hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
15-16世紀ネ-デルラントにおける穀物流通に関する分析

当該年度においては、15世紀のネ-デルラントの穀物流通に関して、基礎的な仕事として数量的分析の基礎となる穀物価格の価格決定に関する付帯情報を含めたデータベース化の作業を進行中である。なお、その作業と平行し、穀物価格の情報を含んでいるフランデレン(フランドル)の穀物流通の拠点都市であるヘントのホスピタルの穀物購入記録に関する論文を作成した。当論文は、平成5年度中にKobe University Economic Review 39の1論文として刊行される。その概要は以下のとおりである。ホスピタルの穀物購入の記録はこれまで市場における穀物価格として扱われてきたが、ヘントに関する場合、15世紀に関して記録が残るを7ホスピタルの会計帳簿においては、ホスピタルによる購入形態は多様であり、ヘントの「穀物市場」での購入、穀物商人からの「市場」を介さない購入、ホスピタルの所有地を耕作する借地農からの購入、パン焼親方からの購入などの形態がとられている。また、通期的な変化として、穀物調達手段の商取引化と多様化がみられ、地代として徴収した穀物をパンに利用する形態から多様な形態での穀物の購入、パンの購入へと変化している。この論文で示された穀物購入形態の多様性と時間的変化は、これまでの穀物価格分析においては十分考慮されていなかった事象であり、それを明らかにしたことがこの論文の特徴である。また、ヘント以外の地域の穀物価格史料、穀物流通に関する都市当局の行政状況を記録している会計帳簿についてのマイクロフィルムをベルギーより入手し、その検討も現在行っている。
遺伝子病家系における連鎖解析

平成10年度は、(1)家族性白内障、(2)進行性骨幹異形成症(Engelmann病)、並びに(3)発作性運動誘発性コレオアテトーシスの3種の常染色体優性の単一遺伝子病の家系において2点連鎖解析を行った。インフォームドコンセントを得た後に、家系構成員からDNAを調整し、450種のGenethonのマイクロサテライト(CAリピート)多型マーカー遺伝子型と疾患との連鎖を検討した。各マーカー座に対するPCRプライマーを合成し、片鎖を蛍光色素Cy5でラベルした。PCR産物をオートシケンサ中で電気泳動し、泳動パターンから各アレル型を同定した。連鎖の検定はコンピュータで解析し、最大ロッド得点(Zmax)を算定した。(1)4世代にわたる10名の罹患者を含む1家系の家族性先天性白内障座は、20番染色体のマーカー座との連鎖を認めた。最大ロッド得点(Zmax)=3.61,θmax=0.00であった。ハプロタイプ解析により、白内障座は33.9cMにマップされた。しかし、同領域に局在する水晶体特異的に発現するフィラメント構造タンパク遺伝子(BFSP1)内には塩基置換や欠失は同定されなかった。15種の既知の白内障座および数種の候補座との連鎖は否定された。(2)2家系計17名の罹患者を含む家系のEngelmann病座はBマーカー座と高い連鎖値を示した(Zmax=5.78,θmax=0.00,p=0.90)。ハプロタイプ解析では26.3cMにわたる領域にマップされた。(3)計24名の3家系における発作性運動誘発性コレオアテトーシス座はCマーカー座(17.3cM)と連鎖した(Zmax=6.077,θmax=0.00,p=0.9)。既知のイオンチャンネル関連遺伝子座との連鎖は否定した。これらの結果は遺伝病の責任遺伝子の単離に有用な位置情報となる。Kantaputra型肢中部短縮型骨格異形成(MDK)、発作性運動誘発性コレオアテトーシス(PKC)、心房中隔欠損(ASD)の3種の遺伝子病に関して大家系における連鎖解析を行った。(1)MDKは、それに類似するVentruto型骨格異形成(SDP)患者にみられた染色体転座切断点2q31と8p21に焦点を当て、同領域に位置する計50種のCA反復配列マーカーを用いて連鎖解析を行った。結果は、8p24-p21領域の25マーカーとは連鎖せず、2q22-q34領域の4種のマーカー(D2S2284,D2S326,D2S2188,D2S2314)と連鎖した。コンピュータ補助による2点連鎖解析では、D2S2284とD2S2188は、組み換え値=0で、最大ロッド得点4.82を得た。Genethonのマップによれは、この4種のマーカー領域の距離は22.7cMであった。つまり、この領域中にMDKの責任遺伝子が局在する。(2)中程度サイズのPKC1家系における連鎖解析は、第1段階として本症の病態は細胞膜イオンチャネルの異常であるとの仮説に基づき、既知の膜チャネル関連遺伝子座を候補とした連鎖解析を行い、第2段階はゲノム上に約15cMの平均距離をおいた計200種のCA反復配列マーカーを用いた。

現在、未だ連鎖領域は同定できていない。(3)ASDでも罹患者9名を含む大きな家系で解析中であるが、115座位を調べたが、まだ高いロッド得点は得ていない。平成10年度は、(1)家族性白内障、(2)進行性骨幹異形成症(Engelmann症候群)、並びに(3)発作性運動誘発性コレオアテトーシスの3種の常染色体優性の単一遺伝子病の家系において2点連鎖解析を行った。インフォームドコンセントを得た後に、家系構成員からDNAを調整し、450種のGenethonのマイクロサテライト(CAリピート)多型マーカー遺伝子型と疾患との連鎖を検討した。各マーカー座に対するPCRプライマーを合成し、片鎖を蛍光色素Cy5でラベルした。PCR産物をオートシケンサ中で電気泳動し、泳動パターンから各アレル型を同定した。連鎖の検定はコンピュータで解析し、最大ロット得点(Zmax)を算定した。(1)4世代にわたる8名の罹患者を含む1家系の家族性先天性白内障座は、A染色体のAマーカー座との連鎖を認めた。A座との間の最大ロッド得点(Zmax)=3.31,θmax=0.00であった。ハプロタイプ解析により、白内障座はA2座とA3座間(33.9cM)にマップされた。しかし、同領域に局在する水晶体特異的に発現するフィラメント構造タンパク遺伝子内には塩基置換や欠失は同定されなかった。10種の既知の白内障座および数種の候補座との連鎖は否定された。(2)3世代にわたる13名の罹患者を含む家系の進行性骨幹異形成症座はBマーカー座と高い連鎖値を示した(Zmax=4.54,θmax=0.00,p=0.90)。ハプロタイプ解析では26.3cMにわたる領域にマップされた。(3)4世代16名の罹患者を含む1家系と3世代5名の罹患者がいる他の1家系における発作性運動誘発性コレオアテトーシス(PKC)座はCマーカー座(17.3cM)と連鎖した(Zmax=4.34,θmax=0.00,p=0.9)。既知のイオンチャンネル関連遺伝子座との連鎖は否定した。これらの結果は遺伝病の責任遺伝子の単離に有用な位置情報となる。
負極性雷雲による多地点同時雷撃現象に関する基礎的研究

多地点雷撃現象解明の1つの手がかりとして、雷雲下層の負電荷と複数の鉄塔との間で多地点雷撃が発生する場合を想定し、平板対2本の棒電極からなるギャップに同極性直流電圧を印加した場合の放電形態について、検討した。その際、雷雲下層の負電荷の拡がりを模擬した直径1mのロゴウスキ-電極と鉄塔を模擬した2本の棒電極からなるギャップに、一定電圧上昇率5kV/sの負極性直流電圧を印加して、フラッシオ-バさせた。棒電極には膜状コロナを経てフラッシオ-バに至る直径4mmのものと、コロナ発生直後フラッシオ-バに至る直径20mmのものを用いた。その結果、直径4mmの場合、棒電極間の間隔Dと棒電極と平板ギャップの長さHとの比D/H>1.2では、ほとんどそれぞれ2本の棒電極と平板電極との間で生じるH形フラッシオ-バが現われる。D/Hが小さくなると、2本の棒電極からの放電路がギャップの途中でいっしょになったh形フラッシオ-バが多く発生する。一方、棒電極直径20mmの場合、1.6<D/H<2.0でH形フラッシオ-バが多く発生し、D/Hがさらに小さくなるとh形フラッシオ-バが多く発生する。これは、膜状コロナの安定化領域が存在する直径4mmの場合、D/Hが小さいところでは、棒電極接近によるお互いの棒電極先端近傍への電界緩和作用と、コロナ放電より発生した正の空間電荷群による電界緩和作用のためである。また、膜状コロナの安定化領域の存在しない直径20mmの場合、空間電荷群による電界緩和作用の影響が現われないからである。本研究は、負極性雷雲による多地点同時雷撃現象解明の1つの手がかりとして、雷雲を平板電極で、地上の鉄塔等を複数の背後平板付棒電極で模擬し、複数放電の発生条件と発生機構を検討する。実験には、線条又は膜状コロナを経てフラッシオーバに至る棒電極直径が4mmの場合と、コロナ発生直後フラッシオーバに至る棒電極直径が20mmの場合との比較のため2種類の棒電極を用いた。結果は、1.ギャップの長さ(D)を5cmとし、棒電極間隔(H)を変化させた場合の複数フラッシオーバ発生率を求めた。その結果、(1)棒電極直径が4mmの場合、D/H≧2では、2本の棒電極からそれぞれ別経路をどたるII形フラッシオーバが発生し、D/Hが小さくなると、2本の棒電極からの放電路が途中で1本となり平板電極に至るh形フラッシオーバが多く発生する。(2)棒電極直径が20mmの場合、D/Hが2以上ではII形フラッシオーバが発生しなくなり、D/Hが2より小さいところでは、直径4mmの場合と同じ傾向である。2.棒電極が1本の場合のフラッシオーバに対する棒電極が2本の場合のフラッシオーバ電圧の変動率ΔVとD/Hとの関係を求めた。その結果、(1)棒電極直径が4mmの場合、D/Hが小さくなるとΔVは大きくなる。これは、棒電極間隔がせまいところでは、お互いの棒電極の印加電界による電界緩和作用(有限要素法により電界分布の変化を求めた)が働くことと、コロナ放電による空間電荷の電界緩和作用のためである。(2)棒電極直径が20mmの場合のΔVは、直径4mmの場合に比しD/Hが小さくなると小さい。これは、直径20mmの場合、コロナ安定化領域が存在しないため、印加電界による電界緩和作用のみが働くためである。となる。以上は鉄塔が平地にある場合を想定したが、次年度は山の斜面にある場合を想定して、2組の平板対棒電極を用いて検討する。

多地点雷撃現象解明の1つの手がかりとして、雷雲下層の負電荷と複数の鉄塔との間で多地点雷撃が発生する場合を想定し、平板対2本の棒電極からなるギャップに同極性直流電圧を印加した場合の放電形態について、検討した。その際、雷雲下層の負電荷の拡がりを模擬した直径1mのロゴウスキ-電極と鉄塔を模擬した2本の棒電極からなるギャップに、一定電圧上昇率5KV/sの負極性直流電圧を印加して、フラッシオ-バさせた。棒電極には膜状コロナを経てフラッシオ-バに至る直径4mmのものと、コロナ発生直後フラッシオ-バに至る直径20mmのものを用いた。その結果、直径4mmの場合、棒電極間の間隔Dと棒電極と平板ギャップの長さHとの比D/H1.2では、ほとんどそれぞれ2本の棒電極と平板電極との間で生じるII形フラッシオ-バが現われる。D/Hが小さくなると、2本の棒電極からの放電路がギャップの途中でいっしょになったh形フラッシオ-バが多く発生する。一方、棒電極直径20mmの場合、1.6<D/H<2.0でII形フラッシオ-バが多く発生し、D/Hがさらに小さくなるとh形フラッシオ-バが多く発生する。これは、膜状コロナの安定化領域が存在する直径4mmの場合D/Hが小さいところでは、棒電極接近によるお互いの棒電極先端近傍への電界緩和作用と、コロナ放電より発生した正の空間電荷群による電界緩和作用のためである。また、膜状コロナの安定化領域の存在しない直径20mmの場合、空間電荷群による電界緩和作用の影響が現れないからである。
イミンへの求核的付加反応の立体化学制御と触媒的不斉合成

イミンへの求核的付加反応の立体化学制御と触媒的不斉合成について検討した結果以下の事実が明らかになった。1.イミンへの求核的付加反応の立体化学制御:(S)-Ethyl lactateから得られるN-ベンジル-α-シロキシアルジミンにRLi (R=Bu,Me)を反応させたところ,Threo体のβ-アミノアルコールが選択的に得られ、RCu・BF_3及びR_2CuLi・BF_3(R=Bu,Me)を作用させたところ、100%Erythro体が得られることが明らかになった。さらに、(R)-Ethyl mandelateから得られるN-トリメチルシリル-α-シロキシアルジミンにRLi (R=Bu,Me)を反応させたところ、Threo体のβ-アミノアルコールが選択的に得られ、RCu・BF_3 (R=Bu,Me)を作用させたところ、100%Erythro体が得られることが明らかになった。この様に、容易に反応試剤を変える事により同じ出発物質から立体化学の異なるβ-アミノアルコールを合成することが可能になった。以上のようにリチウム試薬を用いた場合と有機銅-BF_3試薬を用いた場合とでは、その選択性に著しい相違が見られたことは注目すべきことである。リチウム試薬の付加はCyclic Cram modelで、一方有機銅-BF_3試薬の付加はFelkin-Anh modelもしくはOpen chain Cram modelを考えることにより実験事実をうまく説明することができる。2.三塩化ビスマス-亜鉛存在下、アリリックハライドを用いるイミンのアリル化反応:ビスマスとアリルブロミドを用いるイミンのアリル化反応を種々検討したところ、三塩化ビスマス-亜鉛存在下、イミンと2当量のアリルブロミドをアセトニトリル中60°Cで反応させると対応するホモアリルアミンが収率よく得られることが明らかとなった。この反応をクロチルブロミドを用いて検討したがジアステレオ選択性はほとんど見られなかった。さらに光学活性イミンを用いて、反応の立体選択性を検討した。アリリックハライドとして4-ブロモクロトン酸エチルを反応に用いたところ、室温で容易に反応が進行し、β-アミノエステルが収率よく得られた。3.ビスマス化合物を触媒とするイミンのシアノ化反応およびその不斉合成への展開:触媒量の三塩化ビスマス存在下、シアノ化剤としてトリメチルシリルシアニドを用い、これをイミンと反応させると対応するα-アミノニトリルが収率よく得られることが明らかになった。この反応を不斉合成に展開すべく、まず光学活性イミンを反応基質に用いてジアステレオ選択的にシアノ化反応について検討したが、良好な結果は得られなかった。次に光学活性酒石酸ジエチルエステルから調製した不斉ビスマス触媒を用いてエナンチオ選択的イミンのシアノ化反応を検討したところ、不斉シアノ化反応が惹起することが明らかになった。イミンへの求核的付加反応の立体科学制御について検討した結果以下の事実が明らかになった。(S)-Ethyl lactateから得られるN-ベンジル-α-シロキシアルジミンにRLi(R=Bu,Me)を反応させたところ、threo体のβ-アミノアルコールが選択的に得られ、RCu,BF_3及びR_2CuLi・BF_3(R=Bu,Me)を作用させたところ、100%erythro体が得られることが明らかになった。さらに、(R)-ethyl mandelateから得られるN-トリメチルシリル-α-シロキシアルジミンにRLi(R=Bu,Me)を反応させたところ、threo体のβ-アミノアルコールが選択的に得られ、RCu・BF_3(R=Bu,Me)作用させたところ、100%erythro体が得られることが明らかになった。以上のようにリチウム試薬を用いた場合と有機銅-BF_3試薬を用いた場合とでは、その選択性に著しい相違が見られたことは注目すべきである。リチウム試薬の付加はcyclic Cram modelで、一方有機銅-BF_3試薬の付加はFelkin-Anh modelもしくはopen chain Cram modelを考えることにより実験事実をうまく説明することができる。

リチウム試薬の付加はCyclic Cram modelで、一方有機銅-BF_3試薬の付加はFelkin-Anh modelもしくはOpen chain Cram modelを考えることにより実験事実をうまく説明することができる。2.三塩化ビスマス-亜鉛存在下、アリリックハライドを用いるイミンのアリル化反応:ビスマスとアリルブロミドを用いるイミンのアリル化反応を種々検討したところ、三塩化ビスマス-亜鉛存在下、イミンと2当量のアリルブロミドをアセトニトリル中60°Cで反応させると対応するホモアリルアミンが収率よく得られることが明らかとなった。この反応をクロチルブロミドを用いて検討したがジアステレオ選択性はほとんど見られなかった。さらに光学活性イミンを用いて、反応の立体選択性を検討した。アリリックハライドとして4-ブロモクロトン酸エチルを反応に用いたところ、室温で容易に反応が進行し、β-アミノエステルが収率よく得られた。3.ビスマス化合物を触媒とするイミンのシアノ化反応およびその不斉合成への展開:触媒量の三塩化ビスマス存在下、シアノ化剤としてトリメチルシリルシアニドを用い、これをイミンと反応させると対応するα-アミノニトリルが収率よく得られることが明らかになった。この反応を不斉合成に展開すべく、まず光学活性イミンを反応基質に用いてジアステレオ選択的にシアノ化反応について検討したが、良好な結果は得られなかった。次に光学活性酒石酸ジエチルエステルから調製した不斉ビスマス触媒を用いてエナンチオ選択的イミンのシアノ化反応を検討したところ、不斉シアノ化反応が惹起することが明らかになった。イミンへの求核的付加反応の立体化学制御と触媒的不斉合成について検討した結果以下の事実が明らかになった。1.ビスマスとアリルブロミドを用いるイミンのアリル化反応を種々検討したところ、三塩化ビスマス-亜鉛存在下、イミンと2当量のアリルブロミドをアセトニトリル中60°Cで反応させると対応するホモアリルアミンが収率よく得られることが明らかとなった。さらに光学活性イミンを用いて反応の立体選択性を検討した。2.触媒量の三塩化ビスマス存在下、シアノ化剤としてトリルメチルシリルシアニドを用い、これをイミンと反応させると対応するα-アミノニトリルが収率よく得られることが明らかになった。この反応を不斉合成に展開すべく、まず光学活性イミンを反応基質に用いてジアステレオ選択的なシアノ化反応について検討したが、良好な結果は得られなかった。
皮膚に常在するヒトポリオーマウイルスのエコロジー：疾患との関係を探る

人の皮膚には多くの微生物が常在しており、微生物叢を形成している。本研究では、皮膚に常在するウイルスに着目し、皮膚ウイルス叢を構成する各種ウイルスの感染状況が加齢とともにどのように変化するのか、その変化と疾患との関連性を探求する。昨年までに、健常者の健常皮膚において皮膚常在ウイルスであるメルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)、ヒトポリオーマウイルス(HPyV6)、ヒトポリオーマウイルス7(HPyV7)の年代ごとの感染状況を明らかにすることができた。最終年度である本年度は、いくつかの代表的な炎症性皮膚疾患患者から皮膚スワブを採取し、病変部と非病変部における感染状況を検討した。これまでに収集した健常者の皮膚スワブDNAをコントロールとし、MCPyV・HPyV6・HPyV7の各ウイルスの検出率およびウイルス量を比較した。その結果、アトピー性皮膚炎患者と乾癬患者においてHPyV6の検出率とウイルス量が有意に高いことが明らかとなった。また、同様の傾向がHPyV7でも認められた。一方でMCPyVは、健常者の健常皮膚と比べ、アトピー性皮膚炎患者および乾癬患者においては検出率とウイルス量ともに有意に低いことが明らかとなった。患者の病変部と非病変部の間では、検出率とウイルス量ともに有意な変化は認められなかった。以上のことから、これら炎症性皮膚疾患においては患者個体全身レベルでウイルス感染状況が変化していることが示唆された。本研究により、炎症性皮膚疾患におけるウイルス感染状況の変動と健常者との違いが明らかとなった。これにより今後の皮膚疾患治療方針への貢献が期待できると考えられる。今後はさらに症例数を増やし、ウイルスの感染状況を詳細に解析していくことで、皮膚疾患と皮膚常在ウイルス叢との関連性を明らかにしたい。本研究は、皮膚の老化とともに皮膚ウイロームを構成するポリオーマウイルスの感染状況がどのように変化し、それが疾患にどう関与するのかを探求するものである。本年度は、皮膚癌の一種であるメルケル細胞癌(MCC)を惹起するメルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)に着目し、皮膚での感染実態を調査した。これまで、皮膚に不顕性感染しているMCPyVを直接検出し、年代別での感染実態を明らかにした報告はなかったことから、小児から高齢までの健常者において皮膚スワブを採取し、MCPyVゲノムの検出と定量をおこなった。その結果、皮膚におけるMCPyV感染率とウイルス量は年齢とともに増加し、高齢者で高い傾向が明らかになった。また、非露光部位である上腕に比べ、日光暴露部位である頭部でウイルス量が多いことが示されたことから、MCPyVは幼少期から感染し、加齢に伴いウイルスの蓄積が生じると考えられた。さらに、MCC患者と他の皮膚癌患者、そして健常者において皮膚でのMCPyV感染実態の違いを検討した。比較解析の結果、MCC患者でMCPyV感染量が多く、特にその頭部で多い結果が得られた。また、MCPyVの癌遺伝子であるLT遺伝子について、各例から検出された配列を同定したところ、MCC患者の腫瘍部からは特徴的な変異を有する「腫瘍型」が検出されたが、MCC患者の正常皮膚や健常者の皮膚では変異の無い「野生型」が検出された。これらのことから、皮膚MCPyV量が多い状態を保ちながら、日光暴露を長期間受けることがMCC発症への重要な素因であることが示唆された。本年度の研究により、皮膚でのMCPyV研究において重要なコントロールとなる健常者の年代別の感染実態データを得ることができた。今後の研究の基盤を固めることができたことから、研究が計画通りに進んでいると判断した。本年度は、皮膚指向性ウイルスとしてヒトポリオーマウイルス6型(HPyV6)、ヒトポリオーマウイルス7型(HPyV7)に着目し、皮膚での感染実態を調査した。HPyV6とHPyV7は、健康な人の皮膚スワブから発見され、その後皮膚掻痒性角化症やいくつかの皮膚疾患との関連が示唆されたが、健常者の皮膚においての各年代の分布状況や感染実態は不明であった。そこで、小児から高齢までの健常者から皮膚スワブを採取し、HPyV6とHPyV7のゲノムの検出と定量を行った。その結果、皮膚におけるHPyV6とHPyV7の感染率とウイルス量は年齢とともに増加し、80歳以上の高齢者で高い傾向が明らかになった。一方で20歳未満の小児皮膚でのウイルス量は、成人の皮膚よりも有意に低かった。また、昨年度に報告した同属のメルケル細胞ポリオーマウイルスは、日光暴露部位である頭部において、日光非暴露部位である上腕よりもウイルス量が多かったことから、HPyV6とHPyV7においても部位によるウイルス量の差を検討した。その結果、上腕と頭部では有意なウイルス量の差は認められなかった。このことから、HPyV6とHPyV7の感染は日光暴露に影響されない可能性が示唆された。以上のことから、HPyV6とHPyV7の感染は高齢者で増加していることが明らかとなり、老化により免疫抑制状態になることがHPyV

6とHPyV7の感染を活発化することが示唆された。本年度の研究により、皮膚ポリオーマウイルス研究において重要な指標となるHPyV6とHPyV7の健常者における感染実態データを得ることができた。不明であった皮膚常在ウイルスの感染状況の一端を明らかにすることができ、今後の研究の基盤を強固にすることができたことから、研究が計画通りに進んでいると判断した。人の皮膚には多くの微生物が常在しており、微生物叢を形成している。本研究では、皮膚に常在するウイルスに着目し、皮膚ウイルス叢を構成する各種ウイルスの感染状況が加齢とともにどのように変化するのか、その変化と疾患との関連性を探求する。昨年までに、健常者の健常皮膚において皮膚常在ウイルスであるメルケル細胞ポリオーマウイルス(MCPyV)、ヒトポリオーマウイルス(HPyV6)、ヒトポリオーマウイルス7(HPyV7)の年代ごとの感染状況を明らかにすることができた。最終年度である本年度は、いくつかの代表的な炎症性皮膚疾患患者から皮膚スワブを採取し、病変部と非病変部における感染状況を検討した。これまでに収集した健常者の皮膚スワブDNAをコントロールとし、MCPyV・HPyV6・HPyV7の各ウイルスの検出率およびウイルス量を比較した。その結果、アトピー性皮膚炎患者と乾癬患者においてHPyV6の検出率とウイルス量が有意に高いことが明らかとなった。また、同様の傾向がHPyV7でも認められた。一方でMCPyVは、健常者の健常皮膚と比べ、アトピー性皮膚炎患者および乾癬患者においては検出率とウイルス量ともに有意に低いことが明らかとなった。患者の病変部と非病変部の間では、検出率とウイルス量ともに有意な変化は認められなかった。以上のことから、これら炎症性皮膚疾患においては患者個体全身レベルでウイルス感染状況が変化していることが示唆された。本研究により、炎症性皮膚疾患におけるウイルス感染状況の変動と健常者との違いが明らかとなった。これにより今後の皮膚疾患治療方針への貢献が期待できると考えられる。今後はさらに症例数を増やし、ウイルスの感染状況を詳細に解析していくことで、皮膚疾患と皮膚常在ウイルス叢との関連性を明らかにしたい。幅広い年代の健常者皮膚スワブDNAが得られたことから、MCPyVのみならず皮膚ポリオーマウイルスとして他のウイルスの感染状況を調査する。また、皮膚疾患症例を収集し、ウイルスの感染実態を調べることで疾患や病態との関連性を解析する。健常者における皮膚ポリオーマウイルスの感染実態が明らかとなったことから、次に皮膚疾患症例を収集し、ウイルスの感染実態を調べることで疾患や病態との関連性を解析する。また、収集した検体をもとに各ウイルスの遺伝子配列を詳細に解析し、変異状況等を解析する。本年度は試薬を中心に物品費の支出を最低必要限に抑えて予算を執行したため、若干の繰越金が発生した。本年度は、試薬など消耗品を中心に最低必要限の予算を計上したため、繰越金が発生した。次年度は最終年度として、ウイルス遺伝子解析用試薬、蛋白発現解析用試薬、プラスティック器具などの物品費、および外注費、学術誌掲載のための費用を予算に計上する。
光触媒利用のブレークスルー的新機能性の発現とその利用に関する研究

光触媒は、環境浄化材料として幅広く用いられるようになった。そこで、より簡便な固定化・成膜が期待されている。現在、光触媒型酸化チタンの固定化としてゾル・ゲル法が汎用されているが、十分な光触媒機能性を持たせるためには、300°C以上の熱処理が必要であり、母材に熱的な制限が加わる。本研究では、ゾル溶液から電解により固定化した酸化チタン皮膜が、熱処理を施さなくても良好な光触媒活性を示したことについて、解析を行った。このゾル・ゲル電気泳動電着法により作製した酸化チタン光触媒皮膜は、熱処理を施さなくてもST-01より良好な光触媒活性を示した。本手法は、低耐熱性材料への固定化法として期待できる。また、ガスフロースパッタリング法では、チタン(金属)をターゲットに用いて、酸素を気体として導入し、基板上に酸化チタンとして成膜する方法である。この方法ではスパッタ粒子の持つ運動エネルギーの大きさに特徴がある。通常のスパッタリング法では雰囲気ガス圧力が10^<・3>10^<・2>Torr、或いはそれ以下の圧力下で動作する。その圧力領域は平均自由行程が数十cm程度であるため、スパッタ粒子はその運動エネルギーをあまり失うことがなく、10eV程度の運動エネルギーをもったまま基板へ入射する。これに対して、本研究で用いたガスフロースパッタリング法では、1Torrレンジの高圧化で動作するため、低い運動エネルギー蒸気の堆積が可能となる。そのため、基板温度の上昇を低く抑え成膜することが出来る。本手法ガスフロースパッタ法により得られた皮膜はST-01と同等あるいは、それ以上の活性を有することが確認できた。また、本法は酸素と同時に窒素をチャンバー内に導入することで、窒素ドープ酸化チタンも作製することが出来る。作製された窒素ドープ酸化チタンの各光波長の光に対する活性を、ドープしない酸化チタンと比較したところ、窒素ドープ酸化チタンは可視光に対して、通常の酸化チタンの場合より、活性が高いことがわかった。また、辻川らが報告した光カソード防食の考えを表面処理皮膜(鉄-クロム合金めっき)に適用するとともに、酸化チタンを気相に設置した場合においても、その防食効果をQCMを用いることにより定量的に評価することができた。この系は、開回路系と考えられるため、もはや先の光カソード防食の考え方では説明することができない。これを我々は新しい光触媒的防食効果と考え、そのメカニズムについて現在、検討中である。また、大気腐食系への適用を考慮し、恒温恒湿環境中での試験も行っている。
大腸癌におけるラミニン、コラ-ゲン(IV)の免疫組織学的研究

胃癌・大腸癌におけるラミニン(LN)の免疫組織学的検討から,肝転移と癌腺管基底膜LN活性の間に相関があり,肝転移例では深層や癌最深部で特にLN陽性率が高率であることを報告した.さらに,壁深達度が固有筋層以上の大腸癌で,手術後2年以上経過した83例を対象とし,LNの肝転移予知能をprospectiveに検討した.その結果,大腸癌原発巣83例のうちLN陽性は29例で,このうち術後肝転移は15例にみられた.LN染色性によりスクリ-ニングした術後肝転移のsensitivityは88.2%,specificityは78.8%で,良好な予知能を示した.さらに静脈浸襲とLN染色性の関係を検討した結果,静脈浸襲陰性かつLN陰性は肝転移率0%に対し,静脈浸襲陽性かつLN陽性例は57.1%と高率に認められた.静脈浸襲とLN活性を組み合わせると,specificityが高く肝転移の発生率は極めて高かった.次にLNの起源と機構を明らかにするために,13種類のヒト腫瘍細胞をコラ-ゲン・ゲル培養法により三次元的に培養し,その基底膜様構造とLNと肝転移能の関係について明らかにした.ヒト腫瘍細胞の検討では,13種のうちCOLO201,WiDr,MKNー28,Cー1の4株は腺管構造と基底膜様構造を形成し,基底膜様部位にLN陽性層を認め,この4株は全て高分化腺癌で,うち2株は血行性転移を有する大腸癌由来であった.これに対して,基底膜様構造を形成しない9株は細胞塊周囲に顆粒状貯留物を認め,ここにLN陽性を認めた.以上より癌細胞周囲の基底膜のLNは癌細胞由来であることが証明された.現在基底膜形成能と転移の関係について,LN,タイプIVコラ-ゲン,フィブロネクチン,ヴィトロネクチン,エンタクチン等を用い検討中である.大腸癌原発巣におけるlamininの免疫組織学的染色(ABC法)を行ない癌の侵潤転移におけるlamininの役割および静脈侵襲判定について検討した。1.大腸癌全体の癌腺管基底膜のlaminin陽性率は42.7%(82/192)、肝転移再発群71例のlaminin陽性率は81.7%、局所再発・腹膜播種あるいは転移・再発なしの群ではそれぞれ22.2%、19.6%であった。癌腺管基底膜のlamininの免疫組織学的検討は癌の侵潤・転移におけるlamininの役割を解明するうえに重要であるばかりでなく肝転移・再発予測因子としても重要であると考えられた。胃癌組織でも同様の傾向が認められ後述する論文にて公表した。2.laminin染色による従来の染色法(HE,EVG)と比較し77.9%(74/95)の高い陽性率を得た。癌組織内と癌周囲静脈侵襲を肝転移率から比較検討すると癌周囲陽性例の肝転移率は47.5%と前者の29.2%に比べ肝転移とより相関した。これを侵襲静脈の大きさ、個数、部位に分けて検討すると、大きさでは50μm以下でも肝転移予測に重要であり、個数では5個以上で肝転移率は60%と高率であった。侵襲静脈の認められる最も深い部位(“深達部位")は、肝転移率と正の相関を認めた。侵襲静脈の有無だけでなく、個数、“深達部位"などを考慮することにより、さらに肝転移・再発予測能が高まることが判明した。3.以上述べた癌腺管基底膜のlamininとlaminin染色による静脈侵襲の両者を組合わせると肝転移・再発予測がさらに正確に判定できることが証明された。動物に移植した腫瘍細胞(ヒト腺癌由来のKUM LKー2、KUM LKー17、Lewis肺癌細胞、colon26細胞およびVX2細胞)におけるlamininの局在に関する免疫組織学的染色を行ない高転移株と低転移株、あるいは原発巣と肝転移巣におけるlamininの局在について比較検討し、さらにこの肝転移モデルを用いてlamininのコア配列を持つYIGSRの転移抑制効果および病理組織学的研究を施行中である。胃癌・大腸癌におけるlaminin(LN)の免疫組織学的検討を行い、肝転移例ほどLN陽性例が多いことから、LNが肝転移に必要な成分であると推測し報告した。組織型との関係では、分化度の高い癌ほどLN陽性例を多く認めた。胃癌組織では、低分化でも我々の分類した充実胞巣型ではLN陽性率が高く、肝転移も高率であることを示した。さらに癌基底膜構成成分であるLN、type IV collagen(CIV)の局在を検討した。大腸癌原発巣のLN陽性率は42.7%(82/192)、肝転移症例の原発巣のLN陽性率は83.1%(59/71)で肝転移のない症例の陽性率は18.8%(21/112)に比べ有意に高率であった。肝転移巣は94.1%(16/17)と高率であった。同様にCIVでも原発巣の陽性率は18.7%、また肝転移症例の原発巣のCIV陽性率は83.3%(25/30)で肝転移のない症例の陽性率5.0%に比べ有意に高率であった。肝転移巣も94.1%(16/17)と高率であった。肝転移例では表層、中間層、深層さらに癌最深部でもLN、CINは陽性であった。

以上のことより分化型腺癌では、癌細胞の浸潤、肝転移の過程においては基底膜の破壊は必ずしも必要ではなく、基底膜を温存し壁内を進展する。つまりLNやCIVは壁内進展の基質的なバリア-というより、癌に付随する機能的な物質であると考えられた。現在、癌の産生するLN、CIVについて、実験動物を用いて培養細胞を移植した腫瘍(ヒト腺癌由来のKUM LKー2・KUM・LKー17・Lewis肺癌細胞、colon26細胞およびVX2細胞)におけるLNの局在に関する免疫組織学的染色を行ない高転移株と低転移株,あるいは原発巣と肝転移巣におけるLNの局在性について比較検討し,さらにこの肝転移モデルを用いてLNのコア配列を持つYIGSRの転移抑制効果および病理組織学的研究を行ない、さらにヒト腫瘍細胞をもちいて、イムノブロッティング法および免疫組織学的染色によりLN、CIVの産生を検討するとともに、転移・接着能との関係について検討中である。胃癌・大腸癌におけるラミニン(LN)の免疫組織学的検討から,肝転移と癌腺管基底膜LN活性の間に相関があり,肝転移例では深層や癌最深部で特にLN陽性率が高率であることを報告した.さらに,壁深達度が固有筋層以上の大腸癌で,手術後2年以上経過した83例を対象とし,LNの肝転移予知能をprospectiveに検討した.その結果,大腸癌原発巣83例のうちLN陽性は29例で,このうち術後肝転移は15例にみられた.LN染色性によりスクリ-ニングした術後肝転移のsensitivityは88.2%,specificityは78.8%で,良好な予知能を示した.さらに静脈浸襲とLN染色性の関係を検討した結果,静脈浸襲陰性かつLN陰性は肝転移率0%に対し,静脈浸襲陽性かつLN陽性例は57.1%と高率に認められた.静脈浸襲とLN活性を組み合わせると,specificityが高く肝転移の発生率は極めて高かった.次にLNの起源と機構を明らかにするために,13種類のヒト腫瘍細胞をコラ-ゲン・ゲル培養法により三次元的に培養し,その基底膜様構造とLNと肝転移能の関係について明らかにした.ヒト腫瘍細胞の検討では,13種のうちCOLO201,WiDr,MKNー28,Cー1の4株は腺管構造と基底膜様構造を形成し,基底膜様部位にLN陽性層を認め,この4株は全て高分化腺癌で,うち2株は血行性転移を有する大腸癌由来であった.これに対して,基底膜様構造を形成しない9株は細胞塊周囲に顆粒状貯留物を認め,ここにLN陽性を認めた.以上より癌細胞周囲の基底膜のLNは癌細胞由来であることが証明された.現在基底膜形成能と転移の関係について,LN,タイプIVコラ-ゲン,フィブロネクチン,ヴィトロネクチン,エンタクチン等を用い検討中である.
言語の壁を超える参加者協調型の異文化間コミュニケーションウェアの研究開発

異文化間で対話を行うためには,様々な言語を習得する必要があるが,それは容易ではない.この問題の解決方法として,機械翻訳をコミュニケーションへ積極的に利用する流れがある.しかし,その翻訳品質は未だ十分とはいえず,機械翻訳のみに依存しない支援が必要となる.本研究の目的は,機械翻訳のみに依存せず,意思疎通のためのインタラクションを支援し,また,対訳辞書などの言語資源を積極的に応用可能な環境を整備することで,母国語による異文化間コミュニケーションを可能とすることである.そこで,言語資源を応用的に利用可能な言語リソース・コンポーネントとユーザ間のインタラクションを支援するインタラクティブリペア・コンポーネントについて,以下の3種類の実装を行った.1)折り返し翻訳機能は,メッセージを作成する際,例えば,日本人が韓国人と対話を行う場合,日本語から韓国語に翻訳し,さらにその韓国語を日本語に再翻訳する.韓国語が理解できなくても翻訳結果を日本語で確認することができる.2)アノテーション機能は,メッセージに含まれる例えば文化依存の事象などの語句に注釈を付与することができる.理解不能な語句について相手に説明を要求することも可能であり,参加者間の協力により内容が補完される.さらに,蓄積された注釈は,多言語の辞書としても利用可能となる.3)対訳文共有機能は,チャットを通じた対訳文の蓄積により多言語の対訳辞書を作成する機能であり,蓄積された対訳文は機械翻訳の代わりに利用することができる.また,品質の悪い対訳文は修正も可能であり,人々の力でより良い言語資源を容易に数多く生み出すことができる.これらは,機械翻訳の精度を補完するための補助的な機能であるが,このような様々な補完機能の組み合わせにより異文化間の円滑な対話が可能となるといえる.インターネットの普及により,異文化間におけるコミュニケーションの機会は増加の一途であるが,様々な言語を習得する必要があるため,言語の壁を超えたコミュニケーションは容易ではない.そこで,既存の言語資源を応用可能なコミュニケーションツールを開発し,母国語による異文化コミュニケーションを支援する.言語の違いを吸収するために機械翻訳の利用が考えられるが,現状の翻訳精度は円滑なコミュニケーションに耐える程の品質に達していない.特に造語等のコミュニティに依存する用語が含まれている文章の翻訳精度は不十分である.そこで,言語資源の応用技術としてドメイン指向翻訳を開発した.ドメイン指向翻訳とは,コミュニティ依存の対訳辞書(コミュニティ辞書)と既存の機械翻訳や形態素解析等を連携させた,そのコミュニティ向けに特化した翻訳機能であり,コミュニティ用語が含まれた文章の翻訳の際,そのコミュニティ辞書を利用することで翻訳精度を改善させる.さらに,ドメイン指向翻訳を備えたチャットツールの開発を行い,折り返し翻訳機能やコミュニティに応じて機械翻訳やコミュニティ辞書を変更する機能などの言語資源の応用技術を実装した.実際に研究パートナーであるNPOが作成したコミュニティ辞書を用いて,ドメイン指向翻訳と通常の翻訳との比較評価を行った.評価は,機械翻訳の精度評価の方法として一般的な主観評価による5段階評価を用いた.日英翻訳および日韓翻訳の比較評価の結果,両言語共に翻訳精度の改善が確認できた(日英翻訳:3.0から3.8へ.日韓翻訳:3.4から4.5へ).しかし,NPOにおけるツール利用時の観察により,実際のコミュニケーションでは,機械翻訳に適さない文章が頻繁に存在するため(YouをUと省略表記),それら表記の揺れに対応する処理についても検討する必要がある.また,開発したチャットツールの評価も行う予定である,異文化間で対話を行うためには,様々な言語を習得する必要があるが,それは容易ではない.この問題の解決方法として,機械翻訳をコミュニケーションへ積極的に利用する流れがある.しかし,その翻訳品質は未だ十分とはいえず,機械翻訳のみに依存しない支援が必要となる.本研究の目的は,機械翻訳のみに依存せず,意思疎通のためのインタラクションを支援し,また,対訳辞書などの言語資源を積極的に応用可能な環境を整備することで,母国語による異文化間コミュニケーションを可能とすることである.そこで,言語資源を応用的に利用可能な言語リソース・コンポーネントとユーザ間のインタラクションを支援するインタラクティブリペア・コンポーネントについて,以下の3種類の実装を行った.1)折り返し翻訳機能は,メッセージを作成する際,例えば,日本人が韓国人と対話を行う場合,日本語から韓国語に翻訳し,さらにその韓国語を日本語に再翻訳する.韓国語が理解できなくても翻訳結果を日本語で確認することができる.2)アノテーション機能は,メッセージに含まれる例えば文化依存の事象などの語句に注釈を付与することができる.理解不能な語句について相手に説明を要求することも可能であり,参加者間の協力により内容が補完される.さらに,蓄積された注釈は,多言語の辞書としても利用可能となる.3)対訳文共有機能は,チャットを通じた対訳文の蓄積により多言語の対訳辞書を作成する機能であり,蓄積された対訳文は機械翻訳の代わりに利用することができる.また,品質の悪い対訳文は修正も可能であり,人々の力でより良い言語資源を容易に数多く生み出すことができる.これらは,機械翻訳の精度を補完するための補助的な機能であるが,このような様々な補完機能の組み合わせにより異文化間の円滑な対話が可能となるといえる.
転移ＲＮＡの硫黄修飾塩基の生合成とその制御機構

RNAは転写後にスプライシングや修飾などのプロセシングを経て成熟し機能を発揮する。本研究では立体構造の安定化やコドン認識に関わるtRNAの硫黄修飾塩基の生合成機構の解明を目的とした。本研究では好熱性細菌をモデル系として試験管内での硫黄化反応を再構成し、定量的に反応を解析した。まず硫黄化酵素TtuAには補酵素が結合し、それが酵素活性に重要であることがわかった。共同研究により補酵素の種類と状態を分光法により決定し機能を推定した。また変異TtuAタンパク質を用いて、補酵素やATPの結合と硫黄転移反応に必要な残基を特定した。以上の結果と立体構造情報から新規な反応機構を提案した。転移RNA (tRNA)はタンパク質合成においてコドンとアミノ酸を結び付ける分子であるが、本研究ではtRNAが機能する上で必須である、立体構造の安定化やコドン認識に関わる硫黄修飾塩基の生合成機構の解明を目的とする。本研究では好熱性細菌をモデル系として利用した。これまで好熱菌内での解析系を用い、反応機構の概略を推定している。より詳細に反応機構を解析するために、昨年度までに放射性同位元素や高速液体クロマトグラフィー装置を用いた試験管内反応解析法を確立している。これらの系を用いて硫黄修飾反応機構について定量的に解析を行った。その結果、修飾酵素TtuAには補酵素が結合し、それが酵素活性に重要であることがわかった。またTtuAの保存されたアミノ酸に変異を導入したタンパク質を用いた解析から、補酵素の結合と硫黄転移反応に必要な残基を特定することができた。さらに32P標識ATPを用いた実験からtRNAはアデニル化中間体を経て硫黄化されることが推定された。以上からこれまでに例をみない新規な反応機構の詳細について明らかにすることができた。また上記の研究内容を含め、tRNAの硫黄修飾塩基の生合成機構と機能について、特に最近10年間の関連分野の研究をまとめて総説を執筆した。国際誌Frontiers in Geneticsに投稿し、受理された。理化学研究所横山茂之グループによる先行研究により、好熱菌tRNA54位硫黄修飾酵素であるTtuAについてすでに結晶構造を得ていた。決定した構造をもとに、活性部位の3つの保存されたシステイン残基やATP結合部位と推定される部位について、高度好熱菌Thermus thermophilusの相補系を構築し、変異体解析を共同研究により行った。その結果、ATP結合部位や3つのシステイン残基いずれも硫黄修飾反応に重要であることが明らかになった。上記の結果は国際誌Proteinsに投稿、受理された。また試験管内でより詳細に反応機構を解析するために、放射性同位元素や高速液体クロマトグラフィー装置を用いて反応効率を定量する手法を確立した。特に高速液体クロマトグラフィー装置については、本研究費によりオートサンプラーを追加設置し、迅速に自動で反応効率を定量する系を構築することができた。これらの系を用いて硫黄修飾反応機構について初歩的な解析を行った。転移RNA (tRNA)はタンパク質合成においてコドンとアミノ酸を結び付ける分子である。生合成系の異常は、疾病の発症にも関連している。生合成系は生物間での保存性が高く、本研究では好熱性細菌をモデル系とした。横山茂之グループ(理化学研究所)が決定した好熱菌tRNA硫黄修飾酵素TtuAの構造をもとに、活性部位の3つの保存されたシステイン残基やATP結合部位と推定される部位について、変異体解析を共同研究により行った。高度好熱菌Thermus thermophilus菌体内の相補系を構築して解析し、ATP結合部位や3つのシステイン残基などがいずれも硫黄修飾反応に重要であることが明らかになった(Proteins誌に発表)。迅速試験管内反応解析法を確立し、硫黄修飾反応について定量的に解析した。まず修飾酵素TtuAには補酵素が結合し、それが酵素活性に重要であることがわかった。

また変異TtuAタンパク質を用いて、補酵素やATPの結合と硫黄転移反応に必要な残基を特定した。さらに32P標識ATP等を用いた実験からtRNAが新規中間体を経て硫黄化されることが推定された。以上の結果と立体構造情報から新規な反応機構を提案した。反応に重要な残基が生物間で保存されており、共通のメカニズムであると考えられる。さらに硫黄原子の転移に関与する一群の生合成因子の機能についても解析し、RNA硫黄修飾の一つの代表的な系の詳細をあきらかにした。他の硫黄化系との比較から、生体内の硫黄化合物の生合成機構に共通する原理を考察し、国際誌総説と日本語解説2報を発表した。分子生物学・生化学試験管内での定量的解析系を用いて、詳細に反応機構を解析し、より高い確度で新規なtRNA硫黄化反応機構を推定することができた。またこれまでの研究の一部については総説として国際誌で発表することができた。以上により当初掲げた計画に対しておおむね順調に研究を進めることができた。好熱菌内での変異体解析系を立ち上げ、重要なアミノ酸残基の特定に成功したことと、さらに詳細に反応機構を解析するための手法を構築することができた。特に前者については国際誌で発表することができた。これまでに構築した好熱菌内と試験管内のtRNA硫黄化反応解析系を活用して、複数の生合成因子間の活性化硫黄種の授受についての解析を進める。また最終段階の修飾酵素TtuAがどう基質を認識し、硫黄を導入するかをあきらかにする。また共同研究により複数の生合成因子およびtRNAの複合体の構造の決定を試み、構造に基づいた生化学的解析も行う。以上により一流国際誌への論文投稿、受理を目指す。反応に必要な補酵素はtRNAへの硫黄導入反応に直接関与していると予想しているが、TtuAの構造安定化や、tRNAの認識に寄与している可能性もある。そこでTtuAに結合する補酵素の種類や状態を分光法(紫外-可視、電子常磁性共鳴、共鳴ラマンなど)により決定し、その機能について考察する。さらにTtuAとtRNAのフットプリント実験等も行いTtuAによるtRNAの認識機構をあきらかにする。一連の解析から反応機構を推定することにより、RNA硫黄修飾の一つの代表的な系の詳細をあきらかにする。さらに他の系との比較をおこなうことにより、生体内の硫黄化合物の生合成機構に共通する原理を考察する。これまでに構築した好熱菌内と試験管内の系を活用して、複数の生合成因子間の活性化硫黄種の授受についての解析を進める。また最終段階の修飾酵素TtuAがどう基質を認識および活性化し、硫黄を導入するかをあきらかにする。修飾酵素TtuAに鉄硫黄クラスターが結合しそれが酵素活性に重要であることが示唆されている。鉄硫黄クラスターはtRNAへの硫黄導入反応に直接関与していると予想しているが、TtuAの構造安定化や、tRNAの認識に寄与している可能性もある。
地域で暮らす子どもの母親支援；先天性心疾患を持つ子どもへの看護連携の構築

本研究では、母親の育児ストレスと看護介入との関係性について明らかにし、地域に点在する看護職者の役割について専門会議で支援内容を検討する事を目的にしている。2017年度に実施した先天性心疾患患児における育児ストレスの国内外の文献レビューは、2018年島根県立大学出雲キャンパス研究紀要に投稿し第14巻に掲載された。検証における育児ストレス調査に向けて倫理審査中である。【調査について】育児ストレス尺度については、国内外に多くの尺度があり日本での信頼性・妥当性の検証がされ、かつ健常児や発達障害などの様々な小児疾患での検証が国内外で実施されている、Parent stress Index(以後、PSIという。)を検討し、最終的に育児ストレス尺度ショートフォーム(PSIーSF)という調査項目が最小限で育児指導に活用できる尺度にした。さらに、育児ストレスと訪問看護など看護職との関係を測定する目的に家族エンパワメント尺度を用いる予定である。使用予定である家族エンパワメントを測定する尺度は、Family Empowerment Scale(以下、FESという。)である。FESは、涌水らによって日本語に翻訳し、日本での信頼性・妥当性が検討されている。上記の尺度に決定するために、様々な尺度の特徴とメリット・デメリットを検討した。一方では、先天性心疾患患者家族会や小児科でのイベント活動に参加することで、患児と家族と研究者間のコミュニケーションの場を確保した。調査尺度の検討に時間を要してしまい、倫理審査が遅れている。調査研究を早急に行い、介入を開始する。結果は、海外での発表および論文投稿を予定している。H29年度は、先天性心疾患患児を育てる親の育児ストレスに関する文献調査および、病児を育てる父親のストレス調査と僻地で乳幼児を育てる親の育児ストレス調査とそのような親子を保健師・助産師によるサポート体制の調査をおこなった。先天性心疾患患児を育てる親の育児ストレスの特徴には、疾患の重症や軽症での差は認めず、健康な子どもと同程度の育児ストレスであったと報告されていた。ソーシャルサポートに関しては、情報的サポート、手段的サポート、情緒的サポート、評価的サポートどのサポートでも育児ストレスは軽減されていた。病児を育てる父親の育児ストレスの調査結果は、平成30年3月日本看護研究学会第31回中国四国地方会学術集会にて「在宅移行期における重症心身障害児の父親の育児ストレス」として報告した。父親の育児ストレスには,ストレスの対象者が児と母親という2側面を認めた。父親は母親の育児ストレスを気遣い緩和するような行動をとっていた。しかし,父親はその対処行動にストレスを感じていた。母親の育児ストレスは,夫との関係性と母親の精神状態の良し悪しが相互に影響している。父親自身が穏やかな母親の精神状態を望んでいることからも,母親の育児ストレスを緩和する看護実践が父親の育児ストレス軽減にも繋がることが示唆された。保健師と助産師の連携に関しては、調査地が離島であった事もありフォーマルサポート、インフォーマルサポート両方が存在していた。サポートは、個別に実施していた。研究の成果は、文化看護学会第10回学術集会にて「母親が感じている離島における育児ー島の文化に焦点をあててー」として報告した。妊娠・出産・育児に関する医療資源は少ないが、母親たちは、近隣支援や人が優しいなどの、島民からのサポートに魅力を感じていた。文献レビューやインタビューでの現状把握を終わり、倫理審査を提出する段階になる。H29年度H30年度に予定していた内容であり、概ね順調に進行していると考えている。)である。H30年度に先天性心疾患患児の両親を対象に質問紙調査を実施する。質問紙調査は、H30年度に繰り越して調査することに変更した。その理由から、結果を集計する為の人件費などが次年度繰越となった。また、海外の学会発表も時期をずらしているので使用していない。
睡眠呼吸障害の予後規定因子に関する研究

1983-1993年に終夜睡眠ポリグラフィにより閉塞性睡眠無呼吸症候群(OSAS)と診断された148例(男性136例、女性12例)、年齢19-78歳(52.0【plus-minus】12.3歳)を対象に本邦はじめてのOSASの予後調査を行った。15例が死亡、103例が生存32例は予後不明であった。死亡例は40歳未満の若年層では夜間の突然死が1例、40-64歳の中年層では7例、65歳以上の老年層では7例であった。Kaplan-Meier法により求められた未治療OSAS患者の生存率は、若年層で95.5【plus-minus】4.4%、中年層で79.2【plus-minus】8.9%、および老年層で32.9【plus-minus】17.6%であった。平成4年の厚生省の人口動態統計から得られた本邦の一般人口の平均生存率に比し中年のOSAS患者の生存率は有意に低かった。しかし、老年群では両者間に有意差を認めなかった。1時間あたりの無呼吸低換気回数(無呼吸低換気指数:AHI)≧20とAHI>20の群間に生存率は有意差を示さなかった。心血管疾患を合併しないOSAS患者に比し、心血管疾患を合併するOSAS患者において生存率は有意に低値を示した。比例ハザードモデルを用い予後因子間の影響力を比較したところ、肥満度、AHI、睡眠中の動脈血酸素飽和度低下の程度および心疾患合併の内、心疾患合併が有意な予後の影響因子であった。今回の検討から、1)OSASの予後は、若年層、中年層および老年層間で異なる、2)中年においてOSASが生命予後に影響することが明らかであり、循環器疾患がその重要な規定因子であると考えられた。本邦においてもOSASの有病率は欧米に比して低くなく、特に高血圧症におけるOSAS合併率は高い。しかし、本邦では睡眠センターも普及しておらず、OSASをはじめとする睡眠呼吸障害の社会的認識は未だ低い。さらに、OSASの第一選択とされる経鼻持続陽圧呼吸(nCPAP)および歯科矯正装具などの治療は保険適用となっていない。睡眠呼吸障害クリニックが全国的な規模で拡大される1983-1993年に終夜睡眠ポリグラフィにより閉塞性睡眠無呼吸症候群(OSAS)と診断された148例(男性136例、女性12例)、年齢19-78歳(52.0【plus-minus】12.3歳)を対象に本邦はじめてのOSASの予後調査を行った。睡眠呼吸障害クリニックが全国的な規模で拡大される