hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝的アルゴリズムを用いたBMP-2共活性無機元素複合薬の開発と評価

主な実験手順としては、(1) BMP-2共活性無機元素複合薬の調整方法の開発、(2) Feedbacksystem controlを用いた無機元素複合薬の最適化(ALP実験を石灰化実験へ変更)、(3)無機元素複合薬の多用途性テスト、(4) BMP-2共活性無機元素複合薬のシステムとしての骨芽細胞分化誘導経路の解明、を遂行する予定である。しかしながら、予備的検討に1年を要した事、さらに、ALPに比べ石灰化実験は2-3倍時間を必要とする事を勘案すると、(3)、(4)までの実験遂行は困難である可能性も推測される。従って、次年度では、研究目標を変更し、(2)までのしっかりした実験遂行を到達目標とする事も進行状況によっては考慮する。本年度は、Feed back system control実験条件の再確立が急遽必要であった。同実験には、過去の研究において購入した試薬の使用が可能であったことから、本年度で計画していた試薬群や、高価なBMP2、海外での打ち合わせ等に予算を使う必要性を生じなかった。しかしながら、今回の予備的検討で安定したFeed backsystem controlの遂行が可能となった事から、次年度は申請書に乗っ取って本年度分の研究を含めた実験を遂行する予定である。
非局所エネルギー輸送による流体不安定性の抑制

レーザー核融合によるエネルギー開発では,その最大の障害である流体不安定を抑制することが決定的に重要である.本研究の開始前までの段階でわれわれは,実験で得られた流体不安定の成長率が,理論的存予測よりさらに低いことを発見し,この原因を電子の非局所エネルギー輸送によるものであると指摘した.不安定性の成長率が低下するのは,マクスウェル分布のテール部分の電子が自由に動き回ってエネルギーを運ぶために不安定面の密度分布が古典的な予測から低下し,その結果不安定面を通る流速が増大するためである.流体不安定性が抑制される現象自体はレーザー核融合には「良い知らせ」であるが,将来の核融合炉においても同様のことが期待できるか否かは明らかではない.本研究の目的は,この疑問に答えるのに充分な物理的理解を得ることである.この目的を達成するために次の3つの研究を行った(1)不安定性の抑制効果が最も顕著に現れる短波長の擾乱の測定.我々は新たに考案したX線モアレ干渉法を不安定性の診断に適用することにより,これまで測定が出来なかった短波長の擾乱の観測に初めて成功した.短波長での成長率は非局所エネルギー輸送による計算と良く一致し,これまでの主張を裏付けた.(2)非局所エネルギー輸送の直接的証拠.X線半影法と位相型フレネルゾーンプレートを考案・開発することにより,不安定面のプラズマ密度測定に初めて成功した.この結果非局所エネルギー輸送による密度低下を直接測定することができるようになった.(3)炉心プラズマの安定性.将来のプラズマと類似の温度,密度をもった等価プラズマをつくりだすために,既存の12本のレーザーのエネルギーを集中させるレーザー装置HIPERを建設し,等価プラズマでの不安定性の成長率を測定した.レーザー核融合によるエネルギー開発では,その最大の障害である流体不安定を抑制することが決定的に重要である.本研究の開始前までの段階でわれわれは,実験で得られた流体不安定の成長率が,理論的存予測よりさらに低いことを発見し,この原因を電子の非局所エネルギー輸送によるものであると指摘した.不安定性の成長率が低下するのは,マクスウェル分布のテール部分の電子が自由に動き回ってエネルギーを運ぶために不安定面の密度分布が古典的な予測から低下し,その結果不安定面を通る流速が増大するためである.流体不安定性が抑制される現象自体はレーザー核融合には「良い知らせ」であるが,将来の核融合炉においても同様のことが期待できるか否かは明らかではない.本研究の目的は,この疑問に答えるのに充分な物理的理解を得ることである.この目的を達成するために次の3つの研究を行った(1)不安定性の抑制効果が最も顕著に現れる短波長の擾乱の測定.我々は新たに考案したX線モアレ干渉法を不安定性の診断に適用することにより,これまで測定が出来なかった短波長の擾乱の観測に初めて成功した.短波長での成長率は非局所エネルギー輸送による計算と良く一致し,これまでの主張を裏付けた.(2)非局所エネルギー輸送の直接的証拠.X線半影法と位相型フレネルゾーンプレートを考案・開発することにより,不安定面のプラズマ密度測定に初めて成功した.この結果非局所エネルギー輸送による密度低下を直接測定することができるようになった.(3)炉心プラズマの安定性.将来のプラズマと類似の温度,密度をもった等価プラズマをつくりだすために,既存の12本のレーザーのエネルギーを集中させるレーザー装置HIPERを建設し,等価プラズマでの不安定性の成長率を測定した.レーザー核融合では,その最大の障害である流体不安定性を抑制することが決定的に重要である.本研究グループはこれまでに実験で得られた流体不安定性の成長率が理論的な予測より低いことを発見し,この原因を電子の非局所エネルギー輸送のよるものであると考えた.非局所エネルギー輸送に基づいた流体不安定性はレーザー核融合だけの興味にとどまらず超新星爆発の理解にも寄与しうる.この現象をよりよく理解するために,本年度は次の2点を行うことを目標にして研究を進めた.1.成長率の変化が著しいと考えられる短波長の擾乱を観測すること2.非局所エネルギー輸送を取り扱うことのできるフォッカープランクコードを完成させ,一次元流体力学コードに組み込むこと.実績は以下の通りである.1.X線モアレ干渉を用いた短波長擾乱を観測.・X線モアレ干渉法によりこれまでに測定することのできなかった短波長(12,8,5ミクロン)の流体不安定性の観測に世界で初めて成功した.2.コード開発.・非局所エネルギー輸送に基づく一次元流体コードを完成させた.このコードを使った実験の解析は現在進行中である.レーザー核融合の最大の障害である流体不安定性を十分に理解しこれを抑制することが必要である.本研究グループはこれまでに実験で得られた流体不安定性の成長率が理論的な予測より低いことを発見し,この原因を電子の非局所エネルギー輸送のよるものであると考えた.本年度は次の2点を行うことを目標にして研究を進めた.1.成長率の変化が著しいと考えられる短波長の擾乱の実験データーを解析すること2.昨年度完成したフォッカープランクコードを用いて実験を再現すること実績は以下の通りである.1.X線モアレ干渉を用いた短波長擾乱の解析.・昨年度取得した短波長(12,8,5ミクロン)の流体不安定性の実験結果を詳細に解析した.2.理論解析.・非局所エネルギー輸送に基づく一次元流体コードを使った実験の解析した.

この2つの比較を行った結果,短波長擾乱の成長率は理論モデルときわめて良い一致を示し,本研究グループの推論を裏付けた.レーザー核融合の最大の障害である流体不安定性を十分に理解しこれを抑制することが必要である.本研究グループはこれまでに実験で得られた流体不安定性の成長率が理論的な予測より低いことを発見し,この原因を電子の非局所エネルギー輸送のよるものであると考えた.本年度は次の3点を行うことを目標にして研究を進めた.1.実験的に測定されていなかった唯一の物理量であるプラズマ密度を測定するために,高空間分解X線イメージングカメラを開発する.2.プラズマ密度を測定することにより,これまで推測に過ぎなかった非局所エネルギー輸送の確証を得る.3.3年間の研究をまとめ著名な雑誌に投稿する.実績は以下の通りである.1.高空間分解X線半影法を開発し,2-3ミクロンの空間分解能を得た.2.飛行中のプラズマの密度測定に世界で初めて成功した.実験結果は,非局所エネルギー輸送に基づいた予測によく一致している.
亜熱帯地方・沖縄における台風による都市災害の特性評価とその防災力の変遷について

本研究は、これまでに沖縄に来襲した台風の経路、規模及び頻度と都市宅地災害事象及び海岸地形変遷の比較を通して、亜熱帯地方・沖縄における台風による都市災害の特性評価とその防災力の変遷を考究することを目的とするものである。まず、沖縄に現在する台風に関する資料情報は、各機関に散在しているため、逸散したり、廃棄される可能性もある故、早急に収集し、デ-タベ-ス化を行った。本台風災害デ-タベ-スシステムは、台風極値(最低気圧、最大風速等の極値)、台風経路(北緯、東経)、台風災害(死者数、床上浸水、被害金額等)、及び台風災害復旧工事(種別、施行位置、工事費等)の4つのデ-タベ-スと、台風経路を表示するプログラムから構成されている。本台風災害デ-タベ-スでは、対話式によって、必要とするデ-タを瞬時に検索することができ、デ-タを必要な形式に並びかえることができる。次に、地方の都市化を評価する主指標の一つである宅地スプロ-ル化に着目し、沖縄における最も都市化の顕著な那覇市における都市化と地勢的特性を径年分析し、その結果と上記災害デ-タベ-スによる災害資料を比較検討することにより、都市防災力の変遷を考究した。又、沖縄の海岸地形、特にリ-フ内面積の径年変化と海域変化と海域災害資料と比較し、その相関関係を検討した。本研究により得られた結果の主なものは;(1)宅地スプロ-ルの変遷に伴う宅地災害発生条件の変化の対応関係が明らかとなった。事例の素因・誘因分析により、災害発生条件は、限界傾斜角と湧水系、地滑り表土種と地形で評価され得ること;(2)沖縄の海岸のようにリ-フを有する海岸は、波浪に対して自然の防災力を有し、リ-フの海岸線に対する沖方向への距離、即ちリ-フ内面積が海岸の防災力評価に対する一般性のある予測指標となることが明らかになったこと、等である。
ハイブリッドノード構成型アドホックネットワークの高信頼化・省電力化方式

外部電源供給型の固定ノードとバッテリー駆動で無線中継機能を有する移動ノードが混在するハイブリッドノード構成型アドホックネットワークに関し、混在構成の特徴を活かした高信頼化・省電力化・高寿命化技術を確立し、その有効性を定量的に示すことにより、センサネットワーク、ホームネットワーク、VANET(車車間/路車間通信)、無線LANメッシュネットワーク、DTN(Delay/Disruption Tolerant Network)など多様な各マルチホップ・アドホックネットワークの共通的な技術課題を横断的に解決した。ハイブリッドノード構成型アドホックネジトワークにおけるユニキャストプロトコルについては,車車間通信や無線センサネットワークにおいて,電源供給型固定ノードの配置比率がルーチングプロトコルに与える影響も考慮しながら,クラスタヘッドの最適な配置と,クラスタ内通信とクラスタ開通信の負荷分散化により,各利用目的に応じて解析,シミュレーションによる評価を進めた.並行しで大学構内に構築している無線LANメッシュネットワーク,センサネットワークを利用した実環境での実験も行い,その結果最適なプロトコルの発見的な近似解が得られた.コンテンツ配信に適したマルチキャストにおける高信頼かっ高品質な通信方式については,長パケットで単方向のストリーミングが代表的な動画,単パケットを一定間隔で双方向に同時通信を行ラ音声,インタラクティブな対話形態での文字情報,大容量ファイルのバッチ転送などメディアに応じた,それぞれにおける最適なマルチホップ・マルチキャスト通信方式の検討を行い,k-hybridマルチキャストと呼ぶ新方式を考案した.この方式は,各メディア毎に異なる通信帯域,スループット,遅延,ジッタ,パケット損失率の要求に対して,従来の方式よりもきめ細かく対応できるという優位性がある.センサネットワークにおけるネットワークの長寿命化方式については,中継ノードに接続される最大センサ数を動的に変動させることによって,ノードの消費電力を平均化する新方式を提案した.この方式は,中継ノードに接続される最大センサ数を単に平均化するのではなく,シンクノードへの一方向上りトラフイックが集中するセンサネットワークにおいて,センサの密度や配置に応じて,シジクノード付近のトラフィックを優先的に掬制する.その結果,中継ノード全体の消費電力が平均化しネットワークの寿命が最大化することが可能になった.ハイブリッドノード構成型アドホックネットワークにおけるユニキャストプロトコルに関し、車々間通信において接続確率の向上を図ったり、無線LANメッシュネットワークにおいて無線中継を高信頼化したり、センサネットワークにおいて電力消費を抑制し長寿命化を図ったりする場合における、それぞれに適したユニキャストルーチングプロトコルの研究を行った。電源供給型固定ノードの配置比率がルーチングプロトコルに与える影響も考慮しながら、各利用目的に応じたクラスタヘッドの最適な配置アルゴリズムを提案し、解析、シミュレーションにより提案プロトコルの有効性を示した。コンテンツ配信に適したマルチキャストにおける高信頼かつ高品質な通信方式に関し、送信する動画、音声、文字データ、ファイル等のメディアの要求品質の違いを考慮し、動画に対してはスループットの最大化、音声に対しては遅延の最小化、文字データに対しては配信率の最大化と送信優先度の公平化、ファイルに対しては他のメディアの通信性能に与える影響の最小化、をそれぞれ実現するマルチキャストプロトコルを提案した。シミュレーションにより提案プロトコルの有効性を示した。センサネットワークにおけるネットワークの長寿命化方式に関し、センサネットワークでは末端のセンサ群からの情報をシンクノードと呼ばれる1個の集中ノードに収集するというトラフィックの特徴から、中継ノードとに末端のセンサノードに接続される最大センサ数を変動させることによって、ノードの消費電力を平均化するアルゴリズムを提案した。提案アルゴリズムが、特にセンサノードとシンクノード間のホップ数が大きくかつ中継ノード数が多い場合に有効であることをシミュレーションにより示した。ハイブリッドノード構成型アドホックネットワークにおけるユニキャストルーティング・プロトコルについては、無線LANメッシュネットワークにおいて緊急時などに高信頼化したり、車車間通信において接続確率を高めたり、センサネットワークにおいて各ノードの電力消費を抑制し長寿命化を図ったりする場合に、経路切断時に経路の再構築のための通信オーバヘッドを抑えた局所修復機能を適用した新ルーティングアルゴリズムを提案した。車のような高速移動ノードが多い場合には低遅延、歩行者のような低速移動ノードが多い場合には低消費電力となる、用途に適応した最適なアルゴリズムになっていることが示された。アドホックネットワークのマルチキャスト通信における誤り回復方式については、ARQ、FEC、ハイブリッド方式の性能を表す一般式をトラフィック理論と確率統計理論を駆使して理論的に導出し、Link-by-Linkとend-to-end、およびレイヤ間で各方式を組合せて適用した場合の通信品質に応じた性能を、シミュレーションにより定量的に評価した。さらに、この理論解析に基づき、配信率や遅延などのアプリケーションの要求を満たす最適な方式を選択するための新評価方式を提案し、その有効性を示した。マルチホップセンサネットワークにおける高スループット、低消費電力を実現するするタイムスロット割当方式については、無干渉で最大限の同時通信を行うことにより空間利用効率を高め、パケット衝突を抑えつつ、低遅延を実現するタイムスロット割当てアルゴリズムを新規に提案した。提案方式では、各ノードは2ホップ範囲内の近隣ノードの情報に基づいてタイムスロットを予約し、空間的に離れたノードを同じタイムスロットに割当てることで同時通信を行い、End-to-End遅延を抑える。遅延の低減に応じて消費電力も抑えられることが示された。
フランス19世紀文学と二月革命

本年度は,おもにフローベールの受容の問題についての考察を通して,十九世紀フランスにおける文学と政治の関係にアプローチした。特に『ボヴァリー夫人』と『感情教育』に関する同時代の批評を渉猟することにより,当時本1格的に誕生しつつあった近代民主主義という文脈の中でフローベールの作品がいかに解釈されたかを解明しようとつとめた。最終的に明らかになったのは,デモクラシーが強いる平等化の論理に抗いつつ,その論理の中で文学創造を行う作家の特異な姿である。その成果をとりあえずまとめたのが,名古屋大学で開かれた国際研究集会でのフランス語での発表であり,これは2008年4月に日本語版の報告書が刊行されることになっている。フローベールの「読書ノート」の電子エディション化に関しては,リヨン国立科学研究所のステファニー・ドール=クルレ氏と協力しながら,2011年の完成に向けて着実に作業を進めている。現在までの成果をまとめるべく,2008年12月にはリヨンで日仏伊米の研究者が集まって国際シンポジウムを開くことが決定している。とりあえず本年度は,転写した膨大な読書ノートの中から,キリスト教の神父が書いた医学書に関してフローべールが取ったノートを取り上げ,それについて注釈を施した論文を大学の紀要に掲載した。上記に記した以外にも,国内・国外ともに積極的に研究成果を発表すべく心掛けた。右文書院から刊行された論文集に,中村光夫とフローベールに関する小論を発表し,文学の政治性について原理的な考察を行った。さらに,『ボヴァリー夫人』150周年を記念してルーアン大学主催により11月に開かれた国際シンポジウムに参加し,フローベールにおける知と美学の関わりをテーマとする発表を行った。ちなみに,このシンポジウムは2008年度中にフランスで出版される予定である。本年度の研究成果は、大きく3つに分けることができる。第一に、フローベールの「読書ノート」の電子エディション化に関して、リヨンのフランス国立科学研究センター所属の研究者ステファニー・ドール=クルレ氏と協力して、とりあえず2215枚に及ぶ自筆草稿の写真版をすべてインターネットのサーバーに流し込むことに成功した。現在のところこの写真版は、電子エデヨション作成に参加しているごく少数の研究者にのみ閲覧可能であるが、2009年度以降の一般公開を目指して現在ルーアン市立図書館と交渉中である。第二に、自筆草稿の転写に関しては、フローベールが自らの作品に対する同時代の批評に関して取ったノート(草稿整理番号g226-8,f208-232)を主に解読した。この作業の過程で、作品の受容の問題が、文学テキストの孕む政治性を考える上でとりわけ重要であることが明らかになった。実際、同時代の批評の中には、フローベールの諸作品を1848年の二月革命、あるいは民主主義と関連させて論じる論考が少なからずあり、その一例として、ポンマルタンという19世紀の批評家による『ボヴァリー夫人』論を取り上げた研究発表を、3月にコロラド大学の国際シンポジウム「フローベールと政治」において行なった。第三に、その他にも2つの国際シンポジウムにおいて世界各国の研究者達と活発な交流を図った。具体的には、6月にフランスのスリジー・ラ・サルでのシンポジウム「作家フローベール」に、11月にはパリ大学主催のシンポジウム「『ボヴァリー夫人』と知」に参加し、研究発表を行なった。これらの発表はすべて、早ければ来年フランスで出版される予定である。最後に、フランスの『Magazine litteraire』誌の11月号に、日本におけるフローベールの受容を論じた短い論考を掲載したことを付言しておきたい。
衝動分光法による溶液ネットワークの局所構造紋和の研究

まず初めにシステムの構築を行った。本研究のためのシステムの概要は以下のようなものである。まずフェムト秒パルスとしてArレーザー励起のモード同期Ti:Sapphireレーザー(最小半値幅60fs)を用い、これを2つに分け、一方をパルス制御段に、残りを遅延光路にまわしたのちにプローブ光として使う。パルス制御段は以下のようなものである。フェムト秒パルスを回折格子(1800本;60×60mm)で波長に分散し、短冊状の格子をマスクしたフィルターを通したあと、もう1枚の差分散型において回折格子で波長を元に戻すとマスクの間隔、幅に応じた出力パルスが得られる。本研究では液晶を使ったマスクで光の位相を変調できるものを用いた。また液晶マスクのパターンを制御したり、測定データの取り込みなどを行うプログラムを作成し、自動制御できるようなシステムを構築した。実際の実験ではこの液晶のマスクを用いて、マスクを通る光の位相をコントロールして任意のパルス間隔やパルス幅を持つマルチパルスを生成することができた。こうしたパルストレインがきちんとできたことは非線形光学結晶を用いて確認した。溶液系の対する検出方法としては非共鳴条件の場合光カー効果を用い、こうしてできたパルストレインをサンプルに照射し、遅延光路を経てきたプローブ用のパルスでモニターした。この段階で、(1)元のパルスの幅から来るパルス間隔の制限(2)マルチパルスにしたことによる尖塔出力の低下、により現在の条件下では本来計画していた振動励起が困難であることが明らかになった。このため現在、パルス幅および尖塔出力を改善するため、元のパルスの短パルス化を試みている。
分子性軽元素の高密度極限における分子解離と金属化に関する研究

1.固体酸素の構造相転移と金属化の研究固体酸素は反射率の測定から絶縁体-金属転移が予想されていた。X線構造解析を行い、96GPaで単斜相(ε相)から単斜相(ζ相)への同形転移により金属化することを明らかにした。この転移に際して、単斜角はほとんど変化せず、軸比に飛びが見られた、また、体積変化は非常に小さかった。この転移のメカニズムを知るために転移圧を越える110GPaまでのラマン散乱の実験も行った。低圧域では分子の伸縮モード(vibron)と分子軸の秤動モード(libron)、更にそれらの結合音が観測されたが、100GPaでは何れのモードも検出できなくなった。また、vibronモードに関しては分子解離の前駆現象であるモードのソフト化は見られず、その振動数は単調に増加した。これらの結果から固体酸素の金属化はバンドオーバーラップによる分子金属化と結論された。一方、固体酸素の結晶構造について、ε-相の構造解析を行い、空間群C2/mの格子を提案した。これは常圧低温相(α-相、C2/m)のa-,b-軸をそれぞれ二倍にしたものに対応している。メタン類似化合物の分子配向の違いによる構造相転移を明らかにした。また、ラマン分光の実験から分子解離圧の予想を行った。Seについては出発の分子構造の違いによる、分子解離と金属化に関する知見を得た。現在、酸素のε-相については比較的大きな単結晶が得られるようになったので、詳しい構造解析を行うと共に、赤外吸収の実験も合わせ、分子性結晶の分子解離と金属化についての研究を続行する予定である。酸素の超高圧下(100GPa)の粉末X線回折実験を行った。線源には放射光を用い、角度分散法で116GPaまでの粉末回折図形を得た。96GPaまでは従来60GPaまでの結果から知られているε-相と呼ばれる単斜晶の構造であったが、その圧力を境に新しい構造へと変化した。この構造も単斜晶で指数付けされるものであり、格子定数の異なる単斜晶-単斜晶の同形転移であった。この相転移圧は反射率の実験から報告されている絶縁体-金属転移とほぼ同じ圧力域であるため、金属酸素の結晶構造が初めて明らかにされたものと考えられる。相転移時に単斜角はほとんど変化はしないが、a,c軸が伸び、b軸が縮んだ。また、この相転移に伴う体積変化は非常に小さく(1.4%以下)、分子解離を伴う相変態とは考えにくく、酸素は分子性を保ったまま金属になったものと予想している。これは他の同族元素がいずれも分子解離を伴って金属化するのと対照的である。今後、ラマン散乱の実験から相転移のメカニズムを明らかにする予定である。1.ラマン分光による酸素の金属化のメカニズムの研究前年度までに酸素の絶縁体-金属転移(96 GPa)における構造相転移を明らかにしたが、この転移のメカニズムを知るために転移圧を越える110 GPaまでのラマン散乱の実験を行った。低圧域では分子の伸縮モード(vibron)と分子軸の秤動モード(libron)、更にそれらの結合音が観測されたが、110 GPaでは何れのモードも検出できなくなった。これは固体酸素が単位胞に一原子のみを含む構造へ転移したか、金属化のため光を吸収しなくなった為かのどちらかと考えられる。2.固体酸素の構造固体

酸素の絶縁体-金属転移(ε相-ζ相転移)が単斜相-単斜相の同形転移であることは、既に明らかにしたが、空間群についてはε-相も未だ確定はしていない。今回、C2/mを提案した。これは常圧低温相(α-相、C2/m)のa-, b-軸をそれぞれ二倍にしたものに対応している。メタン類似化合物の分子配向の違いによる構造相転移を明らかにした。また、ラマン分光の実験から分子解離圧の予想を行った。Seについては出発の分子構造の違いによる、分子解離と金属化に関する知見を得た。現在、酸素のε-相については比較的大きな単結晶が得られるようになったので、詳しい構造解析と赤外吸収の実験から分子解離と金属化についての研究を続行する予定である。
血小板由来生理活性物質の解析:血小板生物学の構築とその測定の臨床検査医学的応用

血小板活性化上清が惹起する多彩な細胞応答を明らかにし,その構成成分である生理活性脂質の重要性を明らかにした.中でも,血小板に豊富に含まれ,活性化に伴って放出されるスフィンゴシン1-リン酸(Sph-1-P)に関しては,その詳細な機能的役割を明らかにした.また,血漿,血清中のSph-1-Pの測定の臨床検査医学的応用を進め,その基準値を確定するとともに,慢性肝疾患における低下を明らかにした.一方,リゾリン脂質としてSph-1-Pと構造上の共通性を有するリゾホスファチジン酸(LPA)に関しては,必ずしも血小板がその産生源ではないことが明らかとなったが,血漿LPA,さらには,血清オートタキシン(ATX:それが有するリゾホスホリパーゼD活性によりLPAが産生される)の測定の臨床検査医学的応用を進めた.その結果,ATXが悪性リンパ腫,肝線維化のバイオマーカーとなることを明らかにするとともに,将来の臨床応用が期待されるATX自動測定の系を確立した.以上の研究成果は,多機能性細胞である血小板の機能的役割の解明に貢献するとともに,生理活性脂質の臨床検査医学という新しい研究領域の開拓に寄与するものである.血小板活性化上清が惹起する多彩な細胞応答を明らかにし,その構成成分である生理活性脂質の重要性を明らかにした.中でも,血小板に豊富に含まれ,活性化に伴って放出されるスフィンゴシン1-リン酸(Sph-1-P)に関しては,その詳細な機能的役割を明らかにした.また,血漿,血清中のSph-1-Pの測定の臨床検査医学的応用を進め,その基準値を確定するとともに,慢性肝疾患における低下を明らかにした.一方,リゾリン脂質としてSph-1-Pと構造上の共通性を有するリゾホスファチジン酸(LPA)に関しては,必ずしも血小板がその産生源ではないことが明らかとなったが,血漿LPA,さらには,血清オートタキシン(ATX:それが有するリゾホスホリパーゼD活性によりLPAが産生される)の測定の臨床検査医学的応用を進めた.その結果,ATXが悪性リンパ腫,肝線維化のバイオマーカーとなることを明らかにするとともに,将来の臨床応用が期待されるATX自動測定の系を確立した.以上の研究成果は,多機能性細胞である血小板の機能的役割の解明に貢献するとともに,生理活性脂質の臨床検査医学という新しい研究領域の開拓に寄与するものである.ヒト活性化血小根上清を作成し,その成分を解析するとともに,各種細胞・組織に対する作用を調べた.培養ヒト腎臓メサンギウム細胞,ラット肝臓,白血病細胞株などを用い検討を進めた.腎臓メサンギウム細胞に関しては,血小板活性化上清による収縮作用を確認し,現在,この現象の糸球体腎炎における関与を追求している,また,この際,血小板活性化上清の成分の中で,スフィンゴシン1-リン酸が重要であることを明らかにし,現在,論文投稿中である.スフィンゴシン1-リン酸とそれが属するリゾリン脂質ファミリーの一員であるリゾホスファチジン酸(とその関連物質)について,臨床検査への応用を念頭に置いた測定系を確立した.また,その際に最も重要な検体となる血漿検体の最適採取方法を確立し,現在,論文投稿中である.さらには,学内倫理委員会の承認を受けた後,健常人,各疾患症例の血漿検体の測定を通して,その臨床的意義を模索している.これまで,慢性肝疾患における,リゾホスファチジン酸とその産生酵素リゾホスホリパーゼDの上昇,肝臓線維化との良好な相関を明らかにした.また,血球とくにリンパ球では,スフィンゴシン1-リン酸受容体(S1P1)が強く発現していることを明らかにし,造血器腫瘍における診断的意義を現在,追求している.また,前立腺癌患者症例の検討を進めていく過程で,リゾホスホリパーゼD測定の栄養アセスメントマーカーとしての可能性を示唆できる結果を明らかにした.次年度も,以上の研究を継続させ,血小板生物学の構築に寄与し,臨床検査医学の新領域を開拓することを目指すものである.ヒト血漿検体を用いたスフィンゴ脂質の定量解析を行った。当初予定していたスフィンゴシン1-リン酸(Sph-1-P)だけでなく,スフィンゴシルホスホリルコリン(SPC),ジヒドロスフィンゴシン1-リン酸(DHSph-1-P),スフィンゴミエリン(SM)の解析も行った。多数例の検体の解析を通じ,Sph-1-PとSMの良好な相関を認めた。SPCは,その測定系を構築することができたが,ヒト血漿・血清においてはその濃度は測定感度以下であった。in vitroの系の実験で,SPCから(lysoPLDを介した)Sph-1-Pの産生は,非生理的な高濃度のSPCを用いてようやく微量認める程度であった。従って,一部の研究者が主張しているSph-1-PのソースとしてのSPCの意義はないと考えられた。また,Sph-1-PとDHSph-1-Pの挙動は必ずしも一致しなかった。スフィンゴシン,Sph-1-Pともに,血清・血漿中では代謝変換を受けず,安定であった。以上より,血漿(血清)中のSph-1-Pは,SM→セラミド→スフィンゴシン→Sph-1-Pの産生系路をとり,細胞内のスフィンゴシンキナーゼにより産生されたSph-1-Pが細胞外へ放出されるものと考えられた。

血小板関連生理活性脂質であるスフィンゴシン1-リン酸(Sph-1-P),リゾホスファチジン酸(LPA)の測定の臨床検査医学的応用に関する研究を進めた.血漿Sph-1-Pの測定に関しては,最適の検体採取法,測定法を確立し,それに基づき,基準値を提案した(Ohkawa,R.ら).また,慢性肝疾患で血漿Sph-1-Pが低下することを明らかにし,現在,投稿中である.一方,LPAに関しては多角的な測定を行った.従来からの酵素サイクリング法と質量分析法の両方法によるLPA測定結果を統合的に解析し,両法の信頼性を確認するともに,自動分析が可能な酵素サイクリング法の実用性・有用性を証明した.さらに,血漿LPAと血清オートタキシン(ATX)が非常によく相関し,後者が前者を規定することを明らかにした(Hosogaya,S.ら).これを踏まえ,検体調整・測定が容易である血清ATX測定の臨床的意義を追求した.現時点で,慢性肝疾患(Watanabe,N.ら),濾胞性リンパ腫(Masuda,A.ら)における血清ATXの上昇を明らかにした.機序に関しては,前者においては,肝における代謝の遅延,後者においては,腫瘍細胞の産生亢進によると想定された.一方,血清ATXレベルは腎機能の影響を受けないなど,およその体内動態を明らかにすることができた.なお,いくつかの病態においては,血漿LPAも合わせて測定したが,やはり,血清ATXとよく相関した.以上のように,LPA/ATXの臨床検査医学的応用に関して,飛躍的な進歩をみた.
マイクロ放電によるプラズマ内包気泡流動システムの超機能化と革新的応用展開

メチレンブルーや酢酸等の液中難分解性有機物の分解を目的として、省エネパルス放電でOラジカルおよびOHラジカルを発生するプラズマ内包気泡流動システムと細管内放電気泡システムを開発した。放電気泡のダイナミクス、生成ラジカルや処理液中の溶存化学種の同定、また、印加電圧やデューティー比、周波数、アルゴンガス供給量等の作動条件、さらには、ガス供給管数、小孔配列等のシステム形状によるメチレンブルーや酢酸の分解率およびエネルギー効率を明らかにした。また、気泡内高温・高圧下でのオゾンやラジカルの寿命を予測するプラズマ反応モデルを構築した。本研究では、マイクロ放電を活用したプラズマ内包気泡流動システムを試作し、放電気泡ジェットのダイナミクス、処理液の物性値変化、放電気泡で生成されるラジカルの同定および液中有機物分解特性についてのマルチスケール相関を実験的に明らかにした。得られた結果を要約すると、以下になる。(1)6kV、1,000Hzのパルス放電により、液中に噴出する気泡ジェット中にストリーマを発生させ、気泡内気体よりプラズマを生成し、高活性化機能を付与したプラズマ内包気泡流動システムを開発した。(2)高速度可視化により、数ミリ径の気泡内界面に沿ったストリーマの伝播や界面への衝突による気泡界面の変形および崩壊現象、さらには、周期的な気泡断面積変化を明らかにした。また、PIV解析により気泡崩壊時に放出されるマイクロバブルの形状と数十μs程度の気泡径分布、さらには、数百mm/s程度の気泡放出速度も明らかにした。(3)アルゴン、酸素および空気を内包した放電発光気泡から液中に発生する酸化力の強い酸素ラジカルや水酸基ラジカルを分光法により同定し、また、オゾンの生成も確認した。(4)アルゴン、酸素および空気を内包したプラズマ内包気泡ジェットに関して、放出後の処理液の溶存オゾン、過酸化水素水および活性酸素種、導電率、pHの相対的変化を明らかにした。(5)難分解性有機物として、メチレンブルーの脱色性能に関して、気泡に内包するガス種や旋回流の有無、また、印加電圧の極性による影響を実験的に明らかにした。本研究では、細管内放電気泡生成システムを試作し、細管内放電と気泡挙動の経時変化を可視化解析により明らかにし、難分解性物質であるメチレンブルーの分解特性を明らかにした。また、反応炉内で放電気泡ジェットによる水中ナノパルス放電とマイクロパルス放電による酢酸分解特性を比較した。最後に、数値モデルを用いて空気プラズマのストリーマやラジカルの時間進展も明らかにした。得られた結果を要約すると以下になる。1.1mmの細管内放電気泡の印加電圧と導電率に関して発生条件を明らかにし、細管内放電気泡の可視化解析によって、気泡界面に関する新たなモデルを提案した。気泡の瞬間的な挙動と放電特性には強い相関があり、気泡内放電時の電気特性は自発的にパターン化する。また、1回の放電エネルギーと放電持続時間の間には比例関係がある。2.細管内気泡の膨張及び移動に起因する送液特性は、水溶液の導電率及び印加電圧に依存している。また、放電中気泡の界面変形には、数十Hz程度の低周波挙動と数百Hz程度の高周波挙動が含まれる。気泡の膨張による送液は、短時間のうちに発生し、指向性もないが、気泡自身の移動による送液は、比較的長時間発生し、印加電圧が増大するとアノード方向への送液能力が増す傾向がある。3.細管内放電気泡のメチレンブルー分解は、カソード側でより顕著に発現する傾向があり、印加電圧が大きい条件下では、高導電率の水溶液の方がより多くのメチレンブルーを分解できる。4.反応炉内でナノパルス放電気泡ジェットがマイクロパルス放電気泡ジェットに比し、120分間の酢酸分解率が改善された。プラズマ反応モデルを用いた数値シミュレーションにより、非熱空気プラズマのストリーマや励起窒素の形状は、既存実験と一致する。本研究では、マイクロ放電を活用したプラズマ内包気泡流動システムを改良し、放電気泡ジェットのダイナミクス、放電気泡で生成されるラジカルの同定、処理液の物性値変化および様々な作動条件下で酢酸分解特性について主に実験的に明らかにした。1ストリーマ放電が気泡界面内側に沿って形成される。これは、気体と液体の誘電率の差によって界面で局所電界が強められるためである。また、ストリーマ放電が進展する速度を画像から算出した結果、約3×10 6 cm/sであった。2気泡内放電による発光を分光計測によって観察した結果、酸化力の強いOHラジカル(309 nm)、Oラジカル(777 nm)からの発光が確認された。

3放電を伴う気泡ジェットによって、難分解性有機物の酢酸が分解が確認され、周波数が1,000 Hzと1,200 Hzの場合に最も分解量が多かったが、エネルギー効率は周波数の上昇と共に低下した。生成したOHラジカルの自己消滅反応により、周波数の増加と共に溶存過酸化水素濃度も上昇した。4酢酸分解量について供給ガス流量に最適値が存在し、流量が2.0 Sl/minの際に最も分解量が多くなった。一方で、エネルギー効率は流量の増加によって高くなった。放電回路に抵抗を挿入し、デューティー比を70%では、酢酸の分解量およびエネルギー効率が最も高くなった。また、抵抗がなくデューティー比が10%の場合と比較して約8倍高い分解効率となった。5収縮および膨張する気泡内放電に適用可能な高温・高圧下での空気あるいは空気混合気体でのストリーマ挙動やOラジカル、オゾン等の活性種の生成特性およびその経時変化を明らかにできる汎用性の高い数値モデリングに成功した。微小気泡内で省エネルギーストリーマ放電を伴うプラズマ内包気泡流動システムの開発に成功し、液中ラジカル生成による化学分解性の新たな機能性の付与の検証と機能性発現機構を解明したので。25年度が最終年度であるため、記入しない。微小気泡内で小エネルギーストリーマ放電を伴うプラズマ内包気泡流動システムを改良し、液中ラジカル生成による化学分解性の新たな機能性の付与の検証と機能性発現機構を解明し、難分解性有機物分解特性として、酢酸分解率やエネルギー効率も明らかにしたので。また、温度や圧力の変化する気泡内化学反応過程の解明可能な数値モデリングに成功したので。本流動システムの単位エネルギーあたり水質浄化効率や輸送効率の評価にあたり、実験と計算の統合解析により流動システム形状や作動条件の最適化、さらには、適用限界を明らかにしたい。また、気泡を自動的に生成・消滅する部分をシステムに付加し、さらに省エネルギー化を目指す予定である。本流動システムで分解率やエネルギー効率をさらに増加させるために、ラジカルを連続的に生成する気泡内の放電時間を持続するための流動システムの構造や作動条件を最適化したい。また、放電により気泡を自動的に生成・消滅する部分をシステムに付与し、さらに省エネルギー化および輸送効果を目指し、流動システム評価をする予定である。また、気泡内化学反応過程と気泡ダイナミクスを融合した数値モデリングにチャレンジしたい。
初等・中等教育における新理科教育の教材開発および指導法の研究

(1)近畿2府4県で行われた「青少年のための科学の祭典」の出展から、学校教育教材として適切なものを抽出、「青少年のための科学の祭典(近畿)実験工作教材集」を編集して刊行した。内容は、1.音と光、2.身のまわりの世界、3.おもちゃと力学の世界、4.電気と磁気、5.エネルギー・放射能、6.対称性が面白い、の各章に分類して、解説を付し、科学的な体系性や位置付けについて分かるよう工夫した。(2)高等学校の現代物理分野に関して、第一線の研究者に依頼して、高校生の水準で理解でき、興味を持って自学自習できる現代物理学教材を作成した。(1)日本物理教育学会近畿支部に蓄積されている「青少年のための科学の祭典」の資料を、科学的原理に照らして点検・補完し、用途や利用対象等で分類した教材資料を刊行するための研究2006、7年度(一部2005年度)に近畿2府4県で開かれた「青少年のための科学の祭典」のガイドブックにもとづき、出展内容を分析し、学習教材化が可能なものを抽出、それらを、例えば「音」「力学実験」、「熱・仕事・エネルギー」等のように科学的観点から分類し、各分類項目毎に説明(案)を作成した。抽出した出展の担当者には、2008年6月末日を締め切りとして、説明(案)を添えて「教材資料」用の原稿執筆及び必要なデータの送付を依頼している。また、本補助金でサーバーコンピュータを導入し、2000年以降に近畿2府4県で開かれた科学の祭典のガイドブックをPDF化する作業を行っている。最終的には、「教材資料」とともにこれらをウェブ上に公開して検索できるようにする計画である。(2)高等学校「物理II」の選択可能項目に関する教育上の問題点を整理し、高等学校における現代物理分野の新たな教材を開発のするための研究高等学校「物理II」の現代物理学に関係を取り上げて、それに役立つテーマで執筆してもらうよう大学の研究者に原稿を依頼していたが、近く学習指導要領が改定される予定であり、それとの関わりが深いため、現在はその公表を待っている段階である。1,本研究では、今後の理科教育の発展に資するため、以下の方向で研究を進めた。(1)日本物理教育学会近畿支部に蓄積されている「青少年のための科学の祭典」の資料を、科学的原理に照らして点検・補完し、用途や利用対象等で分類した教材資料集を刊行するための研究(2)高等学校「物理II」の選択可能項目に関する教育上の問題点を整理し、高等学校における現代物理分野の新たな教材を開発のするための研究2.研究成果(1)近畿2府4県で行われた過去数年の「青少年のための科学の祭典」の出展から、学校教育教材として適切なもの120点あまりを整理して、「青少年のための科学の祭典(近畿)実験工作教材集」を編集し刊行した。内容を、1,音と光、2,身のまわりの世界、3.おもちゃと力学の世界、4.電気と磁気、5.エネルギー・放射能、6,対称性が面白い、の6つの章立てにして、それぞれに包括的・科学的な解説を付し、その後に関係する実験工作教材を配して、科学的な体系性と各教材の位置付けがわかりやすくなるよう工夫し編集したものである。各教材の記述に関しても、科学的な見地から本研究グループの責任で点検・修正を行い、表現や体裁上の統一性にも配慮した。一過性の出展物を科学的な視点から見直し、持続的な資料として体系化たことの意義は大きい。作成した冊子は、今後の科学教育の振興に役立てられることを期して、近畿2府4県の国公私立の全小・中・高等・特別支援学校に各校1冊ずつ寄贈し、教育委員会その他の公的機関にも求めに応じて寄贈した。(2)高等学校の現代物理分野に関しては、大学の第一線の研究者に依頼して、高校生の水準で理解でき、かつ興味関心持って自学自習できるような、いくつかのテーマの現代物理学教材を作成した。(3)本研究ではウェブサーバーの機器を購入して、(1)、(2)の内容をウェブ上で公開している。(2)にっいては、研究期間内に印刷・刊行するまでには至らなかった。
中央構造線における第四紀後期の運動特性に関する変動地形学的研究

中央構造線活断層系周辺の段丘地形を再検討し、合理的な地形発達に編み直すことを通して平均変位速度や変位ベクトル,地下の断層面の傾斜角を検討した。変位速度は四国東部で7.3±0.7mm/年の値が求められた。四国東部で人工改変前の数値標高モデルを作成し,変位ベクトルを復元した。後期更新世以降、ほぼ同方向の変位があり,縦ずれ変位は横ずれの1215分の1程度であった。断層を挟んだ段丘面の分布高度は断層の近傍数km以内の範囲で傾動が認められ,断層モデルからは断層面が高角度の可能性が示された。本研究は、中央構造線活断層帯周辺を対象として変動地形学的な研究を行い、変位速度と活断層の地下構造の地域的な違いに基づいて、島弧中央の横ずれ断層の新期断層運動の運動特性を明らかにしようとするものである。具体的には、紀伊半島から四国にかけての横ずれ断層周辺の段丘地形を再検討し、第四紀学の最新の知見に基づいた合理的な地形発達に編み直すことを通して、数万年スケールでの平均変位速度の分布を検討するとともに、断層周辺の段丘面の変形様式に基づいた地下の断層面の地域的な違いとその要因を検討する予定である.今年度は,中央構造線活断層帯のうち,最も活動度が高いと考えられている四国東部を中心に変位地形の再判読・再検討を行った.変位速度を算定できる可能性の高い場所を中心に現地での地形調査を実施し,地形面の形成年代および変位基準の妥当性について検討した.最終氷期の地形面から年代試料を採取し,年代測定機関に測定を依頼した.変位基準として重要な地形が人工改変によりすでに消滅している場所が少なくないが,合理的な地形発達史の復元により,新たな解釈が可能なことがわかった.また,地理情報システム(GIS)による地理情報のデータベースの構築を行うために,撮影時期の異なるオルソ化空中写真や国土基本図,旧版地形図など,多様な資料を積極的に収集し,デジタル化を行った.さらに,空中写真や地上で撮影したデジタル画像から測量する技術を習得し,今後,変位地形のデジタル地形情報を自ら取得する方法について検討を行った.本研究は、中央構造線活断層帯周辺を対象として変動地形学的な研究を行い、変位速度と活断層の地下構造の地域的な違いに基づいて、島弧中央の横ずれ断層の新期断層運動の運動特性を明らかにしようとするものである。具体的には、紀伊半島から四国にかけての横ずれ断層周辺の段丘地形を再検討し、第四紀学の最新の知見に基づいた合理的な地形発達に編み直すことを通して、数万年スケールでの平均変位速度の分布を検討するとともに、断層周辺の段丘面の変形様式に基づいた地下の断層面の地域的な違いとその要因を検討する予定である。今年度は、断層変位地形に関する多様な地形情報(撮影時期の異なるオルソ化空中写真や国土基本図など)を地理情報システム(GIS)上で扱い、中央構造線活断層帯の地理情報データベースの構築を行った。紀伊水道においては海底地形を新たに判読し、海底活断層の連続と不連続を明確にした。一方、すでに人工改変によって消滅しているが、変位速度や過去複数回の変位量を求めることが可能な重要な場所について、空中写真測量専門の業者に数値標高モデル(DEM)を取得してもらい、人工改変前の地形をGIS上で復元し、変位地形の分析を行った。国土基本図など、これまでの紙地図に比べて高い精度で繰り返し測量できることがわかった。さらに、人工改変の少ない時期(1960年代)に撮影された空中写真を用いてデジタル地形情報を自ら取得し、変位地形の分析に用いる方法について検討を行い、比較的簡易な方法でデータを取得しても、都市計画図程度の精度で測量可能であることがわかった。具体的には、紀伊半島から四国にかけての横ずれ断層周辺の段丘地形を再検討し、第四紀学の最新の知見に基づいた合理的な地形発達に編み直すことを通して、数万年スケールでの平均変位速度の分布を検討するとともに、断層周辺の段丘面の変形様式に基づいた地下の断層面の傾斜角を検討した。今年度は、昨年度作成した中央構造線活断層帯の地理情報データベースをもとに,複数の変位基準に横ずれ変位が認められる場所を数地点,探しだした。空中写真測量や現地調査により変位地形の測量を行い,変位ベクトルを中央構造線で初めて明らかにした。また,地形面の形成年代を放射性炭素法により数地点で明らかにし,これらにより高精度な変位速度が算定された。断層を挟んで分布する地形面の分布

高度を詳しく検討したところ,阿讃山地南麓では断層崖から北へ数km以内の範囲で北への緩やかな傾動が認められた。変位ベクトルに基づいて断層近傍の変形についてディスロケーションモデルでシミュレーションをしたところ,断層面の傾斜角は低角度よりも高角度の方が段丘面の高度分布をよりよく説明できる可能性があることがわかった。島弧中央断層全体の変位地形情報を統合し、網羅的に概観するとともに、重要な場所を絞って変位地形のデジタル情報の取得や地形測量を実施しており、ほぼ予定通り進捗しているといえる。地形情報を取得する新たな方法を検討しながら、中央構造線の変位地形に関する新知見を得ており、さらなる発展と深化が期待できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。自ら行った空中写真測量の精度について検証作業を進め、高精度な測量ができるように技術を向上させるとともに、DEMを用いた変位量計測を行う。また、断層を挟んで数kmの範囲の段丘面の変形を明らかにし、断層面モデルのシミュレーションを行って断層面の傾斜に関する検討を行う。
ネムリユスリカの乾燥無代謝休眠を司る新規転写因子の同定

Pv11細胞は、ネムリユスリカ胚から単離された、乾燥耐性能を有する唯一の動物細胞である。近年我々は、Pv11細胞を用いて、HSFが乾燥耐性に寄与する因子であることを明らかにした。一方で乾燥過程で転写制御を行う新規因子の存在も示唆された。そこで、ゲノムワイドに乾燥耐性に寄与する因子を探索する方法として、STARR-seqに着目した。STARR-seqは、解析対象の全ゲノムを600bp程度に剪断し、レポーターベクターに組み込むことで、ゲノム由来のエンハンサーを網羅的に抽出する方法である。この手法を用いて、ネムリユスリカの乾燥耐性を司る新規転写因子の同定を目指す。
感性イメージのマルチモダリティ関連度を定量化する新手法の開発

感性工学的研究において、C.E.Osgoodが開発したSemantic Differential(SD)法が広く利用されている。しかし、SD法で抽出される評価性因子、活動性因子、力量性因子の内容は、やや多義的で抽象的なので、リアルな心理過程に関連させて考察を深めることが困難で、実際場面で応用しにくい問題があった。SD法で頻繁に使われる各形容詞尺度がどの程度、それぞれの感覚モダリティに関連するか、7段階スケールを使って調べた。これをMD(modality differential)法と呼ぶことにする。MD法で得られたデータに主成分分析やクラスター分析を行った結果、冷覚、温覚、味覚、嗅覚、痛覚、触覚に大きな負荷量を示す近感覚性を示す次元と、身体運動感覚と平衡感覚に高い負荷量を示し、自己受容感覚に対応する次元、そして、視覚と聴覚に高い負荷量を持ち、クラスターを形成する遠感覚的性質を示す次元が見出された。また、評価性を代表する「快-不快」などの形容詞群は多くの感覚について一般に高い関連性得点を示し、マルチモダリティ性が強いことがわかった。一方、力量性因子に対応する「鋭い-鈍い」「かたい-やわらかい」などの触覚などに高い関連性を示し、活動性因子に「激しい-穏やかな」「活発な-不活発な」などの形容詞対は聴覚や運動感覚に高い関連性を示した。これらの結果は、因子の感覚関連度を求めた研究(鈴木・行場,2003)や、NIRSを用いてSD評定課題遂行時の脳内活動を調べた研究(Suzuki, Gyoba, and Sakuta, 2005)の結果と対応するものであった。このようなアプローチを応用的方向に向ければ、製品などの目的に応じた感覚モダリティ・フィットネスをもつ印象生成や印象管理に指針を与えることが可能であり、感性工学や製品開発・管理分野へのインパクトは大きい。感性工学的研究において、C.E.Osgoodが開発したSemantic Differential (SD)法が広く利用されている。しかし、SD法で一般的に抽出される評価性因子、活動性因子、力量性因子の内容は、やや多義的で抽象的なので、リアルな心理過程に関連させて考察を深めることが困難で、実際場面で応用しにくい問題があった。Suzuki, Gyoba, & Sakuta (2005)は、多チャンネル近赤外光スペクトスコピィ(NIRS)を使って、線画刺激のSD評定中の脳内活動を検討した。その結果、活動性因子に属する形容詞対を使って線画の印象評定を行っているときには、聴覚関連領野にあたる右脳の上側頭回付近で、活動性因子得点がマイナスの線画を鑑賞しているときのほうがプラスのものを見ているよりも、酸化ヘモグロビン濃度が上昇することがわかった。これに対し、力量性因子に属する形容詞対で評定を行う場合には、左脳の中心後回、中心前回近傍で力量性因子得点がマイナスの線画を見ているときに、酸化ヘモグロビン濃度の上昇がみられた。この領域は一次体性感覚野あるいは運動野に対応する領域である。これらの結果は、因子の感覚関連度を導出した研究(鈴木・行場,2003)で、活動性因子の聴覚に対する感覚関連度が比較的高いこと、力量性因子は触覚に対する感覚関連度が高いことと対応する。評価性因子については、NIRSでは、大脳皮質表面の活動しか測定できないため、特定の部位の活動は見出されなかったが、眼窩前頭前野や前部帯状回など、より情動に関連した領野がかかわる可能性が考えられる。このアプローチを応用的方向に向ければ、工業製品などの目的に応じた感覚モダリティ・フィットネスをもつ印象生成や印象管理に指針を与えることが可能であり、感性工学や製品開発・管理分野へのインパクトは大きいと予想される。

このようなアプローチを応用的方向に向ければ、製品などの目的に応じた感覚モダリティ・フィットネスをもつ印象生成や印象管理に指針を与えることが可能であり、感性工学や製品開発・管理分野へのインパクトは大きい。