hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野菜F_1品種の空間的拡散に関する計量的・地域生態論的研究

本研究では農作物のうち、とくに野菜のF_1品種を対象とし、その空間的拡散過程を計量的・地域生態論的に解明することを目的とした。研究方法としては、農林省や県庁での統計資料の収集という広域調査と特定の地域での集中調査を実施した。県庁での資料収集は岩手、茨城、神奈川および新潟の諸県で実施した。集中調査は、神奈川、新潟県で実施した。本研究の成果は、当初の研究目的を必ずしも十分解明したとは言い難いが、本報告書のみられるように、その萌芽をみることができる。すなわち、以下の諸点が明らかになった。一般に、野菜は連作障害に弱いため、耐萎黄病などのF_1品種の普及率が高い。青首ダイコンはダイコンのF_1品種であり、その代表品種はタキイ種苗作出の耐病総太である。結果的に青首ダイコンは、(1)岡山近郊で栽培され、(2)北陸・畿内、(3)四国・九州と西日本で栽培された後、(4)北海道、(5)東北・高冷地を経て、(6)関東平野に拡がった。食味がよく市場性の高い青首ダイコンは、その後各種苗会社によって作出され、全国的に栽培されるようになった。青首ダイコンは、種苗会社の本社・支社および系列下の種屋などの販売網を通じて、多核的拡散した。つまり、1地域における青首ダイコンの採用は即時的にほぼ4年で行きわたることが判明した。このことは、伝統的なサツマイモの伝播とは大きく異なる。漬物・切り干しなど加工ダイコンの大型産地では青首ダイコンの採用に抵抗し、白ダイコンを栽培し続けている。一方、三浦半島などの既製の有名産地も抵抗してきたが、現在では青首ダイコンに変わった。したがって、青首ダイコン採用のタイムラグは産地の事情を繁栄した抵抗値に関連することが判明した。現在、農産物の種子を供給する種苗産業は、ビッグビジネスに成長している。それは農家での自家採取が減少し、種苗会社によるF_1品種の供給が増大したからである。周知のように農作物の一代雑種(F_1品種)は、その両親よりも優れた収量の増大、耐旱性・耐病性および食味の向上などの形質を有する。本研究の目的は、は上記野菜を手掛かりに野菜のF_1品種の空間的拡散過程を食味・市場性・生態的要を加味して地域的に解明するとともに、その拡散過程を統合モデルとして計量的に解明することにある。本年度は、野菜のF_1品種を対象とした。たとえば、青首ダイコンの耐病総太(タキイ種苗のF_1品種)は、(1)岡山近郊で栽培され、(2)北陸・畿内、(3)四国・九州と西日本で栽培された後、(4)北海道、(5)東北・高冷地を経て、(6)関東平野に拡がった。また、生食用トマトの桃太郎やトウモロコシのハニ-バンダム、ピ-タ-なども食味や市場性から全国的に栽培されるようになったF_1品種である。これら野菜のF_1品種は、栽培の歴史が比較的浅いため、主産地での追跡が可能であり、計量的にも処理しやすい。しかし、具体的研究成果となると裏面のように花卉のリンドウのみが近年の普及としてとらえられたのみである。

現在、農産物の種子を供給する種苗産業は、ビッグビジネスに成長している。それは農家での自家採取が減少し、種苗会社によるF_1品種の供給が増大したからである。農作物の一代雑種(F_1品種)は、その両親よりも優れた収量、耐旱性・耐病性および食味などの形質を有する。本研究では農作物のうち、とくに野菜のF_1品種を対象とし、その空間的拡散過程を計量的・地域生態論的に解明することを目的とした。その結果、以下の諸点が明らかになった。一般に、野菜は連作障害に弱いため、耐萎黄病などのF_1品種の普及率が高い。たとえば、青首ダイコンの耐病総太(タキイ種苗のF_1品種)は、(1)岡山近郊で栽培され、(2)北陸・畿内、(3)四国・九州と西日本で栽培された後、(4)北海道、(5)東北・高冷地を経て、(6)関東平野に拡がった。食味がよく市場性の高い青首ダイコンは、その後各種苗会社によって作出され、全国的に栽培されるようになった。また、生食用トマトの桃太郎やトウモロコシのハニ-バンダム、ピ-タ-なども食味や市場性から全国的に栽培されるようになったF_1品種である。これら野菜のF_1品種は、栽培の歴史が比較的浅いため、主産地での追跡が可能であるが、時間的・資料的制約のため、かならずしも当初の目標を解明できなかった。しかしながら、本研究の目的を達成することは、農業地理学者としての研究代表者の積年の念願であり、今後の研究でも上記野菜を手掛かりに種苗会社の種子販売戦略を含め、食味・市場性・生態的要を加味して地域生態論的に解明して行きたい。
芸術社会学の歴史と方法についての研究

芸術社会学は芸術と社会とを関係づけて研究する学問であるが、そういう基本的前提そのもののうちに、芸術の自律性を危くするアポリアがひそんでいる。その危険は、芸術の社会的研究の開拓者だったマルクス主義において著しい。それはマルクス主義の中でもっとも高度のレベルに達したルカ-チにおいても言えることである。本研究は、たんなるイデオロギ-論や実証主義的な調査に尽きない芸術社会学の理論的確立をめざし、一方では、エルンスト・ブロッホとルカ-チの間で行われた「表現主義論爭」、戦後のルカ-チをめぐる「リアリズム論爭」、ベンヤミンとアドルノの間で交された「複製芸術」「文化産業」をめぐる議論、クラカウア-の「映画論」など、数々の論爭史を交分な史料にもとづいて追跡し、他方では、そこから「全体性」「ミメ-シス」「コミュニケ-ション」等の基本概念を批判的に取り出すことによって、芸術社会学の方法論的な基礎を固めようとしたものである。それは徳永の長年にわたる「フランクフルト学派」研究の一環をなすものとして、東北哲学会、日本哲学会におけるベンヤミンについての報告および同学会の機開誌への論文として、さらに「ミメ-シス論」としては、大阪での記念講演・札幌での思想史研究会等での報告となって結実し、関連学会から高い評価を受けた。また共同研究者の一人杉山は、徳永との密接な共同作業にもとづき、主として「マス・メディア」とくに映画論の面からこの研究に加わり、多くの業績をあげた。もう一人の研究分担者宮田は、エリアス、グライマン等の歴史心理学的側面からの方法を論研究に寄与した。ただ歴史的にはハバ-マスの最近の「コミュニケ-ション行為論」の立場からの美学理論等は今後の課題として残されることになった。本年度は、主として芸術社会学の方法的基礎づけを、歴史的な反省をつうじて行うことを目ざし、ルカ-チらの反映論的美学に対して、ベンヤミン、アドルノら、いわゆるフランクフルト学派と呼ばれる人々の立場を、それと対照させて鮮明にすることに重点を置いた。マス・カルチャ-に対する最初の批判的理論とも言うべき、「文化産業」論を含む『啓蒙の弁証法』の翻訳が先ず82年はじめに出版されたし、ズ-ルカムプ社からのベンヤミン全集が完結して、多くの未定稿が参照できるようになり、この問題について、第一資料に基いてアプロ-チすることができるようになった。前記『啓蒙の弁証法』の訳出以後は、テ-マをベンヤミンにしぼり、とりわけ「歴史哲学テ-ゼ」の解釈をつうじて、ベンヤミンの歴史哲学と言語哲学の関連について、立ち入った究明が行われた。その成果は、平成2年11月の東北哲学会で発表され、また平成3年5月の日本哲学会で発表されることになっている。その場合の本研究の成果としては、はじめて時間論的基礎の上で、ベンヤミン独自の歴史意識が究明され、アレゴリ-解釈という彼固有の方法が、たんに狭い個別科学の枠内に止まらず、広い哲学的な射程の下で、大きな意味を持つことが解明されたことがあげられよう。今後さらに、芸術作品の社会的規定性とともに、その美的自律性を要求するベンヤミン・アドルノの美学の、個別作品、ジャンルに即した展開、およびハバ-マスの「コミュニケ-ション論」的美学への発展過程とその意義、「モデルネ」への評価といった問題が、これまでの成果に立って、引き続き究明されることになる。今年度の計画で予定されてい芸術社会学の主要問題と根本概念に関しては、前年度に引き続き、フランクフルト学派の美学あるいは芸術批評の展開を、べンヤミン、アドルノを中心に立ち入った究明がなされた。

徳永の東北哲学会・日本哲学会における口頭報告「小人と天使」(後1と2に分けてそれぞれの機関誌に収録)は、ベンヤミンの遺稿「歴史の概念について」のテキスト解釈をつうじて、芸術理論と社会理論とを結びつける接点としての歴史哲学を、その神学的背景にさかのぼって究明したものである。またベンヤミンの「複製時代の芸術」とアドルノ「音楽の物神的性格の対比を手がかりに、映画やジャズなど、大衆文化評価という面で、ベンヤミンとアドルノの間にある個性的な差異が究明された。アドルノとハバ-マスとの関連については、平成四年三月における大阪での記念講演会、札幌での思想史研究会での報告の中で伝統の継受と革新の問題が「ミメ-シス」の概念を中心に究明された。アドルノの中心概念としてのミメ-シス問題を、ハバ-マス流の解釈とは異なって同一性ではなく非同一性と関連させて考えようとする試みは、本研究の主要成果のトップにあげられよう。杉山はこれまでマイナ-の芸術分野と目されていた映画を、現代文明の今日の位相を知る素材としては、社会調査に匹敵するものとして評価し、具体的な個々の映画作品に即して社会的テ-マを読みとり、その意味の解釈を試みた。宮田は研究計画における芸術社会学の体系的な基礎づけに関し、エリアスの学際的方法についてのグライヒマンの研究などを翻訳紹介した。
幼稚園教員の力量形成のためのDVDを活用した教材開発

○研究目的昨今,幼児へのアプローチの方法がわからずにとまどっている若い保育者や教育実習生が多い現状が見られるとともに,幼児理解や指導法などの研修の持ち方に困惑している教育現場の実情がある。そこで,保育技術に熟達した保育者の保育場面をビデオ映像として録画し,映像をDVD化した教材を開発することにより,若い保育者や教育実習生たちの幼児理解を促進したり,幼稚園教員の力量を高めたりすることができるのではないかと考える。具体的には,熟達保育者がどのように環境を構成しているか,どのような言葉を投げかけているか,幼児の心情をどのように読み取りかかわっているかなどの実際の保育場面の映像を見たり,考えたり,説明を聞いたりしながら,幼児へのアプローチの方法や幼児理解を自ら学べる教材を開発することを目的としている。○研究方法1鳴門教育大学附属幼稚園に勤務する熟達保育者を中心に,実際の様々な保育場面を録画する。2鳴門教育大学幼年発達支援講座の教授,大学院生,徳島市近郊の幼稚園教諭,鳴門教育大学附属小学校教諭,本園教諭において,録画した映像を,環境・言葉・健康・人間関係・表現の5領域や発達,幼小連携の活動場面等などに選択・分類するとともに,分析考察する。3選択された保育場面の映像をもとに,それぞれの場面における環境構成や幼児理解,幼児への具体的なアプローチについてDVDを活用した教材化を図り,コンピュータやDVDプレイヤーで自由に閲覧したり,解説を聞いたりできるようにし,幼稚園教員の力量を高めるための自学自習システムを構築する。4作成したDVDを,教育実習生や大学院生,若い幼稚園教員に視聴させ,その学習の内容をレポートさせるとともに,力量形成の変容を継続して考察する。また,幼稚園や小学校(幼小連携)における各種研究会でDVD化された映像を活用し,その効果や反応を分析考察する。○研究成果本園において作成したDVD教材を教育実習生の指導に使用したり,幼稚園教員を対象にした県内外の研修会や本園の園内研修に使用したところ,文字化された記録をもとにする研修より,研修内容や研究内容が深まったり広がったりする結果が得られている。
地図メタファーを用いた高次元データ可視化手法の研究

本研究計画では,(1)数値データを地形データに変換するアルゴリズムの構築,(2)わかりやすい構図や注釈配置による地図表現の可読性の向上,(3)ユーザの好みや興味の対象によるカスタマイズの機構の導入の3つの課題を,3年間において取り組んだ.高次元数値データから地形データへの変換及び可読性の高い地図画像表現の生成までの一連の可視化処理について,手法の定式化を図る.その後,データ変換および可視化画像生成のそれぞれの段階における最適性を表す指標を定義し,対話処理を通じてユーザの興味の対象に応じ結果に変更を加えることに着手した.その効果を,注視点計測装置を用いた実験を通して評価・検証を行った.ビックデータの効果的な解析の重要が高まっている現代において,高次元データのわかりやすい可視化技法の定式化は,非常に重要な技術的課題となってきている.しかしながら,現状の高次元データ可視化手法は,視覚メタファーと呼ばれる視覚的な比喩表現が,単純な点や線などのパタンであることが多いため,可視化画像の理解に一種の慣れが必要となっていた.そこで本研究では,我々が日常で慣れ親しんでいる地図を視覚メタファーを用いた高次元データ可視化手法を構築を目的とする.具体的には,高次元データを,その極値と接続性を参照して地形データに変換するアルゴリズムを考案するとともに,古地図で用いられる視認性の高い構図に基づく地形データ描画手法の実現を図る.本研究では,(1)数値データを地形データに変換するアルゴリズムの構築,(2)わかりやすい構図や注釈配置による地図表現の可読性の向上,(3)ユーザの好みや興味の対象によるカスタマイズの機構の導入の3つの課題を,3年間の研究期間において取り組んでいく.まず最初に,課題(1)と課題(2),つまり高次元数値データから地形データへの変換及び可読性の高い地図画像表現の生成までの一連の可視化処理について,手法の定式化を図る.平成26年度は,基本的に課題(1)と課題(2)に並行に取り組んだ.この2つの課題においては,(1A)高次元空間におけるデータサンプル点の多様体構造を表す近接グラフの構築とその可視化の評価を行った.同時に(2B)地理形状の特徴部分の配置に関する制約とルールに関する調査を実施し,さらに(2C)注釈ラベルの配置を考慮に入れたレイアウト最適化の定式化への拡張についても検証を行った.効果的な解析の重要が高まっている現代において,高次元データをいかに分りやすく可視化できるかは,重要な技術的課題となってきている.本研究の目的は,高次元データの可視化を,我々が日常で慣れ親しんでいる地図を視覚メタファーを用いて実現することにある.高次元データ上に定義される関数の極値と接続性を参照,解析対象の数値データを地形形状に変換するアルゴリズムを考案するとともに,古地図で用いられる視認性の高い構図に基づく地形データ描画手法を実現することで,より効果的な可視化手法を図る.上記課題を実現するために,(1)数値データを地形データに変換するアルゴリズムの構築,(2)分りやすい構図や注釈配置による地図表現の可読性の向上,(3)人の好みや興味の対象による地図表現のカスタマイズの機構の導入の3つの課題を,3年間の研究期間において取り組んでいく.平成26年度は,課題(1)と課題(2)を平行に取り組むことで,高次元数値データから地形データへの変換及び可読性の高い地図表現の生成までの一連の可視化処理手法の定式化を図った.平成27年度では,課題(3)を加えて,全ての課題を平行に取り組んだ.まず(1A)高次元空間におけるデータサンプル点の多様体構造を表す近接グラフの構築とその可視化を実現し,その評価を行った.さらに構築した近接グラフを生かしたデータ視覚解析システムを構築し,データに対応する地図表現をカスタマイズするための機構を導入するとともに,(3B)人の好みや興味の対象に応じた地図レイアウトのカスタマイズを対話処理を通じて行う機構を実装した.またこれと平行に, (2A)従来の古地図の構図の定式化を用いて,路線図やランドマークなどの重要な特徴の配置を最適化するモデルを構築するとともに,人による地理形状の理解や把握に関する調査を実施して,地図特徴の配置を最適化するモデルの構築も図った.H26年度は,課題(1)と課題(2)に並行に取り組んできた.H27年度は,さらに課題(3)を加え,課題(1)-(3)を平行に取り組んだ.(1A)低次元空間はもとより高次元空間においても,データサンプルの近接グラフを構築可能とし,データ視覚解析システムとの対話処理を通じ, (3B)地図表現をユーザの好みや興味の対象に応じてカスタマイズするための機構の導入した.同時に(2A)代表的な古地図において用いられる構図の定式化を介して,古地図表現のモデル化を実施した.人間がどうように地理形状を理解し把握するかに関する調査を実施して,その結果からデータの特徴部分を地図上に最適に配置する手法を考案した.ここでは,代表的な古地図の構図の定式化を参照して,地図上において空間的に近いあるいは視覚的に似ている地図記号をグループ化する.さらに地図を構成する主要素であるパス(道),ノード(結節点),ランドマーク(目印)に着目し,地図画像に潜む対称性を対称性顕著性マップを用いて抽出し,それらが示す地理的な意味を調べた.さらに(2C)注釈ラベルの配置を考慮に入れた地図レイアウト最適化の定式化への拡張についても検証を行い,(3B)

ユーザによる興味範囲の指定に応じた地図レイアウトのカスタマイズの機構を導入した.地図領域の特徴分布を制御する手法を,条件付きグラフレイアウト手法として用いられているエネルギー最小化問題に還元する.さらに,この問題の最小二乗解を求め共役勾配法を導入することで,適切な変形を制御して,人が手で描くような最適地図レイアウトを生成するシステムを実装した.研究計画では,H27年度までは課題(1)の前半,課題(2)や課題(3)を同時に進めており,H28年度に課題(1)の後半と課題(2)-(3)を実施すれば,計画通りに研究課題が進むと考えられる.効果的な解析の重要が高まっている現代において,高次元データをいかに分りやすく可視化できるかは,重要な技術的課題となってきている.本研究の目的は,高次元データの可視化を,我々が日常で慣れ親しんでいる地図を視覚メタファーを用いて実現することにある.高次元データ上に定義される関数の極値と接続性を参照し,解析対象の数値データを地形形状に変換するアルゴリズムを考案するとともに,古地図で用いられる視認性の高い構図に基づく地形データ描画手法を考案することで,効果的な可視化の実現を図る.上記課題を実現するために,(1)数値データを地形データに変換するアルゴリズムの構築,(2)分りやすい構図や注釈配置による地図表現の可読性の向上,(3)人の好みや興味の対象による地図表現のカスタマイズの機構の導入の3つの課題を,3年間の研究期間において取り組んでいく.平成26年度は,課題(1)と課題(2)を平行に取り組むことで,高次元数値データから地形データへの変換及び可読性の高い地図表現の生成までの一連の可視化処理手法の定式化を図った.平成27年度では,課題(3)を加えて,全ての課題を平行に取り組んだ.まず(1A)高次元空間におけるデータサンプル点の多様体構造を表す近接グラフの構築とその可視化を実現し,その評価を行った.さらに構築した近接グラフを生かしたデータ視覚解析システムを構築し,データに対応する地図表現を対話処理を通じて,(3B)人の好みや興味の対象に応じカスタマイズを行う機構を実装した.またこれと平行に, (2A)従来の古地図の構図の定式化を用いて,路線図やランドマークなどの重要な特徴の配置を最適化するモデルを構築するとともに,人による地理形状の理解や把握に関する調査を実施して,地図特徴の配置を最適化するモデルの構築も図った.本研究計画では,(1)数値データを地形データに変換するアルゴリズムの構築,(2)わかりやすい構図や注釈配置による地図表現の可読性の向上,(3)ユーザの好みや興味の対象によるカスタマイズの機構の導入の3つの課題を,3年間において取り組んだ.高次元数値データから地形データへの変換及び可読性の高い地図画像表現の生成までの一連の可視化処理について,手法の定式化を図る.その後,データ変換および可視化画像生成のそれぞれの段階における最適性を表す指標を定義し,対話処理を通じてユーザの興味の対象に応じ結果に変更を加えることに着手した.その効果を,注視点計測装置を用いた実験を通して評価・検証を行った.H26年度は,課題(1)と課題(2)に並行に取り組んできた.
日独・組立型機械工業における生産・労働システムの比較研究

本年度は自動車.電子機器、工作機械工業の3つの組立型機械工業の製品開発システムについての企業調査が広範囲にわたって実施された。ことに自動車産業の場合、製品開発規模が巨大なため、分業組織も複雑化してその全貌をとらえる上で困難をきわめた。しかし同時に、この分野では国内需要増大に伴って、新車開発が活発化しており、開発技術の顕著な向上、とくにCAD/CAMのソフト分野での技術発展がみられた.その結果、コンピュータ・ネットワークを媒介にした製品開発のネットワーク組織の生成、発展が認められた。そこでわれわれは頂点の自動車メーカーから底辺の開発支援型下請企業にいたるまでの全開発領域を強く一つに結びつけるシステム的統合を「製品開発ネットワーク」ととらえ、そうしたネットワークがわが国の自動車開発の効率性を高める上での役割とその発展の方向性を追求した。なお、こうした動きは自動車産業に比べると電子機器、工作機械産業ではそれ程明瞭にとらえられなかったが、それでも製品活動が多彩化した段階では一定の発展が認められた。また、自動車、電子機器部門の製品開発ネットワークの展開過程でとくに注目される点は、完成品メーカーの製品開発が多様化し、その効率性が強調されるとともに、部品メーカーにおける製品開発のための組織と機能が強化され、また開発支援型産業ことに試作メーカー、金型メーカーの外部化、自立化の動きが一段と強まった点である。こうした分散型の製品開発システムは、開発工程におけるコミュニケーションとコ-ポレーションを促進し、その内容を高める役割を果した。ことが、ヒヤリング調査で確認された。こうした新しい動きは、その後のバブル経済の崩壊により、再編縮小化の方向を余儀なくされたが、その基盤は次世代の製品開発の取組みに引き継れてゆくものと見られる.本年度は自動車.電子機器、工作機械工業の3つの組立型機械工業の製品開発システムについての企業調査が広範囲にわたって実施された。こうした新しい動きは、その後のバブル経済の崩壊により、再編縮小化の方向を余儀なくされたが、その基盤は次世代の製品開発の取組みに引き継れてゆくものと見られる.本年度は研究実施計画に従って、面接調査表の項目選定、調査対象企業の選定を目的として、自動車、電子機器(パーソナルコンピュータ)、工作機械工業の3部門の代表的な企業を訪問した。その場合、各工業別に、完成品メーカー、部品メーカー、開発支援型企業(プレス金型メーカー、樹脂金型メーカー、車体溶接治工具メーカー、試作メーカー)の3段階についてそれぞれ2、3社ずつ選定し、これら3段階の企業層が開発工程から製造工程に至る製品完成までの全工程において、相互にどのような情報交換、技術的交流、人的組織的交流が進められているか、出来る限り詳細かつ網羅的にヒヤリング調査を行なった。同時に製品の特性、生産のプロセスの特徴を理解するために工場見学も行なった。企業訪問において聞き取りの対象となった主要な項目をあげると、当該企業の技術的、市場的特性、市場競争における当該企業の位置づけ、製品開発・生産における子会社・関連会社の役割、開発のスケジューリング、製品開発の企業内組織の特性、R&D部門と製品開発部門の組織的連携、開発過程における部品メーカー、開発支援型企業との組織的連携、製造工程における組織的特性、製造部門と生産技術部門の組織的連携、製品工程における組織的特性、製造部門と生産技術部門の組織的連携、完成品企業購買部と部品メーカー・下請企業の組織的連携、購買部と協力会組織の交流の内容、企業間、企業内情報ネットワークの実情、企業内のCIMの実態等である。以上の企業ヒヤリング調査で集められた情報を整理検討し、各部門、各段階ごとの面接調査表に集約し、次年度ではよりインテンシーヴな企業調査を進める計画である。本年度は、研究テーマの拡散化を防ぐため、自動車、コンピュータ産業を中心に製品開発部門に焦点を当てて、ヒヤリング調査を進めてきた。自動車産業については、製品開発のスケジューリングに沿って開発プロジェクトチームが社内・社外の組織とどのような接渉・情報交流をもちながら新車生産を具体化するのか、プロジェクトチーム主査経験者に対してヒヤリング調査を進めてきた。同時に部品メーカー開発部門が自動車メーカーと部品開発をめぐってどの点からどのような組織形態で接渉していくのか、主要な部門中心にヒヤリング調査を行なった。さらにこの調査は金型・車体溶接治具、試作等の各企業レベルまで降りながら聞き取調査が進められた。

コンピュータ部門では、自動車部門とちがって開発の社内依存は高いが、とくにソフトウエア部門の重視とその内製化指向が強まっている。目下、ソフト開発をめぐるヒヤリング調査が重点的に取組れている。電子機器部門では最近強まりつつある下請再編成の動きを明らかにする上で、要めとなっている外注管理組織・機能の実態とそれによってコントロールされる下請企業層についても、大手メーカーの協力を得て綿密なヒヤリング調査が行われた。
ヒトT細胞白血病ウイスルI型のシェ-グレン症候群発症機序解明と治療法に関する研究

リウマチ患者におけるT細胞白血病ウイスルI型(HTLV-I)の病因論的関与について研究した。疫学的検討では先に、一次性シェ-グレン症候群(SS)52例中12例(23.1%)に抗HTLV-I抗体陽性で、献血者(3.4%)と比較して有意に高いことを報告した。今回、さらに症例を増やし、169例中42例(24.9%)が陽性であり、前回とほぼ同じで高率であった。臨床的検討ではHTLV-I感染SSと非感染SS患者群で血清γ-グロブリン量、抗核抗体、抗SS-A/Ro抗体と抗SS-B/La抗体の陽性率において差を認めなかった。しかし、抗セントロメア抗体陽性SS患者(21例,12.7%)では抗HTLV-I抗体は1例も検出されず、HTLV-I感染は抗セントロメア抗体陽性SSの病因ではないことが示唆された。HTLV-I関連脊髄症(HAM)はHTLV-I感染が原因と考えられる。そこで、当科に入院してきたHAM患者すべてを小唾液腺生検を行い、全例(14例)にリンパ球の浸潤を検出した。European Communityの診断基準に照らし合わせて見ると確実例8例、疑い例4例、陰性例2例であり、HAM患者はSSを高率に合併することが明らかになった。確実例8例のHAM患者群では血清中リウマトイド因子、抗核抗体、抗SS-A/Ro抗体、抗SS-B/La抗体も非感染SS患者群と同程度に検出された。次に、小唾液腺浸潤リンパ球のphenotypeを検討した。HTLV-I感染SSの小唾液腺組織は主としてCD4^+T細胞が浸潤し、一部CD8^+T細胞やCD20^+B細胞の浸潤が見られ、非感染SSの浸潤リンパ球のphenotypeと差を認めなかった。小唾液腺組織のFas抗原やFasリガンドの発現とアポトーシスを検出した。HTLV-I感染SSの小唾液腺組織にはFas抗原が腺細胞、導管細胞と浸潤リンパ球に、Fasリガンドは浸潤リンパ球に発現し、アポトーシス像は腺細胞と導管細胞に検出された。しかし、非感染SSと差異を認めなかった。HAM患者の小唾液腺組織へリンパ球浸潤が見られたことから、HAM患者末梢血T細胞の性質について検討した。基底膜再構成基質の通過性についてはHAM患者の末梢血T細胞は亢進しており、特にCD4^+細胞は著名であった。HAM患者末梢血T細胞のアミノペプチダーゼN活性は対照者に比較して有意に高く、これが基質通過性亢進の一原因と考えられた。興味深いことに、基底膜再構成基質を通過したCD4^+T細胞は非通過細胞に比較してHTLV-I provirusのコピー数は2-8倍多く、HTLV-I感染CD4^+細胞がより基底膜を通過しやすいことが示唆された。さらに、HAM患者の末梢血T細胞の中で臍帯由来血管内細胞に接着する細胞群は無刺激でもTNF-α,IFN-γ,GM-CSFを培養上清中に多量に産生し、またspontaneous proliferationも高値を示した。以上より、SSの一原因としてHTLV-I感染が強く示唆された。病態ではHTLV-I感染CD4^+細胞が末梢血より唾液腺組織へ浸潤し、この感染CD4^+細胞が炎症性サイトカインを産生し、炎症を増幅・進展すると同時に、HTLV-Iや自己抗原に対する反応性T細胞や抗体産生を誘導し、アポトーシスや細胞傷害性T細胞により腺管が破壊されることが示唆された。

小唾液腺組織のFas抗原やFasリガンドの発現とアポトーシスを検出した。HTLV-I感染SSの小唾液腺組織にはFas抗原が腺細胞、導管細胞と浸潤リンパ球に、Fasリガンドは浸潤リンパ球に発現し、アポトーシス像は腺細胞と導管細胞に検出された。しかし、非感染SSと差異を認めなかった。HAM患者の小唾液腺組織へリンパ球浸潤が見られたことから、HAM患者末梢血T細胞の性質について検討した。基底膜再構成基質の通過性についてはHAM患者の末梢血T細胞は亢進しており、特にCD4^+細胞は著名であった。HAM患者末梢血T細胞のアミノペプチダーゼN活性は対照者に比較して有意に高く、これが基質通過性亢進の一原因と考えられた。興味深いことに、基底膜再構成基質を通過したCD4^+T細胞は非通過細胞に比較してHTLV-I provirusのコピー数は2-8倍多く、HTLV-I感染CD4^+細胞がより基底膜を通過しやすいことが示唆された。さらに、HAM患者の末梢血T細胞の中で臍帯由来血管内細胞に接着する細胞群は無刺激でもTNF-α,IFN-γ,GM-CSFを培養上清中に多量に産生し、またspontaneous proliferationも高値を示した。以上より、SSの一原因としてHTLV-I感染が強く示唆された。病態ではHTLV-I感染CD4^+細胞が末梢血より唾液腺組織へ浸潤し、この感染CD4^+細胞が炎症性サイトカインを産生し、炎症を増幅・進展すると同時に、HTLV-Iや自己抗原に対する反応性T細胞や抗体産生を誘導し、アポトーシスや細胞傷害性T細胞により腺管が破壊されることが示唆された。(1)唾液腺組織におけるHTLV-IプロウイルスDNAの局在を見る。淡白レベルでは検出できなかった。In situ PCR法で検討中である。(2)唾液腺組織でのHTLV-IプロウイルスDNAの検出。pX領域のDNAsequenceは報告されているHTLV-Iのsequenceと99%一致していた。ウイルス量は抗HTLV-I抗体陽性者の小唾液腺組織のウイルス量に比較して低い値を示した。(1)HAM患者(10例)を無作為に小唾液腺生検を行うと単核球の浸潤が全症例に認められた。(3)自己抗体出現は抗核抗体、抗SS-A抗体、リウマトイド因子で低値を示した。(4)浸潤している細胞は主としてCD4^+細胞であった。(1)臨床的には感染群でHTLV-I関連疾患の合併が多いという特徴があるが、臨床症状や自己抗体の出現率に両群で差を認めなかった。(2)SjSの小唾液腺組織に浸潤しているリンパ球は両群とも主にCD4^+細胞であった。(1)浸潤しているリンパ球はCD4^+細胞が主で、一部CD8^+細胞やB細胞が浸潤していた。(2)Fas抗原の発現が腺管細胞に、Fasリガンドが浸潤リンパ球に発現し、nick endlabelling法でアポトーシスが検出された。(3)T細胞レセプターの解析について現在検討中である。リウマチ疾患におけるT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-I)の病因論的関与について研究した。疫学的検討では先に、一次性シェ-グレン症候群(SS)52例中12例(23.1%)に抗HTLV-I抗体陽性で、献血者(3.4%)と比較して有意に高いことを報告した。今回、さらに症例を増やし、169例中42例(24.9%)が陽性であり、前回とほぼ同じで高率であった。臨床的検討ではHTLV-I感染SSと非感染SS患者群で血清γ-グロブリン量、抗核抗体、抗SS-A/Ro抗体と抗SS-B/La抗体の陽性率において差を認めなかった。
前周期遷移金属を内蔵するシクロファン類の合成と機能

申請者は多架橋[3_n]cyclophaneを配位子とする希土類を含む前周期遷移金属の新規π-アレーン錯体を合成して、その分子構造、金属の電子状態、酸化還元挙動等の基礎的な物性を明らかにし、これら新規錯体を有機物の還元反応に応用する研究を行っている。今年度は次のテーマについて研究し、次のような研究成果を得た。(1)Bisbenzenechromium(0)が触媒するアセトフェノン類のaldol縮合反応SmI_2は優れた一電子還元剤であり、例えばアセトフェノンはケチルラジカルを経由して二量化しピナコールに変換される。π-アレーン錯体の母体化合物であるbisbenzenechromium(0)1も容易に電子を放出して1価のラジカルカチオンになることが知られているので、一電子還元剤としての性質を期待してアセトフェノン類と反応させた所、予想に反して1はアルドール生成物を与える事が明らかになった。1はアルドール反応の触媒として働き、クロスアルドール反応も可能である。この反応はルイス酸を用いる既知の方法に比べると収率は低いが、触媒的な反応である事と、操作が容易である事が利点である。現在、反応機構を詳細に調べている他、1の他の反応への展開を計っている。(2)多架橋[3_n]シクロファン類をπ-配位子とする新規Ru^<2+>およびFe^<2+>錯体の合成とその酸化還元挙動新規電導体・強磁性体としてシクロファンと金属が交互に結合した高分子を選び、まずそのサブユニットである多架橋[3_n]cyclophane(n=2,3,4)とRu^<2+>との単核錯体、およびFe^<2+>との二核錯体を合成した。また、Ru^<2+>錯体の酸化還元挙動をサイクリックボルタンメトリーで測定した。Ru^<2+>→Ru^0の可逆的な酸化還元反応は一段階で進行し、生成したη^4-Ru^0錯体は比較的不安定で一部電気化学的に不活性な化学種に変化すると考えられる。n=2,3,4の順に還元波が負の方へシフトすることから配位子の架橋鎖が増えるにつれて錯体が安定になることが分かった。従って、目的の高分子の配位子としてはより架橋鎖の多い方が適していると結論された。
エンドスタチンcDNAによる骨髄細胞を標的とした肝細胞癌に対する遺伝子治療の試み

平成15年度は健常人の末梢血から採取した血液から単核球を分離し、ゼラチンをコートした培養ディッシュで培養した付着した紡錐形の細胞が血管内皮前駆細胞であることを血管内皮前駆細胞のマーカーであるCD133,CD34の抗体を用いた免疫組織化学にて確認した。この血管内皮前駆細胞に対してKringle1-5およびエンドスタチンを培養液に添加し細胞増殖抑制効果を観察した。その結果、Kringle1-5およびエンドスタチンいずれも濃度依存性に血管内皮前駆細胞の増殖を抑制した。平成16年度は、Kringle1-5およびエンドスタチンのcDNAをレトロウイルスを用いてGFPをトランスジェニックしたマウスから採取した骨髄細胞にin vitroで遺伝子導入した。Kringle1-5は遺伝子導入できたが同様の方法でおこなったエンドスタチンは導入がうまくできなかった。つぎに、Kringle1-5cDNAをリポゾーム法にて肝癌細胞を肝臓に接種して腫瘤を作製したマウスに対して尾静脈から遺伝子導入し抗腫瘍効果を検討した。その結果、接種した3種類の肝癌細胞の腫瘤も増殖が抑制され、肝内転移結節の減少および予後の改善が観察された。平成17年度はKringle1-5cDNAを組み込んだ骨髄細胞をヌードマウスに骨髄移植した。骨髄が生着する6週後にKYN-2を肝臓に接種し4週後に屠殺して肝に形成された腫瘤を観察した。その結果、腫瘍組織内の血管の約10%は移植した骨髄細胞由来と考えらた。また、血管を形成する骨髄由来の細胞の20%程にKringle1-5の発現を認めた。しかし、腫瘍内の血管密度や腫瘍の容積は対照群の腫瘍と有意差は認められなかった。これは、骨髄細胞へKringle1-5cDNAを組み込んだレトロウイルスの感染効率が低く充分量のKringle1-5蛋白が産生できなかったためと考えられた。健常人の末梢血から100mlの血液を採取し、パーコールによる濃度勾配法にて単核球を分離し、ゼラチンをコートした培養ディッシュで7日間培養し培養ディッシュに付着した紡錐形の細胞に対して血管内皮前駆細胞のマーカーであるCD34,CD133に対する抗体を用いて蛍光抗体法にて免疫染色を行いCD34,CD133陽性であることを確認した。つぎに、この血管内皮前駆細胞とヒト臍帯静脈由来の細胞株であるHUVECとをともに、ゼラチンをコートした96穴の培養ディッシュに2000個/dishの割合で撒き、血管新生抑制物質であるエンドスタチンと同じく血管新生抑制を有するKringle1-5を0,20pM,200pM,2nM,20nM,200nMの濃度で加え72時間培養後に生細胞数測定試薬SFを添加し1時間後の呈色反応後にマイクロプレートリーダーにて450nmの吸光度を測定した。その結果、HUVECに比べて血管内皮前駆細胞はエンドスタチンおよびKringle1-5に対しても濃度依存性に増殖が強く抑制された。さらに、ラットの血管内皮前駆細胞株で33度で培養すると分化しないが、37度で培養すると内皮細胞に分化する性質を有するTR-BME細胞を33度で培養した群と37度で培養した群とに分けヒト血管内皮前駆細胞とHUVECで行った同じ条件でエンドスタチンおよびKringle1-5の増殖抑制効果を比較した。その結果、やはり血管内皮前駆細胞のままでいる33度で培養した細胞の方が強く増殖を抑制された。

現在、エンドスタチンおよびKringle1-5のcDNAをレトロウイルスベクターに組み込む実験を行っているところである。ベクターが完成したら、そのベクターを293T細胞に感染させamphovirusを作成した後、さらに感染性の強いGALVvirusを作成しレトロネクチンを用いて骨髄細胞に対し感染実験を行いウェスタンブロットにて培養液中のエンドスタチンおよびKringle1-5の分泌を確認する予定である。平成16年度はまず、pBluescript SK(+)/SSベクターに組み込まれていたマウスエンドスタチンのcDNAとpProEXHTベクターに組み込まれていたヒトKringke1-5のcDNAを制限酵素にて切り出した後、キットを用いてレトロウイルスベクターの作成を試みた。ヒトKringke1-5のcDNAをレトロウイルスベクターに組み込むことには成功したが、マウスエンドスタチンのcDNAの組み込みは現在も継続中である。ヒトKringke1-5のcDNAを組み込んだレトロウイルスベクターを293T細胞に感染させ、Amphovirusを作成し、さらにこのウイルスをより感染力の強いGALVvirusに変換した。このウイルスをBalbCマウスの大腿骨より採取した骨髄細胞にレトロネクチンをコートした培養皿で6時間感染させた。さらに、この細胞を24時間培養しその培養液中に分泌されたKringle1-5蛋白をウェスタンブロットにて確認した。平成17年度はさらに、このウイルスをテトラサイクリン存在下で作用するようにしてマウスの骨髄細胞に感染させた後にレシピエントマウスにたいし骨髄移植する予定である。担癌マウスにおいて血管内皮前駆細胞が正常なマウスに比べて変化しているか否かを検討するため、ヌードマウスの肝臓に肝癌細胞株(KYN-2)を接種し4週後に屠殺し骨髄中の血管内皮前駆細胞の数を正常マウスと比較した。その結果、担癌マウスでは優位に骨髄中の血管内皮前駆細胞が増加していた。次に、実際に骨髄由来の細胞が肝癌組織の内皮細胞や平滑筋細胞に動員されているかを確かめるため、GFPトランスジェニックマウスであるB6C3F1B6C3F1-TgN(act-EGFP)OsbCX-FMO38マウスの大腿骨より採取した骨髄細胞を10×10^6個スキッドマウスに3.75GY放射線を照射した後尾錠脈から注入した。現在、移植したGFP発現骨髄細胞がレシピエントマウスの骨髄に生着していることを確認するため2ヶ月間経過観察中である。平成17年度は完成した骨髄移植マウスの肝臓に対して肝癌細胞を接種し実際に骨髄由来の細胞がどの程度肝癌組織内へ遊走してきているかを検討する予定である。平成17年度は平成16年度で経過観察中であったB6C3F1^Tg(act-EGFP)Osb-FM038マウスの骨髄細胞を放射線を照射したスキッドマウスに骨髄移植し3ヶ月後の骨髄への生着率をフローサイトメーターにて観察した。その結果、移植したGFP陽性の骨髄細胞はドナーの骨髄の50%から82%を占めていた。移植した骨髄細胞の生着率はドナーマウスをヌードマウスに変えてもほぼ同様であった。つぎに、B6C3F1^Tg(act-EGFP)Osb-FM038マウスの骨髄細胞を移植したスキッドマウスの肝臓にヒト肝癌細胞株であるKYN-2を200万個接種したが肝に腫瘤の形成は見られなかった。
情報・通信ネットワ-クに関する待ち行列モデルの総合的研究

日本OR学会の待ち行列研究部会(主査:川島武防衛大教授、幹事:高橋敬隆NTT交換システム研究所)の一貫として、2年間で約20回の月例研究会を開き、通信・情報ネットワ-クの待ち行列モデル、通信方式、ネットワ-ク評価手法、ネットワ-クの信頼性などについて各自の研究成果を含めて発表し討議した。この研究会は主として東京近辺の研究者を中心として開催されるが、全国のこの分野の研究者を一同に集めて情報交換を行い、じっくりと討議して貰うために、泊まり込みのシンポジウムを企画した。シンポジウムは、各年度に1回ずつそれぞれ3日間に亘り開催した。延べ102名の大学・企業等の研究者と30名の大学院学生が参加した。発表件数は平成2年度は27件、平成3年度は36件であった。申し込み件数が多く発表時間等の関係でお断りしたものも多かった。内容は、ATMネットワ-クの性能評価、つまり総合通信網(ISDN)における新しい通信方式の待ち行列モデルによる評価、とくに音声や画像、デ-タなど複合されたバ-スト性のある入力過程を考慮したモデルの解析に関する発表が多数あり、モデル化の正否について突っ込んだ議論がなされた。また、ネットワ-クのル-ティング制御と評価、動的負荷分散の効率性、デ-タベ-スの同特制御と評価や待ち行列の基礎理論、ソフトウェアの信頼性評価等についての発表があり、討議された。定例の研究会では、アメリカやドイツ、オランダ、中国等の研究者の発表も10数件行われた。この他、国際会議に参加しての話題提供も多く、海外の研究者との情報交換の場としても極めて有効であった。平成3年6月には、この研究会のメンバ-がオ-ガナイズして日本OR学会のシンポジウム「待ち行列ーモデリングと解法」を開催し、待ち行列理論の応用事例等について報告した。補助金助成の(第3次の)内定の打診が十月末であったため、シンポジウムの準備が大変であった。幸い、来年度の補助金申請等を考慮して、毎月定例の研究会(日本OR学会の研究部会として)を開催していたため、急ではあったが多くの研究者に参加していただけた。シンポジウムは平成3年1月17日19日に開催され、47名の大学・企業等の研究者と15名の大学院学生が参加した。発表件数は27件。内容は総合通信網(ISDN)における新しい通信方式の待ち行列モデルによる評価、ネットワ-クの制御と評価、移動通信に関する問題、デ-タベ-スの同時制御と評価や待ち行列の基礎理論等についての発表があり、討議された。平成3年度は10回の月例研究会を開き、通信・情報ネットワ-クの待ち行列モデル、通信方式、ネットワ-ク評価手法について各自の研究成果を含めて発表し討議した。具体的には、多種類のデ-タを扱うATMネットワ-クの性能評価、マルチリンクシステムの解析、ファクシミリ通信におけるトラッフィック解析、動的負荷分散の効率性、ネットワ-クにおけるル-ティング問題、トラフィック・シミュレ-ションの高速化技法等に関しての研究発表がなされた。また、理論的な面でも、待ち行列系の安定性、各種の仕事量の保存則と解析への適用、大規模確率システムに関する計算法、待ち行列ネットワ-クの確率的最適化など興味深い話題が多かった。この他、いくつかの国際会議に参加しての話題の提供や、この間に外国から日本を訪れた海外の研究者の発表も5件ほどあり、意見交換がなされた。

平成3年度は、日本OR学会の待ち行列研究部会(主査:川島武防衛大教授、幹事:高橋敬隆NTT交換システム研究所)の一貫として10回の月例研究会を開き、通信・情報ネットワ-クの待ち行列モデル、通信方式、ネットワ-ク評価手法、ネットワ-クの信頼性などについて各自の研究成果を含めて発表し討議した。この研究会は主として東京近辺の研究者を中心として開催されるが、全国のこの分野の研究者を一同に集めて情報交換を行い、じっくりと討議して貰うために、3日間の泊まり込みのシンポジウムを企画した。シンポジウムは平成4年1月2325日に開催され、54名の大学・企業等の研究者と15名の大学院学生が参加した。発表件数は36件。内容は総合通信網(ISDN)における新しい通信方式の待ち行列モデルによる評価、とくに音声や画像、デ-タなど複合されたバ-スト性のある入力過程を考慮したモデルの解析に関する発表が多数あり、モデル化の正否について突っ込んだ議論がなされた。また、ネットワ-クの制御と評価、デ-タベ-スの同時制御と評価や待ち行列の基礎理論、ソフトウェアの信頼性評価等についての発表があり、討議された。定例の研究会では、多種類のデ-タを扱うATMネットワ-クの性能評価、バ-スト型の入力をもつ流体モデル、複合的な優先権をもつモデル、その離散型のモデル、大規模分散処理システムのトラフィック・シミュレ-ションの高速化技法等に関しての研究発表がなされた。また、アメリカやドイツ、中国の研究者の発表も6件行われ興味深い話題が多かった。6月には、この研究会のメンバ-がオ-ガナイズして日本OR学会のシンポジウム「待ち行列ーモデリングと解法ー」を開催し、待ち行列理論の応用事例等について報告した。
fNIRS脳機能計測に基づく虐待判定のための新たな客観的指標の創生

現在、社会問題となっている児童虐待。臨床現場では子ども本人からの聞き取り等を中心に処遇判定を行っており、未だ客観的なエビデンスに基づいた虐待判定は実現されていない。本研究は、虐待判定の客観的エビデンスを反映した複合評価モデルを、脳機能計測・唾液ホルモン測定・心理評価を用いて構築する。これを実現するためにはADHD児の臨床像と被虐待児の臨床像が類似しているという医療現場での課題を解決する必要がある。被虐待児の多くは、潜在的に発達障害を持っている可能性があり、ADHD(注意欠如多動症)児に臨床像が酷似している。そのため、両者の鑑別は非常に難しい。そのためにADHD児と定型発達児の判別を8割で可能にしたfNIRS (functional near-infrared spectroscopy)による判別法をADHD児と被虐待児に応用し、虐待評価の客観的指標の構築を目指す。平成30年度は、積極的に研究協力者(被験者)に対してfNIRSを用いた脳機能計測データおよび、唾液中ホルモン計測、更に「こころファイル」として統合された心理尺度バッテリー評価の蓄積と解析を行った。定型発達児に関しては、中央大学理工学部に新たに生体臨床研究室を設置し、静かな環境下、知能検査及び唾液採取等を行った。ADHD児、及び被虐待児を含む不適切な養育を経験している臨床的に介入が必要な児童群は、獨協医科大学埼玉医療センター子どものこころ診療センターでリクルートを、行いデータを収集した。唾液中ホルモン解析に関しては、獨協医科大学埼玉医療センターの共同研究室において解析を行った。平成30年度に目標とした被験者獲得数まで達成できなかったが、定型発達児及び、臨床群のリクルートは順調に進んでおり、31年度も引き続き研究を継続していく。平成30年度の研究進捗状況としては、研究実施機関(中央大学及び獨協医科大学埼玉医療センター)での倫理審査申請の承認を得たのちに、研究遂行の具体的なシステム構築を行った。特に、臨床群リクルートに関して、獨協医科大学埼玉医療センター子どものこころ診療センターの医師及び医局スタッフ向けて説明会を実施し、本研究の被験者リクルートの協力を依頼。また、獨協医科大学埼玉医療センター内にある共同研究室を唾液中ホルモン解析時に使用出来るよう施設利用申請を行い、臨床技師と一緒に具体的な活動フローを構築した。獨協医科大学埼玉医療センターでは、8月に医局の大規模な引っ越しがあり、それまで外来診察室内で実施していたfNIRS計測は、小児病棟フロアにある院内学級で行うこととなった。これにより脳機能計測環境が整い、以前よりも外部の音や刺激の影響を抑えられるようになった。現在、定型発達児のリクルートは順調に進んでおり、予定数の7割以上を達成している。また、臨床群においては現時点で30名が研究に参加している。今回、当研究においていくつかの問題点が生じてきている。まず、一つ目として臨床群の背景が多様なため、同質の一群として扱う事が難しい可能性がある事。これに関しては、サブタイプ化等に関して今後検討を重ねる。二つ目、唾液中ホルモンOxytocin解析では、市販されているELISAキットを用いて解析を行っているが、唾液成分を凍結乾燥により2倍濃縮をかけて解析を行ったところ、かなり多くのデータ値が得られないという結果となった。このことから、先行研究及び、Oxytocin解析の専門家から助言を参考にし、今後は凍結乾燥により4倍濃縮をかけて解析する方向で準備を進めている。このことから、Oxytocinに関してはデータ解析の手法の変更が必要となった。一方、Cortisol解析は概ね順調に進行している。平成31年度は、引き続きリクルートを行い、順次解析を進める。データ数の決定においては、検出力検定を行い、値の妥当性が得られるまでリクルートを継続する。一方、ホルモン解析においては引き続き試行錯誤を繰り返すと同時に専門家らのスーパーバイズを受けながら解析作業を展開していく。これまで研究に参加された臨床群の中には、ADHD治療薬使用検討状況にあった子どもも含まれており、fNIRS計測結果報告書は、診察場面において医師による服薬治療導入に非常に有益に働いているとのことから、fNIRS計測を用いてADHDの治療の社会的実装を更に後押ししたいと考えている。被虐待児群においてはfNIRS計測結果報告においてADHD群とは異なる脳の動態血流反応が視覚的に認められており、個別の状況を踏まえた治療方針の必要性を確認したとの報告が得られている。今年度は、この社会実装を目的とした臨床応用の精度をより上げていく。更に複数の心理尺度を用いて子どもの状態を多面的に把握する目的で作成した「こころファイル」は、研究以外の臨床場面で心理的トラウマや解離が予想される子どもと保護者に実施することで治療方針の決定に用いられ始めている。特に保護者側の視点と、子ども自身の認識度の違いや、トラウマや解離及び、不適切な養育環境、更に保護者が子どもの行動にどれだけ苦慮しているかなど、複合的に問題状況を把握することが出来る。今年度は、「こころファイル」の精度もより高めていく方針である。最後に昨年度より懸念されているポータブルNIRSの活用に関しては、昨年東京大学で開催されたfNIRS2018国際学会において機器に関する最新情報を入手しており、専門機関との交渉に向け準備を進めている。現在社会問題となっている児童虐待。

本研究は、虐待判定の客観的エビデンスを反映した複合評価モデルを、脳機能計測・唾液ホルモン測定・心理評価を用いて構築する。これを実現するためにはADHD児の臨床像と被虐待児の臨床像が類似しているという医療現場での課題を解決する必要がある。被虐待児の多くは、潜在的に発達障害を持っている可能性があり、ADHD(注意欠如多動症)児に臨床像が酷似している。そのため、両者の鑑別は非常に難しい。そのためにADHD児と定型発達児の判別を8割で可能にしたfNIRS (functional near-infrared spectroscopy)による判別法をADHD児と被虐待児に応用し、虐待評価の客観的指標の構築を目指す。本研究では、fNIRSを用いた脳機能計測を用いて発達特性及び発達環境などの要因による脳機能の差異を捉え、唾液中ホルモン測定によりストレス状態と向社会的反応状態を把握し、心理評価等を用いて被験者の現在の知的発達及び心理状態を把握する。これら3点を、被虐待児・ADHD児・定型発達児に対して実施し、虐待評価の客観的指標の構築を目指す。まずそれに先立ち、これまでに行ってきたADHD児のfNIRS脳機能計測データと、被虐待児を含む不適切な養育を受けた児童を対象に実施したfNIRSデータと比較を行い両群の差異について調査する。さらにADHD児、不適切な養育を受けた児童を含む被虐待児、定型発達児を対象に、fNIRS計測と、唾液中ホルモン計測、心理評価を行い、3群を対象に比較検討を行う。平成29年度の研究進捗状況としては、研究実施に先立ち、人を対象とする研究における倫理審査申請を行い、研究機関での承認を得た。その後、唾液中ホルモン解析のための必要器材の購入、及び研究試料保存場所の確保、解析時の検体汚染を避ける目的で新たな実験環境の設置などを行った。この作業にあたり、学内外の生化学研究者や臨床研究員などと情報交換を行い、現在の研究環境を整えることが出来た。本研究における心理評価のための評価尺度の選定を行い、研究用の評価尺度をまとめ、「こころファイル」と名づけた。そのファイルを用いることで必要な情報を一括で得られるようなシステムの構築を行った。この子どもの状態評価のための「こころファイル」選定においても、小児科医・児童精神科医などの助言を得て、今の子どもの状態像を的確に把握するための調整を行った。脳機能計測を実施する共同研究機関(獨協医科大学埼玉医療センター)のスタッフと本研究の実施遂行に関して研究会議を執り行い、本研究に参加してもらう被験者のリクルート方法及び、同意説明後の段取り、唾液解析のワークフロー及び検体の保管場所など詳細に関して取り決め、更にfNIRS計測のワークフローも整えた。(2018年7月以降、施設内引越しがあるため、また環境が変化することが予定されている。)脳機能計測に関しては、これまで獨協医科大学において我々の研究チームが既に実施してきているデータの蓄積がある。そのADHD児のfNIRS計測情報と比較検討を行うため、被虐待児を含む不適切な養育を受けた児童のfNIRS計測を新たに開始している。(現在まだ人数が少ないため、統計解析は実施していない。)