hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スーパーオキサイド計測用微小修飾電極の作成

酸素ラジカルであるスーパーオキサイドは、各種疾患を誘起もしくは増悪させることが知られており、生体中のスーパーオキサイドの測定は重要である。スーパーオキサイドジスムターゼ(SOD)はスーパーオキサイドの特異的な消去酵素であり、生体内でスーパーオキサイドを自然不均化速度より速く、過酸化水素と酸素分子に分解する。ゆえに、SOD修飾電極はスーパーオキサイドからSODによって変換される過酸化水素を定電位電解することにより、スーパーオキサイドの定量を可能にする。しかし、SOD修飾電極は電極マトリクス外に存在する過酸化水素も同様に電解する。従って、生体内のような夾雑系でスーパーオキサイド電極として使用する場合、マトリクス外の過酸化水素を排除する機能が要求される。そこで本研究では過酸化水素分解酵素であるカタラーゼをSODと複合的に修飾した微小電極を作成した。この電極の電気化学的特性を検討したところ、過酸化水素除去能とスーパーオキサイド感受性を併せ持つことが示された。さて、高濃度酸素暴露下において脳内のスーパーオキサイドが増加することが示唆されているが、未だ間接的な証拠しか報告されていない。そこで、本電極のin vivo応用として、電極をラットの線条体に植え込み、高濃度酸素(1気圧100%酸素)にラットを30分暴露し、脳内のスーパーオキサイド濃度の変化を無麻酔無拘束下で経時的に計測した。高濃度酸素暴露は有意なスーパーオキサイド濃度の上昇をもたらした。本研究の結果は、今回開発された電極が脳内のスーパーオキサイドをin vivoで計測する有効な手段であることを示している。
将来の大規模検出器を見据えた電波による空気シャワー観測手法の実証試験

将来の大規模宇宙線観測実験を見据え、電波による超高エネルギー宇宙線観測手法、特に電波エコー法と前実験で観測された電子ビームから発生した電波についての研究を行なった。電波エコー法についてはTA実験サイト中央に電波検出器を2基設置し、TA実験との宇宙線同時観測を行なったが空気シャワー由来の信号は観測されなかった。しかし理論的理解が進み、期待されていたほど電波強度が強くならないことが分かった。一方電子ビーム由来の電波については甲南大、千葉大らの研究グループでも確認された。そこでこれらのグループと共同で研究を進め、50MHz-12GHzまでの広い帯域でこの電波を説明できるモデルの開発に成功した。本研究では超高エネルギー宇宙線の起源の解明のための将来の10万平方キロメートル級の大規模超高エネルギー宇宙線検出器を見据えた、電波を用いた空気シャワー観測手法の確立を目的としている。特に空気シャワーが送信電波を反射する事を利用した電波エコー法、及び前実験にて観測された自発的に発生する電波に着目し、Telescope Array (TA)実験との空気シャワー同時観測実験に取り組んでいる。本年度には電波送信器の大幅な改善を行なった。これまでTA実験サイトには54.1MHz, 1.5kW出力の送信器が設置されていたが、これを最大出力40kW、アンテナゲイン22dBiの物に置き換えた。設置場所の最適化も含め、信号強度は最大1000倍程度大きくなることが見込まれている。本年度にはビームパターンの測定や出力安定性の向上を行ない、現在25kWにて安定して稼働しており、来年度には40kW出力による運転を予定している。また受信器に用いるアンテナとしてクロスマウントされたログペリオディックアンテナを選定、購入した。これにより偏波毎の測定が可能となり、電波エコー信号(水平偏波)と、他の空気シャワーに起因する事象(地磁気による物や地表にシャワーコアが衝突した際に生じる電波等)の分離が可能である。また、最短でも数秒の遅れが生じるTA実験の地表検出器トリガーに対応するため、大容量バッファを用いたDAQシステムを開発した。TAサイト中央にあるレーザー射出施設において受信器単体の運転試験を開始しており、アンテナ設置の許可が下り次第TA実験との空気シャワー同時観測を開始する。また本研究の主題である電波を用いた空気シャワー観測に関しては、本年度行われた宇宙線国際会議にて発表を行なった。本研究では将来の大規模超高エネルギー宇宙線観測実験手法になりうる、電波を用いた空気シャワー観測手法の確立を目的としている。特に空気シャワーが大気を通過した際に生成される電子群による送信電波の散乱を観測する電波エコー法、及び前実験にて観測された電場の急激な変化によって生成される電波に着目している。米国ユタ州に設置された宇宙線観測実験であるTelescope Array (TA)実験との同時観測実験、及びTA実験サイトに設置された電子線形加速器による電子ビームを用いた実験により、手法の確立を目指す。本年度にはTA実験サイトの中央にあるレーザー射出装置の横に受信装置を設置し、TA実験との空気シャワー同時観測を開始した。設置した受信装置はクロスマウントされたログペリオディックアンテナ、バンドパスフィルタ、信号増幅器及びデジタル受信器によって構成されており、TA実験の地表検出器が空気シャワーを観測した際に同時にデータを保存する。TA実験の地表検出器の特性に合わせ、大容量バッファを備えたDAQシステム、GPSによる50ns精度の時間情報を持つ。設置した受信器2基はそれぞれ送信器方向とその反対方向を向くように設置されており、それぞれ電波エコーの前方、後方散乱を受信する。また電波エコーだけでなく、空気シャワーから発生する電波についても観測対象としている。本年8月に設置を終え、10月から定常観測を開始した。また、11月にはTA実験の電子線形加速器からの電子ビームによる電波エコー観測実験を行なった。本実験で用いた受信器は上述の定常観測の物と同等の装置となっており、相互に結果を比較することが可能である。本研究では将来の大規模超高エネルギー宇宙線観測手法の確立を目的とし、電波を用いた観測手法について研究を行なった。特に超高エネルギー宇宙線が大気に突入した際に生成される空気シャワーの軌跡に沿って生成される低エネルギー電子群を電波散乱体として用いる電波エコー法、及び前実験にて電子ビームを用いた実験を行なった際に観測された、電場の急激な変化によって発生する電波の2つに着目している。電波エコー法については前年度にテレスコープアレイ実験サイトに設置した電波検出器を用いた試験を継続している。観測は安定して行われており、現在データの解析を進めている。電波エコー法に関しては同サイトで行なっているTARA実験グループからの報告により、大気分子との衝突による散乱断面積の減少がおきている可能性が指摘され、本実験開始時に期待されていたほど電波強度は大きくない事が判明した。一方、テレスコープアレイ実験サイトに設置されている電子加速からのビームを用いた実験は、我々以外にも甲南大学や千葉大学のグループらも行ない、我々が観測した電波を別の帯域で観測することに成功した。そこでこれらのグループと共同で研究を進め、50MHz-12GHzまでの広い帯域に及ぶ複数の実験結果について良く説明できるモデルの開発に成功している。この電波は空気シャワーが地面を通過する際にも発生することが分かっており、空気シャワー観測への応用が期待されている。特に南極の氷を用いてニュートリノ事象を観測する事を目的とした研究がシカゴ大学の学生によって進められている。

電波エコー法についてはTA実験サイト中央に電波検出器を2基設置し、TA実験との宇宙線同時観測を行なったが空気シャワー由来の信号は観測されなかった。しかし理論的理解が進み、期待されていたほど電波強度が強くならないことが分かった。一方電子ビーム由来の電波については甲南大、千葉大らの研究グループでも確認された。そこでこれらのグループと共同で研究を進め、50MHz-12GHzまでの広い帯域でこの電波を説明できるモデルの開発に成功した。2基の受信器の構築、TA実験サイトへの設置及び定常観測に関しては完了しており、また電子ビームを用いた試験も行なう事ができた。ただし追加で設置する予定であった受信器については、2基のアンテナによる観測結果を見て必要であれば改善を行なう事とし、設置は次年度に持ち越した。超高エネルギー宇宙線物理TA実験サイトにおける定常観測は継続する。またこれまで観測されたデータの解析を行ない、電波エコー事象、及び空気シャワーから発生する電波による事象の探索をすすめる。この結果を元に追加の受信器を構築し、設置する。この結果及び電子ビームを用いた実験による結果から、将来の大規模超高エネルギー宇宙線実験の観測手法としての特性を理解する。予定していたTA実験の電子線形加速器(ELS)を用いた試験は来年度以降に回し、TA実験との同時観測に用いる送信器及び検出器の開発に注力した。受信器についてはクロスマウントされたログペリオディックアンテナを用いた物を開発し、元の設計であった偏波毎にアンテナを立てるのではなく、一つのアンテナタワーで水平、垂直両偏波の電波を同時に観測できるように改善したため、アンテナ方向調整において両偏波の方向調整を容易にした。特に水平偏波で送信される電波を用いて垂直偏波アンテナの方向も合わせる事が可能になった事は大きな改善点である。また実装が困難であったTA実験の地表検出器トリガーを用いたデータ取得に関しても、大容量バッファを用いたDAQシステムを開発したことで実現した。アンテナ設置は米国土地管理局からの許可を待っている段階であるが、アンテナ以外のシステムについてはすでに稼働を始めており、長期における安定した動作を確認している。送信器に関しても大出力送信器の問題点であった送信電波安定性に関して解決でき、また最大出力による運転における問題点がパワーアンプの周波数特性であったことを突き止め、これを交換する予定である。以上の進歩状況より、来年度には予定通り、40kW出力の電波を用いたTA実験との同時観測の開始が可能であると見込んでいる。追加受信器を設置する予定であったが、本年度設置した2基の受信器による観測結果を確認後、必要であれば改善を行ない設置する事とした受信用のアンテナ設置許可が下り次第、アンテナを設置し、TA実験との空気シャワー同時観測を開始する予定である。
確率共鳴で動作するナノ機械によるセンシング

マイクロ・ナノスケールの振動子の機械的非線形性を利用し、その振動振幅が2値化する振動状態を実現する。この振動子は、外部からのノイズの印加により確率共鳴状態となり、さらに外部刺激に応答するため、ロバストなセンサとして応用できることを示した。同様の目的で、自己検知型の振動子のアレイ、同期型の振動子などを開発した。また、振動子の結合により、演算素子として利用できる可能性を示した。マイクロ・ナノマシニング技術の発達により、機械や電気要素を小型化、集積化し、まざまなセンサが実現されてきた。小さな機械要素は共振型センサとして、高感度に力や質量、電荷、輻射などを測定するセンサとして利用される。一方、研究代表者は、機械要素をナノメートルにまで小型化していくと、機械的な非線形性が顕著になることを見出し、これを利用すると振動状態を2値化し、ノイズに強いロバストセンサとして使えるとの着想に至り、研究を開始した.もともと、このような原理は自然界の生物が持っているものであり、本研究ではこれを人工的に実現するものである。ナノスケールまで小型化した機械要素の非線形性を評価し、その形状やサイズと非形性パラメータの関係を調べる。自己検知型のセンサを開発するともに、振動の2値化状態(バイナリー化)を実現し、外部からのノイズの印加による自発的な状態間の遷移を実現する。複数の振動子を機械的に結合させ、同期させる。同期を利用したセンシングを試みる。多数のセンサを結合した大規模なセンサによる高度なセンシングを実現する.複数の振動子を電気機械的に結合し、その振動子間で情報伝達を行うことで、高性能、あるいは高度な機能をもつ、センサを実現する。詳細の研究項目について以下に述べる。(1)マイクロ・ナノメカニックスの非線形性(1)非線形性とサイズ効果、形状の測定(2)自己検知型ナノセンサの開発(1)ピエゾ抵抗型ナノセンサの開発(2)圧電薄膜の堆積技術の開発(3)水晶の加工技術の開発(4)カーボンナノチューブ埋め込み型ピエゾ抵抗センサの開発(3)マイクロ・ナノメカニックスにおける確率共鳴の評価(1)確率共鳴状態の実現(2)非線形性と確率共鳴の関連の計測(3)輻射や外力に対する応答の計測(4)機械的結合したマイクロ・ナノメカニックス(1)機械結合による同期現象とセンシング(2)機械結合と同期現象の解明(3)多数のセンサの機械結合の実現(5)多数のセンサによる確率共鳴を利用した高度センシング(1)自己検知型センサのパラレルアレイの作製(2)多数のセンサの確率共鳴状態の実現(3)高度センシングマイクロ・ナノスケールの振動子の機械的非線形性を利用し、その振動振幅が2値化する振動状態を実現する。ナノ・マイクロ共振子を非線形素子として高感度センサに利用するためには、その特異な非線形性の発現メカニズムを解明する必要がある。このため、ナノ・マイクロ共振子作製しその非線形を実験的に評価した。振動子に外部刺激を与えた時、確率共鳴を引き起こすセンサ構造を試作した。外部刺激による摂動が引き金となり、確率共鳴により振動振幅が変化するのを確認した。外部刺激として、外力、熱などの刺激を与え、高感度に検出することを試みた。これらの結果は、非線形振動子が高感度なセンサとして使えることを示す重要な知見である。複数の振動子を機械的あるいは電気的に結合させ、2つの振動子においてどのような、結合状態が得られることを確認した。機械的な非線形性を利用した2準位系を利用するには、非線形性に対する理解を深める必要がある。特に非線形ばねが正になったり、負になったりする原因が不明である。そこで、振動子の形状と非線形性との関連や、表面効果と非線形性との関連について調査した。その結果、振動子の寸法を変化させた時、非線形性パラメータが少しずつ変化するが、ある寸法で急激な遷移が起きるのを見出した。一方、振動子の振動を情報として利用し、その情報を正確に伝達するために、機械的振動の同期現象を利用することを試みた。共振周波数の比率が整数比である振動子を作製し、その周波数や位相を同期現象(引き込み)により制御できることを示した。一つの振動子を確率共鳴状態にするには、その周波数を整数比にチューニングする必要がある。そこで、振動子上に質量を付与し、共振周波数のチューニングを行った。磁性体を片方にもち、整数比の共振周波数で同期した振動子に磁気力を印加し、共振周波数変化して観測される磁気力信号が同期により増幅されることを示した。ナノ・マイクロ共振子を非線形素子として利用するため、特異な非線形性の発現メカニズムの解明に関する実験および解析を引き続き行い、非線形性に関する理論モデルを導出した。一つの共振子を確率共鳴状態にするには、その周波数、駆動電圧、印加ノイズ強度をチューニングし、振幅の2値状態を形成する必要がある。しかし、多数のセンサ要素を用いる場合、わずかずつ共振周波数を変化させ、どのような条件下でも、幾つかのセンサが確率共鳴を起こすようにすることができる。

このため、センサ出力を加算するネットワークを考案し、センサアレイを作製した。機械式の共振センサで検出した信号を、機械的あるいは電気的に結合した共振子により伝達し、信号を増幅させるなどの操作が可能であることを実験的に実証した。また、この際にノイズが振動子間でどのように伝達されるかを実験、考察した。信号を共振子間で伝達するには、お互いに機械的な同期させるのが有効であることを示した。このことは、自然界に広く見られる同期現象は、機械的な共振子でも実現可能であり、高感度センシングに応用できることを世界で初めて示した結果であると言える。さらに、機械振動子を大規模に結合させて信号処理を行うため、圧電の振動素子を集積化する技術を開発し、実際に圧電素子を集積化した振動子を作製した。ナノ・マイクロ共振子を非線形素子として利用するため、特異な非線形性の発現メカニズムの解明に関する実験および解析を引き続き行い、非線形性に関する理論モデルをさらに発展させた。具体的には振動子の形状と非線形性や遷移の活性化エネルギーなどの関係を調べた。一つの共振子を確率共鳴状態にするには、駆動条件を適切にチューニングし、振幅の2値状態を形成する必要がある。多数のセンサ要素を用いる場合、どのような条件下でも、幾つかのセンサが確率共鳴を起こすようにすることができる。このため、センサ出力を加算するネットワークを構築し、センサアレイによるセンシングが有効であると考えられる。前年度問題になった複数の振動子のアレイにおいて、個々の振動子の振動検出を大規模におこなうため、圧電駆動と圧電検出式の振動子を開発した。このため、ゾルゲルPZT薄膜の堆積技術の開発を前年度に続き行い技術を確立した。振動子の形状やサイズの最適化により、室温程度のノイズでも状態間の遷移が起きることを実現した。片持ち梁や両持ち梁などの振動子の形状の違いによる依存性について調べ知見を得た。機械式の共振センサで検出した信号を、機械的あるいは電気的に結合した共振子により伝達するため、機械的な同期現象を利用した。この振動子間の同期についてこれまで、2つの振動子で同期できることを確認したが、本年度は更に複数のアレイにおける同期現象に実験した。機械的な非線形マイクロ・ナノ振動子において、ノイズを与えたときの振動の確率共鳴現象を利用した高感度センサを開発する。PZTからなる圧電体薄膜からなる駆動機能、検出機能を内蔵した振動子のアレイを作製した。確率共鳴型センサでは、確率共鳴を起こす周波数帯で駆動しなければならず、わずかでも周波数がずれてしまうと確率共鳴状態から外れてしまうのが問題である。そこで、わずかに共振周波数が異なる複数の振動子を並べ、必ずいくつかのセンサが確率共鳴状態になっていれば、前述したチューニングが不要になる。また、一個の確率共鳴型センサの出力は、デジタル的であり、実際の物理量を表わさないが、複数のセンサを同時に動作させ、その出力を平均化すると、アナログ信号になる。このようにして、ノイズ環境下でも高感度なセンシングが可能になると期待できる。複数のセンサからの信号を検出し、平均化する手法を開発し、試作した振動子アレイを用いて、その実証試験を行った。
歯質親和性を有する接着性レジン用重合開始剤の研究

歯質と親和性の期待される新しい重合開始剤システムとして、常温重合開始系では、5ーブチルー1ーメチルバルビツル酸あるいは1,3,5ートリメチルバルビツル酸(TMB)/銅アセチルアセトネ-ト/ビニルベンジルテトラデシルジメチルアンモニウムクロリド系を用いてMMA/PMMAレジンと象牙質の接着を検討し、次のような結果を得た。(1)塩化第二銅を含むクエン酸溶液で前処理した象牙質へ接着を行うと、11ー13MPaという市販のレジンで得られる最高値と同等の高い接着強さが得られた。(2)クエン酸やリン酸の水溶液で前処理し、銅塩を添加したHEMAを含むプライマ-を塗布して接着したところ、14MPa前後の大きな接着強さが得られた。(3)前処理液やプライマ-中に銅塩が含まれていない場合には4MPa程度の接着強さしか得られず、象牙質に取り込まれる銅塩が非常に大きく影響し、また銅塩の最適濃度範囲が存在した。以上のように、重合開始剤の工夫だけで強い接着力が得られたものであり、これまでにない画期的な成果である。このことは、象牙接着における、歯質と親和性のある重合開始剤という考え方、あるいは象牙質界面からの優先的重合という概念の妥当性を示すものである。一方、光重合開始系としてはTMB/カンファ-キノン系について検討した。これをTEGDMAに添加した光重合型ボンディング剤をつくり、市販の光重合型コンポジットレジンを用いて象牙質との接着を行ったところ、次のような結果が得られた。(1)5%リン酸で前処理した象牙質に対する接着強さは、市販のボンディング剤を使用した時のほぼ2倍であった。(2)新しく導入したMEPプライマ-は硬化の促進、接着強さの向上に有効であり、塩化第二銅等をさらに添加すると接着強さは一層向上した。このことは、光重合系においても、歯質と親和性のある重合開始剤という考え方が有効であることを示している。
表意文字曖昧検索のための文字表現および検索手法の研究

甲骨文字資料の網羅的な整理である『殷墟卜辭綜類』(島邦男, 1971)と『殷墟甲骨刻辭類纂』(姚孝遂, 1989)の見出し字を抽出して対応関係を整理した。また、画像処理的手法により各見出し字の出現頻度を調査結果と組み合わせた。『綜類』検字総表7569字と、『類纂』項目見出し字4499字から約2600字が対応可能で安定した文字域を持っており、そのうち10個以上の例数により帰納的な文字同定が可能と思われるものは900項目未満であった。また、新出資料により同定基準が変化した例は少なく、新出資料の網羅性はあまり影響がないことがわかった。同様の調査を女書に対しても行い、国際標準への提案などを行った。第2年度は、初年度に「人」「女」部に対してのみ予備的に調査した『殷墟卜辞綜類』(島邦男, 1970(増訂版))と『殷墟甲骨刻辞類纂』(姚孝隧, 1989)見出し字の単純突き合わせを全面的に行った。『殷墟卜辞綜類』検字表総数7508字は4124項目に集約でき、これを『殷墟甲骨刻辞類纂』見出し字4496字とつき合わせた結果、2514字が単純対応可能であった。約2000文字に関しては、甲骨文字における包摂可能な字形差の議論を待つべきものと、拓本資料が不鮮明なために両著書で模写が異なるものが混在している。拓本資料確認の準備段階として、『甲骨文合集』『甲骨文合集補編』から拓本番号ごとの画像の切り出しプログラムを作成し、番号別の画像分解を行った。また、国際標準における既存の甲骨文字情報として、ISO/IEC 10036のグリフ指示子登録簿に登録された甲骨文字に関する調査を行った。多くは『殷墟卜辞綜類』見出し字をデジタルツールによって模写したものと思われるが、一部は含まれないものもあり、十分な可用性・一般性を持つかどうか(ISO/IEC 10036は符号化文字集合規格ではないので、各グリフの可用性・一般性にはばらつきがある)さらに調査が必要である。また、現時点でグリフデータベースが過負荷のために十分な公開ができていないため、これをデータベースへのクエリが発生しないよう更新するための準備を進めている。また、『新編甲骨文字形總表』(沈建華, 2001)、『甲骨文字形表』(沈建華, 2008)、『甲骨文字編』(李宗焜,2012)の見出し字調査を行い、『類纂』に対する差分を明らかにする準備を進めている。さらに中国および台湾での既存の甲骨文字デジタル化動向について調査し、その多くは『殷墟甲骨模釈總集』の隷定現代漢字をデジタル化し、その後甲骨文字に置き換えていることがわかった。初年度は、曖昧検索のための基礎として甲骨文字の同定基準となる文字域の調査を進めた。具体的には、網羅的な甲骨拓本資料である「甲骨文合集」の直前に出された島邦男の自然分類によるデータベースと、「甲骨文合集」以降の姚孝遂のデータベースの見出し字をつきあわせ、安定した文字域の抽出手法を検討した。調査方法は、「殷墟甲骨卜辞綜類」(島邦男、1969年初版)の検字索引7860字の切り出し、「殷墟甲骨刻辞類纂」(姚孝遂、1989年)の字形總表3416字の切り出しを行い、対応関係調査の第一段階としてもっとも部首内字数の多い人部(綜類150字/類纂195字)、女部(綜類162字/157字)の対応調査を行った。この調査のために、文字切り出しプログラムと、対応作業プラットフォームとしてJavaScriptによる画像リスト操作プログラムを作成した。対応調査の結果、字形に直接的な対応関係が見られるものは約6割(人部131字、女部129字)であり、対応できない見出し字の全ては出土例が5例未満であることがわかった。また、対応不能であった文字は必ずしも新出資料で新たに発見されたものではなく、不鮮明な拓本などからそれぞれのデータベースで異なる字形を認識している場合などであることがわかった。このことからも、出現頻度が低い文字について文字域を議論することが困難であると言える。

本年度の成果は2012年12月22日に京都大学品川オフィスで開催された第8回文字研究会、および、2013年3月15日に京都大学人文科学研究所附属東アジア人文情報学研究センタで開催された「東洋学へのコンピュータ利用」第24回セミナーにて報告された。また、次年度以降に予定している説文分類による甲骨文字の文字域概念との比較のため、甲骨文字字釈綜覧(松丸道雄・高嶋謙一、1998)の甲骨文編-綜類見出し対応数表のデータ入力を行った。最終年度は、『殷墟卜辭綜類』(島邦男, 1969,以下『綜類』と略す)と『殷墟甲骨刻辭類纂』(姚孝遂, 1989,以下『類纂』と略す)の見出し字の対応関係調査を全項目に対して行い、また、それぞれが掲出する拓本数を分析し、両書での文字対応関係と字形の揺れの関係の分析を行った。具体的には『綜類』検字総表7569字と、『類纂』項目見出し字4499字の対応関係調査を実施した。この作業は文字の出現文脈などに配慮せず、見出し字字形のみによって行い、その結果、『類纂』項目見出し字のうち2514字を『綜類』に対応づけることができた。残り約2000字に関しては字形差があるため、この字形差が統合可能であるかどうかを出現例数の多寡によって検討した。例数について、『綜類』『類纂』の本文を画像処理的手法により行分解し、拓本番号部分を検出して例数の概算とした(それぞれが掲出する拓本名の数であり、厳密な意味での文字出現数ではなく、また、甲骨資料の断片化も考えた場合「甲骨数」とも異なることには注意が必要である)。その結果、字形対応づけが困難なものの大半は10例未満であり、統合の可否を判断することが困難であることがわかった。具体的には、出現例数が10例以上の項目は900項目未満であり、統合の可否を用例から機械的・帰納的に判断できる甲骨文字は1000個程度と見積もられることがわかった。また、『綜類』『類纂』の比較から、従来、出現例数が少なく同定困難であった文字が、新出甲骨資料によって機械的・帰納的に同定できるようになった例は殆どなく、その意味では統合範囲を議論する材料の検討においては新出資料の網羅性はあまり影響がないこともわかった。また、本研究で開発した画像分析プログラムを応用し、近年ISO/IEC 10646への追加が提案されている女書の文字同定に関しても検討し、標準化会議での提言を行った。情報工学昨年度に開発した画像抽出および対応づけ作業の支援プログラムをさらに改善し斜行補正や等サイズ分割、分割領域の再調整などの機能を付加し、作業効率を高めることができた。さらに、ラスタ画像に対する再符号化を行なわないSVG形式によるクリッピング機能を追加することにより、原画像に対するトラッキングを容易にし、抽出もれの確認の効率を向上させた。これにより、全面的な突き合わせ(初年度の予備的な調査は2部首に対するものであるが、全面的な調査は約150部首に対して行なわねばならない)を実施し、2514字までの対応を明らかにすることができた。先行する様々な甲骨文字デジタル化事業において、それぞれ個別の文字域設定が行われ、また、その排列方法も自然分類法から説文分類法にいたるまで様々なものがあることが予想された。これらを網羅的に調査し、同字・別字の判断基準を整理することで、先行研究との互換性を保ちながら可用性・一般性の高い甲骨文字の統合基準を設計するために必須である。しかし、中国・台湾の先行研究を調査した結果、成果物がまとまった多くのデジタル化事業は、『殷墟甲骨模釈總集』が隷定した現代漢字をもとに甲骨文字へ置換していることが推測された(現代漢字のデジタル化だけで終了してしまったデジタル化事業も少なくない)。したがって、文字同定基準に関しては本研究の基礎的な方針である『殷墟卜辞綜類』『殷墟甲骨刻辞類纂』の突き合わせに対して差分を調査するという方式でかなりの部分をカバーできることがわかった。このため、計画を円滑に進めることができた。当初計画では、初年度に殷墟甲骨刻辞類纂から出土資料数に基づいて文字域が安定している見出し字を全て抽出する予定であった。
ヒト多能性幹細胞評価を革新する非ヒト霊長類-マウス異種間キメラ解析システムの開発

多能性幹細胞と初期胚とのキメラ形成は最も厳格な多能性評価方法である。しかし、ヒト多能性幹細胞は異種キメラ形成能を欠くことからこの多能性評価が困難であった。最近マウス原腸胚へのヒト多能性幹細胞注入により効率に多能性幹細胞が統合され、運命決定されることが明らかとなった。しかしながら、多能性幹細胞がどの胚葉系の組織に駐在して移動・分化をしていくのか継時的に容易に解析することは困難であった。そこで申請者はヒト多能性幹細胞評価を革新するため、三胚葉を蛍光mappingできるマウスを開発し、非ヒト霊長類であるマーモセット多能性幹細胞とMIERU(ミエル、Multi-color Imaging of Embryonic Development by Reporter Units)マウス原腸胚にて高精度Stage-matching異種間キメラ解析システムを構築することを本研究の目的とした。平成30年度は外胚葉、内胚葉、中胚葉を可視化するために蛍光タンパク遺伝子(tdTomato、EGFP、Tag-BFP)をCRISPR/Cas9システムを用い、標的とする遺伝子(Orthodenticle homeobox 2、Sex determiningregion Y-box 17、Brachyury)に対してバイシストリックシステムにてノックインしたレポーターマウス(Sox17-2A-EGFP、Otx2-2A-tdTomato、T-2A-TagBFP)におけるレポータータンパク発現の局在を詳細に解析した。また、3種レポーター蛍光遺伝子を保有するマウス系統の作出を進めている。さらに、臓側内胚葉を可視化するためのレポーターマウスの作製に成功した。そして、マーモセットの人工多能性幹細胞について胎児線維芽細胞より樹立を引き続き続けている。各胚葉を可視化する三種類の新規バイシストロニック・レポーター・ノックインマウスの作製を試みた。まず、CRISPR/Cas9を用いて、P2Aペプチド配列と融合された蛍光タンパク質遺伝子EGFP、tdTomato、TagBFPをマウス受精卵のSox17遺伝子(内胚葉マーカー)、Otx2遺伝子(外胚葉マーカー)、T遺伝子(中胚葉マーカー)の終止コドン直前にそれぞれ挿入させた。結果、Sox17-P2A-EGFP系統、Otx2-P2A-tdTomato系統、T-P2A-TagBFP系統のファウンダーマウスが得られた。次に、全系統においてホモ接合型ノックインマウスを作製し、形態学的な異常は見られず妊娠や出産が可能であることを確認した。胎齢6.5日E8.5日のノックインマウス原腸胚を用いてレポータータンパク質を蛍光実体顕微鏡観察したところ、それらシグナルは胚葉特異的な発現様式で検出された。さらに、胎齢7.5日胚においてレポーターと標的マーカータンパク質の胚内局在を蛍光免疫染色にて解析したところ、発現部位は重複していることが確認された。以上の結果から、本研究で作製されたSox17-P2A-EGFP系統、Otx2-P2A-tdTomato系統、T-P2A-TagBFP系統は各胚葉を可視化するマウスとして多能性幹細胞の原腸胚でのキメラ形成能を評価するためのツールとして用いることに問題はないことが確認された。臓側内胚葉をtdTomato以上の長波長域で赤蛍光するLefty1バイシストリックE2-Crimsonレポーターマウスの作製より、ファンダーマウスが得られ、子孫の作出を進めている。マーモセット胎児線維芽細胞よりのiPS細胞樹立においては可塑化状態に大きなばらつきがあり、より良い条件にて引き続きその樹立を進めている。Stage-matching異種間キメラマウス解析に空間的な解析システムを加えるため、1原腸胚より三胚葉がmappingできるマウスの開発、2ヒトPS細胞の代替として非ヒト霊長類のマーモセットiPS細胞によるヒト多能性幹細胞を評価する高精度異種間キメラ解析システム基盤ツールの手技を開発する。CRISPR/Cas9システムによりマウスOtx2遺伝子終止コドン直上流に2A配列を介しバイシストリックにtdTomatoレポーター遺伝子を導入したOtx2-2A-tdTomatoマウス、CRISPR/Cas9システムによりマウスBrachyury(T)遺伝子終止コドン直上流に2A配列を介しバイシストリックにTagBFPレポーター遺伝子を導入したマT-2A-TagBFPマウス、CRISPR/Cas9システムによりマウスSRY Sox17遺伝子終止コドン直上流に2A配列を介しバイシストリックにEGFPレポーター遺伝子を導入したSox17-2A-EGFPマウスを自然交配し、原腸胚内で外胚葉・中胚葉・内胚葉が同時に識別可視化できるトリプルレポーター遺伝子ノックインであるMIERUマウスの作出を行う。臓側内胚葉可視化のためのLefty1-2A-E2-Crimsonマウスについては原腸胚におけるレポータータンパク発現を蛍光観察で詳細に特徴化し、MIERU系統の一系統として加える。そして、マーモセットiPS細胞を用い、MIERUマウスの有用性を検討する予定である。

しかしながら、多能性幹細胞がどの胚葉系の組織に駐在して移動・分化をしていくのか継時的に容易に解析することは困難であった。そこで申請者はヒト多能性幹細胞評価を革新するため、三胚葉を蛍光mappingできるマウスを開発し、非ヒト霊長類であるマーモセット多能性幹細胞とMIERU(ミエル、Multi-color Imaging of Embryonic Development by Reporter Units)マウス原腸胚にて高精度Stage-matching異種間キメラ解析システムを構築することを本研究の目的とした。平成29年度は外胚葉、内胚葉、中胚葉を可視化するための蛍光タンパク遺伝子をCRISPR/Cas9システムを用い、標的とする遺伝子(Orthodenticle homeobox 2、Sex determining region Y-box 17 Brachyury)に対してバイシストリックシステムにて蛍光タンパク(tdTomato、EGFP、Tag-BFP)が発現するように工夫した外来遺伝子をマウス受精卵に導入し、蛍光タンパク遺伝子が標的部位にノックインされたレポーターマウスの作製に成功した。また、臓側内胚葉を可視化するためのレポーターマウス開発にも着手した。そして、マーモセットの人工多能性幹細胞は現在樹立中であり、既に胚盤胞内部細胞塊より樹立されたマーモセット胚性幹細胞も入手し、培養系を立ち上げた。1CRISPR/Cas9システムによりマウスOrthodenticle homeobox 2 (Otx2)遺伝子終止コドン直上流に2A配列を介しバイシストリックにtdTomatoレポーター遺伝子を導入したマウスの作製に成功した。2CRISPR/Cas9システムによりマウスBrachyury(T)遺伝子終止コドン直上流に2A配列を介しバイシストリックにTagBFPレポーター遺伝子を導入したマウスの作製に成功した。3CRISPR/Cas9システムによりマウスSRY (sex determining region Y)-box 17(Sox17)遺伝子終止コドン直上流に2A配列を介しバイシストリックにEGFPレポーター遺伝子を導入したマウスの作製に成功した。4CRISPR/Cas9システムにより臓側内胚葉をtdTomato以上の長波長域で赤蛍光するLefty1バイシストリックE2-Crimsonレポーターマウスの作製に着手した。5マーモセットiPSCの樹立を開始、マーモセットES細胞を入手し、培養系を立ち上げた。多能性幹細胞と初期胚とのキメラ形成は最も厳格な多能性評価方法である。しかし、ヒト多能性幹細胞は異種キメラ形成能を欠くことからこの多能性評価が困難であった。最近マウス原腸胚へのヒト多能性幹細胞注入により効率に多能性幹細胞が統合され、運命決定されることが明らかとなった。そこで申請者はヒト多能性幹細胞評価を革新するため、三胚葉を蛍光mappingできるマウスを開発し、非ヒト霊長類であるマーモセット多能性幹細胞とMIERU(ミエル、Multi-color Imaging of Embryonic Development by Reporter Units)
近代移行期の大都市周辺地域における人口移動

本研究は、幕末の大都市と周辺地域の人口移動、なかでも周辺地域からの「婚姻移動」について、その背景にある社会・経済・環境要因などをふまえて解明していく。このことは、これまで大都市側からの視点で把握されることが多かった人口移動を周辺地域側から捉え直すことによって新たな知見をもたらそうとするだけでなく、近世・近代都市史研究としての意義も有する。具体的には、丹波国桑田郡を対象地域とする予定であり、複数村落の「宗門改帳」を利用することによって、村落レベルと地域レベルそれぞれについて大都市(京都)との関係性について論じていく。
非線形ダイナミクスを用いた画像分割機能を有する自然画像認識システムの研究

入力画像から有意なパターン領域をマイクロ秒オーダで順次抽出するとともに,高速ウェーブレット変換による特徴抽出を行うことにより,実世界の情景画像を実時間で認識・理解する知能システムの構築に向けて,処理モデルの構築とプロトタイプチップの設計・試作・評価を行った。モデルとして,大局的領域分割のための抵抗ヒューズ型ネットワーク,領域抽出用非線形振動子ネットワーク,および特徴抽出用ガボールウェーブレット変換のための非線形セルラーネットワーク(CNN)を研究し,以下の成果を得た。1.ハードウェア化に適した処理モデル・アルゴリズムの開発非線形振動子ネットワークのダイナミクスにより多階調画像の領域分割を行うモデルを提案し,5ビット相当の低演算精度で処理が行えることを明らかにした。また,不完全な分割抽出タイミングを排除する二重しきい値アルゴリズムを考案した。抵抗ヒューズと振動子ネットワークを組み合わせて,自然画像を任意の解像度で大局的に分割抽出できるモデルを考案した。これらのモデルとガボール変換およびダイナミックリンクアーキテクチャによるマッチング法を組み合わせて,自然画像から顔の認識が行えることを確認した。2.画像処理チップの設計・試作(1)振動子ネットワーク:新しく提案したパルス変調方式任意非線形変換回路を用いて,0.6μmCMOS技術により,11x11画素相当の回路を搭載した4.5mm角チップと,50x50画素相当の回路を搭載した9mm角チップを設計した。試作・評価の結果,100μs周期の振動子動作を確認した。(2)画素並列処理ネットワーク:大局的領域分割のための抵抗ヒューズネットワークとガボール変換用セルラーネットワークを実現できる1次元ネットワーク回路を設計し,ミリ秒オーダで特徴抽出まで行えるシステムを実現できることを示した。入力画像から有意なパターン領域をマイクロ秒オーダで順次抽出するとともに,高速ウェーブレット変換による特徴抽出を行うことにより,実世界の情景画像を実時間で認識・理解する知能システムの構築を目指す。モデルとして,画像整形用抵抗ヒューズ型ネットワーク,パターン抽出用非線形振動子ネットワーク,および特徴抽出用ガボールウェーブレットフィルタのための非線形セルラーネットワークを採用し,以下の研究を行った。1.ハードウェア化に適した基本モデル・アルゴリズムの開発振動子ネットワークについては,不完全な分割抽出を排除する二重しきい値アルゴリズムを考案し,数値シミュレーションによりその有効性を実証した。また,抵抗ヒューズと振動子ネットワークを組み合わせて,自然画像を任意の解像度で分割抽出できるモデルを考案し,数値シミュレーションによりその有効性を実証した。2.基本要素回路の設計,プロトタイプチップ試作それぞれのモデルについて,回路シミュレーションでの結果を総合し,必要演算精度の確保,各種パラメータの最適化を行った。次に,基本要素回路および小規模なネットワーク回路を含むLSIチップを設計し,東京大学大規模集積システム設計教育センター(VDEC)を通して試作を行った。(0.6umCMOS,4.5mm角チップ:2品種)3.試作チップ評価と基本機能の確認試作したチップの測定・評価を行い,小規模振動子ネットワークの実回路で1振動子の動作を確認した。抵抗ヒューズネットワークおよびガボール型ウェーブレット変換回路については,測定中である。今後,測定結果をもとに各種パラメータを見直し,処理モデルおよび回路設計にフィードバックすることにより,最適化設計を行い,より大規模なチップの試作を行う。入力画像から有意なパターン領域をμsオーダで順次抽出するとともに,高速ウェーブレット変換による特徴抽出を行うことにより,実世界の情景画像を実時間で認識・理解する知能システムの構築に向けて,処理モデルの構築とプロトタイプチップの設計・試作を行った。モデルとして,大局的領域分割のための抵抗ヒューズ型ネットワーク,領域抽出用非線形振動子ネットワーク,および特徴抽出用ガボールウェーブレット変換のための非線形セルラーネットワーク(CNN)を採用し,以下の研究を行った。1.ハードウェア化に適した処理モデル・アルゴリズムの開発振動子ネットワークにおいて,不完全な分割抽出を排除する二重しきい値アルゴリズムを考案した。

ガボール変換用CNNを離散時間系のパルス変調回路で実行するために,モデルの改良を行った。これらのモデルを用いて自然画像から顔の認識が行えることを確認した。2.振動子ネットワークチップの設計・試作新しく提案したパルス変調方式任意非線形変換回路を用いて,振動子ネットワークのための並列処理用画素回路を設計した。この回路では,画素の輝度値を保持し,隣接画素間の結合強度を計算する部分をデジタル回路で構成し,振動子の部分をパルス変調方式によるアナログ・デジタル融合回路で構成した。0.6μmCMOS技術により9mm角チップに50x50画素相当の回路を搭載した。この回路構成では,回路規模をほとんど増やすことなく,抵抗ヒューズと振動子ネットワークを実行できる。試作・評価の結果,100μs周期の振動子動作を確認した。大局的領域分割処理とガボール変換を実行するセルラーネットワーク回路を組み合わせることで,msオーダで特徴抽出まで行えるシステムが実現できることを明らかにした。
ＪＡＧ１－Ｎｏｔｃｈシグナル活性化による早期細胞老化と微小環境機構の解明

正常細胞は、癌遺伝子の活性化など様々なストレスにより永久的に細胞増殖を停止する早期細胞老化機構を備えており、この早期細胞老化機構の破綻が様々な癌と深く関与する。これまでの発癌分子機構の解析において複数の癌ドライバー遺伝子が同定されたが、真に発癌に重要な分子機構の解明には至っていない。本研究では、早期細胞老化機構におけるJAG1-Notchシグナルの活性化の分子機構とその老化細胞が周りの細胞に及ぼす微小環境機構を解明する事で、JAG1-Notchシグナルの癌抑制防御機構並びに癌分子機構を理解し、新規癌治療方法を開発するための研究基盤を確立する事を目的としている。2018年度は研究計画に基づき、(1)Notchシグナル活性化・非活性化細胞の共培養による老化誘導機構の解明、(2)NOTCH14遺伝子における下流標的因子の層別化、について解析を行った。(1)では、周辺の正常細胞への老化誘導が、細胞間による直接的なNotchシグナルの活性化によるものなのか、間接的に老化誘導されるのかを明らかにするために、培養液上清による培養実験及びリコンビナントJAG1タンパクの添加による細胞増殖実験を行った。培養液上清による培養実験では、JAG1を強制発現させた老化細胞の培地上清による細胞増殖阻害効果は認められなかった。一方でリコンビナントJAG1タンパクの添加による細胞増殖実験では、濃度依存的に細胞増殖阻害が認められた。さらにJAG1活性化老化細胞と正常細胞を共培養した結果、JAG1活性化細胞の周囲の正常細胞は離れた正常細胞と比べて有意に老化しており、JAG1活性化細胞は距離依存的に正常細胞を老化させる事が明らかとなった。(2)では、NOTCH1-4の細胞内ドメインをそれぞれ単独で過剰発現させ細胞増殖能を解析した。その結果、NOTCH1-4全ての細胞内ドメインにおいて増殖阻害効果が認め、さらに細胞老化の指標となるSA-β-gal活性も有意に上昇していた。老化細胞の培地上清による細胞増殖試験では、細胞増殖阻害効果は認められなかったが、リコンビナントJAG1タンパクによる阻害効果が認められた。またNOTCH1-4遺伝子の全ての細胞内ドメインに増殖阻害機能がある事を明らかにした。そのため2018年度に予定していた研究計画は、概ね順調に進展したと考えている。2019年度は、(1)に関しては、JAG1-Notchシグナル活性化細胞が周辺の正常細胞に老化を誘導する分子機序を明らかにするため、シングルセルRNA-Seqによる解析を行う。(2)に関してはRNA-Seq解析を行う事で、直接の下流標的遺伝子を明らかにする。そしてNOTCH1-4遺伝子の下流標的の違いを解明する事で、NOTCH1-4遺伝子における下流標的因子の層別化を行う予定である。また(3)Notchシグナル活性化癌の浸潤転移をモデルとした共培養システムの確立とその微小環境機構の解明、(4)Notchシグナル活性化癌細胞株・正常細胞の共培養による微小環境機構の解明、についても実施していく予定である。

(2)に関してはRNA-Seq解析を行う事で、直接の下流標的遺伝子を明らかにする。そしてNOTCH1-4遺伝子の下流標的の違いを解明する事で、NOTCH1-4遺伝子における下流標的因子の層別化を行う予定である。また(3)Notchシグナル活性化癌の浸潤転移をモデルとした共培養システムの確立とその微小環境機構の解明、(4)Notchシグナル活性化癌細胞株・正常細胞の共培養による微小環境機構の解明、についても実施していく予定である。平成31年3月4日千葉大学亥鼻地区で開催された2020年度採用分日本学術振興会特別研究員公募説明会にて発表。
アジアのヘリコバクターピロリ感染と消化器疾病構造の疫学調査研究

本研究はH.pylori感染の病態におけるEthnical enigmaをもとに、H.pylori感染の病態を、分子疫学的に解析した。とくに病原性因子CagA多型において、我々の同定した東アジア型のCagAを持つH.pylori菌は、委縮性胃炎、胃発がんの発症と密接な関連が認められた。今後、これら疾患に対する高危険群に対し、発症予防のためのH.pylori除菌治療を行うオーダーメイド医療へと展開することにより、アジアにおける胃潰瘍、十二指腸潰瘍、及び胃癌の発症率の低下が期待される。Helicobacter pylori(H. pylori)は全世界で人口の50%以上に感染している最も感染率の高い慢性感染症であり、慢性胃炎、胃・十二指腸潰瘍、胃癌、胃MALT(mucosa-associated lymphoidtissue)リンパ腫など多くの消化器疾患に関与している。一方、アジア諸国はH. pylori感染率はおしなべて高いにもかかわらず、H. pylori感染が関与して生じる疾患の種類や頻度は各国により大きく異なっている。H. pylori感染は胃癌との関連が認められ、H. pyloriは1994年に世界保健機構より1群の発癌因子に認定されている。しかし、疫学的研究におけるH. pylori感染による胃癌発症のオッズ比は、約223と国や地域により大きく異なる。日本、韓国、中国では胃癌の発症が極めて高いが、フィリピン、タイ、インドネシアでは極めて低い。また、消化性潰瘍の中で、胃潰瘍の頻度は日本、韓国、中国北東部で高く、中国南部、タイ、インドネシアでは十二指腸潰瘍の頻度の方が高い。本研究では、H. pylori感染の病態解明のために、H. pylori感染の病態の民族差、「謎」、"Ethnical enigma"を明らかにすることを目的としている。今年度は、フィリピンマニラ市のセントルークス病院と、ベトナムホーチミン市のチョーライ病院へ調査研究に出掛け、研究のプロトコール説明とサンプル採取計画を立てた。また、チョーライ病院からベトナムのH. pylori菌株のDNAを胃癌、十二指腸潰瘍、慢性胃炎それぞれ5例ずつ供与してもらい、cagA遺伝子解析を行った。全てCagAは東アジア型であったが、系統樹解析では、同じ東アジア型の中でも、日本の株とは異なる枝に分かれていた。今後、疾患との関係を検討する予定である。Helicobacter pylori(H. pylori)は全世界で人口の50%以上に感染している最も感染率の高い慢性感染症であり、慢性胃炎、胃・十二指腸潰瘍、腎癌、胃MALT(mucosa-associated lymphoid tissue)リンパ腫など多くの消化器疾患に関与している。本年度は、中国の胃がん、十二指腸潰瘍、慢性胃炎の患者から採取したH. pylori菌株のDNAをチンタオ大学病院から供与してもらい、cagA遺伝子の解析を実施した。その結果、CagAは全て東アジア型であったが、系統樹解析では、同じ東アジア型の中でも、日本の株とは異なる枝に分かれていることが明らかになった。Helicobacter pylori(H.pylori)感染は胃癌との関連が認められ、H.pyloriは1994年に世界保健機構より1群の発癌因子に認定されている。しかし、疫学的研究におけるH.pylori感染による胃癌発症のオッズ比は、約223と国や地域により大きく異なる。

本研究では、H.pylori感染の病態解明のために、H.pylori感染の病態の民族差、「謎」、"Ethnical enigma"を明らかにすることを目的とした。今年度は、H.pylori感染の病態を、中国、韓国、ベトナム、フィリピン、タイにおいて分子疫学的に解析した。とくに病原性因子CagAの分子多型をそれぞれの国で得られた臨床分離株を用いて検討したところ、我々の同定した東アジア型のCagAを持つH.pyloriの感染は、萎縮性胃炎、胃がんの発症と密接な関連が認められた。今後、これら疾患に対する高危険群に対し、発症予防のためのH.pylori除菌治療を行うなどのオーダーメイド医療へと展開することにより、アジアにおける胃潰瘍、十二指腸潰瘍、及び胃癌の発症率の低下が期待される。
IL-12遺伝子をもちいた癌免疫療法開発の基礎的研究

IL-12はTh1、CD8T細胞、NK細胞の活性化、ガンマインターフェロン産生増強など現在考えられる抗腫瘍免疫を担う免疫系のほとんどすべてを活性化させるサイトカインである。したがって、腫瘍細胞近傍に存在し、腫瘍抗原に感作された細胞をさらに活性化する目的で、腫瘍細胞にIL-12遺伝子を導入してIL-12を産生させる遺伝子治療の技法を応用して、免疫機構を高め、抗腫瘍免疫療法の基礎を確立することを目的としてマウスの系を用いたモデル実験を行った。IL-12はp40とp35からなるヘテロダイマーであり、p70の形をとった時にのみ活性を発揮する。そこで、p40、p35を単独でレトロウイルスに組み込んだ発現ベクターと、p35とp40遺伝子をIRESで繋いだレトロウイルス発現ベクターを作成し、これらを単独または組み合わせて細胞に導入し、IL-12産生を検討した結果、p35とp40をそれぞれ組み込んだベクターを両方導入した細胞では極く弱いIL-12活性が発現されたのみであったが、p35とp40の遺伝子をIRESで繋いだベクターを導入された細胞では44U/mlという強いIL-12の産生が見られた。co126腫瘍細胞にこれらのベクターを導入して、移植実験を行った結果、次の様な結果が得られた。1)p35、p40遺伝子を別々に導入したco126腫瘍は皮下に移植されると、やや増殖した後退縮し、移植後30日で消滅した。2)p40遺伝子蚤を導入したco126は腫瘍の増殖が増大した。3)1)のマウスにco126の再移植を行うと腫瘍は増大しマウスは腫瘍死した。4)p35とp40をIRESで繋いだベクターを導入されたco126は移植後やや増殖したが、その後腫瘍塊は消退し、再移植されたco126は増殖せず、腫瘍移植片は生着しなかった。すなわち免疫記憶が成立した。5)以上の結果はB16メラノーマ細胞を用いても再現された。次に、腫瘍細胞排除に働いた細胞を特定する目的で、腫瘍を排除したマウスの脾細胞を抗Thy1,抗CD4,抗CD8と補体で処理し、in vitro細胞傷害作用を見ると抗CD8と抗Thy1で活性が無くなるところから、CD8T細胞が抗腫瘍活性を発揮する主要な細胞であると考えられる。
世界正義理念の再構築による移民難民政策の規範的指針の研究

本研究は、世界正義理念の再構築を通じて、日本の移民難民政策の規範的指針を提示することである。初年度は特に世界正義理念の再構築という点に焦点を当てて研究を進めるとともに、日本の移民難民政策の規範的指針を提示するという次年度の取組みの準備作業を行う予定であった。ところが、今年度中に日本の入管法が改正され、日本の移民難民政策が大きく変更されたことをきっかけに、当初の研究計画に加えて、日本のこうした動向に対応するための研究も行った。第1回会合(5月19日)では、世界正義論の観点から移民難民問題を議論することの重要性を確認するとともに、とりわけフェミニズム正義論の蓄積を広く確認した上で、ドメスティック・ワーカーの移民に関連する問題についても議論した。第2回会合(6月10日)では、移民政策における家族の位置付けにも示唆を与えるような研究報告を題材に、議論をした。第3回会合(8月28日)では、現在欧米で巻き起こっているイスラム系移民の排除に関わる問題を検討した。第4回会合(12月22日)では、難民問題に関する報告を行い、国際人権法の知見と法哲学の知見とを生産的に接合させる必要がある点が確認された。次年度の取組みの準備作業として、8月28日・29日には、世界正義と移民正義を扱うにあたって、日本の移民受入れや日本の人口減少への対応の実情を、より「現場」に近いところで調査するため、静岡と焼津にて視察・聞取りを行った。また、日本の新たな動向に対応するために、日本の移民難民政策の規範的指針を提示する上で必要な日本語文献・英語文献を改めて選定・購入して、科研メンバーに共有した。3月1日には東京入国管理局、羽田空港支局を見学し、人権保障の観点から日本の入国管理の政策・業務を検討するための素材を集めるとともに、第5回会合にて有識者を招き、直近の改正入管法に関する講義を受け、議論した。「世界正義理念の再構築」に関する研究を本年度の早期に完遂したのみならず、日本の入管法改正という最新の動向に対応するために研究計画を一部見直した上で、「日本の移民難民政策の規範的指針の提示」に関する研究の準備作業も完遂した。今年度は「世界正義理念の再構築」という点に焦点を当て、研究を行ってきた。また、東京入国管理局や羽田空港支局の見学、静岡での調査、有識者へのヒアリングなど、移民難民政策の規範的指針を提示するための作業を行った。次年度は、今年度の成果を踏まえ、「日本の移民難民政策の規範的指針の提示」に関する研究に一層本格的に取組む。これにあたって、研究代表者・連携研究者らが参加する定例研究会合を催す。こうした場で、世界正義理念に関する今年度の研究成果を踏まえ、種々の政策の是非を議論するとともに、今年度の研究成果をブラッシュアップする。また、研究代表者ら数名を、スイスのルツェルン大学で開催されるIVR世界大会に派遣し、本科研の研究課題に関連する報告を聞き議論に参加するとともに、IVRまでに得られた本科研の研究成果を報告して、フィードバックを得る。なお、2018年度末をもって井上彰は研究協力者ではなくなった。

次年度は、今年度の成果を踏まえ、「日本の移民難民政策の規範的指針の提示」に関する研究に一層本格的に取組む。これにあたって、研究代表者・連携研究者らが参加する定例研究会合を催す。こうした場で、世界正義理念に関する今年度の研究成果を踏まえ、種々の政策の是非を議論するとともに、今年度の研究成果をブラッシュアップする。また、研究代表者ら数名を、スイスのルツェルン大学で開催されるIVR世界大会に派遣し、本科研の研究課題に関連する報告を聞き議論に参加するとともに、IVRまでに得られた本科研の研究成果を報告して、フィードバックを得る。なお、2018年度末をもって井上彰は研究協力者ではなくなった。