hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水生生物を用いた河川水,下水処理水の生態毒性評価とその原因物質推定手法の検討

(1)琵琶湖・淀川水系における生態毒性レベルの評価琵琶湖・淀川水系は,流域から多くの下水処理水や排水が流入しており,これらの水に含まれる化学物質の生態影響が懸念される。本研究では,琵琶湖・淀川水系においてサンプリングを実施し,固相抽出カートリッジを前処理に利用した生態毒性評価系を用いて試験を実施し,琵琶湖・淀川水系における生態毒性レベルの評価を行った。また,淀川河川水だけでなく,河川へと流入している下水処理水や淀川支川等についてもサンプル採取を行った。その結果,相対的に下水処理水とその放流先地点で毒性が高いことが分かった。また,下水処理水の影響を受けていない一部の淀川支川においても,毒性の高い地点が見られた。(2)生態毒性の原因物質推定手法の検討琵琶湖・淀川水系から採取したサンプルについて,生態毒性が観察されたものについては,その原因物質が問題となる。本研究においては,淀川水系から採取した河川水,下水処理水サンプルについて,HPLCにより化学物質のフラクション分画を行うとともに,バイオアッセイとLC/MS/MSを活用して生態毒性原因物質の同定を試みた。その結果,HPLCを用いたフラクション分画とバイオアッセイを組み合わせることによって,生態毒性原因物質のフラクション分画を行うことが可能であることが確認された。また,毒牲の比較的高かった分画についてLC/MS/MSにより原因物質の分子量を調べた結果,分子量が600程度の物質が生態毒性原因物質の1つであることが示唆された。
スピン制御トランジスタ実現のための基礎技術の開発

高スピン偏極材料として期待されているマグネタイト(Fe_<3>O4)に着目し、高品質のスピネル型のマグネタイトが(100)InAs上に45度回転した形でMBE成長すること、酸素分圧の制御により結晶の成分調整ができること、またその磁化特性により面内方向に磁化容易軸を持つ強磁性体の特性を示すことがあきらかになった。一方、鉄薄膜電極/インジウム砒素チャンネルで構成されるいわゆるDatta-Das型スピントランジスタ構造を作製し、スピン軌道相互作用に基づきゲート電圧の制御によるチャンネル中電子のスピン歳差運動を制御することにより生じると考えられる電流振動を観測した。これらの観測された実験結果を理論的に裏付けるために一連のモンテカルロ計算を行った。いわゆるInAs系Datta-Das型スピントランジスタにおいて、2っのスピン軌道相互作用(Rashba項およびDresselhaus項)が揃った条件のときは、スピン緩和が消失することが示された。このことは室温においても非弾性領域でも成り立ち、スピン制御電流振動をすることが示された。また横方向電界(ドレイン電圧)増大とともにスピン振幅が増大する(スピン緩和長が伸びる)ことも示され実験結果ともよく一致していることが明らかとなった。その他、鉄薄膜細線の磁化反転特性はマイクロマグネティックス解析の結果、鉄薄膜細線界面から5nm程度と浅くかっごく近傍のエッジの狭い(0.1um幅)領域のみ最大400mT程度の漏れ磁場があることが得られた。また鉄/砒素系半導体界面に生成される可能性のあるAs_<2>F(anti-ferro),AsF(anti-ferro),AsF_<2>(normal meta1)のいずれの鉄砒素系化合物の生成エネルギーも強磁性相より低く安定していることが第一原理計算により明らかになった。熱的安定性の点からも鉄酸化物系の開発が望ましいことを裏付けている。スピントランジスタの実現を目指して狭ギャップ半導体をチャンネルとするヘテロ構造と強磁性電極を組み合わせたハイブリッド構造での(1)スピン注入、(2)スピン軌道相互作用の制御、(3)ドレイン側でのスピン検出を系統的に研究している。今年度は、(1)スピン注入に関しては、これまでの高純度鉄薄膜に加えて、鉄・テルビウム多層膜および鉄酸化物(マグネタイト)の成長、磁化特性などを調べた。鉄・テルビウム多層膜に関しては、これを狭ギャップ半導体であるインジウム砒素上に成膜して基板面に垂直な方向を磁化容易軸となることをメスバウアー効果およびSQUID(超伝導量子干渉計)で確認した。これはスピン注入実験を行う際に外部強磁場によりバンド構造の変化しやすい狭ギャップ半導体のスピン注入特性に与える影響を抑えた偏光測定を行うためである。これらにより、ショットキー障壁のない強磁性体・狭ギャップ半導体界面を通して高効率スピン注入が可能であることを示す準備が整った。また、100%近いスピン注入効率が期待されるハーフメタル材料の候補の一つであるマグネタイト薄膜のインジウム砒素上への成膜に成功し、結晶構造および磁化特性の解析に入った。(2)スピントランジスタ構造として用いる狭ギャップ半導体をチャンネルとするヘテロ構造がスピン軌道相互作用に与える影響を2次元閉じこめの異なる3種のヘテロ構造について磁気抵抗測定により調べた。これは、最終的にチャンネル中のスピン緩和を抑えるための2種類のスピン軌道相互作用を精度よく制御するための条件を見いだすためである。これまでの測定から高インジウム含有の狭ギャップ半導体系において2次元系のスピン制御の条件が見いだせる見通しを得た。来年度はこれらの課題の結論を導き、スピントランジスタの基礎技術の確立を目指していく。

(3)については実験および計算から電流電圧の双安定性が現れることを見いだした。室温で動作するスピン注入素子やスピントランジスタの動作、さらにスピンチャンネルから量子ドットへのスピンブロッケードトンネリングの実証のためには、キュリー温度が高く、半導体への高スピン偏極電子の注入のための高スピン偏極率をもつ強磁性体を探索が不可欠である。理論的には100%のスピン偏極率を有する鉄酸化物の一種であるマグネタイト(Fe_3O_4)は知られていたが、半導体上への満足できる結晶成長は報告されていなかった。今年度は、InAs上へInAs薄膜をホモ成長し、そのまま真空搬送した半導体上へのFe_<3-d>O_4の結晶成長をおこなった。その結果、InAs上をステップフロー成長している高品質のマグネタイトが生成できていることがわかった。InAs表面再構成パターンの上に成長したマグネタイトの表面再構成パターンが成長初期から明瞭に現れることからも強磁性/半導体界面の原子レベルでの急峻性、結晶の完全性が示唆されており、これは成長初期に島状成長してしまうFe結晶の成長の場合と異なる特徴である。また成長したマグネタイトは面内に磁化容易軸を有する強磁性体であることがSQUIDにより確認された。X線光電子分光により組成分析を行った結果、成長条件により酸素の組成費が制御ができ、マゲマイト(Fe_2O_3)からマグネタイト(Fe_3O_4)まで変化させることが可能であることがわかった(右図参照)。結晶や界面の完全性から高いスピン偏極率が期待されるが、極低温での相変化をさけるため高温でスピン偏極率やスピン注入効率を確認すること、磁気抵抗やスピントランジスタ構造でのスピン伝導評価はこれからである。当該年度は、得られた実験データの解析を中心に強磁性体/半導体界面における鉄砒素化合物の生成に関する熱力学的計算、半導体上の強磁性細線の漏れ磁場や磁化特性のマイクロマグネティックス解析などの理論的解析、またスピン伝導に関するモンテカルロシュミュレーション結果などから実験事実の正当な評価・解釈をとおしてスピントランジスタ実現のためのそれぞれの要素技術の確立の見通しを得ると同時に今後の課題の抽出をおこなった。まず、インジウム砒素系スピントランジスタにおいては(100)基板を用いて[1-10]方向に電流を流す配置で、ラシュバ効果とドレッセルハウス効果が密接に効いて室温でもスピンヘリックス運動という形でミクロンオーダーから10ミクロンオーダーのスピン拡散長をもつことが分かった。実験的にはソースドレイン距離が6ミクロンー12ミクロン、チャンネル長が2ミクロンー3ミクロンのスピントランジスタにおいてゲート電圧依存の電流振動が見られているがこのデータは、スピン伝導に関するモンテカルロシミュレーション結果とよい一致をみた。さらにドレイン電圧の増大とともにスピン振幅が増大することが観測されたが、この点もシミュレーション結果によって裏付けられた。
音声波形の瞬時構造の解析法に関する研究

音声の中に含まれる情報には、音声波形の物理的な特徴量の時間変化として現われるものがある。このような情報を分析するためには、瞬時的な特徴(瞬時周波数、瞬時振幅など)を扱える分析法が必要となる。本研究の目的は、音声の瞬時的な構造解析法の構築を試みることである。その理論的な基盤として自然観測法理論を採用している。まず母音波形を全極型のフィルタから得られる時間波形であると考えることにより、そのパラメータ推定を行う手法について考察した。この手法には、着目時間長を制御するパラメータによって様々な時間スケールの分析対象に対応できる、とう特徴がある。また当初は連続時間波形に対して提案されていた自然観測法理論を離散時間波形に対して新たに提案し、ディジタルコンピュータで実装した。これを用いてパラメータ推定を行い、母音波形の分析を試みた結果、着目時間長が数ピッチに渡っているときには従来法と同様に母音の特徴とされるホルマント周波数が時間的に安定したピークとして現われることが確認された。一方、着目時間長が短いときには通常のホルマント周波数の周辺で時間的に変化するピークを検出することができた。これは1ピッチの中で母音波形の特徴がどのように変化するかを捕えたものであり、声帯振動の影響までをも考慮した音声波形分析法の可能性を示すことができたと思われる。今後、本手法の改良および多くのデータによる検証が必要である。
木質高配合混練型WPCの添加剤による性能向上発現機構の解明

木質割合を高めた木材・プラスチック複合材の強度性能や耐候性を向上させるために、可塑性を持つ木材成分由来の添加剤により強度性能を向上させた。また、プラスチック用の紫外線吸収剤(UVA)と光安定化剤(LS)によるWPCの耐候性向上を検討した結果、UVAは主に光変色を抑制し、一方光安定化剤はチョーキング(粉吹き現象)を抑制することが分かった。更に、UVAとLSを組み合わせることにより高い変色及びチョーキング両方の抑制に成功した。本研究では、相溶化剤や紫外線吸収剤等の添加剤を用いて木質含有割合の高い木粉・プラスチック複合材(木質高配合混練型WPC))の強度性能及び耐候性能を向上させ、その機構を明らかにすることを目的とする。本年度は、木質配合割合の高いWPCの添加剤による性能向上機構を解明することを目的に、(1)各種相溶化剤を添加したWPC内における木粉とプラスチックとの界面状態をSEM等の顕微分析、やFTIR(ATR法)等の表面分析により明らかにする、(2)各種相溶化剤を添加した木質高配合WPCの強度性能(曲げ強度、衝撃強度)、耐水性能、寸法安定性能の評価を行う、(3)各種紫外線吸収剤、光安定化剤を単独あるいは組合せて添加してWPCを調製し、促進耐候性試験及び照射波長を変えた光照射試験を行い耐候性を評価することについて検討した。相溶化剤の検討では、高木質充填のWPCの調製のために、木材率を低下させることなく、コンパウンドの可塑化を達成するために、木材成分に長鎖のポリオキシエチレンをグラフトすることによる可塑剤効果を持つ相溶化剤の調製を試みた。粘弾性試験の結果から、可塑剤を用いることにより成形温度での弾性率が低下することが明らかとなった。可塑剤を添加することにより、曲げ強度をほとんど低下させることなく、伸び性能を向上させることができた。耐候性の向上では、各種紫外線吸収剤(UVA)、光安定化剤(HALS)を単独あるいは組合せて添加し、促進暴露試験及び屋外暴露試験により耐候性を評価した結果、短期間の試験であるが暴露試験後でもほとんど変色あるいはチョーキングが発生しない処方を見出した。表面劣化において、暴露後の表面色調の変化とチョーキングの発生は反対の傾向を示すことが示唆された。本研究では、相溶化剤や紫外線吸収剤等の添加剤を用いて木質含有割合の高い木粉・プラスチック複合材(木質高配合混練型WPC)の強度性能及び耐候性能を向上させ、その機構を明らかにすることを目的とする。WPCは木粉割合が高いほど環境的に有利であるが、既成のプラスチックと比較すると強度や耐水性、耐候性等が劣るため、相溶化剤や紫外線吸収剤等の添加剤による性能向上機構を解明して、化石資源由来プラスチックの代替材料とすることを目指す。本年度は、相溶化剤、繊維強化剤等の有機充填剤、紫外線吸収剤・光安定化剤等を組み合わせて添加したWPCを製造する。動的粘弾性の温度依存性の評価や力学試験、顕微鏡観察等を行い添加物が木材とプラスチックの強度性能、耐候性能に及ぼす影響を検討した。溶媒に高級脂肪族アルコール及びポリオキシエチレンを用いた木材の加溶媒分解生成物を添加剤としてWPCに添加し、その効果を評価した。高級脂肪族アルコールを用いた系において、衝撃強さはコントロールと比較し10%程度向上した。熱流動性試験の結果から、加溶媒分解生成物が可塑剤として働いていることが明らかとなった。特に、高級脂肪族アルコールを用いた系では熱流動開始温度が著しく低下し、流動速度が上昇した。木材の加溶媒分解生成物の添加による熱流動性の向上により、木材含有率の増加、製造負荷の低減等が期待できる。促進耐候性試験を行った結果、紫外線吸収剤は比較的短波長のものが耐候性向上効果が高く、光安定化剤ではオレフィン用ならばほとんどの安定化剤で耐候性向上効果が認められた。また、屋外暴露試験によりWPCを垂直、45度傾斜、水平で暴露して評価を行った結果、表面を研削した方がチョーキングが発生しやすいが変色は研削しない面より抑制する傾向を示した。1%程度の相溶化剤の配合は、表面変色、チョーキング共に配合率による違いはほとんど無かった。添加剤の耐候性向上効果を実際の製品に適用するために、これまでの研究結果から得られた紫外線吸収剤及び光安定化剤の中から効果の高い配合を実大試験片に行い、屋外暴露試験により耐候性を評価した。また、実際に屋外で使用する混練型WPCの寸法変化の経時測定を行い、木粉含有率の違いによる寸法変化の傾向を把握し、実際のWPC製品の屋外での性能評価を行った。実大試験片に添加した光安定化剤は、1ベンゾフェノン系紫外線吸収剤(BP-UVA)、2セバケイト系光安定化剤(SE-HALS)、3BP-UVA+SE-HALS、4BP-UVA+マロネイト系HALS(MA-HALS)の4種類であり、これを水平暴露試験を行った。

屋外暴露試験24ヶ月の表面変色では、1の配合が最も変色が小さかったが、他の添加剤との差は小さかった。チョーキング(粉ふき現象)では、試片表面を白布で擦って粉がついた箇所の色差を測定したチョーキング色差を求めた結果、UVA単独の1よりもHALSとの併用の3、4の方がチョーキング抑制効果が高い傾向を示した。WPCの屋外使用で変色やチョーキングと共に問題となっているのが寸法変化である。試験片の長さ方向及び幅方向の変化では、暴露5年後までほとんど変化しなかったが、厚さ方向は平均で0.06%の膨潤が認められ、試験5年以降も膨潤傾向が継続した。暴露角度の影響では、寸法変化及び色差は水平暴露より南面45度傾斜暴露の方が若干大きくなる傾向が認められた。本成果は、学会で発表した他、WPCの製品JIS制定委員会(事務局(社)日本建材・建築設備産業協会)において参考資料として提出した。また、企業において本成果を活かした高耐候性WPCの製品化が行われている。添加剤として木材の加溶媒分解物や紫外線吸収剤、HALS等の光安定化剤等の添加剤により木質含有率の高い混練型WPCの性能を向上させることを目的としており、これら添加剤の効果が明らかとなってきているため順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、添加剤の性能向上効果のメカニズムをより明らかにするため、添加剤の添加評価と平行してプラスチックと木粉との界面状態やWPC表面の劣化状態等の観察を行う。
血液透析患者に対する口腔乾燥を緩和するケアに関する研究

透析患者では約半数が口渇を訴えていた。口渇の有無による唾液量や湿潤度の有意差はみられなかった。口渇は,主観的で,抗コリン剤内服中の女性に多く見られ,dry時の方強く,口内よりも咽頭部の乾きであった。冬季には,少量のあたたかいお茶を飲水することで口渇が改善されていた。ブラッシング等の口腔ケアは口腔内の湿潤への効果を実証できたが,咽頭部の渇きに対するケアの開発が必要である。本研究は,透析患者に対して免疫力を損なわない個々の症状に適した口渇や口腔乾燥に対するケアを開発することを目標としている。本年度は,質問調査と唾液中の口腔内液性生体防御成分の分析により透析患者の口渇の影響要因と特徴を明らかにすることを目標とした。透析患者の口渇の要因は複雑であり,それぞれの要因に適した口渇を緩和するケアの実施には,透析患者の口渇や対処方法の実態を知ることが必要と考え,調査を行った。Aクリニックにて昼間の血液透析を受け,本研究に同意の得られた患者40名を対象とし,有効回答の得られた30名を対象とした。男性16名(平均年齢70.3±7.1歳),女性14名(平均年齢63.5±10.9歳)。透析歴は,1ヶ月30年で,平均7.3±6.5年であった。質問紙は,日常生活に関すること,KDQOL^<TM>疾患特異的尺度の下位尺度(症状),口渇の部位,口渇時の対処方法などで構成した。(さらに,口腔内湿潤度,唾液量,体重増加率等について調査した。口や喉の渇きを訴えていたのは17名(56.7%)であった。口渇を訴えない人との比較では,年齢,性別,原疾患,透析歴,湿潤度,唾液量に有意差はみられなかったが,水分や塩分の摂取に対する注意では,口渇を訴えない人の方が有意に高かった(p=0.038)。今回の調査結果からは,血液透析患者の口渇に関する傾向を同定することはできなかった。口渇に対しては,半数以上が飲水や氷片などの水分補給によって対処しており,水分摂取の指導や対処方法の開発の必要性が示唆された。本年度は,口腔ケアが唾液分泌の促進を促す効果があるのかを唾液量,粘稠度で検証した。対象者は,A大学看護学部1回生35名であった。平均年齢は,19歳であった。日常生活援助技術演習「口腔ケア」時に,口腔乾燥の自覚症状に対する調査と唾液検査をおこなった。唾液検査は,ワッテ法(舌下にロール上にした綿を30秒間挟み採取)で採取後,採取容器を遠心分離機(4000回転)にかけ唾液を採取した。唾液湿潤度は唾液湿潤度検査紙(KISO-wet)を舌先端10mmの舌背部に垂直に10秒間保持し,唾液吸湿の長さを読み取った。粘稠度はネバメーター(石川製作所)を用い,ワッテ法で採取した唾液の糸引き度を計測した。口渇ありと時々あると回答した学生は21名(65.6%),口渇なしの学生は10名(31.2%),不明1名(3%)であった。口渇あり群と口渇なし群の唾液量,粘稠度,湿潤度に有意差はみられなかった。口腔ケア前後の唾液量は前0.23ml(SD0.300),後0.40ml(SD0.406)であり,有意差がみられた(r=0.706,p<.002)。粘稠度は前1.09mm(SD0.891),後1.43mm(SD0.792)であり,有意差がみられた(r=0.518,p<.029)。湿潤度は前2.83mm(SD2.83),後4.20mm(SD3.407)であり,有意差がみられた(r=0.462,p<.016)。口腔ケアの刺激により,唾液量,粘稠度,湿潤度は明らかに増加した。唾液量の増加と共に粘稠度も増加した結果となった。これは,口腔ケアの刺激により粘液成分であるムチンなどの特定の蛋白の分泌が促進されたと推察された。

本研究は,透析患者に対して免疫力を損なわない個々の症状に適した口渇や口腔乾燥に対するケアを開発することを目標としている.透析患者の口渇の要因は複雑であり,それぞれの要因に適した口渇を緩和するケアの実施には,透析患者の口渇や対処方法の実態を知ることが必要と考え,2007年度に調査を行ったAクリニックにて昼間の血液透析を受け,本研究に同意の得られた患者30名の追跡調査を2010年1月に行い,夏季と冬季の比較を行った.対象者のうち1名が在宅に,転院が3名,夜間透析に変更1名,死亡4名,痴呆症状悪化のため調査不能1名がおり,比較できたのは20名であった.男性8名(平均年齢703.4±6.1歳),女性12名(平均年齢65.9±11.8歳).透析歴は,532年で,平均10.1±7.3年であった.質問紙は,日常生活に関すること,KDQOL^<TM>疾患特異的尺度の下位尺度(症状),口渇の部位,口渇時の対処方法などで構成した.さらに,口腔内湿潤度,唾液量,体重増加率等について調査した.口や喉の渇きを訴えていたのは2007年度13名(65%),2010年度12名(60%)であった.口渇の程度が変化なかった者は13名であった.口渇が無くなった者は3名,口渇が出現した者は4名であった.水分や塩分の摂取に対する注意では,注意していない人が2007年度は4名(33.3%)であったが,2010年度では2名(15.4%)であった.唾液量,湿潤度では口渇有群と無群で差はみられなかった.2010年度では,喉の奥が乾くとの訴えた者が6名(46.2%)で最も多かった.乾きに対する対策では,水分による対策に変化はなったが,冬のほうが喉は乾くと訴える者が多く,汗が出ないため,多量の飲水を防ぐため熱い飲み物にしているものが7名いた.季節による対処行動の変化が示唆された.
多機能性分子の開発に基づくアミノ酸関連プローブの合成

核内転写因子NF-κBは、炎症性刺激により開始されるシグナルカスケードを経て炎症関連遺伝子の転写を行う。NF-κBは阻害因子I-κBと結合することで不活性化されているが、キナーゼIKKβによってI-κBがリン酸化されることで活性化される。生体内脂質である15-deoxy-Δ^<12,14>-PGJ_2(15d-PGJ_2)はNF-κBの活性化を抑制して抗炎症作用を示す。その細胞内標的としてはIKKβとNF-κBが考えられているが、実際の細胞内メカニズムは解明されていない。そこで、IKKβやNF-κBおけるアミノ酸残基と、15d-PGJ_2との相互作用様式を詳細に解析するための探索分子プローブの設計および合成を試みた。まず15d-PGJ_2によるIKKβ阻害に必要な構造を明らかにするため、類似構造を持つシクロペンテノン型PG類の阻害活性をスクリーニングした。その結果、A型PGの代謝体で15d-PGJ_2と同一トポロジーを有する15-deoxy-Δ^<12,14>-PGA_1が同等の活性を示すことを見いだした。いずれのPGも12,14位に拡張共役系を持つことから、まず、14位の二重結合を飽和にした化合物を設計し、その官能基の必要性を検討することとした。設計した化合物は、三成分連結PG合成法により15-deoxy-Δ^<12,14>-PGD_1骨格を合成した後、11位カルボニル基を還元・保護し、続いて9位水酸基を酸化、脱水-脱保護を行うことで合成できた。合成した化合物のIKKβ阻害活性を評価したところ、ほとんど阻害活性が認められず、拡張共役系が必須構造であることが示唆された。エノン型PGとIKKβとの結合はキナーゼのシステイン残基とエノンとの共役付加体の形成であると推定されているが、A型PGとJ型PGでは結合位置が異なる可能性が考えられるため、現在、チオールとの反応についての検討を行っている。
脆弱国家ハイチをめぐる複合的な安全保障問題―震災復興と国家再建の道筋―

ハイチは低開発と統治の不全という問題を構造的に抱えており、その状況は2010年の大地震でさらに悪化した。震災復興と国家再建に道筋をつけるためには政治の安定化と国際的な支援が不可欠である。しかし、ハイチ系移民をめぐる隣国ドミニカ共和国との外交摩擦深まりや、開発援助や選挙支援をめぐる国際社会の対応への不満の増大で、見通しは明るくない。公正な選挙制度の確立と国際協力に対する不信の払拭がハイチおよび国際社会の取り組むべき当面の重要課題となっている。平成27年度は2010年ハイチ大地震以降の同国における震災復興の進捗状況や政治・経済・社会の現況を把握すること、および平成28年度以降に予定している現地調査を円滑に実施するために必要な予備調査・準備作業を行うことを主たる目標として研究活動を進めた。その具体的方法は次のとおりである。まず現地調査に関しては、5月にドミニカ共和国の首都サントドミンゴ、およびハイチ・ドミニカ共和国南部国境地帯を、3月にハイチの首都ポルトープランス、および米国マイアミのリトル・ハイチ地区を訪問し、現地の研究機関や援助団体、日本大使館などからの聞き取り調査、および今後の現地調査のために必要となってくる情報の収集などを行った。また、LASA (Latin American Studies Association)年次大会(5月:プエルトリコ)、HSR (Haitian Studies Association)年次大会(10月:カナダ・モントリオール)、CLACSO (Consejo Latinoamericano de Ciencias Sociales)学術会議(11月:コロンビア・メデジン)に出席し、ハイチに関連する学術研究の全般的かつ最新の動向を把握するとともに、米国やラテンアメリカ諸国のハイチ研究者と交流・意見交換を行った。以上の一連の活動を通じ、ドミニカ共和国における2014年移民新法が引き金となってハイチ移民や国境管理の問題が二国間関係のみならず地域国際関係の課題として争点化していること、ハイチ大統領選挙の遅延が政治・経済の安定性を損ねていることなどを具体的に把握し、これらを含め今後重点的に研究すべき課題について論点整理をすることができた。また、平成28年度に行う現地調査(ハイチ国内の地方部における調査)の下準備も進めることができた。平成27年度は、おおむね応募時の研究計画書や平成27年度交付申請書に記載していたとおりに研究を実施することができた。ハイチ本国における調査の日数を当初予定より若干短くせざるを得なかったことが僅かな問題としてはあったが、他方で3つの国際学会に出席し、ハイチに関する学術研究の動向を幅広い視点で把握するとともに、本研究課題の目標を達成するために今後重点的に研究していくべきイシュー(とくにハイチ・ドミニカ共和国関係や201516年ハイチ選挙過程など)を明確化できたことには予期していた以上の成果があった。平成28年度は、前年度に引き続いて2010年ハイチ地震以降の同国における震災復興の進行状況や政治・経済・社会の現況を把握すること、および、地方部における農地荒廃や食料自給率低下といった人間の安全保障に関わる問題を現地調査によって明らかにすることを主たる目標として研究活動を進めた。また、平成27年度の調査において新たに把握できたドミニカ共和国におけるハイチ系住民の国籍剥奪問題に関しても、継続調査を行うこととした。研究の中心的な活動となったのは、3回にわたる現地調査である。まず89月にはハイチの首都ポルトープランスを訪問し、実施が先延ばしされ政治的不安定の要因となっていた大統領選挙をめぐる現況などについての調査を行った。また、地方部における調査実施のためのアシスタントの確保、打ち合わせなどの下準備も進めた。12月には第2の都市カパイシャンを訪れ、北部地域の状況を視察した。23月にはドミニカ共和国を訪問し、ハイチ系住民問題と二国間関係について、政策担当者などからの聞き取り調査などを行った。以上の一連の研究活動を通じ、ハイチの政治的・経済的状況、あるいは対ドミニカ共和国関係は悪化こそしていないものの、大統領選挙の遅延をはじめとする複合的課題の解決に向けた政府・議会人の取り組みが芳しくなく、これが地域安全保障の阻害要因となるとみなされ、国際的圧力が強まっていることを把握できた。この他、平成28年度中には研究の中間的な成果(主として平成27年度中に得られた成果)の発表にも取り組み、論文1本と学会発表1件のなかで、対ドミニカ共和国関係やカリブ域内関係の文脈で見られるハイチの直面する課題についても取り上げた。平成28年度中には3回にわたって現地に赴くことはできたものの、学内の用務などとの関係で地方部に足を運ぶことが可能になるような出張期間を確保することがどうしても難しく、同年度中の重点的な計画の一つとして重視していた環境破壊や農業・食料生産に関する地方部での現地調査に着手できなかった。この点を認識し、厳しめに「やや遅れている」として進捗状況を報告しておく。ただし、調査遂行上の重要な鍵であったアシスタントの確保や打ち合わせなどを行うことができ、調査地・調査先の目途を付けるなどの下準備は着実に行うことができたので、平成29年度中にこれに取りかかる見通しを立てている。ドミニカ共和国との二国間関係をはじめとするその他の事象についての調査はおおむね順調に進めている。平成29年度は、前年度に引き続き2010年ハイチ大地震からの復興状況や政治・経済・社会状況の把握に努めるとともに、開発協力(とくに中西部における水・医療・衛生・農業など)の事例、および地域国際関係の展開に関する研究を進めた。これを遂行するため、平成29年89月と平成30年23月にかけて2回の現地調査(周辺国を含む)を行った。とくにハイチ地方部における調査は重視した。

一連の現地調査では、震災復興が緩やかながらも前進していること、新政権発足の大幅遅延という問題がありながらも政情は安定化しつつあること、他方で援助との抱き合わせで受けてきた外交圧力への不満が限界に達し、資金使途をめぐる論争をきっかけにハイチ政府が国連や米国に露骨な対決姿勢を見せ始めていることなどを把握できた。研究成果については1回の学会報告と共著書2冊の刊行(これら2冊の中で本件研究に関わる5つの章もしくはコラムを担当)によって行った。以上を含め、研究期間全体としては、計6回にわたるハイチでの調査、周辺国での調査(ハイチ系移民の調査など)、3回の国際学会への出席(研究者との交流)を行い、研究成果についても2回の学会報告と6点の論文公刊(図書に所収の論文、コラムを含む)によって公開してきた。本研究を通じ、ハイチの自然災害の脆弱性や2010年大地震からの復興の困難は、ハイチに内在する政治・経済・社会問題であると同時に、大国による国益追求型の通商・援助政策によって構造的に規定されていることを把握できた。また、それにより蓄積されてきた矛盾の限界が露呈しはじめ、近年、対ドミニカ共和国関係の悪化、カリブ共同体(CARICOM)での影響力拡大の追求、米国や国連への露骨な反発などとして現れていることを、新たな知見として獲得できた。これは今後のハイチを見ていく上でも重要な視点である。最終的な成果を取りまとめた論文をもう1本、近く公刊する予定である。ハイチは低開発と統治の不全という問題を構造的に抱えており、その状況は2010年の大地震でさらに悪化した。震災復興と国家再建に道筋をつけるためには政治の安定化と国際的な支援が不可欠である。しかし、ハイチ系移民をめぐる隣国ドミニカ共和国との外交摩擦深まりや、開発援助や選挙支援をめぐる国際社会の対応への不満の増大で、見通しは明るくない。公正な選挙制度の確立と国際協力に対する不信の払拭がハイチおよび国際社会の取り組むべき当面の重要課題となっている。平成28年度は前年度の成果をふまえ、応募時の研究計画にも記していたとおり、ハイチの地方部において農業・食糧・環境問題に関する現地調査を実施する。また、平成27年度の調査において研究の重要性が明らかになったハイチとドミニカ共和国の国境管理の問題やハイチ移民の問題についての調査も合わせて実施する。これらの研究を通じて、ハイチの複合的な安全保障問題の全体像への考察を深め、中間的な研究成果の一部は論文および学会などでの口頭報告のかたちで発表していく。平成29年度中は前年度に予備的に着手していた環境破壊や農業・食料生産に関わる現地調査を実施する。また、1年以上にわたり大幅に遅延していた大統領選挙を受けて平成29年2月に発足した新政権を取り巻く政治状況を把握することは、「復興への道筋」を探るという本研究の目標を達成するうえで重要な課題の一つであるので、それについても現地調査を含む研究によって明らかにしていきたい。
アジア武術の観光化

本研究は、アジアに進行する伝統武術の観光化現象を取り上げ、その発生経緯と観光化武術の文化性について明らかにすることを目指すものである。三年度計画の最終年度に当たる本年度は、中国、タイ、そして国内では沖縄と青森において観光化武術の調査と情報収集をおこなった。中国では、北京で「功夫伝奇」を上演する紅劇場、そして天津の小南河村に進行中の霍元甲記念パーク・プロジェクトを調査し、アモイでは集美大学武術学院において少林寺をめぐる近年の観光化情報の収集をおこなった。紅劇場で上演されるカンフー・ショーについては、そのストーリー展開とナレーションの言説分析の必要性のあること、また、雷元甲記念パーク・プロジェクトについては、中国本土のみならず、台湾や東南アジア各地にその支部をもつ精武会の更なる情報収集が必要であること、当プロジェクトが中国で現在進行中の政府が進める武術観光政策「武術の里」の典型例として分析可能であることが理解された。タイでは、ムエタイのジムにおいて、外国人教習生とジム経営者に聞き取りをおこない、また観光民族村において、ムエタイと武器武術(クラビクラポン)の上演と後継者養成に関わる聞き取りをおこなった。日本では、9月に青森でおこなわれた第2回流鏑馬国際大会の調査をおこなった。日本、韓国、モンゴル、アメリカ、ドイツ、オーストラリアの6カ国が参加したもので、新幹線の青森開通に伴う観光行事として計画されたものであった。国際大会を可能にするルールの標準化がどのようにしてなされたのか、その際、伝統武術の変容にどのような問題が発生したかが分析されることになる。最後に、過去三年度間に収集された情報を基に、観光化伝統武術の発生問題とその文化性が論じられるが、発生因として国レベルの政策、また文化性については、創られた伝統に関わるセルフオリエンタリズム性が注目される、本研究は、アジアに進行する伝統武術の観光化現象を取り上げ、その発生経緯と観光化武術の文化性について明らかにすることをめざすものである。3年度計画の初年度にあたる本年度は、インドネシア、シンガポール、韓国、それに国内において観光化武術の調査をおこなった。インドネシアにおいてはインドネシア・シラット協会、シンガポールにあってはシンガポール・シラット協会において近年のシラットの観光資源化情報を収集し、韓国においては忠州世界武術蔡についての情報収集をおこなった。昨年で9回を迎えた忠州世界武術祭は、2002年開催時に韓国がリードする形で世界武術連盟を結成しているが、武術祭と一体を成したその活発でグローバルな活動により、今般、同連盟が無形文化遺産を管轄するユネスコの公式機関の候補となることが決定し、これにより武術の観光化は世界的な規模で加速することが予想される。こうした進展に果たした忠州武術祭のはたらきは大と評価される。今後、世界におこなわれる伝統武術は、これをきっかけに、多くは政府による掘り起こしと観光化変容を経験することになり、そこでさらに詳細な調査の行われる必要が出てこよう。とりわけ中国は武術観光化の先進国であり、すでに高い評価を定着させている少林寺をモデルにして舞台芸術化など新しい観光化の形を生起させており、緻密な調査が待たれる。その時には、観光化に伴う武術技法の変容過程をデータ化することや、著作権にも考察のまなざしを注ぐことが要請されよう。三年度計画の二年度に当たる本年度は、タイ、台湾、中国、それに国内は沖縄を中心に観光化武術の調査を行った。タイにおいてはチュラロンコン大学、台湾においては国立台湾師範大学、中国においては清華大学を訪ね、情報収集を行った。中国はアジアの中でも最も武術観光化が進行している国であるが、それはひとつには、1990年代に中央政府がかつて文革時代に否定したはずの民族文化を観光資源とすべきことを奨励したことと関わっている。武術の世界で他に抜きん出て観光化を進めたのは河南省登封市の少林寺に伝わる拳法で、既に以前より映画等によって国内外に知られ、その結果、寺の入場料収入と武術学校収入は年間50億円に達していたが、これを加速させるかのように昨年末に市が香港資本と提携して少林寺を株式会社化させる構想を発表した。この構想には賛否両論が寄せられ、観光化武術のありかたについて議論が展開している。ありかたについての議論としては、中国湖南省湘西土家族苗族自治州勾良村のミャオ族伝統武術も問題となる。政府の民族観光政策を受けて始まったミャオ族武術の掘り起こしの過程で創造された武術がミャオ族伝統武術として今日勾良村の観光椎牛祭の目玉イベントとして上演されるが、そこには明らかに後代の、しかも漢族武術の強い影響が見て取れるのである。伝統を冠することで民族文化性を付与しようとする村と地方行政の姿勢は、武術観光化の文化問題を考える格好の対象となる。国内では流鏑馬が注目される。それまで祭礼儀式としてあったものが、競技化する現象が見られ、競技化がより多くの観客を動員する中から行政当局が観光化の関心を示し始めたのである。更に調査が待たれるところである。

中国では、北京で「功夫伝奇」を上演する紅劇場、そして天津の小南河村に進行中の霍元甲記念パーク・プロジェクトを調査し、アモイでは集美大学武術学院において少林寺をめぐる近年の観光化情報の収集をおこなった。紅劇場で上演されるカンフー・ショーについては、そのストーリー展開とナレーションの言説分析の必要性のあること、また、雷元甲記念パーク・プロジェクトについては、中国本土のみならず、台湾や東南アジア各地にその支部をもつ精武会の更なる情報収集が必要であること、当プロジェクトが中国で現在進行中の政府が進める武術観光政策「武術の里」の典型例として分析可能であることが理解された。タイでは、ムエタイのジムにおいて、外国人教習生とジム経営者に聞き取りをおこない、また観光民族村において、ムエタイと武器武術(クラビクラポン)の上演と後継者養成に関わる聞き取りをおこなった。日本では、9月に青森でおこなわれた第2回流鏑馬国際大会の調査をおこなった。日本、韓国、モンゴル、アメリカ、ドイツ、オーストラリアの6カ国が参加したもので、新幹線の青森開通に伴う観光行事として計画されたものであった。国際大会を可能にするルールの標準化がどのようにしてなされたのか、その際、伝統武術の変容にどのような問題が発生したかが分析されることになる。最後に、過去三年度間に収集された情報を基に、観光化伝統武術の発生問題とその文化性が論じられるが、発生因として国レベルの政策、また文化性については、創られた伝統に関わるセルフオリエンタリズム性が注目される、
ADAMファミリーによる膜タンパク質プロセシング機構とその意義

本研究は、ADAMファミリーに属するメルトリン遺伝子群のプロテアーゼと仕手の機能の解明を目的とする。1)メルトリンα遺伝子の役割まず、メルトリンα遺伝子欠損マウスを作成し、解析を行った。現在、BALB/c,C3H/He,C57BL6の3系統に戻し交雑を行って解析を行っている。いずれの系統(n=8)でもホモ個体の4050%が出生前に胎内で死亡することが明らかになった。また、成体の筋肉ではメルトリンは発現していないが、筋破壊後の再生過程では、再生部位に一過的にメルトリンαの発現が誘導されることを見いだした。2)メルトリンβ遺伝子の役割メルトリンβは発生過程において後根神経節など抹消神経の生ずる領域で発現が活性化されることを蛋白レベルで確認した。そして、メルトリンβのメタロプロテアーゼドメインが、神経分化にかかわる細胞膜貫通型増殖因子の膜型から可溶化型への変換に関わっている事を見い出した。一方、マウスメルトリンβ遺伝子を単離し、ES細胞を用いた遺伝子ノックアウトマウスを作成中である。現在、heterozygoteが得られている。
高校卒業生のライフコ-スに関する実証的研究

本研究は、普通化した今日の高校教育を終了した後、青年がどのような経歴を歩み、また現在どのような職業生活をしているのかを、ライフコ-スの視点から実証的に明らかにすることによって、わが国における生涯学習体系を具体化するための基礎的資料を蓄積することを目的としている。そのために、本年度は次の2点について研究を実施してきた。1.既存統計資料および既存調査資料を再分析し、高校卒業後の教育機会と職業機会の関連について時系列的変化を検討してきている。2.高校卒業後7年を経過した現在25歳の男女を対象に、高校卒業後の教育歴、職業経歴、現在の仕事の内容、社会的諸活動への参加状況、学習ニ-ズ、価値意識を調べるアンケ-トの郵送調査を実施している。サンプルは兵庫県下(神戸市を中心)の高校から、大学進学率と学科の異なる13校を選び、卒業生名簿より抽出した男女各2,000名、計4,000名である。研究は現在継続中であるが、既存資料の再分析から、石油危機以後の1970年代中頃から高校卒が第3次産業の中小企業に雇用される傾向が強まり、そこでかなり頻繁に従業先移動が生じている点が明らかになっている。今後アンケ-ト調査の分析を行ない、その結果を発表する予定である。その分析によって、次の点が明らかにされると期待できる。1.高校卒業後の教育歴と職業経歴から25歳までのライフコ-スをパタ-ン化し、専修学校を含む多様な教育機会と職業機会との関連を明確にする。2.転職経験や転職志向と教育歴や現在の仕事の内容との関連を明らかにする。3.社会的諸活動への参加や学習ニ-ズと教育歴や現在の仕事の内容との関連を明らかにする。4.1.3.について男女差を明らかにする。
マイクロスクラバによる大気中硫黄化合物の多成分連続測定及び干潟等における動態解析

湿式ガス分析システム構築のため,マイクロチャネルスクラバーを開発した。本スクラバーは,高い比表面積を有するため,高い捕集濃縮効果を達成した。次に,このマイクロチャネルスクラバーに,蛍光や導電率のマイクロ検出器それに圧送による送液システムを組み合わせ,トータルとして小型なガス分析システムを構築した。これをマイクロガス分析システム(micro Gas Analysis System, mGAS)として提唱した。また,マイクロデバイスを屋外で操作するための送液方法を検討し,マイクロ流量センサを開発した。さらに,本センサを用い,電気浸透流のフィードバック制御を行った。硫化水素,二酸化硫黄は火山ガスの重要な成分であるが,両ガスの相互的な振る舞いを調べた例は数少ない。本マイクロガス分析システムによって,長期の定点観測をするとともにモバイル調査で火山活動と火山ガスとの関連で有用な知見を得た。また,干潟での発生ガスについて調査し,底質の影響や日変化季節変動などのトレンドを得ることができた。このことは,統合的な硫黄サイクルに重要な提言をすることとなった。また,本研究で培ったガス捕集のノウハウと水中溶存物質の気化と組み合わせて,高感度な溶存物質測定法を開発した。この他,大気分析の手法を呼気成分の分析への応用を検討した。特に,硫化水素,アンモニアそれにアセトンの測定を試みた。アンモニアについては,ユニークな液膜を利用した導電率検出器を考案した。Stickyなガスにはうってつけの方法であった。アセトンは多孔質メンブランチューブ内の吸収液に取り込み,長光路セル(LCW)での測定を行った。干潟などのフィールドで発生する極微量のガス成分を連続的に測定するには,大掛かりなガス系やAC電源の不要な分析手法ならびに小型の装置を開発する必要がある。近年,分析デバイスや反応リアクターのマイクロ化が盛んに研究されているが,マイクロチャンネルを利用した大気成分の捕集器,すなわちマイクロチャネルスクラバーというものを開発した。マイクロチャネルを利用することによって,大気成分を極微量の吸収液層に取り込むことができる。極薄の吸収液相に得られた大気成分を蛍光や吸光度で測定することにより,大気成分を高感度にしかも連続的に測定することが可能となった。本マイクロチャネルスクラバーに超小型の検出器や,ポンプを用いない送液方法と組み合わせた小型なガス分析システムを,micro Gas Analysis Syste(μGAS)として分析化学討論会(高知大学・5月)で発表した。従来のmicro Total Analysis System(μTAS)やLab-on-a-Chipと比べると,デバイス自身だけだなく,システム全体を超小型にした点で大きく異なる。このことは将来干潟などで使用するには極めて重要なことである。また,マイクロデバイスではないが,昨年までに開発してきたアンニュラー型のガス拡散スクラバーによる分析器で,干潟でのガス分析の調査を開始した。まだ,予備的な調査にすぎないが,このような分析手法で干潟から発生するH_2SやSO_2などの成分を分析できることを確認した。本マイクロチャネルスクラバーに超小型の検出器や,ポンプを用いない送液方法と組み合わせた小型なガス分析システムを,micro Gas Analysis Syste (μGAS)として論文に投稿し,Analytica Chimica Actaに掲載された。さらに大気中や室内環境におけるホルムアルデヒドの連続分析法を確立し,これらの濃度の変遷を実証した。

また,本システムを利用し阿蘇における火山ガスの分析や有明海干潟における硫黄化合物の大気への放出に関して調査を行った。まだ,途中段階であるが,火山活動と火山ガスの発生量や組成比に相関があること,さらに干潟土壌からは還元性硫黄ガスだけでなく二酸化硫黄が多く放出されていることが判明した。これは,これまでの常識を覆すような事実であると認識される。さらに詳細にデータを収集する必要がある。昨年度開発したマイクロチャネルスクラバーを利用し,ガス分析システムの構築を行った。これらをマイクロガス分析システム(micro Gas Amlysis System, mGAS)として提唱した。また,マイクロデバイスを屋外で操作するための送液方法を検討し,マイクロ流量センサを開発した。さらに,本センサを用い,電気浸透流のフィードバック制御を行った。硫化水素,二酸化硫黄は火山ガスの重要な成分であるが,両ガスの相互的な振る舞いを調べた例は数少ない。本マイクロガス分析システムによって,長期の定点観測をするとともにモバイル調査で火山活動と火山ガスとの関連で有用な知見を得た。また,干潟での発生ガスについて調査し,底質の影響や日変化季節変動などのトレンドを得ることができた。このことは,統合的な硫黄サイクルに重要な提言をすることとなった。また,本研究で培ったガス捕集のノウハウと水中溶存物質の気化と組み合わせて,高感度な溶存物質測定法を開発した。本件はAnalytical Chemistyに掲載された。この他,大気分析の手法を呼気成分の分析への応用を検討した。特に,硫化水素,アンモニアそれにアセトンの測定を試みた。アンモニアについては,ユニークな液膜を利用した導電率検出器を考案した。Stickyなガスにはうってつけの方法であった。アセトンは多孔質メンブランチューブ内の吸収液に取り込み,長光路セル(LCW)での測定を行った。
密度汎関数法のフラビン酵素への適用とその反応メカニズムの体系化

本研究においては、非経験的分子軌道法の一つである密度汎関数法(DFT)を、フラビン酵素アシルCoA脱水素酵素(ACD)に適用し、基質-フラビン間の分子軌道相互作用の観点から、フラビン酵素の反応機構の解析を行った。計算機実験は、基質(基質アナログ)-フラビンの単純化モデルによる酵素反応および分光学測定データのシミュレーションの有用性を示した。密度汎関数法によるモデル計算は、ACD・3-チアオクタノイルCoA複合体の結晶構造における基質アナログ-フラビンの分子配置を再現し、電荷移動相互作用が主要な構造安定化機構であることを示した。また、酵素基質アナログ複合体に関するNMR化学シフト、可視紫外吸収および赤外吸収スペクトル対しても、理論計算が十分に実験値を再現されることが確認された。また本研究期間に、酵素活性部位における基質および基質アナログの水素結合形成とその結合状態を、振動分光学により観測する方法論の開発を行った。酵素-基質(基質アナログ)複合体の振動スペクトルから特定の振動モードを選択的に観測する赤外差スペクトル測定である。特に、ターゲットとなる原子位置を安定同位体13C、15N、18O等で標識することで、目的の振動モードを選択的に観測する本研究手法は、酵素分野に留まらず、相互作用解析の一般的手法として、応用展開されることが大いに期待される。本課題における上記研究成果は、2005年4月開催のフラビン国際会議にて発表を行い、同分野の研究者に高い評価を得た。アシルCoA脱水素酵素(ACD)に関する実験データの蓄積に基づいて、密度汎関数法(DFT)による分子軌道計算のフラビン酵素反応への適用性とその信頼性を検討し、基質反応シミュレーションへの礎を築いた。まず、基質反応と類似の初期過程によりαプロトン脱離が起こる3-チアアシルCoAを基質アナログに用いた酵素複合体の立体構造(X線結晶構造解析による)に関して、フラビン環と脱プロトン化リガンドをモデル分子とした計算は、結晶構造における分子配置を再現した。その相対配置を決定する要因が両者(酸化型フラビン-アニオン型リガンド)に働く電荷移動(CT)相互作用であることを、モデル複合体のHOMO軌道表示により可視化した。さらに、フラビン環8位の置換基効果によるCTバンドシフトの理論的説明に成功した。密度汎関数法は、フラビン環への電荷移動量が0.6-0.3電荷(CN>CI>CH3>OMe>NH2)であると見積り、Mulliken理論の強い電荷移動相互作用により複合体が安定化することを示した。電子吸引基の導入による複合体の安定化エネルギー(計算)の増加は、実験事実と一致した。また、D-アミノ酸酸化酵素においても同様に、分子軌道計算を拡張し、酵素活性部位の立体構造と可視紫外吸収スペクトルが再現することを確認している。さらに、フラビン酵素反応メカニズムの体系化とデータベース化に関しては、プロテインデータベースPDBの検索作業を行っており、酵素反応に必須の酵素アミノ酸配列の抽出と整理、および酵素活性部位をWeb上で表示するための動画作製(quickTime形式)を進めている。本年度は、アシルCoA脱水素酵素の反応メカニズムを、補酵素フラビン、基質(基質アナログ)および近傍のアミノ酸の電子論に基づいて理解することを主要な目的として研究を継続した。特に、酵素活性部位における基質および基質アナログの水素結合形成とその結合状態を、振動分光により観測する方法論の開発に重点を置いた。酵素-基質(基質アナログ)複合体の振動スペクトルから特定の振動モードを選択的に観測する手法であり、安定同位体ラベル体を利用する赤外差スペクトル測定である。赤外差スペクトル測定は、これまで、測定者の熟練に依存する傾向が強く、一般的手法として広く利用されることは無かった。本研究では、Nicolet Nexus 670 FT-IRを使用し、サンプル調製における改良に加え、アルゴンガスによる光学系からの水蒸気の排除、電源の安定化およびセル厚の補正法の導入を行い、差スペクトルを再現性良く観測することを容易にした。基質(基質アナログ)のカルボニル炭素の13C

ラベル体を用いて、カルボニル伸縮振動の選択的観測を成功させた。また、密度汎関数法を用いたモデル計算との比較検証から、酵素複合体における基質活性化(カルボニル基への水素結合形成)によるC=O結合次数の減少を定量化した。分子振動レベルでの研究成果は、本課題において既に行った可視紫外吸収およびNMRスペクトルの実測とそのシミュレーションと共に、2005年4月開催のフラビン国際会議にて発表予定である。ターゲットとなる原子位置を安定同位体13C、15N、18O等で標識することで、目的の振動モードを選択的に観測する本研究手法は、酵素分野に留まらず、分子相互作用解析の一般的手法として、応用展開されることが大いに期待される。