hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本近海の干潟の普通種であったツバサゴカイを絶滅させないための基礎研究

干潟の普通種として知られている環形動物門多毛綱ツバサゴカイ科のツバサゴカイは、かつて干潟にふつうにみられる、大型のゴカイであった。しかし近年の開発にともなう干潟の減少により数が減ってきていることがわかっている。実際に現存する個体数はどれだけなのか、干潟での分布はどうなっているのか、かつて干潟に多産した普通種としてのツバサゴカイは絶滅に瀕していないのか関東近海を中心に調査した。また、ツバサゴカイの仲間は、形態による分類が困難で、これまで国内では単一種のみが分布するとされていたが、実際に1種類のみが分布するのか、欧州や北米から借用した標本との比較を行った。ツバサゴカイ属と、ツノツバサゴカイ属、アシビキツバサゴカイ属の3属において、6未記載種を確認し、4種については現在論文を投稿中である。またスナタバムシ属においても、干潟で減少しつつあると思われる数種を再記載した。ツバサゴカイ属は日本に5種類、うち3種類は未記載種、であることを確認し、また従来知られていたツバサゴカイは、干潟の潮間帯のみに分布し、関東近海では絶滅にちかい状態であることが確認された。東京湾内では、3つの干潟にわずかに数個体づつが確認されたのみであった。潮下帯から浅海に分布する3種については、各地でふつうに見いだされることが確認できた。干潟においてはツバサゴカイの仲間は絶滅に近い状態であるが、浅海においては健康な状態がたもたれているものと思われる。干潟の普通種であったツバサゴカイは関東では希種であるが、瀬戸内海や有明海においては多産することが確認された。干潟の普通種として知られている環形動物門多毛類、ツバサゴカイ(ツバサゴカイ属の1種)の分類に関して、これまでは国内に1種とされていたものを、本研究に於いて最低でも6種のツバサゴカイ属多毛類が分布することを確認した。そのうちすでに種名が確定しているのは東京湾や三浦半島、有明海の干潟に産する1種と沖縄のサンゴ礁域に分布する1種のみである。このほかに、天草、伊豆半島、千葉県勝浦から未同定の4種類の標本が得られており、うち2種については未記載種であることを確認し、現在記載論文の準備中である。各種間の形態の違いは、棲管がU字状か直線状か、膜質か砂粒を固めた粘液質か、群居するか単体か、頭部に眼点があるか無いか、胸部の体節数、腹部の疣脚が単葉、か2葉、または3葉に分かれているかどうか、腹部背側の疣脚が棒状か葉状か、であらわされる。これらの形態を北米や欧州の博物館から借用した標本と比較、検討した。関東近海のツバサゴカイの個体数に関しては、干潮時に完全に空気中に干出する場所に於いては、館山湾と横浜の野島海岸に於いて数個体が確認されたのみであった。水深2-10mの地点に於いては横浜沖や千葉県船橋沖等においてもU字状の棲管が認められるが、潮干帯に分布する種と同一がどうか、まだ確認できていない。関東近海の潮干帯においては絶滅にちかい状態にあるといっても過言ではないと思われる。今後、各地での正確な個体数や分布密度の把握が必要である。
正値ベクトル測度の弱収束の研究と解析学への応用

1.可分Frechet空間に値をとる一様有界かつ一様緊密なベクトル測度の集合は,その空間上の弱位相に関する測度の弱収束に関して相対コンパクトかつ距離付け可能,それゆえ相対点列コンパクトとなることを示した.2.Banach束に値をとる正値ベクトル測度のテンソル積測度のBorel拡張が一意に存在するための十分条件を与えた.またこのBorel拡張測度を用いて,ある種のBanach代数に値をとるベクトル測度に対して合成積測度を定義し,その積分表示をBartleの双線形積分を用いて与えた.さらに,ベクトル測度の合成積をとる演算が測度の弱収束に関して同時連続であることを示した.3.完備可分距離空間上で定義され,ある種の半Montel空間に値をとるベクトル測度の集合が測度の弱収束に関して(点列)コンパクトとなるための必要十分条件をいくつか与えた.特に上記ベクトル測度の集合が一様有界かつ一様緊密であるための必要十分条件は,対応する実測度からなる集合が測度の弱収束に関して相対点列コンパクトであることを示した.5.直交級数の絶対ネールンド総和法と絶対リース総和法の定理を含む一般化された絶対ネールンド総和法の収束を統一的に取り扱うことのできる定理を与えた.6.位相空間のコンパクト性を表現するフィルター理論,ムーア・スミス理論などの同値性を再考し,統一的で応用しやすい形式に再構成した.7.代数Riccati方程式(ARE)の非負定解の一意性の証明をAREの形の複雑さに依存しない統一的な証明方法に改良した.またAREを列展開して連立1次方程式に帰着させ,解が一意的に存在するための必要十分条件を求めた.8.正値ベクトル測度の弱収束の確率過程への応用を試みた.確率過程,特にマルチンゲールや各種の擬似マルチンゲールの諸結果のBanach空間上への拡張にベクトル測度の弱収束に関して既に得られている結果を適用すべく検討した.9.α-接続をもつ多次元正規分布のなす空間は底空間が対称な正定値行列のなす空間で,各ファイバーがα-平坦な空間である沈め込みになっていることを示した.1.可分Frechet空間に値をとる一様有界かつ一様緊密なベクトル測度の集合は,その空間上の弱位相に関する測度の弱収束に関して相対コンパクトかつ距離付け可能,それゆえ相対点列コンパクトとなることを示した.2.Banach束に値をとる正値ベクトル測度のテンソル積測度のBorel拡張が一意に存在するための十分条件を与えた.またこのBorel拡張測度を用いて,ある種のBanach代数に値をとるベクトル測度に対して合成積測度を定義し,その積分表示をBartleの双線形積分を用いて与えた.さらに,ベクトル測度の合成積をとる演算が測度の弱収束に関して同時連続であることを示した.3.完備可分距離空間上で定義され,ある種の半Montel空間に値をとるベクトル測度の集合が測度の弱収束に関して(点列)コンパクトとなるための必要十分条件をいくつか与えた.特に上記ベクトル測度の集合が一様有界かつ一様緊密であるための必要十分条件は,対応する実測度からなる集合が測度の弱収束に関して相対点列コンパクトであることを示した.5.直交級数の絶対ネールンド総和法と絶対リース総和法の定理を含む一般化された絶対ネールンド総和法の収束を統一的に取り扱うことのできる定理を与えた.6.位相空間のコンパクト性を表現するフィルター理論,ムーア・スミス理論などの同値性を再考し,統一的で応用しやすい形式に再構成した.7.代数Riccati方程式(ARE)の非負定解の一意性の証明をAREの形の複雑さに依存しない統一的な証明方法に改良した.またAREを列展開して連立1次方程式に帰着させ,解が一意的に存在するための必要十分条件を求めた.8.正値ベクトル測度の弱収束の確率過程への応用を試みた.確率過程,特にマルチンゲールや各種の擬似マルチンゲールの諸結果のBanach空間上への拡張にベクトル測度の弱収束に関して既に得られている結果を適用すべく検討した.9.α-接続をもつ多次元正規分布のなす空間は底空間が対称な正定値行列のなす空間で,各ファイバーがα-平坦な空間である沈め込みになっていることを示した.1.半Montel空間に値をとるベクトル測度の集合がスカラー的に一様有界かつ一様緊密ならば,測度の弱収束に関して相対コンパクトかつ距離付け可能であり,その結果として相対点列コンパクトとなることを示した.2.スカラー的に一様有界かつ一様緊密であるが,半変動の意味では一様緊密とはならないHilbert空間値ベクトル測度の集合を与えた.この例により,ノルム化可能空間を越えた一般の局所凸空間に値をとるベクトル測度の研究の必然性・重要性が認識された.3.可分Frechet空間Xに値をとる一様有界かつ一様緊密なベクトル測度の集合は,Xの弱位相に対する測度の弱収束に関して相対コンパクトかつ距離付け可能,それゆえ相対点列コンパクトとなることを示した.4.直交級数の絶対ネールンド総和法と絶対リース総和法の定理を含む一般化された絶対ネールンド総和法の一般定理を証明し,応用を導く定理を与えた.

また,これらの一般定理から導かれる係数条件をもつ直交級数の絶対ネールンド総和法と絶対リース総和法のいくつかの同値条件を得た.5.種々の解析的手法でコンパクト性の議論が使われるが,コンパクト性を表現するフィルターの理論,ムーア・スミスの理論などの同値性を再考し,統一的で利用しやすい形にまとめた.6.一般の標準プラントを含む2つの代表的な連続時間時不変線形システム(CILS)のH^∞制御問題について,対応する代数Riccati方程式(ARE)の安定な非負定解は存在すれば一意であることを示した.さらに,離散時間時不変線形システムのH^∞制御問題に関連するAREに対しても,CILSの場合と同様な結果を得た.7.確率過程,特にマルチンゲールや各種の擬似マルチンゲールの諸結果のBanach空間上への拡張を試みた.8.非退化計量及び捩れのないアフィン接続をもつ擬リーマン多様体の研究を引き続き行った.特に,概接触構造をもつ概接触多様体について研究を行った.1.Banach束に値をとる正値ベクトル測度のテンソル積測度のBorel拡張が一意に存在するための十分条件を与えた.また,このBorel拡張測度を用いて,ある種のBanach代数に値をとるベクトル測度に対して合成積測度を定義し,その積分表示をBartleの双線形積分を用いて与えた.さらに,ベクトル測度の合成積をとる演算が測度の弱収束に関して同時連続であることを示した.2.完備可分距離空間上で定義され,ある種の半Montel空間に値をとるベクトル測度の集合が測度の弱収束に関して(点列)コンパクトとなるための必要十分条件をいくつか与えた.特に上記ベクトル測度の集合が一様有界かつ一様緊密であるための必要十分条件は,対応する実測度からなる集合が測度の弱収束に関して相対点列コンパクトであることを示した.4.直交級数の絶対ネールンド総和法と絶対リース総和法の定理を含む一般化された絶対ネールンド総和法の収束を統一的に取り扱うことのできる定理を与えた.5.有限個の線分から構成される平面内のJordan多角形に対して一般化された「内角」を関数解析的に定義し,いわゆる内角の和の公式が成立することを示した.さらに,この和の公式が成立することとJordan多角形が一定個数の三角形にしか分解されえないことなどの種々の同値命題を考察した.6.代数Riccati方程式(ARE)の非負定解の一意性の証明をAREの形の複雑さに依存しない統一的な証明方法に改良した。またAREを列展開して連立1次方程式に帰着させ,解が一意的に存在するための必要十分条件を求めた.7.正値ベクトル測度の弱収束の確率過程への応用を試みた.確率過程,特にマルチンゲールや各種の擬似マルチンゲールの諸結果のBanach空間上への拡張にベクトル測度の弱収束に関して既に得られている結果を適用すべく検討した.8.α-接続をもつ多次元正規分布のなす空間は底空間が対称な正定値行列のなす空間で,各ファイバーが呼坦な空間である沈め込みになっていることを示した.
含シリコンポリマーの新規合成法・特性解析法の開発

ジシロキサン、オリゴシロキサン、ポリシロキサンを有する各種モノマーの合成法を確立し、それらの重合により様々なシロキサン結合を含むポリマーの合成に成功した。これらのポリマーにおける側鎖シロキサン部位の分子運動性について、固体^<29>Si NMRを用る解析法を開発し、スピン-格子、スピン-スピン緩和を測定することにより、側鎖シロキサン結合部の珪素原子の運動性、ひいてはポリマーの分子運動性の評価も可能にした。立体規則性あるいは光学活性珪素含有ポリマーの合成法の確立および生成ポリマーの立体構造の評価方法に関する研究についても検討した。光学活性なメンチルオキシシランを出発原料として、光学活性アリルシランおよびビニルシロキサンモノマーを合成し、それらの重付加反応により、それぞれのモノマーの光学純度をよく反映したアイソタクチックポリカルボシランあるいはアイソタクチックかつ光学活性ポリカルボシロキサンの合成に成功した。これらのポリマーのタクチシチーは、^1Hあるいは^<13>C NMRを用いることによって解析できることを明らかにした。さらに、後者の重合時に副生する環状カルボシロキサンのアニオン開環重合を行うと、重付加よりもより高分子量なポリカルボシロキサンを得ることができ、末端基の効果の無視できるアイソタクチックかつ光学活性ポリカルボシロキサンの合成に成功した。また、光学活性クロロシランと光学活性シラノレートとの反応により光学活性ジシロキサンを合成する方法も確立し、その光学純度についても光学活性カラムを用いた高速液体クロマトグラフィーを用いて解析できることを明らかにした。官能基をもつ有機リチウム試薬による種々の官能性オリゴシロキサンや、ジエンを官能基とするマクロモノマーの精密合成に成功した(接着学会誌,32(7),1996 615,Chem Lett. (5) 1996 517,Polym. J. 29(1) 1997 95)。さらに、シラン化合物の位置、立体選択的ヒドロシリル化反応、および選択的脱水素カップリング反応触媒の開発に成功し、これらを用いる立体特異的重合反応の開発、生成ポリマーの重合度の制御、ポリマー構造の厳密キャラクタリゼーションについて検討を行なった(Polym. Bull. 37 1996 705)。さらに、光学活性シラン化合物、ジシロキサン誘導体の合成に成功し、立体規則性含ケイ素ポリマーの合成にはじめて成功した。また、種々の機能を発現するポリマーを合成するために、シロキサン誘導体だけでなく、種々の有機ケイ素化合物の反応を検討し、重付加、重縮合、開環重合による、構造の明確なポリマーの合成法を確立した。p-位にオリゴシロキサンを導入したポリスチレンの^<29>SiNMRを測定し、スピン一格子、スピン-スピン緩和に関する知見を得、含シリコンポリマーセグメントのミクロな運動性の評価を行ない、セグメントのミクロな環境下での運動性に関する知見を得た。今後、測定を他のポリマーにも展開し、一般性を確立する。一次構造を制御したケイ素含有高分子の新規合成法を確立することを目的として、光学活性モノマーの合成方法について検討するとともに、その重合反応により得られたポリマーの構造について検討した。まず、ジアステレオ選択的アルキル化反応を応用して光学活性アリルメチルフェニルシランを初めて合成した。このモノマーのヒドロシリル化反応により重付加して得たポリマーは、選択的にβ-付加を起こしていることを見いだすとともに、高分解能核磁気共鳴スペクトル(750MHz)を用て、そのトライアドタクチシチ-を見積もり、このポリマーがアイソタクチクリッチであることを明らかにした。(Macromolecules 31(2)551(1998))モノマーの光学純度を更に高めることを目的として、光学分割により得た、ほぼ100%の光学純度を有するケイ素化合物を原料として、光学活性アリルメチルフェニルシランを合成した。その結果、合成経路のほとんどの段階においてラセミ化を防ぐことができ最終的に75%以上のエナンチオマー過剰率を有するモノマーを得ることに成功した。

更にこのモノマーの重付加反応を行った結果、上に述べた結果よりも更にアイソタクチクリッチなポリマーを合成することに成功した。(Submitted to J.Org.Chem.)また,光学活性プロパルギルシラン、アレニルシランの合成にも成功した。(Macromolecules to besubmitted)立体規則性あるいは光学活性含珪素高分子の開発を目的として、光学活性な含珪素モノマー合成法の確立およびそれらを重合して得られるポリマーの立体規則性について検討した。ペンタンからの[(+)-menthyloxy]methyl(1-naphthyl)phenylsilaneの再結晶により、ジアステレオマー過剰率99%以上のR体を得、それを出発原料に光学活性な(R)-allylmethylphenylsilaneを得た。ラセミ体および光学活性体のモノマーの重付加反応から得たポリマーのタクチシチーを750 MHz 1H NMRスペクトルから評価すると、珪素原子上のメチル基がトライアッドタクチシチーを反映して、ラセミ体から得たポリマーでは、アイソタクチック:ヘテロタクチック:シンジオタクチック=1:2:1の割合で認められたのに対し、光学純度76%e.e.の光学活性体から得たポリマーでは、同比が7:2:1と、モノマーの光学純度をよく反映したアイソタクチシチーを示すことがわかった(Polym.J.,1998,30,1001.)。さらに(S)-[(-)-menthyloxy](1-naphthyl)phenylvinylsilaneを出発原料に用いて、光学純度がほぼ100%の(1S)-1-(1-naphthyl)-1-phenyl-1-vinyl-3,3-dimethyl-3-hydro-1,3-disiloxaneを得ることに成功した。この重付加反応により、アイソタクチックでかつ光学活性なポリカルボシロキサンを得ることができ、初めて光学活性な含珪素高分子を得ることができた(Macromolecules,1998,31,5592.)。このとき副生した環状カルボシロキサンを用いて、開環重合を行うことにより、さらに分子量の高いポリカルボシロキサンを得ることに成功している(Macromolecules,1999,32,548.)。これらから得たポリマーについては、不斉珪素原子で挟まれた珪素原子上のメチル基の^<13>C NMRスペクトルから見積もることができ、重付加から得たポリマーでは分子量が低いために末端基の効果で幾分複雑に見えたものの、開環重合から得たポリマーのNMRスペクトルでは>99%アイソタクチックであることが示された。光学活性クロロシランと光学活性シラノレートとの反応により、光学活性ジシロキサンを合成することにも成功しており、その光学純度は、光学活性カラムを用いたHPLCから見積もることができた。
新規アデノウイルスベクターによるヒト造血幹細胞への遺伝子導入の最適化

まず本年度は、ヒト造血幹細胞を含む画分である骨髄由来CD34陽性細胞において最も高い転写活性を示したCAプロモーター(cytomegarovirus由来エンハンサーおよびβ-actinプロモーターにβ-actinのイントロンを加えたプロモーター)を搭載した35型アデノウイルス(Ad)ベクターを用いて検討を行った。CAプロモーターを搭載した35型Adベクターにより遺伝子発現を示したCD34陽性細胞が自己増殖能ならびに分化能を有しているかどうかについてcolony-formingアッセイを用いて検討したところ、遺伝子発現細胞は未処理細胞とほぼ同程度のコロニーを形成した。また遺伝子発現細胞においては、最も未分化な細胞由来のコロニーであるCFU-Mixコロニーの形成も観察された。従って35型ベクターは造血前駆細胞にも遺伝子導入可能であること、また遺伝子発現細胞は自己増殖能および分化能を有していることが明らかとなった。35型Adベクターを用いることでヒト造血幹細胞に対し高効率な遺伝子導入が可能になったことから、自己複製関連遺伝子を導入し、造血幹細胞の自己複製を試みた。自己複製関連遺伝子としては、HoxB4およびBmi1を選択した。ヒト骨髄由来CD34陽性細胞に対し、35型Adベクターを用いてこれらの遺伝子を導入したところ、有意な自己増殖促進は見られなかった。現在、これらの遺伝子の発現レベルを調製することにより自己増殖促進が観察されないかどうか検討するとともに、その他の自己複製関連遺伝子について検討中である。まず遺伝子導入実験に先立ち、各種プロモーターを搭載した35型アデノウイルス(Ad)ベクターを迅速かつ簡便に作製するため、既に5型Adベクター作製に用いられているin vitroライゲーション法を35型Adベクターに適用した。これにより35型Adベクターも5型Adベクターと同様、効率よく簡便に作製することが可能となった。次にin vitroライゲーション法により作製した各種プロモーターを搭載した35型Adベクターを、ヒト骨髄由来CD34陽性細胞、およびさらに未分化な細胞であるCD34陽性CD38陰性細胞並びにCD34陽性AC133陽性細胞に作用させたところ、EF1α(human elongation factor 1α)プロモーター、CAプロモーター(cytomegarovirus由来エンハンサーおよびβ-actinプロモーターにβ-actinのイントロンを加えたプロモーター)、CMViプロモーター(cytomegarovirusプロモーターにcytomegarovirus由来のイントロンを加えたプロモーター)が高い遺伝子発現効率を示し、なかでもCAプロモーターが最も高い活性を示した。さらに、CAプロモーターは造血前駆細胞においても転写活性を有していることを明らかにした。一方で、CD34陽性細胞は35型Adの受容体であるCD46を高発現しており、また35型Adベクターゲノムは導入遺伝子発現細胞、非発現細胞両方から同程度検出された。よって、35型Adベクターはほぼ全てのCD34陽性細胞に感染しているが、感染した細胞全てが遺伝子発現に至るのではないことが示され、プロモーターの重要性が示唆された。本研究により得られた結果は、造血前駆細胞および幹細胞を用いた遺伝子治療ならびに遺伝子機能解析において極めて有用な情報になりうるものと思われる。
日本版CCRCを始めとする福祉型複合コミュニティのあり方に関する探索的研究

高齢期の継続的地域生活支援や人口循環型社会の構築に向けた多様な取り組みには,相互に活かせる知見や発想があると考える。本研究では,高齢者を含む住民の豊かで自立的な地域居住支援を支えるコミュニティとして“福祉型複合コミュニティ"の概念を提唱する。課題1)として,旧日本版CCRCのモデル事業と位置づけられる2事例を含めた,介護・看護のネットワークによる実質的な福祉型複合コミュニティとみなせうる多様な事例の実地調査を行い,運営者や自治体所管部署等へのインタビュー調査を行い事例の具体的な内容について収集・整理を行った。課題2)として,文献調査をもとに多様な福祉型複合コミュニティの事例収集を行い,理念や地域の課題解決に向けた具体的手法,運営主体,地理的条件との対応関係について分析した。課題3)として,過疎地方の市街地中心に立地する有料老人ホーム1事例と,地方都市郊外に立地するサービス付き高齢者向け住宅1事例(「生涯活躍のまち(旧日本版CCRC)」モデル事業),都心部の団地改修による分散型サービス付き高齢者向け住宅(URの団地再生モデル事業)において利用者と運営者へのインタビュー・アンケート・実測・観察調査を行う。ここから,新築/改修,集中/分散など多様な建築的特徴と入居者の生活様態,利用者のニーズ,コミュニティ運営の手法を整理した。以上のように,各種モデル事業の詳細な報告に加えて,潜在的“福祉型複合コミュニティ"の事例を収集してデータベースと事例集を作成した。これは,地域の特性や地域・住民のニーズに応じた整備策検討・選択のための資料となる。今後,後継の研究課題においてデータベースと事例集を活用した事例紹介サイトを立ち上げる。こうした成果の発信による問題と様々な解決策や工夫の相互の共有と発展は,地方や住民,地域のキーパーソンが自ら立ち上げる事業や可能性の支援にも有用と考える。本研究では,本格的導入が検討されるCCRCを含む介護・看護・生活支援機能の一体的提供による高齢者を含む住人の互助的生活支援コミュニティを,既存の制度の枠組みを超えて“福祉型複合コミュニティ"と総称する。こうした取り組みの拡がりは多様だが,その全体像を把握することで,整備の可能性を拡げ,将来的な国土計画や高齢期のQOLの向上,持続的な地域経営に資する資料とできる。そこで,国内での地域性や運営者の創意工夫に応じた多様な事例を“地方都市と都心部/新築と改修/パッケージ型とネットワーク型"といったモデルで捉え,居住者の生活や交流の様子,地域への波及効果などの包括的視点で整理し位置づけ直すことで,今後の整備や制度利用における「選択」や,効果的整備のための資料としてとりまとめる。平成28年度にはまず,概念の拡張的整理のため,日本版CCRCのモデル事業と位置づけられる事例,大都市近郊の高齢化の顕著な大規模団地や有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅における地域コミュニティとの連携など,介護・看護のネットワークによる実質的な福祉型複合コミュニティとみなせうる事例を訪問して実態調査を行った。またCCRCモデル事業について,利用者と運営者へのインタビュー・アンケート・実測・観察調査を行った。ここから,新築/改修,集中/分散など多様な建築的特徴と入居者の生活様態,利用者のニーズ,コミュニティ運営の手法,またそれぞれの事例での事業モデルの整理を進めている。これらの実地調査の結果をもとに,福祉型複合コミュニティを定義するための条件の整理を行っている。また,日本の農村部の人口減少,人口構造の変化に鑑み,集落の産業,生活,介護資源,活性化資源,等に着目して,日光市栗山地区,栃木市北西部の人口,産業,介護,医療等の統計データから,地方都市ー周辺山村部での中規模地域での人口循環の可能性を検討した。研究実施1年目にあたる平成28年度には,全国の日本版CCRC(生涯活躍のまち,と改称)の事例を文献調査によって調べ,他にも複数の方策によって実質的に「福祉機能を中心に経済・雇用・人口集積を保障しつつ互助・共助によってQOLの向上を企図したコミュニティ」となっている事例を併せてデータベースを作成しつつある。さらに,これらの事例のうち,特徴的な事例について見学・現地訪問調査を実施した。現在までに,多様な地域性に配慮して幅広く事例を収集する子とを目的として北海道から沖縄まで,7箇所の調査を行っており,多様な事例やその地域との関わり方について整理を進めている。また,日本版CCRCのモデル事業とされる地方・集落型新築の事例と大都市郊外・団地改修型の事例,下町の地域資源ネットワーク活用型の事例において,長期間,定期的に訪問・滞在しての観察・ヒアリング調査を行っており,利用者や運営者からの丁寧な聞き取りやコミュニティ形成の様子を記録することで,利用者のニーズや運営者の配慮点等を整理している。このなかで,例えば栃木県内の地方独立集落新築型の事例については、「福祉型複合コミュニティ」を成立させるのに一定の役割を果たすことが期待される都市部からの移住の可能性と移住者の暮らしに関する知見は得られたが、近隣に居住者が少なく、かつ都市部からの移住者がほとんどを占めるため、周辺地域の活性化に対する影響に関してはほとんど知見が得られない施設立地であることが明らかになっている。こうした成果については,随時査読付論文誌に投稿,また学会やシンポジウムにて発表を行っており,積極的な発信が,研究におけるアドバイザリーボードの拡大にも寄与している。積極的な実地調査での関係者と研究グループとのディスカッションなどを通して確実な進捗を重ねており,研究実施のスピードならびに質ともに,順調に推移していると判断する。

本研究では,本格的導入が検討されるCCRCを含む介護・看護・生活支援機能の一体的提供による高齢者を含む住人の互助的生活支援コミュニティを,既存の制度の枠組みを超えて“福祉型複合コミュニティ"と総称する。こうした取り組みの拡がりは多様だが,その全体像を把握することで,整備の可能性を拡げ,将来的な国土計画や高齢期のQOLの向上,持続的な地域経営に資する資料とできる。そこで,国内での地域性や運営者の創意工夫に応じた多様な事例を“地方都市と都心部"“新築と改修"“パッケージ型とネットワーク型"といったモデルで捉え,居住者の生活や交流の様子,地域への波及効果などの包括的視点で整理し位置づけ直すことで,今後の整備や制度利用における「選択」や,効果的整備のための資料としてとりまとめる。平成29年度には,各自治体の生涯活躍のまち構想のテキスト分析と地理的条件等の比較を行い,各自治体がもつ問題意識や問題意識と施策の組み合わせ,またその解決のために用いられる地域資源の関係を整理し,それらの対応によって各自治体の構想を分類して全体的傾向を把握した。また,日本版CCRCのモデル事業と位置づけられる事例,大都市近郊の高齢化の顕著な大規模団地や有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅における地域コミュニティとの連携など,介護・看護のネットワークによる実質的な福祉型複合コミュニティとみなせうる事例を訪問して実態調査を行うとともに,これらの事例を含めて文献調査で得られる多数の事例をデータベース化した。また,この概念の定義づけの根拠となるモデルの整理を行った。また,昨年度までの大都市辺縁部の団地改修・分散型,地方都市辺縁部での新築・集落型に続き,過疎地方の集落中心での新築・一体型での運営者へのインタビュー・アンケート・実測・観察調査を行い,立地と建築的特徴による地域との関係について考察した。研究実施2年目にあたる平成29年度には,全国の生涯活躍のまち(旧「日本版CCRC」)をはじめとする複数の方策によって実質的に「福祉機能を中心に経済・雇用・人口集積を保障しつつ互助・共助によってQOLの向上を企図したコミュニティ」となっている事例を文献調査と現地訪問調査によって調べ,データベースを作成した。また,各自治体の生涯活躍のまちやその拠点施設,スマートウェルネス住宅のコンセプトテキストを分析することで福祉型複合コミュニティの概念を整理したモデル図を作成した。昨年度までの大都市辺縁部・団地改修型の事例に加えて,地方都市辺縁部・集落型と過疎地域の中心部・一体型の事例において,空間構成と周辺地域との関係を詳細観察・聞き取り調査によって調べた。また,現地訪問を行った事例を中心に,事例集の作成を進めている。これらの成果については,随時査読付論文誌に投稿,また学会やシンポジウムにて発表を行っており,積極的な発信が,研究におけるアドバイザリーボードの拡大にも寄与している。積極的な実地調査での関係者と研究グループとのディスカッションなどを通して確実な進捗を重ねており,研究実施のスピードならびに質ともに,順調に推移していると判断する。高齢期の継続的地域生活支援や人口循環型社会の構築に向けた多様な取り組みには,相互に活かせる知見や発想があると考える。
プリオンN端オクタリピートの多重体化による正常型・感染型相互作用の分子機構

これまでプリオンN端オクタリピート構造が多重体化することをMALD1-TOF質量分析によって解析し、その相互作用の原動力がリピート中のHis-イミダゾールとTrp-インドール間のπ-π分子間相互作用であることを示した。昨年度、発現プリオンN端タンパク質とそのTrp→Ala変異体を調製し、この相互作用について水晶微量天秤法(QCM)による検証を実施した。その結果、プリオンN端同士が相互作用すること、さらに、リピート中のTrpが欠損すると、この相互作用が遅くなることが判明した。今回、このプリオン分子同士の相互作用の解離定数を求めることに成功した。また、このプリオン分子間相互作用の原動力がオクタペプチドリピート中のTrp、Hisによるπ-π相互作用であることをQCMによって実証することにも成功した。QCM測定のため、オクタペプチドリピートの合成ペプチド(OP4)やハムスタープリオンN端ドメイン23-100位(HaPrP-N)を専用センサーチップに固定化し、これらチップにOP4やHaPrP-Nをアナライトした。その結果、プリオンのペプチドやタンパク質間で明瞭な相互作用が観測された。この相互作用の解離定数を求めたところ、ペプチド-ペプチド間で3.8μM、タンパク質-ペプチド間で7.5μM、タンパク質-タンパク質間で10μMとほぼ同程度あった。これらμMオーダーの解離定数はin vivoでも起こりうる可能性が高く、プリオン分子間の相互作用はin vivoにおいても観測されることが期待される。一方、OP4のTrpもしくはHisのいずれか一方を欠いた変異体をアナライトするとこの相互作用は全く観測されなかった。すなわち、オクタペプチドリピート間の相互作用にはTrp・His両芳香族アミノ酸残基が必須であり、これら相互作用はTrp・Hisπ-π相互作用であることが強く示唆された。以上の結果はこれまで得られていた質量分析による分子間相互作用解析の結果と一致しており、質量分析、QCMという2つの分析手法でオクタペプチドリピート分子間相互作用を証明することに成功した。これまでプリオンN端オクタリピート構造が多重体化することをMALDI-TOF質量分析によって解析した。まず、オクタリピート構造の合成ペプチドの測定により、25量体の多重体を観測した。また、これらペプチドのTrpもしくはHisをAlaに置換すると、多重体が観測されない、あるいは少なくなった。すなわち、オクタリピート構造は多重体化し、その原動力としてリピート中のHis-イミダゾールとTrp-インドール間のπ-π分子間相互作用であることが判明した。今回、オクタリピート領域のオクタペプチドが12個欠失および19個挿入したホモログタンパク質のプラスミドを作製することに成功した。また、リピート中のTrpをAlaに変異した変異体プラスミドの作製にも成功し、リピート数が27のTrp→Ala変異体の発現・精製をした。リピートタンパク質の変異体を安定に作製できる手法を確立できたことは、今後のオクタリピート研究に大きな発展が期待できる。調製タンパク質を用いてMALDI-TOF質量分析による多重体化の難易について検証する予定であったが、一部で実施できたものの十分なタンパク質濃度を得ることが出来ないものもあった。一方、極微量にかつ水溶液状態で速度論的な分子間相互作用解析が可能な水晶微量天秤法(QCM)による測定を行った。プリオンN端とリピート中のTrpがAlaに変異した変異体を中心とした測定・解析を行った結果、プリオンN端同士が相互作用すること、さらに、リピート中のTrpが欠損すると、この相互作用が遅くなることが判明した。今回、ペプチドだけでなく発現タンパク質でリピート領域の相互作用がMALDI-TOF質量分析とQCMで明らかになった。今後こうしたオクタリピート構造多重体化の相互作用解析研究を通じて新しい相互作用解析手法が確立されることが期待される。

すなわち、オクタペプチドリピート間の相互作用にはTrp・His両芳香族アミノ酸残基が必須であり、これら相互作用はTrp・Hisπ-π相互作用であることが強く示唆された。以上の結果はこれまで得られていた質量分析による分子間相互作用解析の結果と一致しており、質量分析、QCMという2つの分析手法でオクタペプチドリピート分子間相互作用を証明することに成功した。
森林渓流水質の変動要因と起源に関する実験的研究

筑波森林試験地で得られた降雨時の渓流水質変化から、溶存物質の降雨時流出には2つのパタ-ンのあることが明らかになった。1つは降雨終了後に降雨前の濃度レベルに回復するType Iとこれを上回るType IIである。Type IにはSiO_2、Na、Clが、Type IIにはNO_3-N、K、Ca、Mgが属する。よく見るとType Iの物質はSiO_2やNaのように植物体の生長に多量には必要とされない物質か、必須元素であってもClのように微量必須元素であるのに対して、Type IIの物質は、NO_3-Nを始めとして全て多量必須元素に属する。こうした渓流水質変化を引起す要因は、降雨時の流出成分から判断して表層土壌水に含まれる物質であると推定された。そこで森林土壌水を採取し分析した結果、Type Iの物質については鉛直方向に一様か、表層土壌水で小さく、Type IIの物質については表層土壌水に高濃度に蓄積されていることが確かめられた。さらに森林土壌を採取し全量分析をしたところ、Type Iのケイ素については表層土壌での含有率が小さく、Type IIの窒素については表層土壌に極めて多量に蓄えられていることが明らかになった。特に窒素についてはスギ林の年生長量の700年分に相当する量が土壌中に存在することになる。森林が発生・発達し、物質循環が生じることによって、もともと土壌に含まれていない物質であっても、窒素のように養分物質であれば表層土壌に蓄積され、カルシウムやリンのように土壌起源の物質は表層土壌にさらに濃縮されることになる。物質循環から外れたType IIの物質では植物遺体等の有機物が混入することによって、表層土壌中の存在量が減少することになる。このように物質循環が森林土壌中の物質存在量や土壌水質を変化させ、渓流水質に大きく影響を及ぼすことが明らかにされた。筑波森林試験地で得られた降雨時の渓流水質変化から、溶存物質の降雨時流出には2つのパターンのあることが明らかになった。一つは降雨終了後に降雨前の濃度レベルに回復するTypeIとこれを上回るTypeIIである。TypeIにはSio_2、Na、Clが、TypeIIにはNo_3-N、K、Ca、Mgが属する。よく見るとTypeIの物質はSio_2やNaのように植物体の生長に多量には必要とされない物質か、必須元素であってもClのように微量必須元素であるのに対して、TypeIIの物質は、No_3-Nを始めとして全て多量必須元素に属する。さらに降雨時の渓流水質変化、特に降雨終了後に現れる2つのパターンは、渓流水を構成する流出成分、すなわち中間流出成分に含まれる物質濃度に由来すると予想された。中間流出成分は土壌のごく表層から発生すると考えて、森林試験地内の土壌水質の鉛直分布も調べた。その結果、TypeIの物質では表層土壌で濃度が低く、TypeIIでは表層に高濃度で存在するものが多いことが認められた。深層の土壌水濃度はいずれの場合も渓流水や地下水と大差ないことから、降雨終了後に現れる2つの溶存物質の流出パターンは、この土壌水の流出に起因することが理解できる。また土壌水質を決定する最大の要因は森林土壌に含まれる物質量であろう。土壌中には様々な物質があり、大気起源の窒素や炭素もあれば、もともと土壌起源のミネラルもある。こうした物質の中で、植物体にとって多量必須元素であれば、森林内の物質循環に組込まれることによって、森林表層土壌に多量に蓄積され、一方物質循環から外れた物質は、植物遺体等の有機物が混入して、次第に土壌中の現存量が減じると考えられる。これらを確認するために、森林土壌の採取・分析を行ったところ、TypeIの物質では表層土壌中の現存量が深層に比べて少なく、TypeIIでは逆に多いことが判った。次年度ではこうした土壌中の物質現存量と物質循環量の関係を明らかにする。

物質循環から外れたType IIの物質では植物遺体等の有機物が混入することによって、表層土壌中の存在量が減少することになる。このように物質循環が森林土壌中の物質存在量や土壌水質を変化させ、渓流水質に大きく影響を及ぼすことが明らかにされた。筑波森林試験地で得られた降雨時の渓流水質変化から、溶存物質の降雨時流出には2つのパタ-ンのあることが明らかになった。1つは降雨終了後に降雨前の濃度レベルに回復するTypeIとこれを上回るTypeIIである。TypeIにはSio_2、Na、ClがTypeIIにはNo_3ーN、K、Ca、Mgが属する。よく見るとTypeIの物質はSio_2やNaのように植物体の生長に多量には必要とされない物質か必須元素であってもClのように微量必須元素であるのに対して、TypeIIの物質は、No_3ーNを始めとして全て多量必須元素に属する。こうした渓流水質変化を引起す要因は、降雨時の流出成分から判断して表層土壌水に含まれる物質であると推定された。そこで森林土壌水を採取し分析した結果、TypeIの物質については鉛直方向に一様か、表層土壌水で小さく、TypeIIの物質については表層土壌水に高濃度に蓄積されていることが確かめられた。さらに森林土壌を採取し全量分析をしたところ、TypeIのケイ素については表層土壌での含有率が小さく、TypeIIの窒素については表層土壌に極めて多量に蓄えられていることが明らかになった。特に窒素についてはスギ林の年生長量の700年分に相当する量が土壌中に存在することになる。森林が発生・発達し、物質循環が生じることによって、もともと土壌に含まれていない物質であっても、窒素のように養分物質であれば表層土壌に蓄積され、カルシウムやリンのように土壌起源の物質は表層土壌にさらに濃縮されることになる。物質循環から外れたTypeIIの物質では植物遺体等の有機物が混入することによて、表層土壌中の存在量が減少することになる。
植物はウイルスに寄生するＲＮＡを新たに編み出してウイルスに抵抗している

キュウリモザイクウイルス(CMV)はしばしばゲノムRNA以外にサテライトRNA(satRNA)を含むが、satRNAの由来は不明である。CMVを繰り返し継代接種すると、自然にsatRNAが出現したが、その出現は安定せず、出現条件を明確には出来なかった。しかし、植物細胞内ではCMVの感染に対応して、siRNAやmiRNAの再編集が行われてsatRNAが出来上がった可能性が考えられた。キュウリモザイクウイルス(CMV)の感染性クローンをNicotiana benthamianaに接種して数回継代接種すると、自然にサテライトRNA(satRNA)が出現する現象が見出された。このsatRNAは、全くCMVが存在しない人工気象器内で感染性クローンの接種実験を繰り返すと出現した。しかしその出現条件は安定しなかった。そこでsatRNAが出現する条件を明らかにするために、再現試験を実施した。しかし結論として、satRNAの自然出現頻度はそれほど高くなかった。まず、CMVにおいてsatRNAが出現する植物種を調査したところ、N. benthamianaでは2週間おきにCMVを検出しながら出来るだけ病徴の軽い葉を切り取って継代接種すると10代目以上でsatRNAが低率で出現した。しかし、出現には半年以上の実験期間が必要であり、条件を確立するには至らなかった。一方、メロンとシロイヌナズナでは継代接種によりこれまでsatRNAは全く出現しなかった。しかし、N. benthamianaで出現したsatRNAを含むCMVをメロンに接種するとsatRNAは消失しなかった。一方、N. benthamianaではsatRNAの検出用プライマーでしばしば植物のRNA由来と考えられる分子も検出された。このことから、CMVの感染によりN. benthamianaではランダムにRNA編集が起きてsatRNAが出現するが、メロンやシロイヌナズナではそのようなメカニズムがないと考えられた。以上より今後は、satRNAが出現する条件をより明確にし、出現する場合はsatRNAの塩基配列の起源となるウイルス及び植物のRNA分子を明らかにすることが極めて重要であると考えた。なお、2週間おきに10回以上の継代接種が必要なため、長期間にわたって実験する必要があることも判明した。そこでまず、この点を再確認した。しかし、病徴が軽くなる現象が起きる頻度はそれほど高くないようであった。このsatRNAは、全くCMVが存在しない人工気象器内で感染性クローンの接種実験を繰り返すと病徴にかかわらず必ず出現した。そこでさらに、CMVにおいてサテライトRNAが出現する植物種の調査および病原性軽減効果の発現する割合を調査したところ、N. benthamianaではサテライトRNAが必ず出現したが、メロンでは今のところ出現していない。しかし、N. benthamianaで出現したサテライトRNAを含むCMVをメロンに接種すると、サテライトRNAは消失しなかった。また、その塩基配列は少しずつ変異がはいっていった。このことから、CMVの感染によりN. benthamianaではRNA編集が起きてサテライトRNAが出現するが、メロンではそのようなメカニズムがない;しかしメロンでもサテライトRNAを複製する能力は存在する、と考えられた。初年度は、サテライトRNAが自然に植物体中に出現することを再確認できた。また、植物種によってこの能力に差があることが見出された。よって、本研究はおおむね順調に進行していると考えられた。新年度は、全ゲノム解析が終了しているシロイヌナズナとトマト(マイクロトム)において同様に、全くサテライトRNAを含まない感染性クローンのCMVを接種してサテライトRNAが出現するかを検討し、出現する場合はサテライトRNAの塩基配列の起源となるウイルス及び植物のRNA分子を明らかにし、さらにRNA編集のメカニズムを探る。両植物ともに全ゲノムが決定されているので、サテライトRNAの由来となる植物RNAをデータベースで検索することができると考える。ほとんどがRNA抽出試薬、クローニングおよび塩基配列を決定する試薬あるいはDNAシーケンサの使用料、および実験用植物を育苗する試薬、などの消耗品費として使用する。
歯原性上皮の腫瘍化に関わる幹細胞性維持と骨内微小環境との相互作用の解析

歯原性上皮の骨内微小環境下での腫瘍化や分化・進展に関わる低酸素状態、細胞増殖、発生の制御分子を検索し、幹細胞性維持への影響について検討した。低酸素状態関連分子HIF-1, CA IXの発現は、歯嚢よりエナメル上皮腫で高く、充実性エナメル上皮腫で単嚢胞性エナメル上皮腫より高い傾向を示し、CD34陽性血管はこれらと正の相関を示した。細胞内増殖シグナル伝達を担うMAPK, Akt, STAT3経路は歯嚢よりナメル上皮腫で活性化しており、BRAF変異はエナメル上皮腫でのみ検出された。細胞の発生・分化に関連する遺伝子EWSR1の転座は、明細胞性歯原性癌で検出され、他の淡明細胞性腫瘍ではみられなかった。歯原性上皮の腫瘍化や進展における幹細胞性維持に影響すると考えられる骨内微小環境での低酸素状態関連分子について検索した。1.方法:エナメル上皮腫67例(初発48例、再発19例;充実型37例、単嚢胞型11例を含む)を対象の歯嚢10例を用い、HIF-1, CA IX, CD34の発現・局在について免疫組織化学により解析した。2.結果:HIF-1, CA IXは、歯原性上皮性細胞および間質間葉系細胞に発現がみられた。これらの発現は、歯嚢よりエナメル上皮腫で高く、充実型エナメル上皮腫で単嚢胞性エナメル上皮腫より高い傾向を示した。D34は、間質の新生血管内視細胞に陽性を示し、観察単位面積当たりの血管密度は歯嚢よりエナメル上皮腫で高く、充実型エナメル上皮腫で単嚢胞性エナメル上皮腫より高い傾向を示した。また、HIF-1, CA IXの発現とCD34陽性血管は正の相関を示した。3.考察:歯原性組織の腫瘍発生に骨内微小環境下の低酸素状態が影響することが示唆された。この低酸素状態およびこれに伴う血管新生は、腫瘍組織の組織構築とも関わり、骨内進展の判定因子となり得る可能性が示された。歯原性腫瘍の発症における骨内微小環境内の変化を示す因子として、低酸素状態関連分子と新生血管の関連を明らかにでき、興味深い結果と考えられる。歯原性上皮の腫瘍化や骨内微小環境での進展に影響すると考えられる細胞内増殖シグナル伝達分子について検索した。1.方法:エナメル上皮腫47例(充実性36例(濾胞型19例、叢状型17例)、単嚢胞性11例)、対象として歯嚢10例に対し、BRAF、V600E変異BRAF、pERK、pAkt、pmTOR、pSTAT3を免疫組織化学で、またBRAF V600Eの遺伝子変異をDNAシークエンス法で検討した。2.結果:免疫組織化学的に、BRAF、pERK、pAkt、pmTOR、pSTAT3は歯嚢の歯堤上皮、エナメル上皮腫の腫瘍細胞の細胞質に発現を示し、一部では核での発現もみられらた。エナメル上皮腫でのこれらの分子の発現は歯嚢より有意に高かった。V600E変異BRAFは、エナメル上皮腫でのみ発現が認められ、充実性エナメル上皮腫におけるV600E変異BRAFの発現は単嚢胞型性ナメル上皮腫に比べ有意に高く観察された。BRAF V600E遺伝子変異はエナメル上皮腫で検索できた24例中18例(75%)で認められ、これらの変異症例はすべて免疫組織化学的にV600E変異BRAF陽性を示した。3.考察:エナメル上皮腫における3つの細胞内増殖シグナル経路の活性化やBRAF遺伝子変異は腫瘍の発生・増殖に関与することが示唆された。骨内微小環境内での歯原性腫瘍の発症や骨内進展に関するシグナル伝達分子の状況をあきらかにでき、興味深い結果と考えられる。現在までに歯原性上皮由来の悪性腫瘍である明細胞性歯原性癌(CCOC)におけるEWSR1遺伝子の転座がみられることの報告がいくつかある。このような歯原性上皮の骨内微小環境下での腫瘍化や進展に関連する幹細胞維持に影響をおよぼすと考えられる遺伝子の異常を解明するため、形態学的および分子生物学的ないくつかの方法を用い遺伝子の転座について検索している。今回は、CCOCおよびこの腫瘍との鑑別が問題となる腫瘍におけるEWSR1遺伝子の転座について比較検討している。1.方法:CCOC2例およびこの腫瘍との鑑別がしばしば問題となる淡明細胞を含む、淡明細胞型石灰化上皮性歯原性腫瘍(CC-CEOT)2例、淡明細胞型粘表皮癌(CC-MEC)2例について、FISH法およびRT-PCR法によりEWSR1遺伝子転座を調べた。2.結果:FISH法では、CCOC例において10-20%程度の腫瘍細胞にEWSR1遺伝子の分離シグナルが検出されたが、CC-CEOTおよびCC-MECでは確認されなかった。現在、これらのパラフィン包埋組織よりmRNAを抽出しcDNAに逆転写したサンプルより、EWSR1-ATF1融合遺伝子の検出を行っている。3.考察:歯原性上皮由来の稀少な腫瘍であるCCOCについてEWSR1遺伝子転座の可能性が示唆され、この現象が歯原性上皮の幹細胞性性格と関わることで特異的な腫瘍発生や骨内進展に影響することが考えられた。

歯原性上皮の骨内微小環境下での腫瘍化や分化・進展に関わる低酸素状態、細胞増殖、発生の制御分子を検索し、幹細胞性維持への影響について検討した。低酸素状態関連分子HIF-1, CA IXの発現は、歯嚢よりエナメル上皮腫で高く、充実性エナメル上皮腫で単嚢胞性エナメル上皮腫より高い傾向を示し、CD34陽性血管はこれらと正の相関を示した。細胞内増殖シグナル伝達を担うMAPK, Akt, STAT3経路は歯嚢よりナメル上皮腫で活性化しており、BRAF変異はエナメル上皮腫でのみ検出された。細胞の発生・分化に関連する遺伝子EWSR1の転座は、明細胞性歯原性癌で検出され、他の淡明細胞性腫瘍ではみられなかった。歯原性腫瘍の骨内微小環境での新規血管新生分子や幹細胞関連分子、骨内進展に関わるシグナル伝達分子について、種々の検索を進めている。また、腫瘍発生や腫瘍細胞分化に関わる分子の網羅的解析についても予備実験を進めている。歯原性腫瘍の骨内微小環境での新規血管新生分子や幹細胞関連分子、シグナル伝達分子について、種々の検索を進めている。また、腫瘍発生や腫瘍細胞分化に関わる分子の網羅的解析についても検討を進めている。医歯薬学
子どもの体力向上政策における地域連携システムの構築と継続性に関する社会学的評価

本研究では,文部科学省の2004年から3年間で実施された「子どもの体力向上実践事業」の政策的インパクトと社会学的政策評価を,事業担当者からのアウトプット・アウトカム評価と推進組織の継続性を明らかにすることを目的とした.33自治体(市町村担当者)への調査結果からは,肯定的な事業評価はみられるものの,事業の継続性については,約半数の自治体でしか見られず,連携システムの構築が重要な課題として上げられた.本研究では,文部科学省の2004年から3年間で実施された「子どもの体力向上実践事業」の政策的インパクトと社会学的政策評価を,事業担当者からのアウトプット・アウトカム評価と推進組織の継続性を明らかにすることを目的とした.33自治体(市町村担当者)への調査結果からは,肯定的な事業評価はみられるものの,事業の継続性については,約半数の自治体でしか見られず,連携システムの構築が重要な課題として上げられた.本研究では、これまでの研究成果を踏まえ、「子どもの体力向上実践事業」の指定市町村に構築された総合型クラブ等との地域連携システム構築と継続性からみた「子どもの体力向上政策」の成果評価を明らかにすることを目的としている。42関係市町村への実践事業終了後の連携プログラムの評価及びその後の継続体制や具体的な取り組みについて、人的資源、プログラム資源、施設資源、プロモーション手段等に関する地域・学校連携のシテムの構築状況について指定市町村の担当部局者等に質問紙法を用いた調査を2月と3月に実施した。42地区のうち34地区の市町村から回答を得た。未回答地区は、担当者の移動等で連絡が不可能及び回答不可能との回答であった。また、対象地区のうち、知多市、新城市、遠野市、大郷町、千葉市に直接インタビュー調査を実施した。全地区への調査から、担当者レベルからの本事業に対しては、運動習慣や生活習慣の改善への期待が大きく、運動習慣や体力向上への満足度が高かった。また、連携機関では、小学校との連携が最も多く、次いでPTAなど保護者であった。実施体制では、地域との連携と行政の役割の工夫において重視する傾向がみられた。また、事業実践を実施する上では、子ども中心の実践や学校教員の参加協力などに重点が置かれている。尚、本事業が終了後に、現在も、子ども体力向上実践事業関連事業を継続発展、または、新規事業の展開を図っている地区は全体の約半数であった。インタビュー調査を実施した地区でも、半数が自治体独自で予算処置を行い、継続事業を実施している地区もみられたが、担当者の移動や財源不足などの理由により、事業の継続が困難な状況であった。次年度は、調査結果に基づいて、特色ある取り組みを現在も実施している地区を中心に、その継続発展要因の分析を実施していく予定である。本研究では「子どもの体力向上実践事業」の指定市町村に構築された総合型クラブ等との地域連携システム構築と継続性からみた「子どもの体力向上政策」の成果評価を明らかにすることを目的としている。昨年度実施した調査では、42関係市町村への実践事業終了後の連携プログラムの評価及びその後の継続体制や具体的な取り組みについて、人的資源、プログラム資源、施設資源、プロモーション手段等に関する地域・学校連携のシテムの構築状況について指定市町村の担当部局者等に質問紙法を用いた調査を2月と3月に実施した。また、対象地区のうち、何らかの事業を継続している15地区のうち13地区において直接インタビュー調査を実施した。調査対象地区での調査からは、担当者レベルからの本事業に対して、子どもの運動習慣や生活習慣の改善効果への満足度は高く、連携機関では、小学校との連携が最も多く、次いでPTAなど保護者であった。継続している事業では、自治体独自の予算で事業を実施しているケースで、事業実施で成果がみられた実践協力校での継続事業を実施していたところが多くみられた。事業継続の可能性では学校教員や行政担当者の積極的な参加協力などが重要な用件となっていた。担当者の移動や財源不足などの理由により、事業の継続性が将来的には困難な状況にある地域もあった。モデル事業の継続性の観点からは、補助金がなくなった後の学校と地域の連携システムをいかに構築していくかが重要な課題である。次年度は、調査結果に基づいて、これまでの研究の全体をまとめるとともに、そこでの成果評価を特色ある取り組みを現在も実施している地区を中心に継続発展のための地域連携システム構築の要因分析を実施していく予定である。本研究では「子どもの体力向上実践事業」の指定市町村に構築された総合型クラブ等との地域連携システム構築と継続性からみた「子どもの体力向上政策」の成果評価を明らかにすることを目的としている.昨年度までに実施した調査結果から,42関係市町村への実践事業終了後の連携プログラムの評価及びその後の継続体制や具体的な取り組みについて,人的資源,プログラム資源,施設資源,プロモーション手段等に関する地域・学校連携のシステムの構築状況について継続している地域の事業成果をまとめた.