hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
利己的ノードを考慮した安全なモバイルアドホックネットワーク構成法の研究

本研究では,モバイルアドホックネットワークにおける脅威としてselfishノードを前提に,移動機器で暗号方式を高速に実装するためのアルゴリズム,脅威の検出方式,回避方式などについて提案し,それらの有効性を実機,あるいは,シミュレーションにより実証評価した.本研究では,モバイルアドホックネットワークにおける脅威としてselfishノードを前提に,移動機器で暗号方式を高速に実装するためのアルゴリズム,脅威の検出方式,回避方式などについて提案し,それらの有効性を実機,あるいは,シミュレーションにより実証評価した.本年度は,主として,ペアリング暗号の高速実装とアドホックネットワークに対する攻撃に対する安全性の観点から検討を進めた.主な成果は以下の通りである.(1)ペアリング暗号の高速実装本研究では,3乗根を用いないη_Tペアリングの高速化アルゴリズム[1],およびトーラスT2を用いた高速な最終冪のアルゴリズムを提案した[2].これらのアルゴリズムの改良により,GF(3^m)上のη_Tペアリングを約25%高速化することが可能となった.さらに,上記の提案改良アルゴリズムをソフトウェア実装した.その結果,計算時間は従来から報告されてきているペアリングのソフトウェア実装の中で最も高速に実現出来た.また,携帯電話上にも実装し,実用的な時間で実装することが可能であることを示した.これにより,IDベース暗号やブロードキャスト暗号などペアリングを用いた新たな暗号応用技術が,携帯電話上のアプリケーションとして実現可能となった.(2)ネットワークセキュリティ最初に,モバイルアドホックネットワークのルーティングに関する脅威を体系的に分類するとともに,新しい攻撃方法であるGhost Attackを提案するとともにそのネットワークに与える影響を定量的に評価した.また,それに対する防御方式も提案し,攻撃を防げることもシミュレーションにより実証評価した.また,最も甚大な被害を与えると予想されるブラックホール攻撃に対する防御方式を提案し,シミュレーションにより定量的に評価することによって,攻撃ノードを避けて安全に通信を継続出来ることを明らかにした.(1)ペアリング暗号を利用した高機能暗号プロトコルの構成これまでにペアリング暗号のアルゴリズム基礎部分の暗号ライブラリを、Brew,Java,Cなどの言語にて実装してきた。今年度は、その暗号ソフトウェアを利用して、IDベース暗号、ショートシグネチャ、効率的なブロードキャスト暗号など、従来の暗号では実現できなかったセキュリティシステムを実装した.また、これらの暗号アプリケーションを、ユビキタス時代の大規模ネット向けのセキュリティ基盤に組込む研究も行った.(2)ネットワークセキュリティこれまでに,ユビキタスネットワーキングを構成するための主要技術となるアドホックネットワーク構築方式に対する検討を進めてきた.具体的には,悪意のあるノードが攻撃をした場合(selfish動作,ブラックホール攻撃)に,ネットワークに与える影響と防御方式に対して,代表的なルーティングプロトコルであるAODVを前提に,定量的に評価した.今年度は,攻撃ノードが行いうる動作を網羅的に定義し,それらのノードが他のノードに与える影響を定性的・定量的に評価した.また,攻撃ノードの周辺ノードが攻撃ノードを高精度に検出する方式を検討した.さらに,あるノードが通信状況を周辺の他のノード(目撃者)から通信ログ(証拠)を収集することによって,後に紛争が発生した場合に自己の正当性を主張出来る証拠を収集する方式について検討した.また,効率良く情報を相手先まで配信するための経路構築や誤り制御方式などについても検討した今年度は以下の検討を進めた.ユビキタスセンサーネットワークの要素技術として,ペアリング暗号を利用した暗号プロトコルとその高速実装を研究した.具体的には,1.センサーノードATmega128L上においてペアリング暗号の高速実装,2.公開鍵証明を利用しないハイブリット型の署名付暗号化方式の提案,3.RFIDシステムのタグとデータベース相互間の同期問題に関する考察を行った.また,モバイルアドホックネットワークのセキュリティに関して,攻撃ノードが行いうる動作を網羅的に定義し,その高精度な検出方式として,周辺ノードの目撃情報を利用する方式を提案し有効性を定量的に示すとともに,エンドーエンド間で効率良く情報を相手先まで配信するためにマルチパスを利用した経路構築方式とパケットスケジューリング方式,ネットワークコーディングによる誤り制御方式などにっいても検討した.更に,インターネットの複雑な挙動をモデル化するために,適応的特徴空間構築方式を提案し,多次元連続状態の強化学習に適用した.これにより,非線形関数を関数近似するための最適な特徴空間を構築できること,および環境の変化に応じて特徴空間を柔軟に再構築できることを示した.
極低温下でのレーザー照射による単結晶微小物質の作製

申請者らは超流動ヘリウム中で物質に高強度レーザーを照射(レーザーアブレーション)することで、その結晶構造によらず、他の環境では作製が困難なマイクロメートルサイズの真球状単結晶を作製することに成功した。そうした半導体マイクロ球は、高性能な光共振器として動作し、超小型かつ高効率なレーザー光源としての活用など、広範な応用が期待される。その生成過程を明らかとすることによって、さらなる真球性の向上や作製歩留まりの向上を図るため、以下の実験研究を進めた。これまで微小球を集束イオンビーム装置を用いて切断し、内部に間隙が存在することを明らかとしてきたが、これまでの材料に加え、他の半導体・金属にも対象を拡大して間隙の大きさや位置、個数を詳細に調べた。その結果に基づき、微小球の生成過程を議論した。また、微小球の光共振器としての性能と間隙の状態との関係も明らかとした。さらに、レーザーアブレーションで作製されたZnO微小球の超流動ヘリウム中での光トラップに初めて成功し、その運動に超流動ヘリウム内に生成された量子渦が影響していることを見出した。また、超伝導を示す金属を対象として超流動ヘリウム中でレーザーアブレーションを行ってマイクロ粒子を作製し、磁気トラップすることに成功していたが、超伝導粒子のレーザー照射における運動変化を詳細に観察した結果、光圧に加えて、第二音波の発生に伴う反跳が大きく影響することが分かってきた。このように、超流動ヘリウムを単なる低温環境と捉えることはできず、それ自体の特性も微小球生成に影響を及ぼしている可能性があることが判明した。一方、これまでの超流動ヘリウム中でのレーザー照射実験に加え、ヘリウム液面より上方でレーザーアブレーションを行い、融液が液体中に落下した後に形成される微小球の構造を調べ、真球状のものも見出した。これは、微小球の生成過程に関する重要な知見である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。超流動ヘリウム中におけるレーザーアブレーションによる半導体ナノ・マイクロ粒子の作製及び特性評価について、ZnO及びCdSeを対象として進め、生成した直後にクライオスタット内でCdSe粒子の発光を測定することに成功した。また、得られたCdSe微粒子の単一分子分光を行い、その光学特性を評価した。また、ZnOマイクロ粒子については、集束イオンビーム装置を用いて単一粒子をカットして内部構造を観察することに成功した。その結果、多くの場合、内部に空洞が存在することを見出した。空洞の大きさや位置は試料依存性が大きかったが、その形状や位置と微小共振器としての性能の関係を調べ、どういった場合に共振器特性が劣化するかを実験的に検討した。さらに、共振器(Whispering Gallery)モードの計算結果と比較し、定性的な一致を見た。一方で、対象をIn, Reなどの金属にも拡張し、マイスナー効果を利用して、超伝導状態の微粒子のみを選択的に磁気的にトラップすることに成功した。さらに、それらの粒子のサイズや形状を透過電子顕微鏡で観測し、球状のものが多いことを確認すると共に、サイズと超伝導特性の関係を明らかとする端緒を得た。上記のZnOの内部構造観察と超伝導微粒子の磁気トラップの成果は各種学会で報告し、論文化も行った。一方、高感度CMOSカメラを購入・整備し、超流動ヘリウム中でのアブレーション過程の直接観察を行う準備を整えた。ZnOマイクロ粒子の内部構造観察に成功して空洞が存在することを見出したことは、真球状単結晶が生成される機構解明に大きな手掛かりを与えると共に、外部形状の観察のみでは評価できない、光学特性への影響が存在することを明らかとしたことになる。このように、本研究の進展に大きな影響を与える成果を得ることができた。また、当初予定しなかった金属にも対象を広げたところ、超伝導粒子の磁気トラップにも成功し、今後、当初の予想以上の進展が見込まれることとなった。さらに、学会発表や論文掲載も順調に進んでいる。これまで研究してきたZnOやCdSeなど発光材料として有力な半導体に加え、In, Reなどの超伝導を示す金属も対象として超流動ヘリウム中でレーザーアブレーションを行い、ナノ・マイクロ粒子を作製した。粒径サイズの相違によって発光波長が大きく異なるCdSeナノ粒子において、単一粒子分光を行い、バルクのCdSeから大きく高エネルギーシフトした発光スペクトルの観測に成功した。金属マイクロ球についても、集束イオンビーム装置を用いて切断し、内部構造を観察することに成功した。その結果、ZnOなどの半導体の場合と異なり、内部の空隙が観測されなかった。融液の粘性の違いなども考えられるが、真球状マイクロ球生成過程に関する重要な知見であると考えている。さらに、超流動ヘリウム中のレーザーアブレーションで作製されたInのマイクロ球を磁気トラップした状況でレーザー光を照射することにより、Inマイクロ球の運動を誘起できることを見出した。

昨年度の半導体マイクロ球の内部構造観察に加え、In, Reなどの金属マイクロ球の内部構造観察に成功し、ZnOの場合と異なって内部に空隙が見られないことを明らかにしたことで、材料によって生成機構が異なる可能性を見出した。これは、真球単結晶の成長過程に関する重要な知見と言える。論文の掲載、国内外における学会での発表なども順調に進んでおり、おおむね順調に進展していると判断した。申請者らは超流動ヘリウム中で物質に高強度レーザーを照射(レーザーアブレーション)することで、その結晶構造によらず、他の環境では作製が困難なマイクロメートルサイズの真球状単結晶を作製することに成功した。そうした半導体マイクロ球は、高性能な光共振器として動作し、超小型かつ高効率なレーザー光源としての活用など、広範な応用が期待される。その生成過程を明らかとすることによって、さらなる真球性の向上や作製歩留まりの向上を図るため、以下の実験研究を進めた。これまで微小球を集束イオンビーム装置を用いて切断し、内部に間隙が存在することを明らかとしてきたが、これまでの材料に加え、他の半導体・金属にも対象を拡大して間隙の大きさや位置、個数を詳細に調べた。その結果に基づき、微小球の生成過程を議論した。また、微小球の光共振器としての性能と間隙の状態との関係も明らかとした。さらに、レーザーアブレーションで作製されたZnO微小球の超流動ヘリウム中での光トラップに初めて成功し、その運動に超流動ヘリウム内に生成された量子渦が影響していることを見出した。また、超伝導を示す金属を対象として超流動ヘリウム中でレーザーアブレーションを行ってマイクロ粒子を作製し、磁気トラップすることに成功していたが、超伝導粒子のレーザー照射における運動変化を詳細に観察した結果、光圧に加えて、第二音波の発生に伴う反跳が大きく影響することが分かってきた。このように、超流動ヘリウムを単なる低温環境と捉えることはできず、それ自体の特性も微小球生成に影響を及ぼしている可能性があることが判明した。一方、これまでの超流動ヘリウム中でのレーザー照射実験に加え、ヘリウム液面より上方でレーザーアブレーションを行い、融液が液体中に落下した後に形成される微小球の構造を調べ、真球状のものも見出した。これは、微小球の生成過程に関する重要な知見である。今年度で確立したマイクロ粒子の内部観察技術を適用し、空洞の有無、サイズ、位置の制御やその存在による光学応答への影響を詳しく調べる。さらに、準備を終えたクライオスタット中のレーザーアブレーション過程及び発光スペクトル観測系を活用して、真球状単結晶の成長条件を明らかとし、その歩留まりや共振器特性の向上を進める。一方で、超伝導微粒子の転移温度と粒形サイズの関係など、物性と形状との関係を調べる。超流動ヘリウム中におけるレーザーアブレーションによって作製された半導体マイクロ球と金属マイクロ球の比較において、内部構造に大きな相違が存在することが判明したが、その原因を究明するため、照射レーザーの強度依存性や、アブレーションのターゲット材料の結晶性、すなわち単結晶か焼結体かの違いなど、条件を変えた実験を進める。これにより、内部に空隙が生じる理由、さらには真球形状に単結晶が成長できる要因を明らかとする。
ラット大胸筋,僧帽筋における神経支配と異種末梢神経接合に関する研究

本年度の研究により、次の事項が解明された。1)口腔顎顔面領域を支配する交感神経は、すでにわれわれの研究により、上頸神経節の中枢側1/2からの交感神経線維によるものであることが判明している。そこでさらに、上頸神経節の節前線維の脊髄内における局在について検討した。すなわち、上頸神経節にhorseradish peroxidase(HRP)溶液を漏洩なく注入し、tetramethyl benzidineにより発色処理を行いて、脊髄内の標識細胞の局在と大きさを計測した。その結果、上頸神経節と連絡する節前線維は、C_8-T_5の脊髄レベルの側角領域に局在していた。細胞体の大きさは12.3μmと小さかった。2)大胸筋の脊髄神経支配および交感神経支配を検討するため、大胸筋の各部(鎖骨部,胸肋部,腹部)にHRP溶液を注入し、脊髄内および頸胸部交感神経節の標識細胞の局在を観察した。その結果、大胸筋の支配神経は、脊髄においてはC_6-T_1のレベルに局在し、その局在は鎖骨部,胸肋部,腹部と下方に行くにしたがって下方へ移動するようである。また交感神経の起始細胞はすべて星状神経節に局在しているようである。3)今後は、(1)僧帽筋内にHRP溶液を注入し、脊髄内および頸胸部交感神経節の標識細胞の局在等を観察する。(2)舌下神経を切断後、大胸筋皮弁を作成し、その支配神経の断端を舌下神経の近心端とマイクロサージェリーの手法により接合する。動物を一定期間生存させ、大胸筋皮弁内の筋内にHRP溶液を注入し、舌下神経核の細胞標識の有無またはその局在を観察し、どのくらいに期間で神経の接合がどの程度行われるかについて検討する。
確率的情報処理の手法による不規則系の統計力学の研究

古典的な情報科学における成果,特に誤り訂正符号とスピングラス理論の関連を研究することにより、特に情報理論のさまざまな成果がスピングラスの立場からどう解釈されるかについて、既存の知識を整理した。それに基づいて,情報科学としての重要性とスピングラス理論としての重要性の類似性と違いを明らかした。例えば、シャノンによって定式化された通信路符号化は、復号が完全に成功するための条件を与えるものであるが、これをスピングラスの理論の枠組みの中で再解釈すれば、完全強磁性解の存在条件に相当する。信号の復号は完全でなければ、価値が著しく低下するが、強磁性体では磁化が最大値を取らなくても重要な意義がある。さらに、スピン系における量子効果とランダムネスの競合の問題を、無限レンジ模型を厳密に解くことにより研究した。その結果、相図の構造の定性的な決定には量子効果は積極的な役割を果たしてないことが明らかになった。それにもかかわらず、このモデルにおける低温の相図には種々の臨界現象の典型例が数多く見られ、フラストレーションとランダムネスの競合のみであっても自明でない現象が生起することが確認された。さらに、スピングラスの多重臨界点の厳密な立置に関する予想を立てた。スピングラスと量子誤り訂正符号の形式的な関連を利用して、量子誤り訂正符号の訂正限界の"密な値を、スピングラスの多重臨界点の位置から予想する仕事も行った。この予想を、自己双対でない系にも拡張し、時間に依存した誤りがあるトーラス符号の誤り訂正限界を解析的に求めた。この研究を発展させ,正方格子だけでなく三角格子上でも多重臨界点の厳密解の予想を提出することに成功した。信号伝達の手法である誤り訂正符号をスピングラス理論として再解釈することにより、情報科学(特に情報理論)で明らかにされている様々な結果がスピングラスの立場からどう解釈されるかについて、既存の知識の調査を行った。より具体的に書けば、情報理論の諸定理を適切な対応関係に基づいてスピングラスの言葉に翻訳し、それぞれについて統計力学の立場からの有用性について検討を行った。かなりの部分は、情報科学としての重要性とスピングラス理論としての重要性の間に開きがあることが明らかになった。例えば、シャノンの通信路符号化は、復号が完全に成功するための条件を与えるものであるが、これをスピングラスの理論の枠組みの中で再解釈すれば、完全強磁性解の存在条件に相当する。関連した問題として、スピン系における量子効果とランダムネスの競合の問題を、無限レンジ模型を厳密に解くことにより研究した。さらに、スピングラスの多重臨界点の厳密な位置に関する予想を立てた。誤り訂正符号をスピングラス理論として再解釈することにより、情報科学(特に情報理論)で明らかにされている様々な結果がスピングラスの立場からどう解釈されるかについて、既存の知識の調査を行い、情報科学としての重要性とスピングラス理論としての重要性の間に開きがあることを明らかした。

関連した問題として、スピン系における量子効果とランダムネスの競合の問題を、無限レンジ模型を厳密に解くことにより研究した。その結果、相図の構造の定性的な決定には量子効果は積極的な役割を果たしてないことが明らかになった。それにもかかわらず、このモデルにおける低温の相図には種々の臨界現象の典型例が数多く見られ、フラストレーションとランダムネスの競合のみであっても自明でない現象が生起することが確認された。さらに、スピングラスの多重臨界点の厳密な位置に関する予想を立てた。また、スピングラスと量子誤り訂正符号の形式的な関連を利用して、量子誤り訂正符号の訂正限界の厳密な値を、スピングラスの多重臨界点の位置から予想した。この予想を、自己双対でない系にも拡張し、時間に依存した誤りがあるトーラス符号の誤り訂正限界を解析的に求めた。本年度はまず、量子誤り訂正符号の統計力学的側面とその不規則系への応用研究を行った。量子誤り訂正符号の一種であるトーラス符号においては、誤り訂正限界の算出の問題が有限次元スピングラスの多重臨界点の決定と等価であることが知られている。私たちはまず、この対応関係を3+1次元に拡張し、3次元のトーラス符号で誤りの観測が不完全な場合において、誤り訂正限界が4次元のゲージグラスの一種に置き換えられることを使い、後者の多重臨界点を双対性を使って算出した。驚くべきことに、その結果は2次元の場合と完全に一致した。数値シミュレーションも、われわれの理論的予想を裏付けている。さらに、2次元においてトーラス符号の誤りパターン数の上下限を評価し、それを用いて2次元スピングラス模型の基底エネルギーの下限を求める方法を確立した。また、スピングラス模型の強磁性相の性質を解明する研究の一環として、いわゆる西森ライン上でグリフィス不等式を証明した。グリフィス不等式は純粋の強磁性体については古くから成立することが知られており、長距離秩序の存在条件等について重要な物理的結果を導く。私たちは、ガウス型の不規則性を持つスピングラス模型のゲージ対称性を活用して2種類のグリフィス不等式がいずれも、西森ライン上で成立することを厳密に証明した。したがって、西森ラインはスピングラス模型の相図の中に位置しながら、その上では系の性質は際だって強磁性的であると解釈できる。古典的な情報科学における成果,特に誤り訂正符号とスピングラス理論の関連を研究することにより、特に情報理論のさまざまな成果がスピングラスの立場からどう解釈されるかについて、既存の知識の調査を行った。それに基づいて,情報科学としての重要性とスピングラス理論としての重要性の間に開きがあることを明らかした。例えば、シャノンによって定式化された通信路符号化は、復号が完全に成功するための条件を与えるものであるが、これをスピングラスの理論の枠組みの中で再解釈すれば、完全強磁性解の存在条件に相当する。信号の復号は完全でなければ、価値が著しく低下するが、強磁性体では磁化が最大値を取らなくても重要な意義がある。さらに、スピン系における量子効果とランダムネスの競合の問題を、無限レンジ模型を厳密に解くことにより研究した。
星形成領域における有機分子及び高励起-酸化炭素分子輝線強度のモデル計算

星は分子雲コアの重力収縮によって生まれる。分子雲コアは主に分子の回転輝線で観測されるので、コア内の分子組成は星形成過程を観測的に研究する上で重要である。特に近年では若い低質量星を形成中の原始星コアにおいて大型有機分子などの観測が進められており、これら分子の生成機構や分子存在度とコア進化段階との関連が注目されている。本研究では、気相反応とダスト表面反応を含む化学反応ネットワークモデルと一次元輻射流体力学コードによる星なしコアから原始星コアまでの物理進化モデルとを組み合わせ、重力収縮によってコア中心に落ち込んでいく各流体素片の分子組成進化を追い、原始星コアにおけるガス・氷分子組成の空間分布を調べた。その結果1.蟻酸メチルなどの大型有機分子は20K40K程度の領域におけるダスト表面反応で形成される2.メタンの昇華後、気相およびダスト表面反応によって炭素鎖分子が(再)生成される3.コアがボック・グロビュールのように孤立して存在している場合は、分子雲に埋もれている場合に比べて二酸化炭素が効率よく生成され大型有機分子の存在度は低くなることなどが分かった。これらの化学反応は原始惑星系円盤でも起こると考えられる。さらにモデル計算の結果を用いて、原始星コアL1527で検出された炭素鎖分子やHCO_2^+の存在領域・生成機構を推定した。またTW Hyaを取り囲む原始惑星系円盤で検出されたDCO^+についてその存在度や存在領域を原始惑星系円盤の化学組成モデルに基づいて推定し、円盤電離度も求めた。例えば観測でよく用いられる一酸化炭素輝線は星形成前の高密度コア中心部で氷になることが我々の今までの研究から分かっている。本研究では1次元球対称重力収縮の輻射流体モデルに基づき、星形成過程における分子雲コアの分子組成進化について研究した。その結果、星形成前に氷になった一酸化炭素分子をはじめとする揮発性分子が、どの進化段階、領域で昇華するかを明らかにした。また原始星の誕生後、コアでは重元素分子同士のダスト表面反応が活発になり、蟻酸などの大型有機分子が生成されることが分かった。また星の周りに形成される円盤について、その温度・密度分布等を求め、円盤からの水素分子輝線および一酸化炭素分子輝線の強度・強度比を求めた。その結果、中心星からの紫外線がある程度強い場合は、水素輝線強度比[2-1S(1)/1-0S(1)]が円盤内の微小ダスト存在量に依存することが分かった。一酸化炭素分子輝線については、輝線強度比から求めた温度が一酸化炭素の昇華温度よりも低い場合があることが、観測から指摘されている。我々は円盤のモデル計算から鉛直方向に比較的急な温度勾配があることに注目し、乱流拡散によって観測可能な量の一酸化炭素が凍結前に低温領域に運ばれることを示した。さらに一酸化炭素強度比から得られる温度は、円盤内のダストサイズ分布に依存し、最大ダストがサブミクロンサイズの場合よりもミリメータサイズの場合の方が低くなることを示した。
造血幹細胞におけるMafBの機能解析

本年度は以下の研究を実施した。1. MafB領域GFPノックインヘテロマウスのGFP発現造血幹細胞のin vivoにおける機能解析:これまでの解析で、GFP陽性造血幹細胞がリンパ球系に分化傾向を有するγおよびδ細胞であることを明らかにしたが、引き続きその詳細を解析した。詳細な解析により、確かにリンパ球系に分化傾向を有するが、統計学的には有為ではないことが明らかとなった。2. MafB欠損による造血幹細胞の分化能の解析:これまでの報告からMafB欠損により、造血幹細胞は単球・マクロファージに選択的に分化する性質を有することが示されているが、GFPを用いて欠損細胞を分取し、MafB欠損により造血幹細胞がそのような細胞運命決定の偏りを示すのかを解析した。MafB欠損造血幹細胞は単球・マクロファージを含む骨髄球系へより分化しやすい傾向を示した。2次移植、3次移植を行ったところ、その傾向は消失し、野生型と比較して増殖能の減少が観察された。3.造血幹細胞でのMafBの機能解析:H2324の研究より、MafBを発現している造血幹細胞の分画の存在を明らかにしたが、MafBが造血細胞でどのような遺伝子群を制御しているかをMafB造血幹細胞と正常造血幹細胞との比較から解析した。その結果、細胞周期関連遺伝子の発現が変化していることが明らかとなった。4. MafB欠損単球・マクロファージのM1/M2型マクロファージとしての機能解析:組織特異的なM1/M2型マクロファージへの分化決定についてのMafBの機能解析を行った。その結果、MafB欠損がM1/M2への分化そのものには影響を与えないものの、マクロファージの前駆細胞の増殖に影響を与え、その結果として、M1/M2比が変化していることが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。MafB欠損の造血幹細胞は正常の造血幹細胞と比較して、造血再建能が低い傾向が認められた。2. MafB欠損による造血幹細胞の分化能の解析:これまでの報告からMafB欠損により、造血幹細胞は単球・マクロファージに選択的に分化する性質を有することが示されているが、GFPを用いて欠損細胞を分取し、MafB欠損により造血幹細胞がそのような細胞運命決定の偏りを示すかを明らかにした。MafB欠損造血幹細胞は、破骨細胞へ分化しやすいことが、試験管内培養系で明らかとなった。3.造血幹細胞でのMafBの機能解析:H2324の研究により、MafBを発現している造血幹細胞の分画の存在を明らかにしたが、MafBが造血幹細胞でどのような遺伝子群を制御しているかをMafB欠損造血幹細胞と正常造血幹細胞との比較から解析した。現在のところ明らかに発現に変化が認められる遺伝子は同定出来ていない。その結果、動脈硬化巣での泡沫細胞の維持にMafBが必須であることを明らかにした。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の造血幹細胞機能解析に必須な骨髄移植系は時間がかかったが既に確立されており、順調に結果が得られている。また、単球・マクロファージ系の分化誘導系も確立されており、破骨細胞の分化誘導系も確立された。さらに動脈硬化巣のマクロファージにおけるMafBの機能解析の論文をNature Communicationsに発表することができた。これまでの研究で確立された方法を用いて、造血系細胞分化におけるMafBの機能の全体像を明らかにしたい。
乳房マッサージまたは抱き方・吸着のケアを受けた褥婦の乳汁分泌・自律神経系への効果

本研究では、乳房マッサージまたは抱き方・吸着のケアを受けた褥婦の授乳前後の生理・心理特性を明らかにした。調査は、乳房マッサージまたは抱き方・吸着のケアを行っているAおよびB産科施設で、対象は褥婦10名であった。調査内容は、授乳前、中、後に心電図測定と授乳前後に質問紙調査を行った。MOODの5因子の中では、産褥4日の「緊張と興奮」(p<0. 01)が、授乳後に有意に下がった。また、副交感神経を反映するHFは、授乳中や乳房マッサージ中では授乳前に比べ有意に高く(p<0. 01)、肉体的なストレスは加わるものの、同時に授乳や乳房マッサージによってリラックスした状態を作り出そうと副交感神経が活性化されていることがわかった。1.授乳前・中・後の褥婦の自律神経機能の評価指標の検討自律神経機能の評価については表面皮膚温、血流、心電図等が挙げられたが、文献や協力者への負担を考慮し、心電図波形を指標とした。これを用いて、本年度は健常女性および褥婦にプレテストを行った。心電図計測は、本研究では授乳時を想定しているため、それを妨げないよう胸部以外の3点誘導法にて行った。第一段階として健常女性を対象に安静時と活動時の基本的な測定をその行い違いを確認した。健常女性のプレテストにて測定部位やデータ内容を確認後、褥婦を対象に産褥1日目と5日目の授乳前、授乳中、授乳後の心電図計測を行った。産褥1日目の褥婦の授乳前・中・後のLFの変化は、授乳前150.96、授乳中224.37、授乳後324.68であった。また、HFでは授乳前371.66、授乳中724.54、授乳後566,49、さらに、LH/HF比は授乳前0.41、授乳中0.31、授乳後0.57であった。また、産褥5日目の褥婦の授乳前・中・後のLFの変化は、授乳前198.08、授乳中247.66、授乳後352.10であった。また、HFでは授乳前75.51、授乳中150,75、授乳後49.97、さらに、LH/HF比は授乳前2.62、授乳中1.64、授乳後7.05であった。また、助産師による乳房マッサージ直後(産褥5日目)では、LF145.85、HF111.71、LH/HF比1.31であった。産褥1および5日目共に授乳中はその前後に比べ副交感神経優位であることが示唆されたが、その前後の関係や、乳房マッサージによる変化の検討についてはさらに事例を重ねて検討する必要がある。その後、本調査を行っていく。2.乳房緊満(硬さ)の測定器の開発について本研究では、乳汁分泌状態を判断する情報の一つに乳房の緊満を挙げ、専門家を交え緊満度の数値化を試みたが、対象が硬物ではなく柔らかい人体であること、倫理的配慮、産業財産権、諸経費等の課題から測定機器の開発には至らなかった。本研究の主旨からすれば従来の乳房緊満に対する観察法で対応し得ることが再検討された。ここでは、母乳育児支援によって得られた褥婦への効果を生理・心理的指標から捉えるための基礎的研究と位置付け、様々な母乳育児支援の中で、褥婦の授乳場面において助産師が授乳方法を直接的に指導する支援に着目し、その支援を受けた授乳前後の生理・心理特性の変化を明らかにすることを目的とする。調査は全て褥婦の個室で行った。授乳前、授乳中、授乳後の調査スケジュールは、対象者の最終授乳時間や次回授乳時間に関する情報を得て立案した。調査内容は、授乳前後はリラックス尺度による質問紙調査および心電図測定を、授乳中は心電図測定のみ行った。尚、授乳中は助産師が褥婦のそばに付き添い、母乳育児確立に向けて褥婦の育児能力に合わせて授乳方法を口頭や手技を用いて支援している場面を測定している。褥婦の姿勢は座位をとっていた。また、授乳前後の心電図測定では、褥婦は仰臥位にて閉眼し、安静状態をとった。また、調査の時期は産褥早期である産褥1日目と退院間近の産褥4または5日目で、2回行った。

現在までの結果では、対象5名(初産婦2名、経産婦3名)の年齢は2338歳(平均32.6±5.3歳)で、母乳育児支援を行った助産師の臨床経験年数は720年(平均12.3±5.6年)であった。その他、調査時の室温は2029°C(平均25.6±3.3°C)、湿度4058%(平均45±7.5%)であった。授乳前後の対象5事例の特徴は、授乳後、(1)両日ともに交感神経系の活動が高まる(1事例)、(2)産褥4(5)日に副交感神経系の活動が高まる(2事例)、(3)交感神経系の活動は低下し、副交感神経系の活動は高まる混合(2事例)の3パターンに分けられた。また、リラックス尺度の得点は、パターン(2)のみ生理的側面の変化に一致して変化した。授乳中の助産師の支援効果に影響を及ぼす要因から調査測定条件の再検討を行う必要がある。本研究では褥婦の授乳および乳房マッサージによる変化を心拍変動、リラックス尺度、気分調査から、生理・心理特性を明らかにした。対象はB施設の同意が得られた褥婦5名である。調査は全て褥婦の個室で行った。授乳前、授乳中、授乳後の調査スケジュールは、対象者の最終授乳時間や次回授乳時間に関する情報を得て立案した。調査内容は、授乳前後はリラックス尺度、MOODによる質問紙調査および心電図測定を、授乳中、乳房マッサージ中は心電図測定のみ行った。心電図測定時期は、授乳前は前回授乳後の30分から次回授乳開始の直前まで、授乳後は授乳終了直後とし、それぞれ10分間計測した。心電図測定時の姿勢は、授乳前後の測定は、仰臥位姿勢で閉眼とし、授乳中は座位で測定した。なお、授乳中の測定は授乳行為を妨げないよう注意した。乳房マッサージは、同一助産師が行い、仰臥位で行われた。また、調査は産褥早期である産褥1日目と退院間近の産褥4日目頃に2回行った。その結果、交感神経を反映するLF/HFは、授乳中や乳房マッサージ中は安静時と比較し、身体活動レベルは上がり、肉体的なストレスが加わるため、授乳中(平均3.6±3.2)や乳房マッサージ中(平均2.1±0.9)のLF/HFは授乳前(平均1.1±0.5)よりも有意に高かった(p<0.01)が、軽微なストレスであることが分かった。また、副交感神経を反映するHFは、授乳中(平均354.9±482.4ms^2)や乳房マッサージ中(平均282.3±214.1ms^2)では授乳前(平均255.8±264.4ms^2)に比べ有意に高く(p<0.01)、肉体的なストレスは加わるものの、同時に授乳や乳房マッサージによってリラックスした状態を作り出そうと副交感神経が活性化されていることがわかった。そのうち3事例では、授乳後のHFが高まるだけでなく、LF/HFの低下がみられ、自律神経系機能は副交感神経が優位であることが示された。
TAMA300による重力波探査

TAMA300の低周波帯における感度向上と運転動作の安定性向上をめざして、低周波防振装置SASの導入を開始した。また、TAMA300の性能向上に向け、散乱光雑音への対策、デジタル制御の導入、バックアップ用レーザー光源の開発を行った。実験に並行して、これまでに取得されたTAMA300のデータやLIGO干渉計との同時観測データを用いた各種重力波源の探査解析を進め、いくつかの結果を公表した。具体的には、1.低周波防振SASを一つの干渉計ミラー用防振系に導入し、機械系の調整と制御系のテストの後、特性評価により各モードの共振がうまく制動されていることを確認した。つづいて干渉計全体を動作させ感度スペクトルを取ることで、SAS導入による不都合が現れていないことが確認できた。今後、順次SAS導入を進める予定である。2.TAMA300の散乱光雑音への対策として、真空外の光学ベンチの防音化、光検出部の大口径化と真空対応化を進めた。また、干渉計制御のデジタル化に向けた試行を行って、動作引き込みの高速化やフレキシブルな制御系の実現が可能なことが確認できた。アデレード大学との共同研究で開発してきたTAMA300用10Wレーザーを、従来の光源に隣接してバックアップ用光源として設置した。3.ブラックホールの準固有振動や超新星爆発からの重力波を検出する解析法を開発し、これまでに得られた300時間を超えるTAMA300の観測データに適用することで、重力波発生頻度の上限値を得た。また、米国LIGO干渉計との同時観測データの解析によって、バースト重力波に対する上限値を求めた。基線長300mの重力波検出用レーザー干渉計TAMA300の性能向上をめざして調整・改良を進めるとともに、運転が始まった米国LIGO干渉計群や独英GEO600干渉計との同時観測運転を行って銀河系近傍の重力波探査を実施した。具体的には、1平成13年度後半に導入したリサイクリングシステム込みのTAMA300の調整・改良を進め、当面の目標であったシステム導入前の感度レベルを再現したのち、リサイクリング導入の効果として高周波域で感度の向上が達成された。また、これに関連して、レーザー光源部の周波数および強度の安定度を強化した。2干渉計の長期運転に備えて、調整箇所各部の自動化を進めた。また一部のデジタル化も開始した。3米国LIGO干渉計群および独英GEO600干渉計との同時観測を実施した。まず8月末に数日間の試験観測を行い、次に2月中旬から2ヶ月間の同時観測を実施している。これは世界で初めての本格的な重力波探査観測で、将来の国際観測網形成への第一歩となった。4観測データの解析としては、連星合体だけでなく合体後の準固有振動に対する解析アルゴリズムの開発や同時観測データの解析準備を行っている。また、観測中の実時間モニター用データ解析も整備した。5これらに並行して、低周波防振SASのTAMA300への導入準備も進めている。昨年度末から今年度初めにかけて実施されたTAMA300とLIGO干渉計との同時観測データの解析を進めるとともに、次の同時観測に向けてより一層の運転自動化やデータ取得・解析環境の整備を進めた。また、TAMA300の感度を制限している雑音源の特定を目指す各種試行実験を継続中である。それに並行して、低周波防振SASの製作を開始し、評価実験を行いながらTAMA300への導入準備を進めている。具体的には、1米国LIGO干渉計群との2ヶ月間の同時観測を昨年度末の2月中旬から4月中旬まで実施して、TAMA300は干渉計中で最も高い80%以上の稼働率を記録した。得られたデータの解析は他の計画研究(代表:神田)と協力して進め、連星合体のみならず、ブラックホール形成時の準固有振動や突発的な超新星爆発等に対する重力波の解析を行った。2 TAMA300の一層の自動運転化やリモート観測体制の整備を進めた結果、11月下旬から1月上旬までの米国LIGOや独英GEOとの同時観測では、リモート監視者1名のみの無人運転が可能となり、従来より高感度で安定な観測データを得ることができた。3 TAMA300の最高感度周波数帯で制限となっている雑音源を特定するための実験を開始し、マイケルソン干渉部での散乱による多重パスの影響が要因の一つであることを確認した。4低周波防振SASの実機製作を行うとともに、プロトタイプを用いて性能評価のための実験を行った。TAMA300の感度を支配している雑音源の特定のための実験と考察を集中的に進めている。それに平行して、低周波防振装置SASのTAMA300への導入準備を進めた。また、様々な重力波源を想定したデータ解析法の開発を行い、TAMA300の観測データに適用して重力波探査を実行した。具体的には、1.TAMA300のノイズハンティングを集中的に行った。腕のファブリペロー共振部を外して光源とリサイクル部とマイケルソン干渉部の構成で位相検出感度を調べる実験を行った結果、光学要素の各部からの後方散乱光や不要光が主要な雑音源であり、それらの対策によって感度が向上することが確認された。その他に考えられる雑音源として変調・復調系の発振器雑音や電気雑音の影響も理論・実験両面から調べ、現状では支配的ではないが、将来の高感度化においては考慮すべきという知見を得た。

2.低周波防振SASを組み立てるための機械部品および計測・制御系のためのハードとソフトの部品の調達を行うとともに、一部の組み立てによる性能評価と改良実験を行った。3.感度改善のための実験は、腕のファブリペロー共振部を戻して全体のシステムとして作動を開始する状態になったところであり、これから感度改善効果を見るための実験と調整が始まるところである。4.ブラックホール準固有振動の減衰による重力波を検出するための波形テンプレートによる解析法の統計的性質を評価し、TAMA300データにより銀河系内イベントの上限値を求めた。また、Wavelet法により波形未知の重力波バーストの解析法の開発も進めた。TAMA300の低周波帯における感度向上と運転動作の安定性向上をめざして、低周波防振装置SASの導入を開始した。また、TAMA300の性能向上に向け、散乱光雑音への対策、デジタル制御の導入、バックアップ用レーザー光源の開発を行った。実験に並行して、これまでに取得されたTAMA300のデータやLIGO干渉計との同時観測データを用いた各種重力波源の探査解析を進め、いくつかの結果を公表した。具体的には、1.低周波防振SASを一つの干渉計ミラー用防振系に導入し、機械系の調整と制御系のテストの後、特性評価により各モードの共振がうまく制動されていることを確認した。つづいて干渉計全体を動作させ感度スペクトルを取ることで、SAS導入による不都合が現れていないことが確認できた。今後、順次SAS導入を進める予定である。2.TAMA300の散乱光雑音への対策として、真空外の光学ベンチの防音化、光検出部の大口径化と真空対応化を進めた。また、干渉計制御のデジタル化に向けた試行を行って、動作引き込みの高速化やフレキシブルな制御系の実現が可能なことが確認できた。アデレード大学との共同研究で開発してきたTAMA300用10Wレーザーを、従来の光源に隣接してバックアップ用光源として設置した。3.ブラックホールの準固有振動や超新星爆発からの重力波を検出する解析法を開発し、これまでに得られた300時間を超えるTAMA300の観測データに適用することで、重力波発生頻度の上限値を得た。また、米国LIGO干渉計との同時観測データの解析によって、バースト重力波に対する上限値を求めた。
外来化学療法を受けている高齢がん患者の療養生活支援システムの開発

外来化学療法を受けている高齢がん患者17名と外来学療法部門等で支援している看護職(5施設13名)に調査を実施し、その結果を基に、外来化学療法を受けている高齢がん患者が安定して療養生活を継続するための支援システムを検討した。考案された支援システム(案)は「治療継続のための生活基盤の安定を図る支援」「安全・安楽に治療が受けられる支援(主に医療機関)」「自宅での療養生活を支障なく送るための支援」「外来化学療法を受ける高齢がん患者が生きる力を支え、その人らしい生活を送るための支援」の5つの目標から構成されている。高齢がん患者が安定して外来化学療法を受けるための支援システムの開発を目的に、平成23年度から平成24年度にかけて実態調査を実施した。対象者はA県内がん診療連携拠点病院の外来化学療法部門において治療を受けている高齢がん患者、および外来化学療法部門や地域連携部門で活動する看護職で、調査は面接調査法を用いた。面接の主な内容は、高齢がん患者については1治療経過、2療養生活の様子、3外来化学療法を受ける上での困難や問題で、看護職者については1高齢のがん患者を支援し課題と感じていること、2整備すべき事柄について等である。平成24年度までの調査実績は3施設(看護職者計8名、患者14名)である。また、面接結果については、現在分析を行っている。高齢がん患者が安定して外来化学療法を受けるための支援システム開発を目的とし、平成23年度から平成25年度にかけて実態調査を実施した。対象は、A県内のがん診療連携拠点病院の外来化学療法部門で治療を受けている高齢がん患者、及び外来学療法部門や地域連携部門で活動している看護職で、調査は面接調査法を用いた。高齢がん患者に対する主な調査内容は、1治療経過、2療養生活の様子、3外来化学療法を受ける上での困難や支援の要望である。また、看護職に対しては、1看護職の活動状況、2高齢がん患者を支援し課題と感じていること、3高齢がん患者が安定して外来化学療法を受けて行くために整備すべき事柄などについてである。平成25年度末までの調査実績は、当初調査対象としていた6施設中了解が得られた5施設の調査が終了している(看護職12名、患者17名)。現在、面接調査の分析を進めている。本年度は、調査結果をもとに高齢がん患者の支援方法について検討し、その内容を面接調査に協力を得た看護職に示し内容の妥当性の確認と充実を図る。高齢がん患者が安定して外来学療法を受けるための支援システム開発を目的とし、平成23年度は(1)外来化学療法を受けている高齢がん患者の療養生活の実状と援助ニーズ、(2)高齢がん患者であることを踏まえて看護職者が外来や相談部門で支援している内容、を明らかにするためのインタビュー調査を計画した。具体的に実施した内容は、患者および看護職者用のインタビューガイドの検討と作成、及び調査依頼をする医療機関並びにインタビュー対象者向けの依頼書類を作成し、平成23年9月に学内の倫理審査を受け承認を得た。11月に本研究の調査予定医療機関である県内地域がん診療連携拠点病院の中の1か所に調査協力を依頼し、医療機関の研究倫理審査に向けて準備を行った。当初、先方との打ち合わせでは24年1月頃から面接調査が実施できる計画であったが、倫理審査開催日の変更等により承認は4月となった。平成23年度から実施してきた、1.外来化学療法を受けている高齢者の現状と支援ニーズ調査、2.看護職が捉えた、外来学療法を受けている高齢がん患者の支援ニーズと実践している看護に関する調査、について面接結果の分析を行った。研究1では17名の面接を実施し。治療後自宅で体験している不調の内容、外来化学療法を続けることへの思い、治療を継続の支えや自らが実施している工夫や努力、医療者への要望を明らかにした。研究2は13名の面接を実施し、高齢がん患者が抱える困難として<独居の高齢者に関する内容>を含む10のカテゴリー、高齢がん患者であることを踏まえて実施している看護として<高齢者がその人らしく生活するための支援>を含む5つのカテゴリー、高齢がん患者を支援する上での課題として<在宅療養を支援する公的・私的資源の活用>を含む10のカテゴリーを明らかにした。以上の面接結果を基に、外来化学療法を受けている高齢がん患者が安定して療養生活を継続するための支援システムについて検討した。考案した支援システム(案)は1治療継続のための生活基盤を安定を図る支援、2安全・安楽に治療が受けられる支援(主に医療機関)、3自宅での療養生活を支障なく送るための支援、4外来化学療法を受ける高齢者の生きる力を支え、その人らしい生活を送るための支援、の4つの支援目標と、目標を達成するための具体項目から成る。各目標の具体的項目については、目標1は<経済的意支援をはじめとする各種制度の利用>を含む2項目、目標2は<安全・安楽に配慮した治療室での支援

>を含む3項目、目標3は<かかりつけ医との連携>を含む4項目、目標4は<高齢者の基本理解を深め、外来化学療法を受ける高齢がん患者を多面的に捉え支援できる能力を育成する(教育)>である。医歯薬学平成23年度秋より調査を実施する計画で平成23年9月に大学の倫理審査の承認を受けたが、調査を予定した医療機関の倫理審査日程等の関係から医療機関の承認が当初の予定より遅れた。その結果、調査開始が平成24年となり、研究全体が当初の予定より遅れている。また、調査対象となる患者は化学療法を受けているため、事前に研究承諾を得ていても体調不良等でキャンセルになる場合もあること、患者の治療日の関係で面接日の調整が難しく、1施設の面接予定期間が延長することも要因である。本研究では、療養生活に地域特性が影響することを前提に、A県内の地域がん診療連携拠点病院を全てを調査地とした。A県の広域性を考慮し、平成23年度秋より調査を実施する計画で9月に所属大学の倫理審査を受け承認されたが、調査を予定していた医療機関の倫理審査が予定より遅れた。その結果、調査開始が平成24年度となり、研究全体が当初の予定より遅れている。また、調査対象者となるがん患者は化学療法を受けているため、事前に承諾を得ている場合でも体調不良等で面接中止となる場合もあることや、患者の治療日の関係で面接日程の調整が難しく、1施設の面接予定期間が延長することも要因となっている。大学の研究倫理審査の承認は得ているが、調査を予定している医療機関の倫理審査日等の関係から当初の予定より承認が遅れたため。平成25年度中旬までに調査対象としている残り3施設での面接調査を終了する予定としている。具体的には、調査依頼を6月末までに実施し、9月末までに3施設の面接調査を終了する。また、調査と並行して面接内容の分析を行い、平成25年度末までに高齢がん患者が外来化学療法を行う上で課題となっていることを明らかにし、支援方法を検討する予定である。また、見いだした結果について、現地側看護職の意見を求めて行く計画である。本年度は、現在進めている面接調査の分析調査結果をもとに、高齢がん患者の支援方法について検討し、その内容を面接調査に協力を得た看護職に示し、内容の妥当性の確認と充実を図る。平成25年度中旬までに県内のがん診療連携拠点病院6カ所において(1)外来化学療法を受けている高齢がん患者の療養生活の実状と援助ニーズ、(2)高齢がん患者であることを踏まえて看護職者が外来や相談部門で支援している内容、を明らかにするためのインタビュー調査を実施する計画である。平成24年5月の段階で2医療機関の倫理審査を受け承認を得ており、3カ所目については5月22日に医療機関側より倫理審査結果の報告を受けることとなっている。また、残り3医療機関については、本年8月を目途に医療機関の倫理審査を受ける予定で進めている。調査については、既に承認を得ている2か所については本年6月から(2)の看護職を対象とした面接調査を開始し、看護職の調査終了後、8月9月を目途に(1)の患者を対象とした調査を実施する。また、3カ所目については承認を得次第、先行する2医療機関同様に調査を進めて行く。
ナノビームを用いた小惑星リュウグウ試料の研究：C型小惑星の宇宙風化の解明に向けて

小惑星リュウグウ試料の分析班の,微小粒子の岩石鉱物学的研究を行うサブチームとして,大きさ50ミクロン程度より小さい試料について国際共同研究を行う。九州大学と京都大学において,微小粒子の形状・微細表面組織の観察,および,(S)TEMおよびSTXM-XANES分析を行うための試料加工をおよそ80試料について行う。これらの試料のうち60試料は九州大学と京都大学以外の研究機関での分析に供する。その他機関のおよそ6割は,米国・英国・ドイツ・フランスの研究機関である。本研究では,これらの機関に日本から試料を持って行きリュウグウ試料の国際共同研究を行う。
都市の繁華街・銀座にみる第二次大戦後の建築機能分布の変遷に関する歴史的研究

本研究は、東京都中央区の「銀座」を対象にして、そこに設立された商店・事業所の建築機能の分布を明らかにして、日本を代表する繁華街・銀座の都市的特性を考えている。銀座の名前をもつ町の範囲は時代によって変化しているが、ここでは、その範囲を京橋、芝口橋、数寄屋橋、三原橋といった、掘割にかかる橋に囲まれた地域に限定している。時代的には、昭和28年、昭和40年、平成11年という、日本の近代化過程や、戦災、高度成長、バブル経済といった、銀座が大きく変わった3つの時代について調べている。調査の方法は、一軒ごとの商店・事業所について建築機能を明らかにし、情報文化機能、業務管理機能、社交娯楽機能、買い回り品販売機能、生活関連機能、飲食食品機能の6つに分類し、さらにその機能を14の施設などに分類し、地図の上にその位置をおとしていくことで、銀座が、それぞれの時代にどのような特性を持っていたか、さらに時代と共に、その特性をどのように変化させていったかについて考えている。その結果、第二次大戦後の銀座が時代と共に大きく成長していく過程で、より広域的な人々を相手にする商店街に変化していった点や、都市が変化していく過程で、前の時代の痕跡を引き継いでいることなどが指摘できた。現地調査のほか、用いた資料は時代によって異なるが、それぞれの時代につくられた、広域的な地図、案内書、住宅地図、写真、職業別電話帳などを利用している。東京都中央区の銀座の商店・事業所について、昭和28年に存在した商店・事業所について、情報文化機能(情報文化施設、諸芸指南)、業務管理機能(業務管理施設)、社交娯楽機能(社交施設、娯楽施設)、買い回り品販売機能(生活用品販売施設、非生活用品販売施設)、生活関連機能(生活関連施設、宿泊施設、職人・製作所)、飲食食品機能(食品販売施設、嗜好品販売施設、外食施設)の6つの機能、13の施設に分類し、それらがどのように分布していたか地図上にプロットすることで、昭和28年の銀座の特性を読み込んでいる。昭和28年の、建物一軒一軒の機能まで知ることのできる資料は、それほど多くない。ここでは、『銀座ガイド1954』を使用した。しかし、ここに掲載されている商店・事業所もそれほど多くないため、昭和28年に近い時期に作成された「銀座現勢図昭和28年11月現在」や「昭和20年代の火保図(火災保険図)」によって補い、銀座全域の商店・事業所を明らかにすることを試みた。明らかになった商店・事業所は全部で2049例あった。そのうち、飲食食品機能の外食施設と社交娯楽機能の社交施設、買い回り品販売機能の生活用品販売施設が多く、1395例あり、全体の68.1%を占めている。これらの商店・事業所は、付近の住民を相手とするよりも、比較的広域な範囲の客を相手とする性格をもっている点にある。この頃の銀座が、地域生活と密着した近隣型の商店街でなく、広域型の性格を強くもっていたことがわかる。高度成長期が一段落し、東京オリンピックによる建設ブームも終えた昭和40年の銀座を対象に、商店・事業所の分布を明らかにした。具体的には、昭和40年3月3日に印刷・発行された『全住宅案内地図帳』を用い、建築機能の分布を明かにし、情報文化機能(情報文化施設、諸芸指南)、業務管理機能(業務管理施設、会社倉庫)、社交娯楽機能(社交施設、娯楽施設)、買い回り品販売機能(生活用品販売施設、非生活用品販売施設)、生活関連機能(生活関連施設、宿泊施設、職人・製作所)、飲食食品機能(食品販売施設、嗜好品販売施設、外食施設)ごとの商店・事業所の分布図を作成し、その特徴を分析している。また『全住宅案内地図帳』だけでは、機能が定かでないものも多くあるので『東京都23区職業別電話番号簿』も利用して補った。調査対象地域は、昭和28年などの先行研究と同じにしている。

1416例の商店・事業所の機能が特定できたが、そこからみられる特徴は、社交施設が389例(27.5%)、生活用品販売施設が296例(20.9%)、業務管理施設が240例(16.9%)、外食施設が179例(12.6%)と、比較的広域な範囲の客を相手にする商店・事業所が多くみられた。対照的に、生活関連施設が97例(6.9%)、職人・製造所が0例、食品販売施設が15例(1.1%)と、地域の生活者と密接な関係をもった近隣型の商店・事業所が非常に少ないことが明らかになった。また、生活用品販売施設が銀座の中央通りと4丁目の交差点を中心に面的に大きく広がっていること、外食施設が中央通りに少なく周辺に多く分布していることなども明らかになった。平成16年度報告高度成長期を終え、さらにバブルがはじけた後、平成11年の銀座について、『ゼンリン住宅地図2000中央区』および「インターネットタウンページ」などの情報を用いて、商店・事業所の機能および施設について分布を明らかにした。その方法は、これまで行ってきた時と同じように、京橋、芝口橋、数寄屋橋、三原橋といった掘割にかかる橋に囲まれた地域を対象として、商店・事業所を情報文化機能、業務管理機能、社交娯楽機能、買い回り品販売機能、生活関連機能、飲食食品機能の6つの機能に、さらに14の施設に分類し、その分布を地図の上に図示することで、都市・銀座の特性を考察した。商店・事業所の機能について、1538例の確認ができた。その特徴を見ると、「買回り品販売機能」の「生活用品販売施設」が538例、「飲食食品機能」の「外食施設」が305例、「社交娯楽機能」の「社交施設」が287例と、比較的広域な範囲の客を相手とする商店・事業所が多いことが明らかになった。またその一方で、地域の生活者と密接な関係をもった、近隣型の商店・事業所が極めて少ないことも明らかになった。また今年度は、これまで行った、戦災の復興もある程度進んだ昭和28年、高度成長期が一段落し東京オリンピックによる建設ブームも終えた昭和40年との比較・検討を行った。第二次大戦後の都市・銀座の変遷についての、3年間の研究成果の報告書については、現在、作成を進めている。