hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三重特異性抗体を用いた多発性骨髄腫に対する新領域抗体療法の開発

in vivoでの抗腫瘍効果の検証結果に基づき、抗体の最適化を進めている。当研究にて想定内の経過であり、おおむね順調に進展していると考える。はじめの1年で、多発性骨髄腫に特異的な抗原を標的とした三重特異性抗体を複数作製でき、in vitroでの抗腫瘍効果が確認できた。至適抗体の選択のためには、複数の抗体を作製し、in vitro, in vivoでの効果を検証し、その結果に基づき、さらに最適化を繰り返す必要がある。至適抗体の作製、スクリーニングの評価系を確立するためには、実験のみならず、さらなる資料収集と、研究者間との情報交換や討論が必要であると考えられる。さらに、将来的に、出口を見据えた橋渡し研究へと展開するため、知財・薬事・レギュラトリーサイエンス・臨床試験論を含めた検討が必要と考える。至適抗体の選択のためには、複数の抗体を作製し、スクリーニングしていくことが必要であることが分かった。至適抗体の作製、スクリーニングの評価系を確立するためには、実験のみならず、さらなる資料収集と、研究者間との情報交換や討論が必要であると考えられた。さらに、将来的に、出口を見据えた橋渡し研究へと展開するため、知財・薬事・レギュラトリーサイエンス・臨床試験論を含めた検討が必要と考えている。初年度に研究代表者が所属施設を異動したため、未使用額が計上された。当該年度は実施に伴う使用が順調に進み、初年度未使用額の多くが使用されたが、使い切るまでには至らなかった。次年度が最終年度であり、すべての交付額を使用し、研究を加速する予定である。in vitro, in vivoの評価系について、さらなる検討を進め、in vivoにおける抗腫瘍効果と安全性の評価を行う。至適抗体の作製、スクリーニングの評価系を確立するためには、さらなる資料収集と、研究者間との情報交換や討論が必要であると考えられ、積極的に行うこととする。さらに、将来的に、出口を見据えた橋渡し研究へと展開すべく、知財・薬事・レギュラトリーサイエンス・臨床試験論を含めた資料収集と情報交換が必要である。
昆虫の新規ストレス応答機構の解明とその利用

本研究では昆虫の生命力について次のような仮説を立てた。昆虫は外部環境からのストレスに比較的弱く、ある閾値以上のストレスに遭遇した場合には脳内でストレス応答性の特異的反応が進行し、大規模な神経細胞死によって最終的に個体死を招く。この作業仮説を分子レベルで証明するため、脳内細胞間でのストレス特異的情報伝達経路の解明を試みた。さらに、その過程で同定できるであろうストレス応答性遺伝子、また、脳内生理活性物質(特に、上記のカテコールアミン様物質は注目に値する-以後、“X因子"と呼ぶ)を種々の応用研究へ展開させるための基盤を確立することが本研究の目的であった。ミールワーム幼虫に各種ストレス(高温、低温、酸化など)を与えたところ、全てのストレスで脳や血液中にドーパミンと性質の似た生体アミン様物質(X因子)の濃度上昇が確認できた。この物質は、幼虫の死亡率に相関があり、X因子濃度が約10ピコモル/brainに達すると24時間以内にほぼ全ての個体が死亡した。この物質を逆相系HPLCによって単離し、LC-MSMSによって構造解析をした結果、分子量213の有機化合物であることが判明した。フラグメント解析の結果、C_9H_<11>O_5Nという構造が予想され、現在、この一次構造の決定を急いでいる。さらに、ショウジョウバエ幼虫に忌避物質による化学ストレスを与え、脳内発現遺伝子を解析した結果、CG14686という機能未同定遺伝子の発現上昇が明らかになった。この遺伝子は細胞膜一回貫通ドメインを有する膜タンパク質をコードしており、この遺伝子の発現抑制変異体では、種々のストレス下に顕著な生存率低下が観察された。この作業仮説を分子レベルで証明するため、脳内細胞間でのストレス特異的情報伝達経路の解明を目指す。さらに、その過程で同定できるであろうストレス応答性遺伝子、また、脳内生理活性物質(特に、上記のカテコールアミン様物質は注目に値する-以後、"X因子"と呼ぶ)を種々の応用研究へ展開させるための基盤を確立することが本研究の目的である。ミールワーム幼虫に各種ストレス(高温、低温、病原性微生物、紫外線、酸化など)を与えたところ、全てのストレスで脳や血液中にドーパミンと性質の似た生体アミン様物質(X因子)の濃度上昇が確認できた。
デジタル印刷によるPVCゲルアクチュエータの高速・高精度自動製造プロセス開発

本研究では,高性能・高柔軟積層型可塑化ポリ塩化ビニル(PVC)ゲルアクチュエータの作製自動化を目指し,デジタル3D印刷技術に着目し,ゲル液を充填した塗布ヘッドを搭載した塗布システムで,薄膜積層型PVCゲルアクチュエータの全自動作製を検討した。本年度は,自動化プロセスの提案と,塗布ヘッドの選定および塗布システムの構築を行った。さらに,構築したシステムの最適塗布条件の検討を行った。塗布ヘッドにはピエゾ駆動式の1ノズルヘッドを用い,溶液への耐性が高く,広い粘度範囲の液体が塗布できるものを選定した。これを3軸ロボットに組み込み,作図プログラムで任意の形状を決め,位置情報と吐出信号の出力を同期させて塗布を行った。本システムで塗布した際に気泡の巻き込みや穴等の塗布ムラなくゲル膜が作製できる塗布ヘッドへの出力条件の抽出には, 15mmx15mmのパッチの作図パターンを用いて,塗布後のゲル膜の状態から検討した。塗布ヘッドに出力するパルス電圧の出力パターンを調整して塗布条件を検討すると,立上げ,立下げ時間を700μs,吐出周波数を20Hzとした際に比較的ムラなく塗布できることを確認した。さらに出力する電圧出力パルス振幅を調節すると,約200μmまでのゲル厚の調整が可能で,パルス振幅30V印加時に30μm程度の薄いゲル膜を得られることを実証した。この結果から,自動で任意形状のゲル膜を作製可能な塗布システムの構築を達成した。さらに本システムを用いて作製したゲルと柔軟電極を組合わせてアクチュエータを作製すると,作製したアクチュエータは電圧を印加すると収縮し,本手法で作製したゲル膜がアクチュエータとしての性能を有することを確認した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
世代間交流に基づく「認知症ケアリング教育」のためのプログラムと教材の開発

本課題は次の3つの調査研究を実施した。1)日本の老人福祉施設に於ける世代間交流の実施状況と日独に於ける世代間交流に基づく認知症ケアリング教育(=認知症理解教育)の現状を調査した。2)ドイツのアルンスベルク市並びにドイツアルツハイマー協会と共同で、認知症ケアリング教育と世代間交流に関する日独シンポジウムをドイツのアルンスベルク市に於いて開催した。3)音楽と絵本を媒体とする認知症高齢者と幼児のための世代間交流セッションを継続的に実施し、その結果を基にして効果的な世代間交流を可能とするプログラムと教材の開発を行った。本研究課題は子どもと高齢者の世代間交流と「認知症ケアリング教育」の2つを視座にして、次の3つの調査研究活動を行うことを目的とする。1)世代間交流に基づく子どもへの認知症教育の現状調査を日本と海外を対象に実施し、世代間交流と認知症教育の現状を明らかにする。2)世代間交流に基づく認知症ケアリング教育のためのプログラムと教材の開発を行う。3)世代間交流に基づく認知症教育に関するシンポジウムを開催し、認知症ケアリング教育のためのネットワークの構築に向けた基盤作りを行う。本年は上記の課題のうち、1)については、日本とドイツに於いて世代間交流と認知症教育の現状調査を実施した。先ず日本に於いては、2013年の7月と8月に大阪府社会福祉協議会と近畿老人福祉施設協議会の協力を得、この2団体に所属する近畿2府4県の会員施設すべてを対象に質問紙調査を実施した。質問紙票を送付したのは計1337の老人福祉施設であり、その集計の分析結果を日本介護福祉学会と日本応用老年学会で口頭発表した。また海外調査については、ドイツの世代間交流活動に関する現地調査を実施した。当地で活動する計11の市民活動組織等を視察し、活動内容等に関する調査を行った。つぎに2)に関しては、大阪府の社会福祉法人みささぎ会と八尾隣保館の協力を得て、八尾隣保館が運営する特別養護老人ホームと当老人施設に併設する保育園に於いて、世代間交流プログラムの開発に向けた取り組みの準備作業を進め、今春から本格的な交流活動を実施することとなっている。最後に3)については、ドイツのアルンスベルク市に於いて、上述したドイツの世代間交流団体等を中心に、認知症教育と世代間交流に関する日独シンポジウムを本年9月に開催する計画を立て、現在、その準備を整えているところである。本研究は子どもと高齢者の世代間交流と「認知症ケアリング教育」を視座にして、次の3つの調査研究活動を行うことを大きな目的としている。1)世代間交流に基づく子どもへの認知症教育の現状調査を日本と海外を対象に実施する。2)上記1)の研究成果を踏まえ、認知症ケアリング教育のためのプログラムと教材開発を行う。3)公開シンポジウムを開催し、認知症教育のための研究ネットワークの構築に向けた基盤作りを行う。上記の3つの目的のうち、1)については、大阪府社会福祉協議会と近畿老人福祉協議会の協力を得て、平成25年度に近畿圏の計1337の高齢者施設を対象に実施した世代間交流の実態調査の分析結果を日本介護福祉学会誌『介護福祉学』第21巻第2号に発表した。またドイツの認知症教育に関する調査結果を日本世代間交流学会第5回全国大会において口頭発表した。つぎに2)については、大阪府八尾市の社会福祉法人『八尾隣保館』と大阪府枚方市に本部を置く社会福祉法人『聖徳園』の協力を得て、特別養護老人ホーム、グループホーム、デイサービスセンターを利用する認知症高齢者と保育園児との音楽と絵本を媒介とする世代間交流セッションを計3回実施し、プログラムと教材の開発を進めた。またこれらの活動のうち、音楽を用いたプログラム開発についての中間報告を日本世代間交流学会第5回全国大会において口頭発表した。最後に3)に関しては、世代間交流と認知症教育に関する日独シンポジウムをドイツのアルンスベルク市とドイツアルツハイマー協会と合同で、同アルンスベルク市に於いて平成26年9月に開催した。またこのシンポジウム記録集を刊行するとともに、アルンスベルク市のホームページ上にシンポジウムのためのサイトを開設し、関係諸機関とのリンクを設け、認知症教育のための研究ネットワークの構築に向けた基盤作りを進めた。本研究課題は子どもと高齢者の世代間交流と「認知症ケアリング教育」という2つの視座から、次の調査研究活動を行うことを目的とする。2)世代間交流に基づく認知症教育に関するシンポジウムを開催し、認知症ケアリング教育のためのネットワークの構築に向けた基盤作りを行う。3)世代間交流に基づく認知症ケアリング教育のためのプログラムと教材の開発を行う。この3つの目的のうち、1)は2013年度に、また2)は2014年度に研究をほぼ完了した。この点を踏まえ、最終年度に当たる2015年度は主に3)の研究に従事した。この3)については、大阪府八尾市の社会福祉法人『八尾隣保館』と大阪府枚方市に本部を置く社会福祉法人『聖徳園』の協力を得て、2013年と2014年に認知症高齢者と保育園児による世代間交流セッションを継続して実施し、プログラムと教材の開発に向けた分析を進めている。

2015年度はこの分析結果の検証を行うために、大阪府堺市に所在する『泉北園百寿荘』の協力を得て、当施設のデイサービスに通う高齢者と当施設が併設する保育園に通う年長園児を対象にして、2カ月間の世代間交流セッションを計2回実施し、交流前後の変化について検査スケールを用いて評価した。その結果、過去2年間の分析結果と同様に、園児のQOLの得点が交流後に有意に上昇し、その中でも、とりわけ自尊感情の改善が著しいことなどが再確認された。この結果を基にして、認知症ケアリング教育に関わる効果的な交流プログラムと教材の作成を行った。最後に、2013年度から開始した3年間の研究調査の成果に関して、アメリカのハワイ州で開催されたジェネレーション・ユナイテッドの第18回国際会議に於いて発表し、各国の研究者とディスカッションを行った。本課題は次の3つの調査研究を実施した。1)日本の老人福祉施設に於ける世代間交流の実施状況と日独に於ける世代間交流に基づく認知症ケアリング教育(=認知症理解教育)の現状を調査した。2)ドイツのアルンスベルク市並びにドイツアルツハイマー協会と共同で、認知症ケアリング教育と世代間交流に関する日独シンポジウムをドイツのアルンスベルク市に於いて開催した。3)音楽と絵本を媒体とする認知症高齢者と幼児のための世代間交流セッションを継続的に実施し、その結果を基にして効果的な世代間交流を可能とするプログラムと教材の開発を行った。本研究は子どもと高齢者の世代間交流と「認知症ケアリング教育」の2つを視座にして、3つの調査研究活動を行うことを課題としている。1)世代間交流に基づく子どもへの認知症教育の現状調査を日本と海外を対象に実施し、世代間交流と認知症教育の現状を明らかにする。2)上記1)の研究結果を踏まえ、認知症ケアリング教育のための教育プログラムと教材開発を行う。3)この開発したプログラムと教材を一般に広く公開し、当該教育活動の発展と普及に寄与するとともに、当該研究活動に関係する研究者、実践者を集め、公開シンポジウムを開催し、認知症ケアリング教育の発展のための研究ネットワークの構築に向けた基盤作りを行うことである。これらのうち、1)については、国内での質問紙調査と海外での現地調査をすべて終了させ、その成果を学会等において発表した。次に2)については、認知症高齢者と保育園児との音楽と絵本を媒介とする世代間交流セッションを計3回実施し、交流のためのプログラムと教材の開発を進めた。最後に3)に関しては、世代間交流と認知症教育に関する日独シンポジウムをドイツに於いて開催し、このシンポジウム記録集を刊行するとともに、アルンスベルク市のホームページ上にシンポジウムのためのサイトを設置し、世代間交流に基づく認知症教育のための研究ネットワークの構築に向けた基盤作りを行った。またその内容を日本世代間交流学会第5回全国大会において発表した。老年言語学本年度に予定されている世代間交流に関する国際会議に出席し、研究成果の発表と研究ネットワークの発展に向けた作業を更に推進する。また実施してきた認知症高齢者と保育園児の世代間交流のためのプログラムと教材のブラッシュアップを行い、完成度の高いプログラムに仕上げるとともに、公開に向けた準備作業を進める。本研究課題は、1)世代間交流に基づく子どもへの認知症教育の現状調査を日本と海外を対象に実施し、世代間交流と認知症教育の現状を明らかにする、2)世代間交流に基づく認知症ケアリング教育のためのプログラムと教材の開発を行う、
猫免疫不全ウイルス感染猫の肝障害に関する研究-胆汁酸分析からのアプロ-チ

猫免疫不全ウイルス(FIV)陽性猫で肝障害が多数認められていることから、肝の病理組織学的検索ならびに高速液体クロマトグラフィ-(HPLC)による血清胆汁酸分析を行った。猫における血清胆汁酸(SBA)に関する基礎的なデ-タが全く無いため、健康猫の血清および胆嚢胆汁中の胆汁酸分析を行った。胆嚢胆汁中の胆汁酸は32.32mg/mlであり、8種類の胆汁酸が確認された。これら8種類の胆汁酸のうち主なものはタウロコ-ル酸(TC)、タウロデオキシコ-ル酸(TDC)、タウロケノデオキシコ-ル酸(TCDC)であり、その和は全体の98%を占めていた。猫のSBAは非常に濃度が低く、空腹時では1.03±0.89umol/L、食後でもその上昇は他の動物のように顕著ではなく2.09±1.38umol/Lであった。SBAの構成成分はTCが最も多く全体の57%、次いでコ-ル酸16%、TCDC9%、TDC8%であり、75%がタウリン抱合であった。FIV陽性死亡例の肝の病理組織学的検索では、胆管肝炎、漿液性肝炎、漿液性肝炎と肝紫斑症の合併が多く認められた。胆管肝炎では細菌や真菌が証明されないものもあったが、肝内胆管を原発とする急性ないしは慢性活動型の胆管肝炎であり、中には胆管閉塞から胆汁性瀰慢性線維症への移行例も認められた。漿液性肝炎では類洞内皮下に弱好酸性の蛋白様物質の高度の沈着が認められ、肝細胞は壊死し類洞は極度に狭小化していた。この沈着物はその染色性より血漿蛋白と思われ、類洞血管内皮の変化による病変と思われた。病理学的検索を行った全例において血清総胆汁酸の増加が認められた。胆管肝炎ではTCの著名な増加とTDCの減少を示す例が多くみられ、胆汁排泄障害、胆汁うっ滞との関連性が考えられる。また、漿液性肝炎の例の中には明らかなTCの減少がみられ、胆管肝炎のパタ-ンとは異なっていた。
犬種特異的大腸ポリープの病理発生解明に関する研究

本研究は犬種特異性のある消化管腫瘍の病理発生を解明することを目的に実施した。ジャックラッセル・テリアでは若年発生で広範囲で多発することが確認された。ミニチュアダックスフンドの炎症性ポリープは犬種特異的であり、腫瘍化にはCOX IIやFGF II等の因子が関連すると考えられた。Polypoid typeの腫瘍はBeta-cateninの核内発現が高く、Beta-catenin/Wntシグナル経路を介した機構が関与していると考えられた。一方non polypoid typeの腫瘍は正常な上皮細胞から直接癌細胞が悪性転化して発生するde novo癌であることが示唆された。2015年度は、国内のミニチュアダックスフントに多発する大腸ポリープについて、その病理組織学的特徴をポリープの進行過程を想定して3つのステージに分類し、炎症細胞の浸潤状況や異型上皮細胞の増殖程度、さらに免疫組織化学的にCoxIIなどの炎症因子の発現上や異型上皮の増殖能などを検証し、その結果をVeterinary Pathologyに公表した。本疾患については癌化のメカニズムを中心に現在も研究が進められ、興味深い知見が得られている。ジャックラッセルテリアの消化管多発性ポリープ症については、これまで報告例のない疾患であることから、症例蓄積を行い、十数例の症例を検索することができたため、その臨床・病理学的特徴を2016年3月の獣医病理学専門科協会(JCVP)学術集会で報告した。現在英文論文をすでに取りまとめたので、学術雑誌への公開を準備している。げっ歯類モデルについては、2種の遺伝子改変動物を利用してデキストラン投与による検討を進めているが、IFγ欠損マウスで早期大腸がんのモデル作成に成功している。本研究では主に3つの研究課題を同時並行している。ミニチュアダックスの大腸ポリープについては、想定より多くの研究成果を早期に得ることができたため、すでに海外の学術雑誌に内容を公表できた。ジャックラッセルテリアについても研究期間内に予想以上に症例を蓄積することができたため、各種検討が現在実施されている。臨床・病理所見に関する部分については学会へ発表を済ませ、既に投稿論文がほぼ作成できており、次の病態発生に関する研究に着手している。げっ歯類モデルについては、当初計画したより早期に発がんを得ることができた。本年度は、直腸にポリープが認められたミニチュアダックスフント(MD)の71症例(炎症性ポリープ: 69、腺腫: 30、腺癌: 25、計: 124サンプル)を病理組織学的に解析した。これらのうち初診時に炎症性ポリープと診断された例は46例、腺腫は9例、腺癌は7例であった。このうち、炎症性ポリープの治療経過中に腺腫が発生した例は9例、腺癌が発生した例は5例であった。初診時に腺腫と診断された症例においても、同組織標本内に高頻度(8/9例)で炎症性ポリープの特徴的な組織像を認めた。免疫組織学的にBeta-cateninの核内陽性率は、炎症性ポリープ(6.4%)、腺腫(46.4%)、腺癌(75.4%)と有意に増加した。また腫瘍性病変では、APCはモザイク状に発現の強弱を認め、E-cadherinでは発現の低下が認められた。p53陽性率は腺癌にて有意に高値を示した。以上の結果よりMDの炎症性ポリープは腫瘍化する可能性が示された。その発生機序にはBeta-cateninおよびAPCの制御不全が関与すると考えられた。以上の結果をまとめて学会に発表するとともにVeterinary Pathologyに投稿した。また、これらの研究と並行してジャックラッセルテリアを含むすべての犬種の消化管上皮性腫瘍の回顧的研究を実施しているが、この結果は毒性病理学会で発表した。また2種のトランスジェニックマウスを用いて薬物誘発性潰瘍性大腸モデルを利用し、大腸腫瘍の再現実験を行っている。上記に記載のように当初計画よりも進展しているため、それぞれの研究項目を変更なく実施する。獣医病理学
歯科高速切削シミュレータ・ロボットに関する研究

本年度は最終年度に当たるため59年度,60年度の総括として次の研究計画を年度始めに計画した。1)60年度に於て製作した歯牙切削シミュレータロボットの2号試作機の改良を試みる。2)2号試作機を使用し、臨床医・歯科学生などによって切削試験を行ってもらい、そのデータを基に切削実習生に適切なコメント及び警告を与えるためのシステム作りを重点的に行う。3)2)のシステムについて実習に於ける教育的効果という観点から本研究の総合的評価を行いまとめる。以上の計画に沿って研究を進め以下の成果が得られた。1)現患者ロボットで簡単に改良出来る点はほゞ改良し終わり、まだまだ改良の余地はあるものゝ歯科医らから一応の評価を得た。2)1)の患者ロボットを用い10名近い歯科医・歯科学生らから貴重な歯牙切削データを得ることができた。3)2)のデータ分析の結果、幾つかの歯牙切削に関する次の事実が明らかになった。a)歯科医らの切削波形が大変変動的であり、この変動に大きな意味があること。即ち、切削力の調整,工具回転数の維持,工具のかじりの防止,切削温度上昇の防止,患者に苦痛の軽減,切削量の調整等。b)経験者の波形変動はリズミカルであり、一方初心者では力みがありリズムに欠ける。c)水平力と垂直力の分析により、窩動形成での横切りでアッパ気味,ダウン気味と個人差があること。d)工具では良く切れる所があり、経験者はその部分を使うように工具操作を行うが、初心者ではそのような使い方よりは形状の切削だけに注意を集中していること。e)初心者でも切削力を押え、丁寧にすれば切削力に関してはは良い切削と判断されるが、時間が掛かり別の問題がでる。そのため、時間を考慮した切削指導が必要であること。等々以上本患者ロボットシステムが総合的に見て歯科の切削実習に大変役立つことが確認することが出来た。これらが本研究の最終的研究成果である。
DNA固定分析チップ用ナノパルスプラズマCVD法の開発

本研究は,ナノパルスプラズマを利用した大気圧下でのDLC膜の合成法を開発して、高効率・高性能なDNA固定分析チップを作製することを目的とするものである。まず高分解能発光分光分析システムを構築し,時間分解能1ns程度のフォトダイオードユニットを用いてプラズマの発光分光分析を行い,存在する化学種はH,CH,C2が中心であること及びその発光寿命は700nsのパルス幅のナノパルスを印加後20us程度であることを明らかにした.また発光強度はナノパルスの場合にマイクロパルスと比較して10倍程度大きく,原料ガスの解離の進んでいることが示唆される.さらに,基板のスキャンを導入することにより長さ20mm程度の基板上にDLCを大気圧下で合成することの出来ることを示した.また,オージェ電子分光分析の結果,DLCにはNやOといった不純物の巻き込みもなくまた電極材料(Fe等)も含まれていないことがわかった.以上の結果から,大気圧下でナノパルスプラズマCVD法により走査しながらDLC膜を合成する技術を確立することができた.さらに,この表面にDNA(HPLCアミノ化Fluorescein)を固定し,蛍光顕微鏡による観察を行った.その結果,大気圧で合成したDLCにおいても従来の低圧下で合成したDLCと同密度のDNAを固定できることがわかった(現在のところ蛍光画像の目視観察による).このことから,本研究によりナノパルスプラズマを用いることにより,DNA固定用のDLCコーティングを大気圧下で行う技術を確立できたと結論される.DNA固定用の分析チップ用のDLCをナノパルスプラズマで合成し,以下の結果を得た.現有のSi-Thyを改造し,印加電圧の半価幅を申請時の180nsから90nsまで短くした.そして,パルスの繰り返し数を,現在の1kHz固定から,1002kHzに変化させることができるようにした.2.大気圧下でのナノパルスプラズマ発生実験作製したSi-Thyを用いて,1/7気圧から大気圧下でのプラズマ発生実験を行った.原料ガスとして,気相中で重合しにくいメタン(CH_4)を用い,これをHeで希釈して,Heのペニング効果により炭化水素イオンの密度を上昇させることを試みた,CH_4とHeの各流量及び流量比を変化させながら,Si-Thyの電圧を25kVの間で変化させ,さらに電極・基材間の距離を110mmの間で変化させて安定な放電が得られる条件を明らかにした.特に電極・基材間の距離が重要であり,12mmが適切であった.3.大気圧下でのナノパルスプラズマCVDによるDLC膜の合成実験上述の2.で得られたプラズマを用いて,準大気圧下及び大気圧下でのDLC膜合成実験を行った.安定したプラズマの発生する合成条件の範囲内で膜を合成し,合成条件が膜の特性にどのような影響を及ぼすかを明らかにした.その結果,適切な合成条件で作製したDLC膜は,sp3/sp2+sp3比が30%程度,水素量が35atm.%程度で,硬さは20GPa程度であることが明らかになった.また,静的水滴接触角は約75°であった.4.DNA固定のためのDLC膜の表面官能基修飾大気圧下で合成されたDLC膜の表面に官能基を修飾した.この際,CNTのアミノ基修飾の技術を利用して,まず硫酸・硝酸を用いて100°C程度でカルボキシル基修飾を行い,その後アミノ基を修飾するプロセスを用いた.さらに次年度の予定であったDNAの固定を試験的に行って,固定密度がDLCの表面処理温度と処理時間によって基板表面の状態とDNA密度がどのように変化するのかを,新たに購入したレーザ顕微鏡による分析ソフト,蛍光顕微鏡により観察した.本研究は,ナノパルスプラズマを利用した大気圧下でのDLC膜の合成法を開発して、高効率・高性能なDNA固定分析チップを作製することを目的とするものである。まず高分解能発光分光分析システムを構築し,時間分解能1ns程度のフォトダイオードユニットを用いてプラズマの発光分光分析を行い,存在する化学種はH,CH,C2が中心であること及びその発光寿命は700nsのパルス幅のナノパルスを印加後20us程度であることを明らかにした.また発光強度はナノパルスの場合にマイクロパルスと比較して10倍程度大きく,原料ガスの解離の進んでいることが示唆される.さらに,基板のスキャンを導入することにより長さ20mm程度の基板上にDLCを大気圧下で合成することの出来ることを示した.また,オージェ電子分光分析の結果,DLCにはNやOといった不純物の巻き込みもなくまた電極材料(Fe等)も含まれていないことがわかった.以上の結果から,大気圧下でナノパルスプラズマCVD法により走査しながらDLC膜を合成する技術を確立することができた.さらに,この表面にDNA(HPLCアミノ化Fluorescein)を固定し,蛍光顕微鏡による観察を行った.その結果,大気圧で合成したDLCにおいても従来の低圧下で合成したDLCと同密度のDNAを固定できることがわかった(現在のところ蛍光画像の目視観察による).このことから,本研究によりナノパルスプラズマを用いることにより,DNA固定用のDLCコーティングを大気圧下で行う技術を確立できたと結論される.
ヒト染色体複製関連因子(ORC1)の人為的発現制御技術を用いた細胞内機能の解析

本年度は、ヒトORC1蛋白質量が細胞周期で変動することに着目し、ORC1蛋白質の量的制御の詳細とその意義について以下の知見を得た。1.ヒトORC1の発現時期の詳細の解析ORC1の発現時期をBrdUの取り込みと比較したところ、ORC1の染色像はG1後期からS期初期の細胞で強く観察された。しかし、ORC1の染色像はBrdUの染色像とほとんど重ならないこと、S期中期以降の細胞ではORC1のシグナルはほとんど検出されないことから、ORC1はDNAが複製する直前にDNA複製の場から速やかに無くなることが示された。2.ORC1蛋白質の過剰発現細胞株の解析ヒト293細胞でFlag-ORC1蛋白質を様々なレベルで発現する細胞株を樹立した。まず、Flag-ORC1蛋白質は恒常的プロモーターで発現するにも関わらず、内在性のORC1蛋白質と同様に、細胞周期で量的に制御されることを見いだした。これは、ヒトORC1蛋白質量が、蛋白質の分解系によって制御されていることを示唆するものである。さらに、ORC1の発現量に応じた細胞の表現型の解析を行った。その結果、ORC1が過剰に発現するとS期の進行に支障を来すこと、またHUやチミジン等によるS期チェックポイント停止が働きにくくなることを見いだした。3 ORC1蛋白質の分解に関与する部位の同定ORC1蛋白質の分解に関与するドメインを検索するために、欠失変異を導入したORC1蛋白質を発現する細胞株について、欠失ORC1蛋白質のHU依存的な分解を調べたところ、ORC1の中央のごく短い領域(325-510)でも分解されることが示唆された。上記の結果から、ヒト細胞においてORC1蛋白質量は、蛋白質の分解系によって細胞周期で厳密に制御されていること、また過剰に存在すると細胞周期およびS期チェックポイントに支障を来すことが明らかとなった。
大学教員のタイム・バジェットの構造分析

本研究は、平成7年6月に実施した大学教員の生活時間調査の再分析により大学教員の置かれている状況を時間資源の観点から多角的に明かにするとともに、研究活動の編成様式との関連の理論的検討を行うものである。1.生活時間分析大学教員の活動の実態をさまざまな属性別に分析し、中でも研究時間の不足感が強い国立有力大学について詳細に分析した。また、大学改革と生活時間の関係に関して分析を行い、会議時間に対する負担感が実態以上に大きいこと、時間の寸断など時間の質の低下などが発生していることを明かにした。さらに管理的職務の実態について分析を行った。これらの分析結果を、大学教員の仕事の質、大学教員の多忙と教育研究の支援体制、時間からみた大学教員の学術研究環境、管理的業務に関する分析の各項目についてとりまとめた。また、大学研究者に関する国際的統計の根本問題であるFTEをめぐる問題についても検討した。2.研究活動の編成様式の理論的検討科学技術のモード論を参照しつつ、科学技術論のレベルで大学教員の多忙の原因について検討を行った。知識生産の様式として、ピアレビュー・システム、インハウス・システム、オ-ディション・システムの3タイプが存在することを明かにした。とくにモード2の出現にともなうオ-ディション・システムの浸透、また多様な研究様式が並存することが、大学教員の多忙の原因になることを示した。3.とりまとめ以上の結果を内外の学会で口頭発表するとともに、論文などにまとめ、さらに報告書にとりまとめた。本年度は、平成7年6月に実施した大学教員の生活時間調査(以下「生活時間調査」という)の再分析と次年度に実施する予定の追跡調査の設計の準備を行った。1.生活時間調査の再分析(1)大学教員の活動の属性別分析大学教員の活動の実態をさまざまな属性別に分析し、中でも研究時間の不足感が強い国立有力大学について詳細に分析した。有力大学でも、分野により週当たり職務時間は平均で56時間から65時間まで10時間以上の開きがあり、研究活動に使う時間の割合についても、37%から60%までの開きがあることなどがわかった。(2)大学改革と生活時間の関係に関する分析とくに、大学改革と生活時間の関係に関して分析を行い、会議時間に対する負担感が実態以上に大きいこと、時間の寸断など時間の質の低下などが発生していることを明かにした。2.追跡調査の準備(1)大学教員に対し、聞き取り調査を行った。とくに、大学改革との関連について、検討を行った。これは、次年度に実施する追跡調査の準備としての性格を併せ持つものである。(2)以上の結果を踏まえ、追跡調査の枠組みを検討した。予定していた調査票の設計までは、実現できなかったが、現在も調査票の設計を継続して行っている。3.中間的成果のとりまとめと発表以上の成果の一部を、学会、ワークショップで口頭発表したほか、論文としても発表した。本年度は、大学教員の生活時間調査の分析、研究活動の編成様式との関連の理論的検討、分析結果のとりまとめを行った。(1)生活時間調査の分析昨年度は、大学改革と生活時間の関係に関する分析を行ったので、今年度はさらに管理的職務に焦点を絞って分析し、以下のようなことが明らかになった。・管理的業務のほとんどは会議であり、管理的業務が長時間にわたる場合、個人で行う研究活動、授業や教育指導に携わる時間を減らす傾向が見られる。・研究とは直接関係のない会議の1カ月当たりの回数が、1回以下の者が23%、4回以上が42%である。・会議の回数と会議時間は必ずしも比例しない。また、会議の回数が少ない場合でも、会議時間はそれほど短くははならない。・会議の多い者ほど、教育時間、専門的研修の時間、論文執筆時間などの不足感が強い。会議のために研究時間が不足するのは当然であるが、そのために時間の質の低下がみられる。・管理的業務、会議などは、大学教員の活動パタン、とくに研究活動に対する影響が大きい。(2)研究活動の編成様式の理論的検討

科学技術のモード論を参照しつつ、科学技術論のレベルで大学教員の多忙の原因について検討を行った。知識生産の様式として、ピアレビュー・システム、インハウス・システム、オ-ディション・システムの3タイプが存在することを明らかにした。とくにモード2の出現にともなうオ-ディション・システムの浸透、また多様な研究様式が並存することが、大学教員の多忙の原因になることを示した。(3)とりまとめと発表以上の成果の一部を、内外の学会で口頭発表したほか、論文として発表し、最終的に報告書にとりまとめた。
気管支喘息と喫煙-喫煙喘息患者の禁煙指導-

【研究の概要】前年度は気管支喘息患者222名に心理テストMMPIを実施し、その心理的・性格的背景を検索し、喫煙喘息患者の心理状態が、非喫煙患者のそれとは異なり、より外向的、活動的、非社会的、世慣れている等の傾向があることを確かめた。また、重症度と喫煙状況の検討により、喫煙は喘息重症度には関係なく、症状が重くても喫煙することが確認され、さらに、喫煙喘息患者のニコチン依存度は、一般喫煙者より軽度であることも確かめた。これらの結果を総合して、喫煙喘息患者のタバコが止められないのは、ニコチン依存より、むしろ性格的な原因による可能性が示唆され、これらの結果を踏まえて、外来通院中の心理テストを実施出来た喫煙喘息患者37名(男声30名、女性7名)を対象にインタビュー形式の面接を行い、生育歴、生活習慣、家族構成、患者家族による患者評、喫煙歴、本人の禁煙の意志などの聞き取り調査を行った後、喫煙の歴史、喫煙者の病理・弊害・予後、喫煙が原因と考えれる疾患と罹患率、家族に対する弊害、禁煙効果などの禁煙教育、および心理テスト結果を基にした禁煙指導を行った。また同時に呼気中のCO濃度を測定し、禁煙指導の効果判定の基準とし、看護婦を含めた包括的禁煙指導を行った。【禁煙指導結果】禁煙できた男女は11名(男性7名女性3名)、減量できた者18名(男性16名女性2名)、出来なかった者4名、脱落群4名であり、禁煙率は29.7%であった。さらに、現在の喫煙本数、喫煙期間、喫煙開始年齢、および現在の重症度別平均年齢を検討したが、喫煙期間と喘息重症度の間では明らかな関連は認められなかった。また、禁煙とストレスの有無との相関を検討するために、ストレスの有無と、種類の検討を行い、禁煙できた群はストレスの無い者が多いという結果を得た。結論として、29.7%の高い禁煙率を示したことは、医師および看護婦による包括的禁煙指導の有用性が示唆され、その成果を1997年12月喫煙と喘息-喫煙喘息患者の禁煙指導、その2-として、看護科学学会(神戸国際会議場)にて発表した。現在、これらの結果をまとめ、MMPI各尺度のTスコア化を行っており投稿準備中である。【対象および方法】喘息患者222名に心理テストMMPIを実施し、MMPI旧尺度10項目、新尺度11項目を測定した。同時に喘息患者の背景因子(年齢・IgE-RIST・好酸球・罹病期間)を調査し、さらに日本アレルギー学会喘息診断治療ガイドラインに従って軽症・中等症・重症の三群に重症度を決定し、さらに喫煙(smoker)、非喫煙(non-smoker)、前喫煙(Ex-smoker)の三群と男女間について喫煙状況に関するそれぞれの相関関係を調べた。同時に喫煙患者に対してはニコチン依存度(FTQ指数)を測定した。喫煙喘息患者に対しては、禁煙指導を始める前にスモ-カライザーにて呼気中CO濃度を測定し、禁煙指導前後のCO濃度の変動を禁煙および節煙が出来ているかどうかの参考値とした。さらに対照群として喫煙・非喫煙・前喫煙者を含む200名の健常者の心理テストMMPIも実施し、喘息患者と同様に旧尺度10項目、新尺度11項目を測定し、喫煙患者にはFTQ指数を測定した。心理テスト記入の際、明らかに妥当性尺度が高値を示し、意識的あるいは無意識的な作意が認められた喘息患者症例のうち20名、健康対照群28名を省いた喘息群202名、健康対照群172名を対象とし、喫煙・非喫煙・前喫煙三群と男女間それぞれのMMPI21尺度を比較し、男女喫煙・非喫煙・前喫煙六群での心理的傾向を比較した。また喫煙患者に対しては個人面接を行いその心理的背景を検討し、禁煙指導を実施した。【結果】男女間及び喘息重症度と喫煙・非喫煙・前喫煙との間には、喫煙状況に関する相関は認められなかった。また男女喫煙・男女前喫煙・男女非喫煙六群でのMMPI対比では男性喫煙群ではRe(Social Responsibility・社会的責任)が有意に低く、Pa(Paranoia・偏執性)で有意に高値を示した。また男性喫煙群と男性前喫煙群との比較では、Ma(Mania・軽躁性)やSi(Social Extroversion・社会的外向性)で喫煙群が有意に高値を示した。また女性喫煙群でもRe(社会的責任)が有意に低く、さらにCn(Control・統制)、Si(社会的外向性)で有意に高値を示した。また助成喫煙群および男性喫煙群は前喫煙群に較べてR(Repression・抑圧)、Sc(Schizophrenia・精神分裂)が有意に低値を示した。更に面接の結果でも、喫煙者に一定の心理的傾向を認めた。これら結果を以下の学会で発表を行った。成人喘息患者の心理的背景-喘息と喫煙-:第46回日本アレルギー学会総会10/30-11/1,1996,宇都宮,栃木.3.喘息と喫煙-喫煙喘息患者における禁煙指導-:第16回日本看護科学学会12/6-7,1996,東京.平成8年度は以上のデーターを収集し報告を行った。平成9年度は更にデーターを収集し、また禁煙指導を継続して行い、さらにMMPI各尺度のTスコア化を行い論文投稿の予定である。【研究の概要】

前年度は気管支喘息患者222名に心理テストMMPIを実施し、その心理的・性格的背景を検索し、喫煙喘息患者の心理状態が、非喫煙患者のそれとは異なり、より外向的、活動的、非社会的、世慣れている等の傾向があることを確かめた。また、重症度と喫煙状況の検討により、喫煙は喘息重症度には関係なく、症状が重くても喫煙することが確認され、さらに、喫煙喘息患者のニコチン依存度は、一般喫煙者より軽度であることも確かめた。これらの結果を総合して、喫煙喘息患者のタバコが止められないのは、ニコチン依存より、むしろ性格的な原因による可能性が示唆され、これらの結果を踏まえて、外来通院中の心理テストを実施出来た喫煙喘息患者37名(男声30名、女性7名)を対象にインタビュー形式の面接を行い、生育歴、生活習慣、家族構成、患者家族による患者評、喫煙歴、本人の禁煙の意志などの聞き取り調査を行った後、喫煙の歴史、喫煙者の病理・弊害・予後、喫煙が原因と考えれる疾患と罹患率、家族に対する弊害、禁煙効果などの禁煙教育、および心理テスト結果を基にした禁煙指導を行った。また同時に呼気中のCO濃度を測定し、禁煙指導の効果判定の基準とし、看護婦を含めた包括的禁煙指導を行った。【禁煙指導結果】禁煙できた男女は11名(男性7名女性3名)、減量できた者18名(男性16名女性2名)、出来なかった者4名、脱落群4名であり、禁煙率は29.7%であった。さらに、現在の喫煙本数、喫煙期間、喫煙開始年齢、および現在の重症度別平均年齢を検討したが、喫煙期間と喘息重症度の間では明らかな関連は認められなかった。また、禁煙とストレスの有無との相関を検討するために、ストレスの有無と、種類の検討を行い、禁煙できた群はストレスの無い者が多いという結果を得た。結論として、29.7%の高い禁煙率を示したことは、医師および看護婦による包括的禁煙指導の有用性が示唆され、その成果を1997年12月喫煙と喘息-喫煙喘息患者の禁煙指導、その2-として、看護科学学会(神戸国際会議場)にて発表した。現在、これらの結果をまとめ、MMPI各尺度のTスコア化を行っており投稿準備中である。
高齢者への心理療法的かかわりに関する研究-箱庭を介したかかわりから-

平成17年度は、平成16年度に引き続き、特別養護老人ホームでの箱庭を介したかかわりに関する調査を実施するとともに、並行して平成16年度から蓄積してきたデータの分析にあたった。具体的には、1.平成16年度の研究企画以来、調査の実施および調査に関するカンファレンスを交互に繰り返してきた過程において、随時課題を見いだし、調整あるいは修正してきた調査手続きの変遷について分析を行った。その結果、高齢者という対象に共通した特有の課題にそった手続き的工夫が必要であるとともに、個々の調査協力者にそれぞれ固有の課題があり、「高齢者の心理療法的かかわり」とはいえ、むしろ個々の固有性にそった工夫の方が重要であると考えられた。2.調査過程で、個々の調査協力者との継続的なかかわりを重視し、事例研究の手法によって心理療法実践と同様の「かかわり」の機微について細やかな分析を行った。その結果、「高齢者との心理療法的かかわり」を考える場合に、箱庭などに表れる世界というよりも、箱庭を介した調査協力者と調査者の関係性の展開に焦点を当てた捉え方がより重要であると考えられた。特に、継続面接の「終わり方」というテーマと高齢者が現実的な課題として直面している「死への準備」というテーマの重なりについての考察を詳細に行い、「成長」や「発達」といった右肩上がりの発想を超えたところで、衰えゆき、死にゆくことを生きる高齢者への「心理療法」(心理臨床)的かかわりのあり方を模索してゆくことが必要であることを結論として提示した。本年度は、京都市小川特別養護老人ホーム(杜会福祉法人京都福祉サービス)の協力を得て、箱庭を介した心理療法的かかわりに関する調査を実施した。当初は、20名×1セッションの合計20セッション程度の調査を予定していたが、施設側の事情もあり、6名を対象に、それぞれ複数セッションの調査(H17.3月時点で19回。1ヶ月に1回程度のペースで、総計24セッション)を行った。また、2週に1回の定期的なカンファレンスを開き、調査の各回の振り返りと課題の明確化、課題解決に向けての討論を行い、順次、調査手続きを改善していった。調査を進めるなかで、箱庭のセッティングに関しては、一般的なセッティングのように玩具棚にミニチュアを並べるのではなく、「机の上の手の届く範囲に広げて」置き、また玩具数も、「通常よりは少な目」にした方が、高齢の対象者にとっては、取り掛かりやすいことが分かった。箱庭の「作品」に関しては、個人差があるものの、非常に豊かな表現が行われることがあることが明らかとなってきている。このことは、加齢による認知機能の低下や、言語的な意思疎通能力の低下にもかかわらず、箱庭という媒体を介して心理療法的かかわりが十分に行える可能性を示唆している。また、「箱庭作品」を作るには至らない場合でも、調査者を相手に、いわゆる「おしゃべり」を楽しむ対象者がおり、こうした「おしゃべり」に傾聴することから、心理療法的かかわりがはじまる場合もあった。こうした場合も、心理療法的かかわりを生む発端に箱庭というセッティングがうまく機能しており、「箱庭を介したかかわり」が想像以上に広く心理療法としての意義を持つと言えそうな結果が得られた。具体的には、1.平成16年度の研究企画以来、調査の実施および調査に関するカンファレンスを交互に繰り返してきた過程において、随時課題を見いだし、調整あるいは修正してきた調査手続きの変遷について分析を行なった。

その結果、「高齢者との心理療法的かかわり」を考える場合に、箱庭などに表れる世界ということよりも、箱庭を介した調査協力者と調査者の関係性の展開に焦点を当てた捉え方がより重要であると考えられた。特に、継続面接の「終わり方」というテーマと高齢者が現実的な課題として直面している「死への準備」というテーマの重なりについての考察を詳細に行い、「成長」や「発達」といった右肩上がりの発想を超えたところで、衰えゆき、死にゆくことを生きる高齢者への「心理療法」(心理臨床)的かかわりのあり方を模索してゆくことが必要であることを結論として提示した。
高分解能な多偏波映像レーダシステムにおける分布ターゲットの高度情報抽出手法の研究

本研究は,航空機SARに代表されるメートルオーダの高分解能な映像レーダーシステムを用い,森林等の分布ターゲットの撮像する場合において,得られる画像(受信レベル)の空間的な揺らぎ,すなわち非ガウシアン性としてのテクスチャから,対象についての情報を抽出する手法に関するものであり,特に次に述べる3つのことがらを明らかにすることを目的としている.以下に,各項の本年度の進捗を列挙する.A.テクスチャの空間的相関・グローバルには一様とみなせる森林内において,パッチ状の粗領域の存在が,K分布オーダパラメータνを変化(低下)させるメカニズムを解明.・木々が鉛直方向に等方的でない場合に(風害の影響で傾木しているなど),νの値が電波の入射方向に依存して変化する状況を検証.・一般的な画像解析で用いられる種々のテクスチャ特徴量(同時生起行列から得られる諸量など)とνの関係を解析.B.テクスチャと偏波の関係C.テクスチャと偏波の関係・テクスチャ保存型のスペックル低減手法に関し,gamma-gamma-MAPフィルタによるK分布オーダパラメータの保存性能を精査し,処理に用いる窓サイズを適応的に変化させる改善案を提案.なお,以上の成果を得るため,解析対象の森林について,密度測定,樹木の傾き角度(レーザ)及び方向(デジタル方位計)の測定,GPSによる位置計測,などの事後フィールド調査を実施した.衛星あるいは航空機搭載の映像レーダ,特に合成開口レーダ(SAR)に関わる技術は急速に発展を遂げ,空間分解能の向上を目指したシステムが国内外で計画されている.高分解能システムは,都市域のリモートセンシングや点目標の検出に圧倒的な能力を有するが,森林や海洋などの分布ターゲットを撮した場合,データの統計的なふるまいや物理情報の抽出手法について未解決の問題が山積している.高分解能化によりターゲットの空間的な構造を十分に捉えることが可能となり,いわゆる"テクスチャ"に対する理解が鍵となる.このことを鑑み,本研究課題では,主として以下の3つのことがらを明らかにすることを目的としている.A.テクスチャの空間的相関B.テクスチャと偏波の関係C.テクスチャとスペックルの関係まず,Aに関し,相関のあるテクスチャを有する(K分布に従う)高分解能なSAR画像のシミュレーション手法を開発した.SAR画像の解析において,テクスチャとは,撮像される表面に固有な空間的多様性や,散乱の物理的な機構に由来する揺らぎをいう.このような強度の揺らぎは,対象が一様なシーンであっても,画像内に統計的な暗い線状模様をもたらす場合があるが,高分解能化によりテクスチャの相関が高まるにつれ,そのような物理的に無意味な線状パターンの生起確率がより高まることを,シミュレーション画像において明らかにした.次に,Bについての研究に着手するにあたり,実際の多偏波航空機レーダの観測公募に,北海道苫小牧の管理森林の撮像実験が採択された.既に冬期の実験において,必要な較正情報やグランドトゥルースを取得しており,来年度早々から本データにおけるテクスチャと偏波の関係の解析を開始できる.本研究は,メートルオーダの高分解能な映像レーダ(SARなど)システムにより,森林や海洋などの分布ターゲットを撮する場合の,A.テクスチャの空間的相関B.テクスチャと偏波の関係C.テクスチャとスペックルの関係についての理解を深めることを目的としている.このうち,本年度は主としてBの『テクスチャと偏波の関係』について解析を進めた.高分解能なレーダ画像においては,テクスチャ,すなわちターゲットの空間的構造に起因した画像強度の揺らぎが重要な意味合いを帯びる.すでに,後方散乱断面積そのものと偏波の関係に関する解析,及びその応用は成熟の域に達してきたといえるが,その空間的な揺らぎについては,"テクスチャは偏波によって変化するのか"という根本的なところで,未だに議論の余地がある.これに対し,本研究では,異なる散乱機構の混在によりテクスチャの偏波依存性を説明するモデルを導出し,これをターゲット分解と呼ばれる手法により裏付けることに成功した.ターゲット分解から得られるエントロピー値と,テクスチャのHH/HV/VV偏波での相違の相関性を見出した本成果は,表面散乱や体積散乱,リフレクタ的な2回反射などが混在する状況であるほど,テクスチャが偏波チャネルによって異なる度合いが大きいことを示唆している.また,多偏波航空機レーダにより,実際に北海道苫小牧の管理森林における撮像実験(X/Lバンド)を昨年の2,8,11月に行った結果,森林への浸透性が強く,散乱機構が複雑なLバンドの方が,テクスチャの偏波依存性が高いという,上記のモデルに沿った結果が得られた.このほか,Cの『テクスチャとスペックルの関係』に関し,テクスチャ保存型のスペックル低減手法を開発した.これは,前処理としてターゲット分解を用いることで,点目標の保存性能を高めたものである.本研究は,航空機SARに代表されるメートルオーダの高分解能な映像レーダーシステムを用い,森林等の分布ターゲットの撮像する場合において,得られる画像(受信レベル)の空間的な揺らぎ,すなわち非ガウシアン性としてのテクスチャから,対象についての情報を抽出する手法に関するものであり,特に次に述べる3つのことがらを明らかにすることを目的としている.以下に,各項の本年度の進捗を列挙する.A.テクスチャの空間的相関・グローバルには一様とみなせる森林内において,パッチ状の粗領域の存在が,K分布オーダパラメータνを変化(低下)させるメカニズムを解明.・木々が鉛直方向に等方的でない場合に(風害の影響で傾木しているなど),νの値が電波の入射方向に依存して変化する状況を検証.・一般的な画像解析で用いられる種々のテクスチャ特徴量(同時生起行列から得られる諸量など)とνの関係を解析.B.テクスチャと偏波の関係

C.テクスチャと偏波の関係・テクスチャ保存型のスペックル低減手法に関し,gamma-gamma-MAPフィルタによるK分布オーダパラメータの保存性能を精査し,処理に用いる窓サイズを適応的に変化させる改善案を提案.なお,以上の成果を得るため,解析対象の森林について,密度測定,樹木の傾き角度(レーザ)及び方向(デジタル方位計)の測定,GPSによる位置計測,などの事後フィールド調査を実施した.