hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温下のコンクリートにおける熱と水分の同時移動に関する研究

本研究では、セメント硬化体内の時々刻々変化する熱伝導と湿度移動の同時進行過程を解明することを目的に、実験により、この現象に関わる物性値の評価さらに解析手法の検討を行った。先ず、実験的検討として、熱伝導率試験,比熱試験,比重試験,水分特性曲線試験,透湿係数試験を行った。その結果、含水率及び温度の影響を捉えることができた。特に、水分特性曲線については、20°Cの場合は脱着時には、ほぼ線形に相対湿度の減少と共に含水率も減少するが、吸着過程では、緩やかな楕円を描くことが示す、一方、70°Cの場合には、脱着時の挙動が20°Cと大きく異なり、ほぼ吸着過程と同じ変化をすることが示された。また、急激な乾燥を受ける場合と緩やかな乾燥を受ける場合とで、湿度平衡状態が異なることが示された。透湿係数試験においては、乾湿繰返しの影響が表れ、一度乾燥してしまったものは、高湿度域での急激な透湿係数の増加は表れないことが示された。しかし、70°Cにおいては、一度乾燥を受けた物でも、高湿度での増加が見られ、温度による影響を捉えることが出来た。更に、水分特性曲線と透湿係数の結果を用いて、水分の拡散係数に対する温度の影響が考察された。その結果、常温では従来から求められている拡散係数の傾向が示されたが、70°Cにおいてはその傾向が大きく異なり、温度の影響がセメント硬化体の物性に複雑に作用すること、そのため、水分拡散を議論する場合、温度変化による影響を十分考慮する必要があることが示された。最後に、実験データを熱伝導方程式と水分拡散方程式を解くことにより、熱と水分の同時移動に対する解析的検討を行った。本方法によりある程度精度良く実験結果を表し得ることが示された。本年度は、解析モデルのパラメータとして、透湿係数,水分特性曲線,含水量,細孔内圧力,熱伝導率を取り上げて、20°Cから80°Cの範囲で温度の上昇によって、各パラメータがどの様に影響を及ぼされるか供試体を用いた実験により評価を行った。その結果、透湿係数は,常温に比べ70°C前後で常温の10倍程度まで大きくなること、また、水分特性曲線は、高湿度における変化が、温度の上昇とともに大きくなり、水分拡散に対する影響が大きくなること、また、低湿度における変化率は常温と大きく変化せず、温度の影響を受けないことが示された。更に、乾燥湿潤の繰返しにより、線形的な挙動に近づいていくことなどが付随して分かった。熱伝導率は、含水率を変化させた供試体を用いた温度分布の測定と熱伝導解析との比較により求めた。その結果、熱伝導率は、含水率の減少と共に小さくなり、骨材の混入により大きくなること、水セメント比の影響はほとん無いことが示された。また、細孔内圧力に関しては、温度と温度変化率及び含水量により変化することが示されたが、変化傾向を定性的には評価できるものの定量化には至っていない。解析モデルについては、取り上げたパラメータの内、透湿係数と水分特性曲線の影響を既存モデルの修正により行い、実験結果との対応を検討した。その結果、高湿度での解析結果に問題を残してはいるがほぼ現象を表現できることが示された。現在、熱移動の解析を残してほぼ実装を完了している。上記の報告は、本年度年建築学会及び土木学会大会等に投稿予定である。高温加熱を受けるコンクリート中の熱と水分の同時移動を捉えるために、実験及び解析的検討を行った。

解析モデルのパラメータとして、透湿係数,水分特性曲線,含水量,細孔内圧力,熱伝導率を取り上げて、20°Cから80°Cの範囲で温度の上昇によって、各パラメータがどの様に影響を及ばされるか供試体を用いた実験により評価を試みた。更に、この結果を解析モデルの材料物性値として用いることにより、熱乾燥下のコンクリート中の熱と水分の移動を統一的に表現し、実験結果との比較によりその検証を行った。その結果、透湿係数は,常温に比べ70°C前後で常温の10倍程度まで大きくなること、また、水分特性曲線は、高湿度における変化が、温度の上昇とともに大きくなり、水分拡散に対する影響が大きくなること、また、低湿度における変化率は常温と大きく変化せず、温度の影響を受けないことが示された。更に、乾燥湿潤の繰返しにより、線形的な挙動に近づいていくことなどが付随して分かった。熱伝導率は、含水率の減少と共に小さくなり、骨材の混入により大きくなること、水セメント比の影響はほとんど無いことが示された。次に、細孔内圧力に関しては、温度と温度変化率及び含水量により大きく変化すること、および細孔内圧力の上昇に伴い水分逸散速度も急激に増加することが示された。解析的検討では、解析モデルに上記パラメータの組み込みををこない、水分移動と熱移動各々について検証を行った。
注視点関連情報を選択的提示可能な網膜投影型ヘッドマウント３次元ディスプレイの開発

シースルー型の網膜投影型ヘッドマウントディスプレイ(HMD)に3次元ディスプレイで用いられる超多眼方式を応用することにより、単眼での3次元表示を実現するとともに、注視点に対応した仮想映像だけを鮮明に提示することも可能とする網膜投影型ヘッドマウント3次元ディスプレイを開発した。提案したHMDは、網膜像のぼけを用いることで水晶体の調節効果の誘導を行い、単眼3次元表示および注視点に対応した仮想映像の提示を行うことができる。試作したHMDは、瞳孔からの距離が113mmから2000mmの範囲の任意の距離に3D映像を提示できる。本研究の目的は、健常者だけでなく高齢者や低視力者への情報提示も可能なヘッドマウント式の網膜投影型3次元ディスプレイを開発し、これを用いた効果的な拡張現実感インタフェースの手法を確立することである。具体的には、シースルー型の網膜投影型ヘッドマウントディスプレイに、3次元ディスプレイで用いられる超多眼方式を応用することにより、単眼での3次元表示を実現するとともに、必要な仮想映像(情報)だけを選択的に提示することも可能とし、効果的で適切な拡張現実感表示を実現することができるヘッドマウントディスプレイの開発を行う。平成27年度は、超多眼状態を実現する網膜投影型ディスプレイを構成するためのホログラフィック光学素子(HOE)の作製手法の確立と、HOE上へ複数の視差画像を投影する手法の確立を行った。超多眼状態を実現するために、提示したい3次元画像を構成するための複数の視差画像を、瞳孔上で約12mm間隔の異なる収束点に集光させた後、網膜上に投影する必要がある。水平視差のある3枚の視差画像を用いる方式と、水平および垂直方向に視差のある9枚の視差画像を用いる方式を試作した。前者のHOEは、収束点間隔2mm、水平視野角40.2°であり、3枚の視差画像をストライブ状に分割して交互に並べることで、広い視野角を実現したことが特長であるが、HOE上へ投影する視差画像の位置合わせが困難であった。後者のHOEは、収束点間隔2mm、視野角4.77°であり、3×3個のホログラフィック・マイクロレンズがアレイ状に並んだ構成であり、水平および垂直方向に視差のある9枚の視差画像を、各ホログラフィック・マイクロレンズ上へ投影する。この方式の特長は、水平および垂直方向に立体感のある画像を表示できること、HOEと投影視差画像の位置合わせが容易であることである。しかし、視野角が狭いため、今後改良を検討する必要がある。超多眼状態を実現する網膜投影型ディスプレイを構成するためのホログラフィック光学素子(HOE)の作製手法の確立と、HOE上へ複数の視差画像を投影する手法の確立を行った。視野角の広い、水平視差だけを用いた3次元表示方式を実現するHOEの作製手法を確立し、超多眼状態による3次元表示が可能であることを確認した。また、水平視差だけを用いる方式では、HOEと投影視差画像との位置合わせに高い精度が必要であったため、これを容易とする3×3個のホログラフィック・マイクロレンズがアレイ状に並んだ方式を提案・実現し、超多眼状態による3次元表示が可能であることを確認した。この方式により、HOEと投影視差画像の位置合わせが容易となり、加えて水平および垂直方向に立体感のある画像を表示が可能となった。また、両方式において、HOEと投影視差画像の位置合わせを行うための手法を確立した。以上により、平成27年度の当初の目標は、ほぼ達成できたと考えられるため。平成28年度の具体的な取り組みは、平成27年度に確立したホログラフィック光学素子(HOE)上へ複数の視差画像を投影する手法に基づいて、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)に組み込むための映像投影光学系の設計および製作を行うことであった。超多眼状態を実現するために、提示したい3次元画像を構成するための複数の視差画像を網膜上に投影する必要があるが、平成27年度には、水平視差のある3枚の視差画像を投影する方式と、水平および垂直方向に視差のある9枚の視差画像を投影する方式の2種類の方式を提案し、それぞれの方式に対応したHOEの試作を完了していた。平成28年度にHMDの形に組み上げるにあたっては、投影光学系に用いる小型の液晶ディスプレイ(LCD)とデジタルマイクロミラーデバイス(DMD)の画素数が少ないため、超多眼状態を実現するための投影視差画像の数が多いほど個々の視差画像の画素数が少なくなり、HMDの表示像が劣化するため、水平視差のある3枚の視差画像を投影する方式を採用することとした。収束点間隔2mmで3枚の視差画像をストライブ状に分割するHOEを作製し、これに合わせた投影光学系の設計を行った。さらに、設計した投影光学系を用いたHMDによる3次元表示の能力を見積もるために、波動光学を用いて網膜像(網膜上に投影された映像)を解析し、瞳孔からの距離が113mm2000mmの範囲で表示可能であることを確認した。一般的に、人間は250mm2000mmの範囲で水晶体の調節が可能であるといわれており、十分な性能が得られることが分かった。

平成27年度に確立したホログラフィック光学素子(HOE)上へ複数の視差画像を投影する手法に基づいて、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)に組み込むための映像投影光学系の設計および製作を行った。HMDとして組み上げる場合に、実際に用いることができる小型表示デバイスの性能を考慮して、平成27年度に提案した2種類のHOEのどちらを用いるかを検討し、小型表示デバイスに合わせたHOEを試作し、投影光学系を設計した。また、波動光学を用いた網膜像の解析結果から、設計した投影光学系を用いたHMDによる3次元表示の能力が、瞳孔からの距離が113mm2000mmの範囲で表示可能であることを確認し、十分な性能が得られることが分かった。HMDによる3次元表示の能力を確認できたこと、およびこれに用いた網膜像の解析手法の確立は、平成29年度に予定している種々の表示像の作成方法について、大いに有益である。投影光学系のHMDへの最終的な組み込みを行っていないが、投影光学系の設計・試作・性能解析およびHOEの製作は完了しており、平成28年度の当初の目標は、ほぼ達成できたと考えられるため。本研究は、シースルー型の網膜投影型ヘッドマウントディスプレイ(HMD)に、3次元ディスプレイで用いられる超多眼方式を応用することにより、単眼での3次元表示を実現するとともに、必要な仮想映像だけを選択的に提示することも可能とし、効果的で適切な拡張現実感表示を実現することができるHMDの開発を目的とした。平成27年度は、超多眼状態を実現する網膜投影型ディスプレイを構成するためのホログラフィック光学素子(HOE)の作製手法の確立と、HOE上へ複数の視差画像を投影する手法の確立を行った。平成28年度は、HOE上へ複数の視差画像を投影する映像投影光学系の設計および製作を行った。HMDとして組み上げる場合に、実際に用いることができる小型表示デバイスの性能を考慮して、水平視差のある3枚の視差画像を投影する方式を採用し、小型表示デバイスに合わせたHOEを試作した。また、波動光学を用いた網膜像の解析結果から、試作した投影光学系を用いたHMDによる3次元表示の能力が、瞳孔からの距離が113mm2000mmの範囲で表示可能であることを確認し、十分な性能が得られることを明らかにした。平成29年度は、試作したHMDにおいて、単眼3次元表示および注視点に対応した仮想映像提示について、基本動作の確認を行った。提案システムにおける3次元表示では、水晶体の調節作用を利用して、注視点に対応した必要な仮想映像だけが合焦し、不必要な仮想映像はボケさせることにより、必要な情報だけを選択的に提示可能であることを確認した。水晶体の調節作用を利用して必要な仮想映像だけを選択的に提示する手法の確立と、提案システムの設計および評価に用いた網膜像の解析手法を確立したことから、本研究課題の当初の目的はほぼ達成できたと考えられる。シースルー型の網膜投影型ヘッドマウントディスプレイ(HMD)に3次元ディスプレイで用いられる超多眼方式を応用することにより、単眼での3次元表示を実現するとともに、注視点に対応した仮想映像だけを鮮明に提示することも可能とする網膜投影型ヘッドマウント3次元ディスプレイを開発した。提案したHMDは、網膜像のぼけを用いることで水晶体の調節効果の誘導を行い、単眼3次元表示および注視点に対応した仮想映像の提示を行うことができる。試作したHMDは、瞳孔からの距離が113mmから2000mmの範囲の任意の距離に3D映像を提示できる。
文明的世界秩序の構築と我が国の文化的安全保障

特定の人間(隼団)が自らの文化的存在基盤を保持しつつ、地球文明に参画するという意味での文化的安全保障について考察し、また我が国の文化的安全保障を実現する具体的方策として、今まで様々な学問領域で行われてきた我が国の外国文化研究を統括し、研究情報を一元的に管理し、外交・軍事に次ぐ第三の国家安全保障として文化戦略的政策を立案・実施できる、国際的情報収集・分析・広報のための研究機構を考案するために以下の研究をおこなった。1.共同研究会の開催:異文化包合体としての文明間接触が不可避かつ、個々の人間(集団)が有している文化的個性を捨て去ることが不可能な状況下で、異なる文明圏に属する文化集団が生存をかけて相互交流を図らねばならなくなったために、文明間の対話が最も必要とされている以下のような今日的問題を取り上げ、文化的安全保障に関わる理念モデル構築のための問題系を整理し、既存の学問領域の問題点も浮き彫りにした。2.日本の文化的安全保障をめぐる綜合的シンポジウムの開催:「文明の衝突と現代世界-文化的安全保障の可能性」と題するシンポジウムを開催した。政治/観光/マスメディア/文学/美術といった文化的な側面から、特に我が国の取るべき文化的安全保障の実質的問題を浮き彫りにすることができた。3.文化的安全保障を担当する研究機構のあり方についての情報収集:我が国の文化的安全保障のための文化戦略的政策を立案・実施する研究機構に関する資料を収集するとともに、重点的に中東地域(ヨルダン、アラブ首長国連邦・エジプト)をとりあげて文化的安全保障に関わる活動をしている研究機関を調査した。4.特定領域研究の申請:本企画調査による成果をもとに、平成15年度発足特定領域研究として、「文化的安全保障と文明的世界秩序の構築」(申請代表者:石森秀三)を申請した。
小規模事業所の海外取引に関わる実務英語の事例研究

小規模事業所と海外企業との間で取り交わされる電子メールや、商談会における会話は、語彙の9割が基本4,000語レベルに収まり、文法構造も非常に簡単な英語が使われている。基本的な英語力があればこれらのビジネス活動は十分に対応可能である。しかし、契約書や詰めの交渉となると、語彙も表現も難易度は大きく上がり、経験を積んだビジネスパーソンでも難しい。海外市場で成功している事業所では、若い頃に海外を経験し、コミュニケーションスキルを習得している人材を活用している。本研究では、業務内容が比較的単純であり、商取引の一連の手続きが少数の社員に集中している小規模事業所を研究対象として、海外取引で使用される実務英語を包括的に調査し、貿易実務に最低限必要な英語を語彙・文法・タスクの観点から記述することを目的とした。平成21年度は、平成20年秋に発生したリーマンショックが小規模事業所の国際取引に大打撃を与え、調査予定の事業所が事業解散、事業規模縮小、海外取引停止に追い込まれた。そこで、調査対象を変更し、現在取引を続けている、当初の予定より規模の大きい事業所に変更し、最終的には3つの事業所から、契約書などのビジネス文書、電子メールのデータを入手した。このデータについては、語彙分析、ジャンル分析、市販されているビジネス英語関連書籍の用例との比較分析、文法エラーの解析を行った。その結果、1)電子メールは平易な英語で構成され、比較的文法的に正しい文で端的に書かれていること、コミュニケーション上の目的を果たすために、記号や図などが駆使されていること、2)契約書で使われる英語は文章構造が理路整然と構成されていて論旨は明確であるが、専門性の高い用語が使われ、助動詞に独特な用法があるなど、海外でのビジネス経験が長い社会人でも非常に難しい英語レベルであることが判明した。また、ドメインエキスパートへのインタビュー調査で得られた情報を併せて考慮すると、社会人を送り出す大学の英語教育においては、基礎語彙を駆使して、端的に表現する力を涵養し、まずはフォーマルな形式で電子メールを執筆する能力が、社会人を送り出す大学の英語教育には必要となる、という知見が得られた。平成22年度は、海外進出のための法的規制が比較的少なく、日本から進出する企業が多いシンガポールを中心に調査、言語データの収集を行った。具体的には、札幌市とシンガポールで開催された各種商談会の(参与)観察、日本商品を取り扱うシンガポールとオーストラリア現地卸業者の貿易オペレーションの状況を調査、シンガポールで海外店舗を持つ企業のオペレーションに店員として参与観察、シンガポールとインドネシアに進出した企業の現地社員に対するインタビューを行った。以上の一連の調査を通じて、海外展開が比較的円滑に行われているところでは、極めて簡単な英語を駆使して、積極的にコミュニケーションを図っていることが観察された。一方、通訳者を挟む場合には、時間的なロスが大きいこと、専門的な内容については通訳の限界があること、だれが通訳者となるかで意思疎通の状況にばらつきがあることが判明した。基本的な交渉を円滑に進めるためには、非常に基本的な英語運用能力に加えて、商品を説明する基本用語の準備、そして相手国を取り巻く環境、法律、文化、習慣などの理解、さらには、貿易の一連の流れを念頭に置いた対話が重要であることが明らかとなった。平成23年度は、香港で行われた食品展示会の(参与)観察とインタビュー、海外店舗オペレーションの録画と観察、シンガポール人経営コンサルタントへのインタビューを実施した。その結果.1)海外進出を積極的に果たしている企業においては、担当者が若い頃から何らかの形で海外経験があり、コミュニケーション能力が高く、与えられた機会をフル活用している、2)輸出相手国の現地人を雇用し、引き合いに対して即座の対応を行い、言語のみならず、レベルや展示方法に至るまで、現地の文化.・習慣を十分に考慮している、3)現地パートナー企業との提携方法が、企業対企業、というよりも、人対人という個人的な関係に基づく場合が多い、などが判明した。

これまでの研究成果を概観すると、アジア諸国を対象した海外取引においては、1)語彙に関しては、商取引に関わる、基本的な貿易用語と分野固有の用語に加えて、4,000語レベルの基本単語を自由に使えること、2)文法に関しては、誤用が多数あったとしても、前後の関係、あるいは確認の往復で対応できるため、さほど複雑なものは求められていないこと、3)タスクに関しては、海外進出の初歩段階においては、極めて単純なタスクが繰り返されていること、が判明した。これらの調査結果に基づいて効果的な学習法を考えると、Discourse Communityにおける、コミュニケーションストラテジーを若い頃から学ぶことができる、海外企業研修を視野に入れる必要があるだろう。
Lucy M. Boston 研究：聴覚的感性と自然環境保護意識

国内外の研究協力者も増えて研究は大きく発展した。過去2年間に続き、これまで同様の以下の3つの観点から個々に研究を進めるとともに、随時、研究代表者と在英の研究協力者たち、および、研究代表者と日本国内の研究協力者たちが、一堂に介し、研究遂行のための議論や意見交換・研究会を活発に重ねた。その結果、代表者はじめ研究協力者数名が論考をまとめ、それぞれを成果論文に仕上げた。今後は、さらに多くの人の研究資料として活用できるよう、これらを日英で公表したい。1.音楽・音環境に関して:研究代表者が現地に赴き、館の管理人であるLucy Bostonの義娘DianaBostonへのインタビュー取材をした。とくに、レコードコンサートやレコード収集に関する記録の手がかりとなる館内外の資料の発掘・収集を行なった。さらに、得られた資料を持ち帰って、連携協力者や研究協力者と共有、それらの分析を行なった。2.言語・文体に関して:在英の研究協力者4名および、在英ながら日本訪問中の研究協力者へのインタビューを行なった。その結果を日本の研究協力者3名と共有し、各自の研究に生かすための意見交換を行なった。3.手仕事・イラストレーションに関して:手仕事の代表であるパッチワークの実物や実際の庭園の画像資料を代表者が持ち帰り、それを日本の研究協力者たちと共有した。合わせて、Lucy Bostonの文学作品においてイラストレーションの果たす役割についても複数の研究協力者で分析・考察を行なった。公開講演会と研究会: 6/2公開講演会と研究会1パート1:公開講演会(イギリス児童文学の伝統と「グリーン・ノウ・シリーズ」)ゲストスピーカー:研究協力者キャサリン・バトラー氏2パート2:研究会(講演に基づく討議)/11/24研究会(グリーン・ノウの音環境と時代背景)/3/14研究会(研究全体の総括)研究の目的と計画にのっとり、Lucy M.Bostonの音響感覚と環境意識を考察し、それらが彼女の文学において有する意義を考究するために、研究を進めた。初年度は、当初計画では、以下の3点それぞれからアプローチする予定であった。すなわち、A.音楽・音環境に関して、B.言語・文体に関して、C.テーマに関して、である。これらを念頭に、連携研究者および研究協力者を交えての研究会を行った結果、まず、こうしたアプローチをするための基盤を作り研究メンバーで共有するための基礎作業が必要であることが確認された。したがって、上の3つを、個々に独立したアプローチというよりも、むしろ、観点の柱と捉え、それらが融合した作業と研究活動を行った。上記のために、個々に研究を進めたほか、情報と研究成果を共有する研究会を行った。研究協力者から寄せられた新たな研究成果論文の翻訳や、資料館から取り寄せた資料類の翻訳、(手書き原稿の)清書、解読・分析、研究成果を研究会で発表したり論文として公表するなどを行った。具体的な進捗状況は、以下のとおりで、おおむね順調である。A.音楽・音環境に関して:昨年度までに入手したデータの精査を、連携研究者(鳥越、平松)が進めた。B.言語・文体に関して:連携研究者(WIllis)が、「グリーン・ノウ」シリーズのテキスト全文を電子データ化し、それを分析した結果を研究会で確認・共有した。C.テーマに関して:主要な研究協力者(D.Boston、V.Watson)へのインタビューと、今後の研究打ち合わせを行うとともに、既発表論文の訳出時に見つかった疑問点を明らかにした。また、Lucy Bostonの作品の手書き資料(草稿と往復書簡)を入手し、それを解読するために、タイプアウトによる清書作業を進めた。さらに、研究協力者(菅谷)は学会誌で研究成果を発表した。以下、A - Cの各観点にのっとって、上記のとおり研究を進めてきており、おおむね順調である。A.音楽・音環境に関して、B.言語・文体に関して、C.テーマに関してB.言語・文体に関して、および、C.テーマに関しては、具体的な成果が発表されたが、A.は、分析結果をまとめる途上であるので、自己評価としては(2)おおむね順調に進展している、とした。過去2年間(2016年度、2017年度)に引き続き、これまで同様の3つの観点から、個々に研究を進めるとともに、随時、研究代表者と在英の研究協力者たち、および、研究代表者と日本国内の研究協力者たちが、一堂に介し、研究遂行のための議論や意見交換・研究会を活発に重ねてきた。・音楽・音環境に関して:研究代表者が現地に赴き、館の管理人であるLucy Bostonの義娘DianaBostonへのインタビュー取材をしつつ、とくに、レコードコンサートやレコード収集に関する記録の手がかりに注目して、館内外の資料の発掘・収集を行なった。・言語・文体に関して:在英の研究協力者4名および、在英ながら日本訪問中の研究協力者へのインタビューを行なった。その結果を日本の連携研究者や研究協力者3名と共有し、研究に生かすための意見交換を行なった。・手仕事・イラストレーションに関して:手仕事・造園・イラストレーションに見る環境意識の分析をするために、原画や実際の庭園、パッチワークの実物などを、研究代表者が現地で確認し画像資料として持ち帰ってきた。それを、日本の研究協力者たちと共有し、研究に生かすための意見交換を行なった。上記のインタビューや意見交換・研究会の成果として、研究協力者数名が英文による論考をまとめ、それを研究代表者や研究協力者が日本語訳して公表、資料としてより活用できるようにした。

国内外の研究協力者も増えて発展しており、全体としては順調に進展している。「おおむね」と回答したのは、異なる分野の研究領域をもつ者同士の意見や情報交換と連携がさらに進むとよい、と判断したからである。研究期間の残りを有効活用して、進めたい。国内外の研究協力者も増えて研究は大きく発展した。過去2年間に続き、これまで同様の以下の3つの観点から個々に研究を進めるとともに、随時、研究代表者と在英の研究協力者たち、および、研究代表者と日本国内の研究協力者たちが、一堂に介し、研究遂行のための議論や意見交換・研究会を活発に重ねた。その結果、代表者はじめ研究協力者数名が論考をまとめ、それぞれを成果論文に仕上げた。今後は、さらに多くの人の研究資料として活用できるよう、これらを日英で公表したい。1.音楽・音環境に関して:研究代表者が現地に赴き、館の管理人であるLucy Bostonの義娘DianaBostonへのインタビュー取材をした。とくに、レコードコンサートやレコード収集に関する記録の手がかりとなる館内外の資料の発掘・収集を行なった。さらに、得られた資料を持ち帰って、連携協力者や研究協力者と共有、それらの分析を行なった。2.言語・文体に関して:在英の研究協力者4名および、在英ながら日本訪問中の研究協力者へのインタビューを行なった。その結果を日本の研究協力者3名と共有し、各自の研究に生かすための意見交換を行なった。3.手仕事・イラストレーションに関して:手仕事の代表であるパッチワークの実物や実際の庭園の画像資料を代表者が持ち帰り、それを日本の研究協力者たちと共有した。合わせて、Lucy Bostonの文学作品においてイラストレーションの果たす役割についても複数の研究協力者で分析・考察を行なった。公開講演会と研究会: 6/2公開講演会と研究会1パート1:公開講演会(イギリス児童文学の伝統と「グリーン・ノウ・シリーズ」)ゲストスピーカー:研究協力者キャサリン・バトラー氏2パート2:研究会(講演に基づく討議)/11/24研究会(グリーン・ノウの音環境と時代背景)/3/14研究会(研究全体の総括)当初計画に沿って、今後も、上記のA - Cを柱とした研究を遂行していく予定である。方策としては、とくに、C.テーマに関する部分について、研究を進めたい。本研究全体のテーマは「Lucy M. Bostonの聴覚的感性と自然環境保護意識」である。それについて、より深く考究するために、文学作品とパッチワーク作品や造形された作品としての庭に表象されたものを解読し分析すること、合わせて、そうしたLucy M.Bostonの感性と意識を育んだものを探るために、D.Bostonにインタビューを重ねて伝記的に記述することなどを推進する。上記、「進捗状況」に記したように、異なる分野の研究領域をもつ者同士の意見や情報交換と連携を研究期間の残りを有効活用して進める予定である。そのために、以下の研究会(ゲストスピーカーや外部協力者を招いての公開講演会や研究会)を計画している。
フラストレーション系の強磁場ESRによるスピンJahn-Teller効果の解明

スピンフラストレーション系では、相互作用が競合するためマイナーな作用が支配的である場合がある。スピンJahn-Tellerではスピン-格子相互作用により格子を歪ませることになる。本研究ではフラストレーション効果の解明のため、カゴメ格子やパイロクロア格子をもつ反強磁性体におけるスピンフラストレーション効果を、強磁場ESRを用いることで緩和の速いスピンダイナミクスを調べ、格子を変えてもスピンの揺らぎが強く残ることを明らかにした。今年度は、パイロクロア格子を持つCrスピネル化合物CdCr_2O_4の単結晶試料による強磁場ESRによって、強磁場中におけるスピン配置を明らかにする計画であったが、CdCr_2O_4の純良単結晶試料の入手が現在のところ困難なため、申請書の「計画通りに進まないときの対応」に従い、より広範囲な物質探索を行った。その結果、パイロクロア格子フラストレーション物質であるCu_4(OH)_6Cl_2の天然鉱物の微小単結晶試料と合成粉末試料を入手して、それらの強磁場ESRを遂行した。天然鉱物の微小単結晶試料1本を用いたSQUID磁束計による高感度磁化測定によって、T_N=9.5K以下では磁場H_C=3.5Tにスピンフロップ転移があることが明らかになった。強磁場ESR測定では感度の利得のため微小単結晶試料を1000本程度並べて測定を行った。80K以上の常磁性領域ではg=2.2付近に吸収線幅2Tと極めて広い吸収が観測された。フラストレーション系のESRでは、このような線幅の広い吸収がよく観測されており、フラストレーションの効果で緩和が速いために線幅が広がっているものと考えられる。低温になるに従い、吸収線幅がより広がるため低温における共鳴を同定することは今のところ困難である。一方、合成粉末試料ならびにその磁場中配向試料による測定では試料を増量することができ、低温1.8Kにおいても共鳴を観測することが出来た。1.8Kにおける強磁場ESR測定からESRモードは典型的な反強磁性共鳴に類似しているものの、共鳴線幅が広く通常の反強磁性共鳴とは異なることを得た。これはフラストレーションの効果によって、スピンの揺らぎが残っている可能性を示唆している。この系では、合成の出発物質を変えることによりCr系の物質が合成できることが知られており、Cr系へと発展させると共にCdCr_2O_4の純良単結晶試料の入手を行う。パイロクロア格子を持つCrスピネル化合物においてスピンJahn-Teller効果の可能性が指摘されている。これを明らかにする目的で、格子によるフラストレーション効果を調べた。格子として取り上げたのは、パイロクロア格子となるクリノアタカマイトと呼ばれるフラストレーション系物質Cu_4(OH)_6Cl_2とカゴメ格子反強磁性体であるハーバートスミサイトと呼ばれる物質ZnCu_3(OH)_6Cl_2である。さらに、これらの間の次元性を調べるために、混晶系であるZn_<1-x>Cu_<3+x>(OH)_6Cl_2のESR測定を行った。カゴメ格子反強磁性体ではESRの吸収線幅は全く温度依存性を示しておらずスピン相関がほとんど発達しないことが明らかになった。このことは、T. Nakamuraらによる量子モンテカルロ計算を支持するもので、ZnCu_3(OH)_6Cl_2では0.009Jの温度までスピン相関が発達していないことを意味している。一方、パイロクロア格子反強磁性体では、低温で反強磁性転移をおこし長距離秩序するが、カゴメ-パイロクロア格子の中間物質では、スピングラスのESRに似たようなスピン凍結によるものと思われるモードが観測された。パイロクロア格子側に近づくにつれ反強磁性によるモードが現れるが、スピン凍結によるモードは共存することが明らかになった。これはZhangらがμSRの測定で提案しているスピン凍結成分と反強磁性成分の共存に対応しているものと考えられる。以上の測定から、スピンフラストレーションによる影響はスピン凍結となって現れ、それは次元性に対してロバストであることを示している。Crスピネル化合物においても格子の堅さはほぼ同じオーダーであると考えると、パイロクロア格子であってもフラストレーションの効果は強く効いており、スピン-格子相互作用によってフラストレーションを解消するために格子を歪ませる効果が現れることが考えられる。
確率最適輸送問題の一般化と平均場ゲームの研究

状態空間は完備可分シグマコンパクト距離空間とし、その上の確率分布の空間に弱位相を、連続関数の空間には広義一様収束位相を導入する。このとき、シュレディンガー汎関数方程式の解の空間変数、核関数および周辺分布に関する連続性を証明した。特に、状態空間がコンパクトな場合には、シュレディンガー汎関数方程式の解となる直積測度を構成する各々の測度が空間変数、核関数および周辺分布に関して連続であることも示した。研究代表者は、本研究活動の一環として、すでに、同様の研究を状態空間がシグマコンパクト距離空間およびコンパクト距離空間の場合に、確率分布の空間に強位相を導入して証明している。この研究はその延長線上にあるものである。上記研究の応用として、ユークリッド空間上に与えられた確率測度に対してある凸関数でそのモーント確率測度が元の与えられた確率測度になるものを構成した。証明方法は、ブラウン運動に対する確率最適輸送問題に関するある種の凸凹変分問題を考え、その最小解の存在と緊密性を示し、収束する極限を取り出すとその極限が求めるモーメント確率測度であるというものである。ここで、鍵を握るのは、考えている確率最適輸送問題がブラウン運動に関するものであり、その解を記述する関数が半凸関数であることである。これは、確率最適輸送問題を記述する核関数がブラウン運動の推移確率確率関数、すなわち、ガウス核であり、その対数が空間変数について凹な2次関数であることに起因する。シュレディンガー汎関数方程式がコスト関数がノルムの2乗の場合の確率最適輸送問題のガトー微分の方程式であること、及びモンジュ・アンペール方程式がコスト関数がノルムの2乗の場合の最適輸送問題のガトー微分の方程式であることを示した。電子メールによる議論の末、海外共同研究者のKansas大学Jin Feng氏と共に、シュレディンガー汎関数方程式の解の終期分布に関する可測性の研究を関数解析的なアプローチにより開始した。確率最適輸送問題の有限性の問題を考えた時、コスト関数がノルムの2乗の場合は、確率最適輸送問題は、初期値分布と終期分布を固定した場合のエントロピー最小化問題になる。この場合に、対数ソボレフ不等式による評価の方が我々が以前得た結果より良いことを示した。これは、我々の以前のアプローチが時間について対称なために初期分布と終期分布の効果を考慮せざるおえなかったのに対して、対数ソボレフ不等式によるアプローチは、終期分布の効果のみを考えれば良いためである。ただし、我々のプローチは一般的なコスト関数に対して適応できるという点で優れている。また、Fokker-Planck方程式に関して、同様の問題を考えた。もっとも、この結論は、我々の確率最適輸送問題の定式化が時間に対して完全には対称でないことも示しており、問題自身の定式化の再考という新たな課題を示唆した。さらに、空間次元が1次元の最適輸送問題において、コスト関数が凹の場合の最小解からなる独立確率変数列を考え、それから作られるランダムな経験分布の中心極限定理、さらには、極限分布としてピン留めされた1次元ブラウン運動の範囲が出てくることを示し、その確率分布関数を求めた。特に、テータ関数の変換公式を用いて、2つの表現を与えると共に、逆に、確率論的な考察と偏微分方程式による考察からテータ関数のある種の変換公式が示されることも証明した。27年度の研究の発展として、2次元独立確率変数列からなる経験分布関数列に対する大数の法則のsup-normの意味での収束率が一番早いのが確率変数のcopulaがHoeffding-Frechet上界の時であり、その確率分布は1次元ピン留めブラウン運動のsup-normであることを示した。また、ある1次元ピン留めブラウン運動の族が存在し、その値域の長さの族に関するsupで、上記収束率がすべての場合に上から抑えられることを示した。特に、確率変数のcopulaがHoeffding-Frechet下界の時には、上記収束率は、ある一つの1次元ピン留めブラウン運動の値域の長さになることもわかった。また、確率変数のcopulaがHoeffding-Frechet上界及び下界の時に、経験分布関数のcopulaを具体的に求めた。特に、経験分布関数はランダムであるのに、それらがランダムではないことを示した。更に、海外共同研究者のKansas大学JinFeng教授を訪れ、その助言を基に、copulaの1次元周辺分布が一様分布であり、特に、密度があることを用いて、経験分布関数列に対する大偏差定理を示した。Jin Feng教授と、ランダム行列の大偏差原理の研究に現れる作用汎関数が有限な場合に、その確率分布が密度関数を持つかについて、最適輸送問題の観点から議論した。結果的には、反例が見つかった。確率分布が2階線形偏微分方程式の弱解になっている場合は、時間について殆ど至る所密度関数を持つが、すべての時間については、このことは成り立たない反例があることも分かった。Schrodingerの汎関数方程式の解の終期分布に関する可測性の問題については、ある変換を行うことにより、解をなめらかな関数と終期分布の関数に分解できることに気づいた。本研究課題に関連して、新たな課題が出てきたため、そちらに時間を使った。ただし、研究課題自体は、発展的に進化している。Sをシグマコンパクトな距離空間、kを直積空間S×S上で定義された正の連続関数、P,QをS上のボレル確率測度とする。直積測度P×Qに対するSchrodingerの汎関数方程式の解(である直積測度)

m×nは一意的に定まることがB. Jamisonにより知られている。m×nに対して、我々は次の結果を得た。(1)-Sがコンパクトな場合-(2)-Sがシグマコンパクトな(しかしコンパクトではない)場合-S上のRadon測度全体の空間には漠位相を、S上の連続関数全体の空間には広義一様収束で決まる位相を入れる。我々は、m×nはP,Q,kのBorel可測関数であること、u=u(x,P,Q,k), v=v(x,P,Q,k)が(x,P,Q,k)のBorel可測関数であることを示した。応用として、与えられた初期分布と終期分布から決まる調和過程のドリフト関数が、時間、空間、密度関数に関してBorel可測であること、特に、その周辺確率密度関数があるクラスの平均場偏微分方程式(=連立フォッカープランク・ハミルトンジャコビベルマン方程式)を満たすことを示した。今回の研究成果により、確率最適輸送問題と平均場ゲーム理論を数学的に関連付けることができた。Sをd次元ユークリッド空間、gをSで定義されたガウス核、P, QをS上のボレル確率測度とする。[0,t]時間区間で、拡散行列を固定した連続セミマルチンゲールの全体のクラスを考え、その初期終期確率測度P,Qに対する確率最適輸送問題V(t,P,Q)について考える。ここで、コスト関数は2次関数とする。特に、V(t,P,Q)は、連続セミマルチンゲールの確率分布のドリフトが0であるマルコフ過程の確率分布に対する相対エントロピーで初期終期確率測度P,Qを持つもの全体についての最小値である。V(t,P,Q)の満たすMaster方程式は、形式的には、LionsやBensoussanらの結果から導かれる。彼らの研究では、其々、別の意味での微分可能性を仮定しているが、V(t,P,Q)は劣微分可能ではあるが微分可能ではない事が証明された。特に、LionsやBensoussanらの仕事が適応できない事がわかった。そこで、新たに、弱い意味での微分の定義を与え、V(t,P,Q)の優微分可能性については、証明できた。V(t,P,Q)の劣微分可能性については、特別な場合に、双対定理より証明できた。また、これらの研究の応用として、Witzenhausen型の問題やモーメント測度の構成の問題がある事がわかった。さらには、これらの研究に相互情報量が関係することも明らかになった。さらに、新たなアプローチの可能性として、2次モーメントを持つS上のボレル確率測度全体からなる測度距離空間上の確率最適輸送問題を考えることが上記の問題に有効に働くのではないかということもわかってきた。実際、このようなアプローチにより、問題の解析が線型化されるという利点があるが、その反面、2次モーメントを持つS上のボレル確率測度全体からなる測度距離空間の構造を調べる必要が出てきており、今後の研究課題となる。昨年度の確率最適輸送問題の可測性の研究から、滑らかさの研究に発展し、その応用もわかってきた。また、今後研究するべき新たな方向性も見出せた。状態空間は完備可分シグマ
両生類で発見された新たな胚体起源に由来する骨髄球の性状と発生意義

アフリカツメガエル生後7日の幼生の中腎原基付近に出現するミエロペルオキシダーゼ陽性の骨髄球の生理学的意義を明らかにすることを目的として、g-csfr(granulocyte-colony stimulating factor receptor)遺伝子の発現解析およびその発現阻害実験をおこなった。CRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集技術を利用して、g-csfrの発現阻害実験を行った結果、当初の予想に反して、尾芽胚期におけるα-globin(赤血球マーカー)の発現が抑制された。一方、mpo(骨髄球マーカー)の発現はある程度抑制されたが、完全に消失した個体は現れなかった。H30年度は、H29年度での実験結果を確認することを目的として、G-CSF/G-CSFRシグナルの一次造血における本来の役割を明らかにするための実験を進めた。第一に、g-csf(リガンド遺伝子)とそのg-csfr (受容体遺伝子)の発現を、RT-PCR法により解析し、赤血球が腹部血島で分化する時期よりは十分早いタイミングで発現を始めることが確認された。第二に、g-csfr遺伝子に対して設計されたsgRNAおよびcas9 mRNAを4細胞期の予定腹側割球に注入した胚では、尾芽胚期(Stage 32)におけるα-globin(赤血球マーカー)の発現が完全に抑制された。第三に、sgRNAおよびcas9 mRNAを注入した胚からゲノムDNAを抽出し、標的領域のDNA塩基配列を調べたところ、10例中6例において塩基の置換、欠損が検出された。以上より、G-CSFシグナルは顆粒球/マクロファージ系列の分化・増殖に限定されず、赤血球系列を含む原始血球全体の分化、増殖に関わっていることが強く示唆された。ミエロペルオキシダーゼ(Mpo)に対するポリクローナル抗体を独自に作成し、これを用いた免疫組織学的な解析により、生後7日の幼生の中腎原基付近(成体の血球の分化領域)に多数の骨髄球が集積していることを見出した。これらの細胞は、移植実験の結果、腹部血島、背側部中胚葉とは異なり、尾芽に由来することがわかった。次に、新たに発見された骨髄球と、成体の血球の由来となっている背側側板中胚葉(DLP)由来の組織との関係を明らかにするため、種間組織マーカー(X. borealisおよびX. laevis間)を指標として胚組織の移植を行い、DLP由来の組織とMpo陽性細胞との位置関係を比較した。DLP由来の組織はほぼ全てがMpo陰性であり、その領域の正中線側に隣接してMpo陽性細胞がクラスターとして存在していた。従ってこれら胚体起源の異なる血球細胞は、分化の時期は異なるが、微小環境を共有していると結論された。これまでに、X. tropicalisのゲノム情報を利用して、mpo遺伝子のフランキング領域をクローン化した。クローン化したDNAをミニマムプロモーターの上流に挿入し、GFPをレポーターとしてDNA(直線化プラスミド)を注入した初期胚でのGFP発現を調べた。その結果、フランキング配列-9998-4647(約5kb)に、骨髄球特異的な発現を制御するエンハンサーが存在することが推定された。そこで、このDNAを精子核移植法により野生型X. laevisに導入し、トランスジェニックカエルを作成した。トランスジェニック個体と野生型個体のかけ合わせから生まれたF1個体の解析から、初期幼生の表皮に存在するマクロファージ様細胞がGFPを発現すること、後期幼生の腎臓、肝臓にはGFP陽性細胞が多数存在すること、これらの細胞とMpo陽性細胞の分布は一致していること、などが明らかにされた。H28年度、胚組織の移植実験の結果をまとめた論文が採択となり、新たな研究の進展のための基礎的な土台は完成した。新たな骨髄球集団の生理学的な役割を明らかにするため、VEGFシグナルの阻害因子、FGFシグナルの阻害因子などを利用して骨髄球の分化を阻害する予備実験をおこなった。これらの因子は骨髄球の分化を抑えることはわかったものの、骨髄球の分化以外にも胚の発生に影響を与えることが明らかになり、阻害剤の特異性が問題となってきた。従って、より厳密に骨髄球の分化のみを阻害するための手法の開発が急務である。今年度は新たな方法としてCRISPR/Cas9によるゲノム編集をおこなう予定であり、そのための準備をH28年度からおこなってきた。一方、mpoエンハンサーを利用したトランスジェニックF1個体が成体となり、様々な造血器官から、解析に十分な数の血球細胞が得られるようになった。十分なサイズの成体になるまで1年以上かかったため解析は遅れていたが、今後は成体におけるGFP陽性細胞の解析が進むと考えている。全体的にみると、計画に照らし合わせ予定通りに研究が進展していると判断される。アフリカツメガエル生後7日の幼生の中腎原基付近(成体の血球の分化領域)に集積している骨髄球の出現の生理学的意義を明らかにすることを目的として、H29年度は、骨髄球の分化に主要な役割を担っていると考えられているg-csfr(granulocyte-colony stimulating factor receptor)遺伝子の発現阻害実験をおこなった。第一に、g-csf(リガンド遺伝子)とそのg-csfr (受容体遺伝子)の発現を、RT-PCR法により解析した。

g-csfは後期神経胚期(Stage 19)以降に、g-csfr mRNAは初期神経胚期(Stage 14)以降にメッセージが検出されることがわかった。第二に、G-CSFが胚の一次造血にどのような役割を果たしているかを調べるために、CRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集技術を利用して、g-csfrの発現阻害実験を行った。g-csfr遺伝子に対して設計されたsgRNAおよびcas9 mRNAを4細胞期の予定背側割球に注入した胚では、尾芽胚期におけるα-globin(赤血球マーカー)の発現が抑制された。一方、mpo(骨髄球マーカー)の発現はある程度抑制されたが、完全に消失した個体は現れなかった。第三に、g-csfr遺伝子の第1エキソンとそれに続くイントロンのジャンクション領域を標的としてMOを作成し、上記と同様に、4細胞期の予定背側割球に注入したところ、多くの個体で尾芽胚期におけるα-globinの発現が強く抑制された。一方、mpoの発現はある程度抑制されたが、部分的な効果であった。以上の結果から、G-CSFシグナルは、予想された結果とは異なり、顆粒球/マクロファージ系列の分化、増殖に限定されず、赤血球系列を含む原始血球全体の分化、増殖に関わっていることが強く示唆された。H29年度、胚組織の移植実験の結果をまとめた論文が出版されたことで、骨髄球の初期胚における新たな生理機能の解明のための土台が完成した。新たな骨髄球集団の存在の意義(生理学的な役割)を明らかにするため、spib遺伝子の発現阻害実験は必要と考えているが、第一世代のCRISPR/Cas9による変異導入実験は骨髄球の分化に影響を与えなかった。これについては、現在、ターゲット配列を見直した第二世代の変異導入実験を準備している。一方で、g-csfr遺伝子への変異導入実験およびモルフォリノによる発現阻害実験は予想を超えた展開が見られた。様々な実験の結果から、胚発生においてG-CSFシグナルは、これまで知られている顆粒球の分化増殖活性に加え、赤血球の分化に極めて重大な役割があることが明らかとなってきた。このことは、マウスやヒトでこれまで指摘されてきたG-CSFシグナルの血球分化における役割が大きく変更される可能性を示唆している。そこで本研究では、年次計画を一部変更して、G-CSFシグナルの新規機能の発見に関する実験を追加したいと考えている。総合すると、本研究は予定通りに研究が進展していると判断された。アフリカツメガエル生後7日の幼生の中腎原基付近に出現するミエロペルオキシダーゼ陽性の骨髄球の生理学的意義を明らかにすることを目的として、g-csfr(granulocyte-colony stimulating factor receptor)遺伝子の発現解析およびその発現阻害実験をおこなった。CRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集技術を利用して、g-csfrの発現阻害実験を行った結果、当初の予想に反して、尾芽胚期におけるα-globin(赤血球マーカー)の発現が抑制された。H30年度は、H29年度での実験結果を確認することを目的として、G-CSF/G-CSFRシグナルの一次造血における本来の役割を明らかにするための実験を進めた。
各種アルコール濫用マーカーによるアルコールのトキシコキネティクス・ゲノミクス解析

2.エタノールについては気化平衡GC法でキャピラリーカラムを用いて検出した。3.Wistarラットに対してカテーテルを頸動静脈に留置後、メタボリックケージに移し、自由に運動できる状態でアルコールを投与した。その後経時的に採血と採尿を行い、それらの試料について上記1および2により測定して、得られた血中および尿中濃度曲線に対して薬物動態学的に解析を行った。4.血中アルコール消失曲線については既報と同様に2コンパートメントMichaelis-Menten型消失モデルを用いた非線形動態解析と非モデル依存性の解析法であるモーメント解析を行い、これらで得られた薬物動態学的パラメータは既報に一致した。5.尿中5-HTOL/5-HIAA比は血中アルコール濃度の消失とともに上昇する傾向を示し、エタノール摂取を証明する一助になることが示唆され、現在モデル式を含めて薬物動態学的解析を継続中である。アルコール濫用マーカーのうち、5-hydroxytryptophol(5-HTOL)および5-hydroxyindole-3-acetic acid(5-HIAA)について検討を行った。5-HTOLおよび5-HIAAについては、HPLCを用いた検出法を検討した。5-HTOLについてはポストカラム法で蛍光誘導体化して蛍光検出器で検出し、5-HIAAについては電気化学検出器で検出する方法を考案した。いずれも感度は極めてよく、文献上報告されている以上の感度をもって検出できることを確認した。さらに、肝ホモジネートを用いたin vitroの検討では、5-hydroxytryptophanの代謝物である5-hydroxyindole-3-alcohol(5-HIAL)から、それぞれalcohol dehydrogenase(ADH)およびaldehyde dehydrogenase(ALDH)によって、5-HTOLと5-HIAAが産生されることを確認し、その際、5-HTOLの産生にはNADHを、5-HIAAにはNADを必要とることが示された。このホモジネートにEthanolを付加すると5-HTOLの産生増大と5-HIAAの産生低下が認められ、結果として5-HTOL/5-HIAAの値が上昇することが認められた。この5-HTOL/5-HIAA比は急性期におけるアルコール飲用マーカーと考えることができることを確認した。また、ALDHの活性の違いでこの産生と比が変動することを見いだし、ALDH2酵素多型への考慮が必要であることが示唆された。
分子標的治療薬の開発を目指した新規乳がん特異的受容体蛋白質ＥｐｈＡ１０の機能解析

1乳がんにおけるEphA10の機能解析当該年度は、独自に作製したEphA10に対するモノクローナル抗体(Clone: LBR)がヒト乳癌細胞を移植したゼノグラフトモデルマウスにおいて抗腫瘍効果を発揮するメカニズムを解明するため、EphA10のがん細胞増殖機能に対するClone: LBRの中和活性を検証した。前年度に構築したEphA10の安定発現株をEphA10のリガンド(EphrinA3, EphrinA4およびEphrinA5)で刺激することによって誘導された細胞増殖活性に対するClone: LBRの阻害活性を評価した結果、Clone: LBRの共添加により細胞増殖活性は有意に抑制されたが、Clone: LBRの単独添加群では、細胞増殖活性に影響はなかった。従って、Clone: LBRは、リガンド刺激によるEphA10の細胞増殖活性を中和可能な抗体であることが示唆され、Clone: LBRの抗腫瘍メカニズムの一因として増殖活性の抑制が考えられた。2正常組織におけるEphA10の機能解析当該年度は、作製したKOマウスの基礎的な表現型を明らかにする目的で、自然交配に着目し、各種検討を行った。まず、EphA10遺伝子のホモKOマウス同士を交配させ、その繁殖能力について検討したところ、自然交配により正常な産子を分娩したことから、EphA10のホモKOマウスは雌雄ともに繁殖能力を備えていることが示された。さらに、EphA10のホモKOマウス同士、野生型マウス同士を交配させ、産子数および雌雄の割合を比較解析したところ、両群間において、産子数および雌雄の割合ともに有意な差は認められなかった。従って、現状、EphA10がマウスの自然交配に与える影響は低いと考えられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。Eph受容体ファミリーは、がん組織で高発現する上、増殖や転移といった悪性形質に関与することが報告され、がんに対する創薬標的として注目されている。そのファミリーの一つであるEphA10は、我々が新規に同定した乳がん特異的な蛋白質であり、我々はEphA10に対する分子標的治療薬の開発に向け、EphA10の「乳がんにおける機能」および「正常組織における機能」の解明を目指している。1乳がんにおけるEphA10の機能解析当該年度は、乳がんにおけるEphA10の機能として、がん細胞の増殖性に与える影響をin vitroで解析した。最初に、EphA10の機能を分子レベルで評価するために、EphA10をヒト乳癌細胞株であるMDA-MB-435に安定発現させたモデル細胞株を樹立した。このEphA10安定発現細胞株と親株であるMDA-MB-435に対して、EphA10のリガンドであるEphrinA3, EphrinA4, EphrinA5を添加し、BrdUの取り込み量を指標に、細胞増殖に与える影響を比較解析した。その結果、EphA10安定発現細胞株はリガンド濃度依存的に有意に細胞増殖が促進されたが、親株では細胞増殖にほとんど違いが認められなかった。従って、リガンド刺激依存的にEphA10が乳癌細胞の増殖を促進することを明らかにした。2正常組織におけるEphA10の機能解析当該年度は、樹立したEphA10のKOマウス/野生型マウスを用いて、EphA10遺伝子の発現が欠失しているかを確認した。すなわち、各マウスにおける精巣組織のEphA10の発現をRT-PCR法によって解析した。その結果、野生型マウスにおいては、予想されるバンドサイズに増幅産物が検出されたが、KOマウスにおいては検出されなかった。従って、EphA10 KOマウスにおいて、EphA10のmRNAが欠失していることを明らかにした。