嗜好型が認められた。いずれの嗜好型にも魅力度を高く評価されたのは官庁・オフィス街などの整然性が極端高い街路や、伝統的建築物の多い観光地である。乱雑性が高まると、魅力度の評価傾向に個人差が生じ、繁華街など乱雑性が極端に高い街路で、個人差は顕著に表れる。平成5年度は,以下の事項に関する抽出および明確化を行った。1.乱雑・整然要素,魅力上昇・低下要素の抽出と分析対象80場面を被験者に提示し,要素抽出実験を行った結果,(1)物的要素の大半は,街路機能により乱雑または整然の偏りが異なり,(2)魅力上昇・低下要素は,個人差より街路機能の影響が大きく,(3)街路機能により乱雑・整然性と魅力度に関わる構成要因は異なり,(4)街路機能により魅力を与える乱雑・整然性のバランスが異なる。2.乱雑・整然要因の関連性乱雑性,整然性それぞれの順位値の順に並べた対象場面を被験者に提示し,乱雑・整然要因抽出実験を行った結果,(1)乱雑・整然要因は,物的要素の存在状況,街路の形状,平面上の線要素,色要素に大別され,(2)物的要素の存在状況は,街路の形状の組み合わせで説明できる。3.乱雑・整然性の予測分析乱雑・整然要因を示す物的条件の数量化を行い,それらを説明変数,乱雑・整然性順位値を目的変数として重回帰分析(ステップワイズ回帰分析)を行った結果,

(1)乱雑性は,「樹木量」「基本形態の明確さ」「色数」「視界遮蔽量」「放置物量」「側面凹凸量」を示す6物的変数,整然性は,これらから「色数」を除く5物的変数で予測可能であり,(2)乱雑・整然要因を示す物的条件の変化は,〈落ち着き〉〈静かさ〉などや,〈活気〉〈楽しさ〉などに影響を与え,それぞれ景観評価が,嗜好型I,II,IVと,II,IIIの魅力度を高める。平成6年度は、街路空間を対象として、モデル実験により面的要素の変化と乱雑・整然性および魅力度との関係の明確化を行った。そのため面的要素について街路空間モデルを作成し、空間知覚評価メディア(シミュレータ)により撮影したVTR映像を被験者に提示した。マグニチュード推定法による乱雑感,整然感,魅力感の評価実験を行い、乱雑性,整然性,魅力度として数量化した。その結果、面的要素について建物高さ,建物幅,道路幅の変化と乱雑・然性との関連性、および魅力度については個人差を考慮し、魅力度と乱雑・整然性、および魅力度と物的要素との関連性とを明確化し、予測式を作成し、次の結果を得た。1.建物の高さがバラバラで高く、幅が小さく、道路幅が狭い場合、乱雑性は高い。2.建物の高さが一定で低く、幅が大きく、道路幅が広い場合、整然性は高い。3.魅力度には個人差があり2つの傾向がある。(1)高さがバラバラで正面面積の小さな建物の並んだ街路空間に魅力を感じる。(2)建物の高さが一定で低く、幅の大きい、道路幅が広い、すなわち整然性の高い街路空間に魅力を感じる。
大型分割鏡制御技術の研究開発

京都大学では、次世代の超大型望遠鏡建設に必要な技術を用いて口径3.8mの望遠鏡を国内に建設する計画を進めている。本研究では、それに関連して以下の研究を行った。1.分割鏡支持機構の設計・開発分割鏡の支持点を均等な力で支えるための機械的構造を試作した。この支持構造は、望遠鏡が傾いたときにも回転トルクが発生せず、また、出来る限り薄い空間内に配置できるよう顧慮している。試作の結果、支持構造の関節部分のガタや取り付け精度が問題となること等がわかった。2.支持機構駆動のためのアクチュエータシステム開発上記支持機構の機械的構造部を10nmの精度で駆動するためのアクチュエータシステムを改良し、試作した。望遠鏡のトラス構造の節点の下部に取り付けることが可能なようにし、また、ハーモニックギアを使用した駆動軸に対し、ばねで予圧をかける機構を取付け、負荷が小さい場合でも動作を安定させることができるようになった。3.精蜜位置測定に必要な非接触センサーの試験鏡同士の相対位置を測定するための非接触磁気センサーの長期安定性試験を進め、測定値はケーブルの曲げなどの変形や、対向金属板の静電気等に対して敏感に反応するため注意が必要であること等が判明した。更に、新たに開発されたセンサー駆動回路を用いても長期安定性試験を行なったところ、ノイズ性能は向上したが安定性が悪化したこともわかった。今後は両方の良いところをだけをあわせて駆動回路を修正できないか検討していく予定である。4.分割鏡位相差測定のための基礎技術開発望遠鏡焦点面に取り付けたレーザー光源と分割鏡境目の鏡面上に取り付けたハーフミラーを用いて鏡同士の位相差を測定するためのシステムを考案し、この方法で位相差が測定できることを実験により確認した。今後は、レーザーの波長を切り替えて、全ての波長において位相差を0にするための最速アルゴリズムを考え、実験により実証していく段階にある。1.大型分割鏡制御技術開発これまで開発してきた分解能7nmの高精度アクチュエータに、静電容量測定型非接触センサを複数個取り付け、個々のセンサの特性を比較した。その結果、1日を超える長い期間ではセンサの安定性に問題があることが判明した。次に、相互インダクタンス測定型非接触センサ(以下、磁気センサと略称)と上記静電容量センサとの1週間単位での安定性比較試験を繰り返し行い、磁気センサの方が、長期安定性に優れていることを見出した。また、どちらのセンサも、温度だけでなく空気中の水蒸気量にも安定性が大きく依存していることを発見し、それらの測定値からセンサの読みを補正したところ、磁気センサは1週間単位でも70nm程度の安定性を保てることが確認された。現在、磁気センサの数を4つに増やし、個々の特性を調べると共に、更に長期の安定性と、ごくまれに起る突発的な測定値の変化の原因を究明中である。2.研削による鏡面加工技術開発すばる望遠鏡用装置として開発中のファイバー多天体分光器で使用する非球面補正板を研削加工で作成し、表面形状の測定と、実際に装置に取りつけての性能評価を行った。その結果、形状精度は200300nm、面荒さは70nm程度と、透過素子としては十分な形状であること、また、実際の性能も設計値通りであることが確認できた。また、名大Z妍が進めている反射面の研削加工技術開発に関しても、試作品の加工結果について検討し、反射面加工に必要な研削装置の設計に協力した。

3.望遠鏡設計口径3.8m望遠鏡の光学設計及び軽量架台・分割鏡支持方法の詳細設計を行い、有限要素法を用いて変形量等の評価を行った。京都大学では、次世代の超大型望遠鏡建設に必要な技術を用いて口径3.8mの望遠鏡を国内に建設する計画を進めている。本研究では、それに関連して以下の研究を行った。1.分割鏡支持機構の設計・開発分割鏡の支持点を均等な力で支えるための機械的構造を試作した。この支持構造は、望遠鏡が傾いたときにも回転トルクが発生せず、また、出来る限り薄い空間内に配置できるよう顧慮している。試作の結果、支持構造の関節部分のガタや取り付け精度が問題となること等がわかった。2.支持機構駆動のためのアクチュエータシステム開発上記支持機構の機械的構造部を10nmの精度で駆動するためのアクチュエータシステムを改良し、試作した。望遠鏡のトラス構造の節点の下部に取り付けることが可能なようにし、また、ハーモニックギアを使用した駆動軸に対し、ばねで予圧をかける機構を取付け、負荷が小さい場合でも動作を安定させることができるようになった。3.精密位置測定に必要な非接触センサーの試験鏡同士の相対位置を測定するための非接触磁気センサーの長期安定性試験を進め、測定値はケーブルの曲げなどの変形や、対向金属板の静電気等に対して敏感に反応するため注意が必要であること等が判明した。更に、新たに開発されたセンサー駆動回路を用いても長期安定性試験を行なったところ、ノイズ性能は向上したが安定性が悪化したこともわかった。今後は両方の良いところをだけをあわせて駆動回路を修正できないか検討していく予定である。4.分割鏡位相差測定のための基礎技術開発望遠鏡焦点面に取り付けたレーザー光源と分割鏡境目の鏡面上に取り付けたハーフミラーを用いて鏡同士の位相差を測定するためのシステムを考案し、この方法で位相差が測定できることを実験により確認した。今後は、レーザーの波長を切り替えて、全ての波長において位相差を0にするための最速アルゴリズムを考え、実験により実証していく段階にある。
国際産業連関表によるEU統合過程の分析

本研究の目的は、EU諸国の最新の産業連関表を検討・分析しつつ、7080年代だけではなく、90年代までも展望しうるような新たなEU国際産業連関表を作成・分析することである。平成1213年度は、最新のデータである90年代の貿易データや各国産業連関表の入手と検討を行った。そしてその研究を基に、研究最終年度にあたる本年度は、本格的な国際産業連関表を試作し、様々な分析を試みた。EU国際産業連関表として作成したのは、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、ベルギー、オランダ、デンマーク、アイルランド、スペイン、ポルトガルの10カ国を対象国とし、各国とも25部門の共通産業分類に内生部門を調整した巨大な表(内生25部門×10カ国)である。時系列でも分析が可能なように、1985-1990-1995年の接続表も完成させた。この作成にあたって、各国の産業連関表はもちろん必要であるが、どうしても入手できないものに関しては、EU統計局のEURO法によって推計を行った。これらの基礎データをもとに、財貨やサービス貿易の統計によって輸出ベクトルを相手国及び財貨・サービス別に分割し、相手国のEU域内輸入表の構成比を参照しつつデータを埋め込んでゆき、最後に行和・列和バランスを調整した。この生産者価格評価の産業連関表を用いて、単一欧州議定書(1986年)市場統合(1993年)を経てEUの第4次拡大(1995年)に至る過程を、主として相互依存・連関の変化という観点から分析・考察した。さらに付帯研究として、アジア経済研究所の作成しているアジア国際産業連関表との比較も試みた。連関度・相互依存度はEU諸国の方がいずれの年も高く、特にスペインの域内化が顕著であること、しかし1995年には両地域で相互依存度が若干低下していることが看取された。今後、分析結果だけではなく国際産業連関表自体も公表する予定である。本研究は、EU諸国の最新の産業連関表を検討・分析しつつ、7080年代だけではなく、90年代までも展望しうるような新たなEU国際産業連関表を作成・分析することを目的にしている。研究初年度にあたる本年度は、まずオランダのシルドリンク(J.H.F.Schilderinck)教授の作成した19601975年初期EC6カ国の国際産業連関表や、日本の通産省が作成した1985・1990年先進国間国際産業連関表などによって、90年代に至るまでのEC統合過程を分析した。その結果、70年代初頭には石油ショック等によって統合過程は頓挫したものの、60年代や市場統合に向けて動き出した80年代後半は相互依存が高まり、各国経済は逆にEC全体の地域経済化していったことを明らかにした。また90年代についても、本格的な国際産業連関表を作成するための準備段階として、まずドイツと他のEU14カ国全体との1995年国際産業連関表を作成し、その相互依存構造を解明した。その結果、相互にきわめて緊密な連関構造にあり、特に設備やプラント等の資本財をドイツに依存したEU諸国の現状が、産業連関分析の観点からも明らかとなった。しかしこの国際産業連関表をさらに多国間に拡充していくためには、90年代を対象とした新たな貿易データや各国産業連関表が必要であり、その入手と検討も行った。まず貿易データからは、主要財貨ごとにEU貿易マトリックスの作成を行った。

また95年にはESA(ヨーロッパ統合経済計算)の改訂が行われたために、各国とも90年代の産業連関表はこれに対応したものが作成・公表され始めている。そこで、基本価格によって評価されることになったこれらの産業連関表を、従来の生産者価格による評価のものと比較・検討し、また、新たに採用された産業部門分類(NACE・rev.1)と従来のものとの関連を考察した。本研究は、EU諸国の最新の産業連関表を検討・分析しつつ、7080年代だけではなく、90年代までも展望しうるような新たなEU国際産業連関表を作成・分析することを目的にしている。研究2年目にあたる本年度は、1年目に引き続いて90年代の貿易データや各国産業連関表の入手と検討・分析を行った。現在EU諸国は、新しい国民経済計算である95ESA(ヨーロッパ統合経済計算)へ全体として準拠する作業を進めており、これに伴って産業連関表も各国共通規格のものが作成されている。ドイツやスペイン、オーストリアなどでは既に公表されているものの、多くの国では作成・公表の途上である。これを継続的に入手し、その特徴や比較可能性等を検討する必要があった。たとえば産業部門分類(NACE・rev.1)の改訂や、93SNA同様にソフトウェアが内生部門から外され、固定資本形成に加えられた影響はどうか、また価格評価も従来の生産者価格から基本価格に変更されたが、基本価格によっても従来との比較可能性は維持可能できるか、これらの基礎研究を継続した。その上で、95ESAにいち早く準拠した南欧諸国を中心に、スペイン、ギリシャ、マルタ、ドイツ等の産業連関構造の分析と比較を試みた。たとえば、ドイツの自給自足率は100%を上回るものの、スペインは95%、ギリシャにいたりては85%に過ぎないこと、ドイツやスペインの国内生産は輸出によって20%程度誘発されており、とりわけEU諸国への輸出が13%程度を占めているのに対して、ギリシャでは輸出による誘発は13%程度で、その分、民間最終需要による誘発が54%とかなり大きくなっていること等がわかった。最後に、これらの基礎研究をもとに、EU国際産業連関表の設計を行った。未だ95ESAに準拠した産業連関表が公表されていない国もあるため、実際のデータによる分析は次年度の課題となる。研究3年目にあたる本年度は、12年目に行った90年代の貿易データや各国産業連関表の入手・検討をもとに、本格的な国際産業連関表を試作し、様々な分析を試みた。EU国際産業連関表として作成したのは、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、ベルギー、オランダ、デンマーク、アイルランド、スペイン、ポルトガルの10カ国を対象国とし、各国とも25部門の共通産業分類(NACE)を用いた巨大な(内生25部門×10カ国)表で、しかも1985-1990-1995年の時系列比較が可能なものである。この作成にあたっては、各国の産業連関表はもちろんであるが、本国でも作成されていないなどの事情により、どうしても入手できないものに関しては、EU統計局のEURO法によって推計を行った。これらの基礎データをもとに、財貨及びやサービス貿易の統計によって輸出ベクトルを相手国及び財貨・サービス別に分割し、相手国のEU域内輸入表の構成比を参照しつつデータを埋め込んでゆき、最後に行和・列和バランスを調整した。
インドネシアにおける企業への制裁：上場企業への金融監督の実効性に関する実証研究

本年度は前半に、アジア経済危機以降のインドネシアにおける証券市場の発展と金融当局の規制・監督権限について、入手済みの金融データや文献、法規制関連資料からレビューした。インドネシア・ジャカルタでのフィールドワーク(以下FW)では、証券会社関係者、著名証券投資家や上場企業経営者へのヒアリングで、90年代以降の証券市場での金融監督の実効性の弱さに関する基礎的証言を得た。新聞記者へのヒアリングでは、証券市場におけるインナー・サークルの存在に関する具体的な情報を入手した。同年11月のアジア政経学会秋季大会での報告では、証券市場監督関連の権限と規制を確認したうえで、証券取引での不透明性の事例において証券取引所幹部を含む利益グループの存在があったことを指摘した。そこでのフィードバックにより、海外投資家比率の高さや機関投資家の役割との関係、他国との比較研究の必要性に関する視点を得た。これらの知見を基に、2019年5月現在、論文を執筆中である。2018年12月から翌2019年1月に実施したFWで入手した新聞記事や文献資料を基に、証券市場における具体的な不透明性や違法事例の数的・質的データの整理も行い、リスト作成作業を進めている。リスト作成の方法論において、三重野文晴・教授よりコメントをいただいた。また、証券市場での金融当局の制裁の実効性に関する特定企業グループを事例研究として英語論文にまとめ、英文校正を行ったうえで、現在、学術誌Bulletin of Indonesian Economic Studiesに投稿中である。さらに、同グループの当主へのヒアリングも実施し、ビジネスと政治の関係に関する証言も得た。以下のように、平成30年度の研究実施計画13を概ね達成したため。インドネシアでの証券取引所の成立から現代までの数的データを収集するとともに、文献レビューも実施し、証券市場の展開を確認した(平成30年度研究実施計画1)。証券市場の法規制における金融当局の規制・監督権限を整理し、アジア政経学会秋季大会で報告できた(同2)。これらの作業は、今後の分析を進めるうえで、金融当局のどのような点が企業への制裁の実効性を弱めているのか、あるいは実効性を担保するために何が不足しているのかを明らかにするうえで重要な基礎となる。さらに、証券取引における不透明性に関する量的・質的データ収集を進展させ、分析対象データを確保した(同2)。現地の主要新聞各社のデータベースから取得した証券市場に関連する記事データを取得には、大型の株式取引や注目企業の上場といったトピックのみならず、違法取引の摘発や金融当局の再編などのニュースも含んでおり、今後の整理・分析の対象となるデータを概ね揃えることができた。現在、以上の議論を整理しながら論文執筆を進めている(同3)。なお、データ量が多いため、その整理に時間がかかっている。研究実施計画の達成のほか、二つの進捗が挙げられる。まず、インドネシアにおける特定企業グループへの制裁に関する事例研究を論文にまとめることができた(投稿中)。この事例研究での議論は、上場企業全社を対象とした一般化へ向けた議論の出発点となる。次に、金融監督の弱さに関する基礎となる証言を得ることで、本研究の基盤を整えてきた。新聞記者や上場企業の経営者のほか、実際に金融当局より制裁を受けた投資家へのヒアリングでの証言で、銀行・証券市場を含む金融の全部門における金融当局の制裁は弱く、実効性に乏しいことを確認した。この点は、企業への制裁の実効性に関する議論の一般化を裏付けるものである。本研究の今後の展開に必要な分析視角とそのためのデータの種類と収集方法に関して、以下の通りである。a)政治コネクションを持つ上場企業に対する金融当局の制裁の傾向とその実効性、およびその要因に関する分析を行う。そのために、1各上場企業の資金調達構造に関して、FWにより各上場企業の財務諸表を収集するとともに、各上場企業関係者へのヒアリングを実施し、各社の資金調達における証券市場の位置づけについて、所有者や投資家ごと(ファミリー系、国内・国外投資家、機関投資家など)に分析する。2また、各上場企業の政治コネクションの実態に関して、全上場企業の所有者や投資家のバックグラウンドを記事や文献等から調査してリスト化し、政治家や官僚、特定ファミリーとの結びつきを洗い出す。b)金融当局による制裁が他の取引や他企業のガバナンスにどのような影響をもったかについての分析を実施する。そのために、上場企業に対する金融当局による制裁、およびそれへの政治介入に関して、関係者へのヒアリングや記事収集を実施する。これら13のそれぞれの成果を論文にまとめ、投稿する。c)インドネシア政治経済や金融を専門とする国内・海外の著名研究家を訪問し、企業への制裁の実効性を中心に、金融部門における政治経済に関する議論を行い、より深い知見を得る。d)他の新興国や東南アジア諸国との比較研究へ向けた準備も検討する。以上のデータや知見を基に、企業に対する制裁の実効性について、インドネシア研究懇話会、東南アジア学会などの国内学会やInternational Conference on Indonesian Economy and Developmentなどの国際学会で発表して、フィードバックを得る。インドネシアに対する企業への制裁の実効性に関する書籍を執筆する。

同年11月のアジア政経学会秋季大会での報告では、証券市場監督関連の権限と規制を確認したうえで、証券取引での不透明性の事例において証券取引所幹部を含む利益グループの存在があったことを指摘した。そこでのフィードバックにより、海外投資家比率の高さや機関投資家の役割との関係、他国との比較研究の必要性に関する視点を得た。これらの知見を基に、2019年5月現在、論文を執筆中である。2018年12月から翌2019年1月に実施したFWで入手した新聞記事や文献資料を基に、証券市場における具体的な不透明性や違法事例の数的・質的データの整理も行い、リスト作成作業を進めている。リスト作成の方法論において、三重野文晴・教授よりコメントをいただいた。また、証券市場での金融当局の制裁の実効性に関する特定企業グループを事例研究として英語論文にまとめ、英文校正を行ったうえで、現在、学術誌Bulletin of Indonesian Economic Studiesに投稿中である。さらに、同グループの当主へのヒアリングも実施し、ビジネスと政治の関係に関する証言も得た。以下のように、平成30年度の研究実施計画13を概ね達成したため。インドネシアでの証券取引所の成立から現代までの数的データを収集するとともに、文献レビューも実施し、証券市場の展開を確認した(平成30年度研究実施計画1)。証券市場の法規制における金融当局の規制・監督権限を整理し、アジア政経学会秋季大会で報告できた(同2)。これらの作業は、今後の分析を進めるうえで、金融当局のどのような点が企業への制裁の実効性を弱めているのか、あるいは実効性を担保するために何が不足しているのかを明らかにするうえで重要な基礎となる。さらに、証券取引における不透明性に関する量的・質的データ収集を進展させ、分析対象データを確保した(同2)。現地の主要新聞各社のデータベースから取得した証券市場に関連する記事データを取得には、大型の株式取引や注目企業の上場といったトピックのみならず、違法取引の摘発や金融当局の再編などのニュースも含んでおり、今後の整理・分析の対象となるデータを概ね揃えることができた。現在、以上の議論を整理しながら論文執筆を進めている(同3)。なお、データ量が多いため、その整理に時間がかかっている。研究実施計画の達成のほか、二つの進捗が挙げられる。まず、インドネシアにおける特定企業グループへの制裁に関する事例研究を論文にまとめることができた(投稿中)。この事例研究での議論は、上場企業全社を対象とした一般化へ向けた議論の出発点となる。次に、金融監督の弱さに関する基礎となる証言を得ることで、本研究の基盤を整えてきた。
口腔粘膜細胞から誘導されるヘムオキシゲナーゼ-1の機能とカンジダ症における意義

口腔粘膜はcandidaに対して,ストレス応答を行うことを考えている。口腔粘膜上皮細胞からC. albicans (以下Ca)によって誘導されるヘムオキシゲナーゼ1 (HO-1)を同定し,その発現誘導について検討した。DNAマイクロアレイによってCa加熱死菌で誘導されるHO-1を同定した。Ca由来のbeta-glucanはHO-1の発現を誘導した。beta-glucanは細胞内活性化酸素を亢進し,Nrf2の核内移動を亢進した。口腔粘膜上皮細胞からbeta-glucanによって誘導されるHO-1はカンジダ感染におけるストレスに対する防御に重要な役割を担っている可能性がある。申請者らは口腔粘膜上皮細胞にC.albicans加熱死菌を添加し,発現が誘導される特異的遺伝子をマイクロアレイ法によって解析し,C.albicansにより抗酸化ストレス作用、抗細胞障害作用など多彩な防御作用をもつHeme oxygenase I (HO-1)が誘導されることを発見した.本研究の目的は、口腔粘膜細胞がCaの構成成分を認識し、口腔粘膜防御機構としてのHO-1発現誘導される機能を解析し、さらにCandida症を含む口腔粘膜疾患におけるHO-1の役割を検討する。本年度は不死化口腔粘膜上皮細胞RT7にC.albicans生菌,C.albicans,C.grabrata, C. tropicalis, E. coli, S. aureusの加熱死菌,C.albicansから抽出したbeta-glucan,mannan懸濁液を添加培養し,HO-1の発現をRealtime-PCR法,Western blotting法で検討した.さらにHO-1蛋白の発現と局在を細胞蛍光免疫法にて検討した。今回の結果から、RT7にC.albicansの生菌、加熱死菌、他のCandida属の加熱死菌を添加した結果、HO-1のmRNAが増加した。熱アルカリ法によってC.albicansから抽出したbeta-glucanや市販の酵母をbeta-glucanをRT7へ添加することによってHO-1蛋白の発現が増加した.一方で,mannanやその他の菌であるE.coli, S.aureus加熱死菌の添加によるHO-1の発現誘導はみられなかった.HO-1抗体を用いた細胞蛍光免疫染色の結果、HO-1はRT7の細胞質内で発現していた。本年度の結果から、口腔粘膜上皮細胞はC.albicansの細胞壁構成成分であるbeta-glucanを認識してHO-1を誘導していることが示唆された。口腔カンジダ症は,Candida albicans(以下Ca)を主な原因菌とする日和見感染症である。Caは口腔粘膜に付着,定着,侵入するが,それに対して宿主の口腔粘膜はCaを認識し,そのストレスから防御する初期免疫応答を稼働すると考えられる.しかしながら口腔粘膜がCaに対して起こす免疫応答に関しては不明な事が多い。申請者らはCa構成成分の認識による口腔粘膜の免疫防御応答の解明を目的とし,口腔粘膜上皮細胞にCa加熱死菌を添加し,発現が誘導される特異的遺伝子をマイクロアレイ法によって網羅的に解析し,24000個の遺伝子群の中からCa加熱死菌によりHeme oxygenase I (HO-1)が誘導されることを発見した。HO-1は酸化ストレスによって生じたHemeを分解する酵素であり,抗酸化ストレス作用,抗細胞障害作用など多彩な防御作用をもつ抗ストレス遺伝子であることが知られている。一方,酸化ストレスは活性酸素種(ROS)が産生され障害を発現する作用と,障害を修復する作用との均衡が崩れた状態として定義され,粘膜疾患の増悪因子として知られている。これらの結果は口腔粘膜上皮細胞が何らかのCa構成成分を認識することで,HO-1を誘導し,Ca感染で生じる酸化ストレスのような細胞障害を防御している可能性を示唆している。今回の研究の目的は,口腔粘膜細胞がCaの構成成分を認識し,口腔粘膜防御機構としてのHO-1発現誘導される機能を解析し,さらにCandida症を含む口腔粘膜疾患におけるHO-1の役割を検討する。口腔粘膜はCandida albicans(以下Ca)を認識し,そのストレスから防御する初期免疫応答を稼働すると考えられる.しかしながら口腔粘膜がCaに対して起こす免疫応答に関しては不明な事が多い。申請者らはCa細胞壁構成成分の認識による口腔粘膜の免疫防御応答の解明を目的とし,口腔粘膜上皮細胞にCa加熱死菌を添加し,発現が誘導される遺伝子をマイクロアレイ法によって網羅的に解析し, Ca加熱死菌により抗ストレス遺伝子Heme oxygenase I (HO-1)が誘導されることを発見した。口腔粘膜細胞がCaの構成成分を認識し,口腔粘膜防御機構としてのHO-1発現誘導される機構を解析し,研究期間全体を通じて以下の結果を得た。1.不死化口腔粘膜上皮細胞RT7におけるCa生菌・加熱死菌の添加により発現の増加が認められたストレス応答蛋白HO-1を同定した。2. RT7,正常口腔粘膜上皮細胞においてCandida属加熱死菌の添加によってHO-1の発現誘導が増加した。Caから抽出したbeta-glucan,酵母beta-glucanの添加によってHO-1の発現は増加したが,Caから抽出したmannan添加によるHO-1の発現誘導はみられなかった。3. Ca加熱死菌,beta-glucanの添加により細胞内におけるROSの亢進が示された。Ca加熱死菌,beta-glucanの添加によりROSの前段階でおこるNADPHoxidaseの活性化が亢進した。さらにNrf2の核内における発現が増加した。4. Nrf2 siRNAのノックダウンはbeta-glucanで誘導されるHO-1蛋白の発現誘導が抑制された。

以上の結果から,口腔粘膜上皮細胞はCaの感染によって構成成分であるbeta-glucanを認識し,ROS,Nrf2経路を介してHO-1が誘導されることが示唆された。口腔粘膜はcandidaに対して,ストレス応答を行うことを考えている。口腔粘膜上皮細胞からC. albicans (以下Ca)によって誘導されるヘムオキシゲナーゼ1 (HO-1)を同定し,その発現誘導について検討した。DNAマイクロアレイによってCa加熱死菌で誘導されるHO-1を同定した。Ca由来のbeta-glucanはHO-1の発現を誘導した。beta-glucanは細胞内活性化酸素を亢進し,Nrf2の核内移動を亢進した。口腔粘膜上皮細胞からbeta-glucanによって誘導されるHO-1はカンジダ感染におけるストレスに対する防御に重要な役割を担っている可能性がある。今回の結果の一部を第68回NPO法人日本口腔科学会学術集会(2014.5.8東京)、第24回日本口腔内科学会・第27回日本口腔診断学会合同学術大会(2014.9.19福岡)、第54回日本口腔外科学会総会・学術大会(2014.10.17幕張)にて報告した。本年度はbeta-glucanによるシグナル伝達に関与する標的蛋白を検討するため,HO-1関連シグナル蛋白のリン酸化や核内移行の発現をWestern blotting法で検討する。またbeta-glucanによるHO-1発現誘導に関与する受容体を検討するため,現在報告されているβ-glucan受容体の中和抗体あるいは受容体のSiRNAを作製し,受容体の制御によるHO-1発現の影響をWestern blotting法にて検討する。さらにHO-1と口腔カンジダ症の関与を検討するために,広島大学顎顔面再建外科にて切除し,患者に同意が得られた口腔感染症,口腔粘膜炎症性疾患の試料から,免疫組織染色を行い,組織中のHO-1の発現及び局在を検索する。口腔外科Ca,β-glucan,上記のHO-1誘導因子で誘導される細胞内酸化ストレスを検討するためにDCF-DA法によって活性酸素種(ROS)活性を検討する。またROSの前段階として活性化する酸化還元酵素であるNADPHoxidaseの阻害剤を添加した際にHO-1の誘導が抑制されることがわかっている。Ca構成成分添加によるNADPHoxidaseの発現やNADH oxidase活性化のためのNADH oxidase複合体(p47, p67)の細胞膜上での発現をWestern blotting法で検討する。さらに現在報告されているβ-glucan受容体の中和抗体あるいは受容体のSiRNAを作製し、受容体の制御によるHO-1発現の影響をWestern blotting法にて検討する。主に物品、旅費に使用したが、端数が生じた。