hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジェンダー・性的指向に依存した性的刺激への認知，行動，生理メカニズムの解明

近年,性的マイノリティ(以下, LGBT)の社会・公的認知が拡充してきた.国際的にも,LBGTに関する研究が多くなされ,文化,社会制度を超えて知見が集まりつつある.しかしながら,LGBTの認知機能,行動特性を理解するための研究はなされていない.本研究は,実験心理学的手法を用いて,ヒトのジェンダーやLGBTに依存した性的刺激への認知,行動ならびに生理メカニズムを理解することを目的とする.本実験によりジェンダーや性的指向により異なる認知,行動特性が体系化され,ジェンダー・LGBTの理解が進むことで安定した社会基盤創生へと貢献できると考えている.近年,性的マイノリティ(以下, LGBT)の社会・公的認知が拡充してきた.国際的にも,LBGTに関する研究が多くなされ,文化,社会制度を超えて知見が集まりつつある.しかしながら,LGBTの認知機能,行動特性を理解するための研究はなされていない.本研究は,実験心理学的手法を用いて,ヒトのジェンダーやLGBTに依存した性的刺激への認知,行動ならびに生理メカニズムを理解することを目的とする.本実験によりジェンダーや性的指向により異なる認知,行動特性が体系化され,ジェンダー・LGBTの理解が進むことで安定した社会基盤創生へと貢献できると考えている.
電気化学的手法を用いた再生医療技術の確立

金表面に形成させたアルカンチオール自己組織化単分子膜の還元脱離反応に伴って、接着細胞を脱離させる技術を確立した。脱離に要する時間は5分以下であり、他の原理に基づく既報の方法と比較して、非常に素早い細胞脱離法であることを示した。この方法は、さらに心筋や線維芽細胞の細胞シート、肝細胞球状組織体の脱離などに応用可能であった。また、金ワイヤへ応用することで、血管様構造を有する組織構築のための基盤技術となりうることを示した。平成20年度は、10-Carboxy-l-decanethiol、7-Carboxy-l-heptanethiol、L-Cysteineの3種類のチオール分子を用いて、まず細胞の脱離に及ぼす効果を検証した。その結果、それぞれの分子の還元電位は、それぞれ-0.93V、-0.89V-0.71Vと異なるにも関わらず、細胞脱離に及ぼす差異は全く見られないことが分かった。この結果は、細胞脱離の律速過程がチオール分子の還元脱離過程ではなく、接着細胞のコントラクション過程であることを示唆している。次に、2次元細胞シートの脱離および積層化を行った。まず、脱離させた細胞シートの取り扱いを容易にするため、第一層の細胞シートのみに脱離前にコラーゲンゲルを支持層として付与した。そして、電位印加により細胞シートを剥離し、そのまま別の細胞シート上に静置し、再び電位印加により脱離させた。この操作を繰り返すことで、肝細胞や繊維芽細胞シートの積層構造を構築した。ここで、細胞シートを移植へと用いた場合に、生体への生着性を左右する細胞外マトリックスの存在について免疫染色により評価した。すなわち、繊維芽細胞シートの組織切片を作製し、フィブロネクチンを蛍光免疫染色したところ、積層細胞シート内に明らかに保持されていることを示した。また、同様に肝細胞の3層細胞シートについて、アルブミンを蛍光染色したところ、シート全体の細胞がアルブミンを発現していることが確認された。以上により、本手法が生体外において細胞組織を構築する技術として優れていることを示した。平成21年度は、前年度に確立した細胞シート脱離技術を利用して、心筋細胞シートおよび肝細胞スフェロイドを構築し、その機能を評価した。まず、心筋細胞は自己拍動能を有する胎児心筋細胞を妊娠ラットより調製した。そして、一層目の心筋細胞シートにのみコラーゲンゲルを付与し、電位印加により脱離させた後に、二層目の心筋細胞シートの上に積層化させた。この操作をもう一度繰り返すことで、三層の心筋細胞シートを構築した結果、シート全体が巨視的に自己拍動する細胞組織体を得ることができた。一方、微小マイクロウェル構造とマイクロコンタクトプリンティング法を利用して、粒径の均一な肝細胞スフェロイドアレイを作製し、そのアルブミン分泌およびアンモニア代謝能を評価した。その結果、少なくとも2週間高い活性を維持することを確認した。このスフェロイドは電位印加により回収可能であった。血管構造の構築は、再生医療分野においてブレークスルーが必要な重要な技術の一つである。本研究でこれまでに構築した細胞シートやスフェロイドの積層化技術のみでは、酸素枯渇のため1cm角の組織という目標には届かない。そこで、細胞脱着技術を金ワイヤ上へ応用し、細胞組織内への血管構造の導入を試みた。まず、直径500μm程度の金ワイヤに血管内皮細胞をチオール分子層を介して接着させた。次にこのワイヤを培養チャンバー内で規則配置し、コラーゲンゲルを満たした後に、電位を印加して金ワイヤを引き抜いた。このようにして、内表面が血管内皮細胞に覆われた血管様構造を導入した。培養培地中に種々の成長因子を添加して還流培養したところ、血管内皮細胞は、ゲル内へ向けて自発的に管腔構造を伸長し、血管様構造間を橋渡しするように伸長した。さらに次のステップとして、コラーゲンゲルにあらかじめ肝細胞を包埋し、血管構造をもつ肝組織様の構造体の作製に取り組んだ。その結果、肝細胞は還流培養中に増殖することが示され、内表面を血管内皮細胞に覆われた血管様構造を介して酸素や栄養素が供給されていることが示唆された。以上から、本手法は肝組織様構造の作製技術として有用と考えられる。今後、微細加工技術をさらに応用して、金ワイヤを三次元的に配置し、その本数を増やすことによって従来では不可能であった三次元的に厚みのある組織構築を目指し、再生医療において有用であることを実証する。
主体の「権利」から主体間の「法的関係」へ-中世におけるその理論的基層

今年度は若手研究(B)2年間の最終年度として、(1)前年度の研究を継続すると共に(2)今後の研究に向けて問題点を整理し、(3)研究成果の取りまとめを行った。(1)西洋中世法学において、紛争解決に際し訴権選択を通じて当事者間の法的関係が把握・創出されていたことの一例として、普通法(ローマ法・教会法)と個別法(地域法など)双方の規範が並存する封建関係の法的問題を検討した。原告は訴訟手続上のさまざまな戦略的配慮(証明の容易さなど)を念頭に、自らにより有利な個別法に基づく訴権の選択や、被告の自白を引き出す形での訴え方を推奨されていた。先行研究の見解とは異なり、個別法に基づく訴権は当事者間の法的関係の把握に重要な役割を果たしていた。今回主たる対象としたのはPierre Jacobi; Aurea Practica(1311)であるが、他の文献では、個別法に基づく訴権の利点を同様に強調するものと、普通法上の訴権のみを紹介するものが存在することが判明した。なお、史料収集のためドイツへの出張を行った。(2)紛争解決に際しての法的関係の把握・創出がかなり動的なものだったことはこれまでの検討である程度解明できたと考えるが、今後の問題として(1)当時実務上重要だった個別法に基づく訴え=法的関係の把握・創出がどのように行われていたのかを、個別法に基づく訴権の位置づけという視点からさらに一般化した形で解明すること、(2)法的関係の把握における職権の積極的関与、当事者と職権の関係を、通常手続だけでなく仲裁や簡略手続まで含め具体的事例に即して検討すること、に必要な文献の調査・整理を行った。(3)以上の研究の成果を下記業績として公表した。これは全3回の連載の1回目であり、残りの部分についても8割方完成しており、平成20年7月までには脱稿の予定である。今年度は、中世後期に創出された一般的訴権が、訴訟手続の諸アクターによる具体的な利害得失の考慮の下個別的訴権と使い分けられていたことの一例として、「封主による封臣からの封の取戻のための訴え」に関連する一般的訴権と個別的訴権の関係を検討した。封建法は、封という財産に係る法的問題を扱うがゆえに、ローマ法上の訴権と、中世後期に新たに創出された封建法上の訴権とが競合しうる領域であり、同時にローマ法・封建法双方の内部において一般的訴権と個別的訴権が案出されていた。14世紀初頭の「訴訟法書」の検討によれば、(1)ローマ法上の個別的訴権は、訴訟戦略的に見て有効性に乏しく、ローマ法上の一般的訴権または封建法上の訴権での訴えが推奨されていた。ローマ法上の個別的訴権は、「封についての法的関係をローマ法上のdominium概念で把握する」という理論的要請に応えるものに留まり、訴訟実務に対応する存在ではなかった。(2)中世学識法における新たな訴権の創出は、従来「訴権の形骸化=権利中心の近代法への歩み」の兆表として理解されてきたが、封建法上の訴権と(それに対応する)ローマ法上の訴権の両者は訴訟手続上の具体的問題についての得失を当事者が判断した上で選択的に用いられていた。新たな訴権の創出は「訴権の個別性」を失わせるものではなかったことになる。以上の内容についての研究ノート、並びに関連する書評については平成19年度中の公表が決定している。上記の検討のために、中世学識法学・封建法についての関連する研究文献を収集・整理した。また国内旅費を用いて東京大学・日本大学での文献収集、「ローマ法研究会」での意見交換を行い、外国旅費によりドイツ(マックス・プランク法史研究所)での文献調査・収集を行った。

(2)紛争解決に際しての法的関係の把握・創出がかなり動的なものだったことはこれまでの検討である程度解明できたと考えるが、今後の問題として(1)当時実務上重要だった個別法に基づく訴え=法的関係の把握・創出がどのように行われていたのかを、個別法に基づく訴権の位置づけという視点からさらに一般化した形で解明すること、(2)法的関係の把握における職権の積極的関与、当事者と職権の関係を、通常手続だけでなく仲裁や簡略手続まで含め具体的事例に即して検討すること、に必要な文献の調査・整理を行った。(3)以上の研究の成果を下記業績として公表した。これは全3回の連載の1回目であり、残りの部分についても8割方完成しており、平成20年7月までには脱稿の予定である。
着衣する身体と女性の周縁化

本研究の成果は大きく分けて二つある。一つは、従来のカタログ的な着衣研究ではなく、個別地域の具体的な文脈から引き離さず、着衣、身体、女性の関係を読み解くための共通の枠組を構築し、ローカルな視点とグローバルな視点の接合によって開ける多様性のなかの着衣研究の可能性を提示したことである。男性身体の周縁に位置づけられた女性身体の可変性、着衣による身体のイコン化と増殖現象、共同体による着衣身体の共有と変換、ジェンダー秩序のなかで受容される女性身体の意味とその操作、そして既存の共同体の集合的に実践や意識/無意識が、視覚表象と深く関わり相互交渉がなされていることを明らかにした。二つめは、日本では「着衣する身体の政治学」と題し、タイでは「着衣する身体と異性装-日・タイの比較-」と題した国際シンポジウムを開催し、単に抽象的、モデル的に着衣研究の事例を理解するのではなく、現場に即した肌に触れる知を通して、実践知と暗黙知を提示したことである。着衣という共通の素材を通して、特定の社会におけるジェンダ-のあり方を研究し、さらに、地域間の比較を行うことによって、最終的に、グロ-バルな視点から、世界における女性の周縁化を理解しようとするものである。個人、ロ-カル、ネイション、リ-ジョナル、グロ-バルなアイデンティティの重層性の中で立ち現れる着衣、身体、女性という関係を、一つは、個別地域における実地調査をもとに読み解く視点を提示し、もう一つは、合同研究会における討論を通してロ-カルな視点の違い方から共通の枠組みを見いだす。研究報告を中心とした講演会を開催した。各研究分野や専門地域別における「衣服」や「身体」に関する報告を行い、学生や一般にも広く参加を促した。・第一回研究会藤元優子氏「イラン女性とヘジャーブ-衣服の政治化と女たち-」・第二回研究会濱田雅子氏「ポルトガル民族衣装の地域別特性」・第三回研究会上野千鶴子氏「着衣と脱衣の記号学」・第四回研究会長崎暢子氏「南アジアの衣文化とガーンディーの非暴力運動」・第五回研究会三橋順子氏「異性装と身体意識-女装と女体化の間-」・第六回研究会鷲田清一氏「着衣する身体」上記に加え、同代表を務める、大阪外国語大学グローバル・ダイアログ研究会との共同企画「痛みと怒り-圧政を生き抜いた女性のオーラル・ヒストリー-」において、チリ、ベトナム、ルワンダなど諸地域より講師を招き、講演会を行った。また、本基盤研究のホームページを立ち上げている。研究課題の途上で得られた着衣とジェンダーに関するデータは、ホームページで随時紹介し、研究課題終了後も、更新と発展が可能なデータベースとして公開する。このデータベースは、従来の衣装の形態的側面のみを扱ったデータベースとは異なり、ローカルとグローバルの両方の視点から分析した画期的なデータベースとなる。本年度は、各分担者が前年度から進めてきた個別地域における着衣と身体をローカルな視点から捉えた研究成果の中間報告書を作成し、着衣、身体、ジェンダーの関係の多様性・多元性をグローバルな枠組みのなかで相対化するための基盤づくりを行った。ジェンダー表象に取り組む東京分科会(池田忍主催)は、衣服(履物や被り物、空間/環境をまでを含む)とそれを身に着ける身体へと人が接近する回路としての視覚表象に着目して、分析・研究を進めている。次年度に向けて、個別研究の方向性を「身体と着衣の個別性・主体性」「身体と着衣の脱領域化」「擬える身体と着衣」の3つに定め、地域、時代、学問分野にこだわらない横断的な研究を目指すことにした。なお、中間報告書および研究活動は随時ホームページで閲覧できるように準備をした。本年度は、各分担者によって進められてきた着衣と身体に関する研究を統合する準備として、まずジェンダー表象を主に担当している東京分科会(池田忍主催)と10月4日-5日に合同合宿研究会を行い、領域横断的な研究を俯瞰する機会をもうけた。そこでは前年度に提示された「身体と着衣の個別性・主体性」「身体と着衣の脱領域化」「擬える身体と着衣」の3つの回路について再検討され、「表象を変える身体」と「身体を変える表象」という視点を加えて、「ジェンダーの政治学」に東京分科会の研究成果を集約することにした。これはジェンダー表象研究に大きく貢献するものである。

次に、大阪大学・グローバルコラボレーションセンターとの共催で「着衣する身体の政治学」と題するシンポジウム(2009年2月5日於神戸ファッション美術館)、「肌に触れる知の発見」と題するワークショップ・エキシビション(2月7日-8日)を開催した。伝統的な「衣」文化が西欧近代、あるいはパクス・アメリカーナの大量消費主義とどうせめぎ合ってきたかを、近代的な身体のあり方にも絡めて論ずることを目的としたものである。特にワークショップ・エキシビションでは、苦境に立つ「伝統」的染織に寄り添っている人々を報告者として招き、報告者の語りと染織を肌で感じることで、私たち自身の飼い馴らされた身体に気づき、実践知、暗黙知としての「衣」文化の理解を試みた。「衣」文化を伝統/近代の二項対立で捉える西欧近代の暴力性の再生産に抗う、別の知のあり方を提示したという意味は大きいと考える。なお、この成果は報告書として3月末に刊行された。最終年度である本年度の成果は3つに大別される。ひとつは、1月8日に「着衣する身体と異性装-日・タイの比較-」と題するシンポジウムをタイ国チュラーローンコン大学文学部と共同開催したことである。<衣服と異性装>というテーマに焦点を当て、ジェンダーの観点から両国における専門家による事例の分析にくわえ、教員・学生の参加のもと、<衣服と異性装>にまつわる観点から様々なトピックを立て、意見交換およびディスカッションを行った。トランスジェンダーの先進地域であるタイで、衣服と異性装をめぐって生ずる実際的な文化状況を捉え、そこにみられる両国の差異および社会的摩擦など、現場に密着した場面での理解を試み、単に抽象的、モデル的に事例を理解するのではなく現場に即した肌に触れる知を提示したことは、日・タイの異性装およびジェンダー研究の深化に貢献するものとなった。また、このシンポジウムの成果は、3月に報告書として刊行した。二つめは、東京分科会が3年間の研究成果を報告書として刊行したことである。男性身体の周縁に位置づけられた女性身体の可変性、着衣による身体のイコン化と増殖現象、共同体による着衣身体の共有と変換、ジェンダー秩序の中で受容される女性身体の意味とその操作、そして既存の共同体の集合的に実践や意識/無意識が、視覚表象と深く関わり相互交渉がなされていることを各々のテーマの中に内在させた報告書の意義は、着衣をめぐる表象の政治性を明らかにし、着衣と表象をめぐる諸現象の基本的な枠組を提示したことにある。三つめは、個別地域のさまざまな局面で立ち現れる着衣、身体、女性の関係を読み解くための共通の枠組みを構築し、ローカルな視点とグローバルな視点の接合によって開ける多様性のなかの着衣研究の成果を三巻本として刊行するために、編集員会を立ち上げ、これまでの意見交換会で出た集積回路の修正をしつつ、20数本の論文の編集作業を行ったことである。「着衣の歴史」「身体の政治」「身体の歴史」という大枠で編集される論文集は、着衣とジェンダーの関係を世界の多様性の中で理解し、再びグローバルな枠組みの中で総合する形で、従来の研究を発展させるものとして位置づけられる。なお、今年度の活動、論文の要旨等をHPで公開している。
パウル・ツェラーンにおけるインターテクスチュアリティ研究-蔵書調査を中心に

本研究はユダヤ系のドイツ語詩人パウル・ツェラーン(192070)の作品における引用や暗示などの「間テクスト性」(インターテクスチュアリティ)の問題を、蔵書の調査などを通して実証的に解明するものである。本年度の実績は次の通りである。1.『ツェラーンを読むということ』(中央大学出版部、中央大学人文科学研究所研究叢書39、2006年3月)を刊行。(本書にはドイツで調査した最新の成果をとりいれることができた)2.2005年9月にパリで行われたIVG(国際ゲルマニスト学会)においてDichtung und Traumaと題する口頭発表を行う(9月1日)。Celan-Werkstattの一環での発表。同学会では世界各国からのツェラーン研究者たちと交流、情報交換を行うことができた。また学会終了後、フランス、オランダ、ドイツでツェラーンに関する資料収集。アーヘンではツェラーン研究の権威ブック教授と再会し、研究のアドヴァイスを受けた。3.昨年度、口頭発表した原稿に手を入れ、学会誌「ドイツ文学」(125号)に「詩作と外傷-パウル・ツェラーンの精神的危機に関する文学的・精神病理的考察」(鈴木國文氏との共著)を発表。4.調査した資料を基に、現在、ツェラーンの本格的評伝「評伝パウル・ツェラーン」を季刊誌『羚』に連載中。05年度は第911回を掲載。(全12回)本書は今年秋に纏めて出版の予定。5.マールバッハ文学資料館で収集した資料を基に、現在、ツェラーンにおけるハイネ受容を蔵書などへの書き込みなどから実証的に研究しており、近くその成果を日本独文学会春季研究発表会で口頭発表する(6月3日)。6.2年間にわたる研究の成果(ツェラーンの蔵書調査)は、近く、一冊のカタログにして刊行し、国内外の研究者および図書館に配布する予定である。本研究はユダヤ系のドイツ語詩人パウル・ツェラーン(192070)の作品における引用や暗示等の「間テクスト性」の問題を、蔵書調査等を通して実証的に解明するものである。本年度の実績は次の通り。1.ツェラーンに多大な影響を与えた、ロシアの詩人マンデリシュタームとの関係を考察した論文「時の中庭に-ツェラーンとマンデリシュターム(3)」を「中央大学人文科学研究所紀要」に発表(04年10月)。特に詩論「マンデリシュタームの詩学」を翻訳(初訳)、詳細な註解をつけるとともに、詩における時間の問題を論じた。2.04年8月にドイツ・オーストリアにて資料収集。ウィーンではツェラーンの親友で詩人のクラウス・デームスにインタヴューを行い、ウィーンにおける最初の出会い、「ゴル事件」、精神病などについてうかがうことができた。録音した一部をまとめ、「パウル・ツェラーンへの旅(5)」として「ツェラーン研究第7号」に発表した。3.マールバッハのドイツ文学資料館で、ツェラーンの蔵書の書き込みを調査(04年8月)。ビンスワンガー『精神分裂病』への書き込みは、精神病理学者鈴木國文氏(名古屋大学医学部教授)と共同研究(口頭発表)「パウル・ツェラーンの精神的危機に関する文学的・病理学的研究」(04年12月5日、愛知大学)に役立てることができた。4.調査した資料を基に、現在、ツェラーンの本格的な評伝を季刊誌『羚』に「評伝パウル・ツェラーン」として連載中。04年度は、第58回を同誌の1215号に掲載。5.03年の春と秋に行われた独文学会研究発表会における2つのシンポジウムの口頭発表を、論文にまとめ、「研究叢書」として刊行。一方のバッハマンの研究叢書では、編著も兼ねた。

6.2年間にわたる研究の成果(ツェラーンの蔵書調査)は、近く、一冊のカタログにして刊行し、国内外の研究者および図書館に配布する予定である。
同種培養真皮と上皮成長因子含有創傷被覆材の併用による新規治療法の確立

同種培養真皮と上皮成長因子(EGF)含有創傷被覆材の併用による皮膚欠損創治療のための新規治療法の確立を目的とした。最終的には、同種培養真皮とEGF含有被覆材を一体化した2層型の理想的な培養真皮を開発した。この同種培養真皮は、冷凍保存しないため、冷凍、解凍、リンス操作による細胞へのダメージがない。さらに、無血清培地を使用しているため血清をリンスする操作を省けることが利点であり、実践的な治療法である。本研究は同種培養真皮と上皮成長因子(EGF)含有創傷被覆材の併用による新規治療法の確立を目指すものである。先ず、ラットの熱傷創および糖尿病性マウスの全層皮膚欠損創に対してEGF含有創傷被覆材の治癒促進効果を調べた。表皮形成を伴った良好な肉芽組織形成を顕著に促進することを確認した。次に、培養真皮を培養液と空気の界面に設置した創傷面モデルを作成し、その上にEGF含有創傷被覆材をのせて培養する実験系において、EGFの線維芽細胞に与える効果を調べた。EGF含有被覆材はEGF非含有被覆材に比べて約3倍量の血管内皮成長因子(VEGF)および約8倍量の肝細胞成長因子(HGF)を産生した。VEGFおよびHGFは血管新生促進因子であり、創傷治癒促進効果の指標となる。この研究成果を6報の論文として発表した。これらの基礎研究と平行して、平成23年4月に当該被覆材の臨床研究の承認を受け[承認番号C倫10-656:難治性潰瘍、熱傷創に対する上皮成長因子含有ヒアルロン酸・コラーゲンスポンジの創傷治癒効果の検討]、北里大学病院形成外科において難治性皮膚潰瘍を対象とした臨床研究を行っており優れた治癒効果を確認している。本研究は、同種培養真皮と上皮成長因子(EGF)含有創傷被覆材の併用による皮膚欠損創治療のための新規治療法の確立を目的とした。最終的には、同種培養真皮とEGF含有被覆材を一体化した2層型の理想的な培養真皮の開発を達成した。上層はEGFを含有したヒアルロン酸とコラーゲンからなるスポンジ状シートであり、下層はヒアルロン酸スポンジ状シートに線維芽細胞を組み込んだコラーゲンゲルを複合させた培養真皮である。この2層型培養真皮は無血清培地で製造して創傷面に貼付する。臨床使用を考慮して、無血清培地中で1日、3日、5日保存した後、培養液と空気の界面にリフトアップした状態(創傷面モデル)で6日間培養した。この2層型培養真皮は無血清培地中で3日間は代謝活性およびサイトカイン産生能が保持されたが、5日後にはやや低下した。上層に含有されたEGFは下層に含有された線維芽細胞を刺激して創傷治癒促進に重要な血管内皮成長因子と肝細胞成長因子の産生を促進した。この同種培養真皮は、冷凍保存しないため、冷凍、解凍、リンス操作による細胞へのダメージがないことが利点である。さらに、無血清培地を使用しているため血清をリンスする操作を省けることが利点である。ここで重要な課題は、無血清培地中で何日保存可能かである。EGFの作用により培養真皮中の線維芽細胞が活性化されることにより、35日間の保存が可能であった。この保存期間は、培養真皮の製造施設から医療機関への搬送を可能にすることから、実践的な治療法を提供できることが示唆された。研究当初は、冷凍保存同種培養真皮を解凍して臨床使用する際に、カバー材としてEGF含有創傷被覆材を併用する治療法を目指していた。これは、緊急性を要する重症熱傷の治療に有用である。さらに、カバー材と一体化した2層型培養真皮の開発に成功した。これは、緊急性を要しない難治性皮膚潰瘍の治療に有用である。先ず、ラットの熱傷創および糖尿病性マウの全層皮膚欠損創に対してEGF含有創傷被覆材の治癒促進効果を調べた。この研究成果を2報の論文として発表した[S. Kondo, Y. Kuroyanagi : J Biomater Sci, 23:629-643,2012およびS. Kondo, H. Niiyama, A. Yu, Y. Kuroyanagi : J. Biomater Sci, in press]。

EGF含有創傷被覆材の研究と同時進行で、凍結保存した同種培養真皮の性能を高める最適な条件を調べた。解凍直後の線維芽細胞の細胞活性は解凍前の約6070%であり、再培養3日後からサイトカイン産生能が回復することを確認した。EGF含有被覆材はEGF非含有被覆材に比べて約3倍量の血管内皮成長因子(VEGF)および約8倍量の肝細胞成長因子(HGF)を産生した。VEGFおよびHGFは血管新生促進因子であり、創傷治癒促進効果の指標となる。解凍後の再培養およびEGF含有被覆材との併用はCDSの機能を最大限に向上することが示唆された。この研究成果を1報の論文として発表した[M. Sawa, Y. Kuroyanagi : J BiomaterSci in press]。EGF含有創傷被覆材については、ヒト線維芽細胞を用いた培養系で安全性を確認し、ラットおよび糖尿病マウスを用いた動物実験で有効性を確認した。これらの研究成果を基に北里大学病院倫理委員会の承認[承認番号C倫10-656:難治性潰瘍、熱傷創に対する上皮成長因子含有ヒアルロン酸・コラーゲンスポンジの創傷治癒効果の検討]を受け、難治性皮膚潰瘍を対象とした臨床研究を展開して優れた結果を得ている。一方、同種培養真皮に関しては、厚生労働科学ミレニアムプロジェクト(2001年2005年)で北里大学病院倫理委員会の承認を受け、優れた結果を得ている。このプロジェクトにおいては、培養真皮のトップドレッシングとして市販の軟膏ガーゼを使用した臨床研究であった。培養系の実験において、EGF含有創傷被覆材を培養真皮のトップドレッシングとして使用した場合、軟膏ガーゼよりも培養真皮のサイトカイン産生能を顕著に高めることを確認している。それゆえ、本研究の目標である同種培養真皮とEGF含有創傷被覆材の併用による新規治療法の確立は最終段階に進むことが可能となり予定通りの達成度と評価できる。これらの研究成果を基に北里大学病院倫理委員会の承認[承認番号C倫10-656:難治性潰瘍、熱傷創に対する上皮成長因子含有ヒアルロン酸・コラーゲンスポンジの創傷治癒効果の検討]を受け、難治性皮膚潰瘍を対象とした臨床研究を展開している。既に17症例において優れた結果を得ている。一方、同種培養真皮(CDS)に関しては、厚生労働科学ミレニアムプロジェクト(2001年2005年)で北里大学病院倫理委員会の承認を受け、優れた結果を得ている。このプロジェクトにおいては、CDSのトップドレッシングとして市販の軟膏ガーゼを使用した臨床研究であった。培養系の実験において、EGF含有創傷被覆材をCDSのトップドレッシングとして使用した場合、軟膏ガーゼよりもCDSのサイトカイン産生能を顕著に高めることを確認している[M. Sawa, Y. Kuroyanagi : J BiomaterSci in press]。それゆえ、本研究の目標である同種培養真皮と上皮成長因子(EGF)含有創傷被覆材の併用による新規治療法の確立は最終段階に進むことが可能となり予定通りの達成度と評価できる。本研究の目標である『同種培養真皮と上皮成長因子(EGF)含有創傷被覆材の併用による新規治療法の確立』を達成するために、新たに北里大学病院の倫理委員会の申請を行う予定である。同種培養真皮の臨床研究に関しては、既に、厚生労働科学再生医療ミレニアムプロジェクトの際に倫理委員会の承認を受けている。また、EGF含有創傷被覆材の臨床研究に関しても既に倫理委員会の承認を受けている。
うつ病における痛みの将来予測と意思決定の検討

報告者の研究は、うつ病における痛みの将来予測と意思決定について、3つの主要研究を軸に構成されている。【研究1】うつ病症状における痛みに対する意思決定について、認知神経科学的観点を含めて明らかにする、【研究2】うつ病症状に伴う意思決定の様態を改善する実験操作・介入方法について検討する、【研究3】意思決定を支援する介入技法を加えた行動活性化法の治療効果の検討を行う。【研究1】に関しては、初年度に整理が完了した意思決定実験によって、抑うつが高いほど将来の痛みを予測した意思決定の一貫性が低下することが明らかとなった。この結果を受けて、2点の研究展開が見込まれた。第一の研究展開は、認知神経科学的観点から意思決定の一貫性低下に関して知見を深めることであり、まず、脳波実験に関する基礎知識と先行研究の整理を行った。そして、脳波測定を実践的に実施し、脳波測定に関わる測定技術を習得した。第二の研究展開は、介入治療を想定した【研究3】へつながる課題として、「意思決定の一貫性が日常での機能障害に影響を与えるか」について検討することである。特に日常生活の機能障害と意思決定の一貫性低下が関連を示した場合、抑うつの意思決定に対する介入が治療効果を生む可能性を見込むことができる。第二の研究展開を踏まえ、【研究2】に関しては、日常場面における機能障害(うつ病症状、疼痛症状、回避行動)の測定と解析の方法論的整備から研究を開始した。まず、日常生活場面での心身症状を測定する経験サンプリング調査システムを構築した。そして、抑うつおよび疼痛症状と関連のある活動性の低下を研究に取り込むため、ウェアラブル端末を利用した活動量の解析方法の整備を行った。【研究3】は、意思決定を支援する介入技法を加えた行動活性化法の治療効果の検討が主題であった。本年度は、介入技法開発について成果は得られていない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。うつ病と慢性疼痛の併存率は高く、心理社会的・医療経済的な負担を強いる。基礎研究の観点から抑うつにおける痛みの将来予測と意思決定について検討し、臨床場面への応用までを考慮した多面的な研究を遂行している。痛みに対する意思決定の情報処理過程と抑うつ症状の関連を検討した結果、抑うつ症状が高いほど将来を予測した意思決定の一貫性が低下していた。本知見はthe 8th World Congress of Behavioural and Cognitive Therapiesにて発表された。意思決定の一貫性低下について、痛みに対する評価の観点から検討した結果、一貫性低下を説明する十分な科学的証拠は得られなかった。この結果は、the 31st International Congress of Psychologyにて発表された。更に詳細な検討を加えるため、認知神経科学的観点から脳波計測を導入した。現在までにテスト計測を完了させ、測定技術の精度向上を目指している。抑うつにおいて、痛みに対する意思決定の一貫性低下が心理学的な治療標的になりうるか検討するため、日常場面での症状測定を開始した。その第一ステップとしてスマートフォン端末を用いた調査システムの開発を行い、日常生活中における抑うつと疼痛症状の関連を検討した。その結果、抑うつと慢性的・即時的な痛みの正の関連が示された。この結果は、the 46th annual Congress of the European Association for Behavioural and Cognitive Therapies、および日本認知・行動療法学会第42回大会にて発表された。また、疼痛変動性に関する不確実性を考慮した解析法については、the 31st International Congress of Psychologyにて発表された。研究課題は3つの主要研究で構成されている。【研究1】うつ病症状における痛みに対する意思決定について、認知神経科学的観点を含めた検討、【研究2】うつ病症状に伴う意思決定の様態を改善する実験操作・介入方法の検討、【研究3】意思決定を支援する介入技法を加えた行動活性化法の治療効果の検討である。研究1に関しては、2つの下位研究にもとづく基礎知見の整理と発表が行われ、現在脳波計測のテストが完了した。抑うつが高いほど意思決定の一貫性が低下しているという知見が得られており、概ね順調に進展している。脳波計測のテストも終了している。しかし、意思決定の一貫性が低下が日常生活の障害に関連していなければ真に効果的な治療対象とはならない。そのため、研究3につながる課題として、抑うつにおける意思決定の様態と、日常場面における各種症状との関連を検討する必要が生じた。上記理由に基づき、研究2に関しては、日常場面における機能障害の測定と解析の方法論的整備から研究を開始した。この取組は現在までに完了しており、調査システムの開発、解析法の提案、抑うつと疼痛症状の関連が明らかとなっている。なお、この取り組みは研究課題設定当初には予期しなかったものであるが、他領域に援用可能な知見の創出や方法論的整備が年度中に完了したため、予定以上の進捗があったと評価される。なお、当初設定した研究内容については、現在までに疼痛刺激設備の導入、安全配慮を含めた倫理審査、実験課題の作成と経験サンプリング調査システムの設定が完了している。研究3に関しては、所属大学の心理相談室にて集団認知行動療法への参加募集を行っている段階にある。当初の予定通り進展している。以上の取り組みは、国際学会発表4件、国内学会発表1件で発表された。ただし、上記結果を学術論文として発表が確定するまでには至らなかったため、上記区分の評価とした。【研究1】

うつ病症状における痛みに対する意思決定について、認知神経科学的観点を含めて明らかにする、【研究2】うつ病症状に伴う意思決定の様態を改善する実験操作・介入方法について検討する、【研究3】意思決定を支援する介入技法を加えた行動活性化法の治療効果の検討を行う。【研究1】に関しては、初年度に整理が完了した意思決定実験によって、抑うつが高いほど将来の痛みを予測した意思決定の一貫性が低下することが明らかとなった。この結果を受けて、2点の研究展開が見込まれた。第一の研究展開は、認知神経科学的観点から意思決定の一貫性低下に関して知見を深めることであり、まず、脳波実験に関する基礎知識と先行研究の整理を行った。そして、脳波測定を実践的に実施し、脳波測定に関わる測定技術を習得した。第二の研究展開は、介入治療を想定した【研究3】へつながる課題として、「意思決定の一貫性が日常での機能障害に影響を与えるか」について検討することである。特に日常生活の機能障害と意思決定の一貫性低下が関連を示した場合、抑うつの意思決定に対する介入が治療効果を生む可能性を見込むことができる。第二の研究展開を踏まえ、【研究2】に関しては、日常場面における機能障害(うつ病症状、疼痛症状、回避行動)の測定と解析の方法論的整備から研究を開始した。まず、日常生活場面での心身症状を測定する経験サンプリング調査システムを構築した。そして、抑うつおよび疼痛症状と関連のある活動性の低下を研究に取り込むため、ウェアラブル端末を利用した活動量の解析方法の整備を行った。【研究3】は、意思決定を支援する介入技法を加えた行動活性化法の治療効果の検討が主題であった。本年度は、介入技法開発について成果は得られていない。研究1に関しては、現在までに脳波テスト計測が完了している。本実験データの取得に向けて、参加者募集システムの整備を行う。このような取り組みにより、スムーズなデータの取得を目指す。また、下位研究の論文化については、複数人による複数回の分析コードのレビューを行う。これにより、解析結果の再現性が担保されるとともに、研究報告の質の向上を目指す。研究2に関しては、すでに実験および調査環境の整備が完了している。取得したデータに基づく研究結果次第では、追加研究の実施や実験介入手法の方針についての見直しが必要となる可能性が多いにあり得る。データの取得の完了から追加研究の実施や方針の変更までの期間を短縮するための方策として、調査システムの自動化と解析モデルの設定を事前に実施した。これにより、スムーズな研究の遂行が期待できる。研究3に関しては、心理治療的介入に関わるプログラムの開発と、介入を実施する際の倫理審査が必須となる。
カオリナイトの溶解速度に及ぼす生体有機分子の影響の定量評価

カオリナイトの溶解速度に及ぼす生体有機分子の影響を評価するため、無機系およびタンパク質(BSA)を含む反応系での溶解実験を行った。中性付近での反応の結果、無機反応系と比較してBSA濃度0.01,0.02,0.05 0.1mg/mlを含む系では約1.2,1.4,2.9,3.9倍の溶解速度の増大が認められ、カオリナイトの溶解速度はタンパク質との反応によって著しく増大することが確認された。カオリナイトの溶解速度に及ぼす生体有機分子の影響を定量的に評価するため、KGa-1試料を用いてタンパク質(BSA)を含む溶液によるフロー式溶解実験を行った。今回の実験では、溶液pHを中性付近に固定してBSA濃度の異なる5種類の溶液(BSA=0.0,0.01,0.02,0.05,0.1mg/ml)を使用した。その結果、BSA=0.0mg/ml; R=5.28×10^<-13>, BSA=0.01mg/ml; R=5.38×10^<-13>,BSA=0.02mg/ml; R=5.93×10^<13>, BSA=0.05mg/ml; R=1.20×10^<-12>, BSA=0.1mg/ml;1.58×10^<-12>mol/s/m^2の溶解速度が得られた。これらの結果は、溶液中のBSA濃度の増加によってカオリナイトの溶解速度が最大3倍増大することを意味しており、生体有機分子の作用によってカオリナイトの溶解速度が著しく増大することが明らかになったことに加え、その影響を定量的に評価することができた。地球表層の風化環境では微生物起源の様々な有機分子(多糖、タンパク質、その他)が鉱物の溶解反応に関与していると考えられている。そこで、本年はカオリナイトの溶解速度に及ぼすタンパク質の影響を評価するため、ジョージア産カオリナイトKGa-1試料を用いてオボアルブミン(OVA)を含む溶液中での溶解実験を行った。OVAは分子量45kDa、アミノ酸残基385、等電点pI=4.6のタンパク質で、詳細な構造は良く知られている。溶解実験では、まず、pH38領域でのOVAを含まない無機溶液(コントロール系)での実験を行い、無機溶液中でのカオリナイトの溶解速度を算出した。次に、OVA濃度0.05,0.1,0.2,0.5,1.0mg/mlを含むpH67の溶液を調整し、この溶液中でカオリナイトの溶解実験を行った。実験の結果、OVA濃度0.051.0mg/mlにおいて、溶解速度R=9.87x10^<-13>;1.53x10^<-12>;2.07x10^<-12>;9.65x10^<-12>;1.10x10^<-11>mol/s/m^2の値が得られた。これらの結果は、無機反応系と比較してOVAを含む系ではカオリナイトの溶解速度が約1.5,2.3,3.1,14.2,16.2倍増大したことを示しており、OVAによるカオリナイトの溶解促進効果が確認された。このことは、環境中に存在する生体有機分子、特にタンパク質の作用によって鉱物の溶解速度が著しく促進される可能性があることを実験的に示唆するものである。地球表層環境で進行している鉱物の溶解反応には微生物の作用が大きく関与していると考えられている。これまでの研究で、微生物の関与による鉱物の溶解は微生物細胞から放出されたタンパク質や多糖などの有機分子による表面錯体形成が主要な因子として機能していることが示唆されている。しかしながら、それらの実験的な検証、定量評価、反応機構などは明らかにされていない。そこで本研究では、微生物によるカオリナイトの溶解促進を定量的に検証するため、バクテリアを含む反応系でのカオリナイトの溶解実験を行った。実験方法は、10mMのNaCl溶液100mLを用いたバッチ法を基本とし、ジョージア産カオリナイト0.2gを用いて行った。バクテリア試料は10^510^9cells/mlのP.fluorescensを用い、25°Cの条件で20日間の反応を行った。反応期間を通して、溶液pHと溶液中のSi及びAlイオンの濃度、さらにバクテリア細胞から放出された溶液中の有機分子(タンパク質と多糖)濃度の測定を行った。溶解実験の結果、カオリナイトの溶解速度はバクテリア濃度の増大に伴って1.610.4倍増大することが確認された。溶液中の有機分子濃度分析の結果、バクテリア細胞から主要有機分子としてタンパク質の放出が確認され、これらのタンパク質がカオリナイトと表面錯体を形成することで、カオリナイトの溶解を促進していることが明らかとなった。
出芽酵母におけるテロメラーゼに依存しないテロメア維持機構の解析

Mre11-Rad50-Xrs2複合体は、減数分裂期組換え、DNA修復、テロメア伸長、細胞周期チェックポイント制御などを通して、ゲノムの安定維持に必須な役割を担っているが、Xrs2蛋白質の役割については分かっていなかった。そこで、Xrs2蛋白質の機能ドメインを同定し、その機能を解析することで、MRX複合体におけるXrs2蛋白質の働きを明らかにしようと試みた。Xrs2蛋白質の種々の長さで欠失を持つ変異株を組織的に作製し、テロメア伸長、DNA修復、減数分裂期組換えなどの表現型を調べたところ、C末端領域の32アミノ酸が、これら全てに共通して必須であり、この領域に他の蛋白質の核移行シグナルを付加することでxrs32欠失変異株のDNA修復の欠損を回復させた。免疫共沈実験により、この領域がMre11蛋白質と結合することを明らかにした。またxrs2欠失変異株ではMre11蛋白質が核に移行しないこと、Mre11蛋白質に他の蛋白質の核移行シグナルを付加することによりxrs2欠失変異株のDNA修復欠損を回復させることが分かった。これらの結果は、Xrs2蛋白質の基本的な機能は、32アミノ酸領域でMre11蛋白質と結合して、Mre11蛋白質を核に移行させることを示している。またMre11蛋白質が核に存在すれば、Xrs2蛋白質はDNA修復において必須ではないことも示唆している。しかし、核移行シグナルを付加したMre11蛋白質は、xrs2欠失変異株のテロメア伸長と減数分裂期組換えの欠損を回復させることが出来なかった。これらの機能を回復させるためには、Xrs2蛋白質の別の位置にあるそれぞれ104、49アミノ酸からなる領域が必要であり、テロメア伸長と減数分裂期組換えで機能するために必須な領域であることを明らかにした。真核生物では遺伝情報は線状の染色体にコードされており、染色体末端を安定に維持する特殊な機構が存在している。本研究では遺伝的解析が容易な出芽酵母を用い、テロメアの維持機構に働いているXRS2遺伝子に注目し、その機能や構造と活性の相関について解析を進めた。Xrs2蛋白質はMre11、Rad50蛋白質と複合体を形成し、Mre11の持つ種々の活性を制御することによって、テロメア複製、組換え、細胞周期チェックポイント制御を適時に、適所で、適合した機能で働かせていると考えた。そこでテロメア複製が欠損したxrs2変異株を単離する実験系を作製し、テロメア複製機能が欠損した変異株を多数単離した。そしてそれらの変異株の細胞周期チェックポイント制御が正常か、MMSに耐性を示すかで分類し、変異部位との関連について解析した。上記の結果を基にしてXrs2のN末端、C末端、内部領域などを欠失させた種々の変異株を作製し、Xrs2の機能ドメインの同定を行い、C末端近くに存在するわずか32アミノ酸だけでDNA修復、細胞周期チェックポイント制御を行うことができる事が分かった。またテロメア複製にはこの32アミノ酸に加えて、さらにC末端側の短い領域が必要であり、減数分裂期組換えにおいては、この32アミノ酸とそれに続くN末端側の短い領域が関与していることが示唆された。またN末端近くの領域にも減数分裂期組換えに影響を与える領域が存在していた。そして調べた機能の全てに共通していた32アミノ酸の領域がMre11と相互作用する領域であることを明らかにした。これらの解析を通してXrs2がMre11複合体において制御サブユニットとして働いていることが示唆され、現在はXrs2の各ドメインがMre11のどの酵素活性を調節しているか解析を進めている。染色体末端テロメアを維持する機構には、逆転写酵素テロメラーゼによるテロメア複製と組換によるテロメア配列の増幅がある。これらの二つの機構にMre11複合体は重要な働きをしてしている。この複合体は、他にもDNA修復や細胞周期制御、DNA複製減数分裂期組換えなど多機能を発揮している。私はMre11複合体の多機能性の制御にXrs2サブユニットが関与していることを遺伝的解析から明らかにした。Xrs2サブユニットはC末端近くに存在する32アミノ酸からなる領域でMre11触媒サブユニットと結合することを免役共沈法と酵母two-hybrid法により示した。またこのサブユニットの核移行シグナルによりXrs2サブユニットと結合したMre11を核に運ぶキャリアーとしての役割を見つけた。さらにDNA修復と細胞周期制御は、このMre11サブユニットの核移行のみで充分であることを明らかにした。つまり、Xrs2サブユニットを欠損した変異株はDNA傷害に感受性を示すが、Mre11サブユニットに別の蛋白質の核移行シグナルを付与することにより、この株がDNA傷害に対して耐性を示したことから証明された。また、テロメア複製と減数分裂期組換えには、Xrs2サブユニットの32アミノ酸に加え、その近傍にある104アミノ酸、49アミノ酸からなる領域がそれぞれ重要な働きをしていることが分かった。今後はこれらの領域がどのような仕組みでMre11複合体の多機能性を制御するのか、その機構を解析する予定である。

そこで、Xrs2蛋白質の機能ドメインを同定し、その機能を解析することで、MRX複合体におけるXrs2蛋白質の働きを明らかにしようと試みた。Xrs2蛋白質の種々の長さで欠失を持つ変異株を組織的に作製し、テロメア伸長、DNA修復、減数分裂期組換えなどの表現型を調べたところ、C末端領域の32アミノ酸が、これら全てに共通して必須であり、この領域に他の蛋白質の核移行シグナルを付加することでxrs32欠失変異株のDNA修復の欠損を回復させた。免疫共沈実験により、この領域がMre11蛋白質と結合することを明らかにした。またxrs2欠失変異株ではMre11蛋白質が核に移行しないこと、Mre11蛋白質に他の蛋白質の核移行シグナルを付加することによりxrs2欠失変異株のDNA修復欠損を回復させることが分かった。これらの結果は、Xrs2蛋白質の基本的な機能は、32アミノ酸領域でMre11蛋白質と結合して、Mre11蛋白質を核に移行させることを示している。またMre11蛋白質が核に存在すれば、Xrs2蛋白質はDNA修復において必須ではないことも示唆している。しかし、核移行シグナルを付加したMre11蛋白質は、xrs2欠失変異株のテロメア伸長と減数分裂期組換えの欠損を回復させることが出来なかった。これらの機能を回復させるためには、Xrs2蛋白質の別の位置にあるそれぞれ104、49アミノ酸からなる領域が必要であり、テロメア伸長と減数分裂期組換えで機能するために必須な領域であることを明らかにした。
異文化が混在する作業環境におけるストレス発生とその対策に関する研究-タイ進出多国籍における日タイ共同研究-

A.平成10年度(第1年度)1.調査研究の具本的計画の策定(平成10年5月)日本側研究者を代表して労働科学研究所:教育・国際部協力室次長川上剛、現在ILOアジア太平洋総局東アジア多角的専門家チーム産業安全保健専門官)およびタイ側マヒドン大学労働衛生学教室:チャラームチャイ・チャイキッティボーン準教授との間で研究内容及び実施計画、協力体制、役割分担について協議して、合意が成立した。2.第一次現地調査の実施(平成10年8月)労働科学研究所:川上剛及び千葉工業大学:池上徹の2名がタイ訪問。マヒドン大学と共同で現地多国籍企業4社を訪問し、安全衛生の実態についてインタビュー調査を実施した。またタイ人安全衛生担当者からも情報収集を行なった。3.第一次現地調査のとりまとめと質問紙の作成(平成10年11月)マヒドン大学より、チャラームチャイ・チャイキッティボーン準教授およびサラ・アーポーン助教授が来日し、労働科学研究所において川上剛らと共同で、第一次現地調査のとりまとめを実施した。さらに、この結果を踏まえて、次年度調査に向けて、質問紙を作成した。B.平成11年度(第2年度)1.第二次現地調査の実施(平成11年4月)労働科学研究所:川上剛及び千葉工業大学:池上徹タイ訪問。マヒドン大学:チャラームチャイ・チャイキッティボーン準教授およびサラ・アーポーン助教授と共同で、タイ多国籍企業で働く安全衛生担当者を対象に質問紙調査を実施した。2.現場調査の実施(平成11年4月)多国籍企業N社の生産現場において作業分析調査を実施した。3.タイ人従業員の訓練(平成11年12月)調査結果にもとづき、現場の改善について、多国籍企業I社において参加型トレーニングを試行した。4.調査結果の解析(平成12年1月)マヒドン大学のサラ・アーポーン助教授、プリーチャー助教授が日本訪問。初年度および2年度目の調査結果について、日タイが共同で解析して因子分析を行い、在タイ多国籍企業の異文化混在環境における安全衛生改善に有効な7因子を抽出した。C.平成12年度(第3年度)1.チェックリストの開発二年度目に実施した因子分析結果を踏まえて、在タイ多国籍企業の異文化混在環境における安全衛生改善に有効なチェックリストを開発した。2.タイ従業員の訓練(平成13年2月)高崎経済大学岸田孝弥教授がタイを訪問。マヒドン大学のサラ・アーポーン助教授と共同で、上記チェックリストを用いて、多国籍企業I社において、参加型トレーニングを実施した。3.チェックリストの最終版の作成在タイ多国籍企業の異文化混在環境における安全衛生改善に有効なチェックリストの最終版を、英語版およびタイ語版で作成した。

はじめに:経済のグローバル化にともない企業の多国籍化が進んでいるが、多国籍企業の生産の現場では、異なる言語、文化や社会経済的背景を持つ複数の人々が協力して生産活動を展開しなければならなず、異文化混在環境によるストレスから種々の問題が生じていると考えられる。タイは1960年代から積極的な外資導入策を進めてきた結果、多くの多国籍企業が生産活動を行っている。そこで今回異文化混在環境下のストレス改善におけるサポート課題を知る目的で質問紙調査を行った。方法:(1)協力の得られたタイ進出多国籍企業4社、A電子(日本)、B家庭用品(米国)、C乗用機器(日本)、D食品(欧州)を訪問して聞き取りと作業現場の視察を行った。(2)タイで生産を行ている多国籍59企業について46項目からなる異文化混在環境におけるストレス対策の実施状況(安全衛生要因を含む)に関する質問紙調査を行った。得られた回答を集計し、ストレス要因の構造を知るために因子分析を行った。結果と考察:(1)4社とも安全衛生の担当者を定めて積極的な安全衛生改善を行っていたが、本社でのグローバルポリシー作成、タイ側におけるイニシアチブ重視、本国からの専門家派遣などさまざまな進め方が見られた。各企業とも進んだ安全衛生対策がみられる一方で、繰り返し作業や重量物運搬などの人間工学的改善には課題が多かった。(2)安全衛生組織や厚生面は"よく達成されている"という回答が高い率をしめた。一方、"全く達成されていない"という回答が高率だった項目には、本社並みの安全衛生スタンダード、文化・言語の違いに対応したものが多いことが注目された。因子分析(Varimax法)により表2に示す7因子が抽出された。この結果から多国籍企業におけるサポート課題として、職場の意志決定への労働者参加や達成点の認知が、安全衛生ケアとならんで重要であることが示された。多国籍企業の各国への進出に伴い労働組織における異文化コミュニケーションストレスの発生が知られるようになり、現地人及び外国人双方の安全衛生改善のために、問題点の学術的な整理・検討と対策づくりが求められている。今年度は、昨年度の訪問調査及びストレスの要因分析を基に、異文化接触に関する現場実態調査を実施した。協力の得られた食品加工工場の作業現場で調査を行い、多国籍企業がタイの外から持ち込んだり、あるいは多国籍企業とタイとの異文化接触の中で創造された生産技術・作業編成等の実際例を把握し類型化を試みた。さらに、直接作業観察法を用いて、一日の作業の流れの中でタイ人と外国人がどのような局面でどのようなコミュニケーションを行っているかの実例を記載した。これらの調査資料結果を基にして、多国籍企業におけるストレス対策のためのチェックリストを試作した。ここでは、異文化対応、コミュニケーション、キャリア形成、マネジメントシステムなどを、従来の機械安全、有害物質対策、作業台設計、物の運搬と貯蔵などのチェック項目ともに取り入れた。現在、このチェックリストを基にした多国籍企業におけるストレス改善のための参加型トレーニングパッケージを試作中である。