hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
寄生性アピコンプレキサ特異的な細胞内輸送の解析

マラリア原虫の赤血球細胞質のエンドサイトーシスには低分子量GTPaseのPfRab5aが関与することが報告されていた。本研究で、PfRab5には3つのアイソタイプが存在し、その中のPfRab5bは膜への結合がN末端のミリストイル化に依存するモチーフを持つことが分かった。Rab5bはマラリア全種とトキソプラズマに存在した。PfRab5bの赤内期での発現を確認した。PfRab5bの細胞内局在や機能を解析するために大腸菌でリコンビナントタンパク質の発現を試みたところ、コドンを大腸菌K12株に最適した人工遺伝子を使用することで、発現効率が上昇した。赤内期のマラリア原虫は寄生胞膜を介して赤血球細胞質中のヘモグロビンを取り込むことで、栄養源を摂取する。マラリア原虫のエンドサイトーシスには低分子量GTPaseのPfRab5aが関与することが報告されていた。本研究で、PfRab5には3つのアイソタイプが存在し、その中のPfRab5bと名付けたアイソタイプは膜への結合がN末端のミリストイル化に依存することが分かった。熱帯熱マラリアだけでなく、ミリストイル化されるRab5bを持つ原虫は、全てのマラリア原虫種に保存すると共に、他のアピコンプレキサ(Toxoplasma gondii, Babesia bovis)にも保存されていた。一方で、細胞内のRabのレパートリーがさらに単純化したアピコンプレキサ(Theileria annulata, Cryptosporidium parvum)またはアルベオラータ生物群に分類される繊毛虫(Tetrahymena thermophila, Paramecium tetraurelia)にはRab5の多様化ならびにN末端のミリストイル化は存在しなかった。熱帯熱マラリア原虫におけるRab5bの機能を解析するために、FCR3株のトロフォゾイト/スカイゾント期よりcDNAを合成し、クローニングを試みた。最も発現の高いPfRab5アイソタイプは5aであり、次にPfRab5cの発現が高かった。PfRab5bは最も発現量が少ないもののトロフォゾイト/スカイゾント期に発現していることが確認された。次に、抗体作製と生化学実験のために大腸菌内でリコンビナント蛋白質の発現を試みた。GSTやHis融合蛋白質等、複数の発現条件を検討した結果、pCold1ベクターによる低温条件でのタンパクの発現誘導、かつ大腸菌内でのシャペロンとの共発現(groES, groEL)によって、可溶性画分に組換え蛋白質を発現させることに成功した。熱帯熱マラリアだけでなく、ミリストイル化されるRab5bを持つ原虫は、全てのマラリア原虫種とトキソプラズマに保存していた。PfRab5bの細胞内局在や機能を解析するために大腸菌内でリコンビナントタンパク質を発現精製し、抗体を作成することを試みた。これまで、GSTやHis融合蛋白質等、複数の発現条件を検討した結果、pCold1ベクターによる低温条件でのタンパクの発現誘導、かつ大腸菌内でのシャペロンとの共発現(groES,groEL)によって、可溶性画分に組換え蛋白質を発現させることに成功した。しかし、可溶性画分に分画されるタンパク質量が十分ではなく、抗体を作製するのには不十分であった。最終的に、コドンを大腸菌K12株に最適した人口遺伝子PfRab5bを合成し、シャペロン能を持つpColdTFベクターで発現を試みた。人工合成遺伝子とゲノム配列のヌクレオチドレベルでの相同性は75%であった。大腸菌をmid-logまで培養した後、22°Cで0.1mMのIPTGで18時間発現誘導をかけた。約半分の発現したタンパク質が可溶性に文画され、400mlの大腸菌培養液から抗体作成に十分な1.7mgのリコンビナントタンパク質を得た。この人工合成遺伝子で得られたリコンビナントタンパク質は抗体を作成するのに使用されるとともに、in vitroでPfRab5bとの結合タンパク質の探索にも使用可能である。
金ナノ粒子とレーザー光を利用した受精卵の分化制御機構の解明

受精卵の細胞分裂は最初は空間的な位置関係も含め均等に起こるが、数回後の分裂からは細胞の位置や役割は均一ではなくなる。着床前には将来胎仔になる細胞と将来胎盤になる細胞に分化するが、この分化がいつどのようにして起こるのかは分かっていない。本研究では、受精直後の胚に金ナノ粒子と温度上昇により遺伝子発現を誘導できるプラスミドDNAを取り込ませ、細胞分裂が進んだ時点で受精卵の特定の割球にレーザー光を照射することで、金ナノ粒子を振動させその割球の温度を上昇させる。温度が上昇した割球で分化誘導を制御するエピジェネティックな修飾に関わる遺伝子を発現させ、受精卵で起こる最初の分化の制御機構を明らかにする。
Bacillus属細菌による高粘性多糖の生産と化学的性質

我々の研究室において、土壌から分離したBacillus属細菌が、グルコースを炭素源とする半合成培地中に高粘度の多糖を生産することが見いだされた。この微生物多糖の収量が最大となる生産条件について検討を行った。また、培養液からの多糖の分離・精製方法についても検討した。1.培地中に様々な糖類、アミノ酸・有機窒素・無機窒素を加えて培養を行ったところ、炭素源としてグルコース1%、窒素源としてアスパラギン0.05%用いたときに収量が最大となった。2.培地の初発pHを49の6段階に調整して培養を行ったところ、pH78が最適であり、以後の培養はpH7で行った。3.培養温度を25°C、30°C、35°C、40°Cの4段階に変えて培養を行ったところ、30°Cで培養した場合に収量が最大となった。特に30°Cを越えると収量がかなり落ちた。4.300ml容三角フラスコ中の培地の量を50ml、100ml、150ml、200mlと変えて培養し、最適通気量を調べたところ、最小量のとき最大となり本多糖は好気的な条件下で多量の多糖を生産することがわかった。5.培養液からの多糖の分離・精製は、次のような方法で行った。まず遠心分離で培養液から菌体を除去し、臭化セチルトリメチルアンモニウムで多糖のみを沈殿させた後、これを塩化ナトリウム溶液で溶解し、ナトリウム存在下でエタノールを加えて多糖を沈殿させ、水に溶解して透析を行い、凍結乾燥して精製標品とした。
舌と喉頭運動を利用した摂食嚥下機能の評価

健康や生命のリスクファクターである誤嚥を予防するためには,嚥下機能評価法の確立が重要であるとともに,より簡便に嚥下機能を評価できる測定法が望まれている.そこで我々は,嚥下機能の評価法として舌圧,喉頭運動,嚥下音に着目し,簡易測定法と口蓋床測定法を開発し,その有効性を検討した.また,簡易法を用いて,加齢や自立状態が嚥下機能に及ぼす影響を調査するために,高齢者や要介護高齢者を対象に嚥下動態を観察した.さらに,摂食・嚥下リハビリテーション法の有効性を検討するために,健常若年者を対象に,口蓋形態,体幹角度,食品の味の調節が嚥下機能に及ぼす影響を観察した.その結果,以下の結論を得た.1.簡便測定法と口蓋床測定法では同様の測定結果が得られ,その有効性が示唆された.2.最大舌圧は加齢により減少した.特に要介護高齢者では有意に小さな値を示した.舌や喉頭運動の発現から嚥下音の発生までの時間は,要介護高齢者で長かった.舌や喉頭運動の波形発現から最大値発現までの時間および波形消失までの時間は,健常高齢者と要介護高齢者で長かった.本測定法により加齢と自立状態による嚥下機能の変化を評価できた.3.最大舌圧は口蓋板の厚みにより増加したことから,嚥下時の舌による食塊の送り込み能力の向上が確認され,嚥下補助床の有効性が示唆された.最大喉頭運動量は体幹の後傾により有意に減少した.舌や喉頭運動の波形発現から嚥下音の発生までの時間は,仰臥位で座位より短かった.波形の発現から最大値発現までの時間は,喉頭運動で仰臥位が座位より有意に短かった.以上ことから30度仰臥位での食事指導の有効性が示唆された.食品の味は本測定結果に影響を与えなかった.今回新たに開発した測定法は,嚥下機能を簡便にかつ効果的に評価できた.嚥下機能は加齢や自立状態,口蓋形態の変化,体幹角度等さまざまな条件の変化によって影響を受けた.健康や生命のリスクファクターである誤嚥を予防するためには,嚥下機能評価法の確立が重要であるとともに,より簡便に嚥下機能を評価できる測定法が望まれている.そこで我々は,嚥下機能の評価法として舌圧,喉頭運動,嚥下音に着目し,簡易測定法と口蓋床測定法を開発し,その有効性を検討した.また,簡易法を用いて,加齢や自立状態が嚥下機能に及ぼす影響を調査するために,高齢者や要介護高齢者を対象に嚥下動態を観察した.さらに,摂食・嚥下リハビリテーション法の有効性を検討するために,健常若年者を対象に,口蓋形態,体幹角度,食品の味の調節が嚥下機能に及ぼす影響を観察した.その結果,以下の結論を得た.1.簡便測定法と口蓋床測定法では同様の測定結果が得られ,その有効性が示唆された.2.最大舌圧は加齢により減少した.特に要介護高齢者では有意に小さな値を示した.舌や喉頭運動の発現から嚥下音の発生までの時間は,要介護高齢者で長かった.舌や喉頭運動の波形発現から最大値発現までの時間および波形消失までの時間は,健常高齢者と要介護高齢者で長かった.本測定法により加齢と自立状態による嚥下機能の変化を評価できた.3.最大舌圧は口蓋板の厚みにより増加したことから,嚥下時の舌による食塊の送り込み能力の向上が確認され,嚥下補助床の有効性が示唆された.最大喉頭運動量は体幹の後傾により有意に減少した.舌や喉頭運動の波形発現から嚥下音の発生までの時間は,仰臥位で座位より短かった.波形の発現から最大値発現までの時間は,喉頭運動で仰臥位が座位より有意に短かった.以上ことから30度仰臥位での食事指導の有効性が示唆された.食品の味は本測定結果に影響を与えなかった.今回新たに開発した測定法は,嚥下機能を簡便にかつ効果的に評価できた.嚥下機能は加齢や自立状態,口蓋形態の変化,体幹角度等さまざまな条件の変化によって影響を受けた.本研究では,、口腔機能の一つである摂食嚥下機能への加齢の影響を調査することを目的とし,摂食嚥下運動の適切な評価法を確立するとともに,舌特有の味覚による感覚情報と口腔機能への関連を調査した.被験者は個性正常咬合を有する健常有歯顎者(男性5名,女性3名,計8名,平均年齢26.1歳)とした.

被験食品は塩味としてNaCl,甘味としてショ糖,酸味として酒石酸,苦味として塩酸キニーネの各水溶液,コントロールの無味として,蒸留水を用いて5%ゼラチンゼリー5gを作製した.測定項目は小型圧力センサによる舌接触圧(以下,舌圧)とひずみゲージによる喉頭運動,喉頭における嚥下音,下顎切歯部の三次元的な下顎運動とした.分析は下顎運動において見られる安定した咀嚼運動時の最終ストロークが終了した時点を咀嚼嚥下移行時点とし,時間関係の基準点とした.舌圧,喉頭運動の波形上で波形発現時間,最大値発現時間,波形終了時間の3計測点を求め,咀嚼嚥下移行時点との時間関係と運動開始時点と最大値発現時間との出力差から最大舌圧を求めた.また,波形発現時間から最大値発現時間を最大値発現までの所要時間,波形発現時間から波形終了時間を総嚥下時間として算出した.嚥下音は最大振幅時点を嚥下音発生時間とした.その結果,味覚を付与することにより,舌や喉頭運動の時間関係に対しての影響がみられた.また,最大舌圧と喉頭の最大運動量は,全ての味で無味より小さくなる傾向が見られた.このことから嚥下運動の前段階である咀嚼期での味覚の重要性が考えられる.次年度は,健常者のデータを詳細に検討し,摂食嚥下運動の評価について検討するとともに,味の濃度についても調査を行い,高齢者を被験者とした加齢による影響を調査する考えである.健康や生命のリスクファクターである誤嚥を予防するためには,嚥下機能評価法の確立が重要であるとともに,より簡便に嚥下機能を評価できる測定法が望まれている.そこで我々は,嚥下機能の評価法として舌圧,喉頭運動,嚥下音に着目し,簡易測定法と口蓋床測定法を開発し,その有効性を検討した.また,簡易法を用いて,加齢や自立状態が嚥下機能に及ぼす影響を調査するために,高齢者や要介護高齢者を対象に嚥下動態を観察した.さらに,摂食・嚥下リハビリテーション法の有効性を検討するために,健常若年者を対象に,口蓋形態,体幹角度,食品の味の調節が嚥下機能に及ぼす影響を観察した.その結果,以下の結論を得た.1.簡便測定法と口蓋床測定法では同様の測定結果が得られ,その有効性が示唆された.2.最大舌圧は加齢により減少した.特に要介護高齢者では有意に小さな値を示した.舌や喉頭運動の発現から嚥下音の発生までの時間は,要介護高齢者で長かった.舌や喉頭運動の波形発現から最大値発現までの時間および波形消失までの時間は,健常高齢者と要介護高齢者で長かった.本測定法により加齢と自立状態による嚥下機能の変化を評価できた.3.最大舌圧は口蓋板の厚みにより増加したことから,嚥下時の舌による食塊の送り込み能力の向上が確認され,嚥下補助床の有効性が示唆された.最大喉頭運動量は体幹の後傾により有意に減少した.舌や喉頭運動の波形発現から嚥下音の発生までの時間は,仰臥位で座位より短かった.波形の発現から最大値発現までの時間は,喉頭運動で仰臥位が座位より有意に短かった.以上ことから30度仰臥位での食事指導の有効性が示唆された.食品の味は本測定結果に影響を与えなかった,今回新たに開発した測定法は,嚥下機能を簡便にかつ効果的に評価できた.嚥下機能は加齢や自立状態,口蓋形態の変化,体幹角度等さまざまな条件の変化によって影響を受けた.
神経ペプチドを用いた難治性自己免疫性眼疾患再発抑制の試み

[目的]これまでの我々の研究により、マウス実験的ぶどう膜炎回復後脾臓内に抗原特異的免疫制御性T細胞が誘導され、この細胞集団を同系マウスに養子移入すると実験的ぶどう膜炎を抑制できる。本年度の研究目的はこの制御性T細胞の誘導・活性化機序をもちいた「同種異系網膜移植拒絶反応の制御」である。[実験方法と結果]研究計画書に記載した通り、実験的ぶどう膜炎を起こさずにぶどう膜炎特異的制御性T細胞(Treg)を誘導する方法を確立し、それを同種異系網膜移植拒絶反応抑制に応用した。手術顕微鏡下でGFP蛍光トランスジェニックマウス(H-2^b)から網膜組織片を摘出し、異系マウスであるB10RIII(H-2^r)硝子体内に注入した。半数のマウスにはB10.RIII由来のTregを上述のプロトコールに従って誘導し、養子移入した。残りの半数はTregを養子移入せずに対照群とし、実際に網膜視細胞が生存しているかを視細胞蛋白(リカバリン)抗体で免疫染色することにより、また、免疫細胞の浸潤の有無をGSレクチンとCD3抗体免疫染色により観察・評価した。→対照群は2週間後には75%のマウスで網膜移植片が完全に拒絶、吸収された。→一方Treg移入群は全例で移植片が生存し、移植片サイズも有意に大きかった。→Treg移入群は網膜視細胞が多数生存していたが、対照群では視細胞はほとんど拒絶・死滅していた。→免疫細胞は両群ともにみられた。[まとめと考察]同種異系移植片内に免疫細胞が浸潤していたにもかかわらず、網膜組織片も網膜視細胞も長期間生着・生存した。本免疫機構を用いることにより、単に同種異系網膜移植片が大きいだけでなく、網膜視細胞を「生存」させることが出来る。さらに、本機構は眼のみならず他の臓器移植分野でも有用である可能性がある。(753字)目的:現在多くの自己免疫性眼疾患に対して必ずしも再発を抑制することはできず、眼発作の再発・遷延化はしばしば失明の原因となる。げっ歯類の実験的自己免疫性網膜ぶどう膜炎(EAU)はヒト内因性ぶどう膜炎の動物モデルであるが、ヒトと異なり自然に再発することはない。この機序をさらに検討することにより、自己免疫疾患の再発予防につながる成果を得たい。実験方法:研究計画書に記載した通り、生体内で制御性T細胞が誘導される時期とその特徴、誘導条件を検討した。B10.RIII(H-2^r)、C57BL/6(H-2^b)、またはアルファメラノサイト刺激ホルモン(α-MSH)受容体の一つであるメラノコルチン5受容体のノックアウトマウス(MC5rKO, H-2^b)を視細胞間レチノイド結合蛋白(IRBP)ペプチドで免疫してEAUを誘導した。その後脾臓細胞を回収し、同系のEAU感受性マウスに養子移入することにより、以下の結果を得た。1 EAUから回復したマウス脾臓細胞を養子移入することにより、同系マウスのEAUは軽症化した。2制御性T細胞出現は免疫後21日以降であった。これはEAUがピークから回復へ向かう時期である。3本細胞集団はCD4(+)CD25(+)であり、ナイーブマウス、および免疫直後のマウスにはみられない。4免疫前に眼球を摘出することにより、本細胞は誘導されなくなった。5 MC5rKOマウスでは制御性T細胞は誘導されず、容易にEAUが再発した。本細胞はぶどう膜炎再発抵抗性に関与しており、その誘導には標的器官である眼、眼炎症とα-MSHの受容体が必須であろと考えられる。本研究の目的はこの制御性T細胞の誘導・活性化機序をもちいた「自己免疫疾患の再発予防」と、その応用としての「同種異系網膜移植拒絶反応の制御」である。[実験方法と結果]研究計画書に記載した通り、実験的ぶどう膜炎を起こさずにぶどう膜炎特異的制御性T細胞(Treg)を誘導する方法を確立し、さらにそれを同種異系網膜移植拒絶反応抑制に応用した。1.C57BL/6(H-2^b)を実験的自己免疫性網膜ぶどう膜炎(EAU)惹起抗原ペプチド(IRBP1-20)で免疫し、所属リンパ節よりT細胞を回収した。回収したT細胞を抗原提示細胞(APC)とin vitroで培養した。、その際アルファメラノサイト刺激ホルモン(α-MSH)と形質転換成長因子(TGF-β_2)を加えることでTregを誘導し、同系ぶどう膜炎惹起マウスへ養子移入してぶどう膜炎抑制能を観察した。→Treg移入群は対照群と比較して有意にEAUが軽症化した。2.手術顕微鏡下でGFP蛍光トランスジェニックマウス(H-2^b)より網膜組織片を摘出し、異系マウスであるB10RIII(H-2^r)硝子体内に注入した。残りの半数はTregを養子移入せずに対照群とし、両群の移植片拒絶程度を経時的に観察・評価した。

→対照群は2週間後には75%のマウスで網膜移植片が完全に拒絶、吸収された。→一方Treg移入群は全例で移植片が生存し、移植片サイズも有意に大きかった。[まとめと考察]本細胞はぶどう膜炎を経験しなくても誘導することが可能であり、眼炎症のみならず臓器移植分野でも有用である可能性がある。[目的]これまでの我々の研究により、マウス実験的ぶどう膜炎回復後脾臓内に抗原特異的免疫制御性T細胞が誘導され、この細胞集団を同系マウスに養子移入すると実験的ぶどう膜炎を抑制できる。本年度の研究目的はこの制御性T細胞の誘導・活性化機序をもちいた「同種異系網膜移植拒絶反応の制御」である。[実験方法と結果]研究計画書に記載した通り、実験的ぶどう膜炎を起こさずにぶどう膜炎特異的制御性T細胞(Treg)を誘導する方法を確立し、それを同種異系網膜移植拒絶反応抑制に応用した。手術顕微鏡下でGFP蛍光トランスジェニックマウス(H-2^b)から網膜組織片を摘出し、異系マウスであるB10RIII(H-2^r)硝子体内に注入した。半数のマウスにはB10.RIII由来のTregを上述のプロトコールに従って誘導し、養子移入した。残りの半数はTregを養子移入せずに対照群とし、実際に網膜視細胞が生存しているかを視細胞蛋白(リカバリン)抗体で免疫染色することにより、また、免疫細胞の浸潤の有無をGSレクチンとCD3抗体免疫染色により観察・評価した。→Treg移入群は網膜視細胞が多数生存していたが、対照群では視細胞はほとんど拒絶・死滅していた。→免疫細胞は両群ともにみられた。[まとめと考察]同種異系移植片内に免疫細胞が浸潤していたにもかかわらず、網膜組織片も網膜視細胞も長期間生着・生存した。本免疫機構を用いることにより、単に同種異系網膜移植片が大きいだけでなく、網膜視細胞を「生存」させることが出来る。さらに、本機構は眼のみならず他の臓器移植分野でも有用である可能性がある。(753字)
在日朝鮮人における文学活動と民族意識の変化―組織の機関紙を通して

本研究は、在日朝鮮人の組織における各機関紙(『朝鮮新報』、『民団新聞』、『統一日報』)を中心に、在日朝鮮人作家の文学活動の基盤や民族意識の変化への組織の影響などを比較分析し、在日朝鮮人文学の特徴と全体像をより明確にすることである。具体的な研究課題の対象になるのは、1950年代半ばから1960年代後半までの在日朝鮮人組織の機関紙に載せられている作品や評論、座談会などの記事である。4年間時期を分けて資料調査を進めながら比較分析を行い、在日朝鮮人においての文学活動の環境がどうだったかについて把握することができた。研究の対象期間の間に、在日朝鮮人作家の作品が掲載されたのは、総連機関紙『朝鮮新報』の方が圧倒的に多かった。『朝鮮新報』は、三つの新聞の中で、唯一朝鮮語で発行していた。在日朝鮮人は、これを通して朝鮮語及び祖国への誇りを持つようになり、民族意識が『民団新聞』と『統一日報』より『朝鮮新報』の方がより強く現われていた。『朝鮮新報』に掲載されている作品の中には、「文芸作品懸賞募集」より当選されたものもある。作品の完成度は高いとは言えないが、新人作家を発掘しようとしていたのが分かる。また1965年ごろには4ヵ国語で発行するほど印刷技術が発展しており、積極的に文学活動ができる環境が整えられていた。在日朝鮮人の機関紙を取り上げる本研究は、在日朝鮮人、そしてその文学の研究方法を捉え返す作業として意義を持つと考えている。これらの成果は、『在日朝鮮人メディアと戦後文化談論』(2018年、博文社(韓国))と『日本文化学報』(第78輯、2018年、韓国)、そして2019年2月にシンポジウム「在日朝鮮人における文学活動ー組織の機関紙を通してー」などを通して公開した。本研究は、在日朝鮮人の組織における各新聞(「朝鮮新報」、「民団新聞」、「統一日報」)を中心に、在日朝鮮人作家の文学活動の基盤、文学の方向付け、そして民族意識の変化への組織の影響などを比較分析し、在日朝鮮人文学の特徴と全体像をより明確にするものである。またこれまで取り扱われていなかった資料を詳細に見ることにより、在日朝鮮人社会やその文学の変容を捉え直すことも本研究の目的としている。2015年度の研究実施計画に沿って、1954年から1958年の間に「朝鮮新報」と「民団新聞」に掲載された文学関係の記事を作家別、ジャンル別(座談会、書評、小説、エッセイなど)に分けて内容を把握し分析した。その結果として、民団系より総連系の「解放新聞」(現在の「朝鮮新報」)の方が、民族教育と関わる記事が多く、文学活動が活発に行われていたことが分かった。民団系の場合は新聞に掲載された作品が少なく、載せられた作品は日本語であり、在日朝鮮人が書いたものというより韓国で発表された作品を翻訳し載せたもので、在日朝鮮人が書いたものは少ないと思われる。総連系の場合は、作品の文は滑らかではないものが多いものの、朝鮮語で書かれており、在日朝鮮人の社会や朝鮮半島の当時の状況など、様々な主題をもって書かれている。また「女性」が強調されている記事が多く、1950年代に女性への教育が積極的に行われ、全体的に民族教育への関心が高まっていたことが分かった。2015年度の研究内容をまとめたものを2016年5月21日に日本比較文化学会にて発表する予定である。本研究は、資料を調査し収集した上、作品などの内容を把握し分析を行うものである。学期中に資料が保管されている国立国会図書館(東京や関西)などに長期間資料調査に出かけることができない状況であったため、夏季より資料調査を行いはじめたので、やや遅れている状況であるといえる。2015年度に資料調査を行った、1952年度後半から1953年度の総連系の「解放新聞」、民団系の機関紙に載せられている作品や記事の内容を把握し分析したものを2016年5月21日に日本比較文化学会にて発表する予定である。計画していた資料を全て収集できなかったものの、上記の資料の分だけでも膨大な量であり、全体的な進歩状況を考えると順調であり、少し成果は上げられたと考えられる。28年度は、1959年から1963年の間に発行された『朝鮮新報』と『民団新聞』、さらに『統一日報』(1959年から発行)に載せられた文学関連記事を調べ資料収集した。本年度には、総連系の機関紙『朝鮮民報』と『朝鮮時報』を中心に研究を行った。収集した資料は、作家別、ジャンル別(座談会、書評、小説、エッセイなど)に分けて内容を把握し分析した。『朝鮮民報』(朝鮮語版)は『解放新聞』に引き続いて朝鮮人にとって誇りを持つ唯一の新聞として認識されていたが、時代や状況の変化により記事や作品の変化が見られる。例えば、『解放新聞』の時も「文芸作品懸賞募集」が行われたものの、当選された作品が連載することはなかったが、『朝鮮民報』には連載されていた。そして子供をはじめ、成人、特に女性に民族教育が勧められており、また読者の興味が湧くようにレイアウトや内容が読みやすく分かりやすく工夫されていることが分かる。『朝鮮総連』(日本語版)には当時北朝鮮への帰国事業が行われていた時期だったので、帰国に関するエッセーや詩が多く載せられていた。

ところが、『朝鮮時報』に改題してからは北朝鮮に帰った人々の便りをはじめ、北朝鮮の状況、そして日本における朝鮮人の民族教育に関する記事が中心になっていた。『朝鮮民報』及び『朝鮮時報』には言語が異なるため、連載されたジャンルや活動した作家も異なる。これは当時の北朝鮮や韓国、また日本の情勢による変化とも言える。2016年度の研究内容をまとめたものを日本比較文化学会(2017年5月)や国際高麗学会(2017年8月)にて口頭発表及び論文にまとめる予定である。本年度は公務に追われ、長期間の資料調査をはじめ、資料分析の作業がしばしば中断した。だが、総連系の外には予定通り資料収集ができた。本年度に計画していた資料を全て収集できなかったものの、機関紙によりそれぞれの変化が見えてきた。現在収集した資料の分だけでも膨大な量であるため、全体的な進歩状況を考えると順調であるが、まだ資料調査ができていないものもあり、内容把握するにも時間がかかると思い、「遅れている」と判断した。29年度は『朝鮮新報』の5年間及び各機関紙の一部期間を除いて、予定していた資料(総連系の『朝鮮民報』と『朝鮮新報』を、中立立場の『統一朝鮮新聞』、民団系の『韓国新聞』)に載せられた文学関連記事に関する資料を調査した。その中で『朝鮮民報』と『朝鮮時報』そして『民主新聞』を中心に作品や記事を整理し検討及び分析を行った。こうした研究活動の成果はThe 13th ISKS International Conference of Korean Studiesと日本比較文化学会第39回国際学術大会にて報告した。まだ一部の資料収集が行われていない状況ではあるが、今までの資料を全体的に見ると、総連系の朝鮮語版『解放新聞』と『朝鮮民報』、そして日本語版『朝鮮総連』と『朝鮮時報』には、当時の北朝鮮、日本、韓国に関わる記事だけでなく、許南麒、李殷直等の詩や小説が掲載されており、他にも随筆、評論等、あらゆる分野について積極的に取り上げられていた。その反面、民団の機関紙『民主新聞』には、総連系に比べると、文学やそれに係わる記事が紙面を占める割合は非常に少ない。これは民団という組織が弱体であったことが一番大きい原因とも言えよう。そのため、文学や芸術活動をしたい人々はいたものの、それを養成する環境や活動できる場が無く、作家活動をするには困難であった。また総連系と民団系や『統一朝鮮新聞』の掲載構成面においては対照的だということが分かった。1950年代の『解放新聞』には北朝鮮(越北)作家の作品が多く、1960年代には在日朝鮮人作家の作品の割合が高くなる。反面、民団系の機関紙や『統一朝鮮新聞』には発刊初期においても在日朝鮮人作家の作品は少なく、1960年代には殆どが韓国作家の作品を翻訳したものである。この点で本研究のテーマで在日朝鮮人における文学活動の変化を検証するに相応しい成果が見えてきたと言えよう。本研究は一次的資料を調査した上で、作品などの内容を把握し分析を行うものである。だが、授業期間中に公立図書館などに散逸している資料を長期間足を運び調査することが難しい状況である。さらに資料の保存状態が悪いため、複写ができないこともあり、予想以外に時間がかかってしまった。計画していた資料を全て収集できなかったものの、機関紙を通して在日朝鮮人の文学活動の変化がより明確に見えてきた。その中で『朝鮮民報』や『朝鮮時報』についての研究成果を公表することができ、引き続き次年度に『民主新聞』についての研究成果を発表する予定である。
幻覚キノコの臨床及び脳波学的研究

古代メソアメリカで、様々な幻覚発動性植物が宗教及び医療目的で広く使用されてきた。なかでも、幻覚キノコは聖なるキノコと呼ばれ愛用され、その様子は16世紀にスペインの王室医F.エルナンデスにより記録されている。1616年にスペイン人は、これらの植物を理性をなくし、悪魔と交流させるものとして厳しく禁じたため、以来これらの伝統的宗教及び治療儀式は秘密裏に伝えられてきた。この幻覚キノコを用いた宗教儀式は、1953年にようやくG.Wassonよって公にされると共に多くの研究がなされ、1982年には、研究代表者の宮西も幻覚キノコを用いたマリア・サビナの儀式を体験すると共に、分裂病やスストの治療儀礼を観察記録してきた。しかし、近年近代化により幻覚キノコの儀礼的使用は急速に減少し、現在では一部の地域に限られている。その一方で幻覚キノコの乱用は増加しつつあると言われるが、その実態はまだ明らかでない。今回我々は平成7年度文部省科学研究費補助金(国際学術研究-大学間協力研究)の交付を受け、グアテマラ・サンカルロス大学と共同で、グアテマラ市郊外の都市化が進みつつある-集落サンタ・エレナ村(人口約3000名)において、子供の幻覚キノコの乱用実態調査、並びに常用者の脳波検査と心理テストを実施した。A。幻覚キノコ乱用に関する実態調査。1.調査方法;路上で遊ぶ子供にインタビューした。2.調査結果1)予備調査(1994年):19名(男子12名、女子7名)の子供にインタビューし、10才前後の少年の6、7割以上が幻覚キノコの乱用経験者であることが確認した。2)本調査:9才から15才の子供56名(男子51名、女子5名)がインタビューに応じ、75%に幻覚キノコの乱用歴が認められた。乱用動機として、貧困や将来の希望のなさへの気晴らし、つまり現実逃避や集団への帰属性の希求が考えられた。また、摂取量は一回10-30g、年長者より教え継がれ、頻度は月に2、3回、そして症状は一過性の急性症状が主で、中毒性精神病像や身体依存を呈するものはなかった。しかし、青年層では、アルコールやシンナーなどと併用される傾向が強くなり、事故が多くなっていた。摂取キノコはハラタケ科Psilocybe属とPanaeolus属で、成分はシロシン(Psilocin)、シロシビン(Psilocybin)である。B.幻覚キノコ常用者の脳波、神経学的検査、及び心理テスト。1.対象、及び調査方法1)幻覚キノコ常用者6名(成人3名、小児3名)と非常用者2名の脳波及び神経学的検査を実施した。検査には英国オックスフォード社の脳波レコーダーZM-908Aを用い、国際10-20法のF3、F4、01、02から磁気テープに録音した。脳波記録は安静閉眼時、開閉眼、過呼吸、そして運動誘発を実施した。2)幻覚キノコ常用者13名にロールシャッハ・テスト、24名にH.T.Pテスト、そして非常用者20名にH.T.Pテストを実施した。2.結果1)常用者群全員が頭痛、嘔気を訴えたが、神経学的異常所見は認められなかった。また26才の男性1名に問題行為が認められた。2)安静閉眼覚醒時における脳波所見は、後頭部優位に律動性を持ったアルファ波を認め、全例視察上ほぼ正常所見を認めた。3)常用者の開眼時脳波所見においてアルファ波の再現時間の遅れがみられた。幻覚剤の急性中毒の研究は多いが、慢性中毒症状の有無やその脳波を含めた大脳生理学的研究は極めて少ない。今回の我々の研究は、幻覚キノコ単独、5-20年の長期にわたる常用者を対象としたもので、その脳波記録自体貴重であると思われる。さらに、視察上ほぼ正常所見を示したにもかかわらず、C.S.A.分析結果アルファ波の再現時間の遅れが認められたことは、幻覚剤の慢性毒性研究の一指標となると考えられ、今後引き続き調査を進めたいと考えている。A。

2.調査結果1)予備調査(1994年):19名(男子12名、女子7名)の子供にインタビューし、10才前後の少年の6、7割以上が幻覚キノコの乱用経験者であることが確認した。2)本調査:9才から15才の子供56名(男子51名、女子5名)がインタビューに応じ、75%に幻覚キノコの乱用歴が認められた。乱用動機として、貧困や将来の希望のなさへの気晴らし、つまり現実逃避や集団への帰属性の希求が考えられた。また、摂取量は一回10-30g、年長者より教え継がれ、頻度は月に2、3回、そして症状は一過性の急性症状が主で、中毒性精神病像や身体依存を呈するものはなかった。しかし、青年層では、アルコールやシンナーなどと併用される傾向が強くなり、事故が多くなっていた。摂取キノコはハラタケ科Psilocybe属とPanaeolus属で、成分はシロシン(Psilocin)、シロシビン(Psilocybin)である。B.幻覚キノコ常用者の脳波、神経学的検査、及び心理テスト。1.対象、及び調査方法1)幻覚キノコ常用者6名(成人3名、小児3名)と非常用者2名の脳波及び神経学的検査を実施した。検査には英国オックスフォード社の脳波レコーダーZM-908Aを用い、国際10-20法のF3、F4、01、02から磁気テープに録音した。脳波記録は安静閉眼時、開閉眼、過呼吸、そして運動誘発を実施した。2)幻覚キノコ常用者13名にロールシャッハ・テスト、24名にH.T.Pテスト、そして非常用者20名にH.T.Pテストを実施した。2.結果1)常用者群全員が頭痛、嘔気を訴えたが、神経学的異常所見は認められなかった。また26才の男性1名に問題行為が認められた。2)安静閉眼覚醒時における脳波所見は、後頭部優位に律動性を持ったアルファ波を認め、全例視察上ほぼ正常所見を認めた。3)常用者の開眼時脳波所見においてアルファ波の再現時間の遅れがみられた。幻覚剤の急性中毒の研究は多いが、慢性中毒症状の有無やその脳波を含めた大脳生理学的研究は極めて少ない。今回の我々の研究は、幻覚キノコ単独、5-20年の長期にわたる常用者を対象としたもので、その脳波記録自体貴重であると思われる。さらに、視察上ほぼ正常所見を示したにもかかわらず、C.S.A.分析結果アルファ波の再現時間の遅れが認められたことは、幻覚剤の慢性毒性研究の一指標となると考えられ、今後引き続き調査を進めたいと考えている。平成7年度文部省科学研究費補助金(国際学術研究-大学間協力研究)の交付を受け、和歌山大学とグアテマラ、サンカルロス大学の研究家5名からなる研究組織を組織し、「幻覚キノコの臨床及び脳波学的研究」の研究課題による共同研究を行った。平成6年度の調査において、伝統文化の崩壊と共にさまざまな精神病理現象が顕在化していることが明かとなった。その一つに、幻覚キノコ乱用者の増加による社会問題化がある。今回、慢性幻覚キノコ中毒者の本格的な実態調査を行うと共に、幻覚剤が大脳にもたらす影響を生理学的側面から調査した。I、平成7年9月1日から9月26日にかけて、グアテマラ市郊外のサンタ・エレナ村において調査を実施した。1、9才から15才の子供56名がインタビューに応じ、75%に幻覚キノコの乱用歴が認められた。
プレス機械フィード軸高速化用ツインドライブ式歯車装置系の省エネルギー振動抑制制御

プレス機械フィード軸における高速化運転を実現するため,サーボモータ2台を歯車段で連結したツインドライブ式歯車装置で駆動する場合を取り上げ,実運転時の省エネルギー化が可能となる振動抑制制御手法の開発を行った。省エネルギー振動抑制制御手法として,モデルベースト制御手法の適用効果を検証した。プレス機械フィード軸を模擬するテストスタンドで,バックラッシに起因する高次振動の抑制と約26Hzの残留振動の整定時間を約1/3に低減できることを確認した。本年度の研究内容として,「各構成要素の不均一性と動的挙動の定量的把握」,「振動抑制制御手法の検討」および「振動抑制制御の実験評価」を行った。「各構成要素の不均一性と動的挙動の定量的把握」では,まず2台の「モータ・制御装置」系において,無負荷の状態での動特性として周波数特性,騒音レベル,振動レベルを定量的に把握した結果,不均一性はほとんど見られなかった。この2台の「モータ・制御装置」を用いて構成したツインドライブ式歯車装置系において発生する干渉の問題については,歯車の偏芯取付けの影響と考えられる電流値のアンバランスが生じているが,偏芯量と電流アンバランスとの関係は定量的に把握できておらず,次年度の継続課題とする。組立誤差の影響については,誤差のモデル化の段階にあり,シミュレーションによる誤差の負荷で発生する残留振動および回転むらに及ぼす影響を定量的に把握するまでには,至らなかった。これについても次年度の継続課題とする。「振動抑制制御手法の検討」においては,外乱抑制制御のシミュレーションにより,負荷慣性体にモータの定格トルクの10%が外乱としてステップ状に作用する場合について,24Hzの残留振動の整定時間を約1/2に低減できる効果を確認した。さらに,「速度制御ループに関する低次元制御モデル」を用いたモデルベースト制御系を位置制御ループに組込み,バックラッシ量をJISに基づく最小値0.085mmに設定して振動抑制実験を行った結果,残留振動の整定時間を約1/2に低減できる効果を確認した。次年度に歯車段の組立誤差とバックラッシ量の関係を把握し,本振動抑制制御手法の有効性を明らかにする。本年度の研究内容として,「各構成要素の不均一性と動的挙動の定量的把握」,「振動抑制制御手法の検討」を行った。「各構成要素の不均一性と動的挙動の定量的把握」では,前年度から継続して,歯車の偏芯取付けの影響と電流値のアンバランスの関係の定量的把握を試みたが,十分な成果が得られなかった。引き続き,次年度の継続課題とする。2台の「モータ・制御装置」を用いて構成したツインドライブ式歯車装置系において発生する干渉の問題について,組立誤差の影響についても,誤差のモデル化の段階にあり,シミュレーションによる誤差の負荷で発生する残留振動および回転むらに及ぼす影響を定量的に把握するまでには至らなかった。引き続き継続課題とする。「振動抑制制御手法の検討」においては,ツインドライブ式歯車装置系に応用するため,まずシングルドライブ式歯車装置系に適用するための振動抑制手法の開発を試みた。これは,被駆動側歯車に取り付けた速度センサの信号を,被駆動側歯車を含む駆動側機械系の回転速度と被駆動側機械系の回転速度との関係を表す伝達関数に作用させ,被駆動側機械系の回転速度を推定し,振動抑制のための補償信号として用いる手法である。ステップ応答時に負荷慣性体で発生する約50Hzの残留振動の整定時間を約11ms短縮できている。この成果を2008 IEEE International Conference on Mechatronics and Automationで発表した。「外乱抑制効果の評価実験」については,実験装置の構築の段階にあり,「フルクローズドループ制御との性能比較実験」および「減速比を変更しての性能評価」と共に次年度の継続課題とする。本年度は,負荷実験装置を重点的に整備したため,直接経費のすべてを物品費が占めることとなった。本年度の研究内容として,継続して「各構成要素の不均一性と動的挙動の定量的把握」,「振動抑制制御手法の検討」を行った。「各構成要素の不均一性と動的挙動の定量的把握」では,歯車の偏芯取付けの影響と電流値のアンバランスの関係の定量的把握を試みたが,十分な成果が得られなかった。引き続き,継続研究課題とする。2台の「モータ・制御装置」を用いて構成したツインドライブ式歯車装置系において発生する干渉の問題に関しては,組立誤差モデルの作成段階にあり,シミュレーションによる誤差の負荷で発生する残留振動および回転むらに及ぼす影響を定量的に把握するまでには至らなかった。「振動抑制制御手法の検討」においては,ツインドライブ式歯車装置系に応用するため,昨年度に引き続きシングルドライブ式歯車装置系に適用するための振動抑制手法の開発を試みた。被駆動側歯車に取り付けた速度センサの信号を,被駆動側歯車を含む駆動側機械系の回転速度と被駆動側機械系の回転速度との関係を表す伝達関数に作用させ,被駆動側機械系の回転速度を推定し,振動抑制のための補償信号として用いる手法である。

モデル化誤差として伝達関数の固有振動数の誤差が±10%の範囲で存在する場合でも,残留振動の整定時間とピークレベルの低減に有効であることをシミュレーションにより確認した。位置制御ループ系への組込みにおいても,残留振動の抑制効果があることを確認した。この成果を2009 IEEE International Conference on Mechatronics and Automationで発表した。「外乱抑制効果の評価実験」については,実験装置を構築したが十分な成果が得られなかった。「フルクローズドループ制御との性能比較実験」および「減速比を変更しての性能評価」と共に今後の継続研究課題とする。
グローバル化社会の多様化する主体／コミュニティと「生活圏」としてのスポーツ研究

グローバル化によって創出された多様な主体やそれに基づくコミュニティの新たな様相を捉えることが急務となっている。スポーツを取り巻く現状は、国内外の活動に関わらず、そのような新たな視点を取り入れつつ考察する必要があり、2018年度は実態および理論的動向の把握に努めた。第一に、研究動向の把握のために、グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究について、関連文献・論文収集を行い、アーカイブ化のためのリスト作成を行った。第二に、スポーツと多様な主体とそれに基づくコミュニティの新たな様相について、研究代表者および研究分担者がフィールド調査を行った。その際、キーワードである、多様性、コミュニティ、生活圏、サバイバルユニットに基づき、研究代表者および研究分担者がそれぞれの担当エリアについて研究を進めた。第三に、グローバル化がもたらす課題として、スポーツや余暇活動の多様化や変容が、伝統的なコミュニティや文化、生活様式とのコンフリクトがある。地域の人々・組織、新たなスポーツ・余暇活動の主体がどのようにそれらのコンフリクトに向き合っているのか、また解決のプロセスはどのようなものなのかを検討するため、詳しい研究者を招聘し、研究交流を行った。申請時の研究目的、および研究計画に基づいて、2018年度の研究は進展した。別項「研究実績の概要」にも記載したように、1.グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究の関連文献・論文収集、リスト作成2.多様な主体やコミュニティの実態把握のためにフィールド調査および新たな枠組みの精製3.研究視角をより精緻化させ、新たなフレームの精製のために、関連する研究者との研究交流を計画通り遂行した。これらの成果について、個々の研究メンバーが、著作、論文、学会発表等を通じて、研究成果の公表に努めた。また、研究メンバーが一橋大学スポーツ科学研究室に所属していることから、定期的に研究ミーティングを行うことができており、相互の研究調査や全体の進捗状態を逐次確認し、遂行できている。二年目にあたる2019年度は、引き続き、研究代表者および研究分担者が連携をとりつつ、各自の担当する研究テーマ・視角に基づいて本研究を進めることを方策とする。第一に、初年度に引き続き、グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究について、関連文献・論文収集を行い、アーカイブ化を進める。第二に、スポーツと多様な主体とそれに基づくコミュニティの新たな様相について、国内外の事例収集やフィールド調査により実態把握を進める。第三に、研究代表者および研究分担者のそれぞれのネットワークを活用し、研究の効率化を進め、関連する領域の国内外の研究者と交流を進める。今年度の研究活動によって得られた知見や動向、データなどは、研究ミーティングや作成中のアーカイブを通じて共有しつつ、研究代表者および研究分担者が、学会発表や論文投稿などの機会を利用し、本研究の成果の公表を図る。

理由:予定していた調査のいくつかについて相手方の都合などにより、次年度の実施となった。次年度計画:計画されていた調査対象について調査を実施する。初年度から継続して、研究協力者を雇用する。研究成果として印刷物をまとめる。
極性有機溶媒へ適用可能な高性能なナノろ過システムの開発

平成29年度までの研究成果により、MFI型ゼオライトコーティング膜の調製が可能となった。調製した膜を用いて、ジメチルホルムアミド(DMF)中のポリエチレングリコール(PEG)のナノろ過について研究を行ったところ、排除性能が低い結果であった。これらを踏まえ、平成30年度では以下の項目について研究を行った。(1)DMF中でのPEGの形態確認:水中およびDMF中でのPEGの形態を研究した結果、PEGは水およびDMF中で存在形態が異なり、水中では凝集体として存在しているのに対し、DMF中では孤立分散していることが示された。従って、DMF中のナノろ過のモデル対象物質としてはPEGは不適切であることが明らかとなった。以降は、サイズの変化がないと考えられる金ナノ粒子を用いて検討を行った。(2)DMF中での金ナノ粒子のナノろ過:調製したMFI型ゼオライトコーティング膜により、DMF中の金ナノ粒子(5nm)を阻止率90%以上で分離することが可能であった。ナノろ過の操作条件の影響を検討した結果、特に膜面線速度の低下に伴い、阻止率が低下することが示された。これは、膜面上に金ナノ粒子が堆積し、濃度分極が生じたためと考えられる。得られた基礎データから、濃度分極モデルに従って解析を行った結果、膜の調製法により、濃度分極の程度に差が生じることが示された。これらは今後さらに精緻に検討する必要がある。(3)長時間運転に対する安定性:調製したMFI型ゼオライトコーティング膜により、DMF中の金ナノ粒子(5nm)のナノろ過の長時間運転に対する安定性を検討した。膜は12日程度は安定して高い阻止率を得ながら操作することが可能であったが、12日以降は阻止率の若干の低下が見られた。これは、膜面上に金ナノ粒子が堆積したためであると考えられる。従って、適切なタイミングでの膜の逆洗浄が必要であることが示された。本研究では、極性有機溶媒へ適用可能な高性能なナノろ過システムの開発を目的として研究を進めている。平成28年度は、1.ゼオライトコーティング膜の調製法の確立、および2.コーティングするゼオライトの種類による極性有機溶媒への耐久性の評価について検討を行い、以下の成果を得た。1.ゼオライトコーティング膜の調製法の確立ゼオライトコーティング膜の調製は、二次成長法を用いて行った。すなわち、まず各ゼオライトの種結晶を調製し、これを支持体に塗布した後に、別途調製した前駆体溶液中へ浸漬し、平膜型の支持体ごと水熱合成した。本手法により、LTA型ゼオライトコーティング膜、MFI型ゼオライトコーティング膜、ならびにFAU型ゼオライトコーティング膜を調製した。走査型電子顕微鏡ならびに粉末X線回折によるキャラクタリゼーションにより、各ゼオライトコーティング膜の調製に成功したことを確認した。2.コーティングするゼオライトの種類による極性有機溶媒への耐久性の評価調製した各ゼオライトコーティング膜の極性有機溶媒への耐久性について、デッドエンド型膜分離システムを用いて試験した。極性有機溶媒としては、ジメチルホルムアミド(DMF)およびDMF/水混合溶媒を用いた。全てのゼオライトコーティング膜において、それぞれの極性有機溶媒に対する耐性を有していることを確認した。また、極性有機溶媒の透過流束は、ゼオライトの親・疎水性、溶媒の比誘電率、溶媒の粘度などに影響されることが明らかとなった。平成28年度の研究計画である、1.ゼオライトコーティング膜の調製法の確立、および2.コーティングするゼオライトの種類による極性有機溶媒への耐久性の評価について、予定通りの研究を行い、極性有機溶媒へ耐久性のあるゼオライトコーティング膜の調製法を確立した。平成29年度では、二次成長法を用いて調製したMFI型ゼオライトコーティング膜を用いて、ナノろ過性能の評価を行った。有機溶媒としてはジメチルホルムアミド(DMF)を、対象物質としてはポリエチレングリコール(PEG)を用いた。(1)コーティングするゼオライトの細孔径と分画分子量の評価管状のアルミナ支持体にMFI型ゼオライトをコーティングした膜を用いて、DMF中のPEGのナノろ過試験を行った。ナノろ過試験開始直後は、PEGの排除がある程度可能であったが、時間の経過と共に排除特性が低下し、PEGが透過された。また、排除特性は、調製する膜のロットにより異なった。これは、調製した膜のロットにより、膜厚やコーティングされたゼオライトの緻密さにムラが生じたためであると考えられる。膜厚が数十マイクロメートルの緻密なゼオライトコーティング膜により、PEGを効率的に排除できる可能性が示されたことから、再現性よく最適条件の膜を調製できる手法の確立が求められる。(2)コーティングするゼオライトの親水性・疎水性と極性有機溶媒および溶媒中への水の混合比率と溶質分子の排除特性の評価DMF、水、およびDMF/水混合溶媒からのPEGのナノろ過試験を行った。DMF溶媒の場合と比較すると水溶媒の場合にPEGの排除率は高くなった。

一方で、DMF/水混合溶媒の場合では、純粋なDMF溶媒の場合と同様に、PEGの排除特性の低下が確認された、しかし、(1)に記載のように、PEGの排除に最適な膜調製が未達であることから、平成30年度においても試験を継続する必要がある。研究実績の概要に記載のように、MFI型ゼオライトコーティング膜の調製において、再現性が低いことに起因し、当初計画と比較して研究の進捗に若干の遅れがある。調製した膜の特性とナノろ過性能を定量的に評価するためにも、再現性よく膜調製を行うことが必須である。平成29年度までの研究成果により、MFI型ゼオライトコーティング膜の調製が可能となった。調製した膜を用いて、ジメチルホルムアミド(DMF)中のポリエチレングリコール(PEG)のナノろ過について研究を行ったところ、排除性能が低い結果であった。これらを踏まえ、平成30年度では以下の項目について研究を行った。(1)DMF中でのPEGの形態確認:水中およびDMF中でのPEGの形態を研究した結果、PEGは水およびDMF中で存在形態が異なり、水中では凝集体として存在しているのに対し、DMF中では孤立分散していることが示された。従って、DMF中のナノろ過のモデル対象物質としてはPEGは不適切であることが明らかとなった。以降は、サイズの変化がないと考えられる金ナノ粒子を用いて検討を行った。(2)DMF中での金ナノ粒子のナノろ過:調製したMFI型ゼオライトコーティング膜により、DMF中の金ナノ粒子(5nm)を阻止率90%以上で分離することが可能であった。ナノろ過の操作条件の影響を検討した結果、特に膜面線速度の低下に伴い、阻止率が低下することが示された。これは、膜面上に金ナノ粒子が堆積し、濃度分極が生じたためと考えられる。得られた基礎データから、濃度分極モデルに従って解析を行った結果、膜の調製法により、濃度分極の程度に差が生じることが示された。これらは今後さらに精緻に検討する必要がある。(3)長時間運転に対する安定性:調製したMFI型ゼオライトコーティング膜により、DMF中の金ナノ粒子(5nm)のナノろ過の長時間運転に対する安定性を検討した。膜は12日程度は安定して高い阻止率を得ながら操作することが可能であったが、12日以降は阻止率の若干の低下が見られた。これは、膜面上に金ナノ粒子が堆積したためであると考えられる。従って、適切なタイミングでの膜の逆洗浄が必要であることが示された。本研究では、極性有機溶媒へ適用可能な高性能なナノろ過システムの開発を目的として研究を進めている。平成28年度は、1.ゼオライトコーティング膜の調製法の確立、および2.コーティングするゼオライトの種類による極性有機溶媒への耐久性の評価を行った。平成29年度は、調製したゼオライトコーティング膜を用いて、以下の検討を行う。1.管状膜分離システムの開発平成28年度は、平膜状の膜の開発を行ったが、平成29年度においては、管状の支持体を用いた管状ゼオライトコーティング膜の開発、およびそれを用いた膜分離システムの開発を行う。2.コーティングするゼオライトの細孔径と分画分子量の評価平成28年度において確立した、3種類のゼオライトをコーティングした膜を用いて、それぞれのゼオライトの細孔径が分画分子量に及ぼす影響について研究を行う。
顎関節の変形性関節症の成因に関する運動学的および生物力学的研究

ナソヘキサグラフシステムを用いて、健常者と各種不正咬合を有する顎関節症患者の3次元6自由度の下顎運動と咬筋浅部、側頭筋前部、外側翼突筋(檜山らの方法に準じる)および顎二腹筋前腹の筋活動を採得した。被験動作は、各種顎口腔機能運動、すなわち、咀嚼運動(自由咀嚼運動、左右咀嚼運動)、習慣性開閉口運動(タッピング)、噛みしめ(クレンチング)、下顎安静位、歯ぎしり様運動(左右滑走運動)、あくび様運動(最大開閉口運動)、矢状面限界運動であった。顎関節に関する形態画像データ(MRI, Cephal(Lat, PA))ならびに形態的資料も同時に採得した。下顎運動データをテキストファイルに変換して、Visual BasicとSignal Basic(Function library)を用いて作られた顎運動データ解析ソフトウェアを用いて、Hannamらの方法に準じて各被験動作を72に等分割して、各被験動作時の下顎頭の代表点(下顎頭中央点、下顎頭内・外側極点、下顎頭表面点内側・中央・外側)と下顎第一大臼歯と下顎中切歯点の平均速度と加速度を求めた。筋電図データも同様にしてテキストファイルに変換し、筋電図データ解析ソフトウェアを用いて、全波整流と移動平均処理を行い、その後顎運動データのサンプリング密度に合わせた。研究の背景として、疫学調査において、片側臼歯部交叉咬合を呈する者は顎関節内障の罹患率が高いとされる。そして、片側臼歯部交叉咬合患者の下顎運動に関して、前頭面観において異常が認められることが多い。下顎の左右側方滑走運動時の下顎頭の運動軌跡は咬合状態ならびに顎関節の解剖学的形態と密接に関連している。そこで、片側臼歯部交叉咬合患者に着目し、上記方法にて各種顎口腔機能運動を解析した結果、成人の片側臼歯部交叉咬合患者の左右側方滑走運動時において、交叉咬合側の下顎頭表面中央点の内側・外側方向への運動範囲が大きいことが示唆された。顎関節の大きな可動性は顎関節内障のリスク因子であることが推定されている。従って、今回明らかにされた片側臼歯部交叉咬合患者の下顎頭の運動の特徴が、関節円板の転位と関連していることが推察された。顎関節に関する形態画像データ(MRI, Cephalo (Lat, PA))ならびに形態的資料も同時に採得した。