hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Perspective-Takingの基盤としてのワーキングメモリキャパシティ

パースペクティブテイキングとは他者の視点に立つことである。注意資源配分能力の個人差であるワーキングメモリキャパシティが乏しい人は、不幸な人物の立場に立つように求められると、不安や動揺を感じやすいことが示された。また、キャパシティが乏しい人は、対象人物の立場に立つことがステレオタイプを当てはめた評価を抑制するのに対して、キャパシティが豊富な人は、ステレオタイプを意識的に用いないように試みることがステレオタイプを当てはめた評価を抑制することが示された。Perspective-Taking(視点取得;PT)は、他者の内的状況を想像・理解することに関わる認識作用である。PTにおいて"その人物の気持ち"を想像する場合には、人物への共感が生じる(意識的効果)が、"自分がその人物の状況におかれたらどのように感じるか"を想像する場合には、共感とともに否定的感情が生起する(無意識的効果)ことが報告されている。本研究では、Working Memory Capacity (WMC)の個人差がPTの意識的・無意識的効果に及ぼす影響について検討した。女子大学生60名を対象にWMC2(高/低)×PT3(人物の視点/自己の視点/統制)の2要因計画による実験を実施した。本年度得た成果は以下の通りである。1.WMCの個人差と視点の違いは、人物への共感的感情(かわいそうだと思う、など)の程度に影響を及ぼさなかった。2.感情的動揺(不安だ、どきどきしている、など)は人物の視点を取るよりも自己の視点を取った場合に顕著であった。3.WMCが豊富な者においては、視点の違いは感情的動揺の程度に影響を及ぼさないが、WMCが乏しい者は、人物の視点を取るよりも自己の視点を取った場合に感情的動揺が顕著であった。これらの結果から、WMCの個人差はPTの意識的効果よりも無意識的効果に影響を及ぼしていることが明らかとなった。また、WMCが乏しい人は豊富な人よりも、PTにおいて自動的な自己概念の活性化による自己中心的な動機が生起しやすい可能性が示唆された。偏見や差別を引き起こす原因のひとつとして、ステレオタイプを用いた対人認知傾向がある。これまでに、ステレオタイプを用いた認知を抑制する方略としてPerspective-Taking(視点取得:PT)と思考抑制の効果が検証されてきた。PTは「その人物の視点、立場にたつこと」であり、思考抑制は意識的に「ステレオタイプを使用しないように努める」ことである。どちらの方略も、判断時に対象人物のステレオタイプ関連情報が活性化することが示されてきた。本研究では、注意資源の配分に関わる能力の個人差であるWorking Memory Capacity (WMC)がこれらの情報処理に及ぼす影響について検討した。実験では、ステレオタイプを用いた判断が行われやすい集団に所属している3名の対象人物を順番に提示し、彼らに対する認知判断を求めた。1人目の対象人物に対する判断を求める場合にのみ、PTあるいは思考抑制を行うことを求めた。また、比較のために統制群を設定した。その結果、1人目の人物に対しては、PTよりも思考抑制を行った場合にステレオタイプに基づいた判断が抑制されることが示された。また、WMCの個人差と抑制方略の影響は、2番目に提示された対象人物に対する認知判断において認められた。WMCが豊富な者は、2人目の人物に対しても、PTおよび思考抑制方略を用いた判断を行っていた。しかしながら、WMCが乏しい者では、このような差は認められなかった。これらの結果から、ステレオタイプを抑制するために用いられる方略の効果だけではなく、方略の持続性に対してもWMCの個人差が関与している可能性が考えられる。WMCがPerspective-Takingを行う際の認知基盤として機能していることが示唆されたといえる。
母親の咀嚼運動による子供の肥満発症抑制機序の解明

拘束ストレスに暴露した妊娠マウス、拘束ストレス条件下で同時に咀嚼運動させた妊娠マウスおよび拘束ストレス負荷も咀嚼運動もさせなかった妊娠マウスから出生した雄性仔マウスをそれぞれストレス群、咀嚼群および対照群とした。離乳後、各群の仔マウスに高脂肪食を与えて4ケ月齢まで飼育した。平成30年度は引き続き、体重、脂肪量、摂食量を測定するとともに、肥満発症に関連すると考えられる血中レプチン濃度および視床下部でのレプチン受容体の発現について各群間で比較し、胎児期に受けたストレスや咀嚼運動との関連性について検討した。レプチンは脂肪細胞から分泌され、摂食を調節するホルモンとして知られているが、本研究においても脂肪量との相関が認められ、ストレス群における血中レプチン濃度は対照群、咀嚼群と比較して高くなった。一方で、ストレス群における摂食量は、対照群、咀嚼群と比較して多くなった。このことは、視床下部でのレプチン受容体の発現量が、ストレス群で対照群より低くなったためと推察された。また、咀嚼群ではストレス群と比較して、摂食量が抑えられ、脂肪量の減少が認められた。これらのことから、胎児期に暴露されたストレスは、肥満発症のリスクを高めることが示唆され、咀嚼運動にはストレスの影響を緩和する効果が期待できると考えられた。拘束ストレスを負荷した妊娠マウス(ストレス群)と拘束ストレス条件下で咀嚼運動させた妊娠マウス(咀嚼群)について、コルチコステロンの血中濃度を測定し比較したところ、ストレス群では対照群と比較して増加傾向がみられ、咀嚼群は対照群よりやや減少する傾向がみられた。コルチコステロンはストレス関連物質であり、咀嚼運動によってストレス状態が緩和傾向にあると考えられた。また、ストレス条件下で咀嚼運動させた母マウスから生まれた仔マウス(咀嚼群)と咀嚼運動させなかった母マウスから生まれた仔マウス(ストレス群)について、体重および脂肪量の変化を検討した。摂食量1gあたりの増加脂肪量を比較したところ、ストレス群では対照群と比較して増加傾向が、咀嚼群ではストレス群よりやや減少傾向がみられた。おおむね研究計画の通りに実験が進み、結果が得られている。妊娠マウスに拘束ストレスを負荷した群、拘束ストレス条件下で同時に咀嚼運動させた群およびストレス負荷も咀嚼運動もさせなかった群に分け、各群の母マウスから生まれた雄性仔マウスをそれぞれストレス群、咀嚼群および対照群とした。離乳後、各群の仔マウスに高脂肪食を与え、4か月齢まで飼育した。平成29年度は4か月齢に達した各群の雄マウスについて、肥満発症に関連すると考えられる物質であるレプチン、アディポネクチンなどについて血中濃度を測定し、各群間で比較し、胎児期に受けたストレスおよび咀嚼運動との関連性について検討した。また、離乳後の体重と摂食量の経時変化と脂肪量についても引き続き測定し、群間で比較した。脂肪量についてはストレス群では対照群と比較して有意に脂肪量が多くなり、咀嚼群ではストレス群と比較して脂肪量は少なくなり、ストレス群で肥満傾向が認められた。また、脂肪量は摂食量との関連が認められ、脂肪量の多かったストレス群で摂食量も多くなった。レプチンは脂肪細胞から分泌され、摂食を調節するホルモンとして知られているが、ストレス群におけるレプチンの血中濃度は、咀嚼群および対照群の濃度と比較して有意に高くなった。また、脂肪量との相関も認められた。さらに、脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンの血中濃度については、肥満傾向が認められたストレス群では対照群と比較して有意に減少し、咀嚼群ではストレス群と比較して高くなる傾向が認められた。これらの結果から、胎児期に暴露されたストレスは、離乳後に高脂肪食を摂取することで、仔の肥満発症のリスクをためることが示唆された。また、咀嚼運動にはストレスの影響を緩和する効果が期待できると考えられた。おおむね研究計画の通りに実験が進み、順調に結果が得られている。

また、咀嚼群ではストレス群と比較して、摂食量が抑えられ、脂肪量の減少が認められた。これらのことから、胎児期に暴露されたストレスは、肥満発症のリスクを高めることが示唆され、咀嚼運動にはストレスの影響を緩和する効果が期待できると考えられた。研究計画に従って、拘束ストレス条件下で咀嚼運動させた妊娠マウスと咀嚼運動させなかった妊娠マウスから生まれた仔マウス(咀嚼群およびストレス群)について、レプチンやグレリン、アディポネクチンの血中濃度およびUCP-1の発現量を検討する。レプチンやグレリンは摂食行動に重要な働きをするホルモンであり、アディポネクチン、UCP-1はエネルギー代謝にかかわる肥満関連物質である。これらを比較検討することによって咀嚼運動と肥満発症にかかわる因子との関連を明らかにする。平成30年度の研究計画に従って、これまでと同様に実験モデル動物を作製し、食欲調節に関与する神経ペプチドであり、レプチン受容体の豊富な発現が知られているNPYの発現量について検討する。また、レプチン受容体の発現量についても各群間で比較検討する。最終年度であるので、これまでの結果も併せて検討し、ストレスと咀嚼運動が肥満にかかわる中枢における因子(NPYやレプチン受容体)と末梢における因子(レプチンなど)に及ぼす影響を明らかにし、咀嚼運動の肥満発症抑制に果たす有効性について検討する。摂食行動にかかわるホルモンの1つである「レプチン」の血中濃度は、平成28年度では2回測定予定であったが、1回の測定は実施できたが、残りの1回は測定が実施できなかった。その1回分の測定のための費用が次年度に使用する予算として残った。(理由)研究打ち合わせなどの実施回数が当初の計画より少なかったため、旅費の一部の費用が次年度に使用する予算として残った。(使用計画)平成30年度は研究計画の最終年度になるので、成果発表の打ち合わせや学会参加のための旅費として使用する予定。平成28年度に実施できなかった「レプチン」の血中濃度測定(1回分)は、平成29年度に分析予定の「グレリン」の血中濃度を測定する時に同時に測定する。
初期一条兼良古典学の成立に関する書誌学的研究

(1)初期一条兼良古典学の代表的著作であり、かっ、兼良の処女作と目される『公事根源』の伝本の悉皆調査を企図した。下記の文庫・図書館に所蔵される伝本を調査し、可能な限り紙焼本を作成した。[平成12年度]宮内庁書陵部/内閣文庫/静嘉堂文庫/尊経閣文庫/名古屋市蓬左文庫/旧東京教育大学附属図書館(調査済資料)/熊本大学附属図書館寄託北岡文庫蔵本(国文学研究資料館蔵マイクロフィルムによる調査)/上田市立図書館藤盧文庫蔵本(同前)/臼杵市立図書館蔵本(同前)/京都大学蔵本(各部局)/陽明文庫蔵本/天理図書館蔵本[平成13年度](滋賀県西教寺)正教坊文庫(国文学研究資料館蔵マイクロフィルムによる調査)/順天堂大学医学部医史学研究室山崎文庫/西尾市立図書館岩瀬文庫(東京大学史料編纂所蔵写真帳による調査)/東京大学史料編纂所(四本)/東京大学総合図書館/東海学園大学名古屋キャンパス図書館哲誠(関山)文庫/名古屋大学附属図書館神宮皇学館文庫/京都府立総合資料館/大阪府立中之島図書館/金沢市立玉川図書館近世史料館加越能文庫/水府明徳会彰考館(国文学研究資料館蔵マイクロフィルムによる調査)/二松學舎大學附属図書館/東京国立博物館資料館/国立歴史民俗博物館(二本)(紙焼写真版による調査)(2)上記諸伝本の内、紙焼本による調査が大略完了した諸本に関しては、書誌データを公表し、系統分類のための若干の私見を示した。発表誌は以下の通り。→『研究と資料』第44輯(2000/12)『研究と資料』第45輯(2001/7)『研究と資料』第46輯(2001/12)(3)中期一条兼良古典学の学的結実として、『古今集釈義』の校本作成を企図し、学界未紹介資料である東山御文庫蔵『古今集釈義』を底本として、京都大学附属図書館中院文庫蔵本・神宮文庫蔵本・彰考館蔵本との校異を掲げた。これは、平成10・11年度科学研究費補助金〔基盤研究(C)(2)〕による研究「室町後期に成立した古今集古注釈書の書誌的研究」の研究成果をも含むものである。→『研究と資料』第43輯(2000/7)→拙著『一条兼良の書誌的研究増訂版』(おうふう、2000/11/25)再録(4)京都国立博物館に所蔵される一条兼良自筆『樵談治要』を実地調査し、全冊の写真版を作成した上、解題を付して、翻刻を試みた。→『埼玉大学紀要教養学部』37-2(印刷中)(1)初期一条兼良古典学の代表的著作であり、かっ、兼良の処女作と目される『公事根源』の伝本の悉皆調査を企図した。発表誌は以下の通り。→『研究と資料』第43輯(2000/7)→拙著『一条兼良の書誌的研究増訂版』(おうふう、2000/11/25)再録

(4)京都国立博物館に所蔵される一条兼良自筆『樵談治要』を実地調査し、全冊の写真版を作成した上、解題を付して、翻刻を試みた。→『埼玉大学紀要教養学部』37-2(印刷中)(1)中期一条兼良古典学の学的結実として、『古今集釈義』の校本作成を企図し、学界未紹介資料である東山御文庫蔵『古今集釈義』を底本として、京都大学附属図書館中院文庫蔵本・神宮文庫蔵本・彰考館蔵本との校異を掲げた。これは、平成10・11年度科学研究費補助金〔基盤研究(C)(2)〕による研究「室町後期に成立した古今集古注釈書の書誌的研究」の研究成果をも含むものである。→『研究と資料』第43輯(2000/7)→拙著『一条兼良の書誌的研究増訂版』(おうふう、2000/11/25)再録(2)初期一条兼良古典学の代表的著作であり、かつ、兼良の処女作と目される『公事根源』の伝本の悉皆調査を企図し、本年度は、下記の文庫・図書館に所蔵される伝本を調査し、可能な限り紙焼本を作成した。宮内庁書陵部・内閣文庫・静嘉堂文庫・尊経閣文庫・名古屋市蓬左文庫・旧東京教育大学附属図書館(調査済資料)・熊本大学附属図書館寄託北岡文庫蔵本(国文学研究資料館蔵マイクロフィルムによる調査)・上田市立図書館藤廬文庫蔵本(同前)・臼杵市立図書館蔵本(同前)・京都大学蔵本(各部局)・陽明文庫蔵本・天理図書館蔵本(3月調査予定)(3)上記諸伝本の内、紙焼本による調査が大略完了した諸本に関しては、書誌データを公表し、併せて系統分類のための若干の私見を示した。→『研究と資料』第44輯(2000/12)(4)本文の比較・検討により、活字化の際の底本を選択すべく、対校中である。→現在までの予備的検討によれば、蓬左文庫本または宮内庁書陵部蔵室町末期写本のいづれかを底本とするのが妥当だろうと考えられる。(1)初期一条兼良古典学の代表的著作であり、かつ、兼良の処女作と目される『公事根源』の伝本の悉皆調査を企図し、本年度は、下記の文庫・図書館に所蔵される伝本を調査し、可能な限り紙焼本を作成した。(滋賀県西教寺)正教坊文庫(国文学研究資料館蔵マイクロフィルムによる調査)順天堂大学医学部医史学研究室山崎文庫西尾市立図書館岩瀬文庫(東京大学史料編纂所蔵写真帳による調査)東京大学史料編纂所(四本)東京大学総合図書館東海学園大学名古屋キャンパス図書館哲誠(関山)文庫名古屋大学附属図書館神宮皇学館文庫京都府立総合資料館大阪府立中之島図書館金沢市立玉川図書館近世史料館加越能文庫水府明徳会彰考館(国文学研究資料館蔵マイクロフィルムによる調査)二松學舎大學附属図書館東京国立博物館資料館国立歴史民俗博物館(二本)(紙焼写真版による調査)この他、以前一見した折の書誌調査ノートから、阪本龍門文庫に蔵される1本についても、その概要を報告書に記した(本文未精査)。(2)上記諸伝本の内、紙焼本による調査が大略完了した諸本に関しては、書誌データを公表し、併せて系統分類のための若干の私見を示した。→『研究と資料』第45輯(2001/7)『研究と資料』第46輯(2001/12)(3)京都国立博物館に所蔵される一条兼良自筆『樵談治要』を実地調査し、全冊の写真版を作成した上、解題を付して、翻刻を試みた。→『埼玉大学紀要教養学部』37-2(印刷中)
準定常トーラスプラズマを用いた弱電離磁気リコネクション室内実験装置の開発

回転磁場を用いて準定常トーラスプラズマを維持するという手法によって、弱電離環境における磁気リコネクション現象を再現しうる実験装置の開発を行った。トーラスプラズマ維持中に、同軸コイルを用いて軸方向磁場を印加することによって磁気リコネクションを発生させることに成功した。軸方向磁場印加時にプラズマ端部付近で急峻な磁場勾配すなわちシート状電流層の形成を確認することができた。太陽彩層などの弱電離プラズマ中では中性粒子との衝突が支配的となるため、磁気リコネクションの際に形成される電流シート構造に変化が現れる可能性がある。本研究では回転磁場を用いて準定常な弱電離トーラスプラズマを維持するという手法によって、弱電離環境における磁気リコネクション現象を再現する実験装置を構築した。106kHzの回転磁場周波数においてワッシャーガン予備電離を利用することによって、400A程度のアンテナ電流によって安定的にヘリウムプラズマを形成・維持することに成功した。しかしながら、リコネクション磁場形成用の同軸コイルを挿入することによって、プラズマに注入される磁束が約半分に減少する傾向が確認された。これは、プラズマの中心に構造物が存在することによって電子密度が低下したためと考えられる。準定常トーラスプラズマ維持中に、同軸コイルを用いて軸方向磁場を印加することによって、孤立したトーラスプラズマの磁場との間のリコネクションを発生させることに成功した。軸方向磁場の分布をピックアップコイルアレイによって計測したところ、磁場印加時にプラズマ端部付近で急峻な磁場勾配すなわちシート状電流層の形成を確認することができた。その特性長は測定用コイル間隔である3cmより短く、電流シートの狭化が発生している可能性を指摘できるが、同時に巨視的なトーラスプラズマ構造そのものがコイル磁場の時定数に比べてはるかに短い時間スケールで変化することが確認された。これは、金属製真空容器内部で閉じた磁束によって、トーラスプラズマが全体的に圧縮されたためであると考えられる。実験室で低電離度のプラズマを再現すること自体は比較的容易であるが、高い磁気レイノルズ数との両立は容易ではない。本研究では回転磁場を用いて孤立したトーラスプラズマに外部からエネルギー注入を継続するという手法によって、弱電離プラズマ中での磁気リコネクション現象を再現することを目的としており、研究初年度には真空容器および電源の改修を実施した。直径80cm、長さ5mのステンレス製真空容器を整備し、内部にセラミック絶縁されたループアンテナを1対設置した。IGBTによるインバータ電源によって、90度位相のずれた100kHz程度の高周波電流を1対のアンテナに通電することによって真空容器内部に回転磁場を発生させ、プラズマの準定常維持を実現した。磁気プローブによる内部磁場分布測定の結果、適切なバイアス磁場の下でのみ閉じたトーラスプラズマの形成が確認された。得られた実験結果を踏まえ、弱電離プラズマの一流体近似の成立性に関する検討を行った。ヘリウムプラズマにおいて、両極性拡散および中性粒子との衝突が支配的となるパラメータ領域は比較的広範であり、本実験で達成できる目算が得られたのに対し、発生する現象の時定数がイオンー中性粒子の衝突時定数よりも十分長くなることが必須であり、計測器の周波数帯域を低周波側に広く確保する必要がある。実験装置の設計・製作、初期実験の実施等は予定通りに遂行することはできた。実験装置を運用できる時間がやや不足したため、実験結果の信頼性がやや不足しているものの、おおむね順調に進展している。2つのトーラスプラズマを同時に生成し準定常維持するための内部アンテナを設計製作し、弱電離プラズマ中での磁気リコネクション実験を実施する。磁場強度、中性粒子密度、イオン/中性粒子質量を変化させることによって、弱電離プラズマ中での磁場散逸機構であるホール効果、両極性磁場拡散効果を定量的に評価する。特に両極性磁場拡散効果が支配的となるようなパラメータ領域における電流シート薄化現象を、さまざまな初期電流シート幅において観測することによって、そのトリガ/飽和機構を解明する。次年度は、トーラスプラズマを2つ同時に生成するためのアンテナ部品および磁場/密度測定のための計測器製作のための部品を主に購入する。他には、実験実施のための消耗品、実験補助者の人件費、成果発表のための出張および論文投稿等に研究費を使用する予定である。
血友病治療のためのヒト人工染色体の開発

人工染色体を用いた遺伝子治療法は、従来のウイルスを用いた方法とは異なり、がん化の懸念が無く、また、長期間の高発現維持が期待できる。本研究では、人工染色体とiPS細胞を用い、血液凝固因子の遺伝的欠損である血友病の新規の遺伝子治療法の開発研究を行った。この時、凝固因子の補充療法で問題となっている中和抗体(インヒビター)の出現を抑える工夫を行った。これとは別に、組換え凝固因子(第VIII因子およびフォンヴィレブランド因子)発現システムの構築を試みた。主にウイルスベクターを用いた従来の血友病の遺伝子治療法は、投与の繰り返しによるウイルス殻に対する抗体の出現やホスト染色体への挿入による癌化の懸念などの問題が明らかとなってきた。本年度は、遺伝子搭載サイズに制限がなく安定に自律複製するヒト人工染色体(Human Artificial Chromosome : HAC)ベクターを用いて、こうした問題を解決する新規の血友病の遺伝子治療法の開発研究を行った。また、補充療法の重大な副作用である中和抗体(インヒビター)の産生を抑制することを目的として、発現には血小板第4因子(Platelet factor 4 : PF4)のプロモーター領域を用い、凝固第VIII因子を血小板特異的に発現させて、出血部位でのみ活性化血小板から放出させることを試みた。PF4プロモーターは強力で厳密な血小板特異的発現のために上流-2kbpまでの領域を用い、発現ユニットの両端はトリβグロビンHS4インスレータで挟んだ。VIII因子発現ユニットは14コピーを挿入し、巨核芽球性白血病細胞のUT-7/GM細胞に導入した。トロンボポエチンで巨核球/血小板への分化を誘導したところ、VIII因子がコピー数依存的に発現することが確認された。蛍光in situハイブリダイゼーション法(FISH)による核型解析により、HACはホスト染色体とは独立して存在することが確認された。HACはマウスiPS細胞に導入してキメラマウスを作製し、現在、in vivoにおける血小板特異的発現を検証中である。凝固第VIII因子の遺伝子異常により発症する血友病Aでは、主にウイルスベクターを用いた遺伝子治療法の開発が進められてきたが、抗ウイルス抗体の出現や癌化の懸念などが払拭できない。本研究では、遺伝子搭載サイズに制限がなく安定に自律複製するヒト人工染色体(Human Artificial Chromosome : HAC)ベクターを用いて、凝固因子やその安定化因子などの発現ユニットを同時に多コピー搭載した極小染色体HACを構築し、安全性が高く効率的な遺伝子治療法の開発などを目指す。本年度は第VIII因子搭載HAC(FVIII-HAC)の構築、マウスiPS細胞への導入、これを用いたキメラマウスまでの作製までを行った。第VIII因子に対する中和抗体産生の抑制を期待し、第VIII因子を血小板特異的に発現させるためにPlatelet factor 4 (PF4)プロモーター(大阪大学・土井健史教授より供与)を選択した。線維芽細胞発現用に構築した第VIII因子のマルチコピー発現ユニットのCAGプロモーターと置換し、CHO細胞保持の田Cに搭載した。このFVIII-HACが宿主染色体とは独立に保持されていることを蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)解析により確認した。巨核球系細胞:UT-7/GM(山梨大・小松則夫教授より供与)に移入し、分化とコピー数に依存した発現を観察した。微小核融合法によりHACをiPS細胞に移入し、FVIII-HACの独立性を確認した後に、in vitroにおいて巨核球へ分化誘導させた。その結果、分化マーカーのGPIIb/IIIaの発現に伴い、活性を有する第VIII因子の発現が観察された。このiPS細胞を用いてキメラマウスを作製し、HACベクターに搭載のGFP遺伝子の発現を指標に各種臓器でのHACの安定な保持を確認した。現在、第VIII因子の発現や治療効果について検討中である。昨年度までに血小板特異的にVIII因子を発現させるためにPlatelet factor 4(PF4)プローモーターを選択し、その下流にVIII因子遺伝子を配置した発現カセットをタンデムに4コピー搭載したヒト人工染色体ベクターを構築し、微小核細胞融合法によりiPS細胞に移入した。本年度は、このiPS細胞を用いてキメラマウスを作製し、VIII因子の発現解析を行った。具体的には、各臓器のRT-PCRを行い、骨髄細胞でのVIII因子の発現を確認した。また、骨髄細胞および血小板の免疫染色を行い、巨核球/血小板マーカーのIIb/IIIa陽性細胞を検出し、かつ、HACベクター上に搭載しているGFP遺伝子の発現を指標にHACがIIb/IIIa陽性細胞に安定に保持されていることを確認した。さらに、IIb/IIIa陽性細胞のみでのVIII因子の発現を確認することができた。

他方、OP9 stromal細胞を用いてFVIII-HAC保持iPS細胞をin vitroにおいて巨核球/血小板へ分化誘導させ、VIII因子の発現を確認し、FVIII-HAC保持iPS細胞が実際の移植治療で用いる血小板前駆体細胞あるいは血液幹細胞へと分化可能であることが示唆された。しかし、キメラマウスの種々の臓器におけるGFP蛍光観察を行ったところ、骨髄細胞は他の臓器に比較して蛍光強度が弱いことが明らかになった。実際にゲノムPCRでHAC保持率を測定したところ、骨髄細胞のみにおいてHAC保持率が低下していることが明らかとなった。これは、マウス細胞では種差によりヒト由来人口染色体が不安定である可能性が考えられ、現在、同様のVIII因子発現カセットを4コピー搭載したマウス人工染色体ベクター(FVIII-HAC)を構築し、同様に骨髄での保持率の安定なキメラマウスの作製も行いつつある。
浮遊性有孔虫殻サイズの標準変動曲線の提唱

中新世の代表的な年代指標種であるParagloborotalia siakensisについて,東赤道太平洋での約16-11Maに至る長期間のサイズ変動を明らかにした.さらに,代表的な層準についてX線CT法による三次元形態測定を実施した.結果として,東部南極氷床の拡大イベントの最初期で顕著に小型化し,直後に急回復するという変動が観察された.また,赤道太平洋における東西対立の強化に伴い,サイズ分布の顕著な大型化が認められた.これは海洋の富栄養化に対する応答と考えられ,これまで進化モデルの文脈から議論されてきたdwarfingやgigantismのメカニズムとは異なるものと考えられる.平成27年度の研究業績としては,新第三紀の浮遊性有孔虫生層序の高度化を目的として実施した各地の生層序学的研究があげられる.主要なものは以下の通りである.(1)房総半島養老川ルート,千葉セクションに分布する更新統上総層群国本層では,更新統中部・上部境界のGSSP候補地として総合的な層序学的研究が進行中である.本研究では,このセクションの浮遊性有孔虫生層序を詳細に分析し,古海洋変動に伴う群集変化を明らかにした.この成果は名古屋市で開催された国際学会(INQUA)のポスター講演で発表した.次年度以降,このセクションにおける年代指標種Neogloboquadrina ingleiについて,本研究で開発する手法を適用した形態解析を実施する予定としている.(2)宮城県仙台地域北部に分布する上部中新統青麻層について,浮遊性有孔虫生層序を分析し,この層をN.16帯上部N.17帯下部付近に対比した.この成果は平成28年6月に開催される日本古生物学会で発表する予定である.(3)島根県益田地域に分布する中部中新統益田層群について浮遊性有孔虫生層序を分析し,N.8帯に対比した.(4)房総半島鋸山地域に分布する千畑礫岩層について,底生有孔虫および浮遊性有孔虫を分析し年代について従来と異なる結果を得た.また,この礫岩層に特徴的な底生有孔虫群集が含まれることを明らかにした.この底生有孔虫の形態解析に,本研究で開発した手法を適用し,礫岩の堆積過程に伴う殻サイズの分級変化を明らかにした.当初はハイペースで分析を進めていたが,7月に次女が生まれて育児中心の生活サイクルとなり,研究時間が大幅に減少した.ただし,ある程度それを見込んで前倒しに研究を進め,また大学の育児サポート制度も活用したため,影響は最小限にできたものと考えている.(1)研究対象とした浮遊性有孔虫Paragloborotalia siakensisのサイズ変動について,以下の分析を実施した.これらの分析結果は学会発表で公表した.1ー1.東赤道太平洋IODP Site U1338の1611Maの年代区間について,約0.05Ma間隔で合計6895試料のサイズ測定を完了し,サイズ分布の変動を明らかにした.Okada and Hayashi (2013)で形態測定された36試料についても,新たに導入されたサイズ測定システムを用いて再計測した.その結果,全体を通じて2回の顕著な大型化層準と2回の小型化層準を認めた.さらに詳しく見ると,Okada and Hayashi (2013)で指摘された約12Ma, 13Ma, 14Maの小型化層準に加え,12.5Maの局所的な小型化層準が認められた.これらのうち,14.013.8Ma付近の小型化はMi3イベント(Miller et al., 1991)から若干先行した温暖期に位置しており,海洋環境との関連が示唆される.1ー2.大型個体を含む約11.7Maの試料について,最大個体(364マイクロメートル)と最小個体(154マイクロメートル)のX線CT分析を行った.その結果,最小個体でも顕著な2層構造が認められ,成熟個体と判定された.CT値により殻密度を推定すると,小さい個体では殻が相対的に厚く,殻密度も高くなる傾向が認められた.こうした差異は,個体の成長速度の違いを反映しているものと推定された.1ー3.X線CT撮影を行った個体について薄片観察を行った結果,殻密度分布は殻構造と密接に対応していることが確かめられた.(2)浮遊性有孔虫生層序の高度化を目指す研究として,房総半島上総層群など日本周辺各地の浮遊性有孔虫生層序を分析した.成果は2017年4月に論文投稿し,現在査読中である.今年度は大幅に作業を進め,昨年度までの遅れはほぼ挽回した.29年度に成果の取りまとめが充分にできると考えている.・中期中新世の重要な年代指標種である浮遊性有孔虫Paragloborotalia siakensisについて,約1611Maに至る長期間のサイズ変動記録を明らかにした.解析した地点は東赤道太平洋の近接した2地点における深海掘削コア(IODP Site U1337, U1338)である.これら2地点では天文軌道要素校正による詳細な年代決定がされており,この2地点の詳細対比によって意図しないバイアスシグナル(人為的もしくは局所的要因による擾乱)の評価が可能になると考えた.各層準のサイズ分布を代表させるため,各試料50個体以上のサイズを測定した.

また,サイズ変動に伴う殻成長パターンを考察するため,X線CTスキャナーによる内部構造観察を一部の個体に対し用いた.得られた2地点のサイズ変動パターンは非常に類似しており,サイズ変動による対比の可能性が示された.海洋環境の変化と比較すると,東部南極氷床の拡大イベントの最初期で顕著に小型化し,直後に急回復するという変動が観察された.この小型化層準についてX線CTスキャナーによって個体の成熟度を判別した結果,これら小型個体はいずれも成体であると判断された.また,Matsui et al. (2017)により指摘された赤道太平洋における東西対立の強化("ラニーニャ"的環境の強化)に伴い,サイズ分布の顕著な大型化が認められた.これは海洋の富栄養化に対する応答と考えられ,これまで進化モデルの文脈から議論されてきたdwarfingやgigantismのメカニズムとは異なるものと考えられる.以上の結果は学会発表し,また論文準備中である.・本研究で用いたサイズ測定システムを適用し,底生有孔虫BurseolinaやAmphisteginaのサイズ分布の研究も実施した.前者はタフォノミーの観点で,後者は個体群動態の観点で考察し,それぞれ成果を学会発表した.中新世の代表的な年代指標種であるParagloborotalia siakensisについて,東赤道太平洋での約16-11Maに至る長期間のサイズ変動を明らかにした.さらに,代表的な層準についてX線CT法による三次元形態測定を実施した.結果として,東部南極氷床の拡大イベントの最初期で顕著に小型化し,直後に急回復するという変動が観察された.また,赤道太平洋における東西対立の強化に伴い,サイズ分布の顕著な大型化が認められた.これは海洋の富栄養化に対する応答と考えられ,これまで進化モデルの文脈から議論されてきたdwarfingやgigantismのメカニズムとは異なるものと考えられる.初年度となる平成27年度は次女の誕生という個人的事情で研究が遅延したものの,基本的な分析環境の準備が完了し,またいくつかの関連小テーマの研究を実施することができた.現状で当初計画より半年程度の遅れと考えられるが,3年間という研究期間全体で見れば十分に挽回可能であり,研究内容や方法等の変更は特に行わない.当初予定通り,Site U1337やSite 608での分析を進める.研究内容や方法等の変更は特に行わない.生層序学平成27年7月に次女が誕生し,育児中心の生活サイクルとなったために研究計画に半年程度の遅延が生じている.そのため,平成27年度中に実施予定としていた有孔虫個体の計測が実施されず,計測作業に伴う謝金や消耗品が次年度以降へ持ち越しとなった.残額は論文投稿料として計上した金額(5万円)にほぼ相当している.現時点で投稿料が必要なジャーナルには投稿していない.研究計画の遅延は平成28年度に十分に取り戻せると考えている.平成27年度実施予定の有孔虫個体の計測を平成28年度に実施する.次年度使用額は,有孔虫個体の計測作業の謝金,およびその消耗品のために,全額が平成28年度中に使用される予定である.29年度はプロジェクトの最終年度にあたり,成果を論文として投稿するために使用する予定である.その他の経費は当初計画通りに使用する.
カルベン錯体の新規発生法を機軸とした新規触媒反応の開発

本研究では,アルキンと遷移金属との反応によって生じるビニリデンおよびカルベン錯体の反応制御を機軸とした,新規有機金属化合物の合成と新規触媒反応の開発を行った。ビニリデン錯体の反応制御法としては電子環状反応とシグマトロピー転位を利用した。また,カルベン錯体に関しては,酢酸プロパルギルより転位によりビニルカルベン錯体が発生することを利用した触媒反応の開発を行った。[1]α-ピラニリデン錯体と2-フリルカルベン錯体の新規合成法の開発(Ζ)-β-エチニル-α,β-不飽和エステルと6族金属錯体との反応により,ビニリデン錯体が発生し,続く分子内環化を駆動力としてα-ピラニリデン錯体が生成した。また.アミドとの反応も同様に進行し,対応するα-ピラニリデン錯体を与えた。一方,(Ζ)-β-エチニル-α,β-不飽和ケトンとの反応では,π-アルキン錯体における5-エキソ環化により,2-フリルカルベン錯体が生成することを見出した。また,2-フリルカルベン錯体の発生を利用するアルケンの触媒的シクロプロパン化反応や硫黄イリドの[2,3]シグマトロピー転位反応および炭化水素C-H結合への挿入反応の開発にも成功した。[2]1-アシル-2-エチニルシクロプロパンの接触的芳香族化反応ビニリデン錯体の電子環状反応によりα-ピラニリデン錯体が生成することが明らかになったので,cis-1-アシル-2-エチニルシクロプロパンの反応を検討した。このシクロプロパンは,触媒量のM(CO)_5(THF)錯体(M=Cr, W)とEt_3Nの存在下反応し,フェノールを誘導体を与えた。一方,エステル,アミドシクロプロパンの反応は全く進行しなかった。本反応は,アシルシクロプロピルビニリデン錯体の[3,3]シグマトロピー転位により生成する7員環カルベン錯体を経て進行したと考えられる。[3]酢酸プロパルギルからのビニルカルベン錯体発生法に基づく触媒反応の開発遷移金属錯体触媒存在下,酢酸プロパルギルとアルケンを反応させるとアセタート基の転位によりビニルカルベン錯体が発生しアルケンの触媒的シクロプロパン化反応が進行することを明らかにした。この反応では広範囲の遷移金属錯体が触媒活性を示すことも明らかにした。また。ジエン類との反応においてシクロプロパン化と続く[3,3]シグマトロピー転位により7員環が構築できること明らかにした。この酢酸プロパルギルからのビニルカルベン錯体発生法は,芳香族炭化水素C-H結合への挿入反応にも応用できる。また。■酢酸プロパルギルをビニルカルベノイド前駆体とした触媒的シクロプロパン化反応の開発

種々の遷移金属錯体触媒存在下,(Z)-β-エチニル-α,β-不飽和ケトンはアルケン類と反応し2-フリルシクロプロパンを与えることを既に報告している。本反応は,π-アルキン錯体の5-エキソ環化により発生する2-フリルカルベン錯体を鍵中間体として進行していると考えられる。本研究では,π-アルキン錯体の反応様式に着目して酢酸プロパルギルを基質とした反応を検討した結果,ビニルカルベノイド中間体が発生することを見出した。すなわち,種々の遷移金属錯体触媒存在下、三級の酢酸プロパルギルをアルケン類と反応させるとアセタート基の1,2-移動によってビニルカルベノイドが発生し,アルケン類が効率良くシクロプロパン化された。様々な後周期遷移金属錯体に触媒活性があり,中でも[RuCl2(CO)3]2やPtCl2が最も高い触媒活性を示した。また,本シクロプロパン化反応では電子豊富なアルケンほど反応性が高く,中間体ビニルカルベノイドは求電子的性質が高いと考えられる。また,[RuCl2(CO)3]2触媒による三級の酢酸プロパルギルとイソプレンとの反応では,シクロプロパン化反応とそれに続く[3,3]シグマトロピー転位によって形式的にビニルカルベンとジエンとからの[3+4]型環化付加生成物が得られることも明らかとなった。本シクロプロパン化反応に使用できる酢酸プロパルギルは三級,二級のものに限られ,一級のものは全く反応しなかった。本触媒反応の開発によって,酢酸プロパルギル類がビニルカルベノイド前駆体となることが初めて明らかにされた。本法はカルベノイド前駆体としてジアゾアルカン類を用いない全く新しいタイプの反応として応用が期待できる。本研究では,アルキンと遷移金属との反応によって生じるビニリデンおよびカルベン錯体の反応制御を機軸とした,新規有機金属化合物の合成と新規触媒反応の開発を行った。ビニリデン錯体の反応制御法としては電子環状反応とシグマトロピー転位を利用した。また,カルベン錯体に関しては,酢酸プロパルギルのアセタート転位によりビニルカルベン錯体が発生することを利用した触媒反応の開発を行った。■α-ピラニリデン錯体と2-フリルカルベン錯体の新規合成法の開発(Z)-β-エチニル-α,β-不飽和エステルと6族金属錯体との反応により,ビニリデン錯体が発生し,続く分子内環化を駆動力としてα-ピラニリデン錯体が生成した。また,(Z)-β-エチニル-α,β-不飽和アミドとの反応も同様に進行し,対応するα-ピラニリデン錯体を与えた。一方,(Z)-β-エチニル-α,β-不飽和ケトンとの反応では,π-アルキン錯体における5-エキソ環化により,2-フリルカルベン錯体が生成することを見出した。また,2-フリルカルベン錯体の発生を利用するアルケンの触媒的シクロプロパン化反応や硫黄イリドの[2,3]シグマトロピー転位反応および炭化水素C-H結合への挿入反応の開発にも成功した。■1-アシル-2-エチニルシクロプロパンの接触的芳香族化反応ビニリデン錯体の電子環状反応によりα-ピラニリデン錯体が生成することが明らかになったので,cis-1-アシル-2-エチニルシクロプロパンの反応を検討した。このシクロプロパンは,触媒量のM(CO)_5(THF)錯体(M=Cr,W)とEt_3Nの存在下反応し,フェノール誘導体を与えた。一方,エステル,アミドシクロプロパンの反応は全く進行しなかった。本反応は,アシルシクロプロピルビニリデン錯体の[3,3]シグマトロピー転位により生成する7員環カルベン錯体を経て進行したと考えられる。
避妊・STD予防カウンセリングの開発とウエブを用いたサポートシステムの構築

望まない妊娠や性感染症罹患の予防を専門的に支援する避妊・性感染症予防カウンセラー育成プログラムを構築した。プログラムは6日間の集合教育と専用のウエブサイトを活用した自己学習からなり、2008年度と2009年度の2回にわたって助産師を対象に開催した。育成プログラムの成果を評価するために、受講者と非受講の比較群で学習成果を比較した結果、受講者に知識の増加や態度の変容がみられた。また受講者のカウンセリング能力が向上した。今後は、育成されたカウンセラーの実践自体を評価する研究が必要である。本研究では,避妊・性感染症予防の支援を「カウンセリング」という概念で構築し,その教育・支援のシステム開発を目指す。平成19年度の当初計画では,避妊・性感染症予防カウンセリングプロセスのアルゴリズム表記法を用いた標準化,カウンセラー育成プログラム開発,避妊・性感染症予防カウンセリングのウエブサイトを用いたサポートシステムの構築を目指した。研究メンバーでの協議の結果,カウンセラー育成に集合教育と共に,ウエブを用いたe-ラーニングが必要であるとの結論になり,カウンセラー育成プログラムの概要とそのシラバスの検討を先に行うことになった。また,低用量ピル等の処方を既に看護師処方として行っているUKスコットランドに,ウエンによる医療支援の処方を既に看護師処方として行っているUKスコットランドに,ウエブによる医療支援システムであるeHealthと看護師処方者の育成とその実践支援のシステムについて視察・情報収集し,さらにUSAで避妊カウンセリングと低用量ピル処方を行っているWomen'sHealth Nurse Practitionerの育成プログラムと実践について、関係者を通じて情報を入手し,本研究の参考とした。検討の結果,講義2科目「低用量ピル使用の基礎と臨床」「近代的避妊法と性感染症予防法」各1単位(15時間),演習1科目「避妊・性感染症予防カウンセリング」1単位(30時間)のトータル29時限(1時限90分)60時間のプログラムを作成し,集合教育を18時限,残り11時限分をe-ラーニングによる自己学習で行うこととした。現在,シラバス作成、自己学習資料の作成を行っている。平成20年度には受講生を募集し、育成プログラムの実施・成果の検証,プログラム開始までのウエブサイトの立ち上げを予定している。避妊・性感染症予防アルゴリズムの構築については,仮開発の段階でウエブに搭載し,育成したカウンセラーが実地に使用することで修正・改善・検証を行う計画に変更した。本研究は、特に、若年世代に適した避妊法としての低用量ピルの使用と併用すべき性感染症予防に焦点を当てており、その実行に必要な対象者への適切な情報の提供と明確な意思決定の支援には「カウンセリング」による個別的な支援が必要であると考え、そのカウンセラーの育成と、育成とその後の実践をウエブサイトでサポートするシステムの構築を行っている。ウエブサイトには、カウンセリングのプロセスを水流らが開発したアルゴム表記法を用いて標準化・搭載し、ウエブサイト利用者が参照使用できるようにすることをめざしている。平成19年度に上記の開発作業を行った成果から、避妊・性感染症予防カウンセリングの概念の構築と育成プログラムは集合教育6日間、ウエブサイトによるe-ラーニングからなる。平成20年度には、育成プログラムを東京と山梨の2会場で開催し、プログラム受講の達成度評価に受講前(事前)・受講中・受講後(事後)に調査を実施した。同時期に事前事後調査のみに参加する比較群で調査した。全課程受講者は22名(介入群)、比較群は12名であった。介入群内の達成度、介入群と比較群での達成度の比較において有意な差があり、育成プロクラムの避妊・性感染症予防の知識獲得に有効であるといえる。この成果は、第10回国際看護情報学会(平成21年6月ヘルシンキ)や第50回日本母性衛生学会(平成21年9月横浜)で発表予定である。平成20年度の育成プログラムにおいては、カウンセリング自体の達成度評価が不十分であったため、平成21年度は20年度の実施評価を生かし、育成プロクラムの学習方法の改善、評価方法の追加。修正を行い、育成プロクラムの評価を再度行うことと、今後この育成プロクラムを継続していく方略を探ることとなった。我々は本科研の助成を受け平成19年度に「避妊・性感染症予防カウンセラー」の育成について6日間の集合教育とウエブサイトを活用した自己学習によるプログラムを開発し、平成20年度からその教育を評価してきた。平成21年度は、育成プログラムを受講する介入群と、同期間自己学習教材で自己学習する比較群の避妊・性感染症予防関連の知識の獲得度や支援者自身のピル等に対する態度の変容について比較すること、また介入群について、カウンセリングロールプレイを受講前後に実施しその変化を比較することで、育成プログラムを評価した。研究対象者は介入群23名、比較群11名であった。知識の獲得状況と支援者自身のピルに対する態度は平成20年度調査とほぼ同様の結果が得られ、育成プログラムの受講が効果的であるという結果を得た。

模擬クライエントを用いた避妊・性感染症予防カウンセリングのロールプレイでは、受講前と受講後のカウンセリングのロールプレイは、受講前よりも受講後のほうが評価が上昇した項目が多く、避妊・性感染症予防支援の技能の獲得は概ね達成されたといえる。このように3年間の研究を通じて、育成プログラム受講前後の学習効果は実証できたが、育成されたカウンセラーの実践自体を評価するには至らなかった。また、避妊・性感染症関連の最新情報へのアクセスを可能とすることで育成後のカウンセラーをサポートするウエブサイトサポートシステムの構築を目指したが、十分なものとはなっていないので、今後継続した研究が必要である。
ファイバー曲面におけるスロープ不等式の研究

今年度は主に2つの研究を行った。1つ目は、昨年度に引き続き、完全交叉な2次元特異点に対するダーフィー型不等式の研究を行った。今年度の前半は、昨年度までに得られたダーフィーの負値性予想に関する研究結果を論文にまとめて学術雑誌に投稿した。今年度の後半は、2次元特異点に対するダーフィー予想の高次元化である3次元以上の超曲面特異点に対するダーフィー型不等式の導出を目標として、一般ファイバーが超曲面であるファイバー多様体を考察した。そのようなファイバー多様体の簡単な具体例を構成し、その相対不変量を計算することで、ファイバー曲面のスロープ不等式の高次元版にあたる相対不変量の間の不等式を予想した。さらに、それをいくつかの仮定の下で証明した。超曲面の一般化である完全交叉の場合に関しても、いくつかの具体例を構成し、それらの不変量を計算した。2つ目は、堀口達也氏(大阪大学)、長岡高広氏(京都大学)、土谷昭善氏(東京大学)と共同でヘッセンバーグ多様体と呼ばれる旗多様体の中で特別な部分多様体に関する研究を行った。ワイル配置のイデアル部分配置に付随する対数的微分加群の生成系を求めることにより、正則冪零なヘッセンバーグ多様体のコホモロジー環の構造を(任意のリー型の場合に)完全に決定した。またその中で全ての部分ヘッセンバーグ多様体のコホモロジー類が一次独立であることを示した。この結果は現在論文にまとめている途中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度はファイバー曲面のスロープや局所不変量に関するいくつかの研究を行った。一つ目は、安定曲線のモジュライ空間上の有効因子に対し、それに付随する局所符号数を定義することにより、種数2のファイバー曲面や種数3の非超楕円的なファイバー曲面で従来より知られていた局所符号数とは異なるものを構成することが出来た。局所符号数は元々トポロジーの分野で研究されたものであり、それが代数曲面論と結びついて豊かな研究対象となっている。今回新たに構成した局所符号数は代数幾何的に構成されたものであり、トポロジーとの関わりについてさらなる進展が望まれる。二つ目は、一般ファイバーが非特異平面曲線であるファイバー曲面(以下、平面曲線束と呼ぶ)に対しスロープの下限を決定し、堀川指数を定義してスロープ等式を確立した。応用として、2次元超曲面特異点に対しダーフィー型の不等式を得ることができ、2次元超曲面特異点の広大なクラスに対しダーフィーの強予想が成り立つことを示せた。この不等式は現在まで知られている2次元超曲面特異点に対する不等式の中で最良のものであり、ファイバー曲面の不変量の研究の特異点論への応用として価値のあるものだと思われる。またトポロジーへの応用として、平面曲線束のスロープ等式から定義される局所符号数が久野氏が構成したマイヤー関数から定義される局所符号数と一致することが示せた。これらの結果はプレプリントにまとめ、来年度には投稿する予定である。今年度はファイバー曲面の不変量について研究する中で、思わぬ形で特異点論などとの関わりを発見し、ファイバー曲面の理論の応用という面で研究が大きく進展した。また当初の研究予定であったファイバー曲面のスロープに関する研究も、平面曲線束のスロープ等式を確立するなど十分の研究結果を導くことが出来た。今年度は主に次の2つの研究を行った.(1)種数4の非特異射影曲線は超楕円的なもの,トリゴナル曲線でそのトリゴナルペンシルが唯一なもの(Eisenbud--Harris特殊),トリゴナルペンシルが2つ存在するもの(Eisenbud--Harris一般)の3タイプに分類できる.一般に種数gの超楕円曲線を一般ファイバーに持つファイバー曲面に対しては,スロープの下限を4(g-1)/gとするスロープ等式が知られていた.また,一般ファイバーがEisenbud--Harris一般な種数4のファイバー曲面に対しても,スロープの下限を7/2とするスロープ等式が知られていた.筆者はまだスロープ等式が知られていなかった一般ファイバーがeisenbud--Harris特殊な種数4のファイバー曲面に対し,スロープの下限を24/7とするスロープ等式を確立した.この結果は「Slope equality of Eisenbud--Harris general fibrations of genus 4」にまとめた.今年度は種数4のEisenbud--Harris特殊なファイバー曲面のスロープ等式や完全交叉な2次元特異点に関するダーフィー型不等式などいくつかの研究成果を上げることが出来た.特に後者の結果は本研究課題であるファイバー曲面のスロープ不等式の一つの応用であるが,2次元特異点への予期せぬ結果であり,Durfeeの負値性予想を解決する大きな結果となった.今年度は主に2つの研究を行った。

さらに、それをいくつかの仮定の下で証明した。超曲面の一般化である完全交叉の場合に関しても、いくつかの具体例を構成し、それらの不変量を計算した。2つ目は、堀口達也氏(大阪大学)、長岡高広氏(京都大学)、土谷昭善氏(東京大学)と共同でヘッセンバーグ多様体と呼ばれる旗多様体の中で特別な部分多様体に関する研究を行った。ワイル配置のイデアル部分配置に付随する対数的微分加群の生成系を求めることにより、正則冪零なヘッセンバーグ多様体のコホモロジー環の構造を(任意のリー型の場合に)完全に決定した。またその中で全ての部分ヘッセンバーグ多様体のコホモロジー類が一次独立であることを示した。この結果は現在論文にまとめている途中である。一般ファイバーがモジュライの意味で一般であるファイバー曲面のスロープの研究は代数曲面論において重要であるが、偶数種数ではあまり進んでいない。今後の研究方針として、偶数種数で比較的種数が小さい場合にこのようなファイバー曲面に対するスロープ等式の確立を目指す。また、今年度の平面曲線束の研究の高次元化を目指す。つまり一般ファイバーが超曲面でるファイバー多様体に対し、スロープ等式のような不変量の間のある種の等式を確立を目指す。今後の研究方策としては,まずは昨年度得られた結果である平面曲線束のスロープ等式の高次元化である.一般ファイバーが超曲面であるファイバー多様体に対しスロープの不等式が成り立つことを示し,不変量を局所化して退化ファイバーに対し堀川指数を定義したい.また今年度得られた2次元完全交叉特異点に対するダーフィー型不等式の高次元化にも取り組みたい.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。