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学生の学習到達度を適切に評価する自律的な内部質保証の構築―イギリスを参考に

我が国では成績評価は大学教員の裁量に委ねられているため,評価基準が不統一かつ曖昧であることが多い.しかし,成績評価の信用が低いままでは,個々の学生の「学修到達度」(学士力)を可視化したとしても,社会の信頼を得られない.そこで本研究は,成績評価の内部質保証を自律的に遂行してきた好例として,イギリスの制度を紹介した.ただし,この制度は全ての科目の試験内容・評価結果を複数の教員が直に確認するという教員に多大な負担が掛かる内容のため,単純な輸入は危険を伴う.このため,その制度を運用し続けられる理由を解明する目的で,カリキュラムの分析により試験の総数が日本と比べて少ないことを説明した.平成24年度は,2月にイギリスのオックスフォード大学などを訪問し,大学における成績評価の内部質保証制度に関する実態を詳細に調査した。その成果は,田中正弘(2012)「イギリスの大学における成績評価の内部質保証制度」日本高等教育学会第15回大会(東京大学)として,6月に発表した。学会発表で得られた有意な意見を参考に,研究成果を論文「成績評価の内部質保証制度構築に関する比較研究ーイギリスの事例を鏡としてー」にまとめ,日本高等教育学会の学会誌『高等教育研究』第16集に投稿し,採択が決定した。また,本研究の成果を広く還元する目的で,他大学のFD活動で講演を行った。例えば,田中正弘(2012)「成績評価の考え方および弘前大学と英国大学の事例」(横浜国立大学での招待講演)などがある。最終年度は,イギリスの大学において,学生の学修成果を適切に評価するために学年末考査で何が問われ,どのように採点されているかに着目して研究を進めた。具体的に,2013年2月にオックスフォード大学に滞在し,期末考査の実物を収集した。そして,先行研究を参考に,如何なる解答が望ましいかを分析した。その成果は,日本高等教育学会第16回大会(2013年5月25日,広島大学)で発表した。この発表を論文化したものが,田中正弘(2014)「オックスフォード大学の学年末考査に関する事例研究ー何が問われ,どのように採点されているのかー」『大学論集』第45号,143-158頁である。また,前年度のイギリス高等教育学会(ウェールズ)の発表を通して知り合ったアイルランド人とシンガポール人と共同で,Redesigning Pedagogy Conference 2013 (5th June 2013, National Institute of Education, Nanyang Technological University, Singapore)で発表を行った。我が国では成績評価は大学教員の裁量に委ねられているため,評価基準が不統一かつ曖昧であることが多い.しかし,成績評価の信用が低いままでは,個々の学生の「学修到達度」(学士力)を可視化したとしても,社会の信頼を得られない.そこで本研究は,成績評価の内部質保証を自律的に遂行してきた好例として,イギリスの制度を紹介した.ただし,この制度は全ての科目の試験内容・評価結果を複数の教員が直に確認するという教員に多大な負担が掛かる内容のため,単純な輸入は危険を伴う.このため,その制度を運用し続けられる理由を解明する目的で,カリキュラムの分析により試験の総数が日本と比べて少ないことを説明した.イギリス高等教育における成績評価の内部質保証制度に関する先行研究を分析し,その成果を日本高等教育学会第14回大会(2011年5月29日,名城大学)および日本比較教育学会第47回大会(2011年6月25日,早稲田大学)でそれぞれ発表した。また,この内容を発展させて日本の現状分析に照らし合わせた成果を,社会貢献もかねて,日本学術会議法学分野の参照基準検討分科会において招待講演を行っている(2011年5月30日)。同様に,地域貢献もかねて,青森中央短期大学のFD研修会における招待講演(2012年2月23日)でも活用した。その内容とは,具体的に,成績評価基準の明確化と成績分布のガイドライン作成,および成績評価結果を同僚の間で相互に点検する重要性と第三者の参画の必要性などである。2012年2月には,オックスフォード大学での現地調査を行い,一次資料の収集と現地の教員との面談を通して,教員に多大な負担が掛かるのにもかかわらず,丁寧な成績評価の点検制度を運用し続けられる要因の一つを発見した。その要因はとても単純なことだが,科目や試験の数が日本と比べてかなり少ないことである。そこで,大学のカリキュラムに着目し,具体的な内容の考察を実施した。この現地調査の研究成果は,日本高等教育学会(2012年6月2日,東京大学)と日本比較教育学会(2012年6月15日,九州大学)で,それぞれ異なる観点から報告する予定である。研究の成果を日英両国で発表し,そこで得られた有用な批評を踏まえて,論文を執筆し,予定より一年早く学会誌に掲載することが出来た。また,研究の内容を咀嚼して,FD講演会等の活動を通して授業改善に活かすなど,研究成果を広く社会に還元することが出来た。申請書に記載した研究期間内に明らかにしたいことの四つのうちの二つ,「(1)大学教育の質保証に対する外部試験委員制度の効果や経済的効率性,および制度運営上の問題点やその影響について」,「(2)外部試験委員による改善勧告の具体的な事例と,大学側の対応(対応組織)について」に関する実例を現地調査で詳細に分析できたこと,かつ,その分析成果として,日英の大学のカリキュラムの差違に着目するという新たな研究の視点を得られたことがある。このカリキュラムの考察が,明らかにしたいことの三つ目

「(3)イギリスと日本の間の文化的・制度的な差違を考慮して,イギリスの制度を輸入する際にどのような修正が必要となるか」の理解につながると思われる。イギリスの大学における成績評価の妥当性を担保する内部質保証制度の実態を,ある程度明らかにすることが出来たので,今後の研究の推進方策として,内部質保証制度に関連する重要な事柄である,学生の主体的な学修を促進する「単位の実質化」に着目したい。特に,授業時間外の自主的な学修をどのように促進しているのかについて,イギリスの事例を現地において,丁寧に調べてみたい。また,平成26年以降の研究活動への発展性を踏まえて,学生参画による内部質保証制度の在り方について,その理論と実際を調査しておきたい。現地調査の成果を日本高等教育学会(2012年6月2日,東京大学)と日本比較教育学会(2012年6月15日,九州大学)で発表し,そこで得られた有意な意見を反映しつつ,2013年1月に再度渡英し,大学の規模に応じて何名の教職員が学外試験委員として何日掛けて,どれくらいのデータを参照し,どの程度の改善勧告をすべきなのか,あるいは教員の負担感はどの程度なのか,特定の教員に負荷が集中していないかなどについて,より掘り下げた聞き取り調査を行う。加えて,学外試験委員の報告書がどの程度活用されているかについても調べる。それから,可能であれば,イギリス高等教育学会で,日本との比較の観点から発表を試みる。本研究の成果から派生して得られた知見である,イギリスの大学において学年末考査がどのように採点されているのかについて,日本高等教育学会で5月に発表を行う。それから,研究成果を日本やイギリス以外の国にも還元するために,シンガポールで学会発表を6月に実施する。また,イギリスを訪問し,単位の実質化に関する調査を行うとともに,イギリスの新しい潮流である,学生が参画する内部質保証制度の在り方について,聞き取り調査を行う。研究費は主に,6月に開催される二つの学会発表のための国内旅費と,イギリス現地調査のための海外旅費として使用する。また,一次資料の収集に必要な英文図書の購入も引き続き行う。なお,昨年度から繰り越した研究費は25千円程度となった。
学習システムを備えた生物規範に基づく2足歩行の実現

人間のダイナミクスは近似的に倒立振子モデルで説明されることが知られており,運動生理学やロボット工学の分野で様々な運動の説明や実現に広く使われている.我々は,このような汎用性の高いモデルに基づいて,ロボットの全身運動を効率的に学習・獲得させることを試みた.具体的には、倒立振子の状態・行動空間においてタスクを達成するための適切な重心制御則を学習し,獲得された重心の運動は全身の関節運動へと変換される.提案手法を,21自由度を有するヒューマノイドロボットにおけるインパクト動作の学習課題に適用した結果,数千回の試行回数により適切な全身運動が学習できることを数値実験により確認した.この成果に某づいて,国際学会で発表1件を行い,さらに論文誌1件への掲載が決定された.また,倒立振子モデル上での運動を全身関節の運動へと分配する際に問題となる不良設定性を,人の見本動データに基づいて解決する方法を提案し,シミュレーション実験によりその有効性を示した.この成果について,国内学会での発表1件を行った.さらに,より効率的な運動学習・環境適応性を実現するため,平均報酬の計量空間における強化学習法を提案した.提案手法は,強化学習の目的関数である平均報酬の計量空間上での方策勾配法であり,従来法で問題であったプラトー現象と呼ばれる学習の停滞を生じることなく,効率的な学習が実現される.また,極値付近では2次収束性も有している.この成果について,国内の研究会での発表1件を行った.今後は,2足歩行や全身運動のようなロボットの複雑な運動の学習に対する適用を目指す.実世界で自律的に環境の変化に適応する生物の運動は,中枢神経系により構成されるパターン発生器(Central Pattern Generator : CPG)及び,様々な運動器官からCPGへのセンサフィードバックによって生成されていることが,神経生理学の研究によって示唆されている.このような生物規範に基づく制御則を実ロボットに適用することで,環境の変化に対してロバストな制御が実現出来る.しかし,そのような性質を得るためには,明確な設計原理のないCPGのパラメータ等を適切に調節する必要があることが問題であった.本研究では,強化学習の一手法である方策勾配法に基づく学習システムを構築することで,数値実験においてCPGへのセンサフィードバックの方策を自律的に獲得させることに成功し,獲得された制御方策を用いることで実ロボットにおける,環境やロボットのダイナミクスの変化に対しロバストな2足歩行を実現した.上記の結果について,国際学会において2件の発表を行った.上記の手法をヒューマノイドのような多自由度を持つロボットに適用するためには,計算量や必要とされる試行回数の点において,学習手法の抜本的な改善が求められる.そこで本研究では,変分ベイズ法に基づく自然方策勾配の推定手法の開発を行った.近年,方策勾配法の学習過程に見られる,方策パラメータ間の相関が及ぼす学習の停滞を解消する,より効率的な手法として自然方策勾配法が提案された.しかし,これまでに提案されているアルゴリズムでは,方策推定問題が不良設定問題となることがあるため,複雑な問題への適用が困難であった.本研究では,変分ベイズ法に基づく自然方策勾配の推定手法を開発し,さらに倒立振子の安定化課題に対して適用し,その有効性を確認した.その結果について国内学会で1件の発表を行った.今後は2足歩行のようなロボットの複雑な運動の学習に対する適用を目指す.実世界で自律的に環境の変化に適応する生物の運動は,中枢神経系により構成されるパターン発生器(Central Pattern Generator CPG)及び,様々な運動器官からCPGへのセンサフィードバックによって生成されていることが,神経生理学の研究によって示唆されている.このような生物規範に基づく制御則を実ロボットに適用することで環境の変化に対してロバストな制御の実現が期待出来る.しかし,そのような性質を得るためには,明確な設計原理のないCPGのパラメータ等を適切に調節する必要があることが間題であった.本研究では,強化学習の一手法である方策勾配法に基づく学習システムを構築することで,数値実験おいてCPGへのセンサフィードバックの方策を自律的に獲得させることに成功し,獲得されたり御方策を用いることで実ロボットにおける,環境やロボットのダイナミクスの変化に笥しロバストな2足歩行を実現した.上記の結果について,国際論文誌1件が出版された.上記の手法はリズム運動の学習に適した手法であるため,リズム運動以外の全身運動を学習により獲得,または環境の変化に応じて適切に修正するためには新たな学習の枠組みを提案する必要がある.人間のダイナミクスは近似的に倒立振子モデルで説明されることが知られており,運動生埋学やロボット工学の分野で様々な運動の説明や実現に広く使われている.我々は,このような汎用立性の高いモデルに基づいて.効率的に全身運動を学習・獲得させることを試みた.具体的には、倒立振子の状態・行動空間においてタスクを達成するための適切な重心の制御則を学習し,獲得された重心の運動は全身の関節運動へと変換される.提案手法を,21自由度を有するヒューマノイドロボットにおけるインパクト動作の学説題に適用した結果,数千回の試行回数により適切な全身運動が学習できることを数値実験により確認した.この成果に基づいて,国際学会に付属する研究会で1件の発表を行い,国際学会1件が既に採択済みである.人間のダイナミクスは近似的に倒立振子モデルで説明されることが知られており,運動生理学やロボット工学の分野で様々な運動の説明や実現に広く使われている.

我々は,このような汎用性の高いモデルに基づいて,ロボットの全身運動を効率的に学習・獲得させることを試みた.具体的には、倒立振子の状態・行動空間においてタスクを達成するための適切な重心制御則を学習し,獲得された重心の運動は全身の関節運動へと変換される.提案手法を,21自由度を有するヒューマノイドロボットにおけるインパクト動作の学習課題に適用した結果,数千回の試行回数により適切な全身運動が学習できることを数値実験により確認した.この成果に某づいて,国際学会で発表1件を行い,さらに論文誌1件への掲載が決定された.また,倒立振子モデル上での運動を全身関節の運動へと分配する際に問題となる不良設定性を,人の見本動データに基づいて解決する方法を提案し,シミュレーション実験によりその有効性を示した.この成果について,国内学会での発表1件を行った.さらに,より効率的な運動学習・環境適応性を実現するため,平均報酬の計量空間における強化学習法を提案した.提案手法は,強化学習の目的関数である平均報酬の計量空間上での方策勾配法であり,従来法で問題であったプラトー現象と呼ばれる学習の停滞を生じることなく,効率的な学習が実現される.また,極値付近では2次収束性も有している.この成果について,国内の研究会での発表1件を行った.今後は,2足歩行や全身運動のようなロボットの複雑な運動の学習に対する適用を目指す.
固体NMRを用いたDLC膜構造の定量評価手法の開発

本研究では,固体NMRによるDLC膜のsp3定量評価の可能性について検討した.12Cメタン,13Cメタンを用いて同条件で成膜したDLCは,材料的特性,機械的特性ともに概ね同じ膜が形成できることが判明した.また,固体NMRによるsp3評価は,XPS,TEM-EELS評価結果と比較し得ること,および膜の粉末化による膜構造変化の影響は小さいことから,固体NMRはsp3定量評価として十分可能であると考えられる.一方,粉末化による膜の内部応力緩和の影響について,さらに検討する必要がある.また,膜の粉末化処理の簡便化については解決策を見出せなかった.今年度は,13Cのメタンを原料ガスとしてPBIID法でDLCを成膜し,粉末化処理前後における材料特性の変化について,ラマン分光分析,X線光電子分光分析(XPS),弾性反跳検出分析(ERDA)などによる評価を行った.その結果,粉末化処理前後でラマン分光分析結果のピーク形状が変化することがわかった.一方,XPS,ERDAなどの分析結果からは,処理前後で大きな変化が見られないことがわかった.そこで,ラマン分光分析結果について詳細に検討したところ,ピーク形状の変化におよぼす主要因は,DLC膜の粉末化による膜の内部応力の緩和であることを見出した.また,粉末化したDLCの固体核磁気共鳴分析(固体NMR)を行ったところ,従来よりも少ない粉末量で良好な強度を得ることができる可能性を見出した.これらの成果の一部は,2015年3月の国際会議にて既発表済みであり,2015年9月に国際会議で2件発表予定である.一方,ウェットブラストを利用したDLC粉末形成(脱膜)装置については,すでに装置は完成しており,粉末形成・回収を行っている.しかし,単位時間あたりに形成できる粉末量が微量であるため,上述の固体NMR分析の結果と照らし合わせつつ,分析に必要な粉末量などについて検討する予定である.また,粉末の平均粒径の制御については,基本的に粉末形成装置の処理条件で行う予定であるが,適切な粒径を得られない場合は,液中プラズマによる分散などを利用しつつ検討する予定である.今年度は,13Cのメタンを原料ガスとしてPBIID法でDLCを成膜し,粉末化処理前後における材料特性の変化について,各種評価を行った.膜のTOF-SIMS分析を行ったところ,膜の最表面は外気由来のコンタミ成分が付着しているが,適切にスパッタリングすることで,13C由来のピークが明確に現れたことから,適切に13C-DLCが成膜されていることがわかった.また,粉末化処理前後で膜の内部応力緩和によりラマン分光分析結果のピーク形状が変化すること,および粉末の形状は内部応力緩和の影響を受けて変化することがわかった.粉末化したDLCの固体核磁気共鳴分析(固体NMR)を行ったところ,従来よりも少ない粉末量で良好な強度を得ることができることを見出した.これらの成果の一部は, 2015年9月に国際会議で2件発表しており,2016年5月の研究部会において基調講演として成果紹介する予定である.一方,ウェットブラストを利用したDLC粉末形成(脱膜)装置については,単位時間あたりに形成できる粉末量が微量であり,固体NMR分析を行える程度まで粉末を回収するのが非常に困難であることが判明した.今後も引き続き,粉末の平均粒径の制御なども含めて検討する予定であるが,場合によっては固体NMR分析にこだわらずに評価することも視野に入れて研究を進める予定である.本研究の目標の一つである「ウェットブラストを利用したDLC粉末形成(脱膜)装置の開発」については,すでに装置は開発済みであり,現在処理条件の適切化などを行っている段階であるが,粉末の回収量が少ないことが新たに判明した.そこで,「固体NMRによるDLC粉末のsp3/sp2成分比の妥当性検討とその定量評価手法の確立」については,溶液処理による脱膜処理試料を中心に検討しつつ,引き続き研究を進める.また,固体NMR分析最低限必要な粉末量について,新たに検討する必要がでてきたことから,引き続き粉末粒径と各種分析結果の関係を調査しつつ検討を重ねる予定である.昨年度までは,13Cのメタンを原料ガスとしてPBIID法でDLCを成膜し,その材料的特性の各種分析評価を行い,固体NMRによるsp3定量評価の可能性について検討した.今年度は,摩擦摩耗特性などの機械的特性評価も踏まえた評価を行い,これまでの材料的特性との関係性について検討した.その結果,以下のことを知見として得ることができた.(1)TOF-SIMS分析結果より,13Cメタンで成膜したDLC(13C-DLC)は13Cが原料となっていることを確認した.(2)12C-DLCと比較して,13C-DLCのラマンピークは約50cm-1ほど低波数側にシフトするが,ピーク解析結果は概ね同じであると判断できる.(3)固体NMRによるsp3評価結果は,XPSおよびTEM-EELS評価結果と概ね同じであることを確認した.(4)12C-DLCと比較して,同条件で成膜した13C-DLCの摩擦摩耗特性,硬さは概ね同じであることを確認した.以上より,12Cメタン,13Cメタンを用いて同条件で成膜したDLCは,材料的特性,機械的特性ともに概ね同じ膜が形成できることが判明した.また,固体NMRによるsp3評価は,XPS,TEM-EELS評価結果と比較し得ること,および膜の粉末化による残留応力緩和の影響は小さいことから,固体NMRはsp

3定量評価として十分可能であると考えられる.ただし,膜の粉末化処理の簡便化については解決策を見出せなかった.これらの成果の一部は,2016年5月および10月に基調講演,2017年3月に口頭発表を行っており,必要に応じて更なる成果展開を行う予定である.本研究では,固体NMRによるDLC膜のsp3定量評価の可能性について検討した.12Cメタン,13Cメタンを用いて同条件で成膜したDLCは,材料的特性,機械的特性ともに概ね同じ膜が形成できることが判明した.また,固体NMRによるsp3評価は,XPS,TEM-EELS評価結果と比較し得ること,および膜の粉末化による膜構造変化の影響は小さいことから,固体NMRはsp3定量評価として十分可能であると考えられる.一方,粉末化による膜の内部応力緩和の影響について,さらに検討する必要がある.また,膜の粉末化処理の簡便化については解決策を見出せなかった.本研究の目標の一つである「ウェットブラストを利用したDLC粉末形成(脱膜)装置の開発」については,すでに装置は開発済みであり,現在処理条件の適切化などを行っている段階である.したがって,概ね順調に進展していると考える.「固体NMRによるDLC粉末のsp3/sp2成分比の妥当性検討とその定量評価手法の確立」については,粉末化による構造変化の影響は小さいことを見出しているが,引き続き詳細な検討を行う.また,固体NMR分析最低限必要な粉末量について,新たに検討する必要がでてきたことから,やはり引き続き粉末粒径と各種分析結果の関係を調査しつつ検討を重ねる予定である.概ね順調に進展していると考える.DLC膜の粉末化に関する手法・処理条件の適切化を行いつつ,粉末化処理前後におけるDLCの材料特性評価,特に粉末の粒径との関係について検討する.また,これまで取り組んでいない分材料特性評価方法,例えば吸収端近傍X線吸収微細構造法(NEXAFS),深紫外(UV)ラマン分光分析法などを用いた検証実験なども可能な限り行う予定である.最終的には,XPSおよび固体NMRによる半定量評価を主軸に置き,必要に応じてTEM/EELSあるいはNEXAFSを用いて,sp2/sp3比が定量できる環境を整備することを目指す.トライボロジーDLC膜の粉末化に関する手法・処理条件の適切化を行いつつ,粉末化処理前後におけるDLCの材料特性評価,特に粉末の粒径との関係について検討する.また,平成26年度に取り組んでいない分材料特性評価方法,例えば透過電子顕微鏡/電子エネルギー損失分析法(TEM/EELS)や吸収端近傍X線吸収微細構造法(NEXAFS),深紫外(UV)ラマン分光分析法などを用いた検証実験なども可能な限り行う予定である.最終的には,XPSおよび固体NMRによる半定量評価を主軸に置き,必要に応じてTEM/EELSあるいはNEXAFSを用いて,sp2/sp3比が定量できる環境を整備することを目指す.当初予定していた物品費について,当該年度においては一部必要なくなった(充足していた)ため,次年度に持ち越して予定通りの物品を購入する予定である.事前に想定した金額よりもDLC成膜外注費用が安く,若干の余剰が生まれたため.物品費として使用する予定である.余剰金を加味して,より詳細に処理条件を指定したDLC成膜を行う予定である.
「公共性」をめぐる社会学理論の展開

2年にわたる本研究の最大の目的は、理論社会学のメインテーマである秩序問題の研究を通して、「公共性」概念を社会学の立場から定式化することにある。1年目である2002年度には、(1)パーソンズにおける秩序問題の展開、(2.)ハーバーマスのコミュニケーション行為と秩序問題、(3)ギデンズの構造化理論と秩序問題、の3つのテーマについて理論的な検討を加えた。2年目である2003年度には、ロールズの『正義論』を基礎として、第1に「公共性」概念と「正義」概念との関連を、ヴィトゲンシュタイン、ハーバーマス、ハイエク、ブルデュー、フーコーの所説を参照しながら、検討した。第2に、日本社会の変動をふまえながら、戦後日本社会において「公共性」がどのように論じられてきたかを、さらには日本のフェミニズムが語ってきた正義は何だったのかを、歴史的にレビューした。第3に、公共性概念を日本社会にどのようにして立ち上げたらよいかについて、考察した。その結果、(1)公共性概念は、市民社会との関連で、市民的公共性として立ち上げられるべきこと、(2)<ネオリベラリズム-福祉国家>という文脈の中で、日本のこれまでの共同社会とは異なる共生社会を実現するためには、公共性概念が中核的な概念になるべきこと、(3)西欧出自の個人主義が「大衆的自我主義(エゴイズム)」に堕することがないようにするためには、「個人」、「自己決定」、「自己責任」といった概念のバージョンアップが必要であること、が明らかになった。そこで研究の初年度である今年度は、秩序問題について、学説史的・理論的な検討を加えた.具体的な課題と成果は次の3つである。(1)パーソンズにおける秩序問題の展開功利主義批判として秩序問題を考察したパーソンズが、主意主義的行為理論、機能主義的社会システム論を展開したことは、すぐれた成果であったが、彼の場合、規範の存在を所与として理論を構築しているため、規範(もしくは規則)の生成メカニズムそのものの説明がなされていないことが明らかになった。つまり秩序問題の考察では、規範(もしくは規則)の生成メカニズムの説明が重要な課題であることを明らかにした。(2)ハーバーマスのコミュニケーション行為と秩序問題ハーバーマスは、パーソンズの社会理論では、社会統合の問題とシステム統合の問題とがうまく架橋されていないとして、その原因をパーソンズが生活世界という視点を欠落させていることに求めている。ここからハーバーマスがコミュニケーション行為による秩序形成という構想を打ち出している点はすぐれていることが明らかになった。(3)ギデンズの構造化理論と秩序問題ハーバーマスもまた、パーソンズ同様、規範を所与のものとして理論を展開しているが、規範(もしくは規則)の生成メカニズムを考察する端緒として、ハーバーマスが重視する生活世界概念やギデンズいう実践的意識があることをつきとめた。生活世界もしくは実践的意識と統制的規則・構成的規則との関係を理論化することが、規範(もしくは規則)の生成メカニズムの定式化につながるし、<社会的なるもの>の出現を「公共性」との関係で理論化することが現代社会分析にとって重要であることが明らかになった。次年度は、社会秩序生成のメカニズムの精緻化を通して、「公共性」の社会学的定式化を試みる予定である。そこで研究の初年度である2002年度は、秩序問題について、学説史的・理論的な検討を加えた。

2年目である2003年度は、ロールズの『正義論』を基礎として、第1に「公共性」概念と「正義」概念との関連を、ヴィトゲンシュタイン、ハーバーマス、ハイエク、ブルデュー、フーコーの所説を参照しながら、検討した。第2に、日本社会の変動をふまえながら、戦後日本社会において「公共性」がどのように論じられてきたかを、さらには日本のフェミニズムが語ってきた正義は何だったのかを、歴史的にレビューした。第3に、公共性概念を日本社会にどのようにして立ち上げたらよいかについて、考察した。その結果、(1)公共性概念は、市民社会との関連で、市民的公共性として立ち上げられるべきこと、(2)<ネオリベラリズム-福祉国家>という文脈の中で、日本のこれまでの共同社会とは異なる共生社会を実現するためには、公共性概念が中核的な概念になるべきこと、(3)西欧出自の個人主義が「大衆的自我主義(エゴイズム)」に堕することがないようにするためには、「個人」、「自己決定」、「自己責任」といった概念のバージョンアップが必要であること、が明らかになった。
網膜疾患における受容体随伴プロレニン系と断片別（プロ）レニン受容体の機能解析

(プロ)レニン受容体は組織レニン-アンジオテンシン系(RAS)と受容体結合プロレニン系(RAPS)を介して、網膜疾患における病態形成などに深く関与している。一方、網膜における生理的なその機能はまだ十分明らかにされていない。ヒト正常・病態組織やトランスジェニックマウスなど用いて(プロ)レニン受容体の詳細な病理的・生理的機能を明らかする。老化や生活習慣による炎症・血管新生が原因で引き起こされる網膜疾患[加齢黄斑変性(AMD)や糖尿病網膜症(PDR )など]の罹患者数が近年急増している。申請者らのグループは、レニン-アンジオテンシン系(RAS)と受容体随伴プロレニン系(RAPS)がそれら網膜疾患において重要な役割を担っていることを明らかにした。本研究では、組織発生や疾患における分子病態を制御し、受容体随伴プロレニン系の鍵分子である(プロ)レニン受容体[(P)RR]の詳細な生理機能解析をはじめとして、生活習慣病発症における受容体随伴プロレニン系および機能断片別(P)RRの関与をヒト正常・病態組織やトランスジェニックマウスなど用いて詳細に明らかする。昨年度は、病態における(P)RRの機能解析を行い、(P)RRがPDRにおける血管新生,つまり疾患の進行に関与する重要な分子であることを示した。本年度は、(P)RRの生理的な機能解析を行った。photoreceptor特異的(プロ)レニン受容体欠損マウスを作製し、網膜における(プロ)レニン受容体の生理的機能の解明を行った。その結果、(プロ)レニン受容体はPar-aPKCシステムに関与し、網膜発生においてphotoreceptorの細胞極性を制御する機能を有することが明らかとなった。本研究では、組織発生や疾患における分子病態を制御し、RAPSの鍵分子である(プロ)レニン受容体[(P)RR]の詳細な生理機能解析をはじめとして、生活習慣病発症におけるRAPSおよび機能断片別(P)RRの関与をヒト正常・病態組織やトランスジェニックマウスなど用いて詳細に明らかする。本年度は、PDRにおける(P)RRの病態形成への関与を検討した。PDR患者より採取された線維血管増殖組織や種々のヒト網膜由来細胞において(P)RRをはじめとする全てのRASコンポーネントが発現していることを確認した。そして,ヒト網膜血管内皮細胞において,プロレニンによる(P)RR刺激でVEGF165発現を促進していることを明らかにした。実際,(P)RRは線維血管増殖組織の血管内皮細胞に発現しており,さらにProreninとVEGFとの共局在を確認した。また硝子体中における可溶型(P)RR濃度を測定したところ,対照群に比べPDR患者においてその発現量は有意に増加していた。また,可溶型(P)RRの発現量は,硝子体中のVEGF発現量さらには増殖組織での血管密度と正の相関が認められた。さらに硝子体中の活性型プロレニン量がVEGF発現量と相関していたことから,眼内における組織RASも血管新生に関与していると考えられた。(P)RRはPDRにおける血管新生,つまり疾患の進行に関与する重要な分子であることが示唆された。本研究では、組織発生や疾患における分子病態を制御し、RAPSの鍵分子である(プロ)レニン受容体の詳細な生理機能解析をはじめとして、生活習慣病発症におけるRAPSおよび機能断片別(P)RRの関与をヒト正常・病態組織やトランスジェニックマウスなど用いて詳細に明らかする。本年度は、成体マウス網膜における(プロ)レニン受容体共役タンパク質を同定するため、抗(プロ)レニン受容体抗体を用いた免疫沈降/質量分析解析(IP/MS)を行った。さらに免疫染色法などによりIP/MS結果を検証し、siRNAによる(プロ)レニン受容体ノックダウンを行い共役タンパク質の機能を解析した。((プロ)レニン受容体は、解糖系における酵素の一つ、ピルビン酸デヒドロゲナーゼE1βサブユニット(PDHB)と共役することを同定し、さらにsiRNAによる(プロ)レニン受容体遺伝子ノックダウンは、細胞内のPDH活性やアセチル-CoAレベルを減少、一方、乳酸レベルの上昇が認められた。これらのことより、(プロ)レニン受容体は糖代謝経路に関与していると示唆された。

また、結膜節外辺縁帯B細胞性リンパ腫の線維化・転移に,組織レニン・アンジオテンシン系が関与し,さらにその上流に位置する(プロ)レニン受容体が重要な鍵分子であることを,ヒト組織において初めて明らかにした。網膜細胞生物学本年度の計画は、2断片別(プロ)レニン受容体の機能解明に関しては、ヒト網膜cDNAライブラリーを用いたyeast two hybridを行い、候補となる分子を得る事が出来ている、現在それらを評価し、機能解析を進行している。本年度の計画は、2断片別(プロ)レニン受容体の機能解明や3網膜発生における(プロ)レニン受容体の関与解明に関しては、yeast two hybridを行うためのヒト網膜cDNAライブラリーの作製が完了し、スクリーニングを開始している。また、コンディショナルノックアウトマウスの、病理組織学的・電気生理学的解析も順調に進んでいる。1yeast two hybridで得られた共役候補タンパク質の評価、2他眼疾患(緑内障、眼腫瘍)におけるRASおよび(P)RRの病態形成への関与解明、3(P)RRをターゲットとした創薬、を行う。1病態および正常組織におけるRAPS関連分子;PDRの臨床検体より得られた結果をもとにして、AMDや他の眼疾患におけるRAPSの関与を前年度と同様の手技にて明らかにする。さらに(P)RR共役分子の発現も確認する。2断片別(P)RRの機能解明(共役タンパク質の同定);(P)RRと共役するタンパク質の同定は、今後(P)RRの機能を解明する上でもっとも重要なことである。yeast two hybridで得られた共役候補タンパク質は、(P)RRと候補タンパクを共発現させた培養細胞もしくは組織ホモジネートを用いた共免疫沈降法にて、(P)RRタンパクとの共役を確認し、詳細な機能解析を展開する。その他、免疫沈降法/MS解析なども合わせて行う。3網膜発生における(P)RRの関与解明;これまでの解析で網膜発生初期に(P)RRが重要な役割を担っていることが明らかとなっているため、発生に関連する分子との相互作用などを解析する。研究計画に沿って、研究費は順調に使用されている。小額の研究費が残存したが、次年度の研究費として繰り越しをおこなった。前述の検討が終了していない平成26年度に施行予定であった実験費用に使用する予定である。研究費が一部残存したが、次年度の研究費として繰り越しをおこなった。平成25年度に施行予定の実験費用に使用する予定である。
血管内皮機械刺激依存性イオンチャネルの分子電気薬理学的解析

1)TRPチャネルファミリーであり,陽イオンチャネルを構成するマウスPKD2L1遺伝子を世界で初めてクローニングし,同チャネルがPKD1と結合することにより,ERから細胞膜上に移動し,カルシウムを通す陽イオンチャネルであることを示した(Murakami et al.,JBC,2005).2)TRPCの機能解析3)カルシウムチャネルの機能解析陽イオンチャネル解析の一環として,電位依存性カルシウムチャネルの機能解析を行った.電位依存性カルシウムチャネルが疼痛刺激伝達に関与することを発表した(Murakami et al.,Neuroscience letters,2004,Murakami et al.,Brain Res.,2004).電位依存性カルシウムチャネルβ3サブユニットがIP3産生増加を介し、インスリン分泌を制御していることを明らかにした(Berggren, et al.,Cell,2004).Thromboxane A2やprostaglandin F2αが洞房結節細胞の発火頻度を増加させることを見いだし,これら生理活性物質が炎症性頻脈の原因となりうることを報告した(Takayama et al.,Nature Medicine,2005).1)TRPチャネルファミリーであり,陽イオンチャネルを構成するマウスPKD2L1遺伝子を世界で初めてクローニングし,同チャネルがPKD1と結合することにより,ERから細胞膜上に移動し,カルシウムを通す陽イオンチャネルであることを示した(Murakami et al.,JBC,2005).2)TRPCの機能解析3)カルシウムチャネルの機能解析陽イオンチャネル解析の一環として,電位依存性カルシウムチャネルの機能解析を行った.電位依存性カルシウムチャネルが疼痛刺激伝達に関与することを発表した(Murakami et al.,Neuroscience letters,2004,Murakami et al.,Brain Res.,2004).電位依存性カルシウムチャネルβ3サブユニットがIP3産生増加を介し、インスリン分泌を制御していることを明らかにした(Berggren, et al.,Cell,2004).Thromboxane A2やprostaglandin F2αが洞房結節細胞の発火頻度を増加させることを見いだし,これら生理活性物質が炎症性頻脈の原因となりうることを報告した(Takayama et al.,Nature Medicine,2005).TRPの兄弟遺伝子であり、陽イオンチャネルを構成するマウスPKD2Ll遺伝子を世界で初めてクローニングし、同チャネルがPKD1と結合することにより、ERから細胞膜上に移動し、カルシウムを通す陽イオンチャネルであることを示した。複数種ある電位依存性カルシウムチャネルのうち、R型が痛覚伝達に関与することを示した。新規カルシウムチャネル拮抗薬であるプラニジピンがN型チャネル抑制作用を示すこと、さらに鎮痛効果があることを示した。電位依存性カルシウムチャネルβ3サブユニット遺伝子欠損マウスに関しては、β3サブユニットがすい臓のランゲルハンス島β細胞においてカルシウムオシレーション形成に重要な役割を担い、インスリン分泌に関与すること、それがイノシトール3リン酸の増加によるものであることを示した。さらに、β3サブユニット遺伝子欠損マウスに関し、直接血圧、ランゲンドルフ心による心内圧変化測定、心電図や心筋収縮測定の実験系を確立し、同マウスにおける交感神経系のトーヌスの異常を確認した(Xu, F.,Murakami, M.,et al.,abstract2005年3月、2004年度日本薬理学会総会にて報告予定)。現在作製ずみの各βサブユニットマウス同士を交配し、複数遺伝子欠損マウスを作製した。TRPチャネルファミリーであり、陽イオンチャネルを構成するマウスPKD2L1遺伝子を世界で初めてクローニングし、同チャネルがPKD1と結合することにより、ERから細胞膜上に移動し、カルシウムを通す陽イオンチャネルであることを示した(Murakami et al.,2005)。モルモット洞房結節細胞を用いて、T型Ca電流がpace-makingに関与することを示した。さらに、T型Ca電流の割合が動物種によって異なることをみいだした(Ono and Iijima, J.Pharmacol.Sci.,2005)。電位依存性カルシウムチャネルβ3サブユニットが、交感神経による心拍制御機構にかかわっていることを示した(Wu et al.,Pharmacology,76,170-179,2006)。
工業用動物細胞のゲノム育種に関する基盤的研究

CHO細胞のゲノム育種に関する基盤技術を取りまとめるためには、染色体の安定性解析や、それに影響する因子の解析、さらにはターゲットとする染色体の選定にかかる情報整理等が必要となる。そこで、CHO細胞における染色体安定性に関連する項目として、細胞周期チェックポイントおよびクロマチン構造制御に関わるBRCA1発現抑制により、効率的かつ安定な細胞株構築法を確立した。さらに染色体数の異なる細胞の遺伝子発現について、網羅的に比較し、染色体数変化に伴う変動遺伝子群を同定し、これらの機能に関する知見を得た。さらに安定染色体におけるターゲット領域についても、ゲノム育種の候補となる領域を選定した。抗体医薬品を代表とするバイオ医薬品は、製薬産業の成長エンジンとなっている。2012年の世界市場ベスト10医薬品のうち、すでに6品目がバイオ医薬品、さらにそのうち5品目がチャイニーズハムスター卵巣細胞(CHO細胞)を用いて生産されている。CHO細胞は、10g/Lを超える高レベル生産も可能な上、培養コストもg数ドルレベルをGMPに対応して達成することができる。次世代バイオ医薬品においては、多機能を持たせた高機能蛋白質として、より複雑な構造と機能をもつ様々な糖蛋白質分子が開発されてきており、これらを迅速にかつ安定に高生産させる手段が渇望されている。そこで本課題では、近年目覚ましく発展したゲノム解析を活用したゲノム育種に関する基盤的研究を3つのサブテーマに分割して実行する。平成26年度は、1.高度ゲノム編集技術を用いた染色体安定メカニズムの解明と利用については、HiCEP(High Coverage Expression Profiling)法を活用した網羅的遺伝子解析発現解析のための基盤構築を用い、CHO細胞における染色体数変化に関わる候補因子を同定するための基盤リストを構築した。2.ゲノムスケールリモデリングを指向した細胞信号伝達系プロセス構築については、研究代表者が構築したIgG(ハーセプチン)高生産CHO細胞株を対象にし、生産性向上に不可欠な増殖速度の強化に関する信号伝達系として、細胞周期に着目して、細胞の改造を試みるための信号伝達系の候補について基盤構築を行った。3.ゲノム育種による新規セルエンジニアリング技術に関しては、CHO細胞BACライブラリーのアノテーション解析データおよび1.の網羅的遺伝子解析による安定性領域に関与が推定される遺伝情報を取り纏め、これと関連付けることにより、安定染色体関連領域をBACライブラリーから単離し、特異的ゲノム安定発現系の構築をするための基盤準備を行った。そこで本課題では、近年目覚ましく発展したゲノム解析を活用したゲノム育種に関する基盤的研究を3つのサブテーマに分割して実行した。平成27年度は前年度に引き続き、1高度ゲノム編集技術を用いた染色体安定メカニズムの解明については、HiCEP(High Coverage Expression Profiling)法を用いた網羅的遺伝子解析発現解析を用い、CHO細胞における染色体数変化に関わる候補因子群を同定し、これらを機能に合わせて分類した。2ゲノムスケールリモデリングを指向した細胞信号伝達系プロセス構築については、研究代表者が構築したIgG(ハーセプチン)高生産CHO細胞株等を対象候補とし、生産性向上に寄与する増殖速度の強化に関する信号伝達系の改造の応用について検討を開始した。3ゲノム育種による新規セルエンジニアリング技術に関しては、CHO細胞BACライブラリーのアノテーション解析データおよび1の網羅的遺伝子解析による安定性領域の情報を取り纏め、これに基づいた安定染色体関連領域をBACライブラリーから単離同定した。今後、これらの機能解析を実施する。当初予定した各種関連遺伝子の同定も順調に進んでおり、おおむね順調に進展している。抗体医薬品を代表とするバイオ医薬品は、現代医療に不可欠なものとなっている。2012年の世界市場ベスト10医薬品の内、バイオ医薬品は7品目(抗体医薬品は6品目)を占めており、チャイニーズハムスター卵巣細胞(CHO細胞)は、この中の抗体医薬品5品目における生産宿主細胞である。今後も、多機能性を持たせたより複雑な構造を持つ抗体を安定かつ迅速に高生産させるなど、更なる技術開発が求められている。本課題では、近年目覚ましく発展したゲノム解析を活用したゲノム育種に関する基盤的研究を行っている。H28年度は、これまで行ってきた3つのサブテーマ:1)高度ゲノム編集技術を用いた染色体安定メカニズムの解明(担当:大政)、2)ゲノムスケールリモデリングを指向した細胞信号伝達系プロセス構築(担当:大政、河原)、3)ゲノム育種による新規セルエンジニアリング技術(担当:大政、西島、河原)を並列で進めるとともに、これを総括する形で、染色体数の異なる細胞の遺伝子発現について、発現量を細胞数で補正する方法を確立した。異なる染色体数を持つ細胞の遺伝子発現を比較するのはこれまで基準となるゲノムの全体量が変動しているため、何を基準として比較するのか、これまではっきりとした基準が存在しなかった。そこで、細胞あたりの総発現遺伝子について、その発現量と細胞の大きさとの関連についてのプロファイルを作成し、染色体数の異なる細胞間における発現について比較を行った。また、前年度に行った網羅的遺伝子発現比較から同定した染色体数変化に関わる候補遺伝子群について、変動に関わる原因についての検討を開始した。

さらに、前年度に単離同定した安定染色体関連領域について、抗体生産への有効性に関する検討を開始した。単離同定した安定染色体関連領域についてのセルエンジニアリングによる検討を開始するなど、おおむね順調に進展している。CHO細胞のゲノム育種に関する基盤技術を取りまとめるためには、染色体の安定性解析や、それに影響する因子の解析、さらにはターゲットとする染色体の選定にかかる情報整理等が必要となる。そこで、CHO細胞における染色体安定性に関連する項目として、細胞周期チェックポイントおよびクロマチン構造制御に関わるBRCA1発現抑制により、効率的かつ安定な細胞株構築法を確立した。さらに染色体数の異なる細胞の遺伝子発現について、網羅的に比較し、染色体数変化に伴う変動遺伝子群を同定し、これらの機能に関する知見を得た。さらに安定染色体におけるターゲット領域についても、ゲノム育種の候補となる領域を選定した。3つのサブテーマとも、計画通りに進行している。1.については、基盤構築として、発現遺伝子のリストアップをするための基盤リストを構築した。また、2.については、増殖に関連する遺伝子について信号伝達系の情報を整理し、利用のための基盤を構築した。さらに3.については、1.において得られた情報の取り纏めを概ね行い、特異的ゲノム安定系のための基盤準備が可能となった。以上より、おおむね順調に進展している。H28年度においては、最終年度を見据えて関連遺伝子候補群をまとめて総合的な検証に向けた解析・設計を行う予定である。最終年度であるH29年度は、これまで設定していた3つの分担課題:1)高度ゲノム編集技術を用いた染色体安定メカニズムの解明(担当:大政)、2)ゲノムスケールリモデリングを指向した細胞信号伝達系プロセス構築(担当:大政、河原)、3)ゲノム育種による新規セルエンジニアリング技術(担当:大政、西島、河原)をさらに並列統合化して検討し、各課題間で得られた知見を互いに組み合わせ、ゲノム育種による基盤技術を取り纏める。これまでの年度で得られたHiCEP (High Coverage Expression Profiling)法による網羅的発現比較に基づいた染色体安定性に関わる候補遺伝子と変動要因を取り纏めて、染色体変動に関わる原因について考察し、細胞信号伝達系プロセス構築ならびにゲノム育種による新規セルエンジニアリング技術と取り纏め、ゲノム育種技術を総括する。生物化学工学、動物細胞工学引き続き、1.から3.のサブテーマにわけて、計画通り進行させる。特に本年度においては、基盤情報の整備が概ね順調に進展したことから、これらを用いて基盤の利用に向けた準備を充実させる予定である。
日本が江戸時代後期に受容した医学・自然科学のヨーロッパにおける位置付けの研究

平成13年度には、主にこの4年間に集積した史料と文献を分折・研究し、公表するための作業を行なった。日本が江戸時代に受容した医学・自然科学のヨーロッパにおける学統は、この分折の結果、オランダの外科医界系の知識である可能性が強くなった。日本が受容した蘭医学原書の著者について、その履歴、業績、学統も調査・分析した。対象はプレンク(江戸時代に日本が受容した最多数の蘭原書の原著者)、クルムス(『解体新書』ドイツ語版の原著者)、ディクテン(『解体新書』オランダ語版の翻訳者)である。ブレンクについて、その業績(ドイツ語著書、ラテン語著書、オランダ語翻訳書、日本語重訳書の目録と各版の相互関係)を整理し、英文論文を完成させた。この論文は現地ハンガリーの医史学会の機関誌に受理され、「プレンクの書誌学的研究(英文)」として公表された。なおこの雑誌には1999年刊と記されているが、実際の刊行年は2001年であった。文献目録にも別記したが、日本を代表する医学史の学会の機関紙『日本医史学雑誌』にも原著を2編公表した。それは「『解体新書』のオランダ人翻訳者ディクテンについての研究」と「『解体新書』の原著者クルムスについての研究」である。またオランダの外科医界の歴史については、日本の代表的な蘭学史・洋学史の学会である洋学史学会の機関誌『洋学』で、「オランダの外科医ギルドの成立」を公表した。引き続いて来年、再来年度にもその論文の続編を同誌上で公表する予定である。『週刊日本医事新報』、『日本医史学会関西支部機関紙医譚』でも各数編の論文・エッセイを公表した。また、講演を下記の全国学会の大会で行なった。日本科学史学会、日本医史学会。平成10年度は、まず研究の素材の人手と,江戸時代後期に受容した学術書の背景となる18・19世紀のヨーロッパの医学・自然科学の学界の実態の把握に努めた.研究の素材の入手のため、江戸時代後期の蘭学系の医学・自然科学書を蔵している大阪市の杏雨書屋、岡山大学医学部図書館、高梁市仲田家旧蔵書などの現地調査を行ない,検討の対象となる蘭学書の日本語翻訳書(刊本、写本)あるいはオランダ語原書の複写を行なった.そして原著者の履歴の解明に努めると共に、原著の書名、序文の内容などから、原著者が想定した読者層を推察する作業を開始した.次いで、自費あるいは他からの費用でヨーロッパへ渡航した際に、18・19世紀のヨーロッパの医学・自然科学界の学問的水準、学界の社会的な位置付けの調査を行なった.当時、内科医と外科医、またはクワック(Quack、権力から免許を得ず、巡回して医療行為を行った)などと、社会の中で複雑に分化していた医療職の内で、日本が江戸期に受容した医学・自然科学は、ギルドを形成した職人としての外科医系のものであったことが、筆者の今までの研究で明らかになりつつあるが,18・19世紀のヨーロッパの外科医界を,史料に基ずき検討して、「オランダにおけるギルドを形成した外科医の医療職としての確立」として発表し、ギルド外科医界を描出した.また、「スペインの古い病院と大学の旅」で、前期近代期のヨーロッパの病院は専門的な医療機関とは言えず,教会に付設された慈善機関であった実態については説明した.蘭学を受け入れた日本側の学者としては、何名かの検討を行なった.その一部を「緒方洪庵とロイトル」として発表し、彼らの学歴・業績から、彼らが日本に紹介した蘭学のヨーロッパにおける位置付けについて検討した.

平成11年度は前年度に引き続き、研究の素材の入手を継続すると共に、その分析を行なった。日本の蘭学書を求め、高梁市仲田家旧蔵書、岡山大学医学部図書館旧蔵蘭書、大阪杏雨書屋蔵の古医書などを現地調査した。本年度に調査した仲田家は高梁市の郊外で代々開業医を務めた医師で、その蔵書は17世紀から19世紀までの医書を中心とした400余冊である。それを整理・分析したが、その4割程度が蘭医学書であった。仲田家旧蔵書のうち、19世紀後半の日本で刊行された銅版刷りの西洋医療器具図録について、平成11年度日本医史学会関西支部秋季大会で講演した。江戸時代後期、すなわち、18・19世紀にはヨーロッパと日本は海路のみで結ばれていた。そのため、ヨーロッパから日本への交通路の中で、オランダ、ポルトガルなどのヨーロッパ文化が、当時影響を及ぼした台湾の台中、淡水、またマカオ、マラッカ、ペナンなどを私費で訪れ、現地におけるヨーロッパゆかりの史跡や史料の検討を日本と比較しながら、行ない、得られた情報の一部を学会で講演し、あるいは論文として発表した。また1774年に刊行された『解体新書』の原著者であるクルムス、オランダ語版訳者であるディクテンについて、その履歴と背景の研究を行なった。また日本語に翻訳された蘭学医書の中で、最多数の原著者であるウィーン人J.J.E.vonプレンクの履歴と背景についても研究を行ない、日本医師学会で講演と論文の発表を行なった。クルムス、ディクテン、プレンクいずれも、一次史料、文献および著作をもとに調査・研究した。平成12年度は、(1)前年度に引き続き研究の素材、すなわち史料と文献の入手、(2)その分析と検討、(3)論文発表の準備を行なった。史料と文献の入手は、高梁市仲田家旧蔵本、岡山大学医学部図書館旧蔵医書、大阪杏雨書屋蔵の古医書などで行なった。分析と検討では、『解体新書』のドイツ語版原書『解剖学表』の著者クルムス、オランダ語版原書『解剖学表』の著者ディクテンについて行なった。筆者が発掘した新事実、履歴、学統などについて、日本科学史学会2000年大会、関西日蘭協会、第3回備北人文科学学会、日本医史学会合同地方会、第101回日本医史学会大会などで講演すると共に論文にまとめ、『日本医史学雑誌』に投稿した.この論文は現在、編集委員会にて査読中である。また関連論文は、すでに『日本医史学会関西支部機関誌医譚』75号、76号、『週刊日本医事新報』、『化学史研究』やハンガリーの医史学雑誌上で公表した.クルムスは現在のポーランドのグダンスク(当時の名称、ダンチッヒ〉にあったギムナジウムの教授で大学医学部卒の内科医であった.国立グダンスク公文書館からクルムスのギムナジウムでの業務に関する自身が記録した日誌を入手し、クルムスのギムナジウムでの業務内容や当時のギムナジウムのカリキュラムについて、新知見を得た.ディクテンはオランダのライデンの外科医であったが、ライデン市公文書館から入手した史料を分析し、従来ほとんど知られていなかったディクテンに関する外科医としての履歴を明らかにした.平成13年度には、主にこの4年間に集積した史料と文献を分析・研究し、公表するための作業を行なった。日本が江戸時代に受容した医学・自然科学のヨーロッパにおける学統は、この分析の結果、オランダの外科医界系の知識である可能性が強くなった。日本が受容した蘭医学原書の著者について、その履歴、業績、学統も調査・分析した。対象はプレンク(江戸時代に日本が受容した最多数の蘭原書の原著者)、クルムス(『解体新書』ドイツ語版の原著者)、ディクテン(『解体新書』オランダ語版の翻訳者)である。