hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞外マトリックスによる脈絡膜血管新生の制御機構解明と新たな治療法開発

オステオポンチン(OPN)は細胞外マトリックスの一種で、炎症、癌転移などの疾患に関与している。今回我々は、マウスを用いて、実験的レーザー脈絡膜新生血管(CNV)におけるOPNの関与について検討した。抗OPN抗体硝子体内投与により、CNVは有意に抑制され、血管内皮増殖因子(VEGF)も有意に抑制された。手術で摘出したヒトCNV組織マウスCNVにおいてOPNはマクロファージと共発現していた。これらの結果から、OPNはCNVの発症に関与しており、OPNを標的としたAMD治療の可能性が考えられた。【目的】オステオポンチン(OPN)は細胞外マトリックスの一種で、最近、炎症、動脈硬化、癌転移などに関与していることがわかり、治療標的として注目されている。一方、加齢黄斑変性(AMD)においても、その病態に炎症の関与が示唆されている。今回我々は、マウスを用いて、実験的レーザー脈絡膜新生血管(CNV)におけるOPNの関与について、さらにはOPNを標的としたCNV抑制効果を検討した。【方法】雄の生後約8週のC57BL/6Jマウスに対してレーザー網膜光凝固を行い、経時的に眼球を摘出、OPNの発現をELISAおよび免疫染色を用いて検討した。また実験的レーザーCNVを作成し、抗OPN抗体を硝子体内に投与し、7日後にレーザー共焦点レーザー顕微鏡でCNV面積を測定した。【結果】レーザー網膜光凝固後、感覚網膜においては1日後(p=0.0137)、網膜色素上皮・脈絡膜においては1日後および3日後にOPNは有意に増加していた(p=0.0015, p=0.006)。また免疫染色でも、マクロファージ集積部分に一致してOPNの発現を認めた。CNV面積はPBS投与群で平均35662.0μm^2、抗OPN抗体0.01μg投与群で平均24954.8μm^2(p=0.015)、抗OPN抗体0.1μg投与群で平均12985.7μm^2(p<0.0001)と容量依存性にCNV面積の有意な抑制を認めた。【結論】OPNはマウスにおける実験的レーザーCNVの発症に関与しており、OPNを標的としたAMD治療の可能性が考えられた。平成21年度、我々は、マウスを用いて、実験的レーザー脈絡膜新生血管(CNV)におけるOPNの関与について検討し、OPN抑制によりCNVが抑制されることを明らかにした。平成22年度は、さらにはOPNを標的としたCNV抑制効果のメカニズムおよびOPNノックアウトマウスを用いた検討を行った。【方法】雄の生後約8週のC57BL/6JマウスあるいはOPNノックアウトマウスに対してレーザー網膜光凝固を行い、経時的に眼球を摘出、マクロファージの発現を免疫染色を用いて検討し、浸潤マクロファージ数をカウントした。また実験的レーザーCNVを作成し、7日後にレーザー共焦点レーザー顕微鏡でCNV面積を測定した。【結果】レーザー網膜光凝固後、3日目に浸潤マクロファージ数は有意に増加した。OPNノックアウトマウスあるいは抗OPN中和抗体硝子体内投与群では、wild-typeあるいはPBS硝子体内投与群と比較して、浸潤マクロファージ数は有意に減少していた(p<0.05)。CNV面積はwild-typeと比較して、OPNノックアウトマウスで有意に抑制されていた(p<0.01)。【結論】OPNは、マクロファージを介して、マウスにおける実験的レーザーCNVの発症に関与しており、OPN抑制により、マクロファージが抑制され、CNVが抑制されることが明らかとなった。今後、OPNを標的としたAMD治療の可能性が考えられた。平成21-22年度、我々は、マウス実験的レーザー脈絡膜新生血管(CNV)モデルを用いて、CNV発症におけるOPNの関与について検討し、OPN抑制によりCNVが抑制されること、その抑制にはマクロファージ抑制が関与することを明らかにした。平成23年度はマウスCNVおよび手術で得られたヒトCNV組織におけるOPN発現について検討した。【方法】生後8週のC57BL/6Jマウスを用いてレーザー照射後3日目に眼球を摘出し、冷凍薄切切片を作成した。

抗OPN抗体およびマクロファージを染色するF4/80抗体を用いて免疫染色を行った。AMDによるCNV摘出術を施行した、CNV組織を、4%パラホルムアルデヒドで固定し、パラフィン包埋した後、4μm厚の連続切片を作成した。OPNの発現について、抗ヒトOPN抗体、マクロファージを染色するCD68抗体、血管内皮を染色するvWF抗体を用いて免疫染色を行った。【結果】マウス組織では、OPN陽性細胞はF4/80陽性細胞と共発現していた。ヒトCNV組織には、CD68陽性細胞が多数認められ、新生血管内腔に沿ってvWF陽性細胞を認めた。OPNは、マウス組織結果と同様CD68陽性細胞と共発現していた。【結論】OPNは、マクロファージを介して、マウスにおける実験的レーザーCNVの発症に関与しており、ヒトCNVにもOPN発現を認めたことから、今後、OPNを標的としたAMD治療の可能性が考えられた。
新超伝導物質

本特定研究は,昭和59-61年度に実施された特定研究(1)「新超伝導物質」の成果とりまとめのために組織されたものであるが,酸化物高温超伝導体発見によって引起された緊急事態に対処するために実施されることとなった.昭和62年度特定研究(1)「酸化物高温超伝導体」が実質上前者の延長と見なされるところから,後者の成果も含めることとなった.酸化物高温超伝導体の確認,およびそれによって引起された超伝導フィーバーの過程における本特研究分担者の活躍,および昭和56年度科学研究費補助金総合研究(B)「新しいタイプの超伝導」に始まる本特定研究関係者の先駆的活動にかんがみ,これら二特定研究にたいする国内外の関心は極めて高く,情報・資料を入手したいとの要望が多く寄せられている.よって報告集には,研究分担者および協力者の研究成果報告のほかに,研究代表者の経過概要,各研究班長の研究活動概要,研究班の構成,公募研究一覧,公開シンポジウム,プログラム,研究会プログラムを蒐集し,超伝導研究史上画期的な発展に際し,これら二特定研究の果した役割を長く記録にとどめ,国内外の関係者にとって有用な資料となるよう企画した.このため,クロス製ハード・カバーとし, 1500部を印刷製本した.うち約2/3が国内に, 1/3が国内に贈呈される.国際性を重んじ,研究報告は英文とし,和文の要旨を加えた.以上のような状況のため,予算の大部分は出版の直接経費として支出された.企画,編集は,特定研究「酸化物高温超伝導体」の研究会,研究打合せ会議等の機会を利用して行われた.本特定研究は,昭和59-61年度に実施された特定研究(1)「新超伝導物質」の成果とりまとめのために組織されたものであるが,酸化物高温超伝導体発見によって引起された緊急事態に対処するために実施されることとなった.昭和62年度特定研究(1)「酸化物高温超伝導体」が実質上前者の延長と見なされるところから,後者の成果も含めることとなった.酸化物高温超伝導体の確認,およびそれによって引起された超伝導フィーバーの過程における本特研究分担者の活躍,および昭和56年度科学研究費補助金総合研究(B)「新しいタイプの超伝導」に始まる本特定研究関係者の先駆的活動にかんがみ,これら二特定研究にたいする国内外の関心は極めて高く,情報・資料を入手したいとの要望が多く寄せられている.よって報告集には,研究分担者および協力者の研究成果報告のほかに,研究代表者の経過概要,各研究班長の研究活動概要,研究班の構成,公募研究一覧,公開シンポジウム,プログラム,研究会プログラムを蒐集し,超伝導研究史上画期的な発展に際し,これら二特定研究の果した役割を長く記録にとどめ,国内外の関係者にとって有用な資料となるよう企画した.このため,クロス製ハード・カバーとし, 1500部を印刷製本した.うち約2/3が国内に, 1/3が国内に贈呈される.国際性を重んじ,研究報告は英文とし,和文の要旨を加えた.以上のような状況のため,予算の大部分は出版の直接経費として支出された.企画,編集は,特定研究「酸化物高温超伝導体」の研究会,研究打合せ会議等の機会を利用して行われた.
ゲノムの生物知識情報

ヒトゲノムのドラフト配列をはじめ、数多くの生物種で全ゲノム塩基配列決定が終了したが、そのいずれにおいても半分の遺伝子は機能未知のままであり、ゲノムの情報から生物的意味を解釈し有用性を見いだす情報技術が確立されなければならない。本研究計画はこのようなゲノム研究の流れに対応し、ゲノム情報に基づく生物学の知識の体系化と、新しい情報技術によるゲノムの機能予測法の開発を大きな研究目的としてきた。とくに、ゲノム解析がもたらす遺伝子カタログすなわち生命系の部品の情報から、生命系の機能に関するシステムレベルの情報がいかに解読できるのか、その情報構築原理を理解し、実際のゲノムの解析に適用することを目指してきた。主要な研究成果は以下の通りである。(1)代謝系や制御系など、生命現象のシステム的側面をタンパク質間相互作用のネットワークして表現し、ゲノムの情報と統合したデータベースKEGGを開発した。KEGGを用いてこれまで全ゲノムが決定されたすべての生物種(約50種類)のネツトワーク予測と機能アノテーションを行った。(2)文献中のテキストとして表現された専門知識を抽出する情報技術を開発し、タンパク質名や相互作用の辞書作成を行った。(3)遺伝子発現プロフィールの変化からその背後にある遺伝子ネットワークを予測する方法の開発を行い、酵母等のマイクロアレイによる発現プロフィールの解析を行った。(4)遺伝子疾患に関するデータベースの構築を継続し、また情報収集・管理のためのインターネット技術の開発と実用化を行った。なお、本研究の成果はゲノムネットサービス(http://www.genome.ad.jp)として国際的に提供している。国際的なレベルで進行中のゲノム解析計画は、ヒトからバクテリアまで各生物種の全遺伝子と遺伝子産物(タンパク質、RNA)のカタログを作り出しつつある。本研究計画は、ゲノム解析がもたらすカタログをもとに生物学・医学の知識を体系化することを目的とし、必要な情報処理技術の開発と実際の知識ベース構築を行っている。今年度は重点領域研究「ゲノムサイエンス」の初年度であったので、基礎的な研究と技術開発に主眼をおいたが、一部の知識ベースはすでに実用化の段階まで到達した。本研究では、分子レベル、細胞レベル、ヒトの個体レベルに対応した3つの研究項目を設定しており、それぞれでの主な研究成果は以下の通りである。(1)核酸・タンパク質分子の配列データから機能を解釈するための情報処理技術として、データマイニング、確率モデル、形式文法、スコア関数の研究などを行った。また、イントロンの解析や大腸菌遺伝子の機能解析などを行った。(2)細胞における遺伝子間および分子間の相互作用やパスウェイをデータベース化し、解析する技術の研究開発と、いくつかの系では実際に知識の体系化を試みた。とくに代謝系と酵素遺伝子に関する知識はKECGシステムの一部としてコンピュータ化し実用化した。(3)医学・生物学の専門知識のコンピュータ化を行う情報処理技術として、とくにテキストや図表からの知識抽出を研究した。また、実際に遺伝子疾患、転写因子、局在部位などの知識ベースを構築し、ゲノム情報検索エージェントの実用化を行った。本研究計画は、ゲノム解析がもたらす配列情報をもとに生物学・医学の知識を体系化することを目的とし、機能予測をはじめとした情報処理技術の開発と、分子間相互作用ネットワークのコンピュータ化など新しい知識ベースの構築を行っている。今年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)生命現象のシステム的な側面を分子反応のパスウェイあるいは遺伝子発現制御のパスウェイとしてデータベース化する生物情報ネットワークの研究では、KEGGおよびSPADデータベースの構築を断続し、パスウェイ再構築による機能予測や、シグナル伝達のシミュレーションを行った。(2)広く生物学・医学の知識を体系化するため、文献中のテキストから特定の知識を抽出する技術を開発し、とくにタンパク質名辞書の作成を行った。また、遺伝子疾患に関するデータベースの構築も継続した。(3)ゲノムの塩基配列から遺伝子領域を予測し、遺伝子とタンパク質の機能を予測するための情報処理技術の開発を継続した。

とくに、データマイニング技術による配列モチーフの意見、隠れマルコフモデルによる遺伝子領域予測を中心に、実用的なシステム開発を行った。なお、本研究の成果はゲノムネットサービス〔http://www.genome.ad.jp/)として国際的に提供している。国際的なレベルで進行中のゲノム解析計画では、すでに20種類ほどの生物種で全ゲノム塩基配列決定が終了したが、そのいずれにおいても機能未知の遺伝子が半分前後も残っている。本研究計画はゲノム情報に基づく生物学の知識の体系化と、コンピュータによるゲノムの機能解析を大きな研究目的としている。とくに、ゲノム解析がもたらす遺伝子カタログすなわち生命系の部品の情報から、生命系の機能に関するシステムレベルの情報がいかに解読できるのか、その情報構築原理を理解し、実際のゲノムに適用することを目指している。今年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)遺伝子領域予測、タンパク質の機能予測と構造予測の方法に関する研究を継続し、さらに新たに遺伝子発現プロフィールの変化からその背後にある遺伝子ネットワークを予測する方法の開発を行った。(2)代謝系や制御系など、生命現象のシステム的な側面を分子間相互作用およびパスウェイとして表現したデータベースKEGGの構築を継続し、20種類のゲノムにおいてパスウェイ予測を行った。(3)文献中のテキストとして表現された専門知識を自動的に抽出する技術を精密化し、タンパク質名辞書の作成を行った。(4)遺伝子疾患に関するデータベース、転写制御シグナルに関するデータベースの構築を継続した。(5)情報収集・管理のためのインターネット技術の開発と実用化を行った。なお、本研究の成果はゲノムネットサービス(http://www.genome.ad.jp/)として国際的に提供している。国際的なレベルで進行中のゲノム解析計画では、すでに多くの生物種で全ゲノム塩基配列決定が終了したが、そのいずれにおいても機能未知の遺伝子が半分前後も残っている。本研究計画はゲノム情報に基づく生物学の知識の体系化と、新しい情報処理技術によるゲノムの機能予測法の開発を大きな研究目的としている。とくに、ゲノム解析がもたらす遺伝子カタログすなわち生命系の部品の情報から、生命系の機能に関するシステムレベルの情報がいかに解読できるのか、その情報構築原理を理解し、実際のゲノムの解析に適用することを目指している。(1)代謝系や制御系など、生命現象のシステム的側面を分子間相互作用のネットワークして表現し、ゲノムの情報と統合したデータベースKEGGの構築を継続した。
中部ジャワ金属加工業産地の産業内分業関係と中小企業の経営政策に関する実証的研究

2000年78月にかけて、中部ジャワ州テガル県の金属加工産地において、商工業省県事務所からえられたデータをもと選定した16社の小工業事業主に対するヒヤリング調査を実施した。16社の従業員規模は多くが数人から30人程度、50人以上の企業が2社、また、製品は農機具部品、瓦製造機、病院用ベッド枠など実にさまざまである。なかにジャカルタの日系企業から受注をえている企業が含まれている。産業内分業関係を中心に、小工業群を4つの階層に分類する。(1)日系企業の下請、全国市場向け機械製品(瓦製造機)を製造する比較的大きな企業。原材料は月単位で仕入れ、部品加工・組立は技術的理由でほとんど内製している。数はきわめて少ない。(2)マーケティングを通じてジャカルタなどの大都市の卸売り問屋や国営企業から受注をとり、最終組立は自らの工場で行うが、部品加工を中心に積極的に地元小企業を下請として利用する。下請業者との関係は必ずしも安定的でなく、小事業者の技術的能力と価格に基づいて決められる。こうした企業は商業資本というわけではなく、事業主の経歴から見ても大都市の大企業などで技術スタッフとして就労した経験を持つものが多い。そこで培った人間関係がマーケッティング活動の基盤となっている。(3)上記類型の企業から部品加工などを受注する下請企業で、原材料なども自己調達する。比較的技術力が高く、時には自ら模倣によって製品を製造し、小商人を通して地方都市市場などへ販売を行う例もある。(4)最下層に位置し、わずかな原材料を購入して蝶番・鉄製柵・門扉など建築部品を製造、地元卸・小売商に販売する零細事業所。このように金属加工産地の小工業群の内実は多様で、利害が錯綜しており、大きな企業集積があるにもかかわらず、技術水準や経営管理能力の向上を目的とする事業主組織や工業組合の組織化が遅れ、産地としての発展を制約している。数はきわめて少ない。
糖鎖修飾に着目した新しい癌抗原提示法の開発

蛋白質抗原を用いて、細胞障害性T細胞を誘導できるアジュバントを、カチオン性脂質をベースで作成し、ニワトリ由来のOVAをモデル蛋白質に用いて、CTL誘導能に着目して、改良を行った。OVA蛋白質を、大腸菌、ヒト細胞でそれぞれ作成し、ニワトリ由来のOVAとそのCTL誘導能を比較したところ、大腸菌、哺乳類細胞、ニワトリ由来の順に強くなった。哺乳類細胞でOVAを合成する際に、糖鎖合成阻害剤を用いて、発現した蛋白質の糖鎖構造を変更すると、CTL誘導能が向上する事が判明した。癌細胞に代表される非極性細胞において、既知のクラスIエピトープ、シグナル配列、N型糖鎖修飾配列、及びクラスIエピトープを含む非調節性に分泌される糖鎖タンパク質を発現、精製し、細胞に残留した標品と放出された標品の糖鎖構造が違うことを確認した。細胞内に残留した標品蛋白質を、マウス、ラット、ウサギに免疫を行い、本分子を認識する抗血清が誘導されている事を確認した。マウス、及びラットに関しては、約5000クローンのハイブリドーマを作成し、免疫した抗原を認識するハイブリドーマの樹立を試み、48クローンの候補を得た。しかし、これらのモノクローナル抗体の中で、糖鎖構造を認識し、放出された蛋白質と残留し蛋白質を区別するクローンは得られなかった。ラット、及びウサギに同様に免疫し得られた抗血清を、免疫した抗原を固定した抗原カラムで精製した。さらに細胞外に放出された蛋白質に反応する成分を、抗原カラムを用いて除去した。ELISA法に解析では、ある程度精製が出来たようであるが、ウエスタンブロットによる検出では、目的とする活性を確認出来なかった。また、量的にも足りなく改善が必要と判断された。樹状細胞もしくはマクロファージに抗原を選択的にターゲティングする為、マンノースの連結構造を模倣するペプチドをOVAタンパク質に結合したモデルタンパク質を用いて、CTLの誘導を試みたが、選んだモチーフの中で、CTL誘導活性に関係するものは、見出されなかった。また、前述のベクターを細胞にトランスフェクトし、糖鎖構造を改変したモデル蛋白質の精製品を得たが、この蛋白質を用いて、CTLが誘導できないかを検討した。その結果、当研究グループが開発したアジュバントを用いると誘導出来る事が確認された。現在、糖鎖構造とCTL誘導活性との関連の解析を進めている。癌細胞に代表される非極性細胞において、既知のクラスIエピトープ、シグナル配列、N型糖鎖修飾配列、及びクラスIエピトープを含む発現ベクターを種々の細胞にトランスフェクトし、その非調節性に分泌される糖鎖タンパク質を上清から回収し、精製を行った。同時に細胞内に残留した糖鎖タンパク質を2種類のタグを活用して、精製した。精製した細胞内タンパク質を更にトリプシンで分解し、ほとんどタンパク質成分を含まない所まで消化し、ヒスチジンタグを利用して、精製し、CNBr活性化セファロースに固定した。

細胞内に残留したトリプシン消化前のN型糖鎖付加タンパク質をウサギ及びげっ歯類に免疫し、ELISA法によりその抗体価を測定し、抗血清が誘導されている事を確認した。現在、細胞内の糖鎖構造に選択的なポリクローナル抗体の精製の条件を検討しているところである。また、前述のベクターを細胞にトランスフェクトし、その後、特にα-グリコシダーゼに選択的な種々の阻害剤を作用させ、不完全な糖鎖を細胞に発現させ、細胞質に取り残す様に試みた。その結果、本来放出されない糖鎖構造で細胞外に放出されたタンパク質の精製品を得た。別のアプローチとして、樹状細胞もしくはマクロファージに抗原を選択的にターゲティングする為、マンノースの連結構造を模倣するペプチドをOVAタンパク質に結合したモデルタンパク質を得た。同様に選択的ターゲティングに関与していると考えられる機能分子を精製を完了し、これらに結合するペプチドのスクリーニングを開始した。これらのモデルタンパク質を用いて、それらのCTL誘導活性を評価している。細胞外に放出されるヒト哺乳類細胞を用いた作成した抗原は、糖鎖構造が異なっている事が判明しているが、この糖鎖構造の違いがCTLの誘導に及ぼす影響を調べる為、OVA蛋白質の発現系を作成すると共に、内包するMHCクラスIエピトープに対するCTLの誘導をマウスを用いてin vivoで評価できる系を作製した。また、CTLを誘導できるリポゾーム由来のアジュバントをカチオン性脂質をベースとして、作成を試みた。最初にニワトリ由来のOVAをモデル蛋白質とし、CTL誘導能を指標としてアジュバントの最適化を試みた所、エピトープペプチドでなく、蛋白質抗原と混合し、マウスに一回接種するだけで、6日後にエピトープをラベルしたレポーター細胞をin vivoで80%以上排除できる事が確認できた為、更にそのアジュバントの最適化を行った。このアジュバントを用いて、先程、大腸菌もしくは哺乳類細胞で作成したOVA蛋白質を用いて免疫した際のCTL誘導能を比較した所、大腸菌、哺乳類細胞、ニワトリでの作成したOVA蛋白質の順にCTL誘導能が高くなっていく事が判明した。哺乳類細胞でもCTL誘導が認められたため、糖鎖合成阻害剤を用いて、抗原蛋白質の糖鎖構造を改変したOVAモデル蛋白質の作成し、そのCTL誘導能を評価した。その結果、糖鎖構造を改変する事によって、CTLの誘導活性が強化出来る事を確認した。また、この抗原蛋白質を用いたCTLの誘導は通常のアジュバントでは誘導できず、今回、開発したアジュバントで誘導できる事を確認した。最後にB16メラノーマ細胞を糖鎖合成阻害剤で処理し、その細胞の抽出液とアジュバントを用いてマウスに免疫し、担癌細胞の抑制の評価を行った。免疫学糖鎖構造を認識し、放出された蛋白質と残留し蛋白質を区別するクローンは得られなかった。ラット、及びウサギに同様に免疫し得られた抗血清を、免疫した抗原を固定した抗原カラムで精製した。さらに細胞外に放出された蛋白質に反応する成分を、抗原カラムを用いて除去した。ELISA法に解析では、ある程度精製が出来たようであるが、ウエスタンブロットによる検出では、目的とする活性を確認出来なかった。マンノースの連結構造を模倣するペプチドは、CTLの誘導を促進する効果が見られなかった。
情報モラルを育成する道徳の教材とブレンド型授業の展開方法に関する研究

2017年3月に公示された新学習指導要領では,特別の教科道徳における指導の配慮事項として,情報モラルに関する指導の充実が上げられている。情報モラル教育が学校教育に普及しつつあるが,ネットいじめや電子掲示板への誹謗中傷の書き込みといった問題が後を絶たない。原因は知識の欠如というよりもむしろ児童生徒の「心の働きの相反性」(頭では分かっているのだが,情動・衝動や好奇心等に負けて不適切な判断をしてしまう)にあると考え,それを克服するための道徳の教材とタブレット型PCを用いたブレンド型授業のモデルを開発し,授業実践を通してその効果を測定することを目的とした。平成2730年度には,次の6点を中心に研究実践した。(1)「心の働きの相反性」を克服するための道徳の教材の開発と試行(H27年度)・構造化方式を用いることで,学習者に心の弱さに着目させることができ,効果的であることが明らかになった。(2)情報モラル判断を阻害する要因の特定(H27年度)・小学生にアンケート調査を実施したところ,不適切な情報モラル判断に対しての回答が十分に得られなかったため,要因の特定には至らなかった。(3)タブレット型PCを導入する情報モラルコンテンツの作成(H27,28年度)・小学校用10編,中学校用5編を作成し,サーバに掲載した。(4)ブレンド型授業のモデルの開発(H28年度)・タブレット型PCを用いた親子による家庭学習と学校での道徳授業とのブレンド型授業のモデルを開発した。(5)ブレンド型授業の実践(H28,29年度)・平成28年度には,岡山県内のI小学校の第4学年の1クラスにおいて授業を実践した。平成29年度には,同小学校の第4学年の2クラスにおいて授業を実践した。アンケート調査等の分析から,開発したブレンド型授業の有効性が示唆された。(6)国内学会,国際学会等で研究経過・成果を積極的に発表した。原因は知識の欠如というよりもむしろ児童生徒の「心の働きの相反性」(頭では分かっているのだが,情動・衝動や好奇心等に負けて不適切な判断をしてしまう)にあると考え,それを克服するための道徳の教材とタブレット型PCを用いたブレンド型授業のモデルを開発し,授業実践を通してその効果を測定することを目的とする。平成27年度には,次の3点を中心に研究実践した。(1)「心の働きの相反性」を克服するための道徳の教材の開発と試行。道徳の教材として,1モラルジレンマを導入した読み物教材,2既存のアニメーション教材をアレンジした教材,3「心の働きの相反性」に焦点を当てた教材,を開発した。先行事例の検討や授業実践の評価を通して次の3点が明らかになった。1モラルジレンマ教材は,情報モラルと他の価値の対立となるため,情報モラル教育に用いるのには慎重にならざるをえないこと,2既存のアニメーション教材は児童の興味を喚起でき,効果的であったこと,3「心の働きの相反性」に着目し,構造化方式を用いた教材は,学習者に心の弱さに着目させることができ効果的であること,を明らかにした。(2)情報モラル判断を阻害する要因の特定。SNSや電子メール等情報手段毎に,情報モラル判断を阻害する要因を特定するために,アンケート項目を作成し,小学生を対象に調査を行ったが,不適切な情報モラル判断に対して肯定的な回答が少なかったため,要因の特定には至らなかった。(3)タブレットPCに導入する情報モラルコンテンツの作成。(1)で試行実践した結果として,「心の働きの相反性」に着目し,構造化方式を用いた教材をタブレットPC用に翻案・修正し,小・中学校各1編を開発した。平成27年度には,「心の働きの相反性」を克服するのにふさわしい道徳の教材を探り,その教材をタブレットPCに組み込むことが主な目標であった。道徳の教材として,1モラルジレンマを導入した読み物教材,2既存のアニメーション教材をアレンジした教材,3「心の働きの相反性」に焦点を当てた教材,の3つのタイプの教材を作成し,小学校での授業実践を通して評価した。その結果,1モラルジレンマ教材を情報モラル教育に用いるのには慎重にならざるをえないこと,2既存のアニメーション教材を参考にして,新たにタブレットPC用のコンテンツを開発するのが有効であること,3構造化方式により授業が展開できる教材が有効であること,が明らかになった。その成果を用いて,構造化方式を用いた教材をタブレットPC用に翻案・修正し,小・中学校各1編を開発することができた。したがって,本年度の主な目標はおおむね達成することができたと考える。ただし,情報モラル判断について調査するアンケート項目を作成し,小学生を対象としてアンケート調査を実施したところ,不適切な情報モラル判断に対する肯定的な判断をする回答が少なかった。これは,対象の小学生が十分適切な情報モラル判断ができていたことによるもので,望ましい結果ではあったが,アンケートからは,阻害する要因を特定することができなかった。適切な情報モラル判断を阻害する要因を特定するためのアンケート項目の工夫が必要となってくる。以上,アンケート項目に一工夫が必要であるが,道徳教材の検討とタブレットPC用のコンテンツ作成は順調に進んでいるので,「おおむね順調に進展している」と自己評価した。次期学習指導要領に新設される「特別の教科道徳」のねらいに一つにいじめ問題への対応が挙げられるように,ネットいじめや電子掲示板への誹膀中傷の書き込みといった問題が後を絶たない。

情報モラル教育が学校教育に普及しつつあるが,ネットいじめの原因は知識の欠如というよりもむしろ児童生徒の「心の働きの相反性」(頭では分かっているのだが,情動・衝動や好奇心等に負けて不適切な判断をしてしまう)にあると考え,それを克服するための道徳の教材とタブレット型PCを用いたブレンド型授業のモデルを開発し,授業実践を通してその効果を測定することを目的とした。平成27,28年度には,次の4点を中心に研究実践した。(1)「心の働きの相反性」を克服するための道徳の教材の開発と試行。先行事例の検討や授業実践の評価を通して,「心の働きの相反性」に着目し,構造化方式を用いた教材は,学習者に心の弱さに着目させることができ効果的であることを明らかにした。(2)情報モラル判断を阻害する要因の特定。アンケート項目を作成し,小学生を対象に調査を行ったが,不適切な情報モラル判断に対して肯定的な回答が少なかったため,要因の特定には至らなかった。(3)タブレット型PCに導人する情報モラルコンテンツの作成。(1)で試行実践した結果として,「心の働きの相反性」に着目し,構造化方式を用いた教材をタブレット型PC用に翻案・修正し,小学校用10編,中学校用5編を作成した。作成したコンテンツは,レンタルサーバに掲載し,配信・管理する準備ができた。(4)タブレット型PCを用いたブレンド型授業の実践。開発した情報モラルコンテンツをタブレット型PCに組み込み,家庭での事前事後学習と教室での対面授業とから成るブレンド型授業を,小学校1校において試験的に実施した。平成28年度は,1タブレット型PCに開発した情報モラルコンテンツを組み込み,家庭での事前事後学習と教室での対面授業とから成るブレンド型授業を,小・中学校各1校において試験的に実施し,評価する。2LMSを設置し,コンテンツを配信・管理する。3情報モラルコンテンツを小学校用10編,中学校用5編開発する。の3点が主な目標であった。1については,児童生徒用に安価なタブレットPCを38台購人し,小学校1校においてブレンド型授業を実施した。中学校においては実施できていない。2については,当初,Web/APサーバを購入し,LMSシステムを設置して,作成したコンテンツを登録し,配信・管理する予定であったが,タブレットPC購入に予算を充てたためサーバを購入しなかった。その代わり,レンタルサーバサービスを活用し,そこにホームページを作成し,そのページからコンテンツを配信・管理できるよう準備した。3については,小学校用10編,中学校用5編を作成し,先のページに掲載した。以上,中学校でのブレンド型授業は実践できていないが,他は目標がおおむね達成できているので,「おおむね順調に伸展している」と自己評価した。2017年3月に公示された新学習指導要領では,特別の教科道徳における指導の配慮事項として,情報モラルに関する指導の充実が上げられている。情報モラルに関する問題の原因は,児童生徒に情報モラルの知識が欠如していると言うよりもむしろ「心の働きの相反性」(頭では分かっているのだが,情動・衝動や好奇心等に負けて不適切な判断をしてしまう)にあると考えた。
単結晶有機半導体中電子伝導の巨大応力歪効果とフレキシブルメカノエレクトロニクス

本研究は、フレキシブルな有機半導体における巨大なメカノエレクトロニクス応答のメカニズムを解明し、超高感度歪センサや振動発電によるエネルギーハーベストなどの新機軸に道を拓くことを目的とし、初年度、2年度の研究を研究計画どおりに進めた。フレキシブルメカノエレクトロニクス素子を構成する最重要ビルディングブロックは、超薄膜の有機半導体単結晶である。3年目の今年度は、昨年度成膜に成功した厚み方向にわずか2分子層で形成される超薄膜有機半導体単結晶膜の物性特性解明並びに特性改善を推し進めた。活動の成果は、「理想的な電子素子としての高速回路動作用のウエハスケールの層制御有機単結晶2D有機単結晶」(Sci. Adv.誌)、「溶液処理有機単結晶トランジスタにおける著しく低いフリッカ雑音」(Communications Physics誌)の論文として掲載された。この分野の注目技術として科学同人誌に記事を掲載した。「印刷プロセスで大面積完全二次元有機単結晶ナノシートを実現!ー高速有機集積回路への応用展開に期待」、化学7月号, 2018/06/18 (科学同人)また、これらの成果とこれまでの実績を基に分担研究者の渡邉峻一郎特任准教授が「日本物理学会第13回若手奨励賞」を受賞した。更に、電子物性と理論研究を融合し12分子層で形成される超薄膜有機半導体単結晶の理論解析を行い原子構造・電子状態変化を明らかにするとともに、密度汎関数理論に基づく量子ダイナミクス計算により歪導入有機半導体単結晶の定量的な移動度予測を可能とした。フレキシブルメカノエレクトロニクス素子のコアである2分子層からなる超薄膜有機半導体単結晶の形成を簡単なワンショット溶液プロセスで実証した。このプロセスの実証は、センサ素子やセンサ信号の高速処理回路を実現する上で最重要な課題を解決できたと言える。また、下記5項目を掲げ並行して研究を進め多くの成果を挙げることができている。テーマ1超薄膜分子層結晶の複合材料の作製プロセスの確立においては、分子形状と分子軌道形態の制御による革新的有機半導体材料の開発、BQQDI骨格への位置選択的なシアノ基導入とその電界効果トランジスタ特性検討、等を進め学会発表を行っている。テーマ2構造物性においては、塗布型有機半導体単分子層単結晶の構造変化とキャリア伝導の検討、機械学習による有半導体の構造研究、等を進め学会発表を行っている。テーマ3電子物性と理論研究を融合したフォノンと伝導度のミクロな結合メカニズムの解明、並びにテーマにおいては構造、電子状態、移動度解析を予定通り進めている。テーマ4ドナーアクセプタ電荷移動界面デバイス創成においては、高性能有機トランジスタ回路のフォノンとスピンの関係、並びに、有機半導体のフォノンとフレキシブルメカノエレクトロニクス、との題名で招待講演を行った。テーマ5センサとプリンテッドLSIを組み合わせたフレキシブルメカノエレクトロニクスデバイス創成においては、有機半導体単結晶の巨大歪み効果と振動センサへの応用を検討し学会発表を行っている。更に、米Rutgers大教授を招き(5ヵ月間)共同研究を進め、「Hall効果とRaman分光法によるフレキシブル有機半導体結晶の固有移動度-ひずみ関係」の検討結果を論文投稿済みである。以上、当初2年間に計画した項目を達成しただけでなく、研究計画を前倒しし基盤技術の確立を進めることができたため、研究計画は当初の予定より進展していると言える。超薄膜有機半導体分子の電子と分子振動の相関の普遍性これまでに確認したが、スピン共鳴やラマン分光計測技術をベースに更にその物性を掘り下げ、室温で高移動度を実現する物質開拓を進める。また、歪に伴う電子状態の変化を理論・実験の両側面から系統的に調査する。超薄膜半導体表面のアクセプタ性分子ドーピング法を更に進め、高感度歪センサ、振動センサ、加速度センサ等に応用するデバイス実装を目指す。本研究は、フレキシブルな有機半導体における巨大なメカノエレクトロニクス応答のメカニズムを解明し、超高感度歪センサや振動発電によるエネルギーハーベストなどの新機軸に道を拓くことを目的とし、初年度の研究を研究計画どおりに進めた。本年度は、歪導入有機半導体単結晶の構造解析、歪導入有機半導体単結晶のフォノンと電子の相互作用解析、歪による電子状態変化と誘起電荷移動の物性研究、等により、厚み方向にわずか12分子層で形成される超薄膜有機半導体単結晶を成膜することに成功した。このようにわずか数分子膜においても良好な電子伝導性が得られた。本研究成果はScience Advances誌に受理され、またNature Nanotechnology、Nature Electronics誌等のハイインパクトなジャーナルにもハイライト記事が記載された。また、この成果をプレス発表「厚さわずか数分子、2次元有機単結晶ナノシートの大面積成膜に成功」(2018/2/3)し大きな関心を集めた。さらに、スピンをプローブとしたスペクトロスコピーを実施、有機半導体素子性能を支配する要因が、ナノスケールの分子振動であることを明らかにした。本研究成果は、Nature Physics誌に受理され、さらに同誌のNews and Viewsにハイライトされた。フレキシブルメカノエレクトロニクスを目指した5項目のうち、1超薄膜分子層結晶の複合材料の作製プロセスの確立、3電子物性と理論研究を融合し、フォノンと伝導度のミクロな結合メカニズムの解明、5センサとプリンテッドLSIを組み合わせたメカノエレクトロニクスを創成の3項目において顕著な結果が得られた。まず、フレキシブルメカノエレクトロニクス素子のコアであるわずか数分子層からなる超薄膜有機半導体単結晶の大面積塗布技術の確立に成功した。

本手法は下地の基板に制限がなく、さらに4インチウエハーサイズに渡り均質な単結晶薄膜を作製できることから、センサ素子やセンサ信号の高速処理回路を実装する上で、最重要な課題が解決できたと言える。また、スピン共鳴測定や、ラマン分光測定に加え、低温電子輸送測定の実験結果と理論を包括的に組み合わせ、有機低分子特有のフォノンにおける分子振動の効果を明らかとした。この知見をもとに、有機半導体分子で達成しうる最大の移動度は、シリコンにも匹敵する>500 cm2V-1s-1にもセンサを有機半導相関になり得ることを予想した。上記の電子輸送とフォノンの相関を理解できたことで、体実装単結晶を用いた歪センサを開発することに成功した。本抑歪センサは、曲げ歪により分子振動が制される効果よって達成され、その感度は従来の金属性の10達が倍以上にもなることがわかった。初年度に計画した項目成されただけでなく、次年度の研究計画を前倒し、基盤技術の確立ができたため、研究計画は当初の予定より進展していると言える。本研究は、フレキシブルな有機半導体における巨大なメカノエレクトロニクス応答のメカニズムを解明し、超高感度歪センサや振動発電によるエネルギーハーベストなどの新機軸に道を拓くことを目的とし、初年度、2年度の研究を研究計画どおりに進めた。フレキシブルメカノエレクトロニクス素子を構成する最重要ビルディングブロックは、超薄膜の有機半導体単結晶である。3年目の今年度は、昨年度成膜に成功した厚み方向にわずか2分子層で形成される超薄膜有機半導体単結晶膜の物性特性解明並びに特性改善を推し進めた。活動の成果は、「理想的な電子素子としての高速回路動作用のウエハスケールの層制御有機単結晶2D有機単結晶」(Sci. Adv.誌)、「溶液処理有機単結晶トランジスタにおける著しく低いフリッカ雑音」(Communications Physics誌)の論文として掲載された。この分野の注目技術として科学同人誌に記事を掲載した。「印刷プロセスで大面積完全二次元有機単結晶ナノシートを実現!ー高速有機集積回路への応用展開に期待」、化学7月号, 2018/06/18 (科学同人)また、これらの成果とこれまでの実績を基に分担研究者の渡邉峻一郎特任准教授が「日本物理学会第13回若手奨励賞」を受賞した。更に、電子物性と理論研究を融合し12分子層で形成される超薄膜有機半導体単結晶の理論解析を行い原子構造・電子状態変化を明らかにするとともに、密度汎関数理論に基づく量子ダイナミクス計算により歪導入有機半導体単結晶の定量的な移動度予測を可能とした。フレキシブルメカノエレクトロニクス素子のコアである2分子層からなる超薄膜有機半導体単結晶の形成を簡単なワンショット溶液プロセスで実証した。このプロセスの実証は、センサ素子やセンサ信号の高速処理回路を実現する上で最重要な課題を解決できたと言える。また、下記5項目を掲げ並行して研究を進め多くの成果を挙げることができている。
尿素・アクチン等生体分子周りに発見されたハイパーモバイルな水層の誘電分光解析

本研究では、生体分子周りの水分子の配向運動特性を誘電緩和測定によって定量的に解析し、生体分子間相互作用における水の役割の解明をめざす。とくに、アクチンフィラメントや尿素の周りに発見されたハイパーモバイル水層の誘電緩和特性の温度依存性および重水・軽水依存性をマイクロ波領域で定量的に明らかにすることを目的とした。まず、尿素水溶液の誘電スペクトル測定を軽水中で測定し、尿素分子の配向緩和周波数と自由水分子の配向緩和周波数、それにハイパーモバイル水の緩和周波数をそれぞれ分離して求めることができた。また、尿素の軽水および重水中の誘電スペクトル測定を行った結果、ハイパーモバイル水の誘電緩和周波数は軽水中と重水中で5°Cから20°Cの範囲でほぼ同一の温度依存性の曲線上に観測された。軽水を重水に置き換えることで、ハイパーモバイル水の誘電緩和周波数が低下したこと、および、温度を下げることと軽水を重水に置き換える操作がほぼ同様の結果をもたらしたことから、尿素と水分子間あるいは尿素周りの水分子間の水素結合ネットワークが密になるような構造変化が起こっている思われる。ハイパーモバイル水を形成するヨウ化カリウムの水溶液の測定は、7GHz付近に尿素のような分子配向の緩和吸収ピークがないため、ハイパーモバイル水の緩和周波数や誘電緩和強度の温度依存性をより定量的に測定できると考え、その実験を行った。その結果、ハイパーモバイル水の活性化エネルギーは自由水の活性化エネルギーの80%となる15.5kJ/molを得た。また、アクチンフィラメントの10°Cから30°Cにおける誘電スペクトル測定と各温度におけるCDスペクトル測定(200nm-300nm)を行った。CDスペクトル測定の結果はこの範囲ではアクチンの2次構造にはめだった変化はないことを確認した。現在アクチンフィラメントの水和状態解析を進めている。生体分子の水和現象はタンパク質分子をはじめ多くの生体分子の機能に密接にかかわっている。通常の水和では水分子の回転運動性は水和することによりバルクの水より低下する。しかしながら本研究代表者らが、尿素や運動タンパクであるアクチン分子の周りには、バルクの水より運動性の高い水が存在することが発見された。この水をハイパーモバイル水とよび、誘電分光スペクトルを解析すると通常の自由水や水和した水と明確に区別できる緩和周波数をもつ水が取り囲んでいることを定量的に計ることができる。本研究では、尿素の水溶液の温度を変えて、ハイパーモバイル水の誘電緩和周波数やその水の数を測定したところ、誘電緩和周波数は自由水が17GHzであるのに対して40GHzとなり、また回転運動性に直接かかわる誘電緩和周波数の活性化エネルギーは自由水が19.4kJ/molに対して7.5kJ/molとなり、約3倍運動性が高い水であることがわかった。通常の水和水の数は尿素1分子あたり、4個から4.5個、ハイパーモバイル水の数は33.5個どちらも温度上昇とともにわずかに増大する傾向が見られた。アクチンフィラメントにミオシンの頭部S1が結合して力を発生する過渡的な状態は、解析が困難なため詳細が理解されていない。本研究では、ミオシンS1のループ2にアクチンの遺伝子コードを挿入したキメラ遺伝子を作成し、粘菌で発現させたActo-S1キメラタンパクを作成した。このタンパクは自分自身で重合してRIGOR様のフィラメントを形成しATP分解活性が1.01/sと、天然の粘菌のアクトS1の4分の1程度である。このキメラタンパクを通常の骨格筋アクチンと共重合させたものは、ミオシンをコートしたガラス板上を滑らかに滑走することが見出された。
ロボットシステムを用いた足関節‐距骨下関節複合体の生体力学的研究

本研究ではロボット工学を応用した三次元力学試験機により、未固定凍結人体標本を用いた足関節-距骨下関節複合体の安定性を解明することを目的とした。本研究より、踵腓靭帯単独の生体力学的機能が明らかになった。これらのデータは足関節外側靭帯損傷の受傷機序や再建術における踵腓靭帯再建の必要性を考える際に有用な基礎データとなることが考えられた。特に靭帯再建手術時の底背屈角度・固定張力の決定に応用することで、治療成績の向上に寄与可能である。本研究はロボット工学を応用した三次元力学試験機により、未固定凍結人体標本を用いた足関節・距骨下関節複合体の安定性を研究することを目的とした.このロボットシステムにより足標本に多方向への力を加えて、その際の関節変位量を計測可能である.その実験結果から、関節を構成する靱帯や骨の関節安定性に対する働きを解析する。平成22年度はこのロボットシステムを使用して実際に実験が行えるように準備する期間とした。足関節-距骨下関節複合体の運動をロボソトシステムに再現させるためには、各関節の運動軸や関節可動域などを基本情報としたロボット稼働用ソフトウエアが必要である。その準備のため過去に報告された研究結果を調査しシステムに適用した。更にロボットシステムのセンサーやモーター類を調整・更新した。システム整備に際してはこのロボットシステムの開発者や現在実際に稼働させている首都大学や工学院大学の研究者と話し合う機会を持った。本年度は、実際に実験を行いデータ収集を行う。未固定凍結足標本をロボットシステムに固定するための装置を作製する。実験においては、正常の関節に多方向の力を加えて、その変位量と変位に要した力を測定する。その後、靱帯を切離し正常関節で行ったのと同様量だけ変位させた際の力の減少量を計測する。このことから、切離された靱帯が関節の安定性に関わっていた役割が算出される。標本10体を目標にデータ収集を進める。本研究ではより生理的な条件下での結果が期待できるので、靱帯損傷のより正確な診断、現在の手術方法の評価、新しい手術治療の開発に寄与するデータが得られるだろう。本研究はロボット工学を応用した三次元力学試験機により、未固定凍結人体標本を用いた足関節・距骨下関節複合体の安定性を解明することを目的とした研究である。膝関節においては既に本試験機を用いた研究が各国で進んでおり、靭帯の機能・役割や、靭帯再建術後の効果や術式間の比較がなされ、多くの成果が得られている。しかし、足関節への応用はまだ限られている。我々が計画している足関節・距骨下関節複合体は膝関節とは解剖学的な違いがあることから、これを応用することの検証と機器の整備が必要であった。この点にかなりの労力と時間を要した。平成23年度は、このロボットシステムの開発者(研究連携者:首都大学、藤江裕道教授)や現在実際に稼働させている首都大学や工学院大学の研究者と連携し、試験機の整備、操作の習得、予備実験を行った。東京の大学研究室を訪問、また本学に来ていただくなど、深い連携をとることが出来た。その結果、足関節-距骨下関節複合体に本システムの適用が可能となる段階に達した。実験標本数の増加が必要ではあるが、今後のデータ解析と学会発表、論文作成につながる成果を得た。本研究はロボット工学を応用した三次元力学試験機により、未固定凍結人体標本を用いた足関節-距骨下関節複合体の安定性を解明することを目的とした研究である。しかし、足関節への応用はまだ限られていた。前年度までに足関節における実験システムを確立したことを受け、最終年度にはデータを蓄積するための実験を積み重ねた。実験方法は、未固定凍結足関節標本に、前方力、内がえしモーメント、外旋モーメントを作用させ,まず正常足関節の三次元軌道を記録した。次に踵腓靭帯を切離し、正常時と同方向の力・モーメントを与え、踵腓靭帯不全足関節の三次元軌道を記録した。また位置制御機能を用いて,先に記録した正常足関節の運動軌跡を再現した。靭帯切離前後の6軸力の差から,正常足において踵腓靭帯に作用していた荷重を求めた。次に前距腓靭帯を切離し同様の試験を行った。その結果、前方力荷重をかけたとき、踵腓靭帯不全足関節ではどの方向の変位も変化しなかった。内がえし

モーメント荷重をかけたとき、踵腓靭帯不全足関節では内がえし方向の変位は増大傾向で、前距腓靭帯切離追加後には内がえし方向の変位に加え前方方向の変位も有意に増大した。外旋モーメント荷重をかけたとき、踵腓靭帯不全足関節では外旋方向の変位は増大した。踵腓靭帯にかかる張力は、どの方向の荷重でも底屈位から背屈位に変化するにつれて大きくなった。本研究より、踵腓靭帯単独の生体力学的機能が明らかになった。これらのデータは足関節外側靭帯損傷の受傷機序や再建術における踵腓靭帯再建の必要性を考える際に有用な基礎データとなることが考えられた。特に靭帯再建時の底背屈角度・固定長力の決定に応用することで、治療成績の向上に寄与可能である。ロボットシステムの構造や操作を理解・習得することに予想以上に時間を要した。それに伴い、ロボットシステムを本学に搬入する時期がずれ込んだため。24年度が最終年度であるため、記入しない。予備実験を迅速に行い、本格的な実験とデータの解析に移る。その結果を学会で発表し広く意見を聞き、討論を行う。最終的に論文として、学術雑誌に投稿する。
国際競争力を高める企業の直接投資戦略・プロセスに関する実証研究

本研究の目的は、日本の国際競争力を高める直接投資の特性やプロセスを探求することである。日本の製造業企業の戦略タイプを調べ、それぞれの企業の直接投資への姿勢や投資目的を調べた。その結果、探索型傾向が高い企業ほど直接投資に積極的であり、防衛型傾向が高い企業は直接投資に消極的であること、探索型傾向が高い企業は日本・第三国への輸出を目的とする複合型直接投資が多い一方、防衛型傾向が高い企業は現地生産、販売拠点といった垂直型、水平型直接投資が多いことがわかった。日本企業に多い分析型傾向が高い企業は、直接投資姿勢、直接投資目的とも、探索型に追随する形ではあるが、中間的な値を取っている。本研究では、国全体のマクロデータ、産業別データ、日本の企業レベルのデータ、を駆使して、日本の国際競争力を総合的に検討することを目的とする。まず、企業の戦略タイプに適合した投資行動について、2009年、2011年に実施された、日本の製造業企業を対象にしたアンケート調査を用いて、企業の戦略タイプと投資行動の平均像を明らかにした。防衛型企業は、生産効率とコスト競争力を高めるために、業務的投資を繰り返し行う。探索型企業は、常に新しいビジネス機会を求め、先駆者として成功していても、新たな戦略的投資を行う。分析型企業は、主に探索型企業がすでに開拓し、既存の技術の組み合わせで利益が得られる市場に投資する。2011年の調査では、海外進出に対する姿勢を質問票に加え、探索型が最も積極的で、分析型が続き、防衛型が最も消極的であることがわかった。また、直接投資の目的は、相対的に防衛型は「現地生産」「販売拠点」が高く、探索型は「日本・第三国への輸出」の目的も高く、分析型は探索型に追随するように中間的な値であることがわかった。各戦略タイプの平均的な投資行動は、必ずしも、その企業の競争力の向上に結びつくとは限らないため、企業の戦略タイプと投資プロセスの整合性が業績に与える影響を調べた。実証分析から、しっかりと計画と統制を行い、効率性を業績評価指標とすることが防衛型企業には高い業績に結びつくのに対し、探索型企業の業績にはマイナスの影響があることがわかった。分析型は中長期計画を重視しない傾向がある。国全体のマクロデータを用いた競争力の研究として、20032008年の2国間貿易データを用い、Eaton and Kortum [2002]の手法を応用して、主要国の輸出競争力を調べた。中国の輸出競争力は着実に向上して,2007、2008年は,日米を超えてトップになったことがわかった。本研究は、日本企業の直接投資戦略について分析し、国際競争力を高める直接投資の特徴やそのプロセスを明らかにすることを目的としている。本年度は、まず、日本の製造業企業に対して行ったアンケートをもとにして特定した各企業の投資戦略タイプに適応した投資プロセスが、その企業の業績を高めることを,実証的に示した。生産コストを重視し業務的投資を繰り返し行う防衛型企業は、中長期計画の策定や投資前後に利益を慎重にチェックすることにより業績が向上する一方、常に新しい投資機会を求めて戦略的投資を行う探索型企業には、投資のタイミングの認識や投資前後の利益のチェックは業績にマイナスに働いてしまうことが明らかになった。この研究結果は、2014年American Accounting Association AnnualMeetingにおいて報告された。また、企業が投資を評価する手法にも、戦略タイプによる違いが見られた。企業の直接投資が、水平型、垂直型、輸出拠点型などの複合型の、どの形態を取るのか、あるいは統合をしないアウトソーシングを選択するのかを説明する理論では、生産性の違いなどの「企業の異質性」により可変費用と固定費用が異なることが重要である。本研究では、上記の研究成果に基づき、企業の戦略タイプの違いによるマネジメントコストの違いが、直接投資の固定費用の違いをもたらし、直接投資の選択に影響を与えることを理論モデルで明らかにした。この結論は、2001年の日本企業の製造業企業へのアンケートにより明らかになった、戦略タイプによる直接投資に対する姿勢や目的と整合的である。本研究は法政大学比較経済研究所のプロジェクトと連携しており、私の専攻分野である国際貿易の他、国際金融、契約理論、管理会計といった異なる分野の専門家の知見を集めることで、新しい視点から研究を進めることが出来ている。まず、日本の製造業企業を対象にしたアンケート調査により、各企業の戦略特性について、防衛型傾向、探索型傾向、分析型傾向を調べ、それぞれの企業の直接投資への姿勢や投資目的を調べた。その結果、探索型傾向が高い企業ほど直接投資に積極的であり、防衛型傾向が高い企業は直接投資に消極的であることがわかった。また、探索型傾向が高い企業は日本・第三国への輸出を目的とする複合型直接投資が多い一方、防衛型傾向が高い企業は現地生産、販売拠点といった垂直型、水平型直接投資が多いことがわかった。直接投資に積極的な探索型傾向が強い企業は、その投資決定プロセスにおいて、事前・事後の利益のチェックや投資のタイミングの認識などを行うことは、業績(ROA)にマイナスの影響があることがわかり、企業競争力を高めるためには、従来型の投資決定プロセスとは違うマネージメントが必要であると考えられる。