hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞支持基盤の弾性調節で飽和脂肪酸によるインスリン抵抗性を克服する試み

硬度調節の可能な二次元細胞培養システムで3T3-L1脂肪細胞を培養した場合、パルミチン酸負荷による炎症誘発効果が肥満状態の脂肪組織の硬度を模した細胞外基質で最大化することをこれまで報告している。今年度は三次元環境における脂肪細胞機能の解析に取り組んだその結果、細胞外基質の硬度のみならず、細胞外基質による圧縮が脂肪細胞機能を制御する新たな因子として発見した。これまでの研究で3T3-L1脂肪細胞が細胞外基質の弾性を認識し、インスリン刺激に対する応答が変化することを明らかにしている。そこで全身の糖代謝調節の上で重要な役割を果たす脂肪細胞の内分泌機能が、細胞外基質の弾性によりどのような影響を受けるかについて研究した。細胞外基質の弾性低下と共に3T3-L1脂肪細胞でNFκBが活性化し、アディポネクチン分泌低下とMCP-1分泌増加が見られた。脂肪細胞慢性炎症に合致するこれらの変化は、パルミチン酸負荷でさらに増強した。一方、正常な脂肪組織の弾性を模したゲル上では、パルミチン酸負荷にもかかわらず脂肪細胞に炎症性の変化は見られなかった。肥満・糖尿病状態の脂肪組織で細胞外基質の一つであるコラーゲン沈着が報告されており、脂肪組織の弾性低下を引き起こしうると考えられた。実際、肥満・糖尿病モデル動物では対象群に比較し、脂肪組織の弾性低下が観察された。これらのことから肥満・糖尿病状態に見られる脂肪細胞慢性炎症の発生起序として、細胞外基質の弾性低下の関与を初めて示した。硬度調節の可能な二次元細胞培養システムで3T3-L1脂肪細胞を培養した場合くパルミチン酸負荷による炎症誘発効果が肥満状態の脂肪組織の硬度を模した細胞外基質で最大化することから、3T3-L1脂肪細胞が細胞外基質の硬度を認識して細胞機能を調節することをこれまで報告している。今年度は基質硬度を細胞が認識するメカニズムの解明に取り組んだ。その結果、Rho、ROCK1およびミオシン軽鎖キナーゼの活性化が硬度の増した基質を認識することに必要であることが判明した。さらに3T3-L1脂肪細胞による細胞外基質硬度認識に関わる因子として細胞外基質の種類とインテグリンのタイプも同定できた。これらの成果により、細胞外基質硬度による3T3-L1脂肪細胞の細胞機能制御を細胞生物学・分子生物学で扱える事象に落とし込むことに初めて成功した。また三次元培養系において3T3-L1脂肪細胞の細胞機能を制御する細胞外基質の物理的性状の評価を行い、硬度以外に別の因子を初めて発見した。近年、細胞外基質に接着する細胞は、α1β1インテグリンと1型コラーゲンの結合など、接着因子と細胞外基質問の特異的な結合に始まる情報伝達のみならず、細胞支持基盤(細胞外基質を介して細胞を保持する物体)の弾性という物理的情報にも応答することが見出された。3T3-L1脂肪細胞が、脂肪組織同様の弾性を持つゲル上でインスリンシグナルを増強させ、初代培養脂肪細胞同様の糖輸送担体発現パターンを示すこと、さらにインスリン依存性4型糖輸送担体の細胞膜移行を増やすことを最近報告した。また3T3-Ll脂肪細胞によるアディポネクチン産生が脂肪組織同様の弾性を持つゲル上で最大となるしたがって細胞支持基盤の弾性は、脂肪細胞が体外の培養環境においても生体内と同様の細胞機能を発揮するための因子の一つである。硬度調節の可能な二次元細胞培養システムで3T3-L1脂肪細胞を培養した場合、パルミチン酸負荷による炎症誘発効果が肥満状態の脂肪組織の硬度を模した細胞外基質で最大化することから、3T3-L1脂肪細胞が細胞外基質の硬度を認識して細胞機能を調節することをこれまで報告している。二次元培養系における脂肪細胞機能を制御する細胞外基質の因子とそのシグナル伝達機構を明らかにしている。また三次元培養系で硬度以外の細胞外基質の物理的性状の評価に成功している。肥満・インスリン抵抗性状態で細胞外に質の物理的性状が変化し、脂肪細胞機能が制御されることを明らかにしている。またそのシグナル伝達経路も明らかにしている。これらの成果に基づき、肥満・インスリン抵抗性状態で見られる脂肪組織の慢性炎症の治療薬開発のツールを作成する計画である。
後周期遷移金属錯体を基盤とする新ルイス酸触媒系の開発

後周期遷移金属錯体を、純粋なルイス酸性のみを発揮する触媒として利用する新規方法を開発することを目的として,光学活性な窒素系配位子を有する後周期遷移金属錯体を設計合成し、不斉合成反応や不斉分子認識配位など様々な活性について検討してきた.分子変換機能や有用物質合成や物性素材の分子開発の基盤研究として役立つことを目標と後周期遷移金属錯体をまったく純粋なルイス酸触媒として利用し、従来の遷移金属触媒の活性を有しないものを開発した.また従来型の典型元素などでは不可能な配位場の立体化学の多様性を創出することができ,水系触媒や回収が自由にできる点に環境調和型触媒としての利点をそなえさせることができる高度な分子触媒として活用することに成功した.目標の機能を有する光学活性アミノ酸を原料にして新規な三座型の不斉配位子として新規置換ビスオキサゾリニルピリジンPYBOX,ビスオキサゾリニルキサンテンXABOX,ビスオキソザリニルフェニルPHEBOXを合成し、その種々後周期遷移金属錯体を合成に成功した.さらに,ロジウム、ルテニウム、白金錯体をX線結晶解析に10数種成功しX線結晶解析にも成功した。合成した炭素直結型窒素系配位子PHEBOXを結合させたロジウム錯体にて不斉デールス・アルダー反応、不斉ヘテロデールス・アルダー反応、1、3-双極子付加反応・不斉アルドール反応などの炭素炭素結合形成の基本的反応を検討し、従来の方法ではアリル化できないピリジンカルボアルデヒド類のアルキル化にも成功した.さらに、アルデヒド、ケトン、イミン、中間のカルベンなどの配位子した錯体の単離と構造解析をおこない反応の立体経路について考察を加えた.ロジウム錯体は、水和錯体として合成できかつ水和錯体として反応系から回収できる画期的な性質をし、これを活用した水系反応の検討もおこなった.後周期遷移金属錯体を、純粋なルイス酸性のみを発揮する触媒として利用する新規方法を開発することを目的として,光学活性な窒素系配位子を有する後周期遷移金属錯体を設計合成し、不斉合成反応や不斉分子認識配位など様々な活性について検討してきた.分子変換機能や有用物質合成や物性素材の分子開発の基盤研究として役立つことを目標と後周期遷移金属錯体をまったく純粋なルイス酸触媒として利用し、従来の遷移金属触媒の活性を有しないものを開発した.また従来型の典型元素などでは不可能な配位場の立体化学の多様性を創出することができ,水系触媒や回収が自由にできる点に環境調和型触媒としての利点をそなえさせることができる高度な分子触媒として活用することに成功した.目標の機能を有する光学活性アミノ酸を原料にして新規な三座型の不斉配位子として新規置換ビスオキサゾリニルピリジンPYBOX,ビスオキサゾリニルキサンテンXABOX,ビスオキソザリニルフェニルPHEBOXを合成し、その種々後周期遷移金属錯体を合成に成功した.さらに,ロジウム、ルテニウム、白金錯体をX線結晶解析に10数種成功しX線結晶解析にも成功した。合成した炭素直結型窒素系配位子PHEBOXを結合させたロジウム錯体にて不斉デールス・アルダー反応、不斉ヘテロデールス・アルダー反応、1、3-双極子付加反応・不斉アルドール反応などの炭素炭素結合形成の基本的反応を検討し、従来の方法ではアリル化できないピリジンカルボアルデヒド類のアルキル化にも成功した.さらに、アルデヒド、ケトン、イミン、中間のカルベンなどの配位子した錯体の単離と構造解析をおこない反応の立体経路について考察を加えた.ロジウム錯体は、水和錯体として合成できかつ水和錯体として反応系から回収できる画期的な性質をし、これを活用した水系反応の検討もおこなった.後周期遷移金属錯体を、純粋なルイス酸性のみを発揮する触媒として利用する新規方法を開発する目的で研究を開始した.新しい光学活性多座型配位子を設計合成し、種々の後周期遷移金属に結合させた独創的な錯体を合成し不斉合成反応や不斉分子認識配位など様々な活性について検討すし21世紀の時代の要求に合う分子変換機能や有用物質合成や物性素材の分子開発の基盤研究として役立つことを目標としている.後周期遷移金属錯体をまったく純粋なルイス酸触媒として利用し、従来の遷移金属触媒の活性をまったく有しないものを創造し、従来型の典型元素などでは不可能な配位場の立体化学の多様性を創出する.また、水系触媒や回収が自由にできる点に環境調和型触媒としての利点をそなえさせることができる.光学活性アミノ酸を原料にして新規な三座不斉配位子ビスオキサゾリニルフェニルPHBOXを合成し、そのプラチナ、パラジウム、ロジウム錯体の合成に成功した。単結晶化に成功しX線結晶解析で解析したところ水和物であることが分かった.得られた配位子および有機金属錯体は、新規物質であり本助成で導入したCHNコーダーにて分析できた。特にロジウム錯体は、不斉ヘテロデールス・アルダー反応を触媒することを発見し、80%光学収率を越える結果を与えた。また、不斉アリル化反応にも活性であることを明らかにした。本成果は、米国化学会誌OrganometallicsならびにElsevier社Tetrahedronに正論文として投稿し受理された。現在、PHEBOXをさらに強化した置換基誘導体を合成し100%光学収率を目指している。また、本研究中錯体が水和錯体として回収できることを発見した。

これは環境調和型触媒として、現代化学で要求される項目であり、この要求を十分満たすものであると考えている。現在さらに1、3-双極子付加反応、不斉アルドール反応などの炭素炭素結合形成の基本的反応を検討している.後周期遷移金属錯体を、純粋なルイス酸性のみを発揮する触媒として利用する新規方法を開発することを目的として光学活性な窒素系配位子を有する後周期遷移金属錯体を設計合成し、不斉合成反応や不斉分子認識配位を検討してきた。また、水系触媒や回収が自由にできる点に環境調和型触媒としての利点をそなえさせる設計おこなった。1)光学活性アミノ酸を原料にして新規な三座型の不斉配位子として新規ヒドロキシ置換ビスオキサゾリニルピリジンPYBOXを開発し、不斉シクロプロパン化を水系ならびにアルコール系で実施したところ高収率ならびに高光学収率をえた。2)ビスオキサゾリニルキサンテンXABOXと銅錯体から新規な遷移金属ルイス酸触媒反応を実現した。3)ビスオキソザリニルフェニルPHEBOXを合成し、その白金、ロジウム錯体の合成に成功X線結晶解析で解析を行った。合成した炭素直結型窒素系配位子PHEBOXを結合させたロジウム錯体および白金錯体にて不斉デールス・アルダー反応、不斉ヘテロデールス・アルダー反応、不斉アルドール反応などの炭素炭素結合反応を実施したところ高収率で付加体の生成がみられた。80%鏡像体過剰率を越える結果を得た。反応中間体であるフィッシャー型カルベン錯体の単離に成功し有機金属化学の手法を取り入れ解析した。4)さらに、PYBOXにかさ高く懐が深くなるような置換基をもたせたシロキシメチル誘導体の合成に成功した。1,3-双極子付加反応にて99%光学収率に達する好成績をえた。5)ロジウム錯体は、水和錯体として合成できかつ水和錯体として反応系から回収できる画期的な性質を示すことも明らかにした。後周期遷移金属錯体を、純粋なルイス酸性のみを発揮する触媒として利用する新規方法を開発することを目的として,光学活性な窒素系配位子を有する後周期遷移金属錯体を設計合成し、不斉合成反応や不斉分子認識配位など様々な活性について検討してきた.分子変換機能や有用物質合成や物性素材の分子開発の基盤研究として役立つことを目標と後周期遷移金属錯体をまったく純粋なルイス酸触媒として利用し、従来の遷移金属触媒の活性を有しないものを開発した.また従来型の典型元素などでは不可能な配位場の立体化学の多様性を創出することができ,水系触媒や回収が自由にできる点に環境調和型触媒としての利点をそなえさせることができる高度な分子触媒として活用することに成功した.目標の機能を有する光学活性アミノ酸を原料にして新規な三座型の不斉配位子として新規置換ビスオキサゾリニルピリジンPYBOX,ビスオキサゾリニルキサンテンXABOX,ビスオキソザリニルフェニルPHEBOXを合成し、その種々後周期遷移金属錯体を合成に成功した.さらに,ロジウム、ルテニウム、白金錯体をX線結晶解析に10数種成功しX線結晶解析にも成功した.合成した炭素直結型窒素系配位子PHEBOXを結合させたロジウム錯体にて不斉デールス・アルダー反応、不斉ヘテロデールス・アルダー反応、1、3-双極子付加反応、不斉アルドール反応などの炭素炭素結合形成の基本的反応を検討し、従来の方法ではアリル化できないピリジンカルボアルデヒド類のアルキル化にも成功した.
動詞複合の獲得－実証研究と理論研究の接点

日本語には、2つの動詞から成り、単独の動詞と同じように機能する複合動詞が多く存在する。理論研究によれば日本語の複合動詞は「語彙的複合動詞」と「統語的複合動詞」に大別され、これら2種類の複合動詞の間に様々な相違点があることが明らかになっている。本研究課題は、幼児による日本語の複合動詞の獲得過程を解明することを目指した。理解実験により、幼児が統語的複合動詞より語彙的複合動詞を早く獲得することがわかった。また語彙的複合動詞の早期獲得の要因を追究するためコーパス分析も行い、名詞複合との関連性を示唆するデータを得た。この結果から「複合パラメータ」が語彙的複合動詞の早期獲得に関与している可能性を提案した。本研究は、日本語を母語とする幼児(日本語児)が、複合動詞やテ形動詞を含む文など、同一文中に2つの動詞要素を含む構文を獲得する過程を実験的手法に基づいて調査し、日本語の統語知識の獲得メカニズムを明らかにするだけでなく、言語獲得理論および言語機能理論の構築に重要な資料を提供することを目的とする。本年度の研究成果は以下の通りである。1日本語の統語的複合動詞に関する先行研究を検討・整理し、それを基に幼児に対して実験を実施し、その成果を学会で口頭発表した。先行研究により、日本語児による統語的複合動詞の発話が限定的であることが報告されていた。本研究は、4-5歳児が統語的複合動詞を正しく理解できるかを、実験を通して調査し、参加児が「忘れる/直す」を後項動詞とする統語的複合動詞に対して正しい構造を与え、それらを含む文を正しく解釈していることを明らかにした。2日本語の語彙的複合動詞やテ形動詞に関連する研究を検討・整理した上で、前年度国際学会で口頭発表した、語彙的複合動詞の獲得について論文にまとめ、国際ジャーナルに投稿した。4-5歳の日本語児が語彙的複合動詞を正しく解釈していることを報告し、その獲得過程が生得的要因と生後の基本的な動詞の学習によるものであると論じた。査読コメントが返却され、これを基に改訂版を執筆中である。3 1と2の実験では、4-5歳児が語彙的複合動詞と統語的複合動詞を正しく理解できていることを明らかにしたが、異なる子どもを対象に実験を行っており、同一の子どもが両種の複合動詞の意味的・構造的な違いを区別しているか否かについて調査する必要性が生じた。本年度は、共通の前項動詞を用い(例えば「投げ入れる」「投げ忘れる」)、それぞれの複合動詞の理解を調査した。結果は、語彙的複合動詞が統語的複合動詞よりも先に獲得されることを示唆するものであった。1統語的複合動詞に関する文献を調査し、実験を行って、学会において口頭発表した。2語彙的複合動詞に関する文献を調査し、その獲得に関する以前からの取り組みを論文にまとめ、専門ジャーナルに投稿した。3 1と2により生じた新たな研究課題に対し、実験を実施した。本年度における研究成果は以下の通りである。1前年度に行った4-5歳の日本語児に対する実験結果を学会で発表した(Generative Approaches to Language Acquisition North America 7)。この実験では、語彙的複合動詞と統語的複合動詞の両種の複合動詞の意味的・構造的な違いを同一の子どもが区別しているか否かについて調査した。その結果、日本語児が統語的複合動詞よりも語彙的複合動詞を先に獲得することを示唆するデータが得られた。発表では多くの研究者と意見交換を行い、それを基に論文を執筆し、学会論文集に投稿した。2前年度投稿した語彙的複合動詞の獲得についての論文に対して返却された査読コメントをもとに改訂版を執筆し、ジャーナルに再投稿した。論文は受理され、次年度に発行される巻に掲載予定である。3研究実績1と2より、語彙的複合動詞の早期獲得に関わっている生得的要因がどのように機能し始めるのかという新たな研究課題が生じた。日本語だけでなく、他の言語の複合動詞に関わる先行研究を調査し、考えられる可能性を検証するためにコーパス分析を開始した。1日本語の複合動詞に関する文献を調査した上で実験を実施し、その成果を国際学会において発表し、論文にまとめて投稿した。2前年度に投稿した語彙的複合動詞の獲得に関する論文の専門ジャーナルへの採択が決定した。査読コメントを基に改訂版を作成した。3 1と2により生じた新たな研究課題に対し、文献調査とコーパス分析を実施中である。本研究は、日本語を母語とする幼児(日本語児)が、複合動詞など、同一文中に2つの動詞要素を含む構文を獲得する過程を調査し、日本語の統語知識の獲得メカニズムを明らかにするだけでなく、言語獲得理論および言語機能理論の構築に重要な資料を提供することを目的とする。最終年度における研究成果は以下の通りである。1前年度までの研究で、語彙的複合動詞の早期獲得に関わる生得的要因についてのさらなる検討の必要性が生じた。

考えられうる生得的要因として、各個別言語における名詞複合の可能性と複雑述語構文の可能性を決定する「複合パラメータ」(Snyder 2007など)を検討した。(日本語の)語彙的複合動詞の統語的・意味的性質が名詞複合や複雑述語構文の統語的・意味的性質と共通することから、このパラメータが語彙的複合動詞の可能性にも関与することを主張した。また、この仮説が正しければ、日本語児が語彙的複合動詞と名詞複合をほぼ同時期に獲得することが予測されることから、CHILDESデータベース内の日本語コーパスを分析した。結果は、語彙的複合動詞と名詞複合をほぼ同時期に獲得することを示唆するものであった。この成果を国際学会(The 25th Japanese/Korean Linguistics Conference)でポスター発表し、これを基に論文を執筆した。論文集は平成30年度中に公刊予定である。2前年度、国際学会での発表に基づき執筆した論文を改訂し、再投稿した。本論文は、日本語児における語彙的複合動詞と統語的複合動詞の獲得調査の報告である。論文は受理され、論文集が平成30年度中に公刊される予定である。3平成27年度に投稿した語彙的複合動詞の獲得についての論文に対して必要な改訂を再度行った。論文はJournal of Japanese Linguistics 34巻1号に掲載された。日本語には、2つの動詞から成り、単独の動詞と同じように機能する複合動詞が多く存在する。理論研究によれば日本語の複合動詞は「語彙的複合動詞」と「統語的複合動詞」に大別され、これら2種類の複合動詞の間に様々な相違点があることが明らかになっている。本研究課題は、幼児による日本語の複合動詞の獲得過程を解明することを目指した。理解実験により、幼児が統語的複合動詞より語彙的複合動詞を早く獲得することがわかった。また語彙的複合動詞の早期獲得の要因を追究するためコーパス分析も行い、名詞複合との関連性を示唆するデータを得た。この結果から「複合パラメータ」が語彙的複合動詞の早期獲得に関与している可能性を提案した。本年度までの研究実績を国内外の学会において発表する予定である。また、論文の再投稿や、新たな論文の執筆にも取り組む。さらに、引き続き先行研究を幅広く調査し、本年度の研究実績との関連性や日本語以外の言語との比較も見据えて、「動詞複合」に関するどのような構文の獲得を実験研究の対象とし、どのような予測が得られるかを検討する。実験調査の方法を検討・準備し、実験を実施し、国内外の学会発表に応募する。本年度までの成果により生じた新たな課題に対し、コーパス分析を実施し、必要ならば実験を行う。また、引き続き先行研究を幅広く調査し、日本語と日本語以外の言語における動詞複合の比較と獲得データとの関連を検証する。その結果を国内外の学会で発表する。次年度が本研究の最終年度となるため、研究期間全体の実績に基づき、言語獲得理論および言語機能理論の構築に貢献する論文の発表を目指す。心理言語学研究代表者と研究分担者は、本年度中に海外で行われる国際学会での発表を目指していたが、論文の執筆や新たな実験の実施準備のため、これを見合わせた。次年度に海外旅費として使用することとした。
膵癌幹細胞を特異的に骨髄由来細胞の性質を利用して攻撃する治療法の開発

我々は膵癌幹細胞を標的とした骨髄由来細胞による遺伝子治療を行うことを最終目的に、膵癌幹細胞の同定と、骨髄由来細胞をその特異的攻撃細胞として遺伝子を発現させるために基礎検討を行った。最近、上皮間葉形質転換(EMT)が誘導されている癌細胞と癌幹細胞の性質が類似していると報告されたことから、我々は膵癌のEMTを誘導するBMP4の下流の標的遺伝子であるMSX2とS100Pに着目して研究を行った。その結果、これらの分子を発現する癌細胞が膵癌幹細胞を多く含む可能性を示唆した。本年度は、膵癌幹細胞を標的とした骨髄由来細胞による遺伝子治療を行うことを最終目的に、膵癌幹細胞の同定と骨髄由来細胞をその特異的攻撃細胞として遺伝子を発現させるために基礎検討を行うことを目的として膵癌幹細胞同定することを計画した。その結果、正常膵管細胞株で全く発現がみられず、またIPMNにおいて膵癌と比べ発現の低い遺伝子として、homeobox遺伝子群の一員であるMSX2を同定した。この遺伝子を、相対的に発現の低い膵癌細胞株のBxPC3に導入して機能解析を行った結果、in vitroで増殖能、移動能、ソフトアガー上でのコロニー形成能の亢進を認めた。同時に、E-cadherin発現の低下とβ-cateninの核発現の低下を認め、EMTが誘導されていた。MSX2強制発現BxPC3をヌードマウスの膵臓に同所移植すると、コントロール細胞株に比べ有意に高頻度に肝転移がみられるようになった。さらに、cDNA micoroarrayにてABCG2遺伝子が有意に誘導されることを明らかとした。現在、ABCG2遺伝子発現膵癌細胞を選別し、膵癌幹細胞が、その分画にどの程度含まれているのかを検討中である。さらに、骨髄由来細胞が癌あるいは癌周囲に動員されるかを検討するために、GFP発現グリーンマウスから、放射線照射後に骨髄移植を行ったマウスの膵に化学物質DMBAを投与した。現在、発癌過程において、骨髄由来細胞が動員されるか経時的に観察中である。膵癌は消化器癌の中で最も予後の悪い癌のひとつであり、新しい診断法並びに治療法の開発が急務である。そこで、我々は膵癌幹細胞を標的とした骨髄由来細胞による遺伝子治療を行うことを最終目的に、膵癌幹細胞の同定と骨髄由来細胞をその特異的攻撃細胞として遺伝子を発現させるために基礎検討を行った。1)膵癌幹細胞同定のための検討最近、EMTが誘導されている細胞が癌幹細胞と同様の性質を持つことが報告された。そこで、我々は、BMP4投与によって膵癌細胞のEMTを誘導し、同時に発現上昇の認められた分子をmicroarrayにて検索した。その結果、今まで報告のみられなかったS100Pの発現誘導がみられた。siRNAにてS100Pの発現を抑制した膵癌細胞株Panc-1では、BMP4による細胞移動能亢進作用が消失したことから、S100PがBMP4の誘導するEMTに関与している可能性が示唆された。これらのことから、S100P発現細胞に膵癌幹細胞が多く含まれていることが推測された。2)骨髄由来細胞が癌あるいは癌周囲に動員されるか否かの検討マウスに対して放射線照射後にGFP発現グリーンマウス(大阪大学岡部教授より供与)から、骨髄移植を行った。移植骨髄細胞の定着を確認したのち、化学物質DMBAをマウス膵に注入し、経時的に膵を摘出し膵発癌過程を観察した。DMBA注入後、マウス膵には過形成病変が出現し、時間経過とともに癌病変が出現した。過形成や癌病変周囲にはGFPを発現する間質細胞が認められ、骨髄由来細胞が癌化細胞周囲に動員されている可能性が示唆された。
視覚系機能診断用視力測定法の開発

本研究の成果としてまず挙げられるのは、初年度に行われた従来の視力検査チャートの原理に基づきながらも、最近のマイクロコンピュータ技術を用いた視力検査法の開発である。そこではターゲット(指標)の色と背景とのコントラストが変数であった。得られた具体的結果はかならずしも新しいものではなかったが、これによって診療場面での計算機による視力測定および効率的なデータ処理の可能性が示唆された。ターゲットには一層変化にとみ、かつ精密度の高いものが使用できよう。もうひとつの成果は、視力を支えている視覚系の基礎的過程の解明である。それは視覚系の時間的ならびに空間的分解能を規定する諸要因を解明することによって達成される。このことによって直ちに診療場面での検査法が出来あがる訳ではないが、従来の方法では分離できなかった要因が何であるかを明らかにし、より意味のある視力測定をおこなう基礎づくりを可能にした。そのなかで特に注目に値するのは、色ターゲットを用いた場合の飽和度の要因と時間的分解能における空間的要因である。これらを考慮して、より厳密な視力測定法が考案されることが期待される。本年度はすでに研究計画調書に記したように、主として既存の機器を用いて心理物理学的方法によって視力測定法を比較検討することに重点が置かれた。まず既存のコンピュ-タとそのディスプレ-を用いて等輝度(背景と対象の刺激が同じ輝度である)条件下の反対色同志からなるスネレンEチャ-トを作成し、10人の被験者を用いてその視力を測定した。使われた反対色ペア(すなわち赤・緑、黄・青)および10%コントラスト灰色などの間には有意な差がみられなかった。ついで、同じ等輝度ではあるが、対象の色の純度を下げた条件(すなわち飽和度の低い灰色の背景上に同じく飽和度の低い対象を提示する)での測定では、スネレンEチャ-トを構成する異なった色の対象間で明らかな差が見られた。それは赤、青、緑、黄の順番であった。これらは各条件下での輝度信号の関与する度合いを示すものであるように解釈される。一方視力の基礎をなすと思われる視覚系の受容野の大きさの違い,光学的要因による結像の良否などの変数が、自然環境のなかの物の見えにどのような影響を及ぼすか、についてコンピュ-タによる自然の光景の画像処理を通してのシミュレ-ション実験がおこなわれた。また運動中の正弦波格子間の副尺視力の測定が行なわれ、これのいわゆる「動態視力」との関連性が考察された。本年度は昨年度購入した、CRTイメージ・シンセサイザー(Picasso)を使用し各種実験がおこなわれた。それらの成果は現在まとめられつつあり、次年度の最終報告書に掲載する予定である。一方、視覚機能診断に関連する基礎過程についての研究は本年度中にもある程度成果をまとめることが出来た。それらはすべて視力(acuity)を規定する空間分解能に関連するものである。その成果は以下のとおりである。1)従来より視覚における空間加重(spatial summation)に対してはRiccoの法則が適応されて来たが、その妥当する空間的範囲は眼の順応状態(明順応か暗順応か)により影響をうけることが知られてきたが、それはまた反対色システムのバランス状態か分極化状態かにも依存することが明らかにされた。具体的には背景光が赤・緑の2色光からなるとき、それら2つの割合によって空間加重の範囲が著しく影響を受けた。2)色の飽和度(saturation)が関係する空間分解能においても、空間加重の範囲は飽和度によって著しく影響を受け、概して飽和度が低いほどその範囲は大きくなることが見い出された。3)上とは独立に、視覚における時間的分解能についての研究でも知見が得られた。即ちこれにも空間的要因が影響し、空間的に近接する光刺激間の時間的分解能は、空間的に隔たったそれより高いことが明らかにされた。これに加えて、空間的分解能の場合と同じく、眼の順応状態によっても影響をうけることが確認された。4)また、予定された視覚的異常と視力との関係についての研究では、1)の研究との関連で、第一種色覚異常において、正常眼でみられた背景光の反対色特性は見い出されなかった。なお他のタイプの視覚的異常についても今後研究を継続する予定である。

本年度は一昨年度購入したCRTイメージ・シンセサイザー(Picasso)および既存の光学系の装置を使用し各種実験が引き続き実施された。それらの成果は以下のとおりである。1)テスト光を640nmとする差閾測定実験において、背景光を500nmとその反対色の620nmの合成とし、後者を固定し前者の強度を徐々にあげると、全体として背景光の強度が上昇するにもかかわらず、あたかも強度が下降しているような閾値傾向が見られた。2)昨年度の研究で色の飽和度(saturation)が関係する空間分解能においても、空間加重の範囲は飽和度によって影響を受け、飽和度が低いほどその範囲は大きくなることが見い出されたが、さらに輝度の寄与率から計算した主観的飽和度を用いると色の違いとは独立に、飽和度と空間分解能とのユニークな関係がえられた。3)昨年度の研究で視覚における時間的分解能において空間的要因が影響し、空間的に近接する光刺激間の時間的分解能は、空間的に隔たったそれより高いことが明らかにされたが、今年度はその空間的要因の及ぶ範囲が検証された。4)視覚的異常と視力との関係については、昨年度に1)の研究との関連で、第1種色覚異常においては、背景光の反対色特性はないと報告したが今回第2種でもほぼ同様の結果を得た。ただしそのいずれでも453/577nmの背景光では正常者と変わりなかった。
流下液膜に生ずる馬蹄形表面波(渦)の運動特性

本研究は、流下液膜の馬蹄形状の三次元表面波が、一様流れ中の平板上の速度境界層の乱流遷移域において観測される、粘性低層から発生・発達する馬蹄形渦と類似していることに着目し、渦運動という視点から三次元表面波の成長・運動および物質移動の特性を明らかにするものである。流下液膜流れでは、二次元表面波(二次元渦)が発生・発達し、その後馬蹄表面波に発達する。本研究では、まず、二次元表面波の発生・発達過程を実験と数値シミュレーションの両面から明らかにした。波間距離が小さい場合、サインカーブに近い断面形状の表面波が生じ、その表面波は成長とともに減速する。一方、低周波数では、渦を内含する「Solitary hump」と呼ばれる表面波が生じ、成長とともに加速する。中間の周波数では、表面波は、「single-peaked hump」から「double-peaked hump」へまたその逆の遷移を13度繰り返すという特徴的な運動を示した。液膜によるガス吸収においては、二次元表面波から馬蹄形表面波への遷移によって、液膜のガス吸収の遷移が生じる。鉛直円管内を流下する液膜では、レイノルズ数Re<40では、二次元表面波が支配的であり、ガス吸収のシャーウッド数ShはReの約1乗に比例して増加する。一方、40<Re<400では、馬蹄形表面波が支配的であり、ShはReの約0.5乗に比例する。二次元表面波(Solitary hump)にスパン方向の波長が一定の擾乱を与えた場合、規則的な馬蹄形表面波が生じる。低レイノルズ数Reの場合、波長の短い擾乱に対して表面波は安定であり、二次元性を保持するが、長い波長の擾乱に対しては不安定であり、スパン方向に正弦波形状の三次元表面波に発達する。Reの増加とともに、表面波(渦)はより短い波長の擾乱に対し不安定になり、馬蹄形表面波(渦)に成長する。また成長速度も大きくなり、大きな曲率を有する馬蹄形表面(渦)に成長する。本研究は、流下液膜の三次元表面波が一様流中の平板上の速度境界層の遷移域において観察される馬蹄形渦と類似していることに着目し、液膜の二次元表面波から三次元の馬蹄形表面波(渦)に至る過程の運動特性を明らかにすることを目的とする。初年度の1999年度は、まず、鉛直平面を流下する液膜の入口部に二次元擾乱を与え、二次元表面波を形成させるとともに、スパン方向に種々の波長の三次元擾乱を与えて、規則的な馬蹄形表面波(渦)を形成させる装置を製作した。予備的実験により、付与された擾乱によりコントロールされていない外部からの乱れが抑制され、規則性の高い馬蹄形表面波を形成し得ることを確認した。さらに、サイズがより大きく、速度のより大きな表面波は、より小さなスパン方向波長で最大の成長速度を有することを明らかにしつつある。平行して、単一の馬蹄形表面波(渦)を形成し、その運動特性を観察するため、鉛直円管内壁を流下する液膜を形成し、馬蹄形表面波(渦)を実現する実験装置を製作した。ユニークな液膜形成方法を考案し、まず、規則的な二次元表面波の形成が可能であることを確認した。さらに、三次元擾乱を付与することにより馬蹄形表面波(渦)に成長することも確認した。

単一の馬蹄形表面波(渦)を用いた実験は、隣り合う表面波(渦)の相互作用を排除したより単純な条件で実験が可能であり、運動特性を明らかにする際に有効であると考えられる。来年度は、これらの実験装置を用いて、馬蹄形表面波(渦)の運動特性に関する実験的研究を行う予定である。本研究は、流下液膜の三次元表面波が、一様流れ中の平板上の速度境界層の乱流遷移域において観察される馬蹄形渦と類似していることに注目し、液膜の二次元表面波から三次元の馬蹄形表面波(渦)に発達する過程の運動特性を調べ、速度境界層に発達する渦に共通する特性を明らかにすることを目的とする。2年目の2000年度は、端効果のない表面波の実現のため、鉛直円管内を流下する液膜を形成するための実験装置を製作し、表面波の運動特性と表面波によるガス吸収特性を明らかにした。レイノルズ数Reが約40以下(Re<40)では、円周長さ30mmの円管内においては、二次元表面波から馬蹄形表面波(渦)への完全な発達は生じなかった。それに伴い、Re<40では、ガス吸収のシャーウッド数Shは、レイノルズ数Reの1乗に比例して急増した。40<Re<400では、二次元表面波は、馬蹄形表面波に遷移した。また、隣り合う馬蹄形表面波の接合部が∧形に折れ、そのシャープな接合部から表面波の分裂が生じた。Reの増加とともに、馬蹄形表面波への遷移は急速になり、かつ表面波の分裂は著しかった。この表面波の運動に伴い、40<Re<400では、シャーウッド数Shはレイノルズ数Reの約0.5乗に比例して増加した。400<Re<900では、層流から乱流への遷移が生じ、初めから分裂した表面波が発達する。この遷移域では、レイノルズ数Reの増加に伴い、分裂表面波の発生位置が急速に上流に移動した。また、それとともにシャーウッド数Shは急激な上昇を示した。本研究は、流下液膜の三次元表面波(馬蹄形表面波)が、一様流れの中の平板上の速度境界層の乱流遷移域において観測される、粘性低層から発生・発達する馬蹄形渦と類似していることに着目し、渦運動という視点から三次元表面波の運動および物質移動の特性を明らかにするものである。流下液膜流れでは、まず二次元表面波(二次元渦)が発生・発達し、その後馬蹄表面波に発達する。本研究では、まず、二次元表面波の発生・発達過程を実験と理論の両面から明らかにした。波間距離が小さい場合、二次元表面波は互いに干渉し、合体して不規則な馬蹄形表面波に発達する。波間距離が大きい場合、二次元表面波が十分に発達した後、比較的規則的な馬蹄形表面波に発達する。二次元表面波から馬蹄形表面への遷移によって、液膜のガス吸収の遷移が生じる。鉛直円管内を流下する液膜では、レイノルズ数Re<40では、二次元表面波が支配的であり、ガス吸収のシャーウッド数ShはReの約1乗に比例して増加する。一方、40<Re<400では、馬蹄形表面波が支配的であり、ShはReの約0.5乗に比例する。表面波の速度は、表面波の大きさ(波の高さ)とともに単調に増加する。二次元表面波にスパン方向に周期的な擾乱を与えた場合、規則的な馬蹄形表面波が生じる。表面波の速度が小さい場合、波長の短い擾乱に対して表面波は安定であり、二次元性を保持するが、長い波長の擾乱に対しては不安定であり、スパン方向に正弦波形の三次元表面波に発達する。中安定の擾乱波長は、波の速度の増加とともに減少する。速度が大きい場合、表面波は馬蹄形表面波に発達し、最終的には、隣り合う馬蹄形表面波と干渉して、分裂した凹凸の波(ランダムな渦の群)に発達する。
複合体ダイナミクスと機能プロテオミクスの融合による放射線感受性制御機構の解明

研究代表者の複合体形成と機能プロテオーム情報を基盤とした放射線感受性制御のメカニズムの研究においては、放射線によって活性化するタンパク質リン酸化酵素STK38がCDC25Aの76番目のセリン残基をリン酸化すること、STK38 shRNA発現ベクターを導入して、STK38を発現抑制させたノックダウン細胞ではX線照射後のCDC25Aのリン酸化やG2/M期の細胞の割合が減少していることが明らかとなった。さらにSTK38ノックダウン細胞ではX線感受性が亢進していた。これらのことからSTK38はCDC25Aのリン酸化を介したG2チェックポイントや放射線感受性の制御に関わっていると考えられた。放射線によるDNA損傷は、様々な細胞内のシグナル伝達経路を活性化させ、細胞周期制御、細胞死、DNA修復などの細胞応答を誘導する。DNA損傷シグナルに関わる個々の因子は多数知られているが、その複合体形成やその機能的な意義に関してはほとんどが未解明である。研究代表者は、これまで放射線感受性制御に関わる因子としてタンパク質リン酸化酵素の1種であるSTK38を同定した。そして、これまで、様々な癌細胞株において高いSTK38活性が保持されていること、STK38がX線や過酸化水素などの酸化ストレス特異的に活性化されること、STK38のノックダウンは顕著な放射線増感を誘導することなどを報告してきた。今回、STK38の放射線感受性制御に関わる意義を明らかにするために複合体形成プロテオーム解析を駆使してSTK38の相互作用因子や基質探索を行い、これまでに、in vitroにおける相互作用・基質候補として30種以上のタンパク質を同定した。これらの因子の中には、DNA損傷誘発の細胞周期制御に重要な役割を担うCDC25Aが含まれていた。CDC25Aは不安定なタンパク質であり、DNA損傷などによって分解が促進され、それが機となりG2期停止が誘導される(G2チェックポイント)。そしてSTK38がCDC25Aを直接リン酸化すること、そのリン酸部位を変異させることによりCDC25Aのタンパク質安定性が向上することを明らかにした。さらにSTK38をノックダウンした細胞では、DNA損傷誘発のG2チェックポイントの活性化が起こりにくくなっていた。これらのことから、放射線によるSTK38の活性化は、DNA損傷によるCDC25Aの分解とそれを機としたG2チェックポイントの活性化に必要であることが判明した。これまで研究代表者は、1)多くのヒト癌細胞株においてSerine-Threonine Kinase 38 (STK38)活性の亢進が認められること、2)STK38標的としたsiRNAによる発現抑制は、放射線増感を誘導すること、3)STK38がin vitroでp53やCDC25Aをリン酸化することなどを見出してきた。そこで本研究では、STK38をbaitとして、in vivoにおける生理的活性化複合体のプロテオーム解析を行い、DNA損傷シグナル伝達制御における新たな分子基盤の構築とSTK38を標的とした増感メカニズムの解明を目指し、独自の抗活性型STK38抗体およびSTK38の基質リン酸化を指標とした感受性予測法を確立することを目標としている。これまでのプロテオーム解析の結果、生理的条件下においてSTK38と相互作用する分子として、新たにDNA二本鎖切断修復にかかわる因子を複数同定した。これらのSTK38相互作用分子は、In vitroにおいて、リコンビナントSTK38によってリン酸化されることも判明した。また一部の基質においては、質量分析法によるリン酸化部位の同定にも成功した。現在、これらの新しい基質においてリン酸化部位変異体発現ベクターを作成し、安定的にリン酸化部位変異体を発現する体細胞変異株を樹立中である。今後は、野生型発現株とリン酸化部位変異体発現細胞における放射線感受性、DNA二重鎖切断修復能、アポトーシス誘導能などを比較し、STK38の生理的な意義を明らかにする。さらにリン酸化部位を同定できた基質タンパク質については、部位特異的抗体抗体を作成し、感受性指標としての有用性を検討を行う。これまで研究代表者は、in vivoにおける生理的活性化複合体のプロテオーム解析を行い、STK38と相互作用する分子として、新たにDNA二本鎖切断修復にかかわる因子を複数同定した。これらのSTK38相互作用分子は、in vitroにおいて、リコンビナントSTK38によってリン酸化されることも判明した。また一部の基質においては、質量分析法によるリン酸化部位の絞り込みも行い、さらにリン酸化の候補部位をアラニンに置換した変異体においてSTK38によるリン酸化が起こらないことを確認し、基質のリン酸化部位を確定した。現在、これらの新しい基質において安定的にリン酸化部位変異体(アラニン置換体)を発現する体細胞変異株を樹立中である。しかしながら、野生型に比べてリン酸化部位変異体の安定株取得は、予想に比べて困難な面があり、今後は温度や薬剤による発現誘導システムを取り入れることも視野に入れている。一方、ヒトHEK293T細胞にリン酸化部位変異体を一過性発現したところ、タンパク質の発現量および安定性に関しては特に野生型と比較して相違はないことを確認している。放射線を照射された細胞内では、DNA切断をはじめ、脂質やタンパク質などの酸化損傷が発生する。これらの損傷情報はセンサー分子の活性化や代謝変化などを誘発しシグナル伝達という形で細胞内に情報伝達される。そして細胞は様々な翻訳後修飾や遺伝子発現を惹起させることにより適切な細胞応答を誘導し、これらの損傷に対して修復や適応を行う。特に、翻訳後修飾の1つであるタンパク質リン酸化は、DNA修復、細胞周期、細胞死などの損傷応答誘導などに重要な役割を果たしている。

研究代表者は、ヒトT細胞白血病細胞株MOLT-4から放射線耐性バリアントを樹立し、それらの遺伝子プロファイル解析からバリアントで高発現しているものとして、セリンスレオニンキナーゼの1種であるSerine Threonine Kinase 38 (STK38)遺伝子を同定した。STKSTK38は、X線やH2O2などの酸化ストレスによって顕著に活性化されることを見出したまた多くのヒト癌細胞株では正常細胞より高いSTK38活性を有しており、STK38を標的としたsiRNA導入により多くのヒト培養細胞において放射線増感効果が認められた。さらにタンパク質相互作用解析や二次元電気泳動そしてリン酸化タンパク質染色法などのプロテオーム解析により、これまでにin vitroにおける基質・相互作用因子として30種以上のタンパク質を同定した。それらの中には、DNA修復、チェックポイント制御、アポトーシス誘導などの放射線細胞応答を制御する因子が複数含まれていることが判明した。特にSTK38はX線照射後、CDC25Aのセリン76リン酸化を介して、その安定性及びG2チェックポイントを制御していることを明らかにした。研究代表者の複合体形成と機能プロテオーム情報を基盤とした放射線感受性制御のメカニズムの研究においては、放射線によって活性化するタンパク質リン酸化酵素STK38がCDC25Aの76番目のセリン残基をリン酸化すること、STK38 shRNA発現ベクターを導入して、STK38を発現抑制させたノックダウン細胞ではX線照射後のCDC25Aのリン酸化やG2/M期の細胞の割合が減少していることが明らかとなった。さらにSTK38ノックダウン細胞ではX線感受性が亢進していた。これらのことからSTK38はCDC25Aのリン酸化を介したG2チェックポイントや放射線感受性の制御に関わっていると考えられた。本研究における第1段階の目標は、生理的条件下における放射線シグナル応答因子の複合体をプロテオーム解析により同定することにある。研究代表者は、放射線感受性制御因子STK38を起点(Bait)として、放射線照射後の様々な経時的変化の中における相互作用因子を生理的な条件下で精製、電気泳動による分離を行い、網羅的にタンパク質の同定を進めている。これまでに細胞周期制御因子CDC25AとSTK38が結合し、M期で共局在化すること、STK38がCDC25Aを直接リン酸化することなどを見出した。さらにCDC25AのSTK38によるリン酸化部位の変異体は、野生型に比べてタンパク質の安定性が亢進していることが判明した。またSTK38をノックダウンした細胞では、DNA損傷誘発のG2チェックポイントの活性化が起こりにくくなっていた。これらのことから、放射線によるSTK38の活性化は、DNA損傷によるCDC25Aの分解とそれを機としたG2チェックポイントの活性化に必要であることが判明した。現在、STK38によるCDC25Aの安定性・細胞周期制御に関してデータをまとめ、論文を投稿している。
保存系カオスにおけるクラスターα 動的な構造転移

・短距離型symplectic写像における構造転移について自発的に構造転移を起こす系のプロトタイプとして、少数粒子系の短距離型symplectic写像をつくった。binaryが構成する状態のいくつかは寿命分布がべき的となった。このことは、系の構造の間の状態遷移は通常の熱揺らぎを基本としたマルコフ的な状態遷移の考え方ではとらえきれない事を意味しており、マクロな構造変化とミクロな力学的特性とがこのモデルにおいて密接に関連していることを示している。・特異摂動論により不変多様体を解析的に求める事構造転位のように多自由度の力学系の特性を探るためには、系の相空間の大域的構造がわかることが望ましい。もっとも簡単な多自由度系として4自由度のsymplectic写像の解析を行った。その結果、この系の普遍多様体を非常によい近似で解析的に得ることができた。これにより、この方法が多自由度系に対してもある程度使えることがわかり、今後さまざまな応用が期待される。・1次元シートモデルでの遍歴過程について1次元シートモデルは長距離相互作用をもつ自励系としてはもっとも簡単な系であり、プラズマや重力多体系のモデルとして知られている。この系において、系の緩和の様子を調べてみたところ、これまで熱平衡状態と考えられていた状態に単調に緩和するのではなく、いくつかの準安定な状態の間を遍歴することがわかった。遍歴過程のトリガーが分かった事は、単に熱揺らぎでマクロな状態が変化するという表現しか出来なかった場合よりも大きく進歩したといえる。
微分方程式の解の漸近的性質

本件は変分法、常微分方程式手法、関数解析・スペクトル理論を主体として、非線形楕円型方程式の固有値問題、特に、いくつものパラメーターを含む非線形固有値問題の変分固有値の漸近的性質の解析に焦点を絞って研究を進めた。研究対象である変分固有値を定義するために用いた枠組みは、2種類の変分法である。具体的には、まず第一に、2つのパラメーターを含む固有問題に対して、E. Zeidlerによって導入された一般的等高集合上で変分法を用いて変分固有値を定義する。第二に、L^P-空間の球面を等高集合とし、この上で変分法を用いて変分固有値を定義する。この変分構造に加えて、さらに非線形Scalar Field方程式のGround State解の性質を組み合わせて研究を進めていくことが有効であることが明らかになった。特に、2つのパラメーターを含む非線形楕円型方程式の固有値問題の解の漸近挙動の解析に対してこの方法が適していることが判明した。特に、上の二つの方法で得た2種類の変分固有値の漸近挙動は互いに異なっていることが判明した。これらの結果をいくつかのパラメーターを含む非線形固有値問題に拡張することは重要な課題であったが、我々はこれまでに得られた結果・手法を、さらに一般化された高次元の問題に適用し、解や固有値の漸近挙動・分岐理論との関連を明らかにする手がかりを得た。すなわち、2つのパラメーターの問題にたいして得た結果を、自然な形でいくつかのパラメーターを含む非線形固有値問題に拡張することに成功した。これらの研究で、従来の線形固有値理論を含む、統括的な理論体系の構築が十分期待できる。また、特異摂動の問題における解の漸近挙動の性質と同様に、この問題の解や固有値の定性的性質、特に解の形状や固有値の漸近挙動が、領域の形状に影響を受けるということが判明した。
東南アジア農業・農村を持続的発展へと導くための研究アジェンダの提案

本研究課題は、急激に変容しつつある東南アジア農業・農村を持続的発展へと導くための研究アジェンダの提案を目的とする。これにより、関連諸科学と協働する学際研究を強化するとともに、地域社会の成長に貢献しうる地域研究を推進する。平成30年度の主たる成果は以下の通りである。1.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析に引き続いて取り組んだ。とりわけ農村部への市場経済の浸透と経済成長が東南アジアにおいて普遍的に進行した1990年代以降の農業・農村動態に焦点を当て、関連資料の収集と分析を進め、農村から都市への労働力移動、農業の産業化、環境保全の担い手という3つの動きの抽出に努めた。2.東南アジア農業・農村の動態分析のための合同フィールドワークを、ベトナム中央高地(平成30年6月)、中国・南昌市(平成30年9月)、タイ・コンケン市(30年10月)、において実施した。これらを通じて、インフラ投資、国内向け及び国際市場向けの商品作物栽培の普及、労働力移動、企業家移動と農業投資等が農業・農村動態に与える影響について情報収集・意見交換することができた。3.研究アジェンダ提案のための連続ワークショップをタイ・バンコク市(平成30年8月)、インドネシア・ジャカルタ市(平成30年11月)において開催した。研究の進捗状況を共有し、東南アジアの生態的、社会的条件に関する考察を深めることができた。1.東南アジア各国の研究協力者との共同作業が計画通りに進んでいる。2.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析について、各国において作業を進めることができている。とりわけ、ベトナムやミャンマーに加えて、タイやインドネシアでの分析を深めることができている。3.ベトナム中央高地における合同フィールドワークでは、台湾からの烏龍茶産業への投資が地域経済や地域の土地利用に与えた影響を観察することができた。中国・南昌市における合同フィールドワークでは中国内陸部における農家の生業転換の実態を観察することにより、雑貨商や農業を営むために東南アジアに流入しつつある中国人の背景を理解することができた。タイ・コンケン市における合同フィールドワークでは、高度経済成長後の農村の生活・生業変容を確認することができた。4.これらの成果をもとに、雑誌論文3本等を公表することができた。したがって、おおむね順調に進展していると判断した。当初の計画通り、以下の方策により推進する。1.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析に引き続き取り組む。年2回開催する連続ワークショップで進捗状況を報告するとともに、東南アジア各国からのフィードバックを得て、平成31年度に完成させる。2.重点研究対象地区において、東南アジア農業・農村の動態分析のための合同フィールドワークを引き続き実施する。平成31年度には、農村から都市への労働力移動、農業の産業化、環境保全の担い手という3つの動きの因果関係や双方向の影響に関する地区ごとの検証結果を統合し、最終報告書として取りまとめる。3.研究アジェンダ提案のための連続ワークショップを引き続き開催し、研究の進捗状況を共有するとともに、東南アジアの生態的、社会的条件を吟味した研究アジェンダの提案へと議論を展開する。また、研究アジェンダの提案を主たる内容とする英文出版の構想をとりまとめる。平成29年度の主たる成果は以下の通りである。1.研究メンバーの役割分担、4年間の研究スケジュール、メタ分析と合同フィールドワークの方法論、最終的に到達すべき成果を研究協力者と共有するために、京都と東南アジア各地でキックオフの会合を開催した。2.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析に着手した。3.東南アジア農業・農村の動態分析のための合同フィールドワークを、ラオス・ベトナム国境地帯(平成29年5月)、ラオス・中国国境地帯(平成29年8月)、中国・ミャンマー国境地帯(平成29年11月)、カンボジア(30年2月)において実施した。これらを通じて、インフラ投資、国内向け及び国際市場向けの商品作物栽培の普及、労働力移動、企業家移動と農業投資等が農業・農村動態に与える影響を観察することができた。1.東南アジア各国の研究協力者との協力体制の構築が計画通りに進んでいる。とりわけベトナムやミャンマーではすでに分析を深めることができている。3.ラオス・ベトナム国境地帯における合同フィールドワークでは、ベトナムによる国境を越えたインフラ投資の影響を観察することができた。ラオス・中国国境地帯における合同フィールドワークでは、地方都市を基盤とする中国人移民社会の成り立ちとネットワークについて準備的な情報を収集することができた。中国・ミャンマー国境地帯における合同フィールドワークでは、ミャンマーから中国への労働者移動と中国からミャンマーへの起業家移動の双方向の動きが見られ、これらが商品作物栽培をけん引していることが確認できた。カンボジアにおける合同フィールドワークでは、プノンペン周辺とタイへの労働力流出と中国資本の飼料工場建設によるキャッサバやトウモロコシ等の飼料用作物の拡大が農業・農村動態の原動力となっていることが確認できた。