hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス神経冠由来培養細胞を用いたメラノサイトの分化及び遊走能におけるBMPの役割

能に対する影響はない。従って、NCCmelb4M5細胞のみがBMP-4の添加によって、細胞増殖能の抑制を受けた。このBMP-4添加の影響が、細胞外でBMPのアンタゴニストとして作用するnogginで変化するか否かを検討した。BMP-4とnogginを添加したところ、BMP-4 10ng/mlの添加下では、NCCmelb4M5細胞の増殖能が抑制を受けたが、大量のnogginを同時に加えた条件下ではBMP4の作用は相殺された。これらの結果より、BMPはメラノサイト発生最初期の段階で、メラノブラストに細胞外より影響を及ぼしていると推測された。メラノサイトの発生由来とされるマウス神経冠細胞(neural crest cells, NCC)を培養系として使用し、このNCCからNCCmelb4(NCC由来メラノサイト前駆細胞株)、NCCmelan5(NCC由来成熟メラノサイト細胞株)そしてより未熟なNCCmelb4M5(NCC由来未熟メラノサイト細胞株)を樹立した。特にNCCmelb4M5は未熟メラノサイトが遊走能を獲得した直後の段階における細胞株と推測される。Kit/Kitlシグナルはメラノサイト前駆細胞が皮膚へ遊走するある一定の必須時期である。一方、BMPは初期発生に始まりその後のほとんど全ての器官形成に関与する。様々なアンタゴニストにより制御され、特に細胞外ではnoggin, chordin, follistatinにより受容体への結合が阻害される。細胞内においては転写因子Smad群を介してそのシグナルが伝わる。NCCmelb4M5、NCCmelb4、NCCmelan5細胞株におけるBMPレセプターの発現は、Western blotと免疫染色により3系統の細胞株全てで認められた。NCCmelb4M5細胞の培養液中に、様々な濃度のBNP-4を添加し、増殖能の変化をみると、無添加に比べ10ng/mlの濃度で有意にNCCmelb4M5細胞の増殖能が落ち、以降濃度を増加する程、低下した。一方、NCCmelb4、NCCmelan5細胞ではBMP-4を添加しても、同様の抑制は認められず、BMP-4の細胞増殖能に対する影響はない。
声道模型を用いた「人間の音声生成機構を直感的に学ぶ」音響教育の実践

「音声科学」という身近なテーマを通して科学への興味を抱いてもらうことを目的とし、シーンに合わせた様々な声道模型教材(普及型、展示型、工作型)の開発・改良を行った。本研究で開発した模型は、自身の講義や学会のセミナー等で活用するだけでなく、広く一般を対象に科学館の「声に関する企画展」に組み込ませていただいたり、小学生対象の「音の科学教室」に工作実習も含めて取り入れるなど、様々な音響教育の現場で実践しその効果を実証した。現在までに音声の生成機構を直感的に理解できるような「肺の模型」や「声道模型」をいくつか製作し、大学の講義や科学教室等で活用してきた。理科離れが叫ばれる中、「音声科学」という身近なテーマに触れることで科学に興味を抱く子供たちも増えるのではないかとの期待も込め、模型の開発や教育プログラムについてswyfした。目的や用途によって求められる教材も異なるため、本研究では用途別に最適な模型探ることを目的とした。教室等での講義用(普及型声道模型)、あるいは科学教室やセミナー等で体験しながら学べる教材(工作型声道模型)として、「スライド式3音響管モデル」による声道模型の改良を行った。頭部形状型の検討を進めつつ、筒型では各音源(リード式、エアリード式)を改良し、音源を替えると楽器にも声道模型にもなる模型工作を取り入れた教育プログラムを試行。その結果、作業効率や模型の音質に向上が認められた。また、実物に近い形で音声の生成機構を解説する場合にはヒト型模型が理想的で、博物館や科学館等での体験型展示、教室での説明などに適している(展示用声道模型)。「肺の模型」「声帯模型」「声道模型」を組み合わせることで、肺呼吸のメカニズム、喉頭原音の発生するしくみ、音源フィルタ理論(形状の異なる声道の共鳴により韻質が変化)などを系統的に理解できる教材となる。舌可動式の声道模型に設計デザインや「ゲル舌」といった素材の検討を重ね、舌の位置をよりフレキシブルに変化させることに成功した。操作性の観点から適切な声道形状瞬時に作り出すことにまだ課題は残るが、異なる母音が連続して発声できることから音声のダイナミックスをより実感できるようになった。国立科学博物館での科学教室等にて、これらの声道模型教材を使用したところ、その有効性が確認された。それをベースに現在、教育プログラムも検討中であり、より広く成果を社会に還元したい。本研究では、「音声科学」という身近なテーマを通して子どもたちに科学への興味を抱いてもらうことを目的とし、用途別に声道模型教材の開発・改良を行った。「スライド式3音響管モデル」の声道模型は、単純な構造を活かして教室等での講義用(普及型声道模型)のみならず、科学教室やセミナー等で体験しながら学べる教材(工作型声道模型)として有効である。音源の改良を行うと共に、より工作がしやすい手順を開発し比較・検討した。模型工作を取り入れた教育プログラムを、国立科学博物館での科学教室や日本音響学会主催のサマーセミナーやビギナーズセミナー等にて実践し、その改善を作業効率と音質の面から実証した。「筒型の声道模型」においても改良を重ねた。1つの試みとして、男性用のみならず女性用モデルを検討。科学館等での体験型展示や教室での説明などに適している声道模型として、ソニー・エクスプローラサイエンスにおける企画展の一部に取り入れられ、異なる喉頭原音と各種声道模型を自由に組み合わせることにより、音源フィルタ理論などを系統的に理解できる展示を実現した。声道形状の長さを検討すると共に、音源(喉頭原音)も複数用意し、ピッチの異なる男性用・女性用の音源や、しわがれ声など異なる声質の音源を組み合わせ可能とした。また、教室等での講義用に広く使える教材として、外形がそのまま内部形状を表わす模型を実現した。今までは外形が円柱であったため、外から見て内部の声道形状が分かるように透明な素材で製作していたが、肉厚が一定の形状設計を行うことでケミカルウッドなど他の素材で実現することが可能となった。触って形状を認識することが可能で、視覚障害者も活用できるバリアフリーの教材となるだけでなく、運搬性、耐久性、製作費用等の面でも改善が図られた。以上のような多くの試みを行うと同時に、その成果を社会に還元している。
教育用プリント基板製作環境の開発

汎用のCNC加工機と統合型電子CADを組み合わせた教育用プリント基板製作環境の開発をおこなった.CNC加工機には,比較的安価で加工機本体と制御ソフトを導入可能なオリジナルマインド社の製品を用いた.統合型電子CADにはDesignSoft社製のTINAを用いた.この2つの組み合わせを基本とし,学生がものづくりを体感できる実験実習用教材として検討した.統合型電子CADを用いた回路の設計・シミュレーション・基板配線レイアウトの基本的な手法を学ぶことができた.また,一般的な基板加工専用機用の加工データを出力できた.使用した加工機はキットのため,組み立て技術や細部の調整によって加工精度が決まる.部品集積度が低く精密さを要求しない回路であれば,必要十分な基板が作成可能である.基本的なプリント基板作製環境の構築がこの組み合わせで可能であることがわかった.しかしながら,統合型CADから得られる加工データは,使用した加工機制御ソフトに直接読み込む事ができずデータ変換が必要となった.データ変換には様々な手法がある.本研究ではCadSoft社製の電子CADのEAGLEで基板配線レイアウトをおこなうことで,変換作業が簡単で加工機制御ソフトとの親和性の高い加工データが得られた.今後,統合型電子CADの加工データを直接利用する手法の確立ができれば,設計開発から製作加工までの工程をよりシームレスにおこなう事が可能と考える.本研究の成果として以下の3段階の工程をもつ,プリント基板製作環境の開発をおこなうことができた.1)回路図の設計とシミュレーションをTINAでおこなう.2)プリント基板の配線と加工データの出力をEAGLEでおこなう.3)プリント基板加工を汎用CNC加工機でおこなう.汎用のCNC加工機と統合型電子CADを組み合わせた教育用プリント基板製作環境の開発をおこなった.CNC加工機には,比較的安価で加工機本体と制御ソフトを導入可能なオリジナルマインド社の製品を用いた.統合型電子CADにはDesignSoft社製のTINAを用いた.この2つの組み合わせを基本とし,学生がものづくりを体感できる実験実習用教材として検討した.統合型電子CADを用いた回路の設計・シミュレーション・基板配線レイアウトの基本的な手法を学ぶことができた.また,一般的な基板加工専用機用の加工データを出力できた.使用した加工機はキットのため,組み立て技術や細部の調整によって加工精度が決まる.部品集積度が低く精密さを要求しない回路であれば,必要十分な基板が作成可能である.基本的なプリント基板作製環境の構築がこの組み合わせで可能であることがわかった.しかしながら,統合型CADから得られる加工データは,使用した加工機制御ソフトに直接読み込む事ができずデータ変換が必要となった.データ変換には様々な手法がある.本研究ではCadSoft社製の電子CADのEAGLEで基板配線レイアウトをおこなうことで,変換作業が簡単で加工機制御ソフトとの親和性の高い加工データが得られた.今後,統合型電子CADの加工データを直接利用する手法の確立ができれば,設計開発から製作加工までの工程をよりシームレスにおこなう事が可能と考える.本研究の成果として以下の3段階の工程をもつ,プリント基板製作環境の開発をおこなうことができた.1)回路図の設計とシミュレーションをTINAでおこなう.2)プリント基板の配線と加工データの出力をEAGLEでおこなう.3)プリント基板加工を汎用CNC加工機でおこなう.
画像処理と微分方程式

画像処理は、情報工学の中の重要な一分野であり、さまざまな状況のもと、さまざまな手法が考案されてきた。本研究では、その中でも、微分方程式を用いた手法についての研究の状況を調査した。まず、この10年程度の間に大きくすすんだ分野として、荒れた画像からノイズをとる画像処理の手法である。もちろんいろいろな方法が考えられる。あらかじめ画像が何の画像であるか知らない場合、自然と思われる変形方法が提案されている。その方法のひとつは、画像の濃淡関数を曲率流方程式で変形するものである。この方法は、曲率流方程式の等高面方程式の解を計算する方法であり、研究代表者らが粘性解理論による数学的裏づけを10年以上前からおこなってものにもとづいている。多くのフィルターも、ある極限を考えるとこのタイプの変形になっていることがわかる。次に、画像内にある物体をバックから分離していく手法も数多く提出されていることがわかった。伝統的には、物体のふちかどれか検出し、それを結ぶという方法がとられていたが、最近は、やはり曲率流的なものを考えて、このプロセスを同時に行うという提案もあった。画像処理の研究では、このようにさまざまな提案がおこなわれているが、どの手法がどのような場合より有効という問題には、ほとんどふれられていないこともわかってきた。本研究では、微分方程式に関係深い画像処理関係の国際研究集会を11月に開催して、内外の権威を招へいし、最新の情報をあつめた。現在、どのような数学的問題があるか等をさらに深め、工学者を含めた学際的研究がおこなえるように準備をしている。
フィーダーフリー・ゼノフリー治療用ヒトiPS細胞による下歯槽神経再生への挑戦

本研究課題はiPS細胞から神経堤細胞を誘導し、損傷神経組織の機能回復を目指す戦略を立てた。将来的な細胞治療を念頭に置き、動物由来の成分を使用しないフィーダーフリー、ゼノフリーでのiPS細胞培養法と、その状態から神経堤細胞への誘導方法を確立した。誘導した神経堤細胞集団が実際に末梢神経損傷を回復させるポテンシャルを有するかどうかを検証するため、坐骨神経切断モデルの作製とその機能評価に着手した。移植した誘導神経堤細胞は間葉系幹細胞の性質ももっていることがわかっており、移植実験においても末梢神経マーカーを発現しつつ、血管内皮細胞も再生神経組織内に誘導できていることを確認できた。本研究課題は末梢神経の再生、とりわけ解剖学的にも他の部位と比較して非常に特殊な環境にある下歯槽神経の再生を目標とし、iPS細胞から頭頸部顎顔面領域、下歯槽神経の発生学的起源である外胚葉性間葉組織構成細胞=神経堤細胞を誘導することを研究計画および目標としている。これまでの研究成果は1iPS細胞は京都大学と提携し、実際の治療を目的として誘導されたiPS細胞、すなわち治療用iPS細胞を用いることができるようになった。2将来の臨床実用化に向けた治療用iPS細胞を使用することから、培養に用いるフィーダー細胞の使用も課題となってくることを念頭に本研究課題の重要なステップとして、フィーダーフリー培養法を確立した。3フィーダーフリー培養法と同じく臨床実用化の重要なステップになる無血清培養法、すなわちゼノフリー培養法でのiPS細胞の維持と神経堤細胞への誘導を実現させた。この123の結果本研究課題の(最終的ゴールであるヒト下歯槽神経再生に向けた非常に重要かつ必須のステップだったと考えている。現在はフィーダーフリー/ゼノフリーの条件で培養した治療用iPS細胞から神経堤細胞に誘導し、その増殖能や分化能に加え、神経堤細胞の重要な性質の一つである遊走能に関してもin vivo実験で評価を行っている。また、さらに誘導幹細胞の移植実験系の確立とその評価方法を検討している。本研究では治療用ヒトiPS細胞を用いたマウス移植実験に加え、霊長類コモンマーモセットも用いて下歯槽神経組織再生メカニズムを免疫組織化学的手法と画像解析によって明らかにし、安全・確実な下歯槽神経再生療法を確立することである。これまで1京都大学から治療用ヒトiPS細胞の提供を受け、将来の移植治療を見据えたゼノフリー・フィーダーフリーの培養方法で下歯槽神経の発生学的起源である神経堤細胞への誘導とそこから下歯槽神経への分化方法の構築までは成功している。本研究課題は解剖学的にも他の部位と比較して非常に特殊な環境下にある下歯槽神経の再生を目標としている。具体的にはiPS細胞から頭頸部顎顔面領域下歯槽神経の発生学的起源である外胚葉性間葉、すなわち成体から直接分離することが不可能なヒト神経堤細胞を誘導し、そこから発生学的起源に則った下歯槽神経再生を実現することを研究目標としている。初年度の研究成果からフィーダーフリー・ゼノフリーの状況下によるiPS培養法から、下歯槽神経の発生学的起源である神経堤細胞への誘導も実現していた。2016年度は初年度の研究成果を踏まえ、すでにモデルとして確立されている坐骨神経の切断モデルを応用し、神経再生後の形態および機能評価を行う事を目的とした。これまでにマウスの右側坐骨神経を明示した後に神経束を切断し、ギャップを形成後、各神経断端をコラーゲンゲルで満たされたスキャフォールド内に挿入し、縫合した後に閉創する段階までの術式の確立が行われている。今後の予定としてはオペ後に運動評価および知覚評価を行うことを考えている。運動評価は自発運動活性測定試験、知覚評価はvon Freyfilamentを用いた触覚および疼痛評価を行う予定である。また将来的には損傷部の採取を行い、免疫組織学的評価および電子顕微鏡による組織評価を行うことを予定している。今年度は治療用iPS細胞を用いて、ゼノフリーおよびフィーダーフリー培養法からの下歯槽神経発生学的起源である神経堤細胞の誘導を確実に行えるようになった。現在下歯槽神経の再生に向け、まずは実験的術式が確立している坐骨神経損傷モデルを用いた誘導細胞移植実験の術式確立と評価方法の確立を目標としている。本研究課題は解剖学的に特殊な環境下にある下歯槽神経損傷後の細胞治療による機能回復を目標としている。具体的には下歯槽神経の発生学的起源である外胚葉性間葉=神経堤細胞を用いることが理想的であると考えられるが、生体内から神経堤細胞を分離する方法はまだ確立されていないため、iPS細胞から神経堤細胞を誘導し、損傷神経組織の機能回復を目指す戦略を立てた。初年度は将来的な細胞治療を念頭に置き、動物由来の成分を使用しないフィーダーフリー、ゼノフリーでのiPS細胞培養法と、その状態から神経堤細胞への誘導方法を確立した。2016年度は誘導した神経堤細胞集団が実際に末梢神経損傷を回復させるポテンシャルを有するかどうかを検証するため、坐骨神経切断モデルの作製とその機能評価に着手した。マウス坐骨神経束を、切断後にスキャフォールドと一緒に神経断端部に移植する方法を採用した。2017年度は細胞治療後の組織学的評価と機能評価をおこなった。これまでの研究結果から、移植した誘導神経堤細胞は間葉系幹細胞の性質ももっていることがわかっており、移植実験においても末梢神経マーカーを発現しつつ、血管内皮細胞も再生神経組織内に誘導できていることを確認できた。

iPS細胞から誘導した間葉系幹細胞の性質を有する神経堤細胞はシュワン細胞に分化し、神経栄養因子とミエリネーションを誘導していることが示唆された。一方、間葉系幹細胞の性質も示していることからシュワン細胞と同じく神経栄養因子とVEGFを分泌し、周囲から血管内皮細胞を誘導していることも示唆された。すなわちiPS細胞から誘導された神経堤細胞はシュワン細胞への分化と間葉系幹細胞の性質を併せ持つことで、神経栄養因子の分泌・ミエリネーション・血管内皮細胞誘導を実現することで、末梢神経再生に寄与しうることが示された。本研究課題はiPS細胞から神経堤細胞を誘導し、損傷神経組織の機能回復を目指す戦略を立てた。将来的な細胞治療を念頭に置き、動物由来の成分を使用しないフィーダーフリー、ゼノフリーでのiPS細胞培養法と、その状態から神経堤細胞への誘導方法を確立した。誘導した神経堤細胞集団が実際に末梢神経損傷を回復させるポテンシャルを有するかどうかを検証するため、坐骨神経切断モデルの作製とその機能評価に着手した。移植した誘導神経堤細胞は間葉系幹細胞の性質ももっていることがわかっており、移植実験においても末梢神経マーカーを発現しつつ、血管内皮細胞も再生神経組織内に誘導できていることを確認できた。今後は当初の研究計画である、2マウスとコモンマーモセットの下歯槽神経損傷(神経断裂)モデルを作製する。32の下歯槽神経断裂モデルに移植治療を行い、マイクロCT・MRI・発光イメージングを駆使して末梢神経組織再生様式を解析することを目標に、研究を推進したいと考えている。研究実績の概要でも記載したが、最終年度は坐骨申請損傷の移植治療後に運動評価および知覚評価を行うことを考えている。運動評価は自発運動活性測定試験、知覚評価はvon Freyfilamentを用いた触覚および疼痛評価を行う予定である。本研究課題で得られた知見や技術的プロトコールを有効に技術移転することで解剖学的に特殊な環境にある下歯槽神経の再生およびその機能評価を免疫組織学的評価および電子顕微鏡による組織評価を行うことを予定している。口腔外科学研究開始当初はオールインワン蛍光顕微鏡の購入を予定していたが、他の研究費を充てる事になったため、次年度使用額が生じた。学内共同研究により、末梢神経再生研究に使用する抗体や試薬の購入が予定より少なかっためです。今後の研究計画に大きな変更はないので、今後予定している計画である1京都大学から治療用ヒトiPS細胞の提供を受け、将来の移植治療を見据えたゼノフリー・フィーダーフリーの培養方法で下歯槽神経の発生学的起源である神経堤細胞への誘導とそこから下歯槽神経への分化方法を構築する。2マウスとコモンマーモセットの下歯槽神経損傷(神経断裂)モデルを作製する。32の下歯槽神経断裂モデルに移植治療を行い、マイクロCT・MRI・発光イメージングを駆使して末梢神経組織再生様式を解析し、有効性と安全性の評価ができるように計画的に使用していく予定である。最終年度は実体顕微鏡による神経再生手術および、細胞移植とその画像解析に重点を置く予定である。そのために適切に次年度使用額を用いる計画を立てています。
Quantum Cluster Decimation法による 量子系・相転移の研究

本研究の発想はメルボルン大学のC.J.Thompson教授との共同研究において、高温酸化物超伝導の統一的統計力学理論を展開していた途上で得たものである。その時には一般化したハバード模型に基づいて超伝導転移を引起こしうる電子間の有効相互作用を抽出する目的で、系の一部分をなすクラスター中の自由度の一部を平均消去することを試み一応の成果を得た。当初はこの自由度の消去(Decimation)は近似的にしか実行できないものと考えていたが、その後の詳しい研究で系によっては厳密に計算が実行できることを見出し「Quantum Cluster Decimation」法として一般的な形に定式化することを意図したのがこの研究計画である。最初の年度において一般的定式化を最初に取上げた〓相関電子系の例について遂行し、詳細な計算と多彩なグラスッタス技術で方法の有効性を明らかにすることができた。しかしこの計画の最大の弱点である系の一部だけを扱うために生ずる方法論としての欠陥は、クラスター近似を基礎にした自て無=着法を取り込むことによって救うことができる。この見地からクラスター・ベーテ法と呼ばれる統計力学の近似法と組み合わせることを考え、特に古典統計ではベーテ近似が厳密解を与える1次元系について"QCO"法との関連を明かにしつつ量子系へ拡張した場合を調べた。最終結果は数値計算が未終了のため得られていないが、既にいくつかの応用が考えられていてその成果に興味がかけられている。さらにこの方法が有効に適用される重要な例として水素結合型=誘電体の相転移と液体金属の=界現象があり現在研究が=切裏に進行中である。前者では水素結合中のプロトンの自由度が、また後者では"自由電子"の自由度が消去されることによりもたらされた有効相互作用による相転移の様相の変化が興味の対象である。2.しかし量子系の相転移に適用して成功をおさめるためには、協力現象のクラスタ-近似のような方法と併用することが不可欠であるから、そのための定式化を開始した。まず明確な結論が導けるように、1次元系に限り、量子効果を省いた厳密な結論に後から量子効果を入れてゆく方法をとった。その結果単純化したベ-テ・近似と本研究の方法とが密接な関係にあることが明らかになり、既に厳密解が得られている1次元量子系に本研究法を適用することにより、近似の度合が定量的に測れることがわかった。この線に沿った研究が現在進行中で3月の物理学会年会でその成果が発表される。3.「QCD」が近似なしに適用できる具体例としてKDP型水素結合強誘電体の相転移が考えられる。既に必要な定式化を完了し、新しい理論によるKDP相転移の様子を旧理論の結果と比較しながら議論することを準備している。4.新しい応用例として、サッカ-ボ-ル分子の格子振動や電子状態の研究を取り上げ、「QCD」を応用してより単純で対称性の高い小さい分子の問題に帰着させることを企画している。本研究の発想はメルボルン大学のC.J.Thompson教授との共同研究において,高温酸化物超伝導の統一的統計力学理論を展開していた途上で得られたものである。その時には一般化したハバード模型に基づいて超伝導転移を引起こしうる電子間の有効相互作用を抽出する目的で系の一部分をなすクラスター中の自由度の一部を平均消去することを試み一応の成功を収めた。

当初はこの自由度の消去(Decimation)は近似的にしか実行できないものと考えていたが,その後の詳しい研究で系によっては厳密に計算が実行できることを見出し“Quantum Cluster Decimation〔QCD〕"法として一般的な形に定式化することを意図したのがこの研究計画である.最初の年度において一般的定式化をはじめに取上げた強相関電子の系について遂行し,詳細な計算と多彩なグラフィックス技術で方法の有効性を明らかにすることができた。しかしこの計画の最大の弱点である系の一部分だけを扱うために生ずる方法論としての欠陥は、クラスター近似を基礎にしたある種の自己無撞着法を取り込むことによって救うことができる。この見地からクラスター・ベーテ法と呼ばれる統計物理学の近似法と組合わせることを考え特に古典統計ではベーテ近似が厳密解を与える1次元系について“QCD"法との関連を明らかにしつゝ量子系への拡張を調べた。最終結果は数値計算が未終了のため得られていないが,既にいくつかの応用が考えられていてその成果に興味が持たれている。さらにこの方法がもっとも有効に適用される重要な例として水素結合型強誘電体の相転移と,液体金属の〓界現象があり,現在その研究が成功裏に進行中である。前者では水素結合中のプロトンの自由度が,また後者では“自由電子"の自由度が消去されることによりもたらされる有効相互作用のはたらきが相転移の様相をどう変えるかに興味が抱かれている。
表現の道具としてのコンピュータを通した幼児教育の可能性

目的幼稚園にコンピュータを設置し,園児の使用状況の変化を明らかにし,幼児教育の可能性を探る。方法大阪府下私立幼稚園,5歳児の2クラス(24人と25人)。全園児は115人。教諭数は12人。コンピュータはMacintosh Performa 6260をクラスに1台,合計2台設置。幼児の使用するソフトウェアはAPPLE社At-easeを利用し,以下のものをインストールした。I.マウス基本操作:(1)Mouse Practice,(2)Fripper II.電子絵本:(3)Kid's clicks,(4)Just GRANDMA and Me,(3)InigoシリーズIII.塗り絵:(5)キッズカット,(7)Coloring book IV.お絵描き:(8)キッドピクスV.ゲーム:(9)Frippletration,(10)ふうせんわり,(11)The Factory,(12)Learn about Animal。記録は1.コンピュータとクラス内の幼児の行動を俯撤的に録画する。2.コンピュータの画面と園児の操作状況とをデジタルAVミキサーのピクチャ・イン・ピクチャ機能によりVTR画面の中に1/16の大きさに合成挿入する。記録間隔は最初の10日間は毎日録画し,以後は週に1度録画する。その時間は8時頃から60分間である。結果自由に遊ぶことができる環境下におかれたコンピュータに対しては,積極的な共同作業がみられた。しばらくすると,個人的には操作したいのだが,順番が回ってこないので民主的なルールを作り楽しんだ。しかし社会的な雰囲気としては,遊べない子どもが物理的に発生して,教諭に訴えたりした結果,自由保育時間は屋外で遊び,コンピュータで遊ばない方が良いと言う雰囲気が形成され,コンピュータで遊んでいると「約束破り」という目で見られる園児も現れたため操作時間が当初は60分間フルに遊んでいたが,次第に減少し030分になった。このようにコンピュータ遊びには,クラス等にかかわる社会的規制が大きく働いている。今後の課題コンピュータに対し,特別な偏見を持たない環境下での研究と,カリキュラムに位置付けられた研究により,園児達がどのように表現を膨らませるかを継続的に研究することが必要である。研究は次の2種について実施した2.アンケート調査(1)アンケート名:幼児とコンピュータの触れ合いについてのアンケート(2)対象:幼稚園園長(一般)1050名、(コンピュータ教育実施園)30人(3)方法:幼稚園に郵送配布(4)目的:(1)幼稚園にどのようなコンピュータ機器が導入され、利用されているか。(2)園長はコンピュータをどのように利用し、どのような意識並びに知識をもっているか、(3)その結果、幼児がコンピュータに接する事への判断基準が形成されたかを明らかにする(5)調査項目:(1)園でのコンピュータ利用状況、(2)先生自身のコンピュータ利用状況、(3)幼児教育にコンピュータを使用する是非についての意見(6)対象地区は、九州、中四国、近畿、中部、東北(7)回答:320通、回答率30.5%(一般)であったアンケート調査結果は「幼児教育者のコンピュータ教育に対する意識と実践状況」として浪速短期大学紀要22号に発表した.主な内容は次の通りである.(1)アンケート名:幼児とコンピュータの触れ合いについてのアンケート(2)対象と回収率:幼稚園園長1050人,回収数293人(回収率29.3%・男性90人,女性187人,不明16人).(3)結果:コンピュータを利用している園は60園(20.5%)で園児が利用している園は16園(全体の5.5%)である.幼児が利用している理由は,園の特色を出すため(2園),幼児教育に有効(6園),教育理念に合致(3園),早期から慣れることが必要(13園)などであった.コンピュータ操作実験結果は1.「幼児のコンピュータマウス操作の認知構造の変化について」,2.「幼児はいかにしてコンピュータを操作するか-幼児用ソフトウェアの使用頻度と操作時間の分布」,3.「幼児のコンピュータ操作場面における人間関係」として浪速短期大学紀要22号に発表した.主な内容は次の通りである.(1)コンピュータ操作は,簡単な教示で可能となる.(2)ソフトウェアを使用した回数と操作時間の2変量で分析した.その結果,ソフトウェアの特性が幼児の行動に影響を及ぼす.その特性として,次の5項目を抽出することができた.i生活体験としてのあそびがメタファーとなったソフトウェア内容.iiマルチメディアコンテンツで使用されているデータの種類と質.iiiソフトウェア自身が持っているツール的要素.ivチャレンジ意欲を彷彿させるためのゲーム性.v操作結果を満足させるためのフィードバックである.(3)コンピュータ操作場面における人間関係はソフトウェアによって左右される.同じソフトウェアの場合では習熟するときの集中期は人間関係を必要としない.熟練してくると人間関係も形成される.目的幼稚園にコンピュータを設置し,園児の使用状況の変化を明らかにし,幼児教育の可能性を探る。全園児は115人。教諭数は12人。I.マウス基本操作:(1)Mouse Practice,(2)Fripper II.電子絵本:(3)Kid's clicks,

(4)Just GRANDMA and Me,(3)InigoシリーズIII.塗り絵:(5)キッズカット,(7)Coloring book IV.お絵描き:(8)キッドピクスV.ゲーム:(9)Frippletration,(10)ふうせんわり,(11)The Factory,(12)Learn about Animal。記録は1.コンピュータとクラス内の幼児の行動を俯撤的に録画する。2.コンピュータの画面と園児の操作状況とをデジタルAVミキサーのピクチャ・イン・ピクチャ機能によりVTR画面の中に1/16の大きさに合成挿入する。記録間隔は最初の10日間は毎日録画し,以後は週に1度録画する。その時間は8時頃から60分間である。結果自由に遊ぶことができる環境下におかれたコンピュータに対しては,積極的な共同作業がみられた。しばらくすると,個人的には操作したいのだが,順番が回ってこないので民主的なルールを作り楽しんだ。しかし社会的な雰囲気としては,遊べない子どもが物理的に発生して,教諭に訴えたりした結果,自由保育時間は屋外で遊び,コンピュータで遊ばない方が良いと言う雰囲気が形成され,コンピュータで遊んでいると「約束破り」という目で見られる園児も現れたため操作時間が当初は60分間フルに遊んでいたが,次第に減少し030分になった。このようにコンピュータ遊びには,クラス等にかかわる社会的規制が大きく働いている。今後の課題コンピュータに対し,特別な偏見を持たない環境下での研究と,カリキュラムに位置付けられた研究により,園児達がどのように表現を膨らませるかを継続的に研究することが必要である。
咬合機能と動的運動機能間のダイナミック神経活動連関

本研究は、咬合力発揮時に随意的等尺性および短縮性足底屈の下腿三頭筋運動ニューロン活動様式を検討した.さらに咬筋と頸部周辺筋群の相互活動関係について、筋電図学的解析によって明かにする目的で行った.被験者は健康成人10名を用いた.対象筋は咬筋と下腿三頭筋のヒラメ筋(SOL)・腓腹筋(MG)および胸鎖乳突筋(SCM)から運動単位(MU_s)と表面筋電図を双極誘導した.下顎振動負荷による持続性振動誘発反射(TVR)を咬筋に発生させ、随意的咬合とTVRの不随意的軽度咬合時における足底屈動作を実施した.そのとき膝窩部の頸骨神経を電気刺激し、下腿三頭筋運動ニューロン(Sol-MN_S, MG-MN_S)のH反射を測定した.その結果、最大咬合力(MVO)時に協同活動を伴うSCM-iEMGは、ほぼ咬合力に比例して増加した.一方、MVOと頸部MVC同時測定したSolとMGのH反射は、SolよりもMGに促通を引き起こした.その促通は頸部屈曲よりも咬合の方に強く影響を及ぼすことがわかった.さらにTVRmaxのH反射では、MGにコントロールよりも著明な増加が出現した.さらに最大随意的咬合力発揮ではSOL-MN_SとMG-MN_Sに大きな促通が引き起こされたが、弱咬合力発揮では、MG-MN_Sにのみわずかな促通しか見られなかった.しかしTVRの軽度咬合力発揮時では最大随意的咬合力時と同様にSOL-MN_SとMG-MN_Sに顕著な促通が認められた.一方、TVRの軽度咬合力発揮時に下腿三頭筋による等尺性足底屈と短縮性足底屈動作を実施した場合、SOL-MN_Sに比べてMG-MN_Sに顕著な促通が認められた。そしてMG-MN_Sの促通はTVR不随意的軽度咬合力発揮時の短縮性足底屈動作においてより増強された.以上の結果から動的な筋運動は咬筋運動ニューロン活動との強い中枢性神経連絡を持っていることが示唆された.本研究は、咬合力発揮時に随意的等尺性および短縮性足底屈の下腿三頭筋運動ニューロン活動様式を検討した.さらに咬筋と頸部周辺筋群の相互活動関係について、筋電図学的解析によって明かにする目的で行った.被験者は健康成人10名を用いた.対象筋は咬筋と下腿三頭筋のヒラメ筋(SOL)・腓腹筋(MG)および胸鎖乳突筋(SCM)から運動単位(MU_s)と表面筋電図を双極誘導した.下顎振動負荷による持続性振動誘発反射(TVR)を咬筋に発生させ、随意的咬合とTVRの不随意的軽度咬合時における足底屈動作を実施した.そのとき膝窩部の頸骨神経を電気刺激し、下腿三頭筋運動ニューロン(Sol-MN_S, MG-MN_S)のH反射を測定した.その結果、最大咬合力(MVO)時に協同活動を伴うSCM-iEMGは、ほぼ咬合力に比例して増加した.一方、MVOと頸部MVC同時測定したSolとMGのH反射は、SolよりもMGに促通を引き起こした.その促通は頸部屈曲よりも咬合の方に強く影響を及ぼすことがわかった.さらにTVRmaxのH反射では、MGにコントロールよりも著明な増加が出現した.さらに最大随意的咬合力発揮ではSOL-MN_SとMG-MN_Sに大きな促通が引き起こされたが、弱咬合力発揮では、MG-MN_Sにのみわずかな促通しか見られなかった.しかしTVRの軽度咬合力発揮時では最大随意的咬合力時と同様にSOL-MN_SとMG-MN_Sに顕著な促通が認められた.一方、TVRの軽度咬合力発揮時に下腿三頭筋による等尺性足底屈と短縮性足底屈動作を実施した場合、SOL-MN_Sに比べてMG-MN_Sに顕著な促通が認められた。そしてMG-MN_Sの促通はTVR不随意的軽度咬合力発揮時の短縮性足底屈動作においてより増強された.以上の結果から動的な筋運動は咬筋運動ニューロン活動との強い中枢性神経連絡を持っていることが示唆された.随意的最大足底屈と動的最大足底屈時のヒラメ筋と腓腹筋の運動ニューロンの興奮性をH反射によって求めた結果,ヒラメ筋と腓腹筋のH反射振幅は,弱噛み締めから最大随意的噛み締めまで比例して増加した。とくに最大随意的噛み締め時にはヒラメ筋の運動ニューロンに強い活動の増加が顕著に認められたが,腓腹筋で顕著な増加は認められなかった.そして特徴的なのは最大随意的噛み締め時に行った動的最大足底屈のヒラメ筋運動ニューロンの興奮性は抑制傾向にあった.そこで下顎に持続的振動刺激を与え持続性振動反射によって不随意的噛み締めを誘発させ,ヒラメ筋と腓腹筋の運動ニューロンの興奮性を同じ条件で測定した.その結果,腓腹筋の運動ニューロンにおいてきわめて顕著な増加が認められた。これは咬合筋の神経支配とヒラメ筋運動ニューロンに関連性の強い神経結合を示唆するもので,特に筋力の大きさを左右する速筋に強い促通性効果が及ぶものと推察される。

また持続性振動反射によるヒラメ筋と腓腹筋の支配運動ニューロンへの促通効果は、咬合筋支配運動ニューロンのネガテイブ中枢活動によっても顕著に観察されたので、筋出力様式にとって合目的であることが明かとなった。噛み締めの効果をスポーツの運動機能に結び付ける論議の場合、動作関節の回りの筋群の作用特性を考慮した上で、弱噛み締めから強力な噛み締めまでの効果を対照筋群ごとに評価することの重要が示唆された.咬筋の活動以外にも、頸部筋群間の相互調節が四肢筋群の活動能力を高めることに関係しているものと考えられる.そこで本研究は咬筋と頸部周辺筋群の相互活動関係について、筋電図学的解析を中心に検討した.被験者は健康成人10名を用いた.咬筋と頸部の胸鎖乳突筋(SCM)の表面筋電図(sEMG)活動を記録し、等尺性最大随意的噛み締め(MVO)を実施した.さらに下顎の持続性振動誘発反射(TVR)による最大誘発咬合力と頸部の前後左右屈、回旋の最大随意収縮(MVC)との筋電図学的関係を比較した.また膝窩部の脛骨神経を電気刺激し、下腿三頭筋運動ニューロン(Sol-MNs,MG-MNs)のH応答を測定した.頸部前後左右屈、回旋におけるSCM-iEMGは力に比例して増加し、咬筋もほぼ同様であった.SCM-iEMGは、咬合時に約2%14%MVOも上昇した.一方、MVOと頸部屈曲のMVC時に同時測定したSolとMGのH-反射は、コントロールよりも増加した.MVO時にMG-H反射が約40%、Sol-H反射が約15%の促通を引き起こした.Sol-MNsとMG-MNsの促通は頸部屈曲よりも咬合の方に強く現われた.さらにTVRmaxのSolとMG-H反射は、コントロールよりも著明な増加したが、MGに強く現われた.頸部においても同様な傾向であった.以上の結果から、SCMの協同活動も咬筋と同様に、下腿三頭筋のMNsに影響を及ぼすことが示唆された.また咀嚼と頸部の筋活動の強さは、下腿三頭筋の遅筋群よりも速筋群の運動ニューロンに強く作用することが示唆された.
細胞シート工学を応用した幹細胞移植と増殖因子徐放を併用した心不全治療

末期心不全に対する治療として、多能性幹細胞(ES /iPS細胞)を用いた幹細胞治療を確立するべく、疾患動物モデル(虚血性心筋症モデル)を用いて前臨床段階の移植実験を行った。ます初めに、ラット亜急性期心筋梗塞モデルに対し、フローサイトメトリーの手法により分化誘導・分離したマウスES細胞由来心筋細胞の注入による移植を行ったが、効果は限定的であり、注入移植による生着効率の不良がその原因と考えられた。その後移植効率を高めるため、温度感受性培養皿(UpCell,セルシード社)を用いたES細胞由来心筋細胞シート移植実験を行った。その結果、心機能増悪を抑える効果を認め、さらにその血管新生を中心とした左室リモデリング抑制メカニズムを解析した結果、終末分化した心筋細胞が著明な血管新生その他のパラクライン効果を有することがわかった(Masumoto H, Ikeda T etal, Stem Cells, 2012)。さらにヒトiPS細胞を用いた心筋細胞シートのラット亜急性期モデルへの移植を行い、同様に血管新生を中心としたメカニズムによる心機能回復効果を認めた(AHA 2012 abstract #11848)。多能性幹細胞(ES /iPS)細胞を用いた心臓再生治療において、治療効率を上げうるひとつの方法として細胞シートを用いた方法が有用である可能性があることを今回明瞭に示すことができた。さらにヒトiPS細胞由来心臓組織シートを用いて良好な心機能回復効果を得られたことから、iPS細胞を用いた心臓再生研究を、さらに臨床応用に近づけることができたと考えられる。(研究内容)末期心不全に対する治療として、多能性幹細胞(ES/iPS細胞)を用いた幹細胞治療を確立するべく、疾患動物モデル(虚血性心筋症モデル)を用いて前臨床段階の移植実験を行う。(研究実績)準備実験として、ラット亜急性期心筋梗塞モデルに対し、フローサイトメトリーの手法により(Yamashita JK et al. FASEB J. 2005)、マウスES細胞由来心筋細胞を分化誘導・分離し、注入による移植を行ったが、心筋細胞の生着は乏しく、心機能回復効果も不十分であることが示された。続いて、移植効率を高めるため、温度感受性培養皿(UpCell,セルシード社)を用いて上記のES細胞由来心筋細胞をシート状に形成し、回収することに成功した。また、同様の方法を用いて分化誘導を行った(Narazaki G et al. Circulation. 2008)、マウスiPS細胞由来心筋細胞を用いて、同様のシートを作製することにも成功した。(意義および重要性)多能性幹細胞(ES/iPS)細胞を用いた心臓再生治療において、治療効率を上げうるひとつの方法として、今回の細胞シートを用いた方法が有用である可能性がある。今後、疾患動物モデルに対し移植を行い、生着効率および心機能回復効果の上昇を認められれば、臨床応用により近づくものと考えられる。また、各種細胞増殖因子の併用によりさらなる効果が期待できるかについても、今後検討を行う。(研究実績)昨年度までに、ラット亜急性期心筋梗塞モデルに対する、フローサイトメトリーの手法により(Yamashita JK et al.FASEB J.2005)分化誘導・分離したマウスES細胞由来心筋細胞の注入による移植では心機能回復効果が不十分であることが示された。今年度は移植効率を高めるため、温度感受性培養皿(UpCell,セルシード社)を用いて上記のES細胞由来心筋細胞をシート状に形成し、同モデルへの移植実験を行った。その結果、心機能増悪を抑える効果を認め、さらにその血管新生を中心とした左室リモデリング抑制メカニズムを解析し、最近報告を行った(Masumoto H,Ikeda T et al.,Stem Cells,in press)。(意義および重要性)

多能性幹細胞(ES/iPS)細胞を用いた心臓再生治療において、治療効率を上げうるひとつの方法として細胞シートを用いた方法が有用である可能性があることを今回明瞭に示すことができた。今後、ヒトiPS細胞から誘導した同様な心筋細胞シートを用いた移植実験を行い、生着効率および心機能回復効果の上昇を認められれば、臨床応用により近づくものと考えられる。また、各種細胞増殖因子の併用によりさらなる効果が期待できるかについても、今後検討を行う。(研究内容)末期心不全に対する治療として、多能性幹細胞(ES /iPS細胞)を用いた幹細胞治療を確立するべく、疾患動物モデル(虚血性心筋症モデル)を用いて前臨床段階の移植実験を行う。(研究実績)昨年度までに、ラット亜急性期心筋梗塞モデルに対する、フローサイトメトリーの手法により分化誘導・分離したマウスES細胞由来心筋細胞の注入による移植、さらに移植効率を高めるための温度感受性培養皿(UpCell,セルシード社)を用いたES細胞由来心筋細胞シート移植実験を行った。その結果、心機能増悪を抑える効果を認め、さらにその血管新生を中心とした左室リモデリング抑制メカニズムを解析し、報告を行った(Masumoto H, Ikeda T et al., Stem Cells, 2012)。本年度はヒトiPS細胞を用いた心筋細胞シートのラット亜急性期モデルへの移植を行い、同様に血管新生を中心としたメカニズムによる心機能回復効果を認めた。(意義および重要性)多能性幹細胞(ES /iPS)細胞を用いた心臓再生治療において、治療効率を上げうるひとつの方法として細胞シートを用いた方法が有用である可能性があることを今回明瞭に示すことができた。さらに本年度ヒトiPS細胞由来心臓組織シートを用いて良好な心機能回復効果を得られたことから、iPS細胞を用いた心臓再生研究を、さらに臨床応用に近づけることができたと考えられる。ES細胞より分化誘導して得られた心筋細胞の注入移植により心機能回復効果が乏しかった前年度までの結果を受け、新たな治療戦略として導入した細胞シート工学技術により、心機能回復効果を認めることができ、さらに血管新生等の機能回復メカニズムについても解析することができ、それを論文発表することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、ヒトiPS細胞から誘導した同様な心筋細胞シートを用いた移植実験を行い、生着効率および心機能回復効果につき検討する。ヒトiPS細胞からの心筋細胞誘導は方法によっては低効率であり、その点は大きな問題点と一般的に考えられるが、我々が今回導入した新規のヒトiPS細胞からの心筋細胞分化誘導法(Uosaki H,Yamashita JK et al.,PLoS One 2011)を用いれば、高率に心筋細胞を得ることができ、この問題点を解決しうると考える。
非AI的手法による集合知の解析

既存のネットワークカメラを利用し、鹿島と久慈川において、サギ類コロニー形成の過程を解明するために、遠隔操作による自動動画撮影を行なった。その結果、最も早く繁殖を始める鹿島コロニーでは、昨(2017)年同様、12月末日にはアオサギが飛来していることが明らかになった。一方、久慈川では2月に最初のアオサギの飛来が確認された。その他のコロニーでは3月にアオサギの飛来があった。これらのコロニーには、ゴールデンウィーク頃までに、他の5種のサギ類が飛来した。2018年5月に、土浦のサギ類コロニーの上空20mの位置に、新規のネットワークカメラを設置した。ネットワークカメラの提供するWeb APIにより、任意の時間に、コロニー内の任意の箇所を観測できる観察システムを構築することができた。2019年3月には、更にRubyとOpenCVを使用して、コロニー内の任意の位置とその場所での撮影倍率を複数点記録し、任意の時間にそれらの観測点を巡回しながら動画を自動的に撮影するアプリケーションの作成に成功した。群構築のアルゴリズムとしては、位置情報をまったく利用せずに群を構築するminimal Boidとして、Ruby版とGO言語版を作成した。ノイズの無い状態では、オリジナルのBoidと同じように、群形成、群乖離後の際形成、そして群のリーダーへの追従を再現することができた。また、30余年におよぶサギ類コロニーの移動経路をcorrelated random walkによって解析し、世界で初めてコロニーレベルでの帰巣性を明らかにした(Mashiko and Toquenaga 2018).当初の予定通り、3つ目のサギ類コロニーにもネットワークカメラを設置することができた。しかし、カメラを高所に設置することで、予想以上の多額の工事費が発生した。また、自動的に任意の観測点を巡回して撮影するアプリケーションの作成において、ネットワークカメラの提供するAPIとの相性もあり、思った以上に時間がかかり、完成版の作成が2019年3月になってしまった。群形成の理論的アルゴリズムとしては、minimal Boidのアルファー版が完成した上、よりマクロなアルゴリズムとしてのcorrelated random walkに基づくアルゴリズムに関しては論文発表まで漕ぎ着けることができた。minimal Boidに関しては、2019年11月のSWARMで招待講演の依頼があり、それまでに様々なノイズに対応したアルゴリズムを完成させる予定である。ネットワークカメラによる観測は、ほぼ自動化が終ったので、録画されたものからサギ個体を抽出するアルゴリズムを完成させ、それらを基により一般的な群構築のアルゴリズムの発見を行う予定である。
近代日本における政治思想、社会規範、経済発展の相互関係に関する総合的研究

本研究課題は、近代日本の政治・法制・社会経済史の全領域について、「法と経済学」、特に法と社会規範の関連に関する分析に基づきながら、政治経済思想、法・社会規範、経済・企業の構造と発展の相互関係を研究することを目的としている。より具体的には、日本の近代政治経済思想や帝国憲法、戦前の民商法の持つ近代的意義を再評価し、それらが近世日本の法慣習と西欧の科学や思想の継承からいかにして発展したかを検討するとともに、それらの法制度及び社会規範が戦前日本の経済発展とどのように関連していたか、更にこれらの法と社会規範の体系が戦後日本の政治経済思想と法制度へといかに継承されたかを検討して、戦後日本の経済成長に関する再検討をも試みるものである。本年度は、基礎作業段階の初年度にあたり、代表者を中心として(1)文献・資料の収集・分析による学問的蓄積の共有化、(2)現在の研究状況の把握、(3)考察すべき論点の析出を進めた。研究責任者を中心とする研究会合を5月に東京で開催しメンバーそれぞれが自らの本研究に参加する上での問題意識、既存の具体的な研究成果、今後進めるべき研究の内容について報告を行い、それらを改善するために相互のコメントやディスカッションを行うとともに共同での研究促進の為の方向性に関し議論を行い、論点の整理と深化とを効果的に進めた。また、(4)先端的研究の把握のために、アメリカ、ヨーロッパにおける「法と経済学」「新しい経済史学」の現状を調査し、海外の研究者との交流を図った。研究代表者は9-10月にアメリカに渡航し、有力な近代日本政治の研究者であるフランシス・ローゼンブルース教授が在籍するアメリカのイェール大学政治学部を訪問し、同教授を中心に日本研究を専門とする同学部の大学院生数名を交えた研究会合を持ち、現在研究中の日本近代政治思想に関する研究上の議論を行い研究内容を彫琢するための一助とした。本年度は、[基礎作業段階]の初年度であることを考慮するならば、研究計画の進展はおおむね順調と評価してかまわないものと思われる。1.で示したように研究会合が全体で1回、部分的なメンバー間において複数回もたれたため、メンバー相互の問題意識の共有、学問的な蓄積の共有化が着実に進み、今後の研究の方向性はより具体化されたと見ることができる。研究代表者は、本年度は、本共同研究における最も重要なキーワードとなるナショナリズムに焦点を据えて、近代日本におけるナショナリズムの発展、その地域特殊性と世界普遍性との分析を集中的に行った。そのために、1か月にわたり、アメリカ東部での在外研究に従事し、イェール大学をはじめ、コロンビア大学、ニューヨーク大学の日本政治、日本経済、「法と経済学」の研究者らとの研究会合や討議を通じて、自己の研究内容を著しく深化することができた。研究分担者に関しても、日本経済史、経営史、政治史ならびに日本史に関する基礎理論など、それぞれの専門分野に応じた活発な研究が進み、国内外の学術誌等への研究発表が着実に行われるとともに、関連する国内外での研究発表もアクティヴに進められたからである。令和元年度は[基礎作業段階]の最終年度であるため、前年度に引き続いて代表者を中心として(1)文献・資料の収集・分析による学問的蓄積の共有化、(2)参加者による研究状況の把握、(3)考察すべき論点の析出を進めたい。研究責任者を中心とする研究会合を6月に東京で開催し、メンバーそれぞれが自らの研究を発表して相互の研究新着状況を把握し、今後進めるべき研究の方向性を確認するとともに、それらを改善するために相互のコメントやディスカッションを行いたい。前年度は、全体討論の機会を参加者の都合から1回しか持てなかったので、今年は最低2回以上の機会を確保し、基礎作業の完成に資するものとする。また、(4)先端的研究の把握のために、アメリカ、ヨーロッパにおける関連する研究の現状を調査し、国際学会への参加を通じて海外の研究者との活発な交流を推進してゆき、これらの作業を2年度以降の[構築・展開段階]における共同研究と個別の研究論文や著作執筆による具体的成果の創出へと深化させてゆきたい。また、(4)先端的研究の把握のために、アメリカ、ヨーロッパにおける「法と経済学」

「新しい経済史学」の現状を調査し、海外の研究者との交流を図った。研究代表者は9-10月にアメリカに渡航し、有力な近代日本政治の研究者であるフランシス・ローゼンブルース教授が在籍するアメリカのイェール大学政治学部を訪問し、同教授を中心に日本研究を専門とする同学部の大学院生数名を交えた研究会合を持ち、現在研究中の日本近代政治思想に関する研究上の議論を行い研究内容を彫琢するための一助とした。本年度は、[基礎作業段階]の初年度であることを考慮するならば、研究計画の進展はおおむね順調と評価してかまわないものと思われる。1.で示したように研究会合が全体で1回、部分的なメンバー間において複数回もたれたため、メンバー相互の問題意識の共有、学問的な蓄積の共有化が着実に進み、今後の研究の方向性はより具体化されたと見ることができる。研究代表者は、本年度は、本共同研究における最も重要なキーワードとなるナショナリズムに焦点を据えて、近代日本におけるナショナリズムの発展、その地域特殊性と世界普遍性との分析を集中的に行った。そのために、1か月にわたり、アメリカ東部での在外研究に従事し、イェール大学をはじめ、コロンビア大学、ニューヨーク大学の日本政治、日本経済、「法と経済学」の研究者らとの研究会合や討議を通じて、自己の研究内容を著しく深化することができた。研究分担者に関しても、日本経済史、経営史、政治史ならびに日本史に関する基礎理論など、それぞれの専門分野に応じた活発な研究が進み、国内外の学術誌等への研究発表が着実に行われるとともに、関連する国内外での研究発表もアクティヴに進められたからである。令和元年度は[基礎作業段階]の最終年度であるため、前年度に引き続いて代表者を中心として(1)文献・資料の収集・分析による学問的蓄積の共有化、(2)参加者による研究状況の把握、(3)考察すべき論点の析出を進めたい。研究責任者を中心とする研究会合を6月に東京で開催し、メンバーそれぞれが自らの研究を発表して相互の研究新着状況を把握し、今後進めるべき研究の方向性を確認するとともに、それらを改善するために相互のコメントやディスカッションを行いたい。前年度は、全体討論の機会を参加者の都合から1回しか持てなかったので、今年は最低2回以上の機会を確保し、基礎作業の完成に資するものとする。また、(4)先端的研究の把握のために、アメリカ、ヨーロッパにおける関連する研究の現状を調査し、国際学会への参加を通じて海外の研究者との活発な交流を推進してゆき、これらの作業を2年度以降の[構築・展開段階]における共同研究と個別の研究論文や著作執筆による具体的成果の創出へと深化させてゆきたい。