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グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究

グローバル化する現代においては、日本でも海外でも早期離学が大きな問題となっている。本研究では子ども・若者の教育機会を保障する教育制度・行政の構築について、日本、韓国、フィンランド、デンマーク、カナダを主な対象国として国際比較調査を行った。日本やデンマーク・フィンランドの調査では、教育支援とともに福祉・ユースワーク等の支援が教育保障に重要であることが観察された。またフィンランドのJOPO、デンマークのコペンハーゲン市立青年学校、韓国の代案学校、日本の夜間中学校など、既存学校とは別の学びの場が発達しつつあった。総合的な支援行政の構築と代替的・補償的な学びの場の拡充が共通する動向として確認された。2014年度は本科研の初年度であり、国内外の基礎的調査を実施し、報告会で事例の意義について検討した。国外調査では、スウェーデンと北米(カナダ)の早期離学の現状と支援制度の調査を実施した。スウェーデン調査では、ストックホルム市高校教育担当部署、公立高校、株式会社立高校、民衆大学(フォルケヘグスコーレ)、成人教育機関Komvuxなどを訪問し、情報を収集した。ストックホルム市の場合、11-12%の中学生が高校にストレートに進学できず、introductory programに入っていること、高校中退防止プログラムが用意されていること、しかし早期離学していく生徒は25%に上ること、高校中退者(20歳以上)には民衆大学およびKomvuxで単位修得できる制度があることなど、スウェーデンの早期離学の現状と対応策・制度の概要を把握した。カナダ調査は2015年3月下旬に実施されたため、現在記録の整理中である。国内調査では、包摂的な教育制度・行政の取り組み事例として、政令指定都市(横浜市)における高校生支援活動と地方小規模自治体(長野県南箕輪村・宮田村)の子育て政策の事例を調査し、検討した。前者の神奈川県立田奈高校の有給職業体験プログラム「バイターン」実施プロジェクトは高校教育と進路指導、生活支援の統合的保障として把握できる事例である。後者は教育行政部門と子育て行政部門の統合的な行政活動によって地域の子育て支援が拡充された事例である。教育機関レベルと自治体レベルのいずれにおいても包括的な実践・活動の有効性が確認された。他に、ニューヨーク市のケースをもとに教育の政治的中立性について、新潟県新潟市・上越市のケースをもとに教育委員会・教育行政専門職員・学校・住民等の関係について論じ、教育委員会制度の今後に関する研究の課題と方法について整理した。2015年度は本科研の2年目である。国外調査では、北米(カナダ)の早期離学の現状と支援制度の調査、および韓国の代案学校の法制度と学校運営・教育実践に関する調査を行った。カナダ調査では、カルガリー市教育委員会の協力を得て、同市教委、公立高校、at-risk youthサポートNPO、支援ネットワーク組織、警察などを訪問し、情報を収集した。同市教委は困難な状況にある生徒を受け入れられる多様な高校の設置、教授法の見直しとサポートスタッフの配置、中退者を他機関につなぐ支援組織などを用意しており、また警察も独自の支援活動を行っている。それに加えて、高校生と中退者を支えるNPOが発達して大きな役割を果たしていることなど、カナダの早期離学の現状と対応策・制度の概要を把握することができた。2度にわたる韓国調査では、主に代案学校を訪問し、代案学校制度とそこでの教育実践を調査した。代案学校への訪問調査では、沿革や運営体制、独自の教育実践と理念などを聞き取った。日本の代案学校研究では、韓国には代案学校法が制定され、代案学校が制度化されているとされてきたが、正確には独自法は存在せず、また代案学校にも複数の種類があること、制度外の代案学校が多数存在していることが明らかになった。国内調査では、包摂的な教育制度・行政の取り組み事例や制度と法律を調査した。具体的には、神奈川県立田奈高校の有給職業体験プログラム「バイターン」実施プロジェクト、横浜市の生活困窮世帯小・中学生に対する学習支援等、多摩市の公立小学校における学力保障の取り組みなどである。他に、公立夜間中学校の生徒層の歴史的分析、多様な教育機会確保法案の条文の分析などを行い、包摂的な教育機会のあり方について多方面から検討した。研究は大きく国外と国内に分かれる。科研前半2年間で予定していた国外調査のうち、北欧のスウェーデン、北米のカナダ、アジアの韓国の調査を実施し、各国の法制や組織を概観することができた。国内についても法律、制度、事業、実践について各分担者・連携研究者等が調査・研究を進め、本科研をまとめるための構成要素が明確になってきた。2016年度は本科研の3年目である。国外調査では、韓国の代案学校の法制度・学校運営の調査、デンマークの多様性を許容する学校制度と早期離学者支援学校の調査、フィンランドの学校不適応生徒受け入れ特別クラス・若者支援機関等の調査を行った。3回目となる韓国調査では、脱北者の子どもを引きうける代案学校とキリスト教を背景とする代案学校、および革新的な代案学校運動組織「代案学校連帯」を訪問した。代案学校には革新的な学校ばかりでなく、保守的な学校も多く、それらが相当数広がっているという新たな状況を知ることができた。デンマーク調査では長期滞在をしながら、フリースコーレ、エフタースコーレ、ウンドムスコーレ、UUセンター(若者ガイダンスセンター)、職業学校などを訪問し、教員や生徒へのインタビュー、施設見学などを行った。

デンマークでは困難な状態に置かれた子ども・若者は比率が低いが、多様なパスウエィと価値の多様性を許容する学校制度の存在、ソーシャル・サービスの困難ケースへの迅速な介入が有効に寄与している結果と捉えられる。フィンランド調査では、不適応生徒を受け入れる「JOPO」クラス(フレキシブル基礎教育クラス)、ヘルシンキ市教育局JOPO担当、ヘルシンキ市立職業学校、若者支援センター、若者支援チームLuotsi等を訪問した。フィンランドも困難な状態に置かれた子ども・若者は比率が低い。しかし、やはり通常の教室とはことなる場を用意して支援する体制が作られ、全国に普及させる動きが出ていることが分かった。国内調査では、包摂的な教育制度・行政の取り組み事例や制度と法律を調査した。具体的には、横浜市寄り添い型学習等支援、釧路市の子ども学習支援、多摩市の公立小学校における学力保障の取り組み、過疎地域の学校間連携などである。また通信制高校の生徒状況調査(データ分析)、教育機会確保法の検討なども実施した。研究は大きく国外と国内に分かれる。科研前半2年間で予定していた国外調査のうち、北欧のスウェーデン、デンマーク、フィンランド、北米のカナダ、アジアの韓国の調査を実施し、各国の法制の把握、学校、支援機関や運動等の実際の視察、インタビュー、情報収集を行うことができた。国内についても、法律、制度、事業、実践について各分担者・連携研究者等が調査・研究を進め、研究報告書をまとめるための材料が蓄積できてきている。2017年度は本科研の最終年度であり、補充調査と記録整理・分析、理論的考察、学会等での発表、研究会での報告と討論、報告書作成準備を中心に活動した。以下は調査を中心に記載する。国外調査ではフィンランド、デンマーク、カナダの調査を実施した。フィンランドでは、困難な状況にある子ども・若者支援組織であるヘルシンキ市立若者支援センター(Ohjaamo)、若者支援組織Luotsiを継続調査するとともに、ソーシャルワークや支援NPO、ウーライネン市福祉課・教育課の包摂的支援行政などを訪問調査したほか、困難傾向生徒を支援する「特別教員」の養成課程(ユバスキュラ大学)も調査した。関連して、JOPO学校が加盟している国際会議INEPSへ参加し、研究交流を行った(ブルガリア、ブルガス市)。デンマークでは、義務教育継続困難や学齢超過の生徒を受け入れるコペンハーゲン市立青年学校の体制や生徒状況、教育実践を訪問調査した。また後期中等専門学校では多くの中退者が出ているため、複数の学校(ホテル&レストラン学校、Next)でその実情を聞き取った。カナダでは、昨年度に引き続き、同じくオルタナティブ高校等、高校中退者・中退の危機にある生徒のための高校・プログラム、支援組織の調査を進めた。国内調査では、神奈川県の高校居場所づくり実践・寄り添い型学習支援事業と都市部低所得地域の小学校運営の継続調査、東京都の夜間中学校・不登校政策の歴史的分析などを行った。また新たに北海道他の過疎地自治体における公設民営塾の導入経緯、オルタナティブスクールとして京都と北海道のシュタイナー学校の設立経緯等について訪問調査を行い、現代公教育制度の拡散状況について検討した。
運動と位置に関する知覚現象を通じた脳内の視覚空間表現の解明

本年度は、物体位置から推定される物体間の距離推定について新たな研究を行った。視覚系にとって物体間の距離は、環境の空間構造や奥行きなどを知覚する上で重要な手がかりとなる。視覚系の物体間の距離推定メカニズムについての詳細な研究は少ない。本研究では、この物体間の距離推定メカニズムについて新たな示唆を与える新しい現象を発見した。現象は、ある一定の密度をもつテクスチャ(ドット群)に順応すると、その後呈示される2つのドット間の距離が短く知覚されるというものだった。一般的に知られてる密度順応は、高密度のテクスチャに順応すると、その後呈示されるテクスチャが粗くみえる(低密度にみえる)現象である。各ドット間の距離として考えると、低密度ということはドット間の距離は離れる(長くなる)ため、一般的な密度順応では今回の現象は説明できない。1次元の距離推定だけでなく、2次元の広がりをもつ物体についてもこの効果が得られるか検討したところ、高密度のテクスチャに順応した後は、その後に呈示されるサークルが小さくみえることも発見した。さまざまな補償実験を行ったところ、順応刺激のテクスチャによるサイズ順応等の既存の現象やメカニズムではこの現象は説明できなかった。この現象は、視覚系が物体間の距離やサイズを推定する時に内部の密度信号を用いることを示唆している。仮説として、物体間の距離を推定するのに、視覚系はその空間内の密度信号の積分値を用いているのではないかと提案した。距離が長い場合には密度信号の積分値が大きくなる。しかし、高密度のテクスチャに順応したことにより内部の密度信号が弱まると、物体間の空間信号の積分値が小さくなる。この積分値が距離推定に用いられていると仮定すると、今回の現象のように知覚距離が短くなるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、運動による位置ずれ錯視に関与すると考えられる「運動によるコントラスト感度変調」について実験を執り行った。運動によるコントラスト感度変調は、運動刺激が周辺の刺激のコントラスト感度に影響を与える現象で、運動刺激の運動方向依存性がある(Roant et al., 2011)。すなわち、運動方向側に位置する周辺刺激においてのみ、運動刺激とターゲット刺激の位相依存的な変調が認められる。Roach et al. (2011)は、運動方向側には閾値下の運動信号が存在しているのだとした。この説が正しいとすれば、閾値下の運動刺激が刺激の位置推定に影響を与え、それが位置ずれ錯視の原因となっていると考えられる。もし、位置ずれ錯視の原因がこの閾値下の運動刺激だとするならば、位置ずれ現象が起こるさまざまな運動でこのコントラスト感度変調も発生するだろう。この仮説のもと、運動による位置ずれ錯視を引き起こすと知られている色運動でも「運動によるコントラスト感度変調」が起こるのかどうか実験をした。その結果、輝度信号を含まない色運動では、先行研究で示されたような位相依存的なコントラスト感度変調は起こらないことが明らかになった。このことは、運動によるコントラスト感度変調は運動による位置ずれ錯視の直接的な原因とは考えにくいことを示唆している。さらに、運動による位置ずれ錯視に関して、運動方向バイアスが存在することを発見した。Linares & Holcombe (2008)では視野中心に向かう運動よりも視野周辺へ拡散していくような運動の方が多く位置ずれを引き起こすことを報告している。われわれの実験では、従来位置ずれ実験で用いられてきたエッジがぼけているガボールパッチ刺激ではなく、ハードエッジをもつ正弦波刺激を用いた。すると、右視野に刺激を呈示した場合は左運動の方が、左視野に刺激を呈示した場合は右運動の方が位置ずれ量が多くなることを発見した。これは先行研究とは逆の傾向であった。さらに、位置ずれ量を測定するために置くプローブ刺激を、白い円刺激から位置が推定しやすいバー刺激に置き換えたところこのバイアスが変化することがわかった。このことから、刺激間の傾きである2次あるいは3次の傾き検出機構がこのバイアスに関与していると考えられる。

距離が長い場合には密度信号の積分値が大きくなる。しかし、高密度のテクスチャに順応したことにより内部の密度信号が弱まると、物体間の空間信号の積分値が小さくなる。この積分値が距離推定に用いられていると仮定すると、今回の現象のように知覚距離が短くなるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り初年度は心理物理実験を行った。この実験の結果から、当初「運動と位置ずれ錯視」関係すると考えていた現象と位置ずれ錯視に現象的な齟齬がみられた。さらに、この錯視に関与する新たな現象も発見した。「運動によるコントラスト感度変調」が位置ずれ現象の直接的な原因ではないことが示唆された。この結果をふまえて、より詳細に視覚系の運動と位置の知覚処理に関する心理物理実験を行っていく。
フラーレン・ナノ構造の物性と太陽電池応用

C_<60>/a-C超格子材料の構造制御法を開発し、作製した新構造の基礎物性、特に光物性を明らかにして、太陽電池への応用を目指すこと、さらには、有機太陽電池へのC_<60>ナノ構造の適用を検討すること、を目的に研究を行い、以下の成果を得た。1. a-C層については、RFプラズマ源により分解した窒素をC_<60>膜表面に照射して形成した。成膜時の窒素照射条件とa-C膜の特性との関係を調べた結果、窒素イオン量がa-C膜の特性を決めていることを明らかにした。2.C_<60>/a-C超格子構造にバンドギャップ値制御を目指して、各層の厚さを変化させてC_<60>/a-C超格子膜を成膜し、その光吸収スペクトルへの影響を調べた。その結果、井戸層であるa-C層の厚さが薄い程、超格子膜の光吸収端が高エネルギー側にシフトすることが分かり、超格子構造で実効的なバンドギャップを制御できる可能性が示された。3. C_<60>/a-C超格子をi層として太陽電池に導入し、p型a-SiC、n型a-SiでC60/a-C超格子層をサンドイッチしたpin接合太陽電池を試作した。変換効率は低く、10^<-6>10^<-5>%であった。C_<60>/a-C超格子構造を太陽電池に応用するためには、ドーピングによる導電率制御、およびa-C層の低欠陥密度化が必要であることが示された。4. C60層の導電率制御として、Mgドーピングを試みた。共蒸着法でMgドープC-<60>膜を作製し、導電率が約6桁増加することを確認した。5. a-C層の欠陥密度低減のため、水素ラジカル処理を行った。電子スピン共鳴で測定した欠陥密度は、水素処理時間に大きく依存し、その最適化が必要である。6.フラーレン・ナノ構造を有機太陽電池に適用するための基礎検討として、C-<60>/有機材料界面の研究を行った。C_<60>(111)面上で銅フタロシアニンは、分子面を基板に対して立てて成膜することを明らかにした。C_<60>/a-C超格子構造のa-C層については、RFプラズマ源により分解した窒素をC_<60>膜表面に照射することにより形成している。a-C層の光学バンドギャップ等の特性を制御するために、成膜時の窒素照射条件とa-C膜の特性との関係を調べた。その結果、RFプラズマ源により分解された各励起窒素種の中で、膜表面に照射される窒素イオン量がa-C膜の特性に大きく影響を与えていることを明らかにした。本年度予算で導入したX線ミラーモジュールを用いてC_<60>/a-C超格子膜のX線回折測定を行い、構造解析を進めている。C_<60>/a-C

超格子構造によるカーボン薄膜のバンドギャップ値制御を目指して、(1)C_<60>、a-C各層の厚さ、および(2)a-C層の光学バンドギャップを変化させてC_<60>/a-C超格子膜を成膜し、その光吸収スペクトルへの影響を調べた。その結果、井戸層であるa-C層の厚さが薄い程、またa-C層の光学ギャップが大きいほど、超格子膜の光吸収端が高エネルギー側にシフトすることが分かり、超格子構造で実効的なバンドギャップを制御できる可能性が示された。太陽電池に応用するためには導電率の光感度が大きいことが重要であることから、C_<60>/a-C超格子膜の暗導電率と光導電率の特性を測定した。室温での暗導電率は極めて低く、測定が困難であったため、温度を370400Kに上げて測定し、その温度依存性から室温での値を推定した。その結果、室温での光感度は、C_<60>膜、C_<60>/a-C超格子膜、a-C膜と、a-C層の厚さが厚くなる程、小さくなっていくことが分かった。これは、a-C層内での欠陥により、光キャリアが再結合しているためと考えられ、超格子構造の光感度を大きくするには、a-C層の低欠陥密度化が重要であることが示された。来年度は、C_<60>/a-C超格子構造へのドーピングによる導電率制御、及びa-C層の低欠陥密度化を図る予定である。C_<60>/a-C超格子構造を太陽電池に応用するためには、ドーピングによる導電率制御、およびa-C層の低欠陥密度化が必要であり、今年度はこの2つを中心に研究を行なった。C_<60>層の導電率制御として、Mgのドーピングを試みた。C_<60>とMgを共蒸着してMgドープC_<60>膜を作製し、導電率を測定したところ、4.9x10^<-7>S/cmの導電率が得られ、未ドープの場合の4.0x10^<-13>S/cmから、約6桁増加することができた。Mgは、n型ドーパントとして有効に作用していると考えられる。また、a-C層の低欠陥密度化のため、成膜時に水素ラジカル処理を試みた。RFプラズマ源にて水素ラジカルを供給して成膜したところ、電子スピン共鳴(ESR)で観察されるダングリングボンド等の欠陥密度は10^<18>cm^<-3>になり、水素ラジカル処理をしない場合の10^<20>cm^<-3>から大きく低減できることを明らかにした。また、a-C層の構造をラマン散乱分光法により評価した結果、sp^2クラスタのサイズが小さく、5員環が多く存在することが示唆された。他の研究機関でCVD法やスパッタリング法により作製したa-Cのラマン散乱スペクトルとは異なっており、C_<60>を出発原料として用いていることによる特徴であると考えられる。来年度は、本年度の成果を実際のC_<60>/a-C超格子構造に適用し、太陽電池としての応用の可能性を検討する予定である。C^<60>/a-C超格子構造を太陽電池に応用するためには、ドーピングによる導電率制御、およびa-C層の低欠陥密度化が必要である。今年度はこの2つの課題について、昨年度に行ったC^<60>層へのMgドーピング、a-C層の水素ラジカル処理の研究成果を発展させて実験を行なった。C^<60>層へのMgドーピングについて、MgからC^<60>への電荷移動をラマン散乱スペクトル測定により評価し、Agモード・ピークの形から、電荷移動の可能性が示唆された。a-C層の水素ラジカル処理では、水素源にRFプラズマ源、熱フィラメント水素源の2種類を用いて、水素処理条件を変化させて実験を行った。水素処理によりa-C膜の光学ギャップは減少し、その減少の度合は熱フィラメント水素源の方が大きいことが分かった。ラマン散乱スペクトルでアモルファス構造を評価すると、水素処理による炭素結合の再構成の仕方は、水素源により異なっていた。電子スピン共鳴(ESR)で観察されるダングリングボンド等の欠陥密度は、水素処理時間に大きく依存し、欠陥密度低減のためには、その最適化をさらに進める必要があることが明らかになった。
視点「図の変数性・定数性」による中学校図形の論証指導法のモデル化

本研究は,図形論証指導上の教師の問題点を克服するために,新しい指導法の提案とそのモデル化を行い,図形論証指導法の確立を目的とし14を行うことにある。1関数の指導法と大局的視点「順序思考と俯瞰思考」の考察から図形の証明指導法を見出す。2図形命題で使われる図の「変数性」と「定数性」の視点を導入した証明の教材開発を行う。3見出した指導法と開発教材で授業研究を行い,実証的にそれらの有効性を明らかにする。4開発した指導法の妥当性から図形論証指導法のモデル化を行う。平成30年度は上記1,2を中心に,具体的には次の1)3)の研究を進めた。1)先行研究の考察2)関数指導法の考察から図形指導法を見出す指導3)教材開発(情報端末の活用を含む)1)の先行研究文献は極めて少ないことが判明した。2)の研究は,研究代表者が所属する都中数研関数員会との連携により図を動的に見る視点と静的に見る視点の指導を得た。それにより,3)に関連する教材開発,情報端末を活用した中3「相似の導入」実験授業にまで至り,生徒の反応はよかった。また他の図形研究授業の観察・考察も行った。1)3)の考察から,教材自体の特性としては,小で順序思考,中は順序・俯瞰思考の両方を指導の中心に置くことが重要であることが判明した。また,本研究のゴール的な目標の「図形論証指導のモデル化」は,教師が,「命題の意味と生徒の既習内容の関係をどれだけ意識できるか」(俯瞰思考)と「いきなり証明せよといわずに,どれだけ命題(条件)に添ういくつもの図を意識できるか」(順序思考)にかかっている。その両者の関係についての指導者の意識化が今後の研究の視点となることを見出した。【研究実績の概要】に示した研究目的に対し,研究計画14を立てた。1先行研究の考察。関数指導法の考察から図形論証指導法を見出す研究,実態調査・分析2教材開発(情報端末の活用を含む)3指導実践4教材開発・指導法の妥当性と論証指導法のモデル化平成30年度はこの12の実施であった。この実施は,2では内容が示す通り,図形の論証指導法を見出すために,生徒の思考について,図形論証に関する2視点「順序思考」「俯瞰思考」の存在と,「順序思考」「俯瞰思考」の明確なタイプが存在を明らかにすることであった。しかしながら,この実態調査は素案作成に留まり,平成31年度に実施することになった。一方,教材開発は進み,実験授業の実施まで至った。また,いくつかの研究授業を観察・考察することにより,教材開発の具体化がより進んだ。したがって,今年度の目標は充分に達成された内容と半分程度しか進まなかった内容があった。成果は,別欄の雑誌論文,学会発表欄に示した。平成30年度の成果を受けて,今後の研究課題は次のア,イが重点となる。ア.図形命題で使われる図の「変数性」と「定数性」の視点を導入した証明の教材開発を行う。イ.見出した指導法と開発教材で授業研究を行い,実証的にそれらの有効性を明らかにする。アの教材開発として,「順序思考・「俯瞰思考」「図の変数性・定数性」を視点とし,それらを統合的に捉えるような提言として推進していきたい。平成31年度は【研究実績の概要】にある研究計画の2,3を中心に行う。2の前年度の継続課題として,生徒の実態調査実施・分析・考察を行い,図形論証指導における「順序思考」「俯瞰思考」の概念規定を行う。また,図形論証指導の生徒の思考過程を明らかにする。そして,3に繋げる。2の教材開発はこれまで同様に次の観点で行う。・学習指導要領と教科書,「順序思考・俯瞰思考」「図の変数性・定数性」の概念から教材を分析する。また,様々な視点から授業を想定した教材開発に努める。・図と言葉の関係,効果的な言語活動も,教材開発の素地的な視点とする。3の指導実践については,「現場の先生方との意見交換をしながら,授業の実際を想定し,指導計画を立案し,指導案を作成し」実践に繋げる。実践では,授業前の生徒の実態調査(プレテスト),授業,授業後の生徒の変容調査(ポストテスト)をセットとして行う。授業は授業記録をとり,指導のあるべき内容と生徒の実態を対応させ考察し,指導や教材の妥当性を実証的に示す。1)先行研究の考察2)関数指導法の考察から図形指導法を見出す指導3)教材開発(情報端末の活用を含む)

1)の先行研究文献は極めて少ないことが判明した。2)の研究は,研究代表者が所属する都中数研関数員会との連携により図を動的に見る視点と静的に見る視点の指導を得た。それにより,3)に関連する教材開発,情報端末を活用した中3「相似の導入」実験授業にまで至り,生徒の反応はよかった。また他の図形研究授業の観察・考察も行った。1)3)の考察から,教材自体の特性としては,小で順序思考,中は順序・俯瞰思考の両方を指導の中心に置くことが重要であることが判明した。また,本研究のゴール的な目標の「図形論証指導のモデル化」は,教師が,「命題の意味と生徒の既習内容の関係をどれだけ意識できるか」(俯瞰思考)と「いきなり証明せよといわずに,どれだけ命題(条件)に添ういくつもの図を意識できるか」(順序思考)にかかっている。その両者の関係についての指導者の意識化が今後の研究の視点となることを見出した。【研究実績の概要】に示した研究目的に対し,研究計画14を立てた。1先行研究の考察。関数指導法の考察から図形論証指導法を見出す研究,実態調査・分析2教材開発(情報端末の活用を含む)3指導実践4教材開発・指導法の妥当性と論証指導法のモデル化平成30年度はこの12の実施であった。この実施は,2では内容が示す通り,図形の論証指導法を見出すために,生徒の思考について,図形論証に関する2視点「順序思考」「俯瞰思考」の存在と,「順序思考」「俯瞰思考」の明確なタイプが存在を明らかにすることであった。しかしながら,この実態調査は素案作成に留まり,平成31年度に実施することになった。一方,教材開発は進み,実験授業の実施まで至った。また,いくつかの研究授業を観察・考察することにより,教材開発の具体化がより進んだ。したがって,今年度の目標は充分に達成された内容と半分程度しか進まなかった内容があった。成果は,別欄の雑誌論文,学会発表欄に示した。平成30年度の成果を受けて,今後の研究課題は次のア,イが重点となる。ア.図形命題で使われる図の「変数性」と「定数性」の視点を導入した証明の教材開発を行う。イ.見出した指導法と開発教材で授業研究を行い,実証的にそれらの有効性を明らかにする。アの教材開発として,「順序思考・「俯瞰思考」「図の変数性・定数性」を視点とし,それらを統合的に捉えるような提言として推進していきたい。平成31年度は【研究実績の概要】にある研究計画の2,3を中心に行う。2の前年度の継続課題として,生徒の実態調査実施・分析・考察を行い,図形論証指導における「順序思考」「俯瞰思考」の概念規定を行う。また,図形論証指導の生徒の思考過程を明らかにする。そして,3に繋げる。2の教材開発はこれまで同様に次の観点で行う。・学習指導要領と教科書,「順序思考・俯瞰思考」「図の変数性・定数性」の概念から教材を分析する。また,様々な視点から授業を想定した教材開発に努める。・図と言葉の関係,効果的な言語活動も,教材開発の素地的な視点とする。3の指導実践については,「現場の先生方との意見交換をしながら,授業の実際を想定し,指導計画を立案し,指導案を作成し」実践に繋げる。実践では,授業前の生徒の実態調査(プレテスト),授業,授業後の生徒の変容調査(ポストテスト)をセットとして行う。授業は授業記録をとり,指導のあるべき内容と生徒の実態を対応させ考察し,指導や教材の妥当性を実証的に示す。研究計画の生徒の実態を調査するための素地的な内容の把握の研究が進まなかった。
「親になること」の今日的意義の再検討と青年期のための次世代教育プログラムの開発

本研究の目的は、「親になること」の今日的意義を明確にすることであった。大学生を対象とした調査では、「親になること」に関してアンビバレントな態度が見られた。その背景には個人化社会の影響があり、「親になること」は従来の養育に加えて「他者との関係性への了解」としての学びの意義を持つ。「他者との関係性への了解」とは、社会的に開かれた存在として「生命」と向き合い、「自己」に出会い、「他者と共に」生きることであり、それを青年期のための次世代教育プログラムとする必要性を確認した。本年度の研究の目的は、「親になること」の意味や価値を形成している要因を多角的に浮かび上がらせ、「親になること」の今日的意義を明確にすることである。平成21年度の基礎研究を通して以下のことを明らかにした。(1)先行研究の検討から,「親になること」を単に「自分の子ども」を育てるという狭義ではなく,「他者」と共に成長する営みという広義に捉えることで,「世話をする-される」という行為に内包される養育役割に加えて,個人化の浸透する機能性指向社会だからこそ求められる「他者との関係性への了解」を学ぶ行為としての意義を確認した.(2)アンケート調査から、大学生にとっての「親になること」に関する意識や,育児分担に関する意識,「親になること」と結婚についての意識などに、アンビバレントな態度が見られた。(3)具体的にイメージづけせずに質問すると、子どもは「つくるもの」より「授かりもの」とするものが多い一方で、質問によりイメージづけをすると、全体として「つくるもの」として括れるものが多く、男子よりも女子の方がその意識が高く示された。(4)多くの項目で「授かり」意識低群の方が「親になる」ための条件意識が高く、「親になること」を難しいものと捉えている傾向を示した。一方で、「授かる」意識は一見保守的なものと考えられがちであるが必ずしもそうではなく、「授かり」意識高群が「結婚」という、いわゆる通過儀礼をあまり意識していない傾向が示された。本年度の研究の目的は、青年期に「生命」と向き合う、「自己」に出会う、「他者」と共に生きる、という3つの視点から、次世代教育プログラムを開発する必要性と妥当性を明確にすることである。平成22年度の基礎研究を通して以下のことを明らかにした。(1)インタビュー調査から、特に若者同士の関係性において、平等であることを極度に求めることが、「親になること」の意思決定、意思表明をしにくくさせていることが示唆された。「親になること」の問いは「他者への責任」が衝突する場として立ち現れてくる。(2)子どもを「つくる」意識は、他者から分離した自己の現れであり、「自律-自己決定」の主体である。若者において「親になること」は、交換関係と贈与関係の統合が要求されるため、アンビバレントな態度として現れる。(3)スウェーデンUngdomsmottagningenの調査では、長期的な展望に立った教育と支援の重要性が示唆された。10代に入ったころから、自立に向けた教育と身体的精神的成長の支援を受けることができる。さらに、その子どもが親になっても、同じ場所で同じスタッフの支援が続くことにより、様々な不安を取り除き、有効な支援を受けることができる。(4)プログラム開発に関連し、群馬県内公民館等226の社会教育施設へ青年期対象プログラムの有無等の調査を実施、110施設の回答を得たが、プログラムを実施している施設は無いことが明らかとなった。(5)プログラムの開発にあたっては、「親になること」の問いを通して、一方的な自己犠牲に留まらず、他者からの応答性の保証として、自己の「権利」や「平等」と統合されることが必要である。1.大学生の結婚観や「親になること」の調査から、「他者との関係性の了解」について検討した。これまで育った家庭環境を、自己にどう意味づけるかによって、結婚や「親になること」への意識が異なる。特に、親の離婚や夫婦関係の不和などがネガティブな経験として意識された場合は、そのままネガティブな価値を導きやすい。家族の永続性が失われた時代だからこそ、自己の経験を相対化する機会が必要である。また、経済的安定が第一条件であることは、責任を持って育てる意識の表れと同時に、子どもを経済的負担と考え、自己実現や自由への犠牲感情を表している。社会の個人化がどのような形で「親になること」の意識に影響を与えているのか、犠牲意識や贈与意識(ケア)に焦点を当てて考える必要がある。2.青年期を対象とした次世代教育プログラムの一つとして、映画『アイ・アム・サム』『私は2歳』の視聴から「親になること」を通した「他者との関係性の了解」の学びを全6回で実施し、成果を検討した。

映画の「親にあること」を「こと」的世界から捉え直すことで、子どもとの相互関係により親は「親になっていく」ということと、「親になること」が自己と対峙することに他ならないことへの気づきを促し、ワークライフバランスの問題や子育て支援への新たな視点を提供する可能性があることを確認した。3.青年向け社会教育プログラの状況調査およびスウェーデン調査から、次世代教育プログラムの内容および展開方法について検討した。社会教育では、青年向けプログラムの必要性を認めつつも、緊急性がないことや地域のニーズ実態にそぐわないために実施が難しい。また、青年向けは社会教育ではなく学校教育で実施可能との認識があり、社会全体で青年を支える学びのシステムが機能していない。そこで、「他者との関係性の了解」を学ぶ意味への気づきと、ニーズに即して多様な学びの展開に結びつくような内容と形式でプログラムを構成するブックレットを出版し情報の発信を行うこととした。
板波散乱解析に対するＧｒｅｅｎ函数を用いた境界積分方程式法の高速化について

本研究は板波の問題の高速多重極境界積分方程式法の開発と,その関連する問題への応用を目的として行った.本年度の成果を述べる.境界積分方程式は,考えている問題の固有値とは別の特定の周波数で非正則となり問題が解けなくなる,見かけの固有値と呼ばれる現象がある.昨年度の成果では,transmission問題の境界積分方程式であり実数の範囲では見かけの固有値を持たないMuellerやPMCHWT定式化も,複素数の範囲では,虚部が非常に小さく実軸に近い見かけの固有値を持つ場合があり,それらに近い実数周波数において解析精度が悪化することを明らかにしている.この問題は解析において深刻な問題となる.そこで本年度は,実軸に近い見かけの複素固有値が現れにくい積分方程式を考えることで,精度悪化問題への対策を行った.具体的には,単一積分方程式と呼ばれる境界積分方程式をHelmholtz方程式の場合について取り上げ考察した.これは以下の理由である.単一積分方程式の見かけの固有値は,外部Dirichlet問題か内部インピーダンス問題の固有値となる.このうち後者の固有値は重み係数を調整し制御し,実軸から引き離すことができる.また,単一積分方程式は第2種Fredholm方程式となり,GMRESにおいて少ない反復回数で解に収束することが期待される.これらの性質は実際に数値計算により確認でき,単一積分方程式はMuellerやPMCHWT定式化よりも,見かけの固有値が実軸から離れており,実数周波数における精度悪化を回避できることが分かった.また,GMRESにおいて少ない反復回数・時間で解に収束することも確かめられた.上述の成果は計算数理工学論文集において発表し講演賞を受賞している.また,昨年度までの成果をまとめた論文がSIAM J. Appl. Math.において受理され,出版が決定している.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、支配方程式がHelmholtz方程式であり境界において斉次Neumann条件を満たす2次元帯状領域(板)における板波の問題を取り上げ、そのGreen函数に対する高速多重極法の開発とそれを応用した数値解析を行った。(1)Green函数に対する高速多重極法:考えるGreen函数は、板中の点波源とその点波源の板の境界に関する無限個の鏡像を波源とする基本解の重ねあわせで書ける。この事実を利用し、Green函数に対する高速多重極法を、通常の(基本解に対する)高速多重極法における計算領域を鏡像にまで拡張することで定式化した。得られた手法の計算量は、通常の高速多重極法の計算量と同じであり効率が良い。得られた手法を用いて実際に板波の境界値問題を解き、その高速さと精度の良さを確かめた。また、共鳴現象やストップバンドの再現もできた。今回は2次元問題のみを扱ったが、以上の手法の3次元問題への拡張は容易である。なお、Rayleighのアノマリと呼ばれる特定の周波数ではGreen函数が発散し上記手法を用いられない。この場合においても正しく問題を解けるように修正した解法を検討し実装したが、この修正解法は必ずしも有効ではなかったため、Rayleighのアノマリにおける解法の開発は今後の課題である。(2)共鳴周波数の数値的特定:ところで、共鳴現象やストップバンドは考える境界値問題の固有値に関連することが知られており、これらの現象を応用するためには固有値(共鳴周波数)の数値的特定が重要である。そこで、(1)で開発した手法と非線形固有値問題の数値解法の一つであるSakurai-Sugiura法を組み合わせ、共鳴周波数を数値的に特定する固有値解法を開発した。この固有値解法を用いて実際に共鳴周波数を数値的に特定できた。以上の成果に関するいくつかの学会発表を行った。外国誌への投稿論文は現在準備中である。平成27年度は、高速解法の開発から一時離れ、これまで開発してきたHelmholtz方程式に対するGreen函数を用いた高速多重極境界積分方程式法と櫻井・杉浦法(SS法)を応用した、板波の共鳴周波数特定(固有値解析)の数値的・理論的研究を中心に行った。これは、板波はtrapped modeやleaky modeと呼ばれる、それぞれ実数固有値と複素数固有値に対応する固有モードを有し、それらは解の挙動に大きな影響を与え応用上非常に重要であるためである。本年度に得られた主要な成果は、以下の2点である。(1)境界積分方程式法とSS法を用いる解法により、有限要素法とPMLを用いる従来手法では困難であったカットオフ周波数に非常に近い固有値の計算ができた。また、複素固有値と遠方場の関連を調べ、遠方における透過率のピークやディップの生じる周波数は複素固有値の実部にほぼ対応し、虚部が小さな固有値に近い周波数ほど透過率は急激に変化すること、また透過率のストップバンドは虚部の小さな2つの固有値に挟まれていることを数値的に確認した。(2)理論的考察により、従来実数の周波数では見かけの固有値がないと考えられてきた種々の定式化も、複素数の範囲では見かけの固有値を有することがあるが、しかしその問題は積分方程式に非常に小さな修正を加えることで解決できること示した。また、実数の周波数では見かけの固有値がない積分方程式でも、虚部の小さな複素数の見かけの固有値が存在し、その見かけの固有値に近い位置の実数周波数では計算精度が悪化する場合があることがわかった。昨年度までの成果と(1)の成果をまとめた論文は既に出版した。(2)の成果の論文をまとめた論文を現在投稿準備中である。

境界積分方程式法とSS法を用いるとカットオフ周波数に非常に近い固有値を正しく計算できた成果、およびtransmission問題の複素数の見かけの固有値問題を取り扱い、解決策を示した成果は、境界値問題の固有値解析において重要な成果である。研究実績において報告した内容の一部と、これまでの研究成果をとりまとめた論文は海外誌に既に出版され、さらに関連する内容の学会発表が電磁界理論研究会学生優秀発表賞を受賞するなど、当該研究成果は高く評価されている。当初予定されていた動弾性問題に関する研究がさらに進んでいれば最上位の評価とした。本研究は板波の問題の高速多重極境界積分方程式法の開発と,その関連する問題への応用を目的として行った.本年度の成果を述べる.境界積分方程式は,考えている問題の固有値とは別の特定の周波数で非正則となり問題が解けなくなる,見かけの固有値と呼ばれる現象がある.昨年度の成果では,transmission問題の境界積分方程式であり実数の範囲では見かけの固有値を持たないMuellerやPMCHWT定式化も,複素数の範囲では,虚部が非常に小さく実軸に近い見かけの固有値を持つ場合があり,それらに近い実数周波数において解析精度が悪化することを明らかにしている.この問題は解析において深刻な問題となる.そこで本年度は,実軸に近い見かけの複素固有値が現れにくい積分方程式を考えることで,精度悪化問題への対策を行った.具体的には,単一積分方程式と呼ばれる境界積分方程式をHelmholtz方程式の場合について取り上げ考察した.これは以下の理由である.単一積分方程式の見かけの固有値は,外部Dirichlet問題か内部インピーダンス問題の固有値となる.このうち後者の固有値は重み係数を調整し制御し,実軸から引き離すことができる.また,単一積分方程式は第2種Fredholm方程式となり,GMRESにおいて少ない反復回数で解に収束することが期待される.これらの性質は実際に数値計算により確認でき,単一積分方程式はMuellerやPMCHWT定式化よりも,見かけの固有値が実軸から離れており,実数周波数における精度悪化を回避できることが分かった.また,GMRESにおいて少ない反復回数・時間で解に収束することも確かめられた.上述の成果は計算数理工学論文集において発表し講演賞を受賞している.また,昨年度までの成果をまとめた論文がSIAM J. Appl. Math.において受理され,出版が決定している.当初の研究計画のうちHelmholtz方程式に関する部分はほぼ実行できており、十分精度良く高速な数値解法を得ることができた。Rayleighのアノマリにおける処理が課題として残されたが、Rayleighのアノマリの発生位置は既知でありまた離散的に起こり、さらにはそれに非常に近い場合でなければ精度等に悪影響はないことを数値的に確かめたため,Rayleighのアノマリにおける特別な処理はさほど重要でないと考えられる.また,当初の研究計画以上の成果として,得られた数値解法を用いてストップバンドなど物理的に興味深い数値計算結果を得ることができたこと、さらには得られた数値解法を用いて共鳴周波数を数値的に特定できたことなどの成果がある。
Ｗｅｂベースプログラミング学習支援環境のための柔軟なサーバー側基盤の構築

Webベースプログラミング学習支援環境のサーバー側プログラムに、Scalaスクリプトによる柔軟なカスタマイズ機能を提供できるプラットフォームを構築することを目的として、教師用システムと学習者用システムの間のファイルシステムを利用した疎結合インターフェイスの設計と、プロトタイプによる基本機能の確認を行った。教師用サーバー側プラットフォームにScalaインタプリターとのインターフェイスを実装した。また、プログラム可視化ツール、スクリプト入力支援ツールなどのクライアント側の補助的なツールを設計・実装した。Scala言語上のWebアプリケーションフレームワークLiftを利用するWebベースプログラミング学習支援システムのためのサーバー側プラットフォームのうち、主に教師向けシステムの機能の主要部分を実装した。まず、2011年度にいったん棚上げしていたLiftのユーザー認証とJavaServletで動作する既存のシステムのユーザー認証の統合を実装した。また、提出後の一括自動採点・成績処理をScalaスクリプトでカスタマイズするために、インタプリター(いわゆるread-eval-printループ)とのインターフェイス(スクリプトを動的に評価する機能)を実装した。細粒度のカスタマイズが可能で、表形式の出力などでも十分な実行速度が得られることを確認している。また、カスタマイズのために教師が入力したスクリプトを、再利用できるように保存する機能を実装した。学習者向けシステムは、実装に着手できていないが、教師向けシステムと学習者向けシステムの間にリアルタイムコミュニケーション機能を導入するときに必要となる、ファイルシステムを利用した疎結合インターフェイスの設計と、プロトタイプによる基本機能の確認を行っている。これにより、スクリプト機能を持つ教師向けシステムに問題が発生しても、学習者向けシステムの課題提出・出欠確認など最低限の機能には影響を与えないことが確認できた。また本体システムと独立したタスクとして、Webベースのブロック型ビジュアルプログラミング環境であるBlocklyおよびWaterbearの調査とプロトタイプの作成を行った。最終的には本体システムのスクリプト入力支援部分に使用する見込みである。Scala言語上のWebアプリケーションフレームワークLiftを利用するWebベースプログラミング学習支援システムのためのサーバー側プラットフォームのうち、主に教師向けシステム・学習者向けシステムの共通部分を実装した。また、Lift 2.5への対応を行い、それに伴って、以前不具合により一時的にemacsを利用していた開発を、Java/Scala用のビルドツールであるsbtと、Java/Scala用のIDEであるIntelliJ IDEAを用いた開発に戻すことができた。学習者側の座席位置入力システムとCometを利用した教師側の座席位置リアルタイム表示システムなどを実装した。これにより、ファイルシステムを利用した教師向けシステムと学習者向けシステムの疎結合インターフェイスとLift/Scalaが連携できることを確認できた。また本体システムと独立したタスクとして、WebベースアプリケーションでCなどの言語により作成されたプログラムをJavaScriptに変換するツールであるemscriptenの調査とそれを利用したWebブラウザー上で動作するパーサーの作成、およびWebベースのブロック型ビジュアルプログラミング環境であるBlocklyの拡張、複雑な式にも対応する、Blocklyに替わるブロック型プログラミング環境の調査とプロトタイプの実装を行った。最終的には本体システムのScalaスクリプト入力支援部分に使用する見込みである。Scala言語上のWebアプリケーションフレームワークLiftを利用して、自動採点や成績処理、メッセージ送信などに関する細粒度のカスタマイズが可能な、Webベースプログラミング学習支援システムのためのサーバー側プラットフォームの構築に着手した。当初は、学習者向けシステムの機能であるユーザー認証・出欠確認などの機能から実装する予定であったが、Liftのユーザー認証方式と、従来授業で運用していたシステムのユーザー認証方式との統合に手間取り、教師向けシステムの機能である自動採点・成績集計などの実装を先に行なうことに年度途中で方針を転換した。現在いくつかのユーティリティ関数を実装し、成績集計表の作成などに利用できることを確認している。また本体システムと独立したタスクとして、バージョン管理システムとのインターフェイスの調査を行なった。分散バージョン管理システムgitのJava APIであるJGitについて調査し、現時点ではサーバー側プラットフォームとは独立したJavaアプレットとして、gitに対するWebインターフェイスを実装している。最終的には本体システムのスクリプト管理・提出物管理部に使用する見込みである。また、エラーメッセージ収集のインターフェイスの調査として、クライアント側のプログラミング学習支援システム用プラットフォームWappenLiteに基づくシステムから、コンパイラのエラーメッセージを収集しサーバー側で蓄積・分析するシステムを構築した。最終的には本体システムのリアルタイムコミュニケーション機能と連係して動作する部分に使用する予定である。これまで本システムのWebアプリケーションプラットフォームとしてLiftを使用してきたが、現状では研究開始当初想定していたほどLiftが普及していない。一方でもうひとつのScalaベースのフレームワークのPlay!が広まってきている。そこでPlay!を含めたいくつかのプラットフォームで、これまでにLiftで実装してきた座席位置リアルタイム表示システムなどをテスト実装することにした。その結果、これまで注目していなかったJava 8とServlet 3.1を用いた、単純な従来型WebアプリケーションからScalaインタプリターを呼び出す構成が意外に良いことが判明した。これはServlet APIの整備によりComet, WebSocket, Server-Sent Eventsなどのプッシュ技術が利用しやすくなったことが大きく寄与している。そこで手戻り感はあるが、本システムのプラットフォームをLiftから単純Servlet/JSPに変更することにした。

このプラットフォームにすると、スクリプトにLiftのライブラリーが利用できないため表現力が落ちる可能性はあるが、既存の授業用Webベース提出・採点システムとの互換性が確保しやすい。またjQueryなどのJavaScriptライブラリーを平易に利用できる。実はこれまでのLiftでの開発は、既存システムとの互換性の部分で生産性が劣っており、スクリプトの表現力の損失よりも単純化したことによる互換性などの利益の方が大きいと判断した。プラットフォームの乗り換えは現在完了していないが、秋からの授業では使用できるようにする見込みである。現在はクライアント側プラットフォームのみ計算機科学平成23年度の遅れが回復できていない。特にLiftの標準的なユーザー認証方法と、これまで授業で運用していたサーバー側システムのユーザー認証方法の統合、一般的に既存のJava Servletベースのシステムとの互換性をとるための方法は、標準的なドキュメントに記述されていないことが多く、フォーラムの過去記事を探したり、ライブラリのソースを読む必要があった。また、統合開発環境の利用にトラブルがあってプロジェクトがうまくビルドできず、調査の挙句、当面emacsを利用して開発することにした。以上の作業や調査に時間を割く必要が生じたため、予定していた機能の実装に十分な時間をかけることができなかった。平成23・24年度の遅れが回復できていない。当初利用したLiftのバージョンでは、統合開発環境にトラブルがあってプロジェクトがうまくビルドできず、結局、当面emacsを利用して開発することにした。その後Lift 2.5にバージョンアップしたときに、統合開発環境に戻すことができたが、この間の調査に時間を割く必要が生じたため、予定していた機能の実装に十分な時間をかけることができなかった。
アトピー性皮膚炎患者における痒み過敏機序の皮膚から脳までの包括的研究

アトピー性皮膚炎患者の皮疹部においては、ヒスタミンとセロトニンによる痒み、その他の皮膚反応が増強しているが、それらが3日間という短期間のステロイドやタクロリムス外用治療によって著明に改善した。受容体発現の検討の結果、治療による受容体産生能への影響はないことが示された。したがって、受容体機能の変化など、他の因子が痒み過敏の程度をコントロールしていることが示唆された。これまで研究されてこなかったアトピー性皮膚炎の痒み過敏のメカニズムを一部明らかにできた。計20名のアトピー性皮膚炎患者に参加いただき、研究を施行した。まず、ヒスタミン反応の治療による変化(減弱)をステロイド外用剤のみならず、タクロリムス軟膏外用、および、シクロスポリン内服治療でもみた。タクロリムス軟膏外用は3日間のみとした。シクロスポリン内服治療は通常の外用治療に追加する形で、4週間おこなった。その結果、ステロイド外用のみならずタクロリムス軟膏外用によっても生じることが明らかになった。しかし、シクロスポリン内服治療によっては大きな変化が見られなかった。したがって、集中的かつ局所的な炎症抑制が、ヒスタミン感受性の変化をもたらしたことが明らかになった。つぎに、ヒスタミン以外の炎症物質として、セロトニン、ブラジキニンによる皮膚反応の治療による変化も検討した。その結果、局所的抗炎症治療により、ヒスタミン反応に比べると小さな変化ではあるものの、セロトニンによる紅斑反応も減弱することが明らかになった。ヒスタミンは、痒み、紅斑、膨疹を生じるが、このうち、痒みと、紅斑のほとんどは、C神経の活動を介したものと思われる。したがって、それらの反応が減弱したことは、C神経の活動の減弱を意味する。セロトニンの紅斑も同様な機序で起こると考えられているので、セロトニシ性紅斑反応の減弱も、同じくC神経活動の減弱に一致ずる。このように、アトピー性皮膚炎の抗炎症性外用治療によりC神経反応性に変化が生じることが推測される結果が得られた。このことにより、アトピー性皮膚炎の痒み過敏に関与する末梢機序の一部を明らかにすることができた。アトピー性皮膚炎患者のステロイド外用薬治療前後の皮膚における、ヒスタミンおよびセロトニンリセプター発現量を解析した。RT-PCR法、免疫組織化学法により、mRNAレベルでの発現量の精査、および発現箇所の特定を試みた。免疫組織化学法では、用いたいずれの抗体によっても染色を見ることができなかったが、RT-PCR法において、ヒスタミンH1受容体の発現量が、患者において健常被験者に比べて総じて高いことがわかった。また、治療後にヒスタミン反応が減弱するにもかかわらず、mRNAレベルでのH1受容体発現に大きな変化は見られなかった。したがって、受容体の量的変化よりも機能的変化がヒスタミン反応の変化に寄与していることが推測される。今後の更なる解析が必要であるが、ヒトにおける、初の痒み過敏の末梢性メカニズムに関する研究として、新しい知見を得ることができた。痒み過敏の脳レベルの機構解析に関しては、残念ながら本研究施設では準備に時間を要したことと、上記の末梢レベルでの研究成果が出て集中したため、大きな進展を果たすことはできなかった。しかし、当該研究課題とは別のプロジェクトで、アトピー性皮膚炎患者において、皮疹部における電気刺激誘発性の痒みと、無疹部における電気刺激誘発性の痛みによる脳活動を、f MRIを用いて解析する機会を得た。その結果、同じ刺激を与えているのに一方では痒み、他方では痛みとして感じられるとき、それに対応して脳活動部位にも違いが少しながらも存在することがわかった。したがって、痒み過敏現象に脳レベルでの機構が関与することがわかり、これからの研究の方向性が確認できたため、引き続いて詳細な解析を行っていく予定である。