hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢神経細胞死においてcaspasesの果たす役割

本研究では、「全ての中枢神経細胞死は、神経細胞の種類・死の起因によらずcaspasesを阻害することより阻止・軽減することができる」という仮説を検証することを目的とした。1.培養海馬神経細胞にアミロイドにより誘導される細胞死ラットないしハムスター海馬由来培養神経細胞にアミロイド添加により誘導される細胞死はcaspasesを広く阻害するzD-dcbにより効果的に抑制された。またこの時poly-(ADP-ribose)polymerase(PARP)の116kDaから85kDaへの限定分解が見られたこと、及びcaspase3の32kDaから17kDaへの限定分解すなわち活性化が見られたことからcaspase3の関与が示唆された。2.小脳顆粒細胞を高K培地から低K培地に移した場合に誘導される細胞死ラット小脳顆粒細胞を高K培地から低K培地に移した場合細胞死が誘導されるが、この細胞死はzD-dcbにより効果的に抑制された。3.小脳顆粒細胞に栄養因子除去により誘導される細胞死ラット小脳顆粒細胞の培地からbFGFを除去した時に誘導される細胞死も、zD-dcbにより効果的に抑制された。4.小脳顆粒細胞にスタウロスポリン処理により誘導される細胞死ラット小脳顆粒細胞にスタウロスポリン処理により誘導される細胞死もzD-dcbにより効果的に抑制された。5.スナネズミ海馬神経細胞に虚血により誘導される遅発性神経細胞死スナネズミ海馬に両側総頸動脈一時結紮により誘導される遅発性神経細胞死もzD-dcbにより効果的に抑制された。またこの虚血により起こる記憶障害もzD-dcb投与により著明に改善された。以上我々が調べた全ての中枢神経細胞死の系で、caspasesを阻害することにより細胞死が抑制されることが明らかになった。またその多くにおいてcaspase3ないしその類縁酵素が関与していることが示唆された。
オブジェクティヴィズムの機能：アメリカ詩人パーマーの作品における「対話」の分析

本研究の最終的な目標は、オブジェクティヴィズムがどのような「対話」の可能性を示しているか明らかにすることにある。そのために、まず「思弁的実在論」(以下SR)における事物が「非人間主義的な事物」であるのに対して、オブジェクティヴィズムにおける事物は互恵的な性格を持つことを明らかにする。そしてSRにおける事物はあくまでも「不気味な事物」だが、パーマー作品における事物は、人間の意識との間で相互的な影響を与え合うので、本質的に双方向的な関係性を生み出すことを証明する。このような「対話」は、現代社会におけるコミュニケーション不全を軽減し、健全な交渉の場を実現するうえで有効な作用を示すはずである。
多重ナノ電極組込ウェルデバイスによる単一生体分子形態識別法の創成

H27年度は、ナノ電極による検体識別の原理実証として、1分子レベルでのタンパク質の識別を行なった。弾性基板上の金属細線の機械的破断を行うことでナノギャップ電極として機能させる機械的破断接合法と、代表者により考案された絶縁被覆ナノ電極を組み合わせ、分子検出時におけるバックグラウンドイオン電流を1/10以下に抑制した状態で測定を行った。電子伝達タンパク質としてよく知られるシトクロムcおよび高い構造的アスペクト比を持ち、モデルタンパク質として広く使用されるウシ血清アルブミンを試料として、電流計測による1分子検出を実施した。電極間距離を一定に保ったときの両者のコンダクタンスヒストグラムには明確な違いが確認された。1分子が検出されたと考えられるが、同時に複数のピークが観察されており、複数の分子と異なる電極-分子の接合状態の寄与が考えられる。特にシトクロムcでは、特定のピークでは整数倍の関係が確認され、複数の検体による寄与が考えられるが、具体的な接合状態までの評価は本測定系ではまだ課題があると考えられ、検体を捕捉した状態での分析の必要性が示唆された。また、ナノポア構造をナノウェル構造へと発展させ、ナノウェル構造を申請者の考案した絶縁被覆ナノ電極と組み合わせることで、新規デバイスを開発した。各電極部分における高精度微細加工に加え、ポリイミドと二酸化ケイ素の積層と掘削を適切に行うことにより、トラップ電極、センシング電極、ウェル構造を備えた複合デバイスの作製に成功した。ナノ電極単体でのタンパク質測定が可能であることは上記測定により実証されている。加えてこの機構により、電気泳動的に検体をナノウェルで捕捉した状態で、横方向の絶縁被覆ナノ電極による単一生体分子測定が可能であると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
分子内π-π相互作用を活用した新規機能性高分子材料の創製

本年度は「[2.2]パラシクロファンを繰り返し単位で主鎖に有する新規共役系高分子を合成すること」を目的として検討を行い、[2.2]パラシクロファンとトリアリールアミンとの共重合体であるポリ(p-フェニレンエチニレン)型高分子を得ることに成功した(Morisaki, Y.; Wada, N.; Chujo, Y. Polymer 2005,46(16),5884-5889.)。得られたポリマーは種々の有機溶媒に可溶であり、スピンコート法またはキャスト法により、均一な薄膜の形成が可能であった。本ポリマーは空気や水分に対して安定であるだけでなく、熱分析の結果から300度を超える温度においても分解しないことが分かった。ポリマーの溶液中における紫外可視吸収スペクトル測定の結果、370nm付近に吸収極大が観測され、別途合成したモデル化合物と比較してスペクトルが長波長シフトしていることが明らかとなった。これはすなわち本ポリマーがシクロファンの2枚のベンゼン環の空間を介して共役長が拡張していることを意味している。さらに、ポリマーの溶液中における蛍光スペクトル測定の結果、410nm付近に発光極大を有する強い青紫色発光が観測された(蛍光量子収率約70%)。溶液のポリマー濃度が高くなるに従い、蛍光スペクトルは長波長シフトすると同時に強度が弱くなり、フィルム状態のスペクトルに近づいた。これは分子間におけるポリマー鎖同士の強い相互作用によるものと考えられる。本年度は「完全にπ-π相互作用のみで共役長が拡張する高分子を合成すること」を目的の一つとして、キサンテン骨格に[2.2]パラシクロファンを導入した「ベンゼン環積層高分子」の合成を行った(Morisaki, Y.; Chujo, Y.Tetrahedron Lett.2005,in press.)。その結果、数平均分子量9000に相当するベンゼン環積層高分子を高収率で得ることに成功した。得られたポリマーはベンゼン環が30枚縦に積層する全く新しいタイプの高分子である。ポリマーの分子量はモノマーの仕込み比を変えることにより制御可能であることも明らかにした。本ベンゼン環積層高分子は末端の修飾が容易であることから、両末端をフェロセンで置換することにより、その酸化還元特性を詳細に評価した。その結果、本ベンゼン環積層高分子は溶液中ならびに固体状態において、両末端のフェロセンが30枚のベンゼン環を介して相互作用していないことが明らかになった。また、ポリマーの構造を^1HNMR測定により解析したところ、本ベンゼン環積層高分子のシクロファン骨格のブリッジメチレンプロトンが非常に幅広く現れ、かつ高磁場シフトしていることが明らかになった。これは[2.2]パラシクロファンのブリッジメチレンプロトンが隣のシクロファンのベンゼン環の環電流効果を受けていることを意味している。すなわち、キサンテン骨格に固定された隣り合う[2.2]パラシクロファンは比較的自由に回転しており、これらの間に効果的なπ-π相互作用は働いていないことが示唆された。以上の考察により、完全にπ-π相互作用のみで共役長が拡張したベンゼン環積層高分子を合成するためには、ビフェニレンもしくはナフタレン骨格に[2.2]パラシクロファンを固定させる分子設計が必要であることが明らかになった。
ABO式血液型発現に関連する糖転移酵素の統合的な作用の解析

ヒトの血液型を示すABH抗原の生合成過程には、糖転移酵素がはたらく。A及びB抗原は、特異的糖転移酵素による糖の逐次付加によって合成される末端糖鎖である。これら糖転移酵素の糖転移反応には、前駆体であるH構造を合成するための基幹糖鎖へのα(1,2)フコース修飾が必要となる。ABO式血液型に関与する糖転移酵素の発現調節及び組織特異的な発現について、より深く理解するためには分子生物学的アプローチによる両遺伝子の発現を調節するメカニズムの理解が必要となる。遺伝子の転写調節機構としてnon-codingRNAの存在が注目されている。そこでABO遺伝子の転写開始点を中心に調べたところアンチセンス転写が認められ、転写調節の一部を担うことが示唆された。今後はFUT1及びFUT2遺伝子領域についても同様な機構の存在を追求する。さらに、ABO遺伝子発現において上流域に認められるNbox配列によりnegativeに制御されていること及びこの抑制領域であるNboxにはRACPと命名したタンパク質が結合することを明らかにした。NboxはbHLHファミリーによって認識される。転写調節因子であるbHLHファミリーは、様々な器官・細胞タイプの発生段階で重要な役割を果たしている。以前我々は、ABO遺伝子とα(1,2)フコース転移酵素をコードしたFUT1及びFUT2遺伝子は共発現していることを報告している。FUT1及びFUT2遺伝子上流域の塩基配列を調べたところ、bHLHタンパク質の推定結合サイトが認められた。このことからFUT1及びFUT2遺伝子の発現においても、bHLHファミリーは重要な役割を果たしていると考えられる。それ故に、今回見つけたRACPを含むNbox結合タンパク質は、ABH抗原に関与する糖転移酵素をコードする遺伝子の発現段階において、協調的発現調節に関わっていることが示唆された。フコース転移酵素及びABO式血液型合成酵素の細胞内における局在を調べるために、FUT1、FUT2タンパク及びABO式血液型合成酵素のN末端のアミノ酸領域に様々なタグを付けた融合タンパクを発現するベクターを作製した。ABO式血液型合成酵素のN末端のアミノ酸領域にはFLAGタンパクをつないだ融合タンパクを発現するベクターを、FUT1、FUT2タンパクのN末端のアミノ酸領域にはMycタンパク、GAL4タンパクをそれぞれつないだ融合タンパクを発現する発現ベクターを作製した。また、FUT1、FUT2遺伝子の上流域の詳細な解析を行うために、様々な長さの上流域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込み、プロモーターアッセイ用のベクターを作製している。ABO遺伝子の上流域のNボックス(塩基配列CACNAG)の転写抑制効果を解析したところ、この転写抑制はヒストンの脱アセチル化が関与することも明らかとなった。また、ゲルシフトアッセイの結果、N-boxを含むABO遺伝子上流の抑制領域にはタンパク質が結合することが明らかとなった。また、ABO遺伝子は分化に伴って発現することはすでに報告している。一方でN-boxには分化抑制にかかわる転写因子HES1などの結合が知られ、HES1の上流には様々な細胞分化や運命決定に関わるNotchシグナルが存在している。これらを総合すると、分化に伴ったABO遺伝子の発現機構において、ABO遺伝子上流域に存在する転写抑制領域の関与とその重要性が推察された。ABO式血液型遺伝子の発現に関与する上流域の解析及び上流域の反復配列(2つのAlu配列)について、1.ABO遺伝子のNボックス結合蛋白の同定を行う目的で、カラムを用いて細胞核抽出液を分画した。それぞれの分画について、ABO遺伝子N-box配列をプローブにEMSAを行ったところ、4つの分画で蛋白-核酸複合体のバンドが検出された。これについてプロテオソーム解析したところCxxC finger5が得られた。

2.ABO遺伝子上流域のクロマチンの状態を調べるために、アセチル化ヒストン及びメチル化ヒストンの抗体を用いてクロマチン免疫沈降を行った。その結果、上流側Alu配列ではクロマチンが不活性化状態であることが推測された。また結合因子の同定を行うためにDNAのメチル化状態及び塩基配列から推測されるMeCP2及びSATB1の抗体を用いて免疫沈降を行った。その結果、下流側Alu配列にMeCP2及びSATB1が結合すると推測された。3.ABO遺伝子上流域の反復配列からの転写があるか否かを検討するためにノーザンブロットを行ったところ、約1.5kbの転写産物が確認された。一方、ABO遺伝子上流域の反復配列は様々な細胞で高DNAメチル化状態である(報告済み)ことから、反復配列がDNAメチル化に関わるか否かを検討するために、反復配列の発現ベクターを作製し、細胞にstable transfectionした。その細胞について発現ベクター及びgenomic DNAのメチル化状態の変化をbisulfate sequenceして調べたところ、DNAメチル化に変化は認められなかった。ABO遺伝子の発現抑制領域内のN-boxに結合するタンパク質についてワンハイブリッドスクリーニングを行った。その結果、CxxC5に加えて新たにZFP36が推測された。両タンパク質のcDNA情報を基にタンパク質発現ベクターを作製しN-boxを含む領域の発現抑制効果について、ルシフェラーゼアッセイを行った。CxxC5では活性に変化は認められなかったが、ZFP36では発現抑制効果をわずかに解除し、さらにN-boxの変異型でも活性を増加させた。このことからZFP36のN-boxにまたがる領域への関与が示唆された。さらにCxxC5及びZFP36のin vitro蛋白を用いてN-boxへの結合について、ゲルシフトアッセイを行った。その結果、両タンパク質ともN-boxへの結合は認められなかった。従ってN-boxに直接結合する未知のタンパク質を介した作用に基づくと推察された。ABO遺伝子上流域に認められた転写産物は、約-1200/+600にわたり、ABO遺伝子に対するアンチセンス転写であった。このアンチセンスRNAの発現はABO遺伝子発現と同時に起きていることが、様々な培養細胞及び市販の組織cDNAを用いたRT-PCRの結果からわかった。一方、ABO遺伝子は転写因子Sp1の結合により活性化されることを既に報告している。そこでSp1のDNA結合インヒビターであるmithramycinを用いて、ABO遺伝子発現とアンチセンスRNA発現の相互作用を検討した。MithramycinによりABO遺伝子の転写活性及び転写量は予想通り減少した。これに対して、アンチセンスRNAの発現量は増加した。従ってABO遺伝子発現とアンチセンスRNA発現との相互作用が示唆された。
エイズ制圧へ向けての基礎研究の準備研究・調査

わが国におけるエイズ研究を重点領域研究として組織するための準備研究と調査を目的として本研究が行われた。エイズが新しい疾患として認識されてから10年経たが、患者数は45万に達し、感染者は1100万人といわれ、まさに人類への脅威となっている。わが国の医学生物学の研究者もこの問題にとり組んで医学への貢献をする必要がある。そのために平成4年度発足の重点領域研究「エイズ制圧へ向けての基礎研究」を円滑かつ能率的に進めることを目指した。組織を柱15に分け、I、HIVの分子遺伝学,II、HIVの生物学、III、エイズの免疫血液異常、IV、エイズの病態、予防、治療、V、エイズの動物モデルとした。主なテ-マはHIVとSIVの分子重統樹のさらに詳しい検索,SIVmac感染によるマカク属サルのヱイズ動物モデルの作成,HIVのV3ル-プとよばれる外被糖蛋白の機能解析,V3ル-プに対するモノクロナル抗体の作成をさらに種々のストレインに関して行うこと,また細胞障害性に働くT細胞を誘導できるようなワクチンの可能性、などである。いずれもある程度の予備的研究の成績はでており、将来性が期待できる。班員間はもちろん、種々の研究グル-プとの共同研究も活性化のために大いに促進したい。共同研究のための試判リストとして、感染個体のサンプル,血清,リンバ節など,ウイルス株,細胞株,遺伝子,抗体およびモノクロナル抗体,各種のペプチド,抗ウイルス物質,トランスジエニックマウス,その他について各研究者の協力で作成した。本総合研究(B)の班会議は平成4年1月24日、京都において開催した。
機能性炭素反応剤を用いた集積型反応の高度複合化

ステモナミンは生薬であるビャクブの成分として単離構造決定されたアルカロイドである。ビャクブは駆虫薬や鎮咳薬として用いられているが、その抽出物からは120種を超えるアルカロイドが検出され、個別の化合物の単離精製は容易でない。そのため、各アルカロイドの生物活性やその薬理機構などに関する研究はほとんど進展していない。ステモナミンは4環性のステモナアルカロイドであり、特にA環のシクロペンテンノンは全ての炭素骨格が置換基で占められており、きわめて立体的に密集した構造となっている。本化合物は天然からはラセミ体で単離されておりそのラセミ化機構はレトロマンニッヒ型反応で説明されている。全合成例はラセミ体の合成が2例報告されているにすぎず、その後の生物学的研究への展開も報告されていない。以上の背景のもと、筆者は自ら開発した集積型連続反応を利用したステモナミンのエナンチオ選択的合成を目指した。L-プロリンから不斉合成したプロリン誘導体とL-リンゴ酸から誘導したラクトンを縮合させエステルとしたのちにラクタム化した。これをヨウ化物に導いたのち、ブチルリチウムでリチオ化することによる分子内アシル化反応に付すことで7員環ヘミアセタールを高収率で得た。反応は速く、-78度で3分以内に完結した。これを還元的に開環させ、次いでヨウ化サマリウムによる脱酸素化反応によりラクタムケトン7へと導いた。アリル基の末端アルケンを酸化的に開裂させエステルとしてγケトエステルを合成した。これに対し、イノラートを反応させたところ、ケトンに対する付加反応それに、引き続きDickemann縮合反応が進行した。ここで生じたβーラクトンを脱炭酸させることで所望のシクロペンテノンを高収率で合成することができた。この比旋光度は-83度であり光学活性であることが確認された。ここからステモナミンまでの工程は既に予備試験により達成している。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでイノラートを用いたC=OやC=Nに対する付加(環化)反応を見出してきた。しかしイノラートの炭素炭素多重結合に対する付加(環化)反応に関しては報告例もなく未開拓である。特に非分極型炭素炭素多重結合への付加環化はチャレンジングである。今回は高活性三重結合であるベンザインに対するイノラートの付加反応を検討した。イノラートはジブロモエステルとtBuLiから容易に調製できることを既に見出している。この溶液と0.8当量のオルトブロモフェノールトリフラートとの混合溶液にnBuLiを加えてLi/Br交換反応に引き続く脱離反応でベンザインを系内で発生させてイノラートと反応させたところ、複雑な混合物となった。そこで種々検討したところベンザインの当量数を過剰量とすることで、主生成物としてヒドロキシトリプチセンが得られることがわかった。本反応は(1)イノラートとベンザインとの形式的[2+2]付加環化によるベンゾシクロブタノンのエノラートの生成;(2)もう1等量のベンザインとの[2+2]付加環化による[2+2]環化体の生成;(3)環開裂によるヒドロキアントラセンの生成;(4)もう1当量のベンザインとの[4+2]環化付加によるヒドロキシトリプチセンの生成、からなる4連続集積反応と考えられる。

本反応は初めてのイノラートを用いた炭素炭素多重結合への環化付加であるとともに、多段階連続集積反応である点で特徴的である。トリプチセンは超分子化学や材料科学で用いられる構造単位であり、その合成はアントラセンとベンザインとの付加環化反応が一般的である。しかし原料となるアントラセンの安定性や合成法の問題もあり容易に合成可能なトリプチセンは限定的である。特にヒドロキシトリプチセンの合成例は極めて少ないことから、本法はこの分野に一つの新しい方法論を提供することになる点で価値が高い。イノラートとベンザインの反応では以前の予備試験では多数の化合物が生成し、反応制御が容易でないと予想していた。しかしながら、今回思いもよらず9ーヒドロキシトリプチセンを単離することができたため、初めての環化付加反応の制御に成功したのみならず、超分子や材料科学で極めて有用な化合物を得ることができた。この予想外の結果により、トリプチセンの化学に大きく展開し発展する可能性がある。各種ベンザインとイノラートの環化付加によるトリプチセンの合成を試みる。特に配向性の制御が可能なアルコキシやシリル基で置換されたベンザインとの反応は興味深い。さらに生成した9-ヒドロキシトリプチセン誘導体はほとんど合成例がないため、反応性、物性や機能性に関して精査することで新しい有機反応素材、有機材料素材としての可能性を開発する。たとえば、トリチル基等価性の観点から、9位のヒドロキシル基をカチオン、アニオン、もしくはラジカルに変換してその反応性を精査する。新たな水酸基の保護基となることが期待できる。また、ベンザインの配向性の制御により一方向に水酸基が張り出したトリプチセンの合成が可能となる。これは3次元的に水酸基やそれから変換できる置換基を配置することができ、金属配位子の設計や、各種イオンや分子を包接するホスト分子の設計へと展開できる。以上のような方針でトリプチセンの合成をしっかりと確立したうえで、機能性分子への展開を図る。25年度が最終年度であるため、記入しない。
エンドトキシンによる薬物胆汁中排泄能の低下と生体防御反応の関与

エンドトキシン(LPS)による薬物胆汁中排泄の低下作用の機序と生体防御反応の関与をセフェム系抗生物質セフォペラゾン(CPZ)を用いて検討し、以下の知見を得た。CPZを定速静注したラットにLPS 1mg/kgを静脈内投与したところ、CPZの胆汁中排泄クリアランス(CLb)がLPS投与直後から急激に低下した。CLbはその後若干回復し、投与60分後から120分後までコントロール群の約70%の値を示した。一方、血漿中TNF濃度はLPS投与30分後から徐々に上昇し、60分から75分後にピークを示した後急速に低下した。以上の結果、LPSによる薬物の胆汁中排泄の低下にはTNFの関与は小さいことが示唆された。2) CPZの肝臓内動態に及ぼすLPSの影響LPS投与120分後の肝臓内CPZ濃度はLPSの投与量に依存して増加した。しかし、血漿中濃度に対する比(肝臓中濃度/血漿中濃度)はコントロール群、LPS投与群ともほぼ一定であった。したがって、LPS投与によって肝臓から胆汁中への排泄が障害され、CPZの肝臓中濃度、血漿中濃度が同程度増加したことが推察された。3) LPSによるCPZ胆汁中排泄低下作用に対する副腎皮質ステロイド、血小板活性化因子(PAF)拮抗薬の効果LPS投与60分前に副腎皮質ステロイドデキサメタゾンを前処置したところ、LPSによるCLbの低下が有意に抑制された。同様にPAF拮抗薬TCV-309を処置したラットでもCLbの低下が有意に抑制され、またY-24180の前処置によっても同様の傾向が認められた。さらにPAF自身の投与によりCPZのCLbが低下した。以上の結果からLPSによる薬物胆汁中排泄の低下には炎症反応が関与し、そのメディエータの1つとしてPAFが関わっていることが示唆された。エンドトキシン(LPS)が誘発する薬物胆汁中排泄能の低下の機序を明らかにするため、アニオン輸送系を介して胆汁中に排泄されるβ-ラクタム系抗生物質セフォペラゾン(CPZ)の体内動態ならびに胆汁中排泄機能の変化とこれに対する炎症反応、免疫応答などの生体防御反応の関与について検討し、以下の知見を得た。1)薬物の肝胆管系移行動態に及ぼすエンドトキシンの影響の時間推移エンドトキシンよって生じる薬物胆汁中排泄の低下の時間推移を薬物速度論的に検討した。CPZの胆汁中排泄クリアランスはLPS1mg/kg投与後30分以内に著しく低下し、その後120分まで持続した。したがって、CPZの胆汁中排泄クリアランスの低下にはLPSによって生じる何らかの急性反応が関与することが示唆された。2)薬物胆汁中排泄機構に対するエンドトキシンの作用と腫瘍壊死囚子(TNF)の関与ならびに白血球の役割LPSが誘導するTNFの産生を抑制することが報告されている顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)を前投与したラットにおいて、LPSによるCPZ胆汁中排泄能の低下が増強された。この結果から、LPSによるCPZの胆汁中排泄能の低下に対してTNFの関与が小さいこと、また、G-CSFによって増加した白血球もしくはこれから放出されるTNF以外のメディエーターが大きく関与することが示唆された。3)エンドトキシンの薬物胆汁中排泄低下作用に対する免疫・炎症反応の関与免疫抑制作用、抗炎症作用を有する副腎皮質ステロイド薬デキサメタゾンの前投与により、LPSが誘発するCPZの胆汁中排泄率とそのクリアランスの低下が顕著に抑制された。したがって、LPSによる薬物胆汁中排泄低下には免疫反応、炎症反応が関与するとともにLPSが肝細胞に直接障害を与え、薬物の胆汁中排泄を低下させるものではないことが明らかとなった。

同様にPAF拮抗薬TCV-309を処置したラットでもCLbの低下が有意に抑制され、またY-24180の前処置によっても同様の傾向が認められた。さらにPAF自身の投与によりCPZのCLbが低下した。以上の結果からLPSによる薬物胆汁中排泄の低下には炎症反応が関与し、そのメディエータの1つとしてPAFが関わっていることが示唆された。
マイクロアレイを用いた肺AAHの発癌機構の解析

肺腫瘍凍結標本バンクを構築するために、十分なインフォームドコンセントのもと、切除された肺腫瘍凍結組織を超低温下に保存した。肺腫瘍をAAH、BAC、腺癌、扁平上皮癌、SFTに分類しmRNAを抽出、逆転写反応によってcDNAライブラリーを構築した。一方で、パラフィン包埋切片を用いて各種遺伝子の発現状況と病理組織学的因子、予後との相関を検討した。Caveolin-1遺伝子は肺正常上皮では発現がみられたが、腺癌への進展過程において次第に発現が低下し、最終的には重層化したほとんどの腫瘍で発現がみられなくなることが明らかとなったが、予後との相関は認められなかった。一方、扁平上皮癌では正常上皮と比較してCaveolin-1遺伝子が過剰発現している腫瘍と、変化のない腫瘍とが確認されたが、病理組織学的因子や予後との相関は認められなかった。他の組織型においてはCaveolin-1遺伝子の発現様式に変化はみられなかった。同様の結果はミスマッチ修復遺伝子であるMLH1とMSH2についても確認された。これらの遺伝子は早期の単層腺癌細胞では過剰発現がみられたが、重層化し腫瘍塊を形成する段階において発現が低下することが明らかとなった。以上のことから、発癌過程においていくつかの遺伝子発現の変化が肺の発癌や重層化、腫瘍の増大に関連していることが明らかとなった。良性、悪性腫瘍の鑑別で問題となる肺SFTについての遺伝子発現解析も同時に施行した。従来報告されている因子の他に、Ki67遺伝子の過剰発現がSFTの悪性度と相関する傾向が認められた。(論文投稿中)正常細胞では遺伝子を発現せず,癌細胞でのみ発現しこれを障害する遺伝子発現ベクターを構築することを目的として以下の研究を行った.ヒト胎児由来の細胞株である293細胞よりゲノム遺伝子を抽出し,特異的プライマーを用いたPCR法にてSCCA2プロモーターDNAを抽出した.シーケンスにてDNA配列に変異のないことを確認した後,下流にレポーター遺伝子であるルシフェラーゼ遺伝子が発現するプラスミドベクターpGL3に導入した(pGL3-SCCA2).pGL3-SCCA2を用いて正常および肺癌細胞株における遺伝子発現特異性を検討した結果,正常細胞株では遺伝子発現が見られなかったのに対し,肺扁平上皮癌細胞株では67%の株で強い遺伝子発現が確認された.肺腺癌でも弱いながらも遺伝子発現が確認された.さらに,緑色発光遺伝子であるGFPを特異性のないCMVプロモーターの下流に,赤色発光遺伝子であるRFPをSCCA2プロモーターの下流に挿入した2重発現非増殖型アデノウイルスベクターを構築し,細胞株におけるGFP,RFP遺伝子の発現を検討した結果,このベクターが扁平上皮癌のみでRFP遺伝子を発現することを確認した.このことは,RFP遺伝子を治療遺伝子に置換することによって扁平上皮癌でのみ効果を示すことが可能である.これらの結果から,SCCA2プロモーターを組み込んだアデノウイルスベクターが扁平上皮癌を特異的に障害する治療ベクターとして有用であることが証明された.肺腫瘍凍結標本バンクを構築するために、十分なインフォームドコンセントのもと、切除された肺腫瘍凍結組織を超低温下に保存した。(論文投稿中)
老眼のための瞬時画像・映像強調システム

本研究課題では,まず,高齢者視覚の新たなモデルを構築し,構築モデルに基づき新たに画像・映像強調問題を定式化し,その問題に対して種々の最適化手法を援用することで,精密さを若干犠牲にしたとしても,高速な解法アルゴリズム(画像・映像強調アルゴリズム)を実現する.更に,システムの実用化を念頭に置き,ハードウェアシステムを構築し,画像・映像強調システムの実時間処理化を図る.研究は,主にアルゴリズム開発とソフトウェアによって開発アルゴリズムを検証するグループと,主にハードウェア設計・開発を行うグループの2グループ体制で行った.グループ内では,1ヶ月に一度程度の頻度で会議を開き,進捗状況報告,研究ディスカッションを行い,グループ間では,3ヶ月に一度程度の頻度で進捗状況報告,情報交換等を行った.ソフトウェアグループでは,高齢者の視覚特性変化に対応した画像・映像強調基本アルゴリズムの開発に注力した.具体的には,高齢者視覚特性の既存の数理モデルを利用した高齢者視覚シミュレーション結果画像において隣接する画素間の色差が,入力画像・映像におけるそれと極力等しくなるように,画像・映像強調問題を定義し、それを近似的に高速に解くことで画像・映像の強調を行うアルゴリズムを提案した.ハードウェアグループにおいても画像・映像強調ハードウェアの基本設計を行った.引き続き研究を推し進め,ハードウェアシステムを完成させ,その評価を行いたい.本研究課題では,まず,高齢者視覚の新たなモデルを構築し,構築モデルに基づき新たに画像・映像強調問題を定式化し,その問題に対して種々の最適化手法を援用することで,精密さを若干犠牲にしたとしても,高速な解法アルゴリズム(画像・映像強調アルゴリズム)を実現する.更に,システムの実用化を念頭に置き,ハードウェアシステムを構築し,画像・映像強調システムの実時間処理化を図る.最終的には,高齢者を被験者とした画質に関する官能実験や処理速度の定量評価等を行い,構築システムの実応用性を検証する.研究は,主にアルゴリズム開発とその検証を行うソフトウェアグループと,主にハードウェア設計・開発を行うハードウェアグループの2グループ体制で行っている.グループ内では,1ヶ月に一度程度の頻度で会議を開き,進捗状況報告,研究ディスカッションを行い,グループ間では,3ヶ月に一度程度の頻度で進捗状況報告,情報交換等を行った.平成28年度は,ソフトウェアグループでは,高齢者の視覚特性変化に対応した画像・映像強調基本アルゴリズムの開発に注力した.具体的には,高齢者視覚特性の既存の数理モデルを利用した高齢者視覚シミュレーション結果画像において隣接する画素間の色差が,入力画像・映像におけるそれと極力等しくなるように,コスト関数及び最適化問題を定義し,それを解くことで画像・映像の強調を行う基本アルゴリズムを提案した.ハードウェアグループでは,画像・映像強調ハードウェアの基本設計を行った.平成28年度中に,高齢者の「瞳孔面積縮小」,「水晶体濁り」に関する数理モデルに加え,空間フィルタで模擬した「焦点調節能力劣化」,「空間周波数感度劣化」特性をも含めた新たな高齢者視覚の数理モデルを構築する予定であったが,「焦点調節能力劣化」と「空間周波数感度劣化」特性をモデルへ取り組むには至っていない.この両特性の数理モデル化に関して現在検討中である.本研究課題では,まず,高齢者視覚の新たなモデルを構築し,構築モデルに基づき新たに画像・映像強調問題を定式化し,その問題に対して種々の最適化手法を援用することで,精密さを若干犠牲にしたとしても,高速な解法アルゴリズム(画像・映像強調アルゴリズム)を実現する.更に,システムの実用化を念頭に置き,ハードウェアシステムを構築し,画像・映像強調システムの実時間処理化を図る.研究は,主にアルゴリズム開発とソフトウェアによって開発アルゴリズムを検証するグループと,主にハードウェア設計・開発を行うグループの2グループ体制で行っている.グループ内では,1ヶ月に一度程度の頻度で会議を開き,進捗状況報告,研究ディスカッションを行い,グループ間では,3ヶ月に一度程度の頻度で進捗状況報告,情報交換等を行った.平成29年度は,前年度に引き続き,ソフトウェアグループでは,高齢者の視覚特性変化に対応した画像・映像強調基本アルゴリズムの開発に注力した.ハードウェアグループにおいても前年度に引き続き,画像・映像強調ハードウェアの基本設計に注力した.今後は,アルゴリズムの高速化,並びにPCモニタを用いたソフトウェアの評価を行う予定である.さらに,ハードウェアシステムを完成させ,その評価を行う予定である.評価では,処理速度を定量的に評価するとともに,被験者を募り,官能実験を行い,システムの実応用性を検証することを考えている.高齢者のための新しい画像強調アルゴリズム構築に関し,平成29年度中に強調アルゴリズム実現のための最適化問題に対する高速解法アルゴリズムを開発する予定であったが、その開発に至らなかった.現在,この点について検討中である.本研究課題では,まず,高齢者視覚の新たなモデルを構築し,構築モデルに基づき新たに画像・映像強調問題を定式化し,その問題に対して種々の最適化手法を援用することで,精密さを若干犠牲にしたとしても,高速な解法アルゴリズム(画像・映像強調アルゴリズム)を実現する.更に,システムの実用化を念頭に置き,ハードウェアシステムを構築し,画像・映像強調システムの実時間処理化を図る.研究は,主にアルゴリズム開発とソフトウェアによって開発アルゴリズムを検証するグループと,主にハードウェア設計・開発を行うグループの2グループ体制で行った.グループ内では,1ヶ月に一度程度の頻度で会議を開き,進捗状況報告,研究ディスカッションを行い,グループ間では,3ヶ月に一度程度の頻度で進捗状況報告,情報交換等を行った.ソフトウェアグループでは,高齢者の視覚特性変化に対応した画像・映像強調基本アルゴリズムの開発に注力した.

具体的には,高齢者視覚特性の既存の数理モデルを利用した高齢者視覚シミュレーション結果画像において隣接する画素間の色差が,入力画像・映像におけるそれと極力等しくなるように,画像・映像強調問題を定義し、それを近似的に高速に解くことで画像・映像の強調を行うアルゴリズムを提案した.ハードウェアグループにおいても画像・映像強調ハードウェアの基本設計を行った.引き続き研究を推し進め,ハードウェアシステムを完成させ,その評価を行いたい.研究の進捗が遅れた場合に予定していた4か月程度の予備期間を利用して,高齢者視覚特性の数理モデルの構築とそれを応用した画像・映像強調の基本アルゴリズムの開発を急ぐことを計画している.また,アルゴリズム開発の進捗状況に応じて,ハードウェアグループと密な連絡を取りながら,研究を推進していきたい.研究の進捗が遅れた場合に予定していた4か月程度の予備期間を利用して,高速な画像・映像強調のアルゴリズムの開発を急ぐことを計画している.また,アルゴリズム開発の進捗状況に応じて,ハードウェアグループと密な連絡を取りながら,研究を推進していきたい.研究における若干の遅れに起因して,機器の購入時期がずれたことが等が理由である.(理由)研究における若干の遅れに起因して,機器の購入時期がずれたこと等が理由である.(使用計画)研究を加速させて遅れを取り戻し,H29年度に予定していた機器購入をH30年度使用計画に組み込み,予算の効果的な執行を行う.研究を加速させて遅れを取り戻し,H28年度に予定していた機器購入をH29年度使用計画に組み込み,予算の効果的な執行を行う.
要介護高齢者を介護する女性の就労の有無による社会的損失

高齢者の在宅介護者の就労に影響を与える要因を明らかにすることを目的とした。98名の対象者のうち女性は80名(81.6%)、就労者69名、離職者29名であった。離職者は、被介護者の要介護度が就労者より重度で介護者の年齢が高く、女性の割合が少なかった(p<0.05)。離職者は、就労者より介護時間が長く、家族の協力が得られていなかった(p<0.05)。ロジスティック回帰分析では、介護時間、介護者の年齢、訪問看護サービスが就労と負の関係、家族の介護協力は就労と正の関係があった。要介護度は介護時間と有意な相関があった。被介護者の要介護度が重度になると介護者の介護時間が長くなり、離職に至ると考えられた。本研究の目的は、高齢者の在宅介護者の就労に影響を与える要因を明らかにすることである。研究対象者は、介護開始前に就労していた98名の介護者で、年齢は平均54.9歳(標準偏差±7.0)であった。うち、就労者は69名(70.4%)、離職者は29名(29.6%)であった。離職者では、被介護者の要介護度が、就労者より重度であった(p<0.05)。同じく、介護者の年齢が高く(p<0.05)、女性の割合が少なかった(p<0.05)。離職者は、就労者より介護時間が長く、家族による協力が得られていなかった(p<0.05)。ロジスティック回帰分析では、介護時間(OR 0.99, 95%CI 0.98-1.00)、介護者の年齢(OR 0.80, 95%CI 0.71-0.91)、訪問看護サービス(OR 0.19, 95%CI 0.05-0.75)が、就労と負の関係であるのに対して、家族の介護協力は就労と正の関係があった(OR 5.23, 95%CI 1.41-9.34)。また、要介護度は介護時間と有意な相関があった(r=0.38, p<0.001)。以上より、被介護者の要介護度が重度になると、介護者の介護時間が長くなり離職に至ると考えられた。また、介護者の年齢が若いことおよび家族からの支援は離職を緩和すると推定された。さらに、離職により訪問看護サービスの利用が促進されたと考えられた。【目的】要介護高齢者を介護する就労可能な介護者の離職や転職等による身体的、心理的、経済的負担による社会的損失を明らかにすることである。【対象と方法】対象者は、要介護高齢者(65歳以上)を在宅で介護している介護者(65歳以下)の就労継続者または離職者。研究期間は2012年7月から2012年12月であった。データ収集方法は、介護者に対し就労の有無、経済状態、Zaritの介護負担尺度、POMS短縮版、SOCについて自記式調査票を用いて調査し、データ分析を行った。【結果】回答者は118名(有効回答率25.2%)、年齢は50歳代が56名(48.3%)と最も多く、性別は女性96名(81.4%)で要介護高齢者との関係は、長女44名(37.3%)、嫁19名(16.1%)、妻13名(11.0%)などであった。介護期間は、平均5.5(±7.19)年であった。介護協力者は、協力者がある者が79名(66.9%)であった。就労者は85名(72.0%)で、うち介護のために仕事を変更した者は43名(36.4%)であった。介護者の収入は、仕事を変更した者が平均1,061,000円、離職者が4,134,706円減少していた。介護者の就労状況に影響を与える要因としては、要介護高齢者の要介護度が高いほど、介護者が離職や就労の変更している者が多く、介護者の年齢、介護協力者の有無も就労状況に影響を与えていた。【考察】本調査においては介護者の7割以上が就労を継続していたが、介護により就労形態の変更を余儀なくされていた。今後は、さらに対象者数を拡大して調査を実施し、介護者の就労の有無による社会的損失について検討していくことの必要性が示唆された。

本研究の目的は、要介護高齢者を介護する就労可能な女性介護者の身体的、心理的、経済的負担による社会的損失を明らかにすることである。研究方法は、要介護高齢者を在宅で介護している介護者で就労可能な者を対象とし、自記入式調査票を用いて調査した。調査内容は、介護者、被介護者の属性、介護サービスの利用状況、介護費、医療費、収入、介護時間、Zarit介護負担尺度、POMS短縮版、SOCなどについて調査した。調査期間は、平成24年5月平成24年12月であった。本研究は、順天堂大学医療看護学部研究等倫理委員会の承認後に実施した(No.24-12)。研究対象者は、98名の介護者で、年齢は平均54.9歳(標準偏差±7.0)、女性80名(81.6%)であった。就労者は69名(70.4%)、離職者は29名(29.6%)で、離職者では、被介護者の要介護度が、就労者より重度であった。同じく、介護者の年齢が高く、女性の割合が少なかった。離職者は、就労者より介護時間が長く、家族による協力が得られていなかった(p<0.05)。ロジスティック回帰分析では、介護時間、介護者の年齢、訪問看護サービスが、就労と負の関係であるのに対して、家族の介護協力は就労と正の関係があった。また、要介護度は介護時間と有意な相関があった。ホームヘルパーの時給から介護時間を算出した結果、離職者は2,697,009円、就労者は1,818,182円の介護を提供していた。以上より、被介護者の要介護度が重度になると、介護者の介護時間が長くなり離職に至ると考えられた。また、介護者の年齢が若いことおよび家族からの支援は離職を緩和すると推定された。さらに、離職により訪問看護サービスの利用が促進されたと考えられた。なお、本研究は、就労可能な介護者に限定して対象者を選定したため、女性介護者だけでなく男性介護者も含めて分析した。在宅看護平成24年度の初めから調査を開始し、平成25年度は、平成24年度に得られたデータからデータ分析を行った後、論文を作成した。計画通り順調に研究が進んでいる状態である。平成24年度は、調査開始前に倫理審査の審査を受け、その後、調査を開始した。その後、調査票を回収し、対象者118名についてデータを分析中である。計画通り順調に研究が進んでいる。平成26年度は、報告書を作成し、研究協力機関や対象者へ研究成果を報告するための準備を行う。平成24年度、平成25年度も追加調査を行い、データ分析を行う。分析方法は、単純集計、就労者と就労変更者との比較を行うため、カイ二乗検定、インフォーマルケアの費用に関するデータ分析を行い、女性介護者が離職による所得の喪失から社会的損失を把握する。平成24年度実施した調査を基に、女性介護者の離職、転職前の収入から退職したことによる損失を試算するために、賃金構造基本統計調査から生涯賃金を試算する。国民生活基礎調査、就業構造基礎調査をもとに、(岩本2000)を用いて推計する。社会的損失に関する試算方法については、連携研究者から研究手法に関する助言を受けながら研究を遂行できるようにする。平成24年度・25年度の調査結果をまとめ、報告書を作成し、医療経済に関する学会誌に投稿する。研究発表が東京都内で行われたため、交通費がかからなかったため。平成26年度は、研究協力団体に所属する対象者と交流を図り、インタビューを行って調査票を見直し、今後の研究につなげていく。報告書を作成して研究協力機関に発送する。2013年3月24日26日に行われた第83回日本衛生学会学術集会(金沢)において学会発表を行った。そのための参加費、交通・宿泊費を使用するため繰越金が発生した。
強磁場、高圧、磁気共鳴を用いたアクチナイド化合物の研究

本年度研究計画に沿って次のような結果が得られた。(1)阪大ではロングパルスマグネットの整備が終り、DyAg、YbP等いくつかの測定が行われた。たとえばDyAgの強磁場磁化の飛びがいくつか発見され、磁場により四重極秩序が種々の形でこわされるというモデルで見事に説明された。80Tマグネットは現在低温で測定可能なように整備を進めている。(2)北大と物性研で低温・超高圧装置の開発が進められ、電気伝導度、CDWと超伝導等の測定が^4He温度で0.5度の精度で行われている。(3)アクチナイド化合物の研究は東北大、阪大基礎工を中心に行われた。東北大ではUP、UAl_2のNMRが測定され、5f電子のモーメントのゆらぎが電導電子との強い混成により起っている事が示された。阪大ではUPt_3のNMRの測定から超伝導のクーパー対生成のメカニズムでPやd軌道がきいている事及びUCu_5に於いて1K近くでの磁気相転移の存在を明らかにした。(4)物性研、阪大、神戸大を中心として、5d、5f電子系と対比すべき4f電子系の研究が行われた。たとえば物性研のYb_xI_<n1-x>Cu_2のNMRによる価数揺動態の研究、阪大のPrCo_2Si_2の強磁場磁化過程の測定とその解析に於いて重要な不整合分子場モデルの導入、神戸大に於けるYbB_<12>の遠赤外吸収によるフェルミ面近くのエネルギー準位の観測及びその物質の阪大で観測された強磁場誘起金属・絶縁体転移の観測結果との比較等多くの測定、解析がなされた。
キャパシティ・ビルディングとしての教師の専門性の開発と学校改善の研究

前年度に引き続き、1.学校改善とキャパシティ・ビルディングを促す教師の専門性の開発を支える構造とその方策を分析するための資料収集及び分析と、2.個人と学校のキャパシティ・ビルディングを促す教師の専門性の開発と学校改善の事例の調査とその検討を中心に研究活動を行った。具体的には以下の通りである。1.教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造の解明:平成29年度に引き続き、各国の学校改善と教師の専門性の開発を扱う著書・論文の収集および分析を継続した。とくに、米国の「すべての生徒が成功する法(Every Student Succeeds Act: ESSA)」の下での教育政策についての資料を収集してまとめた。また、カナダについては、アルバータ州の学校改善の取組みについてまとめた。オンタリオ州については、学校改善と教師教育改革に関する資料の収集を行った。2.実地調査:平成30年11月に米国・マサチューセッツ州・ボストン市とケンブリッジ市における学校改善の取組みについて実地調査を行った。また、平成31年2月に、カナダ・オンタリオ州およびマサチューセッツ州ボストン市において、学校改善と学校改革に取り組む学校を訪問して調査を行った。また、日本の学校・授業改善については、愛知県・静岡県・兵庫県の学校を訪問し、授業研究およびインタビュー調査を行った。3.研究の成果:日本比較教育学会第54回大会において、「カナダ・アルバータ州における学校改善改革の展開ー教師・学区・大学の協働による教師の専門的な能力の開発ー」について報告を行った。また、日本教師教育学会第28回大会において、「カナダ・アルバータ州における教師の専門的な能力向上と学校改善ー教員スタンダードの活用と教師の語りを通したエビデンスにもとづく省察と実践ー」について報告を行い、教師教育改革と教師の専門的な能力向上について検討した。教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造の解明については、米国における「すべての生徒が成功する法」(ESSA)の下での学校改善について資料を重点的に収集できた。また、カナダについては、アルバータ州の学校改善の取組みと教師教育改革の観点からまとめて、学会報告を行った。また、オンタリオ州における学校改善と教師教育改革についての資料収集も行った。しかし、まだ資料収集も十分とは言い難い。そのため、今後も継続して資料収集を行い、制度と構造の分析を進めたい。実地調査については、米国とカナダにおいて学校改革や授業改革に取り組んでいる複数の学校への訪問調査を行い、校長や教師から話をうかがうことができた。米国では、継続して訪問調査をしている学校の校長に、これまでの取組みの経緯や学校の現状について話をうかがうことができた。日本の調査については、愛知県、静岡県、兵庫県で学校改革や授業づくりを行っている学校に継続して訪問し、校長や研修主任や教育センターの担当職員に授業づくりについて話をうかがった。しかし、これまでに調査した事例にもとづいて、国家/連邦政府、州/都道府県、学区、学校における教師の専門性の開発と学校改善の方策とその有効性について検討を行うまでには至っていない。これについては、最終年度の課題としたい。研究成果については、カナダ・アルバータ州においてこれまでに収集した資料や実地調査の分析にもとづいて、学校改善改革と教師教育改革の二つについて学会報告を行った。最終年度は、報告した内容について学会機関誌や学内紀要などへの投稿を準備したい。最終年度である平成31年度は、本研究課題のまとめとして、米国およびカナダの教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造についてまとめることと、事例にもとづいて、キャパシティ・ビルディングにもとづく教師の専門性の向上と学校改善の方策とその有効性について検討を行う予定である。そのために、不足している情報の収集は、できる限り今年度の前半期に行う。また、実地調査の補足的な調査は、カナダ・アルバータ州で行う予定である。日本での調査と事例の検討は継続して行う。また、個人と学校のキャパシティ・ビルディングを促し、教師の専門性の開発を支援する組織(教員組合やNPO)等にもコンタクトを取り、その実態調査を行う。調査した事例にもとづいて、国家/連邦政府、州/都道府県、学区、学校における教師の専門性の開発と学校改善の方策とその有効性について検討を行う。その際、国際比較も行いたい。4年間のまとめとして、日本教育学会などの教育関連の学会での発表と、学会誌等への投稿を予定している。また、報告書を作成し、関係各所に配布し、本研究の知見を共有・公開する。研究初年度は、1.教師の専門性の開発と学校改善の制度とその構造の解明と、2.個人と学校のキャパシティ・ビルディングを促す教師の専門性の開発と学校改善の事例の調査(米国・日本)を中心に研究活動を行った。1.教師の専門性の開発や学校改善の制度と構造の解明:主に文献・資料の収集と分析を進めるなかで、教師の専門性を高めるための研修の実施主体、研修内容、そして学校改善の具体的支援の実態が明らかになっておらず、比較研究がほとんどないことを改めて確認した。2.実地調査:平成28年度は2月に米国イリノイ州シカゴ市とマサチューセッツ州ボストン市において調査を実施した。シカゴ市の調査では、公立学校の教師の専門性の開発のための研修を担う教員組合で、研修システムとその内容に関する実地調査を行った。ボストン市では、継続的に調査を行っているハイスクールでの校内研修に参加し、校長に対して校内研修に関するインタビュー調査を行った。高校で全スタッフが毎週校内研修を行う取組みは、米国のみならず日本でもほとんど見られない稀な事例である。

日本における調査としては、静岡県富士市や愛知県安城市や兵庫県神戸市の学校を訪問し、個別の事例を継続して検討している。3.研究成果:日本教育学会において、米国ボストン市の学校改善に関する報告を行った。また、日本カリキュラム学会では、学校改善のためのスタンダード・カリキュラム・テストへの巨大財閥や教育企業の関与について報告を行った。初年度は、研究計画に則って、資料収集および米国・日本の学校調査を計画的に進めることができた。米国の政権交代による新しい連邦教育政策および州・学区への影響については、影響が明らかになるのは次年度以降となることが想定されていたため、次年度以降の課題としたい。米国における調査は、特にシカゴ市では、教師の専門性の開発や学校改善の支援を行っている教員組合のスタッフや教育団体のキーパーソンとコンタクトを取ることができ、次年度以降の調査の基礎を想定以上に固めることができた。ボストン市の調査に関しては、継続的な学校調査を実施できている。カナダに関する基本的な資料収集は現在進めているところである。平成29年度は、前年度に引き続き、1.教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造を解明するための資料収集および分析と、2.個人と学校のキャパシティ・ビルディングを促す教師の専門性の開発と学校改善の事例の調査(カナダ・日本)を中心に研究活動を行った。具体的には以下の通りである。1.教師の専門性の開発と学校改善の制度と構造の解明:平成28年度に引き続き、各国の学校改善と教師の専門性の開発を扱う著書・論文の収集および分析を継続した。とくに、カナダ・アルバータ州の学校改善に関する資料の収集を重点的に行った。2.実地調査:平成29年3月にカナダ・アルバータ州における学校改善の取組みについて実地調査を行った。レスブリッジ大学(University of Lethbridge)を訪問し、州の教員スタンダードの作成に関わり学校改善に取り組むスタッフの学校訪問に同行し、大学教員と学区のスタッフと校長や教師が、対話と協働を通して学校改善に取り組む様子を参観した。また、日本の学校・授業改善については、愛知県・静岡県・兵庫県の学校を訪問し、授業研究およびインタビュー調査を行った。また、教育センターのスタッフへのインタビューを行い、自治体としての学校改善の取り組みについて調査した。3.研究の成果:アメリカ教育学会年次大会において、「マインドフルネス(mindfulness)と教師の専門性の向上」について報告した。また、米国のオバマ政権における学校改善の実態について、『学校教育研究』(日本学校教育学会)および『彙報』(日本大学理工学部一般教育教室)に投稿し、論文が掲載された。5月に予定していた米国調査を体調不良によって遂行できなかった。米国の学校の校長と調整し、調査は次年度行う予定である。しかし、カナダ調査を計画し、3月に実施することができた。