hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動化されたコヒーレント型広帯域零磁場NMR装置の試作

1.目的:強磁性体NMR装置の自動化は磁場掃引できる常磁性体の装置とは異なり、周波数に対して一点毎に試料回路と受信回路の調節を行わなければならないので容易ではない。本研究の目的は市販の高周波コンポーネントを使用することにより、簡素化された零磁場NMR自動測定装置を試作することである。2.装置の試作:平成7年度は以下に述べる通り、既に製作されている自作のNMR装置を改良することによって、周波数帯域350MHzまで測定可能なコンピューター制御の自動測定NMR装置を試作した。(1)位相調節は手動ではあるが、非同調の試料回路によって広帯域測定できるように改良した。(2)第1パルスの180°位相変換および参照信号の90°位相変換をコンピューターの出力で作動させるリレー回路を組み込んだ。(3)標準信号発生器,ディジタルオシロスコープをコンピューターで制御させるプログラムを作った。(4)非同調型による測定感度が、少なくとも同調型の感度以上になるように改善した。(5)全周波数領域において異常な特性がなく、しかも感度の周波数依存性が平坦となるように、標準試料を用いて装置の調節を行った。平成8年度は広帯域電力増幅器を追加して、この装置を1000MHzまで測定できるように改良した。3.研究成果および今後の課題:本研究はほぼ順調に成果を上げることができ、これまで相当量の根気と時間を強いられていた零磁場NMR測定が、本装置により同じ時間内に同調型とほぼ同じ感度で容易に自動測定できることとなった。コンピューターで制御されているので、講義・会議などの間の時間にセットするだけで、零磁場NMR測定を終日行うことも可能となった。問題点としては、500MHz以上の周波数帯域における感度不足と回路の接続で生じる反射波の防止が十分でないことが挙げられる。従って、今後の課題として(1)500MHz以上の増幅度を上げること(2)スイ-プ・ジェネレーターを購入してインピーダンス・マッチングをより徹底することを計画している。強磁性NMR装置の自動化は磁場掃引できる常磁性体とは異なり、周波数に対して一点毎に試料回路と受信回路の調整を行わなければならないので容易ではない。本研究の目的は市販の高周波コンポーネントを使って、自動測定できる簡素化された零磁場NMR装置を試作することであった。平成7年度における研究計画は以下に述べる通り、既に製作されている自作のNMR装置を改良することによって、まず、周波数帯域350MHzまでの自動化を行うことであった。(1)広帯域高周波電力増幅器を購入し、位相調節を手動で行うことにより350MHzまでの広帯域測定が行えることを確認した。(2)第1パルスの180°位相変換および参照信号の90°位相変換が、コンピューターの出力により作動するリレー回路を製作した。(3)装置にリレー回路を組込み、非同調型の試料回路にてマッチングを行わなくても測定できることを確認し、得られた標準試料のNMR波形が同調型で測定した結果と等しくなるように調節した。(4)標準信号発生器およびディジタルオシロスコープを制御させるプログラムを開発し、コンピューターで自動測定させた。(5)350MHzまでの全周波数領域において、十分な感度が得られるように標準試料を使って装置の調節を行った。以上、本年度の研究は順当に進み、ほぼ計画通りの性能を持つ装置を製作することができた。本装置により、同じ時間内に同調型と同じ感度で自動測定できるので、現在までに相当量の根気と時間を強いられていた零磁場NMR測定が容易に、しかも終日測定することが可能となった。

なお、この装置で測定した結果を日本物理学会第51回年会において、「GdおよびGdZn中の^<151>Eu,^<153>EuNMR」(講演番号laPS81)と題して発表する予定である。1.目的:強磁性体NMR装置の自動化は磁場掃引できる常磁性体の装置とは異なり、周波数に対して一点毎に試料回路と受信回路の調節を行わなければならないので容易ではない。本研究の目的は市販の高周波コンポーネントを使用することにより、簡素化された零磁場NMR自動測定装置を試作することである。2.装置の試作:平成7年度は以下に述べる通り、既に製作されている自作のNMR装置を改良することによって、周波数帯域350MHzまで測定可能なコンピュータ制御の自動測定NMR装置を試作した。(1)位相調節は手動であるが、非同調の試料回路によって広帯域測定できるように改良した。(2)第1パルスの180°位相変換および参照信号の90°位相変換をコンピューターの出力で作動させるリレー回路を組み込んだ。(3)標準信号発生器,ディジタルオシロスコープをコンピューターで制御させるプログラムを作った。(4)非同調型による測定感度が、少なくとも同調型の感度以上になるように改善した。(5)全周波数領域において異常な特性がなく、しかも感度の周波数依存性が平坦となるように、標準試料を用いて装置の調節を行った。平成8年度は広帯域電力増幅器を追加して、この装置を1000MHzまで測定できるように改良した。3.研究成果および今後の課題:本研究はほぼ順調に成果を上げることができ、これまで相当量の根気と時間を強いられていた零磁場NMR測定が、本装置により同じ時間内に同調型とほぼ同じ感度で容易に自動測定することとなった。コンピューターで制御されているので、講義・会議などの間の時間にセットするだけで、零磁場NMR測定を終日行うことも可能となった。問題点としては、500MHz以上の周波数帯域における感度不足と回路の接続で生じる反射波の防止が十分でないことが挙げられる。従って、今後の課題として(1)500MHz以上の増幅度を上げること(2)スイ-プ・ジェネレーターを購入してインピーダンス・マッチングをより徹底することを計画している。
大脳皮質-大脳基底核ループ回路の解析

大脳基底核の入力部のひとつである線条体(尾状核と被殻)は、大脳皮質の広い領野から入力を受けているが、入力様式について、複数の大脳皮質の領野からの情報が収束し情報の統合が起こっているという説と、複数の大脳皮質の領野からの情報は並列、分散処理され、情報の統合はあまり起こっていないという説がある。サルを用いて、大脳皮質から線条体への入力様式について電気生理学的に検討を加えたところ、次のことが明らかになった。1.一次運動野から入力を受ける被殻ニューロンの約1/3が同時に補足運動野からも入力を受けていた。逆に、補足運動野から入力を受けるニューロンの約半数は、一次運動野からの入力も受けていた。2.大脳皮質からの潜時を比較してみると、一次運動野からの潜時が810ミリ秒であるのに対し、補足運動野からのものは1214ミリ秒と両者ともかなり遅いものであった。3.感覚性入力は、一次運動野のみの入力を受けているニューロンや一次運動野と補足運動野の両者から入力を受けているニューロンにおいて、より高率に観察できたのに対し、補足運動野のみの入力を受けているニューロンにおいては、同定出来ないことが多かった。また、一次運動野のみの入力を受けているニューロンおよび一次運動野と補足運動野の両者から入力を受けているニューロンの近傍において、微小電気刺激による運動がより高率に誘発されたのに対し、補足運動野のみの入力を受けているニューロンの近傍においては、誘発できないことが多かった。以上をまとめると、一次運動野と補足運動野からの入力情報の一部は、被殻において収束していることが明らかとなり、何らかの機能的意義があると考えられる。
マグマと水との相互作用に関する研究

マグマ水蒸気爆発のメカニズムを理解し、爆発にともなう火山災害分布を予測可能にするため、阿蘇火山をフイルドとして、a.マグマ水蒸気爆発現象の物理計測手法の開発と観察、b.マグマ水蒸気爆発の堆積物に関する地質・岩石学的情報からの爆発エネルギー評価方法の確立、c.地磁気観測にもとづく火山直下における熱情報の推定、そして、d.それらに基づくマグマ-水相互作用のモデル化を目的とした。開発された観測用システムは火砕流動圧計測用微差圧計をメインなセンサーとする火山性流れ現象の計測システムと、ピエゾ圧電素子圧力センサーとデジタルオシロスコープとを中心とする火山性衝撃波計測用の2システムである。これらのシステムを設置し計測を行うため阿蘇火山に計測用の簡単な施設を設置し、観測を開始している。現在までに30個の記録が残されていたが、火山爆発現象に結びつくものではなかった。爆発エネルギー量の評価に関する研究のために、北海道壮瞥町において野外爆発実験を行った。その結果、マグマ水蒸気爆発など火山爆発現象によるエネルギー量と地質・地形・災害に関するパラメータとの間にはcube-root scaling則が成立することが明らかになった。また、マグマ-水相互作用によるマグマ水蒸気爆発現象の新しいモデルとして、「水-堆積物ジェット貫入型マグマ水蒸気爆発」を提案した。本年はマグマ-水相互作用を理解する上でキ-となる火山爆発エネルギーの実測のためのシステム作成とその設置、及び、爆発エネルギー評価のためのスケーリング則確立を目的とした爆発実験を行った。その結果以下のような成果が得られた。1作成したシステムは火砕流動圧計測用微差圧計/シース熱電対/地震計/パソコン/光磁気ディスクからなる火山性流れ現象の計測システムと、圧電素子圧力センサー/デジタルオシロスコープ/パソコン/光磁気ディスクからなる火山性衝撃波計測用の2システムである。これらのシステムを設置し計測を行うため、1996年10月阿蘇火山に計測用の簡単な施設を作成し、火山性流れ現象の計測システムの設置を終了している。1997年1月31日、阿蘇火山を訪れ、施設の管理維持とデータの回収を行った。光磁気ディスクには13個の記録が残されていたが、火山爆発に結びつくものではなかった。2マグマ水蒸気爆発によって発生する爆風の評価に関する研究として、北海道壮瞥町において野外実験を行った。実験結果のまとめと解釈に関しては現在整理中である。3マグマ水蒸気爆発現象の新しいモデルとして、以下のような「水-堆積物ジェット貫入型マグマ水蒸気爆発」を提案した。マグマが地下の帯水層中に貫入するとマグマ水蒸気爆発を起こすことがある。このメカニズムの重要なポイントとして帯水層の液状化を想定した。計算結果によれば、帯水層がマグマの熱によって加熱された場合、地震などのわずかな振動によって液状化が発生し水-堆積物からなるジェットが生まれる。このジェットは高温のマグマ中に貫入し、水とマグマとの瞬時接触界面温度が自発核生成温度を超えるため、爆発的な蒸発現象が起き、これがマグマ水蒸気爆発の原因になっているものと考えた。マグマ水蒸気爆発のメカニズムを理解し、爆発にともなう火山災害分布を予測可能にするため、阿蘇火山をフイルドとして、a.マグマ水蒸気爆発現象の物理計測手法の開発と観測、b.マグマ水蒸気爆発の堆積物に関する地質・岩石学的情報からの爆発エネルギー評価方法の確立、c.地磁気観測にもとづく火山直下における熱情報の推定、そして、d.それらに基づくマグマ-水相互作用のモデル化を目的とした。
計算における無限概念と古典論理

本研究では,ストリームデータなどの無限概念を含む計算と古典論理との関連を明らかにすることを目的とし,そのような計算モデルの一つであるラムダ・ミュー計算をはじめとする計算体系の基本性質を明らかにした.また,とくに合流性の証明のために提案した合成的Z定理が他の多くの計算体系の合流性の簡潔な証明を与えることを示した.さらに,古典論理の対称性を反映したシーケント計算に対応する計算体系に対し,完全かつ強正規化性を特徴付ける交叉型理論を与えた.本年度は古典論理に対応する計算体系に関して、主にその基礎理論に関する研究を行ない、以下のような成果を得た。1.計算体系の基本性質である合流性を証明するための手法であるZ定理に関してさらに調査を行なった。変換を用いた合流性の証明手法をZ定理に応用し、変換の条件を少し強めることによってある体系のZ定理を他の体系に帰着できることを示した。古典論理に対応する計算体系を含む、幅広い計算体系の合流性証明に利用できること考えられる。2.古典シーケント計算に対応する計算体系の交叉型理論を構築した。シーケント計算の対称性を反映した計算体系に対する交叉型理論として、完全性、すなわち簡約の前後で型が保存される性質をもつものを構築し、さらにこの型理論において強正規化性を特徴づけることができることを証明した。3. SaurinによるΛμ計算のための木構造解釈について、項による表現可能性のための必要充分条件を与えた。従来のラムダ計算の木構造解釈、すなわちベーム木による解釈では、幅の上限がωであるような無限木として項が表現されたが、Λμ計算では幅の上限がω^2の無限木として表現されることがSaurinによって示されている。本研究では、一般のこのような木構造のうち、Λμ項を表現するための必要充分条件を与えた。これはSaurinが国際会議FLOPS 2010において提示した問題に対する解を与えるものである。計画していた拡張ラムダ・ミュー計算の型システムやその外延的モデルについて大きな知見を得ることはできなかったが、その調査の過程において、ベーム木意味論に関する結果や、交叉型理論に関する結果など興味深い関連の成果を得ることができた。本年度は古典論理に対応する計算体系に関して、以下のような成果を得た。1.前年度に続き、計算体系の基本性質である合流性を証明するためのZ定理の拡張である合成的Z定理について調査した。その成果として、アカトーリとケスナーにより提案された値呼びラムダ計算の合流性が合成的Z定理を利用することによって証明できることを示した。この体系は、置換簡約に似た簡約規則を含んでおり、並行簡約を使った従来の証明方法や、通常のZ定理によって証明することは難しい。アカトーリとケスナーは、通常のベータ簡約と置換簡約の可換性によって証明しているが、本研究の結果は合成的Z定理を用いたさらに単純な証明を与えている。2.同値関係による剰余によって得られる体系の合流性について、Z定理を用いて証明する手法を考察した。同値関係のもとでの合流性(もしくはチャーチ・ロッサー性)は、同値関係の扱いによりいくつかの定式化が考えられるが、簡約の後の同値性を要求するチャーチ・ロッサー性(Church-Rosser modulo)と、同値関係による剰余集合上での簡約に関するチャーチ・ロッサー性ともに、Z性をもつ写像にさらに条件を付加することによってそれらの充分条件が与えられることを示した。とくに、後者の証明方法は、合成的Z定理の特殊な場合と考えられることを示した。3. Saurinによるラムダ・ミュー計算のための木構造解釈について、前年度に与えた項による表現可能性のための必要充分条件の誤りを訂正し、その結果を高階書換え系に関する国際ワークショップであるHOR 2016において発表した。興味深い理論的成果は得られているが、当初目標としていた、古典論理がもつ計算的側面としての無限構造については、ベーム木に関する知見が得られている他は重要な結果が得られていない。昨年度までの成果をもとに,古典論理に対応する計算体系についての研究を行ない,以下の成果を得た.1.計算体系の合流性証明のための一般的手法の提案:昨年度までに提案した,Z定理を合成関数に適応する証明手法についてさらなる分析を行なった.この手法が,アカトーリらによる置換規則を含む値呼びラムダ計算,およびその古典論理への拡張である値呼びラムダ・ミュー計算の合流性証明に利用できることを示すことにより,本証明手法の有用性を示した.このテーマについて,群馬大学の藤田憲悦准教授との研究討論を行なった.また,本成果を合流性に関する国際ワークショップにおいて発表した.2.古典論理の証明に対する計算論的意味と二重否定変換:ベラルディらによる実現可能性解釈にもとづく古典論理への意味付けと,古典論理の直観主義論理への埋め込みである二重否定変換との関連について調査を行なった.3.循環証明体系のカット除去に関する考察:循環証明体系は帰納的に定義された述語を含む論理式に対する帰納法による証明を形式化する証明体系の一つであり,帰納法の仮定の利用を循環構造によって表現する.他の証明体系のように,この体系におけるカット除去定理,およびカット除去手続とその計算論的意味に関する考察を行ない,既存の他の形式化による体系との比較のための,新たな帰納法を含む証明を形式化するための体系としてインデックス付き証明体系を考案した.

このテーマについて,東邦大学の木村大輔講師との研究討論を行なった.本研究では,ストリームデータなどの無限概念を含む計算と古典論理との関連を明らかにすることを目的とし,そのような計算モデルの一つであるラムダ・ミュー計算をはじめとする計算体系の基本性質を明らかにした.また,とくに合流性の証明のために提案した合成的Z定理が他の多くの計算体系の合流性の簡潔な証明を与えることを示した.さらに,古典論理の対称性を反映したシーケント計算に対応する計算体系に対し,完全かつ強正規化性を特徴付ける交叉型理論を与えた.引き続き、計画に沿って研究を行なう。とくに、拡張ラムダ・ミュー計算の理論について今年度得られた知見をもとに、そのベーム木の無限構造の性質を明らかにし、古典論理と計算の無限概念に関して既に知られている結果との関連を調べる。また、拡張ラムダ・ミュー計算の型システムと古典論理との関連についてさらなる調査を続ける。ベーム木がもつ無限構造と、ベラルディらによる古典論理に対する実現可能性解釈などとの関係性をより深く考察することにより、古典論理がもつ計算の無限概念について明らかにする。プログラミング言語,数理論理学国際会議における成果発表と旅費として2016年度に使用する必要が発生したため。書籍購入費として2017年度に利用する必要があるため。前年度未使用分は、国際会議における成果発表のための旅費、および会議参加費として利用する。書籍購入費として使用する。
単一アミノ酸反復配列欠失マウスの脳内神経伝逹物質系の解析

【目的】私共は、カルシウムがカルモジュリンを介して脳内ドーパミンの合成を賦活化するメカニズムを解明し、このメカニズムを応用して種々の疾病を分析し、発症機序を提唱してきた。一方、東京大学の植田研究室では、単一アミノ酸反復配列(1種類のアミノ酸が連続して並んだ配列)を欠失したノックインマウスの運動量が、コントロール(野生型)マウスとは異なることを明らかにした。この結果から、単一アミノ酸反復配列の欠損がドーパミンの合成を変化させる可能性が高いと推察されるため、本研究で神経化学的に確認した。【方法】10週齢のノックインマウスと野生型マウスを、雌雄2匹ずつ準備した。マウスの心臓より固定液を灌流後、20μmの厚さの連続脳切片を作製し、蛍光免疫組織化学染色を行った。今回は、タイロシン水酸化酵素(ドーパミン合成の律速酵素)、ドーパミンD_1レセプター及びドーパミンD_2レセプターの分布を、私共が開発したBrain Mapping Analyzer(商品名:MapAnalyzer)によって定量的に解析した。【結果】ノックインマウスの線条体のタイロシン水酸化酵素レベルは、雌雄とも野生型マウスと比べて有意に低下していた。雌性マウスでは、側坐核と嗅結節においてもタイロシン水酸化酵素レベルの低下がみられた。逆にD_2レセプターは、ノックインマウスのいくつかの脳領域(雄:側坐核、雌:線条体、側坐核、運動皮質など)で増加していた。D_1レセプターには、有意な違いがみられなかった。【考察】単一アミノ酸反復配列欠失マウスは、ドーパミンが高濃度で分布する線条体、側坐核および嗅結節でドーパミンの合成が低下していると推察される。D_2レセプターは、低レベルのドーパミンを有効的に活用するために二次的に増加したと考えられる。本研究は、脳・神経系のゲノム進化を解明する上での貴重な基礎的データを提供するものである。
切迫流・早産治療薬リトドリンの新生児低血糖症を回避するための新たな投与設計の開発

妊娠中の薬物治療では、母体への治療効果を担保しつつ、薬物が胎児に移行しないことが最も理想的である。しかしながら、現在使用されているほとんどの医薬品が血液-胎盤関門を介して胎児に移行するのにもかかわらず、胎児に移行した薬物の動態は明らかになっていないのが現状であり、切迫早産治療薬リトドリンも例外ではない。そこで本研究課題では、リトドリンの胎児に対する直接的な影響の有無を解明するために、胎児に移行したリトドリンはどの組織に、どの程度移行するのかを明らかにし、従来、高頻度で生じていた新生児低血糖症の発症頻度を低下させるリトドリンの新たな投与計画を確立することを目的とする。
７世紀東アジア世界における文化的多様性とその淵源についての研究

中国では589年に隋が陳を滅ぼして中国を統一し、隋唐が中国の正統王朝としての地位を確立する。しかし、日本では7世紀にはまだ朝鮮諸国を介して南北朝にもさかのぼる重層的な大陸文化を摂取しており、大宝元年(701)の大宝律令を境としてようやく体系的な唐の制度を取り入れ始めたということが、近年の日本史の研究者のなかで言われるようになっている。そのような事実の一つとして、『周礼』型といわれる藤原京から唐長安城型といわれる平城京への都城プランの変化がある。本研究はこうした東アジアの文化的多様性の淵源が3世紀以降の東アジア世界における文化的中心の拡散と多元化にあることを明らかにした。今年度は大東文化大学の小尾孝夫講師を代表者とする「東部ユーラシア史の視野における魏晋南北朝政治史の新研究」(平成26年度平成28年度科学研究費補助金基盤研究(C))研究班と協力し、9月18日に東京大学で国際シンポジウム「中国中古代史像の再検討」を開催し、80名近い研究者の参加を得て成功を収めた。佐川英治の趣旨説明に続いて、漢陽大学校の辛聖坤教授の報告「北周建德6年(577)部曲・客女ー身分の登場とその意味」とそれに対する阪南大学の永田拓治准教授のコメント、大阪市立大学の岡部毅史研究員の報告「六朝皇后制管見ー皇后の「在位」を手がかりに」とソウル大学の金秉駿教授のコメント、武漢大学の魏斌教授の報告「「山中」の六朝史」と東京大学の菊地大樹准教授のコメント、ソウル大学校の趙晟佑准教授の報告「中古中国における仏教救世主観念の形成ー北朝弥勒信仰の再検討」と奈良女子大学の河上麻由子准教授のコメントがおこなわれ、最後に小尾孝夫講師の司会による総合討論がおこなわれた。シンポジウムのために準備した予稿集はA4用紙で112頁になった。西洋史の分野においては大きな潮流となっている「古代末期」(Late Antiquity)の議論は、従来の西ヨーロッパ中心主義を排し、3世紀以降の地中海世界をローマ文化の上に展開した多元的な世界と捉えるものである。本研究は、7世紀の東アジアの各地域に展開した中華文明の多様性を、中心と周縁、先進と後進の差異としてではなく、漢帝国以後の中華文明の広がりと多元化、多様化の帰着としてとらえ、その淵源を魏晋南北朝と東アジア世界の歴史的展開のなかに辿っていこうとする試みである。本シンポジウムの成功は、こうした本研究の挑戦を学界に発信していくうえで有意義な出発点となった。平成26年度平成28年度科学研究費補助金(基盤研究(C))「東部ユーラシア史の視野における魏晋南北朝政治史の新研究」(研究代表者:小尾孝夫)との協同、および東アジア文化研究交流基金(招聘事業)の協賛、魏晋南北朝史研究会の後援を得ることで、研究の初年度に国際シンポジウムを成功させることができた。本年度、代表者と分担者は、研究成果の発表として、1冊の著書と5本の論文の公刊、4本の学会発表をおこなった。このうち3本の論文と2本の学会発表は海外で発表したものである。また研究会や講演会を開き、研究分担者の小尾孝夫による「宋文帝元嘉北伐史初探」、同じく河上麻由子による「帝国の崩壊とその周辺:『大隋九真郡寶安道陽之碑文』を中心に」、同「日中古写経中『広弘明集』巻十三について」、清華大学の侯旭東教授による「王莽的肉羹:皇帝的生活空間与日常交往」、海外研究協力者であるソウル大学の趙晟佑助教授による「敦煌写本『仏説般泥ハン後比丘十変経』小考」、同じく海外研究協力者である南開大学の王安泰副教授による「三国時代の地方行政システムと正統観」などの研究発表をおこなった。また代表者は「戸隠の会」夏期研究合宿で「五胡十六国時代の天王称号の歴史的位置づけについて」と題する研究発表をおこなった。上記の業績のうち、『378年失われた古代帝国の秩序』(共著、山川出版社、2018年6月刊行)で代表者が執筆した「漢帝国以後の多元的世界」は、本科研の総括に相当するもので、383年のヒ水の戦いが、中国の一元的な支配による統一の最後の試みであり、東アジア世界が多元的な世界へと変容していく転機であったことを明らかにし、ヨーロッパにおいてローマ帝国の後退が決定的となった378年のアドリアノープルの戦いに相当する世界史上の画期であったことを示した。そこでこの研究成果を多面的に検証し発展させていくため、新たに獨協大学の小宮秀隆講師(韓国古代史)を研究分担者に加え、また多国籍からなる中国史・日本史・西洋史の研究者の協力を得て、科学研究費補助金基盤研究(B)「東アジア史における「古代末期」の研究」(平成30年度平成34年度)を申請し、採択を得た。

そのような事実の一つとして、『周礼』型といわれる藤原京から唐長安城型といわれる平城京への都城プランの変化がある。本研究はこうした東アジアの文化的多様性の淵源が3世紀以降の東アジア世界における文化的中心の拡散と多元化にあることを明らかにした。最終年度である29年度は研究分担者や研究協力者による研究会をおこないながら、成果を学会報告や著書、論文のかたちで発表していく予定である。また本研究課題を継続して発展させるため、新たに韓国朝鮮史の研究者を加えた研究組織を立ち上げていく。中国古代史ほぼ全額を執行したが、経費の節約などにより、若干の未使用額が残った。当初の計画にしたがって使用していく。
マルチドメイン法による多孔質内凍結現象の数値シミュレーション

近年,地球温暖化やエネルギー資源の枯渇が問題となっているが,氷蓄熱システムは,夜間電力を用いて氷を製造し,昼間に冷熱源として建物内の冷房に利用することで,昼間の最大電力の削減や環境負荷の低減を可能にしている.冷熱源となる氷の成長を促進させる方法は多数存在するが,凍らせる水に固体粒子を混ぜ,多孔質層を構成することでもまた大きな促進効果が期待できる.そのため,多孔質層内の凍結現象についての数値シミュレーションにおける計算手法を検討することは大いに意義のあることといえる.これまでには,多孔質内の水の凍結実験および多孔質を構成する水と固体粒子を一つの物質とみなす「シングルドメイン法」を用いた数値シミュレーションを行い,実験とシミュレーションそれぞれの結果からシングルドメイン法の妥当性を検討した.本研究では,水と固体粒子をそれぞれ別の物質として取り扱う「マルチドメイン法」を用いて多孔質内の凍結問題について数値シミュレーションを行い,水中に配置された固体粒子が凍結挙動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする.数値シミュレーションを行うにあたり次のような計算モデルを作製した。計算モデルは,高さ20mm,幅20mm,奥行き20mmの立方体容器とし,右壁面が温度-10°Cで一定の冷却面,それ以外の壁面は全て断熱とした.容器内部は,ガラスの固体粒子を模した立方体を等間隔に格子状に配置し,その空隙を初期温度12°Cの水で満たした.以上の条件で数値計算を行い,本数値計算条件の範囲内で次のことが明らかになった.・立方体容器内に配置した固体粒子の直径を大きくしていくと,単位時間あたりの水の凍結量は小さくなる.・立方体容器内に配置した固体粒子の配置間隔を大きくしていくと,単位時間あたりの水の凍結量は小さくなる.近年,地球温暖化やエネルギー資源の枯渇が問題となっているが,氷蓄熱システムは,夜間電力を用いて氷を製造し,昼間に冷熱源として建物内の冷房に利用することで,昼間の最大電力の削減や環境負荷の低減を可能にしている.冷熱源となる氷の成長を促進させる方法は多数存在するが,凍らせる水に固体粒子を混ぜ,多孔質層を構成することでもまた大きな促進効果が期待できる.そのため,多孔質層内の凍結現象についての数値シミュレーションにおける計算手法を検討することは大いに意義のあることといえる.これまでには,多孔質内の水の凍結実験および多孔質を構成する水と固体粒子を一つの物質とみなす「シングルドメイン法」を用いた数値シミュレーションを行い,実験とシミュレーションそれぞれの結果からシングルドメイン法の妥当性を検討した.本研究では,水と固体粒子をそれぞれ別の物質として取り扱う「マルチドメイン法」を用いて多孔質内の凍結問題について数値シミュレーションを行い,水中に配置された固体粒子が凍結挙動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする.数値シミュレーションを行うにあたり次のような計算モデルを作製した。計算モデルは,高さ20mm,幅20mm,奥行き20mmの立方体容器とし,右壁面が温度-10°Cで一定の冷却面,それ以外の壁面は全て断熱とした.容器内部は,ガラスの固体粒子を模した立方体を等間隔に格子状に配置し,その空隙を初期温度12°Cの水で満たした.以上の条件で数値計算を行い,本数値計算条件の範囲内で次のことが明らかになった.・立方体容器内に配置した固体粒子の直径を大きくしていくと,単位時間あたりの水の凍結量は小さくなる.・立方体容器内に配置した固体粒子の配置間隔を大きくしていくと,単位時間あたりの水の凍結量は小さくなる.
13・18トリソミー症候群の成長発達歴解明とそれに基づく療育・心理支援体制の確立

13トリソミー症候群(T13)は比較的頻度の高い常染色体異常症で、生命予後の短さや精神運動発達遅滞の重篤さのため、蘇生や治療の制限が行われてきた歴史を持つ。臨床的多様性が判明し両親の意思決定を重視する小児医療の流れより、『子どもの最善の利益』を考え医療介入をすべき疾患と変遷してきた。しかし、長期生存児の成長・発達歴についての情報は乏しく、医療者においてもリハビリテーションの必要性についての理解は十分ではない。T13の成長・発達歴、リハビリテーションの有用性を調査・解明し、T13児のよりよい成長発達のため、児の成長に合わせた適切なリハビリテーション、家族への心理支援を含む健康管理指針を構築することを目的として本研究を行った。方法と結果:1長野県立こども病院で標準的な新生児・小児医療管理を行ったT13児24例のうち生存期間1年以上の長期生存児について、診療録より後方視的に研究した。成長については生存曲線を作成し、特に男児では成長障害は著明ではないことがわかった。発達についてはゆっくりであるが着実に発達することがわかった。生存期間1年未満と1年以上の群について、関連する要因(出生体重・週数、アプガールスコア、先天性心疾患・喉頭軟化症・全前脳胞症の有無)について統計学的に検討し、有意差を認めなかった。2長野県内のT13児を担当するリハビリテーション療法士を対象として、アンケート調査を行い、T13児に対するリハビリテーションの有用性について調査研究を行った。本研究にあたり、2017年ヨーロッパ人類遺伝学会に参加し情報収集を行い、信州大学医学部附属病院遺伝子医療研究センターへ赴き、統計学的解析、論文作成およびアンケート調査について打ち合わせを行った。1の研究内容については英文雑誌に投稿中であり、2については調査中であり、データ収集・解析ののち、論文発表を行う予定である。
活性化NK細胞のclass 1 MHC拘束性に関する研究

近年、NK細胞もclass1 MHCを認識する成績が示されるようになってきた。またあやふやだった腫瘍細胞における腫瘍抗原は9個程度のペプチドとしてclass1 MHCのα1とα2ドメインとが形成する溝(Bjorkman溝)に存在し得ることが報告された。当研究施設でもIL-2で活性化させたマウスのNK細胞がclass 1 MHCに特異的な非自己の親和性ペプチドを作用させたコンカナバリンA誘導自己リンパ芽球を障害し、作用させなかった自己リンパ芽球を障害しないという結果を得た。そこで本研究ではヒトの系においてIL-2で活性化させたNK細胞が抗腫瘍効を示すときclass 1 MHCとBjorkman溝に存在するペプチドを認識し得るかどうかを検討した。まずIL-2活性化NK細胞を得るためHLA-A2をもつボランティアの末梢血よりリンパ球を分離し、免疫磁気ビーズを用いNK細胞分画といわれているCD16^+細胞のみを分離、採集しIL-2存在下で4日間培養し誘導した。一方、標的細胞にはHLA-A2に特異的に親和性を持つHIV由来のペプチドを作製し、このペプチドをHLA-A2を持つヒトのPHA誘導リンパ芽球に作用させたものを用いた。この結果HLA-A2に親和性を持つペプチドを作用させた場合ペプチドを作用させなかったものにくらべ活性化NK細胞による細胞障害活性は増強された。一方、このペプチドをHLA-A24を持つヒトのPHA誘導リンパ芽球に作用させても細胞障害活性に変化は認められなかった。以上よりヒトの系においても活性化NK細胞はclass1 MHCを認識するとともにBjorkman溝に結合した非自己ペプチドを認識している可能性が示唆された。
サブナノメートル・フェムト秒分解能X線連写撮影システムの開発

X線自由電子レーザを用いると,微小かつ瞬間的な現象を高い時間分解能で観察することが可能である.しかしながら,既存の方法では一度きりしか起こらない高速度現象を動画像として取得することはできない.そこで本研究では,X線自由電子レーザを光源とし,連写撮影を可能とするX線超高速イメージングシステムのデザインを行った.また,提案手法を確認するため,可視のレーザを用いて光学系を構築し,実験的な原理検証を行った.本研究の目的は,サブナノメートル・フェムト秒の時空間分解能を持つシングルショット連続撮影法を開発することである.そのために,近赤外光を用いて原理実証されている超高速撮影法Sequentially Timed All-optical Mapping Photography (STAMP)をX線の領域に適用する.STAMPではまず波長がわずかに異なるパルス列を,それぞれ撮影時間に合わせて時間差をつくり,サンプル(観察対象)に照射する.その後,サンプルの像情報をもったパルスを分光的に分けて検出し,最後に「時間ー波長ー空間」の対応関係から動画像として再構築する.即ち,サンプル前の時間的変調を行うデバイスと,サンプル後の空間的変調を行うデバイスの2つが必要となる.本研究ではX線自由電子レーザへの適用を目指している.システム前半において,当初の案ではアンジュレータから放出されたX線をシリコン薄膜結晶の組み合わせにより波長ごとに時間差をつける予定であったが,この案ではデバイスが複雑になるため,開発に困難さがあった.そこで新たな手法として電子ビームにモジュレーションを加える方法を検討している.また,システム後半の検出側に関しても,それぞれの波長をスプリットし個別に検出する方法に加え,多数の孔のあいたマスクを用いたCompressive sensingによる再構成法の応用について解析を進めている.実験はまず可視光や軟X線による原理検証を行い,X線自由電子レーザにおける硬X線での応用へ目途をつけるよう進めている.当初構築を計画していたイメージングの原理より,より簡易に操作を実現できるであろう新しいアイデアの考案に至ったため,そちらの検討を続けている.本手法に対しおおよその見通しができたら直ちに開発に移る予定である.X線自由電子レーザを用いると,微小かつ瞬間的な現象を高い時間分解能で観察することが可能である.しかしながら,既存の方法では一度きりしか起こらない高速度現象を動画像として取得することはできない.そこで本研究では,X線自由電子レーザを光源とし,連写撮影を可能とするX線超高速イメージングシステムのデザインを行った.また,提案手法を確認するため,可視のレーザを用いて光学系を構築し,実験的な原理検証を行った.近年,新規材料の開発や分子レベルでの生命現象の解明などのため,X線自由電子レーザを用いた研究が盛んに行われている.しかしながら既存のX線自由電子レーザによる観察では,一枚きりの画像しか取得することができないため,動的な現象を解析するのに不十分である.そこで本研究では,連続的な画像の取得を実現する連写撮影システムの開発を行っている.本年度は新しいシステム全体の再設計を行った.システムの全体像は申請者が2014年に発表したSequentially timed all-optical mapping photography(STAMP)のX線に相当するものであったが,現実的にはX線レーザの利用において光学素子の数を小さくする必要がある.そこで,連写撮影のための時間的ディレイを得るTemporal mapping deviceを,一度の反射で空間的に分けられた複数のパルスを得ることができるミラーに置き換えることを考案した.また,それぞれの入射軸から観察対象へとアプローチし,像情報を取得したうえでSTAMP同様に空間的に分けて結像を行うシステムをデザインした.考案した新しいシステムの原理を確認するために,可視のレーザを用いた実験系を構築した.実験系は光源,空間的に分割且つディレイを得るためのミラー,コンデンサレンズ,観察対象,結像レンズ,像分割のためのミラー,そして撮像素子で構成される.光源からのビームをミラーにて様々な角度へと反射し,コンデンサレンズを通した上で観察対象へと集光し,そのあとのレンズにて結像を行う.それぞれのビームは分割ミラーで再度分けられ,撮像素子の異なる位置にて像が取得される.テストターゲットを用いた実験において,それぞれの角度の異なるビームにて結像されていることが確認された.今後,X線へ応用するための大きな足掛かりとなった.現在,検討中の手法に関して解析を進め,必要な仕様を明らかにしたのち,原理実証実験に入る.原理実証実験はX線自由電子レーザでの実験の前に,より簡易に実験のできる可視光,または軟X線を用いたシステムを通して行う予定である.光工学,精密工学,医用工学先述の通り,開発するシステムの構成に変更が出たため,研究開発計画および必要となる機器・部品に変更が出ている.当初申請していた前年度での予算計画を前年度中に無理に執行する予定は,次年度に計画的かつ有意義に使用した方が良いと判断したため,次年度使用額に変更が生じている.本年度は昨年度に獲得を考えていた,システム構築のためのコンポーネントおよび特殊な光学素子の加工費にあてる予定である.
振動インテンシティを用いた構造部の欠陥部探索法に関する研究

本年度の研究では、振動インテンシティの計測法について12点法を用いた定式化を行った。既存の計測手法では、1方向の振動インテンシティ伝播を計測するために、1次元の場合には4点、2次元の場合には8点の計測点が必要であった。このため、平板に代表される2次元の対象物については、x方向、y方向のそれぞれについて計測する必要があり、結局、16個の計測点が必要となる。これに対して、考案した解析手法では12ヶ所での計測結果からx方向、y方向の振動インテンシティ伝播量を同時に求めることができる。これにより、計測量を25%低減出来る事をあきらかにした。次に、考案した解析手法を用いて「平板に構造欠陥が発生した場合」および「平板に初期応力が作用した場合」において、振動インテンシティの伝播に対してどのような影響が及ぼされるかを検討した。まず、構造欠陥が発生した場合については、構造欠陥を平板に設けたスリットで近似的にモデル化し、平板中央部にスリットを設けた場合、平板の端部にスリットを設けた場合について解析をおこなった。また、設けたスリットの長さについては平板の幅に対して30%およぴ50%の2種類について解析を行った。得られた結果から、平板にスリットを入れることにより、振動インテンシティはスリットがない場合と比較して、大きくその分布が変化することが判明した。また、平板に初期応力が作用した場合については、圧縮応力、引っ張り応力のいずれの初期応力が作用した場合においても、平板の固有振動数は変化するが、振動モード形状はほとんど変化しない。このため、振動インテンシティについても、その変化量は非常に小さいことが明らかにできた。本研究では振動インテンシティを利用して構造物の欠陥部等を探索する手法を確立することを目的としている。今年度の研究では、一般的な構造部材として最もシンプルなモデルである梁と平板を対象として、汎用の有限要素解析ソフトを用いて数値解析による振動インテンシティ分布を求めている。これまでに数値的な解析から得られた知見として、梁、平板では一般的な振動状態における振動インテンシティの分布図から加振力が加えられている点(および領域)を推定することができるが、共振状態のようなクリティカルな振動状態ではその推定が困難になること、平板に部分的な切れ込み(スリット)が存在する場合、振動インテンシティの分布が切れ込みがない場合とは異なること等を得ている。これらの数値解析を求める際に、梁のような非常に単純なモデルを計算対象とした場合でさえ十分な精度の解を得るためには、数時間以上の計算時間を必要とした。このような長時間の計算時間を必要とすることは、実際の機器の診断等に本研究を適用する場合に大きな傷害になると思われる。このため汎用ソフトを用いるのではなく、汎用性を犠牲にしても専用のソフトウェアを開発する必要があると思われる。現在、この専用ソフトウェアを開発中である。また、本研究の妥当性を確認するために、数値解析を用いて理論的に求めた振動インテンシティを実験モデルを用いて計測する必要がある。現在、そのための実験装置を制作中である。
超微量海産毒の全合成研究

紅藻カタオゴノリより単離されたポリカバノシドAに関し、その複雑な構造と強い毒活性の点から絶対構造の決定を目指し、全合成に着手した。当研究室ではすでに糖鎖、テトラヒドロフラン環部、テトラヒドロピラン環部の各セグメントの合成を終了し、さらに糖鎖とテトラヒドロピラン環部を連結し、この部分の相対構造を決定している。今回、中央部のマクロラクトン部の合成を検討し、この部分の絶対配置を確定した。すなわち、テトラヒドロピラン環部に相当するFAESO誘導体のアニオンとテトラヒドロフラン環部の等価体を反応させ、さらに4工程でテトラヒドロピランアセタールを含むセコ酸へと誘導した。これを山口法にてラクトン化し、酸で処理したところ分子内でアセタール部分の巻直しがおこり高収率でマクロラクトン部の合成が完成した。最終物質の1H-NMRスペクトルは天然物のポリカバノシドAと比較し、各プロトンの分裂型が一致した。また13C-NMRの化学シフトもほぼ完全に一致した。最近ポリカバノシドAの糖部分がD-キシロース、L-フコースであることが東北大の共同研究者により明かになったことより、天然物ポリカバノシドAの絶対配置が明かになった。現在、全合成にむけての最終的構築を検討している。
共生による葉緑体光応答系の成立と進化

葉緑体は原始シアノバクテリアの内部共生により成立したと考えられている。光合成機能を守るための光応答系は、高等植物に至る進化の過程で宿主に移行したとされているが、少なくとも共生当初の細胞では葉緑体で完結していたと想定される。本研究では、細胞内共生起源に近い葉緑体を持つ原始紅藻シアニディオシゾンを用いて、葉緑体を中心とした光応答系の分子機構、および葉緑体による宿主支配機構を明らかにすることで、内部共生に基づく植物進化の実体を明確にすることを目的とした。特に、葉緑体の起源であるシアノバクテリアの光受容系が共生後の葉緑体にも部分的に保存されているとの作業仮説のもと、共生進化における光応答システムの宿主への移行過程、および共生体-宿主間における相互支配関係の理解を目指し研究を行った。2年目にあたる本年度は、まずHIK自身が光を直接受容している可能性を検証するため、精製したHIKタンパク質を用いて生化学・分光学的解析を進めた。Zinc-blot解析や吸収スペクトル解析を行った結果、HIKが従来の植物型光受容体ではない新しいタイプの光センサーであることが予想された。さらに、間接的なHIK活性制御の可能性を検討するため、酵母Two-hybrid法によりHIKに結合するタンパク質を探索したところ、少なくとも3種類の候補を得ることが出来た。以上の解析により、HIKが葉緑体内の光応答系に直接関与している可能性が示唆された。一方、この葉緑体の光受容系が宿主ゲノムの光依存転写制御にも関与していることを示すため、HIKの過剰発現株や阻害剤を用いた解析を集中的に行った結果、一部の核遺伝子の発現が葉緑体内の光環境に依存して調節されていることが示され、未知のプラスチドシグナル伝達経路を介した遺伝子発現調節機構の存在が予想された。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、細胞内共生起源に近い葉緑体を持つと考えられる原始紅藻シアニディオシゾン(以下シゾンと略す)と高等植物シロイヌナズナを用いて、葉緑体を中心とした光応答系の分子機構、および葉緑体による宿主支配機構を明らかにすることで、内部共生に基づく植物進化の実体を明確にすることを目的としている。本年度は特に、光に応答した葉緑体転写制御における機能が予想されるシゾンHIK(光受容体型ヒスチジンキナーゼ)とシロイヌナズナCSK(葉緑体光センサーキナーゼ)の機能解析を中心に行った。1シゾン葉緑体における光に自律応答した転写制御HIKはレスポンスレギュレーター(転写因子)であるYcf27、Ycf29と共に葉緑体内で機能し、自律的な(葉緑体独自の)光応答に関与していると考えられる。そこで、特にYcf27のターゲットをクロマチン免疫沈降(ChIP)法を用いて広く探索し、HIK-Ycf27からなる二成分制御系が主要な光合成遺伝子の転写調節に関わることを明らかにした。また、HIK阻害剤を用いた解析により、葉緑体のHIKを介した光応答系が核遺伝子の転写制御にも関与していることも見いだした。以上より、HIKの葉緑体内の光受容体としての機能と、宿主制御における役割の一側面を明らかにすることができた。2シロイヌナズナ葉緑体の光応答転写制御におけるCSKの役割シロイヌナズナの核ゲノムには、シゾンのHIKオーソログ(CSK)をコードする遺伝子(At1g67840)が存在しており、葉緑体に局在することが示されているが、詳細な役割は明らかにされていない。そこで、この遺伝子の欠損株を用いて、いくつかのターゲット遺伝子を探索した。

また、酵母Two-hybridスクリーニングによるCSKと相互作用するタンパク質の同定を目指し、材料となるプラスミドの構築や実験系の条件検討・最適化を進めた。初年度の研究計画として掲げた項目は概ね終了しており、共生進化における光応答システムの宿主への移行過程、および共生体-宿主間における相互支配関係の理解という本研究の目的の達成に向けて順調に進行していると考えられる。当初の研究目的、研究計画にしたがって2年目の研究を遂行する。特に大きな問題は現時点では挙がっていないが、研究の進行にしたがって方針や内容を微調整しつつ進める。当初の計画に掲げた内容を上回る実績が得られるよう、効率的、効果的な研究の推進に努める。25年度が最終年度であるため、記入しない。
小児がんをもつ子どもと家族の看護ケアガイドラインの開発と検討

本研究の目的は、小児がん看護に携わる看護師を支援し、子どものQOLの向上をめざしたケアを実現することを目標に「小児がん看護ケアケアガイドライン」を開発することである。この研究を日本小児がん看護研究会の研究活動と位置づけ、本研究を推進した。1.ガイドラインの骨子の検討(平成16年度):過去5年間の文献検討および第2回日本小児がん看護研究会での演題内容の分析などを通して、研究者間で協議し小児がん看護における課題を検討した。2.質問紙による全国調査(平成17年度):ガイドライン作成にあたり、我が国の小児がん看護の実態を把握する目的で、1)小児がんの子どもと家族のケア環境、2)小児がん看護ケアの実施と難しさに関する看護師の認識について質問項目を検討し、全国219施設の看護師を対象に調査を実施した。3.ガイドラインの作成と検討(平成18・19年度):これまでの調査等をふまえ、ガイドラインの各項目について分担執筆し、小児専門看護師、小児がん専門医、小児がん経験者、家族の助言をもとに研究者らで協議を行い、「小児がん看護ケアガイドライン(第一試案)」を作成した。平成19年8月に研修会を企画し・参加者と意見交換をするとともに、1)研修会直後のアンケート、2)研修会3ヶ月後の郵送による調査、および研修会4ヶ月後の看護師へのグループインタビュー調査を実施した。それらの結果、小児がん看護に携わる看護師は、エビデンスのあるケアの指針や具体的なケアについての記述を求めており、平成20年3月に「小児がん看護ケアガイドライン2008」へと修正した。今後もケアの検証を行いながら、臨床現場で役に立つガイドラインの検討をしていく必要がある。本研究の目的は、看護師が、小児がんの子どもや家族に関するさまざまな問題をどのようにうけとめ、どのようにケアに繋げているのか、また、ケアを行う上で、どのような困難な事象があるととらえているのかを知り、困難な事象にアプローチする方略を探り、よりよいケアを目指す看護師への支援のための看護ケアガイドラインを開発し検討することである。平成16年度は、患児、家族の抱える問題が何か、また、それらの問題やケアを看護師がどのように認識しているかについて検討することを目的に、1)過去5年間の国内の小児がん看護に関する文献検討を行い、また、2)第2回日本小児がん看護研究会での発表や質疑応答の記録等について研究者間で協議し、今後小児がん看護で検討すべき課題について検討した。1)文献検討では、小児がん看護に関する演題125、及び専門学会誌に掲載された論文55について分析した。内容は、「ターミナルケアに関するもの」、「小児がん治療にかかわるケア」、「痛みの評価とケアに関するもの」、「入院生活やQOLに関するもの」、「病名告知・インフォームドコンセントに関するもの」、「家族のケアに関するもの」などであった。発表者・執筆者は、小臨床看護師、教育・研究機関の関係者が多く、小児がん経験者・家族によるものは1編であった。2)第2回日本小児がん看護研究会での演題発表および質疑応答等に関して、担当座長に質問紙にて演題発表を通して考えられる課題を尋ねたところ、「患児の苦痛緩和に関する効果的ケア」、「病名告知における看護師の役割の明確化」、「看護ケアへの患児・家族参加の具体的な方法とその効果や問題の明確化」、「看護師のストレス軽減のための支援体制の検討」などに関する記述がみられた。以上からガイドラインに繋げていくための小児がん看護の検討課題として、小児がんの治療に伴う苦痛とそのケア、子どもと家族が日常体験していること、ケアする看護師のストレス対処および支援など、その内容は多岐にわたっており、さらにそれぞれの内容について、ケアをする上での問題やケアの効果、および看護師を支援するための具体策を明確に記述していくことが求められていると考えられた。

本研究の目的は、看護師が、小児がんの子どもや家族に関するさまざまな問題をどのようにうけとめ、どのようにケアに繋げているのか、また、ケアを行う上で、どのような困難な事象があるととらえているのかを知り、困難な事象にアプローチする方略を探り、よりよいケアを目指す看護師への支援のための看護ケアガイドラインを開発し検討することである。平成17年度は、小児がんの子どもが入院していると思われる病院で働く看護師長および看護師を対象に質問紙調査を実施した。調査の目的は、1)小児がんをもつ子どもと家族のケア環境の実態を知る。2)小児のがん看護に携わる看護師の日頃の看護実践に対する認識を知るであった。1)病棟師長を対象にした調査では、小児がんの子どもが入院している病棟の看護体制、医師の人数、また、保育士、教師等がどのように子どものケアにかかわっているか、面会、付き添いなどの家族の状況など、さまざまなケア環境について、選択肢にて尋ねた。2)看護師を対象にした調査では、29項目のケア項目の実施状況と困難さを問い、さらに自由記述でケアに関する問題について尋ねた。1.入院環境に関する調査結果は100病棟から得られた。病院種別では大学病院が40と最も多く、プレイルームは、86の病棟にあり、院内学級は56、面会者の年齢制限があるのは52であり、さまざまな環境で子どもたちが治療をうけ生活している実態がわかった。2.看護師の認識を問う調査は、220人の看護師の結果が得られた。看護師は、子どもの日常ケアよりも両親への支援を困難と感じていた。また、多くの項目において、看護実践と困難さには、関係がみられ、各ケア項目において、よく実施している看護師は、困難感が少ない傾向がみられた。自由記述の回答からは、子どもへの病名説明やターミナルケアの難しさ、医師と看護師のコミュニケーション不足など、様々な問題が記述されていた。さらに、分析をすすめ、どのような看護師がどのような問題をより感じているか等、看護師の背景、施設の背景との関連などを検討し、ケアガイドライン作成のための基礎資料としていきたい。本研究の目的は、看護師が、小児がんの子どもや家族に関するさまざまな問題をどのようにうけとめ、どのようにケアに繋げているのか、また、ケアを行う上で、どのような困難な事象があるととらえているのかを知り、困難な事象にアプローチする方略を探り、それらの結果を基に、よりよいケアを目指す看護師への支援のための看護ケアガイドラインを開発し検討することである。平成18年度は、17年度末に実施した質問紙による全国調査の結果に関して、研究者会議にて協議し、調査1「わが国の小児がんをもつ子どもと家族のケア環境の実態」と、調査2「小児がんをもつ子どもと家族のケアにおける看護の実施状況と難しさについての看護師の認識」について、第4回日本小児がん看護研究会にて発表し、参加者と意見交換を行った。また、調査2の看護師の認識に関する結果の中でわが国の特徴と思われる内容を中心に、第38回国際小児がん学会(ジュネーブ)にてポスター発表を行った。次に、前述した質問紙調査の対象者の中から、面接調査の参加協力を募り、その協力者に対して、再度の研究協力に関するインフォームドコンセントと日程調整を行い、11月にフォーカスグループインタビューを実施した。