hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化物人工格子の作製と磁気・光学的性質

得られた人工格子薄膜について、SQUID及びVSMにより磁化測定を行なった結果、Fe_3O_4層を非磁性のMgO層で積層した場合、その磁化は単純にFe_3O_4層のみに依存しており、MgO層はFe_3O_4層を磁気的に遮断しているに過ぎないことが判った。一方、Fe_3O_4層を反強磁性のCoO層で積層した場合、飽和磁化値そのものはFe_3O_4層だけの場合と等しいものの、CoO層がFe_3O_4層間を磁気的に結合する結果、保磁力が前者に比べ非常に大きくなった。また界面に存在するCoイオンの影響で、磁気異方性定数も増大した。活性化反応蒸着法により、Fe_3O_4/MO(M=Mg,Co)酸化物人工格子薄膜と酸化チタン薄膜を作成し、その構造及び磁性など物性について検討した。MgO(001)基板上には(001)配向を、またα-Al_2O_3(0001)基板上には(111)配向を示す結晶性に優れたFe_3O_4/MO人工格子を作製できた。XRD及びTEMの結果、得られた薄膜は設計通りスピネル型格子と岩塩型格子が交互に積層した人工格子となっていることが確認された。強磁性Fe_3O_4層と非磁性MgO層を組み合わせたFe_3O_4/MgO人工格子の場合、MgO層はFe_3O_4層間の磁気交換相互作用を遮断し、その保磁力を減少させた。一方、Fe_3O_4層と反強磁性CoO層を組み合わせたFe_3O_4/CoO人工格子の場合、CoO層を介在したFe_3O_4層間の磁気交換相互作用の存在と、Coイオンの持つ1イオン異方性のため保磁力は増加した。また、Fe_3O_4/CoO界面での格子のミスフィットによる磁歪の影響で、(100)配向膜では面内方向の、(111)配向膜では積層方向の磁気異方性が生じた。Fe_3O_4/MO界面の拡散の程度は、蒸着時の基板温度に大きく依存しており、基板温度の上昇とともに急激に増加した。Fe_3O_4/MO界面において、拡散によりFe_3O_4強磁性層が磁気的に希釈され、MFe_2O_4拡散層が形成されると仮定すると、基板温度300°Cにおける拡散層の厚さは約30Åとなり、飽和磁化ならびにメスバウアースペクトルの変化をうまく説明することができた。一方、α-Al_2O_3(0001)基板上に酸素分圧を制御することによってTiO_2またはTi_2O_3のエピタキシャル膜を作製することができた。Ti_2O_3は400Kで電気抵抗に急変が現われ金属-半導体転移を示した。
梅抽出液MK615の抗炎症作用、骨破壊抑制作用の解析:新たな歯周病予防への可能性

今回の研究において梅肉抽出エキスMK615の抗炎症作用に着目し、歯周病原細菌のLPS刺激下でのMK615による炎症性サイトカイン産生抑制効果、骨破壊抑制効果を解析した。その結果、歯肉線維芽細胞やマクロファージ様細胞からのTNF-αやIL-6, 8などのサイトカイン産生はMK615の濃度依存的に抑制され、それはMAPKs/NF-κB経路の阻害によるものであることが示された。また、MK615添加によって破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化を抑制し、骨破壊も抑制できることも示された。歯周病は歯周病原細菌の口腔内感染によって惹起される慢性炎症性疾患で、最終的には歯槽骨やセメント質などの歯周組織の破壊を来たす。そのため、炎症の原因除去と同時に、炎症性骨吸収を阻害することが歯周病の確実な予防・治療に繋がると考えられる。今回、梅肉抽出エキスMK615の抗炎症作用に着目し、歯周病原細菌の菌体やLPS刺激下でのMK615による炎症性サイトカイン産生抑制効果、骨破壊抑制効果を解析することにより歯周病予防・治療への新しいアプローチとして発展させることを目的とする。本年度得られた結果を下に示す。3.RAW264.7cellsにおいて、MK615によりp.gingivalisLPS刺激によるIκBのdegradationは有意に抑制され、NF-κB p65のリン酸化も有意に抑制された。今回の結果よりMK615はRAW264.7cellsを歯周病原菌のLPSで刺激した際のサイトカイン産生を抑制し、それはMAPKs/NF-κB経路の阻害によるものであることが示された。今後は骨組織での検討を行っていく予定である。1.破骨細胞形成阻害作用:MK615が破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化を抑制するかTRAP染色で解析したところ、Positive controlと比較してMK615を添加したものは0.1μl/mlの低濃度でも破骨細胞の大きさや核の数に変化が認められ、濃度依存的に有意に破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化が抑制された。10μl/mlの濃度では破骨細胞への分化は認められなかった。2.骨吸収阻害作用:MK615添加によって破骨細胞の骨吸収作用が阻害されるかどうかピットアッセイにて解析したところ、Positive controlと比較してMK615を添加したものは0.5μl/mlの濃度から濃度依存的に破骨細胞によって吸収された面積が小さくなっていた。10μl/mlの濃度では吸収は認められなかった。今回の結果よりMK615添加によって破骨細胞前駆細胞から破骨細胞への分化を抑制し、骨破壊も抑制できることからMK615は炎症生骨吸収を阻害することにより歯周病予防・治療に関与できる可能性が示唆された。
ＧＰＵを用いた大規模深層学習環境の構築と創薬への応用

本研究では、大規模計算機環境におけるGPUを用いた深層学習環境の構築及び創薬における新規化合物の取得への応用に関する研究を行っている。平成30年度では、前年度に開発を行ったランダムフォレストを用いたバーチャルスクリーニング手法の改良およびより詳細な精度評価を行い、DUD-Eというデータセットを用いての評価で102標的(蛋白質)に対して97標的でEF1%というバーチャルスクリーニングの指標で本手法が既存手法よりも優れていることを示した。例えば、抗がん剤の標的タンパク質の一つであるセリン/スレオニンキナーゼAKT1においては、予測された上位1%の化合物中にランダムな予測と比較して約42倍、ドッキングと比較して約4倍多く実験的に活性のある化合物を発見することが可能であった。本手法について、さらにRF-Score-VS v1, v2, v3というランダムフォレストを用いた手法と比較し、比較可能な97標的中67標的で高い精度であることを示すとともに、Journal of Chemical Information and Modelingに論文が採択され(J. Chem. Inf. Model., 2019, 59 (3), pp 1050--1061, DOI: 10.1021/acs.jcim.8b00673)、Supplementary Cover Art(表紙)にも採用された。また、本年度ではCBI学会の年会においてBest Poster賞を受賞した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度においては、新規化合物を取得するためのバーチャルスクリーニングにおいて、スクリーニング精度の向上を目的とし、ドッキングシミュレーションと機械学習を組み合わせた新規手法を開発することとした。平成28年度においては、性能評価を行うための蛋白質および化合物を含むベンチマークデータセットDUD-Eを用いた評価環境を整備し、その予備的な予測精度評価を行った。その結果、ドッキングシミュレーションから得られる結果のうち、その実験的活性とドッキングのスコアが一致しないケースが多く、これを解消することでバーチャルスクリーニングの精度が向上する可能性があることを示した。現在、機械学習を用いて本来結合しない化合物が高いドッキングスコアとなっている場合を取り除く手法を検討・開発しており、予備的な結果では高い予測精度を示している。本年度においては、バーチャルスクリーニングにおける現状の問題点を整理し、機械学習によって解決できる可能性のある問題に帰着させることに成功した。また、ドッキングシミュレーションと機械学習を組み合わせた新規手法について、データセットの整備および予備的な実験を行い、良い結果を得ることができた。このため、おおむね順調に進展しているといえる。平成29年度では、機械学習を用いて本来結合しない化合物が高いドッキングスコアとなっている場合を取り除く手法について追加の検討を行い、東京工業大学のスーパーコンピュータであるTSUBAME3上でランダムフォレストを用いて一定の精度を達成した。また、ランダムフォレストのモデルの特徴である特徴量の寄与を求められることを用いて、結合の判別に重要な相互作用を特定する手法を開発した。本研究では、GPUを用いた大規模深層学習環境の構築及び創薬における新規化合物の取得への応用に関する研究を行っている。機械学習を用いる既存手法では相互作用の有無について学習を行っていたところを、本課題中で提案した手法では相互作用エネルギーを用いて学習する点に新規性がある。この手法を用いてサポートベクターマシン(SVM)とランダムフォレストで学習を行い精度を検証したところ、単純なシミュレーションの結果よりも精度が高く、またランダムフォレストの方がSVMよりも精度が高いことを確認した。また、ランダムフォレストの学習モデルから得られる特徴量の寄与を用いて結果の解釈を行うことも可能であった。これらのことから、研究はおおむね順調に進展している。

本手法について、さらにRF-Score-VS v1, v2, v3というランダムフォレストを用いた手法と比較し、比較可能な97標的中67標的で高い精度であることを示すとともに、Journal of Chemical Information and Modelingに論文が採択され(J. Chem. Inf. Model., 2019, 59 (3), pp 1050--1061, DOI: 10.1021/acs.jcim.8b00673)、Supplementary Cover Art(表紙)にも採用された。また、本年度ではCBI学会の年会においてBest Poster賞を受賞した。今後は、現在予備的な実装となっている提案手法について、その精度を公開されているバーチャルスクリーニングのためのデータセットであるDUD-Eを用いた実験によって検証し、手法をさらに発展させることを目指す。十分な精度が得られた段階で成果を発表し、この手法を一般に使用可能な形で公開する。さらに、実際の創薬標的蛋白質に対して提案手法によるバーチャルスクリーニングを行い、新規薬候補化合物の取得を行うことも視野に入れている。平成30年度では、1.前年度に開発した新規手法であるランダムフォレストを用いたバーチャルスクリーニング手法の論文化2.実際の創薬標的と化合物ライブラリーを用いた試験3.前年度の知見から得られた手法である、畳み込みニューラルネットワークを用いたバーチャルスクリーニング手法の検討と実装、評価を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
プロテインホスファターゼの特異的阻害蛋白遺伝子によるがんの細胞工学的制御

細胞の癌化はリン酸化酵素の異常のみならず、脱リン酸化酵素の異常によってもおこることが近年明らかにされた。我々はラットの低分化型腹水肝癌細胞でプロテイチンホスファターゼPP1が著しく高発現していることを見いだした。そこでPP1活性を抑制することががん治療につながる可能性が考えられた。本研究ではプロテインホスファターゼPP1の特異的阻害蛋白Inhibitor-2(1-2)の遺伝子導入により癌細胞の増殖を制御することを目的とし、以下の成果を得た。(1)ヒトB細胞白血病細胞株Daudiから1-2のcDNAをクローニングし、大腸菌で発現させて精製し、それでウサギを免疫し特異抗体を得て以下の実験に用いた。(2)1-2cDNAを導入したCOS-7細胞はコントロールの5-10倍の1-2を発現し、その抽出液のPP1阻害活性はコントロールの2倍以上に増加し、PP1活性は40%減少していることから、導入・発現した1-2が細胞内で機能していることが明らかとなった。(3)ヒト1-2の発現ベクターをマウスBリンパ腫由来細胞WEHI-231に導入し1-2を発現させた。この時ネオマイシン耐性クローンのうちで1-2を発現するクローンの割合は2/70と極めて低く、その陽性の2クローンにおいても導入DNAによる1-2の産生量は少ないことから、1-2の過剰発現は致死的であることが示唆された。さらにこの1-2発現株は増殖が遅いことからも1-2発現によりWEHI231の増殖が抑制されたと考えられる。今後は種々の細胞株を用いて、この1-2導入による増殖抑制効果の細胞特異性を明らかにすると共に変異性1-2発現ベクター等を用いて癌細胞に対する選択性の高い増殖抑制法を開発する。
アトピー性皮膚炎マウスモデル(NC/Ngaマウス)を用いたアトピー性皮膚炎の発症機序の解析:特に肥満細胞増殖に関して

昨年の結果をふまえ,我々はNC/Ngaマウス(以下NCマウス)におけるアトピー性皮膚炎(以下AD)様皮疹の誘導実験をおこなった.すなはち,SPF(Specific Pathogen Free)環境下において、従来のハプテンを用いる系とは異なり、ヒトのADでも重要な発症因子のひとつであるダニ抗原を用いてNCマウスにAD様の皮疹を誘導する方法を検討した。SDS、エタノール、アセトン・エーテル混合液を用いて皮膚のバリア機能を低下させた後、ダニ抗原の塗布を行い、各試薬の皮膚炎の発症に対する効果の検討を行った。その結果、バリア機能の低下処理後にダニ抗原を塗布した群は臨床的かつ組織学的に明らかな皮膚炎を発症し、血清IgE値も上昇していた。またその皮疹はバリア機能低下処理に用いた薬剤が強いほど重症化した。一方、対照としたBALB/cマウスでは皮膚炎を発症させることはでず,血清IgE値も増加していなかった。以上のことより,抗原塗布前のバリア機能低下処理は皮膚炎発症の重要な要素であると考えられた。その後,このNCマウス骨髄より肥満細胞を誘導しセルライン化することに成功したが,その肥満細胞は粘膜型であり結合織型に比べやや顆粒の少ない肥満細胞であった.その肥満細胞を用い,IL-3,IL-4に対する増殖活性を検討した.NCマウスのマスト細胞はBALB/cマウスのマスト細胞と比べて,著しく高い増殖活性を示し,IL-3及びIL-4各々で刺激した場合のJAK2及びJAK3のリン酸化を比較したところ,NCマウスのBMMCはBALB/cマウスのBMMCは比べて明らかにリン酸化が亢進していた.リガンド特異的なIL-3レセプターα鎖とIL-4レセプターα鎖の発現を比較検討したところ,両系統のマウスに有意差は認められなかったものの,JAK2とSTATのリン酸化はNCマウスにおいて優位に亢進しているという結果となった.NC/Ngaマウス(NCマウス)の骨髄より培養マスト細胞(BMMC)を誘導し,IL-3,IL-4に対する増殖活性を検討した.コントロールマウスとしてBALB/cマウスを使用した.NCマウスのマスト細胞はBALB/cマウスのマスト細胞と比べて,著しく高い増殖活性を示した.マウス肥満細胞の増殖.分化に対して影響を及ぼすサイトカインであるIL-3及びIL-4各々でBMMCを刺激した場合のJAK2及びJAK3のリン酸化を比較したところ,NCマウスのBMMCはBALB/cマウスのBMMCは比べて明らかにリン酸化が亢進していた.そこで,この肥満細胞の増殖活性が,肥満細胞におけるレセプターの発現が多いために起こっている現象なのか,それとも,そのレセプターよりも下流の領域に何らかの変化があるために起こっている現象なのかを確認するために,以下の検討を追加した.それぞれのリガンドに特異的なIL-3レセプターα鎖とIL-4レセプターα鎖の発現を比較検討したところ,両系統のマウスに有意差は見られなかった.このことより,この肥満細胞の増殖活性は,これらのサイトカインのレセプターには全く関係なく起こっているのか,もしくはそれ以降に変化があるために起こっていると考えられ,今後は,STATなどのより下流の因子のリン酸化を検討する予定である.また,このNCマウスの肥満細胞をセルライン化し,マウスの肥満細胞の生化学・生理学・分子生物学的検討を行う予定である.昨年の結果をふまえ,我々はNC/Ngaマウス(以下NCマウス)におけるアトピー性皮膚炎(以下AD)様皮疹の誘導実験をおこなった.すなはち,SPF(Specific Pathogen Free)環境下において、従来のハプテンを用いる系とは異なり、ヒトのADでも重要な発症因子のひとつであるダニ抗原を用いてNCマウスにAD様の皮疹を誘導する方法を検討した。その後,このNCマウス骨髄より肥満細胞を誘導しセルライン化することに成功したが,その肥満細胞は粘膜型であり結合織型に比べやや顆粒の少ない肥満細胞であった.その肥満細胞を用い,IL-3,IL-4に対する増殖活性を検討した.NCマウスのマスト細胞はBALB/cマウスのマスト細胞と比べて,著しく高い増殖活性を示し,IL-3及びIL-4各々で刺激した場合のJAK2及びJAK3のリン酸化を比較したところ,NCマウスのBMMCはBALB/cマウスのBMMCは比べて明らかにリン酸化が亢進していた.リガンド特異的なIL-3レセプターα鎖とIL-4レセプターα鎖の発現を比較検討したところ,両系統のマウスに有意差は認められなかったものの,JAK2とSTATのリン酸化はNCマウスにおいて優位に亢進しているという結果となった.
錯体を前駆体とする希土複合酸化物の合成と結晶化学

アーク法によれば、ペロブスカイト型RGaO_3が得られる範囲はR=LaNdまでと狭いことを確認した。新たに正方晶系のCeGaO_3の固定に成功した。この化合物はスカル法でも固定できた。Ceを除く、R=LaNdではRGaO_3は斜方晶系を示した。前回報告したように、アーク法ではRAlO_3はR=LaTmと広い範囲で得られ、しかも単相であった。トレランスファクターの値の面でRGaO_3がRAlO_3に比較してペロブスカイト型の形成に相対的に不利であることと整合する。R=Ceでは結果として、正方晶系(空間群;P4/mmm)のCeGaO_3とCeAlO_3を新たに得た。主な不純物相として、前者はCeO_2とGa_2O_3、後者はCeO_2とAl_2O_3を含む。CeGaO_3とCeAlO_3は共に熱化学的に不安定であり空気中で加熱すると原料酸化物に分解する。両者は結晶学的、化学的に類似性が強い。多結晶体の場合には不純物相の存在が、種々の解析を混乱させる。熱濃燐酸を使用した不純物相消去法を開拓した。濃燐酸の脱水縮合過程でCeGaO_3、CeO_2、Ga_2O_3いづれも徐々に溶解するが絶対量の多いCeGaO_3はその大部分が残り、X線的に単相化が実現できた。単相化を経たものに対して結晶構造解析や物性測定を行うことができ、結果の信頼性を高めるのに有効であることを示した。フラックス法による単結晶合成に際し、アルコレートを出発物質に用いて溶媒和しやすい溶質調製に成功した。
教育のテクノロジ-の発達に関する比較文化史的研究

1.この研究は、教育テクノロジ-の歴史的発展過程を近代日本の主に明治期を中心として取り上げ、検討したものである。研究にあたっては、主として以下の方法によった。(1)学校教育を成り立たせてきたモノ的世界を明らかにするため、府県教育史や学校史関連の文献における記述や、教育文化に関する図版・図録・目録類を手がかりに、校舎の建築、教室の設計、校具、教具、文具、校章、制服等の推移と特徴を調査すること、(2)全国各地に現存する学校遺構や教育遺跡の実地調査を行ない、保存されている教育文化資料の分析・検討をすすめること、である。(1)学校教育のあり方において、モノ的条件がその時々にあって大きな規定要因として働いたこと、近代的教育観と建築や教室の広さ・豊かさ・明るさ、教具の多彩さ等が相即不可分の関係にあること、(2)明治20年代なかばから30年代にかけて近代の学校文化の原型が確立したこと、(3)その際、中央の文部省は大綱を提示・勧説したにとどまり、実際は各地方(府県、地域の行政、地域住民)において、自主的・創意的にそれが行なわれたこと、(4)学校づくりにおいて各地方での自主性、創意性にもかかわらず、タテ(中央・地方の行政ル-ト)とヨコ(教育ジャ-ナル、勧業博、教育博覧会等)の豊かなネットワ-クの存在により、情報がすみやかにゆきわたるとともにおのずから平準的、一元的なレイアウトの共通性も生れたこと、などである。3.実地調査の成果等はもう少し検討を加え、対象も広げた上でしかるべき機会に学会・刊行物等を通して発表したいと考えている。1.教具を中心とする教育のテクノロジーに関する情報収集のため、今日までに刊行された学校史や府県教育史、教育文化史などの文献のほか明治期の翻訳教育書などを検討し、校舎、校具、教具などに関する情報カードの作成と整理を進めた。また、明治期の教育ジャーナリズムの記事を検索し、西洋教育情報の移入と普及に関する検討に着手した。これらの情報収集および検討は今後も継続し、本研究の基礎資料として利用する。2.(1)全国の教育遺跡や学校、教育博物館、資料館などでの校舎、校具、教具、遊具などの保存状況を知るための手がかりとして、教育文化史料を所蔵する施設の所在について資料作成を進めた。(2)訪問調査および事例研究としては、大阪市立愛殊幼稚園のほか、盤田市立郷土館(旧見付学校)、倉敷市歴史民俗資料館、西宮市立教育センター郷土資料室などを訪問し、保存史料の調査を行なった。3.以上の研究・調査を通じて明らかになったことは次の通りである。(1)明治の教育ジャーナリズムを見ると、豊かな西洋教育情報が各府県レベルに行き渡っており、中央ー地方の情報ネットワークが早くから形成されていた。(2)教育テクノロジーの発達を特徴づける功利主義は西洋伝来というよりも日本の土壌に根ざしたものであることが西洋教育情報の検討から明らかになった。(3)実物の代用として掛図を多用したことに見られるように、教育テクノロジーの発達には日本的特殊性が表れている。(4)教育文化史料の保存状況を改善するため、抜本的な対策が急務である。4.H.G.シェーン『コンピュータ時代が求める教育』を翻訳出版した。1.明治期を中心とした教育テクノロジ-の歴史的発展過程を明らかにするために、平成元年度に行なった調査研究は以下の三点にわたる。(1)学校教育のモノ的世界にかかわる全国の状況については、府県教育史や学校史関連の文献における記述や、教育文化に関する図版・図録・目録類を手がかりに、校舎の建築、教室の設計、校具、文具、校章、制服等の推移と特徴を調査した。(2)実地調査としては、秩父市立郷土資料館、三国町立郷土資料館、大阪市立博物館、西宮市立教育センタ-等を訪問し、保存資料の調査を行なった。

(3)研究のまとめと教育史年表の作成をすすめ、研究成果報告書を執筆した。2.以上の研究調査を通じて得られた知見は次のとおりである。(1)学校教育のあり方において、モノ的条件がその時々にあって大きな規定要因として働いたこと、近代的教育観と建築や教室の広さ・豊かさ・明るさ、教具の多彩さ等が相即不可分の関係にあること、(2)明治20年代なかばから30年代にかけて近代の学校文化の原型が確立したこと、(3)その際、中央の文部省は大網を提示・勧説したにとどまり、実際は各地方(府県、地域の行政、地域住民)において、自主的・創意的にそれが行なわれたこと、(4)学校づくりにおいて各地方での自主性、創意性にもかかわらず、タテ(中央・地方の行政ル-ト)とヨコ(教育ジャ-ナル、勧業博、教育博覧会等)の豊かなネットワ-クの存在により、おのずから平準的、一元的なレイアウトの共通性も生れたこと、などである。3.実地調査の成果等はなお検討を加えてしかるべき機会に学会・刊行物等を通して発表したいと考えている。
口腔内細菌由来病原因子によって誘導される歯肉上皮細胞の応答

細菌感染初期における歯肉上皮細胞の病原性細菌への応答能と感染症発症における機能を明らかにすることを目的とし,本研究では我々が樹立したマウス歯肉上皮細胞株(GE細胞)の歯周病原性細菌(Porphyromonas gingivalis)成分に対する反応性について検討を行い,以下の成果を得た.1.歯周病原性細菌菌体成分に対するレセプターの存在:共焦点レーザー顕微鏡による蛍光抗体免疫組織化学的検索から,GE細胞表面には未刺激条件下で細菌菌体成分のレセプターであるCD14,Toll-like receptor(TLR)-2,およびTLR-4が発現していることを明らかにした.この結果より,リポポリサッカライド(LPS)およびペプチドグリカンに歯肉上皮細胞が直接的に応答する可能性が示唆された.3.上皮細胞におけるLPSレセプターの検索:CD14,TLR-2,TLR-4発現ベクターを作成し,ELAM-1κB配列を含むルシフェラーゼレポータープラスミドと共にGE細胞に導入し,ルシフェラーゼアッセイを行った.その結果,TLR-2強発現条件ではGE細胞のLPSへの反応性は変化しなかったが,CD14,TLR-4強発現条件でNF-κBの顕著な活性化が見られたことから,上皮細胞においてもマクロファージ系細胞と同様にCD14,TLR-4分子が.LPSレセプターとして機能し,細胞内シグナル伝達においてNF-κBの活性化が起こることが強く示唆された.細菌感染初期における歯肉上皮細胞の病原性細菌への応答能と感染症発症における機能を明らかにすることを目的とし,本研究では我々が樹立したマウス歯肉上皮細胞株(GE細胞)の歯周病原性細菌(Porphyromonas gingivalis)成分に対する反応性について検討を行い,以下の成果を得た.1.歯周病原性細菌菌体成分に対するレセプターの存在:共焦点レーザー顕微鏡による蛍光抗体免疫組織化学的検索から,GE細胞表面には未刺激条件下で細菌菌体成分のレセプターであるCD14,Toll-like receptor(TLR)-2,およびTLR-4が発現していることを明らかにした.この結果より,リポポリサッカライド(LPS)およびペプチドグリカンに歯肉上皮細胞が直接的に応答する可能性が示唆された.3.上皮細胞におけるLPSレセプターの検索:CD14,TLR-2,TLR-4発現ベクターを作成し,ELAM-1κB配列を含むルシフェラーゼレポータープラスミドと共にGE細胞に導入し,ルシフェラーゼアッセイを行った.その結果,TLR-2強発現条件ではGE細胞のLPSへの反応性は変化しなかったが,CD14,TLR-4強発現条件でNF-κBの顕著な活性化が見られたことから,上皮細胞においてもマクロファージ系細胞と同様にCD14,TLR-4分子が.LPSレセプターとして機能し,細胞内シグナル伝達においてNF-κBの活性化が起こることが強く示唆された.歯肉上皮細胞は口腔細菌と第一義的に相互作用を持つ場と考えられるが,適当な株化細胞がなかったことから,歯肉炎や歯周病の発症における上皮細胞の関与についての詳細は明らかでない.本研究では口腔内感染症における上皮細胞の機能を明らかにする目的で,温度感受性SV40large T抗原トランスジェニックマウス(C57BL/6)より樹立した歯肉上皮細胞株(GE細胞)の細胞特性とグラム陰性細菌の細胞壁構成成分(LPS)に対する反応性について検討した.GE細胞は33°C,5%CO_2存在下,1%FCS,10ng/ml EGFを含むSFM101培地で培養した場合,倍加時間32時間で増殖し,線維芽細胞などとの共培養なしに,コンフルエント後2週間で重層化した.ケラチン,フィラグリンについての免疫組織化学的検討から,歯肉内縁上皮細胞の分化形質を保有することが明らかとなった.菌体病原性因子に対する細胞膜レセプターの発現に関して免疫組織化学染色とRT-PCRで検討したところ,無刺激状態で,増殖期および重層化GE細胞はCD14を発現することが明らかとなり,また,TLR2,およびTLR4 mRNAの発現も認められた.Escherichia coliおよびPorphyromonas gingivalis LPS刺激により,増殖期GE細胞では炎症性サイトカイン(IL-1β,IL-6,TNFα)mRNA量の顕著な増加が見られた.以上の結果から,歯肉上皮細胞は歯周病原性細菌の病原因子に直接応答し,炎症を惹起する可能性が示唆された.一方,重層化GE細胞では,無刺激状態でTNFαmRNAの発現量が増加しており,表皮ケラチノサイトの報告と一致して,TNFαが口腔上皮組織の恒常性の維持に機能している可能性が示唆された.本研究では細菌感染初期における歯肉上皮細胞の病原性細菌への応答能と感染症発症における機能を明らかにすることを目的とし,我々が樹立したマウス歯肉上皮細胞株(GE細胞)の歯周病原性細菌(Porphyromonas gingivalis)成分に対する反応性について検討を行い,以下の成果が得られた.1.歯周病原性細菌成分に対するレセプターの存在:共焦点レーザー顕微鏡による蛍光抗体免疫組織化学的検索から,GE細胞表面には未刺激条件下で細菌由来刺激成分のレセプターであるCD14,Toll-like receptor(TLR)-2,およびTLR-4が発現していることを明らかにした.この結果より,リポポリサツカライド(LPS)およびペプチドグリカンに歯肉上皮細胞が直接的に応答する可能性が示唆された.3.上皮細胞におけるLPS受容体の検索:

CD14,TLR-2,TLR-4発現ベクターを作成し,ELAM-1κB配列を含むルシフェラーゼレポータープラスミドと共にGE細胞に導入し,ルシフェラーゼアッセイを行った.その結果,TLR-2強発現条件ではGE細胞のLPSへの反応性は変化しなかったが,CD14,TLR-4強発現条件でNF-κBの顕著な活性化が見られたことから,上皮細胞においてもマクロファージ系細胞と同様にCD14,TLR-4分子がLPS受容体として機能し,細胞内シグナル伝達においてNF-κBの活性化が起こることが強く示唆された.
ナノマテリアルの複合化と電子・光物性制御

有機分子やカーボンナノチューブを用いたトランジスタを中心に、ナノマテリアルデバイスのの界面制御によって、これらの材料の新たな機能性を明らかにした。具体的には、3つの中心的な成果を得た。第1に、有機トランジスタの基礎物性と発光トランジスタの提案・実証、第2に、インクジェット印刷によるカーボンナノチューブトランジスタの作製法の開発、第3に電気2重層トランジスタによる大電荷蓄積と絶縁体-金属転移を実証した。1)有機トランジスタの性能が向上し、アモルファスシリコンを凌駕する性能を達成できるようになってきた反面、安定性、再現性のなさ、制御性の低さも認識されてきた。このような状況を背景に、われわれのグループを含めた最近の研究によって、界面修飾が有機トランジスタの特性制御に究めて本質的な役割をはたすことが明らかになってきた。そのひとつとして、通常n型半導体としての性質を示すC60が、金電極を分子修飾することによって、両極性を示すようになることを見出した。ケルビンプローブの結果は、金の仕事関数が変化したことを示しており、その結果、正孔の注入効率が上がったことを示している。本結果によって、電極と有機半導体の修飾が、トランジスタ動作の極性まで変化させることが明らかになった。2)有機トランジスタとして初めてのホール効果計測に成功し、互いにあからさまな化学結合のない有機分子が配列した有機半導体においても、無機半導体同様に電界効果注入されたキャリアが分子をまたいで空間的に広がることを明らかにした。この結果は、有機トランジスタの更なる性能向上とそれによる広範なデバイス応用への展開に根拠を与えるとともに、ホール効果が単一の分子間のミクロなキャリア分布をプローブする手法になることを示している。本結果は、次頁の研究発表リスト2のとおり論文発表されている。3)多層カーボンナノチューブの電気伝導は、1次元特有のべき的な温度依存性を示すことが知られており、電子相関を反映した朝永-Luttinger液体として解釈されてきた。本研究では、ナノチューブ/電極間の接触抵抗を4端子法によって性格に見積もることによって、べき的振る舞いは、チューブ試料の不完全性に由来した局在伝導モデルで説明すべきであることを示した。本研究の目的は、有機分子材料、ナノカーボン材料などを複合化した、物質とデバイスの作製を行い、新しい電子・光機能を創成することである。本年度は、有機電界効果トランジスタにおいて主に、以下の2つの成果をあげた。(1)両極性発光トランジスタの実現有機半導体を用いたトランジスタは、無機半導体とは異なり、基本的に意図的なドーピングを行わずに真性半導体として使用される。このような場合、原理的には、ゲート電圧の符号によって電子も正孔も蓄積することができる。このようなトランジスタは、両極性トランジスタと呼ばれているが、昨年度、ゲート絶縁膜として有機絶縁膜を用いることによって、ルブレン単結晶で両極性トランジスタを実現した。本年度は、それを応用して、トランジスタ中で電子と正孔が再結合して発光する、発光トランジスタを実現した。そのために用いたテトラセン単結晶を両極性化するために、結晶成長段階からデバイス作製・評価まで一貫して空気にさらさないプロセスを開発した。これは、有機低分子系初の両極性発光トランジスタである。(2)電気2重層トランジスタの実現有機トランジスタは、応用志向の研究が非常に注目されているが、一方で静電的な電界効果ドーピングによって、物質界面に新しい電子相を誘起する手段としての基礎研究も重要な課題である。有機トランジスタの基本が、半導体-絶縁体-金属というコンデンサ構造にあることに注目し、同様な構造を持ち、且つ絶縁体層がナノメータ程度の厚みを持つ、電気2重層トランジスタを、有機単結晶ルブレンに対して作製した。その結果、従来の有機トランジスタでは最高のsubthreshold swing値を実現するとともに、最高レベルの面伝導度を達成することに成功した。この手法は、有機半導体だけでなく、様々な半導体に適用可能と予想される。本研究の目的は、有機分子材料、ナノカーボンなど材料の複合化により、新しい電子・光機能を有する物質、デバイスを創成することである。(1)有機分子内包カーボンナノチューブ薄膜の伝導特性カーボンナノチューブは1本1本を用いたナノスケールトランジスタへの応用が注目を集めているが、その一方でナノチューブを薄膜化して用いる薄膜トランジスタもフレキシブルデバイスとしての広範な応用が期待されている。しかし、ナノチューブがスパゲティー状に絡み合った無秩序な構造を有する薄膜はその動作原理の理解は必ずしも単純ではない。そこで、我々は自身の持つ特殊なドーピング技術(ナノチューブ内に有機分子を内包させてキャリヤドーピングを行う)と、低温での磁気抵抗測定等によって、その伝導機構の一端に迫った。電気抵抗の温度依存性、磁気抵抗の解析、そのドーピング依存性から、抵抗の絶対値を決めているのはナノチューブバンドル間のキャリヤホッピングであるであり、キャリヤドーピングによってチューブ間ホッピングが大きくなって抵抗が低下するのであり、チューブ内伝導の寄与は小さいことが明らかになった。(2)酸化物半導体における電気2重層トランジスタの実現昨年度、有機高分子電解質を用いて、有機半導体をチャネルとする電気2重層トランジスタの作製に成功した。

この手法は、原理的に、1x10^<14>cm^<-2>という大量のキャリヤを蓄積できるポテンシャルを秘めているとともに、有機半導体だけでなく、様々な半導体に適用可能と予想される。そこで、本年度は酸化物半導体ZnOにこの手法を適用した。その結果、4x10^<13>cm^<-2>という予想に近いキャリヤ数が得られるとともに、ゲート電圧誘起の絶縁体-金属転移の観測に成功した。これは、有機・無機材料界面に新たな物性を実現する新しい手法として期待される。今年度は、有機無機複合系としての電気2重層トランジスタ(EDLT)と、従来有機半導体デバイスの作製法として用いられてきたインクジェット印刷法をカーボンナノチューブに適用する研究を行った。EDLTを、モット絶縁体Nioに拡張してこの方法が従来のバンド絶縁体のみならずモット絶縁体に有効であることを証明した。一方、EDLTにおける蓄積電荷量をさらに増大させるためにこれまで用いてきた高分子電解質とは異なるイオン伝導体として、イオン液体を導入し、これを用いてZnOのEDLTを作製した。その結果、蓄積される電荷量は最高で高分子電解質の8倍にあたる8x10^<14>cm^<-2>に達することを明らかにした。これらの成果は、今まで蓄積してきたEDLT技術が、ZnOなどの教科書的材料に限らず、多様な物質に拡張できる目途が立ったと考えられる。カーボンナノチューブ(CNT)は、ナノテクノロジーの基幹物質として注目を浴びてきたが、最近では1本1本を電子回路に用いるのではなく、薄膜として電子デバイスに応用する技術が注目され始めている。そのためには、CNT薄膜を必要な場所に必要な厚みで薄膜を作製する印刷法が有効である。我々は、従来有機半導体デバイス作製に用いられてきたインクジェット印刷法に注目し、その技術開発を行ってきたが、本年度はオン・オフ比10^5、易動度6cm^2/Vsという、有機を含むインクジェット法で作製されたTFTとしては盛会最高の性能を有するCNT薄膜トランジスタの作製に成功した。さらに、有機半導体単結晶を用いた両極性発光トランジスタによって、自然の導波機構を発見し、有機半導体レーザー実現に重要な1歩を踏み出した。
先天的にbcl-2(抗アポトーシス因子)遺伝子に変異を持つヒト患者の病因の解明

日本人では、bcl-2遺伝子の43番目のアミノ酸がアラニンとスレオニンの多型があり、その割合はアラニンのホモが85%、アラニンとスレオニンのヘテロが15%である。mouseのIL-7依存性preB細胞を用いたin vitroの発現実験からは、43Thr bcl-2蛋白が43Alaより抗細胞死作用が弱い事が確認された。またbcl-2の過剰発現transgenic mouseでは高率にlupus like nephritisをきたし、自己免疫疾患に陥る事が多い事から、bcl-2の多型と自己免疫疾患の感受性に差がある可能性が考えられた。そこで正常コントロール290例、小児期発症のIDDM221例、成人期発症の自己免疫疾患237名(RA105例、SLE57例、シェ-グレン症候群55例、その他20例)でbcl-2の多型の割合について調べ、χ2検定を行った。43Thr bcl-2を持つ頻度(ヘテロまたはホモ)の割合は正常コントロールでは14.5%,IDDMでは6.8%(P<0.01),成人の自己免疫疾患で8.0%(P<0.025)で、抗細胞死作用の弱い43Thr bcl-2を持つ人が自己免疫疾患発症には抵抗性を持つ事が明らかとなった。以上の所見は、抗細胞死作用の異なるbcl-2の多型がリンパ球に発現する事により、自己免疫疾患発症の頻度が変化する事を示し、ヒトにおいてもbcl-2遺伝子が自己免疫疾患のmodifier geneであることが明らかになった。
尿路上皮癌におけるAxlリン酸化阻害薬の抗腫瘍効果に関する検討

UMUC3、及びHT1376細胞株を用いて解析を行った。細胞免疫染色、並びにWestern blotting法を用いて確認した。結果、HT1376株はAxlの発現の弱い細胞株であり、UMUC3細胞株はAxlの発現の強い細胞株である事が確認された。腎尿管全摘除術・膀胱部分切除術が施行されたUTUC症例の摘出検体を用いて免疫組織学的染色を行いAxl及びGas6の蛋白発現の評価を行った。Axl・Gas6の蛋白発現は互いに関連を持ち、尚且つUTUCの癌特異的生存を予測する独立した因子である事が示唆された。特にT2 stage以上のUTUCにおいて、蛋白発現の強弱が癌特異的生存と関連する事が示唆された。Axlの、尿路上皮癌における発現の意義、及びその分子生物学庭な作用機構について明らかにする事を目的とした。まず我々はヒトUC細胞T24、HT1376、J82、5637、UMUC3についてWestern blotting法を用いてAxl発現の有無を確認した。結果HT1376株についてはAxlの発現が極めて弱く、他の4種の細胞株については発現が強いという結果であった。続いてAxlに関する免疫染色免疫染色を行った。161例について免疫染色を行い、Kaplan-Meier法を用いて疾患特異的生存率に対して統計学的にAxl発現が有意であるかを検討した。Axl発現の強弱は疾患特異的生存率と相関(log-rank test:p<0.001)し、またその発現が転移の有無と統計学的に有意に相関していた。AxlのリガンドであるGas6に関しても免疫染色を行ってその発現と予後との間に相関関係があるかについて検討を行った。結果、Gas6の蛋白発現はAxlの蛋白発現と互いに相関し、尚且つAxlと独立した術後の予後規定因子である事が判明した。多変量解析では、病理学的Tstage、Axl染色、Gas6染色の3要素が上部尿路上皮癌の術後の予後を規定する事が判明した。続いてAxlリン酸化阻害薬の抗腫瘍効果についてin vitroにて検討を行った。尿路上皮癌細胞株としてはUMUC3(Axl陽性株)を用いた。Axlリン酸化酵素阻害薬(R428)を用いた細胞障害性に関する検討では、IC50は4.78x10-6Mであり、単独での抗腫瘍効果を認めなかった。しかし同薬を用いてInvasion asseyを行うと、IC50は6.1x10-7Mであり、浸潤能を抑制する傾向が見られた。また、抗癌剤(シスプラチン)との併用効果についてWST asseyを用いて検討を行ったが、相加効果、及び相乗効果を認めなかった。尿路上皮癌におけるAxl-Gas6経路の関連についての研究を前年に引き続き継続して行った。尿路上皮癌細胞の1つであり、商業的に入手可能な細胞株であるUMUC3細胞株を用いて研究を行った。またAxlのリン酸化の阻害薬としては、これも商業的に入手可能な化学物質であるR428を購入して使用した。UMUC3細胞株に関してのAxlの発現を細胞免疫染色、並びにWestern blottingを用いて確認した。そのリン酸化物質であるp-Axlに関しても同様に評価を試みたが、p-Axlが非常に不安定な物質であり、試行回数を重ね、また手法を変えても安定した結果を出す事が困難であった。この為現時点ではそのリン酸化阻害薬の投与による分子生物学的経路の評価が難しく、手法を変えて評価を行っている最中である。続いてAxlリン酸化と浸潤に関しての細胞実験における評価として、xCELLigence Systemを用いて、また試薬としてはAxlリン酸化阻害薬であるR428を用いて細胞毒性、並びに細胞浸潤に与える影響についての評価を行った。結果としてR428にはUMUC3細胞株に対しての直接の細胞毒性は無いものの、浸潤能に関しては著明に抑制されることが示唆された。当病院所持のmbt2v細胞株に関してAxlの発現の有無を確認した所、発現は認められなかった。この為当初予定されていた尾静注による肺転移モデルを用いた、in-vivoでのAxl阻害薬を用いた転移抑制の有無に関する評価は困難であり、断念した。現在は他のin vivoモデルの作成を検討中である。Axlのリン酸化に関しての検討を行っているが、分子が極めて不安定であり、その下流の分子機構の評価の為に必須であるp-Axlを定量化する事が技術的に困難である。現在試薬、手法を変更して実験を継続中である。腫瘍学現在試薬、手法を変更して実験を継続中である。

mouseのin vivoでの検討では、マウスUC細胞株にAxlの発現が認められなかった為に検討を中断している。他のin vivoの検討を追加出来るよう検討中である。
高速微小振動によるダイヤモンド膜の超低摩擦摺動制御

多結晶ダイヤモンド膜の表面を適度に研磨することによって得られる、表面に微小な構造を有する平滑なダイヤモンド膜は、摺動速度に依存して連続的に潤滑状態が遷移し、高速摺動時にはゼロ摩擦が発現することが特徴である。研磨されたダイヤモンド膜は金属との間の高速摺動による摩擦低減効果が報告されているが、本研究では微小振動との組み合わせによる局所的な同効果発現の可能性を検証した。具体的には、ボールオンディスク試験機および微小振動を与えられる摩擦試験機によりダイヤモンド膜の金属板上での摩擦低減効果について実験的に評価し、寄与が大きい因子と効果の制御性について数値計算の援用により明らかにした。表面に微小な構造(テクスチャ)を持つ平滑な微結晶ダイヤモンド膜を用いて、複雑な機械機構を用いずに、ある振動状態では摩擦係数がほとんど零となるフローティング原理を開発する。本研究で提案する平滑な微結晶ダイヤモンドでは、摺動速度に依存した境界潤滑→混合潤滑→流体潤滑へと連続的に推移する無潤滑摩擦現象が発現するが、回転や直線の摺動ではなく高速あるいは微小振動と組み合わせることによって局所的に摩擦低減効果を生み出す機構の可能性を検証する。平成25年度はボールに微小振動を与えることができる摩擦振動試験を用いて、研磨ダイヤモンドの常温大気雰囲気における振動摩擦係数の定量的評価を行った。ここでは、膜表面の1次元的形状(凸凹)と2次元形状(表面テクスチャ構造)と摩擦係数との関係を評価した。また、光学顕微鏡による組織観察、原子間力顕微鏡による微細形状の直接観察のミクロスケール評価とマクロスケールの表面粗さ評価により、膜のうねりや凸凹による形状パラメータと摩擦挙動特性の関係性を示した。さらに、規則的な表面形状では摩擦係数が安定的に低いことが一般に知られていることから、ダイヤモンド膜の凹みの分散度(研磨面積率)を代表的な膜表面の組織パラメータとして抽出し、規則度を非常に小さくした不規則形状制御パラメータが摺動に与える影響を明らかにした。本研究は、表面に微小な構造(テクスチャ)を持つ平滑な微結晶ダイヤモンド膜を用いて、複雑な機械機構を用いずに、ある振動状態では摩擦係数がほとんど零となるフローティング原理の確立を目的としている。ここでは、表面が平滑な微結晶ダイヤモンド膜と金属の間で発現する摺動速度に依存した境界潤滑→混合潤滑→流体潤滑へと連続的に推移する無潤滑低摩擦現象について、従来の回転や直線の摺動ではなく、微小振動と摺動を組み合わせることによって局所的な速度依存性摺動の評価とメカニズム解明を行った。平成25年度はボールに微小振動を与えられる摩擦振動試験機を用いて、研磨ダイヤモンドの常温大気雰囲気における振動摩擦係数の定量的評価を行った。また、光学顕微鏡によるマクロスケール組織観察と原子間力顕微鏡による微細形状のミクロスケール観察により、膜のうねりや凸凹による形状パラメータと摩擦挙動特性について関係性を示した。平成26年度は研磨ダイヤモンドの常温大気雰囲気における加振摺動の速度減衰過程の定量的評価を行い、ダイヤモンドの表面形状が摩擦応力とその減衰過程に及ぼす影響をモデル化した。ここでは、摩擦にかかる応力を速度依存項と速度非依存項に分離し、実験から求めた摩擦係数の過渡現象をこの2つの応力の寄与によるものとして数値解析を試みた。その結果、速度依存項の寄与はダイヤモンド膜表面の表面粗さ(1次元的形状)に影響されることが示された。また、希薄気体潤滑モデルを用いたフローティング現象の解析では、同モデルが2次元構造に拡張可能であることを示した。機能性材料学平成25年度は、摩擦振動試験機により研磨ダイヤモンドの常温大気雰囲気における振動摩擦挙動について、膜表面の1次元的形状(凸凹)と2次元形状(表面テクスチャ構造)と摩擦係数との関係を示すことができた。ここでは、ミクロスケール評価とマクロスケール評価により、膜のうねりや凸凹による形状パラメータが摩擦特性に与える影響を明らかにし、不規則なダイヤモンド膜の凹みの分散度(研磨面積率)を代表的な膜表面の組織パラメータとして抽出することができた。従って、平成25年度に遂行された研究によって、研磨ダイヤモンドにおける摺動速度による摩擦低減効果に及ぼす振動の影響を明らかにし、抽出した潤滑の状態遷移を誘導するパラメータ(振動数や振幅など)を示すことができたことから、上記達成度と評価した。摩擦振動試験により、研磨状態(表面微細形状)の異なるダイヤモンド膜と金属との間の摩擦低減効果について評価する。この実験により、浮上への寄与が大きい形状因子を明らかにし、摩擦低減効果の制御性を検証する。また、研磨ダイヤモンドの常温大気雰囲気における振動+摺動状態の定量的評価を行い、研磨ダイヤモンドにおける摺動速度による摩擦低減効果に及ぼす振動の影響を明らかにする。ここでは潤滑の状態遷移を誘導するパラメータ(振動数や振幅など)を抽出し、定性的な摩擦低減(浮上)モデルを構築する。

研究の実施計画に変更はなかったが、作成を計画していた摩擦振動試験機を海外研究機関にて借用の目処が立ったため、当初予算に計上した物品費が予定より少なくなった。その他経費については分析に係る装置が所内で実施可能となったことによるものである。本事業においては研究計画に変更の必要がないため、当該研究費は平成26年度実施の研究費として研究計画を策定している。平成26年度は海外研究機関における摩擦振動試験を2回予定しており、予算計画変更分をその渡航費に充当する。平成26年度の具体的な支出予定費目は以下の通りである。物品費(成膜用基板、原料ガス(メタン,アルゴン等)、走査電子顕微鏡用消耗品、表面研磨用消耗品、断面試料作製用消耗品、タングステンワイヤー、放電加工ワイヤー)、旅費(成果発表、調査研究、研究打合せ、資料収集)、人件費・謝金(論文校閲)、その他(会議費、通信費、論文投稿料、学会登録料、分析委託費)
フッ素洗口による唾液中フッ素平衡時濃度の変化および蝕原生細菌への影響について

フッ素洗口による唾液への影響を調べることを目的に、横浜市某保育園において年長組の幼児(56歳)50人を対象としてフッ化物洗口週5回を行い、3ヶ月間における唾液中フッ素濃度およびMutans Streptococciの菌量レベルの変化のついて検討した。フッ化物洗口剤としてミラノール(Dr.Bee社、フッ素濃度250ppm、1回量約7cc)を週5回保育園にて行い、施行前、施行開始1、2、3カ月後に採得した唾液中のフッ素濃度および施行前、施行開始2カ月、3カ月後の唾液中Mutans Streptococci菌量レベルを比較した。唾液中フッ素濃度の測定はオリオン多機能pH/イオンメーター920A(ORION社)に接続した複合フッ素電極96-09(ORION社)を用い、唾液中Mutans Streptococci菌量レベルはDentocult SMSTRIP MUTANSを用いて測定した。唾液中のフッ素濃度は低濃度が予測され,それにより測定時に試料に加えるイオン強度緩衝剤(TISAB)の影響が大きいと思われる。そこで唾液中フッ素濃度の測定に先立ち,イオン強度緩衝剤が低フッ素濃度溶液の測定結果に及ぼす影響について調べた。また,洗口施行前と洗口開始後2カ月後の唾液中Mutans Streptococci菌量レベルの有意な変化は認められなかった。
臨床的アプローチとＥＳＤを基軸とした日韓相互理解のための歴史教育の教材開発研究

本研究は,最初に日韓の学習指導要領と歴史教科書の分析・検討を通じ,日韓の相互理解をめざすESDを重視した歴史教育の内容と方法を探った。次に日韓の子どもの身の回りにあるESDに関するモニュメント等を調査し教材開発の可能性を探った。最後に研究成果に基づき授業を構想し授業実践・検証を行った。研究の結果,次の知見を得ることができた。1日韓の中学校歴史教科書における日韓関係史に関する叙述をESDの視座から比較検討し,今後の歴史教育実践の充実に向けての指針を導出できた。2教材開発・授業実践の結果,生徒が日韓関係史をESDの視点からとらえ直すことが,日韓相互理解のために有効であることが確認できた。平成24年度は,次の3点について,重点的に取り組んだ。12012年度日韓双方の中学校現場で活用されている歴史教科書における近世から近代の日韓関係史に関する叙述を比較検討した。2韓国新教育課程の基礎的研究(「国史」から「歴史」への変遷の実相を中心に)3現地調査等:日韓のESDに関する歴史的建造物や博物館,史跡等を訪問し,教材開発のための資料収集を行った。以上の研究から,次のことを知見として導出できた。(1)日韓の歴史教科書とも近世から近代までの日韓関係史の叙述は,朝鮮通信使関連の叙述だけであった。(2)日韓の歴史教科書とも朝鮮通信使の互恵性を十分に叙述していない。日本の中学校歴史教科書の方が朝鮮通信使の叙述が充実している。(3)ESDの視座から日本列島と朝鮮半島の関係史をとらえ直すと,朝鮮通信使に着目した教材開発が有効であるという手応えを得た。(4)韓国の新教育課程では,東アジア史を重視し,国史からの脱却を意図している潮流もあるが,日韓に横たわる領土問題(竹島・独島)の動向を受け,ナショナリズム色が明確に打ち出されている箇所もある。課題としては,領土問題を中心とした政治外交上の問題を,ESDの視点から歴史教育の教材からどのようにとらえ直すかが今後の研究課題として浮き彫りになった。本研究は,研究目的を「日本と韓国の教育現場に横たわる歴史認識問題に対して,日韓の研究者・教育実践者が協働で,臨床的アプローチと「持続可能な開発のための教育」(以下,ESD)を基軸として,日韓相互理解のための歴史教育の教材を開発すること」と設定し,次の手順で研究を進めてきた。【研究方法1】日本の新学習指導要領と教育課程,歴史教科書の分析・検討・考察と韓国の教育課程と歴史教科書の分析・検討・考察を通じ,日韓の相互理解をめざすESDを重視した歴史教育の内容と方法を探る。【研究方法2】日韓の子どもたちの身の回りにあるESDに関するモニュメント等と子どもたちの歴史意識・歴史認識の関係を検討し教材開発の可能性を探る。【研究方法3】研究方法1と2で導出された知見に基づき授業を構想し,授業実践・検証を行う。【研究結果1】日韓の中学校歴史教科書における近世から近代の日韓関係史に関する叙述を比較検討し,今後の日韓双方の歴史教育実践の充実に向けての指針を導出できた。【研究結果2】日韓の中学校歴史教科書における江華島事件に関する叙述をESDの視座から比較検討し,今後の日本における日韓相互理解のための教育の充実のための視点を導出できた。【研究結果3】教材開発・授業実践の結果,生徒が日韓関係史をESDの視点からとらえ直すことが,日韓相互理解のために有効であることが確認できた。今後の研究課題(研究の可能性)として,ESDの視点を一層重視した「未来を選択する」視点を重視したカリキュラム・教材開発の可能性が確認された。1基礎資料の収集・整理と分析・検討(1)日本の新学習指導要領と教科書叙述の検討(中学校社会科,小学校社会科を中心に)小・中学校の社会科・歴史的分野の教科書について,特に近現代の日本と東アジアとの関係,とりわけ日本と朝鮮半島の関係について,どのように記述されているか時系列に分析・検討した。(2)韓国新教育課程の基礎的研究(「国史」から「歴史」への変遷の実相を中心に)と「歴史」教科書叙述を検討した2アンケート項目の作成日韓の児童・生徒,大学生の歴史認識とESDに関する実態把握を数量的・質的に比較するための基礎的調査研究を行った。これまでの日韓歴史認識に関する各種調査結果を検討し,問題点を焦点化した。日韓双方の学生を対象に予備調査を行い,その結果を分析検討しているところである。