hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高活性ビタミンE誘導体の合成と抗酸化機構の速度論的研究

1)高活性ビタミンE誘導体の合成と活性ビタミンEの中で最も高い抗酸化活性を示すものはα-トコフェロールである。α-トコフェロールはαBHTなど他の多くの合成抗酸化剤と比べても数百倍の高い活性を示す。すでに我々はフラン骨格を有するビタミンE誘導体を合成し、α-トコフェロールよりも高い抗酸化活性を持つ化合物を数種見い出している。本研究では新しくフラン骨格を有するビタミンK誘導体を合成し、初めてα-トコフェロールの10倍を越える活性を持つ抗酸化剤を見い出した。2)ビタミンEラジカルのビタミンCによる修復反応ビタミンEラジカルをミセル中で発生させ、ビタミンCによる還元反応をPHを変えて測定した。その結果、ビタミンCは一価の陰イオンの状態でビタミンEラジカルを修復することを初めて明らかにした。3)ビタミンEラジカルと脂質ヒドロペルオキシドの反応我々の研究室で新しく合成した安定ビタミンEラジカルを用い、初めてアルキルヒドロペルオキシドからの水素引き抜き反応の速度定数を求めることに成功した。この反応は脂質過酸化ラジカルのビタミンEによる消去反応の逆反応であり、生体内で起る重要なKey反応の一つを初めて速度論的に評価したことの意義は大きい。4)ビタミンEラジカルと不飽和脂肪酸の反応ビタミンEラジカルと多量に加えると、脂質の過酸化が促進されると言う報告がある。本研究ではビタミンEラジカルによる不飽和脂肪酸の活性メチレンの水素引き抜き反応を測定し、初めてそ速度論的評価に成功した。その結果から脂質過酸化を促進するメカニズムについての議論を行った。
極限軽量構造創生のための分布系構造最適化問題の数値解法の開発

最適で軽量な大規模3次元骨組構造体の自由形状設計を目的とする新たな形状最適化手法を開発した.本手法により,形状のパラメータ化を行わずに自然なフォルムを生成することができる.剛性,振動,ロバスト,座屈,及び強度設計問題を変分法に基づき,分布系の最適化問題として定式化した.各設計問題に対する勾配関数と最適性条件を物質導関数法と随伴変数法を用いながら理論的に導出し,これを擬似分布力して各部材に与えることにより,形状の滑らかさを保ちながら,かつ目的汎関数を減少させる自然で最適なフォルムが決定される.本手法の有効性と実用性は数値計算例によって確認した.また,軸力伝達構造が生成されることも確認された.3次元骨組構造の最適化手法の基礎となる剛性設計問題について,関数空間での定式化を行い,最適性条件と感度関数を理論的に導出した.骨組構造を構成する部材はチモシェンコはり理論に基づく微小な直線はりから成るものとした.剛性設計問題としては柔構造と剛構造の両設計問題への適用が可能な所望変形のコントロール問題を取り上げた.構造を決定する変数としては剛性への影響の大きい軸外方向の形状変動と断面サイズとした.ソリッド構造と異なり骨組要素では実断面が存在しないため,設定した仮想断面に対して物質微分法を適用する手法を提案した.感度関数の効率的な計算のため,ラグランジュ乗数法と随伴変数法も利用した.また,感度関数に含まれる部材各部の曲率に関して,その離散曲率の簡便な算出方法の提案も新たに行った.導出された感度関数を利用し,与えられた初期骨組構造に対し,事前にパラメータ化することなく,各部分が自由に部材軸外方向に変動し,更に断面サイズも自由に変えながら最適形状へ向かう関数空間の勾配法を開発した.勾配法による設計変数の決定ではメッシュの正則性を保持しながら目的汎関数を最小化させることを狙い,軸外形状変動量の支配方程式には擬似骨組構造の剛性方程式を導入し,断面寸法の支配方程式にはポアソン方程式を導入した.剛性解析,随伴解析,感度関数の評価,変動量解析,形状更新をコアとする最適化システムを構築した.なお,システムの実用性と汎用性を高めるため,剛性解析,随伴解析と変動量解析には商用FEMコードを利用するシステム構成とした.本システムは今後開発する座屈問題や振動問題の基本システムとなる.構築したシステムを基本的な問題と大規模な設計問題へ適用し,良好な結果が得られることを確認した.3次元大規模骨組構造創生を目的とする構造最適化問題の解法の開発を進めている.設定した設計問題を関数空間で定式化し,感度関数を理論的に導出し,それを関数空間の勾配法へ適用することを基本プロセスとする解法である.昨年度からの課題であった固有振動問題における重根問題を解決する簡便な手法を提案し,その効果を確認した.固有値が重根となった場合,当該固有値の和を最大化する問題にスイッチすることにより,良好な結果を簡便に得られることを示した.また,昨年度,先送りした周波数応答問題の解法に着手し,感度関数を理論的に導出し,固有振動問題のシステムに組み込み,振動最適化システムとして一体化した.任意の周波数で加振される骨組構造における任意の箇所の振幅を所望の値に近づけることを可能にした.更に,従来の軸外方向の設計変数に加え,軸内方向と断面サイズも設計変数に加えることに成功し,超大規模自由度の骨組構造の創生を可能とした.軸内方向の感度の導出は全部材端点を荷重入力点として扱うことが肝要であった.また,断面サイズ決定のための勾配法としてポアソン方程式を導入し,仮想的な温度場として断面サイズ分布が求められることを示した.昨年度に着手したロバスト設計問題の解法を完成させ,指定した荷重点でのあらゆる方向の剛性が等しく,高剛性骨組構造の創生を可能とした.更に,荷重方向に重みを加えることにも成功し,任意に負荷環境に対するロバスト形状設計を可能とした.骨組構造設計にとって非常に重要な座屈問題の解法に着手し,感度関数の導出を行った.感度関数の数値計算も上手くいき,手法構築の目途が得られた.システム化を進めており,来年度はこの座屈問題の解法の完成に重点をおく.昨年度からの課題を解決し,研究を加速することにより,遅れを取り戻すことができた.当初の計画どおりの成果が順調に得られている.これまでに実施の剛性問題と固有振動問題,及びロバスト設計問題に対する解法に基づき,次のステップとして弾性座屈問題,及び強度問題に対する解法を構築した.弾性座屈問題では変分座屈方程式を制約条件に加えながら,形状と断面寸法に対する全体座屈モードの感度関数を導出した.当初の計画では骨組のみからなる構造体を対象としていたが,シェルを含む骨組構造体についても,定式化し,感度関数を導出した.

最小座屈固有値を最大する場合,その増加に伴い,重根問題が発生するが,その解決には前年度までに実施の固有振動問題,及びロバスト設計問題の解法で開発した手法を利用した.また,各部材の局所座屈に関しては,オイラーの式を利用しながら,断面サイズの制約を与える方法を導入した.強度問題に関しては,骨組構造に生じる最大ミーゼス応力の最小化(体積制約下)と最大ミーゼス応力制約下での体積最小化の両設計問題を定式化し,形状変動に対する感度関数を導出した.最大応力の抽出にはKS関数を利用し,これにより最大応力の飛び移りや局所性,滑らかさの欠如の問題を解決した.各問題における感度計算には,随伴変数法に基づく随伴解析の検討が必要であり,有限要素解析を利用した解析方法を構築した.導出された感度関数はモジュール化してこれまでに開発した関数空間の勾配法を含む最適化システムに組み込んだ.本研究により,究極の軽量構造である骨組構造の最適形状設計を,従来手法の課題であった形状の事前のパラメータ化を行うことなく,簡便,かつ効率的に行うことを可能にした.得られた研究成果は国内外の学会と論文に発表した.最適で軽量な大規模3次元骨組構造体の自由形状設計を目的とする新たな形状最適化手法を開発した.本手法により,形状のパラメータ化を行わずに自然なフォルムを生成することができる.剛性,振動,ロバスト,座屈,及び強度設計問題を変分法に基づき,分布系の最適化問題として定式化した.各設計問題に対する勾配関数と最適性条件を物質導関数法と随伴変数法を用いながら理論的に導出し,これを擬似分布力して各部材に与えることにより,形状の滑らかさを保ちながら,かつ目的汎関数を減少させる自然で最適なフォルムが決定される.本手法の有効性と実用性は数値計算例によって確認した.また,軸力伝達構造が生成されることも確認された.振動問題の内,固有振動設計問題に着手したが,最適化の過程での重根問題が未解決で,次年度の課題とした.当初,軸内変動も設計変数へ含める計画であったが,力学特性の改善に対する効果が少ないことと感度関数の導出が複雑になる理由で,先送りした.ロバスト設計への応用が可能なことが分かり,計画にはなかったが着手し,目処付けができた.その他は順調に達成されている.システム化中の座屈問題の解法の開発に優先して取り組む.合わせて,ミーゼス最大応力を評価関数とする強度問題にも取り組み,最終年度である次年度内に全体システムを完成させる.開発した解法を順次設計例題へ適用し,その効果を確認すると共に,論文化と学会発表を進める.設計工学計算力学固有振動設計問題における重根問題は方向微分の考えに基づく感度関数の導入を考えており,これで解決できる見込みである.27年度は早期に固有振動問題の解法を論文としてまとめると共に,周波数応答問題へ着手する.また,26年度に着手したロバスト設計問題の解法を完成させる.骨組構造設計にとって非常に重要な座屈問題に着手し,感度関数の導出からプログラム開発(モジュール化)を行い,開発システムへ組み込む.国際会議参加費用の差額発生とコンピュータ関連消耗品の購入を行わなかったため.構造解析用ソフトウェアが当初計画より安く購入できたため.国際会議の参加、および計算機のスペックアップと関連消耗品の購入に充てる.コンピュータ関連の消耗品に使用する.
皮膚線維症におけるα1(I)コラーゲン遺伝子転写調節機構の解析

皮膚線維症は真皮の主成分であるI型コラーゲンの真皮における過剰な沈着をその病変の特徴としている。コラーゲンの過剰な沈着をきたすメカニズムとして最も重要なことはI型コラーゲンの過剰な産生であり、既に強皮症やケロイドで、それが真皮線維芽細胞におけるI型コラーゲン遺伝子の転写レベルでの過剰産生によることが明らかにされている。これまでに私共はマウスα2 (I)コラーゲン・プロモーター遺伝子に結合し、転写を制御する因子すなわち、CCAAT結合因子、Nuclear Factor I, Co1F1 Binding Factorについての同定、精製、特徴づけ等をマウスNIH3T3細胞を用いその転写制御機構を解析してきた。本研究ではまずIn vitroの系でコラーゲン遺伝子発現を著しく抑制するTNF-αを用い、ヒトα1 (I)コラーゲンの転写調節の解析を行った。その結果、TNF-αはヒトα1 (I)コラーゲンプロモーター遺伝子上に存在する2つのDNA結合因子結合部位、すなわち同遺伝子の-101-97および-46-38部分を介してその転写を抑制することを明らかにした。我々はまた真皮に存在する新しいコラーゲンであるVI型コラーゲンの発現についても検討しておりcutis laxa線維芽細胞でその発現が増加していることを証明した。一方、コラーゲンの過剰な沈着をきたすメカニズムとしてその分解系の挙動も重要であるが、我々はコラーゲンの特異分解酵素であるコラゲナーゼ(MMP-1)の遺伝子発現調節機構についても解析を行っており、以前に明らかにしたcutis laxa線維芽細胞の発現の上昇が、その遺伝子の転写レベルでTPA-responsive elementを介してなされていることをCAT-assayなどを用いて証明した。正常な真皮が保たれるためには、コラーゲンをはじめとする結合織の発現調節が正確になされる必要がある。皮膚線維症ではコラーゲンをはじめとする結合織の過剰な沈着が認められる。コラーゲンの過剰な沈着をきたす最も重要なメカニズムはI型コラーゲンの過剰な産生であり、これらの疾患においてもそれがI型コラーゲン遺伝子の転写レベルでの過剰産生によることが明らかにされている。我々はこれまでにその転写を調節する因子として、マウスの系でCBF、NF-1、ColF1などを同定し、その転写のメカニズムを徐々に明らかにしてきた。TNF-αはα_1(I)コラーゲンの発現を転写レベルで減少させることが知られているので、それをモデルシステムとして用い、転写の解析を行った。我々は、2.3kbpのヒトα_1(I)コラーゲンプロモーター遺伝子をCAT発現ベクターに結合したプラスミドを作成し、ヒト線維芽細胞にtransfectionして、TNF-α(1ng/ml)処理することによるCAT活性の変化を検討した。プロモーターを-2.3kbから-107bpまで削ったdeletion analysisによっても、TNF-αによるCAT活性の抑制がいぜん見られた。この領域での種々の点変異プラスミドを作成し解析した結果、-48から-33の領域にmutationを加えたプラスミドをtransfectionしてもTNF-αによるCAT活性の抑制は見られなかった。少なくともここの領域はTNF-αによるα_1(I)コラーゲンの遺伝子発現の抑制に関与していると思われる。gel mobility shift assayの結果においても、その部分に特異的に結合する因子の存在を明らかにしたので、現在それを解析中である。皮膚線維症は真皮の主成分であるI型コラーゲンの真皮における過剰な沈着をその病変の特徴としている.コラーゲンの過剰な沈着をきたすメカニズムとして最も重要なことはI型コラーゲンの過剰な産生であり、既に強皮症やケロイドで,それが真皮線維芽細胞におけるI型コラーゲン遺伝子の転写レベルでの過剰産生によることが明らかにされている。

これまでに私共はマウスα2(I)コラーゲン・プロモーター遺伝子に結合し、転写を制御する因子すなわち,CCAAT結合因子,Nuclear Factor 1, Co1F1 Binding Factorについての同定、精製、特徴づけ等をマウスNIH3T3細胞を用い行いその転写制御機構を解析してきた。本研究ではまずIn vitroの系でコラーゲン遺伝子発現を著しく抑制するTNF-αを用い、ヒトα1(I)コラーゲンの転写調節の解析を行った。その結果、TNF-αはヒトα1(I)コラーゲンプロモーター遺伝子上に存在する2つのDNA結合因子結合部位、すなわち同遺伝子の-101-97および-46-38部分を介してその転写を抑制することを明らかにした。我々はまた真皮に存在する新しいコラーゲンであるVI型コラーゲンの発現についても検討しておりcutis laxa線維芽細胞でその発現が増加していることを証明した。一方、コラーゲンの過剰な沈着をきたすメカニズムとしてその分解系の挙動も重要であるが、我々はコラーゲンの特異分解酵素であるコラゲナーゼ(MMP-1)の遺伝子発現調節機構についても解析を行っており、以前に明らかにしたcutis laxa線維芽細胞のコラゲナーゼ遺伝子発現の上昇が、その遺伝子の転写レベルでTPA-responsive elementを介してなされていることをCAT assayなどを用いて証明した。
除去加工用修正加工システムの知能化・高度化に関する研究

(1)加工条件-仕上り形状関係のデータベースの整備鉄鋼材料をCBN砥石で研削加工する場合について、定常摩耗段階における取代、送り速度、研削速度などの加工条件と、実際の除去量、仕上面あらさなどの仕上り形状間の関係のデータベースをストレート形砥石とカップ形砥石について整備した。(2)工具管理システムの開発加工精度と確保するために工具の状態を正確に把握し、工具管理を自動的に行うシステムを開発した。すなわちこのシステムを用いることにより、工具の半径、長さ、摩耗量、回転振れ、工具系剛性、比研削抵抗などを正確に測定でき、無人加工において5μmの加工精度を実現することができた。(3)2次元形状の修正加工用プログラム作成の知能化・高度化(1)のデータベースを用いて得られた標準的な修正加工用の加工条件を、部品の形状、寸法、精度、剛性などに適合した加工条件に変換する必要があるが、これをファジー推論と学習を用いて知能化したシステムにして、未熟練なオペレータでも高精度な修正加工用のプログラムを作成できるようにした。(4)非接触式仕上面のあらさのオンザマシン計測システムの開発レーザを用いた合焦点検出型非接触変位計を主軸に取付け、加工面に法線方向に姿勢をNCで制御し、仕上面あらさのオンザマシン計測が行えるシステムを開発した。
ホルモン応答性に着目したシロアリのカースト進化機構の考察：キゴキブリとの比較解析

本研究課題ではシロアリにおけるカーストの進化機構を明らかにするため、姉妹群であるキゴキブリとの比較に重点を置いた研究を行ってきた。本年度ではまず、JH類似体であるピリプロキシフェンによる人為的な兵隊分化誘導過程において、他種昆虫でJHの下流で働くことが知られているシグナル遺伝子群の機能解析を行った。その結果、JHの受容体であるMethoprene-tolerant(Met)遺伝子とその活性化補因子であるSRC遺伝子のノックダウンは兵隊への分化を抑制することが示された。一方で、受容体の下流で働くことが知られているKr-h1やBr-C遺伝子のノックダウンは兵隊分化に影響しないことが示された。以上の結果は、非常に重要な知見であり、兵隊分化を司る遺伝子シグナル経路がJH受容体の下流に新たに獲得されたことを示唆する。一方で、本年度はキゴキブリにおける本格的な分子生物学的手法を用いた解析に着手した。その結果、キゴキブリにおいてRNAi方による遺伝子ノックダウン法の確立に成功した。なお、昨年度の結果により、キゴキブリにおいてピリプロキシフェン処理は若齢幼虫の加齢脱皮を誘導することが示されている。そこで、この加齢脱皮誘導過程において、シロアリで検証した遺伝子の内、JH受容体であるMet遺伝子とKr-h1遺伝子のノックダウンを試みた。その結果、シロアリと同様に、Metのノックダウンは脱皮誘導を阻害するものの、Kr-h1は脱皮に影響することはなかった。これらの結果は、シロアリとキゴキブリでみられるJHによる脱皮促進現象には、JH受容体の下流で働く共通のシグナル経路が重要であることを示唆する。本年度は、以上の結果を得ることができ、シロアリの兵隊の進化機構について、姉妹群であるキゴキブリとの比較によりこれまでになかった新たな切り口の考察が可能となった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究計画では、シロアリにおけるカーストの進化機構を生理学及び分子学的な観点から考察することを目的とした。シロアリのカースト分化は主に幼若ホルモン(JH)によって制御されることが知られている。特に、最初に出現した不妊カーストである兵隊への分化は、JH処理によって人為的に誘導することが可能である。一方で、シロアリは不完全変態昆虫であるため、カースト分化は必ず脱皮を伴う。そのため、カースト分化にはJHとともに脱皮ホルモン(エクダイソン)も重要な役割を果たすと予想される。そこでまず、27年度はネバダオオシロアリ(Zootermopsis nevadensis)の兵隊分化時において、これまで不明であったJHシグナリング遺伝子の機能を解析した。その結果、JH受容体遺伝子であるMethoprene torelant(Met)とその補因子であるsteroid receptor cofactor(SRC)が兵隊特異的な形態形成に働くことを発見した。また、兵隊分化におけるエクダイソンの機能を探るため、エクダイソン受容体遺伝子(EcR)の機能解析を行い、兵隊特異的なクチクラの色素沈着と硬化に、エクダイソンシグナルを介したチロシン代謝カスケードの活性化が関わることを示した。さらに、次世代シーケンサーを用いたトランスクリプトーム解析により兵隊分化過程を職蟻脱皮過程と比較し、兵隊分化時に特異的に高発現する遺伝子をリストアップした。そのうち2遺伝子についてノックダウンにより正常な兵隊分化が阻害されることを示した。また、近縁のゴキブリ類への人為的なJHA処理実験からシロアリ・ゴキブリ系統ではキゴキブリとシロアリの共通祖先において、JHによる脱皮促進機能が獲得されたこと示唆する結果を得た。本研究計画では、シロアリのカーストの進化機構に分子学的な観点から迫るため、カースト分化時のホルモンシグナル経路に着目し、姉妹群であるキゴキブリとの比較解析に重きをおいている。27年度は当初予定していた通り、シロアリのカースト分化における、JH,エクダイソンのシグナリング経路の解明に終始した。まず、兵隊分化過程におけるJH、シグナリング遺伝子の機能解析行い、高JH量によって誘導される兵隊分化時は、他の単独性昆虫の幼虫脱皮時(体内JH量が高い状態で生じる)とは異なるシグナル経路によって制御される可能性を提示した。また、エクダイソンの下流遺伝子の機能解析も行い、兵隊特異的な形態形成にエクダイソンシグナルが重要な役割をはたすことが示唆された。さらに、シロアリの自然条件下での兵隊分化過程と職蟻脱皮過程におけるトランスクリプトーム解析が完了し、カースト特異的な発現を示す遺伝子のリストアップが完了し、現在、それらの遺伝子の機能解析を遂行中である。現場では、2遺伝子について兵隊分化に働くことが示唆されている。これは概ね予想通りの結果が得られたといえる。また、キゴキブリを含めた近縁のゴキブリ類におけるJHA誘導実験では、キゴキブリでのみJHA処理によって脱皮が誘導されたことから、キゴキブリとシロアリの共通祖先の時点でJHによる脱皮促進機能が獲得されたことが示唆された。この知見は重要であり、これによりシロアリの進化時にJHの応答性に何らかの改変が生じたという仮説をたてることができた。

その結果、JHの受容体であるMethoprene-tolerant(Met)遺伝子とその活性化補因子であるSRC遺伝子のノックダウンは兵隊への分化を抑制することが示された。一方で、受容体の下流で働くことが知られているKr-h1やBr-C遺伝子のノックダウンは兵隊分化に影響しないことが示された。以上の結果は、非常に重要な知見であり、兵隊分化を司る遺伝子シグナル経路がJH受容体の下流に新たに獲得されたことを示唆する。一方で、本年度はキゴキブリにおける本格的な分子生物学的手法を用いた解析に着手した。その結果、キゴキブリにおいてRNAi方による遺伝子ノックダウン法の確立に成功した。なお、昨年度の結果により、キゴキブリにおいてピリプロキシフェン処理は若齢幼虫の加齢脱皮を誘導することが示されている。そこで、この加齢脱皮誘導過程において、シロアリで検証した遺伝子の内、JH受容体であるMet遺伝子とKr-h1遺伝子のノックダウンを試みた。その結果、シロアリと同様に、Metのノックダウンは脱皮誘導を阻害するものの、Kr-h1は脱皮に影響することはなかった。これらの結果は、シロアリとキゴキブリでみられるJHによる脱皮促進現象には、JH受容体の下流で働く共通のシグナル経路が重要であることを示唆する。本年度は、以上の結果を得ることができ、シロアリの兵隊の進化機構について、姉妹群であるキゴキブリとの比較によりこれまでになかった新たな切り口の考察が可能となった。27年度はシロアリのカースト進化に迫る上で鍵となるホルモンの下流シグナルの解明に終始し、シロアリの兵隊分化時に特異的なJHシグナル経路が明らかになった。そのため、キゴキブリの加齢脱皮時におけるJHシグナル経路を解析し、シロアリと比較することにより、シロアリ特異的なJH応答性の実態にアプローチできるはずである。そこで、来年度はキゴキブリにおけるJHシグナル遺伝子の機能解析とともに、キゴキブリの脱皮過程におけるトランスクリプトーム解析により、キゴキブリにおけるJHシグナル経路の全容解明を目指す。そして得られた結果をシロアリのものと照らし合わせることで、シロアリのカースト進化を促したJH応答性の改変の実態にアプローチする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
熱赤外域のリモートセンシングによる海表面温度観測可能条件の究明

19851992年における陸奥湾観測データから、(1)NOAA-912号の飛来時刻におけるAVHRR画像の雲量、(2)自動海況観測ブイシステムデータ、(3)湾周囲5カ所のアメダス観測データ、(4)青森気象台観測データ、(5)三沢高層気象観測データ、を入手してフォーマットを統一した統合データセットを作成した。同様に1991年に陸奥湾に設置した鉛直温度観測ブイの2年分の観測データも統合データセットに加えた。このデータセットを用いて、詳細解析を実施した。シミュレーションのためのデータセットとして、次の3種を用意した。(1)三沢月平均大気:三沢ラジオゾンデデータ5600事例を、観測月別に分けて鉛直水蒸気分布及び温度分布の平均値をとったものに、観測条件としてはエアロゾルを視程10,20,30,40,50km,センサ走査角0,10,20,30,40度の組み合わせをおこなって、実測水温には陸奥湾自動海況観測ブイシステムデータの当該月の平均値を対応させたもの、(2)三沢快晴月平均大気:三沢気象観測データから快晴日のラジオゾンデデータ1200事例を、観測月別に分けて鉛直水蒸気分布及び温度分布の平均値を取ったものに、観測条件としてはエアロゾルを視程10,20,30,40,50km,センサ走査角0,10,20,30,40度の組み合わせをおこなって、実測水温には陸奥湾自動海況観測ブイシステムデータの当該月の平均値を対応させたもの、(3)陸奥湾快晴大気:三沢ラジオゾンデ観測時に三沢及び青森の起草観測記録で両者が共に快晴であるゾンデ観測データ182事例を抽出して、鉛直水蒸気分布及び温度分布トシ、これに青森気象台の視程記録及びセンサ走査角0,10,20,30,40度の組み合わせをおこなって、実測水温には陸奥湾自動海況観測ブイシステムデータの同じ時刻の水温測定値を対応させたもの。これらのデータセットに対して、放射伝達モデルとしてLOWTRAN-7及びFASCODEの2種を用いて、衛生が検出した輝度温度による海表面温度推定式を求めてみた。前年度の結果から、実際の観測データから得られた推定式の係数項の値がシミュレーションによるものに比べて小さい結果が得られていた。上記の陸奥湾快晴大気から得られた推定式では、実際の観測データから得られたものに近い値を示したが、三沢快晴月平均大気、三沢月平均大気のものは20%程度大きい値を示した。またFASCODEを用いた結果のほうがLOWTRANの結果より優れた結果を示した。従来の大気効果補正では、標準大気を用いて議論がおこなわれてきているが、リモートセンシングデータの補正の場合には、改めて大気モデウを吟味すべきであり、また用いる放射伝達モデルにも注意すべきことが理論的にも証明された。各方面の協力により短期間内に多くの観測データを入手でき、陸奥湾快晴標準大気モデルが得られたことは、今後の研究に大きな意義を持つものである。解析の結果、新たにエアロゾルの影響についての問題が提起されたが、特に大陸の西側に位置する日本周辺地域では、重要な課題であり今後の解明が待たれる。

上記の陸奥湾快晴大気から得られた推定式では、実際の観測データから得られたものに近い値を示したが、三沢快晴月平均大気、三沢月平均大気のものは20%程度大きい値を示した。またFASCODEを用いた結果のほうがLOWTRANの結果より優れた結果を示した。従来の大気効果補正では、標準大気を用いて議論がおこなわれてきているが、リモートセンシングデータの補正の場合には、改めて大気モデウを吟味すべきであり、また用いる放射伝達モデルにも注意すべきことが理論的にも証明された。各方面の協力により短期間内に多くの観測データを入手でき、陸奥湾快晴標準大気モデルが得られたことは、今後の研究に大きな意義を持つものである。解析の結果、新たにエアロゾルの影響についての問題が提起されたが、特に大陸の西側に位置する日本周辺地域では、重要な課題であり今後の解明が待たれる。19851992年における陸奥湾観測データから、(1)NOAA-912号の飛来時刻におけるAVHRR画像の雲量、(2)自動海況観測ブイシステムデータ、(3)湾周囲5カ所のアメダス観測データ、(4)青森気象台観測データ、(5)三沢高層気象観測データ、を入手してフォーマットを統一した統合データセットを作成した。同様に1991年に陸奥湾に設置した鉛直温度観測ブイの2年分の観測データも統合データセットに加えた。三沢高層気象観測記録5600事例の中から、陸奥湾が快晴であることが保証できる180事例を抽出して陸奥湾快晴大気モデルを作成し、LOWTRAN-7を用いたシミュレーションにより、AVHRRデータに対する海表面温度推定式を求めた。その結果を実測水温との回帰分析による海表面温度推定式と比較したところ、係数項の値が前者ものが約20%程度大きな値を示した。現在この差異の原因を大気のエアロゾル濃度及び海表面効果の両面から究明している。鉛直温度観測ブイデータからは、海表面効果発生時の季節、時刻、日射、風速の条件を明らかにすることができた。解析の結果、新たにエアロゾルの影響についての問題が提起されたが、特に大陸の西側に位置する日本周辺地域では、重要な課題である。鉛直温度観測ブイデータの解析からは、リモートセンシングで観測される海表面温度が、海洋学で言われてきたバルク水温とは必ずしも一致しないことを、観測の立場から明らかにしたものとして評価できる。5年度に作成した統合データセットとは、19851992年における陸奥湾観測データから、(1)NOAA-912号の飛来時刻におけるAVHRR画像の雲量、(2)自動海況観測ブイシステムデータ、(3)湾周囲5カ所のアメダス観測データ、(4)青森気象台観測データ、(5)三沢高層気象観測データを統一した形式で登録したものである。6年度は、このデータセットを用いて、詳細解析を実施した。シミュレーションのためのデータセットとして、次の3種を用意した。(1)三沢月平均大気:三沢ラジオゾンデデータ5600事例を、観測月別に分けて鉛直水蒸気分布及び温度分布の平均値をとったものに、観測条件としてはエアロゾルを視程10,20,30,40,50Km,センサ
砥粒分布および研削条件の精密制御による高脆性材料の超精密鏡面研削

本研究の目的は,高脆性材料である石英ガラスの超精密鏡面研削を実現することである.超精密鏡面研削を実現するためには延性モード研削を行う必要があるため,石英ガラスの臨界切り込み深さを明らかにした.また連続砥粒切れ刃間隔を一定にするために,砥粒が均一に分散した砥石を開発した.また砥粒切り込み深さを臨界切り込み深さ以下にするために,最適な研削条件の選定を行った.これらの結果から,石英ガラスの鏡面研削に成功した.本研究の目的は,高脆性材料である石英ガラスの超精密鏡面研削を実現することである.超精密鏡面研削を実現するためには延性モード研削を行う必要があるため,石英ガラスの臨界切り込み深さを明らかにした.また連続砥粒切れ刃間隔を一定にするために,砥粒が均一に分散した砥石を開発した.また砥粒切り込み深さを臨界切り込み深さ以下にするために,最適な研削条件の選定を行った.これらの結果から,石英ガラスの鏡面研削に成功した.石英ガラスは良好な光の透過特性,耐熱性,耐食性を有するため,光学材料として注目されている.しかし石英ガラスは高脆性材料であり容易に脆性破壊が生じるため,研削により鏡面に仕上げることが困難である.そのため現在,梨地面状態で後の研磨工程に供給されている.その結果,研磨工程の長時間化,形状精度の劣化などの問題が生じている.そこで本研究は,石英ガラスの鏡面研削を実現し,高能率で超精密の石英ガラス製非球面レンズを加工することを目的とする.平成21年度においては石英ガラスの傾斜研削を行い,延性脆性遷移点について検討した.この延性脆性遷移点をもとに研削条件選定について検討した.また研削温度が延性脆性遷移点に大きな影響を与えることを明らかにし,さらなる研削条件の最適化が可能であることを示した.砥石の開発に関しては粒径にばらつきがあった場合,砥粒突き出し量のばらつきが発生する.その結果,連続砥粒切れ刃間隔のばらつきが生じ,最大砥粒切り込み深さが大きくなる部分が発生することになる.したがって精密に分級された砥粒が精密に分散した状態の砥石が必要不可欠となる.またこの状態をつくるためには結合材となる樹脂の粒径と砥粒の粒径が同等となる必要もある.しかし砥粒の粒径が小さくなるほど,これらの状態をつくることは困難となる.平成21年度においては,カスケードインパクター方式による砥粒と樹脂の分級を試み,ほぼ同等の粒径とすることを可能にした.また旋回流が発生するノズルを用いて,これらの粒子を分散・混合させることを可能にした.石英ガラスは良好な光の透過特性,耐熱性,耐食性を有するため,光学材料として注目されている.しかし石英ガラスは高脆性材料であり容易に脆性破壊が生じるため,研削により鏡面に仕上げることが困難である.そのため現在,梨地面状態で後の研磨工程に供給されている.その結果,研磨工程の長時間化,形状精度の劣化などの問題が生じている.そこで本研究は,石英ガラスの鏡面研削を実現し,高能率で超精密の石英ガラス製非球面レンズを加工することを目的とする.平成22年度においては,平成21年度に引き続き石英ガラスの傾斜研削を行った.その結果,砥粒粒径分布のばらつきが大きい場合,最大砥粒切込深さが臨界切込深さを越えて,脆性破壊を生じさせる可能性があることが明らかとなった.この結果から,さちに分級精度を高める必要があることがわかった.そこで分級器内における粒子の流動解析を行い分級器の設計を最適化した.その結果,分級精度を高めることに成功した.また分級した砥粒および結合剤を用いて砥石を製作し,同砥石により良好な研削面が得られることを確認した.さらに石英ガラス研削時に研削面表層に発生するクラックが仕上げ研削の工程においても除去されることなく,進行すること現象を確認した.このクラックの進行を阻止する方法として炭酸ガスレーザにより石英ガラス表面のクラックを閉じる処理法を新たに提案し,その有効性を確認した.この炭酸ガスレーザによる処置と新たに開発した砥石を使用することにより,さらなる研削面の平滑化が期待される.
異性化タンパク質修復の分子機構の解明

ヒト由来イソアスパラギン酸メチル基転移酵素(hPIMT)の分子表面に存在して容易に酸化されてタンパク質の変性を促進させると考えられたシステイン残基をセリンに置換した変異体タンパク質の発現系を構築し、精製方法を検討した。硫安沈殿では、目的タンパク質は硫安1.5Mから2.0Mの範囲で沈殿することがわかった。また、目的タンパク質はpH7.5で陰イオン交換クロマトカラムに吸着し、NaCl濃度が0.15Mから0.20Mで溶出されることがわかった。硫安分画と陰イオン交換クロマトグラフィーを組み合わせた精製法により培養液1リットルあたり約10mgの精製タンパク質試料が得られた。hPIMTのN末端及びC末端の数アミノ酸残基は定まったコンフォメーションを形成せず、立体構造保持にも酵素活性にも関わらないと考えられるが、それらのアミノ酸残基を取り除いた変異体タンパク質の発現系も構築した。精製条件を検討したところ、ほぼ同様の手順で精製タンパク質試料を得ることができ、その収量は培養液1リットルあたり約12mgであった。メチル基転移反応の結果生じるS-アデノシルホモシステイン存在下、及びS-アデノシルホモシステインとイソアスパラギン酸を含む基質ペプチドの共存下で結晶化を試みたが、アモルファス状の沈殿のみが得られた。本研究で確立したhPIMTの発現系と精製方法を応用すれば、結晶化を阻害すると考えられる分子表面のアミノ酸残基を種々に置換した変異体タンパク質を容易かつ大量に精製することができ、hPIMT変異体と基質ペプチドとの複合体の結晶化を行う際にタンパク質結晶工学的手法を適用することが可能になった。ヒト由来イソアスパラギン酸メチル基転移酵素(hPIMT)のcDNAをヒト脳cDNAライブラリーよりPCR法により増幅して得た。得られたcDNAの塩基配列を決定したところ、227アミノ酸残基(分子量24636.3)からなり119番目にVal残基、205番目にLys残基をもつアイソザイムであることが明らかになった。このcDNAをpETベクターに組み込み、大腸菌に導入して発現の様子を調査したところ、hPIMTと考えられる分子量約25kDaのタンパク質の発現が確認できた。しかし、そのタンパク質のほとんどは大腸菌破砕液の沈殿画分に含まれていた。hPIMTには活性に関与しない複数のシステイン残基が容易に酸化されてしまう傾向があり、そのことが大腸菌内で沈殿を形成してしまう原因と考えられた。そこで当該システイン残基をチオール基を含まない別のアミノ酸残基に置換した変異体hPIMTの塩基配列を設計し、そのcDNAをPCR法により合成した。また、タンパク質の立体構造において一定のコンフォメーションを形成していないポリペプチド鎖部分は一般に結晶化を阻害するので、hPIMTにおいて一定のコンフォメーションを形成していないと考えられる部位を除去した変異体hPIMTの塩基配列も設計し、cDNAをPCR法により合成した。両変異体タンパク質の発現系を作成して発現の様子を調べたところ、どちらの変異体タンパク質も大腸菌破砕液の可溶性画分に含まれていた。この発現系を用いてhPIMT変異体タンパク質の精製方法を確立して結晶化をすすめ、X線構造解析を行う予定である。
遺伝子導入による虚血耐性獲得を応用した循環停止法における脳保護に関する研究

1効率良い遺伝子導入法の開発:金田らの報告に準じ、HVJ-liposomeを作成、ドナーラット心を心停止とした後、HVJ-liposomeを大動脈基部より注入した。この後、レシピエントラットの腹腔内に異所性移植移植し、導入遺伝子の発現効率を観察した。また、HVJ-liposomeによる遺伝子導入の発現効率と、cationic liposomeによる導入遺伝子の発現効率との比較を行った結果、HVJ-liposome法を用いて心筋細胞に遺伝子導入を高効率に行うことが可能であることが示され、また、直接注入ではなく血行性に効率良い遺伝子導入が可能であった。2導入遺伝子による臓器保護効果の検討:HSP70を発現した虚血臓器が虚血耐性を獲得することが報告されている。また、bcl-2はアポトーシスを抑制することで、虚血障害を軽減することが報告されている。そこで、まず、心臓、肝臓にHVJ-liposome法を用いてHSP70およびbcl-2を遺伝子導入し、虚血障害が軽減されるか否かを検討した結果、これらタンパク質を遺伝子導入し、タンパク質を高度発現させることにより、虚血による臓器障害が軽減させることができると考えられた。3低体温下における全脳虚血モデルの作成:300350グラムのオスSDラットを用い4vessel occulusion modelを作成した。4合成オリゴヌクレオチドの脳実質への遺伝子導入:ヘパリン化血液1mlとFITCラベルを行ったオリゴヌクレオチドを含むHVJ-liposome液1mlの混合液を右総頚動脈から上記モデルを用いて脳へ注入した。10分間の虚血の1時間後犠牲死させ、脳組織を凍結切片とし蛍光顕微鏡で観察した。脳神経細胞の核に蛍光を認め、脳神経細胞へのオリゴヌクレオチドの導入が確認された。5神経保護因子の脳実質への遺伝子導入およびその保護効果の検討:オリゴヌクレオチドのかわりにHSP70およびBcl-2の遺伝子を遺伝子導入した。現在、それら遺伝子の産物であるHSP70やBCl-2の発現を免疫染色およびウエスタンブロット法により確認中である。1.脳に対する遺伝子導入法の開発Willis動脈輪が形成されないため頸動脈遮断で容易に脳虚血が得られる砂ネズミで表面冷却により全身低体温とし、総頸動脈のクリッピングにより脳循環停止とする。循環停止中に脳室内あるいは血行性にFITC oligonucleotideならびにLuciferaseをreporter-geneを含んだHVJ-liposomeを注入した。30分から2時間の循環停止の後、脳循環を再開し、動物を蘇生させて45日生存させFITColigonucleotideならびにLuciferaseの発現を確認した。2.脳虚血耐性獲得実験上記1で得られた手技で癌抑制遺伝子bcl-2の遺伝子導入を行い、実験動物の回復過程における神経学的評価を行った。実験動物は5日後に犠牲死せしめ、脳神経その他の病理組織学的変化を調べ生存細胞数をカウントした。また免疫組織学的染色により遺伝子を導入した蛋白質の発現とその局在を確認した。脳細胞内にbcl-2の発現は認めたものの、生存脳細胞数には有意差を認めず、本方法にては脳虚血耐性の向上は認められなかった。3.今後の方針

我々の手法により、脳に対する遺伝子導入が可能であることは明らかとなっており、本法を用いて、神経栄養因子(NGF・BDNF)の遺伝子導入を行い、脳虚血耐性の向上をめざす。脳に対する遺伝子導入法の開発Willis動脈輪が形成されないため頸動脈遮断で容易に脳虚血が得られる砂ネズミで表面冷却により全身低体温、総頸動脈クリッピングにより循環停止とし、この間脳室内あるいは血行性にFITColigonucleotideならびにLuciferaseを含んだHVJ-liposomeを注入した。30分から2時間の循環停止の後、脳循環を再開し、動物を蘇生させて45日生存させ、FITC oligonucleotideならびにLuciferaseの発現を確認した。脳虚血耐性獲得実験(bcl-2)上記1で得られた手技で癌抑制遺伝子bcl-2の遺伝子導入を行い、実験動物の回復過程における神経学的評価を行った。実験動物は5日後に犠死せしめ、脳神経その他の病理組織学的変化を調べ生存細胞数をカウントした。また免疫組織学的染色により遺伝子を導入した蛋白質の発現とその局在を確認した。脳細胞内にbcl-2の発現は認めたものの、生存細胞数には有意差を認めず、本方法にては脳虚血耐性の向上は認められなかった。脳虚血耐性獲得実験(神経栄養因子)同様にして神経栄養因子NGF-BDNFの遺伝子導入および評価を行った。上記2と同様、脳細胞内にNGF-BDNFの発現を認めた。生存細胞数は有意に増加しており、本方法による脳虚血耐性の向上が示唆された。対外循環・循環停止モデルにおける脳虚血保護実験臨床における循環停止法では脳循環に加えて体循環全部が停止しており、この状況の再現のため、ラット対外循環・循環停止モデルを用いて脳保護効果を調べた。ラットの大腿動脈送血、心房脱血により、実験用に製作したhollow-fiber型模型人工肺・熱交換器・ローラーポンプを用いた体外循環を開始、表面冷却・中心冷却を併用した低体温にて循環停止とし、総頸動脈より同様にHVJ-liposomeを含んだ血液(脳保護液)を注入した。復温の後、対外循環を離脱し、上記2・3と同様の神経学的評価および病理組織学的評価を行った。上記3と同様に神経栄養因子NGF/BDNFの遺伝子導入を行った脳保護において、脳細胞内にNGF・BDNFの発現を認め、生存細胞数は有意に増加していた。
マントルの3次元マルチスケール実体波波形インバージョン

マントルの地震学的構造とその地球化学的性質を明らかにすること、特に、核ーマントルの相互作用と共進化の理解に貢献することを目指し、我々はより高解像度の地球内部構造を推定するための独自の手法(波形インバージョン)を開発してきた。波形インハージョンは走時などの2次データではなく、地震波形そのものをデータとして用いて情報を最大限抽出し、これまでになく高い解像度でD"領域の構造を推定する手法である。本研究ではその手法を三次元不均質構造に適用できるように拡張し、同手法を使用して中米下及び西太平洋下のD"領域の局所的3次元S波速度構造を推定した。マントル最下部であるD"領域は,マントル対流の熱境界層であり,液体鉄合金から構成される外核と接する化学境界層でもあるため,D"領域の詳細な構造推定は地球進化を考える上で重要な手かがりとなる.しかし従来の解析手法を使った研究では,最下部マントルにおける深さ方向の解像度が,300-500km程度にすぎない.そこで本研究では,より詳細なD"領域の三次元不均質地震波速度構造の抽出及び鉱物学的な知見と照らし合わせたマントルダイナミクスの詳細な理解を目指し,地震波形インバージョン手法の開発に取り組んだ.さらに同手法を実際の広帯域地震波形観測データに適用し,中米及び太平洋下マントル最下部の地震波速度構造を推定する.これまでに理論地震波形計算及び偏微分係数波形の計算の効率化,及びデータハンドリングの効率化を行い,実際の地震波形観測データのトランスバース成分を用いて,マントル最下部のS波三次元不均質速度構造推定を意図したインバージョン手法を開発した.次に広帯域地震波形観測アレイネットワークUS-Arrayにより得られた地震波観測波形データを用いて,中米下のマントル最下部に同手法を適用した.その結果,世界最高解像度(水平5°;鉛直50km)で中米下のD"領域内のS波速度構造を推定し,最下部400kmのマントルにわたってほぼ同じ水平位置にある水平方向250km×250kmのシート状の高速度領域が低速度領域に囲まれているという速度構造を明らかにした.また,その高速度領域と低速度領域の速度の違いは,深くなればなるほど大きくなることがわかった.地球は、地表から深さ方向に地殻・マントル・外核・内核にわかれている。外核と接するマントル最下部はD"領域(ディーダブルプライム、厚さ数百キロの領域)と呼ばれる。液体鉄合金からなる外核に近づくにつれて、D"領域内で温度や化学組成が急変する。この領域を介した物質やエネルギーのやり取りはマントルの熱化学進化の観点から地球の進化を考える上で重要な手かがりとなるが、その詳細な構造はいまだ明らかになっていない。我々は、前年度に開発した地震波形インバージョン手法を用いて、防災科学技術研究所で提供されている広帯域地震観測網(F-Net)のデータを解析し、西太平洋下のD"領域の詳細な3次元構造を推定することに成功した。その構造には、高さ300km程度の「逆Y字型タワー構造」の低速度領域が見られた。これは核とマントルの境界における局所的な高温領域であると解釈される。この構造はキャロラインホットスポット火山のほぼ真下に位置するため、今まで不明であったこのホットスポットの起源が核とマントルの境界であることを示唆する。従来の希ガスの同位体を用いた研究から、キャロラインホットスポット火山は初生的もしくは孤立したマントル由来であることが示唆されていたが、今回の成果はその仮説を裏付ける証拠となる。今後キャロラインホットスポット火山の年代軌跡の研究から過去のプレートの運動の研究が進むことが期待される。3次元S波速度構造推定を目的とした地震波形インバージョンの更なる効率改善を行い、より大規模なデータセット、モデル空間における波形インバージョンを可能にした。US-Array及びF-NETをはじめとした、稠密に設置された広帯域地震波形観測アレイネットワークによって得られる、日本列島周辺、及びトンガ、フィジー周辺で起きた、数万本に及ぶ大規模な地震波形データをフル活用し、より広域にわたる、数千にも及ぶモデル空間に対しての波形インバージョンを行い、ハワイ下、中央アメリカ下に位置する最下部マントルの3次元S波速度の微細構造推定を行った。その結果、ハワイ下では、遥か太古に沈みこんだ冷たいプレートが最下部マントルまで沈み、最下部の温かい物質が押し上げられる形で上昇するバックフローの様子を推定することに世界で初めて成功した。本研究について、論文を投稿予定である。中央アメリカ下の最下部マントルのS波構造推定はKawai et al. (2014)で既に我々の研究グループが行っているが、今回はより大規模な観測データ、稠密なモデルパラメタを扱った構造推定を行った。結果、前回得られたモデルとは調和的であるが、更なる微細構造を得ることができた。更に、マントルの対流モデルに重要な制約を与えると考えられる、非弾性減衰の推定を可能にするために手法を拡張した。また、更なる推定精度改善を目指して、震源パラメタの修正なども手法に組み込んだ。

本研究ではその手法を三次元不均質構造に適用できるように拡張し、同手法を使用して中米下及び西太平洋下のD"領域の局所的3次元S波速度構造を推定した。様々な工夫により計算の効率化を図った。地震波形の独自データフォーマットを作成し、必要なデータストレージ容量を小さくした。理論地震波形や偏微分係数波形の計算アルゴリズム(Geller & Ohminato 1994; Geller & Hara, 1993)の実装を並列化し計算性能を従来よりも大きく改善した。また、データ処理及び理論計算ともに非同期処理の見直しをし、高い効率で分散処理を可能とさせるフレームワークを構築した。TSUBAME(東工大)のような大規模クラスタ型スーパーコンピューターへの最適化も行い、計算時間、データ処理ともに所要時間の縮小を行った。地震学他の様々な領域の速度構造推定を同手法を用いて進めていく。同時に、非弾性減衰や異方性パラメタも考慮し、手法改善を図っていく予定である。当初は,理論地震波形計算には相当の時間を要するものと想定していたが,手法の効率化により高速に計算が可能になった.同手法を太平洋下を中心に他の地域にも適用し,同時に非弾性減衰や異方性パラメタを取り入れたインバージョン手法を開発,適用していく予定である.大規模波形データ用のストレージ購入に充てる予定であったのだが,そもそも質のよいデータが想定より得られなかったため,現状の設備で十分であったため.
大日本産業報国会の研究

本研究は産業報国運動、特に大日本産業報国会における「勤労管理」の研究・実施について調査することにあった。その研究目的は、大日本産業報国会における「勤労管理」が近代日本の労資関係を徹底的に凝縮し、いわゆる「日本型経営」の基盤となる特殊な集団主義的労働者統制を創出したことを実証しようとするところにある。こうした問題意識については桜林誠氏・西成田豊氏などの先行業績があるが、本研究では大日本産業報国会技術者会議(昭和16年11月)、同第2回技術者会議(昭和17年11月)などに注目し、同関東地方勤労協議会「決戦勤労管理必携」(昭和19年10月)等の資料と関連させて検討した。1.産業報国運動における労働者統制の基本理念は「皇国産業」に立脚した「産業報国」であるが、これは「職域奉公」を通じて「企業一家」と結合し、労働者が集団的に企業に従属するという労資関係が徹底化された。そして、これは「日本型経営」の基盤を固めたといえよう。2.近代日本の工場における「職長制度」は産業報国運動の推進に活用された。職長は中間管理職として一般労働者を管理するとともに技術の修得を義務づけられ、産業報国運動の自覚的推進者となる。「決戦段階」では労働者の欠勤防止、学徒・女子挺身隊の労働力管理を現場で担わされ、軍隊的編成の採用とともにますます重視された。こうした職長の活用は、「日本型経営」の柱の一つになっている。3.産業報国運動は基本的に精神運動であったといえるが、その「勤労管理」のなかには企業の要求により科学技術の改良・交流等の課題がとりあげられた。当時の科学技術の低い水準と戦局の悪化のなかで結実することは少なかったが、「日本型経営」のあり方と関連して注目したい。主な問題点についてのみ述べたが、産業報国運動と女子労働の問題、社会大衆党・日本労働総同盟との関係など多くの課題を残している。
沿道・沿線環境保全施設の提案と評価に関する研究

この研究では、自動車交通公害が激甚をきわめている都道環状7号線と国道43号線を主として取り上げ、これらの沿道で沿道整備事業が進展しない原因を徹底的に明らかにし、その上にたって、実効可能な沿道・沿線環境保全施策を提案することを目的とする。本年度の研究成果は以下のとおりである。(1)環状7号線沿線における交通公害の社会的費用を計測した。(2)沿道整備事業における税制、法的規制、行政計画・事業、住民参加等の実態調査及びアンケート調査を実施し、沿道対策の問題点を検討した。(3)土地利用が重量貨物車交通発生に及ぼす影響を分析し、道路公害(騒音)を対策として望ましい都市計画手法を提案した。(4)沿道環境保全における環境影響評価の効果分析の結果を踏まえて、事業者の環境配慮へのインセンティブを高める方策について検討した。(5)沿道環境整備事業をふくめた沿道環境対策に必要な法的整備のあり方(誘導手法の法制度化の検討)を検討した。(6)沿道・沿線の騒音・大気汚染の予測モデルを開発した。(7)沿道環境評価システムの利用による、将来の道路計画の問題点を分析し、及びその改善のための方策を検討した。(8)音響工学の観点から自動車交通流から発生する騒音をマクロ的に把握し、予測するための手法を開発した。(9)上記(1)から(8)に基づく沿道・沿線の環境保全のための総合的政策を提案した。