hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非アルコール性脂肪性肝炎に対するβカロテンの有効性・安全性の検討

C57BL/6Jマウス(♂、10週齢)にNASH誘導食を負荷すると同時に0.5%βカロテン、0.5%βカロテン+0.5%ビタミンC、0.5%βカロテン+0.5%ビタミンEをそれぞれ摂取させたところ、いずれの条件においても、NASH誘導食の実の場合に比較し、体重、肝臓重量、血中肝機能マーカー値、肝臓脂質蓄積量に有意な差は認められず、βカロテンとVCまたはVEの併用によるNASH予防効果は認められなかった。その一方で、0.5%ビタミンCの摂取は脂肪組織重量を低下させたことから、脂肪組織における脂肪の蓄積に抑制効果を示すことが示唆された。来年度は、βカロテン、ビタミンC、ビタミンEの三種を同時に摂取させることによるNASHへの予防効果、さらにはNASHを誘導した後の治療効果について検討を行う。一年目において、購入したマウス自体に問題があり、肝臓異常が認められるという想定外のことから、一年目において検討すべき項目が終了せず、二年目に引き続き検討を行ったため、予定よりも遅れている。さらに、過剰量のβカロテンの摂取はNASHに対して抑制的に働くことが示唆されたものの、有意ではなく、他の抗酸化ビタミンとの併用を検討したことから、予定よりも遅れている。近年、アスタキサンチン・ゼアキサンチン等のカロテノイドによる非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の予防効果が報告されているものの、βカロテンの有効性は明らかにされていないことから、NASHに対するβカロテンの予防効果について検討した。前年度までの検討において、C57BL/6Jマウス(♂、10週齢)に対して、NASH誘導食を負荷すると同時にβカロテンを微量(0.0005%)過剰量(0.5%)摂取させ12週間飼育したところ、過剰量(0.05%)において肝臓トリグリセリドの蓄積抑制傾向が認められた。そこで、本年度、肝臓病理解析によりNASHの評価(NAFLD Activity Score: NAS)を行ったところ、βカロテン摂取量依存的にNASが低下していた。本実験結果より、βカロテンは脂肪肝に対しての予防効果は弱いものの、NASHへの進展に対しては予防的に働く事が示唆された。また、人のNASH治療においては、ビタミンC(VC)およびビタミンE(VE)の併用が行われることから、βカロテンとVCおよびVEとの併用についても検討を行った。C57BL/6Jマウス(♂、10週齢)にNASH誘導食を負荷すると同時に0.5%βカロテン、0.5%βカロテン+0.5%VC、0.5%βカロテン+0.5%VE、0.5%βカロテン+0.5%VC+0.5%VEをそれぞれ摂取させたところ、いずれの条件においても、NASH誘導食のみの場合に比較し、体重、肝臓重量、血中肝機能マーカー値、肝臓脂質蓄積量に有意な差は認められず、βカロテン単独に対するVC、VEの相加効果は認められなかった。以上の結果より、βカロテンは脂肪肝の抑制作用は弱いが、脂肪肝からNASHへの進展を抑制することが示唆された。また、βカロテンとVC、VEの併用効果は認められなかった。現在、再検討中の実験結果をもって、βカロテンの有効性・安全性を評価した後、平成29年度の検討課題として予定している以下の実験を行う。
流動化・多様化する社会における協力のメカニズムの理論的・実証的解明

現代社会では、人々の移動やコミュニケーションが容易になり、多様な人々が頻繁に交流するようになった。それに伴い、人間関係も多様で流動的なものとなっている。この高い多様性と流動性は、社会を豊かにするという良い一面も持っているが、相互協力を達成するうえでは難しさも孕んでいる。本研究の目的は、こうした高い多様性と流動性を持った社会関係において、いかなる条件の下で人々が協力し合うことができるのか、ということを経験的かつ理論的に解明することにある。
近畿地方における大型古墳群の基礎的研究

大阪府南部には、日本列島内で最大規模の大仙陵古墳(現仁徳天皇陵)を含む堺市の百舌鳥古墳群、それに次ぐ規模をもつ誉田御廟山古墳(現応神天皇陵)を含む羽曳野市・藤井寺市の古市古墳群など、5世紀前後の倭国王墓と想定される巨大前方後円墳からなる大型古墳群が展開している。本研究は、これらの古墳群周辺が都市化される以前め航空写真に基づいて、開発以前の大縮尺の旧地形図を作成し、古墳詳研究の基礎資料を整備し、学界の共有財産として多くの研究者の利用に供するとともに、あわせてこれら近畿の大型古墳群の形成過程やそれら相互の関係、さらにその歴史的意味を追求したものである。3年計画の最終年度にあたる本年度は、(1)前年度までに中心部の図化を終えている古市、百舌鳥両古墳群の周辺部の図化作業を完成した。また(2)古市古墳群に続いて6世紀後半から7世紀代の倭国王墓と想定されるいくつかの古墳を含む太子町磯長谷古墳群周辺について、大阪府が1961年に作成した地形図をもとに、古市、百舌烏古墳群と同縮尺・同仕様で2,500分の1の開発以前の地形図を作成した。さらに(3)この地域で、古墳や同時代の遣跡の調査・研究を進めている地域の研究者や宮内庁書陵部の研究者の参加協力をえて、古市、百舌鳥古墳群り既往の発掘調査のデータ集成を行い、GISを利用してそのデータベース化を進めるとともに、(4)出土埴輪の実測図等の資料集成を行うとともにその編年作業を進め、(5)作成した旧地形図をも利用してこれら古墳群の形成過程の復元的研究を行った。(5)また本年度が最終年度にあたるため、研究報告書を作成した。のちに畿内と呼ばれる近畿地方中央部には、現在宮内庁が仁徳天皇陵に比定している大阪府堺市の大仙陵古墳を含む百舌鳥古墳群、同じく応神天皇陵になっている同羽曳野市・藤井寺市の誉田御廟山古墳を含む古市古墳群など巨大な前方後円墳が数多く営まれた大型古墳群がいくつか存在する。本研究は、こうした近畿の大型古墳群のうち特に巨大な前方後円墳を含む大阪府域の古市・百舌鳥両古墳群を取り上げその地域の都市化以前の航空写真に基づいて大縮尺の旧地形図を作成し、これを学界の共有財産として多くの研究者の利用に供するとともに、あわせてこの地形図を基に両古墳群の形成過程や古墳群内の個々の古墳の相互関係などを検討し、両古墳群にかかわる情報を整理し、両古墳群の近畿の大型古墳群中に占める位置や、その成立・展開の歴史的な意味を追求しようとするものである。初年度にあた17年度は、昭和21年に米軍が撮影した航空写真により、古市古墳群主要部の縮尺2、500分の1の地形図8葉分を作成することができた。この地形図を活用した古墳群の研究は次年度以降の課題であるが、本年度は関係地方公共団体で文化財の調査研究にあたられている研究協力者の参画をえて、古市・百舌鳥両古墳群の主要古墳出土の円筒埴輪の編年研究の最新の成果を整理・検討した。その結果、両古墳群の主要古墳の相対的な編年についてほぼ統一的な見解をえるとともに、さらに意見の相違点や残された問題の所在を明確にすることが出来た。次年度は、古市古墳群全域の地形図作成を終えるとともに、百舌鳥古墳群の地形図作成を開始し、あわせて両古墳群について多方面からの分析的研究を進める予定である。

のちに畿内と呼ばれる近畿地方中央部には、現在宮内庁が仁徳天皇陵に比定している大阪府堺市の大仙陵古墳を含む百舌鳥古墳群、同じく応神天皇陵になっている同羽曳野市・藤井寺市の誉田御廟山古墳を含む古市古墳群など巨大な前方後円墳がいくつか存在する。本研究は、こうした近畿の大型古墳群のうち特に巨大な前方後円墳を含む大阪府域の古市・百舌鳥古墳群を取り上げ、その地域の都市化以前の航空写真に基づいて大縮尺の旧地形図を作製し、これを学界の共有財産として多くの研究者の利用に供するとともに、あわせてこの地形図を基に両古墳群の形成過程や古墳群内の個々の古墳の相互関係などを検討し、両古墳群にかかわる情報を整理し、両古墳群の近畿の大型古墳群中に占める位置や、その成立、展開の歴史的な意味を追求七ようとするものである。初年度にあたる平成17年度は、昭和21年に米軍が撮影した航空写真により、古市古墳群中心部の縮尺2,500分の1の地形図8葉分を作成したが、2年度にあたる平成18年度は百舌鳥古墳群の中心部について7葉の地形図を作製することが出来た。本年度も関係市町村でこれらの古墳群の調査研究にあたられている研究協力者らとともに、古市・百舌鳥両古墳群の形成過程などの分析研究を続けるとともに、両古墳群における既往の発掘調査データを集成し、完成した地図上に記入する作業の検討を開始した。これに関しては宮内庁書陵部にも協力を要請し、古墳時代の遺構などが検出された発掘調査については、この地形図上にデータを集約する予定である。最終年度にあたる次年度は、古市・百舌鳥古墳群の周辺の図化作業を行い、両古墳群の地形図を完成するとともに、さらに大阪府太子町の磯長谷古墳群についても、開発以前の地形図を作製する予定である。さらにこれらの古墳群における発掘調査データの地形図上での集成作業とそのデータベース化を進めるとともに、研究メンバーの研究成果を集約した報告書を作成する。大阪府南部には、同本列島内で最大規模の大仙陵古墳(現仁徳天皇陵)を含む堺市の百舌鳥古墳群、それに次ぐ規模をもつ誉田御廟山:古墳(現応神天皇陵)を含む羽曳野市・藤井寺市の古市古墳群など、5世紀前後の倭国王墓と想定される巨大前方後円墳からなる大型古墳群が展開している。本研究は、これらの古墳群周辺が都市化される以前の航空写真に基づいて、遡発以前の大縮尺の旧地形図を作成し、古墳群研究の基礎資料を整備し、学界の共有財産として多くの研究者の利用に供するとともに、あわせてこれら近畿の大型古墳群の形成過程やそれら相互の関係、さらにその歴史的意味を追求したものである。3年計画の最終年度にあたる本年度は、(1)前年度までに中心部の図化を終えている古市、「百舌鳥両古墳群の周辺部の図化作業を完成した。また(2)古市古墳群に続いて6世紀後半から7世紀代の倭国王墓と想定されるいくつかの古墳を含む太子町磯長谷古墳群周辺について、大阪府が1961年に作成した地形図をもとに、古市、百舌鳥古墳群と同縮尺・同仕様で2,500分の1の開発以前の地形図を作成した。さらに(3)この地域で、古墳や同時代の遺跡の調査・研究を進めている地域の研究者や宮内庁書陵部の研究者の参加協力をえて、古市、百舌鳥古墳群の既往の発掘調査のデータ集成を行い、GISを利用してそのデータベース化を進めるとともに、(4)出土埴輪の実測図等の資料集成を行うとともにその編年作業を進め、(5)作成した旧地形図をも利用してこれら古墳群の形成過程の復元的研究を行った。(5)また本年度が最終年度にあたるため、研究報告書を作成した。
社会経験依存的に発達する前頭前野の興奮性神経回路は治療の手がかりとなるか

幼少期の社会的経験が脳の発達、特に前頭葉の発達にどのように影響を与えるかについて調べるために、生後21日から35日の間に隔離飼育されたマウスと集団で飼育されたマウスが、成体となった後に取り出した脳の内側前頭前野の第五層という領域にある錐体細胞といわれる神経細胞の電気活動を比較した。集団飼育されたマウスと比較して隔離飼育されたマウスにおいて、この錐体細胞の興奮性が低下し、またこの錐体細胞に入力してくる興奮性神経伝達の頻度が低下していることがあきらかとなった。この錐体細胞は2群に種類分けすることができ、一方の種類においてのみ、隔離飼育による影響がみられることがあきらかとなった。雄の仔マウスが4匹以上同時に出生したケースより、1匹と3匹に雄マウス2週間分離して育て、社会的隔離マウスを作成した。隔離期間が終了後は再び同じケージで飼育した。生後35から49日ではなく生後21から35日の時期の隔離において、驚愕反応を調べるprepulse inhibition test, working memoryに関係するY-maze testにおいて行動異常が示された。隔離マウスのmPFCの第五層の錐体細胞から記録される自発性興奮性後シナプス電流、微小興奮性後シナプス電流の両方において、振幅は変わらないが頻度が低下していることが示された。行動と同様に、この頻度の低下は生後35日から49日の隔離では見られないが、生後21日から生後35日の隔離においてのみ見られることがわかった。続いて社会的隔離による第五層の錐体細胞の興奮性への影響について調べ、活動電位の発生頻度や、閾値、振幅についてその効果を調べたが、現在のところは変化が見られていない。刺激誘導性興奮性後シナプス電流を記録し、paired-pulse ratioは変化なかったが、CVは変化がみられた。プレシナプス性の変化が隔離によって起こっている可能性が考えらえた。AMPA受容体アンタゴニスト、NMDA受容体アンタゴニストを利用して、AMPAによる興奮性後シナプス電流、NMDAによる興奮性後シナプス電流をそれぞれ調べると、AMPA / NMDAの比が隔離によって変化することがわかった。ある一定の期間の社会的隔離により、mPFCの第五層の錐体細胞を取り巻く興奮性回路においてかなりの変化が起きていることがわかった。雄の仔マウスが4匹以上同時に出生したケースにおいて、1匹と3匹に2週間分離して育てて、社会的隔離マウスを作成した。隔離期間終了後は再び合わせて同じケージで再飼育した。行動学的実験(prepulse inhibition test)において、生後21-35日の隔離においては隔離飼育群とグループ飼育群で差が見られたが、生後35-49日の隔離においては差がみられなかった。同様に、内側前頭前野皮質の第5層の錐体細胞からホールセルパッチクランプ法にて記録を行い、隔離飼育群において自発性興奮性後シナプス電流、微小興奮性後シナプス電流の頻度が低下していることがわかった。刺激誘導性興奮性後シナプス電流の分析により、隔離飼育群でシナプス数の低下が示唆された。さらにAMPA/NMDA ratioも隔離飼育群で低下していることが示された。次に、内側前頭前野皮質第5層の錐体細胞を各細胞が持つhyperpolarization-activated cation current(h-current)の大きさによって2種類(prominent h-current cell:PH cell, non-prominent h-current cell: non-PH cell)に分類することを試みた。-50pAの過分極にて観察されるh-currentをsag ratioにて定量し、分類を行っている過去の文献を参考にして、sag ratioの大小により分類を行った。この方法にても、過去の報告同様に、PH cellにおいてnon-PH cellよりも発火頻度、発火閾値などで示される興奮性が高いことが明らかとなった。またPH cellにおいて入力する興奮性後シナプス電流の頻度や振幅が大きいことが明らかとなった。我々の分類法でも、過去の報告同様に、性質の異なる錐体細胞の分類が可能であることが示せた。前年度においてhyperpolarization-activatedcation current(h-current)を測定して基準値を定めることにより、マウス内側前頭前野第五層の錐体細胞を二つの群に分けることが可能となった。h-currentの大きい錐体細胞において、より興奮性が高く、興奮性の入力もより多いことが明らかとなった。これを踏まえて、社会的隔離の影響がどちらの錐体細胞群に現れるかを調べた。隔離飼育によって変化していたあらゆる面において、つまり自発性興奮性後シナプス電流の頻度、微小興奮性後シナプス電流の頻度、活動電位の発火閾値、活動電位の発火頻度、刺激誘導性興奮性後シナプス電流の刺激強度による増加度、刺激誘導性後シナプス電流におけるAMPA/NMDA成分の割合の変化はすべて、h-currentの大きい錐体細胞においてのみ観察されることが明らかとなった。h-currentの大きい錐体細胞がその軸索を視床などの皮質下まで投射していることから、前の研究でみられた隔離飼育後の内側前頭前野第五層における低髄鞘化は、一つの可能性として、h-currentの大きい錐体細胞の興奮性低下に引き続いて生じていることが考えられた。また、視床などとの皮質下をつなぐ回路は、前頭葉機能にとって非常に重要であることがわかっており、今回認めたh-currentの大きい錐体細胞の興奮性の低下は、隔離飼育による前頭葉機能障害の基盤となっている可能性が考えられた。

内側前頭前野でみられる隔離飼育によるこれらの変化は、隔離飼育の時期を後半にずらしても消失し、また、同じ時期の隔離飼育でも体性感覚野では変化が観察されないことから、場所的に内側前頭前野特異的であり、離乳後二週間の時期が非常に重要であることがわかった。幼少期の社会的経験が脳の発達、特に前頭葉の発達にどのように影響を与えるかについて調べるために、生後21日から35日の間に隔離飼育されたマウスと集団で飼育されたマウスが、成体となった後に取り出した脳の内側前頭前野の第五層という領域にある錐体細胞といわれる神経細胞の電気活動を比較した。集団飼育されたマウスと比較して隔離飼育されたマウスにおいて、この錐体細胞の興奮性が低下し、またこの錐体細胞に入力してくる興奮性神経伝達の頻度が低下していることがあきらかとなった。この錐体細胞は2群に種類分けすることができ、一方の種類においてのみ、隔離飼育による影響がみられることがあきらかとなった。当初予定していた計画に近いペースで実験を進めて、結果を得ている。精神医学錐体細胞の分類法について確立できたため、この分類法により、隔離飼育が特定の錐体細胞に影響を与えるかどうかを次年度に調べる予定である。当初予定していた計画の8割程度の内容について実験を進め、結果を得ることができている。少額であったため必要な物品を購入することが不可能であった引き続き電気生理学的手法を中心にして、社会的隔離によるマウス内側前頭前野における影響を調べる。錐体細胞のタイプ分けを試み、錐体細胞のタイプによって隔離の影響に違いが見られないかを確認していく。実験動物、消耗品の購入に使用する予定である少額であったため必要なものを購入するなどが不可能であった。実験動物、消耗品の購入に使用する予定である
マウスES細胞による腸管様構造・腸管組織の形成とこれを用いた実験発生学的研究

本研究の目的は、マウスES細胞から形成される腸管様構造を用いて、in vitroで消化管の発生に関する研究を行い、これまで哺乳類の消化管発生の研究では困難であった実験発生学的手法を用い解析を進めることにあった。平成17年度では、腸管様構造をin vitroで安定して形成させる系を開発した。その結果、マウスES細胞をHanging drop法にて胚様体形成後、二次元培養に移すことで安定して成熟した腸管様構造を形成させることが可能になった。さらに腸管様構造の形成過程は形態学的にも、遺伝子発現の面でもマウス胎児の消化管発生を踏襲ことがわかった。また、腸管様構造をマウス腎皮膜下に移植したところ、長期にわたり形態を維持し、未分化ES細胞を移植した場合に形成されるteratoma(奇形腫)は認められなかった。以後腸管様構造を移植実験に用いることが可能になった。平成18年度では腸管様構造を用いて腸管の平滑筋組織の発生に関する研究を行った。まず、Bone morphogenetic protein(BMP)を吸着したビーズを腸管様構造の近傍に装着したところ、平滑筋発生に関わる転写因子が活性化され、自動運動をともなった発達した筋層が形成された。特にBMP2の作用が顕著であった。また、外縦走筋層が形成される時期に一過性にPlatelet derived growthfactor(PDGF)レセプターが発現し、これを抑制すると外縦走筋層の形成が阻害された。これらの成果は現在論文投稿中もしくは論文準備中である。研究分担者は、Adenomatous polyposis coli(Apc)遺伝子の研究を行った。APCはβ-cateninと結合してWntシグナルを制御していることが知られているが、研究分担者らによってこのほかに多様な機能を持つことが明らかにされた。その内容を論文にまとめて発表した。1.マウスES細胞を用いて、安定して「腸管様構造」を形成させる方法を確立し、その詳細を欧文で分担執筆した(研究発表の項参照)。2.腸管発生で必要とされる転写因子(GATA4,HNF3β/Foxa2,Sox17 Id2)が、腸管様構造の形成過程でも発現し、その発現パターンはin vivoと類似していることを見出して、原著論文発表した(研究発表の項参照)。3.腸管様構造の形成過程を詳細に検討し、マウス胎生期腸管の器官形成と比較した。多くの類似点と共に、相違点も認められた。特に、血管が構築されないこと。壁内神経説細胞が少ないことがわかった。さらに、形成された腸管様構造がマウス消化管のどの部位に相当するかを検討した結果、胃よりも腸(小腸、大腸)に相当することを明らかにした。未分化な腸管様構造を免疫不全マウスの腎漿膜下に移植して、その発生能、腫瘍形成能を検討した。その結果、未成熟な形成途上にある腸管様構造を移植しても、腎漿膜下で成熟した腸管様構造が分化することを認めた。従って、ES細胞由来の腸管様構造は早期にその発生運命が決定されていること。腫瘍形成は認められないこともわかった。これらの結果をまとめて原著論文として投稿している。4.腸管様構造をin vitroの実験系として腸管発生研究に用いることを試みた。腸管平滑筋の分化、ペースメーカー細胞である「カハールの介在細胞」の発生についての研究はin vivoでの研究が難しくこれまでのところ非常に少ない。そこでES細胞による腸管様構造形成のin vitroの系を用いてBMPシグナル、PDGFシグナルが平滑筋の分化に関与することを証明しつつある。

これまでに明らかになったことを「第4回国際ICC学会」で口頭発表した。来年度も実験を継続してデーターを増やし、原著論文として発表する予定である。平成18年度の研究は、前年度をこ確立されたマウスES細胞から腸管様構造を安定して作成する実験系を用いて平滑筋組織の発生に関する研究を行った。まず、Bone morphogenetic protein(BMP)とそのレセプターが胎児腸管発生期にどのような発現パターンを示すかについて検索した。その結果、胎生中期、内輪走筋層に将来筋層が分化するあたりにBMPシグナル系が強く発現していることから、BMPを吸着したビーズを腸管様構造の近傍に装着する実験発生学的研究を行った。その結果、平滑筋発生に関わる転写因子が活性化され、自動運動をともなった発達した筋層が形成された。特にBMP2の作用が顕著であった。また、その直後の外縦走筋層が形成される時期に一過性にPlatelet derived growthfactor(PDGF)レセプターが発現し、これを抑制すると外縦走筋層の形成が阻害された。以上より研究の遅れていた平滑筋層でBMPやPDGFが発生に関与することが明らかになった。これらの成果は現在論文投稿中もしくは論文準備中である。一方、研究分担者は、Adenomatous polyposis coli(Apc)遺伝子の研究を行った。APCはβ-cateninと結合してWntシグナルを制御していやことが知られているが、研究分担者らによってこのほかに多様な機能を持つことが明らかにされた。その内容を論文にまとめて発表した。
感情を的確にマネジメントする為のスキル習得に向けた看護管理者向けプログラムの構築

本研究は,看護管理者の的確な感情マネジメントにより「看護管理者,そして看護師が意思疎通を十分に行うことで,チームが活性化する」ことを目標としている.そのため,研究期間内に「看護管理者が自身だけでなく他者の感情も的確に把握し,理解・活用することができる教育プログラムの構築」を目指し取り組んでいる.2018年度は,予定している参加観察の内容をより具体化するため,2017年度に引き続き国内外の書籍や文献・資料からの1文献レビュー(1),および倫理審査の申請に向け,参加観察の方法に関する検討(2)を行った.1文献レビューは,次のように進めた.a.国内文献の検索は医学中央雑誌web版,海外文献の検索にはCINAHLを利用した.b.キーワードは,“看護管理者"“人間関係"に関するものとし,統制語にて確認した.c.条件に該当した文献の目的を精読し,内容の類似性や相違性を検討しながら,文献をいくつかに分類した.d.さらに,分類した文献ごとに,結果に書かれている内容を精読し看護管理者と看護師との人間関係に関する文章を抽出した.e.抽出した文章の内容を検討しながら,共通する内容ごとに質的帰納的に分析した.文献レビューから,看護管理者が行っている看護師への関わりと,看護師が捉えている看護管理者からの関わりの間には,ズレがあること等が分かった.これらには,2017年度の文献レビューでは得られなかった新たな知見もあった.そこで,2参加観察の方法に関する検討も並行して進めた.本研究の目的を達成するために適している方法を見出すため,参加観察に関する先行研究の探索とともに,参加観察法にたけている研究者の助言等を受けた.追加で進めていた文献レビューから,本研究に関する新たな知見が得られたことから,再度参加観察の内容の検討,および倫理申請に関する書類の見直しが必要となった.文献レビューによって明らかになったことを踏まえ,参加観察に関する研究を速やかに進めていく.また,参加観察の結果をもとに,インタビュー調査へと研究を推進する.本研究は,看護管理者の的確な感情マネジメントにより「看護管理者,そして看護師が意思疎通を十分に行うことで,チームが活性化する」ことを目標としている.そのため,研究期間内に「看護管理者が自身だけでなく他者の感情も的確に把握し,理解・活用することができる教育プログラムの構築」を目指し,取り組んでいる.20172018年度の二年間で,「看護管理者の就業状況・就業内容から役割内容,及び対人的能力に関する把握」を目指し,看護管理者の役割内容,及び対人的能力の認識について,参加観察,インタビュー調査を実施する計画を立案している.2017年度は,国内外の書籍や文献,資料からの文献レビューを進め,参加観察内容,及びインタビュー調査に必要な質問項目の検討を行っているところである.文献レビューから,看護管理者の役割は多様化していること,そして,一組織のなかで他職種との連携はもちろんのこと,看護職同士における連携(意思疎通)の組み方,及び関係の維持・促進がチーム運営に,かつ看護サービスの質に大きな影響を与えている,といったことが分かった.今後は,こうした内容をもとに下記の内容を進めていく予定である.1.文献レビューで検討した観察内容をもとに,調査協力の内諾を得ている関東甲信越の総合病院3施設にて,看護管理者35名程度の役割内容を参加観察にて把握する.2.文献レビュー,及び参加観察にて得られた内容をもとに,インタビュー内容を検討し,関東甲信越の総合病院に所属する看護管理者710名程度に対人的能力,特に感情の取り扱いに焦点をあてたインタビューを実施する.本研究を申請する際のエフォートは,20%であった.しかし,2017年度の仕事時間が予想していたより多く必要となったため,当該研究にあてる時間が少なくなってしまったことが,達成度の低さにつながったと考える.ただ,仕事時間の多さは,自身の職位から予想はしていたことであり,申請する際にも20172018年度の滞りを想定していたことから,自身の時間管理を円滑に進めることで,当該研究にあてる時間を確保していく予定である.本研究は,看護管理者の的確な感情マネジメントにより「看護管理者,そして看護師が意思疎通を十分に行うことで,チームが活性化する」ことを目標としている.そのため,研究期間内に「看護管理者が自身だけでなく他者の感情も的確に把握し,理解・活用することができる教育プログラムの構築」を目指し取り組んでいる.2018年度は,予定している参加観察の内容をより具体化するため,2017年度に引き続き国内外の書籍や文献・資料からの1文献レビュー(1),および倫理審査の申請に向け,参加観察の方法に関する検討(2)を行った.1文献レビューは,次のように進めた.a.国内文献の検索は医学中央雑誌web版,海外文献の検索にはCINAHLを利用した.b.キーワードは,“看護管理者"“人間関係"に関するものとし,統制語にて確認した.c.条件に該当した文献の目的を精読し,内容の類似性や相違性を検討しながら,文献をいくつかに分類した.d.さらに,分類した文献ごとに,結果に書かれている内容を精読し看護管理者と看護師との人間関係に関する文章を抽出した.e.抽出した文章の内容を検討しながら,共通する内容ごとに質的帰納的に分析した.文献レビューから,看護管理者が行っている看護師への関わりと,看護師が捉えている看護管理者からの関わりの間には,ズレがあること等が分かった.これらには,2017年度の文献レビューでは得られなかった新たな知見もあった.そこで,2参加観察の方法に関する検討も並行して進めた.

本研究の目的を達成するために適している方法を見出すため,参加観察に関する先行研究の探索とともに,参加観察法にたけている研究者の助言等を受けた.追加で進めていた文献レビューから,本研究に関する新たな知見が得られたことから,再度参加観察の内容の検討,および倫理申請に関する書類の見直しが必要となった.今後は,文献レビューによる検討内容をもとに,看護管理者の役割内容,及び対人的能力の認識について,参加観察,インタビュー調査を進めていく予定である.それにあたり,まずは参加観察に関する詳細な研究計画書を作成し,所属する機関の倫理委員会に提出し承認を得ること,また,対象施設における倫理に関する基準やプロセスを確認し,それらに沿った対応をとり参加観察の実施承認を得ることを進めていく.さらに,参加観察の内容をもとに,インタビュー調査に関する研究計画書を作成し,上記の参加観察と同様に倫理委員会の承認を得る段取りを推進していく.文献レビューによって明らかになったことを踏まえ,参加観察に関する研究を速やかに進めていく.また,参加観察の結果をもとに,インタビュー調査へと研究を推進する.次年度使用額が生じた理由:2017年度は,文献レビューが主であった.そのため,参加観察・インタビュー調査用として計上していたノートパソコン,ICレコーダー等の購入,調査のための旅費やお礼の謝金等の執行が発生しなかった.こうした執行の経緯から,次年度使用額が生じることとなった.使用計画:2018年度は,2017年度から二年間の計画で進める予定であった参加観察,インタビュー調査を計画通り実施することから,2017年度未使用額を順次執行する予定である.2018年度は,研究活動が遅延したことから,予定していた参加観察・インタビュー調査用として計上していた予算を執行することができなかった.そのため,次年度にこれらの研究経費を計上することとなった.2019年度は,予定していた参加観察,インタビュー調査を計画通り実施することから,2018年度未使用額を順次執行する予定である.
空腹が摂食・嚥下運動に与える効果を検討する

本研究は空腹が摂食嚥下運動に及ぼす影響について,頚部の運動に焦点を当てて検討することを目的とした。被験者は健康な若年成人男性および女性20名とし、空腹時と非空腹時における頚部角度と摂食嚥下時間の比較と頚部の運動パターンの分析を行った。結果、空腹時は非空腹時と比較して頚部角度が有意に小さく、摂食嚥下時間も有意に短縮していた。また、空腹時は摂食嚥下の間中,複数回頚部を動かしていた。従って、空腹は摂食嚥下時に頚部をより前屈させ,それが摂食嚥下時間の短縮をもたらしていることと,単に前屈だけではなく,頚部を複雑に動かすことで個々人にとって摂食嚥下しやすいような頚部角度に調整していることが考えられた。空腹が摂食嚥下に及ぼす効果について,生理学的指標である筋電図を用いて客観的に明らかにすることを目的に研究を行った。平成26年度ではまず第一段階として,1.筋電図を用いた摂食嚥下運動の評価は可能か否か,2.空腹状態をつくり出すために必要な条件設定は何かについて予備実験を行った。1について,健康成人3名に対し,筋電図用の電極を装着した状態で嚥下食1個を摂取してもらい,その際の筋活動量を測定した。しかし,特に咀嚼に伴った筋電図の基線の揺れが予想以上に大きく,筋活動量の評価は困難であった。基線の揺れを安定させる対策を施したが,基線の揺れは改善しなかった。またさまざまな対策を施すことで,それらが交絡因子となり,本来の目的である空腹そのものの効果の測定が不可能になってしまうことが推察された。以上から,来年度以降の実験では,評価方法を筋電図からビデオカメラを用いた動作分析へと変更することとした。動作分析では,個人の普段どおりの食べ方における,空腹と非空腹の純粋な比較を行うことができ,空腹の効果を評価することができると考えられた。2については文献検討をもとに,空腹を「実験前の食事から68時間以内,血糖値100mg/dl未満であること」,非空腹を「実験前から1.52.5時間以内に食事をしていること,空腹時に測定した血糖値より高いこと」と設定し,健康な成人8名を対象に,空腹時と非空腹時における食物を摂取する直前の主観的な空腹の評価,食物の摂取量,摂取速度についての被験者内での比較を行った。実験はクロスオーバーデザインを用い,実験の物理的環境,摂取する食物は全て同一とした。結果,空腹時は食物を摂取する前の主観的な空腹の評価が有意に高く,食物の摂取量と摂取速度は有意に増加していた。従って,空腹と非空腹の条件設定は適切であったと評価し,来年度以降の研究に用いていくこととした。平成26年度の研究計画では,(1)筋電図を用いた摂食嚥下運動の評価は可能か否か,(2)空腹状態をつくり出すために必要な条件設定は何かについて予備実験を行うこととしていた。結果,(2)については明らかにすることができたが、(1)の筋電図を用いた評価が不可能であることが判明した。従って,当初の計画よりはやや遅れていると評価した。しかし予備実験を重ね,平成27年度は,当初の代替案であった動作分析により評価を行うことが可能であると判断した。空腹が摂食嚥下に与える効果を検討することを目的に,食物を摂取する際の体幹と頚部の角度に焦点を当て,空腹と非空腹における比較分析を行った。被験者は健康成人20名(男性9名)とし,実験デザインはクロスオーバーとした。空腹と非空腹の条件設定は,H26年度の予備実験の結果から,実験前の食事時間と実験直前の血糖値に基づいて行った。実験には一口大で塩味のおにぎりを使用し,被験者に対して、お腹が空いていないと感じるまでおにぎりを食べるという試行を繰り返させた。その様子を1秒間30フレーム(以下,fr)で記録されるビデオカメラで撮影し,連続した静止画としてfrを抽出した。抽出されたfrから,2次元解析ソフトウェアを用いて,おにぎりを捕食する際(以下,捕食時)の体幹角度,おにぎりを取り込んでから嚥下を1回するまで(以下,捕食後)の体幹角度,捕食後の頚部角度,捕食時間,捕食後時間を測定した。データは,各被験者の空腹と非空腹における捕食時と捕食後の体幹角度の平均値,捕食後の頚部角度の平均値,摂食時間と捕食後時間の平均値とした。また,体幹角度と頚部角度の経時的な変化から,体幹と頚部の動きのパターンを類型化した。データの分析として,まずは各被験者の空腹と非空腹における体幹角度と頚部角度の平均値,時間の平均値について,対応のあるt検定を用いて被験者内で比較した。体幹と頚部の動きについては,類型化した動きのパターンがみられた試行の回数をカウントし,空腹時に特徴的な動きとして記述的に分析した。被験者内での比較を行った結果、捕食時と捕食後の体幹角度に有意差は認めなかったが、捕食後の頚部角度は空腹時に有意に小さくなり(p=0.04)、捕食時と捕食後の時間は空腹時に有意に短縮した(p<0.01)。現在,体幹と頚部の動きについての記述的な分析を行い、空腹の効果について検討している段階である。

本研究は空腹が摂食嚥下運動に及ぼす影響について,頚部の運動に焦点を当てて検討することを目的とした。被験者は健康な若年成人男性および女性20名とし、空腹時と非空腹時における頚部角度と摂食嚥下時間の比較と頚部の運動パターンの分析を行った。結果、空腹時は非空腹時と比較して頚部角度が有意に小さく、摂食嚥下時間も有意に短縮していた。また、空腹時は摂食嚥下の間中,複数回頚部を動かしていた。従って、空腹は摂食嚥下時に頚部をより前屈させ,それが摂食嚥下時間の短縮をもたらしていることと,単に前屈だけではなく,頚部を複雑に動かすことで個々人にとって摂食嚥下しやすいような頚部角度に調整していることが考えられた。ビデオカメラを用いた動作分析を行い,空腹時と非空腹時における摂食動作を比較することで,空腹が摂食嚥下に及ぼす効果について検討する。27年度が最終年度であるため、記入しない。摂食嚥下27年度が最終年度であるため、記入しない。
古代ギリシアにおける同盟と中小ポリスの動向

本研究は「ギリシア著作家史料集成」および「PHI碑文集成」のCD-ROM版を利用して独自にペロポネソス同盟構成国とデロス同盟構成国のデータベースを作成し,そのデータベースによって各構成国の社会的・経済的特性を明らかにし,それらの特性が両同盟の歴史的発展や同盟間の外交関係,対立抗争に及ぼした影響を明らかにすることを目的としている。過去3年間にわたる研究の成果は概略以下の通りである。1.ペロポネソス同盟構成国のうち,コリントス,メガラ,アイギナについてデータベースを作成した。デロス同盟構成国については,ミュティレネとサモスについて進行中である。2.ペロポネソス同盟諸国の地域史的研究文献について収集・整理し,各ポリスごとの文献目録を作成した。3.文献史料以外に考古学的資料(陶器,建築遺物,工芸品,貨幣)に関する研究成果を援用することによってコリントス,メガラ,アイギナのアルカイック時代における歴史的発展のダイナミズムを明らかにした。植民国家=貿易国家であるコリントス,農業国家=植民国家であるメガラ,非植民国家=貿易国家であるアイギナの3ヶ国の社会的・経済的・政治的特性の分析は,アルカイック・ギリシア経済史の再検討を要請する。ギリシア本土の局地的ネットワークと遠距離貿易との結合が,農業植民市以外に貿易センターとしての植民市(エンポリオン)を存在させることになった。4.各構成国のペロポネソス同盟加盟の時期および原因について明らかにした。アイギナがスパルタの仇敵アルゴスと歴史的に友好関係をもちながら,アテナイとの海上覇権闘争の過程でスパルタへ接近したことは,貿易国家アイギナの繁栄と存続の基盤である地理的利点がデロス同盟の成立によって脅かされるようになった結果である。アテナイに対するコリントスの断続的な友好・敵対関係はメガラの存在によって説明できる。5.デロス同盟構成国のアテナイに対する貢納金の査定は人口および農地面積に基づいたと思われるが,アイギナの場合にはコロンナ港での関税収入と関係があった。従ってアイギナとペイライエウスの競合はアテナイにとって自家撞着であった。キリシア著作家著述資料集成「TLG」および「PHIギリシア碑文集成」のCD-ROM版によって地名、人名、事項名検索を実施、「ペロポネソス同盟構成国データベース」を作成し、これを用いて、ペロポネソス同盟陣営でも特異な存在であるアイギナについて、その「経済と社会」像を再構成した。1.動員戦力の分析から明らかになる紀元前6世紀5世紀前半のアイギナ島の膨大な人口は、商業活動によって維持された。アイギナの経済史を明らかにすることは、ポリスの社会構造の解明にとって重量である。(1)カラウリア隣保同盟の研究からアイギナがアルカイック初期から海賊行為(=海上貿易)を行ってきたきこと、またパウサニアスの記述からペロポネソス半島内で行商活動を行っていたことがうかがえる。(2)古代著作家の記述資料はアイギナが黒海沿岸地方との穀物貿易に従事したことを明らかにする。他方、少なくとも5世紀にはエジプトのナウクラティスを基地とする穀物貿易への関与は否定されるべきである。(3)「アイギナもの」についての古代の評判、これを裏付ける地中海各地での陶器や金属器の出土状況から工業国家アイギナが想定されるが、あくまでも中継貿易国として位置づけられるべきである。

(4)近年著しい成果を上げているアイギナ海亀銀貨の研究によれば、アイナギ貨幣の発行を伝説的アルゴス王フェイドンと結びつける定説は否定されるし、貨幣発行の時期も比較的遅く設定されるべきである。2.アイナギはアルカイック時代から古典時にかけて貿易商人寡頭政が安定して持続した特異なポリスである。(1)神話や伝説の分析によれば、先住民族とアイアコス-族との融合はかなりの程度進んでおり、ポリス内の階級闘争はあまり見られない。有名なデモスの反乱は新興貿易国家アテナイの干渉によって起こった。(2)ピンダロスの賛歌によって宣伝されるアイギナ人の武勇は、重装歩兵戦士による寡頭政の証拠と解釈されるべきではなく、富裕階級のスポーツ愛好と結びつけらるべきである。(3)アイギナは奴隷の生産活動によって支えられていたという意味で奴隷制社会とよばれるべきではない。奴隷はあくまで商品の一部にすぎなかった。本研究はギリシア著作家著述資料集成「TLG」および「PHIギリシア碑文集成」のCD-ROM版を利用して独自にペロポネソス同盟構成国とデロス同盟構成国のデータベースを作成すること、そしてこれらのデータの外交関係、対立抗争にいかなる影響を及ぼしたのかを考察することを目的としている。1.ペロポネソス戦争勃発前にペロポネソス同盟の戦争政策に大きく関与した諸ポリスのうち、コリントスは明らかに比較的早くからスパルタの同盟国であった。コリントス、エピダウロス、アルゴス三国相互の対立・抗争あるいは連携・連合、さらにはアルゴスとスパルタの宿命的対立がコリントスをスパルタと結びつけた。メガラの存在がコリントス=アテナイ関係に影響した点も重要である。2.メガラにとって地理的にコリントスとアテナイに挟まれているという点が最も重要な歴史的要因である。6世紀前半のサラミスを巡るメガラとアテナイの対立・抗争がメガラをスパルタに結びつけた思われるが、5世紀中葉のメガラはむしら親アテナイ的であり、メガラは常に両同盟から一定の距離を置いて独自路線を歩もうと努力したようである。3.アイギナについては、一般にペロポネソス同盟の同盟国であったと信じられているが、古代の資料にはその明白な証拠が見いだせない。これはアイギナが7世紀以後のアルゴスとの強い結びつきに関係がある。メガラがアテナイとの領土争いに敗れた後、おそらくペイシストラトスの支配下でサラミスにアイギナ系に人々が定住したということも注目に値する。しかし、6世紀末、アイギナはアテナイと半世紀に及ぶ断続的な対立関係に入り、前半のアルゴスの支援、後半のスパルタの支援にもかかわらずアイギナはアテナイに征服された。4.以上ペロポネソス同盟構成国ないし同盟国であることが自明のものと考えられてきた三国が、いずれも植民国家ないし海運国家であったことが同盟(むしろ盟主スパルタ自体)に対する三国の発言権を強めたことは疑いの余地がない。しかし、三国の対スパルタ、対アテナイ政策の違いは、コリントスが植民国家=海運国家、メガラが植民国家、そしてアイギナが三者の中では比較的遅れて地中海貿易に進出した海運国家であったという性格の違いと深い関連があるように思われる。三者の中ではアイギナがもっとも安定した長期にわたる寡頭体制を維持したという点も注目される。
中南米のアール・デコの建築に関する研究

平成1517年度の3カ年で、メキシコシティ、サンティアゴ、サンパウロ、リオ・デ・ジャネイロ、ブエノスアイレスの5都市を調査してまわった。また世界最初の"Art Deco Society"を1976年に結成したアール・デコ都市マイアミビーチを調査した。その調査を通じて得られた主だった知見は以下の通りである。1.ラテンアメリカ諸国におけるアール・デコの波及は、独立100周年を契機とするモダニティとナショナリティの追求を背景としている。鉄筋コンクリート造というアール・デコのモダニティと、マヤ、アステカの造形を採り入れたアール・デコの装飾性は、この両者の要求を満たすものとして受け入れられた。ナショナリティの表現方法には二つの種類が認められる。一つはマヤやアステカなどアメリカ原住文化の造形を積極的に組み込もうとするものであり、もう一つはこの地がヨーロッパ化された最初のスタイルであるラテンバロックを援用しようとするものである。メキシコシティは前者の傾向が強く、サンティアゴは後者の傾向が強い。そしてリオ・デ・ジャネイロにはその双方の傾向が見られる。2.ラテンアメリカ諸国におけるアール・デコの波及は1930年代以降とやや遅く、また1940年代以降もそれが続いている。その理由の一つはこの地へのアール・デコの波及が相当部分米国を経由して行われたものによるものであろう。またサンパウロ、ブエノスアイレスにはアール・デコがほとんど見られない。それはこの両都市の主たる建設活動が1920-30年代の以前もしくは以後に行われているからであろう。3.マイアミビーチの建設活動は、1933年から1941年にかけてピークを迎えたが、この時期はリゾート地の大衆化が伴った時期であり、享楽性を失わない範囲での施設のモダン化・簡素化が目指された。こうして稀に見るアール・デコ都市ができあがったが、マイアミビーチにおけるアール・デコ保護活動はアール・デコ再評価とも連動しており、非常に興味深い。1.平成15年度は、メキシコシティを現地調査した。現在、この調査で得られた成果をとりまとめ中である。2.メキシコシティのみでは、未だ確たることは言えないが、ラテンアメリカにおいても、ヨーロッパ、アメリカ、アジア諸国と同じようにアール・デコの建物がいくつも見られる。しかし、ラテンアメリカは世界のアール・デコにおいて、一つの特殊な意味をもつ。すなわちラテンアメリカはアール・デコの意匠の素材の一つともなったとされるマヤ・インカ・アステカなどの建築文化の地である。そのアール・デコに素材を提供した地で、アール・デコがどのように出現しているかというのが本研究の主たる課題である。マヤやインカの造形は、アール・デコに採り入れられて世界中に流布し、メキシコでは、それが1920-30年代の最新のスタイルとして再び採用された。アール・デコは、ナショナリズムと結びついて、各地の伝統的な意匠を採り入れているが、メキシコにおいては、アール・デコの造形がむしろ伝統的な造形と考えられた可能性もある。3.特に注目されるのがPalacio de Bellas Artesの玄関ホール部分の造形である。これは当初国立劇場として1904年に建てられ始めたものが、途中の中断を経て、Federico Mariscalによって1934年に完成されたものである。Mariscalによるその玄関ホールは、世界的にも希に見る濃密なアール・デコの造形であり、Mariscalが最新の流行に応じたのか、それともプレコロンビアンの伝統を意識したのか、非常に興味深い課題だと考えている。1.平成16年度は、サンティアゴ・サンパウロ・リオデジャネイロ・ブエノスアイレスの4都市を現地調査した。2.このうち、サンパウロとブエノスアイレスにはアール・デコの建築が少ない。

それは前者の都市の主たる発展が戦後であり、後者のそれが1920年代以前ということに基づくものであろう。それに対して、サンティアゴとリオデジャネイロにはかなり多くのアール・デコを見ることができた。それはこの2都市では、192030年代にも活発な造営活動が続いていたことを物語るものであろう。またラテンアメリカのアール・デコはその登場が遅く、それ故にか1940年代もアール・デコが出現し続けている。3.ラテンアメリカにおけるアール・デコの波及は、独立100周年に基づくナショナリティの表現を意図した側面もある。アール・デコの造形にはもともとマヤやアステカの造形が採り入れられているが、それをラテンアメリカ諸国はナショナリティを表現する手段と見たのである。つまり、アール・デコはラテンアメリカで一種の先祖帰りをしたのであり、それが最も興味あるテーマであったが、調査の結果は、ラテンアメリカ諸国のアール・デコが特段に特色あるものとは残念ながら見えなかった。ただし、リオデジャネイロのイタイビル(1932年)には、アメリカ原住民と思われる像の表現が見られた。4.調査の成果の一部は拙著の一部で公表したが、残余の研究成果をとりまとめ中である。1.平成17年度は、ラテンアメリカの建築文化の影響下に独自のアール・デコの街並みを形成したマイアミの現地調査を行った。2.マイアミ・ビーチの南北に通る大通りOcean Driveの5^<th> streetから15^<th>streetの間にはアール・デコのホテル・住宅・店舗が集中的に現存しており、国の保護対象となっている。マイアミ・ビーチにアール・デコのスタイルが採用されたのは、この地区で1930年代に盛んな建設活動が行われたためであるが、アール・デコの大衆性・享楽性とリゾート地区の性格とがぴったり一致したためであろう。特段のデザイン規制とかの存在なしに一地区の建物のスタイルが統一されたことは驚くべきことである。アール・デコの国際的な波及力を痛感させられた。3.ラテンアメリカのアール・デコはこの地における建築の近代化運動の一端として現れたように見受けられる。したがってアール・デコの装飾性よりも鉄筋コンクリート造によるシンプルな表現が主眼であった。現にラテンアメリカ諸国のアール・デコはどちらかというとシンプルなものが多い。これはアール・デコの多様な側面を示すものであろう。4.成果の一部は平成17年2月に刊行した拙著で発表しているが、現在平成15年度からの3年間の調査と考察の成果をとりまとめ中である。
両ジアステレオ面への高選択的反応に関与する有機金属化合物の配位機能に関する研究

有機金属試薬はそれぞれ固有の配位数,配位能力を持つことが知られているが,本研究では金属によるヘテロ原子への配位状態の相違を利用し,光学活性ケトンより三級アルコールの両対掌体を作り分ける手法の開発を行った.昨年度に引続き窒素および酸素原子との配位について検討するとともに,酸素原子の種類による配位の違い,さらには硫黄原子を含めたヘテロ原子の配位について検討し,両ジアステレオ面選択的な反応場の設定を行った.まずフェニルグリオキザールと(S)-プロリノールより得られた光学活性の2-ベンゾイルオキサゾリジンへの付加反応を試みたところ, Grignard試薬やチタン試薬を用いるとカルボニルのre面からの付加が優先し,特にトリイソプロポキシメチルチタニウムを用いるとS体のみが得られた.一方有機リチウム試薬やセリウム試薬などを用いるとSi面からの付加が優先することが明かになった.また(R,R)-2, 4-ペンタンジオールより誘導した光学活性2-アルコキシケトンと有機金属試薬との反応を行ったところメチルリチウムとトリイソプロポキシメチルチタニウムを用いた場合カルボニルへの付加方向が逆転することがわかった.また興味あることに水酸基をメチルエーテルとして保護した場合には選択性の逆転は見られなかったことからアルコキシ酸素が特異な配位機能を持つことが示唆された.次にヘテロ原子として硫黄を含む光学活性β-ケトスルフィドを合成しメチルリチウムとGrignard試薬による付加反応を行ったところ選択性が逆転した.さらに光学活性β-ケトスルホキシド, β-ヒドロキシケトンのアルキル化反応においては,メチルチタン試薬とメチルアルミニウム試薬でジアステレオ面選択性が反対になることを見いだした.このように有機金属試薬の配位機能を詳細に調べることにより,同一の出発物質の両ジアステレオ面を区別して反応させることが可能となり,二つの立体異性体を夫々合成することができる.有機金属試薬はそれぞれ固有の配位数,配位能力を持つことが知られているが,本研究では金属によるヘテロ原子への配位状態の相違を利用し,光学活性ケトンより三級アルコールの両対掌体を作り分ける手法の開発を行った.昨年度に引続き窒素および酸素原子との配位について検討するとともに,酸素原子の種類による配位の違い,さらには硫黄原子を含めたヘテロ原子の配位について検討し,両ジアステレオ面選択的な反応場の設定を行った.まずフェニルグリオキザールと(S)-プロリノールより得られた光学活性の2-ベンゾイルオキサゾリジンへの付加反応を試みたところ, Grignard試薬やチタン試薬を用いるとカルボニルのre面からの付加が優先し,特にトリイソプロポキシメチルチタニウムを用いるとS体のみが得られた.一方有機リチウム試薬やセリウム試薬などを用いるとSi面からの付加が優先することが明かになった.また(R,R)-2, 4-ペンタンジオールより誘導した光学活性2-アルコキシケトンと有機金属試薬との反応を行ったところメチルリチウムとトリイソプロポキシメチルチタニウムを用いた場合カルボニルへの付加方向が逆転することがわかった.また興味あることに水酸基をメチルエーテルとして保護した場合には選択性の逆転は見られなかったことからアルコキシ酸素が特異な配位機能を持つことが示唆された.次にヘテロ原子として硫黄を含む光学活性β-ケトスルフィドを合成しメチルリチウムとGrignard試薬による付加反応を行ったところ選択性が逆転した.さらに光学活性β-ケトスルホキシド, β-ヒドロキシケトンのアルキル化反応においては,メチルチタン試薬とメチルアルミニウム試薬でジアステレオ面選択性が反対になることを見いだした.このように有機金属試薬の配位機能を詳細に調べることにより,同一の出発物質の両ジアステレオ面を区別して反応させることが可能となり,二つの立体異性体を夫々合成することができる.