hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔扁平上皮癌におけるSKP2の発現およびp27タンパク分解との関連

p27タンパクの発現低下が口腔扁平上皮癌(OSCC)において高頻度に認められ,また悪性度と正の相関関係があることから,p27ならびにその関連因子をターゲットとした遺伝子治療の可能性に関する基礎的研究として,本研究では,OSCCにおけるp27分解に関与するSKP2の発現およびp27発現低下との関連ならびにSKP2のp27タンパク分解への関与について検討した.その結果,以下の結果を得た.1.軽度から中等度上皮異形成症では9%のみにSKP2の高い発現がみられたのに対し,高度上皮異形成症では半数に発現の増強が認められた.p27の発現低下はいずれにもみられなかった.2.OSCCでは49%にSKP2の高発現があり,転移を伴う症例でより高い発現を示した.3.p27の発現を欠く症例のうち58%がSKP2の高発現を示し,SKP2とp27の発現状況には負の相関関係がうかがわれた.4.SKP2高発現症例は低発現例に較べて有意に低い生存率を示し,さらに,SKP2を高発現しp27の発現が低下している症例は,より低い生存率を示した.5.OSCC組織ならびに細胞株ともに,SKP2を高発現するものにp27の分解能が高かった.以上の結果からSKP2がOSCCの予後判定因子として有用であるとともに,癌治療の新しい標的となることが示された.なお,本研究ではSKP2遺伝子あるいはSKP2アンチセンスオリゴヌクレオチド導入し,p27タンパクの発現変化,細胞増殖および浸潤能への影響をみることを試みたが,SKP2のベクターに不備があり目的を達成することができなかった.しかし,本研究に関連して高い浸潤能とp27分解能を有するOSCC細胞株を樹立することができたので,今後,これを用いて,新しいベクターを作成し,検討を続けたい.p27タンパクの発現低下が口腔扁平上皮癌(OSCC)において高頻度に認められ,また悪性度と正の相関関係があることから,p27ならびにその関連因子をターゲットとした遺伝子治療の可能性に関する基礎的研究として,本研究では,OSCCにおけるp27分解に関与するSKP2の発現およびp27発現低下との関連ならびにSKP2のp27タンパク分解への関与について検討することとした.本年度はOSCCにおけるSKP2の発現およびp27の発現低下との相関,OSCC組織におけるp27分解活性とSKP2発現の相関ならびにOSCC培養細胞株におけるSKP2の発現とp27発現低下の関係について検討し,以下の結果を得た.1.軽度から中等度上皮異形成症では1例(9%)のみにSkp2の高い発現がみられたのに対し,高度上皮異形成症では半数に発現の増強が認められた.p27の発現低下はいずれにもみられなかった.2.OSCCでは18例(49%)にSkp2の高発現があり転移を伴う症例でより高い発現を示した.3.p27の発現を欠く症例のうち58%がSkp2の高発現を示し,Skp2とp27の発現状況には負の相関関係がうかがわれた.4.Skp2高発現症例は低発現例に較べて有意に低い生存率を示し,さらに,Skp2を高発現しp27の発現が低下している症例はより低い生存率を示した.5.OSCC組織ならびに細胞株ともに,Skp2を高発現するものでp27の分解能が高かった.以上の結果からSkp2がOS CCの予後判定因子として有用であるとともに,癌治療の新しい標的となることが示された.p27タンパクの発現低下が口腔扁平上皮癌(OSCC)において高頻度に認められ,また悪性度と正の相関関係があることから,p27ならびにその関連因子をターゲットとした遺伝子治療の可能性に関する基礎的研究として,本研究では,OSCCにおけるp27分解に関与するSKP2の発現およびp27発現低下との関連ならびにSKP2のp27タンパク分解への関与について検討した.その結果,以下の結果を得た.1.軽度から中等度上皮異形成症では9%のみにSKP2の高い発現がみられたのに対し,高度上皮異形成症では半数に発現の増強が認められた.p27の発現低下はいずれにもみられなかった.2.OSCCでは49%にSKP2の高発現があり,転移を伴う症例でより高い発現を示した.3.p27の発現を欠く症例のうち58%がSKP2の高発現を示し,SKP2とp27の発現状況には負の相関関係がうかがわれた.4.SKP2高発現症例は低発現例に較べて有意に低い生存率を示し,さらに,SKP2を高発現しp27の発現が低下している症例は,より低い生存率を示した.5.OSCC組織ならびに細胞株ともに,SKP2を高発現するものにp27の分解能が高かった.以上の結果からSKP2がOSCCの予後判定因子として有用であるとともに,癌治療の新しい標的となることが示された.なお,本研究ではSKP2遺伝子あるいはSKP2アンチセンスオリゴヌクレオチド導入し,p27タンパクの発現変化,細胞増殖および浸潤能への影響をみることを試みたが,SKP2のベクターに不備があり目的を達成することができなかった.しかし,本研究に関連して高い浸潤能とp27分解能を有するOSCC細胞株を樹立することができたので,今後,これを用いて,新しいベクターを作成し,検討を続けたい.
乳幼児期における親の発達と育児をする喜びとの関連

本研究の目的は、乳幼児期の母親の親としての発達と育児をする喜びとの関連を明らかにすることである。乳幼児健診を受診した母親1103名を対象に無記名自記式質問紙により調査を行った。親としての発達には育児期の親性尺度を、育児をする喜びには母親の育児幸福感尺度を用いた。結果、450名(回収率40.8%)からの回答が得られた。育児幸福感が高い母親は育児幸福感が低い母親と比較して、親性が有意に高いことが示された。以上の結果から、母親が育児を通した喜びを感じるためには、親としての発達を支援していくことが重要であると示唆された。本研究は、乳幼児期の親の支援のあり方を検討するために、親としてのどのような発達が育児をする喜びにつながるのかを明らかにすることを目的とする。平成25年度は、以下の内容を実施した。平成25年度から平成27年度に実施する本研究のプレリミナルな調査の一部として、第1子の3歳児を育てる母親を対象に、子どもが4か月・10か月・1歳6か月・3歳の時期に焦点をあてて、母親からみた親になることによる発達の内容についてインタビュー調査を実施した。子どもの出産・育児を通して、母親は自身の成長を感じていた。4か月では「子を育てる親の感覚になって物事をみるようになった」ことや夫にも合わせてもらい「子どもが優先の行動になった」ととらえていた。10か月では、子どもが動くようになり「危ない物の意識が変わった」ことや家事もできるようになり「育児に慣れ余裕が出てきた」とらえていた。1歳6か月では、「子どもの意思がわかるようになった」ことから「育児の楽しさを感じるようになった」、また、「自分の時間を持てるようになった」と感じていた。3歳では、“子どもが楽しんでくれると自分も嬉しい"と「子育ての喜びを感じるようになった」ととらえていた。調査結果から、子どもの発達に伴い、母親からみた親になることによる発達の内容は変化していることが示唆された。4か月・10か月・1歳6か月・3歳時は子どもの成長・発達に重要な節目となる時期であり、それぞれの時期や時期に伴う変化から母親の親としての発達の内容を検討していくことは意義のあることであると考える。育児不安や虐待予防といったポピュレーションアプローチとして、時期にあわせた母親への育児支援に活用していくことが期待できる。今後は、対象者数を増やし、インタビュー調査の結果をもとに、アンケート用紙の作成・検討を行っていきたい。平成26年度は、産前産後休暇及び育児休業の取得により研究を中断した。平成27年度は、以下の内容を実施した。本研究のプレリミナルな調査として、第1子の3歳児を育てる母親を対象に、子どもが4か月・10か月・1歳6か月・3歳の時期に焦点をあてて、母親からみた親になることによる発達の内容についてインタビュー調査を実施した。4か月では「守る者ができ親としての責任感が湧いた」ことや「子育てに対する互いの主張を表すようになった」ととらえていた。10か月では、子どもがいる生活に慣れ「気持ちにゆとりができた」ことや「他の母親との交流により視野が広がった」「子育てについて夫婦で話したり一緒にすることが増えた」ととらえていた。1歳6か月では、「子どもの意思がわかるようになった」ことや子どもの遊びや行動範囲が広がり、「育児の楽しさを感じるようになった」。また、買い物や友人との付き合いなど「自分の時間を持てるようになった」と感じていた。3歳では、「子どもの特徴を個性ととらえられるようになった」「夫婦で互いに認め合えるようになった」「近所の人と仲良くしようと意識するようになった」と感じていた。調査結果から、子どもの発達に伴い、母親自身が成長ととらえる内容が変化していることが示唆された。4か月・10か月・1歳6か月・3歳時は子どもの成長・発達に重要な節目となる時期であり、それぞれの時期や時期に伴う変化から母親の親としての発達の内容を検討していくことは意義のあると考える。インタビュー調査の結果をもとに、平成28年度に実施する乳幼児健診を受診した母親を対象とした自記式アンケート調査の調査用紙を作成し検討した。平成27年度は、本研究のプレリミナルな調査として、子どもが4か月・10か月・1歳6か月・3歳の時期に焦点をあてて、3歳児の母親からみた親になることによる発達の内容についてインタビューを実施した。その結果、子どもの発達に伴い、母親自身が成長ととらえる内容も変化していることが示唆された。

インタビュー調査の結果から、母親からみた親になることによる発達の内容として「親としての役割」や「子どもへの認識」、「親役割以外の社会との関係性を含めた自分」といった先行研究(大橋ら2010)と同様の知見が得られたが、これらに加え、親役割を果たすために「夫婦間で子育てに対する意思疎通」を行っていることや「親としての互いの存在を夫婦で認め合うようになった」ことが考えられた。また、社会との関係における成長として、「子育てを通した他の母親との交流」や「仕事を通じた充実感」「近隣への意識や交流」といった変化を成長ととらえていることが考えらえた。これらのインタビュー調査の結果をもとに、本研究で使用するアンケート用紙の調査内容を検討し、4か月・10か月・1歳6か月・3歳といった各時期の母親がとらえる成長発達の特徴を踏まえた調査を実施することができると考える。本研究は、乳幼児期の親への育児支援のあり方を検討するために、親としてのどのような発達が育児をする喜びにつながるのかを明らかにすることを目的とする。平成28年度は、以下の2点について実施した。1.本研究のプレリミナルな調査として実施したインタビュー内容の分析子育てを通して母親からみた親としての発達の内容を明らかにすることを目的として、第1子の3歳児を育てる母親にインタビューを行った。母親6名へのインタビューから逐語録を作成し、子どもが4か月・10か月・1歳6か月・3歳の時期に焦点をあてて分析を行っている。4か月の時期には子ども中心の生活をするようになったこと、10か月の時期には育児にも慣れ他の母親と育児の知識・技術の情報交換をするようになったこと、1歳6か月の時期には子どもの発達が促されるよう考えて子どもに関わるようになったこと、3歳の時期には子どもの特徴を個性として尊重するようになったことなどが明らかになった。2.自記式質問紙の作成自治体において実施される乳幼児健診を受診した母親を対象に自記式質問紙調査を行う予定である。育児期の親性尺度や育児幸福感に関する先行研究、本研究で実施したインタビューを基に、自記式質問紙を作成し検討した。質問紙は、育児の喜びに関する41項目、親としての発達に関する32項目、親の年齢・職業、子どもの性別・兄弟の有無、親子以外に同居する家族の有無、母親からみた父親の育児・家事実施頻度と満足度で構成される。以上のように、インタビュー調査の分析を続行し、自記式質問紙による調査の準備をしている段階である。平成28年度は7月より産前産後休暇・育児休業取得のため、予定していた自記式質問紙による調査を次年度に実施することとした。本研究の目的は、乳幼児期の母親の親としての発達と育児をする喜びとの関連を明らかにすることである。乳幼児健診を受診した母親1103名を対象に調査を行った。親としての発達には育児期の親性尺度、育児をする喜びには母親の育児幸福感尺度を用いた。結果、450名(回収率40.8%)からの回答が得られた。育児幸福感が高い母親は、低い母親よりも親性の総得点と3つの下位尺度すべてにおいて得点が高く、有意な差がみられた(p<0.001)。また、健診の時期別に育児幸福感が高い母親と低い母親の親性の比較を行った。4か月では、育児幸福感の高い母親は低い母親よりも、親性の総得点(p<0.001)、すべての下位尺度「親役割の状態」(p<0.001)、「親役割以外の状態」(p=0.004)、「子どもへの認識」(p=0.008)の得点が有意に高かった。10か月では、育児幸福感の高い母親は低い母親よりも、親性の総得点(p=0.002)と下位尺度「親役割の状態」(p=0.024)、「子どもへの認識」(p=0.002)の得点が有意に高かった。
線溶療法に用いられるtPAの脳組織傷害性ならびにその治療に関する研究

我々が独自に開発したラット脳塞栓モデルを用いて、線溶療法目的に投与された外因性tPAの神経毒性に関する実験を行ない、以下の知見を得た。1脳虚血導入後に脳血流は基礎値の15%に低下した。脳虚血導入30分後にtPAを投与することにより脳血流は次第に改善し、tPA投与開始2時間後には基礎値の95%まで回復した。2抗tPA抗体を用いた免疫染色では、本実験モデルの虚血領域である線条体ならびに体性感覚野が染色されたことより、脳虚血領域に一致して外因性tPAの血管外漏出が生じていることが明らかになった。3 ELISA法による虚血側大脳半球におけるtPAの含有量は3.8ng/mLであり、非虚血側大脳半球内tPA(0.8ng/mL)とくらべて有意に高値であった。4脳虚血導入24時間後のH-E染色では、虚血巣は壊死に陥っている神経細胞が散在性に認められる、いわゆるincomplete infarctionの所見であった。以上の結果より、tPA投与により脳虚血後早期に血流再開がなされた場合でも、無視できないほどの量のtPAが血管外に漏出していることが明らかになった。さらに、以下の知見が得られた。5電子顕微鏡による組織学的検討では、脳虚血導入30分後にtPAを投与されたラットの、脳微小血管における虚血性の傷害の程度は軽微であった。tPAの血管外漏出の機序は、血管内皮細胞におけるendocytosisの亢進であることが明らかになった。6脳虚血に伴って産生が亢進する内因性tPAを定量するために、threadモデルを用いて一過性脳虚血後の脳組織におけるtPAを定量した。その結果、内因性tPA量はおよそ1ng/mLであった。したがって、脳塞栓モデルにおいて検出された脳内tPAの大部分は、線溶療法目的に投与された外因性のtPAに由来するものであると推測された。脳梗塞患者に線溶療法目的に用いられるtissue plasminogen activator(tPA)が神経毒性を有するとする論文が近年多く報告されている。我々は独自に開発したラット脳塞栓モデルを用いて、線溶療法のために投与された外因性tPAの神経毒性に関する実験で以下のごとき新たな知見を得た。2 tPAを用いた免疫染色では、本実験モデルの虚血領域である線条体ならびに体性感覚野が染色されたことより、脳虚血領域に一致して外因性tPAの血管外漏出が生じていることが明らかになった。3虚血側大脳半球におけるtPAの含有量は(ELISA法による)3.8mlであり、非虚血側大脳半球内tPA(0.8ml)とくらべて有意に増加していた。4脳虚血導入24時間後のH-E染色では、虚血巣は壊死に陥っている神経細胞が散在性に認められるいわゆるincomplete infarctionの所見であった。以上の結果より脳梗塞患者において、tPA投与により脳虚血後早期に血流再開がなされた場合でも、無視できないほどの量のtPAが血管外に漏出していることが示唆される。

そして血管外へ漏出したtPAは虚血性神経損傷を悪化させている可能性が高く、この点については今後の実験で明らかにしてゆく予定である。脳梗塞患者に線溶療法目的に用いられるtissue plasminogen activator(tPA)が神経毒性を有するとする論文が近年多数報告されている。我々は独自に開発したラット脳塞栓モデルを用いて、線溶療法目的に投与された外因性tPAの神経毒性に関する実験において、以下の知見を平成14年度までに得た。1脳虚血導入後に脳血流は基礎値の15%に低下した。脳虚血導入30分後にtPAを投与することにより脳血流は次第に改善し、tPA投与開始2時間後には基礎値の95%まで回復した。2 tPAを用いた免疫染色では、本実験モデルの虚血領域である線条体ならびに体性感覚野が染色されたことより、脳虚血領域に一致して外因性tRAの血管外漏出が生じていることが明らかになった。3虚血側大脳半球におけるtPAの含有量は(ELISA法による)3.8ng/mLであり、非虚血側大脳半球内tPA(0.8ng/mL)とくらべて有意に増加していた。4脳虚血導入24時間後のH-E染色では、虚血巣は壊死に陥っている神経細胞が散在性に認められるいわゆるincomplete infarctionの所見であった。以上の結果より、脳梗塞患者において、tPA投与により脳虚血後早期に血流再開がなされた場合でも、無視できないほどの量のtPAが血管外に漏出していることが示された。さらに平成15年度には、以下の知見が得られた。5電子顕微鏡による組織学的検討では、脳虚血導入30分後にtPAを投与されたラットの、脳微小血管における虚血性の傷害は軽度であった。tPAの血管外漏出の機序は、血管内皮細胞におけるendocytosisの亢進であることが明らかとなった。6脳虚血に伴って産生が亢進する、内因性tPAを定量するために、threadモデルを用いて一過性脳虚血後の脳組におけるtPAを定量した。その結果、内因性tPA量はおよそ1ng/mLであった。したがって、脳塞栓モデルにおいて検出されたtPA量の大部分は、線溶療法目的に投与された外因性のtPAであると推測された。以上より、線溶療法目的に投与された外因性のtPAは、実際に脳虚血巣に漏出しており、その量は内因性のtPAを凌駕するものであることが明らかにされた。
多層モデルを用いた植生面上における熱・水・二酸化炭素交換過程の解明

様々な植生面の熱・水・二酸化炭素フラックスがどのような要因によって決定されその場所の特性値となるのかについて解明するため、いくつかの植生面で実際にフラックスおよび主要なフラックスの決定要因について観測を行うとともに、観測結果に裏打ちされた多層モデルをツールとして比較解析を行うことによって、植生面上における熱・水・二酸化炭秦フラックスの決定要因とその寄与度、またキーパラメータの変動幅や変動要因についての情報を得、熱・水・二酸化炭素フラックスの決定機構を明らかにすることを目的として研究を行った。本年度は、滋賀県南部の温帯ヒノキ林、半島マレーシアパソ森林保護区の熱帯雨林(低地フタバガキ林)、および兵庫県南部の暖温帯照葉樹林の3地点において現在すでに行っている植生面上熱・水・二酸化炭素フラックスおよび、植生面内外気象条件、個葉ガス交換特性、群落構造、土壌呼吸、土壌水分特性等の各種要因の長期観測を継続して行い、年変動を含む長期のデータセットとした。また北海道大学フィールドセンター苫小牧研究林(冷温帯落葉広葉樹林)を新たなフィールドに設定し、素過程パラメータを得るための観測を行った。これら4地点でのこれまでの観測結果をもとに、多層モデルを適用し比較解析を行うことで、植生面上の熱・水・二酸化炭素フラックスを決定する要因にいて抽出・数値化し、その特性を比較した。様々な植生面の熱・水・二酸化炭素フラックスがどのような要因によって決定されその場所の特性値となるのかについて解明するため、いくつかの植生面で実際にフラックスおよび主要なフラックスの決定要因について観測を行うとともに、観測結果に裏打ちされた多層モデルをツールとして比較解析を行うことによって、植生面上における熱・水・二酸化炭素フラックスの決定要因とその寄与度、またキーパラメータの変動幅や変動要因についての情報を得、熱・水・二酸化炭素フラックスの決定機構を明らかにすることを目的として研究を行った。本年度は、滋賀県南部ヒノキ林、兵庫県南部常緑広葉樹緑地、半島マレーシア熱帯雨林の3地点において植生面上熱・水・二酸化炭素フラックスおよび、植生面内外気象条件、個葉ガス交換特性、群落構造、土壌呼吸、土壌水分特性等の各種要因の観測を継続して行い、年変動を含む長期のデータセットを構築中である。フラックスの測定には現有の超音波風速温度計、赤外線ガスアナライザーおよび現有のデータ収集システムを用いた。気象観測には現有の諸観測機器およびデータ収集システムを用いた。個葉上のガス交換特性の測定には現有の携帯式光合成・蒸散測定システム、ポータブルクロロフィル蛍光測定器等を用いた。本研究は、精度のよいフラックス観測結果に裏打ちされることが必要であるが、両地点でのフラックス観測に現在用いているシステムは、長期観測の必要上からクローズドパス方式のシステムとなっている。このシステムはチューブ内での乱流成分の減衰を考慮に入れる必要があり、オープンパス方式のシステムによる測定結果とのスペクトル特性の比較検討とこれに基づいた補正が必要である。このため新たに備品としてオープンパスガスアナライザーを購入し、現システムによる観測結果を補正するための集中的な測定を行った。また、個葉ガス交換特性の測定を強化し、ヒノキおよび数種常緑広葉樹について個葉ガス交換特性をパラメタライズし、またその空間分布特性なども明らかにした。また群落構造、および土壌呼吸特性についても観測に基づいた関数化とパラメタリゼーションを行った。
高速液体クロマトグラフ質量分析装置用全自動試料前処理・導入装置の開発

ゲルカラムを用いた自動薬物前処理装置を試作した。血清や尿中の薬物(眠剤,精神安定剤,農薬等)が溶出されてくる時間は.薬物の持つ吸着性によって同程度の分子量の物質でも溶出時間が異なり,対象となる物質によって移動相溶液や溶出液の分取時間を変える必要があることが判明した.精神安定剤として汎用されているベンゾジアゼピン系薬物では他の薬物に比べて有機溶媒の含有率を高くする必要があり,40%アセトニトリルに100mMの過塩素酸ナトリウムを添加した移動相の使用が至適条件となった.移動相に40%アセトニトリルを使用した場合,目詰まりによるカラム劣化を防ぐ方法として等量のアセトニトリルでの除蛋白が最適であった.システムの応用としてゲルカラムから溶出してくる溶出液をポンプ操作で分割して各分割ごとに分析する多段階分離抽出方法を考案した.これによりODSカラムでは分離困難なパラコートとジクワットを分離・分析することが可能となった.自動薬物前処理装置とサーモスプレイ質量分析計とを接続して血清中ベンゾジアゼピン系薬物を分析した.血清中薬物は血清成分と分離された後,脱塩処理されて質量分析計で検出された.本システムの性能はコンピュータ制御により人為的誤差が入らないことによって再現性のよい分析を可能にした.得られるデータはマススペクトルやフォトダイオードアレイからの吸収スペクトル等があり高精度の定性分析が可能で,定量性も対象薬物の最適条件での吸光度測定,特徴的イオンによるマススペクトルから高感度の定量が可能であった.ゲルカラムを用いた自動薬物前処理装置を試作した。血清や尿中の薬物(眠剤,精神安定剤,農薬等)が溶出されてくる時間は.薬物の持つ吸着性によって同程度の分子量の物質でも溶出時間が異なり,対象となる物質によって移動相溶液や溶出液の分取時間を変える必要があることが判明した.精神安定剤として汎用されているベンゾジアゼピン系薬物では他の薬物に比べて有機溶媒の含有率を高くする必要があり,40%アセトニトリルに100mMの過塩素酸ナトリウムを添加した移動相の使用が至適条件となった.移動相に40%アセトニトリルを使用した場合,目詰まりによるカラム劣化を防ぐ方法として等量のアセトニトリルでの除蛋白が最適であった.システムの応用としてゲルカラムから溶出してくる溶出液をポンプ操作で分割して各分割ごとに分析する多段階分離抽出方法を考案した.これによりODSカラムでは分離困難なパラコートとジクワットを分離・分析することが可能となった.自動薬物前処理装置とサーモスプレイ質量分析計とを接続して血清中ベンゾジアゼピン系薬物を分析した.血清中薬物は血清成分と分離された後,脱塩処理されて質量分析計で検出された.本システムの性能はコンピュータ制御により人為的誤差が入らないことによって再現性のよい分析を可能にした.得られるデータはマススペクトルやフォトダイオードアレイからの吸収スペクトル等があり高精度の定性分析が可能で,定量性も対象薬物の最適条件での吸光度測定,特徴的イオンによるマススペクトルから高感度の定量が可能であった.自動薬物前処置装置を試作し、現在その動作確認と分離状況をUVモニターを用いて検討している。具体的には、血液・尿から蛋白質等の高分子量成分と薬毒物をゲルカラムを用いて分離し、各薬物(眠剤、精神安定剤、農薬等)が溶出されてくる時間と移動相との関係を検討した。その結果、薬物の持つ吸着性によって同じ程度の分子量の物質でも溶出時間が異なり、対象となる物質によって移動相溶液や溶出液の分取時間を変える必要があることが判明した。例えば精神安定剤として汎用されているベンゾジアゼピン系薬物では、40%アセトニトリルに100mMの過塩素酸ナトリウムを加えた移動相でゲルカラムによる分離が可能となった。この場合、他の薬物に比べて有機溶媒の含有率を高くする必要があったが、その後脱塩処理を行い、ODSカラムで分離定量することが可能であった。これはサーモスプレイ質量分析計に導入して分析することが可能であることを示唆している。また血液試料の場合、有機溶媒を高濃度含んだ移動相を使用すると蛋白凝固が生じ、カラムを詰まらせる原因となるため、メタノール等で前処理する必要があった。また薬毒物によってはアルカリ性移動相を使用しなくてはいけないものもあり、今後カラム保護について検討する必要性があることが判明した。1サーモスプレイ質量分析計に試料を導入するためには試料を噴霧するペ-パライザの目詰まりやイオン化室の汚染を極力なくすために移動相中に高濃度に含まれる塩類を取り除く必要がある.そのためには脱塩処理カラムの接続が不可欠となるが,パラコートやジクワットなど,アルカリ性の移動相を用いないと保持できない物質もあり,アルカリ条件下でも耐久性のあるカラムを選択する必要がある.当初はアルカリ条件下でも劣化されにくい資生堂のODSカラムを使用していたが,やはり高価なカラムの劣化は避けられないため,安価に自作可能なセップパックC18を充填したカラムを使用することにした.その結果,移動相をアンモニアでアルカリ性にすることで,上記の物質についても分析が可能となり,かつ100時間以上の使用が可能であった.

2パラコートとジクワットを分析用ODSカラムで明瞭に分離することは困難である.そこでピークはブロードになるが両成分の分離が可能なゲルカラムに通し,分離された各成分をポンプの操作によって別々に抽出し、脱塩処理後ODSカラムで分析する二段階分離抽出法を開発した.その結果各成分をシャープなピークとして検出することが可能となった.3血清試料を直接導入する場合,移動相として40%アセトニトリルを用いると試料中の蛋白質が変性・凝固し,カラムの目詰まり等をきたす.そこで前処理としての除蛋白法を検討したところ,アセトニトリル,メタノール,トリクロール酢酸などのうち等量のアセトニトルが除蛋白剤として最も有効であった.
腫瘍免疫に基づくアブスコパル効果の解明と画期的な放射線治療戦略の開発

放射線照射と免疫賦活剤併用により、担癌マウスモデルを用いた基礎的検討を行った。具体的には、CD4+、CD8+、NK/NKT細胞がエフェクター候補として同定された。1放射線治療と腫瘍免疫併用における基礎的検討前年度に引き続いて放射線照射と免疫賦活剤併用により、免疫抑制性の環境を克服して抗腫瘍効果を誘導するために、担癌マウスモデルを用いた基礎的検討を行った。具体的には、前年度に同定されたCD4+、CD8+、NK細胞に加えてエフェクター候補としてNKT細胞が同定された。1放射線治療と腫瘍免疫併用における基礎的検討放射線照射と免疫賦活剤併用により、免疫抑制性の環境を克服して抗腫瘍効果を誘導するために、担癌マウスモデルを用いた基礎的検討を行った。エフェクター候補としてCD4+、CD8+、NK/NKT細胞が同定された。(1)放射線治療と腫瘍免疫併用における基礎的検討Radiation Immunologyの確立宿主内の免疫監視機構が存在するにもかかわらず、癌細胞は生体の免疫監視機構からエスケープする。癌細胞ではMHCクラスI分子が欠失しCD8+CTLによる認識機構から逃れることが知られており、エフェクター分子であるIFN-gammaに対する反応性を消失したりアポトーシス抵抗性も獲得する。腫瘍内や所属リンパ節では抑制T細胞(CD4+CD25+Treg)が増加して腫瘍に対する生体の免疫応答を抑制するなどして腫瘍を取り巻く微小環境内では様々な因子が作用して、癌に対する免疫応答を抑制していると考えられている。放射線照射と免疫賦活剤併用により、この抑制性の環境を克服して抗腫瘍効果を誘導するために、担癌マウスモデルを用いた基礎的検討を行った。具体的には、CD4+、CD8+、NK細胞等の主要エフェクター候補が同定され、Radiation Immunologyの根拠の確立に貢献してきている。(2)再現性の高いabscopal effect誘導を利用した各種照射プロトコールの確立雌性7週齢C57BL/6系あるいはMHC classの異なるBALB/c系マウスの右側部皮下にLewis lung carcinoma (3LL)あるいはColon26細胞を(primary tumor)、左側腹部皮下に3LLあるいはColon26/MethAを(secondary tumor)移植後、右側腹部の腫瘍のみに6Gy(6MeV電子線)照射しケモカインECI301を静脈内投与すると従来の報告同様種々の組合せで有意なabscopal effectが観察された。実臨床への応用を見据えて、6Gy単回照射と2Gy5日間連続投与法による違いも観察した。本研究のうち研究立案及び放射線照射は、多様な癌腫の集学的治療の経験豊富な東京大学医学部附属病院放射線科治療部(中川恵一准教授)で順調に実施している。臨床試験を見すえた実践的発展を図るため、東大病院22世紀医療センター免疫細胞治療学(メディネット)講座の垣見和宏客員准教授にも前年度に引き続いて適宜助言をいただいている。実臨床でのoligo-recurrence理論提唱者北里大学医学部放射線腫瘍学講座の新部も精力的に分担研究を行っている。細胞・分子生物学的処理においては株式会社エフェクター細胞研究所から免疫賦活剤として質の高いケモカインの提供を受けており、多部門が緊密に有機的連携をしていることで円滑・効率的に研究が進捗している。本研究のうち研究立案及び放射線照射は、東京大学医学部付属病院において多様な癌腫の集学的治療の経験豊富な我々放射線科治療部(中川恵一准教授)で順調に実施している。臨床試験を見すえた実践的発展を図るため、東大病院22世紀医療センター免疫細胞治療学(メディネット)講座の垣見和宏客員准教授に免疫細胞学の観点から適宜助言をいただいていることも研究の大きな原動力となっている。一方で、共同体制予定だったoligo-recurrence理論提唱者の北里大学医学部放射線腫瘍学講座の当該年度の辞退や大震災に伴う本研究採択通知の遅延等もあって完全に予定通りの進展には至らなかったものの、細胞・分子生物学的処理においては株式会社エフェクター細胞研究所から免疫賦活剤として質の高いケモカインの提供を受けることができた。そして東京大学大学院医学系研究科社会予防医学講座分子予防医学教室(松島綱治教授)研究員の技術協力の下にマクロ及びミクロ視的解析も実施でき、多部門が緊密に有機的連携をしていることで円滑・効率的に研究が進捗している。abscopal effectの機序の解明-腫瘍内浸潤細胞数の変化-このligandであるDC上に発現するToll様受容体(TLR) 4の関与を明らかにすべく、抗HMGB1抗体処理下の皮下腫瘍照射実験を行ったところ、抗腫瘍効果が解除された。最終的なrationale確立に向け、アブスコパル効果の本質としてHMGB1が認識するTLR4活性化を介したDCの誘導やその他のeffectorの関与を類推しつつ次世代の研究につながる理論構築を行う。abscopal effectの機序の解明-腫瘍内浸潤細胞数の変化-abscopal effectのeffectorcell解明に向けて、フローサイトメーター(FACS)を用いた過去の詳細な細胞生物学的検討(腫瘍内のCD4、CD8陽性T細胞、CD4CD25陽性

抑制性T細胞、NK細胞、NKT細胞、gamma-delta T細胞などのエフェクター細胞、CD11c陽性DCやCD11b陽性細胞などの抗原提示細胞(APC)や各種炎症性サイトカインで中心的役割を果たしていると予測されたT細胞系の関与を明らかにする。そしてもっとも重要なテーマと位置付けられる、放射線治療や化学療法における抗腫瘍作用機序の免疫学的な一役を担うと提唱されつつあるHigh mobility group box-1 (HMGB1)タンパクに着目し、ligandであるDC上に発現するToll様受容体(TLR) 4の関与を明らかにすべく、抗HMGB1抗体処理下の皮下腫瘍照射実験を行う。抗腫瘍効果の解除を誘導できれば、アブスコパル効果の本質としてHMGB1が認識するTLR4活性化を介したDCの誘導がrationaleと考えられるからである。統計・画像処理の部分が重要であり、当該ソフトパッケージが必要となる。また、残る生物実験系として免疫系の詳細な解析のため、特定の染色試薬とこれに関わる器材の準備が重要なため一定の費用を要する。まとめの学会発表・論文作成にかかる費用も捻出する。初年度は研究計画作成および研究結果の記録、解析、検討のためにPCを購入したが、計算・統計・画像処理の部分で今後の研究が重要であり、さらに当該ソフトパッケージが必要となる。また、2年目も生物実験系では多数のマウスが必要となるため、その購入費用に加え飼育費、周辺管理費の必要性がある。さらに免疫系の詳細な解析のため、特に染色の試薬とこれに関わる器材の準備が重要であり、相当の費用を要する見込みである。
色調評価による結腸の血行動態の研究

家兎S状結腸(SC)への供給血管の各種血行遮断モデルを作成し、SC漿膜面の色合いを非接触型色彩色差計を用いてL^*a^*b^*表色系色度図にしたがって色合いを数値化し、同部位の組織血流量との相関関係を検討することにより腸管の血行動態を客観的に評価する試みを行った。家兎(n=10)を用いて全麻下に(1)後腸間膜動脈、(2)内腸骨動脈(両側)、(3)前腸間膜動脈を遮断して、I群((1)のみの遮断)、II群((1)+(2)の遮断)、III群((1)+(2)+(3)の遮断)を作成した。各処置前後のSC漿膜面の色相(a^*,b^*)、彩度(C^*=a^<*2>+b^<*2>)を色彩色差計を用いて測定し、同部位でレーザー血流計を用いて血流量(LDF:m1/min/100g tissues)を測定した。測定条件は入射光を暗幕で遮断し、無影灯で被写体の位置の照度が7501xになるように設定した。色彩色差計は被写体から20cmの位置に固定し(視度調節70°して測定し、校正は白色校正板を用いた。各測定値の平均は、コントロール群がa^*36.1±3.3、b^*18.2±3.3、C^*40.5±3.6、LDF68.8±18.0、I群がa^*28.8±4.2、b^*13.6±2.9、C^*31.8±5.1、LDF21.7±8.7、II群がa^*27.9±4.7、b^*12.7±2.9、C^*30.7±5.3、LDF13.3±4.9、III群がa^*22.7±4.3、b^*9.8±2.3、C^*24.8±4.5、LDF8.3±5.8であった。すべてのパラメーターにおいて各処置群とコントロール群間に有意差がみられた。a^*はI群とIII群間、II群とIII群間に有意差がみられ、b^*はI群とIII群間に有意差がみられ、C^*はI群とIII群間、I群とIII群間に有意差がみられた。LDFはI群とII群間、I群とIII群間に有意差がみられた。彩度とLDFには強い相関がみられた(R=0.74,p=0.001)。以上の結果より、腸管の血流の減少は,主に赤方向(a^*)、一部黄方向(b^*)の成分が減少し、さらに赤方向の色相であざやかさと(C^*)がくすんだ色合いになることが示された。

以上の結果より、腸管の血流の減少は,主に赤方向(a^*)、一部黄方向(b^*)の成分が減少し、さらに赤方向の色相であざやかさと(C^*)がくすんだ色合いになることが示された。家兎直腸(ヒトのS字状結腸に相当)への供給血管の各種遮断モデルを作成し、それぞれの遮断処置を行った時の直腸漿膜面の色調を非接触型色彩色差計を用いて測定した。L*、a*、b*表色系色度図にしたがって色相(a*、b*)、彩度(c*=√<a*^2+b*^2>)を数値化し、同部位で測定した組織血流量をパラメーターとし、比較検討した。家兎の後腸間膜動脈((1)ヒトの下腸間膜動脈に相当)、両側内腸骨動脈((2))、前腸間膜動脈(ヒトの上腸間膜動脈に相当)の各動脈を遮断して、遮断方法によりI群((1)のみの遮断、n=7)、II群((1)+(2)の遮断、n=7)、III群((1)+(2)+(3)の遮断、n=7)の3グループに別けた。遮断処置前後における直腸漿膜面の色相、彩度を測定する時の照度条件は、まず実験室内への入射光を暗幕で遮断したのち被写体を無影燈から約1m離して点灯し、測定部位の照度が750Ixになるように設定した。色彩色差計は、被写体から25cmはなして70゚の角度で視度調節を行った。色相,彩度,組織血流量(レーザードップラフロー:ml/min/100g tisshes)の測定値を平均で示すと、コントロール群(遮断処置をしてない状態)がa*35.8,b*18.9,C*40.5,LDF68.9,I群が、a*31.4,b*15.3,c*35.0,2DF29.8(P<0.05),II群がa*28.4(P<0.05),b*13.7(P<0.05),c*31.6(P<0.05),LDF25.5(P<0.05),III群がa*22.5(P<0.05),b*11.1(P<0.005),C*25.1(P<0.05),LDF20.5(P<0.05)であった。コントロール群に比べてII群,III群いずれにおいてもa*,b*,c*,LDFが有意に低下した。色相、彩度による色合いの評価はLDF値とよく相関しており、新しい血行動態評価方法として推奨し得る方法と考えられた。家兎S状結腸(SC)への供給血管の各種血行遮断モデルを作成し、SC漿膜面の色合いを非接触型色彩色差計を用いてL^*a^*b^*表色系色度図にしたがって色合いを数値化し、同部位の組織血流量との相関関係を検討することにより腸管の血行動態を客観的に評価する試みを行った。家兎(n=10)を用いて全麻下に(1)後腸間膜動脈、(2)内腸骨動脈(両側)、(3)前腸間膜動脈を遮断して、I群((1)のみの遮断)、II群((1)+(2)の遮断)、III群((1)+(2)+(3)の遮断)を作成した。各処置前後のSC漿膜面の色相(a^*,b^*)、彩度(C^*=a^<*2>+b^<*2>)を色彩色差計を用いて測定し、同部位でレーザー血流計を用いて血流量(LDF:ml/min/100g tissues)を測定した。測定条件は入射光を暗幕で遮断し、無影灯で被写体の位置の照度が7501xになるように設定した。色彩色差計は被写体から20cmの位置に固定し(視度調節70゚にして測定し、校正は白色校正板を用いた。各測定値の平均は、コントロール群がa^*36.1±3.3、b^*18.2±3.3、C^*40.5±3.6、LDF68.8±18.0、I群がa^*28.8±4.2、b^*13.6±2.9、C^*31.8±5.1、LDF21.7±8.7、II群がa^*27.9±4.7、b^*12.7±2.9、C^*30.7±5.3、LDF13.3±4.9、III群がa^*22.7±4.3、b^*9.8±2.3、C^*24.8±4.5、LDF8.3±5.8であった。すべてのパラメーターにおいて各処置群とコントロール群間に有意差がみられた。a^*はI群とIII群間、II群とIII群間に有意差がみられ、b^*はI群とIII群間に有意差がみられ、C^*はI群とIII群間、I群とIII群間に有意差がみられた。LDFはI群とII群間、I群とIII群間に有意差がみられた。彩度とLDFには強い相関がみられた(R=0.74,p=0.001)。
癌細胞の浸潤と転移における、新規Dishevelled関連蛋白GCF2の機能解析

GCF2の細胞骨格の調節に関与する機能から、その癌細胞の浸潤・転移への関与について検討した。GCF2発現抑制株マウス脾臓内注入(肝転移形成)モデルでは、GCF2発現抑制株で肝転移の形成が著明に減少し、その転移形成能に大きく関与することが示唆された。また、Fibronectinを刺激としたRhoAの活性化,細胞移動・浸潤能への関与を検討、GCF2の抑制により, RhoAの活性化は得られず,さらに移動・浸潤能も強く抑制された。GCF2はIntegrinを介したRhoA活性化に必須であり癌細胞の転移・浸潤過程に深く関与していることが示唆された。本研究の目的は、癌細胞の浸潤、転移における新規Dishevelled関連タンパク:LRRFIP1/GCF2のはたらきを明らかにすることにある。申請者はこれまでGCF2の細胞骨格、運動調節機構に関して、さまざまな興味深い知見を得た。(1)GCF2は細胞運動において、正の作用を有する。これらの知見から本研究プロジェクトでは、GCF2が癌細胞の浸潤・転移機構のなかでも重要な機能を有しているとの仮説のもとに以下の点について明らかにすべく研究を行った。(1)細胞内骨格の制御におけるGCF2の役割を分子レベルで明らかにする。すなわち、培養細胞をもちい細胞運動が起こる際のActin fiberの再構成、すなわち、stress fiberやfilopodia、lamellipodiaの形成におけるGCF2の関与、また、同じく細胞運動に極めて重要な微小管安定化におけるGCF2の役割について明らかにする。(3)in vivoにおける癌の転移に与える影響を検討する。すなわちヌードマウス癌移植モデルを用いて、その転移巣の形成への関与を明らかにする。本研究の目的は、新規dishevelled関連タンパクGCF2/LRRFIP1のRhoを介した細胞骨格、特に癌細胞の運動における働きのメカニズム、または、インテグリン等を介した細胞-細胞外基質の接着における働きを培養細胞をもちいた実験系で明らかにするとともに、癌の浸潤、転移におけるGCF2/LRRFIP1の関与の有無について動物実験モデルを使用して、明らかにすることにある。上記目的達成のため、初年度は下記の研究成果をあげた。1) GCF2安定強発現癌細胞株、および安定発現抑制癌細胞株の作成GCF2発現プラスミドベクター、およびGCF2発現抑制SiRNA発現ベクターを大腸癌、乳癌、膵癌などの高転移癌腫の細胞株に導入。G418選択培地により、安定発現株および安定発現抑制株を作製した。GCF2とdishevelledとの相互作用を検討する中で、我々はGCF2のアミノ酸配列中で、N末端付近にセリンを豊富に含む領域を見いだし、さらに同部位がdishevelledと結合することを見いだした。そこで、同部分をbaitとしてyeast-two-hybridをおこない、GCF2と相互作用を有する新たな分子を検索した。この検索の結果、Heat Shock Protein 20(HSP20)およびHeat Shock Protein 27 (HSP27)が候補遺伝子として同定された。現在、これらの遺伝子とGCF2がいかに機能しているか、解析を行っている。本年度の進捗1、GCF2の発現量を抑制することでFibronectinへの接着能が抑制された.またFibronectin刺激による細胞移動能・浸潤能が有意に抑制された.その一方細胞増殖能への関与は認めなかった.2、GCF2の発現を抑制しても,FAK,Srcの発現及び活性化は正常に起きていることを確認した.その一方RhoAの活性化は有意に抑制され,IntegrinからのDirectなRhoA活性化機序にGCF2が関与していることが示唆された3、免疫不全マウスへのヒト癌細胞脾静注モデルでGCF2の発現量を抑制した細胞株2種類では有意に転移形成巣の個数が減少していた.その一方個々の転移巣における腫瘍volumeに有意な差は認めなかった.これらの知見より、GCF2が癌細胞の転移に深く関与することが証明された。今後、そのメカニズムについて詳細な検討を続けていく予定である。GCF2の癌転移形成に与える影響についてin vivoにおける解析を行った。SiRNAの手法を用いて大腸癌細胞株(HT-29)GCF2の発現を恒常的に抑制した細胞株を作成しマウスの脾臓に注入するXenograftモデルを作成、GCF2と肝転移との関係について検討した。

GCF2の発現を抑制した細胞株では,肝臓における転移形成が有意に減少した。GCF2は細胞の増殖能に影響を与えないことから、癌細胞肝転移形成深く関与しているものと考えられた。次に細胞の細胞外基質に対する接着能へGCF2の関与について検討した.この結果GCF2の発現を抑制することで,特にFibronectinに対する接着能が有意に抑制された。Fibronectinは受容体であるIntegrinを介した細胞移動・浸潤能も調節していることから,Fibronectinを刺激としたintegrin signal系への関与について機能解析を行うこととした。GCF2の発現を抑制することで,Fibronectinを刺激とした移動・浸潤能が顕著に低下することが明らかとなった。以上よりIntegrinを介した細胞接着・移動並びに浸潤能を調節することで,癌細胞が血管外へとExtravasateしていく過程を制御している可能性が示唆された.さらにGCF2はintegrin刺激によるRhoAの活性化を制御していることが明らかとなった。またGCF2の発現はRhoAの活性化を介したActin stress fiberの形成にも重要な役割を担っており,その発現を抑制することでStress fiberの形成不全につながることが確認された.本年度の研究成果によりGCF2がIntegrin signal pathwayで働き、細胞の外基質への接着能を制御することで、癌細胞の転移形成に関与することが示唆された。前年度までの研究成果により、GCF2の発現が大腸癌の肝転移形成深く関与している可能性が示唆された。また、GCF2のFibronectin-integrin signal系への関与について機能解析を行い、Fibronectinを刺激とした移動・浸潤能を制御していることが明らかとなった。以上よりGCF2がIntegrin signal pathwayで働き、細胞の外基質への接着能を制御することで、癌細胞の転移形成に関与することが示唆された。(これらの研究成果は現在英文誌に投稿中である。)また、本年度は、癌細胞の上皮間葉移行におけるGCF2の関与についてさまざまな興味深い知見を得ることができた。膵臓癌癌細胞Panc1、および大腸癌癌細胞HT29をTGFβで刺激を行うと、上皮系マーカーの発現低下と間葉系マーカーの発現上昇が見られるが、その際、GCF2遺伝子の発現が上昇することが示された。これらの変化はsmadに変異を認める癌細胞では認められないことから、smad依存的なTGFβの経路にGCF2が関与すると考えられた。EMTは癌細胞が移動・浸潤能を獲得し、その転移形成能に深く関与するメカニズムである。転移形成に深く関与するGCF2の発現が、癌細胞がEMTを起こす際に発現増加する現象はきわめて興味深い。現在、これらの知見をより詳細に検討している。また、血管内皮細胞と癌細胞との接着の際にGCF2がどのような機能を有するかを探るため、現在HUVECと癌細胞との共培養系を作成樹立し検討を行っている。
唾液腺腫瘍のmRNA・タンパク発現プロファイリングと癌化関連因子の検索

唾液腺腫瘍と正常唾液腺についてCGH法によるゲノム解析、マイクロアレイ解析、2次元電気泳動-質量分析法によるタンパク発現のプロファイリングを行い、唾液腺腫瘍における特異的発現遺伝子、ならびに疾患関連遺伝子を検索し、腫瘍の臨床諸指標と関連する分子腫瘍マーカーを検索した。口腔唾液腺腫瘍組織と細胞株、正常唾液腺組織について、網羅的な遺伝子発現とタンパク発現のプロファイリングによるマッピングを行い、さらに、疾患関連遺伝子を検索することを目的とした。まず、細胞株それぞれのtotal proteinを抽出し、蛍光色素であるCy2、Cy3、Cy5をそれぞれラベルし、2dimensional difference in-gel electrophoresis (2D-DIGE)を行った。ゲル上に展開されたスポットを解析し、有意な発現差の認められたタンパクスポットをゲルから切り出し、質量分析装置(MALDI-TOF/MS)とpeptide mass fingerprinting(PMF)を用いてタンパクを同定した。これらの同定されたタンパクの確認のために、Affymetrix社製Gene Chipで遺伝子発現パターンを調べ、さらに、プライマーを作製してreal time PCRで発現量を解析して、RNAレベルとタンパクレベルの発現状態の比較を行った。さらに、抗体のあるタンパクはWestern Blottingと免疫組織染色により発現状態を確認した。口腔唾液腺腫瘍組織と細胞株、正常唾液腺組織について、網羅的な遺伝子発現とタンパク発現のプロファイリングによるマッピングを行い、さらに、疾患関連遺伝子を検索し、腫瘍の臨床諸指標と関連する分子腫瘍マーカーを検索することを目的とする。まず、細胞株それぞれのtotal proteinを抽出し、蛍光色素であるCy2、Cy3、Cy5をそれぞれラベルし、2 dimensional difference in-gel electrophoresis(2D-DIGE)を行った。これらの同定されたタンパクの確認のために、Affymetrix社製GeneChipで遺伝子発現パターンを調べ、さらに、プライマーを作製してreal time PCRで発現量を解析して、RNAレベルとタンパクレベルの発現状態の比較を行った。その結果、Stathmin, Maspin, SIGLEC 8, SERPINB2, BOK, LGALS7, ANXA8, FAT3, CDKN1A, FBN2, IGFBP2などの因子が有意に腫瘍において発現増強しており、ECHS 1, SOD 2, ALAD, Proapolipoprotein, SERPIN B1, NALP1, CASP8, CD28, ATP2B2などが発現減弱していた。これらの内、特に発現が腺系腫瘍で著しく亢進していたStathminとMaspinについて多くの腺癌組織で発現状態をmRNAレベルとタンパクレベルで検索した。その結果、Stathminは癌化との関連が強く示唆され、Maspinは腺癌の分化度、組織型との関連を強く示唆された。
生活関連物質による生態系の汚染実態と残留特性の解明 ～紫外線吸収剤を例に～

生活関連物質による環境汚染を明らかにし、この種の物質がストックホルム条約の追加物質として新たに登録される可能性を検証した。実験の結果、紫外線吸収剤のUV-327(CAS#:3864-99-1)は、同条約附属書Dの5項目の基準をほぼ満たし、附属書Eの7項目の基準に関する科学的知見も集積されつつある様子が窺えた。UV-327はPOP条約の追加物質になる可能性があり、今後は附属書EおよびFに関する詳細な情報収集と解析を行う必要がある。はじめに紫外線吸収剤はプラスチック製品・衣料晶・日焼け止め剤・化粧品等の日常生活品に含まれ、近年、世界的に使用量・使用品目の増加が認められる人工化学物質である。ところが、欧州では紫外線吸収剤による生態系汚染が顕在化しており、この種の環境負荷を低減する対策が検討されているが、日本ではこうした動きは少ない。そこで本研究は、4種類の紫外線吸収剤を対象に様々な環境試料を分析し、その汚染実態解明のための調査研究を試みた。試料と方法目本沿岸の複数地点から牡蠣を採集し、ベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤(UV-320,UV-326,UV-327,UV-328)を対象に分析を行った。試料はソックスレー抽出を行い、ゲル濾過カラム、シリカゲルカラムでそれぞれクリーンアップした後GC-MSで定性定量を行った。結果と考察分析の結果、全ての試料から紫外線吸収剤が検出され、本物質による日本沿岸の汚染が確認された。大阪湾産カキ試料の場合、UV-326のリテンションタイムおよびフラグメントパターンは、標準溶液とカキ試料間で極めて類似していた。カキ体内のUV-326濃度は1,1003,640ng/g(脂肪重当たり)と比較的高く、また同試料からUV-320の残留も認められた。さらに、熊本県と鹿児島県沿岸のカキ試料にもUV-326が蓄積していた。UV-326のlog Kow値および生物濃縮係数はそれぞれ7.292±0.437、59,100と高値であり、そのことが生物に蓄積されやすい要因の一つであると思われた。はじめに紫外線吸収剤は、車や建材等のプラスチック製品に含まれ、世界的に使用量・使用品目の増加が認められる人工化学物質である。近年、沿岸域の様々な生物から紫外線吸収剤の検出が報告され、残留性と生態系への影響が懸念されているが、その環境情報には不明な点が多い。本研究では、野生生物と海洋底質試料の分析を行い、紫外線吸収剤による広域汚染の現状とその経年変化を調べた。試料と方法広域汚染の現状を把握するため、アジア沿岸の10の国と地域からイガイ(二枚貝)を採集した。また、東京湾の柱状底質試料と、環境試料バンクに冷凍保存中の日本近海産海生哺乳類をそれぞれ分析し、汚染の経年変化を調べた。分析法は有機溶媒で抽出した後、ゲルろ過カラム(GPC)及びシリカゲルカラムでクリーンアップしてGC-MSで定性定量を行った。結果と考察分析の結果、アジア沿岸で採取したほぼ全てのイガイから紫外線吸収剤が検出され、本物質による広域汚染の現状が明らかになった。とくに、韓国、香港、日本など東アジア産試料から高濃度のUV-326とUV-328の残留が認められ、この種の物質が大量に生産使用されている様子が窺えた。東京湾の柱状底質試料を分析したところ、1960年代後半から70年代前半の底質層から紫外線吸収剤が検出され、この種の汚染が約40年前から存在していたことがわかった。また、表層ほど底質中の紫外線吸収剤濃度が高く、本物質による汚染が現在も進行している様子が窺えた。類似の結果はイルカ試料の分析でも得られた。はじめに車や建材等のプラスチック製品に含まれるベンゾトリアゾール系紫外線吸収剤は、様々な栄養段階の海洋生物に蓄積することがわかった。また、アジア沿岸における広域汚染の存在も明らかになった。一方で、これらの環境排出源や人体への蓄積性に関する知見は少ないため、編成22年度はこの2点を重点的に調査した。試料と方法日本・韓国・中国・米国・スペインからそれぞれ人体脂肪を採集し分析を行った(n=90)。環境排出源を調べるため、排水処理施設の流入水・流出水・汚泥と、国道沿いの8地点から道路粉じんをそれぞれ採取、分析した。結果と考察全ての人体脂肪から紫外線吸収剤が検出され、本物質の高い生物蓄積性と広域汚染の存在が明らかになった。とくに、韓国と日本人の脂肪から高濃度のUV-327とUV-328が検出され、昨年度に実施したイガイの分析結果と一致した。