hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規マイオカインを用いた大動脈弁狭窄症患者における包括的手術リスク評価法の確立

本年度は、引き続き新規マイオカイン候補としてピックアップしたheme oxygenase-1(HO-1)の心血管病における役割についてさらに詳細な検討を行った。Akt1過剰発現による骨格筋肥大によって誘導される遠隔臓器への保護作用にHO-1が関与することが昨年までに確認できていたが、一方でCre-LoxPシステムを用いて作成した骨格筋特異的HO-1ノックアウトマウスなどを用いた検討にて、前述の遠隔臓器保護作用を仲介したHO-1の供給源は非骨格筋細胞である可能性が示唆されていた。昨年度から継続していたin vitroの実験にて、Akt1を過剰発現することで細胞肥大を誘導したC2C12筋管細胞の細胞中ではHO-1の発現は上昇しないものの、その培養上清を添加した血管内皮細胞ではHO-1の発現が上昇することが改めて確認され、さらに下肢虚血誘導後の骨格筋組織を用いた免疫組織化学染色にてHO-1は骨格筋組織中のマクロファージや内皮細胞に発現することも示された。これらの結果を論文としてまとめ、Circulation Journal誌へ報告した。また、臨床研究としても引き続き大動脈弁狭窄症患者を含む心疾患患者を対象とした活動度や筋量などを包括したデータベース作成を進めたが、患者数が依然少なく十分な統計解析を行うに至っていない。予備検討として前述のHO-1のヒト血中における挙動を評価した結果、心血管疾患患者において簡便にサルコペニアを予測するスコアリングシステムの数値と負の相関を示すことが明らかとなった。現在サンプル数を増やしさらなる解析を行っているところである。本年度は新規マイオカイン候補としてピックアップした因子のうち、heme oxygenase-1(HO-1)に着目し、その病的意義を検討した。HO-1は骨格筋重量を増加させたマウスの骨格筋で発現が上昇しており、またその阻害剤を用いることで骨格筋肥大マウスにおいて認められた他臓器への保護作用のいくつかがキャンセルされることも明らかとなった。これらの結果は、本研究課題で着目しているフレイルの病態において、HO-1のような骨格筋由来のサイトカインが減少し、それが他臓器での有害事象につながることを示唆するものと考えられる。なお、骨格筋組織で発現が増加するHO-1であるが、骨格筋組織には骨格筋細胞のみならず血管内皮細胞や炎症細胞など様々な細胞が混在している。我々は当初骨格筋細胞でHO-1の発現が増加すると考えていたが、in vitroの研究および骨格筋特異的ノックアウトマウスの解析から、非骨格筋細胞で発現が増加する可能性を明らかにした。今後、この組織特異的ノックアウトマウスや骨格筋以外の細胞培養実験などで詳細を明らかにし、本研究の目的である高齢大動脈弁狭窄症患者のフレイルを反映するマーカーとなり得るかを検討する予定である。また、臨床面では当施設へ入院した大動脈弁狭窄症を含む心疾患患者のデータベース作成を行っているところである。入院の後、一般的な術前精査と並行して日常生活における活動度などについての問診や、筋力としての握力測定や筋量を反映する下肢周囲径などの測定を行い、これらのパラメータを包括したデータベースとすべく現在データ収集を進めている。なお、この過程で申請者はフレイルの主要な病態基盤であるサルコペニアを予測する簡易スコアに着目し、そのスコアが高値である患者群は将来の心血管イベント発生が有意に多いことを明らかにし、現在論文作成中である。新規マイオカインのスクリーニングと臨床データベースの作成を並行して進めている。新規マイオカインについては、候補因子の絞り込みを現在も行っており、新たにターゲットとする因子が明らかになる場合は、予定の研究期間が延長となる可能性がある。本年度は、昨年度に新規マイオカイン候補としてピックアップしたheme oxygenase-1(HO-1)の心血管病における役割についてさらに検討を行った。HO-1の阻害剤を投与することで骨格筋肥大マウスの遠隔臓器への保護作用がキャンセルされることが既に確認出来ているが、一方でCre-LoxPシステムを用いて作成した骨格筋特異的HO-1ノックアウトマウスでは、心血管病モデルの一つとして行った下肢虚血モデルにおいて明らかな表現型を示さず、HO-1は骨格筋組織に存在する骨格筋細胞以外の細胞での発現が重要であるものと考えられた。さらに、in vitroの実験にてAkt1を過剰発現することで細胞肥大を誘導したC2C12筋管細胞の細胞中ではHO-1の発現は上昇しないものの、その培養上清を添加した血管内皮細胞ではHO-1の発現が上昇することを見出した。現在、肥大した骨格筋細胞由来のサイトカインが非骨格筋細胞における各種サイトカインの発現を調整し、これが遠隔臓器への保護効果を発揮するという仮説の検証を行っている。また、臨床研究としては昨年度に引き続き大動脈弁狭窄症患者を含む心疾患患者を対象とし、活動度や筋量などを包括したデータベース作成を行っている。この過程で申請者は、フレイルの主要な病的基盤であるサルコペニアを予測する簡易スコアが、将来の心血管疾患発症リスクの予測に有用であることを明らかにし、本年度Int J Cardiol誌に報告した。さらに、前述のHO-1を含むいくつかのマイオカイン候補因子に関しては、間接的にフレイルを反映するマーカーとなる可能性を考慮し、ヒト末梢血サンプルを用いて濃度測定を行っているところである。当初想定していた骨格筋細胞それ自体で発現が上昇するサイトカインであると確認されたものが少なかったことや、ヒトにおける血中濃度測定系の検査間誤差が大きく系の確立に時間を要していることなどが挙げられる。

また、臨床データベースの構築に関しても、対象患者が高リスクであることから十分なデータ収集が出来ないことも多かったため、想定よりもデータ収集に時間を要している。さらには、重要なパラメータである体組成を測定する体組成計の不調もデータ収集の遅れの原因となっている。本年度は、引き続き新規マイオカイン候補としてピックアップしたheme oxygenase-1(HO-1)の心血管病における役割についてさらに詳細な検討を行った。Akt1過剰発現による骨格筋肥大によって誘導される遠隔臓器への保護作用にHO-1が関与することが昨年までに確認できていたが、一方でCre-LoxPシステムを用いて作成した骨格筋特異的HO-1ノックアウトマウスなどを用いた検討にて、前述の遠隔臓器保護作用を仲介したHO-1の供給源は非骨格筋細胞である可能性が示唆されていた。昨年度から継続していたin vitroの実験にて、Akt1を過剰発現することで細胞肥大を誘導したC2C12筋管細胞の細胞中ではHO-1の発現は上昇しないものの、その培養上清を添加した血管内皮細胞ではHO-1の発現が上昇することが改めて確認され、さらに下肢虚血誘導後の骨格筋組織を用いた免疫組織化学染色にてHO-1は骨格筋組織中のマクロファージや内皮細胞に発現することも示された。これらの結果を論文としてまとめ、Circulation Journal誌へ報告した。また、臨床研究としても引き続き大動脈弁狭窄症患者を含む心疾患患者を対象とした活動度や筋量などを包括したデータベース作成を進めたが、患者数が依然少なく十分な統計解析を行うに至っていない。予備検討として前述のHO-1のヒト血中における挙動を評価した結果、心血管疾患患者において簡便にサルコペニアを予測するスコアリングシステムの数値と負の相関を示すことが明らかとなった。現在サンプル数を増やしさらなる解析を行っているところである。次年度は引き続き新規マイオカインのスクリーニングを行っていく。現在候補として考えている因子のいくつかは市販のELISA測定系が存在するものがあり、候補因子として有力と考えられた場合は測定キットを購入し、臨床検体(血液)を用いて血中濃度測定を行っていく。また、臨床データベースについては、これまで申請者が構築してきたものに加え、当院心臓血管外科とも協力し、手術関連合併症などを含むさらに詳細なデータベースへとブラッシュアップを行う予定である。期間を延長し、対象患者の組み入れを進めていく。統計解析に足る数のデータベースが構築された後、保存血清を用いて、現在までにピックアップしている因子の血中濃度測定を行っていく予定である。新規マイオカイン候補スクリーニングにかかる試薬類の支出が、マイオカイン候補の数が想定より少なかったこと、およびELISA測定系確立のための抗体作成費用が、市販のELISAキットを購入する予定としたことから不要となったこと、などにより次年度使用額が生じている。
学習と記憶のダイナミックモデルとその実験的検証

「送り手の細胞(入力細胞)がスパイクを送ったとき,シナプスを介してそれを受け取った細胞(出力細胞)が発火すれば,そのシナプス結合は強化される」というHebbの仮説は,提唱以来様々な神経ネットワークにおいて実験的検証がなされ,現在では樹状突起を逆伝播する活動電位がこの学習則の成立に重要な役割を担っていることが知られている.塚田は入力-入力間のタイミング依存性とその履歴効果を考慮した時空間学習則を提案し,モデルを用いてパターン分離能力の飛躍的向上を示してきた.本研究では,出力スパイクに依存しない入力-入力タイミング依存性LTPの性質を調べ,時空間学習則の実験的検証を試みた.フィールドポテンシャル計測法を用いて,海馬CA1放線層の独立した二つの経路へそれぞれ低頻度(0.2Hz)のバースト刺激とパルス刺激を同時に与えたときに後シナプス樹状突起に形成されるLTPの大きさについて検証した.通常の実験条件下(コントロール)ではバースト刺激とパルス刺激が形成するLTPの増強率には有意な差は見られなかった(155.5±11.5(SEM)%vs.149.8±9.6%;N=9;P>0.05).パルス刺激はそれ自身ではLTPを生じなかった(103.4±6.0%;N=6)ので,後者のLTPはバースト刺激との連合により形成されたと考えられる.本研究ではさらに,灌流液中に低濃度(10-20nM)のTTXを混入し,樹状突起の逆伝播活動電位を消滅させた状態でも,パルス刺激のみを与えた場合と比べて有意な連合性LTPが形成されることを示した(122.1±5.8%;N=11vs.103.4±6.0%;N=6;P<0.05).言い換えれば,連合性LTPは逆伝播活動電位と無関係(独立)に誘起された.このような連合性LTPの逆伝播活動電位からの独立性は,時空間学習則の妥当性を実験的に証明するものである.平成15年度の実績は以下のとおりである。(1)ラット聴覚皮質-嗅周皮質の結合様式本研究では、嗅周皮質(35野、36野)から聴覚連合皮質への投射、および腹側の聴覚連合野(Te3)からの投射の様態について、PHA-L順行性標識法を用いて解剖学的に解析した。聴覚野の領域区分を、一次聴覚野であるTe1と、その尾側、背側、腹側、吻側の領域を、それぞれ、Te2c,Te2d,Te3v,Te3rと区分する。標識物質を腹側の聴覚連合野(Te3v)に限局して注入したとき、聴覚連合野(Te2c,Te2d,Te3r及びTe3v)と嗅周皮質(36野および35野)への投射が確認された。その他の領域と一次聴覚野(Te1)には、この領域からの投射はほとんど見られなかった。標識物質の注入が聴覚連合野から36野の背側に及んだ場合には、上記の領域に加えて一次聴覚野と嗅後皮質に弱い投射が確認された。このような投射は注入が36野の背側から尾側の聴覚連合野に及んだ場合にも同様に観察された。標識物質の注入が更に36野の腹側に及んだ場合には、聴覚領域に留まらず、視覚野(Oc1及びOc2)に広く投射が確認された。また、外側嗅内野への弱い投射も同時に確認された。これらの結果は、第13回神経回路学会(2003年9月東京)において報告された。(2)ラット海馬CA1領域における入力-入力タイミング依存性LTP/LTDの解析本研究では、海馬CA1領域に投射する二つの経路に単発刺激とバースト刺激の組み合わせ刺激を入力し、刺激前後のCA1領域の集団応答の変化を観察した。これらの比較により、シナプス前細胞のバースト刺激と単発刺激との時間的なタイミングに依存して海馬CA1領域の連合性シナプス修飾が変化する可能性が示唆された。平成16年度は、本研究の結果をさらに詳細に解析する。「送り手の細胞(入力細胞)がスパイクを送ったとき,シナプスを介してそれを受け取った細胞(出力細胞)が発火すれば,そのシナプス結合は強化される」というHebbの仮説は,提唱以来様々な神経ネットワークにおいて実験的検証がなされ,現在では樹状突起を逆伝播する活動電位がこの学習則の成立に重要な役割を担っていることが知られている.塚田は入力-入力間のタイミング依存性とその履歴効果を考慮した時空間学習則を提案し,モデルを用いてパターン分離能力の飛躍的向上を示してきた.

本研究では,出力スパイクに依存しない入力-入力タイミング依存性LTPの性質を調べ,時空間学習則の実験的検証を試みた.フィールドポテンシャル計測法を用いて,海馬CA1放線層の独立した二つの経路へそれぞれ低頻度(0.2Hz)のバースト刺激とパルス刺激を同時に与えたときに後シナプス樹状突起に形成されるLTPの大きさについて検証した.通常の実験条件下(コントロール)ではバースト刺激とパルス刺激が形成するLTPの増強率には有意な差は見られなかった(155.5±11.5(SEM)%vs.149.8±9.6%;N=9;P>0.05).パルス刺激はそれ自身ではLTPを生じなかった(103.4±6.0%;N=6)ので,後者のLTPはバースト刺激との連合により形成されたと考えられる.本研究ではさらに,灌流液中に低濃度(10-20nM)のTTXを混入し,樹状突起の逆伝播活動電位を消滅させた状態でも,パルス刺激のみを与えた場合と比べて有意な連合性LTPが形成されることを示した(122.1±5.8%;N=11vs.103.4±6.0%;N=6;P<0.05).言い換えれば,連合性LTPは逆伝播活動電位と無関係(独立)に誘起された.このような連合性LTPの逆伝播活動電位からの独立性は,時空間学習則の妥当性を実験的に証明するものである.
現代北米のムスリムに関する人類学基礎調査

北米、とくにアメリカ合衆国に暮らすムスリムについてその概要を明らかにし、現在の研究状況を概括して、その後の本格的な研究に備えた。広範囲に文献情報を収集し目録を刊行するとともに、一定数の文献を収集、また専門家との研究情報の交換、ムスリム団体情報の収集と分析、3回にわたる現地調査を実施し、2011年度以降のサンフランシスコとを拠点としたより発展的な調査の基盤を構築した。本研究は、北米、とくにアメリカ合衆国に暮らすムスリム(イスラーム教徒)についてその概要を明らかにし、現在の研究状況を概括して、その後の本格的な研究に備えるものである。初年度は、次の3点を中心に取り組んだ。1.文献の探索、収集、読込:大学院学生の補助を得て広範囲に文献情報を収集し、目録作成を進めるとともに、厳選した図書44冊を2009年3月に購入して読み込みに着手した。2.専門家との研究情報の交換:国内の北米研究専門家からの情報収集に加え、D.F.Eickelmanら、人類学を専門とする旧知の北米在住研究者の情報提供や仲介を受けて、Y.Y.Haddad、M.Hermansenら本分野で先駆的な取り組みを見せている研究者と連絡をとり、研究の方向性や具体的調査地などについて相談した。3.現地調査の実施:2009年2月にロサンジェルスで実施した。計画より着手が遅れ、また主たる訪問先に想定していた全米ムスリム評議会は、ロサンジェルスでは組織としての実態に乏しかったなどの問題はあったが、かわって南カリフォルニア・イスラーム協会、同イスラーム・シューラー評議会などで実りある情報収集ができた。1年にわたる研究の結果、北米のムスリムについて体系的かつ専門的な研究は、現地においても充分になされてはいないものの、概説書やムスリムの偶から一般向けに書かれた図書はかなり多数に上ることがわかった。それらについて、さらに探索と収集を進め、平成21年度には目録公開に目処をつけ、さらには学術誌上で短報、研究報告などの形をとって、研究状況を明らかにする予定である。他方、計画調書上では平成21年度に大西洋岸で調査を実施する予定であったが、前年度の研究を有効に生かすためには、上述の協会と評議会からなる組織構造についてさらに深く調べるべく、まずはサンフランシスコを中心とした北カリフォルニアで調査するのが有用であるとの判断に至った。今年度は、次の4点を中心に取り組んだ。1.文献の探索、収集、読込:大学院学生の補助を得て広範囲に文献情報を収集し、目録作成に目処をつけた。目録は平成22年度に刊行の予定である。当該分野に関心のある大学院学生の自発的な協力が得られたため、謝金は実生しなかった。北米ムスリム研究者一覧についても作成に着手した。2.専門家との研究情報の交換:国内の北米研究専門家からの情報収集に加え、神学大学院連合(カリフォルニア州バークレイ)のイスラーム専門家らと直接に面談し、今後の調査協力を含めて継続して連絡を保った。3.ムスリム団体情報の収集と分析:研究者との交流、訪問したムスリム団体からの情報、ウェブ上での調査、在米ムスリム向けの電話帳、案内書などの入手により、かなりの情報を蓄積することができたが、整理については平成22年度に行うこととなった。4.現地調査の実施:2010年3月にサンフランシスコで実施した。昨年度の調査にまして、多くのムスリム団体等を訪問することができ、今後の継続的調査に協力が得られる見込みが立った。多種多様なムスリム団体が存在し、また本研究に多大な関心を示す研究者も多いことから、きわめて有望な調査候補地であると判断できる。成果発表については、予定していた文献目録刊行、そのウェブサイト上での公開、学会誌への短報投稿にまで至らせることができなかった。主として予想以上の情報収集量となったためであるが、平成22年度にはこれらの課題も実施し、イスラームの現代的ありようの一端としてこれまで充分に注目されてこなかった本研究の主題の全体像を提示するに至らしめたい。研究の完成年度である今年度は下記の取り組みを行った。1.文献の探索、収集、読込:大学院学生の補助を得て広範囲に文献情報を収集し、暫定的にではあるが、2,000件弱の文献情報を集め、整理の上でそのうち800件余りを収めて目録を刊行した。平成23年6月にはウェブ上にも公開し、そこでは継続して文献情報をふやしていく。北米ムスリム研究者一覧については、200名余りの情報を収集したが、目録への掲載基準等について再考が必要であり、平成23年度に作業を継続する。2.専門家との研究情報の交換:国内の専門家からの情報収集に加え、神学大学院連合(カリフォルニア州バークレイ)のイスラーム専門家との連携を進め、カリフォルニア大学バークレイ校ザイトゥーナ・カレッジの全面的協力も得られることとなった。

3.ムスリム団体情報の収集と分析:3年間で得られた情報の整理を進めたが、予想以上に多数の団体があり、まとまった形での情報の公開にはいたらなかった。平成23年度以降も作業を継続する。4.現地調査の実施:2011年3月にサンフランシスコで実施し、昨年度の調査を継続発展させた。上記神学大学院連合イスラーム研究所の客員研究員として迎えられる内諾が得られ、今後は同地を現地調査の拠点とする。予想以上の情報収集量を充分に整理することができなかった点が残念でならないが、サンフランシスコを拠点に現地調査を進めつつ、日米の専門家と連携し、今後の共同研究への発展を図る素地を固めることはできた。今後は早期に短報ないし研究動向報告の形で、学会誌に成果を報告し、その後、本格的な調査研究に着手する予定である。
低酸素負荷に対するヒアルロン酸4糖の細胞保護効果の検討

低酸素・脳虚血負荷時のヒアルロン酸4糖(HA4糖)投与による神経細胞保護効果を検討した。術後24時間で海馬錐体細胞層の神経細胞はHA4糖投与群において対照群と比較して死細胞が有意に減少していた。HA4糖投与群では、術後早期炎症性サイトカインIL1-・の発現上昇が認められず、上流の転写因子であるNF-・Bも抑制されていた。これらは、HA4糖がToll様受容体2に対して拮抗的に作用することに起因した。ヒアルロン酸(HA)は細胞外マトリックスの主要な構成要素で多岐に渡る機能をもつが、その多くはHAのポリマーの分子量に依存する。我々は新生仔マウスの低酸素/脳虚血負荷モデルにおける低分子量のヒアルロン酸4糖(HA4)と高分子量のHA(800kDa; HMW-HA)の神経細胞保護効果を検討した。HAは生後6日齢のマウスに術前12時間前と手術直前の2回腹腔より投与した。術後24時間後にTUNEL染色を指標として海馬錐体細胞層の細胞死を検討したところHA4投与群ではHMW-HA投与群、生理食塩水を投与した対照群と比較して死細胞数が有意に減少していることが確認された。HA4投与による神経細胞保護効果の分子機序を明らかにするために早期炎症性のサイトカインであるIL1- betaの発現を確認したところ、対照群で術後上昇するIL1- betaの発現がHA4投与群では有意に抑制されていた。また、IL1-betaの転写に重要な役割をもつNF-kappa B複合体の活性化も対照群と比較してHA4投与群では抑制されていた。最後にNF-kappaB複合体の上流であるToll様受容体2または4の遺伝子欠損マウスに対して低酸素/脳虚血負荷を与えたところHA4投与と同様の神経細胞保護効果を示した。以上の結果とToll様受容体がHAの受容体の一つであることをあわせると、HA4がToll様受容体に対して拮抗的に働くことで低酸素/脳虚血負荷における神経細胞の保護効果示すことが強く示唆された。HA4は生体内にも存在する物質であり細胞、個体に対する毒性が認められないため、副作用を引き起こす可能性が極めて低く、予防的投与も可能である。よって、虚血性傷害に対する有用な薬剤として期待される。我々は新生仔マウスの低酸素/脳虚血負荷モデルにおける低分子量のヒアルロン酸4糖(HA4)と高分子量のHA(800kDa; HA-L)の神経細胞保護効果を検討した。術後24時間後にTUNEL染色を指標として海馬錐体細胞層の細胞死を検討したところHA4投与群ではHA-L投与群、生理食塩水を投与した対照群と比較して死細胞数が有意に減少していることが確認された。また、HA4の効果が一時的に細胞死を遅延させた可能性を検討するため、術後7日の海馬の萎縮を定量化したが、こちらにおいてもHA4投与群では対照群と比較して萎縮が著明に減少していた。HA4投与による神経細胞保護効果の分子機序を明らかにするために早期炎症性のサイトカインであるIL1-&#61538;の発現を確認したところ、対照群で術後上昇するIL1-&#61538;の発現がHA4投与群では有意に抑制されていた。また、IL1-&#61538;の転写に重要な役割をもつNF-&#61547;B複合体の活性化も対照群と比較してHA4投与群では抑制されていた。最後にNF-&#61547;B複合体の上流であるToll様受容体2または4の遺伝子欠損マウスに対して低酸素/脳虚血負荷を与えたところHA4投与と同様の神経細胞保護効果を示した。申請者は、低酸素脳虚血負荷モデルにおいてヒアルロン酸4糖を投与すると、海馬錐体細胞層において神経細胞保護効果を示すことを見出していた。本年度は、ヒアルロン酸の神経細胞保護効果はその分子量に依存することを見出した。また、分子基盤としてヒアルロン酸4糖がToll様受容体に対して拮抗的に働くことで炎症性サイトカインの発現を抑制しているというデータを得た。以上、得られて新たな知見は第34回日本神経科学大会、第42回北米神経科学学会において報告した。次年度は、試験管内においてHA4がToll様受容体に対して拮抗的に働くのか、アゴニストとの共投与実験において確認する。また、成獣マウスの中大脳動脈閉塞モデルにおける神経細胞保護効果も検討する。

さらに、HA4投与により低酸素/脳虚血負荷時に誘導されるオートファジーが抑制されているのか、電子顕微鏡観察により確認する。消耗品費は、基礎細胞培養培地、細胞培養用dish、免疫学的染色用の抗体、スライドグラス、その他の実験用プラスチック製品等の購入予定である。また、走査型電子顕微鏡を用いた観察を行うため、オスミウムや樹脂といった試薬に加え、ダイヤモンドナイフの再研磨(20万円相当)の費用も併せて算出した。また、旅費に関しては国内外の学会において研究成果を報告するために計上した。
新規立体構造をもつリボヌクレアーゼT2ファミリーの塩基認識・反応機構の解明

本研究期間中、リボヌクレアーゼT2ファミリーに含まれるRNase Rhの遺伝子組換え体(RNase RNAP-Rhと省略)及びその部位特異的改変体Y57Wについて7種類(RNAP-Rh,RNAP-Rh+2′-AMP,RNAP-Rh+2′-GMP,Y57W,Y57W+2′-AMP,Y57W+3′-AMP,Y57W+2′-GMP)の結晶構造を行った。振動カメラR-AXISIIcあるいはワイセンベルグカメラを用いて収集した回折データを用いて、構造を決定、引き続いて結合距離・結合角等に束縛をかけた最小2乗法による精密化を行い、全ての解析において、信頼度因子Rは良好な値を与えた。まず初年度で、天然型のRNase RhとRNAP-Rhの立体構造には、大きな違いがないことを確認した。次に後者に阻害剤2′-AMPを導入して、基質の塩基がどのように認識されるかを探索した。その結果、Trp49が底側、Tyr57が蓋側となって塩基をサンドイッチし、Asp51が塩基と水素結合をして、基質を認識していることが、初めて明らかにされた。2年目に入って、RNAP-Rh+2′-AMPおよびY57W+2′-AMPの構造を比較するために、活性部位付近の残基で重合せをした所、2つの複合体の間でかなり良い一致を得た。Y57WのAやGに対する活性の向上は、基質の塩基の認識部位の蓋の役目をしているTyr57がTrpに置き換わったことによるスタッキング能の向上に基づくものであると結論づけることができる。Y57Wは2′-AMPが存在しない状態では不安定であることも分かった。基質特異性が非特異的であるのが本酵素の特徴であるので、A以外の塩基(G)をもつ阻害剤を入れた複合体の構造解析も行った。解析の結果は、Aの場合と良く似た様式でグアニン塩基は酵素に結合していることが分かった。酵素-G間の水素結合はAの場合の2本から1本に減り、酵素ーリン酸基間の水素結合は4本形成されていた。この水素結合は全て側鎖とのものであった。Y57W+2′-GMP複合体においては水素結合に関しては若干異なり、グアニン塩基とは2本、リン酸基とは5本の水素結合が形成されている。本年度は、まず遺伝子組換えによって得たRNase Rh(RNase RNAP-Rhと呼ぶ)の結晶構造の精密化を行った。高エネルギー物理学研究所で収集した回析データを用いて、結合距離・結合角等に束縛をかけた最小2乗法による精密化を行い、分解能は1.65Åで、最終R値は0.187となり、かなり良好な精密化を行うことが出来た。野生型のRNase Rhの構造と比較すると主鎖のN末端3残基以外のfoldingは両者でよく一致していることが分かった。次に、RNase RNAP-Rh(Native)結晶に、阻害剤である2'-AMPを浸漬法により導入し、その結晶に対して回析データを収集することができた。

Nativeとの間の差フーリエ合成を行なう事により、阻害剤2'-AMPの塩基部分は、活性部位と予測されていた位置付近に存在するTrp49の側鎖環、比較的分子表面にあるTyr57の側鎖環の間にサンドイッチされて認識されていることが分かった。このような基質の認識機構は、従来の化学修飾等の研究においては全く予測できなかったことであった。触媒反応に関与すると思われていた残基(His109、His46、Glu105)の近くにヌクレオチドのリン酸基は位置していることも判明した。ついで、本ファミリーの酵素が塩基非特異的である起源を明らかにすることを目指して、アデニン以外の塩基を持つヌクレオチドとの複合体結晶の調製を試みた。その結果、2'-GMPとの複合体結晶を得ることができ、予備的な解析に成功、現在高分解能での精密な構造の確定に向けて精密化を行っているところである。グアニン塩基の結合サイトはアデニンの場合と大きな違いはないが、水素結合の様式等若干の相違点が見られている。本年度は、遺伝子組替えによって得たRNase Rh (RNase RNAP-Rhと呼ぶ)およびその部位特異的改変体Y57Wについて5種類(RNAP-Rh+2'-GMP, Y57W, Y57W+2'-AMP, Y57W+3'-AMP, Y57W+2'-GMP)の結晶構造を行った。振動カメラR-AXISIIcあるいは巨大分子用ワイセンベルグカメラを用いて収集した回折データを用いて、構造を決定、引き続いて結合距離・結合角等の束縛をかけた最小2乗法による精密化を行い、信頼度因子Rは良好な値を与えた。・RNAP-Rh+2'-ANPおよびY57W+2'-AMPの構造を比較するために、活性部位付近の残基による重ね合わせを行ったところ、2つの複合体の間でかなり良い一致を得た。Y57WのAやGに対する活性の向上は、基質の塩基の認識部位のいわば“蓋"の役目をしているTyr57がTrpに置き換わったことによるスタッキング能の向上に基づくものであると結論づけることができる。Y57Wは2'-AMPが存在しない状態では不安定であることも分かった。・基質特異性が非特異的であるのが本酵素の特徴であるので、最もよく結合するA以外の塩基(G)をもつ阻害剤を入れた複合体の構造解析も行った。解析の結果は、基本的にはAの場合と良く似た様式でグアニン塩基は酵素に結合していることが分かった。酵素-G間の水素結合はAの場合の2本から1本に減り、酵素ーリン酸基間の水素結合は4本形成されていた。この水素結合は全て側鎖とのものであった。Y57W+2'-GMP複合体においては水素結合に関しては若干異なり、グアニン塩基とは2本、リン酸基とは5本の水素結合が形成されている。
言語間漢字同形語における語彙統語情報制御の実験的検討

本研究の目的は、日中同形語および日韓同形語に関して、言語間での語彙的統語情報のずれによる制御困難が生じるかをテスト調査および実験で検討することによって、言語間同形語の語彙的統語情報の処理における非選択的な活性化という現象がどこまで適用されるかを明らかにすることである。それを踏まえて、平成29年度は特に以下の研究を進めた。(1)中国人日本語学習者の日中同形同義語の品詞の習得状況と、学習者の日本語の語彙および文法知識の両側面から品詞習得への影響を検討した。調査の結果、「日=中」と「日⊂中」は得点が高く、残りの3つは、「日⊃中」、「日∪中」、「日≠中」の順で低くなった。また、「日=中」「日⊂中」「日∪中」の文レベルでの習得に,いずれも各タイプに関連した日本語の品詞の知識および形態素変化と局所依存の文法知識が貢献していることが分かった。(2)日本の大学に在籍している超上級の韓国人日本語学習者を対象に、日韓同形同義語を用いてL1韓国語とL2日本語の語彙性判断課題を行い、韓国人日本語学習者が日本語の漢字知識によって韓国語の漢字語を習得することを証明した。(3)中国語で独自の品詞が存在し、それが日本語に存在しない日中同形同義語の習得については、語彙知識が豊富な中国人日本語学習者であっても、品詞習得の正答率は53.2%でしかなく、中国語の品詞情報の影響がなかなか抑えられないことを実証した。同じ語であっても、日中両言語の品詞の対応関係によって習得に違いがあるため、同形同義語の品詞習得については、両言語の品詞の類似と相違の両方から検討しなくはならないことを示した。本年度では上述したように、研究論文および学会発表を通して研究成果を報告した。29年度が最終年度であるため、記入しない。それを踏まえて、平成27年度は日韓中二字漢字語の品詞に関するデータベースを改善し、日中同形語の語彙的統語情報の習得に関するテスト調査を行い、その成果を論文としてまとめた。さらに、日中同形同義語の受動態の処理について論文を執筆して投稿した。データベース(朴・熊・玉岡, 2014)の改善については、『中日漢語対比辞典』(張, 1987)および『中国語と対応する漢語』(文化庁, 1978)に記載されている漢字語の意味分類を加えた。データベースの改善版は、ウェブ上で公開されている(于・熊・早川・玉岡, 2015;于・玉岡, 2015)。日中同形語の語彙的統語情報の習得に関しては、中国大連のある大学で日本語を専攻する165名の大学生を対象にテスト調査を実施した。この研究は、これまで明確にされていなかった習熟度の異なる中国人日本語学習者による5つのタイプの日中同形同義語の品詞の習得状況、学習者の語彙および文法知識と品詞習得との因果関係を、テスト調査で検証した。日中同形同義語の受動態の処理についての論文は、日中両言語における受動態の使用頻度を基準とし、日中同形同義の漢語動詞の処理におけるL1からL2への統語情報の影響を実証した。この研究は、L1の中国語の受動態の使用頻度がL2の日本語の動詞句の処理に強く影響することを示し、バイリンガルの語彙処理モデルの構築にレンマレベルの処理も加えて検討する必要性を示唆した。平成27年度では、テスト調査や実験の準備をする際に、刺激項目の意味をより信頼性のある情報によって統制できるように、日韓中二字漢字語のデータベースを改善した。また、中国人日本語学習者を対象とした日中同形同義語の品詞性習得および受動態の処理についての論文を執筆し投稿した。当初計画とは変更が生じた部分があったが、研究目的の達成にむけて研究課題を進めている。したがって、研究の進捗状況としては概ね順調であると評価した。本研究の目的は,日中同形語および日韓同形語に関して,言語間での語彙的統語情報のずれによる制御困難が生じるかをテスト調査および実験で検討することによって,言語間同形語の語彙的統語情報の処理における非選択的な活性化という現象がどこまで適用されるかを明らかにすることである。それを踏まえて,平成28年度は日本国内,韓国のソウル,中国の天津でテスト調査および実験を行った。日本国内では,まず,上級または超上級の中国人日本語学習者を対象に,視覚提示の語彙性判断課題を用いた脳波実験を実施し,日本語の漢字語処理において中国語の語彙的特性の影響を実証した。また,上級または超上級の韓国人日本語学習者を対象に日韓同形語の行動実験を行い,韓日バイリンガルによる漢字語の処理メカニズムは中日バイリンガルの処理メカニズムと異なることを検証した。そして,韓国のソウルにある大学では,中級の韓国人日本語学習者を対象に実験を実施し,日韓同形語の処理過程においてどのような要因が影響しているかを実証した。

最後に,中国の天津にある大学で,日本語学科2年生と3年生を対象に,日本語の語彙テスト,文法テストおよび日中同形同義語の品詞に関するテスト調査を実施した。その結果,日中両言語で品詞が共通していても,同形語の品詞が正しく理解できるとは限らないことが分かった。それに,日本語の語彙知識が豊富な学習者であっても,中国語の品詞情報の影響がなかなか抑えられないことを示した。平成28年度では,前年度からの研究成果についての論文を投稿し,次年度に向けて博論執筆のためのデータを収集した。具体的には,1上級または超上級の中国人日本語学習者による言語間同形同義語の処理,2上級または超上級の韓国人日本語学習者による日本語の漢字語処理,3中上級の中国人日本語学習者による日中同形同義語の品詞の習得過程について実験とテスト調査を実施した。当初計画とは変更が生じた部分があったが,上級および超上級の日本語学習者だけではなく,中級の学習者の漢字語処理過程も実証した。研究目的の達成にむけて研究課題を進めている。したがって,研究の進捗状況としては概ね順調であると評価した。本研究の目的は、日中同形語および日韓同形語に関して、言語間での語彙的統語情報のずれによる制御困難が生じるかをテスト調査および実験で検討することによって、言語間同形語の語彙的統語情報の処理における非選択的な活性化という現象がどこまで適用されるかを明らかにすることである。それを踏まえて、平成29年度は特に以下の研究を進めた。(1)中国人日本語学習者の日中同形同義語の品詞の習得状況と、学習者の日本語の語彙および文法知識の両側面から品詞習得への影響を検討した。調査の結果、「日=中」と「日⊂中」は得点が高く、残りの3つは、「日⊃中」、「日∪中」、「日≠中」の順で低くなった。また、「日=中」「日⊂中」「日∪中」の文レベルでの習得に,いずれも各タイプに関連した日本語の品詞の知識および形態素変化と局所依存の文法知識が貢献していることが分かった。(2)日本の大学に在籍している超上級の韓国人日本語学習者を対象に、日韓同形同義語を用いてL1韓国語とL2日本語の語彙性判断課題を行い、韓国人日本語学習者が日本語の漢字知識によって韓国語の漢字語を習得することを証明した。(3)中国語で独自の品詞が存在し、それが日本語に存在しない日中同形同義語の習得については、語彙知識が豊富な中国人日本語学習者であっても、品詞習得の正答率は53.2%でしかなく、中国語の品詞情報の影響がなかなか抑えられないことを実証した。同じ語であっても、日中両言語の品詞の対応関係によって習得に違いがあるため、同形同義語の品詞習得については、両言語の品詞の類似と相違の両方から検討しなくはならないことを示した。本年度では上述したように、研究論文および学会発表を通して研究成果を報告した。平成27年度に行われたテスト調査では、同形語の品詞の習得に、日本語では名詞と動詞として使用され、中国語では名詞としてのみ使われる同形語の習得より、日本語では名詞、中国語では名詞と形容詞として使用される同形語の習得のほうが簡単であるという傾向が示唆された。この傾向を検証するために、さらなる研究が必要である。そこで、次年度では、個々の品詞性の対応を考慮に入れて、調査項目の語彙特性を統制して品詞習得の階層性を検討する。さらに学習者の認知過程を明らかにするために、オンラインの手法を用いて、日中同形語および日韓同形語の処理を実証し、欧米言語を用いるバイリンガルで観察された言語非選択的な語彙処理メカニズムは中国人および韓国人日本語学習者の同形語の処理にも適用されるか、について考察する。
夏目漱石によるイギリス受容―小説理論の構築の一環として

夏目漱石が中世ヨーロッパの文学・文化・思想、ならびに、欧米近代思想を学んだことにより、近代の枠組みに囚われない思考を有し、現代から見ても新しい小説と文学理論とを作り得たことを論証した。平成26年度にはケンブリッジ大学にて、また、平成28年度にはオックスフォード大学にて、アカデミックビジターとして在籍し、漱石留学当時の文献に基づいて本研究を進めた。英国およびヨーロッパでの招待講演、ならびに、国内外での国際シンポジウム主催のほか、単著『漱石の読みかたー『明暗』と漢籍』、単著論文「思想との交信ー漱石文学のありか」【上】【下】、「漱石文学の生成ー『木屑録』から『行人』へ」等、活発に成果を発信した。夏目漱石留学当時1900年から1903年にかけての学問状況を調査し、漱石が、人間学としての文学は哲学を包含し、発展させた形態であると理解していたことを突き止めた。2015年2・3月、University of CambridgeのFaculty of Asian and Middle Eastern StudiesにAcademic Visitorとして在籍し、研究・教育に携わった。世界有数の図書館であるケンブリッジ大学附属図書館において、20世紀初頭のイギリスの学問状況の調査し、その全体像を捉えられた点は、本研究にとって申し分ない礎とすることができた。漱石の在英中、イギリス経験論はすでに研究の対象になっていた。その哲学者の一人、デイヴィッド・ヒュームによる中世への目配りは、広く影響を及ぼしていたことが分かった。ヒュームの経験論は人間の感覚や知性の考察である。ヒュームが伝承文学に関心を寄せたのも、その人間の様態が、彼の取りだそうとしている、人間の言葉と身体をめぐる型にヒントを与えるからだった。文学側から言えば、登場人物を一作品で何人も創作する必要があるため、経験論による人間考察は、関心領域として近い。漱石自身もそこに共感したのだろう。漱石はイギリスの学問からの示唆を、つねに自身の教養と絡めて受けとめた。人間総合学とそれを表しうる細やかな文字の学とを前近代の日本からも再発見した。それは荻生徂徠などによる古文辞学である。英文学者であったときの夏目漱石が、古代・中世ヨーロッパの文学・文化・思想を精力的に摂取していたことにより、近代的思考に囚われない考え方を所持し、現代から見ても新しい文学理論を温めながら、実作者となったことを検証する過程に現在ある。漱石が東洋の古代・中世にも関心を持ち続けたことの証明は、彼の文学全体像をより立体的に見るうえで欠かせない視角である(後掲論文「日中の古文辞学と漱石」)。この観点から、当該年度は『万葉集』や『古事記』に流れ込んだ古代民謡、伝承を漱石が自身の文学に取り入れた点の解明に力を注いだ(後掲発表「能と漱石」「古譚と『草枕』」)。さらに、漱石が学者として大半を過ごした明治期において、通常推測されているのとはまるで異なるはるかに高い精度で、ヨーロッパ文学・文化・思想の通史的把握がなされていたことを、東京帝国大学教員、あるいは、学者でもあった漱石門下生による学術書の検討を通じて行った(後掲電子書籍『夏目漱石の時間の創出』、後掲電子書籍『詳註三四郎』)。このように、近代日本草創期における、東西の前近代に対する活発な学問状況に対する精査を済ませたことで、平成28年度は漱石の、文学・文化・思想に対する認識を最終的に位置づけることが可能となる。当初予定していた私の第二著にあたる単著は、出版社を二社に分けることになった。これは執筆を終えた内容が学術的に過ぎ、一般書が要求する分かりやすさとは相いれない側面があったからである。学問的には高度なところまで踏み込むことができた。とりわけ、漱石がイギリス経験論を柱に、登場人物の知覚感覚、言語行動との相関性を組み立てていたことを論じきった。スコットランドのハイランド地方を中心に調査を進め、漱石がなぜピトロクリに滞在することを決めたのかについて明らかにする研究を展開した。近辺のハイランド地方は歴史のある地域で、漱石滞在時にすでに考古学の対象となっていた。また、政府軍とジャコバイトとの紛争史においても着目すべき地なのである。漱石と直接接触した人物による著作、ならびに、漱石が生涯にわたって読んだことが確実な書物等を精読した結果、当該地方の地政学的な重要性を裏付けることができた。この問題について漱石の読書との関連で公に発表したのが、ブルガリアのソフィア大学での講演「Histories, Ballads and Novels from the Perspective of Soseki's Association with R.L. Stevenson」、ならびに、イギリス・スコットランドのエディンバラ大学でのセミナー「Translation of Poems: Sir Walter Scott and Natsume Soseki」である。漱石の翻訳および創作との関連で公に発表したのが、オックスフォード大学で私が主宰したシンポジウムにおける私の発表「Making a Promise: The Impact of Old English Ballads and Romances on Soseki」である。これまで古代スコットランド文学・文化にまで遡る漱石研究はなされてこなかったが、本研究により世界にその重要性を示すことができた。持続的に進めている漱石による漢籍利用の研究との両輪により、漱石の全体像にいっそう迫ることができたといえよう。漱石による東西古代文化の受容を掲げた本研究において、その計画どおり、古代スコットランド文化が漱石に与えた影響について調査をなし、国際舞台で講演・発表を成し得たこと、また、漱石文学で使用された漢籍について単著を上梓できたことによる。

夏目漱石の文学、および、漱石による文学理論が、西洋思想、とりわけウィリアム・ジェイムズならびにアンリ・ベルクソンに匹敵する、人間の身体に起因する精神、あるいは、身体性を伴わないことにより異常を来す精神状況について捕捉したうえで提示されていたことを説明できた。その要点を、連載論文「思想との交信ー漱石文学のありか」【上】【下】で端的に論証している。そのことにより、漱石自身の考え方に基づいた小説理論構築を可能とした。この理論のほうは科学研究費助成事業(国際共同研究加速基金(国際共同研究強化))により、英国、米国、ブルガリア、日本のメンバーで、文学が伝播され、創作を刺激するしくみについて解明する共著を準備中である。国際シンポジウムを2017年6月に国文学研究資料館にて主催し、各メンバーは互いに、文学をめぐる具体論について踏み込んだ議論を交わした。さらに、その理論調整を2018年2・3月に、英国ロンドン大学およびオックスフォード大学で行った。本研究は、漱石が欧米の文化・思想面から人間の根幹に踏み込む視野を獲得したことで、日本および中国文学を見直す転回を遂げ、若いころのそれらの読書体験とはまた異なった、いかに意識的に小説家としての利用を試みたかという論点も保持する。この観点からの考察は「漱石文学の生成ー『木屑録』から『行人』へ」および「古譚と『草枕』」(平成30年5月)で行っている。本研究成果により、漱石が西洋思想に対する深い理解に基づく理論的認識を持ち得ていたがゆえに、人間の身体と精神とを同時に造型してゆく文学を、いっそう人間の自然に近いかたちで創造することができたのだと明らかになった。夏目漱石が中世ヨーロッパの文学・文化・思想、ならびに、欧米近代思想を学んだことにより、近代の枠組みに囚われない思考を有し、現代から見ても新しい小説と文学理論とを作り得たことを論証した。平成26年度にはケンブリッジ大学にて、また、平成28年度にはオックスフォード大学にて、アカデミックビジターとして在籍し、漱石留学当時の文献に基づいて本研究を進めた。英国およびヨーロッパでの招待講演、ならびに、国内外での国際シンポジウム主催のほか、単著『漱石の読みかたー『明暗』と漢籍』、単著論文「思想との交信ー漱石文学のありか」【上】【下】、「漱石文学の生成ー『木屑録』から『行人』へ」等、活発に成果を発信した。当初の計画どおり、イギリスのケンブリッジ大学にてアカデミックビジターとして調査・研究を行うことができ、漱石留学当時の学術研究が、イギリス経験論の影響下で、人間の知覚感覚によって受け渡される文学に目を向けるようになっていたことを突き止めることができた。現在、仕上げの段階に来ている私の第二著において、漱石の文学が登場人物の思考と感覚との往還運動によって成り立っていることを論証している。
多文化共生社会における政治的リテラシーと社会的責任についての基礎的研究

2018年度は、多元的な所属意識を持つ子どもたちが、どのような政治的リテラシーや社会的責任を形成しているかの調査研究を中心に行った。具体的には、中国において高考受験をせずに海外留学を前提にカリキュラムを組んでいる高校、モンゴルにおいて日本島への留学を前提として日本式の高校教育を行っている学校、日本生まれながら日本にある母国の学校に通いその国の政治教育を受けている学校に通う在日の高校生への調査研究を行った。その結果、自国主義と多文化共生に関する相互関係にそれぞれ違いがあった。まず中国においては中国人としての政治的リテラシーや社会的責任を形成する延長として国際人としての活躍があるという考え方でカリキュラムが組まれ、政治的リテラシーの育成や社会的責任に関わる教科目に関しては多くの他の学校と同様であった。これに加えた形で語学や教科外活動の授業が加えられ、全体としては「国際的な中国人」を育成するような構造になっていた。つまり自国民の在り方の一つとして「国際人」が位置づくようになっていた。一方、モンゴルの私立高校においては、日本式教育とモンゴルのカリキュラムが融合する形で両立され、課外活動においてもモンゴルの伝統的な文芸と同時に日本の文化に関わるクラブ活動があるなど、相互の関係は両立されたものとなっていた。これらに対して、在日の外国人学校では、学校内の政治的リテラシーや社会的責任に関わるカリキュラムは本国と同様であったが、日本社会に生まれ育った子どもたちはそれとはまったく異なる考えを持っており、学校と日本社会で二重構造のアイデンティティを形成しているように見受けられた。研究全体の遅れは、研究期間の第一年目後半から第二年目前半まで研究代表者が健康を害していたことによる。その結果、研究期間全体を一年延長した。しかしながら、これまでの研究でおおよその調査研究が終了し、実際のカリキュラムや教科書、非公刊の教材等の貴重な資料も入手できた。6月の国際学会発表をはじめ、最終年度である2019年度はこれらの研究成果の公表や論文執筆に力点を置いていく。2019年度は、これまでの研究成果を公表していく段階である。中国およびモンゴルの調査研究から得られた知見は、具体的なカリキュラムの構造を分析した上で順次論文として公表していく予定である。ただ中国に関しては、調査した学校三校の国際化の度合いが異なるので、同じような「中国人としての国際化」の意味合いにどのような違いがあるのかを考察していく。またモンゴルにおいては、「日本式」以外に「アメリカ式」「ロシア式」の各学校が、どうようの構造を持っているのか、予備的な調査の時間があれば、これらとの比較を含めて検討していきたい。一方、在日外国人の学校は政治的にも微妙な問題を含むため、直接的な公表を目指さずに他の在日外国人学校に関する予備的な調査と先行研究で仮説の論証を行っていく予定である。本年度は「多文化共生社会における政治的リテラシーと社会的責任についての基礎的研究」というテーマについて、理論的な研究とともにイギリスにおける多文化共生化が進んだ学区でのシティズンシップ教育の実情を調査する予定であった。前者の理論的な研究については、1日本公民教育学会で「政治的リテラシーと道徳性ー英国シティズンシップ教育が抱える問題ー」と題して発表。イギリスのシティズンシップ教育の基盤に保革ともに「キリスト教的な基盤」が存在し、それが一種の民主的対話の基盤として働いているのではないかということを論じた。さらに2日本グローバル教育学会では「グローバル社会における民主的対話の基盤ーグローバルな問題を判断・評価する二つの指標ー」と題して、「キリスト教的な基盤」を用いずに多文化共生社会での民主的な対話が成立可能かを理論的に追究した。また、文化の違いが社会形成の意識の差にどのようなちがいをもたらすのかを、日本の高校生50名とモンゴルの高校生50名を対象に調査し、いくつかの違いが見られた。この分析結果については、現在、投稿中である。しかしながら後者は、訪問予定の学校からの許可が得られず、大幅な遅れをとった。今年度の予定では、パキスタン住民の多いブラッドフォードなどの学校で何を基盤にシティズンシップ教育が行われているのかを聞き取り調査する予定であったが、9月実施の予定が次年度変更となり、この部分に関する研究が滞った。今年度の二つの大きな柱のうち、理論的な研究はほぼ予定通り進み、全国学会発表2件、国際学会での発表1件をすませた。調査研究は訪問予定の学校からの許可が得られず、大幅な遅れをとった。これについては、外国調査の予算を基金化して次年度の調査費用にまわすとともに、現在、研究分担者らとともに再交渉にあたっている。今年度の研究実績は次の二点に絞られる。第一は、研究目的である多文化共生社会における政治的リテラシーと社会的責任について明らかにするために、調査対象を絞って研究を進めてきた。ひとつは日本国内の在日外国人学校(調査対象との関係で詳細は伏せる)で母国と日本育ちの二重のアイデンティティを形成してきた子ども達や保護者を対象とした調査。第二に、南京外国語学院で、本国の高考を考慮せずカナダの大学への留学を前提とした教育を行っている(中国に残らないことを前提にしている)公立高校について、南京師範大学の教員との共同で調査を進めてきた。第三は、イギリスのムスリムの多い地域の中学校を調査した。

このように本国ではなく外国にアイデンティティを持つ学校で、どのように子ども達がシティズンシップ観を形成し、また、どのように政治教育を行っているかの調査に取り掛かった。第二に、新教科「公共」の導入を前に、日本の高等学校(や中学校)で行う道徳教育の実践を開発し、日本の子どものシティズンシップ観について調査した。具体的には、多文化共生社会を前提とした道徳教育についての実践を開発し、「国民」としての枠組みをフリーにした場合、子ども達がどこまでを「自分たちの仲間」と感じるか、多文化共生社会における「包括性」の範囲を議論するような授業を行った。日本の中高生については個人差の方が大きかったが、日本人の大学生と留学生で調査した場合、国によって「同国人」と感じる感じ方に差異が見られた。最終年度は、この点についても調査する予定である。2016年度後半から2017年前半まで研究代表者が体調を崩したことから、2016年度の研究進捗状況は遅れがちであったが、特に海外の調査研究について、当該国の研究者との協働が進み(現地に行くことができなくても)調査研究が予定通り進捗したことが大きい。また、国内の在日外国人学校との信頼関係がようやく実って、デリケートな質問について意見交換ができるようになったことも調査研究の進捗に寄与した。さらに学校現場に関しては、道徳教育の実践研究が必要とされていることもあり、社会科や公民科ではなく、道徳教育のカテゴリーで数多くの授業実践をさせていただく道が開けたことが大きい。2018年度は、多元的な所属意識を持つ子どもたちが、どのような政治的リテラシーや社会的責任を形成しているかの調査研究を中心に行った。具体的には、中国において高考受験をせずに海外留学を前提にカリキュラムを組んでいる高校、モンゴルにおいて日本島への留学を前提として日本式の高校教育を行っている学校、日本生まれながら日本にある母国の学校に通いその国の政治教育を受けている学校に通う在日の高校生への調査研究を行った。その結果、自国主義と多文化共生に関する相互関係にそれぞれ違いがあった。まず中国においては中国人としての政治的リテラシーや社会的責任を形成する延長として国際人としての活躍があるという考え方でカリキュラムが組まれ、政治的リテラシーの育成や社会的責任に関わる教科目に関しては多くの他の学校と同様であった。これに加えた形で語学や教科外活動の授業が加えられ、全体としては「国際的な中国人」を育成するような構造になっていた。つまり自国民の在り方の一つとして「国際人」が位置づくようになっていた。一方、モンゴルの私立高校においては、日本式教育とモンゴルのカリキュラムが融合する形で両立され、課外活動においてもモンゴルの伝統的な文芸と同時に日本の文化に関わるクラブ活動があるなど、相互の関係は両立されたものとなっていた。これらに対して、在日の外国人学校では、学校内の政治的リテラシーや社会的責任に関わるカリキュラムは本国と同様であったが、日本社会に生まれ育った子どもたちはそれとはまったく異なる考えを持っており、学校と日本社会で二重構造のアイデンティティを形成しているように見受けられた。