hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タブレット型端末を利用した地域在宅療養者の服薬管理支援システムの構築

京都府京丹波町では研究期間中、のべ27名の療養者とその療養者の在宅ケアを担当している医師、看護師、薬剤師、ケアマネージャーに電子連絡ノートを使用してもらった。在宅医療チームに薬剤師が入ったことによって、処方どおりに服薬できていなかった事例、多量の残薬が発見された事例などが明らかになった。また、看護師やケアマネージャーなどが在宅医療における薬剤師の役割を認識する機会となったことから、実証実験後、服薬指導依頼や退院時カンファレンス参加依頼が増加するなどの変化があった。京都市では、在宅緩和ケアの事例に電子連絡ノートを使用した。療養者が関東地方の娘宅に滞在中、カンジダ性口内炎が悪化した際には、療養者と主治医、薬剤師が電子連絡ノートを用いて情報交換することで、遠方での滞在を継続することができた。電子連絡ノートを通じて、多職種の在宅医療・介護スタッフが療養者、家族と情報共有することで、療養者の活動的な生活を支えること、スタッフの充足感をもたらすこと、入院中も心のつながりが保たれることなどの利点があることが明らかになった。今後は、電子連絡ノートを必要な人々に継続して供給するためのビジネスモデルを構築していく必要があると考える。基礎看護学試験運用の参加者からの意見を参考に、アプリケーションの改善を行っている。改善内容は、既存機能の見直しとして登録した情報の編集削除機能、写真機能、グラフ表示、画面構成や表現の見直しである。さらに、新規機能として入力項目設定機能の追加を行う予定である。改善したアプリには、服薬情報の入力、服薬情報を経時的にグラフ化する仕組みを組み込んでいる。電子連絡ノートには医師、訪問看護師等が業務内容を書き込める画面があったが、そこに薬剤師業務情報を入力するための新たな画面を作成した。様々な薬剤を使用している療養者に汎用可能なこと、簡単に入力できることを考慮し、シンプルな画面構成とした。薬剤師業務情報アプリケーションを組み込んだ電子連絡ノートの有用性の検証を京都府薬剤師会、京丹波町と協働して実施した。平成24年10月から平成25年2月までの約4か月間電子連絡ノートを療養者宅に設置した。参加した職種は在宅療養者6名、医師21名、薬剤師2名、看護師6名、ケアマネジャー1名、理学療法士1名であった。電子連絡ノートの使用前と使用後に質問紙調査および聞き取り調査を行い、電子連絡ノートによる通信内容の分析を行った。電子連絡ノート使用前のアンケート調査では、療養者は現状の情報共有で満足していたが、医療スタッフは、より多くの情報共有が必要だと回答した。電子連絡ノートには、1日に平均1.8件の入力があった。療養者からのメッセージ入力に対するスタッフの返信までの時間は約1時間であった。職種別の入力状況は、療養者・家族75.0%と最も多く、訪問看護師8.3%、理学療法士5.2%、薬剤師3.8%、ヘルパー2.8%、ケアマネジャー2.6%、医師1.1%の順であった。運用開始後、電子連絡ノートの本研究の対象者以外の療養者について、看護師から薬剤師に対し服薬指導や退院時カンファレンスへの参加依頼があった。これは、電子連絡ノートに薬剤師がコメントを残すことで、他職種のスタッフが在宅医療における薬剤師の役割業務を理解再確認したためと考えられる。電子連絡ノートの使用により、各職種間で在宅ケアの内容が可視化され、地域在宅医療における多職種連携が促進される可能性が示唆された。
ヒトB細胞腫瘍におけるAID発現とIg遺伝子体細胞変異との関係に関する研究

主要な論文3編を欧文誌に掲載した。新鮮例5例株細胞15個のBL(バーキットリンパ腫)材料でAID発現とSHMを検索した。2個の株細胞でAID発現を認めずSHMも起こっていなかった。AID発現以前の段階に由来するBL群がることは、重要であり、この論文発表後にマウスのc-mycとIg遺伝子重鎖の染色体転座が、AIDノックアウトマウスで起こるかどうかについて異なる結論の2論文が発表され大議論になったが、今回の我々の結果は、t(8;14)(q24;q32)がAID発現が無くとも惹起されることを示す観察としても重要である。新鮮15例及び株細胞5個の濾胞性リンパ腫材料で10例の新鮮材料と3個の株細胞にAIDの発現を認め、しかもAID発現の程度と継続変異の程度が相関していた。SHMが開始され、進行し停止する分化段階が濾胞性リンパ腫該当段階であることが示唆された。t(14;18)(q32;q21)を示すALLは稀であるが報告が蓄積し、遺伝子形質検索が十分ではない。3個の株細胞と2例の新鮮材料のAID発現、SHMの内容、TdT及びRAG1/2を調べた。時にALLらしくTdTやRAG1/2の発現を認めたが、驚いたことにSHMが検出され、新鮮材料では継続変異まで検出された。病型(ALLとリンパ腫)と由来分化段階、未分化段階性格と成熟段階性格の共存、t(14;18)惹起機構とSHM惹起機構、の3点を考慮する上で意味深い結果であった。2.濾胞性リンパ腫(FL)について15例の新鮮材料と4個のFL株細胞とで、AID発現とSHMの内容を調べた。SHMについては全材料でFLらしい高頻度のSHMを認めた。新鮮材料の10例でAID発現があり,これらでは継続変異(on-going mutation)(OM)パターンのSHMが観察された。株細胞の3個がAIDを発現したがOMは認められなかた。株化によるクローン選択のためと推定された。これらの結果は、ヒトB細胞腫瘍の新鮮材料で始めてAID発現とSHMのOMパターンを関連付けた最初の知見として文献上世界初であり、雑誌論文(2)(Leukemia18:826-831,2004)に示した。
カルシウムポンプにおける静電相互作用の役割と環境による影響の解析

筋小胞体カルシウムポンプの機能発現における静電的相互作用の役割と、それに対する脂質を中心とする環境要因の影響について、ナノディスクに組み込んだカルシウムポンプ標品を用いて検討した。その結果、脂質頭部の電荷とカルシウムポンプ本体との静電的相互作用、及び脂質とポンプ本体との直接的相互作用がともにポンプの活性に重要な影響を及ぼし、ポンプの機能発現における脂質環境の重要性を明らかにすることが出来た。本研究はカルシウムポンプの機能に及ぼす脂質の影響を、静電的相互作用によるものとそれ以外とに明確に分けることに成功した初めてのものである。本年度実施した研究により次の成果が得られた。1)Ca2+-ATPaseを組み込んだNanodisc(NLPs)の精製:前年度において筋小胞体Ca2+-ATPaseをNanodiscに活性が保持された状態で組み込むことに成功していたが、ゲル濾過カラムによる分析でその純度が低いことが明らかになった。そのためより効率よくCa2+-ATPaseをNanodiscに組み込む条件を探し、さらにゲル濾過カラムによる精製を組み合わせた。得られた標品はCa2+-ATPaseとMSPのモル比が1:2に近く、純度の高い標品を得ることが出来たことが確認された。2)Nanodiscに組み込まれたCa2+-ATPase標品を用いた静電相互作用解析:Nanodiscに組み込んだCa2+-ATPase標品を用いて、EP転換過程のイオン強度依存性からこの反応ステップにおける静電的相互作用の寄与を見積もった。その結果COS-1で発現させたCa2+-ATPaseとSRV中のCa2+-ATPaseの中間ではあるが、SRV中に近い性質を示した。また脂質のヘッドクループの電荷を変えることにより静電的相互作用の寄与が変化するという結果が得られ、EPの転換ステップにおいて、脂質の電荷が影響を及ぼしていることが明らかとなった。3)COS-1で発現させたCa2+-ATPaseのNanodiscへの組み込み:COS-1細胞で発現させたCa2+-ATPaseをNanodiscに組み込み、活性を保持していることが確認できた。しかしながらCOS-1から精製したmicrosomeではCa2+-ATPaseの含量が低いためこのままでは精製標品を得ることは難しい。そのため発現したCa2+-ATPaseを精製するためのHisタグを付けたCa2+-ATPaseを発現させるコンストラクトを構築し、発現を確認した。本年度実施した研究により、次の成果が得られた。1)Ca2+-ATPaseへのCa2+結合量測定法の改良:従来Ca2+-ATPaseのCa2+結合測定では、washのステップを入れるとCa2+も洗い流されるため、バックグラウンドを下げる有効な手段がなく、S/N比が悪くなっていた。また、筋小胞体膜標品(SRV)では膜中のCa2+-ATPase含量が高いため、ある程度のS/Nを確保できるが、COS-1細胞で発現させたCa2+-ATPaseを含むmicrosomeでは発現量が低いため非常にS/Nの悪い測定しかできなかった。これに対し私は、バックグラウンドを減らすために、washerの検討、45Caによる前処理時間の検討を行い、microsomeを用いた測定でS/N比を大幅に向上させることができた。この測定法を用い、microsome上に発現したCa2+-ATPase変異体で、E1PCa2からE2Pを経てCa2+を放出する過程を測定し、野生型では生じないE2Pへの転換に先立つCa2+放出を見出すことができた。2)Ca2+-ATPaseのNanolipoprotein Particle (NLPs)への組み込み:Ca2+-ATPaseの活性に対する脂質の影響を調べるため、Ca2+-ATPaseを可溶化したのちNLPsに組み込むことを検討した。その結果SRVから得た可溶化Ca2+-ATPaseを、MSP1D1およびMSP1E3D1から構成されるNLPsに組み込むことができた。NLPsに組み込まれたCa2+-ATPaseはリン酸化中間体形成能、Ca2+依存性ATPase活性を保持しており、その活性はNLPsの脂質組成の影響を受けることが明らかとなった。本年度実施した研究により次の結果が得られた。1)SRVより抽出したCa2+-ATPaseを、アルキル鎖が同じでヘッドグループだけが異なるリン脂質(フォスファチジルコリン(POPC)、フォスファチジルエタノールアミン(POPE)、及びファスファチジルグリセロール(POPG))を含むナノディスクに組み込んだ標品を作成した。作成において脂質の差により条件を変える必要であったが、いずれもゲル濾過カラムにおいてシングルのピークを持つ標品を得ることが出来た。またいずれの標品もCa2+-ATPase活性を保持していることが確認でき以降の解析に用いることが可能であった。

2)この標品を用いてE1P-E2P転換速度を測定したところ、POPCに組み込んだ標品はSRV中と比較して80%程度の速度であったのに対し、POPG及びPOPGではそれぞれSRV中の30%及び20%と大きく抑えられていた。次に活量と反応速度の関係を見ると、POPEはPOPCと比べて大きく速度が低下しているが、静電的相互作用はE1P転換ステップに対し促進効果を持ちその程度はPCとPEほぼ同等であること、活性の違いは静電相互作用以外の効果によることが明らかとなった。またPOPGでは静電的相互作用はE1P転換速度に関して中立的であり、静電的相互作用以外の効果はPC及びPEと比較して促進的に働くことが明らかになった。3)PCとPEを1:1で混合したNanodiscにCa2+-ATPaseを組み込んだ場合、静電的相互作用は減弱され、非静電的相互作用はPCのみのNanodiscのときと等しいという結果が出た。これは、脂質ヘッドグループの電荷が混合により複雑に変化する可能性を示しており、脂質に埋め込まれは膜タンパクの機能を探るうえで、非常に興味深い知見である。筋小胞体カルシウムポンプの構造機能連関Ca2+-ATPaseと脂質の相互作用を研究する上で、Nanodiscに組み込まれたCa2+-ATPase標品という均一であり、膜の裏表の関係しない系が確立し、脂質の入れ替えが自由にできるようになった。そしてこの系を用いて実際にCa2+-ATPaseの部分反応ステップにおける静電的相互作用の見積もりが可能であることが示すことが出来た。また脂質ヘッドグループを変えることによりによりCa2+-ATPaseの活性に寄与する静電的相互作用に影響が出ることが明らかとなった。これらの知見は「Ca2+-ATPase反応の各ステップにおける静電的相互作用の役割を明らかし定量化すること、及びSR膜とmicrosomeでの違いを明らかにし、活性に重要な静電的相互作用に対する脂質環境の影響について調べる」という本研究の狙いが的を射たものであることを示すと同時に、目的達成において不可欠なデータである。また、COS-1細胞で発現させたCa2+-ATPaseのNanodiscへの組み込みが可能であることが示され、今後変異体を用いた解析が可能になることを示している。Ca2+-ATPaseの反応各ステップの測定の内、最も測定時のS/Nが悪いCa2+結合について、劇的な改善が達成され、microsomeを用いた測定にめどがついた。これにより、SRV標品から調製したCa2+-ATPaseとCOS-1で発現させたCa2+-ATPaseの、また野生型と変異型Ca2+-ATPase性質について詳細な比較ができるようになった。さらにSRV標品から調製したCa2+-ATPaseについて、NLPsへの組み込みができるようになったことから、Ca2+-ATPase周辺の脂質環境を自由に変化させる方法を手に入れることができた。
焼却炉排気のダイオキシン等有害ガスの吸着・焼結処理システムの開発と環境教育

現在使用が禁止されている簡易焼却炉を再度利用して地方自治体に排出処理するごみの量を最小限にすることが本研究の開発目的である。本研究では、焼却炉から排出されるばい煙を吸着させるシステム装置を開発し、ダイオキシン類の発生の根源であるばい煙を完全吸着することを研究した。さらに、ばい煙を吸着した石材を焼結処理することによりダイオキシン類を消滅させて、セラミック材とする再資源化を研究した。このような簡易焼却炉用の脱煙(ダイオキシン類等の有害ガス)吸着システムが開発されれば、人にやさしい環境作りが可能になり環境汚染防止の立場から、積極的にごみから地球を守るポリシーで社会に貢献できる。簡易焼却炉用の脱煙(ダイオキシン類等の有害ガス)吸着システムを試作してばい煙の脱吸着実験を検討した。試用評価を受けて、改良して実用な簡易焼却炉用の脱煙吸着システム装置を開発すべく下記のような方針で本研究を推進し報告した。(1)簡易焼却炉用の脱煙(ダイオキシン類等の有害ガス)吸着システム装置を設計して試作した。(2)ごみに対応するように焼却・脱煙・吸着カラム等を作成して、必要に応じたごみ焼却管理ができるようにした。(3)吸着使用済みの石材を高温焼結処理することにより、セラミック材としての再資源化が検討した。(4)吸着剤の煤量を測定するために、セラミックによる煤センサーを開発した。(5)本研究の実施に伴う総括を行い、研究成果を公表する。ごみ処理施設現場に持ち込んで試用評価を受けて、改良して実用な簡易焼却炉用の脱煙吸着システム装置を開発すべく下記のような方針で本研究を推進している。(1)簡易焼却炉用の脱煙(ダイオキシン類等の有害ガス)吸着システム装置を設計して試作する。(2)ごみの種類に対応するように焼却・脱煙・吸着プログラム等を作成して、必要に応じたごみ焼却管理ができるようにする。(3)吸着使用済みの石材を高温焼結処理することにより、セラミック材としての再資源化が検討する。(4)試作されたシステムを現場で試行し、改良する。(1)簡易焼却炉用の脱煙(ダイオキシン類等の有害ガス)

吸着システム装置を設計して試作した。(2)ごみに対応するように焼却・脱煙・吸着カラム等を作成して、必要に応じたごみ焼却管理ができるようにした。(3)吸着使用済みの石材を高温焼結処理することにより、セラミック材としての再資源化が検討した。(4)吸着剤の煤量を測定するために、セラミックによる煤センサーを開発した。(5)本研究の実施に伴う総括を行い、研究成果を公表する。
熱水域ベントス群集を対象とした新規加入幼生の時空間的変動の定量評価

今後の熱水鉱床開発に伴って、熱水域生物群集の保護が必須である。熱水域生物群集は主にベントスで構成されており、その形成、維持機構の解明には、新規加入幼生に関する知見が不可欠である。そのため、本研究では、沖縄トラフの熱水噴出域において、ベントスの新規加入幼生の種構成や加入量の空間的、時間的変異を系統立てて定量化することを目的とした。加入量の定量化には人工幼生付着基盤を用い、6熱水域に設置し、そのうち、2つの海域から回収した。その結果、海域間や海域内地点間、また、回収時期によって、加入幼生の構成や量が異なることが明らかとなった。このような差異が形成される要因としては初期生活史特性などが考えられる。沖縄トラフの熱水噴出域では、場所によって生物群集の多様性が大きく異なる。これらの生物群集は主に、固着性または移動能力の低いベントス(底生生物)により形成されている。それらのベントスは浮遊性の幼生期が唯一の分散可能期間であり、ベントス群集の形成や維持には、新規加入幼生が大きく影響している。本研究は、「ベントス群集間で見られる多様性の差異が、新規に加入してく幼生の種構成や量の違いに依存している」という仮説を立て、沖縄トラフ内の熱水噴出域にて、新規加入幼生の種構成や加入量の空間的、時間的変異を定量化することを目指したものである。加入幼生の定量化のため、人工幼生定着基盤(以下、基盤)を各熱水噴出域に設置する。設置後、数ヶ月以降に回収し、形態とシトクロームオキシダーゼサブユニットI (COI)の塩基配列から種を同定し、場所および年によって、基盤上の付着生物の種構成や量にどのような違いがあるのかを解析する。平成25年度は、これまでに伊平屋北海丘と鳩間海丘に設置した基盤の一部を回収することが出来た。また、伊平屋北および鳩間海丘に基盤を再設置し、新たに、伊良部海丘と第四与那国海丘に基盤を設置する事が出来た。これまでに、形態観察により、基盤上に付着していた生物の同定を終えている。結果の概要としては、基盤上の生物群集は、地域内地点間、および地域間で種構成や量に大きな違いがあった。今後、DNAから種同定の確認を行うとともに、基盤周辺との群集組成の比較などを行い、新規に加入してく幼生の種構成や量の違いが群集形成に果たす役割を明らかにしていく。これらの生物群集は主に、固着性または移動能力が低いベントス(底生生物)により形成されている。それらのベントスは浮遊性である幼生期が唯一の分散可能期間であり、ベントス群集の形成•維持には新規加入幼生が大きく影響している。本研究は、「ベントス群集間で見られる多様性の差異が、新規に加入してくる幼生の種構成や量の違いに依存している」、と仮説を立て、沖縄トラフにある7つの熱水噴出域にて、新規加入幼生の種構成や加入量の空間的、時間的変異を定量化することを目指したものである。そこで本研究では、加入幼生の定量化のため、人工幼生定着基盤(以下、基盤)を各熱水地域に設置する。平成24年度は、独立行政法人海洋研究開発機構(JAMSTEC)の無人探査機ハイパードルフィンによる調査航海(NT12-26)において、伊平屋北海丘、八重山中央海丘、第四与那国海丘の3つの熱水域内3地点に3セットずつ基盤を設置し、同時に、伊平屋北海丘と八重山中央海丘では、平成23年度に試験的に設置した基盤の回収を行う予定であった。しかし、NT12-26における潜航調査は、台風21号のために実施できなかった。一方、平成23年に参加した調査航海にて沖縄トラフ内の4つの熱水地域から採集してきた、フネカサガイの一種Lepetodrilus nuxについて、生殖腺観察と集団のサイズ組成分析から、加入パターンを解析した。これらの結果、本種の繁殖に季節性のない可能性が示されたが、それに反して、幼生加入には大きな間欠性があることが分かった。これらの結果は、国際学会で発表し、また現在に論文に執筆中である。そのために、本年度は、これまでに回収した人工幼生定着基盤(以下、基盤)に付着しているベントスの形態による種同定を行った。これまで、北伊平屋海丘および鳩間海丘の各熱水地域に設置した基盤を回収している(NT13-22およびKY14-02)。基盤上の生物の形態による同定はすでに終了しており、その結果から、基盤上生物群集の主構成種は北伊平屋海丘と鳩間海丘とで異なることが明らかとなった。

ただし、種数には大きな違いが見られなかった。今後、周辺ベントス群集構造と比較する必要がある。また、北伊平屋海丘では、統合国際深海掘削計画(IODP)による掘削事業後に形成されたベントス群集とそれ以前から存在するベントス群集とに基盤を設置しており、両地点にどのような遺伝的交流関係があるか、を調査中である。現在は、基盤上生物群集の主構成者であるキノミフネカサガイLepetodrilus nuxについて、地点間で遺伝的集団構造に違いがあるかをマイクロサテライトマーカーにより調べている。本研究は、沖縄トラフの熱水域にて、新規加入幼生の種構成や加入量の空間的および時間的変化を定量化し、熱水域ベントス群集の形成や維持機構における新規加入幼生の影響を明らかにすることを目的とした。これまでに沖縄トラフにある主だった7つの熱水域のうち、4つの熱水域(北伊平屋海丘、伊良部海丘、鳩間海丘、第四与那国海丘)に人工幼生定着基盤(以下、基盤)を設置し、北伊平屋海丘と鳩間海丘から回収を行った。鳩間海丘では2回の設置および回収を行い、基盤上に新規加入したベントス群集の時間的変動を定量化した。また、北伊平屋海丘では、統合国際深海掘削計画(IODP)による掘削事業後に形成されたベントス群集と掘削以前から存在するベントス群集との間でも新規加入群集の比較調査を行った。その結果、北伊平屋海丘と鳩間海丘において、基盤上に形成されたベントス群集の種構成に大きな違いは観察されなかった。一方で、加入群集を形成する主構成種が異なることが明らかとなった。鳩間海丘では、基盤上と周辺域のベントス群集には高い類似性が見られた。これは、新規加入幼生が熱水域ベントス群集の形成や維持に大きく関わっていることを示唆するものである。さらに、北伊平屋海丘の掘削後に形成されたベントス群集とそれ以前から存在する群集では、ベントス幼生の新規加入量に大きな違いが見られ、周辺ベントス群集との関係が示唆された。また、鳩間海丘において、基盤上の新規加入群集の構造に大きな年変動は観察されなかったが、同期間、同地点内に置かれた異なる基盤間で種数に違いが見られた。今後の更なる熱水域ベントス群集の形成や維持機構における新規加入幼生の役割解明には、海丘間という広域から同地点内という局所域までの異なる空間スケールで見られるベントス幼生の加入パターンと、生物的要因や環境要因との関係を明らかにしていく必要がある。今後の熱水鉱床開発に伴って、熱水域生物群集の保護が必須である。熱水域生物群集は主にベントスで構成されており、その形成、維持機構の解明には、新規加入幼生に関する知見が不可欠である。そのため、本研究では、沖縄トラフの熱水噴出域において、ベントスの新規加入幼生の種構成や加入量の空間的、時間的変異を系統立てて定量化することを目的とした。加入量の定量化には人工幼生付着基盤を用い、6熱水域に設置し、そのうち、2つの海域から回収した。その結果、海域間や海域内地点間、また、回収時期によって、加入幼生の構成や量が異なることが明らかとなった。このような差異が形成される要因としては初期生活史特性などが考えられる。沖縄トラフ内熱水域の様々な地域(南北5地域)に人工幼生定着基盤を設置するには至っているが、全ての地域から基盤を回収することができていない。これには、航海時間獲得の難しさや、航海中の海況によるところが大きい。ただし、回収できた基盤については順調に解析(種構造、サイズ構造、遺伝的集団構造など)を進めている。そういた意味で、(3)やや遅れていると(2)おおむね順調に進展しているの間くらいの達成状況といえよう。
血小板粘着・凝集に関わる調節タンパク質の構造・機能相関

1)フォンビルブランド因子(vWF)及び血小板粘着、凝集に関連した蛇毒タンパク質の構造-機能に関する研究。vWFに作用して、その血小板粘着、凝集作用を調節する蛇毒タンパク質を中心に研究を進め、種々の新規蛋白質を発見、それらの構造-機能相関を明らかにした。a)vWFに特異的に結合する蛋白質を、19種の蛇毒から探し、B.arietans蛇毒よりin vitrovWF活性化因子(ビチセチン)と、N.kaouthia蛇毒よりvWFの特定部位を切断する新しい高分子量メタロプロテナーゼ(コーシャギン)を同定し、それらの全アミノ酸配列を決定した。ビチセチンは類似の活性を持つボトロセチンとの相同性が低かったが、vWFのA-1ループドメインの種々の変異体を発現させ、ビチセチンとの結合能を解析した結果、ボトロセチン結合部位の近傍に結合する事が判明した。コーシャギンはプロテナーゼ、ジスインテグリン様、Cys-richドメインから構成され、Cys-richドメインにRGDモチーフが存在することが判明したので、合成ペプチドを用い、ジスインテグリン作用のあることを同定した。b)A.halys blomhoffii(日本マムシ)蛇毒よりGPIbに結合し、血小板凝集を惹起する成分(マムシギン)を精製し、そのα,β鎖のcDNAを単離して、前駆体蛋白質の全アミノ酸配列を予測した。同じ蛇毒からセリンプロテアーゼ(ハリスターゼ)も精製し、全アミノ酸配列を決定すると共に、キニノーゲンからブラジキニンを遊離する事を明らかにした。2)ABO血液型抗原を持つヒト血漿vWFの由来。vWFは血液型糖鎖を持つ血漿蛋白質であるが、血液型不適合の骨髄移植の際に、その血液型がドナーの血液型に変化しないことから、血漿中のABO血液型抗原を持つvWFは血管内皮細胞由来のものと推測した。ビチセチンの全アミノ酸配列の決定:既にBitis arietannsの蛇毒より単離したビチセチンの物理化学的性質が、類似の活性を持つボトロセチンとかなり異なることが判明したので(Biochen Biophys.Res.Commun.(1996)226,273-279),その構成α鎖(131残基),β鎖(125残基)の全アミノ酸配列を決定した。ボトロセチンα,β鎖との相同性はそれぞれ47.1%,43.3%と低く,作用機序に相違のある可能性を示した(Res.Commun.Cell Mol. Biol.(1998)in press)。現在vWF分子上のビチセチン結合部位を探索中である。ハリスターゼの精製、作用と全アミノ酸配列:Agkistrodonhalys blomhoffi I(マムシ)の蛇毒よりセリンプロテアーゼ活性を持つ成分を精製し、ハリスターゼと命名し、アスパラギン(N)型糖鎖を含む1本鎖(238残基)から構成されているその全アミノ酸配列を決定するとともに、ヒト血漿タンパク質に対する作用を調べた。その結果、キニノーゲンに作用してブラジキニンを遊離すること、フィブリノーゲンを分解するがフィブリンを生成せず、むしろトロンビンによるフィブリン形成を阻害することなどが判明した(Eur.J.Biochem.(1998)in press)。マムシギンの精製、性質、及びcDNAクローニングによる全アミノ酸配列の推定:マムシ蛇毒より血小板GPIbに結合し、血小板凝集を惹起する成分を精製し、マムシギンと命名した。

cDNAライブラリーを作成し、構成α,β鎖のN末端アミノ酸配列をプローブとしてcDNAを単離、解析したところ、それぞれ21残基23残基のリーダーペプチドを持つ前駆体タンパク質として合成され、136残基,127残基の成熟タンパク質にプロセスされることが判明した。得られたアミノ酸配列は既知のGPIb結合タンパク質などと高度の相同性を示した(Thromb.Haemost.(1998)in press)。現在、大腸菌やバキュロウイルスによる発現実験を計画している。フォンビルブラント(vWF)分子上のビチセチン結合部位の探索:昨年度Bitis arietansの蛇毒より単離したvWF活性化因子ビチセチンの全アミノ酸配列を決定したが、類似の活性を持つボトロセチンとの相同性が低かった(Res.Commun.Cell Mol.Biol.(1997)1,271-284)。現在、大腸菌を用いビチセチンの結合するvWF分子中のA-1ループドメインの種々の変異体を作製し、ビチセチンとの結合能を解析している。ハリスターゼの全アミノ酸配列と基質特異性:昨年度Agkistrodonhalys blomhoffi(日本マムシ)の蛇毒より精製したセリンプロテアーゼ(ハリスターゼと命名)の全アミノ酸配列を決定するとともに、ヒト血漿タンパク質に対する作用を調べた結果、キニノーゲンに作用してブラジキニンを遊離すること、フィブリノーゲンを分解しトロンビンによる正常なフィブリン形成を阻害することなどが判明した(Eur.J.Biochem.(1998)252,569-575)。マムシギンのcDNAクローニングおよび発現:昨年度日本マムシ蛇毒のcDNAライブラリーより、血小板GPIb結合因子マムシギンの構成α,β鎖のcDNAの単離と解析に成功した(Thromb.Haemost.(1998)79,1199-1207)。その後、大腸菌による発現に成功したが再生が困難で、現在バキュロウイルスによる活性体の発現を試みている。コーシャギンの精製と性質:Naja kaouthia蛇毒よりvWFに特異的に結合し、Pro-708とAsp-709残基間のみを選択的に分解するメタロプロテナーゼ(コーシャギンと命名)を精製し、その性質と部分アミノ酸配列を解析した(Thromb.Haemost.(1998)80,499-505)。現在、分子中に存在する細胞接着シグナルの活性の有無を調べている。胎盤特異的ecto-ATPDaseの精製と性質:強力な血小板凝集惹起物質であるADPを分解するecto-ATPDaseを胎盤より精製し、部分一次構造を解析したところ、既知の酵素のアイソフォームであることが判明した(Int.J.Hematol.(1998)68,297-310).現在、そのcDNAクローニングと組織特異的発現の解析などを行っている。フォンビルブランド(vWF)分子上のビチセチン結合部位の探索:平成9年度に報告した、新しいvWF活性化因子であるビチセチンと、従来のポトロセチンとの作用機作を明らかにするため、本年度は、ビチセチンの結合するvWFのA-1ループドメインの種々の変異体をヒト由来の培養細胞で発現させ、ビチセチンとの結合能を解析した。その結果、ボトロセチン結合部位の比較的近傍に結合することが判明した(論文作成中)。コーシャギンの全アミノ酸配列の決定:Naja kaouthia蛇毒より新しく見出した、vWFに特異的に結合し、一箇所を切断するコーシャギンの全アミノ酸配列を決定した。
細菌の宿主免疫回避機構の解明と新規ワクチン開発への応用

過去に全国で伝染性コリーザが発生した際に分離されたAvibacterium paragallinarum(A. paragallinarum)の野外株など計11株を収集した。これらを鶏に感染させHI抗体を測定することにより、その血清型を同定した。さらにその抗体価や鶏の病態などから、遺伝子欠損の親株となる株を選定した。親株からゲノムDNAを抽出し、目的の遺伝子をPCRで取得した。遺伝子の一部を欠失させたコンストラクトを作製し、プラスミドに挿入し、A. paragallinarumの形質転換を試みたが形質転換体は得おらず、現在検討を重ねている。本研究は、養鶏産業において甚大な被害をもたらす感染症の1つである伝染性コリーザの原因菌であるAvibacterium paragallinarumの宿主免疫回避機構を解明することを目的としている。宿主免疫回避機構に重要な細菌の病原因子を複数同定し、それを欠損した組換え変異体を作製することにより、そのメカニズムを解明する。また、この欠損株は宿主免疫を惹起する能力を保持したまま弱毒化していることが考えられるため、理想的なワクチン候補株となり得る。このワクチン効果についても実際に鶏の病態モデルを用いて検証する。2012年度は、以下の項目について研究を実施した。(i)野外株の収集:全国で過去に伝染性コリーザが発生した際に保存された菌を収集した。(ii)野外株の免疫原性・病原性の確認:(i)で収集した菌を培養し、鶏に接種することで、その病原性と免疫原性を調べた。これにより、鶏にAvibacterium paragallinarumを感染させ、発症の程度を評価する病態モデルを確立した。また、免疫原性を調べる系として、HI抗体価を測定する評価系を確立した。(iii)遺伝子クローニングと欠損株作出用プラスミド作製:Avibacterium paragallinarumゲノムDNAからPCRにより遺伝子を取得した。(iv)形質転換の検討:現在までAvibacterium paragallinarumを形質転換したとの報告はない。実際、既存の形質転換方法を試したが、現在のところ形質転換体を得るに至っていない。多くの病原細菌が宿主の免疫系を巧みに回避し、効率的に生存・増殖感染を拡大していることはよく知られているが、その詳しいメカニズムについては不明な点が多い。本研究では、養鶏産業において産卵率低下などの甚大な被害をもたらす感染症の一つである伝染性コリーザの病原体Avibacterium paragallinarumによる宿主免疫回避機構を解明することを目的としている。免疫回避に関与する遺伝子を同定してその遺伝子を欠損させた菌を作製すれば、宿主免疫惹起能の高い株となり得る。過去に全国で伝染性コリーザが発生した際に分離された野外株を収集した。具体的には、過去に当研究所で分離され保存されていた株や愛知県で伝染性コリーザが発生した際に分離され愛知県家畜衛生保健所で保存されていた株、また世界的に多くの研究者が使用している参照株など計11株を収集した。これらの菌株を鶏に感染させることで病原性を調べたところ、強弱はあるものの、全ての株で発症が認められ、全ての株が病原性を有していることがわかった。感染鶏の病原性は鼻汁の漏出、顔面の腫脹、流涙、増体率を指標にした。さらに感染鶏から血清を採取し、HI抗体を調べることによりその血清型を同定した。各株を感染させた鶏は、それぞれ様々な抗体価を示すことが分かった。これらの株から、血清型A型およびC型に属する菌株それぞれに対し、最も抗体価の上昇が認められた株を遺伝子欠損株の親株として使用することとした。遺伝子組換え株を取得するため、ターゲットとなる遺伝子を親株のゲノムDNAよりPCRで増幅し、クローニングした。この遺伝子の一部を欠失したコンストラクトを作製し、プラスミドに挿入し、Avibacterium paragallinarumの形質転換を試みた。様々な条件での形質転換を試みたが、現在までに形質転換体を得ることができていない。野外株の収集や病態モデルの確立、病原性や免疫原性を調べる系の確立など、おおむね当初の研究計画通り研究が進んでいるが、Avibacterium paragallinarumを形質転換することが難しく、遺伝子組換え体を得ることができていない。25年度が最終年度であるため、記入しない。効率よくAvibacterium paragallinarumの形質転換を得る手法を確立する。これによりプラスミドを導入できれば、遺伝子欠損株を得られる可能性が高い。遺伝子欠損株を作製した後は、鶏に感染させて病原性や免疫原性を調べる予定である。
電子ビームによる材料表面超急速溶融凝固処理による表面改質

1.高エネルギー密度熱源である電子ビームを用いて,アルミニウム合金の表面層を数百ミクロンから数mmの深さまで,超急速溶融凝固処理を行った.処理条件を変化させることにより,凝固時の冷却速度は最高値で毎秒10万度Cと超急速凝固が可能であることを明らかにした.2.アルミニウムにはほとんど固溶しない遷移元素であるシリコン,ニッケル,マンガン,鉄,クロムおよびチタンをそれぞれ単独に最高17%まで添加した特殊アルミニウム合金に対して,電子ビームによる超急速凝固処理を行った.これら元素は処理雰囲気中の残留ガス(特に酸素,窒素)と反応しやすいために,残留ガス成分を処理中も常にモニター(分析管, RFユニット試用)しながら行った.3.いずれの合金でも溶融凝固時の冷却速度が速くなるにしたがい,表面溶融層の晶出物やデンドライトアームスペインシングは著しく小さくなった.特に最高冷却速度では晶出者はほとんど認められなくなり,強制固溶体の形成が確認された.4.超急冷凝固層の硬さは冷却速度が速くなるにしたがい増大し,田材硬さの1.5倍から4倍の硬さが得られた.特に硬さ上昇の著しい合金はニッケルと鉄を含む合金であり,最高硬さはビッカース硬度で400に達した.これは実用アルミニウム合金の中で現在硬い合金の値(120)の約3.3倍にも達した.5.表面超急冷凝固層の耐摩耗性は比して著しく向上した.1.高エネルギー密度熱源である電子ビームを用いて,アルミニウム合金の表面層を数百ミクロンから数mmの深さまで,超急速溶融凝固処理を行った.処理条件を変化させることにより,凝固時の冷却速度は最高値で毎秒10万度Cと超急速凝固が可能であることを明らかにした.2.アルミニウムにはほとんど固溶しない遷移元素であるシリコン,ニッケル,マンガン,鉄,クロムおよびチタンをそれぞれ単独に最高17%まで添加した特殊アルミニウム合金に対して,電子ビームによる超急速凝固処理を行った.これら元素は処理雰囲気中の残留ガス(特に酸素,窒素)と反応しやすいために,残留ガス成分を処理中も常にモニター(分析管, RFユニット試用)しながら行った.3.いずれの合金でも溶融凝固時の冷却速度が速くなるにしたがい,表面溶融層の晶出物やデンドライトアームスペインシングは著しく小さくなった.特に最高冷却速度では晶出者はほとんど認められなくなり,強制固溶体の形成が確認された.4.超急冷凝固層の硬さは冷却速度が速くなるにしたがい増大し,田材硬さの1.5倍から4倍の硬さが得られた.特に硬さ上昇の著しい合金はニッケルと鉄を含む合金であり,最高硬さはビッカース硬度で400に達した.これは実用アルミニウム合金の中で現在硬い合金の値(120)の約3.3倍にも達した.5.表面超急冷凝固層の耐摩耗性は比して著しく向上した.
北・中央アジアにおける広域土地被覆変化地域の調査

本研究の目的は次の二つである。1.シベリア、モンゴル、西中国、中央アジアにおける土地被覆グランドトルースデータベースを作成する。2.衛星データを利用して上記地域の1981年以降の土地被覆および土地被覆変化を調査し地図化する。本研究により以下の成果を得た。1.グローバル土地被覆マッピングのための土地被覆ガイドライン凡例を作成し、これに基づいて土地被覆グランドトルースデータベースを構築した。2.土地被覆グランドトルースの品質評価の方法を確立した。収集した土地被覆グランドトルースデータの品質を検査し、ミスデータを除去する目的で、グランドトルースデータの検査手法を確立した。3.グローバル土地被覆マッピングの傾向を分析し、今後の方向性を明らかにした。今後の方向性の一つがグランドトルースデータベースの構築と蓄積・更新である。すなわち、グランドトルースデータは従来、分類に使用された後はプロジェクトの内部に隠れて公開されることはなかった。マッピング対象がグローバルとなった現在、グランドトルースデータは異なるプロジェクト間で共有し、蓄積、改良されていくべきである。4.1982年から2000年にかけてのAVHRRデータを用いて、土地被覆変化の可能性のある地域を抽出した。1982-84年の10-day composite AVHRRNDVIデータの平均と1998-2000年の平均とを比較し、閾値以上の差のある地域を土地被覆変化可能性地域とした。この結果、植生増加の変化地域と植生減少の変化地域とを抽出することができた。5.バイカル湖南および内モンゴルにおいて現地調査を行いグランドトルースデータを作成し、衛星データにより土地被覆状態を分析した。本研究の終了年度までの目的は、土地被覆(およびその変化)のグランドトルースデータベースを北・中央アジア(モンゴル、中国、カザフスタン、ロシア)において構築すること、およびそのデータベースに基づき土地被覆現況(および変化)図を作成することである。平成13年度は、土地被覆分類システムの調査、標準土地被覆分類項目の提案、中国における現地調査を行った。以下にその概要を述べる。(1)土地被覆分類システムの調査土地被覆のグランドトルースデータベースの構築の先立ち、標準土地被覆分類項目を定義する必要がある。このため、グローバルな地域を対象とする既存の土地被覆分類項目およびその分類のニーズを調査した。この結果は、研究発表の「グローバルな土地利用・土地被覆・植生分類システムのレビュー」で公表している。(2)標準土地被覆分類項目の提案(3)中国における現地調査2001年7月から8月にかけて、中国東北部の延吉(Yanji)から内モンゴルの二連浩特(Erenhot)までの東西約1500kmを中国科学院植物研究所の研究員と共同で二台の車により土地被覆現地調査を行った。比較的遠くまで見渡せる土地被覆が一様な地域において、カメラ、GPSによりその土地被覆を記録し、グランドトルースデータを作成した。平成14年度は、土地被覆凡例の設定、土地被覆グランドトルースデータベースの概念設計、グランドトルースデータベースの作成、バイカル湖南部の土地被覆調査を行った。(1)土地被覆凡例の設定平成13年度に実施した土地被覆分類システムの検討結果に基づき、標準的な土地被覆の凡例をFAO(国連、食糧農業機構)が作成したLand Cover Classification Syatem(LCCS)に従って設定した。(2)土地被覆グランドトルースデータベースの概念設計土地被覆グランドトルースデータベースの構造、フォーマットを検討し、決定した。(3)グランドトルースデータベースの作成上記(1)と(2)のデータベース設計にも基づき、現地調査と衛星画像、地図の情報から土地被覆グランドトルースデータベースを作成した。

(4)バイカル湖南部の土地被覆調査Landsatデータを用いてバイカル湖南部における土地被覆図を作成した。本研究の終了年度までの目的は、土地被覆(およびその変化)のグランドトルースデータベースを北・中央アジア(モンゴル、中国、カザフスタン、ロシア)において構築すること、およびそのデータベースに基づき土地被覆現況(および変化)図を作成することである。平成15年度は、土地被覆グランドトルースの品質評価の方法の確立および時系列衛星データによる土地被覆変化の抽出を行った。以下にその概要を述べる。(1)土地被覆グランドトルースの品質評価の方法の確立前年度までに収集した土地被覆グランドトルースデータに対して、その品質を検査し、ミスデータを除去する目的で、グランドトルースデータの検査手法を確立した。その方法は土地被覆タイプ毎にグランドトルースサイトの年間正規化植生指標(NDVI)のパターンをプロットし、他のサイトと異なるパターンを持つサイトを再確認する方法である。この方法により、既に収集したグランドトルースデータの一部の土地被覆分類項目を変更あるいは削除した。(2)時系列衛星データによる土地被覆変化の抽出1982年から2000年にかけてのAVHRRデータを用いて、土地被覆変化の可能性のある地域を抽出した。1982-84年の10-day composite AVHRRNDVIデータの平均と1998-2000年の平均とを比較し、閾値以上の差のある地域を土地被覆変化可能性地域とした。この結果、植生増加の変化地域と植生減少の変化地域とを抽出することができた。本年度の研究実績は次の二つに大別できる。先ず一つ目は、昨年度までの3年間の研究を踏まえて、アジアの土地被覆グランドトルースデータベースを作成したことである。二つ目は、今後のグローバル土地被覆マッピング関連の研究の重点方向を探るため、現在の研究の傾向を分析し、今後の方向性を明らかにした。現在のグローバル土地被覆マッピングの傾向と方向性はつぎのとおりである。(1)分類項目legend : IGBPの17分類では、必ずしも多くのニーズに答えられないとして、新たな分類項目がプロジェクトごとに検討されている。これらの複数のlegendを関連付けるツールとしてFAOの、LCCSが意味を持ってくると考えられる。(2)グランドトルースデータ:従来、土地被覆グランドトルースデータは使用された後、プロジェクトの内部に隠れて、公開されることはなかった。マッピング対象がグローバルとなった現在、グランドトルースデータは異なるプロジェクト間で共有し、蓄積、改良していくべきである。
Ｗｅｂからのマイナートピック抽出における信頼性確保に関する研究

マイナーな情報の抽出に関して(1)Blogに書かれた観光情報(2)学術論文情報のWebサイトから得られる学術論文情報を分析の対象とした。(1)に関しては観光Blogに含まれる観光資源の候補として抽出された低頻度語に着目し、その背景の分析を行い、2タイプの出現傾向があることを示した。(2)に関しては、研究目的に合う特定の領域からの引用数に限定した新しい評価指標、引用数を用いない評価指標の提案を行い、有効性を示した。また、重要な研究同士を繋ぐ位置にある論文を重要視することで、研究の流れを適切に可視化するシステムを構築した。マイナーな論文を含めた文献の検索、及び分析が行えるようになった。マイナーな情報の抽出を評価するために、本年度は次の2つの情報源を分析の対象とした。(1)ブログに書かれた観光情報、(2)論文等の学術情報。(1)に関してはこれまでの観光情報抽出に関する研究成果として抽出されたデータに含まれる低頻度語に着目し、ブログ中から観光資源の候補として抽出された低頻度語がどのような背景を持っているかの分析を行った。その結果、2種の傾向が存在することが明らかになった。(2)に関しては、論文を一般的な引用数で評価するのではなく、目的に合うような引用数の計上方法を用いることによる新しい評価尺度の提案を行った。この尺度により、引用数が相対的に低い(マイナーな)論文であっても適切に見つけ出す事が可能であることを明らかにした。また、有用な論文を早期に発見するための手法に関する調査として、引用数変化に関する分析を行い、マイナーな論文が高い評価を受ける過程に関する実例を明らかにした。4月からの研究計画に対して課題の採択が10月であったため、研究計画に狂いが生じた。年度内に一定の成果を出すために、一部研究推進の順序を調整した。次年度で調整を完了させ、当初の計画に追いつく予定である。昨年に引き続き、(1)ブログに書かれた観光に関する記事、(2)学術論文情報のWebサイトから得られる学術論文の書誌情報、の低頻度語に関する分析を行った。(1)昨年度の研究成果を元に、観光ブログにおける語の出現の頻度とその他のWeb情報における語の出現の頻度の差に関する分析を行なった。低頻度語の出現が2種類の状況から成り立つ事が分かった一方で、それらを分離する手法に関しては今のところ未確立であり、今後も分析を継続する。(2)昨年度、特定の領域からの引用に限定した引用数が論文の選択に有用である事を示している。今年度は、それと一般的な引用数との差を用いて、論文の領域特異性を含めた論文の選択や分析を行うことが可能なシステムを構築した。これにより、マイナーな論文を含めて文献の検索、及び分析が容易に行えるようになった。また、論文の引用関係の可視化において、引用数が高くないものの重要な研究同士を繋ぐ位置にある論文を重要視することで、研究の流れを適切に可視化するシステムを構築した。マイナーな論文の一般に把握されていない価値を示すものとなっている。更に、引用数によらない論文の評価手法を確立する為に、論文の書誌情報のみを用いた分析を行った。論文の書誌情報全体を用いた分析では、掲載誌による影響が高い事を示した。アブストラクトに限定した分析では、論文評価に対する完全な分類は困難である事が分かった一方で、アブストラクトにおける語の出現の傾向から、論文の品質がある程度判断できる事を見出した。Web上の観光情報に関する分析が少々遅れている一方で、学術情報に関するデータ収集及び分析は順調に進展している。昨年度までの研究成果から、今年度は分析対象をWeb上から収集した学術論文に限定し、マイナーなものを含む全ての論文に客観的な評価を与えるための手法に関する研究を継続した。学術論文を分析・評価するために、今年度は主に次の3つの観点からアプローチを行った。(1)Web上の論文データベースに収集・蓄積されている各論文の情報のうちアブストラクトのみを対象にした分析を行い、後日に高い評価が得られる可能性のある論文を自動分類する。(2)論文が他の論文を引用する際の引用の意味を特定する事で論文間の関係を明らかにし、論文を評価するための補助情報とする。(3)論文の各著者の研究経歴を論文データから分析し、各論文における著者の位置付けを明らかにする。また論文を分析する為の素性として、論文中の特徴語に関して(1)属性選択を用いた重要な特徴語の特定手法、(2)局所的な出現頻度を用いた複合語の重要性の判定手法、に関する研究を進めた。3年間の研究の結果、主に次の2点に関する研究成果が得られた。(1)観光に関するブログ中に出現する語のうち、低頻度語の出現に関する状況を明らかにした。これはブログなどの文書からの情報抽出に利用可能な研究成果である。(2)Web上の学術論文に客観的な評価を与える幾つかの手法を提案した。これらにより、マイナーなトピックに関するものを含んだ論文に関してその信頼性を確保するために必要な技術が部分的にであるが構築できた。これらの研究成果により、更なる研究の進展が期待できる状況である。

(2)に関しては、研究目的に合う特定の領域からの引用数に限定した新しい評価指標、引用数を用いない評価指標の提案を行い、有効性を示した。また、重要な研究同士を繋ぐ位置にある論文を重要視することで、研究の流れを適切に可視化するシステムを構築した。マイナーな論文を含めた文献の検索、及び分析が行えるようになった。今後の研究では、継続して2種類のデータに関しての分析を行う。本年度は半年ほどずれ込んでいる計画書に従って、データの収集、マイナートピックのサンプルの抽出、マイナートピックの性質の明確化を継続して行う。今年度は次の2つの観点を中心に研究を進める。1)Web上の観光ブログに関する分析については、観光の不満に関する情報を集めたデータを既に入手している。このデータを用いたブログ記事の分析を行い、センチメントの観点から低頻度語の傾向についての分析を行う予定である。2)学術情報の分析に関しては、書誌情報と複数の指標を合わせた評価手法を確立する。その上で、マイナーでありながら価値の高い論文を見出す為の手掛かりを探求する。情報工学本研究課題の採択連絡が10月であり、4月をスタートとする当初の研究計画に狂いが生じたため、手持ちのデータでの分析を優先した。このため、特にデータ収集に関する研究計画を実施しなかった。情報収集用、及び分析用の計算サーバーを導入する予定にしていたが、代表研究者の所属するセンターが保有している計算機で必要な処理が実施可能であることが分かったので、サーバーの購入を取り止めた。データ収集用サーバーを次年度に導入し、データ収集に関する研究計画の実施を遂行する予定である。次年度の旅費として使用する予定である。
近世チベット・ポロン地方の家分文書「カンカル家文書」の保存と研究

【現地調査・インフォーマントへの聞取調査】7月30日、文書の所有者であるカンカル家の3男で、当事業の研究分担者でもあるツルティムケサンにポロン情報の聞き取りを行い、また、ポロン事情を知るインフォーマントの紹介をうけ、9月初旬から中旬にかけて、西蔵自治区のポロン地方や、現在カンカル家の人々が主として居住するネパールのカトマンズを訪問した。カンカル一族の人々(京都及カトマンズ在住)からはなんら支障なく聞き取り調査を行うことができたが、ポロン地方の現地調査については、西蔵自治区旅游局・日喀則地区公安局の旅行許可証が通用せず、訪問した街々で、現地の公安(=警察)当局より「外国人旅行者の立入禁止」を理由とする「即時の退去」を要求され、ポロン地方の出身者・現地在住者2名に対する直接の聞き取り調査を実施できなかった。【海外研究者を招待してのシンポジウム・講演】12月13日、14日、15日にかけて、青海オイラト法典の専門家チンゲル氏(中国社会科学院歴史研究所中外関係史研究室欧亜研究中心副主任)を招聘してのシンポジウム・学術座談会・講演などを開催した。【研究報告書・翻字テキストの公刊、文書写真・翻字テキストのWeb公開】現地調査の成果を反映させるため、シンポジウム・講演の開催を、当初予定の平成25年度(2013年度)から平成26年度(2014年度)に変更した。これにともない、現地調査の成果、シンポジウムの研究報告・学術座談会・講演の内容や、文書の翻字テキストを収録した研究報告書の公刊、文書写真・翻字テキストのWeb公開については、平成27年度(2015年度)に実施することとした。本年度に予定していた【現地調査・インフォーマントへの聞き取り調査】は平成26年度に繰り越したので、本年度の活動は、文書を活字体に翻字する作業が中心となった。【翻字作業】カンカル家文書全45件のうち、29件の翻字草稿を作成した。翻字草稿の成立によって内容の確認が可能となった29件について、分類と概要の作成に着手した。【文献の購入】ボン大学のモンゴル・チベット学科が、近世チベット文書の現物写真に翻字テキストを附して出版する"Tibetische Handschriften und Blockdrucke"シリーズのほか、中国・ネパール等で刊行された近世チベット法制に関する文献を購入した。平成24年度は「カンカル家文書」原本に対するデジタル保存の作業に取り組んだ。このデジタル保存は【本文書の公刊およびインターネット上での公開により、本文書をより利用しやすいかたちで研究者に提供する】という本事業の目的のための土台となる作業で、具体的には「デジタルカメラによる文書の写真撮影」と、「ウメ(=チベット文字の草書体・行書体)によって筆記されている文書をウチェン(=チベット文字の活字体)で入力する」という2種の作業からなる。文書をひととおり写真撮影したことにより、以後は原本にこれ以上の負担をかけることなく保存しつつ、文書の文面を自由に閲覧、分析の対象とすることが可能となった。文書の文面の入力作業は、さっそくこの写真を用いて行っている。【写真撮影と目録の作成、修理見積】6月3日,7月2021日,「カンカル家文書」全45点に対して、外観、文字記載部分の接写、印章捺印部分の接写など、複数の基準による写真撮影を行った。各文件ごとに発令者・受領者・発令年月日・内容・サイズ・書体・形状・紙質などを確認した。8月2日、専門業者(坂田墨珠堂・滋賀県大津市)に文書の破損部の修理見積もりを依頼。【翻字作業】研究分担者三宅伸一郎によるチベット文字の草書体"キュク"の講習を3回実施。この講習は一般にも公開された。研究代表者手塚・分担者山田・協力者日高・大西・黒田の各人に担当文書を割り当て、9月8日3月16日にかけて、ウメによって記された原本の文面をウチェンによって入力する翻字作業にとりくんだ。【海外研究者との交流】3月18日から23日にかけてドイツおよび中国を訪問し、ボン大学のオリエント・アジア研究所チベット・モンゴル学科の研究者たちおよび中国社会科学院(北京)のチンゲル氏と接触し、情報交換および平成26年度に開催される国際シンポジウムへの出席依頼を行い、あらためて内諾を得た。