hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カイコの祖先型昆虫に関する生物学的研究

また,対馬産クワコの染色体数がn=27型であることが初めて確認されたことから,朝鮮半島および中国北東部,沖海州に分布しているクワコもn=27型である可能性が高い。いたがって中国には染色体数がn=28型およびn=27型のクワコが分布していると判断される。一方,沖縄本島,石垣島,西表島のシマグワからクワコを採集する試みは成功しなかった。かた,日本産クワコ,中国産クワコ,カイコ間における交雑試験の結果F1,F2ともに稔性は低下しなかった。またF1,F2の飛翔能力はクワコ間の交雑では低下しなかった。一方,カイコとの交雑では産卵前の♀の飛翔能力の低下が観測されたが,産卵後には♀の飛翔能力の回復現象が認められた。九州産クワコの年間発生回数は34化で越冬形能は卵である。2化期以降はクワコヤドリバエの奇生率が高い。また,九州産クワコに微胞子虫に感染個体が検出されたが,Nosema bombycisの感染によるものではなかった。これまで未確認であった,インドから記載されたBombyx属の昆虫について調査した結果,インドにはクワコBombyx mandarinaは分布していないことが確認された。また,Moore(1872)によりインドから記載された数種のBombyx属昆虫が,いずれもカイコBombyx moriの品種であることも明らかになった。このことは,インドにおいてはカイコに新たに野生昆虫の遺伝子が取り込まれた可能性が極めて低いことを示唆するものと考えられる。中国におけるクワコの分布は南限は江西省,西は四川省,北限は遼寧省となっていて,南方型ではなく北方型であり染色体数はいずれもn=28型であることを再確認した。さらに,Astaurov et al.(1959)の論文に供試されたn=28型クワコが,北朝鮮と国境を接する沿海州Hasan地区の原産で,野生のクワから採取された越冬卵に由来することも明確になった。その結果,韓国及び日本(北海道,対馬,本州,九州)のn=27型クワコと中国のn=28型クワコの分布境界線は,朝鮮半島北部と判断されるに至った。わが国におけるクワコとヤマグワの分布についても養蚕地帯以外では調査不十分な地域が多く,現在までに確認されているクワコの南限はトカラ諸島の中之島である。ヤマグワの自然分布の南限は九州本島で,屋久島及び種子島にはシマグワが分布しているが,屋久島のクワコはn=27型であることがすでに報告されている。また,本年度の沖縄本島,石垣島,西表島のシマグワからクワコを採集する再度の試みは成功しなかった。クワコの分布北限については,大英博物館に北海道産(Yezo)の標本が所蔵されていたので,北海道産のクワコは札幌を中心とする人為的な分布ではなく,自然分布と判断される。そこで,北海道におけるクワコの自然分布を調査する目的で,晩秋期に北海道大学農学部附属苫小牧演習林内の野生のヤマグワから越冬卵の採取を試みた。その結果,ヤマグワの樹幹等に産卵されたクワコ越冬卵約30を採集することができた。北海道産のクワコ卵は九州産及び韓国産クワコの越冬卵よりやや大型であった。中国広東省産及びインドバンガロール産のカイコ病原性微胞子虫で,ラテックス凝集法によりN.bombycisと同定された分離株の生物学的性状を,昆虫細胞培養系で比較した。中国産,インド産,および日本産N.bombycisの生活環および増殖様式は共通点が多く,明瞭な差異が見られなかった。カイコ及びクワコのアリルフォリン遺伝子の第3,第4エキソンの一部と第3イントロンの全領域を含む塩基配列を決定した。第3,第4エキソンについては,韓国産クワコの第137,154,155番の3塩基が置換していたが,クワコでは全く共通していた。
On-Chip隔壁型マイクロ圧力センサの着想

圧力変化を圧力伝達器の体積変化に変換する圧力伝達器をメイン流路のそばに配置したマイクロチップ内蔵型のOn-Chip隔壁型圧力センサの概念設計を行うとともに,有限要素シミュレーションにより圧力伝達器の幾何学的パラメータを決定した.さらにOn-Chip隔壁型マイクロ圧力センサ内蔵のマイクロ流路を試作した.メイン流路の圧力が変化した際に圧力伝達器の体積変化をとらえる方法として、カラー着色した流体を用いて,体積変化による流体の色の濃淡変化を実時間高速ビジョンでとらえる方法により,最終的に,既存の圧力センサとも良好な出力相関を得ることができた.さらに6Hzまで良好な動特性が得られることがわかった.圧力センサの分解能はメイン流路内の圧力変化ΔPに対する圧力伝達器容積の変化ΔVで決まる。この原理に基づいて材料力学的シミュレーションを行い、圧力伝達器の最適パラメータを決定した。またセンシングエリアは、マイクロビーズの動きを決定する重要な部分で流れのシミュレーションと連動させて最適パラメータを決定算出した。この最適パラメータに基づき,PDMSを用いたOn-Chip隔壁型マイクロ圧力センサのプロトタイプモデルを試作し、圧力伝達器及びセンシングエリア部に直径1μm程度のマイクロビーズを生理食塩水で混ぜて入れ、挿入口を塞いだ後、ビーズパターンと圧力を対応づけるため、従来型圧力センサを用いたキャリブレーションを行った後、提案する圧力センサ内蔵の流路を用いて細胞変形能試験を行った。従来型圧力センサの静特性は一般に入出力間の間に高い線形性が認められるが、On-Chip隔壁型マイクロ圧力センサの場合、マイクロビーズが壁面に付着する等の影響により弱いながらも非線形特性が現れた。マイクロビーズの壁面付着問題を解消するため作動流体自体を着色し、圧力変動によるセンシングエリアの体積変化を作動流体の色の濃淡変化としてRGBで捉える方式に変更したところ、静特性に内在していた非線形性特性は大幅に改善することができた。また動特性については、10Hz程度まで対応できることを確認した。これらの実験結果により、最終的には作動流体のRGB変化に着目する方式の優位性を明らかにした。圧力変化を圧力伝達器の体積変化に変換する圧力伝達器をメイン流路のそばに配置したマイクロチップ内蔵型のOn-Chip隔壁型圧力センサの概念設計を行うとともに,有限要素シミュレーションにより圧力伝達器の幾何学的パラメータを決定した.さらにOn-Chip隔壁型マイクロ圧力センサ内蔵のマイクロ流路を試作した.メイン流路の圧力が変化した際に圧力伝達器の体積変化をとらえる方法として、カラー着色した流体を用いて,体積変化による流体の色の濃淡変化を実時間高速ビジョンでとらえる方法により,最終的に,既存の圧力センサとも良好な出力相関を得ることができた.さらに6Hzまで良好な動特性が得られることがわかった.本サイトにOn-Chip圧力センサの映像がアップされています。メカトロニクス
低温、高圧下における一次元金属錯体の電気伝導

白金-ジオンジオキシマート錯体は中心金属が鎖状に配列する一次元的な構造をとり、高圧下で絶縁体-金属-半導体転移を示す。これらの機構を明らかにしていくためには低温、高圧下での電気抵抗を調べる必要がある。しかし低温、高圧下でなく磁場を加えることができればより詳しく電子物性が研究できるので、プレスの設計を変更して温度、圧力、磁場の3つのパラメーターを制御できる多重極限装置を作製した。設計変更の関係で装置の作製は少し遅れたが、低温、高圧下での加圧テストも終わって多重極限装置は完成した。温度は1.5Kから室温まで、圧力は静水圧で大気圧から3GPa(3万気圧)まで、磁場は07テスラ-の間で各々独立に可変できる。このように3つのパラメーターを自由に制御できる装置は世界的にもきわめて少なく、一次元金属錯体のみならず多くの物質の電子物性の研究に寄与できる。白金-ジオンジオキシマート錯体の中で白金-ペンゾキノンジオキシマート錯体は放射光源を用いた高圧下のX線回析の研究から1.7GPa付近で構造異常を発見した。これは絶縁体-金属-半導体転移に密接に関係しており、低温、高圧下の研究結果と合わせ、転移の機構の解明を行っている。白金-ジオンジオキシマート錯体は中心金属が鎖状に配列する一次元構造をとり、高圧下で絶縁体-金属-半導体転移といった特異なふるまいを示す。これらの機構を解明するため、温度、圧力、磁場の3つのパラメーターを自由に制御できる多重極限装置を設計し、作製した。極低温、強磁場下で高圧力を発生させるため、高圧装置は特別な工夫がなされている。試料部の温度は4K以下になり、加圧する部分は油圧を用いるので室温でなければならない。それ故、高圧装置は非磁性で熱伝導の良くないステンレス材を使用し、約1.5mと長いプレスにして、大きな温度差がつくようにした。また超伝導磁石の中に高圧プレスを入れるため、太さにも特別な注意をはらった設計がなされている。温度は1.5Kから室温、圧力は静水圧で大気圧から3万気圧(3GPa)、磁場は7テスラ-まで自由に可変できる多重極限装置を完成させた。プレスとクライオスタットで全長約4mに達する大きなもので、全てクレーンを使って操作される。白金-ジオンジオキシマート錯体は中心金属が錯状に配列する一次元的な構造をとり、高圧下で絶縁体-金属-半導体転移を示す。しかし低温、高温だけでなく磁場を加えることができればより詳しく電子物性が研究できるので、プレスの設計を変更して温度、圧力、磁場の3つのパラメーターを制御できる多重極限装置を作製した。白金-ジオンジオキシマート錯体の中で白金-ベンゾキノンジオキシマート錯体は放射光源を用いた高圧下のX線回折の研究から1.7GPa付近で構造異常を発見した。
皮膚貼付型熱中症フレキシブルセンサの開発

マスコミや地方公共団体が熱中症に対する警戒を呼びかけているにもかかわらず、その死亡人数は増加の一途をたどっている。通常pH酸性側に調整されている体表面近傍にある細胞外液が、熱中症では長時間の体温上昇によって減少し、pHが0.1程度アルカリ性側に変化ことが知られている。本研究では、体表面のpHおよび温度を直接測定することで、死に至るケースが多い隠れ熱中症を検出できる皮膚貼付型熱中症フレキシブルセンサを開発することを主目的とする。具体的には、暑さ指数と個人レベルでの体表面の変化との関連性について考察可能な、連続的に生体情報の変化を観察できる皮膚貼付センサシステムの構築を目的とする。
超電導高磁場を利用した磁気研磨法による内面のナノメータ表面の創成

本研究は,現在まで実現できなかった高磁場(3T)環境を超電導マグネット装置を用いて実現させ,『超電導高磁場条件』と『特殊微粒研磨材混合磁性流体』を組み合わせた精密磁気研磨法により,細長い原子力利用関連・クリーンテクノロジー関連のクリーンパイプ内面に対する新しいナノメータ超精密表面創成技術の開発を最終目的に設定して研究した.得られた成果は次の通りである.(1)冷凍機冷却型超電導マグネッテ装置を実験室に設置し,3Tの超電導高磁場を発生させることに初めて成功した.(2)ナノメータ表面創成に必要な超微粒研磨材混合特殊磁性流体を試作し,加工域における作用磁力(研磨圧力)が,通常の磁性流体及び磁性砥粒(鉄粉)のみの作用磁力と比較して低く,その差異と圧力発生のメカニズムを明確にした.(3)研磨圧力は研磨材混合のために低下すること,磁力低下は磁場分布の値(磁場強度とその変化率の積)の増大によって補正可能であることを確認した.(4)磁場分布の値は,磁極の形状寸法,磁極の極性選択とその配置(吸引磁場と反発磁場の差異)に著しく影響されることを明確にした.(5)磁場分布の値の最適化の見通しを得るために,電磁コイルとレアア-ス永久磁石を用いた基礎実験を実施し,磁場分布が研磨圧力に及ぼす影響を明らかにした.(6)適切な反発磁場分布を選定すれば,吸引磁場分布における研磨量よりも大きくなることを明らかにした.(7)パソコンを用いた有限要素法(FEM)磁場解析は有力な手段であり,FEM解析の結果が測定結果がほとんど一致することを明らかにでき,今後のFEM解析展開の妥当性とその有用性を確かめることができた.なお,超電導高磁場での研磨実験は進行中であり,加工特性,加工機構,表面性状等の評価は今後に持ち越されることになるが,超電導磁気研磨法の期待も大きい.本研究は,現在まで実現できなかった高磁場(3T)環境を超電導マグネット装置を用いて実現させ,『超電導高磁場条件』と『特殊微粒研磨材混合磁性流体』を組み合わせた精密磁気研磨法により,細長い原子力利用関連・クリーンテクノロジー関連のクリーンパイプ内面に対する新しいナノメータ超精密表面創成技術の開発を最終目的に設定して研究した.得られた成果は次の通りである.(1)冷凍機冷却型超電導マグネッテ装置を実験室に設置し,3Tの超電導高磁場を発生させることに初めて成功した.(2)ナノメータ表面創成に必要な超微粒研磨材混合特殊磁性流体を試作し,加工域における作用磁力(研磨圧力)が,通常の磁性流体及び磁性砥粒(鉄粉)のみの作用磁力と比較して低く,その差異と圧力発生のメカニズムを明確にした.(3)研磨圧力は研磨材混合のために低下すること,磁力低下は磁場分布の値(磁場強度とその変化率の積)の増大によって補正可能であることを確認した.(4)磁場分布の値は,磁極の形状寸法,磁極の極性選択とその配置(吸引磁場と反発磁場の差異)に著しく影響されることを明確にした.(5)磁場分布の値の最適化の見通しを得るために,電磁コイルとレアア-ス永久磁石を用いた基礎実験を実施し,磁場分布が研磨圧力に及ぼす影響を明らかにした.(6)適切な反発磁場分布を選定すれば,吸引磁場分布における研磨量よりも大きくなることを明らかにした.(7)パソコンを用いた有限要素法(FEM)磁場解析は有力な手段であり,FEM解析の結果が測定結果がほとんど一致することを明らかにでき,今後のFEM解析展開の妥当性とその有用性を確かめることができた.なお,超電導高磁場での研磨実験は進行中であり,加工特性,加工機構,表面性状等の評価は今後に持ち越されることになるが,超電導磁気研磨法の期待も大きい.本研究は,現在まで実現できなかった高磁場(3T)を超電導マグネットを用いて発生させ,この「超電導高磁場の条件下」で,「微粒研磨材混合の特殊磁性流体」を用いて,細長い原子力利用関連・ウルトラクリーンテクノロジー関連のクリーンパイプ内面をナノメータスケールの超精密表面(0.1μmRmax以下)に創成できる新しい高能率・超高精度磁気援用研磨法の開発を最終目的に設定している.まず,冷凍機冷却型超電導マグネット装置を設備し,実験室内で超電導高磁場を発生させる.次に,磁性流体にナノメータ表面の創成に必要な特殊研磨材(化学的・機械的複合研磨材)を混合した特殊磁性流体を制作する.この特殊磁性流体の磁気力低下は,磁場強度とその変化率を増大することによって高めることができ,これを実現するのが超電導高磁場発生マグネット装置とその加工ゾーンの磁極設定条件の最適化である。平成6年度に得られた研究実績は次のようである.(1)超電導マグネット装置[住友重機械工業(株)製HF3-50型,ボア径50mm]を基本構成要素とした高磁場発生装置を設計製作し,研磨実験を実施できる状態にまで研究を進めた.加工装置全体の寸法はW2500XD1000XH1800mm,重量は約300kgである。(2)円管には回転と軸方向揺動運動が重畳でき,しかも2個のパルスモータの使用によってこれらを可変速制御可能にした.(3)ナノメータ超精密表面を創成できる特殊磁性流体の一種類を製作し,研磨実験を実施し,その可能性を確認した.

(4)磁性流体の微粒研磨材には♯15000の微粒ラップ剤を用いたと同等の磁気浮力(研磨力)が発生し,十分な加工力が得られることを確認できた.(5)加工原理の概略を明らかにした.今後は,(1)超電導高磁場条件と特殊磁性流体の使用による超精密内面研磨実験の実施,(2)研磨特性,研磨機構,表面性状の微視的観察等の詳細な吟味検討を計画している.本研究は,現在まで実現できなかった高磁場(3T)環境を超電導マグネット装置を用いて実現させ,『超電導高磁場条件』と『特殊微粒研磨材混合磁性流体』を組み合わせた精密磁気研磨法により,細長い原子力利用関連・クリーンテクノロジー関連のクリーンパイプ内面に対する新しいナノメータ超精密表面創成技術の開発を最終目的に設定している.そのために,冷凍機冷却型超電導マグネット装置を実験室に設置し,超電導高磁場を発生されることに成功した(平成6年度).平成7年度の成果は次の通りである.(1)ナノメータ表面創成に必要な超微粒研磨材を混合した特殊な磁性流体を製作した.(2)この特殊磁性流体の加工域における作用磁力(研磨圧力)を測定し,通常の磁性流体及び磁性砥粒(鉄粉)のみの作用磁力と比較し,その差異と磁力発生のメカニズムを明確にした.(3)特殊磁性流体の作用磁力(研磨圧力)は砥粒混合のために低下すること,この磁力低下は加工域の磁場分布の値(磁場強度とその変化率の積)の増大によって補正可能であることを確認した.(4)磁場分布の値は,磁極の形状寸法,磁極の極性の選択とその配置(吸引磁場と反発磁場の差異)に著しく影響されることを明確にした.(5)磁場分布の値の最適化の見通しを得るために,電磁石とレアア-ス永久磁石を利用した基礎実験を実施し,磁場分布が作用磁力に及ぼす影響を明らかにした.(6)適切な反発磁場分布を選定すれば,吸引磁場分布における研磨量よりも大きくなることを明らかにした.(7)超電導高磁場での超精密研磨実験は鋭意進行中であり,加工特性,加工機構,表面性状等の評価検討は次年度にわたって集中的に実施する予定である.(8)有限要素法(FEM)磁場解析は研究推進に必要な有力な手段であり得ること,FEM解析結果と測定結果がほとんど一致することを明らかにでき,今後のFEM解析展開の妥当性とその有用性を確かめることができた.本研究は,現在まで実現できなかった高磁場(3T)環境を超電導マグネット装置を用いて実現させ,『超電導高磁場条件』と『特殊微粒研磨材混合磁性流体』を組み合わせた精密磁気研磨法により,細長い原子力利用関連・クリーンテクノロジー関連のクリーンパイプ内面に対する新しいナノメータ超精密表面創成技術の開発を最終目的に設定して研究した.得られた成果は次の通りである.(1)冷凍機冷却型超電導マグネット装置を実験室に設置し,3Tの超電導高磁場を発生させることに初めて成功した.(2)ナノメータ表面創成に必要な超微粒研磨材混合特殊磁性流体を試作し,加工域における作用磁力(研磨圧力)が,通常の磁性流体及び磁性砥粒(鉄粉)のみの作用磁力と比較して低く,その差異と圧力発生のメカニズムを明確にした.(3)研磨圧力は研磨材混合のために低下すること,磁力低下は磁場分布の値(磁場強度とその変化率の積)の増大によって補正可能であることを確認した.(4)磁場分布の値は,磁極の形状寸法,磁極の極性選択とその配置(吸引磁場と反発磁場の差異)に著しく影響されることを明確にした.(5)磁場分布の値の最適化の見通しを得るために,電磁コイルとレアア-ス永久磁石を用いた基礎実験を実施し,磁場分布が研磨圧力に及ぼす影響を明らかにした.(6)適切な反発磁場分布を選定すれば,吸引磁場分布における研磨量よりも大きくなることを明らかにした.
マイクロプラットフォームを用いた血球・血流・血管の温度特性計測と血栓熱物理の解明

本研究ではマイクロ流路,マイクロキャピラリー,キュベットを用いてヒト血液に関する血栓形成起点と過程,血栓形成時間,反応速度定数を計測し,静脈血栓の形成に対する流れと温度の影響を評価した.流速が小さい静脈流では壁面に付着した血小板からフィブリン網が成長し,そこから血栓が形成することを示した.また流れによるフィブリン網の成長パターンと血小板を起点とした物質拡散の範囲に相関があり,血栓形成因子の濃度分布と流れの影響を明らかにした.さらに血栓形成時間およびフィブリン濃度の時間変化と温度との関係から3740°Cに対して温度が増減すると反応速度定数の低下に伴い血栓形成時間が増加することを示した.平成27年度は,血栓の熱物性と静脈血栓の形成過程を明らかにするためにマイクロ流路と蛍光標識計測手法を用いて流れの中における血栓成長の測定を行った.マイクロ流路の一部にはコラーゲンを塗布することで血管壁が損傷しコラーゲン層が露出した場合を模擬した.その結果,静脈では流れが遅いため血栓形成の初期過程では血小板の凝集は動脈血栓と比較して顕著に起こらず,壁面に個々に付着した血小板からフィブリン繊維が成長することでフィブリン網が形成され,そこに赤血球が絡め取られることで血栓が成長することが分かった.さらに血小板からの血栓活性化因子の放出と物質拡散がフィブリン網の形成に影響することを示した.測定では血液における壁近傍の物質拡散係数をナノ粒子の運動を測定することで求め,血小板からの物質拡散領域とフィブリン繊維の成長領域の間で相関が存在することを明らかにした.そして見かけの拡散係数を用いてフィブリン網の成長範囲を表すことができるモデルを新たに提案した.また一定圧力勾配で流体をマイクロ流路に供給した場合,血栓が流路内に形成されることで流動抵抗が増加し流量が低下する現象を利用して流路に血液を流してから血栓が形成されるまでの時間(凝固時間)を見積もった.測定では流路の温度を変化させて行い,温度と凝固時間の関係を求めた.その結果,凝固時間は37°Cで最も小さい値を示し,温度が低下すると凝固時間が単調増加することを明らかにした.従って血栓・止血効果は温度が減少すると低下すると考えられる.当初の研究計画に沿って静脈流れを模擬したマイクロ流路を製作し,その中にヒト血液を流して血栓を形成することに成功した.さらに蛍光標識法を用いて血小板の活性化,フィブリン繊維の成長の時間変化,血液内の物質拡散係数の測定を行うことにより流れにおける血栓形成の初期の様子を細胞レベルで明らかにすることができた.これに加えて温度制御ユニットを製作してマイクロ流路の温度を変化させ血栓形成に要する時間を測定することで血栓速度に温度が重要な役割を果たすことを示した.このようにマイクロスケールの測定に関しては順調に進捗したと言える.一方,測定をする中で血小板の活性化とフィブリン網の成長だけでなく,基本の生化学反応経路には影響しないと考えられた赤血球の存在が血栓形成速度に顕著な影響を与えること,血栓に影響を与える流れの条件が新たに複数存在することが分かったこと,必要な実験の再現性を達成するための測定回数を満たすためにはマイクロ流路の製作に限界があること,等のことから測定系を改善する必要が生じた.そのため予算の繰越申請を行い,新たな測定系を2つ再設計して製作することとなった.この点で研究計画は一時的に遅延することとなった.平成28年度は,血栓の熱物性を計測するために3種類の測定装置を立ち上げた.1つはマイクロ流路であり,2つ目はガラスマイクロキャピラリー,3つ目はキュベットである.マイクロ流路では壁面近傍における血小板の活性化とそこから成長するフィブリン網の温度依存性を高分解能で測定出来る.ガラスマイクロキャピラリーは圧力一定条件における流量の変化を測定することで血栓形成(凝固)に要する時間と温度の関係を簡便に測定出来る.キュベットは溶液を攪拌しながらその透過光強度とスペクトルを測定し血栓形成やフィブリン濃度を簡便に測定出来る.これらを用いて,静脈血栓の代表特性であるフィブリン網の形成における温度と流れの影響の測定および温度に基づく反応速度定数を見積もった.その結果,マイクロ流路では温度により血小板の付着後のフィブリン網の形成時間および駆動圧力一定の場合の流量の低下に要する(凝固に要する)時間が変化した.この場合,温度が低下する程,凝固時間が減少することが分かった.実験の精度と信頼性を向上するためにキュベットを用いて凝固時間と温度の関係を求めた結果,37°C近傍を極小値として低温と高温側では凝固時間が低下した.マイクロキャピラリー装置でも同様の結果が得られたことから,流れの有無に依らない温度に依存した特性であることが分かった.37°C以上の場合はフィブリン反応の酵素であるトロンビンの熱変性によるものである.37°C以下の場合はフィブリノーゲン→フィブリンモノマー反応における反応速度定数の温度依存性であり,フィブリン濃度の時間変化を測定し反応定数と温度の関係を求めた結果,良好なアレニウスプロットが得られた.

この結果から血栓形成(凝固)における温度依存性は静止流体だけでなく流れの中でも同様に影響し37°Cにて最も血栓形成時間が短いことを示した.27年度予算の繰越を申請した時点では,マイクロ流路を用いた測定の結果,静脈血栓の形成には流れだけでなく,壁への血球細胞の接着やそれに伴う流れ場の変動,上流での血小板の活性化と血栓形成の状態,流れのせん断応力と対流輸送に影響されることが判明し,様々な要因によりフィブリン網の成長等の血栓形成の形態が変化することが分かった.このため,熱物性測定を行うためにはフィブリン生成反応と流れ場の影響をより明確に測定ができる装置が必要となり,繰越申請により2つの実験系を新たに製作した.この時点で研究計画は一時的に遅延したが,温度の影響を他の要因から差別化できたこと,27年度の経験を基に測定時間を短縮できる計測機構を開発したこと,から試料数と感度増大を実現し測定精度が大きく向上した.その結果,静止流体と流動条件下について,それぞれ血栓形成反応と温度との関係を高い再現性で測定することが出来た.また時間変化を測定することにより反応速度定数と温度の関係も求めることが出来た.さらにマイクロ流路における血小板やフィブリン網の蛍光観察をより鮮明に行えたことから平成2728年度の研究計画であった血栓反応に係る熱物性を測定する点について計画通りの成果が得られたと言える.これらの成果は国内外の学会で5本の論文で発表しており,論文も執筆している.一方,血小板の1細胞分析や血小板からの物質拡散と温度との関係の測定については,一細胞分析用の装置が開発出来ていないこと,明確な物質濃度の分布が得られていないこと,の点から計画が十分に達成されていない.これらは血小板を1細胞のみ捕獲するのが困難であることや物質濃度分布が上流の血小板からの放出の影響を受けること,が原因である.この課題を解決するために,複数の血小板を1箇所に群集させ,周囲の影響を受けない環境で温度と物質拡散の影響について測定出来る装置の開発を行っている.平成29年度は,平成28年度に立ち上げた3種類の血栓の熱物性測定装置(マイクロ流路,ガラスマイクロキャピラリー,キュベット)を用いて実験を継続した.静脈血栓は流速が動脈と比較して低いため血小板凝集よりも壁面に付着した血小板から生成したフィブリン網が基点として血栓が成長することを示した.このため血栓形成の温度依存もフィブリンの温度特性に影響されることからフィブリン形成の基礎反応過程であるフィブリノーゲンとトロンビン反応の反応定数に関する温度定数を計測した.その定数を適用した反応モデルにより血栓形成に要する時間を求め実験と比較した結果良好な一致が得られた.流れがある場合は対流効果によりトロンビン濃度と温度分布が変化し,フィブリン網と血栓の形状はこの分布に影響される.この対流効果は血流中の血球の数密度分布と運動により変化するため,血流の流路壁面近傍における速度分布と拡散係数を計測した.その結果,球形粒子と血球の流路内における数密度分布,運動特性,拡散係数が,流速,流路幅とこれらの粒子と血球の流路内平均数密度と粒径に影響されることを示した.この血球の数密度分布や拡散係数に関する普遍的な数物理モデルを構築するために,血球の回転,血球同士の衝突,流体力学的作用を考慮したモデルを作成した.モデルによる数密度と粒子運動の予測結果は,上記の異なる条件でも実験と良好に一致することを示した.さらにフィブリン濃度と局所領域における流体粘性との関係を蛍光偏光法により測定することでフィブリン濃度と温度による血栓(血小板,赤血球,フィブリン網)への力学的作用の見積を図った.これらの成果は4件の国際会議での発表と2偏の論文にまとめている.
ラット胎児胸腺の移植を受けたヌードマウスに発症した自己免疫性角膜炎の免疫病理学的検索

目的:ヒトの蚕食性角膜潰瘍の炎症部位にはリンパ球、形質細胞などが浸潤し、免疫グロブリンや補体の沈着も観察されるなど自己免疫の関与が推測されている。BALB/cマウスに異種胸腺を移植すると角膜炎が自然発症する。この角膜炎における自己免疫の関与を検討した。方法と結果:4週齢雌のBALB/cヌードマウスの腎被膜下に胎児胸腺2葉を移植しTGヌードマウスを作成した。移植した胸腺は胎齢15日のF344ラットと胎齢14日のNZBマウスおよびBALB/cマウスか採取した。F344ラットの胸腺を移植したラットTGヌードマウス(RTGNM)にのみ角膜炎が認められ、病理像は単球や好中球の角膜実質および表層への浸潤と著明な血管新生であった。そしてRTGNMのすべての血清より角膜上皮、実質と反応する抗体を認め、抗体の吸収試験では、角膜の均質液と血清との反応で抗体価は完全に消失した。また角膜炎の実質、特に基底膜の周囲に免疫グロブリンや補体の沈着が観察された。RTGNMの脾細胞(2×10^7)を4週齢の無処置雌ヌードマウスの腹腔に移入したところ、ドナーと同様の角膜病変が観察された。さらに脾細胞中のCD4陽性細胞を削除してお<と、病変は移入されないことからCD4陽性細胞がエフェクターであることが判明した。考按:RTGNMに発症した角膜炎と蚕食性角膜潰瘍とが病態的にも免疫学的検索でも極めて類似し、またこの角膜炎の発症にも自己免疫の関与が強く示唆された。RTGNMでは胸腺上皮細胞が移植された異種の組織から構築されているために、胸腺における自己と非自己を認識させるT細胞の教育や必要な情報が欠如していると考えられる。その結果角膜をはじめ臓器特異性自己免疫病が多発すると推察した。異種胸腺を移植されたマウスには多臓器に自己免疫病が自然発症する。このマウスに発症する角膜炎が自己免疫病であるか検討を行った。モデルマウスはBALB/cヌードマウスの腎被膜下にF344ラットの胎児胸腺を移植(ラットTGヌードマウス)し観察を行った。摘出した角膜の組織学的、免疫組織学的検索及び角膜炎のトランスファー実験も行った。組織像は単球や好中球の角膜実質表層への浸潤と著明な血管新生である。病変の発症に伴って、血中には角膜上皮細胞や実質と特異的に反応する自己抗体の存在が間接蛍光抗体法により証明された。同時に角膜実質や基底膜の周辺に免疫グロブリンや補体の沈着が観察された。この角膜炎は末梢のCD4陽性細胞の移入によって無処置ヌードマウスにトランスファーすることができ、本モデルマウスに発症する角膜炎には自己免疫が関与している事が証明された。
犬と猫に急増している悪性中皮腫の診断技術確立に関する臨床病理学的研究

中皮腫と他の上皮系腫瘍との免疫組織化学的鑑別の可能性について検討する目的で、犬の中皮腫7例、滑膜肉腫6例、肺腺癌5例、乳腺癌14例から得た検体のホルマリン固定・パラフィン包埋切切片を用いて免疫組織化学的染色を施した。免疫染色にあたっては、一次抗体として、ヒトの中皮腫陽性マーカーである抗vimentin抗体、抗calretinin抗体ならびに抗thrombomodulin抗体、中皮腫および腺癌の共通マーカーとして使われている抗cytokeratin抗体ならびに抗ヒト上皮膜抗原(EMA)抗体、腺癌陽性マーカーとして使われている抗癌胎児性抗原(CEA)抗体、抗ヒト上皮抗原抗体(Ber-EP4)ならびに抗ヒト上皮関連抗原抗体(MOC-31)の8種類を用いた。それぞれの抗体に対して陽性所見を示した割合は、vimentinについては中皮腫100%、滑膜肉腫100%、肺腺癌0%、乳腺癌57.1%であった。calretininについては中皮腫0%、滑膜肉腫0%、肺腺癌0%、乳腺癌7.1%であった。thrombomodulinについてはいずれの腫瘍においても陽性所見は認められなかった。cytokeratinについては中皮腫100%、滑膜肉腫33.3%、肺腺腫100%、乳腺癌100%であった。EMAについては中皮腫14.3%、滑膜肉腫83.3%、肺腺腫100%、乳腺癌85.7%であった。CEA、Ber-EP4、MOC-31についてはいずれの腫瘍においても陽性所見は認められなかった。以上の検索結果から、犬における中皮腫の診断ならびに滑膜肉腫、肺腺癌、乳腺癌などとの鑑別診断に用いることが可能なマーカーはvimentin、cytokeratinおよびEMAであり、これらをそれぞれの腫瘍に対して陽性マーカーあるいは陰性マーカーとして用いてその結果を組み合わせることにより、確度の高い診断が可能になることが明らかになった。ちなみに、今回供試した7例の中皮腫のうち、vimentin陽性、cytokeratin陽性、EMA陰性であった6例を中皮腔であると診断した(中皮腫陽性例)と仮定すると、これを指標とした場合の感度は85.7%、特異度は100%、正診率は96.9%であった。'中皮腫と他の上皮系腫瘍との免疫組織化学的鑑別の可能性について検討する目的で、犬の中皮腫7例、滑膜肉腫6例、肺腺癌5例、乳腺癌14例から得た検体のホルマリン固定・パラフィン包埋切切片を用いて免疫組織化学的染色を施した。'中皮腫の臨床診断精度の向上をはかるべく、本年度は体腔液細胞診に形態計測と免疫細胞化学的染色とを応用することを試みた。体腔液塗抹標本の形態計測には、犬の胸膜中皮腫症例6例ならびに腫瘍性疾患以外の原因による胸水貯留症例8例を用い、胸水中に出現する中皮腫細胞ならびに反応性中皮細胞について以下の計測を実施した:細胞面積、核面積、核・細胞面積比、核の短径・長径比、核数、核小体数、核小体1個当たりの面積、細胞数分画。また、中皮腫細胞および反応性中皮細胞の免疫細胞化学的染色特性の検討には、胸水あるいは腹水検体からセルブロックの作製が可能であった犬の中皮腫症例

3例ならびに非腫瘍性胸水貯留症例7例を用い、パラフィン切片に免疫染色を施し、以下のタンパクの発現性について調べた:サイトケラチン、ヒト上皮関連抗原(以上の2つは中皮腫および腺癌マーカー);ビメンチン、カルレチニン、スロンボモジュリン(以上の3つは中皮腫マーカー);ヒト上皮膜抗原、ヒト上皮抗原、癌胎児性抗原(以上の3つは腺癌マーカー)。体腔液塗抹標本の形態計測では、細胞面積、核面積、核小体1個当たりの面積、細胞数分画に関して両者の間に有意差が認められた。すなわち、中皮腫細胞の方が細胞、核、核小体ともに大きく、かつ大型の細胞集塊を形成することが明らかになった。一方、セルブロックの免疫細胞化学的染色においては、サイトケラチンおよびビメンチンに対して両者ともに陽性反応を示したが、特にサイトケラチン陽性細胞の割合は両者間で大きく異なっていた。すなわち、中皮腫細胞、反応性中皮細胞ともに大型の細胞ほどサイトケラチンを強く発現するため、全体としては中皮腫症例の陽性細胞率の方がはるかに高かった。これらの細胞計測および免疫細胞化学的な特徴を勘案することによって、体腔液を用いた中皮腫の診断確度をより高めることができる可能性が示唆された。本年度は、中皮腫と他の上皮系腫瘍との免疫組織化学的鑑別の可能性について検討する目的で、犬の中皮腫7例、滑膜肉腫6例、肺腺癌5例、乳腺癌14例から得た検体のホルマリン固定・パラフィン包埋切片を用いて免疫組織化学的染色を施した。免疫染色にあたっては、一次抗体として、ヒトの中皮腫陽陽性マーカーである抗vimentin抗体、抗calretinin抗体ならびに抗thrombomodulin抗体、中皮腫および腺癌の共通マーカーとして使われている抗cytokeratin抗体ならびに抗ヒト上皮膜抗原(EMA)抗体、腺癌陽性マーカーとして使われている抗癌胎児性抗原(CEA)抗体、抗ヒト上皮抗原抗体(Ber-EP4)ならびに抗ヒト上皮関連抗原抗体(MOC-31)の8種類を用いた。それぞれの抗体に対して陽性所見を示した割合は、vimentinについては中皮腫100%、滑膜肉腫100%、肺腺癌0%、乳腺癌57.1%であった。calretininについては中皮腫0%、滑膜肉腫0%、肺腺癌0%、乳腺癌7.1%であった。thrombomodulinについてはいずれの腫瘍においても陽性所見は認められなかかった。cytokeratinについては中皮腫100%、滑膜肉腫33.3%、肺腺癌100%、乳腺癌100%であった。EMAについては中皮腫14.3%、滑膜肉腫83.3%、肺腺癌100%、乳腺癌85.7%であった。CEA、Ber-EP4、MOC-31についてはいずれの腫瘍においても陽性所見は認められなかった。以上の検索結果から、犬における中皮腫の診断ならびに滑膜肉腫、肺腺癌、乳腺癌などとの鑑別診断に用いることが可能なマーカーはvimentin、cytokeratinおよびEMAであり、これらをそれぞれの腫瘍に対して陽性マーカーあるいは陰性マーカーとして用いてその結果を組み合わせることにより、確度の高い診断が可能になることが明らかになった。ちなみに、今回供試した7例の中皮腫のうち、vimentin陽陽性、cytokeratin陽性、EMA陰性であった6例を中皮腫であると診断した(中皮腫陽性例)と仮定すると、これを指標とした場合の感度は85.7%、特異度は100%、正診率は96.9%であった。
難民および紛争後の国への国際教育協力の動向と課題

本課題はポストコンフリクト下における教育再建およびその支援のあり方に関する研究である。今年度は、アフガニスタン、ケニア、ルワンダ、東チモールにおける現地調査のほか、緊急教育支援のための国際的ネットワーク構築に向けて、JICAと協力して「アフリカ地域紛争後の教育支援研修コース」を実施し、さらに参加研修員のフォローアップセミナーをルワンダで実施した。現地調査は紛争や災害の被害を大きく受ける伝統的な社会における教育のあり方を明らかにするために行っている。2007年度においては、アフガニスタンのバーミアンの二つの村での小学校を中心に生徒と親のインタビュー調査を行った。ケニアでは、スワヒリ族とマサイ族の学校調査を行った。東チモールでは紛争後に行った支援の有効性に関する調査を行った。こうした調査から、ポストコンフリクトにおける教育熱の高まりを「難民化効果」として概念化するとともに、その意味を明らかにした。JICAと協力して実施したアフリカ地域を対象とした「紛争後の教育復興」研修コースでは、スーダン(北および南)、ウガンダ、ルワンダ、ブルンジ、シエラレオネ、リベリアの7力国から14名の教育関係者が参加した。講師には2006年度同様UNESCOの国際教育計画研究所(IIEP)から2名の研究員を招聘し、研修には日本からも7名が参加した。カリキュラムはIIEPの開発したものを使用し、研修方法も参加型で実施した。また、この研修コースのフォローアップ研修をルワンダのキガリで実施し、11名の研修員が参加し、帰国後の活動と最近の動向についてのワークショップを開催した。さらに、こうした知見をまとめて現在『国際緊急人道支援』(ナカニシヤ出版)を上梓中である。平成17年度の調査研究は以下の通りである。まず、17年7月にケニアにおいてソマリア難民キャンプに関する調査を実施した。しかしながらキャンプ周辺は治安悪化しており、訪問は断念せざるを得なかった。そこでガリサにおいて教育局や学校訪問を行い、ガリサの教育状況を調査した。また、ソマリア難民キャンプにおいて教育支援を行っているケアインターナショナル事務所にてデータの収集を行った。次に、17年10月にユネスコパリ本部、ユネスコ国際教育計画研究所(以下IIEP)、ジュネーブのUNHCR、難民教育財団(以下REF)、ワシントン世界銀行、USAID,ニューヨークのユニセフ本部およびUNDPの訪問インタビューを行った。さらに2005年12月にシエラレオネにおける帰還難民の教育および教育支援団体の調査を行った。今年度の調査で明らかになったことは、第一に、難民の教育への期待の高まりと教育の重要性である。これを本調査では難民化効果(Refugee Effect)と名づけたいと思う。難民の国境を越えた国で生活することは、たとえ難民キャンプでもまったくの異文化との接触である。農民の多くにとっては近代文化に触れる最初の機会でもある。それゆえに、これまでと異なる教育への意識や態度が形成されるのだと考えられる。二つ目は、こうした難民の教育熱と呼応する形で、国連機関や援助機関の教育支援の動向が変化していることである。90年の万人のための教育世界会議以降、Education For All (EFA)が目標となり、これが2000年の教育フォーラムや国連のミレニアム開発目標(MDG's)となって、国際社会は基礎教育の完全普及を目指してきた。しかし、今回の調査から、難民の教育ニーズは基礎教育からさらに高度な教育を目指していることが明らかになった。これは単に難民のニーズではなく、基礎教育の後に必ず起きる普遍的現象であると考えられる。本研究課題は、紛争や災害によって生み出される多くの難民や紛争後の国への教育再建支援のあり方に関する研究である。今年度は、アフガニスタン、ケニア、タイにおける現地調査のほか、緊急教育支援のための国際的ネットワークを構築するためにワシントンでのINEE(緊急教育支援ネットワーク)ワークショップへの参加、JICAと協力して「アフリカ地域紛争後の教育支援研修コース」を立ち上げた。

アフガニスタンにおいては、カブール大学およびバーミアン大学と共同で難民が大量に発生したバーミアンの村での調査を行った。ケニアでは、継続してスワヒリ族とマサイ族の学校調査を行った。タイではスマトラ沖地震の津波被害を受けたミャンマー難民モーケン族の教育に関する調査を行うための基礎調査を行った。緊急教育支援に関する国際的な認識の高まりから、国際的なネットワークが構築されつつある。そのため、ワシントンで行われた国際緊急教育支援ネットワーク(INEE)のワークショップに研究協力者を参加させた。またINEEが作成した緊急教育支援ミニマムスタンダードの翻訳を行った。JICAと協力してアフリカ地域を対象とした紛争後の教育支援に関する研修コースを実施した。スーダン(北および南)、ウガンダ、ルワンダ、ブルンジ、シエラレオネ、エリトリア、アンゴラ8カ国から15名の教育関係者が参加した。講師にはUNESCOの国際教育計画研究所(IIEP)から2名の研究員を招聘し、研修には日本からも8名が参加した。JICAの研修コースに海外からの講師がメインになることや日本人が加わることは初めてのことである。日本に十分なリソースがない場合には人材育成の面からもこうした措置が重要になると思われる。本研究課題は、ポストコンフリクトの国における教育復興再建およびその支援のあり方に関する研究である。今年度は、アフガニスタン、ケニア、ルワンダ、東チモールにおける現地調査のほか、緊急教育支援のための国際的ネットワーク構築に向けて、JICAと協力して「アフリカ地域紛争後の教育支援研修コース」を実施し、さらに参加研修員のフォローアップセミナーをルワンダで実施した。現地調査は紛争や災害の被害を大きく受ける伝統的な社会における教育のあり方を明らかにするために行っている。平成19年度においては、アフガニスタンのバーミアンのごつの村での小学校を中心に生徒と親のインタビュー調査を行った。ケニアでは、スワヒリ族とマサイ族の学校調査を行った。東チモールでは紛争後に行った支援の有効性に関する調査を行った。JICAと協力してアフリカ地域を対象とした「紛争後の教育復興」研修コースを実施した。スーダン(北および南)、ウガンダ、ルワンダ、ブルンジ、シエラレオネ、リベリア7カ国から14名の教育関係者が参加した。講師には昨年度同様UNESCOの国際教育計画研究所(IIEP)から2名の研究員を招聘し、研修には日本からも7名が参加した。カリキュラムはUNESCO・IIEPの開発したものを使用し、研修方法も参加型で実施した。また、昨年度のこの研修コースのフォローアップ研修をルワンダのキガリで実施し、11名の研修員が参加し、帰国後の活動と最近の動向についてのワークショップを開催した。
キラル配位子を有する高分子ゲルの合成と不斉合成触媒への展開

研究の第1段階として、均一系触媒として高い立体選択性を発現するキラル配位子の分子設計と合成を行った。具体的には、天然アミノ酸である(S)-プロリンから誘導される(S)-2-(アニリノメチル)ピロリジンに焦点を当て、この骨格に改良を加えることで、アルデヒドへのジアルキル亜鉛の不斉付加反応が高収率かつ高立体選択的に進行する低分子触媒の開発を行った。(S)-2-(アニリノメチル)ピロリジンのピロリジン環上の置換基について種々検討した結果、ベンジル基を有するものを用いると、不斉付加反応が94%の収率、92% eeの選択性で進行することを見出した。研究の第2段階として、キラル配位子を導入した高分子ゲルの分子設計と合成を行った。具体的には、キラル配位子を結合させたスチレン誘導体、アクリル酸エステル、およびメタクリル酸エステルをラジカル重合によって反応させた架橋型高分子の合成を行った。研究の第3段階として、反応溶媒であるトルエンに対するゲル化試験を行い、高分子ゲルを形成するための分子骨格に関する条件を模索した。キラル配位子と高分子鎖とを結ぶ側鎖の炭素数やラジカル重合におけるモノマー比と架橋度について種々検討した結果、モノマー含有率5mol%、架橋度2%のとき、トルエン中で膨潤する高分子ゲルが得られることが分かった。研究の第4段階として、得られた高分子ゲルを触媒に用いてベンズアルデヒドへのジエチル亜鉛の不斉付加反応を行った。反応時間や反応温度、触媒となる高分子ゲルの添加量、ジエチル亜鉛の当量などを詳細に検討した結果、立体選択性が94% eeまで向上することが分かった。さらにこの高分子ゲルは繰り返し使用しても品質が劣化しないことが分かった。
教師が活用できる児童生徒の人間関係能力育成プログラムの開発

不登校の発生要因の一つとして、児童・生徒のソーシャル・スキルの未熟さがあることが指摘されている。そこで、本研究では、現在の児童・生徒が学校生活における対人交流、集団生活の中で活用しているソーシャル・スキルの内容とその構造を明らかにした。その結果、親和的で意欲的な学校生活を送っている児童・生徒は、本研究で明示されたソーシャル・スキルについて、その活用の高さとバランスのよさが認められた。次に、学級集団の状態によってその学級に所属している児童・生徒は、ソーシャル・スキルの活用に差異があることが明らかになった。すなわち、ソーシャル・スキルを活用できる能力があっても、学級集団の状態によっては、実際に活用していないことが明らかになった。つまり、学級での諸々の活動を通して児童・生徒同士の対人交流が促進されず、親和的な対人交流や集団生活体験を通して促進される心理社会的な発達に、プラスに寄与することが少ないことが考えられた。したがって、学級集団の状態、ソーシャル・スキルの活用の実態を押さえ、実態に応じたソーシャル・スキル・トレーニングを前提としたグループアプローチを、学級集団を単位に実施すれば、児童・生徒のソーシャル・スキルの能力と活用度は向上し、その結果、児童・生徒の学級生活の満足感と学級集団の状態は向上すると考えた。代表的な学級集団の状態を示す小・中学校の学級を抽出して、各学級に応じたプログラムを作成して介入した結果、仮説を支持する結果が得られた。結論として、学級集団の状態、児童・生徒のソーシャル・スキルの活用の実態を押さえ、教師が学級集団を単位として、ソーシャル・スキル・トレーニングを前提としたグループアプローチを実施することによって、児童・生徒同士の親和的な対人交流や集団生活体験が促進され、不登校の発生の予防につながることが示唆された。本研究は、小学校、中学校の教師が、学級集団を単位として、児童・生徒個々の人間関係能力を育成するプログラムを開発することを目的としている。初年度である本年度は、小学校、中学校の児童・生徒および教師に、次の4点について、児童・生徒約600人、教師約80人に実態の予備調査を実施した。【児童・生徒に対して】(1)対人関係をうまく形成できない、集団に不適応感を抱く背景となるソーシャルスキルの欠如した領域(2)建設的な対人関係や集団との関わりを妨げるビリーフ【教師に対して】(3)対人関係をうまく形成できない児童・生徒、集団不適応傾向の児童・生徒の特性や特徴的な行動・態度(4)(3)のような児童・生徒に対して、今まで行ってきた対応以上の4点である。そして調査結果を、ビリーフ150項目、ソーシャルスキル300項目に整理した。さらに、整理された項目を質問紙として作成し直して、小学生、中学生約6000人、教師約300人に調査を実施した。現在、調査結果の回収・データ入力中であり、4月中には実態調査の総合的な結果が明らかにできる予定である。二年目である本年度は、前年度の小学校、中学校の児童・生徒および教師に行った実態調査を分析し、次の2点を明らかにした。(1)対人関係をうまく形成できない、集団に不適応感を抱く背景となるソーシャルスキルの欠如した領域(2)建設的な対人関係や集団どの関わりを妨げるビリーフそして、以下の手続きで学級介入研究を実施し、データを得た。1.上記の2点について教師が児童・生徒の実態を把握できる尺度を作成し、介入研究に協力が得られた小学校4校、中学校4校の児童・生徒に実施した。3.本研究者が各学校に赴き、教師たちに介入プログラムのやり方を教示し、各学級で実施してもらった。

4.実施後、作成した尺度を再度実施し、児童・生徒の変容を調査した。この1から4までの手続きを6回続けて、データを蓄積した。実施した時期は、6月から2月までであった。現在、介入結果のデータ入力中であり、来年度中には分析が終了し、本プログラムの効果的な活用方法が明らかにできる予定である。本研究は、小学校、中学校の教師が、学級集団を単位として、児童・生徒個々の人間関係能力を育成するプログラムを開発することを目的としている。一年目に、対人関係をうまく形成できない、集団に不適応感を抱く背景となるソーシャル・スキルを抽出し、尺度化した。二年目は、この尺度を用いて小学校、中学校の学級集団の状態を分析し、その学級に合った介入プログラムを作成し、実際に介入を行い、児童・生徒の変容を調査した。三年目である本年度は、二年目の介入プログラム及び介入結果を整理し、有意な効果が認められた要因を検討し、学級集団の状態によって、どのような介入プログラムが有効なのかを整理し、まとめた。そして、これらの内容を日本カウンセリング学会、日本教育心理学会で発表とすると共に、シンポジウムを主催し、他の研究者及び学校現場の教師に意見を求めた。
グループホームにおける生活能力拡大志向型介護の効果

グループホームは地域密着型サービスとして、期待されている。しかしながら、グループホームに関してどのようなケアを行うことが望ましいのか結論は出ていない。我々は、生活能力拡大志向型介護法を開発し、前向き研究を行うことによりその有効性を検討した。その結果、生活能力拡大志向型介護法の実施が、通常の介護法に比較し、グループホームの退所率、死亡率やADLの低下の抑制に有効であることを明らかにした。2025年には全人口の3人に1人が65歳以上となる超高齢化社会を控えて、その対策が急務となっている。近年の制度の改定でグループホームは地域密着型サービスとして介護、介護予防サービスをともに実施でき、施設と在宅の中間に位置する機能が期待されている。これまで、研究代表者は神奈川県下のグループホームで、行動療法をさらに日常生活全般に拡大した生活能力拡大志向型介護法を4年前から試験的に開始し、通常の介護法を行っている施設に比較して、レトロスペクティブではあるが介護度と認知症の進行が緩やかである、死亡率が低い、運動機能が高く保持される、寝たきりになる率が低い、特別養護老人ホームなど他施設への転出率が低いなどの傾向を確認した。これらに基づき、本研究では、グループホームにおいて、生活能力拡大志向型介護法を施行し、認知症と運動機能障害の進行阻止等に役立つかどうか前向き臨床試験を施行し、その有効性を明らかにする。本年度は生活能力拡大志向型介護法に関する前向き臨床試験の初年度として予定通り神奈川県下におけるグループホームにおいて臨床研究を開始した。これまでのところ、予定通りに研究は施行されており、計画通りに、研究は遂行できている。初年度であるために、統計学的な有意差を得られていないが、通常の介護法より生活能力拡大志向型介護法では、認知症の尺度であるMMSEの低下を抑制し、ADLの悪化に関しても、抑制する傾向があることが確認できている。高齢化社会を控えて認知症高齢者の生活能力の維持向上を目指した新たな介護法の開発が必要となっている。これまで研究代表者は、診療に関わっている神奈川県下のグループホームで(4ユニット、36名)、予備試験的に生活能力の拡大を志向する介護法を実践し、後ろ向き研究ながら、通常の介護法に比較し要介護度の進行を抑制し、転倒骨折率、病院への入院率や他施設への移行率が低い傾向にあることを明らかにした。本研究では、この介護法の効果を裏付けるために通常の介護法を受ける入居者を対照として、運動機能、認知機能等に及ぼす影響について、2年間の前向き研究を実施し、生活能力拡大志向型介護法が認知症高齢者の生活能力の維持向上に有効であるかどうか検証する。そのため、生活能力拡大志向型介護法を実施する神奈川県下のグループホームに入居する高齢者30名(介護度1-4)を選抜し、年齢、介護度、性別などを適合させた通常の介護法を実施する神奈川県下のグループホームに入居する高齢者30名を対照群として選抜して研究を継続している。本年度は前向き研究を開始して2年目であるが、来年度はじめには計画通り研究を終了することができ、認知機能(MMSE)や運動機能(介護認定調査票82項目)、医療検査(頭部MRI検査、骨密度定量)、骨折を含む疾患発症率、入院率、死亡率などの研究データの解析が終了する予定となっている。これまでのデータとして中間報告ではあるが、生活能力拡大志向型介護法を実践することにより、認知機能や運動機能の維持効果を認めている。本研究では、認知症高齢者に対して、生活能力拡大志向型介護法の効果を裏付けるために、通常の介護法を受ける入居者を対照として、運動機能、認知機能等に及ぼす影響について、前向き研究を実施し、生活能力拡大志向型介護法が、認知症高齢者の生活能力の維持向上に有効であるか検討することである。本年度は研究計画の最終年度として、1)介護状況の定量的評価、2)MMSE(Mini-Mental State Examination)による認知機能評価、介護度認定調査票による運動機能、3)頭部MRI検査による頭蓋内病変、特に脳血管障害の有無や脳萎縮の程度やVSRADによる海馬傍回定量評価、4)脊椎X線検査による腰椎骨密度定量測定、5)一般検査(心電図、胸X線検査、採血検査他)、6)満足度や運営のしやすさなどアンケート調査(家族、介護スタッフ、担当医師)を行い、さらに、各種疾患の発生率、他施設への退所率や死亡率などに関して検討した。予定通りに研究を行うことができ、現在これらのデータの解析を行っているところである。本研究により生活能力拡大志向型介護法の効果が明らかになれば、認知症高齢者に対して、新たな介護法を提唱することができ、家族の介護負担を減らすだけではなく、社会的要求にも応えることができ、有意義な研究である。本年度予定していた研究において、研究対象者全員に対して予定していた研究項目の測定を終了することができ計画通りに研究を行うことができたため、24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は前向き研究であるため、今年度順調に計画を遂行することができたかどうかが来年度の研究の推進に関して重要となる。