hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下顎頭軟骨におけるmicroRNA による遺伝子発現制御機構の解明

胎生期のマウス下顎頭を用いたマイクロアレイ解析により、経時的に顕著な発現の減少を示すmicroRNA-200aに注目した。miR-200aの阻害剤およびmimicを導入実験により、miR-200aは下顎頭軟骨において増殖を促進し、軟骨細胞分化を抑制することがわかった。下顎頭軟骨は、長管骨の関節軟骨や成長板軟骨などの一次軟骨とは異なり、二次軟骨として発生し、成長期には関節軟骨および成長板軟骨の両方として機能する。本研究では、世界に先駆けて、下顎頭軟骨の発生、成長発育および加齢にともなうmiRNAの発現の変化をマイクロアレイおよびin situ hybridization法を用いてスクリーニングし、下顎頭軟骨に特異的に発現するmiRNAの遺伝子発現制御機能を、器官培養系とmiRNAの強制発現系を用いて解析することを目的として初年度の検討を行った。まず、miRNAの成長・加齢に伴う経時的発現パターンの変化をmessenger RNA (mRNA)の発現パターンと比較しながらmiRNA arrayにより検討した。発生・成長期の下顎頭軟骨および一時軟骨よりtotal RNAを採取し、それぞれの軟骨および細胞層に特異的あるいは共通のmiRNAの発現が認められるかを検討した。胎齢14,16,18日齢および生後3週齢のICRマウスより下顎頭軟骨および肩関節の軟骨を採取し、mRNAおよびmiRNAに対するmicro arrayにより、部位特異的および時期特異的なmRNAの発現およびmiRNAの発現を検討した結果、ホメオドメインを含む複数の転写因子や、骨代謝や胎生期のパターン形成に関わる転写因子および成長因子が下顎頭軟骨において著明に発現している可能性が示された。これらの結果から、下顎頭軟骨と一次軟骨である関節軟骨および成長版軟骨には異なる遺伝子発現制御機構が存在することが示唆された。本研究はmicroRNA(miRNA)発現プロファイルによるmiRNAの発現解板miRNAのエピジェネティクスな発現調整の解明、マウス下顎頭軟骨の器官培養に対するmiRNAの導入による制御機構の解明を目的としたものである。前年度にmiRNAめ抽出マイクロアレイ解析による大規模発現解析を行った。下顎頭軟骨のmRNAのマイクゴアレイ解析においてDlx1、5、および6、およびPitx2について経時的変動が認められた。今年度は、軟骨細胞の分化指標と一なるII型コラーゲン、およびSox9および、Dlx1、5、および6、およびPitx2について解析を加えた。この解析により、マウス下顎頭軟骨において胎齢16日齢にPitx2のmRNAの発現上昇が認められ、胎齢18日齢にDlx1、Dlx6のmRNAの発現上昇が認められた。さらに、これらの遺伝子についてWhole mount in situ hybridizationによる局在の検証を行っている。また、miRNAマイクロアレイ解析において発現変動が認められ、上記転写因子群の転写調節に関わることが予想されているmiR-200aについて発現解析を進め、RT-PCR法により、miR-200aの遺伝子発現が時期によって変動していることが分かった。これにより、胎生期マウス下顎頭軟骨の形態形成において、miR-200aが重要な役割を果たしていることが示唆された。さらに、胎生期マウス下顎頭軟骨の器官培養法を確立し、蛍光標識されたeontrol miRNAの導入に成功している。本研究では、下顎頭軟骨の発生、成長発育および加齢にともなうmiRNAの発現の変化について、マイクロアレイを用いてスクリーニングし、下顎頭軟骨に特異的に発現するmiRNAの遺伝子発現制御機能を、器官培養系とmiRNAの強制発現系を用いて解析することを目的として検討を行った。初年度のマイクロアレイにおいて注目すべきmicroRNAを検討し、胎齢14,16,18日のICRマウスにおいて、下顎頭の形成とともに発現が減少したmiR-200aに注目することとした。胎齢14日のマウス胎仔から下顎頭を摘出し、器官培養を行った。エレクトロポレーション法を用いてmiR-200a mimicとinhibitorを導入、3日間の培養後、固定、パラフィン包埋を行って切片を作成し、I型・X型コラーゲンとproliferating cell nuclear antigen (PCNA)の免疫組織学的検討を行った。その結果、miR-200a mimic導入群では、I型コラーゲン抗体への反応性のある領域が下顎頭中央部に認められ、PCNA陽性細胞の割合が増加した。一方、miR-200a inhibitor導入群では、X型コラーゲン抗体陽性の肥大軟骨層が拡大した。さらに、胎齢14日の下顎頭細胞を単層培養し、miR-200a mimicおよびinhibitorを導入後、Cell Counting Kit-8を用いて細胞増殖を評価したところ、mimic導入群において細胞増殖が促進された。これらの結果より、マウス胎生期下顎頭軟骨において、miR-200aは細胞増殖を促進し、軟骨細胞分化を抑制することが示唆された。

「Insitu hybridization法による発現解析」については、ほぼ全てのプローブの準備が終了しており幽「下顎頭軟骨器官培養へのmiRNA導入」についても培養法を確立し、miRNA導入への準備が整っている。研究計画の平成23年度以降の予定に挙げた以上の2項目の中で、前半部分の作業はほぼ遂行されているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。
母体低栄養がエピジェネティックに大脳皮質構築に与える影響に関する研究

高次脳機能の中枢である大脳皮質は、胎児側脳室周囲にある神経幹細胞より神経細胞やグリア細胞を産生することで形作られる。大脳皮質の機能不全は発達障害や精神疾患の原因となりうるが、ヒトに実施可能な臨床検査(MRI・脳波等)では異常を検出できない症例が圧倒的に多い。さらに近年の報告から、単一遺伝子の機能異常のみでこれら疾患の発症理由を説明することは困難である点が明らかとなっている。つまり、複数の遺伝子異常の組み合わせや、胎内環境(栄養・感染等)の異常が病態発現に与える影響を解析する重要性が高まっている。以上に加えて、我々の複数の先行研究の結果から、遺伝子異常や有害な環境因子・薬物の胎内曝露により神経幹細胞の細胞分裂動態に異常をきたし、大脳皮質構築異常を生じることがマウスを用いた動物モデルで判明している。さらにそれらの病態の背景に特定の遺伝子配列に依存しないエピジェネティクス機構が関与している点が、中枢神経の発生異常をきたす種々の先天奇形症候群の原因遺伝子の解析などから強く示唆されている。そこで本研究では、母体・新生児両者の体重減少から日本での増加が懸念されている胎内低栄養状態が神経幹細胞の細胞分裂動態に及ぼす影響についてマウスで解析した。本年度は、1)胎内低栄養状態に曝露された神経幹細胞のmiRNA発現の変動解析、2)DNA合成期トレーサーを用いて胎生12日目の2時間の間に産生された幼若神経細胞を標識したうえでの大脳皮質内分布と数の解析、3)低栄養状態に曝露後出産させ、生後21日目の仔マウスの行動特性の解析(本実験)を実施した。高次脳機能の中枢である大脳皮質の正常な発生においては、胎児側脳室周囲にある神経幹細胞の分裂増殖・分化誘導が秩序だって進行することが極めて重要である。我々の複数の先行研究の結果から、遺伝子異常や有害な環境因子・薬物の胎内曝露により神経幹細胞の細胞分裂動態に異常を生じ、大脳皮質構築異常を生じることが判明している。さらに、それら病態の背景に特定の遺伝子配列に依存しないエピジェネティクス機構が関与していることが強く示唆されている。そこで本研究では、ここ数十年間、母体・新生児両者の体重減少から示唆されており、日本での増加が懸念されている胎内低栄養状態が神経幹細胞の細胞分裂動態に与える影響についてマウスで解析した。具体的には、胎内低栄養状態を作成するにあたり至適な投与カロリー量を検討し、これらの条件下で胎児内神経幹細胞の細胞周期長をDNA合成期のトレーサーであるBrdUを用いた累積曝露法により、また分化誘導の確率をIdU、BrdUの2時間コホート法によって解析した。その結果、1)胎生1日目より母体栄養摂取量を通常摂取量の60%に制限すると胎生11日時点で胎児が確認できない点、2)大脳皮質内神経細胞の産生が開始される胎生11日より母体栄養摂取量を60%に制限すると、胎生14日目の細胞周期長に変動を認めるも分化誘導の確率には変動がない点を明らかにした。さらに、低栄養状態が長時間になるほど、分裂期の神経幹細胞においてオートファジーマーカーであるLC3の発現量が増加する点を明らかにした。当初の計画のみならず、電子顕微鏡による解析など新規実験についても開始できているため。大脳皮質の機能不全は発達障害や精神疾患の原因となりうるが、ヒトに実施可能な検査(MRI・脳波等)では異常を検出できない症例が圧倒的に多い。我々の複数の先行研究の結果から、遺伝子異常や有害な環境因子・薬物の胎内曝露により神経幹細胞の細胞分裂動態に異常をきたし、大脳皮質構築異常を生じることが判明している。さらに、それらの病態の背景に特定の遺伝子配列に依存しないエピジェネティクス機構が関与している点が、中枢神経の発生異常をきたす種々の先天奇形症候群の原因遺伝子の解析などから強く示唆されている。具体的には、1)胎内低栄養状態に曝露された神経幹細胞が存在する胎児の大脳壁を解析対象とした電子顕微鏡での観察(アポトーシス、オートファジーの解析)・DNAチップを用いた遺伝子発現の解析、2)DNA合成期トレーサーを用いて胎生13日目の2時間の間に産生された幼若神経細胞を標識したうえでの大脳皮質内分布と数の解析、3)低栄養状態に曝露後出産させ、生後21日目の仔マウスの行動特性の解析(予備実験)を実施した。当初予定していた計画と同等に進展しているため。

つまり、複数の遺伝子異常の組み合わせや、胎内環境(栄養・感染等)の異常が病態発現に与える影響を解析する重要性が高まっている。以上に加えて、我々の複数の先行研究の結果から、遺伝子異常や有害な環境因子・薬物の胎内曝露により神経幹細胞の細胞分裂動態に異常をきたし、大脳皮質構築異常を生じることがマウスを用いた動物モデルで判明している。さらにそれらの病態の背景に特定の遺伝子配列に依存しないエピジェネティクス機構が関与している点が、中枢神経の発生異常をきたす種々の先天奇形症候群の原因遺伝子の解析などから強く示唆されている。そこで本研究では、母体・新生児両者の体重減少から日本での増加が懸念されている胎内低栄養状態が神経幹細胞の細胞分裂動態に及ぼす影響についてマウスで解析した。本年度は、1)胎内低栄養状態に曝露された神経幹細胞のmiRNA発現の変動解析、2)DNA合成期トレーサーを用いて胎生12日目の2時間の間に産生された幼若神経細胞を標識したうえでの大脳皮質内分布と数の解析、3)低栄養状態に曝露後出産させ、生後21日目の仔マウスの行動特性の解析(本実験)を実施した。当初計画していた実験(行動解析)を前倒しで実施し、さらに低栄養状態に曝された神経幹細胞を電子顕微鏡で観察する計画である。低栄養に曝露された胎児発生についての基礎データを収集し、当初の計画通り行動解析を実施する。さらに低栄養に曝された神経幹細胞の遺伝子発現に関する分子生物学的な解析を次世代シーケンサーを活用しながら実施する計画。当初マウス摂取量を自動計測可能なケージを購入する計画であったが、別の安価な市販の自動給餌器を応用して実験が可能であったことからケージ購入が不要となった。当初マウス食餌摂取量を自動計測可能なケージを購入する計画であったが、別の安価な市販の自動給餌器を応用して実験が可能であったことからケージ購入が不要となったため。今後は実験補助者の雇用にこれら費用を充当し研究の効率的な遂行に資する計画。免疫組織染色用の種々の抗体類の購入、電子顕微鏡用消耗品に充当させる計画である。
未同定高エネルギー天体の多面的研究

未同定高エネルギー天体や異なる放射機構の分布が明確に分かれている超新星残骸に対して電波観測を行い、周辺物質分布の高エネルギー放射との相関や、進化に与える影響などを詳細に検討した。また、高エネルギー天体の新しいカテゴリーである大質量星の連星系に対して、大型星ディスク構造の3次元動的シミュレーションを基礎にした新しいモデルの開発を行い、放射機構の時間変動やエネルギー収支に対する考察を進めた。1)未同定高エネルギー天体TeVJ2032+4130を観測対象に、野辺山45m電波望遠鏡を用いて分子雲観測を行った。高エネルギー放射領域を中心に周辺を12CD(J=1-0)輝線で探索した結果、近傍・小型の分子雲を発見した。この分子雲を観測パラメーターからパルサー等粒子加速機構が周囲に存在するならば、衝突ターゲットとして高エネルギー放射を起こしうることが分かった。この結果については野辺山観測所の共同利用研究会で発表され、現在、論文として準備中である。Koyama2)超新星残骸RCW86の高エネルギー放射機構の検討、及び、分子雲観測の準備研究を行った。シェル型リムを持つこの超新星残骸では、リム中の非熱的/熱的X線放射分布が異なった構造を持つ。超新星爆発の膨張波と周辺物質の相互作用が、そのような局所的な構造の原因であるとの仮説を元に、リム周辺の分子雲観測申請を行った。この内、ぶオーストリアのMOPRA電波望遠鏡での観測が採択され、来年度に予定されている。また、高温ガスの分布計測を目的としたASTE望遠鏡の観測提案も申請され、現在審査中である。3)パルサーと大型星(スペクトル型はBe)の連星系、PSR1259-63/SS2883に対し、大型星ディスク構造のシミュレーションを基礎にした新しいモデルの開発に参加した。現在までの観測データとの擦り合わせ、検討作業を主に担当し、論文準備に携わっている。連星周期移相で、大型星のディスクがどのように変動するかが、このモデルの鍵になっているが、光学観測に依って変動を直接に測定するプロジェクトが進んでおり、ESOのVLT望遠鏡に観測提案申請を準備している。来年度はパイロット的にディスクの偏光観測が行われる予定である。4)オーストラリアの高エネルギーガンマ線観測施設、CANGAROOに設置した小型の光学望遠鏡、CARROTSを整備し、強度変動天体の同時観測を目的とした稼働準備を進めた。1,未同定高エネルギー天体TeVJ2032+4130を観測対象に、野辺山45m電波望遠鏡を用いて分子雲観測を行った。高エネルギー放射領域を中心に周辺を12CO(J=1-0)輝線で探索した結果、近傍小型の分子雲を発見した。放射機構およびパラメーターとして標準の解釈は難しいため、X線観測の結果と共に計算を行っており、論文の準備中である。22、超新星残骸RCW86の高エネルギー放射機構を調べるため、周辺分子雲の観測を行った。超新星爆発の膨張波と周辺物質の相互作用が、そのような局所的な構造の原因であるとの仮説を元に、国立天文台ASTE電波望遠鏡(12CO J-3-2輝線)、およびオーストラリアMOPRA電波望遠鏡(12CO,13COJ=1-0)の観測を行った。複数輝線による観測結果の比較から、物質密度、opacityの分布を整理し、これまで観測されたX線、電波連続波分布と超新星残骸との相関を発見すると共に、超新星進化のシナリオについて推論を展開することができた。結果は天文学会で発表され、現在、論文の執筆中である。3、パルサーと大型星(スペクトル型はBe)の連星系、PSR1259-63/SS2883に対し、大型星ディスク構造のシミュレーションを基礎にした新しいモデルの開発に参加した。周期的な光度変化を行う、特殊な高エネルギー天体のカテゴリーであり、多波長での詳細な変化をシミュレーションを使ったアプローチで解明することを目的としている。計算の枠組み作成が進行し、国際会議、天文学会での発表を行った。シミュレーションから広域放射スペクトルの変化を調べることができることが分かり、今後はパルサー側のプラズマ流も取り込んだシミュレーションを行う予定である。また、連星周期位相で、大型星のディスクがどのように変動するかが、このモデルの鍵になっており、光学、UV、赤外の観測を準備している。44、オーストラリアの高エネルギーガンマ線観測施設、CANGAROOに設置した小型の光学望遠鏡、CARROTSを整備し、強度変
運動後血流制限は運動効果を増強するか？

本研究の目的は運動後血流制限による代謝物の蓄積がレジスタンストレーニングによる筋肥大を増強するか否かを明らかにすることであった.若年男性を対象としてトレーニング実験を行った結果,運動後血流制限による増強効果は認められなかった.この結果から,代謝物の蓄積と筋肥大の関係について,以下の可能性が考えられる.(1)代謝物の蓄積と筋肥大の間には因果関係はない.(2)代謝物の蓄積それ自体ではなく,代謝物が蓄積した状態で筋収縮を継続することが増強効果を生じる.ただし,本研究では血流制限の有無に関わらず筋肥大を生じる比較的高い負荷強度を用いたために増強効果が見られなかった可能性も考えられる.平成25年度は運動後の代謝物の蓄積が骨格筋の適応に与える影響を明らかにすることを目的として,運動後血流制限の処方を一定期間繰り返し実施した際の骨格筋の適応を検討する実験を行った.運動は片側性の膝伸展運動を採用し,被験者内実験計画を用いて,片側を「運動+運動後血流制限脚」,反対側を「運動脚」とした.運動・トレーニングに対する適応を調べる研究においては,群間比較を行う被験者間計画が用いられることも多いが,本研究においては被験者内計画を用いた.代謝物の蓄積は筋肥大に影響を与える可能性がある内分泌系の亢進を生じることが知られている.従って,群間比較の場合は,仮に運動後血流制限によって筋肥大が増強されたとしても,それが代謝物の蓄積それ自体による局所的な作用の結果なのか,或いは代謝物の蓄積によって亢進した内分泌因子による全身的な作用の結果なのかは明らかにできない.本研究の目的は代謝物の蓄積それ自体による局所的作用の有無を明らかにすることであり,また,その他の筋肥大に影響する可能性がある栄養摂取等の個人差を除外できることや,比較的少数の被験者で統計的検出力を得られるという利点もあり,本研究では被験者内計画を用いることとした.成人男性8名を被験者とし,週2回の運動を8週間継続した.運動の負荷強度は事前に測定した最大筋力の70%とした.8週間の運動継続期間の前後及び8週間の脱トレーニング後の計3回,膝伸展筋群の筋厚,最大筋力及び筋持久力を測定した.介入の完遂率は100%であり,全ての被験者から測定データを取得することができた.現在,結果の分析及び公表の準備を進めている.本研究の目的は運動後血流制限による代謝物の蓄積がレジスタンストレーニングによる筋肥大を増強するか否かを明らかにすることであった.若年男性を対象としてトレーニング実験を行った結果,運動後血流制限による増強効果は認められなかった.この結果から,代謝物の蓄積と筋肥大の関係について,以下の可能性が考えられる.(1)代謝物の蓄積と筋肥大の間には因果関係はない.(2)代謝物の蓄積それ自体ではなく,代謝物が蓄積した状態で筋収縮を継続することが増強効果を生じる.ただし,本研究では血流制限の有無に関わらず筋肥大を生じる比較的高い負荷強度を用いたために増強効果が見られなかった可能性も考えられる.本研究の目的は,抵抗負荷運動による骨格筋肥大のメカニズムの解明,特に筋内代謝物の蓄積や筋細胞膨張が骨格筋肥大に果たす役割を明らかにすることである.抵抗負荷運動が骨格筋肥大を生じることは良く知られている.その機序も解明が進んでおり,メカニカルストレス,筋内代謝環境,ホルモン・成長因子等,複数の因子の関与が示されている.また,近年では一過的な筋細胞膨張の筋肥大への関与も示唆されている.しかし,これらの因子は生体では複合的に作用するため,各々の因子と筋肥大との因果関係,或いは因果関係があった場合の各々の因子の貢献度は明らかでない.そこで,本研究では抵抗負荷運動を行った後に運動筋の血流を制限することで筋内代謝物の蓄積と筋細胞膨張を生じさせ,それを一定期間繰り返し実施した際の骨格筋の適応を検討することとした.平成24年度は長期継続実験に用いる運動後血流制限の処方を決定することを目的として,一過的生理応答に基づいて運動及び血流制限の処方条件を検討した.運動には膝伸展運動を用いることとした.これは,単関節運動で動作が規定しやすいこと,膝伸展筋群は筋サイズが大きく運動による代謝物の産生量が多いこと,長期継続実験の際に筋断面積の評価がしやすいことが理由である.片側性の膝伸展運動後に完全阻血には至らしめない短時間の血流制限を行うことで血中乳酸等の代謝物の蓄積,大腿部周径囲及び大腿四頭筋筋厚の増大を生じることを確認した.今後はこの処方を一定期間繰り返し実施し,骨格筋の構造と機能に与える影響について検討する.平成26年度は,25年度に実施したトレーニング実験の結果の分析及び追加実験による補足的データの取得を行った.25年度に実施したトレーニング実験の目的は,運動後の代謝物の蓄積がレジスタンストレーニングのトレーニング効果を増強するか否かを明らかにすることであった.

運動は片側性の膝伸展運動を採用し,被験者内実験計画を用いて,片側を「運動+運動後血流制限脚」,反対側を「運動脚」とした.成人男性8名を被験者とし,週2回の運動を8週間継続した.運動の負荷強度は事前に測定した最大筋力の70%とした.8週間のトレーニング期間の前後及び8週間の脱トレーニング後の計3回,膝伸展筋群の筋厚,最大筋力及び筋持久力を測定した.実験の結果,筋厚,筋力,筋持久力のいずれの項目についてもトレーニングによる有意な増加が生じた.しかし,運動後血流制限の有無による差は認められなかった.この結果から,代謝物の蓄積とトレーニング効果の関係について,以下の可能性が考えられる.(1)代謝物の蓄積とトレーニング効果の間には因果関係はない.(2)代謝物の蓄積それ自体ではなく,代謝物が蓄積した状態で筋収縮を継続することが増強効果を生じる.ただし,本研究では最大筋力の70%という比較的高い負荷強度を用いたため,運動後血流制限による増強効果が見られなかった可能性も考えられる.したがって,本研究の結果から,低負荷強度のトレーニングにおいて代謝物の蓄積がトレーニング効果を増強する可能性を否定することはできない.研究成果の公表については,学会発表を1件行ったが,投稿論文は受理されず,論文掲載には至らなかった.現在,再投稿に向けて論文の改訂を行っている.複合領域当初予定では平成24年度に実施した一過的生理応答の検討結果に基づいて25年度前半に長期継続実験を実施し,25年度後半に結果の分析及び補足的な実験,さらに研究発表を実施する予定であった.しかし,被験者及び実験補助者の人員確保が予定より遅れたため,計画を変更し25年度前半は少数の被験者で予備実験を行い,25年度後半から本実験を行った.現在までに一過的な生理応答に関する検討を行い,長期継続実験に用いる運動後血流制限の処方条件を決定するためのデータを得ることができた.当初予定より半年ほど遅れが生じているため,平成25年度後半に実施予定であった実験結果の分析,それに基づく補足的な実験及び研究発表を26年度に行う予定である.今後は,平成24年度に実施した一過的な生理応答に関する検討の結果に基づいて運動後血流制限の処方条件を決定し,その処方を一定期間繰り返し実施した際の骨格筋の適応を検討する.当初予定では平成24年度に実施した一過的生理応答の検討結果に基づいて25年度前半に長期継続実験を実施し,25年度後半に結果の分析及び補足的な実験,さらに研究発表を実施する予定であった.しかし,被験者及び実験補助者の人員確保が予定より遅れたため,計画を変更し25年度前半は少数の被験者で予備実験を行い,25年度後半から本実験を行うこととしたため未使用額が生じた.当初予定より半年ほど遅れが生じているため,平成25年度後半に実施予定であった実験結果の分析,それに基づく補足的な実験及び研究発表を次年度に行うこととし,未使用額はその経費に充てることとしたい.平成24年度に残額が生じた理由としては,消耗品費等の支払いが当初予定を下回ったことが挙げられる.研究はおおむね順調に進展しており研究計画及び研究費の使用計画に大きな変更はない.
卵巣,胎盤の機能発現における細胞膜因子と癌遺伝子の後割;その分子内分泌字的考察

ブタ顆粘膜細胞ならびに〓をhuホグラストの無酵素増差系を確立しインスリン,ICrF-I,甲状腺ホルモンが顆粘膜細胞の機能管理に重要な後割をはなすことを認め,また甲状腺ホルモン,EcrFarhrホグラストの細胞管理を促し,初期〓〓維持〓〓の上で重要な内分泌因子としての後割を摂うことを明らかにした。顆粘膜細胞がインスリン,ICrF-I,ECrF,甲状腺ホルモンに対する染色体を有することを明らかにし,またhaホグラスhvのECrF染色体とVrdc産物の発現を明らかにした。coriaプローブを用ubrorrgar blot法によって,顆粘膜細胞でのCib-A発現とhuホグラストでのeib-B発現を認めた。Ch親をhuホグラストと顆粘膜細胞co,Ecrfr様物生を産出しcaもこのEcrf様物生産生的甲状腺ホルモンによって協調的に境Anすることを明らかにし,成長因子相互間のinteractionの実相の一端と解明した以上のごとく,生殖〓〓では卵巣の顆粘膜細胞を〓膜細胞,胎盤のhuホグラスト,子宮の胎盤膜細胞をCor,〓〓〓主動的後割を〓じ協調的に増殖と分離をとげることが私の〓〓〓〓〓〓〓本研究を通してこれら生殖機能にかかわる細胞の増殖と分化の〓〓〓〓〓〓細胞成長因子,ならびに癌遺伝子のからみの中で次第に明らかになったブタ顆粘膜細胞ならびに〓をhuホグラストの無酵素増差系を確立しインスリン,ICrF-I,甲状腺ホルモンが顆粘膜細胞の機能管理に重要な後割をはなすことを認め,また甲状腺ホルモン,EcrFarhrホグラストの細胞管理を促し,初期〓〓維持〓〓の上で重要な内分泌因子としての後割を摂うことを明らかにした。Ch親をhuホグラストと顆粘膜細胞co,Ecrfr様物生を産出しcaもこのEcrf様物生産生的甲状腺ホルモンによって協調的に境Anすることを明らかにし,成長因子相互間のinteractionの実相の一端と解明した以上のごとく,生殖〓〓では卵巣の顆粘膜細胞を〓膜細胞,胎盤のhuホグラスト,子宮の胎盤膜細胞をCor,〓〓〓主動的後割を〓じ協調的に増殖と分離をとげることが私の〓〓〓〓〓〓〓本研究を通してこれら生殖機能にかかわる細胞の増殖と分化の〓〓〓〓〓〓細胞成長因子,ならびに癌遺伝子のからみの中で次第に明らかになった卵胞発育と共に活発な増殖,分化をとげる顆粒膜細胞の特能発現にはinsulin,insulin様成長因子(IGFーI),甲状腺ホルモンが卵巣でFSH作用のanrplifierとして働き重要な生理的役割をはたすことをすでに見い出した。今回は、上皮成長因子(EGF)に注目し,ブタ卵巣より得た顆粒膜細胞の増殖とproqesterone,estrodiol分泌に及ぼす影響を検討した。その結果、EGFは小卵胞由来の顆粒膜細胞の増殖を有意に促進するが,大卵胞由来顆粒膜細胞の増殖には有意な影響を与えず,また大卵胞由来顆粒膜細胞のestrodiol分泌を著明に抑制するが,逆にproqesterone分泌は著明に促進することを認めた。事実,^<125>IーEGF結合のCchatchard解析から,顆粒膜細胞にはEGF受容体が有在し,その受容体数は大卵胞由来の分化型顆粒膜細胞で大となる傾向を認めた。さらに、無血清培地下で5日間培養後の顆粒膜細胞培養液をSephadexGー75カラムでゲル濾過も,EGF免疫活性の溶出パタ-ンをみた所,^<125>IーEGF溶出分画に一致してEGF免疫活性の溶出ピ-クを認め,顆粒膜細胞が自らEGFを産生,分泌することが明らかとなった。以上の知見より・EGFはautocrine系調節によって来分化顆粒膜細胞の増殖を促進する一方,大卵胞由来分化型顆粒膜細胞のestrodiol分泌を抑制し,proqesterone分泌を促進するという多面的な作用を持つことが示唆された。他方,絨毛トロホブラストの増殖,分化とEGFの関わりでは,トロホブラストは自らEGFを産生,分泌すると同時にEGFに対する受容体を有し,EGFは極めて早期の妊娠4ー5週絨毛ではトロホブラストの増殖を促進するのに対し,妊娠6週以降ではhcg(α,β)_1bDLの産生,分泌を増加させ,トロホブラストの分化機能を促進するという2面的な生物作用を発揮することが明らかとなった。insulin,IGFー1は卵巣でFSH作用のamplitierとして働き,顆粒膜細胞の機能分化に重要な役割を担う。他方,insulin抵抗性糖尿病患者では高率に多のう胞性卵巣症候群(PCOS)を伴うことが知られる。そこで,正常卵巣でのinsulin受容体とIGFーI受容体の発現態度を卵胞成熟,黄体形成との材連で検討し,PCOS卵巣での知見との比較からPCOS成因への関与を明らかにしようとした。その結果,正常卵巣では顆粒膜細胞にinsulin受容体とIGFーI受容体の局在を認め,両者の局在レベルは卵胞発育と共に増大した。

黄体期中期の黄体にはinsulin受容体とIGFーI受容体の明瞭な局在を認めたが,卵胞期黄体ではinsulin受容体とIGFーI受容体の局在は陰性となり,かわって黄体周囲の内質細胞にinsulin受容体とIGFーI受容体の強い局在を認めた。PCOS卵巣では顆粒膜細胞のinsulin受容体とIGFーI受容体の局在レベルは低いことを認めた。このことにより,PCOS卵巣顆粒膜細胞ではinsulin受容体とIGFーI受容体の発現異常がinsulinとIGFーIの作用不全を惹起し,PCOSの成因の一つとなる可能性が示唆された。また,退行黄体の間質化にmsulinとIGFーIの関与が示唆された。他方,胎盤絨毛トロホブライトの増殖,分化とFGF,IGFーIの関わりでは,トロホブラストは自らEGF,IGFーIを産生,分泌すると同時にEG毛ではトロホブラストの増殖を促進するのに対し,妊娠6週以降ではhCG(α,β),hPLの産生,分泌を増加させトロホブラストの分化機能を促進するという2面的な生物作用を発揮することを認めた。他方,IGFーIは妊娠全期を通じてトロホブラストの増殖促進作用が顕著であることを認めた。顕粒膜細胞の増殖、分泌におけるEGFの生物学的役割を卵胞の発育段階別に検討した結果、顕粒膜細胞は自らEGFを雇〓〓ると同時にEGF受精体を有し、EGFは来成組卵胞では顕粒膜細胞の増殖を促進するのに対し、成熟卵胞では顕粒膜細胞のestradiolmixを抑制し、proqestersre分泌を促進するという、卵胞発育〓〓に応じて異なる二面的な生理作用を有することを認めた。つまり、卵〓内にはEGFをシグナルとしたantocrine調節機構が存在し、EGFという一つの局所調節囚子が卵胞成熟の進行に応じて〓能膜細胞の増殖促進から色化機能調節へとその作用を転じることが国際的にはじめて明らかになった。この知見は旺盛な増殖、色化をとげる細胞系での細胞成長囚子の役割は決して単一なものではなく、作用の場となる細胞の分化レベルに応じて変化するものであることを示唆し、〓〓をとげる細胞系での各種成長囚子の生物作用解明を目的とした研究に新しい視点と方向性を与えるものである。その意義は極めて深い。他方、組色人にホブラス人の増殖、分他と細胞成長囚子の関わりでは、人にホブラス人は自らEGF、IGF-Iを養生、分泌すると同時にEGFIGF-Iに対する受精体を有し、EGFは極めて初期の〓〓4-5週謝毛では人にホブラス人の増殖を促進するのに対し、〓〓も週以降では人にホブラス人の分化機能を促進するという2面的な生物促用を〓〓週数に応じて発押することで法めた。
ステロイド誘発骨壊死症の発生機序解析と予防法確立

1、シクロスポリンの骨壊死発生におよぼす影響大腿骨頭壊死症は、臓器移植時の重篤な合併症の一つである。臨床では免疫抑制剤シクロスポリンの臓器移植への導入により骨壊死発生率の減少が報告されている。本研究の目的は、シクロスポリンの骨壊死発生に対する影響を、我々が開発したステロイド単独投与家兎骨壊死モデルにおいて検討することである。Group Aは、日本白色家兎20羽にシクロスポリン25mg/kgを2日間筋肉内投与し、2回目のシクロスポリン投与後にステロイド(Methylprednisolone acetate)20mg/kgを1回筋肉内投与した。Group Bは、家兎15羽にシクロスポリン25mg/kgを2日間筋肉内投与し、2回目のシクロスポリン投与後にステロイド8.8mg/kgを1回筋肉内投与した。Group Cは、家兎40羽にステロイド20mg/kgを1回筋肉内投与した(コントロール)。Group Dは家兎10羽にシクロスポリン25mg/kgのみ2日間筋肉内投与した。4週間後に大腿骨と上腕骨を採取し、組織学的に骨壊死の有無を判定した。骨壊死発生率は、それぞれGroup Aが20羽(100%)、Group Bは8羽(53%)、Group Cは32羽(80%)、Group Dは0羽(0%)であった。Group AとGroup Bの発生率はGroup Cと有意差を認めた(p<0.05)。臨床で報告されているシクロスポリンによる骨壊死発生率の減少は、シクロスポリン使用によりステロイドが減量された効果であることか示唆された。2、異なる種類のステロイドが骨壊死発生におよぼす影響大腿骨頭壊死症は、ステロイド治療に伴う重篤な合併症の一つである。本研究の目的は、グルココルチコイド活性が等力価である異なる種類のステロイドの骨壊死発生におよぼす影響を検討することである。日本白色家兎に対して、methylprednisolone acetate(MPSL)20mg/kg、triamcinoloneacetonide(TR)20mg/kg、prednisolone succinate (PSL)25mg/kgを各13羽づつ、右殿筋内に1回筋肉内注射した。投与4週間後に、両側の大腿骨、上腕骨を採取し、組織学的に骨壊死発生を判定した。大腿骨近位における骨壊死発生は、MPSL、TR、PSLの各群において、17(65%)、4(15%)、3(12%)であった。MPSLの骨壊死発生率は、他の2群と比較して有意に高かった(p<0.01)。上腕骨近位における骨壊死発生は、6(23%)、0(0%)、1(4%)であった。MPSLの骨壊死発生は、TR群と比較して有意に高率であった(p<0.05)。大腿骨と上腕骨の遠位部における骨壊死発生率には3群間で有意差を認めなかった。本動物モデルにおいては、ステロイドの種類に対し骨壊死発生率が異なることが明らかとなった。動物モデルを用いた病因・病態の解析免疫抑制剤(FK506)の骨壊死発生におよぼす影響大腿骨頭壊死症は、臓器移植時の重篤な合併症の一つである。近年、免疫抑制剤FK506 (FK)の臓器移植への導入により骨壊死発生率の減少が報告されている。本研究の目的は、臨床での骨壊死発生率減少がFK自体の直接的な効果によるものか、あるいはFK使用によるステロイドの減量効果によるものなのかを、我々が開発したステロイド単独投与家兎骨壊死モデルにおいて検討することである。GroupAは、日本白色家兎20羽にFK 0.1mg/kgを15日間筋肉内投与し、2回目のFK投与後にステロイド(Methylprednisolone acetate) 20mg/kgを1回筋肉内投与した。GroupBは、家兎15羽にFK 0.1mg/kgを15日間筋肉内投与し、2回目のFK投与後にステロイド2.2mg/kgを1回筋肉内投与した。GroupCは、家兎40羽に生食1mg/kgを15日間筋肉内投与し、2回目の生食投与後にステロイド20mg/kgを1回筋肉内投与した(コントロール)。GroupDは、家兎10羽にFK 3mg/kgのみ4日間筋肉内投与した。骨壊死発生率および一羽あたりの壊死巣数は、それぞれGroupAが17羽(85%):3.0±2.0、GroupBは5羽(33%):0.4±0.6、GroupCは32羽(80%):2.0±1.7、GroupDは0羽(0%)であった。両指標とも、GroupBはGroupCより有意に低かったが、GroupAはGroupCと有意差を認めなかった。本モデルにおいて、FK自体による骨壊死発生の直接的な抑制効果は認められなかった。臨床で報告されているFKによる骨壊死発生率の減少は、FK使用によりステロイドが減量された効果であることが示唆された。

本研究の目的は、シクロスポリンの骨壊死発生に対する影響を、我々が開発したステロイド単独投与家兎骨壊死モデルにおいて検討することである。Group Aは、日本白色家兎20羽にシクロスポリン25mg/kgを2日間筋肉内投与し、2回目のシクロスポリン投与後にステロイド(Methylprednisolone acetate)20mg/kgを1回筋肉内投与した。Group Bは、家兎15羽にシクロスポリン25mg/kgを2日間筋肉内投与し、2回目のシクロスポリン投与後にステロイド8.8mg/kgを1回筋肉内投与した。Group Cは、家兎40羽にステロイド20mg/kgを1回筋肉内投与した(コントロール)。Group Dは家兎10羽にシクロスポリン25mg/kgのみ2日間筋肉内投与した。4週間後に大腿骨と上腕骨を採取し、組織学的に骨壊死の有無を判定した。骨壊死発生率は、それぞれGroup Aが20羽(100%)、Group Bは8羽(53%)、Group Cは32羽(80%)、Group Dは0羽(0%)であった。Group AとGroup Bの発生率はGroup Cと有意差を認めた(p<0.05)。臨床で報告されているシクロスポリンによる骨壊死発生率の減少は、シクロスポリン使用によりステロイドが減量された効果であることか示唆された。2、異なる種類のステロイドが骨壊死発生におよぼす影響大腿骨頭壊死症は、ステロイド治療に伴う重篤な合併症の一つである。本研究の目的は、グルココルチコイド活性が等力価である異なる種類のステロイドの骨壊死発生におよぼす影響を検討することである。日本白色家兎に対して、methylprednisolone acetate(MPSL)20mg/kg、triamcinoloneacetonide(TR)20mg/kg、prednisolone succinate (PSL)25mg/kgを各13羽づつ、右殿筋内に1回筋肉内注射した。投与4週間後に、両側の大腿骨、上腕骨を採取し、組織学的に骨壊死発生を判定した。大腿骨近位における骨壊死発生は、MPSL、TR、PSLの各群において、17(65%)、4(15%)、3(12%)であった。MPSLの骨壊死発生率は、他の2群と比較して有意に高かった(p<0.01)。上腕骨近位における骨壊死発生は、6(23%)、0(0%)、1(4%)であった。MPSLの骨壊死発生は、TR群と比較して有意に高率であった(p<0.05)。大腿骨と上腕骨の遠位部における骨壊死発生率には3群間で有意差を認めなかった。本動物モデルにおいては、ステロイドの種類に対し骨壊死発生率が異なることが明らかとなった。
ナノバブルによる血中ドラッグデリバリーを利用する新しい癌治療技術の研究

平成19年度は、1.水中に放出されたバブルの詳細計測、及び2.バブルによる水中への酸素供給能力の評価を行った。これらの結果は今後、ドラッグデリバリー技術や角膜再生用培地技術の開発に活かす。1.バブルの詳細計測昨年度に実用化した光学計測技術を用い、水中に浮遊するバブルの直径、真円率、移動速度を、水温や水流速をパラメーターとして計測した。その結果、水流速度が速いほど、バブルの直径が小さくなることが明らかとなった。またこの傾向には、有意な温度依存性は認められなかった。また、水流速度が速いほどバブルの真円率は1に近づいた。これは、バブル直径が小さくなることによって表面張力の影響が大きくなることが原因と考えられる。バブルの移動速度は、水槽内の水の流動速度とほぼ一致した。このことから、対象とする微細気泡の浮上速度のスケールは、水の流動速度と比較して小さく、効率よく水中に滞留出来ることがわかった。2.バブルによる水中への酸素供給能力バブル放出による水中溶存酸素濃度変化を測定した結果、水流速が速いほど酸素濃度は短時間で上昇し、飽和濃度に達することが分かった。これは水流速が早いほどバブルが小さくなり、その分単位空気体積当たりの気液界面面積が大きくなる為、結果として効率よく酸素が溶解したためと考えられる。平成17年度は主として、(1)ナノバブル発生条件の検討と、発生したバブルの水中滞留時間をより長くするための検討および、(2)効率的なバブル発生を行うことができるバブル発生装置の開発・製作を行った。それぞれの実績を以下に示す。(1)ナノバブル発生のために必要な界面活性剤を数種類検討した。その結果、人体に無害な界面活性剤を用いても、ナノバブルを発生させることができることがわかった。これにより、医療への応用可能性が高まった。ただし、バブル径の均一性や、滞留時間がまだ足りないなどの問題が今後の課題として残る。これを解決するためには、空気圧、流速、界面活性剤濃度などのバブル発生条件をより細かく変更した実験を繰り返す必要がある。(2)上記示したとおり、次年度以降はより多くの実験を繰り返す必要がある。そこで、東北大学流体科学研究所・日向灘研究施設にナノテクノロジー実験室を設け、ここに新しいバブル発生装置を設置した。これは、これまでのバブル発生装置の製作で得られたノウハウを用い、配管取り回しやエアボンベ、ポンプの位置を変更し、より効率的にバブルを発生できる装置である。この装置を用いることで、次年度以降の実験をより効率的に行うことができる。上記の他、ナノバブル発生条件に関する実験結果をまとめて、論文として公表する準備や、ナノバブル生成に必要なシラス・ポーラス・ガラス膜を開発した宮崎県工業技術センターとの研究打ち合わせを行った。平成18年度は、1.水中に放出されたバブルの計測、及び2.バブルをより小型化するための検討を行った。またあわせて、発生した微細気泡を利用して、3.水中の溶存酸素濃度を急激に増加させる実験を行った。以下に、実績の詳細を示す。1.これまで、バブルの計測は光の散乱を利用する計測手法を用いていた。しかし、これは散乱理論を用いた手法であり、静止したバブルの径や数を間接的に求めているにすぎなかった。平成18年度には、粒子計測手法である背景光方式粒子画像解析システム(PIA)を、気泡計測に応用して、バブルの径や数密度だけでなく、動くバブルの速度ベクトルの算出までが可能になった。2.上記1.によるバブル計測により、従来は観測されることがなかった、より径の小さいバブルが存在する事が明らかになった。平成18年度には、この径の小さいバブルの発生条件の検討と、上記新計測システムによる計測を試みた。また、この径の小さいバブルを効率よく発生させるための新しいバブル発生モジュールの試作及び検討を行った。これは、平成19年度に完成させる予定である。3.本技術は極めて簡素な設備で微細気泡を発生できる。微細気泡は、水中の溶存酸素濃度を増加させるため、汚水の浄化によく用いられる。平成18年度には、この汚水浄化への応用を念頭に、水中の溶存酸素濃度を上昇させる実験を行った。これにより、従来のエアレーションによる方法と比較して極めて効率よく溶存酸素濃度を上昇させる事ができた。

これは水流速が早いほどバブルが小さくなり、その分単位空気体積当たりの気液界面面積が大きくなる為、結果として効率よく酸素が溶解したためと考えられる。
マイクロバブルと超音波を利用した新しい増感放射線療法の開発

本研究では、マイクロバブル(MB)存在下での超音波照射に引く続く放射線照射が、放射線誘発アポトーシスの増強効果を示すかを明らかにすることを目的とした。マウス扁平上皮癌細胞にMB存在下で超音波照射直後に放射線を照射した結果、増感比1.1と弱い増感作用を認めた。次いで、超音波による細胞周期変動作用に着目してより効果が期待できる放射線照射の時期を検討したところ、9時間後が最も効果が期待できることが明らかになった。そこで超音波照射後9時間後に放射線を照射したが、増感比は1.1と変わらなかった。平板培養系での超音波照射による細胞の剥離が原因と考えられたため、今後は3次元培養系での検討が必要と思われる。近年、小動物の高齢化に伴い放射線治療を受ける動物が急激に増加している。しかし、X線や電子線を用いる放射線治療は、大きく成長したがんや悪性黒色腫、種々の肉腫などに効果が低いという欠点がある。したがって、この放射線抵抗性を克服するためには、巨額の費用を要する重量子線治療装置を導入するか、放射線の効果を増強させる放射線増感剤を開発する必要がある。この点に関して獣医学領域においては、後者の選択がより現実的で実用的であることは明らかである。本研究ではがんに対する新たな治療戦略として、マイクロバブル(MB)と超音波を利用した新しい増感放射線療法の可能性に挑戦し、MB存在下での超音波照射に引く続く放射線照射が放射線誘発アポトーシスの増強効果を示すかどうかを明らかにすることを目的とする。マウス扁平上皮癌細胞を60mmのペトリディッシュにて培養し、MBとしてソナゾイド(第一三共、東京)を0.1%で加えて培養液を満たし、パラフィルムでシールし逆さにしてバブルの細胞への接着を促した後、その状態で水槽中にて下から超音波を照射した。超音波照射には円形型プローブを用い、超音波発生装置(テクトロニクス、AFG1022)、高周波増幅器(Thamway T145-5315A)にて1MHz、0.6 Vpp、30秒間、照射した。照射後、すみやかにShimazu HF-350(島津製作所、京都)を用い、2 mm厚アルミフィルターを使用して2-15GyでX線を照射し、コロニー形成法により細胞増殖への影響を調べた。その結果、増感比1.1と弱いながらも増感作用が認められた。さらに活性酸素種の産生とアポトーシスへの影響を調べたところ、MB存在下で超音波照射後、放射線照射を併用することで活性酸素種の産生ならびにアポトーシスが亢進していることが示唆された。近年、小動物の高齢化に伴い、放射線治療を受ける動物が急激に増加している。したがって、この放射線抵抗性を克服するためには、放射線の効果を増強させる放射線増感剤を開発する必要がある。マウス扁平上皮癌細胞SCCVIIを60mmディッシュにて培養し、MBとしてソナゾイドを0.1%で加えて培養液を満たし、パラフィルムでシールし逆さにして10分静置後、水槽中にて下から中心周波数1 MHzの超音波をデューティー比10%(1000 cycle、PRF 100Hz)、34.3 mW/cm2で2分間照射した。照射後0、3、6、9、12、24時間後に細胞を回収・固定し、PIで染色してフローサイトメータによって細胞周期を判定した。超音波照射単独群では、G1期分画は増加傾向を示し、6時間後に最大となった。S期分画は初期と後期に分けたが、共に6時間後まで減少傾向を示し、その後増加した。G2/M期分画については減少傾向を示し、6時間後が最小となった。微小気泡併用群では、G1期分画は増加傾向を示し9時間後に最大となった。S期分画は、初期では6時間後に最小となった後増加し、12時間後に最大となった。後期では9時間後に最小となった後増加し、12時間後に最大となった。G2/M期分画は減少傾向を示し、9時間後に最小となった。以上をまとめると、超音波照射によって細胞周期が変動し、バブルを併用するとさらに細胞周期全体が3時間遅延した。

今年度の取り組みにおいて、コロニー形成法により細胞生存率を評価したところ、マイクロバブル(MB)存在下超音波照射に引き続き放射線を照射することで、増感比が1.1と弱いながらも放射線増感作用が認められた。また、放射線増感作用の機序を明らかにする目的で、フローサイトメーターを用いて活性酸素種の産生とアポトーシス細胞の定量を評価したところ、MB存在下超音波照射に引き続き放射線を照射することで、活性酸素種の産生が亢進し、アポトーシスが増加することが示唆された。以上のことから、今年度の研究目的の達成度については、概ね順調に進展していると判断した。獣医内科学上述のようにマイクロバブル(MB)存在下超音波照射に引き続き放射線を照射することによる細胞生存率の増感比が1.1と弱いことから、高周波増幅器の出力条件を変更して、再度、同様の実験を行うことで、MB存在下超音波照射に引き続く放射線照射が放射線増強作用を示すことを明らかにする。また、その機序として、活性酸素種の産生亢進とアポトーシスの増強効果が示唆されたことから、こちらについても、再度、新たな条件で実験を繰り返し、検証していく予定である。また、in vitroでの解析後は、マウス皮下腫瘍モデルを用いたin vivoでの検討を予定している。当初は平成26年度に造影超音波検査用リニア型プローブの購入を予定していたが、平成26年度内の超音波プローブの購入を見送ったため、次年度使用額が生じた。培養細胞の形態的変化を画像として保存しておく必要性があることから、平成27年度に顕微鏡用デジタルカメラ一式(約57万円)の購入を予定している。
近代朝鮮におけるミシンと女性-日本と朝鮮の近代性の比較を通して-

2年目の30年度においては、ミシンの使い手、消費者、そしてミシンの普及に対し触媒の役割を果たした民族・社会運動団体、ミシンの外販員及び店舗を設けた方に対する研究に集中した。方法は、文献調査および聞き取り、アンケートの実施を行った。ア)文献調査:新聞(東亜日報、朝鮮日報、朝鮮中央日報、毎日新報、時代日報、京城日報、中外日報)、雑誌(開闢、三千里、学之光、新女子、東洋之光、文章)、文学作品(常緑樹、土地)、韓国の博物館訪問(ソウル市立歴史博物館、民俗博物館、新世界博物館、商業博物館、梨花女子大学・淑明女子大学などの学校博物館、イ)アンケート、聞き取り:ソウル、釜山、大邱、大田、光州5か所の都市の「敬老堂」「老人亭」で80歳以上の女性を対象にして戦前ミシンの経験に対してアンケート調査を行った。若い時(1945年以前)、ミシンを使っていた女性、ミシンにあこがれていたがミシンを使えなかった女性を含んだ。その中で10人の方を選んで、聞き取りを行う。ミシン保有の経緯、講習会の受講有無、実際どういうものを裁縫したのか、2。「ミシン裁縫講習会」を開いた社会運動団体の調査につとめた。裁縫講習会開催主体は多岐にわたる。なぜこれら多方面の団体がミシン講習会に関心を持ったのか、これらの団体、需要と供給の触媒をなした団体の「思い」の結節点は何かを追究することができた。3.ミシン講習会での実施内容・受講者の層及び人数を表にまとめた。文献調査・資料収集にあたって、困難がなかった。最終年度の令和元年においては、2年間における調査での不足点の補足調査を続けるとともに、それまでに収集した資料の総合的分析を行い、ミシンを通して植民地朝鮮の女性の生活の一側面を究明し、「朝鮮の近代」の近代化・近代性の特徴を提示する総合的にまとめることに力を注ぐこととする。初年度2017年度においては「ミシン文化」の全体像を概観するために,先行研究を網羅・整理するとともに,供給側(ミシン製作会社)関連の文献収集・資料調査を行った.なお、研究の進捗や方向性の確認のために、連携研究者の木村教授と研究会を行った.A.ミシン関連先行研究や言説を網羅し、整理をする作業に集中した(前期6か月)。シンガーミシンは当該期において世界初の多国籍企業として成功していた会社で、世界のミシン保有の70%を占めている.そこで、全世界でのシンガー社の特徴をつかむために、シンガーミシンに関する記述のある、欧米および日本のミシンの普及過程に関連する研究文献や論考を収集し、それら文献の問題設定や内容についての分析、まとめを行った.B、供給側のミシン会社の資料収集(後期6か月)植民地期の朝鮮におけるミシンはアメリカのシンガー社製が大半を占めていた.戦時期になると、蛇の目ミシンなどの日本製ミシンが多く移入されるようになり、また朝鮮内でもミシンが製造されるに至る.1.シンガー社:そのシンガー社の社内資料から朝鮮への輸出統計の資料を収集した.ウィスコンシン大学のWisconsin State Historical Societyから入手した.2.蛇の目ミシン社等日本製造会社:戦時期に朝鮮に移出した貿易統計及び当時の戦前朝鮮支店の幹部の資料を収集した。蛇の目ミシンの朝鮮進出の経緯や販売戦略に対して把握した.3.朝鮮内でミシン製造会社:新聞および地域関連資料から把握。3の朝鮮のミシン普及・保有の推移の調査:朝鮮側の貿易統計のミシン関係の輸入,移入統計と2のシンガー社の輸出統計・蛇の目ミシン社等の日本ミシン社の移出統計,朝鮮内の製造数を,つまり双方から朝鮮内のミシン保有の推移を量的に明らかにする資料を収集した.資料収集するにあたって、困難がなかったこと。2年目の30年度においては、ミシンの使い手、消費者、そしてミシンの普及に触媒の役割を果たした民族・社会運動団体、ミシンの外販員及び店舗を設けた方に対する研究に集中する。方法;文献調査および聞き取り、アンケートの実施1.使い手の女性;

ア)文献調査:諸新聞、諸雑誌、諸文学作品、韓国の博物館訪問、イ)女子大学訪問:梨花女子大学校、淑明女子大学校などの学校博物館ウ)聞き取り、アンケート:ソウル、釜山、大邱、大田、光州5か所の都市と6カ所の農村(1930-40年代にミシンがよく売れた地域)を選定し、各地域の「敬老堂」「老人亭」で80歳以上の女性を対象にする。若い時(1945年以前)、ミシンを使っていた女性、ミシンにあこがれていたがミシンを使えなかった女性を含む。アンケートの主な内容:ミシン保有の経緯、講習会の受講有無、実際どういうものを裁縫したのか、使用時間。その中、10人の方を選んで、聞き取りを行う。アンケート調査と聞き取りのテープ起こし作業には韓国の大学院生それぞれ2名の協力を得る。2.「ミシン裁縫講習会」を開いた社会運動団体の調査裁縫講習会開催主体は多岐にわたる。なぜこれら多方面の団体がミシン講習会に関心を持ったのか、これらの団体、需要と供給の触媒をなした団体の「思い」の結節点は何か、を明らかにする。3.ミシン講習会での実施内容・受講者の層及び人数方法:文献調査(新聞及び各種の雑誌、機関誌)4.ミシンの外販員及び小売店経営者の調査、文献調査及び「老人亭」「敬老堂」の80歳以上の男性を対象にする。最終年度の令和元年においては、2年間における調査での不足点の補足調査を続けるとともに、それまでに収集した資料の総合的分析を行い、ミシンを通して植民地朝鮮の女性の生活の一側面を究明し、「朝鮮の近代」の近代化・近代性の特徴を提示する総合的にまとめることに力を注ぐこととする。アメリカでの資料収集を2018年度に変更したこと。2018年度にアメリカ行きの旅費に使う。資料収集のために米国にいく予定であったが、資料収集をオンライン、郵送で頼んで収集する方法をとった。