hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動的環境において地理情報システムに現れる最適化問題に関する研究

地理情報システム(GIS)に現れる最適化問題において,動的環境を扱う場面が増えてきている.そこで,本研究では,動的環境において実際に現れる最適化問題に対する実用的な解法を開発することを目的に研究を行ってきた.現実のGISにおいて現れる最適化問題として,デジタル地図生成の場面で大きな問題となっているラベル配置問題(特に,回転する地図におけるラベルサイズ最大化問題や密集している点が動く場合の重なりを少なくするラベル配置問題),ネットワーク構造を図示する自動描画問題(略地図生成や東京の地下鉄路線図の自動描画)を主な研究対象として効率的な解法を提案し,研究会や国際会議,学術論文誌で成果を公表した.本課題においては,モバイル環境などのような動的環境において,地理情報システムに現れる最適化問題を効率的に解くアルゴリズムやデータ構造に関する研究を行っている.昨年度,現在のGISデータがどこまで動的環境に適用できるかや,どのような問題が提起され,それに対してどのような解法が提案されているかなどを体系的に調査し,整理する作業を行った.本年度は,それに基づき,次のような点に着目して研究を進めた.モバイル端末上に表示される地図において,拡大や縮小,表示画面のスクロールや回転に伴って,画面上に表示されているデータをリアルタイムで更新し,表示しなおすという操作が不可欠になっている.これに対しては,昨年度から引き続き,回転する地図において,文字情報が重ならないように配置できる最大の大きさを求めるという,ラベルサイズ最大化問題の解法を求めてきた.この解法は国際会議でも発表し,また,解法を実装し,実用的に有効なアルゴリズムであることを確認した.また,GISに現れる動的環境として航空管制システムが挙げられる.このシステムでは,航空機の情報が文字情報として画面に表示される.このとき,これらの情報は重なったとしても,表示しなくてはならず,管制官が必要な情報を読むために手動で文字情報を画面上で移動させている.このような状況を考えると,他と重ならない情報を多く配置するよりも,多くのラベルが一ヶ所に重ならないように配置することを考えるべきである.このような考え方を基に,これまでとは異なる最適化問題を定式化し,計算機実験を行い,実用的な解法の構築に取り組んでいる.また,地図に含まれる幾何情報の検索を効率化するためにも,幾何情報の位相的情報を取りだす手法についても研究を行ってきた.初年度であるため,まず,現在のGISデータがどこまで動的環境に適用できるかという調査を行った.動的データ構造の構築と最適化問題に関しては,次のような点に着目して研究を進めてきた.現在,モバイル端末上に表示される地図においては,その拡大縮小,表示画面のスクロールや回転などに伴って,画面上に表示されているデータをリアルタイムに処理し,表示しなおすという操作が不可欠になって来ている.そこで,回転する地図において,文字情報が重ならないように配置できる最大の大きさを求めるという,ラベルサイズ最大化問題に対する,多項式時間の解法を提案した.静的な地図においては,ラベル配置問題のほとんどがNP困難と呼ばれる,難しい問題であるが,動的な環境において,逆に,このようなラベル配置問題が多項式時間で解けることが分かったことは,驚くべきことである.また,平面上を点が動く場合には,ラベルの大きさや表示できる数の最適解を得ることは,非常に難しいので,まず,点の動く範囲を直線状に制限し,ラベルが重なってしまったとしても,配置するという問題設定で発見的手法を構築し,計算機実験によって,その有効性を検証した.また,画面上に表示する地図はデータ量が非常に多すぎて,必要な情報を得ることが難しくなることも多い.そのような場合に,地図を簡略化してデータ量を削減して,動的な環境に対応できるようにすることも重要となる.そこで,本年度は,大量の地図データから必要な情報を抽出し,略地図を生成するための手法も提案し,計算機実験を行った.本課題においては,モバイル環境や対象物が動いているような動的環境において,地理情報システムに現れる最適化問題を効率的に解くアルゴリズムやデータ構造に関する研究を行っている.これまで,動的環境における最適化問題を調査し,問題の分類や整理を体系的に行ってきた.その後,それに基づいて,次のような点に着目して研究を進めてきた.モバイル端末上に表示される地図において,拡大や縮小,表示画面のスクロールや回転に伴って,画面上に表示されている文字情報などをリアルタイムで更新し,表示しなおすという操作が不可欠になっている.このような状況において,文字情報(ラベル)が重ならないように配置できる最大の大きさを求めるという,ラベルサイズ最大化問題を中心に取り組んできた.この問題は本研究で新たに提案し,定式化したものであり,ラベルの種類や回転する際の支点の場所の決め方によって問題の難しさが少しずつ異なることがわかり,それぞれの場合に対して効率的な解法の開発を行ってきた.また,GISに現れる動的環境として,航空管制システムがあげられる.このシステムでは航空機の情報が画面に表示され,それらは削除することはできない.さらに,航空機の動きに合わせて,ラベルを重ならないように動かすことが求められる.現状では,管制官が手動で画面上のラベルを読める位置に動かしている.このような状況においては,多くのラベルが一箇所に固まらないように配置するという,これまでとは異なる最適化問題を解く必要がでてきた.そこで,この問題に対して2種類の最適化問題を定義し,問題の難しさを調べ,計算機実験によって,問題の性質を明らかにした.地図に含まれる幾何情報を扱うための基礎理論として,位相幾何学的理論に関する整備も行ってきた.

さらに,都市計画などに現れる最適化問題に対して実データを用いた研究も行い,論文などによって公表している.近年,地理情報システム(GIS)に現れる最適化問題において,動的環境を扱う場面が増えてきたことを受けて,本研究では,動的環境において実際に現れる最適化問題に対する実用的な解法を開発することを目的として研究を行っている.現実のGISに現れる最適化問題としては,複雑なバス路線図の描画手法や回転する地図に対するラベルサイズ最大化問題,3次元地図において視点が動く場合に対応できるような道路へのラベル配置問題など様々な問題を扱ってきた.また,配送計画問題に対する解析などに関する研究も行った.特に,ラベル配置問題に関しては,ラベルを配置したい地図上の点集合と対応するラベルとしての長方形の集合が与えられた場合において,地図が回転している間,他のラベルと重ならないような,ラベルを置く位置と長方形の拡大比率を求める問題を扱ってきた.一般にラベル配置問題がNP困難問題であるにも関わらず,回転する地図に対するラベルサイズ最大化問題の殆どの問題が多項式時間の解法を見つけることが出来た.いくつかの場合分けを行い,解法を開発してきたが,1つの場合を除いて解決することができた.最近では,3次元の地図の利用も増えている.道路や路線にラベルを埋め込む場合に,建物などに隠れて読めなくなることをなるべく避けるように,ラベルを配置する位置を決める必要がある.3次元地図では視点の位置を変えるとラベルの位置も変える必要があり,それを考慮した解法の研究も行った.これまで鉄道路線の簡略化を行う描画手法に関して提案してきているが,それをそのままバス路線に適用すると,併走する路線数やバス停の数も鉄道の駅数より多いことなどの理由から,良い解が得られないことがある.そこで,これまでの鉄道路線に対する描画手法をバス路線に適用できるように改良を行った.本研究で扱ってきたGISに現れる最適化問題の中に,ラベル配置問題がある.特に,ラベルを配置したい地図上の点集合と対応するラベルとしての長方形の集合が与えられた場合に,地図が回転している間,他のラベルと重ならないようなラベルを置く位置と長方形の拡大比率を求める問題を扱ってきた.一般にラベル配置問題がNP困難問題といわれる難しい問題であるにも関わらず,回転する地図に対するラベルサイズ最大化問題の殆どの問題が多項式時間の解法を見つけることが出来た.ここでは,いくつかの場合分けを行い,それぞれに解法を開発してきたが,1つの場合を除いて解決することができた.しかし,残りの1つに関しては解法が得られておらず,その点が残されている課題と言える.その他の地理情報システムに現れる最適化問題に関しても,問題の定式化やその解法,実データを用いた計算機実験を行うことにより,現実的な解法を得ることが出来ている.3次元地図を扱うためのデータ構造や可視化の手法に関する研究も同時に進めることが出来た.
位置分解光センサーによるピコ秒短寿命活性種のエネルギー緩和過程に関する研究

光励起による励起分子のエネルギー緩和過程の解明は、励起状態の物理的・化学的挙動や分子間相互作用を理解するうえで重要な基本的課題の一つである。しかしながら、これら緩和過程の多くは極めて速く、ナノ秒あるいはピコ秒オーダーの短い現象の追跡方法の確立が必要である。本研究においては、位置分解光センサーを用いてピコ秒オーダーでの過渡吸収の時間変化を2shotsのレーザー光で精度良く測定し、ピコ秒短寿命活性種のダイナミクスを定量的に検討することを目的とした。今年度において先ず(1)長さの異なる光ファイバー束と一次元ホトダイオードアレイ(MCPD)を組み合わせて、位置分解光センサーを制作した。即ち、モニター光の試料への到達時間を長さの異なる7本の光ファイバー束によって制御し、各ファイバーからのプローブ光をMCPDの各チャンネルで受けると2shotsのレーザーで過渡吸収の時間変化(0180psで30ps間隔)が測定できる。この場合、他のチャンネルへのプローブ光の滲み出しは、二つのレンズと光ファイバー束の位置をうまく合わせることにより、殆んど無視できることがわかった。(2)この装置を現有しているピコ秒ルビーレーザーと組み合わせる事により、ピコ秒オーダーでの過渡吸収の時間変化を精度良く検出するシステムを完成させた。(3)四塩化炭素中、1、8-ジブロムアントラキノンのピコ秒レーザーホトリシスにおいて、第二励起三重頂状態の生成と減衰時間が、それぞれ20±IUpsと100±20psなる値が求まった。現在、一度で測定できる時間巾を広くするために、光ファイバー束の本数あるいは長さを変えることを検討中である。
領域特異的な神経細胞分化および軸索誘導に対するPAX6遺伝子の役割

Pax6遺伝子は転写因子をコードし、発生中の前脳、菱脳、脊髄で領域特異的に発現する。本研究では実験発生学的手法と分子形態学的手法を駆使することにより、哺乳類胚において(1)脳形成の細胞系譜的解析および(2)脳のパターニングとそれに基づく神経細胞分化と軸索伸長に対するPax6の役割について解析することを目的としてしいる。(1)に関しては、嗅球を形成するニューロンのうち、最も早く分化する僧帽細胞が終脳背側前方部に起源を持つことを明らかにした(Nomura & Osumi, Development,2004)。またPax6遺伝子に突然変異を有する自然発症遺伝子変異ラット胚では、この腹側前方部へ移動する僧帽細胞の移動方向が後方に変わること、この移動の異常は細胞非自律的であることを見いだした(Nomura & Osumi, Development,2004)(2)に関しては、転写因子Pax6の分子カスケードを明らかにすることを目的として、Pax6の標的遺伝子候補についてマイクロアレイ法を用いて解析した。その結果、脳型脂肪酸結合タンパク質(B-FABP/FABP7)が有力な候補として挙がってきた。FABP7の発現パターンはPax6と極めて似ており、Pax6変異ラットではその発現はほとんど消失していた。電気穿孔法によりPax6遺伝子を強制発現すると、FABP7は直ちに転写が開始した。したがってFABP7遺伝子はPax6の標的遺伝子候補である可能性が高いことが明らかになった(Arai et al.,in preparation)。神経上皮細胞においてFABP7の機能をRNA干渉法によって失わせると、異所性に分化したニューロンが生じたことから、神経発生においてPax6の関わる機能のうち、FABP7は神経幹細胞の維持に働く可能性が伺われた。脊椎動物の脳形成はまず外胚葉に神経上皮が誘導され、その後背側で癒合して神経管が形成されるとともに、前後軸に沿ったいくつかの領域に分かれることによりなされる。近年、多数の形態形成遺伝子やシグナル分子が発生途中の脳の領域特異的に発現することが報告されており、脳の領域化はその後の領域特異的な神経細胞の分化やネットワーク形成の基本単位として極めて重要な役割を果たしていると推定される。ショウジョウバエの形態形成遺伝子であるpairedのホモログの一つとして同定されたPax6遺伝子は転写因子をコードし、発生中の前脳や菱脳・脊髄で領域特異的に発現する。本研究では実験発生学的手法と分子形態学的手法を駆使することにより、脳分節形成の細胞系譜的解析および脳のパターニングにおけるPax6の役割について解析することを目的としている。今年度は、Pax6陽性領域である前脳コンパートメントの成立とその運命地図の作成について、培養マウス胚を用いて詳細な解析を行った。さらに昨年度確立した電気穿孔法による培養哺乳類胚への遺伝子導入系を用いて、前脳コンパートメントの維持に細胞接着分子カドヘリン群が果たす役割を解析した。また、ラット胚菱脳部において、Pax6の下流の分子カスケードについて解析し、wnt遺伝子によってコードされる分泌因子がlslet2などの遺伝子発現を調節することにより、神経細胞の多様性獲得に役割を果たしていることを明らかにした。本研究では実験発生学的手法と分子形態学的手法を駆使することにより・脳分節形成の細胞系譜的解析および脳のパターニングにおけるPax6の役割について解析することを目的としている。本年度は以下のような研究成果が得られた。1)全胚培養下で神経上皮細胞の標識と追跡を行うことにより、前脳分節形成様式を細胞レベルで解析した。さらにこの過程においてPax6およびcadhrin6の発現のタイミングが一致していることが示唆された。2)Pax6が発現している終脳背側部(将来の大脳新皮質)と発現が見られない終脳腹側部(将来の基底核領域)との間の境界形成について1)と同様に解析し、Pax6およびRcadherinの発現のタイミングが一致していることが示唆された。3)Pax6が発現している大脳新皮質での神経細胞の分化異常について、変異ラット胚で各種分子マーカーの発現様式を調べることにより検索し、bHLH転写因子群の発現様式が変化していることが明らかになった。4)Pax6変異ラット胚腹側介在ニューロンの分化異常について、DeltaやJaggedなどNotchに対するリガンド遺伝子の発現変化を明らかにした。さらに全胚培養系と電気穿孔法による遺伝子導入系を用いて、正常ラット胚神経管にDelta遺伝子を強制発現したところ、介在神経サブタイプ分化の異常を誘導することができた。脊椎動物の脳形成けまず外胚葉に神経上皮が誘導され、その後背側で癒合して神経管が形成されるとともに、前後軸に沿ったいくつかの領域に分かれることによりなされる。近年、多数の形態形成遺伝子やシグナル分子が発生途中の脳の領域

特異的に発現することが報告されており、脳の領域化はその後の領域特異的な神経細胞の分化やネットワーク形成の基本単位として極めて重要な役割を果たしていると推定される。ショウジョウバエの形態形成遺伝子であるpairedのホモログの一つとして同定されたPax6遺伝子は転写因子をコードし、発生中の前脳や菱脳・脊髄で領域特異的に発現する。本研究では実験発生学的手法と分子形態学的手法を駆使することにより、脳分節形成の細胞系譜的解析および脳のパターニングにおけるPax6の役割について解析することを目的としている。本年度は以下のような研究成果が得られた。1)マウス胚全胚培養下で神経上皮細胞の標識と追跡を行うことにより、終脳分節形成様式を細胞レベルで解析した。これによって大脳皮質/線条体境界が形成される時期が明らかになった。2)大脳皮質/線条体境界形成過程においてcadherin6およびRcadherinが排他的な発現をしていることが分かった。3)全胚培養系と電気穿孔法による遺伝子導入系を用いて、大脳皮質/線条体境界形成過程においてcadherin6およびRcadherinの排他的な発現が重要であることを証明した。4)Pax6が発現している大脳新皮質での神経細胞の分化異常について、変異ラット胚で各種分子マーカーの発現様式を調べることにより検索し、ホメオドメイン転写因子群の発現様式が変化していることが明らかになった。Pax6遺伝子は転写因子をコードし、発生中の前脳や菱脳・脊髄で領域特異的に発現する。本研究では実験発生学的手法と分子形態学的手法を駆使することにより、哺乳類胚において(1)脳分節形成の細胞系譜的解析および(2)脳のパターニングとそれに基づく神経細胞分化と軸索伸長に対するPax6の役割について解析することを目的としている。本年度は(1)に関しては、前年度までに行った細胞系譜的解析による哺乳類胚前脳の予定運命地図を他の脊椎動物で報告されているものと比較して、脊椎動物に基本的な脳形成のフレームワークを明らかにした(Inoue et al., J Neurosci Res.,2001)。また、脳分節形成・維持の分子機構を明らかにするために、培養哺乳類胚に対する電気穿孔法による領域特異的な遺伝子導入の系を確立し、この系を用いて、終脳の背側(大脳皮質原基)と腹側(線条体原基)の間の境界形成に排他的に発現する2種のカドヘリン(Rcadherinおよびcadherin6)が重要な働きをしていることを明らかにした(Inoue et al., Development,2001)。(2)に関しては、Pax6遺伝子に突然変異を有する自然発生ミュータントラット表現型の解析を行い、現在、Pax6の下流で皮質ニューロンの放射状移動に関わる因子を探索している。一方Pax6変異ラット菱脳・脊髄腹側において神経細胞サブタイプ分化の異常を明らかにし、Pax6が神経前駆細胞のドメイン形成に関わることを指摘した(Takahashi et al.,2002)。さらにPax6変異ラット表現型の解析および電気穿孔法による強制発現実験による解析の結果、菱脳・脊髄腹側で発現するPax6が分泌性タンパクWntの発現を制御していることを明らかにした(Takahashi et al.,投稿準備中)。
ソトロンおよびホモフラネオールによる発酵食品オフフレーバーのマスキング効果の解明

動物性発酵調味料の一つとして魚醤(ハタハタやカタクチイワシと食塩を混合し長期間発酵熟成)の香気特性を官能評価により明らかにした。特に「生臭い腐敗臭」がオフフレーバーに関与すると考えられた。オフフレーバーに寄与する可能性の高い香気成分をGC-匂い嗅ぎ分析等の機器分析により特定した。一方、他の動物性発酵調味料として肉醤(豚肉、麹、食塩を混合し12か月間発酵熟成)を調製し、香気成分分析を行ったところ嗜好性に対しソトロンが関与していることを示した。魚醤にソトロンを微量添加することで魚醤の「生臭い腐敗臭」が軽減されたことから、オフフレーバーに対するマスキング効果が示された。魚醤に代表されるような動物性発酵調味料は、その独特の風味がオフフレーバーとして時に不味さを感じさせることがある。ソトロンは、植物性発酵食品で広く検出されており、匂いの骨格を成す重要な香気成分である。低閾値で香調もインパクトがあるにもかかわらず、風味改善機能やマスキング効果に関する報告はない。また、魚醤からのソトロン検出の報告はない一方で、我々は近年の予備的実験において他の動物性発酵調味料である肉醤(豚肉、麹、食塩を混合し12か月間発酵熟成)を調製し、高濃度のソトロン検出に加え、ソトロンが肉醤の好ましい香気に寄与する可能性を示した。そこで本研究では、肉醤からのソトロン検出と嗜好性への関係を再検討し、魚醤のオフフレーバーに対するソトロンのマスキング効果を検証することを目的とした。研究には日本製、タイ製、ベトナム製の3種類の魚醤を用いた。食品のための匂い評価用語を用いて、評点法による官能評価により各魚醤の香気特性を明らかにした。全ての魚醤で「腐敗臭」「生臭い」という評価用語に対するスコアが高く、これらの用語に相当する香気がオフフレーバーとして影響していると考えられた。各魚醤から香気濃縮物を調製後、GC-匂い嗅ぎ分析により香気寄与成分を特定した。しかし、香気寄与成分の中には、好ましい香気を呈する化合物ピークもあり、寄与成分が必ずしも腐敗臭・生臭いという香気特性に影響しないと考えられた。一方で、肉醤を再度調製し、嗜好性決定因子としてソトロンが肉醤の香気に高く貢献することを再現した。なお、本研究により肉醤からのホモフラネオール検出の再現性が得られなかったため、マスキング効果検証には至らなかった。ソトロンの標準化合物を3種の魚醤に添加し、評点法を用いた官能評価を行った。その結果、全ての魚醤においてソトロンの添加により腐敗臭・生臭い香気特性が軽減され、マスキング効果が示唆された。本年度の研究実施計画は、(1)魚醤のオフフレーバーの検出方法の確立とオフフレーバーの特定、(2)ソトロンとホモフラネオールによるマスキング効果の機器分析での評価方法の確立、(3)ヒトによる官能評価でのマスキング効果の評価である。(1)については、入手した様々な種類の魚醤から香気成分を調製した後、Aroma Extract Dilution Analysis法を適用し、順次段階希釈した香気濃縮物をGC-匂い嗅ぎ分析により香気寄与度の高い香気成分を特定するものである。本年度は、タイの魚醤(nam pulaa)1種、ベトナムの魚醤(nuoc mam)2種、日本の各種魚醤(しょっつる、ふぐ醤油)2種に加えて、魚醤以外で日本製のくじら醤油、鶏醤の香気寄与成分を検索した。同時に、ソトロンおよびホモフラネオールの存在の有無も検証した。その結果、分析した全ての試料からソトロンとホモフラネオールの検出はなかった。寄与度の高いオフフレーバーの特定は現在検討最中である。(2)については、GC-匂い嗅ぎ分析装置の匂い嗅ぎポートの直前に設置してあるガスサンプラーからソトロンとホモフラネオールを匂い嗅ぎポートに導入するが、そのタイミングはオフフレーバーの検出保持時間となる。オフフレーバーと導入されたソロトンあるいはフラネオールを同時に匂い嗅ぎ分析し、インタラクションからマスキングされたか否かを評価するものであるが、オフフレーバーの特定と保持時間の決定により随時評価する予定である。(3)については、官能評価に用いる手法として定量的記述分析法により鼻先で匂いを嗅いだ時(オルトナーサル)に感じる匂いについて評価用語を決定する。これまでに予備的実験により9語の評価用語を選出しており今後本研究において有効かを検証する。また、有効な各用語において定量的に強度を求め、後鼻腔的(レトロナーサル)評価も今後行う。各試料から調製した香気濃縮物のAroma Extract Dilution Analysis法を用いたGC-匂い嗅ぎ分析は、1回の分析に約90分かかるため、全試料の全ての希釈段階における検証には莫大な時間を要する。

当初の予定ではこの分析によりオフフレーバーを同定あるいは定量するところまでを目指したが、もう少し時間的余裕を考慮した方がよいだろう。それを考慮しても初年度としては十分な実験データを蓄積することができたと評価している。また、定量的記述分析法を用いた官能評価においても、パネリストのトレーニングや評価用語の選出・決定等多くの時間を費やした。結果的にほぼ評価用語の選出およびパネリストの選出は終了しており、官能評価本番を残すのみとなっているため、本研究テーマにおける初年度としての達成度はおおむね満足であると考えている。一方で、研究遂行に対する時間的余裕に関して多少考慮するべきであったこと、初年度でありチャンピオンデータが予定よりも少ないことなどが、来年度以降の課題であると考えている。以下に初年度の成果を挙げる。学会発表(2件):黒井、大畑、有原、日本畜産学会第116回大会、p206(2013.3)、宮下、大畑、有原、日本畜産学会第116回大会、p206(2013.3)シンポジウム(1件):大畑、菅原、日本農芸化学会2013年度大会(2013.3)(1)平成24年度未実施項目の検討・・・主に、オフフレーバーの特定、ソトロンあるいはホモフラネオール添加によるマスキングの評価、官能評価を実施し、再現性を見る。GC-匂い嗅ぎ分析を行いながら匂い嗅ぎポートへのソトロンあるいはホモフラネオールの導入が困難である場合には、各マスキング剤を添加した各魚醤の定量的記述分析法を用いた官能評価により、マスキング効果を評価し明らかにすることとする。(2)酵母を添加した魚醤の試験的調製・・・従来の魚醤の製造には、酵母による発酵工程はなかった。本研究は新たな試みとして耐塩性酵母を魚醤に添加し試験的調製を行う。添加する酵母は、Zygosaccharomyces属の酵母であり、すでに大豆が主原料の醤油や味噌で利用されている酵母である。前培養して、集菌・洗浄した大量(10の8乗セルレベル)の酵母を一度に魚醤の製造工程で添加する。このレベルで一度に添加された酵母は、定常期にあるためほとんど増殖することなく、代わりに酵母によるソトロンとホモフラネオールの生成が急速に行われると予測している。27°Cで6ヶ月間インキュベートする。(3)試験的調製魚醤のオフフレーバーのモニタリングとマスキング効果の検証・・・試験的に調製した魚醤は、随時サンプリングを行い、オフフレーバー成分、ソトロンおよびホモフラネオールの3成分の濃度を定量し、それらの濃度変化をモニタリングする。最終的に、魚醤だけでなく、動物性発酵食品のオフフレーバーを押さえる製造方法を提案する。該当なし
統一評価理論に基づく洪水および地震ハザードを考慮した河川堤防の総合的な信頼性解析

本研究は,ハザードを考慮した総合的な河川堤防の信頼性解析法の開発を統一的な理論に基づいて構築することを目指してきた.河川堤防の信頼性解析の開発が進むオランダ国の事例を調査し,我が国の河川堤防へ応用するための基礎理論の構築を行った.その上で,ある1級河川堤防35kmへ適用することで具体的なリスク計算を行うことで,有効性を検証した.本研究は,洪水および地震ハザードを考慮した総合的な河川堤防の信頼性解析方法の開発を統一的理論に基づいて構築することを目指している.初年度である昨年度は,オランダ国にて,河川堤防の信頼性解析における現状と課題について情報収集を行った.オランダDeltaresにて,河川堤防の信頼性評価,リスク評価を実際に行っている研究グループとミーティングを行った.最も興味深かったのは,本国で近年問題となっているパイピング破壊の問題に対する照査方法と河川堤防のリスクの公表の仕方(リスクコミュニケーション)の現状である.前者では,Uplift,Heave,Pipingの3種類の性能関数の並列システムとして評価する方法を採用している.また,研究レベルであるが,地盤調査方法だけでなく,河川堤防の変状やガマ(粒子の移動を伴う漏水)の発生等の変状から地盤パラメータを逆算する方法を提案している.広域に広がる線状構造物である河川堤防において,全ての地点において詳細な調査を行うことは困難である.調査のみではなく,洪水時の変状も活用して危険箇所を抽出することができる可能性を確認した.最後に,高水時にガマ(粒子の移動をともなる漏水)が発生した本国一級河川堤防に適用して,その有効性を検証した.本国の洪水対策に対して有効なモデルが構築できる可能性を確認している.今後も継続的に取り組む予定である.リスクコミュニケーションの視点では,信頼性解析結果の活用方法の視点で重要な情報を得た.今後は,これまでの研究成果も踏まえて,洪水・地震両面から統一的に評価できる信頼性解析モデルの構築と実河川堤防への適用,そして,それを如何に市民に伝えるのか,という視点に立ち,リスクコミュニケーションの方法についても研究を進めていきたい.オランダ国への調査は,予想以上に多くの貴重な情報を得ることができた.本国の河川堤防に適した信頼性解析の構築の方向性を明確にすることができた.本助成金を活用し,オランダ国と継続的に情報交換をおこない,有効なモデルの構築とその使い方,手順を示すことを目標にしていきたい.本研究は,洪水および地震ハザードを考慮した総合的な河川堤防の信頼性解析法の開発を統一的な理論に基づいて構築することを目指している.初年度は,勘案事項であったオランダ国の調査にづいて,河川堤防のパイピング危険度評価に関する信頼性解析法の基本的な考え方を提示した.また,オランダ国のリスクコミュニケーションの実態調査から,我が国の信頼性解析およびリスク解析,リスクコミュニケーションの在り方について整理した.二年目となる昨年度は,初年度に得られた情報を踏まえて,堤防変状履歴を有し,高密度地盤調査が実施されている実河川堤防へ適用し,その有効性を検証した.その中で,特筆すべき研究成果は,ベイズ更新理論を用いた観測記録の信頼性解析への反映方法である.特にパイピング危険度のように,堤防下のミクロな地盤特性に依存する危険度を数100m間隔の地盤調査から評価することは困難である.そこで,中小規模の洪水履歴と変状履歴から,堤防下の地盤条件を確率的に推定することにより,将来予測の信頼性を向上させる方法を開発,提案することができた.研究成果は,現在4編のジャーナル論文として執筆を開始し,次年度中には投稿する予定となっている.本研究で課題としてきた1オランダ国からの情報収集,2それに基づく理論の定式化(国内河川堤防の特徴を考慮),3実堤防への適用と有効性の検証,全ての点において着実に研究が進んでいる.本研究は,ハザードを考慮した総合的な河川堤防の信頼性解析法の開発を統一的な理論に基づいて構築することを目指してきた.初年度は,オランダ国の調査にづいて,河川堤防のパイピング危険度評価に関する信頼性解析法の基本的な考え方を提示したことにある.さらに,また,オランダ国のリスクコミュニケーションの実態調査から,我が国の信頼性解析およびリスク解析,リスクコミュニケーションの在り方について整理した.二年目は,初年度に得られた情報を踏まえて,堤防変状履歴を有し,高密度地盤調査が実施されている実河川堤防へ適用し,その有効性を検証した.特徴的な開発・提案は,ベイズ更新理論を用いた観測記録の信頼性解析への反映方法である.特にパイピング危険度のように,堤防下の局所的な地盤特性に依存する危険度を数100m間隔の地盤調査から評価することは困難である.そこで,中小規模の洪水履歴と変状履歴から,堤防下の地盤条件を確率的に推定することにより,将来予測の信頼性を向上させる方法を開発,提案することができた.三年目は,ある1級河川堤防35km左右岸に開発してきた手法を適用し,破堤による影響度(経済被害,人的被害)の計算結果と統合して,任意地点のリスクを定量化した.リスク指標は河川堤防のような大規模な線状構造物の合理的な意思決定を行う上で重要な情報を提供することを確認した.本研究は,ハザードを考慮した総合的な河川堤防の信頼性解析法の開発を統一的な理論に基づいて構築することを目指してきた.河川堤防の信頼性解析の開発が進むオランダ国の事例を調査し,我が国の河川堤防へ応用するための基礎理論の構築を行った.

その上で,ある1級河川堤防35kmへ適用することで具体的なリスク計算を行うことで,有効性を検証した.オランダ国との情報交換を継続するとともに,本国の実河川堤防の地盤調査や洪水時の変状の情報をデータベース化して,実データに基づいて事例研究により,実用的なモデルの構築を目指す予定である.今後の研究課題としては,統一的な評価理論に基づいて,広域に広がる河川堤防の信頼性を,横断,縦断方向に更新していくことになる.その基礎となるのは,ベイズ統計学であると考えられる.空間的補間法であるKriging法は,ベイズ統計学から解釈することができるので,ベイズ更新理論に基づいて,地盤調査や洪水時の変状の情報から,危険箇所を絞り込むための方法論を開発する.加えて,外力ハザードの不確実性を考慮することにより,超過確率に意味を持たせ,リスク評価,リスクコミュニケーションへつなげるための基本的な信頼性解析体系を構築していきたい.今後は,一級河川堤防35km左右岸を対象として,開発してきた手法の適用研究を行う予定である.このときには,越水,浸透すべり,浸透パイピング,液状化,の全ての信頼性解析を行い,意思決定問題(リスクベースで合理的な対策優先度を設定すること)までの一連のプロセス租示したいと考えている.また,河川堤防のが有する信頼性レベルを明らかにして,ISOなどに記載れている構造物の要求性能,信頼性レベルとの関係を明らかにしたいと考えている.信頼性工学,設計論,地盤工学3月に研究資金を活用させていただきました.4月支払いとなったため,次年度使用額が生じました.実質的には使用済みとなっています.同上.
虚血脳修復機構における神経栄養因子発現と臨床応用にする研究

1)ラット局所脳虚血モデルを用いて血小板由来増殖因子(PDGF)b受容体のmRNA,蛋白の発現を検討した。ノザンブロット解析では、虚血側大脳皮質においてPDGFb受容体のmRNA発現は術後16時間より増加し、4日でピークに達し以後減少した。免疫染色では、PDGFb受容体蛋白の発現は、術後4日で梗塞巣周囲の神経細胞、グリア細胞、および梗塞巣に蓄積した脳マクロファージに認められた。本研究は、虚血脳においてPDGFb受容体のmRNA,蛋白の発現が著明に増加することを初めて証明したものである。さらに局所脳虚血モデルにおけるPDGF-B鎖発現の増加と共に、特異的受容体であるb受容体の発現が、虚血脳における神経細胞の保護、グリオーシス、脳マクロファージの集積などの一連の修復過程に関与することを示唆するものである。3)ラット前脳虚血モデルを用いて血小板由来増殖因子(PDGF)-AA,-BBの脳虚血後の遅発性神経細胞死に対する抑制効果を検討した。対照群に比較してPDGF-BBには著明な保護効果があるのに比し、PDGF-AAには明らかな保護効果は認められなかった。本研究は、PDGF-BBが遅発性神経細胞死に対する抑制効果を有することを初めて証明したものであり、臨床応用に期待が持たれる。
心血管系に作動する新化合物の探索と構造一活性相関の基礎的研究

本研究は昭和62年度に助成を受けた,生理活性物質の開発を指向した1,2,4ートリアジン誘導体の合成研究(一般研究(B),課題番号61470144)を積極的に発展させたものである.この研究の過程で1,2,4ートリアジン類(以下asーTと略)の中に,目的の血小板凝集阻止作用は示さないものの,すぐれた降圧作用を示す化合物が見出された.その際,薬効評価を依頼した東北大学薬学部佐藤進教授の下で,心血管系に作動する薬物の検定に効率の高い方法が開発されたこともあって被検化合物をasーTという合成品に限定することなく,各種天然物やその合成中間体にまで拡大する目的で,多くの学内専門家を分担者として組織するだけでなく,佐藤教授を評価部門の分担者として加え,プロジェクトを発足させた.個々の研究成果は,年度毎に報告しているので,細部は省略するが,3年間の研究を通じて,以下の成果が得られた.1)asーTの3ーカルボン酸誘導体に降圧作用を示す化合物が多い.ただし,その作用は必ずしも強くないので,この中から現在使用されている降圧薬を越える化合物を見出すことは期待し難い。2)asーTの環内窒素を除去した形のジアジンαーカルボン酸のうち,6ーアルキルアミノー3ーピリダジンカルボン酸に満足すべき作用が見出された.これは化合物の塩基性が増し,キレ-ト形成能が強化されるためと考えられ親油性を高めながら塩基性をも増す置換基の導入が有効と結論される.3)その他の化合物(天然物合成中間体等)からは有効な物質が見出されなかった.従って,今後実用性の高い心血管系作動薬を開発するためには,α位にカルボキシル基またはそれと等価の置換基を持つ化合物を中心に探索するのが,確率の高い方向であると結論づけられる.4)本研究を通して,合成化学的に種々の興味深い知見が得られたことは,一つの収獲であった.本研究は昭和62年度に助成を受けた,生理活性物質の開発を指向した1,2,4ートリアジン誘導体の合成研究(一般研究(B),課題番号61470144)を積極的に発展させたものである.この研究の過程で1,2,4ートリアジン類(以下asーTと略)の中に,目的の血小板凝集阻止作用は示さないものの,すぐれた降圧作用を示す化合物が見出された.その際,薬効評価を依頼した東北大学薬学部佐藤進教授の下で,心血管系に作動する薬物の検定に効率の高い方法が開発されたこともあって被検化合物をasーTという合成品に限定することなく,各種天然物やその合成中間体にまで拡大する目的で,多くの学内専門家を分担者として組織するだけでなく,佐藤教授を評価部門の分担者として加え,プロジェクトを発足させた.個々の研究成果は,年度毎に報告しているので,細部は省略するが,3年間の研究を通じて,以下の成果が得られた.1)asーTの3ーカルボン酸誘導体に降圧作用を示す化合物が多い.ただし,その作用は必ずしも強くないので,この中から現在使用されている降圧薬を越える化合物を見出すことは期待し難い。2)asーTの環内窒素を除去した形のジアジンαーカルボン酸のうち,6ーアルキルアミノー3ーピリダジンカルボン酸に満足すべき作用が見出された.これは化合物の塩基性が増し,キレ-ト形成能が強化されるためと考えられ親油性を高めながら塩基性をも増す置換基の導入が有効と結論される.3)その他の化合物(天然物合成中間体等)からは有効な物質が見出されなかった.従って,今後実用性の高い心血管系作動薬を開発するためには,α位にカルボキシル基またはそれと等価の置換基を持つ化合物を中心に探索するのが,確率の高い方向であると結論づけられる.4)本研究を通して,合成化学的に種々の興味深い知見が得られたことは,一つの収獲であった.山中、今野は、以下に示す如く、本年度の研究を予定以上に進展させた。1)逆電子要請型DielsーAlder反応を用いるasートリアジン類からのフザリン酸誘導体の合成について、概に開発した環合成の手法を駆使し、必要とするasートリアジン誘導体を合成した上、これに対するDielsーAlder反応を鍵反応とするフザリン酸および6位置換フザリン酸の合成を検討した。その結果、簡便かつ一般性の高い手法を見出すに至ったのでそれに基ずき多数の化合物を合成した。なお、合成化合物についてはDBH阻害において、高い阻害活性を示す物質を選び、分担者佐藤に降圧作用の評価を依頼した。(合成については学会誌に公表)2)次年度に予定した6位置換ピリダジンカルボン酸の合成を検討し、化学的にも興味ある知見を得ると共に、フザリン酸を上まわる化合物を幾つか見出した。DBH阻害についての構造ー活性相関の検討は現在とりまとめの段階に入っている。(日本薬学会第110年会で報告予定)金子は、キラルな1,3ージオキシンー4ーオン類の創製に成功すると共に、これを活用して不斉De Mayo反応を開発した。更にこの手法を発展させ、PGC_2やTXB_2などの広範なプロスタノイドの重要な合成中間体であるCoreyラクトン類縁化合物の最も簡便な合成法を開発した。

福本は、光学活性ベンゾシクロブテン誘導体の新規で一般性の高い簡易合成法を開発し、本化合物より分子内DielsーAlder反応およびBirch還元を鍵反応として、強心剤ジギトキシンのB、C、D環部とA環ならびにブテノリド形成の足場を持つ三環性化合物を立体選択的に合成した。佐藤は、山中らの合成した化合物を中心に、薬効評価を予定を早めて開始したので、次年度以降その結果を分子設計に生かせる見込が立つにいたった。<山中,今野>___=の担当部分は,前年度実績をふまえて順調に進展した。まず,6位置換ピリダジンー3ーカルボン酸類中に,本研究全体の基準化合物であるフザリン酸を上まわるDBH阻害作用を持つ化合物を見出し,動物での抗圧作用の評価を佐藤に依頼した。なお,本研究中ピリダジンー3ーカルボン酸エステルについて異常な反応性を認めたので,これを基礎化学として検討整理し,日本薬学会第110年会で報告した。(学会誌投稿中)また今年度あらたにヒドララジン(市販医薬品)をリ-ド化合物とするasートリアジンアシルヒドラジン類をデザインし,探索合成を実施した。<金子>___=は光学活性な1,3ーオキサジンー4ーオン類の不斉de Mayo反応を活用し,イリドイド型天然物に至る高効率合成法を開拓した。これにより次年度に数多くの被験化合物を合成する途が開けたことになった。<福本>___=は光学活性ベンゾシクロブテンの一般性の高い合成法を確立し,この化合物の分子内DielsーAlder反応によってジギトキシンのBCD環部に対応する立体構造を持ち,ブテノリド形成の足場を備えた三環性化合物の高光学純度合成に成功した。<野副>___=の天然物中からの心血管系作動物質検索については,多大の努力にもかかわらず,顕著に有効な化合物を見出には至っていない。<佐藤>___=は無麻酔下の高血圧自然発症ラットでの観血的持続血圧測定法を確立(フザリン酸25mg/kg)腹腔内投与後34時間で30mmHgの最大降圧,7時間でほゞ回復)し,この方法を駆使して合成担当グル-プから提供された被験化合物についての評価を進めている。なお,本研究の背景となる高血圧自然発症ラットにおけるカテコ-ルアミンの代謝の正常ラットとの差異を基礎的に研究し,その結果を学会に報告した。(投稿中)<細田>___=については,研究分担者を交替したこと,他の分担者の研究が体内動態解析のレベルにまで進んでいないので,特記すべきことはない。リフザリン酸関連化合物の合成ー1,2,4ートリアジン類から逆電子要請型DielsーAlder反応を用いてピリジンαカルボン酸誘導体を合成する方法,およびピラジンαカルボン酸の5位置換体を合成する方法については,当初計画の事項はすべて検討した。その結果得られた新規物質の中から,フザリン酸を越える降圧作用を持つ化合物を見い出し,学会で報告した。2)ヘテロ環アシルヒドラジノ体の合成ーアダマンチル基を持つ1,2,4ートリアジン類について,アシルヒドラジノ体を中心に合成ル-トを検討し,反応論的に整理すると共に,合成した新規化合物の降圧作用を評価し,化合物の親油性が,薬理活性に大きな要素となることを確認した。なお合成研究の際見出された閉環反応については,学会で発表した。3)その他の1,2,4ートリアジン誘導体関係ー1,2,4ートリアジン誘導体の合成化学が,当初の計画以上に進展したので,計画外に多くの炭素鎖誘導体を独自の方法で合成し,これについて降圧作用を検討したが,この領域からは,有効な化合物が見出されなかった。
台湾総督府文書を基礎資料とした日本語教育政策に関する研究

台湾国史館文献館所蔵の日本統治時代の行政文書『台湾総督府公文類纂』は原案の立案段階から決定・施行までの全ての政策決定過程を綴った世界的に見ても第一級の植民地統治史料であるが、種々の事情から日本語教育史の研究対象とされてこなかった。しかし現在はデジタルデータを日本から無償でダウンロードすることが可能となり利用しやすい環境が整った。この史料をもとに「台湾総督府文書日本語教育史史料データベース」を作成し公開するとともに、植民地教育史上最も大きな問題である「国民性の涵養」や「同化政策」がどのように変遷してきたかを台湾総督府の政策から明らかにする。
微小領域二次元光電子分光

新しく発明した立体光電子顕微鏡(楕円メッシュ二次元分析器)を完成して、試料の拡大像を観測し、微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小領域の電子状態と原子構造を立体的に詳しく観測することを目的としている。放射光施設(SPring-8)にて光電子を用いた性能評価実験を行い、0.2%という高いエネルギー分解能、25ミクロンという顕微鏡の分解能、±50度までの放出角度分布を確認し、微小グラフェン試料からの光電子回折実験にも成功し、目的の性能が達成された。本研究計画では、新しく発明してJST-CRESTで5年間開発してきた立体光電子顕微鏡StereoPEEMや、その過程で新しく発明された楕円メッシュ二次元分析器を完成して、顕微鏡機能を使って試料の拡大像を観測し、微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小領域の電子状態と原子構造を立体的に観測することを目的とする。単一微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小物質特有の低次元・量子機能の電子状態と原子構造からの解明をめざす。本研究計画では、新しく発明してJST-CRESTで5年間開発してきた立体光電子顕微鏡StereoPEEMや、その過程で新しく発明された楕円メッシュニ次元分析器を完成して、顕微鏡機能を使って試料の拡大像を観測し、微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小領域の電子状態と原子構造を立体的に観測することを目的とする。研究対象としては、表面新物質などをとりあげ、単一微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小物質特有の低次元・量子機能の電子状態と原子構造からの解明をめざす。平成20年度においては、1.楕円メッシュの高精度作製法の開発、2.立体光電子顕微鏡StereoPEEMの開発の継続とテストデータの取得、3.楕円メッシュ二次元分析器の開発の継続とテストデータの取得、を行うことを目標として研究を実施した。1.楕円メッシュの高精度作製法の開発高める精度の内容は、「楕円全体の形の精度」、「微小穴の形」、「穴の小ささ」の3つあるが、本年度は「楕円全体の形の精度」を高めるため、3次元高精度加工機を購入し、その操作法を習熟した。テスト部品の試作では10μm程度の精度での加工に成功したので、今後も習熟を進め、定常的に10μm程度の精度で曲面を加工できるようにする。2.立体光電子顕微鏡StereoPEEMの開発の継続とテストデータの取得組み立てた初段レンズを装置に組み込み、収束X線源を取り付けてテストしている。X線を集光するミラーには多層膜を最適な膜厚でコートしてあるが、表面粗さが問題のようで反射率が小さすぎて試料上でのX線が弱すぎる。強くなるように検討している。3.楕円メッシュ二次元分析器の開発の継続とテストデータの取得装置の設計を行う実験補助者を雇い、真空槽の設計とレンズ部品の設計を進めた。ほぼ構想が完成している。本研究計画では、新しく発明してJST-CRESTで5年間開発してきた立体光電子顕微鏡StereoPEEMや、その過程で新しく発明された楕円メッシュ二次元分析器を完成して、顕微鏡機能を使って試料の拡大像を観測し、微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小領域の電子状態と原子構造を立体的に観測することを目的としている。平成21年度においては、前年度に引き続き、1.楕円メッシュの高精度作製法の開発、2.立体光電子顕微鏡StereoPEEMの開発の継続とテストデータの取得、3.楕円メッシュ二次元分析器の開発の継続とテストデータの取得、を行うことを目標として研究を実施した。1.楕円メッシュの高精度作製法の開発前年度は「楕円全体の形の精度」を高めるため、3次元高精度加工機を購入し、テスト部品の試作では10μm程度の精度での加工に成功した。今年度は加工方法について、これまで行ってきた金網を型に押しつける手法の他に、機械加工で曲面に穴を開ける手法を試みた。時間はかかっているが試作は順調に進んでいる。2.立体光電子顕微鏡StereoPEEMの開発の継続とテストデータの取得前年度までに、初段レンズを装置に組み込み、収束X線源が取り付けられてテストできる状態になっているが、X線を集光するミラーの反射率が悪くて実験が出来ない状態が続いている。反射率を高めるために、多層膜ではなくて湾曲結晶を検討している。3.楕円メッシュ二次元分析器の開発の継続とテストデータの取得装置の設計を行う実験補助者を雇ったため、真空槽の設計とレンズ部品の設計が終わり、発注して組み立ても終わった。初段レンズのみによる予備的な実験データが得られた。

平成22年度においては、楕円メッシュ二次元分析器の開発をほぼ完成させ、テストデータの取得までを行うことを目標として研究を実施した。昨年度までに真空槽の設計とレンズ部品の設計が終わり、発注してレンズの組み立ても終わっていた。今年度は、実際に組み立てたレンズを真空槽の中に入れ、配線を作成して接続した。試料を走査するマニピュレータの先に、試料ホルダーを保持するレセプターを設計製作して設置して配線した。無限回転しても配線が切れたり外れたりしない機構を考えて製作した。真空に引いて実験室でテストを行った。真空に引くためのベーキングシステムを構築し、一週間程度のベーキングを行って超高真空にした。電子銃を励起源に用いて、試料の拡大像を得るテストを行った。装置を放射光施設(SPring-8)に運び込み、放射光を励起光として実験を行った。光電子分光のピーク幅から全分解能を見積もり、0.2%という高い値を確認することができた。試料の拡大像も25ミクロンの分解能で得ることができた。角度分布は、専用の測定ジグを設計製作し、テストを行い、±45度までの角度分布がきれいに測定できた。単結晶Si(111)面からのSi2p光電子回折パターンの取得に成功した。以上のように、大変順調に研究が進んでいる。成果が得られたため、学会発表も多数行った。本研究計画では、新しく発明してJST-CRESTで5年間開発してきた立体光電子顕微鏡StereoPEEMや、その過程で新しく発明された楕円メッシュ二次元分析器を完成して、顕微鏡機能を使って試料の拡大像を観測し、微小領域だけからの二次元光電子分光を行ない、微小領域の電子状態と原子構造を立体的に観測することを目的としている。昨年度までに、真空槽、レンズ、マニピュレータなどの整備が終わっており、楕円メッシュ二次元分析器としての形が一応完成していた。実験室での電子銃を励起源に用いての試料の拡大像の取得に成功した。平成23年度においては、テストデータから一歩進んだ実際の試料を用いた測定を行うことを目的として研究を進めた。微小領域の結晶構造が解析できるという特徴を確認するため、太陽電池の省コストに貢献する多結晶Si基板の観測を試みた。30ミクロン位のサイズの微結晶の集まりのそれぞれの微結晶からの光電子回折パターンの測定に成功した。また、100ミクロン程度の微小試料であるグラフェンからの光電子回折パターンの測定にも成功した。これまで大きな単結晶試料でのみ観測できていた光電子回折パターンを、微結晶のそれぞれから得られたことは、本装置の基本的な性能が確認できていることを示しており、計画の主要部分が成功していると言える。また、グラファイトからの3次元価電子帯の観測にも成功した。
生活権としての「在地商業権」-生態資源の循環性と多様性に着目して

環境主義の時代とも称される今日、鯨類やマグロ類といった水産資源の管理をめぐる問題など、環境保護が高度な国際政治課題となっている。本研究は、もともと野生生物の利用に依存してきた人びとが、そうした地域資源(コモンズ)を商い、自立する権利、すなわち生活権を「在地商業権」(ICR: Indigenous Commercial Rights)と呼び、ICR概念の精緻化・妥当性を検討するとともに、こうした野生生物の持続可能な利用を保障する制度設計をおこなった。昨年度にひきつづき、鯨食慣行を相対化するために東海地方を中心に、戦前期から高度経済成長期における鯨肉食についての記憶、のべ27名の個人史を採録した冊子にまとめ、それらの分析にもとづき、生活環境の変遷が食慣行に大きく寄与することから、ICRと併行して食の総体を俯瞰する「食生活誌学」という研究分野の確立の必要性を提唱した。分担者の長津一史は、インドネシアのカンゲアン諸島に居住するサマ人のフィールドワークを通じ、ナマコやウミガメ、ハタ類などの輸出用海産資源の採捕を中心とした「伝統的」経済活動を分析し、カンゲアン諸島周辺の海域を、これらの商品海産物を採捕するための漁場や拠点が持続する「海域フロンティア」と特徴づけた。そして、サマ人はこうした海域フロンティア空間にニッチをみいだした異種混淆の海民集団であるとの理解にいたるとともに、「商業性」こそが、この海域における民族生成の過程を理解するうえで鍵となる概念であることを指摘し、ICRの妥当性を強調した。環境主義の時代とも称される今日、鯨類やマグロ類といった水産資源の管理をめぐる問題をはじめ、海洋環境の保護が高度な国際政治課題となっている。本研究の目的は、もともと野生生物の利用に依存してきた人びとが、そうした地域資源(コモンズ)を商い、自立する権利、すなわち生活権を「在地商業権」(ICR: Indigenous Commercial Rights)」と呼び、日本と東南アジア地域における臨地研究を通じ、ICRの妥当性を検討するとともに、こうした野生生物の持続可能な利用を保障する制度設計をおこなうことにある。平成23年度は、(1)映画『ザ・コーブ』で話題となった和歌山県太地町において、イルカ漁とイルカ肉の流通と消費に関するフィールドワーク、(2)南スラウェシ州のマカッサル市周辺海域ですすむ、サンゴ礁の保護とツーリズム開発に関するポリティクスについてのフィールドワークを実施した。和歌山県においては、反イルカ漁を主張する集団による操業妨害についての聞き書きはもとより、右翼団体を自称する団体が反イルカ漁を主張する団体への暴力行為を辞さない姿勢についても耳にし、問題の深さを再認識するとともに、「当事者」の意志が欠如した状況下における問題の推移にあやうさを感じているところである。インドネシアにおいては、行政府によるエコ・ツーリズムへの期待の大きさから、過度な環境政策が施行され、結果的に「慣習」的な海面利用がむずかしくなってきているという実態があきらかとなった。同時に、経済開発による恩恵をうけた人びとのなかには、高等教育をうける余裕のある層も出現しており、大学を卒業後にそうした人びとが地域社会の開発にかかわれるような環境も創出されつつあることがあきらかとなった。時間的制約が大きいフィールドワークは、東北大震災の影響で当初予定していた夏期休暇中に実施できなかったものの、春期休暇中に実施することができ、おおむね順調に実施できたと自己評価している。夏期休暇中に長期のフィールドワークを実施できなかったものの、短期間でおこなえる日本を調査対象にくわえたことにより、東南アジアと日本とを同時代史的に比較する研究視点を得られたことは、ひとしくグローバル化社会を経験している島嶼社会研究=海域世界研究にとっても重要であり、本研究のひとつの視点として評価したい。こうした比較研究は、平成24年度も積極的に推進していきたい。また、外部の研究者をまじえた研究会も名古屋で2回実施できた。外部の研究者を招聘した研究会を3回計画していたが、3回目が話題提供者の都合で延期となったため、施設費として計上していた分(9,156円)の執行ができず、次年度に繰り越しとなった。このことをふまえ、今後は、研究会の日程と講師を年度初めに決定しておく所存である。そうすることにより、広報も行き届くものと考える。フィールドワークについては、最終年度ということもあり、夏期休暇を有効に活用したい。研究会は、3回を予定している。同時に、フィールドワークは、日本の捕鯨地各地をはじめ、インドネシアのラマレラ島の伝統的マッコウクジラ漁、沖縄におけるサンゴ礁保護とツーリズムの関係、東インドネシアにおけるサンゴ礁保護とツーリズムの問題を実施する。