hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界で初めて合成に成功したＳｍＡｓ系充填スクッテルダイトの特異な物性の機構の解明

Sm-系充填スクッテルダイト化合物はこれまで特異な物性が報告されてきたが、SmAs系充填スクッテルダイト化合物は試料育成の困難さから全く報告が無かった。今回、高圧合成法とフラックス法を組み合わせた世界でも稀な高圧下フラックス法を用いることでSmAs系充填スクッテルダイト化合物SmT4As12(T: Fe, Ru, Os)単結晶試料の育成に世界で初めて成功し、異方性まで含めた電子・磁気物性測定を行い、これらの充填スクッテルダイト化合物が多極子転移や局在した4f電子と遍歴したd電子によるフェリ磁性などの特異な物性を示すことを明らかにすることができた。本研究代表者は高圧合成法とフラックス法を組み合わせることでこれまで行われたことのなかった高圧下におけるフラックス法を用いた単結晶育成に成功し、Sm系充填スクッテルダイト化合物SmT4As12(T: Fe, Ru, Os)単結晶試料の育成に成功し、異方性まで含めた電気抵抗・磁化・比熱といった基礎物性測定を行い、SmT4As12が以下のような特異な物性を示すことを明らかにした。(1) SmFe4As12はT = 39 Kで磁気相転移を示す。磁化や比熱の振舞では特にH//<111>極近傍で他の宝庫とは異なる振舞を示すことからこの磁気相転移はSmの局在f電子とFeの遍歴d電子が相関したフェリ磁性である可能性が高い。(2) SmRu4As12はT = 2.5 Kで相転移を示す。この相転移は比熱では明瞭な異常として観測されたが磁化には大きな異常が観測されなかったこと、及びこの相転移温度が磁場の増大と共に高温へとシフトしていくことから四極子転移などの非磁性な多極子転移である可能性が高い。(3) SmOs4As12は時間の比熱から反強磁性転移によるものである可能性が高い。2012年度は試料育成や実験などの準備を中心に研究を行ってきた。そのために、まず試料育成について研究・考察を行っており、実際にコンスタントに単結晶試料の育成には成功している。しかし、試料の大きさについてはなかなかこれまでよりも大きいサイズの単結晶試料を育成することができておらず、より大きい単結晶試料育成条件を見つけ出すのに時間がかかっている。同時に、より大きい単結晶試料が得られた場合の本実験に備えて実験環境の整備も行っており、まずは小さい単結晶試料でも電極の溶接が可能なようにマニピュレーター(クイックプロ(右手)、(株)マイクロサポート製)を購入し1mm以下の小さい試料でも電気抵抗測定用の端子付けができるようにした。実際、このマニピュレーターを導入し、さらにすでに導入済みの双眼実態顕微鏡と組み合わせることで1mm以下のサイズの試料にも充分端子付けができることを確認すると共に実際に端子付けを行っている。こうして得られた試料については電気抵抗測定・磁化率測定・比熱測定などの各種測定を行い、試料依存性を含めた試料の評価を行っている。しかし、試料が小さいために基本的には試料を集めて測定を行う必要があるため、結晶異方性まで含めた測定は行えていない。また、一方で各種測定を行う際の問題も発生している。それは電気抵抗測定のための直径50&#61549;mの細線電極を溶接するための溶接装置において、これまで使用していた溶接装置ではでは出力が強すぎるためにかなりの確率で端子が溶断してしまったり、場合によっては試料が欠けてしまったり、黒焦げに酸化してしまうなどと言った問題である。そこで、より低出力で溶接ができる溶接装置を作成・もしくは購入する予定である。本来の予定では1年間で単結晶育成を成功させ、より大きい単結晶試料を得ている予定であったが、単結晶試料の育成自体は安定的に行える物の、本来の目標であった充分に大きい単結晶試料の育成には到達することができていない。一方で、2013年度に行う予定の異方性まで含めた各種物性測定に向けて電気抵抗測定用の電極取り付け装置を作成するなどの準備はある程度順調に進み、予備測定としての各種物性測定を行い試料の評価を行うことができている。まず正攻法として単結晶育成を進め、より大きい単結晶試料を得るための単結晶試料育成条件を明らかにする予定である。同時に、うまくいかなかった場合に備え、小さい単結晶試料でも測定が行えるように、例えば現在は小さい単結晶試料を集めて多結晶試料のようにして測定を行っているが、各々の多結晶試料の方位を全てそろえ、単結晶試料として異方性も含めて測定を行えるようにする予定である。単結晶育成条件の特定などに時間がかかってしまっているため、思ったよりも原材料費の消費などが少なく、当該研究費に余剰が生じている。
主観的概念推論システムの開発とコンピュータを利用した確率・統計教材への応用

本研究の目的は,確率概念を学ぶ学習者に焦点を当て,学習者が持つ主観的確率概念をシステムが推論することをねらっている。本研究成果の概要は以下のとおりである。1.学習者が持つ主観的概念モデルの構築確率に関する科学的概念と非科学的概念の形成状態を調査によって実証的に明らかにした。その結果,誤り概念を明確にし,学習者モデルを構築した。2.主観的概念及び概念形成を認識する推論システムの構築学習者の主観的概念と誤った概念をパソコン上で操作可能な形式で表現した。そして,システムが簡単な問題を出すことによって,学習者が持つ主観的概念と誤った概念の推論を試みた。システムが推論する際,予期できなかった困難点が多く生じたため,正しい推論結果を得ることが困難であった。3.コンピュータ利用の確率・統計教材の開発小学生でも理解できるような確率・統計教材を開発し,パソコン上で実行可能にした。しかし,推論システムを利用した教材開発はできなかった。これは,パソコンのマンマシーンインタフェースの限界と,主観的概念を推論することの困難性に起因しており,今後の課題である。
樹木年輪を用いた東シベリアタイガ林の水・炭素循環の解明

環北極域は温暖化による気温上昇が大きく、その影響が顕著に表れる地域であると考えられている。寒冷気候帯の森林は気温の上昇に伴い生産量が増加すると考えられてきたが、北方林の年輪解析では20世紀以降、気温と年輪幅の正の相関が不明瞭になっており、"Divergence Problem"として認識されてきた。乾燥ストレスが光合成速度を制限している可能性があり、東シベリアタイガ林に代表される乾燥域で顕著であると考えられる。すなわち、東シベリアタイガ林では、水分環境がカラマツをはじめとした樹木の炭素固定量に大きく影響を与えている可能性がある。そこで、本研究では、カラマツ年輪幅、δ13Cを用いて、東シベリアにおける過去の土壌水分量、及び樹木の乾燥ストレスの履歴を復元し、長期的時間スケールにおける水循環と炭素循環の関係性を明らかにすることを試みた。本研究により、東シベリアタイガ林の過去100年間の水分環境が復元され、2006-2007の湿潤イベントが過去100年間で際立ったものであったことが示された。タイガ林の優占種であるカラマツの植物生理は水分環境と密接に結びついており、2006-2007年の過湿イベントにより多くのカラマツが枯死するに至った。しかしながら、過湿イベント以前の乾燥イベントから過剰な水分ストレスが生じていた個体群も存在していた。また、降水量が比較的多い山岳タイガのウスチマヤサイトにおいても最近20年間のカラマツ成長量制限因子は温暖化に起因する乾燥ストレスであったことが示された。東シベリアでは、予測されている降水量増加に起因する過湿イベントと温暖化により増幅される乾燥イベント両方によるストレスがカラマツの炭素固定能、及び枯死プロセスに大きな影響を引き続き与えていく可能性が示された。東シベリアタイガ林は、大陸性の気候のため乾燥が厳しく、また永久凍土帯に位置しており、環境変動に敏感な地域であるとされている。しかしながら、本地域においては、炭素循環や水循環についての研究はまだ充分には行われておらず、水・炭素循環についての研究の重要性は非常に大きい。本研究は東シベリアの緯度経度、植生帯の異なる3サイト(チョコルダ(70°N,149°E)、ヤクーツク(62°N,129°E)、ウスチマヤ(60°N,134°E))において、現生木、及び枯死木の年輪生長量、同位体解析を行うことで、東シベリア広域の過去の水循環・水分環境を推定し、それから炭素循環・収支を理解し、炭素循環モデルによる将来予測の精度向上に貢献することが目的である。本年度の研究実施状況は以下の通りである。(1)昨年度(平成22年度)は過去60年程度であったヤクーツクにおける年輪δ13Cクロノロジーを過去100年程度まで延長し、過去100年程度の土壌水分量の復元を行った。また、復元した過去の土壌水分量の変動は同サイトでの一次元陸面過程モデルの計算結果と非常に調和的であり、変動は妥当であると言える。(2)枯死木サンプルの多くは2010年に採取されたものである(2011年にもサンプリングは行なった)。しかしながら、多くの枯死木では枯死直前の30-50年前に年輪幅の大きな減少が起こり、また、10-20年前から年輪幅が10μm以下と非常に細くなるために通常の実体顕微鏡を用いた年輪幅計測では枯死直前10-20年前の年輪幅の計測が不可能であり、従って枯死年の決定ができなかった。そこで、2011年10月に鳴門教育大学において、染色プレパラート切片を作成し、デジタル画像を撮影し、画像処理、解析を行う方法で、枯死直前10-20年間を含む年輪幅を計測し、半数以上のサンプルにおいて年代の決定に成功した。

東シベリアでは、予測されている降水量増加に起因する過湿イベントと温暖化により増幅される乾燥イベント両方によるストレスがカラマツの炭素固定能、及び枯死プロセスに大きな影響を引き続き与えていく可能性が示された。本年度(平成23年度)の78月に上記三サイトで現地調査を行い、現生木、及び枯死木のサンプリングを行なった。各サイトおよそ50個体の現生木、10個体程度の枯死木のサンプリングを行なった。これらサンプルの年輪幅測定、年代決定は既に完了している。今後は、随時これらのサンプルの同位体分析(各サイト現生木、枯死木各4個体程度)を行なう予定である。研究実績概要で述べたように、枯死木の年代決定に想定以上の時間が取られてしまったが、サンプリング、年輪幅測定、同位体分析すべてにおいて概ね交付申請書に記載した通りに進んでいる。平成23年度の東シベリア3サイトでの現地調査において、当初予定していた数の現生木、枯死木サンプルを採取することが出来た。また、ほぼすべての現生木サンプル、また半数以上の枯死木サンプルの年代を決定することが出来た。平成24年度はこれら年代決定済みのサンプルの炭素同位対分析を行い、その解析から東シベリア広域の過去の水循環・水分環境を推定し、年輪幅データも合わせて解析することで水循環と炭素循環の関係性を理解し、炭素循環モデルの将来予測の精度向上に貢献することを目指す。
ヘリカル・直線型装置の非接触ダイバータ領域中における非拡散的プラズマ輸送研究

大型ヘリカル装置LHDおよび直線型装置NAGDIS-IIを使用して、非接触ダイバータ状態時に顕著化する非拡散的輸送に関する研究を進展させた。LHDでは多チャンネル計測系の整備や高時間分解能計測、磁力線追跡計算ならびに高速掃引プローブ計測を行うことで、輸送発生位置や輸送速度などを調査した。NAGDIS-IIでは、接触ー非接触状態遷移時における計測から、非拡散的輸送増大に対する電離フロント位置の重要性を示すとともに、詳細な輸送特性評価を行うための径方向・周方向分割電極を製作・適用した。大型ヘリカル装置LHDにおいて、H25年度に静電プローブ電極を100チャンネル分増設するとともに計測系の整備を進めることで、計約460チャンネルにわたる多点同時静電揺動計測を実施した。設置箇所はトロイダル・ポロイダル方向位置の異なる13枚のダイバータ板上である。共鳴摂動磁場を印加して安定生成された非接触ダイバータ放電において、過去の研究でイオン飽和電流揺動中に特徴的な伝搬特性が確認されたチャンネルに高時間分解能のアナログ/デジタル変換機を適用し計測を行った。これにより以前は測定困難であった一部の揺動伝搬の時間差を明瞭に評価でき、間欠的輸送の発生位置を同定する上で重要な知見を得た。本計測と磁場追跡計算の結果から、揺動伝搬特性の違いは磁気島構造との位置関係に依拠することが明らかとなってきている。加えて、局所定量計測を目的とした三芯静電プローブヘッドを備えた高速掃引プローブの運用を開始した。計測の結果、通常の接触状態時に現れるBlob様構造中の電場の存在を確認でき、今後非接触プラズマ放電に適用することで非拡散的輸送現象の共通性や相違性を明らかにできるものと考えられる。また直線型装置NAGDIS-IIのプラズマに対し、3次元輸送コードであるEMC3-EIRENEを新たに適用する試みを開始した。実機に近いプラズマシミュレーションが可能となった後に、径方向粒子束(拡散係数)に対する非接触プラズマパラメータの依存性を評価して、実験と比較可能な計算を行うことを検討している。これらの結果はJornal of Nuclear Materials誌ほか査読付き学術誌へ投稿予定である。本研究では大型ヘリカル装置LHDおよび直線型装置NAGDIS-IIを使用して、非接触プラズマ周辺領域中に観測される非拡散的プラズマ輸送の物理や空間挙動の理解を進展させた。LHDにおいては、共鳴摂動磁場(RMP)を印加して安定維持された非接触ダイバータプラズマに三芯の電極を備えた静電プローブを高速で掃引し、間欠的な密度構造を検出するとともに、同構造中の内部電場の存在を初めて確認した。条件付き平均法を適用することによって、ExBドリフト輸送速度および輸送方向サイズの評価を行った。また磁力線追跡計算から、同間欠的現象検出位置は磁気島X点付近を通る磁力線上にあることがわかった。磁気島X点近傍には放射強度の大きな領域が存在することが過去の研究から明らかとなっているため、電離フロント周辺における何らかの不安定性が間欠的輸送の発生に影響を与えている可能性が示唆された。NAGDIS-IIでは軸方向・径方向粒子束の詳細計測を行うための新規計測器を設計するための予備実験として、真空ポンプのゲートバルブ開閉動作により直線プラズマの接触・非接触状態を遷移させ、遷移前後の装置終端板および軸方向中間位置のイオン飽和電流(≒イオン粒子束)を同時に高時間分解能計測した。結果として、終端板からプラズマが非接触化する際に特徴的な揺動の増大を観測するなど有用なデータを取得できたが、その解釈には周方向回転と径方向輸送の影響の分離が必要であることがわかった。そのため新規計測器としては周方向・径方向分割された電極を設置することが有効と考えられる。またEMC3-EIRENEコードを用いたシミュレーション研究においては、エネルギー体積源を任意の形状で設置できるようになり、磁力線方向にプラズマ源をもつ直線型装置特有の条件に近いシミュレーションを行えるようになった。本研究では大型ヘリカル装置LHDならびに直線型装置NAGDIS-IIを使用して、非接触プラズマの形成と非拡散的輸送に関する研究を進展させた。LHDでは多チャンネル計測系の整備を進めることで、トロイダル・ポロイダル方向に分布したダイバータ板上、約460箇所での同時静電揺動計測を実施した。これを用いて、共鳴摂動磁場印加により安定化された非接触プラズマ中の各種異方性を明らかにし、磁力線追跡計算から、異方性と磁気島構造との間に位置依存性があることを確認した。また、3芯電極を備えた高速掃引プローブ計測から、バースト中における内部電場の存在を明らかにし、これは輸送機構がE×Bドリフトであることを示している。H27年度には不純物ガスパフ入射に伴い生じる非接触プラズマ中のトロイダル異方性解析を進め、ガス種依存性やガスパフポートとの位置関係を明らかにした。NAGDIS-IIでは、非接触状態時の電離フロント近傍におけるプラズマ構造ならびに揺動挙動を明らかにするため、径方向・周方向に多チャンネルの電極を埋め込んだ終端板をH27年度に新たに製作した。接触ー非接触状態を急速に遷移させた際の静電揺動を高時間分解能計測することで、電離フロント近傍のプラズマ柱中心付近で数キロヘルツ帯の大振幅スパイク揺動を観測した。今後の追実験から、本分割電極による詳細な計測・解析を行う予定である。

また、スパイク揺動の理解を深めるため、複数の統計的解析手法(3次の中心モーメント、ウェーブレット変換、プリマルチプライドスペクトラム)を統合した新たな解析手法を開発した。EMC3-EIRENEシミュレーションでは、任意の3次元形状の終端板構造を組み込んだ計算が可能となり、終端板形状に依存して中性粒子分布が変化することを確認した。終端板形状の異なる装置間比較を進めていく上で、重要な計算環境を整えたと考えている。大型ヘリカル装置LHDおよび直線型装置NAGDIS-IIを使用して、非接触ダイバータ状態時に顕著化する非拡散的輸送に関する研究を進展させた。LHDでは多チャンネル計測系の整備や高時間分解能計測、磁力線追跡計算ならびに高速掃引プローブ計測を行うことで、輸送発生位置や輸送速度などを調査した。NAGDIS-IIでは、接触ー非接触状態遷移時における計測から、非拡散的輸送増大に対する電離フロント位置の重要性を示すとともに、詳細な輸送特性評価を行うための径方向・周方向分割電極を製作・適用した。LHDにおける研究では、三芯プローブを用いた計測によりRMP印加非接触状態時に現れる間欠的輸送の駆動機構に内部電場が関わっており、周辺領域中の代表的な非拡散的輸送であるPlasma Blob輸送と共通する性質が明らかとなった。また磁力線追跡計算から磁気島との位置関係がわかるなど、現象を理解する上で特に重要な知見を複数得ることができた。NAGDIS-IIでは平成26年度中の新規計測器製作を計画していたが、予備実験の結果から、当初の設計(環状プローブを軸方向に並べて設置)からコンセプトの大幅な変更が必要となった。周方向・径方向分割電極の設計と製作を早急に進め、平成27年度に実験適用を行う。シミュレーション研究は想定通りの進捗となった。以上のことから、進展した計画もあるがNAGDIS-IIでの新規計測系準備が遅れていることから総合評価を3とした。核融合学NAGDIS-IIに設置する径方向・周方向分割電極の設計・製作を早急に進める。新設計は、装置終端板前面位置に挿入可能な周方向・径方向分割された電極とし、H27年度中に実機に適用する。リミタ(中間電極)内径外側の径方向分割電極の組み合わせから径方向輸送を捉えるとともに、周方向回転を周方向分割電極から同定する。接触・非接触状態の遷移時における粒子束ピーク、分布、揺動発生位置、伝搬等の変化や特徴を明らかにする。電極位置は簡易に変更可能な構造とし、実験結果を反映して適宜修正を行う。その後、実験条件(磁場強度、ガス圧等)に対する依存性を調査する。シミュレーションではガスパフおよびポンプの効果を組み込むことで、中性粒子に関しても実機に近い計算環境へと近づける。LHDでは多地点ダイバータプローブのメンテナンス並びにパラメータ依存性調査を進めるとともに、これまでに得られた知見を論文としてまとめて成果を発表する。また、新たな直線型装置として、筑波大学所有のタンデムミラー装置GAMMA10における非接触プラズマ中の揺動計測ならびに統計的解析を開始する予定である。NAGDIS-IIおよびLHDとの比較を行い、普遍性や相違性を明らかにする。
三陸内湾域における環境調和型複合養殖生産の高度化

三陸内湾域において、底質の有機物負荷の低減と、複合養殖の高度化を目指してマナマコ養殖の導入可能性を検討した。平成22年2月と翌年3月の2回の津波の影響を受け、研究計画の一部を実施するに留まったが、1)マナマコは貝類養殖域内において域外に比べ有意に高い成長を示すこと、2)炭素・窒素の同化率の点で貝類の糞粒は良い餌料であることが明らかになり、マナマコが有用な養殖水族になることが分かった。養殖水族の生物特性の把握として、飼育条件下でのマボヤの摂餌特性およびマナマコの成長解析、岩手県大槌湾内でのマナマコの成長試験、湾内の物質循環把握のための3次元物理-生態系モデルへの底質の組み込みおよび物理モデルの改良に取り組んだ。また、今年度購入した現場粒子解析センサーの機能試験と校正を行い、機器特性を把握した。マボヤの摂餌に関しては餌料選択性が明らかになった。マナマコの成長解析は貝類との複合養殖の観点から混合飼育を行った。アワビとナマコの混合飼育においては、アワビ用配合飼料を与えることで混合群が良好な成長を示すことを認めた。カキとナマコ、ホタテとナマコの各混合飼育については、ナマコを良好に成長させる貝類のバイオマスおよび餌の量の特定を進めている。マナマコの成長試験は、岩手県産親ナマコから得られた約1歳4ヶ月の個体をカキ棚下とホタテ棚下の底質上に配置し、成長を経時的に調べた。コントロールは養殖施設から離れた海域に置いたものである。現在も実験を継続しているが、コントロールに比べてカキ棚・ホタテ棚群は有意に高い成長を示した。環境要因の解析から、この成長の差は、貝からの糞供給という好適な餌条件によるものと考えられる。この試験は次年度も継続するが、2月末に大槌湾を襲ったチリ津波によってホタテ棚下の生け簀が回収不能となったため、これについては次年度に試験を再開する。モデルへの底質の組み込みについては、モデルそのものの改良に加えて底質モデルの検証データとして使用するためのDO濃度,栄養塩,POCの鉛直分布データの取得が進んだ。物理モデルの改良はほぼ終了し、印刷公表の順部を進めている。昨年度2月末、チリ津波によって、現場生け簀を失い、今年度再開した現場生け簀実験が再び、東北関東大震災の津波で失われたため、研究の遂行に大きな支障を来したが、以下の結果を得た。マナマコの摂餌生態については、大槌湾においてホタテおよびカキの養殖棚の直下で採取した沈降粒子に、炭素および窒素安定同位体で標識した珪藻Thalassiosira weissflogiiを混合し、マナマコに給餌し24時間の飼育実験を行った。沈降粒子の大部分は藻類由来の粒子から成る貝類の糞が占め、マナマコはこれを活発に摂餌することが明らかになった。冬季のマナマコは多くの個体が腸管を満たしており摂餌活動が活発であったのに対して夏季のマナマコは腸管内容物の量にばらつきがあり摂餌量が低下していることを示した。今後、同位体分析により、炭素・窒素同化活性を解析する。ナマコの成長特性については、岩手県大槌湾内において二枚貝類養殖棚下での現場飼育により行った。昨年度10月から今年度7月までの9カ月間にわたる測定結果より、カキ養殖棚下でのナマコの増重率(+168%)は、養殖棚のない環境下(対照群、+131%)と比べて明らかに高く、ナマコと二枚貝類との複合養殖の有効性が示唆された。今年度9月から新たに開始した同様の調査においては、ナマコ種苗の起源および年齢によって成長特性が大きく異なることが示唆された。数理モデルの構築は、鹿児島湾で行った現場観測結果に基づいて行った。その結果、底質の酸素消費過程を適切に再現できるようになった。このため,本底質モデルで与える有機物フラックスとして,カキやホタテの擬糞や糞粒の沈降速度等を考慮することにより,カキ・ホタテ養殖が底質へ及ぼす影響を評価できるようになった,さらに,マナマコの成長モデルをカップリングすることにより,マナマコによる底質改善効果が予測可能となる。大槌湾の貝類養殖域下でセディメントトラップにより得たカキおよびホタテの糞粒試料に13Cおよび15Nで標識した珪藻Thalassiosira weissflogiiを加えて炭素および窒素の同化速度を求めた。その結果、炭素および窒素の同化速度は養殖貝類の間に有意差は無く(p>0.05)、乾重量あたりの炭素および窒素の平均同化速度は0.25±0.19mgCh^<-1>g^<-1>、0.O11±0.0098mgNh^<-1>g^<-1>であった。

マナマコの炭素および窒素の同化速度は温度依存性を示し、現場水温である520°Cでは同化速度は温度とともに指数関数的に増加するものの、糞の乾重量あたりの炭素および窒素含量は水温の低下とともに減少した。これらの結果は、水温の上昇とともに餌料からの炭素および窒素の取り込み能は低下するが、摂餌速度が増加することによりマナマコ個体あたりの同化速度が増加することを示唆する。本課題の3年間で得られた結果を基にマナマコの成長モデルを作成して十分な餌料供給下での大槌湾での成長速度を計算したところ、10月2月の水温低下期では、大槌湾での現場法によるマナマコの成長速度が良く再現されたが、3月7月の水温上昇期の成長速度は過小評価となり、さらなる検討が必要である。物理-生態系3次元モデルを用いて大槌湾全体の四季のPOCフラックスを見積もった結果、湾全体のPOCフラックスは春期に最も高く冬期に最低となった。養殖域下部について、POCフラックスがすべてマナマコに摂餌されると仮定してマナマコの潜在的な最大養殖密度を見積もった結果、現場の平均生息密度よりも高い結果となり、大槌湾の貝類養殖筏下はマナマコにとって十分なPOCフラックスが供給されている環境であることが明らかになった。
伝熱制御による高分子化合物の物質輸送制御に関する研究

本研究では熱泳動(ソーレー効果)および自然対流を有効利用することで高分子化合物の物質輸送技術の確立を目的とした。この目的を達成するために実験および数値計算を並列で行うアプローチが最適であると判断した。ここで、伝熱制御を行うことで微小領域における物質輸送制御をする。平成25年度における主な研究成果は下記の通りである。1.計測実験に関する研究実績,熱泳動および自然対流の計測技術の確立(1)光学系の構築:位相シフト技術およびPIVシステムにより構成される新型光学系を構築した。(2)セルの製作:濃度場・温度場を形成する伝熱制御システムを設計・製作した。(3)ソフト作成:リアルタイムで二次元の濃度場・温度場高精度計測する独自のソフトを作成した。(4)熱泳動実験:ベンチマーク物質の熱泳動現象を可視化し、新測定法の妥当性を評価した。(5)タンパク質の熱泳動実験:世界で初めてタンパク質の熱泳動現象を可視化することに成功した。(6)自然対流実験:純粋自然対流(熱泳動無し)の流速場・濃度場を同時計測する技術を確立した。2.数値計算に関する研究実績.自然対流の不安定性解析(1)不安定性モデルの改善:作成した自然対流の数値シミュレーションに傾斜角の効果を導入した。(2)平行六面体内の自然対流現象の解明:傾斜した平行六面体内の純粋流体の自然対流を評価し、流れの不安定性現象および伝熱特性を明らかにした。(3)実験条件の検討:数値計算の結果により、純粋流体の自然対流実験の条件を検討した。上記の研究実績から、熱泳動を用いる物質輸送制御技術を提案した。この新計測技術を用いることで混合溶液内の物質の分離・分析が可能であると考えられる。また、加熱条件を調整することによって熱泳動による物質輸送のみならず自然対流による物質輸送が可能となることを実験的・解析的に示し、熱・物質輸送の最適条件を明らかにした。(抄録なし)本研究では熱泳動(ソーレー効果)および自然対流を有効利用することで高分子化合物の物質輸送技術の確立を目的とした。(抄録なし)
エドワード朝におけるイギリスの文学・音楽・美術・社会の総合的研究

平成7年度において次のような研究をおこなった。1.今世紀初頭における思潮の現われをW.B.イェイツのいくつかの作品に探ることとし、特に彼がニーチェの著作にいかにして親しむようになり、「超人」、「永遠回帰」、「階序」といった概念をどのように受容するにいたったかをある程度まで明らかにすることができた。このような理解にもとづいて、個人と社会、伝統と現代性、エリートないしは芸術家と大衆というような対立の図式が鮮明化し、人間の判断や行動に有形、無形の影響を与えるようになった時代の特質を徴候的に解読する手掛かりが得られたものと思われる。そこからさらに現代に生きるわれわれ自身の歴史意識という問題にまで迫ることができるだろうが、これは今後の課題としたい。2.エドワード朝イングランドの知識人および一般大衆の同時代に対するとらえ方に着目し、当時の国内的・国際的政治情勢に起因する全般的な危機感の構造の解明に努めた。国民的同一性の意識が前面に浮上しつつあったという事実をさらに具体的に論じるためには今後、第一次世界大戦前後のさまざまな社会現象を含めて、一層考察を深める必要があるものと思われる。3.バーナード・ショウの評論から、社会改革思想がいかなる理想を掲げ、いかなる挫折に直面することとなったかを読み取ろうとした。この作業の過程にあっては、19世紀以後の同種の思想に関しかなり広い視野をもって改めて理論構築の基礎づくりに着手しなければならないことになるであろう。4.エドワード・エルガ-の音楽作品を中心としてイングランド的とされる情緒的傾向の本質を明らかにしようとした。このような研究は英語圏においてもこれまでなされていなかったものなので、参考となる資料がきわめて乏しい状況にある。これからの努力によっては非常に独創的な学問的成果を生み出せる可能性もじゅうぶん考えられる。
高齢者における日常生活動作の評価法の開発

本研究の目的は、成人期以降、特に後期高齢者の日常生活動作の下降的変容について明らかにし、日常生活動作の変容と生活実態、ADL,QOL、健康状態及び運動量との関係を実証しようとするものである。2年目の平成10年度においては、1年目に検討を行った日常生活動作の変容をとらえる評価基準をもとに、後期高齢者の日常生活動作と生活実態、ADL,QOL、健康状態及び運動量との関係を明らかにすることを目的とした。具体的には、山梨県E市に在住する75歳以上の後期高齢者197名(男性78名・女性119名)を対象とし、以下のような聞き取り調査と実験・測定を行った。さらに対象者への結果報告及び健康指導を実施した。(1)日常生活動作の撮影及び観察的評価日常生活の中で多く出現する歩く・歩きながら物を拾う・歩いてきて座る・立って歩き出すといった基本的動作を側方及び後方よりビデオカメラで撮影した。撮影された動作フォームを評価基準となる動作パターン{動作の変容段階}をもとに、分類評価した。(2)生活実態・QOL・ADLに関する聞き取り調査(3)健康状態に関する間き取り調査主観的健康度・既往症・障害の有無及び投薬状況に関する聞き取り調査を実施した。(4)運動量・総消費量・歩数の測定カロリーカウンター及び万歩計を用いて対象者全員の1日あたりの運動量・総消費量・歩数を3日間継続して測定した。さらに対象者の87.8%に相当する173名に対して、対象者個別のデータの分析結果を報告するとともに、日常生活での健康に対する捉え方及び動作遂行の留意点に関して健康指導を行った。本研究の目的は、成人期以降、特に高齢者の日常生活動作の、下降的変容について実証していこうとするものである。特に1年目の平成9年度においては、地域住民を対象にしたデータから、日常生活動作の変容をとらえる評価基準を設定し、その基準をもとにした日常生活動作の横断的な変容過程を実証することを目的とした。本年度は、65歳以上の男性・女性の対象者を用い、以下のような測定・調査項目による横断的研究を実施した。(1)日常生活動作の撮影及び観察的評価日常生活の中で多く出現する歩行動作・歩きながら物を拾う・物を持ちながら歩く・歩いてきて椅子に座るなどの日常生活にみられる基本的動作を、側方及び後方よりビデオカメラで撮影した。撮影された動作フォームを3次元動作解析による分析の結果から、評価基準となる動作パターン(動作の変容段階)を決定し、それをもとに対象者全員の各動作を分類評価した。(2)運動実態・運動歴に関する調査身体活動を伴う労働やスポーツの実施状況、スポーツや体育の好嫌度、及び小学生時代から現在に至るまでの運動歴に関する調査を実施した。(3)身体活動量(消費エネルギー量)の測定カロリーカウンターによって高齢者の1日の消費エネルギー量を測定した。本研究の目的は、成人期以降、特に後期高齢者の日常生活動作の下降的変容について明らかにし、日常生活動作の変容と生活実態、ADL、QOL、健康状態及び運動量との関係を実証しようとするものである。2年目の平成10年度においては、1年目に検討を行った日常生活動作の変容をとらえる評価基準をもとに、後期高齢者の日常生活動作と生活実態、ADL、QOL、健康状態及び運動量との関係を明らかにすることを目的とした。(1)日常生活動作の撮影及び観察的評価日常生活の中で多く出現する歩く・歩きながら物を拾う・歩いてきて座る

・立って歩き出すといった基本的動作を側方及び後方よりビデオカメラで撮影した。撮影された動作フォームを評価基準となる動作パターン{動作の変容段階}をもとに、分類評価した。(2)生活実態・QOL・ADLに関する間き取り調査(3)健康状態に関する聞き取り調査主観的健康度・既往症・障害の有無及び投薬状況に関する聞き取り調査を実施した。(4)運動量・総消費量・歩数の測定カロリーカウンター及び万歩計を用いて対象者全員の1日あたりの運動量・総消費量・歩数を3日間継続して測定した。さらに対象者の87.8%に相当する173名に対して、対象者個別のデータの分析結果を報告するとともに、日常生活での健康に対する捉え方及び動作遂行の留意点に関して健康指導を行った。
CALETによる暗黒物質探索と天体ガンマ線観測

国際宇宙ステーションの「きぼう」曝露部に設置された宇宙線観測装置CALETのデータを解析し、天体ガンマ線を荷電粒子事象から選別し、そのエネルギーや方向を再構成して、銀河中心方向などからの暗黒物質の信号、特に重い(数百GeV数TeV)未知粒子(Weakly Interacting Massive Particles, WIMPs)の対消滅から生じる特徴的な信号を探索し、暗黒物質の正体の解明を目指している。分厚いカロリメータを有するCALETは、高エネルギーガンマ線に対し高いエネルギー分解能を有する点を活用することができる。本年度は、早稲田大学やルイジアナ州立大学の共同研究者とともに、CALETカロリメータの観測データを用いたガンマ線の解析方法を確立し、フライトデータから銀河系拡散ガンマ線やCrab, Vela, Gemingaなどの天体を解析し、フェルミ衛星で得られていた結果と矛盾のない結果を得た。この結果をまとめた論文と、LIGO/VIRGOで報告された重力波イベントに対し、ガンマ線対応天体を探索して上限値を求めた論文を学術誌で発表した。後者の結果については国際会議COSPARや日本物理学会などでも講演を行った。また、これらの成果を基に、蓄積している統計量の向上を待ちながら、暗黒物質信号の探索の解析準備を進めている。また、CALETの主目的である宇宙線電子(ここでは陽電子も含む)は、荷電を持つ以外ガンマ線と同様の電磁相互作用による粒子シャワーとして観測されるため、解析方法には共通点が多い。宇宙線電子の4.8 TeVまでのエネルギースペクトルを延長して求めた論文に貢献した。初年度は実際のCALET観測データの解析方法を確立し、シミュレーションとの比較を行って方法を検証し、第二年度は宇宙線事象からガンマ線イベントを識別することに成功した。第三年度はシミュレーションと観測データとの詳細な比較が可能となり、共同研究者とともに二つの論文を学術誌に投稿することができた。本年度(第四年度)はこれらの結果を改良して国際会議等で発表し、これまでの成果を基に暗黒物質信号の探索の解析準備を進めている。CALETの観測データが暗黒物質信号を含んでいる可能性について、これまでの成果を基に、蓄積している統計量の向上を待ちながら、慎重に解析を進めていく。特に重いWIMPs信号の探索には、高エネルギー領域におけるガンマ線の荷電宇宙線からの識別効率を高めるための解析方法の一層の改善が必要である。2015年10月から定常的なデータ収集モードに移行したCALETの約1年5か月分のデータを用い、最上部のCHD (CHarge Detector)とIMC (IMaging Calorimeter)上層のデータから入射粒子の電荷がゼロである事象をガンマ線として識別し、検出器上部のIMCを用いて入射粒子の軌跡を測定して入射方向を決定し、下部のTASC (Total AbSorption Calorimeter)を用いてエネルギーを再構成し、観測装置の位置・姿勢情報と時刻データも用いて、天球上の到来方向を決定し、ガンマ線の天球マップを作製した。通常の観測モードではエネルギー閾値は約10 GeVであるが、低緯度ではバックグラウンドが下がるため約1 GeVとなっているため、それぞれの閾値毎に作製したマップをフェルミ衛星のカタログ天体と比較した。Crab, Velaなどの天体が検出されていることが分かり、ガンマ線事象の識別がうまくいっていることを示すことができた。この結果を得るには早稲田大学理工学研究所・浅岡陽一次席研究員の貢献が大きかった。データ解析と平行して、カルーツァ・クライン理論の予言する粒子が暗黒物質となっている場合にガンマ線や電子陽電子スペクトルに現れる信号の観測可能性を理論的に検討しており、一部の結果については学術誌に発表した。初年度は実際の観測データの解析方法を確立させ、シミュレーションとの比較を行って方法を検証することを優先して実施するとしていた。本年度は宇宙線事象からガンマ線イベントを識別することに成功し、シミュレーションとの詳細な比較が可能な段階まで来ている。本年度は早稲田大学やルイジアナ州立大学の共同研究者とともにCALETカロリメータの観測データを用いたガンマ線の解析方法を確立し、フライトデータから銀河系拡散ガンマ線やCrab, Vela, Gemingaなどの天体を解析し、フェルミ衛星で得られていた結果と矛盾のない結果を得た。この方法を用いて、CALETの天体ガンマ線の観測性能を検証する論文と、重力波イベントのガンマ線対応天体を探索して上限値を求めた論文を学術誌に投稿した。また、CALETの主目的である宇宙線電子は、荷電を持つ以外ガンマ線と同様の電磁相互作用による粒子シャワーとして観測されるため、解析方法には共通点が多い。宇宙線電子の3.5 TeVまでのエネルギースペクトルを求めた論文に貢献した。

CALETに搭載されているガンマ線バーストモニターによる熱的成分の観測の論文にも貢献した。データ解析と平行して行っていた、カルーツァ・クライン理論の予言する粒子が暗黒物質となっている場合に銀河中心からのガンマ線スペクトルに現れる信号の可能性を理論的に検討した論文を学術誌に発表した。初年度は実際のCALET観測データの解析方法を確立し、シミュレーションとの比較を行って方法を検証し、第二年度は宇宙線事象からガンマ線イベントを識別することに成功した。本年度はシミュレーションと観測データとの詳細な比較が可能となり、共同研究者とともに二つの論文を学術誌に投稿することができた。国際宇宙ステーションの「きぼう」曝露部に設置された宇宙線観測装置CALETのデータを解析し、天体ガンマ線を荷電粒子事象から選別し、そのエネルギーや方向を再構成して、銀河中心方向などからの暗黒物質の信号、特に重い(数百GeV数TeV)未知粒子(Weakly Interacting Massive Particles, WIMPs)の対消滅から生じる特徴的な信号を探索し、暗黒物質の正体の解明を目指している。分厚いカロリメータを有するCALETは、高エネルギーガンマ線に対し高いエネルギー分解能を有する点を活用することができる。本年度は、早稲田大学やルイジアナ州立大学の共同研究者とともに、CALETカロリメータの観測データを用いたガンマ線の解析方法を確立し、フライトデータから銀河系拡散ガンマ線やCrab, Vela, Gemingaなどの天体を解析し、フェルミ衛星で得られていた結果と矛盾のない結果を得た。この結果をまとめた論文と、LIGO/VIRGOで報告された重力波イベントに対し、ガンマ線対応天体を探索して上限値を求めた論文を学術誌で発表した。後者の結果については国際会議COSPARや日本物理学会などでも講演を行った。また、これらの成果を基に、蓄積している統計量の向上を待ちながら、暗黒物質信号の探索の解析準備を進めている。また、CALETの主目的である宇宙線電子(ここでは陽電子も含む)は、荷電を持つ以外ガンマ線と同様の電磁相互作用による粒子シャワーとして観測されるため、解析方法には共通点が多い。宇宙線電子の4.8 TeVまでのエネルギースペクトルを延長して求めた論文に貢献した。第三年度はシミュレーションと観測データとの詳細な比較が可能となり、共同研究者とともに二つの論文を学術誌に投稿することができた。本年度(第四年度)はこれらの結果を改良して国際会議等で発表し、これまでの成果を基に暗黒物質信号の探索の解析準備を進めている。検出器のシミュレーションとの比較を詳細に行い、観測データが暗黒物質信号を含んでいる可能性について慎重に検討していく。
Chlorphytum comosum類の都市内帰化状況に関する研究

Chlorphytum comosum(オリヅルラン)はアフリカ大陸原産の観葉植物であり、日本には明治時代初期に導入され鑑賞用として普及したと言われている。この植物は冬季の低温に弱く、一般的には屋内で越冬させる。ところが、ヒートアイランド化によって高温化した都市内においては、屋外で越冬可能となった地域もあり、様々な方法で野外に流出し、広い範囲で野生化が確認されている。この野生化がどの程度の広さにまで及んでいるのか、どの程度の範囲まで拡大可能なのか、他の植物との競合等が生じているのかなど、基本的な事柄が分かっておらず、それらを解明し、今後の対策の必要性等について考察を行うことを研究の目的とする。
計算地盤工学と鋼構造解析の統合による設計支援ツールの開発:構造物全体系の連成解析

本研究は,最新の計算力学・地盤工学・鋼構造工学における研究成果を集約して統合型解析ツールを構築したものである.地盤・基礎・上部構造の解析モジュール統合,ならびに高い非線形性を有する問題に対する数値解析のロバスト性と計算効率の向上を図ることにより,座屈など幾何学的非線形性が卓越する鋼構造と,変形・破壊など材料的非線形性が支配的な地盤・基礎部分とを統合的に取り扱うことを可能とし,高度な構造物全体系連成解析を可能とした.本研究は,最新の計算力学・地盤工学・鋼構造工学における研究成果を集約して統合型解析ツールを構築したものである.地盤・基礎・上部構造の解析モジュール統合,ならびに高い非線形性を有する問題に対する数値解析のロバスト性と計算効率の向上を図ることにより,座屈など幾何学的非線形性が卓越する鋼構造と,変形・破壊など材料的非線形性が支配的な地盤・基礎部分とを統合的に取り扱うことを可能とし,高度な構造物全体系連成解析を可能とした.本研究は,最新の計算力学・地盤工学・鋼構造工学における研究成果を集約して統合型解析ツールを提供し,新たな知見を実務技術に還元するものであり, (1)地盤・基礎・上部構造の解析モジュール統合による,実務活用を前提とした高機能な構造物全体系連成解析システムの構築, (2)実験・実測結果との比較検証による解析コードの精度向上と実務解析への適用性向上, (3)現行設計コードとの対比に基づく新たな知見の集約と実務技術へのフィードバック,の3項目から構成される.研究の初年度にあたり,本年度は以下の(a)(e)に着手した.(a)実務問題を前提とした高機能な地盤・基礎工解析コードの開発.ここでは,地盤と地中構造との境界における摩擦・接触・剥離挙動の影響を検討し,それが基礎の支持力等にどの程度影響するかを数値解析的に調べた.(b)地盤材料の大変形・すべりを忠実に取り入れた解析コードの開発.ここでは,典型的な地盤の破壊形態である「せん断帯」に起因するメゾスケールでの「ひずみ軟化」を忠実に取り入れた解析手法を構築した。具体的には,硬化/軟化を生じるCam-clayモデルについて,計算精度・効率ともに良好な数値解析コードの開発と性能評価を行った. (c)座屈・分岐など幾何学的非線形性を考慮した上部構造の数値解析.橋梁上部工や送電鉄塔など鋼構造の崩壊現象は座屈が支配的である.送電鉄塔の倒壊を例に挙げ,幾何学的非線形性を考慮した解析を行い,部材座屈を伴う複雑な倒壊形態を評価した.(d)鋼構造の実用解析へ向けたノウハウの蓄積と拡張.ここでは最先端の橋梁解析を手掛けている北田研究室(大阪市立大学)からの技術供与により,実務構造解析のノウハウを蓄積した. (e)実験・実測データとの比較による解析モジュールの精度検証.ここでは,各種方向荷重に対する基礎の数値解析を行い,支持力の変化挙動を調べた.本研究は,最新の計算力学・地盤工学・鋼構造工学における研究成果を集約して統合型解析ツールを提供し,新たな知見を実務技術に還元するものであり,(1)地盤・基礎・上部構造の解析モジュール統合による,実務活用を前提とした高機能な構造物全体系連成解析システムの構築,(2)実験・実測結果との比較検証による解析コードの精度向上と実務解析への適用性向上,(3)現行設計コードとの対比に基づく新たな知見の集約と実務技術へのフィードバックの3項目から構成される.本年度は本研究の2年度目であり,初年度の研究成果を踏まえ,以下に示す研究項目(i)(iii)について取り組んだ.研究項目(i):設計支援ツールとしての実務活用を前提とした高機能な構造物全体系連成解析システムの構築.初年度の成果により,構造物の各構成要素(地盤・上部構造)の個別解析モジュールは高度なレベルで完成された.本年度はこれらの統合作業を行い,連成系解析ツールとして完成させた.研究項目(ii):幾何学的・材料的非線形問題に対する数値解析のロバスト性と計算効率の向上.鋼構造部分は座屈など幾何学的非線形性が卓越する.一方,地盤部分は変形局所化など材料的非線形性が支配的である.こうした力学特性が極めて異なる構成要素を統合的に取り扱う際には,非線型方程式の精度良い求解が困難となる.そこで,安定的に求解しうるようロバスト性の向上を図った.研究項目(iii):実務問題の解析への対応.実務問題の境界条件は非常に複雑である.実務解析の要請に柔軟に対応できるよう,モデル生成などプリ・ポスト処理環境も含めた高機能解析ツールを整備した.本研究は,最新の計算力学・地盤工学・鋼構造工学における研究成果を集約して統合型解析ツールを提供し,新たな知見を実務技術に還元するものであり,(1)地盤・基礎・上部構造の解析モジュール統合による,実務活用を前提とした高機能な構造物全体系連成解析システムの構築,(2)実験・実測結果との比較検証による解析コードの精度向上と実務解析への適用性向上,(3)現行設計コードとの対比に基づく新たな知見の集約と実務技術へのフィードバック,の3項目から構成される.本年度は本研究の最終年度であり,これまでの研究成果を踏まえ,以下に示す研究項目に取り組んだ.研究項目(i):設計支援ツールとしての実務活用を前提とした高機能な構造物全体系連成解析システムの構築.これまでの成果により,構造物の各構成要素(地盤・上部構造)

個別解析モジュールは高度なレベルで完成し,統合されている.今年度は,これを連成系解析ツールとして更に完成度の高いものとした.研究項目(ii):幾何学的・材料的非線形性を有する問題に対する数値解析のロバスト性と計算効率の向上.鋼構造部分は座屈など幾何学的非線形性が卓越する.一方,地盤部分は変形局所化など材料的非線形性が支配的である.こうした力学特性が極めて異なる構成要素を統合的に取り扱う際には,非線型方程式の精度良い求解が困難となるため,安定的に求解しうるようロバスト性の向上を図った.研究項目(iii):実務問題の解析への対応.実務問題の境界条件は非常に複雑であり,地盤と構造物との界面での摩擦・接触・剥離の考慮ほか,時刻歴ごとの拘束条件の変化や,施工過程の考慮が必要な場合などがある.このような実務解析の要請に柔軟に対応するためのモデル生成などプリ・ポスト処理環境も含めた高機能解析ツール整備を進め,今年度はこれを完成させた.
地域包括支援センター保健師のコンピテンシーリストおよび現任者研修モデルの開発

本研究目的は、1:地域包括支援センター保健師のコンピテンシーリストの開発する、2:開発したリストを用いて、行政保健分野保健師と異なる地域包括支援センター保健師に特徴的なコンピテンシーを特定する、3:地域包括支援センター保健師の研修モデルを提示することである。平成30年度は、目的2、3を行った。前年度に開発した【修正版】コンピテンシーリストを用いて、全国の地域包括支援センター50%の割合で無作為抽出した施設の保健師および全国の人口2万人以上の市区町村に所属する行政保健分野保健師で、保健師経験5年以上かつ高齢者分野2年以上担当している者に対して郵送による自記式質問紙調査を行った結果を用いて分析を行った。分析方法は、行政保健分野保健師、経験5年以上のベテランと新人の地域包括支援センター保健師の3群を一元配置分散分析で比較し、1地域包括支援センター保健師に特徴的で着任後早期に獲得が可能なコンピテンシー、2地域包括支援センターでの一定の経験を経て獲得されるコンピテンシー、3行政保健分野保健師とベテラン地域包括支援センター保健師との共通のコンピテンシー、4ベテラン地域包括支援センター保健師でも獲得ができておらず今後獲得が必要な課題のコンピテンシー、5新人地域包括支援センター保健師に不足しているコンピテンシーの検討をした。3群の比較の結果、1は「高齢者と家族への個別支援」1項目、2は「高齢者と家族への個別支援」11項目、「ケアチームのコーディネーション」8項目等であった。3は「地域包括支援センター3職種のチームワーク」8項目、「業務・セルフマネジメント」5項目等であった。4は「地域づくり」3項目、5は「ケアチームのコーディネーション」2項目、「地域づくり」16項目であった。特に「地域づくり」のコンピテンシーは十分獲得されていない状況であり、早急な研修プログラムの開発の必要性が示唆された。平成30年度は、前年度に行った質問紙調査結果をもとに、経験年数5年以上と経験2年以下の地域包括支援センター保健師、および地域包括支援センターでの実践活動をしていない高齢者保健福祉分野に所属している保健師のコンピテンシーの獲得状況を比較することで、79項目のコンピテンシーリストの中で、早期に獲得が可能なコンピテンシーとある程度の経験年数が必要なコンピテンシーを明らかにすることができた。今後は、この研究結果をもとに研修計画モデルを検討する予定である。また、コンピテンシーの関連要因の分析を深め、コンピテンシーを向上させるための因子について検討することで、焦点を絞った研修アプローチを検討する予定である。これまでの研究成果を、学会等で公表する予定である。本研究目的は、1地域包括支援センター保健師のコンピテンシーリストの開発する、2開発したリストを用いて、行政保健分野保健師と地域包括支援センター保健師において異なるコンピテンシーおよび行政保健分野の経験だけでは獲得が不十分な特徴的なコンピテンシーを特定する、3地域包括支援センター保健師の研修モデルを提示することである。平成29年度は、目的1および2に取り組んだ。1では、研究代表者が先行研究にて開発したコンピテンシーリスト案を用いて、全国の地域包括支援センター50%の割合で無作為抽出した施設の保健師に対して郵送による自記式質問紙調査を行った。探索的因子分析の結果、回答者が構成した概念に従って解釈し回答されていないと思われる項目があったため1項目の削除および5項目の文言修正をし、【修正版】コンピテンシーリストを作成、改めて信頼性、妥当性の検証を行った。1回目調査した施設を除く全国の地域包括支援センター50%を無作為抽出し調査を行った。探索的因子分析を行い5因子構造を最適と判断した。基準関連妥当性は、自尊感情尺度r=0.32、職務満足感r=0.34であり有意な弱い正の相関がみられた。内的整合性は、Cronbach's αはリスト全体で0.970、時間的安定性は、リスト全体で0.88と高い相関を示した。以上を総合し【修正版】リストの信頼性、妥当性は認められたと判断した。2では、【修正版】リストを用いて、全国の人口2万人以上の市区町村に所属する行政保健分野保健師で、保健師経験5年以上かつ高齢者分野2年以上担当している者を対象に質問紙調査を行った。分析は、2回目調査で行った地域包括支援センター保健師と行政保健分野保健師のデータを比較検討した。その結果、地域包括支援センター保健師の特徴的なコンピテンシーが明らかとなり、不足しているコンピテンシーとして「地域づくり」が明らかとなった。本研究開始前より先行研究として、コンピテンシーリスト開発のために、文献からの構成概念の検討および愛知県内の地域包括支援センター保健師を対象にインタビュー調査結果からコンピテンシーリスト項目を抽出し、さらに抽出したコンピテンシーリスト項目に関して専門家パネルを構成し内容を検討していた。そのため、平成29年度は、複数の検討を重ねたコンピテンシーリスト案を用いて、目的1および2の質問紙調査を開始することができたため、計画以上に研究が順調に進めることができ、研究実績に示したような成果を得た。

前年度に開発した【修正版】コンピテンシーリストを用いて、全国の地域包括支援センター50%の割合で無作為抽出した施設の保健師および全国の人口2万人以上の市区町村に所属する行政保健分野保健師で、保健師経験5年以上かつ高齢者分野2年以上担当している者に対して郵送による自記式質問紙調査を行った結果を用いて分析を行った。分析方法は、行政保健分野保健師、経験5年以上のベテランと新人の地域包括支援センター保健師の3群を一元配置分散分析で比較し、1地域包括支援センター保健師に特徴的で着任後早期に獲得が可能なコンピテンシー、2地域包括支援センターでの一定の経験を経て獲得されるコンピテンシー、3行政保健分野保健師とベテラン地域包括支援センター保健師との共通のコンピテンシー、4ベテラン地域包括支援センター保健師でも獲得ができておらず今後獲得が必要な課題のコンピテンシー、5新人地域包括支援センター保健師に不足しているコンピテンシーの検討をした。3群の比較の結果、1は「高齢者と家族への個別支援」1項目、2は「高齢者と家族への個別支援」11項目、「ケアチームのコーディネーション」8項目等であった。3は「地域包括支援センター3職種のチームワーク」8項目、「業務・セルフマネジメント」5項目等であった。4は「地域づくり」3項目、5は「ケアチームのコーディネーション」2項目、「地域づくり」16項目であった。特に「地域づくり」のコンピテンシーは十分獲得されていない状況であり、早急な研修プログラムの開発の必要性が示唆された。平成30年度は、前年度に行った質問紙調査結果をもとに、経験年数5年以上と経験2年以下の地域包括支援センター保健師、および地域包括支援センターでの実践活動をしていない高齢者保健福祉分野に所属している保健師のコンピテンシーの獲得状況を比較することで、79項目のコンピテンシーリストの中で、早期に獲得が可能なコンピテンシーとある程度の経験年数が必要なコンピテンシーを明らかにすることができた。今後は、この研究結果をもとに研修計画モデルの開発に向けてどのような内容を盛り込んだらよいかを検討する予定である。そのために、コンピテンシーの関連要因の分析を深め、コンピテンシーを向上させるための因子について検討することで、焦点を絞った研修アプローチを検討する予定である。これまでの研究成果を、学会等で公表する予定である。今後は、この研究結果をもとに研修計画モデルを検討する予定である。また、コンピテンシーの関連要因の分析を深め、コンピテンシーを向上させるための因子について検討することで、焦点を絞った研修アプローチを検討する予定である。次年度は、学会で成果を公表予定であり、旅費および発表準備のための消耗品として使用する予定である。平成30年度は、前年度実施した質問紙調査結果を用いて分析を行ったため、調査のため経費を使用しなかった。次年度においても新たな調査を行う計画はなく、次年度に学会で成果を公表予定であり、旅費および発表準備のための消耗品として使用する予定である。