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外国籍児童生徒のメンタルヘルス-外国人集住都市における大規模疫学調査-

一般的な予想に反して、欧米諸国における移民(難民を除く)の子どものメンタルヘルスの水準は、移住先の現地の子どもと比べて低くない。しかし、この見解は、近年のわが国における外国籍の、特に外国人集住都市の子どもたちの実態と一致していないのではないかと考えられる。なぜなら、現在の我が国には、移民のニーズ、特に子どもたちの教育ニーズを満たすことが難しい状況にある。そこで、我が国における外国籍の子どもたちのメンタルヘルスを多面的に調査する必要性を踏まえ、浜松市内の外国人学校(全校生徒約100名、010年生が在籍)をフィールドとして、面接を交えた自記式調査を行った。その結果、同校に一定期間在籍した42名の児童のうち、およそ45%に抑うつ傾向があることが示唆され、この数値は、我が国の代表的な調査よりも明らかに高いものと考えられた。一方、多動性や暴力志向性(外在化傾向)を示す児童はおよそ10%程度であった。また、抑うつ傾向や外在化傾向と来日してからの年数の間に相関は見出されなかった。面接調査では、発達障害を背景とした重度の抑うつを有する児童が見出され、抑うつが時に発達障害への懸念の中に埋もれてしまうことも示唆された。本調査には、サンプル数の規模の限界、限定的な調査対象など、いくつかの問題点がある。このため、結果の解釈に当たっては十分な注意が必要である。しかしながら、抑うつ傾向の広がりが深刻であることは確実であり、今後の介入方法の詳細な検討が急がれる。我が国における外国人児童・生徒,特にブラジルなど南米諸国から来日した子どもには未就学児が多く,日本語習得の遅れ,少年犯罪の多発,増加傾向が目立っている。これらを根拠として,不良なメンタルヘルスが繰り返し指摘されている。今回,報告者は,我が国最大のブラジル人集住都市である浜松市をフィールドとして,浜松市教育委員会,浜松市外国人子ども教育支援協議会の支援を受けながら,研究協力者(浜松医科大学子どものこころの発達研究センター武井教使,渡邊知子,土屋賢治および浜松学院大学津村公博)の援助をうけ,疫学調査を行う。対象は,浜松市内の外国人学校3校に通う9-16歳の生徒200名,および未就学児(916歳)50名,対照として,浜松市内の公立小中学校に通う915歳の生徒200名を収集する。18年度は,関係諸機関との折衝および未就学児への研究協力の要請とデータ収集の準備に費やした。特に,外国人学校3校(ブラジル人学校2校,ペルー人学校1校)への協力を得るために,教員を対象とした説明会を繰り返し行い,不安の除去と問題発見時の対応について入念な検討を繰り返した。また,実際に使用する自記式質問紙を,一部の生徒(N=30)を対象に予備調査として施行し,少数ながら抑うつおよび不安の高い生徒の存在が確認された。一方,未就学児への協力依頼は困難を極めた。浜松市内数か所に,ブラジル人少年が集まる盛り場があり,そのうち1か所では研究協力者・津村が,在日ブラジル人の協力を得てフィールドワークを行ってきた。今回われわれはこのチームに入り,未就学の少年へのアプローチを試みたが,協力を得ることはほとんど期待できず,実質的に調査対象としにくいことが明らかとなりつつある。次年度以降,未就学少年を対象から除外し,対象となる外国人学校の生徒数を増やすこととして,本格的な調査を行うこととした。背景と目的一般的な予想に反して、欧米諸国における移民(難民を除く)の子どものメンタルヘルスの水準は、移住先の現地の子どもと比べて低くない。そこで、我が国における外国籍の子どもたちのメンタルヘルスを多面的に調査する必要性から、本研究を起案した。方法

浜松市内の外国人学校(全校生徒約100名、010年生が在籍)をフィールドとして、面接を交えた自記式調査を行った。結果同校に一定期間在籍した42名の児童のうち、およそ45%に抑うつ傾向があることが示唆され、この数値は、我が国の代表的な調査よりも明らかに高いものと考えられた。一方、多動性や暴力志向性(外在化傾向)を示す児童はおよそ10%程度であった。また、抑うつ傾向や外在化傾向と来日してからの年数の間に相関は見出されなかった。面接調査では、発達障害を背景とした重度の抑うつを有する児童が見出され、抑うつが時に発達障害への懸念の中に埋もれてしまうことも示唆された。限界本調査には、サンプル数の規模の限界、限定的な調査対象など、いくつかの問題点がある。このため、結果の解釈に当たっては十分な注意が必要である。結論抑うつ傾向の広がりが深刻であることは確実であり、今後の介入方法の詳細な検討が急がれる。
次元規制ナノ構造体を用いた誘電物性発現機構の実験・理論的解明

凝縮系物質の巨視的物性とナノスケール相互作用領域のサイズおよび構造との相関は,未だ十分には解明されておらず,その解明には,よく構造制御された試料,よく定義された物性量の精密な測定データ,ならびに,それを系統的に整理するための新たな理論の構築が必要である。我々は,平成18年度の研究成果として,ナノポーラスアルミナ膜にチタン酸バリウム(BaTio_3)をスパッタ蒸着することによって,BaTiO_3ナノロッドが二次元的に配列したナノロッド、アレイ試料が生成することを見出した。本年度は,BaTiO_3ナノロッド、アレイの形成機構を明らかにするとともに,ナノロッド、アレイ試料の微視的構造の解明を進めた。その結果,成膜の初期過程において,BaTiO_3のスパッタ粒子がナノポーラスアルミナ膜の孔の縁に堆積してBaTiO_3ナノドットを形成し,ナノドットを核としてBaTiO_3の堆積が進行することにより,BaTiO_3ナノロッド、アレイが生成することを明らかにした。また,生成したナノロッド(直径200nm,軸長-1μM)は粒径1020nmのBaTiO_3ナノ結晶から構成される多結晶体であり,成膜時のアルミナ膜の温度を500700°Cの範囲で制御することにより,結晶粒径のコントロールが可能であることを見出した。さらに,成膜後にアルカリ水溶液によってアルミナ膜を溶解してBaTiO_3ナノロッド、アレイ試料のみを取り出すことに成功し,ナノロッド、アレイ試料の誘電率測定を可能にした。また,理論的アプローチとして,Ornstein-Zernike型自由エネルギー汎関数を用いて,二次元面上のストライプ構造に対する次元規制効果の検討を行った。そして,いくつかの物理量が,相関距離を次元規制している特徴的な長さでスケーリング表記できることを見出し,転移温度に対する次元規制効果解析など,結晶表面物理への応用を試みた。凝縮系物質において、原子、分子、あるいはイオンの相互作用領域をナノスケールで空間的に制限した場合には、その巨視的物性を自在にコントロールしうる可能性がある。しかし、物性とナノスケール相互作用領域のサイズおよび構造との相関はいまだ未解明な領域であり、その解明には、よく構造制御された試料、よく定義された物性量の精密な測定データ、および、それを系統的に整理するための新たな理論の構築が必要である。本研究課題では、誘電性化合物について次元規制されたナノ構造体を形成し、熱物性および誘電物性を指標とした物性発現機構の解明を進め、ナノスケール構造制御による物性のコントロールに対して、定量的な指針を得ることを目的としている。このために本年度は、孔径200nmのシリンダー状のアルミナが最密充填したハニカム構造を有するナノポーラスアルミナ膜に、強誘電性酸化物の典型物質であるBaTO_3をスパッタリングすることにより、誘電体ナノロッドの形成を試みた。その結果、アルミナ膜の温度を500700°Cに制御してスパッタを行うことにより、BaTiO_3薄膜がアルミナ膜の表面形状を反映しながら成長することを見出し、BaTiO_3ナノロッド(直径200nm、軸長1μm)が二次元的に配列したナノロッド・アレイ試料の作製に成功した。また、理論的アプローチとして、Ornstein-Zernike型自由エネルギー汎関数を用いて、二次元面上のストライプ構造、三次元中の円柱構造をもつ系に対する次元規制効果の検討を行った。そして、いくつかの物理量が、相関距離を次元規制している特徴的な長さでスケーリング表記できることを見出した。現在は、無限系で一次転移を示す汎関数を用いて、転移温度に対する次元規制効果の解析を進めている。
スロッシング制振へのタンク形状の最適設計と最適搬送制御に関する研究

本研究では、「スロッシング制振のためのタンク形状の最適設計と最適搬送制御システムの確立」を行ったものである.すなわち、スロッシングの抑制を考慮した,3次元タンクの搬送に対して,モデリング及びシミュレータの構築をもとに,タンク形状の最適化,搬送制御方式の考察、検討を行い、スロッシング抑制を考慮した最適搬送システム実現への基礎的知見を得た.対象液体は,粘性が小さく制御しにくいと考えられる水を代表液体として考察を進めた.(1)タンク形状の最適化シミュレーションモデルをもとに,円筒タンクから形状を変化させていき,できるだけスロッシングの小さいタンク形状を求めた.具体的には,スロッシングの最大振幅をできるだけ小さくするなどを評価規範とし,最適形状を求めた.(2)制御方式の確立と制御実験加速区間,等速区間,減速区間にわけ,加速区間及び減速区間の終端時間でスロッシングがなくなる制御を考えた.搬送の制御系として,最適サーボ制御系を用いた.各種工学的仕様を満たす2次評価関数の重み行列を自動的に決定できるアルゴリズムをシンプレックス法を導入して構築した.これにより,制御時間はスロッシングの大きさを考慮でき,最適な搬送速度制御が実現された.制御シミュレーションや検証実験により本制御系の有効性を実証した.本研究では、「スロッシング制振のためのタンク形状の最適設計と最適搬送制御システムの確立」を行ったものである.すなわち、スロッシングの抑制を考慮した,3次元タンクの搬送に対して,モデリング及びシミュレータの構築をもとに,タンク形状の最適化,搬送制御方式の考察、検討を行い、スロッシング抑制を考慮した最適搬送システム実現への基礎的知見を得た.対象液体は,粘性が小さく制御しにくいと考えられる水を代表液体として考察を進めた.(1)タンク形状の最適化シミュレーションモデルをもとに,円筒タンクから形状を変化させていき,できるだけスロッシングの小さいタンク形状を求めた.具体的には,スロッシングの最大振幅をできるだけ小さくするなどを評価規範とし,最適形状を求めた.(2)制御方式の確立と制御実験加速区間,等速区間,減速区間にわけ,加速区間及び減速区間の終端時間でスロッシングがなくなる制御を考えた.搬送の制御系として,最適サーボ制御系を用いた.各種工学的仕様を満たす2次評価関数の重み行列を自動的に決定できるアルゴリズムをシンプレックス法を導入して構築した.これにより,制御時間はスロッシングの大きさを考慮でき,最適な搬送速度制御が実現された.制御シミュレーションや検証実験により本制御系の有効性を実証した.(1)3次元直方体タンク搬送における液面振動を記述する数学モデルを確立し、BEM(境界要素法)により数値計算を行った。時間応答、周波数応答実験により、ほぼモデルの妥当性を検討した。ただし、このモデルには、減衰項が含まれており、人為的パラメータが1つ介在し、これはシステム同定により決定している。これの物理的見地からの設定が今後の課題である。(2)搬送では,1次モードが最も支配的であり,1,3次モードを正確に把握すれば,良好なモデリングといえる。ただし、2次モードは小さい。(3)本シュミュレータより、制御設計のために、振り子モデルによる簡易モデルを導出した。(4)制御方式の確立と制御実験;加速区間,等速区間,減速区間にわけ,加速区間及び減速区間の終端時間でスロッシングが完全になくなる制御を考えた。各種工学的仕様が与えられたとき、最適レギュレータの重み行列を、仕様が満足されるように、合理的かつ自動的に決定できるアルゴリズムを非線形最適化手法を導入して導いた。直方体タンクを用いて、制御実験を行い有効な制御が可能であることを実証した。また、液面高さによるスロッシングへの影響を調べ、ロバストな制御系を構築した。(5)今後は、タンク形状の最適化について考察する。具体的には,スロッシングの最大振幅あるいは,固有振動モードをできるだけ大きくするなどを評価規範とし,グラジエント法など用いて最適形状を求める.また、直方体タンクとともに、代表的な3次元タンクである円筒タンクを用い、直方体タンクと同様の考察を行い、本研究の一般性、汎用性を図る。本研究では,「スロッシング制振のためのタンク形状の最適設計と最適搬送制御システムの確立」を行ったものである。すなわち,スロッシングの抑制を考慮した。3次元タンクの搬送に対して,モデリング及びシミュレータの構築をもとに,タンク形状の最適化,搬送制御方法の考察,検討を行い,スロッシング抑制を考慮した最適搬送システム実現への基礎的知見を得た。対称液体は,粘性が小さく制御しにくいと考えられる水を代表液体として考察を進めた。(1)タンク形状の最適化シミュレーションモデルをもとに,円筒タンクから形状を変化させていき,できるだけスロッシングの小さいタンク形状を求めた。具体的には,スロッシングの最大振幅をできるだけ小さくするなどを評価規範とし,最適形状を求めた。(2)制御方式の確立と制御実験加速区間,等速区間、減速区間にわけ,加速区間及び減速区間及の終端時間でスロッシングがなくなる制御を考えた。搬送の制御系として,最適サーボ制御系を用いた。各種工学的仕様を満たす2次評価関数の重み行列を自動的に決定できるアルゴリズムをシンプレックス法を導入して構築した。これにより,制御時間とスロッシングの大きさを考慮でき,最適な搬送速度制御が実現された。制御シミュレーションや検証実験により本制御系の有効性を実証した。
光干渉断層計を用いた様々な網膜疾患の後部硝子体剥離の研究(3次元的可視化による)

光干渉断層計は光の干渉を利用して組織の断層像を高解像度で撮影することのできる器械で、眼の組織がほぼ透明な故に特に眼科領域で開発がよく進み、現在広く使われている。光干渉断層計は開発が進むたびにその解像度が上がり、対象疾患も網膜硝子体疾患のみならず緑内障、視神経疾患、網膜変性疾患へと拡大し眼科診療に必須の器械になりつつある。本検査で有用なのは検眼鏡的には困難であった微細な網膜の変化、例えば糖尿病黄斑浮腫、黄斑前膜、黄斑円孔などの病態の把握が可能なことである。特に、多くの網膜硝子体疾患の発症に関与する後部硝子体が観察可能になったことで各疾患の病態解明は大きく進展した。しかし、この器械で得られる画像が断層像という2次元的なものであるために眼底の後部硝子体全体の変化を捉えることは困難であった。筆者らは多数の光干渉断層計画像を画像処理することにより網膜および後部硝子体の状態を立体的に描出する方法を考案した。さらに網膜上でおきる後部硝子体剥離の状態をマッピングする手法を開発し、特発性黄斑円孔症例における後部硝子体剥離の進展と黄斑円孔の病期との関係を明らかにした。本年はさらにこのマッピング法を改善した。具体的には、放射状の複数のスキャン画像上で後部硝子体と網膜硝子体界面をトレースすれば、黄斑部網膜厚のマッピングと同様のマッピングを作成することができるcustom-madeのソフトウェアを開発した。本ソフトウェアにより手順が半自動化され容易にマッピングを行うことが出来るようになった。また、本研究の過程で、現在特許申請中である<光干渉断層計による厚みのリング状表示、および眼底写真の重ね合わせ>などの解析法を開発し、本研究により光干渉断層計の画像解析はさらに進展をみせている。光干渉断層計を用いた後部硝子体剥離の解析はこの自動化によりさらに簡便になり、今後さらに各網膜硝子体疾患の病態解明の進展に寄与すると期待される。近年開発されここ1-2年ますます普及の進む光干渉断層計は、網膜の断層像を約10-20ミクロンの解像度で撮影することができる検査器械である。この器械によりさまざまな網膜疾患の発生過程で後部硝子体剥離が重要な役割を果たしていることが最近の研究で明らかになった。しかしこれまで、本検査器械の画像は網膜断層像という2次元的なものであるために、後部硝子体の剥離全体の様子は捉えられていなかった。そこで筆者らは多数の光干渉断層計画像を画像処理することにより網膜および後部硝子体の様子を立体的に描出する方法を考案した。さらに特発性黄斑円孔症例においては網膜上でおきる後部硝子体剥離の状態をマッピングする手法を開発し後部硝子体剥離の進展と黄斑円孔の病期との関係を明らかにした。その後の引き続く研究として、今回、極早期の特発性黄斑円孔、糖尿病性網膜症の後部硝子体剥離の状態を詳しく調べた。その結果、極早期の特発性黄斑円孔では、後部硝子体剥離はほとんどの症例でアーケード内で止まっていることが明らかになった。また、症例数は少ないが、糖尿病網膜症の後部硝子体剥離を調べたところ、特発性黄斑円孔同様、アーケード血管で後部硝子体剥離が止まっている症例が見られた。これにより、特発性黄斑円孔および糖尿病網膜症において後部硝子体と網膜の癒着がアーケード血管上で強いことが証明され、この癒着と疾患の進行がおおいにかかわっていることが推察された。さらに、特発性黄斑円孔の亜型ともいうべき黄斑牽引症候群に似た形態を示す黄斑牽引の著しい特発性黄斑円孔症例では、後部硝子体が明らかに肥厚しており、これも大いに病態に関与していることが示唆された(2003年日本網膜硝子体学会で発表)。このように光干渉断層計を用いた後部硝子体剥離の解析は非常に有用で、とくにこのような3次元的な解析法は網膜硝子体界面でおきる網膜疾患の病態の解析に貢献すると期待される。

具体的には、放射状の複数のスキャン画像上で後部硝子体と網膜硝子体界面をトレースすれば、黄斑部網膜厚のマッピングと同様のマッピングを作成することができるcustom-madeのソフトウェアを開発した。本ソフトウェアにより手順が半自動化され容易にマッピングを行うことが出来るようになった。また、本研究の過程で、現在特許申請中である<光干渉断層計による厚みのリング状表示、および眼底写真の重ね合わせ>などの解析法を開発し、本研究により光干渉断層計の画像解析はさらに進展をみせている。光干渉断層計を用いた後部硝子体剥離の解析はこの自動化によりさらに簡便になり、今後さらに各網膜硝子体疾患の病態解明の進展に寄与すると期待される。
地表面・地盤内の伝熱特性に関する長期観測とその定式化

1.裸地、芝地、透水性アスファルト舗装、アスファルトおよびコンクリート舗装の5つの供試体を実在の地盤上に作製して、1987年9月より地表面温度および地盤内伝熱の長期観測を行った。本研究では、4年間の実測データを解析に用いて、地表面および地中温度の年間変動特性を明らかにした。地表面および地中温度は、1年を周期として変動する。地中80cmの人工地被材料の温度変動幅は約20°Cである。地表面温度の日較差と日積算日射量の関係は、表面で蒸発がない人工供試体との相関が高い。アスファルト舗装と透水性アスファルト舗装の表面温度には有意な差は見られない。2.測定上のトラブルが多発し、1年間分の継続した実測データが採取出来なかったので、4年間の実測データの中から欠測の少ない月のデータを繋ぎ合わせて、標準的な通年データを作成した。3.土壌の電気抵抗値と含水率の関係を温度を媒介変数として求めた。土壌の電気抵抗は低含水率ほど大きく、高含水率における温度の依存性が大きい。次に、熱伝導率測定装置により熱伝導率、同装置を用いた過渡応答により、熱拡散率を含水率を変化させて測定した。さらに、水分拡散係数を電気抵抗法による含水率分布から測定し、過去の研究事例と比較して電気抵抗法の測定精度を確認した。4.物性値既知の土壌(山砂)を用いて円筒形(直径12cm×深さ50cm)土壌試験体を作製し、地中内の含水率および温度の鉛直分布を詳細に調べた。地表面を含む地盤内の温度、熱流、含水率を計算して実験値と比較したが、両者には大きな差が生じた。土壌内の水分移動は含水率勾配に依存するだけでなく、土壌粒子の間隙から直接、地表面に抜ける蒸発量が無視できないことを確認した。水分拡散係数測定装置の改良と、土壌内水分の移動のメカニズムをさらに詳細に検討し、精度の高い定式化を図ることが今後の課題である。1.過去4年間にわたって行ってきた長期観測データの解析を進めている。対象としている地被材料は裸地、芝地、アスファルト舗装、コンクリート舗装、透水性アスファルト舗装の5種類であり、研究の進歩状況と現在までに得られた主な知見は以下のようである。(1)4年間の地表面および地中温度の年間変動特性を、気象データと共に整理した。(2)各測定年度によって、かなりの欠測データが生じため、4年間分のデータから欠測の少ない一月単位のデータを抽出し、それらを合成して気象、地表および地中温度の標準的な通年データを作成した。(3)同様に、気象データ、地表面および地中温度、地表面熱収支の時刻別平均値を各月毎に作成した。また、日積算日射量と地表面温度の日較差との関係を調べた。(4)地表面の蒸発の有無が、温度および熱収支に及ぼす影響について、降雨後の蒸発過程における実測データを用いて解析した。これらの解析結果から、(1)地表面および地中温度は1年を周期にして変動する、(2)地中80cmの温度は地表面温度に約半月の時間遅れを生ずる、(3)裸地、芝地の日平均温度は人工地被材料のそれに比較して最大となる夏季において約10°C低い値となる、(4)裸地の地表面温度は表面近傍の含水率の影響を受け、それが大きい場合には日射による温度上昇は抑制される、

(5)自然地被の地中への伝導熱流は人工地被材料のそれに比較して小さく、5種類の地表供試体では芝地の値が最も小さくなること等を定量的に明かにした。2.土壌の電気低抗と温度の関係、電気低抗と含水率の関係を明確にし、電気低抗から土壌の含水率を算出する較正式を作成した(ステンレス線を電極として用いる)。3.物性値既知の土壌を用いて円筒形(直径12cmX深さ50cm)土壌試験体を作製し、地中内の含水率および温度の鉛直分布を測定した。なお、2,3の実験室実験については、多くの改善すべき問題点があり、今後はこれらの問題点を解決し、地表面熱収支の定式化を行っていく予定である。1.土壌の含水率および熱物性値の測定;土壌の電気抵抗値と含水率の関係を温度を媒介変数として求めた。土壌の電気抵抗は低含水率ほど大きく、高含水率における温度の存在性が大きい。次に、熱伝導率測定装置により熱伝導率、同装置を用いた過渡応答により、熱拡散率を含水率を変化させて測定した。さらに、水分拡散係数を電気抵抗法による含水率分布から測定し、含水率との関係を示した。この結果を、実験試料が類似するKLUTE等の測定値と比較し、電気抵抗法の測定精度を確認した。2.地表面熱収支に関する実験質実験;物性値既知の土壌(山砂)を用いて円筒形(直径12cm×深さ50cm)土壌試験体を作製し、地中内の含水率および温度の鉛直分布を詳細に調べた。試験体は人工気候室内に設置して温湿度を制御し、地表面の近傍風速はファンによって制御した。3.地表面熱収支および地盤内伝熱の定式化;地盤内の水分移動を含む伝熱過程をモデル化し、差分法を用いて地表面を含む地盤内の温度、熱流、含水率を計算して実験値と比較したが、両者には大きな差が生じた。土壌内の水分移動は含水率勾配に依存するだけでなく、土壌粒子の間隙から直接、地表面に抜ける蒸発量が無視できないことを確認した。水分拡散係数測定装置の改良と、土壌内水分の移動のメカニズムをさらに詳細に検討し、精度の高い定式化を図ることが今後の課題である。土壌の熱物性値は、現有の平板比較法測定装置を改良し、水分拡散係数は新たに装置を開発して測定した。これらの測定には平成4年度分で購入したデータロガーを用いた。装置の製作および測定で使用した熱電対、アクリル板、断熱材、記録紙等の購入費用は、申請書で計上した消耗費で賄った。データの整理、解析は現有のマイコンで行った。
光従属栄養成育能を付与した好熱性シアノバクテリア作製による光合成研究基盤の構築

光合成によるエネルギー変換および水の酸化は非常に効率的であり、これらの分子機構を理解することは、学術的な重要性のみならず、エネルギー問題解決に応用する上でも非常に重要な課題である。光合成の初発反応を担う光化学系II複合体の構造や機能の理解はこの15年で大きく進んだが、水の酸化や電子伝達制御など、分子機構の不明な点が多い。その大きな原因の1つが、研究に適した好熱性シアノバクテリアに光合成機能を大きく変える変異を導入すると、致死するという問題であった。本研究では、光合成機能を失っても外から取り込んだ炭素源を使って生育できる好熱性シアノバクテリアを作製することに成功し、光合成研究の基盤を構築した。本年度は好熱性シアノバクテリアのゲノムにある3つの光化学系II反応中心タンパク質D1遺伝子のうち、2つを同時にノックアウトして、そこに糖を取り込む遺伝子を挿入した組換え体の作製した。1つの細胞に100コピーあるゲノムが全て置き換わった組換え体を選抜した。更に、この組換え体を宿主細胞にして、もう1つ残ったD1遺伝子を抗生物質耐性遺伝子カセットで置き換え、D1タンパク質を作ることのできない組換え体の作製を試みた。組換え体を何とか得ることができたので、更に、培養条件を検討し、培地に必要な糖の種類、濃度、培養時の光強度などを調べた。現在のところ、最適な条件ではないが、生育可能な条件までは見つけることができた。今後、最適な条件(特に糖の濃度と光とpH)について網羅的に探索し、組換え体の光化学系IIの有無、光合成活性について調べる。予定通りに進んでいる。本研究では、2回の遺伝子の組換えが必要である。これまでの経験上、組み換える順序によって目的の組換え体が得られたり得られなかったりするので、今回は、糖の取り込み遺伝子を挿入してから残ったD1遺伝子をノックアウトするアプローチと、まず1つのD1遺伝子をノックアウトしてから残りの2つの遺伝子部分に糖の取り込み遺伝子を挿入する2つのアプローチで行った。実際、得られたものは同じように糖が無ければ生育できなない性質であったが、糖の取り込み濃度に違いがあり、どちらかの組換え体に別の変異が入っている可能性がある。現在、性質について詳細に調べている途中である。本研究は、光合成機能を失っても外から取り込んだ炭素源を使って生育できる「光従属栄養成長可能な」好熱性シアノバクテリアを作製して光合成研究の基盤を構築し、これまで作製不可能であった組換え体を作製して解析することを目的として行った。研究計画段階で、本研究は主に、(1)糖を取り込んで生育可能なT. elongatusゲノムから、3つの光化学系II反応中心タンパク質D1遺伝子をノックアウトした組換え体の作製、(2) (1)について、光化学系IIを構成するサブユニットタンパク質の分析と光合成機能の評価、(3) (1)の組換え体への本来は致死を引き起こす組換えを施したD1遺伝子の挿入による組換え体の作製、(4) (3)で得られた光化学系II複合体の精製と機能解析による研究基盤の完成かどうかの評価、の4つの課題を計画していた。実際に、(1)から(3)までは完成し、D1遺伝子をノックアウトしても糖を培地に添加することによって野生型と殆ど同じ速度で生育する組換え体を得ることができた。D1タンパク質は光化学系II複合体を構成する1つのサブユニットであるが、組換え体においては、D1のみならず、他の光化学系IIを構成するタンパク質についても、少なくともチラコイド膜上では検出されず、光化学系II複合体が形成できないことが分かった。しかし、細胞のクロロロフィルの2つの吸収バンド波長がシフトしており、光化学系IIがないストレスにより、クロロフィル結合タンパク質CP43'が大量に発現することを見いだした。(4)については組換え体は完成し、現在タンパク質と機能について解析中である。今後は、得られた組換え体について、培養条件を検討した後に、光合成機能がどの程度低下したかについて調べる。更に、ノックアウトしたD1遺伝子に部位特異的変異を導入した遺伝子を再度導入し、光合成しないでも目的の光化学系II複合体が得られるかどうかを調べる。生物物理学実験は順調に進んだが、当初の予定ほど数のクローンの解析をせずに組換え体が得られたために、高価な酵素の使用頻度が少なくなった。予定していなかった培養条件の検討が必要になったが、必要な試薬が酵素ほど高価でなかったために、物品費を少なくできた。また、旅費に関しては、国際学会の招待講演で先方が旅費を負担してくれたことから、支払いがなかった。物品費は次年度の更なる解析に用いたい。
口腔扁平上皮癌の悪性度を規定する転写因子DEC-Twist分子制御機構の解明

DEC1強制発現によるTwist1転写制御機構の解析を行った。プロモーターはE-boxを含むTwist1プロモーターを使用した。DEC1発現プラスミドは濃度依存的にTwist1転写活性を抑制した。E-boxに変異を作製し、ルシフェラーゼレポーターアッセイでDEC1強制発現によっても、Twist1転写活性に影響を受けなかった。DEC1およびTwist1の発現をウエスタンブロッティング法で明らかにした。さらに、クロマチン免疫沈降アッセイを用いてDEC1がTwist1のE-boxに影響を及ぼすか調べた。DEC1強制発現によりTwist1のprecipitateする量が増加した。1.ヒトTwistプロモーターはヒトゲノム由来DNAを鋳型として、プロモーター領域に設定したプライマーを用いてPCRを行ない、得られたPCR産物をベクターに導入した。E-box結合領域の変異体は、QuickChange site-directed mutagenesis kit (Stratagene)によって変異導入用プライマーをそれぞれ用いて作製した。2.レポーターコンストラクトおよび一過性細胞発現コンストラクトはLipofectamine PLUS (Invitrogen)によってHEK293細胞に導入した。トランスフェクション24時間後、細胞はPBSで洗浄、Passive Lysis Buffer (Promega)を用いて溶解し、Dual-Luciferase&#174; Reporter Assay System (Promega)によってホタルおよびウミシイタケルシフェラーゼ活性を測定した。3.遺伝子導入24時間後に、同細胞からRNAおよびタンパクをmiRNeasy Mini Kit (Qiagen)を用いて抽出した。RNAは逆転写酵素でcDNAを合成後、DEC1, DEC2, Twistおよびβ-actin特異的TaqManプローブを用いてQuantStudio 6 FlexリアルタイムPCRシステムにより定量化した。タンパク抽出にはRIPA Lysis Buffer (Pierce)を用いた。DEC1, DEC2およびTwistタンパク質の発現はWestern blot法で検討した。4.ヒストンや非ヒストンタンパク質とDNAをクロスリンクするために、細胞や分離組織をホルムアルデヒドで固定した。可溶化後、クロマチンを酵素/ソニケーション(Bioruptor UCD-250、Cosmo Bio)で断片化した。脱クロスリンク後、DNAを分析用に精製した。ChIPで得られたDNAはスタンダードまたは定量的PCRで分析した。5.ヒト口腔扁平上皮癌組織のパラフィン切片を用いてDEC1、DEC2、およびTwistの免疫組織化学染色を行い、臨床病理学的因子との関連を検討した。ヒトTwistプロモーターのクローニングと変異体の作成はうまくいったため、クロマチン免疫沈降法(ChIP)により転写因子、DNA修復タンパク質の結合の解析も可能になり、DEC-Twist分子制御機構の解明に着目できる。4週齢のC57BL/6、DEC1KO、DEC2KO、およびDEC1/DEC2 double KOマウスに、C57BL/6より自然発生したB16メラノーマ細胞を腹部の皮下組織に移植し、経時的にマウスを安楽死させて、メラノーマ組織および肺を摘出し、H-E染色を実施し組織検査に供した。癌組織におけるDEC1、DEC2およびTwistの発現を免疫染色法による明らかにした。サイトカイン(IFN gamma)の産生をELISA法にて解析を行った。メラノーマ感染マウスの脾臓内におけるNK細胞の動態、活性化マーカー、ケモカイン、サイトカインの発現について、免疫組織染色(共焦点レーザー顕微鏡、現有)、フローサイトメトリー法(現有)により解析を行った。計画書に沿った進行を行っているが、対象となる実験的癌転移モデルの作成やその系の立ち上げ等に時間を要しているため、計画書以上の進展はない。これら問題点は、これまでの各種検討により徐々に解決されていくと考えられるため、今後は更なる研究の進展が期待される。また、並行して進めている口腔癌細胞株における概日リズム発現を示すmRNAの解析においても、系の立ち上げ、検討に大きく時間を要しているが、こちらもこれまで検討を基に、今後研究が進展すると期待されている。以上のことから、現在までの進捗状況は、計画書を大きく超えて進展するものではないものの、おおむね順調に進展しているものと判断している。6週齢のC57BL/6、DEC1KO、DEC2KO、およびDEC1/DEC2double KOマウスを明暗条件下で飼育し、4時間おきに脳、肝、心、腎をそれぞれ摘出し、リアルタイムPCR法、Western blot法、免疫染色法にて、DEC1、DEC2、およびTwistのリズムの変化を解析した。DEC1、DEC2、およびTwistが、肝臓の概日リズム遺伝子の発現パターンに独特な影響を与えることが分かりました。ヒト口腔扁平上皮癌細胞株を血清ショックにより同期培養を行った。10%血清添加培地でコンフルエントまで細胞を培養し、次に飢餓培地(0.5%血清添加)で2日間培養した。その後、50%血清添加培地に交換し、2時間後、無血清培地に交換し培養を継続した。所定の時間(0、4、8、12、16、20、24、28、32、36、40、44、48時間)に細胞株からRNAを抽出した。リアルタイムRT-PCR法、Western blot法を用いてDEC1、DEC2、およびTwistの発現を明らかにした。口腔癌細胞株においてDEC1、DEC2、およびTwistは概日リズム発現を示した。

以上のことより、DECとTwistは、逆相関のリズムを有し、DECが、Twistを負に制御していることが予想された為、口腔癌の発生進展に関わるDEC-Twist機構であることを示唆された。さらに、DEC1/DEC2 double KOマウス、C57BL/6マウスを用いて、それぞれ、胎生17.5日の雄および雌の胎仔を採取し、10%中性緩衝ホルマリン液にて浸漬固定した。固定終了後、胎仔を正中方向で切り出し、常法に従いパラフィン包埋後、薄切、H-E染色を実施し組織検査に供した。DEC1強制発現によるTwist1転写制御機構の解析を行った。プロモーターはE-boxを含むTwist1プロモーターを使用した。DEC1発現プラスミドは濃度依存的にTwist1転写活性を抑制した。E-boxに変異を作製し、ルシフェラーゼレポーターアッセイでDEC1強制発現によっても、Twist1転写活性に影響を受けなかった。DEC1およびTwist1の発現をウエスタンブロッティング法で明らかにした。さらに、クロマチン免疫沈降アッセイを用いてDEC1がTwist1のE-boxに影響を及ぼすか調べた。DEC1強制発現によりTwist1のprecipitateする量が増加した。(2)フローサイトメトリー法によりNK細胞の動態、活性化マーカーの発現を確認する。(3) in vivoおよびin vitroにおいてTwistの概日リズム解析する。2.口腔癌細胞株において概日リズム発現を示すmRNAの解析ヒト口腔扁平上皮癌細胞株を血清ショックにより同期培養を行う。10%血清添加培地でコンフルエントまで細胞を培養し、次に飢餓培地(0.5%血清添加)で2日間培養する。その後、50%血清添加培地に交換し、2時間後、無血清培地に交換し培養を継続する。所定の時間(0、4、8、12、16、20、24時間)に細胞株からRNAを抽出した。リアルタイムRT-PCR法を用いてDEC1、DEC2、およびTwistの発現を明らかにする。医歯薬学
抗原受容体改変T細胞による治療抵抗性消化器癌に対する新規細胞輸注療法

T細胞受容体(TCR)遺伝子導入リンパ球輸注療法の臨床試験検体の解析と腫瘍特異的T細胞輸注療法の動物モデルにおける基礎的検討を行った。臨床試験登録患者の末梢血の経時的な解析においては、輸注細胞は末梢血単核球の約1%を占め、最長10ヶ月間検出可能であった。TCRトランスジェニックマウスを用いた研究では、CD4陽性T細胞の存在やインテグリン刺激の付加により、CD8陽性T細胞のマルチファンクション性が向上し、抗腫瘍効果を増大することを示した。また、TCR遺伝子導入リンパ球輸注療法のマウスモデルをほぼ確立した。1.臨床試験検体を用いた解析について「MAGE-A4抗原特異的TCR遺伝子導入リンパ球輸注による治療抵抗性食道癌に対する遺伝子治療臨床研究」を開始した。遺伝子改変T細胞輸注療法を施行した患者を経時的に採血し、末梢血中の遺伝子導入T細胞の経時変化についてi)ウイルスベクターのDNAに対するPCR法およびii)in vitroにて抗原ペプチドで刺激後テトラマー解析にて検討した。遺伝子導入/抗原特異的T細胞は輸注105日後も検出可能であった。2.動物モデルにおける検討についてi)in vitroにおけるマルチファンクション性T細胞の誘導には、CD4+ヘルパーT細胞の存在が重要であること、この機構がIL-2を主体とした液性因子によるものであることを解明した。マルチファンクション性T細胞は細胞表面の生存性に関わる分子の発現が増強していること、またin vivoでの生存性が長いことを解明し、マルチファンクション性T細胞が移入療法において重要であることを示した。ii)TCRトランスジェニックマウス由来のTCRα鎖とβ鎖を組み込んだレトロウイルスベクターを作製した。このレトロウイルスベクターをマウスリンパ球に感染させて遺伝子導入を行う方法を検討し、効率よく導入可能となった。さらにTCR遺伝子導入T細胞のin vitroにおける抗原特異的なIFN-γ産生を確認した。1.臨床試験検体を用いた解析についてH23年度は遺伝子改変T細胞輸注療法に3例の患者に対して遺伝子改変T細胞輸注療法を施行し、前年度までの1例とともに解析を行った。ウイルスベクターのDNAに対するPCR法による末梢血中の遺伝子導入細胞の動態については、輸注後1日から14日でピークとなり、最長10ヶ月間検出可能であった。in vitroにて抗原ペプチドで刺激すると、テトラマー陽性の抗原特異的T細胞が検出でき、これはMAGE-A4陽性腫瘍を認識した。また食道原発巣の病変が存在した1例では、輸注後35日目の腫瘍部の生検検体からウイルスDNAが検出され、輸注細胞の腫瘍局所への浸潤が確認された。2.動物モデルにおける検討についてi)T細胞受容体トランスジェニックマウスを用いた検討において、マルチファンクション性T細胞はbcl-2を高発現し、活性化カスパーゼ3の発現が低い抗アポトーシス性であり、輸注後の抗腫瘍効果が高いことを見出し、輸注T細胞のマルチファンクション性は輸注T細胞の生存性や治療効果の感度の高い指標となることを明らかにした。ii)輸注療法における前処置の効果について検討した。放射線照射またはシクロフォスファミド投与により、輸注細胞がhomeostatic expansionをおこす環境をつくると、抗腫瘍効果が増強し、輸注細胞のマルチファンクション性が増強することを示した。iii)H22年度に作成したベクターについてin vivo実験を行った。非担癌マウスに遺伝子導入細胞を輸注した場合の生存性は、遺伝子導入細胞の調整方法(刺激方法・培養期間)やホストの前処置により大きく変わることを見出した。生存性がよかった条件で、担癌マウスに輸注したところ、抗腫瘍効果が認められた。
慣性核融合におけるD^6Li反応を利用したペレット診断

微量のリチウム(Li)を混合した慣性核融合の重水素-トリチウム(D-T)燃料ペレットを想定し、D^6Li反応を利用した燃焼ペレット診断の可能性を検討した。ペレット温度診断への利用の可能性がある反応として、^6Li(D,n)^7Be^*、^6Li(D,n)^7Li^*の2反応が挙げられる。各々、励起状態の核から、0.43MeV,o.48MeVの単色エネルギーのgamma線を放出する。これらの素過程が考慮できるような修正を施した荷電粒子輸送コードを、1次元流体コードに組み込み、種々の大きさ(rhoR、rho:燃料密度、R:ペレットの圧縮半径)のペレットに対して燃焼計算を行った。ペレットから放出されるgamma光子数を計測することにより温度診断は原理的には可能である。ただし、前述のgamma光子放出の反応断面積は低エネルギー領域においてかなり不確実な部分があり、今後検討の余地を残している。また、実際にLiを添加したペレットにおいては、中性子の放射捕獲反応や、本研究において考慮していない他の素過程に起因してgamma光子計測にかなりの誤差をもたらす因子が存在する。現在、これらの問題点、および最適なLi添加方法についての検討に着手したいところである。
『楽家録』の書誌と礼楽思想との関連性に関する総合的研究

本研究は元禄3 (1690)年成立の『楽家録』の書誌について、現存する写本からその傾向を解明すること、楽思想と雅楽演奏との関係性について探求することを目指した。『楽家録』の写本を複写・撮影後デジタルデータ化し比較検討した結果、調査した全ての写本中筆跡が一致するものは皆無であった。このことから『楽家録』の写本は業者・商売上の作成である可能性が低く、かつ奥書がほぼ皆無であることから、興味関心を満たすための私的な写本である可能性も低いことがわかった。また、雅楽実践を伴う楽思想の場における『楽家録』の所有は希有であり、楽思想の実践的テキストとして用いられた可能性もまた低いことが判明した。本年度は5年計画の初年度であるため、『楽家録』の資料調査およびすでにわかっている所蔵先への複写を優先的に行った。所蔵確認済みの図書館等のうち、国立または公立を優先して照会したところ、ほぼすべての所蔵先でマイクロ化されておらず、複写にはマイクロ撮影が必要であることが判明した。予算が限られているため、今後の書誌研究の底本として使用することを目的として、今年度は国立国会図書館所蔵の2種類の写本を調査し、それぞれが別種の写本であることを確認した上で、マイクロ撮影および複写を実施した。さらに秋田県立図書館所蔵の写本の写真撮影を行い、3点の全巻本を入手した。その上で、それら3点をデジタルデータ化し、照合した結果、3点はすべて異なる写本であることが確認できた。また、京都府立総合資料館所蔵の写本とも照合した結果、先の3点とも別種であることが確認できた。つまり、4点の写本はすべて別系統であることが判明した。しかし、4点とも写本の成立に関する書き入れは見られなかった。今後さらに他の写本について、この4点と比較分析し、写本の存在形態を明らかにしていく予定である。また、礼楽思想研究として、『楽家録』と同年代の儒者である熊沢蕃山の楽思想を考察し、熊沢蕃山によって、楽思想と雅楽が結合したことを解明し、その内容の把握とともにその思想的意義と後世への影響について探求した。今後は、熊沢蕃山と『楽家録』の著者である阿倍季尚との関係性について探求する予定である。本研究は江戸時代に成立した雅楽の理論書(楽書)のうち、質量ともに優れ、後生に多大な影響を与えたと評価され、かつ現在でも雅楽研究の基本的文献として活用されている阿倍季尚著『楽家録』(元禄3年成立)を(1)総合的に研究することを目的としている。当該年度は、前年度に複写した国会図書館蔵書本については、デジタルデータ化によって、ファイリングを進め、当該年度への資料調査に役立てた。また今年度は内閣文庫所蔵本および宮内庁書陵部所蔵本の調査を主に進めることにより、宮中や政府に近い場所で所蔵されていた『楽家録』の状態および書写状況を研究した。その結果、宮内庁書陵部の蔵書本2種のうち、文化6年正月6日の年紀があるものについては、「大正7年6月に式部職に引き継ぎ」印があり、文化6年に阿倍季良によって献呈されてから宮中で保管されていたことを推定させるものであることがわかった。したがって文化6年年紀本が写本の元になっていることは考えにくいこともまた推測できる結果となった。儒学との関係に関しては、前年度に熊沢蕃山との関係を研究したことに続き、18世紀にはどのような状況になるのかについて、楽思想との関係を中心に研究を進めた。その結果、荻生徂徠と『楽家録』の関係は、熊沢蕃山ほど直接的には見られず、むしろ荻生徂徠の楽思想は琴学と楽律論に向かっていること、『楽家録』の内容とは多少は重なる部分があるものの、むしろ中国の楽書との関係の方が強いことが判明した。この解明は、『楽家録』写本の残存の推定に大きく影響するものであるが、所蔵先をみるとまだ興味深い点が存在するため、18世紀の楽思想と『楽家録』がどのようにリンクするのかを引き続き研究する予定である。本研究は江戸時代に成立した雅楽の理論書(楽書)のうち、質量ともに優れ、後世に多大な影響を与えたと評価され、かつ、現在でも雅楽研究の基礎的文献として活用されている阿倍季尚著『楽家録』(元禄3年、1690年)を1書誌の状況、2写本の状況、3楽思想との関係性、を総合的に研究することを目的としている。当該年度は、宮内庁書陵部所蔵の『楽家録』の撮影、紙焼きを行ったものを、デジタルデータ化する作業を行った。これによってデジタルデータ化できた『楽家録』

資料は国立国会図書館、もりおか歴史文化館、秋田県立図書館の蔵書とともに、6種類になったことから、比較検討の準備が整った。また萩藩(山口県)の文書調査を行った。萩藩の文書は、第二次世界大戦等での消失を免れており、大量に残存する江戸期の文書類に含まれる楽および雅楽関係の資料や雅楽の学習行為に関する記録などを中心に調査を実施したものである。以上のことから、今年度は、来年度の最終報告に向けた、最終調整を行い、『楽家録』のデジタルデータ比較による書誌研究、楽と雅楽および『楽家録』の近世における実際の研究を行う準備が整った。また、これらの作業から、非常に活発に活動していた萩藩の藩校では、楽の学習に関する記述は見いだせなかったこと、釈奠や釈菜をもまた積極的に行っていたにも関わらず、楽に関する記述がほとんど見られなかったことが判明し、萩藩における楽の実践は、ほとんど見いだせないこと、藩校における楽の実施はかなり特殊例である可能性を見いだし、口頭発表を行った。本研究は江戸時代に成立した雅楽の理論書(楽書)のうち、質量ともに優れ、後世に多大な影響を与えたと評価され、かつ、現在でも雅楽研究の基礎的文献として活用されている阿倍季尚著『楽家録』(元禄3年、1690成立)を1書誌の状況、2写本の状況、3楽思想との関係性、を総合的に研究することを目的としている。当該年度は、すでに複写した国会図書館蔵本のマイクロフィルムのデジタルデータ化を行い、さらにもりおか歴史文化館所蔵の『楽家録』の撮影を行い、書誌研究の基礎資料を収集した。もりおか歴史文化感所蔵本には「養(恬?)座右之書」(*二文字目、「止部に舌」とも読める)の蔵書印が全ての巻に押されていた。これは南部家の蔵書印の1つであることが判明した。つまり、盛岡歴史文化館所蔵本は南部家蔵書本であったことが確認できた。大名家所蔵本の一例を入手できたことは、前年度までの資料との比較という点で非常に重要である。これらの資料を比較することによって、次年度以降写本状況を解明していく予定である。儒学との関係に関しては、一昨年度は熊澤蕃山、昨年度は荻生徂徠の楽思想に関する研究を行ってきたが、いずれも『楽家録』との直接的な関係性は見出せなかった。そこで、当該年度は雅楽を実際に教授していた藩校を調査し、『楽家録』の所蔵の関係性から、雅楽の実習と『楽家録』の関係性を検討した。その結果、実際に雅楽実習を行っている藩校は非常に少数であることが分かり、さらにそれらの藩校と『楽家録』の所蔵について調査したところ、ほぼ一致しないことが判明した。一方、雅楽実習を行っていない藩では、何らかの形で『楽家録』が所蔵されている場合があることもわかった。ここから、雅楽実習と『楽家録』との関連性はあまり高くないことが判明した。当該年度は、『楽家録』の書誌情報の研究と楽思想の展開と雅楽実践および『楽家録』との関係性について検討した。当該年度の調査は京都府立総合資料館所蔵本、秋田県立図書館所蔵本、内閣文庫所蔵本についての調査を行い、秋田県立図書館所蔵本については写真撮影を行った。また前年度までに撮影および複写した分について、特にマイクロフィルム納品されている分についてデジタル化を行い、その上でデジタルデータ同士の照合を行った。当研究課題実施中に撮影または複写した写本は、宮内庁書陵部所蔵本を除いたすべてに共通しているのが奥書がないことであった。つまり写本した人物が当該資料からはわからないということである。50巻にも及ぶ大著の写本を写した上で奥書にそれを記さないということは、個人的興味関心に基づく私的な写本であれば考え難いことである。
沈み込みプレート境界における有効摩擦係数の地震サイクルに伴う時空間変化

本研究の目的は沈み込みプレート境界における応力および有効摩擦係数の地震サイクルに伴う変化を時空間的に明らかにすることである。陸上付加体を対象に古応力の推定、弾性波速度物性の測定、流体包有物による温度圧力の推定を行った。その結果、地震時の水平圧縮応力方向と調和的な古応力のみならず、同方向に水平伸張応力場も普遍的に見られた。有効摩擦係数が低く後者は高い。また流体圧では前者が高く後者が低い。この変化は地震時の応力降下に伴う主応力のスイッチに起因すると解釈される。境界断層における弾性物性差や、流体包有物による温度圧力は、流体圧が高いことを示しており、古応力における地震時(前)の結果と調和的である。本研究の目的は沈み込みプレート境界における有効摩擦係数の地震サイクルに伴う変化を時空間的に明らかにすることである。本年度に行った研究内容及び成果、意義は以下の通りである。1.房総半島四万十帯において小断層解析を行い、応力場、応力比、有効摩擦係数および流体圧の推定を行った。房総半島四万十帯は浅部付加体であり、断層群の位置づけがはっきりしている。広域的な剪断帯では、応力比が高く、有効摩擦係数が低く、流体圧の高い結果が得られ、局所的な断層群では逆の結果が得られた。これらは地震サイクルに伴う変化を見ていると考えられ、付加体浅部においても地震性のすべりを起こしたことを示唆している。2.房総半島四万十帯の弾性波速度解析用サンプルを採取し、弾性波速度測定を行った。これは現在継続中である。3.台湾中軸部において、チェルンプー断層の表層露頭を対象に小断層データを取得し、応力逆解法を行った。この結果と以前行われたチェルンプー断層掘削プロジェクトで得られた結果とを比較したところ、同様の応力を得た。全体として応力比が低く、有効摩擦係数はやや低めで、流体圧は高い結果となった。これは、地震性のすべりのみを示している可能性が高い。4.四国白亜系四万十帯メランジュ相を対象に、やはり小断層データを取得し、応力逆解法を行った。四国白亜系四万十帯は房総半島に比べてやや深部に位置しており、通常の地震発生帯浅部の状態を示していることが期待できる。房総半島と同様に地震性の断層では応力比が小さく、有効摩擦係数が高く、流体圧が低い一方、非地震性の断層ではその逆の結果が得られ、やはり地震サイクルに伴う応力および断層強度の変化が見られた。さらに流体包有物マイクロサーモメトリから流体圧・流体温度を推定したところ、およそ150MPa、200°C前後の条件であったことが明らかとなった。本年度に行った研究内容及び成果、意義は以下の通りである1.台湾中軸部において、チェルンプー断層の表層露頭を対象に小断層データを取得し、応力逆解法を行った。この結果を精査したところ最大圧縮方向が北西南東方向の低角軸生圧縮場と高角軸生伸張場を得た。これまで地震性の応力を示すのみと考えていたが、この応力状態の違いは東北地方太平洋沖巨大地震で見られた、地震前後の応力変化、すなわち水平圧縮場から垂直圧縮場への変化と対比できる可能性がある。2.沖縄県四万十帯嘉陽層において小断層解析から古応力の推定を行った。沖縄県四万十帯嘉陽層は、過去の研究から引きはがし付加体と考えられており、沈み込み帯浅部の変形を記録していることが期待されている。本結果からもやはり、水平圧縮場と垂直圧縮場の両方の結果が得られた。このことは、付加体浅部においても、東北で見られたような応力変化があったことを示唆しており、巨大地震に伴う応力降下の影響であることが予想される。3.四国白亜系四万十帯横浪メランジュ北縁断層(五色ノ浜断層)において、上盤下盤の弾性波速度を測定した。上盤は砂岩主体の整然相であり、下盤が泥岩主体の横浪メランジュである。この境界における弾性物性の差を検討した。その結果、上盤が下盤に対して弾性物性が大きい傾向が得られた。これは、五色ノ浜断層が反射法断面のデコルマで見られるような負の極性を持つ反射面として捉えられることを示している。Amplitude variation of offset(AVO)解析によって反射断面から得られる反射係数と対比したところ、現在の南海トラフを説明できるような物性差ではなかった。より深部の結果を見ていることを示唆している。