hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光応答性遺伝子群の転写制御ネットワークに関する研究

1.シロイヌナズナGT-1の組換えタンパク質を用いて、GT-1のリン酸化について検討した。その結果、GT-1はCalcium/calmodulin kinase II(CaMKII)とCasein kinase II(CKII)によってリン酸化されることが明らかとなった。CaMK IIによるリン酸化ではDNA結合活性の上昇が観察され、そのリン酸化部位はT133であった。さらに、予想されるGT-1のリン酸化部位は6カ所であるが、それらのセリンあるいはスレオニン残基をアスパラギン酸に置換させる点変異を導入した場合、T133Dの変異導入に於いてのみ、明瞭なDNA結合活性上昇が認められた。これまでに、in vitroでGT-lが結合するエンドウRBCS-3AプロモーターのBoxIIはCalcium/calmodulinを介した光情報伝達経路の末端であることを示す結果が得られているが、以上の結果はGT-1がin vivoでBOXIIに結合し、光情報伝達系の転写因子として働いている可能性を示唆している。2.シロイヌナズナのデータベースから検索した2種類の塩基配列情報にもとづき、2種類のGT-1に類似するDNA結合ドメインを持つタンパク質をコードするcDNAをクローン化し、それぞれGTRl、GTR2と命名した。組織特異性をGT-1と比較するためにRT-PCR法を用いて調べたところ、GTRlとGTR2は調査した全ての組織から検出されたが、それぞれ花芽と花でmRNAの蓄積が多かった。これに対してGT-1は花器官でのmRNAの発現が低いことが明らかとなった。3. GTR2については組換えタンパク質を用いてDNA結合活性について検討し、エンドウRBCS-3AプロモーターのBoxIIおよびBoxIII、タバコPRlaプロモーター等を用いたゲルシフトアッセイで、GT-1と異なる結合特異性を示すことを明らかにした。
ヒト尿道のエンドセリン受容体の検討とエンドセリンの腹圧性尿失禁治療への可能性

またcompetitorはTAKARA Competitive DNA constructin kitを使用し、ET_A, ET_B, preproET-1に対してそれぞれ288bp, 244bp, 342bpのcompetitorを作成した。なおin situ hybridization probeも上記のantisenseをAlexa Fluor 488でラベルし、型のごとく45°Cで14時間hybridizationを行い共焦点レーザー顕微鏡にて局在を検討した。【結果】:いずれの尿道部位でもET_A, ET_B, preproET-1ともほぼ一定で3×10^510^6 competitor量(copy)であった。in situ hybridizationでは尿道の平滑筋全層にET_A, ET_B, preproET-1が認められ、サブタイプによる局在は見られなかった。【結語】:ヒト尿道各部位のエンドセリン受容体のサブタイプ(ET_AとET_B)並びにpreproET-1の量はいずれもほぼ同量であり、かつ、部位による差異は見られなかった。即ち、全尿道におけるエンドセリン受容体のサブタイプはAとBともほぼ同じ部位にほぼ同量存在すると思われる。本年度は,主としてヒト尿道組織を用いて、エンドセリン受容体についてcompetitive reverse transcriptase polymerase chain reaction(RT-PCR)を行ない、尿道各部におけるエンドセリン受容体の各サブタイプの量ならびに比を調べた。【結果】:男性尿道を近位尿道から遠位尿道まで4分割して測定したが、各部位ともET_A,ET_B,preproET-1の割合はほぼ一定で3×10^510^6competitor量(copy)であった。女性尿道は近位尿道から遠位尿道までの3分割した。いずれの尿道部位でもET_A,ET_B,preproET-1ともほぼ一定で3×10^510^6competitor量(copy)であった。【結語】:男女とも尿道各部位のエンドセリン受容体のサブタイプ(ET_AとET_B)並びにpreproET-1の量はいずれもほぼ同量であり、かつ、部位による差異は見られなかった。即ち、全尿道におけるエンドセリン受容体のサブタイプはAとBともほぼ同量存在すると思われる。【結果】:各部位ともETA, ETB, preproET-1の割合はほぼ一定で3×10^510^6 competitor量(copy)であった。
細胞分裂期の表層アクチン一星状体微小管相互作用と紡錘位置決定の分子機構

細胞分裂時の紡錘体形成と位置決定の制御機構を解明することを目的に研究を実施し、以下の結果を得た。分裂期におけるSlingshotの活性制御にPlk1のリン酸化と結合が関与することを解明した。また、動原体と微小管の結合を制御し、紡錘体形成と染色体整列に関わる新規因子としてNDR, MST, Furryを同定し、その作用機作を解明した。さらに、Furryは紡錘体極においてAurora AによるPlk1の活性化を促進する機能を持つことを解明した。細胞分裂時の紡錘体の位置決定は分裂軸・分裂面を決定する上で重要であり、発生過程における細胞運命決定や組織構築において重要である。紡錘体位置決定において細胞表層アクチンと星状体微小管の相互作用が必須の役割を担っているが、仲介する分子機構や制御機構は不明である。本研究では、1)細胞周期制御因子による分裂期の細胞表層アクチンの制御機構の解明、2)分裂期の表層アクチンと星状体微小管の動態解析、3)表層アクチンと星状体微小管の相互作用を制御する分子機構の解明、に焦点を当てて、動物細胞の対称及び非対称分裂における紡錘体位置決定の分子機構を解明することを目的に研究を行い、以下の結果を得た。1)アクチン脱重合因子であるコフィリンを脱リン酸化、活性化するSlingshotは分裂期中期にリン酸化され、不活性化される。細胞周期依存的なSlingshotのリン酸化に関与するキナーゼを検討した結果、Plk1がSlingshotにPolo boxを介して結合し、リン酸化することを見出しだ。2)細胞周期依存的なアクチン動態を解明するため、生細胞内で単量体アクチン濃度の変化を経時的に測定できる方法を開発した。本法は、可逆的な光活性化蛍光蛋白質Dronpaを融合したアクチンを用いて、その光活性化後の短時間における蛍光の減衰量を経時的に測定(s-FDAP法)するものである。また、分裂期中期における細胞表層アクチンの動態についてYFP-actinを用いたFDAPおよびFRAP解析を行った。3)紡錘体位置決定に関与すると考えられるLGNや細胞極性形成因子の分裂期中期における相互関係を検討し、ダイニン軽鎖LC7、InscuteableがLGNと同様に紡錘体極に対面する両側の細胞膜上の局在を示した。本研究では、1)細胞分裂期のアクチン動態の制御機構の解明、2)分裂期の染色体整列、紡錘体形成における微小管の制御機購、3)3次元培養下におけるシスト形成を制御する分子機構の解明、に焦点を当てて、動物細胞の細胞分裂における紡錘体位置決定の分子機構を解明することを目的に研究を行い、以下の結果を得た。1)細胞周期依存的なアクチン動態を解明するため、一生細胞内でG-アクチン濃度変化を高い時間空間分解能で測定する新しいイメージング技術、Sequential Fluorescence Decay after Photoactivation (s-FDAP)法を開発した。本法は、可逆的な光活性化蛍光蛋白質Dronpaを融合したアクチンを用いて、その光活性化後の短時間における蛍光の減衰量を経時的に測定するものであり、分裂期の表層アクチン動態の時間、空間的制御機構を解明する上で有効な手段となると考えられる。2)紡錘体形成と染色体の分配において、キネトコアとキネトコア微小管の結合の制御が重要である。キネトコアと微小管の結合を制御し、染色体の整列に関わる新規因子を同定し、その作用機作を解明した。3)3次元培養下において上皮細胞は分裂軸を正しく制御し極性をもったシストを形成する。シスト形成時の細胞分裂軸の決定においてCdc42などのRhoファミリーが関与していることが報告されているが、本研究ではこれらの過程に関与する上流因子Rho-GEFをshRNAを用いて網羅的に解析し、シスト形成に関わるRho-GEFを数種同定した。細胞分裂時の紡錘体の位置決定は分裂軸・分裂面を決定する上で重要である。本研究では、1)分裂期中期における表層アクチンの安定化を制御する分子機構、2)分裂期の紡錘体形成における微小管の制御機構、3)3次元培養下において分裂軸を制御する分子機構、に焦点を当てて、細胞分裂における紡錘体位置決定の分子機構の解明を目的に研究を行い、以下の結果を得た。1)分裂期中期における表層アクチン安定化のためLIMKの活性化とSlingshotの不活性化が生じる。

Cdk1とPlk1によってSlingshotがリン酸化されることを見出し、そのリン酸化部位を同定した。また、細胞周期依存的なアクチン動態を解明するため、G-アクチン濃度変化を測定するイメージング技術s-FDAP法を開発した,本法は、分裂期のG-アクチン動態を解明する上で有効な手段となると考えられる。2)紡錘体形成と染色体の分配において、紡錘体極の安定性を維持する制御機構が重要である。Plk1のキナーゼ活性を制御する新しい微小管結合蛋白質としてFurryを同定し、FurryがAurora AによるPlk1活性化の足場蛋白質として機能することを解明した。3)3次元培養下において、上皮細胞は適度な硬さのコラーゲン中では分裂軸を正しく制御し極性をもったシストを形成するが、より硬いコラーゲン中では無秩序な方向での分裂と高い増殖能により無秩序な細胞塊となる。シスト形成時の細胞分裂軸の決定においてCdc42などのRhoファミリーが関与していることが報告されているが、本研究ではこれらの過程に関与する上流因子Rho-GEFをshRNAを用いて網羅的に解析し、シスト形成に関わるRho-GEFを同定し、これらのRho-GEFが細胞間接着を介した分裂軸の決定に関与していることを解明した。
親権のあり方と面会交流・養育費の連関に関する研究

本研究では、離婚後の親権行使及び面会交流のあり方を、共同親権制度を視野に入れつつ再検討を行った。その際には、共同親権が認容されない(されるべきでない)単独親権の場合においては、子の福祉をいかなる方法で保障していくべきかという側面にも目を向けた。ドイツ法を比較対象としながら、共同親権制度下での親権行使及び面会交流の態様と、単独親権制度下でのそれらとの溝が何であるかを裁判例及び実態より明らかにし、日本における離婚後の共同親権のあり方を考察した。本研究は、離婚後の親権行使及び面会交流のあり方を、共同親権制度を視野に入れつつ再検討することを目的としている。その際には、共同親権が認容されない(されるべきでない)単独親権の場合においては、子の福祉をいかなる方法で保障していくのが望ましいかという側面にも目を向けておかなければならない。そして、共同親権制度下での親権行使及び面会交流の態様と、単独親権制度下のそれらとの異同を明らかにすることが重要である。そのような認識のもと、今年度は、まず文献調査に基づく研究を行った。その過程で、共同親権制度を導入しているドイツ法について、共同配慮と交流権・情報提供請求権の関係に注目した。ここまでの研究結果は、「ドイツにおける離婚後の共同配慮の基本構造」として、国際公共政策研究19巻2号(平成27年3月)に掲載した。その原稿執筆後(12月頃)は、当初の計画よりも早く、平成27年3月にドイツでの現地調査を行う機会を得たため、その準備に集中した。ヒアリングは、家族法の研究者、裁判官、少年局、ドイツ少年援助・家族法研究所に対して行った。共同親権が実際にどのように運用されているのか、単独親権の場合の相違、また、共同親権の法律上の規定と現実の差、近年ドイツ国内で盛んに議論されている交替モデルに関しての各立場での見解などを伺った。これらのことは、文献研究では具体的に知ることのできなかった事柄であり、大変有意義なヒアリングであった。また同時に、文献研究では不確かであった点を複数の関係者に確認し明らかにすることができ、今回の調査は平成27年度以降の研究の進展に向けての貴重な機会となった。ただ、共同親権といってもその考えられる態様は様々であり、それゆえ、単独親権下でも問題となる面会交流および養育費との関係を整理しておく必要があると思われる。そのような問題意識のもとで、今年度は国内外の文献・裁判例に基づく基礎研究に力を注いだ。わが国の離婚後の共同親権の制度設計の多くは、子にとって重大な事項は、父母が共同決定するとしている。そこで、このような共同決定は、実際にどのように機能し、意見不一致の際にはいかに対応がとられるのかを考察した。具体的には、父母の意見不一致の場合の規定であるドイツ民法1628条をめぐる裁判例に焦点を当てた。また、共同親権における交替モデルの議論がドイツでは盛んに行われており、特に養育費との関連では理論的な問題も多いことから、それらを整理することにも着手した。本研究では、当初は最終年度のみにドイツでの現地調査を実施する予定であった。しかし、1年目である昨年度末(3月)に一度ヒアリングの機会を得ることができたため、研究計画が多少前後することとなった。平成27年度は国内外の文献・裁判例に基づく研究に力を注いだ。とりわけ、共同親権における交替モデルの議論がドイツでは盛んに行われており、面会交流や養育費との関連では様々な問題が浮上することが、昨年度末の現地調査からも明らかとなった。日本でも少なからず関心がもたれているものの、まだ具体的に整理し紹介はなされていないため、それらを中心に文献を読み込んだ。ただ、今年度中に研究成果の公表に至らなかったことは反省すべき点である。現在、わが国では、両親の別居・離婚後の子の監護のあり方について、面会交流や養育費の問題解決をめぐり、様々な議論がなされている。そして、養育の共同性・共同責任をどこまで認めるのかに関連して、離婚後の共同親権の是非も問われるところであるが、それは親権法の基軸の転換を意味するため、賛否が拮抗している。しかし、いずれにしても共同親権制度の特徴と課題を明らかにすることは、「子の福祉」の追求に貢献しうる作業ではないかと考える。面会交流や養育費について、養育の共同責任の方向に向けて徐々に舵を切っていくための手がかりが秘められている可能性もある。また、共同親権を主軸とする制度のもとにおいても、単独親権が望ましいとされる場合は当然あり、それらの峻別を把握しておくことも議論の前提として求められる。そのような問題意識のもとで、今年度はこれまでの研究の整理を行い、11月の家族<社会と法>学会で「ドイツ判例法にみる離別後の配慮権と子の福祉」をテーマとして個別報告を行う機会を得た。その後、その内容を学会誌に論文としてまとめ、そこでは、より具体的に、仮に日本において共同親権の導入を考えるとすればどのような手続が考えられるかを離婚の方法別に検討した。一方で、日本では面会交流について、共同養育計画が争点となり注目を集めた裁判例もあったため、現状を踏まえる意味において、そのような裁判例の研究もあわせて行った。

本研究は、親権と面会交流、養育費の連関を捉えることが目的であり、そのうち特に面会交流については、学会報告の準備の過程で多くが明らかとなった。一方で、親権と養育費の関係については、比較対象国であるドイツの離婚後の共同親権下の養育費分担の態様が複雑であり、その正確な理解に時間を要したことから、まだ十分に検討できたとは言い難い状況である。このように、今年度の研究は親権と面会交流の関係にやや傾いたことは反省すべき点である。親権のあり方と養育費の関係については学会報告においても質問をいただき、重要な点であることを再認識したため、今後、研究を深めていきたい。本研究の目的は、離婚後の親権行使及び面会交流のあり方を、共同親権制度を視野に入れつつ再検討することであった。1年目には、文献に基づく研究と並行して、年度末にドイツに赴いてヒアリング調査を実施した。共同親権の運用、単独親権の場合との相違、さらに近年ドイツ国内で盛んに議論されている交替モデル等に関して、家族法の研究者、裁判官、少年局、ドイツ少年援助・家族法研究所に各立場の見解を伺った。これにより、今まで具体的に知ることのできなかった点が明らかになり、2年目以降の研究の土台をつくることができた。2年目は、1年目の調査・研究から見出された課題について、研究を継続した。当初は3年目にドイツでの現地調査を実施する予定であったが、それを前倒しで行った関係で、研究計画が多少前後することになった。3年目は、それまでの研究成果を11月の家族〈社会と法〉学会で報告した。この際、親権のあり方と養育費の関係に関しても質問をいただき、重要な点であることを再認識した。最終年度の4年目には、上記学会報告の際に明らかとなった課題につき研究を深めたいと考え、その点もテーマに含まれる国際家族法学会(7月、オランダ)に参加した。また、10月には3年目で行った上記学会報告の内容にその後の研究成果を一部追加した論文を学会誌で発表した。また、比較法研究という性質上、日本の面会交流の動向も押さえる必要があり、その過程で判例評釈を3件公表した。本研究では、離婚後の親権行使及び面会交流のあり方を、共同親権制度を視野に入れつつ再検討を行った。その際には、共同親権が認容されない(されるべきでない)単独親権の場合においては、子の福祉をいかなる方法で保障していくべきかという側面にも目を向けた。ドイツ法を比較対象としながら、共同親権制度下での親権行使及び面会交流の態様と、単独親権制度下でのそれらとの溝が何であるかを裁判例及び実態より明らかにし、日本における離婚後の共同親権のあり方を考察した。本研究の目的は、離婚後の親権行使及び面会交流のあり方を、共同親権制度を視野に入れつつ再検討することである。そのためには、共同親権制度下での親権行使及び面会交流の態様と、単独親権制度下のそれらとの溝が何であるかを明らかにすることが重要である。平成26年度は、最初のステップとして、主に、単独親権の場合における子の福祉の保障に関する研究を固める計画を立てていた。平成27年3月に、予定よりも早くドイツでの現地調査を行う機会を得たため、ヒアリング内容は当初の研究計画を先取りする形のものとなった。ただ、後半はヒアリング調査に焦点を合わせた研究の深め方となったので、今後は文献に基づく研究をもう少し広範に行う必要がある。
視覚的ファントムとステレオキャプチャの空間的・時間的関係

視覚的補完(visual completion)は、不完全な情報から視覚世界を再構成する視覚の処理過程を理解する上で、極めて重要な現象である。視覚的補完の一種として、視覚的ファントム(visual phantom)とステレオキャプチャ(stereo capture)が知られているが、両者の相互作用はこれまでほとんど検討されて来なかった。しかしながら、両者は(1)主観的輪郭(subjective contour)の生成と充填(filling-in)を伴い、(2)図地分離に関連した立体視を伴う、という点で類似性が高いと思われる。異なる点として、今回の研究で視覚的ファントムが透明視(transparency)との関係が強く疑われることを見出し(Kitaoka et al.,in submission)、ステレオキャプチャでは遮蔽視(occlusion)との関連が指摘されている(Vallortigara and Bressan,1994)こととの関連性に注目している。視覚的ファントムは、Tynan and Sekuler(1975)によって運動視依存のモーダルな視覚的補完として知られるようになったが、Gyoba(1983)は運動は必須ではなく、静止像でも知覚できることを発見した。静止ファントムは暗所視で強く、明るさの誘導は誘導刺激に対して逆相(counterphase)であった。ところが、今回の研究で我々は「明所視(静止)ファントム」を発見した(Kitaoka et al.,1999)。明所視ファントムの明るさ誘導は、誘導刺激に対して同相(in phase)であった。これに関連して、ネオン色拡散もファントムの一種であると考えるに足る証拠を得た(Kitaoka et al.,in press<Vision Research>)。そのほか、Petter効果とファントムの空間周波数特性との密接な関係も発見した(Kitaoka et al.,in press<Perception>)ステレオキャプチャについては、その基礎となる壁紙錯視で異方性を発見した。エッジとretinal correspondenceの対応が一致しない場合は、最初は壁紙はエッジによる対応を取るが、時間とともにretinal correspondenceの対応にシフトする(depth shift)。このdepth shiftがfarからnear方向に限って起こることを発見し、解析を進めている。現在のところ、視覚的ファントムにはそのような異方性は見つかっていない。視覚系は途切れた輪郭から完全な輪郭を補完する機能を有している。本研究においては、視覚的ファントム(visual phantom illusion)の研究をさらに推進し、新しいタイプのファントム「明所視ファントム(photopic phantom illusion)」を発見した。明所視ファントムの分析を進めた結果、いろいろな性質が明らかになった(透明視・立体視との関係など)ので論文の投稿に至り、Perception誌に掲載された。明所視ファントムはこれまでのファントムとは異なり明るいところでも十分に知覚できるため、補完の形状が一目瞭然である。このため主観的輪郭形成のモデルの研究に有用で、主観的輪郭は3次のベジェ曲線として形成されるという仮説を立て、現在検証中である。さらに、明所視ファントムからネオン色拡散(neon color spreading)への適用を研究中で、ネオン色拡散はファントムと同様の空間周波数特性を持つことがわかり、国際学会(ARVO)で発表予定である(審査を通過)。その他、これまでのファントムは透明視の一種であるunique transparencyによってファントムとして知覚されるというモデルを考案し、検証中である。ステレオキャプチャと補完の関係も研究が進み、壁紙錯視のdepth shiftに関する新しい知見を論文にまとめているところである。これらの研究から、知覚的補完による面形成のメカニズムが次第に明らかになることが期待できる。
核内抗原とそれに対するT細胞受容体の遺伝子導入マウスを用いた自己免疫応答の解析

全身性エリテマトーデスや強皮症などに代表される全身性自己免疫疾患では、抗DNA抗体や抗U1RNP抗体など、全身性に発現する核内分子に対する自己抗体が特徴的である。こうした核内成分に対する抗体産生は、自己抗原特異的なCD4ヘルパーT細胞によって制御されている。しかし、なぜ本来免疫寛容であるはずの自己反応性T細胞が活性化されているかについては不明である。全身性に発現する抗原に対する免疫学的寛容については、胸腺におけるクローン除去による中心性免疫寛容成立に加えて、末梢性にも免疫学的寛容を導入する機序が想定されている。そこで本研究では核内抗原とそれを認識するT細胞レセプターのそれぞれのトランスジェニックマウス(Tg)を用いて、免疫学的寛容導入の機序と、この寛容が破綻した場合の病態の推移を観察することを目的とした。我々は、卵白アルブミン(OVA)cDNAに核内移行シグナルを付与した核内発現型OVAトランスジェニックマウス(nOVA-Tg)を作成した。まずOVAを認識するT細胞レセプターTgとDO11.10とのダブルTgを作成したところ、胸腺での自己反応性T細胞の削除は完全でなく、末梢で抗クロノタイプ抗体陽性細胞が出現し、さらに自己抗体産生も誘導した。この中心性免疫学的寛容からの逸脱は内在性のα鎖の再構成発現によることをみいだした。次にnOVATgに、DO11.10T細胞を移入したところ、一過性の増殖の後アナジーとなった。この末梢での自己抗原との出会いとアナジーの誘導は樹状細胞によって担われるということを見出した。核内抗原も共刺激分子を発現している樹状細胞によりCD4陽性T細胞に抗原提示されるが、その抗原提示は免疫寛容を誘導することを確認した。この抗原提示の意義を今後追求する必要がある。全身性自己免疫疾患の重要な特徴は、核内抗原に対する自己抗体の存在である。我々も含めたこれまでの研究で、この自己抗体産生は免疫学的寛容から逸脱した自己抗原特異的T細胞によって制御されていることが明らかになった。現在までのところ、中心性ならびに末梢性免疫学的寛容の研究は、臓器特異的自己抗原や分泌型あるいは膜結合型抗原について解析されており、核内抗原についてはその機序がネ明である。そこで本研究では、核内自己抗原特異的T細胞に対する免疫寛容の機序を解析することを目的とした。卵白アルブミン(OVA)をモデル抗原として、核移行シグナルを付与したOVAをクラスIプロモーター下に発現するトランスジェニックマウス(Ld-nOVA)を作成した。このマウスは、OVAを核内に発現する。このマウスはOVA免疫に応答せず、OVAに対する免疫学的寛容が成立していた。OVA特異的T細胞レセプターを発現するDO11.10マウス脾臓より得たCD4T細胞はクロノタイプ特異的抗体KJ126を用いてその動態を解析できる。CFSEで標識したOVA特異的CD4細胞をLd-nOVAに移入すると、活性化マーカーを表出しながら一過性の増殖を示した後、徐々にその細胞数を減少させるが、3ヶ月以上の長期にわたって残存するものもあった。OVApeptideに対する増殖刺激試験、細胞内IL-2、IL-4、IFN-γ、IL-10産生能に加えて、この低反応性細胞を野生型マウスに再移入してOVA刺激後、クロノタイプ陽性細胞数を対照と比較するre-adoptive transfer assayを行って、いずれにおいても低反応性(アナジー)であることが確認された。

従って、Ld-OVATgにおいて、末梢性に免疫学的寛容を導入する機構があることが判明した。全身性エリテマトーデスや強皮症などに代表される全身性自己免疫疾患では、抗DNA抗体や抗U1RNP抗体など、全身性に発現する核内分子に対する自己抗体が特徴的である。こうした核内成分に対する抗体産生は、自己抗原特異的なCD4ヘルパーT細胞によって制御されている。しかし、なぜ本来免疫寛容であるはずの自己反応性T細胞が活性化されているかについては不明である。全身性に発現する抗原に対する免疫学的寛容については、胸腺におけるクローン除去による中心性免疫寛容成立に加えて、末梢性にも免疫学的寛容を導入する機序が想定されている。そこで本研究では核内抗原とそれを認識するT細胞レセプターのそれぞれのトランスジェニックマウス(Tg)を用いて、免疫学的寛容導入の機序と、この寛容が破綻した場合の病態の推移を観察することを目的とした。我々は、卵白アルブミン(OVA)cDNAに核内移行シグナルを付与した核内発現型OVAトランスジェニックマウス(nOVA-Tg)を作成した。まずOVAを認識するT細胞レセプターTgとDO11.10とのダブルTgを作成したところ、胸腺での自己反応性T細胞の削除は完全でなく、末梢で抗クロノタイプ抗体陽性細胞が出現し、さらに自己抗体産生も誘導した。この中心性免疫学的寛容からの逸脱は内在性のα鎖の再構成発現によることをみいだした。次にnOVATgに、DO11.10T細胞を移入したところ、一過性の増殖の後アナジーとなった。この末梢での自己抗原との出会いとアナジーの誘導は樹状細胞によって担われるということを見出した。核内抗原も共刺激分子を発現している樹状細胞によりCD4陽性T細胞に抗原提示されるが、その抗原提示は免疫寛容を誘導することを確認した。この抗原提示の意義を今後追求する必要がある。
臨床的に治療抵抗性な遺伝子型1bのC型肝炎ウイルス培養系樹立とその解析

C型肝炎ウイルス(HCV)感染症は持続感染化して慢性肝炎から肝硬変、肝臓癌に至る疾患を引き起こす。特に遺伝子型1bかつ高ウイルス量症例では50-60%の治癒率であり、いまだ十分ではない。本研究では、臨床的に治療が困難な遺伝子型1bのC型肝炎ウイルスのウイルス感染性クローンを樹立することにより、治療抵抗性に関する遺伝子領域を解析し、遺伝子型1bHCVの治療抵抗性の分子機構を解明することを目標とした。構築した遺伝子型1bの感染性ウイルス粒子を産生する全長ウイルス構築を用いて感染性ウイルス産生を検討した。野生型構築に比べて、適合変異を導入した構築ではウイルス産生能の向上が観察できた。全長ウイルスゲノム導入細胞の継続培養ではウイルス感染細胞が徐々に減少し、2.3ヶ月の培養を経て上清中のウイルスがほとんど検出不能となった。さらにウイルスゲノムに導入する変異の組み合わせを検討することにより、最も感染性ウイルス産生能の高い遺伝子型1bのウイルス構築を樹立した。この実験系により、ウイルスゲノム導入細胞の培養上清中にウイルス粒子が分泌される。分泌されたウイルス粒子はnaiveな培養細胞に感染性があることを観察した。また、遺伝子型1bのウイルスゲノムの一部を遺伝子型2aのJFH-1株の遺伝子に組換えたキメラウイルスゲノムを作製し、NS5bを遺伝子型1bに組換えたウイルス構築を作製した。この組換えウイルスを使用して、ポリメラーゼ阻害剤の感受性プロファイルを検討した。これらの組換えウイルスは遺伝子型1bの抗ウイルス薬開発、薬剤耐性ウイルス解析に有用である。本研究では、臨床的に治療が困難な遺伝子型1bのC型肝炎ウイルスのウイルス感染性クローンを樹立することにより、治療抵抗性に関する遺伝子領域を解析し、遺伝子型1bHCVの治療抵抗性の分子機構を解明することを目標としている。急性肝炎患者血清からウイルスゲノムをクローニングし、レプリコンを構築した。レプリコン複製細胞を分離し、ウイルスゲノム上の適合変異を同定した。さらにレプリコンで同定した適合変異および既報のウイルス複製効率を向上させる変異を単独あるいは組み合わせて、全長ウイルスゲノムに導入した。変異導入ウイルスゲノムは培養細胞中で自律増殖が可能となり、培養上清中に感染性ウイルス粒子を分泌した。しかし、これまでに報告した遺伝子型2aのJFH-1株と比較するとその感染性がかなり低いため、培養細胞によるウイルスの経代には至らなかった。本年度の研究により、遺伝子型1bの感染性ウイルス粒子を産生する全長ウイルス構築の作成に成功した。来年度以降本ウイルスの解析と感染性の向上を目指す。21年度に構築した遺伝子型1bの感染性ウイルス粒子を産生する全長ウイルス構築を用いて感染性ウイルス産生を検討した。しかし、全長ウイルスゲノム導入細胞の継続培養ではウイルス感染細胞が徐々に減少し、2-3ヶ月の培養を経て上清中のウイルスがほとんど検出不能となった。従って、短期間のウイルス増殖実験は可能であるが、長期にわたる持続感染実験はいまだに困難である。そこで、全長ウイルスゲノム導入後、長期間培養した細胞をクローニングし、ウイルスゲノム持続複製細胞を樹立した。この細胞中ではウイルスゲノムが持続複製していたが、感染性ウイルスの産生はほとんど検出できなかった。

また、遺伝子型1bのウイルスゲノムの一部を遺伝子型2aのJFH-1株の遺伝子に組換えたキメラウイルスゲノムを作製し、どの遺伝子領域が持続的な複製に重要かを解析した。その結果、NS3およびNS5b領域遺伝子の組換えでは複製が全く無くなるが、それ以外の領域は組換え可能であることが明らかとなった。23年度は解析をさらに進めて、遺伝子型1bのウイルス培養系の確立を目指す。C型肝炎ウイルス(HCV)感染症は持続感染化して慢性肝炎から肝硬変、肝臓癌に至る疾患を引き起こす。特に遺伝子型1bかつ高ウイルス量症例では50-60%の治癒率であり、いまだ十分ではない。本研究では、臨床的に治療が困難な遺伝子型1bのC型肝炎ウイルスのウイルス感染性クローンを樹立することにより、治療抵抗性に関する遺伝子領域を解析し、遺伝子型1bHCVの治療抵抗性の分子機構を解明することを目標としている。構築した遺伝子型1bの感染性ウイルス粒子を産生する全長ウイルス構築を用いて感染性ウイルス産生を検討した。野生型構築に比べて、適合変異を導入した構築ではウイルス産生能の向上が観察できた。全長ウイルスゲノム導入細胞の継続培養ではウイルス感染細胞が徐々に減少し、2-3ヶ月の培養を経て上清中のウイルスがほとんど検出不能となった。さらにウイルスゲノムに導入する変異の組み合わせを検討することにより、最も感染性ウイルス産生能の高い遺伝子型1bのウイルス構築を樹立した。この実験系により、ウイルスゲノム導入細胞の培養上清中にウイルス粒子が分泌される。分泌されたウイルス粒子はnaiveな培養細胞に感染性があることを観察した。また、遺伝子型1bのウイルスゲノムの一部を遺伝子型2aのJFH-1株の遺伝子に組換えたキメラウイルスゲノムを作製し、NS5bを遺伝子型1bに組換えたウイルス構築を作製した。この組換えウイルスを使用して、ポリメラーゼ阻害剤の感受性プロファイルを検討した。これらの組換えウイルスは遺伝子型1bの抗ウイルス薬開発、薬剤耐性ウイルス解析に有用である。
核内受容体ＥＲＲγを介した神経回路形成と内分泌攪乱物質による破綻メカニズムの解明

近年増加している神経発達障害の原因の1つが,環境中/食物・飲料中の微量な合成化学物質であることが明らかとなりつつある。本研究では,それら微量化学物質の標的分子の1つである核内受容体ERR(α,β,γ)の神経/内分泌機能を解析した。生殖機能を制御する視床下部領域にはエストロゲン受容体ERαが豊富に存在するが,ERRα,β,γの全てが当領域に発現していた。また,ERRβはERαの可動性を低下させ,転写を抑制することが分かった。ERRγは新生仔期の視床網様核や黒質網様部に特に強く発現していた。以上より,ERRは生殖内分泌機能の調節や感覚・運動制御に関わる神経機能の発達に関与することが示唆された。近年,学習障害(LD),注意欠陥多動性障害(ADHD),高機能自閉症といった軽度発達障害を疑われる児童が増加しており,疫学的調査より,その原因が環境中あるいは食品中に蓄積された種々の微量化学物質(フェノール類,ダイオキシン類,有機塩素系農薬,PCB類など)の胎児・新生児期曝露であることが提示されきている。これらの化学物質は内分泌攪乱作用を有し,いくつかは核内エストロゲン関連受容体(ERR)に結合することから,ERRは神経発達障害の原因分子の1つとして疑われている。しかしながら,ERRの脳における機能についてはほとんど明らかとなっていない。本研究では,ERRの神経/内分泌機能を解析すると共に,神経発達障害との関連性について検証した。新生仔および成熟ラットを用いてERRの脳における局在を解析した所,α,β,γの3つのサブタイプの全てが生殖機能を制御する内側視索前野(AVPV,MPOA)や視床下部腹内側核(VMH)などの脳領域に発現していた。また,ERRとエストロゲン受容体(ERα)との相互作用を想定し,蛍光標識を用いたFRAP解析を行った所,ERRβはエストラジオール(E2)によって活性化したエストロゲン受容体(ERα)とN-terminal domain(NTD)を介して複合体を形成し,ERαの可動性を低下させることが分かった。また,レポーターアッセイによりERRのうちβ型はERαを介したエストロゲン応答配列(ERE)における転写を抑制することが示された。更に,ERRβ発現ベクターの導入によりエストロゲン感受性のMCF-7乳癌細胞株の増殖が抑制されたことから,ERRβはエストロゲン依存的な細胞機能を調節することが明らかとなった。新生仔および成熟ラット脳の比較により,ERRγは視床網様核,黒質網様部においては成熟期よりも新生仔期に強く発現することを見出した。以上より,ERRは生殖神経内分泌機能の調節や感覚・運動制御に関わる神経機能の発達に関与する可能性が示された。エストロゲン関連受容体(ERRα,β,γ)を介した内分泌攪乱物質による発達神経毒性の発現機序を,神経内分泌学的な観点から解明する目的で,以下の研究を行った。1)ビスフェノールA(BPA)の作用点とされるERRγの脳における局在を,ラットを用いて免疫組織化学的に検索した。その結果,ERRγは大脳(線条体など),間脳(視床網様核など),脳幹(黒質など),小脳(分子層)の全て領域で広く発現しており,視索前野前腹側脳室周囲核(AVPV)や内側扁桃体(MeA)などエストロゲン受容体(ER)の豊富な領域ではERαとの共局在を認めた。以上より,ERRγは脳において部位特異的にエストロゲン機能を調節していることが示唆され,また,BPA標的領域について基礎的知見を得た。2)ERRのエストロゲン作用について分子機構を明らかにするため,蛍光標識したERαおよび各サブタイプのERRをCOS-1細胞に共発現させ,ライブセル・イメージングを行った。その結果,ERRのうちβ型のみがエストラジオールに反応してERαと重なる顆粒状の蛍光像を示し,更に,ERRβはERαと相互作用を起こしてERαの可動性を低下させた。また,ERRのうちβ型のみがERαのEREに対する転写活性を抑制したことから,ERRβによるERαの可動性低下が転写抑制に結び付くことが示された。3)ジエチルスチルベストロール(DES)のERRを介した作用機構を解明するため,蛍光標識した各サブタイプのERRをCOS-1細胞に発現させ,ライブセル・イメージングを行った。その結果,DESを加えるといずれのサブタイプのERRも顆粒状の発現様式を呈し,中でもγ型は核外への移行も認められた。また,いずれのサブタイプのERRもDES添加後に核内における可動性が減少した。以上より,DESはERRの可動性を低下させることでその転写活性を抑制することが示唆された。

代表者は,ERRによる神経回路形成と,ERRを介した内分泌攪乱物質による発達神経毒性の発現機序を明らかにする目的で研究を行っている。初年度は,BPAによる発達神経毒性の原因分子として疑われているERRγの脳における局在を明らかにした。また,ERRによるエストロゲン応答性遺伝子の発現調節機構をERαとの相互作用に着目し,ライブセル・イメージングとレポーター・アッセイを駆使して解明した。更に,DESのERRを介した作用機構について,ERRの細胞内動態からそのメカニズムの一旦を明らかにした。これらの成果から,本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後は,初年度の結果を受け,以下の方策を掲げる。1)ラットを用いて発達期脳におけるERRの局在を定量免疫組織化学的に明らかにし,BPAの発達期脳におけるターゲット部位の同定を行う。更に,各種ニューロンマーカーを用いてERR発現ニューロンの特性を示し,BPAによる脳機能破綻メカニズムの一旦を解明する。2)脳部位特異的なERRの阻害/過剰活性化実験を試み,ERRによる神経回路形成作用の解明を目指す。3)神経細胞初代培養系を確立し,GFPイメージング技術を用いてシナプス形成/可塑性に対するERRの機能や,内分泌攪乱物質(BPA,DESなど)によるその破綻機構の解明を目指す。4)ERRを介したエストロゲン作用の分子機構を解明するため,ERRのERαとの相互作用ドメインを特定する。更に,ERRによるエストロゲン応答性の転写制御機構とその破綻機構を明らかにするため,ヒストンアセチルトランスフェラーゼ(HAT)活性を持つp300/CBPなどのコファクターとERRの関連性を明らかにする。以上の計画において研究を遂行し,得られた成果は積極的に学会および論文での発表を行う。該当なし。
偽(類似)心筋炎惹起ペプチドが自己免疫性心筋炎での自己免疫応答を抑制させるか?

心筋炎を引き起こす自己抗原(エピトープ)については1994年WegmannらのグループがルイスラットのMHC class IIモチーフを用いて17アミノ酸レベルで解明を行った.(KLELQSALEEAEASLEH : CM2)。このT細胞株も樹立され別固体への移入試験によって自己免疫性心筋炎が発症することが確認されている。MHC拘束の原理から、提示されるペプチドはアミノ酸レベルで一時配列全てが同じ必要はなく-----S-----E-----という6番目のセリンと13番目のグルタミン酸が鍵となっている。そこで、このモチーフを用いてMHC class IIには拘束されるが、心筋炎を引き起こさないであろうペプチド(偽心筋炎ペプチド)を作成し、上記CM2感作前後にて偽ペプチドを感作することにより各々の心筋炎エピトープのMHC拘束を競合させ自己免疫応答を減弱させることができるのではないかとの仮説を立てました。本年度は-----S-----E-----モチーフを軸とし各配列の特性に類似したアミノ酸(具体的には第1番目は塩基性なので類似のアルギニンやヒスチジンへ、2番目は疎水性で等電点の近いバリンへ)などいくつかの候補を作成しラットに感作予定であった。CM2についてはN末端をアセチル化させ感作とした。ペプチド合成の段階で純粋なペプチド感作が要求させる実験であるので、TOF-MASSにて分子量を測定したが、アセチル化の差が明確に分子量として検出することが困難であった。他ペプチドについてもアセチル化に安定性が求められるため、無数のアミノ酸作成を一時中断とし、また、-----S-----E-----モチーフによるペプチド作成も作成数を絞りTOF-MASSによる確認作業を繰り返し行うこととした。
転移性脳腫瘍検出と治療に有用な高精度3次元スピンエコー新規磁気共鳴撮像法の確立

3次元高速スピンエコー法による高精度検出について、我々の発想で、適切なT1強調プロトコールを作成し、技術的な最適化を自施設で行った。その評価については従来法の2次元スピンエコー法T1強調画像、3次元グラジエントエコー法によるT1強調画像との対比を臨床例で行った。その結果、転移性脳腫瘍の検出には今回、開発した可変フリップアングルをもちいた3次元高速スピンエコー法は血流のアーティファクトがなく、コントラストも良好で、脳表の硬膜や静脈の信号をほとんど排除した極めて優れた方法であることが、従来法との比較で明らかとなった。当初の予定通り、最初に3テスラ装置において、造影剤封入系列ファントムを用いて、撮像シークエンスの微調整を行い、パルスシークエンスの最適化を図った。その後、健常者の撮影を経て、転移性脳腫瘍が疑われる患者20名において従来の2次元スピンエコー法T1強調画像、3次元グラジエントエコー法、今回、最適化した3次元スペース法を造影後に順序をランダム化して撮像した。転移性脳腫瘍の描出率、コントラスト比、アーティファクトの多寡を検討し、3次元スペース法の優位性を確認した。さらに、安静が保てない患者のために2次元ではあるが、ブレード法によるT1強調系パルスシークエンスソフトをGd系列ファントム実験にて最適化した。通常の2次元スピンエコー法T1強調画像と27例の転移性脳腫瘍が疑われた患者で、まず1.5テスラ装置で検討して、ブレード法による撮影の優位性を示した。ほかにもreal IR法のファントム実験やレクセルフレームによる位置情報精度の検討なども進めた。Real IR法の検討により最適な反転時間を決定した。さらに3テスラにおけるブレード法の検討も開始した。3次元スペース法もドイツの技術者と共に改良の検討を開始しており、画像のぼけの改善、コントラストの改善が健常者で得られた。各撮像法における造影効果の違いと腫瘍血管増生の状態を検討するため、磁化率強調画像や造影剤を用いないスピンラベリンクによる潅流画像も取得を開始した。転移性脳腫瘍の3次元高速スピンエコー法による高精度検出について、我々の発想で、適切なT1強調プロトコールを作成し、技術的な最適化を自施設で行った。造影後の撮影順序のランダム化や評価時の読影実験の組み立てなどバイアスを極力、排除した。その結果、転移性脳腫瘍の検出には今回、開発した可変フリップアングルをもちいた3次元高速スピンエコー法(SPACE法)は血流のアーティファクトがなく、コントラストも良好で、脳表の硬膜や静脈の信号をほとんど排除した極めて優れた方法であることが、従来法との比較で明らかとなった。とくにこの方法は血流アーティファクトが強く、患者への熱蓄積が問題となる3Tにおいて重要となる方法である。さらに、患者の動きに強い撮像法として、2次元撮影ではあるが、BLADE法を我々の発想で、T1-FLAIRとして最適化して、高磁場の3テスラとともに1.5テスラ装置でも従来のスピンエコー法T1強調画像、およびCartesian T1-FLAIRと比較、評価した。動きのみでなく、血流の障害陰影も抑制することが可能で、淡い造影効果も検出可能で、期待以上の結果が得られた。これらで得られた知見をもとに小脳橋角部領域の超高精度画像診断も改良し、3D-real IR法を開発して、メニエール病の診断を世界で初めて確実なものとした。この結果は日本医学放射線学会でGold medal、北米放射線学会でcertificate of meritを受賞した。
京都における近代から戦間期までの看護歴史史料の発掘収集基礎的データの作成

目的:京都における近代から戦間期までの看護歴史の文献史料、写真を含む資料の発掘収集と利用可能な基礎的データの作成。研究方法:(1)京都看病婦学校(2)京都市立看護短期大学(3)看護史研究者故亀山美知子氏の業績・収集史料の整理とCD保存(4)京都府・市の看護関係、特に産婆、看護婦、保健婦の史料収集とPDF保存、(1)(4)を分担し分担毎に研究を進めた。結果:原著、学会発表、CD・PDF作成を行い公表した。また、史史料の発掘・収集を行った。平成20年度の研究目的は、京都における近代から戦間期までの既存の史料を中心に収集し、電子化による保存を行うことであった。1.研究分担者毎にスキャナー・パソコン・CD-R等の整備を行った。2.アルバイターを導入しながら、分担研究を実施した。(1)高橋みや子は、京都・大阪の産婆制度・産婆教育関連史料収集の参考書「近現代資料刊行会:近代都市環境研究資料叢書1近代都市の衛生環境(大阪編)20衛生・保健(1)32(大阪編)32衛生・保健(13)」を購入し、主として、医学・病院・産婆に関連する統計的なデータならびに法令・地方自治体の諸規則類を収集し、整理した。(2)岡山寧子は、京都看病婦の創設・学校運営・卒業生の活動関連の史料を同志社の資料室にて、収集整理した。(3)福本恵は、看護歴史学の先達である故人亀山美知子氏の20数箱に及ぶ遺品を整理し、完成ゲラ刷づりの遺稿、諸原稿、収集物(史料・資料)を整理し、必要物の収集、CD-Rに保存を行った。(4)大平政子は、仏教系寺院の社会に対する看護福祉活動の実際、仏教系寺院の看護系学校の創設・学校運営・卒業生の活動、閉校に関わる史料・資料を龍谷大学等仏教系大学図書館及び寺院の資料室にて収集した。一部、東京国立国会図書館にて収集した。3.各分担研究者の収集・整理した史料・資料を全て集めて照会し、目次・項目立てすることは、まだ実施していない。平成21年度の研究目的は、京都における明治から第二次世界大戦までの新史料・資料の発掘収集と病院関係の史料・資料の発掘収集等、散逸している史・資料の発掘収集を中心に、集中的に収集し、電子化による保存を行うことであった。前年度に続いて各自が担当分野の史料・資料の発掘収集等を行い、担当者毎にまとまった史料・資料を一部を用いて、学会発表または原著論文、教科書としてまとめた。1、高橋みや子は、産婆制度・産婆養成所及び教本、産婆組合と実践活動および看護教育制度に関する史料・資料を収集整理し、その一部を用いて、助産師基礎教育テキスト第1巻助産概論の第5章「お産の歴史」、看護学テキスト看護教育学-看護と学ぶ自分と向き合う-の第3章「看護教育制度」を著述した。2、岡山寧子は、京都看病婦学校と卒業生の活動に関する史料・資料を収集整理し、その一部を用いて、日本看護歴史学会第23回学術集会にて、「同窓会誌『おとづれ』からみた京都看病婦学校卒業生の活動(その5)、(その6)、(その7)」を発表した。さらに、日本看護歴史学会誌第23号に原著論文を掲載した。3、大平政子は、寺院附属看護婦養成所および京都市立看護短期大学に関する史料・資料を収集整理し、その一部を用いて、日本看護歴史学会第23回学術集会にて、「京都市立看護短期大学の設立過程」を発表した。目的:明治からアジア・太平洋戦争終了までの新史料・資料の発掘収集と病院関係における史・資料の発掘収集、散逸している史・資料の発掘収集を中心に、集中的に収集し、電子化による保存を行う。○高橋は、産婆制度及び産婆教育制度、産婆養成所及び教本、産婆組合と実践活動に関する史料・資料収集を行うために、郡誌マイクロ版集成の、京都府下の洛北誌、天田郡志資料、何鹿郡誌、京都府宇治郡誌、乙訓郡誌、加佐郡誌、〔加佐〕郡制史、京都府葛野郡史概要、京都府紀伊郡誌全、京都府北桑田郡誌、京都府熊野郡誌全、京都府相楽郡誌、丹後国竹野郡誌全、山城綴喜郡誌、丹後国中郡誌稿、船井郡誌、南桑田郡誌、京都府与謝郡誌を読み、看護・産婆・保健・福祉・衛生・病院をキーワードにして関連資料を収集した。○岡山は、京都看病婦学校の教育関連資料の収集整理を行った。○研究協力者である福本恵・大平政子は、京都市立看護短期大学のカリキュラム及び教育の実際、卒業生の活動について聞き取り調査を行った。科研費を最後まで機材購入と調査費に用いたために、現在、アルバイターを採用し、科研費で購入した〔スキャンA3判用〕・
アルカリ金属イオンの付加反応を利用した質量分析法のための新しいイオン化

イオン粒子と固相の相互作用の場に於て、アルカリ金属イオンが、種々の化学種に付加(アタッチメント)する現象がしばしば観測される。固体表面での不均一反応であるが、気相でもよくおこる反応であり、その過程の機構が解明されるにつれ、応用面の開発に興味が移りつつある。そこで1)この現象を利用した質量分析法のための新しいイオン化法としての検討を行った。最終年度である本年度は、2)このイオン化法と大気圧試料を直接導入する手法を組合せ、特定した物質がリアルタイムで高感度にモニタ-できるシステムの開発の完成をめざした。このシステムにより、環境大気雰囲気中の化学物質の検出、気相反応系での不安定中間生成物のモニタ-、プラズマあるいはフレ-ム中の活性化学種の同定検出、あるいは他の分析機器たとえばガスクロマトグラフィ-、超臨界流体クロマトグラフィ-との接続が可能になる。大気圧試料の直接導入質量分析法のためのシステムの設計を行ったのち、製作組立てを行った。装置の構成は、試料導入部(反応室でもある)、四重極質量分析計、3段の差動排気系から成り立ている。試料導入部に、サンプルアパチャ-(直径0.4mm)があり、この穴を通し大気圧下の試料が流れこむと、反応室の圧力は1torr前後になる上、アルカリ金属イオンの付加反応が起こるに充分な条件が達成される。現在、H_2フレ-ム中の活性種の検出を、リチュウムイオンを一次イオンとして利用する系で行っている。イオン粒子と固相の相互作用の場において、アルカリ金属イオンが種々の化学種に付加(アタッチメント)する現象がしばしば観測される。固体表面でのイオン分子反応であるが、この過程の機構が解明されるにつれ、応用面の開発に興味が移りつつある。又2)このイオン化法と大気圧試料を直接導入する手法を組合せ、特定した物質がリアルタイムでモニターできるシステムの開発を行った。このことは、環境大気雰囲気の化学物質の検出や、他の分析機器たとえばガスクロマトグラフ、液体のクロマトグラフとの接続を可能にする。1)大気圧イオン化質量分析計を主体にした二つのシステムを組み立てた。主な研究内容の一つは、リチュウムイオンの付加反応を利用した化学イオン化イオン源の製作であり、もう一つは大気圧試料の直接導入質量分析法のためのシステムの設計、組立となった。2)Li^+イオンの化学イオン化イオン源質量分析法、リチュウムイオンの付加を利用したイオン化(カチオニゼーション)法が新しい質量分析法のためのイオン化法として有効になることが確認できた。4×10^<-9>g/secのアルデヒド(M)を導入した時、(M+Li)^+の電流値として3.2×10^<-14>Aが観測された。10^<-13>g/secオーダーの最小検出感度が期待される。3)大気圧試料直接導入質量分析法、リチュウムイオンを一次イオンとして利用する系で行った。流量200ml/minの純空気に、2.3×10^<-4>g/minのトリエチルアミンを混合した大気試料を直接導入して特性を検討した。リアルタイムにしかも高感度に特定した物質の検出ができる目途がついた。固体表面での不均一反応であるが、気相でもよくおこる反応があり、その過程の機構が解明されるにつれ、応用面の開発に興味が移りつつある。最終年度である本年度は、2)このイオン化法と大気圧試料を直接導入する手法を組合せ、特定した物資がリアルタイムで高感度にモニタ-できるシステムの開発の完成をめざした。このシステムにより、環境大気雰囲気中の化学物質の検出、気相反応系での不安定中間生成物のモニタ-、プラズマあるいはフレ-ム中の活性化学種の同定検出、あるいは他の分析機器

たとえばガスクロマトグラフィ-、超臨界流体クロマトグラフィ-との接続が可能になる。大気圧試料の直接導入質量分析法のためのシステムの設計を行ったのち、製作組立つてを行った。装置の構成は、試料導入部(反応室でもある)、四重極質量分析計、3段の差動排気系から成り立ている。試料導入部に、サンプルアパチャ-(直径0.4mm)があり、この穴を通し大気圧下の試料が流れ込むと、反応室の圧力は1tarr前後になる上、アルカリ金属イオンの付加反応が起こるに充分な条件が達成される。現在、H_2フレ-ム中の活性種の検出を、リチュウムイオンを一次イオンとして利用する系で行っている。