hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロールシャッハ法における被検者の主観的反応評価を用いたアセスメント技法の開発

ロールシャッハ法において、新たな指標を導入し、精神病圏と非精神病圏とを鑑別する方法の検討を行った。新たな指標には、被検者自らが自身の反応を評価する主観的反応評価が用いられ、この指標と旧来の指標との組み合わせや新たな指標の鑑別における価値が検討された。結果、各指標の中でも、Xu%(対象を曖昧に知覚する割合)だけが精神病/非精神病を鑑別し得るという結果が得られ、新指標の直接的な鑑別上の価値は見いだせなかった。しかしながら、精神病群においてのみ、新指標とXu%との間に有意な負の相関が認められた。このことは、精神病/非精神病を鑑別する指標として、さらなる検討を行う価値があると考えられた。ロールシャッハ法における主観的反応評価を用いた鑑別指標を作成する目的で、精神病群ならびに非精神病群の実施データを各群20例ずつ収集した(精神病群は統合失調症、非精神病群はパーソナリティ障碍が主な対象)。方法としては、片口法を実施法として用い、本法に加えてExner法によってもスコアリングを行った。手続きとしては、同意を得た上で、被検者の自由反応段階と質疑段階に加えて、限界吟味段階に位置づけられた主観的反応評価を各反応に対して求め、その評価をデータに加えている。これまでに得られたデータのスコアリングについては、国際的基準になりつつあるExner法にすべて統一した。ただし、その形態水準を決定する際には、ロールシャッハ形態水準ポケットガイド(第3版)(2004)を参照した。また、すべての反応データを実施者ならびに他の臨床心理士(申請者を含む)によって検討し、スコアリングについて不一致が生じた際には協議による検討を経て、スコアリングを確定しその一致率も担保されている。現在のところ、H25年度の目標である指標の作成に着手しており、その前段階である通常の各ロールシャッハ指標の疾患群間による差異を検討している。続く段階では、主観的反応評価の群間比較ならびにそれらを組み入れた指標の作成に進展する予定であり、進度は概ね計画通りである。なお、指標作成の作業と並行して、疾患の特徴を吟味しつつ対象となり得る被検者に対して予備的にデータを収集している。本研究の目的は、ロールシャッハ法における主観的反応評価の鑑別上の意義(特に、精神病と重篤なパーソナティ障害などの非精神病との鑑別)を検討するものであった。19名の精神病群と22名の非精神病群を統計的に比較した結果、両群において、主観的反応評価(10件法)の得点に有意差は認められなかったものの、以下のような結果が得られた。すなわち、現実検討力と関連があると考えられる各指標(X+%, Xu%, Xu%など)と主観的反応評価との関連をステップワイズ法による判別分析によって検討した結果、精神病群にあってはXu%と主観的反応評価のみに有意な相関(r=-0.47, p <.05)が認められ、非精神病群にあってはXu%とX-%との間にのみ有意な相関が認められた(r=-0.60, p <.05)。したがって、主観的反応評価は、精神病群において選択的に有効な指標となる可能性があることが示唆されている。今後、追加の解析を進める予定でいる。ロールシャッハ法における主観的反応評価を検討する目的で、精神病群ならびに非精神病群の既実施データを各群20例ずつ収集した。方法としては、片口法を使用し、本法に加えて、Exner法によってもスコアリングを行っている。手続きとしては、同意を得た上で、通常の自由反応段階と質疑段階に加えて、限界吟味段階に位置づけられた主観的反応評価を各反応に対して求め、その評価をデータに加えている。なお、既実施データについては診断名に偏りが生じぬよう配慮し、目的の通り、精神病群と非精神病群を同数となるように主観的反応評価を求める対象を選択してきた。現在、最低予定数に到達しているが、さらに例数を増やすべく対象選択を継続中である。また、得られたデータに対してExner法による再スコアリングを並行して行っている。スコアリングに際しては、実施者ならびに他の臨床心理士(申請者を含む)によって検討し、不一致が生じた際には協議による検討を経て、スコアリングを確定してる。現在のところ、H23年度の最終目標である、群間による主観的反応データの統計的検定を行うことは可能であるが、より精度を高めるための手続きとして厳密なスコアリングチェックを行っているというのが実情である。ロールシャッハ法において、新たな変数として被検査者の反応に対する主観的評価スケールを導入し、他の既存の変数とともに、精神病レベルにある患者群(19名)と非精神病(パーソナリティ障害群)(22名)との鑑別に有用な各指標の組合せを検討した。判別分析の結果、Xu%のみが両群を判別する指標としての価値を有していた。

これは、X-%やspecial score(level 2)が診断的価値を持つという従来の知見とは異なるものである。これを詳しく検討するために、各群ごとにXu%との相関係数を検討した結果、精神病群においてのみ、主観的評価との有意な相関が認められた( r = -0.47, p<.05 )。同様に、非精神病群においては、X-%のみと有意な相関が認められた( r = -0.60, p<.01)。また、両群ともX+%とX-%は有意な負の相関が認められた。両群に認められた負の相関関係や非精神病群においてのみ認められた負の相関関係は、反応の質という点において論理的にみても妥当である。しかしながら、精神病群においてのみ認められた、主観的評価が高くなるとXu%が低下する(あるいはその逆)という負の相関関係については、精神病的ではないが正常とは質的に異なる患者の部分と主観的反応評価との関連性を明らかにしたという点で、興味深い知見であると思われる。また、これらの検討を重ねることで、鑑別診断的価値を有する新たな指標の作成に関して、有益な知見を提供するものであろう。臨床心理学計画通りのデータ数を確保し、現在は鑑別指標の作成に取りかかっている。現在は、どの指標とどの指標を組み合わせるかを統計的手続を中心に検討中であり、予定通りの進度で進んでいる。ほぼ、最終的な結論に達している。本研究では、2つのスコアリングシステムを使用しデータを使用しているため、予想よりも時間を必要とした。また、両スコアリングの一致度を向上させるために、それぞれのスコアリングデータに対して、不一致が生じた場合、複数名による検討を経て最終決定としている。この検討が頻繁になされたことも遅延の一因である。しかしながら、H24年度中にはその遅延分を取り戻すことが十分可能であり、今年度の遂行に関しては支障は来さない。より好ましい鑑別指標を作り上げるために必要であると判断された場合は、例数の増加とそれに伴う研究活動を増加させるが、概ね現状で可能と判断されれば、現在行っている作業をH25前半まで続ける予定である。なお、H25後半は成果発表の準備期間とし、併せて、今後の本研究テーマのさらなる進展を計画・準備することを計画している。2014年7月開催の国際ロールシャッハ学会にて成果を発表予定である。その準備と並行して、追加の解析を進めているところである。学会発表の後、関連学会へ論文を投稿予定である。遅れを取り戻しつつ、主観的反応評価に関する統計的有効性を確認する。その上で、精神病・非精神病を鑑別し得る指標を作成する。作成に際しては、旧来の現実見当力の指標と本研究で扱っている主観的反応評価、ならびにその双方をどのような組み合わせで使用すると良いのか、あるいは、他の指標のと組み合わせの可否等を含めて、より鑑別精度の高い指標を作成することがH24以降の計画である。なお、これらはデータ数が増えるごとに再検討を行うことが計画されている。上記、指標の作成に関してより精度の高い指標のための改変等を行い、その成果を国際学会で発表予定である。そのため、主たる支出は、国際学会発表のための渡航費ならびに参加費であり、その費用を計上してある。
地方分権化過程における林業支援・規制政策の新たな展開の解明

本課題は,日本および日本と類似した問題を有するノルウェー王国を対象として,第一に森林資源利用の地域差を整理し,第二に地方分権化下での林野行政の構造変化と助成・規制施策の変遷を精査して,森林資源の利用と林業助成・規制施策との関係性を比較検討することを目的としている。本課題では,まず,採用第1年度目に国際機関(国際連合,世界銀行)の資源統計を活用した森林資源量の利用について国単位で比較した。採用第2年度目(平成25年度)では,国際統計の精度について検討を行い,前年度に得た結果が支持されるのかについて統計資料の統合と既往文献のメタ解析の手法を用いて検討した。その結果,森林資源の蓄積量は特にコンゴ民等のアフリカ地域を中心として欠損値が多く発生しており,森林資源の利用量(素材生産量)については違法伐採の発生により中所得国のインドネシア,ブラジルを含むアジア・南米地域において生産量の過小評価の可能性が示唆された。1990年代以降にこうした森林資源の蓄積量と利用量の両方が得られる国数は全世界の半数未満にすぎないものの人口カバレッジでは9割以上に相当することが判明し,採用第1年度目に得られた先進国の森林資源の利用がとくに低迷しているという結果は支持された。また,地方分権化の下での林野行政の構造変化と助成・規制施策の変遷について,対象国を含む欧州の複数国において既往文献および行政資料を収集・精査し,林業セクターにおける地方への権限委譲の見直しについて考察した。(抄録なし)本課題は,日本および日本と類似した問題を有するノルウェー王国を対象として,第一に森林資源利用の地域差を整理し,第二に地方分権化下での林野行政の構造変化と助成・規制施策の変遷を精査して,森林資源の利用と林業助成・規制施策との関係性を比較検討することを目的としている。採用第1年度目(平成24年度)は,第一に,森林蓄積利用の地域差について行政統計を精査して森林資源利用の変化を整理した。その結果,世界の森林蓄積の利用率(素材生産量/森林蓄積)の変化が判明し,19902005年における日本およびノルウェー王国は,先進諸国のなかでも特筆すべきレベルで低迷していることを解明した。第二に,地方分権化下での林野行政構造および助成・規制施策の変化と課題は,予算配分の地域差,施業規制に関係した課題,行政の権限分配の時系列変化を整理した。その結果,2000年代の我が国の都道府県造林費の支出は,増加する団体と減少する団体の格差が増加しており,二極化の傾向を確認した。都道府県造林費の支出が変化した要因を多変量解析により検討をしたところ,従来の団体の財政状況といった因子のみならず,森林蓄積の利用状況や所有構造といった因子も関係してたことが分かった。一方,ノルウェー王国では,行政機関等への聞き取り調査および文献収集を実施して整理した。その結果,木材の生産が条件不利で森林蓄積の利用が低迷している中西部地域に補助金を重点配分したことが分かった。また,環境保全の観点から事前伐採届出制など規制を強化した施策の存在,1990年代前半に市町村へ権限委譲したものの,その後自治体間の能力差が問題視され,2000年代後半に県へ権限を一部引き上げたという動向が判明した。採用第1年度目において,計画に沿って国内外で調査および資料収集を実施し,得られた結果は国内外の研究集会で発表を行い,その後も遅延ない原稿作成と雑誌投稿を遂行した。その結果,本年度は,筆頭著者として国際誌2誌を含む計3誌に原著論文を掲載した。受理された雑誌のなかでもLand Use Policy誌は,土地利用科学分野において特に高い評価を受けている。よって,採択課題に期待以上の進展があったと認識している。採用最終年度(採用第2年度目)は,当初の研究計画に従い,前年度(第1年度目)に得られた情報をもとに,森林蓄積の利用変化とその変化を規定する要因について,地理情報システム(GIS)を用いて検討する。

また,森林蓄積の利用状況を改善するための助成または規制に関係する施策調査については,前年度の調査で不足していた情報を補完的に取得し,得られた成果の文章化を予定している。(抄録なし)
凍土深の変動が森林炭素蓄積量と林床構造・機能に及ぼす影響の評価

カナダ北西準州の永久凍土連続分布域に成立するトウヒ林(北緯68度西経133度)、アラスカ内陸部の永久凍土不連続分布域のトウヒ林(北緯65度西経147度)、永久凍土の点状分布域にあたるカナダ北西準州(北緯60度西経113度)のトウヒ林を対象に、森林の構造と現存量、林床の蘚苔地衣類の種組成と堆積有機物層厚比較、地下部根系の現存量推定を行った。凍土面までの深さ(活動層の層厚)が深いほど現存量は大きかった。地下部(粗根)現存量の推定式は、アラスカ内陸部とカナダ北西準州のトウヒで大きな差は見られず、ほぼ同じ関係式で推定できた。2010年度の各研究対象地域における、研究内容と研究実績は以下のとおりである。1)カナダ北西準州:北緯68度-西経133度のマッケンジー川河口部のトウヒ林で調査した。この地域はトウヒ林では世界で唯一の連続永久凍土分布域に属し、ツンドラ植生との境界でもある。凍土面の浅い所ではツンドラ植生となり、凍土面の深い微高地にはトウヒ林が成立していたことから、凍土面深度が植生タイプに影響するといえる。2)アラスカ内陸部:北向き斜面に分布する凍土面の深さは斜面上部ほど深く、凍土面深度が深いほど現存量蓄積の大きい林分となっていて、トウヒ林の現存量と密接な関係があった。また地上部と地下部に蓄積する現存量の比率を推定したところ、地下部への蓄積割合が高かった。これらの成果は、木本植物の根系と北極環境研究に関する国際シンポジウムで発表した。3)中央シベリア:ロシア側から送付された招請状が不達となり、現地調査のための入域許可申請ができなかった。そのため、これまでに行われた林床植生タイプと土壌呼吸速度の関係を解析した。乾湿の環境傾度によって蘚類優占型の林床から地衣類優占型の林床にタイプ区分できること、湿性環境の林床は地温が低く土壌呼吸速度が低いことなどが明らかになった。これらの成果は第19回国際土壌学会議で発表した。永久凍土の不連続分布域に位置するアラスカ内陸部フェアバンクス周辺(65N-1247W)のトウヒ林生態系と、永久凍土の点状分布域に位置するカナダ北西準州フォートスミス周辺(60N-113W)のトウヒ林生態系において、土壌タイプ、堆積有機物層厚、林床の蘚苔地衣類種組成、凍土面深度(または有効土層深度と根圏範囲)、地上部・地下部現存量などに関する比較調査を行った。氷河の影響を受けなかったアラスカ内陸部の台地上では、北向き斜面に永久凍土が分布し、風化した片麻岩の岩屑を母材とするシルト粘土質の土壌が生成している。一方カナダ北西準州のトウヒ林生態系が成立する平坦面では、氷床下および氷床融解後の氷河湖成堆積物を母材とする、砂質シルト質の土壌が生成している。どちらの地域も年降水量は300400ミリ程度のため、森林にはポドゾル性土壌はほとんど分布しない。深さ1mまでの鉱質土層に集積している有機炭素量を比較した場合、アラスカ内陸部とカナダ北西準州に見られる大まかな傾向としては、砂質土壌の土壌有機炭素蓄積量はシルト粘土質土壌の蓄積量より少ない。アラスカ内陸部の台地上に分布するトウヒ林生態系で、細根を含む地下部現存量の推定を行った。地上部現存量と地下部現存量の重量比は、およそ2:1であった。このような地下部への資源投下の様態は、永久凍土地帯に共通する現象であることが、中央シベリアの永久凍土連続分布域のカラマツ林の結果とあわせて確認できた。周極域の森林生態系は、優占する樹種に常緑性のものと落葉性の違いがあるだけでなく、森林が成立している立地条件が、永久凍土の連続分布域、不連続分布域、点状分布域、非凍土域、という違いがある。本課題では、カナダ北西準州、マッケンジー川下流域の永久凍土連続分布域に成立するトウヒ林(北緯68度西経133度)、永久凍土の不連続分布域アラスカ内陸部のカリブポーカークリーク集水域試験地のトウヒ林(北緯65度西経147度)、永久凍土の点状分布域にあたるカナダ北西準州、ウッドバッファロー国立公園(北緯60度西経113度)のトウヒ林を対象に、森林の構造と現存量比較、林床の蘚苔地衣類の種組成比較と堆積有機物層厚比較、地下部根系の現存量推定を行った。

アラスカ内陸部の台地上に成立したトウヒ林では、凍土面までの深度(活動層の層厚)が地上部現存量に大きく影響していた。凍土深が深い立地ほど地上部現存量は大きかった。細根現存量についても、凍土面までの深度が1mを越える斜面上部では蘚苔類の堆積が薄く、細根現存量も1平方mあたり1.1kgであった。斜面下部で林床にミズゴケが優占する場所では堆積腐植層の厚さは2050cmに達し、活動層の土層厚が3060cm程度で、細根の現存量は斜面上部より少なく1平方mあたり0.7kgにとどまっていた。地下部(粗根)現存量の推定式は、アラスカ内陸部とカナダ北西準州のトウヒで大きな差は見られず、ほぼ同じ関係式で推定できる見込みが得られた。アラスカ内陸部のカリブポーカークリーク集水域試験地(北緯65度西経147度)の北向き斜面に成立したトウヒ(Picea mariana)林と、カナダ北西準州、ウッドバッファロー国立公園(北緯60度西経113度)のトウヒ林を対象に、林床の蘚苔地衣類の種組成比較と堆積有機物層厚比較、地下部根系の現存量推定、根呼吸の測定を行った。永久凍土の不連続分布域に区分されるアラスカ内陸部では、台地上のトウヒ林は北向き斜面の凍土が分布する立地条件で優占している。夏季に凍土面が位置する深さ(夏季に凍土の表層部分が融解する層厚)は、これまでに得られた傾向と同様に、凍土の融解水が側方・下方移動によって集まる斜面下部で凍土面は浅く、盛夏でも30cm程度であった。このような立地条件では林床の蘚苔地衣類ではミズゴケが優占し、堆積腐植層の厚さは2050cmに達していた。永久凍土面が浅い斜面下部では、低い地温条件にもかかわらず、盛夏期間中には呼吸速度は大きく変化していた。カナダ北西準州イヌヴィク周辺のトウヒ林は永久凍土の連続分布域に成立している。林床に優占する蘚苔地衣類が、凍土の点状分布域のトウヒ林、マツ林とは異なり、イワダレゴケ(Hylocomium splendens)が優占する林床タイプで、林床の堆積有機物層厚は1030cmであった。永久凍土の点状分布域に区分されるカナダ北西準州ウッドバッファロー国立公園周辺のトウヒ林では、凍土面に特有な明瞭な硬度変化が認められなかった。森林の構造変化を解明するための樹幹試料をアラスカ内陸部のトウヒ林で採取し、年輪解析を進めている。本課題の研究対象地域は、現地調査時期が69月に限られている。2011年度はカナダ北西準州の現地調査を予定していたが、調査地点の気象条件が急激に変化したため、繰越して2012年度に現地調査を行った。結果として、アラスカ内陸部とカナダ北西準州の現地調査は遅滞なく進み、データの蓄積が着実にされている。25年度が最終年度であるため、記入しない。アラスカ内陸部とカナダ北西準州の調査地においては、現地調査は順調に進捗している。ロシアの中央シベリアの調査地については、採取試料の持ち出しが禁止されているため、共同研究機関のスカチェフ森林研究所に現地調査の同行と試料処理を依頼している。これらのデータは順調に蓄積されているので、当初計画した、凍土地帯の森林生態系における炭素蓄積量、炭素動態に関わる林床の機能と構造の役割解明という研究目的は、4カ年の研究期間の3カ年度を終了した時点で、達成度80%と自己評価した。堆積有機物層の起源(落葉・蘇類・苔類・地衣類)とその分解速度、また堆積有機物層と鉱質土層の境界に分布している植物の枯死細根の分解速度を決定する環境要因を解明する。さらに環境条件に沿った林床のタイプ別けを各地域で行い、周極域森林生態系の共通点と地域特性を摘出する。最終年度のとりまとめを進めると同時に、補完すべき地下部、細根、林床有機物の新たな区分法の確立に向けて現地調査を行う。
集団知覚の社会文脈的基盤に関する実証的研究

集団間相互作用における偶発的・要素的感情が集団成員情報の認知処理に及ぼす効果を検討し、ステレオタイプの形成・維持・変化メカニズムを特定するための足掛かりとなる研究を実施した。具体的には、集団成員情報を認知処理するまえに喚起された偶発的感情が、集団成員の変動性(多様性)の知覚に及ぼす効果を、実験手法で検討した。48名の被験者は、ポジティプ感情群、ネガティプ感情群、ニュートラル感情群に無作為に配置され、それぞれの感情を喚起することが予備調査で確認されていたビデオを試聴し、感情状態を測定された。次に、被験者は、ある集団に所属する成員の、ある属性に関する得点を30名分を逐次的に提示され、その属性次元でのその集団の成員変動性を評定し、最後に、感情を再び測定された。ビデオ試聴直後の感情状態の操作チェックには、予測通りの有意な結果が確認された。変動性知覚の平均値は、ニュートラル感情群と比較して、ポジティブ感情群では、変動性が小さく(成員間の類似性が高く)評定され、ネガティブ感情群では、逆に、それが大きく(成員間の類似性が低く)評定されることを示していたが、これらは有意な効果ではなかった。最後の感情状態の操作チェックの結果から、集団成員情報を認知処理するときの感情の非持続性が問題点として指摘された。
MPIを用いた造血幹細胞移植治療におけるGVHDの制御とGVL効果の誘導

Graft versus Host Disease (GVHD)及びHost versus Graft Disease (HVGD)は移植治療上重篤な合併症であり、その治療法の確立が待たれる。我々はマウスモデルを用いてGVHD. HVGDの免疫学的解析を行ってきた。マウスの実験で得たことは1.血中1gE値の高値が臓器障害と関連があること。2.T細胞分化異常として胸腺double positive T細胞の減少、末梢へのdouble positive T細胞の出現があること、3.抗IL-4抗体にてGVHD. HVGDの臓器病変及び液性免疫異常(IgE, IgG1の高値)細胞性免疫異常(T細胞分化傷害)が制御できることを示した。これはGVHD, HVGDの病変にTh2細胞由来のサイトカインが重要であることを示唆する。近年、TNF-αprocessing inhibitorであるmetalloproteinase inhibitorが致死的エンドトキシンショツクを予防する報告(Nature.1994)がありその臨床応用に期待が持たれている。我々はマウス急性GVHDの実験系でmetalloproteinase inhibitorがGVHDを制御し、生存率を著しく延長させることを見いだした。最近になってアポトーシスにおける重要な因子であるFas, FasLのprocessing metalloproteinaseが深く関与する事実が解明されGVHDの病態においてもFas, FasLの細胞傷害機構の重要性が指摘されている。我々は抗FasL抗体、抗TNF抗体を併用投与によりGVHDを制御出来ることを明らかにした。また担癌マウスの実験系においてmetalloproteinase inhibitorがGVHDの制御のみでなくGVL効果も誘導出来ることが判明した。このことはこの薬剤が免疫制御+抗腫瘍効果が得られたことになり、その治療薬としても期待が持たれる。以上metalloproteinase inhibitorのGVHDへの治療薬としての意義は重要であり急性白血病、悪性リンパ腫などの治療において臨床応用に直結した研究といえる。Graft-versus-Host Disease(GVHD)は骨髄移植において治療上最も重要な合併症の一つであり、また特に輸血後のGVHDは輸血に伴う致死的な合併症として知られいずれもその治療法の確立が待たれている疾患である。GVHDの病態ではTNF-αはその発症、重症度に関与する重要なサイトカインとされており、我々は今回マウス急性GVHDの実験系でTNF-αのprocessing inhibitorであるmetalloproteinaseinhibitorが血中のTNF-αを減少させ、GVHDの組織病変を制御し、かつ生存率を著しく延長させることを見いだした。実験動物系においてmetalloproteinaseinhibitorの有効性がより明らかとなれば、既存の薬剤、抗体、サイトカイン類より臨床応用の点で、副作用、使いやすさなどの多くの面で優位と考える。また同様のマウスの実験系において抗FasL抗体+抗TNF-αの同時投与に急性GVHDを制御できることも報告してきた。これはGVHDの病態にFas-FasL細胞傷害機構が深く関与していることを意味する。さらに最近形質細胞を投与したマウスの実験系においてmetalloproteinaseinhibitorがGVHDを制御し、GVL効果(抗腫瘍効果)を誘導する事が判明した。これはFas-FasLを介する細胞傷害機序がGVHDやGVL効果に関連していることを意味する。移植片対宿主病(GVHD)は骨髄移植および末梢血幹細胞移植などの造血幹細胞移植治療において重要な合併症の一つである。移植治療後の免疫抑制剤としては1978年にシクロスポリンAが登場してからその治療効果が飛躍的進歩した。しかし、非血縁者間骨髄移植においては未だ重症GVHDの発症頻度は高くCsA,FK506を用いた難治療GVHDに移行する例は少なくない。

この点で新しいアプローチによる免疫抑制の開発が待たれる昨今である。我々が開発したメタロプロテナーゼインヒビター(MPI)を用いた実験ではIn vivoの動物モデルにおいてGVHDを強く抑制し、また致死的急性GVHDのマウスモデルの実験系でMPIが血清中のTNF-αのレベルを減少、GVHDの臓器病変の改善、生存率を延長する事を報告した。さらに我々はマウス急性GVHDのモデルにおいて抗TNF-α抗体は消化管病変を改善すること,また抗FasL抗体+抗TNF-α抗体は全てのGVHD病変を改善することを見い出した。この事は、抗FasL抗体+抗TNF-α抗体にて急性GVHDを制御出来ることを意味している。またアポトーシス関連分子であるFasリガンド(FasL)の膜型前駆体を可溶型にプロセッシングする経路をこのMPIが抑制、阻止する作用のあることを明らかにした。この事実はMPIがFas-FasL細胞調節機構にも関与し,GVHDを制御していることを意味する。以上によりMPIはTNF-α,FasLのプロセッシングを制御することによりGVHDを抑制出来る可能性があること,MPIは既存の薬剤、抗体、サイトカイン類より臨床応用の点で副作用、使い易さ等の多くの面で優位と考える。このマウスの実験系は輸血後GVHDの機序と一致しており、その治療薬としても期待が待たれる。さらに我々は最近IgE産生形質細胞腫瘍担癌マウスを用いた骨髄移植の実験系に置いて、MPIがGVHDを制御しかつ腫瘍の増殖を抑えるいわゆるGVL効果を誘導することを見いだした。この事実はMPIがGVHDを抑制しかつGVL効果を臨床に際し目指すに合致している点が興味深い。従ってメタロプロテナーゼインヒビター(MPI)のGVHDの治療薬としてではなく抗腫瘍薬としての意義は重要であり臨床応用に直結した研究といえる。Graft versus Host Disease(GVHD)及びHost versus Graft Disease(HVGD)は移植治療上重篤な合併症であり、その治療法の確立が待たれる。我々はマウスモデルを用いてGVHD, HVGDの免疫学的解析を行ってきた。マウスの実験で得たことは1.血中IgE値の高値が臓器障害と関連があること。2.T細胞分化異常として胸腺double positive T細胞の減少、末梢へのdouble positive T細胞の出現があること、3.抗IL-4抗体にてGVHD, HVGDの臓器病変及び液性免疫異常(IgE, IgG1の高値)細胞性免疫異常(T細胞分化傷害)が制御できることを示した。
近代繊維産業施設の保存・再生・活用に向けた調査研究

本研究の目的は、日本における繊維産業施設の歴史的特性を明らかにするとともに、保存・活用・再生の先進的な事例の収集・分析を行い、施設本来の特徴やその価値をふまえた保存・再生・活用の実現に寄与することである。本研究課題において、近代繊維産業施設の所在と現況の調査、近代繊維産業施設の建築的様態の解明、近代繊維産業施設の保存・再生・活用の先行事例の調査・分析、近代繊維産業施設の価値を活かした保存・活用・再生のあり方の検討を行った。本年度は、近畿圏を対象とした近代繊維産業施設がどこにどのような様態で建っていたか、すなわち生産施設の構成と居住・福利施設の布置といった工場の建築的ありようの解明にむけた基礎作業を重点的に行った。まず、農商務省が明治37年から隔年(明治期)もしくは毎年(大正710年)刊行していた『工場通覧』を基礎資料として、近畿圏における近代繊維産業施設についての系統的な追跡をおこなった。職工数が100人以上の規模の製糸業、紡績業、織物業の各施設について所在地を把握するとともに、製造品目、創業年月、職工数、原動力といった施設の空間的特質を規定し得る事項についてもあわせて整理し、繊維業の発展にともなう変化を確認した。また、歴史的な資料の分析に基づく建築的なありようの解明のため、神戸大学経営経済研究所附属企業資料総合センターおよび渋沢史料館が所蔵する、三大紡(鐘淵紡績・東洋紡績・大日本紡績)を中心とした繊維企業に関わる史料の収集と分析を進めた。そのうえで、こうした施設の現存状況について、既往研究や近代化遺産調査の報告書の情報をもとに整理を行った。これらの作業と並行して、日本における近代繊維産業施設の保存・再生・活用の参照すべき事例として適当と考えられる事例についての文献を収集した。とくに、産業遺産の保全が中心的な課題となっている保存・修復の事例を中心として、施設の有する歴史性を最大限担保しつつ、現代における機能的要求にも対応する方策を検討した。本年度は、渋沢史料館、東洋紡績、ランカシャーアーカイブズ等において日本の繊維企業に関わる資料の収集と分析を行った。とくに日本の紡績業の成長を牽引した大阪紡績に注目することで、日本における大規模紡績工場建築の始まりと展開のあり方が明らかになってきた。なおこの成果は、今後さらに検討を加えて公表する予定である。また、イギリスにおける繊維産業施設の保存・活用・再生の事例(Masson Mills、Cromford Mills、Belper Mills、McConnel and Kennedy Mills、Salts Mill、New Lanark Millsなど)について現状を調査・確認するとともに、そこに至る経緯などを知り得る資料・文献の収集に努めた。イギリスの繊維産業も衰退が甚だしく、施設をそのまま維持していくには困難が伴う。とくに規模が大きい紡績業施設では、遺産としての価値が高い場合でも、商業利用を含む複合的な施設として活用することで持続的な保存を図っている。新たな用途に適用させながらも紡績業施設としてのインテグリティを維持するため、福利施設や関連施設も含めて継承し、動力機関や紡績機械などの動態的保存あるいは復元的展示や案内によって元来の役割が認知できるように配慮されている。文化財的価値を損なわない改修手法については従来の建築保存の考え方が基本となっているが、各時代の正当な貢献を尊重する姿勢についてはデザインのオーセンティシティを重視する近代建築の保存よりも徹底されていることが確認できた。それに比して、日本の繊維産業施設においては断片的な保存・活用が目立っており、福利施設や関連施設も含めた生産システムの構成を理解し、機能的、空間的、時間的な全体性を継承していくという点に課題があることが明らかとなった。東京都内に位置する研究機関に所属が変わっため、東京および東京近郊の史料館等に所蔵されている史料の収集・分析を優先して実施した。関係機関の協力が得られ、新たに明治期の紡績工場に関する図面史料を得ることができた。近代建築史今後、収集した史料の分析を進めて、日本における近代繊維産業施設の特質を明らかにする。また、欧米における近代繊維産業施設の保存・再生・活用事例について、文化財としての産業遺産の保全が優先される保存・再生、都市の再生が課題の中心に据えられている再生・活用の双方の視点から、とくに重要と考えられる対象を選定する。それらについては、文献調査と現地調査を実施し、保存・再生・活用の手法を確認するとともに、そこに至る経緯や背景も含めた事実関係を知り得る資料も収集する予定である。所属研究機関が変わり、当初購入予定であった所在調査のための基礎資料について、設備備品を利用することができたため、初年度の物品費が少なくなった。また、東京に所在する史料館等に所蔵されている史料の収集・分析を優先して実施したため、国内旅費を要しなかった。現在の所属研究機関には、近代化遺産や近代建築の保存・活用・再生に関する文献や現地調査に必要な機材が不足していることが判明したため、初年度使用予定であった物品費をこれに充てる。また、所属研究機関が東京に位置するため、次年度実施予定である国内の地方都市に所在する史料館等での史料調査と近代繊維産業施設の現地調査に国内旅費を要する。
2型糖尿病患者がいだく運動に関する愉楽の質的分析

2型糖尿病患者における運動の楽しさに関して、いくつか明らかになった。2型糖尿病患者の運動における楽しさを構成している要素として、「家族・仲間の共同」「同じ病を抱える仲間とのコミュニティの存在」、「医療者との良好な関係性」、「運動効果の実感」が明らかになっていたが、その他として「目的を持って取り組む」ことが挙がってきた。2型糖尿病の患者に関するインタビューから出てきた運動の種類では散歩や歩行といった歩くことに関することが多かった。これに関しては、その他の2型糖尿病患者の運動に関する研究でも同様の結果が出ており、同様の結果となった。インタビューの中で患者から「季節を感じられるようコースを変えている」との発言があり、自分なりの目標を設定し運動療法に取り組んでいる例があった。また、歩くことは多くの場合外部環境との接触による社会、地域とのコミュニケーション機会の増加や、自然などに触れることによる五感体験の拡大といった効果が考えられる。さらに、フロー理論において、人が楽しさを感じる要素の1つとして、挑戦と能力が釣り合っていることが挙げられている。この患者の例では、自身の運動習慣や運動能力と漠然と決められた運動量をこなすという目的よりも、季節を感じながら運動したいという目標が釣り合っていたことで、運動をすることが楽しいと感じることにつながったといえる。「目的を持って取り組む」ことが楽しさにつながるということが分かった。H28年度の本研究の目的は、2型糖尿病患者における運動の楽しさを構成している事柄や特性を、文献を用いて概念分析を行いその特徴を明らかにすることであった。これに対して、文献的に2型糖尿病患者で運動療法を継続できている要素として、家族の存在や仲間の存在が浮かび上がってくる。2型糖尿病患者における運動の楽しさを構成している要素として、スポーツ社会学で使われている「共振」という概念が含まれているためであると考えられる。例として、仲間の存在の1つとしてペット(飼い犬)も挙げられる。ペットの散歩で言えば、患者本人の「主体」としての自己のリズムに関わらず、ペットのリズムによって自己のリズムとペットのリズムが一体となり、患者の行動が自動的ともいえるほどスムーズに運動療法の継続に繋がる。この様に、患者以外の周囲の存在との共振によって、チクセントミハイが提唱するフロー理論における、経験自体の楽しさによって多くの時間や労力を費やす状態に繋がっていくことが分かった。文献的に2型糖尿病患者における運動の楽しさを構成している要素として「サポートしてくれる存在」が分かっている。しかしながら、「楽しさ」自体の概念に関して分析された文献は少なく、2型糖尿病患者における運動の楽しさに関して扱った文献は存在しない。そのため、分析するのにあたって多くの文献を読み込む必要があり、分析を継続していく必要がある。2型糖尿病患者における運動の楽しさとして文献的に明らかにした。2型糖尿病患者の運動における楽しさを構成している要素として分かったことは、「家族・仲間の共同」「同じ病を抱える仲間とのコミュニティの存在」、「医療者との良好な関係性」、「運動効果の実感」であった。「家族・仲間の協同」では、家族や仲間と共同して運動療法に取り組むことで、スポーツ社会学における共振が起き、継続につながる。また共振が起きることで、気持ちを共有することに繋がり、楽しさを感じやすくなる。「同じ病を抱える仲間とのコミュニティの存在」によって、自身の思い等を共有することができる。また、他者の成功体験に触れることで、自己効力感の向上が高まるピアラーニングに繋がることで、運動療法に対する楽しさを持ち易くなっている。「医療者との良好な関係性」があることで、患者の努力が承認される機会に繋がり、それがまた頑張ろうという思いに繋がる。楽しさの中には心が満たされるという意味が含まれており、医療者との良好な関係は、運動療法を行っている自身の自己肯定に繋がり、運動療法に対すする愉しさへと変化する。「運動効果の実感」では、体調が依然と比較して良いという実感を持つことが、快感情に繋がることで楽しさへと変化する。以上のことが分かった。H29年度の本研究の目的は、2型糖尿病患者が抱く運動に関する楽しさを、インタビューを用いて質的に分析しその特徴を明らかにすることであった。対象者の数が十分に集まっておらず、計画を変更し次年度も対象者を募集する予定である。

この患者の例では、自身の運動習慣や運動能力と漠然と決められた運動量をこなすという目的よりも、季節を感じながら運動したいという目標が釣り合っていたことで、運動をすることが楽しいと感じることにつながったといえる。「目的を持って取り組む」ことが楽しさにつながるということが分かった。H28年度の研究を通して、分かってきた「サポートしてくれる存在」をインタビュー内容に加えていくことと、継続して概念の分析を行い随時、H29年度の研究内容に反映していく。〈研究方法〉2型糖尿病患者が抱く運動に関する楽しさをインタビューを用いて質的にその特徴を明らかにする。調査対象:調査対象者を群馬大学医学部附属病院の糖尿病専門外来に通院中の糖尿病患者とし、研究依頼を行い、以下の条件を満たす対象者をリストアップする。1外傷や疾患による運動機能に制限があり、医師より運動療法禁止の指示が出されている者は除く。21型糖尿病患者は除く。3認知症や精神疾患をもつ者を除く。418歳以下の糖尿病患者を除く。5今現在何らかの運動を行っているもの。6本研究の趣旨を理解し、研究参加の同意を得られた患者を対象とする。7インタビューについて内容を録音することに、同意を得られた患者を対象とする。調査内容及び方法:調査方法はインタビューで行う。インタビュー内容は、糖尿病患者の運動に関する楽しさをみるため、運動の魅力についてや運動を行った時の満足度等を質問項目とする。対象の属性として、性別、年齢、病歴、治療方法、運動歴、職業の有無等を調査する。調査における倫理的配慮としては、調査の主旨を説明し、調査結果は目的以外に使用しないことを説明する。面接時間は1人40分程度のインタビューを行い、20名程度の人数を想定している。インタビューの場所として、群馬大学医学部附属病院を予定している。引き続き、対象者の募集を行いデータの蓄積を行う。H28年度の本研究の目的は、2型糖尿病患者における運動の楽しさを構成している事柄や特性を、文献を用いて概念分析を行いその特徴を明らかにすることであった。しかしながら、しかしながら、「楽しさ」自体の概念に関して分析された文献は少なく、2型糖尿病患者における運動の楽しさに関して扱った文献は存在しない。そのため、分析するのにあたって多くの文献を読み込む必要があり、分析を継続していく必要があるため、H28年度に学会発表等のために英文化するための人件費・謝礼の部分を行使できなかった。H29年度に患者にインタビュー調査を行い、その結果を基に学会等において発表する予定であったが、対象者の数が十分に集まらなかったため、計画を変更し次年度も対象者を募集し、データの蓄積を行うものとした。このため、インタビュー調査の分析や及びその経費に充てるものとしたい。H28年度の研究に関する引き続き分析を完了し、H28年度に学会発表等のために英文化するための人件費・謝礼の部分での必要経費を使っていく。
ホットダイナミックコンパクション技術を利用したダイヤモンド関連物質バルク体の創製

高温衝撃成形法(ホットダイナミックコンパクション)を用いて、ダイヤモンド及びその関連物質を固化成形するための技術について検討を行った。本研究では、確実な回収を行うことのできる衝撃波負荷・回収システムの開発を行うとともに、最適の衝撃波負荷条件を明らかにすることを行った。入手可能な最高性能の爆薬(PBX:爆轟速度8.5km/s)を用い、最適形状を有する水中衝撃波収束装置を用い(シミュレーションなどによって形状を決定:粉末中に作用させることのできる圧力値は50GPa程度)、ダイヤモンド粉末等の固化成形実験を行ったところ、11501200°C付近で、グラファイト化を生じることなしに良好に成形できる条件が存在することが知られた。これ以上の加熱では、グラファイト化を生じ、高い硬度値は得られなかった。良好な条件で回収された材料の硬度値は60-100GPaと極めて高く、ダイヤモンドに匹敵するような成形体が得られた。成形体中にはいくつかクラックの存在が認められ、クラックのない部分で数mm角程度のブロックなら回収可能であることが知られた。また、ダイヤモンドとc-BNを混合して高温衝撃負荷した場合には、両者の固溶体として知られるヘテロダイヤモンドの形成が認められた。高温における衝撃超高圧の負荷によって、両者の反応が促進されたものと推察された。本研究では、高温衝撃粉末成形(ホットダイナミックコンパクション)技術を用いて、ダイヤモンド等の超硬物質粉末の成形体を得ることを目指している。11001200°Cへの加熱下、独自に開発した水中衝撃波集束装置を用いて得られる最も高い圧力のもとで粉末の衝撃成形実験を試み、いくつかの回収体が得られた。ダイヤモンド、c-BN粉末成形体は数mmサイズの小片の場合もあったが、その材料の焼結体と同程度の高い硬度値を示すことが知られた。成形体にはグラファイト化のような構造変化は認められなかったが、ダイヤモンドのx線回折ピークは広がりが認められ、激しい変形のもとで成形が行われていることを示していると思われた。温度を高くすることで材料は軟化するので、良好な成形体がより得やすくなると考えられた。そこで1300°Cあるいはそれ以上の温度下で実験をいくつか行った。しかしながら1300°Cを超えるような場合の回収実験は、極めて困難であった。最も重要な問題は、容器の強度がもたない点であり、耐熱金属材料で作られていた粉末容器のままでは回収が困難であると判断された。粉末容器をセラミックスに変え、発熱体も従来のカンタル線のままでは加熱温度が限られるため、MoもしくはW線を用いた新しい装置を設計中であり、今後、より高温で行われる実験に供したいと考えている。1500°Cまでの回収実験が可能な装置が製作できれば、衝撃合成といった未踏新物質の探索に関する研究にも展望が開けるのではないかと期待している。本年度は、従来より高温の加熱環境を得ることを目標として、また新しく設置された衝撃・極限環境研究センターの爆発実験施設内で使用可能な装置を得ることを目標として、新型の高温衝撃負荷装置の開発とその性能評価を行った。到達可能温度は最高1500°Cを目標とし、発熱体、粉末容器、熱電対などを、全てこの温度対応のものに変更した。また、従来は鋼製粉末容器について毎回の爆発実験ごとに新しいものを使用していたので、これを繰り返し使用可能なように、セラミックス製の粉末容器部分のみを交換するような設計に変更した。到達温度は1300°C程度までの良好な回収実験が可能であった。予備実験としては、B_4C, TiB_2など、ダイヤモンド関連物質に次ぐ硬さを有するといわれる超硬材料粉末の衝撃成形を行い、1000°Cの高温環境下で試料は良好に回収され、力学特性にも優れるようなバルク体を回収することに成功した。さらにこれまで実施できなかった12501300°C程度で行ったダイヤモンド関連物質粉末の衝撃成形実験では、一部の試料(1250°Cの実験)において回収実験に成形した。ただし成形体の硬度はかなり低く、良好な力学特性を持つものとはいえなかった。

この試料に対するX線回折実験の結果からグラファイトの存在が確認され、グラファイト化の進行が力学特性を低下させたものと思われた。また、X線回折ピーク幅の広がりから推定された材料内の格子ひずみは0.20.4%とかなり高く、1100°Cで得られた結果(0.1%)よりかなり激しく変形による繊密化は行われていると考えられた。さらに最適な衝撃成形条件を探ることを目指して、実験を行いたいと考えている。より高温に過熱する実験では、バルク化は困難であるものの、B-C-N固溶体をはじめとする衝撃反応生成物に関して研究を進めたいと考えている。本年度は、(1)高温での回収実験をより確実に行うこと、(2)ダイヤモンド関連物質の高硬度複合材料を得ることの2つの項目に着目して研究を行った。上記(1)に関しては、回収容器全体を大型・厚肉の鋼製容器とし、その中に加熱部および試料粉末を配置するように装置の設計変更を行った。ここでは、衝撃成形後も鋼製容器内に試料をとどめておくように、衝撃負荷した底部に回収室を設け、そこに試料がたたき込まれるように工夫した。この設計変更によって1300°C以内程度での回収をほぼ完全に行うことができるようになった。本装置を用いると1500°C程度の温度でも衝撃波負荷・回収実験の実施は可能であるが、ダイヤモンド等のグラファイト化の問題が生じるので、さらに温度を上昇させた実験は実施しなかった。後者((2))の高硬度成形体の創製に関しては、1300°C付近まで温度を上げることでグラファイト化が促進され、成形体の硬度は極めて低いものとなった。従って、これまでの実験結果を総合して、1150°C程度の加熱温度が最適の成形条件であると思われた。これとは別に、ダイヤモンド、c-BNの混合粉末を、さらに硬度の高い別のセラミックスと混合して、複合材料の成形体を回収する実験なども実施した。得られた材料の硬度値は、複合則などから予測される値と一致するような高硬度材が得られ、極めて良好な状況で成形されていることがわかった。
極東国際環境の中の日本と中ソ関係（１９２０～４０ｓ）：「相互認識」への視座と共に

192030年代の極東国際関係のなかのソ連と中国の関係を中心に、とりわけ以下の問題について研究を進めてきた。(一)1936年12月、当時の中国の最高指導者の蒋介石が部下の張学良によって監禁された西安事変は、どのような背景のもとで起こったのか。これまで必ずしも十分に明らかにされてこなかったのが、中国のみならず極東国際関係を論じるうえで非常に重要なファクターであったソ連との関係である。本研究では、西安事変以前の数年間について、ソ連と蒋介石の関係をはじめとする当時の全体的な状況の構図の中でソ連と張学良の関係を位置づける試みをした。ソ連と張学良の関係については、ロシア語の公刊史料や未公刊史料とともに中国語文献を踏まえることにより、西安事変の背景となった諸事実を掘り当て、検証した。その結果、ソ連の全体的・体系的な極東政策(主に対日政策、対中政策)との関連で西安事変の背景を説明できることが明らかになった。(二)1920年代初頭、ソヴィエト政府の極東政策の基本的な戦略は、日本とアメリカの対立を利用・促進することであった。この戦略を具体的に実施した重要な人物の一人が、ボリス・スクヴィルスキー(Boris E. Skvirsky)である。スクヴィルスキーは1920年の初夏、ソヴィエト政府の影響のもとで沿海州に存在した極東臨時政府の外務大臣として、アメリカの石油資本・シンクレア石油との間で北樺太石油利権についての交渉を進めた。当時、日本は北樺太を含む極東ロシア地域で勢力を拡大していた。スクヴィルスキーはシンクレア石油に北樺太石油利権を供与し、アメリカに日本を牽制させることを狙ったと考えられる。なお、この交渉には中国に深いかかわりをもつ人物も介在しており、中ソ関係という関心からも、今後の研究を進めていく予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、極東国際環境の中で日本との関連に注意しつつ中ソ関係(192040年代)について、192030年代を中心として考察すること、またその際、中国とソ連の互いの認識についてその国際政治上の意義に注目しながら分析することを目標としている。本研究を進める中で明確化していった問題意識は、将来の戦争(日中戦争、日ソ戦争、日米戦争など)にかんする当時の為政者たちの認識が中ソ関係、あるいは日本による華北侵略など極東国際関係の動向に及ぼした影響である。こうした問題意識は先行研究でも示されていることがあるが、本研究ではソ連側史料を主に、多くの新たな史料に基づき、より具体的なかたちで明確に打ち出すことが可能となっている。以下がその具体的成果である。一)ソ連の極東政策を検討するための一つの重要な手がかりとして、1932年からの数年間スターリンの意向のもとで国際問題にかんする情報を扱う組織の責任者となっていたラデック(Karl Radek。ラーデクとも表記)に注目した。その際、とくにРГАСПИ.Ф.558(ロシア国立社会政治史文書館のスターリン個人文書群)に含まれている1932年9月のラデックのスターリンに対する報告を検討した。この報告は「日米間の矛盾(対立)」の行方を努めて客観的に予測していたが、これはソ連またはスターリン個人の関心を反映するものであったといえる。というのは、極東にかんするソ連あるいはスターリン個人の基本的な戦略は「日米間の矛盾(対立)」を利用することによって自国の利益を最大化する点にあり、将来における日米戦争勃発を期待するものであったからである。二)ワシントン体制との関連で、ソ連駐米非公式代表という地位にあったスクヴィルスキー(Boris Skvirsky)という人物に焦点を置き、「日米分断」を目標とするソ連外交のアメリカ外交に対する働きかけとその影響を考察した。

スクヴィルスキーはシンクレア石油に北樺太石油利権を供与し、アメリカに日本を牽制させることを狙ったと考えられる。なお、この交渉には中国に深いかかわりをもつ人物も介在しており、中ソ関係という関心からも、今後の研究を進めていく予定である。本研究の学術的価値を高めるためには、先行研究を咀嚼しつつ自己の問題意識を明確にしていきながら、とくに新史料に基づくことが重要であると考えられた。この点にかんしては、幅広い文献を渉猟する中で問題意識を明確にしつつ、主に新たなロシア語史料の利用により、独自の研究領域を開拓することができた。以下はその具体的な説明である。1930年代のスターリン体制にかんする研究では、最近、ロシアやヨーロッパの研究者の間で、主に冷戦期アメリカを中心とする欧米の伝統的なソ連研究の手法に基づきつつ、1990年代以降ロシアで新たに公開されている史料を用いた業績が幾つか出ており、その中でとくにスターリンにとってのラデックとその国際情報分析の重要性が明らかにされている。だが、そこで扱われる話題はソ連とヨーロッパの関係を中心としており、東アジア国際関係との関連では研究が深められていなかった。これに対して、本研究が注目しているラデックの活動は日米関係という太平洋の問題にかかわるものである。東アジア国際秩序とソ連の関係という大きな問題関心に対して、研究上の新機軸を開くものである。中ソ関係については、後述の【今後の研究の推進方策】で述べているように、1930年代、日本の華北侵略が進む状況下における動向を中心に、研究を進めている。ここでも、先行研究の蓄積を踏まえつつ、新たなロシア語史料の利用によって、研究が進展する見込みとなっている。以上により、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。一)ワシントン体制に対して、日本国内の反ワシントン体制派とソ連・コミンテルンは、東アジアにおける英米の世界秩序を打破しようとする志向において一致していた。この一致の構造は、満州事変を契機とする日ソ間の軋轢増大と米ソ関係の進展が見られる中で、様々なかたちをとりながらも、ワシントン体制の崩壊からアジア・太平洋戦争へと続く歴史の展開において重要な意味を保ち続けたように思われる。日本国内の反ワシントン体制派のうち重要な政治勢力としては、11920年代の後藤新平を核とする親ソ派の人脈、21930年代の永田鉄山を核とする陸軍統制派の人脈、31930年代に近衛文麿のもとに結集した「革新」派の人脈、4海軍があげられる。このなかで、本研究では、1930年代前半から半ばの日本の華北侵略という文脈のなかにおける陸軍統制派とりわけ鈴木貞一という人物に焦点をあてる。二)1930年代半ば、日本が華北侵略と対ソ戦備を進めていくのに対して中ソ両国の接近が図られる状況下で、1934年に蒋介石の個人代表としてソ連に派遣され、1936年には駐ソ大使となった蒋廷黻という人物の活動およびその対ソ認識に注目している。三)蒋廷黻とほぼ同じ時期にモスクワでアメリカの駐ソ大使をしていたブリット(Wiliiam Bullitt)のほか、国務省極東部長のホーンベック(Stanley Hornbeck)、ローズベルト大統領、駐中国公使のジョンソン(Nelson johnson)らの国際情勢分析、とりわけソ連の極東政策に関する分析に注目し、その意義を考察する。同時に、ソ連の駐中国大使のボゴモロフ( Dimitri Bogomolov)の動向にも注目する。
神経障害に着目したがん化学療法誘発味覚障害の発症機構解析

がん化学療法において誘発される副作用の一つである味覚障害は、抗がん剤投与中の患者の約6割に現れる主要な副作用である。この味覚障害は、食事量の低下から栄養状態の悪化や患者のQOLの低下を招き、治療を継続する上で大きな影響を与えるが、その有効な予防法や治療法は確立していない。一方パクリタキセルやシスプラチン、オキサリプラチンなどの抗がん剤は神経軸索障害や脱髄により末梢神経障害を引き起こすことが知られている。そこで本研究では、抗がん剤が味覚刺激を伝える舌咽神経や鼓索神経においても神経軸索やシュワン細胞に作用し神経軸索障害や脱髄を引き起こすか、さらにこれらの神経障害によって生じる神経伝導障害が味覚障害発生に関与するかを明らかにし、新たな治療ターゲットの探索につなげることを目的としている。初年度は白金系抗がん剤であるシスプラチンを用いて、モデル動物作製における投与量や投与スケジュールの設定を行った。同時に味覚行動の変化をスクロース(甘味)による二瓶選択嗜好実験において検討し、より詳細な行動変化を観察するためにラットが舐める回数を測定するリック測定法の導入についても検討を行った。さらにシスプラチンを投与したモデル動物から採取した鼓索神経を電子顕微鏡において観察したところ、軸索障害や脱髄を示唆する結果が得られた。この結果から、抗がん剤の投与が味覚刺激を伝導する神経においても神経障害を引き起こす可能性が示された。当初の研究計画では、モデル動物を作製後に二瓶選択嗜好実験において味覚行動を評価する予定であったが、予想以上に環境整備に時間を要していることなどから、当初より遅れが生じている。一方で作製したモデル動物において、鼓索神経の軸索障害や脱髄などの組織学的変化を示唆する結果も得られたことから、組織学的検討については概ね予定通りである。モデル動物における味覚行動の変化をより詳細に解析するために、二瓶選択嗜好実験だけでなくリック測定法を用いて味覚行動の測定を行う。同時に軸索障害や脱髄などの組織学的変化について、免疫組織染色も用いて検討する。さらにシスプラチンだけでなく、パクリタキセルやオキサリプラチンを投与したモデル動物も作製し上記の行動学的、組織学的検討を行う。次年度使用額が生じた理由としては、予定していた二瓶選択嗜好実験の確立が遅れ、シスプラチン投与以外のパクリタキセルやオキサリプラチン投与によるモデル動物での検討に着手出来なかったため。使用計画としては、翌年度以降のパクリタキセルやオキサリプラチン投与によるモデル動物作製および消耗品に使用する。