hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタルネイティブ向けｍラーニングの感情面支援に関するマルチタスクに着目した研究

本年度は、日本国内において普及しているテキストベースのコミュニケーションのアプリケーションのLINEを中心に、感情面に関する基礎的な調査を行った。具体的には、コミュニケーションの過程でやりとりできるイラストレーションであり、テキストベースのメッセージの代替にもなるスタンプと、送信者が自分の送ったメッセージが受信者に読まれたことをリアルタイムで知ることができる既読通知機能について、それぞれ感情面への影響について調べた。その結果、スタンプの利用方法や知覚された有用性の評価に大きな影響を及ぼす要因として、テキストメッセージングへの依存の程度が見出された。同様に、既読通知機能によって生じるやりとりのスピードに関するプレッシャーにも、この依存の程度が大きく関係していることがわかった。そして、この依存の程度と関連する感情は不安などのネガティブ感情であった。すなわち、依存度の高いユーザーは、テキストベースのコミュニケーションでやりとりされる曖昧なメッセージに対する解釈において、ネガティブ感情が生じやすい。そのため、授業や学習の過程においても、LINE等のコミュニケーションが過度に気になる、すなわちマルチタスクに及ぶ傾向が示唆された。なお、調査の実施が日本国内であったため、特にLINEに注目したが、本調査で検討した機能はLINEに限らず、現時点で世界中の2億人以上のユーザーに使用されている例えばFacebookメッセンジャー等にも共通するものであり、得られた知見の汎用性は高いと考えられる。本研究課題は、継続研究課題:基盤研究(C)(一般)H2427「デジタルネイティブを対象にするmラーニング環境における感情面支援に関する基礎研究」の最終年度前年度に応募し、採択された研究課題である。すなわち、上述の研究課題の最終年度であり、本研究課題の初年度でもある。従って、本年度は、「デジタルネイティブを対象にするmラーニング環境における感情面支援に関する基礎研究」をまとめる形で、加えて本研究課題の導入にも位置づけられるような形で研究を行った。具体的には、デジタルネイティブと呼ばれて久しい現代の若者のモバイル端末における感情面に関して、特にコミュニケーションについて基礎研究を行った。例えば、スマートフォンなどのモバイル端末は、現代では学校の授業中に持ち込んでいる学生がほとんどである。コミュニケーションツールとしてのモバイル端末には、授業中であろうとなかろうと、メッセージの着信がある。そのようなときの学生の行動面、心理面について調査を行った。その結果、モバイル端末への着信は、メッセージの確認や応答に関するプレッシャーを生じさせることがわかり、それが授業中であっても、プレッシャーからメッセージの確認や応答をする学生が少なくないことがわかった。また、授業中に授業の内容を学生がモバイル端末を用いてリアルタイムに“実況中継"することの、学習効果への影響を調べる実験を行った結果、授業中はノートをとるだけの条件と比較して、学習効果への負の効果が見られないことが示された。これらの結果から、デジタルネイティブである現代の若者にとって、学習場面におけるマルチタスクに関する影響は、マイナスに働く場合もあるかもしれないが、一方で、プラスに働く可能性もあることが示唆された。すなわち、この調査や実験は、次年度以降、本研究課題を進める上で、重要な結果を得たといえる。本研究課題の重要なキーワードの一つであるマルチタスクについて、27年度に実験を行い、学習中のマルチタスクの影響について、一般的に考えられるような負の影響が見られなかったことで、今後より詳細な研究を進める必要のあることが確認できた。平成28年度も、mラーニングにおける感情面からの支援方法に関する知見を得るため、学習者の日常的なスマートフォンの利用に注目した基礎研究を行ってきた。本研究課題は、特にスマートフォンを使ったマルチタスクについて検討するため、現代の学習者が学習を中断して、あるいは、学習し“ながら"行う可能性があるマルチタスクについて注目してきた。筆者は平成28年度及びそれ以前から、大学の講義中の学生の携帯電話やスマートフォン利用について、複数の研究を行ってきた。その結果、学生たちが授業中に行うスマートフォンを使った利用には、学習に関係のあること、例えば、わからない言葉を調べるためのスマートフォンの利用等もあるものの、私的な利用が多くを占めることがわかった。そして、私的な利用の内訳を見ると、それらの多くはコミュニケーションに関するものであった。例えば、スマートフォンで特に日本の若者によく利用されているインスタントメッセンジャーアプリケーションであるLINEやTwitter等である。そこで、平成28年度はLINEメールのコミュニケーションにおける心理面に注目した研究を主に行った。具体的にはLINEの特徴的な機能である既読表示機能に着目して、これが利用者の心理面にどのような影響を及ぼしているのかを調べた。主な結果は、メッセージの送信者は相手の既読を確認すると、相手からの返信がその後すぐに届くことを期待する傾向があり、既読になっても返信が届かないと、相手に対して不信感や不快感を抱く可能性がある。また、メッセージの受信者は、受け取ったメッセージを開くことで相手に既読が表示されるため、すぐに返信をしなくてはならないというプレッシャーを感じる傾向がある。以上から、スマートフォンを使ったmラーニングにおいては、LINE等の速いスピードが要求されるやりとりが、マルチタスクとして多く生じる可能性が示唆された。平成28年度は、スマートフォンの使用における感情面に関わる調査を複数回実施し、また実験も1回行った。特に実験においては、実験参加者が、動画で講義を視聴する際に、実験参加者(学習者)同士でコミュニケーションを行ってもらう計画で実施した。すなわち、講義の視聴中にマルチタスクを行ってもらい、その影響を調べる実験である。このとき、コミュニケーションを行う端末を、実験者側で貸与するタブレットPCと所有するスマートフォンとで群を分けて、それぞれの影響を調べた。

この実験において、スマートフォンを使った群では、それぞれのキャリアの通信で問題なくコミュニケーションができたが、タブレットPC群では、当日の予期せぬ無線ランの不調により、コミュニケーションがうまくできず、急きょタブレットPCを使った他の個人作業にマルチタスクを変更した。そのため、両群を比較については今後の課題になったが、この実験により、学習場面における情報機器として、現代の大学生の世代では、貸与されるタブレットPCよりも自分のスマートフォンを使う方を好む傾向が非常に強いことが分かった。学習場面を想定した実験の実施と、実験に先駆けて初年度より開始して、現在も実験と並行して行っている複数回の基礎調査の実施、およびこれらによって得られた知見の学会での複数回の公表を行ったことから、平成28年度、本研究課題を順調に進めたと判断した。本年度は、日本国内において普及しているテキストベースのコミュニケーションのアプリケーションのLINEを中心に、感情面に関する基礎的な調査を行った。具体的には、コミュニケーションの過程でやりとりできるイラストレーションであり、テキストベースのメッセージの代替にもなるスタンプと、送信者が自分の送ったメッセージが受信者に読まれたことをリアルタイムで知ることができる既読通知機能について、それぞれ感情面への影響について調べた。その結果、スタンプの利用方法や知覚された有用性の評価に大きな影響を及ぼす要因として、テキストメッセージングへの依存の程度が見出された。同様に、既読通知機能によって生じるやりとりのスピードに関するプレッシャーにも、この依存の程度が大きく関係していることがわかった。そして、この依存の程度と関連する感情は不安などのネガティブ感情であった。すなわち、依存度の高いユーザーは、テキストベースのコミュニケーションでやりとりされる曖昧なメッセージに対する解釈において、ネガティブ感情が生じやすい。そのため、授業や学習の過程においても、LINE等のコミュニケーションが過度に気になる、すなわちマルチタスクに及ぶ傾向が示唆された。なお、調査の実施が日本国内であったため、特にLINEに注目したが、本調査で検討した機能はLINEに限らず、現時点で世界中の2億人以上のユーザーに使用されている例えばFacebookメッセンジャー等にも共通するものであり、得られた知見の汎用性は高いと考えられる。今後も引き続き、マルチタスクに関する文献調査や大学生を対象にした調査、実験を実施する。文献調査では、主に海外の文献を広く収集する。その理由は、日本国内に比べて海外においてデジタルネイティブやマルチタスクに関する研究が充実しているからである。
単純ヘルペスウイルスに対する表皮を介した免疫応答の修飾と抑制に関する研究

6週令雌のBALB/cマウスの胸部にDNFBを週1回5週間連続塗布して誘発した湿疹病変部にHSV-1(7401H株)を皮内接種した。重症の帯状皮疹の発症頻度を対照マウスと比較するとともに、リンパ節細胞のHSV抗原刺激後の^3H-サイミジンの取り込みおよびサイトカイン(IL-10など)の産生、血清IgE値などを測定し対照と比較検討した。また、経時的に接種部位の皮膚を採取し、Vero細胞におけるプラーク形成法を用いてHSV-1を定量した。DNFBを連続5回塗布したマウスでは重症の帯状皮疹が全例に出現したが、DNFBを週1回2週間のみ塗布したマウスでは局所の病変のみがみられた。リンパ節細胞のHSV抗原刺激後の^3H-サイミジンの取り込みにはDNFB連続塗布マウスと対照および耳介にDNFB連続塗布したマウス間に有意の差はみられなかった。IL-10の産生はDNFB連続塗布マウスにおいて高進していたが、INF-γ、IL-2,IL-4については差がなかった。血清中のIgE値は胸部及び耳介にDNFBを連続塗布したマウスにおいて有意の上昇がみられた。HSV-1接種後1及び2日目のウイルス量がDNFB連続5回塗布マウスでは2回のみ塗布したマウスより有意に高く、4日目には一旦ほぼ同レベルになるものの、帯状皮疹の形成時期に再び連続5回塗布マウスで上昇したのち、2週目までに両群とも検出されなくなった。以上の結果により、湿疹病変部位にHSV-1が感染すると皮膚病変が重症化するという臨床的に観察される現象をマウスにおいて実験的に再現できることが判明した。このような皮膚病変の重症化には明らかな全身性の免疫抑制状態を必ずしも必要としないこと、また、血清IgE値の上昇の関与は低いことが明らかとなった。加えて、ハプテン連続塗布による湿疹病変部位にHSV-1を感染させるとウイルス増殖が接種後早期(感染後1および2日目)から亢進し、重症の皮膚病変が形成されることが明らかとなった。表皮細胞に感染した単純ヘルペスウイルスに対する免疫応答が修飾あるいは抑制されることにより、皮膚における単純ヘルペスウイルス感染症の病変が誘発される、あるいは重症化し、再発性単純庖疹あるいはカポジ水痘様発疹症などの疾患の発症につながると考えられる。今年度はこれらの現象の背景に存在する因子を明らかにする目的で、以下の項目について検討した。1・カポジ水痘様発疹症で受診した患者について臨床的事項を検討したところ、カポジ水痘様発疹症は、アトピー性皮膚炎が重症で血清IgE値の高い症例に発症しやすいことを明らかにした。2・アトピー性皮膚炎の動物モデルと考えられているNCマウスの単純ヘルペスウイルス感染実験によって、湿疹病変を有する部位に接種した場合、皮膚病変が重症化することを見い出した。3・紫外線を照射した培養ヒト表皮細胞ではIL-1,IL-8,TNF-αの産生が単純ヘルペスウイルスの接種後増強していることが判明した。4・同様に表皮内へのヒト乳頭腫ウイルス感染が一つの誘因となっている外陰部ボーエン病では、表皮内ランゲルハンス細胞は腫瘍細胞の増殖活性に相関して増加していることが判明した。表皮細胞に感染した単純ヘルペスウイルスに対する免疫応答が修飾あるいは抑制されることにより、皮膚における単純ヘルペスウイルス感染症の病変が誘発される、あるいは重症化すると考えられる。

今年度は前年度に得られた結果をふまえて、さらにこれらの現象の背景に存在する因子を明らかにする目的で、以下の項目について検討した。1・カポジ水痘様発疹症で受診した患者について臨床的事項を検討したところ、カポジ水痘様発疹症は、アトピー性皮膚炎が重症で血清IgE値の高い症例に発症しやすいことを明らかにした。結果の一部を日本臨床皮膚科医学会雑誌に発表した。2・BALB/cマウスにハプテンの連続塗布を行って作成した慢性接触過敏症による皮膚炎部位に単純ヘルペスウイルスを感染させる実験によって、湿疹病変を有する部位に接種した場合、皮膚病変が重症化することを見い出した。くわえて上記の実験系においては、単純ヘルペスウイルスに対する細胞性免疫反応は健常マウスや急性の接触過敏症を有するマウスと比較して有意の変化がみられなかった。これらの結果については第47回日本ウイルス学会において発表した。3・表皮内へのヒト乳頭腫ウイルス感染が一つの誘因となっている外陰部ボーエン病では、表皮内ランゲルハンス細胞と免疫細胞の浸潤の性質が腫瘍細胞の増殖活性に相関して変化していることが判明した。結果は原著としてJ.Dermatol.Sci.に発表した。6週令雌のBALB/cマウスの胸部にDNFBを週1回5週間連続塗布して誘発した湿疹病変部にHSV-1(7401H株)を皮内接種した。重症の帯状皮疹の発症頻度を対照マウスと比較するとともに、リンパ節細胞のHSV抗原刺激後の^3H-サイミジンの取り込みおよびサイトカイン(IL-10など)の産生、血清IgE値などを測定し対照と比較検討した。また、経時的に接種部位の皮膚を採取し、Vero細胞におけるプラーク形成法を用いてHSV-1を定量した。DNFBを連続5回塗布したマウスでは重症の帯状皮疹が全例に出現したが、DNFBを週1回2週間のみ塗布したマウスでは局所の病変のみがみられた。リンパ節細胞のHSV抗原刺激後の^3H-サイミジンの取り込みにはDNFB連続塗布マウスと対照および耳介にDNFB連続塗布したマウス間に有意の差はみられなかった。IL-10の産生はDNFB連続塗布マウスにおいて高進していたが、INF-γ、IL-2,IL-4については差がなかった。血清中のIgE値は胸部及び耳介にDNFBを連続塗布したマウスにおいて有意の上昇がみられた。HSV-1接種後1及び2日目のウイルス量がDNFB連続5回塗布マウスでは2回のみ塗布したマウスより有意に高く、4日目には一旦ほぼ同レベルになるものの、帯状皮疹の形成時期に再び連続5回塗布マウスで上昇したのち、2週目までに両群とも検出されなくなった。以上の結果により、湿疹病変部位にHSV-1が感染すると皮膚病変が重症化するという臨床的に観察される現象をマウスにおいて実験的に再現できることが判明した。このような皮膚病変の重症化には明らかな全身性の免疫抑制状態を必ずしも必要としないこと、また、血清IgE値の上昇の関与は低いことが明らかとなつた。加えて、ハプテン連続塗布による湿疹病変部位にHSV-1を感染させるとウイルス増殖が接種後早期(感染後1および2日目)から亢進し、重症の皮膚病変が形成されることが明らかとなった。
多足歩行動物の歩行パターンの生成・学習に関する数理モデル

前年度に理論的に考察した、エネルギー効率を最適にする多足歩行動物の歩行パターンに関する結果に基づき本年度は,以下を行った。・実際の動物の歩行パターンの計測実験を行い、理論的に得られている最適な歩行パターンとの比較検討を行った。これにより、速度の変化に伴う脚の運動周期・スタンス長・ストライド長の変化の特徴は、エネルギー効率を最適にする歩行パターンの特徴とよく一致することがわかった。また、動物に負荷をかけた時の歩行パターンの変化も、エネルギー効率最適化の基準により、よく説明できることが明らかになった。以上の成果に関しては、現在論文発表の準備をすすめている。・動物の歩行の運動指令は、周期的な自律発火を示す神経振動子により発生されていることが知られている。すなわち周期的な神経系の活動と、脚などの物理的な振り子が相互に引き込み合うことにより、物理系の固有振動数に近いエネルギー効率の良い運動を実現していると考えられる。このような物理系の特徴に応じた運動の学習・制御を神経振動子により行うための学習制御モデルの提案・検討を行ない、その成果は論文にまとめ発表を行った。本年度は,アリやゴキブリのような6本足の昆虫が,歩行速度により歩行パターンを変化させることに注目し,歩行パターンとエネルギー効率の関係を調べた.手法としては,6本足の力学的モデルを構成し,単位距離の移動に必要となるエネルギーを最も少なくする歩行パターンを数値計算により見積り,実際の昆虫の歩き方との比較検討を行った.昆虫の歩行パターンの特徴としては,歩行速度が速くなるにつれて,(a)脚の動きの周期は短くなるが,(b)遊脚相の時間はほぼ一定であり,(c)同時に地につく脚の本数は減っていく,(d)歩行パターンは相転移的に変化することがある,といった特徴が報告されている.計算の結果,これらの特徴はいずれもエネルギー効率の最適化に基づいた結果であることが明らかになった.移動時の消費エネルギーは主に,体を動かすための機械的な仕事と,関節トルクに応じて生じる熱エネルギーの散逸の和で表現される.機械的仕事と,体を支えるために必要な関節トルクに伴う熱散逸のバランスで,最適な歩行パターンは決定されるが,このバランスが移動速度によって変化するために,歩行パターンの変化が生じることも明らかになった.さらに,生体が歩行などの運動を実現するための,神経系による学習制御システムに関する考察を行った.歩行などの基本的な運動の指令は,神経振動子結合系で発生していることが生理学実験によって知られている.そこで,神経振動子結合系で物理系を学習制御を行うための数理モデルを考察し,単純な相関学習によって,望ましい運動を獲得できることを明らかにした.前年度に理論的に考察した、エネルギー効率を最適にする多足歩行動物の歩行パターンに関する結果に基づき本年度は,以下を行った。
新規硫酸化多糖による細胞増殖因子の活性調節に関与する分子解析

新規にアフリカマイマイから発見されたアカラン硫酸が、相互作用する生体内の細胞増殖に関与する因子の検索を重点的に行った結果、以下の事が新たに明らかになった。1.新たに調製したアカラン硫酸をリガンドとするアフィニティーカラムを用いて、正常な血漿中タンパク質のアカラン硫酸結合タンパク質の網羅的な探索を行った結果、ある種のガンのマーカーとして知られているセルロプラスミンに特異的に結合することを見出した。現在その特異的結合部位の探索を行っている。2.更にLewis肺ガン細胞を移植したC57BL/6マウスに、アカラン硫酸を皮下注により投与し、各種組織へのアカラン硫酸の分布をあるシアンブルーによる染色により確認したところ、増殖したガン組織の表面に局在してアカラン硫酸が特異的に検出された。更に新たに調製したアカラン硫酸の抗体を用いて、投与したアカラン硫酸の局在を詳細に調べたところ、細胞膜上に検出されることに成功した。更にガン組織の細胞膜タンパク質をビオチン誘導体かした後、細胞全体を溶解しアカラン硫酸をリガンドとするアフィニティークロマトグラフィーを行ったところ、2種類のタンパク質が強く結合することが明らかとなった。その一つについて二次元電気泳動・質量分析による解析を行ったところ、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)やヘパリン結合タンパク質として知られているミッドカインのレセプターとして知られている、分子量110kDaのタンパク質、ヌクレオリンであることを突き止めた。現在、もう一つのタンパク質について検討を継続中である。アフリカマイマイより単離したアカラン硫酸の、抗腫瘍活性を調べる目的で、ラットに対する腫瘍組織の移植実験を行った。用いたアカラン硫酸は、分子量29000、硫酸化度は二糖単位に1個の硫酸エステルを含み、ペプチド部分を含まない。また、腫瘍細胞が産生する増殖系に関与するタンパク質、特に塩基性の増殖因子と、免疫系の関与を調べる目的で、Th1/Th2に関与するT細胞が産生するサイトカイン類の検索を行っている。現在アカラン硫酸の抗腫瘍活性が、免疫系細胞を介して発現するのか、直接腫瘍細胞に働く増殖因子に働くのかの二点に絞られてきたため、焦点を絞り込んで研究を遂行している。すなわち、アカラン硫酸をリガンドとするアフィニティーカラムを申請者が作成し、腫瘍組織から調製したホモジネートをカラムにかけ、特異的に吸着する物質を追求している。その結果、他のグリコサミノグリカンをリガンドとした場合とは明らかに異なり、アカラン硫酸に対してのみセルロプラスミン、ホスホリパーゼCの2種類のタンパク質が結合することを明らかにした(未発表)。セルロプラスミンはがん細胞が特異的に多量に産生するタンパク質として知られており、現在表面プラズモン共鳴測定装置によりその相互作用について調べている。免疫系細胞との相互作用については、現在実験系を検討中である。今後、セルロプラスミンの単離精製、蔵相因子の単離精製も視野に入れて検討していく予定である。また、MALDI-TOF質慮分析計を用いた個々のタンパク質の同定法についても検討を開始する。

更に新たに調製したアカラン硫酸の抗体を用いて、投与したアカラン硫酸の局在を詳細に調べたところ、細胞膜上に検出されることに成功した。更にガン組織の細胞膜タンパク質をビオチン誘導体かした後、細胞全体を溶解しアカラン硫酸をリガンドとするアフィニティークロマトグラフィーを行ったところ、2種類のタンパク質が強く結合することが明らかとなった。その一つについて二次元電気泳動・質量分析による解析を行ったところ、塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)やヘパリン結合タンパク質として知られているミッドカインのレセプターとして知られている、分子量110kDaのタンパク質、ヌクレオリンであることを突き止めた。現在、もう一つのタンパク質について検討を継続中である。
肝類洞内皮細胞を標的としたsiRNAを用いた新規肝疾患治療薬の開発

siRNAを封入してLSECに選択的に取り込ませることが可能なDDSを新たに開発し,LSECのアポトーシスを選択的に抑制し,マウス急性肝障害モデルへの投与効果について検討した.アポトーシスを抑制するために,ミトコンドリアにおけるアポトーシス促進因子であるBaxのsiRNAを使用した.その結果,細胞選択性のないDDSにBax siRNAを封入し投与しても急性肝障害モデルの肝障害は軽減されなかったが,LSECのBaxを選択的に抑制することで,類洞構造が保たれ,肝細胞障害が抑制された.LSEC障害を抑制して類洞構造を維持することが,急性肝障害の新たな治療となることが示唆された.肝障害の治療としてsiRNAを用いてアポトーシスを抑制した報告はみられるが,肝構成細胞の全てが標的であり, LSECを選択的に抑制した報告はない.独自に開発したLSECに選択的に集積するDrug Delivery System(DDS)を用いてLSECのアポトーシスのみを選択的に抑制し,肝炎モデルの肝障害に及ぼす影響を検討する.方法:ミトコンドリアを介するアポトーシスを抑制するために, BaxのsiRNAを使用した.(in vitro)M1細胞(マウス肝類洞内皮細胞)にLipofectamineRNAiMAXでsiRNAを導入し,導入24時間後にstaurosporine(STS)を投与してアポトーシスを誘導する. siRNA非導入群をコントロール群, siRNA導入群をsiRNA群とし, STS投与2時間後に細胞を採取する.(in vivo)Bax siRNAをマウス(C57BL/6J,雌性, 89週)に尾静脈投与する. LSEC選択的DDSを用いsiRNAを投与した群をLSEC群,肝臓選択的DDSを用いた群をHC群,生理食塩水のみを投与した群を生食群, LSEC選択的DDSにcontrol siRNAを封入して投与した群をMEND群とする. siRNA投与24時間後に肝炎誘導のため抗Fas抗体を腹腔内投与し,血清(抗Fas抗体投与前,投与2時間後, 6時間後, 24時間後),肝臓(投与24時間後)を採取する.in vitroの実験を終え、概ね予想とおりの実験結果を得られた。また、独自に開発したLSECに選択的に集積するDDSの作成も終了し、今後は予定通りin vivoでの検証に入る予定である。肝障害の治療としてsiRNAを用いてアポトーシスを抑制した報告はみられるが,肝構成細胞の全てが標的であり,肝類洞内皮細胞(LSEC)を選択的に抑制した報告はない.独自に開発したLSECに選択的に集積するDrug Delivery System(DDS)を用いてLSECのアポトーシスのみを選択的に抑制し,肝炎モデルの肝障害に及ぼす影響を検討した.方法:ミトコンドリアを介するアポトーシスを抑制するために, BaxのsiRNAを使用した.(in vitro)M1細胞(マウスLSEC)にsiRNAを導入し,導入24時間後にstaurosporine(STS)を投与してアポトーシスを誘導。siRNA非導入群をコントロール群とし, STS投与2時間後に細胞を採取した結果、Bax mRNA発現相対比はsiRNA群で発現抑制を認め、またsiRNA群で, Baxおよびcleaved-caspase-3のタンパク発現低下を認めた.つまりM1細胞において, Bax siRNA投与によりアポトーシスが抑制された.(in vivo)Bax siRNAをマウスに尾静脈投与しLSEC選択的DDSを用いsiRNAを投与した群をLSEC群とし,肝臓選択的DDSを用いた群をHC群,生理食塩水のみを投与した群を生食群, control siRNAを封入して投与した群をMEND群とし検討を施行した結果、LSEC群のみでアポトーシスが有意に抑制され、結果、肝障害抑制を示し、電子顕微鏡像・鍍銀染色において類洞構造が保たれているのを確認した。以上からLSECを特異的に保護することで肝障害を抑制できる可能性がはじめて示唆された。今後、LSECを特異的に保護することで各種肝障害を抑制できることの検証を進める。siRNAを封入してLSECに選択的に取り込ませることが可能なDDSを新たに開発し,LSECのアポトーシスを選択的に抑制し,マウス急性肝障害モデルへの投与効果について検討した.アポトーシスを抑制するために,ミトコンドリアにおけるアポトーシス促進因子であるBaxのsiRNAを使用した.その結果,細胞選択性のないDDSにBax siRNAを封入し投与しても急性肝障害モデルの肝障害は軽減されなかったが,LSECのBaxを選択的に抑制することで,類洞構造が保たれ,肝細胞障害が抑制された.LSEC障害を抑制して類洞構造を維持することが,急性肝障害の新たな治療となることが示唆された.今後、Bax siRNAをマウス(C57BL/6J,雌性, 89週)に尾静脈投与しLSEC群, HC群,生食群, MEND群を設定し、類洞内皮細胞を選択的に抑制した場合の肝障害の程度を測定する。類洞内皮細胞については電子顕微鏡を用いて形態評価を行う予定である。in vitroにおいて, M1細胞と同様の実験をAML12(マウス肝細胞)で行う.またin vitroにおいても, DDSの細胞選択性があるのかを検討する.

さらに,肝類洞内皮細胞のアポトーシスの後に,肝細胞に及ぼす影響を解析するために,サイトカインやヒートショックプロテイン等を測定していく.MENDを用いた治療の可能性として,劇症肝炎による肝障害だけではなく,慢性肝炎や虚血再灌流による肝障害への応用が可能と考えられ,慢性肝炎モデルなどの長期間観察モデルでは発症後の治療薬としての投与効果が期待されることから、研究を進めていくこととする。消化器外科学本年度はLSECに選択的に集積するDDSの作成に時間をかけたため、予定していたin vivoの研究を完遂することが出来ず、次年度使用額が生じる結果となった。使用計画については当初の予定通り実験を遂行していくために試薬等消耗品に使用する予定である。
低級アルコールのラジカル消費効果による急速圧縮予混合気の能動的着火制御

低級アルコールの強い低温酸化反応抑制効果に着目し,ディーゼルエンジンの吸気管からエタノールを導入することにより,軽油の着火遅れを確保して予混合化を促進させ,黒煙とNOxの同時低減を図った.NOxはエタノール熱量割合によらず吸気酸素濃度の低下にともなって減少し,吸気酸素濃度が15%でほぼゼロレベルとなった.黒煙は,いずれの吸気酸素濃度においてもエタノール噴射量の増加に伴う予混合化期間の増加に起因して大幅に減少した.特に,エタノール熱量割合が20%においては広い吸気酸素濃度範囲で無煙となり,吸気酸素濃度15%とすることで比較的高い酸素濃度で無煙・低NOxとなった.次に,エタノール熱量割合を20%および吸気酸素濃度を15%として各負荷条件において運転を行った.その結果,エタノール吸気ポート噴射およびEGRの併用でIMEPが0.8MPaの高負荷まで無煙・低NOx燃焼が可能であることがわかった.一方,これらの併用によってTHCおよびCOの増加が懸念されるため,酸化触媒による浄化効果を検討した.その際,未規制有害物質および低級炭化水素に対する浄化効果についても検討を行った.THCおよびCOは,中負荷付近においては酸化触媒による浄化効果が見られるが,低負荷では排気温度が低いため,高負荷では酸素が不足するため浄化効果が得られなかった.また,アセトアルデヒドおよびエチレンは比較的排出濃度が高く,酸化触媒による浄化効果および排気特性がTHCと類似していた.メタノールの強い低温酸化反応抑制効果に着目し,ディーゼルエンジンの吸気管からメタノールを導入することにより,軽油の着火遅れを確保して予混合化を促進させ,黒煙とNOxの同時低減を図った.圧縮比が着火遅れに及ぼす影響を検討するために,三通りの圧縮比について実験を行った結果,メタノール添加の有無によらず圧縮比が低くなるほど着火遅れが増大し,予混合化が促進されることが確認された.圧縮行程7°CA BTDC,20°CA BTDC,30°CA BTDCの三通りの噴射時期について美醜を行った結果,30°CA BTDCまで噴射時期を進角させると微小な低温酸化反応の発現が認められ,予混合化がかなり進行することが示されたが,単なる進角では,NOx,最大圧力上昇率の増大および,熱効率の低下を招く結果となった.一方,軽油の噴射時期を圧縮行程40°CA BTDCとした早期噴射において,投入熱量に対するメタノールの占める割合を30%とした場合,低温酸化反応にともなう熱発生が消滅し,着火遅れが大幅に増加して,予混合化がかなり促進され超低NOx運転が実現されることが示された.EGR時におけるメタノール添加量の影響を検討した結果,EGR率が30%程度以上の条件における10%程度のメタノールの添加により着火遅れ期間が増大することが確認された.またEGRを使用して上死点で着火が得られるように軽油の噴射時期を設定した場合には,EGR率が35%以上の条件でメタノールを軽油の発熱量に対して10%程度添加することにより,超低NOx・無煙運転が可能であることが確認された.以上より,メタノールを添加することによって着火遅れが増大して予混合化が促進され,最適なメタノール添加量と噴射時期の条件において超低NOx・無煙運転が可能であることが示された.低級アルコールの強い低温酸化反応抑制効果に着目し,ディーゼルエンジンの吸気管からエタノールを導入することにより,軽油の着火遅れを確保して予混合化を促進させ,黒煙とNOxの同時低減を図った.NOxはエタノール熱量割合によらず吸気酸素濃度の低下にともなって減少し,吸気酸素濃度が15%でほぼゼロレベルとなった.黒煙は,いずれの吸気酸素濃度においてもエタノール噴射量の増加に伴う予混合化期間の増加に起因して大幅に減少した.特に,エタノール熱量割合が20%においては広い吸気酸素濃度範囲で無煙となり,吸気酸素濃度15%とすることで比較的高い酸素濃度で無煙・低NOxとなった.次に,エタノール熱量割合を20%および吸気酸素濃度を15%として各負荷条件において運転を行った.その結果,エタノール吸気ポート噴射およびEGRの併用でIMEPが0.8MPaの高負荷まで無煙・低NOx燃焼が可能であることがわかった.一方,これらの併用によってTHCおよびCOの増加が懸念されるため,酸化触媒による浄化効果を検討した.その際,未規制有害物質および低級炭化水素に対する浄化効果についても検討を行った.THCおよびCOは,中負荷付近においては酸化触媒による浄化効果が見られるが,低負荷では排気温度が低いため,高負荷では酸素が不足するため浄化効果が得られなかった.また,アセトアルデヒドおよびエチレンは比較的排出濃度が高く,酸化触媒による浄化効果および排気特性がTHCと類似していた.
未記述のキリマンジャロ・バンツー諸語に関する横断的文法記述研究

それまで言語学的な記述がなされてこなかったいくつかのキリマンジャロ・バンツー(チャガ)諸語を対象に,同地域を地理的に横断する形で文法記述調査を行った.とくに時制や相,モダリティーを表示する文法形式について,その体系的な言語間対応を明らかにし,資料的空白を補う成果を上げた.それら成果は,2つの国際学会を含む口頭発表や論文をとおして,国内外の研究者コミュニティーに発信した.それまで言語学的な記述がなされてこなかったいくつかのキリマンジャロ・バンツー(チャガ)諸語を対象に,同地域を地理的に横断する形で文法記述調査を行った.とくに時制や相,モダリティーを表示する文法形式について,その体系的な言語間対応を明らかにし,資料的空白を補う成果を上げた.それら成果は,2つの国際学会を含む口頭発表や論文をとおして,国内外の研究者コミュニティーに発信した.当初計画に従って,2回の現地調査を行った(8月23日から9月23日まで,および2月10日から3月10日までの計61日間).第1回調査においては,ルヮ語の補完調査とシハ語の調査(いずれも西部キリマンジャロ諸語,WK)を,第2回調査においてはシハ語の継続調査に加え,中央キリマンジャロ諸語(CK)に分類されるウル語の調査を開始した、いずれの調査においても,対象言語における時制・アスペクト(TA)標示形式の記述とTA体系の構築を第一の目的とした.シハ語に関しては;i)TA体系としては,同じWKに属するルヮ語のそれとかなり並行的であり,過去時制の3対立,未完了動詞における末尾辞の長音化による過去時制表示活用([品川2010]における「状態活用」)といった特性を共有する.ii)一方で,TA概念を標示する形態素自体は,WKよりもCKに典型的であるような形式が用いられている。iii)否定概念の標示に関して,キリマンジャロ諸語全般に広く認められるcliticは付随的にしか用いられず,むしろ動詞構造内における否定接辞(後主語接辞)が体系全般に用いられている,といった事実を明らかにし得た.ウル語に関しては,調査のごく初期段階ではあるが,i)状態活用の不在,ii)否定概念標示法としての声調移動,といった事実が確認されるとともに,WKのルヮ語に認められる進行相のke(e)-の存在など,今後の比較研究に,ともすると示唆を与えるような言語事実の断片も記述し得た.また2度の現地調査に先駆けて,報告者によるWK諸語に関する一次資料と,他研究者によって公刊された記述資料とを詳細に検討し,本研究調査に向けての見通しをまとめた論文([品川2010],以下項目11を参照)を公刊した.当初計画に従って,ウル語(中央キリマンジャロ語群,CK)およびロンボ語の時制アスペクト(TA)表示体系に関する現地調査を行った(8月29日から9月24日まで).ウル語に関しては,TA概念を標示する形態素を網羅的に調査,分析した.その結果得られた主立った特徴として;i)過去時制は,西キリマンジャロ語群(WK,すでに調査したルワ語,シバ語を含む)の3対立体系とは異なり2対立の体系である,ii)未来時制も,WKでは形式的な対立がないのに対し,ウル語では(便宜的に)時間の遠近に対応するi-,t〓i-という2つの形態素が存在する,iii)t〓i-は,習慣相マーカー(ただし過去時制のみ)としても用いられる,といった点が明らかになった.このうちiii)については,品川(2010)で提案した仮説(動詞「知る」に由来する形式は,未来マーカーとして文法化する前段階に習慣相を表示する段階があった)を共時的に裏付ける発見であり,極めて重要な成果である.また,動詞「行く」および「来る」に由来する「意図性」を標示するマーカーの機能について,ウル語,ルワ語,シハ語,さらに今年度から調査を開始したロンボ語(当初予定はケニ方言であったがムクー方言に変更)と比較分析を行った.強い意図性が,WKでは「来る」に由来する形式によって,CKやロンボでは「行く」に由来する形式によって標示されるという「不一致」の現象が確認される.今年度の調査から,その背景には,i)未来時制体系との関わり,ii)文法化の度合い,という2点が関わっている可能性が,実証データから明らかになった,これについては次年度8月に参加が決まっているWorld Congress of African Linguistics(カメルーン,ブエア大学)で発表する.成果公刊の面では,とりわけルワ語の文法概説をまとめた論考を公にできたことは特筆に値する,この言語の文法記述が公刊されるのは,世界的に見ても例がない.本研究の目的は,キリマンジャロ・バンツー諸語における,文法形式の体系的対応関係を明らかにすべく,とくに,先行研究において十分な調査が行われていなかった諸言語を対象に記述,分析を行い,同言語群を構成する諸言語の類型的多様性を明らかにすることであった.本助成事業によって行われた現地調査は,平成22年度2回(ルヮ語,シハ語,ウル語),23年度1回(ウル語),24年度1回(ロンボ語)の計4回行い,これは当初計画どおりである.

本研究の成果をもとに平成24年度に発表した研究業績は,学会発表5本と図書(分担執筆)1本である.これらのうち,当初研究計画において重視していた,海外のアフリカ諸語研究コミュニティーにむけての研究報告として,World Congress on African Linguistics(カメルーン,ブエア大学),およびColloquium on African Languages and Linguistics(オランダ,ライデン大学)の2つの国際学会において口頭発表を行ったことは,特筆すべき成果である.いずれの発表も,本助成研究のテーマである時制・アスペクト表示にかかる機能形態素のキリマンジャロ・バンツー諸語間の対応関係を扱ったものであり,また先行研究において見出されていなかった知見を含むものである.一方,分担執筆論文は,キリマンジャロ・バンツー諸語の形態論的諸特徴と,同様に膠着型の語構成をとる日本語の動詞述語を対照するという,これまでになされてこなかった試みであり,日本語研究者を含む,国内の研究コミュニティーに向けた成果発信である.当初計画で予定したウル語,またロンボ語の一変種であるムクー方言(当初はケニ方言を予定)の調査を順調に遂行し,有意義な記述資料を得ることができている.成果公刊についても,国内はもとより世界的にもその詳細な記述が著されていないルワ語の文法概説を出版した.今年度は,海外の研究者コミュニティーへの発信について目立った活動を行い得なかったが,すでに次年度に国際会議で発表することが決まっている(査読済み).24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
自然界構造物の観察に基づく「最適構造・微細組織設計学」の創成

これまでに研究・開発されてきた数多くの機械材料は,用いられる環境・時間経過において経年変化を生じ,性能劣化や機能喪失および機械構造物の損傷・破壊といった問題を抱えている.一方,材料の機能・性能は材料を構成する原子・分子のもつ固有の特性のみならず,それらの配列,すなわち微細組織に強く依存することが明らかとなってきている.本研究では,地球上の多様な環境で試され,環境に適した最適構造・微細組織を有する自然界構造物-樹木,岩石,貝など-から機能・性能発現のための最適構造・微細組織に関する知見を得るために,自然界構造物の内部構造・微細組織をナノ・メゾレベルで観察し,多様な自然環境の下で形成あるいは成長した自然界構造物の優れた機能・性能とそれを発現させている最適構造・微細組織との関連を明らかにし,得られる知見から金属材料,セラミックス,半導体に対してさらなる新機能・高性能を発現させるための「最適構造・微細組織設計学」の創成を目的に行われた.本年度は,自然界構造物として貝殻(ハマグリ)に注目し,その内部構造・微細組織の観察を行った.ハマグリ貝の断面は,外層表面,内部層,内部表面の3層構造から構成されており,外層表面部は,アラゴナイト(CaCO_3)結晶が表面に対して45°の角度をなす交差ラメラ微細組織を有しいる.このような規則的な交差ラメラ組織を有することにより,外部応力に対して層状の積層面内で弾性的なずれが起こり,応力を緩和することができると考えられる.また,ビッカース硬度試験を用いて測定された破壊靱性値は,1.72MPa・m^<1/2>であり,シリコンの破壊靱性値よりも高い.交差ラメラ組織を有することでクラックの偏向効果によりクラックの伝播が抑制され,破壊靱性が高められていると考えられる.存命中のハマグリには,交差ラメラ組織の積層面間には有機物が存在するためにさらに破壊靱性が高いと予想される.これまでに研究・開発されてきた数多くの機械材料は,用いられる環境・時間経過において経年変化を生じ,性能劣化や機能喪失および機械構造物の損傷・破壊といった問題を抱えている.一方,材料の機能・性能は材料を構成する原子・分子のもつ固有の特性のみならず,それらの配列,すなわち微細組織に強く依存することが明らかとなってきている.本研究では,地球上の多様な環境で試され,環境に適した最適構造・微細組織を有する自然界構造物-樹木,岩石,貝など-から機能・性能発現のための最適構造・微細組織に関する知見を得るために,自然界構造物の内部構造・微細組織をナノ・メゾレベルで観察し,多様な自然環境の下で形成あるいは成長した自然界構造物の優れた機能・性能とそれを発現させている最適構造・微細組織との関連を明らかにし,得られる知見から金属材料,セラミックス,半導体に対してさらなる新機能・高性能を発現させるための「最適構造・微細組織設計学」の創成を目的に行われた.本年度は,自然界構造物として貝殻(ハマグリ)に注目し,その内部構造・微細組織の観察を行った.ハマグリ貝の断面は,外層表面,内部層,内部表面の3層構造から構成されており,外層表面部は,アラゴナイト(CaCO_3)結晶が表面に対して45°の角度をなす交差ラメラ微細組織を有しいる.このような規則的な交差ラメラ組織を有することにより,外部応力に対して層状の積層面内で弾性的なずれが起こり,応力を緩和することができると考えられる.また,ビッカース硬度試験を用いて測定された破壊靱性値は,1.72MPa・m^<1/2>であり,シリコンの破壊靱性値よりも高い.交差ラメラ組織を有することでクラックの偏向効果によりクラックの伝播が抑制され,破壊靱性が高められていると考えられる.存命中のハマグリには,交差ラメラ組織の積層面間には有機物が存在するためにさらに破壊靱性が高いと予想される.
低温環境下の概日リズムの普遍的振る舞い

24時間周期の生命現象である概日リズムは、周期の温度補償性を有している。本研究プロジェクトにおいては、ほとんど分子メカニズムが未解明である周期の温度補償性に関して、分岐理論の観点から観察・考察を試みた。様々な生物種の低温下の概日リズムを観察し、低温下でリズムが停止するときのの分岐現象の種類を調べたところ、KaiCリン酸化リズム、哺乳類培養細胞・シロイヌナズナ・ショウジョウバエ概日リズムにおいてHopf分岐を介してリズムが消失することを明らかにした。Hopf分岐点近傍では周期が比較的変化せず、振幅が変化することが知られているため、温度補償性のメカニズムと関係していることが推察される。24時間周期の生命現象である概日リズムは、自律振動子であること、温度補償性を持つこと、外部からの周期的な外力に同調することが知られている。本研究プロジェクトにおいては、ほとんど分子メカニズムが未解明であった周期の温度補償性に関して、非線形動力学の分岐理論の知識を用いてアプローチすることを試みた。分岐理論によれば、リミットサイクル振動子(自律的なリズム)がパラメータの変化によって、リズムが失われるときは大きく分けて二つのメカニズムが存在する。一つはHopf分岐と呼ばれ、振幅の低下によってリズムが失われる。二つ目は、Saddle-node分岐と呼ばれ、遅いプロセスが出現しリズムの周期が無限大となることによって、リズムが失われる。本研究提案では、低温下で概日リズムが見られなく現象に着目し、分岐の種類を調べた。その結果シアノバクテリア概日リズムの中心振動体とみなされているKaiCリン酸化リズムにおいては、温度の低下と共に振幅の減少が観察されHopf分岐を介してリズムが失われていることが示唆された。Hopf分岐の理論によれば、自律振動子の振幅が0になる分岐点以後は、減衰振動子に変化すると予言される。この現象も観察された。他の生物の概日リズムは低温下において、どのような分岐でリズムが失われるかを検討したところ、哺乳類培養細胞・シロイヌナズナ・ショウジョウバエ概日リズムにおいても同様に、低温下で振幅の現象が見られ、周期はそれほど変化しなかった。これらの結果は、Hopf分岐点の近傍に多くの生物の概日リズムは存在していることが示唆される。概日リズムを生み出している分子の種類や制御ネットワークの形は種間で相同性があまりない。一方低温環境下では概日リズムが消失することが知られている。非線形動力学の知見によれば、リズムの消えるシナリオは(1)振幅が消失するせいでリズムが消える、(2)ある位相で停止し進まなくなるためリズムが消えるという2つのどちらかである。シアノバクテリア、植物、ハエ、哺乳類培養細胞を利用して、(1)か(2)のシナリオのどちらを採用しているのかを探索し、生物種によらない普遍的な原理の追求を目指す。このシナリオを見極め、周期の温度補償性のメカニズムという概日リズム研究上の未解決問題に部分的だが回答を与えることを本研究の目的とした。今年度は、哺乳類培養細胞とショウジョウバエの個体に対してリズムの測定方法として生物発光という方法を用いて実験を行った。これは概日リズムの制御下にあるプロモータの下流にルシフェラーゼ遺伝子をつないだものを導入し、生物個体は発する発光のリズムを観察することによって概日リズムの観察を行う方法である。生物発光で必要なのはルシフェラーゼ遺伝子の組み替え体、インキュベータと光電子増倍管だけであり、大掛かりな設備は必要としない。今年度の実験結果によれば哺乳類培養細胞に関しては低温で概日リズムの消失が引き起こされた。またその時の消失のシナリオは「(1)振幅が消失するせいでリズムが消える」であり、これはKaiCリン酸化リズムと同じである。当初の期待通り低温消失現象のメカニズムにおいて普遍性を有していると期待される。当初の研究計画では、シアノバクテリア・ハエ・哺乳類・植物の4つに関してリズムを観察することを目標としている。現在の状況は(i)シアノバクテリア:実験のセットアップが完了(ii)ハエ:実験のセットアップが完了、計測中(iii)哺乳類:計測終了(iV)植物:研究のセットアップ中という状況である。おおむね順調に進展していると言える。今年度は未測定の生物(シアノバクテリア・ハエ・植物)に関して計測を進めていく予定である。○物品費:生物発光の測定に必要な消耗品に用いる。○旅費:ヨーロッパ時間生物学会(EBRS)もしくは時間生物学会で成果を発表する。また試料の提供のために出張をおこなう。
都市雨天時排水に起因する内分秘攪乱物質汚染リスクとその低減方策の研究

合流式下水道越流水,道路排水及び道路路肩の堆積物質に含有される内分泌攪乱物質(ノニルフェノール(NP),17βエストラジオール(E2),ベンゾ(a)ピレン(B(a)P))についての実測調査を行い,(1)内分泌攪乱物質に関するデータの蓄積,(2)COD,SS等の他の水質指標との定量的な相関分析,及び(3)道路排水中のB(a)P濃度の予測モデルを構築した。さらに,初期雨水の貯留による負荷軽減対策を評価した。(1)内分泌攪乱物質に関するデータの蓄積1)合流式下水道越流水中のNPの濃度範囲は,0.178.6μg/Lであり,E2の濃度範囲は0.17.5ng/Lである。2)路面堆積物中のB(a)Pの濃度範囲は,11490μg/kg-堆積物量であり,道路排水中のB(a)Pの濃度範囲は,0.12.2μg/Lである。(2)他の水質指標との定量的な相関分析1)合流式下水道越流水越流水のCOD濃度が高くなるにつれNP,E2濃度ともに高くなる。累乗近似によるNP,E2濃度とCOD,BOD,SS濃度との相関係数(R)はそれぞれ0.760.88と高い。しかし,T-NとNP,E2濃度はともに相関は低い。そのため,既に構築されているCODのモデル式を用いて,越流水中のNPとE2濃度が予測できる。2)路面堆積物・道路排水路面堆積物のB(a)P濃度はSS濃度が高くなるにつれ上昇している。B(a)P濃度はCOD濃度との相関も見られるが,SS濃度との相関の方が高く,相関係数はR=0.84である。また,道路排水のSSとB(a)P濃度の相関は,路面堆積物のSSとB(a)P濃度ほど高くないが,一定の相関はある。そのため,路面堆積物,道路排水ともにSSのモデル式を用いてB(a)P濃度を予測できる。(3)道路排水中のB(a)P濃度の予測モデル(4)高濃度B(a)Pの流出抑制効果1)小規模調整池を設置した場合の年間解析を行った結果,降雨により削減効果は異なるが,B(a)Pの流出を6090%削減できる。
東アジアにおける古墳時代併行期の金属製容器の編年と性格に対する研究

本年度は,これまで行えていなかった群馬県,埼玉県,長野県出土の金属製容器を中心に実測等資料化作業と出土遺跡関連文献収集を行った。資料化作業は,群馬県石原稲荷山古墳,富士山I遺跡1号墳,綿貫観音山古墳,有馬遺跡,荒砥洗橋遺跡,烏羽遺跡,下東西清水上遺跡,融通寺遺跡,国分境遺跡,白倉下原遺跡,元総社西川、塚田中原遺跡,山王廃寺,(伝)伊勢峙市波志江,埼玉県西原1号墳,(伝)児玉郡上里町,長野県塚原大塚古墳,南方古墳,島立南栗遺跡,下神遺跡,三間沢川左岸遺跡,辻前遺跡,恒川遺跡田中・倉垣外地籍,神奈川県赤田1号墳,岐阜県美濃国府跡出土の銅製容器について行った。また,韓国の舒川玉北里1号墳,武寧王陵,皇吾洞34号墳,池山洞44号墳,達城55号墳,忍冬塚古墳,鶏林路,弥勒寺址,雁鴨池,永川龍渓洞出土の銅製容器についても観察等資料化作業を行った。これによって主な出土例の資料化が達成できたため,次に,朝鮮半島と日本列島から出土した金属製容器の細部形態を指標に編年を行った。その結果,朝鮮半島の中において,体部外面の装飾が,多条の突線によるもの,突線と突線の間を匙面取りするもの,突線ぶ形骸化した二条の沈線とその間を匙面取りするもの,多条の沈線によるもの,という大きな変化の流れがあることが分かった。突線が形骸化して二条沈線化することには,中国大陸からの影響がある。二条沈線とその間を匙面取りする段階の製品から,朝鮮半島から日本列島への搬入が始まり,古墳から出土している。多条沈線の段階から日本列島での出土例が急増するため国産化した可能性もあるが,同じ段階の製品が朝鮮半島でも同時に急増するため,全てが搬入品の可能性もある。一部中国大陸産の多条沈線の製品も日本列島に搬入されている。また,日本国内において銅鏡は,同型式の製品が広域に分布するが,各地域内では重鋺セットとなっていたであろう口径の異なる同型式の製品が多く分布することから,畿内から配布され,地域中央から再配布された威信財の可能性が高いと考えられた。本年度は日本国内の金属製容器実測等資料化作業と出土遺跡関連文献収集、新資料情報収集を中心に行なった。九州、中国、近畿地方については資料化作業がほぼ終了しているため、出土遺跡周辺関連遺跡文献の収集を行なった。本年度の資料化作業は山口県の濡田廃寺、見島ジーコンボ古墳群で、島根県の上塩冶横穴墓群、大座西2号墳で、鳥取県の黒本谷古墳で、静岡県の須津大塚古墳、西畑屋遺跡、中石田宮下古墳、萩ヶ谷A2号墳、翁山13号墳、賤機山古墳、宗小路19号墳で、山梨県の寺の前古墳、狐塚古墳、大原遺跡、稲荷塚古墳で、神奈川県の総世寺裏古墳、坪ノ内・宮ノ前遺跡、宮ヶ瀬遺跡、用田南原遺跡、浄元寺裏1号横穴墓、日向3号横穴墓、岩井戸横穴墓群で、千葉県の油井古塚原31号墳、高岡大山遺跡、嶺岡東上牧遺跡、新堀1号横穴墓、殿塚古墳で、宮城県の壇の越遺跡、川北横穴墓群、山王遺跡、大年寺山横穴墓、今熊野遺跡、高崎遺跡、市川橋遺跡で行い、山陰、東海、南関東地方と東北地方の一部について行なった。同時に資料化作業を行なった容器出土遺跡周辺の関連遺跡文献収集も行なった。朝鮮半島出土例については関連研究集会に参加し情報収集を行なった結果、出土遺跡名はほぼ把握し、文献収集を続けている。来年度は残された日本の地方と朝鮮半島について資料化作業を行なう予定である。また、実測図のデジタルトレースを逐次行ない、デジタル写真、観察結果、参考文献などついてデータ入力を行い、データベース作成前段階の基礎作業も行なっている。金属製容器模倣土器資料については大阪府陶邑窯TG63-1号窯、KM3号窯、TG206号窯、TG40-III号窯、KM301号窯、KM131号窯、KM35号窯、MT220号窯において出土していることを確認した。地方についても検索中である。本年度は日本国内及び韓国の金属製容器実測等資料化作業と出土遺跡関連文献収集、新資料情報収集を中心に行なった。資料化作業は、東京国立博物館所蔵の福島県蝦夷穴古墳、群馬県五霊神社古墳、前橋市総社町付近、栃木県足利公園麓古墳、埼玉県小見真観寺古墳、千葉県鶴巻塚古墳、静岡県中山古墳、清水公園古墳、石川県高畠経塚古墳、三重県保子里車塚古墳、上村古墳(志島10号墳)、奈良県三番双古墳、兵庫県神戸市垂水区長谷光松、鳥取県谷奥所在古墳、山口県糘塚横穴墓群、佐賀県島田塚古墳出土の銅製容器、及び徳川頼貞寄贈銅製容器について行った他、東京大学所蔵の群馬県(伝)諏訪神社北古墳の東の古墳、房子塚古墳、埼玉県埼玉将軍山古墳、山梨県(旧)北巨摩郡日野春村日野原、静岡県(旧)安倍郡、韓国水精峯2号墳出土の銅製容器、及び群馬県(旧)群馬郡瀧川村佐藤錠太郎氏寄贈銅製容器について行った。