hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HTLV-1の感染、組み込みと腫瘍原性に関する解析

我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)を産生する細胞を新生仔マウスに投与することにより、HTLV-1がマウスに感染し、18カ月間にわたってプロウイルスが検出されることを証明してきた。しかし、無細胞系のHTLV-1粒子の感染性については殆どわかっていないのが現状である。我々は、ネコ線維芽細胞より産生される無細胞系のHTLV-1粒子がマウス培養細胞とヒト培養細胞に侵入することを昨年明らかにした。本年度は、更に、この過程に於いてウイルス粒子がマウス細胞に吸着する段階及び細胞に侵入する段階について調べた。驚くべきことに、ヒトT細胞株よりもマウスT細胞株への吸着と進入効率が数倍高かった。また、ウィルスDNAの検出も、マウス細胞では1時間目より検出されるのに対して、ヒトT細胞では少し遅れて3時間目より検出された。しかし、ヒトT細胞ではその後30日にわたって持続してウィルスDNAが検出されるのに対して、マウス細胞中でのウイルスDNAは早く減少し、21日目には検出できなくなった。ウイルスDNAの発現をRT-PCRで調べたところ、感染後、ヒトT細胞では4日目まで、マウスT細胞では2日目まで検出され、以後は検出されなかった。ATLの発症に関しては、従来は、吉田らにより精力的にウイルス遺伝子のTaxタンパク質のトランスに働く作用が重点的に調べられてきた。一方、HTLV-1がATL細胞に組み込まれていることから、HTLV-1のゲノムへの組み込みが何らかのシス効果を生じる可能性がある。我々は、HTLV-1が組み込まれたゲノム上の位置を感度良く検出するためのInverse PCR法を開発した。これを用いて、ATL細胞について組み込み部位を調べたところ、幾つかの増殖関連遺伝子と考えられる部位に挿入されていることが分かった。我々はHTLV-1産生細胞をマウスに投与することにより、HTLV-1がマウスに感染することを証明してきた。特に感染後18カ月のマウスでは、白血病の発症は、見られないものの人におけるHTLV-1のキャリアーを模倣するモデルを作成した。また、ウイルスの組み込まれた細胞は、主にリンパ系の組織に分布し、組み込み部位が同一の細胞クローンが脾臓のみならずその他のリンパ系の組織にも広がっていることを明らかにした。また、HTLV-1が組み込まれたマウスのゲノムの5'LTRと3 ́LTRに隣接する6塩基の反復配列を同定した。無細胞系のHTLV-1感染については、殆どわかっていない。我々は、ネコ線維芽細胞より産生される無細胞系のHTLV-1粒子を用いて9種類のマウス培養細胞と2種類のヒト培養細胞に感染させた。ウイルスDNAは、PCRにより検出に成功し、全ての細胞株へのウイルスの侵入と逆転写が起こっていることが明らかとなった。またHTLV-1の抗体によりこの感染はブロックされることからウイルスはレセプターを介して感染していることが示唆される興味ある結果を得た。ウイルス遺伝子の発現についても現在調べている。ATLのマウスモデルを確立するために、129/sv系統のp53のノックアウトマウスを購入し、繁殖させている。そして新生児マウスにHTLV-1産生細胞MT-2を投与して、感染マウスのリンパ腫の発症を観察中である。ウイルスレセプターの単離にはヒトT細胞の膜タンパク質を抽出し、精製したウイルス粒子を用いて、ウエスタンブロットを行っている。コントロールと比べ、特異なバンドが検出された。このタンパク質がレセプターかどうかを確認するために、HTLV-1のevelopeタンパク質との結合性を調べる目的で、HTLV-1のevelopeタンパク質の発現ベクターを用いて、gp21とgp46タンパク質を合成している。

我々は、ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)を産生する細胞を新生仔マウスに投与することにより、HTLV-1がマウスに感染し、18カ月間にわたってプロウイルスが検出されることを証明してきた。しかし、無細胞系のHTLV-1粒子の感染性については殆どわかっていないのが現状である。我々は、ネコ線維芽細胞より産生される無細胞系のHTLV-1粒子がマウス培養細胞とヒト培養細胞に侵入することを昨年明らかにした。本年度は、更に、この過程に於いてウイルス粒子がマウス細胞に吸着する段階及ぴ細胞に侵入する段階について調べた。驚くべきことに、ヒトT細胞株よりもマウスT細胞株への吸着と進入効率が数倍高かった。また、ウイルスDNAの検出も、マウス細胞では1時間目より検出されるのに対して、ヒトT細胞では少レ遅れて3時間目より検出された。しかし、ヒトT細胞ではその後30日にわたって持続してウイルスDNAが検出されるのに対して、マウス細胞中でのウイルスDNAは早く減少し、21日目には検出できなくなった。ウイルスDNAの発現をRT-PCRで調べたところ、感染後、ヒトT細胞では4日目まで、マウスT細胞では2日目まで検出され、以後は検出されなかった。ATLの発症に関しては、従来は、吉田らにより精力的にウイルス遺伝予のTaxタンパク質のトランスに働く作用が重点的に調べられてきた。一方、HTLV-1がATL細胞に組み込まれていることから、HTLV-1のゲノムヘの組み込みが何らかのシス効果を生じる可能性がある。我々は、HTLV-1が組み込まれたゲノム上の位置を感度良く検出するためのlnverse PCR法を開発した。これを用いて、ATL細胞について組み込み部位を調べたところ、幾つかの増殖関連遺伝子と考えられる部位に挿入されていることが分かった。
シロアリセルラーゼマスプロダクションのための分子生物学的研究

我国で食害の大きいヤマトシロアリとイエシロアリの消化管系におけるセルラーゼ系酵素の分布を分析した結果、共生している原生動物が生息していない中腸に顕著なセルラーゼ活性が存在することが明らかになった。また、セルラーゼのうち、エンドグルカナーゼ(CMCase)とβ-グルコシダーゼ活性が高く、後者の活性はイエシロアリの方がヤマトシロアリより5倍活性が高かった。これまで機能が不明であった両シロアリの中腸において、唾液腺から分泌されるCMCaseと中腸で生産されるβ-グルコシダーゼとが共同的に作用し、セルロースよりグルコースを生産していることが、重合度17の低分子セルロースを基質として用いることにより明らかとなった。また、イエシロアリにおいては、セルロースの分解に関してはセルロースの結晶化度の依存性は低いが、天然の木材に存在するセルロースの結晶化度(約40-70%)において栄養源として特に有用であることが明らかとなった。次に、唾液腺CMCaseと中腸β-グルコシダーゼをゲル濾過、イオン交換クロマトグラフィー及びクロマトフォーカシングにより単離・精製しその性質を分析した。その結果、中腸のβ-グルコシダーゼの分子量は約10kDa、等電点は5.0、至適温度は37°Cであり、一方、唾液腺CMCaseのそれらは約3kDa、8.5、40°Cであった。両者の分子量と等電点が大きく異なるところから、両者の大量調製にはゲル濾過とイオン交換クロマトグラフィーが有用であることが示唆された。また、両酵素のアミノ酸分析及び部分配列の決定を行うとともに、トリプシン処理を行いフラグメントを解析した結果、他のセルラーゼと同様にセルロース結合ドメインと加水分解活性ドメインを持つことが明らかとなった。最後に、これらの結果から、シロアリセルラーゼ遺伝子のクローニングを試みその基礎的データが得られた。
パーソナル概念辞書と適合・不適合ウェブページの組入による概念的検索エンジンの実現

改良した概念的検索機構Gceで市場の検索エンジンをラップし,高速の探索性を有しながら高い検索効率を出せる概念的検索エンジンを実現する。キーワードベースの検索は,もともと, (i)語彙問題(キーワードは同義性と多義性を有する)と(ii)逆転問題(ユーザの要求は結果を見てはっきりする)を内包している。改良版Gceでは,ウェブディレクトリ辞書に加えて,適合・不適合判断辞書とパーソナル概念辞書を編集して利用し,両問題の解決に当る。実現した概念的検索エンジンンの性能についても記す。概念辞書の扱い方を定式化し,概念的検索エンジンの実用化に向けた具体的課題を明らかにした。「概念辞書の扱い方について」(1)概念辞書の高速アクセスのために,各概念の同義語それぞれに対し,出現概念名リストを作成しておく。このリストにより,あるキーワードについて綴りの似た同義語を調べ,そのキーワードと置き換えるべき概念名を効率よく特定できる。加えて,各同義語について隣接2文字組を列挙し,全同義語を通して共通のリストから,各隣接2文字組みについての出現同義語リストを作成しておく。キーワードから類似する同義語の特定を経て概念名に置き換える際,このリストにより絞り込まれた同義語とのみ計算するようにする。(2)汎用概念辞書のパーソナル化のために,よく参照される概念名の重みを増補することを試みたが,良い結果を生まなかった。概念辞書を個人ごとに特定することの是非について更なる検討を行なう。「概念的検索エンジンの実現のために」(1)汎用検索エンジンのラップ:検索エンジンと通信を行うアプリケーションをサーバ側に実装すればよい。(2)キーワード抽出や概念的関連性計算への対応:検索結果の参照中にバックグラウンドで,ウェブページのキーワード抽出と質問とウェブページの概念的関連性の計算をサーバ側で行う。(3)概念辞書の自動更新:ウェブディレクトリは定期的に更新されるため,これに応じて,サーバ側で概念辞書の自動更新を行なう。平成20年度の3つの研究実施計画それぞれについての成果を記す。[パーソナル概念辞書の編集にっいて]汎用の概念辞書をパーソナル概念辞書として利用するのではなく,汎用概念辞書のパーソナルな使い方を支援する仕組みを定式化することで,優れた概念的検索エンジンの実現に繋げた。具体的には,質問キーワードの概念的扱いに際し,質問に対する検索結果のウェブページ中に現れるキーワードの集まりを,概念辞書を通じてファセット表の形で整理しユーザに提示する。ユーザには,ファセット表から適切なキーワードを一つ選び出し最初の質問キーワードに追加して絞り込み検索を行なってもらう(この過程を支援する機構を,聞き込み機構と呼ぶ)。そして,聞き込み時の適合判断を初期の質問に対する検索結果の適合可能性示唆に反映させることで,全体として効率化を図る。適合可能性示唆機構と聞き込み機構を組み込んだ検索エンジンを使って人物情報の検索を試み,その有効性を確かめた。[ウェブページからのキーワード抽出の高速化について]適合可能性示唆機構と聞き込み機構を効率的に働かせるには,質問に対する検索結果のウェブページ中のキーワード抽出が高速で行える必要がある。これには,検索結果のウェブページの要約(スニペット)から抽出するようにして解決を図った。妥当性は,上記の人物情報の検索実験で確かめた。[プラグインプログラムの開発と概念的検索エンジンの公開]上記両機構を商用の検索エンジン組み込み,同時にユーザインタフェース設計を行なった。現在,βバージョンであるが,gooで利用できる。今後,goo以外の検索エンジンに組み込めるよう開発を進める。
電気探調法による遺跡探査の研究

本研究では、まず現在考古学探査に使用されている電気探査装置の能力と限界を知るための基礎調査を行い、土壌の抵抗率の周波数依存性を考慮した装置を作成しその性能を調べるための基礎測定および従来の方法との比較検討を行った。この装置はロックインアンプ及びBTL型出力アンプにより構成されており、周波数可変信号を土壌に印加し、その応答の解析から土層断面層の分層と遺構部分の抽出を行うという従来にはない新しい方法を用いたものである。その結果今回作製した装置は、従来のものに比べ雑音除去能力が非常に高く、地中深部の測定、乾燥した土壌および電気的雑音が大きい場所での測定に効果があることがわかった。また1MHz程度の高周波電圧を印加した場合、従来の方法では得られなかった土壌中構造物の誘電体としての情報が得られる可能性があることがわかった。またデータを解析する際に必要となる計算過程において、電位の特異点を境界上から無くし、従来のものより少ない計算量で高精度の解析が可能となる鏡像方法と境界要素法を組み合わせた方法を考案しその理論的考察を行った。さらに高周波の電圧を印加した場合の土壌の見かけ比抵抗分布、位相差分布について、積分方程式法による3次元モデルの計算を行った。その結果、電極配置として二極法配置、ウエンナー配置、ダイポール・ダイポール配置を比較すると、見掛比抵抗の変異の大きさは、ダイポール・ダイポール配置が最も大きく、土壌の比抵抗異常体を把握しやすいことがわかった。また印加周波数100kHz以下では比抵抗異常体の存在による位相差の変異はあまり大きくは現れず、位相情報を得るにはより高周波の電圧を印加する必要があることがわかった。今後はこれらの理論考察に対応した電極配置を考えそれに伴う装置の改善を行うこと、さらにデータ収録の自動化を行い、短時間で測定ができるようにする必要がある。
医療における多職種連携構築のための組織化、役割認識、専門職倫理に関する実証研究

本研究の目的は、医療専門職の相互促進的な連携に必要な要件は何か、組織化、役割認識、専門職倫理に焦点をあてその実態を明らかにすることである。同時に、効果的な多職種連携のための教育に向けた看護管理上の課題を明確にすることである。研究は1緩和ケアチームの各専門職の専門職性および組織化に関する認識調査2海外の実態研究、3専門職倫理を検討するための学習教材の作成、4プロフェッショナリズムと倫理教育に関する公開講座の開催、の方法を用いた。多職種で連携することは専門職倫理、組織倫理に関する葛藤が生じるが、一方で組織化を通し、その葛藤を最小限にし、専門職としての成長していることが明らかになった。今日、医療において相互連携の推進はその実践にとって不可欠な課題であるが、多職種の連携・協働は必ずしも良好とはいえない。本研究の目的は、医療において多職種が各々の専門性に基づく相互促進的な連携をするためには、どのような要件が整えばよいのか、組織化、役割認識、専門職倫理に焦点をあてその実態を明らかにすることである。同時に、効果的な多職種連携のための教育のための課題を明確にする実証的研究である。平成25年度は、先行研究のレビューを行い、研究の動向と本研究の意義を明確にした。ヘルスケア領域における連携・協働は、健康や病気を包括的な視点でとらえ広範囲で質の高いケアを提供する実践であり、単一の学問領域などでは達成できない困難な課題を、複数の学問領域および複数の個人による協力によって達成するために必要である(Germain1984)。しかし、連携・協働は、哲学や理念や価値観,アセスメントの手順や方法の違い,役割の曖昧さ,集中しすぎる権限,情報共有への障壁,法や施策の問題、基本教育、倫理教育の職種間格差などで十分ではない。「専門性の高さ」「関係者間の関わり度」によって連携のしやすさは異なり(中村2013)、特に慢性疾患の分野は専門職的自律性、協働の観点から難しい。効果的なチームワークは、multidisciplinary, interdisciplinary, trans disciplinary(松岡2000)の実践の際に特に難しくなる。本研究は、今後ニーズがさらに高くなる慢性疾患、リハビリの場におけるinterdisciplinaryもしくはtrans disciplinaryの多職種連携に焦点をあて、研究を実施することとした。海外での取り組みや教育の実態は、分担研究者と、関係機関との連携をとりながら情報収集を進めている段階である。先行研究における連携・協働の成果に関する研究は、さらに検討をしたうえで、次年度の実態調査へ繋げる予定である。今年度は、計画した3点の研究を遂行した。1点目に、多職種連携に関する研究を系統的に検討し、論文にまとめた。2点目は、研究会を開催し、薬剤師、理学療法士、看護師からチーム活動を通して明らかになった各職種の役割認識、専門職倫理について議論を行い、効果的な連携促進のための組織化の意義を明確化した。3点目は、がん医療分野で活躍する医療チーム活動における研究の実施である。研究の目的は、がん医療分野における医療チーム活動において、各職種が患者を中心においた医療のOutcomeをどのように考え、自身の職種における役割や専門職倫理をどのように認識し、サービスを選択、意思決定しているか、またその協働の実態を明らかにすることである。研究は、緩和ケアチーム活動のフィールドワークと、緩和ケアチームと関わる病棟看護師と緩和ケアチームのメンバーへの半構成的面接である。面接は、医療チームでの活動の実際と倫理的なジレンマを通して認識する自身の役割、専門職倫理と、より効果的な連携促進のための組織のあり方などについてである。多くの場合、チーム活動は、インターモデルでなされていることが多いが、複雑な症状が発症し、より専門性は発揮せざるを得ない場面や他の医療機関、専門チームとの関わりにおいてはトランスモデルでチームワークがなされていた。緩和ケアチームの活動における各専門職の語りでは、より効果的な多職種連携を推進するために組織化の重要性が語られた。引き続き、データ収集および分析を進めていく予定である今年度は、昨年度から実施しているがん医療分野における医療チーム活動に関する研究の結果について多面的に分析を行った。患者を中心においた医療のOutcome毎に、関わる職種間の専門職倫理の認識とサービス提供、意思決定にどのような違いがあるのか、チームや病院管理、政策も含めた葛藤の実態やその認識などの分析を詳細に行い、成果を投稿予定である。研究を通じたインタビューやフィールドワークで得た倫理的葛藤事例や病院の倫理研修などの事例をもとに、専門職倫理や効果的な多職種連携に関する教材の作成を行っている。また、地域における効果的な多職種連携について検討を行うためContinuing Care Retirement Community、米国版地域医療連携推進法人、米国版地域包括ケアACO(Accountable Care Organizations)での情報収集を行った。Accountable Care Organization(ACO)やそのオレゴン州版ともいえるCoordinated Care Organization(CCO)は、メディケイドの患者を対象としていた保険支払組織におけるサービスの質のメトリックス(評価)によりインセンティブがなされる仕組みになっている。そのため、予防を視野にいれ、より効果的な専門職連携、ITによる情報活用、職種間の連携促進のための専門性を活かした組織化などが効果を上げていた。

次年度は、各国における多職種連携およびその教育、医療における多職種連携のための組織化、役割認識、専門職倫理に関する実証研究に関するワークショップの開催と成果報告を行う予定である。今年度、ワークショップの開催費用として計上していたが、調査実施が12月であったこと、他の調査結果の集約ができず、開催できなかった。また、投稿している論文の掲載決定までに時間を要してしまい、研究成果を報告するに至らなかったため。本研究の目的は、医療において多職種が各々の専門性に基づく相互促進的な連携をするためには、どのような要件が整えばよいのか、組織化、役割認識、専門職倫理に焦点をあてその実態を明らかにすることである。最終年度は、今までの研究成果を踏まえた活動を行った。緩和ケアチームに対する参加観察やインタビューから、患者を中心とした多職種連携による医療の提供には、ともに提供する医療者がもつ専門性を意識し、それに基づき、責任と使命をもって発言し、協働していくプロセスを踏むことが必要で、そこで生じる価値の対立に対し組織化が有効であることが明らかになった。また、臨床実践の場から提供された60事例あまりの倫理的葛藤事例をもとに、教育に必要とされる要件や教育方法について検討し、実際の研修で活用できるよう臨床家とともに検討を行っている。この成果を市民や多職種を対象とした公開講座を開催し、意見をいただき、内容をさらに充実させたものとした。本研究の目的は、医療専門職の相互促進的な連携に必要な要件は何か、組織化、役割認識、専門職倫理に焦点をあてその実態を明らかにすることである。同時に、効果的な多職種連携のための教育に向けた看護管理上の課題を明確にすることである。研究は1緩和ケアチームの各専門職の専門職性および組織化に関する認識調査2海外の実態研究、3専門職倫理を検討するための学習教材の作成、4プロフェッショナリズムと倫理教育に関する公開講座の開催、の方法を用いた。多職種で連携することは専門職倫理、組織倫理に関する葛藤が生じるが、一方で組織化を通し、その葛藤を最小限にし、専門職としての成長していることが明らかになった。研究計画に沿って、がん領域における多職種連携に関する研究、国内外の情報収集を終了したため。次年度に12月の情報収集および多職種連携に関する他国の状況などを踏まえ、作成した教材をもとにワークショップを開催する予定である。またこれらの成果を踏まえ、研究成果として公表していく予定である。医歯薬学現在、実施している研究を分析し、成果を学会発表するとともに、国内外の多職種連携の研究および教育内容などを検討し、これら研究の成果を踏まえた、医療機関における多職種連携教育における要件を提案する。平成25年度に実施予定であった海外での実情における情報収集が、調整に手間取り次年度以降に実施することとなった。
cAMPによるTLRシグナル-炎症性サイトカイン産生抑制の分子メカニズムの解明

PGE2、VIP、ヒスタミンなどの細胞内のcAMP(cyclic adenosine monophosphate)濃度を上昇させるような生理活性物質は免疫応答を負に制御することが知られているマクロファージや樹状細胞(DC)においてはcAMPの上昇によってTNFaやIL-12などの炎症性サイトカイン産生が抑制される、という現象は過去多数報告されており、喘息などのアレルギー疾患や敗血症の治療にも応用されようとしている。しかしながら、その分子メカニズムは不明のままである。本研究ではリポ多糖体(LPS)に対するcAMPによる抑制の分子メカニズムの解明を試みた。その結果、LPS+cAMP刺激によって発現誘導される転写因子c-FosがcAMPによる抑制効果を担う責任因子であることを明らかにした。その作用機序としてはc-Fosが炎症性遺伝子の発現に必須な転写因子NF-κBのp65サブユニットと直接結合することによって、p65が炎症性遺伝子のDNAプロモーター領域と結合できなくなり、その結果、遺伝子の転写・発現が抑制されることを示した。さらにc-FosがLPS+cAMP刺激によって発現誘導される分子メカニズムについても明らかにした。c-FosのmRNA発現誘導にはcAMP刺激のみで十分であるが、c-Fosタンパク質の誘導・蓄積にはLPSの下流で活性化され、NF-κBの活性化に必須なキナーゼであるIKKβが必要であることが分かった。さらなる解析の結果、IKKβはc-Fosタンパク質の308番目のセリン残基をリン酸化し、その結果c-Fosタンパク質が安定化する、という新たな知見を得た。炎症性遺伝子の発現に必須であり、炎症性遺伝子発現を正に制御しているIKKβがc-Fosタンパク質の安定化に寄与することで、炎症性遺伝子発現を負に制御するという、新規のネガティブフィードバック機構を発見した。すなわちc-Fosは生体内で過剰な炎症反応を抑制する新たな機能を有することを見いだした。本研究ではcAMPがTLRシグナル経路を抑制する分子メカニズムを解明することが目的である。TLRリガンド刺激によって活性化されるマウス骨髄由来DC (BMDC)、マウス骨髄由来マクロファージ(BMM)およびマウスマクロファージ様細胞株RAW細胞において、膜透過性cAMP(8-Bromo-cAMP)は、TLR4リガンドであるLPS刺激によって誘導される炎症性サイトカインのうちTNFおよびIL-12の産生量およびmRNA量、さらにIFNβのmRNA量を抑制した。また、cAMPによるmRNA発現量の抑制はタンパク合成阻害剤(シクロヘキシミド)によって解除されたことから、cAMPによって発現誘導される因子がその抑制機能を担っていることが示唆された。そこで、BMDCを用いたマイクロアレイ解析により、LPS+cAMP刺激によって発現誘導されてくる因子を探索した結果、転写因子であるc-fosを候補の一つとして同定した。RAW細胞にc-fosを過剰発現させたところ、LPSによるTNFaの産生を抑制した。また、c-fos欠損マウス胎児肝臓由来Mマクロファージを用いて検討した結果、LPSによるTNFの発現はcAMPよって抑制されなかった。これらの結果から、cAMPはc-fosの発現を誘導することによってTNF、IL12p40やIFN βの発現を抑制していることが示唆された。さらに、マウスTNFのプロモーター領域をクローニングし、ルシフェラーゼ・レポーターアッセイを行った。その結果、cAMPはLPSによるTNFプロモーター・ルシフェラーゼ活性の上昇を抑制すること、c-fosのドミナントネガティブ変異体の共発現によってその抑制が解除されることが分かった。これらの結果から、cAMPによるTNFの発現抑制は転写レベルで起こっていること、またその転写抑制はc-fosを介したものであることが示唆された。c-FosのmRNA

発現誘導にはcAMP刺激のみで十分であるが、c-Fosタンパク質の誘導・蓄積にはLPSの下流で活性化され、NF-κBの活性化に必須なキナーゼであるIKKβが必要であることが分かった。さらなる解析の結果、IKKβはc-Fosタンパク質の308番目のセリン残基をリン酸化し、その結果c-Fosタンパク質が安定化する、という新たな知見を得た。炎症性遺伝子の発現に必須であり、炎症性遺伝子発現を正に制御しているIKKβがc-Fosタンパク質の安定化に寄与することで、炎症性遺伝子発現を負に制御するという、新規のネガティブフィードバック機構を発見した。すなわちc-Fosは生体内で過剰な炎症反応を抑制する新たな機能を有することを見いだした。
死体の利用における手続保障に関する比較法的研究

海外の状況について、H29年度に実施した渡米調査で収集した資料・情報の整理を行い、これにもとづく関連文献の収集を行った。国内の状況について、データベースを用いた文献調査を継続した。同時に、インターネットによる情報検索により、死体を用いた外科手技研修について、これを促進する拠点が当初訪問調査を予定していた名古屋の団体から他の機関に移転している可能性を示唆する情報を取得した。アイヌ民族の遺骨返還問題については、新刊図書から情報収集するとともに、現地調査を実施しようとしたが、計画段階で訪問調査の対象として予定していた北海道・白老町のアイヌ民族博物館が改修のために2018年3月から2020年4月まで閉館期間に入ったことが判明し、実現できなった。同博物館の再開は本研究の研究期間終了後になるため、代替となる訪問先を検討しなければならない。国内調査(名古屋・北海道)に関し、当初予定していた訪問調査先の変更を検討しなければならなくなったため。名古屋については死体を用いた外科手技実習に関する国内の主要情報拠点が他機関に移った可能性がある。北海道についてはアイヌ文化保存についての政府方針の変更(民族共生象徴空間の整備)により、アイヌ民族博物館の改修が決定され、閉館期間に入ってしまった。代替の訪問先を決定して訪問日程を確保するところまで進捗できず、延期されたため。国内調査の訪問先候補を再検討し、閉館中の北海道・白老町のアイヌ民族博物館の代替地と名古屋にあった外科手技研修における死体利用の拠点変更の可能性について情報を精査して訪問先を決定し、夏季に調査を実施するとともに二度目の渡米調査を行う。死体利用に関する手続保障のあり方を検討するために、まず死体利用に関する現行法である臓器移植法、献体法、死体解剖保存法の各法が対象としている死体利用の射程を確認し、それぞれが死体利用の実施を誰に対してどのように通知されるべきもの、誰の承諾をどのように取得すべきものと規定しているかを検証した。その結果、現行法には生前の本人意思を尊重するアプローチだけでなく、遺族の意思にも配慮する傾向が見られ、二つのアプローチの併存が確認された。これは生前の私事、とりわけ医療をめぐる選択については患者本人の自己決定権が尊重されるべきとの考え方が法的にも社会的にも確立し、認識されるようになっていることとは対照的である。死後の問題となる死体利用については、本人の生前の意思に対して絶対的優位性が認められていない点は興味深い。承諾の形式については、承諾(YES)を表示する方法と拒否(NO)を表示する方法のそれぞれが、こうした問題について積極的に行動しない社会の大多数を占める人々にどのような影響を与えるか、またそれは死体利用に対するその社会の方針としてどのような意味をもつか、を検討した。承諾を表示する方法を採る社会では沈黙が拒否とみなされるのに対し、拒否を表示する方法を採る社会では沈黙が承諾とみなされる、したがって、死体利用の機会を増やす結果が見込めるのは後者である。しかし、沈黙を承諾とみなすためには、その前提として死体利用についての社会的合意が必要であり、それを欠いたまま沈黙を承諾とみなす取り扱いは欺罔であり、手続保障の面から問題がある。夏期休暇期間中に実施を予定していた北米・北海道での調査等の研究活動が、研究代表者の個人的事情から実施できず、延期されたため。米国東部(ボストン・ニューヘブン・ニューヨーク)において、死体利用の実態に関する調査を実施した。まず、博物館での死体利用をめぐって、Harvard大・Yale大の自然史系・医学系附属博物館や国立アメリカンインディアン博物館を訪問し、人体標本や先住民墓地関連の展示を見学し、死体ないしはその一部分である所蔵品の取り扱いと収集・所蔵・展示・返還について情報を収集した。特に、Yale大付属自然史博物館であるPeabody Museum等の先住民関連所蔵品返還担当の職員を始めとする実務担当者へのインタビュー調査(一部は立地の都合から電話インタビュー調査)では、事前の関連文献調査から得られていた対立的(confrontational)な印象とは異なる、博物館・科学コミュニティ(死体を利用する側)と先住民部族(死体=先祖の遺骨を利用される側)の間の関係性と死体利用をめぐる両者の歩み寄りの可能性を確認することができた。また、さらなる情報源や関連文献の紹介を受けた。次に、外科手技の研修のための死体利用をめぐっては、事前にインターネットを通じて調べた情報をもとに、そうした研修の場を提供するニューヨーク市内の民間ラボと連絡をとり、現地を訪問・見学し、担当者インタビューを実施した。こうした研修ラボは当初の予想に反して、バイオバンクとの連携の下で運営されており、生前の本人や遺族とのやりとりには一切かかわっていないことが判明した。利用の許諾に関わる手続部分に関心がある場合は材料となる人体の供給元であるバイオバンクへの聴き取り調査が必要であることが理解できた。研修はビジネスとして展開されており、この分野の分業体制を知ることが叶った。当初はH28年度夏季休暇期間に実施予定だった国外調査については、H29年度夏季休暇期間の国外調査の期間を長くとることで実施・挽回できたが、国内調査(名古屋・北海道)については日程が確保できず、延期されたため。

アイヌ民族の遺骨返還問題については、新刊図書から情報収集するとともに、現地調査を実施しようとしたが、計画段階で訪問調査の対象として予定していた北海道・白老町のアイヌ民族博物館が改修のために2018年3月から2020年4月まで閉館期間に入ったことが判明し、実現できなった。同博物館の再開は本研究の研究期間終了後になるため、代替となる訪問先を検討しなければならない。国内調査(名古屋・北海道)に関し、当初予定していた訪問調査先の変更を検討しなければならなくなったため。名古屋については死体を用いた外科手技実習に関する国内の主要情報拠点が他機関に移った可能性がある。北海道についてはアイヌ文化保存についての政府方針の変更(民族共生象徴空間の整備)により、アイヌ民族博物館の改修が決定され、閉館期間に入ってしまった。代替の訪問先を決定して訪問日程を確保するところまで進捗できず、延期されたため。比較法的な検討については、昨夏に予定していた北米での調査を今夏にあらためて設定し直して実施し、遅れを挽回する。また、国内の状況について現行法の射程を外れるカダヴァー・トレーニング等の死体利用の例について文献により情報収集し、それらがどのようなルールに基づいて実施されているかを明らかにするため、国内の実施団体である特定非営利法人メリ・ジャパン(名古屋市)を訪問して聴き取り調査・情報収集を行う。アイヌの人骨利用問題についての北海道での聴き取り調査・情報収集も合わせて行う。H29年度夏季に実施した渡米調査・資料収集の結果、あらたに生じた課題として、1外科手技研修のための死体を収集するバイオバンクについて、2先住民人骨の返還に関するより多くの経験を有する博物館について、それぞれさらなる情報収集を行い、結果をまとめる。北海道(アイヌ人骨の返還問題)と名古屋(外科手技研修=カダバー・トレーニングを推進する整形外科医団体)で計画している聴き取り調査と資料収集をH30年度夏季に実施する。国内調査の訪問先候補を再検討し、閉館中の北海道・白老町のアイヌ民族博物館の代替地と名古屋にあった外科手技研修における死体利用の拠点変更の可能性について情報を精査して訪問先を決定し、夏季に調査を実施するとともに二度目の渡米調査を行う。2016年度夏期に実施を予定していた北米・北海道での調査が、研究代表者の個人的事情要から実施できず、延期された。このため当該調査旅費と関連の謝金・物品購入として予定した分が使用できなかったため。H28年度夏季に実施予定であった海外調査をH29年度夏季に実施した結果、H29年度中に実施予定であった名古屋・北海道での国内調査の日程が確保できず、延期された。このため、当該調査旅費と関連の謝金・物品購入分の予算が執行できなかったため。これらの国内調査については、H30年度夏季にあらためて計画・実施する。H30年度夏季に予定していた国内調査について計画段階で訪問先の見直しが必要になり、代替機関・候補を絞り切れず、日程確保の問題もあって実施できなかったため。これらの調査については2019年度夏季休暇期間開始までに訪問先を確定して実施する。
大学生の「グローバルな能力」獲得と活用の過程－４タイプの国際経験による比較研究

研究年度を1年間延長し(共同研究者が途中1年間産休のため)、最終年度となった2018年度は主に研究成果の発信を行った。本研究課題の集大成の一つとして、両名の所属学会である異文化間教育学会の紀要「異文化間教育」48号に、論文「海外経験がキャリア形成にもたらすインパクトー大学短期留学経験者と帰国生の語りからー」を、岡村郁子、額賀美紗子の連名にて執筆した(2018年4月発行)。この論文は、グローバル人材育成施策の下で海外留学を経験した学生の学びを定性的に評価し、幼少・学齢期を海外で過ごした帰国生の経験と照らし合わせることによって、留学経験がキャリア形成にもたらすインパクトについて明らかにしたものである。留学経験者については修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(木下, 2013)を用いて質的に分析した。具体的な内容を以下に示す。大学からの留学経験者22名、帰国生16名へのインタビュー調査によって、海外経験を通じて獲得した能力とそのキャリアへのインパクトを比較することにより、海外の高等教育機関に留学することの意味や、1年程度の海外留学の効果を考察した。大学短期留学経験者は、適応力・順応力、コミュニケーション能力、異文化への理解力などの能力を身につけつつも、世界のレベルの高さを目の当たりにして自信を喪失したり、短期留学の限界を感じたりしていた。キャリア形成においては、海外の就職活動の合理性に触れたことから日本企業や就活に対する違和感を覚え、留学によってキャリアの方向転換をしたものも多く、結果として22名中ほぼ全員が「海外につながるキャリア形成」を希望していた一方、帰国生もほぼ全員が「海外につながるキャリア形成」を目指す点で留学経験者と同様の結果であるが、かれらは「帰国生」というポジショナリティから自分の能力を捉え、それをキャリアに活用しようと考えている点が特徴といえる。3年間の研究期間の初年度にあたる本年度は、徹底してデータ収集を行った。4タイプの国際経験をもつ大学生(1大学入学後に半年から1年程度の海外留学を経験した者、2高校在学中に1年間の留学をした者、3日本の大学に在籍中の帰国生、4インターナショナルスクール出身者)を対象として、大学を通して協力を依頼した国際教養大学、神戸大学、首都大学東京等のほか、研究者個人のルートによる個別の依頼も合わせて、合計約50名より研究協力への同意を得ることができた。H27年7月からH28年3月にかけて、それぞれ約1時間のインタビュー調査および質問紙調査を実施した。H28年度からの分析に向け、音声データを文字化し、質問紙調査についてはデータ整理を行っている。本研究の意義は、留学経験者や帰国生等が獲得した「グローバルな能力」あるいは「異文化間能力」について、実証的に明らかにすることにある。特に大学生を対象とした研究蓄積はいまだ希少であり、トランスナショナルな社会空間の中で、大学生がどのような過程を経て「グローバル人材」になるのか、あるいはならないのかを検討することは、今日急速にグローバル化を進展しようとする日本にとっての大きな課題であろう。現在までに収集したデータにより、異なる国際経験を通して獲得した能力についての貴重な語りが収集されており、これに基づき「グローバルな能力」を育成・活用することの効果や限界を指摘することが可能となると想定している。これらの語りの中には、大学生の帰国後のサポート体制やキャリア支援のあり方への言及もみられ、日本の高等教育機関や企業、政策のグローバル化への示唆となることも期待されるところである。本年度は研究初年度であり、データ収集に徹した。その結果、国際教養大学、神戸大学、首都大学東京等をはじめとして、さまざまな大学より50名程度の研究協力者を得て、おおむね順調にデータを収集することができた。現在音声データの文字化が終了し、質問紙調査についてもSPSSを用いた分析に向け、データの入力を行っている。なお、研究協力者においてはH28年2月より半年間の産休・育休に入っており、今後の分析に多少の遅れが出る可能性がある。本年度は3年間の研究期間の2年目にあたり、初年度に収集したデータの分析を行った。4タイプの国際経験を持つ大学生のうち、インターナショナルスクール出身者については研究協力が得られにくくいまだデータが揃っていないが、その他3タイプについては合計約80名の第一次インタビューおよび質問紙データの集積が終了している。インタビューデータは質的データ分析支援ソフトNvivoを用いてコーディングし分析作業を行った。この結果、帰国生が「一時滞在者」ではなくマイノリティとして現地社会に位置づけられ、生き残りのために「異文化トレランス」や「積極性・向上心」を獲得する必要性に迫られていたこと、一方、留学経験者にはそうした切迫感は少なく、授業についての語りや、将来のキャリアとして留学経験を活かることについての言及が多かったことが明らかになった。また、高校からの留学経験者の特徴として、クラスの友人関係や近隣コミュニティとの関係が大学からの留学経験者と比較してより緊密であり、ボランティア活動などへの参加にも積極的であったことがうかがわれた。海外経験を通して身に着けた「グローバルな能力」として、留学経験者が「語学力」「自分を発信する力」「積極性」「多様な価値感を理解する力」「日本人としてのプライド」「忍耐力」等をあげたのに対し、帰国生では「異質な他者」の視点の獲得がを挙げた者が多く見られた。マイノリティとしての差別や偏見を受ける中で自らが積極的に行動し、権利意識をもって発言することによって他者の承認を得てきたという経験も関係していると思われる。

また帰国生は「日本人としてのプライド」への言及は相対的に弱く、そうしたアイデンティティにこだわらずにフレキシブルに振舞えることを自らの強みとして語る傾向がみられ、これもアイデンティティ形成期に多様な背景の子どもたちと接したことが背景にあると考えられる。研究協力者が今年度1年間産休に入っていたため、実質的に調査・分析にかかわることが難しい状況であり、当初計画していた第2次インタビュー(研究対象者の就職後のキャリアにグローバルな経験がいかに活かされているか)に着手できず、予定より遅れて今年度以降に実施の予定である。4タイプの国際経験をもつ大学生のうち、インターナショナルスクール出身者で研究協力対象者探しが困難であり、現在のところ3タイプの調査にとどまっている。インターナショナルスクール出身者が日本の大学へ入学する門戸が狭いため、引き続き対象者を募集するものの、今後も協力が得られにくいことが懸念される。過去2年間にわたり国際経験をもつ80名以上の大学生を対象にインタビュー調査を実施してきたが、今年度はグローバル人材育成施策の下で海外留学を経験した学生の学びを定性的に評価し、幼少・学齢期を海外で過ごした帰国生の経験と照らし合わせることによって、留学経験がキャリア形成にもたらすインパクトについて明らかにするために論文を執筆した。大学からの留学経験者22名、帰国生16名にフォーカスし、海外経験を通じて獲得した能力とそのキャリアへのインパクトを比較することにより、海外の高等教育機関に留学することの意味や、1年程度の海外留学の効果を考察した。大学からの留学では、適応力・順応力、コミュニケーション能力、異文化への理解力などの能力を身につけつつも、世界のレベルの高さに自信を喪失したり、短期留学の限界を感じたりしていた。キャリア形成においては、海外の就職活動の合理性に触れたことから日本企業や就活に対する違和感を覚え、留学によってキャリアの方向転換をしたものも多く、結果として22名中ほぼ全員が「海外につながるキャリア形成」を希望していた。海外の若者の考え方やキャリア形成の方法に影響を受け、帰国してからキャリアの方向転換をするなど、直接的な留学経験のインパクトも大きい。一方、帰国生もほぼ全員が「海外につながるキャリア形成」を目指す点で留学経験者と同様の結果であるが、かれらは「帰国生」というポジショナリティから自分の能力を捉え、それをキャリアに活用しようと考えている点が特徴といえる。なお、当初予定していた4タイプの国際経験を持つ大学生のうち、インターナショナルスクール出身者については研究協力が得られず、分析を断念した。また、H29年度にて3年間の期間満了の予定であったが、研究協力者の産休のため、H30年度まで延長し、高校からの留学経験者を含め3タイプの国際経験による比較分析を行い、総括とする。H28年度の1年間、研究協力者が産休に入ったため、実際の調査分析に携わることが難しく、研究全体はやや遅れており、H30年度への延長となった。当初予定していた4タイプの国際経験比較のうち、インターナショナルスクール出身者については、日本の大学への入学の門戸が狭く海外の大学への進学者が多いこともあり、あらゆる努力にもかかわらず協力者を集めることができなかった。
高齢者の転倒防止を目的とした６軸座位バランス機能評価・訓練装置の開発

平成29年度に,基礎となるバランス評価装置としての機能・精度検証を重点的に行った.体幹バランス評価尺度を統一し,安定した信頼性のある精度の高い体幹バランスを測定するため,外乱は一定方向での外乱を異なる方向で行う計測が望ましいと考えられた.信頼性試験を施行し,検者内信頼性は0.815,検者間信頼性は0.789であり,Flissらの判定基準によるとexellentであった.体幹バランス評価は定性的で再現性の低い評価が多く,定量的にかつ信頼性の高い評価ができる本装置の意義は大きい.平成30年度は外乱下のバランス評価の質を高めるため,これまでの外乱負荷(前額面での傾斜運動)以外の外乱負荷下での体幹バランス測定を行い,体幹バランス評価のバリエーションを増やすこととした.過去の報告での体幹バランス評価に用いる外乱負荷は,傾斜運動の他に水平方向でスライドさせる外乱負荷の報告が多い.そこで傾斜運動を水平運動に変換するアタッチメントを設計・開発・製作した.本アタッチメントを既存装置に装着することで水平方向の外乱負荷を加えることが可能となった.今後,新しいアタッチメントを用いたバランス能力評価の信頼性やその特性を確認する予定である.また,本装置で測定した体幹バランスと,既存のバランス評価バッテリーであるBalance Evaluation Systems Test(BESTest)との関連性について検討した.高齢女性における動的体幹バランスを本装置で測定し,同時に測定したBESTestとの関連性について検討したところ,本装置で計測した体幹バランスとBESTestの総合点の間に有意な相関を認める結果を得た.本内容は,第2回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会で発表した.現在は,体幹バランス評価装置としての精度検証,評価項目の検討を継続して行っている.これまで行ってきた傾斜運動の外乱負荷の他に,水平運動の外乱負荷を与えることができるアタッチメントを開発・製作したため,その精度や安全性の検証を行っている.また,既存の評価バッテリー(BESTest)との比較,関連性の検討も継続して行っており,その成果を発表している.体幹バランス訓練機器としての使用のため,圧力中心点の移動を用いたゲーム性をもたせた訓練方法の開発も並行して行っている.ヘッドマウントディスプレイを使用し,VR上で本装置の外乱と連動させた体幹バランストレーニングゲームを開発中であり,今後報告する予定である.計測した各種外乱に対する動的座位バランス能力の相違を用いることによって,バランス保持能力の優劣の定量化や,トレーニングや加齢によるバランス保持能力の改善・劣化の判定可能性について検討する.また,異なる刺激パターン対するバランス能力を評価すると共に,歩行機能や易転倒性との関係を明確にし,転倒防止への実用的かつ効果的な介入方法について検討していく.さらに,臨床現場で幅広く利用されているFunctional Reach TestやTimed Up and Go Testなどの易転倒性検査を同時に実施することで,転倒リスクを抱えた高齢者の座位バランス能力と歩行機能との関係を明確にし,本人の転倒リスクのレベルや訓練効果を高齢者にわかりやすく提示可能な座位バランス評価装置の実現を目指す予定である.訓練装置としては,圧力中心点の移動を用いたゲーム性をもたせた訓練方法の開発も並行して行っており,今後,健常者で安全性について試験を行う.安全性が担保された後にVR技術を用い,訓練効果を高めることができるような開発を行う.われわれは,基礎となるバランス評価装置としての機能・精度検証を重点的に行った.訓練装置としては自由度の高い6軸モーションベースが非常に有用であると考えられたが,バランス機能評価装置としては,多種多様な方向の外乱が可能である一方,ランダムな動きの中の計測となりバランス評価が一定しない恐れがあった.体幹バランス評価尺度を統一し,安定した信頼性のある精度の高い体幹バランスを測定するため,外乱は一定方向での外乱を異なる方向で行う計測が望ましいと考えられた.既存の座位バランス計測装置を用いて,外乱負荷(前額面での傾斜運動)下のバランス機能評価に対する精度検証を行った.信頼性試験を施行し,検者内信頼性は0.815,検者間信頼性は0.789であり,Fleissらの判定基準によるとexellentであった.体幹バランス評価は定性的で再現性の低い評価が多く,定量的にかつ信頼性の高い評価ができる本装置の意義は大きい.外乱下のバランス評価の質を高めるため,これまでの外乱負荷(前額面での傾斜運動)以外の外乱負荷下での体幹バランス測定を行い,体幹バランス評価のバリエーションを増やすこととした.過去の報告での体幹バランス評価に用いる外乱負荷は,前額面の傾斜運動の他に前後のスライド運動での外乱負荷の報告が多い.また,水平面での回旋運動での検討を行っている報告もある.外乱負荷のバリエーションを増やし,更に精度の高い体幹バランスの評価を行うこととした.動力を電動モータとして,前額面の傾斜運動のみの既存装置に装着するアタッチメントを作成することで水平面のスライド・回旋の外乱負荷を加えることが可能であり,現在アタッチメントの設計・作成を行っている.また,現在あるデータを用いて既存の評価バッテリーとの比較,関連性の検討も随時行っており,平成30年度にはそれに関する学会発表を行う予定である.現在は基礎となる体幹バランス評価装置としての精度検証を重点的に行っている.外乱の種類や評価項目の検討と,既存の評価バッテリーとの比較,関連性の検討を行っている.機器開発に関して,当初計画していた6軸モーションベースは重量が100kg以上となり移動が困難のにあることが考えられた.

ベッドサイドでの使用や運動器検診などのフィールドワークでの使用も検討してるため,可能な限りの軽量化が必要となるため6軸の外乱機構を再検討した.その結果,従来のモーターを使用し既存の機械に装着するアタッチメントを作成することで水平面のスライド・回旋の外来を加えることが可能で,かつ持ち運びも可能な重量に抑えることができることが判明した.現在,アタッチメント機構の設計および作成を行っており,今年度中に精度試験の検証を行う予定である.また,体幹バランス訓練機器としての使用のため,圧力中心点の移動を用いたゲーム性をもたせた訓練方法の開発も並行して検討を行っている.平成29年度に,基礎となるバランス評価装置としての機能・精度検証を重点的に行った.体幹バランス評価尺度を統一し,安定した信頼性のある精度の高い体幹バランスを測定するため,外乱は一定方向での外乱を異なる方向で行う計測が望ましいと考えられた.信頼性試験を施行し,検者内信頼性は0.815,検者間信頼性は0.789であり,Flissらの判定基準によるとexellentであった.体幹バランス評価は定性的で再現性の低い評価が多く,定量的にかつ信頼性の高い評価ができる本装置の意義は大きい.平成30年度は外乱下のバランス評価の質を高めるため,これまでの外乱負荷(前額面での傾斜運動)以外の外乱負荷下での体幹バランス測定を行い,体幹バランス評価のバリエーションを増やすこととした.過去の報告での体幹バランス評価に用いる外乱負荷は,傾斜運動の他に水平方向でスライドさせる外乱負荷の報告が多い.そこで傾斜運動を水平運動に変換するアタッチメントを設計・開発・製作した.本アタッチメントを既存装置に装着することで水平方向の外乱負荷を加えることが可能となった.今後,新しいアタッチメントを用いたバランス能力評価の信頼性やその特性を確認する予定である.また,本装置で測定した体幹バランスと,既存のバランス評価バッテリーであるBalance Evaluation Systems Test(BESTest)との関連性について検討した.高齢女性における動的体幹バランスを本装置で測定し,同時に測定したBESTestとの関連性について検討したところ,本装置で計測した体幹バランスとBESTestの総合点の間に有意な相関を認める結果を得た.本内容は,第2回日本リハビリテーション医学会秋季学術集会で発表した.現在は,体幹バランス評価装置としての精度検証,評価項目の検討を継続して行っている.これまで行ってきた傾斜運動の外乱負荷の他に,水平運動の外乱負荷を与えることができるアタッチメントを開発・製作したため,その精度や安全性の検証を行っている.また,既存の評価バッテリー(BESTest)との比較,関連性の検討も継続して行っており,その成果を発表している.
画像処理を援用した疲労き裂進展挙動のナノスケール動的計測システムの開発

新規に作成した原子間力顕微鏡下での試験が可能な平面曲げ疲労試験機を用いて試験を実施し,疲労き裂の発生と進展挙動のナノスケール動的観察に関するデータ収集を行った.微小切欠きを有するα黄銅の平面曲げ疲労き裂進展試験を行った.1結晶粒内疲労き裂の初期進展挙動として以下の知見が得られた。疲労き裂は粒内のすべり系のうちシュミット因子の高いすべりが優先的に作動することによって、荷重軸に対して傾いて進展するが、同一すべり面を繰返し転位が移動することで繰返しひずみ硬化が生じ、き裂は停留する。その後、き裂先端もしくは極後方の二次すべり系の作動の影響が大きくなり、き裂は屈曲もしくは分岐して進展方向を変える。しかしながら、二次すべり系は本来シュミット因子はそれほど大きくなく、ある程度進展した後、一次すべり系が作動し始めることで、さらに屈曲する。疲労き裂はこのように作動すべりの方向の変化にともなって、分岐・屈曲を繰返しながら進展する。α黄銅には同一すべり系でも特にすべり易い面が存在し、二次すべり系が作動する際にこの特にすべり易い面が利用できる場合には、屈曲の間のき裂進展量は比較的大きくなるのに対して、利用できない場合には短い間隔で頻繁に屈曲を繰返す。さらに疲労き裂の初期進展挙動に及ぼす結晶粒界の影響を調べ、き裂先端でのすべりを結晶粒界が抑制することで、き裂進展速度は低下し、特に結晶方位差が大きい場合には停留し、二次すべり系へと屈曲することが明らかとなった。原子間力顕微鏡下で材料の疲労試験を行い,疲労き裂の発生と進展挙動を動的に観察する装置の試作を行った.駆動装置として,小型で微小な変位制御が可能な圧電セラミックスを用いることによって疲労き裂進展試験装置の軽量化,小型化に成功し,原子間力顕微鏡のステージ上で疲労試験を行うことができた.また,試験片にマイクロメータで静的な荷重を負荷する機構を組み込むことで,荷重負荷状態での疲労試験中の高精度な表面計測を可能とした.同試験機を用い,微小切欠きを有するα黄銅の平面曲げ疲労き裂進展試験を行い,き裂進展挙動のナノスケール動的観察をおこなった.その結果,切欠き底でのすべり変形により疲労き裂が発生することが確認された.また,荷重負荷状態で観察を行うことで,き裂開口変位(CTOD)の変化を高精度で測定することができた.そしてき裂発生直後の疲労き裂は,分岐・屈曲を繰返しながら進展するが,分岐・屈曲挙動とCTOD変化の関連を定性的に明らかにした.次年度は,原子間力顕微鏡観察で得られる画像に対して,画像処理を援用してCTOD,変位を測定する技術を開発し,上記疲労き裂進展試験装置と組み合わせることで,疲労き裂進展挙動のナノスケール動的計測システムの開発が期待できる.昨年度までに作成した,原子間力顕微鏡下での試験が可能な平面曲げ疲労試験機を用いて試験を実施し,疲労き裂の発生と進展挙動のナノスケール動的観察に関するデータ収集を行った.まず微小切欠きを有するα黄銅の平面曲げ疲労き裂進展試験を行った.その結果,切欠き底でのすべり変形により,結晶粒界で疲労き裂が発生して粒界に沿って進展し,その後屈曲して双晶境界に沿ったき裂進展となることが判明した.