hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
D-アミノ酸による生体制御：分子機構の解明とその応用

我々はこの現象の追試を行い、macrophage cellを用いてD-Aspの抗酸化性を確認するとともに、D-Aspの培地への添加により、抗酸化系の遺伝子発現にかかわる転写因子であるNrf2と抗酸化機能を有するヘムオキシゲナーゼ(HO-1)が誘導されることを見出した。(3)我々はD-セリンをピルビン酸とアンモニアに分解する新酵素、Fold-type III型D-セリンデヒドラターゼを見出し、そのD-セリンに対する高い特異性を利用してD-セリンの酵素定量法を構築した。本年度はこの方法を改良し、D-セリンから生成したピルビン酸をピルビン酸オキシダーゼで酸化し、その際生成する過酸化水素を鉄イオンを介してキシレノールオレンジによって測定する方法を確立した。この方法によって、96穴プレートを用いて尿中のD-セリンのアッセイが可能となった。またこの方法を用いてヒト尿中D-セリン濃度と腎臓疾患の関連について検討した。(4)D-アミノ酸ペプチドを認識する細菌の転写制御因子を見出した。D-アミノ酸は様々な生理機能を有するがその分子機構は必ずしも明確ではない。本研究では我々が構築した定量法などを用いて、D-SerやD-Aspなどの機能の分子レベルでの解明とその応用を目指した。具体的には、セリンラセマーゼやD-セリンデヒドラターゼの反応機構解析、細胞性粘菌の発生・分化におけるD-Serとセリンラセマーゼの役割、哺乳動物におけるD-Asp生合成酵素の解明、D-Aspによる動物培養細胞への抗酸化性付与の分子機構、D-Ser定量法の改良、PEG修飾D-セリンデヒドラターゼの投与によるマウス脳内D-セリンの制御、D-アミノ酸を認識するタンパク質構造などを検討し、一定の成果を得た。平成26年度の計画として、当初(1)D-セリンの発生・分化における役割の解明、(2)哺乳動物におけるD-アスパラギン酸生合成機構の解明、(3)尿中D-セリンの疾患マーカーへの応用、などを掲げた。(1)については細胞性粘菌を用いて、D-セリンを分解するD-セリンデヒドラターゼ遺伝子(dsd)の欠損株が示す生育の遅延などが、dsd遺伝子の導入によって相補する事を示し、得られたフェノタイプが、dsdの欠損による事を確認した。また欠損株では、細胞性粘菌の多細胞化に必要なacaAやcarAの転写量の低下が見られる事を示した。(2)については、既報のアスパラギン酸ラセマーゼの存在に反証を示すとともに、細胞性粘菌やマウスのセリンラセマーゼがある程度のアスパラギン酸ラセマーゼ活性を有することを明らかにした。(3)については、秋田大学医学部との共同研究の体制を整え、尿中D-セリンと腎疾患の関係について検討を開始した。(3)については進行がやや遅れているものの、当初の研究課題についてそれぞれ一定の成果を挙げることができた。さらに今年度はセリンラセマーゼの反応機構やD-アスパラギン酸の投与の腸内細菌への影響についてもについても研究成果を得た事から、自己評価を(2)とした27年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学1)研究概要の項に記載したセリンラセマーゼが触媒するD-セリンとLーセリンのデヒドレーション反応の非対称性について、さらに検討する。この非対称性が活性中心における基質OH基の配向性にあるとの仮説を立て、トレオニンの4種の異性体のデヒドレーション反応を解析することによりこれを検証する。さらに基質と補酵素の反応中間体アナログを取り込ませた酵素の結晶構造解析を行い、構造面からもこの仮説を検討する。2)26年度に開始した尿中D-セリン濃度と腎疾患の関係について、多検体の解析を通じて検証する。
がん遺伝子活性の遺伝的不均質による腫瘍悪性化の分子基盤

がんの進展過程において、遺伝的背景が異なる複数の変異細胞のサブクローン(遺伝的不均質)が生成され、これらが細胞間相互作用を介して細胞増殖能や浸潤・転移能を促進しうると考えられている。本研究では、ショウジョウバエ上皮をモデル系として用い、複数の変異細胞サブクローンによる遺伝的不均質性がいかにしてがんの進展を促すのかを解析した。その結果、がん遺伝子Srcを活性化した細胞集団とがん遺伝子Rasを活性化した細胞集団が上皮組織中で混在した際、それぞれの細胞クローンが互いの浸潤・転移能を誘発し合うことを見いだし、Notch-Deltaシグナルを介したそのメカニズムの大枠を明らかにした。進行したがん組織には、遺伝的背景が異なる複数の変異細胞のサブクローンが存在する(遺伝的不均質)。このようながん組織の遺伝的不均質性は、薬剤耐性のみならず、がんの進展にも深く関与すると考えられている。しかし、同一組織内に複数の変異細胞サブクローンが混在することでいかにしてがんの進展が促されるのか、その分子機構については不明な点が多い。本研究では、2種類の異なる遺伝子発現制御システムを同時に適用することで組織内に複数の変異細胞サブクローンを作り出すショウジョウバエ遺伝的モザイク法「Coupled-MARCM法」を利用し、がん組織での遺伝的不均質をショウジョウバエ生体内で再現することで、異なるがん遺伝子を活性化した細胞同士の相互作用により駆動される腫瘍悪性化の分子基盤を明らかにすることを目的とする。平成25年度は、Src活性化細胞クローンとRas活性化細胞クローンの相互作用による腫瘍悪性化機構の遺伝学的解析を行った。Coupled-MARCM法を用いて、ショウジョウバエ3齢幼虫の複眼原基の上皮組織にGFPで標識した活性化型Ras(RasV12)発現細胞クローンとRFPで標識したSrc発現細胞クローンを隣接するように誘導すると、Src活性化細胞クローンは増殖能を亢進するだけでなく浸潤能を獲得し、隣接組織であるventral nerve cordへと浸潤・転移することが分かった。この細胞クローン間相互作用を介した腫瘍悪性化の分子機構を遺伝学的に解析した結果、両クローン間においてNotch-Deltaシグナルの活性制御が行われていること、および細胞膜上でapico-basal極性に関与するタンパク質Crbの特異的な発現制御が行われていることが明らかとなった。がんの進展過程において、遺伝的背景が異なる複数の変異細胞のサブクローン(遺伝的不均質)が存在することが示されている。このようながん組織の遺伝的不均質性は、薬剤耐性のみならず、細胞間相互作を介したがん細胞の増殖能や浸潤・転移能の促進にも関与すると考えられている。しかし、複数の変異細胞サブクローンによる遺伝的不均質性がいかにしてがんの進展を促すのか、その分子機構については不明な点が多い。本研究では、「Coupled-MARCM法」を用いて2種類の異なる遺伝子発現制御システムを介して組織内に複数のがん原性変異細胞サブクローンを作り出し、異なるがん遺伝子を活性化した細胞同士の相互作用により駆動される腫瘍悪性化の分子基盤を明らかにすることを目的とする。これまでの本研究により、がん遺伝子Srcを活性化した細胞クローンとがん遺伝子Rasを活性化した細胞クローンがショウジョウバエ3齢幼虫の複眼原基の上皮組織中で混在した際、それぞれの細胞クローンが浸潤・転移能を獲得することを見いだした。重要なことに、Src活性化細胞クローンとRas活性化細胞クローンはいずれも単独クローンのみでは浸潤・転移能をもたない。すなわち、これら2種類の細胞クローンが混在する遺伝的不均質の状態においてのみ、両クローンが互いの浸潤・転移能を促進し合うと考えられた。そこで、その分子機構を遺伝学的に解析した結果、Src活性化細胞クローンにおいてNotchの発現が上昇し、Ras活性化細胞クローンにおいてNotchのリガンドであるDeltaの発現が上昇していることが分かった。さらに、両クローンの境界上のSrc活性化細胞内でNotchシグナルが活性化し、このシグナルがSrcシグナルと協調することで細胞の浸潤・転移能が誘発されることが明らかとなった。発生遺伝学、腫瘍学本研究は、ショウジョウバエCoupled-MARCM法を利用し、がん組織でのがん遺伝子活性の遺伝的不均質をショウジョウバエ生体内で再現することで、異なるがん遺伝子を活性化した細胞同士の相互作用により駆動される腫瘍悪性化の分子基盤を明らかにすることを目的とするものである。これまでの本研究により、Src活性化細胞クローンとRas活性化細胞クローンの相互作用によってSrc活性化細胞が悪性化(浸潤・転移能の獲得)を引き起こすこと、さらにはこの際に両クローン間でNotch-Deltaシグナルの活性制御および細胞間相互作用に重要な役割を果たすと考えられるCrbの発現制御が行われていることを明らかにすることができており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。

本研究ではこれまでに、Src活性化細胞クローンとRas活性化細胞クローンの相互作用によってSrc活性化細胞が悪性化を起こすこと、およびこの際両クローン間でNotch-Deltaシグナルの活性制御およびCrbの発現制御が行われていることを明らかにしてきた。そこで今後は、これらNotch-Deltaシグナルの活性制御およびCrbの発現制御が両クローン間の相互作用によって引き起こされるSrc活性化細胞の悪性化にどのように関与するのか、その分子基盤を遺伝学および生化学的アプローチにより明らかにしていく。加えて、Src活性化細胞はHippo経路のターゲットである転写コアクティベーターYkiの活性をJNK活性依存的に隣接細胞へと伝播することで、周辺細胞の増殖を細胞非自律的に促進することが分かっているため、Yki活性の伝播機構、およびYki活性とSrc活性の協調による浸潤・転移能の獲得機構にも着目して解析を進めることで、この現象の分子機構の解明を目指す。研究の遂行上、現存のショウジョウバエ系統を用いた遺伝学的解析を主に行うこととなったため、消耗品費等への支出が予定よりも減少することとなった。次年度使用額は消耗品費に充てるとともに、技術補佐員を雇用して本研究を強力に推進する。
要支援高齢者のケアニーズに対応した地域ケアモデルの構築と効果評価

本研究の目的は,要支援高齢者のケアニーズに対応した地域ケアモデルを構築し,その効果を評価することである.2018年度は,2017年度にある1つの地区で実施したフォトボイス,地理情報システムならびに高齢者へのインタビュー結果を根拠データとする住民参加型地域診断の内容について,学会発表や論文投稿を行った.また,2018年度にはこれらの内容を発展させて,さらに都市近郊地域(人口約75000人,高齢化率24.8%)と中山間地域(人口約16000人,高齢化率37%)において虚弱高齢者のケアに関する地域診断を実施した.2018年度に実施した研究では,地域診断の根拠となるデータは,キーインフォーマント(保健医療福祉職:都市近郊地域では8名,中山間地域では7名を対象とした.)とプライマリインフォーマント(高齢者家族や地域ボランティア:都市近郊地域では9名,中山間地域では6名を対象とした.)に対するグループインタビュー,既存資料,地区視診の内容を活用した.分析の際には,ロジックツリーを基本として,物理的環境,人的環境,社会的環境の3側面からデータを収集し,分析することとした.具体的には,本地域診断を実施するにあたっては,Age-Friendly Citiesの枠組みを参考に,物理的環境としては1交通,2公共スペース,3地理,人的環境としては1人口動態・人口静態,2住民の慣習・意識,社会的環境としては1サービスの整備状況,2サービスの利用,3人付き合いなどを項目として立ち上げて地域診断を展開した.その結果,都市近郊地域と中山間地域における虚弱高齢者のケアに関する地域の特徴や課題が明確になり,ロジックツリーの地域診断への適用可能性が示唆された.見直した介入プログラムを試行的に実施することができた.これまでの調査結果や地域診断を基本としたプログラム内容についてさらに分析を進め,成果発表を進める予定である.本研究の目的は要支援高齢者のケアニーズに対応した地域ケアモデルを構築しその効果を評価することである。平成27年度は予定どおり,モデル地区ACの3地区において,合計6回の住民と介護職・医療職を対象としたワークショップを実施し,地域ケアモデル開発を進めてきた。平成26年度に予備研究として実施していた地域アセスメント(専門職によるインタビュー調査結果やフォトボイス,地区踏査)の結果を基に,各モデル地区の住民と地域の介護職や医療職にフォーカス・グループインタビューを行い,それぞれの地区におけるケア課題を明確にした。そのケア課題の内容は,具体的には,A地区が「高齢者のための交流活動は多いが,閉じこもりがちの者が参加していない」,B地区が「独居が多く,地域の人との交流希望は少ないため,虚弱な高齢者が孤立しやすい」,C地区が「買い物施設が散在しており,高齢者が自転車に乗れなくなると買い物に行きにくい」であり,これらの課題を解決することを目的に各地区のケアモデルを開発した。まず,各課題の解決の具体的方向性を話し合い,その必要性を共有するために,地域で暮らす実際の高齢者例からワークショップ用の教材事例を作成した。その結果,要支援高齢者を見守るために「高齢者の暮らしやすさ考える隊」とする住民ボランティアをつくり,定期的に要支援高齢者に関するケア課題の解決方法やケア資源をコーディネートするプラットフォームの場を設定することとした。さらにケア課題の解決方法をより明確にするために住民ボランティアが地域包括支援センタースタッフとともに,要支援高齢者に15分程度の訪問を行った。その訪問では各ケア課題に関する質問項目を含めた訪問シートを地区ごとに作成した。平成28年度は引き続き,訪問を行った結果について住民や介護職・医療職とともにフィードバックを行い,地域ケアモデルを進展させる予定である。研究計画調書で示した予定どおり,進捗しているため。本研究の目的は要支援高齢者のケア・ニーズに対応した地域ケアモデルを構築し,その効果を評価することである。平成28年度は,本研究の地域ケアモデルとして,モデル3地区AC地区において,住民と医療職・介護職を参加者とした合計4回のワークショップを開催した。本地域ケアモデルでは,平成27年度に地区ごとに明確にした各ケア課題(A地区「高齢者のための交流活動は多いが,閉じこもりがちの者が参加していない」,B地区「独居が多く,地域の人と交流希望は少ないため,虚弱な高齢者が孤立しやすい」,C地区「買い物施設が散在しており,高齢者が自転車に乗れなくなると買い物が行きにくい」)と関連するその地区での高齢者の実際事例について住民や医療職・介護職から提案してもらい,その事例と地区のケア課題を解決する方法を参加者間で話し合った。また,平成28年度は地域ケアモデルの1年目の効果を評価するために,介護保険サービスを利用している要支援高齢者756名を対象にその虚弱性の程度を測定する訪問面接調査,住民ボランティア343名を対象にソーシャル・キャピタルの程度を測定する郵送や配布による質問紙調査を実施した。その結果,ベースライン調査結果と比べ,高齢者の虚弱性について全体的に悪化傾向にあり,モデル地区とそれ以外の地区においてもその変化に違いはみられなかった。平成29年度は,高齢者の虚弱性と住民ボランティアのソーシャル・キャピタルとの関連について,分析検討を深め,効果評価の方法やモ地域ケアモデル内容の見直しについて検討を行う予定である。平成29年度は,平成28年度に実施した要支援高齢者756名を対象とした1年後の効果評価調査について,統計分析を進めた。

その結果,ベースラインにて調査した対象者1033名に比べ,1年後の調査対象者756名については,「外出が少ない」「趣味,楽しみが少ない」「話をする近所の人がいない」「外出恐怖から外出を控える」など心理社会的問題を抱える者が有意に多くなっていた。また,1年後の調査対象者は,ベースライン調査対象者に比べて「1キロメーター歩行に難儀する」「食欲の低下がある」「1年間に入院体験がある」「急激な体重減少がある」など身体的問題を抱える者が有意に多かった。これらのことから,要支援高齢者のフレイル予防においては,身体面への支援とともに心理社会的問題への支援を強化する地域ケアシステムを構築する必要性が示されたが,これまで行ってきた介入プログラムについては十分な効果あるとはいえないと考えられた。そこで,平成29年度はプログラム内容を見直し,フォトボイス,地理情報システムならびに高齢者へのインタビューを根拠データとする住民参加型地域診断プログラムをある地区で試みた。このプログラムでは,これまでの研究成果を参考しながら,虚弱高齢者の買い物,受診,地域交流をテーマとし,得られたデータをもとにロジックツリーを作成し,地域診断を導く手法を明確にすることができた。1年後効果評価調査について分析を行い,見直した介入プログラムを試行的に実施することができた。本研究の目的は,要支援高齢者のケアニーズに対応した地域ケアモデルを構築し,その効果を評価することである.2018年度は,2017年度にある1つの地区で実施したフォトボイス,地理情報システムならびに高齢者へのインタビュー結果を根拠データとする住民参加型地域診断の内容について,学会発表や論文投稿を行った.また,2018年度にはこれらの内容を発展させて,さらに都市近郊地域(人口約75000人,高齢化率24.8%)と中山間地域(人口約16000人,高齢化率37%)において虚弱高齢者のケアに関する地域診断を実施した.2018年度に実施した研究では,地域診断の根拠となるデータは,キーインフォーマント(保健医療福祉職:都市近郊地域では8名,中山間地域では7名を対象とした.)とプライマリインフォーマント(高齢者家族や地域ボランティア:都市近郊地域では9名,中山間地域では6名を対象とした.)に対するグループインタビュー,既存資料,地区視診の内容を活用した.分析の際には,ロジックツリーを基本として,物理的環境,人的環境,社会的環境の3側面からデータを収集し,分析することとした.具体的には,本地域診断を実施するにあたっては,Age-Friendly Citiesの枠組みを参考に,物理的環境としては1交通,2公共スペース,3地理,人的環境としては1人口動態・人口静態,2住民の慣習・意識,社会的環境としては1サービスの整備状況,2サービスの利用,3人付き合いなどを項目として立ち上げて地域診断を展開した.その結果,都市近郊地域と中山間地域における虚弱高齢者のケアに関する地域の特徴や課題が明確になり,ロジックツリーの地域診断への適用可能性が示唆された.見直した介入プログラムを試行的に実施することができた.研究計画調書に記載したとおり,平成28年度については地域ケアモデルを進め,各地区のソーシャルキャピタルの充実化を図り,要支援高齢者や住民を対象にした評価を行う予定である。
注意欠陥児と自閉症における認知能力のプロフィールの解明

科学研究費補助金のおかげで、平成24年度、私の研究は円滑に進んでいました。これまで認知神経心理学の領域において健常児及び注意障害多動障害(ADHD)と自閉症(ASD)の子供で干渉制御のテストで成績に顕著な差が見出せることを突き止めた。以下に24年度に、得られた結果について述べる。複合数字抹消検査(CDCT)(行場・大橋,2009)を用いて、ADHD群と健常群に対して、注意選択と注意分配の二つの条件で、全体及び部分間の干渉を調べた。その結果、注意選択と注意分配、両条件とも、大域情報への処理は健常者よりも、ADHD障害の方が正答率が低いが、局所情報への処理は低くないことを明らかにした。それらの結果は、ADHD障害が全体情報を処理する際に、部分情報からの干渉を健常者以上に受けることを示唆する。さらに、本研究が得られた結果は米国精神診断と統計マニュアル(DSM-IV)にあるADHD児は部分情報への処理能力が弱いという記述に疑問を投げかけるものであった。この研究成果は、科学誌Brain&Developmentに掲載されました(2012)。Garnerテストを用いて、ASD群と健常対照群に対して、表情干渉及び人物干渉を調べたところ、表情干渉においてのみ有意差が認められ、ASD群はより大きな表情干渉を示すことが明らかになった。ASD群は細部情報に集中しやすいとの研究結論を考えると、ASD群が現れる表情干渉は表情認知は、主に細部情報に依存する処理であることが分かりました。この研究成果を米科学誌Journal of Autism Researchに掲載されました(2012)。また、ASDを対象にBubblesタスクを行ったところ、ASD児は顔の眼の情報を捉えられることが分かりました。この研究成果は科学誌Brain&Developmentに掲載されました(2012)。上記の研究結果は、新たな知識を提供し、本分野の研究を加速しましたので、大変意義があります。学会発表について、私は、去年3つの国内学会のワークショップで、自分の研究テーマについて、話しました。交付申請書に記載した第一年度の目標がほぼ完成しましたので、研究は順調に進んでいると言えます。交付申請書に記載した自閉症(ASD)の研究では、あまり面白い結果がでませんでしたので、その原因としては、ASD児は、これまで実施したタスクに敏感しないと考えられます。今年は、選択注意を測るGarner課題を用いて、ASD児と健常児の認知機能の違いを調べていきたいと思います。科学研究費補助金のおかげで、平成23年度、私の研究は円滑に進んでいました。これまで認知神経心理学の領域において健常児と注意障害多動障害(ADHD)の子供で干渉制御のテストで成績に顕著な差が見出せることを突き止めた。以下に23年度に、得られた結果について述べる。また、複合数字抹消検査(CDCT)(行場・大橋,2009)を用いて、ADHD群と健常群に対して、注意選択と注意分配の二つの条件で、全体及び部分間の干渉を調べた。この研究成果は、科学誌Brain & Developmentに掲載されました。

また、ASDを対象にBubblesタスクを行ったところ、ASD児は顔の眼の情報を捉えられることが分かりました。この研究成果は科学誌Brain&Developmentに掲載されました(2012)。上記の研究結果は、新たな知識を提供し、本分野の研究を加速しましたので、大変意義があります。学会発表について、私は、去年3つの国内学会のワークショップで、自分の研究テーマについて、話しました。交付申請書に記載した第一年度の目標がほぼ完成しましたので、研究は順調に進んでいると言えます。交付申請書に記載した自閉症(ASD)の研究では、あまり面白い結果がでませんでしたので、その原因としては、ASD児は、これまで実施したタスクに敏感しないと考えられます。今年は、選択注意を測るGarner課題を用いて、ASD児と健常児の認知機能の違いを調べていきたいと思います。
ヤーン・テラー・ポーラロンとその超伝導

電子フォノン系でのポーラロン効果や超伝導などは,従来,フレーリッヒ模型やホルスタイン模型に基づいて理解されてきた.しかし,ヤーン・テラー結晶における電子フォノン複合系では関与する状態の縮退による内部構造のため,クォーク・グルオン系での閉じ込め問題に似た新しい様相を示す.さて,その状態の縮退による内部自由度は擬角運動量という概念で記述され,その擬角運動量の保存則が電子フォノン相互作用に強い制約を与える.そこで,その制約を露わに取り込んでハミルトニアンを具体的に書き下し,それをミグダル・エリアシュバーグ理論で解析して,特定のバーテックス補正しか許されないことを示した.このバーテックス補正の制限はヤーン・テラー・ポーラロンの有効質量がホルスタイン・ポーラロンのそれに比べて劇的に小さくなることを導いた.さらに,電子フォノン相互作用定数αが大きい場合,この有効質量増加因子がホルスタイン因子e^<2α>ではなく,(2/πα)^<1/2>e^αであることを明らかにした.次に,エリアシュバーグの強結合超伝導理論の拡張という立場からバーテックス補正の超伝導転移温度T_cへの影響を調べた.その結果,バーテックス補正が重要になるほどにαが大きくなると,ヤーン・テラー・ポーラロンといえども有効質量が大きくなりすぎて,そのバイポーラロン超伝導では,とても高いT_cにはならないことが分かった.もちろん,それよりも小さいαでは,バーテックス補正そのものが必要ではなく,T_cの評価に関しては従来通りのエリアシュバーグ理論に基づいたマクミラン(あるいは,アレン・ダインス)の公式で十分であることも分かった.因みに,1次のバーテックス補正はヤーン・テラー結合では正確にゼロになるため,ヤーン・テラー系ではエリアシュバーグ理論の適用範囲はかなり広く,「ヤーン・テラー系での超伝導は他の電子フォノン系とは大きく違う」という従来の見方は否定された.この結果,超伝導における未解決の問題,すなわち,強結合電子フォノン系でバーテックス補正が無視できず,また,電子相関も重要になる場合の超伝導理論構築の問題では,ハバード・ホルスタイン模型をまずは考え直すべきであるという結論に達し,その立場から新しい試みを始めた.一つはバーテックス補正の取り扱い方に関する新しい一般的な手法の確立であり,その第一歩として電子ガス系における電子相関の取り扱いに成功した.もう一つは厳密対角化による有限サイト系の研究をマクロなサイト数の問題に拡張するもので,変分変位型ラング・フィルゾフ変換と一次元ハバード模型におけるリープ・ウーの厳密解とを組み合わせて,この問題を解いた.電子フォノン系でのポーラロン効果や超伝導などは,従来,フレーリッヒ模型やホルスタイン模型に基づいて理解されてきた.しかし,ヤーン・テラー結晶における電子フォノン複合系では関与する状態の縮退による内部構造のため,クォーク・グルオン系での閉じ込め問題に似た新しい様相を示す.さて,その状態の縮退による内部自由度は擬角運動量という概念で記述され,その擬角運動量の保存則が電子フォノン相互作用に強い制約を与える.そこで,その制約を露わに取り込んでハミルトニアンを具体的に書き下し,それをミグダル・エリアシュバーグ理論で解析して,特定のバーテックス補正しか許されないことを示した.このバーテックス補正の制限はヤーン・テラー・ポーラロンの有効質量がホルスタイン・ポーラロンのそれに比べて劇的に小さくなることを導いた.さらに,電子フォノン相互作用定数αが大きい場合,この有効質量増加因子がホルスタイン因子e^<2α>ではなく,(2/πα)^<1/2>e^αであることを明らかにした.次に,エリアシュバーグの強結合超伝導理論の拡張という立場からバーテックス補正の超伝導転移温度T_cへの影響を調べた.その結果,バーテックス補正が重要になるほどにαが大きくなると,ヤーン・テラー・ポーラロンといえども有効質量が大きくなりすぎて,そのバイポーラロン超伝導では,とても高いT_cにはならないことが分かった.もちろん,それよりも小さいαでは,バーテックス補正そのものが必要ではなく,T_cの評価に関しては従来通りのエリアシュバーグ理論に基づいたマクミラン(あるいは,アレン・ダインス)の公式で十分であることも分かった.因みに,1次のバーテックス補正はヤーン・テラー結合では正確にゼロになるため,ヤーン・テラー系ではエリアシュバーグ理論の適用範囲はかなり広く,「ヤーン・テラー系での超伝導は他の電子フォノン系とは大きく違う」という従来の見方は否定された.この結果,超伝導における未解決の問題,すなわち,強結合電子フォノン系でバーテックス補正が無視できず,また,電子相関も重要になる場合の超伝導理論構築の問題では,ハバード・ホルスタイン模型をまずは考え直すべきであるという結論に達し,その立場から新しい試みを始めた.一つはバーテックス補正の取り扱い方に関する新しい一般的な手法の確立であり,その第一歩として電子ガス系における電子相関の取り扱いに成功した.もう一つは厳密対角化による有限サイト系の研究をマクロなサイト数の問題に拡張するもので,変分変位型ラング・フィルゾフ変換と一次元ハバード模型におけるリープ・ウーの厳密解とを組み合わせて,この問題を解いた.従来,電子フォノン系でのポーラロン効果や超伝導などは典型的なモデル(フレーリッヒ模型やホルスタイン模型)に基づいて理解されてきた.しかし,ヤーン・テラー結晶における電子フォノン複合系では関与する状態の縮退による内部構造のため,クォーク・グルオン系での閉じ込め問題に似た新しい様相を示す.

本研究では,典型的なモデルと比較しながらヤーン・テラー・ポーラロンの特徴を吟味し,それに基づいて超伝導を議論する.さて,本年度は電子フォノン結合定数αが小さい極限から出発してグリーン関数法による解析を進めた.そして,αの最低次ではミグダル近似による通常の電子フォノン結合系での理論と同じだが,次の次数ではそれとは異なり,バーテックス補正が正確にゼロになる.この意味でヤーン・テラー系ではエリアシュバーグ理論の適用範囲はかなり広いことになる.ところで,本年度,バトログらはヤーン・テラー系であるC_<60>分子を電界効果トランジスター構造に組み込み,特にCHB_<r3>で分子間隔を拡げたものに正孔を注入した場合,117Kの転移温度を持つ超伝導を見出した.この事実とヤーン・テラー系での超伝導に関する私のこれ迄の結論から言えば,通常の電子フォノン系でも適当な条件下ではT_cが100Kを越しうることを示唆する.因みに,フラーレンに電子注入した場合,ハバード・ホルスタイン模型に基づいて電子フォノン相互作用による電子間引力と電子間の直接のクーロン斥力がほぼ釣り合うという状況下でのBCS超伝導体という見方で定量的にも正しいT_cを得ていたが,正孔注入の場合,αが1.5倍大きくなるとして同じ計算をすると実験事実をよく再現することを見出した.来年度はこの結果の意味するところをより深く考察し,室温超伝導への道を模索すると同時に,ヤーン・テラー系の性質も取り込んだ理論を構築する予定である.従来,電子フォノン系でのポーラロン効果や超伝導などは典型的なモデル(フレーリッヒ模型やホルスタイン模型)に基づいて理解されてきた.しかし,ヤーン・テラー結晶における電子フォノン複合系では関与する状態の縮退による内部構造のため,クォーク・グルオン系での閉じ込め問題に似た新しい様相を示す.さて,その状態の縮退による内部自由度を擬角運動量という概念で記述すると,その擬角運動量保存則が電子フォノン相互作用に強い制約を与え,その結果,ヤーン・テラー・ポーラロンの有効質量がホルスタイン・ポーラロンのそれとは違うことを電子フォノン結合定数αの関数としての解析的表現の相違から明確に示した.また,グリーン関数法による超伝導理論で小さいαからのアプローチでは,この保存則のためにバーテックス補正が強く抑制されることが分かった.この意味でヤーン・テラー系ではエリアシュバーグ理論の適用範囲はかなり広く,それゆえ,この系での超伝導における転移温度は従来のマクミラン公式,あるいは,アレン・ダインス公式などでよく評価出来ることになる.ただし,このヤーン・テラー系といえども,大きなαではバーテックス補正は重要になる.そして,その大きさの評価における問題点はホルスタイン系でのそれと基本的に同じ事情になることが認識された.以上の観点から,超伝導における未解決の問題,すなわち,強結合電子フォノン系でバーテックス補正が無視できず,また,電子相関も重要になる場合の超伝導理論構築の問題では,ハバード・ホルスタイン模型をまずは考え直すべきであるという結論に達し,その立場から新しい試みを始めた.一つはバーテックス補正の取り扱い方に関する一般的な手法の確立であり,それに向けて,現在,電子ガス系における電子相関の取り扱いに成功している.
SOIピクセル検出器による自己像直接検出型タルボ・ロー干渉計の高度化

1895年にX線がレントゲンによって発見されて以来、X線透視撮影は医療やセキュリティ、非破壊検査など様々な分野で活用されてきたが、軽元素材料などはX線に対して比較的透明であり、十分なコントラストが得られないという問題がある。X線位相、小角散乱イメージングはこの欠点を克服し得る技術として各方面からその発展が期待されており、実験室系の装置で測定可能なX線タルボ及びタルボ・ロー干渉計が注目を集めている。そこで本研究課題では、SOIピクセル検出器を適用することにより、自己像直接検出型X線撮像法の性能を飛躍的に向上させることを目指す。SOIピクセル検出器の特徴を生かした新規な測定法の実証を目的とする。本年度は、前年度の結果を進展させ、1回の測定で多波長の吸収像、位相微分像、小角散乱像を同時に取得できることを示した。対象とする被写体の成分、形状、大きさなどにより適切なX線エネルギーは異なる。従来は条件を変えて複数回測定することにより、条件を最適化していたが、本手法を用いれば1回の測定の後、適切なX線エネルギーを選択することが可能であり、材料評価に非常に有用である。また、チャージシェアリング解析を適用することにより、位相微分像の感度が30%以上に向上することや従来、測定できなかった高分解能配置での小角散乱像を取得できることを示した。さらに、サブピクセル解析を用いることによりその小角散乱像の定量測定を行い、多層膜ターゲットと併用することで材料識別の精度が向上することを示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。1895年にX線がレントゲンによって発見されて以来、X線透視撮影は医療やセキュリティー、非破壊検査など様々な分野で活用されてきたが、軽元素材料などはX線に対して比較的透明であり、十分なコントラストが得られないという問題がある。そこで本研究課題では、SOIピクセル検出器を適用することにより、2次元自己像直接検出型X線撮像装置の性能を飛躍的に向上させることを目指す。SOIピクセル検出器の特徴を生かした新規な2波長2次元自己像直接検出型X線撮像装置の実証を目的とする。本年度は、SOI検出器を利用するための素子、制御基板、冷却システムなどの実験環境の整備を中心に進めた。これらの整備では、本新学術領域のメンバーである京都大学理学部鶴教授、大阪大学理学部林田准教授、理化学研究所初井博士らに支援して頂いた。また、測定で得られるデータの解析プログラムについても、メンバーの方々に支援して頂きながら整備を進めた。さらに、これらの実験環境を利用して、2波長の位相、散乱イメージングとその空間分解能の向上に取り組んだ。その結果、マイクロフォーカスX線源と振幅格子を組み合わせることにより、1度の露出で2波長の位相微分像、小角散乱像を取得できることを示した。また、ピクセル検出器の特徴である画素毎のチャージ解析を活用することにより、これらの像の空間分解能を向上させることができた。大きな問題もなく、おおむね計画通りに進展している。大きな問題もなく、おおむね計画通りに進展しており、着実に研究を進めたい。
皮質脳波記録法を用いた視覚学習に伴う脳機能マップの可塑性の検証

霊長類の大脳皮質下側頭葉には特定の種類の物体の形や色を専門的に処理する部位が存在する。これらの機能モジュールが認知学習を習得する際にどのようなどのような機能的な変化を引き起こしているのか?本研究では大脳皮質の広い領域から長期間にわたり高時空間分解能で記録が可能な皮質脳波(Electrocorticogram(ECoG))法をサル下側頭葉皮質に適用して、質感の知覚、情報処理の経験依存的な側面を明らかにすることを目的に以下の実験を行った。1ECoG法によって上側頭溝を含む下側頭葉皮質の視覚モジュールマップを高い時空間分解能で同定する、2サルが訓練によって、色、形、動きを組み合わせてつくりだされる新規物体カテゴリ学習を習得できるか行動学的に検証する、3学習に伴う機能マップの変化を同定する。1について、下側頭葉皮質での長期ECoG法を確立して、広範囲における視覚応答の伝搬様式を高時空間分解能で可視化することに成功した。視覚応答は、いくつかの速度、方向の異なる神経活動伝搬が複数回繰り返す様子としてとらえられた。先行研究から視覚モジュールは階層的な視覚情報処理によって形成されていくと示唆されてきたが、今回の結果は視覚モジュール形成過程において、階層的処理に加え、動的な繰り返し現象が重要であることを示唆する。また応答の時間周波数解析によって30-100Hz程度の比較的高い周波数成分に形と動きのモジュールが見出されることがわかった。2についてニホンザルに1頭に記号を使った動物・非動物動画のカテゴリ分け課題を訓練することに成功した。初学習の動画セットを学習後、新規動画セットを訓練するとより早くカテゴリ分けを習得することがわかった。3について、見慣れた動画セットと新規動画セットに対する時間周波数応答に差が見いだされた。24年度が最終年度であるため、記入しない。大脳皮質の機能単位と考えられているコラム構造、ドメイン構造などの機能モジュールが認知学習を習得する際にどのような機能的な変化を引き起こしているのか明らかにするために、高い時空間分解能で神経活動が計測できる皮質脳波(Electrocorticogram (ECoG))法をサル下側頭葉皮質に適用して、質感知覚、情報処理の経験依存的な側面を明らかにすることを目的とする。(1)ECoG法によって上側頭溝を含む下側頭葉皮質の視覚モジュールマップを同定する、(2)サルが訓練によって、色、形、動きを組み合わせてつくりだされる新規物体カテゴリ学習を習得できるか行動学的に検証する、(3)学習に伴う機能マップの変化を同定する、を具体的な下位課題とする。本年度は(1)について、下側頭葉皮質での長期ECoG法を確立して、広範囲における視覚応答の伝搬様式を高時空間分解能で可視化することに成功した。その結果、視覚応答はいくつかの速度、方向の異なる活動伝搬が複数回繰り返す様子として捉えられた。この結果は、過去の形態学的研究、あるいは単一細胞の応答潜時を調べた研究などから示唆されてきた階層的な視覚モジュールの形成過程について、動的な繰り返し現象というこれまでにない観点から、新しい知見を与える可能性がある。現在、活動伝搬様式を定量化する方法を検討中である。(2)(3)については2頭のサルで新規物体カテゴリ学習の基本形となる対連合学習の訓練を終了した。サル下側頭葉皮質で長期ECoG記録を確立できたこと。ECoG法によって色、顔処理の視覚モジュールを同定できたこと。視覚モジュールの部位を特定するだけではなく、各モジュールに応答が伝搬してくる様子、モジュールの活動が広がっていく様子を可視化できた。

またすでに2頭のサルにおいて新規物体カテゴリ学習の基本形となる対連合学習の訓練をほぼ終了したためおおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。ECoG法による高時空間分解能での視覚応答の伝搬様式の解析をすすめて論文にまとめる。同時に行動実験もスケジュール通りにすすめていく。論文で確立した解析、記録方法を適用して学習時の変化を同定する。
ブラジル日系移民の日本語教育に関する実証的歴史的研究

ブラジル日系人の人口とその分布はサンパウロ州とパラナ州に集中しているが、それに対応して日本語学校も両州に多くが分布している。学校の規模は100人以下の小さいところや私塾として自宅を用いているようなところが多い。生徒数は1万人台前半にとどまっており、これは1990年代前半から比べて40%もの減少を見ている。教師は1世がまだ多いが、生徒の中心は3世であり、家庭に日本語の環境はほとんどない。ポルトガル語を解さない教師と日本語を解さない生徒の間での日本語教育は一層困難になりつつある。親が日本語を学ばせる動機は日本の文化を知って欲しい、日本とブラジルの良いところを備えた国際人になって欲しい、などというものであるが、日本文化の「伝承」を重視する教育は、ブラジル社会育ちの子どもたちには適合しないことが多い。教師は専門的な訓練を積んだ割合は極端に少なく、多くは日本語を話せるというだけで教師となっている。教師の給料は高くなく、最低給料の4倍まで程度であり、地方によっては非常に低い。このため、専門職として日本語教師が成り立つことが出来ず、圧倒的に中年以降の女性の副業的なものとして行われている。教師の研修に関しては、広く行き渡るのは難しい状況にある。日本語学校自体の経営は、日本人会や文化協会など団体の補助があるところでようやく継続している状態であり、経営状態は非常に苦しい。日本語学校の将来は非常に困難であるが、中には日系人だけでなくブラジル人父母の心も捉えて多くの生徒を抱える学校に変貌したところもある。それらは日本語や日本文化だけを教えるのではなく、ブラジルの義務教育段階私立学校となって日本語コースを設けているもの、就学前の幼児を預かりつつ、英語やコンピューター、日本語を教えるという学校などである。ブラジルの教育は変化しつつある。ブラジルの教育制度の中で生き残り、日本語を魅力ある外国語とするため、公立学校で教えるという方策の拡大、ブラジル人向け講座の拡大、日本語教育専門家の育成、日本語学校の適応・改革を急ぐべきであろう。今年度は日本国内の特に移民関係資料を収集するよう努めることに加え、ブラジルにおける日本語教育の現状を把握することを目標とした。資料については主な著作は入手できた。また日本語教育の現状に関する情報を得るため、出稼ぎ労働者として来日している日系人及びその家族や関係者に対する聞き取りも行った。三世以降の場合、ほとんど日本語能力を欠いており、それが日本の職場や学校への適応において最も大きな問題となっていた。日本語学校に通った経験のある人は少なかった。ブラジル日系人家庭における日本語教育の実行は、その地域社会の条件と家庭の姿勢に大きく依存しているが、日本語教育が持つ重みが彼らの意識の中で小さくなっている現状を把握できたことは意義があった。さらに夏にブラジルを訪れる機会があったため、現在のブラジルの教育資料、日本語教育に関わる資料の収集ができ、その他、高齢者や日本語教師経験者から話を聞くことができた。公立学校での日本語教育の可能性は広がっているが、コミュニティー・レベルでの日本語教育は年々学習者の減少をみている。地域によって差があるが、日本語学校自体が減少しており、各学校はいろいろな特色を備えることで存続に必死である。この点と日本語教師の世代交代が進んでいることから、日本語教育自体の性格が変化する過程にある。高齢者からはかつての日本語学校の写真を見せてもらったほか、戦時中の日本語教育の様子などの証言を得ることができた。これらにより、日本語学校の変化についてのイメージの広がりを得られた点に成果があった。

今年度は日本語教育を取り巻くブラジル国内の教育状況の歴史的社会的把握と、日本語教育資料、日本国内の移民関係資料の収集を引き続き行うことを目標とした。国内では歴史的背景理解のため、主な移民送出地であった沖縄を訪れた。また、ブラジルに短期の現地調査を行い、日系人社会と日本語教育の現況についての聞き取りを行い、高校生までの日系人子女の教育状況と日本語教育との接触に関しても、聞き取り調査を行った。同時にブラジルの現代の教育制度と日系人子女をめぐる一次資料を入手できた。短期調査では、日本語学校は各地において過渡期にあることを確認できた。サンパウロ市郊外のモジ・ダス・クルゼス市日本語モデル校、同コクエーラ植民地の両地においては、日系人団体の集会に出席し、戦前の日本語教師経験者から聞き取りを行った。プレジデンテ・プルデンテ市では戦前の日本語学校の面影を残す唯一の現存建物を訪問し、日本語教育関係者から聞き取り調査ができた。サンパウロ市では移民資料館にて資料を収集した。パラナ州ロンドリーナにおいては、高校生までの日系人子女にインタビューし、ブラジル教育制度の中での進学意識と日本語や日本文化に対する意識について聞き取りをした。これらから、現代の日系三世以降では日本語離れが進んでいるが、家族とともに日本滞在を体験した場合には、本人の年齢や滞在期間にもよるが、日本語を身につけ日本文化を内面化した世代も育っていることがわかってきた。彼らは日系人団体と関係が薄く、日本語学校とも関係を持たないことが多い。日本語学校は日本文化を伝える「唯一の」機関ではなくなってきたが、その存在意義と役割については大いに研究の余地がある。今後の方向性を探るヒントとして、従来の日本語学校の役割が変化せざるを得ない状況を日系三世以降の人々の意識からとらえることができたことは意義があった。今年度は、日本語学校を取り巻くブラジルの教育状況の歴史的社会的把握を引き続き進めることと、日本国内における海外学校関係資料の収集、および、これまで未調査であったブラジル北部の日本語学校の短期調査を行うことを目標とした。国内では国立国会図書館を中心に歴史的資料を探し、邦字新聞などから資料を得ることができた。また、ブラジルの日本語教育と日系人子女の関係を知る手がかりを得るため、日本に滞在中のブラジル日系人子女が学ぶ群馬県太田市の私立学校ピタゴラス学園を訪問した。同校ではブラジルの教育体系に即した教育が行われており、日本語は教授用語とはなっていないが、生徒間ではある程度用いられている。しかしながらブラジルで日本語教育を、学校であれ、家庭であれ、ある程度でも経験した子どもはごく少数にとどまっていた。ブラジル短期調査ではサンパウロにおいて、日本語学校に関する国際協力事業団と国際交流基金の事業についてヒヤリングすることができた。教師の養成、生徒層の拡大、ブラジル公立学校への浸透が課題と見られる。
戦前期日本の蚕糸業地帯におけるインフォーマル金融組織の史的研究

平成30年度においては、歴史的・実証的に調査を行う際に必要とされる、ノートパソコン・デジタルカメラを購入した。その上で、戦前期の日本国内における有力な蚕糸業地帯が存在した、長野県下で設立経営された地域金融組織に関連する、資料調査を行った。長野県で資料調査を複数回行った結果として、明治・大正期に長野県下の有力地方銀行であった第十九銀行・六十三銀行に合併されるに至った、長野県下で設立経営されていた複数の群小地方銀行について、その実態を把握する際の手がかりとなる、明治期から大正期にかけて半期ごとの決算時の経営状況を示す営業報告書に関する情報を、確認する事ができた。また、地方金融史・地域経済史研究に関連する、複数の研究会に出席した。戦前日本の地域金融組織を歴史的に検討するに当たって、地方金融史・地域経済史の研究者によって現時点で展開されている分析手法や研究上の論点を、積極的に把握する事を目指した。以上の資料調査・研究会出席を通じて得られた情報・知見を参考にして、主に営業報告書から得られた情報を手がかりにして、戦前期の長野県下において設立経営された群小地方銀行に関連する、データ入力を開始した。このデータ入力作業は、有力地方銀行の検討にとどまらずに、より小規模な地域金融組織の設立・経営の実態を明らかにする事により、戦前期の日本における金融の状況を、より歴史的・総合的に把握する事を目指すものである。平成30年度においては、長野県において資料調査を複数回行った。その結果として、戦前期において複数の群小地方銀行が発行した営業報告書に関連する、これまでの経済史研究者にとって未確認であった情報を、新たに得ることができた。資料調査によって確認することができた、営業報告書から得られた情報を手がかりにして、データ入力にも着手した。しかしながら、長野県下の資料調査、および研究会への参加にともない、事前の想定以上に経費が必要になった事情もあり、福島県下で設立経営された地域金融組織については、関連する調査を当初予定していた通りに、十分に進めることができなかった。平成31年度の研究においても、平成30年度に引き続き、長野県において戦前期の地域金融組織に関する資料調査を行う。戦前期における長野県下の地域金融組織に関する、データ入力を継続する。長野県下の地域金融組織については、小県郡で設立経営されていた地域金融組織に加えて、蚕糸金融に関連して長野県下の他郡で設立経営されていた地域金融組織についても、営業報告書から得られる情報を手がかりとして、検討を行う事を目指す。また、長野県下の地域金融組織に関する調査・検討と並行して、戦前期の日本国内における有力な蚕糸業地帯が存在した福島県においても、資料調査を行い、戦前期における福島県下の地域金融組織に関連する、新たな情報を獲得する事を目指す。

また、長野県下の地域金融組織に関する調査・検討と並行して、戦前期の日本国内における有力な蚕糸業地帯が存在した福島県においても、資料調査を行い、戦前期における福島県下の地域金融組織に関連する、新たな情報を獲得する事を目指す。
中華民国時期における「童子軍（ボーイスカウト）」運動の成立と展開

平成30年度の研究目的は、南京国民政府期における童子軍の国際性のあり方を明確にすることである。研究実施に当たって、(1)南京国民政府期における童子軍の訓練基準の変遷(2)南京国民政府期に発行された主要な童子軍教科書の内容分析を通じて、国際性のあり方を考察した。研究内容は主に2つある。(1)1926以後、国民党政権は党義を加える形で童子軍の訓練課程を改訂した。運動の目的がより民族性を主張するようになった。一方で、童子軍の指導方針となる政策作りには、北京政府期の童子軍関係者の参加により、政治色の内容も軍事訓練項目も減らされている。更には中国童子軍総章に「児童中心主義」を意識させるような文言さえ含まれるようになった。つまり、南京国民政府期においては、三民主義が注入され「党化」教育が進められたが、北京政府期童子軍関係者の関与により、逆説的ではあるが、童子軍運動の本来の方針がある程度守られることになったのである。(2)1934年以後は童子軍科目の必修化により、学校における童子軍の比重がますます大きくなった。一方、北京政府期童子軍運動の代表的な人物の一人である範暁六によって編纂された数種類のテキストを分析した結果、全面戦争の局面を迎える際のみ、テキストには国家意識を強めるような時局の内容を取り入れられるようになっていった。このことについて、範は後日の回想の中で、戦時対応のためのものだと語っている。少なくとも、北京政府期の童子軍関係者は、南京国民政府期に入っても非戦時においては、童子軍を軍事組織として考えようとはしていなかったことは明確である。このように南京国民政府期に国民党の統轄下で行われた童子軍運動は、国際性より民族性が強調されていたが、そのような変質は、第2次世界大戦の終結に伴い、童子軍関係者から強い反発を受け、再び国際性の重要性が再認識されていくことになる。(1)平成28年度の研究目的は中国で「童子軍」と呼ばれていたボーイスカウト運動が、イギリス・アメリカ・日本とどのような交流をもっていたのか。童子軍の形成過程と、中国国内に展開したプロセスと伝播の特性を明らかにすることである。(2)研究方法は童子軍関連の一次資料(新聞・雑誌・機関誌)に基づく文献分析の手法を用いた。(3)研究成果として以下のことが明らかになった。1北洋政府時期にボーイスカウト運動が最も盛んで、全国におけるボーイスカウトの推進にリード的な役割を果たした地域は上海租界である。イギリス人をはじめとする外国人ボーイスカウト関係者の存在が上海租界にある外国人・中国人ボーイスカウト活動の設立と展開には欠かせなかった。21910年代に全国におけるボーイスカウト運動の展開にもう一つ有力な担い手があった。主要都市にあるYMCAによる中国人児童を対象としたボーイスカウト活動が大きな役割を果たした。3江蘇省では公学校を拠点に展開された童子軍活動は、全国的に影響力のある「全国教育会連合会」・「中華教育改新社」と関わりながら、学校教育系統の資源を利用しつつ、新教育の一環として、「童子軍教育」としての側面が現れつつある。4上海租界をはじめ、北洋政府時期に展開された童子軍の社会活動の多くは「公共衛生」・「運動会」・「国家の祝日の祝い」・「イベントの秩序維持」と関連しており、「公共性・近代性」を含む内容が多かった。(4)研究意義:研究成果の1と2により、従来一国史の視点でしか描かれてこなかった童子軍史に、新たなグローバルヒストリーの視点によって捉え直す作業の可能性を見出した。研究成果の3と4により、中国の近代教育における童子軍教育の重要性を提示した。それは童子軍は新教育の代表として、近代的な教育メソッドとして中国なりの捉え方が背景にあったからだ。平成28年度は下記4つ主題研究・分析を予定を立て、ほぼ分析が終了しているため、全体として「おおむね順調に進展している」。(1)「上海租界における外国人児童ボーイスカウトの設立と展開」(2)「上海租界における中国人児童ボーイスカウトの設立と展開」(3)「上海租界から江蘇省への伝播」(4)「1920年代における2大国際イベントへの参加」平成29年度の研究目的として、「童子軍教育」が中国の近代教育に与えた影響にフォーカスし、前年度の研究結果を踏まえた上で、香港・台湾・日本側の研究成果を視野に入れつつ、ボーイスカウトの教育理念・童子軍教科書の内容分析を行う予定であった。研究実施に当たって、(1)「国民党童子軍としての改組」、(2)「日中戦争時におけるボーイスカウト活動ー国際性の在り方」、(3)「『童子軍教育』が中国の近代教育に与えた影響」と3つのテーマを柱に研究作業を進めた。具体的に、テーマ(1)について、1926年以後、国民党によるボーイスカウトを「国民党童子軍」としての改組の仕方を考察した。1党童子軍の指導系統の設立、2訓練内容の改訂、3学校教育へ必修科目としての導入、という3つの側面にフォーカスし、従来の国際性のあるボーイスカウトを国民党が自分の傘下にある青少年組織として改組させていくプロセスについて、制度面から明らかにした。テーマ(2)について、国際的な性格をもちながら、中国へ導入され、国際交流の中で成長していった童子軍が戦時中において国家という枠組みの前でどのように自分の国際性を保ちながら、変遷を遂げていくのかという課題にアプローチするために必要とされる