hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAマクロアレイによる舌癌感受性遺伝子の解析-ラットからヒトへ-

我々は我々の開発した4-nitroquinoline 1-oxido (4NQO)誘発ラット舌癌モデルを用いて舌癌感受性遺伝子を検索する目的で、マイクロサテライトの多形性を利用した遺伝子解析を試みたところ、舌癌発生に関与する複数の遺伝子(座)=Quantitative trait loci (QTL)を見出すことができた。次に我々はシンテニーマップ解析と遺伝子の発癌に関連する情報から、これらQTLの候補遺伝子として取りあえず18個の遺伝子を選び出した。今回は舌癌好発系DAラットおよび嫌発系WFラットを用い、通例にしたがって4NQO誘発によるラット舌癌を作成し、直径15mmの舌癌舌癌組織よりmRNAを抽出し、クロンテック社のカスタムアレイ(4000スポット)を用いて、ハイブリダイズさせたのち、シグナル解析およびクラスター解析を行った。DAラットに生じた直径15mmの舌癌と正常舌粘膜とのシグナル比が3倍以上の高発現、および1/3以下の低発現を示したスポットの数はそれぞれ337、220ヶであった。WFラットに見られた直径5mmの舌癌と正常舌粘膜とのシグナル比については、高発現および低発現のスポットの数はそれぞれ182、81ヶであった。候補遺伝子の一つに上げられていたNQO1 (DT-diaphorase)遺伝子については、DAラットではシグナル比が3倍以上であるのに反して、WFラットでは1/3以下であり、その発現に明かな乖離が認められた。同様の傾向を示した遺伝子はHa-ras、K-ras、などが上げられた。一方、DAラットで比が1/3以下であり、WFラットで高い比を示したスポットにP53、cyp2a、cyp2bなどが上げられた。なお、GstpおよびPthrpでは双方ともにラットの舌癌で3倍以上の高値を示した。この結果、これら遺伝子が舌癌の発生に極めて関連が高いことが示唆されたと言って良いと考えられたが、他の分子生物学的検索や、臨床的検索を今後継続的に行う必要があると考えられた。我々は我々の開発した4-nitroquinoline 1-oxide(4NQO)誘発ラット舌癌モデルを用いてマツピングを試みたところ、舌癌発生を促進または抑制する複数の遺伝子を見出すことができた。そこで我々はspeed congenic法により上記の遺伝子を基準ラットゲノムに導入し、それぞれの遺伝子の生物学的作用の解明とポジショナルクローニングを行っている。この方法で、舌癌発生を促進する遺伝子はNQO1(DT-diaphorase)である可能性が高くなったと考えられ、ヒトについても本遺伝子の多形が舌癌を含む口腔癌の発生に極めて関連が高いことが示された(癌学会、2000)。別に、上記のラット舌癌発生に関連する遺伝子について、ヘテロ接合生の消失(LOH)及び点遺伝子突然変異の有無を検索し、成果を発表した(病理学会、2000口頭発表及び論文作成=投稿中)。さらに、ラットの主要組織適合抗原遺伝子群が座位をしめる、第20番染色体について舌癌発生に関連するQTLの有無を検索している。この染色体については、これまでプライマーの開発の遅れで、検索が充分にされていなかったものである。今後は、DNAチップの作製にとりかかり、その解析能力の有用性について、検討を開始する。

我々は我々の開発した4-nitroquinoline 1-oxide(4NQO)誘発ラット舌癌モデルを用いて舌癌感受性遺伝子を検索する目的で、マイクロサテライトの多形性を利用した遺伝子解析を試みたところ、舌癌発生に関与する複数の遺伝子(座)=Quantitative traito loci(QTL)を見出すことができた。そこで我々はspeed congenic法により上記の遺伝子(座)を基準ラットゲノムに導入し、それぞれの遺伝子の生物学的作用の解明とポジショナルクローニングを行っている。この方法を応用して舌癌発生にもっとも寄与する遺伝子はNQO1(DT-diaphorase)である可能性が高くなったと考えられ、ヒトについても本遺伝子の多形が舌癌を含む口腔癌の発生に極めて関連が高いことが示された(癌学会、2000)。別に、ラット舌癌発生に関連する遺伝子(QTL)について、ヘテロ接合生の消失(LOH)及び点遺伝子突然変異の有無を検索し、成果を発表した(病理学会、2000口頭発表及び論文作成=投稿中)。さらに、ラットの主要組織適合抗原遺伝子群が座位をしめる、これまでプライマーの開発の遅れで、検索が充分にされていなかった第20番染色体について舌癌発生に関連するQTLの有無を検索したところ、関連性のやや弱いQTLが見出された。来年度は、この助成金の補助を受ける最終年度に当たるが、以上のような知見を中心に据えて、マイクロアレイによる検索を行う。我々は我々の開発した4-nitroquinoline 1-oxide(4NQO)誘発ラット舌癌モデルを用いて舌癌感受性遺伝子を検索する目的で、マイクロサテライトの多形性を利用した遺伝子解析を試みたところ、舌癌発生に関与する複数の遺伝子(座)=Quantitative trait loci(QTL)を見出すことができた。次に我々はシンテニーマップ解析と遺伝子の発癌に関連する情報から、これらQTLの候補遺伝子として取りあえず18個の遺伝子を選び出した。今回は舌癌好発系DAラットおよび嫌発系WFラットを用い、通例にしたがって4NQO誘発によるラット舌癌を作成し、直径15mmの舌癌舌癌組織よりmRNAを抽出し、クロンテック社のカスタムアレイ(4000スポット)を用いて、ハイブリダイズさせたのち、シグナル解析およびクラスター解析を行った。DAラットに生じた直径15mmの舌癌と正常舌粘膜とのシグナル比が3倍以上の高発現、および1/3以下の低発現を示したスポットの数はそれぞれ337、220ヶであった。WFラットに見られた直径5mmの舌癌と正常舌粘膜とのシグナル比については、高発現および低発現のスポットの数はそれぞれ182、81ヶであった。候補遺伝子の一つに上げられていたNQO1(DT-diaphorase)遺伝子については、DAラットではシグナル比が3倍以上であるのに反して、WFラットでは1/3以下であり、その発現に明かな乖離が認められた。同様の傾向を示した遺伝子はHa-ras、K-ras、などが上げられた。一方、DAラットで比が1/3以下であり、WFラットで高い比を示したスポットにp53、cyp2a、cyp2bなどが上げられた。なお、GstpおよびPthrpでは双方ともにラットの舌癌で3倍以上の高値を示した。この結果、これら遺伝子が舌癌の発生に極めて関連が高いことが示唆されたと言って良いと考えられたが、他の分子生物学的検索や、臨床的検索を今後継続的に行う必要があると考えられた。
スクールソーシャルワークの配置類型から見た効果に関する研究

平成30年度は、関西の中堅現任スクールソーシャルワーカーとの勉強会を計9回実施した。科研費申請時の構想では、全国のスクールソーシャルワーカーへインタビュー調査を行うことにしていたが、諸般の事情でそれが難しくなったため勉強会での事例検討やグループインタビューを通して、本研究の目的である、スクールソーシャルワーカーの配置類型(具体的には配置型と派遣型)から見た効果の違いを明らかにすることとした。まず、配置型と派遣型ではそもそもインプットとアウトプットの仕方が異なるのではないか?というところから始めた。配置型、派遣型それぞれをソーシャルワークの展開過程に照らして検討してくと明らかに違いが生じていた。配置型ではケース発見からターミネーションまでの一連のソーシャルワークの過程を展開、行うことが可能であるのに対し、派遣型では、多くの場合ケース発見は学校側でなされており、スクールソーシャルワーカーが関わるのはアセスメントとプランニング辺りである。つまり本来のソーシャルワークが展開できていないと言える。配置、派遣それぞれメリット・デメリットがあるが、スクールソーシャルワークはソーシャルワークの一分野である以上、ソーシャルワークの展開過程に沿って実施されるべきであり、その意味では派遣型での実施は困難であると言える。また、効果についても両者に違いがあることは明らかである。以上を踏まえ、最終年度はそれぞれの効果を検証しつつも、筆者は「配置型」の効果の方が大きいと考えるため、「配置型」の効果についてさらに深めていき、研究のまとめを行いたいと考えている。一昨年の研究中断に加え、今年度実施予定であった全国におけるスクールソーシャルワーク先進地でのインタビュー調査の実施を断念せざるを得なくなり、研究計画の大幅な変更を行うこととなったため。研究期間を1年延長していただき、調査方法等を変更することによって、研究課題を明らかにして行く所存である。具体的には、全国レベルでの質問紙調査の実施が難しいことから、今年度のやり方を踏襲し、定期的に行う関西での現任者との事例検討会や勉強会の機会を利用して、その際インタビュー調査を実施する。また、先方の受け入れ許可が出れば、スクールソーシャルワーカーの配置型に力を入れている福岡市へのヒアリングの実施も検討している。限られた時間ではあるが、残りの研究課題に全力で取り組んでいく考えである。当初の予定では、筆者の前研究「わが国のスクールソーシャルワーク実践の類型に関する実証的研究」において実施したインタビュー調査を基に、今年度は北海道、東京、福岡、沖縄等でインタビュー調査を実施することになっていた。しかし、諸般の事情で調査が実施できなかったため、研究計画を年度途中で大幅に変更した。その結果、当該年度における研究内容は、1「貧困家庭におけるスクールソーシャルワークの意義」と2「スクールソーシャルワーカーが行う実践の中身についての検討」であった。1については、子ども食堂や子どもの居場所作りを積極的に行っているNPOの責任者から聞き取りを行い、そこでのスクールソーシャルワーカー(以下、SSWerとする)の役割について検討した。その結果、SSWerは常駐していないが、SSWerが関わることで、ソーシャルワーカーの基本的な“つなぐ"という機能、つまり、人と人をつなぐ、あるいは、人と機関をつなぐということにおいて、SSWerが大きな役割を果たしていることがわかった。特に、貧困家庭と学校がつながる場面において成果をあげていた。これは、SSWerが両者の立場を理解したうえで、それぞれの言い分を尊重した立ち位置で活動を行っている、つまりアドボケイトということであろう。次に2については、インタビュー調査が困難だったため、次年度以降必要となる質問紙の作成に支障を来たすので、「スクールソーシャルワーク実践スタンダード」の研究を行っている他の研究者の研究成果発表会等に参加し、こちらの研究結果を参考にさせていただきながら、これまでの自身の研究と照らし合わせ、質問紙の作成を検討しているところである。上記でも述べたが、全国各地でインタビュー調査を実施する予定であったが、諸般の事情でそれが困難となりインタビュー調査ができていない。やむをえず、インタビュー調査ではなく、他の方法で質問紙の作成に取り掛かる方法を考え、研究仲間である他の研究者が行っている研究を参考にさせていただくことにした。平成29年度は、産後休暇および育児休暇取得のため、研究実績はありません。平成30年4月から復帰したため、1年遅れで研究を再開した。また、これから研究期間の1年の延長を申し出るつもりである。なお、当初の計画通りでは研究終了期間に間に合わないので、調査対象地域を縮小したり、現地で調査協力者を募りながら、研究を進めて行く予定である。上記にも挙げたが、平成29年度は産後休暇および育児休暇取得につき、研究課題も進められていません。配置、派遣

それぞれメリット・デメリットがあるが、スクールソーシャルワークはソーシャルワークの一分野である以上、ソーシャルワークの展開過程に沿って実施されるべきであり、その意味では派遣型での実施は困難であると言える。また、効果についても両者に違いがあることは明らかである。以上を踏まえ、最終年度はそれぞれの効果を検証しつつも、筆者は「配置型」の効果の方が大きいと考えるため、「配置型」の効果についてさらに深めていき、研究のまとめを行いたいと考えている。一昨年の研究中断に加え、今年度実施予定であった全国におけるスクールソーシャルワーク先進地でのインタビュー調査の実施を断念せざるを得なくなり、研究計画の大幅な変更を行うこととなったため。研究が遅れているため、次年度以降もところどころ当初の研究計画を変更せざるを得ない状況である。しかし、質問紙作成に至るまでの調査方法等は変更になったが、研究の目的等は変わらないので、これまで通り進めていくつもりである。今後は、次年度以降に質問紙を作成し、質問紙調査を実施予定である。これについては研究計画の通りであり、大幅な変更ではない。研究期間の1年の延長を申し出て、研究課題に取り組めるように努めたいと考えている。当初の計画では、全国各地でインタビュー調査を予定していたが、時間と予算の都合上、調査地域を限定して実施することに変更する。研究期間を1年延長していただき、調査方法等を変更することによって、研究課題を明らかにして行く所存である。具体的には、全国レベルでの質問紙調査の実施が難しいことから、今年度のやり方を踏襲し、定期的に行う関西での現任者との事例検討会や勉強会の機会を利用して、その際インタビュー調査を実施する。また、先方の受け入れ許可が出れば、スクールソーシャルワーカーの配置型に力を入れている福岡市へのヒアリングの実施も検討している。限られた時間ではあるが、残りの研究課題に全力で取り組んでいく考えである。諸般の事情により、今年度インタビュー調査が実施できなかったため、予定していた謝金と旅費をほとんど使用しなかったため。産後休暇と育児休暇を取得していたため研究実績がない。これまで人件費・謝金がかかっていないのは、調査を実施できていないからである。最終年度に調査を予定している。また、研究期間を1年延長したため、最終年度は残額で賄うことになるため、必要な経費を意図的に残しておいた。インタビュー調査に要する費用として予算化していた分を、質問紙調査にかかる謝金等に充てる予定である。
中間圏・下部熱圏における大気波動のレーダーネットワーク観測

高度60-150 kmの中間圏・下部熱圏(MLT)領域における大気波動の活動および平均風の長期・短期変動に着目し、大気圏上下結合過程を研究した。アジア・太平洋の赤道域に設置された流星・中波帯(MF)レーダーによる長期間連続観測で蓄積された観測データベース(IUGONET)を活用した。MLT領域での大気重力波活動の季節変化が熱帯対流圏の積雲対流と相関していることを示した。平均風が半年・1年・準2年・季節内周期で振動する特性を解析し、これらの周期的・不規則変動の生成には大気重力波と平均流の相互作用による効果が重要であることを示した。また平均南北風が10年スケールの長期トレンドを持つことが分かった。地球大気の高度約60km-150kmに位置する中間圏・熱圏下部(Mesosphere-Lower Thermosphere:MLT)は、温暖化等の地表付近からの影響と同時に、太陽活動による変動も現れる興味深い遷移領域である。MLT領域における風速を長期間連続観測するには、流星レーダーおよび中波帯(MF)レーダーが適している。赤道域のMLT領域は観測が乏しく未解明であったが、我々は1990年代にインドネシアにレーダーを建設し、長期変動の観測を開始した。近年、インドネシアを中心に、インド、中国から太平洋域に約20台のレーダーが設置され、国際観測ネットワークが構成された。平成22年度は、MLTレーダー観測ネットワークを補完するために、情報通信研究機構(NICT)と共同で流星レーダーをインドネシアのビアク島に設置することにした。インドネシアでの協力機関である航空宇宙庁(LAPAN)を含めた3者間の共同研究契約を交換し、現地調査に基づきLAPANのビアク観測所にレーダー建設用地を確保した。一方、過去20年間に蓄積された観測結果を含めてレーダーデータベースを整備しつつある。これを用いて、MLT高度の力学過程を支配する大気波動(大気重力波、潮汐波等)の長期変動特性をデータ解析した。その結果、大気潮汐波の高調波である8時間周期変動が有意な震幅を持ち、特徴的な緯度・季節変化を示すことが分かった。また、MLT高度における短周期(20-120分)の大気重力波の風速振幅と下層大気の積雲対流強度とを比較したところ、日週・季節・年々変動に明らかな相関があり、波動励起に積雲対流が大きく寄与していることが分かった。これらの研究成果を3件の論文として国際誌に公表した。本課題では、地球大気の高度約60ー150 kmに位置する中間圏・熱圏下部領域(MLT: Mesosphere - Lower Thermosphere)における風速の長期・短期変動特性を、アジア域の低緯度帯で運用されているレーダー観測結果を用いて国際共同研究する。MLT領域には、下層の対流圏で起こる気象擾乱や人為起源の環境変化(温暖化)の影響が届いている。一方、MLT領域は太陽風を起源とする高エネルギー粒子や地球磁場を介した電磁気エネルギーの影響も受けている。MLT領域は地球環境と惑星間宇宙のインターフェース域であり、また物理化学過程も遷移する重要な高度層である。我々は、高度70-120 kmの風速を測定する流星レーダーおよび中波帯(MF)レーダーを、過去20年以上にわたりインドネシアで運用している。具体的には、1992年にジャカルタ郊外に流星レーダー、1995年に西カリマンタンにMFレーダー、2002年に西スマトラに流星レーダー、2004年に西ジャワ島にMFレーダーを建設した。本研究課題では、情報通信研究機構(NICT)と共同で、新たに流星レーダーを西パプアのビアク島に平成23年6月に建設した。これにより、インドネシア国内で東西約4,000 kmに広がるレーダー観測網が完成し、さらに、南インドのMFレーダー、豪州北部のMFレーダー、さらに、米国が太平洋(クリスマス島、カウアイ島、キリバス)で運用しているMFレーダーを加えて、インド洋から太平洋に至る広い経度帯にまたがるMLTレーダーネットワークが構築された。これらの観測データを用いて、赤道大気のMLT領域における平均風の長周期トレンドおよび長周期変動(半年、1年、準2年、季節内振動)、および各種の大気波動(赤道波、大気重力波、潮汐波等)の特性を研究している。本課題では、地球大気の高度約60ー150 kmに位置する中間圏・熱圏下部領域(MLT:Mesosphere - Lower Thermosphere)における風速の長期・短期変動特性について、アジア・オセアニア域の低緯度帯で運用されている大気レーダー(流星レーダーおよび中波帯[MF]レーダー)による観測結果を用いて国際共同研究を進めている。MLT領域は、対流圏で起こっている気象擾乱や人為起源の環境変化(温暖化など)と、太陽風を起源とする高エネルギー粒子や地球磁場を介した電磁気エネルギーの双方の影響を受ける。そのため、MLT領域は地球環境と惑星間宇宙のインターフェース域であり、また物理化学過程も遷移する興味深い高度域である。本課題では、高度70-120 kmでの風速を測定する流星レーダー、及び中波帯[MF]レーダーを用いる。我々は、1992年に流星レーダーをジャカルタ以来インドネシアで運用している。具体的には、1992年にインドネシアのジャカルタ郊外に流星レーダーを設置して以来、1995年に西カリマンタンにMFレーダー、2002年に西スマトラの赤道滝レーダーサイトに流星レーダー、2004年に西ジャワ島南岸にMFレーダーを運用してきており、さらに、流星レーダーを西パプアのビアク島に2011年6月に建設した。

これにより、インドネシア国内で東西約4,000 kmに広がるレーダー観測網が構築できた。南インドのMFレーダー、およびオーストラリアと米国が太平洋(クリスマス島、カウアイ島、キリバス)で運用しているMFレーダー等を加えて、インドから太平洋に至る広い経度帯におけるレーダーで取得されたデータの相互利用システムを開発した。これらのレーダー観測データを中心に、地上観測および衛星データを併用して、MLT領域における力学過程:平均風の長期トレンド、半年・1年・準2年・季節内振動、及び各種の大気波動(赤道ケルビン波、プラネタリ波、大気潮汐、大気重力波等)の特性を研究している。本課題では、地球大気の高度60-150 kmに位置する中間圏・下部熱圏領域(MLT: Mesosphere and Lower-Thermosphere)の風速や大気波動の長期・短期変動特性について、アジア・オセアニア域の赤道-低緯度帯で運用されている大気レーダー(流星レーダーおよび中波帯(MF)レーダー)による観測結果を用いて国際共同研究を進めた。MLT領域では、対流圏で発生する気象擾乱や人為起源による環境変化(地球温暖化など)と、太陽活動による影響を受けている。そのため、この領域は地球環境と太陽惑星間宇宙の接合域であり、また物理化学過程も遷移する興味深い高度域である。ここでは、高度80-110 kmの風速を測定する流星レーダー、およびMFレーダーを用いる。我々は、1990年代よりインドネシアの研究機関(LAPAN、BPPT等)と共同で赤道大気の力学過程を研究している。具体的には、1992年に流星レーダーをジャカルタ郊外に設置し、1995年に西カリマンタン(Pontianak)にMFレーダー、2002年に西スマトラ(Koto Tabang)に流星レーダー、2004年に西ジャワ島南岸(Pameungpeuk)にMFレーダーを運用し、さらに、2011年に西パプア(Biak)に流星レーダーを建設した。これにより、インドネシア国内で東西約4000 kmに広がるレーダー観測網を構築できた。また、南インド(Tirunelveli)のMFレーダーとオーストラリアと米国が太平洋(Christmas Is., Kauai, Kiribati)で運用している流星・MFレーダーを加えて、インドから太平洋に至る大気レーダーデータをインターネット上で相互利用可能なデータ解析システムを開発した。これらのレーダーデータを用い、地上・衛星観測データを援用することで、MLT領域の力学過程、平均風の長期トレンド、半年・1年・準2年・季節内振動、及び各種の大気波動(赤道ケルビン波、プラネタリー波、大気潮汐、大気重力波等)の特性を研究した。地球大気の高度60-150 kmに位置する中間圏・下部熱圏領域(MLT: Mesosphere and Lower-Thermosphere)での大気力学過程について、特に大気波動の長短期変動特性を、アジア低緯度域で運用されている流星レーダーと中波帯(MF)レーダーの観測により解明する。インドネシア政府機関と共同で1992年に流星レーダーをジャカルタ近郊に、また1995年にMFレーダーを西カリマンタンに設置した。
南北朝楽府の多角的研究

本研究では、『隋書』音楽志上・中・下の本文校訂と訳注作成を行い、その訳注の検討を通して、南北朝末期から隋王朝へと各王朝の音楽及びその制度が整理・統合されていく過程を明らかにした。南朝では梁王朝によって雅楽が整備され、陳王朝を経て、隋王朝の雅楽改革へと影響すること、北朝では中原以外の楽が中原の楽と融合しつつ隋王朝の雅楽や燕楽に吸収されてゆく過程などを辿り、南北朝から隋へと至る宮廷音楽の変遷を解明することを試みた。本研究では、文学・歴史・思想・音楽などの各領域の研究者が協力分担し、幅広い領域の知見を結集することによって、南北朝期の楽府と楽府詩の問題を、多角的な視点から解明することを企図する。その具体的な検討課題として、本研究では『隋書』音楽志の詳細な分析と訳注の作成を重点的に行い、その分析と検討を踏まえた上で、研究分担者がそれぞれ六朝から唐にかけての楽府関係資料の収集、楽府詩の創作面・表現面からの研究、楽府の思想的背景の研究、楽府の音楽的側面の研究などを進めている。その具体的な検討課題として、本研究では『階書』音楽志の詳細な分析と訳注の作成を重点的に行い、その分析と検討を踏まえた上で、研究分担者がそれぞれ六朝から唐にかけての楽府関係資料の収集、楽府詩の創作面・表現面からの研究、楽府の思想的背景の研究、楽府の音楽的側面の研究などを進めている。そこで本年度は、『階書』音楽志(上)の本文校訂と訳注作成を中心に、梁王朝の創建から陳王朝の滅亡に至る、南朝側の宮廷音楽の沿革とその実態を解明すべく、分析と検討を重ねた。その結果、梁武帝による雅楽の整備とその改革が、それ以前の宮廷音楽とどのような関係にあるのかということ、またその整備・改革の意図を明らかにすることができた。この梁武帝によって整備された南朝の宮廷音楽が陳王朝を経て、階王朝の宮廷音楽にどのような形で取り込まれ、北朝の宮廷音楽とどのように関わりあっていくのかということを、今後継続して明らかにしていく予定である。またそれと併せて、今後も研究分担者が各自のテーマにしたがって研究を実施していくこととする。なお、『階書』音楽志の本文校訂と訳注の検討結果は、「晴書音楽志訳注稿」と題して、学術雑誌『中国学研究論集』に掲載し、その成果を随時公表する予定である。本年度は、『隋書』音楽志(上)及び(中)の本文校訂と訳注作成を中心に、まず南朝の陳王朝に於ける宮廷音楽の実態を分析し、前年度の成果を踏まえて、南朝側の宮廷音楽の沿革を解明した。また本年度は、新たに北魏から北斉・北周に至る北朝側の宮廷音楽の沿革とその実態を解明すべく、分析と検討を重ねた。その結果、北魏から北斉・北周までの間、北朝の宮廷音楽が、『周礼』の記述に依拠して制度を整え、そこに西域系の楽曲と旧来の雅楽を織りまぜつつ、次第に整備されてゆく過程を明らかにすることができた。この北朝の宮廷音楽と南朝の宮廷音楽が、どのように統合されて、隋唐王朝の宮廷音楽を形成してゆくのかということを、今後継続して明らかにしていく予定である。なお、『隋書』音楽志の本文校訂と訳注の検討結果は、「『隋書』音楽志訳注稿(二)」と題して、学術雑誌『中国学研究論集』に掲載し、その成果を公表する。

本年度は、『隋書』音楽志(中)の本文校訂と訳注作成を中心に、ここまでの成果に基づき、南北各王朝朝の宮廷音楽の沿革を整理し、南北の宮廷音楽が、隋王朝によって統合される過程を明らかとした。特に、北朝の宮廷音楽から隋王朝の宮廷音楽が形成される初期段階の解明が、本年度の主な成果としてあげられる。この初期段階の制度が、陳王朝攻略によって南朝旧来の雅楽及びその制度を手中に収めた後、北朝側の系譜と南朝側の系譜が、どのようにぶつかりあい、やがては統合されてゆくのか。その解明が次の課題である。また本年度は、都府立大学の渡辺信一郎教授及び四川師範大学大学院の王小盾教授に講演を依頼し、南北朝及び隋朝の宮廷音楽、特にその制度面に関する研究課題に関する助言・指導を得ることができた。なお、『隋書』音楽志の本文校訂と訳注の検討結果は、「『隋書』音楽志訳注稿(三)」と題して、学術雑誌『中国学研究論集』に掲載し、その成果を公表する。本研究では、文学・歴史・思想・音楽などの各領域の研究者が協力分担し、幅広い領域の知見を結集することによって、南北朝期の楽府と楽府詩の問題を、多角的な視点から解明することを企図した。その具体的な検討課題として、本研究では『隋書』音楽志の詳細な分析と訳注の作成を重点的に行い、その分析と検討を踏まえた上で、研究協力者がそれぞれ六朝から唐にかけての楽府関係資料の収集、楽府詩の創作面・表現面からの研究、楽府の思想的背景の研究、楽府の音楽的側面の研究などを進めた。本年度は、計画では前年度終了予定であった隋王朝の雅楽改革の実態を明らかにすることに加えて、新たに隋王朝が俗楽を整備する過程についても考察を加えることができた。具体的には『隋書』音楽志(下)の隋王朝の雅楽改革及びそれに続く俗楽に関する部分を中心に本文校訂と訳注作成を行い、その訳注の検討を通して、晴王朝が陳王朝攻略によって南朝旧来の雅楽及びその制度を手中に収めた後、北朝側の系譜と南朝側の系譜を整理・統合していった過程を明らかにしたこと、また隋王朝開国時期に俗楽がどのように整備されたのかを明らかにしたことが、本年度の成果である。『隋書』音楽志の邦訳は初めての試みであり、その詳細な注釈は隋以前の中国音楽の歴史や制度を理解することを可能にし、更に唐以後の音楽や文学に関する研究及び日本の雅楽研究にも有益な情報を提供するものである。なお、『隋書』音楽志の本文校訂と訳注の検討結果は、「『隋書』音楽志訳注稿(五)」と題して、学術雑誌『中国学研究論集』に掲載し、その成果を公表する。
Rh錯体触媒によって合成した置換ポリアセチレンの光吸収帯の新分子設計コンセプト

1:直鎖アルコキシ基、及び分岐アルコキシ基である2メチルブトキシ基のラセミ体及びS体を有するフェニルアセチレンモノマーを合成し、^1HNMRスペクトルにより構造を確認した。ロジウム錯体を触媒に、トリエチルアミンを助触媒とし、種々の溶媒中で上記モノマーを立体規則的に重合した。生成したポリマーの分子量は非常に大きく数百万から数千万であることがGPCにより明らかになった。生成ポリマーの色は重合溶媒に大きく依存し、アルコールやアミン中で得られた直鎖アルコキシ基を有するポリマーは黄色、n-ヘキサン中で得られたポリマーは赤色を示した。赤色ポリマーの固相における吸収スペクトルを拡散反射UV-Vis法で調べた結果、黄色の場合に比べ、最大吸収は約100nm長波長シフトしていることが明らかになった。2:上記の色が異なるポリマーの主鎖幾何構造を^1H NMR、Laser Raman、ESR法を用いて詳細に解析した結果、両ポリマーは共にシス体であることが明らかになった。ポリマーの高次構造を粉末X線回折法で調べた結果、黄色のポリマーは非晶であることが示唆された。3:赤色のポリマーのX線回折測定から、側鎖置換基の構造と重合溶媒の構造とが類似する、即ち親和性が高い場合では、側鎖同士のより安定な規則構造形成が促進され、ポリマー主鎖のラセンピッチが縮まることが明らかになった。更にこの効果は側鎖ベンゼン環を積層させ、その距離は、実測値と計算から求められたモデル化合物の最適構造から約3.4Åと求められた。この距離はベンゼン環のπ電子が互いに重なり合え、ラセン軸方向に一次元π共役系を形成していることを示しており、このπ軌道の積層により形成された新規な共役系が長波長領域の吸収帯を発現させた原因であると考えられる。以上より、芳香族などの共役系を非常に近距離に積層させることで吸収波長をシフトさせることが可能であることを明らかにした。1,昨年度の結果:Mawatari et al.,Macromolecules 2001,34,3776-3782に基づき、パラ位に炭素数5個の分岐アルコキシ基を有するフェニルアセチレンモノマーを系統的に合成し、ロジウム錯体触媒:[Rh(norbornadiene)Cl]_2の存在下、重合溶媒としてエタノール(EtOH)やトリエチルアミン(NEt_3)を用いて、20°C、2時間重合を行った。ポリマーはアルコキシ基の分岐位置に関わらず7595%と非常に高収率で得られ、ゲル浸透クロマトグラフィー(GPC)より数平均分子量7万12万と算出された。生成ポリマー主鎖の幾何構造の解析を^1H NMR、共鳴ラマン、電子スピン共鳴(ESR)を用いて行い、いずれのポリマーもほぼ100%シス-トランソイド構造である事を明らかにできた。2,生成ポリマーの色は重合溶媒に大きく依存し、EtOHの場合は黄色(Poly-Y)であり、NEt_3の場合は赤茶色(Poly-R)であった。拡散反射紫外可視吸収スペクトル(DRUV-Vis)測定では、Poly-Yは440nmに吸収極大を示し、Poly-Rは500nmに示した。更に、Poly-Rの吸収端は800nm以上にあり、光吸収帯は可視部全体に広がり、近赤外領域まで拡大していることが明らかになった。いずれも同一の主鎖構造(シス-トランソイド構造)を有することがラマンスペクトルから明らかであるため、ポリマー色の違い、即ちの吸収波長の違いは主鎖共役鎖長と関係せず、高次構造の違いに依存すると考えられた。粉末X線回折(XRD)測定結果から、Poly-Yはほぼ非晶であり、Poly-Rは結晶化度が非常に高く、その結晶構造はカラムナー構造であることが明らかになった。更に、Poly-Rを約100kg/cm^2で加圧処理すると、ポリマー主鎖のシス-トランス異性化を伴いカラムナー構造が崩壊し、吸収極大が約50nm短波長シフトすることがDRUV-Vis、XRD測定から明らかになった。上記1及び2より、ロジウム錯体触媒を用いて合成した、パラ位に分岐アルコキシ基を有するポリフェニルアセチレンの光吸収帯は、重合溶媒により可変であり、その原因はポリマーの高次構造の変化によるものであることを明らかにした。1:パラ位にアルコキシフェニルエチニル基を有するフェニルアセチレンを系統的に合成しロジウム錯体触媒:[Rh(nbd)Cl]_2の存在下、重合溶媒としてトリエチルアミン(NEt_3)、N,N-ジメチルホルムアミド(DMF)を用いて、30°C、2時間重合を行った。ポリマーは非常に高収率(80%以上)で得られ、ゲル浸透クロマトグラフィー(GPC)よりクロロホルム可溶部数の平均分子量は10万から20万と算出された。生成ポリマー主鎖の幾何構造の解析を^1HNMR、共鳴Raman、電子スピン共鳴(ESR)を用いて行い、アルキル基の種類や重合溶媒の違いに依らず、いずれのポリマーもほぼ100%シス体であることを明らかにした。2:生成ポリマーの色は重合溶媒に大きく依存し、NEt_3の場合はオレンジ色(poly-O)であり、DMFの場合は赤色(poly-R)であった。拡散反射紫外可視吸収スペクトル(DRUV-Vis)測定では、poly-Oは430nmに吸収極大を示し、Poly-Rは540nmに示した。

また、poly-Oをクロロホルム雰囲気下に室温で数分放置した場合、ポリマーの色は黒色(poly-B)に変化した。このポリマーの吸収極大は500nmにシフトし、500から800nmの吸収が大きく増加した。いずれのポリマーも同一の主鎖構造(シス体)を有することが明らかであるため、ポリマーの色の違い、即ち吸収帯の違いは主鎖共役差長とは関係せず、高次構造の違いに依存すると考えられた。これらのポリマーの粉末X線回折(XRD)測定結果から、poly-Oはほぼ非晶であり、poly-Rは結晶部が含まれており、poly-Bは更に結晶化度が増加していることが明らかになった。また、結晶部はラセン構造のポリマーが最密充填された疑ヘキサゴナル構造(カラムナー)であることが明らかになった。上記1及び2より、ロジウム錯体触媒を用いて合成した、アルコキシフェニルエチニル基を側鎖に有するポリフェニルアセチレンの吸収帯は、カラムナー含有量に大きく依存していることを明らかにした。1:直鎖アルコキシ基、及び分岐アルコキシ基である2メチルブトキシ基のラセミ体及びS体を有するフェニルアセチレンモノマーを合成し、^1HNMRスペクトルにより構造を確認した。ロジウム錯体を触媒に、トリエチルアミンを助触媒とし、種々の溶媒中で上記モノマーを立体規則的に重合した。生成したポリマーの分子量は非常に大きく数百万から数千万であることがGPCにより明らかになった。生成ポリマーの色は重合溶媒に大きく依存し、アルコールやアミン中で得られた直鎖アルコキシ基を有するポリマーは黄色、n-ヘキサン中で得られたポリマーは赤色を示した。赤色ポリマーの固相における吸収スペクトルを拡散反射UV-Vis法で調べた結果、黄色の場合に比べ、最大吸収は約100nm長波長シフトしていることが明らかになった。2:上記の色が異なるポリマーの主鎖幾何構造を^1H NMR、Laser Raman、ESR法を用いて詳細に解析した結果、両ポリマーは共にシス体であることが明らかになった。ポリマーの高次構造を粉末X線回折法で調べた結果、黄色のポリマーは非晶であることが示唆された。3:赤色のポリマーのX線回折測定から、側鎖置換基の構造と重合溶媒の構造とが類似する、即ち親和性が高い場合では、側鎖同士のより安定な規則構造形成が促進され、ポリマー主鎖のラセンピッチが縮まることが明らかになった。更にこの効果は側鎖ベンゼン環を積層させ、その距離は、実測値と計算から求められたモデル化合物の最適構造から約3.4Åと求められた。この距離はベンゼン環のπ電子が互いに重なり合え、ラセン軸方向に一次元π共役系を形成していることを示しており、このπ軌道の積層により形成された新規な共役系が長波長領域の吸収帯を発現させた原因であると考えられる。以上より、芳香族などの共役系を非常に近距離に積層させることで吸収波長をシフトさせることが可能であることを明らかにした。
アポリポ蛋白Ｅ遺伝子欠損ウサギモデルを用いたアポＥの機能解析

昨年度はアポEヘテロ欠損ウサギを用いて糖代謝・インスリン抵抗性に及ぼす影響を検討した。今年度は最終年度に実施予定のアポEホモ欠損ウサギを用いた実験の遂行に備えて、繁殖用ウサギの収集を中心に実施した。ウサギ特有の近交退行を防ぐ目的で、複数ラインの雌雄ヘテロ個体を野生型との交配で作出した。その後、別ラインのヘテロ×ヘテロの交配により、繁殖用の雌雄ホモ個体を得た。性成熟を迎えた56月齢の繁殖用ウサギをホモ×ヘテロの組合せで交配を行い、ホモ欠損ウサギ実験用繁殖を開始した。最終年度に実施予定のホモ欠損動物を用いた実験に供するウサギの繁殖体制の整備し、繁殖を開始した。アポEホモ欠損ウサギを用いたin vivo実験を遂行する。1. PCRによる簡便なジェノタイピング法の確立本研究で用いるアポE欠損ウサギはCas9システムによるゲノム編集で13塩基を欠失させたモデルである(Yang D et al., 2013; Niimi M et al., 2016)。これまでウサギ産仔のジェノタイピングはゲノムDNAシークエンスにより行われてきた。in vivo実験に供するアポE欠損ウサギの繁殖に備え、多検体同時処理が可能でルーチン検査に耐え得る簡便なジェノタイピング法の確立を試みた。標的欠失部位を含むゲノム領域(野生型:79 bp、アポE欠損:66 bp)をPCRにより増幅させ、PCR産物を20%ポリアクリルアミドゲルにより分離する事により、簡便に野生型、ヘテロ欠損、ホモ欠損を判別可能なジェノタイピング法の確立に成功した。2.アポE欠損ウサギの繁殖我々の確立した人工授精技術(Liu E et al., 2007)により、アポE欠損ウサギの繁殖を開始した。今後のin vivo実験で用いるホモ欠損個体を効率的に得る目的で雌性ヘテロ個体を優先的に収集している。3.アポEヘテロ欠損ウサギの糖代謝・インスリン抵抗性に及ぼす影響アポEヘテロ欠損ウサギを用いて、糖代謝及びインスリン抵抗性に及ぼす影響を検討した。3月齢の野生型及びアポEヘテロ欠損ウサギに20%果糖/ 10%ココナッツ油を添加した高糖高脂肪食を12週間摂取させた。試験期間中、血漿脂質(総コレステロール、中性脂肪、HDL-コレステロール、遊離脂肪酸)、血漿グルコース及びインシュリンを測定した。また、グルコース及びインシュリン負荷試験を行った。高糖高脂肪食負荷12週後に解剖を行い、蓄積脂肪重量を測定するとともに脂肪細胞サイズの分布及び肝臓中の脂質蓄積を組織学的に解析した。アポEヘテロ欠損ウサギを用いてin vivo試験を当初の計画より前倒しで実施した。アポEホモ欠損ウサギを効率的に得られる繁殖計画を策定し、繁殖を継続する。
メタルフリー治療普及のための臨床・基礎融合研究　～CAD/CAM冠の予知性向上～

【3次元デジタルデータ分析ならびに臨床統計解析】昨年度,臨床経過の調査で得られた症例の3次元デジタルデータをCADソフトウェアで確認し,冠,支台歯の形態,すなわち,1支台歯高径(機能咬頭側,非機能咬頭側),2テーパー度,3冠咬合面の厚みのイベントに対する影響を検討した.その結果,非機能咬頭側の支台歯高径がイベント対し有意に影響を与えていることが明らかとなり(P=0.03),非機能咬頭の支台歯高径が小さいほど,イベント発生確率が高くなった.機能咬頭側の支台歯高径(P=0.17),テーパー度(P=0.12),冠咬合面の厚み(P=0.09)は本研究では有意差が認められなかった.非機能咬頭とテーパー,非機能咬頭と厚みの交互作用によるリスクを検討した結果,非機能咬頭における支台歯高径が同じならばテーパー度が小さく,冠咬合面の厚みの確保されている方がイベント発生確率を下げることが示された.【ヒト唾液汚染後の接着阻害因子の解析-表面残留水分-】昨年度同様,カタナアベンシアブロックをブラスト処理したのみの群(CO群),水洗した群(COW群),ヒト唾液にて被着面を汚染後,エアー乾燥(HSA群),水洗(HSW群),再ブラスト処理(SB群),リン酸洗浄(AC群),およびアルカリ洗浄(IC群)を行った群を作製した.各処理直後と24時間乾燥後に質量を測定した.また,各処理後の被着面のビッカース硬度の算出および走査型プローブ顕微鏡観察にて各被着面処理による物性の変化を確認した.各処理後の質量はHSA・AC・IC・HSW群で有意に大きくなり,唾液汚染および水洗を必要とする洗浄処理により水分が残留することが示された.SB群は2度のブラスト処理による影響から被着面の物性は変化するが接着強さは低下しないことから,水分の残留が接着強さに大きい影響を与えることが明らかとなった.計画書どおりに実験が遂行されており,データ採得も問題なく進んでいる.学会発表に加えて,英語論文発表もあることから,順調に進展していると考える.<臨床研究:CAD/CAMレジン大臼歯クラウンの前向き臨床評価>対象は歯学部附属病院口腔補綴科および各共同研究機関において,それぞれ8名の合計40名の患者を対象とする.包含基準は,「大臼歯のクラウンによる補綴処置が必要(対合歯が人工歯でも可)」,「20歳以上71歳未満(研究への参加を依頼した時点)」とし,除外基準は「ブラキシズムがある」,「適切な形成量を得られない」,「義歯の鉤歯」,「咬合高径が不十分」,「対合歯が存在しない」とする.対象となる症例は術前診査を行い,クラウンの設計と構造に関しては歯科技工士が,口腔内の評価に関しては歯科医師がチェックシートに記載を行う.経過観察は,処置後1か月,3か月,6か月および1年時に行い,評価シートに記載する.これらの得られた情報はデータセンターであるREDCapに入力する.<基礎研究:CAD/CAM冠用レジンブロックに対する新規材料の接着能評価>CAD/CAM冠用レジンブロックから試験体を切り出し,耐水研磨紙にて研磨後,ブラスト処理を行い,表面処理の違いにより2群に分ける.一方はシラン処理材としてセラレジンボンドを用い,ボンドIをブロック被着面に一層塗布して10秒放置後,ボンドIIを一層塗布し,10秒放置後に10秒間光照射する.もう一方は,レジンプライマーであるHCプライマーを一層塗布し,塗布面が動かなくなるまでエアーシリンジで乾燥後,10秒間光照射する.各表面処理群をさらに2群に分け,一方には新規ハイブリッドレジンSI-R1302,他方にはソリデックスハーデュラを積層充填し,共に光照射する.24時間37°C水中浸漬後,0.7 mm×0.7 mmのビームに切り出し,微小引張強さを測定し(n=24),破断面を走査電子顕微鏡(FE-SEM)にて観察する.【CAD/CAMレジン冠の予後調査(後向き臨床研究)】93名(男性24名,女性69名,平均年齢59.6 ±12.9歳)109装置(平均18.7±10.1か月)のうち22装置にトラブルが認められ,その内訳は脱離が19,破折が1,歯根破折が2であった.多変量解析の結果,最後方臼歯か否かに有意差を認め(P=0.03),その他の因子には有意差は認められなかった(上顎/下顎;P=0.32,第一小臼歯/第二小臼歯;P=0.06,支台築造の有無と種類;P=0.13,ブロックの種類;P=0.27,冠装着用材料;P=0.78).【人工唾液汚染がCAD/CAM冠用レジン-接着性レジン間の接着に与える影響】人工唾液汚染によりCAD/CAM冠用レジンと接着性レジンの接着強さは著しく低下するが,サンドブラスト処理およびリン酸処理により接着強さは回復する傾向が確認された.汚染がない環境でも各洗浄処理により初期接着強さおよび長期耐久性が低下したことから,接着過程における水の使用は接着能を低下させる原因となる可能性が示された.【ヒト唾液汚染後の接着阻害因子の解析-唾液由来タンパクについて】

SEM-EDX分析によりヒト唾液汚染群においてヒト唾液由来のMgおよびCrが検出された.MALDIによる質量分析では,ヒト唾液汚染により被着面のNaイオンおよびKイオンが増加し,各洗浄処理後も複数のイオンの付着が認められたが,接着強さの回復を認めたサンドブラスト群は対照群と類似したスペクトルを示した.SDS-PAGEによりヒト唾液汚染群にバンドを検出し,ウェスタンブロッティングでヒト唾液αアミラーゼを確認した.以上のことからヒト唾液汚染によりCAD/CAM冠用レジン表面に唾液由来タンパクやイオンが付着するが,各洗浄処理により唾液由来タンパクは除去できることが示された.計画書どおりに実験が遂行されており,データ採得も問題なく進んでいる.学会発表に加えて,英語論文発表もあることから,順調に進展していると考える.【3次元デジタルデータ分析ならびに臨床統計解析】昨年度,臨床経過の調査で得られた症例の3次元デジタルデータをCADソフトウェアで確認し,冠,支台歯の形態,すなわち,1支台歯高径(機能咬頭側,非機能咬頭側),2テーパー度,3冠咬合面の厚みのイベントに対する影響を検討した.その結果,非機能咬頭側の支台歯高径がイベント対し有意に影響を与えていることが明らかとなり(P=0.03),非機能咬頭の支台歯高径が小さいほど,イベント発生確率が高くなった.機能咬頭側の支台歯高径(P=0.17),テーパー度(P=0.12),冠咬合面の厚み(P=0.09)は本研究では有意差が認められなかった.非機能咬頭とテーパー,非機能咬頭と厚みの交互作用によるリスクを検討した結果,非機能咬頭における支台歯高径が同じならばテーパー度が小さく,冠咬合面の厚みの確保されている方がイベント発生確率を下げることが示された.【ヒト唾液汚染後の接着阻害因子の解析-表面残留水分-】昨年度同様,カタナアベンシアブロックをブラスト処理したのみの群(CO群),水洗した群(COW群),ヒト唾液にて被着面を汚染後,エアー乾燥(HSA群),水洗(HSW群),再ブラスト処理(SB群),リン酸洗浄(AC群),およびアルカリ洗浄(IC群)を行った群を作製した.各処理直後と24時間乾燥後に質量を測定した.また,各処理後の被着面のビッカース硬度の算出および走査型プローブ顕微鏡観察にて各被着面処理による物性の変化を確認した.各処理後の質量はHSA・AC・IC・HSW群で有意に大きくなり,唾液汚染および水洗を必要とする洗浄処理により水分が残留することが示された.SB群は2度のブラスト処理による影響から被着面の物性は変化するが接着強さは低下しないことから,水分の残留が接着強さに大きい影響を与えることが明らかとなった.計画書どおりに実験が遂行されており,データ採得も問題なく進んでいる.学会発表に加えて,英語論文発表もあることから,順調に進展していると考える.メタルフリー補綴のさらなる普及を最終目標とし,CAD/CAMレジン冠治療におけるエビデンスレベルの向上を目的とし,臨床研究と基礎研究を融合して遂行する.<臨床研究>29年度に採得した後向き臨床研究結果と「3次元デジタルデータ」を照らし合わせて,冠脱離に影響を及ぼす冠および支台歯の形態的要因に着目してCAD/CAMレジン冠が失敗に至る要因を統計学的に解析する.<基礎研究>CAD/CAM冠用レジンと接着性レジンセメントの適切な接着方法を明らかにするために,唾液汚染が接着能を低下させる原因を究明する.本年度は,29年度に行った「唾液由来タンパク質」に続き,「表面残留水分」に注目して分析を行う.接触角の測定に備品「小型接触計(P200A)」を設置する.<臨床研究:CAD/CAMレジン大臼歯クラウンの前向き臨床評価
癌薬物療法におけるエフェクター・サプレッサーバランスのバイオダイナミクス

1.研究目的:がん薬物療法においては化学療法を第一義的に考えるべきであるが、宿主の低抗力増強をはかることもそれに劣らず重要である。この観点から、がんの経過に伴う免疫エフェクター(Ef)やサプレッサー(Sup)の動態と予後との関係、Ef,Supの機能発現の機序、Ef誘導の促進法、Supの抑制法、補体系の関与などを研明する。2.研究成果:患者のがん局所の浸潤単核球を単クロン抗体を用いて同定した。肺がんではstage【II】の40例で、T-zone組織球の浸潤の強いもの程患者の予後が良かったが、stage【III】ではそのような相関はなかった。上咽頭がん49例でも同様な相関がみられた。抗原提示細胞とTリンパ球との細胞間相互作用に関して、抗原提示細胞上のがん抗原がI-A抗原と共にT細胞に認識されればヘルパーT細胞(Th)やEfが誘導され、I-J抗原と共に認識されればSupが誘導されることを抗I-A抗体、抗I-J抗血清を用いてin vivoで実証した。Ef誘導には、抗原腫瘍細胞が標的腫瘍細胞と同じ表面抗原のほかに、Thによって特異的に認識される抗原が必要であることをワクチニアウイルス免疫マウスのThによる実験で明らかにした。担がんの時間的経過に従って、がん局所、局所リンパ節、脾における各種のリンホカイン産生のパターンを明らかにし、リンホカインの1種、エフェクター誘導因子を物質として精製し、更にハイブリドーマ法で大量生産の道を拓いた。Con Aで脾に誘導したSupはasialo G【M_1】及びピーナツレクチン陽性で低泳動域に検出され、5FU投与により抑制された。シクロホスファミド、ブレオマイシン、ペプロマイシンは治療量でSupを抑制し、ブレオではEfやマクロファージの活性化もした。補体の関与を実証するためのモデル系を作った。3.考察:当班の研究デ患者の免疫状態と予後の関係、Ff・Sup誘導の際の細胞間相互作用の機序、Ef誘導の促進法、Supの抑制法、抗がん剤による免疫増強法などが明らかにされ、新治療法の道が拓かれた。
マルテンサイト変態する合金の双晶と相変態のメカニズム

マルテンサイト変態の理論的取り扱いではフォノン分散関係に異常がある物質中の双晶界面は緩やかな方がエネルギーが低いという理論がある。また核生成、成長の段階でマルチバリアントに相当した物ができている方が、エネルギー的に得であるという報告もなされている。我々のアプローチはこの様な理論的背景を考慮し、マルテンサイト変態のメカニズムを探ろうとするものである。我々はAuCd合金のうちγ_2'マルテンサイト相ができる組成の中性子散乱の結果を報告し、前駆現象としてフォノンの異常が存在し、さらに潜伏時間を示すような静的な現象も前駆的に現れている事を示した。さらにこの際の変態温度Msが通常報告されている値よりも異常に低い事に気づいた。電気抵抗の精密測定の結果、Msの低い原因は母相状態の時効の影響である事も明らかになり、母相での時効温度の依存性に関してもデータをそろえる事ができた。また、ζ_2'相を得るAu_<50>Cd_<50>に関しては1/3反射付近の逆格子空間の二次元的な精密測定を行い、変態点の2K上で弾性散乱が観察された。この反射強度の分布は、ほぼ等方的な分布をしており、反射の位置は正確なζ【approximately equal】1/3からわずかにずれている。この反射が現われる事は、以前の積分反射強度の減少とよく対応している。この反射はMs以下に温度を下げるとマルテンサイトに対応した分裂が観察され、マルテンサイトからの反射になる。したがって前駆的に観察されたものは等温的に変態したマルテンサイトからの反射ではない。Au_<50>Cd_<50>の結果からマルテンサイト変態に前駆的に中間的(遷移状態)な状態が生じている事は確かな事である。今後、この中間的(遷移状態)な状態がどのような構造をしているのか。どのようにマルテンサイトへと成長していくのか。などに関して研究を続けていく。また、母相での時効に関してマルテンサイト変態との関係などについても明らかにしていく。