hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺炎球菌による劇症型感染症の細菌学的解析

本研究は劇症肺炎球菌感染症から分離された肺炎球菌の病原性を解明する目的で、非劇症感染症や上咽頭保菌由来同一の血清型と遺伝子型を示す肺炎球菌との比較研究を行った。ヒト末梢血由来好中球内での生存、血小板活性化の促進、マクロファージ系培養細胞のサイトカイン(IL-8、IL-6、IL-1β)の分泌への影響を調べた結果、劇症感染症由来肺炎球菌と非劇症感染症由来肺炎球菌には明らかな違いが見られなかった。劇症型肺炎球菌感染症の発生メカニズムには、細菌側より、宿主側(ヒト)のファクターが重要である可能性が考えられた。肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae)は血液寒天培地上でα溶血性を示すグラム陽性球菌である。本菌は侵襲性肺炎球菌感染症を引き起こす臨床上重要な細菌である。一方、本菌による電撃性紫斑病を含む劇症型症例も多く見られ、劇症型感染の発症機構や肺炎球菌の病原性変化にはまだ説明できない多くのものが残されている。本研究は劇症型肺炎球菌感染症の発症機構や肺炎球菌の病原性変化の分子基盤について解明することを目的とし、解析を行ってきた。1:肺炎球菌のヒトマクロファージ系培養細胞のサイトカインの産生における役割について調べた。マクロファージに分化させたヒト由来培養細胞THP-1に劇症型肺炎球菌感染症由来肺炎球菌(以下、劇症型SPと略す)およびそれらと同一の血清型と遺伝子型を示す非劇症由来肺炎球菌(以下、非劇症型SPと略す)を感染させ、宿主細胞に由来するサイトカイン(IL-8、IL-6、IL-1β)の分泌量を測定した。その結果、肺炎球菌はTHP-1細胞のこれらのサイトカインの分泌を誘導するが、劇症型SPと非劇症型SPの間に有意差はみられなかった。2.ゲノムの塩基配列の解読および比較解析を行った。同一の血清型と遺伝子型を示す電撃性紫斑病由来肺炎球菌と非劇症型SP、各2株の全ゲノム塩基配列を決定した。これら配列情報とすでに公開されているリファレンス株のゲノム情報と比較し、電撃性紫斑病由来肺炎球菌だけが保有する遺伝子群の有無を検索した結果、突然変異はあったものの、電撃性紫斑病の発症に関連するような遺伝子群または外来遺伝子は見られなかった。本菌は成人にも乳幼児にも、中耳炎、肺炎、髄膜炎、敗血症などを引き起こす臨床上重要な細菌で、病原因子として、莢膜、付着因子、pneumolysin、proteinaseなどが報告されている。しかし、近年、治療しているにも関わらず本菌による大葉性肺炎や、さらに電撃性紫斑病を含む劇症型症例が多く見られる傾向があり、劇症型感染の発症機構や肺炎球菌の病原性変化にはまだ説明できない多くのものが残されている。そこで、本研究は劇症型肺炎球菌感染症の発症機構や肺炎球菌の病原性変化の分子基盤について解明することを目的とする。1:好中球の貪食に抵抗する作用について調べた。劇症型肺炎球菌感染症由来肺炎球菌(以下、劇症型SPと略す)およびそれらと同一の血清型と遺伝子型を示す非劇症由来肺炎球菌(以下、非劇症型SPと略す)を、ヒト末梢血由来好中球に感染させ(MOI=0.01)、貪食に抵抗し、生存する菌数を調べた結果、好中球の貪食に抵抗する作用は劇症型SPと非劇症型SPの間に有意差がみられなかった。2.劇症型肺炎球菌感染症、特に電撃性紫斑病は急激に皮膚の出血性壊死が進行する病態である。血小板の減少または過剰活性化は出血しやすくなる原因と考えられる。我々は劇症型SPおよびそれらと同一の血清型と遺伝子型を示す非劇症型SPの、ヒト由来血小板を凝集する作用と活性化する作用を調べた。その結果、非劇症型SPに比べ、劇症型劇症型SPにはより強い血小板の活性化作用がみられたが、有意差はなかった。平成25年度は、マウスモデルを作成し、in vivoでの劇症型感染症由来肺炎球菌および非劇症型由来肺炎球菌の差について解析を行う予定である。本研究の一年目はin vitroの実験系を中心とし、劇症型感染症由来肺炎球菌および非劇症型由来肺炎球菌の違いについて解析する計画を立てた。劇症型感染症由来肺炎球菌および非劇症型由来肺炎球菌のあいだに、有意差はみられなかった。当初に計画していた研究内容をおおむね行ったので、順調に進展していると判断した。

平成24年度にin vitroの解析方法を中心とする研究を進めたが、劇症型感染症由来肺炎球菌および非劇症型由来肺炎球菌について大きな違いがみられなかったため、劇症型感染症を引き起す宿主からのファクターが劇症型感染の病態形成に大きな役割を果たすことが考えられた。従って、平成25年度において、in vivoを中心とする劇症型感染症由来肺炎球菌および非劇症型由来肺炎球菌の差について解析を行う予定である。現在、当研究所の動物実験実施計画申請を行っている。1:肺炎球菌の劇症型感染症の動物感染実験モデルを作成する。肺炎球菌が引き起す劇症型感染症の症状、特に急性電撃紫斑病の症状を再現できるマウスについては、劇症型レンサ球菌感染症の遅延死マウスモデル(軟部組織感染を起すモデル; Saito M. Microbiol. Immunol. 2001, 45: 777-786)を参考にし、動物感染実験モデルを作成する。必要な場合は、変異マウスを用いて、モデルを作成する予定である。2:劇症型感染症由来肺炎球菌と非劇症由来肺炎球菌をマウス皮下または筋肉内に感染させ、肺炎球菌の軟部組織感染の程度、血液からの分離(菌血症を起すかどうかの検討)、臓器内菌数の変化、生存曲線、病態の生化学的、病理学的検討などを行い、その差について解析を行う。3:劇症型感染症由来肺炎球菌と非劇症由来肺炎球菌をマウスに腹腔内投与し、血液からの分離、臓器内増殖の分布、生存曲線、病態の生化学的、病理学的検討を行い、その差について解析を行う。4:マウスで強い病原性を示した劇症型感染症由来肺炎球菌の全ゲノム塩基配列を決定し、劇症型感染症の発症に関連する病原因子の解析を行う。本研究の一年目はin vitroの実験系を中心とした計画であった。しかし、劇症型感染症由来肺炎球菌および非劇症型由来肺炎球菌のあいだに有意差はみられなかったため、消耗品の使用量は予測より少なく、当該助成金の次年度繰り越しが生じた。翌年度は、劇症型感染症由来肺炎球菌の発症機構についてin vivoを中心として検討する予定であり、研究費は主に動物の購入、飼育、管理に使用する計画である。また、in vivoで強い病原性を示す劇症型感染症由来肺炎球菌の全ゲノム塩基配列を決定し、劇症型感染症の発症に関連する病原因子の解析にも使用する予定である。
非定常“固-気"混相流における固-気相間の運動量交換機構の解明

本研究では,固-気混相高速流における両相間の運動量交換機構の一端を解明することを目的として,現有の衝撃波管を用い以下の実験を行った.なお,設備備品として補助金により購入した圧力変換器はこの衝撃波管管壁に取り付けられ,衝撃波背後の圧力測定及び衝撃波通過時間の,より精密な測定に使用された.1.非定常高速流中における球の抵抗係数測定実験衝撃波管を用いて平面衝撃波(マッハ数1.30)を発生させ固体粒子(平均粒径3.19mm,真密度900kg/m^3)と衝突させた.衝撃波背後で誘起される非定常な高速気流により運動する粒子を,4台のキセノンランプ(既存)で多重露光撮影し,その変位を測定した.この変位を,衝撃波が粒子初期位置を通過してからの経過時間に関する3次関数で最小二乗近似して,粒子の速度・加速度を求め,運動方程式を用いて粒子の抵抗係数を算出した.4台の光源を用いた多重露光撮影法により,昨年行った予備実験よりも精度良く粒子位置を測定することができた.得られた抵抗係数は,観測時間内で,定常流中で測定された値を上回るものとなり,固気相間の運動量交換項を評価する際に従来のように定常流中で測定された抵抗係数を用いることは適当でないことが示された.2.衝撃波により舞い上がる微粒子の初期運動の観測衝撃波管の床面に粒子(平均粒径0.4mm,真密度1,200kg/m^3)を置き,管内で発生させた衝撃波により舞い上がる粒子の初期運動を,2台のキセノンランプ(既存)を連続発光させて多重露光撮影を行い,並進速度,回転角速度の測定を行った.その回転方向を吟味することにより微粒子の舞い上がり運動に及ぼす回転の影響(マグナス効果)はほとんどないこと,すなわち,流れに直交する方向の固気相間の運動量交換機構においてマグナス効果は考慮する必要がないことが明らかになった.本研究では,固-気混相高速流における両相間の運動量交換機構の一端を解明することを目的として,現有の衝撃波管を用い以下の実験を行った.なお,設備備品として補助金により購入した圧力変換器はこの衝撃波管管壁に取り付けられ,衝撃波背後の圧力測定及び衝撃波通過時間の,より精密な測定に使用された.1.非定常高速流中における球の抵抗係数測定実験衝撃波管を用いて平面衝撃波(マッハ数1.30)を発生させ固体粒子(平均粒径3.19mm,真密度900kg/m^3)と衝突させた.衝撃波背後で誘起される非定常な高速気流により運動する粒子を,4台のキセノンランプ(既存)で多重露光撮影し,その変位を測定した.この変位を,衝撃波が粒子初期位置を通過してからの経過時間に関する3次関数で最小二乗近似して,粒子の速度・加速度を求め,運動方程式を用いて粒子の抵抗係数を算出した.4台の光源を用いた多重露光撮影法により,昨年行った予備実験よりも精度良く粒子位置を測定することができた.得られた抵抗係数は,観測時間内で,定常流中で測定された値を上回るものとなり,固気相間の運動量交換項を評価する際に従来のように定常流中で測定された抵抗係数を用いることは適当でないことが示された.2.衝撃波により舞い上がる微粒子の初期運動の観測衝撃波管の床面に粒子(平均粒径0.4mm,真密度1,200kg/m^3)を置き,管内で発生させた衝撃波により舞い上がる粒子の初期運動を,2台のキセノンランプ(既存)を連続発光させて多重露光撮影を行い,並進速度,回転角速度の測定を行った.その回転方向を吟味することにより微粒子の舞い上がり運動に及ぼす回転の影響(マグナス効果)はほとんどないこと,すなわち,流れに直交する方向の固気相間の運動量交換機構においてマグナス効果は考慮する必要がないことが明らかになった.
低酸素および虚血時に活性化される冠血管弛緩因子(X因子)に関する研究

(1)低酸素時の冠血管拡張に関与する因子の検討(a)NOの関与する冠灌流はnormoxia時には冠灌流量の約40%を占めるのに比べ、hypoxia時にはほぼ零に低下した。(b)adenosineの関与する冠灌流は15分間のhypoxiaの中後期にかけて顕著に観察された。(2)反応性充血(虚血再灌流)に関与する因子の検討30秒間と5分間の一過性のischemia後の反応性充血反応にいかなるK channelが関与しているかを調べた。(b)5分間という比較的長いischemia後の反応性充血に対してはKCa channel開口が関与している。
長鎖DNAを用いた一次元量子ナノドットワイヤーの創成と光機能の評価

本研究では,金属ナノ微粒子の規則配列構造を形成するために,グルタチオンを微粒子表面に固定化したグルタチオン修飾金ナノ微粒子(Gu-AuNP)を合成し,DNAなどを利用したGu-AuNPの一次元配列構造形成に関する検討を行った。その中で,直径1.4nmの金ナノ微粒子を用いて合成したGu-AuNPは溶媒蒸発に伴う自己集積過程によって3次元的な規則配列構造をとることが分かった。また,カチオン性ポルフィリンであるTMPyPおよびFe(III)で架橋したFe(III)-TMPyPを利用した金ナノ微粒子の規則配列構造形成に関する検討を行った。水相に上記ポルフィリン,有機相に金ナノ微粒子を溶解させ,液液二相系での金ナノ微粒子凝集体形成反応を行ったところ,界面領域で金ナノ微粒子凝集体が形成することが分かった。さらに,TMPyPに比べてFe(III)-TMPyPを用いた方が,界面での金ナノ微粒子凝集体の形成速度が速いことを確認した。以上,界面領域で形成した金ナノ微粒子集合体を固体電極状に固定化し,その電気化学応答を計測したところ,ポルフィリン由来の酸化・還元波がサイクリックボルタモグラム上で確認され,金ナノ微粒子集合体がポルフィリンで架橋されていることが示唆された。さらに,透過電子顕微鏡(TEM)測定を行ったところ,いずれのポルフィリンを用いた場合においても,金ナノ微粒子の規則配列構造の形成を確認した。このように,本研究によってポルフィリンで架橋した金ナノ微粒子の規則配列構造形成を達成した。本研究では,クエン酸還元法により直径が10nmの金ナノ微粒子を合成し,金-チオール結合によりグルタチオンを微粒子表面に固定化した。グルタチオンはDTNBを用いた比色法により決定し。作製したグルタチオン修飾金ナノ微粒子(Gu-AuNP)溶液に種々のアルカリ土類金属イオンを添加した際の吸収スペクトルを測定したところ,グルタチオン-アルカリ土類金属イオン間の錯形球に起因する微粒子凝集によって吸収極大波長がレッドシフトすることが観測された。また,微粒子表面におけるグルタチオン-アルカリ土類金属イオン間の錯形成の定量的な評価を行い,特にマグネシウムイオンを用いた場合,溶液中において微粒子分散状態で錯形成による表面電荷の制御が可能であることが示された。以上,得られた知見を基に,長鎖DNAを用いたGu-AuNPの一次元配列構造の創製を試みた。Gu-AuNP,マグネシウムイオン,λDNAを混合した溶液を調整し,溶液内で形成したGu-AuNPとλDNAの複合体をTEMグリッド上に移し取り,TEM測定を行ったところ,一次元に配列したGu-AuNPが観測された。マグネシウムイオンおよびλDNA非添加時には配列構造が観測されない。従って,マグネシウムイオン-グルタチオンの錯形成により表面電荷が正となったGu-AuNPがポリアニオンであるλDNAと静電的相互作用により一次元方向に配列したと考えられる。また,アルカリ土類金属以外の遷移金属あるいは希土類金属についても錯形球を利用したGu-AuNPとλDNAの複合体形成について検討を行い,きれいな一次元ではないものの複合体形成が可能であることを確認した。
欧州統合過程における政党政治の機能と変容

各国における欧州統合による政治空間の変容を精査するため、近年量を増している「ヨーロッパ化」の研究アジェンダのレビューおよびその問題点を指摘し、その一端を2005年度日本政治学会(分科会G)において報告・発表した。その要点は、「ヨーロッパ化」が国民国家体系に基づくセクター内の正当性を分断・脱領域可させ、その結果としてアクターの自律化と新たな正当性の模索を導くという点にあった。上記の過程で「ヨーロッパ化」の機能が国・領域および時代において極めて異なる影響を持つことが了解されたため、その基点となる80年代のフランスの政党政治の機能および政党組織の変容に焦点を絞り、その予備作業として、社会党における組織内変化と、欧州統合に対する否定的反応の源泉となっているイデオロギー(アイディア)および派閥力学関係(利益)の両面からの説明を試みた。また、射程を90年代にまで広げ、欧州統合を政治的争点とする、政治的左右に位置するいわゆる「主権主義政党」を取り上げ、その政党システムにおける機能と存在理由が既存政党の欧州統合・EU政策に対するコミュニケーション能力と構造的要因から来る適応不完全にあることを証明した。その後、アイディアと利益に加えて人為的ファクターを考慮に入れるため政治的リーダーシップの変数を導入し、具体的なケースとして80年代前半のフランス社会党政権による政権交代とこれのEMS(欧州通貨制度)を媒介としたいわゆる「政策的転回」を事例として研究を進めている。
災害時避難不要病棟の基盤技術

本研究では、病棟患者の生命に対する脅威の性格が対極的な災害として、火災及び大地震を対象としている。火災については、平成20年度に技術的可能性の解明に必要な基本的な検討を終えており、平成21年度は、従来、研究例の少ない地震時及び地震後の医療継続・生命維持について、実態調査と計画の基本的方向性を検討した。調査は、大地震の経験のある新潟県、大阪府、兵庫県及び被災経験はないが、地震に強い関心のある千葉県、静岡県の神経内科を有する200床以上の病院34施設を対象とした。調査は、各病院へのアンケート及び看護師長・病院管理者に対するヒアリング・実態調査より成る。1)病棟・病室における震災後の生命維持に必要な条件の把握生命維持については、調査先病院が保有する人工呼吸器等の生命維持機器の性能、寸法・重量、バッテリーの重量・使用可能時間、現状の搬送方法等を調査し、震災後の機能維持の方法については、看護師、医師等の意見をヒアリング調査した。2)病棟・病室における震災後の生活維持に必要な条件の把握病棟・病室の日常生活に必要なエネルギー等を調査のうえ、震災後のエネルギー等、ライフラインの利用可能性と復旧過程を踏まえ、患者の生活維持に必要な施設・設備機器の必要量・管理体制を分析した。3)地震後の病棟・病室の生命・生活維持計画指針の誘導2),3)の調査・分析から、施設の計画、生命維持機器の性能及び病棟・病室における震災後の生命・生活維持計画指針をとりまとめた。以上を踏まえ、平成21年度に実施した火災対策を含む報告書をとりまとめた。本課題では、火災及び地震を想定して、出火室のように被害性の現象が直接発生した室以外の病室から避難せずとも人命安全を確保できるようにする技術及び基本設計手法の研究開発を目標としている。平成20年度は、火災について、病室・ナースステーション・倉庫と、火災性状及び周囲諸室との開口部の接続形態が質的に異なる室を出火室とした場合に(出火室以外の)病室の遮煙及び間仕切り壁を介しての過度の伝熱防止を達成する設計計画的条件、煙制御手法並びに壁厚をゾーンモデルによるシミュレーション及び壁体内伝熱の数値計算で明らかにした。病棟に関する最近の一般的な平面計画の考え方に大きく影響を与えることなく、加圧給気量も現実的な範囲で、出火室以外の病室の遮煙を達成できることを示し、煙制御については、設計法の比較的詳細まで指針を明らかにした。火災については、平成20年度の研究で、本課題で想定していた範囲の成果に、ほぼ達している。この成果は、平成21年度日本建築学会大会で、「災害時避難不要病棟構築に向けた基礎的研究」として発表する(投稿、発表決定済み)。地震については、病棟の構造を免震等とした上で、医療継続を可能とするための電源・水等の確保が必要で、その計画には、各種医療器具の調査が必要である。実際の病棟を対象とする調査には倫理委員会の審査が必要となり、2008年度は、調査対象病院の選定と倫理審査を考慮のうえ調査項目の病院との折衝・調整を行ない、倫理審査で終了した。この結果をうけ、調査は、病棟の防災体制・管理実態を含め、2009年度に実施することとなった。
特異多様体上の留数

研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組による,Chern類の局所化理論を展開した.またこの場合の孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示を与えた.2.特異多様体上の関数の多重度の概念を導入し,リーマン面への写像に対するIversenの公式を拡張した.3.最高次Chern類の場合はThom類がその局所情報を含み,Bochner-Martinelli核を通じて解析的,代数的,位相幾何的諸不変量を生み出す源となっていた.他のChern類についても"中間Thom類"を見い出した.5.F.Bracciとの共同研究で,複素特異曲面の自己双正則写像に対し,留数理論の応用として,不動点における双曲曲線の存在を証明した.このために,特異多様体上のGrothendieck留数を用いた特異複素曲面内の曲線の交点理論を展開した.6.上記の他、伊藤は正則1-形式のPoncare-Hopf型の定理等,大本は代数的stackに対する特性類等,岡は代数曲線のcomplementの基本群等,田島はMilnor数とTjurina数等,與倉はmotivicな特性類等に関して顕著な成果を得た.研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組による,Chern類の局所化理論を展開した.またこの場合の孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示を与えた.2.特異多様体上の関数の多重度の概念を導入し,リーマン面への写像に対するIversenの公式を拡張した.3.最高次Chern類の場合はThom類がその局所情報を含み,Bochner-Martinelli核を通じて解析的,代数的,位相幾何的諸不変量を生み出す源となっていた.他のChern類についても"中間Thom類"を見い出した.5.F.Bracciとの共同研究で,複素特異曲面の自己双正則写像に対し,留数理論の応用として,不動点における双曲曲線の存在を証明した.このために,特異多様体上のGrothendieck留数を用いた特異複素曲面内の曲線の交点理論を展開した.6.上記の他、伊藤は正則1-形式のPoncare-Hopf型の定理等,大本は代数的stackに対する特性類等,岡は代数曲線のcomplementの基本群等,田島はMilnor数とTjurina数等,與倉はmotivicな特性類等に関して顕著な成果を得た.研究代表者諏訪を中心に上記課題につき研究を行い,次のような成果を得た.複素ベクトル束の最高次Chern類の切断による局所化理論を一般化し,ベクトル束の切断の組による対応するChern類の局所化理論を展開した.またこの場合の孤立特異点における留数の具体的公式を与えた.これはGrothendieck留数としての解析的表示,ベクトル空間の次元としての代数的表示,写像度としての位相幾何学的表示からなり,今後のこの方面の研究の基礎となると思われる.なおこれらの表示は多様体が特異点を持つ場合でも有効であり,特別な場合として,既知の孤立特異点の重要な不変量,例えば,W.Ebeling, S.Gusein-Zadeの正則1-形式の指数,T.GaffneyのPolar多重度,R.MacPhersonの局所Euler障害等を含む.さらに(特異点を持つ)局所完全交叉多様体上の関数に対しその特異点での多重度(Milnor数)を定義し,多様体からRiemann面への正則写像に関するB.Iversen, W.Fulton等の多重度公式を一般化したが,孤立特異点における多重度は上記留数の一例でもある.複素力学系理論への応用として,複素特異曲面の自己双正則写像とその不変曲線に対し,留数公式を証明し,これを用いて孤立特異点を持つ複素曲面の自己双正則写像の不動点における双曲曲線の存在を証明した.このために,特異多様体上のGrothendieck留数を用いた,特異複素曲面内の曲線の交点理論を展開した.さらにこの留数公式を高次元の場合に拡張した.研究代表者諏訪を中心に上記課題につき研究を行い,次のような成果を得た.前年度までの研究で,複素ベクトル束の最高次Chern類の切断による局所化理論を一般化し,ベクトル束の切断の組による対応するChern類の局所化理論を展開した.またこの場合の孤立特異点における留数の具体的公式を与えた.この結果は多様体が特異点を持つ場合でも有効で,特別な場合として,既知の孤立特異点の多くの重要な不変量を含んでいる.ここで用いられたCech-de Rhamコホモロジーに適応させたChern-Weil理論およびCohen-Macauley環の理論は,複素ベクトル束の間の準同型写像の退化集合の問題にも極めて有効であることが判明し,いわゆるThom-Porteous公式の見通しの良い新しい証明が得られた.この方法は,多様体が特異点を持つ場合にも有効であるという利点をもつ.この問題は歴史的にも重要で,関連する種々の問題も明らかにされることが期待出来る.特性類の局所化および留数理論の複素力学系理論への応用として,複素特異曲面の自己双正則写像とその不変曲線に対し,留数公式を証明し,これを用いて"絶対的"孤立特異点を持つ複素曲面の自己双正則写像の不動点における双曲曲線の存在を証明した.

これをさらに一般の特異点を持つ場合に拡張するには特異点の正規化での留数の挙動を調べる必要がある.そのための準備として,特異点を持つ多様体上のCech-de Rham理論を展開した.研究代表者諏訪を中心に,特異多様体上の留数等に関する研究を行った.具体的には次のような成果を得た:1.特異多様体上のベクトル束の切断の組による,Chern類の局所化理論を展開した.またこの場合の孤立特異点における留数の解析的,代数的および位相幾何的な具体的表示を与えた.2.最高次Chern類の場合はThom類がその局所情報を含み,Bochner-Martinelli核を通じて解析的,代数的,位相幾何的諸不変量を生み出す源となっていた.他のChern類についても"中間Thom類"を見い出した.4.F.Bracciとの共同研究で,複素特異曲面の自己双正則写像に対し,留数理論の応用として,不動点における双曲曲線の存在を証明した.このために,特異多様体上のGrothendieck留数を用いた特異複素曲面内の曲線の交点理論を展開した.5.上記の他、伊藤は正則1-形式のPoncare-Hopf型の定理等,大本は代数的stackに対する特性類等,岡は代数曲線のcomplementの基本群等,田島はMilnor数とTjurina数等,與倉はmotivicな特性類等に関して顕著な成果を得た.
微小機械におけるマイクロダイナミクスに関する研究

化学分析法やその他の化学プロセスを小さな基盤(マイクロチップ)上に集積化する研究(μTAS, Lab-on-chip)などにとって重要なマイクロチャンネルにおける流場を調べるため,マイクロスケール空間解像度を持つ速度場/スカラー場を得ることができるマイクロPIV/LIFシステムを構築した.マイクロLIFシステムでは、蛍光染料と顕微鏡を用い、マイクロチャンネルにおける酸塩基混合におけるpH分布を可視化し、非線形な混合促進を発見し、その定量化を実施することができた。マイクロPIVシステムでは、カメラとして高解像度高速ビデオカメラを用い、かつ、画像強調装置(イメージインテンシファイア)を併用して画像を連続的に取得するシステムを構築した。照明として、連続発振レーザを用い、1024x1024画素の解像度で毎秒2000枚撮影できるカメラを用いた。本システムを用いて、対向流型のマイクロチャンネル内流動を計測した。チャンネル幅は100μmで、奥行きは15μmのチャンネルに水と油を対向させて流動させる。その結果、チャンネル中央部に水油の界面が生成される。この界面近傍の流動を、上記開発した高速度マイクロPIVシステムで計測した。時間方向に0.5msの解像度で、速度変動を取得することができ、界面近傍において、過渡的な変動や、渦構造を明らかにすることができた。これらの微小な渦や変動が水油界面における物質輸送に大きな影響を与えていることを明らかにした。以上2種類のマイクロ計測手法を開発し適用することで、全く新しい非線形拡散現象と、非線形微小渦構造を明らかにすることができ、初期目的であった、微小流体機械におけるマイクロダイナミクスを明らかにすることができた。特に、本研究で開発した、マイクロLIFシステム、及び高速度マイクロPIVシステムは、いずれも世界初のシステムであり、今後のマイクロ流動分野の発展に大きく寄与すると考えられる。さらに、本研究で解明した、界面近傍の非線形拡散現象や、界面近傍における極微小渦や過渡流動現象は、新しい知見であり、微小流体機械の発展に大きく寄与している。化学分析法やその他の化学プロセスを小さな基盤(マイクロチップ)上に集積化する研究(μTAS, Lab-on-chip)などが多く行われている.より効率的なデバイスの開発のため,混合・反応・加熱・冷却・抽出・相合流・相分離などの基本的な操作のマイクロスケールでの振る舞いを知る必要がある.本研究では,デバイスの開発・設計にとって重要なマイクロチャンネルにおける流場を調べるため,マイクロスケールの空間解像度を持った速度場を得ることができるマイクロPIVシステムの改良を行った.レーザと高速度カメラを用いてマイクロ流動の過渡変動を捉えることが可能となった.本手法を幅100μm,深さ30μmのマイクロチャンネルのY字の合流部における水-油流に適用して,界面近傍の過渡変動を調べた.得られた結果から,従来十分小さいために無視できると考えられていた表面張力勾配の影響が,非常に大きいことが判明した.さらに,レーザ誘起蛍光法を用いて,pH場の計測を行うために,光学顕微鏡とYAGレーザや水銀ランプと蛍光染料の特性に合わせた光学フィルタを用いて,マイクロスケールの解像度でpH分布を計測できるマイクロLIF法を開発した.特に,pHによって輝度が変化する染料を選定し,計測精度の検証を行い,従来の手法より高精度かつ高分解能で計測できることを確認した.さらに,本手法をマイクロチャンネルのY字の合流部における化学反応流に適用して,化学反応を伴う流場の解析を行った.

特に,強酸-強塩基による中和反応流に適用して,マクロスケールより非常に迅速な混合が確認できた.以上により,化学反応を伴う熱流動場の過渡現象を捉えることが可能なシステムの構築が行えた.化学分析法やその他の化学プロセスを小さな基盤(マイクロチップ)上に集積化する研究(μTAS, Lab-on-chip)などにとって重要なマイクロチャンネルにおける流場を調べるため,マイクロスケールの空間解像度を持った速度場を得ることができるマイクロPIVシステムの改良を行った.従来のマイクロPIVシステムでは時間方向の制御に、パルスレーザを用いている。これにより短い時間間隔の画像を取得し、速度情報を得ている。本研究では、カメラとして高速ビデオカメラを用い、かつ、画像強調装置を併用して画像を連続的に取得するシステムを構築した。照明としては、連続発振レーザを用い、1024x1024画素の解像度で毎秒2000枚撮影できるカメラを用いた。本システムを用いて、対向流型のマイクロチャンネル内流動を計測した。チャンネル幅は100μmで、奥行きは15μmのチャンネルに水と油を対向させて流動させる。その結果、チャンネル中央部に水油の界面が生成される。この界面近傍の流動を、上記開発した高速度マイクロPIVシステムで計測した。時間方向に0.5msの解像度で、速度変動を取得することができ、界面近傍において、過渡的な変動や、渦構造を明らかにすることができた。これらの微小な渦や変動が水油界面における物質輸送に大きな影響を与えていることを明らかにした。昨年度実施した、界面近傍のpH分布の非線形性の発見とあわせ、初期目的であった、微小流体機械におけるマイクロダイナミクスを明らかにすることができた。特に、本研究で開発した、マイクロLIFシステム、及び高速度マイクロPIVシステムは、いずれも世界初のシステムであり、今後のマイクロ流動分野の発展に大きく寄与すると考えられる。さらに、本研究で解明した、界面近傍の非線形拡散現象や、界面近傍における極微小渦や過渡流動現象は、新しい知見であり、微小流体機械の発展に大きく寄与している。
診断横断的認知行動療法の神経基盤および治療反応性の予測：感情調整の観点から

本研究の目的は、うつ病および不安症の発症・維持に関与する神経基盤を感情調整不全という観点から明らかにすることである。具体的には、(1)感情調整不全に焦点づけられた認知行動療法(統一プロトコル)の介入前後に生じる脳の構造的および機能的変容の検討、(2)統一プロトコル介入前の脳画像データを用いた、統一プロトコルに対する治療反応性の予測モデルの構築および検証を目的とする。平成30度は、既存研究で取得している患者(うつ病・不安症のいずれか、または両方の診断を受けた感情障害患者)群のデータと比較する、年齢・性別をマッチングさせた健常統制群の撮像撮像を継続し、得られたデータでの解析をし、治療反応性の予測モデルを構築する予定であった。また、構築した予測モデルが、新たな対象者に対して応用できるかどうかを検討する研究を開始する予定であった。実際の進捗に関しては、次の通りである;健常統制群50名の脳画像データの取得に関して、単一研究での撮像技術者の確保およびリクルートが困難であったため、健常統制群の脳画像データを必要とする他研究と共同して脳画像データを収集する方法を検討した。そして、複数の研究で共通して用いることができる脳画像データ撮像および他研究ですでに撮像済みの健常者の脳画像データの収集に関する研究倫理申請を行い、承認を得た。そして、新規で6名の健常者に対して脳画像データの取得を行い、また、既存研究の脳画像データの収集・整理を実施した。また、既存研究で取得している患者群の脳画像データに関して、前処理を行い、健常統制群の脳画像データが揃い次第、解析を行うことができる状況を整えた上で、予測モデル検証用の患者群の脳画像データの撮像を8例分実施した。健常群撮像における撮像技術者の確保およびリクルート経路の確保が困難であり、当初の予定を変更せざるを得なかったため。また、既存研究で取得している患者群のリクルート状況も遅れており、解析を開始する目標症例数に至らなかったため。当初は本研究のみで健常統制群の脳画像データの取得を行う予定であったが、撮像技術者の確保やリクルート経路の確保の観点から、健常統制群の脳画像データを必要とする複数の研究班と共同で、健常統制群の脳画像データ撮像を行うように修正した。それに加えて、すでに他研究で取得済みの脳画像データを収集・整理することで新たに取得しなければならない症例数が削減することができたため、今後は脳画像データの整理が済み次第、解析に移る。また、予測モデル構築に必要な患者群のデータは2019年4月に全て取得済みとなったので、速やかに解析に移り、論文執筆および公表に進む予定である。具体的には、(1)感情調整不全に焦点づけられた認知行動療法(統一プロトコル)の介入前後に生じる脳の構造的および機能的変容の検討、(2)統一プロトコル介入前の脳画像データを用いた、統一プロトコルに対する治療反応性の予測モデルの構築を目的とする。平成28年度は、既存研究で取得している患者(うつ病・不安症のいずれか、または両方の診断を受けた感情障害患者)群のデータと比較する、年齢・性別をマッチングさせた健常統制群の撮像に関する倫理申請を行い、撮像を開始し、得られたデータでの一次解析を実施する予定であった。実際の進捗に関しては、次の通りである;申請者の所属変更に伴い、研究実施環境が変わったことを受けて、健常統制群50名の脳画像データの取得に向けて、リクルート体制や健常統制群の症状評価の方法を含めた研究計画の見直しを行った。また、脳画像の撮像プロトコルに関して、既存研究と比較検討が可能な形になるように検討を加え、決定した。そして、修正した研究計画を元に関係する部署との調整を行い、所属機関(国立精神・神経医療研究センター)の研究倫理申請の準備を行った(平成29年第1四半期中に申請予定)。加えて、研究データの取得後に行う統計解析を行う環境(PCの購入、必要なソフトのインストールなど)の整備を行い、準備を整えた。平成28年度中に申請者の所属変更に伴い、新たに研究環境を構築する必要があったため、全体の計画が遅れている。平成29度は、既存研究で取得している患者(うつ病・不安症のいずれか、または両方の診断を受けた感情障害患者)群のデータと比較する、年齢・性別をマッチングさせた健常統制群の撮像撮像を開始し、得られたデータでの解析し、治療反応性の予測モデルを構築する予定であった。そして、複数の研究で共通して用いることができる脳画像データ撮像の研究倫理書類を作成した(現在、他研究の確認待ち)。

また、既存研究で取得している患者群の脳画像データに関して、前処理を行い、健常統制群の脳画像データが揃い次第、解析を行うことができる状況を整えた。健常群撮像における撮像技術者の確保およびリクルート経路の確保が困難であったため、健常群の脳画像データ撮像を行うことができなかった。また、既存研究で取得している患者群のリクルート状況も遅れており、解析を開始する目標症例数に至らなかったため、解析を実施することができなかった。本研究の目的は、うつ病および不安症の発症・維持に関与する神経基盤を感情調整不全という観点から明らかにすることである。具体的には、(1)感情調整不全に焦点づけられた認知行動療法(統一プロトコル)の介入前後に生じる脳の構造的および機能的変容の検討、(2)統一プロトコル介入前の脳画像データを用いた、統一プロトコルに対する治療反応性の予測モデルの構築および検証を目的とする。平成30度は、既存研究で取得している患者(うつ病・不安症のいずれか、または両方の診断を受けた感情障害患者)群のデータと比較する、年齢・性別をマッチングさせた健常統制群の撮像撮像を継続し、得られたデータでの解析をし、治療反応性の予測モデルを構築する予定であった。また、構築した予測モデルが、新たな対象者に対して応用できるかどうかを検討する研究を開始する予定であった。実際の進捗に関しては、次の通りである;健常統制群50名の脳画像データの取得に関して、単一研究での撮像技術者の確保およびリクルートが困難であったため、健常統制群の脳画像データを必要とする他研究と共同して脳画像データを収集する方法を検討した。そして、複数の研究で共通して用いることができる脳画像データ撮像および他研究ですでに撮像済みの健常者の脳画像データの収集に関する研究倫理申請を行い、承認を得た。そして、新規で6名の健常者に対して脳画像データの取得を行い、また、既存研究の脳画像データの収集・整理を実施した。また、既存研究で取得している患者群の脳画像データに関して、前処理を行い、健常統制群の脳画像データが揃い次第、解析を行うことができる状況を整えた上で、予測モデル検証用の患者群の脳画像データの撮像を8例分実施した。健常群撮像における撮像技術者の確保およびリクルート経路の確保が困難であり、当初の予定を変更せざるを得なかったため。また、既存研究で取得している患者群のリクルート状況も遅れており、解析を開始する目標症例数に至らなかったため。まず、平成29年度の第1四半期のうちに所属機関の研究倫理申請を行い、承認が得られ次第、速やかに研究実施(撮像)を開始する。加えて、撮像と同時進行で、撮像済みの健常統制群の画像データおよび既存研究の患者群の画像データの前処理(DICOM画像からNIFTI画像への変換、slice timing correction, realignment, coregistration, reslice等)を行い、データ取得後すぐに比較検討のための解析を行う体制を整える。当初は本研究のみで健常統制群の脳画像データの取得を行う予定であったが、撮像技術者の確保やリクルート経路の確保の観点から、健常統制群の脳画像データを必要とする複数の研究班と共同で、健常統制群の脳画像データ撮像を行うように修正した。準備が整い次第、健常統制群の脳画像データの取得および前処理を行い、速やかに解析に移る。
ジアミドホスファイト型多金属含有不斉触媒の開発

単年度の研究課題として、ジアミノホスフィンオキシドを反応系中でジアミドホスファイト型の化合物へと変換させて配位子として利用する方法論を基盤に、多金属関与型の触媒系の開発を検討した。以下に研究結果を示す。多金属触媒系としては、Ir-ジアミノホスフィンオキシド触媒系を用いるアリル位アルキル化反応、Pd-ジアミノホスフィンオキシド触媒系を用いる4級アミノ酸誘導体の触媒的不斉合成、及び2位に置換基を有するシクロアルケニルアルコール誘導体に対するアリル位アルキル化反応の検討を行った。それぞれ遷移金属触媒に加えて、ヘキサフルオロリン酸ナトリウム-酢酸リチウム、酢酸カリウム、酢酸リチウムを添加することで、高選択性を実現している。また、論文報告には至っていないものの、Pd触媒によるアリル位置換反応を用いる動的速度論分割を経由する光学活性アレン類の合成も検討しており、90%を越える光学純度にて目的物を得る事に成功している。本反応系はこれまでに成功例が少なく、効率的な触媒系の開発はキラルアレン類合成の進展に大きく貢献できる。また、キラルアレン合成の検討において、Pd触媒に加えて酢酸マグネシウムを添加することにより連続アリル位置換反応が進行し、特徴的な構造を有する5員環生成物をワンポットにて得る事にも成功した。一方、ジアミドホスファイト型多金属錯体の創製に関しては、種々検討を行ったものの現段階では錯体調製に問題を残している。現在は2級ホスフィンオキシド類を利用した多金属錯体の創製を検討している。
意味世界と文法－古典インド文法学における術語定義の不完全/不健全性問題を中心に

本研究は,インドにおいて広く受け容れられ,形態論,統語論のみならず意味論までもその範疇とする伝統サンスクリット語文法であるパーニニ文法(以下PG)の体系上の不備(不完全/不健全性問題)について,特にPGの基礎理論であるカーラカ理論に関連し,それらを巡る様々な議論を収集,解読し,PGの伝統がそれらをいかに回避する(/しえない)のか,この問題がサンスクリット語の意味理解にどのような影響を及ぼすのかを探ることを主眼に置いて始まった.本研究の特色として,従来あまり顧みられることのなかったPG学派以外の文献における議論の収集と解読・整理に特に特化したことがあげられる.例を挙げれば,(1),ニヤーヤ学派の学匠ジャヤンタ・バッタの著作,『ニヤーヤマンジャリー(以下NM)』の第六日課後半部分に含まれるPGを批判する議論(2)ミーマーンサー学派のプラバーカラ・ミシュラによる作品である『ブリハティー(以下B)』における議論などがそれである.本研究は当初これらの議論の技術的な側面にのみ光を当てて,PGの体系に対して新たな光を投げかけることを企図していたが,これらの文献の精読を通じて,テクニカルな文脈のみに縛られず,さらに大きな問題意識,すなわち文法学という学門そのものの学問的・宗教的な存在意義のレベルまで掘り下げて考察しなければ,PGの様々な理論に対する批判の真の意図が明確にならないことが分かった.本年度の研究成果としては,未発表ではあるが,時代的にさらに遡るPGの重要文献『マハーバーシュヤ』の冒頭部分の内容解明,そして,それに次ぐ時代の作品であり,ミーマーンサー学派の重要文献である『シャバラバーシュヤ』の関連箇所の解明があげられる.これらの研究成果は学位論文として発表される予定である.上述の通り本年度の成果は学位論文として提出される予定であったが,未提出であるため.上述の通り当初の予定よりも広い視座をもって行われることとなった本研究であるが,具体的な問題点としては「文法学という学門そのものの学問的・宗教的な存在意義とは何か」ということを明らかにする必要がある.これは『マハーバーシュヤ』の一部分を成すパスパシャー日課と呼ばれるテキストの内容を明らかにすることでほぼ達成される.本研究では,インドにおいて広く受け容れられ,形態論,統語論のみならず意味論までもその範疇とする伝統サンスクリット語文法であるパーニニ文法(以下PG)の体系上の不備(不完全/不健全性問題)について,特にPGの基礎理論であるカーラカ理論に関連し,それらを巡る様々な議論を収集,解読し,PGの伝統がそれらをいかに回避する(/しえない)のか,この問題がサンスクリット語の意味理解にどのような影響を及ぼすのかを探ることを主眼に置いている.1,PG学派以外の文献における議論の収集と解読・整理:(1),ニヤーヤ学派の学匠ジャヤンタ・バッタの著作,『ニヤーヤマンジャリー(以下NM)』の第六日課後半部分に含まれるPGを批判する議論を解読し,議論の内容を類型立てて整理した.(2),また,その際NMの該当部分の議論の一部がジャヤンタに先行するミーマーンサー学派のプラバーカラ・ミシュラによる作品である『ブリハティー(以下B)』における議論と極めて類似していることが明らかになったため,引き続いて両テキストにおける議論の関係を巡る詳細な比較検討を行った.なお, (1)の研究成果については当初の計画に従い,9月の印度学仏教学会(東京)にて発表した.2,PGの文献における議論の収集と解読・整理:上述のNM,Bにおける批判と,パーニニ文法学派の伝統に含まれる著作との関係を明らかにするため,主たる批判対象となっている部分(すなわち,各種術語の定義に関する部分)に関して,PGの注釈・複注釈等を通読・整理し,議論の変遷を辿った.当初の計画ではPGの術語のうち,主にカーラカ理論に関するもののみを扱う予定であったが,それら以外にも動詞語根を意味する「ダートゥ」などの一部の術語に関して,術語の本性を巡る極めて重要かつ示唆的な議論が行われていることが判明したので,今後はそれらの術語も視野に入れて研究を継続する.本研究は,インドにおいて広く受け入れられ,形態論,統語論のみならず,意味論までもその範疇とする伝統サンスクリット語文法であるパーニニ文法(以下PG)の体系上の不備,すなわちある規則の適用範囲が確定しないことによって特定の適正な語形が派生されないという不完全性,そして特定の不適正な語形が派生されるという不健全性について,それらを巡る議論を特にPGの基礎的理論であるカーラカ理論に関連して収集,解読し,PGの伝統がそれらをいかに回避する(あるいはしえない)のかを明らかにし,この問題がサンスクリット語の理解にどのような影響をおよぼすのかを探ることを主眼においている.本年度は研究実施計画に従い,まず,カーラカ理論に関する記述の探索・収集と解読・整理(継続)として,前年度得られた成果を元に,ニヤーヤ学派のジャヤンタ・バッタ(9c)の著作である『ニヤーヤマンジャリー(以下NM)』およびミーマーンサー学派のプラバーカラ・ミシュラ(8c)の『ブリハティー(以下B)』に収録されているPG批判の内容と,それらに先行するPG学派の最も権威的な著作,パタンジャリ著『マハーバーシュヤ(MBh)』の内容を,特に動詞語根を意味する「ダートゥ」という術語に関する議論を中心に比較した.この比較を通じてNMやBにおける議論のPG批判としての妥当性を検討し,これらのテキストとしての性格を検討した成果を成果発表として2011年9月に印度学仏教学会(京都)にて発表した.

ここでは,NMやBに見られるPG批判がPGの規則に対する批判としての妥当性を有するものの,MBhの説明を軽視あるいは無視しているという点で,これらの議論が醸成された土台として想定されうる,当時のインド社会におけるPGに対する関心のあり方,そしてその受容のあり方についての情報源となりうるという点も論じた.昨年度及び今年度で研究してきたNMおよびBの議論についてはこのように当時のPG受容を知る数少ない手がかりとなりうるにもかかわらず,これまで国内のみなならず国際的にも論じられることが皆無に等しかったため,2012年1月デリーで開催された第15回国際サンスクリット学会では文法学部門にてこれを発表した.本研究は,インドにおいて広く受け容れられ,形態論,統語論のみならず意味論までもその範疇とする伝統サンスクリット語文法であるパーニニ文法(以下PG)の体系上の不備(不完全/不健全性問題)について,特にPGの基礎理論であるカーラカ理論に関連し,それらを巡る様々な議論を収集,解読し,PGの伝統がそれらをいかに回避する(/しえない)のか,この問題がサンスクリット語の意味理解にどのような影響を及ぼすのかを探ることを主眼に置いて始まった.本研究の特色として,従来あまり顧みられることのなかったPG学派以外の文献における議論の収集と解読・整理に特に特化したことがあげられる.例を挙げれば,(1),ニヤーヤ学派の学匠ジャヤンタ・バッタの著作,『ニヤーヤマンジャリー(以下NM)』の第六日課後半部分に含まれるPGを批判する議論(2)ミーマーンサー学派のプラバーカラ・ミシュラによる作品である『ブリハティー(以下B)』における議論などがそれである.本研究は当初これらの議論の技術的な側面にのみ光を当てて,PGの体系に対して新たな光を投げかけることを企図していたが,これらの文献の精読を通じて,テクニカルな文脈のみに縛られず,さらに大きな問題意識,すなわち文法学という学門そのものの学問的・宗教的な存在意義のレベルまで掘り下げて考察しなければ,PGの様々な理論に対する批判の真の意図が明確にならないことが分かった.本年度の研究成果としては,未発表ではあるが,時代的にさらに遡るPGの重要文献『マハーバーシュヤ』の冒頭部分の内容解明,そして,それに次ぐ時代の作品であり,ミーマーンサー学派の重要文献である『シャバラバーシュヤ』の関連箇所の解明があげられる.これらの研究成果は学位論文として発表される予定である.パーニニ文法(以下PG)がその体系に孕むこととなった術語に関する問題について,それらを批判するPG学派内外の文献の研究を通じて,その性格を露わにすることが出来た,その際,特にカーラカ理論関連の術語に関してPG学派が柔軟な発想に基づいてそれらの問題を解決した仕方についても確認することが出来た.上述の通り本年度の成果は学位論文として提出される予定であったが,未提出であるため.当初の予定では,本研究は術語を(ほとんど)用いないサンスクリット語文法であると言われるチャーンドラ文法についての訳注研究を視野に入れていたが,同文法の基盤的文献である『チャーンドラ・スートラ』を読解したところ,この文法は意味世界と文法とを術語を介さずに直接簡潔につなぎ合わせようとすることで,言語の対象であり抽象的である意味世界の様々な概念を表わすべき言葉を,むしろ具体的な,単なる術語に変えてしまったのではないかという疑念が生じた.すなわち,PGの術語は上述の批判が存在するようにPGの弱点でもあったが,豊かな意味の世界を文法にもたらす上で必要不可欠のものだったのではないか?
在宅障害者の日常生活活動の認識と質の評価法の開発

本研究期間に,研究協力者育成のためCOPMに関する説明会を実施し,作業療法の各領域での対象者にCOPMを実施した.平成11年2月にCOPMの日本での実施に関する調査を行い,欧米で指摘されている問題と同様に評価時間の確保に困難があることを認めた.また,文化的問題も明らかになった.しかし,日本での事例を通して,対象者にとって重要な日常生活の中の活動を対象者と共に探る手段として,また活動に対する対象者の遂行や満足の自己評価の手段として,COPMが有用であることが確認できた.日本でのCOPMの利用については報告書を作成して関係者に配布した.AMPSを実施するためにはコロラド州立大学内にあるAMPSプロジェクトが主催する5日間の講習会で認定を受ける必要がある.本研究期間中に国内の認定評価者との検討,打ち合わせを通して,平成12年5月に広島で国内初のAMPS講習会開催が決定した.リハビリテーションだけではなく,公衆衛生活動の成果を示す指標として生活機能が注目されつつある.従来の評価に加えてCOPMを実施することにより,対象者の主体的参加を伴う保健サービスが展開される可能性がある.また習慣化された日常の動作の円滑さなどはAMPSによって評価できる.韓国,台湾,香港でもCOPMやAMPSの利用が始まっているので,今後はアジア諸国との比較研究も行いたい.障害者の日常生活活動の認識と質の評価法を確立するために、海外で利用されている既存の評価法であるカナダ作業遂行測定(COPM)と運動とプロセス技能評価(AMPS)が日本でも有用であるかどうかを検討した。COPMについては、講習会を実施し、参加者がそれぞれの実践で使用できるよう問い合わせに応じたり、資料などを提供した。市内の機能訓練教室及びデイケアに通所している慢性期の在宅障害者を対象にCOPMを実施し、評価法としての信頼性を検討した結果、高い再テスト信頼性が確認された。講習会参加者などCOPMの方法を理解している作業療法士を対象に日本での使用の際の利点と問題点について郵送調査を行った。その結果、COPMは在宅障害者自身が日常生活上の問題をどのようにとらえているかを知る有用な評価方法であり、対象者中心の実践を可能にする手段であるという利点とともに、現状のサービス形態で用いるには30分の評価時間を捻出することの困難さや、日本人のタテ型の人間関係やサービス受益者の受動的態度がCOPMを使用する際の問題点として指摘された。文化的背景とCOPMの利用について他の研究者とディスカッションした。AMPSについては、複数の認定評価者によって評価を行い、活動の遂行の様子をビデオ撮影し、評定基準の誤差を検討した。またAMPSの日本での利用における問題点についてディスカッションした。本研究期間に,研究協力者育成のためCOPMに関する説明会を実施し,作業療法の各領域での対象者にCOPMを実施した.平成11年2月にCOPMの日本での実施に関する調査を行い,欧米で指摘されている問題と同様に評価時間の確保に困難があることを認めた.また,文化的問題も明らかになった.しかし,日本での事例を通して,対象者にとって重要な日常生活の中の活動を対象者と共に探る手段として,また活動に対する対象者の遂行や満足の自己評価の手段として,COPMが有用であることが確認できた.日本でのCOPMの利用については報告書を作成して関係者に配布した.AMPSを実施するためにはコロラド州立大学内にあるAMPSプロジェクトが主催する5日間の講習会で認定を受ける必要がある.本研究期間中に国内の認定評価者との検討,打ち合わせを通して,平成12年5月に広島で国内初のAMPS講習会開催が決定した.リハビリテーションだけではなく,公衆衛生活動の成果を示す指標として生活機能が注目されつつある.従来の評価に加えてCOPMを実施することにより,対象者の主体的参加を伴う保健サービスが展開される可能性がある.また習慣化された日常の動作の円滑さなどはAMPSによって評価できる.韓国,台湾,香港でもCOPMやAMPSの利用が始まっているので,今後はアジア諸国との比較研究も行いたい.