hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
親水性有機溶媒を用いた二相分離液-液抽出法の開発と応用

相に30μlのN-Methyl-bis(trifluoroacetamide)を添加し,それをGC/MSで分析するとTFA誘導体として検出できた。これによって迅速かつ簡便に分析することを可能とした。問題点としてMBTFAを混合後,経時的に検出ピーク面積が低下する傾向が認められたので内部標準を用いて検討している。水相と有機溶媒相の二相に分離する基礎実験として親水性有機溶媒,塩類およびpHとの関係について調べ,このデータを基礎として応用性について検討を行った。1.応用の検討1)血清中薬物分析への応用塩処理によってアセトニトリル相と血清相の二相に分離し,上相のアセトニトリル相を分析試料として紫外吸収検出器の付いた高速液体クロマトグラム(HPLC)で分析を行なった。本研究の目的はHPLCを用いた薬物分析に主眼をおいている。HPLCはガスクロマトグラフィーに比べて分離能において劣っている。そのため検出ピークに他成分が混在している可能性が否定できず,実際よりも高濃度に定量する可能性がある。また定性も保持時間のみで行っており,定性精度にも難点がある。そこで測定波長を変えたクロマトグラムを比較する方法を考案し,本研究課題の抽出法と組み合わせることの有用性を検討した。対象試料としてベゲタミンを服用した事例3件を選んだ。ベゲタミンはフェノバルビタール,プロメタジンおよびクロルプロマジンの配合剤であることから,各成分の特徴的な波長を選択して220,250および300nmの3種類の波長で測定した。各波長で検出されたピーク面積と波長との関係はバルビツール酸系薬物とフェノチアジン系薬物とで違いが認められ定性において有効であった。異なる波長のクロマトグラムを比較することで,適切な波長のクロマトグラムを選択することができることから定量・定性精度を向上させることが可能であった。また本法は検出された薬物濃度からみて治療レベルの濃度においても検出可能であることが示唆された。2)呈色反応への応用呈色反応を用いた尿中馬尿酸分析に応用するための基礎実験を行なった。今回は簡易定量法として肉眼的に標準チャートと呈色させた検体とを比較する方法で,黄色調に呈色する従来の方法と違い,赤色調に呈色させる方法を考案した。またこの呈色成分は本抽出法で抽出されることが確認されており,分光光度計での定量を検討している。抽出に検体(血液,尿など)に溶解する親水性有機溶媒を用い,これを塩処理することによって二相に分離する抽出法について検討し,その応用性を調べた。1.血液中薬物分析への応用(NaCl-アセトニトリル抽出法を用いたプラゾシンの分析)高血圧患者に処方されているプラゾシンについて検討した。プラゾシンはアセトニトリル相に選択的に移行し,良好な再現性が得られた。プラゾシンの紫外部の吸収スペクトルは213,247,331nmに吸収を示し,最大吸収は247nmであった。紫外吸収検出器-高速液体クロマトグラム(UV-HPLC)分析では測定波長範囲が広いことから夾雑物の影響を受けにくい波長の選択が容易であった。また電気化学検出器を使用することで選択的に検出することが可能であった。
抗心不全薬におけるテーラー・メイド治療法の開発

1991年から2002年まで北海道大学循環器内科を初診した拡張型心筋症136例を対象に、心エコー上、%FS(左室内径短縮率)の改善3%以上増加を改善、3%以内を不変、-3%以上減少を悪化とした場合、β遮断薬投与群では改善36.3%、不変55.8%、悪化7.8%であった。心機能の改善は、臨床症状の改善、血漿ANP、BNP値の低下と相関したが、必ずしも投与前の心機能、心拍数、血漿ANP、BNP値とは相関せず、長期的にresponderを予測することは困難であった。また、心機能改善群、非改善群おける死亡はそれぞれ、1例、11例とβ遮断薬投与によるresponder群で有意な予後改善が示された。さらに、responder群で心機能、心拍数、血漿ANP、BNP値の有意な改善が観察された。血漿中metoprolol及びcalvedilolの平均薬剤血中濃度は、responder群non-responder群の間に差を認めなかった。β1受容体Ser49Gly、β2受容体Arg16Gly、Glu27Gln、β3受容体Arg64Gly、ACEI/D多型、SOD、NOS3遺伝子遺伝子変異を含めた多型性解析を行った結果、β遮断薬responder群でβ2受容体Glu27Gln変異およびACEDアレル頻度、NOS3遺伝子Glu298Asp変異の増加傾向を認めた。ACEDアレルとNOS3変異においてsynergisticな解析を行った結果、responder群で約8倍のオッズ比の増加を認めた。したがって、β遮断薬の投与量における著しい個体差は遺伝的素因に基づく薬物動態的あるいは薬力学的な個体差だけでなく、原疾患の病態や重症度に関わる遺伝子の関与が想定された。β遮断薬投与のresponderは突然死や心不全への移行が少なく、生命予後の点でも改善が期待される。β遮断薬に関して、遺伝子多型性解析などの予備試験の結果を受けて、日本人に効果的な最低用量を知ること、その予測因子を明らかにし、個別化医療を進めることを目的としてJ-CHF試験を立ち上げた。J-CHF試験は、心不全領域において、我が国初めての医師主導による大規模臨床試験である。今後、J-CHF試験によるprospectiveな解析に基づき心不全治療薬使用適正化のためのゲノムチップ作製を行う予定である。
学校・地域社会・行政の連携による通学路安全対策の仕組みづくりに関する実践的研究

通学時における歩行者と自転車の通行空間を分離・整序化を促すため,3年にわたる児童・生徒への交通安全教育を実施し,学校運営協議会を通学路対策に関する意見交換の場に活用することを試み,学校・地域社会等が連携し,交通安全の社会システム化に取り組んだ.1.対象地区の選定と社会システム構築の試行:山口県周南市の郊外住宅地3地区で,学校と地域社会等の連携の場として学校運営協議会を位置づけ,年間を通じて事前説明,報告,意見交換をする場として試行した.2.交通安全教育の教材作成と改善:すでに作成していた教材を活用し,3ヵ年で改善に努めた.危険意識や行動意向の変化,交通観測調査の成果をフィードバックすることで,児童・生徒により安全な交通行動へと変化を促すことにつながった.3.アンケートによる危険意識や行動意向の把握手法の確立:3年間の交通安全教育とその事前・事後に実施するアンケート調査の成果から,1)危険意識には学年ごとのばらつきはあるものの,学年進行とともに概ね意識が向上することがわかった.低学年と高学年の比較では,高学年ほど危険意識が高くなる傾向が見られた.また,小学校から中学校に進学する段階で,歩行者としての危険意識は低下する傾向にある.2)行動意向の変化では,事前段階でルールの認知が5割前後と低い項目も,交通安全教育のあとには行動意向が8割以上に高まり,翌年には事前の認知も維持する傾向が見られた.4.通学路での交通観測調査による交通行動変容の確認手法の確立:通学路上での事前・事後2度の交通観測を実施することで,交通行動変容(自転車の通行位置の遵守,交差点での一時停止の実施など)を把握することができた.初年度,事前では一時停止の実施率が14%であった交差点で,事後41%,翌年の事前45%,事後72%,3年目の事前59%,事後95%と向上させることができた.1.検討対象路線2地区の設定と付加:学校・地域社会・行政(道路管理者,教育行政)の連携事例として山口県周南市の2地区(勝間・菊川)を設定し,勝間で4年目,菊川で2年目の継続研究を実施した。また,学校とPTAの関与レベルでは,下関市安岡地区と防府市華城地区で2年連続の交通安全教育を実施しており,勝間・菊川地区との比較対象となる地区として設定した。2.継続的な交通安全教育の実施と児童・生徒の意識や行動の変化の把握:勝間・菊川地区では,継続的な交通安全教育を実施し,児童・生徒の交通安全意識や交通行動の変化が把握できた。3.児童・生徒の危険意識や交通行動の変容:交通安全講話の前後で,児童・生徒へのアンケート調査を実施し,危険意識の変化や,交通安全行動への意向を把握するとともに,通学時間帯での観測調査により,交通安全行動の変化を把握した。具体的には,菊川地区での通学自転車の一時停止履行割合が,交通安全教育実施前の14%から,事後調査で41%に向上した。4.学校・地域社会の連携の実践:勝間地区で勝間小学校学校運営協議会において,児童・生徒の危険意識と交通安全行動の変化について報告し,物理的な交通安全対策も含む意見集約について検討した。また,菊川地区では,菊川小学校ならびに菊川中学校の学校運営協議会で,児童・生徒の危険意識と交通安全行動の変化について報告し,小・中学校合同の学校運営協議会では,児童・生徒も参加し,意見交換を行った。この結果はKJ法によりまとめた。5.学校・行政の連携の実践:菊川地区において,県道新南陽津和野線の整備による自転車通行帯の付加と,中学校の自転車通学路の改編との調整を図り,より安全な通学路となるよう実践している。県道整備が平成30年度をめどに一段落するため,過渡的な状態も含め,調整・検討のプロセスを把握している。モデルケースとして,山口県周南市の3地区を設定し,最終的な比較ができるように実態調査やアンケート調査を進めている。菊川,勝間の2地区では予定通りの活動を進めることができた。戸田地区については,2016年度の実施を見送っている。一方,周南市以外でも,下関市安岡地区,防府市華城地域の2地区の小学校で交通安全教育を継続して進めることができ,比較検討するうえで効果的なサンプルが得られた。科研費に加え,山口県建設技術センターの官学共同研究に採択され,実態調査回数が付加できたことも研究の深度化に役立っている。学校運営協議会を活用した対策検討や意見交換の仕組みづくりでは,菊川地区において児童・生徒も参加するプログラムが設定できたため,子どもと大人の視点の違いや意識の違いについても言及する機会を得た。以上のことをふまえ,順調に研究計画を遂行している。1.検討対象路線2地区の設定と付加:学校・地域社会・行政(道路管理者,教育行政)の連携事例として山口県周南市の2地区(勝間・菊川)を設定し,勝間で4年目,菊川で2年目の継続研究を実施した。また,学校とPTAの関与レベルでは,下関市安岡地区と防府市華城地区で2年連続の交通安全教育を実施しており,勝間・菊川との比較対象として設定した。2.継続的な交通安全教育の実施と児童・生徒の意識や行動の変化の把握:勝間・菊川では,継続的な交通安全教育を実施し,児童・生徒の交通安全意識や交通行動の変化が把握できた。

3.児童・生徒の危険意識や交通行動の変容:交通安全講話の前後で,児童・生徒へのアンケート調査を実施し,危険意識の変化や,交通安全行動への意向を把握するとともに,通学時間帯での観測調査により,交通安全行動の変化を把握した。具体的には,菊川地区での通学自転車の一時停止履行割合が,2016年度で,事前14%から事後41%に向上し,2017年度に事前45%から事後72%に向上した。4.学校・地域社会の連携の実践:勝間地区で勝間小学校学校運営協議会において,児童・生徒の危険意識と交通安全行動の変化について報告し,物理的な交通安全対策も含む意見集約について検討した。また,菊川地区では,菊川小学校ならびに菊川中学校の学校運営協議会で,児童・生徒の危険意識と交通安全行動の変化について報告し,小・中学校合同の学校運営協議会では,児童・生徒も参加し,意見交換を行った。この結果はKJ法によりまとめた。5.学校・行政の連携の実践:菊川地区において,県道新南陽津和野線の整備による自転車通行帯の付加と,中学校の自転車通学路の改編との調整を図り,より安全な通学路となるよう実践している。県道整備が平成30年度をめどに一段落するため,過渡的な状態も含め,調整・検討のプロセスを把握している。モデルケースとして,山口県周南市の3地区を設定し,最終的な比較ができるように実態調査やアンケート調査を進めている。菊川,勝間の2地区では予定通り2年度目の活動を進めることができた。戸田地区については,2016年度,2017年度の実施を見送っている。2018年度の再開に向けて調整中である。一方,周南市以外でも,下関市安岡地区で3年度目の調査を実施した。こちらは一定の成果を得たため,2017年度で終了する予定である。以上より,比較検討するうえで効果的なサンプルが得られた。調査対象は,勝間地区が勝間小学校児童274名,熊毛中学校生徒371名,菊川地区が菊川小学校児童452名,菊川中学校生徒208名,安岡地区が安岡小学校児童512名となっている。科研費に加え,山口県建設技術センターの官学共同研究に採択され,実態調査回数が付加でき,研究の深度化に役立っている。学校運営協議会を活用した対策検討や意見交換の仕組みづくりでは,勝間地区,菊川地区において継続的に実施している。とくに,菊川地区では,児童・生徒も参加するプログラムが設定・実施や、中学生に対する自転車利用のアンケートにより,より詳細に安全意識や対策に対する意見聴取ができた。子どもと大人の視点の違いや意識の違いについても言及する機会を得た。以上のことをふまえ,順調に研究計画を遂行している。通学時における歩行者と自転車の通行空間を分離・整序化を促すため,3年にわたる児童・生徒への交通安全教育を実施し,学校運営協議会を通学路対策に関する意見交換の場に活用することを試み,学校・地域社会等が連携し,交通安全の社会システム化に取り組んだ.1.対象地区の選定と社会システム構築の試行:山口県周南市の郊外住宅地3地区で,学校と地域社会等の連携の場として学校運営協議会を位置づけ,年間を通じて事前説明,報告,意見交換をする場として試行した.2.交通安全教育の教材作成と改善:すでに作成していた教材を活用し,3ヵ年で改善に努めた.危険意識や行動意向の変化,交通観測調査の成果をフィードバックすることで,児童・生徒により安全な交通行動へと変化を促すことにつながった.3.アンケートによる危険意識や行動意向の把握手法の確立:3年間の交通安全教育とその事前・事後に実施するアンケート調査の成果から,
インターロイン15によるキラー誘導と肺がん局所免疫抑制の解析

肺癌に対する臨床応用を目的に、担癌局所の単核細胞に対するIL-15の抗腫瘍活性と2次的サイトカイン産生誘導能についてIL-2と比較検討した。15人の肺癌による癌性胸膜炎胸水中より比重遠心法にて単核細胞(MNC)を分離し、IL-2,IL-15存在下で4日間培養し、Daudi細胞及びSBC-3(SCLC)肺癌細胞に対するキラー活性を4時間5lCr遊離試験により測定した。また各種サイトカインはELISA法にて測定し、健常人及び肺癌患者末梢血と比較し以下の点を明らかにした。。1)担癌局所である癌性胸膜炎胸水中単核細胞においてもIL-15刺激によるキラー活性誘導が可能であった。2)癌性胸膜炎胸水中MNCのIL-15誘導キラー活性はIL-2と同等であり、また健常人、肺癌患者末梢血におけるキラー活性とも同程度であった。3)癌性胸膜炎胸水中MNCにおいて、IL-15,IL-2によるTH1サイトカインであるIFN-γ産生誘導能は健常人及び肺癌患者末梢血MNCと比較し有意に高かった。4)癌性胸膜炎胸水中MNCにおいて、IL-4,IL-5などのTH2サイトカインの産生誘導能はIL-2よりIL-15が有意に低かった。担癌局所のMNCではIL-2によりTH2サイトカインであるIL-4,IL-5の誘導がおこり、このことが臨床におけるIL-2治療時の好酸球増多などのTH2 shiftの原因であると考えられるが、IL-15は担癌局所のMNCにおいてもIL-2と同等の、抗腫瘍活性及びIFN-γ産生誘導能を有し、TH2サイトカインの誘導は有意に低かった。従って、IL-15による肺癌免疫療法はIL-2と比べより有用である可能性が示唆された。肺癌に対する臨床応用を目的に、肺癌患者単核細胞に対するIL-15の抗腫瘍活性と2次的サイトカイン産生誘導能について検討した。20人の健常人と34人の肺癌患者末梢血および癌性胸水より比重遠心法にて単核細胞(MNC)を分離し、IL-2,IL-12,IL-15存在下で4日間培養し、SBC-3(SCLC)肺癌細胞に対するキラー活性を4時間51Cr遊離試験により測定した。また各種サイトカインはELISA法にて測定し、以下の点を明らかにした。1)肺癌患者末梢血MNCのIL-15誘導キラー活性はIL-2と同等であり、また健常人とも同程度であった。2)肺癌患者において、Stage I-IIIBとStageIVでも、末梢血MNCのIL-15誘導キラー活性は健常人とほぼ同程度に見られたが胸水症例では低下していた。3)担癌局所である癌性胸膜炎水中の単核細胞においてもIL-15刺激によるキラー活性誘導が可能であった。4)肺癌患者末梢血MNCにおいてもIL-15誘導キラー活性はIL-12と共存により相加的に増強され、TH1サイトカインであるIFN-γは相乗的に産生誘導された。5)肺癌患者末梢血MNCにおいてはIL-5,IL-10などのTH2サイトカインの産生誘導能はIL-2よりIL-15が低かった。担癌状態ではIL-2投与によりTH2サイトカインの誘導がおこるIL-15は担癌状態においてもIL-2と同等の抗腫瘍活性を誘導し、TH2サイトカインの誘導は低かった。IL-15によ肺癌免疫療法はIL-2と比べより有用である可能性が示唆された。。
高炭水化物食による体重増加に対する腸管、膵島内分泌細胞の役割の解明

野生型マウス(WT)、GIP受容体欠損マウス(GIPRKO)、KATPチャネル欠損マウス(Kir6.2KO)マウスを用いて高炭水化物食(高スターチ食:ST)による体重増加の機序について検討を行った。STを負荷したGIPRKOにおいても、STを負荷したWTと同程度の体重増加を認めた。また、STを負荷したWT、GIPRKOにおいては、通常食(NC)を負荷したWT、GIPRKOと比較して糖負荷試験ならびに単離膵島でのグルコース刺激で、グルコース応答性インスリン分泌が亢進していた。このことから、STによるインスリン分泌増強ならびに体重増加に関してGIPの寄与が少ないと考えられた。STを22週間負荷したWTにおいて膵島数の増加による膵β細胞量の増加がみられた。一方、STを22週間負荷したKir6.2KOにおいて、NCを負荷したKir6.2KOと比較して体重増加と血中インスリン値の上昇を認めたが、膵島数や膵β細胞量は差を認めなかった。すなわち、STによる体重増加は、KATPチャネル非依存的であるが、STによる膵島数・膵β細胞量の増加はKATPチャネル依存的であることが明らかとなった。また単離膵島の遺伝子発現の検討を行った。STを負荷したWTの膵島ではNCを負荷した膵島と比較してcyclinD1、cyclinD2mRNA発現が増加していた。MIN6K8(マウスのインスリノーマ細胞株)を用いて検討を行ったところ、グルコースやKATPチャネル閉鎖薬(スルホニル尿素薬)にてcyclinD2mRNAの発現上昇がみられた。このことから、cyclinD2mRNA制御にKATPチャネルが関与していると考えられた。本年度の研究により、炭水化物による体重増加にはGIPではなくインスリンが重要であることが明らかにすることができた。さらに、炭水化物過剰摂取時には、膵島数増加による膵β細胞量の増加が起こること、その機序には、KATPチャネル経路依存的なcyclinD2発現上昇が関与していることも明らかにすることができた。これらの知見をまとめ、海外論文に受理された。本年度は、高スターチ食負荷マウスにおける膵島数・膵β細胞量の増加に関して継時的変化の検討を行う。また形態変化に関して、膵β細胞の増殖あるいは脱分化の観点からも検討を行う。さらに膵β細胞増殖と肝臓の形態や遺伝子発現との関連に関しても検討を行う予定である。野生型マウスに、通常食(NC)(炭水化物含有量58%、蛋白質含有量29%、脂質含有量13%)、高スターチ食(ST)(炭水化物含有量74%、蛋白質含有量13%、脂質含有量13%)、脂肪食(mHFD)(炭水化物含有量58%、蛋白質含有量13%、脂質含有量29%)を15週間与えると、NC群と比較してST群、mHFD群では体重増加が見られ、食事負荷15週後においては、ST群ではNC群と比較して32.7%、mHFD群では14.0%の体重増加であった。摂食量はNC群と比較してST群、mHFD群で増加していたが、基礎代謝はST群ではNC群と比較して低下が見られた。ST群による体重増加は、摂食量の増加と基礎代謝の低下によるものだと考えられた。食事負荷15週後の随時血糖値はNC、ST群と比較してmHFD群で増加が見られ、血清インスリン値はNC群と比較してST、mHFD群で高い値であった。血清GIP値は3群間でmHFD群で最も高く、NC群と比較してST群で高い値であった。食事負荷16週後に経口糖負荷試験(OGTT)を施行した。糖負荷後15分後の血清GIP値はST群、mHFD群においてNC群と比較して高く、インスリン値はmHFD群において3群間に中で最も高く、糖負荷15、30分後の血糖値は低い値を示した。一方、ST群においてはNC群と比較して糖負荷後15分後の血清インスリン値は高い値であったが耐糖能はST群とNC群ではほとんど変わりはなかった。さらに食事負荷17週後のインスリン負荷試験においてmHFD群ではST群やNC群と比較して軽度のインスリン感受性の低下が見られた。mHFD群においては、ST群と比較して体重は少なかったが、インスリン感受性の低下が見られることから、脂肪食は炭水化物食と比較して体重が少し増加する際にもインスリン感受性の低下を来しやすいと考えられた。本年度の研究において高ショ糖食負荷マウスでは体重増加を来さず、高スターチ食では体重増加を来すこと、すなわち糖質の違いにより体重増加に与える影響が異なることを機序を含めて明らかにし論文化できた。さらに炭水化物と脂質という栄養素の違いによる2種類の体重増加モデルの作成に成功した。蛋白質の組成を一致させて検討を行った所炭水化物食(スターチ食)の方が脂肪食よりも体重増加を来しやすいことが明らかとなった。その一方で脂肪食は高スターチ食と比較して体重が少し増加する際にもインスリン感受性の低下を来しやすいことも明らかとなった。脂肪蓄積が体重増加に重要であり、脂肪蓄積を促進するホルモンとしてはインスリンとGIPという2種類のホルモンが知られている。今回高スターチ食も脂肪食も高インスリン血症と高GIP血症が見られた。随時血清のGIP値が脂肪食において高スターチ食と比較して増加が見られたことから、過去の既報通り脂肪食の方が炭水化物食と比較してGIP分泌促進作用が大きいことも分かった。

このように本年度の研究において、高スターチ食、脂肪食でのin vivoにおける体重増加、GIP分泌、インスリン分泌の増加とその相違に関して明らかにすることができた。野生型マウス(WT)、GIP受容体欠損マウス(GIPRKO)、KATPチャネル欠損マウス(Kir6.2KO)マウスを用いて高炭水化物食(高スターチ食:ST)による体重増加の機序について検討を行った。STを負荷したGIPRKOにおいても、STを負荷したWTと同程度の体重増加を認めた。また、STを負荷したWT、GIPRKOにおいては、通常食(NC)を負荷したWT、GIPRKOと比較して糖負荷試験ならびに単離膵島でのグルコース刺激で、グルコース応答性インスリン分泌が亢進していた。このことから、STによるインスリン分泌増強ならびに体重増加に関してGIPの寄与が少ないと考えられた。STを22週間負荷したWTにおいて膵島数の増加による膵β細胞量の増加がみられた。一方、STを22週間負荷したKir6.2KOにおいて、NCを負荷したKir6.2KOと比較して体重増加と血中インスリン値の上昇を認めたが、膵島数や膵β細胞量は差を認めなかった。すなわち、STによる体重増加は、KATPチャネル非依存的であるが、STによる膵島数・膵β細胞量の増加はKATPチャネル依存的であることが明らかとなった。また単離膵島の遺伝子発現の検討を行った。STを負荷したWTの膵島ではNCを負荷した膵島と比較してcyclinD1、cyclinD2mRNA発現が増加していた。MIN6K8(マウスのインスリノーマ細胞株)を用いて検討を行ったところ、グルコースやKATPチャネル閉鎖薬(スルホニル尿素薬)にてcyclinD2mRNAの発現上昇がみられた。このことから、cyclinD2mRNA制御にKATPチャネルが関与していると考えられた。本年度の研究により、炭水化物による体重増加にはGIPではなくインスリンが重要であることが明らかにすることができた。さらに、炭水化物過剰摂取時には、膵島数増加による膵β細胞量の増加が起こること、その機序には、KATPチャネル経路依存的なcyclinD2発現上昇が関与していることも明らかにすることができた。これらの知見をまとめ、海外論文に受理された。過去の既報において45-50%の高脂肪食においてGIP分泌亢進が起こり、増加したGIP分泌がインスリン分泌増加を介して体重増加ならびに耐糖能改善効果を示すことがGIP作用にないGIP受容体欠損マウスの検討で明らかとなっている。今回脂質含有量29%と過去の既報と比較して軽度の脂肪食を負荷したマウスにおいても体重増加作用ならびにインスリン分泌増強作用が見られることが明らかとなった。今後は、高スターチ食ならびに脂肪食において増加したGIP分泌が、インスリン分泌に与える影響ならびに体重増加作用に与える影響に関してGIP受容体欠損マウスを用いて検討する。さらに、高スターチ食、脂肪食負荷時のインスリン分泌増加の機序に関しては個々の膵島機能の亢進と膵β細胞量の増加も原因であると考えられるため、単離膵島によるインスリン分泌実験ならびに膵臓の形態解析など膵島に関する詳細な検討を行う予定である。またスターチ食と脂肪食においてGIP分泌に差が見られることも本年度の研究で明らかとなった。脂肪食におけるGIP分泌増加に関してはGIP合成の亢進が原因であることがGIP-GFPマウスを用いた単離GIP分泌K細胞の検討でこれまで明らかとなっている。
マツ林における外生菌根共生系の維持機構の分子生態学的解明

本研究は,マツ林における外生菌根共生系の維持機構に関わる生物間のそうごさ用を分子生態学的手法により解明することを目指し,以下の成果が得られた。1.dual-suppression PCR法を用いて9遺伝子座のアミタケのSSRマーカーを作製し,そのうちの3遺伝子座のマーカーで多型が見られた。2.培地の活性炭処理とアカマツ無菌苗との二員培養の組み合わせにより,アミタケの胞子を効率良く発芽させることに成功した。3.アミタケの胞子発芽が7種類のフラボノイドにより誘導されたことから,根の滲出物に存在するフラボノイドが,アミタケの胞子発芽を誘導するシグナルとして作用しているものと推測された。4.マツ科針葉樹林に発生する日本産マツタケと,ブナ科広葉樹林に発生する中国雲南省産のマツタケについてrDNA領域の比較を行った結果,雲南省産マツタケと日本産マツタケが遺伝的に極めて近縁であることが明らかにされた。5.二次遷移系列において,草原植生においてもアカマツに感染する外生菌根菌が存在していること,アカマツ・コナラ林の発達に伴って外生菌根菌群集の多様化が見られることが明らかにされた。6.松枯れ被害林において,アカマツの枯死によっで菌根菌の子実体の種数および発生本数が減少すること,コナラが混交する林分において,ナカマツ枯死による菌根菌種数の減少が抑制されることが明らかにされた。7.50年生アカマツ成木から外生菌根菌フリー細根を誘導し,その根へマツタケ菌を接種することで,マツタケの外生菌根菌を形成させることができた。本研究では,マツ林における外生菌根共生系の維持機構に関わる生物的要因の影響を明らかにするために,菌根共生系と根圏微生物群集との相互作用を分子生態学的手法により解明し,その相互作用を利用した外生菌根菌の活用技術の確立を図ることを目的とする。本年度は以下の成果が得られた。1.外生菌根および周辺の根圏微生物群集の分子生態学的解明(1)クロマツ海岸林における外生菌根菌の群集構造を調査した結果,林縁個体の方が林内個体よりも外生菌根形成率が低く,また,外生菌根菌の種の多様性も林縁個体の方が林内個体よりも低かった。(2)アカマツ-マツタケ外生菌根から根圏細菌の分離を行った結果,古い菌根からは多数の細菌が分離されたのに対して,若い菌根からは細菌が分離されなかった。2.菌根共生系に及ぼす根圏微生物の影響の解明アカマツ-外生菌根菌-根圏微生物共存系をin vitroで構築する手法を確立するための第一段階として,マツタケまたはキツネタケとアカマツとの共生系に及ぼす光強度の影響を調査した。その結果,キツネタケ接種個体の成長量は光強度に関係なく対照個体よりも有意に大きかったのに対して,マツタケ接種個体の成長量は光強度が強いときにのみ対照個体よりも有意に大きかった。3.外生菌根共生系構築過程への根圏微生物導入効果の実証根圏微生物の導入効果を大型ライゾトロンにおいて実証するため,外生菌根菌フリーのアカマツ大型苗木の作出を行った。また,アカマツ-外生菌根菌-根圏微生物共存系の構築手法を確立するために,アカマツ-外生菌根菌共生系に及ぼす植物油や界面活性剤,樹皮の添加の影響を調査し,外生菌根菌の種ごとに添加物の影響が異なることが明らかにされた。

1.外生菌根および周辺の根圏微生物群集の分子生態学的解明(1)クロマツ海岸林の狭い範囲における外生菌根菌の地下部の群集構造を調査した結果,少数の優占種と多数の非優占種がモザイク状に混在していることが明らかにされた。(2)クロマツ海岸林内に侵入したニセアカシアに共生する根粒菌の種組成と空間分布をPCR-RFLP法を用いて調査した結果,同じRFLPタイプの根粒菌に感染した根粒が隣接する傾向が有意に観察された。2.菌根共生系に及ぼす根圏微生物の影響の解明(1)外生菌根菌の胞子発芽に有効な既往の方法の組み合わせでのアミタケ胞子の発芽率を比較した結果,培地の活性炭処理とアカマツ無菌苗との二員培養の組み合わせが有効であることが明らかにされた。(2)外生菌根菌の菌糸成長に対する界面活性剤と植物油の影響を調査した結果,両物質ともに多くの外生菌根菌の菌糸成長を促進することが明らかにされた。また,界面活性剤は,培地の滅菌方法により成長促進効果が異なることが明らかにされた。3.外生菌根共生系構築過程への根圏微生物導入効果の実証大型ライゾトロンを用いて,微速度撮影による根系の観察・測定手法を確立した。さらに,その手法を用いて根系の観察を行った結果,根は,地上部の光条件(明・暗)や温度条件に関わらず,ほぼ一定の速度で伸長することが明らかにされた。本研究では,マツ林における外生菌根共生系の維持機構に関わる生物的要因の影響を明らかにするために,菌根共生系と根圏微生物群集との相互作用を分子生態学的手法により解明し,その相互作用を利用した外生菌根菌の活用技術の確立を図ることを目的とする。本年度は,以下の成果が得られた。1.外生菌根および周辺の根圏微生物群集の分子生態学的解明(1)クロマツ,アカマツ,セイヨウハコヤナギ,シラカシに共生する7種の外生菌根菌について,子実体発生直後および発生2ヶ月後の子実体直下における地下部菌根の消長を調査した結果,子実体発生直下における地下部外生菌根菌群集の経時変化は菌種により異なることが明らかにされた。(2)広葉樹林で採集したマツタケのシロの中の根と菌根の形態観察とDNA解析を行った結果,マツタケが広葉樹と菌根を形成していることが確認された。また,マツタケ分離菌株をブナ科樹木苗へ接種した結果,マツタケはブナ科樹木を宿主とし得ることが明らかにされた。2.菌根共生に及ぼす根圏微生物の影響の解明フラボノイドがアミタケの胞子発に対する効果について調査した結果,morin,hesperidin,chrysin,quercitrin,rutin,naingenin,genistenの添加により,無添加の場合よりも胞子発芽率が有意に高かった。このことから,根の滲出物に存在するフラボノイドが,アミタケの胞子発芽を誘導するシグナルとして作用しているものと推測された。'3.外生菌根共生系構築過程への根圏微生物導入効果の実証大型ライゾヒロンを用いたクロマツとウラムラサキの共生系を構築する手法を検討した結果,温度条件と光条件を制御したライゾトロンにおいて,ウラムラサキ接種苗を2ヶ月間育成することにより,ウラムラサキの子実体を形成させることができることが明らかにされた。
脱水型不斉アリル化反応によるキラルモジュール合成法の開発と応用

本年度では、前年度で合成法を確立したモジュールの一つである、光学活性1,2-O,N型化合物を出発原料として、スフィンゴ新合成を行った。その結果、Grubbsオレフィンメタセシスによるアリルアルコール合成、2度目の脱水型アリル化、再度のオレフィンメタセシス、脱保護による合成経路を確立した。モジュール合成を含めても5段階であり、現在の最短段階合成法である。脱水型分子内(不斉)アリル化、オレフィンメタセシスという同じ反応系を繰り返すだけの単純な戦略である。これをさらに繰り返せばより複雑な多官能性化合物への展開も期待される。本手法の有効性を示すことができた。これに加えて、従来検証してきたアリルアルコールを用いる「脱水型」不斉アリル化反応から、単純なオレフィンを用いる「脱水素型」アリル化反応に焦点を移し、その反応系の検証を進めた。結果、独自に開発した光学活性ビスアミジン型配位子をもつ銅錯体にその有効性を見いだすことに成功した。酸化剤として取り扱い容易なジ-tert-ブチルペルオキシドを用いて、b-ケトエステル類をシクロアルケンと反応させると、アリル位のC-Hを切断しながら活性化メチレンとの付加反応が進行し、対応するアリル化化合物を与える。ジアステレオマー比は最大で99:1に及ぶ。未だ選択性向上に余地を残すが、第四級不斉炭素の構築も可能である。エナンチオ選択性を初めて示すことができたことは、今後の方向性を示すものとしてその展開が強く期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。スフィンゴ脂質の不斉合成において、多官能性骨格の立体選択的が鍵となる。その技術基盤となる、1,2ないし1,3位にヒドロキシ基、アミノ基をもつキラルアルケニル化合物の合成にむけて、脱水型不斉アリル化プロセスをを設定した。生成物のオレフィン部をアリルアルコールへと変換し、再びアリル化反応を行なうことによって、目的とする骨格を直線的に構築できる。その基本プロセスの確立に向けて、1,2ないし1,3位にヒドロキシ基、アミノ基をもつキラルアルケニル化合物を標的キラルモジュールに設定し、脱水型不斉アリル化プロセスをもちいる画一的な合成法を確立する。具体的には、δないしε位にヘテロ原子を持つアリルアルコールと、カルボニル化合物から形成されるヘミアセタールから分子内アリル化を進行させることにより、アルキリデン架橋二官能性化合物を合成する戦略をとる。適用可能なカボニル化合物誘導体の探索(項目I)、モジュールの一般性検証(項目II)が検証項目となる。本年度では、(E)-ブタ-2-エン-1,4-ジオールから1,2位に酸素官能基をもつ1,2-O,O型モジュールであるブタ-1-エン-3,4-ジオール合成を標準として、項目Iの解決を目指した。その結果、ホルムアルデヒドの有効性を見いだすことに成功した。対応するジオキソラン化合物が高い収率、エナンチオ選択性で合成できる。メチレン部の除去によりキラルジオールも合成できる。今後、項目IIの検討を進めるとともに、スフィンゴシン合成経路確立を目指す。当初の計画通り、架橋部の探索に成功しており、遅延はない。すでに、次年度の計画である一般性調査も開始している。本年度では、脱水型分子内不斉アリル化反応を用いるキラルモジュール合成法の確立を目指した。前年度までに、1,4-ブテンジオールとホルムアルデヒドを、独自に開発した光学活性ピコリン酸を配位子とするルテニウム錯体触媒存在下反応させると、対応するジオキソランが得られることを見出した。ブテン時オールが脱水的にルテニウムとπアリル錯体を形成し、あいたヒドロキシ基と可逆的にわずかに生じるヘミアセタールが求核的に目的物を与える。すなわち、不安定性種補足型の分子内アリル化が進行するものであり、同様の中間体を経由するさまざまな基質への展開が可能性と期待される。この成果を足がかりとして、さまざまな光学活性モジュール合成への展開を目指した。まず、上記基質にメチレン鎖を導入した基質を用いれば、1,3-ジオール型モジュールである1,3-ジオキサン化合物が合成できることが確認された。Bocアミノ基をもつアリルアルコールを用いれば、1,2-および1,3-N,O型モジュールにも応用できる。これらはいずれもC-O結合形成反応であるが、ホルムアルデヒドの代わりにホルムイミンを用いれば、ヘミアミナールエーテルやアミナールがら同様の反応が可能となると考え、これと上記基質とを組み合わせることによって、1,2-および1,3-O,N、N,Nモジュールの合成を可能とした。これらを活用することによりさまざまなキラル化合物合成が期待される。今後、得られた1,2-O,Nモジュールを原料としてスフィンゴシン合成を行い本手法の有用性を実証したい。すでに、次年度の計画であるスフィンゴシン合成への敵よ性も確認している。

モジュール合成を含めても5段階であり、現在の最短段階合成法である。脱水型分子内(不斉)アリル化、オレフィンメタセシスという同じ反応系を繰り返すだけの単純な戦略である。これをさらに繰り返せばより複雑な多官能性化合物への展開も期待される。本手法の有効性を示すことができた。これに加えて、従来検証してきたアリルアルコールを用いる「脱水型」不斉アリル化反応から、単純なオレフィンを用いる「脱水素型」アリル化反応に焦点を移し、その反応系の検証を進めた。結果、独自に開発した光学活性ビスアミジン型配位子をもつ銅錯体にその有効性を見いだすことに成功した。酸化剤として取り扱い容易なジ-tert-ブチルペルオキシドを用いて、b-ケトエステル類をシクロアルケンと反応させると、アリル位のC-Hを切断しながら活性化メチレンとの付加反応が進行し、対応するアリル化化合物を与える。ジアステレオマー比は最大で99:1に及ぶ。未だ選択性向上に余地を残すが、第四級不斉炭素の構築も可能である。エナンチオ選択性を初めて示すことができたことは、今後の方向性を示すものとしてその展開が強く期待される。これまでの検討により、脱水型アリル化触媒により1,2-O,O型モジュール合成法の確立に成功した。今後、計画通りこの方法論を基盤として、1,2-ないし1,3-O,O、O,N、N,O、N,Nモジュール合成に対する一般性を調査する。とくに、X,N型モジュール合成については、対応するイミン誘導体効果を中心に検討する。また、スフィンゴシン合成に向けた検討を開始する。特に、1,2-O,Nモジュールからのアリルアルコール合成、引続くアリル化反応の経路の確立を目指す。次年度では、まず、標準化合物であるスフィンゴシン合成を通して、申請者らが提示する戦略の正当性を示す。本年度で合成法を確立したモジュールの一つから、Grubbsオレフィンメタセシスによるアリルアルコール合成、2度目の脱水型不斉アリル化、長鎖アルキルオレフィンとのメタセシス、続く脱保護を合成戦略とする。オレフィンメタセシス過程は、既存の方法を参考とし、ここでは、2度目の環化反応の条件検討が中心となる。特に、アルキリデン部の除去・再添加を伴わないリレー合成法の確立により、最短合成経路の達成を目指す。次に、この合成経路を基盤として、各種スフィンゴシン異性体の合成を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
超函数と数理物理学の研究

1(伊東).佐藤・フーリェ超函数の基礎理論の整備がようやく満足できる程度に完成した。ベクトル値佐藤・フーリェ超函数の値の空間を一般化する方向では,ベクトル値佐藤・フーリェ超函数の値の空間を必ずしもFiechet空間とは限らない一般の局所凸空間まで拡張し,究極の結果に到達した。劣指数型正則関数の関数論的研究では,レンゲの定理やクザンの加法的問題が解決した。〓擬凸領域の特徴付けと岡・カルタン・河合の定理Bの一般化等の問題の研究が進行中である。2(一條).共形不変なテンソルを用いて,フィンスラー多様体が共形的平坦であるための必要十分条件を明らかにした。3(大宮).漸化作用素を用いて急減少ポテンシャルの1次元シュレジンが一作用素に対する一連の跡公式を統一的に導いた。また、KdV多項式の代数的性質をへ作用素を用いて解析した。上の結果を発展させ,Mckean-Turbowitz型の跡公式やCrumのアルゴリズムの代数的証明を与えた。4(桑原). gordon-wilsonによって構成された巾零多様体上の等スペクトル変形を古典力学的視点から考察した。巾零多様体上の等スペクトル変形について,力学系の簡約化の視点から考察し,その古典力学的構造を明らかにした。4(片山).最近RA.Mollin-HC.Willismo,横井英夫,M、G.Leu-H、K、kim-小野孝等によって盛んに研究されているR-D-typeの実2次体の類数に関する研究を4次のbicyclic bignadratic fieldsに拡張した。R-D-typeの実2次体に関する様々な結果をbound funotionという新しい概念を導入することにより一般的に扱った。さらに,素数と実2次体の基本単数の関係を明らかにした。
がん化学療法における分子標的薬誘発手足症候群の治療薬提言に向けた発症機序の解明

本研究では分子標的薬による皮膚障害の発症機序を解明するためヒト皮膚ケラチノサイト(HaCaT)を用いた検討を行った。細胞生存率は全ての薬物処置によって濃度依存的に減少した。Gefitinib及びerlotinibの処置によりcaspase-3の活性化、リン酸化Aktの抑制が惹起された。一方、sunitinib及びsorafenibではこのような変化は認められなかった。以上より、gefitinib及びerlotinibはAktのリン酸化を抑制し、caspase-3依存的な細胞死を、sunitinib及びsorafenibはcaspase-3非依存的な細胞障害を惹起することが明らかとなった。本研究では分子標的薬による手足症候群における皮膚障害の発症メカニズムを明らかにし、治療法を展望することを目的とし、ヒト皮膚ケラチノサイト(HaCaT)を用いた検討を行った。MTT assayの結果より、細胞生存率は全ての薬物処置によって濃度依存的に減少した。またgefitinib及びerlotinibの処置によりcaspase-3の活性化が認められ、これらの薬物はリン酸化Aktも抑制することが判明した。Aktのリン酸化は細胞の生存・増殖に必要な分子として広く知られており、これらの結果から、HaCaT細胞においてgefitinib及びerlotinibはEGFR非依存的にAktのリン酸化を抑制し、最終的にcaspase-3依存的な細胞死を起こしている可能性が示唆された。一方、sunitinib及びsorafenibではcaspase-3の活性化は認められず、Akt及びリン酸化Aktにも変化は認められなかった。しかしながら、同様の処置により、小胞体ストレス存在下で発現亢進することが知られるGRP78 mRNAの増加が認められた。これらの薬物はAktシグナルに対して影響しない可能性が考えられ、小胞体ストレスをはじめとしたcaspase-3非依存的な細胞障害または増殖抑制により、濃度依存的に細胞生存率が低下した可能性が考えられた。以上のことから、HaCaT細胞にEGFR阻害薬(EGFRIs)またはマルチキナーゼ阻害薬(MKIs)を処理したとき、双方とも濃度依存的に細胞生存率が低下するにもかかわらず、誘導される分子が異なることがわかり、これらの違いが臨床所見の違いと関連している可能性が示唆され、今後、更なる検証が必要であると考えられた。近年、小胞体ストレスは神経科学だけでなく、皮膚免疫学の研究領域においても注目されており、例えばUV照射による皮膚障害に小胞体ストレスが関与することが報告がされている(Hetz C et al., Nat Rev Neurosci, 2014, Farrukh MR et al., J Dermatol Sci, 2014)。本研究では、各種分子標的薬による皮膚細胞障害の詳細なメカニズムを検討するために、これら小胞体ストレスや細胞生存シグナルの変化に着目し研究を行うことを第一の目標として推進してきた。HaCaT細胞を用いた実験系においてEGFRIsまたはMKIsの処置により、小胞体ストレス関連分子あるいは細胞生存シグナルの発現変化を伴った著名な皮膚細胞障害が惹起されることを見出した。双方とも濃度依存的に細胞生存率が低下するにもかかわらず、誘導される分子が異なることがわかり、これらの違いが臨床所見の違いと関連している可能性が示唆された。以上の成果から、当初予定していた研究計画を概ね達成しているものと考えられる。まず本研究では分子標的薬による皮膚障害の発症メカニズムを明らかにすることを目的とし、ヒト皮膚ケラチノサイトを用いた検討を行った。しかしながら、同様の処置により、小胞体ストレス存在下で発現亢進することが知られているGRP78 mRNAの増加が認められた。それに対しsunitinib及びsorafenibはAktシグナルに対して影響しない可能性が考えられ、caspase-3非依存的な細胞障害または増殖抑制により、濃度依存的に細胞生存率が低下した可能性が考えられた。これらの研究結果に基づき、次のステップとしてマウスにgefitinibあるいはerlotinibを反復経口投与し(モデル1:それぞれ50mg/kg、9日間連日経口投与;モデル2:50mg/kg、5日経口投与2日休薬を1クールとして4クール繰り返し)、手足症候群モデルマウスの作製を試みた。しかしながら、いずれの群においても疼痛閾値の変化、皮膚状態の変化、ならびにHE染色・マッソントリクローム染色やIba1陽性マクロファージの浸潤といった組織科学的な変化は全く認められなかった。

以上より、gefitinib及びerlotinibはAktのリン酸化を抑制し、caspase-3依存的な細胞死を、sunitinib及びsorafenibはcaspase-3非依存的な細胞障害を惹起することが明らかとなった。継続して各種分子標的薬をHaCaT細胞に処置し、各種実験を推進する。例えば、HaCaT細胞に各種分子標的薬を処置した後に細胞あるいは培養上清を回収し、DNA array法あるいはELISA法に準じてどのようなシグナル伝達物質が発現亢進して遊離されているかについて評価を行う。研究代表者らは分子標的薬(特にマルチキナーゼ阻害剤)が、知覚神経を直接刺激することで神経-免疫細胞相互作用を亢進させ免疫反応を介して皮膚炎症を惹起している可能性を想定している。この仮説を検証するために、まずマウスDRG由来神経初代培養細胞ならびにマウス皮膚由来初代樹状培養細胞(ランゲルハンス細胞、マクロファージ)の確立を試みる。各種培養細胞に分子標的薬を処置し、皮膚炎症反応を惹起しうるサイトカイン・ケモカインの発現変動やFlow cytemetory法による樹状細胞の機能変化について解析を行う。また各種分子標的薬をマウスの腹腔内あるいは後肢足蹠皮下に反復投与し、HFSモデルマウスの確立を試みる。皮膚障害の評価は、HE染色による皮膚細胞層の脱落ならびに免疫系細胞の皮膚組織への浸潤あるいは蛍光免疫染色による細胞増殖マーカー(Ki67およびPCNAなど)の発現変動を指標に組織科学的染色法により行う。医療薬剤学、薬理学当初の研究計画では、分子標的薬誘発手足症候群の分子機構を探索するために、HaCaT細胞の実験系に加えて、ヒト3次元培養表皮モデルやDNA arrayなど非常に高額な研究材料を用いて網羅的な検討を行うことを予定していた。しかし、そのような高額な研究系を使用するまでもなく、本質となりうる分子標的薬誘発手足症候群の分子機構を見出すに至った。そのため、H27年度に使用予定だった諸経費にあまりが出た。H27年度に推進していた実験系を継続的に推進し、それらに加えて動物モデルを確立し組織標本を用いてさらなる検証を行う予定である。これらの実験には高額な抗体試薬を多数購入する必要があるので、その購入費用として助成金の使用を考えている。さらに、研究成果をまとめて学会発表ならびに論文作成を積極的に行うことを考えており、それらの経費としての使用を予定している。
ベトナム黎法の研究

本研究においては,黎朝の基本法典である『国朝刑律』の諸条文の校合・吟味を進めるとともに,新たに入手し得た諸資料を活用し,それらを整理し黎法の性格と特徴をかなり具体的に孝究することができた.1.『国朝刑律』所収の諸条文の正確な解読に努め,その成果の一部を87年刊行の抽著に反映した.2.『国朝刑律』の解読過程の一産物として賭博律をめぐる専論を発表し,ベトナム前近代において盛行した賭博の種別・実態を明らかにしたほか,この賭博行為に対する黎朝の法的対応とそれをめぐる法意識を論及した.この論稿は,国家と民衆双方の法意識を探究するための一方法として取り上げたものである.3.黎法に関しては,訴訟制度をはじめ,法的諸機構の問題がまだほとんど手をつけられていない.このため,監獄に関する一文を草し,監獄の実態・機構並びに管理運営にかかわる諸問題を多角的に追究してみた.4.黎法の研究を進展させるためには,文献資料の調査も欠かせない.ここでは,『故黎律例』と同書に収められた洪徳申明各条例を検討し,これらが黎法研究のために充分活用し得る有益な資料であることを確認した.5.『国朝刑律』研究の一環として,その猛獣規定を中国法と対立しつつ分析し,有史以来,ベトナム人に対し虎が申告な影響を与えたことを,政治・社会・宗教・法の各側面から検討した.この研究で取り上げた諸課題は,いずれも未開拓の分野に属するものであるが,なお黎法の全体像を解明するために研鑽を積んでいかなければならない.今後は,この成果を踏まえ,黎代の訴訟・裁判制度の全体系を究明するための新たな研究課題を設定し,この度の化学研究費補助筋の交付に応えたい,と思う.本研究においては,黎朝の基本法典である『国朝刑律』の諸条文の校合・吟味を進めるとともに,新たに入手し得た諸資料を活用し,それらを整理し黎法の性格と特徴をかなり具体的に孝究することができた.1.『国朝刑律』所収の諸条文の正確な解読に努め,その成果の一部を87年刊行の抽著に反映した.2.『国朝刑律』の解読過程の一産物として賭博律をめぐる専論を発表し,ベトナム前近代において盛行した賭博の種別・実態を明らかにしたほか,この賭博行為に対する黎朝の法的対応とそれをめぐる法意識を論及した.この論稿は,国家と民衆双方の法意識を探究するための一方法として取り上げたものである.3.黎法に関しては,訴訟制度をはじめ,法的諸機構の問題がまだほとんど手をつけられていない.このため,監獄に関する一文を草し,監獄の実態・機構並びに管理運営にかかわる諸問題を多角的に追究してみた.4.黎法の研究を進展させるためには,文献資料の調査も欠かせない.ここでは,『故黎律例』と同書に収められた洪徳申明各条例を検討し,これらが黎法研究のために充分活用し得る有益な資料であることを確認した.5.『国朝刑律』研究の一環として,その猛獣規定を中国法と対立しつつ分析し,有史以来,ベトナム人に対し虎が申告な影響を与えたことを,政治・社会・宗教・法の各側面から検討した.この研究で取り上げた諸課題は,いずれも未開拓の分野に属するものであるが,なお黎法の全体像を解明するために研鑽を積んでいかなければならない.今後は,この成果を踏まえ,黎代の訴訟・裁判制度の全体系を究明するための新たな研究課題を設定し,この度の化学研究費補助筋の交付に応えたい,と思う.ベトナム黎法の研究には、まずその中心的法典である国朝刑律制定までの法の生成・発展の歴史を考察し、ついで国朝刑律の諸条文の校合・吟味、そしてそれを基礎とした黎法の体系とその特徴を具体的に検討することが肝要である。86年度の補助金交付により、上記の研究課題にかかわる基本的文献を内外より入手し、それを整理の上、次の諸成果をあげることができた。1.これまで未開拓の研究分野であった中国支配下のベトナム法に関する論考を発表し、中国法の導入経過とその特徴,在地の法の存在とその機能,両者の摩擦などの諸問題を考察し、黎法成立までのベトナム法の歴史的発展過程を跡付けてみた。2.国朝刑律所載の諸条文の正確な解読に努め、その成果の一部を86年度刊行の拙著に反映した。3.国朝刑律の解読過程の一産物として、賭博律をめぐる小論を草したが、これは、本研究課題における一問題である民衆と法意識の問題を検討するためにも、いささか寄与することができたのではないか、と考える。4.黎法に関しては、訴訟制度をはじめとする法的諸制度・諸機構の全貌が明らかにされておらず、個々や具体的な問題で分明でない点も少なくない。監獄に関する論稿は、こうした側面から黎代の法的諸制度を解明し、その法の全容を理解するための一環であるが、かかる研究の蓄積も黎法の体系的研究に欠かせない作業であろう。来年度は、本年度の成果を踏まえ、国朝刑律の条文解読をすすめ、とくに民衆の生活・意識と深くかかわる条文を重点的に取りあげる一方、これまで顧みられることのなかった法制史料、たとえば古黎律例の史料的価値を検証し、黎法研究のための新たな史料の発掘にも励み、科学研究費補助金の交付にこたえたい、と思う。