hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヴェネツィアの周辺水域ラグーナと後背地テッラフェルマの地域形成史に関する研究

本研究は、i)とii)の大きなふたつの柱からなる。i)ラグーナ全体については、主にブラーノの空間構造の分析を進めた。19世紀初頭に作成された不動産台帳(カタスト・ナポレオニコ)およびその地図を用いて、当時の土地利用、建物用途を把握した。中央に位置する当時の運河沿いに工房(ボッテーガ)が集中しており、19世紀初頭は職人の多い活動拠点のような場所だったことが明らかとなった。現在は陸化され、レストランや土産物屋が並ぶ観光客にとってのメイン通りとなっている。そのほか元宗教施設、飲食店(オステリア)、造船所、畑などの位置も把握し、ブラーノのかつての姿を解き明かしつつある。住宅においては、高級住宅(Casa superiore di propria abitazione)、持ち家(Casa di propria abitazione)、賃貸住宅(Casa d'affitto)なども把握することができる。これらの住宅がどのような位置にあるのかを把握し、ブラーノ全体の空間構造の分析を進める。ii)テッラフェルマからヴェネツィア周辺に注ぐ河川・運河の流域においては、エウガネイ丘陵周辺を調査した。とくにモンテグロット・テルメ(Montegrotto Terme)では、古代ローマに存在した都市の上に現在の都市が形成されている事実を把握した。温泉地という機能を現在も引き継いでいることが明らかになった。調査に対する市長のコメントが地元の新聞に取り上げらた。次年度も調査予定である。また、デーゼ川流を調査し、生産拠点であることが明らかになった。デーゼ川流域では、1800年頃の地図を用いて、当時水車の設置されている場所を調べた。現在、B&B Mulino Orso Bianco、Hotel Antico Mulinoなどには、水車小屋の遺構があり、ヒアリングからかつての様子をうかがい知ることができた。研究が遅れている背景には、2018年4月から所属が変わり、研究環境が大きく変化したことで、これまでの研究環境とは大幅に変わったことが挙げられる。具体的には、PC、大判スキャナー、大判プリンターなどのこれまでの環境とは大きく違うため、2019年度は大学の協力を得ながら、少しずつ研究環境を整える予定である。今後も現地調査や資料収集を行い、各分野の専門家と情報交換を行いながら考察を進める。i)ラグーナ全体:a.治水事業:19世紀、フランス及びオーストリア政府下で行われた治水事業を把握し、考察する。/b.漁業、農業、狩猟:現地調査を通して養魚場および狩猟場(ヴァッレ・フィゲーリなど)、農場のあるサンテラズモを取り上げ、形成過程を明らかにする。/c.宗教、検疫、軍事、娯楽機能などを受け入れてきた島々:史料収集及び現地調査を行う。/d.開発の変遷:マルゲーラ工業地帯の変遷を把握し、ヴェネツィアとの関係を考察する。ii)テッラフェルマからヴェネツィア周辺に注ぐ河川・運河の流域:ピアーヴェ川流域、シーレ川流域、ブレンタ川流域:重要な都市の形成過程を考察する。19世紀以降の舟運状況を把握し、ヴェネツィアとの関係を考察し、地域の変化を明らかにする。ヴェネツィアとの関係では、メストレ(Mestre)を重点的に掘り下げる必要がある。/バッキリオーネ川流域:エウガネイ丘陵の石材のほかに、砂やレンガなどがどのルートで運ばれてくるのかを把握し、舟運による地域形成を考察する。19世紀以降については、河川航行博物館博物館の史料を用いて考察を進める。以上、一連の研究成果を学会などで発表し、報告書をまとめる。i)ラグーナ全体については、a-dの項目を設定し、次のように研究を進めた。a.治水事業については、リドからソットマリーナにおける堤防(Mrazzi)跡を調査した。今後はAA.VV., Murazzi: Le muraglie della paura, Venezia, 1999をもとに歴史を把握する。/b.漁業、農業、狩猟については、D.カラビの文献ほかに、ブラーノの漁業を取り上げているL. Gorlato, Storia di Brano, Venezia 2010、農業を生業としているサンテラズモに関する資料を収集した。また博物館(Museo del Territorio delle Valli e della Laguna di Venezia)の館長から狩猟の歴史に関する情報を得ることができた。今後、これらの資料を用いて分析・考察を深める。/c.宗教、検疫、軍事、娯楽機能などを受け入れてきた島々については、リドの現地調査を行い、都市開発において、1930年代が重要な転換点であったという仮説が浮かび上がった。/d.開発の変遷については、マルゲーラ工業地帯の変遷を追えるような地図史料および文献を収集する必要がある。ii)テッラフェルマからヴェネツィア周辺に注ぐ河川・運河の流域については、文献資料の収集を重点的に行った。今後は各流域の博物館、文書館などの史料収集を行い、分析、考察を進める必要がある。また、バッキリオーネ川流域においては、ヴィチェンツァを重点的に調査し、新たな都市像を考察することができた。従来は建築家アンドレア・パラーディオの設計した建築ばかりが注目されているが、本調査では、水の都市であることに着目し、水車による産業がいかに発展していたかを把握した。今後は史料を収集し、考察を進める。平成29年度の計画である、史料収集、現地調査、多分野の専門家との研究交流を行うことについて、比較的計画通り進めることができた。

ヴェネツィア建築大学のMatteo Dario Paolucciなど専門家と議論を交わしながら、現地調査を行うことができた。また、文献資料の収集を重点的に行うことができ、今後の考察を進める基盤を築きつつある。本研究は、i)とii)の大きなふたつの柱からなる。i)ラグーナ全体については、主にブラーノの空間構造の分析を進めた。19世紀初頭に作成された不動産台帳(カタスト・ナポレオニコ)およびその地図を用いて、当時の土地利用、建物用途を把握した。中央に位置する当時の運河沿いに工房(ボッテーガ)が集中しており、19世紀初頭は職人の多い活動拠点のような場所だったことが明らかとなった。現在は陸化され、レストランや土産物屋が並ぶ観光客にとってのメイン通りとなっている。そのほか元宗教施設、飲食店(オステリア)、造船所、畑などの位置も把握し、ブラーノのかつての姿を解き明かしつつある。住宅においては、高級住宅(Casa superiore di propria abitazione)、持ち家(Casa di propria abitazione)、賃貸住宅(Casa d'affitto)なども把握することができる。これらの住宅がどのような位置にあるのかを把握し、ブラーノ全体の空間構造の分析を進める。ii)テッラフェルマからヴェネツィア周辺に注ぐ河川・運河の流域においては、エウガネイ丘陵周辺を調査した。とくにモンテグロット・テルメ(Montegrotto Terme)では、古代ローマに存在した都市の上に現在の都市が形成されている事実を把握した。温泉地という機能を現在も引き継いでいることが明らかになった。調査に対する市長のコメントが地元の新聞に取り上げらた。次年度も調査予定である。また、デーゼ川流を調査し、生産拠点であることが明らかになった。デーゼ川流域では、1800年頃の地図を用いて、当時水車の設置されている場所を調べた。現在、B&B Mulino Orso Bianco、Hotel Antico Mulinoなどには、水車小屋の遺構があり、ヒアリングからかつての様子をうかがい知ることができた。研究が遅れている背景には、2018年4月から所属が変わり、研究環境が大きく変化したことで、これまでの研究環境とは大幅に変わったことが挙げられる。具体的には、PC、大判スキャナー、大判プリンターなどのこれまでの環境とは大きく違うため、2019年度は大学の協力を得ながら、少しずつ研究環境を整える予定である。今後も現地調査や資料収集を行い、各分野の専門家と情報交換を行いながら考察を進める。i)ラグーナ全体:a.治水事業:19世紀、フランス及びオーストリア政府下で行われた治水事業を把握し、考察する。/b.漁業、農業、狩猟:収集した不動産台帳および地図から土地利用を把握し、どのような変化があったのかを考察する。
レーザドップラ法による脳微小循環動態の定量化とその特異成の解析

本研究では、微小循環計測のために我々が開発したレーザドップラ流速計システムを用いて、ラット脳軟膜の単一微小血管における血流速度を定量化し、脳微小血管ネットワークにおける血流動態を明らかにすることを目的とする。頭蓋内圧上昇に伴う血流動態の変化、血流速度の動静脈分布に及ぼすNOの関与について以下のような結果が得られた。ラット脳軟膜上に閉窓を作成し、この内圧を制御することにより頭蓋内圧を0-50mmHgの範囲で変化させ、これに伴う各微小血管内の血流変化、血流変化を光ファイバ型レーザ流速計顕微鏡を用いて観察測定した。細動脈における血流速度は心拍と同期して拍動し、この振幅は5mmHgにおいて24±9%、50mmHgで40±11%と頭蓋内圧と共に増大した。個々の細動脈においては頭蓋内圧がある闘値を越えると振幅が急増し、頭蓋内圧の闘値値は20-40mmHgであった。この現象のメカニズムを探るため、血管壁の弾性特性と細動脈ネットワーク内の流れをモデル化し解析を行った。この結果、血管の内外圧差が正から負へ変化する際に血管壁の弾性係数が1/3-1/5程度に現象すると仮定すれば実験結果を再現できた。これは、血圧計測治にカフ圧を血圧程度に増大させた場合、カフ下流の血流が最大拍動を示すことと同様な現象であることが分かった。一酸化窒素(NO)は強力な血管弛緩作用を示すこと、血流から受ける剪断応力によって血管内皮がNOを放出することから、NOは血流調節に重要な役割を果たしていると考えられている。そこでNOの供与剤であるSNPをラト大腿静脈より静注し、直径20から60μmの脳軟膜微小血管の血流速度を計測し血流速度及び壁ずり速度分布を求めた。SNP投与によって細動脈血管径、平均血流速度は共に14%程度増大する結果が得られたが、両者が同程度増大したため壁ずり速度には有意な変化は見られなかった。本研究では、これまでに我々が開発したレーザドップラ流速計システムを用いて、ラット脳軟膜の単一微小血管における血流速度を定量化し、脳微小血管ネットワークにおける血流動態を明らかにすることを目的とする。今年度は、頭蓋内圧が増大した場合の血流動態の変化をラットを用いた動物実験により以下のような結果が得られた。ラット脳軟膜上の微小血管観察のために閉窓を作成し、この内圧を制御することにより頭蓋内圧を変化させ、これに伴う各微小血管内の血流変化、血管径変化を光ファイバ型レーザドップラ流速計顕微鏡を用いて観察測定した。頭蓋内圧が脳細動脈内圧を越えると予想される0-50mmHgの範囲で計測を行い、特に細動脈血流速度の拍動特性の変化について詳細に調べた。脳軟膜細動脈の血流速度は生理的条件下(頭蓋内圧5-7mmHg)において、平均血流速度の20-30%の振幅をもって拍動しているが、頭蓋内圧が増大するに連れて血流の拍動振幅も増大する結果が得られた。この増大のしかたは頭蓋内圧の増大に伴ってステップ状に起こり、振幅が急増する頭蓋内圧の値は20-40mmHgと細動脈の内圧と同程度であった。

上記現象のメカニズムを探るために、微小血管網における脈波伝播をモデル化した解析を試みた。その結果、血管壁の弾性特性が血管の内外圧差(transmural pressure)が0の前後で3-5倍程度変化する、即ち内圧が外圧より大きい時は血管壁が緊張し大きな弾性係数を示すが、内圧の方が小さくなると血管壁は弛緩し小さな弾性係数を示すようになると仮定することによって実験結果を再現することができた。以上のことから、頭蓋内圧上昇に伴って脳細動脈血流の拍動振幅はステップ状に増大し、この頭蓋内圧の閾値が細動脈の計測点における内圧に近い値となることが推測される。本研究では、これまでに我々が開発したレーザドップラ流速計システムを用いて、ラット脳軟膜の単一微小血管における血流速度を定量化し、脳微小血管ネットワークにおける血流動態を明らかにすることを目的とする。今年度は、頭蓋内圧上昇に伴う血流拍動の増大のモデルの精密化及び、NO供与剤を与えた場合の血流速度の動静脈分布を計測し以下のような結果が得られた。前年度のラットを用いた実験から、頭蓋内圧の上昇に伴って脳軟膜細動脈における血流速度の拍動振幅がステップ状に増大する現象が観察された。この現象のメカニズムを探るため、血管壁の弾性特性と細動脈ネットワーク内の流れをモデル化し解析を行った。この結果、血管の内外圧差が正から負へ変化する際に血管壁の弾性係数が1/3-1/5程度に減少すると仮定すれば実験結果を再現できた。これは、血圧計測時にカフ圧を動脈圧程度に増大させた場合、カフ下流での血流が最大拍動を示すことと同様な現象であることが分かった。一酸化窒素(NO)は強力な血管弛緩作用を示すこと、血流から受ける剪断応力によって血管内皮がNOを放出することから、NOは血流調節に重要な役割を果たしていると考えられている。そこでNOの供与剤であるSNPをラット大腿静脈より静注し、直径20から60μmの脳軟膜微小血管の血流速度を計測し血流速度及び壁ずり速度分布を求めた。SNP投与によって細動脈血管径、平均血流速度は共に14%程度増大する結果が得られたが、両者が同程度増大したため壁ずり速度には有意な変化は見られなかった。
アルツハイマー病脳におけるマイクロＲＮＡ発現の異常と酸化ストレスの関連性

剖検脳を用いて免疫組織化学的検討ならびにin situ hybridization法による検討を行ったところ、大脳皮質神経細胞における核酸の酸化傷害レベルは対照例において加齢に伴って増加し、最軽度段階のAlzheimer病で顕著な増加が認められることが明らかになった。また、加齢脳における核酸の酸化傷害とミトコンドリアDNA欠失との間に相関が認められ、これらが神経変性の準備段階において重要な変化であると考えられた。他方、microRNA発現については、特異的な反応を検出することが困難であり、死後脳標本作製条件を最良にコントロールする必要性が示唆された。加齢脳およびAlzheimer病(AD)脳の大脳皮質神経細胞におけるRNAの酸化傷害、microRNA発現異常、およびミトコンドリアDNA傷害について、剖検脳を用いて免疫組織化学的手法ならびにin situ hybridization法によって検討した。今年度の成果として、画像解析による半定量的検討の結果、加齢脳における神経細胞内RNAの酸化傷害とミトコンドリアDNA傷害(共通4977塩基対ミトコンドリアDNA欠失)との間に有意な正相関(R2=0.86)が認められた。他方、神経細胞内microRNA発現については、locked nucleicacid (LAN)プローブを用いたin situ hybridization法による検出の再現性に関して慎重に検討中である。今後、神経細胞内RNA酸化傷害やミトコンドリアDNA傷害と関連してmicroRNA発現異常が認められるかどうか、時系列的かつ空間的解析によって明らかにされることが期待される。加齢脳およびAlzheimer病(AD)脳の大脳皮質神経細胞における核酸(DNA/RNA)の酸化傷害、microRNA発現異常、およびミトコンドリアDNA傷害について、剖検脳を用いて免疫組織化学的手法ならびにin situ hybridization法によって検討した。前年度までの成果として、画像解析による半定量的検討の結果、神経細胞内のRNAの酸化傷害レベルは対照例(0.386歳)において加齢に伴って増加すること、および、RNA酸化傷害レベルは、認知機能障害を伴う最軽度ADでは顕著な増加が認められることが明らかになった(Nunomura A, et al. J Neuropathol Exp Neurol 71(3):233-241, 2012)。また、加齢脳における神経細胞内DNA/RNAの酸化傷害とミトコンドリアDNA傷害(共通4977塩基対ミトコンドリアDNA欠失)との間に有意な正相関(R2=0.86)が認められた。今年度の成果から、AD脳では予想外に、加齢脳で認められたような、神経細胞内DNA/RNAの酸化傷害とミトコンドリアDNA傷害との間の相関は認められなかった。以上のことから、酸化ストレス異常とミトコンドリア異常は、AD発症後よりも発症前段階において、相乗的に発症準備状態に関与していることが推定された。microRNA異常の検討については、高度にコントロールされた死後脳処理条件が求められると考えられた。今年度(平成24年度)の成果として、共通4977塩基対ミトコンドリアDNA欠失を標識するプローブを用いたin situ hybridization法によって脳組織切片上でミトコンドリアDNA傷害を検討したところ、加齢脳における神経細胞内RNA酸化傷害とミトコンドリアDNA傷害との間に推計学的に有意な関連性(R2=0.86)を見出すことができた。以上のミトコンドリアDNA傷害の検討は、当初の研究計画には盛り込まれていなかった項目であるが、本研究遂行中にin situ hybridization法の応用範囲を拡大することで得られた予想外の成果であった。他方、神経細胞内microRNA発現については、locked nucleicacid (LAN)プローブを用いたin situ hybridization法による検出の再現性を確立するために、さらなる慎重な検討の積み重ねを要すると考えられた。本研究の主要課題のひとつは、AD脳におけるRNAの酸化傷害とmicroRNA発現異常との関連性の解明であるから、今後は、in situ hybridization法によってmicroRNAを、安定的に再現性を保って検出できる技術を確立する必要がある。そのために、検出感度・特異性の高い良質のmicroRNAプローブの吟味やin situ hybridization各種実験ステップの再検討を行う。そのうえで、RNA酸化傷害やミトコンドリアDNA傷害とmicroRNA発現との関連性を、加齢からpreclinical stageを経てAD初期の認知機能障害発現に至る過程の時系列的な見地から解析すると同時に、脳部位による分布や脳内異常蛋白質蓄積と関連する局在といった空間的な見地からも解析を進める。以上の検討から、最終年度である次年度中に、AD脳の病態にRNAの酸化傷害、ミトコンドリアDNA傷害、およびmicroRNA発現異常がどのように関与しているのかを解明すべく、研究を推進・完遂させる。本研究の主題は、AD脳におけるRNAの酸化傷害とmicroRNA発現異常との関連性の解明であるから、今後は、in situ hybridization法によってmicroRNAを、安定的に再現性を保って検出できる技術を確立する必要がある。

そのうえで、RNAの酸化傷害とmicroRNA発現との関連性を、加齢からpreclinical stageを経てAD初期の認知機能障害発現に至る過程の時系列的な見地から解析すると同時に、脳部位による分布や脳内異常蛋白質蓄積と関連する局在といった空間的な見地からも解析を進める。以上の検討から、AD脳の病態にRNAの酸化傷害とmicroRNA発現異常がどのように関与しているのかを解明する。次年度(最終年度)には、locked nucleicacid (LAN)プローブを用いたin situ hybridization(ISH)法や免疫組織化学的アプローチの再現性を確立するために、検出感度・特異性の高い良質のmicroRNAプローブや免疫抗体を入手することが必須である。また、良質のプローブや抗体を用いてもISH/免疫反応の1ステップにでも不備があれば、ISH/免疫染色結果は検討に適さないことは述べるまでもない。慎重に吟味・選定された各種市販プローブ/抗体やその他の市販試薬の購入に研究費を充てる。なお、予定された試薬購入の一部見送りがあったため、今年度に124,537円の未使用金が生じたが、次年度請求額と合わせて試薬購入に充てる計画である。旅費については、成果の国内および国際学会での公表のために、国内・国外旅費を使用する。次年度の研究の主体をなすlocked nucleicacid (LAN)プローブを用いたin situ hybridization(ISH)法や免疫組織化学的アプローチを成功させるためには、検出感度・特異性の高い良質のmicroRNAプローブや免疫抗体を入手することが必須である。平成23年度では、他研究経費を用いてすでに購入済みであった試薬を本研究に試用したために、次年度への繰越金が生じた。次年度では、当初の予定使用額に繰越金も組み入れ、慎重に吟味・選定された各種市販プローブ/抗体およびその他の市販試薬の購入に充てる。旅費については、中間的成果の国内および国際学会での公表のために、国内・国外旅費を使用する。
高卒就職予定者の所属学科と希望職種・決定職種-岩手県における事例研究-

高卒就職者の職業選択と所属学科との関連をインテンシヴに分析するために、岩手県地域雇用開発協議会が1990年度に行った「高校生の進路に関するアンケート調査」(有効回収数18,643、回収率92.1%)を、所属学科別に再集計した。そこから得られる主な知見をいくつか列記する。1.高卒就職者が最初から「専門的・技術的職業」に就くことは希なのだが、当の高卒就職者は自分の選んだ職種は「専門的・技術的職業」だと「認識」する傾向が強い。それは特に職業科、就中工業科で顕著である。2.就職予定者の決定職種と希望職種との一致度は、男子54.0%、女子47.4%であり、男子の方が「希望職種」に就いている割合が高い。学科別では、男子の場合、工業科は56.9%と高いが、普通科は51.3%ともっとも低く、農業科の51.6%がそれに次ぐ。一方、女子の場合は、商業科が53.2%と過半を占め高いが、他は平均を下回る。ただし、その中では普通科の46.7%は商業科に次ぐものであり、他方、家政科の43.2%は低い方に位置する。3.就職予定者の希望職種は、男子全学科の場合、「製造業技能工等」と「専門・技術職」が共に4分の1強を占めるが、決定職種と正反双方に大きな開差をみせる。その中で工業科の「専門・技術職」はほぼ均衡している。また女子全学科の場合、「事務職員」と「専門・技術職」が共に4分の1強を占め、やはり決定職種と正反双方に大きな開差をみせるが、同時に「製造業技能工等」においても希望はわずか4.0%であり、決定14.2%との開差は大きい。女子の場合も、人数は少ないが工業科での「専門・技術職」の希望・決定の接近がみられる。その他多くの知見が得られたが、それらをとりまとめて「高卒就職予定者の所属学科と希望職種・決定職種--岩手県における事例研究--」として印刷した。
１７０７年イングランド・スコットランド合同に関する再検討－新発見史料を用いて

1イングランド・スコットランド間の国家連合(1707年)について研究を続けた。使用した一次史料は、公刊された議会史料、とくに討論集に加えて、研究者がロンドン、エジンバラ等で収集した未刊行史料に拠っている。また1707年まで存在したスコットランド議会議員の社会的出自などについても分析した。2 1707年イングランド・スコットランド合同がもたらした諸結果についても研究を続けている。とくにスコットランド北部高地地方(Highland)貴族、有力政治家が組織的に行った反政府的な活動について、彼らが18世紀前半の議会下院総選挙で示した行動などをもとに考察している。3 1746年のジャコバイト反乱終結は、スコットランド政治はもちろん、この地における経済、社会、文化にも大きな影響を与えた。スコットランド司法の改革、農地制度の抜本的改革、ハイランド文化への抑圧などロンドン政府が矢継ぎ早に実施した諸政策について、主にマニュスクリプト史料に依拠しながら研究を進めた。4これまでイングランド議会、グレート・ブリテン議会については、英国においても日本においても様々な研究が行われ、大きな実績を上げてきた。それに比して1707年の国家連合までスコットランド、エジンバラに存在したスコットランド議会の実態については僅かしか知られていない。この議会での討論、法律制定はもちろん、成文、不文の議院規則などを活用して、中世以来のスコットランド議会の歴史をまとめている。今年度計画していた現地スコットランドへの史料調査は、家族の急病等のために実行できなかったが、19年度に実行する予定である。一方これまで収集した一次史料の読み込み、分析を十分に行うことができ、その成果の一部を論文として発表できた。1これまで収集した1707年イングランド・スコットランド間の国家連合(Union)についての史料研究に基づいて、Parliamentary History, Scottish Historical Reviewなど英国の査読雑誌に投稿する。2これまでほとんど体系的な研究が行われてこなかった、スコットランド議会(1707年まで存在した議会のこと。現在の自治議会とは異なる)について著作をまとめる。2007年のイングランド・スコットランド合同(英蘇合同)300周年、そして2014年のスコットランド独立投票は、英蘇合同にいたる政治過程について非常に多くの学問的な業績を英国において生み出しており、英国史研究の一つの焦点になった観がある。本研究ではまずこうした諸業績、研究動向を的確に把握することに努め、それは日本18世紀学会大会における報告に結実している。研究代表者はこの成果をさらに発展させて、日本18世紀学会における学術論文として発表したい。一方、研究代表者による新発見史料解読、編集を伴う1707年の英蘇合同研究については、1688/89年名誉革命期のスコットランド議会にまでさかのぼって考察をすすめ、議事記録の詳細な分析に基づいて、合同実現に向かっていったスコットランド議会議員の行動について考察した。これは森原隆編「ヨーロッパの政治文化史」中の論文に現れている。スコットランド議会の研究は、その副産物として改めて議会の議院手続についての関心を抱かせている。この点は「早稲田大学大学院文学研究科紀要」の中で論文としてまとめられている。研究代表者は英蘇合同以降のスコットランド政治についても強い関心を抱いている。そのためスコットランド国立文書館(National Records of Scotland),スコットランド国立図書館、大英図書館、エジンバラ大学等で精力的に文書調査を実施している。これらの成果についてもすでに大部分整理が終了しており、英国の査読雑誌への発表を企画している。英蘇合同に関する一次史料の解読は、一部判読が困難なところ、具体的な内容が把握しがたいところもあるが、英国の研究者の積極的な支援、協力もあり、おおむね順調に活字化を進めている。英蘇合同の政治的な背景については、最新の研究書を調べることで、改めて現研究の独自性を認識している。1英蘇合同に関して研究代表者が発見した新史料についてその解読、活字化をさらに進め、その成果は内外の学会における研究報告の中で明らかにするとともに、英国の査読誌への論文投稿を進める。

21を踏まえて、これまでイングランド議会、英国議会に比べてあまりにも顧みられてこなかった「スコットランド議会史」を単著としてまとめる計画である。そして本科研費による学術研究のまとめとしたい。1これまで収集した1707年イングランド・スコットランド間の国家連合(Union)についての史料研究に基づいて、Parliamentary History, Scottish Historical Reviewなど英国の査読雑誌に投稿する。2これまでほとんど体系的な研究が行われてこなかった、スコットランド議会(1707年まで存在した議会のこと。現在の自治議会とは異なる)について著作をまとめる。スコットランド史関連の史料購入のために充当する予定であった物品費等が、当該図書を図書館が購入したため、必要なくなった。この次年度使用額は、国内外での学会報告等に充てる予定である。2018年度において、史料調査、学会発表のため英国への渡航を予定していたが、家族の急病のため実行できなかった。これについては2019年度に実施する。
ヤングアメリカ運動とニューヨーク文学の展開

2018年度には「ジェイムズ・フェニモア・クーパーのアメリカの語り方ーLittlepage三部作を中心に」と題する研究発表を、日本アメリカ文学会東京支部3月分例年会(2019年3月23日慶應義塾大学三田キャパス)において行った。クーパーは、19世紀前半の建国時代にアメリカ文学の「アメリカらしさ」を積極的に追求した作家として評価されてきた。本発表では、そのようなクーパーのアメリカ言説が、地方主義的イマジネーションに裏打ちされている修辞的内実を、晩年に執筆されたリトルペイジ三部作を取り上げることによって、明らかにした。民主主義国家としてのアメリカ合衆国の発展とは、ニューイングランドの西漸運動による、ニューヨークの地方主義的伝統の破壊以外の何物でもないとするクーパーの思想を明らかにすることが出来た。アメリカにおける国民文学創生の営みは、これまでニューイングランドを主流として理解されてきたが、ニューヨークを視軸に捉え直すことの意義がかなり明確になってきたと考えている。アメリカにおける国民文学の創生の道のりとは、文化的覇権をめぐるニューイングランドとニューヨークとの間の競合に他ならず、アメリカ文学というものが、本質的には、地方主義文学として理解される可能性が浮上してきた。本科研費研究の目指すところは、ヤングアメリカ運動が、いかにアメリカン・ルネッサンスと呼ばれる国民文学開花の現象と接続しているかを考察し、国民文学創生におけるニューヨークの役割を明確化することにあったが、むしろ、ヤングアメリカ運動を視座に、アメリカン・ルネッサンスという概念自体を流動化し、アメリカ文学が地方主義文学として展開するその様相に一定の理解を開くことが出来るのではないかと考えている。その有望な考察対象として、Nathaniel Hawthorneを想定している。現段階ではおおむね順調に進展していると言える。しかし、当初予定した作家以外の作家に考察を広げる必要性があるため、関連学会への参加、関心を共にする研究者との意見交換を積極的に行うことによって、万が一の際に備える。Nathaniel Hawthorneを取り上げ、ニューヨークとニューイングランドの地方主義的葛藤が、如何なる過程、展開を見せるか考察する。そうすることによって、アメリカン・ルネッサンスという概念を流動化する、地方主義文学としてのアメリカ文学の新たな流れを提示する。Nathaniel Hawthorneの初期作品を主な考察対象とするが、当初予定していた作家ではないため、基礎研究資料を速やかに収集する必要がある。必要であれば、アメリカの現地図書館での資料収集も検討する。平成29年度は、ヤングアメリカ運動をニューヨーク文学の見地から評価するための調査・研究を行った。ヤングアメリカ運動は、ジョンL.オサリバンが中心となって、ジャクソニアン・デモクラシーを擁護する民主主義推進運動として興り、1840年代以降、「明白な宿命(Manifest Destiny)」をスローガンに拡張主義を唱えるナショナリズム運動へと展開した。ニューヨークを拠点としたこの運動は、アメリカ文学の成立に多大なる影響を与えたことが知られているが、それは主としてナサニエル・ホーソーン、エドガー・アラン・ポー、ハーマン・メルヴィルなどのアメリカン・ルネッサンス文学を代表する作家たちとの関係に基づく評価であった。そこで今年度は、ワシントン・アーヴィング、ジェイムズ・フェニモア・クーパー、そしてキャサリン・マリア・セジウィックといったニューヨーク文学の代表的担い手たちのキャリアの中に、ヤングアメリカ運動の影響を検証するために、基礎資料の収集および調査を行った。セジウィックについては、ヤングアメリカ運動に肯定的であったことが判明した一方、アーヴィングやクーパーに関する検証は未だ完了していないのが現状である。ただし、ヤングアメリカ運動が、ニューヨーク文学を(ニューイングランド中心の)アメリカン・ルネサンスに接続させる接点であることは間違いなく、この接点で何が起こっているのかを見極めることが主要な課題だと確信できたことは、来年度以降の研究の推進力になると考えている。当初予定していたアメリカでの資料収集・調査が校務の都合によって叶わなかったことに加え、予定外の国際学会での研究発表を行うなど、本研究課題を実施するための十分な時間が確保できなかったため。

しかし、当初予定した作家以外の作家に考察を広げる必要性があるため、関連学会への参加、関心を共にする研究者との意見交換を積極的に行うことによって、万が一の際に備える。ワシントン・アーヴィングおよびジェイムズ・フェニモア・クーパーとヤングアメリカ運動との関係性に関する調査は継続して行われる一方で、ニューヨーク文学からアメリカン・ルネッサンス文学への転換点を把握するために、エヴァート・A・ダイキンクとナサニエル・ホーソーンの関係性に考察を加えるべく、資料収集・調査を開始する。特にナサニエル・ホーソーンについては、関係学会への参加や専門とする研究者との意見交換なども活用して、研究を進めたい。Nathaniel Hawthorneを取り上げ、ニューヨークとニューイングランドの地方主義的葛藤が、如何なる過程、展開を見せるか考察する。そうすることによって、アメリカン・ルネッサンスという概念を流動化する、地方主義文学としてのアメリカ文学の新たな流れを提示する。Nathaniel Hawthorneの初期作品を主な考察対象とするが、当初予定していた作家ではないため、基礎研究資料を速やかに収集する必要がある。必要であれば、アメリカの現地図書館での資料収集も検討する。(理由)当初予定していたアメリカでの資料収集・調査が校務の為実施することが出来なかった。(使用計画)次年度のアメリカでの資料収集・調査のための旅費に充当する予定である。2018年度、当初予定していたアメリカへの資料収集・調査を、二つの学会での研究発表の準備等の理由で実施することが出来なかった。次年度のHawthorne研究のための資料調査および成果発表の為の旅費として主に使用する予定である。
シグナル伝達系阻害薬の同定と分子標的療法への応用

低分子化合物ライブラリーをスクリーニングして同定した2種のSTAT阻害剤RJSI-1とRJSI-2について検討した。RJSI-1は活性化(リン酸化)したSTAT3およびSTAT5の核内移行を阻害することによってSTAT3/5の活性化を抑制する。一方、RJSI-2はSTAT3およびSTAT5のリン酸化、JAK2/1のリン酸化を抑制する。興味深いことにこれら2種の化合物はJAK2をはじめとする10種のキナーゼ(セリンスレオニンおよびチロシンキナーゼ)に対する直接の阻害効果がないことがキナーゼアッセイで確認された。また予備的的実験結果はこれらの化合物がSTAT3/5に対して直接結合しないことを示唆した。これらの結果はRJSI-1およびRJSI-2が新たなメカニズムでSTAT3/5を阻害することを示している。RSJI-1/2は担がんマウスモデルにおいてヒト骨髄腫細胞KMM-1の増殖を抑制することも確認された。現在、RJSI-1およびRJSI-2の改変を企業と共同で行っている。我々が開発したSTAT3阻害剤スクリーニング法によって同定した低分子化合物のうち、骨髄腫細胞株の増殖抑制効果が強いRJSI-1およびRJSI-2を解析している。RJSI-2はSTAT3/STAT5とJAK1/2の活性化を抑制するが構造的にはキナーゼ阻害剤ではなく、キナーゼ活性も有しなかった。RSJI-2は20マイクロMの濃度でヒト骨髄腫細胞株KT3、INA6およびKMMIのin vitro増殖をほぼ完全に抑制する。RSJI-1もIL-6依存性細胞株の増殖を抑制するが、Jak1/2およびSTAT3のリン酸化の抑制は軽度である。興味深いことにリン酸化されたSTAT3の核内移行が抑制されていた。また、RJSI-1は活性化されたリン酸化STAT5の核内移行も阻害した。これらの結果は、活性化STAT3/5の核内移行阻害がRJSI-1の作用機序であり、RJSI-2とは異なることを示している。今年度は、RJSI-1およびRJSI-2と精製蛋白質の結合をビアコアT100で検討し、予備的な実験結果を得た。またRSJI-1の修飾と最適化を米国のベンチャー企業と、またRJSI-2の修飾を国内の製薬企業との共同研究を開始した。RSJI-1に関しては数十種類の修飾化合物をテストして、EC50が低い化合物が取得できた。さらに構造の修飾を考えているところである。一方、RSJI-2に関しては、既知の近縁化合物約百種類との比較によって構造上重要な基本骨格が判明した。
対話型教材知識構築技術に基づく因数分解ITSの構築

知的教育システム(ITS)の構築を行う場合、領域に関する知識(教材知識)の把握、生徒の理解状態(学習者モデル)の評価、それに即した教育(教授戦略)が重要な点となる。従来よりITSの研究は、学習者モデルの立場から多くのモデル推定アルゴリズムが提案されている。しかしながら、実際にシステムを構築する場合、困難な作業を要する教材知識の抽出、教授戦略の設定の立場からシステム設計している事例は少ない。教材知識・教授戦略は対象領域に依存し、構築に際しては比較的明確に分類しやすい知識でも大変な作業となるのは経験的に明かである。以上の観点から、本研究では教師が生徒に教える場合の教える順序や教え方の特徴に注目して、教材知識構築のための学習アルゴリズム(DKCS)の設計を行った。更に、比較的知識構造が明確な因数分解の領域に適用を試み、DKCSの評価環境として因数分解ITSを構築した。問題解決知識を対象領域とし、問題解決方法や学習過程を人間の行うものと対応できるよう、ACT^*などの学習理論と対比し、手続き化、合成、一般化、弁別等の基本学習機構を実現した。そこで、教師が生徒に教えるときと同様の形態を想定し、例題の与え方に特徴をもたせ、効率的な教材知識自動構築アルゴリズムを設計した。更に例題の与える順序関係を教材知識中での知識の類似度と考えることにより、EBGとSBGの利点を統合してアルゴリズムの拡張を行った。【2】DKCSに基づく因数分解ITSの設計教授戦略の担う機能を明確にし、教授戦略アルゴリズムを設計した。これを基に、DKCSの評価環境として因数分解ITSを構築した。本システムは教材知識モジュールにDKCSが組み込まれており、色々な教示例に基づく教材知識を容易にシステム内に組み込むことが可能となる。本システムを用いて各種教材知識が実際の教育に有効であるかを評価することが可能になる。
ニラのピロリ菌増殖抑制効果と関与成分の解明

ニラのピロリ菌増殖抑制効果と関与物質の解明に取り組んだ.その結果,ニラ抽出液が,試験に用いたピロリ菌株(51株)全てに対して増殖抑制効果を示すこと,ならびにその効果に殺菌作用の関与があることを明らかとした.また,この抗菌作用にはニラ中に含まれる揮発性物質の関与が大きく,特にメチインから誘導されるS-methyl methanethiosulfinateの寄与率が高いことを明らかとした.ニラのピロリ菌増殖抑制効果と関与物質の解明に取り組んだ.その結果,ニラ抽出液が,試験に用いたピロリ菌株(51株)全てに対して増殖抑制効果を示すこと,ならびにその効果に殺菌作用の関与があることを明らかとした.また,この抗菌作用にはニラ中に含まれる揮発性物質の関与が大きく,特にメチインから誘導されるS-methyl methanethiosulfinateの寄与率が高いことを明らかとした.本研究は、ニラ抽出物の示すピロリ菌増殖抑制効果に関与する物質の特定、ならびに抑制効果の発現メカニズムの系統的な解明を行い、ピロリ菌の除菌治療と予防を補助し得る食品の開発、ならびに新薬剤素材の提案を目的とするものである。今年度は、(1)広範囲(約50株)め臨床株に対するピロリ菌増殖抑制効果試験(in vitro)と(2)ニラ抽出物中に含まれるピロリ菌増殖抑制関与成分の解明を主テーマとし、研究を進めた。(1)のテーマでは、51株の臨床分離株に対する試験を実施した。その結果、ニラ抽出物が、分離元の疾患、地域、遺伝子型、性別、抗生物質耐性の異なるピロリ菌株(51株)全てに対して増殖抑制効果を示すことを明らかとした。また、その効果には殺菌作用の関与があることも明らかとなった。この結果より、臨床の場で問題となっている抗生物質耐性ピロリ菌の除菌に対して、ニラ抽出物の使用が有効であることが示唆された。(2)のテーマでは、ニラ抽出物中に含まれるピロリ菌増殖抑制関与成分が酸性条件下でも安定であること、ならびに、加熱処理後もその効果を保持していることを明らかとした。この結果は、ニラ抽出物が実際の胃内でも機能し得る可能性が高いことを示唆するものであった.また、食品加工において必須工程である加熱殺菌処理後も十分に効果を発揮し得ることを確認できた、加えて、今年度の研究において、増殖抑制に関与する成分がニラ中に含まれる揮発性成分である可能性が示された。今後、本物質の単離精製と構造解析を行い有用成分の特定を進める予定である。本研究は,ニラ抽出物の示すピロリ菌増殖抑制効果に関与する物質の特定,および抑制効果の発現メカニズムの系統的な解明を行い,ピロリ菌の除菌治療と予防を補助し得る食品の開発,ならびに新薬剤素材の提案を目的とするものである.昨年度までの研究により,ニラ抽出物が,本研究において使用した分離元の疾患、地域、遺伝子型、性別、抗生物質耐性の異なるピロリ菌株(51株)全てに対して増殖抑制効果を示すこと,ならびにその効果に殺菌作用の関与があることが明らかとなり,臨床の場で問題となっている抗生物質耐性ピロリ菌の除菌に対して,ニラ抽出物の使用が有効であることが示唆された.今年度は,この結果を受けて「ニラ水抽出物中に含まれるピロリ菌増殖抑制関与成分の解明」を主テーマとし,研究を進めた.ニラ水抽出物中の揮発性成分をTenax TAカラムで捕集し,ピロリ菌増殖抑制効果の評価,および成分分析を行ったところ,ピロリ菌の増殖抑制効果が認められ,多くの含硫化合物を有することが明らかとなった.ネギ属野菜の含硫化合物は酵素反応により生成されることが知られている.そこで,煮沸により酵素を失活させたニラ水抽出液に,別途限外ろ過を経て調製した酵素含有ニラ水抽出液を加えたところ,ピロリ菌増殖抑制効果の発現が認められた.このことから,ニラ水抽出液のピロリ菌増殖抑制効果には,酵素反応が重要な役割を果たしていることが判明した.さらに各種クロマトグラフィーによる関与成分の精製を行ったところ,ピロリ菌増殖抑制効果を示す物質の前駆体はメチインであることが判明した.今後は,個々のピロリ菌増殖抑制効果関与成分の特定を行うと共に,ピロリ菌増殖抑制の詳細なメカニズムの解明に取り組む予定である.本研究は,ニラ抽出物の示すピロリ菌増殖抑制効果に関与する物質の特定,および抑制効果の発現メカニズムの系統的な解明を行い,ピロリ菌の除菌治療と予防を補助し得る食品の開発,ならびに新薬剤素材の提案を目的とするものである.昨年度までの研究により,ニラ抽出物が,分離元の疾患、地域、遺伝子型、性別、抗生物質耐性の異なるピロリ菌株(51株)全てに対して増殖抑制効果を示すこと,ならびにその効果に殺菌作用の関与があることが明らかとなり,臨床の場で問題となっている抗生物質耐性ピロリ菌の除菌に対して,ニラ抽出物の使用が有効であることが示唆された.また,ピロリ菌増殖抑制効果を示す物質の前駆体はメチインであることも明らかとした.そこで今年度は,ピロリ菌増殖抑制効果関与成分の特定を行うとともに,ピロリ菌増殖抑制の詳細なメカニズムの解明に取り組んだ.まず,メチイン,およびアリインの標品を用いてHPLC定量分析を行ったところ,ニラ1g中にメチインとアリインはそれぞれ2.03mgと0.0065mg含まれていた.この2種の標品をそれぞれニラに含まれている量で粗酵素溶液と反応させたところ,メチイン酵素反応液にニラ磨砕液と同様の活性が認められた.

この反応液をGC-MSで測定すると,ニラ磨砕液に含まれるS-methyl methanethiosulfinate, dimethyldisulfide, dimethyltrisulfideが検出された.また,メチイン酵素反応液を100°Cで加熱すると,S-methy lmethanethiosulfinateの減少に伴い抗ピロリ菌活性も低下した.これらのことより,ニラの有する抗ピロリ菌活性の大部分は,メチインから誘導されるS-methyl methanethiosulfinateに起因するものであることが示唆された.
身体行為における随意性と視覚の相互作用に関する認知神経心理学的検討

H30年度は,まず,脳損傷患者(中等度感覚性失語患者)を対象とした空書実験をおこない,失読患者における書字運動(空書)が認知機能に与える影響を明らかにした。実験の結果,失読を呈する患者においても,指運動をおこなうことによりその視覚的フィードバックが認知課題遂行を促進することを示した。さらに興味深いことに,患者は,指運動により想起された文字を書くことはできたが読むことはできなかった。この知見は,空書行動は言語の意味的・音韻的な認知を促進するのではなく,視覚的処理のみに影響することを示唆した。本結果は2nd ARWAおよびUniversity of Tromso(Norway)にて発表された。さらに,健常者を対象としたVisuomotor adaptationを用いて視覚ー運動対応関係を新たに短時間で学習させる実験をおこなったところ,学習された対応関係に応じて,自動的・無意識的な身体反応までもが変容することを明らかにした。これは,私たちの視覚ー運動の対応関係はその状況に応じてかなり柔軟に変化する性質を持っていることを示唆した。この知見はExperimental Brain Research誌にて発表された(Itaguchi and Fukuzawa 2019)。H30年度は,脳損傷患者を対象とする検討をおこない,それらを学会発表した。また,視覚と運動の相互作用に対する基礎知見を論文誌にて発表した。さらに,高齢者を対象とした論文は投稿中である。そのため,順調に進展している。2019年度は,空書行動において,視覚と運動の対応関係を操作した実験をおこない,それを発表していく。また,前年度に得られた脳損傷患者についての知見の論文投稿をおこなう。論文校閲費用の用途として繰り越した。2019年度には問題なく使用可能である。
シュンペーター型成長モデルを用いた成長戦略に関する動学的研究

また5月以降は当初計画通り,シュンペーター型成長モデルを多部門化し,部門間の生産性格差を持続させる要因として,労働市場における摩擦の存在,および金融市場の不完全性を導入することを試みた。特に生産性が低く,賃金の低い産業から,生産性が高く賃金の高い産業に対して労働が瞬時に移動できないような状況では,イノベーションが活発化してもマクロ経済全体における生産性の向上スピードが緩やかになることを明らかにした。この成果については,モデル分析を精緻化し論文執筆を行っている。最後に本研究課題と関連した研究としては、デジタル技術革新による生産技術の自動化に関する経済分析を行った。研究の結果,分析では生産過程で自動化技術が進んだとしても,マクロでの潜在成長率が低い場合には,労働が機会と比べて相対的に割安になるため,自動化が進みにくくなることを示した。この研究成果についてはで8月の「応用経済学研究会」で報告を行い,その後「デジタル技術革新とインクルーシブ・グロース」として出版された。平成30年度は,シュンペーター型成長モデルを他部門に拡張し,労働市場および金融市場の不完全性といった要因を導入したモデル分析を行い,その成果を発表する予定であった。しかし勤務校での業務の多忙化により,論文執筆が遅延し,当初予定していた国際コンファレンスや国内学会での研究成果発表に参加できない事態が生じた。またモデル分析についても,当初は金融取引における情報の非対称性をモデルに導入しようとしたが,問題が発生し,十分な結果が得られていない状況にある。これらの状況を判断して進捗状況としては「やや遅れている」と判断せざるを得ない。平成31年度については補助事業期間延長が認められたため,研究を継続する。特に多部門化したシュンペーター型成長モデルの分析については,部門間生産性格差を考察する重要なツールとなるので,このモデルを用いて,労働市場の摩擦や金融市場の不完全性がマクロ経済全体の生産性にどのように影響を与えるのかについて分析を続ける。具体的には夏季休暇中に論文の執筆作業を行い,秋以降の国際会議にて報告を行う。また年度末に向けて国外の出版社から,マクロ経済分析,地域経済分析に関する書籍(共著)を出版する計画がある。そこで研究成果をこの書籍の一部として出版できるように,原稿の執筆を進めていく。当初の研究計画では平成28年度は,大きく分けて1.「基礎的情報・文献の収集」,2.「シュンペーター型成長モデルを用いた競争政策と経済成長の分析」を行う計画だった。以下ではこれらの2点について説明する。まず1.については,P. Aghion and S. N. Durlauf(eds.), Handbook of Economic Growth, vol.2Bなどを足掛かりに政府による規制や競争政策と経済成長に関する文献を収集した。また本研究では日本経済の成長戦略についても考察するため,日本経済の生産性分析に関する研究論文や書籍も収集した。ただ予定していたRIETIのワークショップやシンポジウムについては時間の都合上,参加できなかった。これらのイベントへの参加や情報収集については次年度以降に行いたい。次に2.については,シュンペーター型成長モデルを用いた競争政策に関する分析を行った。具体的には,シュンペーター型の成長モデルに,知的財産保護政策を導入し,より強い保護政策が企業の利潤を高める一方で,強すぎる保護政策が研究開発費用(特に法務上の費用)を高めるような状況を分析した。分析の結果,経済成長率を最大にする保護水準が存在することを明らかにした。またこのモデルを用いて,特許保有者と非保有者の利害が対立することを示し,これによって特許保有者(企業の保有者であり,資産家)が,自らの利益誘導となるようなロビー活動を行い,より強い保護政策が実現することを示した。このような政策は高い経済成長率を実現する一方で,非資産家の利益を損なうものでもあり,競争政策によって格差が拡大する可能性を示している点でも重要である。最終的にこれらの結果と論文としてまとめ,国内学会や研究会で発表した。現在は国際査読誌に投稿するため,論文の修正を行っている途中である。1.については予定していたRIETIのワークショップやシンポジウム参加は実現できなかったものの,規制や競争政策と経済成長に関する文献や日本経済の生産性分析に関する研究論文や書籍については予定通り収集することができた。また2についても,知的財産保護政策を導入したシュンペーター型成長モデルを構築し,競争政策と経済成長率との関係について分析することができた。またその分析の結果,保護政策を強化しすぎると,新規企業の研究開発が阻害されることにより,成長率が低下すること,特許保有者と非保有者の利害が対立し,これによって特許保有者が政治献金などの政治活動を行うインセンティブを持つことを明らかにすることができた。これらの結果はすでに論文としてまとめられ,国内学会や研究会で報告されている。実証研究との関連性等についてはより詳細に検討する必要があるが,当初の計画と照らし合わせると「おおむね順調に進展している」と判断できる。当初の研究計画では平成29年度は1.「女性や高齢者の労働市場参加と経済成長に関する動学的分析」,2.「前年度までの研究成果の整理と発表」を行う計画だった。以下ではこれらの2点について実績の報告を行う。まず第1の「女性や高齢者の労働市場参加と経済成長に関する動学的分析」については,女性や高齢者の自らの労働供給をどのように決定するのかという点について既存の理論研究を収集,分析した。

また年度後半では,シュンペーター型成長モデルにどのように女性や高齢者の労働供給行動を組み込むことができるかという点でについてモデル分析を行った。単純なモデル分析の結果,女性の労働供給増大は,現時点でのイノベーションを活性化させるというプラスの効果を持つ一方で,将来の出生率を引き下げることで将来のイノベーションにマイナスの効果を持つということが明らかになった。この研究結果については,次年度以降国内学会等で報告し,論文の執筆を進める予定である。次に第2の「前年度までの研究成果の整理と発表」については,平成28年度に行ったシュンペーター型成長モデルを用いた競争政策と経済成長に関する分析を整理し,論文の完成させた。この研究成果は"Campaign contributions and innovation in a fully-endogenous quality-ladder model"というタイトルで,Asia Pacific Journal of Regional Scienceの特集号"ECONOMIC ANALYSIS OF LAW, POLITICS, AND REGIONS"に掲載された。また国内学会や福岡エリアでの研究会,タイでの国際カンファレンスなどで研究報告を行うなどの形で成果発表を行うことができた。当初の研究計画では平成29年度は1.「女性や高齢者の労働市場参加と経済成長に関する動学的分析」,2.「前年度までの研究成果の整理と発表」を行う計画だった。1については当初の計画通り,家計の労働供給に関連する文献の収集した。その後、理論モデルを用いた分析を行い,暫定的ではあるが女性や高齢者の労働供給行動を組み込んだシュンペーター型成長モデルを構築することができた。詳細な政策分析については未実施であるが,次年度以降十分に研究を行うことができる。また2については前年度までの成果を国際学術誌に発表し,また国内外の研究会やコンファレンスで報告することができた。実証研究との関連性や,他の競争政策に関する分析など,まだ検討すべきテーマは残っているが,「研究成果の整理と発表」という点で見ると,目的を達成したと言えるだろう。これらの成果を当初の計画と照らし合わせると「おおむね順調に進展している」と判断できる。また5月以降は当初計画通り,シュンペーター型成長モデルを多部門化し,部門間の生産性格差を持続させる要因として,労働市場における摩擦の存在,および金融市場の不完全性を導入することを試みた。特に生産性が低く,賃金の低い産業から,生産性が高く賃金の高い産業に対して労働が瞬時に移動できないような状況では,イノベーションが活発化してもマクロ経済全体における生産性の向上スピードが緩やかになることを明らかにした。この成果については,モデル分析を精緻化し論文執筆を行っている。最後に本研究課題と関連した研究としては、デジタル技術革新による生産技術の自動化に関する経済分析を行った。