hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体情報の統計科学

2.南山大学で開催された2017年度統計関連学会連合大会において国際招待講演セッション「Recent Developments in Missing Data Analysis」を開催し,欠測と生体情報に関する最先端の研究成果を発表し情報交換を行った。3.定期的に小規模研究集会(特別セミナー)を開催した.平成29年度は3回の講演会を行った.各回の平均出席者は約30名であった.小規模であるので各講演に対して細かい意見交換が可能となり本研究課題の遂行に極めて効果的であった.4.経済不平等性の拡大がうつ病指標を予測できることを統計的に示した。経済ゲーム中の自己と他の報酬の間の不平等によって誘発された扁桃体および海馬における機能的磁気共鳴イメージング活動パターンが、参加者の現在および将来の(1年後に測定された)うつ病指標を予測できることを実証した。そのような予測は、参加者の行動的および社会経済的状態尺度を用いては不可能であった。5.パーキンソン病患者における反復経頭蓋磁気刺激治療前後の眼球運動評価を統計的に検討した。測定誤差を縮減させるため多重測定指標を導入することで検出力を向上を試行した。計画通り著名外国人研究者を招いた招待講演セッションを3回開催し,研究成果の公表と意見交換(review)をすることができた。現在進めている国際共同研究を最終年度である次年度中には完成できる見込みである。当初の計画どおり,定期的に小規模研究集会(特別セミナー)を大阪大学において開催する.平成30年度は3回開催予定である。本研究課題による研究成果をまとめ,論文化し公刊する。1. H28年1月に大阪大学において,研究分担者および連携研究者を中心にキックオフとしての研究集会「欠測データ解析とモデル選択:生体情報データの統計モデル」を開催した.同研究集会では14件の話題提供があり様々な意見やアイデアを交換することができた.2.定期的に小規模研究集会(特別セミナー)を開催した.平成27年度は7回,計9件の講演を行った.各回の平均出席者は約30名であった.小規模であるので各講演に対して細かい意見交換が可能となり本研究課題の遂行に極めて効果的であった.3.脳活動と性格特性の関係を脳科学的に解明する実験研究を進めた.多次元尺度法(MDS)と脳科学の研究を開始した.MDSの数理的研究に進捗が見られた.4.サル脳幹のアセチルコリン性の脚橋被蓋核において,特に随意眼球運動遂行中に,α-βレンジ(8-30Hz)で規則的な単一ニューロン活動が生じることを発見した.5.研究の中間報告として,2015年度統計関連学会連合大会,日本行動計量学会第42回大会を中心に国内外の学会大会シンポジウム等で発表した.予定通り,H28年1月に中規模のシンポジウムを開催し,生体情報の統計科学に関する貴重な情報交換を行うことができた.小規模セミナーも予定通り開催し成果が上がっている.2.定期的に小規模研究集会(特別セミナー)を開催した.平成28年度は4回,計6件の講演を行った.各回の平均出席者は約25名であった.小規模であるので各講演に対して細かい意見交換が可能となり本研究課題の遂行に極めて効果的であった.3.脳活動と性格特性の関係を脳科学的に解明する実験研究を進めた.多次元尺度法(MDS)と脳科学の研究を進めた.4.出版論文の成果1生体計測に有効な双方向因果モデルがデータから識別されるための数学的条件を導出した.2ヒトの微小な重心の動揺の計測およびダイナミクスの統計解析によって,重心動揺のフィードバック制御に関する脳幹の姿勢制御・強化学習の役割を示した。3脳幹の脚橋被蓋核の強化学習のワーキングメモリ(短期記憶・信号反響)機構について,サル神経生理学研究および発火の統計学的解析により明らかにした。5.研究の中間報告として,IC-SMHD-2016,第33回日本認知科学会大会,2016年度統計関連学会連合大会を中心に国内外の学会大会シンポジウム等で発表した.予定通り,H28年9月に,著名外国人研究者を迎えの招待講演セッションを編成・開催し意見交換することができた.その後,共同研究が進んでいる.小規模セミナーも予定通り開催し成果が上がっている.なお,4件の研究論文が採択されている.2.南山大学で開催された2017年度統計関連学会連合大会において国際招待講演セッション「Recent Developments in Missing Data Analysis」を開催し,欠測と生体情報に関する最先端の研究成果を発表し情報交換を行った。

計画通り著名外国人研究者を招いた招待講演セッションを3回開催し,研究成果の公表と意見交換(review)をすることができた。現在進めている国際共同研究を最終年度である次年度中には完成できる見込みである。生体情報のデータ解析に関する具体的な課題解決を実施する.脳活動と性格特性の研究と多次元尺度法(MDS)と脳科学の研究を進める.生体情報のデータ解析に関する具体的な課題解決を実施する.脳活動と性格特性の研究と多次元尺度法(MDS)と脳科学の研究を進める.欠測値データ解析と統計的因果推論を生体情報データ解析に活かせる.当初の計画どおり,定期的に小規模研究集会(特別セミナー)を大阪大学において開催する.平成30年度は3回開催予定である。本研究課題による研究成果をまとめ,論文化し公刊する。
教育事業への情報通信システムの効果検証に関する調査研究

本研究の目的は,教育事業におけるユーザー(学生,生徒,教育組織の教職員)に対して,情報通信システムが本当に有効かどうかを測るメトリクスの決定である.システムの教育への効果検証や品質測定に,ソフトウェア品質評価の成果を応用した.情報通信システムの評価対象を『定量評価項目』と『定性評価項目』に分類した.さらに定量評価項目の中で,一つの評価に対し一つの数値での計測・評価が可能な『直接評価項目』,複数の数値や設備・サービスの有無など相関項目からの評価が可能な『間接評価項目』に分類した.この評価方法を,教育用情報通信システムの評価項目へ適応した.評価項目の妥当性を検討するため,東京外国語大学・情報処理センターの協力を得てアンケート調査を実施した.このアンケート調査は平成13年9月下旬,全国国立大学82校の情報処理センターを対象に行った.大型計算機センター,情報基盤センター,サイバーメディアセンター等の組織は組織の規模,設備やサービスが大きく異なるため,調査対象外とした.調査内容は7つの大項目からなる全64項目の質問で,回答者の負担を最小限にするため,数値や有・無の記入を多く取り入れ,長文記入を極力避ける形式とした.アンケート調査項目は,(1)基幹サーバ設備(9項目),(2)利用者設備(12項目),(3)ネットワークサービス(11項目),(4)利用者サービス(14項目),(5)各種処理設備(7項目),(6)情報処理教育(4項目)である.本アンケート調査は,平成13年9月末日に東京外国語大学より発送した.回答数(平成13年11月30日締め切り)は48通,回答率は58.5%であった.アンケート調査の結果を分析したところ,詳細設定した評価項目には問題点が見られたが,評価モデル自体には問題がなかった.このモデルは,現段階では教育用情報通信システム評価において妥当な情報通信システムの評価モデルであることが検証できた.本研究の目的は,教育事業におけるユーザー(学生,生徒,教育組織の教職員)に対して,情報通信システムが本当に有効かどうかを測るメトリクスの決定である.システムの教育への効果検証や品質測定に,ソフトウェア品質評価の成果を応用した.情報通信システムの評価対象を『定量評価項目』と『定性評価項目』に分類した.さらに定量評価項目の中で,一つの評価に対し一つの数値での計測・評価が可能な『直接評価項目』,複数の数値や設備・サービスの有無など相関項目からの評価が可能な『間接評価項目』に分類した.この評価方法を,教育用情報通信システムの評価項目へ適応した.評価項目の妥当性を検討するため,東京外国語大学・情報処理センターの協力を得てアンケート調査を実施した.このアンケート調査は平成13年9月下旬,全国国立大学82校の情報処理センターを対象に行った.大型計算機センター,情報基盤センター,サイバーメディアセンター等の組織は組織の規模,設備やサービスが大きく異なるため,調査対象外とした.調査内容は7つの大項目からなる全64項目の質問で,回答者の負担を最小限にするため,数値や有・無の記入を多く取り入れ,長文記入を極力避ける形式とした.アンケート調査項目は,(1)基幹サーバ設備(9項目),(2)利用者設備(12項目),(3)ネットワークサービス(11項目),(4)利用者サービス(14項目),(5)各種処理設備(7項目),(6)情報処理教育(4項目)である.本アンケート調査は,平成13年9月末日に東京外国語大学より発送した.回答数(平成13年11月30日締め切り)は48通,回答率は58.5%であった.アンケート調査の結果を分析したところ,詳細設定した評価項目には問題点が見られたが,評価モデル自体には問題がなかった.このモデルは,現段階では教育用情報通信システム評価において妥当な情報通信システムの評価モデルであることが検証できた.
リーダーの見極めに関する研究-プロジェクトにおける戦略的意思決定の研究-

企業におけるプロジェクトの戦略的意思決定について研究した。特にプロジェクトを大型化することに伴ってリーダーに求められる見極めに着目して調査研究した。研究の結果、プロジェクトを大型化するに伴って、すぐに利益と直結しないような非営利性の高い活動が重要となっていくことを示した。そしてリーダーには、そうした活動を支える精神をメンバーに育成できているのか、さらに適切な人材配置ができているのかが見極めとして求められることを示した。本研究では、企業におけるプロジェクト活動に注目し、その内容とプロセスを調査した。研究では、特にプロジェクトに参加するリーダー(およびメンバー)の意思決定プロセスや参加メンバーに対する他者認知プロセスに着目をして、プロジェクトの成否、ならびに企業組織全体の活性化に対する影響について解明することを目的とした。初年度である本年度は、プロジェクト・マネジメント、ならびに経営戦略論、組織論、管理論、心理学に関する既存研究について整理するとともに、実際に企業のプロジェクト・リーダー等に対するインタビュー調査を行った。インタビュー調査に関しては、当初予定していた住宅メーカーにとどまらず、幅広い業界、企業を対象にして実施した。その結果、企業においては、営利型プロジェクトと非営利型プロジェクトの大きく2種類が存在していること、さらに非営利型プロジェクトのほうが組織の階層ならびに部署、部門、会社の境界を超えて多様な人材を巻き込みながら行われている傾向があることを見出した。既存の研究においては、同質でなく、多様な異質な知を組み合わせて行うことが、成果の新奇性の観点では不可欠とされる。しかし同時に、多様性や異質性を高めることで、内部に混沌を招く危険性も指摘される。なぜ非営利型では、多様で異質な知を取り入れることができるのか。営利型において障害になるものは何か。営利型でも同様な実現をしていくためにはどうすればよいのか。特に掃除活動を積極的に行い、非営利型プロジェクトを継続的に成功している企業に着目し、その活動を調査・分析することによって、これらの課題を解明していくことを次年度の目標にする。なお本年度の研究の進捗過程では、調査企業に対して報告会を実施し、さらに組織認識研究部会(2006年11月12日)において発表した。そして、神戸大学大学院加護野忠男教授からの知見をはじめとする様々な知見を吸収して、研究展開の参照とした。本研究では、企業におけるプロジェクト活動に注目し、プロジェクト・リーダーの意思決定プロセスおよび他者に対する認知プロセスの解明を目的とした研究である。昨年度の研究初年度の調査結果からは、営利型プロジェクトと非営利型プロジェクトの2種類が存在していること、さらに非営利型プロジェクトのほうが組織の階層や部門を超えて多様な人材を巻き込んでいく傾向があることを見出した。本年度は、昨年度の結果を踏まえて、なぜ非営利型では、多様な知を上手く取り込むことができるのか。さらにプロジェクトを大型化していくことでどのような障害や課題が生じてくるのかを調査・分析することを目標に設定した。そして非営利型のプロジェクト活動の調査を通じて、非営利型は営利型に比べて、問題が構造化されていること、さらに活動の継続を通じて、利他と他力の精神が組織メンバーに宿ることを発見した。またこの2点が非営利型プロジェクトの成功に貢献している可能性を見出した。なおこれらの研究成果は、産業経営研究所所報で研究論文として2008年3月31日に刊行された。一方、大型のプロジェクト活動の調査を通じて、プロジェクトが大型していくに伴って、すぐに利益に直結しないかもしれないような、非営利的な活動の比重が大きくなっていくことを発見した。大型のプロジェクトの成果は、社会的存在感の大きなものが多く、営利的な活動だけでは完結しない部分が増すためである。例えば住宅メーカーが取り組むまちづくりのプロジェクトでは、コミュニティづくりが不可欠となっていた。したがって来年度は、非営利的な活動やコミュニティづくりの活動に焦点をあて、海外事例にも目を向けた研究展開をする計画である。なお本年度の研究過程では、2007年11月25日に神戸大学において報告した。また2008年3月29日に経営戦略学会にて報告した。さらに研究蓄積を活かし、経済集志にても論文を刊行した。本研究では、企業におけるプロジェクト活動に注目し、特にプロジェクト・リーダーの意思決定について調査研究をした。最終年度である本年度は、前年度までの研究成果を踏まえた上で、研究全体を整理、総括していくことを目指した。具体的には、昨年度はプロジェクトを大型化するに伴って、すぐに利益と直結しないかもしれないような非営利性の高い活動の必要性が高くなっていくことを明らかにした。一昨年度においては、非営利性の高い活動であるほうが、組織の境界を超えて、多様な知を取り込むことができるため、新奇性の高い成果力期待できることも示している。そこで本年度は、大型プロジェクトを成功させていくために鍵となるプロセス、またリーダーに要求される戦略的な意思決定を明らかにすることを目標にした。そして調査研究の結果、大型プロジェクトを成功させていくためには、営利的な活動と非営利的な活動を並存させていくことが鍵となるプロセスであることを提示した。ただし営利的活動と非営利的活動は、それぞれ異なる精神(エートス)によって支えられている活動であることも示した。

さらに活動の非営利性が高まるほど、私から公への精神力弐求められること、より具体的には利己から利他への精神と、自力から他力への精神が求められるとして整理した。つまりプロジェクトを大型化していく企業、ならびにリーダーは、営利性だけでなく、非営利性の高い活動を支える精神をメンバーに扶養していくことが不可欠となる。そしてリーダーの戦略的な意思決定として、非営利性の高い活動を支える精神を扶養する人材の育成と、扶養した人材か否かを見極めて適切に配置をする資源展開が求められることを示した。以上の研究成果は、『産業経営研究』ならびに『経営戦略研究』において研究論文として公刊した。また組織認識研究部会(2008年9月21日)において研究発表した。
HIVのゲノムRNA二量体化およびパッケージングに関する解析

HIVのウイルス粒子内でRNA一本鎖ゲノムは非共有的に結合した二量体として存在している。これによりウイルスは相同組換えによる遺伝的多様性の獲得や、ゲノム損傷の補償を行っていると言われる。しかしそれらの理由が二量体化という複雑で手間のかかるイベントを、物理的制約を抱えるウイルスが捨てずにいることを十分説明できるとは考えにくい。本研究で研究代表者は、HIV-1ゲノムRNA上のパッケージングシグナル/二量体化シグナル(E/DLS)領域をゲノムRNA上に複数配置することにより、HIV-1正常粒子中に単量体化したゲノムが生成することを見いだした。この現象を応用してウイルス粒子内でのゲノム二量体化をパッケージングと切り離して解析するシステムを構築した。このシステムを用いた解析の結果は、HIV-1のゲノム二量体化が、複数のステップからなるゲノムパッケージングという機構のうちの必須な1ステップであるという可能性を強く示唆するものであった。この仮説は長年の命題であった二量体化の理由に対する簡潔で合理的な説明となり得るものと考えられる。さらに粒子内ゲノム二量体化を引き起こす必要十分領域の同定を行った結果、ゲノムRNA上の約150塩基の領域であることを明らかにした。この領域をウイルスゲノムに挿入したところ、著しい増殖阻害効果が認められ、それは感染初期過程に存在していることも判明した。このことより、ゲノム二量体化もしくは二量体化シグナルそれ自身がゲノムパッケージング以外のウイルス増殖のステップにも重要な役割を果たしていることが示唆された。この現象を応用してウイルス粒子内でのゲノム二量体化をパッケージングと切り離して解析するシステムを構築することに成功した。このシステムを用いた解析の結果、パッケージングシグナルは二量体化シグナルよりもずっと広い範囲に存在していること、二量体化能に重要な領域はすべてパッケージングにも重要であること、そして一部の領域ではこの二つの機能が相関していることなどを明らかにすることができた。このことはHIV-1のゲノムパッケージングというプロセスにおいて、E/DLS領域のRNAが二本結合して形づくる構造がパッケージングシグナルとして認識されるという段階が存在する可能性が考えられる。つまりHIV-1ゲノム二量体化は、複数のステップからなるゲノムパッケージングという機構のうちの必須な1ステップであるという可能性を強く示唆するものである。
スピンクロスオーバー領域にある鉄混合原子価錯体の強磁性および電荷移動相転移の研究

この物質はカチオンの熱的な動きが大きいために、高角度側の反射を得るのが難しく、単結晶による低温での構造解析は困難であるとされていた。そこで放射光を用いた低温粉末X線回折により電荷移動相転移前後の構造の変化をリートベルト解析により明らかにした。電荷移動相転移前後ではFe^<II>O_6,Fe^<III>S_6の異方的な伸縮が観測され、更に10Kでの粉末X線構造解析より低温相の構造が明らかになった。また(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の単結晶の合成時の温度を変えた場合に、通常30度では六角柱の針状結晶が得られるが、20度では六角錘の大きな結晶が得られた。これら2つは同じ空間群P6_3をもつ。六角錐の結晶を用いて単結晶低温X線回折を行ったところ、(n-C_3H_7)_4N^+のorder-disorder転移が起こる250K以下で超格子反射が得られた。ベルサイユ大学との共同研究により(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の反射率測定、光誘起磁化率測定を行った。反射率の測定から550nmと800nm付近に電荷移動相転移に伴う反射率のヒステリシスを観測した。また550nmの光を約12時間照射した後に磁化率を測定すると、20K45Kの間にヒステリシスが出現し、低温での磁化が減少することが明らかになった。これは連結異性を起こしたFe^<II>サイトが光照射によりスピンクロスオーバー転移を起こし、低温で部分的に反強磁性相互作用が起こり磁化が減少したものと考えられる。2次元構造をもつ(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]でみられる電荷移動相転移はスピンと電荷移動が連動した新しい相転移である。高温でFe^<II>が高スピン状態(S=2)とFe^<III>が低スピン状態(S=1/2)をとるが(高温相)、120K付近でFe^<II>の1つの電子がFe^<III>へ一斉に移動し、低温でFe^<II>が低スピン状態(S=0)とFe^<III>が高スピン状態(S=5/2)をとる(低温相)。更に低温の7Kで低温相スピンが強磁性転移をおこす。(n-C_nH_<2n+1>)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3](n=36)を合成し[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]層の面内、面間を制御して電荷移動相転移と強磁性相転移の関係を調べてきた。(Chemical pressure効果)電荷移動相転移と強磁性はカチオンの大きさによって劇的な変化を受ける。n=3,4では電荷移動相転移が起こり低温相スピンが出現しT_C=7Kで強磁性相転移をおこす。一方n=5,6では電荷移動相転移が起きずにn=3,4の高温相スピン状態が低温まで安定で18K、25Kと高い強磁性転移温度を示す。相補実験である(n=C_nH_<2n+1>)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3](n=36)の静水圧力下磁化率測定では、電荷移動相転移温度は静水圧力に比例して上昇し圧力によって低温相が安定化されることが示された。常圧で電荷移動相転移が見られないn=5サンプルにおいて0.5GPa下で突如電荷移動相転移が出現しT_Cが18Kから7Kに変化した。今年度は低温粉末x線回折、低温単結晶x線回折から(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の電荷移動相転移前後の構造変化を、またDACを用いた圧力下粉末x線回折(1GPa)により圧力下の構造を調べた。[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の2次元蜂の巣格子(ab平面)は、電荷移動相転移点(T_<CT>120K)で急激に0.1Å収縮する。更に低温では格子の温度変化が見られない。一方[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]相関隔(c軸方向)は高温からなだらかに減少しT_<CT>で少し膨張するが、更に低温であまり変化しない。全体でc軸は0.4Å収縮した。単位体積の温度変化は高温からなだらかに減少した。T_<CT>での体積変化の異常は観測されなかった。これは(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の比熱測定の「電荷移動相転移は格子振動から来るエントロピーの寄与が通常のスピンクロスオーバー錯体より小さい」という結果に一致する。電荷移動相転移はスピンエントロピー駆動型相転移である。先に述べたように静水圧力はT_<CT>を上昇させ低温相を安定化させる。圧力下の粉末x線回折(室温)からは圧力をかけていくとc軸は大きく縮むがab平面の収縮はあまり見られなかった。

0.6GPa下までは順調にc軸は収縮する。低温粉末x線回折の結果と比較すると、T_<CT>での単位格子の歪みは0.4GPa下の単位格子に相当する。更に圧力をかけてゆくと0.8GPa以上ではまったく異なる像が得られ、解析不能となってしまった。0.8GPa以上圧力による新しい相が出現した可能性があるため、更に圧力をかけて詳しく測定していきたい。現在光誘起電荷移動相転移を起こす錯体のための比熱測定装置を組み立て中である。この物質はカチオンの熱的な動きが大きいために、高角度側の反射を得るのが難しく、単結晶による低温での構造解析は困難であるとされていた。そこで放射光を用いた低温粉末X線回折により電荷移動相転移前後の構造の変化をリートベルト解析により明らかにした。電荷移動相転移前後ではFe^<II>O_6,Fe^<III>S_6の異方的な伸縮が観測され、更に10Kでの粉末X線構造解析より低温相の構造が明らかになった。また(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の単結晶の合成時の温度を変えた場合に、通常30度では六角柱の針状結晶が得られるが、20度では六角錘の大きな結晶が得られた。これら2つは同じ空間群P6_3をもつ。六角錐の結晶を用いて単結晶低温X線回折を行ったところ、(n-C_3H_7)_4N^+のorder-disorder転移が起こる250K以下で超格子反射が得られた。ベルサイユ大学との共同研究により(n-C_3H_7)_4N[Fe^<II>Fe^<III>(dto)_3]の反射率測定、光誘起磁化率測定を行った。反射率の測定から550nmと800nm付近に電荷移動相転移に伴う反射率のヒステリシスを観測した。また550nmの光を約12時間照射した後に磁化率を測定すると、20K45Kの間にヒステリシスが出現し、低温での磁化が減少することが明らかになった。これは連結異性を起こしたFe^<II>サイトが光照射によりスピンクロスオーバー転移を起こし、低温で部分的に反強磁性相互作用が起こり磁化が減少したものと考えられる。
コンテンツ消費とユーザーの価値創造に関する研究

エンターテイメント財の消費の意識を探るための調査や実験を行った。エンターテイメント財の消費をファン行動としてとらえると、行動の継続性を形成しているものは対象に対する魅力よりも、自分の過去の行動の一貫性や投資意識が大きく影響していることがわかった。また、エンターテイメント財を活用した戦略としてプロダクトプレースメントを取り上げ、実験を行い、コンテンツへの関与の度合いによって、影響力が大きく異なることを実証した。今年度は、コンテンツ消費の中でも、音楽の消費とゲームの領域での実証的な研究を行なった。音楽の消費は、店頭での意思決定ではなく、同じ対象についての消費が継続的に行われると考えられる。よって、リレーションシップマーケティングの枠組みを使って、消費対象者にたいするコミットメントの違いによって、消費行動やりテンションの意思が違うのかを明らかにした。実証研究は、特定の音楽のアーチスト3組のファンを対象に合計900名を対象とした質問紙調査によって行なった。その結果、対象への関係性の継続年数によって、消費行動が大きく違うことがわかった。また、対象へのコミットメントの違いによって、消費行動やその後の消費の継続意思に影響を及ぼすことがわかった。また、ゲームの消費についての研究であるが、今、広まっているweb上の課金型のソーシャルゲームにおいてなぜ課金するのか、また、課金する行動にはどのような特徴があるのかを質問紙調査と、ゲームサイトへのアクセスログの分析の両方から解明した。ゲームへの課金は、現実生活への満足によって課金行動が異なることがわかった。現実行動への不満や満たされなさがゲームへの課金に向かわせていることがわかった。また、アクセスログの解析により、ゲームへの課金者は、継続的かつ規則性のあるログインや行動をとっていることがわかった。日常生活においてゲームがルーティン化していることにより、課金行動へとうつることが明らかになった。前年度までに調査したコンテンツ消費を支える対象との関係性についてのモデル化を行い、その実証のための調査を実施した。調査は音楽コンテンツおよびアニメコンテンツに関して行い、モデルの構造の違いをみた。音楽コンテンツに対してはファン歴がその後のコンテンツ消費意向に大きく影響を及ぼし、コンテンツ自体の魅力よりも、ファンとして対象に費やしたコスト(金銭的、行動、心理)がその後の消費意向に大きく影響を及ぼすことがわかった。それに対して、アニメコンテンツは特定のコンテンツの魅力ではなく、カテゴリー全体への関与の強さがその後の行動に影響を及ぼす可能性がうかがわれた。アニメコンテンツを消費し続けるのは、特定のアニメに対する魅力ではなく、趣味やライフスタイル化していることがわかった。さらに、コンテンツを利用して特定の商品を訴求する可能性としてプロダクトプレースメントの実験を行った。オリジナルでマンガを作成し、その中に商品を登場させて、その商品に対しての認知について調べた。さらに登場させる商品のタイプによって差があるかどうかも検討した。その結果、マンガを深く読んでいた人よりも、あまりマンガに移入しない人のほうが、ストーリーや主人公の描写など詳細なことを覚えており、マンガに深く移入していた人のほうが、覚えていないことがわかった。それにより、効果的にプロダクトプレースメントを行うためには、コンテンツに対して深い移入が起こらないほうが有効である可能性も指摘できた。しかしながら、今回はコンテンツを1度読んだ実験であり、たとえば、繰り返し何度もコンテンツに接触する状況では移入とプロダクトプレースメントの関係が異なることも考えられるので、今後はその検証が必要となる。コンテンツ消費の実態の調査として、急激に市場が拡大しているソーシャルゲーム市場を取り上げ、ソーシャルゲームに課金する人たちの心理について、質問紙調査を行なった。その結果として、孤独感や不安感などの意識が、ソーシャルゲームへの課金を促しているという背景となる意識が伺えた。さらに、課金行為に関しては、年齢や性別の差はみられなかった。若い人の行動と思われていたソーシャルゲームの課金は、デモグラフィック属性の影響をあまり受けないことがわかった。このことより、ソーシャルゲームはある特定のデモグラフィックの層ではなく、心理的な交流の場として、性年齢の区別なく機能していることがわかる。また、アニメ評価の実態についてもブログから評価の変遷について分析をした。あるヒットアニメを流行以前の段階から評価していたブロガーの属性と、ヒットした後に評価していたブロガーの属性を比較し、コンテンツにおけるイノベータとマジョリティの差を見出した。このことによって、アニメの導入段階において、その市場規模の予測するモデル化の可能性がある。コンテンツの導入段階において、イノベータの評価をみることによって、コンテンツの広がりの予測ができるのである。今年度、さらにコンテンツに深く関与した人たちに対する消費行動および消費を超えるユーザーイノベーションの調査につなげていく上で、一般的なコンテンツの消費行動を把握することができた。既存研究のレビューやまた質問紙調査やアクセスログの解析など量的や客観的なデータの分析は音楽やゲームなどの分野において、すすめることができた。しかしながら、消費分野の研究は進んでいるが、この研究のもう一つの軸である「消費者発のイノベーション」や消費者参加についてはまだ文献研究しか進んでいない現場である。次年度はフィールドワークや事例研究に進む予定である。質問紙調査とインターネット上での口コミの分析の両面から、コンテンツ市場の意識を探ることができた。

今後は、コンテンツ消費のフェーズから消費者発のイノベーションや消費行動を主にフィールドワークによって探っていく。インターネット上の消費者生成コンテンツのサイトや、実際のコンテンツのイベント、また、2次創作の現場などをフィールドワークやインタビュー調査といった質的な調査方法によって探っていく。さらに、今までの研究によって得られた結果と合わせて、コンテンツ消費およびその領域における消費市場の活性化についての理論化を試みる。さらに深いコンテンツユーザーを対象にして調査を進めていく。コンテンツの消費は、消費するだけではなく、そのコンテンツを活かして2次利用していく。いわゆるユーザーイノベーションといわれる消費者発のイノベーションである。消費者が主体的に行動していくきっかけは何なのか、そのプロセスはどうなのかを明らかにしていく。フィールドワークが主となるので、交通費や記録用のメディアなどが中心となると思われる。また、得られた結果を広く検証することが必要になった場合は、量的な調査による検証が必要となるために、モニターを使ったWEB上でのアンケート調査を実施する予定である。1、ユーザーによる主体的行動の調査コンテンツの2次利用として、たとえば、「痛車」や旅行など、コンテンツを活かして、消費者が主体的に行動や新たなカテゴリーを作り出している。そのプロセスをヒアリング調査によって明らかにしていく。2、消費者のコンテンツ消費の実態調査2昨年度はゲームの消費の調査をしたが、今年度は、もっと全般的な消費行動を調べ、消費の意思決定過程をみる。
新規バイオマーカーを用いたアセトアミノフェン中毒の解毒薬治療評価法の提案

アセトアミノフェン中毒では、肝臓でCYP2E1による毒性代謝物NAPQIが蓄積し、肝細胞と共有結合することにより肝毒性を発現する。このNAPQIはグルタチオン(GSH)抱合を受け無毒化することから、GSH補給のためにその前駆体であるN-アセチルシステイン(NAC)が解毒薬となる。中毒の本体が酸化的代謝に起因し、解毒薬が抗酸化作用、ラジカル除去作用を有するGSHの補給であることに着目し、8-hydroxydeoxy guanosine(8-OH-dG)をはじめとする酸化ストレスマーカーがアセトアミノフェン中毒の毒性および解毒薬治療効果の新たな指標になりうるのではないかと推測し研究に至った。アセトアミノフェン中毒量を投与したマウスを用いて、枯渇した肝臓中GSHがNAC投与により有意に上昇することを検証した。また、GSH枯渇状態にある疾患に対してNACを投与した場合の指標として、臨床的に検討されていた赤血球中GSH、総チオール濃度、総抗酸化能については、肝臓中GSHの増減を反映しているという確証は得られなかった。また、アセトアミノフェン中毒患者の尿および血清中の8OHdGおよびMalonedialdehyde(MDA)の測定法を確立し、解毒薬の治療効果の指標としての有用性の可能性が示唆された。中毒の本体が酸化的代謝に起因し、解毒薬が抗酸化作用、ラジカル除去作用を有するGSHの補給であることに着目し、酸化ストレスマーカーである8-hydroxy deoxyguanosine (8-OH-dG)がアセトアミノフェン中毒の毒性および解毒薬治療効果の新たな指標になりうるのではないかと推測し研究に至った。本年度は、尿中8-OH-dGを電気化学検出を用いたHPLC法にて測定する方法を開発した。尿検体を用いることから患者への負担が少なく、電気化学検出器は同時に中毒原因物質のアセトアミノフェン、毒性の本体であるアセトアミノフェン蛋白付加物、GSHおよびNACをも感度よく測定できる最良の分析機器である。コントロールとなる健常成人における尿中8-OH-dG濃度およびアセトアミノフェン投与マウス肝臓中GSHの測定を行った。本結果はNAC投与時のデータとの比較に用いる予定である。中毒の本体が酸化的代謝に起因し、解毒薬が抗酸化作用、ラジカル除去作用を有するGSHの補給であることに着目し、8-hydroxy deoxyguanosine(8-OH-dG)をはじめとする酸化ストレスマーカーがアセトアミノフェン中毒の毒性および解毒薬治療効果の新たな指標になりうるのではないかと推測し研究に至った。本年度は、アセトアミノフェン中毒量を投与したマウスを用いて、枯渇した肝臓中GSHがNAC投与により有意に上昇することを検証した。また、GSH枯渇状態にある疾患に対してNACを投与した場合の指標として、臨床的に検討されていた赤血球中GSH、総チオール濃度、総抗酸化能についても同様に測定し、肝臓中GSHの増減を反映しているか否かを検討した。このNAPQIはグルタチオン(GSH)抱合を受け無毒化することから、GSH補給のためにその前駆体である推アセチルシステイン(NAC)が解毒薬となる。

中毒の本体が酸化的代謝に起因し、解毒薬が抗酸化作用、ラジカル除去作用を有するGSHの補給であることに着目し、8-hydroxy deoxyguanosine(8-OH-dG)をはじめとする酸化ストレスマーカーがアセトアミノフェン中毒の毒性および解毒薬治療効果の新たな指標になりうるのではないかと推測し研究に至った。本年度は、アセトアミノフェン中毒量を投与したマウスを用いて、枯渇した肝臓中GSHがNAC投与により有意に上昇することを検証した。また、GSH枯渇状態にある疾患に対してNACを投与した場合の指標として臨床的に検討されていた尿中8-OH-dGおよびマロンジアルデヒドの測定法を確立し、肝臓中GSHの増減を反映しているか否かを検討した。
高校生の生きる力・ストレス対処能力SOCの形成・発達に関する研究

2008年度、2009年度の、5月、11月、2月に、本調査対象校中央大学附属高等学校の2007年度、2006年度入学生を対象とし、6回の調査を実施した。そこで、2007年に実施したデータと合わせて、1年生の5月から3年生の2月まで計9回にわたり測定されたsense of coherence(SOC)スコア変動および、その変動に及ぼす要因の探索を行った。その結果、中学時代の課題に対する成果、成功経験や、高校生初期の教師との関係、あるいは、教師によって作り出される受容的な環境が、その後のSOCの上昇を大きく左右していること、学校に対する誇りや居場所感とも言えるような学校における所属感覚もまた、大きくSOCの変動を左右していることが明らかとなった。高校生の生きる力・ストレス対処能力SOCの形成・発達に関する追跡調査を実施した。すでに平成20年5月に平成20年度初回調査が実施されており、続いて、11月に2回調査、平成21年2月に3回調査を実施した。11月の調査は生徒1019名に対し989名(97.0%)、2月の調査は、940名(92.2%)回収された。調査データは平成20年度の3回のデータならびに前年の平成19年度に実施されていた3回のデータを合わせて6回の縦断データとして扱った。その結果高校生のストレス対処能力SOCは、入学初年度に低下し、1年時の3学期を境に再び上昇する下に凸の二次曲線的変化をすることが明らかとなった。また、全体的に女子の方が心身症状が多い傾向にあり、特に、イライラ、めまいは女子に多く見られた。学年別では3年製のほうが心身症状を訴える傾向にあった。「生きる力SOC」の強さとメンタルヘルスは男子のほうが学年を問わず良好である人が多い傾向にあり、メンタルヘルスが良好な群で「生きる力SOC」が強い人の割合が多い傾向がうかがえた。また、半数以上の生徒が「学校でクラスの友達と話しているとき」「趣味をしているとき」に生きがいを感じていた。生きがいの数は男子より女子の方が多く、「何を生きがいと感じるか」にも男女でかなりの違いが見られた。特に学校生活と趣味に多くの回答が見られた。こうした「生きがい」の数を持っている生徒ほど、「生きる力SOC」が強い傾向もみられた。2009年度は、5月、11月、2月に、本調査対象校の2007年度入学生を対象とし、昨年度から継続の、第7回、8回、9回の追跡調査を実施した。2007年度入学生に関しては、1年生の3月から卒業直前の3年生2月の計9時点のデータがそろったこととなった。そこで、1年生の5月から3年生の2月まで計9回にわたり測定されたsense of coherence (SOC)スコア変動および、その変動に対して、成功経験としての主観的な成績評価、ならびに心理社会的学校要因として、学校帰属感覚における生徒からの受容的環境、教師からの受容的環境、所属感覚の3下位尺度がどのように影響するか探索をおこなった。Latent Growth Curve Modelでの結果、SOCスコア自体は、3年間ではU字型の曲線的変動が生じていることが明らかとなった。さらに、高校1年の3学期の教師からの受容的環境と所属感覚は、男女ともに変動曲線の方程式における一次項には正に関連をみせた。これは二次曲線の頂点をより早い時点に引きよせる傾向、すなわち下降傾向から上昇傾向に転じる時点を早める効果が考えられる。また、男女ともに両者は曲線方程式の二次項への負の関連をみせた。このことからSOCの急激な上昇的ではなく、より緩やかな変動をもたらす効果があることがわかった。さらに、男子においては中学3年生時に成績が良いと評価したものは切片に正の関連、一次項に負の関連、二次項に正の関連を見せた。これは、中学生時の成績が良いと、入学時のSOCは高くなるが、その後の下降傾向から上昇傾向に転じる時期は遅れ、急激な変化をもたらしやすい可能性が考えられた。以上より、高校生期におけるSOCの変動の実態とその変動を促す要因の一端が今回はじめて明らかになったと言える。
食品成分に対する膵酵素分泌応答の機作

ラットのタンパク質に対する膵酵素分泌応答系のメディエーターであるモニターペプチドの作用機作を明らかにすると共に、アミノ酸に対する応答を解析するためのモデルとして、アミノ酸に対する膵酵素分泌応答系をラットで誘導することを試みた。(1.モニターペプチドの微量定量法の確立。)モニターペプチドに対する抗血清を用いて、ラジオイムノアッセイ系を確立した。モニターペプチドのN末端より18残基のペプチドを化学合成し、これを抗原とした。得られたラジオイムノアッセイ系は、ラットPSTI(2)、マウスEGF、牛膵臓塩基性トリプシンインヒビター、ヒトPSTIとは交差しなかった。最小検出限界は5ng/mlであり、ラット膵液や膵由来培養細胞の培養液に含まれるモニターペプチド量を直接測定できる。この系を用いて食品タンパク質が腸管でのモニターペプチド分解を抑える過程を、インビボ系で解析した。(2.アミノ酸に対する膵酵素分泌応答系の、食餌による誘導。)ラットはアミノ酸に対して、ほとんど膵酵素分泌応答を示さない。ラットに、タンパク質をすべてアミノ酸で置換した餌を与えて、長期間飼育することにより、アミノ酸に対する膵酵素応答系が誘導されることを見出した。この時、タンパク質に対する膵酵素分泌応答は著しく低下していた。モニターペプチドは、わずかに低下していたが、タンパク質に対する応答の激減を説明できるものではない。むしろ、腸管の、モニターペプチド、受容体が減少しているものと推察される。アミノ酸に対する応答は、モニターペプチドを介する応答とは、異なる機構によることが強く示唆された。また、これらの機構が、各々食餌成分によって、誘導あるいは抑制されることが明らかとなった。
超広帯域サブ20フェムト秒深紫外パルス光の間接位相制御と量子状態制御への応用

昨年度までの研究に於いて既に以下の様な結果を得ている。1.サブ20fsの超短パルスに必要なスペクトル帯域幅を深紫外領域で確保するための広帯域和周波混合の実証、及び、これに伴う高次角度分散の補償。2.角度分散補償を行った深紫外パルス光のチャープの測定と、その補償。チャープによって約3psに伸びていたパルス幅を約170fsまで圧縮した。3.基本波レーザー光の位相移行による、パルス幅の圧縮と制御。不要なスペクトル位相の歪みを基本波の位相制御によって取り除く事により、ほぼフーリエ限界に近い20fsの超短パルス深紫外光を得た。さらに基本波の位相に変調をかける事によって、深紫外光に変調をかけられる事も実証した。本年度は、Xeの異なる2光子遷移準位すべてを含む様な、深紫外域にスペクトル幅をひろげるために、基本波光を発生するレーザーシステムの改良を行った。また、それと同時にさらに短波長域である、真空紫外極端紫外光への位相制御を視野にいれて、これらの波長域の超短パルス光の光パルス特性の計測についての研究も行った。レーザーシステムについては、増幅器に用いる光学素子の開発を行った。チタンサファイアレーザーの利得狭窄化を補償する為の多層膜部分反射鏡を試作し、これによりQ-スイッチ動作出力で710nm930nmに渡るスペクトル幅のパルス光を得た。真空紫外極端紫外光のパルス光については、チタンサファイアレーザーをXeに集光して得られる高次高調波に対して、自己相関に基づく測定を行い、これによってパルス幅を決定する事に成功した。この計測は、2光子超閾イオン化を利用した、異なる次数の高調波間の位相差の決定という点で、特徴がある。また、2次の自己相関波形に重畳された電場干渉の縞の対称性を観測する事によって、高次高調波に固有の電場対称性を直接的に証明した。深紫外のレーザー光を得るためには、非線形結晶による和周波混合が通常用いられるが、20fsを切るパルス幅の領域では非線形結晶内での入射レーザー光と発生する紫外光との間の群速度の違いが大きく影響を与え、通常パルス幅は1ps程度まで広がってしまう。深紫外サブ20fs領域でのスペクトル位相の制御を行うためには、この問題を解決しなければならない。本年度の研究ではこの問題を解決するための基礎的な概念の提案と、その原理実証のための準備を行った。和周波混合における群速度不整合は、2つのレーザー光を非平行に入射することである程度緩和されることが知られていたが、非平行パラメトリック増幅と同様な原理でこれを説明できることを理論的に明らかにした。和周波混合では超短パルスの入射光に角度分散を与えなければならず、この値を系統的に導き出した。しかしながら、深紫外では可視域と比較して大幅に分散が大きく群速度整合条件を満たすだけではサブ20fsを切る様なスペクトル幅を確保する事ができない事がこの解析により明らかになり、さらに群速度分散と2次の角度分散の項まで考慮した位相整合条件を満たす必要性を示した。プリズムと望遠光学系の組み合わせによる具体的な実験配置を加味した理論計算を行い、これによって通常より20倍以上広いスペクトル幅の和周波混合が行える事を示した。これらの計算に基づき、16fsのパルス幅を持つチタンサファイアレーザーの増幅システムを用いて実験を行った。この結果、入射したチタンサファイアレーザーのスペクトル幅全帯域に渡って波長変換が行われ、中心波長約256nm、スペクトル幅約10nm、パルスエネルギー20μJの深紫外光を得た。また、本研究で用いたものと同様なチタンサファイアレーザーとガス媒質を用いた実験では、深紫外よりもさらに波長の短い軟X線領域でサブ10fSのパルス光を発生する事に成功した。サブ20fSの超短パルスに必要なスペクトル帯域幅を深紫外領域で確保するための広帯域和周波混合を前年度に行ったが、これに伴う高次角度分散の補償及び、チャープの補償を行った。高次角度分散を測定するためのイメージ反転型マッハ・ツェンダー干渉計を開発し、これによってプリズムのみで角度分散を補償した場合とプリズムと回折格子の組合せで高次角度分散を補償した場合の角度分散を測定した。その結果、プリズムのみでは0.005度以上の角度のずれが250261nmの波長範囲で残っていたが、プリズムと回折格子の組合せの場合には0.001度以下にこれを抑える事ができた。前年度の成果として得られた高次角度分散と高次のパルスフロントの歪みを関係付ける理論式から、残った角度分散はパルスフロントの歪みに殆ど影響を与えないという事が結論付けられた。角度分散補償を行った深紫外パルス光のチャープは基本波のチタンサファイアレーザー光と遅延を変えながら差周波混合を行う事により測定された。得られた差周波光の遅延に対するスペクトルの変化の仕方から、チャープ量は8.2×10^<-27>s^2と見積られ、パルス幅は約3psに伸びている事が分かった。これを補償するため、石英のプリズム対を用いた上で同様の測定を行った所、パルス幅は約170fsまで圧縮する事ができた。パルス幅をさらに縮めるために、基本波の位相制御を行った。紫外パルス光の位相を測定するための新たな装置(紫外光用SPIDER)を開発し、これにより位相が基本波から和周波へ移行する事を確認した。

不要なスペクトル位相の歪みを基本波の位相制御によって取り除く事により、ほぼフーリエ限界に近い20fsの超短パルス深紫外光を得た。さらに基本波の位相に変調をかける事によって、深紫外光に変調をかけられる事も実証した。昨年度までの研究に於いて既に以下の様な結果を得ている。1.サブ20fsの超短パルスに必要なスペクトル帯域幅を深紫外領域で確保するための広帯域和周波混合の実証、及び、これに伴う高次角度分散の補償。2.角度分散補償を行った深紫外パルス光のチャープの測定と、その補償。チャープによって約3psに伸びていたパルス幅を約170fsまで圧縮した。3.基本波レーザー光の位相移行による、パルス幅の圧縮と制御。本年度は、Xeの異なる2光子遷移準位すべてを含む様な、深紫外域にスペクトル幅をひろげるために、基本波光を発生するレーザーシステムの改良を行った。また、それと同時にさらに短波長域である、真空紫外極端紫外光への位相制御を視野にいれて、これらの波長域の超短パルス光の光パルス特性の計測についての研究も行った。レーザーシステムについては、増幅器に用いる光学素子の開発を行った。チタンサファイアレーザーの利得狭窄化を補償する為の多層膜部分反射鏡を試作し、これによりQ-スイッチ動作出力で710nm930nmに渡るスペクトル幅のパルス光を得た。真空紫外極端紫外光のパルス光については、チタンサファイアレーザーをXeに集光して得られる高次高調波に対して、自己相関に基づく測定を行い、これによってパルス幅を決定する事に成功した。この計測は、2光子超閾イオン化を利用した、異なる次数の高調波間の位相差の決定という点で、特徴がある。また、2次の自己相関波形に重畳された電場干渉の縞の対称性を観測する事によって、高次高調波に固有の電場対称性を直接的に証明した。
Fibrinogenを用いた局所免疫療法の抗腫瘍機構の解明と、臨床への応用

1、大腸癌、胃癌、甲状腺癌、乳癌を対象とし、OK-432とfibrinogenおよびmφの混合局注を術前に施行し、手術時に腫瘍組織、リンパ節を採取した。細胞傷害活性の測定:上記リンパ球の細胞傷害活性を測定した。K562、DAUDIに加えて、各種癌のライン、自己腫瘍をTargetとして測定した。局注療法の効果(腫瘍壊死効果)の高い大腸癌においては、効果の乏しい乳癌に比し、U-PA濃度が高いことが判明した。またOK-432とfibrinogenの混合局注により、局所のU-PA濃度が上昇し、fibrin meshが形成されやすくなることが明らかとなった。mφを混合すると、一段とU-PAが上昇することがわかった。U-PAの上昇がfibrin meshの形成を助け、それにより炎症細胞、免疫担当細胞の浸潤を促進し、抗腫瘍効果をきたすと思われる。一般に癌の悪性度、浸潤度の指標といわれるU-PAが、逆に生体防御機構として働いていることが示唆された。
文法性判断のonーline processingの分析

(研究1)母国語話者の文の文法性に対する言語直観をonーline処理過程の分析を通じて検討した。被験者は文の前半部(文脈部)を読んだ後、これに続いて呈示される後半部(標的部)が文法的に続くかどうかを判断した。先行研究により、文の文法性判断に要するRTは、一般に文の方が非文より短いとされている。従って、もし被験者が文の文法性にsensitiveである(即ち、文法性に対する言語直観を有する)ならば、RTは文<非文となるはずである。しかし、文法性の判断にgradeを仮定する本研究の立場からは、非文法性の高い文型では文<非文とはなっても、非文法性の低い文型では文=非文となると予測される。実験の結果、この予測とは逆に前文型では文=非文となり、後文型では文<非文となった。さらに分析した結果、1.文法性の判断レベルとRTの関係は線形的ではなく、逆U字型をなす、2.文と非文の判断レベル間に差のない文例についてはRTに差がない、つまり被験者は文の文法性にinsensitiveである。2.の結果は、母国語話者の言語直観にはonーline測度で検討すると、Chomsky等が論じるほど明確な基準がない、つまり文法性判断はgradeとして特徴づけられる、ことを意味する。(研究2)前記1.の結果の外的妥当性を検討した。研究1の逆U字型曲線はposthocに描かれたものであるので、ここでは実験計画の中に文の文法性レベルをadhocに組み込んだ。Chomsky(1965)の3種の規則(a.語彙範疇規則、b.句間ないしC.句内にかかる選択制限規則)を逸脱する文に対するRTを比較した。この3種の逸脱文の文法性はかなり非文法的と判断されることがわかっているので、前記1.の逆U字型曲線から予測すれば、RTはa<b<cの関係が得られると予測された。実験の結果、非文法性の判断レベルはb,c間に差がなかったが、a>b=cの関係が得られた。RTはこれに対応してa<b=cの関係が得られ、前記1.の外的妥当性は実証された。
強電場・強磁場中のドット格子のエネルギー準位と伝導現象

2次元的半導体ドット格子の面内に強電場,面に垂直に強磁場を加えた場合の電子のエネルギー状態とバリスティック伝導における伝導度を理論的に解析した.そのために有限の大きさの2次元強束縛模型を採用して種々の物理量を数値計算した.得られた結果は(1)磁場のみを加えた場合は良く知られているように,磁場の大きさに対していくつかのサブバンドが生ずる(Hofstadterの状態)。更に電場を加えると,各々のサブバンドに対応した数のStrakラダー状態が発生することが分かった.これらのStarkラダー状態は電場・磁場の大きさに応じて,混成するが十分強電場になるとほとんど独立のラダーとして取り扱って良いことが判明した.(2)次に,電場と面内で垂直方向にリ-ド線を付け加え,伝導度を計算した.その結果いわゆる伝導度量子化が得られた.これは強電場の方向についてはStrakラダーによる波動関数の局在化がおこり,その垂直方向に有効的に量子細線が形成されるためであることが判明した.この量子化伝導は不純物を導入すると徐々にこわれるが磁場は量子化伝導を助ける方向に作用することが分かった.これは磁場のために生じるエッジ状態がバリスティックな伝導を助けるためである.以上の理論的研究に対応する実験はまだなされていないが、実験技術は急激に向上しているので,近い将来対応する実験が行われることを期待したい.また本件と関連して,液体ヘリウム面上の2次元電子系において,強磁場を加えた場合の磁気抵抗を理論的に解析した.その結果,実験で観測されているDrudeの理論からのずれが,Landauの量子化の効果を考えることにより定性的に説明できることが判明した.これらの結果の欧文報告は現在準備中である.2次元的半導体ドット格子の面内に強電場,面に垂直に強磁場を加えた場合の電子のエネルギー状態とバリスティック伝導における伝導度を理論的に解析した.そのために有限の大きさの2次元強束縛模型を採用して種々の物理量を数値計算した.得られた結果は(1)磁場のみを加えた場合は良く知られているように,磁場の大きさに対していくつかのサブバンドが生ずる(Hofstadterの状態)。更に電場を加えると,各々のサブバンドに対応した数のStrakラダー状態が発生することが分かった.これらのStarkラダー状態は電場・磁場の大きさに応じて,混成するが十分強電場になるとほとんど独立のラダーとして取り扱って良いことが判明した.(2)次に,電場と面内で垂直方向にリ-ド線を付け加え,伝導度を計算した.その結果いわゆる伝導度量子化が得られた.これは強電場の方向についてはStrakラダーによる波動関数の局在化がおこり,その垂直方向に有効的に量子細線が形成されるためであることが判明した.この量子化伝導は不純物を導入すると徐々にこわれるが磁場は量子化伝導を助ける方向に作用することが分かった.これは磁場のために生じるエッジ状態がバリスティックな伝導を助けるためである.以上の理論的研究に対応する実験はまだなされていないが、実験技術は急激に向上しているので,近い将来対応する実験が行われることを期待したい.また本件と関連して,液体ヘリウム面上の2次元電子系において,強磁場を加えた場合の磁気抵抗を理論的に解析した.その結果,実験で観測されているDrudeの理論からのずれが,Landauの量子化の効果を考えることにより定性的に説明できることが判明した.これらの結果の欧文報告は現在準備中である.