hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソーシャルメディアの時間的・意味的分析を活用した知識グラフの構造的拡張

代表的な知識蓄積型ソーシャルメディアであるWikipediaは,リンク関係やカテゴリなど計算機利用が容易な構造的データを含んでいるため,記事の項目をノードとし項目間の関連を枝とする知識グラフが抽出され,検索や分類,自然言語処理の多様なタスク等に広く活用されている.本研究では,(1)知識グラフの構造的拡張, (1-a)記事間のリンク予測および記事の分離統合予測問題,(1-b) Wikipediaリストの要素帰属問題およびテーブルスキーマ生成問題,(2)編集履歴からの特徴的語句の抽出,(3)ソーシャルメディアにおけるセンチメントの集約表現からなる研究課題に取り組む.代表的な知識蓄積型ソーシャルメディアであるWikipediaは,リンク関係やカテゴリなど計算機利用が容易な構造的データを含んでいるため,記事の項目をノードとし項目間の関連を枝とする知識グラフが抽出され,検索や分類,自然言語処理の多様なタスク等に広く活用されている.本研究では,(1)知識グラフの構造的拡張, (1-a)記事間のリンク予測および記事の分離統合予測問題,(1-b) Wikipediaリストの要素帰属問題およびテーブルスキーマ生成問題,(2)編集履歴からの特徴的語句の抽出,(3)ソーシャルメディアにおけるセンチメントの集約表現からなる研究課題に取り組む.
がん幹細胞に発現する転写因子を標的とした新規分子標的療法の開発

癌患者に抗癌剤を投与すると経過中にその効果が減弱することがある。この薬剤耐性にはさまざまな機序が関与しており、いかに耐性を克服するかが治療戦略を考える上で重要な鍵となる。我々は寿命に関連する転写因子であるFOXO3Aに注目し、その分子を細胞の核内に強制的に発現させることで抗癌剤に耐性を獲得した細胞をも死滅させることを明らかにした。このことはFOXO3Aを核内に発現できる薬剤こそが万能な抗癌剤となりうることを示唆している。Hypoxia inducible factor-1(HIF-1)は低酸素応答を司る重要な転写因子であるが、多くの固形瘍組織において高頻度にHIF-1の異常な活性化がみられ、その進展や転移に大きく寄与することが明らかになりつつある。一方、これまでに、造血器腫瘍におけるHIF-1の役割についての研究はなされていない。我々は、HIF-1が多発性骨髄腫の病態にどのように関与するかについて解析を進めた。3種類のヒト多発ト生骨髄腫細胞株、KMM-1.RPMI8S26およびU-266を用い、(1)多発性骨髄腫細胞株の増殖因子であるinsulin-like growthfactorl(IGF-l)によりHIF-1の活性化が誘導された。(2)IGF-1によるHIF-1の活性化にはPI3K-AKT経路が関与していた。(3)IGF-1はHIF-1の活性化を介して抗アポトーシスタンパクsurvivinの発現を誘導することを見いだした。(4)HIF-1のDNA結合を阻害するEchinomycinにより、survivinの発現低下とそれに伴う多発性骨髄腫細胞のアポトーシスが誘導された。(5)survivinのプロモーター上にHIF-1結合部位があり、IGF-1の刺激によってsurvivinのプロモーターが活性化されることがルシフェラーゼ活性の測定で明らかになった。(6)siENAを用いてHIF-1の発現をノックダウンするとIGF-1によるsurvivinの発現上昇はみられなくなった。以上の実験結果から、IGF-1は多発性骨髄腫に対してHIF-1の活性化を介してsurviviiiの発現を転写レベルで誘導し、抗アポトーシス効果を発揮していることが明らかになった。このことはHIP-1が多発性骨髄腫の分子標的治療のターゲットとなりうる分子であることを示唆している。がん幹細胞の生存を維持する分子機構を明らかにするために、HIF-1転写因子およびFOXO3a転写因子に着目して研究を進め、新しいがん治療戦略の確立をめざすことを本研究の目的とした。昨年度は3種類の多発性骨髄腫(MM)細胞株を用いてIGF-1がHIF-1の活性化を介してsurvivinの発現を転写レベルで誘導し、抗アポトーシス効果を発揮することを明らかにし、HIF-1がMM治療の分子標的となるとの仮説を提唱した。そこで今年度はその仮説を立証するためにHIF-1のDNA阻害剤であるEchinomycinのMMに対する抗腫瘍効果を検討した。Echinomycinは3種類の骨髄腫細胞株のいずれに対しても、survivinの発現を低下させ、高濃度では単独でアポトーシスを誘導した。さらにMMの代表的な抗腫瘍薬であるMelphalanと併用することで、Melphalanのアポトーシス誘導効果を相乗的に増強した。このことはEchinomycinがMM細胞株のMelphalanに対する感受性を高め、より高い抗腫瘍効果を発揮できることを示唆している。さらに患者骨髄血から採取した骨髄腫細胞を用いた解析を行った。すなわちMM症例の骨髄血から抗CD138抗体を用いて腫瘍細胞を純化した。純化骨髄腫細胞を正常酸素分圧下にIGF-1とともに培養するとHIF-1αの発現が増加した。またこれらの腫瘍細胞ではIGF-1刺激によってsurvivinの発現がmRNAレベルで増加し、さらに純化骨髄腫細胞を用いた場合にも細胞株と同様にEchinomycinとMelphalanの併用によって相乗的にアポトーシス誘導効果が誘導されることがわかった。以上の結果からHIF-1はMMの分子標的治療のターゲットになりうることが証明された。リン酸化された状態(=不活化状態)にあるFOXO3Aを脱リン酸化状態(=活性化状態)に転換させて白血病細胞の細胞死を誘導するには、FOXO3Aをリン酸化しているキナーゼの活性を抑制するか、脱リン酸化を誘導するホスファターゼの活性を高めるか、の2つの戦略が考えられる。FOXO3Aのリン酸化はおもにAKTやSGKセリン/スレオニンキナーゼによって行われ、上流の分子異常(SRCを代表とするチロシンキナーゼの異常やPTENの発現異常など)によるAKTやSGKキナーゼの恒常的活性化がFOXO3Aの持続的なリン酸化を誘導することが知られている。一方、FOXO3Aの持続的なリン酸化にはキナーゼだけでなく脱リン酸化を誘導するホスファターゼの活性低下も関与している可能性がある。

我々は、急性前骨髄球性白血病(APL)細胞において、FOXO3Aが恒常的にリン酸化されていること、オールトランスレチノイン酸(ATRA)によってセリン/スレオニン脱リン酸化酵素であるprotein phosphatase 2A(PP2A)の活性が上昇し、PP2AがAKTだけでなくFOXO3Aを直接脱リン酸化してアポトーシスを誘導すること、さらにはPP2AのactivatorであるFTY720がATRA感受性APL細胞だけでなくATRAに耐性を獲得したAPL細胞においてもアポトーシスを誘導できることを明らかにした。慢性骨髄性白血病ではBCR-ABLチロシンキナーゼによって誘導されるSET蛋白がPP2Aの活性を阻害しており、FTY720によってPP2A活性を高めることでCML細胞にアポトーシスを誘導できると報告されている。PP2AやFOXO3Aを活性化する薬剤の探索は創薬の面からも重要であると考えられる。
色素異常症の病態解明により明らかにするメラニン生成調節機構の研究

(1)遺伝性対側性色素異常症の病因となる10の新規ADAR1変異遺伝子を同定した。(2)皮膚の色素異常しか知られていなかったにもかかわらず、G1007Rの変異遺伝子を持つDSH患者においては、脳の石灰化と神経症状を呈することが明らかになった。(3)ヒトのDSHと同様にADAR1遺伝子変異をヘテロに保持したノックアウトマウス(ADAR1+/-)を作成した。遺伝性対側性色素異常症(DSH)は、手背、足背に粟粒大から米粒大の色素斑と白斑が混在し、顔には雀卵斑様の褐色斑が散在する常染色体優勢遺伝の疾患である。本症は二重鎖RNA特異的アデノシン脱アミノ酵素(ADAR1)遺伝子の変異により発症することを、2003年に我々は世界に先駆けて解明した。これまでに日本人患者において30種類の病因となる変異を報告したが、本研究においてさらに4家系においてそれぞれ4種の新規変異、c.3274delT,c.1493-1494delAG,c,3272T>C,c.2678T>Aを同定した。今までの検索で家系毎に変異は異なる事から、この疾患において変異遺伝子に創始者効果は認められない。本研究において行った電子顕微鏡観察で、色素斑部の色素細胞は腫大し、樹状突起は延長し、胞体内には小型で未熟なメラノソームが散在していた。一方周囲の表皮角化細胞には同様のメラノソームが孤立性ないしは集族して多数認められた。白斑部では色素細胞が減少し、胞体内の膜器官は崩壊し、メラニン色素はほとんど認めない。ところでADAR1遺伝子からは常時発現しているp11Oとインターフェロンにより誘導されるp150の2つの酵素型が作られるが、これは転写開始コドンが2箇所存在するために起こる。我々の報告した34種の変異箇所の検討から、p11Oが合成されるものの、p150は終止コドンの出現で合成されない変異が2つ見いだされた。つまり本症の発症にはp150の関与が考えられる。ヒトDSHと同様にADAR1遺伝子変異をヘテロに保持したノックアウトマウス(ADAR1+/-)を作成した。本研究においてこの遺伝子変異により引き起こされる病態を解明することにより、正常メラノサイトにおける未知のメラニン生成の調節機構を明らかにしようとするものである。この2年間の研究によって下記の成果が得られた。(2) ADAR1遺伝子には150KDaと120KDaの2つの酵素型があり、患者の遺伝子変異部位の検討から本症の発症には150KDa型が関与していると判断された。(3)皮膚の色素異常しか知られていなかったにもかかわらず、G1007Rの変異遺伝子を持つDSH患者においては、脳の石灰化と神経症状を呈することが明らかになった。(4)電子顕微鏡と免疫組織染色による観察では、白斑部の色素細胞は減少し、しかも細胞内の膜器官の崩壊し、メラノソームはほとんど認めない。色素斑部の色素細胞内では小さく未熟なメラノソームがまばらに散在する所見を得た。(5)ヒト培養メラノサイトへADAR1を抑制するsiRNAを導入しADAR1の発現を抑制した実験結果から、培養正常メラノサイトでのADAR1は、メラニン生成に関与する遺伝子の発現には直接影響を及ぼさないが、膜器官メラノソームの生成には関与しているようである。(6)ヒトのDSHと同様にADAR1遺伝子変異をヘテロに保持したノックアウトマウス(ADAR1+/-)を作成した。
東アジアと欧州の大気エアロゾル中の有機物組成の比較と起源・変質のプロセス研究

本研究の目的は、(1)中央ヨーロッパ(チェコ・プラハおよびバックグラウンドサイト)と中部日本(春日井市)の郊外で採取する大気エアロゾル試料を分子レベルで分析し、有機物の組成の季節的・地域的特徴を明らかにする、(2)異なるサイトで採取した大気エアロゾル試料中に共通に存在する有機物トレーサーを検索する、また、地域的に特徴的なトレーサーを見いだす、(3)中央ヨーロッパにおける都市域と非都市域における有機物組成の違いを明らかにすると共に、それらの特徴をこれまで報告されているアジア域や西部北太平洋の大気エアロゾルの化学組成と比較し、共通性・主な違いを探し出す、(4)有機エアロゾルの組成の比較研究から、有機物の起源、生成メカニズム、光化学的エイジングに関する情報を入手する、また、安定炭素同位体の測定からそれらの議論をサポートするとともに、新しい知見を発見することである。本年度は、エアロゾル試料中の炭素・窒素の測定と、その安定炭素・窒素同位体比の測定を続行し、信頼性のある結果を生み出した。これらの研究の進捗状況から、本研究は概ね順調に進展していると判断された。本研究の第一報は、2019年3月にAtmos. Chem. Phys.誌に掲載されたが、次なる論文を執筆するために、これまでのデータをまとめて論文作成の準備をした。また、中部大学で採取した大気微粒子の試料分析を行い、データの取得をおこなった。しかし、まだ未測定の試料もあり再度の来日も考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、(1)中央ヨーロッパ(チェコ・プラハおよびバックグラウンドサイト)と中部日本(春日井市)の郊外で採取した大気エアロゾル試料を分子レベルで分析し、有機物の組成の季節的・地域的特徴を明らかにする、(2)異なるサイトで採取した大気エアロゾル試料中に共通に存在する有機物トレーサを検索する、また、地域的に特徴的なトレーサーを見いだす、(3)中央ヨーロッパにおける都市域と非都市域における有機物組成の違いを明らかにすると共に、それらの特徴をこれまで報告されているアジア域や西部北太平洋の大気エアロゾルの化学組成と比較し、共通性・主な違いを探し出す、(4)有機エアロゾルの組成の比較研究から、有機物の起源、生成メカニズム、光化学的エイジングに関する情報を入手する、また、安定炭素同位体の測定からそれらの議論をサポートすることである。28年度は、チェコ・プラハ郊外での大気エアロゾルの試料採取の準備を行うとともに、毎週一度のサンプリングのプロジェクトを立ち上げた。河村研究室で開発した有機エアロゾルのガスクロマトグラフ(GC), GC/質量分析計(MS)による組成分析の手法を学び、回収率、再現性、ブランクのテストを繰り返し、分析法を習得するためのトレーニングを行った。元素分析計、質量分析計を用いて、実際の試料を分析し、全炭素、全窒素、および、それらの安定炭素・窒素同位体比を測定した。また、Sunset Lab製のカーボン分析計を用いて、有機炭素(OC)と元素状炭素(EC)を測定した。現在データを解析し、論文の準備を行っている。また、中部大学リサーチセンター屋上に大気サンプラーを設置し、エアロゾル試料の採取を開始した。河村研究室が北海道大学から中部大学に移動したことに伴い、装置の立ち上げ・調整に時間がかかった。しかし、現在は、分析装置類は正常に作動しており、研究室の活動も上がりつつある。この条件の中で、外国人特別研究員はしっかりと研究の実績を上げており、その成果をヨーロッパで7月に開催されるエアロゾル国際会議で発表する予定である。本研究の目的は、(1)中央ヨーロッパ(チェコ・プラハおよびその近郊のバックグラウンドサイト)と中部日本(春日井市)で一年間にわたり採取した大気エアロゾル試料に存在する有機物を分子・元素レベルで検索する。(2)異なるサイトに共通する有機物トレーサーを検索する。また、地域に特徴的なトレーサーを見いだす。(3)中央ヨーロッパにおける都市域と非都市域における有機物組成の違いを明らかにすると共にその特徴をこれまで報告されているアジア域や西部北太平洋の大気エアロゾル試料中の化学組成と比較し、共通性・違いを探し出す。(4)有機エアロゾルの組成の比較から、有機物の起源・生成メカニズム、光化学的エイジング情報を入手する。また、安定炭素同位体比の測定からそれらの議論をサポートする。H29年度は、中部大学の中部高等学術研究所があるリサーチセンターの屋上で2017年4月現在までに採取したエアロゾル試料を分析し、有機炭素,元素状炭素濃度をSunset Lab製の炭素系で測定した。また、水溶性炭素を島津TOC計で測定した。これらの試料には、春のアジアからの黄砂の輸送の時期に採取された試料も含まれている。また、同試料中の低分子ジカルボン酸をブチルエステル誘導体化・ガスクロマトグラフ・質量分析計を用いて測定し、その分子分布・濃度を測定した。その結果、シュウ酸を主成分とする炭素数10までの低分子ジカルボン酸を検出した。28年度に測定した、チェコのデータと比較し、その特徴を解析した。シュウ酸が主成分であるという点では同じであったが、分子分布の詳細な解析(マロン酸、コハク酸の濃度比等)から、中央ヨーロッパに試料に比べて、中部日本の試料の方が、光化学的エイジングをより強く受けていることがわかった。このことは、エアロゾルの起源がアジア大陸にあり、日本への輸送中に光化学反応を受けた結果であると解釈された。

分析法の習得を行い、エアロゾル試料から低分子ジカルボン酸の抽出・分離・ガスクロマトグラフによる測定ができるようになり、また、測定の再現性、回収率・ブランクの検討を行った結果、高い分析能力を身につけている。また、エアロゾル試料の測定を順調に行い、その結果を順調に出している。更に、その結果をまとめて、国際学会で発表を行った。現在、分析結果の一部を論文にして、河村がレビューしてコメントを与えた。エアロゾル炭素・窒素の測定と、その安定炭素・窒素同位体比の測定を行い、信頼性のある結果を生み出している。研究成果をEuropean Aerosol Conference (スイス・チューリッヒ)で発表した。また、名古屋大学との共同研究において、有機炭素・元素状炭素の測定を担当し、その成果は共著論文として国際誌での発表につながった。これらの研究の進捗状況から、本研究は概ね順調に進展していると判断された。本研究の目的は、(1)中央ヨーロッパ(チェコ・プラハおよびバックグラウンドサイト)と中部日本(春日井市)の郊外で採取する大気エアロゾル試料を分子レベルで分析し、有機物の組成の季節的・地域的特徴を明らかにする、(2)異なるサイトで採取した大気エアロゾル試料中に共通に存在する有機物トレーサーを検索する、また、地域的に特徴的なトレーサーを見いだす、(3)中央ヨーロッパにおける都市域と非都市域における有機物組成の違いを明らかにすると共に、それらの特徴をこれまで報告されているアジア域や西部北太平洋の大気エアロゾルの化学組成と比較し、共通性・主な違いを探し出す、(4)有機エアロゾルの組成の比較研究から、有機物の起源、生成メカニズム、光化学的エイジングに関する情報を入手する、また、安定炭素同位体の測定からそれらの議論をサポートするとともに、新しい知見を発見することである。本年度は、エアロゾル試料中の炭素・窒素の測定と、その安定炭素・窒素同位体比の測定を続行し、信頼性のある結果を生み出した。本研究の第一報は、2019年3月にAtmos. Chem. Phys.誌に掲載されたが、次なる論文を執筆するために、これまでのデータをまとめて論文作成の準備をした。また、中部大学で採取した大気微粒子の試料分析を行い、データの取得をおこなった。しかし、まだ未測定の試料もあり再度の来日も考えている。中部大学リサーチセンター屋上に設置した大気サンプラーを用いて、石英フィルター上にエアロゾル試料を採取を開始し、通年の観測を行う。また、チェコの試料および中部日本で採取した試料を対象に、低分子ジカルボン酸と関連する水溶性有機物のGC, GC/MSによる分析を行う。また、植物起源の揮発性有機化合物(イソプレン、α-ピネンなど)の酸化生成物の測定法を習得し、有機溶媒でエアロゾル試料から抽出した成分をGC/MSで解析する。データ解析を進め、ヨーロッパ中部における有機エアロゾルの組成分析の結果を出す。また、その分布の特徴をこれまでアジア域で行われた分析結果と比較し、その特徴を明らかにする。
言語的身体的相互行為の多文化エスノグラフィーに基づく身体テクノロジーのデザイン

本研究は、人間の言語的・身体的相互行為とそれを支援する身体化されたテクノロジーのデザインに関心を持つ社会学者とロボット工学者の共同研究である。本研究では多文化に対応する身体化されたテクノロジーを開発するために、海外のミュージアム等で研究を行い、そこでの人間同士の言語的・身体的行為をヴィデオエスノグラフィーの手法で分析した。また、日本語話者と英語話者に対する比較ロボット実験と、日本とハワイを結ぶ遠隔ロボット実験を行った。この研究は、人間の言語的・身体的相互行為の文化的多様性と文化を横断した普遍性を、さまざまな文化の中で人々が活動する実際の場面のビデオを用いた多文化的エスノグラフィー研究によって、明らかにするものである。さらに、こうした多文化的エスノグラフィーに基づき、多文化に対応可能なロボットを開発し、それを用いて実証実験を行い、多文化状況におけるシステムの有効性を検証するとともに、ロボットの多文化的な受容のあり方を明らかにする。今年度は、つぎの地域や場面で多文化的エスノグラフィー調査を行った。1カナダのバンクーバー地区(スティーブストン、バーナビー)の日系人コミュニティーで、ビデオを用いたデータ収集と多文化的エスノグラフィー研究を行った。2ハワイのホノルル地区で、日系文化センターの日本語での解説場面と英語での解説場面のデータ収集と多文化的エスノグラフィー調査を行った。またつぎの対象に関してロボット調査の準備を行った。1スティーブストンの日本語学校。2バーナビーの日系博物館。3ホノルル福島県人会。さらに、ヒューマンコンピュータインタラクションのもっとも権威ある国際会議であるCHI2013で、ロボット実験についての研究発表を行った。今年度は、つぎの地域や場面で多文化的エスノグラフィー研究や多文化に対応可能なロボットの実験の準備と実証実験を行った。1ハワイの日系コミュニティー:ハワイで日系人のライフストーリーの聞き取りを行った。2ホノルル福島県人会と協力して、遠隔操作ロボットTEROOSを介して、ハワイと福島の高校生同士で日本語と英語でコミュニケーションや身体的指示を行う実証実験を行った。3ホノルル福島県人会と協力して、遠隔操作ロボットTEROOSを介して、ハワイの日系人高齢者の里帰り実験を行った。4イギリスのミュージアム(マンチェスターとバーミンガム)で英語で解説するロボットの実験を行った。5日本でイギリスと同様な実験を行い、日本語話者に対して日本語で解説する時と、英語話者に対して英語で解説する時、ロボットの用いる言葉と身体行動に対して、それぞれの話者にどのような反応の違いがあるかどうかを明らかにした。6エスノメソドロジーの国際学会であるIIEMCAで発表した。また、学会後に科研費ワークショップを開催し、海外及び国内の研究者と意見交換を行った。研究成果についてはコミュニケーションのジャーナルであるInteraction Studiesに論文を発表した。また、電子情報通信学会論文誌、情報処理学会論文誌、埼玉大学紀要に発表した。今年度は、つぎの地域や場面で多文化的エスノグラフィー研究を行った。1ハワイの日系コミュニティー:ハワイ日本文化センター、ハワイ沖縄センター、ビショップミュージアムで、日系文化に関する日本語話者および英語話者の観客に対する日本語と英語の解説場面の撮影と分析。2マンザナール日系人収容所:日系人の第二次大戦時の収容所生活について、英語話者に対する英語の解説場面の撮影と分析。また、つぎのしかたで多文化に対応可能なロボットの実験の準備と実証実験を行った。1ハワイと福島:ホノルル福島県人会、マウイのアロハイニシアチブと福島県の子どもたちの間で、遠隔操作ロボットTEROOSを介して、日本語と英語でコミュニケーションや身体的指示を行う実証実験を行った。2日本語と英語で解説するロボットの実験:日本語話者に対して日本語で解説する時と、英語話者に対して英語で解説する時、ロボットの用いる言葉と身体行動に対して、それぞれの話者にどのような反応の違いがあるかどうかを実験室実験において明らかにした。3ケアロボットの実験:ケアロボットの実験を英語話者と日本語話者に対して行い、それぞれの反応に違いがあるかを分析した。4ロボット実験の打ち合わせ:平成25年度は海外の大学やミュージアムでロボットの実証実験を行う。そのために、ロンドン大学キングスカレッジと実証実験について打ち合わせを行った。

本年度は、最終年ということもあり次のような研究や研究発表を行った。1.海外でのロボット実験:日本の高校とハワイの高校を遠隔操作型の肩載せロボット(Teroos)を用いてコミュニケーションの仕方を調べる実験を行った。2.海外との比較のためのロボット実験:イギリスで行った実験を補完するために、大阪大学と埼玉大学で、英語話者と日本語話者を対象としたNaoを用いたガイドロボット実験とテレノイドを用いた会議ロボット実験を行った。3.国際会議での発表:会話分析や遠隔コミュニケーションの国際会議で、研究成果を発表した。4.国内会議での発表:情報系の国内会議で論文を発表した。5.ジャーナルでの発表:電子情報通信学会論文誌に研究成果を発表した。特に、会話分析の国際会議では日本語話者と外国語話者のコミュニケーションの分析を発表し、注目を浴びた。遠隔コミュニケーションの国際学会では、肩に装着し、人とともに移動する遠隔操作型ロボットをもちいた高齢日系人の里帰り実験において、移動において記憶がどのように再構成されるのかについて明らかにした。また、ガイドロボットが英語を用いた場合と日本語を用いた場合の観客の行動の比較を通して、言語と身体行動の連関の普遍性と、文法的相違に基づく差異について詳細な分析を行った。またロボット車椅子の論文が、電子情報通信学会論文誌に採択されるなどの重要な成果を上げた。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。1カナダの日系人コミュニティーで解説場面のビデオ撮影とインタビューを行うことができた。2ハワイのいくつかの日系ミュージアムで、英語と日本語による解説場面のビデオ撮影を行うことができた。また、英語と日本語の解説場面の比較分析を行うことができた。3ハワイおよびカナダでロボット実験の準備を行うことができた。4ヒューマンコンピュータインタラクションの国際会議で、遠隔ロボットおよびロボット車いすの研究発表を行った。1他文化的エスノグラフィー研究では、ハワイの日系人についての聞き取り調査を行うことができた。2ハワイと福島をつなぐ遠隔ロボット実験をハワイの高校生と福島の高校生の間で実施し、異なる文化と社会をつなぐロボットの有効性を確認できた。3ハワイの日系人高齢者の福島への里帰り実験を実施し、モバイルロボットによって記憶と空間がどのように再構築されるかを分析することができた。3イギリスのミュージアム(バーミンガムとマンチェスター)において、実際のミュージアムの観客に対して、解説する実験ができた。また、英語と日本語によるロボットの解説場面を分析し、英語による解説と日本語による解説において、観客の言語的身体的反応にどのような違いがあるのかを分析できた。
レーザー干渉計型重力波検出器における量子雑音の低減

本研究の大きな目標は、テーブルトップ実験で実証した量子輻射圧雑音の低減技術を実際の大型重力波検出器に導入することである。これは、ミクロな系でしかその性質がみられていない量子力学的現象を、巨視系である大型重力波検出器に適用することで実際の天文学的成果に貢献するという意義のある研究である。この目標の実現のため、大きく分けて次の2つのことを行なった。1つは、共同研究者と共にテーブルトップで量子輻射圧雑音の測定に迫るセットアップを実現した。もう1つは、昨年度から行ってきた大型低温重力波検出器KAGRAプロジェクトでの共同研究を今年度もさらに深く進め、量子雑音低減技術の導入に向け、KAGRAの主干渉計部分の開発を推し進めてきた。特に、主干渉計の動作点引き込み部分の詳細設計・開発・実証に成功した。それぞれの内容について具体的に記述する。1つめの成果については、共同研究者の小森健太郎氏と協力して行いミリグラムスケールのねじれ振り子の回転モードを用いて量子輻射圧が際立つセットアップを実際に構築し、他の雑音との比べて量子輻射圧雑音が0.14倍となり、量子輻射圧雑音の観測に迫った。2つめの成果については、補助レーザーを用いたキロメートルスケールの腕共振器の動作点引き込みの方法の詳細設計および開発を行い、実際にKAGRAの1つの腕共振器に適用した。その結果、KAGRAの腕共振器の動作点引き込みを達成し、KAGRAの観測運転、さらにはKAGRAでの量子輻射圧雑音低減へ着実に前進した。大型低温重力波検出器KAGRAでの共同研究は当初想定していたよりも大きく進展した。とくに、KAGRAの観測運転に必要不可欠である、主干渉計の動作点引き込み法の開発は想定を大きく上回って進み、観測運転に向けて大きな成果をもたらしたといえる。今後の研究では、KAGRAでの共同研究をさらに推し進め、KAGRAでの重力波観測運転の開始、およびKAGRAを用いた量子輻射圧雑音低減技術の実証を目指しす予定である。具体的には、これまでに開発した動作点引き込み法を主干渉計全体に適用し、KAGRAの主干渉計を完成させる。その後、KAGRAにおいて、量子輻射圧雑音の原理実証を目指す。本年度は、同じく安東研究室に所属する小森健太郎氏と共同で、軽量鏡を含む2つの光共振器を組むことで量子輻射圧雑音の観測のためのテーブルトップ実験を進めてきた。具体的には、以下に挙げるようなことをおこなってきた。ねじれ振り子型軽量鏡を含む共振器の共振の達成:ねじれ振り子型軽量鏡を含む共振器において、レーザー光を共振させること自体がチャレンジングである。なぜなら、共振状態になり光が蓄積するとすぐに光輻射圧によるトルクによって軽量鏡が回転してしまい、共振状態を保てないからである。これまでに、軽量鏡が回転してしまうより前に鏡の両端で同時に共振状態を実現することで、2つの共振器を同時に共振状態にすることを達成した。この達成により、量子輻射圧雑音の観測が可能な水準までレーザー光の強度を高める道筋がたった。また一方で本研究の大きな目標のうちの1つは、テーブルトップ実験で実証した量子輻射圧雑音の低減技術を実際の大型重力波検出器に導入することである。そのため、本年度からKAGRAプロジェクトでの共同研究も進めてきた。具体的には以下のようなことを行った。KAGRAの想定感度の計算: KAGRAの設計感度では、広い周波数領域で量子輻射圧雑音が感度をリミットするようにデザインされている。しかし、初めから設計感度を実現できるわけではなく、特に初期は入射レーザーパワーが小さく量子輻射圧雑音が大きくないということが想定される。そこで、一部で検出器デザインとは異なる反射率の鏡を用いることでどのような感度が想定されるかを計算し、量子輻射圧雑音がより際立つこと、およびKAGRAにおける重力波の検出にとっても有利であることを明らかにした。微小鏡を用いた実験においては、量子輻射圧雑音を測定可能なレベルまで光源の雑音、つまり強度雑音と周波数雑音を低減することに成功した。また、1つの大きなマイルストーンのである、両腕の同時共振・同時ロックに成功した。これらの達成は、目標達成へむけた確実な進捗である。また大型低温重力波検出器KAGRAプロジェクトにおいては、量子輻射圧雑音の低減方法をKAGRAへ導入することへむけて、KAGRAの主干渉計部分の開発を進めており、低温マイケルソン干渉計の動作に対して主要な寄与を果たした。これは当初想定していなかった進捗である。

特に、主干渉計の動作点引き込み部分の詳細設計・開発・実証に成功した。それぞれの内容について具体的に記述する。1つめの成果については、共同研究者の小森健太郎氏と協力して行いミリグラムスケールのねじれ振り子の回転モードを用いて量子輻射圧が際立つセットアップを実際に構築し、他の雑音との比べて量子輻射圧雑音が0.14倍となり、量子輻射圧雑音の観測に迫った。2つめの成果については、補助レーザーを用いたキロメートルスケールの腕共振器の動作点引き込みの方法の詳細設計および開発を行い、実際にKAGRAの1つの腕共振器に適用した。その結果、KAGRAの腕共振器の動作点引き込みを達成し、KAGRAの観測運転、さらにはKAGRAでの量子輻射圧雑音低減へ着実に前進した。大型低温重力波検出器KAGRAでの共同研究は当初想定していたよりも大きく進展した。とくに、KAGRAの観測運転に必要不可欠である、主干渉計の動作点引き込み法の開発は想定を大きく上回って進み、観測運転に向けて大きな成果をもたらしたといえる。今後は、微小鏡を用いたテーブルトップ実験を進める一方で、KAGRAプロジェクトにおいて量子輻射圧雑音の低減方法を導入することへむけた研究を中心として進めていく。初期観測運転時の検出器の感度の最適化などを通して、いち早く、大型重力波検出器で量子輻射圧雑音の観測・低減を行うことを目指す。またその際には、いかにして大型干渉計を動作状態へ引き込むかといった問題についても併せて取り組むことで、KAGRAの感度を、量子輻射圧雑音低減のインパクトがあるレベルにまで向上させる。今後の研究では、KAGRAでの共同研究をさらに推し進め、KAGRAでの重力波観測運転の開始、およびKAGRAを用いた量子輻射圧雑音低減技術の実証を目指しす予定である。具体的には、これまでに開発した動作点引き込み法を主干渉計全体に適用し、KAGRAの主干渉計を完成させる。その後、KAGRAにおいて、量子輻射圧雑音の原理実証を目指す。
リアリスティック数理モデルの破壊を通じた、認知―脳相関における因果性の解明

・第一に、Diffusion Tensor Imaging(DTI)で計測した脳構造画像から、全脳84の脳領域をつなぐネットワークを再構成し、両眼視野闘争と呼ばれる多義図形における知覚交代の安定性の個人差に関与が深いと考えられるネットワークを抽出した。その結果、皮質下構造は知覚の安定化に、皮質構造は知覚の不安定化に寄与しているという大局的な特性が明らかとなった【雑誌論文2】。本プロジェクトに関連して重要な点は、(1)全脳の脳構造ネットワークを作成している点、(2)知覚との関連性を示した点、(3)皮質下組織も含めた評価に成功している点である。この発表論文は、雑誌内での"Most Read article"のランキングに入った。・第二に、本年度中、サルの皮質における細胞密度分布の非一様性とネットワーク構造の関係性を示した研究を英文学会誌に発表した【雑誌論文1】。各脳領域にある細胞密度の非一様性を考慮することは、シミュレーションの成否を大きく左右すると予想されている。そのために必要な情報を活かして明確な進展をあった点が本プロジェクトにおいて重要である。少し付け加えると、現状、DTIでは向き付けのない構造ネットワークしか得られないが、サルの脳では向き付けのあるネットワークの情報がすでに得られている。その第一の成果の方針における不足を補完する役割を担う事を意識している。・最後に、数十μmスケールのミクロ回路の研究が予想外な形で進展し、その回路がロバストに示す特性の解明,確かさの検証、深化が進んだ【学会発表4】。解明されたミクロ回路の情報を加える事により、プロジェクト開始以前から想定していた脳のマクロなネットワークの研究だけでは到達できないシミュレーションの質の向上を実現可能となる。本研究では、ラットもしくはマウスの脳を用いた。ヒトでは得られない情報を動物実験から補完するという方向において、研究のフレームを大きく育てる意味でも極めて重要である。近々、多くの成果を世の中に発表できるであろう。(抄録なし)本年度は、リアリスティックな数理モデルを開発するために必要となるミクロ回路の情報を抜き出す側面での研究を著しく進展させる事に成功した。申請者は、これまでMEG,fMRI,DTIとマクロなスケールでの脳のデータを計測してきたが、その最小な空間スケールは数ms程度である。我々は、多電極アレイを用いて神経細胞のスパイクを計測した。そのアレイ全体のサイズは1mmほどであり、そのアレイの電極間間隔は60μm程度である。このスケールは、丁度、これまでの計測では得られなかった情報を補間するサイズであるという明確な利点を有していたが、申請者にとって新規手法である点のリスクを伴っていた。ここに、我々が得た知見を以下に列挙する。1.神経活動のスパイク情報から神経ネットワークの構造を再構成した。3.神経活動におけるCriticality仮説のより厳密な検証した。これらは信頼性をもった数理モデルを構築するためには重要性は高い課題でありながら、その真偽は未知であった。そのため、自ら開拓するよりなかった点である事を明記しておく。それらと同時に、ラットにおいて脳破壊実験を実施しようと試み、共同研究先にインディアナ大学にて倫理委員会での受理手続きを済ませ、実験開始まで至ったが、共同研究者の財政的問題などから頓挫してしまった点も合わせて記録しておく。マクロ系でのDTIデータの成果の1つをまとめた論文がCerebral Cortex誌(IF=6.844)にて発刊された。現在、マクロ系の研究においても新規解析も進めている。すでに新規な結果は得られ始めており、半年後には学会発表,論文投稿ができると考えている。本年度は、数理モデルの骨格を形成するマクロなネットワークを再構成する新規解析を行った。具体的には、Diffusion Tensor Imagingで計測した脳構造画像から白質繊維相当領域をトラッキングする手法を適用し、全脳84の脳領域をつなぐネットワークを再構成した。その上で、両眼視野闘争と呼ばれる多義図形における知覚交代の安定性の個人差に関与が深いと考えられるネットワークを重み付けを行った。この極めて複雑なネットワークの持つ特性を抽出した成果が、国際論文誌に受理されるにも至った。昨年度に、我々が発表した論文を読んだFrontiers Journal Groupから特集号を編集する依頼を受けた昨年度、上記の様なマクロなネットワークに不足する構造情報を補完する数十μmスケールのミクロ回路をMulti Electrode Arrayで計測する研究を開始した旨を報告した。その研究もさらに進展し、二件の学会発表を行った。その回路がロバストに示す特性もかなり解明が進んだ。本年度中に様々な形で公開する事が可能となるだろう。マクロなスケールとミクロなスケールの両方を調べる中で、両者の関係を知る必要がある事も明らかとなってきた。ミクロなスケールは細胞の詳細な位置、接続、興奮抑制性の違いなどを調べられる方法論である。他方、マクロなスケールの研究は、脳領域間をつなぐ繊維の束の配置を調べる方法論である。では、「各領域内での細胞密度と、脳領域間をつなぐ接続と、は関係があるのだろうか?」という疑問が沸いた訳であるが、まだまだ未知な事が多い事が分かった。しかし、当然、各脳領域にある細胞密度の非一様性を考慮することは、シミュレーションの成否を大きく左右すると考えられた。その疑問に応えるべくデータを取得し、解析を行った所、興味深い関係性も見出された。この結果は英文学会誌に投稿した。査読がスムーズに行けば、次年度中に発刊されるであろう。

・第一に、Diffusion Tensor Imaging(DTI)で計測した脳構造画像から、全脳84の脳領域をつなぐネットワークを再構成し、両眼視野闘争と呼ばれる多義図形における知覚交代の安定性の個人差に関与が深いと考えられるネットワークを抽出した。その結果、皮質下構造は知覚の安定化に、皮質構造は知覚の不安定化に寄与しているという大局的な特性が明らかとなった【雑誌論文2】。本プロジェクトに関連して重要な点は、(1)全脳の脳構造ネットワークを作成している点、(2)知覚との関連性を示した点、(3)皮質下組織も含めた評価に成功している点である。この発表論文は、雑誌内での"Most Read article"のランキングに入った。・第二に、本年度中、サルの皮質における細胞密度分布の非一様性とネットワーク構造の関係性を示した研究を英文学会誌に発表した【雑誌論文1】。各脳領域にある細胞密度の非一様性を考慮することは、シミュレーションの成否を大きく左右すると予想されている。そのために必要な情報を活かして明確な進展をあった点が本プロジェクトにおいて重要である。少し付け加えると、現状、DTIでは向き付けのない構造ネットワークしか得られないが、サルの脳では向き付けのあるネットワークの情報がすでに得られている。その第一の成果の方針における不足を補完する役割を担う事を意識している。・最後に、数十μmスケールのミクロ回路の研究が予想外な形で進展し、その回路がロバストに示す特性の解明,確かさの検証、深化が進んだ【学会発表4】。解明されたミクロ回路の情報を加える事により、プロジェクト開始以前から想定していた脳のマクロなネットワークの研究だけでは到達できないシミュレーションの質の向上を実現可能となる。本研究では、ラットもしくはマウスの脳を用いた。ヒトでは得られない情報を動物実験から補完するという方向において、研究のフレームを大きく育てる意味でも極めて重要である。近々、多くの成果を世の中に発表できるであろう。・「研究実施の概要」に示したように、リアリスティックな数理モデルを開発するために必要となる、ミクロ回路の情報を抜き出す側面での研究を著しく進展させる事に成功した。申請者にとって親しみのあるマクロな脳データからの堅実な業績が出ると共に、申請者にとって新規手法であるミクロな脳データでも、数理モデルを構築するために重要性が高い多くの知見に恵まれた事から、「当初の計画以上の進展」と(1)Diffusion Tensorを用いて計測した脳構造が知覚に及ぼす影響を明らかにした以前の研究をさらに発展させ、新たな研究結果を国際論文誌に発表した。この研究では全脳を、80を超える脳領域に分割し、それらをつなぐネットワークを再構成した。ここで構成された構造ネットワークはシュミレーションの骨格を形成する意義を有する。また、得られた知見もこれまでの常識を超える要素があった。(2)ミクロ神経回路の研究成果も間もなくまとめられるであろう。(3)加えて、神経細胞密度とネットワークの関係性を調べた論文を投稿した。
コヒーレント遷移放射によるミリ波固体分光

本研究は電子ライナックを用いて発生させるミリ波コヒーレント放射を、固体分光の新たな光源として利用して、低エネルギー固体分光研究における新たな計測法の確立を目的とする。今年度は、昨年度構築したミリ波コヒーレント放射専用分光システムを使って、亜酸化窒素(N_2O)ガスの純回転吸収スペクトル、及び塩化ナトリウム(NaCl)結晶中に含まれる水酸イオン(OH^-)のオフセンター励起吸収スペクトルの分光測定を行った。まず、N_2Oガスはビームトランスポートパイプの中に2.0×10^4Paの圧力で封入した。ガス中を光が通る距離は9.3mである。吸収スペクトルは波長0.5mmから10mmの範囲で測定し、基底状態の量子数でJ=2からJ=20までの吸収が観測された。吸収スペクトルの波長から計算した回転定数はB=0.41948±0.00048cm-1であり、過去に発振器を用いて測定されたデータB=0.4190106±0.00000012と比べて精度が悪いものとなっている。これは、マルチバンチ電子ビームであることからくるスペクトル分解能の制限によるものであり、電子ライナックのシングルバンチ運転が可能になれば改善できる。また、吸収スペクトルはミリ波の全領域に及ぶ広範囲にわたって測定され、吸収強度の変化を調べることができた。これは広い波長スペクトルを持つコヒーレント放射光の利点である。強度変化はボルツマン分布に従うと予想できるが、観測された強度変化はそれよりも急なものであった。次に、NaCl中の不純物OH^-のオフセンター励起吸収スペクトルを測定した。サンプルは断面が10×10mm、厚さが5.6mm、濃度が0.5mol%のものを用意した。これをライトパイプ仕様のクライオスタットにセットし、液体ヘリウムにより4.2Kから1.4Kまでの温度変化を測定した。しかし、観測されたスペクトルからはエネルギー準位を決定することができず、濃度を変えたサンプルでの測定が必要である。測定対象となる種々の固体試料は、必ずしも十分な大きさのものが得られるとは限らないため、光源の輝度はできる限り高くしなければならない。ミリ波コヒーレント放射の輝度は電子ビームのサイズで決まるため、金属箔の窓による多重散乱を防ぐために、ライナック直結型の高真空光源室を製作した。到達真空度は2×10^<-7>Paであり、放射体であるアルミ箔の角度を変えることができるように高真空用回転導入機を設置した。光取出し用の窓には直径60mm、厚さ3mmの溶融水晶を用いインジウム線でシールした。次に全分光システムの性能をテストした。まず、ライナックの運転条件を調整した結果、本ライナックにはQマグネットが設置されていないにもかかわらず、発光点で8mmのサイズに電子ビームを絞ることができた。この時の試料位置での光束のサイズは10mmであった。全体の光学系が1/3の縮小系になっているので本来は3mm程度になるはずであるが、鏡などの光学素子が波長に比べて十分大きくないことによる回折効果の影響であると考えられる。光強度の時間的な不安定性は20%を超えることもあるが、光強度モニター用の検出器を追加することにより約5%に改善された。次に、フーリエ変換干渉分光計を用いて試料を通さない場合の参照スペクトルを測定した結果、波長0.5mmから10mmのミリ波領域全域にわたるスペクトルが得られた。さらに、ミリ波領域の波長較正に使われる亜酸化窒素ガスの純回転スペクトルを測定したところ、基底状態の量子数でJ=2からJ=20の吸収が観測され、本システムの有効性が確認された。

次に、NaCl中の不純物OH^-のオフセンター励起吸収スペクトルを測定した。サンプルは断面が10×10mm、厚さが5.6mm、濃度が0.5mol%のものを用意した。これをライトパイプ仕様のクライオスタットにセットし、液体ヘリウムにより4.2Kから1.4Kまでの温度変化を測定した。しかし、観測されたスペクトルからはエネルギー準位を決定することができず、濃度を変えたサンプルでの測定が必要である。
短パルスマルチバンチ電子ビームプレ励起によるBEUV光源の実現

LPP用のCO2レーザーシステムの開発、更に電子ビームをプレパルスとして用いた際に発生するLPP光の量の計測を実施することで、将来の高効率LPP生成に向けた、基礎的なデータ取得を目的として研究を遂行した。フォトカソード励起用レーザーの安定化とマルチパルス化を行い、その安定発生を実現した。またCO2レーザーについては、レーザーエンハンスキャビティの設計製作を行い、高Finesseシステムの構築に成功した。最終的には、高出力のCO2レーザー(パルス幅、400ns)を利用しての、LPP生成実験を実施し、電子線のマルチパルス(10バンチ)プレ照射法により、出力を約1.5倍に高めることに成功した。初年度は、これまでに実施されてきたSnを中心としたプラズマ発光の詳細メカニズムの実験的なデータの集約と理論研究の結果を集約し、電子ビームを使った金属の低密度化及びイオン化に必要な詳細データを確認するため、種々の検討を行った。これと並行して、大出力のマルチバンチ電子ビーム生成が可能となるRF電子銃の周辺設備の立ち上げを実施した。具体的には以下の開発要素について検討した。特に電子発生用レーザーの安定化、およびターゲットチェンバーの改造、CO2レーザーシステムの設計と予備試験を実施した。1)電子発生用いるNd:YLFの第四高調波;第四高調波を効率的に発生させるシステムの開発を実施した。特に、119MHzオシレータからのレーザーをファイバーレーザー増幅と特別に設計した非線形光学結晶を用いた4倍波生成を実施した。また、100パルス以上のトレインからなる大強度UV光を取り出せるように設計を実施した。2)ターゲットチェンバー;具体的には、予算的に厳しいので専用のターゲットチェンバーの代わりに既存のチェンバーを改造しビームの45度方向からCO2レーザーを照射できるよう改造を行った。3) CO2レーザーシステム;金属の多価イオン化を行うためのCO2レーザーシステムについても、コンパクトで大強度を得ることができるように、レーザースーパーキャビティー設計し、その特性を測定した。第2年度は、具体的な装置、システムの開発試験を実施した。特に、ターゲットに精度よく、制御された形で電子ビームを照射するための、マイクロ電子ビームの生成試験を実施し、金属ターゲットへの衝突実験を実施した。またレーザーについてもファイバーレーザーによる短パルス高繰り返しレーザーを実現し、実験準備に入ることができた。またCO2レーザーの蓄積キャビティーを作成しその性能評価を実施した。電子ビームについては特にビームの極細化とビームスキャン技術、さらにバンチ長計測など、レーザーとのタイミングを精度よく実現するために必要な技術を作り上げた。この結果、ビームのサイズを約50マイクロメートルの状態で、数100マイクロメートルの範囲で安定にスキャンできるシステムの構築を行うことができた。またCO2レーザー蓄積においては、フィネス745、エンハンスメントファクター216、蓄積パワー2.3kWを達成することができた。レーザー生成プラズマ発光(LPP)によるEUV光源の基礎研究として、電子線をプリパルスとした、LPP法に関する研究を行った。LPP法では、波長10umのCO2レーザーをメインパルスとして、変換効率を向上させるために波長1umのYAGレーザーを用いている。本研究課題では、これを電子線に置き換え、試験を実施した。ターゲットとしては、金属スズ(Sn)板を用いた。LPPにおいては、ターゲット材料のイオン発光スペクトルによって特有の波長の発光を得ることができるが、今回は検出器等が容易に手に入る13.5nm帯のSnを用いた。これをGdなどに置き換えることによって波長帯をより短波長に拡張することが可能である。電子線としては、レーザーフォトカソード高周波電子銃から得られるマルチバンチ電子ビームを用いた。最大15パルスのマルチバンチを照射した。電子線はエネルギー4MeV、サイズは半径1mm程度、電荷量はバンチあたり500pCを用い、レーザー光は最大700mJ、パルス幅400nsのCO2レーザーを用いた。両者の照射タイミングを調整することにより、最大発光を得られるようデータ取得を行った。結果として、電子ビーム10バンチ(約5nC)、レーザーよりも200ns(両者のピーク位置が重なっているタイミングを0とした)前に電子線を照射することによってLPPの発光効率を1.5倍程度向上させることを確認した。明らかな効率向上が確認でき、電子線プリパルスが有用であると確認することはできたものの、CO2レーザーの強度・タイミング揺れなども大きかった。本研究課題の成果を礎に、CO2レーザーの性能向上、短パルス化、電子線増強によるシングルバンチでのプリパルス照射などを行うことによって、詳細な性能評価を行うことができると考えている。より広くパラメータを模索することによって将来的に電子線プリパルスLPP光源の可能性を模索していく。装置開発に思いのほか時間を要している。

そのため、実際のターゲット金属上での電子、レーザー同時あるいは連続照射実験には至っていない。2015年度に何としても高輝度BEUV光源実現のための実測データを取得したいと考えている。量子ビーム科学電子ビームのサイズをとりあえず50マイクロメートルの状態で、高輝度レーザーとの同時あるいは連続照射を通じて、EUV光、BEUV光の計測へと進む。ターゲットチェンバーの改造を実施した。また、電子ビームの安定化と大出力化に必要、電子発生用レーザーシステムの高度化研究を実施し、安定な動作を確認した。特に繰り返しの自由度を持ったシステムの開発に成功したことに大きな意義がある。さらにCO2レーザーシステムの大出力化目指すためのパルスレーザーキャビティーを実現した。購入予定の消耗品の金額が当初の想定より安価となったため。高品質電子ビームの収束について詳細な検討を行い、ターゲットチェンバー上で25マイクロメートル程度までに絞り込むための、電子ビーム輸送系の設計を実施する。同時に電子ーレーザーの同時照射を可能とするためのタイミング調整を実現するための開発も実施する。またターゲット材料や照射手法の最適化、システムの高繰り返し化等についても詳細な検討を行う。前年度分を含めて、消耗品の調達に使用する予定である。