hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キラルな遷移金属錯体の触媒的不斉合成法の開発と応用

本研究は、「面不斉」を有する遷移金属錯体を触媒的に不斉合成することと、得られる光学活性体の応用研究を目的としている。本年度は、「面不斉(π-アレーン)クロム錯体」、「面不斉メタロセン」の触媒的不斉合成法の開発と応用に取り組んだ。以下に詳細を示す。(π-アレーン)クロム錯体については、以前報告している(Angewandte Chemie International Edition, 2012年, 51巻, 2951-2955頁)面不斉錯体の応用研究を行った。前述の論文では、「不斉閉環メタセシス反応」を利用して、架橋構造を有する面不斉(π-アレーン)クロム錯体の触媒的不斉合成を達成している。また、得られる光学活性体が不斉配位子として有用であることも報告している。そこで、本年度の研究では、面不斉架橋(π-アレーン)クロム錯体の不斉配位子としての特性を調べた。その結果、ロジウム触媒による1, 4-あるいは1, 2-付加反応、パラジウム触媒によるアリル位アルキル化反応において、非常に有用な配位子として作用することを見出した。また、この錯体はホスフィンーオレフィンで金属中心に配位する不斉二座配位子として、作用していることも明らかにした(the Journal of the American Chemical Society, 2015年, 136巻, 9377-9384頁)。面不斉メタロセンについては、これまでに報告している手法をさらに拡張し、面不斉ジルコノセンの触媒的不斉合成に取り組んだ。インデニル配位子上に2つのメタリル基とシクロペンタジエニル配位子上に1つのビニル基を有するジルコノセン基質に対して、「不斉閉環メタセシス反応」を行うと、光学活性な面不斉架橋ジルコノセンの触媒的不斉合成が可能であることを見出した。また、得られる光学活性面不斉ジルコノセンが、ZACA反応において不斉触媒能を有することを示した。26年度が最終年度であるため,記載しない。本研究は「面不斉遷移金属媒体」を「触媒的不斉合成する」ことを目的としている。本年度は、「不斉閉環メタセシス反応」を用いた「面不斉(π-アレーン)クロム錯体」と「面不斉ジルコノセン」の触媒的不斉合成の開発に取り組んだ。(πアレーン)クロム錯体については、これまでに報告しているラセミ基質を用いた面不斉クロム錯体の触媒的不斉合成法(Angewandte Chemie Internationol Edition, 2012年, 51巻, 2951-2955ページ)をさらに拡張し、プロキラルな基質を用いた面不斉クロム錯体の触媒的面不斉合成を達成した。具体的にはアレーン配位子上に2つのプロペニル基とインドリル基を、ホスフィン配位子上に1つのアリル基を導入した(π-アレーン)クロム錯体を合成し、不斉メタセシス触媒を作用させることによって光学活性な架橋生成物を与える反応系を見出した。なお、この反応過程は「面不斉」と「軸不斉」を同時に制御することができるユニークな反応で、ほぼ完ぺきな立体選択性/反応性で進行する。また、この反応を得られる光学活性クロム錯体は、反応後にクロム-カルボニル部位を除去することにより、光学純度を損なうことなく「C-N軸不斉」有機化合物へと効率的に変換することができることも見出した。面不斉ジルコノセン錯体の触媒的不斉合成については、インデニル配位子上に2つのメタリル基、シクロベンダジエニル配位子上に1つのビニル基を導入したジルコノセン基質に対し、不斉閉環メタセシス反応を行うことによって光学活性な架橋ジルコノセンの触媒的不斉合成を達成した。なお、面不斉ジルコノセンの触媒的不斉合成或は本反応が初めての例である。さらに、この反応で得られる光学活性架橋ジルコノセンは、根岸らが報告している不斉カルボアルミニウム化反応において不斉媒体として作用することも見出した。以下に詳細を示す。

また、この錯体はホスフィンーオレフィンで金属中心に配位する不斉二座配位子として、作用していることも明らかにした(the Journal of the American Chemical Society, 2015年, 136巻, 9377-9384頁)。面不斉メタロセンについては、これまでに報告している手法をさらに拡張し、面不斉ジルコノセンの触媒的不斉合成に取り組んだ。インデニル配位子上に2つのメタリル基とシクロペンタジエニル配位子上に1つのビニル基を有するジルコノセン基質に対して、「不斉閉環メタセシス反応」を行うと、光学活性な面不斉架橋ジルコノセンの触媒的不斉合成が可能であることを見出した。また、得られる光学活性面不斉ジルコノセンが、ZACA反応において不斉触媒能を有することを示した。26年度が最終年度であるため,記載しない。これまで開発してきた「不斉閉環メタセシス反応を利用した面不斉フェロセン類の触媒的不斉合成法」をベースとして、さらなる反応系の開発を目指すというのが本年度の計画であった。前項で述べたように、本年度は新たに面不斉(π-アレーン)クロム錯体、又は面不斉ジルコノセン錯体について、不斉閉環メタセシスを利用した触媒的不斉合成を達成している。さらには、開発した反応によって得られた「面不斉錯体」が不斉配位子、不斉触媒として利用可能なことを見出すに至っており、「当初の計画以上に進展している」と評価できる。概ね順調に研究が進行しており、当初の年次計画に従い、本年度の検討によって得られた種々の光学活性遷移金属錯体について、不斉有機合成への応用を検討する。また、得られた結果について論文掲載/学会発表などの研究広報活動にも努める。
トレンド可視化法へのグラフ統合とルールマイニング適用による時系列因果関係の表出化

本研究は、時系列データを対象とした情報可視化に関するものである。時系列データのトレンドとデータ間の関係性の同時可視化法として、FACT-Graphが開発されてきた。しかし、FACT-Graphにおいて時系列の変動を考慮した抽出や意味づけができているとは限らない。そこで、全期間から一度に可視化するのではんかう、いくつかに分割した期間ごとにグラフを抽出し、それらを統合することによりグラフを抽出し、また、ネットワークの関係性の明示化などを試みた。本研究の結果、構造変化点を考慮したデータ分割法による時系列情報可視化法や、グラフ統合法の提案、またネットワーク関係性の明示化に関しての報告を行った。本研究では、時系列テキストデータ可視化手法であるFACT-Graphの統合と、その拡張法として因果関係の表出化を行うことを目的としている。FACT-Graphはクラス遷移分析と共起グラフを組み合わせることで、トピック単位でのマクロなトレンドの発見や、頻度は少ないが重要な語句や複数の語で構成される話題などを効率的に分析することができる。しかしながら、局所的に特徴のあるキーワードやリンクの抽出がうまくいくとは限らず、また共起のみの表記のため、リンクの解釈が難しいといった問題点があった。そこで、本年度は、局所的なキーワードやリンクの抽出と、局所的なキーワードの統合方法、また共起のために無向グラフであるFACT-Graphを有向グラフ化を行うための研究を行った。前者においては、分析対象のデータセットを単位期間で区切り、そして分割された各データセット各々からキーワードを抜出し、それを統合するという手段を用いた。本研究において、抽出の際の基本プロセスや、分割されたデータベースから抜き出したキーワードをどのような基準で統合するかといったことについて、KES-IIMSS 2012で報告し、また、HCII2013において報告する予定である。また、そのデータセット分割の基準の定め方の方法として、逐次確率比検定を用いた手法を提案した。この逐次確率比検定を用いた手法を用いて、FACT-Graphを可視化する方法を提案し、これをKES2012にて報告した。後者において、無向グラフから有向グラフにするために、データセットからルールを抽出し、そのルールに基づいて有向グラフ化を行った。具体的に、アソシエーションルールを用いて抽出し、有向グラフ化を行った。この結果はACIS2012にて報告された。この後者に関する研究はさらに実施する予定である。本研究では、時系列テキストデータ可視化手法であるFACT-Graphに対して、グラフ合成系列頻出マイニング手法を適用することで、時系列因果関係ネットワークの表出化を目指す。FACT-Graphは大域的トレンドの可視化に有用である。しかしながら、一見重要そうでないが実は重要なキーワードの抽出が正確に行えない点やキーワードが他のキーワードにどのように影響しているか、因果関係を把握することができないといった問題点がある。そのため、時系列データの分割法により、大局的には抽出しにくい局所的に表れるキーワードの抽出を行い、また、グラフ統合を行った。時系列データ分割には、等分割法の他、構造変化点抽出法を用いている。また、因果関係を把握するために、テキスト内のキーワード群から要因モデルを作成する方法を提案した。また、テキスト群にあるバイアス(偏り)を軽減するために、要因モデル統合法を提案し、報告を行った。これらの研究は、論文誌や国内学会、国際学会などで報告されている。本研究では、時系列テキストデータ可視化手法であるFACT-Graphの統合と、その拡張法として因果関係の表出化を行うことを目的とする。本年度は、その拡張の際の最初のステップとして、FACT-Graphの統合を行っている。実際に様々なデータに適用されており、ニュース記事や犯罪状況の可視化の他、Webアクセスログの可視化などに用いられている。しかしながら、従来の方法では二つ以上のトレンドや特徴を比較したいときには、複数のグラフを比較しなくてはいけないといった問題があった。これを解決するために、本研究ではこの2つのグラフを1枚で見ることを可能にするために、2枚のグラフを1枚に統合する方法を開発している。本研究を行う際の問題点は、どのような基準で統合するかといった問題点がある。そこで本研究では、3つの視点、Scale, Specification, Efficiencyの3視点により、統合することを試みた。これを実際の新聞記事に適応し、この結果をIADIS Information Systems 2012などの会議にて報告した。また、その他の結果についてKES2012(採録済み)でも報告する予定である。

初年度における所属研究機関変更とそれに伴う予算執行の一時停止により、研究が一時停止したため少々遅れている。ただし、基礎実験は進んでおり、論文としての結果報告、また分析ツールの改良により、分析の速度自体は向上しており、十分取り戻せる状況である。所属研究機関変更とそれに伴う予算執行の一時停止により、研究が一時停止したため少々遅れている。ただし、基礎実験は進んでおり、論文としての結果報告、また分析ツールの改良により、分析の速度自体は向上しており、遅れを十分取り戻せる状況である。今後の研究の方策として、有向グラフ化したリンクの改良と分類、その意味づけを行う。現在、アソシエーションルールによる抽出が達成できたが、このルールの意味づけがなされていない。また、時系列を考慮したルール抽出になっていないといった問題もある。そこで、今後は、系列パターンマイニングによるルールの抽出のほか、そのルールに対して、因果関係・相関関係などの意味づけを行う。本年度は、FACT-Graphの有向グラフ化と因果関係表出の検証について遂行する。この目的を達成するために、共起グラフのリンクを、Jaccard係数やSimpson係数ではなく、アソシエーションルールや系列データマイニングなどルールマイニングにより有向性を保持したまま抽出する。これにより無向グラフであったFACT-Graphに有向性を付与できる。続いて、同様にグラフを合成することを試みる。これらの有向グラフを、2者間における推移の判定を用いることで、総合的に統合する。この方式を用いることで、リンクの推移を統計的に尤もらしく統合することができる。本方式を検証するために、目的1で用いたものと同様のデータに対して、リンクの向きを考慮したキーワード抽出の分析により、有用性を測る。構造方程式モデリングや創造的開発技法を用いた因果関係分析に用いられた出力したFACT-Graphと比較対応することで、有向グラフ化した出力したFACT-Graphがどのような意味を持つのかを分析・検討する。次年度では、主に研究発表や報告に研究費を使用する予定であり、国際会議などに参加する予定である。この費用を外国旅費として計上する。また、実験結果の解釈のために被験者をアルバイトとして雇う予定である。その費用を謝金として計上する。また、本研究による成果を論文誌などへ投稿するための費用や論文構成費を研究成果投稿料として謝金やその他に計上する。本年度では、昨年度、購入予定だった新聞記事データなどを購入する予定であり、それを元に引き続き分析を行っていく。また、次年度において国際会議に参加し、研究内容を報告する予定である。これらの金額を外国旅費として計上する。各目的において、プログラム補助と検証に研究補助員をアルバイトとして雇う予定である。
後期中等教育と高等教育の教育的連携及び接続に関する総合的調査研究―高等学校における「総合的な学習の時間」の実践の創造にむけた大学・高校の共同の取り組みを通して―

本研究は、21世紀初頭において、大学進学率が同世代の50パーセントを占める状況のなかで、日本の教育が直面する最大の問題といわれた大学における入学試験制度の在り方が大きく変わりつつあるなかで、青年期における《学びの一貫性》の支援として、後期中等教育と高等教育の教育的連携及び接続について調査研究及び協議を2年間にわたって実施した。この研究を通して得られた成果を要約すれば、次の7点である。1.高校・大学を通しての青年期教育の一貫性の確立。2.青年期における高校生と大学生の新たな学びの相互関係の創出。3.高校生にとって大学教育へのレディネス効果の発揮。4.高校と大学を繋ぐ青年期の知的発達段階に応じたカリキュラム開発。5.大学入試の変革。6.高校と大学の教育的ヒューマン・ネットワークの構築。7.高大連携の実践は、基本的には大学が高校の教育活動を支援する性格のものであるが、さらに大学にとっての期待されるメリット。(1)大学の教育資源を高校側に提供することをとおして、今大学に求められている社会的貢献及び責任の一端を果たすことになる。(2)高校生の学問的能力の開発・知的好奇心の喚起・個性の伸長等に資するとともに、そうした教育的営為をとおして、大学の建学の理想・独自の教育方針及び特色を高校に発信する。(3)大学入試制度改革の貴重な検討資料提供の場でもある。例えば、《AO(admission office)入試》など構想する場合、高大連携の意義は大きい。(4)大学にとって、青年期教育の一貫性を模索する教育研究の場となりうる。最後に、高校と大学との連携を実現して行くためには、制度改革等多くの困難な課題が残されるが、21世紀を拓き担う青年の人間形成という観点にたって、青年期教育を実り豊かなものとするために、さらに、これを契機に高大連携の研究が行われ、より一層具体化する事を期待してやまない。5.大学入試の変革。<研究推進状況の中間報告>関東近県の高校を対象に,総合学習の準備状況や高大連携のニーズに関する質問紙調査を実施した。その結果,総合学習についての準備状況は必ずしも十分ではないが,高大連携については高校側からの強いニーズが明らかとなった。そこで,アンケート回答校を中心として高校側から研究協力者を委嘱し、高大連携の可能性と課題を模索する研究会を継続的に開催した。その研究会では,研究分担者から全体的な基調報告や問題提起を行うとともに,研究協力者から各自の高校での総合学習実践や準備状況の報告を行ってきた。さらに,高校総合学習の先進的な実践のうちから大高連携に示唆を与える事例を選定し、事前の資料調査をふまえて、聞き取り調査を実施した。具体的には,九州地区の3校(宮崎県立五ヶ瀬中等教育学校・熊本県立鹿本高等学校・福岡県立城南高等学校)につき,11月に実施し,その報告会をふまえて,今後の研究方針を検討した。平成15年度は、平成14年度の研究成果をふまえ、具体的な連携事業として,高校生の大学への受入講義の実践とその評価,及び高大連携を意図した高校総合学習のカリキュラム開発等,実践研究を推進することを予定している。

1.高校・大学を通しての青年期教育の一貫性の確立。2.青年期における高校生と大学生の新たな学びの相互関係の創出。3.高校生にとって大学教育へのレディネス効果の発揮。4.高校と大学を繋ぐ青年期の知的発達段階に応じたカリキュラム開発。5.大学入試の変革。6.高校と大学の教育的ヒューマン・ネットワークの構築。7.高大連携の実践は、基本的には大学が高校の教育活動を支援する性格のものであるが、さらに大学にとっての期待されるメリット。(1)大学の教育資源を高校側に提供することをとおして、今大学に求められている社会的貢献及び責任の一端を果たすことになる。(2)高校生の学問的能力の開発・知的好奇心の喚起・個性の伸長等に資するとともに、そうした教育的営為をとおして、大学の建学の理想・独自の教育方針及び特色を高校に発信する。(3)大学入試制度改革の貴重な検討資料提供の場でもある。例えば、《AO(admission office)入試》など構想する場合、高大連携の意義は大きい。(4)大学にとって、青年期教育の一貫性を模索する教育研究の場となりうる。最後に、高校と大学との連携を実現して行くためには、制度改革等多くの困難な課題が残されるが、21世紀を拓き担う青年の人間形成という観点にたって、青年期教育を実り豊かなものとするために、さらに、これを契機に高大連携の研究が行われ、より一層具体化する事を期待してやまない。
プラダーウィリー症候群をもつ人に対するトランジション・ケアプログラムの開発

プラダーウィリー症候群(PWS)をもつ子どものトランジション(移行)に注目し,PWSの養育者ニーズに基づくトランジション内容を明らかにすることを目的とした。小児科で移行の契機になった理由は、「小児クリニックで他人の目が気になって気疲れした」「適応障害が進展し,小児クリニックでは対応できないと感じた」「成長ホルモン補充療法の質問をしても、小児科医が聞き流された」「子どもは7歳から約11年間みてもらったが,その間に成長ホルモン補充療法の情報は全く提供されなかったため、母親としてとても落胆した」だった。PWS児のヘルスケアニーズが満たされなかったことが移行の契機になっていることが明らかになった。プラダー・ウィリー症候群(以下,PWS)の人の移行ケアについて検討するために,文献からPWSのトランジション構成要素について分析した.PWS患者の「移行ケア」について文献検索を行った。利用したデータベースは医学中央雑誌、PubMed、CINAHALで、検索キーワードは「プラダー・ウィリー症候群」、「移行」、「prader willi syndrome」、「transition」である。PWSの療育については、詳細に記述されている書籍1)を精読し、療養上で注意すべき問題に関する記述内容を抽出した。子どもの医療の移行の方法に関しては、文献からトランジションプログラムを抽出した。PWSの療養上の留意点に含まれるトランジションの構成要素について分析し、トランジションの必要要件であるレディネスとトランジッションの構成要素との関係性について比較権検討した.専門書籍に記されているPWS児の療養上で注意すべき17項目について、6項目のトランジション構成要素のいずれの要素を満たしているかを分析した.構成要素1は7項目、構成要素2は12項目、構成要素3は1項目、構成要素4は17項目、構成要素5は8項目、構成要素6は6項目であった。この結果から療養上注意すべき17項目は,トランジションの構成要素3「セクシャルヘルス」が1項目で、他の構成要素と比較して少ないことが確認できた.この結果をもとに,トロント小児病院が提供するトランジションプログラムのレディネスチェックリスト(22項目)との比較検討を行い,日本での調査を進める予定である.トロント小児病院が提供するトランジションプログラムのレディネスチェックリスト(22項目)とBritishColumbia大学が提供しているON TRAK modelのトランジション構成要素の比較検討を行い,いずれの要素を満たしているかを分析する作業に入っている.今後,日本での調査内容を検討する作業に入る予定である.プラダー・ウィリー症候群(以下,PWS)の人の移行ケアについて検討するために,PWSの療養上の留意点に含まれるトランジションの構成要素について分析し、トランジションの必要要件であるレディネスとトランジッションの構成要素との関係性について比較権検討した.専門書籍に記されているPWS児の療養上で注意すべき17項目について、6項目のトランジション構成要素のいずれの要素を満たしているかを分析し,決定した構成要素1が7項目、構成要素2は12項目、構成要素3は1項目、構成要素4は17項目、構成要素5は8項目、構成要素6は6項目であった。この結果から療養上注意すべき17項目は,トランジションの構成要素3「セクシルヘルス」が1項目で、他の構成要素と比較して少ないことが確認できた.年度途中から,トロント小児病院が提供するトランジションプログラムのレディネスチェックリスト(22項目)とBritishColumbia大学が提供しているON TRAK modelのトランジション構成要素の比較検討を行い,いずれの要素を満たしているかを分析した.その結果,構成要素1(セルフアドボカシー)は2項目、構成要素2(自立したヘルスケア方法)は10項目、構成要素3(セクシュアルヘルス)は2項目、構成要素4(ソーシャルサポート)は2項目、構成要素5(教育,職業,経済的プラン)は1項目、構成要素6(健康とライフスタイル)は6項目が含まれていた,トロント小児病院が提供するトランジションプログラムのレディネスチェックリストの22項目は構成要素の「セルフアドボカシー」、「セクシュアルヘルス」、「教育・職業・経済的プラン」の3つの構成要素が少ないことが確認できた.対象者の確保とインタビュー実施のための訪問機会の減少のため計画より遅れている.研究分担者の1人が病気のため辞職して分担者から外れたこと,もう1人の研究分担者が産休・育児休暇に入って,研究の遂行ができなくなったため,一時的にマンパワーが不足した.稀な染色体異常であるプラダーウィリー症候群(PWS)をもつ子どものトランジション(移行)に注目し,PWSの養育者ニーズに基づくトランジション内容を明らかにすることを目的とした。結果として、以下の成果が得られた。1)RSGプログラムの翻訳版の作成:英国National Health Serviceの主導で作成され、慢性疾患の子どもを養育する養育者に、成人医療や移行プロセスについて考え始めてもらうためにデザインされた、Ready Steady Go + Hello Programを、バックトランスレーションで完全翻訳した。2)PWS養育者へのインタビュー結果に基づくケアニーズ:PWS児の養育者でインタビューの対象者となったひとの概要は、性別は、父親2人,母親5人、養育者の平均年齢:55±5.5歳だった。就業中の人は5人,専業主婦が2人。離婚歴は2/7人(28.6%)に認めた。祖父母と同居している人が4/7人(57.1%)であり、住居エリアは、北九州市3人,福岡市2人,その他2人であった。成人診療科への定期受診頻度の最短間隔は2週間に1度で、最長は3か月に1度の頻度だった。

成人診療科への受診を考え始めた時期・契機については多様な回答だったが、GH治療が実施できなかったことや、糖尿病の症状の悪化、睡眠時無呼吸症候群の症状の出現など成人期疾患の症状の出現や増悪が契機となっていた人が約70%を占めた。成人診療科へ移行する前に、小児期に受けておきたかった説明内容は、小児期のGH補充療法の効能・副作用についてが、3/7人(43%)を占め、小児期のGH補充療法へのインフォームドコンセントを求めるニーズが非常に高かった。一方で、反社会的行動(盗み,暴力など)への対応といった、精神診療に関するニーズも認めた。ケアプログラムとして、口腔ケアトランジションについて誌上発表した。プラダーウィリー症候群(PWS)をもつ子どものトランジション(移行)に注目し,PWSの養育者ニーズに基づくトランジション内容を明らかにすることを目的とした。小児科で移行の契機になった理由は、「小児クリニックで他人の目が気になって気疲れした」「適応障害が進展し,小児クリニックでは対応できないと感じた」「成長ホルモン補充療法の質問をしても、小児科医が聞き流された」「子どもは7歳から約11年間みてもらったが,その間に成長ホルモン補充療法の情報は全く提供されなかったため、母親としてとても落胆した」だった。PWS児のヘルスケアニーズが満たされなかったことが移行の契機になっていることが明らかになった。日本でのトランジションのレディネスを調査する内容として,トロント小児病院が提供するトランジションプログラムのレディネスチェックリストをベースに改編する作業にとりかかる予定である.同時に,面接調査対象者の確保のための準備を進めているが,日程上,九州・中国地方のPWS家族の紹介を,スノーボールサンプリングで行う方針である.研究の進捗の遅れを取り戻すために,申請時の研究計画よりも分担者を1人増やして,新規で研究分担者を3人追加することで,研究推進体制を整える.小児看護学研究テーマと関連性の深い学術集会での発表時期に結果集計が間に合わなかったため,学術集会に参加しなかった分旅費が予定額より少なくなった.研究者が一同に介して行う会議機会が予定より少なかった.対象者の確保のために関東在住の小児科医師への研究協力の説明用旅費と患者家族へのインフォームドコンセントが行えなかったので使用した旅費が少なくなった.以上の分が翌年度に繰り越された.インタービュー調査が計画通り進まずに,旅費等が繰り越されたため.学術集会での結果報告と,患者家族に対して,直接に調査の依頼を実施する予定であるため,旅費を予定より多く計上した.次年度は,インタービュー調査を増やして使用計画通り進める.
クライオターゲット爆縮における先行加熱の抑制

レーザー核融合爆縮で重要なクライオジェニックターゲット爆縮において、高速電子による爆縮中のターゲットの先行加熱を評価するため、フォッカープランク方程式に基づく非局所電子熱伝導計算コードを開発し、爆縮統合爆縮コードと結合させる事により、爆縮中の非局所電子熱伝導を計算した。まずフォッカープランク方程式に基づく非局所電子熱輸送計算の有効性を確認するため、計算で求められたレーザー吸収率と実験で測定された値との比較を行い、実験の誤差の範囲で実験の吸収率を再現することが判った。従来より爆縮中の熱流計算に用いられてきたFlux-limited Spitzer-Harmモデルに基づいてflux-limiterを可変させた場合の計算ではある時刻の瞬間においてフォッカープランクモデルの計算と一致させることが可能であるが、熱流の時間変化を単一のflux-limiterで再現することが出来ず、時間依存で考える必要がある事が判った。また、米国ロチェスター大学レーザーエネルギー学研究所で開発されている時間依存非局所輸送モデルとの比較を行い、爆縮パルスの主要部分(ピーク付近)においてはほぼ同様の熱流が得られるものの、パルスの立ち上がり部分については両者の違いが大きく、非局所モデルの適用範囲、有効性、並びにフォッカープランク方程式に基づく非局所熱輸送モデルの精度を検証していく必要があることが判った。以上の比較からクライオ爆縮におけるフォッカープランク方程式に基づく非局所電子熱伝導の有効性を確認した。その上で大阪大学レーザーエネルギー学研究センターで行われた爆縮中の先行加熱を評価する実験の解析を行った。阪大の実験では輻射輸送の影響が大きいことが見いだされたが、先行加熱量は温度にして数eVの範囲に収まっていると見積もられた。クライオ爆縮における先行加熱を評価するため、従来のフォッカー・プランク方程式に基づく解法に比べ、数値安定性、粒子保存性を向上させた新しいフォッカー・プランク方程式の数値解法を考案し、これを用いて、フォッカー・プランク方程式に基づく一次元及び2次元の非局所電子熱伝導計算コードを開発した。開発したコードを一次元爆縮流体コードに結合させて、クライオ爆縮の条件においてテスト計算を行った。これにより、新たに開発したコードは従来のスキームに比べて安定性が向上していることを実際に確認した。コード全体の計算精度を確認するため、米国ロチェスター大学レーザーエネルギー学研究所の1次元爆縮流体コードに結合して、実際の実験条件で計算を行った。その結果、電子の速度分布関数にMaxwell分布を仮定したconverntionalな熱伝導モデルに比べ、平均自由行程の長い高速電子によるアブレーション構造の変化が見られ、非局所電子熱伝導の特徴が示された。しかし、計算格子数が足りない状況では計算精度が格段に低下する等の問題がみられ、現在ひきつづきコードの詳細をテストしている。また、クライオ爆縮における先行加熱を評価した結果、converntionalな熱伝導モデルと同様の先行加熱が見られ、非局所的な高速電子による先行加熱の効果は劇的に従来の計算結果を変更するものではないことを見出した。引き続き、計算精度の確認を行っている。大阪大学レーザーエネルギー学研究センターで行われているクライオターゲットにおける先行加熱を評価する実験では先行加熱による温度上昇が計算精度を考慮しても数eV以下であることが解って来ており、本研究の理論的な評価とともに先行加熱の物理を定量的に明らかにしつつある。
分極回転：巨大な圧電応答の設計と実現

強誘電体・圧電体は不揮発性メモリやアクチュエーターなど様々な用途で実用化され、我々の生活を支えている。代表的な材料はペロブスカイト型酸化物PbZrO3とPbTiO3の固溶体Pb(Zr,Ti)O3であるがPb(鉛)は環境・人体に有害な元素であるため、世界各国でその規制が進められている。このような状況のもと、非鉛の代替材料の開発が求められている。本研究では「分極回転」を利用することで、巨大な圧電応答を示す非鉛圧電体薄膜を実現することを目的としている。2016年に代表者らが報告した、単斜晶構造を有する(001)配向のBiFe1-xCoxO3薄膜における、分極回転機構により圧電特性が向上するという知見をベースとして、分極回転の効果を最大化するための材料設計を行う。昨年度までに(101)配向の単斜晶BiFe1-xGaxO3薄膜の作製に成功しており、(001)配向の薄膜に比べて、圧電特性が向上することを見出している。一方、本研究を進める過程で、BiFe1-xCoxO3薄膜においては室温で強誘電性に加えて、弱強磁性が発現することを見出した。今年度は、特にこの性質に着目し、強誘電性秩序により発生する電気分極と弱強磁性の相関を詳細に調べた。結果、電場による磁化反転を実証することに成功した。昨年度までの研究により、すでに分極回転に基づいた材料設計により、実際に圧電特性が向上することを確認できている。さらに今年度は室温で強誘電性と弱強磁性が共存したBiFe1-xCoxO3薄膜において、電場による磁化反転を実証することに成功した。今年度も引き続き、種々のペロブスカイト型基板の(101)面および(111)面上へのBi系圧電体薄膜の作製を行い、その圧電特性の評価を行う。また、これまでに作製に成功しているLaAlO3(101)基板上の巨大なc/a比を有したBiFe1-xGaxO3薄膜については、その詳細な結晶構造解析のために透過型電子顕微鏡による観察を進める。特にこの薄膜については帯電ドメインが形成されている可能性があるので、原子変位を含めた詳細な詳細な結晶構造解析を行うとともに、走査型プローブ顕微鏡を用いた電流マッピングによるドメイン壁での電気伝導性の有無の確認も並行して行う。強誘電・圧電体は不揮発性メモリやアクチュエーターなど様々な用途で実用化され、我々の生活を支えている。代表的な材料はペロブスカイトPbZrO3とPbTiO3の固溶体であるPb(Zr,Ti)O3であるが、Pb(鉛)は環境・人体に有害な元素であるため、世界各国でその規制が進められている。本研究では、「分極回転」を利用することで、巨大な圧電応答を示す非鉛圧電体薄膜を実現することを目標としている。2016年に代表者らが報告した、単斜晶構造を有する(001)面配向のBiFe1-xCoxO3薄膜における、分極回転機構により圧電特性が向上するという知見をベースとして、分極回転の効果を最大化するための材料設計を行う。今年度は、1つ目のアプローチとして分極が回転する余地を増やすために、配向の異なるBiFe1-xCoxO3薄膜を作製を試みた。単斜晶構造を持つBiFe1-xCoxO3は安定性が低いため配向の異なる基板上にエピタキシャル薄膜を得ることは出来なかったが、Coの代わりにGaを置換したBiFe1-xGaxO3を(101)面配向の単斜晶構造の薄膜として安定化させることに成功した。さらに(001)配向のBiFe1-xGaxO3薄膜も作製し、それらの薄膜の圧電特性を比較することで、(101)配向の薄膜の圧電特性が(001)配向のものに比べて2倍程度に向上することを見出した。分極回転機構に基づいた材料設計により、実際に圧電特性が向上すること確認することができた。

一方、本研究を進める過程で、BiFe1-xCoxO3薄膜においては室温で強誘電性に加えて、弱強磁性が発現することを見出した。今年度は、特にこの性質に着目し、強誘電性秩序により発生する電気分極と弱強磁性の相関を詳細に調べた。結果、電場による磁化反転を実証することに成功した。昨年度までの研究により、すでに分極回転に基づいた材料設計により、実際に圧電特性が向上することを確認できている。さらに今年度は室温で強誘電性と弱強磁性が共存したBiFe1-xCoxO3薄膜において、電場による磁化反転を実証することに成功した。さらに圧電特性を向上させるために、もう一つのアプローチとして元素置換による構造歪みの低減を試みる。また、(101)配向のBiFe1-xGaxO3の微構造解析を行い、その結晶構造を明らかにする。今年度も引き続き、種々のペロブスカイト型基板の(101)面および(111)面上へのBi系圧電体薄膜の作製を行い、その圧電特性の評価を行う。また、これまでに作製に成功しているLaAlO3(101)基板上の巨大なc/a比を有したBiFe1-xGaxO3薄膜については、その詳細な結晶構造解析のために透過型電子顕微鏡による観察を進める。特にこの薄膜については帯電ドメインが形成されている可能性があるので、原子変位を含めた詳細な詳細な結晶構造解析を行うとともに、走査型プローブ顕微鏡を用いた電流マッピングによるドメイン壁での電気伝導性の有無の確認も並行して行う。
トンネル過程に環境の及ぼす効果の統一的研究

着目する自由度が環境と相互作用するシステムにおいて環境を積分して得られる縮減された密度行列_<Pred>の時間発展を記述するマスター方程式の一般的導出法を研究し、それを(1)インフレーション宇宙における量子ゆらぎの古典化、(2)トンネル過程に対する環境の与える影響、という2つの問題に適用した。(1)インフレーションを引き起こす秩序パラメタに対応するスカラー場を宇宙のホライズンスケールで一様な部分とそれより波長の短い成分に別け、後者を環境と見なしそれを積分して得られる_<Pred>の充たすマスター方程式を導出た。それを用いてホライズンスケールでのゆらぎの時間発展を調べ、急激な宇宙膨張のせいで量子ゆらぎが非常にすみやかに古典化することを示した。(2)無限個の調和振動子からなる環境とトンネル自由度が線形相互作用しているCaldeira-Legget modelに対してマスター方程式を導き、環境がトンネル過程に与える影響を議論した。藤川et al.と同様に、環境との相互作用が無いときのトンネル自由度のエネルギー固有値と固有関数が分かっているとした。トンネル自由度と環境との相互作用が弱いと仮定し、全系のエネルギー固有値と固有関数を摂動論をもちいて計算した。環境について積分し縮減された密度行列_<Pred>を求めることで、_<Pred>に対するマスター方程式を導いた。
環境保全のための構造敏感性多孔性物質の設計

本研究は、環境破壊の要因である化学的物質を気圏・水圏併せて除去する新しい物質の開発を目指すものである。物質としてはナノメータ細孔を有するゼオライトおよび活性炭素繊維を用い、その表面を種々の手法で修飾して選択反応性・選択吸着性をもたせる。同じ課題での研究は本科学研究費により平成5年度に開始しており、本年度はその継続且つ延長上にある。本年度は、主として、1)疎水性ゼオライトの調製条件の最適化、および2)水蒸気存在下での気相クロロホルムの吸着・除去への利用、を行った。ゼオライトの親水性の原因となるA1原子を四塩化珪素処理によるSi置換反応で骨格から除いて疎水性とした。調製条件の検討から以下の最適条件を明らかにした。1)出発原料のNa-Y型ホ-ジャサイトは先ず珪酸存在下での酸処理などによりSi/A1比を5程度にまで高める。2)これを十分に加熱脱水した後、四塩化珪素蒸気と接触させて反応させる。3)十分な洗浄をおこなう。こうして得られたゼオライトは、骨格内アルミニウムが最大で薬物療法98%除去・置換され著しく疎水化されている。平成5年度に水中からのクロロホルム吸着に修飾・疎水化ホ-ジャサイトが著しい効果を有すことを示したが、トリクロロエチレンでも同様であった。また、本年度は気体クロロホルム(低濃度)/水蒸気(高濃度)の混合気体を用いた動的吸着能を流通系で解析した。アルミニウム含量の多いゼオライトでも接触初期にはクロロホルムの吸着が起こるが、共存する水蒸気によりその後大部分脱離する。Si/A1比の大きい試料では、水蒸気共存下でもクロロホルムの優先吸着が起こり水蒸気による脱離は無い。その飽和吸着量はゼオライトの細孔空間を完全に充填する量である。高Siゼオライトは、耐酸・耐熱性にも優れ再生という点でも有利である。
遺伝性腫瘍における医療格差の打開に必要なモノとは！？

遺伝性乳癌卵巣癌(HBOC)のリスク低減手術が医療費控除の対象になることが認められるなど社会の取り組みも前に進みつつある。さらにはがん保険などの保険加入の際に患者さんの不利益にならないようにという動きも届きつつある。遺伝性腫瘍における遺伝カウンセリングを受けた患者さんへのアンケートを実施し、遺伝性腫瘍や遺伝カウンセリングに対する理解の促進のために患者さん自身が求めるものが何かを調べることができた。また、この結果を人類遺伝学会で報告を行った。患者さんから得た貴重な意見をもとに遺伝性腫瘍の必要となるものの構築を行う土台を調べ上げることができた。そこから見られたことの一つには、遺伝性腫瘍が大きく世に広がったきっかけの遺伝性乳癌卵巣癌があるが遺伝性腫瘍はその一つだけではない。遺伝性乳癌卵巣癌以外の遺伝性腫瘍に対する診療体制の構築ならびにそのツールの開発が遅れていることも今回のアンケートで浮き彫りとなった。患者さんからのアンケートの回収率が思わしくなく、再度倫理委員会へ提出し遺伝カウンセリングを行った期間を長く取りより多くの患者さんへアンケートを実施するなど行った。そのため、その後のツールの検討への取り組み時期がずれ研究の進捗が遅れている。遺伝カウンセリングに来談した患者さんへのアンケートから得られた結果をもとにツールを作成する。それにより遺伝カウンセリングに必要なツールの開発を行う。遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)の診断や診断後のフォローに関しては一般臨床医の間でもさらに広がりをみせている。実際に東海地区で実施してきたHBOC診療における地域連携診療ネットワークの活動もあり遺伝カウンセリングだけではない遺伝学的検査、さらにはリスク低減手術実施可能施設が増えつつある。しかし、この現状は日本全体ではまだ広がりと、制度や体制の充実には至っていない。HBOCに関しては広がりを見せてきているが他の遺伝性腫瘍の体制は依然として対応が進んでいなく、遺伝性腫瘍の情報提供には施設間格差や地域間格差が認められる。そのため医療格差の現状把握を行うために患者及び遺伝カウンセラーなどの遺伝を専門とする人へのアンケート調査及び遺伝カウンセリングに来談された方への理解度の確認を行うためにアンケート調査を行うことを計画した。しかし、実際に診療科を受診される患者さんの中に遺伝性腫瘍を疑う患者が存在するかを確認する必要があり勤務施設の乳腺外来初診受診者へ行った家族歴問診票において遺伝性腫瘍を疑う患者がある一定数いることが確認できた。また、各診療科医師の状況を把握するためのアンケート調査に必要な項目を検討した。遺伝を専門としている人への調査は診療科医師へのアンケートとは異なる項目を作成することを検討した。アンケート項目の確立と倫理委員会への提出へ時間を要したため研究計画よりも大幅に実施が遅れているが2016年度及び2017年度の研究計画を遂行するため現在進めている。遺伝性乳がん卵巣がん症候群(HBOC)の診断は手術術式の選択や薬剤選択など日常診療への大きな変化をもたらしている。リスク低減手術についてもこの数年で実施可能施設は増えてきており医療者の遺伝性腫瘍への意識は向上し、2017年に遺伝性乳がん卵巣がん症候群診療の手引きが発刊されたことやBRCA1/2遺伝子の遺伝学的検査の結果を基にした治験の結果が報告されたこともあり、ますます遺伝医療を実施している医療者だけでなく各診療科の医師にも広がりを見せている。しかし、診療の手引きや未だ遺伝性腫瘍診療の目的や遺伝学的検査の特性を理解していない医療者も多い。東海地区を中心に開催している遺伝性腫瘍研究会でも参加施設にアンケートを実施したところ、HBOCについての診療の取り組みや診断後のフォローアップ体制構築は進んできているが他の遺伝性腫瘍臨床においては大きく遅れをとっている。実際に遺伝カウンセリングを受診した患者がどのように感じているのかの把握と医療者の意識の違いを明確にするためにまずは患者へのアンケート調査を実施した。さらにがんゲノム医療における取り組みは目覚しい勢いで進んでおり、そこでも二次的所見で遺伝性腫瘍が診断される可能性も出てきている。がんゲノム医療はさらなる発展が期待されているが二次的所見で得られた幅広い遺伝性腫瘍診療に対する体制構築も急務であり遺伝性腫瘍診療に必要な遺伝カウンセリングツールの開発についての検討がなされ早急に結果を出す必要があることが確認された。主研究施設並びに研究協力施設において各施設の倫理委員会承認のもと遺伝カウンセリングを実施したクライエントへアンケート調査を実施した。しかし、アンケート返却症例が少なく実情の繁栄には乏しく、遺伝カウンセリング実施期間を延ばしアンケートの再調査を実施するため倫理委員会に書類を提出している。

そのため、その後のツールの検討への取り組み時期がずれ研究の進捗が遅れている。2016年度に実施予定であった診療科医師へのアンケートや遺伝医療を専門に行っている医療者へのアンケート及び遺伝カウンセリング受診者へのアンケート調査を実施し、遺伝性腫瘍患者手帳作成および遺伝カウンセリングツールの作成を進めていく。各施設の倫理委員会で、研究対象者の拡大と研究期間の延長申請を行い遺伝カウンセリング実施症例からの実際の声をより反映できるようにアンケート調査を追加で実施する。現段階までに得られたアンケート調査の結果は第63回人類遺伝学会で報告するべく現在抄録登録中である。また、遺伝性腫瘍に対する取り組みが科研費申請の頃と取り組みが拡大され、がんゲノム医療における二次的所見として遺伝性腫瘍が認められた場合の遺伝カウンセリングも対象であると判断し、二次的所見で得られた遺伝性腫瘍のカウンセリングにも対応できる遺伝カウンセリング補助資料を現在作成している。さらにがんゲノム医療における二次的所見に対応できる遺伝カウンセリング補助資料の作成も必要であることが判明し今後取り組む必要があり現在どのような情報を反映させる必要があるか検討しツールの開発につなげていく。遺伝カウンセリングに来談した患者さんへのアンケートから得られた結果をもとにツールを作成する。それにより遺伝カウンセリングに必要なツールの開発を行う。診療科医師及び遺伝医療を専門にする医療者及び遺伝カウンセリング受診の患者へのアンケート調査の実施と遺伝性腫瘍患者手帳の作成が遅れたため次年度使用額が生じた。診療開始及び遺伝医療を専門にする医療者へのアンケート調査の実施と遺伝性腫瘍患者手帳の作成が遅れたため次年度使用額が生じた。さらに、アンケート回収が少ないことで遺伝カウンセリングツールの作成の遅れもあり次年度使用額が生じた。アンケート調査対象症例を増やし、検討をおこなう。そのために必要な郵送費や印刷に必要な事務費として使用する。医療者へのアンケートの実施とその情報を基にした遺伝性腫瘍手帳の作成。アンケート結果に応じた遺伝カウンセリング補助資料の作成を実施するための補助資料作成費として使用する。アンケート調査に時間を要し、ツールの開発分の費用が次年度使用額となった。2016年度実施予定で実施ができなかった研究系計画と2017年度の予定の研究計画を遂行するため使用する。
表構造の異なる複数の時区間履歴データからの時系列分析多次元データベースの構築手法

既存のOLAPシステムでは,時区間からなるイベント時系列データを解析することは困難である.本研究では,医療データ,Web閲覧データ,購買データ,単語の系列である文書など,時区間からなるデータを対話的に分析するために,HealthCubeと呼ばれるOLAPシステムを構築した.HealthCubeでは,垂直レイアウトの表にデータを格納し,時区間のためのOLAP演算を用いることでデータを多次元に分析することができる.さらに,HealthCubeに格納されたデータを多数の計算機に分割し,並列して処理を実行することで,線形速度向上を実現した.また,大規模なデータに対して本手法を適用し,実用性を検証した既存のOLAPシステムでは,時区間からなるイベント時系列データを解析することは困難である.本研究では,医療データ,Web閲覧データ,購買データ,単語の系列である文書など,時区間からなるデータを対話的に分析するために,HealthCubeと呼ばれるOLAPシステムを構築した.HealthCubeでは,垂直レイアウトの表にデータを格納し,時区間のためのOLAP演算を用いることでデータを多次元に分析することができる.さらに,HealthCubeに格納されたデータを多数の計算機に分割し,並列して処理を実行することで,線形速度向上を実現した.また,大規模なデータに対して本手法を適用し,実用性を検証した1990年代より研究が進められてきた多次元データペースでは,属性(変数)間の関係を示す集計情報を得る手段は確立されているが,履歴(事象)間の関係を示す集計情報を得る手段は未だ確立されていない.多次元データベースの典型的な応用例は,大型小売業界で収集される購買履歴データを対象として,いつ,どこで,どのような商品がどのくらい購買されたかの集計(統計)情報を計算することである.既存多次元DBの研究では,分析対象データを格納するファクト表(履歴情報)の属性(変数)間の集計情報を求めることが,主な目的であった.2008年にS-OLAPが提案され,ファクト表の履歴(事象)間の集計情報を求めることが可能となった.例えば,S-OLAPにより同一の顧客がどのような順番で商品を購入したかを示す事象系列を集計する基礎技術が確立された.しかし,S-OLAPの枠組みでは単一のファクト表から事象系列の集計を対象としているため,複数のファクト表から事象系列を集計することは困難である.また,S-OLAPでは事象間に時間的全順序関係が成り立つ事象系列しか集計できないため,全順序関係ではなく半順序関係のみが成り立つ事象系列の集計を行うことは困難である.更に,購買などの事象の履歴を対象としているため,時間幅を持つ時区間データを扱うことができない.本研究では,多様な時区間履歴データを対象として事象系列の集計情報を得るための多次元データベース技術の確立を目指している.本年度,我々が提案しているHealthCubeと呼ばれる多次元データベースモデルのパフォーマンスを検証するために,プロトタイプシステムを開発した.また,そのAPI,ユーザインターフェイスを開発した.さらに,Webアクセス履歴の実データの解析を行い,提案モデルの有用性を確認した.本研究で開発したプロトタイプシステムを大学見本市において展示し,成果を公開した.1990年代より研究が進められてきた多次元データベースでは,属性(変数)間の関係を示す集計情報を得る手段は確立されているが,履歴(事象)間の関係を示す集計情報を得る手段は未だ確立されていない.多次元データベースの典型的な応用例は,大型小売業界で収集される購買履歴データを対象として,いつ,どこで,どのような商品がどのくらい購買されたかの集計(統計)情報を計算することである.既存多次元DBの研究では,分析対象データを格納するファクト表(履歴情報)の属性(変数)間の集計情報を求めることが,主な目的であった.2008年にS-OLAPが提案され,ファクト表の履歴(事象)間の集計情報を求めることが可能となった.しかし,S-OLAPの枠組みでは単一のファクト表から事象系列の集計を対象としているため,複数のファクト表から事象系列を集計することは困難である.また,S-OLAPでは事象間に時間的全順序関係が成り立つ事象系列しか集計できないため,全順序関係ではなく半順序関係のみが成り立つ事象系列の集計を行うことは困難である.更に,購買などの事象の履歴を対象としているため,時間幅を持つ時区間データを扱うことができない.本研究では,多様な時区間履歴データを対象として事象系列の集計情報を得るための多次元データベース技術の確立を目指している.本年度,我々が提案しているHealthCubeと呼ばれる多次元データベースソフトウェアを実装した.実装されたソフトウェアは,HealthCubeのモデルに基づく関数α,β,gの組み合わせにより実装されており,演算機能の追加が容易な実装となっている.また,演算機能のみで分析を可能とするために,演算機能とGUI機能を完全に分離して実装した.本年度は,これまで開発してきた表構造の異なる複数の時区間履歴データからの時系列分析多次元データベースの実用性の検証を行った.対象とした分析は,人間の動きの解析,人間関係の時間的変化の解析,文書の単語間前後関係の解析である.1.人の動きは,位置と時刻の組の系列として表すことができる.人間の動きの解析を行うためにスマートフォンのGPSを利用し,利用者の位置を特定し,それをサーバーに収集,蓄積するシステムを開発した.さらに,そのデータを解析し,混雑位置をヒートマップにより可視化し,リアルタイムに配信するシステムを開発した.今後,蓄積された人の移動情報を多次元分析することで,人の動きの傾向を抽出する予定である.2.人間関係は,人を頂点,人間関係を辺とするグラフで表すことができる.その人間関係は常に一定ではなく,時間とともに変化する.

このため人間関係の変化はグラフの系列として表すことができる.人間関係の変化をグラフの系列として表し,そこからコミュニティ(クラスタ)の変化を抽出するアルゴリズムを開発した.本アルゴリズムは,外れ値に頑健であり,頂点数(人の数)と時刻ステップの積の3乗のアルゴリズムで動作するため効率がよい.3.文書は,単語とその線形位置の組の系列として表すことができる.また,各単語は別の単語に係るため,単純な系列としてではなくグラフとして表すことができる.本年度は,日本語の文書の係り受け解析において,動的オラクルの概念を導入し,その係り受け精度を向上させた.今後,係り受け関係が付与された文書に対して,単語間の係り受けを指定した多次元解析をすることで,現時点でのテキストマイニングシステムでは困難な分析システムの構築が可能となる.1990年代より研究が進められてきた多次元データベースでは,属性(変数)間の関係を示す集計情報を得る手段は確立されているが,履歴(事象)間の関係を示す集計情報を得る手段は未だ確立されていない.多次元データベースの典型的な応用例は,大型小売業界で収集される購買履歴データを対象として,いつ,どこで,どのような商品がどのくらい購買されたかの集計(統計)情報を計算することである.既存多次元DBの研究では,分析対象データを格納するファクト表(履歴情報)の属性(変数)間の集計情報を求めることが主な目的であった.2008年にS-OLAPが提案され,ファクト表の履歴(事象)間の集計情報を求めることが可能となった.しかし,S-OLAPの枠組みでは,単一のファクト表から事象系列の集計を対象としているため,複数のファクト表から事象系列を集計することは困難である.また,S-OLAPでは,事象間に時間的全順序関係が成り立つ事象系列しか集計できないため,全順序関係ではなく半順序関係のみが成り立つ事象系列の集計を行うことは困難である.さらに,購買などの事象の履歴を対象としているため,時間幅を持つ時区間データを扱うことができない.本研究では,多様な時区間履歴データを対象として,事象系列の集計情報を得るための多次元データベース技術の確立を目指している.昨年度は,我々が提案している多次元データベースシステムについて,演算機能とGUI機能を完全に分離して実装した.本年度は,演算機能を並列化し,各計算機が集計演算を行う際に互いに通信を行う必要のない演算方法を実現した.互いに通信を行う必要がないために,データを各計算機に理想的に配置できた場合,原理的には線形速度向上を見込める.研究期間中に予定していた,ソフトウェアの実装に関して,当初の予定通り進展している.25年度が最終年度であるため、記入しない。HealthCubeの前処理,並列化のソフトウェア開発途中において,当初想定していなかった前処理ソフトウェアのコア部分とデータ依存部分の分離の必要性が判明し,実装設計の見直しを行う必要が生じたため完成までに当初の予定以上の時間を要した.そのため24年度実施内容の一部と予算の一部を翌年度に繰り越した.今後の研究事項は以下の通りである.