hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転送ボトルネックフリー不揮発ロジックインメモリ多値VLSIの開発

細粒度ダイナミックリコンフィギャラブルVLSIの小型化,高性能化,低電力化のため,多値Xネット,マイクロパケット転送方式,多値電流モード回路技術,不揮発ロジックなどを駆使したアーキテクチャを検討した.これにより,メモリ・演算部の転送に伴う遅延や消費電力の減少やコンフィグレーション/コントロールメモリサイズの減少を達成することができた.さらに,より少ないハードウェアリソースにより任意の論理関数を実現でき,マルチプレクサを用いたラッチ機能を活用することにより記憶要素としても動作できるという特長を有する,2入力マルチプレクサを構成要素とする新しいセル構成も提案することができた.ハードウェアリソースの稼働率を徹底的に向上させることにより,ロジックブロックとスイッチブロックの小型化,高性能化,低電力化を共に達成できる細粒度演算セル構成法に基づくリコンフィギャラブルVLSIアーキテクチャを考案した.また,マイクロパケット転送制御を導入することにより,コンフィグレーションメモリを大幅に減少できるロジックインメモリ構成技術を提案した.1.細粒度リコンフィギャラブルVLSIのロジックブロック:任意の2値2変数関数や全加算器をプログラム可能なロジックブロックを,2値2線相補入力対で駆動する3段シリーズゲーティングソースカップルドロジックによる構成法を提案し,電流駆動能力向上や低消費電力化に優れる.2.多値Xネット:8近傍接続に基づくスイッチブロックと比較して,面積効率に優れる多値Xネットによるスイッチブロックの構成法では2方向からのロジックブロック電流出力の線形加算をXネット上で行うことにより配線リソースの有効活用が達成され,スイッチブロックの複雑性を大幅に改善し,低消費電力化にも有用となる.3.ロジックインメモリアーキテクチャ:直接アロケーションにより,セル間転送の多くはXネットによる近傍データ転送としてマッピングできるが,グローバル転送もしばしば必要となる.木構造ダイナミック相互結合網を組み込むことにより,セル動作稼働率の大幅に向上できる構成法を示した.4.マイクロパケット転送制御:マイクロパケットのアドレス比較によりデータロードなどの制御信号が自動的に生成されるため,コンフィグレーションサイズを大幅に削減できることを明らかにした.5.自律パワーゲーティング:マイクロパケットデータには有効フラグが一体化されているため,電流源のオンオフ制御を容易に行える.これにより差動対回路は非稼働時に電流源をオフにすることで静的消費電力を大幅に削減できることを示した.現在のFPGAよりも高性能で低電力性に優れることを目指した,ビットシリアル・ゲートレベルパイプラインに基づく,多数のセルから構成される新しい細粒度リコンフィギャラブルVLSIのアーキテクチャの研究開発を行った.ハードウェアリソースの徹底活用を目指し,2入力マルチプレクサを用いたマルチプレクサロジックブロックを構成し,これを用いて任意の論理関数を従来よりも大幅に少ないハードウェアリソースで実現できる構成方式を考案した.実用上は入力変数を入れ替えても同じ出力値となる対称関数の実現が多いため,入力の線形加算の利点を活用したマルチプレクサロジックへの拡張も導入することができた.これにより電流モード線形加算を活用した差動対を用いた多値集積回路としての構成の利点も見出すことができた.また,マルチプレクサを用いてラッチ機能が容易に実現できることに着目し,論理動作のみではなく記憶要素としても動作するようプログラム可能なロジックインメモリのセルを提案することができた.さらに,細粒度リコンフィギャラブルVLSIにおいては,効率よく任意の論理関数を実現できるようにセル間の接続を行える相互接続網が重要であるが,セル間の相互接続として,8近傍メッシュネットワーク及びXネットにより複数個のセルを木構造に接続し,任意の論理関数を細粒度リコンフィギャラブルVLSIへ効率的にマッピングできることを明らかにした.マルチプレクサロジックにより,任意の論理関数を従来のFPGAと比較して,大幅に少ないマルチプレクサ数で実現できることを示した.今後は,ラッチ機能を活用したマッピングの実例とその利点の評価,およびビットシリアル形演算回路の体系的設計方法について検討する必要がある.細粒度ダイナミックリコンフィギャラブルVLSIの小型化,高性能化,低電力化のため,多値Xネット,マイクロパケット転送方式,多値電流モード回路技術,不揮発ロジックなどを駆使したアーキテクチャを検討した.これにより,メモリ・演算部の転送に伴う遅延や消費電力の減少やコンフィグレーション/コントロールメモリサイズの減少を達成することができた.さらに,より少ないハードウェアリソースにより任意の論理関数を実現でき,マルチプレクサを用いたラッチ機能を活用することにより記憶要素としても動作できるという特長を有する,2入力マルチプレクサを構成要素とする新しいセル構成も提案することができた.種々の利点を有する細粒度多値リコンフィギャラブルVLSIアーキテクチャの構想を順調に実現でき,その内容の一部は国際会議の招待講演においても発表予定であるため.工学ハードウェアリソースのより有効活用が可能となるユニバーサルな機能を付与したセル構成法について講究する.例えば,マルチプレクサロジックによる論理関数と記憶機能の切り替えに着目する方式などが構想にある.また,マイクロパケット転送による種々の利点をさらに追及し,その実用性を,多値リコンフィギャラブルVLSI上での評価をさらに深めることにより,実証する.また,細粒度多値リコンフィギャラブルVLSIではデータ転送を隣接セル間に限定しているため,直接アロケーションを用いている.しかしながら,直接アロケーションを用いても長距離データ転送が必要な応用では,経由するセルによるCCMサイズや消費電力の増大が問題になってしまう.そのため,より長距離データ転送が少なくなるようなスケジューリング・アロケーションを検討する必要がある.さらに,応用へのマッピングと総合的な評価を行い,本VLSIの利点がどのように発揮されるかを考察する.平成26年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である.

平成27年度においては,平成27年度請求額と当未使用額とを合わせて不揮発ロジックインメモリ新アーキテクチャ構成とその評価などをより一層充実させるための経費や,成果発表のための機会も増やすために使用する予定である.
シロアリのワーカーカースト進化に関する分子生態学的解析

シロアリは社会性昆虫の一大グループをなすが,その進化様式については未だ疑問の残ることが多い.特に不妊カーストである,ワーカーカーストがいかにして進化したかについては議論のあるところである,本研究課題では,日本に分布している数種類のシロアリ種を用いて,それらのカースト分化経路を比較し,更に各系統でどのように繁殖カーストと不妊カーストが分化しているのかを,分子生物学的手法および生理学的手法を用いて解析し,各種で得られた知見を比較することにより,ワーカーへの分化機構の進化過程を探る,というものである.(1)ミトコンドリアゲノムを用いたシロアリ種間の系統関係の推定,次世代シーケンス技術を用いた解析により,従来のものよりも詳細かつ正確な系統関係が得られつつあり,現在論文執筆虫である.これにより,より正確な進化的議論を行うことが可能となり,将来の研究の展望も開けた,(2)兵隊比率の歪みと性との関連を探る.これまでのシロアリのカーストに関わる文献を精査し,また入手可能なシロアリでの形態学的観察を行った結果,性によって兵隊の比率に偏りのある種では,もともと雌雄の間にサイズの多型がある種が多い傾向があることが明らかとなった,そのため,従来あった性によるサイズ差と兵隊に特化した際の適応的なサイズとの関連から,どちらかの性に偏るのではないかという,新たな仮説を提唱するに至った.(3)Psammotermes hybostomaのカースト分化システムの解明により,本種は擬職蟻と真のワーカーを併せ持つ,進化的に特殊な位置にいるシロアリであることが判明した.シロアリは社会性昆虫の一大グループをなすが,その進化様式については未だ疑問の残ることが多い.特に不妊カーストである,ワーカーカーストがいかにして進化したかについては議論のあるところである.本研究課題では,数種類のシロアリ種を用いて,それらのカースト分化経路を比較し,更に各系統でどのように繁殖カーストと不妊カーストが分化しているのかを,分子生物学的手法および生理学的手法を用いて解析し,各種で得られた知見を比較することにより,ワーカーへの分化機構の進化過程を探る.本年度は,計画初年度であったため,研究のセットアップおよび対象種のサンプリングに重点を置いた.この計画ではカースト分化過程での遺伝子発現動態を探ることを目的としているため,まず,飼育設備の充実,対象種の飼育方法の確立,分子実験のセットアップを行った.オオシロアリは既に研究室で飼育しているものを本年度は使用するが,タカサゴシロアリは恒久的に飼育していないため,日本で唯一の分布域である,沖縄県の八重山諸島(西表島)に数回に分けて採集へと赴いた.この採集により,効率よくサンプルが得られると共に,行動や生理の実験のベースが整った.また,なるべく多数のカーストや発生ステージを集め,トランスクリプトーム解析の準備を行った.サンプルが集まったものから,上記で計画したプロトコルに従いRNA抽出を行い,収量を確認した.抽出したRNAはディープフリーザーで保管しており,次年度以降の実験で利用する.次年度は,繁殖系列のカーストと,ワーカーやソルジャーなどの不妊カースト系列で発現している遺伝子を比較する実験を行う.本研究は,「シロアリのワーカーカースト進化に関する分子生態学的研究」という課題で,いくつかの種類のシロアリを対象として,カースト分化のシステムを比較し,その進化過程を検証しようということを目的としたものである.当初の研究計画とは若干異なる内容についても研究を進めつつあるが,シロアリの社会性の進化に関する新たな知見が幾つも得られている.その1つが,兵隊の性比に関する研究である.研究員本人が研究した種に加えて文献などから兵隊の性比に関する情報を集積し,既知の系統情報と照らして,シロアリの兵隊の多型性と性比関連に関して新たな仮説を提唱した.現在国際誌Evolution&Developmentに投稿中である.また,Psammotermes hybostomaという希少種かつ研究が進んでいない種について,コロニーを構成する個体の形態計測や形態観察からカースト分化経路を推定した.本種はワーカーカーストも兵隊カーストも形態(サイズ)が多様で,極めて特殊な分化経路を有していることが明らかとなった.本種に関しても現在投稿論文を作成中である。上記の研究に加え,シロアリ目全体にわたっての系統関係を明らかにするために,シロアリの全ての科にわたる約50種のミトコンドリアゲノム配列を,次世代シーケンサーを用いて決定し,分子系統樹を策せ視する試みを行っている.現在までに収集されたサンプルは速やかにDNA抽出が行われ,シークエンシシグの準備が進んでいる.この解析が終われば,シロアリのカースト分化経路や社会進化の進化的道筋について詳細に議論することができると期待される.シロアリは社会性昆虫の一大グループをなすが,その進化様式については未だ疑問の残ることが多い.特に不妊カーストである,ワーカーカーストがいかにして進化したかについては議論のあるところである,本研究課題では,日本に分布している数種類のシロアリ種を用いて,それらのカースト分化経路を比較し,更に各系統でどのように繁殖カーストと不妊カーストが分化しているのかを,分子生物学的手法および生理学的手法を用いて解析し,各種で得られた知見を比較することにより,ワーカーへの分化機構の進化過程を探る,というものである.(1)ミトコンドリアゲノムを用いたシロアリ種間の系統関係の推定,次世代シーケンス技術を用いた解析により,従来のものよりも詳細かつ正確な系統関係が得られつつあり,現在論文執筆虫である.これにより,より正確な進化的議論を行うことが可能となり,将来の研究の展望も開けた,(2)兵隊比率の歪みと性との関連を探る.

これまでのシロアリのカーストに関わる文献を精査し,また入手可能なシロアリでの形態学的観察を行った結果,性によって兵隊の比率に偏りのある種では,もともと雌雄の間にサイズの多型がある種が多い傾向があることが明らかとなった,そのため,従来あった性によるサイズ差と兵隊に特化した際の適応的なサイズとの関連から,どちらかの性に偏るのではないかという,新たな仮説を提唱するに至った.(3)Psammotermes hybostomaのカースト分化システムの解明により,本種は擬職蟻と真のワーカーを併せ持つ,進化的に特殊な位置にいるシロアリであることが判明した.当初の研究計画であった,社会性昆虫のシロアリについて,様々な種を採集し,そのカースト分化経路を推定すると共に,系統関係を明らかにすることによってその進化か過程を推定するというのが本課題の目的である.幼若ホルモン動態など,微量であるために測定が困難であり,上手く進まない実験もあったが,本課題の柱となる,分化経路の決定と,系統解析については順調に進行していると言える.現時点では,系統解析については進行中であるが,サンプルは既に揃い,残りの研究期間で完遂することが見込まれている.また,各種の生態に関してもデータを蓄積しており,現在論文を作成し,投稿中である.
幹細胞の運命決定に関わるクロマチン複製機構の解明

造血幹細胞とその分裂によって生じる2つの娘細胞のシングルセル解析を行い、それらのクロマチン複製様式を明らかにする。シングルセルATAC-Seqによるオープンクロマチン領域解析、シングルセルHi-C解析によるトポロジカル関連ドメイン解析、ならびにシングルセルRNA-seqを行い、造血幹細胞の分裂様式をクロマチン複製と遺伝子発現の観点から理解し、娘細胞のシングルセル骨髄移植によって規定される造血幹細胞の生物学的な自己複製・分化との対応を明らかにする。さらに、本領域研究において同定されるクロマチン複製制御因子群の生物学的意義を、造血幹細胞の自己複製における機能の検証を通して理解する。
液滴表面の自己組織化分子層のＡＦＭその場観察の実現

HFBI分子は、液滴上で精密な構造を有する単分子膜として自己組織化し、その過程で、液滴頂部を平坦にする特異な現象も発現する。本研究ではHFBIの液滴上(気液界面)における自己組織化挙動に着目し、その自己組織化プロセスの速度論的な解明と、構造的および力学的な分析を原子環力顕微鏡(AFM)、ラングミュアブロジェット(LB)・表面圧測定(Wilhelmy-plate法)、懸滴法による分析と、構造的・力学的な解析を通して、自己組織化の機序と液滴頂部が平坦になる機構を明らかにした。目的とする「液滴表面の自己組織化分子層のAFMその場観察の実現」は、装置および装置治具の作製が必要な研究計画であったが、採択時予算が4割削減となったため、装置作成は困難となった。そこで手元にある装置等で、「液滴表面の自己組織化分子層のAFMその場観察の実現」の端緒だけでも掴むべく、共同研究者とともに研究計画を再考し、修正した研究計画によって展開した。修正した研究計画では、(1)気液界面での直接観察は、装置作製無しでは不可能であるので、転写後の物性解析の研究内容を強化する(電気化学特性解析)(2)気液界面での直接観察にできるだけ近い形態での膜観察を行うために、多孔質膜担体の表面に自己組織化膜を形成し、孔部分でAFM観察を行うという2研究内容に特化した。研究項目(2)については、すでに着手をし、特殊なカンチレバーを用いれば、膜物性のAFM解析が出来ることが見込まれる結果が得られた。平成27年度において、その解析を達成する予定である。これらの成果は、目的(1)(2)をそれぞれ高い水準で分析を実現し、現象を解明している。研究期間2年度で、研究項目2つのうち、研究項目(1)については、すでに論文投稿・受理されていえる。研究項目(2)については、すでに着手をし、諸条件なども確認できたので、平成27年度において、その解析を達成できることが見込まれるため。界面機能工学気液界面での直接観察にできるだけ近い形態での膜観察を行うために、直孔の多孔のポリカーボネート膜を固相担体とし、そのの表面に自己組織化膜を形成する(条件確認済み)直孔部分にある自己組織化膜を狙ってAFMによる膜強度フォースカーブ解析を行う。すでに着手をし、特殊なカンチレバーを用いれば、膜物性のAFM解析が出来ることが見込まれる結果が得られた。
社会科での統計資料の活用を目的としたデータベースと教材ソフトウェアの開発

平成15年度に検討した社会科での統計資料に必要とされる要件に基づいて、主要な農産物の生産と消費に関する統計資料の活用を目的とした学習用ソフトウェアの開発と、インターネットを介して利用できるデータベースの開発を行い、評価を加えた。ソフトウェアとデータベースの開発については、以下の4点を行った。(1)リレーショナルデータベースとウェブサーバーを用い、統計情報を提供し、また、児童が調べたデータを登録することが可能な情報サーバーの構築。(2)青果物の産地・消費地情報を扱うための47都道府県のマップデータ,グラフ,操作用ボタンツールを組み合わせた配布用学習ソフトウェアの開発。(3)以下の機能を実装するCGIプログラム群の開発。(a)インターネット上で提供される他のデータベースサービスからのデータの取得。(b)「食料品マップをつくる」学習を通して児童が取得したデータを、学習ソフトウェアを用い児童自身が登録する機能(c)学習ソフトウェアを用いた農産物の生産と消費、また、生産量、消費量の検索機能。(d)児童が登録したデータの管理とパブリッシングの自動化。(4)学習ソフトウェアの再設計と,インタフェースの改良。(5)学習ソフトウェアのテキストと情報サーバーの利用マニュアルの作成。運用後,収集したデータをもとに,(1)学習素材として特定の学習場面で利用可能なデータベースの適合とその選択要件,(2)テレ・コミュニケーションが介在しない非同期的な遠隔共同学習の可能性,(3)児童が統計資料を活用する能力とデータベース操作のインタフェースの適切性,以上の3点を中心にシステム全体の評価を行った。本研究に先行する研究「社会科での統計資料の活用を目的としたソフトウェアの開発-インターネットでの利用を前提としたデータベースと教材についての検討-」(2002)において、(1)農林水産省の農産物市況の統計資料と学習ソフトウェアを組み合わせることにより,児童が農産物市況の統計資料を利用することが可能であり,(2)学習ソフトウェアのインタフェースを限定することで,学習段階に応じた統計情報の活用が考えられることを提案した。これらの研究成果と現在運用しているデータベースシステムの活用を前提に,1.教材ソフトウェアの改良と,2.ソフトウェアの汎用性の追加,3.社会科教材研究の視点からの教材の改良,の3点を中心に,本研究を進めている。本年度は、情報の収集と整理に重点を置き、以下の5点の内容を中心に研究を行った。(1)社会科の学習場面で利用されている一般的な階級区分図やデータマップ,資料図などの主題図の分析。また、児童が操作的に統計値を扱うためのインタフェースについての検討。(2)インターネット上で現在利用可能なデータベースサービスのうち,月・週単位の短い時間経過の中で数値データが更新されるデータベースについて情報の収集と調査。(3)利用可能なデータベースサービスとデータの内容について小学校高学年社会科のカリキュラムに適合する要件を分類整理。(4)今回構築するデータベースに利用可能なデータベースサービスの選別。(5)利用可能なデータのうち,学習ソフトウェアのインタフェースで操作が可能なものの選択。
脳-腸-肝異物解毒機構の相関と変動に基づく脳精神疾患薬物治療戦略の構築

社会の高度化、複雑化に伴い増加している脳精神疾患を適正に治療し、患者の生活の質を上げる重要性は日増しに高まっている。薬理効果の発現に多大なる影響を及ぼすのは作用部位での薬物量であるが、この薬物量は主として作用部位、小腸、肝での異物解毒機構のはたらきに影響される。最近、脳と腸の機能的連関すなわち「脳腸相関」が注目されているが、脳精神疾患による脳(作用部位)、腸、肝異物解毒機構の変動ならびにその相関は解明されていない。そこで本研究では、脳精神疾患による脳-腸-肝異物解毒機構の変動と相関、および変動メカニズムの解明、脳精神疾患に対する薬物療法による脳-腸-肝異物解毒機構の変動の解明を目的とする。
日本人のペプチドトランスポーター遺伝子多型性解析とその自己抗体産生との係わり

自己免疫疾患の病因病態の解明を目的として、MHC結合ペプチドの輸送を担うTap1, Tap2遺伝子の多型性を明きらかにし、これらの遺伝子の疾患発症への関与を検討した。1.Tap2遺伝子の新しい変異の発見.Tap2遺伝子に新たな変異を3ヵ所発見した。そのうちTAP2(577)はMet→Valへの特異的な変異であり、これを新しくTAP2*Bky2と命名し報告予定である。2.PCR-SSCP法によるTap遺伝子多型性検出法の確立.PCR-LIS-SSCP法とPCR-RFLP法を組み合わせ、既報のすべてのアリルに加えてTAP2(577)Met/Valの変異も確実に検出する方法を確立した。3.正常日本人における対立遺伝子頻度.日本人のTap1については欧米人に比しTAP1*C(0301)の頻度が低かったが、有意の相違は認めなかった。Tap2についてはTAP2*Bの頻度が高く、そのうちTAP2*Bky2が5.1%存在した。また欧米人では稀なTAP2*Eも7.0%存在した。膠原病患者の対立遺伝子頻度.シューグレン症候群(SjS)および全身性エリテマトーデス(SLE)患者のTap1遺伝子多型は正常人と差を認めなかった。一方Tap2についてはSjS,SLE患者ともTap2(577)がValのタイプ(TAP2*Bky2)が多く、特にSjSにおいては有意に増加していた。
株式会社法の経済分析

この研究では,日本の会社法を主たる素材として,コ-ポレイト・ガバナンスをめぐる制度に関連する諸問題を中心に,会社と取引に関わる制度的仕組みの経済分析を行った。研究プロジェクトは,大別して,以下の3つのパートにわけて運営された.[I]株主総会と取締役会(三輪,胥,落合).[II]株主総会の役割とコ-ポレイト・ガバナンス(倉澤,柳川,江頭).[III]経営者の役割・規制と市場取引(金本,松村,神田).これらの各テーマについてのほぼ月一回の研究会、平成8年秋のミニ・コンファレンス、平成9年4月のコンファレンスを行い、以下のような研究論文を作成した。「株式会社法の特質、多様性、変化」(神田、藤田)「株主総会と取締役会-権限配分規定について-」(柳川)、「取締役会と取締役」(三輪)、「株主代表訴訟」(三輪)、「ディスクロージャー問題」(松村)、「株主総会の決定プロセス」(倉沢)、「株主、取締役および監査役のインセンティブ」(胥)、「株主の有限責任と債権者保護」(金本・藤田)これらの研究論文は、東京大学出版会から出版される『株式会社法の経済学(仮題)』の中に収録される予定である。この研究プロジェクトは、金本・三輪・神田も3名の呼びかけで始まった研究会を基礎として組織され2年計画で進行中のものである。現代経済社会における意志決定の基本単位である企業あるいは会社の経済学研究がようやく本格化しつつある。その制度的枠組みの根幹である株式会社法は、従来、全面的に法学者の研究領域とされてきた。しかし、法制度を、制度、システム設計の一環としてとらえ、法制度をより望ましいものにすることにより国民経済的によりよい成果を実現する方向での検討を開始すると、法律家の手による従来の検討方法、その成果にさまざまな問題があることがわかってくる。他方、情報の経済学、ゲームの理論等の1970年代以降の経済学の理論分野での著しい展開は、経済主体間の相互依存関係、さまざまな組織の形成や機能の仕方に関する新たな接近を可能とし、経済学者の組織の経済分析に対する関心を高めた。このような状況下で、経済学者と法学者の共同プロジェクトとして進行している。進行していた論点メモに沿ってメンバーが集められ、プロジェクトは順調に進行している。昨年9月に2日間の準備コンファレンスを東京大学で開催し、その後も、ほぼ一ヶ月に一回の頻度で研究集会を開催している。当面の目標は、4月4日から6日の3日間にわたるコンファレンス(東京経済研究センター、TCERコンファレンス)である。予定通り、ここでは13本の論文が報告され、それを巡って白熱した議論が展開される予定である。研究プロジェクトメンバー以外にも10名弱の参加者に討論者としての参加を依頼している。問題の性格上、コンファレンスに提出される論文がそのまま最終生産物となることはありえず、その後の改訂、必要があれば、さらに追加的なコンファレンスを経ることにより、できるかぎり来年3月までに論文集として出版することを目指したい。この研究では,日本の会社法を主たる素材として,コ-ポレイト・ガバナンスをめぐる制度に関連する諸問題を中心に,会社と取引きに関わる制度的仕組みの経済分析を行った。研究プロジェクトは,大別して,以下の3つのパートに分けて運営された.[I]株式総会と取締役会(三輪,胥,落合).[II]株主総会の役割とコ-ポレイト・ガバナンス(倉澤,柳川,江頭).[III]経営者の役割・規制と市場取引(金本,松村,神田).これらの各テーマについてのほぼ月一回の研究会、平成8年秋のミニ・コンファレンス、平成9年4月のコンファレンスを行い、以下のような研究論文を作成した。[株式会社法の特質、多様性、変化」(神田、藤田)「株主総会と取締役会-権限配分規定について-」(柳川)、「取締役会と取締役」(三輪)、「株主代表訴訟」(三輪)、「ディスクロージャー問題」(松村)、「株主総会の決定プロセス」(倉沢)、「株主、取締役および監査役のインセンティブ」(胥、「株主の有限責任と債権者保護」(金本・藤田)
閲覧者中心型自由視点映像コンテンツ生成技術

閲覧者とのインタラクションに基づいて、自由視点映像技術の画質を改善する手法や、閲覧性の高い映像提示方式を実現することにより、より多くのユーザが自由視点映像の魅力を堪能するための基盤技術の開発を目的とした研究に取り組み、多視点映像撮影システムを構築する作業の簡易化、閲覧者の協調的介在による画像処理の精度向上、提示映像の高画質化とその効果の検証実験、閲覧者にとって易しく優しい映像提示手法の開発などの成果をあげた.閲覧者とのインタラクションに基づいて、自由視点映像技術の画質を改善する手法や、閲覧性の高い映像提示方式を実現することにより、より多くのユーザが自由視点映像の魅力を堪能するための基盤技術の開発を目的とした研究に取り組み、多視点映像撮影システムを構築する作業の簡易化、閲覧者の協調的介在による画像処理の精度向上、提示映像の高画質化とその効果の検証実験、閲覧者にとって易しく優しい映像提示手法の開発などの成果をあげた.これまで自由視点映像技術は、主に映像生成手法に関する研究開発が行われていたため、映像情報の最終的な消費者である閲覧者にとって適切なシステムが開発されておらず、その結果、自由視点映像コンテンツが世の中に普及しているとは言い難い.本研究の目的は、閲覧者とのインタラクションに基づいて、自由視点映像技術の画質を改善する手法や、閲覧性の高い映像提示方式を実現することにより、より多くのユーザが自由視点映像の魅力を堪能するための基盤技術を開発することである.H21年度は、当初計画の着手の順番を若干変更し"多視点映像撮影システムの構築"と"映像提示方式の開発"に取り組んだ.多視点映像撮影システムの構築:自由視点映像を生成するために必要な多視点映像の撮影、カメラ群のキャリブレーション作業の簡易化を目的とした研究開発に取り組んだ.環境に固定されたステレオカメラによって獲得される精度は高いが解像度が低い3次元情報と、モバイルカメラで撮影された解像度は高いが計測誤差を含みやすい特徴点情報を相補的に用いることにより、モバイルカメラを簡易にキャリブレーションする方式を開発した.これにより、撮影シーンに対してカメラを適応的に増設することが可能となった.映像提示手法の開発:位置・姿勢・画角を変えながら3次元空間を動きまわる仮想カメラを思い通りに操作することを目的とする自由視点映像撮影インタフェースを開発した.3次元位置センサを活用することにより、ユーザの身体感覚を活用した直感的な操作を実現するとともに、撮影シーンを上空から俯瞰した映像を提示することにより、発生しているイベントのコンテキストを理解しながら、正確なカメラ操作を実現した.これまで自由視点映像技術は、主に映像生成手法に関する研究開発が行われていたため、映像情報の最終的な消費者である閲覧者にとって適切なシステムが開発されておらず、その結果、自由視点映像コンテンツが世の中に普及しているとは言い難い.本研究の目的は、閲覧者とのインタラクションに基づいて、自由視点映像技術の画質を改善する手法や、閲覧性の高い映像提示方式を実現することにより、より多くのユーザが自由視点映像の魅力を堪能するための基盤技術を開発することである.H22年度は、前年度に構築した撮影・閲覧環境を用いて、インタラクティブな映像処理方式の開発と、撮影される多視点映像の高品質化に伴う生成画質の変化について検討した.項目1:閲覧者の協調的介在による画質改善計算機は、大量の画像データを高速かつ正確に処理することが可能であるが、人間のように撮影環境や被写体に関する知識を有効に活用して判断を下すことは得意ではない.本項目では、そのような特性の違いに関する知見を獲得するために、人間と計算機が協調的に画像処理を行う、枠組みについて検討を行った.多視点カメラから特定人物を検出するシステムを構築し、その処理特性について調査を行った.項目2:多視点映像の高品質化に伴う生成画質の変化に関する検討来年度以降導入する撮影システムにより、入力映像の高画質化が期待される.本項目では、多視点画像の高画質化、具体的には、高解像度化と台数の増加が実現された時の、生成自由視点映像の画質改善効果と撮影ノイズに対する耐性について検討を行った.具体的には、CG映像生成環境を用いて高品質なサッカーシーン映像を生成し、それを用いて撮影ノイズを定量的に付加した映像を生成し、ノイズ耐性シミュレーション実験を実施した.結果として、本研究で3次元モデリングに用いている人物ビルボード法の優位性を示すことに成功した.本研究の目的は、閲覧者とのインタラクションに基づいて、自由視点映像技術の画質を改善する手法や、閲覧性の高い映像提示方式を実現することにより、より多くのユーザが自由視点映像の魅力を堪能するための基盤技術を開発することである.H23年度は、これまでに構築した撮影・閲覧環境を用いて、インタラクティブな映像提示方式の開発(項目1)と、高品質な多視点映像撮影システムの開発(項目2)に取り組んだ.項目1:閲覧者にとって易しく優しい映像提示手法の開発簡易な仮想視点位置捜査により、被写体を的確に捉えた映像を撮影する方式を開発した.サッカーの試合の映像から獲得した選手やボールの位置情報を用いて、入力された仮想視点位置から見た被写体の観測状況を推定し、より適切な位置へと誘導する仕組みを提案した.また、インタフェースとして、近年急速に普及が進むマルチタッチデバイスを導入しより簡易で直感的な操作を実現した.さらに、視線検出装置を用いたユーザの注視点解析実験を行い、適切な自由視点映像生成のために必要な知見を収集した.項目2:高画質多視点映像撮影システムの構築これまでに開発した多視点映像撮影システムを高画質化した.

デジタル一眼レフカメラと撮影クライアントPCで撮影ノードを構成することにより、大規模空間への拡張と設置作業の簡易性向上を実現した.各撮影ノードでは、動画でFull-HD(1920×1200)画素、静止画で(5616×3744)画素の多視点動画像を撮影することが可能となり、大幅な画質改善が実現された.
相変態を伴う熱応力焦点化現象の解明と耐熱衝撃材料の開発

1.相変態を伴う粒子分散系複合材料の熱応力焦点化現象の解明マイクロメカニックス解析により相変態をする一個の球状粒子を含む弾性複合材料が衝撃的に加熱された場合、球状粒子内に熱応力焦点化現象が生じ、これを軽減する形でeigenひずみによる応力焦点化現象が生ずる。この現象を波線法を用いて厳密に解析した。そして、相変態ひずみでの球状粒子を含む弾性複合材料が相変態が生じだ場合、球状粒子内の相変態応力焦点化現象による相変態応力波の波動現象による応力焦点化現象を解明し、母材内の周期的な波動現象の干渉効果を厳密に解析した。そして、この研究成果を2004年度IUTAMなどで講演し、好評を博した。2.相変態を伴う熱応力焦点化現象の解明と耐熱衝撃材料の開発球が急激に加熱されると焦点化現象を生ずる。これが球状介在物中で生ずると材料破壊の原因になる。静的な場合のジルコニウム球状粒子分散系複合材料による破壊の形態は、粒界破壊が多く発生するが、動的な場合、球状粒子の中心で破壊する粒内破壊が多くなる。そこで、実験で熱応力焦点化現象を証明することを試みた。そのために実験に即した解析の必要性から、レーザー加熱による熱応力の焦点化解析を行い、2005年度ウイーンで開催された熱応力国際会議で講演した。3.YAGレーザーを用いた球状粒子の実験的検証について透明なガラス製微小棒を作成それに黒色塗料を塗布する。次に、YAGレーザーにより、棒状試験片に熱衝撃を加える。この熱衝撃による波動現象は、棒状内を伝播しその波動現象を解析する。さらにこれを応用して、球状ガラス試験片を作成し、その表面を黒色塗装し、それにレーザーで熱衝撃を加える。熱ひずみは、球状粒子の中心部まで達する穴に立てられた導波管先端の超小型AEセンサーにより計測され、コンピューターにより解析される。計測された球状粒子内の熱応力の焦点化現象により中心部に生ずるひずみエネルギー密度が解析できる。研究成果を日本機械学会M&M講演会等で発表した。物体に、急激な熱衝撃が負荷されると相変態が生ずる。この相変態による焦点化現象は、熱応力焦点化現象を軽減する方向で働くので、この現象を有効に利用することにより、熱衝撃を緩和し耐熱衝撃強度を増加させることが出来る。本研究では、相変態による焦点化現象のマイクロメカニックス解析を厳密に行いそれを利用して、耐熱衝撃強度特性を持った粒子分散系複合材料を開発しようとするのが研究の目的である。平成14年度は以下の研究を行った。1.相変態を伴う粒子分散系複合材料の熱応力焦点化現象の解明(a)相変態を伴う一個の球状粒子を含む弾性複合材料における熱応力焦点化現象の解析マイクロメカニックス解析により相変態をする一個の球状粒子を含む弾性複合材料が衝撃的に加熱された場合、球状粒子内に熱応力焦点化現象が生じ、これを軽減する形でeigenひずみによる応力焦点化現象が生ずる。この現象を波線法を用いて厳密に解析し、山形大学で行われたIUTAM国際会議で発表した。

(b)相変態ひずみの球状粒子を含む弾性複合材料に於ける相変態応力焦点化現象の解析相変態ひずみでの球状粒子を含む弾性複合材料が相変態が生じた場合、球状粒子内の相変態応力焦点化現象による相変態応力波の波動現象による応力焦点化現象を解明し、母材内の周期的な波動現象の干渉効果を厳密に解析すし、シンガポールで行われた国際会議ICSSD2002で発表した。2.YAGレーザーを用いた熱衝撃の実験的検証透明なガラス管中の音速を測定する。その際、ガラス管の一部を黒色に塗装し、YAGレーザーを照射し、熱衝撃を加える。この熱衝撃による波動現象は、超小型AEセンサーにより計測され、コンピューターにより解析される。物体に、急激な熱衝撃が負荷されると相変態が生ずる。この相変態による焦点化現象は、熱応力焦点化現象を軽減する方向で働くので、この現象を有効に利用することにより、熱衝撃を緩和し耐熱衝撃強度を増加させることが出来る。本研究では、相変態による焦点化現象のマイクロメカニックス解析を厳密に行いそれを利用して、耐熱衝撃強度特性を持った粒子分散系複合材料を開発しようとするのが研究の目的である。平成15年度は以下の研究を行った。1.相変態を伴う粒子分散系複合材料の熱応力焦点化現象の解明ジルコニア球状粒子を含む弾性複合材料が衝撃的に加熱された場合、球状粒子内に熱応力焦点化現象が生じ、これを軽減する形でeigenひずみによる応力焦点化現象が生ずる。この現象を波線法を用いて厳密に解析し、アメリカで行われた熱応力国際会議で発表した。また、相変態ひずみでの球状粒子を含む弾性複合材料が相変態が生じた場合、球状粒子内の相変態応力焦点化現象による相変態応力波の波動現象による応力焦点化現象を解明し、母材内の周期的な波動現象の干渉効果を厳密に解析し、徳島大学、神戸大学で行われた日本機械学会講演会で発表した。2.YAGレーザーを用いた透明セラミックス複合円柱の応力波伝播の実験的検証透明セラミックス透明丸棒中の熱応力の波動現象から、照射されるエネルギーの強さと、棒中で発生する熱応力の関係を精密に計測し、計測された熱応力の波動現象により生ずるひずみエネルギーを解析し、富山大学で行われた日本機械学会講演会で発表した。1.相変態を伴う粒子分散系複合材料の熱応力焦点化現象の解明マイクロメカニックス解析により相変態をする一個の球状粒子を含む弾性複合材料が衝撃的に加熱された場合、球状粒子内に熱応力焦点化現象が生じ、これを軽減する形でeigenひずみによる応力焦点化現象が生ずる。この現象を波線法を用いて厳密に解析した。そして、相変態ひずみでの球状粒子を含む弾性複合材料が相変態が生じた場合、球状粒子内の相変態応力焦点化現象による相変態応力波の波動現象による応力焦点化現象を解明し、母材内の周期的な波動現象の干渉効果を厳密に解析した。そして、この研究成果をポーランドのワルシャワで開かれた、21^<st> International Congress of Theoretical and AppliedMechanics国際会議で講演発表した。ちなみに、この大会で講演発表になる論文は投稿論文の1/4程度で、この国際会議が、4年に一度開かれることを考えると本研究論文は高く評価された事は明らかである。2.YAGレーザーを用いた球状粒子の実験的検証透明なガラス製微小棒を作成それに黒色塗料を塗布する。次に、YAGレーザーにより、棒状試験片に熱衝撃を加える。この熱衝撃による波動現象は、棒状内を伝播しその波動現象を解析する。さらにこれを応用して、球状ガラス試験片を作成し、その表面を黒色塗装し、それにレーザーで熱衝撃を加える。
近現代日本の有畜農業期に関する基礎的研究

2018年度は、研究協力者である全国和牛登録協会の協力のもと、基礎的データとなる日本畜産史に関わる歴史資料群の把握と、畜産の近代化に尽力してきた古老の聞き取り調査を継続的に実施した。具体的には、島根県畜産技術センターを訪問して(2018年5月)、所蔵されていた平井文庫の全体像を把握した。その後、9月に集中概要調査を実施して、大正期から残存していた雑誌『島根県の畜産』を中心にデジタルカメラにて撮影した。また、全国和牛登録協会保管資料は、2018年10月と2019年3月の2回集中調査を実施して、羽部義孝文庫の整理を終了した。その他、貴重書籍類を借用し、島根大学にて撮影調査を6回実施した(2018年6月、7月、8月、2019年2月、3月には2回)。牛飼い古老の聞き取り調査は、2名の方に対して2回実施している(松江市、安来市)。研究成果の報告では、日本村落研究学会主催の研究会(2018年5月27日、大阪産業大学梅田サテライト)にて、「農業機械がもたらしたものコメントー日本畜産史研究の視点から」と題して報告し、次年度に論考掲載の予定である。また、2019年3月には「第3回人と動物の関係史研究会」を東京都で開催した。前年度に確認していた、日本畜産史に関わる未整理歴史資料群を着実に整理調査することができ、大量の新出資料を発見しつつある。とくに、全国和牛登録協会が保管している羽部義孝(初代協会会長)、上坂章次(2代目協会会長)に関する資料群は、日本畜産業の推移を明らかにする基礎的な歴史資料が多く含まれており、本年度は目録化の手法を模索して、方向性を確定した。また、関連資料のデジタル撮影調査は80%程度完了した。次年度は全国和牛登録協会保管資料および島根県畜産技術センター保管平井文庫、前年年度に調査を完了している広島県畜産技術センター保管資料(旧農商務省七塚原種牛牧場資料)を中心にして、網羅的な分析をすすめる予定にしている。とくに全国和牛登録協会保管資料は資料目録の刊行にむけて準備を進めている。人と動物の関係史研究会等を通して、接点のある領域の研究者との交流も広げつつ、日本畜産の特質を解明して、日本近現代史全体の研究史にそれを具体的に位置づけていく予定である。2017年度は、研究協力者である全国和牛登録協会の協力のもと、本研究の基礎的データとなる日本畜産史に関わる歴史資料群の把握と、畜産業の近代化に尽力してきた古老の聞き取り調査を開始した。具体的には、向井氏(全国和牛登録協会会長)・渡部氏(同島根県支部長)と打合せ(島根県出雲市)。11月21日、農研機構西日本農業研究センターにて資料調査(旧中国農業試験場畜産部@島根県大田市)。12月14日、広島県畜産技術センターにて資料調査(旧農商務省七塚原牧場@広島県庄原市)。2017年2月1日、H氏聞き書き調査(広島県庄原市)。4月17日、H氏聞き書き調査(島根県仁多郡)。5月15日、全国和牛登録協会(京都市)で資料の確認調査と打合せ。6月5日、家畜改良センター技術協力室(福島県西白河郡)訪問調査。6月28日、和牛能力共進会鳥取県大会見学。6月29日、和牛能力共進会島根県大会見学。7月27日、H氏聞き書き調査(岡山県真庭市)。8月10日、京都大学で「人と家畜の関係史研究会」準備会。8月22日ー23日、広島県畜産技術センター資料の調査(広島県庄原市)。9月7日、全国和牛能力共進会宮城大会見学(宮城県仙台市)。9月28日-29日、全国和牛登録協会の資料調査(京都市)。2018年3月26日-28日、全国和牛登録協会の資料調査(京都市)。3月28日、人と動物の関係史研究会(京都大学)を開催。また、2017年4月に広島県三原市久井歴史民俗資料館が開館した。伯耆大山・石見出羽とともに日本三大牛馬市といわれる久井牛馬市に関する展示キャプション執筆を担当し、全国的にも珍しい牛市展示施設となっている。日本畜産史に関わる歴史史料群の網羅的概要調査の結果、未整理資料群が大量に存在することが確認できた。また、中国地方を中心にした古老の聞き書き調査から、本研究が対象とする有畜農業期(1930年代から1960年代)の当該者たちの時代変化イメージの記憶を記録化しつつある。とくに、全国和牛登録協会が保管している羽部義孝(初代協会会長)、上坂章次(2代目協会会長)に関する資料群は、日本畜産業の推移を明らかにする基礎的な史料が多く含まれており、その目録化に着手している。

また、全国和牛登録協会保管資料は、2018年10月と2019年3月の2回集中調査を実施して、羽部義孝文庫の整理を終了した。その他、貴重書籍類を借用し、島根大学にて撮影調査を6回実施した(2018年6月、7月、8月、2019年2月、3月には2回)。牛飼い古老の聞き取り調査は、2名の方に対して2回実施している(松江市、安来市)。研究成果の報告では、日本村落研究学会主催の研究会(2018年5月27日、大阪産業大学梅田サテライト)にて、「農業機械がもたらしたものコメントー日本畜産史研究の視点から」と題して報告し、次年度に論考掲載の予定である。また、2019年3月には「第3回人と動物の関係史研究会」を東京都で開催した。前年度に確認していた、日本畜産史に関わる未整理歴史資料群を着実に整理調査することができ、大量の新出資料を発見しつつある。とくに、全国和牛登録協会が保管している羽部義孝(初代協会会長)、上坂章次(2代目協会会長)に関する資料群は、日本畜産業の推移を明らかにする基礎的な歴史資料が多く含まれており、本年度は目録化の手法を模索して、方向性を確定した。また、関連資料のデジタル撮影調査は80%程度完了した。有畜農業期に関わる基礎的な文献所在調査はほぼ完了した。今後は、その目録化を進めつつ、戦前・戦中・戦後における畜産業の変化(役畜から用畜へ)を基軸として解明を進める予定である。その際に、農業機械化や製粉業による飼料の生産や移出入に関することなど、日本畜産史と接点のある領域に関する文献も収集しつつ広がりのある研究を進めていく。2018年5月には、農業機械化に関する学会シンポジウムのでのコメントをする予定となっている。接点のある領域の研究者と交流も進めつつ、日本畜産の特質を解明しつつ、日本近現代史全体の研究史にそれを位置づけていく予定である。次年度は全国和牛登録協会保管資料および島根県畜産技術センター保管平井文庫、前年年度に調査を完了している広島県畜産技術センター保管資料(旧農商務省七塚原種牛牧場資料)を中心にして、網羅的な分析をすすめる予定にしている。とくに全国和牛登録協会保管資料は資料目録の刊行にむけて準備を進めている。人と動物の関係史研究会等を通して、接点のある領域の研究者との交流も広げつつ、日本畜産の特質を解明して、日本近現代史全体の研究史にそれを具体的に位置づけていく予定である。2018年度は、想定以上に調査回数が多く、謝金や旅費の支出のため予算の前倒し申請をして承認されている。したがって、残額の3,309円は、本来は次年度支出を想定していたものであるため。
観光地の混雑回避を実現する実時間情報に基づく情報提示手法

本研究では,近年国内外の観光地で大きな問題になっているオーバーツーリズム問題に注目し,情報技術を用いてその解消に取り組んでいる.我々は,観光行動は「事前に入手した観光地の静的な情報をもとに設定された旅行計画におおむね従いつつ,観光地の実時間状況に応じてダイナミックに変化する行動である」と定義し,観光地の混雑は旅行者が不完全な情報しか入手できず,最適な行動を取れないために発生していると仮定し,情報の適切な提示によって旅行者が行動を変化させ,その結果として混雑が緩和され,地域における旅行者と住民の満足度を共に向上することを目指している.本研究の最終目標は,実時間状況を入力として他の旅行者の行動を考慮しつつ,旅行者がその場で行動を修正できる情報を提示する方法を開発し,これにより混雑を緩和することで旅行者と住民の満足度を共に向上させることにある.しかし,近年は京都においてもオーバーツーリズムが急速に進み,ピークシーズンには嵐山などの主要観光地では全体が過密状態に陥っており,情報提示によって行動を多少変容させても混雑が緩和できない可能性が高い.そのため,観光客の中でも特に迷子状態の観光客に着目し,迷子の観光客を早期に検知して警告することで迷子による滞留を減少させ,全体としての混雑の緩和を図るというアプローチを併せて検討している.上記の目標を踏まえ,平成30(2018)年度は,「観光地全体の実時間情報の選定」「観光行動モデルの構築」「実時間情報に基づいた混雑回避」「地域観光情報基盤のデザイン」の研究を行い,それぞれ進捗があった.また,研究成果は国内外の2つの研究会において発表し,研究コミュニティにおける議論を深めている.国際会議で議論した海外の研究者からは共同研究の申し入れがあり,協力の最初のステップとして移動軌跡データの提供を行った.平成30(2018)年度実施予定の4つの目標それぞれについて進捗があった.「1.観光地全体の実時間情報の選定」については,旅行者のGPS移動軌跡を主な実時間データと定め,企業や自治体等と協力してデータの収集を進めている.具体的には,京都府,一般社団法人京都スマートシティ推進協議会,タクシー配車事業者,携帯通信事業者である.また,東京大学空間情報研究センターと連携して嵐山でデータ取得実験を2回行い,迷子状態の観光客の移動軌跡データや方向感覚データ等を収集した.「2.観光行動モデルの構築」については,1.の実験で取得したデータを用いて,迷子行動のモデル化とその早期検知技術の開発を優先して進めている.また,イタリアのボルツァーノ大学Ricci教授から共同研究の打診があり,最初のステップとして移動軌跡データを提供した.「3.実時間情報に基づいた混雑回避」については,観光地全域の観光スポットが観光客で飽和している状態において,どのような方法で混雑を回避すべきかについて検討している.「4.地域観光情報基盤のデザイン」については,京都府,京都スマートシティ推進協議会が進めるスマートシティ構想における地域データ流通の議論に参加した.同構想に基づいて構築が進められている地域データプラットフォームは,本研究における地域観光情報基盤概念と近しいコンセプトであり,アドバイザーとして構築に協力した.研究成果は2018年度人工知能学会全国大会及びキプロスで開催された観光情報学に関する国際学会であるENTER2019にて発表し,論文誌への投稿も準備している.また,嵐山で行った迷子のデータ取得実験は広く注目を集め,NHK京都放送局・大阪放送局やFNNプライム,ITMediaなどの媒体によって報道された.2019年度(平成31年/令和元年度)も当初の計画に従って計画を進めるが,オーバーツーリズムの実態は研究計画策定時の想定を超え,情報提示によって域内で訪問先を変更しても実効性のある混雑緩和が実現できない可能性が高いレベルに達しつつある.そのため,引き続き情報提示による行動変容の結果をシミュレートする枠組やその実装の検討を続けつつ,迷子行動のモデル化と早期検知技術の開発という異なるアプローチによる研究も並行して進める.オーバーツーリズムは多くの主要観光国が抱える国際的な問題であり,国際共同研究の対象にふさわしい.観光情報に関する国際会議ENTERの主催団体である国際観光情報学会IFITTからは日本における研究者・企業・行政とのネットワーキングを求めるリクエストも寄せられている.当初の計画には含まれていないが,京都大学経営管理大学院(観光MBA),同情報学研究科といった研究機関やITコンソーシアム京都などの地域団体などとも協力して,国際的な研究の枠組みを作る努力を行う.本研究は,近年国内外の観光地で大きな問題になっている観光客の過大な集中と,それに伴って生じている住民と観光客との様々な摩擦や賦形剤が生じる,すなわちオーバーツーリズム問題に注目し,情報技術を用いてその解消に取り組んでいる.我々は,観光行動は「事前に入手した観光地の静的な情報をもとに設定された旅行計画におおむね従いつつ,観光地の実時間状況に応じてダイナミックに変化する行動である」と定義し,観光地の混雑は旅行者が不完全な情報しか入手できず,最適な行動を取れないために発生していると仮定し,情報の適切な提示によって旅行者が行動を変化させ,その結果として混雑が緩和され,地域における旅行者と住民の満足度を共に向上することを目指している.

本研究の最終目標は,推定あるいは観測された実時間状況を入力として,他の旅行者の行動を考慮しつつ,旅行者がその場で行動を修正できる情報を提示する方法を開発し,これにより混雑を緩和することで旅行者と住民の満足度を共に向上させることにある.また,実際の社会実装を考慮し,地域に分散して存在するデータを効率的に収集して活用するための地域観光情報基盤を設計することも目指している.上記の目標を踏まえ,平成29年度は観光行動モデル構築の予備調査としての旅行者行動の調査,旅行者の交通手段の実時間推定技術の開発,地域観光情報基盤の設計のための調査を行い,それぞれ進捗があった.また,研究実績は国内の5つの研究会において発表あるいは発表予定であり,研究コミュニティにおける議論を深めている.平成30年度実施予定の3つの目標それぞれについて進捗があった.「1.観光行動に影響する情報とその仕組みの調査」については,本格的なアンケートの実施の実施とアプリケーションの開発に先立ち旅行者及び観光関連の識者へのヒアリングを行った.「2.旅行者の交通手段の実時間推定」については,旅行者のGPS移動軌跡に対してLSTM等のディープラーニング技術を用いて,実時間で高精度に交通手段を推定する技術の開発を進めている.また,これに並行してGPS移動軌跡から観光スポットを抽出する研究も行った.そのため,モバイルアプリケーション事業者から新たにデータを入手した.研究結果は2018年度に開催される研究会で発表する予定である.「3.地域観光情報基盤設計のための調査」はもっとも進捗があった.京都における観光情報サービスの実態を調査し,サービスポートフォリオとしての調査研究を行った.調査研究結果は電気情報通信学会を始めとする4つの研究会で発表し,論文誌への投稿も準備している.また,平成30年度に実施予定だった,地域におけるデータ収集と蓄積,分析,流通を行う情報システムモデルのデザインについても先行して考察を進めている.本研究では,近年国内外の観光地で大きな問題になっているオーバーツーリズム問題に注目し,情報技術を用いてその解消に取り組んでいる.我々は,観光行動は「事前に入手した観光地の静的な情報をもとに設定された旅行計画におおむね従いつつ,観光地の実時間状況に応じてダイナミックに変化する行動である」と定義し,観光地の混雑は旅行者が不完全な情報しか入手できず,最適な行動を取れないために発生していると仮定し,情報の適切な提示によって旅行者が行動を変化させ,その結果として混雑が緩和され,地域における旅行者と住民の満足度を共に向上することを目指している.本研究の最終目標は,実時間状況を入力として他の旅行者の行動を考慮しつつ,旅行者がその場で行動を修正できる情報を提示する方法を開発し,これにより混雑を緩和することで旅行者と住民の満足度を共に向上させることにある.しかし,近年は京都においてもオーバーツーリズムが急速に進み,ピークシーズンには嵐山などの主要観光地では全体が過密状態に陥っており,情報提示によって行動を多少変容させても混雑が緩和できない可能性が高い.そのため,観光客の中でも特に迷子状態の観光客に着目し,迷子の観光客を早期に検知して警告することで迷子による滞留を減少させ,全体としての混雑の緩和を図るというアプローチを併せて検討している.上記の目標を踏まえ,平成30(2018)年度は,「観光地全体の実時間情報の選定」「観光行動モデルの構築」「実時間情報に基づいた混雑回避」「地域観光情報基盤のデザイン」の研究を行い,それぞれ進捗があった.