hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな視点で解明する原腸胚形成のしくみ

その結果、予定外胚葉細胞でみられる細胞運動は、ジヒドロピリジン受容体とリアノジン受容体によるカルシウムシグナルを介した細胞骨格(アクトミオシン系)の再構築により、胚表面での外胚葉組織の覆い被せ運動に関与し、また、予定中胚葉および内胚葉細胞でみられる細胞運動は、イノシトール3リン酸受容体によるカルシウムシグナルを介した細胞骨格(アクトミオシン系)の再構築により、中胚葉および内胚葉組織の胚内への陥入運動に関与していることが示唆された。原腸胚形成は多細胞動物の形づくりにおいて極めて重要な現象であるにもかかわらず、そのメカニズムの実質的な解明が進んでいない。本研究課題では、この時期に単離した両生類の胚細胞がみせる振る舞いの解析を通して、原腸胚形成のしくみを明らかにする目的で研究を行った。その結果、予定外胚葉細胞と予定中胚葉および内胚葉細胞では、それぞれ異なるカルシウムシグナル系を介した細胞骨格の再構築により、胚葉特異的かつ自律的な細胞運動が行われていることが明らかとなった。このような胚葉特異的なカルシウムシグナル系の発達は、原腸胚形成運動の開始と維持において重要な役割を果たしていることが示唆された。本年度は、前年度の成果を踏まえて、原腸胚細胞の「自律的かつ胚葉特異的な細胞運動が原腸胚形成に果たす役割」について解析を進め、一定の成果を得ることが出来た。また、本年度は、研究代表者が所属大学の教員留学制度により、5月から3カ月間にわたりイタリアのローマ大学医学部へ医学教育および医学研究目的での留学を通して、形態学的解析法について新たに技術を習得する機会を得た。習得した技術を用いることでより詳細な解析が可能と考えられるため、最終年度である次年度の研究を遂行する上で、得られる研究成果をより一層充実したものにすることができると思われる。発生生物学・解剖学本年度に引き続き次年度は、原腸胚細胞の「自律的かつ胚葉特異的な細胞運動が原腸胚形成に果たす役割」について研究を遂行する。これまでの研究成果を踏まえ、さらに留学により習得した研究技術も含め総合的な解析を行い研究成果を充実させる。得られた結果を統合することで、自律的かつ胚葉特異的な細胞運動が原腸胚形成に果たす役割の解明を目指す。本年度は、前年度の成果をもとに、原腸胚細胞の「胚葉特異的な自律的な細胞運動」のメカニズムについて、主として機能面と構造面に着目して研究を行った。当初の研究実施計画に従い、1,細胞内カルシウムイオンと「胚葉特異的な自律的な細胞運動」との関係(前年度からの続き)、2,「胚葉特異的な自律的な細胞運動」における細胞骨格の配置とその役割、について次年度以降の研究を推進するうえで有用な基盤となる知見を得ることが出来た。当初の研究実施計画に沿っておおむね順調に進展していると評価できる。本年度は、原腸胚細胞の「胚葉特異的な自律的な細胞運動」のメカニズムについて、主として現象面および機能面に着目して解析を行った。当初の研究実施計画に従い、(1)細胞内遊離カルシウムイオンと「胚葉特異的な自律的な細胞運動」との関係、(2)「胚葉特異的な自律的な細胞運動」における細胞内カルシウムイオン調節機構の役割、について次年度以降の研究を推進するうえで有用な基盤となる知見を得ることが出来た。
低分子量GTP結合蛋白質ARFの活性型の定量法の開発

低分子量GTP結合蛋白質ARFは,オルガネラ間の蛋白質輸送を行う輸送小胞の形成を調節する。細胞質に不活性なGDP結合型で存在するARFは,グアニンヌクレオチド交換因子(ARF-GEF)により活性を有するGTP型になるとオルガネラ膜に結合する。その部位にCOPIやAP-1などのコート蛋白質複合体が結合して輸送小胞の形成が始まる。次に,形成された輸送小胞上のGTP型ARFにGTPase活性化蛋白質(ARF-GAP)が作用してGTPがGDPへと加水分解され,ARFとともにコート蛋白質が小胞膜から遊離する。この裸の輸送小胞が標的オルガネラ膜に融合し,蛋白質輸送が完了する。つまり,細胞内小胞輸送はARF-GEFによるARFのGTP型への変換とARF-GAPによるGDP型への変換により調節されている。これまでのところ,細胞内でGTP型のARFのみを特異的に検出する方法はない。しかし我々は最近,GTP型ARFとのみ結合して小胞輸送を調節する蛋白質GGAを同定し,GGA分子の中央にあるGGAHドメインがARFとの結合に関与することを示した。そこで本研究では,このGGAHドメインを利用して,細胞でのARFの活性化機構について調べた。1.GGAのGGAHドメインとGTP結合型のARFとの相互作用について,GGAHドメインの種々の変異体を作製し,相互作用の詳細を明らかにした。また,GGAHドメインのX線結晶構造解析を行い,その立体構造を明らかにした。2.ARF-GEFの一種BIG2が細胞内でARFを活性化し,トランスゴルジネットワークでのクラスリン/AP-1コート小胞の形成に関与することを証明した。その際に,GGAのGGAHドメインを用いて,細胞内で実際にARFがBIG2により活性化されることを示した。3.別のARF-GEFであるGBF1が細胞内でARFを活性化し,シスゴルジでのCOPIコート小胞の形成に関与することを証明した。
合成ヘリセンオリゴマーの不均一系・非平衡系化学反応と自己組織化

本年度は、オキシメチレンヘリセンオリゴマーのラセミ体混合物及び、末端を長鎖アルキル基で修飾したオキシメチレンヘリセンオリゴマーを用いて固体表面上または溶液中での構造変化に着目した。オキシメチレンヘリセンオリゴマーのラセミ体混合物を用いた場合では、摩擦熱により固体表面上で一方のラセンの巻き方向のヘテロ二重ラセンを優先して形成することでキラル対称性の破れを示した。また、この現象が自己触媒反応による増幅効果により発現することを見出した。さらに、今回の系でのキラル対称性の破れはサンプルの調製方法により破れの方向を調節することが可能であった。このようにキラル対称性の破れの過程を詳しく調べた研究はこれまでほとんど行われていない。また、オキシメチレンヘリセンオリゴマーの両末端を長鎖アルキル基で修飾した新たなヘリセンオリゴマーを合成した。このヘリセンオリゴマーは固体表面上及び溶液中でヘテロ二重ラセンとそれらが自己組織化した繊維及び多層膜ベシクルを形成した。これらは末端を長鎖アルキル基で修飾した場合でのみ発現した現象であり、末端置換基の構造によって性質が大きく変化することは興味深い。あわせて、エチニルヘリセンオリゴマーの二重ラセン・ランダムコイル間の構造変化における非平衡ダイナミックスに関して調べた。エチニルヘリセンオリゴマーの擬鏡像異性体混合物がランダムコイルからヘテロ二重ラセン及び自己組織化体を形成する過程において連続的な自己触媒反応により二段階の反応加速を示す二相系反応速度論が得られることを見出した。これは、これまでにない新しいポジティブフィードバック現象である。オキシメチレンヘリセンオリゴマーのキラル対称性の破れに関してまとめ、現在論文投稿中である。また、末端を長鎖アルキル基で修飾したヘリセンオリゴマーを合成し、これまでにない現象を見出だすことができた。これに加え、エチニルヘリセンオリゴマーの非平衡ダイナミックスに関しても新たな現象を見出だすことができたため。両末端を長鎖アルキル基で修飾したオキシメチレンヘリセンオリゴマーの多層膜ベシクル形成に関して、その構造及び生成過程を電子顕微鏡を用いて調べる。また、リポソームの膜中にヘリセンオリゴマーを導入する。これは、蛍光顕微鏡を用いて観察する。
アレル解析に基づく育種効果の遺伝統計学的検証基盤の開発

カロテノイド類には健康機能性があり,カンキツ果実での高含有化は重要な育種目標である。カンキツの品種ごとの含有量は多様である一方,主要品種はわずかに14の祖先品種から派生しており,そのアリル数は28に限定される。本研究は,8つのカロテノイド代謝酵素遺伝子とそれを制御する3つの転写因子候補遺伝子について,28のアリルタイプを決定し,高含有化に関連するアリル組合せを明らかにすることを目的とした.その結果,祖先14品種における,カロテノイド含有量に関わる11遺伝子のゲノム上の遺伝子領域について,塩基配列を決定するとともに,アレル間SNP解析によりアレルタイプを決定することができたわが国のカンキツ育成品種の殆どは,14の祖先品種(グレープフルーツ,ダンシータンジェリン,クレメンティン,無核紀州,谷川ブンタン,八朔,日向夏,オレンジ,伊予柑,温州ミカン,ポンカン,地中海マンダリン,キングマンダリン)及びその後代との交配から育成されている。したがって,わが国の殆どの育成品種は,14祖先品種品種に由来する28アレルのいずれかを遺伝子として保有している。そこで,平成23年度は,14祖先品種のカロテノイド代謝系を構成する8つのカロテノイド代謝酵素遺伝子とこれを制御する2つの転写因子領域のゲノムDNAを濃縮し,次世代シーケンサーによって解読することに成功した。平成24年度は,バイオインフォマティクス技術により,次世代シーケンサーによって解読した断片塩基配列をゲノム濃縮の際に使用したプローブ塩基配列(カロテノイド代謝酵素遺伝子及び転写因子遺伝子のゲノム領域に由来する)にマッピングした。解読対象のDNAには,事前に品種を区分するタグを付加されていたので,品種ごとにマッピング結果を得ることができた。そして,14祖先品種ごとに,かつ,遺伝子ごとにマッピング結果を整理した。マッピングされた塩基配列を14祖先品種間で比較し,一塩基多型(SNP)を中心とする品種間多型を整理して,データベース化した。現在,14品種に由来する28アレルを判別可能なSNPをハプロタイプとして探索している。また,PCRとゲル電気泳動によって,SNPタイピングを行う簡易な方法をほぼ確立した。今後,アレルのタイピングに,この簡易なSNPタイピング法を利用する予定である。我が国のカンキツ育成品種の殆どは,14の祖先品種およびその後代との交配から育成されている.したがって,我が国のほとんどの育成品種は,14祖先品種に由来する28アレルのいずれかを2アレルを保有している.そこで,カロテノイド生合成にかかわる8つのカロテノイド代謝酵素遺伝子およびカロテノイド代謝酵素遺伝子を制御する3つの転写因子候補遺伝子の14品種の塩基配列を取得することを一つの目的とした.昨年度までに,カンキツの全ゲノム情報として公開されているカンキツ品種クレメンティン(version 0.9)のゲノム配列に基づき,14祖先品種の対象遺伝子のゲノム領域およびシス要因となる上流・下流2Kbpのゲノム領域を濃縮し,濃縮した遺伝子領域の塩基配列を次世代シーケンサーで解読することに成功した.次世代シーケンサーで解読した塩基配列(リード)は100bp程度と短いので,祖先14品種のそれぞれの遺伝子領域の塩基配列をバイオインフォマティクス手法を用いてアセンブルを行った.本年度は,アセンブルを行った祖先14品種の8つのカロテノイド代謝酵素遺伝子および3つの転写因子候補遺伝子および,それぞれの上・下流域2Kbpの配列を整理し,それぞれのコンセンサス配列を決定した.その際,新たにリリースされたクレメンティンの全ゲノム情報(version 1.0)を解析し.8つのカロテノイド代謝酵素遺伝子のゲノム上のコピー数を確定した.さらに,それぞれの遺伝子領域にマップされた次世代シーケンサーの多数のリードのアライメント結果を整理し,カロテノイド生合成系の途中段階にあり,健康機能性をもつβ-クリプトキサンチン蓄積に特にかかわる3つの代謝酵素遺伝子について,SNPの位置を確定した.カロテノイド類には健康機能性があり,カンキツ果実での高含有化は重要な育種目標である。本研究は,8つのカロテノイド代謝酵素遺伝子とそれを制御する3つの転写因子候補遺伝子について,28のアリルタイプを決定し,高含有化に関連するアリル組合せを明らかにすることを目的とした.その結果,祖先14品種における,カロテノイド含有量に関わる11遺伝子のゲノム上の遺伝子領域について,塩基配列を決定するとともに,アレル間SNP解析によりアレルタイプを決定することができた我が国の育成品種のほとんどは,14の祖先品種およびその後代との交配から育成されている。したがって,我が国のほとんどの育成品種は,14祖先品種に由来する28アレルのいずれかの遺伝子を保有している。そこで,カロテノイド代謝系に関わるすべての遺伝子群について,28アレルすべての塩基配列を取得することを目的とする。具体的には,対象遺伝子領域のゲノム塩基配列を濃縮し,濃縮したゲノム塩基配列を解読することにした。まず,カンキツ全ゲノム情報として公開されているクレメンティンの配列から,対象とするカロテノイド代謝系のすべての遺伝子とその制御に関連すると予想される転写因子様遺伝子群の上流域も含めたゲノム配列を取得し,ゲノム濃縮のためのプローブを設計した。次に,祖先14品種のゲノムDNAを抽出した。設計したプローブと祖先14品種のゲノムDNAから,SureSelect法を用いて,祖先14品種の対象ゲノム領域を品種ごとにタグをつけて濃縮し,次世代シーケンサーにより,それらの塩基配列を解読した。

解読した配列(リード)は100bp程度と短いので,品種ごとに配列アセンブルを行って,祖先14品種それぞれの元のゲノム配列。現在,これらのアセンブル結果について,品種ごとおよびアレルごとの配列に,バイオインフォマティクス技術を用いて整理を行っている。当初の目的は,(1)カロテノイド代謝酵素遺伝子及び関連する転写因子遺伝子の品種間のSNPを整理し,(2)28アレルを判別可能なSNPを判別の探索を進める。(3)14祖先品種に由来する57品種・系統が祖先品種のいずれのアレルをとっているかを判定する,としていた。(1)についてはすでに達成しており,(2)についても現在進行中であることから,研究目的の達成度については,おおむね順調に進展していると判断した。(3)については,ダイレクトシーケンスにより判定を行うことを計画していたが,PCRとゲル電気泳動によってSNPタイピングを行うより簡易な手法をほぼ確立した。今後,アレルのタイピングに,この簡易なSNPタイピング法を利用する予定である。当初の計画では,(1)ゲノムの濃縮を行うためのプローブを設計する,(2)14祖先品種のゲノムDNAを抽出する,(3)対象遺伝子領域のゲノム断片をSureSelect法により濃縮する,(4)濃縮したゲノム断片の塩基配列を次世代シーケンサーで解読する,(5)解読した断片を対象遺伝子領域ごと,品種ごとに配列アセンブルを行う,(6)祖先14品種の対象遺伝子領域の塩基配列をアレルごとに決定する,としていた。このうち,(1)-(5)については完了し,(6)については進行中であることから,研究目的の達成度については,おおむね順調に進展していると判断した。祖先14品種に由来する28アレルを決定するSNPハプロタイプを各カロテノイド代謝酵素遺伝子及び転写因子遺伝子で決定し,祖先14品種の後代の57品種・系統について,簡易なSNPタイピング手法を用いて,28アレルのいずれをとっているのかを検証する,祖先14品種の対象遺伝子領域のアレルごとの配列をバイオインフォマティクスの手法を用いて決定する。次に,決定した祖先14品種のアレルごとの塩基配列に基づき,それぞれのアレルタイプを決定可能なSNPを含む領域を探索し,カンキツ57品種・系統について,その領域のダイレクトシーケンスを行い,どの祖先品種のアレルと一致する調査し,アレルタイプを決定する。これをカロテノイド代謝酵素遺伝子ごとに行う。カンキツの57品種・系統について,14祖先品種に由来するいずれのアレルをとっているかタイピングするために,PCRとゲル電気泳動を用いた簡易なSNPタイピングを行う予定である。このための研究費が必要である。平成24年度に残額が22849円発生した。これは,平成24年度に必要とした試薬を購入した際の試薬のカタログ価格よりも,納品価格が低額だったためである。残額については,上記に記した平成25年度の研究内容に使用する。カンキツ57品種・系統のアレルタイプを決定するために該当する領域にしぼった配列決定を行う必要がある。
大腸菌ゲノムの全体像・ゲノムの機能的全体像

本研究班は,「大腸菌ゲノムの全体像」の中で「ゲノムの機能的全体像」を分担している.すなわち,大腸菌の遺伝子群の機能とその発現制御系のネットワ-クを拡大していって,ゲノム全体の機能を明らかにすることが最終の目標である.本年度,遺伝子発現に関して中田と牧野はリン酸レギュロンに属する<phn>___ーオペロン(炭素ーリン・リア-ゼを含む)がペリプラズム中の結合蛋白質に依存した能動輸送系を含み,Kー12株では機能していないこと,また,PhoMがPhoMーORF2とPhoBをリン酸化すること(cross talk)を明らかにした.饗場は8個のCRPーcAMP感受性プロモ-タ-の染色体上の座位と塩基配列を決定し,CRPの転写終結配列がmRNAを安定化して遺伝子発現を正に調節することを証明した.安楽は<cyoABCDE>___ーオペロン(チトクロ-ムb__ー_<562>ーo__ー複合体)をクロ-ニングし,その発現調節と好気的呼吸鎖でプロトンポンプとして働く本酵素複合体の機能の解析を行った.沓掛は鞭毛遺伝子クラスタ-の領域Iの上流部分の塩基配列を決定し,鞭毛形成に必須の遺伝子を発見した.また,領域IIIの<fliA>___ー<fliB>___ーの間にも新しい遺伝子を発見した.嶋本は一本鎖DNA結合蛋白質(SSB)が遺伝子発現調節との関係で細胞内である濃度に保たれる機構を明らかにしつつある.二井はヌクレオチド関連蛋白質の共通ドメインに突然変異を導入してH^+ーATPaseの活性中心の構造を解析し,また,H^+に対してゲ-ト機能をもつサブユニットについても同様の解析を行った.松橋は細胞の成長と分裂に関与する<mra>___ー領域(遺伝子地図上2分)の<mraY>___ー,<ftsW>___ー,<murCDEFG>___ーと<mre>___ー領域(同71分)の<orfEF>___ーの全塩基配列を決定し,<mraY>___ー,<murD>___ー,<mreCD>___ーの機能を明らかにした.由良は熱ショック遺伝子発現誘導の初期反応の一つがシグマー32合成の翻訳レベルの脱抑制で,それにはmRNAの二次構造が重要な役割を果たすこと,また,ATP依存プロテア-ゼの調節サブユニット<clpA>___ーのアナログである<clpB>___ーも熱ショックプロモ-タ-をもつことを明らかにした.本研究班は,「大腸菌ゲノムの全体像」の中で「ゲノムの機能的全体像」を分担している.すなわち,大腸菌の遺伝子群の機能とその発現制御系のネットワ-クを拡大していって,ゲノム全体の機能を明らかにすることが最終の目標である.本年度,遺伝子発現に関して中田と牧野はリン酸レギュロンに属する<phn>___ーオペロン(炭素ーリン・リア-ゼを含む)がペリプラズム中の結合蛋白質に依存した能動輸送系を含み,Kー12株では機能していないこと,また,PhoMがPhoMーORF2とPhoBをリン酸化すること(cross talk)を明らかにした.饗場は8個のCRPーcAMP感受性プロモ-タ-の染色体上の座位と塩基配列を決定し,CRPの転写終結配列がmRNAを安定化して遺伝子発現を正に調節することを証明した.安楽は<cyoABCDE>___ーオペロン(チトクロ-ムb__ー_<562>ーo__ー複合体)をクロ-ニングし,その発現調節と好気的呼吸鎖でプロトンポンプとして働く本酵素複合体の機能の解析を行った.沓掛は鞭毛遺伝子クラスタ-の領域Iの上流部分の塩基配列を決定し,鞭毛形成に必須の遺伝子を発見した.また,領域IIIの<fliA>___ー<fliB>___ーの間にも新しい遺伝子を発見した.嶋本は一本鎖DNA結合蛋白質(SSB)が遺伝子発現調節との関係で細胞内である濃度に保たれる機構を明らかにしつつある.二井はヌクレオチド関連蛋白質の共通ドメインに突然変異を導入してH^+ーATPaseの活性中心の構造を解析し,また,H^+に対してゲ-ト機能をもつサブユニットについても同様の解析を行った.松橋は細胞の成長と分裂に関与する<mra>___ー領域(遺伝子地図上2分)の<mraY>___ー,<ftsW>___ー,<murCDEFG>___ーと<mre>___ー領域(同71分)の<orfEF>___ーの全塩基配列を決定し,<mraY>___ー,<murD>___ー,<mreCD>___ーの機能を明らかにした.由良は熱ショック遺伝子発現誘導の初期反応の一つがシグマー32合成の翻訳レベルの脱抑制で,それにはmRNAの二次構造が重要な役割を果たすこと,また,ATP依存プロテア-ゼの調節サブユニット<clpA>___ーのアナログである<clpB>___ーも熱ショックプロモ-タ-をもつことを明らかにした.
大規模無線センサネットワークにおける放送型通信制御方式

ユビキタス社会において、環境や人、装置から多くのデータを収集し、快適な生活や安心安全を提供する社会構築するたに、機械や装置に測定器が設置され情報収集するM2M技術が注目されている。そのなか大量のセンサ情報が、無線を介して収集活用されると考えられている。無線センサネットワーク技術において、大規模なセンサ情報を収集する技術では、消費電力が少なく、センサノード全体を効率よく制御することが重要となる。本研究では、大規模なセンサネットワークを構築し、大量のセンサノードから効率よく情報を収集する手段として、放送型の無線センサネットワークを構築し、推測データに基づき必要最小限のデータのみを収集する方式について研究を行っている。大規模なM2M環境を想定した無線センサネットワークにおいて、200台を超える実センサノードによるネットワークの構築とシミュレーション連携による実験を行い、放送型センサネットワークの構築実験を行った。センサ値を収集するのではなく、推測値を用いた放送型センサネットワークを発展させ、推測データと合わせて各センサノードにおける信号処理を行う環境の構築と、信号処理に必要となるフィルタのパラメタを配信することで、センサノード内での信号処理を最適化するシステムを構築した。センサ情報を収集する上で、大量の実センサノードを実装することのみではなく、コンピュータ上での仮想ノードと連携し、大規模なセンサネットワーク実験を行うシミュレーション環境を構築し連携した実験を行った。ユビキタス社会において、環境や人、装置から多くのデータを収集し、快適な生活や安心安全を提供する社会構築するたに大量のセンサ情報が活用されると考えられている。無線センサネットワーク技術において、大規模なセンサ情報を収集する技術が必要とされ、消費電力が少なく、センサノード全体を効率よく制御することが重要となる。無線センサネットワークにおいて、200台を超える実センサノードによるネットワークの構築とシミュレーション連携による大規模ネットワークでの実験を行い、放送型センサネットワークの構築を行った。従来の推測値を用いた放送型センサネットワークを発展させ、推測データと合わせて各センサノードにおける信号処理を行う環境の構築と、信号処理に必要となるフィルタのパラメタを配信することで、センサノード内での信号処理を最適化するシステムを構築した。環境情報を収集する上で、大量の実センサノードを実装することのみではなく、コンピュータ上での仮想ノードと連携し、大規模なセンサネットワーク実験を行う環境を構築した。ユビキタスコンピューティング環境における大量のセンサ情報を収集する場合に、無線通信システムの通信帯域及びセンシングタイミングの同期の問題がある。本研究は、放送型配信制御システムにより通信帯域の削減と、同期制御方式による無線センサノードの制御手法を目的としている。本年度は、放送型配信制御システムに対応したハードウェアの開発及びそのファームウェアの実装を行い評価実験環境を構築した。放送型配信制御システムに対応したハードウェアのプロトタイプは、大量の無線センサノードを評価実験において使用するため、評価実験に必要となる機能を有する安価な独自の無線センサノードのプロトタイプを開発した。また、様々なプロトコルをMAC層以下においても実験できるよう、システムを構築すると共に、無線及び有線でのネットワーク環境を構築した。放送型通信制御システムによる効率的なデータ収集プロトコルの開発として、各無線センサノードを一斉制御する基本的なソフトウェアの実装を行い、センシング及びハードウェア制御の更新システムを構築した。また、センサネットワーク間連携のトポロジについて検討し、多段ネットワークにおいて一斉制御を行うためのトポロジ構造について研究を行った。これにより放送型制御におけるネットワーク構築の最適化について研究を行った。ユビキタスネットワークを構築する上での、無線センサネットワークから情報を収集する放送型大規模無線センサネットワークの構築を行い、推測値とフィルタパラメタを配信することで、効率よくセンサ情報を収集するシステムを構築した。また、コンピュータ上の仮想ネットワークと連携した環境も構築し、実環境以上の大規模ネットワークでの実験環境を構築した。

ユビキタスネットワークでの、アクチュエータなど情報の収集ではなく、制御情報を伝送するシステムにおいては、センサ情報収集におけるフィルタのパラメタ配信で培った技術を用いることができるよう、汎用的に構築しており、次年度以降においての実装は本年度で培った技術を活かすことができる。実験の規模を実環境のみでなくコンピュータ上の仮想環境と連携する実験を行っているが、最終的には実環境におけるセンサ情報を構築することが必要な点、ユビキタスネットワークでの本研究のアプリケーションを設定し評価実験をする点が遅れており、今後実環境での有用なアプリケーションを検討する必要がある。本年度の研究において、当初予定していた無線センサノードの開発及びソフトウェアの実装を行った。また予定していた通信及びセンシングの実験を行い、放送型配信によるセンサネットワークを構築し、データ収集において効果があることを確認した。しかし、センサノードの開発に時間がかかると共に実験による効果測定が遅くなったことから、実験の評価などが十分に行えていない課題がある。また、本研究の成果発表が十分に行えておらず、評価をまとめた後に早急に発表を行っていく。今後評価を行った後に、規模を大きくすると共に、リアルタイム収集技術などを実装し評価を行っていく。今後の研究は、センサネットワークの構築で実験規模を拡大していくと同時に、汎用的なセンサネットワーク技術のみならず、ユビキタスセンサネットワークでのアプリケーションを設定し、効果を確認する評価実験を推し進めていく。また、センサ情報を収集するのみではなく、無線ノードに対して、制御情報を提供し、アクチュエータなどの制御とその結果のフィードバックをリアルタイムに行うシステムの開発を進めていく。放送型センサネットワークを用いることで、ノードをグループ単位で制御や情報収集を大規模に行えるシステムを構築する。通信システムとセンサ情報を集める環境をそれぞれモデル化し、シミュレーションと共に、センサネットワークでの挙動を網羅的に把握出来るシステムの構築をおこなっていく。これにより、大規模なセンサネットワークで問題となる、個別無線ノードの状況把握や経路情報の把握が容易となるシステムを構築し、本研究で重要となるセンサの推測値シミュレーションが効率よく行えるよう環境整備を行う。評価実験の結果検証を早急に進めると共に、次年度予定しているリアルタイムでのデータ収集における基盤技術の構築を行っていく。また、データの収集のみでは無く、ネットワークトポロジを含め実環境で実験をする上で表示・変更を常時管理できるシステムの構築を行っていく。
血液凝固検査の測定前変動因子の検証-血漿層の違いによる測定値への影響検討-

【目的】血液凝固検査は種々の因子が測定値に影響することが知られており、高い検査精度を得るためには検体の適切な処理と保存管理が必要とされる。日常検査においても推奨された条件での遠心操作で血漿分離を行い、また、検査に時間を要する場合には血小板層との接触や不安定因子の活性変動を避けるために分離血漿を凍結保存している。この際、別容器に分注する際には「血小板層を避ける」「血漿層上部1/22/3程度」などとされ、厳密な規定はない。この血漿分離、保存を必要とするものとしてクロスミキシングテストで使用する正常血漿の調達があり、健常者血漿をプール混合して複数回の検査に対応できるよう長期保存して使用している。しかし、保存検体の測定値にバラツキを生じるなど使用する検査材料として不適とされることを経験した。これらのことより、本研究課題では遠心後の血漿について分離層の違いによる測定値比較を行い、適正な分離血漿を定量的に定めることを目的とする。また、血漿の保存条件についても併せて検討を行う。【研究成果】1遠心分離後の患者検体を0.3mlずつ分注し、上層、中層、下層それぞれの測定値比較を実施した。患者検体は対象検査項目(APTT, PT)が基準範囲にある群30例、ワーファリン内服群20例、ヘパリン療法群20例を使用した。いずれの群においても血漿層の違いによる測定値の有意な差は認められなかった。2健常ボランティア10名の分離血漿から上層、上層中層、上層下層のそれぞれの混合プール血漿を作成し、各分離層の測定値の比較を行った。技術的誤差の影響を考慮し3人の検者がそれぞれ分離操作を行った。各分離層についてAPTTおよびPTの測定値比較を行った結果、いずれの間にも有意な差は認められなかった。分離操作に関わる技術的誤差も認められなかった。また、各血漿検体を-20°C及び-80°Cにて1週間、1ヵ間、3か月間で凍結保存し、融解後の測定値の比較を行った。-20°C保存ではいずれの検査項目も測定値のバラつきが認められた。一方、-80°C保存では3か月保存までほぼ一定した測定値が得られた。【まとめ】血液凝固検査において、液面から0.9ml(上層下層)の血漿の測定値には大きな差はないことを確認した。但し、血球比率が高いあるいは血小板数が多い場合、下層の分離操作が困難で血小板の混入の可能性も大きくなることが考えられる。よって、いずれの患者検体においても分離血漿量は液面から0.6mlとし、それ以上の分離は避けるものとする。また、-80°C凍結保存で3か月間は安定した測定値が得られることを確認した。クロスミキシングに使用する正常血漿は複数の正常ボランティア血漿を0.6mlずつ分離混和し、-80°C保存で3か月管理することとした(さらに長期保存については今後の検討とする)。【まとめ】

血液凝固検査において、液面から0.9ml(上層下層)の血漿の測定値には大きな差はないことを確認した。但し、血球比率が高いあるいは血小板数が多い場合、下層の分離操作が困難で血小板の混入の可能性も大きくなることが考えられる。よって、いずれの患者検体においても分離血漿量は液面から0.6mlとし、それ以上の分離は避けるものとする。また、-80°C凍結保存で3か月間は安定した測定値が得られることを確認した。クロスミキシングに使用する正常血漿は複数の正常ボランティア血漿を0.6mlずつ分離混和し、-80°C保存で3か月管理することとした(さらに長期保存については今後の検討とする)。
好中球をターゲットにした脂肪組織の炎症とインスリン抵抗性発症メカニズムの検討

高脂肪食の摂取に代表される生活習慣の欧米化と、それに伴う肥満によるインスリン抵抗性の増悪には、脂肪組織へのマクロファージやリンパ球など免疫細胞の浸潤が関わっている事が知られている。過去の研究において、脂肪組織には好中球も浸潤している事、高脂肪食負荷に伴う肥満によって惹起される好中球の脂肪組織への浸潤は、マクロファージの浸潤に時間的に先行する事を明らかにした。好中球の浸潤は、脂肪組織と全身の炎症、インスリン抵抗性に関わる可能性がある。その機序を明らかにするために、好中球の脂肪組織への遊走機構の解明と、浸潤した好中球の遺伝子プロファイルを検討した。A.Flowcytometry解析を用いて、脂肪組織における好中球数を定量化するシステムを構築した。コラゲネーゼ処理によりマウス精巣上体脂肪を分解し、遠心分離を行い血管間質細胞を採取した。独自の抗体の組み合わせにより8色を用いて染色することにより、明らかな脂肪組織好中球のクラスターを確認することができた。このシステムを用いて、C57BL/6マウスやob/obマウスにおける摂食/絶食/再摂食試験を行い、マウス脂肪組織への好中球の浸潤は、肥満に伴う慢性的な変化のみならず、摂食刺激などにより急性/亜急性の調節を受けている可能性を明らかにした。B.脂肪組織に浸潤した好中球と、脾臓など他の組織で認められる好中球の遺伝子プロファイルに違いが認められるかどうかを明らかにするために、それぞれの組織からFACSを用いて好中球のソーティングを行った。RNAの抽出を行い、マイクロアレイ解析の準備中である。
偏因果性測度分析手法の開発とその経済分析への応用

1.平成年度に開発されたスペクトル密度行列の分解アルゴリズムに基づいて、さらに高次のモデルについてシミュレーションを行いその分解の精度を調べた。先行研究の多くはニュートン法などの収束アルゴリズムを活用しているが、本研究では外関数、Rozanovアルゴリズムと最小二乗法を組み合わせて有限回で解を求める方法を提案している点が特徴的である。また得られた結果について論文にまとめ、海外ジャーナルに投稿した。2.平成18年度にまとめた成果に基づいて、引き続き因果性測度の研究を進めた。第3の変数系列が存在する際の因果性を測る指標である一方向因果性・同時的相互性の評価の際に必要になる、有理スペクトラムの推定アルゴリズム、様々な仮説に対してワルド統計量に基づく検定方法、因果性測度の信頼区間の構成方法についてまとめた。3.VARモデルやVARMAモデルにおいて、定常性や反転可能性の条件は暗黙には仮定されているが、小標本のデータに基づき推定した場合に、実際にこれらの条件が満たされている保証はない。スペクトラム密度行列分解アルゴリズムをARMAモデル推定アルゴリズムと組み合わせ、共和分検定を扱っている先行研究でよく取り上げられているデータ生成過程を用いてシミュレーションを行った.その結果、根に関して制約をおかずにモデルのパラメータを推定すると、根の条件を満たしていないことが散見されることが分かった。モデノの仮定に即したパラメータの推定値を得る際に、本研究での推定方法が有効であることがか明らかになった。また得られた結果について論文にまとめ、基盤研究(A)「統計科学における数理的手法の理論と応用」シンポジウム:計量ファイナンスと時系列解析法の新たな展開、において報告を行った。1.ARMAのスペクトル密度分解を実際に計算可能なアルゴリズムとして開発を行った.このアルゴリズムは,コンピュータを用いた実行可能性とRozanov等の解析的な方法を組み合わせたものである.さらに,提案された方法を用いてその分解の精度を調べた.通常経済分析で用いられる程度のARMAモデルに対してならば十分有効に推定できることが確認された.また分解された行列(canonical factor)の各要素を最小二乗近似によって特定化するため,様々な外生パラメータの影響を調べた.高次の代数方程式を扱うため,最小二乗近似を行う際のデータは,単位円の中か外かに関わらず,単位円に近いところで発生させる必要があることを確認した.2.1.で提案された方法を用いた,反転可能なARMAモデルの推定法を開発した.MAが反転可能であろうがなかろうがスペクトラム密度は同じなため,最終的に得られたMAの推定値から求められたスペクトラムを分解し,反転可能なMAの推定値を求めることが可能になった.通常仮定されてはいるが実際には確認されていないことが多い問題なので,シミュレーションにより検出力を調べたり予測問題を扱う際には非常に重要となるものである.3.ARMAのスペクトル密度分解アルゴリズムを用いて,偏因果測度を推定する問題を扱った.偏因果測度を扱う際に,スペクトル密度の和の分解を明示的に扱うことが問題となる.2変量間の因果性ではこのような問題は生じない.スペクトル密度の和が対応しているモデルは分からないが,それを直接分解する方法は上記にあるように開発されているので,それを用いることにより和の分解を扱うということが可能になったのである.これにより,以前は抽象的であった偏因果測度の推定問題を,パラメータの推定から因果測度の推定までを具体的に計算可能な方法として提案することが可能となった.1.平成年度に開発されたスペクトル密度行列の分解アルゴリズムに基づいて、さらに高次のモデルについてシミュレーションを行いその分解の精度を調べた。
民間単科精神科病院の看護師の継続学習を専門職連携で支える学習支援プログラムの開発

2018年度は、2015年度から2018年度にかけての民間単科精神科病院(3施設)に勤務する看護部長、病棟看護師、および教育に携わる看護師を対象とした、現任教育の取り組みの実態と学習の動機に関する施設ごとのインタビュー調査、および3施設合同のグループインタビュー調査に基づき、協力の得られた民間精神科病院(1施設)の1室にて、研究者らの取り組みに興味を示した看護師らを中心に、少人数での学習会(平均参加人数約7人、1回約60分)を3回実施した。学習会の内容はそれぞれ看護師らの意見や希望をもとにテーマを設定した。詳細は次のとおりである。第1回目は「怒りのとらえ方と暴力のリスクマネージメント」について、研究者のひとりが講義を行いつつ、参加者と意見交換を行った。第2回目は、参加者のひとりが病棟で対応に苦慮している事例(家族が患者に巻き込まれているケーズ)の検討を行い、現場での対応の難しさと今後のケアについての共有した。第3回目は、第2回目の事例検討を受け、「家族の機能と役割」について研究者のひとりが講義を行いつつ、参加者と自由に意見交換を行った。それぞれの学習会終了後、参加者にはリアクションペーパーで学習会の感想の記載を依頼し、次回の学習会に活かすようにした。感想内容は概ね好評で、従来のトップダウンの大人数での講義形式とは異なり、少人数での学習会ならではのメリット-参加者それぞれの交流が自然発生的に起こり、その対話から自らの臨床での気づきや疑問などについて振り返り、次のケアにつなげることができるよい機会-が生じている現状である。なお現在は、上記の研究実践と並行し、2015年度から2016年度のインタビュー調査結果を研究論文としてまとめ、学術雑誌に投稿中である。当初、2018年度は、看護師らとともに行う学習会を協力の得られた民間単科精神科病院2施設で実施する予定であったが、そのうちの1施設が電子カルテ導入のため、業務が急激に多忙かつ煩雑となり、学習会の導入・実施が困難となってしまったため。学習会の導入を、あらかじめ協力の承諾をいただいている1施設に絞り、その1施設において、可能な限り開催回数を増やしつつ、学習会の導入を試みる。その際、現場の看護師の学習の動機に基づき、コーディネイター役割を担う看護師と共に、学習会の内容や方法について検討を重ね学習会を実施する。さらに、学習会後も、参加した看護師らからのリアクションペーパーからの反応などから、次回の学習会の内容と方法に活かすよう試みる。こうしたプロセスを重ね、民間単科精神科病院に勤務する精神科看護師の現場に密着した学習支援プログラム作成と継続学習のためのサポートシステムの構築を検討していく。H28年度は、(1)民間単科精神科病院の看護部長からの聞き取り調査と、(2)民間単科精神科病院3施設の病棟看護師へのインタビュー調査を実施した。本研究の最終目的は、精神科看護師の継続学習のための現場に密着した学習支援プログラム作成と、継続学習のためのサポートシステムを構築することである。その基礎データを得るために、まずH28年度前期の調査では看護部長からの聞き取り調査を行い、現任教員の現状と課題を明らかにすることを目的とした。その結果、看護部長の苦悩している姿-学習環境のあり方が看護師退職の誘因ともなりうる危機感-が浮き彫りになった。また事務局等、他部門との連携が、現任教育の質に大きく影響していることが明らかになった。そのような中、各施設同士の連携の兆しがみられ、中には、施設内でCNSと認定看護師が連携し学習会を試みるなど新たな動きがみられていた。以上のことから、現状の課題を乗り越えるためには、専門職連携の在りようが問われると同時に、集団で行うトップダウン型の学習提供には限界があり、ボトムアップ型の学習支援プログラムが必要であることが示唆された。これらの結果を踏まえ、(2)の調査を行った。3施設の看護師計12名へのグループインタビューの結果、看護師たちが望む学習のニードには、共通する項目と個別の項目があった。共通項目としては身体的アセスメント、家族の傷つきや家族のPTSD、専門職連携のあり方、退院をみすえたソーシャルサポートの知識などであった。一方、個別の項目としては看護師自身の感情処理の問題や、看護師同士のチーム形成の難しさであった。以上のことから、各学習項目に関する学習支援プログラムの必要性と同時に、グループダイナミクスや人間関係論についての基礎知識を充実させることの重要性が示唆された。H28年度は、民間単科精神科病院の看護部長への聞き取り調査、及び、3施設の民間単科精神科病院で働く病棟看護師、計12名へのグループインタビューを行った。インタビュー調査は、当初の計画通り順調であるが、得られたデータを分析のための時間を確保することが課題である。本研究は、日本の精神科病床数の90%以上を占める民間精神科病院に勤務する看護師の学習継続の困難さや学習のニードを明らかにすることを目的とし、最終的に継続学習のプログラム構築を目指す。研究者らはH27年度より、看護部長から継続学習に関する現状と困難について、さらには中堅の看護師から学習ニードについて詳細な聞き取り調査を行ってきた。H28年度はさらに、教育を担当する看護師に現任教育の現状と課題に関する聞き取り調査を行い、学習支援プログラムのための資料を得た。具体的な方法としては、3施設の教育担当看護師計5名に対し、施設毎にグループインタビューを行い、逐語録を作成し、KJ法にて施設毎に分析を行った。

倫理的配慮においては、埼玉県立大学の倫理審査委員会の承認(通知番号:28015)を得て実施し、得られたデータは本研究以外に使用しないこと、個人が特定されないことを伝えた。インタビューの結果、A施設においては「経験者に対する教育とチーム形成の難しさ」、B施設においては「2極化する看護師に対する教育の揺らぎ」、C施設においては「教育の基盤となる病棟文化の重要性」が、それぞれテーマとして抽出された。これらの結果から、経験の長い看護師に対する教育アプローチが必要であることが、共通した課題として浮かび上がった。さらに、カンファレンスや事例検討といった場で、いかに看護師がこれまでの体験の意味づけができるかが、現任教育の取り組みにおける主要な課題ではないかと考えられた。H28年度は、3施設(民間単科精神科病院)の教育を担当する看護師ら、計5名に、施設毎にグループインタビューを行い、現任教育の現状と課題を聞き、学習支援プログラムのための資料を得ることができた。インタビュー調査とデータ分析は、当初の計画通り順調であるが、今後、3施設合同のグループインタビューを行うにあたり、これまでのインタビューデータからの情報を整理・統合し、研究者間で共有するための準備時間を確保することが課題である。本研究は、日本の精神科病床数の90%以上を占める民間精神科病院に勤務する看護師の学習継続の困難さや学習のニードを明らかにすることを目的とし、最終的に継続学習のプログラム構築を目指す。研究者らはH27年度より、看護部長から継続学習に関する現状と困難について、さらには中堅の看護師から学習ニードについて詳細な聞き取り調査を行ってきた。H28年度はさらに、3施設における教育を担当する看護師に現任教育の現状と課題に関する聞き取り調査を行い、学習支援プログラムのための資料を得た。これらの結果から、経験の長い看護師に対する教育アプローチが必要であることが、共通した課題として浮かびあがった。これらの結果を踏まえH29年度は、3施設の教育担当看護師の意見交換会を行い、現場の声を反映したボトムアップ型のサポートシステム開発のための資料を得ている状況である。H29年度は、現場の声を反映したボトムアップ型のサポートシステム開発のための資料を得るため、3施設の教育担当看護師の意見交換会を複数回行う予定であったが、日程調整等の関係で、1回のみの開催となったため。2018年度は、2015年度から2018年度にかけての民間単科精神科病院(3施設)に勤務する看護部長、病棟看護師、および教育に携わる看護師を対象とした、現任教育の取り組みの実態と学習の動機に関する施設ごとのインタビュー調査、および3施設合同のグループインタビュー調査に基づき、協力の得られた民間精神科病院(1施設)の1室にて、研究者らの取り組みに興味を示した看護師らを中心に、少人数での学習会(平均参加人数約7人、1回約60分)を3回実施した。
高齢者のうつ病早期治療と自殺予防を目的とする都市型地域介入プログラムの開発

1.日本語版WHO-5の有用性を地域在住高齢者の自殺念慮検出という文脈で評価した.70歳以上高齢者696人に一連のアンケート調査を実施Chronbach α係数は0.87,Loevinger係数は0.64.WHO-5合計点は,同居家族数,身体疾患数,身体機能,手段的ADL,抑うつ症状と有意に相関.自殺念慮をもつ高齢者ではWHO-5合計点が有意に低い.ROC曲線分析は自殺念慮のある高齢者を有意に識別.主観的ソーシャルサポート(PSS)欠如と組み合わせ,WHO-5合計点12点以下またはいずれかの項目で0点または1点であることをカットオフにすると,より適切に自殺念慮を識別できた(感度87%,特異度75%,陰性的中度99%,陽性的中度10%).日本語版WHO-5はPSSとの組み合わせで地域在住高齢者の自殺念慮を効果的に検出できる.2.高齢者のうつ病早期治療と自殺予防を日的とする都市型地域介入プログラムを開発するために、ポピュレーション戦略とハイリスク戦略を組み合わせた総合的地域介入プログラムの効果を,自殺念慮と精神的健康度を転帰の指標として調査した.普及啓発,保健相談,地域活動強化,スクリーニング型介入は地域住民のソーシャルサポートを高め,保健専門職による訪問・ケースマネジメント型介入がうつ病高齢者の精神的健康度を高め,自殺念慮を軽減した.また、2002年にスタートした本研究および2004以降に仙台市でモデル事業化されている総合的地域介入事業が高齢者の自殺率に及ぼす効果を検証するために、仙台市における高齢者の自殺死亡数の推移を調査したところ、1990年2001年までは80歳以降の後期高齢期に自殺率のピークが認められていたが,2002-2005年の4年間で後期高齢期の自殺率ピークが消失した.後期高齢期の自殺率ピークの消失は,男女いずれの群にも認められた.高齢者の自殺率減少が最も目立つ区は,モデル事業として介入事業をスタートさせた宮城野区であった.うつ病高齢者を対象とする総合的地域介入事業は,高齢者の自殺予防に有効である可能性が高い.1.日本語版WHO-5の有用性を地域在住高齢者の自殺念慮検出という文脈で評価した.70歳以上高齢者696人に一連のアンケート調査を実施Chronbach α係数は0.87,Loevinger係数は0.64.WHO-5合計点は,同居家族数,身体疾患数,身体機能,手段的ADL,抑うつ症状と有意に相関.自殺念慮をもつ高齢者ではWHO-5合計点が有意に低い.ROC曲線分析は自殺念慮のある高齢者を有意に識別.主観的ソーシャルサポート(PSS)欠如と組み合わせ,WHO-5合計点12点以下またはいずれかの項目で0点または1点であることをカットオフにすると,より適切に自殺念慮を識別できた(感度87%,特異度75%,陰性的中度99%,陽性的中度10%).日本語版WHO-5はPSSとの組み合わせで地域在住高齢者の自殺念慮を効果的に検出できる.2.高齢者のうつ病早期治療と自殺予防を日的とする都市型地域介入プログラムを開発するために、ポピュレーション戦略とハイリスク戦略を組み合わせた総合的地域介入プログラムの効果を,自殺念慮と精神的健康度を転帰の指標として調査した.普及啓発,保健相談,地域活動強化,スクリーニング型介入は地域住民のソーシャルサポートを高め,保健専門職による訪問・ケースマネジメント型介入がうつ病高齢者の精神的健康度を高め,自殺念慮を軽減した.また、2002年にスタートした本研究および2004以降に仙台市でモデル事業化されている総合的地域介入事業が高齢者の自殺率に及ぼす効果を検証するために、仙台市における高齢者の自殺死亡数の推移を調査したところ、1990年2001年までは80歳以降の後期高齢期に自殺率のピークが認められていたが,2002-2005年の4年間で後期高齢期の自殺率ピークが消失した.後期高齢期の自殺率ピークの消失は,男女いずれの群にも認められた.高齢者の自殺率減少が最も目立つ区は,モデル事業として介入事業をスタートさせた宮城野区であった.うつ病高齢者を対象とする総合的地域介入事業は,高齢者の自殺予防に有効である可能性が高い.1)介入研究の基盤整備(1)WHO欧州協力センターと共同で日本語版WHO-5精神的健康度尺度を作成し,内科外来通院中の糖尿病患者と地域在住高齢者を対象に,尺度の妥当性を検討した.その結果,いずれの集団においても適切な内的妥当性が認められること,糖尿病患者では感度100%,特異度78.2%でうつ病性障害が検出できること,地域在住高齢者では感度78.3%,特異度76.1%で自殺念慮が検出できることを確認した.本研究結果はすでに国際誌に投稿している.(2)IT関連企業の開発部と共同で,基幹病院(仙台市立病院),保健福祉センター,地域生活支援センター,地域包括支援センターの情報通信網を構築するための基盤調査を行い,ソフトウエア開発のための手順書とスケージュール表を作成した.(3)うつ高齢者のための都市型地域介入プログラムのマニュアルを作成して冊子化した。本マニュアルは平成18年度の仙台市介護予防・地域支援事業マニュアルに導入されることが決定している。(4)仙台市において自殺予防のためのプロジェクト会議を立ち上げ,関連する部局と研究実施のためのコンセンサスづくりを行った.2)ベースラインデータ収集

仙台市内の2つの区(宮城野区,太白区)を介入地区と対照地区に設定し,両地区の過去3年間にわたる自殺者数,自殺企図による救急搬送数をベースラインデータとして収集調査した.3)介入の導入うつ高齢者のための都市型地域介入プログラムのマニュアルに準拠して,介入地区の保健医療福祉専門職に対する教育を開始した.1)日本語版WHO-5の有用性を地域在住高齢者の自殺念慮検出という文脈で評価した.70歳以上高齢者696人に一連のアンケート調査を実施.Chronbachα係数は0.87,Loevinger係数は0.64.WHO-5合計点は,同居家族数,身体疾患数,身体機能,手段的ADL,抑うつ症状と有意に相関.自殺念慮をもっ高齢者ではWHO-5合計点が有意に低い.ROC曲線分析は自殺念慮のある高齢者を有意に識別.主観的ソーシャルサポート(PSS)欠如と組み合わせ,WHO-5合計点12点以下またはいずれかの項目で0点または1点であることをカットオフにすると,より適切に自殺念慮を識別できた(感度87%,特異度75%,陰性的中度99%,陽性的中度10%).日本語版WHO-5はPSSとの組み合わせで地域在住高齢者の自殺念慮を効果的に検出できる.2)ポピュレーション戦略とハイリスク戦略を組み合わせたうつ病高齢者を対象とする総合的地域介入事業の効果を,自殺念慮と精神的健康度を転帰の指標として調査した.普及啓発,保健相談,地域活動強化,スクリーニング型介入は地域住民のソーシャルサポートを高め,保健専門職による訪問・ケースマネジメント型介入がうつ病高齢者の精神的健康度を高め,自殺念慮を軽減した.3)2002以降に仙台市で実施されている総合的地域介入事業が高齢者の自殺率に及ぼす効果を検証した.1990年2001年までは80歳以降の後期高齢期に自殺率のピークが認められていたが,2002-2005年の4年間で後期高齢期の自殺率ピークが消失した.後期高齢期の自殺率ピークの消失は,男女いずれの群にも認められた.高齢者の自殺率減少が最も目立つ区は,モデル事業として介入事業をスタートさせた宮城野区であった.うつ病高齢者を対象とする総合的地域介入事業は,高齢者の自殺予防に有効である可能性が高い.