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脳腫瘍臨床例における機能MRIを用いた言語機能局在の同定と代償に関する研究

言語賦活機能MRIを用いた言語機能局在のマッピングを目的として、脳腫瘍症例に対して言語賦活機能MRIと言語機能検査を行った。また、皮質刺激による術中脳機能マッピングを施行し、機能MRIから推定された言語機能局在の確認作業を行った。その結果、術中皮質刺激によるマッピングで発語停止ないし遅延の起こった領域のうち、術前の機能MRIで賦活されていたのは12領域中9領域(検出感度75%)、speecharrestの起こらなかった領域で機能MRIでも賦活されていなかったのは61領域中54領域(特異度89%)であった。古典的言語野が機能MRI上で賦活される場合、8領域中7領域で術中皮質刺激で発語停止ないし遅延が起こるが(予測値88%)、機能MRI上で賦活を受けていても解剖学的に古典的言語野ではない場合には、8領域中2領域でしか術中皮質刺激で発語停止ないし遅延が起こらなかった(予測値25%)。以上より、Broca野・Wernicke野におけるfMRI上の賦活は、言語機能を良く反映していることが示唆された。また、術前および術後機能回復期に機能MRIと言語機能検査を行うことにより、言語機能代償能について検討を行った。その結果、Broca野・Wernicke野の古典的言語野では、術前後における機能MRI上の賦活の改善・悪化は、言語機能の改善・悪化と密接に関連していたが、古典的言語野以外の領域では、術前後における機能MRI上の賦活の改善・悪化と、言語機能の改善・悪化との間に一定の傾向は見出せなかった。したがって、古典的言語野の担う言語機能は少なくとも短期的には他の領域による代償を受けにくいことが示唆された。
東アジア都市における仮設的空間の構成と「賑わいの場」の形成に関する比較研究

近年の都市計画の課題の一つは、都市本来が持つ「賑わい」の再生による都市の活性化であり、そのための方策が模索されているが、本来、アジアの各都市には路上の市場など近代化の中で見失われてきた、あるいは排除されてきた特色ある高密度に賑わう場があり、そこには可変的で柔軟な構成要素が恒常的な賑わいを形成してきたという共通点がある。そこで、本研究では東アジアの都市における仮設物等で構成される賑わいの場の特性と優位性を明らかとすることを目的として、以下の対象地区での独自の現地調査を実施した。(1)福岡市において、屋台を含めた都市内に立地する屋台を含め、都市内で仮設的な設えを伴う仮設空間とその構成要素を抽出し、立地条件、設えのタイプ、営業形態により類型化を行い、仮設空間の機能を整理した。更に、現在約180件の屋台が3つの屋台組合に所属して、道路法等の許可を得て営業しているが、その屋台の道路上の立地条件の調査を行い、類型を明らかとした。(2)天津市のトランジットモールの仮設空間の調査を実施し、夏季における仮設物が多数出店したトランジットモールの実態を冬季と比較することで、仮設物の増加による賑わい創出の効果を明らかとした。(3)釜山市の国際市場地区の屋台・露店で賑わう道路の空間構成、時間変化、人のアクティビティ変化を記録し、仮設物の類型と機能、人のアクティビティとの関係を明らかとした。(4)バンコク郊外の水上マーケット(Damnoen Saduak Market)における現地調査を実施し、水郷地帯における運河を利用した仮設的な市揚の空間構成(平面構成、断面構成)を測量して空間の特徴を明らかとした。以上の各都市の特徴的な空間構成やそこでの人のアクティビティに関する調査・分析結果から、仮設性と可変性といったその空間的特性、一見無秩序に見える屋台や露店等で構成される空間構成の類型、地区中の人の回遊行動のパタンなどを明らかとし、道路等公共空間の占用等のアジアの都市近代化に共通の関連課題の抽出を行った。本研究は東アジアの都市における「賑わい」の場に着目し、特に空間的な特性として仮設性と柔軟性を取り上げ、一見無秩序に見える屋台や露店などで構成される空間における賑わい創出のメカニズムや、道路の占用等の関連する制度上の課題、およびその課題と社会的背景との関係を明らかとすることを目的として調査研究を行うものである。本年度(初年度)は、中国・天津市における現地調査を実施し、天津市都心部において、近年注目されているトランジットモールにおける「賑わい」の場を対象に調査分析を行い、成果をまとめた。天津市では近年、日本租界とフランス租界であった中心市街地の都市基盤を改善し、トランジットモールを整備し、都心部に歩行者優先道路として恒常的な賑わいの場を生み出している。トランジットモールの環境条件や交通量の特性、空間構成、モールのアクセス機能を支える補助的空間の構成などに関する分析を行い、下記に関する知見を得た。(1)トランジットモールのアクセスを支える空間構成モールへの人のアクセスの方法を明らかとするために、その周辺環境と利用の実態を地図上に整理し、周辺土地利用や道路構成との関係からモールへのアクセス利便性を確保する仕組みや空間構成を明らかとした。(2)トランジットモールの管理運営に関する実態と課題管理者(市役所)へのヒアリング調査を実施し、整備の経緯、社会的状況、関係する法制度等を調査し、トランジットモールの管理運営上の実態と課題を明らかとした。

(3)トランジットモールの人の交通量と滞留性や回遊性歩行者の交通量調査により、モールの構成と来訪者の交通特性、滞留行動、回遊性との関係を明らかとし、賑わいを創出する場の空間構成と交通特性に関する考察を行った。今年度は、当初インドネシアにおける現地調査を予定していたが、社会情勢等の事情により現地調査実施対象地を、同様に屋台・露店の多数立地する韓国・釜山市の国際市場地区に変更し、2003年11月に現地調査を行った。その概要は下記の通りである。(1)路上の仮設等の分布と周辺土地利用・建物利用に関する調査調査対象地区内における露店や屋台等が集積する賑わいの場の位置を地図上に整理し、周辺土地利用や建物利用の実態調査を行い、露店等が集積する地区特性を明らかとした。(2)公共空間の利用・占用に関する制度に関する調査当該役所および関係機関へのヒアリング調査と資料の収集と整理を通じて、路上の占用問題に関係する法制度や規制等と公共空間を占用した営業や管理の実態と課題の整理を行った。(3)空間的変化のサイクルと可変性に関する調査屋台・露店で構成される空間の時間による変化に関する調査をビデオ観察等により実施した。方法としては、調査対象地区を数日間に渡り観察調査し、仮設的な露店等の構成要素の時間帯ごとの入れ替わりや変化といった賑わう場の空間的変化に関する記録を行い、同時に来訪者の観察と合わせて、仮設物の可変性が恒常的な賑わいを創り出していることを検証していった。(4)仮設的空間における交通に関する調査屋台・露店で構成される空間における歩行者の回遊性や交通とその時間帯による変化に関して調査を行い、回遊行動と空間構成の関係を明らかにするために、歩行者の交通量調査を行った。これらの調査結果に基づく考察をもとに、路上の賑わい空間の時間的な変化と空間構成パタンを抽出し、同時に人間の滞留行動とその構成パタンとの関係を整理した。ここで整理されたデータは、仮設性と可変性を備えた路上の賑わい空間のデザインに関する基礎資料となることを目指し今後も分析・考察を進めていくことする。本研究では、過去2年間に中国・天津市のトランジットモールを中心とした仮設的空間、韓国・釜山市の国際市場地区の仮設空間に関して現地調査を実施し、仮設空間の構成や機能を明らかとしてきた。引き続き本年度の研究では、日本の例として福岡市の屋台を対象にした調査、バンコク郊外の水上マーケットの調査、および天津市の補足調査を実施し、最終年度として仮設空間のアジアの都市における特性についての考察を行った。(1)福岡市において、屋台を含めた都市内に立地する屋台を含め、都市内で仮設的な設えを伴う仮設空間とその構成要素を抽出し、立地条件、設えのタイプ、営業形態により類型化を行い、仮設空間の機能を整理した。更に、現在約180件の屋台が3つの屋台組合に所属して、道路法等の許可を得て営業しているが、その屋台の道路上の立地条件の調査を行い、類型を明らかとした。(2)バンコク郊外の水上マーケット(Damnoen Saduak Market)における現地調査を実施し、水郷地帯における運河を利用した仮設的な市場の空間構成(平面構成、断面構成)を測量して空間の特徴を明らかとするとともに、アンケートによる来街者・営業者の属性、ビデオ観測によりアクティビティの実態を記録し、整理した。
食品事故に対する株式市場の反応に関する国際比較研究

本研究の目的は、食品に関する事件・事故の発生に際して、当該企業をはじめとする食品関連企業の株価変動の解析を通じて、株式市場の反応を国際比較の視点から明らかにしようとするものである。これまでに研究代表者が行ってきた日本における代表的な食品事故の分析を、日本の他の食品事故や類似した市場にも拡大するとともに、中国における食品事故についても同様の手法によって分析することで、日本との比較を試みる。以上に加え、統計解析で利用可能なソフトウェアを開発・公開し、同様の分析を志す研究者へ提供した。助成2年目にあたる本年度は、助成初年度における研究を発展させ、以下の点に関する研究を行った。(1)日本の外食産業に属する上場企業を対象として、統計的仮説検定による急激な株価変動(ジャンプ)の析出とその要因分析、(2)株式市場と対比する目的で、日本におけるコメ先物価格のジャンプ状の価格変動に関する統計解析を行い、どのようなタイミングで価格のジャンプが発生し易いのかを明らかにした、(3)同様に、国際商品であるトウモロコシの先物価格について、日本の先物市場を対象に、ジャンプ状の価格変動に関する統計解析を行った、(4)本研究において必要とされる統計的解析手法を実行するために、コンピュータプログラムの作成とバージョンアップを継続的に実施した。分析の結果、(1)については、食品関連企業の株価は、食中毒事件やBSE発生などの食品安全性に関する情報よりも、企業業績に直接関わる情報により強く反応すること、(2)については、現物市場における需給動向とは無関係に先物価格が変動しているとはいえないこと、株式市場と比較して市場流動性が低いためにジャンプ状の価格変動が発生しやすいこと、(3)については、ジャンプ状の価格変動は、ほとんどが原産地である米国の受給情勢や、国際取引の中心であるシカゴ市場における価格変動に起因するものであって、日本国内の要因に基づくジャンプ状の価格変動はほとんど認められなかった、などの点を明らかにした。(4)については、これまでのプログラムのバグを修正するとともに、新たな分析モデルの追加などを行った。本年度は、日本の食品関連企業の中でも、ある業界に着目して、株価変動の分析をおこなった。分析は完了していないので詳細の記述は控えるが、食品関連の事故が発生した場合でも、当該企業の株価は必ずしも大きく反応しない場合のあることが明らかとなりつつある。特に原材料に瑕疵があった場合にこのような傾向が見出されることから、企業自らの不祥事と区別して分析していくことが求められる。また、株式と同じ金融市場と見なされる商品先物市場において、関連するニュースと農産物の先物価格の変動についても解析した。中でもコメ先物市場を分析した結果、株式市場と比較して、価格の急激な変動が10倍程度発生しやすいこと、コメに関する安全性情報よりも、豊凶変動の情報により強く先物価格が反応する点などを見出した。以上の分析をおこなうために、株価などの金融時系列データに対する統計モデルや統計的検定手法に関して、既存研究で曖昧にされてきた箇所を明確化する作業も実施した。具体的には、急激な価格変動を検出するためのジャンプ検定について、その前提となる確率分布を規定するいくつかの定数の導出を明確化する理論面からの分析を実施した。この他に、株価を分析するためのソフトウェアの大幅なバージョンアップに取り組んだ。同時に、実証分析から理論モデルへのフィードバックを通じたモデル改良と、実証分析のためのソフトウェア開発も行うこととしている。研究期間においては、(1)日本の外食産業に属する上場企業を対象として、統計的仮説検定による急激な株価変動の析出とその要因分析、(2)株式市場と対比する目的で、日本におけるコメ先物価格と国際商品であるトウモロコシ先物価格を対象として、ジャンプ状の変動を呈するタイミングと要因の分析を行った。分析結果から、(1)食中毒事件やBSE発生などの食品安全性に関する情報よりも、企業業績に直接係る財務情報に株価はより強く反応すること、(2)コメ先物価格は、現物市場における需給動向とは無関係に変動しているわけではないこと、株式市場と比較して市場流動性が低いためにジャンプ状の価格変動が発生しやすいこと、(3)トウモロコシ先物価格におけるジャンプ状の変動は、ほとんどが原産地である米国の需給情勢や、シカゴ市場における価格変動に起因するものであることが明らかとなった。最終年度においては、主として、これまでの実証分析で得られた知見に基づき、解析用ソフトウェアの改良を中心として研究を実施した。

その成果を国際的な統計関連学会での招待講演として発表したところ、聴衆から一般的な統計解析の枠組みにも利用可能になるよう、ソフトウェア利用上のさらなる改良点の提案を多数受ける結果となった。研究期間内では、解析用ソフトウェアはインターネットを通じて公開されているが、ユーザから寄せられた要望に応えた上で、ピアレビューを経た成果となるには至っていない。研究期間終了後も引き続き改良を続けていく予定である。農業経済学当初計画では、本年度に少なくともひとつの海外地域における株価データの整理を完了する予定であったが、データ提供元における事務手続きの遅延のために、この作業を本年度中に完了することはできなかった。この点で多少の遅れは認められるものの、本年度末にはデータの入手は完了しており、既存のコンピュータプログラムによって分析に供するデータ整理は遅滞なく処理できる見込みであることから、研究計画からの重大な逸脱とは考えられない。一方、研究開始2年度目までに、研究論文3篇、学会・研究会等での報告8回(初年度2回、本年度6回)という成果を公表しており、当初の研究の目的と比して十分なものであると考える。以上のことから、標記区分の達成度と自己評価した。本年度は、助成初年度のため、学術雑誌に受理された研究成果はなかったものの、学会・研究会報告2件、投稿中の論文2本、分析用ソフトウエアの整備1件という成果を得ている。次年度以降も、すでに学会報告が数件予定されている。次年度以降に予定している研究についても、データの入手はほぼ完了しているため、これまでの経過を踏まえれば、順調に遂行できるものと見込まれる。よって上記の自己評価とした。本年度は、研究計画の最終年度に当たるため、未達成部分の遂行を目指すとともに、全体の取りまとめを中心とした研究を予定している。具体的には、香港株式市場のデータ整理を完了し、中国における食品関連の事件・事故と株価変動の態様についての分析を完了させる予定である。このほか、本研究助成および過去6年間にわたる食品関連企業の株価分析について総括的な取りまとめを行い、今後同様の研究を行おうとする研究者に対して、手軽に参照できる文献の提供を目指すこととする。上記作業において、本研究の到達点が明らかになると期待されることから、これを踏まえて、食品関連企業の株価分析という研究領域において、今後さらに必要とされる諸点を整理する予定である。初年度に取り上げることのできなかった業種における株価変動の分析を実施するとともに、国外における食品企業の株価分析についてとり進める。加えて、本研究が目的とする株式市場との比較において重要な知見が得られると見込まれることから、農産物先物市場における価格変動の分析も併せて進めていく。この他、分析モデルなどに関する理論面での研究や、分析に必要なソフトウェアの整備・開発もおこなう予定である。また、次年度以降は、初年度に着手した研究について、その成果を取りまとめ、学会報告や学術雑誌への投稿をしていく予定である。
パーキンソン病におけるパエル受容体の病態的役割の解明

AR-JPモデルマウスを作出する目的でニューロン特異的なプロモーター(PrionおよびPDGFプロモーター)を用いてPael-Rトランスジェニックマウス(Pael-R Tg)を作製した。Pael-R Tgでは軽度ながら、12ヶ月から選択的に黒質ドーパミンニューロンの脱落が認められた。この結果を踏まえ、今年度はPael-R-TgにParKin-KOマウスを掛け合わせた二重変異マウス(Pael-R-Tg/Parkin-KO)を作成した。二重変異マウスでは生後6ケ月から黒質および青斑核に細胞脱落が観察されはじめて徐々に進行し、24ヶ月ではヘテロ接合型マウスでは20%、ホモ接合型マウスでは40%の細胞死が観察された。これらの変化はカテコールアミン作動性ニューロンに特異的であり、海馬のニューロンには細胞死がみられなかった。また、黒質では小胞体シャペロンBiP、転写因子CHOP、スプライス型のXBP-1、活性化型カスパーゼ12のmRNA、蛋白質レベルでの増加が観察され、これらが黒質ではドーパミンニューロンでの変化を主として反映していることが免疫組織学的に確かめられた。さらに18ヶ月齢からは、ミトコンドリアの複合体Iの活性が特異的に低下することも見出した。酸化的ストレスのマーカーとなるカルボニル化蛋白質の量は大脳皮質では増えず、変性の生じる黒質で顕著に認められた。また線条体のドーパミン量は6ヶ月齢では増えるが、その後はドーパミン細胞死に相関して減少に転じた。このマウスではPael-Rの蓄積による小胞体ストレスによりカテコールアミン特異的細胞死が誘発され、その過程でドーパミンやミトコンドリアの活性低下による酸化的ストレスによって変性が加速するメカニズムが推測される。以上よりこの二重変異マウス(Pael-R-Tg/Parkin-KO)はAR-JPのはじめてのよいモデルになるものと思われる。常染色体劣性若年性パーキンソン病(AR-JP)の原因遺伝子産物Parkinは、ユビキチン・プロテアソーム経路のユビキチンリガーゼ(E3)の活性を持ち、AR-JPに見られる変異体ではE3活性が欠失または低下している。我々がParkinの基として同定した膜タンパク質Pael-Rはミスフォールドヒし小胞体ストレスによって神経変性を引き起こすと考えられる。この仮説に基づき、AR-JPモデルマウスを作出する目的で、Pael-Rトランスジェニックマウス(Pael-R-Tg)を作製した。Pael-R Tgでは軽度ながら、12ヶ月から選択的に黒質ドーパミンニューロンの脱落が認め、2年齢のマウスでは約-23%の減少が観察された。Pael-R Tgでは、線条体中のドーパミンレベルが増加する傾向を示し、DOPAC及びHVAレベルが有意に上昇した三更にparkinノックアウトマウス(parkin-KO)にPael-R過剰発現マウスを掛け合わせたところ上記の変化がPael-Rの量依存的に増強された。parkin-KO/Pael-R-Tgマウスでは6ヶ月からドーパミン神経細胞の減少が認められ、加齢に伴って細胞死の進行が観察された。ドーパミン細胞死は老齢(2年齢)のマウスで約40%に達した。持続的な小胞体ストレスのマーカー(BiRCHOPなど)上昇及びカルポニル化タンパク質など酸化的ストレス指標の増加が見られた。更に興味深いことに、18ヶ月齢以降でミトコンドリア複合体Iの特異的な活性低下が脳組織全般で特異的に低下していた。以上の結果から、Pael-R Tgマウスにおける変性は、小胞体ストレス、酸化的ストレスが相乗的に作用して引き起こされ、ミトコンドリアの複合体Iの活性低下が更に変性過程を加速するのではないかと考えられた。
レトリック論による教育言説の創出に関する萌芽的研究―教育詩学(ポイエティーク)の探究―

本年度は最終年度にあたるため、これまでレトリック論による分析を進めてきたテクスト、とりわけドイツ語圏でのカント、ヘルバルト、キルケゴールらのテクスト、日本語では小原國芳の講演原稿や三木清ら京都学派の思想テクスト、および野口晴哉や二宮尊徳のテクストの解読を通して、その語りの技にみる特質を解明した。これらのテクストに共通する特質として、人間の変容や教育の本質にみる「語りえないもの」を表現するための比喩や弁証法的な媒介項としての新たな概念の創出といった技法が浮き彫りになってきた。小原の「全人」、京都学派の「無底の底」、「構想力」、野口の「全生」といった概念、あるいは二宮の「水車の譬え」などは、語りにおいて伝達することを最も強く意図した際に編み出されてきた技法である。このようは語りの技は一方で、人間形成や教育の語りを豊かにする働きをなすと同時に、他方、そうした概念の多用は、逆に語りの陳腐化をも生む諸刃の刃のようなものであることが明らかになったといえる。こうした技法をいかにして教育の語りの活性化につなげていけるかが今後の課題となるだろう。以上の分析を通して、さらに教育詩学の学問としての性格づけやその研究領域について現時点での見通しをたて、萌芽的研究の段階から本格的な研究への展開可能性について検討を加えた。本研究の成果は、口頭では教育思想史学会のコロキウムにおいて発表したほか、二宮尊徳のシンポジウムにおいて報告した。さらに最終年度につき本研究の成果を公表するために成果報告書を作成した。本年度研究実施計画は大きく分けて1.教育言説のテクスト分析、2教育相談での語りに関する分析、3.語り分析の方法論の開発という3つから構成されていた。本年度の研究実績は次の通りである。1.については、大正自由教育期から戦前・戦後の日本における教育言説に一つの流れをつくった教育運動・実践家兼思想家として、玉川学園を創設した小原國芳を取り上げ、その一連のテクスト分析を進めた。それは、教育を介した社会変革を約束するような教育至上原理が、小原のどのようなレトリックによって、多くの教育関係者を納得させていったかについて、そのテクストにみる様々な説得技法の分析を通して明らかにするものであった。そして、彼の語りにみる教育思想の古典からの引用方法、教育や子どもを語るためのメタファーの効果的な使用法、さらに自らの教育運動や実践の意義を語るための回想型語りの構造を解明することができた。また、皇は教育基本法にみられるレトリックについても分析を加え、教育詩学の一領域としての可能性について実証した。2.については、教育臨床としての教育相談における臨床の知の構造を、これまでの臨床経験を通して検証し、皇は教育学における臨床知の所在と役割について、また鈴木は、教育思想における臨床知伝承の可能性と限界という観点から、それぞれ9月に開催された教育思想史学会大会の臨床知をめぐるシンポジウムにおいて報告者として報告し討議することができた。これらは学会誌『近代教育フォーラム』に掲載予定である。3.については、語り分析の方法論として、ガダマーら解釈学の方法やメタファーの働きに着目したリクールの方法と、デリダにみられるようなポスト構造主義的な語り分析との方法論をめぐる論議を基礎にしながら、教育詩学としての方法論樹立の可能性について検討し、「教育詩学探究」という題名の論文にまとめた。本年度研究実施計画は大きく分けて、1.教育言説のテクスト分析、2.教育相談での語りに関する分析、3.語り分析の方法論の開発という3つから構成されていた。1については、前年度に引き続き玉川学園の創設者であり大正期以降、戦前・戦後まで日本における教育をめぐる言説を主導してきた一人ともいわれる小原国芳を取り上げ、テクスト分析を行った。本年度は特に、その著作のみならず講演、講義など音声や映像についての語り分析を進めた。小原の語りに特有の比楡をはじめとする文彩や筋の展開技法、さらに声の抑揚など様々な観点からの分析を通して、教育に固有とも推測される説得語りのもつ伝達の力について、その特質を明らかにした。その成果については皇が教育哲学会で発表した。2については、教育臨床としての教育相談における臨床知の構造を、これまでの臨床経験を通して検証し、教育における臨床知の働きやその伝承可能性について、皇および鈴木が学会誌に成果を発表した。3については、語り分析の方法論として、前年度に引き続き西欧における解釈学やレトリックの思想系譜を検討するとともに、三木清などをはじめとする京都学派における言説構成の技法や、野口整体の野口晴哉など同時代の東洋医学思想や医療における養生思想を対象とした語りの技法等を検討することを通して、「教育詩学」の方法論としての可能性について、学会コロキウムで報告した。その報告は次号の学会誌に掲載予定である。

小原の「全人」、京都学派の「無底の底」、「構想力」、野口の「全生」といった概念、あるいは二宮の「水車の譬え」などは、語りにおいて伝達することを最も強く意図した際に編み出されてきた技法である。このようは語りの技は一方で、人間形成や教育の語りを豊かにする働きをなすと同時に、他方、そうした概念の多用は、逆に語りの陳腐化をも生む諸刃の刃のようなものであることが明らかになったといえる。こうした技法をいかにして教育の語りの活性化につなげていけるかが今後の課題となるだろう。以上の分析を通して、さらに教育詩学の学問としての性格づけやその研究領域について現時点での見通しをたて、萌芽的研究の段階から本格的な研究への展開可能性について検討を加えた。本研究の成果は、口頭では教育思想史学会のコロキウムにおいて発表したほか、二宮尊徳のシンポジウムにおいて報告した。さらに最終年度につき本研究の成果を公表するために成果報告書を作成した。
中世後期イングランドにおける王権と諸技芸の関わり

本年度は、14・15世紀イングランドにおける王権と宮廷文化に関する研究の最終年度であった。本年度(補助事業廃止までの約半年間)に使用した特別研究員奨励費は、ほぼ全て、この研究のために必要な書籍類の購入に充てられている。具体的には、中世後期イングランドにおける君主の個別研究、君主鑑や百年戦争に関連する研究書などを購入した。これらを含む文献類を渉猟し、上述の主題に関わる最近の重要な研究を整理するとともに、中世後期イングランドの王権と楽師の関わりを検討する論文の執筆過程において利用した。また、本年度は、とりわけヘンリ四世(在位1399-1413年)期・ヘンリ五世(在位1413-22年)期に関して、前年度までに収集した一次史料の分析に取り組んだ。中でも2016年度にイギリス国立公文書館に赴いて収集した財務府の支出に関する記録を分析し、楽師に関連する情報を整理・検討した。この成果は上述の論文の内容に反映させることができた。年度当初の見通しでは本年度の前半は主にこの論文に関わる作業にあてられ、年度後半に執筆を完了し投稿する予定であったが、その完了に先立って本補助事業は本年度途中に廃止されることとなった(研究代表者が所属する大学院の博士後期課程を退学するのにともない、2017年9月20日をもって学振特別研究員DC1を中途辞退することとなったためである)。当初の研究計画と比較すると、楽師に関する問題は一定の成果を挙げたが、それ以外の部分の進捗状況は決して満足のいくものではなかった。積み残した内容は今後の課題としたい。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、14・15世紀イングランドの王の宮廷における様々な技芸とそこに込められた王権思想のあり方について検討する研究計画の初年度である。この時期の中でも、特に1399年に生じる王朝の交代が重要な出来事であることや、その王権観について有益な研究の蓄積があることを踏まえ、リチャード二世(在位137799年)から重点的に調査を行うことに決定した。本年度はまず、リチャード二世に関する研究文献および史料の収集と整理に努めた。先行研究の分析によって、特に論争の的となってきたリチャード二世の宮廷の文化的役割について検討を行った。また、史料については、本年度は11月下旬に数週間の渡英を行い、新たに英国公文書館でリチャード二世時代の財務府支出録(Issue Rolls of Exchequer)を収集した。これによって、王がどのような費目に支出を行っているかを確認し、君主鑑をはじめとする叙述史料の検討とも合わせ、王が自らの王権のイメージをどのように確立し広めようとしたのかを考察することができると考えている。本年度は、この支出録の分析を終えることができなかったため、次年度も引き続き行っている。また、修士論文までの考察の成果をもとに、中世後期イングランドの宮廷楽師の制度面を扱った論文を執筆し、本年度末に刊行した。史料の収集は着実に進んでいるが、分析に遅れがあるため。本年度は、14・15世紀イングランドにおける王権と宮廷文化をめぐる研究課題の第2年度にあたる。本年度も既存の研究文献を渉猟して研究状況の整理と問題点の把握に努め、前年度の作業を受け継ぐ形で、とりわけヘンリ四世(在位1399-1413年)期・ヘンリ五世(在位1413-22年)期の政治史と文化についてこれらの基礎的な作業を行った。その一方で、前年度に収集した史料の分析に引き続き取り組んだ。これは、2015年度に特別研究員奨励費を利用してイギリス国立公文書館に赴いて収集した、リチャード二世(在位1377-99年)期の財務府の支出に関する史料群である。加えて、本年度も1月に同様の方法でイギリスに滞在し、2週間弱にわたって国立公文書館での史料調査をおこなった。今回はヘンリ四世期およびヘンリ五世期の一部について、財務府の同種の史料を中心に収集することができ、有益な調査であったと考えている。年度中には史料の整理と分析が完了しなかったため、次年度も引き続きこの作業を行う必要がある。全体として見れば、研究文献および史料の収集に関しては比較的順調に進んでいるが、入手した史料の分析に予想よりも時間を要している状況であるといえる。この遅れが影響して、本年度は新たな投稿論文の執筆や学会・研究会等での口頭研究報告を行うことができず、また、執筆中の論文も未だ修正作業の途中となっている。したがって、次年度は何らかの形で成果を発表することが課題になるだろう。史料等の収集は概ね順調に進んでいるが、その分析に遅れがあり、論文執筆も遅れているため本年度は、14・15世紀イングランドにおける王権と宮廷文化に関する研究の最終年度であった。

中でも2016年度にイギリス国立公文書館に赴いて収集した財務府の支出に関する記録を分析し、楽師に関連する情報を整理・検討した。この成果は上述の論文の内容に反映させることができた。年度当初の見通しでは本年度の前半は主にこの論文に関わる作業にあてられ、年度後半に執筆を完了し投稿する予定であったが、その完了に先立って本補助事業は本年度途中に廃止されることとなった(研究代表者が所属する大学院の博士後期課程を退学するのにともない、2017年9月20日をもって学振特別研究員DC1を中途辞退することとなったためである)。当初の研究計画と比較すると、楽師に関する問題は一定の成果を挙げたが、それ以外の部分の進捗状況は決して満足のいくものではなかった。積み残した内容は今後の課題としたい。当初の研究計画に従って、史料の収集・分析と論文の執筆を行う。特に、上述の史料は分析途上であるが、これが研究目的の達成に資することが確かめられた場合、次年度以降他の君主の治世についても同史料を収集し分析したいと考えている。まずは史料の分析に注力する。その上で、何らかの形で考察の成果を発表し、博士学位論文作成へのステップとする29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
仲介者を用いた共同開発の促進策に関する研究　－日米比較に基づく考察－

本研究は、中小製造業企業による他企業との共同開発の促進策について検討した。その際、仲介者の役割がどのような役割を果たすのかに注目し、それを実証的及び理論的に分析した。事例分析を通じて、仲介者の存在が、共同開発を大きく促進することを明らかにした。また、その理論化により、仲介者の役割をより明確に理解できるようになった。さらに、他の共同開発のモデルとの違いも明らかにした。今年度の実施計画は、企業への聞き取り調査と、その調査結果の分析である。本研究の目的は、企業とその顧客企業あるいはライバル企業とが緊密に意思疎通を行うことで、より品質の高い製品を共同開発することを目指すものである。本年度はその初年度に当たり、その開発における現状を分析した。同時に、共同開発に関する新しい開発方法を理論的及び実践的の両方の観点からさらに発展させるために必要な論点を明確にすることに重点を置いた。なかでも、企業構造や他企業との関係が、緊密な意思疎通の実現にどう影響を与えるのかに焦点を当ててきた。これにより、各共同開発方法の特徴、特に長所と弱点を明らかにした。一方、文献調査も行った。これにより、論点を明確にすることに努めた。日本の共同開発の技術水準を高める方策をみつけるためには、技術面だけでなく、所有構造を分析する必要がある。日本の産業は、日本特有の巨大な多重下請け構造を持ち、その下層には技術水準の低い企業が多数存在する。この問題をどう克服して行くかが、本研究を進める上で大きな課題となる。今年度の成果は、来年度の聞き取り調査の基礎となる資料や考察の材料を与えることとなる。来年度の聞き取り調査では、非公開の開発方法や開発実態などをより正確に把握することが必要となるため、その準備として十分なものとなった。今後、理論面および実証面の両面において、共同開発の全体像を解明することに役立つであろう。今年度の研究計画は、以下の二つのことを実行することであった。一つは、前年度に引き続き、企業等への調査を行うことである。もう一つは、そこで収集したデータをもとに、理論化を進めることである。そこで、企業への聞き取り調査を多数行った。現在、多くの日本企業は、以前よりも短い時間、そして少ない予算で成果を出すことを求められている。そのため、共同開発はそういった条件の悪化を補うための有効な手段となっている。ただし、技術の高度化が進んでいく中で、自らの求める技術を持つ共同開発のパートナーを見つけることは依然として難しく、よって、日本の各企業はパートナー探しに苦労し続けているのが現状である。このように、共同開発の促進は、現代において最も求められているものの一つであり、そして、それを行おうとする意欲が高まっているが、いまだ成果を確実にあげられるものとはなっていない。こういった現状のなか、どのようにしてブレイクスルーの方法を見つけるかが、聞き取り調査の一つの焦点となった。一方、そうして収集したデータをもとに、その理論化を進めた。米国流の共同開発のモデルや、日本の伝統的な共同開発のあり方などをもとに、それらをどう発展できるかを検討した。これらと並行して、国際学会での報告を何度か行い、各国の研究者や実務家と議論する機会を得た。これらの議論は、本研究に大いに役立った。各国毎に研究者の考えていることが異なるため、多くの知見やアイディアを得る機会となった。今年度は、昨年度までの研究成果をもとに、研究の総まとめを行った。また、その内容を国際会議で報告した。よって、昨年度に引き続き、今年度もいくつもの国際会議にて多くの研究者と議論する機会を得た。このことが、本研究の進展に大きく貢献した。日本において、オープンイノベーションに取り組む企業が増えてきた。それだけ、共同開発の必要性が高まっているのである。そこで、オープンイノベーションやその他の形の共同開発を実践している企業と連携し、本研究の成果を検討・精緻化した。一方、国際会議における海外の研究者との議論は、日本とは異なる視点を得るのに大いに役立つものであった。海外でも、オープンイノベーションや、その国あるいは地域の特殊性に基づくユニークな共同開発の取り組みが多数存在している。よって海外研究者は、自らの研究から得られた知見に基づき有意義なコメントをくれた。特に、ヨーロッパの研究者は、アメリカで拡大するオープンイノベーションとは異なる視点を持つ人が少なくない。このため、アメリカだけでなくヨーロッパの研究者と交流することが、研究の進展において極めて重要であった。これまでは西ヨーロッパの研究者と交流することが多かったが、今後は、東ヨーロッパの研究者と交流することも視野に入れるべきであることを認識した。この研究成果を、今後さらに精緻化する、企業関係者や国内外の研究者と議論することができるだろう。本年度の研究は、そのための十分な進展があったと言える。データの収集などが予定通り進んでいる。企業経営論収集したデータをもとに、共同開発の理論化を進める。

従来の理論を発展させて、新しい理論構築を行うとともに、国際学会などでそれを報告することを通じて、各国の研究者と議論を重ねる。データ収集などが、予定通りに進んでいる。聞き取り調査が順調に進んだため、資金に余剰が生じた。当初の予定に従い、データの収集と分析を行う。国内だけでなく、外国のデータを収集するために、現地調査を行う。同時に、そうしたデータの理論化を進める。従来の理論を発展させて、新しい理論を構築するとともに、その内容について学会報告などを通じて各研究者と議論を重ねる。学会報告や海外での研究者との議論のために旅費に充当する。
器官形成システムの分子機構に関する研究

1、歯形成能をもった未分化細胞の探索再生医療の細胞シーズを取得可能である成体の歯および根未完成歯に、未分化な間葉系細胞が存在する可能性を評価するため、未分化な細胞の特徴である長期間の増殖能力を利用した選択培養を試みた。これらの細胞は継代培養によって増殖能が低下し、ほとんどの細胞は死滅した。しかし根尖部歯髄細胞においては生存した細胞の中から高い増殖能を示す細胞が得られたことから、根未完成歯の根尖部歯髄には未分化な間葉系細胞が存在する可能性が示唆された。次に、出産時に廃棄されるヒト羊膜組織の間葉系細胞の歯形成能を器官原基法により評価した。ヒト羊膜間葉細胞とマウス歯胚上皮組織を用いた再構成歯胚は、器官培養14日後に象牙質とエナメル質、およびそれらを分泌する象牙芽細胞とエナメル芽細胞を有する歯様の組織を形成することが明らかとなった。以上の成果より、器官原基法を用いることで各種細胞の歯形成能を評価することが可能であり、細胞シーズを取得可能な組織に由来する間葉系細胞が歯の再生の細胞シーズとなりうる可能性が示唆された。2、歯の形態形成メカニズムの解析単一化した臼歯歯胚間葉細胞にアデノウイルスを用いてGFPを遺伝子導入し、この細胞を用いて再構成歯胚を作製したところ、再生歯の間葉細胞に由来する組織はGFP陽性となり、遺伝子導入細胞に由来する再生歯を形成することが明らかになった。次に、Shh(Sonic hedgehog)プロモーターの直下にGFP遺伝子が導入された遺伝子改変マウスに由来する歯胚を用いて再構成歯胚を作製し、蛍光顕微鏡で経時的に観察したところ、摘出した歯胚から再構成歯胚を作製するまでの過程で消失したShhの発現が、上皮・間葉境界面の再生歯胚が形成される部位で再び誘導されることを明らかにした。これらの成果から、器官原基法を応用した遺伝子機能の解析が可能であることが示唆された。1、歯形成能をもった未分化細胞の探索まず初めに、器官原基法を用いて、胎齢15.5日の歯胚上皮組織と、各種胎児繊維芽細胞株と成体マウス骨髄ストローマ細胞株を再構築して歯形成能を評価した。中でもNIH3T3、C3H10T1/2、HESS-5、HESS-M28を用いた再構成歯胚からは、正常な歯と組織学的に同一な再生歯が形成された。さらにこれらの歯形成能を有する細胞群においてのみ、歯胚上皮組織との再構築によって、神経提細胞から歯原性間葉細胞への分化に関与すると考えられているMsx1、Pax9、Lhx7遺伝子が顕著に誘導されることが明らかになった。以上の結果より、歯を形成しうる間葉系細胞を探索するためには、Msx1、Pax9、Lhx7などの発現を伴う歯原性間葉への分化転換が重要であることが示された。本研究は、器官原基法が歯を形成しうる未熟な細胞シーズの探索と誘導に有効な評価法であると共に、歯胚に代わる細胞を用いて歯を再生する医療の実現可能性を示すものと考えられる。2、歯の形態形成メカニズムの解析初めに、細胞表面分子に対する中和抗体を用いて、歯の発生におけるIntegrinβ1の機能の解析を行った。単一化した切歯間葉細胞を抗Integrinβ1抗体により処理した再構成歯胚では、90%の頻度で歯の形成阻害が認められた。一方、再構成歯胚の発生におけるマイクロアレイ解析から、歯の発生への関与が知られていない571個の遺伝子が見出された。続いて、培養した臼歯間葉細胞にGFP遺伝子を導入し、その細胞を用いた再構成歯胚を作製したところ、間葉細胞がGFP陽性の再生歯が形成されることが判明した。本研究より、Integrinβ1が歯の初期発生に関わることを明らかにしたと共に、歯の初期発生に関与すると考えられる候補遺伝子が見出された。さらに遺伝子導入した細胞で歯の形成が可能であることから、器官原基法は歯の発生メカニズム解析に応用できることが示唆された。

2、歯の形態形成メカニズムの解析単一化した臼歯歯胚間葉細胞にアデノウイルスを用いてGFPを遺伝子導入し、この細胞を用いて再構成歯胚を作製したところ、再生歯の間葉細胞に由来する組織はGFP陽性となり、遺伝子導入細胞に由来する再生歯を形成することが明らかになった。次に、Shh(Sonic hedgehog)プロモーターの直下にGFP遺伝子が導入された遺伝子改変マウスに由来する歯胚を用いて再構成歯胚を作製し、蛍光顕微鏡で経時的に観察したところ、摘出した歯胚から再構成歯胚を作製するまでの過程で消失したShhの発現が、上皮・間葉境界面の再生歯胚が形成される部位で再び誘導されることを明らかにした。これらの成果から、器官原基法を応用した遺伝子機能の解析が可能であることが示唆された。
血液循環停止に起因する組織中の生理活性物質量の経時変化と法医診断への応用

遺体中の幹細胞は再生医療や法医診断に有用かもしれないが、その特性は不明な点が多い。脂肪由来間葉系幹細胞(脂肪幹細胞)は多分化能を持ち、また低酸素環境でも比較的長期間生存可能であることが報告されている。そこで、本研究ではヒト遺体中の脂肪幹細胞は採取、培養可能かどうかを確認することを目的とした。腋窩脂肪組織を法医解剖時に採取し、酵素処理を加えることで脂肪幹細胞を含む細胞群を単離した。この細胞を培養し、増殖させた後、特性解析を行った。本研究は死後、血流循環停止に起因する生理活性物質量の経時変化を測定し、法医診断に応用することを目的とする。具体的には安楽死させたマウスを所定時間存置し、所定時間経過後様々な組織、臓器を採取し、グルコース、乳酸などの生理活性物質量を定量することにより死後経過時間と相関する生理活性物質を探索する。1.マウス死体を4°Cで存置したところ、ヒト遺体と比較して腐敗の進行が肉眼的に著しく早い事がわかった。その中でも皮下脂肪組織は腐敗の進行が緩やかであることが肉眼的に認められたが当初予定していた動物実験の継続は困難であると判断した。2.法医解剖時にヒトの腋窩脂肪組織を(10-40g)採取した。得られた脂肪組織に酵素処理を加え、単離した細胞を培養したところ、遺体の保存状態が良好な場合、死後7日経過後でも線維芽細胞様細胞の接着培養が可能であった。培養によって増殖した細胞をフローサイトメトリーで評価したところ、この線維芽細胞様細胞は脂肪由来間葉系幹細胞(ASC)を多く含むことがわかった。走査型電子顕微鏡を用いて脂肪組織観察の結果、組織融解が進んだ組織からは接着培養が可能な細胞がないことがわかった。脂肪組織の免疫組織化学的染色を行ったところ、CD31陰性、CD34陽性、CD45陰性の細胞が含まれる組織の場合、脂肪由来間葉系幹細胞の培養が可能であることが分かった。今後の研究は、脂肪由来間葉系幹細胞を法医診断に利用する評価系を探索する。平成27年度は研究計画の見直しが必要ではあったが、概ね順調に研究は進行した。死後、体内に生存する幹細胞に関して先行する報告は数報あるが、それらと比較し、より長期間体内で生存する幹細胞を発見することができた。前年度は、ヒトの遺体から採取した腋窩脂肪組織に酵素処理を加え、脂肪細胞以外の細胞単離をすることで線維芽細胞様細胞が培養可能であることを確認した。また、脂肪組織の免疫組織化学的染色を行ったところ、この線維芽細胞様細胞はCD31陰性、CD34陽性、CD45陰性の脂肪由来間葉系幹細胞(ASC)であり、生体組織内のASCと同じく血管周囲に局在することがわかった。このASCは既報の他の幹細胞と比較し、長期間遺体内で生存していた。血管周囲に局在するCD34陽性ASCは、Ki67陰性であった。すなわち、ASCは休眠状態(G0期)になることで比較的長期間、遺体腋窩脂肪組織中で生存可能であることが確認された。培養細胞の表面抗原の発現量が死因や死後経過時間によって異なれば、その発現量が法医診断に応用できるのではないかと仮説をたてた。次に、培養細胞の抗CD13、31、34、45、90、105、または146抗体の発現量を評価した。培養細胞はCD31、45陰性、およびCD13、90陽性のASCであった。また、CD34、105、および146の発現量には個体差が認められた。本研究はASCが遺体中で休眠状態になることで比較的長期間生存可能であること、および培養細胞の表面抗原の発現量に個体差があることがわかった。研究成果は学術誌に投稿中である。上記の結果より、本研究は、引き続き検体数を増やすことにより培養細胞が死因究明や死後経過時間の推定といった法医診断や再生医療アプローチの発展性を含め、非常に有意義であるといえる。平成29年度は、平成28年度に得られた知見を基に、計画を適宜再考しながら実験を進め、新しい法医診断法の確立に貢献したい。法医学旅費と動物実験に予定していた研究費が不要になった。旅費、実験試薬、消耗品、及び論文投稿費に使用する予定である。
ランダムネス判断の神経機序

視覚パタンのランダムさの知覚に陰性残効が生じる(Yamada, Kawabe, & Miyazaki. 2013).本研究は,この心理物理学的発見に基づく仮説の検証を通じて,ランダムネス判断の神経基盤を明らかにすることを目的とした.機能的磁気共鳴画像法による脳機能測定の結果,本研究の仮説どおりにランダムネス判断に関連する脳活動が外側後頭複合体に認められた.加えて,頭頂-前頭領域にもランダムネス判断に関連する脳活動が観測された.これらの関連脳部位間の機能的結合を検証した結果,視覚パタンのランダムネス判断に視-触覚マルチモダルネットワークが関与していることが示唆された.パタンランダムネス残効の発見とその心理物理学的特性(Yamada, Kawabe, Miyazaki. 2013, Sci Rep)から,視覚パタンの乱雑さ処理に外側後頭複合体が関与するとする仮説を立て,機能的磁気共鳴画像(fMRI)を用いて,その検証を試みた.fMRI測定中,被験者は,2次元ドットパタンの乱雑さ判断,および統制条件としてコントラスト判断を行った.実験の結果,乱雑さ判断に特有の脳活動が外側後頭複合体に観測され,上記の仮説が立証された(山田,門田,土手,岩田,河内山,宮崎.2014,日本神経科学大会).さらに,外側後頭複合体以外にもいくつかの脳部位に乱雑さ判断特有の活動が観測されたが,そのなかで特に注目すべきは,視覚課題にも関わらず,一次体性感覚野が関連活動を示したことである(Kadota, Yamada, Dote, Iwata, Kochiyama, Miyazaki. 2014, Soc Neurosci).この結果は,視覚パタンの乱雑さ処理に手触り処理のための神経機構が関与している可能性を示唆するものと考えられる.パタンランダムネス残効の発見とその心理物理学的特性(Yamada, Kawabe, Miyazaki. 2013, Sci Rep)から,視覚パタンの乱雑さ処理に外側後頭複合体が関与するとする仮説を立て,機能的磁気共鳴画像(fMRI)を用いて,その検証を試みた.fMRI測定中,被験者は,2次元ドットパタンの乱雑さ判断,および統制条件としてコントラスト判断を行った.本年度は,昨年度に引き続き上記の実験を進め,データを更に拡充した.コントラスト判断と対比して乱雑さ判断で強まる脳活動を調べた結果,昨年度の学会発表(山田ら,宮崎. 2014,日本神経科学大会; Kadota et al., Miyazaki. 2014, Soc Neurosci:仮説どおりに外側後頭複合体が検出されたことを報告)よりも多くの関連脳部位が特定された(現在のところ未発表のため詳細は伏す).一方,乱雑さ判断と対比してコントラスト判断で有意に強い活動を示す脳部位は認められなかった.さらに,乱雑さ判断に関連する脳部位について,Psycho-Physiologic Interaction (PPI)解析を行った.その結果,外側後頭複合体を含む関連脳部位間の機能的連結の構造が明らかとなった.fMRI測定により,心理物理学的成果(Yamada, Kawabe, Miyazaki. 2013, Sci Rep)から導き出した仮説「視覚パタンの乱雑さ処理に外側後頭複合体が関与する」が立証されている.また,外側後頭複合体以外にも関連脳部位が検出され,それらの機能的ネットワーク構造も明らかにしている.視覚パタンのランダムさの知覚に陰性残効が生じる(Yamada, Kawabe, & Miyazaki. 2013).本研究は,この心理物理学的発見に基づく仮説の検証を通じて,ランダムネス判断の神経基盤を明らかにすることを目的とした.機能的磁気共鳴画像法による脳機能測定の結果,本研究の仮説どおりにランダムネス判断に関連する脳活動が外側後頭複合体に認められた.加えて,頭頂-前頭領域にもランダムネス判断に関連する脳活動が観測された.これらの関連脳部位間の機能的結合を検証した結果,視覚パタンのランダムネス判断に視-触覚マルチモダルネットワークが関与していることが示唆された.この研究に先立ち,私たちは視覚パタンのランダムさの知覚に順応が生じることを発見した(パタンランダムネス残効; Yamada, Kawabe, & Miyazaki. 2013, Sci Rep).パタンランダムネス残効が方位選択性,および輝度極性非選択性を有することから,視覚パタンのランダムさの処理に外側後頭複合体(LOC)が関与していることが予見された.本研究は,その独自の心理物理学的発見に基づく仮説を検証することを目的とし,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)による脳機能測定を行った.fMRI測定中,被験者は,2次元ドットパタンのランダムネス判断,および統制課題としてコントラスト判断を行った.その結果,本研究の仮説どおりにランダムネス判断に関連する脳活動がLOCに認められた(山田ら, &宮崎. 2014,日本神経科学大会).加えて,データを充足した結果,運動前野(PMC)および一次体性感覚野(S1)などにもランダムネス判断に関連する脳活動が認められた(Kadota et al., & Miyazaki. 2014, Soc Neurosci).このうち,S1は,文字通り,そもそも体性感覚を担う領野であり,手触り感の処理のための神経過程が視覚的乱雑さの処理に寄与している可能性が示された.

さらにPPI (Psycho-Physiologic Interaction)解析を行った結果,上記のランダムネス判断に関連する各脳部位(LOC, PMC, S1)および両側の視覚野のあいだに機能的結合が認められ,視覚パタンのランダムさの判断に視-触覚のマルチモダルネットワークが関与していることが示唆された.また心理物理学的測定では,ランダム状のパタンからもたらされる嫌悪感に関する成果などを報告し,本研究計画で目標の一つにあげていた,仮説にとらわれない探索的アプローチによる新現象の発見も得られた.fMRI測定により,心理物理学的成果(Yamada, Kawabe, Miyazaki. 2013, Sci Rep)から導き出した仮説「視覚パタンの乱雑さ処理に外側後頭複合体が関与する」が立証された.さらに,視覚課題にも関わらず,一次体性感覚野に関連脳活動が観測されるという予想を越えた結果も得られた.これは,乱雑さ処理のマルチモダル性を示す全く新たな知見となることが期待される.「9.研究実績の概要」に記した研究結果を論文として刊行するための作業に注力する.身体教育学(脳高次機能学),認知神経科学,心理物理学Psycho-Physiologic Interaction (PPI)解析法等を導入し,関連脳部位間の接続の全容の解明を進める.これにより,一次体性感覚野が視覚パタンの乱雑さ処理に関与している可能性の検証を試みる.加えて,心理物理学的研究も進め,乱雑さ判断に関わる新たな現象の発見を試みると同時に,脳機能測定中に被験者が行う課題の開発・洗練化を進める.当初予定していた平成26-27年度中に「9.研究実績の概要」に記した結果を得ていたが,その期間中に論文刊行にまで至らなかったため.心理物理学測定にあたって,試験期間や授業期間終了等により被験者のリクルートが困難となった期間が生じたため.英文校正代,投稿代,論文オープアクセス費用.書籍,文献等の考察のための資料費.データ保存,分析,共有のためのメディア購入費.データ検討および論文執筆/改定のための打合せ旅費.査読の結果,追加実験が必要になった場合,高知工科大でのfMRI測定のための旅費.上述の測定を次年度に行うため,その被験者謝金および,データの保存・処理のための電子媒体の購入を計画している.