hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経幹細胞、神経膠芽腫癌幹細胞における転写因子Evi1 の機能解明

EVI1は、脳神経の形成過程や、脳腫瘍(退形成上衣腫や神経膠芽腫)との関連が示唆されているが詳細は不明であった。本研究では、マウスを用いて神経発生における関与を解明した。EVI1ヘテロ欠損マウスから摘出した神経幹細胞は、ワイルドタイプの神経幹細胞に比較して、Notch経路の異常を来し、未分化性を保つことが困難となった。次に脳腫瘍ヒトグリオーマ細胞では、EVI1は、このepidermal growth factor receptor (EGFR)の転写調節に関与し、腫瘍の増大や悪性化をもたらしていた。またEGFRの発現を通してグリオーマ幹細胞の維持に関与していることを証明した。患者由来Glioma initiating cell (GIC)に、EVI1をノックダウンした安定細胞株を2種類、市販グリオーマ細胞株にEVIを強制高発現させた安定株を作成した。未分化維持のために必須のNotch-Hesシグナル系では、GICにおいても、EVI1低下に伴ってNotch1、Jag1の低下が見られた。Integrin (ITG)についても解析をした結果、ITG A6、B1の低下がEVI1低下に伴ってみられた。これらの基質として、胎児脳での発現が多く見られる基底膜構成因子であるlamininにGICを単層培養したところ、EVI1低下の細胞では、一定時期を過ぎるとlamininに対する親和性が失われ、容易にspheroidを形成して浮遊してしまうことを発見した。また、EVI1は、血管新生因子に対しても影響を及ぼすことが分かっていたが、gliomaにおいて重要な血管新生因子vascular endotherial growthfactor (VEGF)についても検討した。GICは浮遊状態で、autoclineによって培養上清中にVEGFを分泌しており、このVEGF分泌は、EVI1の低下に伴って低下した。更に、EGFからのシグナルがVEGFの分泌に影響するか否かを検討するために、まず、EGFRの発現状況を見ることにした。驚いたことに、EVI1を高発現させたU87の単層培養では、EGFRは低下していた。EVI1の変化がEGFRの発現をもたらし、その下流のシグナルが変化していることがVEGF誘導に変化をもたらしたと考えて検索を続けている。マウスの解析においては、タモキシフェン誘導Nestin-Cre-EVI1conditional KO妊娠マウス胎児脳から神経幹細胞をneurosphere法を用いて初代培養し、EVI1 -/-の神経幹細胞を得た。EVI1-/-の細胞においては、神経幹細胞で活性化しているNotchシグナル伝達系のNotch1, Dll4に減少が見られた。また、これらを5% FBSで分化誘導すると、EVI1-/-では,分化のマーカーであるGFAP, beta 3 tubulinの高発現が見られた。脳神経外科タモキシフェン誘導Nestin-Cre-EVI1conditional KO妊娠マウスからE13.5で胎児脳を摘出。胎児脳から神経幹細胞をneurosphere法を用いて初代培養し、200-400ng/mlタモキシフェンを添加することによって、EVI1 -/-の神経幹細胞を得ることができた。EVI1タンパク質修飾と転写調節機構、特にNotch/Musashi情報伝達系と細胞分化についてwild typeから得られた神経幹細胞との比較を行った。結果は上記のとおりであった。Nestin-Cre-EVI1conditional KO妊娠マウスの交配に時間がかかり、現時点ではEVI1によるヒストン修飾の変化と転写調節にまでは検討できていないが、今後検討を進める予定である。一方、ヒト悪性神経膠腫におけるEVI発現とその意義の解析については予定より進んでおり、GICにおける、成長因子VEGFやEGFRの発現や接着因子ITG A6/B1の発現に強くかかわることを見出した。マウス神経幹細胞においても、EVI1はNotchシグナルのみならず、他のシグナル伝達経路も調節していることが示唆され、どのように関与するのかを検索中である。特にNotch1, Dll4という組み合わせは、VEGF低下によってもたらされるという報告があり、上記GICの結果と併せて考えると、VEGFとの関係を明らかにすることが重要と考えている。VEGF promotorの解析を、epigeneticな制御も含めて検討するにあたり、まずはプロモーターアッセイより始める予定である。
抗ヒスタミン薬による鎮静作用の個人差の解析

抗ヒスタミン薬による眠気などの鎮静作用発現を高感度、客観的かつ定量的に評価する方法を確立でき、血中濃度との関連性を検討することができた。鎮静作用の客観的評価としては、断続的眼球運動最大速度(SPV: degree/sec)を用いた。(1)健康成人男性6名の参加により、d-クロルフェニラミンマレイン酸塩の用量反応性試験を行ったところ、SPVの低下の程度と血中濃度との間に相関性が認められた。(2)d-クロルフェニラミンマレイン酸塩とエバスチンを試験薬剤とし、健康成人10名により行った。エバスチン服用後の主観的評価は服用前に比べ変化が見られなかったが、SPVは服用前に比べ低下した。自覚されない鎮静作用をSPVの低下として検出できたと考えられる。また、エバスチンではSPVの低下の程度と血中濃度との間に相関性が認められなかった。ヒスタミンH1受容体遮断薬(抗ヒスタミン薬)は、末梢のヒスタミンH1受容体阻害作用に基づき、種々のアレルギー疾患に繁用されているが、中枢のH1受容体阻害によると考えられる鎮静作用も有している。中枢移行性を低くすることで、鎮静作用、つまり眠気を来たすことの少ない抗ヒスタミン薬が開発されたが、この第二世代抗ヒスタミン薬服用中に眠気が生じること(ヒト)があることが観察されている。そこで本研究では、第二世代抗ヒスタミン薬の鎮静作用の個人差とトランスポーター遺伝子多型の関連性を明らかにすることを目的とした。本年度は、抗ヒスタミン薬の鎮静作用の客観的評価法として、眼球運動解析法の定量性の評価のため、d-マレイン酸クロルフェニラミンの用量反応性試験(UMIN000000859)を行った。健康成人男性6名を対象に、無作為化、二重盲検下、休薬期間を6日以上とした、1,2,4mgの3用量、3期クロスオーバーデザインにより行った。薬力学評価として、断続的眼球運動最大速度(saccadic peak velocity;SPV)およびBond and Laderのvisualanalogue scalesによるAlertness scoreを用いた。薬物動態学的評価として、投与2,3,6時間後の血漿中クロルフェニラミン濃度をHPLC-UV法により定量した。安全性評価として、自覚症状の調査並びに医師の診察を行った。結果として、SPVとAlertness scoreとの間、SPVおよびAlertness scoreそれぞれの最大効果(ΔEmax)と用量との間、および、台形法により算出した血漿中濃度時間曲線下面積とSPVのΔEmaxとの間に有意な相関性が示された。以上より、SPVは抗ヒスタミン薬の鎮静作用を定量的に評価可能と考えられた。ヒスタミンH1受容体遮断薬(抗ヒスタミン薬)は、末梢のヒスタミンH1受容体阻害作用に基づき、種々のアレルギー疾患に繁用されているが、中枢のH1受容体阻害によると考え照れる鎮静作用も有している。カレバスチンを輸送するトランスポーターとしては、P-糖タンパク質(MDR1)が示されており、その他のトランスポーターの関与する可能性も考察されているが、その実体は明らかになっていない。そこで本年度は、カレバスチンを輸送しうるトランスポーターの探索を行った。血液脳関門に発現していることが示されている、ABCB1(MDR1)、ABCC4(MRP4)、ABCG2(BCRP)について、培養脳毛細血管内皮細胞を用い各トランスポーター阻害剤の影響を検討した結果、ABCB1(mR1)の関与が示され、報告と一致した。一方、ABCC4(MRP4)、ABCG2(BCRP)の阻害剤の影響はほとんどないかわずかであった。また、アフリカツメガエル卵母細胞を用いた強制発現系における検討により、カレバスチンはMCT1(SLC16A1)により輸送され、SLC22A8(OAT3)、SLC21A3(OATP-A)によっては輸送されないことが示された。ヒスタミン

H1受容体遮断薬(抗ヒスタミン薬)は、末梢のヒスタミンH1受容体阻害作用に基づき、種々のアレルギー疾患に繁用されているが、中枢の田受容体阻害によると考えられる鎮静作用も有している。中枢移行性を低くすることで、鎮静作用、つまり眠気を来たすことの少ない抗ヒスタミン薬が開発されたが、この第二世代抗ヒスタミン薬服用中に眠気が生じること(ヒト)があることが観察されている。そこで本研究では、第二世代抗ヒスタミン薬の鎮静作用の個人差とトランスポーター遺伝子多型の関連性を明らかにすることを目的とした。本年度は、第二世代抗ヒスタミン薬を輸送するトランスポーターを明らかにすることを目的とした。アフリカツメガエル卵母細胞を用いた強制発現系における検討により、ヒトMCT1 (SLC16A1)およびヒトSLC21A3 (OATP-A)がカレバスチンを輸送することが明らかとなった。また、ラット培養脳毛細血管内皮細胞を用いた検討では、カレバスチンの血液側から脳側への透過性が低い要因として、ABCB1 (MDR1)に加え、ABCC4 (MRP4)およびABCG2 (BCRP)以外の輸送機構が関与することが示唆された。
膵ランゲルハンス氏島において構成型NO合成酵素により産生されるNOの生理的役割

本研究では、膵ラ氏島におけるNOの生理的意義の解明を目的として、ラットから単離した膵ラ氏島、およびα細胞、β細胞を用いて、以下の検討を行なった。1.膵ラ氏島に存在する構成型NO合成酵素(cNOS)の同定:免疫二重染色により、NOS1はα、β、δ、PP細胞のいずれにも存在するのに対し、NOS3はβ、δ、PP細胞には存在するがα細胞には存在しないことが示された。2.グルコースによるNO産生:NO蛍光指示薬DAF-2を利用した画像解析により、グルコース濃度に応じてNOが膵β細胞内でcNOSにより産生されることが示された。3.膵α細胞[Ca^<2+>]_iに対するNOの作用:Fura-PE3を利用した画像解析により、0あるいは2.8mMグルコースにより誘発されるα細胞の[Ca^<2+>]_iオシレーションをNOはPKGの活性化を介して抑制することが示された。4.膵β細胞に対するNOの濃度依存的な2面性の作用:NOは50nM以下の低濃度ではPKGの活性化を介して11.1mMグルコースにより誘発されるβ細胞の[Ca^<2+>]_iオシレーションの振幅を増大するのに対して、それ以上の高濃度ではcGMPに依存しない機序で抑制することが示された。また、RIAにより、NOが低濃度では膵ラ氏島からのインスリン分泌を促進するのに対し、高濃度では抑制することが示された。5.膵β細胞[Ca^<2+>]_iに対するcGMPの2つの作用:cGMPが電位依存性Ca^<2+>チャネルを介したCa^<2+>流入を促進する作用と小胞体へのCa^<2+>取り込みを促進する作用の2つの作用を有することが示された。また、パッチクランプ法により、cGMPがK_<ATP>チャネルを抑制することにより膜を脱分極させることが示された。以上の結果から、cNOSにより産生されたNOが内因性のインスリンおよびグルカゴン分泌調節因子として機能していることが示唆された。本研究では、膵β細胞におけるNOの生理的意義の解明を目的として検討を行なった。まず、膵ラ氏島内の構成型NO合成酵素(cNOS)の分布を調べた。α、βおよびδ細胞の指標であるグルカゴン、インスリンおよびソマトスタチンに対する抗体とNOS1あるいはNOS3に対する抗体を用いて膵ラ氏島を免疫二重染色し、共焦点レーザースキャン顕微鏡(Carl Zeiss LSM510)により観察した。その結果、NOS1はα、β、δ、PP細胞のいずれにも存在するのに対し、NOS3はβ、δ、PP細胞には存在するがα細胞には存在しないことが示された。次に、膵ラ氏島におけるNO産生機序の解明を目的として、最近開発されたNO蛍光指示薬DAF-2を利用した画像解析による検討を行った。ラットからコラゲナーゼ消化法により単離した膵ラ氏島にDAF-2 DAを負荷し、細胞に取り込まれたDAF-2の蛍光強度変化を共焦点レーザー顕微鏡で経時的に観察することにより、細胞内NO量の変化を測定した。グルコース濃度を2.8mMから7.0mMに上昇させると、ラ氏島内の殆んどの細胞でNO量の増加を引き起こしたが、特にβ細胞に富む中心部で大きな増加が認められた。

グルコース濃度上昇に伴うNO量の増加は、NOS阻害薬であるL-NNA前処置によりほぼ消失した。また、ATP感受性K+チャネルの阻害薬であるtolbutamideや30mM KClも、ラ氏島細胞のNO量の増加を引き起こした。また、Ca2+チャネル阻害薬であるnicardipine存在下において、グルコース濃度上昇に伴うNO量の増加はほぼ消失した。以上の結果から、グルコースは、ラ氏島内の主にβ細胞の[Ca2+]cを上昇させcNOSを活性化すことにより、NO産生を増加させることが示された。以上の結果から、グルコース濃度に応じて、NOが膵β細胞内でcNOSにより産生されることが示唆された。以前の結果と合わせると、NOはグルコースにより膵β細胞内で産生され、グルコースによるインスリン分泌を低濃度では促進し、一方高濃度になると抑制する、内因性インスリン分泌調節因子であることが示唆される。本研究では、膵ランゲルハンス氏島におけるNOの生理的意義の解明を目的として、以下の検討を行なった。1.膵α細胞[Ca^<2+>]_iに対するNOの作用:昨年度の研究により、ラット膵α細胞にもNOSの存在が示唆されたため、NOのα細胞に対する効果を検討した。その結果、0あるいは2.8mMグルコースにより誘発されるラット単離α細胞の[Ca^<2+>]_iオシレーションをNOが消失させること、さらにこの作用はcGMPを介していることが示された。すなわち、NOはα細胞からのグルカゴン分泌を抑制することが示唆された。2.膵β細胞に対するNOの濃度依存的な2面性の作用:11.1mMグルコースにより誘発されるラット膵β細胞の[Ca^<2+>]_iオシレーションに対するNOの作用を検討した。その結果、NOは50nM以下の低濃度ではPKGの活性化を介して[Ca^<2+>]_iオシレーションの振幅を増大するのに対して、それ以上の高濃度ではcGMPに依存しない機序で[Ca^<2+>]_iオシレーションを抑制することが示された。同様に、NOが低濃度ではインスリン分泌を促進するのに対し、高濃度では抑制することを証明した。3.膵β細胞[Ca^<2+>]_iに対するcGMPの2つの作用:ラット膵β細胞において、cGMPが電位依存性Ca^<2+>チャネルを介したCa^<2+>流入を促進することにより[Ca^<2+>]_iを上昇させる作用と小胞体へのCa^<2+>取り込みを促進する作用の2つの作用を示すことを証明した。
大陸衝突帯下部地殻における塩水流体活動の実態解明

「塩水流体」は大陸地殻下部で活動する流体として、近年その存在が注目され、活動規模・起源等の実態は論争の的である。本研究では日本南極地域観測隊に参加し、大規模剪断帯沿いに数10kmの延長を持つ塩水流体の痕跡(高Cl濃度鉱物の分布)が見出されているセール・ロンダーネ山地を野外調査する。携帯型X線分析計を用い、cm-kmスケールで稠密な塩水流体活動の分布図を作成、下部地殻における塩水流体活動の広域性を検証する。採取した岩石-塩水反応帯試料のマルチ軽元素同位体分析や微量元素分析・岩石年代学的解析をもとに、塩水流体活動の実態を明らかにする。また他地域と比較し下部地殻における塩水流体活動の一般性を論じる。
内分泌腫瘍発生機構の解明:MLL/menin核内複合体-細胞周期経路からの戦略

MEN1型の原因産物であるmeninはMLLと複合体を形成し、ヒストンのメチルトランスフェラーゼ活性によりp27^<Kip1>やp18^<Ink4C>遺伝子発現を制御している。MEN1型ではMen1遺伝子の変異によりこれらの発現が低下し腫瘍が発生と関与する。本研究では、散発性下垂体腫瘍でも、MLLとp27^<Kip1>発現量が低下していることが判明した。そして、ソマトスタチンアナログ製剤のオクトレオチドは、抗腫瘍効果のひとつとしてMLL-p27^<Kip1>経路をPI3K/AktやMAPKを介し転写レベルで活性化することが明らかとなった。1)各種内分泌腫瘍、悪性腫瘍におけるMLL/menin-細胞周期経路の異常の解析第一外科学の浅尾高行准教授と第2外科学の鯉淵幸生助教との共同研究により、副腎腫瘍と大腸癌の癌部と正常部からRNAを抽出しMLL,menin,p27,p18,cyclin D1などのmRNA発現を検討した。その結果1)副腎腫瘍では、原発性アルドステロン症にてcyclin D1 mRNAが正常や他の腫瘍と比較して著明に亢進していること。2)大腸癌では癌部でMLL,p27mRNAの著明な低下が認められ両者に有意な相関が認められる。cyclinD1は癌部で亢進しMen1と相関しているが判明した。2)MLLノックアウトマウス(MLLKO)における内分泌代謝関連表現型の解析千葉大学中山俊憲教授より、MLLKO+anti-OVA-specific TCR-αβトランスジェニックマウスの譲渡を受け野生型マウスとバッククロスを進めた。このMLLKOのホモ接合体は胎生致死である。ヘテロ接合については軽度の貧血を認めることが報告されてきたが、その他の表現系についてはまったく検討されていない。マウスの第5世代で、野生型と比較して軽度発育不全を認めることや下垂体のp27mRNA発現が有意に低下していることが判明した。従って、内因性のMLLがp27を制御していることが判明した。これまで、数匹の全身の解剖を行ったが、内分泌腫瘍の発症はみられていない。今後さらに匹数を増やし腫瘍の発生の有無を検討していく。MLL遺伝子プロモーター領域の解析とオクトレオチドによる制御機構の解明MLL遺伝子は、15年以上前に単離されたがエクソン1が非常にGCリッチであり転写開始点が決定されずプロモーター領域の解析はされていなかった。我々は5'RACE法を駆使し、MLL遺伝子の転写開始点を決定することに成功した。このプロモーター領域は、典型的なTATA boxを欠きGCリッチである。このクローニングしたプロモーターを用いて各種細胞におけるプロモーター活性の検討したところ、下垂体細胞であるGh4C1細胞並びにAt-T20細胞において非常に強い活性を示した。一方、腎臓由来細胞のCV1細胞やHeLa細胞ではその活性が弱く、MLLが神経内分泌系にて強い発現を示していることと相関していた。さらに、このプロモーターを用いて、オクトレオチドによりプロモーター活性が刺激されるか検討したところ、SV40プロモーターは100ng/mlオクトレチドによりまったく影響を受けなかったが、MLLプロモーターは、約2倍に2時間以降に有意に活性化された。従って、オクトレチドによるMLLの増加は、転写レベルで活性化されていることが明らかとなった。MLLノックアウトマウス(MLLKO)における内分泌代謝関連表現型の解析昨年バッククロスを進めたMLLKOは、軽度の貧血を認めることが報告されてきたが、その他の表現系についてはまったく検討されていない。我々は、野生型と比較して軽度発育不全を認めることや下垂体のp27mRNA発現が有意に低下していることを確認した。まず、野生型のマウスでMLLmRNAの発現を検討してみると、下垂体で非常に強い発現が認められ、さらに発現は弱いが視床下部や副腎なども約3050%の発現を認め、MLLの内分泌臓器における重要性が示唆された。1)MLLノックアウトマウス(MLLKO)における内分泌代謝関連表現型の解析Mixed lineageleukemia(MLL)は、ヒストン3のN端末より4番目のリジン残基(H3K4)を特異的にメチル化するhistonemethyltransferase活性を持ち種々の遺伝子の発現調節に関与している。このMLLノックアウトマウス(MLLKO)のホモ接合体は胎生致死であり、ヘテロ接合体は成長障害があった。ヘテロ接合体では、下垂体のp27mRNA発現が有意に低下していたが、成長ホルモンやTSHのmRNA発現の低下はなかった。

また、ヘテロ接合体はインスリンの分泌不全を伴う耐糖能異常を示した。以上より、MLLKOにおける成長障害は、成長ホルモンや甲状腺ホルモンの低下によるものでなく、一部は耐糖能の異常によることが判明した。2)MLL遺伝子プロモーター領域の解析とオクトレオチドによる制御機構の解明MLL遺伝子は、15年以上前に単離されたがエクソン1が非常にGCリッチであり転写開始点が決定されずプロモーター領域の解析はされていなかった。我々は5'RACE法を駆使し、MLL遺伝子の転写開始点を決定した。このプロモーター領域は、典型的なTATA boxを欠きGCリッチであった。このクローニングしたプロモーター領域と細胞シグナル伝達経路の各種阻害薬を用い、オクトレオチドによる転写活性刺激が、MAPK系とPI3K/Akt経路を介していることが明らかとなった。
MR分子イメージングによる脳内アミロイド検出法の開発：PET/MRIを用いた研究

CESTイメージングによるベータアミロイド検出法確立のためのファントム実験を行い、CESTによりアミロイドの検出が可能であることを初めて明らかにした。PET/MRIによる脳内のPIB集積の測定における骨の影響を評価し、PET/CTでの測定に比較し、皮質や小脳でのSUVが低くなり、小脳を基準とするSUV相対値を用いる場合、PET/MRI独自の基準が必要であることを明らかにした。また、MRIの形態情報に基づいて、皮質の集積を選択的に測定する方法を開発し、より客観的でばらつきの少ない測定が可能になった。1.ヒトの脳での撮影法および解析法の開発PET/MRIでのアミロイド測定法を確立する目的で、(1)頭蓋骨の集積測定への影響の検討、(2)患者における脳アミロイド沈着評価の検討を行った。(1)頭蓋骨の集積測定への影響の検討:PET/MRIによる脳内の集積の測定における骨の影響を評価するために、脳の三次元脳ファントムに骨等価物質であるK2HPO4を付加した状態と付加しない状態で、PET/CTとPET/MRIを撮影した。その結果、PET/CTでは骨等価物質を付加した場合では、付加しない場合に比べ、特に小脳(-12.3%)および皮質(-7.2%)でSUVが大きく低下する傾向がみられた。患者を用いた検討も行い、脳内の種々の部位でのSUVを、PET/CTとPET/MRIで比較した。その結果、PET/MRIでの測定では、PET/CTに比べ、特に小脳で顕著(-30.1%)であった。以上から、PET/MRIでの評価では注意が必要と結論された。(2)患者における脳アミロイド沈着評価の検討:15名の物忘れを主訴とする患者を対象に、PET/CTとPET/MRの両者を使って、11C-PIBによるアミロイドのイメージングを行った。アミロイド沈着の有無の視覚的評価、脳内各部位でのSUVと小脳を基準としたSUV相対値(SUVr)を、PET/CTとPET/MRの間で比較した。その結果、アミロイド沈着の有無の視覚的評価については、両者で一致していた。SUVはPET/CTに比べPET/MRで全体に低くなり、特に皮質や小脳でその傾向が強くみられた。SUVrはPET/MRで高くなった。以上から、アミロイドの評価をSUVrに基づいて行うときは、PET/MR独自の基準が必要でああると結論された。2.ファントムを用いたin vitro測定法の確立1.ファントムを用いたCESTに基づくアミロイドin vitro測定法の開発臨床用MRI装置とアミロイドベータを用いたファントムを用いてCEST効果を検出できるかを検証した。Amyloid βprotein fragment 1-42をpH7.4のPBSバッファに溶解した。濃度は0.02%とした。飽和パルスの印加時間を1秒と3秒、印加強度を0.5, 1.5, 2.5μTと変化させて撮像した。後処理にて別個に撮像したB0マップによりB0不均一性の補正を行った。印加時間3秒、印加強度2.5μTの組み合わせにて、3.0 ppmの周波数に5.8%のCEST効果が得られた。その他の条件では明らかなCEST効果は観察されなかった。以上から臨床用MRI装置でアミロイドベータのCEST効果を観察することは可能と考えられた。11C-PIBを用いた脳内のアミロイド集積の定量的な指標として現在手動の関心領域によるSUVrは、関心領域設定の再現性と客観性に課題が残る。また白質に非特異的集積がみられるため不均一な集積の評価や全脳での計測が困難である。PET/MRIを用いて灰白質領域の集積のみをvolume dataとして抽出する方法を考案し、有用性について検討した。20名の患者MRI画像データからSPM12を用いて白質-灰白質分離を行い、灰白質に相当する領域のPET信号のみを抽出し、全脳平均SUVrおよび灰白質体積を乗じた全脳集積量を算出し、SUVr値、計測者間のばらつきを従来法と比較した。その結果、本法での全脳平均SUVr値は従来法と比較し、陰性-陽性間での差が有意に大きく、計測者間の値のばらつきは従来法と比較し有意に小さかった。また全脳集積量の評価では不均一集積例とびまん性集積例を分離することができ有用と思われた。PET/MRI装置でのヒトの脳でのPETアミロイドイメージング撮影法と解析法に関しての検討を進め、基礎的なデータを得ることができた。一方、ファントムを用いたin vitro測定法の検討では、PET/MRI装置でのCESTイメージングの撮影法を調整中である。放射線医学ファントムを用いてアミロイドCESTイメージングのin vitroでの測定法の確立を行う。確立された撮影法でアミロイドPETイメージングと同時にアミロイドCESTイメージングを実施し、両者の画像の比較検討を行う。

日程が調整がうまくいかず、学会に参加できなかったため、旅費の支出がやや少なくなった。平成26年度で完成できなかったPET/MRI装置でのCESTイメージングの撮影法の開発を平成27年度に加速するため、その経費に割り当てる予定である。
組成変換によるInAsSb層の成長と中赤外受光素子への応用

InAsSb混晶は中赤外デバイスの開発に最適な材料であるが、デバイス構造の構築に必要不可欠な格子整合系の下地基板の作製が困難であった。この問題を克服するために、既存の結晶基板上に任意の格子定数を持つ混晶層を成長させることのできる「組成変換法」をInAsSb混晶系に適用することを目的として実験を行った。まず、高融点InAs結晶基板上への低融点InSb結晶層の成長を初めとする実験によって、次のような結果を得た。1)成長温度が低い場合には島状の成長となり易く、組成変換に使用するための層状成長が難しい。2)層状の成長層を得るためにはある程度の高温で成長させる必要がある。InAs基板上へのInSb成長の場合、390°Cから440°Cの間で良好な層状成長の得られること等が判った。次に成長させた低融点結晶層と混晶成長溶液とを接触する組成変換の実験をおこなった。その結果、1)低融点結晶中への高融点成分の拡散は非常に速く、約5分程度で組成的な変換はほぼ完了する。2)高融点基板は結合力が強く、こうした変換によって影響を受けることはない。3)組成的な変換に引き続き、組成の均一化と結晶構造の修復とが進行する。4)変換混晶の組成は用いた溶液との平衡組成に近く、溶液組成の調整によって任意に制御できる。こうして得た混晶層を基板として、この上への格子整合混晶の液相成長を試みた。その結果、1)変換混晶層上に成長させた混晶層は、変換のみの混晶層よりも結晶学的完全性がより向上する。2)発光強度も強くなり、光デバイスに応用できる品質の混晶層が成長できる。以上のように本研究によって既存の結晶基板上に任意組成のInAsSb混晶層を成長させる技術に見通しが得られた。これを基に種々の成長技術によってデバイス構造を作製すれば、中赤外の光領域の特徴を発揮した情報通信や公害監視の新しい光システムが構築できるものと考える。本年度はInAs基板上へのInSbの成長実験をおこなった。溶媒には液相成長によく用いられるIn、およびSbと同じV族で、かつInSb溶解度の大きなBiを試みた。InSbの液相成長は通常350-400°C程度の低温が用いられるが、同様な温度領域でInAs基板を用いた本実験においては部分的な成長となった。このことは基板であるInAsと成長するInSbとの界面の遷移混晶層の形成が遅いことによると考えられる。この速度をあげるために成長温度を高くした。480°Cで実験した結果、比較的良好な界面をもつInAs基板上InSbのヘテロ成長が得られ、成長温度の高温化が有効であることがわかった。この知見をもとにInやBi溶媒だけでなく、Bi-Sb溶媒からの成長も進行中である。こうして高温からの成長で得られるInSb成長層は頗る厚い。したがって層厚の制御は降温幅でおこなうのではなく、溶液量の制御でおこなう必要がある。そこで液相成長用スライドボ-トを溶液量(溶液厚さ)制限機能付きボ-トに改良した。これによって層厚の制御が可能となり、InAsSbへの組成変換の実験へ進展している。

組成変換用の溶液にはIn-As-Sbの飽和溶液が必要であるが、この三元系の状態図の熱力学的解析結果から、変換混晶の組成を制御するためにはIn-As-Sb溶液の組成の微妙な調製が要求されることがわかった。Bi溶媒等を利用してこの点の改善を図っている。以上のように本年度の研究によってInAs基板上へのInSb成長と組成変換の見通しが得られ、次年度のデバイスプロセスに向けての準備が進みつつある。InAsSb混晶は中赤外デバイスの開発に最適な材料であるが、デバイス構造の構築に必要不可欠な格子整合系の下地基板の作製が困難であった。この問題を克服するために、既存の結晶基板上に任意の格子定数を持つ混晶層を成長させることのできる「組成変換法」をInAsSb混晶系に適用することを目的として実験を行った。まず高融点InAs結晶基板上への低融点InSb結晶層の成長を初めとする実験によって、次のような結果を得た。1)成長温度が低い場合には島状の成長となり易く、組成変換に使用するための層状成長が難しい。2)層状の成長層を得るためにはある程度の高温で成長させる必要がある。InAs基板上へのInSb成長の場合、390°Cから440°Cの間で良好な層状成長の得られること等が判った。次に成長させた低融点結晶層と混晶成長溶液とを接触する組成変換の実験をおこなった。その結果、1)低融点結晶中への高融点成分の拡散は非常に速く、約5分程度で組成的な変換はほぼ完了する。2)高融点基板は結合力が強く、こうした変換によって影響を受けることはない。3)組成的な変換に引き続き、組成の均一化と結晶構造の修復とが進行する。4)変換混晶の組成は用いた溶液との平衡組成に近く、溶液組成の調整によって任意に制御できる。こうして得た混晶層を基板として、この上への格子整合混晶の液相成長を試みた。その結果、1)変換混晶層上に成長させた混晶層は、変換のみの混晶層よりも結晶学的完全性がより向上する。2)発光強度も強くなり、光デバイスに応用できる品質の混晶層が成長できる。以上のように本研究によって既存の結晶基板上に任意組成のInAsSb混晶層を成長させる技術に見通しが得られた。これを基に種々の成長技術によってデバイス構造を作製すれば、中赤外の光領域の特徴を発揮した情報通信や公害監視の新しい光システムが構築できるものと考える。
生物によるキラル円偏光識別とその分子機構の解明

本研究では、「生物がキラルな円偏光を識別するか?」という単純な命題を明らかにすることを目的としている。昨年度は緑藻クラミドモナスに着目し、企業と共同開発した円偏光装置を用いて「増殖」の様子を観察したが、左右の円偏光で顕著な差は観察されなかった。従って本年度は、クラミドモナスの「走光性」及び「光合成活性」に着目し実験を行った。1)円偏光照射対象生物であるクラミドモナスは弱光に対しては近づき(正の走光性)、強光からは逃げる(負の走光性)性質をもつ。本現象にはキラルな光受容体「ロドプシン」が関与しており、左右の円偏光で発色団の光異性化効率に差異が出る可能性がある。本性質に対する円偏光の効果を調査するため、本年度は植物生物学者と共に新たな実験系の確立を行った。実際ODの変化により走光性を観察したところ、左右で走光性に顕著な違いは見られなかった。これはロドプシンにおいて左右円偏光吸収強度の差が極めて小さいためと考えられる。2)前年度に左右円偏光でクラミドモナスの増殖に違いが出ないことを確認したが、光合成と増殖は必ずしもリニアな関係に無いことから、本年度はクラミドモナスの光合成に対する円偏光の効果を調査した。本学低温科学研究所の研究者の協力のもと、円偏光照射時の光合成活性を測定し、円偏光の方向性が光合成に与える影響を調査した。結果、光合成活性には差が出ないことがわかった。3)円偏光照射対象生物を拡大し、シアノバクテリアについても同様の実験が可能か検討した。本バクテリアはクラミドモナスとは別の光受容体を有することから、異なる応答が期待されたが、クラミドモナスと同様顕著な差は観測されなかった。本年度は左右円偏光を識別する生物、生命現象の発見には至らなかったが、上記実験は世界で初めての試みであり、今後の大きな知見になると考えている。円二色性(CD)とは、物質(一般に溶液)の右回りと左回りの円偏光吸収の差をスペクトルとして観測したものであり、キラルな物質は一般にCDスペクトルを与えることができる。すなわち、生体物質は一般にキラルであり、円二色性(CD)吸収がある。→CD吸収とは、円偏光の吸収である。→どちらかの円偏光(右まわりもしくは左回り)の光を吸収しやすい。→キラルな化合物で構成される生物は、キラルな光を識別するかもしれない。という単純なアイデアを検証するため、まず、左右の円偏光を簡便に照射できる装置に関して日本分光(株)と共同研究開発を実施し、赤色円偏光照射装置の開発及び改良を行った。次に、円偏光を照射する対象生物として植物を選択し、ゲノム情報が完全解読されているシロイヌナズナに、発芽後14日間、本装置を使用して、左右の円偏光を直接照射し、生育の差を観測した。その結果、初期の段階では、右円偏光では胚軸が伸長し、左円偏光では胚軸の伸長の抑制が観測できた。しかし、再現性の実験に問題があることが今回、新たに判明した。次に、光受容体発色団フィトクロムのモデル化合物として、容易に合成可能なビリベルジンを最初のターゲットモデル分子とした。ビルベルジンのカルボン酸部分に、光学活性なアミノ酸などを結合させることにより、発色団部分をキラルに歪ませることに成功した。ねじれたπ電子系は、通常の円偏光CDスペクトルにより確認された。光学活性な部分(アミノ酸や糖)の種類の検討を行った。前述で得られるZZZ体(熱力学的に安定)を固体吸着状態で光異性化させることにより、ZZE体へ変換を試みた。シロイヌナズナを用いた円偏光照射実験では、左右で成長に違いが観測されたものの、実験の再現性が微妙なところにあり、個体差等の問題点が浮上した。特に、光に対する異方性の問題が重要となってくることが判明した。本問題点を解決するため、対象を光感受性微生物に変更した。用いた生物系はクラミドモナスという緑藻である。本緑藻は培養系が確立した微生物であり、その増殖を容易に数値化できることが期待される。本学低温科学研究所の植物科学者の協力のもと、クラミドモナスの実験系の確立を行った。特に、光照射の具合、時間、培養条件等の条件検討を行った。実際、クラミドモナスに左右の赤色円偏光を照射し、時間ごとのODを計測したところ、再現性良く増殖曲線を描くことができた。しかし、何度となく行った実験では、左右で顕著な差は見られなかった。これは期待していた結果でないが、本緑藻の増殖に赤色円偏光の方向性が影響しないことを明らかにした初めての例である。また、昨年度日本分光社と共同開発した青色円偏光装置を導入し、青色照射における実験条件を検討した。本装置は、世界初の青色円変更照射装置である。本装置を用いて、青色に関して同様の実験を行った。結果、青色においても左右円偏光で顕著な差異は観測されなかった。また、他生物系の検討を考慮して、他バクテリア類の生育条件の検討を開始した。

本研究では、「生物がキラルな円偏光を識別するか?」という単純な命題を明らかにすることを目的としている。昨年度は緑藻クラミドモナスに着目し、企業と共同開発した円偏光装置を用いて「増殖」の様子を観察したが、左右の円偏光で顕著な差は観察されなかった。従って本年度は、クラミドモナスの「走光性」及び「光合成活性」に着目し実験を行った。1)円偏光照射対象生物であるクラミドモナスは弱光に対しては近づき(正の走光性)、強光からは逃げる(負の走光性)性質をもつ。本現象にはキラルな光受容体「ロドプシン」が関与しており、左右の円偏光で発色団の光異性化効率に差異が出る可能性がある。本性質に対する円偏光の効果を調査するため、本年度は植物生物学者と共に新たな実験系の確立を行った。実際ODの変化により走光性を観察したところ、左右で走光性に顕著な違いは見られなかった。これはロドプシンにおいて左右円偏光吸収強度の差が極めて小さいためと考えられる。2)前年度に左右円偏光でクラミドモナスの増殖に違いが出ないことを確認したが、光合成と増殖は必ずしもリニアな関係に無いことから、本年度はクラミドモナスの光合成に対する円偏光の効果を調査した。本学低温科学研究所の研究者の協力のもと、円偏光照射時の光合成活性を測定し、円偏光の方向性が光合成に与える影響を調査した。結果、光合成活性には差が出ないことがわかった。3)円偏光照射対象生物を拡大し、シアノバクテリアについても同様の実験が可能か検討した。本バクテリアはクラミドモナスとは別の光受容体を有することから、異なる応答が期待されたが、クラミドモナスと同様顕著な差は観測されなかった。本年度は左右円偏光を識別する生物、生命現象の発見には至らなかったが、上記実験は世界で初めての試みであり、今後の大きな知見になると考えている。
近年における生活環境の変遷に伴う循環器疾患の発症要因の変化に関する疫学的研究

1.脳梗塞発生要因の変遷についての検討私共が20年以上に亙り疫学調査を継続している秋田農村住民を対象に、追跡調査から、脳梗塞の発生要因について検討した。脳梗塞の危険因子を相対危険度による分析、およびCox比例ハザードモデルによる多変量解析により検討した結果、前期コホート(1963ー66年)では、性別(男子)、加齢、高血圧とそれが主要因となって生ずる眼底異常が重要であることが示された。後期コホート(1972ー75年)では、性別(男子)、加齢、高血圧に加えて心房細動(Af)が脳梗塞の独立した危険因子となった。脳梗塞の危険因子を母集団寄与危険率からみると、前期、後期ともに高血圧及び眼底異常が脳梗塞発生に最も寄与しており、地域における脳梗塞予防対策の重要性が示された。後期において、心房細動の相対危険度は高血圧よりも高値を示したが、母集団寄与危険率は低い。しかし、今後、人口の高齢化とともにAfの発生数が増加するとともに寄与危険率は高まる可能性が高く、Afの予防対策が重要である。Afの発生要因を追跡調査により検討した結果、高血圧ならびに高血圧に基く臓器変化が重要であり、Afの予防対策としても高血圧予防、高血圧管理が重要である。2.虚血性心疾患の発生率の動向ならびに発生要因についての検討最近20年間の虚血性心疾患の発生率の動向を農村住民ならびに大都市勤務者について検討した。その結果、農村住民では、虚血性心疾患の発生率は、ほとんど変化していないが、大都市勤務者では発生率は増加傾向にある。さらに、農村住民においては虚血性心疾患の発生に高血圧が強く関与しているが、血清総コレステロールの役割は小さい。都市勤務者では血清総コレステロール高値が虚血性疾患の危険因子となっている。虚血性心疾患の死亡率の減少にはCCUの役割があげられる。近年のわが国における生活環境の著しい変遷に伴う循環器疾患の発症要因の変化を、多変量解析法を主とする情報科学的手法を応用して明らかにしようとした。今年度はとくに脳卒中に的をしぼり、病型別にそのリスクファクターについて分析を試みた。このため、20年間にわたって循環器疾患に関する疫学調査を実施している秋田,高知,大阪の住民や企業従業員の集団における脳卒中と虚血性心疾患の発生状況の調査、および各集団の住民に対して検診や栄養調査を行い、住民の身体所見と、生活環境に関する現在のデータを収集した。収集したこれらの集団のデータを、すでに作成済みのコンピュータによる循環器疾患に関する疫学データベースに蓄積し、データベースの整備をはかった。次に秋田の集団において、昭和30年代末から昭和40年代はじめの時期(前期)のコホート、および生活環境の近代化が顕著となってきた昭和40年代末期から昭和50年代はじめにかけての時期(後期)のコホートを設定し、それぞれ10年間追跡した結果に基づいて、脳卒中のリスクファクターを多重ロジスティックモデルにより、脳出血と脳梗塞の病型別に分析した。4069歳の男女についての分析結果では、前期では、脳出血,脳梗塞とも高血圧と、それが主要因となって生じる心電図異常や眼底変化といった臓器変化が重要であり、また脳出血では血清総コレステロールがネガティブリスクファクターとして働いていることが認められた。一方、後期では、脳出血で前期に認められた低コレステロール血症の影響が消失したことと、脳梗塞において高血圧のリスクファクターとしての重みが減じていることが示された。脳梗塞では前期,後期とも、高年令がリスクファクターになっていることが認められた。上述のような脳卒中のリスクファクターの変化の背景としては、生活環境の変遷のほか、脳卒中対策としての高血圧管理の効果などによるものが少なくないと考えられた。

1,近年,わが国では,脳卒中予防対策を積極的に行ってきた地域において,脳卒中発症率の著明な減少が認められた.しかし,脳梗塞については,壮年期においては発症率の減少が認められたものの高齢者については発症率の減少が明らかでなく,脳梗塞の発症要因の検討が重要な課題となっている.そこで,脳梗塞の発症要因として近年注目されている心房細動(Af)を中心に,脳梗塞発症要因について疫学的検討を行った.秋田農村における検討結果から以下の結果が得られた.(1)心房細動を有するものの割合は,昭和40年代に比し,昭和50年代では増加している.(2)昭和4750年の検診成績をベースラインデータとして, 30才以上の男女計3031人について,脳梗塞の危検因子を多重ロジスティックモデルにより分析した所, Afは,心電図STーT異常,眼底高血圧性変化,加令とともに,有意な脳梗塞の危検因子として認められた.(3)昭和50年以降62年迄の検診でAfの基礎疾患を検討した結果, 3059才, 6079才のいずれの年令層においても,高血圧が最も高い率を占め,弁膜症,心筋梗塞,バセドウ病の割合は少なかった.(4)弁膜症等を有さないAfについて, Afと脳梗塞発症との関連を検討した結果,高血圧を伴うAfの方が,高血圧の先行を伴わないAfに比し脳梗塞を発症する率が高かった.高血圧の先行を伴うAfが脳梗塞を発症した例では,脳梗塞発症年令は70才前後の高令が多かった. 2,虚血性心疾患の発症率の推移を,大都市企業勤務者,都市近郊住民秋田農村について検討した.その結果,秋田農村においては発生率の上昇傾向は認められず,大都市企業勤務者においては虚血性疾患の発生率は,近年増加傾向にある.都市近郊住民においても発生率は,若干増加傾向にある.そこで,都市部での虚血性心疾患の予防対策が重要と考えられる.1.秋田農村住民における追跡調査から、脳梗塞の危険因子として高血圧、眼底異常(高血圧性変化、動脈硬化性変化)、加令とともに心房細道(Af)が重要となって来たことを,Cox比例ハザードモデルによる多変量解析により明らかにした。脳梗塞の要因の脳梗塞発生に対する相対危険度を検討した結果では、Afは要因中、最も高い相対危険度を示したが、脳梗塞の危険因子を母集団寄与危険率からみると高血圧および眼底異常が脳梗塞発生に最も強く寄与しており、地域における脳梗塞予防対策のためには、高血圧対策を徹底させることが重要である。Afの母集団寄与危険率は、現在のところ、高血圧や眼底異常に比し低いが、Afは高令者で頻度が高く、今後の高令者人口の増加とともに母集団寄与危険率は上昇して来る可能性が高く、Afの動向にも注意する必要がある。2.脳梗塞の危険因子としてのAfの発生要因を秋田農村における追跡調査から検討した。Af発生の背景因子としては、昭和40年代では眼底異常やST-T異常を伴う程度の強い高血圧、肥満、期外収縮、昭和50年代ではST-T異常や期外収縮、肥満が重要と考えられる成績を得た。Af発生に及ぼす高血圧の相対危険度は、昭和40年代から50年代にかけて減少してきており、高血圧者からのAfの発生率は、この間に60%も減少した。
脳虚血によるニューロン死惹起機構に関わる新規因子の探索・同定

ラットに四血管閉塞/再灌流を行い,一過性前脳虚血モデルを作成して,脳虚血に伴って発現量の変化する遺伝子をディファレンシャル・ディスプレイ法を用いて単離することを試み,減少する遺伝子としてphosphatidylinositol 4-kinase (PI 4-K)の同定に成功した.PI 4-Kの発現の変化を詳細に検討したところ,PI 4-K蛋白質は海馬ニューロンに多く発現していること,また,虚血に伴って細胞死が起こるCA1領域においては,細胞死が観察される前に先んじて減少することがわかった.さらに,ノーザンブロット解析から,PI 4-K mRNAは脳虚血1日後から有意に減少することが明かとなった.また,細胞死が起こらない海馬CA3ならびに歯状回において,PI 4-Kの変化は認められなかった.また,培養神経芽細胞腫に低酸素ストレスを負荷するとアポトーシス様の細胞死が観察されるが,その際にもPI 4-Kの著明な減少が認められた.さらに,PI 4-Kの過剰発現は有意に低酸素による細胞死を抑制したこと,キナーゼ活性を有しない優性抑制変異型PI 4-Kには細胞死抑制効果はないことから,PI 4-Kの酵素活性が重要であることが示唆された.低酸素ストレスによって細胞は死から免れるために,細胞死抑制シグナルであるAktを活性化させる.PI 4KはAktの活性化を増強・維持することがわかった.したがって,PI 4Kの脳虚血/低酸素による減少は細胞死抑制シグナルを減弱させ,その結果,ニューロン死が惹起する可能性が推定された.ラットに四血管閉塞/再灌流を行い、一過性前脳虚血モデルを作成して、脳虚血に伴って発現量の変化する遺伝子をディファレンシャル・ディスプレイ法を用いて単離することを試みた。まず、脳虚血後、各時間における脳部位毎のmRNAを調製し、cDNA作成後、蛍光ディファレンシャル・ディスプレイ法によってスクリーニングを行った。脳虚血によって海馬ニューロンにおいて顕著なアポトーシスが観察されるために、この部位特異的に変化する遺伝子を求めた。数種のバンドが検出され、その塩基配列を決定し、ジーンバンクで解析したところ、増加する遺伝子はrat B2 sequences、減少する遺伝子はphosphatidylinositol 4-kinase(Pl 4-K)であることが明らかとなった。Pl 4-Kの発現の変化を詳細に検討したところ、Pl 4-K蛋白質は海馬ニューロンに多く発現していること、また、虚血に伴って細胞死が起こるCA1領域においては、細胞死が観察される前に先んじて減少することがわかった。さらに、ノーザンブロット解析から、Pl 4-K mRNAは脳虚血1日後から有意に減少することが明らかとなった。また、細胞死が起こらない海馬CA3ならびに歯状回において、Pl 4-Kの変化は認められなかった。したがって、脳虚血に伴う海馬CA1領域におけるPl 4-Kの減少が、遅延性細胞死に関与していることが示唆された。現在、その詳細について解析している。ラットに四血管閉塞/再灌流を行い,一過性前脳虚血モデルを作成して,脳虚血に伴って発現量の変化する遺伝子をディファレンシャル・ディスプレイ法を用いて単離することを試み,減少する遺伝子としてphosphatidylinositol 4-kinase (PI 4-K)の同定に成功した.PI 4-Kの発現の変化を詳細に検討したところ,PI 4-K蛋白質は海馬ニューロンに多く発現していること,また,虚血に伴って細胞死が起こるCA1領域においては,細胞死が観察される前に先んじて減少することがわかった.さらに,ノーザンブロット解析から,PI 4-K mRNAは脳虚血1日後から有意に減少することが明かとなった.また,細胞死が起こらない海馬CA3ならびに歯状回において,PI 4-Kの変化は認められなかった.また,培養神経芽細胞腫に低酸素ストレスを負荷するとアポトーシス様の細胞死が観察されるが,その際にもPI 4-Kの著明な減少が認められた.さらに,PI 4-Kの過剰発現は有意に低酸素による細胞死を抑制したこと,キナーゼ活性を有しない優性抑制変異型PI 4-Kには細胞死抑制効果はないことから,PI 4-Kの酵素活性が重要であることが示唆された.低酸素ストレスによって細胞は死から免れるために,細胞死抑制シグナルであるAktを活性化させる.PI 4KはAktの活性化を増強・維持することがわかった.したがって,PI 4Kの脳虚血/低酸素による減少は細胞死抑制シグナルを減弱させ,その結果,ニューロン死が惹起する可能性が推定された.
二酸化炭素の有効利用による3(2H)ーフラノン類の新製造法の確立

大気中で温室効果をもたらすとして地球環境問題の焦点になっている二酸化炭素(CO_2)の有効利用を目的として、アセチレンアルコ-ル,酸塩化物,CO_2から香料成分あるいは抗腫瘍成分として極めて有用な3(2H)ーフラノン類の新規一段製造法を確立すべく研究をおこなった。1.香料原料2,5ージメチル-3(2H)ーフラノンの合成5ーヒドロキシ-3ーヘキシンー2ーオンを出発原料とし、触媒量のパラジウム(0)ートリフェニルホスフィン錯体の存在下、Co_2とともに50°Cで20時間、続いて150°Cで0.5時間加熱、攪拌すると、表題化合物が45%の収率で生成する新反応を開発した。2.抗腫瘍剤ガイパラバリンの合成ワ-ヒドロキシクマリンのプレニルエ-テルを出発原料として、アリル位の酸化セレンによる酸化で相当するアルコ-ルを得、さらに酸化クロムでアルコ-ルをアルデヒドとし、これに2ーメチルー3ーブチンー2ーオ-ルを付加させた後Swern酸化し、必要なケトンを得た。この化合物をアセトニトリル/トリエチルアミン溶媒中、70°Cで3時間、続いて150°Cで0.5時間、CO_2下で加熱、攪拌し、シリカゲルカラムクロマトグラフィ-で精製すると純粋な表題化合物が得られる新経路を開発した。さらに別法として、2ーメチルー3ーブチンー2ーオ-ルと塩化2ーメチルー2ーブテノイルから得られるアセチレンケトンとCO_2から鍵化合物である3(2H)ーフラノンを合成し、続いてワ-ヒドロキシクマリンを付加させる方法でも表題化合物が合成できることを示した。
インド中間所得層の消費者特性と日本企業への示唆

消費者行動の日印比較(小売店における購買行動、外食チェーンの利用行動の2パターン)を実施した。得られた知見は、1日本人消費者が、評価のポイントを「反応性(序盤)→確実性(中盤)→共感性(終盤)」と変化させているのに対し、インド人は評価要素が全要素に拡散する、2満足がロイヤルティに繋がる確率はインドにおいて強いー等々。新興国中間所得層の特性把握、新興国ビジネス参入におけるフィージビリティ・スタディの可能性等の含意を得た。研究結果は、米国の国際学会で2回発表し、査読付き英文誌への掲載を行った。このほか学内紀要へ2本の論文を掲載した。インド消費者調査に関し、調査設計及び実査を行った。インド外食チェーン(カジュアルレストラン、コーヒーショップ)の利用者による顧客満足度、ロイヤルティ(再利用意図、愛着、推奨意図)を中心概念とし、部分評価要素の満足度、利用目的、事前期待などを尋ねるウェブ調査を実施した。その結果、デリー、ムンバイ、チェンナイの3都市在住の中間所得者層以上の消費者約700人から有効回答を得た。現在、分析を実行中であり、平成27年5月までに分析を終える予定である。顧客満足度、ロイヤルティを被説明変数とした際、何が最も影響しているのか、利用目的別に明らかにすることを分析の課題としている。消費者行動の日印比較を実施。平成26年度に「小売店における購買行動」を対象としたのに引き続き、平成27年度は「外食チェーンの利用行動」を対象として実施した。得られた知見は、1日本人消費者が、評価のポイントを「反応性(序盤)→確実性(中盤)→共感性(終盤)」と変化させているのに対し、インド人は評価要素が全要素に拡散する(定性調査及び部分評価要素の因子分析の結果から)、2満足がロイヤルティに繋がる確率はインド消費者において高い(態度的ロイヤルティを被説明変数、満足水準と利用頻度を説明変数としたOrdered Logit Model推定の結果から)。以上の結論から、新興国中間所得層の特性把握に関する方法論提示、新興国ビジネス参入におけるフィージビリティ・スタディの可能性(消費者調査の重要性)をインプリケーションとして得た。研究結果は、米国の国際学会で発表し(Academy of International Business, USA-WestChapter)、査読付き英文誌(Journal of Business and Economics)へ投稿、平成28年4月初旬に掲載確定の旨、通知を受けた。平成26年度は調査設計、実査、個票回収、および分析までを実施目標としていた。実際には、分析が平成27年度にずれ込んでいる。この理由は、当初研究計画が外食チェーンではなく小売業態の調査を実施する予定であったが、調査会社及びその他の状況から、ウェブによる小売業態の調査は困難との結論に至り、調査対象を変更せざるを得なかったことによるものである。2ヶ月ほど遅れが生じているが、この遅れは、平成27年度中に取り戻すべく計画しており、十分に実行可能である。27年度が最終年度であるため、記入しない。サービス・マーケティングインド消費者に関する分析を実施すると同時に、日本における調査計画、実査を前倒しして行う。9月までに日本における分析も完了し、両国間の比較を行う。その結果を踏まえ、インドの研究者を交えた検討会を実施し、論文としてまとめる。