hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インフラとソフトを融合したシステムアーキテクチャメトリクスの提案と計測環境の構築

最終年度である本年度は,研究の目的であるコンピュータシステムのインフラストラクチャとソフトウェアの特徴を融合したシステムアーキテクチャメトリクスを提案し,かつ,それを自動計測する環境構築に関する総合的な検証とまとめを実施した.提案メトリクスを利用したツール群に関する昨年度の論文投稿での査読者の指摘は「評価がひとつのシステムでは不十分」と「障害特定モデル等の一般化が不十分」であった.そこで,提案するメトリクスの適用をもうひとつのプロジェクトの一部に適用し,かつ,ログトレースやリプレイヤ等を組み込んだシステム環境で複数の障害箇所をインフラとソフトと区別なくシームレスに特定できることを確認した.本研究成果のうち,メトリクスを使ったログトレースとリプレイヤを使ったシステム環境に関しては国際ジャーナルに投稿し採録された.また,これまでの成果に基づいて障害特定モデルを構築し,実際のプロジェクトの一部に適用し,発生した障害の原因箇所を特定することに有用であることを実践的に示した論文を国際会議に投稿し採録された.同時に本研究においてインフラのコンフィグファイルの変化モデルの不十分さを論文査読者より指摘されていたので,インフラのコンフィグファイルの変更のメトリクスを改善し検証し国際会議に投稿して採録された.検証されたメトリクスとそれを利用するツール群,さらにツール群を利用した実践的に有用な障害特定モデルを構築することができた.本研究では,コンピュータシステムのインフラストラクチャとソフトウェアの特徴を融合する新しいシステムアーキテクチャメトリクスSysArcMの提案である.本年度は基本的なメトリクスのLOI(規模),LCOI(凝集度)を提案し,その正確性を検証した.LOIとLCOIを教育システム構築プロジェクトの52デザインシートを用いて計測し,検証した結果,いくつかの問題点が明らかになった.まず,ひとつのデザインシートをコピーして作成したデザインシートが複数あるときは,LOIとLCOIが特異な値を示すことがわかった.さらに,2つのメトリクスのほかにLCOD(結合度)の概念が重要であることがわかった.次にメトリクスをデザインシートから自動計測する環境の構築を行った.特定フォーマットのデザインシートをText化して入力項目を抽出し,その入力項目の関係を解析してメトリクス値を自動計測することができた.汎用的なデザインシートフォーマット対応の自動計測環境を作成するために,汎用デザインシートの分析をおこなっている.平成27年度は,提案したメトリクスの有効性の検証を行う.まず,検証を行うために,開発終了後3年の運用稼動実績のあるターゲットプロジェクトを設定した.インフラとソフトの設計ドキュメントより提案するメトリクス値を計測し,さらに障害管理表より障害の内容を分析した.1メトリクス値とインフラ設定ミス起因のシステム障害件数(システム全体)の関係は主だった傾向や相関を抽出することができなかった.2障害が発生した特定機器のメトリクス値は高い傾向にあることがわかった.つまり,頻繁に設定ミスによる障害が発生するインフラ機器とその周辺のソフトはメトリクス値が高いことがわかった.1メトリクス値と障害件数の関係が明確にできなかった原因のひとつに,障害が複数の機器やソフトにまたがって発生するケースや,設計書の作り方によってメトリクス値が非常に大きくなるケースがあった.したがって,提案メトリクスを精査して,設計書の作り方で影響されないメトリクスを選択し,かつ,設計書の汎化方法を提案し,意図したメトリクス値が計測できるようにした.また,ターゲットプロジェクトの設計書でメトリクスを計測する場合,手動計測は量的問題があり不可能であった.したがって,設計書から提案メトリクス値を計測するツールと障害管理表との関係を分析支援するツールを表計算ソフト上で作成した.これによって,多数の設計書から構成されるターゲットプロジェクトが分析できるようになった.メトリクスの提案をすでに行ったが,実際のターゲットプロジェクトで計測し評価することで提案メトリクスの精査をした.昨年度までは提案メトリクスは3つの観点で計測されていたが,そのうちのひとつの「凝集性」メトリクスはインフラ関係の設計書では計測が困難であることがわかった.つまり,凝集性と定義した観点が設計書から抽出できなかった.そこで,残りの2つの観点に絞り込んであたらしい提案メトリクスとし,かつ,パラメータをチューニングすることで,2問題のあるインフラ機器の特定に役立つメトリクスへ進化することができた.また,ターゲットプロジェクトの多量の設計書を分析するためのツールを開発することで,パラメータチューニングや障害との関係の分析が容易となった.平成28年度は,前年度で検証した結果の「提案メトリクスが問題のある機器の特定の支援になることがわかった」ことに基づき,ターゲットプロジェクトに対する提案メトリクスの有効性を論文にまとめて情報処理学会論文誌に投稿し採択された.内容は,ネットワーク設計書の入力項目数LOIとネットワーク設計書の結合度CBDの2つのメトリクス値を提案して計測し,LOI値もCBD値も高い機器に設定ミスなどの障害が発生する可能性が高いこと,さらに障害が発生しやすい機器の特定支援に有効であることを示した.また,平成28年度に研究を進める予定である設計書のコピーに関するメトリクスへの影響については,ターゲットプロジェクトの25個のネットワーク設計書をもとに新しいメトリクス計測手法を提案した.

本手法は,インフラの類似機器の設計時に同一設計書をコピーをして複数設計書を作成した場合でも,正確なLOI値とCBD値を求めることに役立つ.同一設計書をコピーして類似機器の複数設計書を作成することは,作業の効率化に役立ち工数削減につながる作業工程である.しかし,同一設計書をコピーすることでLOI値とCBD値が必要以上に高くなり,本来は単純な設定項目であるにもかかわらず,障害の発生する機器と予測されるという問題があった.つまり,コピーして作成した設計書がシステム全体のLOI値とCBD値に悪影響を及ぼした.そのため,汎化設計書とオーバーライドの概念によるコピー箇所の重複を軽減する手法を提案し,LOI値とCBD値を正常に戻すことを試みた.具体的には,コードクローン技術を利用してコピーし作成したと思われる設計書を抽出し,共通部分を汎化設計書として再定義する.汎化設計書を継承して各々の設計書を定義し,さらに各項目を必要に応じてオーバーライドする手法である.本手法も上記採択論文内で提案し検証した.ターゲットプロジェクトを利用して,提案するシステムメトリクスの有効性が検証できた.特にネットワーク設計書に着目したLOIとCBDメトリクスは障害を発生しやすい機器を特定する支援に役立つことを確認し,論文誌に投稿して採録された.同時に前年度からの問題であった「コピーをして設計書を作成した場合のメトリクスの異常値」を回避するための計測手法も同論文にて提案できた.ソフトウェア開発技法のオブジェクト指向の汎化とオーバーライドをネットワーク設計書に適用するという新規性の高い手法であり,コピーによるメトリクス値の異常を回避できることを確認できた.しかし,前年度の計画では完成版の設計書ではなく,途中経過の設計書を入手して設定ミスの箇所を特定することを予定したが,入手が遅れて平成29年2月となった.したがって,引き続き,平成29年度も途中経過の設計書の設定ミスの箇所をLOIとCBDが特定できることを検証する.本年度は昨年度の論文で発表したシステムメトリクスを使って大規模システムの障害発生箇所特定の有効性の検証を行った.まず,提案するシステムメトリクスを使って障害発生箇所特定を支援するツールを開発した.特徴は提案するシステムメトリクスを反映するためにインフラとソフトをシームレスにログベースで分析できるツールである.次に提案したシステムメトリクスを適用する開発プロセス範囲を明確にした.開発プロセス範囲は制約のない広範囲を目指すため,最上流工程の入札フェーズから運用フェーズまでとし,範囲が限定された開発プロセスより有益であることを示すと同時に,ログを使ったシステムメトリクスへの拡張の提案を2件の国際会議へ論文投稿し,発表した.さらに,本ツールを使って実際の大規模システムの障害発生箇所特定検証を試みた.計測されたメトリクス値はインフラを含めたソフトとの関連性の複雑さを定量的に計測し,発生した障害の一部を特定できた.
ポリリジンの多角形型二次元構造化による新規生体機能材料の開発

本年度は、二次元構造化ポリリジンを合成するためのルート構築に重点を置き、研究を行った。以下、本年度に達成した具体的な研究成果を記す。はじめに、単純な構造のグリシン誘導体を繰り返し単位として用い、アミド結合形成反応と脱保護反応を繰り返すことによって多量化させ、多角形の辺を構成するポリペプチド鎖を合成した。続いて、多角形の頂点となる芳香族性部位を、同様のアミド結合形成反応により導入した。そして、アミド縮合による環化反応によって、多角形型大環状分子の合成を試みた。当初は環化反応のステップにおいて、直鎖状オリゴマーのみが得られる結果となっていたが、様々な縮合剤を検討した結果、1-[ビス(ジメチルアミノ)メチレン]-1H-1, 2,3-トリアゾロ[4,5-b]ピリジニウム3-オキシドヘキサフルオロホスファート(HATU)を用いた際に、選択的に環化体を得られることを見出した。さらに、基質濃度を調節することによって、得られる大環状分子の大きさまでもコントロールできるようになった。現在までに、正三角形型、正四角形型、および正五角形型の大環状分子の合成に成功している。これらは、当初想定していた以上の成果である。得られた多角形型大環状分子はいずれも水溶性であるため、今後は種々の生体分子との相互作用を評価していく予定である。なお、本研究成果は、2019年5月に大阪にて行われる高分子学会年次大会において発表する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
太陽ニュートリノ振動の精密研究

本計画は、^8B太陽ニュートリノを精密に測定することにより、太陽ニュートリノ振動の確実な証拠を捕らえることである。2001年に、スーパーカミオカンデによる太陽ニュートリノ強度による測定とSNOによる測定を比較することにより太陽ニュートリノが確実に振動している証拠が得られた。これにより、本計画の目標のひとつは達成されている。現在、大混合角度解とされている太陽ニュートリノ振動解から予想される昼夜の強度差、そして、わずかなスペクトルの歪みを観測する努力を行っている。スペクトルの歪みを観測するには、観測可能なエネルギー閾値をできる限り下げることである。我々は、当初目標とした4.5MeVまでの太陽ニュートリノ信号の検出に成功した。今後、スペクトル測定の観測感度をあげることにより大角度解であることの確認を行いたい。2%であるといわれている昼夜の強度差に関しては、1.8±1.6%が得られた。これは、振動解から期待される値とコンシステントであるが、まだ、統計的には十分でない。さて、この重要な太陽ニュートリノ振動を最終決着するには太陽ニュートリノの90%以上を占める低エネルギーのpp-7Be-ニュートリノでニュートリノ振動が確認され、パラメータが精密決定されることが必要である。本研究の第二の目標は、pp-7Be-ニュートリノ観測の測定器の開発を行いその実現可能性を示してゆくことである。これまでの研究結果にもとづき、液体キセノン検出器の開発を行っている。10トンのキセノンを用いることで1日15事象のPP-7Be-ニュートリノが観測できる。本年度は100kgのプロトタイプを製作し、テスト実験を行った。低エネルギー太陽ニュートリノの検出に必要な自己遮蔽能力を実証した。また、別途、キセノン純化装置を製作し、稼動させ、バックグラウンドであるクリプトンを1000分の1にすることに成功した。目的とした開発研究目標はほぼ達成している。総合的に考え、液体キセノン検出器は、低エネルギー太陽ニュートリノの検出装置として使える可能性が十分あるとおもわれる。現在までに行われた太陽ニュートリノ実験により観測されている太陽ニュートリノ欠損は強くニュートリノ振動を示唆している。しかし、太陽ニュートリノ振動は、まだ確実でゆるぎのない決定的な証拠はなく、しかもいくつかの可能な解があり、質量差、混合角などは決まっていない。この太陽ニュートリノ振動を確定してゆく方法は、太陽ニュートリノの昼夜強度の違い(ニュートリノ振動への地球物質の効果)を観測することや、太陽ニュートリノのエネルギースペクトルの歪み(ニュートリノ振動のエネルギー依存性)を測定することである。これらは、太陽ニュートリノ強度の計画値に依存しない確実な証拠となる。本研究は太陽ニュートリノのエネルギースペクトル観測を広い範囲において行う。このため2つの目標を設定した。第一の目標は、スーパーカミオカンデで観測可能なエネルギー閾値をできる限り下げることである。これはスペクトルの歪みの観測感度をあげることになり、これにより、MSW小角度解に対する判定が可能になる。我々は、エネルギー閾値を5MeVまで下げることに成功した。そして2000年10月までのデータによると、スペクトルの有意な歪みは見出せなかった。また、昼夜の違いも3%(1.5シグマ)で有意ではなかった。しかし、この高精度な測定により、MSWの小角度解が95%のレベルで排除されるという結果になった。これは、小角度解はスペクトルの歪みを要求するからである。さて、この重要な結果を最終決着するには太陽ニュートリノの90%以上を占めるpp-7Be-ニュートリノでニュートリノ振動が確認され、パラメータが精密決定されることが必要である。本年度はこの目的のための最良の測定器が液体キセノン検出器であることを見出した。この測定器によると、10トンのキセノンを用いることで1日15事象のpp-7Be-ニュートリノガ観測できる。現在まで、3kgのテストチェンバーを製作し、測定器の基本的パラメータ、そして、実験の可能性を検討している。スーパーカミオカンデの太陽ニュートリ実験は、高統計の特徴を生かした精密測定である。本研究課題では観測可能なエネルギー閾値をできる限り下げることにあり、これはスペクトルの歪みの観測感度をあげることになる。これにより、MSW小角度解に対する判定が可能になる。そして、この高精度な測定により、MSWの小角度解が95%のレベルで排除されるという結果を得た。太陽ニュートリノ問題は今年もうひとつの大きな進展があった。スーパーカミオカンデはニュートリノの電子散乱により、電子ニュートリノとミューニュートリノの両方を捕らえられる。カナダのSNO実験は電子ニュートリノのみ捕らえる。この2つの実験の比較により、地球で観測される太陽ニュートリノの中にミューニュートリノの成分があることがはっきりし、太陽ニュートリノ問題はニュートリノ振動によるものであることがほぼ確実になった。また、スーパーカミオカンデのデータ、特に昼夜の強度の差、エネルギースペクトルの精密測1定から強く大角度解を示唆している。しかし、振動解の真の決着はついていない。この重要な結果を最終決着するには太陽ニュートリノの90%以上を占めるpp-7Be-ニュートリノでニュートリノ振動が確認され、パラメータが精密決定されることが必要である。

本研究の第二の目標は、pp-7Be-ニュートリノ観測の測定器の開発を行いその実現可能性を示してゆくことである。この目的のための最良の測定器は液体キセノン検出器であり、本年度前半は3kgのテストチェンバーを用い、測定器の基本的性能を検討した。そして、現在100kgのプロトタイプを今年度末をめどに製作している。この100kgチェンバーにおいて、実験の可能性を実証する。2001年6月、それまでに得られた、スーパーカミオカンデの太陽ニュートリノ強度の測定結果と、カナダのSNO実験の結果を合わせて、太陽ニュートリノが振動している確実な証拠を得た。さらに、現在までに行われたすべての、太陽ニュートリノ実験により振動の解としてMSWの大混合角度解が強く示唆した。この結果は、原子炉からのニュートリノを捕まえる振動実験KamLANDにより2002年12月に確認された。本計画の2つの目標のうち8B太陽ニュートリノの観測に関する部分は本来の目的を達しつつある。観測可能なエネルギー閾値をできる限り下げることである。これはスペクトルの歪みの観測感度をあげること、そして、時間変化を精度良く測ることにより、解の識別ができ、MSWの大角度解であることをはっきりさせた。今後は、2%であるといわれている昼夜の強度さをスーパーカミオカンデにより検証することが、精度の良い解を決定してゆくとともに、大切なテーマである。さて、この重要な結果を最終決着するには太陽ニュートリノの90%以上を占めるpp-7Be-ニュートリノでニュートリノ振動が確認され、パラメータが精密決定されることが必要である。これまでの研究にもとづき、液体キセノン検出器の開発を行っている。10トンのキセノンを用いることで1日15事象のpp-7Be-ニュートリノガ観測できる。現在まで、3kgのテストチェンバーを製作し、測定器の基本的パラメータの測定をおこなった。現在、100kgのプロトタイプを製作し、その冷却試験まで終了している。この100kgチェンバーにより、外入りバックグラウンドの、自己遮蔽能力を実証する。また、別途、キセノン純化装置を製作し、そのテストを行なう。これらにより、低エネルギー太陽ニュートリノの検出装置としての可能性を示す予定である。本計画は、^8B太陽ニュートリノを精密に測定することにより、太陽ニュートリノ振動の確実な証拠を捕らえることである。2001年に、スーパーカミオカンデによる太陽ニュートリノ強度による測定とSNOによる測定を比較することにより太陽ニュートリノが確実に振動している証拠が得られた。これにより、本計画の目標のひとつは達成されている。現在、大混合角度解とされている太陽ニュートリノ振動解から予想される昼夜の強度差、そして、わずかなスペクトルの歪みを観測する努力を行っている。
高時間分解能の大型サンドイッチ型γ線検出器の開発

波長変換ファイバー読み出しの大型サンドイッチ型γ線検出器を高時間分解能にするために使用するMulti Pixel Photon Counter (MPPC)の基礎性能の評価を行った。現時点では時間分解能のよい増幅器が必要であることが分かり、その設計・製作を行った。加えて波長変換ファイバー読み出し部分の光量の詳細な位置依存性を測定し、粒子の入射位置の再構成の手法を確立した。また3種類のファイバーについて減衰長を測定し、高時間分解能に適したファイバーの選択、実機製作のための基礎データを取得した。本研究では時間分解能を向上させるために検出器の側面に取り付けるMulti Pixel Photon Counter (MPPC)のオペレーションが重要な役割となる。MPPCから得られる信号の時間分解能を劣化させないために、増幅器を通さない信号を用いて測定を開始した。初めに、MPPCの有効領域の測定を行った。ここでは大型のプラスチックシンチレータの側面にMPPCを取り付け、10mm間隔で放射線源の位置を変えていき、MPPCの獲得光量を測定する。これは大型の高時間分解能サンドイッチ型γ線カロリメータを製作する際のMPPCの取付間隔を決めるための測定で、この間隔いかんによっては読み出しチャンネル数が大きく変動するため、基礎データとして重要な測定である。測定には有感領域の異なる3種類のMPPCを用いた。この測定と並行して、放射線源でなく電子ビームを用いた測定を検討した。千葉大学大学院理学研究科河合秀幸准教授も同様に複数のMPPCを用いた高時間分解能の荷電粒子検出器の開発を進めており、両研究室合同で、東北大学電子光理学研究施設の共同利用実験を申し込み、課題番号2730「多数のPPDを用いた正方形プラスチックシンチレータの時間分解能の測定」で2日間のビームタイムを行った。この実験では600MeV/cの陽電子をプラスチックシンチレータに照射し、複数のMPPC読み出す実験を行った。この測定においてビームによる信号は放射線源のときに比べて小さいため、十分な分解能が得られなかった。引き続き増幅器を用いた測定を今後検討していく必要があることがわかり、今後の検討課題とした。本研究では時間分解能向上のために使用するMulti Pixel Photon Counter(MPPC)だけでなく、サンドイッチカロリメータのプラスチックシンチレータ部分の光を効率的に読みだすためにWave Length Shifting Fiber(WLS Fiber)の読み出しについての最適化も重要な要素になっている。MPPCの読み出しの最適化については本年度も引き続き開発を続けた。増幅器の回路設計、実装について検討を行ってきたが、その結果を評価するためのビーム実験が、震災の影響で実験を予定していた東北大学電子光理学研究センター(ELPH)がまだ復旧しておらず、ビーム実験申請を受理していただけなかったため、現時点では放射線源ソースによる、簡易検証までしか行うことができなかった。もう一つの重要な要素であるWLS Fiber読み出しの最適化についても同様の影響があったが、本研究で使用するWLS Fiber読み出しサンドイッチ型カロリメータのシンチレータ部はWLS Fiber読み出し荷電粒子検出器と同形状であることを利用して、既に震災前にELPHでの実験が受理されていた「波長変換ファイバーを用いた新電磁カロリメータ用電荷識別用ホドスコープの開発2」(実験責任者田島)の代替実験で研究を行った。代替実験はSPring-8にて11月に行われ、使用するWLS Fiberに関するパラメータ、ファイバー径、ファイバー間隔、溝加工によるシンチレータ部の光量位置依存性の評価のため光量測定、時間分解能測定の実験を行った。現在データ解析中で、その途中経過を3月に行われた日本物理学会年次大会で「波長変換ファイバーを用いた荷電粒子検出器の開発」(発表者東北大学谷口)で光検出器の性能の違いによる位置分解能の差、ファイバー間隔による位置分解能の違いについて発表した。WLS Fiber読み出しについては、東北大学電子光理学研究センターで受理されていた「波長変換ファイバーを用いた新電磁カロリメータ用電荷識別用ホドスコープの開発2」(実験責任者田島)が、震災の影響でSPring-8での代替実験に変わり2011年度に行われ、2012年度はその解析を重点的におこなわれ、その結果は9月の日本物理学会秋季大会で「波長変換ファイバーを用いた荷電粒子検出器の開発」(発表者東北大学谷口雄亮)として発表し、WLS Fiberの収光率の距離依存性の詳細な分布を得ることができ、その分布を使ってWLS Fiberの光量分布から粒子の入射位置を再構成する手法を確立した。MPPC読み出しについては、読み出し系回路の開発がほぼ終了した。この回路を使用して、今後新旧のMPPCでの読み出しの比較、シンチレータからのシンチレーション光の収集効率の向上の測定を進めていく予定である。光量測定のシミュレーションコードの開発も始めているが、測定によって得られるパラメータの測定が放射線源による測定では位置精度、統計精度が不足するため、今後ビームによる測定を検討している。

震災のため、想定していた東北大学電子光理学研究センターでのビーム実験をおこなうことができず、代替可能な実験施設も少なく、ビーム実験をすすめることが困難であったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現状ではビーム実験の実施が困難であるため、放射線源を利用した測定、宇宙線を利用した測定に重点を置くよう、現在実験計画の修正を検討している。宇宙線測定で測定にかかる時間はビーム実験に比べて非常に長い測定時間を必要とし、また位置を決定するための検出器も異なるものを用意する必要があり、その具体的なシステム、手法の確立をいそいでいる。
アブラナ科植物による共生糸状菌の潜在的病原性の抑制機構の解明と応用展開

アブラナ科のモデル植物シロイヌナズナは、内生糸状菌Colletotrichum tofieldiae (Ct)とリン欠乏条件下で共生関係を構築する。共生関係の構築には、宿主シロイヌナズナのトリプトファン(Trp)代謝物によるCtの潜在的病原性の発現抑制が必須となる。一方で、Ctの近縁種であるC. incanum (Ci)は、宿主シロイヌナズナのTrp代謝物による防御を打破し、病原性を発現する。本研究は、Trp代謝物による共生菌Ctの病原性の抑制機構を明らかにし、病原菌Ciとの比較解析を行なうことで、病原菌防除と共生菌活用を両立させた微生物制御の確立に向けたツール・知見を得ることを目的とする。メタボローム解析とTrp代謝物の投与実験から、Trp代謝のカマレキシン経路とインドールグルコシノレート経路の一部がCtの病原性抑制に関与することを突き止めた。これらの経路で作られるTrp代謝物の一部は抗菌活性を示し、Ctの菌体生育を抑制した。病原菌は感染時にエフェクターと呼ばれるタンパク質を分泌し、宿主植物の防御応答を攪乱することで病原性を発動する。RNA-seq解析から、シロイヌナズナ感染時に宿主のTrp代謝物で発現が抑制されるCtのエフェクター候補として、11遺伝子を同定した。これらの多くはCiにも保存されており、Ctと比べてCiでは感染時に高い発現誘導を示した。したがって、これらのエフェクター候補遺伝子は病原性発現と密接な関係にあると予想される。病原性抑制に関わるTrp代謝物およびCtの病原性因子候補のリスト化については、概ね順調に遂行できた。しかし、病原性因子候補の解析はやや遅れており、その結果に基づいて遂行する予定の解析にも影響が生じている。これまでに、Ctのエフェクター候補遺伝子を恒常的に発現させたシロイヌナズナ形質転換体の作出を進め、Ctの接種実験に使用できる段階に到達した。今後はこれらの形質転換体を用いてCt感染時の表現型を解析し、病原性発現との関係性を明らかにする。また、病原性発現への関与を示したエフェクター遺伝子を欠損・恒常的に発現させたCt変異株を作出し、接種実験を行なうことで菌側からもその関与も検証する。並行して、エフェクター遺伝子の制御配列下でレポーター遺伝子を発現するCt変異株の作出を進め、Ctの病原性抑制に関わる制御因子および化合物にスクリーニングを行なう。
キラリティー制御が可能なソフトクリスタルの開拓

右手と左手の関係のように,ある物質がその鏡像体が重なり合わない性質はキラリティーと呼ばれ,分子のキラリティーによる薬理作用の差などのため,キラリティーの研究は鏡像異性体を作り分ける不斉合成,鏡像異性体を分割する不斉分割法など,天然物の全合成,とりわけ製薬合成などで重要な課題として研究がなされてきた。一方,近年キラリティーの概念は有機合成にとどまらず,キラルな分子が持つ物性の応用が注目を集めるようになってきている。本研究は本来キラリティーを持たない分子が結晶向上中でキラリティーを発現するアキラル化合物のキラル結晶化現象に着目した研究であり,このキラル結晶化は不斉発現や不斉分割の新たな手法として近年注目を集めている研究分野である。本研究は申請者が見出した単結晶のアキラル相からキラル相への結晶相転移によるキラリティーの発現という新現象に基づき,そのメカニズム解明および一般性の検証を行うことで相転移を利用してキラル物性が変化するという新たなソフトクリスタルを創出する事を目的とする。本年度の研究では,アキラルおよびキラルの両多形をもつベンゾフェノン誘導体についてその結晶化条件を精密に精査しアキラル結晶およびキラル結晶を再現性よく作り分ける事に成功した。またアキラルな結晶がキラル結晶の接触により,単結晶-単結晶相転移を起こし,アキラル結晶から対称性が崩れ,キラル結晶が生成することおよび接触したキラル結晶のキラリティーがアキラル結晶に伝搬することを見出した。平成30年度までの研究により,ベンゾフェノン誘導体のキラル結晶化およびキラル-アキラルの多形制御に関して,様々なベンゾフェノン誘導体同士を共結晶化させることにより結晶化の制御を行う事に成功している。結晶多形に関する研究でしばしば直面する課題として,再現性よく準安定な結晶多形を得ることが困難であるという事が挙げられ,本研究でも大きな問題となっていた。しかしながらこの類似化合物の結晶を結晶核として添加する方法によりある程度多形の作り分けの再現性に成功しており,本研究を円滑に進行させる目処を立てることができた。また結晶相転移で発生する結晶キラリティーの制御に関して,接触する結晶種により完全にコントロールする事に成功している。さらには外部のキラリティーを全く用いない結晶キラリティーの発現法として特定の結晶面からの相転移による発生する結晶キラリティーの制御もある程度可能であることを見出している。キラル相転移を引き起こす他の有機結晶の探索についてはまだ思うような進展が見られなかった,次年度以降は他の化合物での同様なキラル相転移現象の探索の幅を広げていきたい。これまでの研究により結晶相転移により発生する結晶キラリティーを接触させる結晶により制御可能であることを見出したほか,相転移を起こす面によってもある程度制御可能であることを示唆するデータが得られている。次年度以降では,引き続きこのベンゾフェノン誘導体のアキラル-キラル多形転移について検討をすすめ,キラル-アキラル両多形の安定性の差の評価や置換基の差異による多形の発生の差異について,結晶構造の分子動力学的なシミュレーションもふまえてそのメカニズムの解明を行う。また発生する結晶キラリティーについてはより完全なコントロールを試みる。またベンゾフェノン誘導体以外の基質についてもアキラル-キラル相転移が起こるか検討していく。具体的にはアキラルな化合物が形成するキラル結晶としてベンジル誘導体,テトラフェニルエチレン誘導体,ジフェニルスルフィド誘導体はアキラルで有りながらその多くがキラルな結晶構造をとることが判明している。ベンゾフェノンの結晶同様にこれらの結晶中でもベンゼン環のねじれによるキラリティーが生じており,準安定なアキラル相が存在することが期待できる。これらの結晶について多形の有無,相転移の有無を調べ結晶相転移によるキラリティーの発現,伝搬現象の一般性およびそのメカニズムの解明を進める。さらに次年度以降はキラル相転移にともなうキラル光学特性の変化に着目してキラル材料としての応用の可能性を探る。キラル結晶化するアキラル化合物の中にはテトラフェニルエチレンなど固体状態で強い発光を持つ物がある。これらの化合物についてアキラル-キラル相転移が可能か検討する。また蛍光分子をこれまでの研究でアキラル-キラル相転移を起こす事が明らかになった結晶に添加し,その蛍光のキラル光学特性を測定し,円偏光特性が制御可能な有機結晶材料の開拓を目指す。

またアキラルな結晶がキラル結晶の接触により,単結晶-単結晶相転移を起こし,アキラル結晶から対称性が崩れ,キラル結晶が生成することおよび接触したキラル結晶のキラリティーがアキラル結晶に伝搬することを見出した。平成30年度までの研究により,ベンゾフェノン誘導体のキラル結晶化およびキラル-アキラルの多形制御に関して,様々なベンゾフェノン誘導体同士を共結晶化させることにより結晶化の制御を行う事に成功している。結晶多形に関する研究でしばしば直面する課題として,再現性よく準安定な結晶多形を得ることが困難であるという事が挙げられ,本研究でも大きな問題となっていた。しかしながらこの類似化合物の結晶を結晶核として添加する方法によりある程度多形の作り分けの再現性に成功しており,本研究を円滑に進行させる目処を立てることができた。また結晶相転移で発生する結晶キラリティーの制御に関して,接触する結晶種により完全にコントロールする事に成功している。さらには外部のキラリティーを全く用いない結晶キラリティーの発現法として特定の結晶面からの相転移による発生する結晶キラリティーの制御もある程度可能であることを見出している。キラル相転移を引き起こす他の有機結晶の探索についてはまだ思うような進展が見られなかった,次年度以降は他の化合物での同様なキラル相転移現象の探索の幅を広げていきたい。これまでの研究により結晶相転移により発生する結晶キラリティーを接触させる結晶により制御可能であることを見出したほか,相転移を起こす面によってもある程度制御可能であることを示唆するデータが得られている。次年度以降では,引き続きこのベンゾフェノン誘導体のアキラル-キラル多形転移について検討をすすめ,キラル-アキラル両多形の安定性の差の評価や置換基の差異による多形の発生の差異について,結晶構造の分子動力学的なシミュレーションもふまえてそのメカニズムの解明を行う。また発生する結晶キラリティーについてはより完全なコントロールを試みる。またベンゾフェノン誘導体以外の基質についてもアキラル-キラル相転移が起こるか検討していく。具体的にはアキラルな化合物が形成するキラル結晶としてベンジル誘導体,テトラフェニルエチレン誘導体,ジフェニルスルフィド誘導体はアキラルで有りながらその多くがキラルな結晶構造をとることが判明している。ベンゾフェノンの結晶同様にこれらの結晶中でもベンゼン環のねじれによるキラリティーが生じており,準安定なアキラル相が存在することが期待できる。これらの結晶について多形の有無,相転移の有無を調べ結晶相転移によるキラリティーの発現,伝搬現象の一般性およびそのメカニズムの解明を進める。さらに次年度以降はキラル相転移にともなうキラル光学特性の変化に着目してキラル材料としての応用の可能性を探る。キラル結晶化するアキラル化合物の中にはテトラフェニルエチレンなど固体状態で強い発光を持つ物がある。これらの化合物についてアキラル-キラル相転移が可能か検討する。
文字学習の発達評価および学習用プログラム開発の研究

1.教育現場におけるFCAIとはFCAI(Frame-type CAI)は普通教育の中で開発が進められてきたソフトウエアである。このソフトウエアの障害児教育現場での適用のあり方や課題について検討した。2. FCAIを活用した学習プログラム文字読みの発達評価や学習プログラムの開発するためにFCAIを活用し、幼児の文字読み習得過程について音節や文字操作に関わる能力の発達という視点から横断的に検討した。このうち2音節語検査については前回の研究において報告した(96年度一般C)。今回はこれらの結果をふまえて新しく2つの文字読みの発達評価や学習プログラムを作成した。3.障害児教育への適用事例1では有意味発語のない発達障害児にたいする文字を用いた言語指導を行った。事例2では発語のある発達障害児にたいする文字を用いた言語指導を行った。2事例とも理解語彙の他に2音節語検査を使用し事前・事後評価を行った。今年度の研究計画の第一は、文学学習につまづきのある児童数名にたいする縦断的な指導研究であった。これについては現在、埼玉県および都下の心身障害児学級において実験的指導を継続中である。実験的指導の中では子どものその時々の興味や能力に合わせて数種の教材ソフトの開発と試行も進められている。またFCAI(堀口、1995,1996)を用いて失語症者の動詞の理解や表出をうながすプログラムも作成された(高村ら、1998)。第二の研究計画は、一連の読みに関する基礎的研究のまとめである。これについては以下の内容を、すでに学会にて報告した(飯島ら、1997)。1)幼児の文字習得過程における「文字単語の音読」や「それに類似した文字列の読み」について音節や文字操作にかかわる能力を発達的な視点から検討するプログラムソフトの開発、2)このプログラムを用い健常幼児60名、発達障害児30名における読みの発達の資料収集。また、発達障害児に対し文字学習を生かした構音指導法の検討(飯高ら、1996)も継続中である。関連する基礎研究としては1)健常幼児および障害児における特殊音節の読みと音にたいする意識の発達(佐藤ら、1997,1998)、2)中学校特殊学級在籍児童にたいする言語発達評価(崎原・飯高、1998)がある。前者においては、一部の発達障害児にとって特殊音節の読みの習得が、特殊音節にたいする意識を育てることが示唆された。後者は、文字学習の発達評価の背景となる考え方(飯高ら1996)に基づき、中学校特殊学級在籍児童にたいする縦断的な言語発達評価を行い、彼らの文字学習や言語生活を豊かにするための研究である。
昭和前期美術教育における教育方法理念の研究ー美術教育学研究ー

昭和前期美術教育における教育方法理念を明らかにするために、昭和62年度と63年度にわたり科学研究費補助金を受けて、美術教育の教育方法理念、指導案、教材、児童作品を分析考察した。そこでこの研究で明からになった主要な点を次に述べたい。即ち、労作教育・作業教育の思想は進歩的な思想家たちによって主張され、昭和前期の美術教育の分野において実りを成すに至った。しかしこれらの思想は、国の教育政策な社会経済策の影響のもとに質的屈折を余儀なくされた。美術教育の過程における最も重要な条件は子ども自身の自己決定である。いかなる判断を行う場合も子どもたちの同意が必要なのである。国はその政治体制において、皇国民錬成教育の思想のもとに、子どもたち一人ひとりの感受性を、ある機構の歯車のように画一化してしまった。国民学校の芸能科図画工作教育は、「錬成」とか「行」とかいう方法によって行うことが示されたが、それは熱心な鍛錬や、苦痛を伴う鍛錬をすることを意味した。子どもたちは精神を集中し、同一課題によって繰り返し図画を描かされた。金原省吾は、「錬成」とは身心一如・霊肉一致の、体感を伴った鍛錬であると説明した。即ち「錬成」とは、意向が表現に移動する直前の一点に立って鍛錬することなのである。金原省吾は「錬整」が教育方法であるとともに、そういう教育方法を支える教育方法理念であると、説明した。この方法によって子どもたちの美的感受性は皇国民錬成の方向で類型化され、容易にその思想の影響のもとに、要求するものは先廻りして決められとしまうことになったのである。この教育方法は子どもの心理的要求と子どもたちの能力に答うるものにならなかった。以上のようにして「錬成」という教育方法理念は、最初に意図したものに到達することが出来なかったのである。今後、この研究は継続して進められ、その研究成果は福岡教育大学紀要に発表される予定である。昭和前期美術教育における教育方法理念を支える教育思潮並びに教育現象に関する資料・証言の収集・分析において次のことが明らかとなった.労作教育の思想に基づいた美術教育やバウハウスに学んだ構成教育の方法普及のための演出の努力は国民学校芸能科図画工作に収斂されるが,皇国民錬成教育は日本精神において全生活現象・要求が現人神へと統一されることを目指し労作の活動を要求する.その結果教育の純粋原理への信頼即ち自発・自律・自由・創作・労作の理念は集団的師弟一如の全一的行持による造形精神おのが分を尽す精神主義的錬成へと統一される.形象の客観的普遍的科学的と主観的個性的芸術的な看取及び表現,皇国精神東亜並びに世界文化理解を助ける芸術作品の鑑賞,皇国民としての美的情操の醇化,国運隆昌国力充実のための創造力の涵養,機械建築等造形文化財一切を包含した芸術的と科学的理論的構成的な物品製作の実際に関連した知識及び技能の獲得,全国家全国民生活機械化の時勢における機械取扱いの常識の獲得,機械的合理的科学的工夫考案力の養成等の教授目的論内部の論理的矛盾並びに教育現象の実際との著しい乖離の事実が明らかとなる.近世武道・芸道教育の精神と科学的技術教育を接合して「行」による技術修錬と情操を醇化する思想は黙々たる表現製作,言説よりも手動,頭脳思考より身体労働,理論を超越し真に生命を込めた実践へと進む.

戦時に即応すべき錬磨育成教育の分節としての図画工作教育における工夫創造力の養成や個性伸長の方針は,構成基礎教育の形式的模倣の迷彩を施しつつ全体主義における創造性発揮のための個性へと矮少化され,教育者における当該課題に対する進取の精神と正しい言語感覚・論理的考察能力は,島国・農耕民族特有のコンフォミティーと止むを得ざる時局の要請により著しく歪められることになったことを昭和前期美術教育に関わる通説において確認することが出来る.新たな資料・証言の収集・分析によって次のようなことが一層具体的に明らかになった。師範学校の教育技術訓練を受けた当代の典型的な訓導西治公は、成城学園における一年間の研修以前西欧美術・文化・教育哲学の影響下にあったと考えられるが、彼に限らず昭和初期における労作教育思想の受容の日本的形態は、その後の圖畫手工教育の方法理念を規定することになる。即ち日本国独自の労作精神、自らの労作の中に神を、日本国を産出しようとするところの、祖先の労作体験と「神のまこと」から化育された自己内面の真実性、神の愛と人間の神に対する思慕心が一体となった「日本道」の精神、これに基づく日本国家創始の労作精神への立脚、合自然の労作、共同愛の労作、生活陶冶、霊的陶剣冶を方法とする圖畫手工教育における美的労作の実現が考察されることになる。即ち構想の作為苦悶が構成する全体美的観念が筋肉労作を導き、反省努力の表現製作による価値生産が美的陶冶、美的作品の生活化、多方面の労作の美化を実現するとした。図書監修官角南元一は、国民学校芸能科教育者の聊か心細い精神革命の不十分を叱って峻厳な自己批判を求めた。産霊(むすび)のみたまの現れとしての「創造化育」の道たる創造の原理、奉仕の原理、祭政一致の原理による芸術と合理随順性の一致、内なるものを磨き出す錬成、無我奉仕、没我創造、無の境地における日本的生活道といった方法理念に支えられた圖畫工作教育の実現を主張したが、これらは昭和前期特有のものというより今日の芸道教育の思想に通じる伝統的なものであり、個人個人の個性的な精神世界や独創性が評価されにくい巨大な模倣装置社会の精神構造を基盤としたものであることがわかる。この事実を日本民族の真実の一つと認め、ここから出発して現代美術教育における教育方法理念が「美的教育論」(H.Read)が差し示した方向において探求されなければならないのである。
有機モリブデンおよびタングステン錯体を用いるCーH結合の選択的活性化

キレ-ト型の二座のホスフィン配位子の配位したモリブデンのテトラヒドリド錯体MoH_4(dppe)_2(1)(dppe=Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)をベンゼンまたはトルエン溶液中で光照射または加熱すると,ヒドリド配位子が分子状水素として脱離し,配位不飽和な活性中間体MoH_2(dppe)_2またはMo(dppe)_2を段階的に与えることが知られている.我々は以前に,この中間体の高い反応性を利用して,メタクリル酸エステルのオレフィン部分のCーH結合を選択的に活性化し,ヒドリドσーアルケニル錯体を生成することを成功している.本研究では,同じ手法を用いて,この活性中間体と,1.もともと活性なCーH結合を持つ基質であるβージケトン類との反応,2.環状有機イミドおよび有機アミド化合物との反応,を詳細に検討し,生成した新規錯体を,IR,NMRなどのスペクトル手法ならびに単結晶のX線構造解析によりキャラクタリゼ-ションを行った.その結果,1.においては,マロン酸ジアルキルエステルと類1との反応によって,CーH結合の活性化によりキレ-ト型のβージケトナト錯体MoH{CH(COOR)_20,0'}(dppe)_2(2)が,ヘキサフルオロアセチルアセトンF_6ーacacIIとの反応では(2)の他に反応条件によりカチオン性のジヒドリド誘導体[MoH_2(F_6ーacac)(dppe)_2]^+[F_6ーacac]^ーが生成した.さらに,1とアリルマロン酸ジエチルとの反応では,アリル基のビニル位のCーC結合の切断を示唆する,環状アルキル錯体と推測される生成物を与える極めて奇異な反応が起こった.これについては現在さらに検討を続けている.2.については,いずれの場合にも選択的なNーH結合の活性化により,MoーN結合を持ったヒドリド錯体が生成した.アミド基がこのような形で遷移金属に配位した錯体の例はこれまでに極めて少なく,イミドとの反応により生じた錯体,アミドとの反応により生じた錯体とも,X線構造解析によりその分子構造が確定された.キレ-ト型の二座のホスフィン配位子の配位したモリブデンのテトラヒドリド錯体MoH_4(dppe)_2(1)(dppe=Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)をベンゼンまたはトルエン溶液中で光照射または加熱すると,ヒドリド配位子が分子状水素として脱離し,配位不飽和な活性中間体MoH_2(dppe)_2またはMo(dppe)_2を段階的に与えることが知られている.我々は以前に,この中間体の高い反応性を利用して,メタクリル酸エステルのオレフィン部分のCーH結合を選択的に活性化し,ヒドリドσーアルケニル錯体を生成することを成功している.本研究では,同じ手法を用いて,この活性中間体と,1.もともと活性なCーH結合を持つ基質であるβージケトン類との反応,2.環状有機イミドおよび有機アミド化合物との反応,を詳細に検討し,生成した新規錯体を,IR,NMRなどのスペクトル手法ならびに単結晶のX線構造解析によりキャラクタリゼ-ションを行った.その結果,1.においては,マロン酸ジアルキルエステルと類1との反応によって,CーH結合の活性化によりキレ-ト型のβージケトナト錯体MoH{CH(COOR)_20,0'}(dppe)_2(2)が,ヘキサフルオロアセチルアセトンF_6ーacacIIとの反応では(2)の他に反応条件によりカチオン性のジヒドリド誘導体[MoH_2(F_6ーacac)(dppe)_2]^+[F_6ーacac]^ーが生成した.さらに,1とアリルマロン酸ジエチルとの反応では,アリル基のビニル位のCーC結合の切断を示唆する,環状アルキル錯体と推測される生成物を与える極めて奇異な反応が起こった.これについては現在さらに検討を続けている.2.については,いずれの場合にも選択的なNーH結合の活性化により,MoーN結合を持ったヒドリド錯体が生成した.アミド基がこのような形で遷移金属に配位した錯体の例はこれまでに極めて少なく,イミドとの反応により生じた錯体,アミドとの反応により生じた錯体とも,X線構造解析によりその分子構造が確定された.
重力による閉鎖開始機能を備えた機械式心臓代用弁の製作と評価

僧帽弁位に使用する重力による閉鎖開始機能を備えた機械式心臓代用弁(機械弁)を設計した。設計項目は弁口輪の外径D、内径d、高さH、オクルーダの厚さt、長さL、ヒンジ形状、位置とヒンジ溝の幅w、深さa、回転角θo、θcである。各値を決める上で臨床使用されている機械弁を参考にした。ヒンジ部分などの詳細な寸法値はメーカから開示されておらず、汎用の形状測定器などを利用して実測した値を参考にした。形状から幾何学的に決められる部分は汎用の数学計算ソフトから算出した。以上の検討から、D=29、d=24、H=7.6、t=1、L=12.77、w=0.7、a=0.7、θo=80°、θc=20°に決定し、設計した図面を金属加工業者に発注した。年度の中期に納品された試作弁ではオクルーダ単体の重力による閉鎖開始機能は確認できたが、1)弁閉鎖時に2枚のオクルーダの端が接触して完全に閉鎖しない、2)ヒンジ部の摩擦のため開閉運動がなめらかでないなどの問題点があった。現在、上記1)の課題に関して、再計算中である。2)について、機械弁メーカ(全て海外)との交渉も検討中である。実施計画に掲げた流体力学的評価実験は未着手である。2年間の研究期間を通じてオクルーダ単体の加工が可能なことは示されたが、ヒンジ部も含めた機械弁全体の設計及び加工の難しさが浮き彫りになった。また、汎用の数値計算ソフトにより形状設計や流体構逍連成解析を試みて、オクルーダの設計に関して有効性が示された。今後は機械弁設計データベース構築を目指して各メーカや大学などの研究機関と議論を深める予定である。重力による閉鎖開始機能を備えた僧帽弁位機械式心臓代用弁の開閉運動部分(オクルーダ)の設計と共に弁口輪、オクルーダを支えるヒンジ部分を設計した。具体的にはオクルーダ断面形状を直方形から台形状に変更した際の重力によるトルクと慢性モーメントを計算し、研究代表者が実験から求めた設計値の範囲に入るように設計した。設計したオクルーダの妥当性を検証するために、オクルーダの閉鎖運動を簡便に評価する器具をアクリルで製作した。ヒンジ機構の代わりにピアノ線を使って、重力による閉鎖運動を空気中と40%グリセリン水溶液中で高速ビデオカメラにて計測した。空気中のオクルーダ運動を計算と実験値で比較し定性的な一致が得られ、設計方針が妥当であることがわかった。現在、粘性流体中を運動する物体としてオクルーダ形状をモデル化して3次元数値解析を行ない弁設計の効率化に向けて検討を進めている。具体的には所属研究室で流体構造速成解析ソフトを用いて解析し実験値と比較している。血液循環系を模擬した拍動流回路で、試作弁の流体特性、閉鎖運動特性を既存の弁と比較するために、弁全体の設計を行なった。弁口論とヒンジ部分は臨床使用されている機械式二葉弁を参考にして、実測値などから形状を決定した。一般にメス型にパイロライトカーポンを吹き付けて成形する製法が取られるが、予算枠の関係と血液を用いた評価は行なわないことから、アルミ合金などで製作することにした。設計した図面を金属加工業者に発注済みで、来たる4月初旬の納品予定である。次年度には納品された弁と既存の臨床使用弁の比較実験を行なう。
現代都市ガバナンスの比較史的研究―日本、ドイツ、イギリスを事例として―

本共同研究は、現代都市の成立と変容の過程を、「都市ガバナンス」をキーワードとして、明らかにすることを課題とした。都市ガバナンスとは、中央政府、地方政府(州、都道府県、基礎自治体)、民間企業、ボランタリー・セクターの間の対抗と協力によって構築される都市秩序を意味するが、本共同研究では、日本、イギリス、ドイツを比較しながら、「長い20世紀」という長期的視野に立って、都市空間の社会的秩序がどのような内的・外的要因の相互作用によって、どのように変容し作り出されていくかを実証的に明らかにした。初年度は、研究会や文献研究を通じて、内外の都市論・都市史に関する研究動向を摂取するとともに、研究代表者および研究分担者が各自の分担テーマに関わる資料調査を進めた。名武は、両大戦間期の京都を事例とした都市金融と都市財政の分析を行うために、三菱資料館で三菱銀行京都支店関係史料、京都府総合資料館および京都府立図書館で両大戦間期の京都経済に関する資料を収集した。高嶋は、戦後復興期の大阪都制問題を事例に都市ガバナンスをめぐる諸主体、とくに大阪市の動向を分析するために、大阪市立中央図書館および大阪府立中之島図書館で資料調査を行った。森は、第一次大戦期のドイツ都市における戦時福祉事業の考察を通じて総力戦体制下における都市ガバナンスの変容を分析するために、ハンブルク国立図書館で関係資料を収集した。永山は、第二次大戦後ドイツの住宅政策の分析を行うため関連文献を収集するとともに、シュツットガルト市文書館で関連資料を収集した。馬場は、イギリスとの比較を念頭に置きながら、1920年代のドイツにおける都市計画から地域計画への発展過程を、合併政策や住宅政策に即して分析するために、フランクフルト都市史研究所で資料調査を行った。岩間は、バーミンガムを対象に、イギリスの現代都市において都市ガバナンスが如何に記録され継承されたのかを考察するために、バーミンガム市文書館で関連資料を収集した。また、10月、12月、3月に研究会を開催し、共同研究者間の業績を相互に検討するとともに、外部スピーカー(国内1名、外国1名)を招聘して、内外の関連テーマに関する報告とそれに対する質疑を通じて、都市ガバナンスあるいは住宅や環境といった近現代都市史をめぐる諸問題についての共通認識を獲得した。平成26年度には、研究代表者および研究分担者は各自のテーマに関わる資料調査を継続しつつ、研究成果をまとめる作業に入った。名武は、京都府総合資料館で1910年代1920年代の京都経済に関する資料を収集し、大正期の「支店銀行」と京都経済の関係についての研究を進めた。高嶋は、戦後復興期の大阪都制問題を事例に都市ガバナンスをめぐる諸主体を分析するために、大阪市公文書館、大阪府公文書館、大阪市立中央図書館で資料調査を行った。森は、第一次大戦期ヴァイマル期の失業扶助の変遷と都市ガバナンスの変容を分析するために、ハンブルク国立図書館および同州立公文書館で関連資料を収集した。馬場は、1920年代1930年代のイギリス都市・地域計画史の資料を国立文書館、ロンドン市文書館などで、1920年代のドイツにおける地域計画史の資料をフランクフルト都市史研究所で収集した。岩間は、1870年代1970年代のバーミンガム市史刊行事業の歴史的背景と過程の分析を通じて、都市の統治と過去の記録の保持と活用の相互関係について明らかにするために、バーミンガム市文書館で関連資料を収集した。ほとんどのメンバーは、ヨーロッパ都市史学会(9月、リスボン)、消費文化史研究会国際シンポジウム(9月、学習院大学)、外国の研究機関でのセミナー(LSE、フランクフルト歴史協会、ハンブルク現代史研究所など)で英語ないしドイツ語で研究発表を行った。また、12月と3月に研究会を開催して全員が報告を行い、共同研究のとりまとめの方向を討議するとともに、平成27年10月に開催予定の政治経済学・経済史学会秋季学術大会でのパネル・ディスカッション応募に向けての準備に本格的に着手した。平成28年度には、研究代表者および研究分担者は各自のテーマに関わる資料調査を継続しつつ、研究成果を学会で報告し、論文にまとめる作業に入った。馬場、岩間、森、高嶋は、羽貝正美東京経済大学教授と源川真希首都大学東京教授にコメンテーターを依頼し、平成27年10月18日に福島大学で開催された政治経済学・経済史学会秋季学術大会でパネル・ディスカッション「現代都市の形成とガバナンスー英・独・日の比較史」をおこなった。報告の論題は、馬場「問題提起」、岩間が「『バーミンガム史』の形成ー都市の統治と市史の相互関係、1870年代から1970年代にかけて」、森が「失業をめぐる都市ガバナンスー第一次大戦ワイマール期のハンブルク」、高嶋が「194050年代の大阪都制問題をめぐる運動と諸主体」である。報告に先立ち、岩間はバーミンガム市文書館、森はハンブルク国立図書館および同州立公文書館、高嶋は大阪市公文書館、大阪府公文書館、大阪市立中央図書館における資料収集を行った。このほか、名武は、京都府立総合資料館で1910年代1920年代の京都経済に関する資料を収集し、大正期の「支店銀行」と京都経済の関係についての研究を進めた。永山は、第二次大戦後ドイツの住宅政策・都市計画および住宅建設の合理化に関する資料を、シュツットガルト市文書館およびバーデン・ヴュルテンベルク州文書館、ミュンヘン州立図書館で収集し、研究をまとめた。馬場は、大英図書館、ロンドン市文書館で両大戦間期のイギリスにおける地域計画の成立過程に関する資料収集を行った。