hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
目標階層理論に基づく他者志向的動機と自己志向的動機の統合の概念化と適応性の検討

また価値と目標の結合のパターンより,複終局性(1つの手段を媒介して2つの目標が結合している;一石二鳥の関係)のケースを確認すると,たとえば「人にやさしくする」と「自分に正直でいる」の「価値」対立では「今と同じくらいの友達付き合い」が挙げられていた。また特に「人間関係や他者に対する態度」と「自分に向けられた意識や態度」ないし「挑戦や自己成長」といった自己と他者に関連する価値が挙げられているケースを検討し,「縁を大切に」することと「新しいことにチャレンジ」することの複終局的な手段として「社会人として自分自身が必要とされる人物に」なること,「他人のために役立つこと」と「自分の心に正直になること」の手段として「後輩に慕われる,尊敬される」が挙げられるといった目標統合の具体的事例を収集することができた。所属機関での役職就任に伴い,想定よりもその仕事が増加していることによる。当該年度は実質的なデータ収集は行わず、関連文献の収集と達成動機づけの研究者や調査者との近年の研究や教育場面での実際に関して情報収集を行った。特に今回の目標階層の新しい測定法の開発に関連するものとして、「9マスシート」の使用可能性を検討した。「9マスシート」はプロ野球選手の大谷祥平選手が高校時代に自身の目標実現のために作成したということで一躍有名となった。9×9=81マスからなるシートの中心に自分の目標を書き、それを囲む8マスにその目標を実現するために必要となこと(手段)を書く(無理でもすべて埋めることが重要とされている)。次にこの中心の9マスを取り囲む8つの9マスのそれぞれ中心に先の8つの必要なこと(手段)を書き写し、さらにそれを取り囲む8マスにそれぞれの必要なこと(手段)を実現するために必要なこと(手段)を書くという方法である。このやり方は自分の目標に対する8つの手段、さらにその8つの手段という2層の目標階層を意識化させていることになる。この方法を使って目標構造の個人差を明らかにする可能性について検討した。学内業務(学科主任としての職務)と学会関連業務(学会誌の副編集委員長の就任)、および非常勤の他大学の授業を引き受けたことによる。昨年度実施した研究の分析をさらに進め,カード化に基づく目標構造の測定方法を確立する。その上で上記の方法で再度データを集める。その際,目標階層構造のあり方が動機づけに及ぼす影響を検討するために妥当であると考えられる外的な基準を導入する。また目標間の対立関係や統合状態を可視化できるような方法を提起する。Kruglanski et al.(2016)の目標階層の考え方で示されている,複終局性(1つの手段が2つ以上の目標達成に働く),等終局性(異なる手段それぞれが1つの目標達成に働く),反終局性(焦点の目標に有効な手段が別の目標を阻害する関係にある)という3つの関係性の分類を参考に考える。昨年度目標階層を視覚化する手段について先行研究に基づいて検討し,同じ領域の研究者からも有益な指摘を得ている。これは自己を形成する様々な状況や役割における自己概念間の関係性(葛藤と統合)に基づく「自己複雑性」の研究にヒントを得たものである。
液滴エピタキシーによる高対称量子ドットを用いた電子相関と光子対発生の研究

格子整合系量子ドットの複合励起子の電子相関の解明と,励起子分子準位からのカスケード発光による量子もつれ合い光子対発生の実証を目的として,液滴エピタキシー法による量子ドットの自己成長,単一ドット分光法による光子相関測定,および,配置間相互作用の方法による励起子準位の理論解析を実施した。AlGaAs(111)A面上の液滴エピタキシーにより,構造制御された高対称GaAs量子ドットの作製に成功し,これを用いて世界最高性能である忠実度86%の量子もつれ合い光子対発生に成功した。さらに,液滴エピタキシーの適用対象を拡張して,通信波長帯に励起子発光帯をもつ,格子整合系InAs量子ドットの作製にも成功した。1.高対称GaAs量子ドットの試料作製:AlGaAsの(111)A面を基板面に用いて液滴エピタキシー法でGaAs量子ドットを作製し,結晶化温度を調節することで六角形ピラミッド構造から3角形ピラミッド構造まで形状制御できることを見出した。原子間力顕微鏡測定によりドットの立体構造と側面の結晶面方位が決定できた。また,Gaの供給量を調節することにより,単一ドット分光が可能な程度までドットの面密度を低減できた。2.微細構造分裂の単一ドット分光法による評価:(111)A基板上に形成したGaAs量子ドットについて単一ドット分光を行い,高対称性を反映したたいへん小さな微細構造分裂幅(10μeV)を観測した。3.多体系の束縛エネルギーのドット形状・ドットサイズ依存性の理論解析:電子とホールのエネルギー準位を有効質量近似を用いて有限要素法で算出した。1体の波動関数をベースにして,配置間相互作用の方法に従って励起子などの多体系の波動関数を展開し,クーロンポテンシャルの行列要素を算出した。今後,励起子とトリオンの束縛エネルギーの評価を進める。また,量子ドットの関連材料で最近,試料合成が報告されたII-VI族半導体量子テトラポッドについても,配置間相互作用の方法で励起子準位の解析を進めた。特に,CdS/CdSeコア・シェル型テトラポッドについて,試料構造に不可避的に存在するランダムネスが電子とホールの局在性を高めて,最低励起子準位の光学遷移確率を極めて小さくすることを見出した。(1)励起子分子からのカスケード発光によるもつれ合い光子対発生:昨年度までに,液滴エピタキシー法により格子整合系GaAs量子ドットを作製して,たいへん小さな励起子微細構造分裂を実現した。今年度は(111)A面上に作製した,高対称GaAs量子ドットについて量子もつれ光子対発生を実証し,世界最高レベルの忠実度86%を得た。(2)光通信波長帯への拡張:液滴エピタキシー法をInP(111)A基板上のInAs量子ドット形成に拡張することに成功し,1.31.55μm帯のPL発光を確認した。これにより,光通信波長帯での高忠実度もつれ合い光子対発生の展望が開けた。(3)多体系の束縛エネルギーのドット形状・ドットサイズ依存性の理論解析:昨年度までに,有限要素法による一電子状態の波動関数の算出と配置換相互作用の方法による解析を進めて,CdTe,CdS, CdSe等のII-VI族量子テトラポッドの電子状態を解析し,吸収スペクトルや蛍光スペクトルの実験観測値とよく一致する計算結果を得た。今年度はこれをII-VI族ナノプレートに適用して,実験結果をたいへん良く再現する解析結果が得られた。(1)世界最高面密度の量子ドットの自己形成:これまでのGaAs(100)基板に代えて,原子拡散が抑制される(311)A基板を用い,さらに,Ga液滴の形成温度を従来の200度から30度に下げることにより,1平方センチメートル当たり7000億個のGa液滴の形成に成功した。同じ基板温度でAs分子線を照射してGaAs量子ドットの結晶成長を行い,AlGaAsキャップ層作製後に800度で急速熱処理を行うことで,上記の超高面密度を保持しながら結晶成長時の欠陥を修復して,GaAs量子ドットの高品質化も達成した。(2)励起子分子からのカスケード発光によるもつれ合い光子対発生:昨年度までに作製した微細構造分裂の小さい高対称性GaAs量子ドットを用いて,励起子分子からのカスケード発光による,偏光状態が量子もつれした光子対発生の検証実験を開始した。(3)多体系の束縛エネルギーのドット形状・ドットサイズ依存性の理論解析:有限要素法による1電子状態の波動関数の算出と配置間相互作用の方法を組合せた,励起子準位,および,励起子複合体の解析を進めた。

昨年度までに行ったCdTe量子テトラポッドの励起子準位の解析をCdS, CdSe, ZnTe, ZnSeテトラポッドにも適用し,吸収スペクトルの実験観測値とよく一致する計算結果を得ることができた。これと並行して,量子ドットのトリオンおよび励起子分子についてスピン多重項毎の配置換相互作用の行列要素を算出した。年度当初の研究計画がすべて実施できたことに加えて,高対称性GaAs量子ドットを用いて10μeVという小さな微細構造分裂幅が実現できたことから,励起子分子準位からのカスケード発光によるもつれ合い光子対発生に展望が開けた。25年度が最終年度であるため、記入しない。年度当初の研究計画がすべて実施できたことに加えて,1平方センチメートル当たり7000億個という,世界最高面密度のGaAs量子ドットの高品位自己成長にも成功したことから,量子ドットレーザーや量子ドット型太陽電池などの高性能化への寄与も期待できる。研究は順調に進展しており,当初計画の変更の必要は無い。今後は,初年度に購入した分子線エピタキシー用のクヌーセンセルや制御ソフトを有効活用して,いっそうの高品質化・高性能化を図る。今後は,もつれ合い光子対発生の実験検証と,多体系の束縛エネルギーのドット形状・ドットサイズ依存性の理論解析を達成する。
胃における炎症後の分化異常とがん化の分子疫学的解析

1.胃の分化、及びがん化における転写因子SOX2の機能解析SRY-related HMG-box familyに属する転写因子SOX2は発生・分化に関与しており、正常胃では発現しているが、小腸と大腸では発現していない。胃がん細胞株9例におけるSOX2発現をRT-PCR法で調べた結果、.6例での発現は陰性または弱かった。SOX2発現が陰性である胃がん細胞株とラット正常胃上皮由来細胞株でSOX2の強制発現を行った結果、増殖が抑制されるとともにアポトーシスによる細胞死が認められた。また、SOX2を強制発現した胃がん細胞において胃の分化マーカーであるMUC5AC、Pepsinogen A、及びGastrinの発現上昇も見られた。以上より、SOX2は胃由来細胞においてがん抑制的機能を持つことと、胃の分化マーカーの発現をコントロールしていることが示された。2.胃がんにおけるNotchシグナルとその下流転写因子Hath-1の機能解析Notchシグナルは細胞分化を制御する細胞間シグナル伝達機構である。大腸がんではNotchシグナルの下流転写因子Hath-1(マウスではMath-1)の発現消失が起こっていることが報告された。胃がん細胞株8例を用いたRT-PCRの結果、Notch-1/2/3は全ての胃癌細胞株で発現していた。Hes-1は1例で、Hes-2/3は全ての胃がん細胞株で発現がなかった。Hath-1は4例の胃がん細胞で発現があり、細胞株による発現の違いが認められた。これら7遺伝子とムチン遺伝子発現の関連性を検討した所、Hath-1とMUC6の発現が非常に良く似ていた。そこで、胃がん細胞株にMath-1を導入した結果、MUC6の発現上昇が検出された。さらにくHath-1とMUC6が発現している胃がん細胞においてHath-1 siRNA導入によるノックダウン実験を行い、MUC6の発現低下が見られた。以上よりHath-1はMUC6の発現制御に関わり、胃細胞の分化において重要と考えられる。また胃がん細胞におけるHath-1発現の低下は、胃がん発症においてもHath-1が関連する可能性を示唆した。メチル化に重要な酵素であるDNMT3AとDNMT3B、および幽門腺特異的ムチンMUC6の発現調節機構の解析を行った。その結果、MUC6は炎症時に発現する転写因子NFκBにより正に調節されることを明らかにした。また、がんや炎症細胞で発現が高まることが報告されているSp1とSp3がMUC6とDNMT3A・3Bを正に調節していた。DNMT3Aと3Bはde novoのメチル化酵素なので、Sp因子による活性化によりメチル化が開始・進展し、重要な遺伝子のメチル化によりがん化へと進む可能性を示唆する。これらの結果は、炎症に関連したがんでは転写異常により新たに発現するタンパク質ががん化に関与する可能性を示し、今後さらに研究を進めたい。炎症に関連した消化器のがんではCDX2の異所的発現がおこるという仮説から、胆嚢がんでのCDX2の発現を解析した。その結果、正常胆嚢上皮では発現していないCDX2が、胆嚢がんでは36.8%で発現していた。

さらに、管状線がんの中では高分化型で低・中分化型よりCDX2の発現頻度が高く、胆嚢がんでも胃がん同様にCDX2が分化に関連していることがわかった。今後は他の消化器、例えば胆管がんなどでもCDX2の発現を解析していきたい。さらに、炎症時にCDX2の異所的発現がなぜおこるのかを、発現調節機構の点から解明していきたい。1.胃の分化、及びがん化における転写因子SOX2の機能解析SRY-related HMG-box familyに属する転写因子SOX2は発生・分化に関与しており、正常胃では発現しているが、小腸と大腸では発現していない。胃がん細胞株9例におけるSOX2発現をRT-PCR法で調べた結果、6例での発現は陰性または弱かった。SOX2発現が陰性である胃がん細胞株とラット正常胃上皮由来細胞株でSOX2を強制発現を行った結果、増殖が抑制されるとともにアポトーシスによる細胞死が認められた。また、SOX2を強制発現した胃がん細胞において胃の分化マーカーであるMUC5AC、Pepsinogen A、及びGastrinの発現上昇も見られた。以上より、SOX2は胃由来細胞においてがん抑制的機能を持つことと、胃の分化マーカーの発現をコントロールしていることが示された。2.胃がんにおけるNotchシグナルとその下流転写因子Hath-1の機能解析Notchシグナルは細胞文化を制御する細胞間シグナル伝達機構である。大腸がんではNotchシグナルの下流転写因子Hath-1(マウスではMath-1)の発現消失が起こっていることが報告された。胃がん細胞株8例を用いたRT-PCRの結果、Notch-1/2/3は全ての胃癌細胞株で発現していた。Hes-1は1例で、Hes-2/3は全ての胃がん細胞株で発現がなかった。Hath-1は4例の胃がん細胞で発現があり、細胞株による発現の違いが認められた。これら7遺伝子とムチン遺伝子発現の関連性を検討した所、Hath-1とMUC6の発現が非常に良く似ていた。そこで、胃がん細胞株にMath-1を導入した結果、MUC6の発現上昇が検出された。さらに、Hath-1とMUC6が発現している胃がん細胞においてHath-1 siRNA導入によるノックダウン実験を行い、MUC6の発現低下が見られた。以上よりHath-1はMUC6の発現制御に関わり、胃細胞の分化において重要と考えられる。また胃がん細胞におけるHath-1発現の低下は、胃がん発症においてもHath-1が関連する可能性を示唆した。
環状エーテル構造を含む生物活性海産天然物の全合成研究

環状エーテル構造を含む海産天然物は抗癌活性など有益な生物活性を示すものが多く、医薬のリード候補として期待される。一方、一般にこれらは希少であり立体構造も未解明なものが多く、更なる生物活性解明が停滞している。そこで、この物質供給と立体化学解明の課題を全合成化学的手法で解決する目的で研究に着手した。今年度の本研究課題では、殺癌細胞活性を持つプロロセンチン(渦鞭毛藻由来)の天然型絶対配置の効率的な合成経路の確立と全合成的供給を具体目的とした。プロロセンチンは平成20年度までに当初の報告構造を全合成したが、その時B環部の水酸基の位置が異なっていることを明らかにした。そのため、平成21年度にはこの改訂B環部構造の合成法を開拓し、プロロセンチンの最初の全合成を達成した。このものは天然物とのNMRデータが一致したため、全体の相対配置を決定することが出来たが、旋光度データが逆であったため、合成品は天然物の鏡像異性体であったものの、天然物の絶対配置を決定できた。平成22・23年度は天然物の絶対配置が判明したため、天然型プロロセンチンのより効率的で実用的な合成経路の確立を目指した全合成研究を行った。その結果、アルドール反応を用いて、B環部の合成上で問題となっていた15位及び17位の立体選択性の問題等を解決し、B環部の新たな合成法を確立した。また、これまでに確立されている分子内2重共役付加でCD環スピロアセタールを構築し、鈴木カップリング等を鍵反応とした天然型プロロセンチンのより効率的な全合成を達成した。天然物の量的供給が可能になったため、今後は、合成品・中間体等を用いた生物活性評価によって、活性発現の構造要因が明らかにされると期待される。そこで、この物質供給と立体化学解明の課題を合成化学的手法で解決する目的で研究に着手した。今年度の本研究課題では、殺癌細胞活性を持つプロロセンチン(渦鞭毛藻由来)の絶対配置解明と全合成的供給を具体目的とした。プロロセンチンは昨年度までに当初の報告構造を全合成したが、その時B環部分の構造が異なっていることを明らかにした。そのため、この改訂B環部構造の合成法の開拓が課題になった。提出構造に用いた合成法が通用しないため、新たな手法を開発し、アルドール反応によるカップリングと、エポキシアルコールの6-エキソ環化を鍵反応として、B環部分を合成することに成功した。このB環部とこれまでに確立しているCD環スピロアセタール部の合成法を用いて、プロロセンチンの最初の全合成を達成した。このものは天然物とのNMRデータが一致したため、全体の相対配置を決定することが出来た。また、旋光度データが逆であったため、合成品は天然物の鏡像異性体であったものの、天然物の絶対配置を決定した。絶対配置が判明し、全合成的供給経路が確立できたので、今後、天然型の立体化学を持つプロロセンチンを合成し、合成品・中間体を用いて生物活性評価を行い、活性発現の構造要因を調査したい。今年度の本研究課題では、殺癌細胞活性を持つプロロセンチン(渦鞭毛藻由来)の天然型絶対配置の全合成的供給を具体目的とした。プロロセンチンは一昨年度までに当初の報告構造を全合成したが、その時B環部分の構造が異なっていることを明らかにした。そのため、昨年度この改訂B環部構造の合成法を開拓し、プロロセンチンの最初の全合成を達成した。今年度は天然物の絶対配置が判明したため、天然型プロロセンチンのより効率的で実用的な合成経路の確立を目指した全合成研究を行った。その結果、B環部の合成上で問題となっていた立体選択性の問題等を解決し、B環部の新たな合成法を確立した。また、これまでに確立されているCD環スピロアセタールの構築法等を用いて、全合成を完成させる目処が立ったため、合成品・中間体を用いて生物活性評価を行い、活性発現の構造要因を調査したい。

プロロセンチンは平成20年度までに当初の報告構造を全合成したが、その時B環部の水酸基の位置が異なっていることを明らかにした。そのため、平成21年度にはこの改訂B環部構造の合成法を開拓し、プロロセンチンの最初の全合成を達成した。このものは天然物とのNMRデータが一致したため、全体の相対配置を決定することが出来たが、旋光度データが逆であったため、合成品は天然物の鏡像異性体であったものの、天然物の絶対配置を決定できた。平成22・23年度は天然物の絶対配置が判明したため、天然型プロロセンチンのより効率的で実用的な合成経路の確立を目指した全合成研究を行った。その結果、アルドール反応を用いて、B環部の合成上で問題となっていた15位及び17位の立体選択性の問題等を解決し、B環部の新たな合成法を確立した。また、これまでに確立されている分子内2重共役付加でCD環スピロアセタールを構築し、鈴木カップリング等を鍵反応とした天然型プロロセンチンのより効率的な全合成を達成した。天然物の量的供給が可能になったため、今後は、合成品・中間体等を用いた生物活性評価によって、活性発現の構造要因が明らかにされると期待される。
絶滅危惧種カブトガニをキーストーン種とした沿岸生態系の保全

カブトガニの行動を短期・長期的に記録するためにバイオロギングとバイオテレメトリーの双方の利点を有効に生かした調査技術を開発し、沿岸域に生息するカブトガニの活動の周期性を調査した。加速度および深度データロガーと加速度超音波発信器をもちいてカブトガニの行動を推定した。その結果、カブトガニの活動には潮汐と昼夜に同調した0.5日、1日の短い周期があり、さらに月周期と年周期に同調した14日と365日の長い周期があり、沿岸環境の複雑な環境変化に同調していることが明らかになった。以上の結果は、沿岸域に生息する海洋生物がどのように環境変化に適応しているかを知る重要な資料となる。本研究は、カブトガニの行動を短・長期的に記録するためにバイオロギングとバイオテレメトリーの双方の利点を生かした調査技術を開発し、野外におけるカブトガニの生態を解明して、干潟生態系の保全に関する指針を提供することを目的としている。平成23年度の研究において、カブトガニの調査技術の開発を行い、平成24年度の研究では、それらの手法をもちいてカブトガニの行動に関するデータを蓄積し、カブトガニの活動周期やその要因について詳しく分析した。飼育実験:カブトガニ成体をもちいて、福山大学附属因島マリンバイオセンターの実験水槽と笠岡市立カブトガニ博物館の屋外実験水槽でバイオロギングをもちいた飼育実験を行った。その結果、カブトガニの活動は、潮汐と昼夜の二つのサイクルに同調した概日リズムを示すことが明らかになった。野外実験:カブトガニ成体に加速度センサ内蔵型の超音波発信器を装着して笠岡湾内に放流し、バイオテレメトリーをもちいて野生下での活動を記録した。その結果、飼育実験の結果と同様に野外でも潮汐と昼夜のサイクルがカブトガニの活動周期に影響していることが明らかになった。また、平成23年度に深度ロガーを装着して放流した4個体のうち、2個体を再捕獲し、長期間に渡る行動データを得ることができた。その結果、概日リズムのほかに、水温低下に伴う越冬行動など長期的な活動周期を分析するデータを得ることができた。また、カブトガニ幼生の生息地において、分布調査と行動調査を行い、成体との活動パターンの比較や干潟における生息密度やその季節変化について調査した。以上の成果は、国際学会(PICES2012)、日本水産学会中国四国支部例会で発表し、また、笠岡市立カブトガニ博物館における特別展示展(カブトガニの不思議展2012)においても研究展示を行った。本研究は、カブトガニの行動を短期・長期的に記録するためにバイオロギングとバイオテレメトリーの双方の利点を有効に生かした調査技術を開発し、最終的にはこれまでまったく明らかでなかった野外におけるカブトガニの生活史を解明することを目的としている。平成23年度から24年度にかけては、加速度データロガー(Gロガー)と加速度超音波発信器(ピンガー)をもちいてカブトガニの行動を推定するための調査技術の開発を試みた。また、深度ロガー(Dロガー)を10個体の成体に装着して、野外へ放流した。平成25年度には、これまでに開発した技術を生かして、Gロガーとピンガーをもちいて野外におけるカブトガニの活動周期について解析した。その結果、カブトガニの活動周期が昼夜と潮汐サイクルの影響を受けた概日リズムを示すことが明らかになった。また、Dロガーをさらに10個体へ装着して放流し、放流したカブトガニのうち6個体を再捕獲して、最長528日間のカブトガニの行動データを得ることができた。繁殖期から越冬期に至る長期間の活動の周期性と越冬場所の推定を行った結果、越冬場所が笠岡湾付近の浅海域であることや、越冬期間が年間の約半分に相当し、その海域の保全の重要性が示された。また、幼生生息地である干潟で、定期的な幼生の観察を行った結果、野外環境では飼育環境よりも幼生の成長速度は速く、これまで予想されていたよりも成体に達する期間が短いことなどが示された。以上の結果から、本種とその生息地の保全を行う上で重要な情報である、カブトガニ成体の概日リズムや概年リズム、さらに本種の生活史を知る上で重要な情報となる、成体に達する幼生の成長速度に関する情報が得られた。以上の成果については、投稿論文をまとめており、平成26年度の笠岡市立カブトガニ博物館の特別展示を通じても紹介する予定である。本研究は、カブトガニの行動を短・長期的に記録するためにバイオロギングとバイオテレメトリーの双方の利点を有効に生かした調査技術を開発し、最終的にはこれまでまったく明らかでなかった野外におけるカブトガニの生態を解明することを目的としている。そのために1)室内・屋外飼育実験と2)野外調査の結果にもとづく調査技術の開発を平成23年度の研究目標とした。1)飼育実験:カブトガニ成体

3個体をもちいて、福山大学附属因島マリンバイオセンターの実験水槽と笠岡市立カブトガニ博物館の屋外実験水槽で加速度データロガー(Gロガー)と深度ロガー(Dロガー)をもちいた飼育実験を行った。その結果、Gロガーは短期的(40日以内)な行動を詳細に記録するために有効な手法であり、Dロガーは大まかな行動を長期的(3年以内)に記録するために有効な手法であることが明らかになった。また、Gロガーは体の微細な動きを感知するため背面部に装着し、Dロガーは長期的に装着するため、脱落の可能性の少ない尾部に装着するのが最良の方法であることが明らかになった。2)野外実験:カブトガニ成体6個体に超音波発信器を装着して笠岡湾内に放流し、バイオテレメトリーをもちいて定期的に個体の位置を定位した。その結果、好んで利用する環境が産卵期中と産卵期後で変化することが明らかになり、産卵行動と環境選択性が関係することが示唆された。そのうち4個体にDロガーを装着して放流した結果、1個体を再捕獲してデータを回収することができた。これらの個体は、次年度以降に漁業による混獲によって採集されることを予定していたのだが、放流から6カ月後に底引き網によって再捕獲された。よって、この回収方法が有効なデータを得る上で妥当な手法であることが証明された。また、得られたデータは、カブトガニの越冬地を推定する上で極めて重要なデータとなることが予想される。平成24年度までの目標であった、調査技術の開発と野外におけるカブトガニの行動生態に関するデータの収集は行われ、さまざまな研究成果を得ることができた。また、その研究成果は国内外の学会等で発表するだけでなく、博物館における研究展示という形で広く社会へ情報提供するに至り、当初の計画以上に進展していると考えられる。平成23年度の目標である調査技術の開発は9のようにほぼ達成され、さらに次年度以降の目標であった野外のカブトガニの行動生態に関するデータがすでに得られはじめているため、当初の目標以上の成果が得られたと考えられる。野外における行動調査として、長期計測が可能な加速度センサ内蔵の超音波発信器および深度ロガーをもちいた調査を行い、野外における行動データの収集を行う。これまでのデータを総括して、研究成果をまとめ学術学会で発表し、学術雑誌への論文の投稿を行う。実験の結果、野外ではデータロガーの回収が困難であることから、長期的な行動の計測が可能であるDロガーをもちいた調査を行う。また、加速度データロガーの代わりに加速度センサ内蔵の超音波発信器を装着して、詳細な活動パターンを記録することを計画している。次年度装着するための消耗品として、データロガーと超音波発信器の購入を行う。また、定期的に受信データをダウンロードするため、調査地への交通費や、研究論文にまとめる際の資料やデータ整理のための人件費や論文投稿に関わる費用などに使用する計画である。上記の計画に関連して加速度センサ内蔵超音波発信器とその受信装置、ならびにその設置に関する用具の購入を行う。また、定期的に受信データをダウンロードするためと、現地の餌条件などの環境調査のための調査地への交通費などに使用する。また、平成23年度に得られた飼育実験の結果を研究論文にまとめる際の論文投稿に関わる費用などに使用する計画である。
マルチエージェント手法を用いた自律的避難支援システムの開発と有効性の評価

災害時の円滑な避難は被害を拡大させないために非常に重要である.しかし発災直後に,防災対策本部のような中央組織から誘導を行うことは事実上不可能である.そこで,現場の状況に応じた自律分散協調方式の避難誘導システムが必要になる.本研究では,避難者が持つスマートホンなどの携帯端末の計算資源だけを使った自律分散協調方式の避難誘導システムを提案し,これを実現するための技術的要件を検討するとともに,その計算方式に焦点をあてて研究を進めた.システムを実現した場合の効果について,大学のキャンパスからの避難を想定したマルチエージェントシミュレーション実験を試みた結果,避難完了時間を短くできることが確認できた.まず災害時の避難誘導に分散制約最適化フレームワークを導入するために,避難誘導問題の定式化を行った.この定式化をもとに,災害時の避難誘導問題への分散制約最適化アルゴリズムの適用を試みた.避難誘導に分散制約最適化を用いて避難時間が短縮できるかどうかの評価のために,本研究ではマルチエージェントシミュレータを用いた実験を採用した.まずマルチエージェントシミュレータ上で災害時の避難シミュレーションを作成し,このシミュレーションに分散制約最適化フレームワークを用いた避難誘導を適用した.その結果,用意したシミュレーションのシナリオにおいては,分散制約最適化フレームワークを用いた避難誘導を行うことで,避難経路の混乱を抑制し,避難時間を短縮できることが確認できた.また,分散制約最適化問題を解くために完全アルゴリズムと近似アルゴリズムを使った場合,避難時間に有意差が生じることが確認できたものの,実験に用いたシナリオでは,その差は小さなものであった.本研究は,分散制約最適化問題の解法の差(解の品質の差)を実世界の問題で比較するという側面を持つものとして,興味深い結果を得ることができた.さらに,研究の前提である自律的避難誘導における心理学的側面についても検討を実施した.昨年度,災害時の避難誘導問題に分散制約最適化フレームワークを導入するための定式化と適用方法に関する研究を進めたが,今年度はこれをいくつかのシナリオへの適用を試みた.今年度も昨年度に引き続き,マルチエージェントシミュレーションを採用した実験を採用した.しかし避難者の数を大幅に増やし,複雑な状況を実験するために,今年度はシミュレータの再構築を行った.実験では,複数の避難経路があって避難者が混乱する状況や,複数の段階での意思決定が必要な状況などについて,避難誘導方式の効果を実験した.避難中に避難経路の混雑から混乱が発生するような状況を人為的に設定した場合,避難時間が非常に長くなってしまう(避難時間の頻度分布がロングテールになる)ことがあったが,避難支援システムの指示により混乱を緩和し,避難時間の短縮するなどの効果を確認することができた.また,これらの実験と並行して,このようなシステムを想定した場合の利用者の意識調査を,インターネット上で100人の規模で実施した.その結果,全体の避難時間が短縮されるということがわかっているならば,システムの誘導に従うという利用者が非常に多いことが判明した.すなわち,避難時間短縮の効果を明らかにしておくことが,システム実現の条件の一つであることが明確になった.災害時の円滑な避難は被害を拡大させないために非常に重要である.しかし避難者があふれることで,道路や通路は混乱し,避難が滞ることがたびたび発生する.このような事態に対し,防災対策本部のような中央組織から誘導を行うことは事実上不可能である.そこで,現場の状況に応じた自律分散協調方式の避難誘導システムが必要になる.本研究では,避難者が持つスマートホンなどの携帯端末の計算資源だけを使った自律分散協調方式の避難誘導システムを提案し,これを実現するための技術的要件を検討するとともに,その計算方式に焦点をあてて研究を進めた.本提案システムは,一部の避難者の避難開始を遅らせることで,開始を遅らせた避難者を含めた全員の避難完了時間を短縮する.システムを実現した場合の効果について,大学のキャンパスからの避難を想定したマルチエージェントシミュレーション実験を試みた結果,(1)避難誘導システムを導入することで,全員が避難完了するまでの時間は短縮することが可能である,(2)サーバを使わない分散アルゴリズムを避難者が持つ携帯端末の相互通信により計算する場合,必ずしも最適の解を得られるとは限らないが,近似解を用いた避難誘導でも十分な効果がある,(3)避難者の歩行速度のばらつきなどから,厳密な誘導には限界があることなどの他,混乱により避難時間が非常に長くなってしまう現象の解消の効果など,自律分散協調方式の避難誘導システムの効果について多くの実験結果が知見として得られた.また一部の避難者が待たされることについて,その心理的影響をインターネットを使った利用者意識調査を実施した結果,全体の避難時間が短縮されるということがわかっているならば,システムの誘導に従うという利用者が非常に多いことが判明した.すなわち,避難時間短縮の効果を明らかにしておくことが,システム実現の条件の一つであることが明確になった.災害時の円滑な避難は被害を拡大させないために非常に重要である.しかし発災直後に,防災対策本部のような中央組織から誘導を行うことは事実上不可能である.そこで,現場の状況に応じた自律分散協調方式の避難誘導システムが必要になる.本研究では,避難者が持つスマートホンなどの携帯端末の計算資源だけを使った自律分散協調方式の避難誘導システムを提案し,これを実現するための技術的要件を検討するとともに,その計算方式に焦点をあてて研究を進めた.システムを実現した場合の効果について,大学のキャンパスからの避難を想定したマルチエージェントシミュレーション実験を試みた結果,避難完了時間を短くできることが確認できた.現在までに以下の成果について国内外で発表を行っており,成果が得られている.

(1)分散制約最適化フレームワークを用いた自律的避難支援システムのための計算方法(2)分散制約最適化フレームワークを用いた自律的避難支援システムの効果についてのマルチエージェントシミュレーションを用いた評価(3)自律的避難誘導における心理学的側面の検討と利用者意識調査今年度は特に複雑な条件,非常に多数の避難者を想定したシミュレーションを実施し,混乱の発生の抑制などを効果として確認することができた.今年度の複雑な状況における災害避難のシミュレーションを実施するため,既存のマルチエージェントシミュレータではルール記述に限界があったため,シミュレータを構築しなおした.また利用者の意識調査を行うことで,システム実現のための条件が明らかになった.分散処理全利用者が端末を持たない状況において,代表者が吸着誘導を行う場合についての提案システムの効果など,現実で起こり得る複雑な条件設定での実験を進めるとともに,今までの成果をまとめて論文誌への投稿を行う予定である.以下の各成果について国内外での発表を行っており,順調に成果が得られている.(1)分散制約最適化フレームワークを用いた自律的避難支援システムのための計算方法(2)分散制約最適化フレームワークを用いた自律的避難支援システムの効果についてのマルチエージェントシミュレーションを用いた評価(3)自律的避難誘導における心理学的側面の検討学会出張旅費精算において端数が発生しました.2013年度は,マルチエージェントシミュレーションによる実験評価に,シンプルなシナリオを用いていた.今後はさらに複雑な状況での評価を実施する予定である.複数の避難経路と避難者が多数存在する大規模なシミュレーションを開発し,避難経路の選択も含めた自律的誘導方法について検討を行う.また,一部の避難者が誘導に従わない場合など,混乱した状況を模した評価実験についても検討する.次年度の出張旅費に使う予定です.学会出張旅費精算において,端数が発生した.次年度の学会発表出張などに使う予定である.
腰部脊柱管狭窄症における衝突法を用いた障害神経根の電気診断法の開発

腰仙部単一神経根障害モデルにおいて、従来の末梢神経刺激による馬尾神経活動電位を用いた障害高位診断法が、collision法の併用によって診断感度が高められることを証明するために動物実験をデザインした。本実験では、L-5単一神経根障害モデルにおいて、末梢神経(坐骨神経)を刺激した場合(group1)、L-5神経根を刺激した場合(group2)、坐骨神経とL-6神経根を同時に刺激した場合(group3)について硬膜外記録の誘発電位の変化を比較した。その結果、collision法を用いたgroup3ではL-5神経根刺激のgroup2と同程度の変化を示し、坐骨神経刺激のgroup1よりも有意に大きな変化を示した。すなわち、単一神経根障害の臨床検査において単一障害神経根刺激が現実に困難な場合、collision法がそれに代わる方法となり得ることが示された。臨床例にcollision法を応用するために急速回復プリアンプの開発を試みた。このアンプは、通常、筋電計の入力を短絡しておき、電気刺激信号が消滅した後、短絡を開放し誘発電位を測定するものである。プリント基板は漏れ電流や高周波特性に優れたガラスエポキシを用い、微小信号を外部雑音よりシールドするため、厚さ3mmの継ぎ目のないアルミ鋳造のケースに入れ、それをさらに1mm厚のアルミケース入れ二重にシールドを施した。記録電極より得られた誘発電位はバッファアンプ1を通りフォトカプラスイッチがONのとき誘発電位はバッファアンプ2に印加され、バッファアンプ2により筋電計の入力端子に誘発電位が印加される。開発された急速回復プリアンプを市販されている筋電計に接続することにより、記録電極近傍の電気刺激によるアーチファクトを最小限にし、微小な誘発電位の記録ができる可能性が明らかとなった。1.動物実験:Wistar系雄ラット32匹を用い血管クリップ(120gf)で15分間L6神経根を圧迫して神経根障害モデルを作製した.記録用銀球電極を硬膜外腔(Tl0-llレベル)に置き、次の3種類の刺激方法で、誘発電位を圧迫直前から圧迫解除まで3分毎に記録した。すなわち、(l)坐骨神経を刺激した群(11匹)、(2)L6神経根を刺激した群(13匹)、(3)坐骨神経とL7神経根を同時に刺激した群(11匹)、の3群について誘発電位の振幅を比較した。(3)群では、両神経の刺激による電位からL7神経根のみの刺激による電位をsubtractionした電位の振幅につき検討した。圧迫時間が長くなるにつれて誘発電位の振幅は減少した。圧迫前の振幅を100%とすると、(1)群では圧迫15分で平均78%、(2)群では43%、(3)群では44%であった。圧迫後3、6、9、12、15分における%振幅の平均はいずれも、(1)群よりも(2)群や(3)群の方が有意に(p<0.05)低かった。以上の結果から、単一神経根障害の診断には、末梢神経刺激(すなわち(1)群)よりも単一神経根刺激(すなわち(2)群)の方が鋭敏であり、collision法(すなわち(3)群)は単一神経根刺激と同程度に鋭敏であると言える。従って、臨床検査において単一神経根刺激が現実に困難な場合、collision法がそれに代わる方法となり得ることが示された。2.急速回復プリアンプの開発:記録電極の近傍の神経の電気刺激により誘発電位を記録する場合、電気刺激の電圧は誘発電位に比べ過大であり、筋電計が一定時間、増幅器として全く作動しなくなる。今回開発した急速回復アンプは筋電計とのマッチングが不十分なため筋電計が一定時間安定しない欠点がある。

今後、急速回復アンプとプリアンプのマッチングを図り安定作動するよう改良する。急速回復プリアンプの開発筋電計に電気刺激の過大信号を印加させないため、記録電極と筋電計の間に挿入して電気刺激信号を通過させないスイッチを組み込んだアンプを開発した。このアンプは、通常、筋電計の入力を短絡しておき、電気刺激信号が消滅した後、短絡を開放し誘発電位を測定するものである。プリント基板は漏れ電流や高周波特性に優れたガラスエポキシを用い、微小信号を外部雑音よりシールドするため、厚さ3mmの継ぎ目のないアルミ鋳造のケースに入れ、それをさらに1mm厚のアルミケースに入れ二重にシールドを施した。急速回復プリアンプの扱う電圧は15μVと非常に微小な信号であり誘発電位の信号を減衰することなく増幅するためには低雑音、低ドリフト、低バイアス電流のオペアンプが必要であるため、高性能のオペアンプOPA-97を.0個用意し、その中からバイアス電流が小さく特性の揃った4組を選別し使用した。記録電極より得られた誘発電位はバッファアンプ1を通りフォトカプラスイッチがONのとき誘発電位はバッファアンプ2に印加され、バッファアンプ2により筋電計の入力端子に誘発電位が印加される。フォトカプラスイッチがOFFのとき誘発電位は接地され、筋電計の入力端子には電気刺激信号も誘発電位も印加されない。信号をON、OFFすると必ずスイッチングノイズが発生し、ON(立ち上がり)時間、OFF(立ち下がり)時間が高速なものを使用した場合、大きなスイッチングノイズが発生する。そこで、今回は立ち上がり時間が1.5ms、立ち下り時間が10msのフォトカプラスイッチMCD-5221を用い、スイッチングノイズを最小にすることができた。開発された急速回復プリアンプを市販されている筋電計に接続することにより、記録電極近傍の電気刺激によるアーチファクトを最小限にし、微小な誘発電位の記録ができる可能性が明らかとなった。
数学と理科を融合させた授業が生徒の科学的,数学的思考力に及ぼす効果

本研究では,従来の理科授業における数学の位置づけと課題内容を見直し,生徒の科学的,数学的思考力を育むための授業カリキュラムについて検討を行った。すなわち,実験や観察を通して科学的法則を帰納するのではなく,理論的モデルによって科学的法則(数学的内容)を演繹し,科学的法則や数学を応用する現実的な課題として実験を位置づけることの効果を検討した。本年度は,速さの変わる運動に関する授業のカリキュラムを開発し,それに基づいて授業実践を行い,それが生徒の科学的,数学的思考力に及ぼす効果について,従来の理科授業と比較した。具体的に,中学3年生3クラスを実験クラスI,実験クラスII,統制クラスに割り当てた。実験クラスIでは,最初に,時間と速さの関係(物理法則)を学習し,その知識を用いて,現実的な課題の解答を発見した(福岡-大阪間をつなぐ輸送用のパイプをつくったとき,最も速く目的地に届くために,斜面の角度を何度にすればよいか)。実験クラスIIでは,最初に,時間と速さの関係(物理法則)を学習し,その知識を用いて,現実的な課題の解答を確認した。統制クラスでは,時間と速さの関係について,実験を通して物理法則を帰納する(物理法則自体を発見する)といった従来の教授方法を用いた。その結果,実験クラスIの生徒は,統制クラスの生徒よりも,時間と速さに関する基本的な問題での成績が良かった。また,実験クラスの成績高の生徒は,理科の有用性の認識に関して高く評定したが,成績低の場合,統制クラスの生徒の方がむしろ,授業に対して興味を持った。以上の結果から,物理法則自体を発見するよりも(統制クラス),物理法則の知識を用いて,現実的な課題の解答を発見するために試行錯誤する方が(実験クラスI),物理法則の学習に効果的であることが示唆された。本年度は,混合物の分離・同定原理の理解に関する授業カリキュラムを開発し,それに基づいて授業実践を行い,それが生徒の科学的,数学的思考力に及ぼす効果について,従来の理科授業と比較した。具体的に,高校1年生が薄層クロマトグラフィー(TLC)を用いて「味の素」に含まれるグルタミン酸を分離・同定する実験を計画し,実施した。高等学校1年生2クラスを実験群と統制群に割り当てた。対象とした授業は,理科総合A「物質の構成」の中の小単元「物質の成りたち」(実験群4単位時間,統制群3単位時間)の一部であった。実験群は,TLC原理を最初に説明し,それを応用して,味の素に含まれるアミノ酸を分離・同定することを目標とする授業を計画した。それに対して,統制群では,TLC原理を導くことを最終的な目標とした授業を計画した。授業後の自己評価アンケートおよび評価テストを分析した結果,以下のことが分かった。(A)実験群の生徒は,統制群の生徒よりも,TLCによる混合物の分離・同定原理の知識を用いた課題の得点が高かった。(B)実験群の生徒は,統制群の生徒よりも,TLCの有用性を実感し,かつ身近な物質の多くが混合物であることの認識を高めた。
地方都市と大都市における中堅企業の競争優位と経営戦略パターンの比較研究

熊本で創業し全国市場に展開している中堅企業10数社をサンプルとして、地方都市を本拠とすることの利点および不利点を、聞き取り調査によって解明しようとした。本調査研究では、とくに首都圏市場で競争する際の利点・不利点に焦点を絞り、インタビューは熊本本社と東京支店または本社で行われた。サンプル数が少なく聞き取りデータを通じての感触でしかないため、あくまで仮説として提示したいが、地方立地の利点・不利点はいくつかの要因によって顕在化のパターンが異なるらしいことが明らかになった。それらの要因とは、大きく分けて(1)情報関連要因と(2)コスト関連要因である。情報関連要因はさらに、【.encircled1.】顧客の種別・【.encircled2.】オペレーションの構造・【.encircled3.】先端科学技術情報の重要度・【.encircled4.】市場地位・【.encircled5.】競合状況に分類され、コスト関連要因は【.encircled1.】輸送コスト・【.encircled2.】採用コストである。それぞれの要因について、地方立地の便益との関連性を考察すると、以下のような一連の仮説が導き出される。ここで「地方立地の便益」とは、主として地代・人件費・福利厚生費の安さと労働者採用の容易さである。1-1顧客の種別:最終消費者を対象とする度合いが高いほど、地方立地の便益が高まる。1-2オペレーションの構造:構造が単純であるほど、地方立地の便益が高まる。1-3先端科学技術情報の重要度:先端情報の重要度が低いほど、地方立地の高まる。1-4市場地位:市場地位が高いほど、地方立地の便益が高まる。1-5競争状況:業界での競争が緩やかであるほど、地方立地の便益が高まる。2-1製品の輸送コスト:輸送コストの割合が低いほど、地方立地の便益が高まる。2-2労働者の採用コスト:一般に採用コストが高いほど、地方立地の便益が高まる。
メタボローム解析を応用した肺線維症の病態解明と新規治療開発

私たちは、間葉系幹細胞が低酸素下に大量に放出するStannicalcin-1(STC1)が、肺線維症動物モデルに対する抗線維化作用を持つことを発見した。STC1はUncoupling Protein 2(UCP2)を誘導することにより、肺構成細胞のミトコンドリアの活性酸素種を低下させた。その結果、組織の小胞体ストレスも低下した。STC1は経気道投与も可能で、代表的な抗酸化物質Nアセチルシステイン(NAC)に勝る抗酸化活性とNACには無い生理作用を持つため、STC1吸入療法が肺線維症の新規治療になり得ると考える。昨年度は、線維化の中心的メカニズムであるTGFβ/SMAD系にSTC1が与える影響を詳細に検討することと、STC1が細胞の代謝系に与えるメカニズムを俯瞰的に捉えることを目的とした。研究の結果、STC1は肺構成細胞のSMAD2/3のリン酸化を抑制することが明らかにした。これは抑制性SMADであるSMAD7を誘導することによるものであった。メタボローム解析からは、STC1がシステイン・メチオニン代謝経路に強く影響することが明らかになった。システイン・メチオニン代謝経路は多様な組織障害に応答して、エピジェネティクスなタンパク発現調整やレドックス活性を誘導し、生体の恒常性維持や組織再生に働く代謝経路である。我々は、STC1が酸化型システイン(GSSG)に対する還元型システイン(GSH)の比率を上昇させること、DNA脱メチル化酵素DNMT1とDNMT3Aの発現を低下させること、SMAD7がSTC1による脱メチル化を受けること、なども明らかにした。STC1が、長鎖遊離脂肪酸消費やβ酸化をUCP2依存性に亢進させることにより、SMAD7のアセチル化を誘導することも見いだした。本年度はSTC1の線維化関連遺伝子に対するエピゲノムについて、より詳細に明らかにしていく予定である。概要にも述べたが、2018年度に明らかにしたことを下記に示す。1STC1は肺構成細胞のSMAD2/3のリン酸化を抑制する。2STC1は抑制性SMADであるSMAD7を誘導する。3STC1は肺構成細胞のシステイン・メチオニン代謝経路に強く影響する。4STC1は酸化型システイン(GSSG)に対する還元型システイン(GSH)の比率を上昇させる。5STC1はDNA脱メチル化酵素DNMT1とDNMT3Aの発現を低下させる。6STC1はSMAD7の脱メチル化を促す。7STC1はヒストンアセチル化酵素の支配を受け、長鎖遊離脂肪酸消費やβ酸化をUCP2依存性に亢進させる。8STC1はSMAD7のアセチル化を誘導する。以上より、多くの新規所見を得ることが出来たと考えている。そのため進捗状況はおおむね順調と考える。また、動物実験などでも、STC1のTGFβ/SMAD系に与える影響や。エピゲノムなどを詳細に検討する。また、学会発表、産業化、論文化なども並行して行っていく。

4STC1は酸化型システイン(GSSG)に対する還元型システイン(GSH)の比率を上昇させる。5STC1はDNA脱メチル化酵素DNMT1とDNMT3Aの発現を低下させる。6STC1はSMAD7の脱メチル化を促す。7STC1はヒストンアセチル化酵素の支配を受け、長鎖遊離脂肪酸消費やβ酸化をUCP2依存性に亢進させる。8STC1はSMAD7のアセチル化を誘導する。以上より、多くの新規所見を得ることが出来たと考えている。そのため進捗状況はおおむね順調と考える。本年度はSTC1の線維化関連遺伝子に対するエピゲノムについて、より詳細に明らかにしていく予定である。また、動物実験などでも、STC1のTGFβ/SMAD系に与える影響や。エピゲノムなどを詳細に検討する。また、学会発表、産業化、論文化なども並行して行っていく。既存の装置、消耗品を有効活用できたため。本年度は科研費を優先して使用する。消耗品費、学会発表、旅費として全額使用する予定である。
同時・継次処理過程における神経学的基盤の検討-ニューラルネットモデルを用いて-

本研究の目的は、健康な成人の情報処理過程中の脳波分析を行い、得られたコヒーレンスパターンに基づき、情報処理能力にアンバランスのある発達障害児者の課題遂行中のコヒーレンスパターンを検討することである。さらに、これにより発達障害児者の情報処理のアンバランスの機序を明らかにし、効果的な支援方法を提案することを目的とする。本年度は、健常成人の実験実施のための実験刺激の検討と実験参加者のリクルート及び予備実験を行った後、実験及び認知検査を実施し、本研究における基礎的データとなる健常成人における情報処理過程の脳波コヒーレンスパターンの比較を行った。脳波計測は健常成人20名を対象とし、標準化された知能検査を元に作成した認知課題6課題を実施中の脳活動を測定した。用いた6課題は同時処理・継次処理の二つのカテゴリーに分類することができる。記録した脳波かち脳の皮質部位間の共働を表すコヒーレンス値を算出し、そのトポグラフィパターンを分析した。その結果、二つの異なる情報処理過程にそれぞれ特有のパターンが存在する可能性を示した。また同時処理過程においては、継次処理と比較して頭頂領域における半球間コヒーレンスが増大しており、その頭皮上パターンはLuria(1973)による脳の3機能単位仮説と一致した(Okuhata et al., 2009; International Journal of Psychophysiology)。また、脳波コヒーレンスパターンに関して脳波の発生源をふまえた検討の必要性を受け、発生源分析を実施し、頭皮上から得られたコヒーレンスパターンとの比較からその妥当性を検討した。本研究計画は継続中であり、発生源分析で得られた結果は、平成22年10月に開催される国際臨床神経整理学会にて発表予定である。本研究は情報処理能力のアンバランスの背景となる生理心理学的基盤を検討し、発達障害児者の情報処理の特徴をモデル化することを目的とした。本年度はこの目的に沿い(1)健常者における異なる二つの情報処理能力の生理心理学的基盤及び(2)発達障害児者の情報処理能力の生理心理学的検討を行った。(1)では脳波コヒーレンスを指標として用い、二つの処理様式が生理心理学的に異なる基盤を背景としている可能性を指摘した。さらにこれらの処理様式課題遂行中のコヒーレンス値に左右差が示されなかったことから処理様式と刺激の言語性、間隔モダリティは相互に関連しながらも異なる要因である可能性を指摘した。(2)では個人により異なる認知スタイルがコヒーレンスに反映される可能性が支持された。知能を処理様式としてみる観点はこれまでの多くの知能研究から導き出され一定の妥当性が支持されてきている。その中で、同時-継次処理を仮定するモデルは臨床的観察から構成され,因子分析的研究においてその妥当性が確認されてきていたが、その生理心理学的基盤に関しては一貫した知見が得られてきていなかった。本年度の成果は二つの処理様式に生理心理学的な根拠を提示し,コヒーレンス分析が健常者の脳過程だけでなく、発達障害児者においても処理様式の要因に対し一定の弁別力を持つことを示したことである。本研究の結果は異なる認知処理スタイルを保ちながら,社会生活及び学習においてある程度同等の遂行が可能であり、認知処理能力のアンバランスを個人に特異的な方略や処理のスタイルにより補完できる可能性について生理心理学的データを提示して示唆した点で意義深い。また処理様式と刺激の言語牲や感覚モダリティの要因とは全く同一の概念ではないことが示唆し、認知能力におけるアンバランスのある個人に対する指導や援助を考えるにあたってはこのような可能性を把握しておくことが重要であることを提案した。