hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高品位マイクロスコープを用いた光重合型GI-Cの臨床経過観察

同様に、填塞後1週間、1カ月の臨床経過を撮影中であり、今後3カ月、6カ月、12カ月の1年間におよぶ臨床経過を追跡して、光重合型GI-Cが光重合コンポジットレジンと比較してどの様な長所と不満足な点を持つかを、検討する予定である。光重合型GI-CをWSD修復および歯頚部根面窩洞、5級窩洞に応用して歯頚部根面蝕およびWSD修復を行ない、臨床的な経過をデジタルカメラで撮影し、口腔内での色調と形態の変化を観察した。使用した光重合型GI-Cは、GC社製可視光線重合型修復用GI-CLCIIおよび、3M社製トライキュア型修復用GI-C Vitremerである。臨床症例を、デジタルカメラVC-1000IIと、比較のためMedical Nikkor120mmを装着した35mmカメラで、同じ部位を撮影した。グラスアイオノマーセメントは、従来から使用されているコンポジットレジンに比較して、口腔内での色調安定性が低い傾向がある。ところが、通常のスライド写真を用いて、さまざまの条件下で異なった日時に撮影された口腔内写真の色調の変化を把握するのは非常に困難である。そこで、第1ステップとして、デジタル画像の色調を色調補正ステッカーCasMatchを用いて、口腔内写真の色調補正法について検討を行うことにした。CRT上で色調補正を行っても歯冠色や歯肉色は大きく異なるために、Medical NiKKorとデジタルカメラの画像は直接比較することはできず、CsaMatchをメーカー指示通り使用しても、口腔内の微妙な色調を補正しきれることはなかった。撮影角度と撮影距離に注意し被写体面照度を一定に保つことにより、補正精度は高くなるものと考えられた。CasMatchによる色補正は、シェ-ドガイドによる補正に比べ非常に容易であるものの、歯冠色や歯肉色を扱うには、取扱説明書のような黒とグレーと白にる補正では不十分であった。現時点では、デジタル写真を撮影する場合には、カメラやCRT装置などの機器の色調キャリブレーションを正しく行い、角度と距離に注意しCasMatchとシェ-ドガイドの両方を写しこみ、色調補正をするのが、現時点では最も現実的な方法であると考えられた。
反復性軽度頭部外傷の悪化メカニズムの解明と治療法の検討

脳振とうに代表される軽症頭部外傷は、単独では自然に改善するが、繰り返し受傷すると長期的に悪い影響が出る可能性がある。このメカニズムの詳細は分かっていない。この研究では、動物実験によりそのメカニズムを解明することを目的とした。ラットに、2回の軽症頭部外傷を3時間空けて与え、そのあとに血液、髄液、脳組織を採取してそれぞれを用いて炎症性サイトカインであるIL6を測定した。血液中では1回目のあとに上昇し、その後はあまり上昇がみられなかった。髄液では1回目の外傷ではあまり上昇せず、2回目の外傷で著明に上昇した。脳組織のIL6の発現はIL6のmRNAで評価し、髄液と同様の変化を示していた。軽症頭部外傷の重症化メカニズムを解明するために、実験モデルの確立を開始した。実験にはimpact acceleration injury deviceが必要なため、これまで米国で実施していたものと同様の装置を作る必要があった。装置は市販されていないため、もとになった論文を参考に、業者に作成を依頼した。装置は市販されておらず、各部品を特注して作成したためかなりの時間を要した。前年度は試験的に装置を使用したモデル実験を数回行い、手技の確認などを行ったが、データ収集はしていない。頭部外傷の重症過程の指標とするマーカーを選択するため論文検索を行い、バイオマーカーを絞り込んだ。また、動物実験を実施するにあたり実験計画書を動物実験施設に提出し、承認を受けた。ラットの軽症頭部外傷モデルによる実験を継続した。実験は継続的に実施しており、検体は採取できていたが、当初の目的であった組織の染色および構造的な損傷についての評価は、予測していたような結果が得られず、評価が困難な状況となった。そのため、計画の一部を変更し、組織に発現するmRNAを測定することとした。計画を作り直し、軽症頭部外傷単発の群と繰り返し損傷群に分けて計画を立てた。実験は予定より遅れており、十分ではないが順調に進んでいる。現在、脳組織を取り出した後にRNAを抽出し、cDNAに逆転写させた検体を集積中である。今後は検体を使用してQPCRを行い、mRNAの相対定量を行う予定である。測定ターゲットとしてはHMGB-1を予定している。また同時に、血清、髄液検体を採取しており、各検体間の測定値の違いを見ることができる。当初の予定より実験規模を縮小しているため、平成28年度中に実験は終了し、データ解析を開始できると考えている。組織のAPP染色を行ったが、APPの評価が困難であった。その原因としては染色の手技的な問題、染色に用いる抗体の問題、検体の処理の問題などが考えられる。すでに組織サンプルを収集しているので、原因検索と修正は引き続き行うこととしたが、これにはかなりの時間を要すると考えられるため、他の評価方法でのアプローチを考え、計画を変更することとした。具体的には、軽症頭部外傷直後の組織内のmRNAを測定する計画を新たに作成した。mRNAの測定については、当研究室ではこれまで経験がないが、他の研究室から手技を習得し、研究室内でも測定可能なように設備を整える必要があった。以上のことから、当初の予想以上に時間がかかり、進捗状況はやや遅れ気味となっている。軽症の頭部外傷でも、繰り返すことで重症化することが知られている。そのメカニズムを解明するため、ラットを用いた動物実験を行った。反復性の軽症頭部外傷を、3時間の間隔をあけて2回実施し、検体採取のポイントを1回目の1.5時間後、3時間後に行う群、2回目の1.5時間後、3時間後に行う群およびシャム群の5群の実験を行った。検体は脳組織、血清、髄液を使用することとした。動物実験を順次施行し、検体採取を行った。血清は実験の時間経過に沿って採取することができるが、髄液や脳組織はラットを安楽死させた後に採取した。測定するものを検討し、IL6、HMGB1、GFAP、NFkBなどを候補とした。血清や髄液はELISAを用いて測定を行った。脳組織は局所の発現を見るため、mRNAを測定することとした。得られる検体量が少ないため、測定するメディエーターを絞り込む必要があった。血清での各種メディエーターの経時的変化を参考に、脳組織内でのmRNAの発現について調査した。その中ではIL6が最も安定した測定結果を得ることができたため、髄液での測定を追加し、その変化について調査した。IL6に関して、血清では1.5時間後にはすでに上昇しており、3時間後で最も高値であった。その後、2回目の軽症頭部外傷を与えてもIL6がさらに高くなることはなかった。髄液は検体数が限られていたため、1回目の外傷から3時間後、2回目の外傷から3時間後の2点での比較を行った。その結果、前者では軽度の上昇、後者ではさらに上昇が認められた。mRNAでは、1回目から3時間後、2回目から1.5時間後ではシャムと差がなく、2回目から3時間後でのみ上昇が認められた。この結果は血清での経時的な変化とは異なり、髄液での結果と同様のものであった。

ラットに、2回の軽症頭部外傷を3時間空けて与え、そのあとに血液、髄液、脳組織を採取してそれぞれを用いて炎症性サイトカインであるIL6を測定した。血液中では1回目のあとに上昇し、その後はあまり上昇がみられなかった。髄液では1回目の外傷ではあまり上昇せず、2回目の外傷で著明に上昇した。脳組織のIL6の発現はIL6のmRNAで評価し、髄液と同様の変化を示していた。装置の設計、業者とのやりとり、および特注であるために各部品の製作に予想以上の時間を要した。実験計画書の提出と承認にも時間がかかった。また、他の業務(臨床業務)にも予定している以上の時間がかかった。mRNAの測定に関してはすでに進行中であり、組織サンプルを蓄積している段階にある。今後、ターゲットとするmRNAを決め、サンプルを用いてその発現量を測定する予定である。QPCRは組織染色よりも少ない工程で測定可能であり、実験手技についても時間短縮できる。また実験は軽症頭部外傷単回、2回、コントロールの3群比較とし、シンプルな実験系に変更した。これによって実験計画全体の期間を短縮できるため、平成28年度中に結果を発表できる予定である。救急、集中治療実験装置はおおむね完成し、計画書の承認を受けたため実質的に実験が行えるようになった。他の業務の時間調整を行って実験にかかる時間を確保し、速やかに実験を開始し、検体の採取や染色、バイオマーカーの測定を実施する。本年度に使用する助成金に合わせるように調整したがわずかに余った。余った金額が少額で、実験器具を購入するほどではないため、次年度に繰り越した。前年度に実験装置の作成に時間がかかったこと、実験を始めるに当たる事務的な作業に時間がかかったこと、また他の業務(臨床業務)にとられる時間が当初の予想よりも多くなってしまったことなどによって、実験、検体の処理や測定にかかる経費を使用しなかった。次年度と合わせて物品購入などにあてる。装置の完成、設置、事務手続きの完了により実験可能な環境になったため、平成27年度より計画的に実験が可能になる。予定を変更してより多くの実験を期間内に行うこととする。測定のキットや染色などにかかる経費も平成27年度にまわしている。
アミノ基転移酵素における基質認識機構の多様性と類似性

ヒスチジノールリン酸アミノ基転移酵素(HspAT)に関して、基質そのものであるヒスチジノールリン酸(Hsp)と共結晶化をおこなうことにより、補酵素であるピリドキサールリン酸(PLP)とHspがシッフ塩基を形成しケチミンの状態の構造解析を行うことができた。これはHspの基質認識機構のみならず、アミノ基転移反応の中間状態をまさに捕らえたこととなり、酵素の反応機構を立体的に考える上で非常によいモデルとなりうる。また、このHspATはHspとは全く形も性質もことなるアミノ酸であるグルタミン酸も基質としHspと同様なアミノ基転移反応を触媒する。このグルタミン酸は、Km値が他のアミノ基転移酵素同様低いためHspと同じように解析を試みたがケチミン構造を得ることはできず、活性部位には何も存在しない構造しか得られなかった。そこで補酵素であるピリドキサールリン酸(PLP)とグルタミン酸を反応させ、NaBHでシッフ塩基を還元したピリドキシル-グルタミン酸をアポ酵素に再構成させ、この構造解析を行った。これら2つの構造解析により、Hspの2つの異なる基質の認識機構を明らかにすることができた。また、高度好熱菌由来分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素(BCAT)に関しても構造決定を行った。構造解析は大腸菌由来BCATをモデルとし分子置換により行ない、さらに基質類似物に関する構造決定も試み、分岐鎖アミノ酸に関する基質認識機構を明らかにすることができた。しかしながら、BCATもグルタミン酸に関するKm値が非常に大きく、複合体を形成させて結晶化することは困難であった。ヒスチジノールリン酸アミノ基転移酵素に関して、セレノメチオニン酵素と2つの水銀誘導体を用いた多重同形置換法により酵素の高分解能でのX線結晶解析に成功した。現在、基質認識機構についての詳細を検討するために、基質類似物との複合体の作成を試みている。分岐鎖アミノ酸アミノ基転移酵素(BCAT)に関して、基質取り込み時に重要とされる2つのアルギニン残基をロイシンに置換した酵素を作成し、その酵素活性をしらべると同時に結晶構造解析をおこなった。しかしながら、非常に活性が弱く野生型と同様なアッセイ法では反応解析が困難であった。また、変異型酵素の基質に対するKm値が非常に高く、基質類似物との複合体の結晶構造を得る事ができなかった。これらの点に関しては、現在方法を改良中である。大腸菌由来のBCATに関して、すでに分岐鎖アミノ酸の基質認識機構はあきらかになっていたが、BCATのもう1つの基質であり、多くのアミノ基転移酵素の基質となるグルタミン酸に対する基質認識機構をあきらかにしようと試みた。しかし、グルタミン酸のKm値がもともと低いため、類似物もなかなか結合しない、あるいは結合しても明瞭な電子密度が得られなかった。BCATは他のアミノ基転移酵素に見られるような、フレキシブルなループ構造をもっている。フリーな酵素と基質類似物を結合した状態の酵素の構造の解析をおこない、BCATにおいてもこのループ構造が基質認識に非常に重要な役割を担っているということが明らかとなった。
堆積物中化石ＤＮＡによる古海洋物質循環システムの変遷解明

1.前年度までに酸化還元状態とDNA量を調べた、日本海の表層堆積物試料について、次世代シーケンサーを用いて18S rRNA遺伝子の配列決定を行った。また、生物情報学ソフトウェア(MothurとARB)を使用できる計算機環境を整備し、それらのソフトウェアを用いて、配列データから真核生物の群集組成を明らかにした。その結果、群集組成は、堆積物の酸化還元状態によって異なり、DNAの保存に酸化還元状態が影響していることが示唆された。浅部と深部との比較によって、堆積物中でDNAが比較的残存しやすい生物グループを特定した。また、堆積物試料中の有機炭素・窒素の濃度や安定同位体組成を、元素分析計ー同位体比質量分析計を用いて測定した。2.海洋環境試料中に含まれるアミノ酸の立体異性体比(D/L比)を精度良く測定する手法を確立し、北太平洋ハワイ沖と米国カリフォルニア沖の懸濁態有機物・溶存態有機物試料に適用した。水深や季節、有機物の放射性炭素年代によって、様々なアミノ酸に関してD/L比の変動が見られ、バクテリアの寄与などの推定を行った。3.北太平洋ハワイ沖の懸濁態有機物・溶存態有機物試料について、アミノ酸窒素同位体組成(起源生物や微生物分解の指標)を分析した。その結果、海洋表層および海洋中深層の溶存態有機窒素の起源は、ともに従属栄養バクテリアが主であることが明らかになった。特に、海洋表層の溶存態有機窒素は主に硝酸塩を窒素源に生成されている可能性、海洋中深層の溶存態有機窒素は中深層の懸濁態有機物から生成されている可能性が、それぞれ示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。1. 2013年6月16日12月24日および2014年1月14日3月31日の日程で、米国カリフォルニア大学サンタクルーズ校に滞在し、沿岸域(米国カリフォルニア沖のサンタバーバラ海盆やモントレー湾など)および遠洋域(北太平洋ハワイ沖、メキシコ湾など)で採取された、セディメントトラップや表層堆積物、懸濁態有機物、溶存態有機物など、様々なタイプの海洋試料を、DNAおよび有機物分析用に入手した。2.海洋堆積物試料の保存条件が化石DNA分析結果に与える影響を調べるために、凍結乾燥されたサンタバーバラ海盆のセディメントトラップや表層堆積物について、予察的な化石DNA分析を行った。3.海洋試料中の有機分子の変質の度合いを評価するために、立体異性体レベルアミノ酸窒素同位体組成などの有機地球化学的指標について、分析法の開発・改良を行った。北太平洋ハワイ沖およびメキシコ湾の海洋溶存態有機物試料にその手法を初めて適用し、溶存態有機物中アミノ酸の起源の大部分がバクテリア由来であることを示唆する結果を得た。海洋堆積物試料にも適用可能な手法であり、化石DNAの分析結果とも、今後比較可能になる。4.海洋表層から深海へと運ばれる有機物(エクスポート生産)について、どの生物グループが主に起源として寄与しているかを定量的に推定する手段として、懸濁態有機物から特定の生物グループの細胞だけを分離して同位体組成を分析する手法の開発・改良を進めた。エクスポート生産への各生物グループの寄与の定量的評価は、堆積物中化石DNAデータから過去の海洋生態系を復元する上でも重要な知見となる。1.大陸縁辺域の堆積物中における化石DNAの分解・変質に、堆積物の酸化還元状態が与える影響を評価するために、日本海の表層堆積物コアを7地点で採取した。まず間隙水中の溶存化学成分やガス成分を分析し、堆積物の酸化還元状態を調べた。次に各地点の堆積物試料について堆積物深度ごとにDNAを抽出し、18S rRNA遺伝子(真核生物の指標)や16S rRNA遺伝子(原核生物の指標)などの濃度を、定量PCR法によってそれぞれ分析した。その結果、堆積物の酸化還元状態に対応して、DNA量が変化していることを見出した。2.遠洋域の海洋表層から深層にかけての有機物やDNAの分解・変質を評価するために、夏季の北太平洋ハワイ沖で、様々な水深から海洋有機物試料(セディメントトラップ、懸濁態有機物、高分子溶存態有機物、低分子溶存態有機物など)を新たに採取した。C/N比や炭素・窒素安定同位体組成など、基礎的な有機物分析を行った。3.アミノ酸窒素同位体組成など、海洋有機物の分解・変質の度合いを評価するための有機地球化学的指標について、高速液体クロマトグラフィーとガスクロマトグラフィー同位体比質量分析計を組み合わせた分析法の改良を進めた。遠洋域(北太平洋ハワイ沖)および沿岸湧昇域(米国カリフォルニア沖)で採取された懸濁態有機物や溶存態有機物に、その手法を適用し、海洋の有機物や窒素の生物地球化学的動態について新たな制約を与えた。

また、堆積物試料中の有機炭素・窒素の濃度や安定同位体組成を、元素分析計ー同位体比質量分析計を用いて測定した。2.海洋環境試料中に含まれるアミノ酸の立体異性体比(D/L比)を精度良く測定する手法を確立し、北太平洋ハワイ沖と米国カリフォルニア沖の懸濁態有機物・溶存態有機物試料に適用した。水深や季節、有機物の放射性炭素年代によって、様々なアミノ酸に関してD/L比の変動が見られ、バクテリアの寄与などの推定を行った。3.北太平洋ハワイ沖の懸濁態有機物・溶存態有機物試料について、アミノ酸窒素同位体組成(起源生物や微生物分解の指標)を分析した。その結果、海洋表層および海洋中深層の溶存態有機窒素の起源は、ともに従属栄養バクテリアが主であることが明らかになった。特に、海洋表層の溶存態有機窒素は主に硝酸塩を窒素源に生成されている可能性、海洋中深層の溶存態有機窒素は中深層の懸濁態有機物から生成されている可能性が、それぞれ示唆された。1.日本海表層堆積物試料について、DNAおよび酸化還元指標を分析することで、堆積物の酸化還元状態がDNAの分解に与える影響について、知見を得ることができた。2.アミノ酸窒素同位体組成など、海洋有機物の分解・変質の度合いを評価するための有機地球化学的指標について、分析法の改良が大きく進展し、遠洋域と沿岸域の海洋有機物試料に初めて適用することができた。3.DNA配列情報を生物情報学的に解析するための環境を、新たに立ち上げた。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.日本海表層堆積物試料について、抽出したDNAから18S rRNA遺伝子と16S rRNA遺伝子をPCR増幅し、次世代シーケンサーを用いてシーケンシングし、生物情報学的に解析することで群集組成を明らかにする。2.同じ試料について、脂質バイオマーカーや生物源シリカなど、従来の生物指標も分析し、円石藻や珪藻、放散虫など、特定の生物群のDNA量と比較することで、堆積物中での化石DNAの分解について、さらに詳しい知見を得る。3.日本海や北西太平洋などで採取された、さらに深層の堆積物試料についても、DNAの分析を進めて、古海洋学的な議論を行う。化石DNA分析および有機地球化学的分析を行うための海洋試料を順調に入手でき、分析手法の開発・改良もおおむね順調に進んでいる。海洋中での有機物の動態に季節変動が与える影響を評価するために、北太平洋ハワイ沖など特定の海域について、さらに海洋試料を入手する。同時に、海洋試料の化石DNA分析および有機地球化学的分析をさらにすすめる。試料の特性に応じて、さらなる分析手法の開発・改良を行う。
日本列島東半部の後期旧石器時代における石器使用痕分析と技術適応戦略の多様性

本研究は、後期旧石器時代の日本列島東半部における技術適応戦略の多様性と変遷を明らかにするため、石器使用痕分析の結果を用いて、石器使用の地域的・時期的な変異性を推定するとともに、変異性が形成される背景を考察した。分析の結果、地域的・時期的にみると石器使用の特徴は異なり、それは利用可能な道具資源の種類や食料資源の獲得可能性、あるいは居住・移動パターンの相違を反映している可能性が高いことがわかった。本研究では,日本列島東半部(北海道と本州東半部)の海洋酸素同位体ステージ3(MIS3)後半や、最終氷期最盛期(LGM)、そしてLGM後の時期に相当する後期旧石器時代資料を対象に石器使用痕分析を実施し.使用痕の地域的・時期的な多様性と変遷を明らかにする。また古環境情報との比較検討を通して,石器使用行動からみた日本列島東半部における技術適応戦略の多様性と変遷、そしてその歴史的意義を考察することを目的としている。平成27年度では(1)石器使用痕に関する実験と分析、(2)遺跡出土の後期旧石器時代石器群を対象とした使用痕分析、(3)古環境情報の集成と整理、を進めた。(1)では頁岩製および黒曜石製石器を用いた木製柄の製作などの実験を行い、そこで形成される痕跡を記録した。(2)では岩手県と群馬県の2つの遺跡から出土したMIS3後半に相当する後期旧石器前半期石器群の分析を中心的に行うとともに、岩手県と新潟県の2つの遺跡から出土したLGMに相当するナイフ形石器群の分析、そして群馬県と北海道の2つの遺跡から出土したLGM後(晩氷期)に相当する細石刃石器群についても並行して分析を進めた。この結果、遺跡から出土した各種石器の使用痕を記録するとともに、前半期石器群、ナイフ形石器群、そして細石刃石器群にみられる石器使用の特徴を考察するためのデータを得ることができた。(3)ではMIS3後半からMIS2における植生に焦点をあて、特に本州東半部の湖底や湿地、低地の連続堆積物に関する既存の研究データを集成する作業を進めた。なお(2)に関する本研究成果の一部について、国内学術雑誌へ投稿するとともに、日本旧石器学会において報告をおこなった。平成27年度では(1)石器使用痕に関する実験と分析、(2)遺跡出土の後期旧石器時代石器群を対象とした使用痕分析、(3)古環境情報の集成と整理について、総合的にみておおむね順調に作業を進めることができた。特に(2)遺跡出土資料の分析については、当初の予定ではMIS3後半の前半期石器群の分析のみを行う予定であったものの、LGMに相当するナイフ形石器群やLGM後に相当する細石刃石器群についても分析する機会を得て、研究計画の一部を前倒して進めることができた。また各遺跡から出土している石器のうち、主要な定型的な石器を中心として各器種の石器を広く網羅的に分析し、使用痕の有無と使用部位、使用方法、そして被加工物を検討するためのデータを得ることができた。ただし前半期石器群について2つの遺跡からの出土資料を分析したものの、1つの遺跡資料からは明瞭な使用痕を確認することはできなかった。使用痕が認められないこと自体も重要な成果ではあるものの、MIS3後半の温帯・冷温帯の森林的環境への技術適応戦略を知る上で、前半期石器群の分析は極めて重要であると考える。次年度以降も前半期石器群を対象とした分析を継続的に行う必要がある。本研究では,日本列島東半部(北海道と本州東半部)の海洋酸素同位体ステージ3(MIS3)後半や,最終氷期最盛期(LGM),そしてLGM後の時期に相当する後期旧石器時代資料を対象に石器使用痕分析を実施し,使用痕の地域的・時期的な多様性と変遷を明らかにする。また古環境情報との比較検討を通して,石器使用行動からみた日本列島東半部における技術適応戦略の多様性と変遷,そしてその歴史的意義の考察を目的としている。平成28年度では(1)石器使用痕および着柄痕に関する実験と分析,(2)遺跡出土の後期旧石器時代石器群を対象とした使用痕分析,(3)古環境情報の集成と整理,を進めた。(1)では頁岩製および黒曜石製石器を用いた鹿角製槍先の製作実験とその痕跡の記録,および鹿角製柄に装着した着柄痕の記録を行った。(2)では合計14遺跡を対象に分析を進めた。これには本州のMIS3後半の前半期石器群(横針前久保遺跡,仲町遺跡,東裏遺跡,貫ノ木遺跡,大久保南遺跡,武蔵台遺跡)に加え、北海道のLGM石器群である石刃石器群(川西C遺跡)と剥片石器群(嶋木遺跡,柏台1遺跡),細石刃石器群(オバルベツ2遺跡),本州のLGM石器群であるナイフ形石器群(下原・富士見町遺跡,上ノ原遺跡(第2次町道地点),同(第5次県道地点),田直遺跡)が含まれる。各種石器の使用痕を記録するとともに,各時期の石器群にみられる石器使用の特徴を考察するためのデータを得ることができた。(3)では北海道におけるMIS3後半からMIS2の植生に焦点をあて,湿地や低地の連続堆積物に関する研究データの集成作業を進めた。なお(2)に関する研究成果の一部について,国内学術雑誌へ投稿するとともに,国際学術会議(アジア旧石器学会)において報告を行った。平成28年度では(1)石器使用痕および着柄痕に関する実験と分析,(2)遺跡出土の後期旧石器時代

石器群を対象とした使用痕分析,(3)古環境情報の集成と整理について,総合的にみておおむね順調に作業を進めることができた。特に(2)遺跡出土資料の分析について,当初の予定では北海道のLGM石器群の分析のみを行う予定であったものの,他時期の石器群を含め合計で14遺跡を対象に使用痕分析を実施する機会を得て,前年度の研究の補足および研究計画の一部を前倒しして進めることができた。また各遺跡から出土している石器のうち,主要な定型的な石器を中心に各種石器を広く網羅的に分析し,使用痕の有無と使用部位,使用方法,そして被加工物を推定するためのデータを得ることができた。ただしLGMの剥片石器群である柏台1遺跡については出土資料が多量のため,まだ一部の資料については分析が終了していない。次年度に補足調査を行う必要がある。また当初の予定であれば,使用痕分析と古環境情報を統合した比較研究について,次年度の本格的な検討に向け予備的な検討を行うことで,目標達成の上で不十分な項目の洗い出しを行い,次年度の調査・分析の準備とする予定であったが,遺跡出土資料の分析ボリュームが増えたことでほとんど達成することができなかった。次年度の早い段階で早急に検討する必要がある。本研究では,日本列島東半部(北海道と本州東半部)の海洋酸素同位体ステージ3(MIS3)後半や,最終氷期最盛期(LGM),そしてLGM後の時期に相当する後期旧石器時代資料を対象に石器使用痕分析を実施し,使用痕の地域的・時期的な多様性と変遷を明らかにする。また古環境情報との比較検討を通して,石器使用行動からみた日本列島東半部における技術適応戦略の多様性と変遷,そしてその歴史的意義の考察を目的としている。平成29年度では(1)石器使用痕に関する実験と分析,(2)遺跡出土の後期旧石器時代石器群を対象とした使用痕分析,(3)古環境情報の集成と整理,を進めると共に,(4)使用痕分析と古環境情報を統合した比較研究を試みた。(1)の実験では頁岩製および黒曜石製石器を用いた革紐の製作実験とその痕跡の記録を行った.(2)の分析では合計10遺跡を対象に分析を進めた。これは本州のMIS3後半の前半期石器群(武蔵台遺跡,樽口遺跡)に加え,北海道のLGM石器群である石刃石器群(オバルベツ2遺跡)と細石刃石器群(オバルベツ2遺跡),剥片石器群(柏台1遺跡),本州のLGM石器群であるナイフ形石器群(樽口遺跡,荒沢遺跡,ガラハギ遺跡,富沢遺跡),そして北海道および本州のLGM後の細石刃石器群(豊丘7遺跡,中土遺跡,月岡遺跡)を含む。各種石器の使用痕を記録すると共に,各石器群にみられる石器使用の特徴を考察するためのデータを得ることができた。(3)の作業では本州東半部のLGM前後の植生に焦点をあて,湿地や低地の連続堆積物に関する研究データの集成を進めた。(4)以上を踏まえ,使用痕分析と古環境情報を統合した事例分析として,本州東北地方における植生・動物相の変化と,石器使用の変遷の関係性を検討した。なおこれら研究成果の一部について国内の学術学会において報告を行うと共に,国内学術雑誌へ投稿し,成果の公表を行った。本研究は、後期旧石器時代の日本列島東半部における技術適応戦略の多様性と変遷を明らかにするため、石器使用痕分析の結果を用いて、石器使用の地域的・時期的な変異性を推定するとともに、変異性が形成される背景を考察した。
インテリジェント高周波誘導プラズマ源の開発

DSP帰還制御のための制御信号として、プラズマ粒子(アルゴン等)の励起温度を選択し、2波長分光器による実時間温度計測法とDSP帰還制御ループによりプラズマ温度に関する任意波形制御システムおよび2台の任意波形出力機能付きMOSFETインバータを用いた時空間変調誘導プラズマシステムを構築し、その初期性能を確認した。本研究で構築したインテリジェント高周波誘導プラズマ装置を用いて、金属及び高分子蒸気によるプラズマ熱流低減効果に関する実験に適用した.DSP帰還制御のための制御信号として、プラズマ粒子(アルゴン等)の励起温度を選択し、2波長分光器による実時間温度計測法とDSP帰還制御ループによりプラズマ温度に関する任意波形制御システムおよび2台の任意波形出力機能付きMOSFETインバータを用いた時空間変調誘導プラズマシステムを構築し、その初期性能を確認した。本研究で構築したインテリジェント高周波誘導プラズマ装置を用いて、金属及び高分子蒸気によるプラズマ熱流低減効果に関する実験に適用した.本研究は、これまで主としてプラズマ・材料化学の視点から捉えられてきた大気圧領域の高周波誘導プラズマに対して、低気圧プラズマや核融合プラズマで培われてきたプラズマ生成技術、計測技術や高周波技術を適用し、高効率で制御生の良い高機能誘導プラズマ源の開発を行い、新たな産業応用への展開を図ることを目的とした研究であり、平成20年度の研究成果として以下のものを得た。(1) DSPによるプラズマ温度・密度の帰還制御実験に先立ち、PWM/PLL制御インバータを用いた任意波形変調誘導プラズマ生成実験ならびに生成されるプラズマの動的変調特性を静電プローブおよび分光計測により明らかにした。(2)帰還制御用DSP(デジタル信号プロセッサー)を新規に購入し、初期制御プログラムを作成し、PWM/PLLインバータとの組み合わせ試験を行った。当初、インバータからの高周波ノイズによるDSPの誤動作やプログラム停止が見られたが、電磁シールド等の対策を施し、DSPの正常動作の見通しを得た。(3)DSP帰還制御のための制御信号として、プラズマ粒子(アルゴン等)の励起温度を選択し、2波長分光器による実時間温度計測法とDSP帰還制御ループとの整合性のチェックを行い、帰還制御の目処を得た。(4)核融合材料試験の一環として、高周波誘導プラズマにより生成される低エネルギー・高粒子束水素原子照射による炭素系材料の損耗試験を行い、1eV程度の低エネルギー水素原子照射によるグラファイトの化学スパッタリング率が高エネルギーイオン照射と同程度の高い損耗率を有していることを見いだした。本研究は、これまで主としてプラズマ・材料化学の視点から捉えられてきた大気圧領域の高周波誘導プラズマに対して、低気圧プラズマや核融合プラズマで培われてきたプラズマ生成技術、計測技術や高周波技術を適用し、高効率で制御生の良い高機能誘導プラズマ源の開発を行い、新たな産業応用への展開を図ることを目的とした研究であり、平成21年度の研究成果として以下のものを得た。(1)PWM/PLL制御インバータとDSPの組み合わせによるプラズマ温度任意波形制御実験を行い、アルゴン原子励起を外部制御信号に同期して変動・制御できることを実証した。(2)プラズマの温度制御に加えて、特定のラジカル密度(例えば、窒素原子やNH、CN分子密度等)の時間・空間分布制御手法のための手法の検討を行い、その初期実験を行った。(3)DSPによるプラズマパラメータ制御手法の開発と平行して、ラジカル種密度・温度の時空間変動の解明に向けた非平衡電磁流体シミュレーションコード開発に取りかかった。(4)核融合材料開発試験の一環として、高周波誘導プラズマにより生成される低エネルギー・高粒子束水素原子照射による黒鉛および多結晶ダイアモンド被覆黒鉛材料の損耗試験を行い、1eV程度の低エネルギー水素原子照射によるグラファイトおよび多結晶ダイアモンドの化学スパッタリング率を評価し、多結晶ダイアモンドの低エネルギー水素原子照射に対する化学スパッタリング率がグラファイトのものと比べて1/100程度であることを明らかにした。また、極微量の窒素ガスを添加することにより炭素微粒子ダストの生成が著しく抑制されることを見い出した。本研究は、これまで主としてプラズマ・材料化学の視点から捉えられてきた大気圧領域の高周波誘導プラズマに対して、低気圧プラズマや核融合プラズマで培われてきたプラズマ生成技術、計測技術や高周波技術を適用し、高効率で制御生の良い高機能誘導プラズマ源の開発を行い、新たな産業応用への展開を図ることを目的とした研究であり、平成22年度の研究成果として以下のものを得た。(1)DSP帰還制御のための制御信号として、プラズマ粒子(アルゴン等)の励起温度を選択し、2波長分光器による実時間温度計測法とDSP帰還制御ループによりプラズマ温度に関する任意波形制御システムを構築した。(2)2台の任意波形出力機能付きMOSFETインバータを用いた時空間変調誘導プラズマシステムを構築し、その初期性能を確認した。(3)本研究で構築したインテリジェント高周波誘導プラズマ装置を用いて、金属及び高分子蒸気によるプラズマ熱流低減効果に関する実験に着手し、プラズマ対向材から放出される蒸気による熱流低減を示す初期結果を得た。(4)核融合材料試験の一環として、高周波誘導プラズマにより生成される低エネルギー・高粒子束水素原子照射による炭素系材料の損耗および炭素ダスト微粒子成長制御実験を行い、水素に対して数%の窒素ガス導入により炭素ダストの成長が著しく低下することを見いだしている。現在、核融合炉ダイバータ環境下に近い、低ガス圧力下における炭素ダスト成長制御実験をHeliotron-DRで行うための準備を行っている。
飢餓ストレスを利用した骨格筋細胞のタンパク質合成促進経路の活性化

骨格筋量の維持・増進の方策提案およびそのメカニズムの解明は、健康寿命伸延のための必須の課題である。申請者は、グルコースやアミノ酸不足による飢餓ストレスは、骨格筋細胞内のタンパク質分解を高めるが、その後の栄養素の再補充は、タンパク質合成促進経路を強く活性化する可能性を見出した。本研究では、骨格筋細胞を対象としてタンパク質合成経路の感受性を高める飢餓ストレス条件、およびその効果発現を担う分子の探索を目的とする。本研究の成果により、タンパク質分解に注目した栄養素の摂取タイミングの科学的根拠を提供し、適切な絶食が骨格筋の量や機能を高める可能性を提唱する。
学校と科学をリンクする社会-道具的ネットワークに関する研究

平成12年度には,主に,科学者や技術者のコミュニティを中心と見たとき,そのネットワークがどのように組織化されているかをフィールド調査し,分析した.具体的には,大学の基礎工学研究室や企業の技術に関連する部門において,様々な実践のコミュニティの間のリンクがどのように組織化されているかをエスノグラフイー的な手法によって明らかにした.平成13年度と14年度には、高エネルギー物理学研究所において加遠器運転室を中心にフィールド調査を行い,様々な専門分野の研究者が,加速器運転に参加することを通して,相互にネットワークを構築し.巨大システムを社会的に理解していることを明らかにした.さらに,平成14年度には,科学教育番組の制作プロセスについてのフィールドワークを行い,科学番組作りとは,様々な科学の専門分野の研究者とネットワークを構築することを通して可能になっていること,科学者も自分の専門について科学教育番組用の実験をデザインすることによって,自らの研究の翻訳を行っていることなどを明らかにした.ここに科学実践と科学教育のリンクを構築していく方法が具体的に示されている,平成12年度には,主に,科学者や技術者のコミュニティを中心と見たとき,そのネットワークがどのように組織化されているかをフィールド調査し,分析した.具体的には,大学の基礎工学研究室や企業の技術に関連する部門において,様々な実践のコミュニティの間のリンクがどのように組織化されているかをエスノグラフイー的な手法によって明らかにした.平成13年度と14年度には、高エネルギー物理学研究所において加遠器運転室を中心にフィールド調査を行い,様々な専門分野の研究者が,加速器運転に参加することを通して,相互にネットワークを構築し.巨大システムを社会的に理解していることを明らかにした.さらに,平成14年度には,科学教育番組の制作プロセスについてのフィールドワークを行い,科学番組作りとは,様々な科学の専門分野の研究者とネットワークを構築することを通して可能になっていること,科学者も自分の専門について科学教育番組用の実験をデザインすることによって,自らの研究の翻訳を行っていることなどを明らかにした.ここに科学実践と科学教育のリンクを構築していく方法が具体的に示されている,平成12年度には,主に,科学者のコミュニティを中心と見たとき,そのネットワークがどのように組織化されているか,科学教育へのリンクが存在するかどうかをフィールド調査し,分析した.具体的には,遺伝子工学を含む植物のバイオテクノロジー研究において,様々な実践のコミュニティの間のリンクがどのように組織化されているかを主には大学における生物工学研究室の実践のエスノグラフィーによって明らかにした.この調査によれば,遺伝子工学の実験は,状況的なものであり,実験プロトコルや論文に記述されている手続きをフォローするだけでは以前の研究の結果を再現することはできない.例えば,高校の生物工学の教科書に載っているような技術ですら,研究室に移植するのに数年を要することがある.このようなことから,技術の移植や研究室間のリンクは,インフォーマルなやり取り,研究室を超えた専門家のコミュニティによって可能になっている.以上のことは,大学院生を含む大学の研究室のメンバーにとっては,当然のことがだが,科学教育や一般社会の持つ科学についてのイメージとは大きくかけ離れている.また,専門家の方からの科学教育や一般社会とのリンクの要求は強いが,現状では,その機会,方法は限定されたものである.こうしたことから,科学実践と科学教育の具体的なリンクを構築していく方法と道具を探ることが,平成13年度以降の課題になる.平成13年度は,平成12年にひきつづき,主に,科学者のコミュニティを中心と見たとき,そのネットワークがどのように組織化されているか,科学教育へのリンクが存在するかどうかをフィールド調査し,分析した.具体的には,遺伝子工学を含む植物のバイオテクノロジー研究に加えて,高エネルギー物理学研究所において,様々な部門,専門間,および,研究所の外のコミュニティとのリンクがどのように組織化されているかを明らかにしようとするフィールド調査を行った.この調査によれば,加速器を設計し,運転,実験し,また,結果を分析するために,遺伝子工学とは対比的に,数百人規模のメンバーが関与し,また,専門分野としては,素粒子物理学を超えて,土木,建築,電磁気学,コンピュータ科学など様々な分野の研究に関わる.このように,同じ巨大科学といっても,素粒子物理学の場合は,個人実験が主体である遺伝子工学とは,基本的に異なった分業形態,あるいはネットワークが構築されていることが明らかになった.また,高エネルギー物理学研究所の場合は,科学教育への関心も深く,定期的に,高校生,大学生を集めて研修を行っており,教育へのアプローチも組織だっており,平成14年度からは高エネルギー物理学研究所を一つの拠点として科学実践と科学教育の具体的なリンクを構築していく方法と道具を探る.平成12年度には,主に,科学者のコミュニティを中心と見たとき,そのネットワークがどのように組織化されているか,科学教育へのリンクが存在するかどうかをフィールド調査し,分析した.具体的には,遺伝子工学を含む植物のバイオテクノロジー研究において,様々な実践のコミュニティの間のリンクがどのように組織化されているかを主には大学における生物工学研究室の実践のエスノグラフィーによって明らかにした.平成13年度と14年度には,高エネルギー物理学研究所において加速器運転室を中心にフィールド調査を行い,様々な専門分野の研究者が,加速器運転に参加することを通して,相互にネットワークを構築し,巨大システムを社会的に理解していることを明らかにした.

さらに,平成14年度には,科学教育番組の制作プロセスについてのフィールドワークを行い,科学番組作りとは,様々な科学の専門分野の研究者とネットワークを構築することを通して可能になっていること,科学者も自分の専門について科学教育番組用の実験をデザインすることによって,自らの研究の翻訳を行っていることなどを明らかにした.ここに科学実践と科学教育のリンクを構築していく方法が具体的に示されている.
「共生」を実現する教育の実証的検討－「社会的カテゴリーの問い直し」に着目して－

本研究では、生徒、教員の「共生」及び「共生教育」に関する意識や構えを探るとともに、学校教育現場で行われている「共生教育」の実践事例を取り上げ、質問紙調査やインタビュー調査、資料調査を通じて得られた実証的なデータ・資料をもとに、「共生」を実現する教育の可能性を検討した。具体的には、人々が「共生」するためには、「男/女」「障害者/健常者」「日本人/外国人」などの社会的カテゴリーを緩やかに捉え、絶えず問い直すことが重要であることを検証するとともに、そのための教育の方策について検討した。研究初年度の本年度にあっては、主に生徒を対象とする「共生」に関わる調査の準備を行った。具体的には第一に、「共生」に関わる質問を設け、高等学校6校の生徒(1,633人)を対象に実施した「高校生のコミュニティとの関わり合いに関する調査」のデータを分析し、次の点を明らかにした。1「共生」の必要性が生ずる前提となる人と人のあいだの「違い」の認識において、高校生の場合、成人よりも幅広く、それを認識している。2「共生」という言葉の認知に関しては、成人よりも認知している割合が高くなっている。3言葉の認知に関しては、更に意味を知ることが「共生」に関わる社会問題の認識につながる傾向にあり、そこに「共生教育」の必要性が認められる。4高校生が想起する「共生」に関わる社会問題は、「近隣」「社会的カテゴリー間」「異世界間」「暮らし」の各問題に分けられる。5言葉の認知との関係では、認知が深まるほど高校生たちは問題を「社会的カテゴリー間」あるいは「異世界間」において捉える傾向を示している。この点において、「共生教育」の課題を「社会的カテゴリーの問い直し」として措定する本研究の視座の妥当性が検証される。第二に、以上の結果を踏まえ、「社会的カテゴリーの問い直し」のもつ意味を理論的に検討しつつ、生徒調査について枠組みと調査票の検討を行った。具体的には、「社会的カテゴリーの問い直し」を「カテゴリー適用の柔軟性」として捉え、測定する方法を開発した。その他、カテゴリーを異にする人との接触経験や接した場合の受けとめ方、現在の日本社会におけるカテゴリー区分に関わる認識・意見等を問う質問を作り、調査票を完成させた。第三に、調査対象校の選定基準を決定し、実査の準備を整えた。また、次年度以降に行う教員調査や実践事例調査に備えた情報収集を行い、「共生」を実現する教育の担い手についての知見を深めた。研究2年目の本年度にあっては、第一に、中高生1,095名を対象に「『共生』に関する意識調査」を実施し、得られたデータの分析を行った。特に本年度において中心に据えた分析は、「共生」をプロセスとして捉える立場からの分析である。研究代表者の飯田が「共生」を「共生ならざる事象に目を止め、事象を生み出している社会や個人の在り方を問いつつ、そうした事象の解消を目指すこと」とする見方から、中高生の社会認識における現状批判的傾向が「共生」に関わる問題認識につながり得るものかどうかの検討を行った。その結果、批判的な認識のうちでも社会の平等性の欠如に対する批判的認識が、「共生」に関わる問題認識につながり得ることが明らかになった。第二に、研究分担者の水本が、多文化共生に積極的に取り組んでいる兵庫県をフィールドとした実践事例調査を行った。具体的には、芦屋市立潮見小学校と兵庫県立芦屋国際中等教育学校を訪問し、多文化共生、人権教育、男女共生教育などについて担当者に聴き取り調査を行った。また、兵庫県立明石清水高校の「人と環境類型」で学校設定教科「共生」を推進した担当者に聴き取り調査を行った。更に、兵庫県立子ども多文化共生センターを訪問し、学校での共生教育への支援など活動内容について聞き取り調査を行った。第三に、共生を「社会的カテゴリーの更新」と捉えて論究していく理論的作業を行い、研究分担者の岡本が、その成果も含めて『共生の社会学ーナショナリズム、ケア、世代、社会意識』を編集した。また、同書において、昨年度、成果を『報告書』として取りまとめた「高校生のコミュニティとの関わり合いに関する調査」のデータを用いて、「「共生」に関わる社会意識の現状と構造」の解明を行った。「遅れ」の第一は、予定していた教員調査を本年度中に終わらせることができなかった点である。本年度、まず取り組んだのは、昨年度、実査まで行うに至らなかった生徒調査の実施である。対象校6校を選定して調査の実施を依頼したものの、うち3校から、校務多忙や他の調査を引き受けていることを理由に調査の実施が不可能であるとの通知を受けた。急遽、代わりの学校に依頼を行ったが夏季休業と重なり、結局、3校については調査の実施が休業明けの9月にずれ込むこととなった。その結果、調査票の回収が10月、データ入力の終了が11月初旬となり、研究に遅れを来すこととなった。その後、研究協力者のみならず、研究室の大学院生・学生を動員して集計を進めたが、遅れを取り戻すことができず、結果的に、教員調査に関わる作業は後回しとなった。本来なら、ワーキング・グループを編成して教員調査の調査票づくりに本格的に取り組む予定であったが、その作業は次年度に持ち越すこととなった。遅れの第二は、実践事例調査における分析の遅れである。訪問調査を実施して、インタビューデータの逐語録を作成したが、分析を進めるに至らなかった。

多文化共生、男女共生、人権教育など多様な理念と施策の下での実践を「共生教育」の実践として分析する視点の構築に時間が必要であり、分析を次年度に持ち越すこととなった。本年度は、生徒調査、実践事例調査、ともにワーキング・グループでの作業が中心で、全体の研究会の開催も、6月28日の1回のみであった。調査の結果を踏まえた研究成果の集約も、調査結果の検討の遅れによって、十分に進めることができなかった。「共生」を実現する教育の可能性を実証的に探る本研究の主要な部分は、生徒対象の「生徒調査」、教員対象の「教員調査」、共生の実現を目指し積極的に取り組んでいる学校対象の「学校調査」の3調査から成っている。研究最終年度である本年度にあって、「生徒調査」については、昨年度実施した中高生1,095名を対象に行った調査の結果を詳細に分析し、中高生の社会認識が「共生」に関わる問題認識に至る過程に批判的な社会認識が介在すること、彼ら・彼女らの排除型社会についての認識が社会的カテゴリーの更新に結びつき、それが共生志向を生み出す契機となり得ていること、「国民」カテゴリーのようなあるカテゴリーを越境しようとする志向性が、他のカテゴリーを越境しようとする構えに結びつく可能性を帯びていることなどを明らかにし、結果を「報告書」として取りまとめた。「教員調査」については、中学・高校段階の学校の教員609名に対する調査をWEB調査で実施、教員の「共生」「共生社会」に関する意識や認識、意見、学校における「共生」に関わる問題認識、「共生」実現のための取組みの経験や実際などを明らかにした。また、得られたデータの詳細な分析も含めて、今後、本研究を発展的に展開する上での視点の構築を図った。「学校調査」については、学校設定教科「共生」のある兵庫県立明石清水高等学校の「人と環境類型」について二つの調査を実施した。第一に、現在同校で同類型に関わっている教員14人に対して教科「共生」への関わり方、同類型の教育効果と課題などについて、また、同類型のカリキュラム開発の中心であった教員(現在は他校所属)とNPO法人代表に、カリキュラム開発の過程等について、インタビューを行った。第二に、2016年度在籍生徒全員に対して共生に関する質問紙調査を実施し、「人と環境類型」とそれ以外の生徒の共生に関する意識の違いを明らかにした。本研究では、生徒、教員の「共生」及び「共生教育」に関する意識や構えを探るとともに、学校教育現場で行われている「共生教育」の実践事例を取り上げ、質問紙調査やインタビュー調査、資料調査を通じて得られた実証的なデータ・資料をもとに、「共生」を実現する教育の可能性を検討した。具体的には、人々が「共生」するためには、「男/女」「障害者/健常者」「日本人/外国人」などの社会的カテゴリーを緩やかに捉え、絶えず問い直すことが重要であることを検証するとともに、そのための教育の方策について検討した。「遅れ」は、予定していた生徒調査の実査を本年度中に終わらせることができなかった点である。この点についての経緯を説明すると、本年度は、6月28日、9月25日、11月16日、11月29日の4回にわたって、全体の研究会を開催した。同時に、調査票原案作成のためのワーキング・グループを設置し、10月13日、23日、30日の3回にわたり会合を開き、調査票の原案の作成にあたった。
光学活性カルコゲン化合物を用いた不斉Mizoroki-Heck型反応

パラジウム触媒を用い,テルロニウム塩とオレフィンとのMizoroki-Heck型反応が、反応温度50°Cで、酢酸銀を添加することにより進行することを明らかにした。また、反応機構を明らかにするために,反応後の固体の残渣を粉末X線結晶回折により分析したところ,残渣にはヨウ化銀と0価の銀が含まれていることがわかり,酢酸銀は反応後ヨウ化銀と0価の銀に変化していることがわかった。以上の結果から,酢酸銀は生成する0価パラジウムを2価パラジウムに再生するための酸化剤としての役割とテルロニウム塩の対アニオンを交換する役割をしていると考えられる。テルロニウム塩の代わりにスルホニウム塩を用いて,Mizoroki-Heck型反応を検討したところ、反応温度を150°Cにして反応を行ったが、収率は5%程度で、反応はほとんど進行しなかった。一方、セレノニウム塩を用いて反応を行ったところ、反応温度150°Cと高温にすることにより,収率は40%と低いながらもMizoroki-Heck型反応が進行することがわかった。またセレノニウム塩の場合、2座配位子を有するパラジウム触媒を用いた時に収率の向上がみられた。このように、カルコゲノニウム塩のMizoroki-Heck型反応では、高周期のカルコゲン原子からなるカルコゲノニウム塩を用いた方が穏和な条件下、効率よく反応が進行することを明らかにした。種々の対アニオンを有する光学活性エチルメチルフェニルテルロニウム塩を用いて,ジヒドロフランとの不斉Mizoroki-Heck型反応を検討した。その結果,7%ee,8%eeと不斉収率は低いながらも不斉反応が進行することがわかった。一方、同条件下、オレフィンを用いずに反応を行ったところ、テルロニウム塩を用いた場合、テルル上のアリール基がホモカップリングした生成物が確認できた。条件検討の結果、テルロニウム塩のホモカップリング反応には、酢酸銀が2当量必要なことがわかった。これに対し、スルホニウム塩やセレノニウム塩を用いた場合、ホモカップリング反応は全く進行しなかった。近年の不斉合成反応の発展はめざましく,不斉補助基や不斉配位子の開発が盛んに研究されている。一般に配位子としてリン化合物が用いられるが,最近配位能を持つ窒素や酸素元素を有する化合物も配位子として利用可能なことが明らかにされてきた。一方,カルコゲン元素(硫黄・セレン・テルル)は酸素元素と同族にも関わらず,これらの元素を有する化合物を配位子として利用した反応は少ない。しかし,カルコゲン元素は酸素元素と同様,配位能を有するので,配位子として十分利用可能だと考えられる。一方,遷移金属触媒を用いた炭素-炭素結合形成反応では,有機金属反応剤と有機物の脱離基の選択が重要であり,様々な組み合わせが検討されてきた。有機金属反応剤としては,リチウムをはじめ様々な元素が利用可能である。カルコゲン元素に注目すると,高周期になると金属性が増すので有機金属反応剤としての利用が期待できる。申請者のグループでは,光学活性カルコゲン化合物の合成・光学分割に関し研究しており,光学活性体の単離法を確率している。そこで本研究では,カルコゲン化合物を有機金属反応剤として用いた反応を検討し,さらに光学活性体を用い不斉反応に展開する。まず,ラセミ体のテルロニウム塩を用いて反応を検討した。酢酸パラジウム存在下,PhMe_2TeIとアクリル酸ブチルとの反応を行ったところ,3-フェニルプロペン酸ブチルが定量的に得られ,テルロニウム塩を用いてMizoroki-Heck型反応が進行することがわかった。さらに,酢酸銀を添加剤として用いることにより,触媒量の酢酸パラジウムでも触媒的に反応が進行した。また,この反応において,酢酸銀はテルロニウム塩に対して3当量必要なことがわかった。この反応では,電子求引性または電子供与性の置換基を有するオレフィンを用いても収率よく対応する生成物が得られた。現在,光学活性テルロニウム塩を用いて,不斉Mizoroki-Heck型反応を検討しており,7%eeと低いながらも,不斉反応が進行することがわかった。平成15年度には,アキラルなテルロニウム塩を用いて,パラジウム触媒によるMizoroki-Heck型反応が酢酸銀を添加することにより進行することを明らかにした。反応機構を明らかにするために,種々の添加剤を検討した。銀塩として,一般に酸化剤として用いられる銀塩や,一般に対アニオン交換に用いられる銀塩を用いて反応をおこなったが,Mizoroki-Heck型反応はほとんど進行しなかった。また,反応後の固体の残渣を粉末X線結晶回折により分析したところ,残渣にはヨウ化銀と0価の銀が含まれていることがわかり,酢酸銀は反応後ヨウ化銀と0価の銀に変化していることがわかった。対アニオンとしてd-カンファースルホナートやテトラフェニルボレートを有する光学活性テルロニウム塩を用いた場合,7%ee,8%eeと不斉収率は低いながらも不斉反応が進行することがわかった。