hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上皮間葉転換による口腔癌の浸潤・転移機構の解明 -特にZEB1,2に着目して-

申請時、口腔扁平上皮癌におけるEMT細胞の分離・同定とその細胞特性の解明を当該年度の計画に挙げていたが、いずれも本年度に結果を示すことができており、おおむね計画通りに研究が進んでいると考えている。しかしながら、細胞特性の1つである癌細胞の転移能については現在実験計画中であり、やや当初の計画より遅れている。1miR205が直接的にZEB1とZEB2の発現を制御しているかを検討するために、ルシフェラーゼアッセイを行う。2miR205を発現しているOSCC細胞株を用いて、miR205に対するinhibitorを添加しZEB1とZEB2の発現ならびに分化マーカーの発現を検索する。3ZEB1とZEB2のノックダウンがOSCC細胞の遊走、浸潤、転移能に与える影響について検索する。口腔外科学今後は以下について、さらに詳細に研究を進める予定である。1ZEB1およびZEB2の発現およびその機能解析ZEB1およびZEB2 siRNAの遺伝子導入によりそれぞれをノックダウンさせ,細胞増殖能,遊走能,浸潤・転移能についてコントロール群と比較検討する.さらに,ZEB1およびZEB2を発現していないOSCC細胞株にexpression vectorを遺伝子導入し,その効果を検索することによりOSCCにおけるZEBファミリーの機能を明らかにする.2OSCC切除標本におけるZEB1およびZEB2の局在および臨床病理学的検討OSCC切除標本におけるZEB1およびZEB2の発現および局在を免疫組織学的染色法により検索し,細胞分化度,浸潤様式,再発・転移の有無,術前放射線化学療法による病理組織学的抗腫瘍効果などとの関連について統計学的に検討する.また,免疫組織学的染色を行う際は,各種上皮系ならびに間葉系マーカーの発現についても同時に行い,これらとZEBとの局在の違いについても検討を行う.病理組織学的抗腫瘍効果の判定には,本学の口腔病理専門医と適宜連携をはかりながら研究を進める昨年度に購入した試薬等の量が十分残っており、本年度新たに購入する必要性がなかったため。当該年度内に論文の掲載決定の通知あったため論文掲載費用として計上していたが、掲載が当該年度内に掲載されなかったため次年度繰り越しとなった。次年度は論文投稿費等が必要となるため、差額を投稿費の不足分に補填したいと考えている。また、次年度は新たに試薬が必要となるため、そちらにも使用する予定である。論文掲載費用として使用する予定である。
明治文芸における新旧対立と連続性―近世文学および日本美術史との関連から

日本近代の「文学」の特性を考える場合、旧来の漢詩・和歌・俳句・演劇・美術の近代化への対応を見逃すことはできない。一見独立しているかに見えるこれら諸ジャンルの近代化への対応は、「旧派」と「新派」の相克・通底という点で、相互に関連している。本研究は、これら諸ジャンルの近代化への対応を、旧文学の「転生」と捉える視点に立って、相互を比較しながら明らかにし、日本近代文学・芸術における「自己発見」のありようの全体像を広く内外の視点から問い直す。また、それ以前の江戸の文学・芸術が持っていたアジアの伝統の中での多様性と可能性を掘り起こし、延いては、日本文学の「所在」を更新することを目的とする。
超音波パルスの異常散乱に関する研究

超音波散乱の研究の多くは,何らかの対象物に超音波を照射し,その散乱波を解析することにより、,その物体の幾何学的性質や物性に関する情報を得ようとするものである。このようなときに,あたかも物体の裏側を一周してはねかえって来るかの如くふるまう,クリーピング・ウェーブ現象は,ある場合には正体不明のゴ-スト的な悪影響をもたらす。本研究はこのクリーピング・ウェーブ現象について,これを定式化し数値実験や測定実験と比較できる形の理論式を求めることを目的として2か年計画で行われた。その理論の開発は当初の予想を超えて困難をきわめた。すなわち数学的側面(たとえばSommerfeld-Watson変換およびその基礎としての鞍点法)における基礎論的知識の克服であった。従来のこの方面の研究は平面波や球面波といった,とくに光に比べて波長の長い,干渉性の大きい超音波では非現実的なほど理想的な波に限定され,しかもその数学的な困難さのゆえに実験との比較が困難な段階にあった。そこで本研究では,各自に考案した方法で,まず数値実験を行ない,剛体円柱や剛体球に生ずるクリーピング・ウェーブの速度や減衰率を測定し,従来の理論と比較した。この結果従来の理論においてあいまいであったいくつかの点を改善し、理論の精密化を図るとともに,世界で初めて,より現実的な音場,すなわち有限の大きさの音源から放射される超音波の場によって生ずるクリーピング・ウェーブを定式化することを試み,それに関する理論を開発した。その結果,クリーピング・ウェーブの発生原因は超音波の回析効果に他ならないこと,したがって波長の比較的長い電波などでもこの現象が起こりうること,すなわち地球規模のクリーピング・ウェーブが存在する可能性があるとの知見を得た。本研究は2か年計画で行われるもので,今年度はその初年度に当たる。本研究の研究目的は,超音波パルスの異常散乱のメカニズムを解明することであるが,今年度の研究は主として超音波のクリーピング現象の理論的根拠を明らかにすることを主眼として行われた。この現象は,超音波を物体に照射すると,あたかも物体の裏側を半周して戻ってくるかのように振る舞う異常な反射波が観測される現象であり,研究開始当初はその定式化は不可能と思っていたが,文献調査により,この定式化にはSommerfeld-Watoson変換が有効であることを知った。爾後,もっぱら理論の導出に没頭し,ついにそれに成功した。以上で開発された理論を確かめるために,独自に考案した方法で数値実験を行った。今回の数値実験は,純粋なクリーピング波(Franz type)を得るために,散乱物体を弾性振動を伴わない剛体円柱および剛体球とし,これに平面波超音波を入射した場合について行った。その結果,クリーピング波の速度や減衰率は周波数と密接に関連しており,前記の理論とよく一致することがわかった。さらにこの研究を通じて,いわゆる近距離場(送波器自体の回折効果の影響が無視できない複雑な領域)におけるクリーピング波を表現する式を発見した。これは筆者がすでに独自に開発したHasegawaの回折積分を応用したものである。以上のように,今年度の研究は順調に進捗している。むしろ予期以上の成果を得ることができたと思われる。今年度の設備備品費で購入したスペクトラムアナライザは,予備実験において,入射波および散乱波の周波数成分の測定に用いられ,十分にその性能を発揮した。本研究は2か年計画で実施されたもので,本年度はその最終年度に該当する。本研究の研究目的は,超音波パルスの異常散乱とくに超音波のクリーピング現象の発生機序を探究することである。

前年度においてはクリーピング現象の記述にはSommerfeld-Watson変換が有用であることを見出し,これを用いてクリーピング・ウェーブの定式化に専念し,一応の理論の導出に成功したが,今年度の研究はこれを数値解析および数値実験,測定実験と比較し,理論の精密化を図ることから始められた。その結果は剛体円柱に関するわれわれの計算は,クリーピング・ウェーブの速度や減衰率の関係において,よく実験と一致するが,剛体球においては,その一致の程度は悪くはないとはいうものの,円柱のそれと比較すると,差が大きいことを見出した。その原因の究明に理論および実験の両面から詳細な検討を行ったが,球面の裏側に到達する波の総量をどのように評価するかが問題であることを発見するのに意外に苦労した。そのような考察を理論に反映させた結果,理論と実験との一致はさらに向上した。このような理論面の改正は,送波器自体の回折効果が無視できない,いわゆる近距離音場(フレネル回折領域)におけるクリーピング・ウェーブの理論においても必要であった。結果的に得られた諸理論は数学的には種々の特殊関数を含む,大変複雑な表式の外観を呈するものとなったが,コンピュータの不得意な数値積分をいっさい含まない結果を得たことは,世界でも初めてであり,とくに近距離音場でのクリーピング現象を定式化できたことは画期的であると思われる。なお数値実験・測定実験においては,今年度の設備備品費で調達したストレージ・オシロスコープはその性能をいかんなく発揮した。以上のように,今年度の研究は最終年度の研究として順調に進捗したと結論するものである。
公共図書館におけるマイノリティ向けサービスの提供実態とその要因に関する研究

本研究は,日本の公共図書館でどのようなマイノリティ向けサービスがどのように提供されているのかを明らかにした上で,その提供実態に影響を与える要因を解明することを目的とする。サービスの提供実態を明らかにするに当たっては,文献調査,図書館の公式Webページの調査,所蔵調査等を実施する。提供実態に影響を及ぼす要因の解明に当たっては,自治体や図書館に関する要素を取り上げ,いずれの要素が影響を持つかを調査する。
Cre-loxPシステムを用いたAkt依存性に活性化される心筋細胞再生因子の単離

本研究の目的は、心臓内幹細胞の特異的増殖規定因子の同定であり、これまでの我々の報告から、心臓内幹細胞は主として、細胞表面抗原であるSca-1で認識及び精製できること、また、Sca-1ノックダウンマウスの機能解析から、Aktが重要な候補支配因子であることが明らかとなった。そこで、本研究では、Sca-1プロモーターにAktをノックインした薬剤誘導型Akt発現マウス(Sca-1/Akt mice)を作成し、遺伝子工学的手法用いて、Akt依存性に活性化される心臓内幹細胞の網羅的検索を行った。結果:1)Sca-1ノックダウンマウスに急性虚血を作成すると、梗塞後1週間での生存率が約30%と野生型の70%に比べ、有意に低下したことから、Sca-1依存性に心臓内幹細胞の自己増殖に重要な因子の発現低下が関与していることが示唆された。一方、Sca-1/Akt miceに虚血を導入すると、急性生存率が野生型と同様なレベルまでに回復し、Sca-1/Aktの活性化を軸とした心臓内幹細胞による障害心筋細胞の自己修復機構の存在が確認された。2)Sca-1/Aktを介した心臓内幹細胞の増殖規定因子を検索するため、野生型及びSca-1/Aktマウスの心臓内から幹細胞をそれぞれ精製し、マイクロアレイによる網羅的検索を行った。cutoff indexを2倍以上に上昇した因子群に集約すると、心臓幹細胞はAkt依存性に活性化される増殖制御因子として、インスリン様成長因子結合蛋白4やセマフォリン3C、さらに、Wnt/beta-cateninの経路を調節するfrizzled関連蛋白1/2が候補因子として同定された。これらの因子群はいずれもin vitroでの検討で心臓内幹細胞の増殖能を促進させ、今後in vivoにおけるこれらの因子群の心筋虚血耐性の役割について、さらに詳細に検討していく予定である。
視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内メカニズムの解明と表面加工への適用

質感認知特性に基づいた視・触覚オブジェクト加工システムを開発するために,1)心理物理学的研究を行い,表面粗さ認知における視覚情報の優位性を明らかにした。2)高磁場(MRI)環境対応の視覚と触覚刺激の同期制御ができるfMRI実験装置を開発した。3)視覚と触覚の協調的と非協調的情報による質感形成の脳内システムを同定した。4)視触覚クロスモーダルな質感認知の脳内情報処理の非対称性を明らかにした。5)質感情報データベースのデータモデルを決定し,格納される素材の物理パラメータ・質感評価データ・脳活動データの3種類のデータを検討した。質感の情報は,視覚,触覚,聴覚など個々の感覚によって得られると共に感覚種をまたがるクロスモーダルな性質を持つ.本研究では,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理メカニズムを究明し,質感認知特性に基づいた視・触覚オブジェクト加工システムの研究開発及び試作を行うことを目的としている.H24年度では,計画通りの(1)触覚単独及び(2)視覚単独による質感認知の脳内システムの同定のfMRI実験を設計し,実施した.実験(1)では,周期性を持つ点状触覚刺激とランダム点状触覚刺激を用いて,触覚による質感識別に関する脳内活動を同定した.その結果,二種類の触覚刺激ともに同様な脳内活動領域が見られたが,第一次体性感覚野と前頭前皮質での活動の強さが異なることがわかった.実験(2)では,実験(1)と同じ物について,表面特性に関する視覚刺激を製作し,視覚情報のみによる質感認知の脳内部位を同定した.その結果,視覚情報のみに賦活する脳内領域での活動が見られ,さらに前頭前皮質や頭頂連合野などの多感覚に寄与する領域での活動も確認された.H24年度の実験実施により,触覚または視覚のみによる質感認知に関わる脳内システム(材質の解析機構,運動の分析機構,行動の戦略機構,行動の制御機構,記憶像との照合)の脳内部位の同定ができた.さらに,触覚と視覚のみによる質感認知に関わる脳内賦活部位の関連性を検討した.これらの研究成果は,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理メカニズムの究明に不可欠な基礎データを提供し,今後の研究実施には重要な意義が持っている.本研究は,脳イメージング法を用いて,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内メカニズムを解明し,質感認知特性に基づいた視・触覚オブジェクト加工システムを開発・試作することを目指している.その目的を達成するために,平成25年度では,まずMRI環境下に使用できる触覚刺激提示装置(Journal of Neuroscience Methods, 2011)の開発経験を生かし,新たに本研究に不可欠な視覚と触覚刺激の同期制御できるfMRI実験装置を製作した.次に,MRI環境対応の触覚刺激と視覚刺激を作成し,視覚と触覚情報が同時に協調的に用いられる場合の質感認知の行動学実験を実施した.また,その行動学実験の結果に基づいて,fMRI実験を設計し,実施した.そして,これまでの実験結果解析により,視覚と触覚のクロスモーダルな統合による質感認知に関与する脳内領域明らかにした.最後に,質感認知における視覚・触覚統合過程を分析し,クロスモーダルな脳内処理モデルI(協調的モデル)を構築している.平成25年度では,行動学実験及び脳イメージング法を利用して,質感の視・触覚の統合過程,視・触覚の記憶像と照合判断過程の脳内機序を明らかにするため,様々な刺激を見て触る(Vision →Touch)と触ってから見る(Touch →Vision)の条件下の脳活動を検討した.これにより,クロスモーダルな統合過程が,単独情報の場合,協調的情報の場合に分けて分析できた.これらの研究成果は,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理メカニズムの究明に不可欠な基礎データを提供し,今後の研究実施には重要な意義が持っている.質感の情報は,視覚,触覚,聴覚など個々の感覚によって得られると共に感覚種をまたがるクロスモーダルな性質を持つ。絹,金属やプラスチックなどの表面の素材感や手触り感については視覚と触覚が互いに補足しあい,協同することによって質感の認知が達成される。しかし,このようなクロスモーダルな属性による質感認知の脳内処理メカニズムについては,ほとんど解っていない。本研究では,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理メカニズムを究明し,質感認知特性に基づいた視・触覚オブジェクト加工システムの研究開発及び試作を行うことを目的としている。平成26年度では,視覚と触覚情報が異なる場合の質感認知fMRI実験を設計し,実施した。このような視覚刺激と触覚刺激が不整合条件の実験を行うことによって,照合が一致せず,視覚と触覚の「統合過程」と「感覚と記憶像の照合」の脳内処理過程を検討した。触覚と異なる視覚入力がある場合の触覚による質感の認識の脳内システムを検討した。また,視覚入力がある場合に,昨年度に同定した脳内システムに加えて視覚システムが機能するがそれがどのようなダイナミズムをもつかを検討した。これらにより,視覚と触覚情報が非協調的に関与する場合の質感認知におけるクロスモーダルな脳内処理モデル(非協調的モデル)を構築して,検証実験の検討も行った。さらに,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理の協調的モデルと非協調的モデルを統一するモデルの提案もできた。

本年度は,まずこれまでの心理物理学実験とfMRI実験の結果に基づいて,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理モデルを検証した。一方,対象の質感はヒトの感性や言語表現とも結びついた複雑な情報構造を持っており,今回提案した質感認知の脳内処理モデルのみによる対象の物理属性パラメータと質感特徴の関係の解明は困難であった。この問題を解決するため,機械学習技術を基礎とした脳情報デコーディング解析を用いて質感評価・対象物理特性・脳活動の関係を明らかにすることが試みた。脳情報デコーディング解析は,ある脳領域の活動パターンに外的な刺激と心的内容が符号化されていると見なし,そのコードを解読(デコード)することによって,刺激と心的内容の予測を行うという手法である。本研究は,まず,視触覚クロスモーダルな質感の「記憶と統合」に関する脳内領域をターゲット領域とし,それらの信号値ベクトルから対応する質感の情報を予測する機械学習モデルの学習を行った。次に,学習済みのモデルを使って,テストデータの信号値ベクトルから対象質感の予測を行い,予測成績を評価した。最後に,表面加工に必要な質感情報データベースの開発に向けて,データモデルを決定し,格納される素材の物理パラメータ・質感評価データ・脳活動データの3種類のデータを検討した。質感認知特性に基づいた視・触覚オブジェクト加工システムを開発するために,1)心理物理学的研究を行い,表面粗さ認知における視覚情報の優位性を明らかにした。2)高磁場(MRI)環境対応の視覚と触覚刺激の同期制御ができるfMRI実験装置を開発した。3)視覚と触覚の協調的と非協調的情報による質感形成の脳内システムを同定した。4)視触覚クロスモーダルな質感認知の脳内情報処理の非対称性を明らかにした。5)質感情報データベースのデータモデルを決定し,格納される素材の物理パラメータ・質感評価データ・脳活動データの3種類のデータを検討した。平成26年度では,(1)視覚と触覚情報が異なる場合の質感認知の脳内システムの検討と(2)視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理の協調的モデルと非協調的モデルを統一するモデルの提案が目標とした。計画通りのfMRI実験を設計・実施して,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理ネットワークの検討ができ,モデルの提案もできた。従って,当初の計画とほぼ一致しており,概ね順調に進んでいると考える。一方,研究を進めることにより人間のクロスモダールな脳内処理メカニズムは非常に複雑であることが明らかになってきた。今年度では,計画通りの実験実施及びモデル提案ができたものの更なるモデル検証実験が必要不可欠である。現在,モデルの検証実験の枠組みもできており,順調に進めている。27年度が最終年度であるため、記入しない。知能機械学・機械システム平成27年度では,質感認知特性に基づいた視・触覚オブジェクト加工システムの試作と加工システムの評価実験の実施とシステムの改良を目標としている。これらの目標を達成するために,視覚と触覚のクロスモーダルな質感認知の脳内処理モデルに基づいた質感情報データベースの構築は必要不可欠である。一方,前述のように,更なるモデル検証実験が必要のため,新年度の研究計画の実施に影響を与えると思われるが,その影響を最小限に抑え,システムの試作と検証実験を同時に進む予定である。
高度情報化社会に最適化させたリテラシーを保証する国語科授業実践創成システムの解明

子どもたちが高度情報化社会を生き抜いていくうえで必要なリテラシー育成を保証するための、新たな国語科授業実践創成を支えるシステムについて、以下の5類の事項に即して成果を得た。(1)母語教育における目的論や教科内容に関する研究成果。(2)母語教育カリキュラム編制の特性に関する研究成果。(3)母語教育における教材の開発・活用に関する研究成果。(4)母語教育の授業実践における評価活動の評価方法に関する研究成果。(5)母語教育の授業実践を支える教室環境に関する研究成果。初年度(平成19年度)にあっては,以下の研究に従事し,成果を得た。成果については,一部公刊されたが,残りについては,次年度中の公刊を目ざしている。1先行研究文献による基礎研究各国で研究が推進されているリテラシー論やその関連分野に関する先行研究文献にあたり,リテラシー論における基礎的な領域に社会文化的な問題意識があり,アプローチとしては,社会構成主義の影響を多大に受けていることが明らかになった。2先行研究文献による教材論研究各国で使用されている教科書をはじめとした各種教材を対象とした実態調査を行った。教材にあらわれた教科内容の特徴や指導(学習)方法論を析出するとともに,その国ごとのナショナルカリキュラムとの関連や言語観・教育観との関わりを含めた総体な特徴について考究した。3諸外国における実態調査アメリカ合衆国・イギリス・オーストラリア・スペイン・ニュージーランドにおける小・中・高等学校,さらには教員養成を行っている大学などにおいても実態調査を実施し,それぞれの教育環境、教育条件・教師・教材・教育方法・評価などの具体的なあり方について現地調査を行った。また,現地専門家との意見交流を行い,教育現場において可視化されない部分についても議論を行い,高度情報社会に最適化させたリテラシーにとっての必要十分条件としてどのような事項に留意が必要か検討を行った。4わが国における新たなリテラシー実践に関わった各種提案以上の成果などを踏まえ,PISAへの対応を含めたわが国の国語科としての対応の可能性について,バタフライ・マップ法やリーガルリテラシーなどといった具体的な提案を行った。また,新学習指導要領に関して,その特徴である「社会生活」や「言語文化」を具体化させるうえでどのような教育的インフラストラクチャーが必須であるか,本研究としての従来の成果に照らして考察を進めた。現時点での国語科は、昭和30・40年代に構築された機能的なシステムを基調とし、そこに新たな要素を累加させて独自のシステムを維持してきた。このシステムは、高度成長期にあっては有効に機能してきた。しかし、2000年以降実施されたPISA(OECD生徒の学習到達度調査)に見るがごとく、現代社会の変化への適応を問う調査等に対して最適化させることがむずかしく、システムとしての精度・強度に課題を抱えていることが推測される。社会的な諸変化を射程に含めた代案が必須である。本研究の目的は、子どもたちが高度情報化社会(知識基盤社会)を生き抜いていくうえで必要なリテラシー育成を保証するための、新たな国語科授業実践創成を支えるシステムの全体像の解明である。国際的レベルでの標準を見据えた新たな授業づくりに資する理論、具体的な方法論を解明した。研究の手段として、各国の教室で行使されている実践知・方法知に眼を向けた実地調査方法論を活用した実践的な研究を行った。アメリカ、イギリス、オーストラリア等を調査国として、現地の初等・中等学校における母語教育実践を対象とした調査研究を行った。また、現地の教育学者や教育行政担当者へのインタビューを行い、授業実践の理論的な背景の解明につとめた。いずれも、各国ごとに母語教育が置かれたコンテグストを解析し、以下の5系列に即して本研究における研究成果を解明した。
ビーム集束型エッジフォーカスウイグラーを用いた遠赤外SASEの基礎研究

ビーム集束型エッジフォーカスウイグラーを大阪大学産業科学研究所のLバンド電子線形加速器に導入し、遠赤外領域のSASE (Self Amplified Spontaneous Emission:単一通過型自由電子レーザー)のビーム実験を行った。ビーム実験では、基本波波長220μmとともに非線形高調波である2次および3次高調波の観測に成功した。以前、プラナーウイグラーを使用していた時にも高調波を測定する事ができたが、SASEの強度が弱く基本波・2次・3次高調波を1度のスペクトル測定で観測する事はできなかった。今回、エッジフォーカスウイグラー導入後のスペクトル測定では、SASEの基本波および2次・3次高調波の強度が以前よりも約35倍上がったため、1度のスキャンで3次高調波までのスペクトルを測定することができた。この事から、我々はビーム集束型エッジフォーカスウイグラーを導入する事によりSASEの高輝度化に成功したといえる。その他、基本波のスペクトル幅について測定とFEL1次元モデルとの比較を行った。結果、測定の方がわずかに理論値よりも狭い事が分かった。これは、計算に用いた電子ビームパラメータが実際と僅かにずれていたためと思われる。またウイグラー内でのビーム集束効果を確認するため、電子ビーム状態を変えずにウイグラーギャップを変化させ、ウイグラー内に設置してある3つのプロファイルモニターを使いビームサイズ測定を行った。ギャップを変化させたときの自然集束カの変化が大きく、エッジ集束効果によるビームサイズ変化をはっきりと確認する事はできなかった。しかし、ビーム集束型エッジフォーカスウイグラーを使う事により、ウイグラー内のビームサイズをプラナーウイグラーに比べ明らかに「小さくでき、SASE光のゲインを向上させることができた。ビーム集束型エッジフォーカスウイグラーを製作し、高エネルギー加速器研究機構(KEK)で磁場測定および磁場調整を行った。その後、大阪大学産業科学研究所のLバンド電子ライナックのビームラインにインストールし、現在このビーム集束型ウイグラーを用いて遠赤外領域のSASE実験を行っている。製作した集束型ウイグラーは、エッジ角度のついた永久磁石を通常の直方体形状をした磁石の間に挿入する事により、集束と発散を交互に繰り返す(FODO光学系)強集束方式のものを採用した。集束と発散を行うエッジ付き磁石の間隔やそれらの集束力・発散力については、ビーム光学計算を行い最適化した。(ベータトロン波長:0.48m、エッジ角度:5度)また、ウイグラーを構成する永久磁石を加工する際に磁石を切出す素材ブロックの表面磁場を測定したところ、磁場強度分布の中心と機械的中心が約2mmずれている事が分った。ウイグラー製作では強度の揃った磁石が必要であるため、磁石は素材ブロックの磁場強度中心より切出した。この素材ブロックの強度分布と磁場中心のずれについては、試験磁石を製作し調査中である。KEKでのウイグラー磁場測定では、測定値と計算値で大変良い一致がみられた。その結果は自由電子レーザー国際会議(FEL2005、2005年8月スタンフォード大学)で発表した。産研Lバンド電子ライナックにおけるビーム実験では、集束型エッジフォーカスウイグラーを使い波長90200μmのテラヘルツ領域の遠赤外SASEが観測できている。以前使用していた通常型のウイグラーに比べ、集束型ウイグラーを使う事によりSASE光の強度がどの程度上がったか今後調べていく。また、ウイグラーの集束特性についても、ウイグラーへのビームの入射条件を変化させウイグラー内でのビームプロファイルを測定することにより詳しく研究を行っていく。
病態時の脈管のダイナミックスを制御する脂質メディエーターの解析と治療への応用

病態の進展にリンパ管新生およびリンパ組織の可塑性が重要なモデルで、内因性生理活性脂質の役割を解析した。増殖性炎症巣におけるリンパ管新生では、fibroblast、マクロファージでのPGE2のEP3/EP4受容体を介したシグナリングが重要であった。2次性のリンパ浮腫をミミックするマウス尻尾モデルで、COX-2由来のPGがリンパ管新生増強作用、浮腫を軽減させる役割を持っていた。リンパ節転移モデルでは、COX-2由来のPGE2が樹状細胞でSDF-1を分泌させることでpremetastatic nicheを形成することが判明した。この様に、リンパ関連病態モデルでPGが多彩な役割を持つことが判明した。1)下肢虚血時のTPノックアウトマウス(TP-/-)における血管新生の抑制下肢虚血後、野生型マウスでは(WT)4週間にわたって徐々に虚血からの回復がみられた。これに対し、TP-/-では虚血からの回復が有意に遅延した。下肢虚血筋での血管密度をCD31染色で定量しても、TP-/-では有意な低下がみられた。TP-/-の骨髄細胞を移植した骨髄キメラマウスで同様の検討を行ったところ、対照野生型キメラマウスに比べTP-/-骨髄キメラマウスで、虚血からの回復が有意に遅延し、血管密度を定量しても、TP-/-骨髄キメラマウスで対照野生型キメラマウスに比べ有意な低下がみられた。2)下肢虚血時のTP-/-における虚血血管床に対する血小板接着の減少生体顕微鏡観察では、虚血前のWT、TP-/-、IP-/-下肢筋肉毛細血管には、血小板の接着はほとんど認められなかったが、虚血の処置をすると血小板接着がWTでは早期から認められた。これに比し、TP-/-では血小板接着が強く抑制されていた。血管内皮面積あたりの接着血小板数を定量化すると、TP-/-ではWTに比し血小板接着が有意に抑制されていた。3)TPノックアウトマウス(TP-/-)における虚血血管床へのp-selectinを介する血小板接着の減少p-selection中和抗体を連日投与して、接着生体顕微鏡を用いて、下肢虚血後7日目のWT、TP-/-、IP-/-における血小板接着を評価すると、WT、IP-/-では血小板接着が強く抑制され、血小板接着がほとんど認められなかったが、これに比し、TP-/-ではp-selection中和抗体で血小板接着がさらに抑制されることはなかった。対照IgG投与に比し、p-selection中和抗体でWTでは虚血処置14日以降で有意に血流の回復が抑制された。以上のように、TPシグナリングが虚血時の血管新生に重要であることが判明した。1)TPシグナリングを介するリンパ管新生増強作用;血栓形成、細動脈収縮、気管収縮作用が強いトロンボキサンに強いリンパ管新生増強作用があることを見いだした。C57/Bl6野生型マウスの腹腔内にLPSを隔日に投与すると、横隔膜腹膜面に新生リンパ管が増殖した。この反応はTP受容体ノックアウトマウスで有意に減弱しており、TPシグナリングを介するリンパ管新生増強作用が存在することを明確にできた。リンパ管内皮を培養し、TPアナログで刺激してもMMTアッセイでは増殖が見られず、横隔膜に浸潤してきたマクロファージにTP依存的にリンパ管新生増強作用をもつVEGF-Cの誘導が認められた。培養マクロファージにTPアナログを添加するとVEGF-Cの誘導が認められた。以上のことより、TPシグナリングを介するリンパ管新生増強作用には、マクロファージが重要であることが判明した。2)EP3シグナリングを介する腫瘍所属リンパ節premetastatic niche形成の増強作用;ルイス肺がん細胞をマトリゲルと混和し、C57/Bl6野生型マウスの左肺実質組織に投与すると、原発巣の腫瘍増殖に伴って約2週間後に縦隔の所属リンパ節に転移巣が形成される。所属リンパ節のsubcapsular regionにCOX-2が腫瘍接種後2日目には誘導がかかり、免染で細胞腫を調べるとCD11cおよびIDO陽性のdendritic cellであった。同細胞からはCOX-2およびEP3依存的にSDF-1、TGFbが分泌されており、前者がCXCR4陽性を示すルイス肺がん細胞の所属リンパ節のsubcapsular regionへの動員、接着に役割を持っていることが判明した。TGFbはsubcapsular regionへの制御性T細胞の動員に役割を持っていた。腫瘍所属リンパ節内にはリンパ管新生の増強が認められ、この反応はCOX-2およびEP3依存性であった。以上のように、COX-2およびEP3が所属リンパ節premetastatic niche形成に役割を持ち、リンパ節転移を制御していることが判明した。

がんのリンパ節転移は重要な予後決定因子であるが、その分子メカニズムの解明は遅れている。多くの腫瘍細胞が転移前段階(premetastatic phase)において、特定の器官に転移しやすい傾向があることが知られており、転移を助長する状況(premetastatic niche)を形成することが重要であることが血行性転移の過程で報告されている。肺がんの所属リンパ節転移モデルを作成し、肺がんリンパ節転移におけるpremetastatic nicheの形成の有無を検討し、niche形成におけるCOXおよびPGの役割を解明した。原発巣の増殖に伴い、所属リンパ節でごく早期からCOX-2が誘導され、COX-2依存性に産生されたPGE2がEP3刺激することによりケモカインであるstromal cell derived factor (SDF)-1の発現増大がsubcapsular regionで生じSDF-1受容体を高発現する肺がん細胞をトラップすることでpremetastatic nicheを形成すること、COX-2陽性細胞は樹状細胞であり、EP3依存性にTGF-βを産生することでregulatoryTcellを動員することによって腫瘍免疫を抑制して、腫瘍転移を増強させることを明らかにできた。加えて、リンパ節内にリンパ管が新生する現象も見られ、それによってさらに遠隔のリンパ節に腫瘍が転移することを増強していると考えられた。このリンパ節内リンパ管新生にも、COX-2、PGE2-EP3 signaling依存性であることも判明した。以上のように、内因性のPGがpremetastatic niche形成の増強を介して、がんのセンチネルリンパ節転移を増強していることが明らかに出来た。COX-2阻害やEP3シグナルを遮断することが、がんのリンパ節転移を抑制する標的になることが示唆された。病態時のリンパ管新生を増強する生体内活性物質プロスタノイドの役割について検討を加えることができた。主な成果内容以下の通りである。1)慢性増殖性炎症時のリンパ管新生とPG受容体シグナリング増殖性の炎症をミミックするマトリゲル皮下接種モデルを作成し、増殖性炎症時の肉芽組織内におけるリンパ管新生について検討した。FGF-2含むマトリゲルをマウスの皮下に接種すると、ゲル周囲では肉芽組織形成が認められ、マトリゲル周囲に集積した細胞は、COX-2やその下流でPGE2を合成する最終段階を担う酵素である膜結合型プロスタグランジンE合成酵素(mPGES-1)を発現していた。リンパ管内皮マーカーであるVEGFR-3遺伝子発現量をゲルで調べると、FGF-2刺激で発現量が増大し、COX-2阻害薬であるcelecoxibの連日投与により、VEGFR-3発現量は用量依存的に抑制された。celecoxibの投与によりリンパ管新生が有意に抑制されることが確認された。EP1EP4を欠損させた4種のEPノックアウトマウス(EP1-/-、EP2-/-、EP3-/-、EP4-/-)を用い検討を行ったところ、EP3-/-、EP4-/-でVEGFR-3発現量の有意な抑制が認められた。肉芽組織の免疫染色像でfibroblastとマクロファージでVEGF-CやVEGF-Dの発現が確認された。
新規神経成長因子・成長阻害因子の検索

MLE15A2細胞の生産する分化因子について検討した。本因子は単独でPC12細胞の神経突起の誘導をした。刺激後、約12時間後から著しい神経突起の伸張が見られたが、この神経突起のgrowth coneにはNGFなどによって誘導されたものと同様にGAP43抗原が存在した。ゲル濾過の挙動から見かけの分子量約80kDで、proteinase K処理に対して感受性で、70°C30分の熱処理で失活した。また、ジチオスレイトールに対しても感受性であった。以上のことから、本因子はタンパク性であると考えられた。生化学的な性質の検討の結果からすでに報告されたPC12細胞を分化させる因子ではないことが示唆されたこので、本因子は未同定の因子であると考え、MDDF(MLE15 cells derived differentiation factor)と名付けた。MDDFによる細胞内情報伝達を調べた結果、既知の因子の多くのものと異なり、タンパク質のチロシンリン酸化の亢進が見られないことがわかった。また、一般的にPC12細胞の分化と深い関係があるとされるMAP kinaseの活性化が著しく弱く短いことがわかった。NGFによるPC12細胞の分化の場合はMAP kinaseの持続的な活性化が必要十分であるとの報告と比べてもMDDFによるPC12細胞の分化は特異的なものといえる。以上のことからMDDFはチロシンキナーゼ型受容体を介さないで細胞を分化させる新規神経成長因子であることが明かとなった。
新規な光トリガーを用いた蛋白質の高次構造変化ダイナミクス検出法の開発と応用

パルスレーザーを用いた新しい光トリガー法を開発し、幅広い時間スケールでエネルギーと高次の構造変化を追跡することで、物理化学の視点からその構造やエネルギー変化を明らかにした。1、ミオグロビンのリガンド光解裂反応を利用して、リガンドが解離した後の蛋白構造変化を、時間分解で明らかにした。またエネルギー準位を測定し、新たな中間体を発見した。2、pHをナノ秒の時間スケールでジャンプさせるための、プロトンを放出する化学反応を研究した。3、pHジャンプ法を用いて、アポミオグロビンの、新しい化学反応を見出した。4、NADHを用いた光還元法により、タンパク質の折り畳みを誘起する手法を確立した。この手法をチトクロムCという蛋白質の折りたたみ反応を誘起するために用いて、反応により大きい構造変化の起こる事を、拡散定数の時間変化という観点から明らかにした。5、Photoactive Yellow protein(PYP)の発色団の光異性化反応後に起こる、体積変化の大きい温度依存性、拡散定数の変化などを見出し、またミュータントの作成によってアミノ酸の寄与を明らかにした。6、ロドプシンの光反応に新たな中間体を発見し、また全ての中間体のエネルギー準位を決定することに成功した。過渡回折格子法に基づいた新しい手法を開発し、光化学反応のエンタルピーや分子体積の時間変化を測定することに成功した。数多くの分光法のうちで、現在のところ体積変化を直接時間分解できるのは唯一この手法のみである。本手法を、生体蛋白分子のダイナミクス研究に用いた。例えば、ミオグロビンを光励起することにより、ヘムに結合しているリガンドを解離することができる。ここでは、この新しく開発した時間分解過渡回折格子(TG)法を適用し、ミオグロビンの蛋白質ダイナミクスを調べた。TG信号の時間変化には、過渡吸収や時間分解ラマン散乱では観測されたことのないダイナミクスが観測され、初めてヘムから離れた領域での新しい全体運動を見いだした。この時間分解信号より、光で切れたリガンドが蛋白質から抜け出る速度、リガンドが切れた瞬間やリガンドが蛋白質から逃げ出すことによる時間分解体積変化が決定され、更にリガンドがgeminate recombinationできるサイト以外に、もう一つヘムボケットがあることも明らかとした。また、Photoactive Yellow protein(PYP)と呼ばれる、光受容蛋白のダイナミクスについても詳細な研究を行った。その光サイクルにおけるエンタルピー変化-体積変化を測定することに成功し、やはり蛋白全体にわたると考えられる構造変化を時間分解で検出した。また、こうした体積変化が温度に依存することを見出した。従来の体積変化測定の標準的手法では、体積変化などは温度変化しないと仮定しなければ解析できず、その妥当性が問題になっていたが、ここで初めて体積変化にかなり大きい温度依存性があることが示され、従来の物理化学的測定法に警告を促した。こうした体積変化から見たダイナミクスを検討することで、ロドプシンの光反応に新たな中間体が発見された。この新たな蛋白が、蛋白-蛋白相互作用に重要な働きをしていると考えられる。1、pHをナノ秒の時間スケールでジャンプさせるための、プロトンを放出する化学反応を研究した。また、この手法を用いて、アポミオグロビンの折りたたみ反応に適用し、新しい化学反応を見出した。2、NADHを用いた光還元法により、蛋白質の折り畳みを誘起する手法を確立した。3、Photoactive Yellow protein (PYP)と呼ばれる、光受容蛋白のダイナミクスについても詳細な研究を行った。初めて体積変化にかなり大きい温度依存性があることが見出され、反応中間体の構造の「緩み」として解釈した。4、光で生理活性を示すロドプシンの光反応に新たな中間体を発見し、また全ての中間体のエネルギー準位を決定することに成功した。
レーザー広域積雪深計測と分布型融雪モデルによる融雪流出予測システムの開発

流域内の降雪・積雪・融雪を表現するために、本研究者らは降雪の標高分布特性を利用した分布型融雪モデルを開発し、ある程度流域内の積雪分布の再現に成功したが、本研究では、高い空間分解能で無雪期と積雪期の地表面高さ、そして広域積雪深を計測し、モデルの検証を行い、積雪水量とともに融雪流出量を高精度に予測できるシステムの開発を目指す。まず、計測に関しては、航空機搭載レーザープロファイラー(LP)の積雪深計測性能の検証実験と精度検証を行った。そして、広域積雪深データを分析し、広域積雪分布特性と地形量との関係を調査し、後述の分布型融雪流出モデルから得られる積雪水当量との比較を行った。そして、航空機計測を行い、積雪の粘弾性圧縮を採り入れた一次元積雪融雪モデルを組み入れた総合的な分布型融雪流出モデルから得られる積雪深との比較検討を行った。山地流域の水収支を把握するために、分布型融雪流出モデルに入力する降水量に対する補正を総合的に行い、降水量の補正の必要性を示し、冬期の降水量が大幅に過小評価されている事を明らかにした。また、標高による降雪量補正の必要性も示された。航空機搭載LPの積雪深計測データとモデル計算積雪深との比較により、降水量に対して、雨量計補正と標高補正を行うことにより、積雪深分布を平均的に再現できる事が示された。しかし、モデルが尾根線付近では積雪深を過大評価、谷筋付近では過小評価している事も分かった。最後に可搬型LPを用いた地上定点観測を行い、主要観測イベントによる斜面降雪深分布の計測を試みた。計測範囲の狭さもあるかも知れないが、有意な差が見られませんでした。百数十メートルの斜面レベルでは降雪分布の顕著な差は見られず、更に広範囲での計測が必要であること、吹雪や雪崩などによる積雪の空間再分布も考慮すべき重要な要素であることを明らかになった。平成17年度に以下の研究項目を実施した。1.複雑地形における積雪深計測誤差の把握(陸・秋山・宮下)2.航空機計測の実施(陸・秋山・宮下)3.データの解析と積雪深の精度評価(陸・宮下・秋山)4.積雪の多層圧密モデルの構築(熊倉)5.圧密モデルを組み込んだ分布型融雪流出モデルの構築(陸・熊倉)6.航空機計測積雪深データによるモデル積雪深の同化に関する準備(熊倉)本研究では、緩やかな丘陵地である越後丘陵公園のデータを用いて、積雪深測定データから、著しい誤差の特定を行い、それらのデータと現地調査から得られる地形や植生データを併用して誤差の原因を限定していく。具体的には植生の分布と地形特性の関連性を考え、誤差の発生するエリアを検討し、誤差の発生しやすい個所の特性を分析した。急峻な山地地形の流域として利根川流域上流矢木沢流域のレーザー計測のデータを国土交通省から提供してもらい、先行解析を行った。また、対象流域については無雪期と積雪期のレーザー計測データを朝日航洋(株)の協力を得て取得し、次年度に分析を行う予定である。また、積雪の圧密モデルを開発し、その検証を積雪プロファイルとの比較で検証した。さらに積雪圧密モデルを組み込んだ分布型融雪流出モデルを作成した。作成したモデルによって、矢木沢ダム流域を対象にパラメータの選定を行い、地熱による融雪量を考慮した流出解析を行った結果、対象流域において水資源量に関する諸量を推定し、流域全体の積雪深分布を推定することができた。

モデルによる計算積雪深と航空レーザー計測による計測積雪深を比較し、モデル内での降雪量補正式に改良の余地があることがわかったが、全体的な水収支はよく表現できている。平成18年度に以下の研究項目を実施した。1.複雑地形における積雪深計測誤差の把握(陸・秋山・宮下)2.データの解析と積雪深の精度評価(陸・宮下・秋山)3.積雪の多層圧密モデルの構築(熊倉)4.圧密モデルを組み込んだ分布型融雪流出モデルの構築(陸・熊倉)5.航空機計測積雪深データによるモデル積雪深の同化に関する研究(熊倉)本研究では、緩やかな丘陵地である越後丘陵公園のデータを用いて、積雪深測定データから、著しい誤差の特定を行い、それらのデータと現地調査から得られる地形や植生データを併用して誤差の原因を限定していく。具体的には植生の分布と地形特性の関連性を考え、誤差の発生するエリアを検討し、誤差の発生しやすい個所の特性を分析した。急峻な山地地形の流域として利根川流域上流矢木沢流域のレーザー計測のデータを国土交通省から提供してもらい、先行解析を行った。また、対象流域については無雪期と積雪期のレーザー計測データを朝日航洋(株)の協力を得て取得し、次年度に分析を行い、解析を進めている。また、積雪の圧密モデルを開発し、その検証を積雪プロファイルとの比較で検証した。さらに積雪圧密モデルを組み込んだ分布型融雪流出モデルを作成した。作成したモデルによって、矢木沢ダム流域を対象にパラメータの選定を行い、地熱による融雪量を考慮した流出解析を行った結果、対象流域において水資源量に関する諸量を推定し、流域全体の積雪深分布を推定することができた。。今年度はこのモデルを対象流域に適用できるよう構築した。平成19年度に以下の研究項目を実施した。1.データの解析と積雪深の精度評価(陸・宮下・秋山)2.積雪の多層圧密モデルの構築と評価(熊倉)3.圧密モデルを組み込んだ分布型融雪流出モデルの構築(陸・熊倉)4.航空機計測積雪深データによるモデル積雪深の同化に関する研究(陸・熊倉)本研究では、緩やかな丘陵地である越後丘陵公園のデータを用いて、植生の分布と地形特性の関連性を考え、誤差の発生するエリアを検討し、誤差の発生しやすい個所の特性を分析した。また、対象流域については朝日航洋(株)の協力を得て取得した無雪期と積雪期のレーザー計測データを分析し、解析を進めた。谷部には大量の積雪があり、尾根部では積雪が吹き払われて少ないことが分かった。その原因を調べるために、三国川ダムサイト付近の斜面で定点レーザー計測による積雪深計測を行なった。その結果、斜面スケールでは上記のような分布を得ることができなかった。上記の積雪分布が積雪の再分布による可能性が示唆された。また、積雪の圧密モデルを開発し、その検証を積雪プロファイルとの比較で検証し、分布型融雪流出モデルに組み込んだ。このモデルによって、三国川ダム流域と矢木沢ダム流域を対象にパラメータの選定を行い、地熱による融雪量を考慮した流出解析を行った結果、積雪深分布を含め、対象流域における雪氷水資源量諸量を推定することができた。
日本的な道徳意識についての比較思想論的な究明-和辻倫理学を手がかりとして-

現代では、既存の信念体系の信憑性が揺らぎ、これまで自明とされてきた道徳規範が根底から問い直されつつある。例えば、英語圏の倫理学では、「なぜ道徳的でなければならないか」との問いのもとに、道徳規範の妥当根拠を改めて問い直すことを通じて、新たな道徳規範の合理的な再構成が試みられている。しかし、倫理現象とは道徳意識の前提となる信念体系に裏打ちされたものであるから、合理的な再検討によって問題視される信念体系をこそ、非合理なものとしてただ切り捨てるのではなく、倫理学の主要な研究対象に据えなくてはならないと思われる。本研究では、日本社会における倫理現象を根底で支える信念体系や道徳意識を究明するにあたり、持ち前の直観でもってそれにもっとも肉薄した和辻哲郎の倫理学研究を手がかりとした。そのさい、和辻の倫理学研究に強い影響を与えた西欧の哲学、とりわけハイデガーの哲学にも目を向け、それとの比較研究を通じて、和辻によるハイデガー哲学の批判的な受容のうちに、日本の文化的な伝統に根ざしながらも日本的な特殊性に閉塞するのではない、和辻の倫理学の特殊性と普遍性とを見届けることとした。和辻は、西洋哲学の伝統のなかにありながら近代的な知のあり方に対して異を唱えるディルタイ、ハイデガーらの解釈学を方法論的な枠組みとして採用する。しかし、この解釈学を独自の観点から組み替えることによって、和辻は新しい倫理学の可能性を切り拓いたと評価してよい。和辻が展開している解釈学については、あえて日本語に寄り添い、日本語に埋め込まれている隠れた実践を読み解くことによって、実践の内側から人間学的な意味連関を理解し自覚化するという手法が採られていること、しかも、それが一般理論としてではなく「人間の学」すなわち倫理学の方法論として取り扱われていること、この点にその優れた特徴を認めることができる。和辻は、このような解釈学によって、西洋の哲学者たちの唱える解釈学の前提を批判することができたばかりか、西洋の個人主義的な人間概念に代わる「人間」概念や時空複合体にかかわる「風土」概念を提示することができたと思われる。しかしながら、実践の内側への密着、すなわち、「日常直接の事実」の重視や自然の感覚的現れそのものへの密着という、特殊日本的な感性に根ざす彼の独特の哲学姿勢は、和辻の倫理学、風土論が日本的な特殊性を潜り抜けて普遍性の地平へと通じていく局面を切り拓くと同時に、直接的なものを構造化することなくそのまま受容するという日本的な特殊性(悪弊)へと閉塞させるという両義的な方向性をもっ。ここに、和辻の倫理学、風土論を評価するにあたっての、また、日本的な道徳意識を究明するにあたっての最大の困難があると言えよう。

近代西洋の倫理学との比較における和辻倫理学の特徴は、1)倫理をたんに個人意識の問題とする個人主義的人間観を採用しない、2)歴史・風土の問題も視野に入れながら、夫婦間から国家にいたる具体的な「間柄」を基盤として倫理学体系を構想している、という点にある。現代の西洋において和辻倫理学に近い立場は、コミュニタリアニズムや徳倫理学ということになるが、問題の射程の広さと具体性において、和辻倫理学の方が優っている。和辻にとっては、近代哲学の出発点であるデカルトのコギトでさえも「間柄」によって裏打ちされているが、この「間柄」に規範的性格を与えるのが「信頼」にほかならず、これが倫理・道徳の根幹をなす。だから、「信頼に答え真実を起こらしめることが善であり」、「信頼を裏切り虚偽を現われしめることが悪である」と主張される。和辻倫理学を日本的な道徳意識の的確な表現とみなすかどうかについてはなお検討の余地があるが、日本的な道徳意識を考える上での重要なヒントがそこに示されているとみてよい。ところで、「信頼」は、約束を守ることにおいて示されるように、他者の「人格の同一性」に対する信に根拠をもつが、この「人格の同一性」はと言えば、それだけで成立するのではなく、他者がそれを承認し、信頼することを介してはじめて成立する。ここには循環があるが、この循環の根底にあるのが、「未来に働き込んで行く過去」=「伝統」に裏打ちされた、精神的であるとともに感情融合的でもある「共同体」にほかならない。ここに和辻倫理学の何たるかが示されているが、同時にまた、その問題点も浮き彫りにされている。問題点とは、和辻倫理学が、一方で、人間存在の回避しがたい歴史的・風土的特殊性、多様性という論点を打ち出しながらも、他方で、均質な共同体を想定することによって、他者の他者性と伝統の外部に目を閉ざし、社会性や個人それ自身を正当には扱っていないという点である。それはまた、究極の価値基準を「国家」に置き、しかもそれを家族の延長上に構想することに付随する問題ともかかわっている。したがって、ここにおいて、和辻自身が『風土』において展開している「公共性」という観点から、個人、社会性、国家をどう捉え直すかということが、課題として立てられる。この課題は、和辻倫理学、および、日本的な道徳意識を批判的に再検討することを通じて、対応される必要がある。以上が今年度の研究成果であるが、それは、比較思想論的な観点から、和辻倫理学、ひいては日本的な道徳意識の問題点の所在の確認にとどまる。和辻倫理学の意義と限界とを究明することを通じて、日本的な道徳意識を解明すること、これが次年度の課題となる。現代では、既存の信念体系の信憑性が揺らぎ、これまで自明とされてきた道徳規範が根底から問い直されつつある。例えば、英語圏の倫理学では、「なぜ道徳的でなければならないか」との問いのもとに、道徳規範の妥当根拠を改めて問い直すことを通じて、新たな道徳規範の合理的な再構成が試みられている。しかし、倫理現象とは道徳意識の前提となる信念体系に裏打ちされたものであるから、合理的な再検討によって問題視される信念体系をこそ、非合理なものとしてただ切り捨てるのではなく、倫理学の主要な研究対象に据えなくてはならないと思われる。本研究では、日本社会における倫理現象を根底で支える信念体系や道徳意識を究明するにあたり、持ち前の直観でもってそれにもっとも肉薄した和辻哲郎の倫理学研究を手がかりとした。