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演奏のための音楽能力を育てる教育法の確立

我が国で行われている音楽教育においては、音感、リズム感、読譜力等の音楽基礎能力に関する分野、それに音楽理論や音楽史など、感覚的、知的分野とが、それぞれ独立した授業形態で行われてきた。しかし音楽表現はこれら各分野の能力が総合的に働き、優れた演奏技術を介してこそ、素晴らしい演奏の創成が期待できるのである。本研究では、音楽語法の理解を目標に総合教育を実施した結果、十分な成果を得ることが出来た。当該年度においては、音楽能力についての意識調査のための項目を作成し、ピアノ専攻の学生及び音楽大学の教員や演奏家に前記の項目によるアンケートを実施し、学生と専門家との音楽能力に関しての意識の違いを検証することが主目標であった。実施した調査内容は次のとおりである。1)音感について--5項目、2)拍子とリズム感について--4項目、3)音楽リズムについて--3項目、4)読譜について--4項目、5)各種音楽理論と演奏との関連について--4項目、6)音楽表現の実際に関して--5項目、7)音楽の記憶(暗譜)について--3項目全体28項目で実施した。調査は、学生156名、教員及び演奏家130名に実施し、学生100%、教員及び演奏家61%の回答を得た。その結果次の事が検証された。「学生」と「教員及び演奏家」との回答内容の差が大きかった項目は、5)「音楽表現の実際に関して」であり、音楽を単に「楽音の流れの集積」として捉える傾向が強い学生と「音楽語法」として認識している教員及び演奏家との意識の違いがこの調査のデータに表れている。この項目は「音楽表現」という「演奏能力」において重要且つ本質的要素の「意識」に関する項目であり、22年度23年度前半に掛けての検体に対する指導法の具体的な内容に関して、検証の結果が大きな指針の一つとなり、教育の為の適切な教材作成及びその効果の検証を経て、音楽能力を確立する有効な教育法を期待する事ができる。これにより今回のアンケートの有効性を確認することが出来、アンケートの設問内容も、概ね演奏に必要な音楽能力(演奏技術を別にすれば)の概要を網羅したと思われる。研究の為の検体に対し、演奏能力の基礎的諸要素(音楽聴取の為の音感、読譜、音楽リズム、楽句及びフレージング等)の能力について検証した.その結果総合点としてA組=92/100、B組=87/100と認められた。これらの結果を基に、演奏のための音楽基礎能力が演奏の場に与える影響について以下の方法で検証を行った。先ず、聴覚による音楽記憶力について、検証のためにA.Grethaninoff作曲op118-IVL'Ombre(112小節)を用い通奏で6回聴いた後、直ちにピアノで暗譜演奏を試みた。その結果、A組のメンバーは全員(3名)最後まで演奏し得たが、B組のメンバーは未完成が1名、複数回の弾き直しが1名、最後まで通しえたのは1名であった。この結果から、曲を理解し記憶する為には聴覚(音感)の重要性を検証することが出来た。視覚による同様な検証結果は両組の大きな差は認められなかった。使用曲は、S.Prokofieff作曲op 12-7(112小節)であった。聴覚による記憶ではしっかりした音高把握(音感)が重要な要素として認められるが、視覚による記憶では音感による差は認められなかった。更に平成21年度に実施したピアニスト及び音大ピアノ科教授等による専門家のアンケートの検証結果から、ピアノ演奏において特に重要な項目の一つに、音楽リズムと楽句、及びフレーズの理解とその表現力の指摘が検証された。この点について検体の理解度を検証するために次の曲を用いた。F.Chopin作曲Nocturnunes op9-1.2である。先ず検体が演奏を行い、次にDaniel Barenboim演奏のCDを聴き、その音楽リズム及びフレージングの理解と表現法を捉える為の検討を行い、その結果の検体の変化を再度の演奏を通して検証した。その他、年度内に和声分析、対位する楽節の音楽語法表現等、様式の異なる17曲を用いて研究を実施、はっきりと能力向上の成果を確認することが出来た。本研究は初年度実施から3年目になり、検体学生の音楽的基礎能力については総体的に見て想定していたレヴェルまでの能力向上が認められた。しかしながら音楽語法の分野において僅かに物足りなさを感じ、更なる能力向上のための研究を23年度の中心課題として実施した。その為には、「フレージング」の理解及び「和声感の情緒性」等、この2項目について重点的に研究を行う為の教材として、ChopinのNocturnを使用した。音楽語法の理解による音楽表現には、旋律が持っている「音楽的アクセントによるグルーピング」の理解とその表現法が必要条件であり、これら2項目の能力を確立するための研究が、音楽能力の最重要な音楽語法を確立する確かな行程であることが検証された。

フレーズ表現では、人の言語と同様に、終止を表現する場合には幾らかトーンを下げテンポを緩める等、言語の所謂呼吸と同様の手法により纏りを示すことが、この表現を可能にするのである。つまり音楽の「センテンス」をまとめる(グルーピング)表現法の一つである。この研究をさらに深める為には、フレーズを形成する「楽句」の理解が必要であり、「楽句」もそれぞれ小さな終止(まとまり)を持っているのである。各楽句は、時には「問いと答え」であったり又時には「再確認」であったりと、正に人の対話に置き換える事も可能である。「和声感」は、これら音楽のセンテンスが持つ情緒的内容を支配する力があり、ここでも音楽的緊張、弛緩によるリズム的要素および終止感等の音楽語法を認めねばならない。この様な音楽語法の理解を確認する為には、曲の詩的内容の理解による表現、つまり演奏がなされなければならない。この研究目標達成の為に更にMozart Klavier Sonate K.331及びBeethoven Klavier Sonate Op.27-2,Tschaikowsky Op.37a四季より一月、四月、六月、Chopin Ballade Op38を研究課題に取り上げた。その結果十分な演奏能力の確立が認められ、研究結果を冊子にまとめる事が出来た。
植物幹細胞の新生・維持に必要な非対称分裂機構の解明

幹細胞の新生と維持にはしばしば「非対称分裂」(=2つの娘細胞が異なる性質を呈するような細胞分裂様式)を伴う。本計画研究班は、植物細胞が行う非対称分裂の一連の過程、すなわち「細胞極性の確立・分裂・分化と維持」機構の解明を通じて、植物生存の永続性を支える基盤となる植物幹細胞の新生と維持の分子基盤に迫るとともに、植物幹細胞生物学分野の創生に貢献することを目指している。これまでに、ヒメツリガネゴケの幹細胞において、非対称細胞分裂のキー構造体である微小管集合体(ガメトソームと命名)を発見した。ガメトソームを破壊すると紡錘体の配向がランダムになり、分裂面に異常をきたした(Kosetsu et al. PNAS. 2017)。また、染色体分配のための必須構造体・動原体に欠損を生じると、細胞質分裂の阻害が引き起こされることを発見した。細胞質分裂に一度だけ失敗した幹細胞はその後も分裂と分化を続け、倍数体コケが生まれた(Kozgunova et al. eLife. 2019)。イネを用いた研究では、非対称分裂に関わることがシロイヌナズナにおいて知られているMPK6のイネオルソログであるGLE4の機能解析を行った。シロイヌナズナとは異なりイネにおいてはGLE4は接合子の非対称分裂には必須でないことが明らかになった。一方、GLE4は接合子非対称分裂後の胚の頂部ー基部軸の形成に必要であることが明らかになった。このことから、接合子非対称分裂と頂部ー基部の軸形成は異なる機構により制御されうることが明らかになった(論文投稿中)。ヒメツリガネゴケのプロジェクトで予期しない結果が出て予定外の細胞観察実験を追加したため遅れは生じたが、最終的にこのプロジェクトを含めた複数の原著論文を公表できたため。イネのプロジェクトについても、非対称分裂と胚の極性に関するデータがまとまり、論文投稿に至ったため。(1)ヒメツリガネゴケ微小管結合因子、キネシンモーター、分裂期シグナル伝達分子、極性化に重要な役割を果たすことが濃厚な因子の破壊株を作出する「網羅的逆遺伝学」を継続するとともに、見つかった興味深い遺伝子について、細胞内動態解析を行う。これまでに、佐藤(分担)の同定した球状型イネ胚形成突然変異体の原因遺伝子のコケオルソログについて新しい知見が得られたため、詳細な解析を進める。また最近CRISPR/Cas9法を改良し効率良く遺伝子点変異を導入することが可能になったので、従来の多重破壊株の作成に加えてプロジェクトを加速させる。(2)イネGLE4/MPK6が制御する胚の極性形成に関わる他の因子の同定を進める。具体的には、GLE4/MPK6情報伝達の上位で機能する受容体型キナーゼとそのリガンドおよび下流で機能する極性維持因子等の解析を行う。これまでに、gle4突然変異とよく似た変異体の原因遺伝子として、受容体型キナーゼの突然変異ならびに、真菌類で極性維持に関与する因子が同定されている。これら因子の発現解析、細胞内や組織内での局在解析を進める。

これまでに、佐藤(分担)の同定した球状型イネ胚形成突然変異体の原因遺伝子のコケオルソログについて新しい知見が得られたため、詳細な解析を進める。また最近CRISPR/Cas9法を改良し効率良く遺伝子点変異を導入することが可能になったので、従来の多重破壊株の作成に加えてプロジェクトを加速させる。(2)イネGLE4/MPK6が制御する胚の極性形成に関わる他の因子の同定を進める。具体的には、GLE4/MPK6情報伝達の上位で機能する受容体型キナーゼとそのリガンドおよび下流で機能する極性維持因子等の解析を行う。これまでに、gle4突然変異とよく似た変異体の原因遺伝子として、受容体型キナーゼの突然変異ならびに、真菌類で極性維持に関与する因子が同定されている。これら因子の発現解析、細胞内や組織内での局在解析を進める。国立遺伝学研究所公開講演会「植物の形作りと作物育種」佐藤豊(招待講演)2017年
振動刺激を用いた環境音・音楽などの伝達による聴覚障害者の快適生活向上化技術の研究

本研究は,聴覚障害者に対して周囲環境音を皮膚振動のパターンにより伝達し,その振動パターンから周囲環境を認知し,さらには音楽や雰囲気を楽しむことのできるシステムの実現を目的とする.振動などの触覚刺激は,詳細・厳密な情報の伝達には不向きであるものの,見えない領域や無意識下においても聴覚障害者の皮膚に情報を伝えるため,注意の喚起などに優れている.さらに,聴覚障害者に限らず,触覚刺激は人の感性に直接的に影響を与えるため,楽しさや快適性の付与に大きな効果があると期待できる.本研究は,このような観点から振動刺激による環境音の提示とその感性的な効果を明らかにし,触覚を利用した聴覚障害者の支援技術および健常者も含むユーザの快適性向上技術を提案するものである.平成13年度は,特に音楽を聴いたときに得られる感性を振動により伝達するシステムについて検討を行った.そして,試作システムを携え熊本県聴覚障害者情報提供センターにおいて聞き取り調査を行い,環境音の中でも警報音の提示装置の必要性が明らかとなった.また,立体映像を提示し,臨場感や現実感等の感性を評価する環境も構築した.平成14年度は,研究目的で示した実施内容のうち,救急車のサイレンなどの警報音を識別し,それぞれ異なった振動パターンで提示する技術について検討を行った.試作装置の性能としては実用的にまだ不十分であるが,提案手法の可能性は確認でき.また,立体映像に合わせて振動を提示する場合の楽しさや臨場感等を伝達する技術についても検討した.本研究は,聴覚障害者に対して周囲環境音を皮膚振動のパターンにより伝達し,その振動パターンから周囲環境を認知し,さらには音楽や雰囲気を楽しむことのできるシステムの実現を目的とする.そして,振動刺激による環境音の提示とその感性的な効果を明らかにし,触覚を利用した聴覚障害者の支援技術およびユーザの快適性向上技術を提案するものである.平成13年度は,特に室内環境音の伝達に着目し,音楽の振動による伝達,およびテレビの台詞とBGM等の効果音を振動により伝達することの感性的な効果等を明らかにした.具体的な実施項目は以下のとおりである.(1)実験に先立ち,149個の形容詞対に対して因子分析を施し,実験に使用する10個の感性語を選定した.(使用機器:パーソナルコンピュータ)(2)音を入力とし,その曲調や音の強さ,周波数成分に応じて,腕や頭に取り付けた振動モータを様々なパターンで振動させる環境音情報提示装置を構築した.また,携帯型の環境音情報提示装置も構築した.(使用機器:マイコン)(3)様々な振動パターンに対する面白さや快適さ等の感性をアンケートにより評価した.これにより,振動パターンと感性との関係を明確にした.(使用機器:パーソナルコンピュータ)(4)様々なジャンルの音楽を振動により伝達する場合の感性をアンケートにより評価した.(5)物語映像に対し,音を字幕や振動により伝達する場合の感性,理解度等を評価した.(使用機器:TVコンバータ,パーソナルコンピュータ)(6)聴覚に障害のある数名に提案装置を使っていただき,環境音伝達特性等を感性的な面から評価した.本研究で得られた成果は,11.に示す講演会にて発表した.そして,「振動モータを用いた音楽情報伝達の検討」の発表に対しては,電子情報通信学会九州支部より講演奨励賞をいただいた.現在,立体映像を提示し,臨場感や現実感等の感性を評価する環境を構築した(使用機器:バーチャルリアリティーディスプレイモニター,3Dモジュレータパック,液晶プロジェクタ偏向レンズ,パーソナルコンピュータ).また,脳波や脈波等の生体信号を利用した評価も始めている.平成14年度は,これらの検討を重点的に行う予定である.本研究は,聴覚障害者に対して周囲環境音を皮膚振動のパターンにより伝達し,その振動パターンから周囲環境を認知し,さらには音楽や雰囲気を楽しむことのできるシステムの実現を目的とする.振動などの触覚刺激は,詳細・厳密な情報の伝達には不向きであるものの,見えない領域や無意識下においても聴覚障害者の皮膚に情報を伝えるため,注意の喚起などに優れている.さらに,聴覚障害者に限らず,触覚刺激は人の感性に直接的に影響を与えるため,楽しさや快適性の付与に大きな効果があると期待できる.本研究は,このような観点から振動刺激による環境音の提示とその感性的な効果を明らかにし,触覚を利用した聴覚障害者の支援技術および健常者も含むユーザの快適性向上技術を提案するものである.平成13年度は,特に音楽を聴いたときに得られる感性を振動により伝達するシステムについて検討を行った.そして,試作システムを携え熊本県聴覚障害者情報提供センターにおいて聞き取り調査を行い,環境音の中でも警報音の提示装置の必要性が明らかとなった.また,立体映像を提示し,臨場感や現実感等の感性を評価する環境も構築した.平成14年度は,研究目的で示した実施内容のうち,救急車のサイレンなどの警報音を識別し,それぞれ異なった振動パターンで提示する技術について検討を行った.試作装置の性能としては実用的にまだ不十分であるが,提案手法の可能性は確認でき.また,立体映像に合わせて振動を提示する場合の楽しさや臨場感等を伝達する技術についても検討した.
tRNA修飾塩基ライシジンの生合成機構の解析とそれを標的とする創薬へ向けた研究

1.TilSによるtRNA^<Ile>(CAU)の認識機構の解明:(1)未修飾tRNA^<Ile>のin vitro転写物にTils組換えタンパク質を加えた状態でRNA分解酵素を加え、tRNA^<Ile>のどの部分がRNA分解酵素の攻撃を免れるかを調べた。その結果、Tilsはアンチコドン領域とアクセプターステムの3'側に結合することが分かった。この結果は、昨年度に決定したTilSによるtRNA^<Ile>の認識部位と一致する。(2)大腸菌のTilsタンパク質の結晶化は成功しなかった。そこでより結晶化しやすいと考えられる好熱菌A.aeolicusのTilsのX線結晶構造解析を東工大・濡木理博士との共同研究で行った。その結果、以下のことが分かった。(ア)N末のドメインはGMP synthetaseのATP-pyrophosphataseドメインと構造が似ている。(イ)N末のドメインにはtRNAがはまりこむと考えられる孔があり、L修飾に必須と考えられるアミノ酸残基はこの孔のまわりに集まっている。(ウ)C末ドメインはtRNA^<Ile>のアンチコドンステムを認識する。(3)大腸菌のtRNAのプロセシングに重要なRNasePの変異株を用いた解析から、TilSによるL修飾はtRNAのプロセシングの完了以前に起こることが分かった。これは、もしL修飾前にプロセシングが完了した場合、tRNAのメチオニル化とL修飾がおこってしまうと、AUAコドンがメチオニンに指定されてしまうので、それを避けるための機構であると考えられる。2.TilS活性阻害分子の検索:リジンアナログである2-aminoethyl cystein (2AC)をTilsタンパク質によるin vitroL合成反応系に加えたところ、リジンの代わりにtRNA^<Ile>に取り込まれた。2ACはバクテリアの生育を阻害し、これはaspartate kinaseを阻害するためであると考えられてきたが、2ACの標的がTilsであるという可能性が示唆された。2.大腸菌TilSによるtRNAIle(CAU)の認識機構の解明:TilSによるtRNA^<Ile>の認識部位を同定するために、様々な変異を施したtRNA^<Ile>及びtRNA^<Met>のin vitro転写物を調製し、これらを用いてin vitro L合成反応系で酵素反応速度論解析を行い、tRNAの変異がL合成反応に与える影響を調べた。その結果、L合成には、アクセプターステムのC4G69、C5G68塩基対、アンチコドンステムのG27U43塩基対、アンチコドンループの33U、34C、37Aが重要であることがわかった。tRNA^<Me>tとの区別には上述のアクセプターステムとアンチコドンステムの3つの塩基対が使われていると結論できた。
生体防御の基盤となるNrf2-Keap1システムの分子機構の解明

Nrf2-Keaplシステムは親電子性物質や酸化ストレスの刺激によりそれらを代謝、排出する働きをする遺伝子群を転写誘導するシステムである。本研究では、このシステムに関わる未知因子を見いだすことを目的に、Nrf2の標的遺伝子であるgstp1遺伝子のDiethylmaleate(DEM)またはAuranofin(AF)に対する発現誘導が異常になる突然変異系統のスクリーニングを行った。その結果、10の変異系統が見出されたが、本年度は主にit567系統の解析を行った。it567系統はDEMとAFの両方に対する発現誘導が減弱した変異系統として単離された。責任遺伝子マッピングの結果、昨年度までに、クロマチン関連因子Aがその責任遺伝子として見いだされた。今年度は、このクロマチン関連因子Aを用いた解析を行った。まず、野生型ゼブラフィッシュを用いてA遺伝子のノックダウン解析を行ったところ、it567系統と同様、DEMとAFに対するgstp1遺伝子の誘導が減弱した。また、ゼブラフィッシュ初期胚を用いて過剰発現解析を行ったところ、gstp1遺伝子の誘導は増強された。これらの結果より、AはNrf2の標的遺伝子の誘導を活性化する働きがあると示唆された。また、AはHAT複合体やクロマチンリモデリング複合体の構成因子であることが報告されている。そこでこれらの複合体がNrf2の転写活性に寄与している可能性を考え、各複合体の中心となる因子のノックダウン解析を行った。その結果、クロマチンリモデリング複合体に含まれる因子をノックダウンした際に、it567系統と同様、DEMとAFに対するgstp1遺伝子の誘導が減弱した。このことから、Tip49bを含むこのクロマチンリモデリング複合体がNrf2による標的遺伝子の転写活性化に必要である可能性が考えられた。生体は、親電子性の化学物質にさらされると、それらを代謝し解毒する生体防御遺伝子群を誘導する。この誘導機構の根幹を担っているのがNrf2-Keap1システムである。しかしながら、親電子性物質刺激がどのようにNrf2-Keap1システムに伝えられるのかなど、その詳しい分子機構はいまだ不明な点が多い。本研究では、Nrf2-Keap1システムの分子機構を明らかにすることを目的とするが、本年度は以下のような実績をあげた。まず、突然変異剤ENUを用いてゲノムにランダムに変異を導入したゼブラフィッシュを作製した。その中から親電子性物質DEMまたはAuranofinに対する生体防御遺伝子gstpの誘導が異常になる系統を探索し、2系統の系統化に成功した。このうち一方(it567系統)はDEMまたはAuranofin処理におけるgstp遺伝子の誘導が減弱しているものであり、他方(it664系統)は親電子性物質未処理時においても誘導が観察されるものである。it567系統に関しては少なくとも4種類の化学物質に対する生体防御遺伝子の誘導が減弱していることがわかっている。また、現在系統化を試みている系統(it864系統)も存在し、これはDEM処理では正常な誘導が観察されるが、Auranofin処理では誘導の減弱が観察されるというものである。その他にも十数の候補系統が見いだされている。今後はこれらの系統の詳しい表現型解析と原因遺伝子の同定を行う。これにより、Nrf2-Keap1システムに関わる新たな分子機構を見いだすことが出来ると考えている。また、生体防御遺伝子の発現をGFP発光で再現するトランスジェニックフィッシュとして、生体防御遺伝子ho-1のプロモーター領域を含むBACトランスジェニックフィッシュを現在作製中である。作製に成功した場合には、生体防御遺伝子発現解析の有用な解析ツールとなると考えられる。この誘導機構の根幹を担っているのがNrf2-Keap1システムであるが、親電子性物質刺激がどのようにNrf2-Keap1システムに伝えられるのかなど、その詳しい分子機構はいまだ不明な点が多い。本研究では、Nrf2-Keap1システムにおける未知の分子機構を明らかにすることを目的とする。昨年度までに、突然変異剤ENUを用いてゲノムに変異を導入したゼブラフィッシュライブラリーの中から、親電子性物質DEMまたはAuranofinに対する生体防御遺伝子gstpの誘導が異常になる系統を探索し、2系統(it567、it664)の系統化に成功した。本年度は以下のような実績をあげた。昨年度系統化に成功した系統の一つであるit567系統に関してポジショナルクローニングによる原因遺伝子同定を試みた。その結果、5番染色体上に存在する遺伝子Aが候補遺伝子として見いだされた。it567系統はDEMとAuranofinの両方に対する生体防御遺伝子gstpの誘導が異常になる系統であることから、遺伝子Aはこの両親電子性物質に対するgstpの誘導機構に関わる遺伝子であると期待される。また、本年度、新たに2系統(it864、it275)の系統化に成功した。it275系統はDEM処理では正常な誘導が観察されるが、Auranofin処理では誘導の減弱が観察されるというものである。この系統に関してもポジショナルクローニングによる原因遺伝子同定を進めており、現在までに、原因遺伝子が21番染色体に存在することが明らかとなっている。今後はこれらの系統の原因遺伝子同定をさらに進めるとともに、原因遺伝子の詳しい分子解析を行う。

Nrf2-Keaplシステムは親電子性物質や酸化ストレスの刺激によりそれらを代謝、排出する働きをする遺伝子群を転写誘導するシステムである。本研究では、このシステムに関わる未知因子を見いだすことを目的に、Nrf2の標的遺伝子であるgstp1遺伝子のDiethylmaleate(DEM)またはAuranofin(AF)に対する発現誘導が異常になる突然変異系統のスクリーニングを行った。その結果、10の変異系統が見出されたが、本年度は主にit567系統の解析を行った。it567系統はDEMとAFの両方に対する発現誘導が減弱した変異系統として単離された。責任遺伝子マッピングの結果、昨年度までに、クロマチン関連因子Aがその責任遺伝子として見いだされた。今年度は、このクロマチン関連因子Aを用いた解析を行った。まず、野生型ゼブラフィッシュを用いてA遺伝子のノックダウン解析を行ったところ、it567系統と同様、DEMとAFに対するgstp1遺伝子の誘導が減弱した。また、ゼブラフィッシュ初期胚を用いて過剰発現解析を行ったところ、gstp1遺伝子の誘導は増強された。これらの結果より、AはNrf2の標的遺伝子の誘導を活性化する働きがあると示唆された。また、AはHAT複合体やクロマチンリモデリング複合体の構成因子であることが報告されている。そこでこれらの複合体がNrf2の転写活性に寄与している可能性を考え、各複合体の中心となる因子のノックダウン解析を行った。その結果、クロマチンリモデリング複合体に含まれる因子をノックダウンした際に、it567系統と同様、DEMとAFに対するgstp1遺伝子の誘導が減弱した。このことから、Tip49bを含むこのクロマチンリモデリング複合体がNrf2による標的遺伝子の転写活性化に必要である可能性が考えられた。
経済発展に資する社会ネットワークの多様性を阻む要因に関する政治経済分析

本研究は、「技術進歩・経済発展に寄与するはずのよそ者とのつながりが、十分に構築されないことがあるのはなぜか」、「地域内・国内の社会・経済ネットワークが密であることが政治的な排他主義を生み、よそ者とのつながりを排除するのか」という問いを、インドネシア、ベトナム、エチオピアなどの新興国の企業や農家のデータ、世界全体の企業のデータによって実証的に検証した。その結果、新興国が「中所得国の罠」を回避するためには、規制緩和などによって政治的なつながりに端を発した閉鎖的な経済ネットワークの構築を抑え、よそ者との交流を促進することで開放的なネットワークを構築することが有効であることが明らかとなった。本研究は、「地域内・国内の社会ネットワークが密であることが政治的な排他主義を生み、よそ者とのつながりを排除することがある」との仮説を、新興国のフィールド調査によって収集するデータなどによって検証するものである。2013年度(繰り越し含む)は、インドネシア、フィリピン、エチオピアで大規模な企業調査および社会実験を行ってデータを収集しつつ、すでに入手済みのデータも利用して以下のような研究を行った。(1)インドネシア製造業において、企業間のネットワーク、企業と政治家とのつながり、信用制約、輸出行動、経営者のグローバル経済に対する考え方などを含む独自のデータを収集した。(2)インドネシア農村でデータを収集し、そのデータを利用して、農業技術伝播の元となるコミュニケーションを促進するには、携帯電話の所有だけでは不十分でバイクの所有との補完性があることなどを見出した。(3)フィリピンの廃棄物処理場においてウェイストピッカーを対象に収集したデータや社会実験を基に、アクター間の相互関係及び集団間のパフォーマンスを規定する要因を、社会ネットワーク構造に着目しつつ分析した。(4)エチオピアにおいて零細企業のデータを収集し、そのデータを利用して、企業間ネットワークが技術レベルに及ぼす効果を分析した。この他、中国企業の輸出行動、中国企業による対外M&Aなどのミクロデータを利用して、様々なネットワークがどのように個人や企業のパフォーマンスに影響しているかを分析した。これらの業績のいくつかは、学会で発表され、国際学術誌に掲載された。まだ国際学術誌に掲載されていないものは、今後投稿予定である。本研究は「地域内・国内の社会ネットワークが密であることが政治的な排他主義を生み、よそ者とのつながりを排除することがある」との仮説を、新興国のフィールド調査によって収集するデータなどによって検証するものである。2014年度は、インドネシア、ベトナム、フィリピン、エチオピアで大規模な企業調査および社会実験を行ってデータを収集しつつ、すでに入手済みのデータも利用して以下のような研究を行った。(1)インドネシア製造業で収集したデータを使い、企業間のつながりや企業と政治家とのつながりが企業の信用制約や輸出行動、経営者のグローバル経済に対する考え方にどのように影響するかについて分析を行った。その結果、政治家とのつながりが企業の信用制約を緩和し、国内企業とのつながりが経営者の海外に対する排他性を強化することが見い出された。(2)インドネシア農村で収集したデータを使い、農家間のつながりが農家の購買行動に影響を与えることや、農業技術伝播の元となるコミュニケーションを促進するには、携帯電話の所有だけでは不十分でバイクの所有との補完性があることなどを見出した。(3)フィリピンの廃棄物処理場においてウェイストピッカーを対象に収集したデータや社会実験を基に、アクター間の相互関係及び集団間のパフォーマンスを規定する要因を、社会ネットワーク構造に着目しつつ分析し、共同関係によって作業の効率性を向上させていることが明らかとなった。この他、中国企業の輸出行動、中国企業による対外M&A、エチオピアのコーヒー農家、エチオピアの切り花産業などのミクロデータを利用して、様々なネットワークがどのように個人や企業のパフォーマンスに影響しているかを分析した。これらの業績は、学会で発表され、国際学術誌に掲載された。2015年度は、ベトナムで大規模な企業調査および社会実験を行ってデータを収集した。その上で、ベトナム、インドネシア、フィリピン、エチオピアにおける独自の調査を基にしたデータ、日本のサプライチェーンを網羅した大規模な企業データなどを用いて以下のような研究を行った。(1)ベトナムの衣料産業における中小零細企業のデータを用いて、輸出振興のためのビジネスセミナーが企業の輸出行動や輸出に対する意識に変化をもたらさなかったことを見出した。これは、新興国の発展途上にある中小企業がグローバル化するには、輸出に関する情報を与えるだけでは不十分で、生産性そのものを向上させる必要があることを示唆している。また、ある企業のセミナーへの参加は、その情報交換相手の企業が参加することで促進されることが示された。このようなピア効果がある場合には、複数均衡があるため、様々な発展経路があることが示唆される。(2)日本のデータによって、企業は遠方の企業と取引があったときにより生産性や技術革新力が大きいことが見出された。これは新興国の分析ではないが、よそ者とのつながりが技術伝播やイノベーションにとって重要であることを示唆しており、新興国企業の発展に対して大きな示唆を与えるものである。この他、中国の対内投資、エチオピアの農業技術伝播や労働市場において、ミクロデータを利用して、様々なネットワークがどのように個人や企業のパフォーマンスに影響しているかを分析した。

まだ国際学術誌に掲載されていないものは、今後投稿予定である。2015年度の研究実施計画としてあげた6テーマのうち、(1)インドネシア製造業、(2)ベトナム中小企業、(3)日本のサプライチェーンについては、順調に成果が出ている。(4)のフィリピンのごみ収集人の研究についても、研究業績で示すように学会発表を行っている。(5)(6)については、まだ業績が形にはなっていないが、順調にデータ収集、社会実験を進めている。本研究は、企業のネットワークが経済成長に及ぼす影響について、企業と政治とのつながりが経済の排他主義を生み、経済停滞を引き起こす要因となる可能性を考慮しつつ、新興国のフィールド調査によって収集するデータや既存の企業レベルデータなどによって検証するものである。2016年度には主に以下のようなテーマについて研究を行った。(1)ベトナムの衣料産業において中小零細企業を対象に2014年度、2015年度に行ったサーベイによるデータを利用して、企業のネットワーク形成の要因を分析した。その結果、一般的には同じような属性の企業同士がつながる傾向があるが、一部では異なった属性をもつ企業同士がつながることもあることが示された。これは多様なネットワークを形成するために必要なheterophily(異類性)が一定の割合で存在していることを示している点で非常に重要な発見である。(2)新興国を含む世界各国の企業のデータを利用して、共同研究ネットワークが企業の業績に及ぼす影響を定量的に推計した。その結果、多様なネットワークは業績を上げるが、密なネットワークにはそのような効果がないことが見出された。特に中国企業については、国際共同研究を活発に利用して多様性を高め、業績を上げていることがわかった。(3)ベトナムの衣料産業において中小零細企業を対象に第3回目となるサーベイを行った。このサーベイでは、これまでのサーベイを踏まえて、より企業と政治とのつながりについて詳細な質問をした。このサーベイによるデータによって、現在政治とのつながりと企業の輸出との関係を分析している。この他、企業ネットワークを通じた負のショックの伝播、フィリピンのごみ収集人のネットワーク、ベトナム・タイのエビ養殖事業者ネットワークなどについても研究した。これらの業績は、学会で発表され、国際学術誌に掲載された。2016年度の研究実施計画としてあげた6テーマのうち、(1)ベトナムの中小零細企業のネットワークと(2)世界の企業ネットワークについては、上記の通り順調に成果が出ている。(3)(4)(5)の研究についても、研究業績で示すように学会発表を行っており、論文を国際学術誌に投稿中である。
高次クロマチン構造形成を制御する非コードRNA作用マシナリーの解析

ヘテロクロマチンは、染色体の機能やゲノムの恒常性の維持に必須な高次のクロマチン構造である。分裂酵母を用いた研究から、ヘテロクロマチンの形成にRNAi機構が関与することが明らかにされているが、その分子機構の詳細には不明な点が数多く残されている。本研究では、RNAi機構において中心的な役割を果たすChp1に着目して研究を進めた。昨年度までの研究によってChp1が単独でRNAに結合できる事、またその結合に関与する残基を同定することに成功した。しかしその過程において、Chp1の持つRNA結合能が、メチル化されたピストンH3(H3K9me)の認識と共役していることを見出した。本年度はこの発見に基づき、Chp1のRNA結合がH3K9meの存在によってどのように変化するのか、まずNMR法によって解析した。Chp1がH3K9meと結合した状態でRNAを添加しケミカルシフトを解析した結果、Chp1のクロモドメインのC末端側の塩基性アミノ酸残基のクラスターにおいてケミカルシフトが観察された。実際にこの領域に変異を導入したChp1タンパク質を調製し、RNAゲルシフト法によってRNA結合能を調べたところ、H3K9me存在下で見られたRNA結合能が完全に消失している事が分かった。さらにこのアミノ酸変異を持たせたChp1を分裂酵母で発現させたところ、セントロメアヘテロクロマチンのサイレンシング異常が確認された。以上の結果より、Chp1が多段階でRNAと結合していること、また両方のRNA結合能がChp1の機能に必須であることが明らかとなった。高次のクロマチン構造であるヘテロクロマチンは、染色体の機能やゲノムの恒常性の維持に必須な構造である。分裂酵母を用いた研究によって、この構造の形成にRNAi機構が関与すること、またRITSと名付けられた複合体がエフェクター因子として中心的な働きをすることが明らかにされた。しかし、どのようにRITSがクロマチンをターゲットしているのか、その分子機構の詳細は不明である。本研究では、RNAiとクロマチンを結ぶ非コードRNAマシナリーである、RITSの作用機序の解明を目的として、その構成要素の一つであるChp1に着目して研究を進めた。昨年度までの予備的な研究によって、Chp1のクロモドメインがRNA結合能を有していることを明らかにした。本年度はさらに詳細な解析を進め、Chp1クロモドメインのRNA結合能がメチル化されたヒストンH3(H3K9me3)の認識と共役していること、またH3K9me3と結合することでRNA結合能が増強されることを明らかにした。RNA結合能を持たない他のクロモドメインとの配列比較から、複数のアミノ酸置換を導入しゲルシフト解析を行うことで、RNA結合に必要な残基の同定に成功した。さらに変異を導入したChp1を分裂酵母で発現し、ヘテロクロマチンのサイレンシングを指標にしたアッセイによって、Chp1のin vivoの機能にはメチル化ヒストン結合能とRNA結合能の両方が必須であることを明らかにした。本研究によって、非コードRNAマシナリーの機能制御にクロモドメインの多面的な機能が関わることが明らかとなった。
南極海の海洋生物生産過程と地球規模環境変動に関する研究

海洋生物生産過程と関連を持つ地球規模環境変動に影響を与えるガス成分として、本研究では、DMS(P)、二酸化炭素等を取り上げた。南極海季節海氷域において、これらガス成分の動態と生物生産過程の関連を調べた。本研究より、DMS(P)の動態には、植物プランクトンの種組成や、動物プランクトンによる摂食過程が強く影響していることが示された。また、二酸化炭素の観測から、リュツォ・ホルム湾沖合東側は二酸化炭素の吸収が行われていることが明らかとなった。本研究では可能な限り南極海における現場観測航海に参加し、地球規模環境変動に大きく関与すると考えられるガス成分の生成と海洋生物生産過程との関連を明らかにすることである。平成16年度は東京海洋大学所属の海鷹丸の南極研究航海に合計4名の研究分担者と研究協力者が乗船した。平成16年12月31日に南アフリカ、ケープタウンを出港し、南極・昭和基地へ向かう航路上で航走・停船観測を実施した。昭和基地沖合い海域では翌年1月6日から13日にかけて集中的な観測を行った。沖合い海域では各種培養飼育実験を行い、ナンキョクオキアミを含む動物プランクトンが植物プランクトンを摂食する際に、植物プランクトン細胞内で生成された硫化ジメチル(DMS)が細胞外へ放出される過程に関する量的評価の基礎となるデータを得た。海中に放出されたDMSは大気中に放散したあと、いくつかの過程を経てエアロゾル生成に大きく関与するといわれており、航海中はエアロゾルの連続観測も行われた。これらの観測は、昭和基地における第45次南極観測越冬隊による観測とも連携しており、海洋起源の現象と昭和基地での通年連続観測結果との総合的な解析の基礎的なデータが始めて得られた。沖合い海域での観測後は西オーストラリア・フリーマントルへの1月25日入港まで航路上で航走・停船観測を実施した。海鷹丸は平成17年度も南極観測航海が計画されており、今年度の航海後直ちに来年度への諸準備を開始した。今年度の航海の前後には関連の国内外の研究集会などにおいて、実施計画の討議、また、観測成果の速報を発表した。当初オーストラリアから研究者を招聘する計画であったが、これら集会の機会を利用して実質的な討議を行ったため招聘旅費の使途はなかった。本研究課題の推進のため、平成16年12月から翌年3月まで研究支援者を雇用し、特にプランクトン標本やデータの一次処理を実施したため、当初予定した謝金の使途は発生しなかった。平成17年1月に実施された東京海洋大学・海鷹丸の南極・昭和基地沖合季節海氷海域における研究航海にて採集された各種プランクトン標本及び航海中の船内分析データ・培養飼育実験データについて、研究分担者を中心に標本処理やデータ解析を実施した.南極・昭和基地沖合は,南極海において海氷面積が多い海域の一つである.海氷分布に応じて変化すると考えられる植物プランクトンや動物プランクトン分布がDMSおよびDMSP分布に与える影響を評価した結果,海洋表層のDMS濃度は,氷縁域においてもっとも高く,最大で11nmol・1^<-1>であった.氷縁域では,大気中の微小粒子数濃度が増大しており,海水中の高DMS濃度が,その大きな要因と考えられた.さらに,これまで東経140度線に沿って行われた時系列観測結果と比較を行ったところ,同じ氷縁域であっても,リュツォ・ホルム湾沖と東経140度の沿岸域では優占する植物プランクトン種が異なり,その後の食物連鎖に引き続く動物プランクトンやバクテリアの分布が異なるため,DMSの分布にも差が生じる可能性が新たに明らかとなった.また,時系列観測から得られたデータを基に,南極海で優先する動物プランクトンであるナンキョクオキアミ,サルパ,カイアシ類のDMS生成への貢献度の比較を行った.その結果,南極海において,サルパはほとんどDMSを生成しないこと,一方,ナンキョクオキアミおよびカイアシ類はそれぞれ21μmol m^<-2> d^<-1>および0.6μmol m^<-2> d^<-1>でDMSを生成しうることが明らかとなった.この生成速度が南極海を全海洋の中でもDMS濃度の高い海域にしていると示唆された.この成果は,国際誌である「Ocean and Polar Research」に発表した.平成18年1月に行われた前年と同様の海鷹丸航海は、海氷状況が前年と大きく異り、海氷がかなり北方まで張り出していた。この航海の標本とデータは平成18年度に解析する計画であるが、海氷の有無による2年間の比較研究の成果が期待される.これまでに実施された南極・昭和基地沖合

季節海氷海域における研究航海にて採集された各種プランクトン標本及び航海中の船内分析・培養飼育実験データについて、研究分担者を中心に標本処理やデータ解析を実施した.時系列観測から得られたデータを基に,フランスのグループと共同で,大気中DMS分布を決定する要因について解析した.1999年以降の大気中DMS濃度,大気中MSA(メタンスルホン酸)濃度の時空間変化のタイミングは海水中DMS濃度の時空間変化のタイミングとほぼ一致すること,海水中DMS濃度の時空間変動が植物プランクトンの生物量変動および海氷の張り出し面積の変動に起因することが示唆された.この成果は,国際誌である「Journal of Geophysical Research」に発表した.また,海氷分布に応じて変化すると考えられる植物プランクトンや動物プランクトン分布がDMSおよびDMSP分布に与える影響を評価するため,南極海外洋域,流氷域,定着氷域において海洋観測を行った.定着氷域の観測では,12月中旬からl月下旬までの間の時系列的な海水中DMS濃度データおよび植物プランクトン顕微鏡観察用試料を得た.海水中DMS濃度は,春よりも秋口にかけて増加し,植物プランクトン生物量も同じように光量が少なくなる観測期間後半に増加した.植物プランクトンは,定着氷下であっても夏期には強い紫外線の影響で十分に増殖せず,DMSの前駆体であるDMSPを増加しないため,夏期の定着氷下のDMS濃度が増加していなかった可能性もある.秋期の海水中DMS濃度を比較すると,流氷域,定着氷域,外洋域の順に濃度が高かった.同時期に得られた大気中エアロゾル濃度をみると,同じように流氷域,定着氷域,外洋域の順に濃度が高かった.今後,昭和基地周辺の上空エアロゾルに対する海水中DMSの影響を見極めていきたい.南極海インド洋区での季節海氷域から得られたこれまでの観測データを基にし、硫化ジメチルの生成過程と生物過程について、本研究分担者を中心とし解析を行った。その結果、1999年から2003年にかけてインド洋区東部季節海氷域における経年的な変化を明らかにし、国際誌(Journal of Geophysical Research, vol. 112, 2007)に公表した。大気中のDMS,硫黄起源のエアロゾル、また、海塩起源でない硫黄の変動幅は、冬期間の経年変化は少ないが、夏期間で年による差が大きく、この変動は季節海氷域の海水中のクロロフィル濃度の変動と関係することを明らかにした。海氷域の時空間変動は地球環境変動と密接に関すること報告されており、生物生産過程を通して地球温暖化に関連するガス成分の生成過程に結びつくことを見出した。また、大気中の二酸化炭素と生物生産過程についても、これまでの観測結果を解析した。2001年-02年シーズンの時系列観測から、表面海洋中のCO2分圧の時空間分布を明らかにし、夏期間の大気-海洋間の二酸化炭素の交換量を推定した。海洋生物活動と分圧の変動との関係を調べ、特に季節海氷域では実在する渦による融解水が輸送され、安定成層が強化されると生物活動が活発になり、その結果、分圧が低下することを見出した。南大洋の海洋物理現象の変動が海洋生物活動のみならず、炭素循環にも影響を及ぼしていることが示唆され、この結果はGeophysical Research Letterへ投稿し、印刷中である。第48次隊の観測データを極地研のJARE Data Reportsに公表し、その観測結果を極地研の第30回極域生物シンポジウムで発表した。外洋、海氷域、定着氷域でのDMS濃度および生成過程の比較を行った。氷表面から大気へのDMS放射の可能性を示唆した。本年度の海鷹丸・白鳳丸南極航海でほぼ計画通りの試資料を得た。
限定合理的なプレイヤーによる不完備情報ゲームの分析

当該年度は以下2つの研究プロジェクトに取り組みました。第1に、論文"Robust Predictions under Finite Depth of Reasoning"を査読誌での出版に向けて改訂しています。昨年9月に、とあるジャーナルからレフェリーレポートが届きました。結果は、リジェクトだったのですが、すごく前向きなコメントをもらい、他のジャーナルならわりとスムーズにいけるのではないかと慢心しました。しかし、次のジャーナルに投稿したところ、レフェリーとアソシエイトエディターから辛口のコメントをもらい、論文の書き方を全面的に直した方がよいという厳しめのアドバイスをもらいました。現在は、これらのレポートをもとに、どうしたものかと悩みながら改訂を進めているところです。第2に、論文"Optimal Design of Communication Platforms"を、共著者がゲーム理論ワークショップ2015にて3月に発表しました。この論文では、個々人が経済環境などの不確実な要素について私的な情報を持っている状況を考えています。たとえば、企業内の各事業部が目標とする市場に関する情報を個別に持っているような状況を想定してください。このような状況で、情報共有が自然に起こる場合とさらにそうした情報共有が社会的に望ましいかどうかを分析しています。現時点でわかっていることは、情報共有における「情報」と、市場取引における「外部性の存在する財」には共通する特性があることです。すなわち、個々人の利得関数に、正の外部性があれば情報が社会的に望ましい量よりも過小に共有され、負の外部性があるときには過剰に供給されることがわかっています。外部性の有無を鍵として、情報共有が自然に起こるかどうか、さらにはそれが社会的に望ましいかどうかを分析できることを示したことが本論文の主要な貢献です。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者の研究は、最適反応を有限回しか計算できないような限定合理的プレイヤーを想定する不完備情報ゲームの理論的特徴付けならびにその含意を実験を用いて統計的に検証するものである。平成25年度は大きく分けて以下の2つの研究を行った。第1に、限定合理性を想定するモデルとして最も代表的なモデルの1つであるレベルK理論から導かれる予測が、レベル0の行動の決め方にどのように依存しているかを分析した。本研究では、レベルOの行動を高い確率で知っているものの、極めて小さい確率で他の行動をする疑いがあるときの予測のゆらぎをKajii and Morris (1997)の手法を用いて分析した。レベル0の行動に少し不確実性があるときとそうでないときであまり影響を受けないような予測を頑健な予測と定義し、予測が頑健であるための十分条件を導出した。この十分条件の下では、たとえレベル0が分析者の想定する行動とは異なる行動を選ぶ可能性が微少に存在していたとしても、その不確実性を無視して元の予測を使用したときと大きな違いがないことが保証される。私の論文の主な貢献は、理論的な側面にあるが、同時に実験や実証分析を行う研究者に対しても有益な示唆を与える研究である。第2に、一般的なメカニズムに限定合理的プレイヤーを導入し、そこでの理論的予測が通常の理論予測とどのように異なるかを考えてきた。より具体的には、最適解にたどり着くまでに最適反応を何回計算する必要があるかという基準でメカニズムの単純さを定義し、これまでの理論では同一視されてきたメカニズムを単純さによって分類できるか考えた。上記2つの研究は、ゲーム理論が導く予測が、「最適反応を無限回計算できる」というゲーム理論では頻繁に想定される仮定にどのように依存しているかを考える上で重要な研究である。

当初は、限定合理性を導入した非完備情報ゲームにかんする論文1本の執筆を想定していた。実際は、その論文に加え、偏った意思決定ルールに従う人々を想定する完備情報ゲームに関する論文を執筆することが出来た。平成25年度に得た成果を、オークションなどより身近な例に自身の研究を応用していきたい。それによって、現実に使われている制度に対する理解が深まることが期待できる。
平均流と表層撹乱が混在する二成層流の連行現象に関する研究

本年度は本研究の最終年度にあたり,残されたラングミュアー渦の観測と過去3年間の研究成果の取りまとめを遂行した.過去の観測結果の解析は年度の初めに実施した.まず,浚渫の進んだ石狩川における界面抵抗係数を算定しなおした.その結果,界面抵抗係数f=CΨ^<-0.5>の定数Cは河川流量の増加、又は、塩水楔全長の減少につれて増大させる必要があることを明らかに出来た.解析が途中であるため詳細な無次元経験則は提案し得ないが,およそ,次の関係がある.ここに,Cは界面抵抗係数の定数,Qは河川流量(m^3/sec)である.ラングミュアー渦の観測は計画どおり3回実施された.観測は船上からの観測の限界である風速5m/secまで行われた.観測は1回目は風速3m/sec以下,2回目は風速5m/sec以下で風向が流下方向,3回目は風速5m/sec以下で風向が上流方向という条件下で実施された.風速5m/secという条件下ではラングミュアー渦の発生が予想されたが,実際には,その発生を確認出来ず,同種の観測は少なくとも風速10m/secまで拡張すべきことが明らかになった.しかし,3回目の観測結果からはきわめて重大な知見が得られた.この観測時にはフェッチの関係で波浪が発達したが、同時に,よい低周波の波動も発生しており,両波動による合成振動流が水深4m以下まで達していることが観測された.従来,風速5m/sec程度でも界面を通じた塩分拡散が著しく増大することが観測されていたが,この風速条件はラングミュアー渦の発生条件に近く、上記塩分拡散はこの渦によると判断された.しかし,今回の観測結果から,ラングミュアー渦以外の塩分拡散機構のあることが判明したことになり、今後の研究に与える影響はきわめて大きいと言える.本年度は本研究の最終年度にあたり,残されたラングミュアー渦の観測と過去3年間の研究成果の取りまとめを遂行した.過去の観測結果の解析は年度の初めに実施した.まず,浚渫の進んだ石狩川における界面抵抗係数を算定しなおした.その結果,界面抵抗係数f=CΨ^<-0.5>の定数Cは河川流量の増加、又は、塩水楔全長の減少につれて増大させる必要があることを明らかに出来た.解析が途中であるため詳細な無次元経験則は提案し得ないが,およそ,次の関係がある.ここに,Cは界面抵抗係数の定数,Qは河川流量(m^3/sec)である.ラングミュアー渦の観測は計画どおり3回実施された.観測は船上からの観測の限界である風速5m/secまで行われた.観測は1回目は風速3m/sec以下,2回目は風速5m/sec以下で風向が流下方向,3回目は風速5m/sec以下で風向が上流方向という条件下で実施された.風速5m/secという条件下ではラングミュアー渦の発生が予想されたが,実際には,その発生を確認出来ず,同種の観測は少なくとも風速10m/secまで拡張すべきことが明らかになった.しかし,3回目の観測結果からはきわめて重大な知見が得られた.この観測時にはフェッチの関係で波浪が発達したが、同時に,よい低周波の波動も発生しており,両波動による合成振動流が水深4m以下まで達していることが観測された.従来,風速5m/sec程度でも界面を通じた塩分拡散が著しく増大することが観測されていたが,この風速条件はラングミュアー渦の発生条件に近く、上記塩分拡散はこの渦によると判断された.しかし,今回の観測結果から,ラングミュアー渦以外の塩分拡散機構のあることが判明したことになり、今後の研究に与える影響はきわめて大きいと言える.本研究は河口二層流の非定常混合機構に関するものである。ここで、非定常要因としては風、潮汐、流量、外乱(うねり)などを対象としている。これらの要因の中で風、潮汐に関してはそれらの強度と界面を通しての連行量との間によい相関のあることが知られている。しかし、力学機構の解明には、未だ、多くの時間を必要とすることが予想されている。本研究の目的はその機構解明にある。本年度は石狩川河口部の全長45kmにわたる感潮域において以下の観測を実施した。1)6地点における表層塩分の2カ月にわたる自記記録、2)2地点における2週間にわたる鉛直6水深の塩分測定、3)3地点における2カ月にわたる超音波測深機による界面位置の計測、4)一昼夜にわたり河口において超音波測深機を用いた界面の観測と流速分布密度分布の観側、5)塩水楔の縦断観測データの解析は次年度以降にも行われるが本年度の解析結果は以下のように要約される。1)従来,不明であった塩水楔全域にわたる界面水位の時間変動を解明するためのデータが得られ、2回潮における塩水楔の時間変動が解明できた。2回潮時の界面変動は潮汐のn倍になっておりnは河口7km程度までは漸増しそれより上では減少に転じ26km上流で、ほぼ、0に減衰する。2)鉛直6水深の塩分測定により風速との関連が明白になった。風速の増加につれて界面からの塩分拡散が増強されるが上層内での濃度勾配は極めて小さい。すなわち、風により連行される塩分は直ちに上層内に拡散されることが確認された。3)河川流量160m^3/sに対する風速対連行係数の関係が以下のように得られた。