hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
場の量子論のリサージェンス理論に基づく非摂動的定式化

本研究では摂動級数と非摂動効果とを関係づけるリサージェンス理論に基づき、経路積分の積分領域を複素空間に拡張することで量子非摂動現象の新たな解析法(拡張型リサージェンス理論)を確立し、場の量子論の非摂動的定式化を目指している。本年度は,(1)2次元CPNシグマ模型のリサージェンス構造、(2)3次元超対称チャーン・サイモンゲージ場と物質場の系でのリサージェンス構造とシンブル構造、(3)2次元Flagシグマ模型の相構造解明、(4)格子上に離散化した2次元CPN模型について、モンテカルロシミュレーションを行うことによって非摂動効果を研究する、という4つの方向から研究を進めた.(1)ノースカロライナ大学の鎌田研究員を含む共同研究において、2次元ZNツイスト境界条件を課したCPN模型の複素バイオン解の寄与が繰り込まれた結合定数で自然に表され、その不定虚部がリノマロン不定虚部を相殺することを示した。これにより,場の量子論のリサージェンス構造を初めて定量的に示すことができた。また、非摂動効果を表すリノマロンがバイオン配位と同定できることが示した。(2)ケンブリッジ大学の本多正純研究員を含む共同研究において、3次元超対称物質場チャーン・サイモン理論のリサージェンス構造を詳細に調べた。局所化により得られた厳密な分配関数の表示をボレル和の形に書き現わすことに成功した.さらに、シンブル積分に分解することでトランス級数(摂動寄与と非摂動寄与の和)として表現することができた。(3)理研BNLの谷崎佑弥研究員、理研の本郷優研究員との共同研究において、2次元Flagシグマ模型にツイスト境界条件を課した場合の相構造を調べた。インスタントン近似,量子異常マッチングに基づいて相構造の詳細を解明し、リサージェンス構造に関係する不定虚部を求めた。(4)CPN模型を格子上に定式化してモンテカルロシミュレーションを開始した.研究計画策定時に想定していた場の量子論に対するリサージェンス理論の応用は期待通り,2次元のCPNシグマ模型で繰り込みの効果も含めて、当初期待していた結果を得ることができた.3次元超対称チャーン・サイモンゲージ場と物質場の系でのリサージェンス構造は、局所化という当初想定していなかった方法を用いることができ、予期した以上の成果を得ることができた。さらに,2次元Flagシグマ模型では、アノマリーマッチングという新たな手法を具体的に応用することができた。2次元CPN模型を格子状に定式化し,モンテカルロシミュレーションを開始した.2次元CPN模型については、コンパクト化半径が小さい場合に繰り込みまで含めた有意味な結果を得ているが,さらに半径を大きくしてノンコンパクトな2次元での非摂動効果の理解に到達することが今後の課題である.このための方法として、ラージN近似がひとつの有力な手掛かりとなると考えられる.一方,モンテカルロシミュレーションを用いて弱結合以外の領域で非摂動効果を直接得ることができる。これによって、コンパクト化半径が小さい場合(弱結合)に得られる解析的結果と比較する。さらにこれを用いて、コンパクト化半径が小さい場合から半径が大きい場合(強結合)へ連続性があるかを調べる。局所化の方法をさらに用いて超対称な理論におけるリサージェンスの構造を調べる.高い形式(higher-form)で記述される対称性を活用して,アノマリーマッチングの知見がリサージェンスに及ぼす帰結を調べる.本研究では摂動級数と非摂動効果とを関係づけるリサージェンス理論に基づき、経路積分の積分領域を複素空間に拡張することで量子非摂動現象の新たな解析法(拡張型リサージェンス理論)を確立し、場の量子論の非摂動的定式化を目指している。

(4)CPN模型を格子上に定式化してモンテカルロシミュレーションを開始した.研究計画策定時に想定していた場の量子論に対するリサージェンス理論の応用は期待通り,2次元のCPNシグマ模型で繰り込みの効果も含めて、当初期待していた結果を得ることができた.3次元超対称チャーン・サイモンゲージ場と物質場の系でのリサージェンス構造は、局所化という当初想定していなかった方法を用いることができ、予期した以上の成果を得ることができた。さらに,2次元Flagシグマ模型では、アノマリーマッチングという新たな手法を具体的に応用することができた。2次元CPN模型を格子状に定式化し,モンテカルロシミュレーションを開始した.2次元CPN模型については、コンパクト化半径が小さい場合に繰り込みまで含めた有意味な結果を得ているが,さらに半径を大きくしてノンコンパクトな2次元での非摂動効果の理解に到達することが今後の課題である.このための方法として、ラージN近似がひとつの有力な手掛かりとなると考えられる.一方,モンテカルロシミュレーションを用いて弱結合以外の領域で非摂動効果を直接得ることができる。これによって、コンパクト化半径が小さい場合(弱結合)に得られる解析的結果と比較する。さらにこれを用いて、コンパクト化半径が小さい場合から半径が大きい場合(強結合)へ連続性があるかを調べる。局所化の方法をさらに用いて超対称な理論におけるリサージェンスの構造を調べる.高い形式(higher-form)で記述される対称性を活用して,アノマリーマッチングの知見がリサージェンスに及ぼす帰結を調べる.
メタデータベースに基づく参加共成型アート・アーカイヴ理論とインターフェースの研究

今年度は,昨年度中に開発を開始していた「創作のプロセスを追跡するソフトウェア」であるTypeTraceの実践展開と理論構築に務め,論文や論考の執筆および長期間の一般展示やソフトウェアの無償リリースにおけるユーザの動態観察を行った。デジタル・アーカイヴの標榜する地平の先には,創作の結果のみならず,創作のプロセスを記録し,再生可能な形で共有する必要性が生じる,という段階的発展に繋がったと考えている。TypeTraceはキーボードを叩いて文章を執筆する過程を,各キー入力の粒度で時間情報と共に記録し,動画のように文章の執筆過程を再生し,他者と共有することのできるソフトウェアである。文字メディアというものは,最もリテラシーの低いモダリティであるが,同時に参加障壁も最も低い形式である。展示やソフトウェア・リリースを通して多くのユーザの執筆プロセスの採取を行ってきたが,今後とも多くのユーザのフィードバックを得ることによって,多様な発展可能性があると考えられる。プロクロニズムとは生命システム論とサイバネティクスの分野を切り開いたグレゴリー・ベイトソンが「生命体の発生と成長の歴史を表現する形態」を指した用法であるが,筆者はこの語を情報ネットワーク時代におけるデジタル・コンテンツのアーカイヴの構築と共有を行う上で不可避の,重要な概念として再定義する作業を各種メディアや学会発表で行ってきた。今後とも,文字メディアに限らず,描画や作曲といったクロス・モーダルな表現形式のプロクロニズムを介して,アート・アーカイヴの可能性を追究していきたいと考えている。初年度では今までの多次創造性基盤としてのメディア・アート・アーカイヴHIVEの研究をまとめ、NTT ICCとの共同研究の成果として今もオンライン/館内での一般公開の継続的な運営と発展を続行している。一般の利用者や、HIVE上の情報の二次利用を行う機関や個人も徐々に増大し、今後とも公共的な情報サービス有益な研究プラットフォームとしての活用が見込まれている他にも、国内の教育機関、そして海外のメディア・アート・センターとのメタデータ設計の連携なども検討中である。この研究題目においては、初年度において国際会議(リンツ)での参加発表と国内での学会発表を行い、年度をまたがって国際会議への投稿を一件、そして国内学会誌の投稿を一件行っている。これまではネットワーク上でのアート情報の散種の研究に努めてきたが、今年度よりはアーティスト育成ツールとしての電子回路キット「Pri/Pro」のネットワークと実世界環境の相互作用に関するアーカイヴ構築という研究分野を、国際的にも著名なアーティストのクワクボリョウタ氏と共に始動した。この研究領域では、すでに科学技術振興機構(JST)主催のメディア芸術祭併催展示「先端技術ショーケース2007」におけるシステム+パネル展示と子供用ワークショップの開催を行い、今後とも積極的に社会との連動を保ちながら研究を推進していく予定である。この研究題目においては、国内の学会での発表を一件行っているほかにも、他の国内外の学会誌への投稿を検討している。
窒素準安定励起分子の各種大気汚染物質による衝突脱励起反応速度係数の測定

放電プラズマを大気中で効率的に稼働させるためには,大気汚染物質の分解過程を知ることが必要であるため,研究期間内に多くの汚染物質を窒素に混合して検討してきた。具体的には,キシレン(C8H10),酢酸エチル(C4H8O2),スチレン(C8H8),六フッ化エタン(C2F6),八フッ化プロパン(C3F8),エタン(C2H6),プロパン(C3H8),そして水(H2O)によるN2の準安定励起分子N2(A3Σ+u)の失活レートを決定し,N2(A3Σ+u)が関与する反応における大気汚染物質の分解過程に関する数値データの充実に貢献した。さらに,工学的な応用も期待できるNeガスについても検討した。大気汚染物質を放電プラズマにより分解除去する研究が行われている。これらの大気汚染物質を分解除去するために大気中で放電プラズマを発生させ分解除去するが,このとき大気の主成分である窒素の活性種の影響を受けることが推測できる。中でも6.2eVという高いエネルギーを長い時間保持できるN2の準安定励起分子の大気汚染物質による反応速度係数を知ることができれば,実験結果の理解やコンピュータによるシミュレーション用数値データとなり,有害物質の分解過程を推測できることになる。即ち,大気中の汚染物質によるN2の準安定励起分子の衝突脱励起反応速度係数を多くの物質について調べておくことが重要である。そこで,世界的にもデータの欠如している大気汚染物質,特にシックハウス症候群を引き起こす原因といわれているガスについて検討している。今年度は,塗料や接着剤などの溶剤や原料として用いられる酢酸エチルと,プラスチックやゴム,塗料の原料として用いられるスチレンについて検討した。酢酸エチルによるN2の準安定励起分子の衝突脱励起反応速度係数は,(4.4±0.9)×10ー9cm3/sであり,スチレンによるN2の準安定励起分子の衝突脱励起反応速度係数は,(1.6±0.7)×10ー9cm3/sとなった。今回得られた酢酸エチルとスチレンにおける衝突脱励起反応速度係数は,これまで測定してきたN2の準安定励起分子の衝突脱励起反応速度係数の値のなかで,キシレンについて大きな値であり,N2の準安定励起分子との反応を考えた場合,極めて速く準安定励起分子のエネルギーを酢酸エチルやスチレンに渡すことができることを示しており,酢酸エチルやスチレンの分解反応に貢献できることがわかった。このとき大気中で放電プラズマを発生させ分解除去するが,大気の主成分である窒素の活性種の影響を受けることが推測できる。そこで,窒素中の活性種,中でも6.2eVという高いエネルギーを長い時間保持できるN2の準安定励起分子N2(A3Σu+)の大気汚染物質による反応速度係数を知ることができれば,有害物質の分解過程を推測できることになる。即ち,大気中の汚染物質によるN2(A3Σu+)の衝突脱励起反応速度係数(失活レート)を多くの物質について調べておくことが重要である。ここ数年,シックハウス症候群を引き起こす主な物質であるベンゼン,アセトン,トルエン,ホルムアルデヒドに注目して調べたが,現在はキシレンについて検討している。先ず,m-キシレンによるN2(A3Σu+)の失活レートについて検討したところ,その値は(4.4±0.6)×10ー9 cm3/sであった。そして,o-キシレンにおいて測定したところ,N2(A3Σu+)の失活レートは(2.3±0.3)×10ー9 cm3/sであった。さらに,p-キシレンの測定を行い,失活レートを決定したところ,(6.5±0.9)×10ー9 cm3/sとキシレンの異性体の中で最も大きな値であった。また,酢酸エチルにおけるN2(A3Σu+)の失活レートは10ー9 cm3/sとキシレンと同じオーダーであることを明らかにしつつある。このように失活レートを決定することができたが,キシレン混合ガスにおいては測定を繰り返すと過渡電流の測定が不可能になる現象が観測された。そこで,その原因を調べる目的で,電極表面のオージェ電子分光法による電極表面分析とフーリエ変換赤外分光光度計による電極表面分析を行い,CH2とCHが検出され,これらが測定を不可能にしている原因であると考えた。内容これまでN2に大気汚染物質をクエンチングガスとして混合し,そのクエンチングガスによる準安定励起分子の衝突脱励起反応速度係数を決定してきた。本年度は,N2にFを含む有機化合物である六フッ化エタン(C2F6)及び八フッ化プロパン(C3F8)を混合したガス中でN2の準安定励起分子の拡散係数と電極表面での反射率,そして衝突脱励起反応速度係数を決定する実験を行う予定であったが,電流測定において変動成分が大きく現れ,測定に時間を要したことにより,予てから興味があり,工学的な応用も期待できるNeガスを用いて実験を行った。このNe中の準安定励起原子はNe(3P2)とNe(3P0)の2つあるが,これまでの著者らのシミュレーション結果から放電空間中で生成されているのはNe(3P2)であると考え検討した。

得られたNe準安定励起原子(3P2)の拡散係数は177±17 cm2/s,反射率は0.10±0.04,衝突脱励起反応速度係数は(3.2±0.4)×10-16 cm3/sであった。拡散係数については他の測定値との比較より妥当な値であると判断できた。また,衝突脱励起反応速度係数については,著者らはNe(3P2)から光放射を伴わないNe(1S0)への衝突脱励起の反応速度係数を測定したことになるが,この値の測定例は著者らの知る範囲ではないと思われる。意義,重要性これにより,地球規模で問題になっている大気汚染物質の分解除去技術の基礎データを提供できると共に,大気汚染物質の分解過程を明らかにすることにより,大気汚染物質除去技術を発展させることにつながる。本年度は実験遂行上,ネオンガスについて検討したが,この衝突脱励起反応速度係数も殆ど知られていないため,測定に意義があり,基礎データの提供の立場から非常に重要であると考えている。大気汚染物質を放電プラズマにより分解除去するための研究が行われているが,この際の放電プラズマは,大気の主成分である窒素の活性種の影響を受ける。そこで,窒素の活性種,中でも6.2eVという高いエネルギーを長い時間保持できるN2準安定励起分子(A3Σ+u)の大気汚染物質との衝突脱励起反応速度係数を知ることができれば,大気汚染物質の分解過程を推測することができるようになるため,多くの汚染物質を窒素に混合して検討してきた。しかし,大気には水分も含まれていることから,この水の影響がどれほどあるかを知っておくことも重要と考え,本年度は,N2にH2Oを混合したガス中でN2準安定励起分子(A3Σ+u)の衝突脱励起反応速度係数を決定した。その後,エタン(C2H6)ならびにプロパン(C3H8)を窒素にそれぞれ混合した中で測定し,N2準安定励起分子(A3Σ+u)の衝突脱励起反応速度係数を決定した。得られたN2準安定励起分子(A3Σ+u)のH2Oによる衝突脱励起反応速度係数は(6.1±0.8)×10-13cm3/sであった。また,拡散係数については他の測定値との比較により妥当な値であると判断できた。また,エタン(C2H6)ならびにプロパン(C3H8)によるN2準安定励起分子(A3Σ+u)の衝突脱励起反応速度係数は,それぞれ(3.2±0.4)×10-13cm3/s,(3.9±0.3)×10-12cm3/sであった。放電プラズマを大気中で効率的に稼働させるためには,大気汚染物質の分解過程を知ることが必要であるため,研究期間内に多くの汚染物質を窒素に混合して検討してきた。具体的には,キシレン(C8H10),酢酸エチル(C4H8O2),スチレン(C8H8),六フッ化エタン(C2F6),八フッ化プロパン(C3F8),エタン(C2H6),プロパン(C3H8),そして水(H2O)によるN2の準安定励起分子N2(A3Σ+u)の失活レートを決定し,N2(A3Σ+u)が関与する反応における大気汚染物質の分解過程に関する数値データの充実に貢献した。さらに,工学的な応用も期待できるNeガスについても検討した。本年度は,ガスをNeに変えたため,計画が多少遅れたが,最終的には本年度の目的であった大気汚染物質である六フッ化エタン(C2F6)及び八フッ化プロパン(C3F8)による準安定励起分子の衝突脱励起反応速度係数を決定した。今後,この研究成果を順次報告していく。工学最終年度ということもあり,これまでの結果をまとめることも視野に入れ研究を遂行していく。N2中に大気汚染物質を混合して測定してきたが,用いてきた混合ガス中に僅かに含まれている不純物である水(H2O)の影響を調べることは重要であるため,今年度はH2O混合ガス中で実験を行う。
マルテンサイト変態を利用した新規B2型金属間化合物の高延性化に関する研究

B2型金属間化合物であるZrCo基合金の高延性化を図るため、マルテンサイト変態を積極的に利用した合金開発を行うとともに、高延性発現のメカニズムについて検討した。CoをNi、PdおよびPtで置換することにより、引張強度と伸びは飛躍的に上昇した。これら破断部近傍には母相よりも硬質な加工誘起マルテンサイト相が多数生成していたことから、高延性の発現は一種の変態誘起塑性に起因したものである。金属間化合物の高延性化を図るためマルテンサイト変態を積極的に利用した合金開発等を行うとともに,高延性発現のメカニズムについて検討した.1.高延性を有するZrCoNi金属間化合物の微細構造解析室温にて約23%の破断伸びを有するZr_<50>Co_<39>Ni_<11>(at%)合金について種々の引張残留歪材を作製し、その転位組織を観察したところ、主なすべり系は<100>{001}_<B2>であった。また降伏直後からレンズ状の加工誘起マルテンサイト(B33構造)相が生成し、応力負荷に伴い{100}_<B2>に沿って成長し、格子状の形態となった。それらB33マルテンサイト相はB2母相より硬質であった。B2母相とB33マルテンサイト相は(021)_<B33>//(010)_<B2> (100)_<B33>//(001)_<B2>の方位関係を有していた。また本合金に生成するマルテンサイト相は硬度値、界面の成長、熱ヒステリシス等から判断すると熱弾性・非熱弾性マルテンサイトの両方の特性を兼ね備えていた。2.高延性化に向けた新規B2型Zr基金属間化合物の合金組成探査マルテンサイト変態を有するZr基合金を中心に高延性化に向けた合金組成探査を行った。(1)Zr_<50>Co_<50-x>Cu_x合金:X=16以上の合金組成において熱誘起によるB19'マルテンサイト相が生成した。Cu置換量の増加に伴い引張強度および伸びが向上し、Zr_<50>Co_<42>Cu_8合金において約10.5%の破断伸びが得られたが、加工誘起マルテンサイト相は生成しなかった。(2)ZrCoPd合金:Zr_<50>Co_<40>Pd_<10>合金において約18%の破断伸びが得られ、破断材をTEM観察に供したところb=<100>の転位組織に加え、レンズ状の加工誘起マルテンサイト相が生成していた。したがって、Zr基金属間化合物における高延性発現には、マルテンサイト相が深く関係していると考えられる。科学技術の発展には必要不可欠な材料である金属間化合物の脆さを克服するため、マルテンサイト(M)変態を積極的に利用した合金開発を行い、高延性発現のためのメカニズム等について調査検討した。1.高延性化に向けた新規B2型Zr基金属間化合物の合金組成探査熱弾性M変態を有するZr基合金として、ZrPd合金およびZrPt合金に着目し、CoをPdあるいはPtで置換したZr-Co-Pd合金およびZr-Co-Pt合金の引張特性を調査した。両合金はともに置換量の増加に伴って降伏強度、引張強度および延性が著しく向上し、Zr_<50>Co_<40>Pd_<10>合金においては、降伏強度約380MPa、全伸び約22%(ZrCo合金の約3.5倍)、Zr_<50>Co_<45>Pt_5合金においては、降伏強度約310MPa、全伸び約15%と極めて優れた機械的性質を示した。これら破断部近傍には加工誘起M相が多数生成していた。両合金におけるM相は母相よりも硬質であるため、変形は主に未変態のB2母相において進行すると考えられる。すなわち、一種の変態誘起塑性(TRIP現象)により延性が飛躍的に向上したものと考えられる。2.マルテンサイト変態によるB2型金属間化合物の高延性化に向けたアプローチ室温にて脆性を示すTico合金に対し、M変態を有するTiNi合金およびTiPd合金に着目し、coをNiあるいはPdにて置換したTi-Co-Ni合金およびTi-CrPd合金を作製した。Ti_<50>Co_<30>Pd_<20>合金では、降伏強度599MPa、全伸び約4.5%(TiCo2元合金は降伏前に破断)を示し、Ti_<50>Co_<30>Ni_<20>合金においては、降伏強度387MPa、全伸び約7%と優れた延性を有することがわかった。以上のことから、非鉄合金においてもTRIP現象を利用した新しいアプローチにより延性が改善できることが示唆された。
次世代シークエンサーを用いた肺原発肉腫様癌におけるバイオマーカー解析

肺原発肉腫様癌においては化学療法の効果またバイオマーカーに関して前向き検討がされておらず、これを調査することは治療エビデンス確立のために重要である。すでに多施設共同臨床試験として、「多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌」を30例集積する臨床研究を遂行中である。しかし希少癌ゆえに登録に難渋しており、平成30年3月末までに15例と目標の半分まで到達できた。並行して本課題研究の研究計画書と同意説明文書を配布して、各施設での倫理審査をすすめてきた。前述のように登録自体に難渋しており、まだ検体収集には至っていない。今年度中に現在まで登録された症例の検体を収集して、本研究課題の解析を施行する予定である。肺原発肉腫様癌においては化学療法の効果に関して前向きの検討がされておらず、これを調査することは本腫瘍に対する治療エビデンスを確立していくうえで重要である。さらに肺原発肉腫様癌のバイオマーカーなど分子生物学的因子も今までほとんど解析されていない。本研究では、肺原発肉腫様癌を集積する前向き臨床試験の付随研究としてタンパク発現や遺伝子異常を探索して、臨床的項目や治療効果との関連性を検討することを目的としていた。多施設共同臨床試験として、組織学的に肺原発肉腫様癌すなわち「多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌」と診断された症例を20例集積して、カルボプラチン+パクリタキセル+ベバシズマブまたはカルボプラチン+パクリタキセルの効果を検討する臨床試験をすでに遂行中である(UMIN000008707)。平成27年度はさらに症例を集積しつつ、本課題研究の研究計画書および同意説明文書を作成して、実際の解析をすすめていくことを目指していた。しかしながら希少肺癌であるために平成27年末までに10例の集積であった。一方で本課題研究の研究計画書および同意説明文書は完成させて、主任研究者の施設での倫理審査を終えることまでは完了した。今後はさらに症例集積を目指していくことと、現時点まで登録のあった10例について登録施設に研究計画書および同意説明文書を配布して倫理委員会の審査を経てから、タンパク発現や遺伝子異常を解析していくことを目標とする。主研究である「転移性または進行性の肺原発肉腫様癌(多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌)における化学療法の有効性および安全性の検討:カルボプラチン/パクリタキセル/ベバシズマブ併用化学療法またはカルボプラチン/パクリタキセル併用療法の前向き研究(HOT1201/NEJ024)」の登録症例数が、ここまで10例と当初の予定よりもやや遅れているため。すでに多施設共同臨床試験として、組織学的に肺原発肉腫様癌すなわち「多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌」と診断された症例を30例集積して、カルボプラチン+パクリタキセル+ベバシズマブまたはカルボプラチン+パクリタキセルの効果を検討する臨床試験をすでに遂行中である(北海道肺癌臨床研究会/北東日本研究機構Intergroup study、HOT1201/NEJ024、UMIN000008707)。しかしながら希少癌ゆえに登録に難渋しており、平成28年度末までに15例と目標の半分まで到達できた。並行して主研究であるHOT1201/NEJ024の参加施設に本課題研究の研究計画書と同意説明文書を平成28年度に配布して、各施設での倫理審査をすすめてきた。主研究である転移性または進行性の肺原発肉腫様癌(多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌)における化学療法の有効性および安全性の検討:カルボプラチン/パクリタキセル/ベバシズマブ併用化学療法またはカルボプラチン/パクリタキセル併用療法の前向き研究(HOT1201/NEJ024)の登録が遅れているため肺原発肉腫様癌においては化学療法の効果に関して前向きの検討がされておらず、これを調査することは本腫瘍に対する治療エビデンスを確立していくうえで重要である。すでに多施設共同臨床試験として、組織学的に肺原発肉腫様癌すなわち「多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌」と診断された症例を30例集積して、カルボプラチン+パクリタキセル+ベバシズマブまたはカルボプラチン+パクリタキセルの効果を検討する臨床試験をしかしながら希少癌ゆえに登録に難渋しており、平成28年度末までに15例と目標の半分まで到達できた。その後も症例集積に難渋しており、残念ながら1年前の報告より変わっておらず15例のままでとどまっている。そこで登録機関を本年9月末まで延長して、少なくとも20例程度まで集積できるように参加施設への定期連絡や研究会での周知に努めてきた。

並行して主研究であるHOT1201/NEJ024の参加施設に本課題研究の研究計画書と同意説明文書を平成28年度に配布して、各施設での倫理審査をすすめてきた。ただし登録自体に難渋しており、まだ検体集積には至っておらず、パイロット的にNGS解析のvalidationを検証する程度までしかすすんでいない。振り返ってみて反省すべき状況と考えている。しかし本課題研究をベースにして、今後20例程度集積された場合には本解析を行ってきちんと発表していく予定である。肺原発肉腫様癌においては化学療法の効果またバイオマーカーに関して前向き検討がされておらず、これを調査することは治療エビデンス確立のために重要である。すでに多施設共同臨床試験として、「多形、肉腫あるいは肉腫成分を含む癌」を30例集積する臨床研究を遂行中である。しかし希少癌ゆえに登録に難渋しており、平成30年3月末までに15例と目標の半分まで到達できた。並行して本課題研究の研究計画書と同意説明文書を配布して、各施設での倫理審査をすすめてきた。前述のように登録自体に難渋しており、まだ検体収集には至っていない。今年度中に現在まで登録された症例の検体を収集して、本研究課題の解析を施行する予定である。1上記のように主研究における症例集積が思わしくないため、各種の研究会で積極的に周知する、あるいは綿密な連絡体制など参加施設とのさらなる連携を目指す。さらには参加施設数を増やすことなども考慮していく。2ただし本課題研究の研究計画書および同意説明文書は完成して主任研究者の施設の倫理委員会審査は終了しているので、ここまで登録のあった10例での解析をすすめていく。1)上記のように主研究における症例集積が思わしくないため、各種の研究会で積極的に周知する、あるいは綿密な連携体制など参加施設とのさらなる協力を目指す、さらには参加施設を増やすことなどを考慮していく2)本課題研究の研究計画書と同意説明文書などは完成して主任研究者の施設の倫理委員会審査は終了しているので、主研究参加施設にて本課題研究の倫理審査をすすめていく呼吸器内科学理由研究の進捗状況に遅れがあり、試薬等の消耗品購入が遅れているため計画研究の進捗状況に合わせて、次年度には試薬等の消耗品購入に充てる予定である
てんかん発作により大脳に生じる神経細胞死及び神経新生に関する分子病理学的研究

平成26年度は、てんかん発作により生じる神経細胞死領域における神経新生の意義の検討を中心に研究を進めた。近年、哺乳類の成体脳において神経新生(新しい神経細胞が産生されること)が生涯にわたり生じることが報告されている。神経新生は脳の特定部位(海馬および側脳室の周囲)に主に生じるとされ、他の部位(梨状葉など)における神経新生はごく軽度と考えられている。てんかん発作は成体脳の神経新生に影響を与えることが知られており、てんかん発作により海馬では未熟な神経細胞が増加することが報告されている。またこの際、一部の新生神経細胞が異常な神経ネットワークの構築に関わることが示唆されている。これらの「てんかん発作による成体脳の神経新生への刺激」はてんかん病態の悪化につながる可能性がある。しかし、脳の海馬以外の他の領域における神経新生にてんかん発作が与える影響については、詳しく検討されていない。本研究では、カイニン酸投与てんかんモデルの梨状葉に見られた神経新生について免疫組織学的に詳細な検索を実施した。その結果、梨状葉に、1未熟な神経細胞の増数、2未熟な神経細胞から成熟神経細胞への分化、3シナプス形成の可能性、が生じることが示唆された。また、ウエスタンブロット法による定量的解析により梨状葉において、シナプスに存在するタンパク質であるSynaptophysinおよびPostsynaptic density protein 95 (PSD-95)の増加が認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。てんかん発作は脳に様々な影響を与える。本研究では、てんかん発作により誘導される1神経細胞死の発生機序(視床神経核)、および2神経新生の意義(梨状葉)について、カイニン酸投与てんかんモデルを用いた解析を行った。1については、免疫組織学的に、グルタミン酸輸送体であるGLT-1の陽性像減弱を背内側核および結合核に捉えた。また、同部位にはIba-1に陽性を示すミクログリアの増数が認められた。Iba-1陽性ミクログリアは活性型の形態(細胞質の腫大ならびに突起の伸長)を示し、蛍光二重免疫染色でインターロイキン1βおよび誘導型一酸化窒素合成酵素に陽性を示した。以上から、カイニン酸投与てんかんモデルラットの視床(背内側核および結合核)に生じる神経細胞死にGLT-1発現減少が関連すること、および活性型ミクログリアから産生・放出されるインターロイキン1βおよび一酸化窒素がGLT-1の発現減少を誘導することが示唆された。2については、免疫組織学的に、Doublecortin (DCX)に陽性を示す未熟な神経細胞の増数を発作誘発後の梨状葉に捉えた。DCX陽性細胞は、対照群には認められない長く枝分かれする突起を有し、一部に錐体細胞様の形態を示すものが認められた。蛍光二重免疫染色で、DCX陽性細胞はBrdUおよびNeuronalNucleiに陽性を示した。また、Neurofilament 200 kDa、SynaptophysinおよびPostsynaptic density protein95 (PSD-95)に対する強い陽性像が梨状葉全体に認められた。以上より、カイニン酸投与てんかんモデルラットの梨状葉において、発作誘発性の異常な神経新生およびシナプスの再編成が生じていると考えられた。一部手法に変更はあるが、概ね当初の計画通り研究は進行している。今後は、てんかん発作後に梨状葉に形成された神経細胞がシナプスを形成するかという点について解析を進める。主に、電子顕微鏡を用いた超微形態学的解析を実施するとともに、ウエスタンブロット法によりシナプスに関連するタンパク質の定量化を進める予定である。
人工知能技術の医療経営分析への応用プロセスを記録できる診療概念辞書の構築

本研究の目的は,属人的になりがちな経営分析ノウハウを,分析目的に適した説明変数を見つけ出す知識発見プロセスと捉え,説明変数にプロセス情報(説明変数となる概念の発見過程や,その経営分析での利用過程)をあわせて記録することで,経営分析ノウハウを蓄積できる概念辞書の構築方法を探求することである.ビッグデータを対象とすることから,説明変数の候補を低コストで,網羅的に得るために人工知能技術の応用が欠かせないが,その方法は確立されていないのが現状である.本年度は,人工知能技術を用いて概念辞書を構築していくための基盤としての臨床研究情報処理フレームワークを検討した.医療情報は,数値・文字列・コードなど様々な形で表現されており,分析の目的に適した形に変換することが,分析の効率化に重要である.例えば,手術術式のKコードは部位ごとに構造化され広く普及しているが,粒度が細かすぎる恐れがあることや,分析目的によっては部位以外の視点での構造化が有効なことがあると考えられる.診療データの粒度を調整する処理が予測に重要であるとされているが,分析に適切な粒度だけでなく,調整に失敗した結果も試行錯誤のプロセスとして蓄積できれば,前処理のノウハウが医療情報の二次利用に活用できる.また,前処理から分析までの一連のプロセスを方法論化できれば,過去の医療情報リアルワールドデータを用いた後向き分析の効率化が期待される.本フレームワークは,データ前処理と分析の2つのフェーズで構成され, 2フェーズのサイクルにより,分析を実行することで得られる前処理後の説明変数の特徴重要度を,前処理の良し悪しの結果および目的変数(KPI・エンドポイント)への評価として蓄積できるものである.本年度では上述のフレームワークを用いて管理料算定患者の予測を事例に説明変数の粒度調整が有効であることを確認した.概念辞書を構築していくための基盤(上述の臨床研究情報処理フレームワーク)における必要な前処理や分析および人工知能技術の活用方法を検討し,具体的な前処理(粒度調整)の有効性を管理料算定患者の予測において確認できたため.今後は,上述のフレームワークをもとに,前処理と分析フェーズにおける人工知能技術の活用方法を確立・実現する.また,経営分析のノウハウを蓄積可能な概念辞書の構築に向けた検討を進める.本研究の目的は,属人的になりがちな経営分析ノウハウを,分析目的に適した説明変数を見つけ出す知識発見プロセスと捉え,説明変数にプロセス情報(説明変数となる概念の発見過程や,その経営分析での利用過程)をあわせて記録することで,経営分析ノウハウを蓄積できる概念辞書の構築方法を探求することである.ビッグデータを対象とすることから,説明変数の候補を低コストで,網羅的に得るために人工知能技術の応用が欠かせないが,その方法は確立されていないのが現状である.本年度は,人工知能技術を用いて概念辞書を構築していくための基盤としての臨床研究情報処理フレームワークを検討した.医療情報は,数値・文字列・コードなど様々な形で表現されており,分析の目的に適した形に変換することが,分析の効率化に重要である.例えば,手術術式のKコードは部位ごとに構造化され広く普及しているが,粒度が細かすぎる恐れがあることや,分析目的によっては部位以外の視点での構造化が有効なことがあると考えられる.診療データの粒度を調整する処理が予測に重要であるとされているが,分析に適切な粒度だけでなく,調整に失敗した結果も試行錯誤のプロセスとして蓄積できれば,前処理のノウハウが医療情報の二次利用に活用できる.また,前処理から分析までの一連のプロセスを方法論化できれば,過去の医療情報リアルワールドデータを用いた後向き分析の効率化が期待される.本フレームワークは,データ前処理と分析の2つのフェーズで構成され, 2フェーズのサイクルにより,分析を実行することで得られる前処理後の説明変数の特徴重要度を,前処理の良し悪しの結果および目的変数(KPI・エンドポイント)への評価として蓄積できるものである.本年度では上述のフレームワークを用いて管理料算定患者の予測を事例に説明変数の粒度調整が有効であることを確認した.概念辞書を構築していくための基盤(上述の臨床研究情報処理フレームワーク)における必要な前処理や分析および人工知能技術の活用方法を検討し,具体的な前処理(粒度調整)の有効性を管理料算定患者の予測において確認できたため.今後は,上述のフレームワークをもとに,前処理と分析フェーズにおける人工知能技術の活用方法を確立・実現する.また,経営分析のノウハウを蓄積可能な概念辞書の構築に向けた検討を進める.
加齢に伴う脂肪組織の機能変容に及ぼす細胞間相互作用の分子機構の解明

加齢に伴う脂肪組織の機能変容に及ぼす細胞間相互作用の分子機構の解明を目的として,本年度,以下の検討を行った。1)加齢に伴う脂肪組織の機能変容に及ぼす細胞・分子の同定基盤となるデータを取得するため、10週齢および1年齢の野生型マウスの内臓脂肪組織、皮下脂肪組織よりPDGFRα陽性細胞(脂肪前駆細胞)、F4/80陽性細胞(マクロファージ)を採取した。また、同様にCol1a2-EGFP Tgマウス(I型コラーゲン遺伝子(Col1a2)プロモーターにGFPを連結したレポーターマウス)の脂肪組織よりGFP陽性細胞を採取した。2年齢の野生型マウス、Col1a2-EGFP Tgマウスから同様の細胞を採取が終了し次第、マイクロアレイ解析を行い、部位、加齢による遺伝子プロファイルの相違を検討する。2)脂肪組織リモデリングに着目した介入方法の開発Col1a1-Cre[ERT2]マウス(コラーゲン発現細胞の系譜追跡)、PDGFRαーCre[ERT2]マウス(PDGFRα発現細胞の系譜追跡)、CX3CR1-Cre[ERT2]マウス(CX3CR1発現細胞の系譜追跡)、iDTRマウス(Cre依存性にジフテリアトキシン受容体を発現)、tdTomatoマウス(Cre依存性にtdTomatoを発現)を用いて、様々な系統のマウスを作出した。各マウスにおいて、薬剤投与量や投与時期の最適条件の設定を試みたが、少なくとも、PDGFRα-Cre[ERT2]系統のマウスについて、Tamoxifen依存的にPDGFRα特異的な効果が出ているか否か判断できていないが、CX3CR1-Cre[ERT2]マウスはTamoxifen依存的にCreが機能することを確認した。また、カロリー制限実験には既に着手し、計画の前倒しができている部分もある。各種マウスの条件設定に時間がかかっているが,その他は概ね順調に進んでいる今年度作成したマウスを用いて加齢変化を検討する加齢に伴う脂肪組織の機能変容に及ぼす細胞間相互作用の分子機構の解明を目的として,本年度,以下の検討を行った。各種マウスの条件設定に時間がかかっているが,その他は概ね順調に進んでいる今年度作成したマウスを用いて加齢変化を検討する(理由)各種サンプル採取が予定より遅くなり,マイクロアレイ解析が次年度になったため,次年度使用額が生じた。(使用計画)マイクロアレイ解析に,当該年度に生じた次年度使用額を充てる予定である。
PVD多層膜コーティングを有する潤滑特性に優れた塑性加工用工具の開発

本研究は、アークイオンプレーティング型PVD処理装置による多層膜コーティングを有する工具を作製し、優れたトライボロジー特性を有するPVD多層被膜処理工具の開発を目的としている。本年度は硬質被膜のトライボロジー特性の調査を中心に行った。基材SKD11上に、一定の成膜条件で膜厚3μmのTiNを生成した試験片の摩擦係数と摩耗率をボール・オン・ディスク摩擦・摩耗試験機を用いて測定した。摩擦・摩耗に影響を及ぼす摺動条件(回転半径、回転速度、垂直荷重、摺動距離)を変化させ、その依存性を調べた。その後、摩耗痕を光学顕微鏡と走査型電子顕微鏡を用いて観察し、さらにEDSにより凝着物の構成元素なども調査した。その結果、1)摩擦係数、ボールの摩耗率は摺動条件(回転半径、回転速度、摺動距離、垂直荷重)に依存した、2)ボールの材質としてSUJ2とSUS304を用いた場合、TiNを成膜したディスクに摩耗は見られなかった、3)摩擦、摩耗特性は成膜後の試験片の表面粗さが大きく影響する、といった知見が得られた。また、成膜中のバイアス電圧を変化させることによりTiN被膜の配向制御を行った。これら被膜のトライボロジー特性を上記と同様の調査を行った。その結果、1)成膜後の表面粗さはバイアス電圧の増加とともに減少した、2)微小硬さはバイアス電圧の増加とともに増加し、スクラッチ臨界荷重はバイアス電圧により大きく変化しなかった、3)バイアス電圧が20,50,100Vのときと比較すると150,200Vでは良い摩擦特性を示し、バイアス電圧の増加とともにボールの摩耗特性も向上した、という結果を得た。昨年度および本年度に得られた結果より、中間層を導入し密着度を向上させ、結晶配向を制御することにより、本研究目的を達成し得る硬質被膜作製技術を確立するための指針が得られた考えられる。本年度は密着強度の高い被膜の生成を目的として研究を行った。4種類の硬さ(HV215、450、600、730)のSKD11を基材としてTiN、CrN、TiAlNの3種類の被膜を膜厚17μmの間でコーティングを行った。またアーク電流、バイアス電圧等の成膜条件を変化させた場合、TiN、TiAlNを交互に重ねて積層化した場合、中間層としてTiをいれた場合について調査を行った。生成した被覆被膜の密着強度を評価するためスクラッチ試験機を用い、被膜にダメージを与える最小の荷重である臨界荷重を測定した。またマイクロビッカース試験機、蝕針式表面粗さ計により被膜の硬さ、粗さを評価した。加えてスクラッチ試験により決定される臨界荷重を評価するために数値解析によるシミュレーションを行い、スクラッチ試験より得られた結果との比較をし、以下の結果を得た。1.被膜の膜厚と臨界荷重、基材の硬さと臨界荷重には依存性があり、これは解析結果より基材の塑性変形が影響するものと考えられる。2.TiNとTiAlNを積層することで若干の臨界荷重の増加が見られたが工具に適用できる程度の臨界荷重には至らなかった。さらなる密着強度を得るためには、より硬いTiCNなどの適用が考えられる。3.基材と被膜の間にTi中間層を導入することで臨界荷重の上昇が見られた。Ti中間層はコーティングの密着強度を高めるために有効であると考えられる。
病原微生物のソーストラッキングを用いた公共財としての水の安全確保

総合的な病原微生物対策のために必要ではあるが未解決の課題群に取り組み、以下の成果を上げた。紫外線照射により不活化した大腸菌の海水中での挙動を解明するため、NaCl溶液、MgCl2溶液、CaCl2溶液中における光回復の程度を調べた。その結果、全ての溶液中で、高い塩濃度では光回復が抑制された。光回復抑制の機構は、細胞膜内外における陽イオンの電位差が浸透圧を生み出し、光回復酵素の生成が阻害されたからだと考えられる。紫外線消毒の効率を上げるための試みとして、銀の併用によるウイルスの不活化効果の測定を行った。銀イオン0.05ppm存在下における低圧紫外線による不活化では、大腸菌およびファージQβは銀存在下で不活化速度が大きくなり紫外線と銀の相乗効果が見られるが、ポリオウイルスおよびマウスノロウイルスに対しては銀の影響は見られなかった。湖沼等において発生する藍藻類の異常増殖を抑制する新たな手法としての中圧及び低圧の紫外線照射処理において、藍藻類が生産する毒素ミクロキスティンの放出に関する研究を行った。その結果、紫外線照射によって藻類が破壊される影響よりも藻類が減少する影響が卓越し、水中のミクロキスティン濃度の上昇が抑制されることを見出した。水道の給配水管路等において形成される生物膜などで増殖するレジオネラ属菌およびシュードモナス属菌に対して、銀を用いた消毒を試みた。その結果、菌体あたりに吸着する銀の量をパラメータとすることで消毒効果を定式化することが可能であることを見出した。ウイルス粒子の選択的な濃縮を行う手法としてMgを用いる方法が適していることが分かった。また、ノロウイルスの塩素消毒耐性は他の腸管系ウイルスと同等以下であり、十分な塩素消毒が施された配水システムにおいてはノロウイルスが感染力を保ったまま末端給水栓まで到達する可能性は低いことが示唆された。紫外線処理水中の微生物の、自然環境中における消長の把握は、実際の処理場への紫外線照射システムの適用を考える際不可欠である。紫外線処理した微生物の自然環境中における消長の把握を目的とし、紫外線照射により不活化した大腸菌の、NaCl溶液、MgCl_2溶液、CaCl_2溶液中における光回復の程度を調べた。その結果、2logの光回復(リン酸緩衝溶液)を基準とすると、全ての溶液中である濃度までは光回復したが、高濃度になると光回復が抑制された。水中ウイルスの測定においてPCR法を用いるが、その前段階の濃縮においては裸のRNAではなく完全なウイルス粒子を選択的に回収することが望ましい。ここでは4種類の1次濃縮法によるポリオウイルスRNAの回収率を測定し、外套蛋白に保護されていないウイルス核酸が濃縮法によって回収される可能性を明らかにした。また、ポリオウイルス粒子の回収率も測定し、RNAの回収率と比較した。酸洗浄法に陽イオンとしてMgイオンを用いた場合、MilliQ水、水道水、下水処理水および海水から高い粒子の回収率が得られた。RNAの平均回収率に比べ、粒子の平均回収率は6.614.9倍高かった。同様にAlイオンを用いた場合、RNAよりも粒子の方が高い回収率を示したが、平均回収率の差は1.44.2倍と小さく、RNAが回収されやすい手法であった。これらのことより、ウイルス粒子の選択的な濃縮を行う手法としてMgを用いる方法が適していることが分かった。

安全な水供給において,水源から水処理,配水等における水質監視を効果的に行うことが重要であり,そのためのスキームとしてのHACCPの考え方の導入と,個別の監視方法の開発を統合的に進める必要がある。本年度は,水源,水処理および配水における水の安全性確保のための知見が得られた。湖沼等において発生する藍藻類の異常増殖を抑制する新たな手法としての中圧及び低圧の紫外線照射処理において,藍藻類が生産する毒素ミクロキスティンの放出に関する研究を行った。その結果,紫外線照射によって藻類が破壊される影響よりも藻類が減少する影響が卓越し,水中のミクロキスティン濃度の上昇が抑制されることを見出した。紫外線消毒の効率を上げるための試みとして,銀の併用によるウイルスの不活化効果の測定を行った。銀イオン0.05ppm存在下における低圧紫外線による不活化と紫外線単独処理を比較した場合,大腸菌およびファージQβは銀存在下で不活化速度が大きくなり紫外線と銀の相乗効果が見られるが,ポリオウイルスおよびマウスノロウイルスに対しては銀の影響は見られないという結果を得た。また,紫外線消毒において,あらたな有毒化学物質として着目されているNDMAの分解が可能かどうかを調べるため,ガスクロマトグラフィを用いた検出方法の検討を行った。水道の給配水管路等において形成される生物膜などで増殖するレジオネラ属菌およびシュードモナス属菌に対して,銀を用いた消毒を試みた。その結果,菌体あたりに吸着する銀の量をパラメータとすることで消毒効果を定式化することが可能であることを見出した。また,銀と銅を併用することにより,消毒効果が向上することが示された。ノロウイルスは、下水処理場や浄化槽での処理を経た後も処理水中に一部が残存し、河川へ達すると考えられる。ヒトノロウイルスに汚染された河川水を水道水源として利用した場合、ヒトノロウイルスによる水道水の汚染と水道水の摂取によるヒトへの健康被害の発生が懸念される。2003年にその存在が初めて報告されたマウスノロウイルスは、形態学的にも遺伝学的にもヒトノロウイルスに類似したウイルスであり、ノロウイルス属のGVに分類されている。そして、このマウスノロウイルスは、細胞培養により感染力の測定が可能であり、細胞培養が可能なウイルスの中でヒトノロウイルスに最も近縁なウイルスであることから新たな代替指標として急速に注目を集めている。上水道の塩素消毒におけるマウスノロウイルスの感染力価と遺伝子数の消長を測定した。比較のため、塩素消毒実験で広く用いられているポリオウイルスと感染者糞便から精製したヒトノロウイルスを使用し、水道水中のヒトノロウイルスに対する塩素消毒の有効性を検証した。その結果、ノロウイルスの塩素消毒耐性は他の腸管系ウイルスと同等以下であり、十分な塩素消毒が施された配水システムにおいてはノロウイルスが感染力を保ったまま末端給水栓まで到達する可能性は低いことが示唆された。また、エンベロープを持たない水系感染性のウイルスとしてコイヘルペスウイルスを対象として、水からの濃縮・検出法について調べた。その結果、ヒト腸管系ウイルスに比べて低い回収率(16±11%,n=8)ではあるものの、塩化アルミニウムを用いるウイルス濃縮法が優れていることを見出した。
神経細胞およびグリア細胞の変性におけるApaf1依存性アポトーシスの解析

これまで、ミトコンドリア依存性アポトーシスにおけるアダプター分子Apaf1を欠損するマウスを作成し、Apaf1が胎仔脳に強く発現することやApaf1欠損胎仔ではニューロンのアポトーシスが生じずニューロンの蓄積による脳の変形が生じることを報告してきた。本研究の目的は、Apaf1欠損神経上皮細胞、ニューロン、グリア細胞に様々なアポトーシス誘導刺激を加え、アポトーシス抵抗性を指標に、これらの細胞におけるミトコンドリア依存性アポトーシスの関与を解析することである。Apaf1欠損胎仔よりえたニューロンをbFGF存在下で4日培養し、この後抗がん剤エトポシドやキナーゼ阻害剤スタウロスポリンで刺激したところ、Apaf1欠損細胞では野生型に比べ細胞死抵抗性、およびカスパーゼ活性化の低下がみられ、これらの刺激によりApaf1依存性アポトーシスが活性化することが示された。さらに、同じ細胞にNMDA刺激を加え興奮性細胞死を誘導したところ、Apaf1欠損細胞において若干の細胞死抵抗性が見られ、NMDA刺激によるカルシウム上昇依存性の細胞死にもApaf1の関与が示唆された。さらに、同じ細胞に小胞体ストレス刺激を誘導する目的でthapsigarginを加えたところ、やはりApaf1欠損細胞において細胞死抵抗性が見られた。小胞体ストレスにおいては、カスパーゼ12が活性化することが報告されているが、詳細なアポトーシス誘導機構は明らかではないため、カルシウム依存性アポトーシス誘導経路とともにApaf1を介したアポトーシス経路の関与を詳細に解析していく予定である。
中国近代化における西欧科学技術導入についての基礎研究

19世紀の中国の洋務運動期の西洋科学技術導入の問題については、本研究課題による研究に先立って中国の上海の復旦大学において予備調査を行ない,研究補助費が交付された第1年次においては,中国清末の上海・江南製造局翻訳館の科学技術文献を中心とする翻訳事業の中心人物ジョン・フライヤーが書いたこの事業の解説書『江南製造局翻訳事業記』(1880年)をカリフォルニア大学バークレィ校にて収集するとともに『江南製造局記』などのこの事業を知る上で重要な文献の収集に努めた。そうした資料収集・整理とともに,この研究課題にとって必須の資料の分析も並行的に開始した。第2年次は,前年度に収集した資料について検討と分析を加えるとともに,特に重要な意味をもつ『江南製造局翻訳事業記』の英文原文を研究の中心において,その邦訳と訳注を加える作業に着手した。中国訳とも比較を行ない,邦訳に誤りが少なくなるよう努めた。1868年,中国近代化にとって重要とされた科学技術文献の翻訳が開始されて以降,科学技術書を中心とした98部(235冊)の西欧の原典が嚢編として訳出され,その一部は日本にももたらされた。この事業には清朝の高官の曽国藩や李鴻章が関与し,その進行に強い関心を示した。中国人では徐寿などの学者が欧来の宣教師に協力して訳出作業が進められ,後には日本の藤田豊八なども加わった。本研究課題最終年度には,第2年次になって明らかにした事実や訳出作業を基礎として,西欧科学技術導入の際に重視され,中国近代化にとってその知識が重要であったということを明らかにするために,フライヤーおよび中国人協力者らによって実際に刊行された文献の一覧表を調べるなどの作業を行ない,その結果につき,冊子体の研究成果報告書に付した。本研究代表者はすでに昭和63年9月より約2ヵ月間,中国の上海・復旦大学において現地研究者の協力をえて19世紀の洋務運動期の西欧科学技術の導入の問題について予備調査を行ってきたが,3ヵ月間の研究補助金が交付された第1年次の今年度は,中国清末の上海・江南製造局翻訳館の科学技術文献を中心とする翻訳事業の中心人物ジョン=フライヤ-が書いた文献(Translation of Foreign,Books,1880:カリフォルニア大学バ-クレィ校蔵),あるいはこの事業の全容を知る上で最も重要な『江南製造局記』などの収集を実施した。同時に18世紀を中心とするヨ-ロッパで出版それた原典のうちで,中国あるいは日本の近代科学導入の上で重要であった文献などの収集にも努めた。いずれも写真複写・マイクロフィルムによるものである。他方,近代化のなかの科学技術の受容過程というテ-マには,17,8世紀の動向がもっと明確にされる必要があり,そうした翻訳・編纂についての文献の収集にも努力したことはいうまでもない。以上の資料収集作業とともに,この研究課題にとって必須の資料についての分析も並行的に開始した。こうした研究の結果については,最終的には第3年次において報告書を作成する予定であるが,初年度である今年次は,本研究代表者が英国科学振興協会第152回総会(90年8月)で行った講演にもとづく「17,8世紀の中国に与えたヨ-ロッパ科学のインパクト」(英文)、あるいは18世紀の清朝学者に与えたフランス数学の影響についての研究補助者C・ジャミ(フランスCNRS研究員)の成果についての書評(英文)などはもとより,この研究課題の開始にあたっては19世紀の中国近代化のなかの科学の知識の重要な位置についての評価を行い(和文),すでに公表したところであり,また政策と科学技術の意味についても著書(共著)を出版した。