hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CVD法による炭素―炭化ケイ素傾斜機能材の組成分布制御

細管型CVD反応器を用いて、熱分解炭素成膜実験を行った。気相における複合反応によって生じる種々の炭化水素ガスの影響を調べるために、メタン、エタン、エチレン、アセチレン、プロパン、プロピレン、n-ブタンを原料として、成膜実験ならびに気相反応生成物の分析と素反応シミュレーションを行った。気相反応分析の結果から、プロパンを原料とした場合、プロパンの分解により反応初期にプロピレン・エタンが生成し、さらに反応が進行するとプロピレン・エタンも減少し、エチレンとメタンが主な生成物となることがわかった。また、原料ガスの消費はほとんど気相反応によること、プロパンからの直接成膜だけでなく気相生成物からの成膜も無視できないことがわかった。気相反応素反応シミュレーションの結果を解析し、23個の主要な素反応からなる単純化気相反応モデルを提案した。気相シミュレーションによる成膜位置でのガス組成の推定値と成膜速度の実験結果から各種炭化水素の直接表面反応速度を定式化することに成功した。この気相反応モデルと表面反応速度式を用いて、計算した各種条件における成膜速度分布は実験値とよく一致した。また、プロパンを原料とした場合、広い反応率範囲にわたって成膜速度がほほ一定となる条件があることを見出すとともに、提案モデルによるシミュレーションの結果、この現象は、プロパンの直接表面反応速度が0次反応に近いこと、ならびに生成するn-ブタンからの直接成膜によって、原料消費による成膜速度の低下分が補われていることが明らかとなった。原料組成を変化させながら作製した炭素-炭化ケイ素傾斜材について、プロパンとジメチルジクロロシランを原料とする場合については、原料組成プロファイルから製品内の組成分布を予測することに成功した。炭素-炭化ケイ素傾斜機能材は、C/Cコンポジットに炭素から炭化ケイ素へと徐々に組成が変化する傾斜コーティング層を付与したものであり、高温耐酸化材料として期待されているが、所望の性能を得るためには傾斜層の組織分布を定量的に制御する必要がある。そこで、本研究では、炭素、炭化ケイ素同時成膜の厳密な反応モデルを開発し、現実的な反応条件における複合膜・傾斜膜の成膜速度や膜質を予測できるモデルを提出することを目的としている。本年度の研究では、減圧CVD装置を用いて、炭素源として通常使用するプロパンに加え、プロパン分解の生成物であるプロピレン、エタン、エチレンも原料として用い、炭素単独成膜の実験を行なった。石英管(反応管)に石英基板を挿入し、反応管壁ならびに基板上に炭素を成膜させ、基板に堆積した膜の重量をウルトラミクロ天秤で測定し、また膜断面を電子顕微鏡で観察し、成膜速度を求めた。反応器出口ガスはガスクロマトグラフを用いて分析した。その結果、エチレンを除くすべての炭化水素ガスから、反応によって多種類の炭化水素が生じることが明らかとなった。プロパン、エタンからは主としてエチレンが生成し、ついでプロピレンの生成が多かった。他にもC4成分の生成が認められた。これらのガスが生じる過程で炭素が析出し、生成ガスがさらに反応して再び炭素が生じることが明らかとなった。種々の組成に調製した炭化水素とジメチルジクロロシランの混合ガスを用いて、炭化ケイ素と炭素の同時成膜を行ったところ、プロパン、エタンではジメチルジクロロシランの添加によって炭素生成速度が増大したが、エチレン、プロピレンでは成膜速度はほとんど変化しなかった。ジメチルジクロロシランはメチルラジカルを供給すると考えられ、今回検討した炭化水素の分解反応機構にはメチルラジカルが主要な役割を果たしていることが示唆された。
社会的ジレンマの構造的目標期待理論に基づく小集団実験

本研究の目的は、一連の実験およびコンピュ-タ-・シミュレ-ションを通して、社会的ジレンマにおける人々の行動についての「構造的目標期待理論」の一層の発展をはかることにあるが、この目的は基本的に達成されたものと考えられる。但し2年継続の研究としての申請が1年分のみ認められたため、当初の目的の一部は今後の研究課題として残されている。ここでは実験の具体的内容について記すのに十分な紙数がないので、実験および実験に対応するコンピュ-タ-・シミュレ-ションの結果から得られた知見とその理論的意味のみを紹介する。(1)これまで4人集団で明らかにされていた道具的協力に対する信頼感の効果は、8人集団および40人集団では弱くなる。(2)ただし40人集団においては、信頼感の効果は基本的協力に対しても道具的協力に対してもほとんど存在しない。(3)高水準の協力を達成するために、アクセルロッドの主張しているような「メタ規範」は必要ではなく、単純な規範ないし非協力者に対する制裁制度が存在するだけでよい。(4)社会的ジレンマにおいて個々の成員が協力・非協力の選択をするのではなく、協力・非協力の選択の基準を定める「戦略」を選択する場合には、制裁制度なしでも自発的な協力が可能となる場合が存在する。つまり繰り返しのあるジレンマ・ゲ-ムであるス-パ-ゲ-ムにおける戦略の選択を繰返し行なう「ウルトラス-パ-ゲ-ム」では、戦略の変更に伴う将棋倒し効果が存在し、そのため個々の社会的ジレンマが線形的なものである場合にも、戦略の選択のレベルではヴァンデクラクト達のいう「最小貢献セット」が発生する可能性があり、そのため戦略の選択が自発的協力の発生につながる可能性がありえる。
ホスホリパーゼC及びDの活性に及ぼす脂質ホスト膜のパッキングストレスの新規評価法

リン脂質の2本のアシル鎖(炭素数10)の末端にピレンを有するDipyrenylPCが、その2つのピレン基間の距離に応じてエキシマー蛍光を発することを利用し、Palmitoyloleoylphosphatidylcholine (PC)とMonoolein (MO)の水和脂質混合物に生じるパッキングストレスの評価を行った。脂質混合物中のピレン蛍光のエキシマー/モノマー蛍光強度比はMOの割合の増加と共に増加し、ラメラ-キュービック相転移直前で最大となった。また、キュービック相への転移により減少し、キュービック相においては蛍光強度比は脂質組成に依存しなかった。この結果は、前年度に行った蛍光プローブDPH-PAの時間分割蛍光異方性測定の結果とも対応しており、ラメラ相において負の曲率を与える脂質MOが増加すると、アシル鎖領域の側方圧力が増加し、相転移と共に緩和されることが示された。膜脂質を基質とする酵素反応におけるパッキングストレスの影響を評価するため、PC/MO混合リポソーム膜に対するフォスフォリパーゼD(PLD)の反応を酵素電極法を用いて追跡した。MOを050mol%含むリポソームに対するPLDのPC加水分解反応のKmおよびVmaxは脂質組成に依存しなかったが、相転移に近い組成である、MOを60%含む膜に対してはKm,Vmaxともに減少した。このことから、アシル鎖領域のパッキングストレスが大きくなると脂質極性基付近での反応にも影響を与えるようになることが示唆された。さらに、両親媒性ペプチド18Aの膜への結合親和性がPC膜に比べPC/MO混合膜のほうが高いことがゲル濾過クロマトグラフィの結果から明らかとなった。脂質モノオレインが形成する両連続キュービック相を高分子乳化剤Pluronic F127により分散した微粒子キュボソームを用いて分光学的研究を行った。キュボソーム中に導入した蛍光プローブDPH-PAの時間分割蛍光異方性測定より粒子内部(キュービック相)の脂質膜の動的特性を評価した。疎水鎖の動きやすさの指標となる揺動角はMOキユービック相において約59°と、Palmitoyloleoylphosphatidylcholine(POPC)リポソーム(ラメラ相)と比べて約5°大きいことが判明した。また、POPC/MO混合系のリポソーム、キュボソームにおける揺動角は、MOの割合の増加と共に減少しラメラ-キュービック相転移直前で最小となり、転移後上昇した.このことから、非ラメラ構造を誘起するMOによりラメラ相中のパッキングストレスが増加し、相転移によりストレスが解消されることが確認できた。卵黄レシチン(EPC)とジオレイン(DO)を混合するとDOの割合の増加により、ラメラ液晶相からIm3m、Pn3m、H_<II>へと相変化することがX線小角散乱により明らかになった。F127を乳化剤として高圧乳化を行うとEPC:DO=6:4および5:5において内部にH_<II>相を有する微粒子が得られた。このように、種々の脂質の混合により、パッキングストレスや、膜の曲率(液晶構造)をコントロールでき、また、その状態を保持したまま微粒子化することもできることが判明し、分光学的、反応速度論的な応用が可能であることが示唆された。
ヒト脳情報伝達効率の定量化と予測

本研究計画は、拡散強調MRIおよび定量的MRIを用いて感覚情報を伝達する白質線維束の組織構造を定量化し、さらにMEGを用いた高時間解像度脳活動計測との比較検証によって、白質線維束を介した脳情報伝達効率を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、拡散強調MRI法を用いて感覚情報伝達経路を明らかにする研究に進展があった。具体的には、視覚情報と前庭感覚情報の統合に関わると考えられる線維束を拡散強調MRIおよび機能的MRIを組み合わせることで同定した。この成果は原著論文としてBrain Structure and Function誌に掲載された。さらに、当初予定していた通り同一実験参加者からMRIデータ(拡散強調MRI・定量的MRI)およびMEGデータ(視覚誘発脳磁場)を計測する実験を進め、視放線のMRIデータから視覚誘発脳磁場のピーク潜時を予測する分析を行い日本視覚学会で口頭発表を行った。さらにMEGデータから得られたアルファ波の特性と白質線維束の構造特性の関連を調べる研究、視覚野の背側と腹側を結ぶ白質線維束の組織構造を定量MRIを用いて調べる研究を大阪大学と共同で行い、それぞれ視覚研究の国際会議(Vision Sciences Society)で発表した。さらにグレンジャー因果解析を用いてMEGデータ(視覚誘発脳磁場)を解析し、視覚皮質領域間の信号伝播を明らかにする研究を行い、神経科学分野の国際会議(Society for Neuroscience)で発表した。一連の成果に関して、ヒト脳イメージング研究会およびInternational Symposium on Nanomedicineにおいてシンポジウム講演を行った。ヒトを対象として計測された実験データを基にした研究発表にあたっては、プライバシー保護の観点から実験参加者を特定できる個人情報が資料上に現れないようにした。拡散強調MRIを用いて過去の知見の少ない白質線維束を調べる研究が進展し、原著論文を出版するという成果を得ることができた。さらに当初予定していたMEGおよびMRI実験が順調に進み、MRIによる視覚白質線維束の構造データからMEGデータで得られる応答潜時データを予測する研究を国内会議で発表するに至った。翌年度はこの研究をさらに発展させ、国際会議等での発表や原著論文の執筆につなげることが期待できる。また平成29年度には、拡散強調MRIおよび定量的MRIデータを組み合わせて取得し、感覚情報処理経路の組織構造を調べるデータ解析のパイプラインを確立することができた。このことがきっかけとなり、大阪大学の大学院生と共同で視覚経路の組織高分子量を調べる研究、アルファ波の特性と白質線維束の関連を調べる研究を実施するに至り、国際会議での発表を行うことができた。このため平成30年度以降は確立した分析法をもとに、連携による成果がさらに拡大することが期待される。視覚刺激を用いた誘発脳磁場計測では、視覚刺激の呈示条件(視野、コントラスト)ごとに応答の強度や潜時に違いが見られることが分かった。MRIによる視放線の計測との比較に適する条件を検証するため、計測データを奇数回目の試行と偶数回目の試行に分割した場合、どの条件が最も一貫した潜時データが得られるのかを分析する。またMRIデータでは複数の組織構造に関する指標(Fractional Anisotropy, Quantitative T1など)が得られ、それぞれの指標が異なる傾向を示す場合があることが知られている。このため、異なる指標が潜時を予測する上でそれぞれどの程度の寄与をするのかを分析する。加えて、MRI指標と情報伝達効率の生理学的基盤をさらに理解するため、健常実験参加者以外(網膜疾患症例など)のMRIデータを解析する研究を計画している。こうした研究を通じて、どのようなケースでこれらの指標が乖離するのかを明らかにし、先行する病理学的研究の比較からそれぞれのMRI指標の生理学解釈をさらに検討する。

翌年度はこの研究をさらに発展させ、国際会議等での発表や原著論文の執筆につなげることが期待できる。また平成29年度には、拡散強調MRIおよび定量的MRIデータを組み合わせて取得し、感覚情報処理経路の組織構造を調べるデータ解析のパイプラインを確立することができた。このことがきっかけとなり、大阪大学の大学院生と共同で視覚経路の組織高分子量を調べる研究、アルファ波の特性と白質線維束の関連を調べる研究を実施するに至り、国際会議での発表を行うことができた。このため平成30年度以降は確立した分析法をもとに、連携による成果がさらに拡大することが期待される。視覚刺激を用いた誘発脳磁場計測では、視覚刺激の呈示条件(視野、コントラスト)ごとに応答の強度や潜時に違いが見られることが分かった。MRIによる視放線の計測との比較に適する条件を検証するため、計測データを奇数回目の試行と偶数回目の試行に分割した場合、どの条件が最も一貫した潜時データが得られるのかを分析する。またMRIデータでは複数の組織構造に関する指標(Fractional Anisotropy, Quantitative T1など)が得られ、それぞれの指標が異なる傾向を示す場合があることが知られている。このため、異なる指標が潜時を予測する上でそれぞれどの程度の寄与をするのかを分析する。加えて、MRI指標と情報伝達効率の生理学的基盤をさらに理解するため、健常実験参加者以外(網膜疾患症例など)のMRIデータを解析する研究を計画している。こうした研究を通じて、どのようなケースでこれらの指標が乖離するのかを明らかにし、先行する病理学的研究の比較からそれぞれのMRI指標の生理学解釈をさらに検討する。
今年度当院にてLivedo血管炎と診断された新規患者がおらず,活動の血清および病理組織切片を得ることが出来なかった.この為慶應義塾大学医学部皮膚科学教室に保存されている臨床写真データよりlivedo血管炎と診断されている症例をピックアップし,その臨床写真を確認するとともにカルテが存在するものは臨床経過および血液検査データを確認し,livedo血管炎の診断を確認した.これらのうちで皮膚生検が行われており,病理組織標本およびブロックが保存されている検体のスクリーニングを行ったところ,臨床像,病理組織像ともにLivedo血管炎に合致する症例が15例あり,これらの病理組織切片を得ることが出来た.これらをPCR法の対象とした.まず本邦で報告の多い遺伝子の領域をプライマーのターゲットとした.すなわち,coml-遺伝子に対するプライマーを設計した.しかし,明らかな陽性所見は得られなかった.次は,バクテリアのリボソーマルRNA遺伝子の16S領域に対するユニバーサルプライマーを設計した.このPCR系では一部の検体で陽性のバンドを検出するも,一部の陰性コントロールでも陽性となった.さらに,塩基配列を決定すうことが出来なかろたため,プライマーの設計に問題があることが考えられた.現在プライマーの設計を再度行い,PCR法を繰り返す過程にある.さらに,その他の微生物が関与している可能性も考え,より網羅的に検索を行えるようDNAチソプなどの作成を計画している.今年度当院にてLivedo血管炎と診断された新規患者がおらず,活動の血清および病理組織切片を得ることが出来なかった.この為慶應義塾大学医学部皮膚科学教室に保存されている臨床写真データよりlivedo血管炎と診断されている症例をピックアップし,その臨床写真を確認するとともにカルテが存在するものは臨床経過および血液検査データを確認し,livedo血管炎の診断を確認した.これらのうちで皮膚生検が行われており,病理組織標本およびブロックが保存されている検体のスクリーニングを行ったところ,臨床像,病理組織像ともにLivedo血管炎に合致する症例が15例あり,これらの病理組織切片を得ることが出来た.これらをPCR法の対象とした.まず本邦で報告の多い遺伝子の領域をプライマーのターゲットとした.すなわち,coml-遺伝子に対するプライマーを設計した.しかし,明らかな陽性所見は得られなかった.次は,バクテリアのリボソーマルRNA遺伝子の16S領域に対するユニバーサルプライマーを設計した.このPCR系では一部の検体で陽性のバンドを検出するも,一部の陰性コントロールでも陽性となった.さらに,塩基配列を決定すうことが出来なかろたため,プライマーの設計に問題があることが考えられた.現在プライマーの設計を再度行い,PCR法を繰り返す過程にある.さらに,その他の微生物が関与している可能性も考え,より網羅的に検索を行えるようDNAチソプなどの作成を計画している.
MIMトンネルダイオードアンモニアガスセンサの研究

われわれは、Pd-Al_2O_3-Al MIM(Metal Insulator Metal)トンネルダイオードが,高感度水素ガスセンサとして動作することを,前年度示した。動作原理は,水素ガスの吸着によりPd電極の仕事関数が低下し,このためトンネル電流が増加することに基づく。前年度における問題点は,真空中に置かれたPd MIMダイオードは,導入した水素をパージしたときのトンネル電流の回復時間がきわめて長い(20時間以上)ことであった。本年度は,1.Pd MIMダイオード水素ガスセンサの回復時間の短縮化,および,2.アンモニアガスセンサとしての動作の可能性を検討した。1.水素ガスセンサ回復時間の短縮化:Pd MIMダイオードは,大気のような酸素を含む雰囲気中で水素ガスセンサとして動作させると,真空中で動作させた場合に比べ,感度が約1/4に低下するものの,回復時間は数分以内に減少することが分かった。これは,Pd電極表面の水素が,空気中の酸素と反応して水蒸気となり,急速にPd表面を離脱するためと考えられる。したがって,Pd MIMダイオードは,空気中で動作させた場合,十分な感度と数分の応答時間を持つ水素ガスセンサとなることが分かった。2.アンモニアガスセンサとしての検討:Pt,またはIrはアンモニアの分解触媒として働く。そこで,Pd電極表面にPt,またはIrを島状に蒸着修飾したPd MIMダイオードのアンモニアガスに対する応答を調べた。室温において,窒素ガス中へ0.9%混入したアンモニアガスに対し,トンネル電流の変化は50%であった。この値は,このダイオードの水素ガスに対する応答感度の1/101/100程度である。また,Pt触媒なしの,Pd MIMダイオードのアンモニアに対する感度も同程度あることが分かった。これは,温室では,Ptはアンモニアガスを有効に分解する触媒として動作していないことを示す。Irに関しては,現在実験中である。以上の研究成果の一部は,平成5年秋応用物理学会で報告し(29aZ/I9),J.Appl.Phys.に掲載予定である。
低温気体中における電子付着過程の研究

電子が分子に捕獲され負イオンを生成する電子付着反応は、放射線と物質との相互作用の初期過程や気体電離現象の基礎過程における自由電子の主要な消滅過程と考えられている。最近、振動励起した状態にある分子の電子付着過程が問題となっている。この理由として、宇宙空間、上層大気、プラズマのような応用に関する環境においては様々な温度が実現しているためである。しかし、速度定数や断面積の測定が行われる環境の温度は実験室の都合によって決められている。一般に電子付着反応の測定は室温の実験室で測定されていることが多い。このような条件下で得られた結果が、一般に、別の温度にある応用問題にそのまま当てはまるかどうかは解らない。そこで、本研究において、クロロホルムを対象とし、パルスラジオリシス・マイクロ波加熱空洞法を用いて媒体気体温度を119Kから600Kの領域で、平均電子エネルギーを熱エネルギーから約2eVの領域で独立に変化させ測定し、各温度における電子付着速度定数、断面積を報告した。測定より得られた電子付着速度定数をアレニウスプロットし、活性化エネルギーを求めた。その結果約0.13eVであった。これは、従来報告された結果と良い一致を示している。気体温度600K、300K、233Kでの電子付着速度定数の平均電子エネルギー依存の結果において、600Kでは熱エネルギーに極大を示しているが、300K、233Kのではそれぞれ、約0.3eV,0.9eVに極大を示している。このことから気体温度が下がるに従い、速度定数の極大が高エネルギー側にシフトすることがわかる。また、絶対値を比較すると温度の低下と共に減少している。これらの結果を基にunfolding法を用いて電子付着断面積の電子エネルギー依存に変換した。各気体温度における断面積は600K(<0.001eV)、300K(<0.001、0.3eV)、233K(<0.001、0.2eV、1eV)に極大が見られる。絶対値の比較において、電子エネルギーの低い領域のほうが高いエネルギー領域に比べ気体温度の変化に対して急激に変化している。これは異なる振動モードを持つ振動励起分子による電子付着のためであると考えられる。また、気体温度が室温以下でも断面積が変化することから、室温の実験室で測定されるデータにおいても振動励起分子による電子付着の影響が無視できないほど含まれていることが示された。従来、室温領域以下における電子付着過程の研究は非常に少なく、その領域の解明が求められている。本研究は、低温領域を測定可能とする測定法を新たに構築し、媒体気体温度を150K450Kの領域におけるハロゲン化合物の電子付着反応を測定し、その詳細を明らかにすることを目的としている。測定法はパルスラジオリシス・マイクロ波加熱空洞法を基とし、検出器であるマイクロ波空洞共振器(マイクロ電子製)を新しく設計した。媒体気体の温度変化は乾燥窒素を液体窒素もしくはヒータにより目的の温度にし、それを空洞共振器内の試料セルへ吹きつけることによりおこなった。空洞共振器は断熱材で覆われ、結露を防ぐため、乾燥窒素で空気を置換できるようにしている。媒体気体の温度を測定するために、クロメル・アルメル熱伝対およびPt抵抗体等数種類の温度計を用いた。試料気体としてクロロホルムを選び測定した。媒体気体温度は150K450Kで測定した。ここで、250K以下の領域における測定は大きな誤差を含むため、250K450Kの領域を中心に行った。その測定より得られた速度定数をアレニウスプロットし、活性化エネルギーを求めた。また、平均電子エネルギーを熱エネルギーから約2eV変化させ、電子付着速度定数の平均電子エネルギー依存の結果を測定したところ、約0.3eVに極大を持っ結果が得られた。これらのことから、本装置が媒体気体温度及び平均電子エネルギーを独立に変化させ測定することが可能であることが示された。次に、電子付着過程が不明瞭であるハロゲン化シクロヘキサン化合物c-C_6H_<11>X (X=Cl,Br, I),trans-1,2C_6H_<10>Cl_2,trans-1,2 C_6H_<10>Br_2の5種類を対象とし、測定を行った。各化合物の室温における速度定数k(cm^3s^<-1>)はく1x10^<-13>,2.6x10^<-11>,9.4x10^<-9>,2.2x^<-10>,5.6x10^<-8>であった。c-C_6H_<11>I,trans-1,2 C_6H_<10>Br_2の電子付着速度定数の平均電子エネルギー依存の結果は、それぞれ熱エネルギー及び約0.2eVに極大を持つ結果が得られた。この結果を電子付着断面積に変換したところ、c-C_6H_<11>IはOeV,trans-1,2C_6H_<10>Br_2は0,0.1eVに極大を示すことがわかった。今後の研究の展開として、ハロゲン化合物(CF_3Br,CF_2Cl_2,CFCl_3)等の試料気体に対して、本測定法を適用し、各媒体気体温度における、速度定数及び断面積の決定を行いその詳細を明らかにする予定である。

電子が分子に捕獲され負イオンを生成する電子付着反応は、放射線と物質との相互作用の初期過程や気体電離現象の基礎過程における自由電子の主要な消滅過程と考えられている。最近、振動励起した状態にある分子の電子付着過程が問題となっている。この理由として、宇宙空間、上層大気、プラズマのような応用に関する環境においては様々な温度が実現しているためである。しかし、速度定数や断面積の測定が行われる環境の温度は実験室の都合によって決められている。一般に電子付着反応の測定は室温の実験室で測定されていることが多い。このような条件下で得られた結果が、一般に、別の温度にある応用問題にそのまま当てはまるかどうかは解らない。そこで、本研究において、クロロホルムを対象とし、パルスラジオリシス・マイクロ波加熱空洞法を用いて媒体気体温度を119Kから600Kの領域で、平均電子エネルギーを熱エネルギーから約2eVの領域で独立に変化させ測定し、各温度における電子付着速度定数、断面積を報告した。測定より得られた電子付着速度定数をアレニウスプロットし、活性化エネルギーを求めた。その結果約0.13eVであった。これは、従来報告された結果と良い一致を示している。気体温度600K、300K、233Kでの電子付着速度定数の平均電子エネルギー依存の結果において、600Kでは熱エネルギーに極大を示しているが、300K、233Kのではそれぞれ、約0.3eV,0.9eVに極大を示している。このことから気体温度が下がるに従い、速度定数の極大が高エネルギー側にシフトすることがわかる。また、絶対値を比較すると温度の低下と共に減少している。これらの結果を基にunfolding法を用いて電子付着断面積の電子エネルギー依存に変換した。各気体温度における断面積は600K(<0.001eV)、300K(<0.001、0.3eV)、233K(<0.001、0.2eV、1eV)に極大が見られる。絶対値の比較において、電子エネルギーの低い領域のほうが高いエネルギー領域に比べ気体温度の変化に対して急激に変化している。これは異なる振動モードを持つ振動励起分子による電子付着のためであると考えられる。また、気体温度が室温以下でも断面積が変化することから、室温の実験室で測定されるデータにおいても振動励起分子による電子付着の影響が無視できないほど含まれていることが示された。
アジアの産業クラスター形成とイノベーション・システムのメカニズム解明

本研究では、現在、世界の中で最もダイナミックな経済活動や企業行動を展開し、地域の活力が見られるアジア各国における産業クラスターの研究を現地のフィールドワークによって、産業集積地から産業クラスターへと典型的な産業クラスター形成のパターン化とその実態を明らかにすることができた。フィールドワークの実施では、研究シナリオ(研究フレームワーク)を作成したうえで、対象国および対象地域を選定して、産業集積地、及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査を実施、産業集積地から産業クラスター形成におけるパターン化を実施、産業集積地から産業クラスターへの実態解明を行った。2013年度は、以下の15の活動を行った。17回の海外調査:2013年4月横浜企業経営支援財団ベトナムダナン・ホーチミン投資環境視察ミッション、2013年8月工業経営研究学会ミャンマー視察会、2013年8月九州経済国際化推進機構・九州ベトナム経済交流ミッション2013、2013年10月日本アセアンセンター・ミャンマー投資環境視察ミッション、2013年12月iCRAFTJPNミャンマー視察会、2014年2月日本アセアンセンター・カンボジア投資環境視察ミッション、2014年3月アジア起業家村ベトナム南部視察ミッションに参加、アジア各国の産業集積地、及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査の実施を行った。23回の国内調査:2013年7月日立製作所・日立地区スマートシティ実証試験見学会、2013年7月工業経営研究学会フレックスジャパン工場見学会、2013年9月日越投資及び科学技術協力フォーラムに参加、産業集積地及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査の実施を行った。33回の研究会:経営情報学会情報化社会とスマートシティ戦略研究部会(主査・税所)共催の研究会、2013年4月環境ビジネスの現状と展望スマートシティ社会を目指して、2013年9月市民参加とスマートコミュニティ、2014年2月日立のスマートシティ実現への取り組みを開催し、参加者間で議論を深めた。42回の講演:2013年6月ナレッジプール第21回講演会・現代組織の情報セキュリティ・マネジメント、2014年2月SDC検証審査協会第6回SDCフォーラム講演会・中国天津エコシティにおけるスマートシティ戦略で講演を行った。53回の学会報告:2013年9月生産管理国際大会(ICPM2013 in Vietnam)、2013年5月日本情報経営学会第66回全国大会・自由論題、2014年2月第20回社会情報システム学シンポジウムにて研究発表を行った。本研究の目的は、現在、世界の中で最もダイナミックな経済活動や企業行動を展開し、地域の活力が見られるアジア各国における産業クラスターの研究を行うことによって、産業集積地から産業クラスターへと典型的な産業クラスター形成のパターン化とその実態を明らかにすることである。また、それとともに、産業クラスターを構成する組織であるアンカー企業と関連企業、及び関連する諸組織・諸機関からなるネットワーク組織によるイノベーション創出をイノベーション・システムととらえて、そのメカニズムを解明していくことにする。本研究では、クラスターの構成要素(構成主体):Porterモデルをもとに、産業集積地から産業クラスターへと、アジア地域への適用を考慮した分析フレームワークを構築し、それらの仕組みや取り組みなどの個別戦略をイノベーション・システムとして、そのメカニズムを解明していった。アジアの典型的な産業集積地から産業クラスターへの形成のパターン仮説の構築として、アジア各国のケーススタディ(産業集積地、及び産業クラスター)の蓄積、アンカー企業と関連企業、及び関連する諸組織の産業クラスター形成に基づく、下記の内容によるフィールドワークを実施した。1シナリオ(分析フレームワーク)の修正、2産業集積、及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査の実施、3産業集積から産業クラスター形成におけるパターン化の実施、4産業集積から産業クラスターへの実態解明、5イノベーション・システムのメカニズム分析と蓄積、評価の取り組みを実施した。フィールドワークの実施では、研究シナリオ(分析フレームワーク)を作成したうえで、対象国及び対象地域・エリアを選定して、産業集積地及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査を実施、産業集積地から産業クラスター形成におけるパターン化を実施、産業集積地から産業クラスターへの実態解明を行った。アジアの産業集積地では,工業区や工業団地、輸出加工区,ハイテク区、ハイテクパーク、サイエンスパークなどの形態で数多く成立しており、地域開発やインフラ整備、技術移転、人材育成などが政府及び民間主導のもとで、積極的な企業や団体などの組織誘致が推進されてきた。これらの産業集積地のエリアでは,税制優遇策や行政手続きのワンストップサービスの提供などの進出企業に対する支援体制も充実している。また、単に企業だけの集積でなく、行政機関や金融機関、研究機関、大学などの諸機関の集積も行われているところも多くあり、企業、関連機関(大学、業界団体等)が地理的に集中し、競争しつつ同時に協力・協調している状態も一部のエリアで見られた。また、それとともに、産業クラスターを構成する組織であるアンカー企業と関連企業、及び関連する諸組織・諸機関からなるネットワーク組織によるイノベーション創出をイノベーション・システムととらえて、そのメカニズムを解明した。アジアでは、企業が国境を越えた生産活動を展開して、国内の大都市圏から地方圏へ、あるいは先進国から途上国への企業誘致に頼る"外発的"な地域産業政策が見られた。

本研究では、現在、世界の中で最もダイナミックな経済活動や企業行動を展開し、地域の活力が見られるアジア各国における産業クラスターの研究を現地のフィールドワークによって、産業集積地から産業クラスターへと典型的な産業クラスター形成のパターン化とその実態を明らかにすることができた。フィールドワークの実施では、研究シナリオ(研究フレームワーク)を作成したうえで、対象国および対象地域を選定して、産業集積地、及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査を実施、産業集積地から産業クラスター形成におけるパターン化を実施、産業集積地から産業クラスターへの実態解明を行った。アジアのフィールドワークを実施した結果、下記の論文・書籍などの執筆、学会発表、国際会議の報告を行うことができた。査読論文5本(すべて単著、および国際会議のProceedings1本を含む)、単著1冊、査読なし論文11本(共著3本、および国際会議のProceedings1本を含む)、国際会議報告2本(すべて単著)、学会発表12本(共著3本含む)の業績を発表することができた。経営学今後も引き続き、アジアの典型的な産業集積地から産業クラスターへの形成のパターン仮説の構築として、アジア各国のケーススタディ(産業集積地、及び産業クラスター)の蓄積、アンカー企業と関連企業、及び関連する諸組織の産業クラスター形成に基づく、下記の内容によるフィールドワークを実施する。1シナリオ(分析フレームワーク)の修正、2産業集積、及び産業クラスターに関連する諸組織・諸機関の現地調査の実施、3産業集積から産業クラスター形成におけるパターン化の実施、4産業集積から産業クラスターへの実態解明、5イノベーション・システムのメカニズム分析と蓄積、評価の取り組みを実施する。海外および国内の現地調査の実施については、数度の訪問調査を行うことで、産業集積および産業クラスターに関する新しい知見を得ることができ、ほぼ計画通りの調査状況の収集が行えている。本年度は調査に関しての期待以上の成果を得ることができたので、これらの調査内容について分析の深化を図る。収集した調査内容の分析については、来年度以降に本格実施を行うこととした。そのため、論文作成については遅れが生じている。他は順調に推移している。この研究成果の内容を学会発表(国内学会)を行うことで、広く情報公開していく予定だったが、本務校での集中講義の代行が入ってしまい、取りやめてしまったため、差額が生じることになった。本年度に収集したフィールド調査の結果の詳細な分析を行う。また、分析した結果は、学会や研究会での研究発表を行い、引き続いて査読論文の作成へと結びつけていくことで、広く情報発信していく計画である。来年度も引き続いて、国内外において数度の訪問調査を行い、フィールド調査を予定である。
新規のレーザー衝撃波液体ジェットメスの心臓血管外科領域への応用開発

心臓血管外科領域の中でも、冠動脈バイパス手術におけるバイパスグラフト採取及び心筋内走行の冠動脈の露出への応用を検討した。ジェットメスは水流による機械的エネルギーによって剥離や露出が可能であり、熱損傷の危険性がない。まず一定の電圧のもとで一定のエネルギーが生じることを確認した上で、ブタを用いてバイパスに用いる内胸動脈・その周囲組織、冠動脈・周囲組織である心筋の組織強度を確認した。組織強度には有意な差があり、組織選択的な剥離が可能である根拠を得た上で、ブタの内胸動脈の剥離・冠動脈の露出を行い、組織評価を行った。血管は明らかな障害なく剥離されており、臨床応用への可能性が示唆された。平成24年度から、レーザー衝撃波液体ジェットメス(パルスジェットメス)の冠動脈バイパス術への応用に関する研究実験を行っている。これにより、バイパスに用いる内胸動脈を熱損傷なく採取でき、通常困難な心筋内走行の冠動脈をより安全に露出できる可能性がある。平成24年度にはブタへの試用を行い、実際の使用感覚を確かめ、内胸動脈の剥離・冠動脈の露出を行った。これにより、パルスジェットメスの心臓血管外科領域への応用がある程度可能であることを確かめた上で、採取組織の強度の測定等を開始した。平成25年度に入っても内胸動脈の剥離実験を定期的に続け、内胸動脈及びその周囲組織、冠動脈、心筋といった組織を摘出して強度を調べ、パルスジェットメスの出力・圧力に対する組織選択性の根拠を求めた。組織の強度は卓上プランチャーによる複数回の組織破断強度を求め、組織ごとの値をn=5以上で平均化して差を比較した。また25年度には、電気メスのみで採取した内胸動脈とパルスジェットメスで採取した内胸動脈を病理組織学的に検討したが、若干の差はみられたものの、どちらも内膜・中膜レベルの差はみられなかった。また、内胸動脈と周囲組織との結合の強度や特徴を調べるために、両組織の引きはがしの強度を調べる実験を行ったが、血管の分枝による影響等があり、有意な所見は得られなかった。安全性に関しては、距離・出力を変化させながら内胸動脈にジェットを当て、どれくらいの時間で穿孔が生じるかを計測し、どの程度の噴射が許容されるかの目途をつけた。冠動脈の露出に関しては、ブタにおいて心筋内走行する冠動脈自体が少なく、条件を得ることが難しかったが、側壁枝について露出・病理組織学的評価を施行し得た。デバイスの出力設定に関しては対象とする組織や手技における最適な領域を把握しつつあり、形態の工夫に関してはノズルの先端の形状を変化させた検証を行った。心臓血管外科領域において、特に冠動脈バイパス術におけるバイパスグラフトの状態は重要である。本幹の不可逆的損傷を起こせばバイパス術における使用そのものが困難になるし、一見血流が維持されていたとしても動脈壁が熱等による損傷を受けていれば長期的に狭窄を起こしかねない。特に、内胸動脈は冠血行動態において主軸となる左冠動脈前下行枝に吻合されることが多く、バイパスグラフトして最も重要な位置を占め、これを損傷することなく確実に採取することは冠動脈バイパス術においてその短期および長期予後に大きな影響を与えることになる。このグラフトの採取にあたり、従来電気メスあるいは超音波メスが使用されてきたが、どちらも高熱を産生するため、慎重に使用した上でも熱損傷が不可避な場合がある。これに対し、レーザー衝撃波液体ジェットメス(以下パルスジェットメス)においては、推進力を持った水をあてることで組織を剥離・露出するため、熱損傷のリスクがない。また、組織の強度の違いにより、周囲組織の剥離・隔離を進めながら残存すべき再血管等は残るため、温存あるいは確実な個別の処理が可能となる。この特性は、心筋内を走行する冠動脈がバイパスのターゲットとなる場合に、この冠動脈を安全に露出することに有用な可能性がある。これらを実証するため、ブタを用いて実際にパルスジェットメスを使用した内胸動脈剥離、心筋内冠動脈の露出の実験を行い、その有用性について検討を行った。また、剥離する組織や露出する対象の破断強度を測定し、ジェットメスを当てた時の特性や安全性、パルスジェットメスの出力の調整等についての考察の基礎となるデータの集積を開始した。本研究の目的は「新規のレーザー衝撃波液体ジェットメスの心臓血管外科領域への応用開発」であり、なかでも冠動脈バイパス術におけるバイパスグラフトのより安全・確実な採取・露出を目指したものである。これに基づき、平成24年度、25年度中にはブタを使用して実際に内胸動脈の剥離、心筋内走行の冠動脈の露出手技を行った。これにより、実際の使用にあたっての感触を得ることができた。

平成26年度はこれらの実験から得られた試料やデータをもとに、ジェットメスの有用性について客観的に評価・検討を進めるために、データの解析・比較を行った。具体的には、実際に剥離した内胸動脈・冠動脈・各々の周囲組織の破断強度の平均を求め、比較した。内胸動脈と周囲組織の破断強度は7.8:1.8(P=0.02)、冠動脈と周囲心筋のそれは12.1:0.8(P<0.001)と有意な差が確認できた。このデータ自体は現在まで他機関にて測定・評価されてこなかったものと思われる。これにより、機械的エネルギーのみによって切離を行うジェットメスの組織選択的な剥離能力の根拠が得られた。また、入力電圧によるジェット出力の確認や、ジェットの組織深達度の確認も行い、理論的な裏付けが強化された。剥離した内胸動脈、露出した冠動脈は組織評価を行い、他のデバイスとの比較を行い、熱損傷なく手技が遂行できていることを確認した。これらの結果をまとめ、現在雑誌掲載にむけて論文を作成している段階であり、また学会にて発表する準備をしている。まだ臨床応用に踏み出す段階には至っていないものの、冠動脈バイパス術におけるグラフト処理に対する改善・飛躍につながるものと考える。ジェットメスによる心筋内走行の冠動脈の露出に関しては、ブタの心臓における条件設定に限界があり、十分な数での検討が行われていない側面がある。今後、必要に応じて、冠動脈固定用のデバイス等の準備も図りながら、更なる検証を行っていきたいと考えている。心臓血管外科虚血性心疾患大動脈瘤平成25年度には、ブタの内胸動脈および冠動脈への試用を継続して行い、感触を確かめる段階から、毎回一定の効果を持って手技を行えるようになり、具体的な応用のイメージを持つことができた。しかし、冠動脈の露出に関してはなかなか心筋内走行の条件が整わず、実際の露出自体は可能であったが、更なる検証を繰り返し、操作の可能性を確かめる必要性はある。また、採取した内胸動脈・露出した冠動脈の病理組織学的検討を加えることで、組織学的レベルにおいても明らかな損傷なく手技が行い得るものであることが確認された。潜在的にどの程度の損傷能力があるかは損傷実験によりある程度の目安を持つことができている。更に、内胸動脈・冠動脈・各々の周囲組織の強度の違いを確認することで、一定の出力下における組織選択性・細血管の温存能力の根拠を得ることができている。まだ確認すべきことはあるが、現時点で一定の知見が得られており、慢性期実験動物モデルにおけるパルスジェットメスを用いた血管剥離・吻合実験を行い得る段階に近づくことができ、概ね計画に沿った研究の進展が得られていると判断できる。デバイスの出力設定(レーザーの設定出力)や水量の最適化も条件を変化させて行っている。まずはパルスジェットメスという今まで使用経験のない器具を用いるにあたり、その感触を確かめる必要があり、ブタに試用した。ブタを全身麻酔下に仰臥位とし、胸骨正中切開にて左胸骨下にアプローチした。従来の電気メスを用いて内胸動脈を同定、ある程度の剥離を行った後に内胸動脈と周囲の結合組織の間にパルスジェットを噴射し、剥離の具合、剥離の際の留意点、出血の程度、出力の違いによる変化等を実感、検討した。また、心筋内走行をする冠動脈の剥離を行い、その有用性の検討、感触を試した。冠動脈前下行枝の中枢側が心筋内に埋没している場合があり、同部の冠動脈の安全な露出を試みた。
人体を目標とするH^+ATPaseの遺伝子構造と機能の研究

ATP合成の分子機構を探るには、安定で様々の処理に耐えうる好熱菌ATPアーゼを用い、遺伝子の発現制御という観点からは、倍養細胞株が豊富で、遺伝病の解析にも応用できるヒトを用いて、二つの方向から研究を進め、以下の新しい知見を得た。ATP合成の分子機構1.好熱菌PS3より、ATP合成酵素オペロン遺伝子をクローン化し、全塩基配列を決定した。2.α、β、σサブユニットを遺伝子操作により、大腸菌内で大量に発現させ、精製後、再構成した。従来、αβのみでは活性がないと考えられていたが、おだやかな精製法により精製されたαβのみで活性をあらわした。3.部位特異的変異によりαサブユニットの役割を明らかにした。4.大量生産したサブユニットを用いて構造解析を行なった。ATP合成酵素の発現制御1.ヒトATP合成酵素βサブユニットを含め、7種のヒトミトコンドリアタンパクCDNAをクローン化した。2.次いで、ヒトATP合成酵素βサブユニットとピルビン酸脱水素酵素αサブユニットのゲノム遺伝子をクローン化した。3.ゲノム遺伝子の5'側上流には転写を促進するエンハンサーが存在することを見い出し、その構造は既知のものとは明らかに異り、また、シトクロムC1とこの二つの遺伝子に共通の構造であった。4.倍養細胞を用いて、酸素分圧を変化させたり、同調倍養することによって、ATP合成酵素の転写速度は変化した。5.ミトコンドリア病患者より、酸化的リン酸化欠損株を分離した。1.人体の【H^+】ATPaseのβサブユニット遺伝子のクローニングが達成された。すなわち、発現ベクターλgt11に人体細胞HelaのcDNAライブラリーを結合させたものを発現させ、抗【F_1】ボリクローナル抗体と[【^(125)I】]プロテインAで検出し150万個のプラークより2個を得た。2.人体の【H^+】ATPaseのgenomicライブラリーからクローニングが成功した。プローブとしては、すでに単離された人体cDNAの【H^+】ATPasegenoを用いた。単一オペロンを形成している原核生物の場合と異なり、多くのintronを含み、これを決定しなければならなかった。3.人体の【H^+】ATPaseのcDNAのRestriction Mapを作り、さらにKilosequence法でその一次構造を決定した。人体【H^+】ATPaseそのものも、人の心筋から精製して構造決定の補助とした。βサブユニットについてはすでに一次構造が決定され国際会議で発表された。4.これと平行して現在シークエンス中の好熱菌【H^+】-ATPaseの一次構造も決定された。サブユニット中、βとεが先ず決定された。5.好熱菌【H^+】ATPaseは、三弗化酢酸で高次構造を破壊したのち、高速液体クロマトグラフによってサブユニットを分け、その後再構成を行ない多種類の機能の発現を明らかにした。6.【H^+】ATPaseの機能をISFET等最新のエレクトロニクス機器を導入して解析をはじめた。特に、【H^+】ATPaseを人工リン脂質平面膜に埋め込み、そのATPによる電流変化を実測して3【H^+】輸送/ATP比を決定した。1.ATP合成酵素の遺伝子構造を、ヒトならびに好熱菌で明らかにした。人体ATP合成酵素βサブユニットのゲノム遺伝子の構造を明らかにした。エキソンは11からなり、調節部位にはTATAboxはなく、3つのCAATboxがあった。2.調節部位と思われる構造を外来遺伝子と接合し、培養細胞中で発現させ発現に必要な構造を解析した。3.ヒト【H^+】-ATPアーゼβサブユニットにおける多形性の存在が制限酵素Pst Iの切断により見い出された。家系調査から、メンデルの法則に従うものであることが証明された。4.好熱菌【H^+】-ATPアーゼ遺伝子のオペロン構造が明らかになった。

オペロン構造はサブユニット遺伝子の配列など大腸菌と基本的には同じであった。ATP合成酵素の機能を明らかにする目的で次のことを行なった。5.好熱菌【H^+】-ATPアーゼの各サブユニットを発現ベクターに組み込み、大腸菌に導入し、大量生産させた。さらに大量生産されたα、β、γサブユニットを精製し、活性のあるATPアーゼの再構成に成功した。6.好熱菌【H^+】-ATPアーゼ、α、βサブユニット遺伝子を部位特異的変異によってアミノ酸を変え、そのアミノ酸の役割を明らかにした。7.ウシ心臓【H^+】-ATPアーゼを人工二重膜に組み込み、直接【H^+】の流れを測定、オリゴマイシン感受性を確認した。以上のように研究計画に従って大部分は達成できた。さらに、ヒト遺伝子においては、もう一種類の【H^+】-ATPアーゼβサブユニット遺伝子が存在することを見い出し、その遺伝子の構造と役割を明らかにしようと努めている。1.ヒトならびに好熱菌ATP合成酵素の遺伝子を用いて,以下の点を明らかにした.(1)ヒトATP合成酵素βサブユニットのゲノム遺伝子の構造を解析しAlu反復配列に富むことを明らかにした.(2)調節部位の構造を詳細に解析し,複数の調節部位があることを明らかにし,その生理的意義を検討した.(3)細胞周期における遺伝子発現を同調培養細胞を用いて解析し,ATP合成酵素に遺伝子は細胞周期に依存して発現していることを明らかにした.(4)白血病細胞HL60は,レチノール酸によって分化誘導されるが,ATP合成酵素は分化の過程でその発現が著しく低くなることが明らかにされた.(5)好熱菌のATP合成酵素の遺伝子は,大腸菌とはほぼ同じ基本構造を持つが,各々のサブユニットの分子量等などの違いがみられた.また,機能が明らかにされていないIサブユニットも好熱菌遺伝子に含まれることが明らかにされた.2.ATP合成酵素の機能を明らかにする目的で次のことを行なった.(1)好熱菌H^+-ATPase,α,βサブユニット遺伝子を部位特異的によってアミノ酸を変え,そのアミノ酸の役割をさらに詳細に検討した.これによって,αサブユニットの役割も明らかにされた.(2)好熱菌ATPaseを人工二重膜に組み込み,直接H^+の流れを測定し,H^+の流れとATP結合の親和性の関連を明らかにした.3.以上のように,遺伝子の構造と分子機構をヒト,好熱菌の両面から詳細に検討する計画は成功していると言える.さらに細部生物学的側面と物理化学的側面から検討を加え,生理的機能を解明するつもりである.ヒトH^+ATPase遺伝子構造と機能を明らかにするため、当初の計画に従い、本年度は4つの視点から研究を進めた。(1)ヒトH^+ATPaseβサブユニットの遺伝子発現調節位を決定した。この遺伝子構造は、19塩基対から成り、他のミトコンドリアタンパクであるシトクロムC_1やピルビン酸脱水素酵素αサブユニットのヒト遺伝子上流にも共通の構造が存在した。
バーチャルな森林環境におけるストレス軽減効果の検証

機器備品の購入に関しては、研究手順を詳細に検討しながら、必要な機器を吟味している。そのうち赤外線サーモグラフィについては購入を完了し、環境映像表示用のプロジェクタも購入を完了している。音響設備、アロマ発生器、およびストレス状況確認用の心拍計、唾液アミラーゼ測定キットについては機器の仕様検討を継続中である。また調査に必要な尺度については、見積り依頼を実施し、購入検討を進めている。研究手順については、購入した赤外線サーモグラフィを用いての撮影手順確認をほぼ完了した。プロジェクタに映す映像、音響、香りや足の感触等については、先行研究を参考にしながら、測定手順を検討中である。研究倫理申請は実施し、既に承認を得ている。また、本研究のベースとなるストレス反応の促進/緩衝要因について、従来から行っている質問紙調査の規模を拡大しつつ、継続している。さらにその結果から、「職業性ストレス反応を規定する要因の解明ー首尾一貫感覚やタイプA性格,生活習慣との関連」「SOCとTypeA性格特性が職場風土感に及ぼす影響」「ストレスチェック後のFollow-upの効果ー全社員面談,ストレス研修などを実施してー」「仕事ストレッサーへの対処行動に影響を及ぼす個人要因」「仕事ストレッサー認知と個人要因の関連」等の論文投稿、学会発表を行ってきた。機器備品の仕様検討、ならびに本学の機器購入手続きが遅れたこともあり、ストレス緩衝要因を特定する測定そのものができなかった。購入する機器備品の選定がほぼ完了したことから、引合い先を早急に決めて見積りを取得、購入手続きを進めていく。また測定手順の検討と並行して測定環境の整備を行い、8月を目処に学生を対象にした測定を行う予定である。赤外線サーモグラフィを共用設備として他の研究と合同で購入したため、コスト削減が可能となった。また、PC、心電計等、一部の機器購入が遅れ、次年度に費用を繰り越すこととなった。
世界平和貢献策の憲法学的・学際的研究

本研究は,第1年度の成果をふまえ,第2年度の共同研究の基本線をまとめ各テーマのしぼりをかけ相互調整をはかりつつ、順調・精力的に実施し,最大限の充実した実績をうることができた。すなわち,主要な会合として,第4回総会(京都合宿,4月1415日),第5回総会(箱根,7月31日8月2日),第3回分科会(東京,9月11日),第6回総会(東京,10月910日),第4回分科会(札幌,11月5日),第7回総会(東京,1995年1月68日),を行った。各会合では会員およびゲストの報告にもとづく活発な討議があり,テーマ別の研究会は総計65回(第1年度と合わせ)にのぼる。また,全国的に大学生の平和意識の調査を実施(94年67月)した。内容的には,I総論,II国連研究,III軍縮研究,IV平和的生存権研究に分類し,35のテーマの多様性をカヴァーし,各テーマの一巡のみならず,2・3回の検討を加えたものもある。また,次代を担う大学生の最新の意識調査の結果は,本研究の「世界平和貢献策」構想の基本線を,大多数が支持するであろうことをたしかめえた。これらの総合的研究内容は,「憲法学的・学際的研究」として,学界の長老・中堅実力者・新進気鋭の学者の英知を全国的に結集したものであり,前例をみない(詳細は「報告書」参照)。本研究は,「総合研究(A)」補助金のおかげで以上の成果を得,さらに徹底した研究を進め,平和憲法50年(1997年5月3日)に全成果を出版して,平和憲法をもつわが国が真に世界平和に貢献する基本指針と具体策を明らかにし,20世紀を総括する日本憲法学者らの歴史的責任を果たすべく,一致結束して努力をつづけている。1.日本国憲法の平和原則を指針とする世界平和貢献策の憲法学的・学際的研究を、本格的に、(1)総論として、21世紀に向かっての世界平和の新しい憲法文明のあり方、(2)各論として、【.encircled1.】国連の実体と世界平和の中心機構としてあるべき改造と協力の仕方、【.encircled2.】核・通常軍縮の促進とわが国の軍事化の現実の平和憲法的改編、【.encircled3.】および全世界の国民が恐怖と欠乏から免れた平和的生存権をひとしく尊重されるような世界的秩序の創造への寄与の仕方について、全面にわたり体系的かつ多角的な報告・討議を実施した結果、多くの重要な新しい知見を獲得し、憲法理論的に掘下げて考察し、基本的方向性を見定め、具体的構想における収斂をみうるようになったことが、第1年度の成果である。2.研究計画どおり全予定(3度の総会、2度の分科会等)を円滑・活発・充実した仕方で実施した方法・経験を活かし、第2年度はさらに密度の濃い共同研究の推進により、上記の総論・各論(国連・軍縮・平和的生存権の3本柱)の構成にしたがい、35の明確化した具体的テーマを各分担者・協力者(計35名)が担当して研究をすすめ、かつ全国的な大学生の意識調査を実施して検討を加える。そして、世界平和貢献指針の基本線を明らかにし、各テーマの具体策のしぼりと掘下げをおこない、相互の調和的協力による全体として大きく力強い高次総合を達成する基盤ができた。

本研究は,第1年度の成果をふまえ,第2年度の共同研究の基本線をまとめ各テーマのしぼりをかけ相互調整をはかりつつ,順調・精力的に実施し,最大限の充実した実績をうることができた。すなわち,主要な会合として,第4回総会(京都合宿,4月1415日),第5回総会(箱根,7月31日8月2日),第3回分科会(東京,9月11日),第6回総会(東京,10月910日),第4回分科会(札幌,11月5日),第7回総会(東京,1995年1月68日),を行った。各会合では会員およびゲストの報告にもとづく活発な討議があり,テーマ別の研究会は総計65回(第1年度と合わせ)にのぼる。また,全国的に大学生の平和意識の調査を実施(94年67月)した。内容的には,I総論,II国連研究,III軍縮研究,IV平和的生存権研究に分類し,35のテーマの多様性をカヴァーし,各テーマの一巡のみならず,2・3回の検討を加えたものもある。また,次代を担う大学生の最新の意識調査の結果は,本研究の「世界平和貢献策」構想の基本線を,大多数が支持するであろうことをたしかめえた。これらの総合的研究内容は,「憲法学的・学際的研究」として,学会の長老・中堅実力者・新進気鋭の学者の英知を全国的に結集したものであり,前例をみない(詳細は「報告書」参照)。本研究は,「総合研究(A)」補助金のおかげで以上の成果を得,さらに徹底した研究を進め,平和憲法50年(1997年5月3日)に全成果を出版して,平和憲法をもつわが国が真に世界平和に貢献する基本指針と具体策を明らかにし,20世紀を総括する日本憲法学者らの歴史的責任を果たすべく,一致結束して努力をつづけている。