hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
星間空間での多原子分子を触媒とする水素分子生成反応の可能性の探索

次いで、PAH陽イオンラジカルを触媒とする可能性を調べたところ、ベンゼンとナフタレンの両方の陽イオンラジカルで、すべての素過程が活性化エネルギーを必要とせず、10K前後の宇宙でも反応が進行しうることがわかった。これと並行して、グラフ理論を用いでさまざまなPAH分子の反応の傾向を調べた。宇宙では、水素は主として水素原子として存在するが、その一部は水素分子として存在する。しかし、高真空・極低温の宇宙で、水素原子から水素分子がどのようにしてできるのかは、長年の謎である。昨年度は、密度汎関数法を用いて、ベンゼンとナフタレンの陽イオンラジカルが触媒となって、遷移状態(活性化エネルギー)なしに、2個の水素原子から水素分子が生成する可能性があることを見出した。今年度の研究では、PAHのモデル化合物としてアントラセンからオバレンまでの大きな多環式芳香族炭化水素(PAH)の陽イオンに着目し、密度汎関数法B3LYP/3-21GとB3LYP/6-31G^<**>のレベルの計算を行って、これらの陽イオンが水素分子生成反応の触媒となるかどうかを検討した。これらのPAH分子についても、ナフタレンの場合と同様に、まず1個の水素原子が、PAH分子のCH結合を形成しているどれかの炭素原子に付加し、2個目の水素原子がそれを水素分子として引き抜く反応が、遷移状態(活性化エネルギー)なしに進行する可能性が大きいことが分かった。また、ナフタレンを用いて、この種の反応に付随して起こると予想される代表的な副反応を検討し、ナフタレン陽イオンに2個の水素原子が付加したとしても、3つ目の水素原子が活性化エネルギーなしに、付加した水素原子の1つを引き抜き、水素分子を生成することがわかった。これらの反応が現実に進行したとすると、重水素が関わる分子内振動の零点エネルギーが小さいことにより、PAH分子に重水素が濃縮されることになる。これと並行して、グラフ理論を用いて、星間空間に存在が予想される多原子分子であるPAH分子やフラーレンの化学的性質を調べた。宇宙にはソロ水素をもつ大きくてコンパクトな多環式芳香族炭化水素(PAH)が大量に存在する。本研究では、そのモデル分子としてアントラセン(C_<14>H_<10>)とピレン(C_<16>H_<10>)を選び、それらの陽イオン(PAH^+)を触媒となって水素原子から水素分子が生成する反応の可能性を検討した。水素分子生成反応には、下記の2つの素反応からなる反応を想定し、B3LYP/6-31G^<**>レベルの分子軌道計算を行った。PAH^++H→hydro-PAH^+, hydro-PAH^++H→PAH^++H_2これらの反応全体の反応熱は105.3kcal/mol程度(一定)である。アントラセン陽イオンの9位、ピレン陽イオンの1位へ水素原子が付加する素反応の反応熱は、それぞれ61.9、61.4kcal/molであり、いずれにも遷移状態は認められなかった。また、hydro-PAH^+がもう1個の水素原子と反応する素反応では、アントラセン陽イオン、ピレン陽イオンを触媒としたとき、その反応熱はそれぞれ43.4、43.9kcal/molであった。活性化エネルギーは両陽イオンともに0.5kcal/mol以下であった。以上の結果から、大きな多環式芳香族炭化水素の陽イオン(PAH^+)を触媒とする上記の反応は、活性化エネルギーをほとんど必要とせず水素分子を生成すると推定される。
尿路結石症における酸性ムコ多糖の関与に関する研究

以前我々は尿路結石の中には一定の割合で酸性ムコ多糖が含まれ、かつある決まった酸性ムコ多糖(主にヒアルロン酸とヘパラン硫酸)が含まれていることを報告した。そこで尿中の酸性ムコ多糖の蓚酸カルシウム結晶の成長に対する影響を検討するためにまず市販の酸性ムコ多糖で検討を加えたのち、次に尿中の酸性ムコ多糖を自然の形で分離・抽出しさらに検討した。結果:1.市販のコンドロイチン硫酸、ヘパラン硫酸は低濃度から蓚酸カルシウム結晶凝集に対し抑制作用を持っており、ヒアルロン酸は低濃度では促進作用があり、高濃度で抑制作用があることが分かった。2.尿中の分子量3万以上の高分子物質のうちTamm-Horsfallmucoproteinと塩化ピリヂニウムで沈殿する物質(酸性ムコ多糖、他の糖蛋白)が蓚酸カルシウム結晶成長に対し強い抑制作用を持っていることが分かった。3.さらにこの塩化ピリヂニウムで沈殿する分画をゲルろ過、イオン交換カルシウムにより蛋白分画と酸性ムコ多糖分画に分離した。4.塩化ピリヂニウムを用いないで尿中酸性ムコ多糖をイオン交換カラム、ゲル爐過を用いて分離しコンドロイチン硫酸、ヘパラン硫酸を分離した。5.さらにエタノ-ル分画法を用いてコンドロイチン硫酸、ヘパラン硫酸を互いに分離・精製する方法を確立した。6.分離・精製した酸性ムコ多糖も蓚酸カルシウム結晶の成長を抑制する作用を持つことが分かった。コンドロイチン硫酸は尿中の酸性ムコ多糖の大部分を占めるが実際の尿路結石の中には全く含まれていない。また少ない割合であるヘパラン硫酸が選択的に結石の中に含まれている。in vitroでの蓚酸カルシウム結晶に対する影響は両者ともよく似ているにもかかわらずこのような差が生じているのかはどうしてであろうか。今後は尿中の酸性ムコ多糖と他の尿中の高分子物質との関係も含めて検討していきたい。1.正常人,尿路結石患者,原発性副甲状腺機能亢進症(HPT)の患者の尿中酸性ムコ多糖(GAG)を抽出し,セルロースアセテート膜を用いた2次元電気泳動法にてその定性をした.その結果,正常人と尿路結石患者においては特に差は認められなかったが, HPT患者においては特にヒアルロン酸が有意に多く分泌されていることが判明した.またHPT患者の尿路結石中のマトリックスGAGはヒアルロン酸であり,このヒアルロン酸が尿路結石形成において重要な働きをしているものと考えられた.2.シュウ酸カルシウムの結晶凝集におけるGAGの作用をみるため, GAGの中で,コンドロイチン硫酸,ヘパラン硫酸は低濃度からinhibitorとして働き,ヒアルロン酸は低濃度ではpromotorとして,高濃度ではinhibitorととして作用することがわかった.尿中蓚酸カルシウム結晶成長抑制因子としてのGAGと蛋白の関与について、2つの方法で検討した。1)尿中より多量のGAGを収量するため、尿の塩化セチルピリジニウム沈澱分画を使用した。沈澱分画をゲル濾過、イオン交換カラムによりGAG分画と蛋白分画面分離した。

Robertsonの方法による蓚酸カルシウム結晶成長阻止活性測定法を用いて両者の結晶成長阻止能を測定したところ、両者に阻止活性が認められた。その阻止活性を濃度あたりでみると120ug/mlでは蛋白分画がGAG画の約2倍の活性を持ち、30ug/mlではほぼ同等のかつ性をもつことが示された。GAG分画を2次元電気泳動法で定性すると、コンドロイチン硫酸AおよびCとデルマタン硫酸が同定された。蛋白分画をSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動法で定性すると、分子画68000、38000、2000の3種類の蛋白が分離された。2)分子量3万以下をカットするメンブレンで尿を濾過、濃縮した後、イオン交換カラムにかけ、塩化ナトリウムでグラディエントをかけたところ、2つの蛋白分画と1つのGAG分画を得た。これらの分画の結晶成長阻止能を測定したところ、荷電量の高い蛋白分画とGAG分画に阻止能が存在した。GAG分画を2次元電気泳動法で定性したところ、コンドロイチン硫酸AおよびCとヘパラン硫酸が同定された。荷電量の高い蛋白分画をゲル濾過で分離すると、最も強い阻止能が分子量45000の蛋白に認められた。以上の結果より、(1)尿中蓚酸カルシウム結晶成長阻止能は、GAG分画にも存在しその主体はコンドロイチン硫酸AおよびCとデルマタン硫酸およびヘパラン硫酸である。最も強い阻止能を持つ蛋白は、分子量45000のものと考えられる。昨年度まで尿中の酸性ムコ多糖を分離・精製してきたが、今年度はイオン交換カラム、ゲル濾過で得られたコンドロイチン硫酸、ヘパラン硫酸を共に含む酸性ムコ多糖分画からさらにこれらの酸性ムコ多糖を互いに分離・精製する方法を確立した。まず、尿を分子量3万の膜で限外濾過および濃縮し、0.05M燐酸ナトリウム緩衝液で平衡化しておいた弱塩基性陰イオン交換樹脂に吸着させ塩化ナトリウムの濃度勾配で溶出、ナトリウム濃度の0.055Mと0.7Mの間にコンドロイチン硫酸とヘパラン硫酸が含まれることを確認した。次にこの分画を強塩基性イオン交換カラムにかけ塩化ナトリウムの濃度勾配で溶出した。ナトリウム濃度11M以下ではヘパラン硫酸のみ、1.4Mと1.7Mの間の分画にはコンドロイチン硫酸のみが含まれていた。さらにヘパラン硫酸とコンドロイチン硫酸を精製するためにエタノ-ル分画法を用いた。ゲル濾過にて得られた各分画を純粋透析、凍結乾燥し、5%酢酸カルシウムを含む0.5M酢酸溶液に溶解、上清に30%のエタノ-ルを加え、遠沈し沈渣を集めた。さらに上清に40,50,60%の濃度になるようにエタノ-ルを加えてゆき沈渣を集めその分画を電気泳動で分析するとエタノ-ル濃度30%ではヘパラン硫酸のみが、40%ではヘパラン硫酸とコンドロイチン硫酸が、50%と60%ではコンドロイチン硫酸のみが同定された。尿60リットルから尿中ヘパラン硫酸4.7mg、尿中コンドロイチン硫酸33.6mgが得られ、乾燥重量あたりのタンパク質含量はそれぞれ4.5%と3.0%、ウロン酸含量はそれぞれ29%と30%であった。この方法によって尿中の酸性ムコ多糖の蓚酸カルシウム結晶成長に対する影響をヘパラン硫酸、コンドリチン硫酸それぞれ単独に、またより正確に評価できるようになったと言える。
排出量取引制度が企業の国際競争力に与える影響の分析

本研究では、排出量取引制度を含む環境規制が日本の企業活動に与える影響や緩和策について、産業部門あるいは製品レベルで具体的に明らかにした。その結果、日本企業の国際競争力喪失のリスク緩和策として最も好ましいのは、排出枠の割当においては有償割当を基本とし、国際競争力喪失のリスクがある産業部門や製品に対してのみ、緩和策としてベンチマーク方式による無償割当を採用することだと考えられる。本研究の今年度の目的は、排出量取引制度を含む環境規制が企業活動に与える影響に関する先行研究の結果を整理すると同時に、欧州連合における排出量取引制度(EU ETS)および米国の排出量取引制度法案の分析に用いられたものと同じ方法論を用いて、日本における炭素集約産業および国際競争産業を具体的に明らかにすることである。その結果として、まず環境制約と企業活動との関係に関して先行研究を分析した。その際の争点となる仮説に、汚染逃避仮説がある。この汚染逃避仮説は、David Ricaldの理論(比較生産費説)に基づいたもので、環境保全対策コストの差異によって、国あるいは企業の競争力にマイナスの影響を与えるとする。しかし、具体的な排出量取引の関する研究では、EU ETS第1期の影響に関しては、ほぼすべての事例研究が「国際競争力喪失や炭素リーケージなどのマイナス影響はなし」としていることを明らかにしている。また、2013年からのEU ETS第3期および米国ACES法案の分析においても、一部の炭素集約産業および国際競争産業(主に、鉄鋼、アルミニウム、肥料、セメシト・石灰、無機化学)を除けば、産業全体の影響に関しては、やはり大きなマイナス影響はなしと結論づけている。さらに、現行の炭素制約の厳しさや制度設計の範囲では、1)炭素価格付けによる影響は、生産移転よりも需要低下の方が大きい、2)温暖化政策による雇用者数低下は、すでに起きている製造業の雇用者数低下に比較して小さい、なども明らかになっている。すなわち、排出量取引に関する先行研究では、汚染逃避仮説を否定している。本研究の目的は、まず排出量取引制度や炭素税などのカーボンプライシングによる炭素制約が企業活動に与える影響に関する先行研究の結果を整理することである。同時に、欧州連合における排出量取引制度(EU ETS)および米国の排出量取引制度法案の分析に用いられたものと同じ方法論を用いて、日本における炭素集約産業および国際競争産業を具体的に明らかにし、それらに対する経済的影響を明らかにすることである。さらに日本における排出枠の割当や保護すべき産業部門に関する政策オプション、特にベンチマークの内容を検討し、具体的な制度設計案を提示も行う。今年度は、炭素制約と個別の産業の国際競争力に関する経済モデルを構築してシミュレーションを行った。すなわち、日本において炭素集約度と貿易集約度が共に高い4つの産業(セメント、鉄鋼、化学製品と紙パルプ)を対象とした中国を含む複数地域の一般均衡モデルを構築し、排出量取引制度に対して補足的な制度となる国境税調整や排出枠無償配分などの複数の政策シナリオに対応するCO2排出削減効果、CO2排出価格、厚生水準(GDPへの影響)及びカーボン・リーケージの大きさなどについて数量的な分析を行った。その結果、各産業の具体的なカーボン・リーケージの大きさなどが定量的に明らかになり、複数の影響緩和策の比較が可能となった。さらに、中国で炭素制約が入ったと仮定した場合の日本企業の国際競争力や生産量への影響も定量的に明らかになった。本研究では、3地域(日本、中国とその他地域)の応用一般均衡(CGE)モデルを構築した。そして、日本において、炭素集約度と貿易集約度の共に高い4つの産業、すなわちセメント、鉄鋼、化学製品と紙パルプ産業をケースとして選択し、排出量取引制度に対する補足的な制度となる国境調整や排出枠無償配分の効果を分析した。また、中国での炭素制約導入が日本の排出量取引制度に与える影響も分析した。その結果、1)完全市場配分(Full Auction)の場合、CO2排出価格が一番低い水準に達する、2)国境調整がカーボン・リーケージを緩和すると同時に、CO2排出枠価格を上昇させる、3)中国において炭素制約が導入された場合、日本の排出量取引市場に影響を与える。その結果として、シナリオに関係なく日本のCO2排出枠価格が上昇する、4)Output-based allocationシナリオは、グランドファザリング・シナリオよりもカーボン・リーケージの低減効果が大きく厚生水準も高い。これは、Fischer and Fox (Fischer and Fox 2009)の結論と同様である、5)補償政策のシナリオを実施する際には、WTOルールとの整合性、シナリオ間の経済的な影響の大きさの違い、国内産業保護とグローバルなCO2排出の効率的削減とのトレードオフ、などに関して留意が必要である。今後の展開としては、モデルを拡充し、かつより精緻化させることが考えられる。具体的には、分析対象とする地域や産業セクターの数を増やし、最近の国際交渉や東日本大震災の影響などを考慮して各セクター/各地域の炭素制約をアップデートすることが必要である。すなわち、より現実に近い仮定を用いてシミュレーションすることを次のステップとしてめざしたい。国際競争力喪失の可能性がある産業が同定でき、その影響の大きさも明らかになった。さらに、モデルによって、緩和策の効果などが明らかになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。

モデルをより精緻化し、最近の温暖化に関する国際交渉の結果や各国の温暖化対策の進捗状況をモデルに取り込むことをめざす。24年度が最終年度であるため、記入しない。
フィリピン産Premna属薬用植物の生理活性成分の研究

本研究課題におて対照とした植物は以下の三種で、それぞれから各種クロマトグラフィ-に依ってイリドイド配糖体を始め記載の化合物を単離し、その構造は核磁気共鳴及びその他の物理的、化学的方法よって決定された。1 Premna odorata(ルソンウヲクサギ)2 Premna japonica(ハマクサギ)3 Premna corymbosa(タイワンウヲクサギ)、研究継続中本研究課題におて対照とした植物は以下の三種で、それぞれから各種クロマトグラフィ-に依ってイリドイド配糖体を始め記載の化合物を単離し、その構造は核磁気共鳴及びその他の物理的、化学的方法よって決定された。1 Premna odorata(ルソンウヲクサギ)2 Premna japonica(ハマクサギ)3 Premna corymbosa(タイワンウヲクサギ)、研究継続中Premna odorata(ルソンウヲクサギ)はクマツヅラ科植物でありフィリピン個有種とされている。その葉は現地でAlagauと呼ばれ去痰や咳どめを目的として用いられている。またその近縁種であるPremna japonica(ハマクサギ)は本邦南西部に自生し、中国では解熱や止血等に薬効があるとされている。本研究ではこれら薬効の本体を探るとともにそれらの植物に含有される成分の検索を行っている。P.odorataの葉をメタノ-ルで抽出し、順次溶媒分画を行いブタノ-ル可溶画分を得た。この画分をダイヤイオンHP-20、シリカゲル、DCCC、prep.HPLCにより精製し、すでに報告した6-0-α-Lー(2′′-0-caffeoyl及び3′′-0-caffeoyl)rhamnopyranosylcatalpolsを得ると共にPremonosides A-Dと称する化合物を得た。これらの化合物はIR,UV,MASS,IH-NMR,I3C-NMR等のスペクトルを解析することにより、ラムノシルカタルポ-ルのジアシル誘導体と判明し、それぞれ(2′′-0-,3′′-0-caffeoyl,feruloyl),(2′′-0-,3′′-0-caffeoy1,p-coumaroyl)および(2′′-0-,3′′ー0-feruloyl,p-coumaryl)と決定した(文献1)。ハマクサギは徳島県と広島県で採集し先と同様に処理した。徳島県産から既に3種の既知物質と共に5種の新規化合物が得られ、それらはいずれもラムノシルカタルポ-ルのアシル化誘導体であった(文献2、3、4)。更に検討を進め数種の新規化合物と思われる物質を単離しており、その構造決定を行っている。また本邦南西諸島にはPremna corymbosa(タイワンウヲクサギ)が生育しており、この植物の成分検討にも興味がもたれ鋭意入手に努力している。Premna odorata(ルソンウヲクサギ)はクマツヅラ科植物でありフィリピン個有種とされている。その葉は現地でALagauと呼ばれ去痰や咳どめを目的として用いられている。本研究ではこれら薬効の本体を探るとともにそれらの植物に含有される成分の検索を行っている.P.odorataの葉より、すでに報告した6種のrhamnopyranosylcatalpol誘導体を得ると共にPremnaodorosides A and Bと称する化合物を得、その構造を10ーhyroxygeraniolに2分子のイリドイド配糖体がエステル結合した化合物であると決定した。。更に検討を進め本年度、数種の新規化合物を単離し、その構造決定を行た(文献5)。また本邦南西諸島にはPremna corym bosa(タイワンウヲクサギ)が生育しており、この植物の成分検討にも興味がもたれたので、平成2年8月沖縄本島に赴き、本植物を採集した。本植物は形態的にはハマクサギより、ルソンウヲクサギに類似している。葉部の成分検索により、acteoside,6ー0ーαーLー(2"ー0ーpーcoumaroyl)rhamnopyranosylcatalpolと共にacteosideのいずれかの水酸基にイリドイド配糖体がエステル結合した様な化合物を得ており、これも新規化合物と考えられ、現在構造決定を急いでいる。
日本近世・近代における砂糖の社会史

1619世紀の我が国に砂糖食文化を伝えたポルトガル、オランダの当時の料理書を発掘し江戸時代の料理書・菓子製法書との比較を行った。また江戸時代の大坂・江戸における砂糖の流通に関する史料の調査を行った。さらに近代の我が国における砂糖食文化・菓子文化に果たした植民地期台湾の役割を考察するために、台湾の研究者との共同研究を行った。具体的には旧台湾糖業連合会、旧台湾総督府の関係資料を国内・台湾において調査するとともに、戦前期の台湾における菓子業の発展と佐賀県出身者による台湾進出との関係の調査を行った。さらに戦前期に台湾産砂糖の国内移入の拠点であった門司における大里製糖所について新聞記事の調査を行った。(1)佐賀市立図書館富士分館において大正14年(1925)から昭和14年(1939)にかけて刊行された月刊新聞『北山公論』のマイクロ史料の調査を行い、大正・昭和期の佐賀県北山村出身者の台湾・朝鮮への進出と台湾における北山村出身者による新高製菓の創業と発展との関係を調査した。(2)前年度に引き続き北九州市立古文書館において明治40年(1907)から大正3年(1914)までの新聞『門司新報』の調査を行い、明治37年(1904)10月に開設された大里製糖所と明治・大正期の門司・台湾航路の発展と台湾産砂糖の輸入との関係を調査した。(3)前年度に購入した植民地期台湾産業・経済関係史料マイクロ版集成第一部(旧台湾糖業連合会関係資料)に続き、第二部(旧台湾総督府発行史料)を購入し、すでに台湾中央研究院台湾史研究所および北海道大学付属図書館において収集した旧台湾総督府糖務局発行資料との比較を行った。(4)荒野泰典他編『日本の対外関係5』(吉川弘文館2013年)において「鄭氏一族とヨーロッパ勢力」を執筆し、17世紀前半の台湾における砂糖の生産と輸出についての研究成果を発表した。(6)オランダ王立図書館において18・19世紀におけるジャワ砂糖の生産と輸出に関する研究論文を収集した。(1)平成24年10月29日から同31日までアムステルダム大学図書館において16世紀末の料理書1冊、17世紀の料理書3冊、18世紀の料理書6冊の計10冊の撮影を行うとともに比較調査を行った。(2)平成24年12月12。日から同14日まで海外共同研究者である黄紹恒台湾国立交通大学教授とともに、北海道大学付属図書館所蔵の台湾総督府関係資料の調査を行うとともに、帯広市において日本甜菜製糖ビート資料館の調査を行った。(3)平成25年3月19・20日ポルトガル国立図書館所蔵の16世紀における砂糖の生産・貿易関係の文献の調査と複写を行った。(5)北九州市古文書館において大里製糖所の創業から大日本製糖による買収にいたる明治37年から同40年まで『門司新報』記事の調査を行った。1.連携研究者である江口裕子氏の退職と台湾老舗菓子店の休業により、研究計画では初年度の調査予定であった台湾での現地調査について、江口氏に代わって佐賀大学経済学部の山本長次教授に協力をお願いして、平成26年11月に海外共同研究者である黄紹恒台湾国立交通大学客家文化学院教授および連携研究者である山本長次教授および上野晶子北九州市立自然史・歴史博物館学芸員とともに戦前期台湾における菓子業についての現地での聞き取り調査を行った。2.平成27年1月には南西地域日本と台湾との砂糖文化の比較のため、海外共同研究者である黄紹恒台湾国立交通大学客家文化学院教授および連携研究者である山本長次佐賀大学経済学部教授者とともに鹿児島県種子島における黒糖の伝統製法の現地調査を行った。3.平成27年1月には国文学研究資料館所蔵の日本実業史博物館準備室旧蔵資料の中から江戸時代の砂糖の流通に関する史料の調査を行なった。4.平成26年8月2日に佐賀県立博物館において開催された森永エンゼル財団主催「食のフォーラム」で基調講演を行うとともに、同博物館特別展『生誕150年記念森永太一郎展』図録(執筆者7名本文34頁)を連携研究者である山本長次佐賀大学経済学部教授らとともに執筆した。5.校正中の共著『日蘭関係史をよみとく下巻』(臨川書店2015年6月刊)の「出島オランダ商館の輸入砂糖」を加筆修正した。6.吉川弘文館歴史ライブラリー『(仮題)江戸時代の砂糖(仮題)』(平成27年9月入稿予定)(全4章250頁予定)を執筆中である。日本史(1)研究協力者である江口裕子氏が佐賀市立図書館富士分館司書の任用期間(5年)を過ぎて退職し、共同研究を辞退したため研究代表者自身が『北山公論』の分析研究を行うこととなったため。

(2)台湾において調査予定の菓子店十字軒餅店が廃業したため、台湾製菓業の調査研究のメドが立たなくなったため。(1)本研究申請時には「糖業連合会関係資料」マイクロフィルムの存在を知らなかったため、糖業協会における調査に代えてその第一部の購入を優先した。これにともない初年度に予定していた台湾における調査を第2年次に延期した。(2)図書館長として新図書館建設のための学内調整や市当局の公共事業評価委員会への対応のため国外・国内調査が10月末以降となった。(3)「糖業連合会関係資料」マイクロフィルム購入分34本の分析が終わっていない。(4)北九州市古文書館所蔵『門司新報』での戦前の門司における製糖および砂糖の流通についての記事の調査は明治30年代しかできなかった。(5)昨年度の調査結果についての論文を執筆する予定であったが完成できなかった。(1)本研究およびこれまでの研究成果を来春までにまとめ、『江戸時代の砂糖』の書名で吉川弘文館より出版する準備をすすめる。そのために本研究計画に従って、江戸時代の国内における砂糖の流通に関する史料を収集するとともに、江戸時代の料理書・菓子製法書から砂糖食文化について研究する。(4)研究協力者であった江口裕子氏の研究を引き継いで、新高製菓と佐賀県出身者の関係を研究する。(5)海外共同研究者である黄紹恒氏とともに台湾製菓業の調査に代わる戦前の台湾・門司航路と砂糖の輸出についての調査研究を行う。またこれまで収集した旧台湾糖業連合会および旧台湾総督府糖務局の史料から明治昭和期の台湾糖業の研究をまとめる。(6)大正3年(1914)から昭和初期までの『門司新報』の調査を完了し、連携研究者とともに研究をまとめる。(7)(1)の著書執筆とは別に江戸時代の料理書とオランダ・ポルトガルの料理書における砂糖食文化の比較研究をまとめる。(1)昨年度国外・国内調査で撮影・複写によって収集した史料の分析を行う。(2)「糖業連合会関係資料」第一部マイクロフィルムの分析を行うとともに第二部を入手する。(3)研究協力者とともに佐賀市立図書館富士館において「北山公論」(1925年-1939年)マイクロフィルム(150コマ)の閲覧と複写を行い、台湾における新高製菓および佐賀県出身者の活動について調査する。(4)海外共同研究者とともに台湾・国内において戦前の製糖・製菓業についての聞き取り調査を行う。(5)昨年度に完成予定であった論文と合わせて各年次に1本の論文を発表することによって本研究の報告と公開を行う。研究協力者の退職・辞退と台湾製菓業の調査対象であった菓子店の廃業のため、台湾調査の旅費が未執行となったため。海外共同研究者と日本国内の調査を行うとともに、海外共同研究者・連携研究者とともに戦前の台湾における製菓業や製糖業に関する調査を行うため使用する予定である。(1)当初第1年次に予定していた海外共同研究者・研究協力者・連携研究者との台湾における戦前の製菓業についての調査を行う。(国外旅費の必要性)(2)海外共同研究者と戦前の製糖・製菓業についの国内における調査を行い新資料を収集する。(国外旅費・国内旅費の必要性)(3)「糖業連合会関係資料」マイクロフィルム第二部を購入する。(備品費の必要性)
顆粒球コロニ-刺激因子の誘導的発現機構の解析

顆粒球コロニ-刺激因子(GーCSF)は、骨髄において好中球の増殖と分化を促進する糖タンパク質である。通常、GーCSFは骨髄間質細胞から産生されるが、感染過程においてエンドトキシンなどで刺激されたマクロファ-ジなどからGーCSFが大量に放出される。そして、このGーCSFが感染過程における好中球の増加を担っていると考えられる。また、ある種のヒトがん細胞が異所的、構成的にGーCSFを大量に分泌することも知られている。私達は、これまでにヒト及びマウスGーCSF cDNAを単離し、その一次構造を明らかにするとともに、GーCSFの染色体遺伝子構造を解明した。そこで、本研究では単離したGーCSF染色体遺伝子を用いて、マクロファ-ジでのエンドトキシンによる誘導的発現機構、ヒトがん細胞での構成的発現機構の解析を試みた。ヒト、マウスGーCSF染色体遺伝子の構造を比較すると、転写開始部位より上流300bpのDNA配列は顕著な相同性を示す。そして、レポ-タ-遺伝子CATの発現を指標とした解析より、この部位がGーCSF遺伝子のマクロファ-ジでの誘導的発現、ヒトがん細胞での構成的発現を担っていることを示した。次いで、このプロモ-タ-領域に種々の変異(点変異、欠失変異)を導入することにより、GーCSF遺伝子のプロモ-タ-上には少なくとも三個のcisーelementsが存在し、GーCSF遺伝子の発現を制御していることを示した。さらに、これらのcisーelementの配列を含むDNAをプロ-ブとしたゲル・シフトassayなどにより、マクロファ-ジの細胞株、ヒトGーCSF産生腫瘍などの核抽出液には、これらcisーelementsに特異的に結合する転写因子が存在することを明らかにした。
CEAの癌特異性の解明:大腸粘膜におけるその産生動態の生理と病理

正常大腸粘膜でも大量に産生されているCEAが何故最も有用な腫瘍マーカーたりうるかを解明するのが本研究班の目的である。本年度の成果は次のように要約することができる。1.CEA研究に必要な研究方法の開発・改良とその応用。(1)カチオン化金コロイド標識法を用いたCEAの細胞内局在の光顕的電顕的検証(村田)。(2)新しいレクチンTJA-I及びTJA-IIを用いたCEA糖鎖の癌性変化の検討(山下)。(3)トランスジェニックマウスを用いたCEA遺伝子発現の生理的意義の検討(磯部)。(4)PL-プロモーターを用いて遺伝子工学的に作製したキメラ分子を用いてのCEAの細胞接着活性の解析(中里)。2.CEA分子の細胞ないしは組織からの放出機序の解明。(1)がん患者血清中のCEA(180kDa)に比べ正常人血清中のCEA(150kDa)はC端部ドメインIIIのB3部分が欠落しており、CEA分子の血中への放出機序に差があることを示唆している(黒木政)。(2)正常大腸粘膜のcrypt上皮細胞のみをゲル内でorgan cultureした際、CEAの放出は主にPI-PLC又はPI-PLDによるGPI-anchor部の切断によるもので、蛋白分解酵素によるものではない(黒木求)。(3)正常人糞便中のCEAは大部分がGPIによる膜結合型のまま存在し、一部B3部分を欠落した型の分子も存在するが、GPI-anchor部で切断された分子はほとんど存在しない(松岡)。(4)in vitroでGPI合成阻害剤を与えると80-110kDaの不均一なCEA分子が合成されるが、やがて培養液中に放出され、膜結合型にならない(池原)。(5)管腔を有しない甲状腺髄様癌細胞のCEA分泌機序は大腸癌細胞のそれと全く異なっている(森)。このようにCEA分子の放出機序についての検索結果は、用いた系や材料の違いにより、それぞれに異なっており、統一した解釈が出来そうにない。今後班員間の共同研究を更にすすめ、矛盾を解きほぐし統一解釈を可能にする必要がある。
ANA型ピンサー錯体を用いた窒素固定と新規触媒反応の開拓

ヒ素ー窒素ーヒ素の三座で配位するANA型ピンサー配位子を有する新規二核モリブデン架橋型窒素錯体が、酸との反応により化学量論量のアンモニアを制絵師することを見出した。またANA型ピンサー配位子を有する新規二核ルテニウム架橋型窒素錯体が、アルコールのだう水素化反応や、アルコールとアミンの脱水素カップリングの触媒として働くことを見出した。これらの反応性は対応するPNP型ピンサー錯体とは異なるものである。また窒素分子からのアンモニア生成反応におけるプロトン源として水を用いる反応を検討し、触媒的にアンモニアが生成することを見出した。リンー窒素ーリンの三座で配位するPNP型ピンサー配位子を有するモリブデン及びルテニウムの架橋型窒素錯体は、それぞれ常温常圧での窒素からのアンモニア合成及びアルコールの脱水素化反応に対して触媒活性を示すことが知られている。一方でホスフィンは酸化を受け易く、触媒失活の一因となる。そこでリンと同族で類似の配位環境をとり、より安定に3価の酸化状態を保ち、より立体的に嵩高くなることが知られているヒ素に着目し、ヒ素ー窒素ーヒ素の三座で配位するANA型ピンサー配位子を有するモリブデンおよびルテニウムの架橋型窒素錯体を新規に合成し、種々の反応に対する触媒活性を比較・検討した。新規に合成したANA型ピンサー配位子tBuANA (C5H3N(CH2PtBu2)2)と[MoCl3(thf)3]との反応により、ANA型ピンサー配位子を有するモリブデン錯体が得られた。さらに窒素下で本錯体を還元したところ、対応するPNP型ピンサー錯体とは異なる配位化学を示す、モリブデンの架橋型窒素錯体が単離された。またtBuANAと[RuCl2(PPh3)3]との反応からは、ANA型ピンサー配位子が配位したルテニウムの架橋型窒素錯体が得られた。二核モリブデン窒素錯体について常温常圧での窒素からの触媒的なアンモニア生成を検討したが、生成量は化学量論量に留まり、触媒として働くPNP型ピンサー錯体とは対照的であった。一方二核ルテニウム窒素錯体は、対応するPNP型ピンサー錯体に比べて触媒活性は低いものの、アルコールの脱水素化反応やアルコールとアミンの脱水素カップリングの触媒として働き、PNP型ピンサー錯体とは異なる反応選択性も認められた。リンー窒素ーリンの三座で配位するPNP型ピンサー配位子を有するモリブデン及びルテニウム錯体の架橋型窒素錯体は、それぞれ常温常圧での窒素からのアンモニア合成及びアルコールの脱水素化反応に対して触媒活性を示すことが知られている。そこでリンと同族で類似の配位環境をとり、より安定に3価の酸化状態を保ち、より立体的にかさ高くなることが知られているヒ素に着目し、ヒ素ー窒素ーヒ素の三座で配位するANA型ピンサー配位子を有するモリブデン及びルテニウムの架橋型窒素錯体を新規に合成し、種々の反応に対する触媒活性を比較・検討した。ANA型ピンサー配位子を有する二核モリブデン架橋型窒素錯体は、酸との反応により化学量論量のアンモニアを生成することを見出した。またANA型ピンサー配位子を有する新規二核ルテニウム架橋型窒素錯体は、アルコールの脱水素反応や、アルコールとアミンの脱水素カップリングの触媒として働くことを見出した。これらの反応性は対応するPNP型ピンサー錯体とは異なるものであった。配位子としてヒ素のほか、ホスファベンゼンやチオフェン、フランなどを含むピンサー配位子の合成に成功しており、これらの新規ピンサー配位子を有する新規錯体の合成に成功している。現在のところこれらの錯体を用いた窒素の活性化には成功してはいないものの、PNP型ピンサー配位子を有するモリブデン窒素錯体において、水との反応により化学量論量のアンモニアが生成することを見出した。一方でホスフィンは酸化を受け易く、触媒の失活の一因となる。ANA型ピンサー配位子を有する二核モリブデン架橋型窒素錯体が、酸との反応により化学量論量のアンモニアを生成することを見出した。またANA型ピンサー配位子を有する新規二核ルテニウム架橋型窒素錯体が、アルコールの脱水素化反応や、アルコールとアミンの脱水素カップリングの触媒として働くことを見出した。また、窒素分子からのアンモニア生成反応におけるプロトン源として水を用いる反応を検討した。水の酸化剤としてセリウム塩、水の酸化触媒としてルテニウム錯体、アンモニア生成触媒としてPNP型ピンサー配位子を有するモリブデンの架橋型窒素錯体を用いたところ、触媒的にアンモニアが生成することを見出した。

ヒ素ー窒素ーヒ素の三座で配位するANA型ピンサー配位子を有する新規二核モリブデン架橋型窒素錯体が、酸との反応により化学量論量のアンモニアを制絵師することを見出した。またANA型ピンサー配位子を有する新規二核ルテニウム架橋型窒素錯体が、アルコールのだう水素化反応や、アルコールとアミンの脱水素カップリングの触媒として働くことを見出した。これらの反応性は対応するPNP型ピンサー錯体とは異なるものである。また窒素分子からのアンモニア生成反応におけるプロトン源として水を用いる反応を検討し、触媒的にアンモニアが生成することを見出した。当初の目的では、ANA型ピンサー錯体を用いた窒素固定と新規触媒反応の開拓を目指していたが、ANA型ピンサー配位子を有するモリブデンの窒素錯体からは化学量論量のアンモニアの生成に成功しており、さらにANA型ピンサー配位子を有するルテニウムの窒素錯体がアルコールの脱水素化反応の触媒として働くことを見出した。PNP型ピンサー配位子を有するモリブデン窒素錯体において、プロトン化剤として水を用いた際に、化学量論量のアンモニアが生成することを見出しており、さらに還元剤としてコバルトセンなどを用いることで、触媒的アンモニア合成を目指す。有機金属科学配位子としてヒ素のほか、ホスファベンゼンなどの他のヘテロ原子を含むピンサー配位子を合成し、これらの新規ピンサー配位子を有する新規錯体を合成し、常温常圧で窒素からアンモニアへと変換する反応への触媒活性を検討する。
交流インピーダンス法によるコンクリートの鉄筋腐食の新しい検査法の開発

鉄筋コンクリート構造物の早期劣化の問題が指摘されて久しいが、厳しい塩分腐食環境下におかれた鉄筋コンクリート構造物では比較的短い期間に何らかの形で鉄筋腐食に伴う劣化・変状が現われてくるのが通常である。鉄筋コンクリート構造物の維持管理や補修法を決定するための検査法には、コンクリート中の鉄筋とかぶりコンクリートの状況を現場にてリアルタイムに把握できることが重要であり、また将来にわたる鉄筋腐食の進行を初期段階にて精度良く予測するには、かぶりコンクリートの塩化物イオン、酸素の透過性および鉄筋に対する保護機能を総合的に判断できる検査法が望まれている。このような観点より、(1)海洋環境下に暴露した鉄筋埋設コンクリート試験体の腐食状況および塩分浸透量を調べることにより、かぶりコンクリートの塩化物イオン透過性と内部鉄筋の腐食との関係について明らかにした。(2)交流インピーダンス法より求めたコンクリートの電気伝導率(比抵抗)と細孔構造との関係を詳細に調べることにより、コンクリートの電気伝導率(比抵抗)から塩化物イオンの透過性や鉄筋に対する保護機能などの性質を推定する方法の有効性について検証した。(3)急速塩化物イオン透過性試験(AASHTO T-227)はかぶりコンクリートの品質や補修材料の性能などの評価が迅速かつ簡単にできるのが特徴であるが。本試験法によるかぶりコンクリートの鉄筋腐食に対する防食性能の評価基準は適用するコンクリートの種類によって相違すると考えられるので、各種コンクリートに対して急速塩化物イオン透過性試験と交流インビーダンス法による電気伝導率(比抵抗)の測定を実施し、両者の関係について明らかにした。以上の結果をふまえて、かぶりコンクリートの鉄筋腐食に対する腐食機能の評価法および急速塩化物イオン透過試験の適用性についての提言を行った。鉄筋コンクリート構造物の早期劣化の問題が指摘されて久しいが、厳しい塩分腐食環境下におかれた鉄筋コンクリート構造物では比較的短い期間に何らかの形で鉄筋腐食に伴う劣化・変状が現れるのが通常である。鉄筋コンクリート構造物の維持管理や補修法を決定するための検査法には、コンクリート中の鉄筋とかぶりコンクリートの状況を現場にてリアルタイムに把握できることが重要であり、また将来にわたる鉄筋腐食の進行を初期段階にて精度良く予測するには、かぶりコンクリートの塩化物イオン、酸素の透過性および鉄筋に対する保護機能を総合的に判断できるような検査法が望まれている。このような観点より、セメント硬化体の比抵抗と細孔構造、細孔溶液の組成との関係について詳細に検討することにより、比抵抗の測定によるコンクリートの鉄筋腐食の新しい検査法の開発を試みた。セメント硬化体の比抵抗を交流電気抵抗装置により測定した結果、セメント硬化体の比抵抗に及ぼす水/セメント比およびフライアッシュ置換率の影響について明らかにすることができた。セメント硬化体における比抵抗の変化は、高圧抽出法により求めた細孔溶液の組成および水銀圧入式ポロシメータによる細孔径分布の変化と密接に関係しており、両者よりセメント硬化体の比抵抗を推定できることを示した。一方、かぶりコンクリートの性質と鉄筋腐食との関連性を調べるために、約5年間海洋環境下に放置した鉄筋埋設コンクリート供試体の腐食状況および電気化学的特性値を調べた。その結果、鉱物質混和材(フライアッシュ、高炉スラグ微粉末およびシリカフューム)を使用したコンクリートは、普通ポルトランドセメントコンクリートよりも鉄筋の腐食が軽微であったが、この結果はコンクリートの塩分浸透性の相違によるものであり、コンクリートの比抵抗および急速塩化物イオン透過性試験(AASHTO T-277)の結果とも良く対応していた。鉄筋コンクリート構造物の早期劣化の問題が指摘されて久しいが、厳しい塩分腐食環境下におかれた鉄筋コンクリート構造物では比較的短い期間に何らかの形で鉄筋腐食に伴う劣化・変状が現われるのが通常である。

鉄筋コンクリート構造物の維持管理や補修法を決定するための検査法には、コンクリート中の鉄筋とかぶりコンクリートの状況を現場にてリアルタイムに把握できることが重要であり、また将来にわたる鉄筋腐食の進行を初期段階にて精度良く予測するには、かぶりコンクリートの塩化物イオン、酸素の透過性および鉄筋に対する保護機能を総合的に判断できるような検査法が望まれている。このような観点より、コンクリートの塩化物イオン透過性を迅速に評価できる試験法を開発し、本試験法によるかぶりコンクリートの新しい検査法の開発を試みた。まず、電気化学的な手法を用いた促進塩化物イオン透過性試験を開発し、高炉スラグ微粉末コンクリートの塩化物イオンの拡散係数に及ぼす配合(水結合材比、高炉スラグ置換率)および養生の影響について検討した。次に、急速塩化物イオン透過性試験(AASHTO T277)及び交流インピーダンス法による比抵抗値の測定も同時に実施し、各種塩化物イオン透過性試験間の測定値の相関性についても検討した。その結果、新しく開発した促進塩化物イオン透過性試験により、高炉スラグ微粉末コンクリートの塩化物イオン拡散係数を短時間に算定できることが確認された。また、高炉スラグ微粉末コンクリートでは、水結合材比の大きなものでも高炉スラグ置換率および材齢を適切に選択することにより普通セメントコンクリートと比較して塩化物イオン拡散係数を大きく低減できることが明かとなった。さらに、本試験法より求めた塩化物イオン拡散係数は急速塩化物イオン透過性試験(AASHTO T277)より求めた塩化物イオン透過量(クローン)及び交流インピーダンス法による比抵抗値とも良好な対応関係があった。
内生的な温暖化適応品種選択を内包する多地域動学的応用一般均衡分析：緑茶を事例に

本研究の目的は、気候変動とその適応技術による農業、食料関連産業及び複数の地域経済への影響について、緑茶フードシステムを事例に多地域応用一般均衡(CGE)モデルを用いて明らかにすることである。生葉の生産性に対する気象と茶樹の品種多様性の影響を分析した結果、九州において日照時間の長時間化と夏季の異常高温が生産性を下げる気象条件である一方で、品種多様性が間接的な適応策になっていることを明らかにした。そこで、多地域CGEモデル分析によって、九州における異常気象下での茶樹の品種多様性が当地域の生葉生産や製茶業での生産減少だけでなく、地域内の産業構造の変化や他地域への産地移動を抑制することを明らかにした。本研究の目的は,緑茶を対象に温暖化対応品種の選択メカニズムを内包した多地域動学的応用一般均衡モデル(DCGEモデル)を用いて,温暖化とその対応技術導入による農業,食料関連産業及び複数の地域経済への影響を定量化することである。具体的には次の2点である。1つは,温暖化とその対応技術の経済効果である。本研究では,茶葉生産の資本ストックの1つが樹木であることを踏まえ,1時点ごとに収束させる逐次動学モデルと異時点間での最適化行動を内包する異時点間動学モデルの2つの比較により,農業生産における温暖化に対する生産者の時間の捉え方の違いから生じる経済的影響を定量化する。もう1つは,温暖化の中での競争状態の差異による経済的な影響を測ることである。これは,実際の緑茶の地域内・地域間の生産リンケージの競争状態を踏まえたものであり,温暖化が進行する中での競争状態の際による農業,食料関連産業や各地域経済への影響を明らかにする。2013年度は,従来品種と新品種の代替性を想定し,温暖化適応品種選択の構造を導入したモデルの作成を行った。これに際して,CGEモデルのセミナーにて専門家と構造や導入方法について議論し,得たコメントを反映させた。また,複数の競争状態を入れたプロトタイプモデルの結果を学会報告し,現実への適用に関する有益なコメントを得た。本研究の目的は、緑茶を対象に温暖化対応品種の選択メカニズムを内包したたちいき動学的応用一般均衡モデル(DCGEモデル)を用いて、温暖化とその対応技術導入による農業、食料関連産業及び複数の地域経済への影響を定量化することである。具体的には、次の2点である。1点目は、温暖化とその対応技術の経済効果である。本研究では、茶葉生産の資本ストックの1つが樹木であることを踏まえ、1時点ごとに収束させる逐次動学モデルと異時点間での最適化行動を内包する異時点間動学モデルの2つの比較により、農業生産における温暖化に対する生産者の時間の捉え方の違いから生じる経済的影響を定量化する。2点目は、温暖化の中での競争状態の際による経済的な影響を測ることである。これは、実際の緑茶の地域内・地域間の生産リンケージの競争状態を踏まえたものでり、温暖化が進行する中での競争状態の差異による農業、食料関連産業や各地域経済への影響を明らかにする。本研究の目的は、緑茶を対象に気候変動による農業、食料関連産業及び複数の地域経済への影響について、地域動学的応用一般均衡モデル(DCGEモデル)を用いて定量的に分析することである。2015年度は、鹿児島県における現地調査で緑茶の技術普及に関してヒアリング調査を行った。その中で、農業分野の茶葉生産での品種多様化が川下にあたる製茶業の生産性を高めているという知見を得た。そこで、この点について関連するデータを用いて定量分析を行ったところ、同様の結果が得られた。2015年度は品種多様化が進んでいる鹿児島県での現地調査で得られた知見を定量分析で確認するとともに、モデルに導入しその結果を学会で報告し有益なコメントが得られたためである。特に、本研究では緑茶生産での茶樹の品種多様性を気候変動への間接的適応策として位置づけて分析を行った。これは、生葉生産者による茶樹の品種選択は、自身あるいはその後工程にある荒茶生産での生産性上昇が主たる目的であり、気候変動を意識したものではないが、一方で一般的に品種多様性は気象条件の変化といった突発的な事象に対するリスク分散の効果をもつと考えるからである。2016年度は、昨年度の品種多様化のシミュレーションを精査し、気象による影響下での品種多様性の地域の緑茶フードシステムと地域経済全体への影響について、緑茶の主産府県の7府県を関東(静岡県、埼玉県)、中部(三重県)、近畿(京都府)、九州(鹿児島県、福岡県及び宮崎県)の4地域に区分して分析を行った。まず、生葉の生産性は、気温や降水量等での異常気象で低下する一方で、品種多様性がその向上に貢献することを計量経済学的手法による分析を用いて確認した。次に、これらの結果を緑茶フードシステムを中心とした前述の4地域で構成されるDCGEモデルに導入し、異常気象が発生した場合、品種多様性が地域内だけでなく、中間財の荒茶で結びつく他地域の緑茶フードシステムでの生産や各地域の経済厚生の低下を軽減させていることが示された。これらの結果は、生葉生産者による品種選択が地域の品種多様化につながった場合、それは緑茶フードシステムでの気候変動への間接的適応策となることを示している。

特に、静岡県や鹿児島県のように、産業構造あるいは農業生産構造の中で緑茶生産が比較的大きな部分を占める産地で、品種多様性が持続可能な地域の緑茶フードシステムとともに地域経済全体に貢献することを示すものである。本研究の目的は、気候変動とその適応技術による農業、食料関連産業及び複数の地域経済への影響について、緑茶フードシステムを事例に多地域応用一般均衡(CGE)モデルを用いて明らかにすることである。生葉の生産性に対する気象と茶樹の品種多様性の影響を分析した結果、九州において日照時間の長時間化と夏季の異常高温が生産性を下げる気象条件である一方で、品種多様性が間接的な適応策になっていることを明らかにした。そこで、多地域CGEモデル分析によって、九州における異常気象下での茶樹の品種多様性が当地域の生葉生産や製茶業での生産減少だけでなく、地域内の産業構造の変化や他地域への産地移動を抑制することを明らかにした。2014年度は、昨年度作成したプロトタイプを学会報告等で得た知見をもとに改良したモデルに再構築し、それに合わせた社会会計表(SAM)を拡張した。その結果を学会で報告し、今後の改善につながるコメントが得られたためである。農業部門での品種多様化によるフードシステムを通じた地域経済への影響について、学会報告で得られたコメントを基に改善点をモデルに導入し、その結果を国際学会で報告する。そこでの議論を通して研究の質を高めるとともに、成果の発表に努める。フードシステム、食料経済学、地域経済学、応用一般均衡分析2014年度から進めていた品種選択構造をモデル内に導入させる行動を2014年度に改良したモデルに導入し、得られた結果を適宜学会で報告し、そこでの議論を通して研究の質を高めるとともに、成果の発表に努める。2013年度は品種選択構造を導入したモデルを作成するとともに,複数の競争状態を入れたプロトタイプモデルを作成した。品種選択構造の導入にあたっては,CGEモデルの専門家からモデル構造に対する指摘を受け,それを反映した。得た指摘の中には,今後のモデル拡張に対するコメントが含まれる。また,プロトタイプモデルによる結果を学会報告することで,現実への適用についても2014年度以降の改善につながるコメントを得たためである。研究実施段階で、農業における品種の多様化が川下の食品製造業や地域経済に影響を与えているという知見を得た。これを踏まえて、新たに気候変動下での品種多様化による地域経済への影響についての研究成果を国際学会で報告するためである。延長申請した段階では、2016年4月25日からイスタンブール(トルコ)で行われる地域学会の第11回世界大会に報告予定(2015年12月16日発表確定連絡)であったが、現地事情により大会は中止となった。このため、2016年6月27日からバンコク(タイ)で行われる環太平洋地域学会での報告に使用する予定である。2014年度は,主に次の2つの拡張と改良を行う。1つは,完成予定のモデルに合わせた用いる社会会計表(SAM)の拡張である。もう1つは,2013年度にセミナーや学会で得たコメントを踏まえ,2013年に別モデル内に作成した品種選択構造をプロトタイプモデルに反映させることである。なお,モデルについては次の3つである。第1に,豪州のMONASHモデルで用いられているDixon and Rimmer(2002)の逐次動学構造をモデルに導入する。
第3の可変的リンパ球レセプターの構造と機能:リンパ球サブセットの起源

獲得免疫系と、それを支えるリンパ球は長い間、有顎類に固有であると考えられてきた。ところが、leucine-rich repeatモジュールを組み換えることにより10^<10>を超える多様性を生み出す抗原レセプターである可変性リンパ球レセプター(variable lymphocyte receptor、以下VLR)が無顎類ヤツメウナギで発見されるに及んで、この考えは根底から覆されるに至った。先に、われわれは、VLRにAとBが存在することを示したが、最近、VLRAとBはそれぞれT、B様のリンパ球に発現され、Aは膜結合型レセプターとして、Bは抗体として機能することが示された。以上から、無顎類の段階で、細胞性免疫、液性免疫を担うリンパ球のサブセットがすでに存在することが明らかになった。今回、我々は第3のVLRを発見し、それをVLRCと命名した。本年度の研究により、1)VLRCはVLA+細胞、VLRB+細胞とは別のリンパ球サブセットに発現されていること、2)VLRCは分泌されないこと、3)VLRCは配列的には、VLRBに対してよりVLRAに類似性が高いこと、4)まれに単一リンパ球においてVLRAとVLRCの両者の組み換えが起きるが、一方のみが機能的なVLRタンパク質をコードできることなどが明らかになった。おそらく、VLRC+細胞はVLRA+細胞と同様、T細胞系の細胞と想定される。したがって、有顎類に3種のリンパ球サブセット(B、αβT、γδT細胞)が存在するように、無顎類にも3種のリンパ球サブセットが存在し、そのうちの二つはT細胞様で、一つはB細胞様であることが示唆された。研究分担者はVLRCの結晶を得て、その構造解析に成功した。ところが、leucine-rich repeatモジュールを組み換えることにより10^<10>を超える多様性を生み出す抗原レセプター(可変的リンパ球レセプター、variable lymphocyte receptor、以下VLR)が無顎類ヤツメウナギで発見されるに及んで、この考えは根底から覆されるに至った。先に、われわれはVLRにAとBが存在することを示したが、最近、VLRAとBはそれぞれT、B様のリンパ球に発現され、Aは膜結合型レセプターとして、Bは抗体として機能することが示された。本年度の研究により、1)VLRCは遺伝子再構成能力をもち、そのLRRドメインはVLRA,VLRBに匹敵する多様性を有していること、2)ただし、LRRCT領域の多様性は比較的低く、超可変領域に突起様の構造を形成できないこと、3)VLRCはVLA+細胞、VLRB+細胞とは別のリンパ球サブセットに発現されていること、4)VLRCはVLRAのように膜結合型レセプターとして機能している可能性が高いことなどが明らかになった。したがって、有顎類に3種のリンパ球サブセット(B、αβT、γδT細胞)が存在するごとく、無顎類にも3種のリンパ球サブセットが存在し、そのうちの二つはおそらくT細胞様で、一つはB細胞様であることが明らかになった。現在、VLRC+リンパ球の機能と発生を明らかにすべく研究を行なっているところである。