hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数の群化知覚要因を考慮した画像情報検索システム

Content-Based ImageRetrievalの性能向上を目的として、本研究では、以下の機能を実現させた。これらを類似画像検索システムの機能として提案し、図形商標をはじめ医用画像を対象とした画像情報検索における前処理への適用可能性を調査した。(1)群化要因「よい連続性」を測定するモデルを提案した。(2)近接、類同、閉合、よい連続性、の群化要因を測定するモデルを用いて図形の群化パターンを出力する手法を提案した。(3)じん肺自動診断において、主に肺野内異常個所以外のノイズ除去に(2)の手法を適用し医用画像処理への適用可能性を検討した。(4)健常胃画像の自動判別において、胃壁に出現する襞模様の2値化に(1)のモデルを適用し有効に機能することを確認した。図形商標を用いて、人間の主観や感性に準じたCBIR(Content-Based Image Retrieval)の性能を向上させることを目的として、本研究では、以下の機能を実現させた。これらの機能を申請者がこれまで開発してきた類似画像検索システムの機能として提案し、図形商標だけではなく種々の画像を対象にした画像情報検索システムや画像特徴の抽出手法への適用可能性を調査した。(1)抽象図形を対象に、ゲシュタルト心理学で明らかにされている図形の群化要因「よい連続性」を測定するモデルを提案した。これまで申請者は、「近接」「類同」「閉合」の群化要因を測定するモデルを提案しており、「よい連続性」のモデルでは、これら3つのモデルも取り入れられた。(2)「近接」「類同」「閉合」「よい連続性」の群化要因を測定するモデルを用いて、抽象図形の群化パターンを出力する手法を提案した。さらに、任意の抽象図形を入力したときに出力される複数の群化パターンを表示させるインタフェースを開発した。(3)臨床現場でのじん肺診断支援システムの実用化を目的として、市販スキャナでディジタル化された肺X線像を対象に、主に肺野内の異常個所以外のノイズ除去に(2)の手法を適用し、提案システムの医用画像処理への適用可能性を検討した。その結果、一般的なフィルタリング処理によるノイズ除去に比べ良好にノイズ除去を行うことを確認した。(4)胃や内痔などの画像診断で用いられる内視鏡画像(カラー画像)を対象とした自動診断システムを構築することを目的として、異常領域を特定する手段に(2)の提案システムが適用できるかを検討した。その結果、主に、鬱血領域、胃潰瘍領域、胃炎領域の特定に提案システムが有効的に機能する可能性が高いことが示唆された。(1)抽象図形を対象に、ゲシュタルト心理学で明らかにされている図形の群化要因「よい連続性」を測定するモデルを提案し、その精度を評価した。これまで申請者は、「近接」「類同」「閉合」の群化要因を測定するモデルに加え、「よい連続性」のモデルのプロトタイプを別に検討していたが、本研究では、この精度を向上させた。(3)じん肺診断支援システムの実用化を目的として、市販スキャナで画像化された肺X線像を対象に、主に肺野内の異常個所以外のノイズ除去に(2)の手法を適用し、提案システムの医用画像処理への適用可能性を検討した。(4)胃X線像を用いて、健常胃画像を判別する診断支援システムの開発を目的として、胃領域内部に出現する襞模様の線パターンへの2値化に(1)のモデルを適用し、有効に機能することを確認した。(5)内痔の画像診断で用いられる内視鏡画像(カラー画像)を対象とした自動診断システムを構築することを目的として、異常領域を特定する手段に(2)の提案システムが適用できるかを検討した。その結果、主に、「鬱血領域の特定に提案システムが有効的に機能することが示唆された。
マグネシウムとヒト血管内皮細胞刺激応答の変化について-遺伝子発現との関連-

ヒト臍帯静脈から分離培養した血管内皮細胞を用いてbradykinin(BK),interleukinl-α(IL-lα),thrombin(Th)およびcaptoprilなどの種々の脈管作動物質がPGI_2産生量の15分から180分までの経時的変化に与える影響を検討し,またBCECF/AMをもちいた細胞内pHの測定系,fura-2/AMを用いた細胞質内遊離Ca^<++>濃度への測定系およびMag-fura-2/AMを用いた細胞内遊離Mg^<++>濃度およびIP_3量などの測定系の影響について検討した。また同時に遺伝子工学的手法(competitive PCR法)によりPGI_2産生に関連するphospholipase A_2(PLA_2),PGHSなどの遺伝子のmRNA発現量におよぼす影響を検討した。その結果PGI_2産生量はBKおよびThにより添加直後から増加したが,IL-lαは添加直後は変化なく,添加60分後から増加した。また細胞内pHはBK,Thによりアルカリ化したが,IL-lαでは変化無く,細胞質内遊離Ca^<++>濃度はBK,Thにより増加したが,IL-lαでは変化を認め無かった。細胞内遊離Mg^<++>濃度はBK,ThおよびIL-lαにより増加したが,IP_3産生量はBKならびにThにより増加したが,IL-lαにより変化しなかった。この際PLA_2,PGHSのmRNAの発現量はBKおよびThにより添加直後から増加したが,IL-lαにより添加直後は変化を認めなかったが,添加60分後より増加することが判明した。従ってIL-lαにより観察された添加60分後からのPGI_2産生亢進作用は主として関連する酵素のmRNAの誘導による酵素量の増加による可能性が考えられた。また内皮細胞のPGI_2産生調節機序は種々の脈管作動物質によって異なり細胞内pH,細胞質内遊離Ca^<++>濃度,細胞内遊離Mg^<++>濃度,IP_3産生量あるいは遺伝子のmRNA発現などによって複雑に制御されていることが判明した。
保護区による生物多様性保全の有効性評価と改善すべき社会特性を推定する枠組みの構築

本年度は、主に以下の事項について研究を進めた。(1)絶滅危惧植物の局所絶滅率の区域による差異について、さらに分析を進めた。また、この成果について、国内外の共同研究者と議論を進め、投稿論文の執筆をすすめた。(2)昨年度までに収集できていなかった各公園の管理主体の社会特性に関するデータについて整備をすすめた。該当データは、関連省庁から借用できた資料から必要情報を抽出することにより可能な限り収集を済めた。しかし、当初想定していた特性のうち、特に先行研究でも重要と考えられ、研究実施者も有効な指標であると想定していた「担当職員の人数」等については、情報提供の内諾を年度当初にうけ継続的に確認の連絡をしているものの、提供を受けらなかった。収集できたデータを用いて、初年度に作成した各国立公園の保全有効性の指標との関係を分析したものの、これまで明瞭な関係は見られていない。(3)各国立公園の保全有効性との指標と明瞭な関係をしめす取得済みの社会特性を見出すことはできなかった。このため予定していた各公園の診断は実施できなかったものの、情報提供の内諾が得られている管理主体の社会特性等、今後の情報拡充後の利用を想定し、有効性を効率よく強化する上で改善が望ましい社会的特性を推定する枠組みの検討をおこなった。(4)将来的により多面的な管理主体の社会特性の評価と保全有効性の程度の関係を検討することを目途として、地域制の自然公園制度をもつ国内での管理有効性の指標の検討も行った。本年度は、主に以下の2つの事項について研究を進めた。1.国内の各国立公園に対して、生物多様性の保全の有効性の評価を、絶滅危惧植物の局所絶滅率の低減している程度を指標に実施した。絶滅危惧植物(約1700種)の空間分布情報[二次(1994)-四次レッドリスト(2010)]と、各国立公園の空間データを活用し、各公園区域内に分布する絶滅危惧植物の15年間の局所絶滅率を指標として各公園の有効性を評価した。この評価は、階層ベイズモデルを用い、各絶滅危惧植物種の局所絶滅のしやすさを調整した上で実施した。結果、国立公園の間に比較的大きな有効性の違いがあることが確認できた。2.各公園の管理主体の社会的特性に関するデータ整備の検討を行った。収集する項目は、先行研究との比較を可能とするためRapid Assessment and Prioritization of Protected Areas Management (RAPPAM6 )等の項目を参考に検討をした。特に予算に関わるアンケート項目については、回答者となりうる環境省の職員数人に対して実施し回答のしやすさや一貫性のある回答が得られそうか等についてヒアリングを行ったところ、想定していた項目では、回答者の負担が大きい上に望まれる質の回答が得られにくいことが判明した。このために、社会特性については次年度に再度検討をして質問項目を絞って実施することとした。各国立公園の評価については予定通り、各公園の評価を実施することが出来た。しかし、社会特性の収集については、上述のとおり、再検討が必要となったことと、国立公園の活性化に関わる環境省の大規模プロジェクトが始動したこと等により本年度にアンケートを実施し回答を得にくい状況であったことなどから想定していた社会特性の収集については必ずしも充分な進展をすることが出来なかった。社会特性の収集については当初から2年度をかけて収集する予定であったたため次年度に集中して実施し遅れを取り戻す予定である。本年度は、主に以下の事項について研究を進めた(1)昨年度の分析で得られた絶滅危惧植物絶滅率の区域による差異について、分析を進め、International Congress for Conservation Biology (国際保全生物学会世界大会)にて発表した。あわせて関連する分野で先進的な研究を進める研究者と情報交換を行い、それらに基づき投稿論文を執筆した。(2)各公園の管理主体の社会特性に関するデータの整備を行い、整備したデータと昨年度の分析で得られた各国立公園の保全有効性の指標との関係を分析した。Rapid assessment and Prioritization of Protected area management (PAPAM6)等の項目を参考に、昨年度の検討に基づき質問事項を絞って実施することとした各国立公園事務所の社会特性については、情報収集先の都合で、充分な情報を収集することが適わなかった。絶滅危惧植物の局所絶滅率を元に得た各公園の保全有効性の指標と、本年度に収集できた管理主体の特性情報の関係を分析したところ、有意な関係はみられなかった。本年度得られなかった社会特性については、別の収集方法で集約することとし、包括的な評価を次年度にまとめて行うこととした。(3)各公園の現状診断のための分析枠組みを検討した。(2)の通り、社会特性に関する情報の収集が遅滞したことから、次年度にこれを補うために、当初次年度に実施を予定していた各公園の現状診断の分析のための枠組みを検討し必要な事項を精査した。データ整備ができた部分については、円滑に進んでいる。しかし、各公園の社会特性については、当初予定からやや遅れが生じている。本年度前半に環境省の現地事務所および本省の職員や、関連する研究課題を実施する研究者らと相談した結果、問い合わせを行う現地事務所の負担を避けるために、環境省が実施する事業とあわせて、一括して情報を収集することとした。しかし、該当業務が入札不調により実施に至らないことが年度後半になり判明したことで、予定していた情報の収集が困難となった。

また、この成果について、国内外の共同研究者と議論を進め、投稿論文の執筆をすすめた。(2)昨年度までに収集できていなかった各公園の管理主体の社会特性に関するデータについて整備をすすめた。該当データは、関連省庁から借用できた資料から必要情報を抽出することにより可能な限り収集を済めた。しかし、当初想定していた特性のうち、特に先行研究でも重要と考えられ、研究実施者も有効な指標であると想定していた「担当職員の人数」等については、情報提供の内諾を年度当初にうけ継続的に確認の連絡をしているものの、提供を受けらなかった。収集できたデータを用いて、初年度に作成した各国立公園の保全有効性の指標との関係を分析したものの、これまで明瞭な関係は見られていない。(3)各国立公園の保全有効性との指標と明瞭な関係をしめす取得済みの社会特性を見出すことはできなかった。このため予定していた各公園の診断は実施できなかったものの、情報提供の内諾が得られている管理主体の社会特性等、今後の情報拡充後の利用を想定し、有効性を効率よく強化する上で改善が望ましい社会的特性を推定する枠組みの検討をおこなった。(4)将来的により多面的な管理主体の社会特性の評価と保全有効性の程度の関係を検討することを目途として、地域制の自然公園制度をもつ国内での管理有効性の指標の検討も行った。本年度と次年度の2年度かけて収集する予定であった社会特性の収集を次年度、収集して実施する。併せて国立公園の有効性を規定する社会特性を把握する統計モデルの構造についても検討を行う。必要に応じ該当分野で先進的な成果を挙げているオーストラリアThe University of Queenslandの研究チームを訪問し、先進事例や技術的な助言を受けて研究を遂行することも検討する。遅れが生じている社会特性の情報収集の対応策として、本年度はインターネット等で公開されており迅速に収集できる情報を独自に集約した。併せて次年度に協力関係が築けている環境省本省の該当部署で把握している報告書等の資料から情報を抽出するための相談を行った。次年度の対応については概ね良好に相談が進んでいることから、次年度の遅くない時期にこれらの遅れについては解消することを想定している。研究概要で述べたとおり、社会特性のアンケートおよび現地訪問による収集を本年度見合わせたことで、次年度使用額が生じた。想定していた社会特性アンケートの入力に補佐員を雇用する予定であったが、本年度実施できなかったために次年度使用額が生じた。次年度に必要な情報の入力にために補佐員を雇用する予定であるためこれに充てることとする。本年度、実施予定であったものの研究の進捗から延期した現地への出張を次年度に実施する。また構築するモデルでのパラメータ推定に想定以上に時間を要しているため、新たにワークステーションを購入・もしくはリースすることを検討している。
パルス中性子およびミュオンの相補的利用による分子性導体のダイナミクス解明

本研究では、J-PARCの大強度パルス中性子施設のチョッパー分光器を用いた、分子性導体のダイナミクス研究への中性子非弾性散乱の適用を目指してきた。分子性導体のひとつであるβ'-(BEDT-TTF)2ICl2に対して中性子非弾性散乱測定を行い、フォノンスペクトルの全体像の観測に成功した。また、低エネルギーの光学フォノンモードが電荷・スピンの自由度と強く結合したモードであることを明らかにした。さらにこの物質に対し、磁気励起の観測にも挑戦したが、分子性導体ではスピンが分子上に広く分布しているため、シグナル強度が急激に減少してしまい、観測成功には至らなかった。平成24年度は、前年度より注目していた分子性導体β'-(BEDT-TTF)2ICl2に対する中性子散乱実験を、以下のとおりおこなってきた。まず本年度初めに、連携研究者である谷口准教授(埼玉大)により単結晶試料が追加作製され、合計約2gを非弾性散乱実験用に準備した。この単結晶試料を用いて、11月に、中性子非弾性散乱による磁気励起の観測に挑戦した。この系は22K以下で長距離反強磁性秩序を示すが、転移温度以下において、磁気励起の可能性のある非弾性散乱強度の増大を観測した。しかしながら、無機物質の場合と異なりスピンがBEDT-TTFダイマーに広く分布しているため、明瞭な分散までは観測されなかった。さらに、平成24年6月と25年2月には、同物質において示唆されている、BEDT-TTFダイマー内の電荷の不均化にともなう誘電率の異常を反映したフォノンの観測を、中性子非弾性散乱を用いて行った。電荷の不均化が期待されているb軸方向の測定を行ったところ、音響フォノンの分散と、036meVの間に約10個の光学フォノンモードの観測に成功した。また、E=4.2meVに現れる光学モードは、この系の電荷とスピンと強く結合したモードであることが、温度変化から明らかになり、現在、論文を投稿中である。中性子散乱によって分子性導体のフォノンを観測した例は、過去に3軸分光器を用いた研究1件しかなく、チョッパー分光器を用いた研究は全く報告されていない。本研究は、チョッパー分光器「アマテラス」を用いて、分子性導体におけるフォノンの全体像を中性子非弾性散乱で観測した、世界初の成功例と言える。この結果は、申請当時から考えていた「量子ビームによる分子性物質の物性研究を発展させる」という、本研究の重要性のひとつを示したものであると考えている。当初の予定では、平成25年度は、分子性導体β'-(BEDT-TTF)2ICl2およびθ-(BEDT-TTF)2CsZn(SCN)4に対して中性子非弾性散乱実験をおこない、これらの系の電荷およびスピンと、低エネルギーの格子ダイナミクスとの関連を調べる計画であった。しかし、5月に発生したJ-PARCハドロン施設の事故により、実験を予定していたJ-PARC物質・生命科学実験施設(MLF)も9ヶ月にわたり運転が停止となり、この影響で、予定していた上記の実験は中止となってしまった。また、事故対応のため、予定していた国際学会での発表もとりやめる結果となった。従って今年度計画していた研究は遂行することができず、本研究を26年度まで延長することとなった。25年7月には、分子性導体の国際会議ISCOM2013に参加し、昨年度までに得られたβ'-(BEDT-TTF)2ICl2の中性子非弾性散乱測定の結果を口頭発表した。発表では、この系の電荷・スピンと密接に関連したフォノンモードの異常について、中性子散乱のチョッパー分光器では世界で初めて観測に成功したことを報告し、関連した研究を行う参加者との議論を行うことができた。その後さらに解析を進め、論文を執筆中である。平成22年度に実施していた分子性導体β'-(BEDT-TTF)2ICl2の中性子非弾性散乱測定のデータ解析をおこなった。結晶格子によるブラッグピークは明瞭に十分な強度で観測されたが、磁気ブラッグピークは、観測可能な強度をもつことが予想されるにもかかわらず観測されなかった。これは、分子性導体の場合、スピンが分子(この系ではBEDT-TTFダイマー)に広く分布しているため、散乱ベクトルQの増加に伴い形状因子が急激に減少してしまうためであることがわかった。また、実験条件を改善することにより、磁気ブラッグピークの観測が十分期待できるということも明らかになった。23年度は、東日本大震災の影響で実験がすべて取り消されたため、計画していた中性子散乱実験をおこなうことはできなかったが、再度24年度の課題申請をし、採択が決まっている。22年度に実施した上記の中性子散乱実験において磁気ブラッグピークが観測されなかった理由が明らかになったことで、それを解決するための実験条件も明確になった。

このことは、24年度に実施予定の中性子散乱実験において磁気ブラッグピークが観測される可能性をより高いものとし、本研究の最終目標である磁気励起の観測に大きく近づけたという点で、重要な意義をもつ。平成26年度は、前年度までに行ったβ'-(BEDT-TTF)2ICl2の中性子非弾性散乱実験の解析をさらに進めた。本研究では、最も低エネルギーE=4.2meVに現れる光学フォノンモードに着目し、このモードと電荷・スピンのダイナミクスとの関連を調べてきたが、4.2meVモードの温度変化を詳しく調べると、ゾーン中心の強度は電荷・スピンのダイナミクスに伴う変化がほとんどなく、一方、ゾーン境界の強度は、グラス的な強誘電あるいは長距離反強磁性秩序の発現に伴い変化を示すことが明らかになった。このことから、4.2meVの光学フォノンモードは、電荷および、スピンの反強磁性相関と強く結合していることを明確に示すことができ、現在論文にまとめている。また、同物質は、TN=22K以下で長距離反強磁性秩序を示すことが知られており、中性子非弾性散乱によって磁気励起を観測することも、本研究の目標のひとつであった。TN以下では磁気ブラッグ点からのスピン波の分散、TN直上温度では2次元的なロッド状の励起がそれぞれ観測されると予想される。前年度までに行ったTN以下の非弾性散乱の結果を解析したところ、最も低い波数ベクトルQをもつ磁気ブラッグ点(0.5 0.5 0)のまわりで、磁気励起の可能性のあるシグナルを検出した。分子性導体では、スピンが1個の分子あるいはダイマー上に広く分布しているため、Qの増加に伴い急激に磁気シグナルの強度が減衰するため、これまで非弾性散乱を用いた磁性研究は報告されていない。本研究で観測されたシグナルが本質的な磁気励起であることを確認するために、本研究終了後も、温度変化、2次のブラッグ点での観測、TN直上での2次元的な励起の観測等を行っていく予定である。物性物理学分子性導体β'-(BEDT-TTF)2ICl2に関して、試料の増量と、中性子非弾性散乱によるフォノン異常の観測に成功した点については、計画どおりに進捗している。同物質の磁気励起の観測については、観測された散乱強度が磁気励起によるものであるかどうか検証するためのさらなる解析が必要である。また、より明瞭なデータを示すための実験セットアップの改善が、課題として残っている。実験に用いる分光器アマテラスのバックグラウンド軽減に関しては、装置グループでのラジアルコリメーターの開発が順調に進んでいる。一方、今年度は、分子性導体のミュオンスピン緩和(μSR)実験にさきがけて、無機物量子スピン系RbCu2Mo3O12の極低温でのμSR測定を予定していた。しかし、残念ながら試料環境機器の不調により、必要な温度まで冷却することができず、期待された成果を得ることはできなかった。以上のような状況をふまえ、本年度の研究はおおむね計画通りに進展していると考えている。本研究課題はすべて、J-PARC物質・生命科学実験施設の中性子およびミュオンビームを用いて実施されるものであるが、平成25年5月に発生したJ-PARCの事故により、当該実験が運転中止となってしまったため、今年度予定していた実験がすべて中止となってしまった。また、事故対応のため、予定していた学会等の発表(4件中2件)もとりやめる結果となった。
売手間競争下における最適オークション設計

本年度は一人の売り手がオークションを行うときの,潜在的な入札者の新たな参加を促す,新しいオークション設計方法を研究した.既存研究により,潜在的な入札者が比較的多数いる場合は,最低入札価格を十分に低く設定すれば,実際に十分な数の入札者が参入してくることが知られている.しかし,潜在的な入札者が比較的少数で,さらに調査費用等,参加に要する費用が比較的高い場合には,最低入札価格を十分に低く設定するだけでは十分な参入数が確保出来ないことがわかった.さらにそのような場合に十分な参入数を確保するためには,オークションによる収益(Revenue)にあらかじめ上限を設けておく必要があることがわかった.上限を設定するためには,(1)最低入札価格を設定せず入札価格に上限をつける方法や,(2)最低入札価格を設定し,それ以上の入札がない場合にはただでランダムに選ばれた入札者に配分する,といった方法があることがわかった.実際どの方法が最適であるかはパラメータに依存し,それの特徴付けも行った.現在の研究の進捗具合を自ら判断すると,おおむね研究計画書に書いたとおりのペースで研究を進めることができているので.また,本年度は売手が一人の場合の入札を促すオークション設計を主に研究したが,そのモデルを複数人の売手がいる場合に拡張するための予備的な議論もおこなうことが出来た.今後は,売手が一人の場合の理論結果を複数の売り手の場合に拡張していく.特に,売り手が複数の場合はモデルの詳細により場合分けが増え議論が複雑化することが予想されるので,丁寧に議論を進めながら,一般的にはどのような共通した特徴付けが出来るのかを研究していきたい.また,国内外の学会等に多く出席・交流し他に共同で行える新たな研究があるかどうかも探っていく.本年度は一人の売り手がオークションを行うときの,潜在的な入札者の新たな参加を促す,新しいオークション設計方法を研究した.既存研究により,潜在的な入札者が比較的多数いる場合は,最低入札価格を十分に低く設定すれば,実際に十分な数の入札者が参入してくることが知られている.しかし,潜在的な入札者が比較的少数で,さらに調査費用等,参加に要する費用が比較的高い場合には,最低入札価格を十分に低く設定するだけでは十分な参入数が確保出来ないことがわかった.さらにそのような場合に十分な参入数を確保するためには,オークションによる収益(Revenue)にあらかじめ上限を設けておく必要があることがわかった.上限を設定するためには,(1)最低入札価格を設定せず入札価格に上限をつける方法や,(2)最低入札価格を設定し,それ以上の入札がない場合にはただでランダムに選ばれた入札者に配分する,といった方法があることがわかった.実際どの方法が最適であるかはパラメータに依存し,それの特徴付けも行った.現在の研究の進捗具合を自ら判断すると,おおむね研究計画書に書いたとおりのペースで研究を進めることができているので.また,本年度は売手が一人の場合の入札を促すオークション設計を主に研究したが,そのモデルを複数人の売手がいる場合に拡張するための予備的な議論もおこなうことが出来た.今後は,売手が一人の場合の理論結果を複数の売り手の場合に拡張していく.特に,売り手が複数の場合はモデルの詳細により場合分けが増え議論が複雑化することが予想されるので,丁寧に議論を進めながら,一般的にはどのような共通した特徴付けが出来るのかを研究していきたい.また,国内外の学会等に多く出席・交流し他に共同で行える新たな研究があるかどうかも探っていく.本年度は,1件の出張において,別の研究資金からの補助を得られることが出来たため,その出張用に確保していた予算を使用しなかったため.次年度使用額は翌年度の海外出張に当てる予定.
在宅福祉サービスをめぐる「在宅介護支援センター」の機能と役割に関する研究-社会福祉サービスの相談・援助機能の検討-

在宅介護支援センターに求められていた機能は、具体的にどの様なものであったのか。また、その機能は、具体的な在宅介護支援センターの相談・援助という形で行われている相談内容の実際はどのようなものであるのか、という点をふまえながら本年度の研究の自費の内容についてまとめることとしたい。1.支援センターの全国的特徴は、特別養護老人ホームを母体施設とした在宅介護支援センターが約9割を占めており、相談内容への対応は、いわゆる在宅福祉の三本柱のショートステイ、デイサービス、ホームヘルプサービスと関連したものが多く、介護機器の紹介などについても実績が見いだされた。2.大都市の在宅介護支援センターにおいては、その自治体の福祉計画との関わりから名称も含めて、趣旨は在宅の援助を基本としながらも、支援センターのスタッフや相談に対する対応方法には地域的な違いがあることが聞き取り調査から明らかにされた。3.事例研究から明らかになったことは、相談自体が多様な経路で支援センターに持ち込まれるが、その内容や相談者及びその家族の状況によって支援センターとの時間的関わり方が決定されるということである。具体的には、介護機器の利用に関わる相談のような場合、紹介及び斡旋という形で比較的短期間の相談対応で問題の解決が図られる。一方、家族の介護不安やそれに伴う介護指導といった相談内容の場合には、訪問等を通し相談への対応がされるため、支援センターが相談者との関係を継続して問題の解決に当たっていくことが必要な場合には長期的な対応を必要とするということがいえよう。4.支援センターの記録については、電話相談を重視するという点で、他の電話相談などのノウハウの活用も必要であり、支援センターの相談活動実態に対応した記録様式の必要性があるということである。長期にわたって関わるケースの場合には、それまでの継続してきている具体的な相談内容とその対応がわかるような記録の書式が必要となる。(なお、研究の詳細な内容は、研究報告書に詳細に記されている)本研究は、今後全国的に展開される在宅介護センターの機能と役割を、設置間もない時点での位置づけを明らかにすることによって、今後の在宅福祉の「かなめ」となりうるものを先駆的に分析・研究しようとするものである。当初設定した研究の視点は、(1)在宅介護支援センターの相談援助内容の把握と具体的な事例の分析(2)これらの相談内容及び相談への対応を具体的な相談記録カードを通じて数量的に分析すること(3)他の地域で設置されている支援センターについての聞き取りの実施である。中間報告としては、当初の研究の視点との関りから、以下の点についてまとめておく。第1に、松本市の支援センターの相談内容の数量的分析から明らかになったことは、相談内容として介護相談や施設・サービスの利用に関することが多いのが特徴である。相談内容に対する具体的対応では、看護婦やケースワーカーによる具体的な指導や援助、さらに介護機器の紹介や斡旋、情報の提供といったものが多い。従来の福祉事務所の相談とは異なり、日常的な介護に関する相談とそれへの対応の多いことがわかる。第2に、具体的な事例の分析では、一つの世帯が、介護状況の変化によって継続的に相談をしているケースや当初の相談内容では、介護機器の利用といった簡単な相談のように見られたケースでも、訪問してみると深刻な介護問題を抱えているようなケースが事例の分析から明らかにされた。このように、在宅介護支援センターの相談は、介護問題の潜在化していたケースを顕在化させるという機能を持っていることが研究で明らかにされている。第3に、聞き取りによって得られた結果では、電話による相談に対応するだけでなく、東京の先駆的な事例の場合、地域が比較的狭く福祉サービスが充実している場合はコーディネート的役割を通じた介護支援システムの機能を持っていることが明らかにされた。
「食と農」をめぐるコミュニティ・ビジネスに関する総合的研究

「食と農」の分野において、「企業型食農連携」と「農村型食農連携」という二つの潮流が、それぞれコミュニティ・ビジネス(CB)の方向に展開する可能性を解明した。「企業型食農連携」に関しては、アメリカ中西部のエタノール生産プラント、中国沿岸部において日本向けに野菜を輸出している食品企業がいずれも地域における雇用機会創出という点でCBへの発展可能性をもつこと、また「農村型食農連携」に関しては、農産物直売、グリーン・ツーリズム、農村女性起業が、従来の農家の副業的位置づけから、ビジネスあるいは社会的企業の方向に向かいつつあることを示した。コミュニティ・ビジネス(CB)概念を利用した「食と農」の関係の解明を目的に,初年度である19年度は以下のような項目毎に研究を実施した。(1)CB概念の検討と実践的発展「CB概念の検討と発展」研究班を中心にCBの概念を検討した.19年10月には研究分担者である宮城道子氏による報告「事業における『志』,『ミッション』,『社是』」に基づき,1990年代半ばからの農村女性起業の拡大,展開過程評価,農村女性起業とNPO,「公」,「共」,「私」各セクターとの関係について検討を行った。また,20年2月にはNPO法の起草者のー人である山岡義典氏(法政大学教授)による報告「NPOにおける事業性と運動性」に基づき,NPO,公益法人の制度的な異同と変遷,農業分野でのNPO参入とCBへの発展可能性について議論を深めた。(2)国内調査1)「農村型食農提携」研究班を中心に,佐賀県,和歌山県等において,地産地消,流通業者を排した直売型の流通等の実態およびCBとしての発展可能性について,事例調査を行った。2)「農村女性起業」.研究班を中心に,栃起県,静岡県,大分県,秋田県において,農村女性起業の実態およびCBとしての発展可能性について,事例調査を行った。(3)海外調査「企業型食農提携」研究班を中心に,19年11月および20年3月にアメリカ中西部において「食と農」分野へ参入しているアグリビジネス,とくにトウモロコシを原料とするエタノール生産に関して実態調査を行った。エタノール生産プラントの経営は主に新世代農協,LLPによってなされ,州政府の手厚い補助を受けていること,エタノール生産自体に討する連邦攻府(USDA)のエネルギー補助もあること,1プラントあたり30名程度の雇用機会を創出していること等,CBへの発展可能性を示唆する結果が得られた。コミュニティ・ビジネス(CB)概念を利用した「食と農」の関係の解明を目的に、20年度は以下のような項目毎に研究を実施した。(1)国内調査「農村型食農提携」研究班および「農村女性起業」研究班が、神奈川県、山形県、栃木県、大分県等において、水田景観の保全、都市住民の参加による耕作放棄地の利用、農家民宿を核とするグリーン・ツーリズムに関する現地調査を行い、それぞれのCBとしての発展可能性を検討した。(2)海外調査「企業型食農提携」研究班を中心に、21年3月に中国沿岸部において「食と農」分野へ参入しているアグリビジネス、とくに日本向けに野菜を輸出している食品企業、生産者に関して実態調査を行った。昨今の冷凍食品汚染事件などを経て、政府も食品企業も安全対策に取り組んでいるが、その進展度合いには地域差が大きいことが明らかになった。コミュニティ・ビジネス(CB)概念を利用した「食と農」の関係の解明を目的に、21年度は以下のような項目毎に研究を実施した。(1)国内調査「農村型食農提携」研究班および「農村女性起業」研究班が、岩手県、静岡県、福井県、沖縄県等において、農村女性起業の世代交代、農業体験の場の提供、商店街活性化の一環としての農産物(牛乳他)加工販売、農家民宿を核とするグリーン・ツーリズムに関する現地調査を行い、それぞれのCBとしての発展可能性を検討した。(2)海外調査「企業型食農提携」研究班を中心に中国沿海部において農産物流通市場について実態調査を行った。地方市場や商人の聴き取り調査に基づき、インフォーマルな制度の発達によって産地マーケットや卸売マーケットにおける市場の失敗を防いでいることを明らかにした。
膜タンパク質の生理分子科学

ミトコンドリア内膜の呼吸鎖電子伝達系では呼吸基質から遊離した電子が伝達され、それと共役したプロトンポンプが働く。そして膜電位(ΔΨ)とプロトン濃度勾配(ΔpH)からなるプロトン駆動力(Δμ_H+)が生成する。電子伝達速度はΔμ_H+により制御されることが知られており、呼吸調節と呼ばれている。このしくみを分子構造に基づいて説明するために、可溶化チトクロムo酸化酵素(CcO)をリン脂質二重膜小胞に再構成したCOVをモデル系として用いた。色素ローダミンを用いてΔΨをプローブし、ΔΨ存在下と非存在下の共鳴ラマンスペクトルを比較したところ、ほとんど差が認められなかった。一方、Δμ_H+存在下と非存在化では共鳴ラマンスペクトルに差が認められたため、構造変化を引き起こすのはΔpHであることが示唆された。pH指示薬であるパィラニンを用いた実験ではCOV外液のpH変化は認められなかったため、ヘムの構造変化を引き起こしているのはCOV内部のアルカリ化であることが示唆された。紫外共鳴ラマン分光法によるCOVの構造解析の準備としてCcOの紫外共鳴ラマンスペクトル(励起波長:229nm)を測定する条件を決定した。また、COV中のP中間体を調べる準備として紫外ラマン用石英試料管(セル)中でCcOのP中間体を調製する条件を決定した。CO結合型CcOのCOを光解離した後のヘムおよびその近傍の構造変化を時間分解可視共鳴ラマン分光法で調べた。2つのヘムの協同的構造変化を検出するとともにCO結合型や平衡状態還元型とは異なる中間的コンフォメーションの存在が明らがにした。同様の実験をプローブ光を赤外として行った。CO光解離後の遅延時間50ns以内にアミドIバンドが変化し、その変化は2μsの時定数で消失した。この変化はプロトンゲートの開閉を反映している可能性が高い。ミトコンドリアにおける酸化的リン酸化によるATP合成は、好気的生物の主要なエネルギー変換反応である。ADP濃度が低いときは電子伝達速度が低下する事が知られており、"呼吸調節"と呼ばれている。これは、生理的に重要な調節であり、プロトン濃度勾配により電子伝達速度の制御が行われていることを意味するが、その分子機構は不明である。本研究では、チトクロムc酸化酵素(CcO)をリン脂質小胞に再構成したCOVをモデル系として、呼吸調節の分子機構解明に挑戦する。この目的のため、COV中のCcOの共鳴ラマンスペクトルを測定して、活性部位であるヘムおよびその近傍の構造を詳しく調べる。還元型COVとCcOの共鳴ラマンスペクトルを比較したところ、COV中ではCcOに比べてタンパク内でヘムの位置がずれることが示唆された。次に色素ローダミン123をプローブとして分光的に膜電位の生成をモニターする実験系を構築した。この系を用いて、チトクロムcからの電子伝達により膜を隔てたΔΨとΔpHが両方存在する状態の共鳴ラマンスペクトルを測定したところ、ヘムαの電子密度が低下するとともに、ヘムα_3の鉄-ヒスチジン結合に変化がある事がわかった。つぎにΔΨのみが存在するときの共鳴ラマンスペクトルを調べた。結果を総合すると、ヘムの構造変化を引き起こすのはΔpHであることがわかった。したがって、ヘムの構造はプロトン輸送経路のアミノ酸残基のプロトン化状態の違いにより変化する、というのが一つの解釈である。
水素結合組織体におけるプロトン移動フォトクロミズム

プロトン移動は化学や生命科学において重要な役割を果たしている.プロトン移動によって引き起こされるプロトン互変異性はπ共役系の組替えを伴うため,物質の色や性質の変化を引き起こすことがある.これが光照射によって起こればフォトクロミズムが発現することになる.私達は今回,2-ヒドロキシフェナジン(1),3-ヒドロキシアクリジン(2)および7-ヒドロキシキノリン(3)の2-メチルテトラヒドロフラン(MTHF)溶液に低温で紫外光を照射すると,著しい色変化が起こることを見出した.すなわち,1のMTHF溶液に,77Kで紫外光(高圧水銀ランプ,365nm)を照射したところ,黄色の溶液が赤紫色に変化した.紫外可視吸収スペクトルでは,光照射前はOH形に由来する吸収だけが見られるのに対して,光照射後はNH形に由来する吸収帯が見られた.すなわち,光照射によってNH形が生成している.光照射停止2時間後にはNH形に由来する吸収帯がほぼ消失した.2もほぼ同様の挙動を示した.3の光着色体は1,2とは異なり,77Kでは減衰は示さなかった.これらのフォトクロミズムの特徴は,プロトン移動が分子間で起こっていることである.これらの分子はOH基とN原子が離れているため,プロトン移動は分子内では起こりえない.それにもかかわらずプロトン移動が進行したことは,これが分子間で進行していることを示している.したがって,温度の低下に伴って分子間水素結合による会合体が形成され,その中で分子間プロトン移動が起こったものと考えられる.プロトン移動は化学や生命科学において重要な役割を果たしている.プロトン移動によって引き起こされるプロトン互変異性はπ共役系の組替えを伴うため,物質の色や性質の変化を引き起こすことがある.これが光照射によって起こればフォトクロミズムが発現することになる.私達は今回,2-ヒドロキシフエナジン(1),3-ヒドロキシアクリジン(2)および7-ヒドロキシキノリン(3)の2-メチルテトラヒドロフラン(MTHF)溶液に低温で紫外光を照射すると著しい色変化が起こることを見出した.すなわち,1のMTHF溶液に,77Kで紫外光(高圧水銀ランプ,365nm)を照射したところ,黄色の溶液が赤紫色に変化した.紫外可視吸収スペクトルでは,光照射前はOH形に由来する吸収だけが見られるのに対して,光照射後はNH形に由来する吸収帯が見られた.すなわち,光照射によってNH形が生成している.光照射停止2時間後にはNH形に由来する吸収帯がほぼ消失した.2もほぼ同様の挙動を示した.3の光着色体は1,2とは異なり,77Kでは減衰は示さなかった.これらのフォトクロミズムの特徴は,プロトン移動が分子間で起こっていることである.これらの分子はOH基とN原子が離れているため,プロトン移動は分子内では起こりえない.それにもかかわらずプロトン移動が進行したことは,これが分子間で進行していることを示している.したがって,温度の低下に伴って会合体が形成され,その中で分子間プロトン移動が起こったものと考えられる.プロトン移動は化学や生命科学において重要な役割を果たしている.プロトン移動によって引き起こされるプロトン互変異性はπ共役系の組替えを伴うため,物質の色や性質の変化を引き起こすことがある.これが光照射によって起こればフォトクロミズムが発現することになる.私達は今回,2-ヒドロキシフェナジン(1),3-ヒドロキシアクリジン(2)および7-ヒドロキシキノリン(3)の2-メチルテトラヒドロフラン(MTHF)溶液に低温で紫外光を照射すると,著しい色変化が起こることを見出した.すなわち,1のMTHF溶液に,77Kで紫外光(高圧水銀ランプ,365nm)を照射したところ,黄色の溶液が赤紫色に変化した.紫外可視吸収スペクトルでは,光照射前はOH形に由来する吸収だけが見られるのに対して,光照射後はNH形に由来する吸収帯が見られた.すなわち,光照射によってNH形が生成している.光照射停止2時間後にはNH形に由来する吸収帯がほぼ消失した.2もほぼ同様の挙動を示した.3の光着色体は1,2とは異なり,77Kでは減衰は示さなかった.これらのフォトクロミズムの特徴は,プロトン移動が分子間で起こっていることである.これらの分子はOH基とN原子が離れているため,プロトン移動は分子内では起こりえない.それにもかかわらずプロトン移動が進行したことは,これが分子間で進行していることを示している.したがって,温度の低下に伴って分子間水素結合による会合体が形成され,その中で分子間プロトン移動が起こったものと考えられる.
量子重力とゲージ理論の非摂動効果の探求

今年度は非平衡物理やM理論、QCDの研究において重要な成果を得ることができた。非平衡物理に関しては、古典カオス系が半古典領域でブラックホールと類似した量子論的発熱現象を起こすという発見をした。量子論的発熱現象はブラックホールの蒸発を引き起こす重要な量子現象で、ブラックホール以外にも超音速流体や相対論的加速運動において起こることが予言されていた。この研究はこのような量子論的発熱現象が、これらの特殊な状況でなくても、カオスという身の回りにありふれた現象で起こることを指摘するもので、これまでの量子論的発熱現象の認識を大きく変えるものである。本研究はブラックホールとカオスの関連を指摘するもので、今後ブラックホールの情報喪失問題などで重要な役割を果たすのではないかと期待されている。この他にも可積分系の熱平衡化過程に関する研究も行い、可積分特有のベキによる相関の喪失などを一次元自由フェルミオン系において明らかにした。M理論の研究に関しては、昨年度に引き続きM理論の低エネルギー有効理論である3次元CS行列模型の解析を行い、3次元CS理論特有の特殊な状態の理解を深めることに成功した。この特殊な状態は、昨年度に私の研究グループが発見したもので、M理論におけるM膜に特有な状態を記述するものと考えらている。QCDの研究においては、holographic QCDを用いて、原子核物理を解析する方法を構成した。本研究を用いることで、これまで現象論的にしか理解されていなかった原子核の様々な現象を第一原理的に説明する道が開かれた。これはQCDにおいて非常に重要な進展であると考えられる。本研究課題は、ブラックホールの情報喪失問題の解決やQCDの解析的な解明といった、理論物理における重要問題を取り組むもので、もともとかなり高い計画目標を設定していた。現在までにこれらの問題の解決には至っていないが、当初予期していなかった非常に興味深い結果をいくつも得ることができた。特にカオス系においてブラックホールと類似した量子論的発熱現象が起こるという今年度の発見は、ブラックホールと非平衡物理を結びつける重要な結果で、今後も大きな進展が期待される。またQCDに関しても、今回発見した原子核物理をholographic QCDで記述する方法は、まだ未完成の部分が多いものの、今後大きく進展する可能性を秘めている。このように重要な結果を複数得ることができたので、本研究は当初の予想以上に進展していると判断できる。今年度の研究で得られたカオス系における量子論的発熱現象の発見は、ブラックホールの量子論的な側面を理解する上で重要な役割を果たすと考えられるので、この点をさらに追求していく。特にブラックホールの情報喪失問題の解決に応用できないか考えていく。またQCDにおけるholographic QCDを用いた原子核の研究も原子核の理解を大きく深める可能性があるので今後さらに研究していく。この他にも超弦理論やM理論、可積分系における非平衡物理などの研究を進めていく予定である。本年度は1.超対称性Yang-Mills理論の相転移現象、2.ブラックホールの熱力学、3.有限温度QCD、という3つの研究において進展があった。以下でそれぞれを簡単に解説する。1.超対称性Yang-Mills理論は超弦理論と密接に関係するゲージ理論である。この理論は有限温度や有限体積の効果で様々な相転移現象を起こすことが超弦理論から予測されている。しかしこれらの相転移現象はゲージ理論の強結合領域で起こるため、通常の解析では理解することが困難である。本研究ではこの困難を克服し、定性的にではあるがこれらの相転移現象をゲージ理論の視点から解明することに成功した。これは超弦理論の非摂動効果を理解する上で大きな進展である。2.ブラックホールは熱力学的な性質を持つことが知られている。この熱力学的な性質の起源を理解することは理論物理学における重要な課題である。私は以前、RR電荷を持つブラックホールに関して、ブラックホール熱力学の起源がある種の統計力学で定性的に理解できるという可能性を提案した。本年度はこの研究を発展させ、複数の種類のRR電荷を持つブラックホールでも同様の理解が可能なことを示した。特に超弦理論ではこのような複数の種類のRR電荷をもつブラックホールが重要な役割を果たすことが知られており、本研究は超弦理論との関連で大きな意味を持つ。3.QCDの熱力学的な性質の解明は、初期宇宙や高密度天体の性質を理解する上で不可欠である。しかし一般にQCDは強結合のため通常の解析が困難のため、近年では酒井・杉本模型と呼ばれるゲージ・重力対応を用いた研究が盛んに行われている。本研究では酒井・杉本模型を有限温度に拡張する方法の定式化に成功した。また有限温度QCDにおけるインスタントン効果の理解においても進展があった。本研究の平成27年度の研究計画は、1.「BPS粒子の集団運動のエントロピーの厳密計算」、2.「超対称性ゲージ理論の相転移現象の解析」、3.「超対称性ゲージ理論における粘性係数の解析」の3つであった。これらの研究の進展をそれぞれ以下にまとめる。1.この研究は本研究全体で最も重要な課題だが、その分達成が困難であると考えていた。しかし、予想外に研究がすすみ、BPS粒子の集団運動を解析する上で平均場近似的な手法が有効なことを解明できた。特に研究目的であるエントロピーの計算もこの手法により可能になった。研究はある程度すすみ、それに基づいた学会発表も行った。現在論文を作成中である。また関連した研究でも進展があり論文を2本発表した。2.超対称性ゲージ理論の強結合における相転移現象を、ゲージ理論の解析から定性的に解明することに成功した。

この研究に基づき論文を1本発表した。3.今年度は進展無し。研究1が予想外に進んだことで、今年度はそちらを中心に研究したため、研究3に関しては平成28年度以降に行う予定である。このように研究3以外はおおむね順調である。また当初の研究計画では平成28年度以降に予定していた「QCD相転移の解析」に関して大きな進展があり、論文を2本発表するに至った。これらの研究成果を総合的にふまえ、今年度は当初の予定以上に計画を進めることが出来たと判断した。本年度は1.「行列量子力学における非平衡物理」、2.「M理論における非摂動効果」、3.「ブラックホールの熱力学」、という3つの研究を中心に行った。以下でそれぞれを簡単に説明する。1.行列量子力学とはN×Nの行列を基本要素とする模型で、弦理論と密接に関係することが知られている。本研究ではこの模型が閉じた系でどのような時間発展を示すのか解析的に調べた。通常の量子多体系では、系が閉じていて、しかも粒子数が十分多いと、時間が経つにつれ熱平衡状態に移行することが期待されている。しかし一般にこのような熱平衡化過程を解析的に理解することは非常に困難で、エントロピーがどのように生成されるのかや、熱力学第二法則の起源を理解することは現代物理における大きな問題である。本研究では行列量子力学がGeneralized Gibbs Ensembleと呼ばれる特殊な熱状態に熱平衡化することを示し、さらに解析的にエントロピーの生成などを評価できることを明らかにした。これは特殊な状況下ではあるがエントロピーの起源を理解する上で大きな進展である。2.M理論とは超弦理論がM2ブレーンと呼ばれる膜を基本要素として記述されるのではないかという仮説である。この仮説を解明する上でM2ブレーンの力学を理解することが非常に重要である。本研究ではM2ブレーンの力学を記述するABJM行列模型に注目し、これまで知られてなかった無数の解が存在することを示した。この結果はM2ブレーンが多くの未知の性質を秘めていることを示すもので、M2ブレーンの力学を理解する上で重要な進展となるのではと期待している。3つ目は昨年度から引き続けた研究で、ブラックホールの熱力学をBPS粒子と呼ばれる特殊な粒子の統計力学として説明を試みるものである。本年度はBPS粒子がとある状況で、ブラックホールと定量的に近い性質を満たすことを示した。研究実績に挙げたように本年度は1.「行列量子力学における非平衡物理」、2.「M理論における非摂動効果」、3.「ブラックホールの熱力学」の3つの研究を行ってきた。それぞれの進展状況は以下の通りである。1.この研究は、以前行っていた国際共同研究を元に、新たな共同研究者が加わり、前年度から再スタートした研究である。研究は順調に進んでおり、論文はまだ出版していないものの、ほぼ完成に近い状態である。
社会構造と「価値観」に関する実証的国際比較研究ー「信頼感」との関連性を中心に

本研究では、フィンランドを加えた8カ国(日本、米国、ロシア、フィンランド、ドイツ、チェコ、トルコ、台湾)で実施した意識調査をもとに、「信頼感」と「価値観」の関連性について解明を行った。「価値観」に関する質問は、自身の生き方、法律の順守、善悪観、結婚・家族観、宗教心等についてである。重回帰分析の結果、「信頼感」についての互酬性と性善説が8カ国に共通して「信頼感」にプラスに影響していることが明らかとなった。また、「信頼感」の度合いを4段階にわけ、1と4段階において各国の「価値観」との関連について数量化分析を行った。その結果、「信頼感」の高低によって各国の「価値観」の布置に際立った特徴が見られた。1.既に7力国(日本・米国・ロシア・ドイツ・トルコ・チェコ・台湾)で実施した意識調査の分析結果、明らかになった点は次のとおりである。(1)「信頼感」の尺度は日本と台湾を除きScalableであり、米国とドイツが一般の対人関係において[信頼感]が高く、トルコ、チェコ、そしてロシアにおいて[信頼感]が低い。(2)親からの「信頼感」が子供の「社会化」に重要な役割を果たしている。(3)「信頼感」の互酬性は普遍性があると考えられてきたが、調査対象国で必ずしも立証しえない。(4)「信頼感」を形成する重要な要素として日本においては「思いやりがある」と「約束を守る」こと、ドイツにおいては、「気さくである」と「頼りになる」こと、米国においては「正直である」こと、ロシアにおいては「言行が首尾一貫している」と「責任感がある」ことが挙げられる。しかし、トルコ、チェコ、台湾では際立った重要な要素がない。2.国内外の「価値観」と「信頼感」に関連する既存の意識調査・資料データ及び文献の収集整理を行い、「価値観」と「信頼感」の関連性についての理論構築のためのモデルを設定した。3.国内の研究分担者と「信頼感」に関する調査の分析結果について総括を行い、「信頼感の総合的分析結果の報告書」を本年度中に刊行する予定であったが、ドイツとチェコの調査データにコーディングのミスや不備が見つかり、それについての修正と分析の一部やり直しが必要となったため、刊行が平成23年5月まで遅延する。4.日本における「価値観」と『信頼感』についてのプリテスト調査を実施した。21世紀のグローバル化・情報化社会における「価値観」の新たな研究は緊要の研究課題であり、リスク社会の拡大に伴う相互の「信頼」の構築は緊要の課題である。我々は基盤(A)(平成1921年度)により「信頼感」について中位と低位レベルの5ケ国で意識調査を実施し、新たな「信頼感」尺度の開発等の研究成果を上げた。そしてこの調査結果から、「信頼感」について高位レベルの国において「信頼感」と「価値観」の関連を解明する必要があるとの結論に至った。本研究では、本年度「信頼感」の高中低位レベルの国で「価値観」との関連性を明らかにし、「信頼感」に関する高次の社会学的理論構築を試みた。そこで、過去10年の意識調査から、「信頼感」について高位レベルといわれている国の中から、面接法によるオムニバス形式の調査が可能で、今年度の予算(委託調査費の範囲内で調査が実施できるフィンランドを調査対象国に選んだ。本年度の研究実績1)フィンランドにおいて面接による本調査をヘルシンキ市の調査機関に委託し実施した。(平成24年5月)a)調査対象となる全国87地点の調査対象者のサンプリング調査を実施した。b)本調(クォーター法により20才以上の成人から881サンプルの有効回答を確保)を実施した。2)データ・クリーニング及び最終データ・ファイルの作成を行った。3)主にコレスポンデンス分析に基づきデータ解析と検討を行った。4)調査の分析結果と既存の「価値観」に関する調査データとの比較検討を行った。その結果調査対象国によって「信頼感」と「価値観」に関して類似の意識構造を持つ国と相違がある国に峻別できることが明らかとなった。