hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵癌選択的に発現しているキナーゼPim-3を分子標的とした新たな治療法の開発

肝臓の前がんからがん病変ならびに膵臓がんにおいて発現が亢進している,セリン/スレオニン・キナーぜ・Pim-3が,Badの112番目のセリン残基のリン酸化によってBadの不活化を起こすとともに,Bcl-XLの発現を誘導し,アポトーシスを抑制することでがん化に関与している可能性を我々は昨年度までに報告した。本年度,以下の結果を得た。(1)肝臓、膵臓以外の内胚葉由来臓器である大腸、胃のヒトの前がんならびにがん病変でのPim-3の発現を免疫染色法にて検討した結果,大腸では腺がんの存在しない正常粘膜ではPim-3が検出されないのに対して,腺がん病変周囲の正常粘膜の約20%,アデノーマの約90%,腺がん病変の約55%で,Pim-3タンパクが検出された。同様の結果が,胃のアデノーマならびに腺がん組織の検討によっても得られた。(2)Pim-3がBadの112番目のセリン残基を選択的にリン酸化することに基づく,Pim-3の試験管内での活性測定法を確立した。Pim-3の立体構造予測から推測された候補阻害剤14種を検討し,4種がPim-3活性を阻害し,そのうち2種が膵がん細胞株の試験管内での増殖を抑制することを認めた。(3)ヒト膵がん細胞株でのPim-3遺伝子の恒常的発現機構を検討し,膵がん細胞株で発現が亢進している転写因子Ets-1が,Pim-3遺伝子プロモーター上のEts-1結合領域に結合し,転写を誘導していることを明らかにした。肝臓の前癌ならびに癌病変において、セリン/スレオニン・キナーゼ活性を保有するPim-3の発現が亢進していて、アポトーシスを抑制することで癌化に関与している可能性を我々は報告している。本年度、肝臓以外の内胚葉由来臓器である大腸・膵臓のヒトの前癌ならびに癌病変でのPim-3の発現を免疫染色法にて検討した。その結果ご大腸では腺癌の存在しない正常粘膜ではPim-3が検出されないのに対して、腺癌病変周囲の正常粘膜の約20%、アデノーマの約90%、腺癌病変の約55%で、Pim-3タンパクが検出された。膵癌組織では検討した10例全例でPim-3タンパクが検出された。検討したヒト膵癌細胞株全てにおいて、Pim-3の恒常的な発現が認められ、RNA干渉法によってPim-3発現を抑制すると、subG1期に属する細胞とアネキシンV陽性の細胞が増加することより、アポトーシスが誘導されたと考えられた。ヒト膵癌細胞株では、Pim-3と好アポトーシス分子であるBadが共局在していることが、二重免疫染色法・免疫沈降法より明らかとなった。膵癌細胞株では、Badの112番目のセリン残基がリン酸化された不活型として存在していたが、Pim-3の発現をRNA干渉法にて抑制すると、このリン酸化が減弱するとともに、抗アポトーシス分子であるBcl-XLの発現が増強した。さらに、Pim-3遺伝子をヒト膵癌細胞株に一過性に発現させると、Badの112番目のセリン残基のリン酸化が増強された。ヒト大腸癌細胞株を用いた検討でも、同様の結果を得られた。したがって、Pim-3はBadの112番目のセリン残基のリン酸化によってBadの不活化を起こすとともに、Bcl-XLの発現を誘導し、アポトーシスを抑制することによって、これらの臓器でのがん化に関与していることが明らかとなった。Pim-3がBadの112番目のセリン残基を選択的にリン酸化することに基づく、Pim-3の試験管内での活性測定法を確立し、Pim-3の阻害剤のスクリーニングに着手している。
実地盤上に建つ鉄骨立体骨組の観測による建物-基礎-地盤系の同定と地震応答実験

コンピュータと地震応答解析技術の進歩により、地震動に対する構造物の応答を数値シミュレーションできるようになったが、その妥当性は用いる数字モデルの妥当性に大きく依存するので、より実証的なシミュレーション技術や実応答の観測結果との比較によって検討する必要がある。本研究では、一般の建物より意図的に強度を低く設計した鉄骨造3階建てのモデル構造物(弱小モデル)の応答観測結果3例を、部分構造オンライン地震応答実験ならびに数値シミュレーションと比較し、実際の弾塑性地震応答がどの程度再現されるかを検討したものである。実際の筋かい部材の載荷実験にもとづくオンライン地震応答実験は、準静的な載荷にもかかわらず、実際の動的応答観測結果をかなりの精度で再現することができた。本研究では、地震応答観測やオンライン応答実験などの直接的・実証的な手段によって実地盤上の地盤-基礎-建物系の振動特性を総合的に解明することを目的としている。そのために、東京大学生産技術研究所千葉実験所内の実地盤上にある鉄骨立体骨組を利用した自然地震応答観測が行われ、また、本問題に対するオンライン応答実験の適用性について調査が進められている。観測に供する模型は、実大の約1/2の軸組寸法でしかも実地盤上に設置された模型であるので、振動特性の予測に関わるモデリング誤差や多次元地震入力等の要因が極めてリアリスチックな状態で測定できる。また多数のセンサーによる同時観測結果が得られるためデータの信頼性が高い。測定された実地震応答が、通常の立体振動解析でどの程度予測できるか、また、振動解析(ハネ-マス系)に用いるモデル誤差がこれらの応答予測にどの程度の影響を与えるかについて、調査が行われている。現在、対になった筋かいを部分構造として2台のアクチュエータによって同時載荷し、残余の骨組部分は仮想モデルとして仮定することによりオンライン地震応答実験を行っている。過去に測定された実地震応答から同定された骨組の諸特性を、仮想モデルの特性として利用している。また、仮想骨組部分の特性を変えることによってパラメトリックなスタディを行い、弾塑性立体挙動に及ぼす影響について調査している。建物-基礎-地盤系の振動特性については、これまで数多くの研究が行われており、いろいろな理論解析、実験解析の結果が論じられている。しかし、本研究計画例のような極めて実際に近い状況下での、地震応答の多点同時観測例は極めて少ない。本研究では、さらに継続した自然地震応答観測を行う予定である。本研究では,地震応答観測やオンライン応答実験などの直接的、実証的な手段によって実地盤上の地盤-基礎-建物系の振動特性を解明することを目的としている。そのため、東京大学生産技術研究所千葉実験所内の実地盤上に建つ弱小鉄骨骨組を利用した自然地震応答観測を行い、またオンライン応答実験による検証を行う。観測に供する弱小構造模型は、実大構造物の約1/2程度の軸組寸法で、しかも震度4程度の地震に対して骨組の一部が塑性化あるいは破壊する程度の強度性能を持っているので、振動特性の予測に関わるモデリング誤差や多次元地震入力などの要因がきわめてリアリスチックな状態で測定できる。今年度では、実地震に対する弱小構造モデルの応答観測を続行するとともに、昨年度で計画し、着手した部分構造法によるオンライン地震応答実験っを行った。実地震応答観測では発生した幾つかの地震に対する応答、特に1996年9月11日の発生したマグニチュード6.6(千葉震度4)の地震に対する応答観測データが収録できた。オンライン応答実験では、耐震要素であるブレースのみを取り出して載荷実験を行い、残りの部分に対して数学モデルを用いてシミュレートし、この両者をコンピュータ内で結合させ、構造全体の地震応答シミュレーションを行った。またこのハイブリッド実験と平行して、純数値解析も行った。相互比較によって、測定された実地震に対する構造の応答が、実験室での地震応答実験や数学モデルによる純数値解析でどの程度の予測できるかなどについて調べた。
革命の子供たちが親になるとき：スペインにおけるキューバ人の子育ての人類学的研究

夏の1ヶ月間調査を行った。前年にカタルーニャ独立の是非を問う投票、その実施を問われての州政府上層部の亡命など政治的に不安定な状況が続いていた。経済的にも、物価、とりわけ家賃が上昇し、現地人の配偶者がおらず賃貸物件に住むキューバ人の生活を一段と厳しいものにしていた。調査開始時には乳児を保育していた親たちも、子供が3歳になる年に入学できるP3になると、子供を進学させるようになった。高額な私立ではなく、無料の公立か、安価な半官半民のコンセルタードと呼ばれる学校に通わせている。いずれにおいても、使用語は州の公用語であるカタルーニャ語である。子はすぐに順応し両方を話せるようになったが、家で使っており、スペインだけでなくラテンアメリカ広域で通用するカスティーリャ語が第二外国語として軽視されていることに不満を持つ者もいるが、様々な不満からカタルーニャ外への移動を望みながらも子供のもう一人の親がバルセロナに根付いていているため、大半が思いとどまる。また、医療と教育が無償か非常に安価ではあるものの、家賃が収入の半分を占めるため貯蓄はできず、今いる場所から移動するような大きな変化を準備することができないことも挙げられる。当面、子供が成人するまではここにいる、とほとんどの人が答えた。成人した子供が自分の意思で大学に進学すれば、そこで働きながら払うことができる程度の学費を払えるためだ。ほとんどのインフォーマントが専門学校か大学卒業者だが、自分の子供も進学が必須だとは考えていなかった。現在のスペインにおいて、就職するために高等教育は必須ではないし、卒業しても望む仕事に就けるとは限らない。また、本人たちも親に強いられて勉強したり就業していない。子の将来のため、自己犠牲をしようという考えは見られなかった。初年度の調査時、在西キューバ人らが自己実現と子供を持つこととの間で希望と同時に迷いや戸惑を持っている事が感じられた。その中には他のキューバ人らと疎遠になっていった事があった。スペイン人との人間関係は、もともと本国よりも距離感がある。社会主義社会ではそのために時間を割くことが自明視され正しいことともされた、仕事や友人、近所の人々との付き合いはあまりなされなくなった。これを、二人のインフォーマントが「チップが変わったから」と表現した。スマートフォンのsimカードを取り替えると、プロバイダや番号が変わるように、彼女たちもスペインの生活に順応する中で「チップ」が変わり、行動や考え方が変わっていったという。かといって、それが正しく、より好ましいことだと見なしている訳ではない。理想とする社会や人々のあり方は、出身国のキューバでも、移民先のスペインでも少しずつズレており、そのズレへの違和感を持ったまま子供をカタルーニャ語が「母語」として教えられる集団教育の場に預けることへの不安と不満、妥協と諦念が語られた。この違和感を日本でスペインを専門とする研究会で伝えたところ、何が不満なのかが分からないという声が聞かれた。スペインにおいては、独裁者フランコの死後、「民主化」とEUへの参入がほぼ同時に行われたため、国境を越えた経済活動は、民主主義とと関連づけられてきた。しかし、注視すると、移民にまつわる様々な政策や社会運動への対応が、現在、研究者の間で「ネオリベラリズム」として知られる原理を軸としている事が明らかになってきた。ネオリベラリズムは単なる経済政策ではなく、あらゆるものを市場との関連でとらえる世界の見方であり、個人を「人的資本」とみなす。この結果、在西キューバ人も自己の価値を高め、他者との競争にまきこまれるものの、社会主義的理念から、それに違和感を覚えるのだと分析し調査を継続している。初年度の調査を元に、2016年11月より他のスペインをフィールドとする研究者らと研究会を始めた。その中で、ネオリベラリズムという共通の主題を見つけることができた。その知見をもとに二つの分科会発表を行った。現地の海外共同研究者ともその知見を交換し、妥当な分析との評価を得た。調査中、バルセロナで初めてのテロ事件が起きたが、その前から移民子女への教育のあり方に彼らの多様性を認めないという問題があることを指摘していた。在西キューバ人当事者には、社会主義に対応する「資本主義」として認識され語られている事象を、そのより特殊な形態である「ネオリベラリズム」とする視点を組み入れると、さらに明確に対象となる人々の子育てに関する希望と居心地の悪さの背景が分析できる事が明らかになった。2017年7月末から8月末までの1ヶ月間、バルセロナ調査を行った。3月末にキューバで行った在西キューバ人インフォーマントらの親族へのインタビューから明らかになった点を、本人たちにも確認をとり、同じ現象や経験を複眼的に捉える事ができた。インフォーマントの一人とは都合で会えなかったが、他の者とは再会し、前年度のビデオやキューバでのビデオを共有し、それに関する意見交換をする事ができた。また、調査対象としてはいなかったが、現地カタルーニャ人家族にもインタビューと撮影をすることができた。バルセロナ近郊で移民2世を含む青少年の居場所作りに関わる男性らと、カタルーニャ独立や子育て・教育に関して、参与観察と聞き取りを行う事ができた。

経済的にも、物価、とりわけ家賃が上昇し、現地人の配偶者がおらず賃貸物件に住むキューバ人の生活を一段と厳しいものにしていた。調査開始時には乳児を保育していた親たちも、子供が3歳になる年に入学できるP3になると、子供を進学させるようになった。高額な私立ではなく、無料の公立か、安価な半官半民のコンセルタードと呼ばれる学校に通わせている。いずれにおいても、使用語は州の公用語であるカタルーニャ語である。子はすぐに順応し両方を話せるようになったが、家で使っており、スペインだけでなくラテンアメリカ広域で通用するカスティーリャ語が第二外国語として軽視されていることに不満を持つ者もいるが、様々な不満からカタルーニャ外への移動を望みながらも子供のもう一人の親がバルセロナに根付いていているため、大半が思いとどまる。また、医療と教育が無償か非常に安価ではあるものの、家賃が収入の半分を占めるため貯蓄はできず、今いる場所から移動するような大きな変化を準備することができないことも挙げられる。当面、子供が成人するまではここにいる、とほとんどの人が答えた。成人した子供が自分の意思で大学に進学すれば、そこで働きながら払うことができる程度の学費を払えるためだ。ほとんどのインフォーマントが専門学校か大学卒業者だが、自分の子供も進学が必須だとは考えていなかった。現在のスペインにおいて、就職するために高等教育は必須ではないし、卒業しても望む仕事に就けるとは限らない。また、本人たちも親に強いられて勉強したり就業していない。子の将来のため、自己犠牲をしようという考えは見られなかった。労働による自己実現と社会への貢献という革命精神を内面化したキューバの「革命の子供たち」にとって、これと矛盾した政府が独占する市場経済導入がもたらすダブルバインド的状況は耐えがたく、多くが国外へ逃れた。そうした彼らが、スペインのグローバル・シティと言えるバルセロナで親になるという経験において直面する希望と現実との葛藤と交渉のあり方をとらえることによって、グローバリズムによって広がる格差の固定化を超え、移民や低所得者層が希望を持ち得るオルタナティブな社会の姿を探る。2016年、7-8月の一ヶ月間、バルセロナで応募者が撮影・録音を伴うインタビューを行った。2015年夏にすでに調査・録画した被調査者に対しては、編集した映像を本人に見せ、それについての意見を求めた。海外共同研究者と調査内容に関する意見交換を行い、今後の分析と調査内容の検討に活かした。2017年3-4月の一週間、キューバで調査を行った。撮影した在スペインキューバ人の親・兄弟らに面会し、スペインでの子育ての様子とインタビューの内容を本人達の許可をとったうえで見せた。これまでメールの文面、写真、電話などでしか知りえなかった外国での自分の子供と、その孫の様子を動画で見ることによって、様々な思いが溢れた。スペイン在住者の聞き取りでは出てこなかったライフヒストリーのエピソードを知ることができた。キューバ在住者が、現在スペインに住むキューバ人らの子供時代と比べて、彼らの子供の生活がどのように見えるかを聞き取り、革命政府下の教育と子育ての詳細を知ることができた。許可がとれた人々を撮影したので、翌年度の調査に活用したい。
化学量論に基づく浸炭・窒化過程の化合物析出と力学場解析およびその変態・熱・力学

窒素分布や窒化物の生成については,局所平衡条件を仮定することによって解析することが多く行われてきた(1-3)が,弾塑性応力解析を増分的に実施するには,その基本となる窒素と窒化物分布を初期状態から逐次解析を行う必要がある.こうして,窒化物と窒素濃度が決まると,既存の格子パラメータのデータから体積変化が解る.固有ひずみとしての窒化ひずみを求めることができる.これから,適当な境界条件のもとで,ひずみ増分理論による弾塑性解析を行えば,逐次任意の時刻における応力分布したがって残留応力を知ることができる.鋼の窒化における窒素や窒化物の分布については,これまで多くの理想化した解析が行われているが,これらは窒化物γ'相ーFe4Nやε相ーFe3Nの存在を前提として拡散解析を行い,それによる窒素濃度分布を求めるものがほとんどである。ここでは,まず,窒化の過程を非平衡的に考察することよって,順次α相,γ'相,ε相の発生を考えて解析を行う考え方を提示し,それに伴う窒素濃度と体積変化を求める。浸炭過程では,このような化合物は生成品とし、拡散解析を行った。これらの結果をもとに。ひずみと弾塑性応力,すなわち残留応力の解析を実施したが、浸炭、窒化は部材表面の極く浅い部分に限られていることから,解析は1次元(ないしは準1次元)解析で十分であるとして基本的な論理を展開し,プログラムの開発を行った。なお、窒化についてはSCM420材について、実際にガス窒化実験を行い、残留応力を実測し、シミュレーション結果と比較したところ、ほぼ妥当な対応を見せたことから、これらの理論、シミュレーションの妥当性が検証できた。窒素分布や窒化物の生成については,局所平衡条件を仮定することによって解析することが多く行われてきた(1-3)が,弾塑性応力解析を増分的に実施するには,その基本となる窒素と窒化物分布を初期状態から逐次解析を行う必要がある.こうして,窒化物と窒素濃度が決まると,既存の格子パラメータのデータから体積変化が解る.固有ひずみとしての窒化ひずみを求めることができる.これから,適当な境界条件のもとで,ひずみ増分理論による弾塑性解析を行えば,逐次任意の時刻における応力分布したがって残留応力を知ることができる.窒化・浸炭過程では,ある窒化・炭素ポテンシャルをもつガス雰囲気から鋼の表面を通じて窒素N・炭素Cが拡散するとともに,鉄Feなどと化学反応を起こして窒化物FeiNj・炭化物FeiCiを形成する.拡散窒素・炭素それ自身および化合物形成によって固有ひずみが生じて,内部に応力が生じ,機械部材の強化をもたらす.これまで,窒化・浸炭におけるN,Cや窒化合物の分布の解析は多く行われているが、それによるひずみや応力の解析についてはまだ未確定な段階であった.今年度は、窒化を中心に研究を行い,窒化が部材表面の極く浅い部分に限られていることから,窒化,応力の解析は1次元(ないしは擬似1次元)解析で十分であるとの立場にたって,基本的な論理を展開し,軟窒化のシミュレーションを試みた.まず、表面から逐次形成されるγ'ーFe4N、εーFe3N、δ-Fe2Nの固溶限を境界条件とする拡散方程式を解き、これから窒素と窒化物の分布を求めた。これらの窒素と窒化物の体積変化から生じるひずみ分布を規定し、弾塑性解析によって応力分布を求める。この計算は、いまのところ計算ソフトMATHEMATICAで行っているが、これをWXCELに変換する準備も開始した。以上の結果の妥当性を検証するために、残留応力測定の準備を行うとともに、歯車などの実用機械部材へ応用するために有限要素解析を開始しっている。また窒化のメカニズムの検討を行うために、フェーズフィールドシミュレーションも行ないつつある。鋼の窒化における窒素や窒化物の分布については,これまで多くの理想化した解析が行われているが,これらは窒化物γ'相ーFe4Nやε相ーFe3Nの存在を前提として拡散解析を行い,それによる窒素濃度分布を求めるものがほとんどである.ここでは化学量論に立場から,まず窒化の過程を非平衡的に考察することよって,順次α相,γ'相,ε相の発生を考えて解析を行う考え方を提示し,それに伴う体積変化を求め,つづいてそれを基にひずみと弾塑性応力,すなわち残留応力の解析を試みた.窒化は部材表面の極めて浅い層に限られていることから,窒化,応力の解析は1次元(ないしは準1次元)解析で十分であるとして基本的な論理を展開し,ガス窒化のシミュレーションを行った.鋼の窒化における窒素や窒化物の分布については,これまで多くの理想化した解析が行われているが,これらは窒化物γ'相ーFe4Nやε相ーFe3Nの存在を前提として拡散解析を行い,それによる窒素濃度分布を求めるものがほとんどである1)-14).第2報15)でとり扱う窒化ひずみと弾塑性ひずみ/応力をシミュレートするために,第1報では,窒化の過程を非平衡的に考察することよって,順次α相,γ'相,ε相の発生を考えて解析を行う考え方を提示し,それに伴う体積変化を求め,第2報ではそれを基にひずみと弾塑性応力,すなわち残留応力の解析を試みる.窒化は部材表面の極めて浅い層に限られていることから,窒化,応力の解析は1次元(ないしは準1次元)解析で十分であるとして基本的なろんぎを行った。工学浸炭。窒化の基礎理論は完成し、それに基づくMATHEMATICAによるシミュレーションプログラムはその骨格ができて、現在若干の手直しを行っている。

計画した通り、窒化については、論理、理論の展開、MAHEMATICAによるシミュレーションにるいてはおおむね順調に見通しが得られたが、将来社会の一般の利用にに供するためのEXCEL化について若干の遅れがある。また、実用機器への適用の有限要素解析については、簡単な論理による計算は準備が整っているので、今回展開した手法を適用する準備を開始した。先ず窒化については、1ー2か月程度で完了し、浸炭過程について構築したソフトの補正を行う。この際、浸炭では生じる残留応力が小さく表面処理の効果が少ないため、焼入れの解析についても実施を予定している。なお、基本となる材料パラメーターの温度、成分依存衣については、格子パラメーターのデータを援用する事を意図する。平成25年度は、窒化について未解決の問題すなわちシミュレーション手法のEXCEL化、実験による検証などについて引き続き検討を加える。平成25年度で予定した浸炭については、窒化と同様の論理が成り立つので窒化で確立した手法を応用して、MATHEMATICAーEXCELによるシミュレーションを行うとともに、実験的検証、有限要素法への適用、メカニズムの検討を実施する。平成26年度では、浸炭+窒化が同時に施される場合への更なる拡張を計画している。幸にして他の助成金(H23のみ)が獲得できたため、とくに旅費などが余裕ができた、高速解析装置、國内外の学会への参加旅費、登録費など海外旅費450,000円国内旅費250,000円数値解析機250,000円消耗品50,000円計1,000,000円
高度並列光多重コンピューティングシステムの試作

本研究では,配線問題に制限されない高度並列処理を実現することを目指して,光の波長多重性を利用した「光多重コンピューティングシステム」を試作し,総合的な評価を行った.1.本研究代表者が提案する3種類の光集合論理ゲート:和集合ゲート,補集合ゲートおよび変換ゲートを用いて光多重コンピューティングシステムを系統的に設計する方法を確立した.さらに,誘電体多層膜フィルタ,光ファイバ,レーザダイオード,フォトダイオードおよび電子回路部品を組み合わせて上記の光集合論理ゲートを試作し,これに基づく並列多重加算モジュールの実現に世界で初めて成功した.2.インタコネクション専用ハードウェアに光多重コンピューティングを適用した場合の配線量減少の効果および速度を評価した.この結果をもとに,r種類の波長を用いることによりBPC結合の配線密度を1/r以下に減少できる最適多重化法を開発し,信号線数最小の光多重ソーティングネットワークを設計した.さらに,種々の個別素子を用いて8入力4多重光バイトニックソーティングネットワークを構成し,複雑な構造のネットワークをリンクの交差のない単純なトポロジーで実現可能であることを実証した.3.光多重コンピューティングシステムの集積化の鍵になる多波長分光用光電子集積回路(フィルタ・ディテクタ)を試作し,635nm830nmの範囲の4種類の波長を1チップで分光・検出することに成功した.試作結果に基づき使用可能な波長数を検討した結果,現在の加工精度で約8波長の多重化が可能であることが判明した.この場合,BPC結合ネットワークの面積的複雑さは,約1/64に減少することを明らかにし,次世代集積システムにおける配線ボトルネックの解消のために波長多重化が有効であることを実証した.本研究では,配線問題に制限されない高度並列処理を実現することを目指して,光の波長多重性を利用した「光多重コンピューティングシステム」を試作し,総合的な評価を行った.1.本研究代表者が提案する3種類の光集合論理ゲート:和集合ゲート,補集合ゲートおよび変換ゲートを用いて光多重コンピューティングシステムを系統的に設計する方法を確立した.さらに,誘電体多層膜フィルタ,光ファイバ,レーザダイオード,フォトダイオードおよび電子回路部品を組み合わせて上記の光集合論理ゲートを試作し,これに基づく並列多重加算モジュールの実現に世界で初めて成功した.2.インタコネクション専用ハードウェアに光多重コンピューティングを適用した場合の配線量減少の効果および速度を評価した.この結果をもとに,r種類の波長を用いることによりBPC結合の配線密度を1/r以下に減少できる最適多重化法を開発し,信号線数最小の光多重ソーティングネットワークを設計した.さらに,種々の個別素子を用いて8入力4多重光バイトニックソーティングネットワークを構成し,複雑な構造のネットワークをリンクの交差のない単純なトポロジーで実現可能であることを実証した.3.光多重コンピューティングシステムの集積化の鍵になる多波長分光用光電子集積回路(フィルタ・ディテクタ)を試作し,635nm830nmの範囲の4種類の波長を1チップで分光・検出することに成功した.試作結果に基づき使用可能な波長数を検討した結果,現在の加工精度で約8波長の多重化が可能であることが判明した.この場合,BPC結合ネットワークの面積的複雑さは,約1/64に減少することを明らかにし,次世代集積システムにおける配線ボトルネックの解消のために波長多重化が有効であることを実証した.本年度は、光多重コンピューティングシステムの最適設計法の基礎を確立するとともに,光基本ゲートならびにこれを用いた並列多重加算モジュールを試作し,その性能評価を行った.1.まず,本研究代表者が提案する3種類の光集合論理ゲート:和集合ゲート,補集合ゲートおよび変換ゲートを用いて光多重コンピューティングシステムを系統的に設計する方法を確立した.この結果,配線量が最小になるように,仕様として与えられたデータ依存グラフの構造を3次元空間に射影することにより,最適構造の回路が導出できることが明らかになった.本設計法に基づき,特に,並列加算器,並列乗算器などの設計を行い,配線の減少率と波長数の関係を評価した.2.上記の光集合論理ゲートの実現のための鍵になる多波長分光用光電子集積回路(フィルタ・ディテクタ)を試作し,その性能評価を行った.これは,多重化された光を波長ごとに分解し,その有無を電気信号に変換する素子であるが,従来の半導体プロセスのみでは製作が困難であることが判明した.このため,(1)標準プロセスによるフォトダイオードおよび電流増幅回路の集積化(配線工程を除く),(2)集積回路上への誘電体多層膜フィルタの堆積,(3)アルミ配線工程,という3段階のプロセスで試作を行った.さらに,試作したチップを用いて,波長670nmおよび830nmのレーザ光の識別に成功した.3.誘電体多層膜フィルタ,光ファイバ,レーザダイオード,フォトダイオードおよび電子回路部品を組み合わせて光多重コンピュータの3種類の光集合論理ゲートを製作した.また,これらの論理ゲートを用いて並列多重加算モジュールを構成し,これが約1MHzの動作周波数,100mWの消費電力で動作することを確認した.本年度は,光多重バイトニックソーティングネットワークの試作ならびに性能評価を行った.1.インタコネクション専用ハードウェアに光多重コンピューティングを適用した場合の信号線数減少の効果および予想される速度を評価した.

特に,BPC(Bit-Permute-Complement)結合と呼ばれるクラスの配線構造を用いるほとんどの相互結合網において,r種類の波長を用いることにより,その配線密度を1/r以下に減少できることを新たな知見として得た.以上の結果を基礎に,最適射影法によるネットワークトポロジーの多重化を行い,信号線数最小の光多重ソーティングネットワークを設計した.2.誘電体多層膜フィルタ,光ファイバ,LED,フォトダイオード,電子回路部品およびプリント基板を用いて,光多重ソーティングネットワークの構成要素である並列比較演算モジュールを12個作製し、その動作を確認した.3.上記の並列比較演算モジュールを用いて8入力4多重光バイトニックソーティングネットワークを構成し,約50kHzの速度,5Wの消費電力で動作することを確認した(将来的には,専用の光デバイスを用いることいによりGHzオーダの速度が実現できるものと予想される).光源としては,波長570nm,660nm,850nm,950nmのLEDを使用したが,当初懸念された波長間クロストークは,半値幅40nm程度の干渉フィルタにより効果的に抑制可能であることが判明した.これにより,4波長を使用することにより、8入力のバイトニックソーティングがリンクの交差のない単純なトポロジーで実現可能であることが実証された.本年度は,平成5年度,6年度の研究結果から明らかになった問題点の解決方法の実験的検討,および試作したネットワークの光電子集積回路化に関する基礎研究を行った。1.波長検出用光電子集積回路(フィルタディテクタ)の試作で明らかになった光の斜め入射による波長特性シフトおよび波長間クロストークの問題ついて実験的考察を行った.特に,光の斜め入射の影響を設計段階で考慮した新たなフィルタディテクタを試作し,635nm830nmの範囲の4種類の波長を分光・検出することに成功した.さらに,本フィルタディテクタの特性をシミュレートする電子回路により,その波長間クロストークを十分な精度で補償できることを計算機シミュレーションを通して明らかにした.ただし,その補償精度はアナログ電子回路の演算精度に直接依存することが判明した.2.これまでの実験結果を基礎に,各種光電子集積回路素子により光基本ゲートを構成した際の諸性能を,数値計算パッケージ等を用いた計算機シミュレーションにより評価した.特に,使用可能な波長数に関して評価した結果,光導波路幅を20μm程度に微細化し,誘電体多層膜フィルタの膜厚を8μm程度,レーザのゲインバンド幅を100nm程度とした場合,現在の加工精度で約8波長の多重化が可能であることが判明した.3.光多重インタコネクションネットワークを集積化した場合を想定したレイアウトを計算機上で行い,波長多重化によりネットワークの面積的複雑さが波長数の2乗に反比例して減少することを明らかにした.すなわち,上記の考察で導出された波長数8の多重化が実現された場合,ネットワークの面積的複雑さは,約1/64に減少することを初めて示し,波長多重化の有効性を実証した.
ものづくりが及ぼす教育効果の検証“自然・体験・技術・教育のつながり"

近年、"ものづくり"の重要性が見直され様々な機関で技術の向上のための取組が試されている。一方,小学校や中学校では"ものづくり"の基礎となる理科実験や工作、総合学習の授業時間を削減する教育方針が出され、再び理科離れ・工作離れの加速が懸念される。このことに関連し,松江工業高等専門学校においても、入学する学生の理科離れ・工作離れの影響が徐々に現れており、一部の専門科目ではスムースな教育が難しくなっている。このような状況の解決策として、実際の手作業を伴う"ものづくり"教育を高専低学年対象に取り入れることで、工学を学ぶ前段階として、実感を伴う理解へ導くことにより実践的工学知識の習得を目指す。高専低学年(13年)を対象に、竹細工(スプーン製作を3回繰り返す)を実施した。・1回目:使用道具、作業工程などを指示せずに作業をさせる。・2回目:使用道具、作業工程など指示する。また、1回目の経験を活かし具体的に計画させる。・3回目:1回目、2回目の経験を踏まえてアドバイスを加えながら加工を繰り返す。加工を進めるにあたって、PDCAサイクルによる進捗管理を取り入れた。各作業において、アンケートを実施し、その結果をレーダーチャートにより評価した。評価するレーダーチャートの項目は、完成度・材料・集中度・道具の利用・段取り力である。学生自身の主観的評価と客観的な評価で比較した。レーダーチャートより、加工を重ねるに従い"段取り力"の向上が見られる。取り組んだ学生の反応を見ると、製作を重ね道具の使用・段取り等を実感として理解できたことにより、更に良いものを作りたいという欲求が芽生え、作り上げた満足感を味わうことができた。結果として、ものづくりの楽しさを実感できたと思われる。従って、"ものづくり"を工学教育の前段階に取り入れることは有効であると考えられる。
東インドに由来するサンスクリット写本識語の研究

東ベンガル出身の仏教僧Vanaratna (1384-1468)旧蔵サンスクリット文法学関連写本について、論文を刊行した。当該論文は、本研究課題の一環として実施した大英図書館における写本実見調査に基づくもので、識語を含むフォリオのカラー写真を同館の許可を得て掲載した。インド・ビハール州ガヤー県における村落調査の結果にも触れている。識語には年代・日付と村落名が記載され、15世紀前半にボード・ガヤー近郊の村で作成されたことが確認できる。その結果、「インド仏教は13世紀初頭に滅亡した」という従来の通説を覆し、15世紀前半まで大乗仏教徒が東インドで活動していたことが確実となった。本年度は西インドに出張し、Asiatic Society of Mumbai(ムンバイー), Chhatrapati Shivaji Maharaj Vastu Sangrahalaya (略称CSMVS,ムンバイー)およびVadodara Museum & Picture Gallery (ヴァドーダラー)で、サンスクリット写本の実見調査を実施した。CSMVS所蔵サンスクリット写本のカタログは公刊されていないが、従来知られていなかった東インド写本の存在が明らかとなった。4年間の研究期間内に、欧米・インドの美術館・博物館でサンスクリット写本の実見調査を実施した結果、カタログ化されていない多数の写本を閲覧できた。その多くは細密画を含むため、従来主にインド美術史の資料として研究されてきたが、その本文は各文献の校訂研究に有用であり、識語は東インド中世史や後期インド仏教史を書き換える可能性もある貴重な史料であることが判明した。東京大学総合図書館・大正大学附属図書館・大英図書館・王立アジア協会・ケンブリッジ大学図書館・リートベルク美術館(スイス・チューリッヒ)でサンスクリット写本の実見調査を行い、東インドに由来することを示す識語を集中的に解読した。東京大学総合図書館ではパーラ期写本識語を精査したほか、東インドで作成されたと考えられる古ベンガル文字写本の識語の中にラクシュマナセーナ暦による日付や筆写者名・寄進者名・作成地名を確認した。大正大学附属図書館所蔵サンスクリット写本はカタログ未刊行であるがOPACで所蔵確認ができる。実見調査の結果、その多くはネパール写本であったが古ベンガル文字写本も数点含まれていることが判明した。大英図書館では、仏教徒の蔵書であることを示す15世紀の古ベンガル文字写本を中心に調査し、ヴィクラマ暦による日付の西暦換算や作成地名の比定ができた。王立アジア協会では赤外線撮影が許可され、汚損により解読困難な箇所、特に固有名詞をより鮮明に解読することができた。ケンブリッジ大学図書館所蔵サンスクリット写本は高精細デジタル画像データがインターネット上に公開されつつあるが、磨耗のためカラー画像でも解読困難なパーラ期写本識語を実見で解読することに成功した。リートベルク美術館ではPancaraksa彩飾写本の閲覧・自己撮影を許可された。「マダナパーラの13年」と明記される東インドで作成された当時の識語と、後代にネパールで加筆されたネワール語識語を解読した。ネワール暦で記述された日付は西暦換算でき、地名(カトマンドゥ)や当時の王名、寄進者名を確認できた。連携研究者の古井龍介はパーラ朝の銅板文書を精査しており、ゴーパーラ4世とマダナパーラのラジブプル銅板文書に関する論文では、当該文書に記される日食の日付確定やパーラ期写本識語の参照など、研究代表者の研究協力の成果が反映されたものとなっている。国内で東インド写本を所蔵する機関のうち、東京大学総合図書館と大正大学附属図書館は研究代表者の所属研究機関に距離が近く訪問が容易なため実見調査は順調に進んでいる。出張で訪問したイギリスとスイスの所蔵機関では、カタログ等で所在が確認できる多数の東インド写本の実見調査ができた。カタログ未記載の東インド写本も実見調査で確認でき、その識語を精確に解読した。東京大学総合図書館・大正大学附属図書館・アジア協会(コルカタ)・ロサンゼルス郡美術館でサンスクリット写本の実見調査を行い、東インドに由来することを示す識語を集中的に解読した。大正大学附属図書館所蔵サンスクリット写本については、OPACで所蔵確認ができる全写本の識語調査が完了した。その結果明らかになった、書写年代・地名・寺院名・筆写者名・寄進者名・所有者名等の情報は、今後公刊される同図書館所蔵ネパール写本目録に取り入れられることになろう。アジア協会(コルカタ)では、カタログの記述により東インドで作成されたと考えられるサンスクリット仏教写本の識語を解読できた。ロサンゼルス郡美術館では、パーラ朝期の彩飾仏教写本全点の識語を解読し、写真撮影した。古宇田亮修氏所蔵サンスクリット法学文献貝葉写本は、識語の記述に基づき西暦1153年6月20日に書写完了したことを確定できるが、東京大学総合研究博物館のコンパクトAMS(加速器質量分析)装置を使って同写本の放射性炭素年代測定を実施したところ、IntCal13(北半球用の較正データ)による較正年代が書写完了日よりもやや古い年代を示すのに対し、SHCal13(南半球用の較正データ)による較正年代には書写完了日が含まれることが判明した。この結果は、インド亜大陸の植物が南半球の大気の影響を受けていることを示唆する可能性がある。このことについて、研究代表者が発表代表者として第19回AMSシンポジウム・2016年度「樹木年輪」研究会共同開催シンポジウムでポスター発表を行った。

連携研究者の古井龍介は、中世初期の東ベンガルに関連する新出銅板文書を出版し、さらにブラーフマナに言及する中世初期ベンガル碑文の一覧を公刊した。東京大学総合図書館・大正大学附属図書館・ロサンゼルス郡美術館では、閲覧申請した全ての写本の識語を実見し解読できた。アジア協会(コルカタ)でも、閲覧申請したほぼ全ての写本の識語を実見し解読できた。個人所蔵の貝葉写本の放射性炭素年代測定が所蔵者の承諾により実現した。識語の記述に基づき、15世紀に東インドで作成されたことが日付を含め確認できる、サンスクリット文法学関連写本について、トロント大学で開催された、第18回国際仏教学会(XVIIIth Congress of the International Association of Buddhist Studies)で口頭発表を行った。同写本は、東ベンガル出身の仏教僧Vanaratnaがボード・ガヤー周辺に滞在中、作成を依頼し、仏教徒の可能性があるVagisvaraという筆写者がKapasiya村で書写したものである。同写本の識語は、15世紀のビハールで大乗仏教徒が活動していたことを実証する。インド・ワーラーナシー、バナーラス・ヒンドゥー大学Bharat Kala Bhavan(インド美術館)に出張し、サンスクリット写本の実見調査を実施した。識語の記述から東インドに由来すると考えられる写本を中心に調査し、識語の解読結果はPDFファイルとして同館に提供した。同館所蔵サンスクリット写本は目録が公刊されていないが、予想を上回る分量の写本を所蔵していることが判明した。イギリス、アイルランドに出張し、ロンドンのヴィクトリア・アルバート博物館、王立アジア協会、大英図書館、ダブリンのチェスター・ビーティ図書館でサンスクリット写本の実見調査を実施した。チェスター・ビーティ図書館は、多数のサンスクリット写本を所蔵することが報告されてはいるが、写本目録が公刊されていないため文献学研究者にはほとんど知られていない。ヴァルマン朝下の東インドで作成されたと考えられる般若経写本を中心に実見調査を行い、全葉の葉番号を確定させ、そのリストを同館に提供した。多数の細密画が描かれた同写本は、これまでインド美術史研究者が特に注目してきたが、文献学的にも非常に重要な写本であることが判明した。インド、イギリス、アイルランドに出張し、識語の記述から東インドに由来すると考えられる写本を実見調査しながら識語の解読結果をパソコンで記録した。ワーラーナシーのバナーラス・ヒンドゥー大学Bharat Kala Bhavanと、ダブリンのチェスター・ビーティ図書館で、カタログ未公刊のサンスクリット写本を閲覧できたことは特に有意義であった。東ベンガル出身の仏教僧Vanaratna (1384-1468)旧蔵サンスクリット文法学関連写本について、論文を刊行した。当該論文は、本研究課題の一環として実施した大英図書館における写本実見調査に基づくもので、識語を含むフォリオのカラー写真を同館の許可を得て掲載した。インド・ビハール州ガヤー県における村落調査の結果にも触れている。
空間データの構造解析とその集積性の研究

ある郡における病気の発生率等の様な領域毎に得られる各種の空間データに対して、有意に高い領域群(集積性、クラスター)を検出する新たな手法を確立した。具体的には、空間データが本来もつ階層構造の上位に位置する領域から優先的にホットスポット領域を探索していく。これにより、大量の領域からなる空間データや、多次元空間データ、時空間データなど、先行研究では困難であった各種の空間データに対するホットスポット検出を可能にした。2009年度は、研究計画にあるように、(1)各手法の違いよるホットスポット検出結果の、より理論的な裏付けを行う、(2)時系列的な変化をも考慮した時空間データに対するホットスポット検出法を確立する、の2つを柱に研究を進めてきた。ここで言うホットスポットとは、統計的に有意な集積地域を意味する。(1)について、近年、空間データに対しホットスポット検出のための各種の手法が確立されている。それらの利点・欠点等の指摘が論じられている一方、その理論的な裏付けはいまだ確立されていないのが現状である。本研究では、コンピュータによってランダムな値を付置した複数の空間データを作成し、我々の提唱しているエシェロンスキャンによるホットスポット検出法を適用した。何通りものデータを作成してシミュレーションを行う事により、我々の手法の特性を明らかにし、他の手法との差別化を明確にした。これらの成果を2009年度統計関連学会連合大会、科学研究費補助金による研究集会「時空間統計解析その理論と応用」、JKSC2010で報告した。今後は、さらに具体的なデータに対して正規分布等の分布を仮定したランダム値を付与することによって、そのデータの持つホットスポットの信頼性について言及したいと考える。(2)について、解析対象のデータを、時間と空間の広がりの中で観測される時空間データに拡張し、そのデータにエシェロン解析を応用することで、従来の手法では困難であったホットスポットの時系列的な移動、分割、融合、吸収などの推移を明らかにした。さらに、それらの結果をArcGISソフトによって視覚的に表現させた。これらの成果を日本計算機統計学会第23回大会、2009年度新領域融合プロジェクト研究による研究会「大規模データ・リンケージ,データマイニングと統計手法」、計算機統計学和文誌(採択済み・2010年度掲載予定)で報告した。今後も、さらに適用可能なデータを収集し、我々の手法を適用して行く事が望まれる。2010年度は、研究計画にあるように、(1)時系列的な変化をも考慮した時空間データに対して、エシェロン解析によるホットスポット検出法の、より具体的なデータへの適用、(2)エシェロン解析によって得られたホットスポットの信頼性についての検証、の2つを柱に研究を進めてきた。(1)について、解析対象のデータを時間と空間の広がりの中で観測される時空間データに拡張し、時系列的なホットスポットの推移を表現することを目標とする。通常、空間データは時系列的に観測される場合が多く、そのためホットスポットの時系列な変化を解析することは大変重要になる。本年度は、内閣府・国立精神・神経センター精神保健研究所から提供された日本の2次医療圏における自殺データに我々の提唱するホットスポット検出法を適用し、その有効性を示した。これらの成果を計算機統計学和文誌23号(1)で公表し、さらに国際学会COMPSTAT2010で成果発表を行った。その他、一般廃棄物最終処分場の立地候補のデータへ適用し、候補地の中からより適したエリアの選定を行った(日本計算機統計学会第24回シンポジウムにて成果発表)。各種の医学データに適用し、一定の成果を出した(算機統計学会第24回シンポジウム、研究会「大規模医学データの統計的解析とその応用」にて成果発表)。(2)について、エシェロン解析は、測定誤差など、データ値のわずかな差異により、その解析結果が変化する事が十分考えられる。そこで、各領域が持つ初期値を元に乱数を発生させ、その値からエシェロン解析を行う事により、エシェロン解析の結果の信頼度を考慮し、そこからホットスポットの信頼性について検討を行った。乱数によるわずかな変動でホットスポットとならなくなる領域の存在、逆に影響されないロバストなホットスポットの存在を立証した。これらの結果を日本計算機統計学会第24回大会、統計関連学会連合大会などで成果発表を行った。2011年度は、本研究最終年度であるため、研究計画にあるように、昨年度までに確立してきた時系列空間データや大量データに対するホットスポット検出手法を、実際のデータに適用していくことに主眼においた。特に、内閣府・国立精神・神経センター精神保健研究所から提供された日本おける自殺データを用いた。簡単にデータについて説明すると、354に分けられた日本全国の二次医療圏(2008年3月時点)において、1973年から2007年までの20年間の年齢別の男女の自殺者のデータになっている。

このような大多数な時系列空間データの場合、既存のホットスポット検出手法での適用は困難であり、適用できた場合でも時系列的なホットスポットの推移までを表現することは不可能であった。しかし、本研究によって確立してきたエシェロン解析を利用する事により、このような大容量かつ時系列な空間データに対するホットスボットの検出が可能である事を証明した。我々はこの自殺データに対し、ホットスポット検出を初めとして多角的な角度から解析をおこなった。その結果の一つを簡単に紹介すると、男性の自殺は主に東北北部と南九州にホットスポットが検出され、時系列的な変化では初期ではホットスポットが点々と少なかったものが、年を経ていくにつれて大きく広がっており、特に1998年以降が急激に増加していることが示された。この他にも、自殺者数の増加率に着目したホットスポット、領域×時系列×年齢の多次元的なホットスポット、他のホットスポット検出手法との比較、自殺者数の少ない領域の検出に関する検討を行った。また、検出されたホットスポットの妥当性を測るため、様々な土地の傾斜度や死別率、完全失業率などの要因をベースに空間自己回帰モデルなど、自殺の地域格差について様々な要因から検証を行った。
教育・医療・家庭の連携モデルによる「発達障害や夜尿の子どものQOL向上」の試み

平成30年度は,次の16の研究を行った。1A市教育委員会の協力を得て昨年度に引き続き就学時検診票にて未就学児の夜尿と昼間遺尿の有無をチェックした。分析の結果、夜尿ありの未就学児は約12%であった。2平成30年度B市教育委員会の協力を得て就学時検診時に夜尿の調査を行った。分析結果は夜尿ありの児童が13%であった。さらに平成28・29年度A市の調査と合算し1,147名の分析を行った結果、夜尿ありの児童が13%となった。夜尿のある子ども数はある一定率が常に保たれていることが認められ、海外で発表されている発症率とほぼ同等となった。平成30年度A市の結果が分かり次第本研究の結果に加える予定である。3夜尿に対する啓発の一環として平成29・30年度に作成した「教員・保護者向けの夜尿症手引き」をA・B両市の教育委員会を通し各学校から家庭訪問時に保護者へ配付した。4平成28年度A市就学時検診で夜尿のあった児童について保護者を通して新2年生時に夜尿に関する追跡調査を行った。約40%の児童が継続していた。5平成30年度就学時検診時調査で夜尿のあった新1年生に「気になる子どものチェックリスト」(文科省作成)を用い発達障害傾向を調査した。平成29・30年度を合算し分析した結果、夜尿症児の約30%の児童に発達障害傾向が認められた。発達障害傾向はLD傾向が56%、ADHD傾向が27%、ASD傾向が17%であった(重複あり)。LD傾向内訳は、聞く24%、読む21%、書く18%、話す16%、計算する16%、推論する5%であった。海外ではADHDとの併存の指摘はあるがLDとの関連の報告は見当たらないため興味深い結果となった。早期発見された発達障害傾向のある児童に対し教師が行える対応策のレポートを個別に作成し配付した。教師が行える早期援助の一助とした。6以上をもとに教育・医療・家庭の連携モデルを検討した。未就学児の夜尿の率、および夜尿と発達障害傾向について疫学調査等で明らかにした。さらに教育・医療・家庭の連携モデルを試作するところまで終了している。次年度が本研究最終年度のため、これまでの研究のまとめを行う。夜尿症の疫学調査も1,000名を超えている。夜尿であり発達障害の傾向が見られる援助ニーズが高い子どもの各学級担任に対するフィードバックを丁寧に行い2次障害の予防に役立つことを目指す。また、夜尿と発達障害傾向を重ねてある子どもや保護者の心理的ストレスも明らかにし教育・医療・家庭の連携モデルを完成させる予定である。平成29年度は,次の13の研究を行った。1PedsQL調査票(子どもの健康関連QOLを測る尺度)を分析し学校生活の質の検討を行った(関東圏小学1年6年生999名、保護者:475名昨年度調査実施済み)。児童の自己評価よりも保護者の代理評価が高く保護者が子どもの適応を過大評価し子どものSOSに気づきにくい可能性が示唆された。特に感情機能と身体機能において男子・女子児童ともに低学年が苦戦しており,親が推測した子どもの苦戦との間に認識の開きがあった。感情機能については全学年を通して子ども達の自己評価が低く保護者や学校への示唆が得られた。2A市教育委員会の協力を得て昨年度就学時健診票へ夜尿症について2項目追加した。312名のデータの中から夜尿に関する項目のみ分析を行った。本研究は日本で初めての夜尿症の疫学的調査であったが,海外で発表されている発症率とほぼ同等の15.1%であった。3就学時健診で夜尿のあった児童について新1年生の3学期時に「気になる子どものチェックリスト」(文科省作成)を教師等に依頼した。その結果、全体の22%の子どもに援助ニーズが認められた。さらに早期発見された援助ニーズが高い子ども達の困難さや対応例について子ども一人ずつのレポートを作成し各学校へ配付した。さらに発達障害傾向のスクリーニングへの活用の検討も開始した。4夜尿に対する対応について教師(学級担任,養護教諭等)・保護者向けの手引きを作成し次年度学校や該当児童へ配付できるように準備を行った。5夜尿症に対する教員の意識を調べるため「おねしょ/昼間のおもらし」に関するアンケートをB県、C県、D県の教員計566名に対して行いデータを分析した。夜尿症が疾患であるという認識の不足等が明らかとなった。6次年度(新2年生)の夜尿症児への追跡調査のためにA市教育委員会と打合せを行い質問紙を検討,作成した。平成31年度に予定していた就学時健診時の夜尿症のチェック項目追記について、協力的な教育委員会の申し出があり当初より前倒しで調査が開始できたため研究が当初より進んでいる。さらに教師の夜尿症についての意識調査についても当初31年度に実施予定であったが、協力依頼に応じた県教育委員会が3県あったため前倒しで調査を実施した。

2平成30年度B市教育委員会の協力を得て就学時検診時に夜尿の調査を行った。分析結果は夜尿ありの児童が13%であった。さらに平成28・29年度A市の調査と合算し1,147名の分析を行った結果、夜尿ありの児童が13%となった。夜尿のある子ども数はある一定率が常に保たれていることが認められ、海外で発表されている発症率とほぼ同等となった。平成30年度A市の結果が分かり次第本研究の結果に加える予定である。3夜尿に対する啓発の一環として平成29・30年度に作成した「教員・保護者向けの夜尿症手引き」をA・B両市の教育委員会を通し各学校から家庭訪問時に保護者へ配付した。4平成28年度A市就学時検診で夜尿のあった児童について保護者を通して新2年生時に夜尿に関する追跡調査を行った。約40%の児童が継続していた。5平成30年度就学時検診時調査で夜尿のあった新1年生に「気になる子どものチェックリスト」(文科省作成)を用い発達障害傾向を調査した。平成29・30年度を合算し分析した結果、夜尿症児の約30%の児童に発達障害傾向が認められた。発達障害傾向はLD傾向が56%、ADHD傾向が27%、ASD傾向が17%であった(重複あり)。LD傾向内訳は、聞く24%、読む21%、書く18%、話す16%、計算する16%、推論する5%であった。海外ではADHDとの併存の指摘はあるがLDとの関連の報告は見当たらないため興味深い結果となった。早期発見された発達障害傾向のある児童に対し教師が行える対応策のレポートを個別に作成し配付した。教師が行える早期援助の一助とした。6以上をもとに教育・医療・家庭の連携モデルを検討した。未就学児の夜尿の率、および夜尿と発達障害傾向について疫学調査等で明らかにした。さらに教育・医療・家庭の連携モデルを試作するところまで終了している。平成30年度は、下記12を研究する予定である。1発達障害や夜尿のある子どもや保護者の心理的ストレスを明らかにするため、該当児童および保護者へのインタビュー調査を行い,学校や医療への相談の促進要因と阻害要因を検討する。2就学時健診時に夜尿のあった子どもの疫学的な追跡調査を行う。次年度が本研究最終年度のため、これまでの研究のまとめを行う。夜尿症の疫学調査も1,000名を超えている。夜尿であり発達障害の傾向が見られる援助ニーズが高い子どもの各学級担任に対するフィードバックを丁寧に行い2次障害の予防に役立つことを目指す。また、夜尿と発達障害傾向を重ねてある子どもや保護者の心理的ストレスも明らかにし教育・医療・家庭の連携モデルを完成させる予定である。研究代表者はアルバイトの雇用日数確保等の関係で次年度の使用額が生じた。研究分担者においては、研究全体の活動内容により年度で使用する金額を各自が調整したため次年度への使用額が生じた。アルバイトの都合により2日程度日数を短縮したため。次年度は最終年度のためアルバイトの日数を増やす必要がある。人件費に充てる予定である。