hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代日本の都市近郊に開設された遊園地の数的実態と施設類型に関する研究

主に戦前期の観光案内書地誌等を検索し、「遊園地」と考えられる事例を列挙して全国的な開設動向を把握しつつ、それらの関連情報を集め、立地や形式などについて分類した。ここで、遊園地とは、不特定多数に供する私営の娯楽施設で、多数の娯楽設備が複合的に配置されているものと考えた。この結果、こうした娯楽施設は、東京と大阪の近郊において特に多く、各20以上の事例を確認できる。一方、これ以外の地域においては、数が限られる結果となった。特に、東北地方以北の地域には目立って少ない。寒冷地であり、年間の開園期間が限られることが、現代よりも直接的に影響したことが理由と思われる。このほか、函館、仙台、金沢、名古屋、広島、小倉、福岡、鹿児島などの地方の主要都市で見られたが、各都市1乃至2例ずつ程度しか見受けられない。また、このほか、別府などの主要観光地にも、同様の施設の開設事例が確認された。ただし、相応の規模を備えた事例は、細部が不明なので正確な数字を示せないが、多く見積もるとしても全国で十数例程度に止まった。また、前記した条件を典型的に満たす事例に限られない多様な形式を見ることが出来た。例えば、料亭が規模と設備を拡充させた事例や、景勝地を観光客に供するよう整備した事例、温泉街などの観光地そのものを開発して、それを娯楽施設としての遊園地に見立てる事例、私営でありつつも公益的施設で公園と酷似する事例などが見られた。また、寺院が参拝客誘致のために、娯楽設備を境内に配置して遊園地と称するなど、初期の遊園地の成り立ちを思わせる興味深い事例も見られた。以上は、主に観光案内という遊覧者本位の媒体の記録に基づくため、必ずしもどの地域からも均一にデータを拾っているとは言えないもので、今後も情報の渉猟が必要な内容だが、戦前期の日本における同類施設の開設動向をある程度俯瞰することができた。わが国の戦前期の遊園地が開設された数や場所を具体的に推論するため、明治後期から昭和戦前期に発行された観光案内、地誌等を、当時の行楽事情について俯瞰的に見ることのできる資料と考え、ここから、本研究が想定する遊園地(屋外空間を基調に複合的に娯楽設備を内包し、不特定多数の利用に供する営利施設)と認めうる施設を記述していった。加えて、それら遊園地の関連資料を収集し、整理する作業を行った。集められた資料から概観すると、戦前期の日本において、遊園地は大都市近郊に限らず各所に存在した様子を窺える。中程度の都市の周縁にも、遊園地かそれに類縁の施設が認められることは、珍しくない状況であったと考えられる。また、都市から遠く離れた行楽地においても、遊園地と称される施設が開発されていた。場所によっては、複数の遊園や類縁施設が連携するケースも認められた。こうした内容を以下に例記する。仙台、名古屋、金沢などの地方の比較的大きな規模の地方都市においては、遊園地と称される施設が複数確認された。仙台では八木山遊園地、名古屋では船見山遊園など、金沢では粟ヶ島のほかにも数箇所の私営施設が存在した。しかし、札幌では、遊園と称しても、私営でなく実質的には公園という施設で、私営で不特定多数を相手にする複合的な娯楽施設は認められなかった。東京近郊では、既知の施設以外に、浦和と横須賀に、それぞれ、1件ずつが確認された。ただし、詳細については不明である。大阪近郊においては、都市近郊における代表的遊園地に発達した宝塚新温泉について、近傍の中洲楽園、寶梅園など、類縁の遊園施設も同時に複数展開されている様子が窺えた。また、実現は確認されていないものの、関西地方で、新聞の地方版に、鉄道沿線の社寺が遊園地的な設備を以て観光客を招致する企画を報じる記事が散見された。さらに、箱根、別府などの高名な行楽地においてもある程度の規模を持つ遊園地が存在していたことが確認された。具体的には、長瀞遊園、鶴見園などを挙げられる。

例えば、料亭が規模と設備を拡充させた事例や、景勝地を観光客に供するよう整備した事例、温泉街などの観光地そのものを開発して、それを娯楽施設としての遊園地に見立てる事例、私営でありつつも公益的施設で公園と酷似する事例などが見られた。また、寺院が参拝客誘致のために、娯楽設備を境内に配置して遊園地と称するなど、初期の遊園地の成り立ちを思わせる興味深い事例も見られた。以上は、主に観光案内という遊覧者本位の媒体の記録に基づくため、必ずしもどの地域からも均一にデータを拾っているとは言えないもので、今後も情報の渉猟が必要な内容だが、戦前期の日本における同類施設の開設動向をある程度俯瞰することができた。
ゲノム解読によるパーキンソン病の選択的神経変性の解明

パーキンソン病(PD)は、神経系統変性をきたし、シナプス病態とサーキット選択性が疾患発症・進展のキーとなる疾患である。まだ未発見のPD遺伝子を発見することは、本症のシナプス病態・サーキット選択性の解明の一助となりうる。本申請では、新たなPD遺伝子発見のため、新技術である次世代シークエンサーをPD遺伝子探索に応用。特に、エクソンに存在する、疾患への効果サイズの大きいRare variantリスクに焦点をあて、PDゲノムの全エクソン配列(エクソーム)を解読し、新規のPD遺伝子を同定。さらに、PD発症に関与するシナプス病態・サーキット選択性をゲノムの視点から解明する。また、ショウジョウバエモデルを用いることにより、in vivoモデル病態を再現する。本年度は、前年度に引き続いて、全エクソン配列解読をさらに進めると同時に、全エクソン関連解析を行い、対照群にくらべ、患者群で多い、一塩基の変化を抽出した。前年度作出したショウジョウバエモデルを解析し、分子生物学的な病態解析を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。パーキンソン病は、シナプス病態と神経変性が発症・進展のキーとなる疾患である。本研究では、エクソーム解読などの先端ゲノムにより、患者ゲノムの全エクソン塩基配列を読みとき、孤発性パーキンソン病の強い発症リスクとなるrare variantの発見をめざす。シナプス関連遺伝子に着目して解析することにより、本症のシナプス病態をゲノムの視点から解明する。また、以前に報告したSNPによるゲノムワイド関連解析(Satake et al, Nature Genet 2009)を拡大した第2期ゲノムワイド関連解析で同定のパーキンソン病遺伝子もふくめ、モデル動物を作出。ゲノム的なアプローチで、孤発性パーキンソン病のシナプス・ニューロサーキットパソロジーの一端をあきらかにしたい。本年度は、パーキンソン病患者ゲノムから、全エクソン配列を抽出し、エクソームライブラリを作成。これを次世代シークエンサーで解読する、エクソーム解読をおこなった。また、第2期ゲノムワイド関連解析で同定のパーキンソン病遺伝子について、ショウジョウバエモデルを作出し神経変性を再現した。ほぼ予定どおりに進んでいるため。今後は、パーキンソン病群と非患者群のエクソーム解読データを、シナプス関連遺伝子について着目して関連検定することにより、シナプス関連遺伝子の本症の病態への関与を明らかにする。
希土類触媒を用いた炭素－水素結合の位置選択的官能基化反応の開発

カチオン性有機希土類錯体を触媒に用いることによりアニソール類のオルト選択的アルキル化反応を実現した。2-メチルアニソール類の場合にはオルト選択的なベンジル位のアルキル化反応が起こることがわかった。この触媒系はさらに、N,N-ジアルキルアニリン類のオルト選択的アルキル化反応やメチルアミン類のメチル基のアルキル化反応、メチルベンゼン類のベンジル位のアルキル化反応にも展開することができた。配向基を利用した有機化合物の位置選択的な炭素ー水素結合の官能基化は、直接的かつ高選択的であるため有機合成上、重要な反応である。このような反応の触媒には従来、Pd、Ru、Rhなどの後周期遷移金属が主に利用されているが、前周期遷移金属を触媒とした反応は限られている。そこで、3族の希土類錯体を触媒に用いることにより従来の後周期遷移金属触媒では達成できない、希土類金属の特徴を活かした反応の開発を行った。前年度は、ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子をもつ希土類ジアルキル錯体とボレートからなる触媒系を用いると、オレフィンによるアニソール類のオルト選択的なアルキル化が起こり、オルトーアルキルアニソールが得られることを明らかにした。本年度はアニソール類と同様に後周期遷移金属触媒では適用例がないN,N-ジアルキルアニリン類のアルキル化反応を検討した。その結果、立体障害の大きなN,N-ジエチルアニリンは反応しなかったものの、N,N-ジメチルアニリンやメチルエチルアニリンのオルト選択的なアルキル化反応が進行することを見いだした。オレフィンの一般性はアニソールの場合に比べ低かったが、1-ヘキセンなどのα-オレフィンやノルボルネンに適用できた。また、窒素上に芳香環を持たないジアルキルメチルアミンやアルキルジメチルアミンなどのメチルアミン類の場合には、反応性の高いノルボルネンにしか適用できないものの本触媒系を用いると窒素上のメチル基のアルキル化反応が位置選択的に進行することが明らかになった。本触媒系では溶媒として用いたトルエンのベンジル位のアルキル化が起こることもわかった。この場合、スカンジウム錯体は活性を示さず、比較的イオン半径の大きなガドリニウム錯体が高い活性を示した。この反応はエチルベンゼンでは進行せず、キシレンやメシチレンなどメチル基をもつものに適用できた。配向基を利用した芳香族化合物のオルト選択的な炭素-水素結合の官能基化は、直接的かつ高選択的であるため有機合成において重要な反応である。このような反応の触媒にはPd、Ru、Rhなどの後周期遷移金属が主に用いられているが、前周期遷移金属を用いた例はほとんどなかった。そこで、芳香族化合物の基質一般性の拡張を目指し、従来の後周期遷移金属触媒では適用できないアニソールなどの芳香族化合物について3族の遷移金属である希土類金属を触媒に用いてオルト選択的アルキル化反応の検討を行った。ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子をもつ希土類ジアルキル錯体と[Ph3C][B(C6F5)4]との反応により生成するカチオン性の希土類モノアルキル錯体を触媒に用いると、スチレンなどのアルケンによりアニソールのオルト位選択的にアルキル化が進行した。本反応では、モノアルキル化が選択的に起こり、ジアルキル化は見られなかった。また、アルケンにより触媒の選択が重要であり、反応性の高いスチレンではイットリウム、ガドリニウム錯体が高い選択性を示した。一方、比較的反応性の低い1-オクテンのようなα-オレフィンでは活性の高いスカンジウム錯体が有効であった。2置換オレフィンやアルキンは本反応には適用できなかった。アニソール類の一般性については、FやIなどのハロゲン-炭素結合やアリルなどの炭素-炭素二重結合をもつものにも適用できることがわかった。一方、オルト位にメチル基をもつ2-メチルアニソールを反応させると、オルト位の芳香環のアルキル化はほとんど進行せず、メチル基の炭素-水素結合のアルキル化が起こった。この場合にも、メトキシ基への配位が重要であり、2,4,6-トリメチルアニソールはパラ位のメチル基では全くアルキル化は進行せず、オルト位のメチル基のみでアルキル化が進行した。当初の研究計画通りに、アニソールなどの芳香族化合物のオルト選択的アルキル化反応の開発を達成した。希土類触媒を用いたオルト選択的アルキル化反応に関して、アニソール、ジメチルアニリン以外の芳香族化合物についても検討を行い、基質一般性をめざす。また、本アルキル化反応の応用を検討する。メタ選択的な炭素水素結合の官能基化は報告例が少ない。そこで、これまでのアルキル化に関する研究で得られた知見をもとに、2核又は多核錯体を用いることにより、メタ選択的な官能基化を行う。また、メタ選択的官能基化に適した配向基の探索を行う。
複数話者の音声コミュニケーションの意図・状況理解

会議・会話など人間どうしの音声を対象として、音声データの収集を行うとともに、その音響的・言語的そしてコミュニケーションの観点からのモデル化を行った。まず会議音声を対象として、階層的なアーカイブを構築し、議事録の作成支援を行うシステムを設計した。GMMによる話者識別を行い、その結果により音声を分割するとともに、話者IDや時間情報などのインデックスを生成する。また談話標識を含むキーフレーズの検出により議論の結論となる発話を特定し、議事次第や会議の配布資料などに含まれる話題依存語彙を利用して、これを自動的に書き起こし、議事録のドラフトとする。以上により音声・インデックス・テキストの3層からなるアーカイブを構築することができる。次に、この談話標識に基づく自動インデキシングを大規模な講演音声コーパスに対して適用・評価を行った。学習データの講演の書き起こしからポーズ情報を用いてセクション境界候補を検出し、統計的言語モデルを用いて句点を挿入して、各セクションの先頭の一文を抽出する。その中に含まれる名詞から単語頻度と文頻度に基づいて談話標識を選定する。これらの過程は人手によるタグを必要としない教師なし学習により行われる。評価データの各文について談話標識の単語頻度と文頻度の統計量に基づく評価値を計算し、その合計が閾値以上であればインデックスを付与する。実際の講演音声の書き起こしと音声認識結果に対して評価を行った結果、再現率85%程度(適合率は20%程度)の精度で話題セクション境界を自動検出することができた。
超臨界二酸化炭素による省エネ・省力型徐放性忌避剤の創製

研究代表者らは、従来のカビや害虫・鳥獣類などの対策に変わる方法として、生分解性ポリマーに天然由来の抗菌・忌避薬剤を超臨界二酸化炭素(scCO2)により含浸させた徐放剤を報告している。本研究では、scCO2を媒体としてポリ乳酸共重合体へ害虫に対して忌避効果の高い樹木精油を高濃度で含浸させるとともに、長期間安定してガス状の精油を放出させることのできる徐放性忌避剤の創製を目指す。これまでのポリ乳酸共重合体は、精油を高濃度で含浸させるために80°C以上のscCO2で含浸を試みたが、共重合体フィルムの表面が融解するといった問題があった。そこで、熱的特性の優れたL-ラクチド(L-LA)とδ-バレロラクトン(VL)とのランダム共重合体(PLLArVL)を合成し、これら合成した共重合体にscCO2を用いて精油の含浸実験を行い、NMRにより含浸量を評価した。含浸実験では、これら共重合体は熱的特性がやや低いが高L-LA含量の共重合体であれば120°Cの高温でもscCO2処理で融解することなく基盤材として使用することができ、精油を10%以上の高濃度で含浸させることができた。精油を含浸させた共重合体の加水分解によりガス放出特性をVOC分析計で測定し評価した。含浸量が高いPLLArVL(71/29)は基盤材の分解が遅かったが、分解期間中で連続的に増加傾向となった。放出試験の結果からガス状精油の放出特性を評価することができた。含浸実験に用いたPLLArVL共重合体がscCO2処理によりモルフォロジーに及ぼされる影響を調査するために、圧力14 MPa、処理温度を60120°Cの範囲でフィルム状のPLLArVLを処理し、熱的特性、ヘーズ(曇り度)、結晶化度、分子構造や状態を測定し評価した。結晶化度は処理温度の上昇にともない増加傾向となり、処理温度が低い場合には大きな変化はみられなかった。カビや害虫・鳥獣類などの対策は農薬散布などの化学的防除や柵やネットなどの物理的防除が多用されているが、環境や労力において改善策が求められている。著者らは、これらに代わる方法として、生分解性ポリマーに天然由来の抗菌・忌避薬剤を超臨界二酸化炭素(scCO2)により含浸させた徐放剤を報告している。本研究では、scCO2を媒体としてポリ乳酸共重合体へ害虫に対して忌避効果の高いヒバ油を高濃度で含浸させるとともに、長期間安定して薬剤を放出させることのできる徐放性忌避剤の創製を目指す。ポリ乳酸の熱的特性を改善した共重合体へのヒバ油の含浸とその放出の結果からヒバ油の共重合体中における分布状態を考察し、含浸と放出のバランスの優れた徐放性忌避剤を創製するとともにscCO2処理によるポリ乳酸共重合体の構造変化を各種物性により評価する。平成28年度は、徐放性忌避剤を創製するために、基盤材となるポリ乳酸共重合体の合成について検討した。共重合体の合成において、方法や条件を決定するため、まずポリ乳酸の合成を検討した。ポリ乳酸単独重合体の合成の検討では、従来の方法とは異なる簡便な方法の検討とその方法における条件を検討した。確立した重合方法や条件をもとにL-ラクチド(L-LA)とδ-バレロラクトン(VL)またはトリメチレンカーボネート(TMC)とのランダム共重合体を合成し、ポリ乳酸を改質した。合成した共重合体の収率を求めた後、分子量・分子量分布、組成比、融点・融解熱・ガラス転移点をGPC、NMR、DSCにより決定した。まず、高分子量のポリ乳酸共重合体を合成するために、ポリ乳酸の合成において、高収率、高分子量で簡便に合成する方法を検討した。キシレンやトルエンを用いた場合では、収率は約80%と高収率であったが、分子量が予想よりも低く約5万あるいは約10万であった。エチルベンゼンでは、収率は90%以上で、分子量は約12万にまで向上させることができ、共重合体の合成では、エチルベンゼンを溶媒として用いることにした。L-LAとVLとの共重合において、ポリ乳酸よりも収率は低くなったが、60%以上の収率で合成することができた。分子量はL-LA仕込量が多い重合では比較的高い値であったが、VL量の増加にともない低下する傾向となった。L-LA/VL仕込比が7/3の時に、分子量は約6.6万であり、ポリ乳酸よりも低い値となったが、忌避剤の基盤材として使用することができる程度の分子量であった。L-LAとTMCとの共重合では、約70%以上で共重合体を合成することができ、分子量はL-LA/TMCが5/5の時に最も低くなったが、約9.3万と高い値であった。組成比も仕込比と同等の比率であった。しかし、TMC単独重合体は、非晶性ポリマーであることから、共重合体も結晶性が低くなりやすく、仕込比が7/3以下で融点の存在しない非晶性ポリマーであった。これら合成した共重合体にscCO2を用いてヒバ油を含浸させ、NMRにより含浸量を評価した。熱的特性のやや低いL-LA/TMCの方が、同じ組成比でも含浸量が高くなりやすかった。

以上の結果から、L-LA/VL共重合体はもちろんのこと、L-LA/TMC共重合体は熱的特性がやや低いが高L-LA含量の共重合体であれば、基盤材として使用することができ、両共重合体ともヒバ油を10%以上の高濃度で含浸させることができ、平成28年度の成果はおおむね順調に進んでいるといえる。カビや害虫・鳥獣類などの対策は農薬散布などの化学的防除や柵やネットなどの物理的防除が多用されているが、環境や労力において改善策が求められている。研究代表者らは、これらに変わる方法として、生分解性ポリマーに天然由来の抗菌・忌避薬剤を超臨界二酸化炭素(scCO2)により含浸させた徐放剤を報告している。本研究では、scCO2を媒体としてポリ乳酸共重合体へ害虫に対して忌避効果の高い薬剤を高濃度で含浸させるとともに、長期間安定して薬剤を放出させることのできる徐放性忌避剤の創製を目指す。ポリ乳酸の熱的特性を改善した共重合体への薬剤の含浸と薬剤のガス放出の結果から薬剤の共重合体中における分布状態を考察し、含浸と放出のバランスの優れた徐放性忌避剤を創製するとともにscCO2処理によるポリ乳酸共重合体の構造変化を各種物性により評価する。平成29年度は、前年度に合成したL-ラクチド(L-LA)とδ-バレロラクトン(VL)とのランダム共重合体をソルベントキャスト法でフィルムに成形し、scCO2によりフィルム中に薬剤を含浸させ、NMRにより含浸量を求めた。また、作製したフィルムは、DSC、XRD、ヘーズメーターにより熱的特性(融点、融解熱、ガラス転移点)、結晶化度、ヘーズ(曇り度)を測定し、フィルムのモルフォロジーを評価した。さらに薬剤を含浸させたフィルムの加水分解により、フィルム内から放出される揮発性化合物をVOC分析計で求め、放出特性を評価した。昨年度は、合成したポリ乳酸ランダム共重合体への忌避効果の高いヒバ油の含浸実験を十分に行うことができなかったが、今年度は各共重合体へのヒバ油含浸方法の検討並びに含浸条件の検討を行い、高濃度でヒバ油を含浸させることができた。また、もう一つの目的であるヒバ油含浸フィルムの加水分解によりフィルム内から放出される揮発性化合物を測定し、その放出特性を評価することができた。ポリ乳酸ランダム共重合体へのヒバ油の含浸実験において、合成した共重合体のフィルムをscCO2反応容器内でヒバ油と一緒に処理し含浸させ、1H NMRにより含浸量を測定し含浸性を評価した。PLLArVL(組成比91/973/27)は120°Cまでの温度範囲において、フィルムの融解はみられなかった。組成比91/9の共重合体はポリ乳酸とほぼ同程度の含浸量であり、100°Cでわずかに高かった。組成比83/17では全温度範囲において、91/9よりも少し高い傾向がみられた。組成比73/27の共重合体は、含浸量が大きく増加しており、100°Cと120°Cで顕著に増加した。次に、ヒバ油を含浸させた共重合体の加水分解によりガス放出特性をVOC分析計で測定し評価した。ガス放出試験の結果、含浸量の最も低いPLLArVL (91/9)は基盤材の分解が早いにもかかわらずガス放出量は分解期間中最も低く推移した。逆に含浸量が高いPLLArVL (71/29)は基盤材の分解が遅いためガス放出量はPLLArVL (91/9)よりも若干多い程度であったが、分解期間中で連続的に増加傾向となった。以上の結果から、PLLArVL共重合体へのヒバ油の含浸性とフィルムからの揮発性化合物の放出特性を評価することができ、平成29年度の成果はおおむね順調に進んでいるといえる。研究代表者らは、従来のカビや害虫・鳥獣類などの対策に変わる方法として、生分解性ポリマーに天然由来の抗菌・忌避薬剤を超臨界二酸化炭素(scCO2)により含浸させた徐放剤を報告している。
製造ラインにおける熟練工作業の実現に関する研究

昨年度までの成果をもとに本年度はロボットに熟練工の作業を実現させるため,対象が動く場合や人が介在する場合等についてさらに検討を加えた.その場合の実時間処理による立体視覚手法を提案し,マニピュレーションロボットを用いた実験により提案手法を評価して,その有効性を明らかにした.またシステム全体を完成させ本研究を総括した.これにより次の知見が得られた.1.対象の特徴点を単眼観測することにより位置姿勢を実時間で推定する手法を発展させ,製造ラインの移動とともに物体が線形移動する場合に,対象の特徴点に関する拘束をはずし実際的なものとした.タスクとして勘合作業を考え,ラインの移動とともに時々刻々変化する対象までの距離やアプローチ方向についてKalmanフィルタを用いて正確な推定を達成した.対象の形状や観測する特徴点の数によって推定精度に及ぼす影響を評価し,実機を用いた勘合実験により提案手法の有効性を示した.2.昨年度製作したロボット制御ライブラリ等を利用して,人が介在する場合について検討した.タスクを人とロボットの連携動作により達成するシステムを構築し評価した.とくに対象の形状データの一部または全てが未獲得の場合に,立体形状データを獲得するアルゴリズムを提案した.実用にはさらに推定形状の精度向上が必要ではあるが,人が組み入れられたシステムとして応用できることを確認した.本年度は,ロボットに熟練工の作業を実現させるため,以下のアルゴリズムの開発,多指ハンドの製作,及びそのアルゴリズムに基づく多指ハンドを備えるマニピュレーションロボットを用いた基礎実験・評価を行った.1.マニピュレータハンド部に取り付けた高解像度カメラによる視覚情報と,システムが予め保持する認識対象部品の3次元モデルデータとの照合により,構造が簡単な部品について,種類判別,及び部品の位置姿勢認識.2.上記1の推定結果と認識対象部品の形状情報等に基づき,ハンドリングのためのマニピュレーション制御.3.接触部に圧力センサを設けた多指ハンドを用いて,上記1,2のアルゴリズム,及び各指の圧力センサ情報を用いた部品の取出し及び整列作業の基礎実験.以上の実験から次の知見が得られた.対象の3次元データが予め獲得されている状況下で,単眼カメラを用いて対象部品の位置姿勢を推定し,その推定精度を向上させるため,能動的にカメラを動かし複数フレームの画像情報を取得し,この画像情報を用いた推定を行い,また推定にカルマンフィルタを用いる手法を提案し,その有効性を明らかにした.さらに,対象物体に対する動作(部品の種類判別・認識,位置姿勢の認識,ハンドリング嵌合・組立や取出し・整列など)をカメラ画像によって行うとき,マニピュレーション制御を容易にするとともに,動作を正確に行うことができる新規な構造を持つ多指ハンドの提案,試作を行い,その有効性を確かめた.本年度は,ロボットに熟練工の作業を実現させるため,昨年度の成果を基礎にして以下のアルゴリズムを新規に提案し,マニピュレーションロボットを用いた実験によりその有効性を明らかにした.1.単眼カメラの2次元視覚情報を用いて対象の正確な位置姿勢を推定する手法を提案した.特に,(1)対象の一部が隠蔽(オクルージョン)される場合,(2)対象が未知な形状の物体である場合,(3)対象が動く場合の実際的環境を考慮した.2.1の手法に基づくマニピュレーションを実現するため,ロボット制御ライブラリ,仕様書等を製作した.3.実際的環境下での部品取出し・整列作業実験を,多指ハンドを備えたマニピュレーションロボットにより行い,提案手法を評価した.以上から次の知見が得られた.隠蔽により物体の一部の情報が獲得できない場合は位置姿勢の推定精度が低下する.隠蔽される割合や対象の形状によって推定精度に及ぼす影響を評価した.形状が複雑な場合には単純な場合に比べ照合に利用可能な情報が多く隠蔽による影響が小さい.形状に加えテクスチャ情報を利用して対象の一部が隠蔽される場合にも位置姿勢推定可能なアルゴリズムを開発した.また対象の形状データの一部または全てが未獲得の場合に,対象をどの視点から観測すればよいかを計算してカメラを能動的に動かすことで,必要な情報を獲得するアルゴリズムを提案した.対象の形状に応じ効率のよい視点移動となるよう計画するとともに,対象の頂点の3次元位置推定にKalmanフィルタを用いて正確な形状情報の獲得を達成した.さらに製造ラインの移動とともに物体が線形移動する場合に,対象までの距離やアプローチ方向を知るため,対象に設けた複数個のマーカーを観測することで実時間処理可能な位置姿勢推定アルゴリズムを提案した.対象に設けた筒状の穴に棒を差し込む実験を行い提案手法の有効性を示した.昨年度までの成果をもとに本年度はロボットに熟練工の作業を実現させるため,対象が動く場合や人が介在する場合等についてさらに検討を加えた.その場合の実時間処理による立体視覚手法を提案し,マニピュレーションロボットを用いた実験により提案手法を評価して,その有効性を明らかにした.またシステム全体を完成させ本研究を総括した.これにより次の知見が得られた.1.対象の特徴点を単眼観測することにより位置姿勢を実時間で推定する手法を発展させ,製造ラインの移動とともに物体が線形移動する場合に,対象の特徴点に関する拘束をはずし実際的なものとした.タスクとして勘合作業を考え,ラインの移動とともに時々刻々変化する対象までの距離やアプローチ方向についてKalmanフィルタを用いて正確な推定を達成した.対象の形状や観測する特徴点の数によって推定精度に及ぼす影響を評価し,実機を用いた勘合実験により提案手法の有効性を示した.

2.昨年度製作したロボット制御ライブラリ等を利用して,人が介在する場合について検討した.タスクを人とロボットの連携動作により達成するシステムを構築し評価した.とくに対象の形状データの一部または全てが未獲得の場合に,立体形状データを獲得するアルゴリズムを提案した.実用にはさらに推定形状の精度向上が必要ではあるが,人が組み入れられたシステムとして応用できることを確認した.
マイクログリアに焦点をあてた術後の高次機能障害の発症機序の解明とその予防法の検討

術前の拘禁ストレスが、手術侵襲にともなう海馬のマイクログリアの活性化と炎症性サイトカインの発現、および術後の学習・記憶障害にどのような影響を及ぼすかについて調べたところ、6ー8か月の成年ラットでは、ストレスに曝されているところに手術侵襲が加わると術後に空間作業記憶(spatial working memory)の障害が発生した。18-20か月の老年ラットでは、手術侵襲が加わると術後に空間作業記憶の障害が発生するが、術前にストレスに曝されているとその障害が長期に渡る可能性が示唆された。これらは海馬のマイクログリアの活性化と神経細胞におけるIL-1βの発現が関与していることが示唆された。平成23年度の研究からは、若年ラットでは、短時間の拘禁ストレスに曝されるとその後の手術侵襲にともなう脳内の炎症反応に耐性を生じ、術後の高次機能障害(Postoperative cognitive dysfunction:POCD)が発症しにくくなるかもしれないことが示唆された。しかし、手術後のラットの体重減少が著しく、過大な手術侵襲がmotivationの低下を招き行動試験の結果に影響を及ぼしている可能性があったため、過去の文献をもとに再度術式の検討を行い、Martinら(Anesthesiology 2004)の論文に基づいた術式に変更し再度検討を開始した。一方、実験の進捗状況から、加齢ラットのPOCD発生に対する薬物の効果を検討するまでには至らない可能性が高いと考えていたが、研究の意義を考慮し、加齢ラットにおける術後のPOCD発生に対する薬物の効果を前倒しして行うこととした。20-24ヶ月に達した老年ラットを用い、POCDに対するfluoxetineの効果の検討を行った。イソフルラン麻酔下の開腹手術直前に、尾静脈から抗うつ薬であるfluoxetine 10mg/kg、5mg/kg、生食を投与し、術後3日目のY-mazeとpassive avoidanceの観察を行った。その結果、Y-mazeではnovel entryに入った頻度は、コントロール群、10mg/kg群、5mg/kg群、生食群で、それぞれ70、68、55、40%だった。また、passive avoidanceでは暗室に入るまでの時間は、コントロール群、10mg/kg群、5mg/kg群、生食群で、それぞれ105、152、71、63秒だった。いずれも、10mg/kg群と生食群でP<0.05で有意差を認め、手術直前のfluoxetine10mg/kgの静脈内投与は、加齢ラットのPOCDを防ぐことが示唆された。手術による海馬のマイクログリアの活性化と炎症性サイトカインの発現および学習・記憶障害に対する拘禁ストレスの影響について老年ラット(18-20ヶ月)で調べた。ラットをストレス+手術群、手術のみ群、ストレスのみ群、コントロール群に分け、ストレスのみ群は円筒チューブに2時間の拘禁を、手術のみ群は開腹手術を、ストレス+手術群は2時間の拘禁ストレスの24時間後に開腹手術を施した。手術(またはストレス)の24時間後、4日後、14日後にY-mazeを行い、脳を採取。24時間後の海馬のIL-1βの蛍光免疫染色を行い観察するとともに、NeuN、CD11b、GFAPとの二重染色を行った。spontaneous alterationは、4日後、14日後ともストレス+手術群と手術のみ群が他の群に比べて有意に低下した。14日後においてはストレス+手術群が他の群に比べて有意に低下した。24時間後の海馬の蛍光免疫染色では、ストレス+手術群と手術のみ群でIL-1βの発現が認められ、二重染色ではNeuNと一致が認められた。本研究により、術前の拘禁ストレスへの暴露が海馬における炎症反応を促進し、術後の高次機能障害を発症する可能性をより高め、その障害をより長期にわたり継続させることが示された。一方、術後の学習・記憶障害に対するfluoxetine(FXT)の予防効果について老年ラットで調べた。ラットをFXT 10mg/kg投与群、5mg/kg投与群、生食投与群、コントロール群に分け、開腹手術直前にそれぞれの薬剤を投与し、4日後にY-mazeを行い学習・記憶障害を調べた。するとspontaneous alterationは生食投与群と5mg/kg投与群で低下したが、10mg/kg投与群で有意な改善が認められた。これにより、FXTの術前の単回投与が術後の学習・記憶障害の発症を予防することが示唆された。入院などにともなうストレスや加齢によりマイクログリアが活性化すると、手術侵襲にともなう脳内の炎症反応が促進され、術後の高次機能障害(Postoperative cognitive dysfunction:POCD)が発症しやすくのではないかとの仮説に基づき、36ヶ月のオスのFisher344ラットを6群(コントロール、手術のみ、拘禁ストレス30分+手術、

拘禁ストレス120分+手術)に分け、術後1日目にY-mazeを用いてspatial working memoryを調べた。その結果、novel entryに入った頻度は、コントロール、手術のみ、拘禁ストレス30分+手術、拘禁ストレス120分+手術ではそれぞれ63、38、55、41%だった。n=3ずつであるため、P<0.05であるのはコントロール群と拘禁ストレス120分+手術群の間しかなかった。しかし、手術のみ群がコントロール群よりもnovel entryに入った頻度が低い(38% vs. 63%)にもかかわらず、手術の前に拘禁ストレス30分を加えた群では手術のみ群に比べてnovel entryに入った頻度が高い(55% vs. 38%)という結果が得られた。これは、海馬のIba-1の免疫染色の結果とも一致しており、手術のみ群はコントロール群よりもマイクログリアが活性化しているが、手術の前に拘禁ストレス30分を加えた群では活性化が認められなかった。我々の仮説とは反対の結果であるが、もしかすると若年ラットでは、短時間の拘禁ストレスに曝されるとその後の手術侵襲にともなう脳内の炎症反応に耐性を生じるのかもしれない。手術侵襲がラットの行動するmotivationの低下を招き、それが行動試験の結果に影響を及ぼしている可能性があったため、24年度は再度術式の検討を行った。これにより、POCD発症に対する拘禁ストレスと手術侵襲の相互作用に関する研究は遅れている。また、24年度の後半になり、リタイアラットを購入後1年以上飼育した加齢ラットを用いた実験をやっと開始することができたが、他施設でFisher344の加齢ラットモデルを用いた実験が開始されたため、現在Fisher344ラットの購入が困難になっている。極めて残念だが、今後の進捗状況にさらに遅れがでる可能性がある。本研究では、高次機能障害の測定手段を当初Morris water mazeで行う予定であったが、多少ともaversiveなテストであるため、ストレスの影響を出来る限り排除するという観点からY-mazeに変更した。また、加齢ラットに関しては、リタイアラットを購入して1年以上飼育してからでないと実験にうつれないためまだスタートできないでいる。このような、若干のプロトコールの変更と加齢ラットの問題から研究の進捗は遅れている。Fisher344ラットの入手状況によっては、Fisher344ラットは加齢ラットの研究にまわし、若年ラットを用いるPOCD発症に対する拘禁ストレスと手術侵襲の相互作用に関する研究については、Wisterなど他の種類を用いることを検討中である。また、加齢ラットのPOCD発生に対する薬物の効果については、すでにある程度効果が調べられているminocyclineや17β-estradiolではなく、抗うつ薬であるfluoxetineについて研究を進めることとする。今後は若年ラットに関して引き続き実験を行い、加齢ラットに関しては条件が整い次第(20週以上まで飼育)実験を開始したいと考える。しかし、加齢ラットに関しては1年程度の飼育が必要なことから、今後2年以内に加齢ラットの高次機能障害発生に対するminocyclineと17β-estradiolの効果を詳細に検討するまでには至らない可能性が高い。
プロテオミクスによるEGF受容体下流シグナルの探索

EGF受容体下流シグナル経路のプロテオーム解析により見出された多数の新規タンパク質の生理機能と、それらのリン酸化など、翻訳後修飾による調節機構を詳細に解析することで、EGF受容体下流のシグナル伝達系を網羅的に解明することを目的とし、これまで4種類のタンパク質、Ymerタンパク質、CFBPタンパク質、CLPABPタンパク質、GAREMについてそれらのEGF受容体シグナルにおける役割とリン酸化、ユビキチン化による機能調節機構を明らかにした。本研究においては、EGF受容体下流シグナル経路のプロテオーム解析により見出された多数の新規タンパク質の生理機能と、それらのリン酸化部位などの翻訳後修飾による調節機構を詳細に解析することで、EGF受容体下流のシグナル伝達系を網羅的に明らかにすることを目的とする。本年度は、新規タンパク質のひとつであるPHドメインをタンデムに持つタンパク質に関してその生理機能解析を行った。この2つのPHドメインはカルジオリピンとホスファチジン酸に特異的に結合することからCLPABPと名付けた。他のPHドメインに比して特異的な脂質結合を示し、これまで知られているタンパク質ではCool/βPIXタンパク質のそれに類似している。蛍光免疫染色により、このタンパク質はミトコンドリアの表面付近にRNAを含む穎粒として存在することを見出した。また305番目と456番目のチロシンがリン酸化部位であることを明らかにした。さらに、免疫沈降により単離した複合体を質量分析法により解析することで、相互作用解析を行い、また過剰発現、siRNAによるノックダウンなどによりCLPABPの生理機能を解析した(Sano, et. Al.BBA Mol Cell Res.,in press)。また、前年度までにその機能を明らかにしたもう一つのEGFR下流タンパク質Ymerに関してEGFRによりリン酸化されるチロシンを含む前後の配列に対して抗体を作成し、部位特異的抗リン酸化抗体を得た。この抗体とタンパク質全体に対する抗体を用いた細胞免疫染色によりリン酸化型Ymerの細胞内分布を解析した。本研究の過程で、機能未知の新規タンパク質として、既にYmerタンパク質(Tashiro他、J. Biol. Chem.(2006))、CFBPタンパク質(Konishi他、J. Biol. Chem. (2006))、CLPABPタンパク質(Sano他、BBA Mol. Cell. Res. (2008))の三種類のタンパク質に関して、それらの生理機能を明らかにすると同時に、リン酸化部位の同定と、それらを認識する部位特異的抗リン酸化抗体の作成を行った。CLPABPはカルジオリピンに親和性の高い、2つのPHドメインを持つ特徴的なタンパク質で、蛍光免疫染色法により、ミトコンドリア表面付近にRNAを含む顆粒状に存在するが、それはチロシンリン酸化により制御されているようである。またこの顆粒に含まれるタンパク質をプロテオミクスにより解析すると、多くのRNA結合タンパク質、mRNA代謝に関わるタンパク質を含んでいた。また、もう一つの新規タンパク質の生理機能解析を推し進め、このタンパク質がEGF受容体に結合しそのシグナルを伝える上で重要な役割を果たすGrb2タンパク質に結合することを見出した。本研究においては、EGF受容体下流シグナル経路のプロテオーム解析により見出された多数の新規タンパク質の生理機能と、それらのタンパク質リン酸化などの翻訳後修飾による調節機構を詳細に解析することで、EGF受容体下流のシグナル伝達系を網羅的に明らかにすることを目的とする。本研究の過程で、機能未知の新規タンパク質として、既にYmerタンパク質(Tashiro他、J. Biol. Chem. (2006))、CFBPタンパク質(Konishi他、J. Biol. Chem. (2006))、CLPABPタンパク質(Sano他、BBA Mol. Cell. Res. (2008))の三種類のタンパク質に関して、それらの生理機能を明らかにすると同時に、リン酸化部位の同定と、それらを認識する部位特異的抗リン酸化抗体の作成を行った。本年度はさらに、もう一つの新規タンパク質の生理機能解析を推し進め、このタンパク質がEGF受容体に結合しそのシグナルを伝える上で重要な役割を果たすGrb2タンパク質に結合することを見出し、このタンパク質をGAREM(Grb2-associated and regulator of Erk/MAPK)と名付けた。GAREMはプロリンリッチ領域を通じてGrb2と結合するだけでなく、リン酸化依存的にShp2とも結合し、Erk/MAPK経路の活性化に関わることを明らかにした(Tashiro他、J. Biol. Chem. (2009))。
川西民族走廊チベット＝ビルマ系諸言語における動詞接辞の地域特徴の研究

ダパ語ニャト方言、カラケ方言の現地調査を行い、語彙、文法、民話等の一次資料を収集した。その成果として、川西民族走廊における語彙の地理言語学的研究等にそのデータを活用したほか、ニャト方言の声調に関する詳細な記述を行い、論文として発表した。このほか、これまでに調査してきたメト方言のテクスト資料を分析し、記述・対照研究を進めた。その成果の一部として、主題標識に関する方言対照研究を行い、国際会議において発表した。川西民族走廊諸語に特徴的な動詞接辞である方向接辞について、対照言語学および地理言語学の観点から研究を進めた。対照言語学的研究においては、方向接辞が時制やアスペクトを表示する機能について、主にスートゥ・ギャロン語との対照を行い、他のチベット=ビルマ系言語も参照して、機能の発達を明らかにすると共に、文法化の過程について仮説を提示し、国際ワークショップにおいて発表した。地理言語学的研究においては、個別の方向接辞の形式等について複数の言語特徴分布地図を作成し、地理的分布と形式の比較から、相対的年代および地域特徴としての発達過程を分析し、国際学会において発表した。作成した言語地図および分析の一部は当該学会の予稿資料としてオンライン公開済みである。さらに分析を進め、論文を執筆、投稿中である。体言化(名詞化)の形態統語法について、ダパ語を中心に記述を進め、日本語および他のチベット=ビルマ系言語との対照を行った。その成果は国内会議で発表したほか、論文にまとめ、投稿中である。川西民族走廊諸語の否定接辞について、形式、機能、接辞順の観点からデータベースを作成した。動詞形態法を含めた現象を広い視野に立って研究するという観点から、代表的非人称構文である「雨が降る」を意味する文のタイプについて、チベット=ビルマ語派全体およびアジア全体における地理言語学的研究を行い、共著書の形で発表した。本年の研究計画で予定していた5種類の動詞接辞、すなわち、(1)方向、(2)否定、(3)アスペクト、(4)名詞化(体言化)、(5)モダリティのうち、すべてについて、一定の進展があった。特に、(1)方向接辞については、4種類の方向接辞についてその地理的分布と形成過程をほぼ解明することができ、国際会議でその成果を発表したほか、論文を執筆して国際誌に投稿した。(2)否定接辞については、形態、機能、接辞順を考慮したデータベースを作成した。現在、分析を進めている。(3)アスペクトを表す形式については、方向との相関を含めた対照言語学的観点から分析を行い、特徴を明らかにした上でその発達段階について仮説を立て、国際ワークショップの場で発表した。(4)体言化については、ダパ語を中心に分析を進め、それを軸とする形で他言語との対照的研究を進め、国内会議において発表した。(5)モダリティ接辞については、主題標識との相関について考察した。以上のことから、これらの動詞接辞の分析については、順調に進展していると言える。一方、現地調査による資料収集については、本年の研究計画に照らせばおおむね順調であったが、全体の研究計画を立てた段階で期待していたよりは遅れている。これは、主に、現地情勢の変化により、調査予定地において、少数民族であるインフォーマントと、外国人である私の接触が厳しく制限されるようになったためである。この事情から、本年は、計画段階から現地調査に関する予定を限定的にせざるを得なかった。現地調査は、インフォーマントの故地である少数民族地帯ではなく、都市部において、期間も短期に限定して実施した。しかし、現地調査が限定的であった代替として、過去に収集したデータの再分析や先行研究の収集・分析、および、他の研究者との研究交流を積極的に行うことで、データ収集を補った。中国四川省において、現地調査による一次資料の収集を行う。ただし、現地情勢の改善が期待できないため、これまでと同じ方法では限定的な調査しかできない恐れがある。そこで、中国国内の研究者との協力関係を構築して、都市部で調査可能なインフォーマント等についての情報提供を依頼し、対面調査を実施して、一次資料収集を進める。また、過去に収集したデータの再分析や先行研究の収集・分析、および、他の研究者との研究交流を通して資料収集を行う。データベースを拡充し、完成させる。これまでに収集した一次資料および二次資料を用いて入力作業を進め、川西民族走廊諸語の基礎語彙および動詞形態法の対照的データベースを作成する。データ入力に当たっては、一部、入力補助アルバイトを依頼する。引き続き、動詞接辞の分析を行い、川西民族走廊における地域特徴の形成過程を解明する。分析対象とする動詞接辞には、方向、アスペクト、否定、体言化、人称、モダリティがある。このうち、方向接辞については、前年度までの成果に加えて、分布地図が未作成の接辞についても地図作成と分析を進め、形成過程を解明して、論文を発表する。否定接辞については、ダパ語の詳細な記述をまず行い、これを軸として対照言語学的および地理言語学的観点から川西民族走廊における言語特徴の記述とその形成過程の分析を行う。その成果を学会において発表し、研究討議を進める。体言化接辞については、川西民族走廊諸語における接辞の形式と機能を軸に対照データベースを作成し、分析を進める。アスペクト、人称、モダリティについては、動詞形態法対照データベースに収録し、分布地図を試作したうえで、学会口頭発表や学術誌における公開に向けて準備を進める。

川西民族走廊チベット=ビルマ系諸言語における地域特徴を解明するため、[1]現地調査を含むデータ収集、[2]データベース化および言語地図化、[3]動詞接頭辞の一つである方向接辞の分析などに取り組んだ。その成果を、国内外の学会において口頭発表したほか、英語論文の形にして発表した。[1]データ収集については、最新の出版物の入手、学会・研究打ち合わせ等における最新の研究資料の入手のほか、中国四川省における現地調査を行った。調査渡航期間は2018年2月28日から3月11日、調査対象言語はダパ語メト方言および未記述方言(カラケ方言、ニャト方言)である。使役化、名詞化、主題、および、未記述方言の基礎語彙について新たな一次資料を得た。[2]過去に収集した一次資料のドキュメンテーション、分析、入力を進めたほか、臨時雇用を依頼するなどして最近の資料からの入力作業を行い、その分析も進めた。そのデータベースを元に、言語分布地図の作成を進めた。川西民族走廊において話される106地点の言語および方言を示す地図、最新の系統分類仮説や基礎語彙の分布を示す言語地図等を作成した。これらの言語地図に地理言語学的分析を加え、口頭および論文の形で発表した。また、動詞を含む文法現象の一例として「雨が降る」を意味する節を取り上げ、地理言語学的分析を行って、口頭発表および論文執筆を進めた。基礎的代名詞の分布について地理言語学的分析を進めた結果、最も借用されにくいとされていた語彙の一つである一人称代名詞についてもチベット語から借用されている可能性があることが分かった。[3]方向接辞については、ダパ語データをもとに、特にアスペクト表示機能に注目して詳細な分析を進め、論文を執筆し発表した。また、他のチベット=ビルマ系言語、特にギャロン語と対照して分析を行い、文法化の段階に関する仮説を立てて、口頭発表を行った。今年度の計画としては、(1)動詞形態法対照データベース作成に着手、(2)ダパ語一次資料ドキュメンテーション、(3)現地調査、(4)学術交流、研究討議、成果発表があった。全体としてはおおむね順調に研究活動を進めることができた。詳細は以下のとおりである。(1)データベース作成については、今後のベースとなる、100を越える言語・方言の地理情報を含むリストを作成し、基礎語彙の入力、一部の地図化を行うことができた。これはおおむね計画通りに進展していると言える。(2)ドキュメンテーションについては、過去に収集した民話資料等の文法分析とデータ入力を行った。また、現地調査であらたに入手した資料の分析と入力も行った。おおむね計画通りに進めることができた。(3)現地調査については、子供の預け先確保や調査予定地の政情不安などの問題が生じ、たびたび予定を変えて、最低限の期間での実施となった。そのため、収集できた一次資料が、量の面では予定していたよりも少なくなった。一方で、協力者の紹介もあって、未記述方言(ダパ語ニャト方言、カラケ方言)の話者とあらたに面識を得、基礎的調査を行うことができた。以上のことを考え合わせると、現地調査の期間・量が当初の計画に比べて不足しているものの、それを埋め合わせるだけの質の高い調査ができたと言えるだろう。
モノネガウイルスのM蛋白欠損による新型ウイルスワクチン/ベクターの開発

本研究は、ウイルス粒子の形成・放出に関与するMタンパク質欠損型の次世代ワクチン開発に向けての基礎的解析を目的としている。我々はイヌジステンパーウイルス(CDV)全ゲノムcDNAクローンを用いて、リバースジェネティクス系の開発に成功しており、M遺伝子を欠損あるいは改変させたウイルスクローンを作出する事が可能となった。これを、CDV-M蛋白発現細胞株と共培養することによって、M遺伝子を欠損した組換えCDV(rCDV-dM)をレスキューし、ウイルスとして回収する事が可能である。rCDV-dMは、これまでの報告からウイルス粒子形成を行なわない、持続感染型の新しいウイルスベクターになる可能性が考えられる。今年度は、まずM蛋白を特異的に認識するポリクロナール抗体を作製して欠損ウイルス作製のツールを整えた。その結果、M発現蛋白やCDV感染細胞と反応できる抗M特異抗体の作製に成功した。また、M発現細胞株の樹立も試みたが、持続的にM蛋白を発現すると障害性が強く細胞株を得る事は困難であった。そこで、M蛋白を任意の時期に発現できるCre/loxPシステムを導入して細胞株樹立を試みている。いくつかの候補細胞株でM蛋白の誘導発現を確認中である。M欠損CDVクローンの構築はデザインが困難であり作製に時間を要しているが、完成次第レスキューを行いM欠損CDVを得る予定である。同時にウイルス膜の裏打ちをするM蛋白の機能解析をrCDV-dMを用いて細胞内での増殖に関する機能や他のウイルス構成蛋白との相互作用やウイルス膜蛋白の細胞外表出に関わる役割、持続感染機構への関与などの分子機能解析を野外株と比較しながら行う予定である。
腎尿細管の再生を可能とさせる非コードDNAランドスケープの全容解明

本研究は、腎尿細管の再生に関わる遺伝子群の非コードDNA領域の機能を俯瞰的な視点から捉え、個体内でのネフロン再生を可能とさせる遺伝子発現調節メカニズムの全容解明を目指すものである。この目的で、遺伝子発現の活性化と強い相関があることが知られているオープンクロマチン領域の網羅的な解析と、それらが実際の個体内で働いているかを調べるin vivoエンハンサー機能解析の手法を組み合わせて、腎尿細管が再生する過程のゲノム動態の全容の解明を試みる。