hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高エネルギー物理に基づく微分結合項を含む宇宙モデルの検証

本研究は計画の段階では、「Equilateral型の非ガウス性に対する大規模構造からの制限(課題1)」、「CMBに含まれる振動的微細構造と微分結合を含むインフレーションモデル(課題2)」、微分結合を含むインフレーションモデルからビッグバン宇宙への移行(課題3)」、「ホルンデスキ重力理論の拡張に基づく暗黒エネルギー(課題4)」を具体的なテーマとしていたが、課題1と課題4については初年度に計画達成の目処が立ち、課題2、3の微分結合項に関連しているインフレーションモデルの研究については昨年度に密度揺らぎのスペクトルにおける振動的微細構造を説明する微分結合項による量子もつれを伴うインフレーションモデルが得られること、重力子がインフレーション中には質量もち、現在までにその質量がなくなるという単純なシナリオにおいて、原始重力波が近い将来に検出される可能性があること等の予備的結果が得られていた。そのため、今年度はそれらの成果について``Quantum Entanglement in multi-field inflation"、``Blue-tilted Primordial Gravitational Waves from Massive gravity"と論文を学術雑誌に掲載し、それを日本物理学会やCOSMO18といった国内、国外の研究会で積極的に発表した。また、最近超弦理論と宇宙論を関係づけるものとして注目されているαアトラクターモデルというモデルについても複数場モデルへの拡張においては微分結合が重要な役割を果たすことを示した論文``α-attractor-type Double inflation"の論文も学術雑誌に掲載した。本研究では微分結合項を含む宇宙モデルによるインフレーション、現在の宇宙の加速膨張の説明の可否の検証を焦点にあてており、特に平成28年度は「Equilateral型の原始非ガウス性に対する大規模構造からの制限(課題1)」と「ホルンデスキ重力理論の拡張に基づく暗黒エネルギー(課題4)」を中心に研究を遂行した。課題1については、以前私が摂動論を用いてequilateral型の原始非ガウス性があったときのHaloやGalaxyといった天体の分布の3点相関関数の結果をもとに、京都大学の橋本氏、立教大学の横山氏とともにHSC、DES、LSSTといった将来のイメージングサーベイを想定したFisher解析を行い、原始非ガウス性に対してどの程度厳しい制限が得られるかの予報を行った。その結果、ここ数年で行われる大規模構造の観測結果からequilateral型の非ガウス性に対して制限を課すことはできるものの、Planck衛星によるCMBからの制限に比べたら1桁制度が緩くなることがわかった。課題4については、ホルンデスキ重力理論の拡張であるmassive gravity、bigravity理論で暗黒エネルギーを説明するため、必要条件である高密度領域でアインシュタインの一般相対性理論を再現できるかについて、早稲田大学の青木氏とともに静的球対称解の周りでの摂動論に対する有効理論をもとに解析を行った。その結果、線形摂動の範囲では摂動には常に不安定性が存在し、現状ではこの理論で暗黒エネルギーを説明することが困難であることを示した。その他に、早稲田大学の前田氏、Panpanich氏とともにDBI-onicというDBIモデルと類似した構造の微分結合をもつ宇宙モデルを考えたときに、暗黒エネルギーのcoincidence問題を説明できる可能性があることも示した。本研究は計画書の段階では「Equilateral型の非ガウス性に対する大規模構造からの制限(課題1)」、「CMBに含まれる振動的微細構造と微分構造を含むインフレーションモデル(課題2)」、「微分結合項を含むインフレーションモデルからビッグバン宇宙への移行(課題3)」、「ホルンデスキ重力理論の拡張に基づく暗黒エネルギー(課題4)」を具体的なテーマとして設定していたが、研究実績の概要の項目で示した通り、課題1で今後数年に行われる大規模構造の観測計画からのequilateral型の非ガウス性の制限に関する予報を具体的に与えられた点と課題4でmassive gravity、bigravityにおいて高密度領域で静的球対称時空でアインシュタインの一般相対性理論を再現する解が不安定であり、これらの理論で暗黒エネルギーを説明するのが困難であることを示せた点から、この2つの課題については現状通り研究を遂行していけば当初の計画の達成は可能であると思われる。また、当初に設定した課題の他にも、所属機関の研究者を中心とした議論を通じて興味深い課題が見つかれば、随時その課題についても研究を進めるという方針であったが、課題4と関連してDBIモデルに関連した修正重力理論に基づく暗黒エネルギーモデルでcoincidence問題の解決につながる宇宙モデルを提案できたのは予想以上の成果であると思われる。その一方で、今年度については暗黒エネルギーの研究を優先させたので、課題2、課題3の微分結合を含むインフレーションについての研究がまだ準備段階にあり、総合的に判断すると「(2)おおむね順調に進展している」の区分になるものと思われる。本研究は計画の段階では、「Equilateral型の非ガウス性に対する大規模構造からの制限(課題1)」、「CMBに含まれる振動的微細構造と微分結合を含むインフレーションモデル(課題2)」、微分結合を含むインフレーションモデルからビッグバン宇宙への移行(課題3)」、「ホルンデスキ重力理論の拡張に基づく暗黒エネルギー(課題4)」を具体的なテーマとしていたが、課題1と課題4については昨年度に計画達成の目処が立ったため、課題2、3の微分結合項に関連しているインフレーションモデルの研究を優先させた。その結果、このテーマに関連して超弦理論的状況設定で双極型空間へのコンパクト化を通じてhyperinflationという興味深い予言を与えるインフレーションモデルが得られること、密度揺らぎのスペクトルにおける振動的微細構造を説明する微分結合項による量子もつれを伴うインフレーションモデルが得られたことは大きな成果である。

また、この分野においては3年前に重力波が検知されたことを受け、インフレーションのような初期宇宙の情報をえるために重力波が非常に有用な手段となることが期待されている。その意味で、課題3として京都大学の研究者を中心として議論をし、重力子がインフレーション中には質量もち、現在までにその質量がなくなるという単純なシナリオにおいて、原始重力波が近い将来に検出される可能性があることを示すことができたのは予想以上の成果であったと思われる。ただし、上述の研究は大きな方向性としては計画していた項目の範疇であり、いずれも興味深い研究であるものの、計画の段階では以前の私の研究と直結したテーマを設定した。今年度については新しく始めた研究の可能性を見極めるのを優先したため、計画の段階で設定していた研究が準備段階にあり、総合的に判断すると「(2)おおむね順調に進展している」の区分になるものと思われる本研究は計画の段階では、「Equilateral型の非ガウス性に対する大規模構造からの制限(課題1)」、「CMBに含まれる振動的微細構造と微分結合を含むインフレーションモデル(課題2)」、微分結合を含むインフレーションモデルからビッグバン宇宙への移行(課題3)」、「ホルンデスキ重力理論の拡張に基づく暗黒エネルギー(課題4)」を具体的なテーマとしていたが、課題1と課題4については昨年度に計画達成の目処が立ったため、課題2、3の微分結合項に関連しているインフレーションモデルの研究を優先させた。その結果、このテーマに関連して超弦理論的状況設定で双極型空間へのコンパクト化を通じてhyperinflationという興味深い予言を与えるインフレーションモデルが得られること、密度揺らぎのスペクトルにおける振動的微細構造を説明する微分結合項による量子もつれを伴うインフレーションモデルが得られたことは大きな成果である。今年度については新しく始めた研究の可能性を見極めるのを優先したため、計画の段階で設定していた研究が準備段階にあり、総合的に判断すると「(2)おおむね順調に進展している」の区分になるものと思われる。
神経ミュータント動物の異所性錐体路ニューロンの軸索側枝の消退と安定化の機構

SRKラット(shaking rat kawasaki)は、常染色体劣性遺伝性の神経奇形ラットで、小脳性運動失調を特徴とする。我々はSRKラットの錐体路ニューロンを逆行性に標識したところ、リーラーマウスと同様に本来5層に限局すべき錐体路ニューロンが皮質の全層に分布していた。そこで、本年度は、形態学的手法とリーリンcDNAプローブを用いたgenomic Southern法などの分子生物学手法を用いてこのラットの遺伝的背景をさらに検討した。まずHRPをSRKラットおよび対照動物の運動性視床中継核の外側腹側核に注入したところ、正常ラットでは皮質の最深部である第6層に皮質視床投射ニューロンが逆行性に標識されたが、SRKラットでは皮質の最表層に標識ニューロンが存在した。さらに大脳皮質の外側部領域の第5および6層の非錐体形ニューロンを染めるラテキシン抗体を用いてSRKラットおよび対照動物の大脳皮質を免疫染色したところ、ラテキシン免疫陽性ニューロンは、SRKラットの外側部皮質の最表層と最深層に分布した。次にカハール・レチウスニューロンに発現するリーリン蛋白を認識するCR-50モノクロナール抗体(小川博士恵与)を用いてSRKラットの大脳皮質を免疫染色したところ全く陽性ニューロンは存在しなかった。リーリン遺伝子の後半をコードするcDNAプローブ(林崎博士恵与)を用いてin situ hybridizationを行うと、シグナルはほとんど検出されなかった。リーリンのさまざまな部位のcDNA(Tom Curran博士恵与)を用いてサザンを行うと、ジャクソンタイプリーラーのような広範な遺伝子欠損はなかった。以上より、SRKラットはリーラーマウスと同様にリーリン蛋白の欠損が原因と思われるが、しかしジャクソンタイプリーラーのどうな大きな遺伝子欠損ではないことが明らかにされた。
細胞内電位計測に向けたナノスケール先鋭化VLS電極アレイの開発

本研究では脳・神経メカニズム解明の発展に向け、刺入型電極による細胞内電位計測に向けたナノスケール先鋭化マイクロプローブアレイの開発により、in-vivo下において多チャンネルで複数の細胞から同時に細胞内電位計測を行うという、新たな計測ツールの確立を目指している。さらに、ナノスケールのプローブアレイという特徴を活かし、局所的にDNA導入するナノインジェクターへの応用可能である。これまでにも細胞への遺伝子導入を目的とした様々なナノスケールのインジェクターが提案されている(ガラス管、Siナノプローブやカーボンナノチューブ(CNT))。しかし、これらプローブは長さやアレイ化などの点で課題が残る。これに対し、我々が提案しているVLS結晶成長法によって製作するナノスケール先鋭化Siアレイを遺伝子導入デバイスへと応用することで、今までにない多点、高密度の遺伝子導入用プローブアレイの実現が期待できる。本年度はこのDNA導入デイバスの実現を主として行った。提案しているDNA導入デバイスはVLS結晶成長によるSiプローブとプローブ先端加工技術によるナノチッププローブ(プローブ長20μm、先端曲率半径150nm)に対し、スパッタリング方によるAu/Ti成膜することで製作した。製作したナノチッププローブ用いて、実際にHEK293細胞に対し改変YFPを用いて遺伝子導入実験を行った。培養したHEK293細胞に対し改変YFPを滴下、先鋭化Siプローブを細胞に対し刺入することで複数の細胞に対して同時に遺伝子の導入に成功した。ナノチップ先鋭化プローブを用いたDNA導入に成功しており、ある程度の研究成果を得るまでに至っている。しかし、配線処理を施したナノチッププローブアレイが現在製作途中であり、当初の目的の一つである電気的評価が行えていない。電極材料の選定は終わっているため、デバイスの完成及び電気的特性の評価を急ぎたい。
近赤外光を用いた新規迅速免疫測定法の開発

本研究では、迅速な免役測定を実現するため、洗浄作業が不要である新たな免役測定法BINGO (Bioluminescent Interference Gathering Optical) assayを開発した。抗体ー標識タンパク質融合体(融合体)と、使用を特徴とする。発光の検出方法としては、近赤外蛍光ガラスを使用した方法と使用しない方法を検討した。ビオチンーストレプトアビジン(SA)結合を利用したモデル系の実験によりBINGO assayの原理を実証し、さらに抗原抗体反応によるE. coli O157(無毒株)の30分以内での短時間検出に成功した。本研究においては、生体物質による吸収が殆ど無く、生体透過性が極めて高い近赤外光を発する蛍光ガラスと、酵素とを組み合わせ、洗浄不要で迅速、かつ夾雑物混入に影響されにくい、新規な免疫測定法を開発を目的として、諸条件の検討を行った。その結果当初の目的通り、これまでに報告のない相互作用検出系を構築することに成功した。挑戦的萌芽研究概要生体物質による吸収が殆ど無い、近赤外光を発する蛍光ガラスと、ルシフェラーゼとを組み合わせ、洗浄不要で迅速、かつ夾雑物混入に影響されにくい、新規な免疫測定法(Bioluminescent Interference on Near-infrared Glass Optical Assay: BINGO assayと名づけた)の諸条件を検討し、その手法を確立することを目的として研究を行った。その結果、ルシフェラーゼの選定、色素や反応液組成の検討を行い、30分程度で「洗浄操作を行わずに」抗原を検出するモデル系を構築することに成功した。また近赤外蛍光ガラスを用いずに行う方法についても検討した。磁性ビーズや重量沈降法を用いることで、抗原と抗体ルシフェラーゼ複合体を検出部に近辺にローカライズさせることで、抗原に吸着されていないルシフェラーゼと分離し、抗原量に依存したルシフェラーゼの発光を検出することに成功した。さらにモデルとして大腸菌O157菌を10の4乗程度の検出限度で、迅速測定することができた。さらに申請者らが開発したFab抗体のC末端にロイシンジッパーを付加する新たな抗体フォーマットであるZipbodyを用いて、遺伝子的にルシフェラーゼと抗体との融合体を作製した。得られた抗体酵素複合体は、大腸菌内で活性型として合成可能であることがわかり、これをZipbodyzymeと名付けた。得られた新規融合タンパク質は、本測定法に適した抗体-ルシフェラーゼ複合体の大量調製に、安価製造に有効である。以上のように、本研究成果は、新たな免疫測定系として、食中毒菌の迅速測定など、様々に応用可能であることが示された。当初の目的に合致する新規なアッセイシステムの構築に成功した。現在特許申請準備中である。生物工学検出感度を高めること、および実サンプルでの測定を可能にするための条件検討を行う。
寄り添いをキーワードとした援助者－クライアント関係におけるフレームワークの構築

「寄り添い」という用語は、援助者がクライアントに対して、一定の心理的なコミットメントを持って関わることを意味する言葉だが、その明確な定義はなされていない。しかし、援助者は極めて頻繁にこの用語を用いて自らの援助行動を表現し、またマスメディアにおいても「寄り添う」ことは好意的に報道されることが多い。本研究では、この「寄り添い」という言葉が援助者にとってどのような意味で使用されているのかを明らかにし、この用語の使用が援助者自身の心的な安定やクライアントとの間の信頼関係の構築にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることを目的とした。初年度の研究では、場面想定法を用いて、対人援助職の「寄り添い」が他者にどのようなイメージを与えるかを検討した。その結果,クライアントがネガティブな転帰を迎えた場合には,支援の内容にかかわりなく,対人援助職への印象が悪くなる一方,「寄り添い」という用語を使用することで,対人援助職への個人的親しみやすさが増すことが明らかとなった。第二年度の研究では、援助職にとっての「寄り添い」を計量的に測定するための寄り添い尺度を作成することを目的とした。まず、介護職(112名)に対し「あなたの考える寄り添った援助とは具体的にどのようなことを示しますか?」という質問項目に対する回答を自由記述にて収集し、記述された内容を参考に、複数の専門職によって分類して予備的な寄り添い尺度を作成した。この予備的な尺度のブラッシュアップのため、Web調査を2回(1102名, 405名)実施した。これらの成果により、寄り添いという抽象的な概念について定量的にアプローチする手段を示すことができた。これらの知見は、研究目的である援助者ークライアント関係におけるフレームワークの構築へ寄与するものである。「寄り添い」という用語は、援助者がクライアントに対して、一定の心理的なコミットメントを持って関わることを意味する言葉であるが、その明確な定義や手続きへの言及はほとんどない。しかしながら、援助者は極めて頻繁にこの用語を用いて自らの援助行動を表現し、またマスメディアにおいても「寄り添う」ことは好意的に報道されることが多い。本研究では、この「寄り添い」という言葉が援助者にとってどのような意味で使用されているのかを明らかにし、この用語の使用が援助者自身の心的な安定やクライアントとの間の信頼関係の構築にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることを目的とする。該当年度の研究として,対人援助職の「寄り添い」が他者にどのようなイメージを与えるかを場面想定法実験で検討した。実験参加者は,対人援助職がクライアントに支援を行う場面について記述された短文シナリオを読み,それぞれに対して印象評定を行った。シナリオは,語句条件(統制/寄り添い/一生懸命) ,と転帰条件(支援の結果:ポジティブ/ネガティブ)を変化させた6種類作成した。多変量分散分析(MANOVA)を行った結果,語句及び転帰の主効果が認められた。これらの結果から,クライアントがネガティブな転帰を迎えた場合には,援助の内容にかかわりなく,対人援助職の印象が悪くなる一方,「寄り添い」という用語を使用することで,個人的親しみやすさを向上させることが明らかとなった。これは「寄り添い」という用語の持つ意味を実証的に示すものであり,この知見を基盤に尺度開発および援助者ークライアント関係におけるフレームワークの構築へ寄与するものである。当初の研究計画にほぼ沿った進捗である。メンバー間の分担が明確であり,またコミュニケーションも円滑に行われている。各自が予定通りのエフォートを確保することができている。当初の研究計画に従い,今後も進めていく。今後は各研究の成果について論文などで公開するために,調査計画と共に執筆計画についても協議していく。

具体的にはオンラインミーティングを実施して調査票の内容を作成しつつ,定期的にミーティングを実施してディスカッションし,完成させて実施していく。当該年度で予定していた経費のうち,次年度使用額が生じた主なものは旅費である。これは,当初予定していた学会での発表を見送ったことから発生している。翌年度分として請求した助成金については旅費以外は予定通り使用する。また当該年度で予定していた学会での発表を翌年度に行うため,この次年度使用額を旅費として使用する計画である。
表皮角化細胞の増殖・分化における変換機転因子の検討

TOB(Transducer of Erb)はEGF受容体のErbBファミリーの一つであるErbB2に結合する物質として発見され、現在までに6個の構造の似た分子(TOB, TOB2,Btg1,Btg2,Btg3,Pc3b)が発見され、TOBファミリーとして知られている。TOBの特徴として、静止期細胞では活性化状態にあり、細胞周期によりその発現が変動し、EGF受容体が活性化されるとTOBの活性化状態が変動し、TOBの強制発現はサイクリンDの減少を引き起こす。本研究ではEGFファミリーを中心とした表皮角化細胞のautocrineおよびcross-induction機構にTOBがいかに関与しているかを検討するために以下の実験を行った。ヒト表皮角化細胞がTOBを発現しているかについてヒト表皮角化細胞からRNAを抽出し、特異的プライマーを用いてRT-PCRを施行したところ、ヒト表皮角化細胞にはTOB分子が存在していることを確認した。さらにEGFの投与により表皮角化細胞内のTOB遺伝子の発現が変動するかについて検討を加えたところ、EGF刺激によりTOB mRNAは濃度依存性に増加した。このことより、ヒト表皮角化細胞においてTOBがEGF刺激により誘導されることはnegative-feedbackの可能性があることが示唆された。さらに、EGF依存性細胞増殖におけるTOBの関与を検討する目的で、TOBアデノウィルスベクターを作製した。作製したアデノウィルスベクターはAx-TOB、Ax-TOB 3SA(常時活性型)、Ax-TOB 3SE(ドミナント・ネガティブタイプ)であり、このアデノウィルスベクターを角化細胞に感染させ、経時的に細胞、RNA,蛋白を回収し、細胞周期、分化マーカーについて検討した。常時活性型のTOBは細胞周期を停止させ、分化マーカーを誘導した。逆に、ドミナント・ネガティブタイプのTOBは細胞周期においてS期の細胞を増加させ、分化マーカーの発現を抑制した。TOBノックアウトマウスを用いたEGF依存性細胞増殖におけるTOBの関与を検討する目的で、TOBノックアウトマウス新生児表皮を剥離し、無血清培養法にて角化細胞の培養を行った。本研究の成果として、TOBは角化細胞における重要な増殖抑制因子であることが明らかとなった。TOB (Transducer of Erb)はEGF受容体のErbBファミリーの一つであるErbB2に結合する物質として発見され、現在までに6個の構造の似た分子(TOB, TOB2, Btg1, Btg2, B1g3, Pc3b)が発見され、TOBファミリーとして知られている。

このことより、ヒト表皮角化細胞においてTOBがEGF刺激により誘導されることはnegative-feedbackの可能性があることが示唆された。さらに、EGF依存性細胞増殖におけるTOBの関与を検討する目的で、TOBアデノウィルスベクターを作製した。作製したアデノウィルスベクターはAx-TOB、Ax-TOB 3SA(常時活性型)、Ax-TOB 3SE(ドミナント・ネガティブタイプ)であり、大量増殖後に精製を行い、冷凍保存した。TOBノックアウトマウスを用いたEGF依存性細胞増殖におけるTOBの関与を検討する目的で、ノックアウトマウスを飼育、交配し、次年度のマウスを用いた実験の準備を完了した。さらに、TOBノックアウトマウス表皮細胞の培養系での検討に備えて、TOBノックアウトマウス新生児表皮を剥離し、無血清培養法にて角化細胞を培養、継代を行い適宜保存した。TOB(Transducer of Erb)はEGF受容体のErbBファミリーの一つであるErbB2に結合する物質として発見され、現在までに6個の構造の似た分子(TOB, TOB2,Btg1,Btg2,Btg3,Pc3b)が発見され、TOBファミリーとして知られている。TOBの特徴として、静止期細胞では活性化状態にあり、細胞周期によりその発現が変動し、EGF受容体が活性化されるとTOBの活性化状態が変動し、TOBの強制発現はサイクリンDの減少を引き起こす。本研究ではEGFファミリーを中心とした表皮角化細胞のautocrineおよびcross-induction機構にTOBがいかに関与しているかを検討するために以下の実験を行った。ヒト表皮角化細胞がTOBを発現しているかについてヒト表皮角化細胞からRNAを抽出し、特異的プライマーを用いてRT-PCRを施行したところ、ヒト表皮角化細胞にはTOB分子が存在していることを確認した。さらにEGFの投与により表皮角化細胞内のTOB遺伝子の発現が変動するかについて検討を加えたところ、EGF刺激によりTOB mRNAは濃度依存性に増加した。作製したアデノウィルスベクターはAx-TOB、Ax-TOB 3SA(常時活性型)、Ax-TOB 3SE(ドミナント・ネガティブタイプ)であり、このアデノウィルスベクターを角化細胞に感染させ、経時的に細胞、RNA,蛋白を回収し、細胞周期、分化マーカーについて検討した。常時活性型のTOBは細胞周期を停止させ、分化マーカーを誘導した。逆に、ドミナント・ネガティブタイプのTOBは細胞周期においてS期の細胞を増加させ、分化マーカーの発現を抑制した。本研究の成果として、TOBは角化細胞における重要な増殖抑制因子であることが明らかとなった。
CRF・活性アミン共鳴ル-プの解析 ー ストレスの再検討

<1.視床下部特定核におけるアミン代謝回転率とCRF動態>___ー視床下部特定核におけるノルアドレナリン、ドパミン、セロトニンなどの活性アミンの代謝回転率を、パルコビッツのパンチアウト法と高速液体クロマトグラフィ-を用いて測定した。その結果、分析した諸核の内特に室傍核(PVN)に焦点をあて、PVNのカテコ-ルアミン分泌動態を脳幹性上行路入力との関係から解析した。さらに、PVNのCRF動態を調べ、カテコ-ルアミン動態との関係を明らかにした。また、in vivoマイクロダイアリシス法を援用して結果の確認を行った。<2.制限給餌依存性振動体の特性解析>___ーストレスの一つとして制限給餌(RF)をラットに負荷して、PVNのカテコ-ルアミン動態とCRT動態の相関を追求した。その結果、RFは一種の概日性の振動を誘発するが、その振動体は視交叉上核(SCN)には局在しないこと、カテコ-ルアミン脳幹性上行路の選択的破壊によってRF性予知ホルモンピ-クはほぼ完全に消失したが、ホルモンの概日リズムパタ-ンは影響されないことが明らかとなった。また、RFストレスに対し、PVNのCRF量が特異的な変動を示し、中枢性のCRF・カテコ-ルアミンの相互作用ル-プの存在を推定させた。<3.メトアンフェルタミン依存性振動体の特性解析>___ーメトアンフェタミン(MAP)依存性振動体もSCNに独立して存在するが、このMAP依存性振動体はRFにほぼ完全に同調した。そこでMAP依存性とRF依存性振動体の異性について検討を加えた結果、両者は本質的に共通の特性を持つと結論した。生体振動現象の発現機序に占める両振動体の役割を論じ、その中でCRF・活性アミン共鳴ル-プの果たす役割を推論した。初年度は今後の研究の基礎になる視床下部活性アミンの回転率の測定ならびにCRFの測定法の開発に全力を傾けた。成熟雄ウィスターラットの脳を凍結し、パルコービッツの方法に準じて以下の神経核をパンチアウトした。視交叉上核(SCN)0.6×0.6mm、室傍核(PVN)0.6×0.7mm、腹内側核(VMH)0.9×0.9mm、外側核(LH)0.9×0.7mm。含有される活性アミンは電気化学検出器(BAS)を用いて高速液体クロマト(6000Aモデル、Waters)で測定した。逆相chemopakカラムを使用し、蛋白はLowry法で求めた。ノルエピネフリン(NE)、ドーパミン(DA)、セロトニン(5-HT)、5-ハイドロキシトリプトファン(5-HTP)、L-ドーパ(L-DOA)の回収率は95107%の間にあり、最低検出量はNEで10pgであった。まずストレスを負荷しない安静状態での視床下部諸核の代謝回転率を求めた。NEについてはα-メチル-P-チロシン(250mg/kg体重、L.P.)投与後、30、60、120、180分後に断頭してNE濃度の変化を求めた。これを対数変換して回帰直線を求め、その傾きから速度定数を求め、これに初期濃度をかけて代謝回転率を求めた。DAとセロトニンの場合はNSD1015をブロッカーに用い、投与後30分間の蓄積速度を算出した。

その結果、NEの代謝回転率(N=10、平均値±SE)はSCN=2.98±0.69、PVN=11.66±2.16、VMH=3.08±0.56、LH=3.90±0.66(pg/μg蛋白/時)で、PVNのNE代謝回転率が著しく高いことが判明した。DAの代謝回転率は3.65.0の間に分布し、セロトニンのそれは2.46.4の間にあって核間の差は目立たなかった。給餌制限のストレスを加えると、PVNのNE代謝回転率に特異的変化がみとめられた。今後さらにこれらの諸核のCRFの動態との関連を追求する予定である。1.視床下部特定核のアミン代謝回転率及びCRFの変動解析これまでラット視床下部の特定核(PVN,SON,SCN)をパルコビッツのパンチアウト法で取り出し、高速度液クロ法でノルアドレナリン、セロトニン、ド-パミンの代謝回転率を測定した結果、一日の特定時刻帯のみに給餌させる、いわゆる給餌制限(RF)ストレスに対し、PVNのノルアドレナリンの動態変化が特異的に関与していることが判明した。この点をさらに確かめるために、一定量の60HDAをラット脳幹のカテコルアミンニュ-ロン上行路の腹側路あるいは背側路に注入して選択的にPVNへのカテコルアミンニュ-ロン支配を除去した条件下で制限給餌による血中コルチコステロンの予知ピ-クの出現を検討した。その結果、カテコルアミン上行路の選択的破壊は、血中ホルモンの概日パタ-ンに影響することなく、制限給餌性予知ピ-クの出現をほぼ完全に消失させた。また制限給餌ストレスに対し、PVNのCRF量が特異的な変動を示し、上記の変化が中枢性のCRF・カテコルアミンの相互作用によることを推定させた。2.メトアンフェタミン依存性フリ-ランリズムの特性解析メトアンフェタミンの長期投与で出現するフリ-ランリズムはSCNに依存しない点で制限給餌性(RF)オシレ-タ-に類似する。本年度は共にSCNに依存しないメトアンフェタミン(MAP)オシレ-タ-とRFオシレ-タ-の異同を検討するために、SCN破壊ラットにMAP依存性フリ-ランリズムを発現させ、このフリ-ランリズムがRFにいかに反応するかを調べた。その結果、MAP依存リズムはRFにほぼ完全に同調することが判明した。この場合、MAP依存リズムはRFに対し負の位相角差を示した。MAPの投与量を増すことによってMAPリズムのては延長したが、RFへの位相格差は一層負の方向に移動した。<1.周期的制限給餌と視床下部特定核における脳内アミンとCRF動態>___ーストレスの一つとして周期的制限給餌(RF)をラットに負荷し、室傍核(PVN)、正中隆起(ME)、視策上核(SON)のCRF量とバゾプレッシン(AVP)量を測定してCRF動態とAVP動態との相関を検討した。ラットの摂食を一日2時間に制限するRFを3週間続けた後、2ー4時間間隔でラットを断頭し、パリコビッツのパンチアウト法とRIA法を用い、CRFとAVPを測定し、自由摂食のそれと比較した。血漿コルチコステロン値は、RF下では夕方の上昇が抑制され、給餌前ピ-クと摂食後の低下を示すことが知られているが、CRF量はPVN,MEともに血漿コルチコステロンとは逆の変動パタ-ンを示した。しかし、SONにおけるAVP量は血漿コルチコステロンと同様の変動パタ-ンを示した。また、in vivoマイクロダイアリシス法を用い、無拘束ラットのPVN内ノルアドレナリン変動を測定したところ、自由摂食下、RF下ともに血漿コルチコステロンと同様のパタ-ンを示した。<2.メトアンフェタミン依存性振動体の特性解析>___ーメトアンフェタミン(MAP)は中枢神経内で強力なカテコ-
口腔由来多剤耐性黄色ブドウ球菌の感染症予防法開発に向けた基礎研究

多剤耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)の口腔内定着阻害法開発に向けて、定着メカニズムと抗菌性因子探索の両方向からの研究により、MRSAの口腔内定着阻害法の開発を目指すことを目的とし、臨床分離株MRSAの性状解析と、MRSAの新規耐性機構解明の2つについて検討を行った。天然由来成分であるグリチルレチン酸(GRA)とサクシニル酸(GR-SU)がMRSAに対して抗菌力を発揮することを見出し、抗菌メカニズム解明を行った。また、乳酸菌由来バクテリオシンであるナイシンをsub-MIC濃度作用させることにより生じた、新たなMRSAの薬剤耐性機構解明を行った。黄色ブドウ球菌は、化膿性疾患や食中毒などを引き起こす病原性細菌であるが、一方でヒト常在菌の一つでもあり、口腔内からも分離される。本菌は多様な病原性因子を持つため、口腔に定着した黄色ブドウ球菌は全身疾患である誤嚥性肺炎や敗血症などの重篤な疾患を引き起こす。さらに、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)やバンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌(VRSA)などの多剤耐性菌も知られており、抗菌剤による治療が困難である。本研究は、口腔内黄色ブドウ球菌の中でも多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法開発を目標とし、そのための基礎研究を行うことが目的である。本研究により得られた結果を、多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法開発に結びつけることで、術中の敗血症や高齢者における誤嚥性肺炎などの予防への貢献が期待できると考える。そこで、多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法開発に向けて、定着メカニズムと抗菌性因子探索の両方向からの研究により、黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法の開発を目指すことが本研究の目標である。具体的には、I.多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔定着機構解明、2.新規抗菌剤開発に向けての抗菌性因子・MRSA阻害因子の同定の2つについて検討を行っている。これまでの研究で、表皮剥脱毒素のひとつであるETB産生性黄色ブドウ球菌TY4株が産生する抗菌性因子に対する事故体制に関する研究を行った。研究の目的としては、伝染性膿痂疹(Impetigo)やその全身型であるブドウ球菌性熱傷様皮膚症候群(Staphylococcal scaled skin syndrome, SSSS)などの化膿性疾患を惹起するETB産生菌が抗菌性因子であるバクテリオシンC55を産生することが過去の報告から明らかになっており、上記化膿性疾患を引き起こすに当たりTY4株の産生するC55が、皮膚常在細菌に対し抗菌作用を発揮することで自身の感染性に有利に働く可能性があると考えた。そこで、TY4株のETBをコードする遺伝子を持つプラスミド上にバクテリオシン産生に関与する遺伝子群を見出し、その近隣領域に他のバクテリオシン産生菌の持つ自己耐性遺伝子と相同性の高い遺伝子が存在することが明らかになった。そこで、TY4株からプラスミドを脱落させたTY4(-)株にて予想される自己耐性遺伝子を導入した結果、TY4(-)株では消失したC55バクテリオシンに対する耐性が回復することが明らかになった。また、今回明らかにした自己耐性遺伝子は、C55産生株との共存に必須であることも明らかにした。本研究では、黄色ブドウ球菌が生体への感染を確立する上で自己耐性遺伝子を保有することが重要であることを見出したと同時に、本菌の生体への感染を予防する上で自己耐性遺伝子が阻害剤のターゲット候補になりうることを示唆している。本研究結果は2016年発行のMicrobiol Immunol.にて論文発表を行っている。多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法開発に向けて、定着メカニズムと抗菌性因子探索の両方向からの研究により、黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法の開発を目指すことが本研究の目標である。具体的には、1.多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔定着機構解明、2.新規抗菌剤開発に向けての抗菌性因子・MRSA阻害因子の同定の2つについて検討を行っている。2年目である本年度は、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)であるMW2株を用いて、口腔細菌が分泌する抗菌性因子と同タイプのナイシンを用いて、MW2株の耐性化の有無を検証した。その結果、既存の化学療法剤に比較し、ナイシン作用時には高確率で耐性菌が出現することが明らかになった。また、詳細な解析により、耐性菌は少なくとも異なる遺伝子の変異により獲得され、その結果同じ高耐性菌でも3タイプに分かれること等が明らかになった。本研究結果は、MW2株の口腔内定着メカニズムの解明における、重要な手掛かりになると考えられる。また、MW2株以外のMRSAであるCOL株、TY4株においても再現性が認められたことから、ナイシンによる高度耐性菌の出現はMRSA共通に確認される可能性が示唆された。そこで、実際に口腔内に常在するMRSAを分離し、今回得られたナイシン高度耐性菌と同様のphenotypeのmRSA株が存在するかどうかを確認するために、口腔、鼻腔から黄色ブドウ球菌を178菌分離した。現在は、口腔から分離した黄色ブドウ球菌がMRSAであるかどうかを、薬剤感受性試験や遺伝子解析を用いて同定している。今後は、同定したMRSA株について、前述の実験で得られたナイシン高耐性株同様の遺伝子発現が認められるかどうかを検証し、メチシリン感受性黄色ブドウ球菌と比較検討を行う予定である。

今年度は、新規抗菌剤開発に向けての抗菌性因子の同定を目標に、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)であるMW2株を用いて、口腔細菌が分泌する抗菌性因子と同タイプのナイシンによる耐性化の有無を検証した。その結果、既存の化学療法剤に比較し、ナイシン作用時には高確率で耐性菌が出現することが明らかになった。また、詳細な解析により、耐性菌は少なくとも異なる遺伝子の変異により獲得され、その結果同じ高耐性菌でも3タイプに分かれること等が明らかになった。そのうち2タイプは既報の耐性獲得システムである二成分制御系をコードする遺伝子領域の変異によるものであったが、残りの1タイプはこれまでに報告のない新規の遺伝子変異による高発現がナイシン耐性化を引き起こすことが示唆された。当該の遺伝子領域の不活性化株を作製した結果、顕著なナイシン耐性の減少を認めた。本研究結果は、ナイシンと同タイプのバクテリオシン産生性を多く認める口腔常在細菌と共存するうえで、黄色ブドウ球菌が口腔内に定着するためにはバクテリオシン耐性を獲得する可能性が考えられた。本現象は、MW2株以外のMRSAであるCOL株、TY4株においても再現性が認められたことから、ナイシンによる高度耐性菌の出現はMRSA共通に確認される可能性が示唆された。今後は、1本現象が口腔内から分離された黄色ブドウ球菌で認められるかどうかと2ナイシン耐性化メカニズムの解明を検証する予定である。これらの解明により、MRSAの口腔内への定着機構の解明、ならびにMRSAの口腔内定着阻害の標的としてふさわしいかどうかの判定を行うことが可能であると考える。多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法開発に向けて、定着メカニズムと抗菌性因子探索の両方向からの研究により、黄色ブドウ球菌の口腔内定着阻害法の開発を目指すことが本研究の目標である。具体的には、I.多剤耐性黄色ブドウ球菌の口腔定着機構解明、2.新規抗菌剤開発に向けての抗菌性因子・MRSA阻害因子の同定の2つについて検討を行っている。前年度までに、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)であるMW2株が、乳酸菌が産生するナイシン作用時には高確率で耐性菌が出現することが明らかにし、耐性菌は少なくとも異なる遺伝子の変異により獲得され、その結果同じ高耐性菌でも3タイプに分かれることを明らかにした。最終年度である本年度は、このうち、申請者らが以前明らかにしたナイシン耐性に関与する二成分制御系システムTCS16に変異の入っている2タイプについて詳細な解析を行った。その結果、1つはプロモーター領域のポイントミューテーションによるプロモーター活性の上昇、もう一つはレギュレーター(RR)の変異によりセンサーを介さない恒常的な活性上昇を認めることでTCS16の制御下にあるナイシン排出ABCトランスポーターVraDE発現が上昇し、どちらのタイプもナイシンに耐性化することが明らかになった。また、再現性実験において、TCS16のRR領域以外に、センサータンパクに変異を認めるナイシン高度耐性株の分離にも成功した。また、MW2以外のMRSA株でも同様の変異を認めナイシン耐性化する株を分離した。これらの結果から、ナイシンは乳酸菌由来の安全な抗菌物質であるが、多頻度高濃度の使用によりMRSAの耐性化を導くが、その耐性メカニズムが明らかになったことで、TCS16の活性を阻害する因子とナイシンを併用化することで口腔内MRSAの定着阻害が可能になることが示唆された。現在本研究結果を投稿準備中である。
異種のタタシナプス入力に対する海馬ニューロンの応答様式

本研究では、海馬のニューロンとそれに入力する中隔野ニューロンやウシガエル交感神経節ニューロンを対祢として、シナプス伝達物質の作用によるイオン電流や細胞膜の興奮によるCa^<2+>の流入、さらに2次的に増加する細胞内Ca^<2+>イオン濃度[Ca^<2+>]_1の上昇を、細胞膜電位(または電流)固定法と蛍光による細胞内Ca^<2+>濃度測定法により記録し、単一ニューロンへの種々の入力がどのように統合されるかを調べるのが目的であった。今年度の研究では、Ca^<2+>誘起性Ca^<2+>遊離チャネルの活性化が細胞膜周辺で強く起こり、しかも単一の活動電位によるCa^<2+>流入では無視できるほど小さいが、活動電位の繰り返し(20Hz,5秒間)では顕著に膜直下でのみ起こることが明らかになった。これは、Ca^<2+>-誘起性Ca^<2+>遊離チャネルの阻害剤であるライアノジンが、膜直下の[Ca^<2+>]_1の指標としてのCa^<2+>依存性K^+電流を抑制するが、同時に記録した細胞質全体の[Ca^<2+>]_1の指標としてのfura-2の蛍光にはあまり影響しないことに基づく。さらに、海馬のスライスの錐体ニューロンで、Ca^<2+>誘起性Ca^<2+>遊離チャネルの活性剤であるカフェインが、活動電位の後電位を延長し、細胞膜の抵抗の増加を伴って脱分極することから、海馬のニューロンのオーガネラにCa^<2+>誘起性Ca^<2+>遊離チャネルが存在し、種々のCa^<2+>上昇入力により活性化され、種々のCa^<2+>感受性イオンチャネルを活性化したり、脱活性化することが示唆された。一方、培養中隔野ニューロンでは、N-メチル-D-アスパラギン酸(NMDA)タイプのグルタミン酸受容体チャネルがグルタミンの存在下でのみ活性化されること、GABAa受容体チャネルの陰イオン選択性(Pscn,1.72;Pi,1.6;Pbr,1.55;Pci,1;Phco_2,0.42;Pf,0)が脊椎ニューロン(Pscn,7.3;Pz,2.8;Pbr,1.5;Pci,1;Phco_2,0.50;Pf,0.02)とはかなり異なること、さらにグリシン受容体チャネルの存在が明らになった。
圧力下点接合分光測定による空間反転対称性の破れた超伝導体の研究

空間反転対称や時間反転対称など対称性が破れた系における超伝導の特異的な特徴を観測することを、本研究の目的とし研究を遂行した。空間反転対称性の破れた超伝導体CePt3Siや様々な対称性が破れた超伝導体における点接合分光実験、強磁性超伝導体UGe2における磁区構造と超伝導状態の相関関係を明らかにするための磁化測定、空間反転対称性の破れた結晶構造を持つ新しい化合物の探索を行った。我々が発見したCe3TiBi5において、圧力誘起の超伝導現象が観測された。試料育成にBiをフラックスとして用いているためBiの圧力誘起超伝導が疑われるが、Ce3TiBi5の本質の超伝導であれば局所的な空間反転対称が破れた系における超伝導となるため慎重に評価した。電気抵抗測定による評価では、超伝導が現れる低圧側の圧力依存性や転移温度においては若干の差はあるものの類似性が見られた。しかしながら、臨界磁場や高圧の圧力依存性には明らかに差が観測された。圧力下交流比熱測定による評価では、圧力下で比熱の異常が観測されなかった。重い電子系であるこの系では軽いフェルミ面のみが超伝導になっている可能性も考えられるため、マクロ測定による評価では不十分で、NMRなどによるミクロ測定が今後必要となる。異方的超伝導であることが確実視されており、FFLO状態が実現すると期待されているCeCoIn5において、超伝導ギャップの観測に成功した。点接合分光スペクトルでは超伝導の電流電圧特性と混同されることがあるが、我々が観測したのは微分抵抗スペクトルでゼロバイアスにピークができる構造であり、その可能性を完全に否定でき、スペクトルはギャップ構造を反映している。超伝導ギャップの形状はラインノードを示唆するゼロバイアスの鋭角なピークが観測された。しかしながら、今回はアンドレーエフ共鳴など位相の符号反転に関する情報は得られなかった。超伝導状態の位相において符号反転が生じるいわゆるノードを持つ超伝導物質において、点接合分光測定で観測されるアンドレーエフ反射を結晶構造に反転対称性を持たない超伝導体において観測することが本研究の目的である。本研究を遂行するために、空間反転対称性が破れた超伝導体でありラインノードを有すると期待されているCePt3Siの純良な単結晶試料の育成を第一の目的、点接合分光測定実験法の実験技術の蓄積を第二の目的、そして、最終的に目的を達成することを目指している。多結晶試料において試料の純良化には850°Cにおける熱処理が重要である事が判明しているため、850°C以下の低温で液相析出させる新しい単結晶育成に挑戦している。このため現在までにCePt3Siの純良な単結晶育成には成功していない。しかしながら、反転対称の破れた新物質の発見に至っている。構造解析の結果、新しく発見された化合物はCe3TiBi5であり、セリウムサイトで局所的に空間反転対称性が破れていることが判明した。また電気抵抗率、磁化率、比熱測定より、反強磁性転移温度が5K、電子比熱係数が210mJ/(K^2^mol)の重い電子系反強磁性であることも明らかになっている。点接合分光実験については、我々が開発した圧力下点接合分光測定で測定可能な圧力領域で反強磁性と超伝導の両方を観測できるCeIn3より実験を開始している。反強磁性転移および超伝導転移に伴う点接合スペクトルの変化の観測に成功し、本手法が圧力下において超伝導状態を観測可能である事を示した。しかしながら、スペクトルの変化の大きさが期待されるものより小さく、この原因を検証中である。単結晶試料の育成についてはおおむね順調に進展している。過去の報告によるCePt3Siの単結晶育成方法では、育成温度が高く我々の有する設備では困難である事、試料全体で反転対称の破れた方向が揃っているすなわちドメイン構造のない純良な単結晶構造を得ることは非常に困難であることはあらかじめ判明していた。そのため、低温での結晶育成法の開発、および、新たな反転対称性の破れた物質の探索を行っていた。CePt3Siの純良単結晶の育成は成功に至っていないが、新物質の発見には成功し、試料作成の面ではおおむね順調であると判断している。点接合分光測定についても、スペクトルの変化が理論から予想される値より小さい問題に直面しているが、当初から予想していた問題ではあり、おおむね順調であると判断している。空間反転対称や時間反転対称など対称性が破れた系における超伝導の特異的な特徴を観測することが本研究の目的である。本研究を遂行するために空間反転対称性の破れた超伝導体CePt3Siにおける点接合分光実験、時間反転対称性の破れた超伝導体UGe2における点接合分光実験および磁化測定、空間反転対称性の破れた結晶構造を持つ新しい化合物の探索を行っている。まず対照的な対称性の破れていない超伝導体から実験を開始した。立方対称性を持ちラインノードがあると示唆されているCeIn3において我々が新しく開発した圧力下点接合分光実験によって、過去の報告と同様にラインノードであることを示唆する結果を得た。この成果について新しい実験手法に対する信頼性のため、BCS超伝導体における圧力下点接合分光実験を行い圧力による超伝導ギャップの変化を観測し我々の実験手法の正当性を示す結果が得られているところである。UGe2における強磁性磁区を制御しての超伝導反磁性磁化率測定では、磁区の違いによる反磁性磁化の変化の観測に成功した。

物質探索では、Ceがジグザグ鎖構造を形成する新しい化合物を発見した。この化合物は奇パリティ多極子秩序の候補物質として期待されており、現在、その現象として現れる電流誘起磁化現象の観測を試みている。さらに同じ結晶構造を持つウラン化合物の探索の過程で基本構造に同じ構造を持つがCe化合物からはさらに対称性が低下したウラン化合物の発見にも至っている。このウラン化合物の結晶構造はこれまでに報告のない新しい結晶構造である。ウランが構成する三角形が向きを変えc軸方向に積層した筒状の構造があることが特徴でウランの磁性によるカイラリティが期待できる。点接合分光測定において、新しい実験手法であることによる実験結果やその解析方法の信頼性を得るために、本来の目的を達成するための研究の進展に停滞があるが、その信頼性を確保するための実験においても我々が期待しているもの以上の成果が得られており、我々の新しい実験手法の正当性が確保できつつある。この意味でおおむね順調に進展していると考えている。UGe2における磁化測定では、強磁性磁区の違いによる超伝導性の変化の観測に成功し、磁区境界における超伝導性の議論を行うための実験成果が順調に得られている。今後、強磁性状態が変わる圧力での測定成果にも期待ができる。物質探索においても、順調に成果が得られている。超伝導物質の発見には至っていないが、構成元素を変えた同型の化合物の合成の成功にも期待がもて、これらの化合物の中から超伝導体が見つかる可能性に期待している。空間反転対称や時間反転対称など対称性が破れた系における超伝導の特異的な特徴を観測することを、本研究の目的とし研究を遂行した。空間反転対称性の破れた超伝導体CePt3Siや様々な対称性が破れた超伝導体における点接合分光実験、強磁性超伝導体UGe2における磁区構造と超伝導状態の相関関係を明らかにするための磁化測定、空間反転対称性の破れた結晶構造を持つ新しい化合物の探索を行った。我々が発見したCe3TiBi5において、圧力誘起の超伝導現象が観測された。試料育成にBiをフラックスとして用いているためBiの圧力誘起超伝導が疑われるが、Ce3TiBi5の本質の超伝導であれば局所的な空間反転対称が破れた系における超伝導となるため慎重に評価した。電気抵抗測定による評価では、超伝導が現れる低圧側の圧力依存性や転移温度においては若干の差はあるものの類似性が見られた。しかしながら、臨界磁場や高圧の圧力依存性には明らかに差が観測された。圧力下交流比熱測定による評価では、圧力下で比熱の異常が観測されなかった。重い電子系であるこの系では軽いフェルミ面のみが超伝導になっている可能性も考えられるため、マクロ測定による評価では不十分で、NMRなどによるミクロ測定が今後必要となる。異方的超伝導であることが確実視されており、FFLO状態が実現すると期待されているCeCoIn5において、超伝導ギャップの観測に成功した。点接合分光スペクトルでは超伝導の電流電圧特性と混同されることがあるが、我々が観測したのは微分抵抗スペクトルでゼロバイアスにピークができる構造であり、その可能性を完全に否定でき、スペクトルはギャップ構造を反映している。超伝導ギャップの形状はラインノードを示唆するゼロバイアスの鋭角なピークが観測された。
コーポレートガバナンスにおいて法定監査を支援する内部監査の機能に関する研究

今年度は,日本監査研究学会と日本内部監査協会との共同研究プロジェクト研究会に参加することを通じて得たデータや情報,研究会での議論から得られた知見などにも依拠しながら,特に監査等委員会設置会社における監査等委員である社外取締役と内部監査との関係について,その課題と今後のあり方を中心に研究を進めた。監査等委員会設置会社は,コーポレートガバナンスの強化を図るために監査役会設置会社から会社の機関設計を変更する形で成立しているが,アンケート調査や聞き取り調査によれば,これによって会社内における内部監査の位置づけや機能に本質的な変化は生じていないことが明らかになった。この限りでは,コーポレートガバナンスにおける法定監査の支援という観点から,内部監査部門およびガバナンス機関ならびに経営者の意識変革が必要であるといえよう。また,内部監査によるコーポレートガバナンスないし法定監査の支援の充実・強化という観点から,内部監査の義務化の是非についても検討した。内部監査を義務化することによって,組織内における内部監査の影響力や有効性にプラスの効果が期待される一方で,任意監査として自発的に実施される監査であることのメリットが損なわれる恐れがあることを明らかにした。今年度までの研究によって,コーポレートガバナンスにおける内部監査と法定監査との関係や両監査における課題が明らかになった。次年度では,明らかになった課題にいかに対処すべきかについて研究を進めることになる。これまでの研究によって,内部監査とコーポレートガバナンスおよび法定監査との関係について実情ならびに課題を具体的に明らかにすることができたものと考えている。特に,監査研究学会と日本内部監査協会による共同研究プロジェクトに参加できたことにより,内部監査とコーポレートガバナンスの関わりについて実情を把握することができ,課題が明確になった。また,実情を把握できたことにより,今後の研究を進める上での方針をより適切に立てることができたものと考えている。最終年度である次年度には,これまで得た情報・データおよび知見に基づいて,明らかになった課題への対処法や組織における内部監査の位置づけや機能など,本研究のテーマに関わる結論を導くことができるものと考えている。アンケート結果のさらなる分析と解釈に参画し,内部監査とコーポレートガバナンスの関わりの実態を明確にすることで,会社法における監査役会等の監査ならびに会計監査人監査の有効かつ効率的な実施に内部監査が貢献するために何が必要か,また,金融商品取引法による財務諸表監査の質を高めるために内部監査に何ができるのかなどについて,具体的な提言を導くことを目標として研究を進めていく。今年度はコーポレートガバナンス・コードに照らして,内部監査に期待される役割について分析した。まず,わが国の株式会社におけるガバナンス形態の変遷を整理し,そこにおける内部監査の位置づけと役割の変化を明らかにした。戦後の商法改正にともなう取締役会制度の導入と,旧証券取引法の制定ならびに公認会計士監査制度の創設にともない,公認会計士監査の受入体制整備の一環として,上場会社を中心に内部監査が普及し始めることになった。その後,商法及び会社法上の大会社において,社外取締役の選任,委員会設置型のガバナンス形態の採用などにより,主として社外取締役による業務監査の支援として内部監査が果たすべき役割が重要性を増すことになった。とりわけ,会社法および金融商品法によって内部統制の整備・運用が求められることとなり,大会社や上場会社においては,内部統制をモニタリングする機能としての内部監査がいわば必須の存在となったのである。内部監査の目的は,組織体の経営目標の効果的な達成に役立つことにある。株式会社という組織体では,マネジメントとガバナンスという2つの機能が相まってその経営目標の達成を目指すことになる。内部監査は,従来,マネジメント機能の支援に重点を置いてきた。しかし,近年では,監査役会や取締役会によるガバナンス機能に対する支援が明示的に求められるようになってきた。さらに,今後,株式会社が採用するガバナンス形態が委員会設置型に移行することになるとすれば,内部監査による支援も,社外取締役を中心としたがバンス機能へとその重点を移していくことになる可能性がある。本年度は,コーポレートガバナンス・コードに照らして内部監査の役割を分析することを目指して研究を進めてきた。その結果として,わが国のコーポレートガバナンス・コードにおいて期待される内部監査の役割を明らかにすることができた。そして,その成果を論文として公刊することができた。ただ,諸外国のコーポレートガバナンス・コードにおいて内部監査がどのような役割を担っているのかについては,現在分析を進めているところである。これについては次年度中に成果を取りまとめたい。