hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多細胞動物の成立におけるチロシンキナーゼの役割に関する研究

本研究は、多細胞動物の成立におけるSrcチロシンリンキナーゼの本質的な存在意義を明らかするために、単細胞原生生物から多細胞動物に進化する過程に注目して、その過程におけるSrcの機能的変化を解明することを目的とする。これまでに、Srcとその制御因子Cskが最も原始的な多細胞動物(海綿)のみならず、最も動物に近い単細胞原生生物(立襟鞭毛虫)にも存在することを見出しているが、それらの実際の機能を明らかにすることを目的として以下の解析を行った。1)立襟鞭毛虫のSrcおよびCskの機能解析を培養動物細胞の系を用いて行い、立襟鞭毛虫SrcのCskによる制御系が高等動物と比して未発達であることを見出し報告した。遺伝子導入によるSrcの機能解析を目的として様々な導入法を試みたが、いずれも強い貪食作用によりリソソーム様の小胞に取り込まれてしまうために遺伝子発現が困難であることが判明した。薬剤による機能解析を平行して進め、Src阻害剤PP2により細胞間相互作用が促進される現象を見出し、そのメカニズム解析のために走査電顕による詳細な形態変化の解析を行った。2)立襟鞭毛虫におけるSrc標的蛋白質を同定するために、チロシンリン酸化蛋白質の検出を行った。その結果、多くの蛋白質がSrc阻害剤によってリン酸化が減少することから、立襟鞭毛虫においてもSrcが最も主要なチロシンキナーゼであることが明らかとなった。その個々の蛋白質を同定する準備を進めた。3)多細胞動物との比較を目的として、線虫のSrcおよびCskの機能解析を行った。SRC-1およびCSK-1の変異体を用いた解析より、SRC-1が低分子量Gタンパク質の活性をコントロールすることによって、細胞移動の方向性および細胞骨格系の極性の制御において必須の役割を担うことを明らかにした。1)立襟鞭毛虫の培養法および遺伝子導入法の確立。リポフェクション法、リン酸化カルシウム法などの高等動物細胞への遺伝子導入法が、立襟鞭毛虫には適用出来ないことが明らかとなった。しかしながら、小さな蛍光ビーズを貪食出来ることが見出され、その貪食作用を利用した遺伝子などの導入条件を今後検討することにした。一方で、これまでに見出している細胞間相互作用におけるSrcの意義を検討するために、Src阻害剤PP2作用の至適条件を決定した。その個々の蛋白質を、現在進められているゲノム解析と平行して同定する準備を進めている。3)立襟鞭毛虫に発現している他のがん遺伝子由来のシグナル分子としてRasに注目し、そのcDNAの単離に成功した。4)他の生物との比較を目的として、哺乳動物および線虫のSrcの機能解析を行った。哺乳動物ではSrcが受容体のエンドサイトーシスの制御で重要なこと、線虫においてはSRC-1が細胞の移動の方向性の制御において必須の役割を担うことを明らかにした。

本研究は、多細胞動物の成立におけるSrcチロシンリンキナーゼの本質的な存在意義を明らかするために、単細胞原生生物から多細胞動物に進化する過程に注目して、その過程におけるSrcの機能的変化を解明することを目的とする。これまでに、Srcとその制御因子Cskが最も原始的な多細胞動物(海綿)のみならず、最も動物に近い単細胞原生生物(立襟鞭毛虫)にも存在することを見出しているが、それらの実際の機能を明らかにすることを目的として以下の解析を行った。1)立襟鞭毛虫のSrcおよびCskの機能解析を培養動物細胞の系を用いて行い、立襟鞭毛虫SrcのCskによる制御系が高等動物と比して未発達であることを見出し報告した。遺伝子導入によるSrcの機能解析を目的として様々な導入法を試みたが、いずれも強い貪食作用によりリソソーム様の小胞に取り込まれてしまうために遺伝子発現が困難であることが判明した。薬剤による機能解析を平行して進め、Src阻害剤PP2により細胞間相互作用が促進される現象を見出し、そのメカニズム解析のために走査電顕による詳細な形態変化の解析を行った。2)立襟鞭毛虫におけるSrc標的蛋白質を同定するために、チロシンリン酸化蛋白質の検出を行った。その結果、多くの蛋白質がSrc阻害剤によってリン酸化が減少することから、立襟鞭毛虫においてもSrcが最も主要なチロシンキナーゼであることが明らかとなった。その個々の蛋白質を同定する準備を進めた。3)多細胞動物との比較を目的として、線虫のSrcおよびCskの機能解析を行った。SRC-1およびCSK-1の変異体を用いた解析より、SRC-1が低分子量Gタンパク質の活性をコントロールすることによって、細胞移動の方向性および細胞骨格系の極性の制御において必須の役割を担うことを明らかにした。
肝組織内浸潤細胞及びクッパー細胞でのインターロイキンユレセプターbeta鎖の発現低下

慢性肝疾患において末梢血リンパ球のインターロイキン-2レセプターbeta鎖(IL-2Rbeta鎖)の発現が低下し、その原因がNK細胞にあることを明らかにしてきた。上記事象の成因として1)末梢より肝組織へのIL-2Rbeta鎖陽性細胞の移動による、2)肝におけるIL-2Rbeta鎖発現抑制の機構の存在のため、の2つの可能性が考えられる。本研究は肝におけるIL-2Rbeta鎖の発現を目的とした。(方法)慢性肝炎、肝硬変、肝細胞癌患者の肝生検、剖検で得られた肝組織を用いた。肝組織を細切後、Percoll密度勾配遠心法で、large granular lymphocyte(NK細胞)、クッパー細胞を分離。抗ヒトIL-2Rbeta鎖抗体(Mikbeta1)を用いて染色後、フローサイトメトリーで解析。Human IL-2Rbeta probeを用い、mRNAを抽出。slot hybridizationにて解析。Periodate-lysine-2% paraformaldehyde (PLP)固定凍結切片を作製しMikbeta1を用いて免疫組織染色で検討した。(成績)フローサイトメトリーではクッパー細胞にIL-2Rbeta鎖の発現は認めなかった。得られた肝組織からは計測に必要な数のNK細胞は分離されなかった。mRNAレベルにおいても肝組織においてIL-2Rbeta鎖の発現はみられないことが確認された。免疫組織染色においても肝組織にIL-2Rbeta鎖陽性細胞はみられなかった。以上より、末梢血のNK細胞におけるIL-2Rbeta鎖の発現低下は、肝臓への移動のためではないことが証明された。従って、慢性肝疾患の肝臓では、IL-2Rbeta鎖の発現を低下させる機構が存在することが推察された。現在、ニトロソアミンによる肝障害及び肝癌マウスを作製し、肝障害及び発癌時の肝臓におけるIL-2Rbeta鎖の低下機序について検索中である。
濃尾平野-伊勢湾域等半閉鎖性領域における大気汚染物質の動態と物質収支

晩秋から初冬にかけて関東平野や濃尾平野では二酸化窒素(NO_2)濃度が高くなり大気環境の悪化することが知られている。冬の季節風が始まる直前、移動性高気圧の支配下で一般風も弱く、また海陸表面の温度差が昼間の海風の発達に不利な条件となっていることがこの原因の一つと考えられる。本研究では、濃尾平野-伊勢湾域におけるこのような大気汚染物質の動態を明らかにするべく、三次元輸送・反応・沈着のシミュレーションを行った。当該地域において大規模な観測が行われた1992年11月2425日を対象にした。本年度得られた結果は以下のようである:(1)まず、濃尾平野における排出源分布の検討を行った。炭化水素類の排出源強度について、業種別の排出原単位から基本のインベントリ-を得た後、一次元の拡散・反応モデルのシミュレーションにより、当該期間に航空機観測で得られた上空300mでの各種炭化水素濃度と計算値を比較することにより、炭化水素排出強度を修正する方法を開発した。その結果、業種別排出原単位に基づく一次推定では、toluen,xyleneなどの芳香族炭化水素の排出量が過大に評価(約9倍)されていることを見いだした。(2)以上の排出源分布および昨年までに得た三次元流れ場を用いて、24日0時から25日24時まで丸2日間のシミュレーションを実行した。シミュレーションは、NOx,HNO3,SO2,SO4=,O3,VOCs等主要な化学種をすべて含む。その結果、地表面レベルでのNO2濃度分布の日変化に実測とほぼ対応する結果が得られた。さらに、高度300および600mで得られた航空機観測の特徴、すなわち、上空での濃度は濃尾平野の風下にあたる知多半島や三河湾上でむしろもっとも高い、上空濃度は日中の午後に高くなる(濃尾平野での混合層の活発化に起因)などを良く再現していた。今後、濃尾平野における適正な排出源制御を得るために、本計算の結果の検討が残されている。:濃尾平野-伊勢湾域における大気汚染物質の動態を明らかにするべく、以下のことを行った。当該地域において大規模な観測が行われた1992年11月24日25日を対象に、(1)一時間ごとの三次元流れ場を観測風を用いた客観解析によって推定した。領域内にパイロットバルーンによる上層風観測点が6点、レ-ウィンゾンデによる風および気温の鉛直分布観測点が1点、ドップラーソーダによる地上500m程度までの平均風および乱れの測定点が1点、3県の地上風、気温の観測点が合わせて100点程度あり、これらのデータを客観解析への入力として使用した。(2)申請者らが、かねてメソスケール気象モデル用に開発し、テストして来たk-ε乱流モデルの一次元版モデルにより各観測点における拡散係数の鉛直分布を推定した。ドップラーソーダデータとの比較の結果、1次元モデルでほぼ満足すべき結果が得られるが海風の強まるような状況では乱れの移流効果を考慮すべきであることが明らかとなった。(3)排出源データベースを1km×1kmの格子網上で作成した。(4)申請者らの汚染質の輸送・反応・沈着モデルを用いて、24、25の両日を含む三日間の予備的数値シュミレーションを行った。ほぼ予定通りに研究が進行し、濃尾平野-伊勢湾域の秋季の高気圧支配下での汚染物質の動態が明らかになりつつある。

例えば、夜間から早朝にかけて、周囲の山岳部から冷気が流出し、濃尾平野では200m程度の厚みを持つ層を形成すること、その層は地表から排出される汚染質を多く含み、伊勢湾上に流出し、さらに相対的に暖かい伊勢湾上では弱い対流層ができて、300mぐらいの厚みを持つ高濃度層として停滞すること、などが明らかになった。しかしながら、予定した本格的な汚染質輸送・反応シュミレーションには至らず予備的段階にとどまり、平成7年度の課題となっている。晩秋から初冬にかけて関東平野や濃尾平野では二酸化窒素(NO_2)濃度が高くなり大気環境の悪化することが知られている。冬の季節風が始まる直前、移動性高気圧の支配下で一般風も弱く、また海陸表面の温度差が昼間の海風の発達に不利な条件となっていることがこの原因の一つと考えられる。本研究では、濃尾平野-伊勢湾域におけるこのような大気汚染物質の動態を明らかにするべく、三次元輸送・反応。沈着のシミュレーションを行った。当該地域において大規模な観測が行われた1992年11月2425日を対象にした。本年度得られた結果は、以下のようである:(1)まず、濃尾平野における排出原分布の検討を行った。炭化水素類の排出原強度について、業種別の排出原単位から基本のインベントリ-を得た後、一次元の拡散・反応モデルのシミュレーションにより、当該期間に航空機観測で得られた上空300mでの各種炭化水素濃度と計算値を比較することにより、炭化水素排出強度を修正する方法を開発した。その結果、業種別排出原単位に基づく一次推定では、toluen,xyleneなどの芳香族炭化水素の排出量が過大に評価(約9倍)されていることを見いだした。(2)以上の排出源分布および昨年までに得た三次元流れ場を用いて、24日0時から25日24時まで丸2日間のシミュレーションを実行した。シミュレーションは、NOx,HNO3,SO2,SO4=,03,VOCs等主要な化学種をすべて含む。その結果、地表面レベルでのNO2濃度分布の日変化に実測とほぼ対応する結果が得られた。さらに、高度300および600mで得られた航空機観測の特徴、すなわち、上空での濃度は濃尾平野の風下にあたる知多半島や三河湾上でむしろもっとも高い、上空濃度は日中の午後に高くなる(濃尾平野での混合層の活発化に起因)などを良く再現していた。今後、濃尾平野における適正な排出源制御を得るために、本計算の結果の検討が残されている。
感応性化学種が拓く新物質科学

平成24年度から平成28年度に実施した領域研究の膨大な研究成果を分析し正確に整理して社会に広く公開し還元するために、以下のスケジュールで成果の取りまとめを実施した。1)平成29年4月:平成2428年度研究成果(研究成果論文リスト、共同研究成果論文リスト、代表的な研究成果スライド、若手海外派遣リスト、受賞リスト、報道リスト)を取りまとめ実施グループから各領域研究者に提出依頼(平成29年5月9日提出締切)2)平成29年5月6月:A01-04項目の各班員から提出された研究業績等を分析・整理し、事後評価報告書を作成・提出した。3)平成29年6月9月:A01-04項目の各班長が提出された各研究者からの研究業績を分析し、整理した。特記すべき研究成果を各研究項目から選出し、取りまとめ実施グループ会議にて7件を選出し、成果取りまとめシンポジウムでの講演を依頼した。4)平成29年9月8日:事後評価ヒアリングにおいて、成果の取りまとめ発表を行った。5)平成29年10月20日:領域研究の成果を広く社会に公開し還元するために、第7回CSJフェスタ2017(主催:公益社団法人日本化学会、CSJフェスタ開催趣旨・目的:「産学官の交流」と「化学の社会への発信」、会期:平成29年10月17日(火)19日(木)、会場:東京都江戸川区・タワーホール船堀)の開催直後に同会場にて、成果取りまとめシンポジウム「感応性化学種が拓く新物質科学」を開催した。研究代表者を含め、特記すべき研究成果を挙げた7名の班員による成果発表を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。
被災都市の復興における建築技術者の活動とその果たした役割に関する史的研究

広島の復興における建築家・建築組織の活動実態や果たした役割について明らかにし、このような作業を通じて都市復興に関する研究により総体とした新たな内容を加えることができたと思う。こうした復興における個々の建築家・建築組織の活動とその果たした役割、とくに地元の建築技術者の活動と役割までに視点を広げた都市復興に関する研究は、日本の学界にはなかったが、新しい貢献に値する。復興事業と建築家の全体的把握と類型化を『戦災復興誌〈第1巻第6巻〉』(建設省)、『広島被爆40年史/都市の復興』(広島市)、『広島県建築士会二十五年史』(広島県建築士会)や各種統計資料に加え、広島原爆資料館の各種資料、県や市が発行した復興建設関連の公文書から行った。これまでの調査では、主に広島の文献所蔵先で行ったが、研究の枠組み設定の再検討に必要な既往研究と資料の整理を進めつつ、研究対象とする復興事業と建築家の活動に関する文献調査やヒアリング調査を行った。調査によって、広島復興において活躍した杉田三郎建築事務所と白土建築設計事務所などに関する情報と資料を大量に入手した。平成26年度の一次調査で得られた知見をまとめて、戦災復興事業と建築家・建築組織の種類と展開、そしてその果たした役割の全体について論文執筆し、日本建築学会中国支部研究報告会で「広島の復興における建築家・建築組織の活動形態/被災都市の復興における建築技術者の活動とその果たした役割に関する史的研究その1」(中国支部研究発表会、2015年3月)発表した。なお、調査に基いて「建築家杉田三郎の建築活動について」と「建築家柴田斉男の建築活動について」と題にして論文執筆を行っているところである。これまでの文献調査や現地調査を通じて収集した資料や情報を基に、次のように学会などで発表し、社会に発信した。1.「世界平和記念聖堂設計競技の入賞案にみる「日本的」建築理念とその手法」岡山理科大学OUSフォーラムにてポスター展示発表、2015年11月。2.「広島博物館基本計画案と黒川紀章ー比治山芸術公園の形成と建築家黒川紀章に関する研究ー」日本建築学会中国支部研究報告集第39巻(2016年3月)3.「建築家杉田三郎の建築活動について」日本建築学会中国支部研究報告集第39巻(2016年3月)4.「建築家柴田斉男の建築活動について/被災都市の復興における建築技術者の活動とその果たした役割に関する史的研究その2)」日本建築学会中国支部研究報告集第39巻(2016年3月)以上の成果は、被爆都市である広島の復興における建築家・建築組織の活動を中心に、戦後の廃墟から立ち上がる復興建設における建築技術者の活動形態とその果たした役割について解明しようとする研究の一端をなすものである。研究では、広島復興における彼柴田斉男、杉田三郎、黒川紀章などの建築家の建築活動を中心に考察した。このように復興における個々の建築家・建築組織の活動とその果たした役割、とくに地元の建築技術者の活動と役割までに視点を広げた都市復興に関する研究は、日本の学界に無い。研究は基本的に順調である。しかし予測以外に担当講義が多く研究調査に出張する余裕が少ないため、じっくりとした文献調査や現地調査がうまく行っていない状況である。このような状況の中で結構な資料収集などを行っており、学会発表など一定の研究成果を上げていると思う。また、中国や沖縄における戦災復興における建築技術者の活動とその果たした役割に関する論文を執筆中である。1既存の関連研究蓄積から、広島の戦災復興に関わる研究と資料の所在をほぼ把握した。2個々の建築家・建築組織と戦災復興との関わり、復興事業または復興建築の計画、実施過程、利用状況の検討から、設計活動と復興事業との応答関係を比較考察できるほどの資料や文献が揃えている。これまでの以上に本格的な研究に取り組み、研究課題の成果を上げるために努力したい。所属機関も4学期制を取り入れているので、相対的に研究調査に取り組める時間的余裕も出ているなど研究環境の状況は良好である。建築歴史意匠平成27年には、『戦災復興誌〈第1巻第6巻〉』(建設省)、『広島被爆40年史/都市の復興』(広島市)、『広島県建築士会二十五年史』(広島県建築士会)、『社史に見る戦災と復興/西部瓦斯株式会社史. [本編・資料編]』(西部瓦斯、1982)等広島の復興に関する各種統計資料、行政要覧の調査はほぼ終わっており、新聞の通覧調査は継続していくと考えられる。また、官公庁実施の復興事業の総体を把握するために、官公庁営繕組織の編成についても研究を行う。復興局、営繕課といった独立部局の人員、予算、事業内容についても把握する。さらに、復興建設は外郭団体(建築協会等)を通して管理を行う場合もあったことから、外郭団体についても把握を行う。さらに地方の新聞のみならず、中央の新聞にも目を配ることで、事例採集の最大化を図る。

官・民合わせた総枠の把握こそが、本研究で扱う個別建築家または建築組織の正確な把握と分析に重大な影響をもたらすため、文献調査やヒアリング調査は時間をかけてでも実施を継続する。大学の担当講義などが増えてしまい、研究調査に専念することができなかった。研究費の大半は文献調査や現地調査にかかる旅費であるが、時間的余裕がなかった為残額が生じた。しかし研究はおおむね順調に進んでいる状況である。交付決定から使用に至るまで2か月以上かかり、また前学期に担当講義が多いため充分な調査研究時間がなかった。後期に入ってから比較的に調査研究に集中し、多くの資料を収集したが、それを整理しながら再調査を進めるなど時間がかかったこと。次年度使用額が生じているが、次年度からは大学の改革により4学期制になっており、時間的な余裕がある。また最終年度ということで海外の復興における技術者の活動に関する事例調査なども含めて本格的な研究に取り組む予定である。また研究において大量の画像処理などが必要であるので、画像処理ソフトや性能が良いパソコンなども購入する予定である。さらに研究成果発表を国内外に広げ、その発表費用、論文掲載費用も生じると考えられる。2年目の第2次調査ということで、一定の方向性も決まっており、収集した資料に基づきながら、もっと本格的な調査研究と発表に取り組みたい。
思春期における慢性疾患患児の友人関係を中心とした生活を支える看護援助に関する研究

思春期におけるこどもの自己開示の特徴を明らかにすることを目的に調査を行った。公立の小中学校に通う10歳から15歳のこども(小学4年生から中学3年生)合計3100名にアンケート用紙を配布し、2266名より回答を得た。自己開示尺度の合計値は、ソーシャルサポートおよび自尊感情と正の相関を認めた。また、1型糖尿病患児を対象に同様の調査研究を行った。中学生用自己開示尺度による一般的な内容の自己開示の程度、疾患に関する開示の有無および対象とそれに伴う体験、ソーシャルサポート、自尊感情および属性を無記名による自記式質問紙を用いて調査した。患者会を通じて72名の患児に配布し、29名より回答を得た。現在、分析を開始し、糖尿病児の自己開示と自尊感情およびソーシャルサポートの関係を明らかにするのと同時に、健康児と比較分析を行っている。1.研究目的および意義慢性疾患患児は通院や服薬、食事や運動の制限など健康なこどもと異なる行動をとらなければならないことがある。これらの行動は様々なストレスとなり、心身の発達に大きな影響を与えている。健康児においても今日の学校・社会生活は、様々な問題やストレスを生じており、いじめや不登校、ひきこもりといった心の発達に関する問題が多い。心身の健康に寄与し、情動の発散を促進、不安や孤独感が軽減され対人関係を促進すると報告されている自己開示に着目し、思春期における自己開示の特徴・自尊感情およびソーシャルサポートとの関連を明らかにすることで、よりよい友人関係の形成や健全な自己概念の形成を促すための看護援助の構築することができると考え、調査研究を行った。2.研究実施の概要研究者所属機関の倫理委員会において,承認を得たのちに研究を開始した。調査対象となる関係施設に依頼し、研究の主旨に理解・協力をいただけた合計8施設にて調査を実施した。健康な10歳から15歳のこども(小学4年生から中学3年生)合計3100名に配布し、2266名より回答を得た。中学生用自己開示尺度による一般的な内容の自己開示の程度、学校生活において相談を行う対象とそれに伴う体験、ソーシャルサポート、自尊感情および属性を無記名による自記式質問紙を用いて調査した。現在、分析を開始し、自己開示と自尊感情およびソーシャルサポートの関係を明らかにしている。また、慢性疾患患児を対象とした調査実施のため、関係施設へ調査協力の依頼を開始している。1.研究の目的学童後期から思春期における子どもは、学校生活や友人関係を中心とした生活のなかで様々なサポートを得ながら健全な自己概念を形成する。さらに慢性疾患を抱える子どもは、それらに加え、療養行動を確立していく時期である。そこには適切なサポートが必要であり、そのサポートをえるためには,疾患に関する内容をふまえ,自己のことを話すという「自己開示」が関係していると考えた。これらの関係性を明らかにすることによって,自己概念の形成と友人関係の形成,さらに慢性疾患患児においてはよりよい療養行動に関わる看護への示唆が得られると考え,研究を行った。2.研究実績の概要平成19年度に実施した健康児を対象とした調査結果の分析を行った。公立の小中学校に通う10歳から15歳のこども(小学4年生から中学3年生)合計3100名に配布し、2266名より回答を得た。また、1型糖尿病患児を対象に調査研究を行った。
血管内皮細胞ストレスファイバの機械-化学信号変換機能の定量的評価

本研究ではまず培養血管内皮細胞から抽出したストレスファイバ(以下SF)の力学特性を計測した。続いてSFに影響を及ぼす物質として(i)SFの収縮を引き起こすATP、(ii)SFの発達を促すリゾホスファチジン酸、(iii)収縮を促進するヒスタミン、(iv)SFの主成分アクチンの脱重合を起こすサイトカラシンD、(v)収縮を抑えるイソプロテレノールをそれぞれ投与した際のSF内張力変化を調べた。SFの力学試験では、細胞に低イオン強度溶液と界面活性剤を用いた処理により細胞質を除去し、細胞外基質に物理的に結合したSFを抽出した。SFを細胞外基質から剥がして無応力状態にすると、収縮促進物質が存在しない条件においてもSFが縮む様子が確認された。このことからSFには元々、恐らくアクトミオシン活性に由来する引張ひずみが存在していることが示唆された。そこで無応力状態からSFの両端を物理的に把持して伸張し、元の長さまで戻すために必要な引張力を計測したところ平均10nN程度の値が得られた。これは過去に報告されている細胞接着斑における細胞の接着吸引力と力のオーダが等しい。従って細胞の接着吸引には、定量的に考えて、SFが支配的な力学的役割を果たしていることが考えられた。続いて、微細加工技術により作製したPDMS製複数突起上に細胞を培養し、SFを化学抽出して上記(i)から(v)の物質がSFの張力に及ぼす影響を調べた。ATPを加えた直後に上記突起がSFの長軸に沿ってたわみ、つまりSFの収縮力が増大されたことが確認された。突起のたわみに対するバネ定数を計測してSFの収縮力変化を調べたところ平均20%の収縮力上昇が得られた。他の試薬についても調査を行い、無処理の細胞に同じ物質を加えた時の変化と比較した。これらの実験からSFが上記化学物質に対して定量的にどの程度、機械的信号である張力を変化させるかが調べられた。本研究では培養血管内皮細胞が自らに負荷される力学的刺激の力ベクトルの向きを感知する際に、センサの役割、すなわち張力などの機械的信号をタンパク質活性亢進など生化学的信号へと変換する働きを果たすと考えられるストレスファイバに着目する。ストレスファイバとは、細胞骨格成分のアクチンフィラメントが架橋タンパクにより直径200ナノメートル程度の太さに束ねられた繊維構造を有し、その両端では焦点接着斑を介して細胞外基質に物理的に拘束されてアクトミオシン収縮を示す細胞構成要素の一つである。本研究の目的は、細胞に化学処理を施してストレスファイバを抽出し、in vitro実験によりストレスファイバが有するセンサ機能を定量評価し、その結果を基に細胞が力ベクトルの向きを感知するメカニズムを検討することである。初年度において、まずストレスファイバの主成分であるアクチンをGFPにより、また両端の焦点接着班をRFP-FATによりそれぞれ蛍光標識し、細胞から分離される際の試料の形態変化を蛍光観察、及び電顕観察により詳細に調べた。その結果、細胞から取り出されたストレスファイバは収縮したために、細胞内においてストレスファイバには初期張力が発生していることが示唆された。続いてその初期張力の測定が可能なフィードバック制御機能を有した装置を倒立顕微鏡上に作製して実験を行い、初期張力はおよそ10ナノニュートンと見積もられた。また共焦点レーザー顕微鏡を用いた別の実験結果から、この初期張力が焦点接着斑、及びアクチン束を介して隣接する別のストレスファイバにより支えられていることが認められた。ストレスファイバが細胞内で有するこの微小な初期張力が力学的刺激の方向性感知に重要な役割を果たしていると考えられた。
入眠過程の心理・生理的特性に関する研究

入眠前覚醒の時間的長さと質,サーカディアンリズムの位相など入眠過程に影響する諸要因を極力統制した上で,夜間睡眠・日中仮眠の生理的入眠過程を検討した。大学生418名(男性235名,助成183名,21.1±8.5歳)を対象として,性格特性に関しては,矢田部・ギルフォード性格検査を,行動特性に関してはラザルス式ストレスコーピングインベントリーを,精神健康に関しては自己評価式抑うつ尺度および精神健康調査票を,生活・睡眠習慣に関しては睡眠健康調査票を実施した。睡眠健康調査票には,入眠困難性に関する3質問項目を追加した。この調査から,入眠潜時が20分未満で寝つきが良い「主観的入眠容易群」と入眠潜時が30分以上で寝つきが悪い「主観的入眠困難群」を抽出した。主観的入眠容易群は189名(45.1%),主観的入眠困難群は26名(6.2%)であった。両群から候補者をランダムにサンプリングし,研究内容を十分に説明し,研究協力の同意が得られた各群8名のボランティアを被験者とした。被験者には実験一週間前よりアクチグラフを装着し,睡眠・覚醒リズムを一定にし,日中運動量,食事回数・時刻,禁酒等を含む生活統制を行った。実験は2条件で構成し,カウンターバランスをとって実施した。両条件とも1夜の夜間睡眠と翌日日中の仮眠からなり,実験室での夜間就床時刻・起床時刻は,各被験者の習慣的就床時刻・起床時刻を使用した。日中仮眠の消灯時刻は前夜の就床時刻より15時間後(CT15)とし,消灯40分後に呼名点灯し仮眠を終了した。日中仮眠前に40分,2,500lxの高照度光照射を行うBright light (BL)条件と10lxの室内灯下で過ごさせるDim light (DL)条件を設けた。脳波,眼電図,筋電図を同時記録し,入眠過程を5段階に分類し10秒ごとに判定した。その結果,主観的入眠困難群は主観的入眠容易群に比べて,夜間睡眠・日中仮眠とも入眠過程は延長しており,特にα並が消失してθ波期に至る入眠初期段階の遅延が顕著であった。入眠困難性を示した被験者の生理的特性を検討したところ,夜間消灯後1時間のHRが高く,交感神経系活動の高いことが示唆された。心理的特性については,主観的入眠困難群は主観的入眠容易群に比べ,神経質で抑うつ感や劣等感が強いこと,ストレスにうまく対処できず他者に原因や責任を転嫁する傾向が示され,主観的および客観的に入眠困難を呈する被験者は,特有の心理的特性をもつことが明らかとなった。さらにBL条件での日中仮眠時人眠過程は,主観的入眠容易群では延長し,主観的入眠困難群では逆に短縮した。主観的入眠困難群では入眠前の脳の活動性は上昇しており,もともと入眠しづらい状況がつくりだされている。こうした睡眠傾向の低い被験者に対して,BL条件の適用は脳の活動性を一過性に過活動化させ,その結果生じた急激なリバウンドによる低下が入眠を促進させたものと考えられた。

その結果,主観的入眠困難群は主観的入眠容易群に比べて,夜間睡眠・日中仮眠とも入眠過程は延長しており,特にα並が消失してθ波期に至る入眠初期段階の遅延が顕著であった。入眠困難性を示した被験者の生理的特性を検討したところ,夜間消灯後1時間のHRが高く,交感神経系活動の高いことが示唆された。心理的特性については,主観的入眠困難群は主観的入眠容易群に比べ,神経質で抑うつ感や劣等感が強いこと,ストレスにうまく対処できず他者に原因や責任を転嫁する傾向が示され,主観的および客観的に入眠困難を呈する被験者は,特有の心理的特性をもつことが明らかとなった。さらにBL条件での日中仮眠時人眠過程は,主観的入眠容易群では延長し,主観的入眠困難群では逆に短縮した。主観的入眠困難群では入眠前の脳の活動性は上昇しており,もともと入眠しづらい状況がつくりだされている。こうした睡眠傾向の低い被験者に対して,BL条件の適用は脳の活動性を一過性に過活動化させ,その結果生じた急激なリバウンドによる低下が入眠を促進させたものと考えられた。
PET核種製造用サイクロトロンにおける熱中性子束の簡易的測定法の検討

PET核種製造用サイクロトロンにおける熱中性子束を複数の放射線検出器を用いて評価し、より簡易的な熱中性子束の評価法を検討した。自己遮蔽型サイクロトロンの熱中性子束をHP-Ge半導体検出器、CdZnTe半導体検出器、CsIシンチレーション検出器を用いて測定したところ、それぞれの検出器で得られた値に有意差はなかった。非自己遮蔽型サイクロトロンの壁表面における熱中性子束をCdZnTe半導体検出器、CsIシンチレーション検出器を用いて測定したところ、それぞれ3.08×10^5±1.84×10^5、3.30×10^5±1.98×10^5 /cm^2/sであった。平成27年度の研究計画では、各放射線検出器の校正及び、それぞれの放射線検出器を用いた熱中性子束の測定、比較を行うことが目的であった。計数効率校正において、線源形状の違いが結果に与える影響を少なくするためにモンテカルロシミュレーションによる計算も追加した。モンテカルロシミュレーションによる計算を行うことでより簡易的な熱中性子束の測定が実施可能となることから研究はおおむね順調に進展していると考える。平成28年度には、非自己遮蔽型サイクロトロンのF-18製造時における室内壁32点の熱中性子束をCdZnTe半導体検出器、CsIシンチレーション検出器を用いて測定した。CdZnTe半導体検出器では平均3.08×10^6±1.84×10^5 /cm^2/s (範囲は1.02×10^5 - 7.09×10^5)、CsIシンチレーション検出器では平均3.30×10^5±1.98×10^5 /cm^2/s (範囲は9.74×10^4 - 7.76×10^5)であった。熱中性子束の分布状況はそれぞれの検出器で大きな違いはなかった。今後は、前年度の検討による熱中性子測定法を用い、非自己遮蔽型サイクロトロンの室内における熱中性子束分布を測定し、その結果からサイクロトロン運転状況に応じた建屋コンクリートの放射化の程度を計算により評価する。医歯薬学平成27年度は、各放射線検出器のエネルギー校正及び計数効率校正や情報収集を主体に研究を進めたため、また、順調に研究が進んだことにより支出が低下した。これにより次年度使用可能な助成金が発生した。平成28年度は、前年度の研究で得られた結果から、前年度とは違うタイプのサイクロトロン室内の中性子測定を実施し放射化の評価を行う予定である。また学会において研究成果を発表する予定である。
パプア・ニュ-ギニアにおける成人T細胞白血病の疫学調査

成人T細胞白血病はウイルス感染に起因するTーリンパ球に関連した悪性腫瘍の1つである。しかも、人血液中(血清または血漿)にこのウイルス関連抗体がみとめられることは、同ウイルスの感染の有ったことの事実と、さらに現在そのウイルスの存在していることを示している。しかし、この種のレトロウイルスの存在は、人体にとっては2,0003,000人のうち僅か1人しか発病しないという特殊性を有している。さらにこのウイルスは日本の場合、暖流に洗われている鹿児島県、沖繩県、長崎県、高知県および紀伊半島地域のほか例外的にアイヌ人に抗体出現率の高いことが報告されている。同じ暖流域でありながら日本の国外、特に南太平洋海域(オセアニア)で最大の大陸であり、日本の国土の130%にも相当するパプア・ニュ-ギニアに関する調査研究の資料は皆無に等しい状態にあった。そのような現状にもとずき我々は1986年より1989年にわたる4ヵ年間を「パプア・ニュ-ギニアにおける成人T細胞白血病の疫学調査」の課題のもとに調査研究をおこなった。そのうち、1986年より1988年の調査研究の3ヵ年間の調査資料を総計数とすると以下のごとき結果が得られた。このことは、この種のウイルス感染経路の1つである男性より女性へのSexal Transmite(そのほか輸血、母児感染)も関係しているとおもわれ、一夫多妻が現在も習慣として認められていることにも関係しているかも知れない。出身地または居住地別の総括として、同ウイルス感染者(関連抗体陽性者)はパプア・ニュ-ギニア国の北側でしかも、沿岸ないしは島々(ソロモン諸島除く)であるといえる。Hightlands(高地地域)と南側の沿岸域では(Gulf Provinceを例外とする)同ウイルスの汚染が少ない州と考えられる。1989年はNorthern州ならびにMorobe州について再調査と確認をおこなった結果、それぞれ51例中15例(29.4%)、ならびに29例中8例(27.6%)と過去3ヵ年の調査結果とほぼ同様な傾向を示した。成人T細胞白血病ウイルス関連抗体の検索にあっては、富士レビオ製のセロデアATLAキットを使用しているが、日本人の検体については他の検索法との一致と相関性はあるが、国外人では他の血液抗体(例えばマラリア感染など)との非特異反応もみられるという。その件に関して詳細な検索も必要とおもわれる。一方この調査研究を基礎として、成人T細胞白血病ウイルス関連抗体陽性者のリンパ球そのものより同ウイルスを単離し、組織培養法を用いたウイルス株として保持する研究を他大学と共同研究で試みている。さらに次の段階は、そのウイルス株より分子生物学的手法による遺伝子の解明を行なうことも企画中である。
全部床義歯の維持力向上のための口腔保湿剤選択法の確立

本研究では,上顎全部床義歯装着者を対象に,安定剤と保湿剤を使用させ,その選択基準に影響を及ぼす因子を明らかにすることを目的とした.被験者は同意を得た25名の上顎全部床義歯装着者とし,安定剤1種類と保湿剤3種類(リキッド,ジェル,スプレー)でそれぞれの意義維持力を調査した.その後,被験者には安定剤と保湿剤を持ち帰ってもらい,それぞれの使用感と最終的に何を使いたいかを調査した.本研究の結果,安定剤と保湿剤の選択には,使用した際の安定,違和感,乾燥感が関与することが示唆された.全部床義歯の維持力に唾液の量や性状は重要な因子である.当講座が開発した維持力測定装置を用いることで,患者の唾液の量と性状の変化が,義歯維持力へ与える影響と口腔保湿剤の種類や量により維持力がどのように変化するか客観的に評価し,口腔乾燥症患者の全部床義歯治療における口腔保湿剤の選択の指針を策定することを目的とした.そこで今年度は,患者が使用中の義歯の維持力を測定するにあたり,義歯を破損することなく測定が可能である測定部位を検討することを目的とした.被験者は,30名の上顎無歯顎者とした.義歯破損防止と牽引測定のため,フックを付与した義歯を被覆する形態のシーネを3 mmの熱可塑性レジンシートで製作し,義歯安定剤で義歯と固定した.牽引測定は中心窩を結んだ線と正中線の交点(C),義歯後縁正中部(P),中心窩部(MF)とした.加圧測定は切縁の正中部(IM),頬側咬頭部(PC)とし,シーネの部分を開窓し人工歯部分を直接加圧した.測定値が30 Nを超えた場合,患者が疼痛を訴えた場合,シーネが測定途中で外れてしまった場合は測定を中止した.2回連続して測定を中止した部位は測定不能とした.C,MFでは約半数が測定不能となったため,測定部位としては不適切であった.P,IM,PCは全ての被検者で測定可能であった.P(2.6±1.2 N)とIM(2.8±1.2 N)の間には有意差はなく,PC(4.5±2.6 N)はPとIMに比べ,有意に大きかった(p < 0.01).PとIMの間に有意な正の相関が認められた(r = 0.640,p < 0.01).PとPCの間にも有意な正の相関が認められた(r =0.452,p < 0.05).義歯にシーネを用いずにIMを直接加圧した値がPでの維持力と相関していることから,IMで相対的な義歯維持力の測定が可能であることが示唆された.目的:超高齢社会を迎え,難症例の全部床義歯装着患者が増加傾向にある.その原因として口腔乾燥症や高度な顎堤吸収が挙げられ,義歯の維持が困難になる場合が多い.義歯安定剤を使用する患者も多く,除去困難や細菌の温床となる可能性がある.代用として口腔保湿剤の使用を推奨することがあるが,先行研究により模型上で口腔保湿剤の粘度が維持力に影響を及ぼすことが明らかとなった.そこで今回,実際に患者が使用している上顎全部床義歯(以下,義歯)を用いて,保湿剤の粘度と顎堤の形態が義歯の維持力に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.方法:被験者は義歯装着者33名とした.義歯と粘膜間に,粘度の異なる保湿剤(3種)を介在させた.中切歯切縁を斜め45°外側に加圧し,義歯離脱時の荷重量を維持力とした.さらに,前歯部歯槽頂の相対的な位置関係・臼歯部顎堤の形態を計測し,維持力と比較した.統計分析は,Friedmanの検定と多重比較・Spearmanの順位相関分析を用いた.結果:粘度の高いジェルタイプの保湿剤での維持力は,粘度の低いスプレー・リキッドタイプより大きくなった(p<0.05).前歯部歯槽頂が相対的に後方である程,維持力は小さくなった(r =ー0.348,p<0.05)が,臼歯部顎堤の形態とは,関係しなかった.考察:保湿剤の粘度が大きくなるに従い,義歯の維持力も大きくなるが,臼歯部顎堤の形態ではなく,前歯部歯槽頂の相対的な位置が関係することが示された.現在に保湿剤を渡し、自宅で使用し、その使用感についてアンケート調査を実施している。アンケート回収、データ解析等行う予定である。【目的】要介護高齢者の多くは,口腔内に多くの問題を抱えており,中でも義歯の不適合,口腔乾燥症により,義歯の維持が困難になる場合が多い.義歯安定剤(以下,安定剤)を使用する患者も多いと推測されるが,清掃性や義歯機能への影響が懸念される.そこで義歯安定剤の代わりに,口腔保湿剤(以下,保湿剤)の使用を推奨することがある.本研究では,上顎全部床義歯装着者を対象に,安定剤と保湿剤を使用させ,その選択基準に影響を及ぼす因子を明らかにすることを目的とした.【方法】被験者は同意を得た25名の上顎全部床義歯装着者とし,安定剤1種類と保湿剤3種類(リキッド,ジェル,スプレー)を渡した.

安定剤は1日1回,保湿剤は1日3回,義歯内面に塗布するように指示した.使用期間はそれぞれ3日間とした.安定剤と保湿剤のそれぞれの使用感(使用後アンケート:10項目)と最終的に何を使いたいか(最終アンケート:2項目)を調査した.【結果と考察】使用後アンケートの結果から,安定剤は「安定」「咀嚼」「適合」「維持」で有意に高評価であって,最終アンケートで安定剤を選択した被験者は14名,保湿剤を選択した被験者は11名(ジェル9名,リキッド1名,スプレー1名)であった.この2群を比較したところ,安定剤の選択者は安定と違和感で,保湿剤選択者は乾燥感で選択した者の評価が高かった.以上の結果から,安定剤と保湿剤の選択には,使用した際の安定,違和感,乾燥感が関与することが示唆された.現在次の調査研究を進めている。【目的】要介護高齢者の多くは,口腔内に多くの問題を抱えており,中でも義歯の不適合,口腔乾燥症により,義歯の維持が困難になる場合が多い.義歯安定剤(以下,安定剤)を使用する患者も多いと推測されるが,清掃性や義歯機能への影響が懸念される.そこで義歯安定剤の代わりに,口腔保湿剤(以下,保湿剤)の使用を推奨することがある.本研究では,上顎全部床義歯装着者を対象に,安定剤と保湿剤を使用させ,その選択基準に影響を及ぼす因子を明らかにすることを目的とした.【方法】被験者は同意を得た25名の上顎全部床義歯装着者とし,安定剤1種類と保湿剤3種類(リキッド,ジェル,スプレー)を渡した.安定剤は1日1回,保湿剤は1日3回,義歯内面に塗布するように指示した.使用期間はそれぞれ3日間とした.安定剤と保湿剤のそれぞれの使用感(使用後アンケート:10項目)と最終的に何を使いたいか(最終アンケート:2項目)を調査した.【結果と考察】使用後アンケートの結果から,安定剤は「安定」「咀嚼」「適合」「維持」で有意に高評価であって,最終アンケートで安定剤を選択した被験者は14名,保湿剤を選択した被験者は11名(ジェル9名,リキッド1名,スプレー1名)であった.この2群を比較したところ,安定剤の選択者は安定と違和感で,保湿剤選択者は乾燥感で選択した者の評価が高かった.以上の結果から,安定剤と保湿剤の選択には,使用した際の安定,違和感,乾燥感が関与することが示唆された.本研究では,上顎全部床義歯装着者を対象に,安定剤と保湿剤を使用させ,その選択基準に影響を及ぼす因子を明らかにすることを目的とした.被験者は同意を得た25名の上顎全部床義歯装着者とし,安定剤1種類と保湿剤3種類(リキッド,ジェル,スプレー)でそれぞれの意義維持力を調査した.その後,被験者には安定剤と保湿剤を持ち帰ってもらい,それぞれの使用感と最終的に何を使いたいかを調査した.本研究の結果,安定剤と保湿剤の選択には,使用した際の安定,違和感,乾燥感が関与することが示唆された.H26年度は、当講座で開発した維持力測定装置を用いて,患者自身の義歯を測定するためにまず牽引部位の検討を行った.維持力測定装置の開発は,有歯顎者を被験者としたため,上顎全部床義歯の牽引部位の検討が必要となった。先行研究では,上顎左右第一大臼歯中心窩を結んだ中点を牽引したが,患者の義歯を使用し,その部位で測定を行うためには,シーネを使用する必要がある.そこで,シーネを使用せず,チェアサイドで維持力を測定するために義歯が脱離に至る様々な状況を考慮し,測定部位を選出,それらが測定部位として妥当か検討を行うこととした.義歯の後縁より封鎖が破られ脱離する現象を考慮し,後縁を牽引することを考えたが,患者の口腔内で後縁を牽引するためには,シーネが必要となる.そのため前歯部を加圧することで,相対的な維持力が測定可能か,また,その維持力と後縁を牽引した時の維持力に相関が認められるか検討を行った.結果として,後縁を牽引した時の維持力と前歯部を加圧した時の維持力には,正の相関関係が認められた.これにより前歯部を加圧することで,上顎全部床義歯の相対的な維持力を測定することが可能であると示唆された.今回の内容に関して,老年歯学会誌に論文を投稿中であり,査読中である.要介護高齢者の多くは,義歯の不適合,口腔乾燥症により,義歯の維持が困難になる場合が多い.義歯安定剤(以下,安定剤)を使用する患者も多いと推測されるが,清掃性や義歯機能への影響が懸念される.
Participatory mappingを利用した熱帯雨林の持続的利用システム

熱帯雨林の保護と利用を両立させる手段として非木材森林資源(NTFP)に着目し、参加型地図作成の手法によりながら、資源の持続的利用に向けた基礎資料を収集した。まず、GPSを利用した植生調査により主要なNTFP種の分布状況を明らかにした。つぎに、森林利用に関わる住民組織を把握したうえで、NTFPの採取にあたる住民にGPSを携行してもらい、採取場所を地図化した。これらの調査から、重要なNTFP種については、慣習的に村落間、家族集団間で採取場所の使い分けが認められることを示し、資源の持続的利用のためにはこうした慣習的システムを活用して資源をめぐる過度な競合を防ぐ必要があることを指摘した。森林資源の持続的利用システムを構築する鍵となるのは、いかにして森林の資源や土地をめぐる住民相互の関係を調整し、資源の荒廃をもたらす利用者間の過度な競合状態を回避するかという問題である。この課題に対して平成26年度は、まず住民自身による森林の土地及び資源利用の実態に関するデータを収集した。調査地は、森林保護と住民生活の両立が急務となっているカメルーン共和国南東部のブンバ=ンゴコ国立公園北側に位置する熱帯雨林地域とした。1.連携研究者及び地域住民と協力し、GPS等を用いて耕地や主要な非木材森林産物の分布状態の把握に努め、これらを地図化するための資料を得た。2.資源利用の分布の参加型マッピングに関しては、住民にGPSを携行してもらい、農耕や非木材森林産物採取等の日常的活動を実施する空間とその使い分けの状況を把握し、地図化する試みをおこなった。この作業を通して、ある程度住民にGPSの使用法を習得してもらうことができた。3.調査地で森林資源管理の主体として期待される住民は、狩猟採集民族、焼畑農耕民族に大別され、各々の民族はさらに出自や婚姻関係に基づいてさまざまな構成・規模の住民組織や社会単位を形成している。これらの組織や社会単位の規模と構成を明らかにし、それらが生業の運営、土地や森林資源をめぐる社会関係において果たしている役割を把握した。4.以上に関する成果を国内外で催された学会及びワークショップにおいて発表した。熱帯雨林の保護は、生物多様性保全や炭素隔離機能等の地球環境問題として注目を集めているが、地域住民にとってはさまざまな生活資源の供給源として人間の安全保証の面からも重要である。こうした重要性にもとづき、森林の保護と持続的利用を両立させる手段として非木材森林資源(Non-timber Forest Products=NTFPs)の利用が関心を集めている。NTFPs利用に関わる最大の課題のひとつは、資源をめぐる住民相互の競合関係を調整し、資源の乱獲を防ぐことである。本計画では、地域住民と共同してparticipatory mapping(参加型地図作成)の手法によりながら、資源をめぐる社会的調整のための基礎調査を実施した。(1)主要なNTFPである果実種について、植生調査及びGPSによる樹木個体の分布記録から樹種ごとの資源分布図を作成した。(2)住民の協力を得て、上記の資源の採取場をGPSによって記録し、その結果をGISによって地図化した。また、狩猟については、住民による罠猟の猟場についてGPSを利用して記録し、地図化した。(3)以上の結果、現金収入源として重要な植物性NTFP種(Irvingia gabonensis)の採取場所や野生動物を対象とした罠猟の猟場については、村落間及び村落内の家族集団間で利用場所の使い分けが認められることが判明した。(3)地域住民を対象とするワークショップを開催して上記の調査結果を提示し、資源利用空間の使い分けと重複状況についての認識を共有した。また、資源をめぐる過度な競合をさけるための調整方法について討議した。初年度の課題であった住民組織の概要の把握、及び非木材森林資源の分布の概況、GPSを用いた土地・資源利用の参加型マッピングの試行等の計画はほぼ予定通りに達成できた。人類学GPSを利用した森林利用の参加型マッピングの試行が終わったので、平成27年度は本格的なデータ収集に着手する。とくに、日常の生業活動に着目し、焼畑耕地の利用、換金対象となっている主な非木材森林資源の利用、及び狩猟のための猟場としての森林利用などに関して、住民がどのように空間を重複利用したり、使い分けているかを地図の形で把握し、それらの結果をもとに住民相互が主体的に資源利用の調整を図るシステムを整備するための資料を得る。予定していた図書・資料の購入が年度内に間に合わなかったこと、及び渡航費用(航空賃)が原油安などの影響により予定より安かったためである。平成26年度の繰り越し額と平成27年度の配分額を合わせ、合計1,841,200円を(1)旅費として1,500,000円、(2)物品費として241,200円、(3)成果発表のための英文校閲費として100,000円をあてる計画である。
実験的慢性腎不全動物における蝸牛病態についての形態学的研究

【研究目的】慢性腎不全時の蝸牛の形態学的変化を、光学顕微鏡、surface preparation techniqueまたは走査型電子顕微鏡で、観察し蝸電図所見と比較することを目的とした。【結果】実験動物にはモルモットを用い、腎不全状態を作成できた5/6腎切除後1ケ月の動物10匹を対象とし、全例に蝸電図検査を施行した。光学顕微鏡的観察4匹、surface preparation technique6耳、走査型電子顕微鏡4耳について実験を施行した。血液中の尿素窒素、クレアチニンは、全例有意に上昇していた蝸電図検査では、高周波数にcompound action potential(CAP)、cochlear microphnicsの軽度閾値の上昇、CAP入出力曲線の軽度異常が発生した。光学的顕微鏡では、血管条、内有毛細胞、外有毛細胞の異常は全く観察されなっかた。surface preparation techniqueをなし得た4耳では、基底回転の外有能細胞の脱落が観察されたが、技術的な問題の可能性も推察される。第2回転、頂回転では、有毛細胞数の減少は認めなかった。走査型電子顕微鏡での観察は施行できなかった。【考察】腎切除後1ケ月の動物で蝸電図学的変化が認められても形態学的変化は明らかでない。この原因は、蝸牛異常において、形態学的変化は機能検査より感受性が低いことが推察される。今後は、より進行した腎不全動物を対象として実験を行うことが必要である。また今回のような比較的早期の慢性腎不全動物を対象とするときは蝸電図以外の蝸牛機能評価法である耳音響放射(特に有毛細胞機能の指標となる)の導入が望まれる。