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フィリピン低地社会における実践的医療体系の構築および応用に関する文化人類学的研究

本年度の実績として、第1に研究全体に関わる理論的視座の構築が挙げられる。伝統医療と近代医療についての内外の文献資料の検討から、最終年度における民族誌作成上の指針となる視座を確立した。『オセアニア学会NEWSLETTER』に論文の形で発表した「呪術の脱中心化に向けて-呪術と近代論、および地域的多様性の観点から」では、本研究と関連する国内外の最新の研究を網羅的にレビューしたうえで、その問題点を指摘し、代替的な視座を提示した。第2に挙げられるのは、研究代表者が博士後期課程在籍時および初年度に収集した民族誌データの、実践的医療体系という視点からの分析である。その点に関連して、親密性という概念を用いて調査地の呪医実践を考察したのが、『文化人類学』に発表した論文、「親密な他者-フィリピン地方都市の呪医実践」である。第3に、2006年1月から2006年2月にかけて、最終年度の民族誌作成に必要なデータ収集を目的とした現地調査を行った。実践的医療体系という観点から、調査地域の近代医療従事者(医者、看護師、公衆衛生省の役人)、伝統医療従事者(呪医、カトリック・カリスマ運動のヒーラー)、患者やその家族へのインタヴューを行った。さらに、第39回日本文化人類学会(2005年5月21日、北海道大学)での口頭発表「呪術と<そうではなかった>可能性-フィリピン地方都市の病者実践より」も、本年度の研究成果の発表として付け加えておく。本研究初年度の実績として、第1に研究全体に関わる理論的視座の構築が挙げられる。医療と開発についての内外の文献資料の検討から、次年度以降の具体的な研究を進める上での指針となる視座を確立した。『宗教研究』に書評論文の形で発表した「書評:白川千尋著『カストム・メレシン-オセアニア民間医療の人類学的研究』」には、本研究と関連する国内の最新の成果をレビューしたうえで、その問題点が指摘されている。次に挙げられるのは、研究代表者が博士後期課程在籍中に収集した民族誌データの、実践的医療体系という視点からの再整理および再分析である。その点に関連して、近代化やメディアという現代的観点から調査地の妖術現象を再考したのが、『ククロス:国際コミュニケーション論集』に論文として発表した「妖術・近代・関係性-フィリピン・カピス州の妖術師アスワンをめぐるメディア表象」である。最後に、次年度以降に本格的に実施する現地調査の予備調査として、9月から10月にかけてフィリピンでの調査を行った。実践医療体系という観点から、これまで民間医療中心に行ってきた調査の重心を近代医療へと移行し、調査地域の近代医療従事者(医者、看護師、公衆衛生省の役人など)への予備的なインタヴューを行った。さらに、第38回日本文化人類学会(2004年6月5日、東京外国語大学)での口頭発表「『異端』か『偽医者』か?-フィリピン地方都市の呪医実践より」、第19回国際宗教学宗教史会議世界大会(2005年3月27日、高輪プリンスホテル)での口頭発表"Doctrine and Devoutness : A Study of a Catholic Charismatic Movement in the Province of Capiz, Philippines"を、これまでの研究成果の発表として付け加えておく。
出版宗教本にみる19〜20世紀前半におけるインドネシアのイスラーム思想展開

1.大英博物館での調査(1)ジャウィ(マレー語)で書かれたキターブが予想以上に多く保管されていた。しかし、多くがまだコンピューター入力されていないため、書庫での調査が必要であることがわかった。(2)アラブ問題政府顧問スヌック・フルフローニェの協力者であるサイード・ウスマンが執筆・出版したキターブのコレクションを発見した。ウスマンは、19世紀後半、バタビアで、アラビア語のキターブを、より一般向けにマレー語に翻訳・編集し、出版していた。ウスマンが選び・翻訳したアラビア語のテキストから、彼が民衆に伝えようとしたイスラーム思想の特徴がわかる。彼は、民衆が「正しいムスリム」になるように指導することによって、オランダ領東インド内の秩序を保とうとしていた。(3)ボンベイ出版のジャウィのタフシール(コーラン解説)を発見した。現地語のタフシールは種類が少ないため、非常に珍しい。また、タフシールの完全版であるため、非常にページ数が多い。装丁がしっかりした、このような本が出版可能であったほど、ボンベイではジャウィおよびペゴンのキターブの印刷がさかんにおこなわれていたことがわかった。2.ライデン大学での調査(1)KITLVにキターブ・コレクションがあることは有名であるが、大学附属図書館にも、古い年代のキターブが数多くコレクションされていることがわかった。(2)ボンベイ出版だけでなく、中東で出版されたペゴン(アラビア文字ジャワ語)のキターブを発見。ジャウィだけでなく、ペゴンも中東でかつて出版されたことがあることがわかった。ペゴンの代表的著者ソレ・ダラット以外に、彼同様スマラン出身の執筆者の本が中東で出版されていた。ジャワ語本需要が中東でも、マレー語同様に存在していたことが明白になった。1.19世紀半ば、オランダ領東インド(現在のインドネシア)における巡礼者やイスラーム寄宿塾の増加に合わせ、東南アジア出身のムスリムの共通語であるマレー語によって執筆された宗教出版物が、シンガポール及びボンベイで出版され始め、東南アジア地域に流通を始めた。この出版物の中に、アラビア文字のジャワ語(ペゴン)による出版物が混じるようになった。20世紀に入り、チレボン及びスラバヤ等ジャワ北海岸各地において、ペゴンを用いた宗教書籍出版がアラブ人商人によって開始された。2.ペゴン書籍の内容は、アラビア語書籍の翻訳、抄訳にとどまらず、自由に創作された作品も登場するようになった。特に人気を博した書籍は、ムスリムとしての生活の基本を教えるものであり、ムスリムとしての基礎知識に加え、結婚、礼拝、巡礼などについて項目ごとに簡潔にまとめられており、実生活のなかで手引書として用いることができる宗教書であった。例えば、ソレ・ダラットの著書『初学者のための規範集』が有名である。3.これらの書籍は、より難解な宗教書籍の内容を、一般読者が理解または実践できるように、様々な工夫が挿入されていた。またより手軽で、安価であったため、都市を中心に広まり、農村においても、礼拝所において、キヤイ(宗教指導者)とともにグループで勉強会が開かれていた。1950年代まで、こうしたペゴンによる宗教書籍は当地のムスリムによって広く読まれていたものと予想される。こうして、オランダ統治下にありながら、実生活の規範としてイスラームを取り入れ、ムスリムとしてより「適切な」生活を送ることを人々が望む方向にあったこと、そして宗教指導者も、より民衆の要望に合致したかたちでの知識提供を行っていったことがうかがえる。1.スマトラ南部パレンバンの出版状況アブドゥスサマッド・パレンバーニーをはじめとする多くの署名なイスラーム学者輩出しているパレンバンはイスラーム学が熱心に学ばれた地域の一つである。そのため、多くのイスラーム学関連写本が宗教塾やアラブ人の家庭に保管されていた。イスラーム学者によってアラビア語文献のマレー語への翻訳がなされていた。特に、イスラーム法学についてのマレー語訳が多くなされた。そうしたキターブ(宗教本)はパレンバンでも出版されたが、都市周辺で流通する程度であったようである。むしろ西スマトラからの出版物がパレンバンにも出版されたが、都市周辺で流通する程度であったようである。むしろ西スマトラからの出版物がパレンバンにも出回っていた様子がうかがえた。2.西スマトラの出版状況信仰に厚い西スマトラの人々が集まる宗教塾にも、やはりイスラーム学の写本が多く保存されている。出版に関しては、特にブキテッインギでジャウィ(アラビア文学マレー語)の宗教書物が出版されていたことがわかった。ただし、20世紀初頭、西スマトラからは多くのジャウィによる定期刊行物が刊行され、島嶼部で広く流通していたが、これらは現在では入手が難しい。3.北スマトラの出版物流通状況アチェも宗教色の強いことで有名な地域であるが、ジャウィによる出版物はアチェ周辺で流通するものしか見られなかった。一方、メダンからのジャウィ出版物もアチェで流通していた。4.スマトラの宗教出版物スマトラでは比較的小規模に、周辺地域でのみ流通するキターブの出版が見られた。また、それも20世紀前半で消えていってしまったようである。その後ジャウィ・キターブの出版はジャワ、特にスラバヤとジャカルタによって担われていったことがわかった。アラビア語書籍が多く読まれながらも、実際には庶民向けにはジャウィが広く読まれ、特にその歴史はジャワよりも古いことが見て取れた。1.大英博物館での調査

(1)ジャウィ(マレー語)で書かれたキターブが予想以上に多く保管されていた。しかし、多くがまだコンピューター入力されていないため、書庫での調査が必要であることがわかった。(2)アラブ問題政府顧問スヌック・フルフローニェの協力者であるサイード・ウスマンが執筆・出版したキターブのコレクションを発見した。ウスマンは、19世紀後半、バタビアで、アラビア語のキターブを、より一般向けにマレー語に翻訳・編集し、出版していた。ウスマンが選び・翻訳したアラビア語のテキストから、彼が民衆に伝えようとしたイスラーム思想の特徴がわかる。彼は、民衆が「正しいムスリム」になるように指導することによって、オランダ領東インド内の秩序を保とうとしていた。(3)ボンベイ出版のジャウィのタフシール(コーラン解説)を発見した。現地語のタフシールは種類が少ないため、非常に珍しい。また、タフシールの完全版であるため、非常にページ数が多い。装丁がしっかりした、このような本が出版可能であったほど、ボンベイではジャウィおよびペゴンのキターブの印刷がさかんにおこなわれていたことがわかった。2.ライデン大学での調査(1)KITLVにキターブ・コレクションがあることは有名であるが、大学附属図書館にも、古い年代のキターブが数多くコレクションされていることがわかった。(2)ボンベイ出版だけでなく、中東で出版されたペゴン(アラビア文字ジャワ語)のキターブを発見。ジャウィだけでなく、ペゴンも中東でかつて出版されたことがあることがわかった。ペゴンの代表的著者ソレ・ダラット以外に、彼同様スマラン出身の執筆者の本が中東で出版されていた。ジャワ語本需要が中東でも、マレー語同様に存在していたことが明白になった。
数値相対論で探る連星中性子星の合体とショートガンマ線バースト

平成21年度の研究では連星中性子星の合体の数値相対論シミュレーションを行い以下の事項の研究を行った。(1)ショートガンマ線バーストの中心動力源として、ブラックホールとそれを取り巻くディスクが考えられている。連星中性子星の合体によってブラックホールが形成される条件について、数種類の中性子星状態方程式モデルを採用して明らかにした。合体時の天体は回転しており、その遠心力によって、回転のない場合に比べて約30%ブラックホール形成の閾値となる質量が上昇することがわかった。これは過去の研究と無矛盾である。(2)さらに、ブラックホールの周りにディスクが形成される条件について、連星中性子星の質量比を変えたシミュレーションを行うことにより明らかにした。ショートガンマ線バーストを起こしうる大質量のディスクが形成されるためには、1:0.8程度の質量比が必要であることが分かった。以上の成果は論文にまとめ査読論文として出版されている。(3)重力波は物質と相互作用することなく情報を我々に運ぶため、連星中性子星の合体からの重力波の観測はショートガンマ線バーストの中心動力源についての情報も運びうる。連星中性子星の合体によって放出される重力波の計算を行い、ショートガンマ線バーストとの関連について調べた。以上の成果は論文にまとめ査読段階にある。(4)連星中性子星の合体時には、重力エネルギーが解放され熱エネルギーが生じ、ニュートリノが大量に放出される。有限温度の効果やニュートリノの効果について調べるため、新しい数値相対論コードを開発した。以上の成果は国際会議等で発表されている。
外場が誘起する脂質二重膜の非平衡相分離挙動の解明

脂質二重膜内でのドメイン形成や相分離は、シグナル伝達を始めとして多くの重要な細胞膜反応のon/offを制御する重要な要因である。本研究では固体基板上の支持平面脂質二重膜(SPLB)を固体表面物性までを含めた系としてとらえ、固体表面との相互作用や光照射などの外場を積極的に利用することによりSPLB内の構造・物性・反応活性の制御と新規現象の発見を目標とした。平成22年度は前年度に引き続きコレステロール(chol)およびフォスファチジルコリン(PC)を主成分とするSPLBをマイカおよびSiO_2/Si表面上に作製し、原子間力顕微鏡(AFM)を用いた構造観察および一分子蛍光追跡法による流動性計測を行った。また、領域内共同研究の端緒として、PCとフォスファチジルイノシトール(PI)からなるSPLBの作製とAFMおよび蛍光顕微鏡による構造観察を行った。PC+PI(1:1)の組成を持つ巨大リポソームを用いて膜変成モジュールF-BARの反応活性が報告されており、PC+PC-SPLBはその初期過程であるF-BAR自己組織化過程を直接観察するためのプラットフォームになり得る。SiO_2/Siやマイカなど負に帯電している基板表面上で、同じく負に帯電した親水頭部を持つPIを含むSPLBを作製するための実験条件を確立した。固体基板表面加工技術と組み合わせることにより、F-BARの会合体型成の初期過程や曲率認識能を分子レベルで詳細に調べるための新たな実験系を構築することに繋がると考えている。本研究では固体基板上の支持平面脂質二重膜(SPLB)を固体表面物性までを含めた系としてとらえ、固体表面との相互作用や光照射などの外場を積極的に利用することによりSPLB内の膜物性を制御し、非平衡相分離構造の発現とその構造観察・物性計測を行うことを目標としている。研究初年度である平成21年度はスフィンゴミエリン(SM)、フォスファチジルコリン(PC)、コレステロール(chol)の混合SPLBをベシクル融合法でマイカおよびSiO_2表面上に再現性よく作製するための実験条件を確立し、光照射誘起の相分離構造観察を行った。1%の蛍光標識脂質(Rb-DOPE,ex:557nm/em:571nm)を混ぜたSM+PC+chol(1:1:1)-SPLBに通常の蛍光観察時の560倍の強度の光照射を行うと、光照射領域で脂質の光改質による相分離が起こり周囲に伝播する様子を捉えることができた。また、蛍光顕微鏡で得られたSPLB相分離構造の立体構造情報と物性計測を行うために、光学顕微鏡と同程度の観察範囲(100×100μm^2)を持つ原子間力顕微鏡(AFM)スキャナを導入した。広域AFM観察で蛍光顕微鏡と同じ位置を捉えた後にサブミクロンスケールの狙った場所へ高精度でズームするために、クローズドループ回路を備えている。研究後半の平成22年度は蛍光顕微鏡とAFMを用いて多成分脂質膜の相分離前後での構造観察と、AFMフォースカーブ計測による粘弾性マッピングを行い脂質膜のキャラクタリゼーションを行う。
強相関二次元物質における新奇量子相開拓

平成27年度の研究によって、強相関二次元物質である1T型硫化タンタル(1T-TaS2)超薄膜に、大電流を伴う面内強電界を印加することで、不揮発性スイッチング現象を経て新奇電子相が誘起されることが分かった。このスイッチング機構を解明し、さらに誘起される電子状態の詳細を明らかにすることが、平成28年度の研究目標である。まずスイッチング機構を解明するために、スイッチングの閾値電場の温度依存性を詳しく調べた。すると、閾値電場が温度の低下に伴って指数関数的に増大することが分かった。1T-TaS2は電荷密度波(CDW)秩序を有している。このようなふるまいは、何らかの物に引っかかった、すなわちピン止めされたCDWが電場によって動き出していることを示唆する。これは一般にCDWのスライディングと呼ばれる現象である。CDWがスライディングすると、格子に対するCDWの新しい配置が実現し、その熱力学準安定な状態が電圧遮断後も保持されていると考えられる。また新奇電子相の電子状態を明らかにするために、ホール係数の温度依存性を詳しく測定した。すると、温度の低下とともに、抵抗率が減少していく一方で、ホール係数の絶対値が急激に増加していく振る舞いを見出した。すなわち、冷却していくと、キャリア数が単調減少する一方、易動度は単調増加した。これは、通常の金属ではなくて、半金属の構造が実現していることを示唆している。どのようなCDW構造が実現すれば半金属構造が出現するのか、それを明らかにすることが今後の課題である。28年度が最終年度であるため、記入しない。強相関二次元物質が有する過冷却相をデバイス応用することが平成27年度の目標である。具体的な物質としては、強相関二次元物質を代表する硫化タンタル1T-TaS2の薄膜に着目する。本物質は、一次の金属絶縁体相転移を起こす。まずデバイス応用の準備として、膜厚と、過冷却相の出来やすさの関係を調べた。実験としては、様々な膜厚の薄膜について冷却速度を変えて抵抗温度依存性を測定し、転移の生じる閾値膜厚の冷却速度依存性を調べた。すると膜厚が小さいと過冷却相が生じやすくなり、徐冷してはじめて熱力学安定な絶縁体相へ転移できるという、非常に系統的な結果を得た。この振る舞いは、一次相転移を起こす強相関二次元物質が、膜厚という変数を用いて連続的に相転移の時間スケールを制御できる稀有な系であることを示している。そして、1T-TaS2の薄膜をチャネルとした二端子デバイスを作製し、電流ー電圧特性を測定することで、相変化メモリ機能の実現を試みた。実験としては、薄膜面内方向に10 kV/cm程度の強電場をパルス的に印加するというものである。まず低温では、過冷却相から、熱力学安定な絶縁体相へ不揮発性スイッチングすることを観測した。これは、相変化メモリにおいてEraseに相当する応答である。一方で高温では、熱力学的安定な絶縁体相から、1T-TaS2バルク単結晶においては観測されたことの無い準安定金属相へ不揮発性スイッチングすることを明らかにした。一般的な相変化メモリは、熱力学安定相と過冷却相の二状態間をスイッチングするだけである。よって本発見は、1T-TaS2薄膜が、通常の相変化メモリ以上の機能を有していることを示している。スイッチング後の状態が、電圧印加の条件に依存することから、メモリスタ的な機能が1T-TaS2薄膜に潜在していることを、本成果は示唆している。当初は、熱力学安定相と過冷却相の二状態間、あるいはその中間状態をスイッチングするような、相変化メモリの機能を実現することを計画していた。しかし平成27年度の研究において、熱力学的安定な絶縁体相から、バルク単結晶においては観測されたことの無い準安定金属相へ不揮発性スイッチングすることが分かった。よって、強相関二次元物質が、通常の相変化メモリ以上の機能を有していることが明らかになった。

すなわち、冷却していくと、キャリア数が単調減少する一方、易動度は単調増加した。これは、通常の金属ではなくて、半金属の構造が実現していることを示唆している。どのようなCDW構造が実現すれば半金属構造が出現するのか、それを明らかにすることが今後の課題である。平成27年度の研究において、パルス的な電圧を印加することで、バルク単結晶において決して観測されることの無かった熱力学的準安定金属状態へスイッチングできることが明らかになった。本発見は、強相関二次元結晶に新奇量子相が潜在していることを明示している。この準安定状態の詳細を調べることが今後の研究目標である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
太陽光を利用する第2世代酸化チタン光触媒によるNO_Xの分解無害化の実用化研究

本研究では、紫外光照射下においてのみ稼働する半導体酸化チタン光触媒を可視光や太陽光で効率よく作用する光触媒に改質することを目的として、イオン注入技術を用いてCrやVなどの遷移金属イオンを酸化チタン内部に注入することを試み、可視光領域に吸収を示し可視光照射下で光触媒として機能する酸化チタン光触媒の創製に成功した。さらに、実用化に適した形態の酸化チタン光触媒を創製する観点からクラスターイオンビーム法などのイオン工学的手法を用いてガラス基板上に結晶性の高い酸化チタン薄膜を創製することに成功し、また、これらの薄膜酸化チタンにイオン注入法を適用することで、可視光で稼働する透明酸化チタン薄膜光触媒の調製に成功した。各種の分光測定手法を用いて可視光応答型の酸化チタン光触媒の結晶構造および表面電子状態を評価した結果、イオン注入により酸化チタンの表面結晶構造は変化せず、電子状態の特性を反映するバンドギャップエネルギーが極微少量の特定金属イオンの注入により摂動を受け、吸収帯が紫外から可視光領域にシフトすることを明らかにした。これら可視光応答型の第2世代酸化チタン光触媒を用いて屋外にて太陽光照射下でのNOの光触媒分解反応に対する活性評価試験を行った。その結果、太陽光照射下常温でNOの分解反応が進行し、イオン注入酸化チタンはイオン注入していない元の酸化チタンの35倍の高い光触媒活性を示すことがわかった。さらに、マグネトロンスパッター法における薄膜酸化チタン光触媒調製においてアシストガスの組成を変化させることで、遷移金属イオンの注入なしに可視光を吸収し可視光で光触媒活性を発現する酸化チタン薄膜光触媒の創製が可能であることを見いだした。これらの発見は現在特許化を進めているが、極めて大きな成果であるといえる。また、これら第2世代の酸化チタン光触媒を塗布した道路防音壁を作成して、道路沿道に設置し、太陽光照射下でのNOx除去性能の評価を計画している。これらの成果は、21世紀に向けその大規模な応用・製品化が期待されている可視光応答型の酸化チタン光触媒反応システムの開発を世界に先駆けて行ったもので、きわめて大きな波及効果が期待できるものである。本研究では、イオン注入技術を応用し、半導体酸化チタン光触媒にCrやVなどの遷移金属イオンを均質かつ高分散状態に注入することにより、酸化チタンの電子状態に摂動を生じさせ、可視光領域に吸収を示し可視光照射下で光触媒として機能する第2世代の酸化チタン光触媒の創製に成功した。各種分光測定手法を用いて酸化チタン光触媒の結晶構造および表面電子状態を評価した結果、イオン注入により酸化チタンの表面結晶構造は変化せず、電子状態の特性を反映するバンドギャップエネルギーが極微少量の特定金属イオンの注入により摂動を受け、吸収帯が紫外から可視光領域にシフトすることを明らかにした。さらに、屋外において太陽光照射下でのNO_Xの光触媒分解反応に対する第2世代の酸化チタン光触媒の活性評価試験を行った結果、太陽光照射下常温においてNO_Xが光触媒的にN_2とO_2へ直接分解することが解った。太陽光照射下でのこの第2世代酸化チタン光触媒の活性は、イオン注入していない元の酸化チタンの光触媒活性の35倍となり、太陽光が効率よく利用できることが解った。また、実験室内での可視光照射下(λ>450nm)でも第2世代の酸化チタン光触媒ではNO_Xの分解反応が進行することが解った。

さらに、可視光、太陽光の照射下において高効率を示す触媒調製に必要なイオン注入条件を検討し、注入金属イオン種(Cr,V)、注入量(3X10^<16> N・cm^<-2>)および注入エネルギー(150 KeV)などの各種パラメーターの最適値を得た。これらの成果は、21世紀に向けその大規模な応用・製品化が期待されている可視光で機能する酸化チタン光触媒および光触媒反応システムの開発を世界に先駆けて行ったもので、きわめて大きな波及効果が期待できるものである。これらの成果を踏まえて次年度では、実用化のための諸問題について検討を広げる。本研究では、紫外光照射下においてのみ稼動する半導体酸化チタン光触媒を可視光や太陽光で効率よく作用する光触媒に改質することを目的として、イオン注入技術を用いてCrやVなどの遷移金属イオンを酸化チタン内部に注入することを試み、可視光領域に吸収を示し可視光照射下で光触媒として機能する酸化チタン光触媒の創製に成功した。さらに、実用化に適した形態の酸化チタン光触媒を創製する観点からクラスターイオンビーム法などのイオン工学的手法を用いてガラス基板上に結晶性の高い酸化チタン薄膜を創製することに成功し、また、これらの薄膜酸化チタンにイオン注入法を適用することで、可視光で稼働する透明酸化チタン薄膜光触媒の調製に成功した。各種の分光測定手法を用いて可視光応答型の酸化チタン光触媒の結晶構造および表面電子状態を評価した結果、イオン注入により酸化チタンの表面結晶構造は変化せず、電子状態の特性を反映するバンドギャップエネルギーが極微少量の特定金属イオンの注入により摂動を受け、吸収帯が紫外から可視光領域にシフトすることを明らかにした。これら可視光応答型の第2世代酸化チタン光触媒を用いて屋外にて太陽光照射下でのNOの光触媒分解反応に対する活性評価試験を行った。その結果、太陽光照射下常温でNOの分解反応が進行し、イオン注入酸化チタンはイオン注入していない元の酸化チタンの35倍の高い光触媒活性を示すことがわかった。さらに、マグネトロンスパッター法における薄膜酸化チタン光触媒調製においてアシストガスの組成を変化させることで、遷移金属イオンの注入なしに可視光を吸収し可視光で光触媒活性を発現する酸化チタン薄膜光触媒の創製が可能であることを見いだした。これらの発見は現在特許化を進めているが、極めて大きな成果であるといえる。また、これら第2世代の酸化チタン光触媒を塗布した道路防音壁を作成して、道路沿道に設置し、太陽光照射下でNOx除去性能の評価を計画している。これらの成果は、21世紀に向けてその大規模な応用・製品化が期待されている可視光応答型の酸化チタン光触媒反応システムの開発を世界に先駆けて行ったもので、きわめて大きな波及効果が期待できるものである。
重粒子線の水平・垂直方向照射による生物効果の研究

接着培養細胞に対して、粒子放射線を水平方向、および垂直方向から照射し、その入射角によって、生物効果がどのように変わるのかを研究した。水平方向照射の特徴は、入射トラック数は少ないが、一粒子当りのDNA損傷は多く、垂直方向照射はその逆である。細胞致死効果、染色体異常ともに、水平方向に比べ、垂直方向照射が効率的であり、トラック間の相互作用によって生物効果に差があることが示唆された。初年度(昨年度)の研究では、高い線エネルギー付与をもつ重粒子線を水平方向から照射することにより、重粒子線の飛跡にそってDNA二本鎖切断の生成をγH2AX免疫染色の方法を用いて確認した。特にがん治療で使われている炭素線では、DNA二本鎖切断の発生率から、ひとつの重粒子線で、1μmあたり二つ以上のDNA二本鎖切断が生成されることが確認できた。これは、これまでの方法では確認することができなかったものである。特に、培養細胞の核は厚さが1μmから3μmであることが知られており、このことが示すのはひとつの重粒子線を培養細胞に対して垂直方向から照射することで、数個のDNA二本鎖切断が生成されていることを示唆している。このように高密度にDNA二本鎖切断を生成することが重粒子線の高い生物効果につながっている可能性は高い。重粒子線によって作られる損傷のDNA修復について詳細に調べるために、多重免疫染色を行った。特に、pDNA-PKcsとBRCA1による二重染色法では、重粒子線によって作られたDNA損傷がどのような修復経路を通っているのかを確認することができた。直線的に進み、その軌跡に沿って物質をイオン化する重粒子線の入射角度が培養細胞に対して、どのような効果をもたらすのかを検討した。重粒子線(鉄線、エネルギー500MeV/n、LET200keV/μm)を同一線量照射した場合、単層培養した細胞に対して垂直方向からの照射の方が、水平方向からよりも高い生物効果を持つことが確認された。生物効果は、コロニー形成法による生存率、および染色体損傷解析によってなされた。高エネルギーを持つ鉄線では、照射サンプル内(数mm)での有意なLET変化、線量減衰は物理データからは見られない。よって、この入射角度により生物効果の変化は、生物反応によるものである可能性が高い。得られた染色体損傷のデータでは、水平、垂直方向照射で得られたDicentric, Centric Ringと言った交換型の致死損傷の数はほぼ同じであったが、Acentric Fragment, Terminal Deletionと言った必ずしも細胞死に結びつかない欠失型損傷において、垂直方向からの照射で有意な増加が見られた。垂直方向からの照射では、細胞あたりの照射トラック数は多いが、粒子あたりのエネルギー付与は小さくなる。一方、水平方向からの照射では、細胞に当たる粒子数は少ないが、粒子は細胞内を長く通過し、多くのエネルギーを核内に落とす。細胞核内は、DNAの混ざりものではなく、染色体ドメインとして高度に組織化されている。水平方向からの照射では、ドメインを多数通過する形で損傷をつくり、染色体交換を引き起こしやすい。垂直方向からの照射は、多数の染色体ドメインを通過し、エリア内で損傷を誘発する。FragmentやDeletionを引き起こし、それらが蓄積することで、細胞死につながっているのではないかと考えられる。また、細胞を浮遊状態にし、照射したところ、放射線による致死効果は、垂直、水平の間となった。
微分式系の延長理論と位相構造

微分式系の幾何学とは多様体上の接空間の部分束の幾何学である。その理論は微分方程式を幾何学的に扱う理論であり、特に複雑な現象を記述する非線形微分方程式に対しても有用である。本研究では、近年注目されている特異性を持つ偏微分方程式またはその解の研究に対して、上記の微分式系の理論の視点からの研究を行い、基本的、根本的な性質を明らかにした。また、具体的な偏微分方程式に対しては更なる詳細な研究を行い、解に関する性質なども明らかにした。微分式系(多様体上の接空間の部分束)の理論、田中理論を用いて微分方程式の幾何学的構造を研究した。特に2独立変数1未知関数2階の単独型偏微分方程式の中でtype-changing方程式と呼ばれる微分方程式を詳細に研究した。2独立変数1未知関数2階の単独型偏微分方程式は双曲型、放物型、楕円型に分類されるがtype-changing方程式とは局所的に放物型のまわりに双曲型、楕円型が混在する方程式である。type-changing方程式は曲面論等の研究の際にも表れる重要なクラスの微分方程式である。申請者は以前から研究協力者の野田尚廣氏と共同研究行っているが、そこではある種の正則性を仮定したクラスのtype-changing方程式に対して2独立変数1未知関数2階の過剰決定系の理論を適用して研究していた。そのような中、今回は同様の正則性を仮定したクラスのtype-changing方程式に対して単独型偏微分方程式の理論の中で重要な不変量であるMonge特性系を対応させ、そのMonge特性系の退化現象を明らかにした。さらにその退化現象と以前の過剰決定系の理論を用いた研究の退化現象が完全に対応することを明らかにすることに成功した。特に2独立変数1未知関数高階の偏微分方程式を詳細に研究した。2独立変数1未知関数2階の単独型偏微分方程式は双曲型、放物型、楕円型に分類される。また微分式系の理論により双曲型、放物型、楕円型の概念は一般化されている。前々年度までの研究により、微分式系全体の中で双曲型微分式系、放物型微分式系、楕円型微分式系のどれかを持つための必要十分条件が微分式系の基本的な不変量である派生形の階数、コーシー特性系を用いて得られていた。そのような状況で前年度はその特徴づけを用いて、2独立変数1未知関数高階の偏微分方程式の一つの系列に対して可積分条件を特徴づける条件を微分式系の理論を用いて具体的に予想を立てることに成功した。さらに、2独立変数1未知関数3階の偏微分方程式に対してはその予想が実際に正しいことを証明することに成功した。またいくつかの微分方程式に対しては微分式系の理論におけるダルブーの解法、特性系の方法によって一般解を具体的に求めることにも成功した。上記成果を論文として執筆中である。また研究集会『淡路島幾何学研究集会2014』淡路島, 2014年1月.など複数の研究集会において上記成果を「2変数3階過剰決定系に対するinvolutiveの特徴付け」として講演を行った。微分式系(多様体上の接空間の部分束)の理論、田中理論を用いて微分方程式の幾何学的構造の研究を行った。微分式系の理論ではそれらの型はジェット空間内の部分多様体としての微分式系の構造方程式を用いて特徴付けられる。申請者は研究協力者の野田尚廣氏との共同研究において上記概念の一般化として双曲型微分式系、放物型微分式系、楕円型微分式系を定義して研究を行っている。しかし、どのような微分式系、微分方程式がそれらの構造をもつかは知られていなかった。そのような状況の下、申請者は微分式系全体の中で双曲型微分式系、放物型微分式系、楕円型微分式系のどれかを持つための必要十分条件を微分式系の基本的な不変量である派生形の階数、コーシー特性系を用いて特徴づけた。さらにその結果の微分方程式への応用として、2独立変数m未知関数k階のr関係式偏微分方程式系が双曲型微分式系、放物型微分式系、楕円型微分式系の構造を持つための必要条件を明らかにした。それにより双曲型微分式系、放物型微分式系、楕円型微分式系の構造をもつ微分方程式の豊富な例を構成することに成功した。上記成果は現在論文に執筆中にである。また研究集会『第58回幾何学シンポジウム』山口, 2011年8月.など複数の研究集会において上記成果を「Rank 4 distributions of type hyperbolic, parabolic and elliptic」として講演を行った。

前年度までに行った微分式系(多様体上の接空間の部分束)の理論、田中理論を用いた微分方程式の幾何学的構造の研究をベースに応用として、フィンスラー幾何学における変分問題の研究を行った。氏らによって進められてきた微分幾何学の研究の本流の一つである。また、フィンスラー幾何学は近年、metric spaceやタイヒミュラー空間との関わりなど、大域的な研究が盛んに行われてきているが局所的な性質もまだ明らかになっていない面白い部分が多くあり、申請者は東海大学のサバウソリン氏と共同で微分式系を用いたフィンスラー幾何学の研究を行っている。リーマン幾何学において測地線(接ベクトルが曲線に沿って平行、または直交ベクトルが曲線に沿って平行と言っても同じ)は測地的曲率が0で特徴付けられる。フィンスラー幾何学においても接ベクトルが曲線にそって平行な曲線は測地的曲率で特徴付けられることが知られている。一方で、フィンスラー曲面内の直交ベクトルが曲線に沿って平行な曲線がガウス・ボンネ型定理の研究を通じて重要な曲線であることが明らかになってきた。そのような中、フィンスラー曲面内の直交ベクトルが平行な曲線の変分問題的な性質の研究を行った。その際に直交ベクトルが平行な曲線に対応する“測地的曲率"を定式化し古典的な変分法を用いるとオイラー・ラグランジュ方程式が複雑で扱いにくいことが分かった。それに対し微分式系を用いた変分問題の定式化を用いた所、その複雑さを回避してオイラー・ラグランジュ方程式を解くことが出来、その解はリーマン幾何学的なものとは異なり考えているフィンスラー曲面の曲率に依っていて“測地的曲率"が0とは限らないことを明らかにした。上記成果を論文にして投稿中である。微分幾何学本研究はおおむね当初の研究計画通り進んでいて、上記の研究実績で述べた成果が出ている。研究の目的である"特異性を持つ2独立変数1未知関数2階の偏微分方程式の研究"に関して既存の不変量(Monge特性系)の特異性との対応が明らかにできた。本研究は当初の計画通り進んでいて、研究業績で述べた成果が出ている。その理由は以下になる。・研究協力者を招へい、または訪問して綿密な議論、打ち合わせを行うことができた。・各種研究集会において参加、講演した際に他講演者、聴講者から有益な助言を得ることができた。・書籍等により本研究に必要な資料、情報を集めることができた。今年度の成果により2独立変数1未知関数2階の単独型偏微分方程式に対応するある種の正則性を仮定したtype-changing方程式のクラスのMonge特性系の退化現象が明らかになった。これに対し今後以下のような研究を行っていく。・ある種の正則性を仮定していたが、その仮定を外したさらに一般のtype-changing方程式のMonge特性系の構造を明らかにする。・2階単独型方程式に対応するtype-changing方程式以外にも過剰決定系や高階偏微分方程式に対応するtype-changing方程式に対しても同様の研究を行う。特に延長理論を通して位相構造の観点からtype-changing方程式の特異性を明らかにする。今年度の成果により2独立変数1未知関数3階の偏微分方程式系の可積分条件が明らかになった。今後はさらに高階の微分方程式系に対する可積分条件を明らかにしていく。さらに、可積分条件のトポロジー的性質を明らかにしてトポロジーを用いた特徴づけを与える研究を行っていく。
キラルな高活性炭素反応種を用いた四置換炭素含有生理活性天然物の不斉全合成研究

1)Sigillin A全合成の鍵中間体となる四級不斉炭素含有二環式ケトンの不斉合成法の開発:ビニルリチウムの分子内不斉非対称化による四級不斉炭素含有二環式ケトンの合成が可能になったものの,その光学純度は39% eeと満足いくものではなかった。そこで,キラルリガンドを種々検討し,光学純度の向上を目指し実験を行った。Sparteineやキラルな1,2-ジアミン誘導体,TADDOL誘導体,アミノアルコール誘導体を用いて反応を行ったものの,光学純度の向上には至らなかった。一方,sigillin Aの全合成を見据え,得られた二環式ケトンからの合成を開始した。三級アルコールを脱水によりジエンへと変換後,ジヒドロキシル化により位置選択的にジオールへと変換した。現在,本化合物からのsigillin Aへの合成を検討中である。2)Gonytolide Aの全合成研究:ビス(o-ブロモフェニルトリフラート)のリチウムーハロゲン交換を経由するクロマン骨格構築が困難であったことから、吉岡らによって報告されている,ベンザインを経由するクロマン構築法を試みることととした。ベンザイン前駆体となるビス(o-トリメチルシリルフェニルトリフラート)の合成を行った。種々検討を行ったが、芳香環の電子密度が高いため,所望の基質合成ができないことが分かった。そこで,フェニルアニオンを経由する合成ルートを検討するため,側鎖部分の合成に着手した。4-butyne-1-olの水酸基をTBS化後,n-BuLiとパラホルムアルデヒドを用いてプロパルギルアルコールを得た。これに対し,Red-Alと続くヨウ素処理により,アルケニルヨウ素の合成を行った。1)Sigillin Aの全合成:当初の計画では,アルケニルリチウムによる分子内不斉非対称化で,高い光学純度が達成できると考えていた。種々条件検討を行ったものの,39% eeを上回る光学純度が達成できていない。現在,ラセミ体による合成ルート確立を目指して研究を進めているものの,鍵反応での光学純度向上の検討に時間を費やしたことから,当初の計画より若干遅れ気味である。2)Gonytolide Aの全合成:計画では,低温条件下におけるキラルビベンザインと不飽和エステルによるhetero-Diels-Alder反応で,軸不斉クロマン骨格合成を目指した。しかし、ビベンザインと不飽和エステルとのhetero-Diels-Alder反応が困難であったことから、ビベンザイン前駆体のデザインを変更した。このことから,基質合成に時間がかかり,当初の計画より若干の遅れが生じている。1)Sigillin Aの全合成:鍵反応における光学純度の向上を目指しつつ,全合成ルートの開拓を行っていく。現在,ラセミ体での鍵中間体合成は可能であることから,この化合物からのsigilln A全合成を試みる。2)Gonytolide Aの全合成:ビベンザインを鍵とする合成ルートは困難であると考えられるので、フェニルアニオンを経由する合成ルートを探索する。本ルートにおける合成中間体は,既に合成している軸不斉ビフェニル化合物を利用できることから、側鎖部分の合成法を確立後,全合成に向けてフェニルアニオンと側鎖のカップリング反応を種々検討する。1)σー対称カルバニオン種の非対称化によるsigillin Aの不斉全合成:反応前駆体を2-メチル-1,3-シクロヘキサジオンから2工程で合成後,ビニルアニオンを経由する不斉非対称化を検討した。本反応を実現するためには,アルキルリチウム試薬によるヨウ素ーリチウム交換反応が,ケトンへの付加より速く進行しなければならない。そこで,ヨウ素ーリチウム交換反応が最も速いt-BuLiを用いてトルエン中キラルリガンド存在下反応を検討した。その結果,所望の環化体が61%収率で得られるものの,その光学純度は5%と低いものであった。そこで,t-BuLiよりヨウ素ーリチウム交換が遅くなるn-BuLiを用いて条件検討した。その結果,キラルリガンドとして1,2-ジメトキシ-1,2-ジフェニルエタン存在下,ー78 °Cでn-ブチルリチウムを用いて反応を行うと,わずか30分以内に目的の環化体が収率70%、39% eeで得られた。2)キラルビベンザインを経由するgonytolide Aの全合成研究:ビフェニルからビベンザインが発生するかを確かめるべく,gonytolide A合成に必要な官能基を有するビフェニルを文献に従って合成した。その後、リチウムーハロゲン交換反応を用いてベンザインを発生させる方法を用いて,フランとの環化反応を検討した。すなわち,ー78 °Cでフラン存在下ビベンザインを発生させて反応を行うと所望の環化体がジアステレオマー混合物として47%で得られることが分かった。そこで,gonytolide Aの骨格を構築すべく,α,βー不飽和カルボニル化合物とのヘテロ-Diels-Alder反応の検討を行った。しかし,所望のビスクロマンは得られず原料回収と複雑な混合物を与えるのみであった。当初の目的では,ビベンザインを経由するキラルクロマン合成法の開発を初年度に行う予定であった。現在,ラセミ体でビベンザインが発生し且つフランとのDiels-Alder反応が進行することが分かっているものの,ヘテロDiels-Alder反応を達成するためには更なる反応条件の精査が必要である。また、キラルビフェニルの合成およびそれらの物性に関してもこれから検討していく。

一方で、σー対称ジケトンの不斉非対称化も同時に行うことができこちらの反応では,光学純度は低いものの,不斉誘導が起こることが分かった。本課題は,平成30年度より取り組む予定であったが,早くに着手することができ、また良好な結果を得ることができた。以上のことから,ほぼ当初の計画通り研究課題が進捗していると考えている。1)Sigillin A全合成の鍵中間体となる四級不斉炭素含有二環式ケトンの不斉合成法の開発:ビニルリチウムの分子内不斉非対称化による四級不斉炭素含有二環式ケトンの合成が可能になったものの,その光学純度は39% eeと満足いくものではなかった。そこで,キラルリガンドを種々検討し,光学純度の向上を目指し実験を行った。Sparteineやキラルな1,2-ジアミン誘導体,TADDOL誘導体,アミノアルコール誘導体を用いて反応を行ったものの,光学純度の向上には至らなかった。一方,sigillin Aの全合成を見据え,得られた二環式ケトンからの合成を開始した。三級アルコールを脱水によりジエンへと変換後,ジヒドロキシル化により位置選択的にジオールへと変換した。現在,本化合物からのsigillin Aへの合成を検討中である。2)Gonytolide Aの全合成研究:ビス(o-ブロモフェニルトリフラート)のリチウムーハロゲン交換を経由するクロマン骨格構築が困難であったことから、吉岡らによって報告されている,ベンザインを経由するクロマン構築法を試みることととした。ベンザイン前駆体となるビス(o-トリメチルシリルフェニルトリフラート)の合成を行った。種々検討を行ったが、芳香環の電子密度が高いため,所望の基質合成ができないことが分かった。そこで,フェニルアニオンを経由する合成ルートを検討するため,側鎖部分の合成に着手した。4-butyne-1-olの水酸基をTBS化後,n-BuLiとパラホルムアルデヒドを用いてプロパルギルアルコールを得た。これに対し,Red-Alと続くヨウ素処理により,アルケニルヨウ素の合成を行った。1)Sigillin Aの全合成:当初の計画では,アルケニルリチウムによる分子内不斉非対称化で,高い光学純度が達成できると考えていた。種々条件検討を行ったものの,39% eeを上回る光学純度が達成できていない。現在,ラセミ体による合成ルート確立を目指して研究を進めているものの,鍵反応での光学純度向上の検討に時間を費やしたことから,当初の計画より若干遅れ気味である。2)Gonytolide Aの全合成:計画では,低温条件下におけるキラルビベンザインと不飽和エステルによるhetero-Diels-Alder反応で,軸不斉クロマン骨格合成を目指した。しかし、ビベンザインと不飽和エステルとのhetero-Diels-Alder反応が困難であったことから、ビベンザイン前駆体のデザインを変更した。このことから,基質合成に時間がかかり,当初の計画より若干の遅れが生じている。ビベンザインを用いるヘテロDiels-Alder反応によるクロマン骨格構築は例が少ない。
ニッケルアルミナイドが結晶方位を記憶する現象の解明

強冷間圧延したニッケルアルミナイド単結晶では、熱処理の過程で結晶方位(結晶の向き)が一時的に分散化するものの、最終的には元に戻る興味深い現象(集合組織記憶効果)が現れる。しかし、ニッケルアルミナイドニッケルi固溶体に整合析出した複相合金ではこの現象は起こらない。本研究では、複相合金に加え、ニッケル固溶体でも集合組織記憶効果が発現しないことを突き止めた。さらに電子顕微鏡を用いた詳細な解析から、集合組織記憶効果が発現するために、圧延変形で歪みが十分蓄積されること、粒界の移動を邪魔する異相界面等の障害がないことが必要であることを明らかにした。強冷間圧延したNi3Al単結晶では、再結晶・粒成長過程で、結晶方位が記憶される興味深い現象(集合組織記憶効果)が現れる。しかし、Ni3AlがNi固溶体に整合析出したNi3Al/Ni複相合金では、これが発現しない。本研究では、集合組織記憶効果が発現する組成範囲を決定し、集合組織記憶効果の発現に欠かせない組織因子を特定する。前年度までに、Ni固溶体単相単結晶では集合組織記憶効果が発現しないことを明らかにし、組成範囲を決定した。今年度は、Ni3Al/Ni複相合金及びNi固溶体について、集合組織記憶効果の発現を阻害している原因を検討した。Ni3Al/Ni複相合金では、Ni3Alと同様、再結晶で40度<111>回転粒が多数を占めるものの、集合組織記憶効果は発現しない。断面組織観察の結果、粒成長はNi3Al/Ni位相界面に強く律速されていた。また、40度<111>回転粒のうち、一つのグループだけが粒成長が早かった。このグループだけが位相界面を超えて速く成長するのに対し、他方位粒は位相界面に阻まれて成長が遅くなったと解釈できる。Ni固溶体では、Ni3AlやNi3Al/Ni複相合金と違い、再結晶組織に40度<111>回転粒が少なく、焼鈍双晶が頻繁に観察された。再結晶粒は粗大で、再結晶核の生成密度が低い。つまり、再結晶粒同士がぶつかるまで相当の距離を粒界が移動しなければならなかったと推論でき、その粒界移動中に発生した焼鈍双晶が再結晶集合組織をよりランダム化したと考えられる。このような40度<111>粒が少ない再結晶集合組織のもとでは、集合組織記憶効果は発現しなかったと結論できる。最終年度は、絞り込んだ組織因子について検証実験を行い、集合組織記憶効果発現の条件を検討する。強冷間圧延したNi3Al単結晶では、再結晶・粒成長過程で結晶方位が記憶される興味深い現象(集合組織記憶効果)が現れる。しかし、Ni3AlがNi固溶体に整合析出したNi3Al/Ni複相合金では発現しない。本研究では、集合組織記憶効果が発現する組成範囲を決定し、欠かせない組織因子を特定する。初年度、Ni固溶体では集合組織記憶効果が発現しないことを明らかにし、組成範囲を決定した。次年度は、Ni3Al/Ni複相合金及びNi固溶体について、集合組織記憶効果の発現を阻害している原因を検討した。最終年度は、詳細な解析を追加し、総合して以下の結論を得た。まず、Ni3Al/Ni複相合金では、Ni3Alと同様、再結晶後に40度<111>回転粒が多数を占めるものの、集合組織記憶効果は発現しない。これは、異相界面によって自由な粒成長が阻害されているためであることが分かった。異相界面を挟んで同じ方位がぶつかった場合にすみやかに異相界面を超えると考えられ、これが特定の40度<111>粒だけが優先的に粒成長する原因となっていた。つまり、集合組織記憶効果の発現には、粒成長を阻害する異相界面が存在しないこと、すなわち単相であることが必要であることが明らとなった。次に、Ni固溶体では、再結晶粒は粗大で、再結晶核の生成密度が低く、粒界移動中に焼鈍双晶が生じて40度<111>粒以外の方位粒が形成していた。このために集合組織記憶効果が発現しないことを突き止めた。低い核生成密度は、導入した歪みエネルギーが回復によって散逸したためと考えら、集合組織記憶効果の発現には、十分な核生成密度を得るために、回復による歪みエネルギーの散逸がおこりにくいことが必要であると考えられる。Ni3Alは、規則構造に由来してすべりが平面的で回復による歪みエネルギーの散逸がおこりにくく、この要件を満たしている。強冷間圧延したNi3Al単結晶では、再結晶・粒成長過程において、結晶方位が記憶される興味深い現象(集合組織記憶効果)が現れる。

本研究では、集合組織記憶効果が発現する組成範囲を決定し、集合組織記憶効果の発現に欠かせない組織因子を特定する。本年度は、Ni固溶体(Ni-8at%Al)単相の単結晶を育成し、圧延、再結晶・粒成長熱処理を行って、集合組織が発現するかどうかを確認した。Goss方位に切り出した板を80%及び90%まで冷間圧延し、出発材とした。圧延材は、Ni3Al単相、Ni3Al/Ni複相の場合と同様、Goss方位を維持していた。600°C-1000°Cの範囲で熱処理を施したところ、90%圧延材では再結晶が試料全体で起こっていたが、80%圧延材では600°Cで再結晶はごく一部でしか起こっていなかった。また、Ni3Al単相、Ni3Al/Ni複相と比較すると、同じ熱処理条件で粒径が大きい。SEM-EBSDを用いた結晶方位解析の結果、Ni固溶体では、結晶方位が元に戻る記憶効果は観察されなかった。また、Ni3Al単相、Ni3Al/Ni複相で見出された特異な方位関係、40度<111>回転関係も見出されなかった。このように、集合組織記憶効果には40度<111>という特殊な方位関係が必要なことを確認できた。同時に、Ni3Al/Ni複相がNi固溶体よりもNi3Alの影響を強く受けていることがはっきりとした。従って、Ni3Al/Ni複相での再結晶が、Ni3Alとどこで異なっているのかが、記憶効果発現の組織因子を特定する鍵となると考えられる。次年度以降は、Ni3Al/Ni複相材の組織観察を詳細に行い、集合組織記憶効果が「起こらない」理由を探る。これまでにNi固溶体単相単結晶の結果が得られ、集合組織記憶効果が発現する組成範囲を決定することが出来た。今年度さらに、Ni3Al/Ni複相合金及びNi固溶体のそれぞれについて、詳細な組織観察を行い、集合組織記憶効果の発現を阻害している組織因子についても検討した。以上のように、集合組織記憶効果の発現に必要な条件を得るという目標に向けて順調に進んでいる。今年度後半からは、在外派遣で、ドイツ鉄鋼研究所に滞在している。ドイツの集合組織研究は歴史が長く、本研究対象についても、有益な知見が得られると期待される。ドイツ滞在中の実験については、研究補助を雇用して、滞りがないようすすめている。以上の通り、最終年度に目標である、集合組織記憶効果発現に欠かせない組織因子を特定できると見込んでいるす。単結晶育成、圧延、結晶方位解析等、予定通り進行し、Ni固溶体単相の単結晶実験を行うことができた。その結果、予定通り、次年度に取り組むべき課題がはっきりした。ただし、Ni固溶体単相の結果は、予想していたものと異なる点を含んでいたので、次年度以降の課題は、その結果に即して、当初の想定にとらわれずに構想し直した。以上から、おおむね順調に通り進んでいると判断する。最終年度は、検証実験や文献調査、専門家との議論を行いながら、集合組織記憶効果の発現条件を検討する。これまでの考察について次の2点の実験的な検証を加える。第一は、Ni3Al/Ni複相合金について、Ni3AlとNi固溶相を峻別した定量組織解析である。これまでに、位相界面が、特定の40度<111>回転粒グループの選択成長に関わっていることがわかってきた。40度<111>