hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
蛇行動回避のための分岐解析に基づく車両パラメータ最適化

模型車両製作は今回作成した1/10スケール模型車両は想定していた限界速度よりも低い速度の限界速度となっている.したがって研究目的である非線形特性を考慮した蛇行動を発生させるためにはばねの変更などの修正をする必要があるため,次年度は模型車両の支持ばねの変更を主とした模型車両の改良を実施する.非線形解析を元にした超臨界ホップ分岐から亜臨界ホップ分岐への分岐制御を行うための理論解析プログラムの開発,および1/10スケール模型を用いた模型実験による分岐制御効果の検証,という2つのテーマを進める.理論解析プログラムの開発では,Mathematicaを用いた非線形解析プログラムが作成できたため,このプログラムを元にした車両パラメータ最適化のアルゴリズム検討およびプログラムの開発をMATLABまたはFortranを用いて行う.模型実験では,想定した限界速度となるように支持ばね剛性を変更し,さらにレール・車輪間の摩擦力に非線形性が上手く生じるような車両製作および計測環境の開発を行う.模型車両製作において,当初想定していた加工業者から別の加工業者に変更したところ模型車両製作費が低く抑えられた.これによって未使用額が生じた.数種類の車両パラメータを設定してそれを元に模型車両を製作する必要があるため,未使用額を含む当該助成金は次年度の模型車両製作および計測環境の構築に用いる.
脂肪組織分化と脂質代謝におけるオートファジーの役割

細胞質成分の大規模分解系であるオートファジーと脂質代謝および脂肪細胞の分化との関わりを明らかにする目的で、脂肪組織特異的オートファジー不能マウスおよびオートファジー不能細胞を脂肪細胞へと分化させ解析した。その結果、オートファジーは細胞内の中性脂肪を蓄積するオルガネラである脂肪滴の形成機構には関わらないが、前駆細胞から脂肪細胞への分化に転写レベルで関わっていることが認められた。オートファジーとLipid droplet(LD)形成の連関を検討するために、脂肪組織特異的オートファジー不能(Atg7F/F:Fabp4-Cre)マウスおよびオートファジー不能(Atg7^-/-)マウスより単離したマウス胚性線維芽細胞(MEF)を用いて解析を行なった。脂肪組織特異的オートファジー不能マウスの白色脂肪組織(WAT)は野生型に較べて小型化しており、トリアシルグリセロール(TAG)レベルの有意な低下が認められた。一方、褐色脂肪組織(BAT)は野生型と大きさに違いが認められず、TAGレベルも有意な差が認められなかった。LDに局在するタンパク質および脂肪細胞分化マーカーのウエスタンブロット解析を行なったが、脂肪組織特異的オートファジー不能マウスのWAT、BATともに野生型との大きな差異は見いだせなかった。オートファジー不能MEFを脂肪細胞分化誘導培地にて分化させたところ、野生型の細胞と比較して脂肪細胞に分化した細胞(大きなLDを形成した細胞)は少なく、TAGの蓄積も有意に低くなることが明らかとなった。またPelilipin、Adiponectin、HSLなどの脂肪細胞特異的タンパク質の発現は野生型と比較して低いことが分かった。定量PCR法により脂肪細胞分化に関わる因子のmRNA発現レベルを解析したところ、TAG合成、分解に関わる遺伝子の発現に有意な変化は認められなかったが、オートファジー不能MEFにおいて、分化に関わる転写因子C/EBPa,bの発現が高く、また脂肪細胞分化を負に調節する因子であるPref-1の発現が充進している可能性が示唆された。これらのことから、オートファジーはLD形成というよりは脂肪細胞分化に関わっていると思われた。今後、タンパク質分解を通して脂肪細胞分化を転写レベルで調節している可能性などそのメカニズムを解析していく。前年度に引き続き、オートファジーと脂質代謝および脂肪細胞分化の関係について、組織特異的オートファジー不能マウスおよび、オートファジー不能(Atg7^<-/->)マウスより採取した胚性線維芽細胞(MEF)を用いて検討した。肝特異的オートファジー不能マウスでは、絶食した野生型マウスの肝臓で観察されるLipid droplet(LD)の蓄積が見られない。この知見は、前年度に報告した脂肪組織特異的オートファジー不能マウスで観察される白色脂肪組織の小型化およびトリアシルグリセロール(TAG)レベルの低下と密接に関わっていることが予想されるので、誘導性の肝特異的オートファジー不能マウスを用いて詳細な検討を行った。オートファジー不能になった直後および7日後の肝臓を比較したところ、オートファジー不能になった直後の肝臓では、絶食により野生型と同様のLDの蓄積が観察されたのに対して、7日後の肝臓では有意に減少していた。オートファジー不能化7日後の肝臓は、肥大化や肝障害を発症する時期であり、オートファジーの低下およびそれに続く要因によって、肝におけるLD形成、TAG蓄積のプロセスの抑制または遅延が起こっていると考えられる。その機構の詳細については現在解析中である。一方、MEFを脂肪細胞へと分化させたところ、オートファジー不能MEFでは脂肪細胞へと分化した細胞が少なく、TAGレベルおよび脂肪細胞特異的タンパク質の発現が低かった。また分化の初期に高くその後減弱するC/EBPα、βおよびPref-1の発現が亢進していることを見出し、これらの発現上昇に関与が予測される複数の細胞内シグナル経路に関して検討を行ったが、まだその同定には至っておらず、解析を継続している。以上の結果より、オートファジーは肝臓における脂質の蓄積機構および脂肪細胞の分化に密接に関わっていることが示唆された。
乳児の健全な睡眠－覚醒リズム確立を促すための遠位－近位部温度勾配の応用

乳児の入眠潜時を予測するための遠位-近位部皮膚温度勾配(DPG)を利用する可能性を検討することを目的とする。乳児における入眠時の足部(遠位部)および腹部(近位部)皮膚温度を継続的に記録した。調査日の消灯後のDPGプロファイルと入眠潜時との関連を評価した。結果、消灯から15分以内にDPGがー2.5°C以上に上昇すると、60%超の乳児が30分以内に入眠した。しかしそうではなかった場合、30分以内に入眠した乳児は20%であった。消灯から15分後に覚醒しており、のDPGがー2.5°C未満であった場合、短時間で眠りにつく可能性は低かった。消灯から15分後までのDPGの上昇は、入眠潜時の重要な決定因子である。25年度調査では遠位-近位部温度勾配(distal-proximal skin temperature gradient:以下DPG)と入眠潜時(消灯から入眠までの時間)との関連性をさらに追求するために、影響要因との関連を明らかにした。結果、室温20°C以上の環境下の場合の平均DPGは-3.50±1.65、20°C未満では-4.890±2.77であり両者に差はなく(p=0.054)、他の環境要因との関連も認められなかった。入眠潜時の有意な短縮が見られた、「消灯後15分でDPGが-2.5°C以上まで上昇した児」についても、乳児の週齢や、添い寝の有無などの育児因子との関連は認められなかった。さらに2日連続のデータが得られた15例を検討した結果、乳児の1/3で、測定された夜によってDPGの上昇パターンが異なっていた。したがって、DPGの上昇パターンの違いは児に固有なものではない可能性が推測された。同時に25・26年度調査では人為的に遠位部皮膚温、DPGをコントロールすることが乳児の寝付きに影響を及ぼすか否かの調査を実施しており、現在データ収集中である。月齢49ヵ月の乳児を対象とし、足と腹部の皮膚温の変化を継続記録し、DPGを算出した。また、足首にアクティグラフを装着し睡眠開始時刻を観察した。近位部皮膚温の平均値に経時的変化は見られなかったが、遠位部は入眠の10分後まで徐々に上昇し、その後は安定していた。乳児の眠気と共にDPGの有意な増加が見られており、遠位部皮膚領域の血管拡張と熱放出が、入眠に先行して起こっていると考えられた。消灯時のDPGと、遠位・近位部皮膚温、主要な育児要因、入眠潜時(消灯から睡眠開始までの時間)との関係を検討した。短い入眠潜時群のDPG曲線は、消灯後すぐに上昇傾向を示したが、長い入眠潜時群では上昇傾向は明確ではなかった。時間ごとに両群間を比較すると、消灯5分後において有意な差が見られ(p=0.049)、消灯15分後にはより明らかな差が認められた(p=0.008)。さらに消灯時にDPGが低かった児は、消灯後15分以内に-2.5°C以上に増加すると60%以上が30分以内に睡眠に入るが、消灯後15分以内でDPGが-2.5°C未満にとどまると、20%しか30分以内に入眠しなかった。消灯後最初のDPG上昇時刻と入眠時刻との間隔が極めて大きい場合、入眠潜時の有意な延長が認められた(p=0.0007)。DPGが乳児の眠気尺度として使用できることが明らかになったことは、今後DPGを利用し、乳児の睡眠と光環境、母乳摂取との関係等、概日リズム形成に影響を与える可能性のある様々な因子との検討が可能となる。さらに入眠潜時との関連が明らかになったことから、DPG上昇による短入眠潜時の誘発の可能性を探る発展的研究につながる。26年度調査では人為的に遠位-近位部温度勾配(distal-proximal skin temperature gradient:以下DPG)を上昇させることと、乳児の寝つきや睡眠の質との関連性を明らかにした。生後34ヵ月の乳児を対象とした。皮膚温の計測はLT-8Aを使用し、DPGを算出した。足の保温のために1日は入浴後に靴下を履かせてもらい、他の1日は裸足で寝かせてもらって比較した。さらに夜間児が寝付く前に、児の足首にアクチグラフを装着し、入眠時刻と入眠の質を観察した。

靴下の着用により消灯後DPGが上昇できた児は約7割であり、靴下着用の場合平均0.88°Cの上昇、裸足の場合1.89°Cの上昇であった。消灯後のDPG上昇が見られた児と見られない児の寝つきと睡眠の質の値の平均を比較すると、入眠潜時(消灯から入眠までに要する時間)22分・38分、pslp(睡眠時間の割合)94.4%・96.4%、msep(1回の平均睡眠時間)159.1分・115.0分、lgsep(最長睡眠時間)251.9分・276,7分と、質のばらつきが見られた。DPGが増大した児のうち、両者を比較すると、有意な差は認められないが入眠潜時30分・15分、pslp94.5%・94.3%、msep184.0分・136.7分、lgsep271.9分・234,0分と、靴下着用の場合の睡眠の質が良い傾向が見られた。裸足に比較し、靴下着用の場合のDPG上昇が少いのは、入浴後に靴下を履くことで、すでに遠位部皮膚温が上昇し、同時に近位部皮膚温の下降が行われていたことによる。睡眠の質に関し両者差は認められなかったが、入浴後に靴下をはかせ、熱放散がある程度高まった状況を誘導しゆっくり入眠させることで1回の平均睡眠時間や最長睡眠時間が長くなる傾向が見られたことは、夜間長時間眠る、成人に似た概日リズム形成の手助けとなる可能性がある。医歯薬学本研究は、ヒトの眠気の誘発には遠位-近位部温度勾配(DPG)の上昇が相関するが、概日リズムの発達途上にある乳児においても、DPGが眠気の尺度として有効であることを明らかにすることが第一の目的である。さらにDPGの上昇を促す背景因子を明らかにするとともに、人為的にDPGを上昇させることにより、児の入眠を容易にし、安定した概日リズムの形成に寄与できるかどうかを検討することが第二の目的である。DPGが乳児の眠気の尺度となりうることを24年度調査で明確にしたが、さらにそのことを確認しつつ調査を深めている。25年度までの調査により、乳児に関連する育児因子、環境因子ともに入眠潜時・寝付きの良さへの関連が認められなかったこと、さらにDPGの上昇パターンは児に固有なものではない可能性があることから、DPGはその時の児の遠位-近位部温度勾配そのものの影響を強く受けている根拠がさらに強まった。現在これまでの結果をもとにDPGコントロールによる眠気の誘発の可能性を調査中である。調査協力者が当初の予定より少ない状況であり、協力が得られても、乳児の安全を確実に考慮した足の保温では十分な保温効果が得られず苦慮している。乳児の安全を第一に考え、母親が家庭で実施可能な、安全で有効な足の保温方法を今後も検討しながら調査を進めていく。24年度は乳児の入眠時のDPGの実態調査を行い、DPGの変化と入眠時間との関係、哺乳・入浴・消灯などの育児要因とDPGとの関係を明らかにすることを目的としている。児の眠気と共にDPGが上昇していくこと、DPGの上昇曲線の変化と児の寝付きに関連性が認められたことにより、当初の目的は達成できている。26年度調査は計画通りに実施する。25年度調査を継続し足を温めるなど、人為的にDPGを上昇させることが児の眠気を誘発するか否かを検証するが、さらに乳児への安全性を考慮した有効な足の保温の方法の検討も行いながら実施していく。下肢のマッサージによる保温効果も報告されており、本研究においても成人に対するプレテストでは保温効果が見られたことから、安全な方法としてさらに検証し、導入を考えていく。乳児の睡眠時間や睡眠の質はアクチグラフを使用して評価しているが、これは下肢の活動量を基にした間接的な評価である。そこで、アクチグラフの下肢の活動量が実際にどれだけ乳児の睡眠の質を正確に評価しているのかを明らかにするため、アクチグラフと睡眠脳波の同時計測も行い、両者を比較したい。24年度の調査結果を受けて、25・26年度は計画通りに実施する。足を温めるなど、人為的にDPGを上昇させることにより、児の入眠が容易になるかどうかを検証する。
温度周期操作による不均一触媒反応制御技術の創出

研究概要触媒層への原料分子の吸着速度を計測する技術を確立するための検討を進めるため、高温型示差熱重量同時測定装置を導入し、アルミナ担持白金触媒への一酸化炭素吸着量の測定を行った。本研究では吸着量だけではなく、吸着速度、脱着速度といった動的な情報が重要となるため、温度一定条件において、原料ガスの濃度を変化させた場合における、サンプル重量の時間変化のデータを収集した。ヘリウム雰囲気下において一酸化炭素の濃度を0%から1%にステップ状に変化させて実験を行ったところ、重量変化の時定数を示すデータを得ることに成功した。また、これまでに開発した温度周期操作デバイスにおける反応揚温度の温度変化データを詳細に検討したところ、反応場のガス温度は200から300°C程度を中心に、数十°C程度の温度幅を持って振動していることを明らかにした。いくつかの系について不均一触媒反応や、非定常操作の検討をも行っている。特に一酸化炭素の酸化反応を取り上げた温度周期操作実験においては、周期操作を導入して、反応温度を定期的に低下させることで反応率が定常状態よりも高くなることを示した。今後これらの知見を総合して、温度周期操作が反応に及ぼす効果を明らかにするための定量的な検討を進める。一方で、シンタードメタルを利用した温度周期操作デバイスの開発を行い、プロピレンの酸化反応によってその性能を評価した。触媒とガスとの接触効率を高くできる可能性があるものの、シンタードメタルがステンレスであるためにニッケルによる副反応が進行するため、本研究の対象としては適さないと結論された。温度周期操作が触媒反応に及ぼす影響を明らかにするための検討を行った。アルミナ担持白金触媒による一酸化炭素の酸化反応を取り上げて各種の操作パラメータが反応率に及ぼす影響について検討した。温度一定での定常操作を行うと、ある一定温度以上に達するまで反応が進行しない。しかし温度周期操作を行うと、その温度よりも低い温度域での操作にもかかわらず反応が進行することが示された。また、定常操作において本反応は一酸化炭素の濃度が上昇するにつれて反応速度が低下することが知られているが、この現象は温度周期操作においても確認された。温度周期操作による反応率向上のメカニズムを定量的に明らかにするため、示差熱熱重量分析装置を利用した吸着・脱着速度の測定について検討を進めた。測定装置特有の時定数が吸着データに及ぼす影響を除去するため、デコンボリューション法を適用したデータ処理を試みた。しかしノイズが多く信頼あるデータを採取することは困難であった。そこで、現在では、吸着・脱着速度および表面反応速度を使って触媒反応のモデルをまず構築し、温度周期操作の効果が説明できるようなモデル、およびパラメータを決定していく方針での検討を開始している。また、非定常操作の他の反応系への適用可能性についての検討を進めた。プロパンの酸化脱水素反応について非定常操作の効果を検討したところ、濃度の周期操作を行うことによって、触媒の活性を長時間に渡って維持できることが示された。一酸化炭素の酸化反応を例に取り、温度周期操作における温度や振幅、周期などの操作パラメータが反応率に与える影響を調査した。触媒としてはアルミナ担持白金触媒を用いた。定常操作および非定常操作における反応率の挙動を詳細に検討した結果、まず定常操作においては、操作温度を変化させると履歴現象を示すごとが明らかとなった。前年度に観察された周期操作による反応率向上の現象がこの履歴現象に起因する可能性が考えられたため、周期操作の中心温度の履歴が反応率に与える影響を調査した。その結果周期操作の中心温度と反応率も履歴現象を示すことが明らかとなった。さらに、履歴現象を考慮に入れた上で比較を行っても非定常操作は定常操作に比べて高い反応率を示すことが明らかとなった。以上の検討によって温度周期操作の採用によって触媒反応を制御できることが確認された。温度周期操作が一層有利となる反応条件を明らかにするための検討を行った。この検討では、触媒表面への分子の吸脱着速度、および表面反応速度を考慮した計算を行った。反応速度の向上率が最大となる速度パラメータ値を検討したところ、原料の吸脱着速度が温度に強く依存する場合に温度周期操作が有利となりやすいことが明らかとなった。また、温度周期操作における温度と表面反応速度の関係を調査すると温度が低下した場合に反応速度が大きくなる様子が示唆された。これは、吸着速度の温度依存性が大きいために温度低下に伴って原料の吸着量が増大することが原因であることが明らかとなった。本技術の展開としてプロパンの酸化脱水素反応に適用したところ、収率が向上する条件を見いだすことが出来た。各種の触媒反応における収率や反応率の制御に温度周期操作が広く活用できる可能性が示された。
2次元マップによる多次元画像情報の一覧表示に関する研究

本研究の目的は,2次元マップによる多次元画像情報の一覧表示である.我々はまず,3次元濃淡画像を対象として,等値面の多次元空間中での分布を考慮した2次元マップ表示手法であるContour Structure Map(CSMap)を提案した.我々は次に,等値面に生じるハンドル・Concavity情報を2次元マップへ反映させる手続きとして,3次元2値画像からの微小な穴領域の抽出とCSMapによる可視化手法を提案した.本研究の目的は,2次元マップによる多次元画像情報の一覧表示である.我々はまず,3次元濃淡画像を対象として,等値面の多次元空間中での分布を考慮した2次元マップ表示手法であるContour Structure Map(CSMap)を提案した.我々は次に,等値面に生じるハンドル・Concavity情報を2次元マップへ反映させる手続きとして,3次元2値画像からの微小な穴領域の抽出とCSMapによる可視化手法を提案した.特に医療分野において、断層像で構成される種々の3次元画像、およびこれらの時系列による4次元画像も利用可能になりつつある。3次元以上の多次元画像を観察する場合には、直接観察できない対象内部の情報提示を行うことが必要となる。本研究では、このような処理を実現するための一つのアプローチとして、多次元画像全体にわたる画素値分布を、直接観察可能な2次元マップの形で一覧表示する手法の確立を最終的な目標とする.ここでは、多次元画像の各画素がマップ上のいずれかの位置に対応することを2次元マップに求める要件とし、これを満たす条件の下で,利用者が画素分布の特徴を直感的に把握可能な表示の実現を目指す。平成19年度は研究環境の整備に引き続き、(A)並立する等値面の多次元空間中での相互配置を考慮した2次元マップ表示、(B)ハンドル・Concavity情報の2次元マップへの反映手続き、の2点を重点的な課題としてアルゴリズムの検討を行った。本研究はユーザによる手法の評価が不可欠であり、検証のためのシステム構築が必要であるが、システムの実装は未完であり、これについては平成20年度に完了の予定である。本研究は等値面構造の記述と密接な関係にあることから、実データへの応用課題として、ヒト胚子標本MRM(核磁気共鳴顕微鏡)3次元画像群から等値面で囲まれる標本領域を自動抽出し、像内の標本姿勢を推定する手続きについて提案を行った。今後の研究の進展により、本画像群から新たな知見が得られることを期待するものである。特に医療分野において、断層像で構成される種々の3次元画像、およびこれらの時系列による4次元画像も利用可能になりつつある。平成20年度は前年度の検討に基づき、並立する等値面の多次元空間中での相互配置を考慮した2次元マップ表示手法を提案し、3次元濃淡画像を対象とするシステムの実装を行った。本手法は、対象画像の注目する1軸について、等値面が囲む領域のこの軸に沿った分布を記述するものであり、他の軸については並立等値面相互の順序関係を記述する。提案手法では、並立等値面間の相互配置と共に、各等値面が囲む領域の形状を反映する、注目軸に沿った分布も可視化される。これにより、原空間での画素値分布を反映した2次元マップが得られる。平成20年度は、多次元画像の等値面構造を記述するRegion-based Contour Treeに基づき、等値面の多次元空間中での相互配置を考慮した2次元マップ表示手法(Contour Structure Map)を提案した。最終年度である平成21年度は、画像等値面の幾何的特性の一つとして、等値面構造を大幅に変動させる微小な穴領域に着目し、穴領域の抽出と可視化の手続きを提案した。本手法は原画像とclosingにより得られた処理画像との差分から求まる連結領域群より、Region-based Contour Treeを用いた等値面構造解析によって穴領域を抽出し、これをContour Structure Map上に表示するものである。ここで行った手続きは、原画像と処理画像の2種の画像を組み合わせたベクトル画像の処理と考えることが出来る。
アルツハイマー病治療薬を目指したアミロイドベータを加水分解する抗体の開発

アルツハイマー病(AD)は認知機能が低下し、神経細胞の機能障害を伴う痴呆症である。これまでの研究で、アミロイドβペプチド(Aβ)が病因として関与していることが考えられている。本研究では、AD治療薬を目指したAβを加水分解する抗体を誘導するための抗体誘導試薬の分子設計と合成を行った。分子設計されたリン酸ジエステル誘導体は、加水分解活性を有する抗体モデルとして用いた酵素に対して高い阻害活性を示した。さらに、このリン酸ジエステル誘導体をAβに導入することにより、Aβ加水分解抗体を誘導する試薬を得た。該当年度は水分子を模倣した構造を持ったリン酸ジエステル誘導体の合成と生化学的評価を行ない,リン酸ジエステルーAβ複合体に用いる候補鍵中間体の選定を行った。水分子を模倣した構造を有するリン酸ジエステル誘導体は、ヒドロキシ基(水分子を模倣)が触媒抗体の活性中心近傍に配置されるように、リン酸ジエステルとヒドロキシ基間の距離を考慮して分子設計を行った。適切な空間配置を探索するため、リンカー部分に炭素数の異なるアミノアルコールや多価アルコールを用い検討を行った。リジンを模倣したジフェニルリン酸部分の合成はOleksyszyn反応を用い構築した。これら合成された中間体は必要に応じてカラムクロマトグラフィーで精製を行い、NMR、質量分析にてその構造確認を行った。最終生成物は、HPLCを用いジアステレオマーを分離することに成功した。最終生成物の純度はHPLCにて検討し、構造確認は高分解能質量分析で行った。昨年度及び該当年度で得られた化合物についてトリプシンを用い,その加水分解阻害活性を測定することにより化合物群の評価を行った。最終化合物の量が少なかったため,X線構造解析のかわりに分子軌道計算を用い構造解析を行なった。生化学的評価の結果と構造解析の結果より,総合的に候補化合物の選定を行った。さらにトリプシンと化合物のドッキングモデルを作成しその構造を精査した。これらの結果より,次年度合成予定のリン酸ジエステルーAβ複合体に用いるリン酸ジエステル誘導体を選定した。当該年度は水分子を模倣または捕獲できる構造を持ったリン酸ジエステル誘導体の合成を行った。適切な空間配置を探索するため、リンカー部分の検討を行った。水分子を模倣した部分にセリンやトレオニンなどのヒドロキシ基を持ったアミノ酸を用い、リンカー部分にサルコシンを用いた。水分子を捕獲できる構造を有するリン酸ジエステル誘導体の分子設計は、炭酸脱水酵素やアミノペプチダーセに代表される金属酵素の活性中心を模倣するように行った。環状ポリアミンは人工金属酵素の開発に用いられ、種々の金属イオンと安定な配位結合を形成することが知られている。それら環状ポリアミンの金属錯体のaxial位に補足された水分子が、加水分解反応を触媒していることが報告されている。そこで、水分子を捕獲できる構造部分に金属酵素の活性中心を模倣した構造である、環状ポリアミン(サイクレン、サイクラムなど)を用い合成を行った。最終脱保護を行った後、ジアステレオマーをHPLCを用い分離し、目的物を得ることに成功した。目的物の純度はHPLCにて検討し、構造確認は質量分析にて行った。アルツハイマー病発症の原因分子の一つとしてアミロイドベータペプチドの関与が考えられており,脳内アミロイドベータペプチドを低下させることによりアルツハイマー病治療薬の開発が行われている。本研究は,臨床応用を視野に入れたアミロイドベータペプチドを加水分解する抗体を誘導するための触媒抗体誘導試薬を合成する事を目的としている。課題最終年度の該当年度は,リン酸ジフェニルエステル誘導体を含むアミロイドベータペプチドの合成を中心に実験を進めた。昨年度までの実験において,リン酸ジフェニルエステル誘導体の合成,構造解析および生化学的評価を行い,リン酸ジエステル部分の構造最適化を行った。これら結果より最も評価の高かったイソペプチドリン酸ジエステル誘導体を選び,アミロイドベータペプチド1-40およびにアミロイドベータペプチド17-27への導入を試みた。アミロイドベータペプチド1-40は固相ペプチド合成とHPLC精製により得,緩衝液中GMBSでLys側鎖を修飾したのち,Cys残基を含むイソペプチドリン酸ジフェニルエステルを導入することにより目的物を得た。

一方,アミロイドベータペプチド17-27への導入は,固相ペプチド合成により得られた保護アミロイドベータペプチド17-27とイソペプチドリン酸ジフェニルエステルを縮合した後,脱保護,HPLC精製により目的物を得ることに成功した。次年度以降の研究では,得られたイソペプチドリン酸ジエステルを含むアミロイドベータペプチド誘導体がアミロイドベータペプチドを加水分解する抗体を誘導することができるかを検討するため,マウスを用いた免疫を行い,誘導されたポリクローナル抗体のアミロイドベータペプチドに対する特異的な結合や加水分解能を生化学的手法により検討し,さらにモノクローナル抗体の作成を行っていく予定である。医薬品化学リン酸ジエステルーAβ複合体に用いるリン酸ジエステル誘導体の選定が終了した。しかしながら,ペプチドに組み込むため,リン酸ジエステル誘導体の合成方法の変更が必要となっている。現在新しい合成ルートにて,誘導体の合成を行っている。リン酸ジエステルーAβ複合体の合成に必要な保護中間体の合成が現在進行中である。収率の低い反応があり、十分な中間体を得るのに時間がかかっている。それゆえ、水分子を模倣した構造を有するリン酸ジエステル誘導体の合成において、炭素鎖の異なるアルコールを含んだ誘導体の合成が完遂できなかった。完遂にむけて現在進行中である。今後はリン酸ジエステル誘導体をペプチドに組み込むため,現在進行中の保護リン酸ジエステル誘導体の合成を完遂させる。合成された保護リン酸ジエステル誘導体を用い,リン酸ジエステルーAβ複合体の合成を行う。得られたリン酸ジエステルーAβ複合体について,その構造を質量分析で確認し,純度はHPLCにて決定する。リン酸ジエステルーAβ複合体の評価はELISA法を用い,ペプチド部分の立体構造(特異性)が保持されていることを,抗アミロイドβ抗体により確認する。さらに,リン酸ジエステル部分の機能が保持されているか確認するため,電気泳動と免疫染色を行い,リン酸ジエステルーAβ複合体が抗アミロイドβ抗体と共有結合を形成しているかを調べる。さらに,円二色性分散計を用い二次構造の変化を調べる。さらにチオフラビン染色や電気泳動により本化合物の凝集能について調べる。今後は当該年度に達成されなかった異なるアルコールを含んだ誘導体の合成を完遂させる。また、該当年度に合成されたリン酸ジエステル誘導体の構造解析を行う。水分子を模倣した構造を有するリン酸ジエステル誘導体のX線回折測定を行うため、単結晶の作成を行う。単結晶の作成は蒸気拡散平衡法などを用いて、結晶化することにより得る。得られた単結晶はX線構造解析装置を用い回折測定を行い、リン酸ジエステル誘導体の立体構造を精査する。当該年度に得られた水分子を捕獲できる構造を有するリン酸ジエステル誘導体は、種々の金属塩(Cu,Mg,Mn,Zn)と反応することにより、錯体化合物を合成する。錯体化合物の組成は元素分析、ICP質量分析計などを用い分析する。得られた錯体化合物の構造解析をX線回折法にて行う。錯体化合物の単結晶はリン酸ジエステル誘導体と金属塩を水中で混合し、蒸気拡散平衡法などを用いて、結晶化することにより得る。
超極細探針による低侵襲細胞免疫技術の開発

既存の細胞内蛋白質解析技術として免疫染色、GFP融合蛋白質の発現、フローサイトメトリーなどの手法が存在する。これらの手法は、生きたまま細胞を解析出来ない、あるいは細胞内部の蛋白質を解析出来ないという問題点がある。本研究では細胞内の骨格蛋白質を力学的に検出する手法を開発した。骨格蛋白質としてはアクチンを標的蛋白質として、抗アクチン抗体を固定化したナノ針を細胞に挿入・抜去する際の抗原抗体相互作用の破壊に要した力(unbinding force)を観察することで生細胞内のアクチン繊維の構造や分布を力学的に評価した。AFM探針を集束イオンビームにより加工し、直径約200nm、長さ約10μmのナノ針を作製した。抗アクチン抗体は化学修飾によりナノ針表面に固定化し、細胞に抗体固定化ナノ針を挿入・抜去し、フォースカーブから力学応答を観察した。繊維状構造の解析にはメラノサイトを用い、脱重合剤サイトカラシンDを用い細胞内の繊維状アクチンの脱重合過程を解析した。分布解析においてはGFP融合βアクチンを発現させた平滑筋細胞に対し、ストレスファイバーの分布を蛍光観察した後、500nm間隔で19×19点でフォースカーブ解析を行った。繊維状構造の解析では、脱重合状態を蛍光標識ファロイジンによる蛍光染色とunbinding force測定によって評価した。両者とも経時的に減少する様子が観察され、繊維状構造が破壊された場合はunbinding forceがゼロになることが分かった。これによりunbinding forceの大きさによって生細胞内の構造体として機能する繊維状アクチンを特異的に検出する方法として有用であることが示された。また、分布解析においては、ストレスファイバーの位置と1nN以上の大きいunbinding forceが検出された位置に相関性が見られ、生きた細胞内部の骨格蛋白質の分布を観察出来ることが示唆された。本研究では、細胞を殺すことなく、細胞の内側に存在する細胞骨格を形成する蛋白質群の免疫検出を行う新規免疫測定技術の開発を目的としている。直径200nmに先鋭化した原子間力顕微鏡(AFM)の探針、ナノニードルの表面に、抗アクチン抗体を固定化し、細胞にダメージを与えずに細胞内部への挿入を試みた。細胞は新生児由来正常ヒトメラノサイトNHEM-Neoを用いた。AFMと倒立型顕微鏡を37°C、5%CO_2の恒温フード内に設置し、上記のナノニードルをAFMによる操作によって、メラノサイトに挿入、抜去し、その力学応答をフォースカーブとして観察した。コントロール実験として、単量体アクチンで抗体をブロッキングしたナノニードルで力学応答を観察した。また、CytochalasinDの添加によりアクチンフィラメントを脱重合したメラノサイトに対しての力学応答を観察した。その結果、抗アクチン抗体がフリーの状態で固定されているニードルを用いた場合、細胞からのニードルの抜去には約4nNの力が必要であった。これに対し、ニードル表面の抗体がブロッキングされている場合、またアクチンが脱重合されている細胞では、この様な力は観察されなかった。以上のことから、本実験により、ニードル表面の抗体と細胞内のアクチンフィラメントの相互作用を破壊する力が観察できたと推察される。現在、アクチンフィラメント含量と、相互作用破壊力の大きさの相関関係について調査している。これまでの結果より、生きた単一細胞内の細胞骨格タンパク質を力学的に検出し、細胞の状態を判別可能であることが示唆された。平成17年度の研究により、生細胞内の骨格蛋白質であるアクチンフィラメント、ネスチン、βIIIチューブリンを力学的に検出することが可能であることが明らかとなった。アクチンフィラメントでは、細胞として新生児正常ヒトメラノサイトNHEM-Neoを用い、細胞内アクチンフィラメントを200nMの脱重合剤cytochalasin Dにより脱重合させ、ファロイジン染色と抗体固定化ナノニードルによる力学測定により脱重合過程の観察を行った。力学測定では、37°C、5%CO2に保たれた恒温ボックス内において脱重合条件下の細胞に対し、抗アクチン抗体固定化ナノニードルを挿入・抜去し、その力学応答を観察した。二つの結果を比較すると、ファロイジン染色の蛍光強度の減衰と検出されるunbinding forceの減少速度に相関があり、単一細胞内のアクチンフィラメントの繊維状構造を力学的に検出することが可能であることが示された。また、ネスチン、βIIIチューブリンを標的骨格蛋白質として、神経細胞の分化状態の評価を試みた。分化誘導前のマウスP19胚性癌腫瘍細胞に対して抗ネスチン抗体固定化ナノニードルを挿入・抜去したところ、平均0.8nNのunbinding forceが観察された。また、1μMレチノイン酸を用いて分化誘導を行ったP19に対して抗βIIIチューブリン抗体固定化ナノニードルを挿入・抜去したところ、平均1.2nNのunbinding forceが検出された。対照として用いたマウス3T3繊維芽細胞あるいは未分化P19に対して同様の操作をした場合にはunbinding forceは検出されなかったことから、抗体固定化ナノニードルにより神経細胞分化マーカー蛋白質を生きた単一細胞から検出し、神経細胞の分化状態を識別できることが明らかとなった。

骨格蛋白質としてはアクチンを標的蛋白質として、抗アクチン抗体を固定化したナノ針を細胞に挿入・抜去する際の抗原抗体相互作用の破壊に要した力(unbinding force)を観察することで生細胞内のアクチン繊維の構造や分布を力学的に評価した。AFM探針を集束イオンビームにより加工し、直径約200nm、長さ約10μmのナノ針を作製した。抗アクチン抗体は化学修飾によりナノ針表面に固定化し、細胞に抗体固定化ナノ針を挿入・抜去し、フォースカーブから力学応答を観察した。繊維状構造の解析にはメラノサイトを用い、脱重合剤サイトカラシンDを用い細胞内の繊維状アクチンの脱重合過程を解析した。分布解析においてはGFP融合βアクチンを発現させた平滑筋細胞に対し、ストレスファイバーの分布を蛍光観察した後、500nm間隔で19×19点でフォースカーブ解析を行った。繊維状構造の解析では、脱重合状態を蛍光標識ファロイジンによる蛍光染色とunbinding force測定によって評価した。両者とも経時的に減少する様子が観察され、繊維状構造が破壊された場合はunbinding forceがゼロになることが分かった。これによりunbinding forceの大きさによって生細胞内の構造体として機能する繊維状アクチンを特異的に検出する方法として有用であることが示された。また、分布解析においては、ストレスファイバーの位置と1nN以上の大きいunbinding forceが検出された位置に相関性が見られ、生きた細胞内部の骨格蛋白質の分布を観察出来ることが示唆された。
ヒンドゥータントリズムの文献学的研究-『サートヴァタ・サンヒター』を中心として

今年度の成果としては、まず第一に『サートヴァタ・サンヒター』の英訳を完了したことである。これによりこのテキストの全体が把握され、さらにヒンドゥータントリズムの概容が明らかにされた。また主題による分類をすれば、今年度は特に「入門儀礼」を主たるtopicに選定した。この成果は、「sad-adhvanについて」(『印度学仏教学研究』第42巻第1号)、さらには、「diksaとabhiseka」(『仏教学』第35号)に発表した。これらの論文では、既に西洋に於ける研究書を用いて、シヴァ教とこのパーンチャラートラ派の儀礼やその背後にある思想の異同を比較分析した。シヴァ教における研究はこの十数年目ざましい進歩を遂げているが、一方パーンチャラートラ派のそれはごく少数の限られた研究しかなされていない。本研究者は、ヒンドゥータントリズムは用いるタントラ、や尊拝する神に異なりがあるものの、儀礼の構造には大差がないのではないか、という仮定のもとに研究を進めており、今回の論文にもこの仮定に基くものである。近い将来このテキストを中心にしてこれらの比較研究の成果をまとめる予定でいる。パーンチャラートラ派の最古の文献の一つであり、Pauskara Samhita、Jayakhya Samhitaとともに、三宝として同派で尊重されている『サートヴァタ・サンヒター』の英訳を研究の主目的とし、あわせてこの文献に説かれている教義・儀礼の重要な概念を検当する。この目的のもとに、今年度は、1.『サートヴァタ・サンヒター』の英訳を第23章まで終了した。2.同テクスト第7、8章に説かれている誓戒(vrata)の構造と、その意義を解明し、『ニーラマタ・プラーナ』のヴィシュヌ神の「眼りと目覚め」の儀礼が、同派のCaturmasya-vrataの前後に行われるvtsavaであることを論証して、これを『京都大学人文科学研究紀要』に掲載し、今出版準備中である。3.同テキスト第18-23章までに説かれている「入門儀礼」の構造を、『日本印度学仏教学研究』に掲載し、今校正を終了した段階である。さらにこの入門儀礼と潅頂の儀礼を仏教思想学会で口頭発表した。
森林生態系の物質循環を指標とした安定的な木質バイオマスの供給

わが国の林業は停滞しており,国土の約70%を森林が占め,その40%が人工林であるにもかかわらず,木材自給率約30%という世界的に見ても驚くべき状況にある。全国で木質バイオマス発電所の建設ラッシュが起きる中,森林生態系の物質循環を考慮した間伐率で収穫された間伐材を使用することは,持続的で安定的な木質バイオマスを供給する上で絶対的な条件である。本研究では,落葉量から推測される窒素循環に着目した立地条件に適合した間伐率を明らかにし,供給可能な木質バイオマス量を定量的に推定することを目的とする。この目的のために,本研究では,(1)リタートラップを用いて落葉量を測定し,その結果を用いて窒素循環に着目した立地条件に応じた適切な間伐率を明示する。さらに,(2)適切な間伐率と航空機搭載型LiDARで測定した林冠面と地表面の3次元データを用いて算出される木質バイオマスとして利用可能な資源量の分布を広域的に地図化する。そして,(3)地図化した資源量の分布図を用いて持続的で安定的な木質バイオマス供給システムのための路網配置を検討する。最終年度は,自作の調査区のデータに,既存の論文から30の落葉・落枝量のデータを加え,落葉・落枝量を応答変数としてと立地条件(林齢,立木本数密度,斜面方位,傾斜,標高など)を説明変数としてGLM(Generalized linear model;一般化線形モデル)を用いて分析した。これらの条件を反映した三重大学演習林を対象とした木質バイオマスとして利用可能な資源量の分布をGIS(Geographic Information Syste;地理情報システム)を用いて地図化した。図化した資源量分布をもとに適切な路網配置についてGISを用いて検討した。本研究では,落葉落枝量から推測される窒素循環に着目して立地条件に適合した間伐率を明らかにし,供給可能な木質バイオマス量を定量的に推定することを目的とする。この目的の達成のために本研究では,スギ林分を対象に(1)リタートラップを用いて落葉落枝量を測定し,その結果を用いて窒素循環に着目した立地条件に応じた適切な間伐率を明示する。さらに(2)適切な間伐率と航空機搭載型LiDARで測定した林冠面と地表面の3次元データを用いて算出される木質バイオマスとして利用可能な資源量の分布を広域的に地図化する。そして(3)地図化した資源量の分布図を用いて持続的で安定的な木質バイオマス供給システムのための路網配置を検討する。初年度は,主に(1)についての準備作業を行った。6月9月に調査地の選定を行い,9月11月に三重県内の3地域(三重大学演習林,美杉町竹原,大台町島谷)の間伐区と無間伐区に計36個の10m×10mの方形の調査プロットを設置し,プロット内の毎木調査(樹種,本数,胸高直径,切り株数)を行った。各調査プロットの中心にリタートラップを設置し,冬季を除く10月,11月,3月分のリターを回収し,その重量の測定を行った。三重大学演習林だけでなく,他の地域にもリタートラップを設置でき,当初予定していた標高や斜面方位,立木本数密度によるリターの差を検討できる環境が整った。さらに三重県内に15ヶ所のリタートラップの設置を予定しており,当初予定していた数量のリタートラップの設置ができる予定である。現在測定が終了しているプロットにおいては,林分ごとにリター量に特徴的な結果を得られている。昨年度は,主に(1)の三重県内に設定した36個(各10m×10m)から得た1年分の落葉・落枝量の測定,およびそれらの統計的な解析を行った。また(2)航空機搭載型LiDARを用いた森林資源量の把握について試行を行った。

(3)三重県内で必要とされる路網について発電所への木質バイオマスの供給を想定し,検討した。落葉・落枝量の測定および分析は順調に進んでいる。また,航空機搭載型LiDARを用いた森林資源量の把握,そして路網配置に関する分析について,一部を学術学会で発表することができた。わが国の林業は停滞しており,国土の約70%を森林が占め,その40%が人工林であるにもかかわらず,木材自給率約30%という世界的に見ても驚くべき状況にある。全国で木質バイオマス発電所の建設ラッシュが起きる中,森林生態系の物質循環を考慮した間伐率で収穫された間伐材を使用することは,持続的で安定的な木質バイオマスを供給する上で絶対的な条件である。本研究では,落葉量から推測される窒素循環に着目した立地条件に適合した間伐率を明らかにし,供給可能な木質バイオマス量を定量的に推定することを目的とする。この目的のために,本研究では,(1)リタートラップを用いて落葉量を測定し,その結果を用いて窒素循環に着目した立地条件に応じた適切な間伐率を明示する。さらに,(2)適切な間伐率と航空機搭載型LiDARで測定した林冠面と地表面の3次元データを用いて算出される木質バイオマスとして利用可能な資源量の分布を広域的に地図化する。そして,(3)地図化した資源量の分布図を用いて持続的で安定的な木質バイオマス供給システムのための路網配置を検討する。昨年度は,一昨年設置したリタートラップで得られた落葉・落枝を測定・分析した。毎木調査で得られたデータと航空機搭載型LiDARを組み合わせ,三重大学演習林の林分形状比および相対幹距比を用いて森林資源量を評価した。さらに森林資源の収穫のためのアクセシビリティを評価した。昨年度分の落葉・落枝の測定をほぼ完了した。航空機搭載型LiDARを用いた森林資源量の評価,森林資源の収穫のためのアクセシビリティについては,中部森林学会および日本森林学会で発表した。また,以上についての論文作成を行っているところである。一方で,昨年度は秋の台風や大雨により調査地に入ることができないことが多くあった。またその影響もあり論文作成が遅れた。最終年度は,自作の調査区のデータに,既存の論文から30の落葉・落枝量のデータを加え,落葉・落枝量を応答変数としてと立地条件(林齢,立木本数密度,斜面方位,傾斜,標高など)を説明変数としてGLM(Generalized linear model;一般化線形モデル)を用いて分析した。
時空間相互相関法を用いた細胞核内ダイナミクスの解析

注目している生体分子同士や他の生体分子間の相互作用の強さを生きている細胞内で可視化することは、動的な生体機能を可視化することに直結すると考えた。そこで細胞核内の構造を蛍光相関分光法(Fluorescence Correlation Spectroscopy, FCS)を利用して,分子運動の特性に注目して解析し,これまでのイメージング手法では明らかにできなかった核の機能と密接関連したダイナミックな機構が存在する事を目指した。しかし,拡散測定に基礎をおくFCSだけでは分子量比が極端に大きくないと分子間の相互作用が検出できない、また内在性タンパク質の影響が無視できないなどの限界があり,それを乗り越えるために一分子蛍光強度と新たに空間相互相関測定を利用してこれまでの研究をさらに発展させていくことを計画した。そのためにまず走査型2点測定FCS装置の試作と細胞内相互作用測定法を確立した。次に具体的なターゲットとしてGlucocorticoid Receptor(GR)に注目した。我々のこれまでのFCS測定の結果、核内でGRが二量体化することで転写調節が開始されるという機構を示唆しているが、細胞のどこで(空間)、何時(時間)2量化するかは不明のままである。その解明のため、まずFCS時間相関解析における蛍光寿命解析による2量体補正を完成させることを目指した。これまでさまざまなリンカー長を有する約20種類のGFP2量体を作成し,その長さとFCSにおける一分子蛍光強度との関係を明らかにした。リンカー長が短くなるとホモFRETがおきるために蛍光寿命が短くなり,それに伴い蛍光強度も小さくなり, FCSにおける一分子あたりの蛍光強度も低下した。しかし,ある長さ以下の組み合わせでは蛍光強度が回復するところがあり,そのリンカー配列以降で構造変化が示唆され,その部分までがFCSにおける2量体測定の定量的な測定が可能であることが分かった。今後, FCSの一分子蛍光強度を指標にして細胞質ならびに核内におけるGR2量体形成量の詳細な解析を目指す予定である。グルココルチコイドホルモン(リガンド)と結合することで細胞質から核内への移行するGluco-corticoidReceptor (GR)の核内におけるダイナミクスを明らかにして機能と結びつけることを目的とした。これまで本領域研究で蛍光相関分光法(FCS)を用いて、リガンド添加前後でのGRの細胞内拡散速康の解析を行った。我々のこれまで測定の結果、最終的に二量化することで転写調節が開始されるというステップを示唆しているが、細胞のどこで(空間)、何時(時間)2量化するかは不明のままである。これを明らかにするために蛍光相互相関分光法(FCCS)の測定を行った。FCCSは分子間相互作用を定量的に測定できる高感度な手法である。しかし、一方ではその高感度性の故に、一分子あたりの蛍光強度が変化すると定性的には十分であるが、定量的には精度が低下する。特にヘテロ蛍光標識タンパク質2量体化の場合、FRETや内部消光などの影響が予想される。その補正のために、蛍光寿命を測定した。また相互相関測定を通してこの過程を明らかにするために,ひとつのプラスミドに2種類のタンパク質(GFP-GR, RFP-GR)を乗せたプラスミドの構築を行ない、蛍光標識タンパク質「等量」発現系を構築して測定を行った。FCCS測定からはリガンド刺激前には結合が見られないことが分かった。次に,リガンド添加後の測定と解析を行っている。蛍光寿命測定は周波数方を利用して測定を行っているが,さらに精密な時間分解能を得るために,時間相関単1光子計測測定を予定している。
WWWによる進路決定支援システムの構築

本研究では、従来の進路決定研究の知見をふまえて、実際的な教育的利用の見地から、より最適な進路決定ができるようになるための支援システムを新たに開発した。進路決定においての困難さは、情報を提供するという援助だけでは解決されない。進路決定を自分の問題として捉えるようにできることが必要であり、そのための援助が有効であると考えられる。この進路決定支援システムは、ハイパーテキストを活用し、対話型のキャリアガイダンスがおこなわれるシステムである。このシステムでは、学生に以下の3つのシステム要素を提供する。第一に、情報処理過程の不十分さを改善する方策として、進路決定に必要な情報について学習するツール、第二に収集情報を有効に利用して合理的な選択決定ができるようになるための、意思決定の規範モデル(ベイズ理論のモデル)の学習を促進するプログラム、第三に、将来を見通し、自己発見の契機となるような進路決定シミュレーションである。さらに、ハイパーテキストを用いることの利点は、従来のリニアテキストと比較し、支援を受けている者が、そのときの自分の状況に応じて自由な順序で学習できることがあげられる。さらに、HTML形式を援用することにより、開発と利用にあたって機種依存性がなく、インターネット上公開することが可能なため、これまでに公開されている他のさまざまな進路情報データベースの資源も併せて活用できることも大きな利点である。本研究は、実際的な教育的利用の見地から、より最適な進路決定ができるようになるために、www用いて新たな進路決定支援システムの構築をめざすものである。平成10年度は、まず、過去の進路決定に関する研究から、進路決定支援ができるようになるための条件を明らかにすること研究の目標とした。そして、実際の進路決定にはどのような条件が必要であるのかを、理論的研究および、大学生の進路決定の現状についての調査研究をおこなった。進路を決定するために情報が必要であるかについては、未決定の研究をふまえると、自分に関する情報と進路先に関する情報の2種類に集約される。それには、(1)関心:進路決定とはどのようなことか、(2)興味:どのようなことが面白いか・好きか、(3)能力:どのようなことができるか、(4)性格:自分はどのように外界に働きかけるか、(5)価値観:どのようなことに価値をおくか、(6)職業に対する基本的知識:職業の内容や職業の労働条件、(7)就職の方略に関する知識:情報の収集の手段、就職行動に関する知識があげられる。さらに、実際の大学生3年生の進路決定についての調査では、進路選択観については、進路選択を人生の目標選択と考え、関心や興味を能力よりも重視、さらに現在の能力よりも可能性を重視し、計画的に決定していこうという態度を持っている。また、進路決定についての関心はあるが、どのように行動してよいかわからないという学生が非常に多く、実際の進路選択の探索行動にむすびつけられないという学生が多い。このことから、進路を決定できるようになるためには、社会性の育成を含めた組織的系統的な自己決定への援助が必要であり、職業観の育成に結びつく経験の機会の提供とより一層の情報リテラシー教育が必要である考えられる。そのための具体的な方策としては、コンピュータによる支援システムが有効であろう考えられる。本研究は、実際的な教育的利用の見地から、WWW用いて新たに、進路決定者の満足度の高い進路決定支援システムの構築をめざすものである。平成11年度は、昨年に引き続き、大学生の進路決定に対する意識調査を行った。その結果、決定するための条件として、興味・関心、能力、価値観などの自分に関する情報と、職業に対する基本的知識、就職の方略などの進路先に関する情報、さらに、意思決定の意義や決定の方略などの進路決定に関する情報の3種類に集約される。これらの情報のうち、学生の実態から、特に興味・関心などの情報が大切であることが示された。そこで、このような様々な情報を提供し、自己発見の契機となるような大学生の進路決定を援助するプログラムおよびコンピュータガイダンスシステムを設計した。その概要は次の通りである。1.進路決定とは何か、2.進路決定のプロセスを学ぶ。3.自分自身を知る(適性テストを含む)。4.進路決定のシミュレーションをする。5.情報データベースをしらべてみよう。

6.キーワードを調べる。7.掲示板を利用する。今後これを、どのような環境でも使用できるように、JAVA言語などを使って、構築していくことが課題である。本研究では、従来の進路決定研究の知見をふまえて、実際的な教育的利用の見地から、より最適な進路決定ができるようになるための支援システムを新たに開発した。進路決定においての困難さは、情報を提供するという援助だけでは解決されない。進路決定を自分の問題として捉えるようにできることが必要であり、そのための援助が有効であると考えられる。この進路決定支援システムは、ハイパーテキストを活用し、対話型のキャリアガイダンスがおこなわれるシステムである。このシステムでは、学生に以下の3つのシステム要素を提供する。第一に、情報処理過程の不十分さを改善する方策として、進路決定に必要な情報について学習するツール、第二に収集情報を有効に利用して合理的な選択決定ができるようになるための、意思決定の規範モデル(ベイズ理論のモデル)の学習を促進するプログラム、第三に、将来を見通し、自己発見の契機となるような進路決定シミュレーションである。さらに、ハイパーテキストを用いることの利点は、従来のリニアテキストと比較し、支援を受けている者が、そのときの自分の状況に応じて自由な順序で学習できることがあげられる。さらに、HTML形式を援用することにより、開発と利用にあたって機種依存性がなく、インターネット上公開することが可能なため、これまでに公開されている他のさまざまな進路情報データベースの資源も併せて活用できることも大きな利点である。