hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子材料の構造制御手法を用いた前駆体構造の最適化による炭化ホウ素粉末の低温合成

また、平成25年度実施予定である「物理的手法を用いた前駆体の配列緻密化」について、縮合物への応力印加装置は市販品を組み合わせる形での使用(平成24年度に購入)を考えていたが、予備実験を行ったところ効果的な応力印加の実施が困難であった。そこで、本研究の縮合物の紡糸に最適な押出紡糸装置を設計、試作した。現在、装置構成の最終的な調整を行っている段階である。交付申請書の研究計画に記載した平成25年度実施予定である「物理的手法を用いた前駆体の配列緻密化」について検討を実施する。物理的手法として用いる応力印加による配向処理方法として、平成24年度に予備的な検討を行った結果、押出紡糸法が最も効果的であることが分かった。また、予定していた市販品の装置の複合化ではなく、縮合物の押出紡糸に適した装置を新たに設計、製作することとした。現在、装置構成の最終的な調整を行っている。この装置を用いて、より分子配向が期待されるホウ酸-ポリビニルアルコール(PVA)縮合物から前駆体の分散形態制御について検討を行う。さらに、得られた前駆体を用いて炭化ホウ素(B4C)生成挙動との相関を調査する。平成24および25年度の成果を総括することで、異なるナノ構造を有する前駆体とB4C生成挙動の相関を明らかにし、B4C生成反応における前駆体の構造因子を理解する。さらに、前駆体構造の最適化によるB4C粉末の低温合成へのアプローチを示す。平成24年度に計上していた設備備品費については、現在特注の押出紡糸装置を作製しており、平成25年度においてその費用に使用する。消耗品費および旅費等については、交付申請書に沿った使用を予定している。
乳癌発生・進展におけるATBF1遺伝子の役割

乳癌における片側アレルの消失(LOH)は17p,17q,13qに高頻度に認められる。16q22-terにも高頻度のLOHが報告されているが、ATBF1遺伝子は16q22.3-23.1に存在しており、細胞分化に重要な因子とされており、乳癌の発生、進行に関わっている可能性がある。〓散発性乳癌における17p,16q,13q,17q領域のLOHの臨床的意義:浸潤性乳癌においてLOHが20%以上の高頻度で認められる部位は17p,16q,13q,17qであり、これら領域のLOHは互いに相関している傾向が認められた。また,組織学的悪性度との関連も認められた。また、予後予測因子としての重要性も示唆された。〓非浸潤性乳管癌病変における16q領域のLOHの検討:非浸潤性乳管癌(DCIS)病変からDNAを抽出し、多領域のLOHを検討した。すべてのmarkerのLOH頻度は浸潤癌で高値であったが、非浸潤癌は16qのLOHの頻度が高く、16qに存在する遺伝子が癌化の初期に働くと推察できた。〓乳癌培養細胞、臨床乳癌におけるATBF1の発現:乳癌培養細胞および手術で得られた乳癌組織よりRNAを抽出し、RT-PCR法によりATBF1のmRNAレベルの発現を観察した。しかしながら、乳癌培養細胞にも、臨床乳癌組織にもATBF1の発現は認められなかった。一方、正常肺組織および肺癌組織にはATBF1のmRNA発現が認められた。この際、ATBF1mRNAの発現レベルが肺癌の組織分類いかんにかかわらず、正常組織と比較して肺癌部分で有意に減少していた。また、in situ hybridizationでは正常気管上皮細胞に特異的にATBF1mRNAが発現していることも確認できた。(1)散発性乳癌における17p,16q,13q,17q領域のLOHの臨床的意義:乳癌においてLOHが20%以上の高頻度で認められる部位は17p,16q,13q,17qであり、これら領域のLOHは互いに相関している傾向が認められた。(2)浸潤癌および非浸潤性乳管癌病変における16q領域のLOHの検討:浸潤癌および非浸潤性乳管癌(DCIS)病変からDNAを抽出し、多領域のLOHを検討したが、非浸潤癌は浸潤癌に比べ、16qのLOHの頻度が高く認められ、16qに存在する遺伝子が癌化の初期に働くと推察できる。(3)乳癌培養細胞、臨床乳癌におけるATBF1の発現:乳癌培養細胞(MCF7,T47D,ZR75-1,BT-20,MDAMB231,SKBR3)および手術で得られた乳癌組織よりグアニジン法によりRNAを抽出し、RP-PCR法によりATBF1のmRNAレベルの発現を観察中である。この際、乳癌よりも肺癌に発現が強く認められる傾向にあった。今後この方面でも研究を伸ばすつもりである。(1)散発性乳癌における17p,16q.13q,17q領域のLOHの臨床的意義:乳癌においてLOHが20%以上の高頻度で認められる部位は17p,16q,13q,17qであり、これら領域のLOHは互いに相関している傾向が認められた。

(2)浸潤癌および非浸潤性乳管癌痢変における16q領域のLOHの検討:浸抽癌および非浸潤性乳管癌(DCIS)病変からDNAを抽出し、多領域のLOHを検討したが、非浸潤癌は浸潤癌に比べ、16qのLOHの頻度が高く認められ、16qに存在する遺伝子が癌化の初期に働くと推察できる。(3)臨床各種癌におけるATBF1の発現:外科的に得られた各種癌のうち肺癌に関しては、ATBFlmRNAの発現レベルが肺癌の組織分類いかんにかかわらず、肺癌部分で有意に減少していることがわかった。これはin situ hybridizationの結果から正常気管上皮細胞に特異的にATBF1mRNAは発現しているものが消失することが原因と考えられる。乳癌に関しても同様にスクリーニングしたが、これまで著明なATBF1との関わりは証明できていない。
潜在連想テストを用いた中学生・大学生の「武道」イメージの検証

本研究は、ホンネを探ることができる「集団式潜在連想テスト」FUMIEテストを実施し、武道に対するイメージを客観的に測定すること、また武道の授業前後でイメージの変化があるのかを検証することを目的にした。「武道」を含む種々のスポーツのイメージのアンケートおよびFUMIEテストを剣道授業前後に実施した。対象は中学13年生(総計292名)であった。FUMIEテストの結果から、中学生は武道に対して好ましいイメージを持っていた。柔道と比較して、より剣道に好ましいイメージを持っていた。男子生徒のほうが女子生徒より武道に対する好ましいイメージを持っていた。剣道の授業後では、全体にイメージダウンがみられた。「武道」に対するイメージデータの採取:潜在指標として、従来のアンケートでは調べることができなかった回答者のホンネを探ることができる新しい原理に基づく潜在連想テスト(IAT)と潜在連想テスト(IAT)を改良して紙と筆記具だけで簡便に実施できる「集団式潜在連想テスト」(FUMIE)テストを実施した。FUMIEテストは集団で一斉実施が可能であり、実施時間は10分かからないものである。平成25年度は対象者を長野県の中学13年生(各学年男女約30名、総計180名)、および東京農工大学の武道ブラブ所属の大学生(男女20名)とし、FUMIEテストを実施した。現在データの集計、解析作業を実施している。平成26年度は「集団式潜在連想テスト」(FUMIE)テストのデータをさらに収集するとともに個別にデータ採集が必要なIATについては全体の1/3について実施する予定である。【武道」に対するイメージデータの更なる採取:潜在指標として、従来のアンケートではしらべることのできなかった回答者のホンネを探ることができる新しい原理に基づく潜在連想テストと潜在連想テストを改良して紙と筆記用具でだけでできる簡便に実施できる【集団的潜在連想テスト(FUMIE)テスト実施した。前年度は中学生13年(約180名)のFUMIEテストの実施し、今年度は学年進行による経年変化のデータを採取した。さらに中学生と大学生との比較ため、大学生約120名にFUMIEテストの実施しデータを採取した。現在、データの整理と解析を行っている。中学生のイメージ解析を中心に行った。文部科学省は平成20年改訂の『中学校学習指導要領』で、中学校保健体育における「武道の必修化」を告示し、平成24年度からの実施が始まった。従来のアンケート調査では明らかにできなかった「武道」に対するホンネ(=潜在態度)を調べるために長野県の中学生を対象にして研究を行った。潜在指標として、回答者のホンネを探ることができる新しい原理に基づく潜在連想テスト(IAT)と潜在連想テスト(IAT)を改良して紙と筆記具だけで簡便に実施できる「集団式潜在連想テスト」(FUMIE)テストを実施した。「集団式潜在連想テスト」(FUMIE)の結果および顕在指標としてスポーツのイメージのアンケートから、1)「武道」イメージの潜在指標と顕在指標の比較、2)「武道」クラブ所属学生と一般学生の「武道」イメージの比較、3)男女の相違によるの「武道」イメージを比較分析した。中学13年生のおよそ250名を対象とした結果、武道に対するイメージは、全体として武道(剣道)の授業の前後でのイメージダウンの傾向は見られなかった。男子中学生に比較して、女子中学生では、むしろ武道に対して好ましいイメージを持っていることがわかった。運動クラブと文化クラブの所属との関連については大きな違いは見受けられなかったが、さらに詳細な分析が必要と考えている。また、大学生を対象とした実験結果との比較はこれからである。このことから、中学生の武道に対するイメージは決して悪いイメージではないものと推察される。中学生の武道に対するイメージアンケートを授業前後で実施した。1年生から3年生までの男女のデータ(250名分)の採取など、おおむね実験計画どおりに実施されている。しかし、武道の授業(剣道)の授業が3学期のため、また学校の行事などが重なりデータの回収が遅くなった。1学年3クラス、2学年3クラス、3学年のデータの収集はできたがデータ数の多さから解析が遅れている。また、大学生のデータの採取も終えたが、武道系サークル所属の学生のデータを少し加えたい。日本の青少年の「武道離れ」は深刻であり、日本で生まれた柔道の競技人口はフランスよりも少ない。現代の子どもたちは「武道」に対してどのようなイメージを抱いているか科学的な調査が充分に行なわれていない。多くの調査ではアンケートが使われていたため、回答者の「ホンネ」が反映されたものになっていたのかどうか疑問が残る。本研究で用いたFUMIEテストは、回答者の潜在連想構造を調べるものであり、従来のアンケート調査では明らかにできなかった「武道」に対するホンネ(=潜在態度)を探ることができる。本研究では「武道」に対するイメージ、剣道と柔道に対するイメージについて検討した。FUMIEテストは中学生292名を対象とし、柔道と剣道についてホンネ(=潜在態度)を調査した。また、剣道の授業の実施前後でFUMIEテストを行った。その結果、1.全体として武道に対して肯定的にとらえていることがうかがえる。2.剣道の授業前では、1年女子、2年男子、2年女子と結果は-(マイナス)となり、剣道に対する好意的ではないイメージを持っていた。3.しかし剣道の授業後には1年、2年の男女生徒においてプラス結果となり「剣道やってみて思っていたより良かった」と感じ、肯定的にとらえている結果が得られた。

以上、授業前にもっていた剣道に対するネガティブな側面(これまでのイメージでは臭い、痛い、ださい、など)が授業を終えたら、案外おもしろくて、かっこ良いなどの肯定的なものに変わっていったことがわかった。また、柔道に関しては、オリンピックやテレビ等での認知度もあるのか、肯定的に捉えられている。実際に授業を実施した場合にはどうなるか、興味があるところである。以上の研究成果を、2016年第20回東アジア運動スポーツ科学会(中国、上海)で発表した。今後はデータを詳細に検討しまとめ、日本武道学会で発表、論文等を考えている。本研究は、ホンネを探ることができる「集団式潜在連想テスト」FUMIEテストを実施し、武道に対するイメージを客観的に測定すること、また武道の授業前後でイメージの変化があるのかを検証することを目的にした。「武道」を含む種々のスポーツのイメージのアンケートおよびFUMIEテストを剣道授業前後に実施した。対象は中学13年生(総計292名)であった。FUMIEテストの結果から、中学生は武道に対して好ましいイメージを持っていた。柔道と比較して、より剣道に好ましいイメージを持っていた。男子生徒のほうが女子生徒より武道に対する好ましいイメージを持っていた。剣道の授業後では、全体にイメージダウンがみられた。中学生のフミエテストの実施が当初の計画に従って行われた。大学生に関しては一般学生のデータはある程度取れているが、武道系の学生のデータが少なくデータの採取が望まれる。中学生のデータを運動部所属と文化部所属にわけ、より詳細に解析を行う予定である。また、1年生が2年生になり年次進行による武道に対するイメージの変化の有無について解析を行う。さらに中学生のイメージと大学生イメージの違いがあるのかを比較検討する予定である。データの解析等を踏まえ2016年度の日本武道学会にて発表する予定である。運動生理学中学生のデータの入力と解析を行う。また大学生の武道系学生のデータの採取をしつつ、データの解析を行う。データ解析の結果を日本武道学会にて発表予定である。中学生のデータを採取できたこと。および武道系サークルの大学生のデータを採取できたことにより、ほぼおおむね25年度の目標は達成できたものと考える。潜在指標として、従来のアンケートでは調べることができなかった回答者のホンネを探ることができる新しい原理に基づく潜在連想テスト(IAT)の実施ができなかったが被験者の確保など準備が整った。中学生の武道に対するイメージアンケートを授業前後で実施したが、武道(剣道)の授業が3学期のためアンケート実施が年度末になり、集計が遅くなってしまった。また、中学校の行事などが重なりアンケートの回収が遅くなったこともあげられる。およそ250名のデータが採取できたが、データ数の多さからデータの解析も遅延した。このため日本武道学会での発表予定であったが、できなくなった。データの採取に対する謝礼の一部が年度をまたがり、まだ謝礼ができていないためにこのような状況になった。
スケッチに基づく濃淡画像からの知識獲得と概念形成

本年度は画像からの知識獲得の一例として、我々が開発した画像処理エキスパートシステムIMPRESSの機能を検討した。IMPRESSの入力は、一枚の濃淡画像(入力画像)とそこから抽出(認識)すべき図形(サンプル図形)の対である。サンプル図形は人が入力する1つの「スケッチ」である。IMPRESSはこの「入力画像-サンプル図形の対」の1つから処理手順を1つ生成する。そこで第i番目の対から生成される手順をPROC(i)、i=1,2...,N(=入力画像の個数)とする。このN個の画像が同一カテゴリのものであれば、得られた手順{PROC(i)、i=1,2,...,N}を統合して1つの手順PROC(*)にする。このプロセスを「手順の集約」と呼ぶ。集約された手順は、入力画像の母集団としての画像に関する一種の「知識」を形成する。本年度は、ここで用いる手順集約法を詳細に検討し、次の事柄を明らかにした。(1)集約された手順PROC(*)を各入力画像に適用した場合の結果の良好性の度合(良好度)は、個別手順PROC(i)を入力画像(Pi以外の)に適用したときに一致度よりも殆どの場合大きくなる。これは、入力画像の『集合』に関する知識としての手順が得られたことを意味する。(2)入力画像Piから自動生成された手順PROC(i)をこの画像Pi自身に適用したとこの良好度は、集約手順PROC(*)を同じ画像に適用したとこよりも大きい。これはPROC(i)が個々の画像Piに対して特化されているのに対して、集約手順PROC(*)は入力画像の集合に対してある種の汎化がなされる分だけ個別画像に対しては能力が低下しているためと見なされる。(3)従来は、「正サンプル」のみを受け付けたが、「負サンプル」も扱えるようにシステムを改良し、実際に要求を満たす手順が生成されることを確認した。これは、画像処理エキスパートシステムにおける「負サンプル」使用を始めて実現したものである。
高温二酸化炭素の溶融塩電解・還元による炭素資源化

溶融塩に融解した酸化物、たとえばCaCl_2に溶解したCaO、を金属へ電気分解し、高温排ガス中に存在する二酸化炭素を還元させる還元剤として利用可能であることと、生成した炭素が新資源として鉄鉱石の還元に適用可能であることを実験により証明することが目的である。本年度は、溶融LiClに4.2mol%Li_2Oを溶解させ、9.68vol%CO_2-Ar混合ガスを工場排ガスとみなして陰極パイプに吹き込んだ。昨年度の反省から一端閉管形のジルコニア固体電解質を陽極として電解条件を調査した。923Kで3.2Vを印加した場合、電解中に排出されるガス成分のうちCO_2濃度の低下があり、黒色の粉末を得た。これを粉末X線回折測定と透過電子顕微鏡で観察・分析したところ、極めて細かな微結晶グラファイト粉末の集合体および非晶質炭素との混合物であった。これはCaCl_2溶融塩に比べ150Kも低温で炭素が生成し、昨年度のCaCl_2溶融塩に続いてLiCl溶融塩を用いてもCO_2ガスの還元生成に成功したことになる。なお、電解中にCOガス濃度の上昇が認められた。これは生成炭素と高温で未反応ガスが共存するためブードワ反応が生じたものと思われ、活性な微粉炭素が鉄鉱石の還元剤として利用できる兆候を示した。また、CO_2ガスが一旦炭酸塩として溶融塩に溶解後、電気分解されるという可能性があり、この場合、別の反応容器でCO_2ガスを溶融塩に大量かつ高速に溶解させた後、電気分解に供することが出来るので、新しい方向性を見出した。本年度は、溶融CaCl_2に0.5mol%CaOを溶解させ、9vol%CO_2-9vol%CO-Ar混合ガスを高炉排ガスに見立てて陰極に吹き込んだ。ジルコニア固体電解質を陽極として電解条件を調査した。1173Kで3.2Vを印加した場合、電解中に排出されるガス成分のうちCO_2濃度の低下があり、黒色の粉末を得た。これを粉末X線回折測定と透過電子顕微鏡で観察・分析したところ、グラファイトでありナノサイズに極めて細かな微結晶粉末と、ハローパターンを示す非晶質炭素の混合体であった。これは予定したとおり、CO_2ガスの還元生成に成功したことになる。当初、フラーレンやカーボンナノチューブの生成を期待していたが、本実験条件では現在のところ生成していなかった。生成炭素粉末を純酸素中で熱重量変化を測定したところ、約500°Cで顕著な酸化反応が認められ62%もの重量減少を検出した。これは還元剤として優秀な特性である。坩堝型のジルコニア固体電解質を用いたが、陽極から排出された酸素ガスが炭素と再結合反応を生じ、反応効率の推定に問題を残した。平成22年度は、このような問題のない一端閉管型の電解質使用を計画している。
アンチザイムの細胞内局在と相互作用分子の一細胞イメージング

前年度までに、AZ2が核に主に局在するタンパク質であること、またAZ2の186番目のセリンが細胞内でリン酸化され、そのリン酸化酵素はCasein Kinase II(CKII)である可能性が非常に高いことを明らかにした。今年度は、以下のことを行った。AZ2を3つの領域.(132,3397,98189アミノ酸)に分割し緑色蛍光タンパク質(EGFP)に連結させ、その細胞内局在を調べ、どの領域がAZ2の核局在に重要であるか解析した。その結果132および3397をEGFPに付加したものは細胞質と核の両方に存在している細胞がほとんどであるのに対し、C末端の98189領域を付加したEGFPは核局在するものが増加した。このことはAZ2のこのC末端領域が核局在に重要であることを示唆するものである。現在さらに詳細に解析中である。次に、AZ2の核局在をより詳しく解析するためにNIH3T3細胞にEGFPとAZ2の融合タンパク質(EGFP-AZ2)を発現させ、核を染色試薬Hoechst33342で染色しHoechst33342とEGFPの蛍光の局在を蛍光顕微鏡で高倍率にて生細胞を解析した。その結果、興味深いことに核内のAZ2はクロマチンがあまり凝集していないいわゆるユークロマチン領域に局在していたことを見出した。このことはAZ2がユークロマチンと相互作用している可能性を想像させる。現在核内でAZ2と相互作用するタンパク質をTandem Affinity Purification(TAP)株などにより探索している。さらに細菌EGFP-AZ2を発現させた細胞にプロテアソーム阻害剤MG132を添加するとAZ2の核局在が増強されることを見出した。このことについても解析中である。これまでの実験により、EGFPとAZ1およびAZ2の融合タンパク質(EGFP-AZ1およびEGFP-AZ2)の細胞内局在の蛍光顕微鏡観察により両タンパク質は核と細胞質間をシャトルしていることが示唆された。核と細胞質間をシャトルするタンパク質はその局在がリン酸化によって制御されている場合がある。そこで今年度はまず、^<32>P正リン酸でEGFP-AZ1およびEGFP-AZ2を発現させたNIH3T3細胞をラベルした後EGFPモノクローナル抗体で免疫沈降し、AZ1およびAZ2のin vivoにおけるリン酸化の有無をオートラジオグラフィーにより調べた。その結果、AZ1ではリン酸化タンパク質バンドは検出されなかったが、AZ2では明らかなリン酸化バンドが検出された。また、EGFPの代わりにヒスチジンをタグに用いた場合でも同様の結果となった。次に、タンパク質のリン酸化部位のコンピューター解析によりAZ2のアミノ酸残基Ser-91,Ser170,Ser-186の三箇所がCasein Kinase II(CKII)によるリン酸化の部位と推定されたため、これらの残基をアラニンに置換した変異体を作成しリン酸化の有無を同様に調べた。その結果、Ser-186→Ala置換のみでAZ2のリン酸化バンドは検出されなくなった。さらに、グルタチオンSトエンスフェラーゼ(GST)とAZ2またはその推定リン酸化部位の変異体との融合タンパク質を大腸菌から精製し、^<32>Pγ-ATPと精製CKII存在下でin vitroにおけるリン酸化反応を行ったところ、in vivoと同様にSer-186→Ala置換のみでAZ2はリン酸化されなかった。これらのことよりAZ2は細胞内でリン酸化され、そのリン酸化部位はSer-186であることが示された。そしてこのリン酸化はCKIIにより行われていることが強く示唆された。しかしながら、Ser-186をGluに置換した擬似リン酸化変異体(S186E)および非リン酸化変異体(S186A)を作成し蛍光顕微鏡による局在の観察を行ったが野生型との違いは観察されなかった。現在リン酸化の意義を解析中である。現在核内でAZ2と相互作用するタンパク質をTandem Affinity Purification(TAP)

株などにより探索している。さらに細菌EGFP-AZ2を発現させた細胞にプロテアソーム阻害剤MG132を添加するとAZ2の核局在が増強されることを見出した。このことについても解析中である。
空間形内の部分多様体の幾何構造及び付随する微分方程式の研究

(2)塩濱はワープ積多様体の放射曲率と位相との関係について研究し、様々なタイプの測地三角形に対するAlexandrov-Toponogovの比較定理を証明し、ワープ積多様体の分類問題に応用した。(3)黒瀬は非固有アフィン超球面の表現公式や構成法を研究し、新しい構成公式とその公式で構成される非固有アフィン超球面の特徴付けを与えた。(4)黒瀬と藤岡は、バーガース階層の可積分系方程式が付随する複素双曲空間の曲線の運動に対して、ハミルトン系としての表現を与えた。(5)川久保は3次元空間形内のKirchhoff弾性棒について研究し、その具体的表示を与えた。また、Kirchhoff弾性棒を定義する汎関数が、Palais-Smale条件を満たすことを証明した。この結果は、閉Kirchhoff弾性棒の安定性の研究に有効な方法を与えるものである。(6)松浦は可積分系と関わりを持つ曲線や曲面の可積分差分による類似を研究し、平面折線を用いて差分KdV方程式の差分幾何的な解釈を与え、更に、非自励的差分KdV方程式を定義した。本年度は本研究代表者の研究分担である"4次元ユークリッド空間内の共形平坦な超曲面の研究"で、目覚しい進展があった。そこで、この研究の実績の概要を箇条書きにして書く。(業績欄:Y.Suyamaの2編の論文)。1.4次元ユークリッド空間内の共形平坦なの超曲面に関して(計量だけから決まる)新しい共形不変量を定義し、この不変量を基本として超曲面を調べる方法を考案した。2.古典的に与えられていた超曲面を上の1で述べた不変量の性質で特徴づけ、またこのときの不変量の性質から共形平坦な超曲面を構成的に調べて、古典例の完全な幾何学的特徴づけを与えた。3.不変量の性質が古典例と異なる超曲面を具体的に構成した。この超曲面の構成は、幾何学的可積分系理論の研究で世界をリードしているBerlin工科大学のグループにもすばらしい成果であると認められている:U.Hertrich-Jeromin著:Introduction to Moebius Differential Geometry, London Mathematical Society Lecture Note Series 300(2003)にも、この結果の1部が紹介されている。4.共形不変量は同じであるが、共形的に異なる一連の超曲面の構成にも成功した。5.上の3,4で述べた不変量の性質を満たす第一基本量を持つ共形平坦な超曲面を全て構成し、それらを共形同値な属に分類した。6.上の5の結果を用いて、ある種の平坦計量を持つ3次元多様体は、共形平坦な超曲面として4次元ユークリッド空間には実現できない事を証明した。この結果は、3に上げたHertrich-Jeromin氏の本にある1つの定理の反例を与えたものである。昨年度の実績報告では、空間形内の共形平坦な超曲面の研究の進行状況を報告したので、今年は他の研究課題に関する報告をする。統計多様体に関する研究について。ヘッセ多様体の接束にはケーラー構造が自然に誘導されることが知られている。そこで、接束が正則断面曲率一定のケーラー多様体になる2次元のヘッセ多様体の分類を試み、特に完備なものはすでに知られている例に限ることを示した。曲面に関する研究について。3次元等質空間内の重調和曲線・曲面を考察した。とくに3次元既約標準簡約等質空間内の重調和曲線を完全に決定した。また、離散化を伴う曲線の可積分な運動について研究し、特に曲率がBurgers方程式に従う複素双曲線内の曲線の運動が自然な離散化に由来することを示した。Kirchhoff弾性棒に関する研究について。Kirchhoff弾性棒のエネルギー汎関数の解析的性質を調べた。即ち、Kirchhoff弾性棒のエネルギー汎関数に関してPalais-Smale条件が成り立つと予想しているが、今年度はこの証明を試み、安定性の間題への応用についても調べた。多様体に関する研究について。放射曲率の幾何学に関して、Cohn-Vossenが提唱した古典的問題:『回転面上の極の集合の大きさを測る』公式を得た。また、任意の単連結コンパクト単純リー群の余随伴軌道の直積からシンプレクティック商として得られる多様体について、そのシンプレクティック体積およびコホモロジー交叉積の母関数を有限和の形に表す一般的な公式が得られた。

これは、2次元および3次元特殊ユニタリ群に対して以前得られていた結果の一般化になっている。本年度は、本研究課題の中の空間形内のKirchhoff弾性棒の研究について、この3年間の分担者川久保の研究成果を中心に報告する。(1)Kirchhoff弾性棒の具体的表示に関する研究。3次元定曲率球面・3次元双曲空間内のKirchhoff弾性棒を、Jacobiの楕円関数及び楕円積分を使って具体な形で求めた。この結果はにまとめている(現在投稿中)。また、4次元以上の空間形内のKirchhoff弾性棒について、中心曲線がfullに埋め込まれているような具体例を構成した。弾性曲線の場合は本質的に3次元に含まれてしまう事が分かっているので、このようなKirchhoff弾性棒の存在は、Kirchhoff弾性棒と弾性曲線の幾何学的性質の大きな違いを表すものである。(2)Kirchhoff弾性棒のエネルギー汎関数の解析的性質の研究。一般に、変分問題が扱い易いものであるための解析的な条件としてPalais-Smale条件がある。これが成り立つと、峠の補題が使えて、解の存在や安定性等の問題に応用できる。本研究では、3次元Euclid空間内のKirchhoff弾性棒のエネルギー汎関数について、周期的な境界条件の下でPalais-Smale条件が成り立つ事を示した。この応用として、安定な閉Kirchhoff弾性棒の分類問題の解決が期待できる。本研究の研究分担者、川久保は,2008年3月24日の日本数学会幾何学分科会で「Kirchhoff弾性棒のエネルギー汎関数のコンパクト性」というタイトルで特別講演を行った。このことは,本研究課題についての成果が,幾何学分科会で高く評価されたことを意味している。そこで,この報告では川久保の特別講演の内容について報告する。一般に,変分問題が扱い易いものであるための解析的な条件としてPalais-Smale条件がある。これが成り立っと,峠の補題が使えて,不安定な解の構成などに応用できる。Langer-Singerは3次元Euclid空間内での弾性エネルギーの場合に,周期的な境界条件の下で,Palais-Smale条件が成り立っことを示して,この結果を安定閉弾性曲線の分類問題に応用している。川久保は,3次元Euclid空間内のKirchhoff弾性棒のエネルギーの場合でも,周期的な境界条件の下でPalais-Smale条件が成り立つであろうと予想をし,この予想が正しいことを証明した。さらに,これがn次元Euclid空間内のKirchhoff弾性棒にも拡張できることを示した。この論文は,現在執筆中である。この結果により,不安定な閉Kirchhoff弾性棒の構成,更には安定閉Kirchhoff弾性棒の分類問題への応用が期待できる。
糖鎖-オリゴDNA複合体を用いたアンチセンスオリゴDNAの細胞ターゲッティング

本研究ではアンチセンスオリゴヌクレオチドに糖鎖を付加し、細胞ターゲッティング性を付与することを目的とする。手始めに、その評価のために簡便でかつ広範囲に応用できるアンチセンス評価法の構築を目指した。アンチセンスのターゲット遺伝子として3種の異なる遺伝子について検討した。そのうち2遺伝子に対してはRNAの2次構造予測をもとにした計算を利用して何十箇所もの候補配列を選定し、AONを作製する戦略を取った。また新たにアンチセンスの評価法として、大腸菌S30 extractを用いた無細胞蛋白質合成法を取り入れた。さらに基本骨格の異なる数種のオリゴヌクレオチドを用いて、それぞれのアンチセンス効果を比較した。様々な遺伝子に対して応用可能な、AON評価法を構築することができた。無細胞蛋白質合成系では細胞内へのAONの導入という壁が取り除かれ、さらにレポーター遺伝子を用いることで、アンチセンス効果の検出が簡単に行えるようになっている。また基本骨格の異なるAONを用いた実験から、オリゴヌクレオチドの種類により、アンチセンス効果に特徴があることが分かった。これらの特徴からそれぞれのオリゴヌクレオチドが異なるアンチセンス作用機構を持つことが推測された。
日本海沿岸地域の第三紀酸性火成岩類の年代と同位体微量元素組成

日本海沿岸地域に分布している第三紀の酸性火成岩類及び関連する塩基性中性火成岩類を採取し、希土類元素などの微量元素存在度、Sr同位体比及び一部についてはRb-Sr法による年代の測定を行った。本研究で着目した点は、約15Ma前に起こったとされる日本海の拡大以降の酸性岩類と白亜紀酸性岩類も含めてそれ以前のものでは、どの様な相違が観察されるかと言う点であった。兵庫県・京都府北部地域の結果をまとめると次のようであるが、福井県西部の結果もこれと矛盾するものではない。試料の年代は、62Ma前後、43Ma、1713Ma,53Maにわたる。酸性岩類のSr初生同位体比はそれぞれ0.70730.7080、0.7058、0.70700.7091、0.70580.7076であり、これらは隣接地域の白亜紀酸性岩類のSr同位体初生比(兵庫県0.7070.708;鳥取県東部0.70540.7066;京都府以東の地域0.7080.710)と明瞭な差があるとは認められない。また、酸性岩類と中性から塩基性岩類との差も明瞭でない。しかも、第四紀の玄武岩類にも比較的高い同位体比が知られている(0.70600.7065)。希土類元素のパターンは、酸性岩類についてはすべて、軽希土に富むが、Eu異常の程度は様々である(ほとんど異常を示さないものもいくつか存在している)。この様な小さなEu異常は、その形成過程で長石がほとんど関与していないことを示唆している。重要なことは、日本海の開裂以前と以後では、Sr同位体比及び微量元素存在度については、大きな差はなく、しかも塩基性岩と酸性岩の差もほとんどないことが明らかになった。これらの観察事実から、酸性岩類の同位体比はマントルの値を反映しており、西南日本の回転にともなって最上部マントルも地殻と共に回転したと考えられる。今後の課題としては、マントル交代作用の影響に関する検討が重要であろう。主に兵庫県京都府北部地域に分布する岩石について希土類元素などの微量元素の分析及びSr同位体比の測定を行った。まず、当該地域には白亜紀古第三紀とされる矢田川層群・宮津花こう岩などの酸性火成岩が広く分布しているが、それらの鉱物年代は約60Maであることがわかった。全岩アイソクロン図においては、点のバラツキが大きくアイソクロンは得られないが、全体的には60Maの線にそっている。したがって、Sr初生比は0.70550.7080の範囲に分散する。

これまでに報告されている西南日本内帯の白亜紀古第三紀酸性火成岩類のSr同位体比のデ-タと照合すると、鳥取県下からは、0.7055ぐらいの初生比が報告されているし、兵庫県・京都府の山陽帯では0.70750.7100ぐらいの初生比が報告されているので、当該地域では、比較的低い値をもった起源物質と高い起源物質が混っているためと考えられ、これまでに知られている地域的変化傾向と調和的である。希土類元素のパタ-ンは、軽希土上がりで、白亜紀古第三紀の他地域の酸性岩のパタ-ンと同様であるが、Euアノ-マリ-のきわめて小さいパタ-ンを持つものが存在している。これらはマグマ発生時における高い酸素分圧を示していると考えられる。日本海開裂期の前後(約154Ma)に活動した中性酸性岩類のSr初生比は0.70550.7094の範囲にわたる。これらの値は前述の古第三紀火成岩類の値と同じ範囲とみなせる。希土類元素のパタ-ンは、軽希土上がりで重希土濃度やEuアノ-マリ-の大きさはかなり多様であるが、東北日本の日本海沿岸地域で報告されている様な水平に近いパタ-ンは得られなかった。これらの結果は、当該地域の火成活動には、日本海開裂時期に活動した、ディプリ-ティッドマントルの影響がおよんでいないことを示している。しかし、マントルが変化しなかったのか、あるいはマグマが地殻内で生じたのかは、今後さらに検討しなければならない。日本海沿岸地域に分布している第三紀の酸性火成岩類及び関連する塩基性中性火成岩類を採取し、希土類元素などの微量元素存在度、Sr同位体比及び一部についてはRbーSr法による年代の測定を行った。本研究で着目した点は、約15Ma前に起こったとされる日本海の拡大以降の酸性岩類を白亜紀酸性岩類も含めてそれ以前のものでは、どの様な相違が観察されかと言う点であった。兵庫県・京都府北部地域の結果をまとめると次のようであるが、福井県西部、長野県西北部地域などの結果もこれと予励するものではない。試料の年代は、62Ma前後、38Ma,1513Ma,53Maにわたる。酸性岩類のSr初生同位体比はそれぞれ0.70700.7081、0.7082、0.70610.7091、、0.70760.7074であり、これらは隣接地域の白亜紀酸性岩類のSr同位体初生比(兵庫県0.7070.708;鳥取県東部0.70540.7066;京都府以東の地域0.7080.710)と明瞭な差があるとは認められない。しかし、17Ma以降の塩基性中性岩類の中には酸性岩類と比較してSr初生比の低いもの(0.70580.7063)も測定され、しかも、時代の新しいもの程この傾向が顕著になる。希土類元素のパタ-ンは、酸性岩類についてはすべて、軽希土に富み、負のFu異常を示す。また、Eu異常の大きさの小さいものが17Ma以降のものに認められるが、必ずしも一般的傾向ではない。以上の様に、日本海の開裂以前と以後では酸性岩類については大きな差はないが、塩基性岩中性岩類については、相違が認められる。このことは、酸性岩類は地殻物質に由来するが、塩基性岩類の成因には日本海の開裂にともなうマントル物質の影響が認められるものと解釈できる。今後の問題としては、日本海開裂期の岩石には熱水変質の影響が認められるものでその影響を見極めなければならない。また、変質の影響を受けにくいNd同位体比による検討が必要である。
リアルタイム生理指標モニタリングを用いた新たな家族療法開発の試み

家族療法の中に心理学的アセスメントを取り入れる手法は、これまでにも報告されてきた。本研究では、従来のアセスメントデータに加えて、IP(患者とされる者、症状を呈しているもの)に、心拍や皮膚コンダクタンスなどの生理指標モニタリングを行い、その生理指標データを取得している。心理学的データに加え、身体的データを取り入れることで、アセスメントの精緻化、介入期間の短縮などの効果をあげている。現在、生理指標モニタリングの対象者をさらに拡大してデータの収集にあたっている。心理学的データに、身体的データを加えることで、明確に可視化されたこれらのデータは、家族にとって非常に説得力があるだけでなく、データを媒体として、問題を外在化する効果が認められた。問題を外在化することで、家族内の葛藤について、安全かつ有益にディスカッションすることが可能となり、家族の構成員自らの気づきを促す効果が認められた。特に、IPが低年齢の場合、彼らの感じていることや考えていることを表出すことが難しかったり、両親も子どもに対して、子どもは理解できていないだろうと判断したりしがちであるが、データを呼び水として、子どもの表出が促され、子どもも大人が思っている以上に的確に家族内で起こっていることについて、言語化できることが確認されたことは大きな発見である。今後、IPの表情や態度などのビデオ解析を行い、どのデータやどのような介入がIPの言語化を促している要因となっているのかを検討していく予定である。研究協力者のリクルートにやや困難を呈している。2018年度は、さらに外部医療機関の協力を得ることができたので、回復される見込みである。今後は、本邦だけでなく、バイオモニタリングを取り入れた家族療法を実際的に行っている海外の研究者と共同して、文化差から本アプローチの有効性について論じていきたいと考えている。そのため、蓄積されたデータや結果について、積極的に国際的な学会で発表し、英文のジャーナルへの投稿を目指す。摂食障害の家族療法において、症状を持つ子どもに心拍と皮膚コンダクタンスを測定するモニタを装着した。バイオモニタの数値は、心理学的アセスメントのデータとともに、家族と共有した。手順は、まず個々の家族に心理学的アセスメントを行った後、家族のセッションにおいて、夫婦や家族間の葛藤について話し合ってもらった。その間に、子どもには、生理指標を測定するモニタを装着した。子どもは表出の少ない子であったが、夫婦がある話題になった時には、心拍が一気に上昇値を示した。家族療法の効果としては、十分に検討するためには時間が必要であるが、家族のアセスメントとしては、大きな効果が認められた。目に見えるデータは、症状を持つ子どもを変化させることに目をむけがちであった家族が、いくつかのデータを媒体として家族内の葛藤への気づきの促しとなり、家族が自分たちの葛藤に向き合うきっかけとなった。そして、注目すべき点は、言語表出の乏しかった子どもが、そのデータをもとに話し合っている時には、自分の気持ちや考えを言語化することが可能となった。心理学的データとともに、体がなぜそのように反応したのかを家族でディスカッションすることで、患者を含めた家族の中に新しい『気づき』を促し、患者の言語化プロセスに大いに影響を及ぼした。5回の介入で家族に変化をもたらしたことは、的確なアセスメントが短期療法としての効果を生み出しているとも考えられた。当該研究の対象者となる患者の入院数が少なく、研究同意の取れた家族が1組であったため、データの収集が計画よりも遅れている。ただ、その1組のデータはとても意味のある結果となっており、引き続き研究協力者を募っていく予定である。目的)申請者はこれまで、家族療法の枠組みを用いて、摂食障害患者の治療における家族支援の有効性を検討してきたが、多くの患者は家族内の葛藤を治療者や家族の前で語ることを避ける傾向にあり、そのことが治療の長期化の一因となっていると考えている。そこで申請者は、家族療法中に患者の生理指標測定を行い、これを家族療法に組み込むことで、患者が葛藤を『気づき』それを言語化する補助にできるのではないかと考えた。研究方法)家族療法開始前後に、家族機能評価などの心理検査を行い、2群の家族療法の効果を評価する。リアルタイム生理指標モニタリング群の家族療法中は、摂食障害患者がバイタルセンサーを装着し、心拍と皮膚コンダクタンスを測定する。家族療法中の様子は、ビデオカメラで記録し、両センサー値と動画ビデオの時間を同調させ、関連している部分の葛藤の性質、やりとりのパターン分析を行ったデータを用いて家族療法において介入を行った。家族療法中に葛藤場面に遭遇するまさに、その時の患者の生理指標をリアルタイムモニタリングし、その際に現れる心拍数や皮膚コンダクタンスの変化を患者と家族に知覚してもらい、それを新たな『気づき』につなげる。さらにその生理指標の変化を家族内で話すことで葛藤の言語化を即すことにつながった。実施状況)家族療法中に、言語表表出・表情表出の乏しいクライアントの生理指標をリアルタイムで測定した。明らかに体が反応している「心の状態を可視化」したデータは、家族にとっても本人にとっても大変説得力のあるものとなった。当該年度では、ビデオ映像分析とバイオモニタによる生理指標データの解析を行った。データ分析の結果、クライエントや家族が抱えている問題を安全かつ円滑に対処する方法をデータが示し、そのデータを家族で共有することで、安全かつ円滑に問題を顕在化させることが明確化された。

研究代表者の所属の異動に伴い、研究協力対象者のリクルートを外部医療機関に依頼することとなった。各医療機関の倫理審査に多くの時間を要したため、新たなデータの取得に至らなかった。しかしながら、すでに取得済みのデータ解析は計画通りに進んでいる。生理指標をリアルタイムで正確に測定する技術とデータ解析方法は、新たな研究協力者の協力を得る体制が整ったことは、今後の研究推進のための大きな弾みとなった。本研究の発想の原点となった先行研究は、香港大学のLee博士の研究であるが、昨年10月にそのLee博士とデータ分析に関するディスカッションを行った。また、生理指標モニタリング測定技術に関して、香川大学の神原教授の協力を得ることができた。新たなデータ収集に関しては進めることができなかったが、より精緻なデータの収集方法とデータ解析方法については前進させることができた。家族療法の中に心理学的アセスメントを取り入れる手法は、これまでにも報告されてきた。本研究では、従来のアセスメントデータに加えて、IP(患者とされる者、症状を呈しているもの)に、心拍や皮膚コンダクタンスなどの生理指標モニタリングを行い、その生理指標データを取得している。心理学的データに加え、身体的データを取り入れることで、アセスメントの精緻化、介入期間の短縮などの効果をあげている。現在、生理指標モニタリングの対象者をさらに拡大してデータの収集にあたっている。心理学的データに、身体的データを加えることで、明確に可視化されたこれらのデータは、家族にとって非常に説得力があるだけでなく、データを媒体として、問題を外在化する効果が認められた。問題を外在化することで、家族内の葛藤について、安全かつ有益にディスカッションすることが可能となり、家族の構成員自らの気づきを促す効果が認められた。特に、IPが低年齢の場合、彼らの感じていることや考えていることを表出すことが難しかったり、両親も子どもに対して、子どもは理解できていないだろうと判断したりしがちであるが、データを呼び水として、子どもの表出が促され、子どもも大人が思っている以上に的確に家族内で起こっていることについて、言語化できることが確認されたことは大きな発見である。今後、IPの表情や態度などのビデオ解析を行い、どのデータやどのような介入がIPの言語化を促している要因となっているのかを検討していく予定である。研究協力者のリクルートにやや困難を呈している。2018年度は、さらに外部医療機関の協力を得ることができたので、回復される見込みである。ますは、今年度施行することのできたデータについて、ケースレポートとして、学術大会で発表する予定である。研究代表者の異動に伴い、まずは研究環境を整えることに力を注ぎ、複数の医療機関と連携を広げていくことで、データの数を増やしていく予定である。研究代表者の異動に伴い、研究のフィールドの変更を余儀なくされた。それにより、研究対象者を摂食障害者のみに限定することが困難となったため、対象者を摂食障害に加えて社交不安障害、適応障害にも広げた。新たな研究フィールドの獲得と研究協力者を迎え、新しい研究体制を整えることができた。
函数方程式とその応用の研究

函数方程式の応用と解の大域的研究を行った.特に平均値差分型函数方程式を解析的,代数的,幾何学的分野の諸理論を用いて統一的な解法を研究し,解の分類問題と応用を主目的として研究を進めた.既知の平均値型方程式において解析解は求められているが代数解は得られていない.演算子を用いて代数的にこの方程式を変換し,統一的解法を応用して代数的解を得た.解の分類も得られた.一方差分型方程式においては,幾つかの方程式の解析的代数的解法を得その応用も得られた.特によく知られた統一的解法を応用して代数的一般解を求めた.より一般の平均値型方程式と差分型方程式の新しい関連性を若干得,そして平均値型方程式の統一的解法も若干の進展がみられたが,一般論まで達していない.応用も含めて今後の研究課題としたい.積分微分方程式の有界な解の安全条件のもとで,周期解,概周期解の存在定理を得るため,初期函数のある族とある種の距離に関する安定性を考え,常微分方程式や函数微分方程式に対してと同様な結果を得た.偏微分方程式の一つである移流拡散方程式に対する近似解を得る方法として,差分法,有限要素法,境界要素法がある.高レーノルド数を持った方程式に対しては,これらの方法では安定な解を求めにくい.そこで人工粘性項に類似した項を導入し精度の悪化を防ぎ,且安定な解を得ることができた.代数学の見地から,函数方程式に対応する可換環において,最小公倍数保存性と反射性との関係,特に最小公倍数保存性から反射性が従うものであるかどうかを研究し,ある条件のもとでこれが成り立つ事を証明した.2次元統計物理学に現われる函数方程式であるヤンーバクスター方程式の古典群対称性を有する解を構成した.その他の分担者,協力者も各々の得意とする分野において関連する研究を進めて少なからぬ成果を得た.函数方程式の応用と解の大域的研究を行った.特に平均値差分型函数方程式を解析的,代数的,幾何学的分野の諸理論を用いて統一的な解法を研究し,解の分類問題と応用を主目的として研究を進めた.既知の平均値型方程式において解析解は求められているが代数解は得られていない.演算子を用いて代数的にこの方程式を変換し,統一的解法を応用して代数的解を得た.解の分類も得られた.一方差分型方程式においては,幾つかの方程式の解析的代数的解法を得その応用も得られた.特によく知られた統一的解法を応用して代数的一般解を求めた.より一般の平均値型方程式と差分型方程式の新しい関連性を若干得,そして平均値型方程式の統一的解法も若干の進展がみられたが,一般論まで達していない.応用も含めて今後の研究課題としたい.積分微分方程式の有界な解の安全条件のもとで,周期解,概周期解の存在定理を得るため,初期函数のある族とある種の距離に関する安定性を考え,常微分方程式や函数微分方程式に対してと同様な結果を得た.偏微分方程式の一つである移流拡散方程式に対する近似解を得る方法として,差分法,有限要素法,境界要素法がある.高レーノルド数を持った方程式に対しては,これらの方法では安定な解を求めにくい.そこで人工粘性項に類似した項を導入し精度の悪化を防ぎ,且安定な解を得ることができた.代数学の見地から,函数方程式に対応する可換環において,最小公倍数保存性と反射性との関係,特に最小公倍数保存性から反射性が従うものであるかどうかを研究し,ある条件のもとでこれが成り立つ事を証明した.2次元統計物理学に現われる函数方程式であるヤンーバクスター方程式の古典群対称性を有する解を構成した.その他の分担者,協力者も各々の得意とする分野において関連する研究を進めて少なからぬ成果を得た.
地域防災コミュニティの活性化支援と家庭内防災力の向上に関する研究

本研究は地域防災コミュニティの活性化と家庭内防災力の向上を支援することを目指す研究としてなされた。計画は2力年で構想され,初年度は,地域防災コミュニティに対する支援方法の検討を目的とし,2年目は,家庭内防災力の現状把握と支援方法の検討を目的とした。これらの目的のために,初年度には3つの研究活動一1)地域防災活動支援ツールとして開発中の仮想訓練システム(STEP)の試行実施,2)神戸市における自主防災組織の現状に関するヒアリング調査,3)新潟中越地域における避難所代表者へのヒアリング調査一を実施し,2年目には4つの調査一1)神戸市における家庭内防災に関するアンケート調査,2)神戸市における家庭内防災に関するヒアリング調査,3)東京都における世田谷区民を対象とした家庭内防災に関するアンケート調査,4)新潟中越地域における自主防災組織へのヒアリング調査一を実施した。また,これらの活動と平行して,実用段階に達した仮想訓練システムについて,著作権等の問題を検討し,実用化に向けた完成版を作成した。これらの研究を通じて,地域防災や家庭内防災に関する認識の高さやさまざまな取り組みが明らかになる一方で,認識と行動に関する性差や被災経験にもとづく個人差が明らかになり,日常の生活において防災力を向上させるためのいくつかのキーポイントが考察された。また,仮想訓練システムは,地域や年齢に関わりなく,興味や関心を持って取り組める内容であることが確認され,地域防災の支援ツールとしての役割が期待できる。本研究は地域の自主防災組織を中心とした地域防災コミュニティの活性化と家庭内における防災力の向上を支援することを目指した研究である。計画は2カ年で構想され,本実績報告は,その1年目の実績にあたる。本年度の目的は,地域防災コミュニティに対する支援方法の検討と家庭内防災力の現状把握にあり,この目的のために4つの研究活動-1)地域防災の活動支援ツール(STEP)の施行実施(対象:東京都世田谷区の地域自主防災組織,参加者:150名,対象:横須賀市の一般住民,参加者:20名,対象:横浜市の一般住民,参加者:23名,対象:日本社会心理学会の会員,参加者:約16名,対象:防災関係企業の社員,参加者:11名),2)自主防災組織の現状に関するヒアリング(東京都世田谷区2地区,神戸市東灘区1地区,灘区2地区,中央区1地区,兵庫区4地区,西区1地区),3)家庭内防災に関するアンケート調査(対象:神戸市全域での層化多段抽出法による1350件,配布回収方法:郵送),4)新潟中越地域におけるヒアリング調査(対象:発災当時,長岡市や小千谷市周辺で開設された避難所15箇所の代表者への追跡調査および小千谷市役所職員および当時避難所運営をしていた担当者)-を実施した。これらの研究活動から地域防災の活動支援を目的とする支援ツール(STEP:広域災害時の避難所運営訓練システム)の有効性が検証され,本プログラムが実用レベルに達したことが確認できた。ただし,システム内で使用している画像については,個人情報保護法や著作権法との関連で検討を要する部分がある。アンケート調査とヒアリング調査のデータは,現在整理・分析中であり,その結果は今年度の学会等で順次報告する予定である。本研究は地域防災コミュニティの活性化と家庭内防災力の向上を支援するを目的とし,2力年で構想された研究である,本報告はその2年目に当たる。本年度は,昨年度実施した神戸市におけるアンケート調査の分析を進めながら,新たに3つの調査-1)神戸市における市民を対象としたヒアリング調査(神戸市内防災福祉コミュニティ9地区),2)東京都において世田谷区民を対象としたアンケート調査(発送数1,000票,有効回収数は354票,有効回収率36.6%),3)新潟中越地域において自主防災組織への追加ヒアリング調査(長岡市・小千谷市周辺)-を実施した。また,これらの活動と平行して,実用段階に達した仮想訓練システムについて,著作権等の実用上の問題を検討し,有償・無償を含めて実用化に向けた完成版を作成した。

神戸市民および世田谷区民に対する調査からは,家庭内での防災意識の特徴として,防災対策の必要性と現状の対策に対する不足感の共存が明らかになり,日常の生活に無理なく取り入れることのできる防災対策の重要性が浮き彫りになった。神戸市でのヒアリング調査からは,防災意識の持続が被災経験に左右される可能性が見いだされ,経験の伝承や風化を防止する対策の必要性が見いだされた。新潟中越地域のヒアリング調査では,中山間地固有の問題が被災によって顕現化することが明らかになり,阪神・淡路における都市型災害との明確な差異が明らかになった。また,仮想訓練システムは,効果測定の結果,さまざまな世代に興味関心を持って積極的に取り組める内容であると評価され,被災経験の有無を問わずリアリティを持った内容であると評価された。
進行口腔癌に対する動注養子免疫療法と免疫チェックポイント阻害剤併用療法の開発

口腔癌の進行症例においては通常外科的治療が選択されるが、我々は超選択的動注化学放射線療法を用いることによって根治性の向上、原発部位の手術回避による患者のQOL維持を図ってきた。しかし殺細胞性抗癌剤による口内炎や疼痛などが問題となる場合がある。一方最近免疫チェックポイント阻害剤(ICI)が臨床応用され、生存期間の延長など目覚しい効果が見られているが、奏効率の低さが問題となっており、その要因の一つとしてがん組織中のT細胞が少ない事が考えられている。そこで本研究ではトランスレーショナルリサーチとして、がん組織内に特異的に還流できる超選択的動注法を応用し、活性化T細胞の組織内濃度を高め、さらにICIを投与することで、より副作用が少なく高い抗腫瘍効果が期待できる養子免疫療法とICI療法の複合させた全く新しい治療法の確立を目的とする。初年度としてはまずマウスモデルにおいてICIを動注ルートで作用させることでirAEを抑えて、より高い抗腫瘍効果が得られるかを調べるためにマウス舌癌モデルと動注の確立を行った。具体的な計画としてはSCC-VII/luc細胞をマウス舌に移植し、マウスの抗CTLA-4抗体、抗PD-1抗体を1.尾静脈2.頸動脈から投与し、腫瘍増殖および有害事象について解析を行った。動注経路での薬剤および細胞の注射が解剖学的な問題から高い技術を必要とするため、そのための試行錯誤が予想以上に必要であったため。初年度である程度の実験技術を確立したため、今後は新規の人材を雇用して実験数を増やして研究を推進していく方針である。動物実験において技術レベルの習得と向上が必要であったため、当初予定していた動物実験の数が予想よりも下回ったため。2年目以降は初年度で行う予定だった実験を含めて実施する予定である。