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商品としての工芸の経済的転位と付加価値の研究

「商品」の「寿命」が著しく長く、経済的転位によって、大きな付加価値を生じる工芸は、経済学に、新しいモデルを発想させる事例であることを明らかにすることができた。本研究は、工芸(品)の商品としての特異性に着目して、アジアにおける工芸(品)の生産、流通、消費のプロセスを分析した。工芸(品)は、他の消費材とは異なり、別種のマーケットを移動、転位することによって、実用品が、アンティークになるように、他の商品カテゴリーに移行して、付加価値が生じることがある。この意味では、工芸(品)は変身可能な、永遠の商品たりうる。このように通常の消費材とまったく異なる動きをする商品としての工芸(品)に着目することで、経済学や経済人類学がその理論的前提としている商品概念の再考が可能になる。平成26年度は、ネパールのカトマンドゥ盆地、インドネシアのバリ島、ミャンマーのバガン地方で調査をおこなって、各地における工芸(ネパールの土器、インドネシアの貝、ガラス、ビーズ、土器、ミャンマーの土器、漆器など)がどのようにツーリズムと連動して展開しているかを明らかにすると同時に、ツーリストの集中する各地域のセンターや首都のツーリスト・スポットにおける、これらの工芸品の販売(ツーリストによる消費)の様子を調査、記述した。これによって、工芸品が生産の現場から販売されるところへと移ることによって、それぞれの工芸品に付与されている文化的な意味や評価がどう変化するかを把握した。生産者が考えることもないストーリーが、それぞれの工芸品に与えられ、このストーリーが工芸品の付加価値を形成するのである。もちろん、この間の価格の差が、仲買人たちに経済的利得をもたらすが、新しいストーリーは、これら仲買人とツーリストとの間のインターフェイスによってつくりあげられメディアによって増幅される。同時に、このストーリーは、僻地の人びとの用いていたものの真正性を主張するものから、徐々に彼らの生活がエコで自然に密着したものであるというイメージを引き起こすものへと変化していっていることを明らかにすることができた。それは同時に、フェアトレードや僻地の人びとへの福祉や援助を想起させるものへと移行している。経済的な付加価値は、商品としてのカテゴリーを移動することによって作り出されると同時に、消費者と販売者の間で形成される、生産者と彼らの社会をめぐるイメージをまとうことによっても構成されていることが明らかになった。本研究計画時には想定しなかった、新しい局面であるといえる。平成27年度は、最終年度であるため、本来の理論的目標である、経済人類学が基礎的な概念としている「商品」や「価格」などについて再考することを中心的な活動とする。しかし、前年度に明らかになったように、工芸をめぐる「創られたイメージ」が、工芸品の評価に大きく影響することは、重要な発見と考えられるので、フィールドワークに合わせておこないたいと考える。特に、工芸品が地域の中心地や首都のツーリストスポットでどのようなイメージをもつものとして売られているかを明らかにするために、販売される「場」のしつらえについて調査をおこなう。まだ、ネパールのカトマンドゥではみられないが、ラオスのルアンパズーンやビエンチャン、ミャンマーのヤンゴンでは、地方の人々の生活についてのイメージを店舗のディスプレイのなかに表現する試みがおこなわれている。
咀嚼筋のサルコペニアから高齢者における形態と機能の乖離の問題に迫る

80歳で20歯を持つ高齢者の割合は増加したが、一方で20歯以上を満たし歯列・咬合の形態的な健全性を維持しているにも関わらず、十分な咀嚼機能を発揮できない『形態と機能の乖離』した高齢者も増えている。本研究では高齢者の咀嚼機能における『形態と機能の乖離』が、咀嚼筋量の減少と筋力低下、すなわち咀嚼筋のサルコペニアに拠るとの仮説を基に、咀嚼筋のサルコペニアと現在歯数、咀嚼機能および心身機能との関連をコホート研究にて検証する。さらに『形態と機能の乖離』を予測する咀嚼筋のサルコペニアの病態のしきい値を検討する予定である。平成30年度はコホートの拡大を図るべく、調査フィールドである岩手県花巻市大迫町にて5回の検診を実施した。対象は55歳以上の地域住民99名(男性34名、平均年齢67.0歳)で、総合花巻病院にて頭部MRI撮影を実施するとともに、大迫保険福祉センターにて口腔内診査、聞き取りによる口腔関連QOL、主観的咀嚼機能の調査、デンタルプレスケールを用いた咬合力検査、グミゼリーを用いたグルコース溶出法による咀嚼能率検査、細菌カウンタを用いた口腔内細菌数検査、口腔湿潤計ムーカスを用いた口腔湿潤度検査、およびJMS舌圧計を用いた舌圧測定を実施し、得られたデータを集計した後、これまで蓄積されたデータベースに加えた。対象者へは口腔状態、機能に関する結果をフィードバックし、口腔保健指導を行うとともに、治療を要す者に対しては歯科医療機関への受診を勧奨した。検診実施により着実にコホートの拡大が図られているため。研究計画に変更はなく引き続き新たな対象者のリクルートと調査を実施しコホートの拡大を図るとともに、これまでのデータベースを基に解析を進める。具体的には、平成31年度は平成30年度に続き、被験者の選択、歯科・医科学検査を継続し被験者の増員を図るとともに測定項目のデータベースを追加する。平成31年度も5回の検診を予定しており、この検診に参加するおよそ100名の対象者に研究内容について説明を行い、同意を得られたものに対し、口腔内診査・咀嚼機能検査、要介護発生など調査を行う。さらに医科データとの関連を、多変量解析にて検討しその成果を国内外の学会にて発表する。平成32年度は、さらに被験者を増員し、データベース追加をするとともに統計解析を進め、国内外への学会発表、論文投稿を行う予定である。解析内容は1地域高齢者における歯列状態と最大咬合力、および主観的・客観的咀嚼能力との関連の横断解析、2咀嚼筋量と最大咬合力、および主観的・客観的咀嚼能力との関連の横断解析である。

解析内容は1地域高齢者における歯列状態と最大咬合力、および主観的・客観的咀嚼能力との関連の横断解析、2咀嚼筋量と最大咬合力、および主観的・客観的咀嚼能力との関連の横断解析である。予定していた人件費・謝金の支出が今年度は不要だったため。
臨床における白金系抗がん剤の神経障害に対する漢方薬の副作用回避に関する研究

本研究では、臨床における白金系抗がん剤の神経障害の発症にかかわる因子探索と神経障害に対する漢方薬および生薬成分の副作用回避に着目し、研究成果の臨床へのデータのフィードバックに向けて研究を進めている。本研究は、1白金系抗がん剤による冷感知覚過敏が主な症状とする抹消神経障害(PN)発症因子解析と、冷感受容体の遺伝子発現とPN発症との関連性の解析、2PNに対する牛車腎気丸の投与時期の最適化、3PN抑制効果を示す生薬成分の絞り込み、の3つを主として企画しており、平成30年度においては、特に1、3について精査した。研究項目1については、国際医療福祉大学三田病院において、オキサリプラチン(L-OHP)を含む化学療法施行患者の臨床データを収集し、PN発症に関与する因子についても探索を進めた。本成果として、白金系抗がん剤のL-OHPの使用患者において、初回投与量が多い場合、有意に急性PNが出現する頻度が高いことを示すことができ、論文が受理・掲載された。本成果は、今後冷感受容器の発現パターン解析を行う際の患者選択に、有用な情報になると確信している。次に研究項目3の牛車腎気丸の生薬成分の絞込みについては、牛車腎気丸構成成分の中の6種にて構成する六味丸を使用して、牛車腎気丸同様にL-OHP誘発性冷感感受性亢進の抑制作用を示すことを確認した。研究項目2については、まず冷感受容体のひとつであるTRPM8 mRNAの発現が報告されているLNCap細胞を用いて、L-OHPの添加によるTRPM8 mRNAの発現の変動を確認し、その後、牛車腎気丸の投与により、TRPM8 mRNA発現に対し何らかの影響があるかを確認する。本検討が終了次第、ラットDRG初代培養細胞を用い、牛車腎気丸の投与時期の最適化について展開する。平成30年度の研究の進行状況についてやや遅れていると判断する要因の一つとして、健常ボランティアの獲得が遅れていることが挙げられる。本研究では健常ボランティアより得られる口腔内細胞のTRPM8、TRPA1遺伝子発現を確認できるか否かが重要項目の一つであり、サンプル採取にばらつきがあることが理由である。ただし、採取されたサンプルのPCR条件についてすでに条件設定は確定しており、サンプルが得られた際には直ちにその挙動を検討することが可能と考える。また、白金系抗がん剤のオキサリプラチン(L-OHP)を含む化学療法施行患者の臨床データから、L-OHPの初回投与量が多い場合、急性の末梢神経障害が低投与量の患者と比較して有意に発症の割合が多いことを示しており、研究としては進展していると判断している。やや遅れていると判断する要因として、研究項目2についてラットDRG初代培養細胞での検討が進行していない点を考慮している。ただし、本項目については、代替しうる細胞としてLNCap細胞を選択し、PCR条件を確立、TRPM8 mRNAの発現を確認し、L-OHP添加によるTRPM8 mRNAの経時変化データを収集している。研究項目3の牛車腎気丸の生薬成分の絞込みについては、牛車腎気丸構成成分の中の6種にて構成する六味丸を使用して、牛車腎気丸同様にL-OHP誘発性冷感感受性亢進の抑制作用を示すことを確認した。2019年度は、ラット脊椎後根神経節細胞(DRG)および冷感受容体発現細胞のLNCapを用い、オキサリプラチン誘発性末梢神経障害に対する牛車腎気丸の投与時期の最適化について検討を進める。以前の検討では、牛車腎気丸はオキサリプラチン投与前に摂取させた場合、その末梢神経障害抑制効果が認められている。そこで、オキサリプラチンおよび牛車腎気丸を暴露させるタイミングについて、検討を加える。また、オキサリプラチン誘発性末梢神経障害発症にかかる関連要因について、国際医療福祉大学三田病院と連携して引き続き調査をおこなう。本研究は国際医療福祉大学薬学部、国際医療福祉大学病院および国際医療福祉大学三田病院との連携により実施されるものである。今年度、本研究について一定の成果が得られたことから、2報の雑誌論文が受理、掲載された。今後の方針として、研究項目2牛車腎気丸の投与時期の最適化について、現在、ヒト細胞でTRPM8、TRPA1遺伝子の発現が確認されているLNCap細胞だけでなく、ラットDRG初代培養細胞において、白金系抗がん剤による変動が確認できるか検討を進めている。本研究では、臨床における白金系抗がん剤の神経障害に対する漢方薬および生薬成分の副作用回避に着目し、研究成果の臨床へのデータのフィードバックに向けて研究を進めている。本研究は、1臨床検体を用いた冷感受容体の遺伝子発現と冷感知覚過敏症発症との関連性の解析、2牛車腎気丸の投与時期の最適化、3冷感知覚過敏症抑制効果を示す生薬成分の絞り込み、の3つを主として企画しており、平成28年度においては、1、2について精査することとしていた。研究項目1については、国際医療福祉大学倫理審査の承認を受け、現在健常ボランティアの獲得に向け、始動をしているところである。また、健常ボランティアより得られる口腔内細胞サンプルからのTRPM8、TRPA1遺伝子発現を確認できるか否かについて、採取方法やPCR条件について検討を進めている。また、共同研究施設である国際医療福祉大学三田病院において、白金系抗がん剤を含む化学療法施行患者の臨床データを収集し、末梢神経障害発症に関与する因子についても探索を進めている。本成果として、白金系抗がん剤の初回投与量が多い場合、末梢神経障害が早期より出現する可能性を示すことができた。

本成果は、今後冷感受容器の発現パターン解析を行う際の患者選択に、有用な情報になると確信している。次に研究項目2については、ラットDRG初代培養細胞のみでなく、種々の細胞において、白金系抗がん剤による変動が確認できるか検討を進めている。これは、DRG初代培養細胞が、非常に高価であり、継代が不可能であることに起因する。現在、ヒト細胞でTRPM8、TRPA1遺伝子の発現が確認されているLNCap細胞において検討を進めているが、今後、強制発現株を購入し、RT-PCR条件について検討を進める予定である。本検討が終了次第、ラットDRG初代培養細胞を用い、牛車腎気丸の投与時期の最適化について展開する。平成28年度の研究の進行状況についてやや遅れていると判断する要因の一つとして、健常ボランティアの獲得が遅れていることが挙げられる。本研究では健常ボランティアより得られる口腔内細胞のTRPM8、TRPA1遺伝子発現を確認できるか否かが重要項目の一つであり、サンプル自体が得られていないことが理由である。ただし、採取されたサンプルのPCR条件についてはすでに検討を進めており、サンプルが得られた際には直ちにその挙動を検討することが可能と考える。また、白金系抗がん剤を含む化学療法施行患者の臨床データから、白金系抗がん剤の初回投与量が多い場合、末梢神経障害が早期より出現するとの成果も得られており、研究としては進展していると判断している。やや遅れていると判断する要因として、研究項目2についてラットDRG初代培養細胞での検討が進行していない点を考慮している。ただし、本項目については、代替しうる細胞の選択を終了し、さらRT-PCR条件等の検討を既に実施している。そのため、これら条件検討が終了次第、当初目論んでいた検討に着手できる段階となっている。本研究では、臨床における白金系抗がん剤の神経障害の発症にかかわる因子探索と神経障害に対する漢方薬および生薬成分の副作用回避に着目し、研究成果の臨床へのデータのフィードバックに向けて研究を進めている。本研究は、1白金系抗がん剤による冷感知覚過敏が主な症状とする抹消神経障害(PN)発症因子解析と、冷感受容体の遺伝子発現とPN発症との関連性の解析、2PNに対する牛車腎気丸の投与時期の最適化、3PN抑制効果を示す生薬成分の絞り込み、の3つを主として企画しており、平成29年度においては、1、2について精査した。研究項目1については、国際医療福祉大学倫理審査の承認を受け、現在健常ボランティアより得られた口腔内細胞サンプルからのTRPM8、TRPA1遺伝子発現を確認できるか否かについて、採取方法やPCR条件について検討を進めている。また、共同研究施設である国際医療福祉大学三田病院において、白金系抗がん剤を含む化学療法施行患者の臨床データを収集し、PN発症に関与する因子についても探索を進めている。本成果として、白金系抗がん剤のオキサリプラチン(L-OHP)の使用患者において、初回投与量が多い場合、有意に急性PNが出現する頻度が高いことを示すことができた。
代数体のイデアル類群の構造の研究

本研究の成果は大きく分けて3つある.1.先に,実二次指標に付随した岩沢級数の計算を実行したが,更に高次の標について同様の計算を試みた.これは未だ表作成に至っていない.2.状態空間,行動空間が共に一般の集合で,かつ非有界なコストを持つマルコフ決定過程について,システムが定常状態になるまでのtatal costの分散の平均を最小にする問題を考察し, ε-平均最適な政策のクラスの中で最小分散を持つ政策を求め.3.非有界下半連続コスト関数を持つゼロ和2人確立ゲームを,平均コスト基準のもとで考察した.また,平均基準の縮小性を用いて, minimax定常戦略の存在定理を与えた.これらの結果を適用して,需要分布が未知の最適在庫モデルを解析し, ε-minimax random Cs, S)発注政策の存在を示した.4.多孔性媒質中の濾過作用を,流体の密度を未知関数に取り,非線型楕円-放物型偏微分方程式の非線型境界値問題として表現した.更にそれを,ヒルベルト空間における時間に依存する凸関数の劣微分作用素を含む発展方程式で表わし,抽象論の立場から可解性を論じた.本研究の成果は大きく分けて3つある.1.先に,実二次指標に付随した岩沢級数の計算を実行したが,更に高次の標について同様の計算を試みた.これは未だ表作成に至っていない.2.状態空間,行動空間が共に一般の集合で,かつ非有界なコストを持つマルコフ決定過程について,システムが定常状態になるまでのtatal costの分散の平均を最小にする問題を考察し, ε-平均最適な政策のクラスの中で最小分散を持つ政策を求め.3.非有界下半連続コスト関数を持つゼロ和2人確立ゲームを,平均コスト基準のもとで考察した.また,平均基準の縮小性を用いて, minimax定常戦略の存在定理を与えた.これらの結果を適用して,需要分布が未知の最適在庫モデルを解析し, ε-minimax random Cs, S)発注政策の存在を示した.4.多孔性媒質中の濾過作用を,流体の密度を未知関数に取り,非線型楕円-放物型偏微分方程式の非線型境界値問題として表現した.更にそれを,ヒルベルト空間における時間に依存する凸関数の劣微分作用素を含む発展方程式で表わし,抽象論の立場から可解性を論じた.
キサントン含有地衣類をモデルとした化学コミュニケーション機構の解明

地衣類は1つの地衣体内に複数の微生物が存在する共生生物で、有用な二次代謝物を産生する。この二次代謝は地衣体内の化学コミュニケーション機構を介して行われると考えられているが、そのメカニズムはわかっていない。本研究ではキサントン含有地衣類から可能な限り多くの構成微生物を分離培養する。分離菌株が産生する代謝物を分析した後、in vitroで共生状態を再現する。共生状態で現れる一次及び二次代謝物や、発現が促進される生合成遺伝子を網羅的に解析する。以上の研究成果からキサントン含有地衣類をモデルとした化学コミュニケーション機構の解明を目指す。
グルタミン酸受容体デルタ2の小脳シナプス形成における分子機構の解明

本研究では,ゼブラフィッシュを用いたin vivoイメージングと遺伝子操作技術を用いて,小脳平行線維-プルキンエ細胞シナプス形成におけるグルタミン酸受容体デルタ2(GluRδ2)の役割(機能ドメインの探索と相互作用分子の同定)を解明することを目的として研究を開始した。本年度は,モルフォリノによるノックダウン効果を検討した。合計4種類の配列の異なるモルフォリノアンチセンスオリゴをそれぞれゼブラフィッシュ胚に導入し,抗GluRδ2抗体による免疫染色により評価を行った。1個体当たり9ngの濃度でモルフォリノアンチセンスオリゴを導入すると受精後5日目までGluRδ2タンパク質の発現を抑制したが,小脳以外の視蓋などの倭小化,奇形・致死を呈する稚魚も多く,非特異的な影響を排除するための条件検討が難航した。また,プルキンエ細胞特異的な遺伝子操作行うために遺伝子を導入する際,-過性に遺伝子発現が観察できる個体数が約20匹に1匹程度と効率が低く、解析可能な個体を十分量得ることが出来なかった。そのため、トランスジェニックラインを作製し、GluRδ2の機能解析を行う等の改善策を開発する必要に迫られた。これらを改良していけば,in vivoにおいてシナプス形成を可視化するシステムを構築でき,シナプス形成の分子メカニズム解明に大きく貢献していぐことができる。ノックアウトマウスにおいて,小脳平行線維-プルキンエ細胞のポストシナプスでグルタミン酸受容体デルタ2(GluRδ2)が欠損すると,ポストシナプスの構造を残したままプレシナプスが消失する表現型が見られた。シナプス形成を理解する上でGluRδ2は良い研究対象となる分子である。しかし、マウスでシナプス形成をin vivoでモニターする事は困難であるため,イメージングや分子操作の容易な脊椎動物のゼブラフィッシュに着目し、GluRδ2の分子メカニズムをin vivoで明らかにする目的で実験を開始した。はじめに、ゼブラフィッシュ小脳の発達過程やシナプスの形態等の解剖学的詳細を明らかした。電子顕微鏡解析により、小脳分子層で受精後4日目からシナプスを確認した。形態は成魚の成熟シナプス(プレシナプスがポストシナプススパインを取り囲む)と類似していた。免疫染色でGluRδ2の発現が開始する時期と一致しており、シナプス形成の観察に適した時期であると考えられた。この時期にモルフォリノ・アンチセンスオリゴでGluRδ2の発現を抑えたところ、シナプス数の減少及び形態の異常が認められた。以上より、ゼブラフィッシュにおいてもGluRδ2がシナプス形成に重要であることが確認できた。次に、各種GluRδ2変異型遺伝子や種々のシナプスマーカー分子をプルキンエ細胞に発現させ効果を見るために、ゼブラフィッシュプルキンエ細胞特異的に機能するプロモーターを取得した。更に、このプロモーター制御下に転写因子Gal4VP16を発現するラインを作製した。この個体とUAS配列下にGFPをつないだコンストラクトを持つラインと交配させ、プルキンエ細胞特異的にGFPを発現させ、ポストシナプススパインの形態を詳細に観察することができた。今後は、シナプス形成時のGluRδ2自体の挙動と、GluRδ2機能抑制や変異型GluRδ2分子がプレ及びポストシナプスの動態をどう変化させるかをin vivoイメージングより観察し、GluRδ2のシナプス形成における役割を明らかにしていく。
「手術を受けた肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」の臨床活用

「手術を受ける肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」を活用したケアプログラムを考案した。手術を受ける肺がん患者にかかわる看護師を対象としたグループインタビューにより、看護師が抱える困難や課題を明らかにした。また、現場の看護師と共に、看護ケアの内容を整理した。そして身体的・心理的側面から手術への態勢を整え、退院後の生活を見通しながら、患者自身が主体的に行動できるように支えるケアプログラムとした。また、看護師が援助の必要性を認識し、意図的に介入するための学習ツールとして、「周術期の肺がん患者への介入のスクリプト」を考案した。本研究の目的は、「手術を受けた肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」を活用したケアプログラムを開発することである。今年度は、周手術期の肺がん患者にかかわる看護師が提供する看護援助の内容と経験した困難や課題に関して、研究協力を依頼する施設の状況について調査を行った。看護師は、クリティカルパスを活用して標準的なケアは実施しているものの、病棟の多忙さ故に患者の関心に焦点を当てた関わりが十分できていないことを課題だと捉えていた。患者の経験に接近したいと思いながらも、その方略に迷いを感じていた。患者の経験していることを退院後に向けた支援に十分につなげられていないこと、そして、外来から病棟へ、病棟から外来へと情報が十分に伝わっていかないことを課題と捉えていた。看護師は、患者の体験理解の重要性を認識しているものの、クリティカルパスを重視し看護師の側からの見方による情報収集、援助に留まっている傾向があった。これらの困難や課題を解決するためにも、「手術を受けた肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」を活用したケアプログラム原案を現場の看護師と共に作成し、患者の体験に近づき、看護援助に活用できるようにすることが必要であることが確認できた。今後は、引き続き書籍や先行研究からケア内容を抽出・分析し、プログラムのケア項目の妥当性について専門家から意見を聴取し、洗練化させてケアプログラムとしての活用可能性のある原案の策定を行う。今年度は、アクションリサーチの手法を用いて研究を進めていくために、研究協力病院で研究参加者への説明を行い、効果的に研究を進めるために体制を整えた。また、既に周術期センターとして活動をしている施設の見学を行い、看護ケアモデルとケア項目に関して専門家からのスーパーバイズを得た。「手術を受けた肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」に関する説明会を開催し、看護師が課題として感じていること、ケアプログラムに期待することを明らかにした。手術を受ける肺がん患者は入院期間が短く介入への困難さがあること、外来からの看護介入が必要であるがマンパワーが少なく限界があること、クリニカルパスに沿った援助はしているものの必ずしも患者の体験を理解した介入ではないことなどが課題として挙げられた。しかし看護師は、外来ー病棟ー手術室とケアをつなぐようなかかわりをしていきたいと考えており、「手術を受ける肺がん患者の苦痛を緩和する」ことを目指して、短い入院中に退院後を見据えて集中的にかかわろうと方針を決めた。ケアプログラムの中には、『外来でのスクリーニング』に基づき、『情報提供による手術と手術後のイメージ化』そして入院後『患者の状況理解と意味づけの確認』『患者が価値をおいていることを知る』『症状を和らげ安心や安楽をもたらす』『危険を回避し回復を促進する』...といったケアの大項目を入れていくこと、そしてどの場面でも【患者の経験を理解し、患者にとっての意味を考えたケアを実施する】ことを重視することを確認した。今年度は、手術を受ける肺がん患者にかかわる看護師に研究協力の依頼を行い、同意の得られた15名を対象に部署毎にグループインタビューを行った。看護師が看護援助を行うときの状況認識として、【患者の体験からの気づき】【身体機能からの予測】【生活背景に基づく目標】【クリニカルパスとの比較】【介入への反応からの気づき】5つのカテゴリーが抽出された。看護師は、病棟で行われている日常の業務を基本としながらも、何らかのギャップを発見することから、患者の個別的な状況に注意を向けていた。手術を受ける肺がん患者は入院期間が短く、看護師はクリニカルパスに沿って援助はしているものの必ずしも患者の体験を理解した援助ができていないとジレンマを感じる。従って、患者に関わる中で、看護師自身が自らを内省し発見した内容をチームで共有し、深めていけるような学習ツールの開発の必要性が示唆された。また、看護師が捉える課題として【介入のタイミング】、【患者の回復に向けた行動化】、【患者の体験を理解した説明】、【関係部署との連携による看護の評価】といった課題が抽出された。周手術期にある肺がん患者の身体の捉えや反応、そして実際の患者の身体の状態を注意深く見て、患者の体験を理解しながら情報を提供し、患者が行動できるように支援し患者が回復を実感していける内容をケアプログラム化することにより、実施した看護を評価できるしくみが構築でき、看護師が捉える課題の解決にも役立つ可能性がある。文献から抽出したケア項目にグループインタビューや専門家の意見から得た項目を加えて、ケアプログラム案を作成した。次年度さらに洗練化を加え、臨床での活用を経て完成させる予定である。

本研究の目的は、「手術を受けた肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」を活用したケアプログラムを開発することである。本年度までに研究目的を達成するために以下の目標を設定して研究を進めてきた。目標1:看護師が経験している困難や課題の明確化目標2:「手術を受けた肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」を活用したケアプログラム原案の作成目標3:ケアプログラム原案の臨床活用と評価昨年度整備した研究体制で進めてきたが、研究協力者の業務が多忙となり、予定通りに研究を終えることができなかった。手術を受ける肺がん患者にかかわる看護師が抱える困難や課題をグループインタビューにより抽出した。そして、外来、手術室、病棟それぞれに、周手術期の肺がん患者に行う看護ケアの内容として、【手術に向けての準備】【患者と医師の関係構築の調整】【納得して治療に臨む支援】【術後合併症予防】【長期化する疼痛のコントロール】【退院後を見通し日常生活を整える】【身体への影響を最小限にする】【連携を保つ】などを現場の看護師とともに整理した。そして、身体的・心理的側面から手術への体制を整え、退院後の生活を見通しながら主体的に患者が行動できるように支える内容を含むケアプログラムとした。これらは、新しいものではないが看護師の意図を持って実施することにより、看護師がかかわる場が違っても一貫して、周手術期の肺がん患者の回復を促進し、退院後の生活マネジメント、さらにはQOLの向上につながると考えられた。また、このケアプログラムを活用するためには、短い関わりの中で、看護師が援助の必要性を認識し、意図的に介入できるようにするための学習ツールを考案した。看護師は、気づきや予測、ギャップを感じることから患者の個別的な状況に注意を向けることから、周術期にある肺がん患者の身体の捉えや反応を手がかりとして、看護師がその状況をどう理解し、患者主体の目標を考えながら、思考し介入するかを整理し、スクリプト化した。スクリプト化により、初学者から患者の体験に基づき連続性を持って看護ケアを展開する能力の育成が可能となり、看護実践能力の向上にも役立つ可能性がある。「手術を受ける肺がん患者の身体経験を手がかりとした看護介入モデル」を活用したケアプログラムを考案した。手術を受ける肺がん患者にかかわる看護師を対象としたグループインタビューにより、看護師が抱える困難や課題を明らかにした。また、現場の看護師と共に、看護ケアの内容を整理した。そして身体的・心理的側面から手術への態勢を整え、退院後の生活を見通しながら、患者自身が主体的に行動できるように支えるケアプログラムとした。また、看護師が援助の必要性を認識し、意図的に介入するための学習ツールとして、「周術期の肺がん患者への介入のスクリプト」を考案した。
球面超音波モータを用いた宇宙空間及び高真空用マニピュレータの開発

本研究は宇宙空間や高真空用の球面超音波モータを用いたロボットアームを開発する。超音波モータは温度変化によって効率が悪くなる。よって、真空状態では超音波モータの温度変化が大きくなってしまう。そこで、本年度は従来までの球面超音波モータよりもさらなるトルクの向上し、発熱を抑えることに成功した。以下に成果をあげる。1.従来、ロータはポリカーボネイトを使用していたが、ナイロン66にグラスファイバーを30%充填したものを使用した。これにより、ステータ及びロータの発熱を少なくでき、ステータとロータの溶着を防ぐことができた。さらに、トルクを約20%向上させることに成功した。2.新たに高トルク、低電圧のステータを開発した。ステータの形状及び圧電素子の接着方法を変えることで、最高トルク値が従来のステータより2倍近くまで向上した。また、電圧も従来の3分の1程度の60[Vpp]まで下げることにより、発熱を抑えることに成功した。以上より、従来までの球面超音波モータより発熱を抑えられ、高性能なモータを完成させることができた。以下に成果をあげる。本年度は真空中でも利用できる球面モータの開発に成功した。以下に成果をあげる。1.発熱のきわめて少ないステ-タを開発した。従来、ロータにかかる負荷が増すと、1分程で100°Cをこえたが、今回新たに開発したものは、ほとんど発熱はしなかった。2.出力トルクが大きいステ-タを開発した。有限要素法を用いて、最適な振動モードを求め、ステ-タの最適化をはかった。これにより、φ30mmのステ-タが従来出力トルクが500gcm程度であったが、1,200gcmに増えた。3.ステ-タを4個組み合わせ、球面モータとした。3自由度をもち、どの方向にもなめらかな回転をすることを確認した。4.振動ジャイロと加速度計を用いた傾斜計を取り付け、制御を行った。傾斜計はマッチ箱大程で、重量300gである。ロール角、ピッチ角については高精度であるが、ヨ-角については、精度がおとる。ロール角とピッチ角は長時間安定であり1°以内の精度であるが、ヨ-角はドリフトを持ち、駆動中に10°20°程ずれてしまうが随時補正をかけて、原点出しをすれば、長時間利用可能と思われる。以上より、真空中で利用できる基本的なモータは完成した。以下に成果をあげる。
国立大学法人化をめぐる政治過程:ポスト55年体制期における政策過程の持続と変容

戦後の日本には約80の国立大学があったが,それらは国家行政機構の一部であった。しかしながら,2004年に国立大学はすべて法人化され,一つ一つの大学が国立大学法人となった。これは,日本の高等教育政策における大きな変化であった。そこで,本研究では,政府および政権与党がそれまで予想されていなかった変化の決断を突然行ったのはなぜかという分析課題を設定した。そして,経路依存性や政治的エネルギーといった理論的ツールがこの政策変化を説明する上で有効であることを明らかにした。この研究の目的は、国立大学法人化という高等教育政策における大きな変化を政治学の観点から説明することである。いうまでもなく、高等教育に関する研究自体は長い歴史を持っており、その蓄積は厚い。しかし、イデオロギー批判的なものを別にすれば、そのほとんどは教育学の観点から行われたものであり、政策形成や利益間関係の変化など引き起こした(あるいは抑止した)政治的力学を分析したものはきわめて少ない。そうしたなかで、T.J.ペンペルとL.ショッパという二人のアメリカ人が行った研究は政治学の理論モデルや概念装置を正統的手法で用いた数少ない業績であり、私の研究においてはそれらを詳しく検討した。もちろん、私が改めて指摘するまでもなく、二人の研究は日本の高等教育政策に関する政治学的な研究の出発点として高く評価されるべきである。しかしながら、彼らといえども、国立大学の設置形態そのものの変更という重要なイシューについてはこれを全く取り上げていない。それは、彼らの研究期間に由来する制約によるものと一応は考えることができる。実際、私自身も当初の研究計画を練り上げる過程で、彼らの著作からこのイシューが欠落していることを特に問題にしようとは考えておらず、本研究においては国立大学の「独立行政法人化」をその是非自体も含めてともかく検討する、ということが閣議決定された1990年代末期から分析を始めればよいと考えていた。それは、2004年の立法化に至る政策過程が政治アリーナで実際に動き出したのは小渕政権期においてであり、高等教育政策とは無関係の政策目的を追求する便法として利用されたからである。すなわち、国立大学の独立行政法人化は、高等教育政策ではなく、行政改革推進という別の政策領域における派生的イシューとしてアジェンダに上ったに過ぎずなかったのである。にもかかわらず、それは高等教育敬策の中心的領域に大きな変化をもたらした。従って、そのような一見イレギュラーなプロセスを分析することによって、政策決定過程論の知見に何がしかの貢献をすることができると考えていたのである。しかし、資料を集め、分析を進めるうちに、名目は何であれ国立大学の法人化が行政改革の一環として実現されたとするなら、それは当然中曽根内閣と臨調の時代に大きな争点として浮上していた方が自然であるはずだが、その時期にはこの問題は一応はアジェンダに乗りかかったものの実際には具体化するまでには至らなかったのはなぜか、という疑問を抱くようになった。さらには、法人化が最初に政府の公式文書で取り上げられた点で注目される1971年の中教審答申も政治的には当時ほとんどインパクトを残さなかったのはなぜか、しかも、イシューとしてそれは潜在的に生き続け、30年を閲して突然政策決定の表舞台に登場することになったのはなぜか、といった問題意識も強くなっていった。こうして、今年度の研究期間中、国立大学法人化の政治過程が当初の予想よりもずっと長いものであり、これと取り組むためにはゴミ缶モデルなどの理論モデルを検討すると同時に、55年体制の特質、高等教育政策に作用する利益間の力学、特に中曽根政権期に顕在化する新自由主義の日本的な表れ方など、様々な角度から検討を進めざるを得なくなった。そのため、今年度法人化そのものに関する論文を作成することができなかった。ただ、外国の高等教育政策との比較という観点からは、アメリカにおけるインターンシップの分析を行うとともに、本研究でも触れることにしていたポピュリズムに関連する論文を作成することができた。研究計画を申請した段階では、国立大学の「独立行政法人化」を検討するということが閣議決定された1990年代末期から分析を始めればよいと考えていた。しかし、資料を集め、分析を進めるうちに、名目は何であれ国立大学の法人化が行政改革の一環として実現されたとするなら、それは当然中曽根内閣と臨調の時代に大きな争点として浮上していた方が自然であるはずだが、その時期にはこの問題は一応アジェンダに乗りかかったものの実際には具体化するまでには至らなかったのはなぜか、という疑問を抱くようになった。

そこで、今年度の研究期間中、まずは中曽根政権期の臨調と大学審の動きを中心に資料収集と分析を進めると同時に、71年中教審の答申についても資料収集や分析をおこなった。こうした研究は、政策決定過程論においてともすると無視されがちな「不決定」という問題(非決定と区別される)を理論的に考察する手がかりも与えてくれると考えられる。他方で、法人化というアイデアそのものは、実はGHQによる日本の高等教育制度改革案の中にすでにいったんは含まれていたことを発見した。大学の設立を認めるときに用いられるcharteringという言葉には、もともと「法人として認可する」という意味が当然のこととして含まれている。それを、日本側が設置認可と訳した段階で、本来含意されていた法人化の契機が脱落し、国立大学の場合には文部行政上の一機関のようになってしまい、GHQ側もそのことに気がつかないまま占領改革が終わってしまった。こうして、本年度は占領改革にも踏み込んで研究をおこなった。この研究の目的は、国立大学法人化という大きな変化を政治学の観点から説明することである。当初は、国立大学の「独立行政法人化」を検討するということが閣議決定された1990年代末期から分析を始めればよいと考えていた。しかし、分析を進めるうちに、名目は何であれ国立大学の法人化が行政改革の一環として実現されたとするなら、それは当然中曽根内閣と臨調の時代に大きな争点として浮上していた方が自然である。にもかかわらず,その時期にはこの問題は政策変化を引き起こすは至らなかったので,その検討が必要になった。さらには、法人化が最初に政府の公式文書で取り上げられた1971年の中教審答申も政治的には当時ほとんどインパクトを残さなかったのはなぜか、しかも、イシューとしてそれは潜在的に生き続け、30年を閲して突然政策決定の表舞台に登場することになったのはなぜか、といった問題意識も強くなっていった。そこで、今年度の研究期間中、まずは臨調と大学審の動きを中心に資料収集と分析を進めると同時に、71年中教審の答申についても資料収集や分析をおこなった。他方で、法人化というアイデアそのものは、実はGHQによる日本の改革案の中にすでに含まれていたことを発見した。研究実績の概要で述べたように、本年度は当初予定よりも対象範囲を広げて研究をおこなったが、その過程で想定外の事態が二つ発生した。一つは、全国学会の開催を突然引き受けたことである。
生理活性な白金錯体の体内動態と活性発現に関する研究

〔目的〕生理活性な白金錯体の一つであるシスプラチン(CDDP)は優れた制癌作用を示す反面、副作用が強い。一方、チオ硫酸ナトリウム(STS)は、CDDPの副作用低減に有効な試剤として注目されている。STSは、生体内でCDDPと反応して生理不活性な化合物を生成することが考えられているが、生体内でのCDDP-STS反応生成物についての知見は未だ全く得られていない。そこで本研究では、制癌性白金錯体の生体内存在様態及び体内挙動と活性発現の関連の観点から、生体内におけるCDDP-STS反応生成物の挙動について検討した。〔結果及び考察〕まず、著者らがこれまでの研究で見いだしたCDDP-STS反応生成物(以下P1、P2、P3)のうち、P2及びP3をそれぞれ単離・精製して元素分析を行なったところ、P2はジチオサルファートジアンミン白金錯体、P3はトリスチオサルファートアンミン白金錯体であると推定された。次に、血漿及び尿中丸P2及びP3のHPLC分析法について研究した。その結果、分離カラムに陰イオン交換カラム、溶離液に過塩素酸ナトリウムを用いてP2及びP3を分離溶出した後、ポストカラムでセリウム(IV)と反応させて蛍光検出することにより、血漿及び尿中のP2及びP3を高感度且つ選択的に分析することが可能になった。次に、雄の日本白色ウサギにCDDPとSTSを併用投与し、P2及びP3の血漿中伸度推移並びに尿排泄について検討した結果、P2及びP3は生体内でも主たる反応生成物であることが明らかとなった。更に血漿中P2、P3の腎クリアランスを求めたところ、P2及びP3は血漿中の3過性白金に比べ尿中に排泄され易い化合物であることが明らかとなり、STSの併用投与によるCDDPの副作用軽減では、生体内で生成されるP2、P3の体内挙動が重要であることが示唆された。〔まとめ〕本研究により、CDDP-STS反応生成物の構造及び体内挙動についての知見を得ることができ、CDDPの体内動態と活性発現の関連の理解に向けて確実に前進することができた。【目的】生理活性な白金錯体の一つであるシスプラチン(CDDP)は,優れた制癌作用を有し,広く臨床使用されている.一方,チオ硫酸ナトリウム(STS)は, CDDPの副作用を低減する試剤として注目されている.著者等は既に,ウサギにおいてSTSの併用投与によりCDDP体内動態が変化することを見いだし,生体内でCDDPとSTSが反応する可能性を指摘した(11.研究発表参照参照).そこで, CDDP及びSTSの最適投与法の確立並びにSTSの作用機序解明の観点から,本研究では,高速液体クロマトグラフィー(GPLC)によるCDDP-STS反応生成物の分析法の確立並びにこれらに反応生成物の体内動態について検討した.【結果及び考察】CDDP-STS反応生成物としては, STSがCDDPに置換配位した陰イオン性の化合物が考えられたので,分離カラムに陰イオン交換カラム,溶離液に過塩素酸ナトリウム溶液を用いて,反応生成物を検索した.

その結果, CDDP-STS反応生成物としては,クロマトグラム上で3種の化合物を見い出し,保持時間の短いものから順にP1, P2, P3とした.次にこれら反応生成物の検出法として,チオ硫酸イオンの還元作用とセリウム(III)の蛍光性に着目し,反応試薬にセリウム(IV)を用いたポストカラム反応蛍光検出法について検討した.その結果,セリウム(III)の蛍光スペクトルに基づき,励起波長255nm,蛍光波長350nmで検出することにより,血漿中のP1, P2, P3を高感度に検出・分析することが可能になった.そこで,この方法を用いて,ウサギにCDDPとSTSを併用投与した系における血漿中のP1, P2, P3を分析したところ,ウサギ血漿中にP1, P2, P3が認められ,血漿中の白金濃度に占めるこれら反応生成物の割合は経時的に増加した.【まとめ】本研究により,生体内におけるCDDP-STS反応生成物の体内動態についての知見を得ることができ, CDDP及びSTSの最適投与法の確立に向けて確実に前進することができた.〔目的〕生理活性な白金錯体の一つであるシスプラチン(CDDP)は優れた制癌作用を示す反面、副作用が強い。一方、チオ硫酸ナトリウム(STS)は、CDDPの副作用軽減に有効な試剤として注目されている。著者らは昨年度の研究で、血漿及び尿中のCDDP-STS反応生成物(P2及びP3)の高速液体クロマトグラフ(HPLC)分析法を確立し、CDDPとSTSを併用投与した家兎において、in vivoでもP2及びP3が主たる反応生成物として生成されることを明らかにした。そこで本研究では、STSによるCDDPの副作用低減化で重要な役割を担うと考えられるP2及びP3の構造について検討するとともに、昨年度の研究結果に基づいてP2及びP3の腎クリアランスを求めた。〔結果及び考察〕まず、P2及びP3をそれぞれ単離・精製した。P2は、シスジアンミンジアクア白金錯体を調製しSTSを作用させた後、セミ分取用陰イオン交換カラムを備えたHPLCに適用し、カラム溶出液のP2画分を分取した。ゲルろ過による脱塩及び再結晶操作により精製した。P3は、37°Cで7日間反応させたCDDP-STS混合溶液を陰イオン交換樹脂に流し、過塩素酸ナトリウム溶液で溶出し、P3画分を分取した。ゲル濾過による脱塩及び再結晶操作により精製した。得られたP2及びP3について元素分を行なったところ、何れの化合物の実測値も著者らが予想した化合物の計算値と良く一致し、P2はシスジアンミンジチオサルファート白金錯体、P3はトリスチオサルファートアンミン白金錯体であることが強く推定された。次に、昨年度の研究結果に基づきP2及びP3の腎クリアランスを求めたところ、P2及びP3は血漿中ろ過性白金に比べより尿排泄され易い化合物であることが明らかになった〔まとめ〕本研究により、P2及びP3の構造が推定された。更に、P2及びP3が尿排泄され易い化合物であることが明らかになり、P2及びP3の体内挙動が、STSによるCDDPの副作用低減化において重要な役割を担っていると考えられた。
地域創成まちづくり事業を活用した医療の枠組みを超えた地域医療教育の検証

地域創生の取り組み「健康増進のまちづくり」で展開される「まちづくり事業」と「加点式健診事業」の医学科生に対する地域志向性および地域医療マインド(地域医療への意欲・やり甲斐)への教育効果:(1)事業参加がもたらす医学科生の意識への影響、(2)医療系学生に加えて非医療系学生との協働作業による医学科生への影響、(3)良い点を褒める行為(ポジティブフィードバック)による医学科生への影響を、Mix method research designによって明らかにする。これらの教育効果が明らかとなれば、地域医療教育の質向上に大きく寄与し、また、地域医療教育に医療の枠組みを超えた革新的な視点の導入につながる。
ウェルナー症候群原因遺伝子産物WRNとWRNに結合するWRNIP1の機能の解析

本研究では、WRNIP1が関与するDNA損傷回避の分子機構を解明するとともに、この損傷回避経路に対してWRNやRAD18がどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的にして研究を行い、以下の成果を得た。(1)WRNIP1はN末端側に存在するUBZドメインを介してDNAの単鎖切断部位に集積する。(2)複製フォーク型DNAに結合したRAD18-RAD6複合体はWRNIP1をリクルートし、リクルートされたWRNIP1はRAD18-RAD6複合体と置き換わる。(3)テンプレート-プライマー型のDNAに結合したWRNIP1はWRNをリクルートし、リクルートされたWRNはWRNIP1と置き換わる。本研究はウェルナー症候の原因遺伝子産物、WRNに結合するタンパク質として我々が発見したWRNIP1の機能を解析することにより、このWRNIP1が関与する新規なDNA損傷回避の分子機構を解明するとともに、この損傷回避経路に対してWRNやRAD18がどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目標にしている。共焦点レーザー走査型顕微鏡を用いて細胞にDNA損傷を与えてWRNIP1の損傷部位への集積を調べたところ、約10分をピークに損傷部位への集積が観察された。照射したレーザー光の強度から、WRNIP1はDNAの単鎖切断部位に集積していることが示唆された。この集積にはWRNIP1のN末にあるUBZ(ubiquitin-binding zincfinger)ドメインが必要であり、DNA傷害により傷害部位でユビキチン化されたタンパク質を認識してWRNIP1が集積すると考えられる。また、WRNIP1のDNAへの結合を調べたところ、複製の進行が停止した状態を反映したギャップのある複製フォーク型のDNAやtemplate-pdmer型のDNAに結合した。この結合はATPに依存しており、WRNIP1がDNAに結合するためには、ATPによるWRNIP1の構造変換が必要であることが示唆された。WRNIP1は酵母の遺伝学的解析から、RAD18が関与する経路と似た経路で機能することが示唆されていたが、両者の結合を調べたところ、両者が結合することが判明した。また、両者の存在下でのDNAの結合を解析した結果、RAD18が結合したDNAにWRNIP1がリクルートされ、WRNIP1はRAD18と置き換わることが明らかになり、両者の機能的関連を示唆する結果を得る仁とができた。本研究はウェルナー症候群の原因遺伝子産物、WRNに結合するタンパク質として我々が発見したWRNIP1の機能を解析することにより、このWRNIP1が関与する新規なDNA損傷回避の分子機構を解明するとともに、この損傷回避経路に対してWRNやRAD18がどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目標にしている。昨年度の解析で、RAD18が結合したDNAにWRNIP1がリクルートされ、WRNIP1はRAD18と置き換わることが明らかになり、両者の機能的関連を示唆する結果を得ることができた。今年度は、細胞レベルで両者の関係を解析する目的で、クーママイシンによりWRNIP1の発現が誘導される細胞株を作製して、我々の以前の遺伝学的解析から、WRNIP1がRAD18の上流で機能することが示唆されているカンプトテシンの傷害に対する感受性を調べたところ、WRNIP1の発現誘導で感受性が抑制されることが判明した。また、RAD18が関与する紫外線の傷害に関しても、WRNIP1の発現誘導により感受性が抑制されることが示唆された。一方、傷害部位でユビキチン化されたタンパク質を認識してWRNIP1が集積することを示唆する結果が得られていたことから、ユビキチン化されてWRNIP1の標的となるタンパク質として、ヒストンH2A、H2Bを想定してその可能性を検討したが、両者がWRNIP1の標的となることを示す結果は得られなかった。また、WRNとWRNIP1の機能的関係を精製タンパク質を用いて調べた。その結果、template-prime型DNAへのWRNの結合をWRNIP1が促進する一方、WRNのDNAヘリカーゼ活性やエキソヌクレアーゼ活性をWRNIP1が阻害することが示唆された。本研究はウェルナー症候群の原因遺伝子産物、WRNに結合するタンパク質として我々が発見したWRNIP1の機能を解析することにより、このWRNIP1が関与する新規なDNA損傷回避の分子機構を餌明するとともに、この損傷回避経路に対してWRNやRAD18がどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目標にしている。これまでの解析で、ユビキチン化されたタンパク質を認識してWRNIP1が傷害部位に集積することを示唆する結果が得られていたことから、今年度は、ユビキチン化されてWRNIP1の標的となるタンパク質を検索した。

細胞に紫外線を照射し、クロマチン画分を分画してWRNIP1の抗体で免疫沈降することにより、WRNIP1に結合するタンパク質としてユビキチン化されたH2Aを同定した。また、精製したWRNIP1とWRNを用いてtemplate-primer型のDNAへの結合を調べたところ、WRNIP1が結合したDNAにWRNがリクルートされ、WRNはWRNIP1と置き換わることが明らかになった。したがって、これまでに得られた結果を合わせて考えると、1)DNAに傷害が起きると、傷害のある部位にRAD18が集積し、RAD18によりWRNIP1がリクルートされて、WRNIP1がRAD18と置き換わり、2)置き換わったWRNIP1はDNA polymeraseδをリクルートすることによりDNA合成の開始を促進し、3)さらに、WRNIP1はWRNをリクルートし、WRNIP1と置き換わったWRNがそのDNAヘリカーゼ活性により、DNA合成の伸長過程を促進する可能性が示唆された。
思春期に特有な対人的不適応を解消する道徳教育プログラムの開発

本研究の目的は、小学校高学年から中学校を対象とした思春期に特有な対人的不適応を解消する道徳教育プログラムを開発することである。そのために本研究では、まず思春期の対人的不適応の現状を明らかにし、課題解決のための理論的基盤を構築する。そしてその理論に基づき、小学校高学年を対象とした対人的不適応を解消する道徳教育プログラムを開発し、その有効性を明らかにすることとしている。1年次に当たる平成30年度は、研究者らのこれまでの研究及び国内外の先行研究をもとに、思春期の対人的不適応の特徴や要因を明らかにし、本研究の理論的基盤を検討した。研究の一部は、学術論文(「夏休み明けの学校不適応の解消に効果的な道徳教育プログラムの開発ー生徒指導の視点を踏まえた中学1年生への取組に着目してー」、「児童の学校適応感を高める道徳教育プログラムの開発ー小学校第5学年の実践をもとにー」)として公開した。今年度の研究の結果、対人的不適応を解消するための道徳教育としては、1時間単位の道徳科授業やSST(ソーシャルスキルトレーニング)を個々に積み上げていくよりも、それらを効果的に組み合わせた道徳教育プログラムとして行う方が有効であることを明らかにした。それを「プログラム・ベースド・アプローチ(program baced approach:仮称P-BA)」と命名することしている。当初の計画通り、研究者らのこれまでの研究及び国内外の先行研究をもとに、思春期の対人的不適応の特徴や要因を検討し、本研究の基盤理論である「プログラム・ベースド・アプローチ(program baced approach:PBA仮称)」を構築することができたため。当初の研究計画に基づき、本年度は構築した理論的基盤「プログラム・ベースド・アプローチ」をもとに、実践研究の目的、方法を明確にするとともに、実践研究の全体像を明らかにする。そして、小学校5年生を対象とした教材やプログラム案を策定・実践し、質問紙調査等によってその効果を検証する。調査校は選定済みであり、該当校の校長にも内諾を得ている。当初の計画では、国際学会(WCCI世界教育課程・教育方法学会、イタリア・ローマ)に参加・発表する予定で、該当旅費の執行を計画していた。しかし、大学業務の都合で学会への参加が難しくなり、研究の一部は研究論文として公開することとした。そのため、国際学会参加分の旅費、大会参加費、委託費(翻訳代)等が当初予算より少額となった。当該年度に執行できなかった分については、次年度の旅費、学会参加費、委託費(翻訳代)等の拡充分に充てる。
低学年における体験学習に適した多面的実験教材の開発

本研究は、工業高専の1学年で行っている実験において、各種の電気現象の観測を通じて現象の不思議さや楽しさを体験的に学習できる実験テーマを検討し開発することを目的とする。他の専門分野も交えて多面的に類似の現象を捉える方法により、学生の興味と関心をより高めることができ、工学教育に対する動機付けにもなると考える。検討した実験テーマは伝送線路に生じる定在波と音響分野の共振現象、および等電位測定と磁力線である。伝送線路の定在波については、類似の現象として音響分野での共鳴管による共振現象があり、両者の実験装置を並べて観測できる実験形態とした。それには同軸ケーブル(100m)をコイル状に巻き、送信端から受信端までの距離を75cmに圧縮し、コイル1回(99cm間隔)に心線に達する測定用の穴を空け計測点とした。線路上の電圧分布測定は、LED電圧レベルメータにより計測点に接触するだけで素早くできる。線路上には一連の共振周波数が存在するが、受信端が短絡の場合、2.1MHzにおいて3/4λの定在波形が確認できる。音響の共鳴管(90cm)については、管中をスライドするマイクで音圧を連続的に計測し、自由端反射の場合、292Hzにおいて3/4λの定在波形が確認できる。両実験装置に生じる定在波の波形を比較し対比できる。両実験装置の終端条件を変えることにより更に類似性を確認できる。等電位測定(電気力線)については、類似の現象として磁力線がある。一般に等電位測定には水槽を用いるが、導電性フィルムを用いることにより電気力線の作製が早く正確にできるようになった。材料がフィルムシートのため電極をそのまま磁極に置き換えることができ、鉄粉により磁力線を可視化することで、電気力線と磁力線とを同一面上で比較でき、相互の一致を示した。