hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高エネルギー多原子イオンビーム照射による超硬度被膜形成の研究

具体的には、炭素原子の多原子集合体(フラーレン:C_<60>)を蒸着しながらArの多原子ビーム(クラスタービ-ム)をイオン化・加速して固体表面に室温で照射し、炭素薄膜を形成した。その結果、従来のダイヤモンドライク薄膜や金属薄膜と比べて、ビッカース硬度が極めて大きな超硬度炭素薄膜の形成に成功した。また、作製した硬質炭素薄膜は、耐食性、耐傷性、耐摩擦、耐摩耗性にも優れた特性を示す超安定な薄膜であることが分かった。さらに、高品位薄膜形成には、蒸着時に水分等の残留ガスを少なくした高真空状態が必要であることを明らかにした。多原子イオンビームと固体表面との相互作用については、分子動力学法による計算機シミュレーションを行い、クラスターイオン照射特有の多体衝突効果や高密度照射効果を得るためには、クラスターのサイズ、加速エネルギー、速度が重要なパラメーターであり、これらの値を最適化することによって従来の炭素薄膜より硬質な炭素薄膜形成が可能になることを明らかにした。(研究実績の概要)本研究では、炭素原子の多原子集合体(フラーレン:C_<60>)を蒸着しながらアルゴンの多原子ビーム(クラスター)をイオン化・加速して固体表面に室温で照射し、多原子イオンビームと固体表面との相互作用について実験的、理論的解明を行うとともに、超安定・超硬度被膜を形成する新しい薄膜形成を行った。その結果、原子状、分子状のイオンビームでは得られない多原子イオンビームの特異な照射効果、すなわち多体衝突効果・高密度照射効果を明らかにすると共に、ビッカース硬度が5,000kg/mm^<2の>高硬度で水素を含有しない硬質炭素薄膜の形成に成功した。作製した炭素薄膜の特性評価としては、ラマン分光分析による構造評価、原子間力顕微鏡(AFM)による表面平坦性、マイクロビッカース硬度計による膜の硬度、スクラッチ試験による密着性などについて評価分析を行った。従来の化学気相法やプラズマ法によって作製した炭素薄膜の場合、ビッカース硬度は約3,000kg/mm^2であるが、本研究で得られた炭素薄膜は高硬度で、耐摩擦、耐摩耗性にも優れた特性を示すことが分かった。さらに、シリコン基板、ステンレス基板、鉄基板など各種基板上に炭素薄膜を形成し、付着力の強い、超平坦な薄膜が得られ、金型や超精密な機械部品、電子部品、光学部品などの表面高機能化への展開を可能にした。なお、多原子イオンビームと固体表面との相互作用についての理論的解明として、分子動力学法による計算機シミュレーションを行い、フラーレンやアルゴンクラスターイオン照射による非線形照射作用や多原子イオン照射特有の多体衝突効果などを明らかにした。
洪水時における小規模河床形態の再現および土砂輸送機構の解明

昨年度に引き続き,非定常流量下における小規模河床形態のdune-平坦床遷移現象に関する実験および数値解析による数理モデルの構築を行った.昨年度の実験でdune-平坦床遷移現象を再現する非定常流量下における移動床実験を成功させているものの,ケース数に乏しいこと,流量のハイドログラフが階段状であるため急激な流量変化による攪乱が河床形態に及ぼす影響が無視できないことなど,現象解明のために改善するべき課題が多く残っていた.そこで,本年度は滑らかなハイドログラフを用いたより現実的な非定常流量下における実験を行い,dune-平坦床遷移過程における河床形態,水位,抵抗および流砂量の測定を行った.本年度の実験では,河床形態の遷移過程およびそれにともなう河道抵抗の変動過程を滑らかな流量変動下において捉えることに成功し,実際の洪水時に観測されるような河道抵抗の変動過程が再現されたことが大きな成果である.数値解析による数理モデルの構築においては,昨年度までにdune-平坦床遷移過程を再現する鉛直二次元流れ河床変動モデルを構築しており,非定常流量下におけるdune河床および遷移現象をある程度は再現できている.しかしながら,実験値または実河川における観測値等との定量的な比較が十分にはできていなかった.本年度は,定常流量下における数値計算結果と実験値または実河川における観測値等とを定量的に比較し,河床変動計算に用いる流砂量モデルの精度向上を行った.1.小規模河床形態の発生に対する流砂の非平衡性の影響流砂の非平衡性が小規模河床形態に大きな影響を与えるということが従来示唆されてきた.本研究における数値計算においても,砂粒のstep lengthによる流砂の遅れを表現した非平衡流砂量式である確率モデルを流砂量公式として適用している.しかし,小規模河床形態に対する流砂の非平衡性の影響については未だ理論的には明らかにされていない.そこで本研究では,流砂量式に確率モデルを用いた線形安定解析を行うことによって,小規模河床形態の発生に対する流砂の非平衡性の影響を明らかにした.2.小規模河床形態における流砂量に関する実験小規模河床形態は流れの抵抗に大きな影響を与えると同時に流砂量にも大きな影響を与えることが知られている.近年行われた鉛直二次元流れの河床変動数値計算(Giri & Shimizu,2006)では,流れと流砂量の相互作用の結果として現れる河床形状が再現され,また同時に,底面せん断力と砂粒のstep lengthを介して流砂量と河床変動の相互作用が表現されている.本研究では,流砂量と河床形状に着目した移動床実験を行い,流砂量と河床形状について数値計算と実験値との比較を行った.その結果,step lengthがある適当な値の場合に河床形状が巧く再現され,同時に流砂量も実験値と良好な一致を示すことがわかった.3.非定常下における鉛直二次元流れの河床変動計算Giri & Shimizu(2006)の鉛直二次元流れの河床変動計算を拡張することによって非定常下での小規模河床形態の再現を行った.数値計算では流量を徐々に増加させた後に減少させ,流量の変化に伴うデューン床→平坦床→デューン床という小規模河床形態の遷移過程を再現するとともに,河道抵抗および土砂輸送に寄与する有効せん断力の複雑な変動が再現された.昨年度に引き続き,非定常流量下における鉛直二次元流れの河床変動計算によって洪水時の小規模河床形態を再現することを試みた.昨年度は,流量を徐々に増加させた後に徐々に減少させることによって,流量の変化に伴うデューン床→平坦床→デューン床という小規模河床形態の遷移過程を再現し,この遷移過程に伴う河道抵抗および土砂輸送に寄与する有効せん断力の複雑な変動が再現された.しかし,流量の増加・減少の変化過程(徐々に変化するのか急激に変化するかなど)によって遷移過程に現れる傾向が異なる可能性がある.また,本研究における数値計算では,流砂量および河床変動の計算に中川・辻本(1980)による確率過程モデルを用いており,重要なパラメータの一つである砂粒のstep lengthの与え方によって非定常流量下での計算において遷移過程に現れる傾向が異なる可能性がある.そこで本年度は,この再現計算において様々なパターンで流量を増加・減少させることによって,小規模河床形態の遷移過程に現れる傾向の違いについて再現・検討を行った.その結果,流量を急激に変化させた場合は河床形態の遷移過程に履歴性が現れるのに対して,流量を徐々に変化させた場合には履歴性の消失することが確認された.また,流量を急激に変化させて行った非定常流量下における小規模河床形態の実験結果を入手し,この実験について本研究の河床変動計算による再現を試みるとともに,砂粒のstep lengthについて検討を行った.実験では,流量の変化量が小さいために河床形態の遷移過程は現れていないものの,非定常流量化における小規模河床形態の変動過程(波長や波高の変化)の特徴が現れており,本研究の河床変動計算においても,妥当なstep lengthの値の下でこの特徴を良好に再現することができた.今年度は,昨年度に引き続いて非定常流量下における小規模河床形態の遷移過程に関する実験を行うとともに,これまで構築してきた数値再現モデルにおける流砂モデルについて詳細な検討を行ってモデルの見直しを図った.実験では,実験装置の規模や河床材料の粒径分布等を巧く調整することによって,非定常流量下における遷移過程の再現に成功した.この実験ではいくつかのハイドログラフの下で実験を行った結果,流量の変化に対する河床

形態の応答の遅れが遷移過程に与える影響を明らかにするとともに,形状抵抗の変動過程(水位の変動過程)を具体的に再現することできた.また,数値再現モデルにおける流砂モデルを詳細に検討するにあたり,従来用いていた確率モデルによる非平衡流砂モデルによる結果と平衡流砂量モデルを用いた場合の結果を比較した.平衡流砂量モデルを用いた場合は,河床勾配の影響を考慮していないM.P.M.式または芦田・道上式ではdune形状が再現できないのに対して,河床勾配の影響が考慮されたFredose式またはKovacs&Parker式を用いると再現できることが明らかとなった.この結果は,従来おこなわれた線形安定解析によって理論的に示された結果と一致するものである.数値再現計算において非平衡流砂量モデルと河床勾配の影響を考慮した平衡流砂量モデルの結果を比較することによって,鉛直二次元移動床モデルにおける流砂の非平衡性と河床勾配の影響について詳細な考察を行った.その結果,流砂の非平衡性はduneの発達を促す働きがあるのに対して,河床勾配の影響はduneの発達を抑制する働きがあることが明らかとなり,最適なduneの平衡形状を再現するためには両者の影響を巧く表現できる流砂モデルを適用する必要性を示唆した.昨年度に引き続き,非定常流量下における小規模河床形態のdune-平坦床遷移現象に関する実験および数値解析による数理モデルの構築を行った.昨年度の実験でdune-平坦床遷移現象を再現する非定常流量下における移動床実験を成功させているものの,ケース数に乏しいこと,流量のハイドログラフが階段状であるため急激な流量変化による攪乱が河床形態に及ぼす影響が無視できないことなど,現象解明のために改善するべき課題が多く残っていた.そこで,本年度は滑らかなハイドログラフを用いたより現実的な非定常流量下における実験を行い,dune-平坦床遷移過程における河床形態,水位,抵抗および流砂量の測定を行った.本年度の実験では,河床形態の遷移過程およびそれにともなう河道抵抗の変動過程を滑らかな流量変動下において捉えることに成功し,実際の洪水時に観測されるような河道抵抗の変動過程が再現されたことが大きな成果である.数値解析による数理モデルの構築においては,昨年度までにdune-平坦床遷移過程を再現する鉛直二次元流れ河床変動モデルを構築しており,非定常流量下におけるdune河床および遷移現象をある程度は再現できている.しかしながら,実験値または実河川における観測値等との定量的な比較が十分にはできていなかった.本年度は,定常流量下における数値計算結果と実験値または実河川における観測値等とを定量的に比較し,河床変動計算に用いる流砂量モデルの精度向上を行った.
走査型プローブ顕微法によるマイクロメカニカル構造評価法の研究,

本研究では微小プローブを利用したマイクロ機械構造の新しい評価法の開発を行った。マイクロメートル及びナノメートル領域における弾性,応力,吸着力などを高精度に測定する方法を開発した。本研究ではまず装置の製作を行った。アトミックフォース顕微鏡(AFM),トンネル顕微鏡(STM)の改良を行った。次に防震構造部分を機械加工により作成した。積層圧電素子を用いたトライボッド型微動ステージを作成した。信号検出回路およびフィードバック回路を作成した。動作プログラムの開発と評価を行った。マイクログラム領域の圧力印加用カンチレバーをエッチング加工により作成した。動作プログラムの開発と評価を行い目的の動作を確認した。AFMにおいてマイクログラム領域の加圧に対するカンチレバーの変位が測定できることを確認した。試料としてシリコン基板上の熱酸化膜を用いて微小梁構造をリソグラフィ加工より製作した。AFMを用いて試料の弾性変形とカンチレバーの変位の関係を調べた。この結果から微小梁構造の弾性定数を導出した。さらに微小梁構造の表面にアルミニウム薄膜を蒸着により製作し,そのヤング率を導出した。またリソグラフィ加工によるマイクロ機械構造の製作において用いられる材料とリンス溶液の組み合わせにおいて,マイクロ領域における吸着力の測定を行った。吸着液体の種類,表面粗さなどと吸着力の関笈を測定し,吸着力をキャビラリー力により説明した。また微小梁構造のソリッドブリッジによる吸着力の測定を試みた。今後さらに装置を改良することで,より複雑なマイクロ機械構造の評価に対しても利用できると考えられる。本研究では微小プロ-ブを利用したマイクロメカニカル構造の新しい評価法を開発するため,ナノメ-トル領域における弾性,塑性特性,加工特性などを高精度に測定する方法を開発する.本研究ではまず装置の製作を行った.トンネル顕微鏡観測部の製作を行った.次に防震構造部分を機械加工により作成した.積層圧電素子を用いたトライポッド型微動ステ-ジを作成した.電流検出回路およびフィ-ドバック回路を作成した.動作プログラムの開発と評価を行った.続いてアトミックフォ-ス顕微鏡検出部の改良を行った.マイクログラム領域の圧力印加用カンチレバ-をエッチング加工により作成した.動作プログラムの開発と評価を行い目的の動作を確認した.トンネル顕微鏡装置において探針先端をナノメ-トルの精度で試料に接近させられることを確認した.トンネル電流一定モ-ドにおける表面形状の観察が数十ナノメ-トル精度で行えることを確認した.また電流加熱によるナノメ-トル加工が行えることを確認した.アトミックフォ-ス顕微鏡においてはマイクログラム領域の加圧に対するカンチレバ-の変位が測定できることを確認した.試料としてシリコン基板上の熱酸化膜を用いて微小梁構造をリソグラフィプロセスにより作成し,アトミックフォ-ス顕微鏡を用いて試料の弾性変形とカンチレバ-の変位の関係を調べた.この結果から微小梁構造の弾性定数を導出した.さらに微小梁構造の表面にアルミニウム薄膜を蒸着により作成しそのヤング率の導出を試みた.これらの実験により測定装置の動作確認と,測定法基礎デ-タが得られたので,今後さらに高感度な測定ができるように装置を改良しながら種々の材料やより複雑なマイクロ機械構造を用いて測定を試みる.最後にこれまでの結果を取りまとめ総合的評価,今後の研究方向などを明らかにする予定である.本研究では微小プローブを利用したマイクロ機械構造の新しい評価法の開発を行った.マイクロメートル及びナノメートル領域における弾性,応力,吸着力などを高精度に測定する方法を開発した.本研究ではまず装置の製作を行った.アトミックフォース顕微鏡(AFM),トンネル顕微鏡(STM)の改良を行った.次に防震構造部分を機械加工により作成した.積層圧電素子を用いたトライポッド型微動ステージを作成した.信号検出回路およびフィードバック回路を作成した.動作プログラムの開発と評価を行った.マイクログラム領域の圧力印加用カンチレバーをエッチング加工により作成した.動作プログラムの開発と評価を行い目的の動作を確認した.

AFMにおいてマイクログラム領域の加圧に対するカンチレバーの変位が測定できることを確認した.試料としてシリコン基板上の熱酸化膜を用いて微小梁構造をリソグラフィ加工より製作した.AFMを用いて試料の弾性変形とカンチレバーの変位の関係を調べた.この結果から微小梁構造の弾性定数を導出した.さらに微小梁構造の表面にアルミニウム薄膜を蒸着により製作し,そのヤング率を導出した.またリソグラフィ加工によるマイクロ機械構造の製作において用いられる材料とリンス溶液の組み合わせにおいて,マイクロ領域における吸着力の測定を行った.吸着液体の種類,表面粗さなどと吸着力の関係を測定し,吸着力をキャピラリー力により説明した.また微小梁構造のソリッドブリッジによる吸着力の測定を試みた.今後さらに装置を改良することで,より複雑なマイクロ機械構造の評価に対しても利用できると考えられる.
癌遺伝子産物MDM2のZnフィンガー構造を標的とする新しい癌治療薬の開発

核膜孔複合体タンパク質であるNup153のZnフィンガー様構造は、従来、特異的な塩基配列を認識するDNA結合活性を持つと考えられていた。本研究では、このドメインが、低分子量GTP結合タンパク質の一種であるRanと特異的に結合することを明らかにした。Nup153のZnフィンガー様構造は、基本的配列が四回反復しているが、この基本的配列とホモロジーを持つタンパク質をデータベースで検索してみると、いくつかのタンパク質がこの基本的配列を1回、あるいは2回反復する形で保持することが明らかになった。そのため、このZnフィンガー様構造が、単独、あるいは2回反復する形でも、Ran結合活性を持っているかどうかを検討するため、反復配列を断片化し、各断片のRan結合活性をTwo-Hybrid法を利用して検討した。その結果、Znフィンガー様アミノ酸配列が2回反復する形でも、ある程度、Ran結合活性を保持していた。また、この配列を1回のみ持つペプチド鎖のRan結合活性は測定限界以下であった。この結果をふまえ、Nup153のZnフィンガー様反復アミノ酸配列を1回のみ持つヒト癌遺伝子産物MDM2を例にとり、Ran結合活性を検討した。Two-Hybrid法を使用した場合、Ran結合活性は確認できなかったが、in vitroの、いわゆるプルダウン法を使用してMDM2のRan結合活性を観察することができた。タンパク質のZnフィンガー構造は一般的にDNA結合活性を持っているが、本申請者が見い出したある種のZnフィンガー様反復構造は、低分子量GTP結合タンパク質の一種であるRanと特異的に結合する。Ranは真核細胞内で最も多量に存在する低分子量GTP結合タンパク質であり、核細胞質間のタンパク質の能動的な輸送や、DNAの複製に直接関与することが明らかにされているが、その多様な生理的機能の全体像は明らかにされていない。一方、癌遺伝子産物であるMDM2は、この特殊なZnフィンガー様構造と類似した構造を持っている。MDM2は癌抑制遺伝子産物p53に結合しその機能を阻害するとともに、p53の分解を促進することが分かっている。また、MDM2には多くの癌で細胞癌化の原因とされる変異が見つかっており、癌治療薬の潜在的標的となりうる分子である。本年度は、MDM2のRan結合活性の有無を分子生物学的な手法を使って検討した。まず、MDM2のZnフィンガー様構造がRanと特異的に相互作用するかどうかを確認するために、酵母を使用したTwo-Hybrid法を用いた。すなわち、酵母の転写因子GAL4のDNA結合ドメインにMDM2を融合し、活性化ドメインにはRanを融合した。これら二つの融合タンパク質を酵母細胞内で同時に発現させたが、GAL4転写因子の活性化は認められなかった。次に、MDM2とRanが、in vitroで相互作用するかどうかを見るために、各タンパク質を大腸菌に産生させ、いわゆるプルダウンアッセイを行ったところ、これらのタンパク質が特異的に結合することが確認された。現在、変異体を作成し、この結合に関与するMDM2のアミノ酸配列の同定を試みている。Ranは真核細胞内で最も多量に存在する低分子量GTP結合タンパク質であり、核細胞質間のタンパク質の能動的な輸送や、DNAの複製に直接関与することなど、その多様な生理的機能の全体像がしだいに明らかにされてきている。MDM2は癌抑制遺伝子産物p53に結合しその機能を阻害するとともに、p53をユビキチン化し、その分解を促進することが分かっている。

我々は、MDM2のZnフィンガー様構造がRanと特異的に相互作用するかどうかを確認するために、MDM2とRanの各たんぱく質を大腸菌で産生し、いわゆるプルダウンアッセイを行い、これらのタンパク質がin vitroにおいて特異的に結合することを確認した。同時に、RanのMDM2タンパク質との結合が、GTP結合型優位であるのか、あるいはGDP結合型優位であるのかを、Ranの変異体を利用して確認したところ、GTP結合型に優位に結合することが明らかとなった。
グルコース・乳酸担体を標的とした中枢脱髄疾患のエネルギー供給機構修復治療の開発

中枢神経はグルコースを基質とし、ニューロンやグリア細胞に発現するグルコース担体(GLUT)や乳酸担体(MCT)を介し血液から脳実質内へ栄養物質が絶えず供給される必要がある。脱髄や軸索障害に関連する可能性があるとして注目したGLUTsやMCTsのうち、GLUT5の発現変化について、まずは病理学的な検討を行った。中枢神経脱髄疾患の一つであるBalo病は同心円病変を呈することが特徴であり、典型病巣では最外層が急性期病変で、中心部は陳旧病変とされる。今回の検討でGLUT5陽性細胞は、急性期活動性病変である最外層に多数認めたのに対し、中心部の慢性期病巣では陽性細胞が乏しかった。一方、炎症性のマーカーであるCD68や抗炎症性のマーカであるCD163の陽性細胞は最外層から中心部まで広く認めた。レジデントミクログリアに特異的とされているTMEM119の分布も評価したところ、GLUT5と類似した空間的分布を呈しており、GLUT5もレジデントミクログリアで発現しているものと推定されるとともに、脱髄病変のなかで急性期に特異的に関与していることが示唆された。一方、軸索障害やグリア細胞の障害の臨床的意義を評価するために、多発性硬化症(MS)や視神経脊髄炎関連疾患(NMOSD)患者の血液中のニューロフィラメント軽鎖(NfL)の発現やMCT4を発現するアストロサイトの細胞骨格蛋白であるGFAPを測定し、臨床的指標との相関を評価した。結果、MSにおける血清中NfLとNMOSDにおける血清中GFAPは疾患重症度のみでなく疾患活動性の指標になることを明らかにした。また血清GFAP/NfL比は急性期にNMOSDとMS間で有意に異なり、病態の違いを反映し、NMOSDではアストロサイト障害が重要であることを示している結果と考えられた。今後はこのアストロサイト障害の機序とMCT4の発現変化との関連を評価する。中枢神経脱髄疾患の一つであるBalo病は同心円病変を呈することが特徴とされ、典型病巣では最外層が急性期病変で、中心部は陳旧病変とされる。今回の検討でGLUT5陽性細胞は、急性期活動性病変である最外層に多数認めたのに対し、中心部の慢性期病巣ではいずれの陽性細胞も乏しかった。最近の報告でレジデントミクログリアに特異的なマーカーとして注目されているTMEM119の分布も評価したところ、GLUT5と類似した空間的分布を呈していることが判明した。このことから、GLUT5もレジデントミクログリアで発現しているものと推定されるとともに、脱髄病変のなかで急性期に特異的に関与していることが示唆された。今後は病理学的検討を追加し、より詳細なGLUT5を発現するミクログリアの種類を特定することを目指すとともに、マウス由来の組織や細胞を用いてGLUT5の生化学的な役割、脱髄や軸索障害へ与える影響について評価する。

さらにアストロサイトに発現するMCT4に影響を与える因子の検索、発現変化の影響についても検討を進める。マウスの細胞・組織におけるMCTやGLUTの検出法の最適化に時間がかかっている。また研究室の移転に伴い、一定期間研究を行えない時期があり、予定より遅れている。今後は病理学的検討を追加し、より詳細なGLUT5を発現するミクログリアの種類を特定することを目指す。さらにマウス由来の組織や細胞を用いて、ミクログリアのGLUT5の発現に変化を与える因子の検索する。またGLUT5はフルクトース代謝に関与すると考えられていることから、ミクログリアにおけるフルクトース代謝の寄与についても生化学的に評価する。さらに以前、病理学的に中枢神経の脱髄の関与していると考えられたMCT4についても検討を進める。具体的にはMCT4はアストロサイトに発現しているため、培養アストロサイトを用いて発現に影響を与える炎症性の因子の検討するとともに、組織標本を用いてこれらの発現変化がどのように脱髄や軸索障害へ影響を与えるのかについて評価する。該当年度の研究の進捗状況が、計画より若干遅れているため、次年度使用額が生じた。次年度に、該当年度に施行予定であった培養実験や生化学的研究を施行する予定である。
一過性内耳虚血による神経細胞障害メカニズムとその防御因子の研究

スナネズミに15分間の内耳虚血を負荷すると約20dBの難聴をきたした。組織学的には有毛細胞やラセン神経節細胞の散在的な消失と蝸牛神経樹状突起の膨化がみられた。変性した細胞ではTUNEL染色陽性でクロマチン凝集もみられたことからアポトーシスが誘導されたものと思われた。アポトーシス誘導は虚血12時間目がピークであり、3日後には見られなかった。この動物モデルを用いて内耳障害防御因子の検討を行い、以下の結果を得た。1.フリーラジカル捕捉剤:虚血1時間後にMCI-186(1mg/kg)を静注したところ、CAP閾値上昇や有毛細胞障害は著明に軽減され、内耳障害防御効果が示された。2.低体温:体温を32°Cに低下させて虚血を負荷すると、excitotoxicityの原因となる外リンパ中グルタミン酸濃度上昇はなく、CAP閾値上昇や有毛細胞障害も生じなかった。3.ジンチノサイトRb1:朝鮮ニンジンの有効成分であるジンチノサイトRb1を虚血直後より持続的に腹腔内投与すると、有毛細胞障害は顕著に抑制された。4.グルタミン酸拮抗剤:虚血直前にDNQX (AMPA/kainite antagonist)を投与しておくと、虚血による蝸牛神経樹状突起の膨化や有毛細胞脱落は抑制されたが、D-AP5 (NMDA antagonist)ではほとんど効果がなかった。DNQXの効果は内耳に直接投与した場合だけで、全身投与では効果はなかった。5.神経栄養因子:虚血4日前にAdenovirusをベクターとしたGDNFを内耳に投与しておくと、内耳虚血を負荷してもCAP閾値上昇や有毛細胞障害はおこらなかった。以上より、急性難聴の治療はアポトーシスが終了する発症3日以内に開始することが肝要であり、その際、フリーラジカル捕捉剤や低温療法が特に有望であると結論した。本研究は虚血性難聴の病態を明らかにするとともに、内耳障害防御についての基礎的研究を進め、エビデンスに基づいた新しい急性難聴の治療法開発を目的とした。実験動物には前脳と後脳の動脈支配が独立しているスナネズミを用い、両側の椎骨動脈を一時的に頸部で遮断することにより一過性内耳虚血を惹起した。この動物は中耳骨胞開放や開頭を要さず長期間生存が可能という特徴がある。1)一過性内耳虚血により有毛細胞、特に内有毛細胞に強い脱落障害がみられた。2)ラセン神経節細胞にも脱落はみられたが、EPは一時的に低下するものの血管条には異常はみられなかった。3)細胞脱落のメカニズムにはアポトーシスが強く関与していた。アポトーシスは虚血後12時間目にピークを示し3日目までみられた。4)内耳障害の防御には低体温療法や、グルタミン酸拮抗剤、フリーラジカル捕捉剤、ジンセノサイドなどアポトーシス抑制剤が有効であった。4)GDNFアデノウイルスベクターを経正円窓的に内耳に投与したところ鼓室階にGDNFが発現し、虚血による内耳障害が機能的にも組織学的にも抑制された。5)スナネズミ胎児より海馬および線条体由来の神経幹細胞を採取・培養して虚血性難聴動物に投与したところ、有毛細胞が死滅した部位に入り込みそこで生着した。これにより感音性難聴に対する「細胞治療」の可能性が示された。

本研究の結果、内耳虚血により有毛細胞やラセン神経節細胞に脱落障害がおこるが、その機序としてアポトーシスが重要な役割を果たすことが明らかとなった。アポトーシスは虚血後12時間目にピークを示し3日目まで続くことから、アポトーシス抑制剤による治療はできるだけ早期に開始し短期間で終えるのが治療のポイントと思われた。スナネズミに15分間の内耳虚血を負荷すると約20dBの難聴をきたした。組織学的には有毛細胞やラセン神経節細胞の散在的な消失と蝸牛神経樹状突起の膨化がみられた。変性した細胞ではTUNEL染色陽性でクロマチン凝集もみられたことからアポトーシスが誘導されたものと思われた。アポトーシス誘導は虚血12時間目がピークであり、3日後には見られなかった。この動物モデルを用いて内耳障害防御因子の検討を行い、以下の結果を得た。1.フリーラジカル捕捉剤:虚血1時間後にMCI-186 (1mg/kg)を静注したところ、CAP閾値上昇や有毛細胞障害は著明に軽減され、内耳障害防御効果が示された。2.低体温:体温を32°Cに低下させて虚血を負荷すると、excitotoxicityの原因となる外リンパ中グルタミン酸濃度上昇はなく、CAP閾値上昇や有毛細胞障害も生じなかった。3.ジンチノサイトRb1:朝鮮ニンジンの有効成分であるジンチノサイドRb1を虚血直後より持続的に腹腔内投与すると、有毛細胞障害は顕著に抑制された。4.グルタミン酸拮抗剤:虚血直前にDNQX (AMPA/kainite antagonist)を投与しておくと、虚血による蝸牛神経樹状突起の膨化や有毛細胞脱落は抑制されたが、D-AP5 (NMDA antagonist)ではほとんど効果がなかった。DNQXの効果は内耳に直接投与した場合だけで、全身投与では効果はなかった。5.神経栄養因子:虚血4日前にAdenovirusをベクターとしたGDNFを内耳に投与しておくと、内耳虚血を負荷してもCAP閾値上昇や有毛細胞障害はおこらなかった。以上より、急性難聴の治療はアポトーシスが終了する発症3日以内に開始することが肝要であり、その際、フリーラジカル捕捉剤や低温療法が特に有望であると結論した。
マイクロプラズマの材料デバイスプロセシングへの応用

(1)誘導結合型マイクロプラズマの微小安定化とその高真空プロセシング装置への応用マクロプラズマにおいて、重要なプロセスプラズマの一つになっている"誘導結合型プラズマ"の微小化、安定発生化を目指し、計算と実験の両面から進めた。計算は、従来考慮していなかった壁の効果(反応)、新たな空間反応の考慮により、より現実的な結果を得られた。また、従来の安定化のための熱電子援用型に加え、誘電体バリア放電援用型の誘導結合型マイクロプラズマの設計・作製も行なった。従来よりも半分以下での電力での安定発生が可能になった。また、この高真空下での発生への応用も行なった。マクロの同種の装置に比べて、3桁も大きなラジカルフラックスが得られた。これを高真空装置に組み込んだ高真空マイクロプラズマプロセス装置、さらには、電子顕微鏡内に組み込んだ、マイクロプラズマ援用電子線ナノプロセシング装置のセットアップ、それを用いた、3次元的ナノ構造体作製の予備実験を始めた。これは、スイス連邦共和国の物質材料研究所との共同研究である。(2)MEMS技術によるフレキサブルマイクロプラズマデバイスの開発MEMS技術により、ポリイミド膜上にマイクロプラズマ電極を作製した(誘導結合型コイル、熱電子発生用の電極)。またそれの3次元的大面積増すプロセス装置への応用を開始した。これらの作製に関して、電磁界計算を行い、損失の少ない、コイル構造設計を行なった。(1)高真空環境下マイクロプラズマジェットの発生と診断大気圧から10^<-5>Torrまでの高真空環境で安定発生する誘導結合型(IC)マイクロプラズマ源(内径500μm)の開発を行なった。熱電子援用型の構造をとる本装置は、10^<-5>Torr台の高真空環境でも2時間以上の安定発生に成功した。シミュレーションによりこの時のプラズマ発生空間での真空度は1Torr程度であり、発光分光測定より、電子温度0.6eV、ガス温度0.1eVの非平衡プラズマ状態であることを明らかにした。(2)各種マイクロプラズマプロセスの計算シミュレーション(1)誘電体バリア放電(DBD)マイクロプラズマにおけるプラズマー基板間の熱移動現象、(2)ストリップライン型マイクロ波大気圧マイクロプラズマ(SMMAP)における電界計算、(3)大気圧誘導結合型(IC)プラズマにおけるプラズマパラメタ(電子温度、ガス温度)計算、を行なった。具体的なそれぞれのプロセスにおける研究成果は以下の通りである。(1)では、基板温度分布、熱電対温度を計算し、実験との対比を行い、マイクロプラズマのような微小熱量のプラズマを用いたプロセスにおける温度の推定が可能であることを実証した。(2)では、電極の長て方向の電界分布をFETD法で計算し、粗密波の発生、および、最大50%の強度差があることが明らかになった。
イスラームにおける伝承の形成と、その法学・思想との関係に関する研究

本研究計画は,スンナ派とシーア派のそれぞれについて,預言者ムハンマドやシーア派の最高指導者であるイマームをめぐる伝承がどのようにして形成されたのかを,その思想の形成と展開との関連のなかで考察することを目指した。この3年間で,代表者および分担者は,それぞれの分野においてこの研究の実施に努め,その成果を特に雑誌や編著において発表してきた。その結果,従来のイスラーム法あるいはイスラーム思想研究において,伝承はたんに既存の思想に啓示上の根拠をお墨付きとして与えるという役割しか認められてこなかったのに対して,伝承が思想の展開と密接に関連し,相互に影響を与え合ってきたことを明らかにすることができた。25年度は,研究代表者およびそれぞれの研究分担者が,各自の担当する課題について論文を刊行し,また研究会等で口頭発表を行った。論文に限ってその概要を記しておく。柳橋は,スンナ派法学の展開と預言者伝承の関連性の研究を担当しているが,論考「Abu Hanifa」を寄稿し,このなかで8世紀イラクにおける法学の形成と預言者伝承の果たした役割を考察した。また,編著『イスラーム知の遺産』「ジュワイニー『ニハーヤ』」では11世紀におけるシャーフィイー派法学の展開を叙述した。吉田は,12イマーム派伝承を考察対象としているが,同書の第1章「クライニー『充全の書:基本原理」において,』12イマーム・シーア派伝承学の基礎理念を分析した。鎌田は,「他者との共生とイスラーム」において,12イマーム・シーア派の哲学や伝承をも資料としつつ,イスラーム教の一側面を論じた。菊地は,シーア派神学を考察した2つの論文を発表し,そのなかで同派の神学における伝承の役割にも言及している。24年度は,それぞれの分担者が各自の担当課題について論文を掲載した。柳橋は,法学の展開における預言者伝承の位置付けの研究を担当しているが,当年度には「巡礼の履行不能をめぐるハディースと法学説について」を公刊し,そのなかで巡礼をめぐる預言者伝承と法学規定の相互の影響を歴史的に跡付けた。吉田は、12イマーム派伝承を考察対象としているが、当年度は、夢をめぐる論考として「12イマーム・シーア派の夢議論」を公刊した。吉田は、イマームのことばが直接信者の信仰、日常生活に影響し、取り入れられている一例として、夢判断を祈祷とならぶ領域とみなしている。しばしば占いなどのサブカルチャーの範疇に留められる夢判断がどのように法学的、神学的に承認され解釈されているのかを考察した。竹下は,スーフィズムにおける預言者伝承の位置付けを担当しているが,当年度は『イスラームを知る4つの扉』を上梓し,そのなかで預言者伝承やスーフィズムも含むイスラーム思想を俯瞰した。鎌田は「『存在認識の道』ー井筒東洋哲学を支えるもの」において,モッラ・サドラーの哲学について考察したほか,,「マハディーとマイトレーヤ(弥勒仏) -イスラームと仏教における救済者-」(同英文"Mahdi and Maitreya (Miroku); Saviors in Islam and Buddhism " )や「聖典解釈と哲学イスラーム神秘思想の営み」『比較思想研究』では,イスラーム神学と仏教思想の比較を試みた。今年度は,柳橋は「旅行中の斎戒義務をめぐるハディースの展開について」を発表して,旅行中にはラマダーン月の断食の義務が免除されるという規定をめぐるハディースの形成過程を,学説の展開と関連付けながら,辿った。吉田は,「12イマーム・シーア派のハディース観」において,シーア派の多数派である12イマーム派におけるハディースの形成とその思想的意義を明らかにした。菊地は,「極端派(グラート)の伝統とアラウィー派」を表し,イスラームにおける異端中の異端ともいえるシーア派の少数派を取り上げ,その思想がいかにして形成されたのかを,ハディースの分析も交えつつ論じた。本研究計画の最大の目的は,預言者ムハンマドやシーア派の最高指導者であるイマームをめぐる伝承(以下,たんに伝承と記す)がどのようにして形成されたのかを,スンナ派とシーア派のそれぞれについて,その思想の形成と展開との関連のなかで分析することと,そのような関連が,スンナ派とシーア派とでどのように異なるのか,あるいは同じなのかを考察することであった。

イスラーム法研究代表者および研究分担者は,それぞれが担当する研究課題について,それと密接に関連する編著・論文を刊行しており,おおむね当初意図していたとおりに研究を推進している。研究代表者および研究分担者は,それぞれの担当の研究課題について,それとちょうど合致するか,またはそれとある程度の関わりのある著書・論文を少なくとも1点は刊行しており,初年度としてはまずまず予定通りに研究計画が遂行されていると評価することができる。今年度は研究計画の最後の年度に当たるため,研究代表者および研究分担者の成果を持ち寄り,何らかの形でこれを総合することが必要になる。そのために,報告会を少なくとも12回開き,互いの成果を共有することにしたい。今年度は,竹下が退任のために研究計画から外れ,代わりにイスマーイール派(シーア派の分派)の神学・哲学を専門とする菊地が研究分担者として加わる。研究の推進の方法は従前と変わるところはなく,各自がそれぞれの担当分野において,思想と伝承の関係や相互の得教について考察を深める作業を進める。ただし今年度の計画としては,各自が研究成果を持ち寄って報告会を開くことも予定している。130万円の直接経費の配分があるところ,柳橋のイスラーム法関係資料の調査・収集のために国内外の旅費として50万円を計上する。そのほか,イスラーム法学・神学・哲学関係図書の購入に80万円程度の支出を見込んでいる。
統合失調症新規治療薬の開発とキヌレニン仮説の検証

統合失調症の病因には諸説があるが明らかにはなっていない。トリプトファンーキヌレニン代謝経路により生合成されるキヌレン酸(KYNA)の脳内における蓄積は、統合失調症の病因の一つとして考えられている。脳内でKYNAを産生させるキヌレニンアミノトランスフェラーゼ2(KAT2)の阻害剤は、統合失調症の治療薬として利用できることが期待される。そこで、KAT2阻害剤スクリーニング法を構築し、化合物ライブラリーのスクリーニングによりKAT2阻害剤を探索し、得られた阻害剤の効果を、モデルマウスを用いて評価することを本研究の目的とする。2018年度の研究により、化合物ライブラリーの中から数種類のKAT2阻害剤を同定した。本年度は、その中の化合物A、化合物B、および化合物CのKAT2阻害効果を生化学的に詳細に解析した。これらの化合物は基質であるキヌレニンに拮抗作用を示すことでKAT2酵素活性を阻害することを明らかにした。さらに、コンピューターによるドッキングシミュレーションにより、これらの化合物はKYNの結合部位に入り込み、特定のアミノ酸残基との相互作用により結合することが示された。以上のように、本年度の研究により、スクリーニングにより同定した化合物のKAT2阻害作用を詳細に明らかにした。本年度の研究達成目標は、昨年度同定した新規KAT2阻害剤の阻害作用を生化学的に明らかにすることである。同定した化合物は、KAT2を低濃度で阻害する競合阻害剤であることを生化学的に明らかにした。現在までに明らかになっているKAT2競合阻害剤には低濃度で阻害する物質はなく、本研究により有望な新規KAT2競合阻害剤を得ることができた。さらに、ドッキング解析により、これらの化合物の結合様式も示すことができた。これらの結果はすでに特許出願済み、論文投稿中である。以上のことから、本年度の目標は達成できており、本研究課題は順調に進展している。本年度までの研究計画により得られた新規KAT2阻害剤を用いてin vivoでの評価を行う。すでに野生型マウスを用いた予備実験により、これらの化合物の経口投与は血中キヌレン酸の濃度を有意に低下させることを明らかにしている。今後は、モデルマウスに化合物を投与し各種行動解析試験を行い、KAT2阻害剤の統合失調症治療薬としての効果を検証する。また、これらの化合物以外にも有意にKAT2を阻害する化合物を得ている。今後は、その他の化合物について誘導体の合成を行い、強力な新規KAT2阻害剤を得る。統合失調症は認知障害を基礎症状とする精神障害の一つで、その病因には諸説があるが明らかにはなっていない。統合失調症患者の脳脊髄液中のKYNA濃度は増加していることが報告されている。また、脳内でのKYNAを上昇させた実験動物は、空間認識能力や作業記憶能力が低下するなど、統合失調症の病態を忠実に表すことが報告されている。これらのことから、生体内でKYNAを産生させるキヌレニンアミノトランスフェラーゼ2(KAT2)の阻害剤は、統合失調症の治療薬として有用であると考えられる。本年度の研究では、KAT2新規阻害剤の候補となり得る化合物を数種類選定することに成功した。すなわち、KAT2阻害剤を化合物ライブラリーから選別するために、384 well plateを用いたKAT2阻害剤ハイスループットスクリーニング法の開発に成功した。この方法を用いて東京大学創薬機構より提供を受けた約13,000種類の化合物を含む化合物ライブラリーのスクリーニングを行った結果、数種類のKAT2酵素活性を有意に阻害する化合物の選定に成功した。これらの化合物の中には低濃度でも有意にKAT2酵素活性を阻害する物質が含まれており、統合失調症新規治療薬としての開発に利用できる可能性があると考えている。本年度の目標は1KAT2阻害剤スクリーニング法の開発と2化合物ライブラリーのスクリーニングを行い候補化合物を選定することである。384 well plateを用いたハイスループットなKAT2阻害剤スクリーニング法の開発に成功し、約13000種類の化合物を含む化合物ライブラリーのスクリーニングにより数種類のKAT2酵素活性を有意に阻害する化合物が得られたことから、本年度の目標は達成できている。次年度以降に行う予定であった阻害様式の解析やin vivoでの評価にすでに着手しており、本研究課題は順調に進展している。

さらに、コンピューターによるドッキングシミュレーションにより、これらの化合物はKYNの結合部位に入り込み、特定のアミノ酸残基との相互作用により結合することが示された。以上のように、本年度の研究により、スクリーニングにより同定した化合物のKAT2阻害作用を詳細に明らかにした。本年度の研究達成目標は、昨年度同定した新規KAT2阻害剤の阻害作用を生化学的に明らかにすることである。同定した化合物は、KAT2を低濃度で阻害する競合阻害剤であることを生化学的に明らかにした。現在までに明らかになっているKAT2競合阻害剤には低濃度で阻害する物質はなく、本研究により有望な新規KAT2競合阻害剤を得ることができた。さらに、ドッキング解析により、これらの化合物の結合様式も示すことができた。これらの結果はすでに特許出願済み、論文投稿中である。以上のことから、本年度の目標は達成できており、本研究課題は順調に進展している。本年度の研究計画により得られた候補化合物の詳細な解析を行い、阻害様式や阻害活性を求め、KAT2阻害剤としての評価を行う。また、候補化合物をリード化合物として誘導体の合成を行い、リード化合物の最適化を行う。得られた化合物を統合失調症モデルマウスに投与し、in vivoでの評価を行う。本年度までの研究計画により得られた新規KAT2阻害剤を用いてin vivoでの評価を行う。すでに野生型マウスを用いた予備実験により、これらの化合物の経口投与は血中キヌレン酸の濃度を有意に低下させることを明らかにしている。今後は、モデルマウスに化合物を投与し各種行動解析試験を行い、KAT2阻害剤の統合失調症治療薬としての効果を検証する。また、これらの化合物以外にも有意にKAT2を阻害する化合物を得ている。今後は、その他の化合物について誘導体の合成を行い、強力な新規KAT2阻害剤を得る。当初の研究計画では、阻害剤スクリーニングを自施設で行うためにマイクロプレート分注器を備品費として計上していたが、東京大学創薬機構の施設を利用して行うことが可能であったため購入しなかった分の差額が生じた。次年度の研究計画では予定していなかった化合物の最適化合成の費用が生じるため、その分に未使用額を充てる予定である。当初予定していた化合物の購入と研究分担者との研究打合せをとりやめたため未使用額が生じた。次年度の化合物購入および研究打合せ旅費に未使用額を充てる予定である。
メタノール水溶液物性の精密測定とその組成依存性の解明

地球温暖化ガスである二酸化炭素の回収・固定や水素燃料の輸送・貯蔵などの有力な手段として注目されているメタノールおよびメタノール水溶液は、有力な自然冷媒の一つであり、新発電方式の作動媒体としての利用も提唱されている。これらの新技術の実用化には熱物性値情報が必要不可欠な基礎的情報である。本研究では、金属ベローズ変容法によりメタノール100mol%およびメタノール19.84mol%の組成メタノール水溶液について温度:320400K、圧力:沸点圧力=200MPaの範囲で飽和蒸気圧または沸点圧力、飽和液体密度、PVT性質などを測定した。得られた測定値の不確かさは、温度:±3mK以内、圧力、密度、組成:それぞれ±0.1%以内である。これらの実測値に基づいて、等温圧縮率、体膨張係数を算出し、沸点圧力とPVT性質の理想混合からの偏奇量を求めた。本研究で得られた測定結果と過去の測定で得られている実測値に基づいて、次のことを明らかにした。(1)沸点圧力のRaoultの法則からの偏奇は正であり、メタノール20mol%組成ではその辺奇量は温度の上昇とともに減少するが、50mol%組成では温度によらずに一定となった。(2)過剰モル体積は負であり、圧力の上昇とともに0に収束し、理想溶液の挙動に近づく。温度依存性については、メタノール50mol%組成では20MPa付近の圧力において逆転する挙動を示すが、20mol%組成ではそのような挙動は見られない。今後、さらに多くの組成について広い温度、圧力の範囲でその熱力学性質を測定し、分子シミュレーションの手法を用いた検討によって水溶液物性の本質を極めることが重要な課題である。地球温暖化ガスである二酸化炭素の回収・固定化や水素燃料の輸送・貯蔵の有力な手段として注目されているメタノールおよびメタノール水溶液は,有力な自然冷媒の一つであり,新発電方式の作動媒体としての利用も提唱されている.これらの新技術の実用化には熱物性値情報が必要不可欠な基盤的情報である.本研究では,伸縮自在な金属ベローズを試料容器として用い,等温場における組成既知の混合流体の密度の圧力による変化を変容法により測定し,メタノール水溶液のPVT性質の実測値を得た.測定に使用したメタノール試料は市販の特級試薬を蒸留し,モレキュラーシーブ4Aで脱水した後,凝縮脱気を数回実施した試料であり,試料水は水道水をイオン交換した後,全石英二段蒸留水製造装置により蒸留し,数回の凝縮脱気を行ったものである.これらの試料を所定の組成に調合し,質量法により組成を測定した後,試料容器に充填した.本測定では,温度:320400K,圧力:沸点圧力200MPaの範囲で0.1984CH_3OH+0.8016H_2Oの混合系について,沸点圧力および飽和液体密度を7温度において,PVT性質を5温度,26圧力の状態で計142点測定した.測定精度は,温度:±3mK以内,圧力,密度,組成:それぞれ±0.1%以内である.これらの実測値に基づいて,等温圧縮率,体膨張係数を算出し,沸点圧力とPVT性質の理想混合からの偏奇量を求めた.メタノール水溶液の物性は,メタノール分子と水分子の複雑な相互作用の結果として表れたものであるが,今回測定した20mol%メタノール水溶液は,沸点圧力の理想混合からの偏奇は正であったが,PVT性質の非理想性を表す過剰モル体積は負であることが明らかとなった.過剰モル体積は圧力の上昇とともに理想混合の状態であるゼロに近づく挙動を示し,その温度依存性も高圧ではほとんど無くなることが分かった.

地球温暖化ガスである二酸化炭素の回収・固定や水素燃料の輸送・貯蔵などの有力な手段として注目されているメタノールおよびメタノール水溶液は,有力な自然冷媒の一つであり,新発電方式の作動媒体としての利用も提唱されている.これらの新技術の実用化には熱物性値情報が必要不可欠な基盤的情報である.本研究では、金属ベローズ変容法により等温場における組成既知の混合流体についてその密度の圧力による変化を測定し,メタノール水溶液のPVT性質などの実測値を得た.測定に使用したメタノール試料および試料水はそれぞれ注意深く処理した後,所定の組成に調合し,質量法によりその組成を測定した.本年度は,温度320360K,圧力:飽和蒸気圧200MPaの範囲でメタノール100mol%組成について飽和蒸気圧,飽和液体密度,PVT性質などを測定した.測定精度は,温度:±3mK,圧力,密度,組成:それぞれ±0.1%である.本研究では,これらの測定結果と昨年度得られたメタノール水溶液の実測値および文献値に基づいてメタノール水溶液の熱力学性質についてその組成依存性を検討し,次のことを明らかにした.1.沸点圧力のRaoultの法則からの偏奇は正であり,メタノール20mol%組成ではその偏奇量は温度の上昇とともに減少するが,50mol%組成では温度によらずに一定となった.2.過剰モル体積は負であり,圧力の上昇とともに0に収束し,理想溶液の挙動に近づく,温度依存性については,メタノール50mol%組成では20MPa付近の圧力において逆転する挙動を示すが,20mol%組成ではそのような挙動は見られない.
新卒看護師の職場適応度と離職願望の関係:就職後 1 年間を通して

本研究の目的は,新卒看護師が認知する要求-能力間及び供給-欲求間の適合・不適合度の経時的変化を探求することと,その適応・不適応度が新卒看護師の離職意思にどのような影響を与えうるかを検証することであった。研究対象者は,2011年4月に5病院に入職した新卒看護師279名であり,彼・彼女らの入職3,6,9,12ヵ月目に質問紙を送付し,データ収集を行った。その結果,176名の新卒看護師が1回以上調査に参加し,62名の者が4回全ての調査に参加した。分析の結果,新卒看護師は,要求-能力間及び供給-欲求間に不適合を認知していた事が明らかになった。更に,新卒看護師の離職意思には,彼・彼女らの看護実践能力自己評価と職場環境から与えられる供給が関連していることが確認された。本研究の目的は,(1)新卒看護師がみる理想と現実の職場環境の差と(2)新卒看護師の看護実践能力と職場で求められる看護実践能力の差が,就職後1年間でどのように変化し,またこれらの差がどのように離職願望の強さと関連しているかを追跡調査し,新卒看護師の離職防止策を考案することである.研究の第1段階として,平成22年度は看護実践能力評価尺度の開発を行った。開発手順と結果は次の通りである。1.初めに概念分析法を用いて,看護実践能力の定義と構成要素を明らかにした。分析対象は2000年から2009年に出版された60英論文であった。この結果,看護実践能力とは,「看護実践における専門的責任を果たすために必要な個人適性,専門的姿勢、そして専門知識と技術に基づいたケア能力という一連の属性を効果的に発揮できる能力である」ことが明らかになった。またその構成要素には,性格,思考力,倫理的看護実践,専門的成長の促進行動,他の医療専門職者と協働する能力,人間関係形成能力,教育・指導能力,看護管理能力,看護の安全と質を保証する能力,そして看護展開能力が含まれた。2.上記概念分析を基に,89項目からなる看護実践評価尺度を開発し,その妥当性と信頼性を検証した。まず尺度項目の内容的妥当性については,Index of Content Validityを用いて6名の看護教育・管理者によって検証された。その結果,79項目を尺度に残した。次に23名の看護師を対象にプレテストを行い,尺度を修正した。最後に331名の看護師から得られたデータ(有効回答返還率55%)を墓に探索的及び確証的因子分析を行い,尺度の構成概念を検証した。その結果,5因子(スタッフ教育・管理能力,倫理的実践能力,一般適性,看護を提供する能力,専門的成長能力)36項目からなる尺度が生成された。尺度全体のCronbach's alphaは0.967で高い内的整合性を示した。また,尺度得点は経験年数と弱い性の相関を示し,経験年数との基準関連妥当性が確認された。本研究の目的は,(1)新卒看護師がみる理想と現実の職場環境の差と(2)新卒看護師の看護実践能力と職場で求められる看護実践能力の差が,就職後1年間でどのように変化し,またこれらの差がどのように離職願望の強さと関連し-ているかを調査することである.平成23年度は,質問調査法を用いて,新卒看護師の自己評価による看護実践能力と職場で求められていると感じている実践能力の程度,新卒看護師が職場に求めている特性(良い人間関係や成長の機会など)と現実の特性,及び離職意思を,3カ月ごとに調査した.調査対象となった新卒看護師は,H県内の5医療施設に新規採用となった新卒看護師279名である.その内,卒後3ヶ月目調査では150名,6ヶ月目調査では109名,9カ月目調査では102名,そして12ヶ月目調査では92名の新卒看護師から回答を得た.また,全ての調査に参加した新卒看護師は59名,3回の調査に参加した者は37名,2回参加は26名,そして1回のみ参加した者は54名であった.研究目的に基づいた詳細な分析は,平成24年度に実施予定であるが,基礎統計を用いた研究結果の概要は以下のとおりである.●新卒看護師がみる理想と現実の職場環境得点の差は,新卒看護師の離職意思得点と正の相関関係にあった。しかし、新卒看護師が見る理想と現実の職場環境得点と離職意思得点との関係を個別にみると、現実の職場環境得点だけが、新卒看護師の離職意思に貢献している事が判明した。