hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト肥満細胞のin vitro培養系の確立

肥満細胞は活性化に伴って種々のcytokineを産生することが知られているが、感作リンパ球の産生するcytokineも協力的に作用することも期待される。これらの知見をもとに次年度ではin vitroの検討を行う。1.純化に伴うラット腹腔肥満細胞からのIgE依存性のhistamine遊離の減弱機構について検討した。Percoll比重遠心によって95%以上に純化したラット腹腔肥満細胞に分離した非肥満細胞を再構成すると肥満細胞からのhistamine遊離は回復した。純化肥満細胞からのhistamine遊離の回復は再構成した非肥満細胞の数および再構成後の時間に依存して増大した。非肥満細胞および非肥満細胞を純化肥満細胞と混和したものの上精は純化肥満細胞からのhistamine遊離を回復させなかった。したがって、肥満細胞と非肥満細胞との接触が重要な役割を演ずると考えられるが、VLA-4などの接着分子の関与はないように思われる。2.stem cell factor(SCF)のラット腹腔肥満細胞からのhistamine遊離に及ぼす影響を検討した。SCFはhistamine遊離を惹起しなかったが、IgE依存性のhistamine遊離を明らかに増強した。抗SCF抗体はSCFによるhistamine遊離の増強を抑制したが、非肥満細胞による純化肥満細胞からのhistamine遊離の回復には影響を及ぼさなかった。3.免疫し、感作したラットの腹腔細胞を同一ラットの脾細胞とともに4週間培養した。細胞はMatrigel上で培養し、培養開始時、以後7日ごとに抗原を添加して刺激し、肥満細胞の数の変化を観察した。3および4週において、neutral redに対する染色性は弱いながら、肥満細胞様の形態を有する細胞が多数観察された。4.ヒト肺肥満細胞の酵素処理による分離法を検討した。ヒト肺組織を細切し、collagenaseおよびhyaluronidaseで処理し、単離細胞の浮遊液を得た。細胞浮遊液には最大で5%程度の肥満細胞が含まれていた。ヒト肺肥満細胞浮遊液の調製法がほぼ確立できたので、今後、ヒト肺肥満細胞からのIgE依存性のhistamine遊離およびin vitroでの培養液について検討を行う。
象牙質接着性修復物の疲労耐久性に関する研究

数種市販象牙質ボンディングシステムを使用して,ウシ象牙質に接着したコンポジットレジンに繰り返し圧縮剪断荷重を10^6回までの範囲で破壊に至るまで与え,その疲労耐久性を検索した結果,次の結果が得られた.1)低サイクル疲労において,剪断接着強さが高い象牙質ボンディングシステムが高い疲労耐久性を示す.2)低サイクル疲労では他の材料に比較し低い疲労耐久性を示したボンディングシステムであっても、各材料によりS-N曲線の傾きが異なるため,高サイクル疲労では他のボンディングシステムと同程度あるいはそれ以上の疲労耐久性を示す場合がある.また,疲労破壊面のSEMおよびEPMA観察の結果,供試した象牙質ボンディングシステムにより接着したコンポジットレジン修復物に繰り返し剪断応力が働く場合,疲労亀裂は樹脂含浸層内を進展することがしめされた.現在,樹脂含浸層の機械的強度の改善が,疲労耐久性の向上させ得るか研究中である.数種市販象牙質ボンディングシステムを使用して,ウシ象牙質に接着したコンポジットレジンに繰り返し圧縮剪断荷重を10^6回までの範囲で破壊に至るまで与え,その疲労耐久性を検索した結果,次の結果が得られた.1)低サイクル疲労において,剪断接着強さが高い象牙質ボンディングシステムが高い疲労耐久性を示す.2)低サイクル疲労では他の材料に比較し低い疲労耐久性を示したボンディングシステムであっても、各材料によりS-N曲線の傾きが異なるため,高サイクル疲労では他のボンディングシステムと同程度あるいはそれ以上の疲労耐久性を示す場合がある.また,疲労破壊面のSEMおよびEPMA観察の結果,供試した象牙質ボンディングシステムにより接着したコンポジットレジン修復物に繰り返し剪断応力が働く場合,疲労亀裂は樹脂含浸層内を進展することがしめされた.現在,樹脂含浸層の機械的強度の改善が,疲労耐久性の向上させ得るか研究中である.
親権は果たして強いのか-家族に対する国家の介入の根拠とその基準

法が子どもを守りきれない今日の状況においてしばしば、日本では「親権が強い」からと言われる。しかし果たして日本民法の親権は強いのであろうか。本研究は日本民法の親権を考察するにあたり、アメリカ法を比較法として研究を行った。アメリカにおける近年の親子法の研究は、国家と家族と子どもとの三者関係を対象としている。従来国家の介入は制限されていたが、国家の不介入は子どもを守りきれないのではないかという批判から、家族を親と子どもの権利に解体し、国と親と子どもの三者関係で見ていくようになってきた。国家の介入に抗して主張されるアメリカの親の権利は強い。しかし、それに対抗する国家の介入も強いため、その両者の力のせめぎ合いにより均衡が図られている。親は子どもを保護するため、あるいは子どもの利益にかなうために強力な権力が与えられており、国家の介入も子どもの利益から正当化されるのであり、三者が存在しなければその均衡は生まれないのである。翻ってわが国を見た場合、国と親と子どもとの三者関係は均衡を保っているとは言えない。まず、親の権利は私法上のみで語られ、国家との関係で検討されることはない。そして子どもの利益あるいは子どもの権利を国家との関係で解明する研究も発展の途上にある。親権の強力性は旧民法の親権観念に基づくものであるが、親は常に国家側に立つのではなく、国家の支配に対抗する権利性があることを承認した上で親権を語っていくことが重要である。そして、親が子どもに対して不当な権利支配を行う場合に法(国)が親と対立して如何に介入を行っていくべきかが考慮されなければならない。親の子どもに対する権利性を否定するのみでは子どもの利益や子どもの権利は確保できない。親の不当な権利支配に国家がどのように介入しうるかという、親と国家との権利の拮抗関係において子どもの利益と権利を考察していくべきである。「法は家庭に入らず」の原則は、欧米ではローマ法からコモン・ローを通じて存在しているが、アメリカでは近代社会において法が整備されるなか、国家は様々な立法により家庭へ進入してきた。そこで、家庭に介入しようとする国家と、それに抗う家族との戦いがアメリカ連邦最高裁判所に現れ、国家から介入されない家族というプライバシーの領域が形成されてきた。家族のプライバシーを尊重することは、親の子どもに対する権限に国家が介入しないことを意味する。親が子どもをどのように教育するかについて、親には国家に介入されない憲法上の権利があることを、連邦最高裁は歴代の判例において確認しているからである。しかし例えば、家庭のなかにおける女性の隷属、親による子の支配、あるいはドメスティック・バイオレンスや児童虐待の問題等、家族間における夫と妻、親と子の利益が衝突する場合、家族のプライバシーを尊重すると、女性や子どもの利益を守ることができない。従来の家族のプライバシー論では、これを解決するのに限界が生じるのである。また、連邦最高裁が認めるプライバシーを持つ「家族」とは一体何なのか。単身家族、拡大家族、再婚家族、同性愛家族等の伝統的ではない非核家族の登場により、「家族」の定義が揺らいでいる現代の特徴からも、この議論の限界を見ることができる。そこで、家族のプライバシー論に代わるものとして、アメリカではフェミニズムを中心に、「公的家族論」が主張されている。それは、政治と家庭は異なる原理が適用されているのではなく、個人的な問題も政治的なことであるとする思想のもと、家族は本来法が支配しているものであり、国家の介入を語るのはナンセンスであるという議論である。

この議論に従うと、国家が家族に介入しないということも、国家の政策となる。家族構成員の権利と利益を確保するためには、もはや国家の介入の排除を求める視点だけでは解決できないのである。民法上、子どもをめぐる紛争で親権が問題となるのは、「夫婦間の場合」と「親と第三者」の場合とがある。離婚後の子どもの親権者・監護権者決定、および面接交渉の決定においては、従来夫婦間の争いが法的中心課題となっていたが、近年では、子どもと祖父母、あるいは継親等の第三者の面接交渉に対して、親権者が争う場面が登場している。親権者対第三者との紛争について、法的変遷を経ているアメリカでは、判例実務においては子どもの最善の利益が検討され、法的理論としては親権者の権利性が議論されている。すなわち、未婚家庭、再婚家庭の増加による伝統的なアメリカ核家族の変化、および非白人系のアフリカン系、ラテン系、インディアン系等の拡大家族の伝統の尊重という実体面から子どもの利益のため面接交渉が拡大されるべきという理論が一方に、他方には、親の権利は絶対的なものではなく、子どもの利益に必要があれば州の介入も是認されるという家族のプライバシーに対するせめぎ合いの理論が存在する。具体的には、2000年の連邦最高裁判例Troxel v.Granville,530U.S.57(2000)において、州裁判所に親の反対をおして祖父母に面接交渉を認める裁量権を与えているワシントン州法を違憲とする判決が出され、議論が激しくなった。今日では、祖父母の面接交渉判例において申立の範囲を狭くしたり、親の反対がある場合に、子どもの最善の利益の証明責任を重くしたりする傾向が増え、家族のプライバシー重視、すなわち親の権利重視の判断が続いている。親子法の研究においては、親子の関係のみならず、国家と家族の関係を視野に入れる必要がある。その検討の一資料として、離婚後の子どもと第三者との交流についての立法・判例は有益な示唆を与えるものであり、わが国においても、この視点を踏まえて離婚後の親子関係の法制度構築を目指すべきである。アメリカ親子法分野の手続のなかで、弁護士が子どもの代理人となる制度は広がりを見せているが、果たしてそれは子どもの権利思潮から発生し、子どもの権利を体現しているものとなっているのであろうか。州法は代理人は子どもの利益を代理すると規定しているのに対し、アメリカ法律家協会(ABA)等が公表している規範は、子どもの意思を代理することを重視しており、代理人の役割について、州法が規定するものと実務家・研究者が求めているものでは幾分か乖離が生じている。本研究ではカリフォルニア州(以下、Calと略す)を中心に子どもの代理人制度について調査を行った。Cal法では、「子どもが代理人により代理されていない場合、裁判所は代理人の任命が子どもに利益でないと認定しない限り、代理人を任命しなければならない。...子どもの代理人は、検察官、公設弁護人、または弁護士会め他のメンバーが可能である」。(CWI317(c)(2006))と規定しているが、性的虐特等刑事事件においては検察官が代理人となっている。弁護士は、NPOであるLegal Services for Children(LSC)から選任されることが多い。当該事務所は子どもの法律相談を無料で行っており、活動は専ら寄付で賄っている。
シェ-グレン症候群の放射線免疫学的治療法の生物学的研究

本研究課題より得られた研究成果を次の3点に要約する。シェ-グレン症候群患者のX線唾影像は、導管系分枝パタ-ンのフラクタル次元が低下する。正常患者のフラクタル次元1.64に対して、シェ-グレン症患者のフラクタル次元は1.39に低下する。これは、同症患者の唾影像の導管系分枝パタ-ンの単純化を対応している。従来、シェ-グレン症候群の鑑別診断基準として、唾影像における点状陰影像が採用されている。本研究から、導管系パタ-ンの変化は本症の早期に、点状陰影像の出現に先行して認められることから、同パタ-ンのフラクタル次元は、シェ-グレン症の病態進行の指標として有効と期待できる。シェ-グレン症モデルのマウス系統NZB/WF_1の唾影像所見と病理組織学的検索により、耳下腺実質の変化は本症の病理学的鑑別基準である、リンパ球の導管周辺部への浸潤(Focus形成)に先行することを確認した。唾影像導管系分枝パタ-ンなどの樹状形態のフラクタル次元を理論的に考察した。幹長、分枝角度、分枝比、分枝数のパラメ-タ-を与えてコンピュ-タ-グラフィックスにより作図した、二分枝で構成する樹状パタ-ンのフラクタル次元を解析した結果、フラクタル次元の値を左右する因子が明らかとなった。すなわち、分枝単位のサイズ、分枝単位の分枝点一幹間の荷重,分枝角度,分枝比,分枝単位間の干渉,分枝単位の数,次数の異なる分子単位間の干渉,荷重など多様な因子が複雑にフラクタル次元の数値を左右する。さらに、これらの因子は測定に用いる、“物指し"のスケ-ルに左右される。一般に,現実の形状のフラクタル次元は測定系に依存しない不変量ではなく,“物指し"のスケ-ルにより、0から2の間の値をとることが認識できた。したがって、フラクタル次元の数値を呈示する場合には,“物指し"のスケ-ルを附記することが必須となる。平成2年12月、本大学医学部附属実験動物飼育施設に深部治療用X線照射装置(シ-メンス社)が設置された。同施設は,照射動物の病原菌感染を排除するシステム確立する事業を行っている。このシステムの完成後、マウスX線照射の予備実験を開始する。自己免疫疾患モデルマウス(NZB/NZWF)に発症した、シェ-グレン症状を呈する耳下腺組織破壊の程度の定量化する方法として、唾影像分岐パタ-ンのフラクタル次元を測定する方法を確立した。本測定法は、二次元図形の周辺の形状を単一の数値、フラクタル次元により表示する際に、5%以上の精度を以て同数値を画像解析装置により求める。本教室に既設の画像解析装置(ライツ社)に内臓した膨脹画像処理ソフトウエアの採用により,10秒程度の短時間内に二次元図形のフラクタル次元を測定し、同測定値の相関係数を計算する。臨床唾影響のトレ-ス像について、フラクタル次元を求めたところ、正常耳下腺の数値は、シェ-グレン症耳下腺の数値よりも有意に大きい結果を得た。シェ-グレン症では、唾影像の分岐パタ-ンが単純化する傾向にあり、フラクタル次元が低下することは予想した。

同フラクタル次元解析法は、本研究実施計画の、モデルマウスのシェ-グレン症の病態進行を数量的に追跡する研究の遂行上,有効であることが期待できる。二分枝化による分岐パタ-ン形成(dichotomous)は、分岐角度と分岐点での分枝の短縮率により支配される。これらの分岐パタ-ンの形状を支配する因子とフラクタル次元の数値との相関を解析中である。マウス耳下腺由来のアミラ-ゼ活性を、吸光度測定法により追跡する計測システムに必要とする器具を準備した。シェ-グレン症患者44症例の唾影像のフラクタル次元を測定した。正常患者群44症例を対照とした。各群共にフラクタル次元と年令との相関が認められなかった。フラクタル次元のヒストグラムは、両群の間で統計的な有意差があり、正常群のフラクタル次元の平均値1.64に対して、患者群では1.39と低下していた。さらに、患者群を唾液分泌管の異常を示す点状陰影像のサイズにより分類すると、陰影像径1mm以下の患者のフラクタル次元は、同1mm以上の患者と比較して、統計的に有意に大きな値を示した。シェ-グレン症モデルマウス系統NZB/WF_1の耳下腺損傷を、週令を追って調べた。本教室で確立したマウス耳下腺の唾影像撮影法により得られた所見は、介在部導管数の減少、線条部導管の拡張、点状陰影像、腺葉の欠損陰影像の順序で,マウス週令と共に強調することが確認された。点状陰影像を呈したマウスは10週令で18%,20週令で55%,30週令で100%に達した。この結果は、耳下腺組織標本の解析より、腺房細胞に多倍数体の増加が10週令マウスで確認した報告(吉野,1988)も良く対応する。これらの実質の変化に対して、シェ-グレン症の病理診断の指標に採用される、導管周辺部へのリンパ球浸潤,Focus形成、は20週令で0,30週令で8個/切片,40週令で21個/切片であった。耳下腺の実質(腺管及び導管)の変化が、間質の所見に先行することが明らかとなった。理論的に作図した樹状パタ-ンのフラクタル次元の解析により,同次元の値を左右する因子について考察した。分枝単位のサイズ,分枝比,分枝単位の分枝点ー幹間の荷重,分枝角度,分枝単位間の干渉,分枝の次数,次数の異なる分枝単位間の荷重などの多様な因子である。これらの因子は測定に用いる“物指し"のスケ-ルに依存して次元値に寄与する。
骨密度と栄養摂取および食物消費構造との関連についての縦断研究

本研究は骨密度と栄養摂取および食物消費構造を横断的・縦断的に検討することによって、骨粗鬆症予防のための食事性因子を解明し、具体的な栄養教育対策のための基礎資料を構築することを目的とした。結果、副菜型や主食型のパタンが中高年齢者のOSI低下を予防し、女性では食習慣について意識している者でOSI低下率が低く、意識していない者に比べて大豆製品の1週間当たりの摂取頻度が有意に増加することが示唆された。本研究の目的は、久山町における住民健診の結果から、骨密度と栄養摂取および食物消費構造の影響を横断的・縦断的に検討することによって、骨粗鬆症による骨折、引いては寝たきり予防のための食事性因子を解明し、具体的な栄養教育(指導)対策のための基礎資料を構築することである。本年度の健診は、6月から10月までの41日間で、受診者は男性1,296名、女性1,671名の計2,967名であった。本年度は5年に一度の一斉健診であったため、通常の健診項目に加え、詳細な栄養調査を実施した。全健診者を対象に実施した骨密度測定(音響的骨評価値(OSI))結果では、骨粗鬆症財団基準によるOSI判定で要精検と判定された者が男性52名(4.0%)、女性421名(25.2%)であった。さらに、Young Adult Mean:YAM70%以下の者に対して骨密度検査に対する受診勧奨を行ったところ49名中(全体の1.7%))18名、約37%が骨量減少あるいは骨粗鬆症と診断された。未受診者の結果に加え、YAM70-79%の者が537名(全体の18.1%)であることも考慮すると、骨粗鬆症予防のための基礎資料としてのさらなる検討が必要であると思われた。そこで2011年度の健診結果から骨密度(OSI)と生活習慣等との関連について横断的に検討を行った結果、OSIとBMIは正の相関が認められ、運動習慣の有無、地域活動への参加の有無、牛乳の飲用習慣の有無によってOSI値に影響を及ぼすことが示唆された。さらに、縦断的に骨密度と生活習慣等との関連を検討するために2004年-2012年の健診結果を用いて検討した結果、男性で骨密度は0.219、女性で0.268低下し、運動習慣や地域活動に加えて、食意識や欠食習慣が関連していた。本年度の栄養調査結果の精度を高め、過去の栄養調査並びに骨密度測定結果を縦断的に解析する予定である。本年度の健診は、6月から11月までの30日間で、受診者は男性1,062名、女性1,418名の計2,480名であった。本年度は生活習慣病予防健診(通常健診)で音響的骨評価値を用いた骨密度測定と生活習慣等に関するアンケート調査を中心に実施した。全健診者を対象に実施した骨密度測定(音響的骨評価値;OSI)の結果、Young Adult Mean:YAM70%以下の者に対して骨密度検査に対する受診勧奨(3.7%)を行った。さらに健康増進法による骨粗鬆症検診判定区分では、YAM70%-80%の要精検と判定された者が男性47名(4.4%)、女性435名(30.7%)であった。特に、女性の要精検分布では、70歳代の42.8%、80歳代の64.7%で骨量の減少が疑われた。このことからも骨粗鬆症予防のための基礎資料としてのさらなる検討が必要であると思われたまた。そこで平成16年の健診データをベースラインとし、10年後の平成25年度の骨密度検査値の変化量と生活習慣等の関連について縦断的に検討した。OSI変化量を従属変数として重回帰分析(ステップワイズ法)を行ったところ、散歩等の現在の運動習慣を有し、「骨粗鬆症を意識した食事をする」者において、有意に骨密度の低下を抑制することが明らかとなった。以上のことから骨粗鬆症検診では、測定値が低い場合でも骨量を維持していくための「骨粗鬆症を意識した食事をする」ための情報提供を行うとともに、積極的かつ継続的な支援が必要であると思われた。本年度の健診は、6月から8月までの24日間で、受診者は男性973名、女性1,302名の計2,275名であった。骨密度の指標には超音波法による音響的骨評価値(OSI)を算出した。

OSIを骨粗鬆症財団基準により判定したところ、要精検と判定された者が男性40名(4.1%)、女性453名(34.8%)であった。さらに、Young Adult Mean:YAM70%以下の者に対して骨密度検査に対する受診勧奨を行ったところ39名中/全体の1.7%のうち19名、約49%が骨粗鬆症と診断された(39名中内14名未受診)。この結果に加え、YAM70-79%の者が530名(全体の23.3%)であることも考慮すると骨粗鬆症予防のための基礎資料のさらなる検討が必要であると思われた。そこで、健診時に生活習慣等のアンケート調査を行ったところ、男女ともに現在の運動習慣や地域活動状況、骨折経験に加え、カルシウム食品の摂取状況では、牛乳摂取とOSI値との関連がみられた。さらに、2002年の住民健診時のデータをベースラインとして考え、骨密度を5分位し骨密度と栄養摂取、食物消費構造などの食事性因子との関連について横断的に検討した結果、副菜型や主食型のパタンが中高年齢者のOSI低下を予防することが示唆され、女性では菓子型のパタンがOSIを低下させることが示唆された。以上のことから、本研究をさらに継続し、対象者の世帯構成、運動習慣等を考慮し、骨密度と食事性因子との関連をさらに検討することで骨粗鬆症予防のための基礎資料の構築に寄与できると考えている。本研究の目的は、久山町における住民健診の結果から、骨密度と栄養摂取および食物消費構造の影響を横断的・縦断的に検討することによって、骨粗鬆症による骨折、引いては寝たきり予防のための食事性因子を解明し、具体的な栄養教育(指導)対策のための基礎資料を構築することである。本年度の住民健診は、6月27日から9月27日までの26日間実施され、受診者は、男性1,115名、女性1,471名の計2,586名であった。栄養調査および簡易アンケート調査については、入力・確認作業が終了し骨密度(音響的骨評価値:OSI)を加えたデータベースを作成中である。その後、解析作業に入る。また本年度は、栄養素等摂取量の50年間の変化(秤量記録法による世帯調査)について福岡県久山町の住民から無作為にて抽出した63世帯153名(男性71名、女性82名)を対象に、国民健康・栄養調査に準じた方法で秤量記録法による栄養調査を実施した。現在、対象者に結果表を返却が終了し、結果の集計作業中で、今後解析を進めていく予定である。本研究は、久山町における住民健診の結果から、骨密度と栄養摂取および食物消費構造の影響を横断的・縦断的に検討することによって、骨粗鬆症による骨折、引いては寝たきり予防のための食事性因子を解明し、具体的な栄養(指導)対策のための基礎資料を構築することを目的として実施した。2004年に成人健診を受診した40歳以上の者の内、2014年の久山町成人健診を受診した男性522名、女性844名の計1,396名を対象とした。調査項目は、身体計測、血液検査、骨密度測定、生活習慣等のアンケート調査である。アンケート調査は、運動習慣の有無や骨粗鬆症を意識した食事摂取の有無、食品の摂取状況等について健診時に面接を行い記入内容の確認を行った。骨密度の指標には、超音波法(AOS-100アロカ社製)による音響的骨評価(OSI)を用いた。OSIの判定には、骨粗鬆症財団による分類を用いて正常、要指導、要精検に分類した。2004年時の平均年齢は、男性59.8±10.9歳、女性58.1±11.3歳であった。OSIは加齢とともに減少し、10年間でOSI減少率は男性7.3±6.7%、女性10.2±7.7%であった。OSI正常範囲の者が減少し、要指導、要精検の者が増加した。若年時の骨密度と比較した場合、100%以上の者の割合が減少し、70%、80%台の者の割合が増加した。日常生活において骨粗鬆症を意識している者としていない者の10年間のOSI減少率を共分散分析にて年齢、BMI、現在の運動状況を調整して比較した結果、女性において意識している者でのOSI低下率が低かった。骨粗鬆症への意識と食習慣の変化おいては、女性では食習慣について意識している者の方が、意識していない者に比べ大豆製品の1週間当たりの摂取頻度が有意に増加していた。
指尖脈波の複作系カオス解析による看護情報への活用

本研究は、指尖から得られる脈波の収集方法と、収集された高次元非線形時系列データの複雑系カオス次元の特性と解析手法について検討した。また、段階的に加圧負荷を指先に加える装置を組み込んだ指尖脈波計を考案し、簡便に指尖脈波が測定でき、解析のための信頼性が確保できる装置の製作に着手した。開発した装置は、段階的に指先に加圧負荷(トリガー)した際の微小循環の反応の変化を捉えるための装置である。この装置は、指先にゆっくりとした加圧付加を加えた際に変化する脈波形の段階的な反応動態を複雑系カオス解析により捉え、これによって生体全体の生命兆候の予期的変化を捉えようとするものである。この研究では段階的な変化を、大きな3段階の加圧(1015mmHg、1530mmHg,30mmHg40mmHg)に区分し、この各段階における複雑系のカオス特性(リアプノフ指数値やエントロピー値など)と生命兆候との関連について究明した。具体的な検討内容は以下の通りである。(1)指尖脈波の複雑系カオス次元の特性把握と数理解析手段についての予備的検討透過式指尖容積脈波センサーと反射式指尖容積脈波センサーの2台を準備し、それらの特性比較をしながら、そこから得られた波形の複雑系カオス次元の特性を把握した。ローレンツプロット、ポアンカレセッション、フラクタル次元解析、自己相関・相互相関、などが解析可能な数理解析プログラムにより、非線形時系列波形を比較・解析した。(2)加圧負荷装置付き脈波計の製作2種類の設計案をもとに、実際に製作した。使用実験により計測の妥当性について検討を行った。(3)指尖脈波のカオス分析結果と健康度の指標となる免疫力との関係加圧式脈波解析装置の結果と、免疫力との関連について、1ヶ月間の連続測定を行った結果、時系列的な加圧による末梢循環状態の変化、およびカオス結果から得られたエントロピーやリアプノフ指数、等の値に日々の健康状態との関係性がみられた。また抗酸化力を指標とした免疫力の測定結果との関連があることが示唆された。平成16年度は、指尖から得る脈波の収集方法と、収集された高次元非線形時系列データの複雑系カオス次元の特性と解析手法について検討した。

(1)指尖脈波の複雑系カオス次元の特性把握と数理解析手段についての予備的検討を行った。透過式指尖容積脈波センサーと反射式指尖容積脈波センサーの2台を準備し、それらの特性比較をしながら、そこから得られた波形の複雑系カオス次元の特性を把握した。ローレンツプロット、ポアンカレセッション、フラクタル次元解析、自己相関・相互相関、などが解析可能な数理解析プログラムにより、非線形時系列波形を比較・解析した。(2)加圧負荷装置付き脈波計の製作数種類の設計案を製作してもらい、使用実験により計測の妥当性について検討を行った。(3)生理学的な計測器の準備と予備的実験生理学的計測方法について検討した。<研究実績の概要>平成17年度は、日常生活のなかで起こる日内変動がどのような形で把握出来るか(生活習慣に起因した比較的長期的変化)、あるいは人間の「感性・情動」反応が指尖脈波形に、どのような変化をもたらすか(場の状況に影響を受ける短期的反応)について、前年度に行った予備実験を踏まえて、いくつかの生理学的・生化学的な観察指標と比較しながら、実験的にその測定結果と、その解釈について、いくつかの試作品を作成して実験的な検討を行った。製作した装置は、皮膚血流動態可視化装置である。皮膚を加圧した際に起こる脈波の非線形時系列波形の変化を、リアルタイムに収集できる装置のハード部分と、それらの変化を簡単な操作で可視化可能なプログラム開発のソフト部分からなっている。これによって、人間の健康状態の指標となる部分(リアプノフ指数<カオス性の程度>、エントロピー、血流量の変化など)の、何が健康度の指標となっているか、について検証実験を進めている。またストレス負荷時における「感性・情動」反応と指尖脈波形への影響について調べるために、当初は「唾液中コルチゾール試験」(一過性のストレス反応を把握するための測定指標)を予定していたが、データの測定過程での信頼性に問題があったので、予定購入物品とは異なるフリーラジカル・活性酸素の測定装置(FRAS4;ウイスマー研究所)を使用して、新たな検証を進めている。更に並行して、生活ストレスとの関連について、24時間の行動観察(行動の実態調査とホルター心電計によるゆらぎ解析など・・・)を行いながら、生活の時点時点における指尖脈波の解析結果の妥当性について研究計画を検討している。今後の実験内容、および必要機器・物品は、初年度に購入済みである。<最終年度の計画>◆24時間日常生活における自律神経活動と指尖皮膚血流動態との関連自律神経活動把握のための心拍変動解析装置を活用して、24時間生活でのデータ測定も行える携帯用心拍計測器と解析用機器を用いて、非観血的かつ身体侵襲のほとんど無い、簡単に使用出来る指尖脈波で捉えることの限界を整理し、実用化に向けて検討していく予定。<研究実績の概要>平成18年度は、日内変動との関連について、前年度までに行った基礎データを基に、フリーラジカル・活性酸素の測定装置(FRAS4;ウイスマー研究所)を用いて、日常生活における指尖脈波のカオス解析から得られたリアプノフ指数やフラクタル次元、エントロピーなどの解析結果と、フリーラジカルの分析から得られた免疫機能との関連について検討した。これらのデータ解析をとおして、日々の健康管理や病態の観察が可能かどうかについて検討し、その実用化に向けた考察を行った。研究実施の具体的な検討内容は以下の通りである。(1)遠隔看護への活用と看護情報としての効果性遠隔地から看護情報を得る手段として、このような複雑形カオスに基づいた解析情報が、使用者側や医療者側にどのような効果性をもたらすかについて評価を行った。
ミクログリアを介した角膜神経再生メカニズムの解析と治療法の開発

神経細胞にグリアの関係注目が集まっている。角膜は知覚の最も敏感な組織であり、神経が最も密に存在すると考えられているが、角膜内のミクログリアに関して研究がなされていない。そこで角膜内にもミクログリアが存在し、角膜神経の修復に関与しているという仮説を立て研究を行った。その結果、角膜内にはミクログリア様の細胞が存在しており、この細胞がATP受容体の一つであるP2Y2からのシグナルを介して角膜内に神経再生に何らかの影響を及ぼしていることが示唆された。今後さらに検討を続け、さらなるメカニズムを解明していく予定である。目的)角膜内にもミクログリアが存在し、角膜神経の修復に関与することで角膜の透明性を維持しているという仮説を立て研究を行う。方法)1)正常角膜をIba-1、CD11、CD11cに対する抗体で染色し、ミクログリアの存在、ミクログリアの角膜内での分布を共焦点顕微鏡で検討する。2)角膜上皮を掻把することで角膜神経を消失させることが可能であり、その後神経が再生してくる。このモデルを用いて三叉神経の再生とミクログリアの関係を検討する。さらにこのミクログリアのP2受容体の発現を検討する。3)P2Y2受容体を促進する薬剤であるジクアスルホン酸ナトリウムを角膜上皮掻把モデルに使用し、角膜神経の修復変化および角膜上皮の変化を検討する。研究成果)正常角膜にはIba-1+細胞が角膜実質周辺部に存在していた。さらにP2Y2受容体陽性細胞も角膜実質周辺部に存在していた。これらの細胞が同一のものであるか現在検討中である。一方、角膜上皮掻把後に角膜神経が消失することをB-tubulinの染色で確認できたがこの時点ではP2Y2受容体陽性細胞数は減少していた。角膜上皮掻把後にP2Y2受容体の刺激薬であるジクアスルホン酸ナトリウムを点眼したところ角膜上皮の進展は促進されなかった。一方角膜神経は有意に再生が促進されていた。以上の結果から角膜内には中枢神経内に存在するミクログリアと同じような表現型をもった細胞が存在しており、この細胞がP2Y2状態からのシグナルを介して角膜内に神経再生に何らかの影響を及ぼしていることが示唆された。角膜内ミクログリアの同定のため、正常角膜をミクログリアに特異的なマーカーであるIba-1で染色したところ樹状細胞様の細胞が染色された。そこで樹状細胞のマーカーと考えられているCD11cおよびマクロファージのマーカーと考えられているCD11bで二重染色したところ、Iba-1陽性細胞はCD11c陽性であり、CD11b陰性であった。以上より角膜内に存在しているIba-1陽性細胞は、樹状細胞の一つである可能性が示された。今後この細胞の機能的な役割を、三叉神経欠損モデルで解析していく予定である。三叉神経切断モデルの作成には、ステレオタキシックフレーム必要だが、この選定に時間を要した。また三叉神経の部位を同定しなければならないが、これにも時間を要している。引き続き三叉神経切断モデルを検討すると同時に、より簡便な角膜神経切断モデルとして角膜上皮除去モデルがある。このモデルは炎症を直接角膜に惹起するため炎症下でのミクログリアと神経修復、または本研究で標的分子として挙げたATP受容体のP2受容体の動態についても同時に行っていく予定である。角膜内にミクログリアが存在している可能性を示唆できたため、今年度はその機能解析に的を絞る。角膜三叉神経切断方法として、ステレオタキシックを用いた脳内三叉神経切断モデルに加え、より簡便な角膜上皮除去モデルも検討し、以下の検討を行う。ミクログリア機能抑制時の神経修復変化:ミクログリアが神経修復を促進するか抑制するか現時点では不明である。そこでミクログリアの機能を阻害、促進することで神経修復がどのように変化するか検討する。ミクログリアの機能は、P2受容体を阻害薬剤、促進薬剤により制御する。a)P2受容体を阻害する薬剤(ピリドキサールリン酸-6-アゾ(ベンゼン-2,4-ジスルホン酸)四ナトリウム塩水和物)を三叉神経切断モデルに投与し、角膜神経の修復変化および角膜上皮の変化を検討する。b)さらにP2受容体の機能を促進する薬剤(2-(メチルチオ)アデノシン5′-二リン酸三ナトリウム塩水和物)を用いて三叉神経切断モデルの膜神経の修復変化および角膜上皮の変化を検討する。
多様体の総合的研究

本研究は多様体の微分幾何学的,位相的,代数幾何学性質を総合的に研究するものであるが,本年度の成果としては,特に微分幾何学的性質と代数幾何学的性質に関するものが著るしい.代表者奥村は,空間形の中に埋めこまれた部分多様体に対し,共形的第一法空間を定義し,これが法接続で不変ならばある意味での余次元退化に似た現象がおこることを示した.また分担者木村は極小超曲面についてのくわしい研究を行い,その結果をTokyo J.of.Math.,Nihonkai Math.J.に発表した.一方,代数幾何学的性質については分担者金銅がK3-曲面上の2次型式,小平次元について研究し,その結果を公表した.本研究は多様体の微分幾何学的,位相的,代数幾何学性質を総合的に研究するものであるが,本年度の成果としては,特に微分幾何学的性質と代数幾何学的性質に関するものが著るしい.代表者奥村は,空間形の中に埋めこまれた部分多様体に対し,共形的第一法空間を定義し,これが法接続で不変ならばある意味での余次元退化に似た現象がおこることを示した.また分担者木村は極小超曲面についてのくわしい研究を行い,その結果をTokyo J.of.Math.,Nihonkai Math.J.に発表した.一方,代数幾何学的性質については分担者金銅がK3-曲面上の2次型式,小平次元について研究し,その結果を公表した.
疫学研究における血縁構造化対策ガイドラインの作成

血縁構造を除外した集団と除外しない集団で、表現型と環境因子との関連性の結果に違いがあるか、サンプルサイズ、血縁構造化の大きさ、表現型の有病率、易罹病性の遺伝率、リスク環境因子の効果サイズの5つの観点で検証し、血縁構造化の影響を調べた。環境因子と遺伝因子すべての効果は一つの変量、つまり易罹病性に集約されることを考慮し、血縁構造を除外した集団と除外しない集団で、それぞれの易罹病性の分布に違いがあるかt検定を行ったところ、有意な差はみられなかったが、家系内に遺伝力がある程度大きく、稀な疾患を想定した限られた条件下でのシミュレーション結果であることも考慮し、今後の更なる詳細な検討は必要である。昨年度の研究により遺伝率の大きさによっては、疾患とリスク環境因子の関連性に交絡因子として血縁構造化の影響がある可能性を示唆した。そこで対象とする表現型の有病率、リスク環境因子の効果サイズ、血縁構造化の程度、サンプルサイズ、遺伝率の観点で、交絡因子としての血縁構造化の影響が、どの程度、変化するか詳細に検証する必要がある。平成25年度は、一塩基多型を用いたゲノムワイド関連解析のデータで血縁構造を計測し、上記の5つの観点で、表現型とリスク環境因子の関係性において血縁構造化の影響がどの程度あるか統計解析を行うためのプログラム開発を進めた。プログラムの構成は、7つの機能(ゲノムワイド関連解析プログラムPLINKを用いたゲノムデータ解析機能、解析用SNPデータ選定機能、任意の血縁除外集団データの抽出機能、IBS distanceとIBD probabilityの散布図表示機能、高次ネットワーク図表示機能、重回帰分析での傾きの平行性検定結果の出力機能、易罹病性の遺伝率を計算する機能)からなる。このプログラムを用いた統計解析の結果、血縁構造の影響が深刻な問題となりうる場合、問題となる地域集団の未記録の血縁構造サンプルを取り除くことが可能となるため、今後の疫学研究において容易に血縁構造化の調整が可能となる。実際に、HapMapプロジェクトの公開データを用いて、プログラムの動作確認等を行い、必要な修正を進めている。本研究の目的である、集団における疾患の有病率、サンプルサイズ、血縁構造化の程度の大きさ、遺伝率の違いにより、表現型とリスク環境因子の関係性において、交絡因子としての血縁構造化の影響がどの程度あるか調べるために、先天性股関節脱臼(後期診断)(資料はWynne-Davies, 1970, In:Emery AEH(ed)Moderntrends in human genetics, Vol1., p316-338による)の先行研究データを利用し検証した。一般集団と血縁集団の比率を4:6, 2:8, 6:4で構成した血縁混合集団をサンプルサイズ100, 500, 1000, 5000で生成した。一般集団と血縁集団(1親等、2親等、3親等)それぞれについて表現型分布を正規分布で定義した。先天性股関節脱臼(Wynne-Davies, 1970)のデータから、1親等、2親等、3親等の表現型分布、遺伝力をそれぞれ算出し、まず、一般集団と血縁集団が混在する混合集団をつくり、もとの一般集団の表現型分布と混合集団の表現型分布の間でどの程度、分布に違いが生じるか、t検定を行った。その結果、もとの一般集団と血縁混合集団の表現型分布に有意な差はなかった(有意水準5%)。一般的に環境因子と遺伝子因子すべての効果は易罹病性として一つの変量に集約することができ、血縁構造を含む混合分布と一般集団の両者の表現型分布に差があれば、環境因子・遺伝因子の影響の大きさが違うことによるものと考えることもできるが、今回のアプローチでは、両者の分布自体に差異がみられなかったため、血縁構造の有無と環境因子・遺伝子因子の影響の大きさの間に関係性はない可能性が示唆された。地域集団の未記録の血縁構造をどのように調整することが可能か、対象とする表現型の有病率、リスク環境因子の効果サイズ、血縁構造化の程度、サンプルサイズの観点で詳細に検討を行った。先天性股関節脱臼に関する文献データを用いて、集団の血縁構造が存在する場合と存在しない場合により集団の表現型の発症確率の推定に差があるか検討した。血縁構造化の程度を、全集団におけるサブ集団(血縁構造化を含まない一般集団、血縁構造化を含む集団)の混合割合の差として定義した。一般集団の正規分布と血縁者集団(1親等、2親等、3親等)の正規分布を4:3:3:0、2:4:4:0、6:0:2:2で混合分布を、サンプルサイズをそれぞれ100、500、1000、5000で生成し、これらの混合分布にもとづく表現型発症確率の推定と元の一般集団の表現型発症確率の推定に差があるか調べたところ、有意な差は見られなかった。本研究の結果からは、血縁構造化の影響が大きいという結論はえられなかった。一方で、今後、他の条件下でデータを検証してより詳細な検討を行う必要性はある。そこで血縁構造化の影響を回避するためのツールとして血縁構造化評価による血縁構造化を除去するプログラムを構築した。本プログラムにより、血縁構造化の影響を検出し、交絡因子として問題となる血縁構造を除去し、評価を行うperlベースで実行可能な統合プログラムである。重回帰分析での傾きの平行性検定結果の出力機能と易罹病性の遺伝率を計算する機能を搭載した。

本研究の目的の一つであった血縁構造化の影響を回避するためのツールとして、血縁構造化の影響を検出し、交絡因子として問題となる血縁構造を除去し、評価を行うプログラムを構築できたため。また、一例として先天性股関節脱臼に関する文献データを用いて血縁構造化の影響がどの程度あるか検証した結果、問題となる影響はないことが明らかになったため、疫学研究における血縁構造化の影響を除去し対策ガイドラインを策定する必要性は低いといえる。正規分布に従う量的表現型を仮定し、血縁構造を除外した集団と、血縁構造を除外しない集団で、表現型と環境因子との関連性の結果に違いがあるか、サンプルサイズ、血縁構造化の大きさ、表現型の有病率、易罹病性の遺伝率、リスク環境因子の効果サイズの5つの観点で検証し、血縁構造化の影響を調べた。検証用データとして、家系内の遺伝力がある程度大きく、稀な疾患を仮定したシミュレーションデータを生成した。一般集団での表現型発症頻度を0.1%、血縁構造の程度を、1親等、2親等、3親等を仮定して、それぞれの遺伝力の条件下で、血縁構造ごとに異なる表現型発症確率を与えた。血縁構造と一般集団による混合集団のそれぞれの混合割合について、一般集団と血縁構造の比、4対6、2対8、6対4と変化させて、全サンプルサイズを100、500、1000、5000で生成し、混合正規分布に従う量的表現型を想定した。環境因子と遺伝因子すべての効果は、一つの変量、つまり易罹病性に集約されることを考慮し、血縁構造を除外した集団と血縁構造を除外しない集団で、それぞれの易罹病性の分布に違いがあるかt検定を行ったところ、有意な差はみられず、血縁構造によるきわめて大きな影響が懸念されることは示唆されなかった。しかし、今回のように、家系内の遺伝力がある程度大きく、稀な疾患を想定して限られた条件のもとでの検証結果であることも考慮し、今後の更なる詳細な検討が必要である。血縁構造を除外した集団と除外しない集団で、表現型と環境因子との関連性の結果に違いがあるか、サンプルサイズ、血縁構造化の大きさ、表現型の有病率、易罹病性の遺伝率、リスク環境因子の効果サイズの5つの観点で検証し、血縁構造化の影響を調べた。環境因子と遺伝因子すべての効果は一つの変量、つまり易罹病性に集約されることを考慮し、血縁構造を除外した集団と除外しない集団で、それぞれの易罹病性の分布に違いがあるかt検定を行ったところ、有意な差はみられなかったが、家系内に遺伝力がある程度大きく、稀な疾患を想定した限られた条件下でのシミュレーション結果であることも考慮し、今後の更なる詳細な検討は必要である。本研究の結果は、すでに平成26年度に米国人類遺伝学会で学会発表を行ったため、その結果を論文化・投稿する予定である。遺伝疫学統計学先天性股間節脱臼(後期診断)に関する先行研究データを利用して行った検証結果からは、一般集団と血縁構造を含む混合集団の表現型分布に有意な差がみられなかったが、他の疾患にもとづくパラメータでは、異なる結果がでる可能性もあるため、時間がある限り様々な疾患のデータからパラメータ設定を行い、表現型とリスク環境因子の関係性において血縁構造が交絡因子としてどの程度影響しうるか、慎重に検討していく予定である。計画で予定されていた実データ(グローバルCOE分子疫学コホート研究・山形県高畠地域で収集された集団サンプル)が使用できなくなり、シミュレーションデータを作成して本研究の目的を遂行する予定である。論文作成し投稿したがrejectされたので、再度、若干の検証の見直し及び書き直しが必要であり、再投稿する際の投稿料が必要なため。
超音波とマイクロバブルを用いた臨床応用可能な眼への薬物・遺伝子導入法の開発

1,感染症モデルマウスを用いた超音波・MBによる抗生剤の投与上記のテーマを検索するために、平成16年度に得た知見をもとに、薬物もプラスミドと同様に超音波やマイクロバブルをつかって導入可能か検討を行った。実験にはSCIDマウスにmelanoma細胞B-16を投与して眼瞼腫瘍モデルで実験を行った。抗ガン剤bleomycinを用いた場合、超音波条件2w/cm2,duty cycle 50%,duration 480secの条件で超音波照射群では約8倍、MBと超音波を併用すると約32倍の薄い濃度で腫瘍縮小効果を認めている。現在実験を継続中。2,遺伝子治療の可能性を探る(網膜への遺伝子導入の可能性の検討)In vivo:ウィスターラット網膜に遺伝子導入を行った。硝子体中へCMV-Luc naked plasmidを10μl注射し、ソニトロン2000^<【○!R】>を使い、経角膜的に超音波を照射。眼球摘出後、網膜組織をホモジナイズし、ルミノメーターでルシフェラーゼを定量し導入効率を判定した。2w/cm^2,duty cycle50%,duration240secの条件が最も効率よく導入されていた。超音波単独でも遺伝子導入されていたが(平均20000RLU/mg)、MB(濃度20%)を併用することで、超音波単独よりも10倍以上効率に導入されていた。光学顕微鏡、電子顕微鏡を用いた検討でも組織障害はほとんど認めていない。3,超音波プローブの開発眼表面及び網膜面に照射可能な超音波プローブを考案し、特許の出願を行った。cell lineから角膜上皮細胞、結膜細胞、網膜色素上皮細胞を選び24wellディッシュで培養を行った。EGFPプラスミドを培養液に添加したのち、ソニトロン2000(超音波照射装置)を使い、各種条件で超音波を照射した。48時間後に蛍光実体顕微鏡で、GFPの蛍光をもとに導入効果を判定した。2w/cm^2,1w/cm^2(照射時間は60秒から120秒)の超音波エネルギーがもっとも効果的に遺伝子導入することが可能で、導入効率は約10%程度で、併せておこなったリポフェクション法とも同等もしくはそれ以上であった。細胞障害性についてLDHアッセイを用いて検討すると、2w/cm^2の条件では細胞障害が強く、安全性の面では1w/cm^2がもっとも効果的であった。B,超音波とMBを併用GFPプラスミド溶液にマイクロバブルoptionを10%,20%,50%,100%の濃度で混合し、上記の実験を行った。20%,50%,100%の濃度で約20から30%の導入効率を示し、マイクロバブルを併用することで導入効率は2から3倍に向上していた。(LDHアッセイの結果では、100%の濃度では細胞障害性が強かった。)白色家兎を用いA,Bで得られた超音波照射条件、マイクロバブルの条件をもと、兎組織に超音波(ソニトロン2000使用)をあて実験を行っている。EGFPプラスミドを用いた実験の結果、蛍光実体顕微鏡でGFP蛍光を確認できた。現在実験を進行中。今後超音波条件と導入効率についてさらに検討をすすめる。現在実験を継続中。
生涯学習活動の活性化指標の開発に関する実証的研究:派遣社会教育主事制度を媒介に

本研究は、都道府県教育委員会が発令する社会教育主事を市町村に派遣・配置する「派遣社会教育主事制度」が当該地域住民の生涯学習活動の活性化に資する役割を明らかにする実証的研究であった。研究の結果、都道府県と市町村の各社会教育行政・制度間の連携・調整を図りつつその目標達成に貢献できる点、及び市町村における特定分野・課題に対して専門的かつ柔軟に対応できる点、の2点から、派遣社会教育主事の役割の重要性が明らかになった。本研究は、都道府県が発令する社会教育主事を市町村に派遣し、配置する「派遣社会教育主事制度」が有する機能を都道府県と市町村の社会教育行政制度を補完する「制度的補完性」と派遣された社会教育主事がその専門性を活かして社会教育における特定分野や特定課題に的確に対応する「専門的機動性」として捉え、同制度の有効性と地域住民の生涯学習活動の実態との相関から生涯学習活性度指標を開発していくことを目的としている。研究初年度である平成19年度は、社会教育主事に係る各種統計、答申・文献等を収集・整理、目録化し、社会教育主事・派遣社会教育主事制度に関する論点整理を行った。また、国等の行政資料や各種先行調査等に基づき「派遣社会教育主事制度」に係る歴史的経過を把握するとともに、都道府県における「派遣社会教育主事制度」の現状に関する実態調査(質問紙法)及び「派遣社会教育主事制度」への対応状況等を踏まえ、都道府県教育委員会に対して抽出による現地聞き取り調査を実施した。【研究の成果】1派遣社会教育主事に関する文献・資料等として、論文4点、雑誌記事19点、関係資料8点(国レベル2点・自治体3点・団体3点)を収集・整理した。2都道府県教育委員会を対象に「派遣社会教育主事制度等の状況調査」を実施した。(調査時期:平成20年1月2月、回収率100%、現在の同制度の導入状況:現在同制度を独自に実施している都道府県・27道府県)なお、調査結果については、平成20年度に、集計・分析することとする。3現地聞き取り調査(1)〔社会教育主事制度を継続実施〕→北海道教育委員会(2)〔社会教育主事制度を廃止し、新たな制度を導入〕→島根県教育委員会(3)〔社会教育主事制度を廃止、新たな制度を導入、その後廃正〕→高知県教育委員会平成20年度は、まず、平成19年度に実施した「派遣社会教育主事制度等の状況調査」の結果を分析し、派遣社会教育主事制度に関する全国的な状況を整理した。また、平成19年度現在で派遣社会教育主事制度を実施していた都道府県に対しては、引き続き平成20年度の実施状況を調査し、制度の継続実施・廃止・新規制度の実施等の多様な状況を把握した。これらの状況調査は、類似の調査がこれまで充分にはなされてこなかったことをふまえると、派遣社会教育主事制度に限らず今後の社会教育行政・社会教育専門職員のあり方について検討していく上でも重要な資料と位置付けることができるであろう。他方、上記の平成19年度の状況調査の結果及び平成19年度中に実施した都道府県教育委員会及び派遣社会教育主事等経験者への聞き取り調査の成果をふまえ、平成19年度中に聞き取り調査を実施した都道府県内の市町村教育委員会に対する聞き取り調査、及び新たにいくつかの都道府県教育委員会に対する聞き取り調査を実施した。それらをとおして、より詳細に派遣社会教育主事制度の実施状況及び成果・課題にかんする都道府県・市町村間の相違点を明らかにするとともに、派遣社会教育主事制度の効果について検証する上での評価指標を抽出することができた。本研究の目的である生涯学習活動の活性化指標の開発について、派遣社会教育主事制度の「制度的補完性」と「専門的機動性」を軸にした制度の効果の評価指標を生涯学習活動の活性化指標として開発するという作業をもって、その目的は充分に達成されたものと考えられる。
乳癌におけるTIGITと可溶型CD155の臨床病理学的意義の解明

・新規免疫チェックポイント分子TIGITとペア型受容体DNAM-1、リガンドのCD155の乳癌組織における発現を解析するため、乳癌のサブタイプのうちTILの浸潤を多く認めるTNBCとHER2 typeのFFPE組織標本を用いて免疫染色を行っている。昨年度難航していたCD155とTIGITの免疫染色は条件検討を行い、単染色にて乳癌細胞のCD155の発現、TILのTIGITの発現を確認できた。現在、同時多重免疫染色の条件検討を行っている。・今後、TIGITとペア型受容体DNAM-1、リガンドの膜型CD155、可溶型CD155のin vivoにおける相互作用を解析するため、マウスモデルを用いる計画としている。ヒトのCD155は膜型と可溶型のスプライシングバリアントがあり、膜型と可溶型ともTIGITとDNAM-1に結合するため、可溶型CD155が膜型CD155とTIGITあるいはDNAM-1との相互作用を阻害する可能性などが考えられる。しかしマウスのCD155は膜型のみのため、ヒトとはCD155とTIGITあるいはDNAM-1との相互作用が異なる可能性がある。そこでヒト化モデルとして可溶型CD155ノックインマウスの発癌モデルを解析に用いる計画を立てた。可溶型CD155ノックインマウスを樹立し、現在フェノタイプ解析と繁殖を行っている。可溶型CD155ノックインマウスの繁殖が悪く、実験に使用できるほどの数が準備できず、発癌モデルの開始が遅れている。可溶型CD155ノックインマウスを用いた発癌モデルがマウスの繁殖状況等により困難である場合は、代わりのモデルとして可溶型CD155発現癌細胞株をマウスに移入する担癌モデルを用い、抗体投与実験等を行う予定である。・新規免疫チェックポイント分子TIGITとペア型受容体DNAM-1、リガンドのCD155の発現を解析するため、乳癌のトリプルネガティブサブタイプ、HER2サブタイプのFFPE組織標本を用いて免疫染色を行い、腫瘍部の乳癌細胞と非腫瘍部の正常乳管上皮細胞におけるCD155、PD-L1と、浸潤リンパ球におけるCD4、CD8、CD68、Foxp3、TIGIT等の発現を解析した。トリプルネガティブサブタイプ、HER2サブタイプとも腫瘍部では非腫瘍部に比較し多くのリンパ球浸潤を認め、CD8、CD68、Foxp3の発現を多く認めた。CD155とTIGITに関しては免疫染色が難航しており、抗体と染色条件の検討を続けている。今後は同時多重免疫染色にて解析を行う予定であり、現在条件検討を行っている。・今後、TIGITとペア型受容体DNAM-1、リガンドの膜型CD155、可溶型CD155のin vivoにおける相互作用を解析するため、マウスモデルを用いる計画とした。ヒトのCD155は膜型と可溶型のアイソフォームがあり、膜型と可溶型ともTIGITとDNAM-1に結合するため、可溶型CD155が膜型CD155とTIGITあるいはDNAM-1との相互作用を阻害する可能性などが考えられる。そこでヒト化モデルとして可溶型CD155ノックインマウスの発癌モデルを解析に用いる計画を立て、現在マウスを作成中である。免疫染色について、CD155とTIGITの免疫染色が難航している。研究室で樹立したこれらの抗体はFFPE組織標本を染色することができず、市販の抗体で良好に染色できるものを検討中である。CD155とTIGITの免疫染色については、うまくいかない可能性もあるため、免疫染色以外の方法でこれらの発現解析を行うことも検討している。RNA scopeを用いることを考えている。

可溶型CD155ノックインマウスを用いた発癌モデルがマウスの繁殖状況等により困難である場合は、代わりのモデルとして可溶型CD155発現癌細胞株をマウスに移入する担癌モデルを用い、抗体投与実験等を行う予定である。