hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教員による実施可能な精神保健リテラシー教育の開発普及と思春期精神疾患予防の促進

本研究の目的は、小中高の児童生徒の精神保健向上と精神疾患対策に役立つ授業プログラムの開発と効果検証にある。精神疾患は10代で急増するので、児童生徒への精神疾患教育の重要性は極めて高い。本年度は、それまでに本研究で開発した、学校教員が実施する授業用プログラムを、より多くの学校で実施し、その効果検証をさらに進めたが、特筆すべきは、対照群を設けるデザインでの授業を実施・解析し、効果検証を実際に行ったことである。具体的には、首都圏の公立高校の1年生をクラス単位で、計3回の質問紙調査実施時期に授業を行ったクラス(延べ17クラス、介入群)と、授業を行わないクラス(延べ10クラス、対照群)に分け、複数回の調査の影響を調整し、(1)精神保健・精神疾患に関する知識、(2)援助希求行動の必要性の認識、(3)援助希求の意思、(4)友人への援助の意思に対する授業の効果を調べた。授業前後の比較でも、授業前と2か月後の比較でも、介入群は対照群よりも、(1)(4)の全てで有意に高い改善を示した。なおこの検証では、元々50分2回で実施する予定で開発したプログラム内容を、学校の時間的制約から50分授業1回のみの短時間で教えた。授業は各クラスの担任と養護教諭のチームで実施した。この結果から、本研究で開発した授業プログラムは、50分授業1回の短時間で実施しても、知識、援助希求への認識・意思、友人への援助の意思のいずれにも効果が得られる可能性が示唆された。精神疾患教育は2022年度より高校の保健体育で必修化されることとなり、時間の制約の中でどのような授業を実施すべきかが大きな課題となっているが、本研究で開発した授業プログラムはその解決の一助になると期待される。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、小中高の児童生徒向けの精神保健・精神疾患授業プログラムを開発し、その効果を検証することにある。この時期に授業を実施することは、精神疾患の多くが10代で急増することから極めて重要である。プログラムの開発にあたっては、有効性を確保することとともに、実際の学校での実施可能性を担保することを大きな目標とした。これは我が国を含め、学校の多くが授業時間に余裕がなく、仮に効果が高くても長大なプログラムでは実施可能性が極めて落ちるからである。このため、小学校用は45分1回、中高用は50分2回で実施できるようにした。また多くの学校に広げられるよう学外の専門家ではなく、学校教員が実施できるように教材や指導書の準備などを工夫した。同時に短時間での有効性を確保するためにアニメを中心とする質の高い映像教材の活用に留意した。効果の検証は授業前後と3か月後のアンケート調査によって行い、高校の一部では対照クラスを設けた。これまで小中高100校ほどで授業が実施され、前後比較で精神疾患の知識、援助希求の必要性への認識・意識などで十分な効果が確認され、また中高では実施3か月後も十分な効果が得られた。学校や地域、学年による効果の違いの検討も重要な課題であるが、さらにデータを集積して実施する予定である。なおこの研究はカナダの共同研究者(Stanley Kutcher教授、Dalhousie大学精神科)との密接な連携によって進めており、H27年度の研究では相互に行き来して互いのプログラムを検討、またKutcher教授来日時にはカナダでの精神保健教育の開発と実施情況についての学校関係者向け講演会を開催した。相互の検討からは、本プログラムでは時間的制約から盛り込める内容が限られ、stigma軽減の効果検証に改善の余地があること、海外プログラムに欠ける一次予防の観点が含まれる点で優れていること等が分かり、今後の検討課題や方向性が明らかとなった。授業プログラムの原型の開発と、多くの学校での実施が実現できている。効果検証もおおむね進んでおり、また対照クラスの設定も一部の学校に限られてはいるが実施できた。後者は、効果検証が学校の文化として不足しており、対照設定の必要性がほとんどの学校教員に理解・受容されない中で実施できたことは、高く評価できるものと考えている。なお授業を実施しても指示通りの効果検証を実施しない学校も実は少なくなかった。効果検証とそのための調査の厳密な方法での実施を学校教員が納得できるような教員向け教材、学校教員の関心をひける実施方法などについて今後工夫する必要がある。また初年度の目標であったカナダの共同研究者との行き来、互いのプログラムの検討とそれに基づく今後のプログラム改善方向の明確化もほぼ予定通り行うことができた。検討の中では、プログラムに関係する教育システムや医療システム、法律の違い等が明確となり、海外のプログラムをそのまま活用することの困難さが改めて明らかとなった。なお今後の共同研究内容を具体化し、現在をそれを進めつつある。本研究の目的は、小中高の児童生徒の精神保健向上と精神疾患対策に役立つ授業プログラムを開発し、その効果を検証することにある。精神疾患は10代で急増するため、この時期の精神疾患教育は極めて重要である。プログラムは、時間と予算に乏しい我が国の学校での実施可能性を高めるため、小学校用は45分1回、中高用は50分2回(または1回)と短くし、かつ外からの専門家でなく、その学校の教員が実施できるよう教材や指導書などを工夫した。また短くても有効性を確保できるようアニメを中心に質の高い映像教材を準備した。

効果検証には授業前後と3か月後のアンケート調査を用いた。これまで100校以上で授業を実施し、精神疾患の知識、援助希求の必要性への認識・意識などの授業後の有意な改善が確認された。この検証をより確実・詳細なものとするため、対照クラスの設定、地域や学校、学年による効果の違いの検討を試みた。対照クラスの設定は残念ながら現在の日本の学校では抵抗が大きく、たまたま研究と実証に関する理解の高い教員のいた高校1校のみで、授業の実施時期をずらすデザインで実施できた。学年による効果の違いは、複数の学校での小学校5・6年での効果比較を行い、6年生の方が5年生より有意に効果の高いことが示された。また中高生のみでなく小学生でも、実施直後のみでなく3か月後でも効果は有意であることが確認された。なお地域や学校の特徴の影響は、今後の検討課題として残っている。またこの教育を早期発見・早期対処を含む予防の実践に役立てるためには、周りの大人、特に教員と保護者の精神保健リテラシーも、子ども達と同様に高める必要がある。このための教育プログラム開発を進め、特に教員については講習会の実施、それに用いるアニメ教材の作成を行った。効果検証のための質問紙調査(プログラム実施前後で実施)について、現在解析を進めている。小学生を対象にした効果検証で、授業プログラム実施3か月後にも効果が継続して見られたことが確認され、また学年による有意な効果の違いを確認するなど、今後の精神保健教育の広がりに向けての重要な知見を見出すことができた(成果は国際誌に投稿し、現在査読結果をもとに修正中)。一方で、地域・学校の特徴による効果の違いは今後の検討課題として残っている。また対照クラスの設定は高校1校で複数年にわたり実現できたものの(現在国際誌への投稿準備中)、対照設定を他の学校にどのように広げていくかが課題として残っている。また、周囲の大人への精神保健リテラシー教育プログラムは、教員向けのものを中心にプログラム作成を進めているが、その改善と効果検証はこれからの課題として残っている。この課題は非常に大きな課題であり、今後の継続的取り組みが必要であることが明確となった。本研究の目的は、小中高の児童生徒の精神保健向上と精神疾患対策に役立つ授業プログラムの開発と効果検証にある。精神疾患は10代で急増するので、児童生徒への精神疾患教育の重要性は極めて高い。本年度は、それまでに本研究で開発した、学校教員が実施する授業用プログラムを、より多くの学校で実施し、その効果検証をさらに進めたが、特筆すべきは、対照群を設けるデザインでの授業を実施・解析し、効果検証を実際に行ったことである。具体的には、首都圏の公立高校の1年生をクラス単位で、計3回の質問紙調査実施時期に授業を行ったクラス(延べ17クラス、介入群)と、授業を行わないクラス(延べ10クラス、対照群)に分け、複数回の調査の影響を調整し、(1)精神保健・精神疾患に関する知識、(2)援助希求行動の必要性の認識、(3)援助希求の意思、(4)友人への援助の意思に対する授業の効果を調べた。授業前後の比較でも、授業前と2か月後の比較でも、介入群は対照群よりも、(1)(4)の全てで有意に高い改善を示した。なおこの検証では、元々50分2回で実施する予定で開発したプログラム内容を、学校の時間的制約から50分授業1回のみの短時間で教えた。
英国移民政策と在英ブラジル人の生活戦略の基礎的調査研究

ロンドン市内のエスニック・ビジネスの展開及び地理的空間が明らかにし、そこで多くのブラジル人が分散して居住していることがわかった。そしてブラジル人越境者のダイナミックな移動戦略があった。その戦略の1つが、彼ら自身が持っているエスニック資本を利用して、正規に英国に入国を果たしている。2彼らは、世界経済の動きに直接影響を受ける対象者でもあるが、そうした影響を受けながらも、また新たな移動戦略の可能性を生み出しているのである。3また、「段階的な戦略移動」を行っていることも分かった。つまり、世界情勢により移動の最終的な目的地がアメリカであれ、英国であれ、別の国を経由してからそれらの国に入国している。・在日ブラジル人とは異なり、在英ブラジル人の大多数は非正規労働者である。そのため、社会的適応への支援や精神的な支柱として大きな存在となっている宗教組織の役割が大きいという仮説を立てた。2012年度は、エスニック・マイノリティと移民支援団体および宗教組織のインタビューが目的であった。主なインタビュー調査対象団体は、在英ブラジル人を支えている「Casa do Brasil」というONG団体の理事長へのイン0タビュー、カトリック教会の神父や関係者、Brazilian Migration to the UK Research Group- University of Londonのメンバーである。宗教団体が果たす役割及び社会的適応への支援は、研究当初に考えたほど大きくはないことが明らかになった。それは、彼らは不規則な労働時間に対応し、かつサービス業に従事しているため、積極的な宗教活動が困難なためであった。・在英ブラジル人コミュニティの大部分がサービス業に従事して、また社会的地位も下層部に位置する。ホスト社会における社会的地位に関しては、在日ブラジル人と同等である。しかし、彼らが英国社会で従事する産業はサービス業であり、それがゆえに様々な社会階層に属する人と接する機会があり、それを介して英語力が上達する。それが彼らの社会上昇志向を促進するメカニズムにもつながり、実行する可能性にも転じていることがわかった。つまり、言語は彼ら/彼女らにとって働くために必要な「道具」であると同時に、英語を取得するとブラジルでもロンドンでも就職への機会につながることがわかった。また日本語と違って、英語は同じアルファベットを共有するブラジル人にとって習得しやすく、さらにブラジル人にとって英語という言語そのものがもたらす付加価値にも原因があることがわかった。.「Casa do Brasil (ブラジル人の家)」というONG団体に参与観察した。それによって、2009年12月12日から2013年8月7日までの間に当団体で相談をしたブラジル人の887件のデータを収集することができた。ロンドンでの研究はこれまで質的データであるインタビュー調査が主だったが、今回は統計的の分析も可能になった。このデータの集計の結果は、以下のことが明らかになる。1一日の相談件数率、2在英ブラジル人が統計的にどのような問題が抱えているのか、またジェンダー別に問題の分類か可能になる。3当団体の活動の実態が明らかになる。.2011年にはロンドン市内におけるブラジル人向けエスニック・ビジネスを調査し、その結果543件のエスニック・ビジネスがあった。そのうち飲食関係(20.4%)と美容関係(20.3%)の比率がほぼ同じであった。そのため、今回の調査対象は美容に携わっている4人の関係者を対象にインタビュー調査を行った。.そして、これまでのインタビュー対象者はイタリア市民権を取得した者を対象だったが、それ以外の市民権を取得者した者に調査を行った。4人のインタビュー調査を行った。2011年の主な調査はブラジル人向けのエスニック・ビジネスの地理的空間を徹底的に調査した。エスニック・ビジネス空間の形成過程を見ると、その周辺には外国人が居住しているのが一般的である。またその規模の大きさが、そのコミュニティの規模を測る基準になりうると考える。つまり、エスニック・ビジネスの展開及び地理的な位置を把握すれば、エスニック・コミュニティの規模がわかった。今回の調査で収集したエスニック・ビジネスは全部で543件となっている。データ収集にあったっての条件は、(1)ブラジル人向けのビジネスであること、(2)所在地が正確に記載されていること、(3)インターネットのグーグルマップ上で所在が確認できることであった。ロンドン地区内にあったビジネスは543件となっており、ロンドン以外の地域は11件であった。ロンドンの33地区のうち、ブラジル関連のエスニック・ビジネスが所在する地区は31地区となっている。つまり、ほぼすべての地区にブラジル関連のビジネスがあり、ブラジル人が居住しているといえる。ブラジル人のエスニック・ビジネスが最も集中している地域はウェストミンスター(Westminster)であり、109件の店があった。ロンドンでは最も重要な地域であるといえる。この地域はロンドンの中心街で、ケンジントン・ガーデンズやハイト・パークに面しており、「ブラジルウォータ」が含まれている場所である。

以下、多い順にブレント(Brent)地区で60件、カムデン(Camden)が47件、ランベスが40件、サザークとハリンゲーがそれぞれ34件、ハマースミスとフラムは25件、ケンジントンとチェルシー)は22件、タワーハムレッツは21件となっている。本研究は、おおむね計画通りであるが、24年度と25年度に実施する予定の調査内容を逆にした。その理由は、1ブラジル人の支援団体や宗教組織をまず調査し、ネットワーク作りをしてからブラジル人の調査実施がスムーズに行くと判断したからである。それは、在英ブラジル人の多くは非正規滞在者のため、調査に応じにくい状況にあるからである。それに224年に実施予定の調査内容(エスニック・ビジネスの統計と居住の地理的分布)は23年度に行うことが可能となった本調査で明らかになった点は、ロンドン市内のエスニック・ビジネスとブラジル人集住地の地理的空間、そしてブラジル人越境者のダイナミックな移動戦略である。その戦略の1つとして最も使われているのが、彼ら彼女ら自身が持っているエスニック資本である。つまり、彼ら彼女らは血統やエスニシティを利用して、正規にイギリス入国を果たしている。インタビュー調査:ブラジル人対象者は13人であった。男女の比率は男性が圧倒的に多く11人となっている。調査対象者の平均年齢は34.7歳で、学歴は比較的高く、13人中9人が大学卒であり、高卒3人、専門学校卒1人となっている。多様な就労に従事している人を対象に調査を行った。この調査において対象となったのは、サービス業6人、ハウスキーパー1人、エスニック・ビジネスのオーナー3人、支援団体所長1人、専門職2人となっている。EU諸国の市民権を取得した者がほとんどだった。その内訳は、非正規労働者1人、市民権を取得したのは、イタリアが7人、スペインが1人、ポーランドが1人、イタリアと日本の在留資格を有したのが2人、アメリカ人の配偶者を持つ者1人となっている。世界をまたにかけダイナミックに移動する彼ら彼女らは、同時に世界経済の動きに直接影響を受ける対象者でもあるといえる。しかし、そうした影響を受けながらも、また新たな移動戦略の可能性を生み出しているのである。イギリスにいるブラジル人は、「段階的な戦略移動」を行っていることも分かった。つまり、世界情勢により移動の最終的な目的地がアメリカであれ、イギリスであれ、必ず別の国を経由してからそれらの国に入国している。それを可能にしているのはポルトガルやスペインにブラジル人コミュニティが存在する点と、言語が類似している点である。・質的調査を継続する。特に、ロンドンに長く滞在し、社会的に上昇したブラジル人を対象にする。・プロテスタント系の宗教団体の牧師にインタビュー調査。
軟骨細胞の遊走能に着目したヒト変形性関節症の病態解析

ヒト変形性関節症(OA)関節軟骨組織から単離・培養したOA軟骨細胞を用いて、monolayer wound assayにより遊走能を評価し、OA病態に関与するサイトカイン・増殖因子の遊走に与える作用を検討した。血小板由来増殖因子(PDGF)と血管内皮増殖因子(VEGF)が遊走を促進する一方、インターロイキン(IL)-1βとTGF-βには遊走抑制効果が観察された。VEGFによる遊走促進には、ERKによるシグナル伝達とMMPファミリー分子の発現誘導が関与しており、IL-1βによる遊走抑制にはプロスタグランジンE2の産生が関わっている可能性が示唆された。本年度には、昨年度に引き続き、変形性関節症(OA)の病態に重要な役割を演じると考えられる各種のサイトカイン・増殖因子が培養ヒトOA軟骨細胞の遊走にどのような影響を与えるか、monolayer wound assayにより検討した。血小板由来成長因子(PDGF)は再現性よくOA軟骨細胞の遊走を促進する一方、ILー1βとTGFーβには遊走を抑制する効果が観察された。TNFーα、IGFーI、ケモカイン(RANTES、MCPー1)では遊走促進・抑制作用ははっきりしなかった。OA軟骨細胞においてILー1βシグナルの下流に位置すると考えられているプロスタグランジンE2(PGE2)についても遊走への影響を調べたところ、1μMの濃度で遊走が抑制された。遊走抑制に関与するPGE2受容体のサブタイプを検討するため、EP1/2拮抗薬AH6809、EP1拮抗薬SC19220、EP4拮抗薬AH23848の存在下に実験を行ったところ、いずれの拮抗薬もPGE2の遊走抑制作用をブロックしなかった。この結果から、PGE2の軟骨細胞遊走抑制作用はEP3受容体を介している可能性が考えられた。また、軟骨分化と遊走能の関係を調べるため、マウス細胞株ATDC5をインスリンにより軟骨分化させ、分化前後の細胞で遊走能の比較を行ったところ、分化前に比べて、分化後の細胞の遊走能は低下していた。これらのデータから、OA軟骨細胞の遊走を調節する因子の少なくとも一部が明らかになり、遊走能と細胞の軟骨分化の状態との間に密接な関係があることが示唆された。本年度はまず、ヒト変形性関節症(OA)関節軟骨組織から単離・培養した培養OA軟骨細胞を用いて、2次元遊走モデルであるmonolayer woundassayにより、OA軟骨細胞の遊走能を評価した。無血清培地中ではOA軟骨細胞の遊走はわずかであったが、ウシ胎仔血清(FBS)や血小板由来成長因子(PDGF)を加えると遊走は亢進した。OAの病態に重要な役割を演じると考えられている各種のサイトカイン・増殖因子(VEGF、ILー1、TNFーα、TGFーβ)を加えて実験を行うと、VEGFに中等度の遊走促進作用が認められた。OA軟骨細胞にVEGFを作用させた時のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)ファミリー分子の発現の変化をリアルタイムRTーPCR法で検討すると、MMPー1、MMPー3、MT1ーMMPの発現が上昇することがわかった。またVEGFの添加によるOA軟骨細胞の細胞内シグナル伝達分子のリン酸化の変化を調べると、ERKがリン酸化されていた。次いで、MMP阻害薬であるBB94や、ERKリン酸化の阻害薬であるU0126を加えた上でVEGFを作用させると、OA軟骨細胞の遊走は有意に抑制された。これらのことから、VEGFによるOA軟骨細胞の遊走促進には、少なくともERKによるシグナル伝達系とMMPファミリー分子の発現誘導が関与している可能性が考えられた。一方、OA関節軟骨組織中の軟骨細胞の遊走の経時的観察、および軟骨組織片からの細胞の遊出後の組織所見の評価は難しく、観察条件を検討している段階である。OA関節軟骨組織中での軟骨細胞の遊走の観察と、軟骨組織片からの軟骨細胞の遊出後の組織所見の検討に関しては進展がやや遅れているが、遊走時のプロテアーゼ発現や細胞内シグナルの検討が順調に進んでいるため。実験上の困難に直面しているOA関節軟骨組織中での軟骨細胞の遊走の観察と、軟骨組織片からの軟骨細胞の遊出後の組織所見の検討については、観察条件の検討・工夫を今後行い、推進する予定である。液性因子、細胞外マトリックス成分によるOA軟骨細胞の遊走調節についてさらに知見を集積し、興味深い現象をみつけてゆく方針である。平成23年度に購入予定であった、組織中での軟骨細胞の遊走の観察と軟骨組織片からの軟骨細胞の遊出後の組織所見の検討に用いる試薬の一部は、観察条件の検討・工夫を行ってから使用することにしたため、次年度に購入することとした。また、効率的な物品調達を行った結果生じた未使用額については、次年度の消耗品購入に充てる予定である。
日本型教育経営システムの有効性に関する研究：新たな学校像における教育の専門性

本研究は、「教育の専門性」に着目し、我が国における教育経営システムの有効性について歴史的、比較的に検証することにより、今後求められる教育経営構造を描き出すことを目的としており、研究3年目にあたる本年度は、3つの研究課題を追究した。研究課題(1)(2000年代以降進められてきた諸改革により、教育経営をめぐる現実がどのように変化してきたのかについて、理論的・実践的に総括を行う)については、引き続き、c)個々の学校における具体化のための経営過程及び教員による教育過程における素材として選定した事例について、各自、資料収集、調査、分析を実施した。研究課題(2)(我が国における学校の役割認識、学校内部組織・外部関係の形成、教員及びその他の職員の専門性認識について理論的、歴史的に整理する)については、歴史的な展開を整理し、まとめを行った。研究課題(3)(「チームとしての学校」における教育経営システム、課題、「教育の専門性」認識について、理論的に整理し、国際比較を行う)については、欧米型知育学校における教育経営システムについて、プレ調査の結果を分析した。また、「チームとしての学校」については、特徴的なSSW制度を有する自治体の調査を行った。今年度の調査により、学校という「場」の持つ意味が変容しつつあることを確認できた。学校は地域の拠点であると言われるが、とりわけ過疎地域においては、学校の持つ意味合いが大きい。これまで我々は「閉じられた場」としての学校を考えてきたが、既に学校はそうした「閉じられた場」ではなくなっており、また、これまで中心に据えてきた「教授・学習機能」についても、AI技術の進展によって大きく変化していく可能性がある。このように学校が大きく変わろうとしている中で、そこで働く教職員の職務と専門性について考えていくことが必要であることを確認した。教育改革の進捗状況の確認に時間がかかり、予定通り研究打ち合わせ会合の開催ができなかったため、研究全体の進捗状況が若干遅れている。研究分担者それぞれの研究の進捗状況について、定期的に確認しつつ、研究を進めていくことが必要である。本研究は、「教育の専門性」に着目し、我が国における教育経営システムの有効性について歴史的、比較的に検証することにより、今後求められる教育経営構造を描き出すことを目的としており、研究初年度にあたる本年度は、4つの研究課題のうち3つに着手した。研究課題(1)(2000年代以降進められてきた改革トピックスについて、a)政治過程、b)行政過程、c)個々の学校における経営・教育過程について、関連諸文献、国内質的調査、国内量的調査により明らかにする)については、分析素材をリストアップして分担を決定し、特にa)過程及びb)過程について、各自作成した計画に基づいて、資料収集、調査、分析に取り組んだ。研究課題(2)(我が国における学校の役割認識、学校内部組織・外部関係の形成、教員及びその他の職員の専門性認識について理論的、歴史的に整理する)については、時期区分について検討し、分析の中心となる時代、対象をリストアップし、歴史研究担当者がそれぞれ研究計画を作成し、資料収集、分析に取り組んだ。研究課題(3)(「チームとしての学校」における教育経営システム、課題、「教育の専門性」認識について、理論的に整理し、国際比較を行う)については、現在の改革進捗状況について確認し、論点を整理した。また、比較研究担当者は、アメリカとドイツの多職種協働の概要を把握した。全体を通して、今日非正規化が進んでいる学校において、「チーム」という名の下での担い手(スタッフ)の多様化がいかなる影響を及ぼすことになるのかを慎重に検討すること、また、日本型とは異なる分業体制を基本とする欧米型知育学校における多職種協働の実態を明らかにすることの必要性について確認した。予定通り、研究打ち合わせ会合を開催し、研究計画の検討及び進捗状況の交流を行うことができた。本研究は、「教育の専門性」に着目し、我が国における教育経営システムの有効性について歴史的、比較的に検証することにより、今後求められる教育経営構造を描き出すことを目的としており、研究2年目にあたる本年度は、3つの研究課題を追究した。研究課題(1)(2000年代以降進められてきた改革トピックスについて、a)政治過程、b)行政過程、c)個々の学校における経営・教育過程について、関連諸文献、国内質的調査、国内量的調査により明らかにする)については、研究分担者がそれぞれ、選定した事例について、資料収集、調査、分析を行った。研究課題(2)(我が国における学校の役割認識、学校内部組織・外部関係の形成、教員及びその他の職員の専門性認識について理論的、歴史的に整理する)については、2017年度日本教育経営学会課題研究として、「日本型教育経営システムの有効性に関する研究:新たな学校像における教育の専門性(2)ーシステム形成の歴史に着目してー」を設定し、生徒指導と学習指導の関わり、学校教育と福祉との関わりといった面で日本の学校がどのように役割の拡張や統合を進めてきたのか、その歴史を具体的にたどり、今日懸案となっている学校の諸機能の整理、特に多職種協働という問題について検討を行った。研究課題(3)(「チームとしての学校」における教育経営システム、課題、「教育の専門性」認識について、理論的に整理し、国際比較を行う)については、欧米型知育学校における教育経営システムについて日本と特に異なる点を整理し、それを基に全体研究打ち合わせ会合でプレ調査項目を検討し、プレ調査を実施した。予定通り、研究打ち合わせ会合を開催して研究計画の検討及び進捗状況の交流を行い、研究を進めることができた。

本研究は、「教育の専門性」に着目し、我が国における教育経営システムの有効性について歴史的、比較的に検証することにより、今後求められる教育経営構造を描き出すことを目的としており、研究3年目にあたる本年度は、3つの研究課題を追究した。研究課題(1)(2000年代以降進められてきた諸改革により、教育経営をめぐる現実がどのように変化してきたのかについて、理論的・実践的に総括を行う)については、引き続き、c)個々の学校における具体化のための経営過程及び教員による教育過程における素材として選定した事例について、各自、資料収集、調査、分析を実施した。研究課題(2)(我が国における学校の役割認識、学校内部組織・外部関係の形成、教員及びその他の職員の専門性認識について理論的、歴史的に整理する)については、歴史的な展開を整理し、まとめを行った。研究課題(3)(「チームとしての学校」における教育経営システム、課題、「教育の専門性」認識について、理論的に整理し、国際比較を行う)については、欧米型知育学校における教育経営システムについて、プレ調査の結果を分析した。また、「チームとしての学校」については、特徴的なSSW制度を有する自治体の調査を行った。今年度の調査により、学校という「場」の持つ意味が変容しつつあることを確認できた。学校は地域の拠点であると言われるが、とりわけ過疎地域においては、学校の持つ意味合いが大きい。これまで我々は「閉じられた場」としての学校を考えてきたが、既に学校はそうした「閉じられた場」ではなくなっており、また、これまで中心に据えてきた「教授・学習機能」についても、AI技術の進展によって大きく変化していく可能性がある。このように学校が大きく変わろうとしている中で、そこで働く教職員の職務と専門性について考えていくことが必要であることを確認した。教育改革の進捗状況の確認に時間がかかり、予定通り研究打ち合わせ会合の開催ができなかったため、研究全体の進捗状況が若干遅れている。教育改革の進捗状況を常に確認しつつ、研究を進めていくことが必要である。研究分担者それぞれの研究の進捗状況について、定期的に確認しつつ、研究を進めていくことが必要である。
デフェンシン抗菌活性の決定因子

ヒトβデフェンシン-3(HBD)は,他のHBDと比較して,グラム陰性菌のみならずグラム陽性菌にも強力な抗菌活性を有し,さらにその抗菌活性が塩抵抗性であるという特徴を有する.我々はこの特徴がHBD-3のみが有するC末端の2ケのアルギニン残基に起因するものと仮定し,これを除去したdesR HBD-3とN末端に移行したNRR-HBD-3の組み換え型ペプチドを作成し,検討したところ,これらのアルギニン残基が,C末端に存在することが重要であることが明らかとなった.ヒトβデフェンシン-3(HBD)は,他のHBDと比較して,グラム陰性菌のみならずグラム陽性菌にも強力な抗菌活性を有し,さらにその抗菌活性が塩抵抗性であるという特徴を有する.我々はこの特徴がHBD-3のみが有するC末端の2ケのアルギニン残基に起因するものと仮定し,これを除去したdesR HBD-3とN末端に移行したNRR-HBD-3の組み換え型ペプチドを作成し,検討したところ,これらのアルギニン残基が,C末端に存在することが重要であることが明らかとなった.ヒトβデフェンシン-3(HBD-3)は、他のヒトβデフェンシンと比べ、ダラム陰性菌のみならず黄色ブドウ球菌などのグラム陽性球菌に対しても高い抗菌作用を有しており、また、塩の存在下でも抗菌作用を保持しているが、HBD-3の構造中のいずれに依存して発現されているものかに関しては、これまで詳細な検討はなされていない。HBD-3はC末端に、他のHBDにはない2ヶのアルギニン残基を有しており、この部位がHBD-3の強力な抗菌活性に寄与している可能性について研究を行うため、我々は、平成19年度までにクローニングを終えていた全長HBD-3を元に、平成20年度には前述のC末端アルギニンを除去したHBD-3(desR HBD-3)のcDNAを作成、クローニングを行い、HBD-3と同様にpET28a systemを用いてそれらのHis-Tag fusion peptideを合成し、Factor XaにてHis-Tagを切断、RP-HPLCにて精製することに成功した。HBD-3とdesR HBD-3の抗菌活性を検討したところ、desR HBD-3では、グラム陰性菌である緑膿菌に対しての抗菌活性は保たれているが、グラム陽性菌である黄色ブドウ球菌に対しての抗菌活性は、ヒトβデフェンシン-2と同等のレベルにまで低下しており、C末端のアルギニン残基がHBD-3の広域な抗菌活性を決定する因子であることが示唆された。今後さらに、これらのアルギニン残基がHBD-3の有する塩抵抗性やサイトカイン・ケモカイン分泌促進作用に関連しているかどうかの検討を行っていく予定である。また、HBD-3の抗菌活性の測定に関しては、野生型の黄色ブドウ球菌や緑膿菌などだけではなく、MRSA,メタロβラクタマーゼ産生緑膿菌など多剤耐性菌に対する抗菌活性作用の測定も行い、これら多剤耐性菌に対してもHBD-3は強力な作用を有することを明らかとした。ヒトβデフェンシン(HBD)-3はヒトβデフェンシン-1-4の中で、グラム陰性菌のみでなく、グラム陽性菌にも強力な抗菌活性を有し、しかもその抗菌活性は塩抵抗性である1)。我々はこの強力な抗菌作用を決定付ける因子として、HBD-3のみに認められるC末端の2箇所のアルギニン残基に注目し、これらを除去したrecombinant HBD-3(desR HBD-3),およびdesR HBD3のN末端に2つのアルギニン残基を加え,元来のHBD-3と同じ電荷をもちつつ,アルギニン残基の位置を変更したNRR HBD-3を作成し、その抗菌活性をHBD-2及びHBD-3と比較した。desR HBD-3とNRR HBD-3の黄色ブドウ球菌に対する抗菌活性はHBD-2と同程度に減弱し、また,塩化ナトリウム存在下の黄色ブドウ球菌に対する抗菌活性も,共に著明に失われ,HBD-2にきわめて近いものとなった。これらにより、HBD-3のC末端のアルギニン2残基が,グラム陽性球菌である黄色ブドウ球菌に対する抗菌活性とその塩抵抗性に重要な役割を果たしており,そのメカニズムとしては単に電荷の総和のみならず,C末端領域に存在することが必要とされることが示唆された。
構造生物学を基盤としたマルバタバコのベルベリンブリッジ酵素様蛋白質の網羅的解析

当該度は、マルバタバコよりベルベリンブリッジ様タンパク質の遺伝子aをクローニングして、カイコを用いた発現系を構築した。コニフェリルアルコールを基質として酵素活性を測定した結果、コニフェリルアルコールをコニフェリルアルデヒドを経由してフェルラ酸まで酸化することを確認した。また、p-クマリルアルコールを用いて同様の実験を行った結果、p-クマリルアルデヒドやp-クマル酸に酸化することが明らかとなった。これらの酵素活性は、酵素を精製直後より1週間4°Cで保存した方が増強されることを確認した。また、コニフェリルアルコールを基質とした場合には、上記化合物以外に2種の未知化合物の生成が確認された。このうち1種についてはHPLCで分取を行うことにより精製に成功したが、収量が低いことから、構造決定には至らなかった。現在、大量の酵素の発現を行っており、ラージスケールで酵素反応を行い。未知化合物の構造を明らかにする予定である。このほか、ベルベリンブリッジ様タンパク質のアイソザイムとしてベルベリンブリッジ様タンパク質b、dの遺伝子クローニングおよび発現系の構築に成功している。これらの組換え酵素の活性を測定した結果、ベルベリンブリッジ様タンパク質aと類似した活性を有することが明らかとなった。さらに、当該年度は、カイコで発現したベルベリンブリッジ様タンパク質aの効率の良い精製法の検討を行った。イオン交換樹脂やアフィニティークロマトグラフィーを行うことにより、精製を試みたが、活性を保った酵素を調製することができなかった。この問題を解決するために、さらに種々のクロマトを用いて精製法を検討している。当該年度では、マルバタバコからクローニングした3種のベルベリンブリッジ様タンパク質遺伝子の発現系を構築し、反応性の特徴を解明することを計画していた。実際に、3種のベルベリンブリッジ様タンパク質をカイコで発現させることに成功している。一方、当初の計画であった、ベルベリンブリッジ様タンパク質の変異体の作成については、現在検討中である。しかしながら、当該年度では酵素反応の特徴を検討した結果、第1級アルコールをアルデヒドやカルボキシルに酸化するという活性を有することを確認したのみならず、未知の化合物の生成を触媒することを明らかにするなど、新規な知見を得ている。以上の研究進捗状況を考慮して、申請課題はおおむね順調に進展していると判断した。本年度では、発現した組換え酵素反応により新たに生成した未知化合物の構造を明らかにする。このためにラージスケールで酵素発現、酵素反応を行い、HPLCを用いて精製を行う。次いで、精製した酵素反応物をNMRや質量分析を行うことにより構造を決定する予定である。構造を決定次第、酵素反応メカニズムの解析を行う計画である。また、酵素反応機構に関する情報を得るために、クローニングしたベルベリンブリッジ様タンパク質遺伝子に部位特異的変異を導入する。変異型酵素については野生型酵素と同様カイコを用いたシステムで発現し、活性を測定する計画である。導入した変異と酵素活性の変化を考察することにより、活性アミノ酸の同定を行う。さらに発現した組換えベルベリンブリッジ様タンパク質を高純度に精製した後、結晶化を試みる。できるだけ多くの条件を検討するために、結晶化スクリーニングキットおよび自動分注器を使用する予定である。結晶が得られ次第、Spring-8で回折実験を行う計画である。これにより分解能の高い反射データを得ることができた場合には、分子置換による位相決定、電子密度の計算、精密化を行い、ベルベリンブリッジ様タンパク質の結晶構造を明らかにする。

しかしながら、当該年度では酵素反応の特徴を検討した結果、第1級アルコールをアルデヒドやカルボキシルに酸化するという活性を有することを確認したのみならず、未知の化合物の生成を触媒することを明らかにするなど、新規な知見を得ている。以上の研究進捗状況を考慮して、申請課題はおおむね順調に進展していると判断した。本年度では、発現した組換え酵素反応により新たに生成した未知化合物の構造を明らかにする。このためにラージスケールで酵素発現、酵素反応を行い、HPLCを用いて精製を行う。次いで、精製した酵素反応物をNMRや質量分析を行うことにより構造を決定する予定である。構造を決定次第、酵素反応メカニズムの解析を行う計画である。また、酵素反応機構に関する情報を得るために、クローニングしたベルベリンブリッジ様タンパク質遺伝子に部位特異的変異を導入する。変異型酵素については野生型酵素と同様カイコを用いたシステムで発現し、活性を測定する計画である。導入した変異と酵素活性の変化を考察することにより、活性アミノ酸の同定を行う。さらに発現した組換えベルベリンブリッジ様タンパク質を高純度に精製した後、結晶化を試みる。できるだけ多くの条件を検討するために、結晶化スクリーニングキットおよび自動分注器を使用する予定である。結晶が得られ次第、Spring-8で回折実験を行う計画である。これにより分解能の高い反射データを得ることができた場合には、分子置換による位相決定、電子密度の計算、精密化を行い、ベルベリンブリッジ様タンパク質の結晶構造を明らかにする。
ナノバブルと超音波を用いた難治性唾液腺癌に対する新しい動注療法の開発

唾液腺導管癌や高悪性度の腺様嚢胞癌は、一般に癌化学療法や放射線治療に対し抵抗性を示すことから手術療法が主体となるが、術後の再発率が高く予後は極めて不良である。この原因としては、画像診断において、特異的な所見に乏しく腫瘍の浸潤範囲が不明であり、しかも、これらの腫瘍においては、神経や血管に沿って腫瘍本体から離れた部位に浸潤する進展様式を示すことから、切除範囲の設定が困難であることなどが挙げられる。従って、手術療法の限界を補填する新たな治療法の開発が望まれる。本研究においては、ナノバブルと超音波を用いた新しい分子導入システムと動注療法を用いて、腫瘍血管を標的とした新しい遺伝子治療法を開発し、従来の治療法では治療が困難であった難治性唾液腺癌の治療法の開発を目的とする。平成23年度においては、腫瘍モデル動物の作製しその病態を検討した。唾液腺腫瘍の中で最も予後不良とされている唾液腺導管癌は、組織学的にも、生物学的にも、浸潤性乳管癌に類似しているとされていることから、本研究においては、浸潤性転移性細胞株であるルシフェラーゼ発現性マウス乳癌細胞をSCIDマウス皮下に注射した場合には、腫瘍細胞は周囲組織に瀰漫性に浸潤増殖すること、また、脾臓に注射した場合には、肝臓に転移し瀰漫性に浸潤増殖することが、リアルタイムin vivo生体発光イメージングシステムで観察され、この所見は病理組織学的所見でも確認された。さらに、動注療法のモデルを作製するため、マウス下肢の動脈の支配領域を解剖学的に詳細に検討した。また、腫瘍モデル動物の腫瘍血管の三次元構築画像を高周波超音波画像解析装置と超音波造影剤としてのナノバブルを用いて試みたが、この超音波画像の解析法は本研究で予定している治療実験の効果判定に有用と思われた。
次世代シークエンサーを用いた対立染色体配列の決定と発現解析法の精度向上

次世代シークエンサーから産生されるDNA断片を元に、対立染色体配列を決定する方法の研究を行い、有向非循環グラフ表現が有効である事を示した。また、遺伝子の発現解析手法の精度向上を目的とした研究を行った。細胞分化クロストークのモデル化、ベイズ推定手法の省計算量化、mRNAの反復ゲノムマッピングによる高精度アイソソフォーム発現量の同定、完全線形符号によるDNA符号化が有効である事を示した。次世代シークエンサーから供給される大量の塩基配列データの効果的かつ効率的な利用を推進するため,本研究では,対立染色体,対立遺伝子の配列を高速に決定する手法の研究を行う.本研究の直接的な成果は,塩基配列のマッピング率の向上とそれに伴う廃棄データの削減,そしてハプロタイプ解析能力の向上があげられる.研究期間1年目の今年度は,従来のマッピング法の結果を利用して対立染色体の塩基配列の復元及びマッピングを行う間接マッピング法の研究を実施した.対立染色体の配列を考慮しない従来のマッピング法の結果を基に,次世代シークエンサーからえられるショートリード長以内に存在するマッピングされた塩基の異なる複数地点の頻度統計を用いて対立染色体の配列を復元する手法を考案した.また復元された配列に対して,再度のマッピングを行った結果,ショートリードのマッピング率が向上した.上記の成果はcDNA(mRNA)に基づく実験資料を基に行った.ゲノムDNAについては塩基の変異率が遺伝子のコーディング領域よりも高いため,また計測されるショートリードのカバー率が低いため,対立染色体配列の変異なのか,シーケンサーエラーによる偶然の一致なのかを判別する必要がある事が明らかになった.そのため,カバー率を上げるためにも,より長い編集距離を許容するマッピング手法を用いる必要がある.しかしながら,現在主流であるBWTに基づくマッピングアルゴリズムでは高々3編集距離しか許容しないため,新たなアルゴリズムを開発し,利用する必要がある事が明らかとなった.次世代シークエンサーから供給される大量の塩基配列データの効果的かつ効率的な利用を推進するため、本研究では、対立染色体、対立遺伝子の配列を高速に決定する手法の研究を行っている。本研究の直接的な成果は、塩基配列のマッピング率の向上とそれに伴う廃棄データの削除、そして葉プロタイプ解析能力の向上が挙げられる。研究期間の一年目では、従来のマッピング法を利用して対立染色体、対立遺伝子の塩基配列の復元及びマッピングを行う間接マッピング法の研究を実施した。研究期間2年目である今年度は、一年目で行った間接マッピング法の結果を利用した直接マッピング法の研究を実施した。直接マッピング法では、従来のマッピング法と異なり対立染色体の存在を考慮した方法である。これにより、間接マッピング法よりも高いマッピング率が得られる事を確認した。またこの結果がマッピング率以外の解析、例えばSNip解析にも役立つ事を明らかとした。これらの実験にはcDNA(mRNA)に基づく実験資料であるRNA-Seqのショートリードを用いた。これは、ゲノムDNAについては塩基変異率が高いため、対立染色体配列の変異なのかシーケンサーエラーによる偶然の一致なのかを判別する必要があるが、これは許容編集距離の短いBWAに基づくマッピングアルゴリズムでは困難なためである。これに対しては、DNA配列の完全線形符号化が有効であるという結果を発表する事ができた。並列化については、本手法におけるデータ転送量が多く、Hadoopに基づく手法は効率が悪い事が明らかとなった。今後はMPI等を利用した手法に移行する必要があると考えている。研究期間の3年目であり最終年度である平成24年度は、研究計画の1年目、2年目に実施した対立染色体、対立遺伝子を考慮したゲノムマッピング法の結果を利用した解析手法の研究を行う。本研究ではDNAシークエンサーから得られた大量の塩基配列データをゲノムにマッピングする際、対立遺伝子を考慮することによりマッピングの精度を向上させるための方法についての研究を行ってきた。この手法への入力とする実験資料としてcDNA(mRNA)のシークエンス結果(RNA-Seq)を与え、を対立染色体にマッピングする事により、対立遺伝子ごとの発現量を測定する事が可能となる。対立遺伝子ごとの発現量を用いる事により、遺伝子の発現量を用いた各種解析法の精度が向上すると考えている。そこで、本年度は本データを用いた各種解析、すなわちクラスタリング解析、発現制御解析、エピジュエネティック解析を実施する。発現制御解析としては、遺伝子制御ネットワーク解析、微分方程式を用いたシステムバイオロジー解析を行った。また、遺伝子制御ネットワーク解析手法としては、Relative Network解析手法、ベイズネットワーク解析手法を行った。なお、今年度は対立遺伝子の発現を考慮した新しい発現解析手法を提案する事に主眼をおかず、基本的に従来手法を踏襲する事よって短時間に多くの業績を挙げる事を方針とした。研究の目的である対立染色体、対立遺伝子を考慮したショートリードのマッピングに関する研究は,頂調にすすんでおり、学会における研究発表も順調に推移している。また、BWTの欠点を克服するためのアイデアの検証が終わり、こちらも発表を行えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。

来年度は当初の計画通り、今年度までの研究成果を利用したクラスタリング解析、発現制御解析、エピジェネティック解析を実施する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
生理的ならびに病的状態における血管内支細胞の抗血栓機能の加齢変化

1.正常小児の血小板・凝固・線溶・内支細胞由来分子マーカーの加齢による変化新生児のβトロンボグロブリン(BTG),血小板第4因子(PF4),トロンビン・アンチトロンビンIII複合体(TAT),プラスミン・α_2プラスミンインヒビター複合体(PIC),フィブリン分解産物ならびに可溶性トロンボモジュリン(TM)の血中濃度は正常成人と比べていずれも高値であった。すなわち,新生児期は血小板,凝固,線溶系がいずれも活性化されていることが明らかにされた。一方,1歳以降の正常小児ではこれら分子マーカーの測定値は正常成人と有意差がみられず,これらの方法ては加齢に伴う変動をとらえることはできなかった。2.正常小児の凝固制御因子の加齢による変化新生児期のアンチトロンビンIII,プロテインC,プロテインSならびにヘパリンコファクターII値はいずりも正常成人と比べて有意に低値であった。しかし,1歳以降の正常小児では成人と差がみられず,加齢に伴う変化も認められなかった。3.血管の炎症性疾患での血小板・凝固・線溶系の動態若年性関節リウマチ,SLE,若年性糖尿病,Schonlein Henoch紫斑病,川崎病ではいずれも血小板と凝固系の亢進が観察された。とくに川崎病では遠隔期に入ってもなお,血小板凝集能の亢進,BTG,PF-4,フィブリノペプチドA,TATの増加が認められ,血小板と凝固系の活性化が長期間持続していることが示唆された。一方,線溶系の抑制と,TMの増加が観察され,これら血小板と凝固系の活性化は内支細胞の障害により惹起されている可能性が考えられた。現在,さらに高感度のTM測定法を確立しつつあり,本法を用いて血管内変細胞の加齢変化を検討してゆく予定である。1.正常小児の血小板・凝固・線溶・内皮細胞由来分子マ-カ-の加齢による変化新生児のβトロンボグロブリン,血小板第4因子,トロンビン・アンチトロンビンIII複合体(TAT),プラスミン・α_2プラスミンインヒビタ-複合体(PIC),フィブリン分解産物ならびに可溶性トロンボモジュリンの血中濃度は正常成人と比べていずれも高値であった。すなわち,新生児期は血小板・凝固・線溶系がいずれも活性化されていることが明らかにされた。一方,1歳以降の正常小児ではこれら分子マ-カ-の測定値は正常成人と有意差がみられず,加齢に伴う変動もとくに認められなかった。2.正常小児の凝固制御因子の加齢による変化新生児期のアンチトロンビンIII,プロテインC,プロテインSならびにヘパリンコファクタ-II値はいずれも正常成人と比べて有意に低値であった。3.遠隔期川崎病罹患児の血液凝固学的動態発症後1年以上を経た遠隔期川崎病罹患児を対象として、上記分子マ-カ-を測定した。急性期に冠動脈拡大性病変のエピソ-ドが認められた群と,全経過を通じて冠動脈病変が認められなかった群に分けて検討した結果,βトロンボグロブリン,血小板第4因子,フィブリノペプタイドA,TATは主として冠動脈病変群に異常高値を示す例が認められた。一方,両群で血小板凝集能の亢進が観察された。

以上の成績から全身血管炎である川崎病に罹患した小児では,1年以上経過して心断層エコ-所見が正常化している例でもなお,血管壁の異常による血小板と凝固系の活性化が生じていることが示唆された。1.遠隔期川崎病罹患児の線溶能と内皮細胞障害の検討発症後1年以上を経た遠隔期川崎病罹患児を対象として、血小板凝集能、βトロンボグロブリン、血小板第4因子、フィブリノペプタイドAトロンビン・アンチトロンビンIII複合体などを測定し、川崎病罹患児は遠隔期に入ってもなお血小板と凝固系の機能抗進が認められることを昨年の研究で明らかにした.今年度はさらに組織プラスミノゲン・アクチベ-タ-(tPA)、プラスミノゲンアクチベ-タ-・インヒビタ-(DAI)、可溶性トロンボモジュリン(TM)を測定したところ、PAIー1は対照児と差がなかったのに対してtPAが低値であり、線溶系の抑制が認められた。一方、TMは対照児と比べて高値を示す例が29%に観察され内皮細胞障害の存続が示唆された。これら血小板、凝固、線溶系の異常と、中性脂肪、コレステロ-ル、リン脂屓、βリポ蛋白の間に相関は認められなかった。2.若年制関節リウマチ、SLE、若年性糖尿病患児での検討上記疾患の患児についても同様の血小板、凝固、線溶系の検討を行ったところ、川崎病遠隔期の症例で認められたのと同様な、血小板と凝固系の亢進が観察されたが、線溶系の抑制は認められなかった。3.アンチドロンビンIII製剤の効果からみた内皮細胞機能の評価ATーIII製剤の活性増強に内皮細胞上のヘパリノイドが重要な役割を果しているので、新生児のDICと年長児のDICを対象としてATーIII製剤単独投与とヘパリン併用投与の比較を行ったが、年長児では単独投与と併用投与の間に差がみられなかったのに対して.新生児ではヘパリン投与を併用した場合にすぐれた抗凝血学的効果が観察され、新生児期の内皮細胞はATーIIIの活性増強作用が弱いことが示唆された。1.遠隔期川崎病罹患児の血小板、凝固、線溶、内皮細胞由来分子マーカーに影響を及ぼす因子の検討昨年度に引き続き、更に症例数と追跡期間を増やして、遠隔期川崎病罹患児の血小板凝集能、βトロンボブロブリン(βTG)、血小板第4因子フィブリノペプチドンA(FPA)、トロンビン・アンチトロンビンIII複合体(TAT)、組織プラスミノゲンアクチベーター(tPA)、フリーtPAプラスミノゲン、プラスミノゲンアクチベーターインヒビター(PAI)、プラスミン・α_2プラスミンインヒビター複合体(PIC)、可溶性トロンボモジュリン(TM)、抗リン脂廣抗体を測定し、急性期の臨床所見(とくに冠動脈病変の有無)、治療法(とくにγグロブリン製剤の投与の有無)ならびに血清脂廣が及ぼす影響について詳細に検討した。当該年度の研究においても、遠隔期川崎病罹患児では、血小板の活性化、血液凝固系の活性化、線溶系の仰制、血管内皮細胞の障害が持続していることが強く示唆されたが、このうち、血小板と血液凝固系の活性化は、冠動脈の拡大性病変の既住をもつ児に強かったものの、線溶系の仰制とTMの増加には差がみられなかった。また、急性期の治療内容と、上記の測定値を比較した成績では、γグロブリン製剤の投与は、血小板凝集能と凝固、線溶、血小板系の分子マーカーにいずれも影響を及ぼさなかった。同様に、血清脂廣(中性脂肪、コレステロール、リン脂廣、βリポ蛋白、リポプロテイン(a))の影響も認められず、少なくともこれらの変化が血清脂廣の異常を介するものとは考え難い成績であった。2.高感度TM測定法の確立加齢変化の研究には高感度TM測定法の開発が必須と考え、現在、その研究にとりくんでいるが、ほぼ完成に近い段階にある。
ほ乳類脳細胞におけるガバ作働性カリウムチャネルの解析

モルモットやマウスなどのほ乳類の脳を摘出し、厚さ約500μmの薄切切片をビブラトームにより作整し、各種酵素処理により脳細胞を分離し顕微鏡で一個一個の細胞として直視出来るようにした。このような新鮮分離脳細胞の作整を、海馬、線状体を始め種々の脳部位で試みたが、いづれの脳部位においても細胞形態が極めて良好に保持された単一神経細脳が得られた。上記細胞分離操作に対する種々の因子の影響を検討すると、酵素としてはトリプシンが最も有効でコラゲナーゼは全く効果が無かった。溶液のイオン組成やpHなどはそれ程重要ではなく、酵素濃度とその作用時間が最も大切であった。胎児より成熟動物に至るまで種々の発育過程の脳で試みたが、若い脳程、成功率が高く酵素量も少なくて済む事が解った。いわゆるパッチクランプ法により、新鮮分離細胞から膜電流を記録すると、電位依存性電流はナトリウム、カリウム、およびカルシュウム電流とも記録され、新鮮分離下においても、これらのイオンチャネルは傷害されずに保存されている事が解った。しかしながらガバやグルタミン酸などの神経伝達物質により誘発される受容器依存性膜電流は殆んどの場合記録されず、酵素処理により受容器が傷害を受けている事が示唆された。この事を裏付けるように、極めて低濃度で細胞が分離出来る新生児脳においてはガバによって内向きのクロール電流が記録出来た。しかしながら私が研究対象としているガバ依存性カリウム電流は初代培養神経細胞の場合と同様、記録出来なかった。ガバ依存性カリウム電流は脳細胞がかなり成熟して初めて出現するものと考えられる。このように高濃度の酵素処理を必要とする成熟脳細胞の新鮮分離は電位依存性イオン電流の解析には適しているが受容器依存性イオン電流の検討には残念ながら適さない事が解った。このような問題点を解決する為に、成熟脳細胞の初代培養に現在取り組んでいる。