hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんの発生発達に関わるイノシトールリン脂質情報伝達系の解析

近年のがんの発生発達にかかわるシグナル伝達から、イノシトールリン脂質の関与するシグナル伝達系の細胞のがん化への関与が注目されている。これまで、印環細胞がんの形成メカニズムにPI3キナーゼが関与していることをつきとめた。その活性メカニズムを調べたところErbB3がリン酸化されてPI3キナーゼと結合し活性化していることが明らかとなった。また、下流シグナルとしてはp38MAPキナーゼが関与していることがわかっている。しかし、なぜErbB3が活性化されているのか不明である。そこで、本年度はErbB3活性化のメカニズムについて検討した。印環細胞がんの多くにおいてはErbB2/3が活性化され、ホスファチジルイノシトール3キナーゼ(PI3K)されていて、その結果、細胞間相互作用の喪失、ムチンなどのタンパク質の分泌亢進などの表現型が誘導されていることが明らかになっている。しかしながら、どのようにしてPI3Kが活性化されているかは不明であった。本年度はムチンの一種であり、ErbB2と結合することにより、ErbB2を活性化されるとされていMuc4が実際に印環細胞がん株においてErbB2と結合していること、また、Muc4の分泌を阻害するとErbB2/3の活性化が抑制されることを明らかにした。これらの知見からErbB2-ErbB3-PI3K-Muc4分泌-ErbB2のオートクリンのメカニズムによるErbB2/3の活性化が示唆された。印環細胞がんは悪性スキルス胃がんの一種である。われわれは、活性型ホスファチジルイノシトール3キナーゼを発現させることにより分化型腺がんから印環細胞がん様に細胞を変化させる系を開発し、この系を用いて、印環細胞がん発生を抑制する薬剤をスクリーニングした。あらかじめ既知の薬剤について検討した結果、P38MAPキナーゼの阻害剤SB203580のほか、cAMPレベルを上昇させる薬剤methoctramineに効果が見られた。実際にdbcAMPを作用させると、部分的ながら、印環細胞がんの発生を抑制する効果が見られた。実際にこの系を用いてスクリーニングをした結果、いくつかの薬剤が選抜された。そのうち、数種はin vitroの印環細胞形成系のみならず、天然から由来した印環細胞がん株の形態までも正常化させた。これらの薬剤について、cAMP形についての効果を検討した結果、19種の薬剤中8種においてcAMPシグナル伝達系の最も下流に位置するCREBのリン酸化が亢進していることが判明した。CREBリン酸化の上昇と印環細胞がん発生の抑制についての因果関係はさらに検討の余地があるが、本研究から印環細胞がんの治療薬としてcAMPシグナル伝達系を活性化する薬剤が有効である可能性が示された。そのほかの選抜された薬剤の作用機序は検討中である。一方、ホスファチジルイノシトール3キナーゼの役割を検討する目的で、その反応産物PIP3結合タンパク質Swap-70に関しても検討した。その結果、Swap-70はPIP3依存的なRacグアニンヌクレオチド交換因子であることが判明した。Swap-70のノックアウト細胞の性質を検討したことろ、Racの活性化によって引き起こされるとされるメンブレンラッフリングが低下していることが判明し、Swap-70の細胞中での役割が証明された。PI3Kからp38MAPキナーゼにいたるシグナル伝達系を明らかにした。Rac1は両者の中間に存在する可能性が高いので、これを検討した。活性型Rac1はHCC2998細胞において細胞間接着を喪失させた。また、一方でRac1のdominant negative変異体はPI3Kによる細胞間接着の喪失を阻害した。このことから、少なくともHCC2998細胞の印環細胞がん様への変化にはPI3K-Rac1-p38MAPキナーゼの経路が重要であることが示唆された。一方で、p38MAPキナーゼ系の活性化では細胞間接着はなくなるものの印環ができにくいことが観察された。これらのことから、p38MAPキナーゼ系は細胞間接着に関与しており、分泌亢進には関与していないことが想定された。HCC2998細胞のPI3Kについて検討した。野生型p85αを発現させ、細胞の変化を観察した。活性型PI3Kを発現させたときよりはるかに時間は要するが、細胞間接着が失われ、細胞のviabilityが低下することが観察された。印環細胞がんではErbB2/ErbB3ヘテロ複合体受容体が活性化されていてPI3K以下のシグナル伝達系を活性化していることがわかっているので、p85αを発現して死にやすくなった細胞にNTAC(ErbB2/ErbB3ヘテロ複合体受容体のリガンド)を作用させたところ、弱いながら細胞増殖因子を支持した。また、NUGC4、KATOIII、HSC39などの印環細胞がん株の培養上清にはNTACと同様の活性があったが、他の細胞株培養上清にはこのような活性は見出せなかった。以上のことから、印環細胞がんの形成にはErbB2/ErbB3ヘテロ複合体受容体およびそのリガンドのオートクラインなメカニズムが想定された。印環細胞がんにおけるPI3Kからの下流シグナルについて検討した。PI3K結合タンパク質を印環細胞がん株NUGC4にて検索したところGab1を検出した。

Gab1はPI3K活性化因子として知られているが、本細胞でその状態を検討したところ、チロシンリン酸化が亢進していることが判明した。そこで、Gab1のRNAiを用いてGab1ノックダウンを試みた。その結果、印環細胞がんの指標のひとつであるムチンの分泌亢進が著しく阻害された。このことから、Gab1が印環細胞がん発生の原因の一端を担っていることが示唆された。われわれは印環細胞がん株の多くのものでErbB2/ErbB3複合体が活性化され、そのためにPI3Kが活性化されておることを見出している。そこで、ErbB2やErbB3のRNAiを用いてこれらの遺伝子のノックダウンを試みた。ErbB3の効率的抑制に成功した結果、ムチンの分泌亢進が顕著に抑えられた。しかし、細胞増殖や細胞の形態には影響は見られなかった。当初、ErbB3の活性化は細胞の細胞間相互作用を喪失を誘導することが考えられたので、そのノックダウンは細胞の平坦化をもたらすと思われたが、そのような効果は見られなかった。現在その原因を探りつつ、これらのRNAiの治療薬としての効果についての検討を考慮しているところである。そのほか、印環細胞がんの診断薬の候補としてErbB3のリン酸化を検出できる抗体の制作を試みた。ウエスタンレベルでは良好な結果が得られているので、細胞染色にてリン酸化ErbB3を検出できるように感度を向上させてゆきたい。近年のがんの発生発達にかかわるシグナル伝達から、イノシトールリン脂質の関与するシグナル伝達系の細胞のがん化への関与が注目されている。これまで、印環細胞がんの形成メカニズムにPI3キナーゼが関与していることをつきとめた。その活性メカニズムを調べたところErbB3がリン酸化されてPI3キナーゼと結合し活性化していることが明らかとなった。また、下流シグナルとしてはp38MAPキナーゼが関与していることがわかっている。しかし、なぜErbB3が活性化されているのか不明である。そこで、本年度はErbB3活性化のメカニズムについて検討した。印環細胞がんの多くにおいてはErbB2/3が活性化され、ホスファチジルイノシトール3キナーゼ(PI3K)されていて、その結果、細胞間相互作用の喪失、ムチンなどのタンパク質の分泌亢進などの表現型が誘導されていることが明らかになっている。しかしながら、どのようにしてPI3Kが活性化されているかは不明であった。本年度はムチンの一種であり、ErbB2と結合することにより、ErbB2を活性化されるとされていMuc4が実際に印環細胞がん株においてErbB2と結合していること、また、Muc4の分泌を阻害するとErbB2/3の活性化が抑制されることを明らかにした。これらの知見からErbB2-ErbB3-PI3K-Muc4分泌-ErbB2のオートクリンのメカニズムによるErbB2/3の活性化が示唆された。
20世紀東北アジアにおける社会及び教育の変動と国際関係

「20世紀東北アジアにおける社会及び教育の変動と国際関係」をテーマに3年間にわたり研究を進めた結果、以下の成果が得られた。まず第1に、東北アジア各国における教育改革の基本的方向が、日本、中国、韓国、朝鮮にそくして明らかになった。いずれも教育の量的拡大で一定の成果をあげてきた各国の教育政策は、それぞれ直面している問題は異なるものの、教育の質の保証を軸に教育政策の再編を迫られている事実が具体的に分析された。第2に、東北アジア各国の教育改革の規定要因ともなった政治・経済の変動の特質が明らかになった。戦後東北アジアの政治・経済の変動が冷戦構造の強い影響を受けてきた事実、地域開発と経済協力に関して新たな動きがみられる事実、日中の企業のあり方の相違が地域経済にもたらす影響などが具体的に解明された。第3に、東北アジアの新しい発展のためには、東北アジアにおける歴史認識の共有化が不可欠であり、その課題達成に各国の近代史研究・教育研究が果たしてきた役割と、今後の課題が具体的に明らかにされた。(1)研究計画についての共通理解、(2)従来の研究の補充再整理、(3)研究計画の明確化を目的として、5月(招聘)および10月(派遣)に研究会を行った。研究会では以下の報告を得たので、両大学で刊行された『東北アジア研究』第1号および第2号に収録した。黒沢惟昭「日本の教育の現状と課題-ポストモダンの視界から戦後教育を問う」梁忠義「中国における教育の現状と課題」劉栄「中国における日本経済研究の現状と課題」上野和彦「日本における中国経済研究の現状と課題-中国農村・郷鎮企業の研究から」大森直樹「日本における「満洲国」教育史研究の現状と課題-「美談」と「他者」の視線をめぐって」孫啓林「朝鮮半島南北における統一教育の現状と課題の展望」(以上5月)金喜在「中国と外国企業家収入待遇についての比較および分析」牧野文夫「戦前東京における所得分布と社会移動に関する試論」坂井俊樹「東北アジア歴史認識・教育」崔丕「アイゼンハワー政権の東西貿易統制政策」(以上10月)(4)関連資料の調査については、両大学図書館および中国長春の公立図書館・文書館における第1次調査を行った。5月第3回共同研究会の開催と調査の実施(派遣)(1)昨年に継続して従来の研究の補充再整理を行い,両大学間で相互に報告君塚仁彦「日本における「満州国」博物館史研究の現状と課題」袁樹人「図門江地区における国際経済協力の特徴及び発展動向」(2)共同研究経過報告を相互に行い研究課題を整理梁忠義「中国側の研究経過報告」黒沢惟昭・牧野文夫「日本側の研究経過報告-AU構想と私たちの研究について」(3)関連資料の第2次調査10月第4回共同研究会の開催と調査の実施(招聘)(4)5月に整理した研究課題にもとづき,中間研究報告研究分担者の半数がメイン報告を行い残り半数がサブ報告(2)日本における第2次文献調査今年度は研究課題の解明を、以下の構成で行った。第一は、東北アジアの各国の社会変動と教育改革であり、日本については教育改革の基本方向を、中国については基礎教育・職業教育・教師教育の改革動向を、韓国朝鮮については、南北統一を視野に入れた改革課題を明らかにした。第二は、東北アジアをめぐる政治・経済の変動と現代の課題であり、戦後アジアの国際関係、東北アジア協力とAU構想、地域開発と経済協力、経済発展と中小企業、中国企業家と経済発展について、解明を行った。第三は、東北アジア近代史研究の課題であり、東北アジアの新しい発展のためには、東北アジアにおける歴史認識の共有化が不可欠であり、その課題達成には各国の近代史研究・教育研究が果たしてきた役割の厳しい検証が不可欠であることが明らかになった。
新規リゾホスホリパーゼDの構造と機能の調節

リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)はリゾホスファチジルコリン(LPC)からリゾボスファチジン酸(LPA)を産生する酵素である。これらリゾリン脂質には特異的受容体が存在し、これらを介して様々な生理活性を示し、動脈硬化やがんの病態にもかかわることが示唆されている。我々は新規lysoPLDをラット脳より精製し、その精製タンパク質が受容体共役型Gタンパク質のαサブユニットとβサブユニットであることを見いだした。培養細胞に発現させタグにより精製したGαqタンパク質由来のlysoPLD活性は、ラット脳より精製したlysoPLD活性と、基質特異性、カチオン要求性、さらにKm, Vmaxといった酵素学的特性がよく一致しており、同一の酵素であることが示唆された。またGαqサブユニットのMg^<2+>結合部位と推測されるアミノ酸の変異体を発現させたタグ精製画分からはlysoPLD活性が認められなかったことから、GTPase活性およびlysoPLD活性に重要である酵素活性の中心になる領域は同一であることが推測された。しかし、LPCとGIPγSとの間には競合による顕著な活性の変化は見られなかった。GTPase活性を失う変異体のタグ精製タンパク質からはlysoPLD活性が検出されたため、GαqサブユニットのGTP結合部位とLPC結合部位は必ずしも一致しないことが示唆された。今後シグナル伝達における本酵素の役割を解明するにはlysoPLD活性のみに影響を与える変異体の作製が必要であると考えられる。タグ融合Gαqタンパク質のlysoPLD活性は発現させる細胞種によって活性が大きく異なり、このことから活性の発現には別の因子も必要であると考えている。タグ精製タンパク質と共精製されるタンパク質の中には細胞間で違いが見られるタンパク質があり、現在これらについての解析も行っている。リゾホスファチジルコリン(LPC)やリゾホスファチジン酸(LPA)は特異的な受容体を介して様々な作用を示す生理活性脂質であり、がんや動脈硬化などの病態にも関わることが知られている。しかしLPCやLPAの産生、代謝のメカニズムにはいまだ不明の点が多い。我々はLPCから正PAを産生する酵素リゾホスホリパーゼD(lysoPLD)に注日し、ラット脳より精製された新規lysoPLDの同定をペプチド・マス・フィンガープリンティング法により試みた。その結果同定された2つの候補タンパク質は三量体Gタンパク質のαqサブユニットとβ1サブユニットであった。αサブユニットにはホスホジエステラーゼモチーフ、βサブユニットには酸性ホスファターゼモチーフが存在し、これらモチーフに変異を導入したタンパク質をFLAG融合タンパク質として発現・精製したところ、αサブユニットの変異体は活性が低下した一方、βサブユニットの変異体では活性が変化せず、lysoPLD活性にはαサブユニットのホスホジエステラーゼモチーフが重要であることが明らかになった。同様にαサブユニットのマグネシウム結合に重要と思われるアミノ酸の変異も活性の低下を引き起こしたことから、lysoPLD活性に重要なのはαサブユニットであると結論した。また他のαサブユニットサブファミリーのFLAG融合タンパク質を発現・精製したところ、Gαi,Gαsにはほとんど活性が見られなかったのに対し、Gα11やGα12にはGαqと同程度の活性が認められたことから、lysoPLD活性はGタンパク質に共通のものではなく、サブファミリー依存的であることが判明した。今後は活性の調節機構についてさらに解析を進める予定である。
in vitro培養系を用いた減数分裂の開始機構の解析

(1)セルトリ細胞による精原細胞の増殖促進作用:精原細胞とセルトリ細胞を分離し、精原細胞のみを旋回培養して±FSHで[^3]thymidineの取り込みを調べても差はみられないが、セルトリ細胞を混ぜると+FSHの場合のみ増殖を活性化する。この系では精原細胞が早く死んでしまうので、精巣を解離、遠心してペレットにし、コラーゲンに埋め込んで培養すると、-FSHでは大部分の精原細胞が死んでしまうが、+FSHでは2週間目で多くの細胞が第一精母細胞へ分化した。この結果、FSHはセルトリ細胞を介して精原細胞の増殖を促進し、減数分裂を開始させることが示唆された。(2)annexin cDNAの分離:精原細胞ステージの精巣と精母細胞ステージの精巣をそれぞれウサギに免疫し、immunodifferential screeningをした結果、減数分裂の開始と共にmRNA量が増加するとクローンとして、annexin5を単離した。(3)イモリ精原細胞の増殖関連分子の検索:チロシンキナーゼの保存配列のプライマーを用いて精原細胞から抽出したRNAを鋳型としてRT-PCRを行ったところ、マウスのJAK1と88%の相同性を示すクローンを得た。in situ hybridization(ISH)の結果、精原細胞でシグナルが検出された。(4)イモリactivin/inhibin βA subunit mRNAの精巣における発現:RT-PCRによりactivin/inhibin βA subunitとβB subunit cDNAを単離した。ISHの結果、セルトリ細胞のみでβA subunit mRNAが検出された。精原細胞ステージの精巣断片を器官培養し、FSHをほ加えたところ3日目にβA subunit mRNAの発現量が増加し、7日目までのその発現が維持された。(5)ヒトactivin Aによるイモリ精原細胞の増殖活性の促進:精巣断片を器官培養し、activin Aを加えると、精原細胞の増殖を著しく促進した。これらの結果は、イモリ精巣においてFSHがセルトリ細胞に働いてactivin A遺伝子の発現を促進し、タンパク質が分泌されて精原細胞に働き、その増殖活性を促進するものと思われる。(1)セルトリ細胞と精原細胞との相互作用:生体内でのホルモン等の影響をできるだけ除くため、精原細胞ステージの精巣を-FSHの条件で3日間培養した後、精巣を解離し、メトリザマイドの密度勾配遠心によって精原細胞と体細胞(主にセルトリ細胞)を分離し、精原細胞のみ、あるいは、精原細胞とセルトリ細胞を混ぜたものを旋回培養し、[^3H]チミジンを20時間取り込ませて、取り込まれた放射能量を測定した。その結果、精原細胞のみでは±FSHによる差がほとんどないが、セルトリ細胞を混ぜると+FSHでの取り込みが顕著に増加した。LH(luteinizing hormone)はほとんど影響がなかった。また、精母細胞ステージの精巣を解離して生殖細胞と体細胞を分離し、[^<125>I]ヒツジFSHの結合を調べたところ、体細胞に結合することが明らかになった。これらの結果より、FSHはセルトリ細胞に結合し、活性化されたセルトリ細胞が精原細胞に働いてDNA合成を開始させることが強く示唆された。immunodifferential screeningによる第一精母細胞

特異的に発現する遺伝子の分離:精原細胞ステージの精巣と精母細胞ステージの精巣をそれぞれ抗原としてウサギに免疫し、得られたそれぞれの抗血清を用いて、精母細胞ステージの精巣から抽出したmRNAをもとにlambdagt11で作成したcDNAライブラリーをスクリーニングした。その結果、(a)減数分裂の開始と共にmRNA量が増加するクローンを2つ、(b)mRNA量が減少するクローンを2つ、得た。塩基配列のホモロジー検索の結果から、(a)のcDNAの1つは、ウシのannexin5と約70%、他の1つはラットのglutatione S-transferaseと約70%、(b)のcDNAはヒトのhuRNA構成タンパク質と約60%の相同性がみられた。このうち、annexin5は、細胞内情報伝達に関わるカルシウム結合タンパク質であるannexinfamilyの1つであり、イモリannexinをコードしていると考えられる。(1)セルトリ細胞による精原細胞の増殖促進作用:イモリ(Cynops pyrrhogaster)精原細胞ステージの精巣を解離し、密度勾配遠心によって精原細胞とセルトリ細胞を分離し、精原細胞のみ、あるいは、精原細胞とセルトリ細胞を混ぜたものを旋回培養し、〔^3H〕チミジンの取り込みによって増殖活性を測定した。精原細胞のみを±FSHで培養しても差はみられないが、セルトリ細胞を混ぜると+FSHの場合のみ増殖を活性化する。また、第一精母細胞ステージのセルトリ細胞を精原細胞に加えても+FSHで増殖を活性化しない。また、ミリセルを用いて精原細胞と同一ステージのセルトリ細胞をフィルターで隔てて培養してもFSHによる増殖促進効果はみられない。この結果は、セルトリ細胞の精原細胞に対する増殖促進作用はステージ特異的であり、互いの接着が必要であることを示唆する。(2)ペレット培養による減数分裂の開始:(1)の旋回培養系では精原細胞が1週間目に死んでしまったので、精原細胞ステージの精巣を解離し、再び遠心してペレットにし、コラーゲンマトリックスに埋め込んでフィルター上で培養した。-FSHでは大部分の精原細胞が死んでしまい、第一精母細胞へ分化しないが、+FSHでは2週間目で多くの細胞が第一精母細胞へ分化した。このような系は哺乳類では実現されていない。(3)イモリ精原細胞の増殖関連分子の検索:チロシンキナーゼの保存配列のプライマーを用いてイモリ精原細胞から抽出したRNAを鋳型としてRT-PCRを行ったところ、マウスのJAK1と88%の相同性を示すクローンを得た。in situ hybridizationを行ったところ、精原細胞の細胞質でシグナルが検出された。この結果は、イモリJAKが精原細胞の増殖機構において重要な役割を果たしていることを示唆する。今後このJAKを手がかりにして精原細胞の増殖機構を分子レベルで明らかにできる可能性がある。(1)イモリactivin/inhibin βA subunit mRNAの精巣における発現:
沿磁力線イレギュラリティにおける中性大気-電離大気結合過程の解明

MUレーダーによって発見された電離圏E及びF領域における電離圏イレギュラリティ(Field-Aligned Irregularity, FAI)の顕著な空間構造の成因は、F領域ではPerkins不安定、E領域ではgradient-drift不安定が有力と考えられているが未だ定量的理解には程遠い。本研究では、FAI構造の成因にかかわる中性大気-電離大気結合過程の解明を目的として、観測機器の整備を進めると共に、日本内外において研究を実施し、40編の論文誌として国際論文誌に発表した。1.観測機器の開発:周波数31.57MHzのFAI観測専用レーダー(下部熱圏プロファイラーレーダー)を開発し、多チャンネル受信機能を活かした干渉計観測を可能とした。特に本レーダーはFAIエコー観測と同時に流星飛跡エコーを用いた背景中性大気風速の測定が可能である点が新しい。これを用いた電離圏E領域FAIと中性大気風速の同時観測を実施し、FAI出現頻度と中性大気風速の関連について研究を進めた。2.E領域FAIの空間構造の研究:福井市付近で通信総合研究所のFM-CWレーダーとMUレーダーとの同時観測を実施した(平成11年13年)。また米国西海岸における観測にも参加した(平成11年)。E領域プラズマの2次元計算機シミュレーションを構築し、背景の中性大気風速及び外部電界による分極電界生成について調べた。3.F領域FAIと電離圏波動構造の研究:台湾からインドネシアにかけてアイオノゾンデ観測網を広げるWestPac計画に参画し、フィリピン・セブにおいてFM-CWレーダー観測を実施した。国内ではMUレーダーによるFAI観測と大気光観測やGPS受信機による全電子数観測を組み合わせたFRONTキャンペーンを積極的に推進した。また平成12年度末に完成した赤道大気レーダーを用いたFAIのマルチビーム観測を実施した(平成13年度)。以上の観測から、F領域FAIについて磁力線を通じた電離圏電界のマッピング効果や、中性大気-電離大気結合に関する研究を進めた。MUレーダーによって発見された電離圏E及びF領域における電離圏イレギュラリテイ(Field-Aligned Irregularity;FAI)の顕著な空間構造の成因は、F領域ではPerkins不安定、E領域ではgradient-drift不安定が有力と考えられているが未だ定量的理解には程遠い。本研究では、FAI構造の成因にかかわる中性大気ー電離大気結合過程の解明を目的として、以下の観測機器の整備を進めると共に、日本内外において各種観測を実施した。●観測機器の開発:FAI観測専用の可搬型レーダーについてシステム設計を進め、送信機を除く部分を整備した。●E領域FAIの空間構造の研究:MUレーダーのFAIエコー領域直下に位置する福井市付近に通信総合研究所のFM-CWレーダーを移動し、MUレーダーとの同時観測を実施した(平成11年8月)。また米国西海岸で計画中のE領域FAI観測に参画し、E領域FAI空間構造の研究を進めた(平成11年78月)。●F領域FAIと電離圏波動構造の研究MUレーダー観測、F領域高度の大気発光層の光学観測、国土地理院が日本全域に展開しているGPS受信機網による電離圏全電子数観測を組合せた観測キャンペーンFRONTを実施し、F領域の伝搬性電離圏擾乱とF領域FAIの関連について研究を進めた(平成11年8月)。また日本・米国・台湾が中心となって進めている、経度120度沿いのイオノゾンデ観測キャンペーンWestPacに参加し、フィリピン・セブにおいてFM-CWレーダー観測を実施した(平成12年3月)。

MUレーダーによって発見された電離圏E及びF領域における電離圏イレギュラリティ(Field-Aligned Irregularity;FAI)の顕著な空間構造の成因は、F領城ではPerkins不安定、E領城ではgradient-drift不安定が有力と考えられているが未だ定量的理解には程遠い。本研究では、FAI構造の成因にかかわる中性大気-電離大気結合過程の解明を目的として、観測機器の整備を進めると共に、日本内外において研究を実施した。1.観測機器の開発:FAI観測専用の可搬型レーダーの受信部・制御部を完成し、送信機を整備した。信楽MU観測所に新設された下部熱圏プロファイラーレーダーを用いたE領城FAIの長期連続観測を開始するととともに、可搬型レーダーの受信部を利用したパイスタティック観測を実施した。2.E領域FAIの空間構造の研究:昨年度に続き福井市付近で通信総合研究所のFM-CWレーダーとMUレーダーとの同時観測を実施した(平成12年57月)。E領城プラズマの2次元計算機シミュレーションを構築し、背景の中性大気風速及び外部電界による分極電界生成について調べた。次期ロケット・地上観測キャンペーンSEEK-2が2002年夏に実施されることが決定したため、計画策定のためのワークショップを実施した(平成13年2月)。3.F領域FAIと電離圏波動構造の研究:日本・米国・台湾が中心となって構築を進めてきた経度120度沿いの低緯度電離圏観測網WestPacに関して、フィリピンにおけるFM-CWレーダー観測を継続実施した。また赤道域における電離圏FAIを研究するため、インドネシアにおけるFAIレーダー観測実現に向けて準備を進めた。MUレーダーによって発見された電離圏E及びF領域における電離圏イレギュラリティ(Field-Aligned Irregularity ; FAI)の顕著な空間構造の成因は、F領域ではPerkins不安定、E領域ではgradient-drift不安定が有力と考えられているが未だ定量的理解には程遠い。1.観測機器の開発:FAI観測専用レーダーの開発を更に進め、多チャンネル受信機能を活かした干渉計観測用の解析プログラムの整備を行った。また流星飛跡エコーを用いた背景中性大気風速の測定機能を開発した。これによって電離圏E領域,FAIと中性大気風速の同時観測が可能となったため、平成13年7月から長期観測を開始し、FAI出現頻度と中性大気風速の関連について研究を進めた。2.E領域FAIの空間構造の研究:昨年度に続き福井市付近で通信総合研究所のFM-CWレーダーとMUレーダーとの同時観測を実施した(平成13年57月)。
理科版創造的思考検査の開発とそれを用いた小・中・高校理科指導法の実証的研究

平成16年度では、6月から12月にかけて、体験型の理科実験工作教室である「青少年のための科学の祭典」を岐阜県内の小学校や科学館や中学校において6回開催し、児童・生徒および保護者など参加者数合計は約1万人位になった。その体験型教室において、小学生が、実験工作を行う際の活動を分析した。結果は、特定の活動に固執するタイプ、行き詰まると最初からやり直したり挑戦的に活動を広げるタイプ、周りの児童の模倣をするタイプの3つに類別することができた。特に、活動を広げるタイプは、理科の成績もよく科学的思考ができる児童であることが分かった。また、理科学習の平素の意欲などとの関連も調べるなどし、多くの知見を得ることができた。この結果は、日本理科教育全国大会論文集第2号と日本科学教育学会年会論文集第8巻に発表した。また、創造性育成法の開発とその実践的検討を、小学校理科5年「てこ」の授業、および、高校物理1A,高校生物1Aの授業で行った。小学校では、チェックリストを用いると創造性下位群では拡散的思考を促し、反対に、創造性上位群では拡散的思考を制限することなどを明らかにした。また、高校の実践からは、チェックリストの内容が創造的思考を促す場合には創造的思考に有効となることが判明できた。また、高校の実践からは、類比推理を授業の中で意図的にさせる授業では、類比推理を取り入れた創造的思考検査において高い得点を得る結果を導いた。なお、小学校と高校で行った研究では、本研究で開発して理科版創造的思考検査を用いた。さらに、高校では、類比推理と拡散的思考をさせる類推思考検査を開発して用いた。これらの実践的研究から、創造的思考能力は適切な指導方法によって向上することが明らかとなった。また、拡散的思考をさせる問題や或いは類比推理をさせて創造的に考えさせる設問から作成した理科版創造的思考検査は、創造的思考を測定する有効な検査であることが分かった。創造性教育は、その必要性を主張した論述や研究は多いが、実践レベルで創造性教育を行っている理科教育研究はわずかである。この創造性教育を阻む要因は何であるかを、文化継承の理科教育の機能と学習指導要領の制約にあることを示した。しかし、創造性育成が現代的な教育課題であることを示し、創造性評価法の確立が大切であるという立場をとった。そこで、理科版創造的思考検査の作成を試みた。この検査は、拡散的思考を調べるため7つの問題から構成されたものである。問題作成の留意点は、理科の内容を取り上げ、思考を巡らせて発想を反映させるような問いかけをすることとした。この検査は、流暢性、柔軟性、独創性の下位尺度で得点化し、他の認知特性と実証的に比較できる。具体的な理科教育研究としては、小学校5年「ものの溶けかた」の授業実践を取り上げ、児童の予想活動と創造的思考の関係を明らかにした研究と、中学生の理科学力と創造的思考力の関係を探った研究を行った。前者の研究では、単元の中での3つの予想活動における児童反応を収集した。授業に先立ち、理科版創造的思考検査を行った。その結果、高創造群は、深く考えた予想をしていること、また、類推を多く採用していることなどの知見を得ることができた。後者の研究では、中学理科の知識理解や応用力を調べる学力テストと理科版創造的思考検査を行って比較した。

その結果、学力下位群では創造的思考と学力が正の相関を示し、学力中位群では負の相関、学力上位群では無相関を示した。これは、創造的思考と学力(知識理解・応用力)は独立する能力であるが、しかし、低学力者では両能力に分化が見られないと解釈できる、という興味ある知見を得ることとなった。学習指導要領で定められた内容に固執して指導をしてきた従来の理科授業では、創造性教育をする上では限界があることを指摘し、これからは、もっと自由な指導内容と指導理念で創造性教育を行うことが必要であることを、H15年日本理科教育学会全国大会シンポジュウムで発表した。さらに、現在の日本の理科教育研究団体の実態を調べた上で、より自由に理科教育研究が行われていきていることを指摘した(楽しい理科授業445巻)。また、発展途上国における創造的思考育成の問題点も日本理科教育学会大会発表論文集1号で発表した。一方、文部科学省は学習指導要領は最低基準であることが明示するともに、発展的な学習を唱道し始めた。まず、この発展的な学習をどのように実践するかを検討した結果、創造的側面として学習指導が可能であることが分かり、その具現に向けた留意事項と具体的な方途を示す研究を行った(理科の教育612巻)。この成果は、学校現場に対して、こからの発展的な学習を行う指針を与えることができたといえる。また、創造的思考には、類推の作用が大きく反映すると考えられる。そこで、類推の創造的側面がどのように行われるのかを、既存の知識ベースとの関係から検討をする研究を、被験者を大学生にして行った。具体的には、山の森林が洪水防止にどう機能するかを問う課題を作成し、類似度の異なった先行知識の与え方が、課題遂行に及ぼす影響を調べた。即ち、類推を創造的思考によって捉えて実証的に研究した(日本理科教育学会全国大会発表論文集1号)。また、小・中学校の理科の導入時における創造的思考を促す実験活動を例示した(初等理科教育37巻12号、CD-ROM版中学校理科教育実践講座)。また、中国の中等物理教育の創新教育に関する動向を研究し、幾つかの貴重な知見を得た。その結果は、岐阜大学教育学部研究報告にまとめた。H16年度の理科教育の創造性研究は、次の3つに分けられる。(1)自由試行の理科実験における子どもの活動スタイルと創造的思考との関係を探る研究。3×5×1.5(cm)の発砲スチロール板に爪楊枝をさしたもの(ガタガタ虫)を作成させ、それを振動する板の上に置き、直線運動させる自由試行の教材を開発した。小・中学生を対象に、これを用いた自由試行をさせ、その時の活動を記録分析した。その結果、活動スタイルには、新しいことを次々と調べるものや一種類に集中するものなど3つに大別できた。さらに、活動スタイルによって、創造的思考に違いがみられるなどの知見を得た。また、紙製の竹とんぼを用いて同様な研究を試みた。(研究の一端は日本理科教育学会全国大会論文集2号に掲載)(2)中国の中等理科教育における創造性教育の史的研究。中国の資質教育の発展過程と創新教育の研究の実態を把握し、中国の創造性教育研究の特性と発展状況を調べた。それにより、日本での創造性教育の参考資料となる点を明らかにした。(日本理科教育学会全国大会論文集2号、日本科学教育学会年会論文集28)
イネの水ストレス抵抗性に及ぼす根の形成深度別吸水機能の解明

圃場容水量より低い一定の水ポテンシャルのレベルを、その装置内で維持できるミニ・ライシメーターを用いることにより、安定的な水ストレスとこれに続く再給水条件を、耐早性程度および根系形成量の組合せが異なるイネ品種に与えた。その結果、以下の成果が得られた。水ストレス後の再給水期間において蒸散要求に対する根系から葉身にいたる組織の透水性に品種間差が認められた。また、水ストレス抵抗性の大きい品種の吸水速度は、水ストレス処理の強度にかかわらず対照品種(日本晴)に比較して26倍の高い値を示し、水ストレス処理の強度が大きいほど、より高い吸引負荷において水の通導抵抗が低下することが確認された。そして、水ストレス抵抗性の大きい品種では、水ストレス下で形成された根の更新力は強く、更新された根の透過性は著しく向上し、その変化は根の形成深度に依存している可能性が示唆された。耐干性の異なる水稲品種(日本晴、IRAT13、IET1444、戦捷、KDML、B.B)を用い、水ストレス後の再給水期間における蒸散の回復性の違いから、水の通導コンダクタンスに影響する根系形質について検討した。実験は水位測定型のマイクロライシメータを用い、給水制限直後に再給水する水ストレス区と常時湛水する対照区を設けた。給水制限における水位は-70cmとした。実験の結果、再給水期間における葉身木部の水ポテンシャルは、蒸散の増加にともなって、水ストレス区では上昇し、対照区では低下する傾向が認められた。同期間における水の通導コングタンスは、給水制限の有無に関わらず蒸散に比例して直線的に上昇し、対照区に比較して水ストレス区が常に低くなる傾向にあった。この様に蒸散量の増加にともなって、水の通導コンダクタンスが給水制限に有無に関わらず両区ともに増大するのに大して、葉身の水ポテンシャルの変化が急給水制限の有無によって両区間で異なることから、再給水期間では蒸散要求に対する組織の透水性の変化が両区間で異なると推察された。前年のマイクロライシメータを用いた実験結果から、水ストレス後の再給水期間において蒸散要求に対する根系から葉身にいたる組織の透水性に品種間差が認められたので、本年は水ストレス抵抗性程度の異なるイネ6品種(日本晴、戦捷、KDML105、IET1444、IRAT13、Blue Bonnet)について水ストレス条件下で形成された根系における吸水機能を検討した。実験は1/5000ワグネルポットを用いてイネを水耕栽培し、910葉期にポリエチレングリコールを水耕液に加えることにより水ストレス(0,-0.23,-0.46Mpa)を与えた。処理期間中に伸長した根の先端4cmを採取し、水を充填したポリエチレンチューブ(内径0.8mm)の一端を根の表面に密着させ、根の切断面より減圧(-0.013,-0.033,-0.073Mpa)吸引し、チューブ内の水の減少量から吸水速度を推定した。実験の結果、(1)水ストレス処理の強度が増すにつれ、戦捷では処理強度にかかわらず吸水速度に変化が認められなかったが、他のほとんどの品種では吸水速度が減少した。(2)水ストレス抵抗性の大きい品種(KDML105)の吸水速度は、水ストレス処理の強度にかかわらず対照品種(日本晴)に比較して26倍の高い値を示した。(3)KDML105では、水ストレス処理の強度が大きいほど、より高い吸引負荷において水の通導抵抗が低下することが確認された。前年のマイクロポトメータを用いた実験結果から、ストレス抵抗性の大きい品種の吸水速度は、水ストレス処理の強度にかかわらず対照品種(日本晴)に比較して26倍の高い値を示し、水ストレス処理の強度が大きいほど、より高い吸引負荷において水の通導抵抗が低下することが確認された。本年は水ストレス抵抗性程度の異なるイネ3品種(日本晴、戦捷、IRAT13)について水ストレス後の再給水期間に表層において形成された根系における吸水機能を検討した。実験は水位測定型ライシメーターを用いてイネを栽培し、78葉期に水位を地表下60cmに下げることで4日間の水ストレスを与えた。ストレス後の再給水期間に地表下20cmで根系を切断し、その後の蒸散量と葉身木部の水ポテンシャルとの変化および根の表面積から更新された根の透過性を推定した。実験の結果、(1)日本晴は切断により根量は増加したものの、更新された根の透過性に変化は認められなかった。

(2)IRATは水ストレス処理区において切断により根量は増加し、更新された根の透過性は著しく向上していた。(3)戦捷は切断により根量は増加せず、根の透過性にも変化は認められなかった。
植物初期生育における液胞プロトンピロホスファターゼの役割の解明

ピロリン酸(PPi)の分解は、種子の貯蔵脂質をもとにした糖の新生、また、それを必要条件とした細胞増殖能保持に必須である。しかし、PPi分解酵素活性を消失したfugu5変異体について、糖の新生がなぜ特異的に阻害されるのかは謎である。貯蔵脂質からショ糖に到るまでの中間代謝産物を定量化した結果、過剰蓄積するPPiはUDP-Glucose Pyrophosphorylaseを特異的に阻害することで、糖新生と阻害することがわかった。さらに、グリオキシル酸回や糖新生に異常を持つ変異大群の子葉において補償作用が認められたことから、糖の新生の阻害は補償作用を引き起こすのに十分であると結論付けた。そこで、貯蔵脂質から糖新生に到るまでの代謝産物をメタボローム網羅的解析により、その阻害メカニズムを明らかにした。一方、fugu5ではPPiが細胞分裂を含む多くの細胞機能を阻害するが、興味深いことに細胞肥大はむしろ昂進する。この点について、fugu5に対する重イオンビーム照射で誘発した表現型の抑圧変異株を使って、細胞肥大のメカニズムの解明を進めた。1貯蔵脂質に由来するショ糖生合成の阻害のメカニズム(1)貯蔵脂質からショ糖に到るまでの中間代謝産物を定量化した結果、野生型に比べて、fugu5におけるGlc-1-Pの量は約2倍に増加した一方で、UDP-Glcの量は半分に減少した。(2)さらに、野生型とAVP1pro::IPP1とを比較したところ、Glc-1-Pはほぼ同じ量を示したのに対し、UDP-Glcの量はむしろAVP1pro::IPP1において2倍以上増加した。以上により、過剰蓄積するPPiはUDP-GlucosePyrophosphorylase (UGPase)を特異的に阻害することで、糖新生と阻害する。2貯蔵脂質に由来するショ糖生合成の阻害は補償作用を引き起こすのに十分か(1)グリオキシル酸回と糖新生それぞれに異常を持つicl-2とmls-2及びpck1-2の子葉においてのみ補償作用が認められたことから、貯蔵脂質に由来するショ糖生合成の阻害は補償作用を引き起こすのに十分であると結論付けた。3 fugu5に見られる細胞肥大はどのように起こるのか(1)fugu5の細胞肥大を抑制するA#3-1変異の原因遺伝子はEnoyl-CoA Hydratase 2 (ECH2)であることを明らかにした。今後更なる解析が必要である。種子発芽時に過剰蓄積するピロリン酸(PPi)の分解は、種子の貯蔵脂質をもとにした糖の新生、また、それを必要条件とした細胞増殖能保持に必須である。しかしPPi分解酵素活性を消失したfugu5変異体について、糖の新生がなぜ特異的に阻害されるのかは謎である。そこで、貯蔵脂質から糖新生に到るまでの代謝産物をメタボローム網羅的解析により、その阻害メカニズムを明らかにしようと試みた。1貯蔵脂質に由来するショ糖生合成の阻害のメカニズム(1)貯蔵脂質から糖新生に到るまでの代謝経路の中間代謝産物について、CE-MSによるメタボローム解析法を用いた代謝産物の定量化がおおむね完了した;(2)その結果、野生型に比べて、fugu5における特定の中間代謝産物の著しい増加が認められた;(3)AVP1pro::IPP1と比較した結果、fugu5において異常な値を示した中間代謝産物の量が、AVP1pro::IPP1では通常の値を示した。2貯蔵脂質に由来するショ糖生合成の阻害は補償作用を引き起こすのに十分か(1)グリオキシル酸回と糖新生それぞれに異常を持つicl-2とpck1-2を解析したところ、子葉においてのみ補償作用が確認された;(2)現在、ショ糖の添加の影響及びfugu5との二重変異体を作成し、解析を進めている。3 fugu5に見られる細胞肥大はどのように起こるのか(1)fugu5の細胞肥大を抑制するA#3-1変異について、マップベースクローニング及び次世代シーケンサー解析を用いて原因遺伝子の同定に成功した。平成24年度の交付申請書に入力した「研究目的」に対する本年度の達成度は以下の通りである。1本研究計画で実施しているメタボローム解析は現在も進行中ながら、最終段階に入っており、PPiの代謝ターゲットの解明という大きな目的を達成しつつある。

2貯蔵脂質に由来するショ糖生合成の阻害は補償作用を引き起こすのに十分か:グリオキシル酸回と糖新生それぞれに異常を持つicl-2とpck1-2の解析の結果、補償作用が確認された。この発見はPPiの代謝ターゲットを考える上で大きなヒントとなる進展である。3 fugu5に見られる細胞肥大はどのように起こるのか:fugu5に見られる細胞肥大が抑制される変異株A#3-1変員株の原因遺伝子を、予定通り同定できた。本研究課題と本年度の成果をふまえ、今後以下のように研究を推進して行きたいと考えている。1今後、研究成果を速やかに取りまとめ、論文等で報告したい。2種子発芽の段階で、貯蔵脂質に由来するショ糖生合成には、β-酸化及びグリオキシル酸回路と糖新生という一連の反応が必要である。今回、icl-2とpck1-2の2つの変異株において補償作用が確認されたことは極めて重要な発見であり、今後fugu5に見られる細胞増殖能の低下の主要因の解明につながると期待している。3 fugu5に見られる細胞肥大が抑制される変異株(A#3-1)を独自に単離し、その原因遺伝子の同定に成功した。fugu5背景でA#3-1変異は細胞伸長を著しく抑制するが、an3やfugu2/fas1変異による細胞の肥大を全く抑制しなかった。この結果は、今後、fugu5のみならず、補償作用に見られる細胞肥大のメカニズムの解明に向けて重要な研究成果といえる。該当なし
英語教育を通じて、いかに「総合的学習」「国際理解教育」を進めるか

全国のあちこちで小学校における「総合的な学習」が始まり「国際理解教育」の実践も広まりつつある。しかし学校によっては「英語学習」「英語活動」をすることが「国際理解教育」であるかのような取り組みをしているところもある。中学校・高校の現状はさらに悲惨で、「総合的な学習」や「国際理解教育」は教科教育の陰に追いやられて本来の位置づけがされていないところがほとんどである。「英語教育」と「総合的学習」「国際理解教育」との結合こそが急務である。しかし、教科教育を中心とする中学・高校の場合、「総合的学習」「国際理解教育」をそれ独自で計画しようと思っても、かなりの無理が生じる。それよりも各教科の内容を深く追求し幅を広げることによって、自然と「総合的学習」「国際理解教育」に近づけることが出来る。しかし、そのためには教科書をふくらませるための教材開発や補助資料の開拓が欠かせない用件となる。教材開発の一貫として補助資料(音楽・映像資料)の調査・研究に主力を注ぎ、それをデータベース化することが急務である所以である。以上のような事情を反映して、英語教育の教科書教材も、最近は生徒に英米文化を紹介し理解させる「異文化理解」ではなく、多様な民族・文化と共存していくための「国際理解」の道具としての英語、すなわちユネスコ・国際理解教育の「勧告」「指針」が提言しているような、「共生」「人権」「環境」「平和」の多様な教材が教科書に盛り込まれるようになってきている。そこで影像資料については寺島隆吉が主として研究し、音楽資料については寺島美紀子が主として研究し、初年度で一定程度の成果を蓄積してきた。その研究成果の一端は既に研究論文「ベトナム戦争とロック音楽:映画DEAR AMERICAの音楽的背景を探る」『朝日大学一般教育紀要』(第29号:39-76、2004)などで発表してきたが、最終年度の今年は映像資料のデータベースとしてNHK「BSドキュメンタリー」や「NHKスペシャル」などの録画326本を記録した。この一つ一つにつき、その「タイトル」「録画日時」「録画時間」「制作者」「制作年」などを記録しただけではなく、さらに各々に三つ以上のキーワードを付け、授業で使用するときに何時でも検索して使えるようにした。今後の課題は、このデータベースをHPで公開すると同時に、そのタイトルをクリックすると内容の要約も読めるようにすることである。さもないと授業で使いたいと思った教師が内容を確認しながら容易に利用できるようにならないからである。その研究成果の一端は下記の研究論文で発表してきたが、まだ論文としてまとめたり、データベースとして公開していないものが多く残されている。したがって引き続き教材開発・補助資料の収集に努めつつ、論文その他で次年度に報告したい。

以上のような事情を反映して、英語教育の教科書教材も、最近は生徒に英米文化を紹介し理解させる「異文化理解」ではなく、多様な民族・文化と共存していくための「国際理解」の道具としての英語、すなわちユネスコ・国際理解教育の「勧告」「指針」が提言しているような、「共生」「人権」「環境」「平和」の多様な教材が教科書に盛り込まれるようになってきている。とはいえ残念ながら最近の中学校英語教科書は会話中心になり、上記の内容は大きな後退に追い込まれているのが実状である。だからこそ、なおさら教科書をふくらませるための教材開発や補助資料の開拓が欠かせない要件となる。教材開発の一貫として補助資料(音楽・映像資料)の調査・研究に主力を注ぎ、それをデータベース化することが急務である所以である。そこで影像資料については寺島隆吉が主として研究し、音楽資料については寺島美紀子が主として研究し、初年度で一定程度の成果を蓄積してきた。その研究成果の一端は昨年の実績報告書で示したとおりであるが、本年度も下記の著書・研究論文で研究成果を発表してきた。しかし、まだ論文としてまとめたり、データベースとして公開したりしていないものが多く残されている。したがって引き続き教材開発・補助資料の収集に努めつつ、次年度(最終年度)にまとまったかたちで報告したいと考えている。全国のあちこちで小学校における「総合的な学習」が始まり「国際理解教育」の実践も広まりつつある。しかし学校によっては「英語学習」「英語活動」をすることが「国際理解教育」であるかのような取り組みをしているところもある。中学校・高校の現状はさらに悲惨で、「総合的な学習」や「国際理解教育」は教科教育の陰に追いやられて本来の位置づけがされていないところがほとんどである。「英語教育」と「総合的学習」「国際理解教育」との結合こそが急務である。しかし、教科教育を中心とする中学・高校の場合、「総合的学習」「国際理解教育」をそれ独自で計画しようと思っても、かなりの無理が生じる。それよりも各教科の内容を深く追求し幅を広げることによって、自然と「総合的学習」「国際理解教育」に近づけることが出来る。しかし、そのためには教科書をふくらませるための教材開発や補助資料の開拓が欠かせない用件となる。その研究成果の一端は既に研究論文「ベトナム戦争とロック音楽:映画DEAR AMERICAの音楽的背景を探る」『朝日大学一般教育紀要』(第29号:39-76、2004)などで発表してきたが、最終年度の今年は映像資料のデータベースとしてNHK「BSドキュメンタリー」や「NHKスペシャル」などの録画326本を記録した。この一つ一つにつき、その「タイトル」「録画日時」「録画時間」「制作者」「制作年」などを記録しただけではなく、さらに各々に三つ以上のキーワードを付け、授業で使用するときに何時でも検索して使えるようにした。
大戦間期フランス知識人の共和国改革を巡る議論とジャン・ジロドゥの演劇の関係性

2013年度は、前半は論文執筆や海外での学会発表を行った。後半は、海外で出版されたフランス語の研究書への寄稿論文を執筆しつつ、これまで十分に行えていなかったパリ国立図書館でのジロドゥ戯曲上演資料の調査を行い、それを完了させた。フランス語フランス文学会紀要に掲載された論文「演劇とデモクラシー」は、2012年度に行ったパリ国立図書館の上演資料研究をふまえた論考である。そこでは、ジャン・ジロドゥの演劇作品が同時期の知識人達の政治思想をそれまでになく喚起した理由を上演形式の独自性に求め、その「政治演劇」としての特徴を、処女戯曲『ジークフリート』の初演を例にとり分析した。研究の結果、この作品は同時代ドイツの劇作家ベルトルト・ブレヒトの演劇がそうであるような、観客に所与のテーマに関して自発的な思考を促す構造をテクスト、演出の両面で持っていたことが明らかになった。そして最後には、そのような演劇形式が、民主主義的言論がかつてなく活発化した当時の社会的背景と強く結びついている可能性を指摘した。5月にルーマニアで行われたジャン・ジロドゥ国際学会での口頭発表「紙の上の政治演劇」も、上記の「ジロドゥ演劇が同時代の知識人の政治的議論を挑発しえたことを、演劇形式の研究から明らかにする」という目的にもとづいたものである。そこでは、ジロドゥの戯曲出版活動がただの文学的な試みではなく、上演の政治的側面に関する議論を観客に対し挑発する活動であった可能性を指摘した。交付申請書では、テクスト研究のみならず、上演やその受容も含めジロドゥ演劇が同時代の政治思想に対して発揮した影響力を分析するとした。上記の研究は、申請書内容を誠実に実行したものと考えている。全国学会誌の論文一本、国際学会での発表一本、ヨーロッパで発行された研究書(フランス語)への寄稿一本と、研究成果としては、申請書に記載した予定通り進展したと考える。またパリ国立図書館での上演資料研究も予定通り進み、2013年10月に全てのアーカイブのデータベース化を終えた。研究は予定通り進展したものの、その過程で、これまでの知見を大きく書き換えるような予想外の発見が生まれなかったことは、高望み過ぎると知りながらも悔やまれるところである。しかし、手堅い成果を上げたと満足している。これまではフランスの1930年代の演劇、特にジャン・ジロドゥを対象に、舞台芸術がデモクラシー(民主主義)体制において果たしうる政治的役割/可能性を探ってきた。その過程で、デモクラシーを政体として採用しているのはフランスだけではないので、他の国の演劇も研究対象に含み入れるべきではないかと考えた。具体的には、民主化以降の日本の演劇の政治的影響力を研究し、その結果をこれまでのフランスの例と比較し、より包括的な「舞台芸術とデモクラシーの関係性」に関する理論を生み出したいと考えている。この研究を行うためには、フランスのデモクラシーのみでなく、日本のデモクラシーに関する包括的な知識も必要になるので、それに関する資料の収集に力を入れようと思っている。本年度は、以下の二つの研究を行った。研究目的:ジロドゥの演劇理論を包括的に概観した上でその劇場の公共性を巡る理論を明るみに出し、なおかつジロドゥ演劇の演出、受容の特徴を探る。(1)ジャン・ジロドゥの「共和国のための政治演劇」構想の研究:まず、ジロドゥの全てで八編ある演劇論を読み込み、そこに見られる「第三共和制の政治に資する演劇像」を、その理論的レベルからその具体的レベルまで明らかにした。そして「人民演劇論」論を初めとする政治演劇を巡る当時の知的トピックに関する研究を参照し、当時の演劇と政治に関する言説の状況を概観し、その中におけるジロドゥの理論の位置づけを行った。(2)戯曲の上演、受容のありようの研究:ジロドゥ作品の専門家の多くが文学者であったこともあり、その戯曲の演出の研究は、行われない傾向にあった。受容言説、即ち劇評に関しては、戯曲の「先行研究」として一部参照されていたものの、包括的に扱った研究はなかった。我々は、ジロドゥ戯曲の中で最もその演出、受容資料が残っている、当時の独仏関係をテーマとした『ジークフリート』(初演1928年)の演出、受容を研究し、戯曲が孕む同時代独仏関係に関する意見がどのように舞台に乗せられ、どのように受け取られたかを探った。(1)はジロドゥという劇作家の政治性を明らかにするために必要な理論的な手続きであった。また、ジロドゥと同時代の知識人達の国家思想の関係を明らかにするためにも重要な研究であった。(2)は公的問題を孕むジロドゥ戯曲が当時の政治的世論に上演を通じてどのような影響を与えたかを考えるための基礎的研究であった。