hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モーションキャプチャと3D立体表示ディスプレイを併用した舞踊教育支援法の開発

様々な舞踊教育の現場において,モーションキャプチャシステムと3D立体表示ディスプレイを教育活用のために活用することにより,その教育効果を確かめることを目的として研究を行った.その成果として,モーションキャプチャが舞踊の上達に効果があることが明らかとなった.神楽の師匠と弟子たちにインタビュー調査,および一般人200名を対象にアンケート調査を行った.その結果,明るさやはっきり見えること重要であることが明らかとなった.様々な舞踊教育の現場において,モーションキャプチャシステムと3D立体表示ディスプレイを教育活用のために活用することにより,その教育効果を確かめることを目的として研究を行った.その成果として,モーションキャプチャが舞踊の上達に効果があることが明らかとなった.神楽の師匠と弟子たちにインタビュー調査,および一般人200名を対象にアンケート調査を行った.その結果,明るさやはっきり見えること重要であることが明らかとなった.本研究では、様々な舞踊教育の現場において、モーションキャプチャシステムと3D立体表示ディスプレーを教育活用のために併用することにより、その教育効果を確かめることを目的としている。このプロジェクトの初年度となる本年度の研究実績は、次の3点である。1.青森県八戸市に伝わる神楽の舞をモーションキャプチャによりデジタルデータ化した。2.モーションキャプチャのデータを基に、2つの形式で3DCGを作製した。今回完成した3DCGは、「裸眼立体視モニター方式(正式名はパララックスバリア方式)」および「3D眼鏡を使用したプロジェクタ方式(正式名はフレームシーケンシャル方式)」である。前者は、モニターに特殊なフィルターを張ることにより左眼用,右眼用の異なる視野の映像を提示し裸眼でも立体視可能なシステムである。後者は、120fpsのフレームレートで左右両眼向けにそれぞれ60fpsで2つの映像を交互に映し出している。右眼用、左眼用の映像にはズレ(視差)が設けられているため、立体的な映像を感じることができる。3.この2つの形式で表現された3DCGを、T大学の大学院生10名を被験者として比較検討した。その結果は「3D立体観映像の教育効果がすごくある4人、ある5人、かわらない0、あまりない1人、ない0」であった。「3D立体視映像の教育効果がすごくある」とした理由には、「最初見たときのインパクトが強く学習に入るためのモチベーションが格段にアップする」「リアリティーをすごく感じる」「その場にいる感じがする」「具体的な物を扱う場合や動きなどを扱う場合に役立つ」などの意見であった。また、裸眼立体視及び3D眼鏡を活用した立体視の2つの方式の比較では、「裸眼立体視の方が良い6人,3D眼鏡を活用した方が良い4人,どちらも変わらない0」と好みが分かれた。本研究では、様々な舞踊教育の現場において、モーションキャプチャシステムと3D立体表示コンテンツを教育活用のために併用することにより、その教育効果を確かめることを目的としている。このプロジェクトの2年目となる本年度の研究実績は、次の2点である。1.舞台役者養成所の学生および講師の舞踊を慣性式モーションキャプチャで計測し、自主学習用を目的とした5スタイルのCGを作製した。そして実際に舞踊を学ぶ学生に1ヶ月間そのCGを活用してもらい、モーションキャプチャによるCGの評価、およびその効果について検討した。その結果、CGのスタイルとしては人間の骨格を簡単に表したような表現が、手や足の回転がわかる上に、軸の傾きなども見易いとの評価を得た。そのCGを用いて学習した結果、講師の求めるような上達が見られた。服や肉を削ったCGにすることで、自分を客観的に見ることができ、軸や重心等のポイントを客観的にとらえられる等の効果があるごとが明らかになった。2.神楽継承用の教材として立体視CGにどれほど効果があるかを明らかにするため、モーションキャプチャのデータをもとに作製した立体視CGの評価を行った。高校生約200名を対象に、3D眼鏡を採用したプロジェクタと裸眼立体視モニターの2方式の立体視CGを視聴してもらい、その評価についてアンケート調査を行った。その結果、3D眼鏡をかけた立体視の方がよいとの回答が多く、没入感やリアリティーの高さが教育に役立つことが明らかになった。また、神楽の師匠と弟子たちにインタビュー調査を行った。その結果、全員が裸眼立体視がよいと答えた。明るくはっきりしていることがその理由だった。立体視CGは複雑で理解が難しいものに対して学習者の理解を助ける役目が期待されているととが明らかになった。様々な舞踊教育の現場において、モーションキャプチャシステムと3D立体表示ディスプレイを教育活用のために活用することにより、その教育効果を確かめることを目的として研究を行った。本プロジェクトの3年目、そして全体での研究実績は、大きく分けて次の2点である。1.学生および講師の舞踊を慣性式モーションキャプチャで計測し、そのデータを元に作成したCGを数ヶ月間舞踊の練習に使用してもらった。その結果、CGを用いた練習により講師の求めるような上達が見られた。また、ビデオに比べモーションキャプチャによるCGの方が学習効果が高いのではないかという示唆が得られた。2.神楽の継承の場にモーションキャプチャを持ち込み、モーションキャプチャのCGをリアルタイムで振り返りながら神楽の練習を行ってもらった。その結果、弟子が自分の踊りを他人目線で考えながら練習に使えることが明らかとなり、モーションキャプチャによる気づきが踊りの変化として実際に表れた。3.伝統芸能の学習教材として立体視CGにどれほど効果があるかを明らかにするため、モーションキャプチャのデータをもとに作製した立体視CGの評価を行った。

高校生約200名を対象に、3D眼鏡を採用した液晶ディスプレイによる立体視映像と、裸眼立体視モニターによる立体視映像、そしてこれまでの2D映像の2方式の立体視CGを視聴してもらい、その評価についてアンケート調査を行った。その結果、3D眼鏡をかけた立体視の方がよいとの回答が多く、没入感やリアリティーの高さが教育に役立つと考えれた。また神楽の師匠と弟子たちにインタビュー調査を行った。その結果、立体視映像と2D映像を選んだ人数には大きな差が見られなかったものの、熟達者ほど立体視映像を選ぶ傾向が高いことが示唆された。東北大学は東日本大震災により大きな被害を受けたが、幸い本プロジェクトに関わる機器は無事であり、当初の予定通り研究を進めることができた。舞台役者養成所と神楽継承教室という2つの教育現場を研究対象にすることができ、当初の計画はおおむね順調に進展していると評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、様々な舞踊教育の現場において、モーションキャプチャシステムと3D立体表示コンテンツを教育活用のために併用することにより、その教育効果を確かめることを目的としている。平成22年度は、教育現場で活用するためのコンテンツを作成した。昨年度は、そのコンテンツを舞台役者養成所と神楽継承教室という2つの教育現場を研究対象に、実証実験を実施した。来年度は、この2つの教育現場においてさらに詳細に実証実験を実施しさらに詳細な研究成果を得ると同時に、その他の教育現場においても同様な実証実験を実施し、その汎用性を明らかにする予定である。
夏型過敏性肺炎の診断システムの開発

I.T.cutaneumの菌血清型関連抗原(発症抗原)に対する単クローン抗体を用いたサンドイツチ法による夏型過敏性肺炎の診断用ELISAキツトの作成T.cutaneumのTIMM1357株(菌血清型I)及びTIMM1318株(菌血清型II)の菌血清型Iに特異的に反応する単クローン抗体11-7(IgG2a,k)および菌血清型IIに特異的に反応する単クローン抗体D-8(IgG1,k)を作成した。上記の単クローン抗体11-7およびD-8を各々ELISA用プレートに結合させたのち、これにSepharose 4Bにて部分精製した菌血清型関連粗抗原を結合させた。これを診断用ELISAキツトとして、患者血清中および気管支肺胞洗浄液中の抗T.cutanem抗体を測定し、その特異性を検討した。その結果、夏型過敏性肺炎患者の検体のみ陽性の所見がえられ、本診断用ELISAキツトは感受性ならびに特異性共に優れていることがわかつた。本診断用キツトはその作成が繁雑であり、臨床用として一般に普及させるには最適ではない。今後これをもとに実用化にむけ改良していきたい。II.精製抗原の構造菌血清型IIに特異的に反応する単クローン抗体D-8を用いて菌血清型特異抗原抗原を精製した。この多糖体は、ゲル濾過、メチル化、スミス分解等によって、分子量約80万の酸性多糖体、glucuronoxylomannanであり1→3結合のマンナン主鎖に、1→2結合オリゴキシロース側鎖と1→4結合のオリゴマンノース側鎖が結合していることがわかった。更に、この多糖体の抗原決定基には、側鎖末端に存在するグルクロン酸が重要であることも明らかとなった。この成績を参考に診断用キツトの改善を行いたい。I.トリコスポロン・クタネウムの菌血清型関連抗原に対するモノクロ-ナル抗体の作成トリコスポロン・クタネウムのTIMM1357株(菌血清型I)及びTIMM1318株(菌血清型II)の培養炉液より発症抗原を部分精製して得た菌血清型関連粗抗原を用いて、細胞融合法により、菌血清型Iに特異的に反応するモノクロ-ナル抗体11-7(IgG2a,κ)および菌血清型IIに特異的に反応するモノクロ-ナル抗体D-8(IgG1,κ)を作成した。II.モノクロ-ナル抗体を用いたサンドイッチ法による診断用ELISAキットの作成上記のモノクロ-ナル抗体11-7およびD-8を各々ELISA用プレ-トに結合させたのち、これにSepharose4Bにて部分精製した菌血清型関連粗抗原を結合させた。これを診断用ELISAキットとして、患者血清中および気管支肺胞洗浄液中の抗トリコスポロン・クタネウム抗体を測定し、その特異性を検討した。その結果、夏型過敏性肺炎患者の検体のみ陽性の所見がえられ、本診断用ELISAキットは感受性ならびに特異性共に優れていることがわかった。III)今後の問題点これらのモノクロ-ナル抗体を用いて精製した発症抗原を直接ELISA用プレ-トに結合させた診断用キットを作成すればより簡便で、かつ精度の高いものが得られるので、今後その検討を行い本診断用キットを実用化にむけ改良していきたい。夏型過敏性肺炎はわが国の過敏性肺炎の大半を占める重要なアレルギー性呼吸器疾患である。本症の確定診断には血清中の抗トリコスポロン・クタネウム抗体の測定が極めて有用である。そこで本症の診断システムを開発する目的で研究を行った。以下にその成績の概要と今後の問題点を述ベるI.モノクローナル抗体を用いたサンドウィチ法による診断用ELISA法の確立

トリコスポロン・クタネウムTIMM1357株(血清型I型)およびTIMM1513株(血清型II型)の菌血清型特異抗原を認識するモノクローナル抗体を作成し、これをEIA用プレートに吸着させ、そこにそれぞれの菌株より得た部分精製した抗原を結合させた。このプレートを用いて患者血清中特異抗体の測定が可能となった。II.菌血清型特異多糖抗原の構造上記抗原をモノクローナル抗体を用いたアフィニティカラムクロマトグラフィにて更に精製し、抗原性に関してほぼ均一な抗原(蛋白15%、糖85%)を得た。この精製抗原についてその多糖部分の解析を行なったところ、構成糖はキシロース、マンノース、グルクロン酸で、1→3結合のマンノースを主鎖とし、マンノース、キシロース、グルクロン酸が側鎖として1→2または1→4結合で結合していることがわかった。III.現在の問題点と今後の方針上記のELISA法は血清型特異抗原をEIAプレートに結合させるためにモノクローナル抗体を用いたが、このために操作が繁雑で実用に供するのには問題がある。今回の研究で抗原の構造が明らかになったので、今後より簡便な測定キットの作成のために、抗原を直接プレートに結合させる方法を開発したい。
近代効用理論における公理的基礎の再構築－統一的な公理体系の構築に向けて－

合理的経済人は代替案に対する「より好ましい」という選好判断が合理的であるという(公理として記述される)要請によりモデル化される。代替案は経済環境に応じて様々な(数学的な)表現がなされることから、モデル化もそれらに応じた公理系が考えられてきた。本研究では、代替案の様々な数学的表現がある抽象的な数学的対象として統一的に記述できることを示し、部分的にではあるが、モデル化のために公理系が統一的に記述できることを明らかにした。前年度に引き続き、代替案の集合A上の線形不等式系の解の存在条件について研究を行った。前半では、去年から執筆中の論文Additive measurement on countable setsの改訂を行った。また、後半から、Aが非可算集合の場合に重点を置いて、単項関係および推移的二項関係の線形表現が存在するための必要十分条件について研究を始めた。このためには、連続性や稠密性の条件をアルキメデス的キャンセレーション条件に付加する必要がある。ここで、どのように連続性や稠密性を定義すればいいかが重要なステップになるので、現在のところ、代替案の集合Aに単調性の条件を入れることにより、連続性や稠密性のいくつかの定義のバリエーションを検討した。その結果、単調性だけではなく、もっと強い条件を課すことが必要ではないかと考えるにいたった。そのために、まず、弱順序が成り立つ場合の結果を導いた。その結果を踏まえ、半順序の場合への拡張を考え始めたところである。また、同時並行的に、これまで得られた一般的な結果を推移的二項関係(弱順序、半順序)に適用することにより、様々な効用モデルを導出することができ、これらの統一的な公理体系を明示的に示せるかどうかについても検討した。最後に次年度の中心的な課題となるA上の二次不等式系の解の存在条件について、Aが有限集合の場合の研究を開始した。具体的には、文献検索することにより、数理計画における二次計画法などの分野におけるS Lemmaと呼ばれる一連の研究が参考になることと、それらとは全く異なるアプローチである数理心理学における条件付き確率の存在条件に関する研究が類似の結果をもたらすことが判明し、それらの関係を深く研究することが一つの突破口になる可能性があることが分かった。近代効用理論には3つの類型化(確実性下、リスク下および不確実性下の意思決定)された意思決定問題のそれぞれにおいて定式化された公理体系がある。本研究の目的はそれらの公理体系を統一的に研究できる枠組みを提案し、それぞれの類型化における効用モデルと一般化モデルを導出できる統一的な公理体系を構築することである。具体的には上記の類型化に依存しない一般的な代替案の集合の上に定義された単項関係や推移的二項関係を定量的に表現する線形表現や双線形表現が存在するための必要十分条件を明らかにすることである。平成23年度には代替案の集合が高々加算である場合の研究を行った。特に特殊な代替案の例として有限次元ベクトルの集合を考える場合の線形不等式系の解を与える必要十分条件を明らかにした。その結果はMonotonic additive utilityという題目で論文にまとめ、現在は改定作業中である。平成24年度には任意の非空な集合X上の実数値関数で、その値がゼロにならないXの要素の数が有限であるものの部分集合Aにより代替案の集合が与えられるものを前年から引き続き考察した。特にAが加算集合の場合にアルキメデス的キャンセレーション条件が必要十分であることを明らかにし、前年度からAdditive measurement on countable setsという題目で論文の改定作業を引き続き行った。平成25年度には前年度後半から検討をはじめたA上の二次不等式系の解の存在条件について、Aが有限集合の場合に限って引き続き研究を行った。これに関しては現時点で論文にまとめるような成果は得られていない。これと並行して、線形不等式系に限ってこの研究のアプローチの汎用性を示すためにFinite additive posetsという題目で論文作成中である。本研究の目的はそれらの公理体系を統一的に研究できる枠組みを提案し、それぞれの類型化における効用モデルとそれらの一般化モデルを導出できる統一的な公理体系を構築することである。平成23年度は代替案の集合が高々加算である場合に焦点を絞って研究を進めてきた。また、研究対象としての代替案の構造は特殊なものから初めて、より一般の構造をもつものに拡張するという方法で研究を行った。まず、特殊な代替案の例として有限次元ベクトルの集合を考える場合の線形不等式系の解を与える必要十分条件を研究した。その結果として、このような特殊な場合には、代替案の数が任意である時にも必要十分条件が得られることが明らかになった。それらの結果をMonotonic additive utilityという題目でまとめた論文の執筆はほぼ完成している。

次に、一般の代替案の場合、すなわち、任意の非空な集合X上の実数値関数で、その値がゼロとならないXの要素の数が有限であるものの部分集合Aにより代替案の集合が与えられるものを考える。このとき、Aが可算集合の場合に、A上に定義された単項関係や推移的二項関係の定量的表現である線形表現が存在するための必要十分条件を研究した。その結果、推移的二項関係に係る必要十分条件は単項関係のそれからの読み替えにより得られることが明確になった。それらの結果により3つの類型化によるさまざまな公理体系がどのように読み替えることにより導かれるかについて整理を行った。以上の結果を、現在、Additive measurement on countable setsという題目で論文を執筆中である。平成24年度は大学での役職業務等のために時間が割かれ、当初の計画とは異なり十分なエフォートが本研究に割り当てることができなかった。論文執筆に時間がかかっている。特に、Additive measurement on countable setsでは、3つの類型化における様々な公理系が自然に導かれることを示すために、それぞれの類型化における記述をわかりやすく統一的に表現する必要があることと、そのパートがサーベイ的な内容になるため、当初の予定よりは記述内容が大きく膨らんだことが理由である。この論文をうまくまとめて、わかりやすく書くことができると、次年度以降における研究結果をまとめる際に非常に役に立つことから、慎重に論文内容を検討している。前年度に引き続き、代替案の集合A上の二次不等式系の解の存在条件について、Aが可算集合および非可算集合の場合の研究を集中的に行う。また、平成23年度と平成24年度の成果である線形不等式系の場合の結果をまとめていく。具体的には以下のとおりである。(1)Aが可算集合の場合に、A上の二次不等式系の解の存在条件について研究する。有限の場合の条件が解明されていれば、適当なアルキメデス的な性質を付加することにより必要十分条件が得られる可能性がある。(2)Aが非可算集合の場合にもA上の二次不等式系の解の存在条件を研究する。これは(1)の結果が明らかになれば、線形系と同様にうまく連続性や稠密性を定義してやれば必要十分条件を見つけることができると考える。(3)前年度までと同じく、広く文献のサーベイと既存の公理系の整理を行う。(4)計画年度全般にわたる研究成果をいくつかの英文論文にまとめる。前年度に引き続き、代替案の集合A上の線形不等式系の解の存在条件について研究していくが、特にAが非可算集合の場合に重点を置く。このためには、連続性や稠密性の条件をアルキメデス的キャンセレーション条件に付加する必要がある。ここで、どのように連続性や稠密性を定義すればいいかが重要なステップになる。現在のところ、代替案の集合Aに単調性の条件を入れることにより、連続性や稠密性の定義がうまくいく感触を得ている。また、A上の二次不等式系の解の存在条件について、Aが有限集合の場合の研究を開始する。具体的な研究推進方策は以下のようにまとめられる。
目、鼻、口、耳の部分画像情報を利用した個人識別に関する研究

人間は、目、耳、口、鼻により構成されている顔の情報によって日常的に個人認識を行っている。そこで本研究では、人物顔の部位(目、耳、口、鼻)そのものにも、個人認識を行える情報が現れていると考え、それら部位画像を用い、個人認識実験を行なった。今回、識別対象を顔全体の画像ではなく、顔を構成する部位画像に絞り、生体の神経回路網モデル(ニューラルネットワーク)を用い検討を重ねた。部位画像は、multi Video(今回導入した設備)を用い、ビデオカメラより、一定距離、同一照明下で取得した。取得した画像はワークステーションに取り込まれ、処理はすべてワークステーション上で行なった。この画像データから、不用部分を切り落とし(切り出し処理)、また、認識実験の入力画像データとしてはあまりにも膨大であるため、マスク内の階調値の平均を一画素の階調値とするモザイク法を用い、画像データの縮小化を行った。次にこのデータをニューラルネットワークに印加し、バックプロパゲーション学習則を用いて、ネットワークを動作させ、個人認識実験を行なった。バックプロパゲーションの出力ユニットには、認識ユニット、排斥ユニットを導入し、データベースには、利用者個々に作成した結合荷重を登録することで個人認識システムを構築した。右耳の画像を用いた場合には、未学習データの誤認0%に対し、93.3%の高い認識率を得られた。よって本システムの有効性を示唆できた。この結果は電子情報通信学会のパターン認識・理解研究会(平成7年3月17日)で発表予定である。一方、鼻画像を用いた個人認識実験では、現在80%以上の認識率が得られている。
小型精密データを用いたSemi-Passive駆動の人工横隔膜の開発

横隔神経麻痺や神経筋疾患の呼吸補助装置としての人工横隔膜の開発の基礎的研究を行った.バドルにより横隔膜を腹側に押し下げる方法を検討した.このシステムは横隔膜の機能を補助するのが目的のため人工横隔膜(Diaphragma Asist System(DAS))と呼ぶ事とした.実験は成犬を全麻下にclam-shell開胸で行った.予備的実験では,バドルの支点を両側後方第10肋骨に取り付け前方から張力発生装置により引き下げる方式を検討した.取り付けの後,腹腔内を陰圧に保ちバドルを引き下げると胸腔内圧がさらに陰圧になり肋骨が内方に運動し肺をdeflateさせる動作の時,胸壁がバドルの動作を阻害した.この現象はバドルをかなり小型化しても発生した.上記を踏まえ本実験では横隔膜の押し下げと肋骨の内方運動が同時に起こらない様にするために,バドル周囲をケースで取り囲んだ.ケースを第7肋骨に固定しバドルはケースの後方を支点として運動するようにした.またバドルが能動的に持ち上がるようなスプリングを取り付けた.この方式では,最大呼気流量=300ml,最大一回換気量=110mlを認めたが,吸気時にスプリングにより張力発生装置に負荷が掛かった.このためバドルが受動的に持ち上がる様にスプリング無しで動作をさせると最大呼気流量=350ml,最大一回換気量=170mlを記録し良好な結果を得ることができた.生理的なinflate動作の時には横隔膜の収縮時には下部肋骨は外方運動をする.本実験ではこのような運動はなかった.これは下部肋骨がケースを介して,バドルの後方でだけ支点でつながっているためであった.DASは実現可能な装置であると考えられた,その臨床応用化には駆動装置の小型化が必要だが,バドルを駆動するには通常と同様に呼気時に肺のelastic recoilを利用し,吸気時のみの外力で十分である.横隔神経麻痺や神経筋疾患の呼吸補助装置としての人工横隔膜の開発の基礎的研究を行った.バドルにより横隔膜を腹側に押し下げる方法を検討した.このシステムは横隔膜の機能を補助するのが目的のため人工横隔膜(Diaphragma Asist System(DAS))と呼ぶ事とした.実験は成犬を全麻下にclam-shell開胸で行った.予備的実験では,バドルの支点を両側後方第10肋骨に取り付け前方から張力発生装置により引き下げる方式を検討した.取り付けの後,腹腔内を陰圧に保ちバドルを引き下げると胸腔内圧がさらに陰圧になり肋骨が内方に運動し肺をdeflateさせる動作の時,胸壁がバドルの動作を阻害した.この現象はバドルをかなり小型化しても発生した.上記を踏まえ本実験では横隔膜の押し下げと肋骨の内方運動が同時に起こらない様にするために,バドル周囲をケースで取り囲んだ.ケースを第7肋骨に固定しバドルはケースの後方を支点として運動するようにした.またバドルが能動的に持ち上がるようなスプリングを取り付けた.この方式では,最大呼気流量=300ml,最大一回換気量=110mlを認めたが,吸気時にスプリングにより張力発生装置に負荷が掛かった.このためバドルが受動的に持ち上がる様にスプリング無しで動作をさせると最大呼気流量=350ml,最大一回換気量=170mlを記録し良好な結果を得ることができた.生理的なinflate動作の時には横隔膜の収縮時には下部肋骨は外方運動をする.本実験ではこのような運動はなかった.これは下部肋骨がケースを介して,バドルの後方でだけ支点でつながっているためであった.DASは実現可能な装置であると考えられた,その臨床応用化には駆動装置の小型化が必要だが,バドルを駆動するには通常と同様に呼気時に肺のelastic recoilを利用し,吸気時のみの外力で十分である.横隔神経麻痺や神経筋疾患の呼吸補助装置としての人工横隔膜の開発の基礎的研究を行った。パドルにより横隔膜を腹側に押し下げる方法を検討した。このシステムは横隔膜の機能を補助するのが目的のため人工横隔膜(Diaphragma Asist System (DAS)と呼ぶ事にした。実験は成犬を全麻下にclam-shell開胸で行った。予備実験では、パドルの支点を両側後方第10肋骨に取り付け前方から張力発生装置により引き下げる方式を検討した。取り付けの後、胸腔内を陰圧に保ちパドルを引き下げると胸腔内圧がさらに陰圧になり肋骨が内方に運動し肺をdeflateさせる動作の時、胸壁がパドルの動作を阻害した。この現象はパドルをかなり小型化しても発生した。上記を踏まえ本実験では横隔膜の押し下げと肋骨の内方運動が同時に起こらない様にするために、パドル周囲をケースで取り囲んだ。ケースを第7肋骨に固定しパドルはケースの後方を支点として運動するようにした。またパドルが能動的に持ち上がるようなスプリングを取り付けた。この方式では、最大呼気流量=300ml、最大一回換気量=110mlを認めたが、吸気時にスプリングにより張力発生装置に負荷が掛かった。このためパドルが受動的に持ち上がる様にスプリング無しで動作をさせると最大呼気流量=350ml,最大一回換気量=170mlを記録し良好な結果を得ることができた。

生理的なinflate動作の時には横隔膜の収縮時には下部肋骨は外方運動をする。本実験ではこのような運動はなかった。これは下部肋骨がケースを介して、パドルの後方でだけ支点でつながっているためであった。DASは実現可能な装置であると考えられた、その臨床応用化には駆動装置の小型化が必要だが、パドルを駆動するには通常と同様に呼気時に肺のelastic recoilを利用し、吸気時のみの外力で十分である。
日本文学のドイツ語訳に見る異文化間コミュニケーション行為の事例研究

翻訳行為は異文化の差異を乗り越える異文化間コミュニケーション行為である、と捉える立場から、テクストジャンル・意図・メディア・受容者といった翻訳に決定的なコミュニケーション要因に注目しながら、翻訳現象を様々な角度から分析検討してきた。これまでの翻訳理論研究の成果を用いて、分析・評価するための方法をさらに明確化し、現代の日本から世界に発信していく際に必要な異文化知識を得るために、具体的な翻訳例として日本文学とドイツ語薬を比較し、訳文はどういう特徴・効果を得たか、といった異文化コミュニケーションの事例を、比較分析した。さらに日本文学のドイツ語訳がどの程度ドイツで実際に読まれているかの調査のために、ベルリンの国立図書館および市立図書館を訪れた。具体的には日本文学のドイツ語翻訳がドイツの図書館にどの程度所蔵されているか、そして所蔵図書の利用件数がどの程度であるかを、数量的に調査した。ドイツ最大規模を誇るベルリン国立図書館は学術的な目的で利用される一方、市立図書館は一般市民の利用を目的としている。その両者について、所蔵数と利用件数を調べてみることにより、翻訳による受容のおおよその傾向が出てくると思われる。また、ベルリン自由大学の東アジア研究所で日独語間の翻訳についての意見交換を行った。こうした現地調査により、発信者側として成功だと思われたコミュニケーションが、受け入れ側として実際にどの程度成功したかを、数値で表わすことができた。翻訳行為は異文化の差異を乗り越える異文化間コミュニケーション行為である、と捉える立場から、テクストジャンル・意図・メディア・受容者といった翻訳に決定的なコミュニケーション要因に注目しながら、翻訳・現象を様々な角度から分析検討してきた。本年度は、固有名詞というテーマで翻訳行為に関わる要因をまとめた。これまでの翻訳理論研究の成果を用いて、分析・評価するための方法をさらに明確化し、現代の日本から世界に発信していく際に必要な異文化知識を得るために、具体的な翻訳例として日本文学とそのドイツ語訳を比較し、訳文はどういう特徴・効果を得たか、といった異文化コミュニケーションの事例を、現在比較分析しているところである。さらに日本文学のドイツ語訳がどの程度ドイツで実際に読まれているかの調査準備のために、ベルリンの国立図書館および市立図書館を訪れた。各図書館に、日本文学のドイツ語翻訳がどの程度所蔵されているかの検索方法と、所蔵図書の利用件数が調査できるかの可能性を調べた。実際には、日本文学のドイツ語訳が「日本文学」というキーワードで分類されているわけではなく、簡単に検索できないことが判明した。日本文学のドイツ語訳の文献目録から、原著者名で一件ごとに検索して所蔵されているか否かを調べるしか方法がないということが分かっため、15年度の調査方法の方針がたった。利用件数についても、簡単には調べられないものの、個々の図書について個別に問い合わせることにより、ベルリンの図書館側からできる限り協力するとの申し出を得ることができ、支援体制が整った。翻訳理論についての資料収集も行った。これまでの翻訳理論研究の成果を用いて、分析・評価するための方法をさらに明確化し、現代の日本から世界に発信していく際に必要な異文化知識を得るために、具体的な翻訳例として日本文学とそのドイツ語訳を比較し、訳文はどういう特徴・効果を得たか、といった異文化コミュニケーションの事例を、比較分析した。具体的には、日本文学のドイツ語翻訳がドイツの図書館にどの程度所蔵されているか、そして所蔵図書の利用件数がどの程度であるかを、数量的に調査した。

また、ベルリン自由大学の東アジア研究所で日独語間の翻訳についての意見交換を行った。こうした現地調査により、発信者側として成功だと思われたコミュニケーションが、受け入れ側として実際にどの程度成功したかを、数値で表わすことができた。
固液界面ナノバブル周辺の分子間力分布計測を基盤とする新たな界面工学への挑戦

本研究では、従来の計測手法よりはるかに高感度な周波数変調原子間力顕微鏡(FM-AFM)を用いて固液界面ナノバブル周辺を計測し、固液界面近傍の局所的なガス過飽和度がナノバブルの安定性に及ぼす影響の解明を目指す。また並行して表面性状が異なる基板上での計測を行い、濡れ性や表面粗さがナノバブルの生成に与える影響を調査する。本年度は、FM-AFM液中計測のノイズ低減に成功し、その結果z・x方向へ探針を走査する2次元分子間力分布計測技術を確立することができた。この技術を用いて高配向性グラファイトー純水界面を計測したところ、固液界面に気相がある場合と無い場合で周辺の分子間力分布が大きく異なることがわかった。また表面形状計測によって、固液界面にはナノバブルよりはるかに薄く従来のAFM計測では検知できない気体分子層が吸着していることが判明した。これらの結果は固液界面近傍の気体分子の振る舞いを考察する上で重要な知見であり、局所的なガス過飽和度の推測につながるデータとなる。また薄い気体分子層は明らかにグラファイトの結晶構造に影響を受けた形状で析出しており、原子スケールでの表面構造が固液界面の気相生成に影響を与える可能性が考えられる。濡れ性がナノバブルの生成に与える影響については、親水・撥水複合面の上で界面ナノバブルを生成させることで調査している。複合面の濡れ性の差の程度によって界面ナノバブルの生成領域が著しく変化することが昨年度までに判明していたが、本年度は更に考察を深め、撥水性表面が溶存気体分子を引き寄せる一方で親水性表面は隣り合う撥水性表面に気体分子を供給すると仮定することで現象を定性的に説明することができた。この結果は、基板表面の濡れ性の制御が界面ナノバブルの生成位置のコントロールにつながることを示唆する重要な結果である。FM-AFM計測によって実際に固液界面近傍の分子間力分布を計測でき、また気相の有無で分布の様子が変わるとわかったことは大きな進展である。さらに単分子厚みの気相の存在も検出することができ、局所的なガス過飽和度の推算に必要なデータは着々と得られている。ナノスケールよりさらに小さなスケールの表面粗さが界面での気体分子の析出に影響を与えるという結果は、表面粗さと界面ナノバブルの関係を考察する上で重要な知見となる。さらに、親水・撥水複合面が界面ナノバブルの生成位置に影響を与えるという結果は、本研究の目標の一つである界面ナノバブルの生成位置の制御技術の確立への大きな一歩となる。これらのことから、本研究はおおむね順調に進展している。今後は分子間力分布計測技術を2次元から3次元に発展させる一方で、現在の技術での分子間力分布データの取得も引き続き行い、その結果を基に界面ナノバブル周辺の水和構造や局所的なガス過飽和度を明らかにする。そうして得られた結果と従来のAFMでは検知できない単分子厚みの気相の存在を併せて固液界面ナノバブルの理論に落とし込むことで、新たな安定性理論の構築に取り組む予定である。また、親水・撥水複合面に関する考察の妥当性を裏付けて定量的な議論に発展させるためにも、FM-AFMの分子間力分布計測技術を用いて複合面境界近傍での水分子・空気分子密度の計測を実施する予定である。本研究員は本年度の5月から半年間の留学を予定している。したがって、期間中は上述した内容のうち計測実験については他の学生に担当してもらい、実験方針の決定及び研究結果の分析・考察を本研究員が務める。

さらに単分子厚みの気相の存在も検出することができ、局所的なガス過飽和度の推算に必要なデータは着々と得られている。ナノスケールよりさらに小さなスケールの表面粗さが界面での気体分子の析出に影響を与えるという結果は、表面粗さと界面ナノバブルの関係を考察する上で重要な知見となる。さらに、親水・撥水複合面が界面ナノバブルの生成位置に影響を与えるという結果は、本研究の目標の一つである界面ナノバブルの生成位置の制御技術の確立への大きな一歩となる。これらのことから、本研究はおおむね順調に進展している。今後は分子間力分布計測技術を2次元から3次元に発展させる一方で、現在の技術での分子間力分布データの取得も引き続き行い、その結果を基に界面ナノバブル周辺の水和構造や局所的なガス過飽和度を明らかにする。そうして得られた結果と従来のAFMでは検知できない単分子厚みの気相の存在を併せて固液界面ナノバブルの理論に落とし込むことで、新たな安定性理論の構築に取り組む予定である。また、親水・撥水複合面に関する考察の妥当性を裏付けて定量的な議論に発展させるためにも、FM-AFMの分子間力分布計測技術を用いて複合面境界近傍での水分子・空気分子密度の計測を実施する予定である。本研究員は本年度の5月から半年間の留学を予定している。したがって、期間中は上述した内容のうち計測実験については他の学生に担当してもらい、実験方針の決定及び研究結果の分析・考察を本研究員が務める。
グローバル情報システムネットワークが日本企業の国際経営に与える影響

日本企業の経営システムは公式化が難しく、個々人に内在化している。そのため、労働の流動性の高い海外に日本的システムを移転するためには、多数の日本人を派遣する。このような日本企業の国際経営に対して情報技術が及ぼす影響を明らかにするために、事例研究を実施した。デンソー・テネシー工場の事例では、日本人出向者にしか親会社への部品発注業務を実施できなかったが、それらの業務の現地人への移管を目的に情報技術が使用されている。具体的には、親会社での経験が必要であり、言葉では現地人に説明することができなかった親会社への部品発注について、(1)部品1点1点について、発注品質を左右する基準在庫率、リードタイム、1回の生産数量をデータベース化、(2)部品1点1点について、発注後に変更可能な変動率をデータベース化、(3)情報技術を使って日本側の生産対応計画や船積み状況を調べられるように情報技術を改善した。(1)により、現地人は情報技術を使うことにより、日本人出向者と同様の発注を行えるようになった。また、(2)と(3)により、親会社との調整の必要性が大幅に減少した。その結果、親会社への部品発注業務を現地人に移管することができた。つまり、不可能と見なされていた日本的生産システムの公式化と情報技術への組み込みにより、日本的生産システムを体現した日本人に代わり、情報技術が海外拠点への日本的生産システムの移転に使用されていることが明らかになった。現在実施中の質問票調査(回答期限2004年4月末)では、(1)海外拠点における情報技術の使用状況、(2)海外での日本人出向者の役割、(2)情報技術と現地人への業務移管の関係について、明らかにする予定である。そのため労働の流動性の高い海外に日本的システムを移転するためには、多数の日本人を派遣する。これが日本企業の国際経営の特徴である。デンソー・テネシー工場の情報システムの仕組みに組み込むことにより、生産管理業務を日本人から現地人に移管している。同工場の生産管理業務では、1988年の設立当初から、グローバル情報システム(CIGMA)が使用されている。親会社への部品発注は、発注数量の決定に日本側の生産事情に精通している必要があること、頻繁に実施される親会社との調整には日本側の生産事情への精通だけでなく日本語も必要とされたことから、CIGMAを使用しても日本人出向者にしか実施できない業務だった。1991年、CIGMAは業務量が当初の数10倍に達したことを機に改善された。その目的は、大幅な業務効率の向上と日本人出向者にしか実施できない業務の現地人化である。業務の現地人化は、親会社への部品発注業務を判断や調整も含めて標準化しシステム化することで実現した。具体的には、(1)発注や発注内容を変更する際に、日本側と調整を行わなてても済むように、部品1点1点について、発注品質を左右する基準在庫率、リードタイム、1回の生産数量や、発注後年変更可能な変動率を決定し、データベース化する、(2)CIGMAで日本側の生産対応計画や船積み状況を調べられるようにするの2点である。つまり、同事例では、不可能と見なされていた日本的生産システムを公式化したこと、日本的生産システムを体現した日本人が業務を実施するのに代わり、日本的生産システムを組み込んだ情報技術を使って、海外拠点へ日本的生産システムを移転したことが明らかになった。
3次元医用画像の多重解像度局所構造解析に基づく線状・面状構造の精密復元と高次処理

3次元画像の局所的な2次関数近似と多重解像度解析に基づく局所的な線・面の位置・方向の精密決定、多重解像度空間探索による線状・面状の大局構造(尾根線、尾根面)の自動抽出、撮像系特性を考慮に入れた超解像精密定量化を行う3次元線状・面状構造解析の統一的枠組みを構築した。この枠組みに基づいて、3次元MR画像からの関節軟骨厚精密定量化、3次元CT画像からの骨折部位(骨折線)の抽出と骨折整復計画、3次元CT画像からの肺3次元CT画像からの肝血管の抽出とカテーテル治療支援などの医学問題に応用して、有効性を実証した。人体内部においては、多くの場合、線状・面状構造は孤立して存在していない。具体的に、股関節軟骨を対象とする場合には、薄面状構造である軟骨が2つ近接している。線状構造である血管も接近して存在してる場合が多い。このような状況においては、従来開発された孤立した状態を仮定した復元手法では、十分な精度は達成できない。本研究では、CTおよびMRIからの薄面形状復元において、近接する2薄面体をCT、MRIで撮像する過程を、これら2つの薄面体の厚み、および、2薄面体間の間隙幅を変数とする数式で表現し、CT・MRIの撮像過程の数理モデルと組み合わせ、これら未知変数を推定する逆問題として定式化した。実際の状況に基づき、CTの点広がり関数は、幅未知のガウス関数でモデリングし、MRIの点広がり関数は、幅既知SINC関数でモデリングした。画像から得られた濃淡値プロファイルが、数式により導かれるプロファイルに一致するという制約条件を用いた。この逆問題は非線形最小2乗問題として定式化されるが、極小解に陥ることなく高精度に解を得る方法として、まず、各変数に対して、一定間隔で全数探索を行い、得れらた最小解をLevenberg-Marquad法で精密化する方法を適用した。実験では、アクリル板で作成した近接薄面体ファントムをCTおよびMR撮影を行い、それらのデータに対して提案手法を適用し、安定かつ高精度に薄面物体幅の推定が行えることを実証した。さらに、実際の人体の股関節軟骨についても、実験を行い、その有効性が示唆された。3次元画像からの抽出された線状・面状構造を応用した医学応用システムである、骨折整復計画のための骨片位置合わせ、および、カテーテルガイドワイヤ最適形状推定の研究を中心に進めた。骨折整復計画に関しては、線状構造抽出法を利用してCT画像から骨片の骨折線を抽出し、合されるべき骨片の骨折線同士の照合と、骨片表面の骨折していない反対側骨鏡像表面との照合の2つを組み谷わせる方法を開発した。昨年度は検証実験が不十分であったが、今年度は、様々な条件下における検証実験を重点的に行い、骨折線照合のみを用いた場合、反対側表面照合のみを用いた場合、両方を用いた場合について評価した結果、両方を用いた場合において、安定性・精度ともに最も良好な結果が得られることが確認できた。また、臨床的基準である10度以内の精度を、適用したすべての症例において達成できた。カテーテルガイドワイヤ最適形状推定については、線状構造抽出法を利用してカテーテル経路となる血管構造を抽出した。その分岐形状に基づき、最適ガイドワイヤー形状を推定する方法を定式化した。患者CT画像とそれぞれの患者画像に対して専門の放射線科医が作成したガイドワイヤー形状に基づき、本手法を評価した結果、半数以上の症例で、良好な推定結果を得た。その他の進展として、MR画像・CT画像からの薄面構造抽出の応用として、股関節軟骨の領域抽出および3次元定量化についても、これまでのファントム(模型)画像だけでなく、実際の患者に適用可能な方法の開発に向けて前実験を行い、潜在的有用性を示した。(1)股関節軟骨抽出システムの構築と評価精密3次元幅計測法を実用に洪するために、軟骨領域の自動抽出システムの構築とその評価を行った。MRI画像中で軟骨画像の画質が良好な場合については、臨床適用可能な精度を達成できることを確認した。画質が不十分な画像については、適用が困難であった。(2)線状構造抽出に基づく治療計画システムの評価線状分岐構造抽出を用いた治療支援システムの評価を行った。骨折整復計画システムについては、実際の患者データを用いた骨折線抽出精度および骨折線に基づく骨折整復計画精度の検証実験を行った。従来行われていた、反対側を利用した方法および骨折線と反対側を統合した方法との比較実験も行い、統合法の性能が良いことが示された。カテーテルガイドワイヤ形状推定システムについては、血管中心線抽出精度、および、ガイドワイヤ形状推定精度の評価実験を行った。血管中心線抽出については、多重解像度尾根線による網羅的抽出法が、従来の血管追跡法よりも優れていることが示された。

ガイドワイヤの通過範囲についての新しい拘束条件を導入することにより性能が向上することが示された。(3)線状構造抽出に基づく臓器内部構造分割システムの評価線状分岐構造を用いた臓器内部構造分割システムの評価を行った。特に、胸部CTを用いた肺の区域分割を重点的に行った。多数のCT画像データを用いて、区域静脈を用いた分割、区域気管支を用いた分割、双方を用いた分割に関して複数の分割法(平面分割とスプライン分割を比較した。右上肺を対象として、境界面と区域静脈の距離および区域気管支のはみ出しを誤差として、評価を行った。その結果、区域静脈と区域気管支の双方を用いて、スプライン分割を行った結果が最良であることが示された。
都市内交通整備の評価

ネパールをはじめとする発展途上国における交通整備の現状把握とその評価手法に関する研究を行った。主要な成果は以下のようである。・ネパールでの道路ネットワークを現地調査し、デジタル数値地図と統合させ、需要予測の基礎データベースを構築した。・合わせて、同国での都市化プロセスや都市人口密度についても現地での資料およびヒアリング調査を行った。・道路ネットワークデータに、首都カトマンズの人口、交通量、行政界、土地利用状況を重ねた上、分析対象ゾーンを決定した。なお、発展途上国では、このような統計データは収集・整理されておらず、現地調査方法を含めて、今後の発展に伴う交通需要予測に寄与するものである。・上記のデータベースを活用したカトマンズにおける交通需要分析を行った。・カトマンズでの交通整備の効果を計測し、MATLAB、GIS、統計プログラムを用いて空間構造モデルとして表現した。・カトマンズと他の都市との都市内公共交通手段の比較分析を実施した。なお、以下のセミナーや学会等への参加を通じて、広く成果発表を行った。・高齢者・障害者のモビリティと交通に関する国際会議(TRANSED2004、浜松)・国連大学グローバルセミナー"文化差異の中での共存"(神奈川県、葉山町)・世界工学者大会(WEC2004、中国上海)・都市交通とその挑戦に関するナショナルセミナー(ネパールカトマンズ)ネパールをはじめとする発展途上国における交通整備の現状把握とその評価手法に関する研究を行った。・高齢者・障害者のモビリティと交通に関する国際会議(TRANSED2004、浜松)・国連大学グローバルセミナー"文化差異の中での共存"(神奈川県、葉山町)・世界工学者大会(WEC2004、中国上海)・都市交通とその挑戦に関するナショナルセミナー(ネパールカトマンズ)
河床付着生物膜による化学物質分解量の物質収支法での定量評価

小河川の流下過程の物質収支法での農薬減少量の定量と有機物質としての分解速度の評価を行った。調査対象河川は淀川支流の芥川上流部(1996年)の本川(2.5km)と農業水路(2.5km)および天野川中下流部(19971998)の流下区間である。水田施用農薬を対象に68月に3日に1度の定期水質負荷量調査を実施した。芥川の本川と分流された農業水路は河道状況に大きな相違が見られた。本川は釣り場として小石で河道を数多くの浅いプール状に区切られて流下時間が長くなって減少量が大きかったのに対して,三面コンクリート張りの農業水路は流下時間時間が短いためにほとんど減少がなかった。天野川は上中下流域最下端の3地点で調査したが,農薬の流出入のない中下流区間(1.2km)での物質収支で評価した。1997,1998年ともほぼ同じ農薬が検出された。1997年にはMEPの87%,ピロキロンの32%,エスプロカルブの3%,BPMCの1%減少が見られた。1998年にはピリブチルカルブの47%,IBPの43%,プレチラクロールの42%,シメトリン30%,エスプロカルブの20%,ピロキロン19%,BPMCの17%,ダイアジノンの5%減少が見られた。また,上下流地点での採水時刻のズレが流下時間分の遅れより短かったため,時々高濃度で検出される農薬では逆に625%増加した例もあった。有機物質の流下過程での減少を1次反応で仮定し,総括的な自浄係数で評価したところ,20%以上の減少となる農薬は懸濁物質への吸着・沈澱や河床付着生物膜への蓄積の寄与に因ると考えられた。河床付着生物膜からは,芥川ではエスプロカルブ95ppb,メフェナセット47ppb,シメトリン・IBP・ブタクロール10ppb,ベンチオカープ3ppb,エチルチオメトン0.4ppbが,天野川からはエスプロカルブやIBPが510ppbで検出され,河床付着生物膜や底質での農薬分解減少への寄与が示唆されたが,生態影響の考慮も必要である。淀川右岸側支川の田園地河川芥川の本川・農業水路の流下過程で物質収支法による農薬変化量を定量し,河床付着生物膜の寄与を追跡調査した。栄養塩・有機物が低い濃度レベルのため,河床付着生物膜の現存量レベルは低いものの,水田から排出される農薬が水稲移植後の除草剤で始まり,殺虫剤・殺菌剤の流出が見られた。5月中旬7月中旬に週2回の頻度で調査を行った。農業水路は,三面コンクリート張で流速が1m/s程度と速く,河床等への生物膜の付着量が少く滞留時間も短いため,農薬の分解減少は殺菌剤のIBPでわずかに見られただけであった。

本川は淵と瀬を交互に造り,養殖渓流魚を放流する魚釣り場とされていることもあり,流速が0.10.3m/sと遅く,低レベルの現存量ながら付着生物膜も存在し,IBPが22%減少したほか,除草剤のThiobencarbの濃度減少も見られた。河床付着生物膜中にはEsprocarbとMefenacetが0.31.0mg/m^2,Symetryn,Thiobencarb,Butachlor及びIBPが0.020.06mg/m^2の濃度で残存していた。淀川左岸側支川の市街地河川天野川の1.4kmの流下過程の物質収支で,3日おきの定期調査で栄養塩の変化量と河床付着生物膜の剥離量の評価した。河川水中のChl-a濃度は,栄養塩・有機物濃度レベルの低い芥川で215μg/lの範囲内で通常は3μg/l前後と低いのに対して,栄養塩・有機物濃度レベルの高い天野川で139μg/lの範囲内で9μg/lと高く,晴天継続時の河床での現存量は圧倒的に高レベルであった。河床付着生物膜中には細菌が高密度で存在するため,河床付着生物膜との十分な接触時間さえ確保すれば,農薬・界面活性剤等の合成化学物質を分解・減少することが明らかであり、薄層流状態で流下時間を大きくする流路の人工的な工夫が必要である。淀川左岸側支川の天野川流下過程(上・中・下流の3地点)調査で物質収支法による農薬変化量と,河床付着生物膜の現存量と剥離流出量を定量し,水質変化量への付着生物膜の寄与を評価した。栄養塩・有機物質濃度レベルが比較的高い状況下において,5月中旬8月上旬の潅漑期間で5月下旬の水稲移植前後の除草剤から殺虫剤・殺菌剤の散布時期と,8月下旬12月中旬の非潅漑期間に分けて3日に1度の頻度で調査を実施した。市街地部を貫流する中・下流区間は流下河床は拡大し,家庭雑排水・工場排水由来の有機物質の負荷も多く,河川水中の一般細菌数や河床付着生物膜の現存量も多い。水田は中流地点上流側のみに存在するため,中・下流区間(1.2km)^4での農薬変化量は,化学的変化と微生物による分解や吸着等による変化によるものである。殺虫剤のMEPが中流での負荷量に対して下流で13%,殺菌剤のピロキロンが68%,除草剤のエスプロカルブが97%,殺虫剤のBPMCが99%に減少していた。一方,殺菌剤のIBPやイソプロチオラン,除草剤のメフェナセット,ベンチオカーブおよびシメトリン,殺虫剤のダイアジノンは,濃度ピーク時と採水のタイミングずれ等もあって,下流で若干負荷量増加した形となり,短い流下過程での分解減少に大きく期待できない結果となった。河床に敷設した素焼きタイルの人工付着板上での付着生物膜中の農薬の濃度も観測したところ,除草剤のエスプロカルブが上・中流ともに10ppb前後,殺菌剤のIBPが5ppbの高濃度で検出され,農薬の種類によっては生物膜中に取り込まれていることが明らかとなった。殺菌剤は付着生物膜の細菌層に,除草剤は付着生物膜の藻類層に生長阻害の影響が考慮される。全般に,上・中流境界の山地部から洪水時に供給される砂が河床のレキを覆い,付着生物膜の増殖を妨げる傾向にあり,流下過程での化学物質の分解には十分な環境条件とはなっていなかった。天野川の上・中・下流3地点において,1997年5月中旬より2週間前後の休止期間3回を挟んで,3日に1度の定時水質調査を継続した。1998年1月下旬から12月上旬までは休止期間なしての約11ケ月の連続調査となった。上・中流域内の5つのゴルフ場から全部または一部の排水が流入するが,化学物質の主たる対象を水田施用農薬に絞って,農薬の流出特性と途中から農薬の流入のない中・下流地点間(1.2km)の流下過程における濃度・負荷量の減少量の評価を行った。1998年は1997年とほぼ同じ農薬が検出されたが,1998年はオキサジアゾン・ビロキロン・イソブロチオランが高濃度で検出され,マラチオン・ブタクロールが検出されなかった。
中高年者の脚筋力の評価法と保持処方に関する基礎的研究

中高年者に対する運動処方、および体力測定の方法等について多くの調査研究がなされ報告されている。しかし、これらの研究は呼吸循環器系より追求したものが多く、加齢に伴う脚の筋機能面から追求した研究は少ない。一般に加齢とともに脚筋力は減衰傾向を示し、体力の低下を招くとされている。そこで本研究は、中高年者における脚筋力の実態を把握するため、等速性運動での測定が可能なCybexllを用い、座位姿勢で膝の伸展・屈曲を実施させ、その時の最大筋出力を測定した。測定速度として60゚/secと180゚/secの2つの速度を採用した。対象は、某企業従業員243名(19-59歳)である。データは従来のレコーダによる方法と同時にデータレコーダに収録し、A-D変換しながらコンピュータ処理を行った。その結果、脚筋力の年齢的推移は、脚伸展筋力において25-29歳で計測速度60゚/sec(167.8±28.9Nm)、180゚/sec(69.6±15.8Nm)と最高値であり、その後徐々に低下するが35-39歳に両計測速度での筋出力とも最も高い低下率(約14-18%)であった。一方、屈曲筋力は30-34歳において最高値(60゚/sec;40.4±25.6Nm)、(180゚/sec;72.6±15.9Nm)を示し伸展筋力に比べやや高い年齢層にあらわれた。また屈曲筋力の低下率についてみると伸展筋力の低下率と同じく(14-18%)かつ、その低下年齢倉も同じく35-39歳に認められた。このことから、脚筋力の衰減期は35-39歳であることが推察された。今回は、男性のみのデータであり、今後女性についても分析を進めて行く予定であり、評価尺度、因子分析についてもデータを増やしながら明確にしていく予定である。また、本研究の結果は62年日本体育学会(9月)、日本体力医学会(10月)に発表する予定である。