hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電磁界のインスリン分泌細胞に対する有害・無害性、有益性の解明

糖尿病が発症する原因のひとつに、炎症性サイトカインによってインスリン分泌細胞が傷害されることが挙げられる。一方、我々は、日常生活を送る上で、家電製品等から発生する弱い電磁界を受けている。日常生活で受けている強度の電磁界は、炎症性サイトカインによるインスリン分泌細胞のダメージに対して影響を及ぼさないが、日常生活で受けているよりも50100倍強度が大きい電磁界は、炎症性サイトカインによるインスリン分泌細胞の傷害を増加させた。本研究の目的は、電磁界が生体に対して「無害」なのか「有害」なのか「有益」なのかを細胞レベルで明らかにすることである。今年度は、目的達成のために、サイトカインによるインスリン分泌細胞の障害に対する極低周波電磁界の影響を評価した。サイトカインによるインスリン分泌細胞の障害による生存、機能の低下は、糖尿病の発症に大きく関与している。また、極低周波電磁界は、家電製品や送電線周囲に漏えいしていて、日常生活において我々がばく露される機会の多い電磁界である。すなわち、今年度は、罹患率の上昇が著しい糖尿病の発症において重要な生物学的現象に対し、我々が日常生活においてばく露される機会の多い極低周波電磁界の影響を評価した。ラット由来インスリン分泌細胞株RINm5Fをサイトカイン(インターロイキン-1β+インターフェロン-γ)で3日間処理して細胞生存、機能を障害した。サイトカイン処理期間中、細胞に極低周波電磁界(50ヘルツ5ミリテスラ)をばく露し、サイトカインによる細胞生存、機能への障害に対する電磁界の影響を評価した。評価は、細胞活性(ミトコンドリアの活性を指標とするWST-1アッセイ)、細胞内インスーリン含量(ELISA法)、インスリン遺伝子の発現(リアルタイムRT-PCR法)を解析することによって行なった。極低周波電磁界ばく露によって、サイトカイン処理による細胞活性の低下、インスリン含量の低下が12割増加した。サイトカイン処理によるインスリン遺伝子の発現低下は、極低周波電磁界ばく露によって変化しなかった。今回検討した5ミリテスラは、送電線や家電製品から漏えいしている電磁界の磁束密度よりも約100倍程度も高い。今後、磁束密度を小さくしての検討や、定常磁場での検討、サイトカインによる細胞障害シグナルに対する影響評価に関しても検討を進めていく予定である。本研究の目的は、電磁界が生体に対して「無害」なのか「有害」なのか「有益」なのかを細胞、遺伝子発現レベルで明らかにすることである。今年度は、放射線被ばくを伴わない診断方法として診療分野で重用されているMRIの主要構成要素である「強定常磁場(診断に通常使用されているMRIの定常磁場の大きさは地球上の磁気(地磁気)の30,00060,000倍であるが、本研究では最大200,000倍の強度まで検討)」を検討する電磁界として選択し、インスリン分泌細胞への影響を評価した。MRI測定中、受診者は強定常磁場にばく露されていること、MRIに使用されている磁場の強度は大きくなる傾向になることを考えると、強定常磁場が「無害」なのか「有害」なのか「有益」なのか研究することは非常に意義深いものと考える。インスリン分泌細胞株RINm5Fをサイトカイン(インターロイキン1β+インターフェロンγ)で3日間処理することで細胞活性、DNA合成能を障害した。サイトカイン処理期間中、細胞に強定常磁場をばく露し、サイトカイン処理による細胞活性、DNA合成能障害に対する強磁界ばく露の影響を評価した。サイトカイン処理による細胞活性の低下は、強定常磁場ばく露により抑制される傾向が認められた。一方で、サイトカイン処理のない状態での強定常磁場ばく露によっても、わずかながら細胞活性の減少が認められた。サイトカインによるDNA合成能の障害は、強定常磁場ばく露によっても抑制される傾向が認められた。来年度は、サイトカイン障害に対する磁場ばく露影響のメカニズムを、サイトカイン障害に関わる遺伝子、酵素の発現状況から検証する。本研究の目的は、電磁界が生体に対して「無害」なのか「有害」なのか「有益」なのかを、細胞、遺伝子発現レベルで明らかにすることである。昨年度までの研究で、送電線や家電製品から漏えいしている電磁界の磁束密度よりも約100倍高い、5ミリテスラの極低周波電磁界ばく露下でインスリン分泌細胞をサイトカイン処理したところ、極低周波電磁界をばく露しない場合と比較して、サイトカインによる細胞活性の低下、インスリン含量の低下が増大することが確認されていた。今年度は、この現象をさらに詳細に検討するために、磁束密度1ミリテスラでの検討と、5ミリテスラにおいて、サイトカインによる細胞障害に関連するシグナルのmRNA発現量を評価した。インスリン分泌細胞株RINm5Fをサイトカイン(インターロイキン-1β+インターフェロン-γ)で3日間処理し、その間60ヘルツ1ミリテスラの極低周波電磁界をばく露した。ばく露後、細胞活性(WST-1 assay)、細胞内インスリン含量(ELISA法)を評価した。

また、60ヘルツ5ミリテスラの極低周波電磁界をばく露下で、細胞を13日間サイトカイン処理した直後のinducible nitric oxide synthases (iNOS)、Mnsuperoxidedismutase (MnSOD)、catalase、glutathione peroxidase mRNAの発現量を半定量リアルタイムRT-PCRによって評価した。その結果、1ミリテスラの極低周波電磁界ばく露では、5ミリテスラで確認されたような、サイトカインによる細胞活性の低下、インスリン含量の低下の増大は確認されなかった。半定量リアルタイムRT-PCRの結果、5ミリテスラの極低周波電磁界ばく露によって、サイトカイン処理によるiNOS、MnSODの発現量変化には変化が見られなかったが、catalase、glutathione peroxidase mRNAの発現量変化の減少が見られた。これらの結果は、極低周波電磁界は、サイトカインによって誘発される細胞障害を、細胞に有害な活性酸素・窒素種を減少させるcatalase、glutathione peroxidaseの発現量を減少させることによって増大させること、細胞障害の増大が生じる磁束密度には閾値が存在することを示している。
脳血管障害後の片麻痺などに対する機能改善を目的とした大脳皮質運動領刺激の研究

Post-stroke painで運動麻痺を認める症例に対して大脳皮質運動野刺激を行い、疼痛と運動機能に対する効果を検討した。6ヶ月間の大脳皮質運動野の慢性刺激では、6例中3例で運動機能の改善を認めたが、一日の刺激時間が長時間に及んだ2例では運動障害が増悪した。以上の結果から、運動機能回復を目的とした大脳皮質運動野刺激では、刺激条件設定が重要であることが明らかとなったPost-stroke painで運動麻痺を認める症例に対して大脳皮質運動野刺激を行い、疼痛と運動機能に対する効果を検討した。以上の結果から、運動機能回復を目的とした大脳皮質運動野刺激では、刺激条件設定が重要であることが明らかとなった脳卒中後の運動機能回復を目的とした大脳皮質運動野刺激について検討した。対象はpost-stroke painの症例で、疼痛の治療を目的として大脳皮質運動野刺激を行う症例について、疼痛の評価とともに運動機能の回復についての評価をおこなった。これまでに検討した結果では、RESUME電極(メドトロニック株)を2本用いて、1本は上矢状洞に平行にparasagittal areaに、他の1本は運動野の直上で中心溝の直上に留置する方法が、片麻痺患者の手足に刺激による運動を誘発するためには最も有効であることが明らかとなった。また、これまでに経験した症例では、刺激によって疼痛のみならず運動機能の回復も認められることが確認された。しかし、疼痛が激しいために一日中刺激を続けている症例では痙縮が増加する傾向があり、刺激には間歇的な刺激を用いる必要があることが明らかとなった。これらの結果を踏まえて刺激条件を決定した。今後さらに症例数を増やすと共に、運動機能回復に対する効果を明らかにし、そのメカニズムについても検討する予定である。脳卒中後の片麻痺と視床痛を有する症例5例に対して、疼痛の治療と運動機能回復を目的として、大脳皮質運動野刺激を行った。刺激電極にはメドトロニック社製のRESUME電極を用い、電極の留置部位の決定には、cortico-spinal MEP記録を用い、cortico-spinal MEPのD-waveが最も高振幅で記録される部位を選択した。また、手の領域の刺激には中心溝に平行に、足の領域の刺激には上矢状洞に平行に電極を留置した。前胸部皮下のimplantable pulse generatorと結線し、刺激幅0.21msec,刺激頻度25Hz,刺激強度2-6Vで除痛効果の認められる程度とれた。疼痛については、5例中3例で著効を呈した。また、他の2例は刺激のみでは十分に満足よって、疼痛の軽減が得られた。運動機能については、3例で機能改善を認めたが、2例では四肢の痙性が増加した。運動機能の改善群と増悪群を比較すると、改善群では短時間の刺激で十分な除痛効果が得られたために、1日の平均刺激時間は3時間以下であった。一方、増悪群では1日の平均刺激時間が10時間と8時間であった。さらに、痙性が増加した2例では、一時、刺激を中止したところ痙性の増悪が改善した。以上の結果から、運動機能の改善を目的とした運動野刺激は、1日の平均刺激時間を3時間以下に制限するべきで、刺激をしすぎると痙性が増加することが明らかとなった。6ヶ月間の大脳皮質運動野の慢性刺激では、6例中3例で上肢のFugl-Meyer scaleが5から8点増加し、運動機能の改善を認めた。また、この3例では一日の刺激時間は2時間から3時間半であった。一方、一日の刺激時間が9時間と8時間に及んだ2例では逆にFugl-Meyer scaleが著しく減少し、運動障害が増悪したが、Fugl-Meyer scale減少後の早い時期に刺激時間を強制的に制限することで、術前に近いレベルまで回復した。この一日の刺激が長時間に及んだ2例では、刺激による除痛が得られたものの、あまりafter effectが得られないため、長時間の刺激を避けられなかった症例であった。そこで、刺激装置をcontinuous modeからcycle modeに変更し、長時間の刺激を行わないようにしたところ、運動機能の回復を認めた。この2例から明らかなように、VASの減少率と運動機能の改善には明らかな相関は認めなかった。
離婚増加が個人の経済活動・労働市場・社会保障制度に及ぼす影響に関する経済分析

本年度は主に婚姻状態の多様化と就業行動に関して研究を進めた。まず、横山(2005)で、再就職者や転職者といった新規就職者に焦点を当て、20代、30代の女性を中心に既婚女性だけではなく未婚女性や離婚女性についてもその就業行動における特性を明らかにしようと試みた。その結果、女性の労働供給行動は、配偶者の有無や子どもの有無によって大きく左右されることが確認された。また、会社を辞める理由や就職する際に会社を選ぶ理由も、家族構成によって異なることがわかった。さらに、同じ婚姻状態の新規就職者であっても、ライフ・ステージや家計状況によって異なった就業行動をとることが確認された。なお、従来の就業「状態」に関する分析では、親との同居は正規社員としての就業を促進するが、本研究のように「新規」就業に限定した場合には、親と同居するとむしろパートになる確率が上がることが確認された。就業を継続している家族の同居の親と、一度仕事を辞め、転職・再就職する家族にとっての同居の親とでは、その同居の持つ効果・役割(老親介護や孫の世話)が異なる可能性が示唆される。次に、横山(2006)においては既婚女性の就業行動に焦点をあてた。「夫婦に関する考え方」という夫婦のあり方に関するアンケート調査項目を用いて、就業に対する選好因子を抽出し、選好の異質性が就業行動に対してどのような影響を及ぼすかについて分析を行った。その結果、夫婦のあり方に関する意識と就業行動に関する意識は強く結びついており、それが就業行動にも有意な影響を及ぼす、また、その影響の大きさはライフ・ステージによつて異なることが明らかとなった。失業率や離婚率の上昇により、専業主婦家計が不安定化しつつある。専業主婦が直面しているリスクは非常に大きく、突然に経済的自立を迫られることもある。経済的自立の手段の1つとして就業することが考えられるが、育児期にキャリア形成を行わなかった女性は労働市場で著しく不利な状況に陥る。出産・育児後の再就職について本研究で得られた主な知見は以下のようになる。就職活動時の年齢の上昇に伴い正社員として採用される可能性は減少する。たとえ正社員になる機会に恵まれたとしても、就職時年齢が高いほど、所得の高い専門・技術職や事務・営業職に就く確率は低下し、同様に、官公庁や大企業に勤める機会も減少する。残業の少なさのみを優先した場合には自発的に小規模企業への就職を選択したとも考えられるが、全般的にみて、所得の高い職場ほど職場環境にも恵まれている。就職時年齢が上がるほど採用条件で不利となり、これを回避するためには少しでも早く労働市場に復帰する必要がある。また、正社員としての就職のみにこだわり続けるのではなく、たとえ一時的にはパートであっても、経験を積み離職期間のブランクを埋めてから転職の機会を探す方が正社員としての就職先を見つけやすい。30代という比較的若い育児期にキャリアを形成するかどうかが今後の所得や職場環境に大きな影響を与えるのである。育児と仕事の両立支援政策はこうしたリスクを回避するのに重要な役割を担う。育児期にキャリアを中断せず、あるいは子供がまだ幼い時期から労働市場に復帰して働くことができれば、女性の期待所得の大きな減少は起こりにくい。こうした観点に立つと、育児期に女性が働きやすい環境を整えることは現在の就業を可能とするだけでなく、将来にわたる長期的な効果をも有するといえる。婚姻状態の多様化が進んでいる。そこで本研究では、再就職者や転職者といった新規就職者に焦点を当て、20代、30代の女性を中心に、既婚女性だけではなく未婚女性や離婚女性についてもその特性を明らかにしようと試みた。まず、女性の労働供給行動は、配偶者の有無や子供の有無によって大きく左右されることが確認された。また、転職や再就職といった新規就業行動においては、就業を継続している人よりも雇用労働者に占めるパート比率が上がることがわかった。さらに、会社を辞める理由や、就職する際に会社を選ぶ理由も、家族構成によって異なることが確認された。次に、同じ婚姻状態の新規就職者であっても、ライフステージや家計状況によって異なった就業行動をとることが確認された。具体的には、専業主婦からの再就職の場合、パートで再就職する時期は末子の年齢にあまり左右されないのに対し、常勤で再就職する場合には末子年齢に左右される。また、「専業主婦やパートを経てから常勤として就職する」という就業行動は主に子供がいる女性がとる行動であって、常勤からの転職者でない限り子供がいない女性が新規で常勤として就職することは稀である。さらに、「専業主婦を経てパートで再就職」という就業行動をとる女性は、夫の所得が比較的高い恵まれた状況にあるという傾向が見られた。新規就業の雇用形態に関する回帰分析の結果からは、教育水準が雇用形態に与える影響は夫の有無によって異なることが明らかとなった。夫がいる女性については有意な影響は確認されないのに対し、無配偶女性においては教育水準が高いほど常勤で就職する確率が高くなる。また、従来の就業状態に関する分析とは異なり、新規就業の場合には親と同居するとパートになる確率が上がることが確認された。さらに、離職期間の長さや経験の有無が採用の際に考慮されている可能性が示された。

その結果、女性の労働供給行動は、配偶者の有無や子どもの有無によって大きく左右されることが確認された。また、会社を辞める理由や就職する際に会社を選ぶ理由も、家族構成によって異なることがわかった。さらに、同じ婚姻状態の新規就職者であっても、ライフ・ステージや家計状況によって異なった就業行動をとることが確認された。なお、従来の就業「状態」に関する分析では、親との同居は正規社員としての就業を促進するが、本研究のように「新規」就業に限定した場合には、親と同居するとむしろパートになる確率が上がることが確認された。就業を継続している家族の同居の親と、一度仕事を辞め、転職・再就職する家族にとっての同居の親とでは、その同居の持つ効果・役割(老親介護や孫の世話)が異なる可能性が示唆される。次に、横山(2006)においては既婚女性の就業行動に焦点をあてた。「夫婦に関する考え方」という夫婦のあり方に関するアンケート調査項目を用いて、就業に対する選好因子を抽出し、選好の異質性が就業行動に対してどのような影響を及ぼすかについて分析を行った。その結果、夫婦のあり方に関する意識と就業行動に関する意識は強く結びついており、それが就業行動にも有意な影響を及ぼす、また、その影響の大きさはライフ・ステージによつて異なることが明らかとなった。
中性子スピンプリズム法の確立と超伝導体の電子多自由度マルチダイナミクスの研究

本研究の目的は、大強度陽子加速器施設に建設する中性子散乱装置POLANOを高度化し、偏極中性子を用いた100meVまでの非弾性中性子散乱実験を磁場下で行う中性子スピンプリズム法を確立することである。本年度は、POLANOにおいて非偏極中性子ビームの取り出しに成功し、チョッパーの導入、検出器補正、データの可視化、バックグラウンドの軽減対策など、様々な調整を進めた。その結果、広いエネルギー運動量空間に焼き直した中性子散乱シグナルを取得することに成功した。一方、スピン交換光ポンピング法を用いる偏極3He中性子スピンフィルターの開発も進め、POLANOに導入可能なコンパクトなデバイスにまとめることができた。この進展には、東北大学多元物質科学研究所のガラス工場で、GE180ガラスによるセルを多数作成でき、セル内のHeガス圧やルビジウム添加量を検討できたことが背景としてあった。また、本研究の対象とする銅酸化物高温超伝導体のスピンダイナミクスに関しては、SPring-8および台湾放射光施設で、ホールドープ型超伝導体La2-xSrxCuO4と電子ドープ型超伝導体Nd2-xCexCuO4に対する共鳴X線非弾性散乱実験を行った。磁気励起スペクトルをドーピング量と温度を変えて詳細に測定した結果、ホールドープ型超伝導体では高エネルギー領域のスペクトルに温度変化を見いだした。擬ギャップ温度を超えた温度での変化であり、電荷の遍歴性とスピン相関の関係性を示唆する結果である。さらに電子ドープ型銅酸化物では超伝導の発現に必要な還元アニール効果についても調べた。その結果、抜き取る酸素量が少ない場合には、試料内に電子のみが生成されるが、酸素を多く抜き取った場合には、電子に加えてホールも生成されることを示す結果を得た。この結果は、銅酸化物の超伝導は共通してホールキャリアが駆動することを示唆している。本研究の推進の三本柱は「分光器における測定環境の整備」、「偏極デバイスの開発」、「銅酸化物調で導体における混成揺らぎの測定」である。今年度は、これら項目について、下記に挙げる進展があった。(1)POLANOでの中性子ビームの受け入れを達成し、コミッショニングを開始することができた。このコミッショニングは着実に進め、非偏極中性子による非弾性散乱実験が可能な整備を整えることができた。(2)並行して、偏極実験のための機器開発も精力的に行い、コイル除熱のための熱量計算を基にしたフランジの製作、磁場接続のための磁場環境ユニットおよびその制御、インターロックを整備できた。さらに、(3)研究対象とする銅酸化物のスピン相関に関する知見を深めることができ、偏極中性子を用いた非弾性散乱実験の足がかりを築くことができた。三要素とも順調に結果を残せている。研究の三本柱をさらに強力に推進する。「測定環境の整備」については非弾性散乱を十分なS/Nで行うためにバックグラウンド対策をさらに進める。また超電導マグネットの導入も検討を進める。すでに非偏極非弾性散乱実験が行える状況になっているので、銅酸化物高温超伝導体の磁気励起の実測(「混成揺らぎの測定」)を次年度には行う。これにより偏極中性子散乱を検討するための予備データを取得し、理論の連携研究者との議論を通じて狙うべきS(Q,w)を明らかにする。同時に「偏極デバイスの開発」として、スピンフィルターをPOLANOに実装した上で高エネルギー中性子に対する偏極率の高効率化を図る。その上で、できるだけ早急に予備的な偏極中性子を取り出せるようにし、銅酸化物の磁気励起についても偏極中性子を用いた測定を実現する。J-PARC、物質・生命科学実験施設に建設中である偏極中性子散乱装置POLANOの整備を行った。POLANOとは直接配置型の中性子チョッパー分光器であり、中性子スピン偏極度解析を実現するための装置である。平成28年度は、第一期大型建設工事を終了し、ビーム受け入れのための調整を進めた。また、POLANO建設に伴う放射線申請を合格し、いよいよビームシャッターの開閉が認められ、大きな一歩を踏み出すことになった。また、偏極子として用いるSEOPの開発を進め、実用可能な性能を実現することができた。SEOP以外にも偏極実験を高エネルギー、高精度、高効率で行うための機器や環境の開発を行ってきた。その中でもガイド磁場ユニットおよび三次元ヘルムホルツコイルは中性子のスピン偏極を保持しながら偏極度解析を行うために必須のでデバイスで、今年度は本ユニットの磁場計算によりガイド磁場設計を行い、磁場接続の健全性を確認した。さらに熱量計算により分光器導入時への冷却システムの評価、および、一連のユニット機器についてオフベンチでの励磁試験を行うことができた。一方、偏極中性子実験の経験を積むため、フェリ磁性体Y3Fe5O12の低エネルギー磁気励起について、海外施設にて冷中性子三軸分光器を用いた測定を行った。その結果、これまでの報告とは異なり、磁気ブラッグ点から対称性の高い逆格子空間方向について強磁性的な相関が発達していることがわかった。また、スピンゼーベック効果の効率に直結する磁気ヘリシティについて、偏極中性子非弾性散乱による磁気カイラル項測定から決定した。磁気励起の音響モードと光学モードは理論予想に整合して反対のヘリシティを持つが、単一の音響モード内においてもヘリシティの反転があることが新たにわかった。これは単純なスピン波計算では再現できず、幾何学的な欠陥など新奇な機構が存在している可能性を示している。研究推進の柱は「偏極デバイスの開発」、「分光器における測定環境の構築」、および、「混成揺らぎの測定」の三つである。

今年度は、それぞれに対して、高エネルギー中性子に対するスピン偏極を可能にするSEOPの改良、J-PARC/MLFにおける中性子分光器POLANOの建設、フェリ磁性体Y3Fe5O12に対する偏極中性子実験を全て滞りなく進めることができ、論文にまとめられる成果を上げることができた。SEOPは分光器に搭載できる実機の開発と高効率化を行い、また、POLANO建設についてはビーム受け入れの直前にまでこぎ着けている。29年度の研究推進に充分な基盤が築けた。また、Y3Fe5O12の実験では、理論予想に整合して磁気励起の音響モードと光学モードが反対のヘリシティを持つが、単一の音響モード内においてもヘリシティの反転が起こるという新しい現象を発見することができた。学術的にもスピン波の新しい見方を提起する可能性があり、詳細な実験の準備はすでに進めている。本研究の目的は、大強度陽子加速器施設に建設する中性子散乱装置POLANOを高度化し、偏極中性子を用いた100meVまでの非弾性中性子散乱実験を磁場下で行う中性子スピンプリズム法を確立することである。本年度は、POLANOにおいて非偏極中性子ビームの取り出しに成功し、チョッパーの導入、検出器補正、データの可視化、バックグラウンドの軽減対策など、様々な調整を進めた。その結果、広いエネルギー運動量空間に焼き直した中性子散乱シグナルを取得することに成功した。一方、スピン交換光ポンピング法を用いる偏極3He中性子スピンフィルターの開発も進め、POLANOに導入可能なコンパクトなデバイスにまとめることができた。この進展には、東北大学多元物質科学研究所のガラス工場で、GE180ガラスによるセルを多数作成でき、セル内のHeガス圧やルビジウム添加量を検討できたことが背景としてあった。また、本研究の対象とする銅酸化物高温超伝導体のスピンダイナミクスに関しては、SPring-8および台湾放射光施設で、ホールドープ型超伝導体La2-xSrxCuO4と電子ドープ型超伝導体Nd2-xCexCuO4に対する共鳴X線非弾性散乱実験を行った。磁気励起スペクトルをドーピング量と温度を変えて詳細に測定した結果、ホールドープ型超伝導体では高エネルギー領域のスペクトルに温度変化を見いだした。擬ギャップ温度を超えた温度での変化であり、電荷の遍歴性とスピン相関の関係性を示唆する結果である。さらに電子ドープ型銅酸化物では超伝導の発現に必要な還元アニール効果についても調べた。その結果、抜き取る酸素量が少ない場合には、試料内に電子のみが生成されるが、酸素を多く抜き取った場合には、電子に加えてホールも生成されることを示す結果を得た。この結果は、銅酸化物の超伝導は共通してホールキャリアが駆動することを示唆している。本研究の推進の三本柱は「分光器における測定環境の整備」、「偏極デバイスの開発」、「銅酸化物調で導体における混成揺らぎの測定」である。今年度は、これら項目について、下記に挙げる進展があった。(1)POLANOでの中性子ビームの受け入れを達成し、コミッショニングを開始することができた。
人新世におけるアルパイン・ツーリズムの課題と可能性の分析：日本アルプスの事例

本年度において、中部山岳国立公園(北アルプス)の上高地槍ヶ岳穂高岳地域、白馬岳および周辺地域、奥黒部(水晶岳、薬師岳、雲ノ平)地域のそれぞれにおいて、聞き取り、ランドスケープ調査、参与観察、アンケート調査を実施した。調査から、当該地域の山岳観光資源の利用の変化、登山を取り巻く現状、人為的影響による高山地帯と低山・下流域の分断化や、近年における地球規模の環境変化を受けたローカル規模の変化について情報を収集し、それぞれの地域(セグメント)の実態から人新世におけた北アルプス地域の特徴について分析した。特に、稜線の山小屋における聞き取り、参与観察、ビデオ録画など取材を繰り返すことで観光シーズン中に高山地帯に常駐する山小屋関係者の視点について理解を深めると同時に、山小屋におけるアンケート調査から来訪者視点から観た山岳地域の特徴について詳しく調べることができた。また奥黒部地域の一部において検討されているトレイル再開通の取り組みに関して、トレイル周辺の地質的、地形的、生態系的特徴について整理しながら、エコツアー的取り組みの可能性について調べた。本年度はプロジェクト最終年度であったため、調査の結果を踏まえ、奥黒部地域の山小屋関係者との情報交換や、大町山岳博物館において北アルプス地域勉強会を実施することを通じて、現場関係者との情報交流を図った。研究成果を日本地球惑星連合大会、日本地理学会などで報告したほか、以前掲載された学術論文に加え現在2件の論文としてまとめている最中である。2018年度日本地理学会秋季大会では、「山岳地域の自然環境と社会」のシンポジウムを代表として開催し、研究者、山小屋関係者と幅広く議論を進めた。また自然地域の観光資源の現状とエコツーリズムの課題についてまとめた関連論文はJournal of Ecotourismにて2019年3月に掲載された。本研究の目的は、「人新世」と言われる地球規模の環境変化の時期における、日本列島の北アルプス地域でのアルパイン・ツーリズムの変遷の分析及びサステイナブル・ツーリズムの視点からその持続可能性の分析を提供することにある。また、本研究では、「ランドスケープ変化」というキーワードを通して、自然環境と人間社会の両方の変化と、これらの変化の相互関係を明瞭化しつつ、複合的システムの視点から山岳地域の現状と未来に関する知識の創生も目的としている。このため、北アルプス地域の地質的、地形的、生態系的特徴について整理しつつ、アルパイン・ツーリズム関係者の生活・意識において、それぞれの特徴と、環境・社会変化の影響について、調査を進めている。上記に従い、平成29年度には、中部山岳国立公園の(i)上高地ー穂高ー槍ヶ岳及びその周辺(ii)白馬岳及びその周辺(iii)立山黒部地域及び奥黒部山岳地域で、現地調査(聞き取り、参与観察)を実施した。主にアルパイン・ツーリズムのサービス提供側である山小屋(合計12ヶ所)及び山岳ガイドに対して聞き取りを行った。さらに、北アルプスでの自然や社会変化の意義を、地球規模の自然変化時期において位置づけるために、国内及び海外の主な山岳地域における環境変化、社会的変化の特徴についての資料を収集し、分析を行った。また、国内外の研究者と連携を築き、北アルプス周辺の地方機関との情報交換や共同勉強会を進めた。平成29年度の主な研究実績は、査読付学術論文(2件)である。調査データや資料分析に関しては、平成29年の日本地球惑星連合大会、同年の日本地理学会秋季大会、Asian Studies Conference学会において報告している。日本地理学会の秋季大会では、山岳地域の研究者を集めた研究集会も開催した。今後、平成30年度の調査を踏まえ、学術論文(2件以上)及び、研究の総括を参考にした書籍の執筆の計画を進めていく。研究企画書や交付申請書に基づき、3つの調査地域では充実した聞き取りを行うことができた。特にアルパイン・ツーリズムのサービス提供側である山小屋や山岳ガイドの視点について当初計画していた以上にデータが集まり、その一部を、白馬岳地域に関した国際学術論文にまとめた。北アルプス地域におけるアルパイン・ツーリズムの全体的変化についてまとめた論文も別の学術雑誌に掲載された。さらに、国内外の山岳地域研究者との連携を築くことができ、欧州アルプス、ヒマラヤ山脈及び、北米Rockies山岳地域などに関した情報交換を進めてきた。実践的アウトプットに関して言えば、奥黒部地域の山小屋を起点に、自然環境の持続可能性、科学的価値及び文化的価値に特化した新たなトレイル開設計画を進めている。平成29年度には、トレイル開設に必要な資料収集や地域関係者との情報交換を行った。平成30年度以降は、当事者と共同でトレイル開設に当たる調査を実施することを予定しており、本研究の成果の一部を現場の取り組みにおいても反映させるように計画を進めている。

本年度はプロジェクト最終年度であったため、調査の結果を踏まえ、奥黒部地域の山小屋関係者との情報交換や、大町山岳博物館において北アルプス地域勉強会を実施することを通じて、現場関係者との情報交流を図った。研究成果を日本地球惑星連合大会、日本地理学会などで報告したほか、以前掲載された学術論文に加え現在2件の論文としてまとめている最中である。2018年度日本地理学会秋季大会では、「山岳地域の自然環境と社会」のシンポジウムを代表として開催し、研究者、山小屋関係者と幅広く議論を進めた。また自然地域の観光資源の現状とエコツーリズムの課題についてまとめた関連論文はJournal of Ecotourismにて2019年3月に掲載された。平成30年度は、3つの対象地域において聞き取り、参与観察を実施するほか、ツーリズムサービス提供側及び観光者に対するアンケート調査を実施する。それぞれの対象地域からデータ収集後、対象地域ごとに分析を行い、その後、三角測量などの方法を用いて、3つの対象地域の状況の比較分析を行う。これらの分析結果と資料分析の結果を併せ、研究の総括を提供する。平成30年度の主な調査目的は、対象地域における観光実態の参与観察、アンケート調査、及び一部の山小屋においての聞き取り調査である。また、分析における目標は、それぞれの地域のデータの整理、比較、総合的結論の展開、である。さらに、平成30年度には学術論文や学会発表を通して研究成果を発表することを予定している。平成29年度から、国内外の山岳地域研究者との情報交換を行いながら、将来的に共同研究の可能性を模索している。今後本研究の成果を参考にしつつ、研究課題をさらに広く設定した国際的研究プロジェクトを検討しており、現在その計画を進めている。平成29年度には、一部のデータ収集が当初計画した以上に進んだため、次の段階の調査を展開する前に、収集したデータの分析及び結果の論文化に力を注いだ。このため、当初の予算において差引額が生じているが、この差引額を平成30年度の現地調査にかかる費用として効率良く使用することにした。
酸化ストレスに対する新規のレドックス診断法の開発

チオレドキシンは酸化ストレスにより誘導される生体防御タンパクである。これまで血中チオレドキシンが酸化ストレス疾患で上昇することを報告してきたが、今回尿中チオレドキシンが慢性腎臓病において尿細管障害マーカーである尿中N-acetyl-beta-D-glucosaminidase (NAG)と有意な相関を認めることを明らかにした。さらに酸化ストレスを迅速に診断する方法として、チオレドキシンのmRNA発現増加を迅速に検出する方法を開発した。これにより酸化ストレスにさらされた病態を迅速に診断することが可能となった。レドックス(酸化還元)制御蛋白チオレドキシン(TRX)の血中濃度は、体内の酸化ストレスを反映する良い指標となることを報告してきた。しかしながら、血中TRXは腎糸球体でろ過され、尿細管で再吸収されることから、慢性腎臓病(CKD)や血液透析(HD)患者では腎機能や透析効率により左右されることが判明した。一方、CKD/HD患者では、酸化ストレスが原因となる心血管イベント合併症が問題となっていることから、腎機能に左右されない新規の酸化ストレスマーカーが求められている。TRXの体内動態を解析する目的で、尿中TRX値を種々の腎疾患患者で測定したところ、尿中TRXは急性腎障害で上昇していた。尿中TRXは人工心肺開始後、早期急性腎障害マーカーである尿中Neutrophil gelatinase-associated lipocalin(NGAL)とほぼ同時に上昇した。また尿中TRXは尿細管障害マーカーである尿中N-acetyl-beta-D-glucosaminidase(NAG)や尿細管の萎縮度と有意な相関を認めた。尿中TRX上昇の基序としては、血中TRXが糸球体ろ過後、尿細管に再吸収され、急性腎障害では尿細管細胞に加わる酸化ストレスにより、尿細管細胞内に蓄えられたTRXが尿中に逸脱すると考えている。さらにCKD/HD患者および健常人の末梢血リンパ球を用いて、酸化ストレスにより増加することが知られているTRXmRNAを測定した。HD患者では、TRXmRNAは透析前に上昇し、透析後に低下することから、透析による酸化ストレスを鋭敏に反映すると考えられる。さらに健常人リンパ球に腎毒性物質を添加培養すると、腎毒性物質の添加によりTRXmRNAが増加することも判明した。新規の酸化ストレスマーカーとして、末梢血リンパ球TRXmRNAの有用性についてさらに検討中である。レドックス(酸化還元)制御蛋白チオレドキシン(TRX)の血中濃度は、体内の酸化ストレスを反映する良い指標となる。血中TRXは腎糸球体でろ過され、尿細管で再吸収されることから、慢性腎臓病(CKD)や血液透析(HD)患者では腎機能や透析効率により左右される。一方、CKD/HD患者では、酸化ストレスが原因となる心血管イベント合併症が問題であり、腎機能に左右されない新規の酸化ストレスマーカーが求められている。尿中TRX値を種々の腎疾患患者で測定したところ、尿中TRXは急性腎障害で上昇していた。尿中TRXは人工心肺開始後、早期急性腎障害マーカーである尿中Neutrophil gelatinase-associated lipocalin (NGAL)とほぼ同時に上昇した。また尿中TRXは尿細管障害マーカーである尿中N-acetyl-beta-D-glucosaminidase (NAG)や尿細管の萎縮度と有意な相関を認めた。尿中TRX上昇の機序としては、血中TRXが糸球体ろ過後、尿細管に再吸収され、急性腎障害では尿細管細胞に加わる酸化ストレスにより、尿細管細胞内に蓄えられたTRXが尿中に逸脱すると考えている。尿中TRXがAKIの診断ツールとして有用かどうかROC解析を行った。カットオフ値を35.2 ng/mgとした場合、感度0.9、特異度0.82、AUC0.9でAKIの診断に有用であることが分かった。近年、慢性腎臓病(CKD)や血液透析の患者では腎死よりも酸化ストレスが原因となる心血管イベントの合併症による死亡率の方が高いことが明らかになり、循環器や脳神経の分野からもCKDへの対応が強く求められている。酸化ストレスのバイオマーカーとしてはいくつかの報告があるが、いずれも酸化生成物、つまり酸化ストレスの結果であり、早期に動くリアルタイムマーカーとは言い難い。そこで本研究では、腎機能や蛋白代謝の影響を受けない新規酸化ストレス測定法を開発している。昨年度、体内のTRXに腎代謝が及ぼす影響を調べるため、尿中TRXを様々な腎疾患で測定した。

急性腎障害(AKI)などの腎疾患によっては尿中TRXが非常に高値となることが分かった。これに基づき尿中TRXがAKIの診断ツールとして有用かどうかROC解析を行った。カットオフ値を35.2 ng/mgとした場合、感度0.9、特異度0.82、AUC0.9でAKIの診断に有用であることが分かった。(平成23年度日本腎臓学会学術総会優秀演題賞受賞、投稿準備中)。今年度はTRXが酸化ストレスを特異的に検出できるか調べるため、各種培養細胞に過酸化水素水、リポポリサッカライド等を添加し反応性を観察した。TRXは過酸化水素水の添加により用量依存性に、培養液上清に増加したが、リポポリサッカライドでは上昇しなかった。細胞内のTRXmRNA量を過酸化水素水の添加後継時的に観察した。過酸化水素水添加12時間後までは細胞内のTRXmRNA量は上昇しなかったが、24時間目には増加した。また正常健康人の末梢血リンパ球に種々の尿毒性物質を加えると用量依存的にTRX mRNAが上昇することを観察した。高速全自動遺伝子解析装置の福井大学への納入が遅れたため、それを用いた研究はやや遅れている。急性腎障害における尿中チオレドキシンの意義について論文投稿段階に到達できた点は評価できる。25年度が最終年度であるため、記入しない。高速全自動遺伝子解析装置の納入が遅れていたが、H24.1.18にようやく高速全自動遺伝子解析装置の納入が完了し、その後の調整も最近完了した。研究がやや遅れている最大の理由として、本研究課題発案の礎となった「急性腎障害での超早期の尿中TRXの特異的上昇」について論文投稿作業が挙げられる。現在論文投稿を行っているが、海外の査読者から尿中TRXの由来についていくつかの厳しい意見が寄せられた。これらの厳しい意見に対し追加実験をいくつか行っているため本研究がやや遅れている。さらに論文手直しなどの対応に時間が盗られてしまい、当研究の進捗が妨げられている。平成24年1月18日に高速全自動遺伝子解析装置の福井大学への納入が完了し、その後の調整も年度中に完了した。患者検体の収集についてはすでに進行しているため今後は迅速なアッセイ方法を用いることで研究を推進させることが可能であると考えられる。チオレドキシンをはじめとする酸化ストレス関連遺伝子の中で酸化ストレスの定量性・感度・特異度が最も優れた遺伝子をRT-PCRアレイ法を用いてスクリーニングし、対象患者数・対象疾患拡大とマウスや細胞を用いた基礎実験を行うことで、候補遺伝子のRT-PCRと他の酸化ストレスマーカーの優劣について比較検討を行う。現在投稿作業中の「急性腎障害での超早期の尿中TRXの特異的上昇」についての論文が受理されれば本研究に労力を集中することが出来るようになり、今後の研究を推進することが出来る。査読者から意見のあった尿中TRXの由来についていくつかの追加実験はほぼ終了しており、今後は論文の手直しを残すのみとなっている。
住みこなしに着目した災害応急仮設住宅の居住環境支援

東日本大震災では5万3千戸の仮設住宅が建設された.仮設住宅は迅速に建設することを最優先しているため,その居住環境は十分ではない.本研究者は過去の仮設住宅で行われていた居住者自身による住みこなし(自発的な居住改善)ノウハウを東日本大震災の仮設住宅居住者に提供する取り組みを続けており,本研究ではこの取り組みを活用し,仮設住宅の居住環境改善を念頭に置きながら,仮設住宅環境における住みこなしの実態,空き仮設住宅の有効活用,仮設住宅地に付随する公共空間について明らかにした.東日本大震災の仮設住宅は想定されていた2年の居住期間をすでに経過しているものの,現在も5万戸以上の仮設住宅で居住が続いている.本研究では,福島県飯舘村からの避難者が居住する伊達東仮設住宅に焦点をしぼり,長期化する仮設居住における課題の抽出を行った.指摘される大きな課題は「仮設居住の常態化」である.居住者の住みこなしや周辺環境の積極的な利用により,安定した居住環境が構築されている一方で,その環境が固定化することが,次に想定される復興住宅などへ転居する際に緩やかな環境を実現する上で障壁となることが懸念される.本研究では,「仮設居住の常態化」を特に居住環境において構築が行われている領域(住居・周辺地域)と対象(被災前・被災後)の2観点から分類を行った.東日本大震災では5万3千戸の仮設住宅が建設された.仮設住宅は迅速に建設することを最優先しているため,その居住環境は十分ではない.本研究者は過去の仮設住宅で行われていた居住者自身による住みこなし(自発的な居住改善)ノウハウを東日本大震災の仮設住宅居住者に提供する取り組みを続けており,本研究ではこの取り組みを活用し,仮設住宅の居住環境改善を念頭に置きながら,仮設住宅環境における住みこなしの実態,空き仮設住宅の有効活用,仮設住宅地に付随する公共空間について明らかにした.仮設住宅の空き室の状況については,データ収集を行い,空きが顕著な仮設住宅団地に関して,実際に訪問し状況の確認とヒアリングを行った.空き室の利用に関しては,仮設住宅の管理主体,仮設住宅の建設方法(リース・買上げ),仮設住宅のタイプ(プレファブ型,ハウスメーカ型,地元工務店型),仮設住宅の貸借方法などによって,利用方法や利用可能期限が異なることから,これらの状況に応じて整理分類を行い,今後の空き仮設住宅利用の指標作成を進めた.また,福島県伊達市の仮設住宅の空き住戸に植物プラントを導入し,植物栽培を通したコミュニティ形成を目指しているグループと連携し,空き仮設住戸利用のケーススタディを進めた.仮設住宅の住みこなしに関しては,引き続き事例収集を行ったほか,仙台市のあすと長町仮設住宅を中心に居住者による住みこなし支援を行いながら,系時的な住みこなしと住民が主体的になるような支援のあり方を実践的に検証した.また,仮設住宅の居住環境を支える場として,仮設住宅に併設された集会所や支援団体に寄付された小さな建物がどの様に活用されているか調査を行った.とくに,寄付された小さな建物に関しては,仮設居住者がボランティアと協働で建造するなど作られ方のプロセスが開かれていることもあり,支援者や仮設居住者が自由に使える場所となっている事例も多く,集会所ではカバーしきれない公共を支える場所として機能していることが明らかになった.以上に関しては,HPで情報を公開し,情報提供を行っている.研究の最終年度にあたる平成26年度には,研究のまとめとして,仮設住宅の住みこなしを評価し居住の質に加えて回復の質を評価するOOR(Opportunity Of Recovery)の概念整理を行い,学会等で発表した.また,それに加えて,長期化する仮設住宅居住環境について追加調査を行った.震災後4年が経過し,被災三県の仮設住宅の状況は大きく異なってきている.研究では対照的と思われる宮城県仙台市(すでに復興住宅への入居が決まり,平成27年度初期に退去予定)と,福島県(原発事故からの避難で,復興像も定まらず,退去時期も未定)の事例に注視して調査分析を進めた.住みこなし行為に関しては,退去が近づいた仮設住宅でも棚(可搬なボックスケース)の制作などが引き続き行われていた.これらの住みこなしは現在の居住環境への対応だけで無く,新居への備えも念頭においたものものであると言える.また,居住の期限が見えない仮設住宅は,住みこなしが進む仮設住宅と荒廃が目に付く仮設住宅に二極化している.これらの要因として仮設居住者減少による仮設住宅地内のコミュニティの崩壊などが指摘できた.研究では外観から観察できる住みこなしの状態から仮設住宅の居住環境を評価する手法の検討も行った.いずれの事例においても,仮設住宅で構築された居住環境をいかに次の居住環境につなげるかという「仮設居住環境のソフトランディング」という視点の重要性が浮き彫りになってきている.本研究課題では回復力を指標として仮設居住を評価するOOR(Opportunity Of Recovery)を提示したが,復興後までを見据えた時間軸の中で「回復」に資する仮設住宅での環境構築は何なのかを今後も追っていくことが必要であると考えられる.建築計画長期化する仮設居住の課題抽出に関しては,「仮設居住の常態化」を指摘し,その分類を行うことができた.また,空き仮設住宅の利活用に関しては,伊達東仮設住宅の空き室で行われている植物栽培をケーススタディにその実施のための制度や運営上の課題を整理した.

空き仮設の利用が想定よりも進んでおらず,その事例収集が予定よりも少し遅れている以外は,ほぼ計画通りに調査は進行している.仮設住宅の住みこなしに関して,ワークショップなどの実施を通して支援と両立しながら事例収集をすすめ,住みこなしが居住者間で共有されるプロセスを明らかにする事が出来,研究は計画通りに進行している.研究の最終年度としてここまでの研究をまとめると共に,適宜追加調査を行うことで,仮設居住のより詳細な実態と,そこでの住みこなしノウハウの共有による居住環境支援を進めたい.伊達市の仮設住宅の空き室に設置するサテライトラボを拠点に,仮設の空き室利用を実践的に調査する.当該仮設住宅地は,仮設住宅の居住期間が長期化することが明らかになっており,長期化する仮設住宅入居の課題抽出も並行して行う.今年度に仮設住宅の空き室利用について事例収集を行う予定であったが,仮設住宅における空き室の利用が想定よりも進んでおらず,収集できる事例数が予定より少なかった.そのため一部調査が次年度に繰り越しになり,調査にかかる旅費に余剰が出た.ただし,仮設住戸の空き室利用はその後増加しており,次年度早々に事例の収集を行う予定である.また,繰り越しによる研究計画の遅れは軽微であり,全体の研究計画には問題はない.次年度早々に空き室事例の調査を行う予定.研究費の主な使途は,調査地への旅費と,調査した事例を整理・分析するための人件費,調査協力者への謝金である.
変異型単純ヘルペスウイルスとアポトーシス誘導分子による胆道・膵癌の治療

1)変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる胆嚢癌に対する抗腫瘍効果In Vitroにおいて変異型ヘルペスウイルスは胆嚢癌細胞に感染性を有し、ウイルスのtiterに比例して殺細胞効果が認められた。In vivoにおける抗腫瘍効果に関しては、正常免疫能を有するハムスター皮下に同種胆嚢癌細胞を移植して作成した腫瘍に対しウイルスを腫瘍内注入したところ腫瘍の縮小が認められ、生存率も有意に延長した。更に皮下腫瘍を2カ所作成し、一方にのみウイルスを注入したところ対側の腫瘍も縮小するという遠隔部位腫瘍に対する抗腫瘍効果も認められた。この機序としてはTリンパ球欠損するヌードマウスにおいてこの全身的抗腫瘍効果が認められなかったことからウイルスにより誘起された抗腫瘍免疫が関与すると考えられた。2)アポトーシス誘導分子による変異型ヘルペスウイルスの膵癌に対する抗腫瘍効果増強アポトーシス誘導分子(Tetrocarcin A)を併用しても変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる培養膵癌の殺細胞効果およびアポトーシスに有意な変化は認められなかった。さらに抗癌剤・紫外線の追加による効果も検討したが有意な向上は認められなかった。膵癌の高いアポトーシス抵抗性を今回の実験条件では低減できなかった為か、もしくはウイルスの殺細胞機序はアポトーシスに依存しない為と考えられた。3)腹膜播種は有効な治療法がない転移である。胆嚢癌、大腸癌、胃癌細胞を動物腹腔内に投与して腹膜播種を作成し、変異型ヘルペスウイルスによる治療効果を検討した。微少播種の段階では変異型ヘルペスウイルスの腹腔内投与のみで有意に生存率が向上し、治癒例も認められた。播種結節が大きくなると変異型ヘルペスウイルスのみでは治癒例を認めなかったが、抗癌剤と併用することで有意に生存期間の延長と治癒例が得られた。現在、この成果をまとめ投稿準備中である。以上の成果は、論文(外科治療:2002;87(3):273-9)にも総括として報告した。1)変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる胆嚢癌に対する抗腫瘍効果を検討した。In vitroにおいて胆嚢癌株化細胞は変異型ヘルペス単純1型ウイルスに感染し、ウイルスのtiterに比例して殺細胞効果が認められた。In vivoにおける抗腫瘍効果に関しては、正常免疫能を有するハムスター皮下に同種胆覆癌細胞を移植して作成した腫瘍に対しウイルスを腫瘍内注入したところ腫瘍の縮小が認められ、生存率も有意に延長した。更に皮下腫瘍を2ヵ所作成し、一方にのみウイルスを注入したところ対側の腫瘍も縮小するという遠隔部位腫瘍に対する抗腫瘍効果も認められた。2)腹膜播種は現在有効な治療法がない転移である。胆遺癌においても腹膜播種がしばしば死因として報告されている。現在、ハムスターに同種胆嚢癌細胞を腹腔内に投与して腹膜播種を作成し、変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる治療効果を検討中である。微少播種の段階では変異型ヘルペス単純1型ウイルスの腹腔内投与のみで有意な生存率の向上が認められた。播種結節が大きくなると変異型ヘルペス単純1型ウイルスのみでは生存率の改善は有意差に至らなかったが、抗癌剤と併用することで有意に生存期間の延長が得られた。現在、この抗癌剤との併用効果を検討中で論文としてまとめ投稿予定である.

3)アポトーシス誘導分子(Tetrocarcin A)を併用しても変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる培養膵癌・胆嚢癌細胞の殺細胞効果およびアポトーシスに有意な変化は認められなかった。さらに抗癌剤・紫外線の追加による効果も検討したが有意な向上は認められなかった。1)変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる胆嚢癌に対する抗腫瘍効果In vitroにおいて変異型ヘルペスウイルスは胆嚢癌細胞に感染性を有し、ウイルスのtiterに比例して殺細胞効果が認められた。In vivoにおける抗腫瘍効果に関しては、正常免疫能を有するハムスター皮下に同種胆嚢癌細胞を移植して作成した腫瘍に対しウイルスを腫瘍内注入したところ腫瘍の縮小が認められ,生存率も有意に延長した。更に皮下腫瘍を2カ所作成し、一方にのみウイルスを注入したところ対側の腫瘍も縮小するという遠隔部位腫瘍に対する抗腫瘍効果も認られた。この機序としてはTリンパ球欠損するヌードマウスにおいてこの全身的抗腫瘍効果が認められなかったことからウイルスにより誘起された抗腫瘍免疫が関与すると考えられた。2)アポトーシス誘導分子による変異型ヘルペスウイルスの膵癌に対する抗腫瘍効果増強アポトーシス誘導分子(Tetrocarcin A)を併用しても変異型ヘルペス単純1型ウイルスによる培養膵癌の殺細胞効果およびアポトーシスに有意な変化は認められなかった。さらに抗癌剤・紫外線の追加による効果も検討したが有意な向上は認られなかった。膵癌の高いアポトーシス抵抗性を今回の実義条件では低減できなかった為か、もしくはウイルスの殺細胞機序はアポトーシスに依存しない為と考えられた。3)腹膜播種は有効な治療法がない転移である。胆嚢癌、大腸癌、胃癌細胞を動物腹腔内に投与して腹膜播種を作成し、変異型ヘルペスウイルスによる治置効果を検討した。微少播種の段階では変異型ヘルペスウイルスの腹腔内投与のみで有意に生存率が向上し、治癒例も認められた。播種結節が大きくなると変異型ヘルペスウイルスのみでは治癒例を認めなかったが、抗癌剤と併用することで有意に生存期間の延長と治癒例が得られた。現在、この成果をまとめ投稿準備中である。以上の成果は、論文(外科治置: 2002; 87(3): 273-9)にも総括として報告した。