hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者タウオパチーの臨床分子病理学的研究

PSPのPET所見については,多数の報告がなされているが,その殆どが臨床例で,剖検で確認を得ているものは少ない。また,進行性核上性麻痺(PSP)の形態画像所見としては中脳被蓋の萎縮が古くから指摘されており,臨床的に重要視されている。近年ではMRIの正中矢状断における被蓋/橋面積比を算出する方法が提唱されているが,病理学的裏づけには乏しい。我々はこの両者の所見を剖検例での確認を試みた。FDG-PETでPSP全例に認める中脳,前帯状回,前頭弁蓋の糖代謝低下は,中脳には対応する4Rタウオパチーが確認できたが,前帯状回・前頭弁蓋ではタウオパチーは軽度であり,タウ蓄積とは異なる病的機序の関与を考えざるを得ない結果であった。Dopamine-PETの解析で,線条体シナプス前機能と,黒質のTH陽性神経細胞密度の低下が,ともに経過期間に沿って非線形的に減少する傾向を示した。これは呈する症状に関係なく,PSPにおいては黒質、線条体病変が,経時的に進行することを示す所見と考えられた。また,D2受容体密度が比較的保たれ,極早期の一例でむしろ上昇を認めた点は,病理学的にタウオパチーが軽度であることと相関し,臨床的に早期には抗パーキンソン薬が軽度ながら効果を持ち,'パーキンソン病(PD)との鑑別が困難であることの,形態的基盤と考えられた。中脳被蓋の萎縮はPSP/皮質基底核変性症(CBD)群と正常/PD群との鑑別には有用であるが,PSPとCBDの鑑別には使えないことが明らかとなった。また罹病期間との相関が認められない点は,DA-PET線条体シナプス前機能,黒質TH陽性細胞密度とは異なっており,黒質緻密層以外の要因の関与が,症例間のバリエーションを招いている可能性が示唆された。本年度は、進行性核状性麻痺(PSP)のタウアイソフォルム沈着について、解剖学的部位別に検討した。その結果、PSP疾患特異部位には4リピートタウの沈着を認めるのに対し、それ以外の部位にはBraakステージにみあった、Alzheimer原線維変化と考えられる、3+4リピートタウの沈着を示すことが明らかとなった。PSP疾患特異部位を用いて、各種抗タウ蛋白抗体による免疫化学的・免疫組織化学的検討を行ったところ、C末が断片化し、グリア内に蓄積している可能性が考えられた。今年度はさらに、神経原線維変化(NFT)優位型疾患(NFTD)について検討した。NFTDの定義として、BraakのNFTステージIII以上、老人斑ステージA以下としたところ、ほとんどがBraakのNFT辺縁系ステージの症例であることが明らかとなった。また、NFTDの頻度は、60歳代から100歳代まで、加齢とともに直線的に増加することが明らかとなった。認知症との関係では、ほとんどの症例が記憶障害と失見当識のみの症状を呈し、顕著な精神症状を呈することはまれであること、軽度認知障害(MCI)レベルの症例が多いことが明らかとなった。また、NFTのみではっきりした認知症を示す症例は、ほぼ90代以上の超高齢者に限局していた。さらに、認知症の重症化には、嗜銀顆粒や脳血管障害等の他の病理の合併が必要なことも、明らかとなった。これらの事実は、NFTDが、自然老化の型であることを示している可能性がある。合併する変性型病理としては、嗜銀顆粒が最も頻度が高いことも明らかとなった。
顔の表情画像と温度画像および瞳開口の同時解析による感情の計測法に関する研究

本研究では先ず,人の感情の表現法として次元法とカテゴリー法を検討し,種々の統計解析法を表情と温度画像に適用した結果,次元法と正準相関分析の有用性が判った。実験システムを開発し,被験者からのデータ取得実験と感情推定処理を行った。その結果,従来研究と同様に自然で自発的な表情誘発は非常に難しく各被験者の顔温度の変動傾向は大きく違っていたにも関らず,被験者の感情を,その主観評価値の標準偏差と同程度の誤差で推定可能な計測法を提案した。今年度は,被験者に真の感情・情動を誘発させて3種類の顔画像【表情(可視光),瞳孔開口(近赤外光),温度(遠赤外光)】を同時取得する実験の計画段階である。被験者へ刺激画像を呈示する方法を基本とするが,有効な結果のために周到な実験計画が必要である。本年度の予備実験の結果として,本実験計画について次の知見や方針を得た。括弧内は担当者名を示す。自然で十分な強度の顔表情を表出させるには,被験者の何等かのコミュニケーション反応を利用する必要性が判明した。そのために刺激画像呈示中に質問を与え,その反応を記録する実験方法を採用する。そこで被験者の刺激画像の主観評価値を返答させれば,その信頼性を高め,発話の顔面筋肉の運動に伴い表情も誘発され易くなる[廉田]。この実験計画は調査の範囲で従来の顔表情の研究で利用されておらず,意義のある重要な方法と思われる。瞳孔の開口(時間平均値)と刺激画像の主観評価値との間の関連性は,上記の質問・返答を組み込まない場合,従来研究と同様,被験者ごとに一定の相関を示すものの,大きな個人差が認められた。質問・返答を組み込んだ場合,個人差の低減傾向が見られるので,全体のデータ解析を進めている[福島]。また時間平均以外に,主観評価値と強い相関を示す観測量を調査している[坂本]。温度画像は可視光を含まないので,他の2画像との同期決定法に難点があった。試行錯誤の末,実験実行プログラムにより発熱体の前扉を開閉する方法へ改良した[坂本]。この改良前の温度画像単独のデータをカーネルSVM法により解析した結果,主観評価の3分類(快/中立/不快)を平均63%の正答率で判別可能だった[坂田]。上記の改良により温度画像のノイズが低減されたので,他の情報との統合により,より信頼性高い解明を期待できる。これまでは静止画の刺激画像を用いたが,次年度以降は動画を使用する準備を整えた[綿貫]。今年度は,まず昨年度までの顔表情画像の正準相関分析による感情推定法の研究をまとめ,論文発表した。同時に,昨年度製作したパソコン(PC)制御による実験システムを用い,静止刺激画像の提示による感情導出を行いながら,3種類の顔画像[表情(可視光),瞳孔(近赤外光),温度(遠赤外光)]をPCへ撮り込み,各画像の解析を行った。その結果,刺激画像提示中にその内容と主観評価を口述させる課題を与えるという本研究の実験計画の有効性には,被験者がこの課題を実行するレベルおよび画像に表れる反応の強度のレベルにおいて,被験者による大きな差異が見られた。また各刺激画像に対して上の課題を課すことにより,その必要時間(約30秒)を越えた刺激画像への注意の集中が困難な被験者も少なからず存在することが分った。以上の問題点のために,感情の分類に対する各画像の特徴の変化量において,被験者に共通する明確な傾向は見られず,各画像からの感情識別の正答率についても昨年度の結果からの向上は得られなかった。これらの解析結果の一部については口頭発表を行った。以上の静止刺激画像に起因する問題点を解決するために,刺激を動画像とその音声(以降,映像と呼ぶ)へ変更した。映像では,刺激の強度や画像の平均明度などの時間的な変動が被験者の感情や撮込み画像に大きく影響するため,その変動をできるだけ一定化する必要がある。これを満たす刺激映像の編集・作成のためには膨大な作業量を要したが,多数の公開映像を収集して,これらから各2分間の刺激映像27本を作成した。これらを10名の被験者に提示しながら実験を行って3種類の顔画像を取り込み,現在その解析作業を進めている。静止画像の刺激に対する被験者の反応に比較して,平均的な映像に対する反応を改善できたが,被験者によるばらつきもなお大きく,画像解析法の改良を同時に進める必要が判明した。今年度は,昨年までの実験データの分析を進めると共に,新たに6名の被験者に対して従来の顔表情画像等3種の指標に加え「心拍周波数」を追加した実験とそのデータからの情報抽出および分析を行った。この実験で被験者には3種(快・不快・中立)の刺激映像(音声付)を27本×2分間提示した。

この分析には,これまでに検討した方法(拡張を含む部分空間法,正準相関分析,判別分析)のうち,本研究の目的に添って最も良好な結果を得た正準相関分析(CCA,カーネル化含む)を利用した。上記4種類の計測データの内,全被験者を通して,刺激映像に対する主観評価(-4+4の9レベル)との関連性が明確なのは瞳孔径(対,鎮静-覚醒の評価)のみであった。顔温度と心拍周波数は被験者毎に全く異なる変動傾向を示し,顔表情については,なるべく強く表出させる工夫にもかかわらず,弱い表情しか表出しなかった。顔温度のこの変動傾向は,従来から複数の個別の研究で報告された結果と同等であるが,条件を統一した精密な測定でも同様の結果が得られたという意義がある。また,心理実験で良く知られた自発的な表情表出の困難さは,本実験結果においても見られ,本研究の感情推定精度を低下させた。上記の変動傾向のため,全被験者のデータを総合した感情の推定実験を避け,被験者ごとに推定実験を行った。ここで顔面上38点の座標(表情),顔面全体及び4領域の平均温度とその時間差分,心拍周波数,瞳孔半径の4種類の特徴量をまとめた86次元ベクトルで,種類毎にベクトルノルムを1に正規化した。Cross Validationに基づくCCAとKCCAのそれぞれによる感情の推定結果(-4から+4の範囲)は,[快不快,覚醒鎮静]の推定値の主観評価値からの平均誤差が[1.94,1.29],[1.77,1.28]となり,本手法により感情の推定が低い精度ながら可能であることが判った。
記憶に関する現象学的・精神医学的研究

本研究は、記憶の構造を統合的に理解するための「心のモデル」について考察することを目的としていた。具体的には、〈記憶の原理〉としての「連合」と〈記憶の病理〉である「解離」とを対照し、両者の関係性を検討することを行なった。そこから明らかになったのは、1「解離」は「連合」の単なる欠如態ではないということ、2むしろ、我々にとっての「心」のあり方は、本来離散的な複数の記憶体系として存在しているということ、3通常は「連合」の働きが離散的な記憶体系を統合しているが、心的外傷体験をきっかけに「連合」が機能不全に陥り、離散的な記憶体系がむき出しになる現象が「解離」ではないか、ということである。平成27年度は、現象学における「連合」概念が、〈記憶〉という意識の働きにおいて果たす役割を明らかにする作業を行なった。そのための主要な課題となったは、以下の2点である。1まず、フッサール現象学において提唱された「連合〔=連想〕(Assoziation)」、「過去把持(Retention)」、「想起(Erinnerung)」、「再想起(Wiedererinnerung)」などの概念について、フッサールの諸著作のうち、『受動的綜合の分析(1918-1926)』(Hua.XI)第三部「連合」、『時間意識についてのベルナウ草稿(1917/18)』(Hua.XXXIII)第6部「再想起の現象学」を中心に、検討することを試みた。特に、「連合」とかかわる諸概念のうち、「対照」「触発」「覚起」「対化」などのあり方について、フッサールの著作を読み解く作業を行なった。2次に、「連合」概念にかんする現象学的な先行研究として重要な、ホーレンシュタイン『連合の現象学』を精読し、ミルやヴントなどの要素心理学における心理学的「連合」、ブレンターノにおける「根源的連合」、フッサール現象学における超越論的「連合」について、概念史的な観点から、その異同を確認する作業に従事した。以上の研究成果の一部は、『現代哲学キーワード』第10章「人間」(有斐閣双書)として発表された。上記1の作業については、当初は『受動的綜合の分析(1918-1926)』(Hua.XI)第三部「連合」、『時間意識についてのベルナウ草稿(1917/18)』(Hua.XXXIII)第6部「再想起の現象学」だけでなく、『表象・像・想像(1898-1925)』(Hua.XXIII)補遺も含めて研究を行なう予定であったが、このテクストにおける「記憶」や「連合」の記述が未整理な部分があるため、この文献を十分精査することはできなかった。上記2の作業については、計画通り、ホーレンシュタイン『連合の現象学』を精読し、「連合」概念の歴史的変遷をたどることにより、論者による「連合」概念の異同を確認することができた。以上から、若干の遅れはあるものの、研究はおおむね順調に進展していると言うことができる。平成28年度は、人間の意識の統合を可能にする〈記憶〉の機能を明らかにするために、〈記憶の障害〉である「解離」現象について検討する作業を行なった。実際には、以下の2点が主要な課題となった。1まず、19世紀末から20世紀初頭にかけて、P.ジャネが、「解離(dissociation)」という現象を、どのように捉えていたのかを確認する作業を行なった。ジャネの解離論は、現代の精神医学的な解離研究の重要な源泉となっているからである。具体的には、その主著『心理学的自動症(L'automatisme psychologique)』にもとづいて、彼の言う「心理学的統合不全(解離)」概念を精査した。その上で、19世紀末頃に「ヒステリー」と呼ばれたさまざまな「麻痺状態」が生じる原因を、「解離」という同じ一つの病態から解釈する理路を辿ることを行なった。また、ジャネの先駆性に関するエランベルジェ(エレンベルガー)の諸研究(『無意識の発見』『著作集』等)を参照しつつ、フロイトとは異なるジャネの解離論の意義を再検討することも必要となった。2次に、現代の精神医学における解離研究の成果を分析する作業を行なった。1960年から70年代にかけて行なわれたヴェトナム戦争以降、また、1995年に起こった阪神淡路大震災以降、北米や日本ではいわゆる「解離性同一性障害(Dissociative Identity Disorder:DID)」の患者の存在が報告されるようになった。こうした時代背景にもとづいて、近年の欧米では(そして日本でも)解離研究が大きく進展したと言える。本研究では、それら現代の解離研究のうち、特に重要な病態理論として、F.パトナムの学説(「離散的行動状態モデル」)、および、ヴァン・デア・ハートの学説(「構造的解離理論」)について検討することを行なった。上記1の作業については、P.ジャネの『心理学的自動症(L'automatisme psychologique)』を精読し、そこで提唱された「心理学的統合不全(解離)」という概念を中心に、彼がどのような解離理論を構築しようとしたのかを検討することができた。上記2の作業については、F.パトナムによる『解離ー若年期における病理と治療(Dissociation in Children and Adolescents : A Developmental Perspective)』にもとづいて、彼が主張する「離散的行動状態モデル」について分析することができた。

それに対し、ヴァン・デア・ハートの『呪われた自己ー構造的解離と慢性的外傷体験の治療(Haunted Self : Structural Dissociation And the Treatment of Chronic Traumatization)』の第2部で展開されているジャネ論を読解することはできたものの、第1部で提示された「構造的解離理論」を十分精査することができたとは言えない。そのため、こうした作業は次年度も継続する必要がある。以上から、若干の遅れはあるものの、研究はおおむね順調に進展している、と言うことができる。平成29年度は、前年度までの研究成果をふまえて、記憶の構造を統合的に理解し、そこから考えることのできる「心のモデル」を提案することを試みた。そのための主要な課題となったのは、以下の2点である。1まず、〈記憶の原理〉としての「連合〔=連想〕(Assoziation)」と〈記憶の病理〉である「解離(Dissociation)」とを比較対照し、両者の補完的な関係性を分析する作業に従事した。こうした作業を通して明らかになったのは、「解離」は「連合」の単なる欠如態ではなく、むしろ、統合されていない離散的な記憶システムが併存している状態こそが「心」の原初的なあり方だ、ということである。2次に、1の所見をふまえて、記憶の基本構造を理解するための「心のモデル」を検討することを試みた。こうした研究から推定された「心のモデル」の特徴としては、第1に、私たちの「心」のあり方は、本来「離散的な」複数の記憶システムとして存在していること、第2に、通常は「連合」の働きが離散的な記憶システムを統合しているが、心的外傷(トラウマ)体験などをきっかけに、「連合」が機能不全に陥るということ、第3に、こうして離散的な記憶システムがむき出しになる現象が「解離」だということ、以上の3点を挙げることができる。以上の研究成果の一部は、『人間探究ー現代人のための4章ー』第2章「心の哲学ー思考・身体・人工知能ー」(金港堂)として発表された。本研究は、記憶の構造を統合的に理解するための「心のモデル」について考察することを目的としていた。具体的には、〈記憶の原理〉としての「連合」と〈記憶の病理〉である「解離」とを対照し、両者の関係性を検討することを行なった。そこから明らかになったのは、1「解離」は「連合」の単なる欠如態ではないということ、2むしろ、我々にとっての「心」のあり方は、本来離散的な複数の記憶体系として存在しているということ、3通常は「連合」の働きが離散的な記憶体系を統合しているが、心的外傷体験をきっかけに「連合」が機能不全に陥り、離散的な記憶体系がむき出しになる現象が「解離」ではないか、ということである。平成28年度は、〈記憶の障害〉である「解離」現象から、人間の意識の統合を可能にする〈記憶〉の機能を明らかにすることが目標となる。そのための主要課題は、以下の2点である。1まず、19世紀末から20世紀初頭にかけて、先駆的な研究を行なったP.ジャネが、「解離(dissociation)」という現象を、どのように理解していたのかを確認する作業を行なう。ジャネの解離論は、現代の精神医学的な解離研究の重要な源泉となっているため、そうした作業は現代の解離研究を理解するために欠かせないからである。具体的には、『心理学的自動症(L'automatisme psychologique)』において、〈記憶〉や〈人格〉の統合不全と定義される「解離」現象の内実を精査することが課題となる。
シラス畑地帯における浸透水汚染の軽減方策に関する研究

本研究の目的は、シラス畑地帯を対象とした稲わら添加による硝酸態窒素除去法を確立し、地域全体の水管理による地下水保全対策を探ぐることにある。研究成果は以下のように要約できる。1.厚さ10cmのシラス層の中間に10gの稲わらを埋設したカラム試験から、還元状態にあるほど稲わらによる硝酸態窒素の軽減効果が大きい。日浸透量4mmを想定した硝酸態窒素の除去試験から、風乾重量10gの稲わらによって約80日間硝酸態窒素の流出を防止できる。この試験から稲わら1g当り0.4%の除去効果があり、年間64kg/haの除去量になると結論した。2.カラムを10等分した各層の土壌間隙水に含まれる硝酸態窒素濃度は、稲わらより上位部で濃度が高く、それより下位部で低いことが確認された。この測定で稲わらに含まれていた水分の硝酸態窒素濃度が激減していることから、稲わらによる窒素の有機化、固定化機能を確認し、その窒素軽減率は約70%であると測定した。3.稲わらを作土層の下に敷設した方が作土層に混合するよりも硝酸態窒素の流出速度は遅い。しかしながら還元状態が持続する場合は両者の相違は比較的小さい。以上のように稲わらは硝酸態窒素の地下水への流出を一時的に抑止する。しかし梅雨期や台風期に集中豪雨に見舞れるシラス畑地では、作土層に多量に残留する窒素が地表水によって河川へ流入する危険があり、その防止策が必要である。このため一つの方策のみで窒素の流出を防止することは不可能であり、水分管理を含む数種類の防止法の組み合せによる対策が必要である。本研究の目的はシラス地域の畑地帯を対象として、新鮮有機物添加による硝酸態窒素除去法を確立し、地域全体の水管理による地下水保全対策を探ぐることにある。1.シラス台地の土層断面調査畑地が展開している代表的な台地の土層断面調査から、シラス層に達する3m以内に10から12種類の火山灰土が堆積し、有機物集積層が少なくとも4層あり、軽石層が23層存在する。このような堆積状態における浸透水は有機物集積層で幾分滞留するが、軽石層の層理に沿う横方向の浸透流が確認された。2.硝酸態窒素のマスバランス実験稲わら添加による硝酸態窒素の除去実験から、風乾重量10gの稲わらによって約80日間硝酸態窒素の流出を防止できることが判明した。これより稲わら1g当り0.4%の除去効果があり、年間64kg/haの除去量になると推定した。3.河川の水質・水文解析過去最大の降雨量が発生した本地域の河川の流出解析から、直接流出量が少なく中間および基底流出量が多い事実を把握し、平常時にはBODおよびCOD濃度は昼間が高く夜間は低い傾向を明らかにした。初年度に当る本年度はそれぞれの研究課題ごとに調査研究を推進してきたので、来年度は個々のテーマを補完しながら水管理による地下水汚染の軽減方策を検討し、南九州における地下水の水質保全対策法を総括する。本研究の目的はシラス畑地帯を対象として、新鮮有機物添加による硝酸態窒素除去法を確立し、地域全体の水管理による地下水保全対策を探ることである。1.稲わらによる硝酸態窒素の軽減効果硝酸ナトリウム水溶液150mL(硝酸態窒素濃度16mg/L)を毎日供給してから85日経過したカラムから、厚さ10cmのシラス層を10分画して各層に含まれる土壌水を抽出した。敷設した稲わらより上位にある抽出液の硝酸態窒素濃度は供給液の濃度であった。しかし稲わらより下位にある土壌水の濃度は5mg/L以下に低下した。また稲わら部分に含まれる溶液の硝酸態窒素濃度は4mg/Lであった。

以上の実験結果から稲わらによる窒素軽減率は70%であると結論し、その窒素軽減機能は稲わら固体による生物的脱窒作用であることを認めた。2.地下水汚染の軽減方策と問題点作物の生育には多量の窒素が有効である。このために作土層には十分な窒素分が必要である。10gの稲わらを作土層に混入した場合(A)と作土層の下に埋設した場合(B)の硝酸態窒素濃度を比較した。その結果、Aの場合は稲わら無添加の場合より窒素濃度の上昇速度は遅い。しかしBよりは3倍の速さで上昇した。これより地下水への硝酸態窒素の抑制効果はBの方がAよりも持続することを認めた。したがって稲わらを作土層に混入するよりも作土層の直下に埋設する方が窒素の削減効果は高い。しかしながら、梅雨期および台風期に集中豪雨に見舞れるシラス畑地では、作土層に多量に残留する窒素が地表水によって河川へ流入する危険があり、その防止策が必要である。このために一つの方策のみで窒素の流出を防止することは不可能であり、水分管理を含む数種の防止法の組み合せによる対策が望まれる。
直接合成による階層的金属錯体メゾ空間の構築と構造解析

本課題では、新しい高機能な反応場の構築を目指して、柔軟かつ異方的なメゾスケール空間を提供するリポソームに着目し、多様な機能を示す金属錯体を合理的に組み込んだ「階層的金属錯体メゾ空間」の構築と構造の評価を推進した。階層的金属錯体メゾ空間構築のために、(1)膜チャネルを用いたリポソーム内水相における金属錯体の直接合成、(2)膜ドメイン構造を利用した金属錯体の階層的集積化、の手法を開発し、構造評価と集積した機能性分子の機能の連動に成功した。本課題では、柔軟かつ異方的なメゾスケール空間を提供するリポソームに、多様な機能を示す金属錯体を合理的に組み込んだ「階層的金属錯体メゾ空間」の構築と構造の評価を推進する。本年度は、リポソームを基盤として階層的金属錯体メゾ空間を制御形成するために、(1)リポソーム内水相における金属錯体の直接合成、(2)階層的金属錯体集積体の構造解析の基盤技術の確立、を推進した。(1)リポソーム内水相における金属錯体の直接合成チャネル形成型抗生物質であるアンフォテリシンB (AmB)によりリポソーム上にイオンチャンネルを形成し、内水相において金属錯体を直接合成する手法の開発に成功した。この手法は、1凍結法による配位子の内包、2AmBによるチャネル形成、3金属イオン添加、4イオン透過による錯形成、の4つのプロセスからなる。本手法を利用して、リポソーム内水相にプルシアンブルー(PB@Lipo)およびTb配位高分子(Tb@Lipo)の合成に成功した。PB@Lipoとバルク合成したPBのセシウム吸着能を比較したところ、リポソームにより粒子の凝集が防がれた結果、PB@Lipoはバルクの5倍以上の吸着能がを示した。Tb@Lipoでは、アニオンに応じて発光強度が変化するアニオンセンシングに成功した。(2)階層的金属錯体集積体の構造評価共焦点レーザー顕微鏡およびTEMを用いて、化合物を直接観察した。Tb@Lipoでは、Tbの蛍光によるリポソーム内水相の発光から、Tb配位高分子の直接合成が確認された。また、PB@LipoとTb@LipoのTEM観察では、どちらにおいても5-10 nm程度のナノ粒子の形成が確認され、粉末X線回折からそれぞれの化合物の合成が確認された。本年度は、リポソームを基盤として階層的金属錯体メゾ空間を制御形成するために、(1)リポソーム内水相における金属錯体の直接合成、(2)膜ドメイン構造を利用した金属錯体の階層的集積化、を推進した。(1)リポソーム内水相における金属錯体の直接合成チャネル形成型抗生物質であるアンフォテリシンB (AmB)によりリポソーム上にイオンチャンネルを形成し、内水相において金属錯体および配位高分子を直接合成する手法の開発に成功した。本手法を利用して、リポソーム内水相にプルシアンブルー(PB@Lipo)、Tb配位高分子(Tb@Lipo)およびZn錯体の合成に成功した。PB@Lipoではセシウム吸着能、Tb@Lipoヨウ素センシング能を評価し、それぞれバルク結晶と比べて高い性能を示すことを見出した。(2)膜ドメイン構造を利用した金属錯体の階層的集積化異なるリン脂質を用いて、リポソーム上に膜ドメインを形成させ、一方のドメインの膜表面と膜内部に異なる金属錯体を集積化させる手法を開発した。飽和リン脂質とコレステロールからなる液体秩序相と不飽和リン脂質からなる流動性の高い無秩序相をリポソーム上に形成させた。親脂質性基としてアルキル鎖を導入した光捕集分子およびとエネルギー受容体となる親脂質性の金属錯体をリポソームに組み込むと、液体秩序相の表面に光捕集分子を、膜内部にエネルギー受容体を選択的に集積化した。これにより分子間距離が近くなることで、光エネルギー移動効率を向上させることに成功した。研究計画の各項目は、ほぼ予定通りに進展している。特に(1)リポソーム内水相における金属錯体の直接合成においては、計画よりも早期に抗生物質を用いた新しい合成法の開発に成功し、今後の合成展開の基盤を確立することができた。また、内水相に金属錯体を組み込んだリポソームの機能評価においては、バルク合成したサンプルを上回るイオン吸着能を示した点は、当初の計画以上に進展している。(2)の階層的金属錯体集積体の構造評価では、リポソーム内水相における金属錯体ナノ結晶の形成を確認できた。解像度の問題から、本年度は放射光ナノビームX線蛍光分析を見送った。

装置の都合で常温のTEM測定しかできなかったため、リポソームの形状の変化が起きてしまったが、ナノ結晶自体の評価は十分にできた。錯体化学本年度の成果を基に、来年度も1)リポソーム内水相における金属錯体の直接合成、(2)階層的金属錯体集積体の構造解析の基盤技術の確立、を推進する。(1)では、開発した直接合成法を応用して、多様な機能性金属錯体の内水相に導入していく。さらに、外水相への機能性金属錯体の直接組込み法を開発し、リポソームを基盤とする階層的金属錯体メゾ空間の構築を推進する。また、膜チャネル分子であるAmB自体を修飾することでイオンチャネル機能の制御を試みる。外表面の金属錯体および膜チャネルの機能と内水相の機能性金属錯体の機能を連動させることで、バルク化合物とは異なる、高度な機能の発現を目指す。(2)では、cryoTEMの測定をすることで、リポソームの形状を保持したまま、各機能性金属錯体の組込みを評価する。また、放射光を用いて、内水相で形成したナノ粒子の精密な評価を進める。共焦点レーザー顕微鏡観測の利便性を上げるため、リポソームのサイズを大きくしたジャイアントベシクルの利用も検討する。化合物の合成が計画以上に順調に進んだため、試薬代等の消耗品の支出を抑えることができた。翌年度には、本年度の成果を基に新たな化合物合成を展開するため、繰り越した金額は全て試薬代に充当する。
スルホン酸基を有する海産異常スフィンゴシン類の合成研究

海産細菌Flavobacteriumsp.より単離されたDNAポリメラーゼα阻害活性を有するFlavocristamideA、Bと、同族の細菌より単離されたSulfobacinA、Bの合成研究を行った。(FlavocristamideBとSulfobacin Aは同一化合物である)1)天然型システインから調製されるアルデヒドを出発原料として、ジアステレオ選択的アルキニル化等を経て、天然物と同じ立体構造を有するキラルなジオキソチアゾリジン化合物を合成した。これをアミノスルフイン酸エステルへと変換し、そのアミン部分を別途調製した酸クロリドを用いてアミド化し、最終的にはSulfobacinBへと導いた。2)ほぼ同様な方法でFlavocristamideBも合成した。3)上記アルデヒドに対してジアステレオ選択的アルケニル化を検討し、望む立体化学を有する生成物を得ることに成功した。以下はほぼ同様の手法で、Flavocristamide Aの合成を完了した。
「ミュージッキング」の考え方による創作活動の授業開発

本研究の目的は、ミュージッキングの考え方による創作活動(作品完成より行為に着目する)を展開すれば、一人ひとりが音楽的感性を働かせながら他者との協働が充実する授業展開となることを検証し、ミュージッキングの考え方による創作活動を提案することである。ミュージッキングの考え方による創作活動では、楽譜を介在とせず、空間に流れる音を直接聴きながら感性や探究心、創造力を働かせて音を出しながらつくっていく。創作活動では、楽譜を書く行為が活動を委縮、停滞させ、単調な創作となる問題点がある。そこで本研究では、多機能タブレットの録音・録画アプリを活用した。タブレットによる録音・録画データは、音そのものを相互に共有できる利点がある他、活動の基となるコード進行音源作成にも活用できた。ミュージッキングの考え方による創作活動と即興表現の違いは、創作活動を何度も繰り返すため、再現性のある表現が可能な点である。本研究では、子どもたちがこれまでに経験し、習得してきた音楽的な情報・技能を積極的に活用する活動を設定した。そのため、演奏可能なリコーダー、キーボード、ギター、打楽器(鍵盤打楽器も含む)に加え、勤務校で活用している弦楽器(ヴァイオリン、三味線、三線、箏)さらに人声(言葉・歌詞づくり)を表現媒体とした。検証授業では、1あらかじめ用意したコード進行の音源にのせて、感性を働かせながら自由に楽器で音を出す創作活動、2自ら選んだりつくったりしたコード進行の音源にのせて、自由に楽器で音を出す創作活動、3コード進行音源にのせて歌を創作する活動を実施した。本研究の大きな特徴は、発表形式を取らず、録画・録音データを共有した点である。創作する力とそれを人前で発表する力を分けてとらえ、ミュージッキングの考え方による、創作する活動そのものに主眼を置くことで、萎縮することなく創作活動に取り組むことができることがわかった。
昭和戦前期における逓信省の政治史的研究

昭和戦前期における逓信省について、1省内における技術官僚の政治的動向、2三等郵便局長の組織化過程、を中心に検討を加えた。このうち、1については、,松前重義ら技術官僚が、省内での待遇に対する不満と、自らが開発した技術(無装荷ケーブル)に対する自負を背景として、内務省をはじめとする他省庁の技術官僚と提携しながら、技術の国産化を目指す「科学技術新体制」を思想的に主導していったことを明らかにした。また、2については、逓信省が、三等郵便局長の待遇改善問題を契機として、彼らを組織化していく過程を明らかにすることができた。本研究の直接的な目的は、昭和戦前期において、それまで周辺的な位置に置かれていた逓信省が従業員や三等郵便局長などの待遇改善要求を強めるとともに、その実現を図るため、彼らの組織化を進めていったことが、官僚制内での権力の分散状況を大きく進展させていった点を明らかにすることである。本年度においては、国立国会図書館憲政資料室や東京大学附属の各図書館などで、逓信省に関する史料の収集を行い分析を進めていった。その成果の一部は、2015年11月14日に行われた「公務員制度から見る戦後日本」(成蹊大学公開講座)で発表した。本年度は、昭和戦前期における逓信省の政治的動向を明らかにする一環として、関連史料を中心に検討を加える予定であった。国立国会図書館や東京大学附属の各図書館を中心に史料収集を行ったが、当初予定していた通りの史料を閲覧・複写することができた。また、次年度以降に行う予定であった史料調査(愛知県)も前倒しして行うことができた。来年度以降、これらの成果を公表することができると思われる。本年度は、逓信省が従業員や三等郵便局長をどのように組織化しようとしたのか明らかにできる史料を収集することに重点を置いた。具体的には、国立国会図書館憲政資料室や東京大学の各図書館などで関係史料の収集を行うとともに、群馬県立図書館に所蔵されている中島知久平の旧蔵書(中島文庫)について調査を行った。さらに、この時期に逓信省内で政治的に台頭した技術官僚(松前重義や本多静雄ら)の動向についても検討を加え、その成果の一部は、日本政治学会2016年度大会で報告した(報告タイトル「昭和戦前期における「技術」をめぐるガバナンス」、2016年10月1日)。そのなかで、逓信省の技術官僚が、省内での待遇に対する不満と、自らが開発した技術(無装荷ケーブル)に対する自負を背景として、内務省をはじめとする他省庁の技術官僚と提携しながら、技術の国産化を目指す「科学技術新体制」を思想的に主導していったことを明らかにした。他に、ARMA東京支部第113回定例会で、本研究と密接に関わる日本における公文書管理のあり方について、官僚制の歴史的展開過程と照らし合わせながら「日本の官僚制の歴史と文書管理」と題する報告を行った(2016年12月1日)。同報告では、意思決定過程を示すような公文書がなぜ十分に残されていないのか、明治期以降、現在に至るまで、官僚制における意思決定のあり方がどのように変化していったのかという点と結び付けながら明らかにすることができた。日本政治学会での報告のため、当初は予定していなかった逓信省内における技術官僚の政治的動向については分析を行った。彼らの動向は、逓信省を政治史的に位置づけるために不可欠な作業であり、同省の全体像により近接することができたように思われる。ただし、次年度の転勤に伴う諸作業よって、本年度後半において予定していた史料の分析、論文の執筆などを十分に行う時間を確保することができなかった。本年度は、逓信省が従業員や三等郵便局長をどのように組織化しようとしたのか明らかにするために、前年度までに収集した史料に基づいて分析を行った。その成果の一部は、第二回東アジア日本研究者協議会国際学術大会で報告した(2017年10月28日、報告タイトルは「戦前日本の政治と官僚の専門性」)。同報告では、逓信省が、政党内閣の崩壊によって二大政党の影響力が減退するなか、逓信省が、三等郵便局長の組織化を進め、それまで主に二大政党や内務省によって掌握されてきた地域社会のなかに浸食していったことを指摘した。そして、こうした昭和戦前期での動きが、1947年の全国特定局長会(1953年に全国特定郵便局長会に改組)の設立につながっていくという見通しを示した。また、昨年度に引き続き、本研究と密接に関わる日本における公文書管理のあり方について、官僚制の歴史的展開と関係づけながら分析を行い、その成果を「日本における官僚制の歴史過程から見る公文書管理」(『季報情報公開・個人情報保護』65号)としてまとめた。現時点において、研究計画の変更は必要ないと考えている。研究の最終年度にあたる次年度では、本年度において行うことができなかった史料の分析・論文の執筆に重点を置きながら作業を進めていきたいと考えている。

日本近現代史史料収集が刊本中心となったため、謝金額や、史料撮影・印刷などに関わる経費が予定に比して少なかった。また、校務などにより学会・研究会出席などの出張の期間が確保できず、旅費が当初よりも少なくなった。次年度の転任における準備のため、史料の分析、論文の執筆などに十分に時間を割くことができなかったため、それらの作業に必要な資料などの購入費が余ったため。未刊行史料を中心とした史料調査出張を2016年度に行う。その際における史料の撮影・印刷などについて、学生などに研究補助をお願いし、謝金を支払う予定である。史料の分析・論文の執筆に必要な資料などの購入費にあてる予定である。
単球で合成されるプロトロンビンが関与する抗リン脂質抗体産生機序の解明

本研究では、APSにおいて病原性自己抗体であるaPS/PTの産生機序を明らかにし、新規治療法の確立を目的とする。研究代表者は、aPS/PTがプロトロンビン(PT) /MHC classII複合体を認識すること、単球がPMA刺激下でPTを合成し、PT/MHC classII複合体を抗原提示していること、単球と肝臓で合成されるPTとaPS/PTの結合能が異なり、aPS/PTは単球が合成するPTに特異的に結合することを発見した。以上から、単球と肝臓で合成されるPTの違いを明らかにし、単球特異的にPT合成を阻害する新規治療の可能性を考え、検証する。
豚胚の体外生産および移植技術の確立

ブタ胚の効率的な体外生産では、体外成熟・受精卵子の胚盤胞期胚までの発生率およびその品質が極めて低いことが問題となっている。今回の研究課題によって、1)受精後二日間の培養液中へのグルコース添加によって、体外生産豚胚の発生率が低下する、2)培養液中にグルコースを添加した場合、受精後二日目の胚がグルタチオン濃度を対照区と同レベルに維持することが胚発生に有効であることが判明した。これにより、胚には活性酸素種を取り除こうとする機能が備わっているが、発生培養2日目までの培養液へのグルコースの添加は、3.5mMが上限であり、高濃度の添加は胚発生を促進しないことが明らかになった。また、発生培養液中へのDPIおよびDHEAの添加は、体外生産胚の胚盤胞期胚への発生を促進させなかったが、胚中のNADPH濃度が低下し胚が生産する活性酸素種のレベルが低下し、特に、DPIを1nM, DHEAを10および100μM添加した場合に、DPIおよびDHEAを添加しなかった対照区と比較して、得られた胚盤胞期胚の細胞数が有意に多くなり胚の品質が高くなった。従って、ブタ体外成熟・受精卵子を効率的に体外で発生させるには、発生培養2日までの発生培養液に添加するグルコースの濃度を3.5mMにおさえること、また、胚の品質を高めるには、胚発生を抑制する活性酸素種の発生を抑えるDPIおよびDHEAの添加が有効であるとことが判明した。効率的な豚胚の体外生産および胚移植手法の確立を目的に研究を行っている。本年度の研究実施計画に基づいて、食肉処理場で採取した豚卵巣から回収した未成熟卵母細胞を体外で成熟・受精することによって得られた体外生産胚を体外培養によって、胚発生させるのに有効なグルコースの添加量を検討した。その結果、受精後2日間、培養液中にグルコースを、1.5,3.5,5.5,10,および20mM添加した場合、胚盤胞期胚への発生率は、それぞれ、5.213.5%となり、添加しなかった対照区(ピルビン酸ナトリウムと乳酸カルシウムを添加)の26.3%と比較して有意に低い値を示した。また、胚盤胞期胚一個あたりの平均細胞数も有意に低かった。さらに、胚の発生を阻害する活性酸素種レベルについて調べたところ、受精後一日が経過した胚では、グルコースを添加した場合に、対照区と比較して有意に高い値を示した。しかし、受精後二日目の胚では、1.5mMおよび3.5mMのグルコースを添加した場合にのみ、対照区と比較して有意に高い値が得られ、その他の区では活性酸素種の発生が抑制された。受精後一日目の胚のグルタチオン濃度は、どの区にも差が見られなかったが、受精後二日目の胚では、1.5mMのグルコースを添加した場合に有意に低い値を示した。以上の結果から、1)受精後二日間の培養液中へのグルコース添加によって、体外生産豚胚の発生率が低下する(これには、受精後一日目の胚における高い活性酸素種レベルが関与していることが示唆された)、2)培養液中にグルコースを添加した場合(1.5mMのグルコース添加区を除いて)、受精後二日目の胚がグルタチオン濃度を対照区と同レベルに維持できることが胚発生に有効であるのではないかと示唆された。これにより、胚には予想以上に活性酸素種を取り除こうとする(スカベンジ)機能が備わっていることが明らかとなった。
ミトコンドリア・ダイナミクスの分子機構の解明と高次生理機能の考察

生命機能の根幹を支えるミトコンドリアは、細胞内で絶えず融合と分裂を繰り返すダイナミックなオルガネラである。この「ミトコンドリア・ダイナミクス」の破綻は、生命の高次機能にさまざまな悪影響を及ぼし、特にヒトにおいては多様な疾患や病態と深く関係する。本研究の目的は、ミトコンドリア・ダイナミクスの分子機構を解明することにあり、この動的な細胞内における生命現象を生物物理学的に理解することで新たなミトコンドリア像の基盤確立を目指した。該当年度は、ミトコンドリア・ダイナミクスの調節に関与する複数のタンパク質群をヒトやマウスを中心とした哺乳動物細胞を利用した発現系の構築、ならびにその一部の分子群においては、遺伝子改変マウスの作製も並行して行った。まず初めに、哺乳動物細胞を用いたミトコンドリア・タンパク質の発現系の構築では、Myc及びHAエピトープタグを付加した組換え体タンパク質の発現に成功し、それら組換え体の物性も内在性タンパク質のものと同一であったことを確認した。その後、それら組換え体タンパク質を用いて新たな相互作用分子の探索も行った。一方では、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わる分子の遺伝子改変マウスの作製を研究分担者らと共に進め、誕生したホモ接合体マウスの入れ戻し交配を10世代まで進めることが出来た。これまでに誕生した変異マウスは、野生型マウスと比較して有意に低体重であることが確認できており、現在では、それら体重変化の推移推移、及び生化学的な解析を準備している。該当年度は、遺伝子改変マウスの作製において、当初の予定通り、ホモ接合体マウスの誕生から入れ戻し交配まで進めることが出来た。また、哺乳動物細胞によるミトコンドリアタンパク質の発現系の構築においても予想以上の進展が見られ、今後の解析に期待している。該当年度は、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わるタンパク質群のin vitro及びin vivoによる実験を中心に進めた。今後の研究では、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わる新規分子の網羅的な探索実験を行い、全容解明に向けての分子マシナリーの構築を進めていく。また、同時に進めているミトコンドリアタンパク質の立体構造解析に関しても、これまでに構築できた組換えタンパク質を順次結晶化、その後の構造解析を進め、一部のコンストラクトにおいては構造情報をもとに変異体の作製を行っていく。さらに、遺伝子改変マウスに関しては、その生理的な意義を明らかにするために表現型の解析を詳細に進めていく予定である。本研究の目的は、ミトコンドリア・ダイナミクスの分子機構を解明することにあり、この動的な細胞内における生命現象を生物物理学的に理解することで新たなミトコンドリア像の基盤確立を目指す。該当年度は、ミトコンドリア・ダイナミクスの調節に関与する複数のタンパク質群を微生物(大腸菌)を利用しての発現系の構築、ならびにその一部の分子においては遺伝子改変マウスの作製を行った。初めに、大腸菌によるミトコンドリアタンパク質の組換え体の作製では、複数のコンストラクト(機能ドメインやタグの有無)に関してその発現系の構築に成功し、それらを用いて各活性測定や分子間相互作用に関する解析も行った。その結果、多くのコンストラクトについて調製された組換えタンパク質が正しいフォールディングを形成していることを確認した。また、そのうちの一部の組換え体においてはタンパク質の結晶化にも成功し、その後のX線回折実験により高分解能のデータ測定にも成功した。一方では、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わる分子の遺伝子改変マウスの作製を研究分担者らと共に進め、ホモ接合体マウスの誕生まで完了することができた。実際に誕生した変異マウスは野生型と比較して有意に低体重であることが確認でき、現在はその体重変化の推移を観察している。該当年度は、遺伝子改変マウスの作製において、当初の予定通り、ホモ接合体マウスの誕生まで完了できた。また、組換えタンパク質の発現系の構築においても予想以上の進展があったため、進歩状況としては順調に進展していると思われる。

これまでに誕生した変異マウスは、野生型マウスと比較して有意に低体重であることが確認できており、現在では、それら体重変化の推移推移、及び生化学的な解析を準備している。該当年度は、遺伝子改変マウスの作製において、当初の予定通り、ホモ接合体マウスの誕生から入れ戻し交配まで進めることが出来た。また、哺乳動物細胞によるミトコンドリアタンパク質の発現系の構築においても予想以上の進展が見られ、今後の解析に期待している。該当年度は、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わるタンパク質群のin vitro、及びin vivoによる実験を中心に進めた。今後の研究では、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わる新規分子の網羅的な探索実験も進めていき、その全容解明に向けての分子マシナリーの構築を目指していく。また、結晶化タンパク質の立体構造解析、及びその構造情報を基にしたアミノ酸置換体の作製も並行して行い、ミトコンドリアタンパク質の機能解析を進めていく。遺伝子改変マウスに関しては、その生理的な意義を明らかにするために表現型の解析を詳細に進めていく予定である。該当年度は、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わるタンパク質群のin vitro及びin vivoによる実験を中心に進めた。今後の研究では、ミトコンドリア・ダイナミクスに関わる新規分子の網羅的な探索実験を行い、全容解明に向けての分子マシナリーの構築を進めていく。また、同時に進めているミトコンドリアタンパク質の立体構造解析に関しても、これまでに構築できた組換えタンパク質を順次結晶化、その後の構造解析を進め、一部のコンストラクトにおいては構造情報をもとに変異体の作製を行っていく。さらに、遺伝子改変マウスに関しては、その生理的な意義を明らかにするために表現型の解析を詳細に進めていく予定である。
ユニポテント次元と代数多様体の構造

アフィン代数多様体がもつアフィン空間のファイブレーションの相対次元の最大値としてユニポテント次元の概念を導入し,アフィン代数多様体の構造を2次元および高次元の場合について解明した.その概念を応用して,ジャコピアン予想を一般化したものを一部肯定的に解決した.アフィン代数多様体がもつアフィン空間のファイブレーションの相対次元の最大値としてユニポテント次元の概念を導入し,アフィン代数多様体の構造を2次元および高次元の場合について解明した.その概念を応用して,ジャコピアン予想を一般化したものを一部肯定的に解決した.1.平成18年7月9日-平成18年7月15日の期間にポーランド・バナッハ数学研究センター(ベンドレボ)で開催された、ビアルニツキ・ビルラ教授の70歳記念代数幾何学研究集会に出席し、「トーラスの作用をもつアフィン擬平面」という講演を行った。その後、7月16日-7月31日の期間、ワルシャワ大学数学教室において、M.Koras教授(ワルシャワ)、R.V.GURJAR教授(TIFR)、増田佳代助教授(兵庫県立大)と、多項式環に含まれるpure部分環の性質について共同研究を行った。4.平成19年3月16日-平成19年3月26日の期間にカナダ・マギル大学数学教室において,P.Russell教授(マギル大学)、増田佳代助教授(兵庫県立大学)と「アフィン3次元代数多様体上のファイブレーション」に関して共同研究を行った。1.平成19年10月11日10月16日に,アメリカ・ニューメキシコ州アルバカーキ市で開催されたアメリカ数学会西部支部分科会の「アフィン代数幾何学」分科会において,「G_a-actions and completions」というタイトルで講演を行った.加法群G_aの作用に対応する局所冪零導分δがアフィン整域B上に与えられたとき,その局所環B_pへのδの拡張とB_pの完備化へのδの拡張に関して不変式環を比較し,必ずしも一致しないことと,一致するための必要十分条件を与えた.結果は,G_a-actions and completions,J.Algebra319(2008),2845-2854,に掲載されている.2.平成19年12月23日平成20年1月7日の期間に,インド・ムンバイ市にあるタタ基礎科学研究所を訪問して,同研究所教授のR.V.Gurjar教授と,特異点を持つ正規代数多様体に対する一般化されたジャコビアン予想について共同研究を行った.その結果,複素数体上定義された正規アフィン代数曲面が商特異点でない特異点をもてば,その不分岐自己準同型射は自己同型射になることを示した.結果は論文にまとめて,Jacobian problem for singular surfaces,としてJ.Math.Kyoto Univ.に投稿している.3.平成20年1月より,研究分担者の増田佳代と,局所冪零導分の有限射に関する引き上げ(lifting)の可能性について共同研究を行った.有限群の作用による不変式環上に与えられた局所冪零導分が,元の環上に引き上げられる可能性に関して新しい知見が得られた.共著論文としてまとめて,学術雑誌に投稿すべく準備中である.1.研究計画として「特異点をもつ代数多様体の自己準同型射の研究」を挙げたが,インド・タタ研究所のR.V.Gurjar教授との共同研究の成果として「商特異点でない特異点をもつ正規アフィン代数曲面の不分岐自己準同型射は自己同型射になる.」ことを証明した.成果はJ.Math.Kyoto Univ.から刊行される.2. 6月15日6月22日の期間,スペインのCastro Urdiales市にある国際数学連携センター(CIEM)で開催された「アフィン代数幾何学,数論及び特異点に関する研究集会」において,(1)の結果について講演した.3. 8月3日8月17日の期間,ドイツ・オーベルボルファッハ数学研究所のresearch in pairsというプログラムを使って,R.V.Gurjar(タタ研究所),M.Koras(ワルシャワ大),P.Russell(マギル大)とアフィン代数曲面の位相に関する共同研究を行った.可縮なアフィン代数曲面VについてV-Sing(V)が単連結であると仮定すると,Vが非特異になるという結果を得た.これはアフィンMumford定理とも呼べる重要な結果である.4. 9月3日9月6日の期間,関西学院大学大阪梅田キャンパスの施設を使って,アフィン代数幾何学の研究集会を開催した.各日,約20名の参加者があった.5. 12月21日12月30日の期間,インド・バンガロール市にあるFireflies国際センターにおいてアフィン代数幾何学の研究集会を共催し,講演を行った.
難聴学級児童の日本語文法獲得及び各教科学力向上のための実験教育的研究

今回の研究成果を、当初の計画に即して以下の5点に述べる。1.研究計画(1)文法能力を診断するために、接続詞を新たに取り上げ、文と文の関係を表現したり理解できるかどうか、より複雑な文章レベルの発達を見た。普通児の結果から、産出課題は4年生で達成できるようになりが、理解課題はより容易で1年生でほぼ可能である事が明らかになった。2.難聴児では高度や重度の難聴児で接続詞の獲得が特に悪く、理解は出来てもその使いかたに問題が多く見られた。そのため文の論理的展開が出来ず、文脈の誤解も著しかった。3.教室での言語学習の困難の原因の一つに作業記憶の問題があるので、文の聞き取りや読み書き能力と関連する作業記憶について調査した。聞き取りに関係する作業記憶(リスニングテスト)では重度の難聴児は特に成績が悪く、健聴の幼児レベルにある事がわかった。4.文の読み書き能力に関係する作業記憶(リーディングスパンテスト)では、難聴児は健聴児童に比較して機械的短期記憶で劣ったが、作業記憶に関しては健聴児と年齢的に差がなかった。また、国語の読解力との関連があまり見られなかった。今後の課題である。5.研究計画(2)高度難聴児の事例を詳細に検討し、漢字の書き取りや数の計算などのドリル的な課題や問題文の一部が直接の手がかりになるような課題はでは比較的順調に解決できるのに、国語や算数の文章問題(論理関係の理解や抽象的思考を要求する)で特に悪かった。しかし、丁寧な働きかけはそれらの改善する可能性をもっており、このような子どもたちにとって、教室内での学習条件の充実が急務の課題である。今後の課題である。今回の研究成果を、当初掲げていた研究計画に即して以下に述べる。1.研究計画(1)文法能力を診断するために、これまで助詞を中心に単文の産出・理解テストを作成し、その発達を調べてきたが、今回我々は、あらたに接続詞をとりあげ、文と文の関連を表現したり理解できるかどうか、より複雑な文章レベルの文法能力の発達も調べることにした。文の論理的関係を見るために、「逆接」「説明」「理由」「累加」の4種類の接続詞を使用し、さまざまなレベルでの文の産出・理解の発達を調べた。2.普通児(普通小学校1年4年計138名)にたいする調査の結果、理解課題は1年生でもほぼ80%以上が達成できるのに対して、産出課題は4年生でその水準に達つしており、接続詞の産出を要求する課題は子どもにとってより困難であった。この種の課題は低学年から中学年にかけて徐々に獲得される傾向が一般的に見られた。3.難聴児(小学1年中学3年の児童生徒45名、聴力レベル28.8126.3dB)の結果から、70dB以上の高度・重度難聴児において特に接続詞の獲得が悪いこと、接続詞の種類は理解できていてもその使い方に問題があること、したがって文章を論理的に展開できず、文脈の誤解による混乱が強く見られた。しかし、難聴の程度が極めて重篤でも接続詞の産出・理解がよくできている例もあり、日本語文法に関する適切な教授-学習を組織できればその習得も十分に期待できると考えられる。4.研究計画(2)接続語の学習を、市内難聴学級の5年生児童2名を対象に、週1時間のペースで1年間実施した。その結果、難聴学級に在籍する中・高度難聴児ではこの種の学習を十分に達成することが可能であることがわかった。今後、指導方法の再検討を行い、接続詞学習のための効果的プログラムを試作してみる。今回の研究結果を,当初掲げていた研究計画に即して以下に述べる。