hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大動脈構築細胞由来の脂質蓄積防御因子の分子病理学的研究

血清総コレステロール値、LDL及びHDLコレステロール値の判明している145例の若年者(15-34歳)の大動脈組織を採取。免疫組織化学によりapoA-I、E、J及びBの大動脈壁内分布程度と年齢、血清コレステロール値及び内膜病変の程度との相関性を検討した。その結果、apoA-I,E及びJは、加齢及び内膜病変の進行とともに内膜・中膜内分布が増加したが、血清LDL・HDLコレステロール値との正の相関性を認めなかった。また、apoBは内膜のみの分布を示し、加齢及び内膜病変の進行とともに分布程度の増加を認めた。これらアポリポ蛋白の大動脈壁内浸入は、血清濃度よりも内膜病変の発生・進展に依存していると考えられ、特にapoJは若年者においても大動脈壁内での産生が窺われ、中高年齢層と同様に内膜病変との深い関わりが示唆された。cholesteryl ester transfer protein(CETP)に関しては、免疫組織化学により若年者から高齢者までの大動脈壁内分布が判明した。正常大動脈では主として中膜に軽度の発現が認められ、内膜線維細胞性肥厚や動脈硬化性病変の発生によりCETP分布程度が増加した。CETPは、内膜・中膜の間質のみならず、細胞内にも分布しており、特に中膜平滑筋細胞内にも存在していた。そこでヒト肝・脾組織からCETP cDNAを抽出し、in situ hybridizationにて大動脈壁内におけるCETP産生を検討した。CETP mRNAは、中膜平滑筋細胞、動脈硬化巣内のマクロファージ及び平滑筋細胞に発現していた。動脈の構築細胞である平滑筋細胞は、積極的に脂質代謝に直接的に関与し、脂質蓄積防御に機能していると考えられた。血清総コレステロール値、LDL及びHDLコレステロール値の判明している145例の若年者(15-34歳)大動脈組織を採取し、パラフィンブロックを作製。CETPは、内膜・中膜の間質のみならず、細胞内にも分布しており、特に中膜平滑筋細胞内にも存在することから、大動脈内膜に侵入したマクロファージのみならず、平滑筋細胞もCETPを産生している可能性が指摘された。そこでヒト肝・脾組織からCETP cDNAを抽出し、in situ hybridizationにて大動脈壁内のCETP産生を検討中である。血清総コレステロール値、LDL及びHDLコレステロール値の判明している145例の若年者(15-34歳)の大動脈組織の免疫組織化学は終了した。

apoA-I、E、J及びBの大動脈壁内分布程度と年齢、血清コレステロール値及び内膜病変の程度との相関性の検討の結果、apoA-I,E及びJは、加齢及び内膜病変の進行とともに内膜・中膜内分布が増加したが、血清LDL・HDLコレステロール値とは相関を認めなかった。cholesteryl ester transfer protein(CETP)に関しては、ヒト正常肝・脾組織よりCETP cDNAを抽出し、大動脈壁におけるCETP産生を検討するため、in situ hybridizationを施行した。その結果、CETP mRNAは、正常大動脈の中膜平滑筋細胞に分布しており、内膜硬化性病変が生じると内膜内の細胞にもCETP mRNA signalsが観察された。これら陽性細胞は、連続切片の免疫組織化学によると、単球由来マクロファージあるいは平滑筋細胞であった。すなわち、動脈壁内に分布していたCETPは、血清中のCETPが内膜より浸入したものと、マクロファージや平滑筋細胞が産生・分泌したCETPが含まれていると思われた。また、動脈の構築細胞である平滑筋細胞は、内膜病変の有無に拘わらず、CETPを産生し、内膜病変内へ遊走・増殖した平滑筋細胞も同様にCETPを産生しており、積極的に脂質代謝に直接的に関与し、脂質蓄積防御に機能していると考えられた。
肢形成の分子機構と関連シグナル伝達遺伝子の探索

ショウジョウバエの肢形成過程で、主としてホメオボックス遺伝子BarH1,BarH2の上流及び下流で関与すると思われる遺伝子を探索した。より一般的で部位特異的変異にも応用可能な手法としてflippase組み換えを利用した新親手法を開発しながら、エンハンサートラップやBar変異に対するsuppressor変異の探索等既存の手法も利用した。現在までに、20近い遺伝子座を同定した。これらの中には、別の機能を指標として見出され、既にクローン化されていたものも半数近くあった。新規遺伝子は、遺伝子座近傍に落ちたP因子挿入体を集め、可能なものからクローニングを始めている。特にclawlessに注目している。clawlessは、その名称からも分かるように、その変異株では、claw(爪)を持つ肢の最先端分節pretarsusが消失する。pretarsusは、BarH1,BarH2の発現領域tarsal segment5の内側に接しておりclawless変異によりBarH1/BarH2発現領域は、内側全体に拡大し、円環が円盤に変わる。tarsal segment5とpretarsusの境界は、前者に特異的なBarホメオボックス遺伝子と後者に特異的な未知の遺伝子間の相互抑制により決められていると考えられるので、clawlessの解析は基本的である。既知遺伝子としては、Distalless(Dll),dachshund(dac),dARNTの様な転写制御因子をコードする遺伝子、fourjointed(fj),fringeのような分泌タンパク質をコードする遺伝子、膜タンパクをコードするNotch(N),Delta(Dl),Serrate(Ser)、カドヘリン様細胞接着因子をコードするdachsousが見出された。
キャリア濃度の傾斜化によるイオン伝導性セラミックスのその場強化

セラミックス材料は、高温構造材料として用いられているが、粉砕によりリサイクルしようとすると強すぎる強度が問題となる。しかし、作製時に強度を低く抑えると、供用の際信頼性が問題になる。我々は、既にジルコニアセラミックスに圧電体であるチタン酸バリウムを分散させた複合体を作製し、分極の方向にで内部応力を制御することにより強化・劣化が随意に行えることを実証したが、現時点でプラスマイナス15%程度の強度制御しか行うことができていない。同じ無機材料でもガラスでは、急冷やイオン交換により圧縮応力を残留させ、強度を大きくした、いわゆる強化ガラスが用いられている。融点が大きく作製時点で塑性流動の小さな多結晶材料では、急冷により亀裂が生成したり、密な構造中にイオンの出入りが困難であったりするため、これら物理的・化学的な手法での強度制御が行われていなかった。高強度セラミックスは強化ガラスの十倍以上の強度を有し、このような高い強度材、高融点の耐火物においても強度制御が望まれていた。本研究では、ガラスより遙かに強度が大きく、高温でも軟化しないといった特性を有していながら、内部応力が熱緩和しないような低温でイオン伝導度、イオン交換能が大きなNaβアルミナセラミックスに着目した。ガラス同様にNaイオンをイオン交換することにより、50%にも上る強度制御が達成され、最高強度が500MPaと、構造材料として十分な特性を引き出すことに成功した。またこの材料は、強度値を熱処理により容易に低減できるというリサイクル性に優れた材料であることがわかった。更に、亀裂生成についても検討し、過剰なイオン交換は生成した内部応力によるマトリックス組織の破壊を導くため強度の劣化をもたらすことを見出した。すなわち強化には最適な交換量があることがわかった。
衝撃波に起因するびまん性肺出血の病態解明と止血制御対策

爆発等の衝撃波による外傷では致死性の肺出血を合併することが多い。今回、ヒトのBlast Lung Injuryの病像に近似した致死性肺出血マウスモデルを用いて、血小板代替物であるH12-ADP-liposome投与による救命効果について検討したところ、H12-ADP-liposomeは、衝撃波による致死的肺出血の救命に有用である可能性が示唆され、その機序は止血効果とともに内封されたADPがアデノシンに代謝されて臓器保護効果を発揮することが明らかとなった。爆発等の衝撃による多発外傷では、心血管・肝・腎等の重要臓器損傷とともに、肺出血が合併することが多い。我々はレーザー誘起衝撃波を用いて、ヒトのBlast Lung Injuryの病像に近似した致死性肺出血マウスモデルを作成しており、人工血小板としての機能を有するH12-ADP-liposomeが救命効果を発揮するか検討した。H12-ADP-liposomeをマウスの尾静脈から投与した後に、レーザー誘起衝撃波(8J)を右側背から照射した(n=13)。生理食塩水投与(n=12)、分子標的性のないADP-liposome投与(n=10)、PBS-liposome投与(n=10)にも同様にレーザー誘起衝撃波を照射したところ、5日後の生存率はH12-ADP-liposome群が62%であり、生理食塩水群8%、ADP-liposome群20%、PBS-liposome群0%に比較して有意に良好であった。病理学的検討ではH12-ADP-liposome群は生理食塩水投与群に比べて非照射側(左側)肺での出血面積(pathological injury score)が縮小していた。透過型電子顕微鏡を含めた病理組織学検討では、レーザー誘起衝撃波によって毛細血管の破綻像(肺胞出血像)とともに肺胞への好中球浸潤を認めた。H12-ADP-liposomeを投与した群では好中球浸潤が減少し、H12-ADP-liposome自体が毛細血管で作用している像が確認された。また気管支肺胞洗浄液中のサイトカイン(TNFα及びMIP2)濃度の上昇が抑制されていた。H12-ADP-liposome投与は、衝撃波による致死的肺出血を制御し、有用性が示唆された。レーザー誘起衝撃波(LISW)によるBlast Lung Injuryモデルにおいて、H12-ADP-liposome群が他群に比して有意に生存率を改善した。アデノシン受容体拮抗薬は、H12-ADP-liposomeによる救命効果を阻害した。LISWによる肺病理のマクロ所見として、右肺には融合性出血が生じた。左肺では、生理食塩水投与群で融合性出血が生じたが、H12-ADP-liposome投与群では、軽度の散在性出血が見られるに過ぎなかった。肺胞の好中球数は、H12-ADP-liposome投与群が生理食塩水投与群に対して有意に軽減していた。LISW照射して3時間後の気管支肺胞洗浄液(BALF)中のアルブミン漏出はH12-ADP-liposome投与群においてのみ有意に減少し、肺胞傷害を軽減していることが裏付られた。さらにH12-ADP-liposome投与は、BALF中のTNF-αおよびMIP-2の過剰発現を有意に軽減した。アデノシンA2A受容体拮抗薬は、H12-ADP-liposome投与によるBALF中のTNF-α減少効果を阻害し、アデノシンA2B受容体拮抗薬はH12-ADP-liposome投与によるBALF中のMIP-2の減少効果を阻害した。これらより、H12-ADP-liposomeのBlast Lung Injury軽減効果は内包しているADPを傷害部位に特異的にデリバリーし、そのADPがアデノシンに代謝され臓器保護効果を発揮しているものと考えられる。今回、ヒトのBlast Lung Injuryの病像に近似した致死性肺出血マウスモデルを用いて、H12-ADP-liposome投与の救命効果について検討した。【方法】1H12-ADP-liposomeを尾静脈から投与した後に、レーザー誘起衝撃波(以下LISW)(1.8J/cm2)を右側背から照射した(n=14)。H12-PBS-liposome投与(n=13)、標的性のないADP-liposome投与(n=10)、PBS-liposome投与(n=10)にも同様にLISWを照射して、5日後の生存率を比較した。各群の3時間後の気管支肺胞洗浄液(以下BALF)中のアルブミン濃度と炎症性サイトカインMIP-2濃度を測定した。2LISWを照射した後に、H12-ADP-liposome(n=12)またはH12-PBS-liposome(n=12)を尾静脈から投与し5日後の生存率を比較した。3アデノシン受容体拮抗薬をあらかじめ投与したうえで、H12-ADP-liposomeを尾静脈から投与し、LISWを照射した場合の予後の比較及びBALF中のアルブミンとMIP-2濃度を測定した。【結果】1H12-ADP-liposome群の生存率は57%で、他群が0ー20%であったのに対し有意に高値であった。病理学的検討ではH12

-ADP-liposome群ではH12-PBS-liposome投与群に比べて肺の出血面積が縮小し、好中球浸潤も減少していた。BALF中のアルブミン濃度とMIP-2濃度は他の群に比べて有意に上昇が抑制されていた。2H12-ADP-liposome群の生存率は58%でH12-PBS-liposome群の8%に較べ有意に高値であった。3アデノシン受容体拮抗薬(PSB1115)の投与により、H12-ADP-liposomeの救命効果は消失した。BALF中のアルブミンとMIP-2濃度もH12-ADP-liposomeを投与していない群と同レベルまで増大した。【結論】H12-ADP-liposome投与は、衝撃波による致死的肺出血の救命に有用である可能性が示唆され、その機序は止血効果とともにADPがアデノシンに代謝されて臓器保護効果を発揮することが示唆された。爆発等の衝撃波による外傷では致死性の肺出血を合併することが多い。今回、ヒトのBlast Lung Injuryの病像に近似した致死性肺出血マウスモデルを用いて、血小板代替物であるH12-ADP-liposome投与による救命効果について検討したところ、H12-ADP-liposomeは、衝撃波による致死的肺出血の救命に有用である可能性が示唆され、その機序は止血効果とともに内封されたADPがアデノシンに代謝されて臓器保護効果を発揮することが明らかとなった。実験結果はほぼ出揃っており、論文投稿や学会発表を通じて、補備修正の段階に入っている。生理学、循環器内科学現在までの研究で、研究目標を達成するために具体的に検証すべき事柄が明確になっており、その方法や手技も習得し、実施段階に入っている。試薬の使用量が当初の予定より少量で済んだため。現在、H12-ADP-liposomeによる肺胞出血の減少(滲出液の減少)メカニズムについて、肺胞毛細血管を主座にした止血凝固作用の検証とH12-ADP-liposomeによる抗サイトカイン作用からの臓器保護メカニズムについて明らかにしていく計画である。論文を複数執筆中であり、それらの出版費用や学会発表に使用する予定である。また、追加実験や発展的な研究内容への実験に使用する計画である。試薬の使用量が当初の予定より少量で済んだことと、論文執筆にかかわる経費が一部、未使用に終わったため現在、執筆中の論文についての校正費用や学会研究会で本研究内容について討論するための費用とともに、追加実験や発展的な研究内容への資金として使用する計画である。
外来がん化学療法施行患者に対するセルフモニタリングの効果

外来でがん化学療法を受ける患者へのセルフモニタリング法を指導し,外来での治療生活の生活調整にどのような影響を与えるか,その評価を行うことを目的とした。介入群に対しセルフモニタリング法として研究者と協同での目標設定,患者による副作用症状の自己記録,研究者によるセルフマネジメントに対するフィードバックを施行した。対照群は患者による副作用症状の自己記録を行い,それ以外は現状の対応を行った。効果の評価として初回治療時,治療開始から3ケ月目に面接を行い,質的に分析を行った。対象者は介入群13名(男性4名,女性9名)対照群13名(男性4名,女性9名)で,PSは0-1だった。生活調整に向けたセルフマネジメントの取り組みや調整状況を表しているサブカテゴリーは,対照群よりも介入群のコード割合が高く,より生活調整への取り組みが行なわれてた。また,対照群は<副作用症状軽減への対処の試み>が23.5%と最も高かったが,介入群は<治療生活への適応>が18.4%と高かった。これは,対照群は対処を行なっている段階だが,介入群はすでに適応をしているものの割合が多いということになる。このことから,セルフモニタリング法は生活調整が有効にかつスムーズに行われ,3ケ月という短期間で副作用症状のマネジメントが行えることが明らかになった。副作用症状を記録し,医療者と生活を振り返ることにより,自分の副作用症状のリズムが把握でき,日常生活の調整がスムーズに行えたと考える。また,セルフモニタリング法の中でより高い効果が得られたのは共同目標の設定であり,目標に対して行ったセルフマネジメントについてフィードバックすることにより,生活調整に関する自信を獲得していることが明らかになった。外来でがん化学療法を受ける患者へセルフモニタリング法を指導し、外来での治療生活にどのような影響を与えるか、その評価を行うことを目的とした。現在5名への半構成的面接についての分析が進んでいるため、その結果について報告する。対象者は外来で化学療法を受けるがん患者、女性5名、Performance Statusは0-1であり、セルフモニタリング法による効果について内容分析を行った結果、86のコードが得られた。そこからさらに11サブカテゴリー、4カテゴリーが形成された。カテゴリーは《看護師との共同目標を意識した生活行動の変容》《看護師との振り返りによる副作用の気づきと対処行動の獲得》《看護師との振り返りによる生活の調整》《看護師との振り返りによる症状管理への自信と安心感の獲得》であった。セルフモニタリング法の導入によって、患者自身が主体となって看護師とともにたてた共同目標を意識して生活行動を変化させていることが明らかになった。また、看護師が個人に合わせた具体的なアドバイスとともにフィードバックを行ったことや患者自身が副作用対処に関して自信がついていると認識したことも動機付けに大きく貢献したと思われる。さらに、共同目標の評価の際、患者自身が記録した日誌を用いて看護師とともに振り返りを行ったことや看護師からのフィードバックにより、自己の体調の変化や対処行動を客観的に理解したり、再認識することによって副作用の出現に気づき対処行動の獲得がもたらされていったと考える。これらのことから、セルフモニタリング法の中でも看護師との共同目標の設定、看護師からのフィードバック、動機付けを行うことが患者の症状管理への自信や安心感の獲得に有効であると考えられる。今後は対象者数を増やしていくとともに、量的なデータの分析も進め、質的なデータと併せて分析を行い、信頼性、妥当性を高めていく必要がある。
細胞周期調節に働く癌遺伝子および関連遺伝子に関する研究

研究代表者および研究分担者、若い研究者の本年度の研究実績は以下の通りである。〔花岡〕酵母のG_1→S移行の必須な遺伝子(GST1)に対するヒト相同遺伝子を単離し、その発現がヒトおよびマウス細胞でG_1期の初期にみられることを観察した。〔井出〕G_0/G_1期特異的ts変異株(tsJT16)の変異機能がCキナーゼの活性化から、核内癌遺伝子誘導までの過程の一部であることを見出した。〔西島〕CHOーK1細胞からエタノールアミン過剰産生変異株を分離し、エタノールアミン生合成の調節機構を明らかにした。〔松本〕分子量1万9千のアクチン脱重合蛋白質デストリンのcDNAをブタ脳より単離し、コフィリンと近縁の蛋白質であることを見出した。〔野瀬〕TPAで発現が誘導される遺伝子のうち、未知のものの塩基配列を決定した。〔田矢〕RB蛋白質がM期特異的およびG_1/S期特異的cdc2キナーゼによってリン酸化されることを明らかにした。〔関口〕G_1期の進行に必要な遺伝子(CCG1)の5′と3′側に活性に不必要な領域があることを示した。〔関水〕SV40ウイルス抗原がリン脂質と結合し、DNA複製活性の低下が起きることを見出した。〔矢倉〕プロモーター活性をもつDNA配列をヒト細胞より分離し、複製開始活性も併せ持つクローンを得た。〔安田〕マウス細胞よりM期特異的H1キナーゼを精製し、これがマウスcdc2キナーゼであることを抗体を用いて証明した。〔佐方〕cーmos遺伝子産物が未受精卵を第2減数分裂中期で停止させる機能を持つ、いわゆるCSFの実体であることを明らかにした。〔伊豆田〕RajI細胞よりヒトcーmyc遺伝子上流に存在する自律増殖配列のコア領域に特異的に結合する因子を精製した。〔光沢〕酵母のbcyl変異株を用い、Aキナーゼの下流で働く因子を同定する系を確立した。〔吉田〕細胞周期をG_1とG_2の両方で停止させるトリコスタチンが、ヒストン脱アセチル化酵素の阻害剤であることを明らかにした。
抗腫瘍免疫能を強化した新しいがんワクチン療法の開発

癌細胞内で過剰に合成された腫瘍関連抗原蛋白はペプチドに断片化された後にHLA class I-peptide complexとして細胞表面に表出される。これが腫瘍特異的細胞障害性T細胞(CTL)により認識される機序が解明されたことにより、癌ワクチン療法に対する期待が高まっている。欧米のみならずわが国でも、この機序を応用した癌ワクチン療法の臨床応用が開始されている。我々も消化器癌、肺癌、甲状腺癌に高発現している癌胎児性抗原(CEA)を標的とした癌ワクチン療法やgp100由来エピトープペプチドを用いたメラノーマに対する臨床試験を施行した結果、ワクチン後確かにCTLが誘導できるのを確認できた。しかし、腫瘍マーカーの著減などの効果を得た症例も経験したものの、臨床効果は十分とは言いがたいのが現状である。そこで、多数の腫瘍関連抗原に対するエピトープペプチドを決定し、さらにより効率よく特異的CTLを誘導することで、従来の癌ワクチン療法における弱点を克服した新たな癌ワクチン療法(ペプチドカクテルワクチン療法)を開発することを本研究の究極の目的とする。エピトープペプチド決定のための至適条件を決定できた。すなわち、末梢血単核球から樹状細胞(DC)を分離、OK432にて刺激し、成熟化DCにペプチドをパルスしたものでCD8陽性リンパ球を刺激することにより、効率に細胞障害性T細胞(CTL)が誘導できることが判明した。このシステムを利用し、HER2およびp53分子由来HLA-A^*2402拘束性エピトープペプチドを決定した。HLA-A*2402は日本人の約60%が持っており、本邦におけるがんワクチン療法を考える際にもっとも有効なものである。決定したエピトープペプチドにより誘導したCTLはペプチドをパルスした標的細胞のみならず、HER2やp53を持っている標的細胞(腫瘍細胞株)に対し、HLA拘束性の細胞障害活性を示すことを証明した。また、HER2のエピトープペプチドに関しては、そのペプチドはリーダーシークエンス部に位置しており、TAP欠損に伴うHLA分子の欠損した腫瘍細胞にもがんワクチン療法の標的となりうる可能性が示唆された。がんワクチン療法に臨床応用可能なエピトープペプチドを決定するため、HLA-A^*2402のanchor motif(N末端から2番目にY, F, W, M, C末端がF, L, I, Wとなる9merか10merのアミノ酸)を参考に、HER2/neu, P53,KDRのアミノ酸からエピトープペプチド候補を類推し、それらを合成した。ペプチドが細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導できるか否かは樹状細胞(DC)を用いた方法で検討した。すなわち,HLA-A^*2402陽性の健常人末梢血単核球(PBMC)よりGM-CSFとIL-4を用いてDCを誘導した。このDCに候補ペプチドをパルスして抗原提示細胞(APC)とし、同PBMCよりCD8豊富な分画を刺激した。刺激にあたっては低濃度のIL-2を加え、その後、1週ごとにペプチドをパルスしたDCで刺激を合計3度繰り返した。まず,TISI(HLA-A*2402を有するEB virusにより不死化した細胞)に誘導に用いたペプチドをパルスしたものを標的細胞とし、それに対する細胞障害活性を測定し,活性のあったwellを増殖させて,CTLラインを樹立した。さらに,候補ペプチドを用いて樹立したこれらのCTLがペプチド傷害性のみならずClass I拘束性にCD8陽性

T細胞がこれら標的分子を内因性に発現している細胞を認識、傷害することを証明するために、限界希釈法にてCTLクローンの樹立を試みている。こういう特徴を有したCTLが樹立できてこそ,そのCTLの刺激に用いたペプチドがエピトープペプチドと認知できることとなるので、現在これについて解析中である。エピトープペプチドを決定するため、HLA-A^*2402のbindingprediction score (BLAST ; http://www.ebi.ac.uk/imgt/hla/blast.html)を参考に、HER2/neu,p53,KDRのアミノ酸からエピトープペプチド候補を類推し、それらを合成した。ペプチドが細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導できるか否かは樹状細胞(DC)を用いた方法で検討した。すなわち,HLA-A^*2402陽性の健常人末梢血単核球(PBMC)よりGM-CSFとIL-4を用いてDCを誘導し、OK432でDCを成熟化し用いた。このDCに候補ペプチドをパルスして抗原提示細胞(APC)とし、同PBMCよりCD8豊富な分画を刺激した。刺激にあたっては低濃度のIL-2,IL-7を加え、その後、1週ごとにペプチドをパルスしたDCで刺激を合計3度繰り返した。まず,TISI(HLA-A^*2402を有するEB virusにより不死化した細胞)に誘導に用いたペプチドをパルスしたものを標的細胞とし、それに対する細胞障害活性を測定し,活性のあったwellを増殖させて,CTLラインを樹立した。さらに,候補ペプチドを用いて樹立したこれらのCTLがペプチド傷害性のみならずClass I拘束性にCD8陽性T細胞がこれら標的分子を内因性に発現している細胞を認識、傷害することを証明するために、限界希釈法にてCTLクローンを樹立した。こういう特徴を有したCTLクローンが樹立できてこそ,そのCTLの刺激に用いたペプチドがエピトープペプチドと認知できることとなる。このCTLクローンの腫瘍抗原特異性およびHLA拘束性をCold target inhibition assay(放射性ラベルしないTISIに誘導したペプチドを添加した細胞との共培養によって、特異的に細胞障害活性が抑制される)および抗体を用いた阻害試験で確認した。エピトープペプチドが決定できたことより、このペプチドをHLA拘束性に認識するTCRを有したCTLが存在することが証明できる可能性がある。
小腸移植におけるω3系必須脂肪酸の免疫抑制効果に関する研究

この研究の目的はラット異系小腸移植においてω3系脂肪酸がレシピエントとグラフトの免疫反応にどのような影響を及ぼすかを評価することである。7週令のLewisラットをレシピエント、妊娠19日目のFischerラット胎仔をドナーとし、投与される食餌によりランダムに3グループ、つまりFOグループ(FO:魚油添加食)、SBグループ(SB=大豆油添加食)、コントロールグループ(Cont:通常ラット食)に分けた。レシピエントに各々の食餌を12日間投与した後、ドナーの空腸2cmをレシピエントの腹壁筋層内に遊離移植し、移植後2日目にレシピエントを犠死させ評価を行った。評価因子はレシピエント血中サイトカイン値(IL-2,IFN-γ,IL-1β値)とグラフトの病理組織所見とした。また病理組織所見は拒絶反応の程度を比較するために0-4の5段階(腸管形が完全に保持されているものが0、腸管形の残存がないものが4)にスコアリングを行い、その平均スコアで評価した。まずサイトカイン値を以下に示す(単位はpg/ml)。IL-2:FO;22.0±10.9,SB;75.6±21.6,Cont;63.6±21.6。IFN-γ:FO;1.1±1.9,SB;3.8±1.8,Cont;9.2±7.8。IL-1β=FO;22.5±27.4,SB;120.6±106.5,Cont;164.2:±69.9。いずれもFOグループが他の2グループに比べ有意に低値を示し、拒絶が抑制されていることを示唆する結果であった。グラフトの病理学的所見では、コントロールグループでは腸管の形がかなり変形・吸収されているものが多かったのに比べ、FOグループ、SBグループではある程度腸管形が保たれていた。グラフト病理スコアはFO:2.1±0.74,SB:2.9±0.9,Cont:3.3±0.96であり、FOグループの平均スコアが他の2グループより有意に低く、拒絶が抑制されている所見であった。以上の結果より、現時点でω3系脂肪酸はラット異系小腸移植において免疫抑制効果をもつと考えられた。7週令のLewisラットをレシピエント、妊娠19日目のFischerラット胎仔をドナーとし、投与される食餌によりランダムに3グループ、つまりFOグループ(FO:魚油添加食)、SBグループ(SB:大豆油添加食)、コントロールグループ(Cont:通常ラット食)に分けた。IL-1β:FO;22.5±27.4,SB;120.6±106.5,Cont;164.2±69.9。

また病理組織所見は拒絶反応の程度を比較するために0-4の5段階(腸管形が完全に保持されているものが0、腸管形の残存がないものが4)にスコアリングを行い、その平均スコアで評価した。まずサイトカイン値を以下に示す(単位はpg/ml)。IL-2:FO;22.0±10.9,SB;75.6±21.6,Cont;63.6±21.6。IFN-γ:FO;1.1±1.9,SB;3.8±1.8,Cont;9.2±7.8。IL-1β=FO;22.5±27.4,SB;120.6±106.5,Cont;164.2:±69.9。いずれもFOグループが他の2グループに比べ有意に低値を示し、拒絶が抑制されていることを示唆する結果であった。グラフトの病理学的所見では、コントロールグループでは腸管の形がかなり変形・吸収されているものが多かったのに比べ、FOグループ、SBグループではある程度腸管形が保たれていた。グラフト病理スコアはFO:2.1±0.74,SB:2.9±0.9,Cont:3.3±0.96であり、FOグループの平均スコアが他の2グループより有意に低く、拒絶が抑制されている所見であった。以上の結果より、現時点でω3系脂肪酸はラット異系小腸移植において免疫抑制効果をもつと考えられた。
小学校教員養成課程における外国語活動に対応した教員のビリーフ形成プログラム開発

研究代表者と分担者は、平成23年と24年に現職の小学校教員と英語教職課程の学部生をそれぞれ対象にアンケート調査を実施し、ビリーフ形成のためのプログラム開発の議論を重ねてきた、さらに、平成24年には、外国語教育メディア学会全国大会で、経過報告と今後の展望を発表し、平成25年には、米国ダラスで開催されたTESOLにて、本科研関連のポスター発表を行った。最終年度には、より具体的なプログラム案について話し合った。その結果、授業観察、授業体験、教育実習を段階的に進める中で、自らの指導方法を模索することがビリーフ形成に繋がるという結論に達し、英語教員のビリーフ形成に必要なプログラム最終案に反映させた。本科研では、教員養成課程、並びに教員研修で利用可能な教員のビリーフ形成のプログラムを開発し、外国語活動に対する問題意識を培うことにより、明確な目的意識を持ち、外国語活動をより適切に行う教員の育成を目指す。平成24年度は、英語教職課程の履修学生を対象にビリーフに関する調査アンケートを実施し、データの収集と分析を行った。同時に、平成23年度に現職の教員を対象に実施したビリーフに関する調査アンケートのデータ分析結果、及びBenesseや英検の最新の調査を踏まえ、外国語活動が抱える課題を明らかにし、小中連携はどこまで可能か、指導者(担任、ALT、専科)はどのような役割を担うべきか、教科化は必要かなどについて活発な議論を行うことによりビリーフ原案作成に繋いでいくことを目指し、8月に甲南大学で開催された外国語教育メディア学会全国大会公開シンポジウムに科研メンバー全員で臨んだ。さらに、日本のビリーフ研究の小学校外国語活動への応用可能性について、海外でどの程度関心があるのか確認する為、3月に米国のダラスで開催されたTESOL国際大会に科研メンバーでポスターセッションの発表を行い、予想外の反響があった。24年度も、本科研の進め方についてメンバー間で共通理解を得る為、7月21日に大阪で会合をもち、教員のビリーフ形成のためのプログラム作成に向けて問題点を議論した。更に、3月23日の発表後にダラスで会合をもち、平成25年度の科研の進め方について話し合った。本研究の目的は、小学校教員養成課程における教員のビリーフ形成を検討し、これからの英語教員が、スキルを重視するだけではなく、目的意識をもって教育を実践できるようになるために、理想的なビリーフ形成プログラムを提案することであった。平成23年度に144人の小学校教員、平成24年度に733名の英語教職課程の学部生を対象にアンケート形式による意識調査を行った。調査の結果、「指導力を向上させることが必要」、「コミュニケーションの楽しさを体験させることが大切」、「児童の興味関心を考慮しながら、授業参加を促進することが大切」と感じている教員が沢山いた。また、指導形態として、学級担任+ALT>学級担任+専任教員〉専任教員〉学級担任、の順で、学級担任とALTとのティームティーチングを強く望んでいることが明らかになった。同時に、「自分の英語力に自信がない」、「ネイティブ英語講師との意思疎通が苦手」という面も見えてきた。これらのデータを分析しながら、研究代表者と分担者は、毎年1回は全員で顔を合わせ、分担箇所の進捗状況の確認と本科研の課題全体に関わる議論を重ねた。また、平成24年8月には、外国語教育メディア学会(LET)全国大会のシンポジウムに全員で臨み、科研の経過報告と今後の展望を紹介した。そして、平成25年3月には、米国のダラスで開催されたTESOLに全員で参加し、本科研の研究内容についてポスター発表を行った。本科研最終年度に当たる平成25年9月に開いた全体会議では、それまでに集めたデータの分析を踏まえ、具体的にどのようなプログラムが開発可能か話し合った。その結果、授業観察、授業体験、教育実習を段階的に経験する過程で、自らの指導方法を模索することがビリーフ形成に繋がるという結論に達し、小学校外国語活動に関わる英語教員のビリーフ形成に必要なプログラムの骨子として、最終案に盛り込まれた。平成23年度より全ての公立小学校で実施されている外国語活動において、どのように教えるかという方法論が先行し、何の為に教えるかという目的論が後回しになる傾向を踏まえて、本科研では、教員養成課程、並びに教員研修で利用可能な教員のビリーフ形成のプログラムを開発し、外国語活動に対する問題意識を培うことにより、明確な目的意識を持ち、外国語活動をより適切に行う教員の育成を目指す。平成23年度は、これまでに実施した教員のビリーフに関する調査データについて分析・考察し、教員のビリーフ形成のためのプログラムの骨子について検討した。具体的には、これまでに収集したビリーフに関する調査データの分析を踏まえ、ビリーフ形成のためのプログラム作成の基礎となるコースデザインについて、高橋と福原が、昨年6月と7月に学会で発表を行った。

また、外国語活動を指導する教員のビリーフに関するアンケートの調査項目を、本科研のメンバー全員で検討した後、吉田が8月に現職教員約250名を対象としたアンケートを実施し、回収したアンケートについて、全員で約一月かけて分析を行った。以上の活動を基に、今後の研究の進め方について本科研のメンバーの間で共通理解を得る為に、今年の1月8日に会合をもち、教員のビリーフ形成のためのプログラム作成に向けて、関連する問題を議論した。さらに、3月10日にも会合をもち、平成24年度の科研の進め方について話し合った。予定通り、教職課程を履修する学生を対象としたアンケートを実施し、教員のビリーフ形成のためのプログラム作成に向けて、基礎資料を収集・分析することができた。また、前年度の現職教員のアンケート調査結果、並びに大手企業のアンケートの比較調査を踏まえ、教員のビリーフ形成のためのプログラム原案作成に着手した。予定通り、現職教員を対象としたアンケートを実施し、教員のビリーフ形成のためのプログラム作成に向けて、基礎資料を収集することができた。本科研の申請通り、平成23年と24年度に実施したアンケート調査の分析結果、及び、これまで国内外の学会で発表してきた際に得られた知見や考察を基に、教員のビリーフ形成のためプログラムの完成を目指す。また、これまでと同様に、国内外の学会発表を通じて、ビリーフ研究の重要性について訴えていく。平成24年度は、教員養成課程の学生を対象としたアンケートを実施し、前年度と今年度のアンケートの分析を基に、教員のビリーフ形成のためプログラム原案の作成を目指す。また、研究発表やシンポジウムにおいて、前年度と今年度のアンケートの分析に基づく発表を行う。平成25年度は、前年度までの調査・分析を踏まえて、教員のビリーフ作成のためのプログラムを完成させ、具体的な提案を行う。次年度は本科研の最終年度に当たるため、これまでのアンケート調査・分析結果に基づく国内外の学会での発表、及び教員のビリーフ形成のためのプログラムの完成と冊子化を推進する。更に研究代表と研究分担者の間での協議を中心に、総括作業に入る。次年度は、本科研の最終年度となるため、教員のビリーフ形成のためのプログラムを完成させることを目標とする。この目標に沿って、国内外での研究発表を予定している。また、教員のビリーフ形成のためのプログラムの提案と併せて、本科研3年間の調査・分析の結果を報告書にまとめる。
嚥下のパターン形成における延髄介在ニューロンの役割

嚥下関連ニューロンの活動様式には、嚥下運動に同期して発火頻度が増加するパターン、嚥下運動中に上喉頭神経からの順行性応答が抑制されるパターンが存在した。また、ニューロンの細胞体は、孤束核とその周辺および延髄網様体に存在しており、さらに孤束核およびその周囲への投射、延髄網様体への投射、疑核・舌下神経核近傍への投射が確認された。また、一部の嚥下関連ニューロンは対側の網様体にも軸索投射を示しており、嚥下運動の左右同期性を実現するのに重要な投射と考えられた。これらのニューロンが機能的にも形態的にも複雑なネットワークを形成し、嚥下の運動出力パターンを形成している可能性が示唆された。平成20年度は当初、これまでfictive swallowing modelとして確立していたネコが諸事情により入手困難となり、新たにフェレットを用いて、fictive swallowing modelを確立することなった。ネコ同様、除脳非動化して一側上喉頭神経を30Hz程度のネコの場合とほぼ同様のパラメータで電気刺激すると、舌咽神経や反回神経への出力パターにより嚥下が誘発されていることが判明し、フェレットによるfictive嚥下モデルをまず確立した。次に、上喉頭神経電気刺激に対して順行性の入力を受ける細胞を、ガラス微小電極により孤束核および周囲の延髄網様態から細胞外あるいは細胞内記録し、嚥下時の発火パターンあるいは膜電位の変化から嚥下のパターン形成に関与する細胞であること確認した。ネコの場合と同様に嚥下に同期して一過性に脱分極する細胞が多く認められたが、その分布はネコでは孤束核から腹側の網様体にかけて広く分布していたが、フェレットでは孤束核周辺に多く認められる傾向がある。種差を考慮しなければならないかも知れない。さらに、当初の予定では嚥下に関わる咽喉頭筋の運動ニューロンへの投射をspike-trigger averaging方で解析する予定であったが、これまでのネコで得られた知見がそのまま適応できないことを考慮し、神経軸索のトレーサーであるニューロビオチンおよびHRPを記録した嚥下関連細胞内に電気泳動的に注入し、軸索投射を形態学的手法を用いて追跡している。ある程度の傾向が判明すれば、電気生理学的手法とも併せて、嚥下のパターン形成に関わる細胞の機能的ネットワークの一部が解明できる可能性が見出せた。過年度までの研究により、従来のネコに代わり、モルモット(ginea pig)を用いてもfictive swallowing modelを確立することが可能となった。そこで、21年度はこのモデルを用いて、上喉頭神経や舌咽神経などの抹消感覚入力の有無と、嚥下時のニューロン活動のパターンから延髄に存在する嚥下関連ニューロンを同定し、さらに、神トレーサー注入を行い、これらのニューロンの延髄内局在や軸索投射様式についても観察を行った。実験にはウレタン麻酔非動化モルモットを用い、HRPおよびneurobiotinで満たされたガラス微小電極を延髄内に刺入し、上頭神経の電気刺激に応答するニューロンの細胞外記録を行った。上喉頭神経の連続刺激によりfictive嚥下を誘発し、そのときの活動変化を記録することにより、嚥下関連ニューロンを同定した。その後、記録電極より前述のトレーサーを電気泳動的に注入し、動物を灌流固定後に薄切標本を作製し、免疫染色にて細胞形態と軸投射を観察した。以上のように、モルモットにおける延髄嚥下関連ニューロンの、活動様式とその局在および投射様式が確認された。我々は、嚥下のパターン形成器(central pattern generator : CPG)のニューロンネットワークを解明するために、モルモット(ginea pig)を用いてもfictive swallowing modelを確立した。上喉頭神経や舌咽神経などの抹消感覚入力の有無と、嚥下時のニューロン活動のパターンから延髄に存在する嚥下関連ニューロンを同定し、さらに、神経トレーサー注入を行い、これらのニューロンの延髄内局在や軸索投射様式についても観察を行った。

実験にはウレタン麻酔非動化モルモットを用い、HRPおよびneurobiotinで満たされたガラス微小電極を延髄内に刺入し、上喉頭神経の電気刺激に応答するニューロンの細胞外記録を行った。上喉頭神経の連続刺激によりfictive嚥下を誘発し、そのときの活動変化を記録することにより、嚥下関連ニューロンを同定した。その後、記録電極より前述のトレーサーを電気泳動的に注入し、動物を灌流固定後に薄切標本を作製し、免疫染色にて細胞形態と軸索投射を観察した。嚥下関連ニューロンの活動様式には、嚥下運動に同期して発火頻度が増加するパターン、嚥下運動中に上喉頭神経からの順行性応答が抑制されるパターンが存在した。また、ニューロンの細胞体は、孤束核とその周辺および延髄網様体に存在しており、さらに孤束核およびその周囲への投射、延髄網様体への投射、疑核・舌下神経核近傍への投射が確認された。また、一部の嚥下関連ニューロンは対側の網様体にも軸索投射を示しており、嚥下運動の左右同期性を実現するのに重要な投射と考えられた。これらのニューロンが機能的にも形態的にも複雑なネットワークを形成し、嚥下の運動出力パターンを形成している可能性が示唆された。
ハイブリッド粒子コードを用いた無衝突衝撃波における宇宙線陽子の生成過程の研究

計数ソートを用いた粒子データの並べ替えと座標配列に従属した粒子データ構造への変更により、Particle-In-Cell型のプラズマ粒子コードの高速化を行った。高速化したコードによる大規模2次元粒子シミュレーションにより、垂直衝撃波の非定常性である再形成について研究を行い、その存在が衝撃波遷移層における微視的不安定性の成長モードに依存することを示唆した。衝撃波遷移層における大振幅ホイッスラーモード波の発展について、1次元および2次元粒子シミュレーションを行った。1次元では波の発展ともなって電子が相対論的に加速されたが、2次元では新たな不安定性により波が急速に減衰し、電子加速は起こらなかった。陽子を粒子、電子を流体として扱うハイブリッド粒子シミュレーションコードの開発に着手した。従来の計算手法を用いたコードにおいて、格子幅をイオン慣性長よりも小さくしたときに、1次元コードにおいては、数値的熱擾乱から生じるポンデロモーティブ力によるプラズマの穴あきはそれほど大きくないが、2次元コードにおける穴あきは計算の安定性に非常に大きな影響を及ぼすことを改めて確認した。本研究グループにおいてこれまで用いてきた全粒子コードの領域分割を行った。また富士通FCX400,FX10及び京コンピュータ上において性能測定を行い、今後の中ー人具に向けての指標を得た。全粒子コードを用いて大規模な大振幅ホイッスラーモード波の非線形発展に関するシミュレーションを行った。計算サイズをイオンスケールンすることにより、電子スケールの大振幅ホイッスラー波が非線形発展によってイオンスケールの波長へと伸びていく様子を明らかにした。またその過程において、双方向に伝搬するホイッスラー波と電子が共鳴し、電子が相対論的エネルギーまで加速することを示した。大振幅ホイッスラー波動の励起は衝撃波の遷移領域周辺において普遍的に見られる現象であり、双方向ホイッスラー波動が電子加速に寄与していることを示唆する結果を得た。陽子を粒子、電子を流体として扱うハイブリッド粒子シミュレーションコードの高精度化及び安定化について検討を行った。従来の計算手法を用いたコードにおいて、格子幅をイオン慣性長よりも小さくしたときに、数値的熱擾乱から生じるポンデロモーティブ力によるプラズマの穴あきが生じ、計算の安定性に非常に大きな影響を及ぼすことが分かっていた。本研究では、電場の計算方法を従来の中心差分法から、MHD電場のみを1次風上差分法に変えることにより、解法の安定化を図った。コードはより安定化されたが、計算精度が落ちて波動の減衰が生じたため、より高精度かつ安定な風上差分に変更する必要があることが分かった。名古屋大学の新スーパーコンピュータシステムであるFX100及びCX400/2550において、PIC型粒子コードの性能評価を行い、PICコードの性能特性が古いシステムであるFX10及びCX400/250と同様であることが分かった。また、粒子をソートしてキャッシュ効率を上げることが高速化につながることを確認した。PIC型粒子コードの高速化のため、新しいスレッド並列ソーティングアルゴリズムの検討を行い、バケツソート(計数ソート)が、スレッド並列化しやすく、かつ並列性能が高いことを明らかにした。今後、計数ソートのPIC粒子コードへの導入を進めていく。電場の計算方法を従来の中心差分法から、MHD電場のみを1次風上差分法に変えることにより、解法の安定化を図ったが、計算精度が落ちて波動の減衰が生じたため。PIC型粒子コードの領域分割とソーティングを融合した効率のよいプログラミングにてこずっているため。本研究では、磁場の誘導方程式を、流体コードと同様の1次風上差分法に変更することにより、差分の誤差に起因する数値振動が抑制されてコードが安定化されることが分かった。しかし、計算精度が落ちて波動の減衰が生じたため、より高精度かつ安定な風上差分に変更する必要があることが分かった。衝撃波の大規模2次元シミュレーションデータの解析を行った。計算面内に磁場を含む場合、衝撃波面が波打つリップルと呼ばれる現象があり、これを含んだ計算を行うことは衝撃波の構造と動態を議論する上で重要である。本研究では、衝撃波面のリップルを含んだ大規模な粒子シミュレーションを行い、衝撃波面の定常性について議論を行った。1次元計算では、衝撃波面においてイオンが周期的に反射される再形成と呼ばれる非定常現象が生じる。一方で、リップルを含んだ2次元計算の場合には、マッハ数やプラズマベータなどの衝撃波パラメータに依存して、再形成の周期が1次元計算よりも長くなったり、周期的なイオンの反射そのものが消滅することが確認できた。磁場の誘導方程式の解法を、流体コードと同様の1次風上差分法に変えることにより、解法の安定化を図ったが、計算精度が落ちて波動の減衰が生じたため。PIC型粒子コードの領域分割による並列化に関しては、引き続き検討を行っている。粒子シミュレーションにおいて、ローレンツ力による荷電粒子のジャイロ運動を解くBoris法について、高精度化を行った。従来のBoris法ではローレンツ力による回転を2回計算することによってエネルギー保存則を満たしつつ二次精度を保っていた。

本研究で新たに開発したn段のBoris法では、ローレンツ力による回転をn回計算することによってエネルギー保存則を満たしつつ、計算精度を従来のBoris法の2^(n-2)倍に高めることに成功した。新しいBoris法を粒子シミュレーションコードに実装し、またデータ構造を、従来の粒子データが粒子の座標に関係なく並ぶ配列構造から、各格子が粒子データを持つ構造へと変更した。これにより計算機メモリへのアクセスが局所的になり、キャッシュメモリへのデータ転送が効率化され、従来のコードよりも約3倍の高速化に成功した。高速化した粒子コードを用いて、衝撃波遷移層における大振幅ホイッスラーモード波の非線形発展について大規模2次元粒子シミュレーションを行った。1次元シミュレーションの場合と異なり、ホイッスラーモード波の伝搬と垂直方向に音波が成長し、波動が急速に減衰することが分かった。また速度空間の異方性に起因する別の不安定性との比較により、この過程が新たな不安定性であることを明らかにした。また、この不安定性によって電子の自由エネルギーが熱に変換されるため、1次元シミュレーションで見られたような電子加速が2次元では生じないことを示した。計数ソートを用いた粒子データの並べ替えと座標配列に従属した粒子データ構造への変更により、Particle-In-Cell型のプラズマ粒子コードの高速化を行った。高速化したコードによる大規模2次元粒子シミュレーションにより、垂直衝撃波の非定常性である再形成について研究を行い、その存在が衝撃波遷移層における微視的不安定性の成長モードに依存することを示唆した。衝撃波遷移層における大振幅ホイッスラーモード波の発展について、1次元および2次元粒子シミュレーションを行った。1次元では波の発展ともなって電子が相対論的に加速されたが、2次元では新たな不安定性により波が急速に減衰し、電子加速は起こらなかった。従来の方法により2次元ハイブリッドコードの開発を行ったが、数字的熱擾乱から生じる格子幅スケールのプラズマの穴あきにより、コードが安定に動作しない。風上差分法の高精度化を試みつつ、コードの安定性を両立させる。PIC型粒子コードのデータ構造を工夫し、ノード間の粒子データの転送を効率よく行う工夫をする。高次精度のルンゲ・クッタ法および、高次流体計算において良く用いられているWENO法やMP5法などを導入して、計算精度の向上を図る。また、PIC型粒子コードのデータ構造を工夫し、ノード間の粒子データの転送を効率よく行う工夫をする。29年度が最終年度であるため、記入しない。計算科学ハイブリッドシミュレーション手法のアルゴリズムを見直し、より安定な解法を探す。また、申請書に書いた通りに電子慣性項を導入することにより、格子幅スケールの擾乱を物理的に減衰させてコードの安定化を図る。プログラム開発が思うように進まず、国内外の連携研究者や研究協力者との打ち合わせが十分に行えなかった。
茨城県大洗町定住インドネシア人の異文化受容と日本語学習の関係に関する多角的研究

茨城県大洗町に集住するミナハサ地方出身インドネシア人の日本語習得の実態とそれに関与する諸要因を質的調査方法によって解明しようとした。調査は同町にあるキリスト教会を拠点として、牧師からの紹介により信者にコンタクトを取り、さらに紹介を受けるという方法で調査協力者を増やしてインタビューを重ねた。その結果、同地域のインドネシア人の社会的ネットワークがインドネシア人同士に集中していること、職場での最低限のコミュニケーションを日本人と行う以外にはほとんど日本人との接触がないことなどが明らかになってきた。日本語能力が全般に低く、単語の羅列による発話が目立つことから、OPIによってコミュニティ全体の日本語口頭能力の調査を行うこととし、平成19年10月から翌年1月にかけて、100人のOPIを実施し、その結果を分析した。その結果、初級下が16%、初級中が63%、初級上が16%、中級下が4%、中級上が1%という判定が得られた。初級の合計は95%で、中級の合計はわずか5%であった。中には10年以上日本に滞在し、日本人従業員と同じ職場で毎日働いていても日本語の習得が全く進まず初級下に留まっているものもいた。このような労働者の日本語習得についての定量的な調査結果が得られたことが本研究の最大の成果であった。また、OPIに前後して、日本語使用の実態に関する質問を中心とした半構造化インタビューも実施し、定住インドネシア人の日本社会に対する心理的距離や社会的ネットワークについてもある程度の知見が得られた。これまでに明らかになったこととしては、中級に達しているインドネシア人の場合、日本人との社会的ネットワークがあり、第二言語習得が道具的動機ばかりでなく、統合的動機によって支えられている可能性が伺えることが分かった。大洗在住のインドネシア人移住就労者の日本語習得の実態と日本語習得に影響を及ぼす要因を明らかにしようとした。2006年末現在で推定700人程度と思われる同町在住のインドネシア人は5年以上の長期に渡って滞在しているものが大半であるが、53名に対する調査の結果以下のようなことが分かった。(1)48名(90.6%)が日本語能力がゼロに近いか、1語文やあいさつなどの定型表現でかろうじて会話が行える程度の能力しか習得していないレベルにある。(2)5名(9.4%)が2語文以上の文構造を用いて会話を維持できるレベルにある。この結果は、「なるべく日本語能力の人に会って話がしたい」と関係者に要請し続けて調査した結果であり、実際には(2)のレベルにある者の率はさらに低いことが考えられる。このようにほとんどのインドネシア人において日本語のいわば「ピジン化」が起きている原因をインタビュー調査によって探ってきた結果、いくつかの原因が浮かび上がってきた。第一に、各労働現場に一人でも日本語にある程度堪能な者がいるとその者に頼ってしまうことで、日本語習得が進まないことである。第二に、日本人社会との心理的な距離感が非常に遠いことが学習意欲を下げているのではないかということである。仕事中心で家族を大切にしない、宗教心がない、インドネシア人を低く見ているといった評価を持つにつれて、日本社会や日本人を遠い存在と感じ取り、日本語学習意欲を喪失している可能性がある。