hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
養液栽培培養液除菌技術としての緩速砂ろ過法の除菌率測定法の検討と変動要因の把握

緩速砂ろ過の除菌率測定方法検討のために小型のモデルシステムを作成し、装置へ大腸菌を流入させたときのろ過水菌濃度を経時的に測定して菌流出パターンを得た.これにより菌流入濃度を3時間以上一定に維持させると,6時間後にはろ過水菌濃度がある一定の値(定常値)に到達することが判明した.この値と流入濃度との関係から,信頼度の高い除菌率を計算できた.この方法による除菌率測定を数週間おきに実施することで,ろ過装置の熟成過程を評価することができた.有機物や無機物を豊富に含んだ培養液排液を流入させ続けると,除菌率値LRD (Logarythmic reduction value of microbe density)は初期の1.3から5週間後の2.6以上まで上昇した.排液の流入をさらに続けてもLRDはそれ以上上昇しなかったことから,装置は5週間以内に熟成状態に到達したと考えられた.また,一度熟成状態に到達したろ過装置に清水を流入させ続けると,5週間後にはLRDは初期値に戻ったことから,熟成過程は不可逆的・累積的なプロセスではなく,流入水の状態に応じた平衡状態への移行であることが示唆された.除菌率の変動要因を調査した結果,流入水への曝気によりLRDは2.72.8から3.63.8まで上昇した.さらに流入水の温度を3035°Cに加温したところ,LRDは無加温の3.63.8から4.14.8へと上昇した.ろ過速度を通常の0.2m/hから0.4あるいは0.07に上下させてもLRDに大きな変化はなかった.アジ化ナトリウムを流入水に添加して,ろ過膜内の生物活動を一時的に停止させたとき,LRDは4.2から3.2へと低下した.熟成状態のろ過装置を用いて,大腸菌流入から6時間後に装置を分解して砂層の大腸菌分布を調べたところ,ろ過膜及び砂表層には流入濃度よりも高い濃度で大腸菌が存在したが,表層から10cm下の砂では約1/1000(LRD=3)の濃度となり,20cm下では1/10000以下(LRD>4)まで低下した.植物病原体を用いて除菌率を調べたところ,大腸菌ではLRD4以上の装置にも関わらずRalstonia(青枯病細菌では1.7以下となった.Fusarium(根腐病菌)では2.7以上の高い効果が得られたが,菌の種類によってろ過装置の除菌効果に差があることが示された.閉鎖型養液栽培の培養液除菌技術のひとつである緩速砂ろ過法のシステムや操作法の改良のために,除菌率測定方法の確立と除菌特性解明を試みた.小型のモデルシステムをビニルハウス内に3台製作し,大腸菌をモデル菌として菌の排出パターンを調べた.その結果,流入させる菌濃度を一定に維持すると,ある保持時間を経過した後,ろ過水の菌濃度が上昇して定常状態に到達することが判明した.ろ過水菌濃度の定常値は流入菌濃度が高いほど高くなった.菌の流入時間が延びてもろ過水菌濃度の定常値に変化はなく,定常状態の持続時間のみ延長された.新規Filterを用いた場合,濃度による除菌率の値は,流入菌濃度によって左右されることが判明し,流入菌濃度が高いほうが除菌率は高くなった.Filterにロックウールバラ栽培の培養液排液あるいは水を5週間循環させ,Filterの熟成現象,すなわち除菌性能向上現象に関する特性を調査した.その結果,水を循環させたFilterでは全く性能が上昇しなかったが,培養液排液を循環させたFilterは除菌性能が上昇した.一度熟成したFilterに水を循環させると,10週間後には元の除菌性能以下となった.熟成したFilterを用いて菌の排出パターンを調べると,ろ過水菌濃度上昇までに要する保持時間は熟成による変化なく,また定常値は新規Filterのときよりも低下していた.菌流入処理開始から20時間前後には,ろ過水菌濃度が定常状態からさらに低下していった.これらの結果から,正確な除菌率を効率的に測定するには,ろ過水の菌濃度を定常状態に到達させること,供試菌の流入濃度は試験間で同じ条件とすること,そしてFilterの熟成が最大限に到達していることを確実にする必要があるといえる.緩速砂ろ過の除菌率測定方法検討のために小型のモデルシステムを作成し、装置へ大腸菌を流入させたときのろ過水菌濃度を経時的に測定して菌流出パターンを得た.これにより菌流入濃度を3時間以上一定に維持させると,6時間後にはろ過水菌濃度がある一定の値(定常値)に到達することが判明した.この値と流入濃度との関係から,信頼度の高い除菌率を計算できた.この方法による除菌率測定を数週間おきに実施することで,ろ過装置の熟成過程を評価することができた.有機物や無機物を豊富に含んだ培養液排液を流入させ続けると,除菌率値LRD (Logarythmic reduction value of microbe density)は初期の1.3から5週間後の2.6以上まで上昇した.排液の流入をさらに続けてもLRDはそれ以上上昇しなかったことから,装置は5週間以内に熟成状態に到達したと考えられた.また,一度熟成状態に到達したろ過装置に清水を流入させ続けると,5週間後にはLRDは初期値に戻ったことから,熟成過程は不可逆的・累積的なプロセスではなく,流入水の状態に応じた平衡状態への移行であることが示唆された.

除菌率の変動要因を調査した結果,流入水への曝気によりLRDは2.72.8から3.63.8まで上昇した.さらに流入水の温度を3035°Cに加温したところ,LRDは無加温の3.63.8から4.14.8へと上昇した.ろ過速度を通常の0.2m/hから0.4あるいは0.07に上下させてもLRDに大きな変化はなかった.アジ化ナトリウムを流入水に添加して,ろ過膜内の生物活動を一時的に停止させたとき,LRDは4.2から3.2へと低下した.熟成状態のろ過装置を用いて,大腸菌流入から6時間後に装置を分解して砂層の大腸菌分布を調べたところ,ろ過膜及び砂表層には流入濃度よりも高い濃度で大腸菌が存在したが,表層から10cm下の砂では約1/1000(LRD=3)の濃度となり,20cm下では1/10000以下(LRD>4)まで低下した.植物病原体を用いて除菌率を調べたところ,大腸菌ではLRD4以上の装置にも関わらずRalstonia(青枯病細菌では1.7以下となった.Fusarium(根腐病菌)では2.7以上の高い効果が得られたが,菌の種類によってろ過装置の除菌効果に差があることが示された.
国際特許の実証的評価に基づく各国財務報告制度の比較検討

特許権を含む無形資産の会計制度に関する研究については、各国財務報告制度の比較検討を進めながら、のれんに関する会計基準に焦点を当て、日米英仏におけるのれんの財務報告制度について、のれんの償却と非償却に関する議論を行った。この成果は、昨年度に査読付き英文雑誌において公表された。今年度は、昨年度からこれと並行して行っていた、IASBの概念フレームワークにおける利益の基礎概念に関する検討を進め、EAA(European Accounting Association)やBAFA(The British Accounting and Finance Association)など、複数の国際学会で研究報告を行い、既に成果が確定したものについては、査読付き英文雑誌で公表した。これにより、無形資産の財務報告制度の基礎を成す「財務報告に関する概念フレームワーク」における利益概念と資産・負債の認識・測定との関係が明らかになり、無形資産の財務報告制度の相違を論じるうえでの理論的基礎が示された。実証面に関しては、多国籍企業の出願・審査・特許権取得データベースの分析を進めつつ改善作業を進めた。本年度は、欧州特許庁のDOCDBデータベースの新版を入手できたほか、特に医薬品業界での国際的な特許出願によく用いられる特許協力条約(PCT)に着目して分析成果を挙げ、複数の国際学会で発表した。中でも、各国に特許出願中の権利の価値は国際的相互依存の程度に差があり、PCT特有の審査手続きにも影響されることを明らかにした。本プロジェクトでは、基本的には各国の無形資産価値は独立という前提にたっているが、理論的には一国の知財価値と他国の法的手続き情報を合わせて分析する必要が示された。今年度においては、無形資産の財務報告制度の各国比較を進めるうえで、それらの制度の基礎となる「財務報告に関する概念フレームワーク」に関する研究を進め、その成果を査読付き英文雑誌に公表するとともに、さらに利益の測定構造に関する研究に取り掛かっている。そのため、無形資産の財務報告制度の相違を論じるうえでの基礎概念についての研究については、当初の予定以上に進捗している。一方、無形資産の財務報告制度そのものの比較検討については、今年度においては十分に進捗しておらず、来年度以降における課題として持ち越されている。実証面では、医薬産業・化学産業の企業を特定し、国際特許ポートフォリオデータベースの構築を進めており、分析母集団は順調に拡大している。一方、整理標準化データと呼ばれる日本の特許庁のデータベースが翌年度に大きく改訂されることが確定・公表されたため、データベース設計にも反映する必要が出てきた。2019年5月に発行される新フォーマットへの対応によっては、追加的な作業が発生する可能性がある。これまで、無形資産に関する各国財務報告制度の国際比較についての研究成果を査読付き英文雑誌において公表し,またIASBの概念フレームワークにおける利益の基礎概念に関する研究成果についても査読付き英文雑誌で公表した。これらの研究成果により、無形資産の財務報告制度の基礎を成す「財務報告に関する概念フレームワーク」における利益概念と資産・負債の認識・測定との関係が明らかになり、無形資産の各国財務報告制度の相違を論じるうえでの理論的基礎が示された。これまでの成果をふまえ,今年度においては、各国における国際特許に関する財務報告制度について、より詳細な比較研究を行うとともに、実証分野の成果との融合を図る。実証面では、すでに特定された医薬品であって有価証券報告書に開示されたサンプルの拡大を図り、かつそれに対応する医薬特許の特定作業を継続し、分析対象特許範囲の拡大と、特許属性情報・企業属性情報を結合する。海外研究者から新しいデータベース情報が入ってきているため、データベース利用において費用対効果の高い手法を引き続き追究し、実証作業に反映させる。平成28年度に実施した研究の具体的内容:多国籍企業の持つ特許権の評価額がどこまで正確なものであったのかを事後的に検証することにより、投資家にとっての企業価値予測に資する特許権評価額を再評価し、各国資本市場の効率性に寄与する財務報告制度への理論的提言を試みること、また複数の基準が並立する国際会計システムの再設計へ向け知見を得ることが、本研究の目的である。この目的を達成するため、平成28年度においては、特許権に関する財務報告制度の調査を開始するとともに、特許権情報を公表している企業の開示状況について、日本及びフランスを含む数か国における医薬品業界の上場全企業の10年間に渡る調査を行った。具体的には、医薬品にかかわる特許権を含む無形資産に関する開示内容や、減損会計の適用の有無及び減損損失額について調査した。実証的な検証を行うために必要なデータベース調査も実施した。平成28年度に実施した研究の意義及び重要性:多国籍企業特有の定量分析基盤を構築し、それに基づいて、国際会計分野における知的財産に関する新しい価値分析手法の構築を目指すためには、特許権にかかわる財務報告制度とその評価の実証的評価を行うことが必要である。知的財産権の一つである特許権は、企業価値のうち無形の価値を形成する重要な構成要素であり、特許公開を通じ豊富な情報量を持つが、財務報告の観点からは、特許権に関わる情報の開示内容は十分でなく、解釈余地の大きい曖昧な評価対象である。本年度に実施した研究成果は、特許権に関する財務報告制度とその評価額に関する実証的評価の実施に必要な、基礎的な調査基盤となるものであり、各国の医薬品業界の上場企業による特許権に関する具体的な開示内容の掌握は、財務報告制度における特許権の評価に関する実証的評価を行ううえで必要不可欠なものである。本研究の計画全体は、国際会計制度・個別多国籍企業の財務開示研究としての「特許権の開示制度に関する研究」と、国際特許制度・個別企業の特許研究としての「多国籍企業の国際特許に関する研究」の2つから構成される。

初年度にあたる平成28年度は、開示制度側面・国際特許制度側面の双方ともに研究基盤の整備を進め、5年間にわたる計画全体において研究資源を最適化できるような設計作業に重点を置きつつ、パイロット的研究を実施した。開示制度側面については、特許権を含む無形資産に関する財務報告制度における開示規制の内容についての調査を開始した。これについては当初の計画通りであるが、調査の結果、会計基準の相違等を利用した恣意的な開示操作や、経営者の意思決定と無形資産の開示内容の関連性等、より研究対象としての重要度が高い課題が存在することが判明した。そのため、計画を変更し、単なる制度比較ではなく、開示規制と経営者の開示インセンティブとの関連についても検討対象とすることとした。また、本年度はそれに加え、特許権や販売権等の無形資産に関する会計情報の開示状況について実態調査を行った。具体的には、日本とフランスを含む数か国における医薬品業界の上場企業における特許権や販売権を含む無形資産情報として、有価証券報告書に実際に計上されている簿価や医薬品の内容、減損会計の適用の有無、減損損失額等について実態調査を行った。この点については当初の計画よりも進捗の程度が高い。また、国際技術・特許ポートフォリオデータベースについては、上に述べた有価証券報告書に開示されている医薬品例の成分ごとに世界73カ国の売上を出せるデータベース企業と打ち合わせを行い、さまざまなデータ購入パターンごとの費用見積もりを入手した。開示対象となった医薬について、予算の制約内で構築可能なデータベース設計のため重要な資料が得られた。無形資産の会計制度に関する研究については、無形資産のうちのれんに関する会計基準の各国比較検討を行った。その研究成果は、SASE conferenceにおいて口頭報告を行い、学会での議論を受けて適宜改訂を加えたのち、Accounting Historyに投稿し掲載された。この論文は、研究代表者と研究分担者を中心にまとめたもので、日米英仏の各国におけるのれんの会計基準について、日本では一貫してのれんの償却を認めていないのに対して、仏においては一貫して非償却が実質的に強制されており、その一方で米英においては償却と非償却処理が時代の変遷とともに移り変わっていることを、Ding et al.(2008)の分類に従って検討した。検討の結果、Ding et al.(2008)で示されている、ステークホルダーモデルからシェアホルダーモデルへの4つの変遷段階は、米英においては成立している可能性は高いが、一方で、少なくとも日仏においては、このモデルは当てはまらないことを指摘することができた。実証面に関しては、多国籍企業の行った技術開発・出願・審査・特許権取得情報から、各国子会社を含めた国際技術・特許資産のデータベースを作成するための作業を進めた。本年度は、米国特許商標庁の新しいデータ系列を用いて欧米間の先進的な分析を行った。
薬物誘発性不整脈発生の基質とトリガーの評価による危険性予測

薬物誘発性不整脈の危険性予測はIKr阻害の有無の確認で行われてきたが、多数の擬陽性を出すことが判明し、IKr阻害以外の新規危険性予測方法が必要とされている。より正確な薬物誘発性不整脈の危険性予測のために、薬物誘発性不整脈の機序を活動電位が延長し不整脈が発生しやすい状況である「基質」と不整脈発生の直接の原因である「トリガー」に分けて、この2つの機序に基づいた予測方法の検討を行う。再分極予備能という概念を応用し、薬物により異なる活動電位延長の正確な予測と、薬物誘発性不整脈の「トリガー」である早期後脱分極を担うL型カルシウム電流(ICaL)への薬物効果の検討を行う。
数理モデリングによる歯周組織再生メカニズムの解明と再生効果予測

歯周組織の再生は、再生治療剤自体の効能に加え、患者の生体因子(幹細胞の数、放出される再生を促すタンパク質の量など)が時間軸で変化しながら影響することに大きく左右される。しかしながら、歯周組織再生に影響を与える複数の生体因子を統合し、歯周組織の再生機構をシステムとして理解するための方法がこれまでに存在しなかったため、歯周組織の再生効果を科学的に予測することは不可能であった。本研究では、これらの因子を多面的に解析し、数理モデルを用いて統合することで、歯周組織再生療法による再生効果を予測する手法を開発することを目的として研究を行う。
岩石の組織解析による地殻の発展過程の研究

本研究はエレクトロン/マイクロプロ-ブ(EPMA)に画像処理装置を連結し岩石の微細組織の検討から岩石の熱履歴を解明しょうとするものである。昭和62年度は購入した装置の調整に従事した。また学会で画像処理により理解の深まった問題について報告した。画像処理能力を高めるためにEPMAのX線出器を交換したが、そのデ-タ処理のプログラムの改良に時間をとり、定量分析のル-チン化は昭和63年度にずれ込んだが、63年夏には完成した。63年度及び平成元年度には超塩基性岩、変成岩、捕獲岩などの研究を行った。その結果の一部は学会誌に印刷され、一部は投稿/受理されている。また学会報告は行ったが、投稿原稿の準備中のものもある。主要なものはつぎの通りである。1/EPMAにおける画像処理の意義についての森の論評は印刷済。2/関東山地の三波川変成岩の構造論については、平島/坂野の論文は印刷済、平島/Wallisによるものは投稿中。また平島の熱履歴の論文は投稿中。3/spitzbergen諸島のエクロジャイトの記載にもとずいたエクロジャイトの相平衡による分類。平島/坂野により印刷済み。4/中国山東省のコ-ス石をふくむエクロジャイトについて、平島/坂野たちによって投稿受理済。5/三波川変成岩の赤鉄鉱を過剰にふくむ岩石での相平衡と熱履歴の論文は大槻/坂野により投稿受理済み。6/その他領家変成帯のざくろ石の形成史、アクチノ閃石-ホルンブレンドの安定領域を決めるための結晶学的研究などは投稿準備中である。7/神居古潭変成帯とフランシスカン帯の輝石の累帯構造。柴草/平島、坂野/Ernst.本研究はエレクトロン/マイクロプロ-ブ(EPMA)に画像処理装置を連結し岩石の微細組織の検討から岩石の熱履歴を解明しょうとするものである。柴草/平島、坂野/Ernst.本年度はKevex社製X線画像解析装置デルタIII一式を購入し,取り付け,並びに初期調整を終え,画像解析を開始した.本機の特徴は,正確なEPMA分析が行えた上で,多種類の画像解析が行える点にある.初期調整では,新機種が通常のエネルギー分散型EPMAと同等以上の精度で分析できるシステムを確立した.その上で,画像処理ソフトウェアーと粒子形状解析ソフトウェアーの性能チェックを開始した.画像処理ソフトウェアーでは最大15元素同時にX線デジタルマッピングが可能で,それらは最大64階調のカラープイント処理が行える.この機能は組成累帯構造を呈する鉱物の多元素間の分配関係の解析に有効である.現在,カラー階調と実際の重量%を検討中である.粒子形状ソフトウエアーでは,X線組成データにもとづき,個有粒子の存在比率,形状解析,またそれらの統計処理を行える.これは,従来殆んど不可能であった細粒岩石のモード分析に威力を発揮する(特に,石英と長石の識別).また,特定鉱物の配向性も統計処理できる.現在,低変成度の結晶片岩を用いて,モード分析と定向配列の検出性能をチェック中である.現在までに,具体的に行った研究,及び成果は次の通りである.〈EPMA分析による岩石学的研究〉1,沸石族鉱物の分析方法の確立(森・平島・吉原).2,三波川変成帯の角内石を用いた熱史の解明(坂野・新正).〈画像処理による岩石学〉1,組成累帯構造を示す鉱物の多元素同時マッピングと元素分配関係の解析(変成岩:平島・森・坂野・新正,火山岩:巽・川本).2,細粒変成岩のモード分析と定向配列の解析(平島・池田).3,高温高圧合成試料の解析(森・巽).第一年度にほぼ調整を終えたX線画像解析装置を使った研究が軌道に載ってきた。

現在、広域変成岩あるいは超塩基性の鉱物の組織解析から温度圧力履歴を読み取る研究が進んでいる。現在までに、新しい研究成果として学会で発表したものは、合成試料の画像解析(森・ゴールドシュミット討論会)、共存角閃石の組成分布の決定(坂野・新正、三鉱学会)、スピッツベルゲン島産の輝石・角閃石の組成変動の画像処理(平島・第3回国際エクロジャイト討論会)、神居古たん帯のひすい輝石の累帯構造(柴草・平島、日本岩石鉱物鉱床学会誌)があり、報告準備中の物は三波川帯産輝石・ざくろ石の画像処理(平島)、フランシスカン帯の輝石の累帯構造(坂野)、領家帯のざくろ石の累帯構造(池田)等である。主要な研究内容を次にしるす。フランシスカン帯の輝石の累帯構造は界面平衡を保って成長した物ではなく、過飽和状態からの準安定な結晶作用により成長した物である事が判った。神居古たん帯のひすい輝石の累帯構造の研究では、ひすい輝石・石英・アルバイトの空間分布をX線画像処理により正確に識別した。その結果変成圧力の指標とされるひすい輝石成分は薄片オーダーでも石英との接触関係の有無により多様性を示した。従って低温の変成岩中のひすい輝石の化学組成を地質圧力計に適用するには正確な組織解析を必要とすることが判った。領家帯のざくろ石の組成画像解析により、高変成度地域には逆累帯構造を示すものが多産することが判った。またざくろ石の成長は静的環境下で回転を伴わずに成長したことが判った。スピッツベルゲン島のエクロジャイトに含まれるオンファス輝石・ざくろ石・角閃石は多様な組成累帯構造を示している。X線画像処理により温度上昇時最高変成条件下、温度下降時に形成された鉱物を識別し高圧エクロジャイトの共生関係の解析に成功。本研究はエレクトロン/マイクロプロ-ブ(EPMA)に画像処理装置を連結し岩石の微細組識の検討から岩石の熱覆歴を解明しようとするものである。昭和62年度は購入した装置の調整に従事した。また学会で画像処理により理解の深まった問題について報告した。画像処理能力を高めるためにEPMAのX線検出器を交換したが、そのデ-タ処理のプログラムの改良に時間をとり、定量分析のル-チン化は昭和63年度にずれ込んだが、63年夏には完成した。63年度及び平成元年度には超塩基性岩、変成岩、補獲岩などの研究を行った。その結果の一部は学会誌に印刷され、一部は投稿/受理されている。また学会報告は行ったが、投稿原稿の準備中のものもある。主要なものはつぎの通りである。1/EPMAにおける画像処理の意義についての森の論評は印刷済。2/関東山地の三波川変成岩の構造論については、平島/坂野の論文は印刷済、平島/Wallisによるものは投稿中、また平島の熱履歴の論文は投稿中。3/spitzbergen諸島のエクロジャイトの記載にもとずいたエクロジャシトの相平衡による分類。平島/坂野により印刷済み。4/中国山東省のコ-ス石をふくむエクロジャイトについて、平島/坂野たちによって投稿受理済。5/三波川変成岩の赤鉄鉱を過剰にふくむ岩石での相平衡と熱覆歴の論文は大槻/坂野により投稿受理済み。6/その他領家変成帯のざくろ石の形成史、アクチノ閃石ーホルンブレンドの安定領域を決めるための結晶学的研究などは投稿準備中である。7/神居古潭変成帯とフランシスカン帯の輝石の累帯構造。柴草/平島、坂野/Ernst。
神経回路網におけるニューラルアセングリーの時空間構造の解析

興奮制媒質での波動伝播のシュミレーションに対して、イベントスケジューリングアルゴリズムを応用した新しい方法を提案した(関連論文がPhysical Reviw Eに掲載済み。また、このモデルのさらに包括的な解析をまとめた論文をPhysica Dに投稿中)。この方法は、生体組織である心臓や、今回の研究テーマである神経系に応用でき、これらのシステムで実験的に観察される複雑な動的性質のいくつかを説明することができる(関連論文を国際会議7th Toyota Conferenceで講演発表、論文は会議録に出版予定)。従来のモデルでは二次元系で定義されていた要素間の結合を、実際の神経細胞のシナプス結合を考慮して要素間の任意の結合(結合の組、強さ)が可能なものとした。シナプス結合には興奮制と抑制性の双方が存在する。しかし、抑制性の結合を取り入れると、イベントスケジューリングアルゴリズムによって一度登録された細胞の発火のイベントを後になって取り消すなどの興奮性結合だけの場合にはなかった問題が生じ、シミュレーションの効果率化の障害となっている。また、従来の工学的な神経回路網のモデルと異なり、本研究では生理学的なニューロンのデータに基づいてモデルを構築することが重要であるので、多くの神経生理学者と議論を行い、重要な知識を得ることができた。情報の符号化に神経細胞の発火率ではなく、時間相関を用いるというダイナミカルセルアセンブリーの考え方は従来の神経回路網の基本原理と大きく異なっている。そこで、さまざまなセミナーや研究会において、この新たな研究の流れを紹介し、物理学、工学などの広い分野の研究者の意見を求めた。多くの場合、神経科学の今後の展開において、このアイデアが有効ではないかという肯定的な意見を得た。本年度の研究で当初計画していた、モデルを用いた神経細胞集団のダイナミクスの包括的な解析は行うことはできなかったが、ダイナミカルセルアセンブリーの考え方を広く紹介し、アイデアをさらに深めることができた。今後の研究課題としては、細胞の活性の時間相関をもとにして形成されるダイナミカルセルアセンブリーという状態がどのようなパラメータの領域で存在可能なのかを今回構築したモデルを用いて重点的に調べていくことが重要である。
高保磁力Nd-Fe-B系薄膜の合成と評価

実験は先ず高保磁力薄膜の合成を目指した。ターゲット組成、,基板材料、堆積条件、熱処理条件を探索して面内磁化膜ではあるが20kOe以上の保磁力を示す薄膜が得られるようになった。as-deposition膜は軟磁性の面内磁化膜である。その中に面内飽和磁場が若干高い膜が見出された。それらを熱処理すると、Nd_2Fe_<14>B結晶のc軸が膜法線方向に配向し、垂直磁化膜になることを発見した。我々はこれを自己組織化結晶成長現象と考えた。面内飽和磁場が若干高いas-deposition膜には自己組織化結晶成長の核となる構造が生じていると考えられる。磁気特性から遡って薄膜の構造を考察すると、as-deposition膜内の自己組織化結晶成長の核は一定の構造をもっており、核の数密度は高いものと思われる。そのため結晶化に際してサイズの揃った多数の微結晶粒が析出し、粒成長が単磁区粒子サイズに抑制され、高保磁力発生に適した構造が生じると考えている。保磁力機構はメルトスパン合金に似た核生成型に近いと見られる。面内飽和磁場が若干高いas-deposition膜を堆積する条件を確立し、最大エネルギー積が20MGOe以上をもち、厚さが2μm-20μmの薄膜を再現性よく作製できるようになった。この薄膜磁石の特性は最近登場した最高性能のNd-Fe-Bボンド磁石と肩を並べるものである。本研究で実現された高性能薄膜永久磁石は局所磁場の発生源、各種マイクロアクチュエータの駆動源、MEMSの部品などナノテクノロジーに寄与するものと期待される。膜の法線方向に磁束を生じる薄膜磁石を実現するには反磁場効果という原理的困難さを克服し、かつ十分に高保磁力化しなければならない。それには結晶磁気異方性の大きな材料を選び、その磁化容易方向を膜法線方向に揃え、高保磁力を発生する膜構造を賦与することが必要である。現在バルク磁石材料として最も高い性能を示すNd_2Fe_<14>B相(以後φ相と呼ぶ)を主相とする薄膜について予備実験を行った結果、磁化は膜面内を向いてはいるが20kOe以上の大きな保磁力を示す膜組成比を決定し、Nd-Fe-B系薄膜は熱処理結晶化法で作製した方が基板加熱による堆積中直接結晶化法に比べて高保磁力を示す傾向にあることを見出した。そこで本年度は純Nd-Fe-B系の高保磁力垂直磁化薄膜を熱処理結晶化法で作製する条件の確立に集中した。薄膜は高周波スパッタ法により水冷基板ホルダー上に設置した金属基板上にNd-Fe-B薄膜を堆積させる。堆積膜はφ相とは異なる未知の結晶相を含んでいる。薄膜にはφ相とは異なる強磁性相が一相のみ存在し、その磁気転移温度は190°Cであった。真空中で650°C、30分熱処理するとφ相が得られたが配向はランダムであり、高保磁力ではあるが面内磁化膜であった。基板と水冷基板ホルダ一との間に熱絶縁層を設け、その厚さを変えて堆積させてみた。絶縁層の厚さの増加と共に膜には柱状構造の発達が見られた。これを熱処理すると磁化容易方向であるφ相のc軸が膜法線方向に強く配向した。磁気的には保磁力15kOe以上、エネルギー積20MGOeを有する垂直磁化膜になり、バルクの異方性ボンド磁石と同等以上の磁石性能を示した。(1)薄膜の合成H12年度の研究の結果、堆積時の基板表面温度が薄膜構造に影響を与え、その構造と熱処理結晶化によって生じる結晶の配向性と粒径が密接に関連しているらしいことが分かった。

そこでMo基板と水冷基板ホルダーとの間に挿入する熱絶縁層の厚さ(t_<IN>)を細かく変化させて基板表面温度をパラメーターとする製膜実験を行った。(2)微細構造評価熱処理前の膜のXRDの結果は全ての膜が非晶質状態であることを示しており、基板表面温度の違いによる物質相の変化は見いだせなかった。SEMにより観察した膜断面構造は基板表面温度によらず連続的であり、柱状構造など特異な構造は検出されなかった。熱処理した膜のNd_2Fe_<14>B(Φ相)のc軸配向性はt_<IN>が増すに連れて増すが、極大となるt_<IN>があることを見出した。SEMで観察した膜断面構造からΦ相の微結晶が柱状組織を形成しており、c軸配向性と柱状組織の発達との間に強い相関性があることが分かった。(3)磁気特性熱処理前の膜の磁気特性は膜が非晶質であることに符合して軟磁性を示し、面内磁化膜である。膜面に平行に磁場を印加して飽和に要する磁場H_<NS>はt_<IN>の増加とともに増加し、極大値をもつことが分かった。熱処理膜の残留磁化、保磁力、最大エネルギー積はt_<IN>に顕著に依存し、いずれも極大値をもつ。その時のt_<IN>はH_<NS>およびc軸配向度が極大を示すt_<IN>と一致する。熱処理膜の初磁化曲線は保磁力機構が核生成型であることを示している。(4)高保磁力発生機構熱処理結晶化膜が15kOe以上の高保磁力を示し、初磁化曲線が核生成型であることから、Φ相は大きさの揃った単磁区粒子サイズ(200nm)の粒子になっており、それらのc軸が膜法線方向に揃っていることが高保磁力の発生原因と考えている。それを実証すべくTEM観察実験を進めている。
Additive Manufacturingによる潜熱蓄熱型ヒートシンクの構築

本申請課題では,高機能ヒートシンクとして空隙率を制御した金属多孔体と蓄熱機能を有する相変化エマルションの技術融合による,新たな蓄熱式高度熱交換デバイスの開発とその特性評価を目的としている.このデバイスを実現し技術展開を行うためには,金属多孔質体である高機能ヒートシンクの造形手法の確立,相変化エマルションの基礎物性の把握,およびデバイスとしての特性評価が必要となる.平成29度の研究内容および実績の概要を以下に述べる.(1)金属多孔質構造体の製作手法の確立:前年度の検討において,熱交換器の構成素材となる銅系粉体材料の基礎的な粉体積層造形条件に関する知見が得られた.平成29年度においては,これらの造形条件の知見に基づき,3Dプリンタを用いた銅系粉体材料による小型熱交換器(ヒートシンク)の設計を3D-CADを用いて行った.(2)相変化エマルションの生成条件の確立:D相乳化法によるナノエマルション生成には温度依存性があり,生成時に一定の温度帯(40ー50°C)から外れると,生成されたエマルションの平均粒子径が粗粒化したり,安定性が小さくなり粒子の合一・相分離が生じやすくなったりするという新しい知見が得られた.(3)相変化エマルションの強制対流熱伝達実験:前年度までに,D相乳化法によって,分散層に相変化物質であるn-ヘキサデカン(融点18°C)を,分散媒に水を選択したO/W型エマルションの作製手法を確立した.平成29年度においては,作成した相変化エマルションの基礎的熱伝達特性を評価するための実験装置を製作した.装置は循環流路であり,加熱試験部は二重管式熱交換器の構造となっている.研究は当初の計画どおりおおむね順調に進んでいる.当初の研究内容に含まれていない研究項目として,前年度の研究から派生したエマルション中に懸濁される相変化物質の過冷却の制御が挙げられる.これについて,新たな研究項目として作成時に界面活性剤を追加で添加する試みを行い,過冷却解除特性の評価を行った.その結果,ある種の界面活性剤において,過冷却を大幅に低減させる効果があることがわかった.しかしながら,そのメカニズムは現状で不明であり,次年度以降に検討を加える予定である.現状で当初の予定どおりに研究が進んでいるため,今後も計画の変更なく進める予定である.しかしながら,分担研究者の所属機関が所有するレーザー金属焼結装置金属造形装置は,既設の共有設備であるため他の共同研究や依頼試験等により稼働率が高く,充填粉体全体を交換する必要がある銅系粉体材料を用いた造形を行うことができていない状況である.今後はレーザー金属焼結装置の稼働スケジュールの調整を事前に行い,決められた期間に集中的に試験を行う必要がある.また,エマルションの生成実験実験において,ビーカーレベルでは温度制御することで安定したエマルションの生成方法を確立できたが,タンクレベルに容量が大きくなると,槽内の温度分布の不均一性や,攪拌が十分に行われないなどの状況が発生する可能性がある.今後の実験に必要なある程度の量以上のエマルションの生成手法について,これまでの検討で得られたマグネチックスターラーを用いたビーカーレベル(50100ml)の生成方法を基に,攪拌機を用いた小型タンクレベル(1L5L)での生成試験を計画している.本申請課題では,高機能ヒートシンクとして空隙率を制御した金属多孔体と蓄熱機能を有する相変化エマルションの技術融合による,新たな蓄熱式高度熱交換デバイスの開発とその特性評価を目的としている.このデバイスを実現し技術展開を行うためには,金属多孔質体である高機能ヒートシンクの造形手法の確立,相変化エマルションの基礎物性の把握,およびデバイスとしての特性評価が必要となる.平成29度の研究内容および実績の概要を以下に述べる.(1)金属多孔質構造体の製作手法の確立:前年度の検討において,熱交換器の構成素材となる銅系粉体材料の基礎的な粉体積層造形条件に関する知見が得られた.平成29年度においては,これらの造形条件の知見に基づき,3Dプリンタを用いた銅系粉体材料による小型熱交換器(ヒートシンク)の設計を3D-CADを用いて行った.(2)相変化エマルションの生成条件の確立:D相乳化法によるナノエマルション生成には温度依存性があり,生成時に一定の温度帯(40ー50°C)から外れると,生成されたエマルションの平均粒子径が粗粒化したり,安定性が小さくなり粒子の合一・相分離が生じやすくなったりするという新しい知見が得られた.(3)相変化エマルションの強制対流熱伝達実験:前年度までに,D相乳化法によって,分散層に相変化物質であるn-ヘキサデカン(融点18°C)を,分散媒に水を選択したO/W型エマルションの作製手法を確立した.平成29年度においては,作成した相変化エマルションの基礎的熱伝達特性を評価するための実験装置を製作した.装置は循環流路であり,加熱試験部は二重管式熱交換器の構造となっている.研究は当初の計画どおりおおむね順調に進んでいる.当初の研究内容に含まれていない研究項目として,前年度の研究から派生したエマルション中に懸濁される相変化物質の過冷却の制御が挙げられる.これについて,新たな研究項目として作成時に界面活性剤を追加で添加する試みを行い,過冷却解除特性の評価を行った.

その結果,ある種の界面活性剤において,過冷却を大幅に低減させる効果があることがわかった.しかしながら,そのメカニズムは現状で不明であり,次年度以降に検討を加える予定である.現状で当初の予定どおりに研究が進んでいるため,今後も計画の変更なく進める予定である.しかしながら,分担研究者の所属機関が所有するレーザー金属焼結装置金属造形装置は,既設の共有設備であるため他の共同研究や依頼試験等により稼働率が高く,充填粉体全体を交換する必要がある銅系粉体材料を用いた造形を行うことができていない状況である.今後はレーザー金属焼結装置の稼働スケジュールの調整を事前に行い,決められた期間に集中的に試験を行う必要がある.また,エマルションの生成実験実験において,ビーカーレベルでは温度制御することで安定したエマルションの生成方法を確立できたが,タンクレベルに容量が大きくなると,槽内の温度分布の不均一性や,攪拌が十分に行われないなどの状況が発生する可能性がある.今後の実験に必要なある程度の量以上のエマルションの生成手法について,これまでの検討で得られたマグネチックスターラーを用いたビーカーレベル(50100ml)の生成方法を基に,攪拌機を用いた小型タンクレベル(1L5L)での生成試験を計画している.当初の計画では,国際会議・国内学会に参加するための旅費を計上していたが,当該年度において事案が発生しなかったため,旅費の未使用相当分を次年度に繰り越した.平成29年度においては,関連するエネルギー関連の国際会議への参加を検討しているため,次年度使用額を主に当該外国旅費に充てる計画である.
こんにゃくの製造法における「のり」の伝統的調製技術の科学的解析

これまでの研究から、こんにゃくの理想とする物性形成の重要な要因の一つとして、いもを粉砕して調製される「のり」の性状が大きく関わっていることが明らかになった。また、笠井・小合による調査から、産地農家ではいもの特質に見合った「のり」を放置熟成させる温度や時間が決められ、「のり」の粘りや弾力のある性状測定の必要性が指摘された。そこで、「のり」の物性を回転粘度計などによる測定における際の回転等による影響を受けずに、粘度と弾力の特質を静的に測定する方法を、大野・笠井によって考案した。この測定法、すなわち、半固体状で、やや流動性を示すコンニャク「のり」を調製できるように、円柱盤に高さ2mmの幅にガムテープを取り付けて、測定時にそのガムテープを瞬時にはずして、線形性範囲の荷重を与えて「のり」のクリープ特性を測る(A)。一方、同様に調製した「のり」の自重による変形を測定する(B)。(A)-(B)のクリープコンプライアンス曲線から「のり」の粘弾性率を算出した。いわゆる、完全にゲル状でないゾルとの中間の物体のクリープ測定を、「のり」を容器に入れないで測定して、正味の粘弾性率を求める可能性を示した。常法として一般に動的粘弾性測定機器でしか求めらないとした物体を静的粘弾性として測定し、粘度の測定では、「のり」の性状を適切に捕らえることができなかった点を明らかにできた。この測定方法を用いることによって、コンニャク「のり」放置熟成温度や時間による性状特性を明らかにし得ることが明らかになった。また、今日、こんにゃくの製造に一般的に広く用いられるコンニャクマンナンのみの精粉「のり」における放置熟成温度及び時間の影響が、コンニャク芋の場合と異なり、「のり」放置熟成条件によるこんにゃくの物性に及ぼす影響は全く見られないのに対して、芋の「のり」では、放置熟成温度によってこんにゃくの物性に及ぼす影響が顕著であり、製造工程での加熱処理が物性形成に密接に関与している。その要因である芋中に含まれる物質、いわゆる「飛粉」の「のり」に及ぼす作用に関しての検討に、本研究で示した測定方法が有効であることを明らかにした。自然生栽培地域を中心に収集したコンニャクいもの特質並びに、その産地農家におけるこんにゃくの伝統的製造法について聞き取り調査を行った。種々のいもを用いて同一方法でこんにゃくを製造すると物理的特性に大きな違いはみられず、また、いずれの産地農家製造のこんにゃくの物理的特性は表面の柔らかい、粘りと弾力のあるもので、市場に出でいる工業的製造法によるこんにゃの物理的特性とは形質を異にすることが明らかになった。一方、製造方法においては農家及び加工業者で、(1)いもの粉砕、糊化加熱の工程、(2)「のり」の調製、マンナンの膨潤の工程、(3)凝固剤によるゲル化の工程、(4)固化加熱の工程での操作等に特徴がみられた。

(3)の工程について凝固剤に木灰汁を利用する実態や物理的特性、製造時の利用特性に関しては、一部報告した(「食生活研究」(1997)など)が、今後、取組む興味ある課題が残された。一方、(2)の工程について産地農家では、いもの特質を十分に生かした方法がとられていることが判明した。すなわち、イモを粉砕した「のり」を手の感触によって、最後にできるこんにゃくの物理的特性を想定して急激な混ねつや攪拌は行わず、さらに、「のり」の放置温度や時間を考慮して理想とする粘弾性のものに調製する本工程が最も重要視すべきであることが指摘できた。そこで、放置温度や時間による「のり」の粘度に及ぼす影響を調べた結果、産地いもによって放置時間や温度による影響の異なることが明らかになった。この場合、こんにゃく「のり」の性状は粘度のみでなく粘弾性を示すため、このような固体に近く、わずかな流動性を示すゾル状の物理的特性を高分解分析機能を有するクリープメータを用いて測定する方法を考えた。その方法によって「のり」の粘弾性特性を明らかにすることが可能になった。このことについては、論文にまとめて現在投稿しているところである(食品科学工業学会誌)。これまでの研究から、こんにゃくの理想とする物性形成の重要な要因の一つとして、いもを粉砕して調製される「のり」の性状が大きく関わっていることが明らかになった。また、笠井・小合による調査から、産地農家ではいもの特質に見合った「のり」を放置熟成させる温度や時間が決められ、「のり」の粘りや弾力のある性状を手の感触で測り、調製していることが明らかになった。そこで、「のり」の物性を回転粘度計などによって測定する際の回転等による影響を受けずに、粘度と弾力の特質を静的に測定する方法を、大野・笠井によって考案した(論文投稿中)。「のり」の粘弾性を静的に測定可能な手法で求めた結果、粘度のみの測定では、「のり」の性状を適切に捕らえることができないが、粘弾性の測定によって、「のり」放置熟成温度による差異を明らかにすることができた。また、産地いもの特質による「のり」放置熟成温度が重視されていることに関わる要因を明らかにするため、今日、こんにゃくの製造に一般的に広く用いられるコンニャクマンナンのみの精粉「のり」における放置熟成温度及び時間の影響を調べた。その結果、こんにゃくいもとは異なり、「のり」放置熟成条件によるこんにゃくの物性に及ぼす影響は全く見られなかった。そこで、いも試料として、荒粉を用いて、「のり」放置熟成温度によるこんにやくの物性に及ぼす影響を検討したところ、こんにゃく製造工程における加熱処理がこんにゃくの物性に密接に関与し、とくに、「のり」の熟成温度の影響が顕著に認められることか、明らかになった。その要因として、こんにゃくいも、その乾物である荒粉に含まれるマンナン以外の物質、いわゆる「飛粉」の作用並びにマンナンの粒度の関与が指摘できた。
ポ-タブル高精度ラドン(Rn-222)発散率連続測定装置の改良・試作

地面より常時大気中に発散している自然放射性物質ラドン(Rn-222)について、その発散率を高精度で連続測定できる装置を試作した。本装置は、1986年から試み、開発・試作・改良を行ってきた現有の装置を基本にして製作したものである。本装置は、1)地面から発散するラドンの補集器、2)流量計、3)ラドンとともに発散するトロンを消滅させるためのバッハ-タンク、4)シリカゲルデシケータ、5)ラドンとトロンの崩壊生成物、およびエアロゾルを除去するためのグラスファイバフィルター、6)イオンを除去するためのイオントラップ、7)ラドンの崩壊により生成されるイオン電流を測定するための電離箱、振動容量型電位計および記録計、8)試料空気を循環させるためのポンプ、9)測定後のラドンを除去するための活性炭フィルターで構成されている。電離箱校正:チタン鉱石より発生するラドンを用いて、フィルタ法との比較により、流量6l/mn.におけるラドン濃度対電離電流の校正曲線を得た動作試験:屋外露場での長期連続運転から、本装置は荒天時においても安定に動作することを確認した。他の測定法との比較:風雨をさけた仮設小屋内の砂上において活性炭法との比較試験、測定を行い、相関係数0.91を得、本装置が高精度であることを確認した。以上から、本装置は、今後さらにコンパクト化、ディジタル化等改良の余地はあるものの、発散率測定に十分な精度と安定性をもって使用できる見込みを得た。平成6年度研究計画・方法に沿って以下のように実施した。○装置全体のコンパクト化、システム化を図った改良設計図を作成する。(望月、丹治、有屋田)○比較校正法の検討。(望月、有屋田)1)コンパクト化を図った装置のデイメンジョンを求めるため、川砂を用いた均一な地面を整え、これを小屋内に設置して現有の装置を用い実測し、どれほどの小型化が可能であるかを検討した。2)装置の信頼性、精度を試験するため、活性炭法による測定装置を製作し、上記の砂上で現有装置との比較測定を実施した。1)、2)の結果を踏まえ、コンパクト化、システム化を図った設計図を作成した。○現有の電位計に加え、同種の電位計を導入する。(望月)振動容量型電位計(竹田理研8411型)を導入した。現有の電位計との比較校正を行ない、導入した電位計は旧型の電位計より精度、安定性とも向上しており、目的としている超微小電流を精度良く安定して測定し得ることを確認した。本体部品を民間工場で加工、調達し、組み立てる。(丹治、有屋田、望月)前記1)、2)に長期間を要したので、少々遅れているが、有屋田を中心に現在進行中であり3月末には出来上がる見込みである。平成7年度研究計画・方法に沿って以下のように実施した。◯6年度に試作した装置の動作特性チエックを行なう。(望月、丹治)仮設小屋内に川砂を用いて造った仮想地面を利用して、動作試験を行ない設計通り動作することを確認した。◯比較測定を行う。(望月、有屋田)上記の地面を利用して、活性炭法との同時測定を行ない、ほぼ同精度であることを見出した。◯安定性のチエックと予備測定をかねた長期にわたる観測を行なう。(望月、丹治)北海道長万部町にある東京理科大学の地下室を利用して、観測を行なった。その結果、1)装置は長期間安定に動作する。2)発散率に日変化、季節変化がある。こと等が見出された。◯一層のシステム化を図る。(丹治、有屋田)さらなるコンパクト化とシステム化の検討を終え、実施は今後の課題である。◯まとめを行なう。(望月、丹治、有屋田)まとめを行ない、報告書を作成した。
学校用「いじめアンケート」の限界と効用に関する実証的研究

本研究の終了年度は,当初計画では平成29年度であった。しかしながら,発表を行う予定の国際学会の開催が,平成30年4月に決まったことから,計画の変更が必要となった。そこで,1年間の研究期間の延長をお願いした次第である。そのため,延長期間に当たる平成30年度の活動は,国際学会に参加して発表を行うことがメインとなり,その際の助言やコメントを踏まえ,最終的な報告書の作成に努めることとなった。繰り越した経費の多くは,国際学会の参加費として必要であったことから,あらたな調査等を行うことはせず,様々な研究者との情報交換を行うにとどめた。本研究の目的は、平成25年に制定された「いじめ防止対策推進法」に基づく各学校のいじめ防止や早期発見の取組に役立つ、各学校の目的に即した、実施しやすく、精度の高い(認知率の高い)「いじめアンケート」を、実証的な裏付けと共に提案することである。現在、各学校で実施されている「いじめアンケート」には、いじめの原因や背景を分析する目的の学術研究用質問紙や学級診断を目的としたアンケートの安易な流用が見られるなど、実際に学校が行うべき取組とは合致しないものが少なくない。本研究の知見により、日本全国の学校の取組にアンケートの結果がよりよく活かされ、いじめを減らす上での一層の進展を目指す。初年度の取組として行ったのは、(1)協力校の選定:小学校4校、中学校2校の協力校をお願いした、(2)基準となる調査の実施:国立教育政策研究所が行ってきた「いじめ追跡調査」、同じく国立教育政策研究所が実施してきた「社会性変容調査」について、匿名性を確保した上で記名式で実施した、(3)各学校が行った調査結果の収集:各学校がいじめを発見することを目的として実施している様々な調査(生活アンケート、教育相談アンケート等)の様式と結果を収集した、の3点である。今後、それらの結果を突き合わせることにより、記名式と無記名式、ワーディングや実施回数等による違いを検討していく予定である。なお、海外の研究者からの情報収集として、オーストラリア(パース)で質問紙調査を実施している研究者を訪問した。当初計画では、(1)匿名性を完全に担保して実施される「A調査」、(2)正確な実態を把握できるよう無記名で実施される「B調査」、(3)被害者・加害者の氏名を知るために記名式でなされる「C調査」、の三種類を実施する予定であった。しかし、初年度は、(1)匿名性を完全に担保して実施される「A調査」、(2)正確な実態を把握できるよう匿名性を簡易式に担保した記名式で実施される「B'調査」、(3)被害者・加害者の氏名を知るために各学校が記名式で独自に実施した「C'」調査を実施することとした。これは、類似の調査が重なることによる児童生徒の負担を軽減するための措置である。本研究では、研究に協力してくれる2中学校区(2中学校、4小学校)に対して、3種類の「いじめアンケート」を実施し、それらの結果を比較検討することによって、各アンケートの限界と効用を明らかにし、目的に応じた「いじめアンケート」を提案していくという計画になっている。初年度に当たる平成27年度については、上記の計画通りに2中学校区の協力が得られた。「いじめ追跡調査」のアンケート(A)、サイクルで取り組む際の点検用のアンケート(B)、各学校が独自で早期発見用に実施しているアンケート(C)、の3種類を実施することができた。また、分析に当たっては調査協力校の教員に研究協力者として参加してもらう研究会も開催して、情報を収集した。しかしながら、2年目に当たる28年度は学校からの協力が限定的なものとなった。具体的にはアンケート(A)は実施できたものの、アンケート(B)に関しては実施できなくなった。アンケート(C)については、協力の得られる学校とそうでない学校に分かれることになった。そうした事情のため、分析のための研究会の開催についても、実施が困難になり、代わりに個別に情報を収集する形をとることで部分的に対応した。なお、海外の取組の視察は予定どおりに実施できた。具体的には、スウェーデンの大学を訪問するとともに、マルメ市内の学校を訪問し、いじめの実態把握についての意見交換を行った。併せて、オーストリアの大学の研究者からも、情報収集を行うことができた。平成27年度は、予定どおりに進行し、ほぼ完全なデータを入手できた。しかし、28年度は学校からの協力が限定的なものになったことにより、計画の一部見直しが必要になっているため。本研究の当初計画では、研究に協力してくれる2中学校区(2中学校、4小学校)に対して、3種類の「いじめアンケート」(A:「いじめ追跡調査」のアンケート、B:サイクルで取り組む際の点検用アンケート、C:各学校独自のアンケート)を実施し、それらの結果を比較検討することによって、各アンケートの限界と効用を明らかにし、目的に応じた「いじめアンケート」を提案していくという計画を立てていた。初年度(27年度)に関しては、当初の計画通りに2中学校区の協力が得られ、3種類の調査を実施することができた。また、教員からの情報収集も行えた。つまり、当初の目的を達成するためのデータ収集は予定どおりに行われ、分析に回すことができる状態となった。しかしながら、2年目に当たる28年度には、学校の諸事情からアンケートAのみの実施にとどまることとなった。そのため、前年度の分析と情報収集を中心に作業を進めることとなった。

3年目の29年度に関しては、新たに別の中学校区の協力を得て、アンケートBとアンケートCの実施を行うとともに、最終年度のまとめに入った。しかしながら、30年度に国際学会が開催されることが分かったため、それに向けて発表の準備を行うこととした。国際学会に参加して発表を行うことを通して、より踏み込んだ情報交換を行うためである。なお、30年度の国際学会参加を踏まえ、研究の延長申請を行い、既に承認もされている。28年度および29年度に得られるデータが限定されることになったため、27年度に収集したデータの分析を中心にすえ、28年度、29年度に部分的に得られるデータは、その補完として用いていくことに計画を変更した。そして、研究会の開催の代わりに、国内外でいじめに関する調査を行っている研究者や学校関係者を訪問し、分析結果を踏まえた情報交換を実施することにした。さらに、平成30年4月に行われる国際学会に参加して発表を行うことを通して助言を得るため、発表用の資料の作成を行った。当初予定したデータ収集については計画の変更を余儀なくされたが、それを補うための手立てを講じ、新たな計画のもと、研究を進めることができた。本研究の終了年度は,当初計画では平成29年度であった。しかしながら,発表を行う予定の国際学会の開催が,平成30年4月に決まったことから,計画の変更が必要となった。そこで,1年間の研究期間の延長をお願いした次第である。そのため,延長期間に当たる平成30年度の活動は,国際学会に参加して発表を行うことがメインとなり,その際の助言やコメントを踏まえ,最終的な報告書の作成に努めることとなった。繰り越した経費の多くは,国際学会の参加費として必要であったことから,あらたな調査等を行うことはせず,様々な研究者との情報交換を行うにとどめた。本年は、2年次目ということで、当初計画の(1)匿名性を完全に担保して実施される「A調査」、(2)正確な実態を把握できるよう無記名で実施される「B調査」、(3)被害者・加害者の氏名を知るために記名式でなされる「C調査」に近づける予定である。すなわち、(1)匿名性を完全に担保して実施される「A調査」、正確な実態を把握できるよう無記名式で実施される「B調査」、(3)被害者・加害者の氏名を知るために各学校が記名式で独自に実施する「C'調査」を実施する予定である。28年度および29年度に得られるデータは、3種類の調査結果のうち1種類は確実に得られるものの、残る2調査については、一つは不可能に、もう一つは学校によってばらつきがある。そこで本年度は、27年度に収集したデータの分析と、追跡のできるデータの分析に傾注する。28年度、29年度に部分的に得られるデータは、その補完として用いていくことにする。また、研究会の開催の代わりに、国内外でいじめに関する調査を行っている研究者や学校関係者を訪問し、分析結果を踏まえた情報交換を行っていく。平成30年4月に行われる国際学会に参加して発表を行うことを通して助言を得たうえで、最終的な報告書の作成を行う。2年次目以降、データ処理用にノートパソコンを準備する必要が生まれたが、2年次目に十分な予算がないことから、1年次目に節約して対応することとした。当初予定していた計画の調査が,28年度には部分的にしか行われなくなり、それに伴って研究会の開催予定が大幅に縮小されたため。