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ドイツ近世神秘思想文学運動の研究

5.アルノルトの神秘思想上の意義は、神秘思想をキリスト教教義の中心に据えその歴史を文献学的に発掘し概観したこと、人間神化という神秘神学を確立したことに求められる。6.フランスのポワレやギュイヨン夫人のキエティスムの影響を強く受けた彼の思想は、しかし自己の神秘体験を告白する方向をとらず、むしろ啓蒙的立場から文献学的に神秘思想を論じた点が画期的である。7.魂の再生体験を個人の終末的事件と見なし、そこに宇宙的規模の再創造を予感したことが、アルノルトの思想に宇宙論的膨らみを持たせることになっている。研究課題に関する図書文献の購入、マイクロフィルムの現像、各大学図書館における資料収集、これらの文献の検討と整理、諸研究会における発表と討論等により、以下のような研究上の新知見を得た。1.17世紀後葉に成立したシレシウスの詩集『ケルビムの遍歴者』は、中世後期の神秘思想家エックハルトやタウラーにおける無の思弁的神秘思想を簡潔な詩的形象に結晶させた側面を持つ。2.彼の詩の成立には、彼自身の神秘体験の他に、ベーメの弟子フランケンベルクがシレジア地方に形成した神秘思想サークルが果たした役割を看過することはできない。3.ベーメの神秘思想はカバラ・ヘルメス学的宇宙観による無の追求に徹した点エックハルトと袂を分かつが、シレシウスの同詩集の思想的基幹は、無の砂漠ないし放下した魂の中における神の子の誕生にあり、反カバラ・ヘルメス学的自然観の立場である。4.神の開示の場を人間の魂に限定し、自然万象の中における神の意志の顕現を等閑視する傾向は、すでにフランケンベルクに明瞭に見られる。これはパラケルススによって確立された「自然の光」による神探求の道を捨て、「恩寵の光」による神との合一を神秘思想唯一の道となす思想的転換を示している。5.したがって、自然の形象は神を賛美する記号としての位置のみを占めることになり、シレシウスの詩作品はその限りでの象徴性を獲得している。6.エックハルトやシレシウスの語った無は、魂という内面世界に開けてくる。一方、北宋の山水画や道元の山水経が描いた無の光景は、神性の砂漠という点ではシレシウス等と共通するが、あくまでも外面世界に措定される聖なる空間であるという点では大きく相違するものである。7.シレシウスのほぼ二世代後に現れる、ヨーロッパを脱出して新大陸の荒野で苦行を修したバイセルやケルピウスらの運動は、内面世界と外面世界の一致を求める新たなベーメ的神智学運動と位置づけられる。研究課題に関する図書文献の購入、各大学図書館等における資料収集、これらの文献の検討と整理、諸研究会における発表と討論等により、以下のような研究上の新知見を得た。1.14世紀初頭に活躍したマイスター・エックハルトは、従来の思想史では中世後期の思想家と見なされることが多いが、むしろドイツ語圏において近世神秘思想を成立させた代表的思想家と位置づけるほうがふさわしいと考えられる。その主要な理由は、彼が述べた突破の思想と魂の中における神の子の誕生という教説が、超越的な神性ないし一者との合一に集約される古代および中世の神秘説とは異なり、人格神を人格神たらしめるものと人間を人間たらしめるものとの間には実はまったく差異がないとした点、また一般的抽象的認識ではなく具体的な個々人の内面世界において突破ないしイエスの誕生という魂のドラマが演じられるとした点に求められる。2.エックハルトの自由論は、人間がその被造物性から脱却することに実践的基盤を持つことを特徴とする。この脱却=自己解放は人間精神の透明化であると同時に砂漠化でもある。
低熱伝導率を有する新規Co層状化合物の合成とその焼結による高性能熱電材料の創製

熱電モジュールは温度差を起電力に変換できる熱電材料等によって構成され、材料特性次第では太陽電池を凌ぐ出力密度のポテンシャルを有する。我々は最近、セラミック系熱電材料では最高レベルの性能を持つCo層状酸化物であるNaxCoO2粉末を出発物質とし、ソフト化学プロセスである酸化還元(Redox)法による層間距離の制御を検討した。その結果、出発物質よりも層間距離が狭い新規Co層状化合物の合成に成功しつつある。新規化合物を用いた成形体の熱伝導率は出発物質の約40%の低い値であり熱電材料として有望であることを見出した。ただし新規化合物は熱安定性に問題があり、緻密に焼結しようとすると層状構造が崩壊する。そこで本研究の目的を「狭い層間距離を有する新規Co層状化合物の合成とその緻密化手法の確立」とした。今年度は、まず、上記Redox法の詳細について検討した。具体的には、NaxCoO2に水を加えたスラリーにいくつかの酸化剤を添加・攪拌することにより、層間距離の異なる数種類の層状化合物を得ることに成功した。そして、層間距離とプレス成形体の熱伝導率との相関に関する知見を得ることができた。現在、酸化剤の種類・添加量・反応時間が層状化合物の構造に及ぼす影響を詳細に調べている。また、上述の層状化合物の常温を超える温度域における熱電特性を測定するための装置を作成しているところである。さらに、低温焼結のための焼結助剤の開発及び低温焼結できる焼結プロセスの開発にも着手し始めた。手がけている他の研究に進捗が認められたため、そちらにリソースを割き、研究着手に半年の遅れが生じた。本質的な研究そのものは順調に進んでおり、2019年度の研究加速が望まれる。本研究期間内に明らかにすることは「狭い層間距離を有する新規Co層状化合物の高性能熱電材料としての可能性検証」である。現在行っている出発物質の種類や酸化剤の種類、添加量、反応時間が層状化合物の構造に及ぼす影響について引き続き検討を重ねる。これにより、合成手法を確立するとともに酸化剤によるCo層状化合物の反応メカニズムを明確にする。(B) (A)で合成した新規Co層状化合物の緻密体の作成方法の確立(A)に関しては学術的な側面からの検討事項が多いが、(B)に関しては最終目標である「熱電材料としての可能性検証」達成のための必須条件であり、実務的には最重要である。そこで、まずは過去の検討で合成が確認できているNaxCoO2を出発物質とした新規Co層状化合物を用いて緻密体作成方法を検討する。熱安定性のない層状化合物の構造を保持したまま緻密体を作成するには、低温焼結のための焼結助剤の開発、あるいは低温焼結できる焼結プロセスの開発が必要であり、本格的に着手する。

熱安定性のない層状化合物の構造を保持したまま緻密体を作成するには、低温焼結のための焼結助剤の開発、あるいは低温焼結できる焼結プロセスの開発が必要であり、本格的に着手する。手がけている他の研究に進捗が認められたため、そちらにリソースを割き、研究着手に半年の遅れが生じた。さらに、予算の都合上、市販の熱電特性装置を購入することに無理が生じた。つまり、半年以上遅れて装置を自作しはじめたため、未だ計測に必要な高額機器の購入に至っていない。2019年度の早い時期に計測に必要な高額機器を購入予定である。
チタンージルコニウム系生体用超弾性合金の開発

前年度の研究で、Zrはβ相安定化元素として働き、Nbの変わりに添加すると変態温度を一定に保ちながら変態歪みが大きくなることが分かった。今年度では、溶体化処理材で最も超弾性回復歪みが大きかったZrが12-24at%程度のTi-Zr-Nb系合金の加工熱処理が内部組織および超弾性特性に及ぼす影響を調べた。Ti-Nb二元合金の場合、573-673Kの温度範囲で3.6-36ksの時間で時効を施すと、大きさが数ナノ程度のω相の析出によりすべり臨界応力が上昇し、超弾性特性が改善できた。Zr濃度が増加するとω相が析出する温度が低温側に移動し、Zr濃度が18-24at%の組成では373Kの時効でもω相が大きく成長した。様々の組成の合金について、ω相が超弾性特性に及ぼす影響を調べた結果、ω相のサイズが超弾性特性はω相の大きさが10nm以下では改善できたが、それ以上、成長すると脆化してしまい、超弾性特性は劣化することが明らかになった。次に、冷間加工後に焼鈍温度と時間を変化させ、集合組織と内部組織を調べた。圧延材の集合組織はNbとZr濃度によって異なった。例えば、Zr濃度が18at%の場合、Nb濃度が10-17at%の組成では非常に弱い集合組織が形成され、また結晶粒は非常に微細であり、機械的特性の異方性は少なかった。Nb濃度が18at%以上では強い加工集合組織が観察され、機械特性に異方性が確認できた。Nb濃度を一定にしてZr濃度を変化させた場合も類似な傾向が確認できた。773K以上で回復・再結晶が起こり、焼鈍温度が上昇すると結晶粒が大きくなった。超弾性特性は773-873K焼鈍材で最も優れることが分かった。以上の結果からTi-Zr-Nb合金の超弾性特性は内部組織に大きく依存し、集合組織、析出物、結晶粒径の制御により改善できることが明らかになった。本研究では、超弾性回復歪みが大きく(6%8%)かっ超弾性変形応力が大きい(600MPa以上)Ti合金を開発することを目的とした。合金組成を系統的に変えたTi-Zr-Nb、Ti-Zr-Mo、Ti-Zr-Ta、Ti-Nb、Ti-Nb-(Zr、Ta、Pt)などの様々な合金を作製し、変態特性と変形挙動の評価を行い、各添加元素が結晶構造、相安定性、マルテンサイト変態挙動、超弾性特性に及ぼす影響を定量的に調べた。Ti-Zr系合金において、添加元素によりマルテンサイト変態温度を下げる効果が異なり、1at%添加によりNbは40K、Taは30K、Zrは35K変態温度を下げることが分かった。MoとPtはマルテンサイト変体温度を約160K低下させた。格子定数を測定し変態歪みを算出すると、Ti-Zr-(Nb、Ta)合金において、Ta、Nb及びZrを添加すると変態歪みは減少することがわかった。変態歪みの減少率はZr<Ta<Nbの順で大きくなった。従って、変態温度に及ぼす組成の影響が変態歪みに及ぼす影響と異なるため、変態温度を一定に保っ条件でNb濃度を減らし、Zr濃度を増やすことで大きな変態歪みの超弾性が得られることがわかった。Zrが1224at%程度のTi-Zr-Nb系合金で6%以上の大きい超弾性回復歪みが得られ、Ti-Nb系合金に比べ3倍以上の大きな回復歪みを示した。一方、Ti-Zr-Mo、Ti-Zr-Taは超弾性を示す組成では、Ti-Zr-Nb系合金に比べ冷問加工性が乏しいことが分かった。また、Ti-Nb系合金ではNb濃度を減少させ、Zr、Pt、Moなどを添加すると超弾性回復歪みが増加することも分かった。

773K以上で回復・再結晶が起こり、焼鈍温度が上昇すると結晶粒が大きくなった。超弾性特性は773-873K焼鈍材で最も優れることが分かった。以上の結果からTi-Zr-Nb合金の超弾性特性は内部組織に大きく依存し、集合組織、析出物、結晶粒径の制御により改善できることが明らかになった。
わが国における生産・流通粗マージン率体系の時系列的研究

1.調査加工食品18社、衣料品4社12部門、家電・靴・磁器・薬(ビタミン剤)・洗剤・化粧品・乗用車等のメーカー20社のうち家電を除いた全てから粗マージン率体系の回答を得た。以下で用いる小売と卸の両粗マージン、メーカー自身の流通費(以上三者の和は社会的流通費である)、メーカー自身の流通費を除いたメーカーの粗マージンはいずれも小売実売価格を100とした数値である。1985・6年に文部省在外研究員として滞在した英国で報告者が行った調査結果とカンパニイ・ベイシスで比較を行う。2.分析(1)加工食品.大型店(スーパー)粗マージン率に有意な両国間の差は認められない。日本の社会的流通費は、一般小売店とスーパーの両チャネルにおいて、英国より大きい。(2)衣料品.一般小売店チャネルと百貨店チャネルにおいて、社会的流通費の両国の分布は重り合う部分が大きい。しかしスーパーチャネルでは、日本がほとんど分布が重ならずに、英国より大きい。この原因としては、日本の最近5ケ年の衣料品分野での多品種小量生産・販売の進展が、英国のスーパー業界における少品種大量生産・販売と比較して、指摘できる。(3)靴・磁器・化粧品・薬品・洗剤等卸と小売の粗マージンの和については両国間に有意差が認められない(家電については留保。)以上の分析結果は、OECDの1980年日英購買力平価試算の比較とよく合っている。すなわち、英国で£1で買えるものが、日本では加工食品£1.8、衣料品£1.3、靴£1.0である(ただし£1=$402.9...これは1980年から1984年の5年間の為替レートの平均である)。報告者は小売実売価格の小売、卸、メーカーへの配分(allocation)を問題としたのであって、小売価格の高低を問題としていないが、流通へ配分されるマージンが大きくなると小売価格が上がるといえるかもしれないことを上の分析とO.E.C.D試算のつき合せは示している。
炎症性サイトカインの抑制はトレーニングによるミトコンドリア生合成促進を助長するか

本研究計画においては、持久的競技パフォーマンスに深く関わるミトコンドリアが高脂肪食や持久的トレーニングに対してどのような影響を受けるのか、また肥満状態において抗酸化物質を投与しながらの持久的トレーニングがミトコンドリア生合成の促進を助長するのか否かを検討する。本年度は8週間の高脂肪食摂食期間を設けることによって食餌性肥満動物モデルを作成し、そこからの9週間の持久的トレーニング(TR)と抗酸化物質投与の組み合わせが体重や脂肪量、筋組織内におけるミトコンドリア生合成に及ぼす影響を検討した。被験動物にはWistar系雄性ラットを用いた。高脂肪食摂食期間終了後に、高脂肪食+メラトニン非投与+対照群をHNS、高脂肪食+メラトニン投与+対照群をHMS、高脂肪食+メラトニン非投与+ TR群をHNT、高脂肪食+メラトニン投与+TR群をHMTとし、ランダムに被験動物を振り分けた。TRプロトコルはトレッドミルを傾度5°に設定し、走行時間は最大80分、走行速度は最大25 m/minとした。TR最終日から48時間後に解剖を行い、体重および脂肪量(精巣上体脂肪)、腓腹筋深層部位のミトコンドリアタンパク質発現量の測定を行った。体重および脂肪組織重量は抗酸化物質投与とTRの組み合わせにより、有意な減少、もしくは減少傾向が認められた。その一方で、ミトコンドリアタンパク質発現量は、どの群間にも有意差が認められず、更にメラトニン投与を実施する群においては低値傾向を示した。今後は、TRによってミトコンドリア発現量が増加しなかったメカニズムを炎症性サイトカインや活性酸素との関連性を踏まえて、更なる検討が必要であると言える。本年度は、8週間の高脂肪食摂食期間を設けることによって食餌性肥満動物モデルを作成し、そこからの9週間の持久的トレーニング(TR)と抗酸化物質投与の組み合わせが体重や脂肪量、筋組織内におけるミトコンドリア生合成に及ぼす影響を検討した。体重および脂肪組織重量は抗酸化物質投与とTRの組み合わせにより、有意な減少、もしくは減少傾向が認められたが、ミトコンドリアタンパク質発現量にはTRによる影響は認められず、むしろメラトニン投与によって低値傾向を示した。本年度においては、肥満動物モデルの作成、およびその動物モデルに対する抗酸化物質投与とTRの組み合わせが身体特性やミトコンドリア量に及ぼす影響を検討することが主な目的であったことを鑑みると、おおよそ当初の計画通りに実験が実施できた。したがって、達成度はおおむね順調に進展しているとした。今後は、肥満動物モデルに対する運動トレーニングと抗酸化物質投与の組み合わせによって生じた適応のメカニズムの解明に取り組む予定である。持久的トレーニングによってミトコンドリアタンパク質発現量が増加しなかったのは、肥満状態においてはミトコンドリア生合成が促進されにくい体内環境であることを示唆しているのかもしれず、炎症性サイトカインとの関連に着目して検討を行う。また、メラトニン投与によってミトコンドリアタンパク質が低下した理由は、抗酸化物質であるメラトニン投与によってPGC-1α発現増加に関わる活性酸素が除去されている可能性も考えられた。したがって、本年度得られた実験結果と炎症性サイトカインや活性酸素によって活性化される分子経路との関連性について着目し、検討を進める。本年度は高脂肪食と持久的トレーニングの組み合わせがミトコンドリア生合成に及ぼす影響を検討した。1週間の順化期間を設けた後に、通常食+非トレーニング(C-ND)群、普通食+トレーニング(TR-ND群)、高脂肪食+非トレーニング(C-HFD)群、高脂肪食+トレーニング(TR-HFD)群の4つの群に無作為に分類した。運動トレーニングプロトコルは9週間のトレッドミルエクササイズとした(時間: 90 min,速度: 30 m/min,斜度: 5°)。トレーニング最終日から48時間後に解剖を行い、腓腹筋深層部位のミトコンドリアタンパク質発現量(Cytochrome c)をウェスタンブロティング法によって検出した。ミトコンドリア発現量を群間で比較したところ、C-ND群とTR-HFD群の間に有意な差が認められた一方で、その他の群間では有意な差は認められなかった。高脂肪食と運動トレーニングのいずれの要因によっても増加傾向を示し、それらの組み合わせによって有意に増加した。つまり、それぞれの因子がミトコンドリア発現量を増加させる働きを持ち、それらの組み合わせによって相加効果が得られたことが示唆された。しかしながら、持久的競技能力との関連については、ミトコンドリアの質との観点も踏まえて、さらなる検討が必要であると考えられる。本年度は、高脂肪食および持久的トレーニングのそれぞれ、およびそれらの組み合わせがミトコンドリア生合成に及ぼす影響について検討した。その結果として、高脂肪食、持久的トレーニングともにミトコンドリア生合成に影響を及ぼすことが示唆された。おおよそ当初の計画通りに実験が実施できたので、達成度はおおむね順調に進展しているとした。

本年度は8週間の高脂肪食摂食期間を設けることによって食餌性肥満動物モデルを作成し、そこからの9週間の持久的トレーニング(TR)と抗酸化物質投与の組み合わせが体重や脂肪量、筋組織内におけるミトコンドリア生合成に及ぼす影響を検討した。被験動物にはWistar系雄性ラットを用いた。高脂肪食摂食期間終了後に、高脂肪食+メラトニン非投与+対照群をHNS、高脂肪食+メラトニン投与+対照群をHMS、高脂肪食+メラトニン非投与+ TR群をHNT、高脂肪食+メラトニン投与+TR群をHMTとし、ランダムに被験動物を振り分けた。TRプロトコルはトレッドミルを傾度5°に設定し、走行時間は最大80分、走行速度は最大25 m/minとした。TR最終日から48時間後に解剖を行い、体重および脂肪量(精巣上体脂肪)、腓腹筋深層部位のミトコンドリアタンパク質発現量の測定を行った。体重および脂肪組織重量は抗酸化物質投与とTRの組み合わせにより、有意な減少、もしくは減少傾向が認められた。その一方で、ミトコンドリアタンパク質発現量は、どの群間にも有意差が認められず、更にメラトニン投与を実施する群においては低値傾向を示した。今後は、TRによってミトコンドリア発現量が増加しなかったメカニズムを炎症性サイトカインや活性酸素との関連性を踏まえて、更なる検討が必要であると言える。本年度は、8週間の高脂肪食摂食期間を設けることによって食餌性肥満動物モデルを作成し、そこからの9週間の持久的トレーニング(TR)と抗酸化物質投与の組み合わせが体重や脂肪量、筋組織内におけるミトコンドリア生合成に及ぼす影響を検討した。体重および脂肪組織重量は抗酸化物質投与とTRの組み合わせにより、有意な減少、もしくは減少傾向が認められたが、ミトコンドリアタンパク質発現量にはTRによる影響は認められず、むしろメラトニン投与によって低値傾向を示した。本年度においては、肥満動物モデルの作成、およびその動物モデルに対する抗酸化物質投与とTRの組み合わせが身体特性やミトコンドリア量に及ぼす影響を検討することが主な目的であったことを鑑みると、おおよそ当初の計画通りに実験が実施できた。したがって、達成度はおおむね順調に進展しているとした。今後は、肥満動物モデルを作成し、肥満状態からのトレーニング開始がミトコンドリア生合成に及ぼす影響を検討する予定である。さらに、トレーニング開始直前に抗酸化物質の投与することによって、肥満動物モデルにおいて持久的運動トレーニングによるミトコンドリア生合成の促進を助長するか否かを検討する。今後は、肥満動物モデルに対する運動トレーニングと抗酸化物質投与の組み合わせによって生じた適応のメカニズムの解明に取り組む予定である。持久的トレーニングによってミトコンドリアタンパク質発現量が増加しなかったのは、肥満状態においてはミトコンドリア生合成が促進されにくい体内環境であることを示唆しているのかもしれず、炎症性サイトカインとの関連に着目して検討を行う。また、メラトニン投与によってミトコンドリアタンパク質が低下した理由は、抗酸化物質であるメラトニン投与によってPGC-1α発現増加に関わる活性酸素が除去されている可能性も考えられた。
単層カーボンナノチューブの超高分解能光電子分光

単層カーボンナノチューブのフェルミ準位近傍の微細電子状態を決定する目的で、高分解能高電子分光装置の改良・調整を行った。具体的には、一体型電子衝撃高温加熱機構の改良・調整を行い、高温に耐えられるTa型試料基板の製作を行った。さらに、超高真空中でアルカリ金属をインターカレーションするための蒸着装置の設計・製作を行った。半金属Sb(111)試料を用いてCaの蒸着実験を行い、蒸着前後で表面バンドのエネルギー位置と形状に顕著な違いが見られることを見出した。このことから、実際に試料表面にCaが蒸着され、試料表面にキャリアーがドープされていることを確認した。ナノチューブの基本構造となる一枚層のグラファイト(グラフェン)を育成する目的で、試料作成槽に新たに通電加熱機構を設計・製作し、半導体表面の清浄化を可能にした。この装置を用いて、シリコンカーバイド(SiC)を1200°C以上に加熱してCを表面に析出させることにより、超高真空中で良質なグラフェンを育成することに成功した。ナノチューブの異常な電子状態と構造との関係を明らかにするために、ナノチューブ構造のベースとなるグラファイト単結晶の超高分解能光電子分光を行い、スペクトル形状の定量解析を行った。その結果、結合エネルギー0.2eV以上における準粒子の寿命が、典型的なフェルミ流体から大きく逸脱していることを見出した。また、フェルミ準位近傍において準粒子バンドに折れ曲がり(kink)構造が見られ、エネルギー位置がバルクのデバイ温度と良く対応していることから、その起源が強い電子格子相互作用に由来すると結論した。以上の事から、ナノチューブを始めとするすべてのグラファイト関連物質において、強い電子格子相互作用が異常物性に大きく影響していると結論した。カーボンナノチューブのフェルミ準位近傍の微細電子構造を決定する事を目的として、高分解能光電子分光装置の建設・改良を行った。具体的には、清浄試料表面作成用の電子衝撃高温加熱機構の設計・製作を行った。また、4Kから1000K以上の極端温度状況に耐えられるモリブデン製試料基板の設計・製作を行った。さらに、清浄試料表面を現有の高分解能光電子分光装置に超高真空下で搬送するための、ナノチューブ試料in-situ搬送機構の設計を行った。建設・改良した装置を用いて、カーボンナノチューブの電子構造を理解する上での参照物質となる高品質キッシュグラファイトの超高分解能角度分解光電子分光測定に成功し、価電子帯およびフェルミ準位近傍のバンド分散を精密に決定した。価電子帯では、炭素の2p軌道のσ結合およびπ結合に対応した明確なバンド分散を観測し、第一原理バンド計算と定量的に一致する事を見出した。また、ブリルアンゾーン中のK(H)点を中心とした非常に小さなホール的フェルミ面を観測した。さらにこのホール面を形成するバンドの近傍で、バンド計算では全く予想されない分散を殆ど示さない新たな構造を見出した。この事は、角度分解光電子分光によって初めてエッジ局在状態が観測された事を示唆している。さらに、フェルミ準位近傍100meVにおいて非常に鋭い準粒子ピークを見出した。スペクトル形状の定量解析を行い、この準粒子ピークがグラファイト表面における電子-格子相互作用に帰属されると結論した。単層カーボンナノチューブのフェルミ準位近傍の微細電子状態を決定する目的で、高分解能高電子分光装置の更なる改良を行った。具体的には、電子衝撃高温加熱機構の製作、改良、調整により、1300Kという高温下での試料のアニーリングと、Arスパッタイオンガンによる試料表面清浄化のサイクルを定常的に行う事が出来るようにした。また、清浄試料表面の評価を行う目的で低エネルギー電子回折を備えた試料評価槽を制作し、ナノチューブ試料準備槽に接続した。さらにこれらの真空槽を光電子分光測定槽にドッキングすることによって真空中で大気に曝露する事無く清浄試料を光電子分光槽に搬送が出来るようにした。構築したシステムの動作確認のために、Cu(111)単結晶の標準試料の表面清浄化と超高分解能光電子分光測定を行い、表面特有の2次元自由電子的表面バンドを明確に観測することに成功した。カーボンナノチューブの電子状態を理解する上での参照物質となるキッシュグラファイト単結晶について本装置で高分解能角度分解光電子分光を行い、バルクバンドでは観測されないエッジ局在状態を見出すとともに、その分散形状とスペクトル強度が波数や表面状態に大きく依存していることも明らかになった。また、高温における測定によってフェルミ準位より上の電子状態を決定し、ホール的分散を示す結合πバンド、及び電子的分散を示す反結合πバンドにおいて、LDAバンド計算では予想されない異常なバンド分裂を初めて観測した。さらに、K点近傍のスペクトル形状の精密解析により、フェルミ準位近傍約200meV以下の結合エネルギーにおいて、準粒子が急激に長寿命化している事を見出した。自己エネルギーの実部と虚部の精密解析の結果から、グラファイト表面においてπ電子がフォノンと強く結合していると結論した。

半金属Sb(111)試料を用いてCaの蒸着実験を行い、蒸着前後で表面バンドのエネルギー位置と形状に顕著な違いが見られることを見出した。このことから、実際に試料表面にCaが蒸着され、試料表面にキャリアーがドープされていることを確認した。ナノチューブの基本構造となる一枚層のグラファイト(グラフェン)を育成する目的で、試料作成槽に新たに通電加熱機構を設計・製作し、半導体表面の清浄化を可能にした。この装置を用いて、シリコンカーバイド(SiC)を1200°C以上に加熱してCを表面に析出させることにより、超高真空中で良質なグラフェンを育成することに成功した。ナノチューブの異常な電子状態と構造との関係を明らかにするために、ナノチューブ構造のベースとなるグラファイト単結晶の超高分解能光電子分光を行い、スペクトル形状の定量解析を行った。その結果、結合エネルギー0.2eV以上における準粒子の寿命が、典型的なフェルミ流体から大きく逸脱していることを見出した。また、フェルミ準位近傍において準粒子バンドに折れ曲がり(kink)構造が見られ、エネルギー位置がバルクのデバイ温度と良く対応していることから、その起源が強い電子格子相互作用に由来すると結論した。以上の事から、ナノチューブを始めとするすべてのグラファイト関連物質において、強い電子格子相互作用が異常物性に大きく影響していると結論した。
都市気候モデルによる都市型集中豪雨の再現と形成要因の解明

本年度は、都市型集中豪雨に都市ヒートアイランド(以下、UHIと称す)が与える影響を分析するために都市気候モデルを用いたアンサンブルシミュレーションを行った。具体的には、複数の対象事例と複数の客観解析値を初期値に用いたシミュレーションを行い、その平均(アンサンブル平均)を用いた解析を行った。使用した客観解析値は、JRA-25、RANAL、NCEP-FNL、NCEP/DOE-R2、GANALの5つである。アンサンブル平均を用いることにより、カオス性の高い都市の対流性降雨の再現精度は、単一のシミュレーションのみを用いた場合に比べ大幅に向上することが確認された。その結果、UHIは、関東での都市型集中豪雨の際によく見られるE-S型風系(鹿島灘からの東よりの風と相模湾からの南よりの風が東京付近で収束する風系)の形成自体には、大きな影響を持っていないことが明らかとなった。一方で、UHIは、都市の風下側や都市内部での風の収束を強化し、降水量を増加させる効果があることが明らかとなった。このことは、都市の高温化は、それ自体だけで都市型集中豪雨を引き起こすだけの力はないが、他の発生要因が揃っていた際の豪雨の発生確率を高くしたり、降雨量の増大をもたらす効果があることを示唆している。計画当初は、緑化や人工排熱の削減など様々な対策シナリオを設定し、都市型集中豪雨を減らすだめに効果的な方法を分析することを最終的な目標としていた。しかし、アンサンブルシミュレーションを行うのには、多大な計算機負荷がかかることやデータ解析の作業量も増大するため、効果的な対策シナリオの分析までは行うことができなかった。本年度は、まず、これまで使用してきた並列計算機のIntelのPentium4プロセッサーに最適化されていた「都市気候モデル」を新たに導入した計算機のプロセッサー(Intel Xeon)用にチューニングを行い、最適化を行った。次に、水平解像度が約10kmという高解像度のメソ客観解析データが利用できる2001年以降を対象に統計解析を行い、関東における都市型集中豪雨と関係が深いといわれるE-S型風系日を抽出した。E-S型風系とは、相模湾から南風と鹿島灘からの東風が東京付近で収束するような風系である。E-S型風系日の都市型集中豪雨日を対象に現在の土地利用と都市を森林に置き換えた土地利用でシミュレーションを行い、都市が風系に及ぼす影響を考察した。関東地方の風系に及ぼす都市の影響は大きくないが、都市が都市部周囲の風を変化させ収束を強めていることが分かった。また、館野の高層気象観測データを用いた一般化シミュレーションによると、強雨の発生に重要と言われている鹿島灘からの東風が生じなかった。これは、この東風が太平洋上の気圧場の影響で生じているためと考えられる。さらに、データ同化を行わないシミュレーションでは、東風が生じなかったことから、この東風は熱的局地循環とは別のプロセスによって吹走していると考えられる。本年度は、RAMS (Regional Atmospheric Modeling System)を元にした「都市気候モデル」を用いた都市型集中豪雨の再現シミュレーションを行い妥当性の検証を行った。客観解析値による同化や雲発生や降雨に関するパラメータのチューニングを行い降雨量や降雨域の再現性の向上を目指した。しかし、降雨域については、ある程度の再現性が確保されたが、降雨量については、誤差を十分に小さくすることができなかった。そこで、RAMSのチューニングに加えて、複数のモデルを利用したマルチモデルアンサンブルを行えるように、新たにWRF (The Weather Research and Forecasting model)を導入した。これに加えて、シミュレーションに利用する初期値の種類を増やすことにより、初期値依存の誤差を減らすことを目的としたアンサンブルシミュレーションを行った。使用した初期値は、これまで使用していた気象庁の領域客観解析データに加え、気象庁のJRA-25、アメリカ環境予測センターのNCEP-FNL、NCEP/DOE-R2である。これらのモデルや初期値を用いて、まずは、都市や緑地といった地表面被覆の違いが風系や気温に与える効果のシミュレーションを行った。その結果、使用するモデルや初期値の違いによって、計算結果に一定の影響がでることが明らかとなった。また、それらの結果の平均(アンサンブル平均)をとることにより、現象の再現度が高まることが確認された。次に、降雨に関するシミュレーションを行った。その結果、降雨域の再現性の向上は確認されたが、降雨量の再現性の向上は確認できなかった。

このことは、都市の高温化は、それ自体だけで都市型集中豪雨を引き起こすだけの力はないが、他の発生要因が揃っていた際の豪雨の発生確率を高くしたり、降雨量の増大をもたらす効果があることを示唆している。計画当初は、緑化や人工排熱の削減など様々な対策シナリオを設定し、都市型集中豪雨を減らすだめに効果的な方法を分析することを最終的な目標としていた。しかし、アンサンブルシミュレーションを行うのには、多大な計算機負荷がかかることやデータ解析の作業量も増大するため、効果的な対策シナリオの分析までは行うことができなかった。
界面活性剤水溶液表面の動的特性研究

液体表面波(リプロン)の伝搬を広い周波数域において測定し、表面および表面近傍分子のダイナミクスを研究する手法がリプロンスペクトロスコピーである。本研究では、この手法を用いて液体表面のダイナミクスを分子レベルで解明することを目的とした。平成7年度は表面波を人工的に励起させる表面波励振法により、ラテックス溶液の表面波測定を行った。その結果、ラテックス粒子は界面活性剤分子で保護層が形成されているにもかかわらず、表面には存在せず、バルク中に分散していることや、粘性に粒子間の相互作用が関与していることがわかった。また、界面活性剤水溶液では、ミセル形成濃度域でも表面波伝搬にミセルは関与せず、個々の分子の関与であり、これを解明するには高周波の表面波を観測することが不可欠となった。そこで、平成8年度は表面波励振法ではカバーできないより速い現象をとらえるために、リプロン光散乱法装置を組み立てた。これは液面の熱揺らぎによる表面波を光ビ-ト分光法によりとらえる方法である。光源に用いたNd-YAGレーザのスポット径を絞りS/N比を向上させた。その結果、純水試料での表面波分散関係を1MHzで結果が得られた。また、この装置は試料である液面にはレーザ光を照射するのみで非接触であるため、試料汚染を最大限に回避することができ、信頼性のある表面張力値を得ることができた。表面波励振法と光散乱法の2つの装置を完成させたことにより、周波数帯域1kHz1MHzという広帯域で表面波観測が可能となった。液体での表面波伝搬を広い周波数帯域で測定する手法にリプロンスペクトロスコピーがある。これにより、液体表面の動的物性は分子レベルから解明することができる。本研究では、この手法を用いて海面活性剤水溶液の表面吸着層形成過程の解明を試みてきた。その結果、界面活性剤分子の吸着・脱離による分子の移動時間と表面波周期の相関から緩和現象を観測し、これを吸着と分子の拡散理論で説明することができた。今年度はこの発展として、新たな試料としてポリスチレンラテックスに注目した。これまでの海面活性剤と異なり、ラテックスは巨大粒子であり、バルク中で粒子が分散状態にあるコロイド分散系である。この粒子が表面張力にどうかかわってくるのかを解明することにした。10%以下のラテックス分散系での静的、動的表面張力の測定から以下の結果が得られた。静的表面張力表面張力の濃度依存性はきわめて低く、ほぼ水の値と一致した。これより、ラテックス粒子は表面に存在していないものと考えられる。動的表面張力静的表面張力よりも値が僅かに低い。これは表面波の伝搬により、ラテックス粒子が表面に押し上げられたため表面張力が減少したものと思われる。また、1%付近で表面張力の減少ピークが見えた。これらは、表面波伝搬とラテックス粒子間の相互作用が関連しているものと思われる。また、表面波の減衰か粘性は水よりも大きい事がわかったが、これについては今後更に高周波測定が可能である光散乱法について検討していくことが必要と思われる。

また、界面活性剤水溶液では、ミセル形成濃度域でも表面波伝搬にミセルは関与せず、個々の分子の関与であり、これを解明するには高周波の表面波を観測することが不可欠となった。そこで、平成8年度は表面波励振法ではカバーできないより速い現象をとらえるために、リプロン光散乱法装置を組み立てた。これは液面の熱揺らぎによる表面波を光ビ-ト分光法によりとらえる方法である。光源に用いたNd-YAGレーザのスポット径を絞りS/N比を向上させた。その結果、純水試料での表面波分散関係を1MHzで観測することができた。またその精度は、周波数域10kHz1MHzで1%で理論値とよく一致する結果が得られた。また、この装置は試料である液面にはレーザ光を照射するのみで非接触であるため、試料汚染を最大限に回避することができ、信頼性のある表面張力値を得ることができた。表面波励振法と光散乱法の2つの装置を完成させたことにより、周波数帯域1kHz1MHzという広帯域で表面波観測が可能となった。
精子形成過程における新規抗酸化酵素ペルオキシレドキシン4の機能解析

当研究室では、新規抗酸化酵素として見いだされたペルオキシレドキシン4(Prx4)が、精子形成過程でユニークな発現を示す事を明らかにしてきた。Prx4は、分泌シグナル配列を持つためほとんどの臓器では分泌された後に細胞外で働くと考えられるが、精巣においてのみその分泌シグナルが切断されずに高分子型前駆体として存在する。今回、停留精巣モデルマウスを用いてPrx4の発現を検討したところ、モデルマウスにおいて分泌型のPrx4の発現量には大きな変化が見られなかったが、高分子型(前駆体)Prx4のみ発現量が特異的に減少していた。精子形成には低温条件が必要とされているため、停留精巣モデルマウスでは高温ストレスが原因となって精子形成障害などの影響を及ぼすと考えられる。今回の結果は、精巣内におけるタンパク質切断などのプロセシングを行うシグナルペプチダーゼ等の酵素活性の亢進がそれらの作用因子の一つとして何らかの関与をしている可能性を示唆する。Prx4が精子形成過程における役割を直接解明するためPrx4遺伝子欠損マウス作成のためのターゲティングベクター構築を行った。Prx4遺伝子欠損は精子形成に異常を来すことが強く示唆されるが、Prx4遺伝子はX染色体上に存在するため、雄ではヘテロでもホモノックアウトと同様の形質を発現してしまうという問題がある。そのため通常のノックアウト法では遺伝子改変マウスを得ることが難しいと考えられ、臓器特異的にPrx4遺伝子を破壊するCre-loxPシステムを用いたコンディショナルターゲティングを行う必要がある。Prx4遺伝子の第1エクソンは開始コドンと分泌シグナルを含むため、第1エクソンをターゲットにコンディショナルターゲティングベクターを作成した。男性不妊に関しては遺伝的な問題の他にも食生活、ストレスといった環境の要因が大きいことが示唆されているが、精子形成異常をはじめとする生殖機能障害の根本的な治療法は見つかっていない。近年、受精能の高い精子の形成に酸化還元(レドックス)反応がが重要な働きをしていることが明らかにされつつある。当研究室では、新規抗酸化酵素として見いだされたペルオキシレドキシン4(Prx4)が、精子形成過程でユニークな発現を示すことを明らかにしてきた。また、この高分子型Prx4は、精子形成過程の進行と共に精子形成細胞で誘導され膜結合型として存在し、精子形成の最終段階で遺残体に残されるという特徴的な発現を示すことが解っている。これらのことはPrx4が本来持つ抗酸化作用と共に、精子形成にも密接に関与していることを示唆している。本研究ではPrx4が精子形成過程でどのような役割を果たしているのかを、病態モデルマウスとPrx4遺伝子をノックアウトした遺伝子改変マウスを作成し検討することを目的としている。まず停留精巣モデルマウスにおけるPrx4の発現を検討したところ、モデルマウスにおいて分泌型のPrx4の発現量には大きな変化が見られなかったが、高分子型(前駆体)Prx4のみ発現量が特異的に減少していた。精巣は身体の他の部分に比較して数度低い陰嚢内に保持されており、このような低温条件が精子形成に必要とされている。停留精巣モデルマウスでは人為的に腹腔内に精巣を留まらせることにより、高温ストレスが原因となって精子形成障害などの影響を及ぼすと考えられる。高温ストレスによる精子形成異常は元より、精子形成に関与する遺伝子群の解析は、その培養系が確立されていないことなどから非常に遅れている。Prx4が精子形成過程における役割を直接解明するために現在、Prx4遺伝子改変マウスを作成中である。

Prx4遺伝子の第1エクソンは開始コドンと分泌シグナルを含むため、第1エクソンをターゲットにコンディショナルターゲティングベクターを作成した。
東南アジア近代における文化の自画像の形成

本研究は、重点領域研究『総合的地域研究』の計画研究「外文明と内世界」に関連する公募研究で、東南アジア近現代に西欧からもたらされたナショナリズムが内に取入れられ、民族や国民の文化についての集団的自意識が産み出される過程を研究している。研究代表者・分担者は、研究会を重ねると共に、それぞれ別の財源を活用して東南アジア各地での調査・資料収集を行った。1、インドネシアの伝統染物産業について文献資料収集と現状の調査を行った。現在の染物の伝統のかなりの部分が、19世紀末以来の技術革新、国際的な競争の中で発展してきたこと、近代化による伝統の危機という今日広く見られる意識は、伝統の発展の渦中にあった今世紀初頭にすでに生まれていることが明らかになった。伝統の変容がすなわち伝統の形成なのである。今日の東南アジア各国における、博物館、文化振興政策、文化フェスティバル、文化的モニュメント作りなどについて多くの観察と資料が集まり、文化の根本的な政治性、文化をめぐる人の集団間の表面に見えぬ闘争について、知見が深まった。これと関連し、フィリピンの例に典型的に見られるように、政治的・経済的に優位にある外部の国や集団の眼差しへの屈状と抵抗とが、文化の自画像を屈折し重層化したものにしていることが、より詳細に明らかになった。危機にある民衆の中から文化的自画像が新たに生まれる過程について、それが現在進行中のフィリピン・ピナトゥボ山のネグリート系住民の例から、知見が深まった。
柔らかな金属ナノ電線の精密合成と構造・機能制御

金属ナノワイヤーを分子素子として活用するには、ナノワイヤーの精密な配線技術を確立するとともに、外部刺激に応じてナノワイヤーの構造および性能を自在にスイッチングできることが重要な課題となる。我々はこれまでに、二つの同種・異種金属イオンを高選択的に集積化できる有機ナノリング型配位子を開発し、さらにリング外周部を適切に化学修飾したナノリングが自己積層することによって、柔軟な構造を有する超分子ナノチューブが形成することを明らかにした。本課題では、超分子ナノチューブの高い金属集積能と優れた構造柔軟性を活用することにより、形状や組成といった金属ナノワイヤーの構造制御に加えて、ナノワイヤーの機能と物性を動的にスイッチングできる柔軟な金属ナノ電線を構築し、これらの精密配線技術の確立を目指した。例えば当該年度は、2つの白金イオンが導入されたナノリング二核白金錯体の合成法を検討し、これらの錯体がおおむね純度よく合成できることを見出した。また、ナノリングのモデル分子を活用することによって、リング内に銀イオンとルテニウムイオンを同時に集積化できる可能性を示した。また、金属イオンの代わりにプロトンを用いることによっても同様の集積構造を形成できることを明らかにした。加えて本課題では、超分子ナノファイバーが基板上の電極間に配列化するという知見を得たことに加え、電極間に配列化したナノファイバーの電気伝導性の評価についても研究を進めた。これらの知見は、超分子ナノファイバーやその内孔に金属イオンを含んだ金属ナノワイヤーを分子素子として活用する上で重要な結果であると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。金属ナノワイヤーを分子素子として活用するためには、ナノワイヤーの精密な配線技術を確立するとともに、外部刺激に応じてナノワイヤーの構造や性質、性能を自在にスイッチングすることが重要である。申請者らはこれまでに、二つの同種・異種金属イオンを選択的に集積化できる有機ナノリング配位子を開発し、さらにリング外周部を長鎖アルキル基で化学修飾したナノリングでは、自己積層することで超分子ナノチューブが形成することを明らかにした。本課題は、超分子ナノチューブの高い金属集積能と優れた構造柔軟性を活用し、金属ナノワイヤーの形状・組成を制御するとともに、ナノワイヤーの機能・物性を動的にスイッチングできる「柔軟な金属ナノ電線」を構築し、これらの精密配線技術を確立することを目指して研究を進めた。平成26年度は、ナノリング骨格を化学修飾して構造が立体的に拡張されたナノチューブ配位子を合成し、ナノチューブ内孔における様々な金属イオンの集積化を行った。さらに、得られたナノチューブ型二核銀錯体では、多点Ag-π相互作用を介してフェロセンなどの機能性分子を高効率に包接できることを明らかにした。加えてナノチューブ型二核銀錯体に包接されたフェロセンは、通常の溶液状態と比べて酸化還元電位が有意にシフトすることも見出した。これらの知見は、超分子ナノワイヤーの構成分子を高度に機能化できることを示唆しており、ナノワイヤーの構造・機能に対する高い拡張性を示すことができた。平成26年度は、超分子ナノチューブを形成するナノリング錯体の機能化に主軸を置いて研究を進めた。この目的に対しては、銀を始めとする様々な金属イオンに加えて、有機ゲスト分子によってナノリングの内孔を精密化学修飾することに成功し、その成果を論文発表することができたことから、当初の計画以上に進展したと言える。一方で、超分子ナノチューブ構造の配線化や動的構造制御については、現在進行中であることから、おおむね順調に進展している状況である。今後の研究計画として、機能化されたナノリング金属錯体の合成とその集積化について検討を進める予定である。具体的には、リング内に2つの白金イオンを導入したナノリング型白金二核錯体を合成することを目指す。

一般に白金錯体は発光性や触媒能、刺激応答性など様々な機能・物性を示すことが知られていることから、機能性ナノリング白金二核錯体を合成し、これを集積化することにより超分子白金ナノワイヤーの構築を目指す。さらに、刺激に応答してナノワイヤーの構造や性質が動的に変化する柔軟な白金ナノワイヤーの形成を確立する。上述した超分子ナノワイヤーの機能化に加えて、電極間におけるナノワイヤーの配線技術についても検討を進める予定である。これまでに構築した有機ナノワイヤーなどについて、各種ナノワイヤーの電極間配線化と電気伝導性の評価を共同研究に基づいて進めるとともに、ナノワイヤーの構成成分に基づく電気特性の差異を明らかにし、超分子ナノワイヤーの高効率な配線技術を確立することを目指す。27年度が最終年度であるため、記入しない。
走査型電子顕微鏡の試作とその応用

電子の代わりに陽電子を用いた顕微鏡、陽電子顕微鏡を作るのが最終目的である。既存の走査型電子顕微鏡日本電子JMS-25Sを帝京科学大学から高エネルギー加速器研究機構へ移転させた。改造して、陽電子顕微鏡にする。このためまず、高エネルギー加速器研究機構でのリニアックの移転があり、これに伴い、電子顕微鏡を移転させ、新しい場所に設置した。冷却水循環装置などをつけ、設計をさらにつめた。今年度は電気系の極性反転の回路の設計を日本電子に依頼した。この結果かなりの改変が必要なことが判明した。また、レンズ系の設計を行った。今まで、「白色」(単色でなく、エネルギーの混じった)陽電子を先ず、厚さ25μmのタングステン箔で減速し、反対の表面から放出されたほとんど速度のない陽電子を加速し、ニッケル箔に当て、減速放出それをさらに加速して電子顕微鏡に入れる。この過程を水平に行う予定であったが、地球による重力の影響で最終段は垂直にすることにし、設計変えを行った。高エネルギー加速器機構の加速器からまだ陽電子が移転によるためまだ、供給されないため、実際の実験はまだ行われていない。これらの設計はつくば市で行われた国際学会に発表され、Nuclear Instruments and Merthoss in Physical Research Bに論文として受理されている。さらに設計を改良し2000年8月にMun chenで行われる国際陽電子会議にも発表予定である。また、陽電子のイメッジを記録する手段として、われわれは、imaging plateを使うことを世界ではじめて発表し、この線に沿った研究も進め、本年はカブリの原因になると考えられるガンマー線と陽電子が共存するときの研究も行った。これらも、上述の国際学術雑誌に受理されている。電子の変わりに陽電子を用いた顕微鏡、陽電子顕微鏡を作るのが最終目的である。既存の走査型電子顕微鏡日本電子JMS-25Sを改造して、陽電子顕微鏡にする。本年度は陽電子による画像の記録に主体をおいた。イメジング・プレートはX線の画像記録媒体として、また、最近では電子顕微鏡の画像記録媒体として使われている。これはダイナミック・レンジが6桁にわたり、X線または電子線のド-ズに対し、記憶濃度が比例関係にある。そこで、イメジング・プレートによって陽電子も記録出来るかを調べた。その結果電子と同じようにイメジングプレートが陽電子顕微鏡の記憶媒体として使えることが分かった。写真フィルムの場合にはこの比例関係は1桁もない。さらに日本電子JMS-25Sを筑波の高エネルギー研究機構に移転させ、新しい加速器と連結させた。陽電子は核崩壊により得られるものも、加速器により得られるものも、エネルギーが揃っていなくて、『白色』であるので、これをまず、減速、加速を繰り返すことにより、輝度を上昇させ、焦点を絞るような装置を設計した。これらは超高真空中で行わねばならない。日本電子走査型JMS-258を筑波の高エネルギー加速器研究機構に移転させ、新しい加速器と連結させた.高エネルギー加速器研究機構のリニアックの近辺移転に伴い、新らしい場所に電子顕微鏡を移転させた.設置冷却水循環をとりつけた.移転によりリニアックとの接続ラインは予算の関係で遅れている.陽電子は核崩壊により得られるものも、加速器により得られるものも、エネルギーが揃っていなくて、「白色」であるので、これをまず、減速、加速を繰り返すことにより、輝度を上昇させ、焦点を絞るような装置を設計している.これらは超高真空中で行わねばならない.

まず、円筒型3個のレンズによる陽電子の加速、収束を行うための最適条件を求めるため,アインツエルレンズの設計のため、円筒座標による有限要素法のプログラムを開発した.今年度かなりの労力をこれに費やした.これを用いてシミュレーションが出来るようになったので、シミュレーションを行い、最適化のため、改善を行っている.また、電子顕微鏡用のイメジングプレートが陽電子の位置敏感な検出器として使えることを示し、陽電子のドースと強度の読みとの間に6桁にもわたって、比例関係が成り立つことが示された.このため、平成10年度は陽電子を減速、加速を3度繰り返す真空装置を設計開発した.また、今年度に電子を用いて加速、収束実験を行っている.なお9月に南アフリカケープタウンで行われた低速陽電子ビーム国際会議に発表した.電子の代わりに陽電子を用いた顕微鏡、陽電子顕微鏡を作るのが最終目的である。既存の走査型電子顕微鏡日本電子JMS-25Sを帝京科学大学から高エネルギー加速器研究機構へ移転させた。改造して、陽電子顕微鏡にする。このためまず、高エネルギー加速器研究機構でのリニアックの移転があり、これに伴い、電子顕微鏡を移転させ、新しい場所に設置した。冷却水循環装置などをつけ、設計をさらにつめた。今年度は電気系の極性反転の回路の設計を日本電子に依頼した。この結果かなりの改変が必要なことが判明した。また、レンズ系の設計を行った。今まで、「白色」(単色でなく、エネルギーの混じった)陽電子を先ず、厚さ25μmのタングステン箔で減速し、反対の表面から放出されたほとんど速度のない陽電子を加速し、ニッケル箔に当で、減速放出それをさらに加速して電子顕微鏡に入れる。この過程を水平に行う予定であったが、地球による重力の影響で最終段は垂直にすることにし、設計変えを行った。高エネルギー加速器機構の加速器からまだ陽電子が移設によるためまだ、供給されないため、実際の実験はまだ行われていない。これらの設計はつくば市で行われた国際学会に発表され、Nuclear Instruments and Merthoss in Physical Research Bに論文として受理されている。さらに設計を改良し2000年8月にMun chenで行われる国際陽電子会議にも発表予定である。また、陽電子のイメッジを記録する手段として、われわれは、imaging plateを使うことを世界てはじめて発表し、この線に沿った研究も進め、本年はカブリの原因になると考えられるガンマー線と陽電子が共存するときの研究も行った。これらも、上述の国際学術雑誌に受理されている。
西鶴以降の浮世草子の総合的研究

今年度の実績は以下の通りである。研究作業項目毎に記す。(1)都の錦作『御前於伽』の註釈作業:浮世草子研究会例会を計6回開催(4月21日・6月16日・7月21日・9月22日・12月15日・3月23日)し、巻4の1巻5の1の註釈作業を行った。(2)「西鶴・浮世草子研究文献目録」の作成:索引のための各文献からのキーワード取りの作業を再開した。未だ作業の出来ていなかった文献につき、研究協力者へ一人約30点ずつ、作業を割り振り、且つマニュアルの再確認も行った。(3)浮世草子と隣接ジャンルとの関係の研究:メンバー各人による研究実績は以下の通りである。(論文)佐伯孝弘は多田南嶺作『世間母親容気』論」の教訓性・笑話性や、同作の気質物の系譜の位置付けにつき考察し、『日本文学』誌上に発表。井上和人は麗白主人作『実話東雲烏』の典拠を補うと共に、「奇談」の観点から、安永年間における浮世草子と初期読本との関係につき考察し、勤務校の紀要で発表。(口頭発表)佐伯孝弘は「近世怪異譚の多様性」と題し、仮名草子・浮世草子の怪異物の多様性につき発表(機関拠点型基幹プロジェクト「大衆文化の通時的・国際的研究による新しい日本像の創出」、平成31年3月9日(於)国際日本文化研究センター)。倉員(長谷川)正江は、「江戸時代の往来物に見る古典教材について」と題する発表の中で、浮世草子にも触れた(日本学術会議言語・文学委員会古典文化と言語分科会、平成31年7月30日(於)慶應義塾大学三田キャンパス)。(その他)佐伯孝弘は「日本の幽霊・妖怪」と題して前年度に行った講演を活字化した(『浅草寺仏教文化講座』第62集、平成30年8月、pp7691)。1以上である。なお、科研費の研究作業項目のうち、学術誌『浮世草子研究』創刊号の刊行、及び未翻刻作品の翻刻作業は行えなかった。研究作業項目のうち、『御前於伽』の註釈は進みつつあるが、例会開催が予定より2回程少なくなった(会場や発表担当者の都合)ため、若干遅れている。西鶴・浮世草子の研究目録作成作業は、予定通り再開し、進行中。学術誌『浮世草子研究』刊行は代表者佐伯の校務過多の状態のため遅れてしまっている。浮世草子と他ジャンルとの関連に関する各メンバーの研究は、やはりメンバー各人が年代的に勤務校で多忙になってしまっているため、所期の予定通り順調に研究を進め成果を活字化(発表)できているとは言い難い。その他、註釈や研究目録作業の遅れの原因には、浮世草子研究会のメンバーの高齢化、新入会員不足による、人手不足という状況も関連している。『御前於伽』註釈作業は次年度中には終え、発表へ向け確認作業に移る予定。「西鶴と浮世草子研究目録」作成作業は、次年度夏に追加作業の取り纏めを行い、Webでの公表をする予定で、Web作業を代行してもらう文学通信社と相談中。学術誌『浮世草子研究』は大きく遅延しているが、未入稿部分を次年度前期中に揃え、前期末には目途を付け、刊行・発送を行いたい。印刷・製本業者とスケジュールの再調整も行う。目録作成作業の遅れを補うため、浮世草子研究会会員以外にも、作業協力者を募っている。(その他)