hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医学生・臨床研修医の「物語能力」教育プログラム開発のための調査研究

1991年、Guyattらにより、「科学的根拠に基づく医療(Evidence Based Medicine: EBM)」が提唱されて以来、EBMは世界の医療の主流をなしている。1998年にGreenhalghらが、「物語と対話に基づく医療(Narrative Based Medicine: NBM)」を提唱し、EBMとNBMは「患者中心の医療」を実践するための「車の両輪」に例えられるが、EBMの普及に比べ、NBMの臨床における実践手法、教育手法は十分に認識されておらず、研究報告も少ない。また近年、医師のプロフェッショナリズムが注目され、これまでの知識・技術偏重の医学教育への反省から、態度教育の重要性が論じられるようになった。その中で、我々は、医師がもつべき基本的能力として「物語能力(narrative competence)」に着目した。本研究の目的は、優れた「物語能力」をもつ医師を育成する教育プログラム開発のために、医学生、臨床研修医の「物語能力」に影響を及ぼす要因を、量的および質的研究にて明らかにすることである。総合内科での選択臨床実習(基本実習を終えた5-6年生2-4名、4週間)において、「ナラティブトレーニング合同実習」「パラレルチャート」を実施した。H30年度は7回実施した。実習終了後にはアンケートを施行した。これまで報告のあった教育実践と比較したところ、他学部合同でより多様な視点に触れることができ、実際の担当患者さんとのやり取りを通して、自己をふり返り、省察することができ、実習中の学生の心理的ケアにもつながることが示唆された。また、課題として評価方法、指導者育成、消極的な学生への対応が考えられた。研修医対象の教育以外は、順調に経過している。引き続き、今後も実習中の学生を中心に取り組みを進め、成果を学会発表、論文発表していく予定である。「ナラティブトレーニング合同実習」では、選択実習の医学生2-4名に加えて、今後も薬学部4年生が1-2人参加予定である。この実習では、物語能力の3本柱のうち「注目」「表現」のトレーニングを行い、目標は、病の体験を「物語」として考える、ことばを使って「意味」を考えるである。「パラレルチャート」は、「注目・表現・関係構築」のトレーニングで、目標は、患者さんとのやり取りを通じて、患者さんの多様なバックグラウンドに触れる、患者さんの気持ちを考えると同時に自分の気持ちもふり返るである。(理由)都合がつかず、研究打ち合わせ、海外出張が未実施となり、予定より使用額が減少した。(使用計画)引き続き、インタビューを含め、データ蓄積を行い、文字おこしなど外注を予定している。学会参加や、論文発表にも使用予定である。
新たな膀胱内薬剤注入療法の開発

夜尿症研究からヒントを得た膀胱からの薬剤吸収を証明するために、ラットの腹腔内に、ペントバルビタール(50mg/kg体重)を投与し呼吸抑制が起こらないように麻酔の調節下で膀胱内留置カテーテルを挿入し、そこから造影剤を膀胱内に注入し膀胱内圧を一定に保つために還流しながら、膀胱内圧を一定に保った状態を作成する。その状態を維持したまま膀胱内の造影剤を含んだ尿量の容量測定を行った結果の解析をすすめている。また、我々は以前からPIポリアミドの作成を行っているが、抗がん剤結合PIポリアミドの作成も平行して行っている。さらに、前立腺癌の小線源治療を行うときに膀胱の位置を透視下で確認するために、膀胱内の留置カテーテルからヨード造影剤を注入しカテーテルをクランプして腰椎麻酔下で治療を行っている。そのため、我々が以前から経験していた小線源治療中の膀胱からのヨード造影剤の吸収現象を数値化したものとして証明するために、経時的に超音波を用いて膀胱内の造影剤を含んだ尿量の容量の測定と小線源治療前・後でCT撮影を行い、膀胱壁および膀胱周囲の動脈や静脈、胸部および腹部大動脈、下大静脈、肝臓、肝動脈、門脈、脾臓、心臓・心筋、肺内、肺動脈・肺静脈など実質臓器や血管内などのCT値の測定を行っている。これまでに集積した症例のデータを集計し、ヨード造影剤の吸収経路やヨード造影剤の吸収量の解析をすすめている。さらに当院で採用されている様々なヨード造影剤を用いて、種類の違いがあっても膀胱からの薬剤吸収が普遍なものであることを立証するための解析をすすめている。実際の臨床において膀胱内のヨード造影剤が膀胱から吸収されることを立証し普遍的なものとするため症例の集積を行っている。今後は膀胱内からのPIポリアミドが吸収されることを証明する予定であるが、抗がん剤結合PIポリアミドの作成に苦慮しており、ラットでの膀胱内からの薬剤吸収を立証するための実験が遅れている。我々は以前からPIポリアミドの作成も行っているが、麻酔下でのラットの膀胱内に膀胱内留置カテーテルから膀胱内に造影剤を注入し濃度測定を行ったものと同様な方法で薬剤の濃度測定を予定している。さらに、膀胱癌ラットモデルを作成し、膀胱内薬剤注入治療の効果を検討していく予定である。夜尿症研究からの膀胱内の尿が消失する現象、すなわち膀胱壁から尿の吸収がありうることからヒントを得た。また臨床においては、前立腺癌の小線源治療時に位置確認のために膀胱内に造影剤を注入し、麻酔下で治療を行っているが、小線源治療中の手術時間が1時間から1時間半程度経過したときに膀胱内のカテーテルをクランプしているはずであるが、膀胱内の造影剤容量は点滴が入っているため、時間経過とともに増量するはずであるが、造影剤容量の減量を度々経験したところから疑問が生じた。上記の2点の現象から、生理学的に否定されている睡眠中の膀胱からの尿が吸収されるという膀胱尿消失現象の証明と、実際の臨床での手術中に薬剤である造影剤が膀胱壁から吸収されることの証明である。実験内容としては、ラットに対して、ペントバルビタール(50mg/kg体重)を腹腔内へ投与し、膀胱内留置カテーテルを挿入し、生理食塩水を膀胱内に注入し膀胱内圧を一定に保つために還流し、膀胱内圧を一定に保った状態で膀胱内に生理食塩水を注入し膀胱容量測定を行い、解析をすすめている。同様に造影剤を膀胱内に注入し膀胱内圧を一定に保つために還流し、膀胱内圧を一定に保った状態で膀胱内に造影剤を注入し膀胱容量測定を行い、解析をすすめている。また、前立腺癌の小線源治療中の膀胱内留置カテーテル内に造影剤を注入しクランプして治療を行い経験的に膀胱内の造影剤が減少した現象をを実測として証明するために、膀胱容量測定と小線源治療前後でCT撮影を行い膀胱壁および膀胱周囲の動脈や静脈のCT値の計測と超音波を用い膀胱容量の測定を行い、現在解析をすすめている。最終的には膀胱壁から薬剤の吸収を証明することで、薬剤の新たな投与方法の開発につながると考えている。ラットに対して、ペントバルビタール(50mg/kg体重)を腹腔内へ投与し、膀胱内留置カテーテルを挿入し、生理食塩水を膀胱内に注入し膀胱内圧を一定に保つために還流し、膀胱内圧を一定に保った状態で膀胱内に生理食塩水を注入し膀胱容量測定を行ってた。ラットの膀胱は小さくの膀胱の内圧を一定に保つ還流は困難ではあったが膀胱内留置カテーテルから少量ずつ生理食塩水を注入することで内圧を一定に保つことは可能となった。さらに造影剤を注入し膀胱容量測定を行っているが、ラットの膀胱は小さくの膀胱の内圧を一定に保つことが困難であることと、造影剤の濃度が高濃度の場合に細いカテーテルが閉塞してしまうため、現在閉塞しない濃度調整をおこなっている点で、膀胱容量測定など計測が遅れている状態である。もう一つの実際の臨床で行っている前立腺癌の小線源治療中の膀胱内留置カテーテル内に造影剤を注入してカテーテルをクランプし、経時的な血液内の造影剤の濃度測定とCTを行いデータの取得は予定通りすすんでおり、今後解析していく予定である。

夜尿症研究からヒントを得た膀胱からの薬剤吸収を証明するために、ラットの腹腔内に、ペントバルビタール(50mg/kg体重)を投与し呼吸抑制が起こらないように麻酔の調節下で膀胱内留置カテーテルを挿入し、そこから造影剤を膀胱内に注入し膀胱内圧を一定に保つために還流しながら、膀胱内圧を一定に保った状態を作成する。その状態を維持したまま膀胱内の造影剤を含んだ尿量の容量測定を行った結果の解析をすすめている。また、我々は以前からPIポリアミドの作成を行っているが、抗がん剤結合PIポリアミドの作成も平行して行っている。さらに、前立腺癌の小線源治療を行うときに膀胱の位置を透視下で確認するために、膀胱内の留置カテーテルからヨード造影剤を注入しカテーテルをクランプして腰椎麻酔下で治療を行っている。そのため、我々が以前から経験していた小線源治療中の膀胱からのヨード造影剤の吸収現象を数値化したものとして証明するために、経時的に超音波を用いて膀胱内の造影剤を含んだ尿量の容量の測定と小線源治療前・後でCT撮影を行い、膀胱壁および膀胱周囲の動脈や静脈、胸部および腹部大動脈、下大静脈、肝臓、肝動脈、門脈、脾臓、心臓・心筋、肺内、肺動脈・肺静脈など実質臓器や血管内などのCT値の測定を行っている。これまでに集積した症例のデータを集計し、ヨード造影剤の吸収経路やヨード造影剤の吸収量の解析をすすめている。さらに当院で採用されている様々なヨード造影剤を用いて、種類の違いがあっても膀胱からの薬剤吸収が普遍なものであることを立証するための解析をすすめている。実際の臨床において膀胱内のヨード造影剤が膀胱から吸収されることを立証し普遍的なものとするため症例の集積を行っている。今後は膀胱内からのPIポリアミドが吸収されることを証明する予定であるが、抗がん剤結合PIポリアミドの作成に苦慮しており、ラットでの膀胱内からの薬剤吸収を立証するための実験が遅れている。ラットに対して、膀胱内留置カテーテルを挿入し、ラットの膀胱の内圧を一定に保つように濃度調整を行った造影剤を注入し、膀胱容量測定を引き続きおこなっていく。さらに注入した薬剤(造影剤)の濃度と吸収された血中の濃度を測定し今後の新規薬剤の膀胱内への注入濃度の至適濃度を決定していく予定である。もう一つの実際の臨床で行っている前立腺癌の小線源治療中の膀胱内留置カテーテル内に造影剤を注入してカテーテルをクランプし、経時的な血液内の造影剤の濃度測定とCTを行いデータの取得しており、解析を進めていく予定である。我々は以前からPIポリアミドの作成も行っているが、麻酔をかけたラットの膀胱内に膀胱内留置カテーテルから薬剤を注入し、膀胱内に造影剤を注入し濃度測定を行ったものと同様な方法で薬剤の濃度測定を予定している。最終的には、膀胱癌ラットモデルを作成し、膀胱内薬剤注入療法の効果を検討していく予定である。我々は以前からPIポリアミドの作成も行っているが、麻酔下でのラットの膀胱内に膀胱内留置カテーテルから膀胱内に造影剤を注入し濃度測定を行ったものと同様な方法で薬剤の濃度測定を予定している。さらに、膀胱癌ラットモデルを作成し、膀胱内薬剤注入治療の効果を検討していく予定である。次年度使用額が生じた理由は、想定より薬剤が安価に購入できたため生じたものと考える。今後の使用計画は、引き続きラットの膀胱内への造影剤注入と今後新規薬剤の膀胱内注入療法を継続するための実験用動物の購入、飼育費、生化学関連試薬費などに使用していく予定である。想定していたよりも試薬合成に必要なタンパク、既存のシスプラチン等の消耗品の購入金額が安価であった。そのため新規薬剤の追加合成を行う。
過冷却現象解消温度の確率分布に基づく熱力学的非平衡凍結水量予測モデルの確立

本研究は,実構造物における凍害発生確率を予測するために,凍害発生の主要因となる過冷却現象を考慮した熱力学的非平衡凍結水量予測モデルの構築を目的とし,微小要素の過冷却解消温度および瞬間的含氷率増加量の発生確率密度分布の算出,微小要素連続体を対象とした過冷却解消温度および瞬間的含氷率増加量の発生確率密度分布の算出,微小要素の過冷却解消温度および瞬間的含氷率増加量の発生確率密度関数を用いた微小要素連続体に対する熱力学的非平衡凍結水量予測モデルの妥当性の検討を行った。本研究は,建築壁体に生じる凍害劣化の主要因と考えられている過冷却現象を確率的に考慮した耐久性予測モデルの開発の一環として,まずは対象材料をモルタルに限定し,凍結温度(過冷却解消温度)の確率分布に基づき,任意の最低到達温度において過冷却解消によって生じる瞬間的な凍結水量を確率的に予測する解析モデルの確立を目的とする。すなわち,対象とする地域の外界気象条件を与条件とすれば,過冷却解消により任意の凍結水量以上になる確率の予測を目指す。実際に破壊が生じる過冷却度の決定については本研究の検討内容には含まないが,将来的に破壊が生じる過冷却度が明らかになった場合には即時に対応可能なモデルである。初年度は,提出した研究計画のうち,1)提案する解析モデルに適用可能な微小要素試験体サイズおよび測定点数の最適化,2)冷却速度,含水率をパラメータとした微小要素試験体の凍結実験を開始し,冷却速度の影響については測定を終えた。実験の結果,定性的な傾向の再現性について詳細な検討が必要と判断されたため,2)の実験については再実験を行った。また,微小要素間の干渉について追加検討する必要性が確認できたため,新たにモデル化を行い,実験結果を再現することに成功した。今後の計画においては,干渉距離に関する定量化を追加することを決定した。暴露実験については基礎的なデータを得る予備実験を終えた。また並行して三相系熱水分同時移動モデルに基づく解析プログラムをとのカップリングを遂行中である。予定と異なる点は,実験の再現性に追加検証が必要となり,再実験を実施したこと,および微小要素間の相互干渉をモデルに組み込む必要性が明らかになったこと,そして相互干渉をモデル化することに概ね成功したことである。建築壁体に生じる凍害劣化の主要因と考えられている過冷却現象を確率的に考慮した耐久性予測モデルの開発の一環として,本研究では対象材料をモルタルに限定し,凍結温度(過冷却解消温度)の確率分布に基づき,任意の最低到達温度における瞬間的な凍結水量を確率的に予測する解析モデルの確立を目的とする。昨年度までに実施した実験において,提案する確率モデルに必要となる独立変数(細孔構造,冷却速度,試験体サイズ)の影響について検討した。その中で,冷却速度が測定結果に及ぼす影響については,2回行った実験のそれぞれにおいて傾向が異なったため,本年度は3回目の実験を実施した。3回目の結果は1回目の結果に傾向が近く,結果に及ぼす影響については,材齢による細孔構造の緻密化の影響が大きいことが示唆された。また,本年度は微小要素連続体の測定のための予備実験を実施した。各測定点の瞬間的含氷率増加量を算出するためには,他の測定点において生じた過冷却解消による温度上昇の影響を除去しなければならない。温度の測定結果を用いた三相系熱水分同時移動解析を用いて,この影響を除去する方法について検討した。さらに予備実験においては,微小要素連続体と装置冷却面の間に結露が生じ,凍結の際の潜熱放出が測定結果に悪影響を及ぼしていることがわかった。そのため実験槽の密閉方法を改善し,結露の発生を防止できていることを確認した。今後は,微小要素連続体の測定を実施し,三相系熱水分同時移動解析に確率モデルを組み合わせたモデルを新たに構築し,測定結果と計算結果を比較することにより,構築したモデルの妥当性を検討する。予定と異なる点は,昨年度から引き続き,実験の再現性,特に冷却速度の影響に関して,さらなる再実験が必要となったこと,次に,微小要素連続体を用いた実験に際し,測定結果に悪影響を及ぼす予期せぬ結露が生じ,実験方法の改良を実施したこと,最後に,本学が有するマイクロコンクリートカッターでは微小要素連続体の作製の際に,長辺方向の精度を確保できなかったことが挙げられる。現在は,いずれも解決済みであり,その後は順調に研究を遂行中である。

本研究は,建築壁体に生じる凍害劣化の主要因と考えられている過冷却現象を確率的に考慮した耐久性予測モデルの開発の一環として,本研究では対象材料をモルタルに限定し,凍結温度(過冷却解消温度)の確率分布に基づき,任意の最低到達温度における瞬間的な凍結水量を確率的に予測する解析モデルの確立を目的とする。本年度は,昨年度まで使用していた10mm角の微小要素が15個連続した微小要素連続体を想定し,10×10×150mmのモルタル試験体を用いた本実験を実施した。各測定点における瞬間的含氷率増加量を算出するために,他の測定点において生じた過冷却解消による温度上昇の影響を除去しなければならない。そのために,まずは各測定点における温度上昇を単位励振とした単位応答を理論的に導出し,これを連立方程式として実測結果を再現することにより,各測定点の温度上昇量を算出する方法を確立した。次に,実測結果より微小要素連続体における過冷却解消温度と瞬間的含氷率増加量の発生確率密度分布をそれぞれ得た。今回の条件においては最初の過冷却解消発生範囲は深さ545[mm]であり,誘発により過冷却解消が引き起こされた範囲は深さ95[mm]までとなった。微小要素の過冷却解消に関する確率密度関数と三相系熱水分同時移動解析を組み合わせ,微小要素連続体の瞬間的含氷率増加量の発生確率を算出した結果,瞬間的含氷率増加量が少量の範囲において危険側の評価となったが,凍害発生の観点からはこの範囲の誤差は無視できる可能性が高い。耐久性予測の観点から,提案した確率予測モデルは十分な妥当性を有していると言える。本研究は,実構造物における凍害発生確率を予測するために,凍害発生の主要因となる過冷却現象を考慮した熱力学的非平衡凍結水量予測モデルの構築を目的とし,微小要素の過冷却解消温度および瞬間的含氷率増加量の発生確率密度分布の算出,微小要素連続体を対象とした過冷却解消温度および瞬間的含氷率増加量の発生確率密度分布の算出,微小要素の過冷却解消温度および瞬間的含氷率増加量の発生確率密度関数を用いた微小要素連続体に対する熱力学的非平衡凍結水量予測モデルの妥当性の検討を行った。提出した計画書に従い,4)微小要素連続体の凍結温度確率分布の取得と解析モデルと比較・検討を行う。微小要素連続体を想定したモルタル試験体を用いて,凍結実験を行う。このとき,微小要素間の相互干渉距離についても検討可能な実験計画を立て,追加・検討する。また提案する解析モデルの妥当性について検討するため,解析プログラムに基づく計算結果と微小要素連続体の測定結果を比較・検討する。さらに実験の再現性に関する検証のための追加実験が必要となったため,提出した計画に加えて,実験を実施する。提出している計画書に従い,4)微小要素連続体の凍結温度の確率分布の取得と解析モデルによる比較・検討を行う。特に,従来の三相系熱水分同時移動解析に提案する確率モデルを追加し,測定結果に基づき,相互干渉の影響,潜熱放出伴う熱伝導の影響について検討する。目指す成果は,微小要素連続体に対して,任意の最低到達温度に対する瞬間的含氷率増加量の発生確率を予測するモデルの構築である。建築環境工学
バナッハ環の一般及び幾何学的トポロジー的研究

本研究の目的は容ナッハ環の代数的・幾何学的性質を一般及び幾何学的トポロジー的研究の手法を用いて研究することである。本研究費の補助によって研究集会「バナッハ環セミナー」を開催(2006.11.15-16,2007.11.21-22いずれも筑波大学)し、関数環論および位相幾何学の研究者との研究交流を行った。その際に行った研究討論を元に、代数的閉な連続関数環の特徴付け問題について進展を見た。代表者川村一宏は分担者三浦毅、Brodskiy, Dydak, Karasbvらとの共同研究を通じて、連続関数環の代数的閉性ついての振る舞いは、考察の対象としているコンパクト空間が第一可算性を持っ・持たないによって、相当に異なっていることを明確にした。更に分担者三浦毅は本間大氏と共同で、異なるタイプの方程式の可解性について考察した。分担者羽烏理・三浦毅は岡裕和・高木啓行・高橋眞映等と共同で、単位元を持つ半単純バナッハ環の間のスペクトル保存写像について考察し、続関数環あるいは2変数正則関数環について写像が等長的あるいは同型写像となるための条件について考察した。分担者酒井克郎は上原成功氏・W. Kubis氏・嶺幸太郎氏らとの共同研究によって、幾つかの羃空間および関数空間を無限次元位相多様体として研究した。特にLF空間の開集合の位相型は、そのホモトピー型によって決まることを示した。これは無限次元LF多様体理論の先駆けとなる結果といえる。分担者加藤久男は松橋英市氏・C.Mouron氏らと共同で、Bing写像・Krasinkiewicz写像など滑らかさの対極にあるにも拘わらず豊富に存在する写像の研究およびhereditarily indecomposable continuum上の位相力学系を考察し、長年懸案であった問題を解決した。分担者山崎薫里は集合値関数の拡張性を用いて可算単調パラコンパクト性を特徴づけた。更に分担者江田勝哉はV. Matijevic氏と2次元ソレノイド上の被覆写像について考察した。本研究の目的は関数環、特に複素数値連続関数環を、一般及び幾何学的トポロジーの手法を援用して研究することである。本年度は特に連続関数環のバナッハ環論的性質、特に代数方程式の根の存在問題及び一般のバナッハ環の間のスペクトル保存写像についての研究を行った。また写像空間の無限次元多様体論的及び幾何学的トポロジー的研究、また写像の拡張問題に関する位相空間論的研究を行った。以下にその中の幾つかの結果を述べる。1.本研究費の補助によって研究集会「バナッハ環セミナー」2006.11.15-16(筑波大学)を開催し、その際に行われた討論を基に次の結果を得た:任意の互いに素な正の数m、nに対してコンパクトハウスドルフ空間Xで、その複素数値連続関数環C(X)はm乗根について閉じているがn乗根について閉じていない様なものが存在する。これはC(X)に係数を持つ代数方程式の根の存在問題に於ける基本問題の一つに解答を与えたものである。研究分担者三浦毅・代表者川村一宏の共同研究として論文を準備中である。

更に三浦毅は新潟大学自然科学研究科大学院本間大氏との共同研究によって、連続関数環C(X)が次の性質をもつ様な第一可算或いは局所連結なコンパクトハウスドルフ空間Xの特徴付けを行った:任意のC(X)の元fに対して、自然数p、q(p*q)とC(X)の元gが存在して、f^q=g^pをみたす。2.研究分担者羽鳥理・三浦毅は高木啓行氏と共同で、単位元を持つ半単純バナッハ環の間の単位元を保つスペクトル保存写像にっいて考察し次の結果を得た:1)この様な写像が全射なら、それはバナッハ環の同型写像である。2)1)において全射性の仮定は落とせない:可換C^*環の間のこの様な写像で、線形でも乗法的でもないような非全射が存在する。3.研究分担者酒井克郎は上原成功氏と共同で、ハウスドルフ空間X上の実数値下半連続関数全体L(X)上で、関数のグラフのなすhyperspaceの位相を考察し、Xが局所コンパクト第二可算な無限空間ならL(X)はHilbert cubeと同相であることを示した。コンパクトハウスドルフ空間で、その上の実数値連続関数からなるバナッハ空間が極めて限られた線型作用素しか許容しないようなものの存在が知られていることと併せて考えると、大変興味深い結果である。4.研究分担者加藤久男はn次元コンパクト距離空間からn次元多様体への連続写像の全体のなす空間の中で、Bing写像、Krasinkiewicz写像など、滑らかさの対極にあって極めて複雑な振る舞いをする写像がgenericに存在することを示した。Banach空間論におけるWood予想の、作用素における類似を考察する際に有効な視点及び研究手法を与えることが期待される。昨年度に引き続いてバナッハ環の,一般及び幾何学的トポロジー的な観点と研究手法を援用した研究を行った。昨年度に引き続き、本研究費の補助によって研究集会「バナッハ環セミナー」2007.11.21-22(筑波大学)を開催した。連続関数環上の代数方程式やスペクトル保存写像問題に加えて、多変数函数論との関わり・作用素の安定性など、解析学との関わりについて、より立ち入った討論を行った。以下幾つかの研究成果について述べる。1.研究代表者川村一宏は代数的閉な連続関数環を持ち幾らでも高い次元を持つようなコンパクトハウスドルフ空間が存在することを示した。これは昨年度出版されたBrodskiy, Dydak, Karasevとの共同研究の結果を拡張するものであり、現在論文を準備中である。2.研究分担者三浦毅は本間大氏と共同で、可換C^*環の元を係数とする代数方程式の可解性についての幾つかの条件が、C^*環についての適当な仮定の下で同値であることを示した。また研究分担者三浦毅・羽鳥理は高木啓行・岡裕和氏と共同で2変数正則関数からなるある種の関数環では2-local isometryは等長的であることを示した。これらは解析学において現れる自然な関数環に対する位相的アプローチとして大変興味深い。3.研究分担者酒井克郎はW. Kubis氏と共同で,ユークリッド空間の部分集合からなる羃空間を無限次元多様体として研究し、特にNobeling空間の有界閉部分集合の全体のなす空間は可分ヒルベルト空間と同相であることを示した。さらに嶺幸太郎氏との共同研究に於いてLF空間の開集合の位相型はホモトピー型のみによって決まることを示した。Nobeling空間の羃空間、LF空間の無限次元多様体としての研究のいづれもこの方面の先駆けとなる成果である。4.研究分担者
近赤外線を用いた非侵襲性・携帯型誤嚥診断システムの開発

本研究は1)スクリーニング検査法の開発、2)簡易な検査と訓練法の確立、3)近赤外線を用いた診断装置、を体系的に組み合わせることで、非侵襲性・携帯型の誤嚥診断システムを開発するものである。1)スクリーニング検査法の開発:嚥下造影検査によって嚥下障害があると診断された患者の臨床症状や検査所見を解析した。その結果、発熱や鼻腔からの逆流は、嚥下障害のスクリーニング項目としての感受性は低いものの、食物の口腔内残留や食事中のむせが見られた症例については、90%以上の症例で誤嚥が確認され、これらの項目はスクリーニング検査としての感受性が高いと考えられた。2)簡易な検査法と訓練法の確立:摂食・嚥下運動に関連する器官(口唇から咽・喉頭まで)の運動機能を簡便に検査する方法を体系化した。本システムでは特殊な装置を必要としないため在宅や老人ホームでの評価も可能であり、同時に訓練法の立案にも有用な評価システムである。3)近赤外線を用いた誤嚥診断装置の開発:発光ダイオード(LED)と受光ダイオード(PD)を頸部に装着し、喉頭や気管内にインドシアニングリーン(ICG)を流すと、近赤外線が吸光されることを動物実験モデルによって明らかにした。ICGの濃度は、0.5%の低濃度でも可能であったが、検査食としては味が悪いため、食品用色素剤などについても検討中である。健常者の嚥下運動に関する検討では、嚥下時の喉頭挙上によってLEDの吸収が起こるため、動物実験に比較すると検出力が著しく低下することがわかった。実用化のためには、これらの問題点を解決する必要がある。また4次元MRIによって嚥下運動を画像化する方法を検討し、健常成人では画像化に成功した。2)簡易型摂食・嚥下機能検査法と訓練法:摂食・嚥下運動に関連する器官(口唇から咽・喉頭まで)の運動機能を簡便に検査する方法を体系化した。すでに口腔癌患者、脳血管障害患者に適用し、結果を集積中である。3)近赤外線を用いた誤嚥診断装置の開発発光ダイオード(LED)と受光ダイオード(PD)を頸部に装着し、喉頭や気管内にインドシアニングリーン(ICG)を流すと、近赤外線が吸光されることを動物実験モデルによって明らかにした。また健常者の嚥下運動に関する検討では、嚥下時の喉頭挙上によってLEDの吸収が起こるため、動物実験に比較すると検出力が著しく低下することがわかった。

そこで、実験内容を十分に説明して承諾の得られた健常者について、嚥下動作時や咳反射時の喉頭挙上運動、舌骨や舌根部の動きなどによる近赤外線の吸光特性を計測し、嚥下動作が近赤外線の減弱に与える影響を検討している。具体的には、近赤外線の波長を変える、2種類のLEDを使用して喉頭の動きによる吸光特性の変化を除外する、LEDとPDの装着位置を変えるなどの方法を検討中である。今年度は、近赤外線によって誤嚥を検知する研究の内、誤嚥した検査食を近赤外線で検出する方法に関する研究を行った。食物のうち、米飯は調理方法を変えることで、様々な性質の米飯を作成できるので検査食とした。まず誤嚥探知用の検査食を開発するための基礎研究として、米飯の力学的特性値(硬さ、粘り、付着性)の変化について検討した。試料は、加水量および形態を変化させた4種類の米飯(以下常飯、軟飯、全粥、全粥ミキサー)である。その結果、炊飯後の米飯の硬さは、加水量が多くなるほど軟らかくなり、時間と共にやや硬さが増す傾向にあった。粘りは加水量による差が小さく、時間と共に粘りが増加していた。付着性は加水量による差が小さかったが、時間の経過による付着性の変化の挙動に一定の傾向はみられなかった。なお、全粥ミキサーではこれらの値の変化がほとんどなかった。冷凍・解凍処理後の変化では硬さは、加水量が多くなるほど小さくなり、時間と共にやや硬さが増していた。粘りは加水量による値の変化はほとんどなく、時間と共に増加していた。付着性は加水量が多くなるほど値も大きくなり、時間と共に増加する傾向にあった。全粥ミキサーについては炊飯後の米飯と同様、温度や時間による変化がほとんどみられなかった。炊飯後と冷凍・解凍後の力学的特性値の比較してみると、硬さはすべての米飯について、粘りは常飯を除いて値に差がなかった。付着性は、加水量が多いほど炊飯後と解凍後の米飯での付着性の差が顕著であり、冷凍・解凍処理の影響を受けやすいことが示された。全粥ミキサーについては、いずれの力学的特性値においても差がほとんど見られなかった。以上の結果から、常飯・軟飯・全粥については、加水量によって値の差と経時的変化があり、全粥ミキサーについては、ほかの米飯と異なって均一ゾル状であることから、値と経時的変化が小さいことが明らかとなった。誤嚥の機序を解明するためには、正常な嚥下運動を詳細に解明しておく必要がある。しかし嚥下造影検査や内視鏡検査では、複雑で速い嚥下運動を3次元空間で観察することはできない。そこで、4次元MRI撮像法を用いて嚥下運動の可視化に関する研究を行った。被験者は、本研究に対して同意の得られた健常成人1名(25歳、男性、個性正常咬合)である。次元MRIの撮像法はすでに報告したように同期サンプリング法である。撮像断面は9(断面)スライス、フレーム間隔は66msec(15フレーム/秒)、1スライスあたりの画像数は35フレーム(2310msec分)とした。スライス厚さは4mm(ギャップ1mm)に設定したため、撮像の範囲は正中矢状断を中心に左右幅44mm(両端のうち片方のギャップ幅1mmを除外)の範囲となった。また各スライスに付き35枚の2次元連続画像(9スライスでは計315枚の画像)が得られた。この315枚分の撮像データを外部コンピュータ上で3次元可視化用のソフトウエア(AVS/Express)形式に変換した。ボクセルサイズは1mm^3に変更(線形補完法)し、レイトレーシング法にて全フレームを可視化するともに3次元構築画像とした。さらに得られた3次元画像を時間軸上で連続再生することで4次元画像とした。その結果、従来の内視鏡検査や嚥下造影検査に比べても、嚥下時の舌や軟口蓋、咽頭、喉頭の動きを詳細に画像化することができた。また嚥下時の鼻咽腔閉鎖は、まず咽頭側壁と後壁の収縮に始まり、次いで軟口蓋の挙上が起こることが明らかになった。
脳内環境変化による興奮性シナプス制御の分子イメージング解析

本研究は、脳内環境の恒常性維持に関し、興奮性シナプスの制御という視点からの解明を目指した。特に、興奮性シナプスの機能に重要な役割を果たすAMPA受容体の局在と輸送の変化を指標とし、周辺環境の変化による興奮性シナプス制御の解析を行なった。実験には、主に大脳皮質培養神経細胞を用い、全反射顕微鏡を使った一分子観察系により、AMPA受容体のシナプス表面組み込みをイメージングして、各種因子の影響を解析した。平成25年度は、前年度に引き続き、興奮性シナプス後膜に局在する知的障害・自閉症原因遺伝子IL1RAPL1が、興奮性シナプス制御に及ぼす影響の解析を続けた。その結果、IL1RAPL1が下流のMcf2l-RhoA-ROCKシグナル系を介して、興奮性シナプスの形成とそれに続く成熟・安定化を促進し、AMPA受容体のシナプス組み込みを制御している事を明らかにした(PLoS One 8, e66254 (2013))。また、統合失調症関連遺伝子であるパルミトイル化酵素DHHC8は、特に神経系で高発現を示し、DHHC8がAMPA受容体結合タンパク質PICK1に会合して、PICK1のパルミトイル化を亢進することを見出した。更に、小脳の平行線維-プルキンエ細胞間のシナプスにおいて、DHHC8によるPICK1のパルミトイル化がAMPA受容体の細胞内取り込みを促進し、シナプスに発現するAMPA受容体を減少させ、長期抑圧を誘導していることを明らかした(J. Neuroscience 33, 15401-15407 (2013))。これは、パルミトイル化依存的なシナプス可塑性の最初の報告であると共に、長期抑圧に重要なパルミトイル化タンパク質を同定した初めての研究である。本研究の結果から、脳内の興奮性シナプスにおけるグルタミン酸受容体の局在と輸送制御の変調を起こす因子が、精神疾患を誘発する可能性が示唆された。25年度が最終年度であるため、記入しない。近年の一分子イメージング技法の飛躍的発展と、分子脳科学において確立された各種手法との組み合わせにより、シナプスの形成および維持・調節機構に関する知見が蓄積しつつある。本研究は、脳内環境の恒常性維持に関し、興奮性シナプスの制御・調節機構という視点からの解明を目指す。特に、興奮性シナプスの機能に重要な役割を果たすAMPA受容体の局在と輸送の変化を指標とし、シナプス周辺環境の変化に伴う興奮性シナプス制御機構の解析を行なった。全反射顕微鏡による一分子観察と分子生物学的手法とを組み合わせ、実験には主に大脳皮質培養神経細胞を用いた。この神経細胞に、pH感受性GFPであるpHluorinの標識タグ付きAMPA受容体を導入し、受容体各サブユニットのシナプス表面組み込みを直接的にイメージングして、各種因子の興奮性シナプスへの影響を解析した。平成24年度は、知的障害と自閉症の原因遺伝子の一つであり、興奮性シナプス後膜に局在する膜貫通型蛋白質であるIL1RAPL1が、興奮性シナプス制御機構に如何なる影響を及ぼすかを中心に解析を進めた。多くの精神疾患は、シナプスの変調状態を導く様な、スパイン構造の縮退あるいは変性を伴うことが知られている。先ず、IL1RAPL1下流で機能する分子群を同定した。

それらの内、RhoGEFであるMcf2lが、更に下流のRhoA-ROCK系を介し、IL1RAPL1からスパイン形成に至る情報伝達系に関わる事を明らかにした。そして、IL1RAPL1とその下流シグナル伝達系が、興奮性シナプスの形成・調節に与える影響について、生きた神経細胞での継時的イメージング解析を行なった。その結果、IL1RAPL1がMcf2l-RhoA-ROCKシグナル系を介して、興奮性シナプスの形成とそれに続く成熟・安定化を促進し、AMPA受容体のシナプス組み込みを制御している事を明らかにした(投稿中)。本研究は、脳内環境の恒常性維持機構とその破綻による脳機能変調の解明を、興奮性シナプスの形成と維持・調節の視点から進めることを目的とする。平成24年度は、当初計画通り、精神疾患原因遺伝子IL1RAPL1のよる興奮性シナプス制御の解析を行なった。現在までに、大脳皮質培養神経細胞の興奮性シナプスにおいて、IL1RAPL1下流で機能する分子群を同定した。更に、この細胞内情報伝達系により、IL1RAPL1がスパイン構造と興奮性シナプス機能の制御に関与していることを明らかにした(投稿中)。また同時に、一分子イメージングに用いる全反射顕微鏡の機能拡張を行なった。これまでに、赤緑二色での同時観察系と多点観察用電動ステージを既に整えた。このイメージング系により、今後、IL1RAPL1分子の解析以外にも、神経細胞に発現しシナプス機能の維持・調節に関係する他の分子や脳内環境の恒常性維持に関連する因子の影響を、効率良く解析することが可能となった。今後は、先ず、これまでに明らかにした、精神疾患原因遺伝子IL1RAPL1とその下流細胞内情報伝達系の解析を更に展開する。特に、このシグナル系が興奮性シナプスの制御に関わる機構を更に深く解析し、研究成果をまとめ公表する。本研究で用いるイメージング技法の特徴は、様々な因子がグルタミン酸受容体の分子挙動に如何なる影響を与えるかを直接的に可視化解析し、哺乳類脳内の興奮性シナプス制御機構を解明できることである。今後、上記のIL1RAPL1の解析を進めると同時に、このイメージング技法を他の系にも応用する。具体的には、シナプス周辺環境中や神経細胞内に発現し、恒常的環境維持に関わる因子の変化および他の精神疾患原因遺伝子・関連遺伝子にも解析の対象を拡げる。これらの研究を進める過程で、可能な限り領域研究者との共同研究を行なう。加えて、この興奮性シナプス制御機構のイメージング解析により、シナプス破綻の観点からも解析を進め、正常な脳機能およびその変調状態におけるスパイン構造とシナプスの制御機構の解明を目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。
苦味関連唾液中タンパク質を応用した味覚障害スクリーニング法の開発

日常臨床において、苦味に対する味覚異常の患者に遭遇する機会があるが、その鑑別および治療法において明確な基準はない。多種存在する味覚障害の原因因子の中でも、自律神経の失調に起因するものの存在は明らかである。そこで、本実験では唾液中苦味関連タンパク質の変動をストレス負荷直後から経時的に二時間後まで測定した。その結果、ストレス負荷直後には減少したが、時間が経過する毎に回復した。このことから心因性の味覚障害をスクリーニングするに際し、パラメーターとしての可能性が示唆された。科研費中間報告案精神的ストレスを負荷することによる、唾液中苦味関連タンパク質の経時的な変化を観察するに際し、精神的ストレスにより交感神経機能の亢進が生じる被験者の選別を行った。精神的ストレスには、100dBの音刺激下における30分間の連続加算作業を用い、自律神経機能に異常の認められない成人23名に対して実験を行った。自律神経機能の指標として、実験期間中に心電図を記録し、LF/HFおよびHeart Rateを算出した。加えて、交感神経機能の亢進とともに、分泌量が増加するとされる唾液中cortisolとα-amylaseの濃度変化を観察した。なお、唾液の採取は30分の安静後および精神的ストレス負荷直後の計2回行った.その結果,10名の被験者にて顕著に交感神経機能の上昇が確認された.そこで、本年度は交感神経機能に亢進が認められた10名の被験者を対象とし下記の実験プロトコールに基づき実験を行う。また、交感神経機能の指標を観察するとともに、ELISA法にて唾液中Histatin-5濃度の測定を行い相互関係について検討する。実験プロトコール生体情報記録用電極の貼付→唾液採取(1)→安静状態の維持(30分)→唾液採取(2)→ストレス負荷(30分)→唾液採取(3)→安静状態の維持(30分)→唾液採取(4)(30分)→安静状態の維持(5)(30分)→唾液採取(6)→安静状態の維持(30分)→唾液採取(7)日常臨床において、苦味に対する味覚異常の患者に遭遇する機会があるが、その鑑別および治療法において明確な基準はない.これまで当講座では、苦味物質と挙動を共にするタンパク質としてKistatin-5PRP-PEを検出しキニーネとの結合性について確認し、報告してきた。そこで、本研究では唾液中苦味関連タンパク質の変動を観察することが味覚異常者のスクリーニング法のパラメーターを確立する上で基礎的な指標になりうると考え、Histatin-5およびPRP-PEの濃度変化をストレス負荷後2時間後まで経時的に観察した。その結果、自律神経機能の解析では、コントロールと比較してストレス負荷直後に有意な減少を認め、約1時間経過時から回復傾向が認められた。一方、唾液中PRP-PE濃度はストレス負荷前後に有意な変化は見られず、それ以降も同様であった.本実験で用いた精神的ストレスは、経時的にストレス状態からの回復を示したことから、実験的ストレスとして有用であることが示された。また、唾液中HistatiN-5の変動から自律神経機能の変化との相関性が確認された。ストレスにより苦味の感受性に影響をもたらす可能性が示唆された。多種存在する味覚障害の原因因子のなかでも、心因性の疾患においては自律神経の失調に起因するものの存在は明らかであり、Histatin-5の変化を観察することは、心因性の味覚障害をスクリーニングするに際し、パラメーターとしての可能性が示唆された。本実験は味覚障害を対象としたが、今後は味覚異常者も含めて両者の被験者数をさらに増やし、タンパク質濃度を比較検討することで、パラメーターとしての有用性が増すものと思われる。
スプライシング調節を応用したコンディショナル・トランスジェニック技術の開発研究

本研究では線虫C.elegansをモデルとし、高等真核生物に広く見られる選択的スプライシングという生命現象を応用して、個体内での遺伝子発現パターンを人工的に調節し、任意の時期、部位で任意の遺伝子発現を可能にする実験系の開発を目的としている。遺伝子のエキソン-イントロン構造の中に蛍光タンパク質遺伝子を挿入し、特定の選択的スプライシングが起こると特定の蛍光が発するように仕向けた発現コンストラクトを構築すると同時に、この選択的スプライシングに関与するRNA結合タンパク質の解析を進め、RNAとタンパク質の両面から自在なスプライシング調節の確立を目指した。本研究では、高等真核生物に広く見られる選択的スプライシングという生命現象を応用して、個体内での遺伝子発現パターンを人工的に調節し、任意の時期、部位で任意の遺伝子発現を可能にする実験系の開発を目的としている。本年度は、本研究目的を実現させるために線虫C.elegansをモデルとした実験系開発を主眼として、この実験系の評価に必須となる、エキソン-イントロン構造を人工的に保持させた組換えレポーター遺伝子(ミニジーン)の確立を目指した。そのために、線虫C.elegansのゲノム配列から、本研究に有用であると思われるRNA結合タンパク質遺伝子と、スプライシングを受ける標的遺伝子、及び、これらの遺伝子を発現させるための遺伝子プロモーター配列を抽出し、それらDNA配列のクローニングを行った。また、これらの配列を用いて人工的なミニジーンを作成するための配列デザインを行った。現在、最終的なコンストラクト作成に向けて実験を進めている。また、これらミニジーンの評価及びスプライシングに関与するRNA結合タンパク質遺伝子の機能評価を行う際に線虫C.elegansの表現型を指標とすることを予定しているため、線虫C.elegansにおけるRNAiの実験系の構築を目的とし、その条件検討を行った。その結果、当該年度中に当研究室におけるRNAiの実験系確立に成功したため、作成中のコンストラクトが出来次第、線虫を用いたミニジーンのスプライシングパターン検出系を確立すると同時に、それに関与する遺伝子のRNAiによる機能追究を行っていく。前年度に引き続き、本研究では線虫c.elegansをモデルとし、高等真核生物に広く見られる選択的スプライシングという生命現象を応用して、個体内での遺伝子発現パターンを人工的に調節し、任意の時期、部位で任意の遺伝子発現を可能にする実験系の開発を目的としている。本研究の目的であるスプライシングの人工調節には、スプライシングを受ける遺伝子のエキソン_イントロン構造の詳細な機能解析と同時に、スプライジング調節に関わるRNA結合タンパク質の追究も重要な意味を持つ。従って、今年度は主としてこのスプライシング調節に関わるRNA結合タンパク質に着目し、研究を進めた。このRNA結合タンパク質は複数種のスプライシングアイソフォームを持ち、そのそれぞれが種々の場面で部位特異的、時期特異的に使い分けされていることが予想される。今回はこの遺伝子のゲノム構造を精査し、そのエキソン配列を特異的に標的とするRNAiコンストラクトを構築することで、この遺伝子をエキソン特異的にノックダウンするRNAi実験をおこなった。この実験において標的とするエキソン配列を厳選することで、ある特定のスプライシングアイソフォームをノックダウンさせることが可能になる。その結果として、ひとつの遺伝子から生じる個々のスプライシングアイソフォームの機能について詳細に追究する実験系の確立に成功した。また、ノックダウンした線虫の表現型変化を指標として追究を行ったところ、実際にある特定のスプライシングアイソフォームが発現しても表現型変化は起こらない一方で、あるスプライシングアイソフォームをノックダウンさせると表現型変化が見られるという結果が得られた。これらの結果を通じ、このRNA結合タンパク質が標的とする遺伝子産物の機能に対する知見および、本来の目的である人工的なスプライシング調節の確立に向けて確かな手がかりが得られたものと考える。前年度から継続して、目的を達成するためのDNA発現コンストラクトを構築していたが、当該年度にてこのコンストラクトの構築を完成させた。エキソン-イントロン構造を持つミニジーンのなかに蛍光蛋白質をコードする遺伝子配列を挿入し、特定の選択的スプライシングが起こると特定の蛍光が発するように仕向けた。現在、このコンストラクトを線虫C.elegansに導入し、その蛍光による発現パターンを追究している最中である。また、本研究の目的であるスプライシングの人工調節に重要な意味を持つRNA結合タンパク質の機能について、前年度から引き続き研究を進めた。この遺伝子をエキソン特異的にノックダウンするRNAi実験をおこない、ひとつの遺伝子から生じる個々のスプライシングアイソフォームの機能について詳細に追究した。

線虫のこのRNA結合タンパク質をコードする遺伝子が欠失すると寿命短縮の表現型変化が見られるが、ここで私は、この寿命短縮という表現型変化はこの遺伝子のスプライシング産物中に特定のエキソンが挿入されている時のみ起こることを見出した。実際の寿命短縮にはある特定の遺伝子発現が関与していると考えられるため、現在、このRNA結合タンパク質が介する遺伝子発現機構について追究しているところである。本研究の目的である人工的なスプライシング調節の確立には、スプライシング調節を受ける側の遺伝子配列の解析と、スプライシングを司る側のRNA結合タンパク質の機能追究という両面からの研究が必要である。その両面において本研究は成果を出しつつあるものの、その両者が融合し、集大成に至るにはいま少しの時間とさらなる研究が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果を踏まえ、スプライシング調節を受ける側の遺伝子配列の解析と、スプライシングを司る側のRNA結合タンパク質の機能解析という両面からの追究をさらに進め、人工的なスプライシング調節を可能とするエキソン-イントロン構造を持つ遺伝子配列とその調節タンパク質の組合わせを見いだしていく。引き続き線虫c.elegansをモデルとし、上記遺伝子配列と調節タンパク質の組合わせで、線虫体内で人工的なスプライシング調節の結果を視認できる検出系を確立していく。
社会経済要因と幼児期発達コーホートのマルチレベル・共分散構造分析

大規模出生コーホートを用い、妊娠初期および3歳時の社会経済要因(SES)が、3歳までの発達(M-CHAT、KIDS、SDQで評価)に影響するか明らかにすることを目的とした。SESのほか、養育環境得点、母親の精神健康度、養育ストレスも聴取した。1歳半のM-CHATによるASDリスクは、所得や両親教育歴が低いほど高かった。母親の精神的不健康はリスクとなったが、養育環境がよいと緩和されることが示唆された。KIDSでは、母親の教育歴が高いほど言語理解力が高く、父親の教育歴が高いほど児の社会性発達が遅れている可能性が示された。3歳のSDQでは母親の教育歴が高いほど子どもへの困難感が低いことが示唆された。目的と研究意義:大規模出生コーホートを用い、3歳時点に、発達の遅れをKIDS(Kinder Infant Development Scale)、問題行動をSDQ(Strength and Difficulties Questionnaire)を用いて評価し、妊娠初期および3歳時の社会経済要因(年収・職業など)が、3歳までの発達にどのように影響を及ぼすか明らかにすることを目的とする。妊娠初期の社会経済要因、喫煙・飲酒など生活環境要因、1歳半時点の発達状況(発達の遅れをKIDSで、自閉症スクリーニングをM-CHATで評価)、養育環境要因等を含め、胎児期から3歳までの要因間の関係を構造的に解析することで、発達障害の早期発見の時期とリスクおよび効果的な予防介入策を解明する。方法:「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」に参加している2012年3月から2013年1月に生まれた母児714組の親子を対象に、3歳調査票を郵送法にて実施した。発達評価はKIDSとSDQを用いた。社会経済要因は200万円未満から800万円以上まで7段階の選択肢を設けた。物理的養育環境として1住環境(住宅の密集、騒音、採光)2教育的環境(食事回数、食事内容、本や教育的玩具、サークル活動など)を聴取した。1歳半時点の発達、育児ストレス、養育環境、家族関係、養育者うつ状態などのデータは収集済みである。主たる成果:3歳調査票の累計発送数968件、累計回収737件(回収率76.1%)であった。クリーニング済みの1歳半データ581名について、社会経済要因が自閉傾向に及ぼすリスクを検討した結果、3歳時点の所得が300万未満の場合、800万以上に比べ、児の性別、在胎週数、調査時月齢、父親の教育歴で調整してもリスクが高かった(OR;2.06(95%CI:1.06-6.36)。1.3歳調査の実施状況「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」参加者の内、2011年12月から2013年1月に生まれた母児を対象に調査を実施し、累計発送数968件、累計回収数737件(回収率76.1%)と高い回収率を維持した。現在、データの連結、クリーニングを進めている。2.1歳半調査データについての解析結果回収した592名(回収率63.3%)の基本属性は、出産時の母親年齢31.7歳(SD= 5.0)、父親年齢33.5歳(SD6.1)であった。在胎週数は38.9週(SD=1.3)、双胎が3組あり、男児274名、女児323名であった。データの揃っている581名について、社会経済状態とM-CHATによる自閉症スペクトラム疑いとの関連を検討した結果、所得300万円未満は800万円以上に比べ有意に高いリスク(OR;2.06(95%CI:1.06-6.36))となった。妊娠初期からのデータを連結し、胎児期及び出生時の要因と発達との関連を解析中である。目的と研究意義:大規模出生コーホートを用い、妊娠初期および3歳時の社会経済要因(年収・職業など)が、3歳までの発達の遅れと問題行動にどのように影響を及ぼすか明らかにすることを目的とする。妊娠初期の社会経済要因、喫煙・飲酒など生活環境要因、1歳半時点の発達状況(発達の遅れをKIDS(Kinder Infant Development Scale)で、自閉症スクリーニングをM-CHATで評価)、養育環境要因等を含め、胎児期から3歳までの要因間の関係を構造的に解析することで、発達障害の早期発見の時期とリスクおよび効果的な予防介入策を解明する。発達評価はKIDSとSDQ(Strength and Difficulties Questionnaire)を用いた。物理的養育環境として1住環境(住宅の密集、騒音、採光)2教育的環境(食事回数・内容、本や教育的玩具、サークル活動など)を聴取した。1歳半時点の発達(KIDS、M-CHAT)、育児ストレス、養育環境、家族関係、養育者精神健康状態などの情報は収集済みである。主たる成果:3歳調査票の累計発送数968件、累計回収755件(回収率76.8%)であった。

1歳半データ581名について、所得と両親の教育歴が自閉症スペクトラム症(ASD)疑いに及ぼすリスクを検討した結果、胎児期の親の所得が300万円未満、あるいは両親の教育歴がASD疑いのリスクを高めた。1歳半時点の母親の精神健康(GHQ)が悪いとASD疑いのリスクを高めたが、養育環境によりリスクが軽減さえる可能性が示唆された。1.3歳調査の実施状況「環境と子どもの健康北海道スタディ」参加者の内、2011年12月から2013年1月に生まれた母児を対象に調査を実施し、累計発送数968件、累計回収数755件(回収率76.8%)と高い回収率を維持した。現在データのクリーニングを終了し、共分散構造分析を行っている。2.1歳半調査データについての解析結果回収した592名(回収率63.3%)のうち欠損値のない591名の基本属性は、出産時の母親年齢31.7歳(SD= 5.0)、父親年齢33.5歳(SD6.1)であった。在胎週数は38.9週(SD=1.3)、双胎が3組あり、男児274名、女児323名であった。データの揃っている581名について、1所得区分と両親の教育歴が自閉症スペクトラム症(ASD)疑いのリスクになるか、2母親の精神健康状態(GHQ使用)がASD疑いのリスクになるかについて検討した。その結果、1所得300万円未満の場合、500万円以上に比べて有意に高いリスクを認めた(OR;2.53(95%CI:1.39-4.62))。母親が中高卒業の場合大学卒業に比べて有意に高かった(OR;2.14(95%CI:1.13-4.03))。父親が中学卒業の場合大学卒業に比べて有意に高かった(OR;3.21(95%CI:1.44-7.14))。2母親のGHQ得点は7.8点(SD4.6)であった。GHQ得点が7点以上の場合6点以下に比べて有意に高く(OR;1.79(95%CI:1.15-2.78))、授乳、所得を調整因子に加えても有意であった。養育環境得点を追加するとGHQ得点のオッズ比は低下した(OR;1.55(95%CI:0.98-2.46))。目的と研究意義:大規模出生コーホートを用い、妊娠初期および3歳時の社会経済要因(年収・職業など)が、3歳までの発達の遅れと問題行動にどのように影響を及ぼすか明らかにすることを目的とする。妊娠初期の社会経済要因、喫煙・飲酒など生活環境要因、1歳半時点の発達状況(発達の遅れをKIDS(Kinder Infant Development Scale)で、自閉症スクリーニングをM-CHATで評価)、養育環境要因等を含め、胎児期から3歳までの要因間の関係を構造的に解析することで、発達障害の早期発見の時期とリスクおよび効果的な予防介入策を解明する。方法:「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」に参加している2012年3月から2013年1月に生まれた母児714組の親子を対象に、3歳調査票を郵送法にて実施した。発達評価はKIDSとSDQ(Strength and Difficulties Questionnaire)を用いた。社会経済要因は200万円未満から800万円以上まで7段階の選択肢を設けた。物理的養育環境として1住環境(住宅の密集、騒音、採光)2教育的環境(食事回数・内容、本や教育的玩具、サークル活動など)を聴取した。1歳半時点の発達状況、育児ストレス、養育環境、家族関係、養育者精神健康状態などの情報は収集済みである。主たる成果:3歳調査票の累計発送数968件、累計回収755件(回収率76.8%)であった。1歳半と3歳両方のデータが揃ったのは565名であった。1歳半データ581名についての横断的解析では、胎児期の親の所得が300万円未満、あるいは両親の教育歴が低いとASD疑いのリスクを高めた。