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東アジア企業における経営理念の「生成・伝播・継承」プロセスの解明

本研究は2005年より研究代表者と連携研究者が行ってきている一連の「経営理念研究」の展開である。2018年度にわれわれが行ってきた研究は、前年度までの研究を受け継ぎ、アジア企業(主として日本、韓国、台湾)における経営理念の「生成・伝播・継承」過程についての調査ならびに調査結果の整理と分析を予定し、それを実行した。特に今年度は、対象企業がグローバル事業展開をするに際して、どのように理念伝播が行われているかということについて明らかにすることを中心に研究を行った。研究代表者は、主として今まで行ってきたパナソニック、京セラの調査結果の再検討を行い、それに加えてオリンパスのグローバル化に関わる理念展開の調査および楽天の「英語化」にともなう理念変容についての調査を開始した。また、連携研究者はサムスンおよびPOSCO(韓国)の経営理念の展開に関する調査、台湾の先端的企業に関する調査、ヤクルトのアジア展開に関わる経営理念伝播の追跡調査などを行った。その結果、創業時の経営理念が、海外進出や企業環境の変動によって、文言のみならず文化的背景の変化とともに意味内容や解釈が変化していくことが明らかとなった。われわれの研究は、1994年から国立民族学博物館(中牧弘允名誉教授)で行われてきた「経営人類学」という学際研究の手法を用いるものであり、文化人類学の参与観察やロングインタビューによる質的研究方法を用いることが多いが、その結果、「文化翻訳」という概念が、当該研究の分析枠組みのひとつとして大変有効であることがわかってきた。そこで、現在は、この枠組みを用いて、各研究者の調査結果を分析する作業に入っている。2019年度は、これらの成果を国内外の関連学会で発表するとともに、共著として海外で出版することを予定している。昨年度までは研究代表者と連携研究者の学内外公務の増加、およびその他公私の事情により研究の進捗状況が思わしくなかったことから、1年の助成期間延期を行った。幸い現在では状況がかなり改善していることから、2019年度には研究の進展が大いに期待される。実際に現時点で成果も発表されつつあり、2019年度中には各自の国内外での発表や、共著として海外出版も予定されている。2019年度は、今までの成果について各自検討の上で、必要があれば追加現地調査や文献調査を行う。また、それらの結果を再検討するための研究会を開催する。さらに、学際研究チームであるため、各自がそれぞれが国内外の関連学会にて成果発表を行う。また、海外での共著出版のための論文執筆と編集を行う予定である。本研究は東アジア企業(主として日本、韓国、中国、台湾)の経営理念の動態について、「経営人類学」の方法に基づいて学際的現地調査を行い、その比較とともにアジア型の共通性に考察し、理論的フレームワークの構築を目指すものである。具体的には、日本、中国・韓国・台湾における企業について連携研究者とともに現地調査を行い、その結果をディスカッションすることにより、各自の専門領域を融合させる形で研究を進める。まず研究打ち合わせについては、今年度は5月3日(奈良・帝塚山大)、11月14日(奈良・天理大)、3月14日(奈良・帝塚山大)の3回開催し、研究の進め方および各自の研究状況ならびに研究計画についての報告と議論を行った。研究については、2008年以降研究代表者と連携研究者が行ってきた類似テーマの関連研究を発展させる形で、以下のような対象を中心として行った。(1)ヤクルトグループによる経営理念とそれに基づく販売方針、ならびに「ヤクルトレディ」の働き方が、日本以外のアジア各地でどのように展開されているのかについての研究。(2)台湾企業(合璧工業公司、瑞成書局等)関して、日本企業の経営理念の影響と、各自の企業独自の経営理念継承の方法に関する研究。(3)日本企業(パナソニック、島津、ブラザー工業、京セラ)などのグローバル事業展開に関わる、経営理念伝播に関する研究。この研究に関する今年度の成果は、研究発表欄に示したように、論文、研究ノートが各1本公開されている。平成28(2016)年度は、代表者と連携研究者の公私(在外研究、学長など管理職による公務の増加、配偶者の出産、近親者の逝去等)の事情が重なり、当初の計画変更を余儀なくされた。そのため、特に現地調査に関して年度中に行うことができなかった。従って、今年度は、各自が今までの研究の整理を行い、発見事実を確認するとともに欠落部分の洗い出し、ならびに理論的枠組みを構築すべく関連文献研究を行った。また、国内研究打ち合わせにより意見交換を行い、研究成果の精緻化と今後の研究推進のための基盤づくりを行った。以下は、各自が行った研究概要である。研究代表者は、昨年度までの研究(別の助成金による)により集積されてきたパナソニックのアジア駐在経験者のインタビューの整理を通じ、そこから経営理念伝播の説明のための枠組として「文化翻訳」という言語学並びに文化人類学の概念を用いることを提案し試みた。その成果の一部を研究ノートとして発表した。さらに連携研究者の住原則也は、当時のこのインタビュー成果の欠落部分を補うべく、関係者への再度のインタビューを行い、いくつかの新たな事実を発見した。また、連携研究者の河口充勇は、今までの研究対象である台湾の合璧工業公司の追跡調査とともに、新たな対象として台湾老舗企業の瑞成書店の調査に着手し、日本の老舗企業の経営理念継承との比較研究を開始した。同じく連携研究者の奥野明子は、今まで行ってきたヤクルトグループ、ヤクルトレディの研究を発展させるべく、比較の視点として生命保険の女性営業職員に関しても研究視点を拡大した。

同じく連携研究者の岩井洋は、韓国の経営理念研究の対象領域に、サムソンとの比較の視点を取り入れようと試みるとともに、企業以外の組織(大学等)の経営理念研究の可能性も模索している。本研究は東アジア企業の経営理念の動態について、「経営人類学」の方法に基づいて学際的現地調査を行い、その国別の比較と同時にアジア型の共通性について考察し、理論的フレームワークの構築を目指すものである。具体的には中国、台湾、韓国、日本における企業について、学際的(経営学、文化人類学、宗教学、社会学等)連携研究者と共同調査を行い、その成果についてに討論することを通じて、各自の専門領域から多角的に検討することと、それらの領域の特徴を融合させながら進めている。本年度は、経営理念のアジア伝播に関して、研究代表者ならびに連携研究者が各自の調査課題を進展させるとともに、国内外における共同調査を行った。その概要は以下のとおりである。共同国内調査:オリンパス株式会社におけるインタビューならびにオリンパス技術歴史館(八王子)の見学(2017年8月)。共同国際調査:POSCO(ソウル本社)経営研究所におけるインタビューと報告、嘉泉大学におけるインタビュー(2018年3月)を行った。また、各自の個別調査は以下のとおりである。三井泉(研究代表者):京セラ(本社ならびに関連会社)、オリンパス、POSCO、延世大学、一般財団法人「池坊華道会」におけるインタビュー。住原則也(連携研究者):オリンパス、公文、ならびに池坊華道会におけるインタビュー。岩井洋(連携研究者):オリンパス、POSCOならびに延世大学、嘉泉大学におけるインタビュー。奥野明子(連携研究者):公文ならびに延世大学、POSCOにおけるインタビュー。河口充勇(連携研究者:松下資料館、京セラ本社、京都老舗企業に対するインタビュー調査。以上の研究を相互に交換するため、7月、9月、10月(以上、帝塚山大学)、11月、12月、1月(以上、同志社大学)にて研究会ならびに研究打ち合わせを行った。この研究は、本科研費研究以前に2009年度から日本大学経済学部中国・アジア研究センターならびに甲南大学総合研究所の助成を受けて継続されており、その成果は、三井泉編『アジア企業の経営理念-生成・伝播・継承のダイナミズム-』文眞堂(2013)ならびに『アジア企業における経営理念の生成・伝播・継承に関する研究』甲南大学総合研究所叢書127(2016)などとして発表されている。当該科学研究費(2016年度2018年度)による研究は、以上の研究を引き継ぎ、研究代表者ならびに連携研究者がそれぞれの調査を継続するとともに共同調査も実施している。これらの個別研究は「日本企業の経営理念の海外伝播」と「アジア企業(日本以外)の経営理念の継承と伝播」の二つに大別される。これら研究の進捗状況を大略的に述べるならば、三井(研究代表者)は、以前から継続してきた「京セラ」「パナソニック」へのインタビューと参与観察に加えて、本年度はグローバル企業としての「オリンパス」「ジョンソンエンドジョンソン」に対象を拡大して調査を進めた。
総合雑誌における占領期検閲と文学との相互関連性の研究

本研究では、占領期日本における文学研究の一環として、総合雑誌・文芸雑誌を中心に、この時期の雑誌全般に焦点をあてた。三年間の研究を通じて、第一に雑誌において行われた占領期の検閲の実態を調査すること、第二にそこで得られたデータをもとに、作家・作品とメディア・編集者・出版社との相互関連性を総合的に解明することを目的とし、その結果、GHQ/SCAPの検閲と占領期の文学の状況を立体的に浮かび上がらせる基盤を整備した。成果の一部は、『占領期雑誌資料大系文学編』全5巻(岩波書店、2009-10年)に示される予定である。総合雑誌における占領期検閲と文学との相互関連性を目的とする本研究では、今年度、主に以下の二点のテーマに取り組んだ。二点目は、戦後に発表された文学テクストについて、どのような検閲が具体的に行われたかを探ることである。研究協力者の協力を仰ぎ、近現代の日本の文学者を対象に調査をし、多数の資料を収集することができた。上記の二つの目標は十分に達成されたが、特に後者については、研究協力者に助けられ、定期的に会議を開催し、研究成果を出版する目途がたつ段階まで到達した。本研究に関連する研究成果としては、「事前検閲と事後検閲の光と影--川端康成作品への検閲と鎌倉文庫刊「人間」に関連して」(20世紀メディア研究所占領期雑誌記事情報データベース完成記念シンポジウム「占領期の雑誌メディアをひらく」2006年4月9日)がある。ここでの発表の一部をまとめた論文が、2007年4月刊行予定である。発表予定の論文では、GHQ/SCAPの検閲が、占領期日本の各メディアにおいてどのように具体的に行われ、被検閲者の側にどのように受け止められていたかを、占領期に刊行された雑誌「人間」に即して検討している。この他にも、当該研究期間中に、研究成果を発表する準備を進めている。総合雑誌における占領期検閲と文学との相互関連性を目的とする本研究では、今年度は、主に以下の2点の作業に取り組んだ。1点目は、GHQ/SCAPの検閲の具体的事例を収集する作業である。研究協力者の協力を仰ぎながら作業を行い、当該年度予定していた範囲の調査を終えることができた。2点目は、アメリカ合衆国メリーランド大学での調査である。この調査により、マイクロフィルムで判別不可能な文字の解読作業が進むと同時に、新資料の収集を行うことができた。2つの作業はともに順調に進んだが、特に、メリーランド大学の調査での収穫が、今後の研究において重要なものとなるだろう。なお、上記の作業に取り組むと同時に、学会発表、論文執筆に取り組んだ。本研究に密接に関連する学会発表、公刊された論文に、「Media、Image、and Text Apart--Perspectives of Editing and Censorship as Clues」(2007年6月23日、Asia Studies Conference、明治学院大学)、「文芸雑誌「人間」にみる事前検閲と事後検閲の光と影」(単著、p.4-p.11、2007年4月、Intelligence8号、20世紀メディア研究所)がある。また、当該研究期間中に一部関連する学会発表に「横光利-自筆原稿の陰翳-「上海」を中心にして」(2008年3月29日、横光利-学会第7回大会、東洋大学)が、論文に「モダニスト松本清張」(共著、p.38-p.63、2007年6月、松本清張研究8号、北九州市立松本清張記念館)、「肉筆と活字のあいだに映し出される文学の実験」(単著、p.109-p.124、2007年10月、『「改造」直筆原稿の研究』、雄松堂)がある。なお、他にも研究成果を発表する準備を進めている。本年度は、文学とメディアとの相関性に焦点をあて、占領期の検閲について検討を加えることを研究の中心課題とした。作家・作品に限定することなく、雑誌というメディア・編集者・出版社と文学との相互関連性という視点から、占領期の文学にあらわれた問題を具体的な資料に基づいて総合的に解明しようと試みたのである。その成果の一つに、2009年3月6、7日の2日間にわたって、アメリカ合衆国・コロンビア大学において開催された、占領期を中心とする日本文学と検閲に関するシンポジウム(“Censorship, Media, and Literary Culture in Japan:From Edo to Postwar")がある。鈴木登美・コロンビア大学教授と協同でこの国際シンポジウムを開催し、基調講演“Censorship and Literary Expression in Occupation-Period Magazines: On the Kamakura Bunko Magazines"を行った。この講演では、第二次世界大戦後、占領期日本の文学テクストにうかがえる検閲の特色を、掲載誌および発行元との関係に留意しながら検討した。

より具体的には、鎌倉文庫から刊行された雑誌に注目し、具体的事例に即しながら、占領期日本の検閲と文学の特色を考察したのである。また、このシンポジウムの成果は、論文集として刊行を予定している。他の研究成果に、これまで収集してきた資料を編集し、『占領期雑誌資料大系文学編』全5巻(岩波書店、2009年刊行開始)を刊行する準備を進めたことがあげられる。
ヒト胎児性癌細胞の分化誘導におけるN-myc遺伝子の機能と発現制御

ヒト胎児性癌細胞NEC14株は10^<-2>MのHMBA投与により細胞分化が誘導され増殖を停止する。分化誘導初期にN-myc遺伝子の発現が一過性に減少すること、この減少が分化誘導に重要であること、減少はN-mycプロモーターに転写因子E2Fの複合体が一過性に形成されるためであることをすでに報告した。本年度はE2Fがヘテロ二量体を形成してDNAモチーフに結合することに注目し、E2Fと二量体を形成する蛋白質のcDNA単離を行なった。分化誘導初期のNEC14細胞よりlambdaZAPIIをベクターとして大腸菌で発現するcDNAライブラリィを作製した。^<32>P標識GST-E2F1蛋白質をプローブとしてWest-Western法により検索した結果、E2F-1のHLH-Zip領域と特異的に結合する蛋白質のcDNAを単離した。全長1.3kbのcDNAの塩基配列を決定し、データベース中の遺伝子との相同性を検討した結果未知の遺伝子であることが分った。現在このcDNAがコードするE2FBP-1とGSTとの融合蛋白質を作製し、E2F-1との結合がそのDNA結合性をどのように変化させるかを解析中である。NEC14細胞は分化誘導とともにサイクリンA遺伝子の発現レベルを著しく減少させ増殖を停止する。この発現抑制機構を解析するため、サイクリンA遺伝子上流プロモーター領域を単離して構想を解析し、種々の転写因子モチーフでの複合体形成、そのモチーフの転写抑制への関与を検討した。その結果、-219-212塩基に存在するATF/CRE配列、TGACGTCAに形成される複合体中の転写因子ATF-1、ATF-2が分化誘導後サイクリンA遺伝子の発現抑制と一致して喪失することが分った。
父親の加齢を伴う妊娠における出生前遺伝学的検査に関する実態調査

APA関連疾患に対するNIPTは、これまで国内で行われてきたNIPTとは対象疾患が異なる新しい検査であり、検査を受ける意味、検査の限界、検査の結果とその後の対応など、今まで以上に細心の注意を払ったGCが必要となると考えられる。本研究では、国内で出生前遺伝学的検査を検討している妊婦、パートナーへの質問紙調査と、欧米諸国でAPA関連疾患のNIPTのGCを行う医療者への調査を行い、APAや関連疾患の認識とGCの実態を明らかにすることを目的とする。本研究の結果は、APAや関連疾患に対するNIPTが臨床で適切に運用されるためのGCの在り方を示す上で有用な資料となると思われる。
無機ナノファイバーを利用した電解質ゲルの創製と界面機能の開拓

本研究の目的は、無機ナノファイバーを利用した種々の電解液ゲル化の制御因子を体系的に調査することによって、ゲルの形成機構を明らかにするとともに、ゲルの骨格となるナノファイバー界面を利用した高機能化の指針を示すことである。本年度は、エレクトロスピニングにより、ゾル・ゲル反応液からナノファイバーを紡糸し、焼成処理を行うことで繊維径約801000ナノメートルのシリカナノファイバーを作製した。得られたナノファイバーを機械的に粉砕処理することによって、数数10マイクロメートルの範囲で長さを制御できることを確認した。また、流動電位法を用いたゼータ電位測定により、得られたナノファイバーは表面にシラノール基を有することを確認した。このようなシリカナノファイバーはゲル化の対象となる液体分子に対して良好な分散性を示し、直径が小さく、アスペクト比がある程度大きなシリカナノファイバーを用いることで、水系溶媒においても有機系溶媒においても、増粘およびゲル化が可能であることを確認した。さらに試験管倒立法によってゲルと判断された試料について動的粘弾性測定を行なった結果、広い周波数域に渡って貯蔵弾性率が損失弾性率より大きくなる関係が得られ、レオロジー的にもゲルが形成されていることが明らかになった。繊維径を制御した無機ナノファイバーの作製と得られた無機ナノファイバーを用いた種々の液体のゲル化挙動の調査については概ね計画通りに進捗しているといえる。本年度は、ゲル化の対象となる液体分子と親和性を持ち、アスペクト比が十分に大きなナノファイバーを用いることで、水系溶媒においても有機系溶媒においても、ナノファイバー量の増加に伴って、液体中でネットワーク構造が形成されることで、液体粘度が増加し、ゲル化が進むことが明らかになった。次年度は、散乱法を用いて、無機ナノファイバーを用いて作製したゲルのより詳細な内部構造解析を行う。さらに、分光学的な手法および熱分析法を用いて、ナノファイバー表面官能基と電解液中に含まれる分子間との相互作用や融解エンタルピーの評価を進め、ゲル内部における分子の存在状態やナノファイバー表面に働く相互作用を明らかし、レオロジー特性やイオン伝導性などゲルの物性と関係付けることで、ナノファイバーの界面が物性に与える影響を明らかにする。
光起電力素子開発に向けた機能性自己組織化ナノ構造の作製

化石燃料に代わりうる低コストでクリーンな代替エネルギー源の開発は、温暖化防止などの観点からも重要な課題である。特に太陽光エネルギーを電力に変えうる光起電力素子の開発は、特に魅力ある研究課題であり、人類の未来を左右するものである。本研究では、種々のナノマテリアルを構成要素(いわゆるBuilding Block)として、新しいタイプのハイブリッド構造を構築し、高い効率の光起電力素子を開発することを目的とする。これら、ハイブリッド構造体の電子的・光学的性質を精査することにより、ヘテロ接合からの光起電力現象の本質を解明し、さらなる素子開発の指針を生み出すことも研究目的とする。ZnOやTiO_2などの半導体は、光電気化学的に優れた特性と安定性を有するが、正孔と電子の再結合による効率低下が問題となっている。そこで、本研究では、ZnO-TiO_2, TiO_2-SnO_2, TiO_2-WO_3などの二成分型コンポジットを開発し、それらの構造最適化を行うことにより光起電力発現の高効率化を試みた。その過程で、光吸収領域の拡大による光捕集効果の増大と正孔と電子の再結合確率の最小化を検討した。また、WO_3を含む素材で光センシング機能を見出し、現在論文を作成しているところである。初年度は、研究の方向を探索すべく、必要最小限度の低予算で研究を進めた。その中で、初年度は、二成分系のナノコンポジット型の半導体素子開発に力を入れる。そこで、本研究では、ZnO-TiO_2,TiO_2-SnO_2,TiO_2-WO_3などの二成分型コンポジットを開発し、それらの構造最適化を行うことにより光起電力発現の高効率化を試みた。その過程で、光吸収領域の拡大による光捕集効果の増大と正孔と電子の再結合確率の最小化を検討している。研究は、初期段階にあり外部発表にはまだ至っていない。
市場経済化に伴う貴重財の変遷―トルコ絨緞生産地域の「嫁入り道具」を事例として

本研究は、市場経済への参入/市場経済の浸透に対して、人々がモノのローカルな価値を、いかにグローバルな市場経済システムとすり合わせながら変容させているかを、トルコ絨緞生産地域の事例をもとに検討するものである。報告者の平成21年度の研究の主目的と実施計画は、前年度に整理を進めたフィールドデータと、人類学の親族・贈与交換論との対話を深めながら、議論の精緻化を図り、発表してゆくことであった。加えて、データと理論の対話を進める中で必要が生じたトルコ共和国での補足調査を行なうことも不可欠な研究計画の一部であった。本年度の主たる具体的成果は、1、調査対象地域における、市場経済化の過程、絨緞の生産形式/共同体内の消費の様式の変化を具体的に示し、それらの相関性を明らかにした。2、絨緞の緩慢な「グローバル化」の諸相を捉えるために、資料を精読し、論点を整理した。3、補足が必要であった地方史、親族関係、婚姻儀礼における贈与交換の具体的数量などについて、補足調査を行った。1については説明を要する。データの分析を地道に進めることにより、市場経済との接触と包摂過程において表れた物質/社会関係/経済関係上の変化が、近隣の共同体から自身を差異化する我々の伝統」として定着することを、データを用いて丹念に分析し、明らかにした。これは、「(他者のまなざしを意識した)伝統の創出」か「(ひたすらグローバル化の圧力に屈する)伝統の喪失」かに二極化する、昨今のグローバリゼーション論に新たな視点を提供するという意義がある。これらの論点については、『コンタクト・ゾーン』という学術誌へ投稿した。また、民族自然誌研究会の定例会、日本中央アジア学会ワークショップにて口頭発表を行なった。さらに、市場交換と共同性という点で本研究に密接に関わる経済関係についての論文が、学会誌『文化人類学』に掲載された。本研究は、市場経済への参入/市場経済の浸透に対して、人々がモノのローカルな価値を、いかにグローバルな市場経済システム、トルコ絨緞生産地域の事例をもとに検討するものである。報告者の平成20年度における研究の主目的と実施計画は、贈与交換理論および親族・婚姻論を中心とした理論研究を深めることと並行して、本研究が直接依拠しでいる、平成17-18年度に行なった長期現地調査で収集した大量のフィールドデータ(録音・録画・写真等を含む)を、分析可能な形に整理・データベース化することであった。またさらに、それらを適宜人類学理論と連結させながら学会・論文等にて発表することを目指した。本年度の主たる具体的成果は、フィールドデータの整理と分析を地道に進めることにより、調査対象地域における、市場経済化の過程と絨緞生産形式、婚姻慣習の村落間変異を具体的に示し、それらの相関性を明らかにしたことである。これは、ごく限られた地域内で類似性の非常に高かったと思われる複数の集団の、市場経済への包摂過程における微細な差異を条件として多様に変容する過程を説明するもめであり、「伝統の創出」か「伝統の消失」かに二極化する、昨今のグローバリゼーション論に新たな視点を提供するという意義がある。これらの論点については、国内外の学会で発表を行ない、国際学会誌に英語論文を投稿した、さらに、フィールドにおける映像を、ものづくりをめぐっで展開する社会関係を表現する民族誌映画にまとめ、学会や一般向け企画展示などで広く発表・公開した。また、市場交換と共同性という点で本研究に密接に関わるトルコ共和国の定期市における経済関係についての論文を、日本文化人類学会の学会誌に投稿し、掲載許可を得た本研究は、市場経済への参入/市場経済の浸透に対して、人々がモノのローカルな価値を、いかにグローバルな市場経済システムとすり合わせながら変容させているかを、トルコ絨緞生産地域の事例をもとに検討するものである。
造血幹細胞増幅剤の標的同定と機能解析

造血幹細胞は生後産生される全ての血液細胞を作り出す細胞で、骨髄移植に利用されて悪性造血器腫瘍等の治療に用いられる。現状では骨髄ドナーが限られていることから、試験管内で造血幹細胞を増幅する技術が骨髄移植に貢献する基盤的技術となると期待されている。近年いくつかの造血幹細胞増幅剤が報告されたが、その標的分子は未だ明らかになっていない。本研究は造血幹細胞増幅剤が標的とする分子(群)を同定し、それらの造血幹細胞制御における機能の同定を目指した研究を実施し、いくつかのターゲット候補を同定して機能的な標的である可能性を示唆するデータを得た。本研究は造血幹細胞増幅剤が標的とする分子(群)を同定し、それらの造血幹細胞制御における機能の同定を目指すものである。本年度はまず造血幹細胞増幅剤及びネガティブコントロール分子をそれぞれビーズに化学結合させてスクリーニング用のベイトを準備した。その際、ビーズと化合物の量比を検討し、安定して高効率に化合物が結合したアフィニティナノビーズが得られるように条件を最適化した。次いで造血幹細胞の抽出物と、前項で準備したベイトをそれぞれ反応させ、反応後のビーズを集めたのちに電気泳動した。造血幹細胞増幅剤には結合するがネガティブコントロール分子には結合しないペプチドのバンドを同定し、それらを切り出して質量分析器にかけることで造血幹細胞増幅剤に特異的に結合するタンパク質候補を得た。得られた造血幹細胞増幅剤が標的としている分子の候補が実際に造血幹細胞で発現しているか検討したところ、発現していることを確認した。今後はその相互作用が造血幹細胞増幅作用に関わるかについての検討を進める予定である。計画通りに進行している。造血幹細胞は生後産生される全ての血液細胞を作り出す細胞で、造血幹細胞移植に利用されて悪性造血器腫瘍等の治療に用いられる。昨年度までにケミカルバイオロジー的手法で得られた、造血幹細胞増幅剤が標的としている分子の候補について機能的な検討を実施した。当該分子をコードする遺伝子を標的としたshRNAを設計し、それを搭載したベクターを作製した。このベクターを利用して、生体内より単離した造血幹細胞に対して、ノックダウン実験を実施した造血幹細胞を用いて造血幹細胞増幅剤処理の効果の検討を行った。遺伝子発現定量実験から、このベクターによって標的分子の発現が造血幹細胞レベルで著減していることが見出された。そして、当該分子がノックダウンされた造血幹細胞をフローサイトメーターで分取したうえで造血幹細胞増幅剤を添加したうえで培養を継続したところ、増幅効果が減少していることを見出した。興味深いことに、当該分子のノックダウンのみでも造血幹細胞の体外維持が困難になっていたことから、造血幹細胞が標的とする分子は実際に幹細胞機能を定常時でも制御している分子であることが示唆された。今後は得られた造血幹細胞増幅剤の標的候補分子との相互作用が実際に造血幹細胞増幅作用に関わるかについての検討を進める予定である。血液学・幹細胞生物学
間葉系幹細胞への血管新生遺伝子導入による血管網構築を応用した顎骨再生治療の確立

培養終了3日前にBMSC/β-TCP複合体にHGF adenovirusを感染させた後、同系ラット皮下にBMSC/β-TCP複合体の移植を行った。またHGF遺伝子導入によるBMSCのアルカリフォスファターゼ活性について解析を行ったが、コントロール群に比べ有意な上昇はみられなかった。3、骨形成の評価移植後4週間目に皮下からBMSC/β-TCP複合体を摘出し、組織学的に骨形成について解析を行った。遺伝子導入群において良好な骨形成がみられた。しかしながらコントロール群においても骨形成は認められ、HGF遺伝子導入群とコントロール群との間に明らかな骨形成能の違いは認められなかった。また血管形成についてもコントロール群との間には差異はみられなかった。3、骨形成について移植後4週間目に皮下からBMSC/β-TCP複合体を摘出し、組織学的に骨形成について解析を行ったところ、遺伝子導入群において良好な骨形成がみられた。現在、血管形成と骨形成について詳細に解析中である。
小細胞肺癌における個別化医療を目指して：アムルビシン治療バイオマーカーの解明

本研究の目的は既治療小細胞肺癌の中心的治療薬になりつつあるアムルビシンについて個別化医療につながるバイオマーカーを明らかにすることである。まず我々は主要な薬剤排泄ポンプの一つであるP-glycoprotein(ABCB1)の一塩基多型とアムルビシン治療中の好中球減少の程度の間に有意な関連性を見出した。続いてアムルビシノールのAUC値が好中球減少の程度に関与する結果を得たが、アムルビシノールの血中濃度を制御する因子は特定できなかった。現在、アムルビシンの薬理作用に関与しうる新たな因子として薬剤取り込みポンプであるorganic cation transporterに着目して研究を継続中である。本研究は、近年既治療小細胞肺癌に対する中心的治療薬になりつつあるAmrubicin(AMR)について、その薬剤排泄や代謝に関わる遺伝子多型の検討から、効果や副作用予測バイオマーカーを同定し、安全性、有効性に優れた治療戦略の構築を目指すために立案した。具体的な目的は以下の通り設定している。1)肺癌患者におけるAMRの効果および副作用に関わる遺伝子多型を明らかにする。2)1)で得た遺伝子の働きについて基礎的実験で明らかにする。3)1)及び2)で得た結果を基に個別化医療につながる治療戦略を提案する。まず、AMR治療症例の臨床経過をレトロスペクティブに検討しAMRの薬理作用との関連が報告されているSNPsとの関連を検討した。その結果、薬剤排泄ポンプの一つであるABCB1のSNPsとの関連において、C3435Tの遺伝子型としてCCを有する症例では他の症例と比べ重篤な好中球減少率の頻度が高いことを見出した。更に、同じ遺伝子型の症例では他の遺伝子型の症例と比べて奏功率が高い傾向が見られた。C3435Tの遺伝子型解析は、AMR治療における臨床的バイオマーカーの候補と考えられ、さらに症例数を増やして検討を継続するとともに、そのメカニズム解析と臨床応用へむけての基盤となる研究が求められる。最近、AMRによる骨髄抑制とAMRの活性型であるAMR-OHの血中濃度との関連性が報告されており、ABCB1のSNPsがAMR-OHの血中濃度への影響を含めて検討を進めていく。また、C3435Tの遺伝子型を利用した前向き試験も念頭に入れつつ研究を進めていく。本研究は、近年既治療小細胞肺癌に対する中心的治療薬になりつつあるAmrubicin (AMR)について、その薬剤排泄や代謝に関わる遺伝子多型の検討から、効果や副作用予測バイオマーカーを同定し、安全性、有効性に優れた治療戦略の構築を目指すことを目標に立案した。具体的な目標は以下の通り。1. AMRおよびAMRの活性代謝物であるAmrubicinol(AMR-OH)の血中濃度から薬物パラメーターを評価し、臨床成績の関連および薬物動態を規定するバイオマーカーを明らかにする。2. AMRの代謝や排泄に関与するSNPsを解析し、効果や副作用に関連するSNPsを明らかにする。3.個別化医療にむけてのバイオマーカーの機能や具体的な応用方法を解析する。平成26年度にはAMRの薬物パラメーターと臨床成績との関連を検討した。その結果、AMR-OHのAUC値と好中球減少の程度に有意な負の相関を認め、好中球減少の程度がAMR-OHのAUC値に規定されることを確認した。このAMR-OH値の個人差に関して、臨床的な規定要因を検討したが明らかなものは見出せなかった。また、ABCB1の遺伝子多型に関しても、AMR-OHのAUC値の予測因子としての関連性は認めず、AUC値の個人差を規定する要因やC3435T-SNPが好中球減少に関与するメカニズムについて更に研究をすすめる予定である。本研究は、近年既治療小細胞肺癌に対する中心的治療薬になりつつあるAmrubicin(AMR)について、その薬剤排泄や代謝に関わる遺伝子多型の検討から、効果や副作用予測バイオマーカーを同定し、安全性、有効性に優れた治療戦略の構築を目指すことを目標に立案した。このため研究期間を1年延長し、AMRの薬理作用に関与する新たな因子の解明に取り組んだ。AMRと同じアントラサイクリン系抗癌剤であるDoxorubicin(DTX)は薬剤取り込みポンプであるorganic cation transporter(OCT)の器質であり、OCT-6の責任遺伝子であるSLC22A16のSNPsが基質薬剤の臨床アウトカムの関連することが複数報告されている。そこでAMRの薬理作用に関するOCTの関与について肺癌細胞株を用いて基礎的に検討した。その結果、SLC22A16のSNPがwild-typeの細胞株ではvariant typeに比べてSLC22A16の遺伝子発現量が高く、AMR-OHに対する感受性が高い傾向であった。OCT-6はAMRおよびAMR-OHを基質とし同薬の薬理作用に関与している可能性が考えられる。現在同遺伝子をknock-outした細胞株の樹立中であり、AMRとOCT6と関係性について更に検討を継続する予定である。

続いてアムルビシノールのAUC値が好中球減少の程度に関与する結果を得たが、アムルビシノールの血中濃度を制御する因子は特定できなかった。現在、アムルビシンの薬理作用に関与しうる新たな因子として薬剤取り込みポンプであるorganic cation transporterに着目して研究を継続中である。今回の研究計画としては、以下の目標を挙げて立案した。1. AMRおよびAMRの活性代謝物であるAmrubicinol(AMR-OH)の血中濃度から薬物パラメーターを評価し、臨床成績の関連および薬物動態を規定するバイオマーカーを明らかにする。2. AMRの代謝や排泄に関与するSNPsを解析し、効果や副作用に関連するSNPsを明らかにする。3.個別化医療にむけてのバイオマーカーの機能や具体的な応用方法を解析する。研究初年(平成25年度)では、AMR治療症例の臨床経過をレトロスペティブに検討しAMRの薬理作用との関連が報告されているSNPsとの関連性を検討した。その結果、薬剤排泄ポンプの一つであるABCB1のSNPsとの関連において、C3435Tの遺伝子型としてのCCを有する症例では他の遺伝子型と比べ重篤な好中球減少率の頻度が高いことを見出した。平成26年度には、まずAMRおよびAMR-OHの薬物パラメーターと臨床成績との関連を検討した。その結果、AMR-OHのAUC値と好中球減少の程度に有意な負の相関を認め、好中球減少の程度がAMR-OHのAUC値に規定されることを確認することができた。一方、AMR-OHのAUC値とAMRの治療効果については関連性を認めなかった。AMR-OHのAUC値が高いと好中球減少のリスクが高まる一方で臨床的な効果にはつながらない結果であり、AMRにおける個別化医療につながる結果と考えている。これらの結果を1. 2.の目標に照らし合わせ、一定の結果を得られていると考えているが、当初計画した2年間での研究完結にはいたっておらず「やや遅れている」と判断した。肺癌化学療法ここまでの研究でABCB1-SNPsが好中球減少の程度の予測マーカーとなりえること、AMR治療の好中球減少にはAMR-OHのAUC値が関与することを明らかとした。このAMR-OHのAUC値は同容量での治療においても個人差が大きい結果であり、この個人差が生じるメカニズムの解明が個別化医療に結びつくと考える。これまでの検討では、ABCB1の遺伝子多型とAMR-OHのAUC値の予測因子としての関連性は認めておらず、他のSNPsを含め検討していきたいと考えている。また、AMR-OHの血中濃度が好中球減少に関与するメカニズムについても未だ明らかにはされておらず、薬剤取り込みポンプや代謝酵素などに着目して研究を継続する予定である。今回の研究計画としては、[1] AMRおよびAMR-OHの血中濃度から薬物動態パラメーターを評価し、臨床成績の関連および薬物動態を規定するバイオマーカーを明らかにする。[2] AMRの代謝や排泄に関与するSNPsを解析し、効果や副作用に関連するSNPsを明らかにする。[3]個別化医療にむけてのバイオマーカーの機能や具体的な応用方法を解析する、を挙げて立案した。まず、AMR治療症例の臨床経過をレトロスペクティブに検討しAMRの薬理作用との関連が報告されているSNPsとの関連を検討した。
海産緑藻の配偶子の異型性と系統関係を考慮した種間形質の比較

本研究では、様々な配偶システムを現生種に見ることの出来るアオサ藻綱の海産緑藻に着目し、系統関係を考慮した種間比較を行って、Parker, Baker & Smithの理論を検証した。その結果、この理論が予測したように、異型配偶の進化に伴って、雄性配偶子には効率的な接合のために小型化が求められ、雌性配偶子には接合子に初期発生を安全に行うために必要な資源を供給することが求められるため雌雄の配偶子のサイズに分断性淘汰が起きたことを支持する証拠が得られた。本研究では、寒流域から熱帯までをカバーするシステマティックな学術調査を行い、系統関係を考慮した種間形質の比較によって、海産緑藻類に現在見られる多様な配偶システムがどのような適応放散のプロセスを経て進化してきたかを明らかにすることを目的にしている。これらの配偶システムは、すべて原始的な同型配偶から進化したものと考えられてきた。しかし、我々のこれまでの研究によって、現生の海産緑藻類に見られる同型配偶には、2つのタイプがあることが明らかになっている。さらに、その後我々が行った理論研究では、いずれも最も原始的な配偶システムではない可能性が高いことが示唆されている。平成25年度は、研究計画にしたがって、海産緑藻類のなかでも、特に、Bryopsidales (ハネモ目)に着目した調査と解析を行った。この目の構成種の多くは、顕著な異型配偶を行っているが、雌性配偶子のサイズには種間で大きな変異が見られるため、配偶子の異型性には幅広い多様性が見られる。本年度の野外調査は、(吉村、四ツ倉)の支援を得ながら、おもに寒流であるラブラドール海流の影響を強く受ける北米大陸の東海岸北部のカナダ・ノバスコシア州で、研究分担者研究代表者(富樫)が中心になって行った。この目においてはRUBISCO large subunit (rbcL)領域に種レベルでの変異の存在が確認されている。このため、本研究では、研究代表者(富樫)が、研究材料からDNAを抽出し、この領域の塩基配列を解読して分子系統解析を行うとともに、培養実験によって有性生殖を誘導し、配偶子のサイズを計測して、配偶システムを調べている。幸いにして、これまでに、この領域における変異が十分な分解能を持つことがわかった。実験の技術的問題は、研究協力者・有賀博文(米国Life Technologies社)の支援を得て解決した。本研究では、寒流域から暖流域までをカバーするシステマティックな学術調査を行い、分子系統関係を考慮しながら種間形質を比較することによって、海産緑色藻類に見られる多様な配偶システムがどのような適応放散のプロセスを経て進化してきたかを明らかにすることを目的にしている。しかし、研究代表者(富樫)らによるこれまでの研究によって、現生の海産緑藻類に見られる同型配偶には、2つのタイプがあることが明らかになっている。さらに、その後、研究代表者(富樫)らによる理論解析によって、いずれも最も原始的な配偶システムではない可能性が高いことが示唆されている。平成26年度は、研究計画通り、昨年度から継続して、海産緑色藻類のなかでも、特に、信頼度の高い分子系統解析が可能なBryopsidales (ハネモ目)に中心をした研究を進めた。本年度の野外調査は、(吉村、四ツ倉)の支援を得ながら、おもに寒流であるラブラドール海流の影響を強く受ける北米大陸の東海岸の米国・マサチューセッツ州で、研究分担者研究代表者(富樫)が中心になって行った。幸いにして、これまでに、この領域における塩基配列の変異が適切な分解能を持つことが確認出来た。本研究は、環境の異なる様々な海域において学術調査を行い、系統関係を考慮した種間形質比較を行うことによって、アオサ藻綱の海産緑色藻類に見られる同型配偶から顕著な異型配偶まで多様な配偶システムが進化した適応放散の過程を明らかにすることを目的にしている。これまでに、現生の海産緑藻類に見られる同型配偶には、2つのタイプがあることが明らかになっている。さらに、その後の理論解析によって、これらの2つのタイプの配偶システムいずれも最も原始的なものではないだろうことが示された。平成27年度は、研究計画通り、アオサ藻綱の海産緑色藻類のなかでも、これまでの研究によってとりわけ精度の高い分子系統解析が可能となったハネモ目においてこれまでに行った研究データの解析を進めた。ここでは雌性配偶子のサイズのみが重要であるように見られがちであるが、雄性配偶子は小型であるがゆえにわずかなサイズの変異も配偶子の異型性の度合いに大きな影響を与える。

野外調査は、研究代表者(富樫)が中心になって、(研究分担者吉村、四ツ倉)の支援を受けながら、さらに多くの分類群の海産緑色藻類を対象にして、おもに北米大陸東海岸の米国・マサチューセッツ州の大西洋沿岸で行った。また、比較のための調査をオーストラリア・ビクトリア州のタスマン海沿岸において行った。採集した研究材料からDNAを抽出し、種レベルでの変異の存在が確認されているrbcL領域の塩基配列を解読して分子系統解析を行うとともに、実験室で人工気象器を使用して配偶体を培養することによって有性生殖を誘導し、配偶子のサイズをはじめとする配偶システムの特徴を調べている。本研究では、現在までに、アオサ藻綱の海産緑色藻類のなかでも雌雄の配偶子サイズに幅広い異型の度合いが見られるハネモ目(Bryopsidales)について、データの蓄積と解析を行うことに成功している。さらに、野外調査によって配偶子の異型性の弱い種を含むさらに多くの種についても雌雄ともに収集し、それぞれ単藻培養系を確立することに成功してきた。これらの株は人工気象器を用いて実験室で安定的に継代培養が出来ているうえ、淡水産緑色藻類のボルボックス目で見られるような保存株における配偶子形成能の消失も見られず、配偶システムに関する知見の蓄積も進んでいる。これらの保存株からDNAを抽出する作業においても、他の多くの藻類で見られるような二次的な代謝産物によるDNA抽出反応の阻害も起きていない。このため、ジェネティックアナライザーを用いて、抽出したDNAサンプルのRUBISCO large subunit (rbcL)領域を中心とした塩基配列の解読が進んでいる。この領域には系統解析を行うために必要な適度の変異もあるようだ。これによって、これまで発表された文献にある分子系統情報も活用しながら、信頼度の高い系統解析が出来ている。これらのデータを基にして、PIC(Phylogenetic Independent Contrast)法に続いてPGLS(Phylogenetic Generalized Least Squares)法を用いた実際の解析を行うことが出来た。本研究課題では、様々に環境の異なる海域において学術調査を行い、系統関係を考慮しながら種間形質の比較の方法を用いることによって、おもにアオサ藻綱の海産緑色藻類に見られる同型配偶から顕著な異型配偶まで多様な配偶システムが進化した適応放散の過程を明らかにすることを目的にしている。これまでに、現生の海産緑藻類に見られる同型配偶には、2つのタイプがあることが明らかになっている。平成28年度は、研究計画に則って、アオサ藻綱の海産緑色藻類のなかでも、これまでの研究によってとりわけ精度の高い分子系統解析が可能となったハネモ目においてこれまでに行った研究データの補完と配偶子の異型性の弱いグループについての学術調査を進めた。ハネモ目を構成する種の多くは、顕著な異型配偶を行っており、配偶子の異型性には幅広い多様性が見られるため本研究の重要な対象となり得ると考えた。これまでの研究では、卵配偶を含む異型配偶を行っているグループの配偶システムの進化においては、雌性配偶子のサイズのみが重要であるように見られがちであったが、雄性配偶子は小型であるがゆえにわずかなサイズの変異も配偶子の異型性の度合いに大きな影響を与える可能性があると考え、より精密な分析が必要であると考えた。
精神科外来における看護活動の実態に関する研究〜看護相談に焦点を当てて

本研究の目的は、精神科外来における看護相談(看護職による相談活動)に焦点を当て、精神科外来における看護職の相談活動について明らかにすることである。そこで今年度は、精神科外来における看護職の相談活動が明らかになるような独自の調査用紙を作成し、質問紙調査を行なった。その主たる結果である看護職の相談活動や指導については、以下のように整理された。1.外来で看護職が相談活動や指導を行なっているのは、回答のあった施設のうちの48.7%であった。2.相談活動や指導の開始は、多い順に、患者や家族の要請により開始、看護職が必要性を判断して開始、医師からの指示や他部署の職員の要請による開始であった。3.相談活動や指導の内容は、多い順に、服薬に関して、病気・病状・症状に関して、日常生活・生活の仕方・過ごし方に関して、受診・通院・入院に関して、家族の相談や教育に関して、資源に関して、対人関係に関して・電話相談に関して、専門職間の連携に関してであった。4.相談活動や指導の現状は、1)人員配置の問題から時間的に余裕がない、2)専用の記録用紙がないことや最低限の記録しか残せない状況などにより継続性がない、3)患者さんへのプライバシーの保護ができていない、4)他職種との共同・協力・連携で何とか行なっているということに整理された。5.相談活動や指導上の困難さは、1)人員・場所・時間の確保が困難であること、2)実施内容の評価の困難さ、3)他職種との連携・情報交換不足に整理された。6.今後の提言や意見としては、1)看護職のみならず他職種をまじえた相談窓口の必要性、2)情報伝達の必要性、3)記録を残すことの有用性、4)責任範囲を明確にする必要性、5)サービスで行なっていることを評価していくこと(診療報酬への加算)に整理された。平成14年度は、精神科外来における看護活動の実態を調査し、その役割と機能を明らかにする目的で、質問紙による調査の実施計画を立てた。現在、質問紙は作成準備中である。その前段階として、平成14年度においては、精神科外来における看護活動の対象となる精神障害者の障害特性に関する概念分析を実施した。したがって、本研究実績報告としては、実施した概念分析の過程とその結果ならびに精神障害をもつ人への援助におけるその概念の適用について、以下に提示する。次年度は、これらを基盤として、精神科外来における看護者独自の援助方法を見出していく予定である。精神障害をもつ人への援助に適用する概念の検討Inner strengthの概念分析を通じて精神障害論の変遷をたどると、最近ではその人の能力や長所に注目しようというstrength modelが提唱されてきている。そこで、その変遷を受け、その人の「持っている力」をinner strengthに置き換え、その概念分析を試みた。文献は、1992年から2002年までの11年間のPub MedとCINAHLを用い、そして検索用語は、inner strengthとnursingとの掛け合わせにて検索した。その結果、28件が抽出できた。そのうち入手可能であった18件を分析対象として、概念の属性・先行要件・帰結・関連する概念などを明らかにした。概念分析の結果として、どのような人生体験があろうとも、inner strengthを支えることができれば、次のステップに進めたり、今までとは異なった健康の感覚を獲得できる可能性の存在が考えられた。この視点は、対象がどのような状況・状態であっても共通するものであり、精神障害をもつ人への援助を考える際にも、「持っている力(inner strength)」に焦点を当てていくことの有用性が示唆された。以上より、次年度は対象の障害特性を踏まえた援助方法を見出していく際に、上述に示す概念の適用を試みる予定である。

6.今後の提言や意見としては、1)看護職のみならず他職種をまじえた相談窓口の必要性、2)情報伝達の必要性、3)記録を残すことの有用性、4)責任範囲を明確にする必要性、5)サービスで行なっていることを評価していくこと(診療報酬への加算)に整理された。
多元環の表現論を応用した非可換代数幾何学の新展開

非可換代数幾何学は代数(多元環)を代数幾何学の手法を用いて研究する比較的新しい研究分野であり、AS-regular代数や量子射影空間は非可換代数幾何学の重要な研究対象である。本研究課題の主な研究成果は、代数幾何学の手法だけでなく、高次無限表現型多元環の理論、superpotentialの理論、孤立特異点の理論といった多元環の表現論の手法を用いて、AS-regular代数や量子射影空間を研究・分類したことである。最近の源泰幸との共同研究で、非可換代数幾何学における重要な研究対象であるAS-regular algebraと多元環の表現論における重要な研究対象であるFano algebraやそのpreprojective algebraとの間に三角圏を介して密接な関係があることが示されたので、本研究課題ではその結果を軸として、(1)多元環の表現論を非可換代数幾何学に応用するという新しい研究方法で、AS-regular algebraを研究することと、(2)また逆に非可換代数幾何学を多元環の表現論に応用するという新しい研究方法で、Fano algebraや非可換次数付孤立特異点を研究することを主要目的としています。非可換代数幾何学という研究分野は1990年代に始まった新しい数学の分野で、現在欧米を中心に活発に研究されています。代数幾何学における重要な研究課題のひとつは低次元代数多様体を分類することです。同様に非可換代数幾何学においても低次元非可換代数多様体を分類することが重要課題となっています。実際非可換代数幾何学は量子射影平面の斉次座標環であるところの3次元AS-regular代数を分類したことに始まったといってよいでしょう。その後非可換射影曲線は分類が完成されましたので、次なる目標は高次元量子射影空間や非可換射影曲面を分類することです。私は特に(1)量子射影空間の斉次座標環であるAS-regular代数のホモロジー代数的性質の研究と分類問題、(2)非可換射影曲面の重要な研究対象である量子線織曲面の幾何学的性質の研究と分類問題を主要な研究目標としています。本研究課題では最近の新しい展開として、三角圏を介して多元環の表現論の手法を応用するという世界でも独特な手法によって上記研究に取り組んでいます。平成26年度の主な研究業績として次の2つを挙げます。(1)3次元quadratic AS-regular代数がCalabi-YauであるときはあるpotentialのJacobi代数としてかけることが知られていますが、今回S.P. Smith氏との共同研究でそれらのpotentialを完全に分類することに成功しました。(2)さらに一般次元のm-Koszul AS-regular algebraはtwisted superpotentialのderivation quotient代数としてかけることが知られていますが、S. P. Smithとの共同研究でそれらのtwisted superpotentialを具体的に求めることを通して、今まで計算が困難とされてきたhomological determinantを容易に計算する方法を確立し、非可換不変式論に貢献しました。非可換代数幾何学という研究分野は1990年代に始まった大変新しい数学の分野で、現在欧米を中心に活発に研究されています。代数幾何学における重要な研究課題のひとつは低次元代数多様体を分類することですが、同様に非可換代数幾何学においても低次元非可換代数多様体を分類することが最重要課題となっています。本研究課題では多元環の表現論を用いてAS-regular代数の研究・分類をすることを目標としています。平成25年度には、多元環の表現論を用いて、大局次元が2のS型量子Beilinson代数上の正則加群を分類し、また上山健太氏との共同研究で、非可換次数付き孤立特異点を研究しました。平成26年度にはUniversity of Washingtonに長期滞在し、S. P. Smith教授と共同研究を行い、3次元quadratic AS-regular代数をtwisted superpotentialを用いて研究する方法を確立しました。平成27年度の主な研究業績は、上山健太氏との共同研究で、AS-regular代数の有限群による不変式環がGorenstein,Koszulかつ孤立特異点を持つ場合、それ上の極大Cohen-Macaulay加群の圏の安定圏はtilting objectを持ち、よってある有限次元多元環の導来圏と三角圏として同値になることを示したことです。この研究成果は7月にカナダのFields Instituteで開催されたWorkshop on geometric algebraなど国内外の研究集会で発表することができました。平成26年度前期に教員特別研修としてUniversity of Washingtonに長期滞在し、S. P. Smith教授と共同研究を行った。

そこで得られた研究成果を論文2本にまとめ、平成26年度中に学術誌に投稿できたことは、当初の計画より速いペースで研究が進んでいることを示している。数物系科学平成27年度は次の3つの研究に取り組む予定です。(1)AS-regular Koszul代数の不変式環として現れる非可換次数付孤立特異点上の極大Cohen-Macaulay加群の安定圏の傾理論(弘前大学の上山健太氏との共同研究)、(2)射影直線上の量子線織曲面の傾理論(東京大学の植田一石氏との共同研究)、(3)非可換代数幾何学を用いたFrobenius Koszul代数が(Fg)条件を満たすための判定法の研究(静岡大学学術研究員板場綾子氏との共同研究)。平成26年度前期は教員特別研修としてアメリカのUniversity of Washingtonに長期滞在し、S. Paul Smith教授と共同研究を行ったが、その共同研究が当初の計画よりも速く完成し、平成26年度後期にアメリカを再訪問して研究打合せをする必要がなくなったことと、平成27年度に行う予定の研究においてホッホシルトコホモロジーの計算が必要となりその専門知識を持った研究者に協力してもらう必要ができたこと。平成26年度前期は教員特別研修として、アメリカのワシントン大学に滞在し、非可換代数幾何学の世界的権威であるS. P. Smith教授やJ. J. Zhang教授らと研究打ち合わせを行う予定である。特にSmith教授とはネーターとは限らないAS-regular algebraの性質について、またZhang教授とはAS-regular algebraの有限群作用による不変式環の性質について徹底的に議論する予定である。後期帰国後は上記共同研究を継続するとともに、本年度の上山健太との共同研究をさらに推し進めて、非可換次数付孤立特異点のCohen-Macaulay加群の安定圏について研究する予定である。また「Noncommutative Algebraic Geometry Shanghai Workshop 2014」など国内外の研究集会に積極的に参加・講演し、非可換代数幾何学や多元環の表現論の専門家からのフィードバックを得ながら、研究を進めていく予定である。本研究課題に協力してもらうために、ホッホシルトコホモロジーの専門家である板場綾子氏を静岡大学の学術研究員として雇用する。前年度繰越分相当をその費用に充てる。