hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
妊婦の胎児への愛着形成促進のための看護方法開発の基礎的研究(2)-長期に渡って入院する妊婦の胎児への愛着変化の実態-

平成6年11月7年2月に上記テーマでインタビュー調査を行った。対象者は妊婦2434週で切迫早産の診断でJ病院産科病棟に入院し、子宮収縮抑制剤の静脈内注射による持続的管理を必要とし、ある期間床上安静が必要な妊婦と、これらの治療を実際受け分娩に至った褥婦であった。条件に合うと予測される妊婦が入院した場合、病棟スタッフからの情報や回診時の対象者の様子から、ある程度安定したと判断される時点で研究参加を依頼した。インタビューの内容は対象者の承諾を得てテープレコーダーで録音し言語化した。研究参加を依頼した妊婦で精神的に落ち着かないとの理由で延期の希望が2ケースあり、その内1ケースはその2週間後に早産となり退院直前にインタビューを行った。このように切迫早産妊婦の場合身体状態・精神状態が非常に不安定で研究参加依頼に困難があった。そのため対象者数が限られ、最終的に妊婦4人、褥婦2人であった。インタビュー、医療記録からのデータ、研究期間中の病棟入院者の状況の参加観察を元にグランデッド・セオリーの手法により分析した。その結果は以下の通りである。長期入院する妊婦の身体的・心理的状態は、診断・入院・治療の開始による混乱期(子宮収縮抑制が効果を現すまで持続)、治療が安定して効果をあげている安定期、長期の安静臥床や治療薬による副作用が増大し身体的・心理的限界に達する限界期の3期に分けられた。これらの3期を通過する条件は、妊娠週数と胎児の発育状態に影響されるその時点で早産に至った場合の児の生存や障害の可能性、薬物療法による不快な症状の程度、それ以前の不妊症治療や流早産の既往などによる切迫早産状態の心理的な受入れ、安静臥床による身体的・心理的拘束感であった。妊婦の健康な子どもが生まれて欲しいという希望はほぼ一貫していたが、胎児に対する感情のスタッフへの表出はこれらの状況の影響を大きく受け否定的になったりし動揺がみられることがわかった。
経口分子標的治療のがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの実用性

本研究は、分子標的治療を受ける患者が安全、最適に治療を継続するためのがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの開発、実用化を試みることが目的である。平成30年度は主として次の課題について実施した。1)顔の皮膚障害の患者の日常生活の体験について:質的研究2)がん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの開発、実用化の検討がん看護専門看護師とがん関連の認定看護師、腫瘍内科医などを含む医療者のヒアリングの結果と1)の質的研究(Yagasaki, et al. 2019)および量的研究(Yagasaki, et al, 2018)の結果を統合したがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムは、多様に変化する皮膚症状を見通す専門的な情報、症状管理の知識、技術とセルフモニタリングの力、および予期される精神的、社会的影響の理解と対応策の備えによって構成された。多様な問題の解決策を医療者が患者と協働して探す態度が、自宅で孤軍奮闘している患者の意欲を高め、皮膚障害悪化予防・管理の自主的なセルフケアを促すことが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、分子標的治療薬を受ける患者が主体となり、治療と皮膚障害の重症度とのバランスをとり、安全、最適に治療を継続するための、患者主導型皮膚障害予防・管理プログラムの実用化を試みることである。初年度は、1経口分子標的治療を受ける患者の皮膚障害に関するセルフマネジメントの概念化を目指し、切除不能な進行・再発大腸がん患者が日常生活において皮膚障害の症状とそのケアをどのように認識し、どのように管理しているのか、患者の体験を明らかにすることを目的とした。研究デザインは質的研究である。研究参加者は15名を予定し、切除不能な進行・再発大腸がん患者で分子標的治療薬を開始し、1クール目を終えた者、および服薬管理、皮膚ケアを自立して行える者とした。データ収集は、半構造化質問紙を用いて個別面接(30ー60分)を行う。インタビューでは、「医療者から教育や推奨された皮膚障害に対するケアをどのように行っているのか」「治療に伴う皮膚障害について、日常生活においてどのようなことを考え、どのようにケアをしているのか」などについて尋ねた。現在までに、研究参加者3名に研究の同意を得て、インタビューを行った。それらの結果、皮膚障害に対するケアは、医師の指示を遵守した「積極的な皮膚ケア」と、医師の指示より少ない頻度や薬剤でケアをする「消極的な皮膚ケア」が示された。皮膚症状が重篤化している場合は「自己判断の難しさ」を抱えて自宅で管理していた。一方、皮膚症状が軽度な場合はケアの必要性を低く見積もり、消極的に行われていることが明らかになった。今後も引き続きデータ収集、分析を重ね、論文化へ進めていく予定である。併せて、次年度予定している量的研究の研究計画の立案を進めている。本研究に関する研究倫理審査に期間を要したこと、および当初、対象疾患における経口分子治療薬のレジメンを限定してデータ収集を開始したが、該当する対象者が少なく、リクルートに難渋したため、予定より研究の進捗が遅れている。本研究は、分子標的治療を受ける患者が主体的に服薬と皮膚障害の重症度とのバランスをとり、安全、最適に治療を継続するためのがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの実用化を試みることが目的である。平成28年度は、分子標的治療を受けるがん患者の皮膚障害のセルフマネジメントの実態を明らかにすることを目指した。1)切除不能な進行・再発大腸がん患者を対象にした質的研究では、分子標的治療を受ける患者の皮膚障害に関するセルフマネジントの概念化を目的に進めている。2)量的研究では、皮膚障害のあるがん患者のQOLに関する横断研究を実施し、データ収集、分析まで終了した。この研究では、分子標的治療薬に伴う皮膚障害の中でも外見に影響する、顔のざ瘡様皮疹、乾燥、かゆみという症状に焦点化した。対象者はこれらの症状を有する肺がん患者と消化器系がん患者で、QOL(EQ-5D, DLQI)と精神的適応(MAC)の実態と関連性を明らかにした。解析の結果、患者の年齢はQOLの複数の項目との有意な相関を認め、特に対人関係など社会面に関する複数の項目との相関を認めた。また心理面(不安、抑うつ)との相関も認めた。以上から、分子標的治療に伴う皮膚障害が患者のQOLに影響し、中でも年齢や心理状態とQOLの社会面に影響することと、mental adjustment styleの特徴を示された。現在、解析を終え、投稿の準備を進めている。分子標的治療に伴う皮膚障害(特にざ瘡様皮疹)がある患者を対象にした実態調査を計画したが、現在症状が発現している患者を対象にしたため、患者抽出、リクルートに時間を要した。また、質的研究に関しても同様に対象者の選定に時間を要した。本研究は、分子標的治療を受ける患者が安全、最適に治療を継続するためのがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの実用化を試みることが目的である。平成29年度は、皮膚障害予防・管理プログラムの開発を目指し、次の1ー3について実施した。1.分子標的治療による皮膚障害のある進行・再発大腸がん患者8名に質的研究(予備調査)を実施した。結果として皮膚障害の部位(手足と顔、体幹の皮膚障害)による患者の苦悩、影響の相違が示唆された。

この結果に基づき、本調査では、分子標的治療に伴う顔の皮膚障害(ざ瘡様皮疹、乾燥、発赤など)に焦点化し、がん患者の日常生活の体験について質的研究を計画、実施した。これまでに11名の対象者にインタビューを実施し、現在は中間分析を進めている。引き続きデータ収集、分析、成果の公表を目指している。2.分子標的治療の皮膚障害に伴うがん患者のQOLに関する横断研究(質問紙調査)を実施した。その結果、進行再発がんの中年および前期高齢の患者は後期高齢の者よりもQOLに影響があることが示唆された。この成果は、Asia-Pacific Journal of Oncology Nursingに採択された。3.がん看護専門看護師とがん化学療法看護認定看護師7名を対象に皮膚障害のある患者へのケアの課題や実態および推奨するケア、管理方法についてヒアリングを行った。個々の生活の事情(地域性、気候、家族、職業、等)が保湿等の皮膚障害のセルフケアを妨げる一つの要因として認識していることが示唆された。引き続き、腫瘍内科医、皮膚科医にもヒアリングを行う。以上の成果を統合し、がん患者を対象に皮膚障害予防・管理プログラムのFeasibility studyの計画、実施を推進していく予定である。本調査として質的研究を計画し、倫理審査委員会の審査を申請したが、倫理指針の改訂などの影響で倫理審査の期間を要した。なお、審査後(承認後)には速やかにデータ収集を開始した。本研究は、分子標的治療を受ける患者が安全、最適に治療を継続するためのがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの開発、実用化を試みることが目的である。平成30年度は主として次の課題について実施した。1)顔の皮膚障害の患者の日常生活の体験について:質的研究2)がん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムの開発、実用化の検討がん看護専門看護師とがん関連の認定看護師、腫瘍内科医などを含む医療者のヒアリングの結果と1)の質的研究(Yagasaki, et al. 2019)および量的研究(Yagasaki, et al, 2018)の結果を統合したがん患者イニシアチブ皮膚障害予防・管理プログラムは、多様に変化する皮膚症状を見通す専門的な情報、症状管理の知識、技術とセルフモニタリングの力、および予期される精神的、社会的影響の理解と対応策の備えによって構成された。多様な問題の解決策を医療者が患者と協働して探す態度が、自宅で孤軍奮闘している患者の意欲を高め、皮膚障害悪化予防・管理の自主的なセルフケアを促すことが示唆された。経口分子標的治療薬に限定することで対象者数が少数となり、研究の遅れを招いた。本研究は分子標的治療に伴う皮膚障害のセルフマネジメントを明らかにすることが真の目的であるため、経口剤に限定せず、分子標的治療薬を受けている患者へと対象者を拡大することを検討している。現在、対象者のレジメンについて研究倫理審査へ修正を申請している。承認後研究をさらに推進する予定である。質的研究については、次年度前半にデータ収集を終了し、投稿を目指す。今後は、文献レビューと皮膚科医師、腫瘍内科医、がん看護専門看護師、がん化学療法看護認定看護師などの専門家パネルによって推奨するケア、治療の要素を抽出し、構造化を推進する。
19世紀末小説の中の音楽に関する主題の分析

19世紀末小説中の音楽的な主題の機能や象徴的意味について考察した。社会的・文化的な「過渡期」という意識が人々の心を占めていた世紀末期、リアリズムの枠を越えた文体の創出や、新しい時代の感性や主体を表現する方法の可能性を探る小説家たちが音楽という別の芸術ジャンルをいかに模倣し、自らの散文の中に織り込んでいったかを分析した。本年度の研究の中心は、英国19世紀末の「新しい女」を代表する一人であるGeorge Egertonの短編小説群の中で音楽や音楽的感性がどのような機能を持つものとして描かれているか、またその際どのような文体が選択され用いられているかを検討・分析することであった。EgertonのKeynotes, Discordsといった短篇集は音楽用語をタイトルとし、音楽に重要な役割を与えているにも関わらず、これまで音楽とのかかわりにおいて彼女の作品を正面からとらえようとした批評がほとんど見当たらないからである。2008年7月にBristol大学図書館でEgertonのThe Wheel of GodやRosa Amoroseといった文献の閲覧を行い、7月のThomas Hardy Conference、9月のThe Third lnternational George Moore Conference、2009年3月のSound,Silence and Literature Symposiumなどの学会で同分野および近接分野の研究者たちとの意見交換の機会を持った。特にCork大学のMary Pierce博士、Nanyang Technological UniversityのAngela Frattarola博士とは、19世紀末からモダニズム期にかけての音楽的メタファーについて話し合うことができ、有意義であった。Sound, Silence and Literature Symposiumでの口頭発表においては、Egertonの短編小説とGeorge Mooreの小説との比較分析を行った。新しい時代の行動規範を切り開いていく予言的能力を登場人物の音楽的感性と結びつけるテーマの類縁性、および共通した文体上の特徴から、この二人のアングロアイリッシュ作家のテクストが従来考えられてきた以上に相互に影響しあい、発展した可能性について検証を試みた。本年度は昨年度に引き続き、George Egertonの短編小説中で聴覚や音楽的感性が果たしている機能についての分析をおこない、その成果を口頭発表として報告した。またその作業と平行して、Egertonと並んで英国19世紀末の「新しい女」を代表する1人であるMona Cairdの作品や、同時代の反フェミニズム論者による著作物の収集・分析をすすめた。グラスゴー大学で行われたIASIL 2009年度学会における発表では、聴覚を中心とした身体感覚や音の動きをたどるEgertonの語りが、教会や国家など人工的・文化的に構築された制度により磨耗させられた人間本来の共感能力をどのように回復しようとしているかについて論じた。社会・文化を超越した身体的・感覚的な体験の共有性を重視するEgertonの姿勢に関しては、従来主にセクシュアリティや肉体の解放といった面から論じられ、また本質主義的であり優生学的な面もあるとの批判がなされてきたが、本発表においては、音楽的感受性や聴覚を通じた痛みの共有による共感能力の再生という面から短篇集Symphoniesの肯定的な評価を試みた。9月にアイルランドで出席した「アイルランドと世紀末」学会では、George EgertonおよびGeorge Mooreにそれぞれ一つのパネルが割り当てられており、これらの作家が世紀末文化研究の場において重要な位置を占めていることを再確認することができた。本年度は応募時の計画にもとづき、平成23年3月にYork大学で開催された第4回国際ギッシング学会において、彼の小説Thyrza(1887)およびA Life's Morning(1888)に描かれる女性の歌い手たちについての分析に焦点を当てた発表を行った。ショーペンハウアーやコントなど、ギッシングに深い影響を与えた同時代人たちの思想に言及しつつ、Thyrzaの女性主人公サーザのもつ音楽的才能には、従来の批評でいわれてきたよりも過激で革新的な要素があること、それによって彼女が、世紀末の「新しい女」の系譜に属するとみなされうることを論じ、George EgertonやKate Chopinらの作品に描かれる美的感性に富んだ女性登場人物たちとサーザとの間に見られる共通点を指摘した。今回の学会のテーマが「ギッシングにおける芸術と芸術家」であったことから、同様の関心をもつ各国の研究者と、ギッシングの作品に登場する女性音楽家の身体の描かれ方に関して有意義な意見交換の機会を持つことができた。また、平成22年5月に東京大学で開催された"Digital Romanticisms"学会では、映画『永遠のマリア・カラス』を題材に、この作品中にあらわれるさまざまな声や音楽、機械と身体をめぐるモチーフがどのような形でE.T.A.ホフマンなどのロマン派作家の系譜を汲みながら、現代的な要素を取り入れて発展したものであるかについて論じた。
日本と韓半島の米調理方法の変化要因の解明：　米品種の多様性の視点から

復元深鍋のススコゲ分析、炊飯民族誌の比較分析、調理実験の3者を組合せることにより、日本と韓半島の米調理方法の変遷を検討した。その結果、「東南アジア民族誌と同様に、粘り気の弱い米品種を「側面加熱蒸らしを伴う湯取り法」で炊いていた弥生・古墳時代(韓半島では青銅器原三国時代)」から、「蒸したウルチ米が主食となる古代」をへて、「現代と同様の粘り気の強い品種を炊干し法で炊くようになる中世」という変化が明らかとなった。湯取り法炊飯と米蒸し調理期では、おのおの米調理時間の短縮化が連続的にみられることから、東南アジア的な粘り気の弱い米品種から、現代の粘り気の強い品種へと粘り気度が増加したことが示された。2016年度は、事業計画に沿って、1)土器使用痕分析ワークショップの開催、2)炊飯民族誌の比較分析(民族誌調査)、3)炊飯実験の事業を行った。ススコゲ観察会:讃良郡条里遺跡の古代土器(56世紀、大阪府文化財センター中部事務所、4月24日)、多摩ニュータウンno399遺跡の古代土器(東京都埋蔵文化財センター、7月10日)、八日市地方遺跡の弥生中期深鍋(47月に3回の観察会、小松市埋蔵文化財センター)、宮城県中筋遺跡の古墳前期深鍋(2016年2月、東北学院大学)島根県山持(ざんもち)遺跡の弥生後期深鍋と古志本郷遺跡の古墳前期深鍋(2016年3月末、島根県埋蔵文化財センター)などの観察会を研究分担者・協力者の方々と共に行った。この他に、榛名山の6世紀の大噴火により埋没した群馬県中筋遺跡などの資料調査を4月に行い、竈の出土状況を観察した。出土した鍋釜も観察したが、残念ながら廃棄後被熱によりススコゲを観察できなかった。また、2016年度韓国ワークショップ(昌原市ウリ文化財研究院で2016年5月3・4日に開催)の事前資料調査を2016年3月に分担研究者の長友朋子氏が行った。炊飯民族誌調査: 2015年8月22日9月20日にラオス・アタプー県のオイ族集落(チョンプイ村など)において調理と水田稲作の民族誌調査(第3回目)を、ラオス文化遺産局およびタイ国立ウボン大学(Sureeratana Babpha講師)との国際共同研究として実施した。また、2015年8月815日にインドネシアの中部ジャワとバリ島において米調理(サル取り法)の民族誌調査をインドネシア科学院LIPIとの共同研究として実施した。炊飯実験:金沢市の北陸学院大学キャンパスと山形市東北芸術工科大学において、複製弥生深鍋による炊飯実験を数回行った。研究実績の概要に記したように、当初の研究計画に沿った3分野の事業を開催できた。ただし、当初、2015年5月の連休時に計画していた韓国ワークショップについては、準備が間に合わなかったため、2016年度のワークショップの事前調査のみを行った。上述した発掘された鍋釜の使用痕(ススコゲ)分析、炊飯民族誌の比較分析、調理実験の3つを組み合わせた分析により、弥生時代から中世までの米調理方法の変化過程とその要因がかなり明らかになってきた。また、本科研の重要な目的である「道具としての土器の研究(土器機能研究)の普及」については、国内各地での土器観察会、韓国ワークショップ(2016年5月に開催)、中国浙江省田螺山遺跡博物館での土器観察会(小林を研究分担者となっている別の科研事業)などにおいて、ススコゲの観察方法を普及させるための活動を行った。これらの普及活動を通して、土器機能研究が徐々にではあるが普及する兆しが見えてきた。2016年度はススコゲ観察ワークショップ、民族誌調査、複製土鍋による調理実験を行った。ワークショップは、横川里遺跡(三国時代、韓国ウリ文化財研究院)、中世の草戸千軒遺跡(広島県立歴史博物館)、弥生後期古墳前期の山持・古志遺跡(島根県埋文センターで4・7・10月の3回)を開催した。また、岡山県上東遺跡と鳥取県博労町遺跡での3Dスキャナー実測によるスス・コゲ観察も実施した。これらの土器観察を通して、1山陰地域においても、古墳前期における「湯取り法炊飯の茹で時間短縮化(焦げ付く前に蒸らしに移行)」が確認された、25C後半古代の米蒸し期を経て、中世には炊飯に転換したことが確認された、3韓半島では3世紀後半(日本で炊飯の茹で時間短縮化と浮き置き加熱への転換が起こった時期)に日本より200年ほど早く蒸し調理に転換したが、「竈に湯釜1個掛け地域」と「2個掛けも用いる地域」という地域差がみられたことから、日本における1個掛けと2個掛けの地域差と時間的変化が調理方法の違いに起因することが予想された、などの点が示された。民族誌調査はラオス・オイ族の米作りと食文化の調査とインドネシア・バリ島のウルチ米を蒸す調理の調査を行った。前者では、米品種の粘り気度の違いが米品種の早晩性や水田の水条件と相関することが示された。よって、上述の「古墳前期における炊飯の茹で時間短縮化」をもたらした「米品種の粘り気度の増加」の背景として、より水条件の悪い水田への開発の進行が想定された。バリ調査では、ウルチ米を(炊くのではなく)蒸す理由として、「粘り気度の異なる米品種を混ぜて調理したこと」と「2日分まとめて調理した(蒸し直す)こと」が示された。

よって、韓半島と日本の古代におけるウルチ米を蒸す調理の普及と米蒸し時間の短縮化傾向も、米品種の粘り気度や「1回の穀物調理量」が関連することが想定された。2016年度は、当初の研究計画に沿って、土器観察ワークショップ(韓国と国内数カ所)、民族誌調査(ラオス・オイ族の調理と米作り調査とインドネシア・バリ島でのウルチ米の蒸し調理調査)、調理実験などの事業を行った。これまでの科研調査から、日本と韓半島では、「東南アジア民族誌と同様に、粘り気の弱い米品種を湯取り法で炊いていた弥生・古墳時代(韓半島では青銅器時代原三国時代)」から、「蒸したウルチ米が主食となる古代」をへて、「現代と同様の粘り気の強い品種を炊干し法で炊くようになる中世」という米調理方法の変化がみられるが、これは東南アジア的な粘り気の弱い米品種から、現代の極東地域の粘り気の強い品種への転換過程を示すことが明らかとなってきた。今回のラオスとバリ島の民族誌調査では、以下の点で、韓半島と日本における米調理方法(米品種の粘り気度)の変化を生み出した要因が示唆された。第一に、ラオス・オイ族の民族誌調査で明らかとなった「米品種の粘り気度は早晩性や水田の水条件と相関する」ことを参照すると、弥生時代から中世まで一貫して見られる「米品種の粘り気度の増加傾向」の要因の一つとして、水条件の劣る環境への水田開発の進行が示唆された(小林・外山2017など)。第二に、バリ島の米蒸し民族誌調査において、ウルチ米を(炊くのではなく)蒸した理由として、粘り気度の異なる米品種を混ぜて調理したことが示唆された。日本・韓半島の古代の米蒸し期は、「弥生時代以来の粘り気の弱い米品種」と「現代につながる粘り気の強い米品種」の交替・並存期に当たることから、同様の要因で説明することが可能と考えられる。なお、研究成果の公開は、日本考古学協会総会での「米蒸し調理」分科会と考古学ジャーナルの特集号「道具としての土器(土器使用痕研究)」などの形で行った。平成29年度のスス・コゲ観察ワークショップ・観察会は、韓国三国時代の風納土城遺跡(韓国中央文化財研究所、2018年3月)、弥生中期の池子遺跡(逗子市池子遺跡資料館で7月と11月)、弥生後期の北川表の入遺跡(横浜市埋蔵文化財センター)とモリガフチ遺跡(石川県埋蔵文化財センター10・11月)、古墳前期の反貫目遺跡(胎内市文化財調査室、2018年2月)、台湾北部キウラ遺跡(中近世、宣蘭県文化財整理室、2018年1月)、などにおいて実施した。これらの土器観察を通して、1弥生次代から古墳前期へと湯取り法炊飯の茹で時間短縮化が進行する、2古代の米蒸し調理のルーツとなっている韓半島では竈構造や湯釜の掛け方が日本とは異なる点も多い、などの点が明らかとなった。ラオス・オイ族の米作りと食文化の民族誌調査を2017年8・9月に約3週間、実施した。本年度は調査対象をオイ族・ラオ族の5村に広げて、米品種の選択についての比較を行った結果、「米品種の粘り気度の違いが米品種の早晩性や水田の水条件と相関することが示された。よって、上述の「弥生前期から古墳中期にかけての湯取り法炊飯における茹で時間短縮化」と「5世紀から11世紀にかけての米蒸し時間の短縮化」をもたらした背景として、より水条件の悪い米作り不適作地への開発の進行に起因した「生育期間の短縮化(早生の増加と晩生の減少)に伴う米品種の粘り気度の増加」が想定された。本年度は3年間の最終年度であることから、成果公開として、雑誌『物質文化』での「古代の米蒸し調理特集」(6名が執筆、計約130頁、2018年5月に出版)と日本考古学協会第_回大会(2018年)での「弥生時代から中世にかけての米調理時間短縮化」セッションの2つを行った。前者の準備として2018年2月に立命館大学において研究会(原稿読み合わせ会)を行った。
『ブラフマスートラ・バースカラ註解』第一篇訳註研究

本研究は10世紀頃のインドで活躍したバースカラの主著『ブラフマスートラ・バースカラ註解』の第一篇の訳註研究である。本研究では、報告者自身の手による新しい校訂批判版に基づき、これまでいかなる言語にも翻訳されてこなかった本書の英語による訳註を作成した。また、詳細な訳註研究に基づいて、バースカラの学説を同世代の有名な思想家シャンカラの学説と比較し、正統派ヴェーダーンタ学説の解明を行った。また、期間中に行った2回のインド現地調査では、これまで存在が知られていなかった全く新しい写本を2本発見入手するなど、大きな成果をあげることができた。本研究『ブラフマスートラ・バースカラ註解』第一篇訳註研究」の目的は、バースカラ著『ブラフマスートラ註解』の訳註研究を進めることにより、これまでほとんど研究されてこなかったバースカラのヴェーダーンタ思想を解明することである。具体的には、申請者によって準備された『ブラフマスートラ註解』の校訂批判テクストにもとづいて、新たに所在が判明した写本、遺稿などの新資料を参照しつつ、これまでいかなる言語にも翻訳出版公開されてこなかった同文献の英文による訳註を作成し、その成果を広く学界に問うものである。平成24年度は、故ファン・バイトネン教授の遺した未公開の翻訳資料の保存と該当テクストと新たに発見された写本の照合を中心に行った。この行程においては作業補助者の協力を得て、資料のデジタルデータ化を完了した。これにより、未公開の貴重な資料が利用しやすい形式で保存された。これらは近い将来の公開に向けて準備中である。また、平成25年2月に行った現地調査では、これまで複写などが許されなかったJai1写本の一部複写が許可され、これを含む写本情報を多く持ち帰ることができた。また、昨年度の調査ではこの他に、本研究で扱う『ブラフマスートラ・バースカラ註解』の要点をまとめた『バッタ・バースカラ・サーラ』というタイトルの新たな写本をみつけ、その一部を複写して持ち帰ることができた。この資料は本研究遂行のための貴重な資料であり、今後内容の検討などを進めていく予定である。本研究の中核をなす訳註については、昨年度は第一篇第一章の訳註(本研究全体の4分の1程度)を完成させた。昨年度は本研究に関連するテーマで口頭発表(国際1、国内1)を行い、論文発表(英文3)を行った。本研究の目的は、バースカラ著『ブラフマスートラ註解』の訳註研究を進めることにより、これまでほとんど研究されてこなかったバースカラのヴェーダーンタ思想を解明することである。平成25年度は、本文の訳註研究を継続する傍ら、24年度の調査で持ち帰った新しい写本資料の分析を行い、既に完成した校訂テクストと照合するなどして、訳註研究の基礎となるテクストの完成度の向上に努めた。また、25年9月には、インドにおいて、これまで存在が知られていなかった全く新しい写本を発見し、これを入手した。また、26年2月のインド現地調査では、さらに新たな写本1本を発見し、これを入手した。これらの写本については、申請者自らが作成した校訂批判テクストと照合し、欠落部分の比較検討などに基づき写本の系統の確定作業などを行った。また、これらの写本に残された異読情報を一つずつ集め、校訂テクストに反映した。この作業は今後もさらに継続し、より精度の高いテクスト作りのために役立てていきたい。このように、研究当初には予想していなかった形で新たな資料(3本のブラフマスートラ註解写本と関連する写本1本)が発見されたことにより、訳註研究については試訳を一通り完成させるのみにとどまった。しかしながら、校訂テクスト研究においては、当初の予定をはるかに上回る成果を達成することができた。年度末にはドイツ・ハレ大学のスラーイェ教授とともに「バースカラ・ワークショップ」を開き、研究テーマについて研究討議し、研究の総仕上げを行った。本年度は関連するテーマで口頭発表(国内1)を行い、論文発表(英文2)を行った。昨年度の計画では、ファン・バイトネン教授の遺稿の再生、新しいJai1写本の照合、訳註の作成という三つの部分のうち、遺稿の再生と写本の照合を完了し、訳注を半分程度完成させる予定であった。このうち、遺稿の再生については予定通り完了したが、第三段階の訳註研究が若干の遅れをもって進行している。その主な理由は、写本調査によって新たな写本が発見され、その分析作業に時間を割いたこと、また、Jai1写本照合の段階により多くの時間を費やしたことがあげられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、昨年度の遅れを挽回し、予定通りの研究を完了したいと考えている。

特に、Jai1写本の照合を早めの段階で完了し、その後は訳註作成に時間をかける予定である。今年度は途中、研究協力者であるドイツ・ハレ大学のスラーイェ教授のもとを訪ね、校訂テキストおよび訳註研究に関して協力を仰ぐ予定で、得られた助言などを最大限に生かし、効率良く研究を遂行していきたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。
小学校教員の力量形成に関する理論的・実証的研究:力量の明示的・暗黙的側面を射程に

本研究は,「イメージマップ」の手法を通して,小学校教員が自身の専門的力量を構成しているとして捉えるイメージを明示的・暗黙的の両側面から記述・分析することを目的とした。具体的には,自身が把握する「教職の中核的要素」,また,それらの基盤となるもの対する教員自身の認識を解明することを試みた。その結果,教員たちの力量間には多様な意味が包含されていることや,教員の職務は多様な場面で,多様な人々とかかわることが求められていること,また,他者と関わることが教員の職務の前提となっており,その自他の関わりが,キャリアの差を超えて,教員に解決すべき状況を提示している,といった点などが明らかになった。本研究の目的は,自らの力量を構成しているとして小学校教員自身が捉える「教職の中核的要素」の関係構造(重層性及び関連性)を具体的かつ詳細に記述・分析し、その力量の内実と構造の解明を通して、専門職としての小学校教員の力量形成モデルを開発することである。この研究は,教員の力量に関する国内外の動向を踏まえながら,若手・中堅・ベテランの各世代の小学校教員にインタビューを中心とする質的調査を実施することで行われる。こうした目的の下で,平成22年度は,質的調査の枠組みを形作るための予備調査の計画・実施・評価の作業と,教員の力量形成に関する国内外の文献や資料を収集・分析した。まず,研究目的・計画の確認を行い(5月),予備調査のためのおおまかな計画を策定した。その後,国内外の文献・資料収集を行いながら,予備調査に関する協議を主として電子メールのやり取りを通して行った(69月)。その結果,予備調査の枠組みが予想よりも早い段階で完成できたので,当初の計画よりも早める形で,2つのグループに分かれて予備調査(教育実習を経験した教員養成系の学生に対するインタビュー調査)を実施した(10月)。そして,両グループの調査結果を持ち寄り,予備調査の分析・検討を行い(12月)。最後に,平成22年度活動内容の総括と次年度の活動計画の策定を行った(3月)。また,これらの活動と並行する形で,研究代表者である森と同分担者である廣瀬は,2011年2月24日(木)26日(土)にアメリカ合衆国・サンディエゴで開催されたAmerican Association of Colleges for Teacher Educationに参加し,教師の力量に関する米国の研究動向の把握と文献・資料の収集を行った。さらには,分担者である高谷が編著者となって,教職に関するテキストをメンバー全員で執筆した(平成23年4月出版予定)。2011年度は、教員の力量形成に関する国内外の文献や資料を収集・分析し、その知見を基に、昨年度実施した予備調査に関する研究成果の発表を行った。具体的には、以下の通りである。(1)研究代表者及び同分担者が集い、研究目的や研究計画を再確認した(5月)。(2)2010年度に実施した予備調査に関する研究成果を日本教師教育学会で発表するための検討作業を行った。それと同時に、本調査の実施に向けた研究活動計画を策定した(68月)。(3)日本教師教育学会(於:福井大学)にて、予備調査の分析・検討を基にした研究成果の発表を行った(9月)。発表の目的は、教育実習経験後の教員志望学生が、教職という職業をどのように認識しているかをイメージマップの活用と分析を通して明らかにすることであり、以下の知見を成果として発表した。それは、学生が、(1)自らの経験の解釈をベースに、教育方法に関する能力、教師として基本的な資質・能力、実践的な能力、の3つを重視していたこと、(2)その中核には、子どもとの関係性を重視する信念が存在していたこと、(3)教師と子どもが互いに相互作用していくことで、両者の成長が生まれていくという共鳴的な教職観を抱いていたこと、である。また、この研究成果の特色として、以下の点を示した。それは、(1)学生自身による新たな見解や知見の創出といった営みが見られたこと、(2)言葉の意味や概念のとらえ方などが学生個々で異なるという事実に目を向ける必要性を提示できたこと、(3)教育・研究方法論としての発展可能性を提示できたこと、である。そして、これらの成果を論文としてまとめた。(4)日本教育工学会研究集会(於:島根大学)にて、予備調査の分析・検討を基にした研究成果の発表を行った(10月)。発表の目的は、授業,特別活動や学級経営など,教師に関する仕事に関して教員志望学生が抱く「教職観」を、「教師の仕事」に関するイメージマップを基にしたインタビュー調査を実施することで明らかにすることであり、以下の知見を成果として発表した。

それは、(1)教員志望学生の実践的知識は、複合性・事例的・個人的・状況的・暗黙知、を踏まえている点で特徴的であること、(2)学生自らが生徒として教職に就く前からある程度の知識が基盤となっていること、である。また、この研究成果の特色として、以下の点を示した。それは、(1)過去の経験から入学時から卒業時だけを対象にスタンダードを設定することは困難であること、(2)過去の体験、学校外の体験など総合的なものとして教職観が構築されていること、である。そして、これらの成果を論文としてまとめた(5)本調査の実施計画の策定と2011年度の研究の総括を行った(103月)。昨年度実施した予備調査に関する研究成果を基に,現職教員に対する本調査を実施した。具体的な活動内容は以下の通りである。(1)研究代表者及び同分担者が集い,研究目的や研究計画を再確認した(5月)。(2)現職教員に対するインタビュー調査を行った。高知グループ(島田,深見,宮橋)と鹿児島グループ(髙谷,深見,森)に分かれ,各グループで3名ずつの教師を対象にインタビューを行った。(3)本調査の内容の分析と研究の総括を行った(103月)。以上の活動から明らかになった知見は、次の通りである。まず、調査をした小学校教員においては,教職の中核としてつねに子ども(児童)の成長について考えていく姿勢や行動,多様な場面に関連性を見出す行為位置づけられていた。また,そうした文脈には,学級担任制が基盤となっており,特別活動といった教科学習以外の学びをデザインしていること,さらには,生活指導を含めた学級経営を担任が主となって進めているといった日本の小学校教師の職務特性が見られた。加えて,こうした多様な場面を紡いでいく職務の特性としては,多様な場面で,多様な人々とかかわることが求められていること,そして,教員が他者と関わることを職務の前提としていることや,その自他の関わりが,キャリアの差を超えて,教師に解決すべき状況を提示しているといった自他の関係構造が示された。そして,これらの教員は,関わりの当事者であると同時に,関わりが生み出す状況の改善案を考案・実践していく主体でもあったことも見出された。当初は、教員志望学生に関する調査は前段階のプレ調査として位置づけており、その成果を発表する予定ではなかった。しかし、得られた知見は発表する価値のあるものだということがメンバー間で確認されたため、その内容を学会等で発表し、それらの取り組みによって、現職の教員に対する調査計画をより一層充実させることができた。ただし、現職教員に関する調査を実施するにあたっては、当初の予定よりも少し時間や手間等がかかってしまった。そのため、全体的な進み具合としては、可もなく不可もなくということで、順調に進展していると判断される。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、現職教員へのインタビュー調査の実施とその成果の発表が具体的な取り組みとなる。インタビュー調査は、Aグループ(*高谷・広瀬・森)とBグループ(*島田・深見・宮橋)(*印はグループリーダー)の2グループに分かれて、小学校教諭を対象としたインタビューを実施し、各グループは、若手・中堅・ベテラン世代から1名ずつ、1人につき1回23時間程度のインビューを行う、というものである。また、成果の発表は、2,3の学会にて発表を行う予定である。問題点とは現時点では特にないと思われる。
データ指向型統計教育環境に関する研究

本研究では,実際のデータ解析ができる環境までを含めた統合的な「データ指向」型の統計教育・学習システムをWeb上に構築した。このシステムでは大規模な(統計教育に関する)コンテンツのデータベース作成・利用とそれらの広域的な利用・提供を行っている。本システム「データ指向統計解析環境」(以下,DoSS@d(Data oriented Statistical System)と呼ぶことにする)は次の3つのサブシステムからなる。システムの機能として中心的な役割を果たすのは,データの特性や解析手順をデータの属性としてもつ実データのデータベース(DB)とその属性を基に解析を行うことができる統計解析エンジン(SE)である。そのシステムのDBには,解析事例集として利用することに意味があるデータを含んだ無償利用可能なデータが収められている。それらのデータはキーワード検索以外にも図に示すように各サービスと有機的に結びついている。このシステムを利用するユーザは,まず,データへのアプローチ方法を身につけるために,教育的に配列された事例に従って,その解析目的と解析シナリオを理解し,シナリオ通りにデータの解析を体験・学習する([3])。実際の解析に用いられたデータの解析事例を見ることができるだけでなく,SEを利用して,そのデータの解析シナリオに従った解析が本システム内で再現できるようになる([2])。また,ユーザ自身がもつデータの解析も行うことができ,同時にそのデータはDBへ蓄積されるようになっている([1])。本システムは,実際の場面で踏襲されるデータを中心とした統計解析の情報や解析環境を提供するサイトとして,これまでと異なるものであり,新しいデータ解析環境を提供するものと考えられる。このシステムにより,Web上の統計ツールを有機的に利用して,データ属性と解析シナリオを含むデータとその属性を基に解析が行えるデータ指向型の統計教育システムを,Web上に提供し,データ指向の統計解析を広く流通させることが可能となった。本研究の目的は,Webを利用した双方向的な統計教育用システムを構築することである。本年度このための準備として,現在個々に構築されているシステムを有機的に関連させるために,データアーカイブ用のデータベースサーバを中心としたシステムを再構築を行った。また、そのシステムを基に,以下の研究を実施した。<1>データ収集・整理現在のシステムに収録されているデータにインターネット上で入手可能な有益なデータを,対象領域,適用手法などの情報をデータベースに整理するとともに追加した。同時に,他の研究グループや研究者・教育者個人が個別にインターネットにアップしている教育システム等を網羅的に調査し,他の研究者・教育者が活用できるように情報を整理した。<2>データ検索用の検索システムの充実データの検索を有効に行えるよう検索システムデータベースのキーワードを充実させ、多方面からの検索が可能なインタフェースを構築した。<3>データ公開システムの構築データアーカイブで選択されたデータに対するデータ解析支援システムを再構築した。現有のシステムを他のシステムで再利用可能なように汎用化を進め構成する。<4>ISIや統計・教育関係の学会での成果発表・研究交流国際統計協会(ISI2003,ベルリン)をはじめ、統計学会や数学教育学会において,研究成果を報告した。詳細は以下のとおりである。[1]統計情報データベースの現状と課題,第14回日本分類学会シンポジウム講演予稿集,59-70.[2]統計教育学習支援システム"DoSS@d",平成15年度情報処理研究集会講演論文集,453-456.

[3]データ・解析事例データベースの構築,第17回日本計算機統計学会大会論文集,85-86.[4]データ(シナリオ/ストーリ)に基づく統計学習システムの構築,2003年度統計関連学会連合大会講演報告集,170-173.[5]:統計学習のためのオンラインシステムの作成,2003 PC Conference論文集,51-52.[6]Webベース統計解析システムの開発,第17回日本計算機統計学会シンポジウム論文集,11-14.なお、雑誌論文については別記のとおりである。本研究の目的は,Webを利用した双方向的な統計教育用システムを構築することである。本年度は昨年度構築したプロトタイプシステムを本システムに拡張するとともに、コンテンツの充実と関連研究との情報交換を中心として,以下の研究を行った.1データ収集・整理昨年度に引き続きインターネット上で入手可能な有益なデータを,対象領域,適用手法などの情報をデータベースに整理するとともに追加した。同時に,他の研究グループや研究者・教育者個人が個別にインターネットにアップしている教育システム等を網羅的に調査し,他の研究者・教育者が活用できるように情報を整理した.2データ解析事例集の作成システムデータベースから解析事例として用いるためのデータの選別を行い、それらのデータに関して解析の流れをまとめた。また、解析の流れを一般化したものとしての解析シナリオを作成した.3データ指向型統計教育用テキストの整備小学校・中学校の統計教育も念頭に置きながら,高等学校から大学初年度の統計入門書に相当する電子教材(データ解析可能なインタラクティブなシステム)の作成を行い,広くWebに公開できる準備を行った.4システムの拡張および運用解析システムおよびデータベースの拡張を行い,本格運用の準備を行った.INTERFACE04(ボルチモア),COMPSTAT(プラハ)および統計関連学会連合大会や数学教育学会において報告を行った.本研究の目的は,Webを利用した双方向的な統計教育用システムを構築することである。本年度は本研究課題の最終年度にあたり,構築した本システムの検証および、コンテンツの充実と関連研究との情報交換を中心として,以下の研究を行った.1データ収集・整理昨年度に引き続きインターネット上で入手可能な有益なデータを,対象領域,適用手法などの情報をデータベースに整理するとともに追加した。また,解析の流れを一般化したものとしての解析シナリオを作成した.3システムの検証および運用本システムの検証を行い,本格運用を開始した.4 ISI05,IASC World Conferenceをはじめ統計・教育関係の学会での成果発表・研究交流
膵臓選択的送達とナノDDSが拓く新規温熱免疫療法による膵癌治療

免疫チェックポイント阻害剤による膵癌治療には、間質により妨げられる抗体医薬やT細胞の膵癌への移行と低い免疫原性を克服する必要がある。CTGFのKDは膵癌の間質の減少が期待でき、抗体医薬とT細胞移行の改善が予想される。CTGFは温熱耐性因子であり、CTGFのKDは温熱治療による効率的な免疫原性の向上が期待できる。またi.p.経路は膵臓選択的な高分子の移行経路であることを見出した。本研究はi.p.経路によるナノDDSを用いた膵癌組織におけるCTGFのKDを起点として、間質減少と金ナノロッドによる温熱治療感受性化を引き起こし、膵癌における免疫チェックポイント阻害剤治療の実現を行う。
癌細胞の殺癌細胞遺伝子の操作による抗癌剤のアポトーシス増強に関する研究

本年度の研究より、以下の興味深い新知見が明らかとなった。ZEBやSAHAによる抗癌剤の増強作用は、併用する抗癌剤、細胞種により異なった。CDDP/SAHAの組み合わせは、HSC-3細胞のアポトーシスを有意に増強した。この増強には、SAHAが小胞体にストレスを与え、小胞体経由のアポトーシスが関与していることが示唆された。一方、5-FU/ZEBの組み合わせでは、逆に5-FUの細胞毒性を減弱し、そのメカニズムとしてZEBによるCREBのリン酸化が関与していることが示唆された。本研究により、口腔癌の抗癌剤感受性にはエピジェネティクス制御が関与し、ZEBやSAHAと抗癌剤の併用は薬剤感受性増強に有効であることが示唆された。しかし、その併用効果は、併用する抗癌剤の種類、細胞種により異なり、抗癌剤の代謝や抗腫瘍効果の作用機序に依存していることが推察された。本研究成果は、薬剤併用による思いがけない副作用を回避するために非常に重要な意義をもつ。主な実験の結果をまとめると、(1)CDDP、HDAC阻害剤併用時のIC_<50>濃度(50%有効阻害濃度)は、CDDP単独時と比較して310倍低下した。HDAC阻害剤単独では細胞毒性はほとんど観察されなかった。(2)細胞周期で、CDDP単独およびNaBとの併用の両者ともにG0/G1期停止が観察された。(3)活性酸素はCDDP単独処理時で誘導されたが、併用時にはさらに多くの増加が認められた。(4)CDDP誘導caspase-3活性が、NaB処理により増強された。(5)投与順はCDDPとHDAC阻害剤の同時処理およびHDAC阻害剤で後処理した場合に効果が高く、HDAC阻害剤を前処理した場合は、増強効果は認められるものの前者と比較すると弱かった。以上のことからHDAC阻害剤によるCDDPの抗腫瘍効果の増強は、CDDP処理によりG0/G1期細胞が増加し、HDAC阻害剤がG0/G1期細胞に特異的に作用することが機構の1つであると考えられた。また、活性酸素の増加に伴いミトコンドリア損傷が増加すること、およびcaspase-3活性の上昇などもアポトーシス誘導に深く関与していることが示唆された。HSC-3細胞では、CDDP単独処理に比較してZEBの前処理またはSAHAの同時処理でCDDPによる細胞毒性が有意に増強した。CDDP単独で30%、CDDP/ZEBまたはCDDP/SAHAで80%のアポトーシス誘導の増強が確認された。5-FU/SAHAでアポトーシス誘導の増強が観察されたが、5-FU/ZEBは逆に5-FUの細胞毒性を減弱した。これらのことから、抗癌剤感受性にはエピジェネティクス制御が関与し、ZEBやSAHAと抗癌剤の併用は薬剤感受性増強に有効であることが示唆された。また、その効果は併用する抗癌剤の種類に依存していることが推察された。20年度の研究実施結果により、口腔癌の抗癌剤感受性にはエピジェネテイクス制御が関与し、ZEBやSAHAと抗癌剤の併用は薬剤感受性増強に有効であることが示唆された。
バレット食道癌の生存・増殖・浸潤・脂肪滴沈着における脂肪組織の役割とその制御機構

近年、バレット食道癌の発症リスクと内臓、皮下脂肪組織の増加を基盤とする肥満との関連が疫学的に示唆されている。それ故に、脂肪組織がバレット食道癌細胞の生存、増殖、浸潤、脂肪滴沈着に活発に影響していると予想される。しかし、内臓及び皮下脂肪組織がバレット食道癌細胞に与える直接的な影響を解析した研究は国内外にはなく、その詳細は不明である。平成29年度に得られた脂肪組織誘導性の癌細胞のアポトーシス抑制、増殖、ゲル内浸潤、脂肪滴沈着促進の分子基盤は、IGF-1 pathway、MMP-1, 9、FATP-4, CD36である。平成30年度は、以上の現象に、パルミチン酸、脂質情報伝達分子(PAF, S1P, LPA)、小胞体ストレス防御シグナル:PERK、eIF2α、ATF6α、βが関与することを明らかにした。興味深いことに、皮下脂肪と内臓脂肪における優位差は見られなかった。今後は、正常脂肪組織と肥満症脂肪組織での検討が必要である。バレット食道癌細胞と内臓、皮下脂肪組織との相互作用解析により、2種類の脂肪組織が、癌細胞のアポトーシスを抑制し、増殖、浸潤、脂肪滴沈着を促進することを解明した。さらに、これらの分子基盤として、IGF-1 pathway, MMP-1, 9, FATP-4, CD36、パルミチン酸、脂質情報伝達分子(PAF, S1P, LPA)、小胞体ストレス防御シグナル:PERK、eIF2α、ATF6α、βなどの分子が関与することを明らかにし、当初の研究計画に沿う成果と考えられるから。[平成31年度]は、平成29ー30年度に同定した制御因子(IGF-1 pathway, MMP-1, 9, FATP-4, CD36、パルミチン酸、脂質情報伝達分子(PAF, S1P, LPA)、小胞体ストレス防御シグナル:PERK、eIF2α、ATF6α、βの蛋白、遺伝子導入実験により、癌細胞動態を解析する。さらに、癌細胞移植マウスにも投与してこれらの因子が癌細胞の生存、増殖、浸潤転移に及ぼす影響を解析する。以上により、脂肪組織誘導性の癌の生存、増殖、浸潤転移因子を同定し、治療薬候補因子を追求する。本研究ではバレット食道癌細胞ー脂肪組織解析モデル用いて、免疫組織化学、電顕、Western blot、real-time RT-PCR、ELISA等を用いて解析し、癌細胞の生存、増殖、浸潤、脂肪滴沈着における内臓、皮下脂肪組織の影響とその相違を明らかにした。すなわち、脂肪組織は、癌細胞のアポトーシスを抑制し、増殖、ゲル内浸潤、脂肪滴沈着を促進した。アポトーシス抑制と増殖促進には、IGF-1とその受容体の発現増強が見られ、IGF-1 pathwayが関与することが示唆された。浸潤に関しては、脂肪組織誘導生の癌細胞のMMP-1, 9発現が促進され、これらの分子が関与することが示唆された。脂肪滴沈着に関しては、FATP-4, CD36などの脂肪酸輸送分子の発現が促進され、癌細胞の脂肪滴沈着に、これらの分子が関与することが示唆された。しかし、内臓脂肪組織と皮下脂肪組織における影響の相違には有意差は明瞭ではなかった。今回は、肥満症脂肪組織での影響は検討していないために、両者間に影響の差が見られなかった可能性があり、今後の検討課題である。さらに、これらの分子基盤として、IGF-1 pathway, MMP-1, 9, FATP-4, CD36などの分子が関与することを明らかにし、当初の研究計画に沿う成果と考えられるから。

さらに、これらの分子基盤として、IGF-1 pathway, MMP-1, 9, FATP-4, CD36、パルミチン酸、脂質情報伝達分子(PAF, S1P, LPA)、小胞体ストレス防御シグナル:PERK、eIF2α、ATF6α、βなどの分子が関与することを明らかにし、当初の研究計画に沿う成果と考えられるから。[平成30年度]は、平成29年度に同定した制御因子に加えて、cDNA microarrayによる網羅的遺伝子解析と癌細胞への候補遺伝子産物の蛋白やその阻害剤(抗体、siRNA, shRNAなど)、アディポカイン、脂肪酸、アディポゾームの投与実験により、脂肪組織誘導性の癌細胞動態仲介因子を同定する。[平成31年度]は、平成29ー30年度に同定した制御因子(IGF-1 pathway, MMP-1, 9, FATP-4, CD36、パルミチン酸、脂質情報伝達分子(PAF, S1P, LPA)、小胞体ストレス防御シグナル:PERK、eIF2α、ATF6α、βの蛋白、遺伝子導入実験により、癌細胞動態を解析する。さらに、癌細胞移植マウスにも投与してこれらの因子が癌細胞の生存、増殖、浸潤転移に及ぼす影響を解析する。以上により、脂肪組織誘導性の癌の生存、増殖、浸潤転移因子を同定し、治療薬候補因子を追求する。平成30年度は、動物実験は試行せず、試薬購入費が廉価に済んだため次年度繰越金が発生した。平成31年度は動物実験、試薬投与実験のため、繰越金を使用予定である。