hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波療法による変形性関節症の改善可能性

培養軟骨細胞に対してIL-1βを添加し、LIPUSを照射した。IL-1βの添加によってMMP13の発現は有意に促進されたが、LIPUS照射はその発現上昇の抑制効果を示し、その抑制効果はLIPUS強度が高い程大きかった。ラット大腿骨滑車面に骨軟骨欠損を作成し、LIPUS照射を実施した。骨軟骨欠損部へのLIPUS照射は、擬似照射と比較して軟骨修復を促進した。LIPUSはIL-1βによって惹起されたMMP13 mRMA発現を強度依存性に即時的に抑制した。LIPUSは骨軟骨欠損モデルラットの関節軟骨修復を促進する可能性を有することが示唆された。変形性関節症(OA)に対するリハビリテーションにおいて、関節軟骨の軟骨細胞を標的とする低出力超音波パルス刺激療法(LIPUS)はまだ行われていない。そこでLIPUSが軟骨細胞に及ぼす影響について、細胞外基質のコラーゲンを破壊に向かわせるMMP13(マトリックスメタロプロテアーゼ13)について調べた。またメタロプロテアーゼ阻害蛋白であるTIMP1とTIMP2についても調べた。12週齢のラット膝関節から軟骨細胞を採取し培養後、OAの擬似病態を惹起させるために炎症性サイトカインであるIL-1βを、OA患者の膝関節液中と同程度の濃度である100 pg/ml加える群と加えない群を作り、添加直後からLIPUS刺激を20分間行った。刺激後、1時間もしくは3時間後にmRNA発現解析をリアルタイムPCRにて解析した。その結果、LIPUS刺激後1時間では,MMP13 mRNAはIL-1βによって有意に発現が上昇したが、LIPUS刺激によってその発現上昇は有意に軽減された。しかし、3時間後においてはその統計学的な有意差は認められなくなった。これはIL-1βによって惹起されたMMP13 mRNAは0.15 W/cm2強度のLIPUSによって抑制され得るが、その持続性は短く、3時間後には抑制効果は減弱することを示唆している。続いてLIPUS強度の違いが与える影響について検討した。LIPUS刺激強度は、0、0.0375、0.15、0.6 W/cm2という4群を設けた。その結果LIPUSは強度依存性にMMP13の発現上昇を抑制した。以上より、LIPUSはIL-1βによって惹起されたMMP13 mRNAの発現を強度依存性に即時的に抑制することが示唆された。TIMP1および2については影響がなかった。これらはLIPUSが軟骨破壊因子を抑制することでOA進行を防止する可能性があることを示唆している。骨折治療に使用されることがある低出力超音波パルス(Low-Intensity Pulsed Ultrasound: LIPUS)を関節軟骨治療に応用しようとする試みが模索されているが、未だその効果の詳細は解明されていない。本研究課題の目的は、LIPUSの関節軟骨破壊因子に対する即時的効果および骨軟骨欠損モデル動物に対する組織修復効果を検討することである。ラット培養軟骨細胞に対してIL-1βを添加し、LIPUSを0120 mW/cm2強度で照射し、1時間後に関節軟骨破壊因子であるMMP13を中心としたmRNAの発現を解析した。その結果、IL-1βの添加によってMMP13の発現は有意に促進されたが、LIPUS照射はその発現上昇の抑制効果を示し、その抑制効果はLIPUS強度が高い程大きかった。次に、ラット大腿骨滑車面に骨軟骨欠損を作成し、LIPUS照射を実施した。以上のことから、LIPUSはIL-1βによって惹起されたMMP13 mRMA発現を強度依存性に即時的に抑制する可能性を有することが示唆された。また、LIPUSは骨軟骨欠損モデルラットの関節軟骨修復を促進する可能性を有することが示唆された。リハビリテーション医学おおむね予定通りに研究が進捗している。機器故障等のトラブルがなかったこと、および、実施可能な範囲の研究計画が立案されていたこと等が理由としてあげられる。本研究課題の今後の推進方策について、最近注目されている軟骨細胞移植、骨髄由来間葉系幹細胞移植、骨髄由来間葉系間質細胞移植、iPS細胞から誘導した軟骨細胞移植後の超音波治療の影響を検討する必要が生じている。予定していた当初計画よりも旅費支出が少なかったため¥37,844の次年度使用額が生じた。この次年度使用額¥37,844と、翌年分として請求した¥1,700,000を合わせた合計¥1,737,844は、物品費¥1,437,844、旅費¥200,000、人件費・謝金¥0、その他¥50,000、計¥1,437,844として使用する計画である。
再生骨材など高吸水率骨材を用いたコンクリートの性状予測およびその改善に関する研究

本研究では,再生細骨材や軽量細骨材の品質に着目し,それを用いたコンクリートの性状との関係を調べた.使用する再生骨材には,建築構造物の解体がらから製造またはプラントで作製された,実際に近い再生細・粗骨材を準備し,研究を行った.本年度は,再生骨材だけでなく,軽量骨材も含めたコンクリートの強度,乾燥収縮ひずみおよび中性化深さについて検討した.その結果,骨材の種類に関係なく,骨材の全吸水量を考慮したC/TWと強度,乾燥収縮ひずみおよび中性化深さとの相関が高いことがわかった.その原因を推定すべく,水銀圧入法によりモルタル中の細孔構造を調べた結果,細骨材中の水分がセメントペースト部分の細孔構造に影響を及ぼしている可能性があることがわかった.これは,C/TWが同じであれば,コンクリート中の細孔構造が同じとなるため,結果として強度,乾燥収縮性状および中性化深さが同程度となることを意味する.よって,コンクリートの上記の性状を予測する指標としてC/TWを使用できることがわかった.さらに,C/TWを同じとすれば,骨材の種類にかかわらず,同じ強度,耐久性を持つコンクリートを作製可能であることを意味する.さらにC/TWの適用範囲を検討するべく,W/C=25%,35%の高強度・高流動コンクリートに高吸水率骨材を適用した場合の硬化後の性状について調べた結果,先の結果と同様に,強度,乾燥収縮性状とC/TWとの相関がみられた.また,C/TW=2以上になると,本研究での試験条件での中性化深さは0mmとなった.このことから,W/C=25%60%の範囲で,C/TWが適用可能であることがわかった.以上より,高吸水率骨材を用いたコンクリートのフレッシュ性状と硬化後の性状を予測する指標と,その調整方法について明らかにできた.今年度では,普通コンクリートの性状と骨材品質との関係を明らかにすることを目的とし,コンクリートのフレッシュ,強度および耐久性状について検討した.使用する再生骨材には,建築構造物の解体がらから製造またはプラントで作製された,実際に近い再生細・粗骨材を準備した.まず,再生骨材の物理的特性について検討した.細骨材の場合,普通骨材との品質の差が大きく,コンクリート性状への影響も大きい.そこで細骨材について,吸水率や粒径判定実積率などの他に,水銀圧入法による細骨材粒子内の空隙径分布やBET吸着法による比表面積の測定を行った.その結果,再生細骨材の特性として,吸水率,破砕値,比表面積および細骨材中の直径0.05-7μmの空隙率が挙げられることがわかった.また,再生細骨材は粒径により密度が異なるため,質量基準の粒度分布が同じでも,体積基準では径の小さい粒子ほど体積割合が多くなることかわかった.次に,再生コンクリートの流動特性を把握することを目的とし,再生骨材を使用したプレーンなモルタルおよびコンクリートにおける単位水量と流動性との関係に及ぼす再生細骨材使用の影響を調べた。その結果,再生細骨材使用の場合には,体積基準での粒度が同じであれば普通細骨材と同じ流動性が得られることかわかった.すなわち,配合設計の際に骨材の粒径ごとの粒子密度を考慮する必要がある.また,モルタルフローとペースト膜厚,またスランプと余剰ペースト膜厚との相関が高いことがわかった.さらに,再生骨材だけでなく,軽量骨材も含めたコンクリートの強度性状について調べた.その結果,著者らの既往の研究のとおり,骨材の種類に関係なく,骨材の全吸水量を考慮したC/TWとの相関関係が強いことがわかった.本研究では,再生細骨材や軽量細骨材の品質に着目し,それを用いたコンクリートの性状との関係を調べた.使用する再生骨材には,建築構造物の解体がらから製造またはプラントで作製された,実際に近い再生細・粗骨材を準備し,研究を行った.本年度は,再生骨材だけでなく,軽量骨材も含めたコンクリートの強度,乾燥収縮ひずみおよび中性化深さについて検討した.その結果,骨材の種類に関係なく,骨材の全吸水量を考慮したC/TWと強度,乾燥収縮ひずみおよび中性化深さとの相関が高いことがわかった.その原因を推定すべく,水銀圧入法によりモルタル中の細孔構造を調べた結果,細骨材中の水分がセメントペースト部分の細孔構造に影響を及ぼしている可能性があることがわかった.これは,C/TWが同じであれば,コンクリート中の細孔構造が同じとなるため,結果として強度,乾燥収縮性状および中性化深さが同程度となることを意味する.よって,コンクリートの上記の性状を予測する指標としてC/TWを使用できることがわかった.さらに,C/TWを同じとすれば,骨材の種類にかかわらず,同じ強度,耐久性を持つコンクリートを作製可能であることを意味する.さらにC/TWの適用範囲を検討するべく,W/C=25%,35%の高強度・高流動コンクリートに高吸水率骨材を適用した場合の硬化後の性状について調べた結果,先の結果と同様に,強度,乾燥収縮性状とC/TWとの相関がみられた.また,C/TW=2以上になると,本研究での試験条件での中性化深さは0mmとなった.このことから,W/C=25%60%の範囲で,C/TWが適用可能であることがわかった.以上より,高吸水率骨材を用いたコンクリートのフレッシュ性状と硬化後の性状を予測する指標と,その調整方法について明らかにできた.
清代の満漢対訳会話書類に関する総合的研究

本研究は、清代に刊行された満洲語と中国語の対訳会話書類を対象として、現存するテキストについて文献学的検討を行い、最良の版本に基づく満洲文字のローマ字転写及び日本語訳を作成するとともに、現存諸版本を校合した校注テキストの作成を目指すものであった。その目的は、現代中国語の母胎である清代北京語研究の発展に寄与することである。研究期間を通じて、満漢対訳会話書類について現存する諸版本(海外に所蔵されるものを含む)をほぼ掌握することができ、いくつかの会話書について諸版本を対校し訳注を付した校注テキストを刊行することができた。具体的には、(1)すでに校注テキストを作成していた『兼滿漢語滿洲套話清文啓蒙』(1761年)の情報を取り入れた『滿漢字清文啓蒙』会話篇・文法篇の校注本、(2)すでに校注テキストを作成していた『新刊清文指要』(1818年)の情報を取り入れた『一百条』(1750年)、『清文指要』(1789年)との三種対照本、(3)『滿漢成語對待』四巻(1702年刊)の校注本、(4)『清話問答四十條』一巻(1758年)の校注本、(5)『清語易言』一巻(1766年)の校注本、(6)『滿漢合璧集要』一巻(1766年)の校注本、(7)『問答語』一巻(1827)の校注本であり、残るは『庸言知旨』二巻(1819年)のみとなった。以上の校注本には、満洲文字のローマ字転写、満洲文字の逐語訳、中国語の翻刻を含み、(1)と(2)に関しては満洲語・中国語双方の索引を付している。本研究により、満漢対訳会話書類を資料とした清代北京語研究はおおよその基礎が形作られたと言える。本研究は、清代に刊行された満洲語と中国語の対訳会話書類を対象として、現存するテキストについての文献学的検討を行い、最良の版本に基づく満洲文字のローマ字転写及び日本語訳を作成するとともに、現存諸版本を校合した校注テキストの作成を目指すものである。本研究が提供する校注テキストによって、中国語研究者は満漢対訳会話書の満洲語部分を手軽に参照できるようになる。そのことを通じて、現代中国語の母胎である清代北京語研究の発展に寄与するのが本研究の目的である。平成28年度の課題は、1)『清文指要』現存諸版本の校合、2)『満漢成語対待』に対する文献学的検討と現存諸版本の校合であったが、概ね所期の目的を達することができたと言える。1)については、満洲語の会話書『Tanggu Meyen』(1750年)とその満漢対訳版である『清文指要』の原刊本系三種(1789年双峰閣刊本、1809年三槐堂刊本、1809年大酉堂刊本)及び校正本一種(1818年西安将軍署刊本)を対象として、満洲語のローマ字転写と日本語訳を含む校注テキストを作成した。2)については、『満漢成語対待』の現存テキストに関する文献学的調査を行い、これまで知られていた聴松楼刊本、雲林堂刊本、二酉堂刊本、先月楼刊本に加えて、上記の四種とは異なる系統の刊本が存在することを明らかにするとともに、諸本の系統関係についての検討を行った。また、以上の五種を対象として、満洲語のローマ字転写と日本語訳を含む校注テキストを作成しつつある。また、本研究課題から派生したテーマとして、満洲語と中国語が混在する形を持つ説唱文学の作品である子弟書『Katuri Jetere』を取り上げ、現存諸版本を校合するとともに、満洲語のローマ字転写と日本語訳を含む校注テキストを作成した。平成28年度の課題は、1)『清文指要』現存諸版本の校合、2)『満漢成語対待』に対する文献学的検討と現存諸版本の校合であったが、1)については校注テキストの作成を完遂し、2)については文献学的検討を終え、校注テキストの作成に着手しているため。平成29年度の課題は、1)『清文指要』校注テキストの公表、2)『清語易言』・『清話問答四十条』に対する文献学的検討と校注テキストの作成であったが、概ね所期の目的を達することができたと言える。1)については、満洲語のみからなる会話書『Tanggu Meyen』(一百条)とその満漢対訳版である『清文指要』の原刊本系三種(双峰閣刊本、三槐堂刊本、大酉堂刊本)及び校正重刊本一種(西安将軍署刊本)を対象として、満洲語のローマ字転写と日本語逐語訳を含む

校注テキストを整理し公表した。2)については、『清語易言』及び『清話問答四十条』に関する文献学的調査を行い、前者については大阪大学蔵本、東洋文庫蔵本及び中国・中央民族大学蔵本、後者については東洋文庫蔵本及び広島大学蔵本を対象として、現存諸本を校合し、その系統関係についての検討を行うとともに、満洲語のローマ字転写と日本語逐語訳を含む校注テキストを作成した。また、本研究課題から派生したテーマとして、旧約聖書の満漢対訳版である『古新聖経』(ロシア・サンクトペテルブルグ蔵本)について、現存諸本を校合するとともに、満洲語のローマ字転写と日本語逐語訳を含む校注テキストを作成しつつある。平成29年度の課題は、1)『清文指要』校注テキストの公表、2)『清語易言』・『清話問答四十条』に対する文献学的検討と校注テキストの作成であったが、概ね所期の目的を達することができたため。本研究は、清代に刊行された満洲語と中国語の対訳会話書類を対象として、現存するテキストについて文献学的検討を行い、最良の版本に基づく満洲文字のローマ字転写及び日本語訳を作成するとともに、現存諸版本を校合した校注テキストの作成を目指すものであった。その目的は、現代中国語の母胎である清代北京語研究の発展に寄与することである。研究期間を通じて、満漢対訳会話書類について現存する諸版本(海外に所蔵されるものを含む)をほぼ掌握することができ、いくつかの会話書について諸版本を対校し訳注を付した校注テキストを刊行することができた。具体的には、(1)すでに校注テキストを作成していた『兼滿漢語滿洲套話清文啓蒙』(1761年)の情報を取り入れた『滿漢字清文啓蒙』会話篇・文法篇の校注本、(2)すでに校注テキストを作成していた『新刊清文指要』(1818年)の情報を取り入れた『一百条』(1750年)、『清文指要』(1789年)との三種対照本、(3)『滿漢成語對待』四巻(1702年刊)の校注本、(4)『清話問答四十條』一巻(1758年)の校注本、(5)『清語易言』一巻(1766年)の校注本、(6)『滿漢合璧集要』一巻(1766年)の校注本、(7)『問答語』一巻(1827)の校注本であり、残るは『庸言知旨』二巻(1819年)のみとなった。以上の校注本には、満洲文字のローマ字転写、満洲文字の逐語訳、中国語の翻刻を含み、(1)と(2)に関しては満洲語・中国語双方の索引を付している。本研究により、満漢対訳会話書類を資料とした清代北京語研究はおおよその基礎が形作られたと言える。現在着手している『満漢成語対待』の校注テキスト作成を完遂するとともに、平成29年度の課題である1)『清話問答四十条』に対する文献学的検討と諸版本の校合、2)『庸言知旨』に対する文献学的検討と諸版本の校合に移行する。現在行っている『満漢成語対待』校注テキストの作成を完遂するとともに、残る『庸言知旨』、『満漢合璧集要』、『問答語』についても、現存諸本についての文献学的検討と校注テキストの作成を行う。当該ウェブサイト内の電子雑誌『KOTONOHA』に本研究課題に関係する研究ノートを掲載している。海外出張の日程が次年度にまたがったため。次年度に行う文献調査の旅費として使用する予定である。
民族間差異を超えた統合失調症と知的機能における遺伝的共通性の解明

統合失調症は多因子遺伝を示し、臨床的・遺伝的に異種性を示す精神疾患である。その異種性を軽減するために、疾患の中核症状である知的機能障害がBiotypeとして注目されている。知能も同様に遺伝素因が関わり、欧米人においては双方に共通する遺伝基盤が示唆されている。本研究は、統合失調症患者、近親者および健常者において、知能Biotypeの全ゲノム関連解析(GWAS)を行う。欧米人統合失調症や知能の大規模GWASと本研究の日本人統合失調症および知能GWASを用いて、民族間差異を超えて共通する統合失調症と知能の遺伝的共通性を解明する。
腸管マクロファージにおける腸管病原細菌に対する応答性の解析

腸管マクロファージの貪食能は、E. coli、V. parahaemolyticus、S. aureusに比べ、L. caseiで有意に低かった。経時的な殺菌能は、それぞれの菌によって異なった。TNF-α、IL-12産生では、LPS刺激よりもE. coli、V. parahaemolyticus、S. aureusで有意に高く、L. caseiは産生されなかった。IL-10産生は、LPSと全ての菌で同程度の産生が認められた。TNF-αやIL-12産生は貪食阻害によって抑制されることが明らかとなった。腸管マクロファージでは炎症性サイトカイン誘導に貪食が重要である可能性が示唆された。これまで、腸管マクロファージの異物識別機構についてLPS等のPAMPsに対する応答性を調べたものは多いが、細菌を対象としたものはまだ殆どない。そこで、感染防御機構における腸管マクロファージの役割を明らかにすることを目的に、細菌に対する応答性について解析を行った。今年度は、グラム陰性菌のE. coli、V. parahaemolyticus、グラム陽性菌のS. aureus、L. caseiを用いて貪食能、殺菌能、サイトカイン産生能をマクロファージ培養細胞株RAW264.7と比較した。FITCラベルした死菌の貪食率をフローサイトメトリーにより解析した結果、腸管マクロファージ、RAW264.7共にE. coli、V. parahaemolyticus、S. aureusで高い貪食率が認められたが、L. caseiではほとんど認められなかった。殺菌能では、V. parahaemolyticus、S. aureus、L. caseiでRAW264.7よりも高い傾向が見られた。サイトカイン産生能では、RAW264.7と比較すると低いが腸管マクロファージでもTNF-α、IL-12でE. coli、V. parahaemolyticus、S. aureusで産生が認められ、L. caseiでは産生されなかった。特にIL-12の産生はRAW264.7と有意差が無かったこと、IL-12の誘導には貪食が深く関与しているとの報告があることから、腸管マクロファージでの炎症性サイトカイン産生に貪食が関与している可能性が示唆された。一方で非炎症性サイトカインであるIL-10産生では、貪食率が低かったL. caseiを含め全ての細菌で産生が認められ、貪食とは異なる経路で誘導される可能性が示唆された。腸管から侵入した細菌の除去は、マクロファージ系細胞が重要な役割を担うと考えられる。しかし、腸管の粘膜固有層に存在するマクロファージの異物識別応答機構の詳細は充分明らかにされていない。今年度は、腸管マクロファージから産生されるTNF-α、IL-12の誘導経路を明らかにすることを目的に腹腔マクロファージとの比較解析を行った。貪食率の高かったE. coli、V. parahaemolyticus、S. aureusでTNF-α、IL-12の産生が高かったことから、貪食阻害剤であるサイトカラシンD(CyD)を用いて産生されるサイトカインの変化について調べた。この結果、CyD添加により腸管マクロファージ、腹腔マクロファージともにTNF-α、IL-12産生は有意に減少し、特に腸管マクロファージのIL-12産生は殆ど認められなくなった。したがって、腸管マクロファージでは、特にIL-12産生に貪食が大きく関与していることが示唆された。また、TNF-αやIL-12産生に関与するシグナル伝達分子(CD14、TLR4、MyD88、p-IκBα)の発現をウェスタンブロッティング法により解析を行った。無刺激、LPS刺激、E. coli刺激の比較から、腸管マクロファージではLPS刺激によって、TLR4の発現が増加する傾向が見られたが、他の分子の変化は見られなかった。一方でE. coli刺激では全ての分子で発現が増加する傾向が認められた。したがって、腸管マクロファージでは菌体刺激によってLPSでは誘導されないシグナル経路が誘導される可能性が示唆された。本研究により、腸管マクロファージでは、腹腔マクロファージとは異なり、細胞膜上に異物識別に関与するレセプターの発現は低いが、貪食によって細胞内で異物を識別し、排除のための応答を誘導している可能性が明らかとなった。腸管は、食物の消化・吸収を行うだけでなく、食中毒などの腸管感染症から生体を防御する重要な免疫組織である。感染防御において、マクロファージは免疫成立の中枢を担う細胞であり、その機能は存在する組織環境により大きく異なる。

しかしながら、腸管病原細菌に関する研究で、腸管マクロファージは殆ど使用されていない。本研究では、常在細菌と病原細菌との応答の違い((1)腸管病原細菌に対する特異的な応答能の解析)と組織マクロファージの応答の違い((2)腸管マクロファージ特異的応答能の解析)について、下記に焦点を絞り研究を進めている。1.腸管マクロファージ単離法の確立2.炎症性・非炎症性サイトカイン産生能3.殺菌能今年度は、1の単離法確立に重点をおき、研究を進めた。当初の予定通り、磁気システムを用いた細胞分離法(Percollによる密度勾配法により収集した細胞にマグネチック粒子標識-抗CD11b抗体を反応させ、磁石でCD11b+細胞を回収する)を行った。本方法により、マウス10匹から容易に120,000,000cellsの細胞を得ることが出来た。得られた細胞の精製度については、マクロファージ特異的マーカー(CD68、F4/80)の発現解析から、CD11b+細胞では、CD68で約70%、F4/80で約50%の発現が認められた。分離前の細胞(CD68約30%、F4/80約2%)やCD11b-分画の細胞(CD68約10%、F4/80発現なし)に比べ、明らかな発現を示した。また、ラテックスビーズによる貪食率を調べた結果、CD11b+細胞では約50%、CD11b-細胞で約10%確認された。本方法の導入前に得られた細胞では、CD68発現が50%以下であったことから、精製度を上げることに成功したと考えている。2、3については、RAWと1で得られた細胞を用いて実験系の確立を進めている。腸管マクロファージの単離法については、昨年度確立したマグネチック粒子標識-抗CD11b抗体を使わないネガティブセレクションについても検討した。しかし、収集した細胞をCD68やF4/80等のマクロファージマーカーの発現で評価したところ、マクロファージの収率が上がらなかったことから、現行の単離法で実験を進めることとした。腸管マクロファージを用いた研究では、C57BLマウスを用いられている報告が多いことから、これまで使用していたBALBマウスからC57BLに変更した。その結果、C57BLマウスではBALBマウスよりもIMの収率が2/3程に落ちたが、使用するマウスの数を増やすことで回避出来た。貪食能や殺菌能等、細菌を使った実験系も順調に確立することが出来た。実験の都合上、細菌の種類を多く検討することが出来なかったが、グラム陰性菌と陽性菌、病原性細菌と食品由来の細菌を使用することで、細菌によって誘導される応答(貪食、殺菌、サイトカイン産生)の違いや傾向を確認することが出来た。本実験を進めるにあたり一番問題となっていた腸管マクロファージの精製度について、当初の目標通り、新たな単離法によっておおむね改善することが出来た。また、細胞数においても、安定して得られている。炎症性・非炎症性応答の解析、殺菌能についても、得られた細胞を用いて実験系の確立に向けて研究を進めている段階である。腸管マクロファージの細菌に対する異物応答性では、貪食能や殺菌能、非炎症性サイトカインのIL-10産生においてRAW264.7と変わらないことが確認された。
熱塩循環制御による貯水池の富栄養化防止対策の開発

先行する準備研究において,試験運用されたマイクロバブルによる貯水池水質浄化システムの実用化を図った.実際には水質浄化プラントを運用しながら,実用化に際しての問題点を抽出し,システムの構築・改良を行った.プラント稼働前後の水質観測データの比較から浄化効率を評価するともに,水質予測モデルを援用しながらシステムの最適運用方法を検討した.準備研究で得られた知見から,貯水池の富栄養化現象においては,底泥からの嫌気的溶出によって駆動される熱塩循環が重要な役割を果たしていることが明らかになっている.本研究においては,これを組み入れた水質・生態系モデルを構築し,浄化システムの最適運用方法に関する模擬実験を行った.対象貯水池においては水質観測を実施し,栄養塩・有機物質・藻類など水質諸項目におよぼす溶存酸素濃度・熱塩循環強度の影響を明らかにした.まず,曝気開始前の自然状態における水質データより貯水池の酸素消費速度を算出し,水質浄化プラントの施設規模を算出するとともに,曝気水深,送気量,エアレータの台数など実用システムを設計・施工した,また,曝気にともなう溶解成分の析出と濁度増加,藻類の増力による透明度低下など,浮遊態項目の時空間的分布を計測する手段として,画像の輝度情報を利用した浮遊物質濃度の計測手法を開発した.また,耐摩耗性やマイクロバブル発生効率を向上させるために,エアレータを改良し,新型エアレータを開発した.水質浄化プラントの実用化にあたっては,送水系・送気系・送電系ならびに水上施設の仮設構造部を永年耐久構造とするための設計を行うとともに,保守点検の省力化と運転コスト低減のためにシステムを単純な構造とすることに成功した.これにより,低廉なシステムの設計・施工が可能となる.本研究で開発された水質浄化プラントについては,来年度以降にいくつかの貯水池に適用するべく準備を進めている.先行する準備研究において,試験運用されたマイクロバブルによる貯水池水質浄化システムの実用化を図った.実際には水質浄化プラントを運用しながら,実用化に際しての問題点を抽出し,システムの構築・改良を行った.プラント稼働前後の水質観測データの比較から浄化効率を評価するともに,水質予測モデルを援用しながらシステムの最適運用方法を検討した.準備研究で得られた知見から,貯水池の富栄養化現象においては,底泥からの嫌気的溶出によって駆動される熱塩循環が重要な役割を果たしていることが明らかになっている.本研究においては,これを組み入れた水質・生態系モデルを構築し,浄化システムの最適運用方法に関する模擬実験を行った.対象貯水池においては水質観測を実施し,栄養塩・有機物質・藻類など水質諸項目におよぼす溶存酸素濃度・熱塩循環強度の影響を明らかにした.まず,曝気開始前の自然状態における水質データより貯水池の酸素消費速度を算出し,水質浄化プラントの施設規模を算出するとともに,曝気水深,送気量,エアレータの台数など実用システムを設計・施工した,また,曝気にともなう溶解成分の析出と濁度増加,藻類の増力による透明度低下など,浮遊態項目の時空間的分布を計測する手段として,画像の輝度情報を利用した浮遊物質濃度の計測手法を開発した.また,耐摩耗性やマイクロバブル発生効率を向上させるために,エアレータを改良し,新型エアレータを開発した.水質浄化プラントの実用化にあたっては,送水系・送気系・送電系ならびに水上施設の仮設構造部を永年耐久構造とするための設計を行うとともに,保守点検の省力化と運転コスト低減のためにシステムを単純な構造とすることに成功した.これにより,低廉なシステムの設計・施工が可能となる.本研究で開発された水質浄化プラントについては,来年度以降にいくつかの貯水池に適用するべく準備を進めている.・貯水池の熱塩成層の現況を再現し,想定する水質制御運転に応じた貯水池水質の応答を予測するために,DYRESM貯水池モデルによる熱塩成層の再現を試みた.水面熱収支にともなう水温成層の季節変化については所定の再現性を確認したが,底質からの塩分溶出にともなう高塩分層の消長については,水質過程が組み込まれていないために再現されていない.今後,DYRESMと生態系モデルCAEDYMとのカップリングによって熱塩成層の数値解析を進める予定である.・貯水池における溶存酸素の観測値に基づいて有機物分解による酸素消費速度を概算した.これより,熱塩成層を制御するために必要な水質浄化プラントの酸素供給量を推算した.その結果,現行の送気量では酸素量が不足することが判明したため,2000年11月に施設を増強した.その後,現在に至るまで水質浄化効果を監視している.また,類似の熱塩成層を有する他の貯水池での深層曝気の実績を検証し,ここで開発する水質浄化プラントの費用便益を試算した.その結果,他の深層曝気施設に比べて本システムの低廉性を実証することができた.・当初計画においては,底層での水質交換,曝気による底質酸素消費の抑制を検討する予定であったが,今回は研究レビューに留めることとし,実質的には水面における物質・運動量交換,気体輸送について検討した.開水路モデルにおいて乱れにともなう水面変動,乱流構造を同時計測し,水面での酸素・窒素曝気など水質環境に影響する気体交換のメカニズムについて基礎的知見を得た.・マイクロバブル・エアレータの改良を試み,一部の新型エアレータは当該貯水池にも設置しその性能効果を確認中である.当初,マイクロバブルの水平吐出力を増進するためにエアレータ吐出部にフードを装着していたが,この中で流れが停滞して気泡が滞留し巨大気泡が生成されることがわかった.

このため,マイクロバブルの発生率が減少し,所定の深層曝気効果を得られないために,吐出部の構造を改良した.種々のエアレータは貯水池の他,海域や養殖池においても設置され水質浄化機能をテストしている.・本浄化システムを実用化するために先の対費用効果も含めて実施設計の骨子を策定した.先行する準備研究において,試験運用されたマイクロバブルによる貯水池水質浄化システムの実用化を図った.実際には水質浄化プラントを運用しながら,実用化に際しての問題点を抽出し,システムの構築・改良を行った.プラント稼働前後の水質観測データの比較から浄化効率を評価するともに,水質予測モデルを援用しながらシステムの最適運用方法を検討した.準備研究で得られた知見から,貯水池の富栄養化現象においては,底泥からの嫌気的溶出によって駆動される熱塩循環が重要な役割を果たしていることが明らかになっている.本研究においては,これを組み入れた水質・生態系モデルを構築し,浄化システムの最適運用方法に関する模擬実験を行った.対象貯水池においては水質観測を実施し,栄養塩・有機物質・藻類など水質諸項目におよぼす溶存酸素濃度・熱塩循環強度の影響を明らかにした.まず,曝気開始前の自然状態における水質データより貯水池の酸素消費速度を算出し,水質浄化プラントの施設規模を算出するとともに,曝気水深,送気量,エアレータの台数など実用システムを設計・施工した.また,曝気にともなう溶解成分の析出と濁度増加,藻類の増力による透明度低下など,浮遊態項目の時空間的分布を計測する手段として,画像の輝度情報を利用した浮遊物質濃度の計測手法を開発した.また,耐摩耗性やマイクロバブル発生効率を向上させるために,エアレータを改良し,新型エアレータを開発した.水質浄化プラントの実用化にあたっては,送水系・送気系・送電系ならびに水上施設の仮設構造部を永年耐久構造とするための設計を行うとともに,保守点検の省力化と運転コスト低減のためにシステムを単純な構造とすることに成功した.これにより,低廉なシステムの設計・施工が可能となる.本研究で開発された水質浄化プラントについては,来年度以降にいくつかの貯水池に適用するべく準備を進めている.
ディーゼルパティキュレート燃焼のためのセリア系酸化物触媒の開発と反応機構の解明

粒子状物質の主成分であるカーボンの燃焼を促進するセリア系酸化物触媒について、他成分の添加効果を検討した。セリア/銅界面の触媒活性を検討するために、銅を蒸着したセリア試料上でのカーボン燃焼のその場観察を行った。その結果、界面のカーボン燃焼への寄与は明確には確認されず、これは銅成分の状態が銅添加セリア触媒中のものとは異なっていたことが要因の一つとして考えられた。高いカーボン燃焼活性を有するコバルトーランタン添加セリア触媒ではランタン成分のセリア格子内への固溶により生じた酸素空孔を介して気相酸素の取り込みが進行し、活性点への活性酸素の供給が促進されることで反応が起こると考えられる。ディーゼルエンジン排ガス中に含まれる粒子状物質(PM)の主成分はカーボンであり、これを燃焼除去するためにカーボン燃焼に対して高活性を有する触媒が必要となる。本年度は、高活性を有する触媒の一つである銅添加セリア触媒における燃焼挙動の観察を試みた。本触媒を模擬するために、セリア/銅接合界面を作製し、その上にカーボンを蒸着させた。この試料について、空気流通下、昇温過程において、カーボンの燃焼挙動を光学顕微鏡により観察した。異なる厚みを有するカーボンで実験を行ったところ、カーボン膜厚によって異なる燃焼傾向が認められた。膜厚が薄い場合、まず銅上で燃焼を開始し、その後セリア上のカーボンも速やかに燃焼した。一方、膜厚が厚い場合、セリア側から燃焼を開始し、続いて銅側のカーボンの燃焼が起こった。いずれの膜も燃焼開始後、速やかに燃焼が進行した。これは、一度燃焼が始まると、反応熱が周囲のカーボンの燃焼を促進するためであると考えられた。これまでに調製した触媒による燃焼反応に比べると、カーボンの燃焼温度は高かった。また銅種上でのカーボン燃焼は担体酸化物によって大きく異なることがわかっている。したがって、作製したセリア/銅接合界面が実際の触媒中の界面を模擬できていない可能性が考えられた。高いカーボン燃焼活性を有するコバルトーランタン添加セリア触媒について、同位体酸素交換反応を行い、セリアへの添加成分のカーボン燃焼過程への寄与の解明を試みた。様々な温度で試験を行ったところ、コバルト成分は酸素交換の開始温度の低温化、ランタン成分は酸素交換量の増加をもたらすことがわかった。これまでの検討から、実触媒の界面を機械的に作製して模擬することは困難であることが示唆された。カーボン燃焼における添加成分の役割の解明は、機械的に作製した触媒を使用した実験では簡単ではないため、実触媒を使用した同位体酸素による実験に重きを置く。同位体酸素を使用した実験は順調に進展している。平成28年度、カーボン燃焼に対して高活性を示したコバルトーランタン添加セリア触媒について、同位体酸素交換反応を行った。その結果、コバルト成分は酸素交換の開始温度の低温化、ランタン成分は酸素交換量の増加に寄与することがわかった。そこで平成29年度、同位体酸素雰囲気におけるセリア系触媒を用いたカーボン燃焼反応を実施した。セリアのみの触媒では燃焼開始時に触媒酸素を含むC16O18O種が緩やかに生成する挙動が観察された。一方で、コバルトやランタン成分の添加した触媒では、燃焼開始時にC16O18O種が速やかに生成した。またランタン成分の添加がC16O2種の割合を増加させたことから、ランタン成分のセリア格子内への固溶によって、より粒子内部にある酸素種までカーボンの燃焼に用いられたことが示唆された。これまでセリア系触媒を錯体重合法により調製してきた。平成29年度、触媒の調製法がカーボン燃焼活性に与える影響を調べるために、水熱法による触媒の調製を行った。その結果、セリアやコバルト添加セリア触媒では水熱法により調製した場合により高いカーボン燃焼活性を示した。これは触媒の表面積増大および表面欠陥量増加が一つの理由と考えられる。一方で、コバルトーランタン添加セリア触媒では錯体重合法がよりもカーボン燃焼活性が低下した。水熱法で調製した触媒において、ランタン成分の一部がセリア格子内に固溶せず、表面に存在することがX線回折測定により明らかとなり、これによりカーボン燃焼反応が阻害されたと考えられる。引き続き、様々な条件において、同位体酸素交換反応や同位体酸素を使用したカーボン燃焼反応を実施し、添加成分の役割を検討する。また、添加成分のカーボン燃焼反応への効果がおおよそ明らかになったため、新たな触媒材料の開発を行う。コバルトーランタン添加セリア触媒を中心に、コバルトやランタン成分に変わる有効な成分の探索や触媒調製の違いによる活性への影響の評価などを行う。さらに、カーボン燃焼時に一酸化炭素を経て、CO2へと完全酸化されることから、触媒のCO酸化活性についても評価を行い、カーボン燃焼活性との相関を検討する。無機固体化学当初の予定より、旅費が低額で済んだため。
重金属イオンによる光合成機能破壊に関する研究

主としてHPLCを用いた計測化学的アプローチにより重金属イオンの光合成色素変性作用を定量化し、重金属の植物影響解明に寄与することを目的として、下記について検討した。(1)HPLCの高分解能化溶離液を従来の二元素からヘキサン/イソプロパノール/メタノール三元系とすることにより、多数のクロロフィル誘導体を迅速かつ完全に分離できるHPLC条件を確立した。またカラム通過時の分子変性が0.01%レベル以下であることを確認した。(2)色素抽出条件の改良植物から色素を抽出する途上でクロロフィルaのδ炭素が塩素化されることを立証した。またこの塩素化のメカニズムを明らかにし、これを十分に抑制できる抽出条件および操作方法を案出した。(3)銀イオンのクロロフィル類変性作用葉緑体を微量の硝酸銀で処理するとクロスフィル類のエピマー化とフェオフィチン化がともに促進されることを見出した。その機構が、前年度に見出されたHg^<2+>やCd^<2+>による変性促進作用と同様なものであることを確認した。(4)フェオフィチン化速度定数の測定水性アセトンにクロロフィルaまたはa'を溶解し、塩化水素添加によりプロトン濃度を制御した媒質中でそれぞれのフェオフィチン化速度定数を測定した。いずれの場合も速度がプロトン濃度の2乗に比例することを見出し、速度式を提出した。(5)金属イオンによるアロマー化促進作用モデル金属塩として塩化マグネシウムを用い、クロロフィルa、a'、b、b'のアロマー化速度定数を〔Mg^<2+>の関数として測定した。速度定数が〔Mg^<2+>〕のと0.51次に比例することより、反応メカニズムを推定した。
公益事業の民営化・規制緩和とユニバーサル・サービス確保に関する日独比較研究-鉄道事業と郵便事業を中心に

(1)郵便事業では、民営化・規制緩和後のドイツポストと郵便事業の問題点を分析し、その後、わが国の郵便事業改革との比較をおこなった。結論的に言えば、民営化・規制緩和以後、国際物流コンツェルンとして脱皮するという経営戦略をドイツポストが展開しており、そのことが、国内郵便事業において、一定重量と一定料金内ではドイツポストの独占が認められたこともあって、民間参入業者との間で不公平な競争関係が生じている一方、国内の郵便事業の合理化および料金引き上げを通じて、ユニバーサル・サービスの確保と対立する側面を生み出していることが明らかになった。2003年4月に日本郵政公社の設立と郵便事業の民間参入を可能にしたわが国の郵便事業改革とドイツのそれを比較すると、双方ともに民営化と自由化を志向している点では共通しているが、同時に対照的な側面、すなわち、ドイツでは株式会社化と株式上場・一部売却が行われたのに対して日本では公社化にとどまったこと、ドイツでは、排他的ライセンス分野を設定してドイツポストを保護しているのに対して、我が国では、一定の条件を満たせば、民間参入が原則的にすべての分野で許可されるに至ったことなどを指摘しえた。この相違がなぜ生み出されたのかは、わが国の郵便事業改革は緒についたばかりでもあり、今後の課題とせざるをえなかった。(2)鉄道事業についての日独比較研究では、すでに、『ドイツ統一と公企業の民営化』(同文舘、1996年)における分析結果が、その後の経過の中で生じた重要な問題に焦点をあて、今日も妥当するかという視点から分析を行った。ドイツでは「上下分離」の見直し問題、わが国では、JR本州三社の完全民営化問題を取り上げた。その結果は、簡潔に言えば、双方とも民営化と規制緩和では共通性を有しつつも、依然として、ドイツの鉄道改革は公共的要素をわが国の場合よりは、より公共的要素を有しているということである。鉄道事業と郵便事業を中心に公益事業の民営化・規制緩和とユニバーサルサービスとの関係について、日本とドイツを比較するという本研究に関して、今年度は、文献研究に加えて、日本では北海道において現地調査を(北海道ちほく高原鉄道専務理事、北見郵便局長への聞き取り調査および旭川市郊外過疎地域の郵便局)おこない、ドイツではマンハイム市の郵便集配センターおよびシュバイヤー市の小包み配送センター調査およびドイツポスト本社での聞き取り調査をおこなった。これらの研究・調査のなかで、民営化・規制緩和とユニバーサルサービスとの関係についての論点が端的に現れているのが、ドイツの郵便事業であることが判明し、今年度は、本研究の第一段階としてこの点について研究をまとめた。ドイツでは、1995年1月のドイツポスト株式会社の設立、と、そして98年の郵便事業の部分的自由化(200グラム未満の書状はドイツポストの独占分野)99年11月の株式上場と民営化・規制緩和の進展が見られたが、同時に、ユニバーサルサービスの維持についても議論され、実施されている。1999年の郵便ユニバーサルサービス規則(Post-Universaldienstleistungsverordnung)がそれである。同規則は、「一定の質と適切な料金で全国あまねく(flachendeckend)提供される郵便サービスの最低基準である」という郵便法の規定を受けて、2キロ未満の書状、20キロ未満の小包および新聞・雑誌の集配をユニバーサルサービスの対象として、郵便局、ポストの数、収集曜日と回数、配達回数・速度)などの質的指標、料金水準、さらには、市民の陳情権などについて定めている。問題は、これらの指標が妥当なものであるのか、また、実際の郵便サービスがこれらの指標を遵守しているかどうかである。

結論的に言えば、これらの指標は、株式会社化し、UPSやフェデックスなどの米国系物流企業と競争するために営利性を強めているドイツポストの経営政策に配慮したものであり、従って、ユニバーサルサービスの確保という点で疑問があるということ、もう一つは、監督官庁である郵電規制庁の年次報告書でも明らかにされているように、これらの指標を遵守しないで、とくに郵便局が廃止されている事例が存在していることである。ドイツにおけるこのような問題は、わが国の郵便事業の民営化・規制緩和に関わる議論と深く関連している。この点は、わが国の議論の深まりを待って、来年度に本格的に研究する予定であるが、ただ、ドイツと日本では、郵便貯金の規模および小包部門における競争状態が、大きく相違している。とくに地域金融機関としての役割が、わが国の場合、きわめて大きいことが、旭川市郊外の調査からもいえるのである。この点をもふまえて比較研究を進めたいと考えている。本年度の研究実績として、次の緒点を挙げることができる(1)郵便事業を中心に、2002年9月にドイツおよぴオランダで実態調査をおこない、部分的自由化後のドイツの郵便事業の競争状鰍についての知見を得たことである。フランクフルト市地域でダイレクト・メールを中心にpostmodermという名称で郵便事業サービスを捷供しているMedienservice有限会社とオランダ郵便持ち株会社(TPG : TNT PostGroup)を訪問し、前者では、ドイツポストの排他的ライセンスを認めた上での部分的自由化というドイツの郵便事業の自由化の現状を、新規参入の民間業者が肯定していることが、後者では、ドイツポストと異なる経営戦略を採用していることが明らかになった。(2)さらにドイツにおける郵便事業規制政策を連邦議会や郵電規制庁の発表文暮およびドイツポストの営業報告書の検討などを通じて、ドイツポストの経営戦略の特徴とその聞満点を分析したことである。国際物流コンツェルンとして脱皮することがドイツポストの経営戦略であり、その問題点は、一つには、園内郵便事業において不公平な競争関係が生じていること、二つには、国際物流コンツェルンへの脱皮が国内の郵便事業の合理化および料金引き上げを背景に行われているのであり、ユニバーサル・サービスと矛盾する側面を有することである。(3)郵便事#改革のドイツと日本の比較では、双方ともに民営化と自由化を志向している点では共通しているが、同時に対照的な側面も存在することが指摘できた。民営化の側面では、ドイツでは株式会社化と株式上場・一部売却が行われたのに対して、日本では公社化にとどまったのであり、自由化の側面では、ドイツでは、排他的ライセンス分野を設定してドイツポストを保護しているのに対して、我が国では、一定の条件を満たせば、民間参入が原則的にすべての分野で許可されるのである。この相違がなぜ生み出されたか、また、将来的に両国の改革が収斂に向かうか否かの検討は、今後の課題である。(4)鉄道事業では、民営化後におけるドイツ鉄道の経営成練の推移とそれに関連する論議をまとめることができた。
開化期・植民地期の朝鮮におけるミッションの医療活動と出産・育児の変容に関する研究

(1)韓国、フランス、日本における史料収集本年度は、韓国(ソウル)、フランス(パリ)、日本(東京)において計3回の史料調査を行った。まず医療宣教師が設立と運営に関わった京城孤児院、シャルトル聖パウロ修道女会が京城と大邸に設立した孤児院について調査するため、5月5日11日に韓国ソウルの西江大学附属図書館にて『京城雑誌』を、またソウル大学附属図書館にて『朝鮮日報』等の史料収集を行った。また、6月24日6月26日に東京の国立国会図書館にて史料収集を行い、朝鮮総督府が設立した孤児院「済生院」に関する調査を開始した。さらに8月6日8月17日にはフランス・パリの国立国会図書館(Bibliotheque national de France)にて史料収集を行い、孤児院の写真などが掲載されている宣教本部の史料を得ることができた。(2)論文の投稿と史料の翻訳整理・医療宣教師の記した育児冊子に関する研究ノートを投稿し『女性史学』に掲載された。・『教育基礎学研究』に医療宣教師と宣教本部の社会事業に対する意識の変化に関する論文を投稿し掲載された。・収集した史料をもとに、朝鮮総督府済生院養育部に関する論文を学会に投稿した。現在査読中である。・シャルトル聖パウロ修道女会に関するフランス語の史料を整理し、翻訳作業を行っている。(3)博士論文の構想発表の準備これまで投稿した論文に、フランスで収集したシャルトル聖パウロ修道女会に関する史料をもとにした論文を加え、博士論文の構想発表を行う予定である。(1)韓国と日本における史料収集韓国(ソウル3回)と日本(東京2回、名古屋1回)において計6回の史料調査を行った。本年度は東大門婦人病院が1910-30年代に行った乳幼児健康事業に関する史料を中心に収集することを目的とした。東大門婦人病院の年次報告書は見つからなかったが、病院を管理していた米北監理会海外女性宣教会の年次報告書や看護婦会報を収集した。韓国と日本における本年度の史料収集の意義は、まず日韓における東大門婦人病院とセブランス病院に関する史料の保存状況を把握できたことである。東大門婦人病院の年次報告書が無いことから、年次報告書以外の様々な史料を駆使しながら、病院の活動の内実に迫ることにした。本年度収集した史料を使い、来年度再び全国学会で発表することにしている。今後とも国内外での史料調査を続け、有効な史料を発掘したい。(2)国際シンポジウムにおける発表本年度、史料収集とともに力を入れたのは、研究ネットワーク作りである。本年度はハワイ大学、立命館大学、九州大学にて行われた国際シンポジウムにて、韓国、アメリカ、台湾等の国々の研究者と交流することができた。このうち韓国の延世大学や東国大学の先生や学生とはシンポジウム後に何度か日本と韓国で会い、史料の状況や日韓の研究動向について情報を交換した。とくに延世大学のキム・ヒョンジュ助教授やチェ・キスク助教授とは、同大学への留学についても話をする機会を頂いた。また医史学研究室のシン・キュファン助教授には、研究室保存の史料をいくつか見せて頂いた。このように本年度は、韓国において人脈を拡げ、研究ネットワークの基礎を作ることができた。今後ともネットワークを広げ、さらに研究環境を充実させていきたいと考えている。(1)韓国と日本における史料収集本年度は、日本(東京2回、京都1回)において計3回の史料調査を行った。前年度に引き続き、1910-30年代朝鮮・京城の東大門婦人病院と泰和女子館の史料収集に努めた。アメリカで史料収集を行う予定であったが、泰和女子館の年次報告書"The Social-EvangelisticCente, Seoul Korea"の一部がアメリカのコロンビア大学でデータ化されており、添付ファイルで受け取ることができた。しかし前年度に引き続き、東大門婦人病院を見つけることはできなかったことや、泰和女子館についても年次報告書以外の史料を見つけることができなかったことで、史料収集の限界を感じざるを得なかった。こうした状況で、ミッションだけでなく、朝鮮総督府による乳幼児健康事業についての史料を収集することを試みた。そして『朝鮮社会事業』や乳幼児健康事業に携わった生江孝之の論稿、朝鮮総督府による人口統計を分析し、学会で発表した。(2)発表と投稿収集した史料をもとに、2010年11月に行われたアジア教育学会第5回大会で発表を行った。大韓医史学会雑誌『医史学』に論文を投稿した。また、セブランス病院の医師ヴァンバスカークが著した『嬰児養育』に関する論稿を投稿した。現在査読中である。(3)研究の方向性の修正本年度の後半から、研究の新しい視点として、医療宣教とかかわりのある京城孤児院に関する調査をはじめた。京城保育院は、セブランス病院の朝鮮人医師を中心に設立された。孤児院に着目し孤児や棄児への眼差しを分析することで、新しい育児や子ども観が朝鮮に流入する過程を見ることができる。今後、医療宣教とかかわりのある社会事業に関する研究へと発展させたいと考えている。

また、6月24日6月26日に東京の国立国会図書館にて史料収集を行い、朝鮮総督府が設立した孤児院「済生院」に関する調査を開始した。さらに8月6日8月17日にはフランス・パリの国立国会図書館(Bibliotheque national de France)にて史料収集を行い、孤児院の写真などが掲載されている宣教本部の史料を得ることができた。(2)論文の投稿と史料の翻訳整理・医療宣教師の記した育児冊子に関する研究ノートを投稿し『女性史学』に掲載された。・『教育基礎学研究』に医療宣教師と宣教本部の社会事業に対する意識の変化に関する論文を投稿し掲載された。・収集した史料をもとに、朝鮮総督府済生院養育部に関する論文を学会に投稿した。現在査読中である。・シャルトル聖パウロ修道女会に関するフランス語の史料を整理し、翻訳作業を行っている。(3)博士論文の構想発表の準備これまで投稿した論文に、フランスで収集したシャルトル聖パウロ修道女会に関する史料をもとにした論文を加え、博士論文の構想発表を行う予定である。
耳石輪紋形成の分子機構の解明―基質タンパク二種の分布とmRNA発現の比較

1.耳石基質タンパク産生細胞の特定と、基質タンパクの微細分布:ニジマスの耳石の主要な基質タンパク二種(OMP-1およびOtolin-1)に対する特異抗体を作成し、光顕・電顕免疫組織化学をおこない、ニジマス内耳におけるOMP-1産生細胞は扁平上皮細胞と移行上皮細胞の一部、Otolin-1産生細胞は感覚上皮細胞に接する円筒形の背の高い細胞であることを明らかにした。さらに、OMP-1が耳石にのみに含まれるのに対し、Otolin-1は耳石と耳石膜ゼラチン層の両方に含まれることを明らかにした。また、耳石基質が厚いシート状の基質とその間の微細な網目状の基質の二種類からなること、網目状の基質の密度の濃淡により日周輸が形成されること、OMP-1,Otolin-1ともに微細な網目状基質内に分布すること、したがって両基質の産生・沈着量の日周変動により日周輸が形成される可能性があることを明らかにした。2.耳石基質タンパク遺伝子発現定量系の開発:リアルタイムPCR法を用いて、ニジマスの個体ごとに両タンパク質のmRNA発現量を定量するための技術開発をおこない、ニジマス個体ごとのOMP-1,Otolin-1発現量の定量法を確立した。現在、本法を用いて量基質タンパク遺伝子の発現の日周変動を調べている。3.内リンパ液の過飽和度の測定:耳石は内リンパ液から析出した炭酸カルシウム結晶である。一般に水溶液から結晶が析出する場合、結晶の形態や成長速度は、溶液の過飽和度(Sa)に大きく依存する。ニジマス内耳小嚢の内リンパ液の電解質濃度を個体ごとに実測し、内リンパ液のSaは2.027-4.303の範囲にあり、内リンパ液はアラゴナイトに対して過飽和状態にあることを明らかとした。さらに、Saは内リンパ液のpHと強い相関関係があり、内リンパ液のpH調節がアラゴナイト結晶の成長(=耳石成長)に非常に重要であることを示した。ニジマスの耳石の主要な基質タンパク二種(OMP-1およびOtolin-1)に対する特異抗体を作成し、光顕・電顕免疫組織化学をおこなった。OMP-1に対する特異抗体は、内耳小嚢上皮のうち扁平上皮細胞と強く反応した。電顕免疫組織化学では、扁平上皮細胞に存在する大型(直径0.5-1μm)で電子密度の低い物質を含む分泌頼粒に陽性反応を認めた。このことから、扁平上皮細胞が主要なOMP-1産生細胞であると断定した。Otolin-1に対する特異抗体は、感覚上皮細胞に接する円筒形の背の高い移行上皮細胞と強く反応した。陽性細胞の数は、1枚の切片上ではわずか数個であった。電顕免疫組織化学では、これらの細胞の基部の大きな袋状の構造に強い免疫陽性反応を認めた。詳しい電顕観察の結果、これらの袋状構造物は極端に膨らんだ粗面小胞体であると判断された。このことから、これらの細胞がOtolin-1産生細胞であると断定した。一方、免疫電顕により、OMP-1が耳石内にほぼ均一に分布することが明らかになった。Otolin-