hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大型超伝導電力機器における極低温複合電気絶緑構成の高信頼化・高性能化

液体窒素中に発生する微小気泡が微小ギャップを含めた複合絶縁系の絶縁破壊特性に及ぼす影響について検討・評価した。微小ギャップの有無および浮力方向に対する電極傾斜角度を変化させて破壊電圧を測定したが、すべての場合において冷却時間が長くなるほど破壊電圧が上昇した。また、浮力方向と電界方向が水平となる電極系傾斜角度0°、それらが垂直となる90°においては、ギャップ有の電極系の方が、無しの電極系よりも破壊電圧値が低下した。これは、ギャップ中に微小気泡が集塊し、この気泡の集塊がギャップ長と同程度のサイズになる事で破壊を促す橋絡部分になったためと考えられた。2.極低温冷媒中のスペーサ沿面絶縁破壊特性スペーサの帯電の可能性とそれが微小ギャップを有する複合絶縁系の放電特性におよぼす影響を検討・評価した。スペーサ側面の帯電が絶縁確壊電圧を低下させ、その影響はスペーサ端部の微小ギャップの存在と印加電圧極性により変化することが明らかになった。また、液体窒素に比べ液体ヘリウムは電圧上昇率の影響が小さかった。液体ヘリウムの方が低温で熱エネルギーが小さく,電荷の帯電が少ないことが原因と考えられた。3.液体窒素中における多層絶縁紙-氷複合絶縁系の導電性異物による絶縁破壊特性と部分放電に及ぼす影響導電性異物が紙の層間に混入した場合を想定し、試料に導電性異物を挿入した場合において、紙-液体窒素絶縁系と紙-氷複合絶縁系の絶縁破壊の強さおよび部分放電特性に及ぼす異物の影響についてについて検討を行った。その結果、紙-氷複合絶縁系は紙-液体窒素絶縁系に比べ、異物の混入があっても、その絶縁破壊の強さへの影響が少ないことが分かった。
バーチャルによる浪江町のふるさと再生とコミュニティーの形成に関する研究

全国散り散りになった原発避難者は、避難者であるというスティグマによって口を閉ざし,孤立した状況下で生活をおくっている.震災前の町の様子や思い出は語られなくなり,町自体が消滅したかのようになってしまった.次世代に向けた地域の記憶や文化の継承は危機的状況である.この状況を改善するためには,避難者の語りを積極的に引き出し,アーカイブできるシステムが必要である.本研究では、バーチャルコミュニケーションを原発避難者のスティグマ解放と地域記憶継承問題のために、浪江町民がどこからでも参加でき,心の拠り所となるようなバーチャルコミュニティー形成モデルを開発し、第三者も利用閲覧できる新しいタイプのアーカイブシステムを構築する.本年度はふるさとの再生にあたり、何が当事者の心を癒すのか、拠り所となるのかについて質的調査を行なった。具体的な調査環境として、オンラインでだれでも写真とそれにまつわる物語を投稿できるデジタルカレンダーの運営を1年間行なった(ナミエノジカン)。この取り組みと合わせて、復興公営住宅の集会所にて、4回写真講座を開催し、写真による思い出の想起について調査を行なった。これらの調査から、当事者たちの個々の記憶と物語の抽出をすることができた。季節の移り変わりや写真などの視覚的な記録を導入することで、記憶の誘発を行い、さらに現在の生活をプラスにしていく要素を確認することができた。これらの知見を元に、オンライン上でコミュニケーションがとれ、かつ物語の誘発が可能なシステムの構築を進める予定である。2月に出産し、妊婦での体調不良もあり、約半年のブランクがあるが、1年間オンラインでプロジェクトを走らせていたのでデータの蓄積はできた。今後は開発に向けて注力する。開発した「ナミエノジカン」を使用し,浪江町民に対しワークショップ・モニタリングを開始する.モニタリングを行うにあたり,福島市市民センターやふたば未来学園にて使用方法のワークショップを開く.モニタリング開始後,数日間, 1ヶ月,半年, 1年と定期的にヒアリング調査を行い,アクセスログなどから分析する.さらに、利用者間の対話記録やアップロードや視聴したコンテンツに対するコメントを対象に社会的形成(コミュニティー)とそこで行われる相互行為をゴフマンの演劇論を用いて検証する.これらの;調査結果の分析を現象学的研究法に従うとともに相互行為論(ゴフマンのドラマツルギーやコミュニケーション論)を指標にバーチャル環境におけるふるさと物語の生成継承性と「場」の理論構築を行う。打ち合わせ、調査、ワークショップなど妊娠後期に差し掛かったため、延期になった。引き続きワークショップの開催(人件費)と開発(開発費)を進める。
光化学的新技術を利用した核酸アプタマーの効率的分離法の開発と応用

抗体と同等またはそれ以上の機能を発揮する核酸分子(アプタマーと呼ばれます)はSELEX法と呼ばれる試験管内の人工進化を経て開発されています.本研究では,SELEX法に独自の光反応技術を導入して,革新的に人工進化プロセスを加速する方法を開発します.この方法で脳内の起こる様々な疾病を診断できるアプタマーの創製に挑みます.抗体と同等またはそれ以上の機能を発揮する核酸分子(アプタマーと呼ばれます)はSELEX法と呼ばれる試験管内の人工進化を経て開発されています.本研究では,SELEX法に独自の光反応技術を導入して,革新的に人工進化プロセスを加速する方法を開発します.この方法で脳内の起こる様々な疾病を診断できるアプタマーの創製に挑みます.
民衆の学びをめぐる史的交渉についての実証的地域研究－就学告諭を結節点に－

研究成果は、『就学告諭と近代教育の形成』と題する書物にまとめて発行を計画している。既に研究分担者、研究協力者共に原稿を執筆し終え、来年には出版予定である。本書は二部構成をとっている。第一部では、全国の就学告諭を横断的に検討することによって、その全体的な特徴や傾向を示した。第二部では、度会府(県)、秋田県、飾磨県、筑摩県、奈良県、熊本県の六つの府県を取り上げ、就学の勧奨や学校設立の奨励がいかに行われたのかを検証した。平成22年度の研究計画は四点に整理していたが、そのうち、次の点で成果があった。1.重点地域の選定に、開明派のリーダーシップが認められる地域(高知など)、新政反対一揆で学校打ち壊しなどの事態が発生している地域(三重など)、「就学告諭」を発していなかったとされている地域(鹿児島など)、その他をあげ、分担して調査に入った。重点地域の調査結果で特筆すべき成果は、従来は発見されていなかった「就学告諭」が、鹿児島と熊本の両県で発見されたことである。これによって従来の定説は再検討を要することとなった。2.予備調査として、いくつかの地域に入ることにしていた。研究分担者は、富山、滋賀、京都、長崎、和歌山等に調査入りして調査を進めたが、特に滋賀では大量の学制期の資料を見出すことができた。滋賀県には、自治体史としての滋賀県教育史が存在せず、分担者の宮坂朋幸が論文として発表したことにより、明治初年の教育政策と民衆との教育交渉の重要な一端を明らかにすることができた。和歌山でも、新たな就学告諭が発見された。このほかに、学制に関する国際比較の研究に成果があった。3.学制の諸外国への紹介のされ方の検討を進めるとともに、諸外国の学制との比較を行った。前者では、英語圏における学制の紹介の様々な記事を検討した論文を、竹中暉雄が発表した。また後者では、研究協力者の一人(長谷部圭彦)が、研究会で日本とオスマン帝国の学制改革の比較を行うとともに、それ以外の諸地域も検討の俎上にのぼせ、世界を大づかみにとらえた類型的把握を提示した。平成23年度の研究実施計画では、フィールドワークの整理、予備的調査、言説分析、比較検討の4点を挙げていたが、下記の点で成果を上げることができた。(1)個別のフィールドワークの実施:研究分担者に割り当てているフィールドに入った。具体的には和歌山、島根、三重、熊本、長野などである。研究分担者のそれぞれの関心に従って資料調査に当たったが、就学告諭を中核とする様々な資料群の収集に務めた。特に、今年度は就学告諭に限らず、その周辺資料として、豪農層の活動の多様性を考慮しつつ、彼らの日常的な活動を示している日記や書簡資料を含む私家文書までを収拾した。今後学校設立の動きを、その他の文明開化に関する諸活動の中に位置づけて考えていくことになる。その端緒を開くことができた。(2)言説等の分析:個別に収集した資料に基づき、研究会において就学告諭に現れている言説の分析および就学告諭の普及・頒布過程などを検討した。例えば京都の告諭が三重県でも参照されていたことを示す資料が発見されるなど、水平的な広がりの一端を発見した。これは他県、他地方にも見られることが予想され、次年度以降に継続して調査を必要とする。(3)集団によるフィールドワークの実施:研究分担者8名と研究協力者3名が重点地域として設定した三重県伊勢市に入り、神宮文庫および伊勢市市立図書館で資料収集を行った。当該地域の郷学校設立にかかわる文書とともに、郷学校設立に当たって中心的な役割を果たした人物の書簡等を含む資料群を掘り起こし、収拾・読解することができた。申請者が編者の一人となり『就学告諭と近代教育の形成ー勧奨の論理と学校創設』と題する研究報告書の原稿を作成し、出版準備を完了した。報告書の構成(二部構成に加えて資料編)は以下の通りである。第一部就学告諭とその論理(第一章就学告諭とは何かー就学告諭の再定義、第二章「告諭」という方法ー筑摩県・滋賀県を中心として、第三章学制布告書と就学告諭の論理、第四章就学告諭に見る「立身・出世」、第五章就学告諭における「強迫性」の考察ー就学「義務」論生成序説、第六章就学勧奨論理の日米比較、第七章オスマン帝国から眺めた学制ー学制(一八七二)と公教育法(一八六九)、第一部附論一類似した就学告諭の作成契機ー明治八・九年の女子教育に関する告諭から、二就学告諭中の「自由」の転回、三学制研究に対する就学告諭研究の意義ー竹中暉雄論文へのコメント

第二部地域における就学告諭と学校創設(第一章度会府(県)における学校の転回、第二章秋田県における郷学の変容ー就学告諭の地域的展開、第三章飾磨県における学校設立をめぐる県と地域、第四章筑摩県の権令・学区取締・学校世話役、第五章奈良県の就学告諭と学校設立の奨励、第六章熊本県における学制周知と就学勧奨、第二部附論一宮崎県学務掛「説諭二則」と小学校の設置、二「壬申ノ学制前文ハ不朽ノ公法ト云ヘシ」ー学制布告書と福井資料編(就学告諭テキストデータ、就学告諭データベース)既に出版社との詳細な打ち合わせも終了しており、一刻も早く出版に漕ぎ着ける努力を続けている。個別のフィールドワークの実施:研究分担者に割り当てているフィールドに入って就学告諭を中心とする教育史関連の資料を収集した。具体的には和歌山、山形、福島、青森、奈良などである。研究分担者のそれぞれの関心に従って資料調査に当たったが、就学告諭を中核とする様々な資料群の収集をすることができた。今年度も昨年度に引き続き狭い意味での就学告諭に限らず、その周辺資料として、豪農層の活動の多様性を考慮しつつ、彼らの日常的な活動を示している日記や書簡資料を含む私家文書までを収拾した。各地のフィールドワークから、今年度に入っても新たな就学告諭の発見が続いた。就学告諭の整理:当補助金を得て研究している研究会が、その前身の研究会から継承した就学告諭の成果と、新に収集した就学告諭を集団的に検討し直した。それによって、就学告諭の意味を問い直し、就学告諭の分類法を確定して、それに基づいた整理を行った。具体的には、(1)狭義の就学告諭、(2)狭義の就学告諭ではないが、告諭内容を看取することができるもの、(3)狭義の就学告諭ではないが、告諭した事実を物語るもの、の3分類である。この過程で、このいずれにも入らないものを除き、分析する基礎資料を確定しつつある。言説等の分析:個別に収集し、集団的に検討した資料に基づき、研究会において就学告諭に現れている言説の分析および就学告諭の普及・頒布過程などを検討した。国際比較:ヨーロッパに長く脅威であり、日本とほぼ同時に近代化を迎えたトルコ、近世までアジアに大きな影響力を保っていた中国(清)と日本の教育近代化過程を比較検討した。ほぼ予定通りの資料収集が進展しており、懸案だった重点地域に集団で調査に入ることもできている。他方で今年度実施予定だった諸外国との比較検討が遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度中にも新たな就学告諭の発見が続いているため、就学告諭の整理が遅れている。当初は当研究会が継承した前身の研究会の収集資料の形式的整理を早いうちに行う予定であった。しかし、研究分担者が分担した地域のフィールドワークを精力的に行ったところ、これまでの収集範囲である府県史料と自治体史の枠を超え、第一次資料にまで調査対象を拡大することになり、その結果として新たな就学告諭が見出されることになっている。(1)最新の就学告諭収集データに基づき、従来のデータを点検、整備して完成させる。(2)個別地域の資料収集と資料分析を進める。(3)諸外国、特に中国や韓国など、アジア諸国の学校組織化との比較検討を行う。就学告諭の整理は予定より遅れているが、その分類・整理方法を確立したことにより、急速に整理を進める素地が出来上がっているため、今年度は早い時期(遅くとも5月中)にその整理を終えて、就学告諭を分析する基礎資料を固める。同時にそれと併行して、各自が分担した地域や論点に従い、研究成果を発表するための準備に入る。9月末をめどに論文の執筆を終えて編集に入り、日本学術振興会の出版助成なども含めた出版の可能性を探る。
ツーリズムからみた日本の音楽文化形成

この研究は、有形・無形の文化財および音楽祭をめぐって形成される地域の音楽文化に対して、ツーリズムがどのように地域文化の方向性に関与し影響するのか、という問題に対し、具体的な事例をもとに、理論的検討を行ったものである。この研究における主たる調査対象は、次の通りである。(1)秋田県鹿角市:大湯大太鼓、花輪ばやし(以上県指定重要無形民俗文化財)、大湯環状列石(国指定特別史跡)(2)北海道江差町:江差追分(道指定無形民俗文化財)、江差町郷土資料室、旧檜山爾志郡役所(道捨定文化財)(3)北海道紋別市:オホーツク音楽祭in紋別、紋別市立郷土博物館など以上の事例研究および、D.マッカーネルの理論的研究から、次のような結論を得た。すなわち、文化財および音楽祭はツーリズムというコンテクストのなかで地域文化の核となりながら、ツーリストの担っている近代文化と対峙する地域文化とによる相互関係の弁証法的な関係性を導くこと。それは、近代文化という、都市に代表される普遍性の世界と、地域文化という固有性の世界との動的な関係性でもあり、そのなかで、地域はひとつの共同体としての本来的意味を問い直す可能性をもつこと、である。これらの地域文化は音楽文化としての広義の伝承行為としてたえず創造性を孕み、単に「過去」を反復するのでなく、常に「現在」の表象でありかつ「未来」へ開かれているのである。ツーリストは本物を求めて各地をめぐり、集団として地域の人々に接するのに対して、地域で伝承を行う人々は、日々個々人として生活を営んでいる。観光は、大きな制度のなかで営まれる行為だが、実は個々の地域の人々と、ツーリストという集団性を担った人々との出会いの様相である。地域の人々が担う生活にある「本物性」と、観光客の求める「本物性」との間には、共通性と相違性が生じる。「本物性」への関心は、「現在」の音楽文化表象としての無形文化財に一層強くその変化の様相を見せている。この研究では、日本の音楽文化形成におけるツーリズムの影響を理論化する試みである。本年度の調査および資料収集による研究成果と今後の見通しは次のとおりである。1、音楽ホールの建設と音楽文化形成:中新田町バッハホールでは、中規模の西洋音楽演奏と教育活動が定着し、日本の現代作品の初演も定評を得ている。他方、ホール維持について地方自治体の文化政策と産業・観光などとの関連したかたちでの、ホールを中心とした音楽文化の在り方が注目される。2、音楽祭の開催と地域活性化:北海道各地で開催される音楽祭では、札幌市でのPMFを中心としたネットワークづくりが行なわれ、独自の地域性と音楽ホールの新設にともなって、西洋音楽を基盤とした音楽文化形成が見られる。音楽文化のコンテクストのなかで、こうした西洋音楽のもつ意味の差異がツーリズムを通してあらわれる状況を分析する必要がある。3、テーマパークにおける西洋音楽演奏:ハウステンボスなどの西洋の都市を模したテーマパークでは、疑似西洋体験として、直接にツーリズムの影響のもとに音楽も体験される。疑似体験がオ-センティシティを求めるという構造が示されており、ツーリズムの理論をもちいた詳細な分析が必要である。4、伝統音楽芸能の観光上演:八戸市の伝統芸能「えんぶり」は、神事や門付けなど生活に根ざした側面と、見物者(ツ-リスト)向けの側面とをもち、民謡歌手のアトラクションも含めた観光行事としての上演が行われる。

これは日本の音楽文化のもつ重要な基盤を形成し、文化財の将来の姿への指針となるため、ツーリズム理論を基に西洋音楽の場合との比較検討を行なう。この研究は、日本の音楽文化形成におけるツーリズムの影響を理論化する試みである。本年度の調査および資料収集による研究成果と今後の見通しは次の通りである。1.音楽ホールの建設と観光化:札幌市に97年7月開館した札幌コンサートホールは、ツーリズムと音楽との関係のひとつの核として機能し始めている。日本の音楽文化における西洋音楽が、地域文化のなかでホールという現代の都市文化の祝祭的な「場」と、ツーリズムの枠組みをともなって生み出されていることが注目される。2.音楽祭および音楽セミナーへのツーリズムの関与:紋別市の「オホーツク音楽祭in紋別」や帯広市の「十勝ひろびろ音楽祭」などは、西洋音楽の室内楽奏者を東京から招聘して、市民が西洋音楽に接する機会を与えている。また、97年からの「札幌古楽セミナー」は、全国からの参加者によるセミナーと海外からの招聘も含めたコンサートを行なっている。こうした、多様なあり方は「西洋音楽」自体が、ツ-リスト・アトラクションとなる可能性を示している。このような西洋音楽を中心とした方向性の一方で、それぞれの地域の文化をどのようにツーリズムに位置づけるのかについても、検討する必要がある。3.伝統音楽芸能の観光上演と伝承プロセスの関わり:秋田県鹿角市の「大湯大太鼓」と「花輪ばやし」は、伝統行事としての遂行と観光行事としての上演の両側面をもちながら、その保存と継承の問題に直面している。伝承は、地域の共同体を支える軸となり、横と縦のつながりを維持しながら機能している。伝統音楽芸能の担い手に対して、ツ-リストは他者として上演の場に出会うが、その様々な関与のあり方のゆえに、それぞれの芸能は変化や固定のダイナミズムの様相を呈し、「伝統」と「創造」の絶えざる葛藤を生じている。こうした複雑かつ動的な側面について、さらに分析が必要である。1、音楽ホールの建設による地域文化活性化とツーリズム:宮城県中新田町にあるバッハホールは、音楽専用ホールの建設による地域文化活性化の日本での最初の例として重要であり、西洋音楽の演奏のみならず町の文化会館として地域文化のためのハードウエアである。これは「ホール」が、音楽文化の一部でしかない西洋音楽のためだけでなく、ひろく地域文化の表れとしての「音楽」という営みの受皿でありつつその推進の場であることを示している。すなわち、西洋という狭いカテゴリーでの「音楽」や「文化」ではなく、それをも含んだうえでの地域に根ざした「音楽の場」あるいは「文化表象の場」として、「ホール」のもつ役割が再検討されねばならない時期にきていることがうかがわれる。こうした地域性(locality)のうえに、「ホール」は訪れる対象であるツーリスト・アトラクションとなり、そこにツーリズムという人の営みが成立すると考えられる。2、文献資料収集等:近年の海外におけるツーリズム関連の文献は全体として事例研究が多く、それらを統合する形での理論的研究は乏しい。
児童を対象とした安全教育を含めたGボール指導方法の構築

本研究の目的は小学校体育でGボール教材を活用するために,Gボールの基礎的な身体操作を学習する指導実践を通して児童の動き方の変容を明らかにし,安全教育の観点からGボール指導方法を構築するための基礎的知見を得ることである.この目的を達成するために,1)基礎的な身体操作を学習するGボール単元の作成,2)基礎的な身体操作の動作測定及び分析方法の検討,3)開発したGボール単元の実践及び検討,4)実践研究論文の作成及び発表の4課題を設定した.なお,本研究は研究活動スタート支援(平成26-27年度)をベースに進めている.当初の計画において平成30年度は,3)開発したGボール単元の実践及び検討であった。しかし,平成29年度において,前回の助成を受けて実施した予備実験(平成28年2月小学校3年生57名を対象)の成果を基に研究を進めた結果,先ずは予備実験の結果を研究論文としてまとめた方が,今後,研究を進める上で効率が良いと判断した.そこで,平成30年度は,4)実践研究論文の作成及び発表の計画を前倒して実施することとし,主に研究論文の作成のためのデータ分析や執筆を行った.その概要を以下に示す.「体つくり運動」で例示されているGボールの弾性や転がる特性を活かした運動は児童にとって魅力的な運動である.しかし,学習中にはボール上からの落下・転倒リスクも予見される.そのため,児童自ら予防や対処が行えるように安全教育の観点から指導内容を検討した.具体的には,二人一組や用具・器具による支えを利用した幇助課題である.こうした課題はボール上で主体的なバランス操作を容易にし,児童自ら動き方の学習を促すことに繋がり,ボール上でのバランス能力や対処法を高められると考えた.これらの課題を取り入れ4時間単元を考案,指導した結果,ボール上でのバランス能力やバランスが崩れにくい対処能力を高めることが明らかとなっている.当初の計画において平成30年度は,3)開発したGボール単元の実践及び検討であった.しかし,研究進捗の効率上,平成30年度は,4)実践研究論文の作成及び発表の計画を前倒して実施することとした.現在では,研究論文は八割型完成しており,近日中に日本コーチング学会へ投稿予定である.以上の理由より,「(2)おおむね順調に進展している」とした.平成30年度は,4)実践研究論文の作成及び発表を前倒して実施した.近日中には研究論文として投稿を行う予定であり,投稿後,採択されれば課題を達成することができる.そのため,平成31年度(令和元年度)は,さらに研究を進めるために追加実践を行う予定である,具体的には,今回,投稿予定の研究論文の課題として,比較対象群がないことが挙げられる.従って,本研究で開発した単元と先行研究で行われてきた従来型の単元との比較検討を行うことで,本研究で開発した単元の有効性を客観的に示していく必要があると考える.今後は,追加実践に向け,研究デザインの検討や研究協力校を探し依頼を行うなど準備を進める予定である.本研究の目的は小学校体育でGボール教材を活用するために、Gボールの基礎的な身体操作を学習する指導実践を通して児童の動き方の変容を明らかにし、安全教育の観点からGボール指導方法を構築するための基礎的知見を得ることである。そのために1)基礎的な身体操作を学習するGボール単元の作成、2)基礎的な身体操作の動作測定及び分析方法の検討、3)開発したGボール単元の実践及び検討、4)実践研究論文の作成及び発表の4課題を設定した。本研究は、研究活動スタート支援(平成26年度から平成27年度)の助成による研究をベースにしたものである。平成29年度は、前回の助成期間内で実施した予備実験(平成28年2月小学校3年生57名を対象)の成果を基に研究を進めたことで1)から3)の課題を遂行した。前回の助成期間内では、基礎的な身体操作を学習するプログラムを開発し、本研究の1)の課題に該当するGボール単元の試案及び予備実験まで行っていた。試案した単元では、基礎的な身体操作を「身体がGボール上から外れない(身体とGボールの平衡状態を保つ)動き方」と位置づけ、その習得を目指した。具体的には、2人1組でGボールに乗るなど身体がGボールから外れない学習環境を設定し、児童が能動的にGボールの動揺をコントロールし、安全に動きの習得ができるよう工夫を施した。こうした予備実験では、単元前後で課題測定も実施した。2)では、これらの測定から収集したデータを用いて、基礎的な動き方に関する動作測定及び分析方法の検討を行った。その結果、バランス保持時間の増加や落下回数の減少が認められると共に、身体とボールの平衡状態を保つ動き方の変容を明らかにすることができた。これらの成果は、本研究の目的である安全教育の観点からGボール指導方法を構築するための知見の獲得になると考え、現在、より詳細な分析を進め、研究論文の作成にもあたっている。本研究における平成29年度の当初計画は、1)基礎的な身体操作を学習するGボール単元の作成、2)基礎的な身体操作の動作測定及び分析方法の検討であった。本研究は、研究活動スタート支援(平成26年度から平成27年度)の助成を受けて行われた研究をベースにしたものである。平成26年度から平成27年度の期間内では、基礎的な身体操作を学習するGボールプログラムを開発し、本研究の1)の課題に該当するGボール単元の試案を行った。

さらに、測定課題を検討した上で、試案単元を用いて小学校3年生児童57名を対象に予備実験を行った(平成28年2月)。本研究の計画時点では、この予備実験を基盤に単元や測定方法を再検討し、本実験に繋げようと考えていた。その後、本研究が採択され予備実験で収集した測定データなどの分析を進めた結果、予備実験で得た試案単元や測定方法に関する知見は、本研究の当初の目的を達成できるものであると判断した。そのため、現在は、より詳細なデータ分析を進めると共に、研究論文としてまとめる段階に入っている。こうした経緯により、現在の進捗状況としては、予備実験で行った内容について、4)実践研究論文の作成及び発表(平成31年度の計画)を前倒して行っている状況にあり、(1)当初の計画以上に進展しているとした。本研究の目的は小学校体育でGボール教材を活用するために,Gボールの基礎的な身体操作を学習する指導実践を通して児童の動き方の変容を明らかにし,安全教育の観点からGボール指導方法を構築するための基礎的知見を得ることである.この目的を達成するために,1)基礎的な身体操作を学習するGボール単元の作成,2)基礎的な身体操作の動作測定及び分析方法の検討,3)開発したGボール単元の実践及び検討,4)実践研究論文の作成及び発表の4課題を設定した.なお,本研究は研究活動スタート支援(平成26-27年度)をベースに進めている.当初の計画において平成30年度は,3)開発したGボール単元の実践及び検討であった。しかし,平成29年度において,前回の助成を受けて実施した予備実験(平成28年2月小学校3年生57名を対象)の成果を基に研究を進めた結果,先ずは予備実験の結果を研究論文としてまとめた方が,今後,研究を進める上で効率が良いと判断した.そこで,平成30年度は,4)実践研究論文の作成及び発表の計画を前倒して実施することとし,主に研究論文の作成のためのデータ分析や執筆を行った.その概要を以下に示す.「体つくり運動」で例示されているGボールの弾性や転がる特性を活かした運動は児童にとって魅力的な運動である.しかし,学習中にはボール上からの落下・転倒リスクも予見される.そのため,児童自ら予防や対処が行えるように安全教育の観点から指導内容を検討した.具体的には,二人一組や用具・器具による支えを利用した幇助課題である.こうした課題はボール上で主体的なバランス操作を容易にし,児童自ら動き方の学習を促すことに繋がり,ボール上でのバランス能力や対処法を高められると考えた.これらの課題を取り入れ4時間単元を考案,指導した結果,ボール上でのバランス能力やバランスが崩れにくい対処能力を高めることが明らかとなっている.当初の計画において平成30年度は,3)開発したGボール単元の実践及び検討であった.しかし,研究進捗の効率上,平成30年度は,4)実践研究論文の作成及び発表の計画を前倒して実施することとした.現在では,研究論文は八割型完成しており,近日中に日本コーチング学会へ投稿予定である.以上の理由より,「(2)おおむね順調に進展している」とした.平成30年度の当初計画は、3)開発したGボール単元の実践及び検討であった。しかし、当初の計画とは異なり、予備実験を研究論文としてまとめることとした。そのため、平成30年度は、本研究の4)研究論文の作成及び発表を課題に再設定し研究を推進する予定である。
ウシ体細胞核移植系を用いた体細胞核初期化機構の基礎研究

核移植技術を用いた体細胞クローン動物の作出は、未受精卵子の中に含まれると考えられる体細胞核を初期化することができる因子の存在を明らかにした。また、細胞周期制御の観点から核移植卵の正常性を検討した結果、MII期卵が紡錘体阻害剤により活性化されるスピンドルチェックポイントを核移植卵で調べると、未受精卵子の場合と異なり活性化しないことが明らかとなった。体細胞核の初期化を誘導する可能性のある因子をウシ未受精卵子のプロテオームにより同定した。そのタンパクは、リン酸化されたTCTP(transcriptionally controlled tumor protein)であり、体細胞核移植卵の胚盤胞期への発生率と相関があることから、体細胞核の初期化機構との相関を詳細に調べた。ウシ未成熟卵子に合成RNAおよびdsRNAインジェクションして強制発現させた卵は、MI期で細胞周期を停止させたが、dsRNAにより発現を阻害した卵子は通常にMII期まで達した。dsRNAによりTCTPの発現を阻害した卵を用いて体外受精・体細胞核移植により発生能を調べると体細胞核移植卵のみ発生能は低下した。さらに、予めドナー細胞である体細胞にリン酸化部位を含むTCTPのペプチドをHIV envelop法を用いて取り込ませた後、核移植卵を作成し体外及び体内発生率を検討した。その結果、体外発生能において差が見られなかったが体内発生能において発生率が向上した。すなわち17頭の受胚雌に移植した結果、8頭(47%)が受胎したが、うち1頭(13%)が妊娠51日目に流産した。その他の妊娠雌は、いずれも自然分娩で正常な子ウシを分娩した。ペプチドを導入しない同じ体細胞を用いた場合の核移植卵の体内発生能は、受胎率は31%(4/13)、流産率は50%(2/4)、分娩後1ヶ月目の子ウシの生存率は0%(0/2)であった。このことからリン酸化TCTPペプチドを導入した体細胞を用いることによって正常な体細胞クローンウシの作出率が向上した。そこでこの体細胞核初期化因子の同定を目的に、ウシ体細胞核移植系を用いて未受精卵子のタンパク質二次元電気泳動と質量分析から同定を試みた。体細胞核初期化因子は、核移植後の胚の体外発生率を指標に初期化を検討した結果、未受精卵をCa2+で活性化すると一定時間で消失することからその違いを比較した結果、23KDaのタンパク質の顕著な変化と一致した。このタンパク質のスポットをLC-MS/MSで質量分析を行った結果、TCTP(translational controlled tumor protein)であることが明らかとなった。このタンパク質はラジオアイソトープP32の取り込み試験によりリン酸化されることから、TCTP遺伝子をウシ卵細胞質よりクローニング・塩基配列の決定・融合タンパクの作成を行い、これを基質として用いてTCTPのリン酸化能をkinase assayにより調べた結果、卵成熟過程においてGVBD期でリン酸化されその後MII期までリン酸化状態であった。またCa2+による活性化刺激後、一定時間後の前核形成時期において脱リン酸化状態となり、同時期に初期化能を消失する核移植の結果と一致するものとなった。このことから卵細胞質内のTCTPのリン酸化・脱リン酸化により体細胞核の初期化との相関がある可能性が示唆された。このことから今後さらなる詳細な検討が必要であると考えられる。またその因子は、卵細胞における主要なリン酸化酵素であるMPF及びMAPKは直接関与しないこと報告した。そこでさらなる詳細なMPFと初期化との関係を明らかにする目的で、卵細胞のMPF活性を紡錘体阻害剤を用いて人為的に上昇させた後、体細胞核移植を行い発生率が上昇するか検討した。その結果、紡錘体阻害剤の適切な使用によりM期である卵細胞質はスピンドルチェックポイントによりMPFの制御因子であるcyclinBの分解が抑制され、卵細胞のMPF活性は約20%上昇した。次いで体細胞核移植を行ったが核移植卵の胚盤胞期及び受配雌への移植をしても発生率の向上は見られなかったことから、明らかにMPFが体細胞核の初期化に関与してないことが明らかとなった。さらに、紡錘体阻害剤により活性化されるスピンドルチェックポイントを核移植卵で調べた結果、未受精卵子の場合と異なり活性化しないことが明らかとなった。昨年度未受精卵子のプロテオームにより同定したTCTP (translational controlled tumor protein)と体細胞核の初期化機構との相関を合成RNAおよびdsRNAのウシ未成熟卵子にインジェクションにより調べた。その結果、RNAにより強制発現させた卵子はMI期で細胞周期を停止させたが、dsRNAにより発現を阻害した卵子は通常にMII期まで達したがその後の体外受精・体細胞核移植により発生能を調べると体細胞核移植卵のみ発生能は低下した。ことことからTCTPと体細胞核の初期化機構との相関が示唆されたが、さらなる詳細な検討が必要であると考えられる。

また、細胞周期制御の観点から核移植卵の正常性を検討した結果、MII期卵が紡錘体阻害剤により活性化されるスピンドルチェックポイントを核移植卵で調べると、未受精卵子の場合と異なり活性化しないことが明らかとなった。体細胞核の初期化を誘導する可能性のある因子をウシ未受精卵子のプロテオームにより同定した。そのタンパクは、リン酸化されたTCTP(transcriptionally controlled tumor protein)であり、体細胞核移植卵の胚盤胞期への発生率と相関があることから、体細胞核の初期化機構との相関を詳細に調べた。ウシ未成熟卵子に合成RNAおよびdsRNAインジェクションして強制発現させた卵は、MI期で細胞周期を停止させたが、dsRNAにより発現を阻害した卵子は通常にMII期まで達した。dsRNAによりTCTPの発現を阻害した卵を用いて体外受精・体細胞核移植により発生能を調べると体細胞核移植卵のみ発生能は低下した。さらに、予めドナー細胞である体細胞にリン酸化部位を含むTCTPのペプチドをHIV envelop法を用いて取り込ませた後、核移植卵を作成し体外及び体内発生率を検討した。その結果、体外発生能において差が見られなかったが体内発生能において発生率が向上した。すなわち17頭の受胚雌に移植した結果、8頭(47%)が受胎したが、うち1頭(13%)が妊娠51日目に流産した。その他の妊娠雌は、いずれも自然分娩で正常な子ウシを分娩した。ペプチドを導入しない同じ体細胞を用いた場合の核移植卵の体内発生能は、受胎率は31%(4/13)、流産率は50%(2/4)、分娩後1ヶ月目の子ウシの生存率は0%(0/2)であった。このことからリン酸化TCTPペプチドを導入した体細胞を用いることによって正常な体細胞クローンウシの作出率が向上した。
音声文字画像指示による外国語教育CAIコースウェア開発に関する基礎的研究

本研究は、音声・文字・画像を併用した外国語学習CAIコースウェア開発を視野に入れ、そのために必要な要件や条件を明らかにすることを目的として行った。すでに音声付き静止画再生装置(CD-ROM)の教育的利用が追究され、優れたコースウェア及びソフトウェアの開発が期待されているが、これまでの開発研究の多くは、コースウェアの開発が急務であるあまり、単純な「刺激-反応-強化」の原理の応用が主となり、学習内容の構造や学習方法の諸条件について殆ど配慮が行われていず、新しい開発に資するような基礎的知見はあまり存在していない。そこで昨年以来、学習課題・内容・提示方法と学習者の諸条件の係わりや、画像が学習に及ぼす影響等について知見を得る試みや、上級者用外国語教育用CAIコースウェアを開発して「学習者コントロール」の可能なプログラムを作成するための技法の探求、等を目的として研究を行ってきたが、本年度も引き続いて、良質なコースウェア開発に係わる基礎的要因と開発の技法に関し、以下のようなテーマで研究を進めた。1外国語学習におけるCAIコースウェア開発の基礎的研究-適性処遇交互作用の観点から-外国語としての日本語の語彙学習における音声付加についての実証的研究外国語(英語)学習における音声と画像を併用したキーワードの利用日本語教育における聴解練習と発語練習の導入順序に関する研究画像と音声を伴ったCAIコースウェアのための開発・運用管理支援システムの開発これらについての詳細は、現在準備中の研究成果報告書に掲載される。最近,音声付き静止画再生装置(CDーROM等)の開発研究が進み,教育的利用の可能性が高まり,優れたCAI教材の作成が期待されている.これまでのCAIの開発研究では,その殆どが教材プログラムを作成することを急務とするあまり,基礎となる学習内容の構造や学習方法の諸条件について十分に配慮が行き届かず,単純な「刺激ー反応ー強化」の原理を応用したものが多く,開発研究に資する基礎的な知見が決して十分にあるとは言えないのが現状であった.そこで,この研究は,外国語教育CAIコースウェアの開発を視野に入れ,学習課題,内容,方法等と学習者の諸条件の交互作用を明らかにすること,また,異なった画像が学習に及ぼす影響についても知見を得ること,さらに,上級者用外国語教育CAIコースウェアを開発し,「学習者コントロール」の可能なプログラムを作成するのための方策を探求することを目的として,本年度(初年度)は5つのテーマで研究を行った.一部は教育工学会第3回大会,および,日本視聴覚教育学会第24回大会において発表し,学会誌「視聴覚教育研究」にも掲載が予定されている.1読解力向上用CAIによる完全習得学習に関する開発研究ー語彙の学習における辞書引き行動と学習所要時間ー2適応型ドリル・プラクテイス・プログラムに関する研究ー日本語擬態語学習の場合ー3外国語学習における画像の効果についてー英語の前置詞の学習における文字と文字画像併用との比較効果についてー4外国語教授における適性処遇交互作用に関する実証的研究5日本語教育における聴解練習と発話練習の順序性に関する研究なお,高校英語および留学生用日本語教材に課題を求め,継続して開発研究を行っている.本研究は、音声・文字・画像を併用した外国語学習CAIコースウェア開発を視野に入れ、そのために必要な要件や条件を明らかにすることを目的として行った。
マルチモーダル型人工物メトリクスの研究

本研究では,マルチモーダル人工物メトリクスを実現するために,複数の物理的特性をもつ1つの機能性材料の開発を行った.分相ポーラスガラスに銀をドープする方法では,可視光帯域と紫外線帯域において特徴情報が得られることが分かった.ガラス蛍光体に2種類の酸化希土類を添加する方法では,可視光帯域において色相と発光強度という2つの特徴情報が得られることが分かった.導電性ポリマー塗料と蛍光体粉末の混合物を使って作製したサンプルからは,異なる蛍光画像とシート抵抗が観測された.2016年度の研究実績は,以下の通りである.1,複数の物理的特性をもつ「1つの機能性材料」を開発するために,実験と検討を重ねた結果,これまで使用してきたガラス蛍光体をベースとしたアプローチではなく,分相ポーラスガラスに銀ナノ粒子をドープするというアプローチを取ることにした.分相ポーラスガラスは,ランダムな大きさと形状をもつ複数の孔を有している.また,銀は紫外線励起によって蛍光することが知られている.このため,ドープによって銀ナノ粒子が孔の中に入ることで,カメラによって孔の構造画像(光学特性)が,光励起によって蛍光画像(光学特性)が,また,蛍光X線分析によって銀の含有量(金属特性)が,それぞれ得られる可能性がある.分相ポーラスガラスが珪酸ガラスを主成分とする場合,800°C以下の温度であれば孔がふさがることはないと考えられるため,陶磁器の真正性判定の材料に使える可能性がある.2,マルチモーダル型人工物メトリクスの適用先として合成樹脂製の人工物に着目し,当該人工物に,物理的特性が異なる2つの特徴情報(光学特性,電気特性)を持たせるアプローチを試みた.ちなみに,当該人工物の具体的な例として,偽造品の存在が確認されている有価カード(クレジットカード)がある.実験では,導電性ポリマー塗料とアップコンバーション蛍光体粉末の混合物を用いて,合成樹脂製の基材(ポリプロピレン板)上に薄膜を形成した.そして,実験により,光励起による蛍光画像(光学特性)と渦電流法によるシート抵抗(電気特性)が非接触によって抽出できること,およびこれらがサンプルごとに異なる値を示すことを確認した.また,これらの値には再現性があることも確認した.3,上記2,について,研究成果をまとめた論文を発表した.内訳は,原著論文(審査中)が2件,国際会議(査読付き)が1件,国内口頭発表(査読なし)が3件である.1,複数の物理的特性をもつ「1つの機能性材料」を開発するために,当初はガラス蛍光体をベースとしたアプローチを取った.しかし,光学特性とは別の物理的特性(電気特性,磁気特性,振動特性)を持たせ,そこから顕著な特徴情報を抽出するためには大きなブレイクスルーが必要であることが分かった.これは,当該蛍光体を作製するためには,材料を溶融する必要があるからである(高温の炉の中では,材料が当該温度に耐えられず,材料がもつ上記のような3つの特性が消滅してしまうからである).このため,ガラス蛍光体をベースとしたアプローチを取りやめ,候補として考えていた分相ポーラスガラスを採用し,これに銀ナノ粒子をドープするというアプローチを取った.この判断は適切かつ妥当であると考えており,スケジュールの大幅な遅延にはならなかった.このため「概ね順調に進展している」と判断した.現在,孔の構造画像(光学特性)と光励起による蛍光画像(光学特性)を撮影できる光学系の構築に向けて準備を進めている.2,マルチモーダル型人工物メトリクスの適用先として合成樹脂製の人工物に着目し,当該人工物に,物理的特性が異なる2つの特徴情報(光学特性,電気特性)を持たせるアプローチを試みた.具体的には,導電性ポリマー塗料とアップコンバーション蛍光体粉末の混合物を用いて,合成樹脂製の基材(ポリプロピレン板)上に薄膜を形成した.そして,各サンプルから光励起による蛍光画像(光学特性)と渦電流法によるシート抵抗(電気特性)が非接触によって抽出でき,それぞれの値がサンプルごとに異なることを確認した.この結果は狙い通りのものであり,スケジュール通りに終えることができた.このため「概ね順調に進展している」と判断した.3,研究成果をまとめた論文の発表件数については,当初のスケジュール通りである.このため「概ね順調に進展している」と判断した.2017年度の研究実績は、以下の通りである。1)昨年度、複数の物理的特性をもつ「1つの機能性材料」を開発するために、分相ポーラスガラスに銀ナノ粒子をドープするというアプローチをとることにした。これは、分相ポーラスガラス(多孔質ガラスとも呼ばれる)はランダムな大きさと形状を持つ複数の孔を有しているため、ここに銀ナノ粒子を注ぎ入れることによって、可視光帯域と紫外線帯域の2つの領域において、それぞれ特徴情報が得られる可能性があったからである(可視光帯域:孔の大きさと形状、紫外線帯域:紫外線励起による銀ナノ粒子の蛍光)。銀ナノ粒子がドープされた板状の分相ポーラスガラスの場合、光学顕微鏡と紫外線励起によって期待される2つの情報を得ることができた。これにより、陶磁器に板状の分相ポーラスガラスを溶着させるというアプローチの実現可能性が確認された。なお、これまで小職が実施してきたアプローチ(光学的特徴をもつ機能性

材料を粉砕し、陶磁器に焼き付ける方法)の実現可能性を探るために、分相ポーラスガラスを数マイクロメートルの大きさをもつ粒子にまで粉砕し、これを電子顕微鏡で観察したところ、孔の大きさと形状が確認できない(つまり、光学的な特徴情報が得られない)ことがわかった。2)これまでに小職が開発してきたガラス蛍光体に、2つの光学的な特徴情報を持たせるというアイデアを想起し、その実現可能性を探索した。具体的には、赤外線励起によって可視光帯域に2つの発光ピーク波長をもつ、アップコンバージョン蛍光体の開発である。ガラス蛍光体が作製される過程で希土類イオンの数が不均一な場所ができるため、これにより「色相(色合い)」と「発光強度」という2つの特徴情報を得ることができる。2種類の酸化希土類を用いた基礎的な実験を実施したところ、濃い着色を呈するが2つの特徴情報が狙い通りに得られることを確認した。本研究では,マルチモーダル人工物メトリクスを実現するために,複数の物理的特性をもつ1つの機能性材料の開発を行った.分相ポーラスガラスに銀をドープする方法では,可視光帯域と紫外線帯域において特徴情報が得られることが分かった.ガラス蛍光体に2種類の酸化希土類を添加する方法では,可視光帯域において色相と発光強度という2つの特徴情報が得られることが分かった.導電性ポリマー塗料と蛍光体粉末の混合物を使って作製したサンプルからは,異なる蛍光画像とシート抵抗が観測された.1,今年度は,ガラス蛍光体ではなく分相ポーラスガラスをベースとし,これに銀ナノ粒子をドープしたガラスを機能性材料の候補とする.そして,そこからカメラによる孔の構造画像(光学特性),光励起による蛍光画像(光学特性),および蛍光X線分析による銀の含有量(金属特性)を非接触で抽出し,サンプルごとにこれらの特徴情報が異なることを確認する.はじめに,応用物理学の専門家のアドバイスを得ながら,分相ポーラスガラスに銀ナノ粒子をドープしたサンプルが作製できることを確認する.つぎに,上記2種類の画像(孔の構造画像,蛍光画像)を撮影するために,光学機器メーカーの支援を得ながら,光学系を構築する.そして,サンプルごとに特徴情報が異なることを確認する.なお,銀の含有量(金属特性)については,蛍光X線分析装置を用いる.2,これまでは,光励起によって近赤外線を発光するガラス蛍光体を使用してきた.当該蛍光体から特徴情報(光学特性)を得るためには,高価な赤外線カメラを使用する必要があり,得られる画像も情報量の少ないモノクロ画像であった(当該画像には,蛍光の強弱が画像として反映される).このため今年度は,安価な可視光カメラでも特徴情報を捉えることができ,情報量が多いカラー画像を得ることを目標とする(これにより,蛍光の強弱に加えて複数の色情報を得ることができる).具体的には,応用物理学の専門家のアドバイスを得ながら組成と母材を調整することで,複数のピーク波長をもつ可視光を発光する新しいガラス蛍光体を開発する.なお,当該蛍光体の粉末を人工物(陶磁器)に焼き付けることで,従来技術よりも偽造の困難性と真正性の確度を高めることができる.3,上記1と2によって得られた材料を用いて転写シート上に2次元コードを形成し,これを陶磁器に焼き付ける実験を行う.そして,当該コードが視認困難であることを確認する.29年度が最終年度であるため、記入しない。セキュリティとセーフティに関するシステムの研究開発に従事.29年度が最終年度であるため、記入しない。
インドネシア・バリ島におけるコミュニティ・ツーリズムに関する人類学的研究

本研究は、ポスト・スハルト期のインドネシア・バリ島におけるコミュニティ・ツーリズム推進運動に焦点をあて、その運動に関わるアクターが目指すツーリズムとその背景にある社会問題について考察することを通して、現代のバリにおける人びとの「協働性」のあり様について明らかにすることを目的としている。具体的には、運動を主導する環境NGOと対象村落などその他アクターとの連繋のありかた、および各アクターが持つコミュニティ・ツーリズムについての異なる論理の接合と反発のあり様に注目した。上記の研究課題を遂行するにあたって、本年度は前年度までのフィールドワークにおいて収集したデータの分析、学会発表とバリ島における2回の補足調査を行った。まず、4月から9月までの間に前年度までのフィールドワークから得られたデータの考察を行い、学会において複数回発表を行った。本年度前半に前年度までに得たデータの考察をもとに、学会で発表を行ったのは、幅広い聴衆からコメントを頂くことで考察を深めていくためである。一方、上記発表で頂いたコメントを受けて、9月と3月にバリ島において補足調査を実施した。9月の調査では、一連の発表において頂いた指摘をもとに、不足しているデータ部分の収集と不明確なデータの確認作業を精力的に行った。具体的な内容は、参与観察を行ってきた環境NGOと連繋するその他の環境NGO関係者に対する聞き取り調査、および村落部における活動のまとめ役の方々に対して、ポスト・スハルト期に生じた村落共同体内部の政治的変化に関するデータを再確認するために聞き取り調査を行った。また、3月の調査では9月の調査から得たデータとそれまでに得たデータを統合し整理する作業過程で不足が判明した文献資料の収集を中心に行った。最終的な研究成果は、平成27年度中に提出予定である博士論文としてまとめていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、近年の「持続可能な観光(サステナブル・ツーリズム)」への注目を背景に、ポスト・スハルト期インドネシア・バリ島において環境NGOを中心に「もう一つの観光」のあり方として推進される、村落エコ・ツーリズムを巡る動きに焦点を当て、観光という現象に包摂される社会の対応の在り方を追究にすることである。今年度は、インドネシア・バリ島で行った2年間のフィールドワークの成果を博士論文としてまとめる作業に集中した(一部を口頭発表一回、投稿論文一本、事典項目として発表)。その中で、環境NGOによって推進される村落エコ・ツーリズムは、ポスト・スハルト期に入っても留まる気配を見せない観光開発が助長する環境・社会問題がポスト・スハルト期に進展した民主化や慣習・伝統のリバイバルの動きと相乗的に絡み合うことで、NGO関係者だけではなく知識人層の支持も獲得し展開されていることが明らかになった。加えて、既存のオルタナティブ・ツーリズム研究では、グローバルなレベルで急速に拡大しつつある観光形態をアプリオリなものとして扱いがちでるが、バリ島の事例からは、一見同じことばで語られ表象されるように見えるものの、それは政治・社会・文化的要素によって形成される「在地の論理」に包摂されつつ、実際は在地の新たな観光形態として再生産されていることが分かった。このような在地の論理が付与しうる概念解釈の多様性や観光形態のローカル化において可視的となる力学は、これまであまり研究されてこなかった側面であり、そこに注目することに本研究の意義がある。今後の研究では、フィールドワークを行った農村と都市の二つの村落を二項対立的に分析するのではなく、村落コミュニティにおいて生きることを下支えする「知」をあり方とローカル化されたツーリズムがいかに接合しうるのかという問題に焦点を当て、補足調査を行いつつ博士論文の執筆を進めていく予定である。

今年度は、これまで行ってきたフィールドワークの成果を整理し、まとめる作業に集中したことで、博士論文の議論の方向性を概ね定めることができた。また、文献研究を通じて、オルタナティブ・ツーリズムのローカル化をめぐる問題など新たな論点を見出すこともできた。平成26年度は、平成25年度の研究成果を積極的に発表し対外的なフィードバックを仰ぎつつ、博士論文の執筆を進めていく。また、研究計画通り8月から9月にかけてインドネシア・バリ島およびジャカルタにおいて、補足調査を実施する。特に、バリ島においては前回の調査において不十分であった自然環境に関わる慣習に関するデータを収集する。
電力系統への直列アクティブキャパシタンスの適用に関する研究

本研究では、報告者の提案による「三相回路の瞬時有効無効電流および瞬時有効無効電力の新しい定義」に基づいて、下記の結果成果を得ることができた。(1)電力系統の高調波電圧抑制と系統インピーダンスによる位相遅れを同時に補償可能な新しい直列アクティブキャパシタンス制御システムを開発し、その動特性について理論解析を行うとともに、シミュレーションによってその効果を確認した。(2)直列アクティブキャパシタンスの最適制御法を確立するためには回転座標変化を含む制御系の伝達関数解析を必要とする。すなわち、2入力2出力の系に適用可能な解析法として、新たに複素伝達関数法を導入してその有効性を確認した。(3)電源周波数には「ゆらぎ」があり、基準周波数の前後に0.1Hz以下程度の微小変動を続けているが、回転座標変化を適用することによりその周波数を確実に瞬時検出する基本波検出法を確立した。また、これによってフィルターによる制御遅れの要因も取り除くことが出来た。本の研究の結果を三相電力系統に適用することにより、系統安定度向上への寄与、平行二回線の電力分担比の制御等に効果がある。筆者らが新しく提案したクロスベクトル理論は三次元直交座標系から直接電圧・電流瞬時空間ベクトルを演算する方式で、回転座標変換を用いていないので、制御系を簡素化できる。この理論を用いて、次の諸点を明らかにすることができた。1.クロスベクトル理論を用いて、瞬時無効電力の補償が可能なことをシミュレーションと実験により確認した。2.クロスベクトル理論を用いて、瞬時無効電力と高調波を同時に補償する瞬時障害電力補償装置についてシミュレーションと実験により、理論の有効性を確認できた。3.クロスベクトル理論は直列アクティブフィルタに適用すれば有効であるが、直列アクティブキャパシタンスの制御に適用することは困難なことが明らかとなった。そこで、先に筆者らの開発したフリッカ抑制用アクティブキャパシタ制御方式を発展させて、電力系統のリアクタンス電圧降下を補償すると共に高調波抑制も可能な直列アクティブキャパシタ制御アルゴリズムを開発した。引き続いて、PSPICEシミュレータによりその効果を確認中である。模擬送電系統と試作装置の製作もほぼ完成したので、平成7年度はシミュレーションの完了と実験による検証を行なう計画である。1平成6年度に筆者らは三次元直交座標系に基ずく瞬時無効電力の理論(クロスベクトル理論)を提唱し、これを用いて補償アルゴリズムを構築した。平成7年度には、このクロスベクトル理論を更に発展させて、二次元極座標系に基ずく三相瞬時有効・無効電流ならびに三相瞬時有効・無効電力の新しい定義を提案した。この定義は物理的意味も明快であり、この分野の基礎理論として広く用いられることが期待される。2この基礎理論を補償アルゴリズムの理論的背景として、直列アクティブキャパシタを開発し、その動特性の理論的解析、シミュレーションならびに実験を行い、所期の効果を確認することができた。3電源電圧の基本周波数はつねに微小な変動を伴い、瞬時基本周波数の正確な検出は困難な問題であった。本研究では回転座標変換した後、ロ-パスフィルタを用いることにより、この問題を解決した。4直列アクティブキャパシタの補償特性を検討するためには、一入力・一出力の系に適用されてきた従来の伝達関数法を用いることができないので、二入力・二出力の系に適用できる複素伝達関数法を新しく開発した。これを用いて解析を行い、特性を明らかにした。5平行二回線の電力分担比を自由に制御する実験を遂行中である。