hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体防御ならびに上皮系培養細胞における細胞内情報処理の物理化学的研究

1.真性粘菌のリン脂質の空間分布および刺激による変化真性粘菌は代表的な生体防御細胞である白血球と同じくアメ-バ型細胞である。白血球では細胞が小さすぎて、種々の細胞内物質の空間分布を測定することは出来ない。それ故、大きな細胞である真性粘菌を用いて実験した。真性粘菌細胞の先端ではphosphatidylethanolamine(PE)が全リン脂質の約46%をしめ、次いで、phosphatidylcholine(PC)が32%であった。他のリン脂質としてphosphatidylinotitol (PI, 8%), phosphatidylserine (PS, 6%),cardioミllipin (CL, 4%), phosphatidic acid (4%)であった。先立から内部にいくにつれて、PEの含量は減少し、PCのそれは増加し、先端から約2cm程度以降は、PEが約41%、PCが約38%であった。他の成分は変化がなかった。忌避物質であるCacl_2を与えて、リン脂質の空間的時間的変化を調べた。CaCl_2刺激の5、10分後では、先端でPEがPCを上回ることには変わりはなかったが、PE、PCの割合が等しくなる位置がだんだん先端に近くなり10分後には先端部から1cm以内で両者が逆転しているのがわかった。2.種々の細胞に紫外線を照射すると忌避行動をとる。この時、活性酸素の発生が見られる。紫外線照射による活性酸素の発生を検出する簡便で鋭敏な方法を開発した。血小板輸血に際して、共存するリンパ球を不活性化するために紫外線照射が経験的に有効とされていたが、本方法により、活性酸素が関与していることが明らかになった。3.高度好塩菌の近紫外光に対する忌避行動の光受容体はホボロドプシンである。好塩好アルカり菌からホボロドプシンを精製し、その光化学反応を調べた。(1)真性粘菌は青色光ないしは紫外光から逃げる。この負の走光性は酸素が存在しない条件下では起らないこと及び光照射による活性酸素の生成の作用スペクトルと走光性のそれとがよい一致を示すことから、この走光性の発現には活性酸素が介在している。ミトコンドリアの呼吸阻害剤であるN^ー_3を作用させると、塩などの化学物質に対する走化性は不変で青色光に対する走光性のみが選択的に抑制された。これは走光性発現にミトコンドリアが関与していることを示す。(2)真性粘菌のリン脂質の空間分布を測定した。Phosphatidyl ethanol amineの含量が細胞の周辺部と中心部では大きく異っていた。また、種々の化学刺激によって、その量が変動した。(3)ヒフ上皮細胞に種々の薬物を与えたときの細胞内カルシュウムの変動を測定した。(4)ブタのヒフ上皮細胞に紫外線を照射したときの活性酸素を測定するための基礎実験を行った。クロリン素、ロ-ダミン系色素を選び、過酸化水素を細胞に与えたときのこれら色素による蛍光量の変化を、フロ-サイトメトリ-で調べた。本年度は方法論の確立をめざして実験を行ったので、次年度は実際にヒフ上皮細胞に光照射を行い、活性酸素の生成を測定したい。(5)高度好塩菌の走光性の受容色素タンパクの1つであるホボロドプシンの光化学反応を詳細に調べた。また、この色素をほとんど単一にまで、精製することが出来た。

(6)人工モデル膜を用いた情報処理変換機構の研究として、プラズマ重合膜及び水晶振動子を用いたセンシングシステムの研究を行った。1,真性粘菌のリン脂質の空間分布および策激による変化真性粘菌は代表的な生体防御細胞である白血球と同じくアメ-バ型細胞である。白血球では細胞が小さすぎて、種々の細胞内物質の空間分布を測定することは出来ない。それ故、大きな細胞である真性粘菌を用いて実験した。真性粘菌細胞の先端ではphosphatidylethanolamine(PE)が全リン脂質の約46%をしめ、次いで、phosphatidylcholine(PC)が32%であった。他のリン脂質としてphosphatidylinotitol(PI,8%),phosphatidylserine(PS,6%),cardioミllipin(CL,4%),phosphatidic acid(4%)であった。先端から内部にいくにつれて、PEの含量は減小し、PCのそれは増加し、先端から約2cm程度以降は、PEが約41%、PCが約38%であった。他の成分は変化がなかった。忌壁物質であるCaCl_2を与えて、リン脂質の空間的時間的変化を調べた。CaCl_2刺激の5、10分後では、先端でPEがPCを上回ることには変わりはなかったが、PE、PCの割合が等しくなる位置がだんだん先端に近くなり10分後には先端部から1cm以内で両者が逆転しているのがわかった。2.種々の細胞に紫外線を照射すると忌避行動をとる。この時、活性酸素の発生が見られる。紫外線照射による活性酸素の発生を検出する簡便で鋭敏な方法を開発した。血小板輸血に際して、共存するリンパ球を不活性化するために紫外線照射が経験的に有効とされていたが、本方法により、活性酸素が関与していることが明らかになった。3.高度好塩菌の近紫外光に対する忌避行動の光受容体はホボロドプシンである。好塩好アルカリ菌からホボロドプシンを精製し、その光化学反応を調べた。
漂着油を分解する沿岸海域の微生物コンソーシアに関する現場モデル実験

京都府舞鶴市の京都大学付属水産実験所に約100m^2のモデル実験区を構築した。事前の調査で,この海浜が粘土と牡蛎殻からできており,場所により透水性にむらがあること,もともと油分解細菌群集が多数存在することが明らかになっていたため,本研究では実験の度に比較的清浄な若狭湾に面する海水浴場(和田浜)の砂と入れ換えることにした。実際の油汚染でも社会的・経済的に問題になるのはこのような環境であろうと考えたからである。実験は2001年から2003年にかけて4回行った。市販の海砂を海水と混和した中東産原油(人工漂着油)とともに撹拌し,汚染砂試料とした。これを実験区の観測井戸に,干潮浅と満潮浅の中間に位置するよう設置した。経時的に汚染砂を採取し,残存する油成分を解析した。同時に,ケロシンを基質とした培地で油分解脱窒細菌数をMPN計数したほかPCR-DGGE法で細菌集団の種組成の変化を解析した。また共同研究者である株式会社ネオスが新たに開発した栄養素型油処理剤Z18(特開2001-87754)を汚染砂に様々な濃度や形状で散布し,油分解促進効果を調べた。その結果,Z18添加区では14日目までの油分解脱窒細菌の増加が非添加区に較べて早く,また油の生分解も促進されたことがわかった。またZ18の形状(液体,粉体および粒体)や添加量を検討し,長期にわたって細菌集団に窒素を供給し続ける応用法を開発した。16S rDNA遺伝子を標的にしたPCR-DGGE法によって油の生分解過程における細菌集団の変化やZ18電化による影響を評価したところ,油汚染によって細菌の種組成は劇的に変わるがそこにZ18を添加してもそれほど違いは見られなかった。このことから,Z18は現場で卓越する油分解細菌個々の活性を増大させている事が明らかになった。また分離した油分解脱窒細菌からはアルカン分解遺伝の中の3型(ALK-3)が検出された。事前の調査で1)この海浜が粘土と牡蛎殻からできており,場所により透水性にむらがあること,2)この海域ではもともと油分解細菌群集が多数存在することが明らかになっていたため,本研究では実験の度に比較的清浄な若狭湾に面する海水浴場(和田浜)の砂と入れ換えることにした。実験は2002年7月9月と10月2003年2月の2回行った。市販の海砂をあらかじめ海水と混和しておいた中東産原油(人工漂着油)とともに撹拌し,汚染砂試料とした。これを実験区の観測井戸に,その時期の干潮浅と満潮浅のほぼ中間に位置するよう設置した。経時的に汚染砂を採取し,残存する油成分を解析するとともにケロシンを基質とした培地で油分解細菌数をMPN計数した。また,細菌計数用の培地にダルハム管を入れておき,油分解脱窒細菌の計数も試みた。

一方,共同研究者である株式会社ネオスが新たに開発した栄養素供給型油処理剤Z18(特開2001-87754)を汚染砂に様々な濃度や形状で散布し,油分解を促進する効果を調べた。その結果,処理剤添加区では14日目までの油分解細菌の増加が非添加区に較べて早く,また油の生分解も促進されたことがわかった。一方,この剤は油分解時に不足しがちな窒素成分を供給するものであり,基質である油成分が減少するに伴って蓄積してしまい,海域の富栄養化につながる可能性も示唆された。ただし,この油分解の過程で,脱窒活性を持つ油分解細菌も増加しており,この細菌を有効に維持することで余剰の窒素を系外に放出・除去することが期待される。現在,16S rDNA遺伝子や油分解遺伝子によりこの微生物群集の構造を解析するとともに,分離した油分解脱窒細菌の性状を解析している。本研究では,砂浜環境に漂着した油が,現場の環境微生物によって分解・除去される様子を,定量的に観察・追跡するために,京都府舞鶴市の京都大学付属水産実験所に約100m^2のモデル実験区を構築した。その際,共同研究者である株式会社ネオスが新たに開発した栄養素供給型油処理剤Z18(特開2001-87754)を汚染砂に様々な濃度や形状で散布し,油分解を促進する効果を調べた。実験は2002年7月9月と10月2003年2月の2回行い,市販の海砂をあらかじめ海水と混和しておいた中東産原油(人工漂着油)とともに撹拝し,汚染砂試料とした。これを実験区の観測井戸に,その時期の干潮浅と満潮浅のほぼ中間に立置するよう設置した。経時的に汚染砂を採取し,残存する油成分を解析するとともにケロシンを基質とした培地で油分解細菌数をMPN計数した。また,細菌計数用の培地にダルハム管を入れておき,油分解脱窒細菌の計数も試みた.一方,油汚染砂や周辺の砂粒,そして海水からは直接,細菌粒子を回収し,そこから細菌DNAを抽出した.この細菌ゲノムDNAをテンプレートにして,GCクランプをつけたプライマーを用いてPCR増幅を行い,得られたPCR産物を尿素密度こう配をつけたポリアクリルアミドゲルで電気泳動した。得られたDNAバンドパターンはもとの遺伝子の多様性を表す。このPCR-RFLP解析で油分解過程の細菌群集構造を比較した。その際,海水が浸入する砂浜環境区では,試料が海水に浸る度合いによって,栄養素処理剤の溶出度合がかわり,それが油分解促進効果に影響することを明らかにした。つまり,今後この剤を応用する際には,その現場環境に応じて異なる溶出速度の剤を適当に混合して播種するのが肝要であろう。一方,PCR-DGGE解析の結果,油処理剤の散布,非散布の別や処理剤の形状に関わらず,油汚染環境に構成される細菌群集組成はあまり違いがなく,その構成は海水よりはもともとの砂浜の細菌群集組成により近いことが明らかになった。また油がもっとも活発に分解された時期に優占するPCR-DGGEバンドを切りだしてその塩基配列を決定したところ,非常に多様な細菌種から構成されていた。その中には,1999年に日本海で発生したナホトカ号の油流出事故に際し,油ボールから同様の手法により検出された細菌DNAと類似の配列が存在しており,特有の油分解細菌の存在が示唆された。
ナノビーム分析技術を駆使したダイヤモンドの新成因に係わる物質科学的検証

高エネルギー粒子の多量照射によってダイヤモンドが生成される可能性(Kaminsky仮説)を検証するために,オクロ天然原子炉内部から採取された炭質物からダイヤモンドが濃集すると予想されるフラクションを抽出し,ダイヤモンドの存在の有無についいて確かめた。ラマンスペクトルからは複数の微粒子についてダイヤモンド固有のピークを確認することができた。現在,透過型電子顕微鏡による微粒子の構造観察について検討している。本研究は,高エネルギー粒子の多量照射によってダイヤモンドが生成される可能性(Kaminsky仮説)を検証するために,オクロの天然原子炉内部から採取された炭質物からダイヤモンドが濃集すると予想されるフラクションを抽出し,ダイヤモンドの存在の有無を確かめることを目的としている。対象となる天然原子炉試料が保管されているフランス・ストラスブールにある国立科学研究センター表層地球化学研究所(以下CGS)から,過去の研究より原子炉反応のもっとも激しい部位の試料3種類を選別した。まず,所定の手法によりCGSにて試料から有機物フラクションのみを分離した。その後,ワシントン大学甘利教授の協力を得て,炭素質コンドライト隕石からダイヤモンド粒子を分離回収する手法(Amari et al., 1994)により,有機物フラクションからダイヤモンド粒子を含むと思われるフラクションの化学分離をおこなった。同フラクションには0.1mm径程度の無数の粒子が含まれているのを光学顕微鏡により確認した。回収粒子を無作為に選別し,電子線マイクロプローブによる元素分析を行い,炭素の濃集している部位を含む粒子を選別し,レーザーラマン分光によるスペクトル分析を行ったところ,いくつかの粒子については1332 cm-1の波数領域にダイヤモンドに固有の顕著なピークが確認できた。同試料について,現在,透過型電子顕微鏡による構造観察を実施しているところである。高エネルギー粒子の炭質物への照射による転移によってダイヤモンドが形成するという可能性を示唆するカミンスキー仮説を検証する一つの方法として,天然原子炉試料から採取された天然有機物中にダイヤモンド成分の存在の有無を探ることが本研究の目的である。フランス国立科学研究センター表層地球化学研究所と連携し,同研究所にて,有機物を多量に含む試料の選択,酸試薬を用いた処理の前処理を施すことにより,天然有機物の濃集フラクションの収集を行った。これらの試料について,ワシントン大学甘利教授の協力のもと,さらに詳細な化学処理による主要天然有機物の分離を行った後,ストークスの法則に基づいて考案された天然有機物濃集物質からダイヤモンドを分離する手法(Amari et al., 1994)を用いてダイヤモンドが濃集すると期待されるフラクションの回収を行った。ダイヤモンドは1332cm-1に強く鋭いラマンバンドを生じることから,回収フラクションの微粒子の集合体について顕微レーザーラマン分光法による1332cm-1近傍の波数領域の二次元マッピング観察を行った。回収フラクションは主要天然有機物が十分に分離されていると言えず,化学処理後の未反応物質が無視できないほどの量で残っているが,ラマンスペクトルの情報からは回収フラクションの複数の微粒子中にダイヤモンド成分と認識できる1μm以下の微小領域が複数点あることが確認できた。本研究は試料依存性が高いものであるが,フランス国立科学研究センターの協力により,他では入手不可能な実験試料を得ることができたため現在までの研究目的達成度は順調と言える。天然原子炉試料は通常の地質学的試料と比較して数十万数千万倍以上の高エネルギー粒子の被照射を経験していたと考えられるため,同試料を本研究に使用することができたのは大きな利点である。米ワシントン大学甘利教授からの情報提供により,天然有機物試料からダイヤモンド粒子の有無を確認するに至るまでの試料の前処理,分離・濃集の過程に関する一連の手法を確立することができたことも今後の研究を円滑に進めるうえで非常に有意義であった。前年度の結果を踏まえ,今後は試料の化学処理,分離・濃縮に関する一連の工程についてさらに改善・改良を検討し,未反応物質の除去の効率化,回収ダイヤモンドフラクションの高純度化を図る。分離・濃縮後の試料について顕微ラマン分光と透過型電子顕微鏡(TEM)による2つの手法からダイヤモンド微粒子を同定することを予定している。本研究の実験試料である個々の微粒子のほとんどは1mm以下の粒径であり,その個々の微粒子の中でさらにダイヤモンドとして存在していると思われる領域は1μm以下とさらに微小であるため,分析試料の固定方法などを含め,ラマン分析とTEM分析を円滑に行う方法を工夫する必要がある。ラマン分析については顕微レーザーラマン分光計に新たに導入した高速マッピングシステムが有効に使えることがわかったため,TEM分析の予備的な観察手法として効率よく使用していく予定である。フランス国立科学研究センターの協力を得て前年度入手した以外の研究試料について,次年度の早い時期に本研究代表者が同センターを短期訪問し,現地で適切に前処理を施した試料を再度入手することを計画している。試料の化学処理,分離・濃縮に関して,技術的な情報等を提供し,協力していただいている米ワシントン大学の甘利教授を広島大学に招聘し,一連の工程について高効率化,改良による高純度化を計るために共同で実験を実施することを計画している。

本研究で得られた研究成果について本研究代表者が関連国際会議等で発表することを予定している。上記目的のための調査研究旅費に加え,試料の化学処理操作に必要とされる試薬,器具等の消耗品の購入を計画している。
色素生成細菌を用いた新たな温度管理センサーの開発

食品安全に関する最も安全で有効な手段である低温管理のため、新たに発見した青色素生成菌を用いたバイオ温度センサー開発を行った。本菌は特殊な寒天平板上で10°C以上の温度でのみ色素を生成した。各種定常温度での色素生成量を数学モデルを使って解析し、さらに変動温度下での生成量を予測できた。将来、この微生物の青色色素産生は生鮮食品あるいは臨床材料の低温管理のためのセンサーとして応用が考えられる。第一に、濃青色色素生成細菌の色素生成条件を検討した。すなわち、本菌の色素生成に最適な培地条件を各種のタンパク源、炭素源、さらに水素イオン濃度について調べた結果、Trypticase soy brothをタンパク源、ブドウ糖を炭素源とし、pH5.6に調整した寒天平板培地が最適であった。さらにグリセリンを加えることによって色素の安定性が増加することが明らかどなった。このようにして、本色素生成に最適な培地条件が確立した。第二に、色素生成量は寒天平板の色調変化を色彩色差計によって測定する方法の方が寒天培地から色素を抽出してその吸光度を測定する手法よりも非常に迅速で簡便に定量できることが判明した。以後この測定法で生成量を測定した。第三に、対象微生物の同定を行い、その性状を解析した。すなわち、グラム染色試験を行い、各種生化学的性状を調べ、さらに遺伝子解析を行った結果から、本菌はPantoea agglomeransと同定された。この菌種で青色色素を生成する菌株はまだ報告がなく、本研究株はこれまでにない新たな変異株であることが明らかとなった。また、本株は増殖に酸素が必要であり、10度以下の低温でも増殖できる低温細菌であった。第四に、本色素の物性を検討した。すなわち、本色素を培養した培地からアセトンで抽出し、細胞を除去した試料を作成した。その吸収スペクトルを測定した結果、570nm付近で最大吸収が認められた。また、各種溶媒への溶解性を調べた結果、本色素は水溶性であった。これらの結果から、本色素はこれまで報告例のない、新しい青紫色素であることが明らかとなった。前年度の研究成果に基づき、本年度は青色色素を生成するPantoea agglomeransM株についてその色素生成に最適なG寒天平板培地を用いて、各種定常温度下での色素生成量を時間的に検討した。色素生成量は昨年検討した色彩色差計によって平板の色調変化として測定した。また、接種した本菌のG平板上での増殖も測定した。その結果、G寒天平板培地(4ml、直径35mmシャーレ)に本菌(約8.5log CFU/plate)を接種した結果、8°Cでは菌の増殖は認められたが、青色色素は生成されなかった。10°C以上で青色色素生成がみられた。また、温度暴露初期は色素生成が認められず、あるタイムラグの後、急激な生成がみられた。最大値に達した後は徐々に色調度は減少していったが、肉眼的にはかなり長時間青色色素は確認できた。保存温度が高いほど色素生成の急激な上昇時期は早まったが、その上昇速度は大きな差がなかった。30°Cでも色素生成はみられたが、35°Cではほとんどみられなかった。青色色素生成がみられなかった場合、本菌は黄色コロニーに成長した。各種の接種菌数(9.33, 8.55, 7.88, and 7.25log CFU/plate)における色素生成を検討した結果、接種菌数が高いほど、色素生成は早く認められたが、最も多い菌数9.33log CFU/plateでは全く青色色素は生成されず、黄色コロニーとなった。また、青色色素生成後の最大到達菌数は約10log CFU/plateで、菌数増加自体は小さかった。青色色素は水溶性であった。しかし、水溶液中でやや不安定で、時間とともに青色は消失した。一方、その他の溶媒には溶解しなかった。前年度までの研究成果に基づき、本年度は青色色素を生成するPantoea agglomeransM株についてその色素生成に最適なG寒天平板培地を用いて、各種定常温度下での色素生成量を時間的に検討した。色素生成量は昨年検討した色彩色差計によって平板の色調度変化として測定した。その結果、G寒天平板培地(4m 1、直径35mmシャーレ)に本菌(約8.5 log CFU/plate)を接種した結果、8°Cでは菌の増殖は認められたが、青色色素は生成されなかった。最大値に達した後、色調度は徐々に減少したが、肉眼的にはかなり長時間青色色素は確認できた。

保存温度が高いほど色素生成の急激な上昇時期は早まったが、その上昇速度は大きな差がなかった。30°Cまで色素生成はみられた。青色色素生成がみられなかった場合、本菌は黄色コロニーに成長した。各種の接種菌数(9.33,8.55,7.88および7,25 log CFU/plate)における色素生成を検討した結果、接種菌数が高いほど、色素生成は早く認められたが、最も多い接種菌数では全く青色色素は生成されず、黄色コロニーとなった。また、青色色素は水溶性であるが、水溶液中でやや不安定で、時間とともに青色は消失した。一方、その他の溶媒には溶解しなかった。
多重極子展開による環境静電ポテンシャルを用いた周期境界条件FMO-MDの開発

フラグメント分子軌道(FMO)法は、特にタンパク質などの巨大分子系の電子状態計算方法として、製薬業界や大学で広く利用されている。FMO法は分子動力学(MD)にも拡張されている(FMO-MD)。従来、FMOおよびFMO-MD法は、実用的には、非周期境界だけで行われてきた。今回、FMOプログラムABINIT-MPに、多重極子展開などの高速化アルゴリズムに基づいて周期境界条件を入れ、FMO法とFMO-MD法の適用範囲を拡大する。改良したプログラムは、水1000分子や、溶媒中の低分子化合物のFMO-MD計算で、検証する。
半単純リー群の格子部分群の測度論的剛性について

各単純因子の実階数が2以上の半単純リー群の格子部分群による、測度空間上の作用に関する剛性を証明した。つまり、そのような格子部分群の自己MEカップリングからそれが属するリー群への同変写像を構成した。また、曲面の写像類群による作用からできる測度論的同値関係の外部自己同型群を調べ、特に、曲面上の単純閉曲線を用いて定義される一般化されたベルヌーイ作用に対し、その群を計算した。平成19年度は,離散群の標準確率空間上の測度を保存するような作用の間に定義される,軌道同値について研究を行った.特に,2つの軌道同値な作用がいつ共役になるかという剛性問題を研究した.私が扱った離散群の一つは,実階数が2以上の非コンパクト単純リー群を直積した群Gの格子部分群Γである.直積するリー群の個数が1個の場合は,Zimmer, FurmanによりΓの作用の剛性が証明されているが,2個以上直積した場合も当然考察されるべきであるが,証明が与えられていなかった.そのような群の作用の軌道同値に関する剛性を証明する際に,重要なステップとなるのは次の事実である.Gの確率空間上の2つの作用が軌道同値であるとし,それからできるコサイクルが簡単な形のものしかない.私はこの剛性を証明することができた.証明では,Zimmerのコサイクル超剛性と呼ばれる,単純リー群の作用に関する性質をGの各因子の群に繰り返し適用している.しかし,適用するためには多くのステップが必要となり,この多くの困難を乗り越えたのが本研究の重要なポイントであった.このコサイクルに関する剛性を用いて,Γの作用の剛性を証明することがこれからの目標となる.また,リー群の格子部分群だけでなく,写像類群の作用についても研究を行った.既にこの群の作用に関する剛性を証明していたが,この剛性を用いて,写像類群の作用で互いに軌道同値でないものを多く構成した.与えられた群の作用で互いに軌道同値でないものを具体的に構成することは容易なことではないが,写像類群の場合は比較的容易に構成が可能であることを示した.この構成が他の群でも可能と思われ,今後の応用が期待される.また,写像類群の作用からできる(測度論的)同値関係と呼ばれる擬群の外部自己同型群の計算を行った.平成20年度は、前年度に引き続き、離散群による標準確率空間上の保測で本質的に自由な作用に関する剛性を研究しだ。一般に二つの離散群が与えられたとき、それらの融合積は、その普遍的性質のため、測度論的に剛的になるどは限らない。離散群が測度論的に剛的であるとは、その任意の確率空間上の作用からできる軌道空間が、その作用に関する情報を全て覚えているときをいう。このような剛性をもっ離散群を発見することは、測度同値理論の中でも、多くの研究者を引きつける話題である。私は、測度論的に剛的な二つの離散群からできる融合積で、再び測度論的に剛的になるようなものを構成する方法を発見した。高階単純リー群の格子部分群は測度論的に剛的であることがすでに知られているため、そのような格子部分群からできる融合積で剛的なものを多く構成することができた。「研究の目的」、「研究実施計画」における、半単純リー群の格子部分群の剛性は、それらによる融合積が再び剛性を持つということを示す上で重要な役割を果たす。これまで得られている剛的な離散群は、リー群の格子部分群や曲面の写像類群といった、非常に自然な離散群ばかりであったが、本研究における融合積による構成は極めて人工的なものであり、このことは今まで見られなかった現象である。今後も、剛的な離散群の人工的構成法が現れることが期待される。また、そのような剛的な融合積は、位相群の格子部分群としての非自明な表現を持たないことも示すことができる。
水素水飲水によるパーキンソン病に対する多施設共同無作為化２重盲検試験

水素分子はパーキンソン病(PD)疾患モデル動物のドパミン神経細胞の減少を抑制した。この事実を基にレボドパ内服中のPD患者に対して水素水を48週間飲水させた無作為化二重盲検試験でその症状を改善させた。初期及び進行例を含めたPD患者に対象拡大し72週に延長し、無作為化二重盲検並行群間試験を14施設で実施した。レボドパ未内服の患者を含めた178例を登録し、水素水群91例とプラセボ群86例に試験水を1日1l飲水した。水素水による有害事象は認めなかった。主要評価であるPD評価スケールの開始時から72週目までの変化量は水素水群とプラセボ群で統計学的な有意差は認めず、有効性は認めなかった。水素水飲水がパーキンソン病の臨床症状を改善したという我々の前の研究の結果を証明するために多数例で長期の水素水多施設共同二重盲検試験を開始した。既に病院倫理員会の承認を得、書面同意の上で患者を登録し、臨床評価を行っている。今回の試験ではレボドパ内服中の患者以外にレボドパを内服していない初期の患者も含め末期以外の患者を該当とした。H27年度9月末に全14施設で178例(男性89例、女性89例)の患者登録を終了した。登録患者の開始時の所見は、平均年齢64.2才(SD 9.2)、全体のうちレボドパ内服中154例、レボドパ未内服24例を含む。一日レボドパ内服量平均344.1 (SD 202.8) mg)、パ-キンソン病の臨床評価スケールであるUnified Parkinson's disease rating scaleの総計は23.7(11.8)、患者自己評価であるPDQ-39の総計34.4(24.2)であった。登録患者は登録時に水素水群とプラセボ群に割り付けられ、毎週自宅に試験水が送付され、試験水を1日1リットル飲水している。決められた時期に臨床評価を行い、適宜安全性の確認、副作用の有無を確認している。登録患者は72週間の飲水期間とその後8週間の観察期間で評価する予定である。各々の評価期間に従い全観察期間を終了している登録患者もいる。開始時の臨床所見は国際学会で報告した。2016年度以後は飲水期間の評価と終了後の8週間の観察期間を継続評価し、登録患者の全評価を固定したのち盲検を開示し統計処理を行い、効果を判定する。2015年9月30日までに178例を全14施設で参加登録した。開始時の臨床所見について国際学会である第21回World Congress on Parkinsonism & Related Disordersにて報告した。現在、引き続き臨床評価、安全性評価を続けている。これまで重篤な有害事象は報告されていない。水素分子はパーキンソン病疾患モデル動物のドパミン神経細胞の減少を抑制した。この事実を基にレボドパ内服中のパーキンソン病患者に対して少数ではあったが水素分子を飽和させた水素水を1年間飲水させた無作為化二重盲検試験でその症状を改善させた。そこで本研究は初期及び進行例を含めたパーキンソン病患者に対象を拡大し、期間を72週に延長し、進行抑制効果、症状改善効果、安全性を評価する。無作為化二重盲検並行群間試験を多施設共同試験で実施することにより、学術的に高い客観性で明確な有効性の提示を目標とし、パーキンソン病患者の治療に役立てる。全14施設でレボドパ未内服の患者を含めた178例の登録を終了し、登録患者は水素水群とプラセボ水群に盲検化して割り付けられた。毎週患者宅にどちらの試験水かわからないようにして送付され、登録患者は試験水を1日1l飲水した。決められた時期に臨床評価を行い、安全性の確認、副作用の有無を確認している。現時点で全施設の患者は72週間の飲水を終了し、一部の患者で飲水終了後の8週目の評価を残すのみである。開始時の臨床所見は国際学会で報告し、今年度に国際誌で報告した。次年度は全登録患者の全観察期間の評価が終了した後、盲検を開示し、統計処理を行い、効果、安全性を判定する。最終報告は国際学会、国際誌に報告する予定である。2017年3月31日までに二重盲検試験の全登録患者の試験水の72週間の飲水は終了した。一部の患者で試験水飲水後8週間の観察期間を残すのみとなってる。14施設にて178例の患者を登録した。開始時の所見は平均年齢64.2才、ウエアリングオフという運動合併症を有している患者が58例、レボドパ内服中の患者154例、レボドパ内服量平均344mgであった。主要評価項目である臨床スケール(UPDRS)は23.7、副次的評価項目である患者自己評価スケール(PDQ-39)の総計は34.4であった。登録患者の開始時の臨床所見の報告は国際学会で報告したほか、国際誌で報告した。この事実を基にレボドパ内服中のパーキンソン病患者に対して少数ではあったが水素分子を含めた水素水を1年間飲水させた無作為化

二重盲検試験でその症状を改善させた。そこで本研究は初期及び進行例を含めたパーキンソン病患者に対象を拡大し、期間を72週に延長し、進行抑制、症状改善効果、安全性を評価した。無作為化二重盲検並行群間試験を多施設で実施することにより、学術的に高い客観性で明確な有効性の提示をを目標とし、パーキンソン病の治療に役立てたいと考えた。全14施設でレボドパ未内服の患者を含めた178例を登録し、登録患者は水素水群91例とプラセボ群86例に盲検化して割り付けた。毎週患者宅にどちらの試験水かわからない見た目にして送付し、登録患者は試験水を1日1l飲水した。8週、24週、48週、72週、終了後8週目に臨床評価を行った。試験期間中有害事象や、疾患の進行による脱落例はあるものの、水素水による有害事象は認めなかった。主要評価であるパーキンソン病評価スケール(UPDRS)の開始時から72週目までの変化量は水素水群とプラセボ群で統計学的な有意差は認めす、有効性は認めなかった。副次的評価項目である患者による症状の自己評価スケール等でも有効性はみられなかった。水素水のパーキンソン病に対する1日1lの飲水は安全ではあったが、症状の改善効果は認めなかったことを国内学会、国際学会で報告した。また国際学術誌に現在投稿中である。水素分子はパーキンソン病(PD)疾患モデル動物のドパミン神経細胞の減少を抑制した。この事実を基にレボドパ内服中のPD患者に対して水素水を48週間飲水させた無作為化二重盲検試験でその症状を改善させた。初期及び進行例を含めたPD患者に対象拡大し72週に延長し、無作為化二重盲検並行群間試験を14施設で実施した。レボドパ未内服の患者を含めた178例を登録し、水素水群91例とプラセボ群86例に試験水を1日1l飲水した。水素水による有害事象は認めなかった。主要評価であるPD評価スケールの開始時から72週目までの変化量は水素水群とプラセボ群で統計学的な有意差は認めず、有効性は認めなかった。開始時の臨床所見は国内学会の日本神経学会学術大会、分子状水素医学生物学会にて報告する。水素水群及びプラセボである水群の飲水とその臨床評価を72週間引き続き行い、終了後の8週間の観察を行っている。2017年3月末日でほぼ飲水期間は終了しその後の観察期間を継続する予定である。全登録患者の観察期間終了後、データを集約固定したのち、盲検を開示し、統計処理を行い、結果を国内および国際学会で報告する予定である。試験水飲水終了後の8週目の全登録患者の評価をし観察期間を終了し、データを集約固定し、盲検を開示し、統計処理を行う。主要評価項目は臨床評価スケールであるUPDRS総計の開始時から72週目の変化量をt-test又はMann-Whitney Utestを用い水素水群とプラセボ水群間で分析する。副次的評価項目は72週目のUPDRSの各項目、及び8週、24週、48週、終了後8週目の総計と各項目の変化量、患者自己評価スケールのPDQ-39の総計及び、各項目の小計の変化量を2群間で比較する。重症化による脱落をKaplan-Meier曲線を用いlog-rank検定を2群間で行う。効果判定、安全性評価の結果を国内及び国際学会、国際誌で公表する予定である。脳神経内科本研究における分担者以外の協力者(大学施設以外)の消耗品使用が未返却のままであるため、この費用が残っており、このため次年度使用額が生じている。本研究における分担者以外の協力者(大学施設以外)の消耗品使用が未返却であったこと、分担者においても今後使用可能性のある消耗品等の使用が未使用であったために次年度使用額が生じた。2016年度と合わせて消耗品は協力者施設に返却する。
テラヘルツ領域での磁場による光非線形制御の研究

従来,黒インク薄膜は可視,近赤外領域においても不透明であるため,可視,近赤外光を用いた膜厚及び水分含有量の非接触測定が困難であり,印刷技術発展のボトルネックとなっていた.汎用化されている大型オフセット印刷機でさえも,初期の黒インク量微調整の際には訓練された職人の技術が必要であり,このことが印刷産業における高コスト化の要因の一つになっていた.しかし,テラヘルツ波領域で黒インクが比較的透明であり,さらに顕著な吸収特性を示すため,非接触測定の可能性が模索されはじめている.そこで,前年度までの研究で実現したテラヘルツ電磁波光源を用いたテラヘルツ領域での吸収特性を活用する,黒インク薄膜の膜厚と水分含有量の同時測定システム開発を行った.光源には,モード同期チタンサファイアレーザー,InAs半導体基板,磁石によって構成されるテラヘルツ波光源を用いた.発生したテラヘルツ電磁波は試料を透過した後,偏光フーリエ干渉分光器を通ってゲルマニウムボロメーターでロックイン検波される.試料はテラヘルツ領域で透明な石英板に挟まれており,試料調合時の膜厚と水分含有量が保持できる構造になっている.試料の水分含有量を0%に固定し,膜厚を変化させた結果,吸収には周波数依存性があり,膜厚が厚い試料ほど高周波での吸収が大きくなることがわかった.また,膜厚を12μmに固定し,水分含有量を020%まで変化させた結果,水分含有量が多くなるに従って吸収は増大しているが,こちらには周波数に依存した吸収は観測されなかった.つまり,膜厚に関する情報は周波数依存性をもつ吸収に,水分含有量に関する情報は周波数依存性をもたない吸収に反映されることになる.これを利用し,テラヘルツ波を用いて,簡単な,非接触のインク膜厚と水分含有量の同時測定を実現した.この系統の測定は様々な分野において潜在的な要請があると考えられるため,今後の発展が期待されている.従来,黒インク薄膜は可視,近赤外領域においても不透明であるため,可視,近赤外光を用いた膜厚及び水分含有量の非接触測定が困難であり,印刷技術発展のボトルネックとなっていた.汎用化されている大型オフセット印刷機でさえも,初期の黒インク量微調整の際には訓練された職人の技術が必要であり,このことが印刷産業における高コスト化の要因の一つになっていた.しかし,テラヘルツ波領域で黒インクが比較的透明であり,さらに顕著な吸収特性を示すため,非接触測定の可能性が模索されはじめている.そこで,前年度までの研究で実現したテラヘルツ電磁波光源を用いたテラヘルツ領域での吸収特性を活用する,黒インク薄膜の膜厚と水分含有量の同時測定システム開発を行った.光源には,モード同期チタンサファイアレーザー,InAs半導体基板,磁石によって構成されるテラヘルツ波光源を用いた.発生したテラヘルツ電磁波は試料を透過した後,偏光フーリエ干渉分光器を通ってゲルマニウムボロメーターでロックイン検波される.試料はテラヘルツ領域で透明な石英板に挟まれており,試料調合時の膜厚と水分含有量が保持できる構造になっている.試料の水分含有量を0%に固定し,膜厚を変化させた結果,吸収には周波数依存性があり,膜厚が厚い試料ほど高周波での吸収が大きくなることがわかった.また,膜厚を12μmに固定し,水分含有量を020%まで変化させた結果,水分含有量が多くなるに従って吸収は増大しているが,こちらには周波数に依存した吸収は観測されなかった.つまり,膜厚に関する情報は周波数依存性をもつ吸収に,水分含有量に関する情報は周波数依存性をもたない吸収に反映されることになる.これを利用し,テラヘルツ波を用いて,簡単な,非接触のインク膜厚と水分含有量の同時測定を実現した.この系統の測定は様々な分野において潜在的な要請があると考えられるため,今後の発展が期待されている.
平安時代前期における工匠組織の変遷に関する研究

平成30年度は、寺院における造営活動の把握を目的とした。造営組織の面からは、中央寺院においては奈良時代以来の造寺司の停止に伴い、それに代わる造営体制が取られたことが既往研究からも知られているが、組織構成が変わり規模が縮小された造営組織である造寺所などの設置、あるいは臨時の造寺使など、寺院や個別の造営事例によって異なる活動形態があり、その間の事情について検討を行った。また、工匠の側面としては、平安時代一般の特徴として、寺院に所属する工匠である「寺家大工」の登場、あるいはそれら工匠を成員とする寺院(寺家)が経営主体たる「寺院工房」の成立が挙げられるが、本研究課題が対象とする平安時代前期はその胎動期にあたるため、その動勢を把握することを目的とした。特に『東大寺要録』をはじめ、比較的寺誌に恵まれている東大寺を事例とし、東大寺造営組織が造寺所から修理所へ変遷する点は、上述の平安時代の前後期の性格の差にも対応するものと思われ、特に造寺所について検討を行った。結果としては、研究開始時に想定した結果を明瞭に示すような論拠となりうる記述を史料から多くは見出せず、解読するべき対象史料を広げたことと、間接的な証拠や、既往研究の解釈などを織り交ぜて、研究を行うこととなった。そのため、いまだに解明に困難な点が多く残るが、基礎的な研究蓄積を築くことができたため、美術史などの隣接分野の成果を交えて、今後の研究に繋げる計画である。本研究は、平安時代前期に相当する9世紀から10世紀を対象とし、前後代の奈良時代や平安時代後期との比較検討のうえ、建築生産史から見た造営状況の特徴について明らかにするものである。平安時代の建築生産像は、10世紀後半以降の平安後期に相当する摂関期・院政期のものが目立ち、対する平安前期は過渡的段階として外形的な把握にとどまるのが現状である。したがって、本研究はその変遷を導いた動的要因の把握を念頭に据え、人物や組織の参画、機会などの各点をもとに、周辺史料を収集して、造営形態の実状を複合的に明らかにすることを目的とする。研究は全体として3年の期間を計画し、文献史料をもとに進める。造営組織や実際の造営事例について検討することを対象に、史料の確認と収集、解読、分析を行うことを、基本的な研究方法とする。初年度にあたる平成27年度は、平安時代前期の建築造営に関する事例収集とその整理に努めた。収集された事項は、既往研究において挙げられている事例を含め、組織や人物、造営の実施事例の状況が窺えるものであり、9世紀の造営事情を概観するため、既往研究と史料との渉猟を行った。ただし、平安時代前期の中心的課題は中央での官司整理と再編であると示したが、これに関する検討のみでは建築生産史として限界があるため、平安時代後期の摂関期・院政期に見られる多くの活発な造営事例も適宜把握し、理解の補助となる情報として利用することで検証してゆく。研究の全体計画のうち、初年度に予定した史料の収集および確認をおおむね進めたため、進行状況は順調と判断しうる。平成28年度は、造営官司の状況の把握を行った。国史である『日本後紀』『続日本後紀』『三代実録』などの記録のほか、『類聚三代格』『類聚符宣抄』『延喜式』などの法令事例集を、基本的な史料とし、解読を行った。官司の変遷としては、平安時代を通じて、木工寮や修理職、内匠寮などの官営工房が最終的に存続し、かえって奈良時代以上の技能の集中と、それによる官司独立が果たされたことが知られており、その背景として、造寺司、造宮省・造宮職、造京司・修理左右坊城使などの各造営官司の廃止と連動していることが確認された。その間の官司の存廃、併合・工人の移動などの点について、改めて整理を行った。史料からは、あらかじめ想定した結果が明瞭に示されるような記述は少なく、断片的かつ不明瞭な論にとどまらざるを得なかった。そのため、解読するべき対象史料を広げつつ、間接的な証拠や、既往研究の解釈などを織り交ぜて、研究を行うこととなった。結果的には、いまだに解明に困難な点が多く、進捗状況はやや遅れているものと判断される。平成29年度は、寺院における造営状況について検討する予定であったが、学会委員会業務および本属研究機関の教務などに想定以上の時間を要し、研究の進行に遅延があった。その結果、史料調査の成果が想定していたようには得られず、本来は研究期間の最終年度に当たっていたが、期間延長の申請を行った。上記【研究実績の概要】に記したとおり、平成29年度の成果は得られるものが限られていた。

また、工匠の側面としては、平安時代一般の特徴として、寺院に所属する工匠である「寺家大工」の登場、あるいはそれら工匠を成員とする寺院(寺家)が経営主体たる「寺院工房」の成立が挙げられるが、本研究課題が対象とする平安時代前期はその胎動期にあたるため、その動勢を把握することを目的とした。特に『東大寺要録』をはじめ、比較的寺誌に恵まれている東大寺を事例とし、東大寺造営組織が造寺所から修理所へ変遷する点は、上述の平安時代の前後期の性格の差にも対応するものと思われ、特に造寺所について検討を行った。結果としては、研究開始時に想定した結果を明瞭に示すような論拠となりうる記述を史料から多くは見出せず、解読するべき対象史料を広げたことと、間接的な証拠や、既往研究の解釈などを織り交ぜて、研究を行うこととなった。そのため、いまだに解明に困難な点が多く残るが、基礎的な研究蓄積を築くことができたため、美術史などの隣接分野の成果を交えて、今後の研究に繋げる計画である。本年度の成果を踏まえて、残る2年の計画としては、史料内容の読解と分析を行ってゆく。史料の性格上、ふたつの推進方法が考えられるため、それぞれを平成28年度と29年度に割り当てる。平成28年度は造営官司の状況に関する研究、平成29年度は寺院内における造営状況に関する研究とする。次年度である平成29年度は研究期間の最終年度に相当するが、計画では、本年度と異なり、寺院における造営の状況を考察する予定である。本年度の成果として判明した事実は不明瞭なものにとどまるが、寺院造営の状況と本年度の官司変遷の状況とを照合すると、両者がともに複合的に整理される可能性があるため、検討の方針をそのように定めて推進してゆく。平安期寺院における造営記録について、史料調査の幅を広げるとともに、史学分野の既往研究を援用することでより詳細な解読を試みる。その上で、造営官司の検討から得られた成果と照らし合わせ、平安期の工匠組織が立体的に解明できるよう試みる。当初予定していた予算計画と比べ、旅費および人件費・謝金からの支出が控えられたため。旅費については、史料の確認および入手を予定していたところ、排印本などから得られたことにより、人件費・謝金についても、同様に活字化されている史料が多いために削減することが可能であったため。当初予定していた予算計画と比べ、旅費および人件費・謝金の支出が控えられたことによる。旅費については、史料の確認および入手を予定していたところ、排印本などから得られたことによる。人件費・謝金についても、同様に活字化されている史料が多いために削減することが可能であったため。所属研究機関の蔵書や史料入手の便宜を得ることが出来たため、研究史料を利用するにあたって費用の削減ができたため。また【研究実績の概要】および【現在までの進捗状況】に記したとおり、研究に十分な時間を充てることが出来ず、支出が出来なかったため。次年度は研究期間の最終年度に当たるため、史料の内容に関わる整理に人件費を充填し、効率的な進行をはかる。次年度以降に、史料の内容に関わる調査のための旅費に充填すること、および必要な史料整理に人件費を充てることを計画している。次年度が研究期間の最終年度に当たるため、史料の内容に関わる整理に人件費を充填する。また、さらなる史料の入手に努め、その費用として計上する。
クオリアの反自然主義に最適な知覚理論としての直接知覚説の可能性

以下の13を論証する。1知覚や感覚における質的な現れとしての「クオリア」を自然科学的秩序の中に位置づけることは不可能だとする反自然主義の立場にとって最適な存在論的理論は、クオリアを、視点に依存した存在でありながら、世界の側の事物が持つ客観的な性質であるとして位置づける素朴実在論であるということ。2そのようなクオリアの存在論的理論と最も適合する知覚の哲学理論は、1のように位置づけられるクオリアが知覚や感覚において直に与えられているとする直接知覚説であるということ。32のような直接知覚説は、知覚理論として、センスデータ説・副詞説・志向説といった他の知覚理論に比べても十分に妥当性を持つということ。
リン酸カルシウム系結晶化ガラス・クラウンの基礎と臨床応用に関する研究

1.リン酸カルシウム系結晶化ガラス・クラウンの適合性に関する検討:クラウン辺縁部では鋳造ガラス・クラウンおよび結晶化ガラス・クラウン共に膨張傾向を示したが、結晶化によって鋳造ガラス・クラウンは1.11.3%収縮し、ショルダ-幅径の増加に伴ってその変化率は増大した。クラウンの浮き上がり量は咬合面で160umであった。2.リン酸カルシウム系結晶化ガラス・クラウンの強度に関する検討:軟性セメントで装着したクラウンでは支台金型との間にすべりを生じ破折しやすく、その強度はショルダ-幅径の増加にしたがって増大した。また、接着性レジンセメントで装着したクラウンでは破折強度が著しく増大し、支台形態間には大差はなかった。3.結晶化ガラス・クラウンの力学的挙動に関する検討:荷重下における結晶化カラス・クラウン、支台歯および合着セメント層の力学的挙動を把握するために有限要素法による2次元応力解析を行なった。その結果、垂直荷重より水平荷重の方がクラウン各部における変位量、応力ともに増大し、特にクラウン最外層の頬側歯頸部、クラウン内層の合着セメント層に接する部位で応力は大きくなった。4.結晶化ガラスの接着性セメントに対する接着強さに関する検討:結晶化ガラスの表面処理条件の影響を調べるために接着性レジンセメントおよび支台築造材料を用いて、引っ張り試験ならびに圧縮剪断試験をおこなった。その結果、シランカップリング剤処理、プライマ-処理の効果が認められ、サ-マルサイクリングによって合金およびコンポジットレジンとの接着強さは著しく減少した。5.結晶化ガラスの食品に対する粘着性に関する検討:咀嚼中に感じる食品の物理的性質を定量的に表現するテクスチャ-について検討した結果、結晶化ガラスは他の歯冠材料に比べ粘着性および付着性が有意に減少した。6.結晶化ガラス・クラウンの臨床試験に関する検討:現在までに150症例以上のクラウンを口腔内に装着し、合着後に破折した例はなく、歯肉炎やクラウンの着色、咬耗なども認められず、審美性についてもかなり改善された。1.リン酸カルシウム系結晶化ガラスクラウンの適合性に関する検討各種支台歯形態を金型によってシュミレートし、クラウン内外側の寸法変化ならびに浮き上がり量について計測した。その結果、(1)鋳造ガラスクラウン辺縁部の内・外径共にスプルー植立方向に比べそれに直角方向の方が膨張した。(2)支台金型辺縁部では鋳造ガラスクラウンおよび結晶化クラウン共に膨張傾向を示したが、結晶化によって鋳造ガラスクラウンは1.11.3%収縮した。(3)辺縁部ではショルダー幅径の増加に伴って内・外径の結晶化による寸法変化率は増大し、シャンファー形態ではさらに大きく変化した。(4)クラウンの浮き上がり量は結晶化によって約2.5倍増加した。2.機械的強度およびクラウンの力学的挙動に関する検討各種支台形態、支台築造材料および合着セメントの種類、厚みなどがクラウンの破折強度に及ぼす影響について、オートグラフを用いた実験ならびにパーソナルコンピューターによる有限要素解析を行い、臨床応用にあたっての最適な支台形態の条件を検討している。3.接着性に関する検討

クラウンを合着するにあたって結晶化ガラスの表面処理条件と各種合着セメントおよび支台築造材料との接着強度について、サーマルサイクル試験装置を用いて引張りおよび圧縮せん断試験により実験を行い、50μmサンドブラスト処理、1NーHCl処理、シランカップリング剤による効果の有用性を検討した。4.クラウンの臨床試験に関する検討現在までに100症例近い結晶化ガラスクラウンを装着したが、装着後の破折例は0である。多くは臼歯部への適応であり、適合性については従来のメタルキャストクラウンに匹適する値を得、また前歯部への適応については、現在、シェーディングおよび合着セメントの色調に対する影響について観察中である。1、リン酸カルシウム系結晶化ガラス・クラウンの強度に関する検討:臨床形態のクラウンについて辺縁部の厚みの変化および支台歯との一体化の有無と破折強度の関係について検討した。その結果、軟性セメントで装着したクラウンでは支台金型との間にすべりを生じ破折しやすく、その強度はショルダ-幅径の増加にしたがつて増大した。また、接着性レジンセメントで装着したクラウンでは破折強度が著しく増大し、支台形態間には大差はなかった。2、結晶化ガラス・クラウンの力学的挙動に関する検討:荷重下における結晶化ガラス・クラウン、支台歯および合着セメント層の力学的挙動を把握するために有限要素法による2次元応力解折に行った。その結果、垂直荷重より水平荷重の方がクラウン各部における変位量、応力ともに増大し、特にクラウン最外層の頬側歯頚部、クラウン内層の合着セメント層に接する部位で応力は大きくなった。3、結晶化ガラスの接着性セメントに対する接着強さに関する検討:結晶化ガラスの表面処理条件の影響を調べるために接着性レジンセメントおよび支台築造材料を用いて、引っ張り試験ならびに圧縮剪断試験を行った。その結果、シランカップリング剤処理、プライマ-処理の効果が認められ,サ-マルサイクリングによって合金およびコンポジツトレジンとの接着強さは著しく減少した。4、結晶化ガラスの食品に対する粘着性に関する検討:咀嚼中に感じる食品の物理的性質を定量的に表現するテクスチャ-について検討した結果、結晶化ガラスは他の歯冠材料に比べ粘着性および付着性が有意に減少した。5、結晶化ガラス・クラウンの臨床試験に関する検討:現在までに150症例以上のクラウンを口腟内に装着し、合着後に破折した例はなく、歯肉炎やクラウンの着色、咬耗なども認められず、審美性についてもかなり改善された。