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ナノ多孔体内部における水の相変化及び輸送に関する量子分子論的研究

本年度は昨年度に行った,微細液滴-壁面間に働く摩擦力の中で気液界面から遠い領域に働く摩擦力の流路幅依存性に関する研究の論文を執筆した.また,新規の研究としてフランスのINSA-LYONの研究室にて,固体壁面と液滴の間に作用する剪断応力に関する研究を行った.本研究では微細な空間に生じた液滴が輸送する運動量が,壁面の濡れ性などによってどのように変化するのかを明らかにし,液滴の運動量輸送に関する基礎的な知見を得ることを目的とした.nmオーダーの流路内に生じた液滴の剪断を考え,液滴-固体壁面間に働く剪断応力の大きさを解析し,濡れ性や剪断方向に対してどのように変化するのかを明らかにした.これらの研究により,燃料電池といった液滴の輸送が非常に重要なデバイスにおける物質輸送現象の解明するための基礎的な知見を得る事ができた.具体的な研究成果は以下の2つである.1.液滴-壁面のNavierの摩擦係数が流路幅に依存し,流路幅が小さくなると摩擦係数が大きくなるという関係が得られた.また,その原因が数10MPaオーダーのLaplace圧力によるものであることを明らかにした.また,昨年度に明らかになった流路幅とLaplace圧との関係式を用いてNavierの摩擦係数を補正しする事で,MDの計算結果と流体力学に基づく式から予測される応力が一致す事を明らかにした.2.液滴の剪断方向が気液界面に平行な場合と垂直な場合とで生じる摩擦力を評価し,2つの場合で生じる摩擦力がほぼ同じであることを明らかにした.一方,2つの場合で液滴内部に生じている剪断応力が大きく異なっており,生じている速度分布が大きく異なっているためであることを明らかにした.これらの研究により,微細流路内における液滴-固体壁面間に働く摩擦力に関する基礎的な知見を得ることができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は微細孔における液滴の動的挙動に関する研究を行い、液滴・壁面間の摩擦係数が微細孔の幅に依存するという、流体力学を用いた連続体モデルとの違いを明らかにした。本年度は交付申請書にあった通り解析に使用するモデル及びプログラムの作成を行った。系は体積、分子数及びエネルギーが一定の系を考え、温度の制御は壁面モデルの一部を用いて行う事とした。壁面を一定の速度で運動させ、発生する力を液滴に加える事で液滴の加速を抑えた。これにより等速で液滴が運動する系を作成する事ができた。また、水分子数を変化させる事で壁面との接触面積が異なる液滴モデルを複数個作成し、壁面との間に働く力の面積に対する変化率として摩擦力の値を評価した。壁面の揺れ性を変える事で摩擦力にどのような影響がでるのかも議論した。本研究により,流路が数nm程度の系では壁面・液滴間の摩擦力が微細孔の幅に依存し、その変化が液滴-壁面間の接触圧力の増加によるものであることを明らかにした。また、接触圧力の変化は表面張力による圧力増加であることを明らかにし、表面張力と液滴内部の圧力に関する関係式が5nm以下の系では成り立たなくなることを明らかにした。これらの研究結果は、微細な空間における液滴の運動が流体力学を用いたモデルにはない特徴を有していることを明らかにしたもので、学術的に大きな意味をもっている。また、近年微細な構造を有するデバイスの作成が盛んに行われており、微細な空間における液滴の運動に対する関心も高まっており、工学的にも大変有意義な研究結果であるといえる。本年度は微細孔における液滴の動的挙動に関する研究を行い,液滴-壁面間の摩擦係数が微細孔の幅に依存するという、流体力学を用いた連続体モデルとの違いを明らかにした.また,連続体の式をどのように補正すれば良いことが明らかになった.本年度の計画では,微細流路内の液滴の挙動を解析する予定でありその解析を行った.昨年度と同様の微細流路モデルを用いて,昨年度に得られた結果に対する詳細な解析を行った.また,来年度に行う研究の準備として文献の調査やプログラムの開発を行った。以下に本年度に得られた結果を示す.本研究により,流路幅が数nm程度まで小さくなると, Laplce圧によってNavierの摩擦係数が増加しNavier-Stokes方程式から導出された式から予測される摩擦力より大きくなる事を明らかにした.また,表面張力と液滴内部の圧力に関する関係式が5mn以下の系では成り立たなくなることに対して,その理由が流路と液面の間に液滴が存在しない数Åの幅によって流路幅と液滴幅が一致しないからであり,液滴幅を用いて関係式を定義することで,計算結果を表すことができることが明らかになった.本研究によって摩擦係数及びLaplace圧の関係式を補正することで,微細流路内における液滴の運動を解析する式を得ることができた.微細流路内における液滴の挙動は明らかになっておらず,本研究結果は学術的に大変意義のある物であると考えられる.また,近年微細な構造を有するデバイスの作成が盛んに行われており、微細な空間における液滴の運動に対する関心も高まっており、工学的にも大変有意義な研究結果であるといえる.本年度は昨年度に行った,微細液滴-壁面間に働く摩擦力の中で気液界面から遠い領域に働く摩擦力の流路幅依存性に関する研究の論文を執筆した.また,新規の研究としてフランスのINSA-

LYONの研究室にて,固体壁面と液滴の間に作用する剪断応力に関する研究を行った.本研究では微細な空間に生じた液滴が輸送する運動量が,壁面の濡れ性などによってどのように変化するのかを明らかにし,液滴の運動量輸送に関する基礎的な知見を得ることを目的とした.nmオーダーの流路内に生じた液滴の剪断を考え,液滴-固体壁面間に働く剪断応力の大きさを解析し,濡れ性や剪断方向に対してどのように変化するのかを明らかにした.これらの研究により,燃料電池といった液滴の輸送が非常に重要なデバイスにおける物質輸送現象の解明するための基礎的な知見を得る事ができた.具体的な研究成果は以下の2つである.1.液滴-壁面のNavierの摩擦係数が流路幅に依存し,流路幅が小さくなると摩擦係数が大きくなるという関係が得られた.また,その原因が数10MPaオーダーのLaplace圧力によるものであることを明らかにした.また,昨年度に明らかになった流路幅とLaplace圧との関係式を用いてNavierの摩擦係数を補正しする事で,MDの計算結果と流体力学に基づく式から予測される応力が一致す事を明らかにした.2.液滴の剪断方向が気液界面に平行な場合と垂直な場合とで生じる摩擦力を評価し,2つの場合で生じる摩擦力がほぼ同じであることを明らかにした.一方,2つの場合で液滴内部に生じている剪断応力が大きく異なっており,生じている速度分布が大きく異なっているためであることを明らかにした.これらの研究により,微細流路内における液滴-固体壁面間に働く摩擦力に関する基礎的な知見を得ることができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では,プログラムの作成に時間を使う予定であったが、開発が順調に進み様々な学会に参加することができた。また、論文の執筆も順調に進んでいる点や、来年度の研究に関する準備も大きく進んでいることから本研究は当初の予定より大きく進んでいると判断した。本年度は解析も順調に進み、論文の執筆も行う事ができた.また,来年度の研究に対する準備も行えた事から,計画は順調に進んでいると考えている.今後は静止摩擦係数及び気液界面における摩擦係数に関する研究を行う予定である。これまでは界面から遠い領域における動摩擦係数の研究を行ってきたが、気液界面における表面張力が液演の運動に与える影響は大きいと考えられる。また、静止摩擦係数も液滴の挙動を理解する上で非常に重要な量であり、動摩擦係数と同様に微細孔の幅に依存するかどうかを明らかにしていきたいと考えている。今後は,これまでの解析をさらに進め,●接触線近傍における摩擦力の流路幅依存性の解析●親水性壁面で構成された微細流路内における液滴挙動の解析●高剪断が生じている液滴に対する解析等を行う予定である.これまでの研究で研究の効率も上がっており,十分な成果が得られると考えている.
火力発電において発生する産業廃棄物の有効リサイクルに関する研究

石炭火力発電所から産廃として産出されるフライアッシュ(FA)の発生量は,年々飛躍的に増加しているが,その有効利用率は6割程度であり,残りは埋め立て処分されている.本研究ではFAが振動締固めにより,高い締固め効果を示す特性を利用し,海砂使用量をゼロとしたノーサンド(NS)FA転圧コンクリートの配合設計方法を検討した.FAを多量使用した場合,FA粒子表面への拘束水量の増加により単位水量が大幅に増加する.よって単位水量の低減を前提とし,配合要因(粗骨材容積,水粉体比,セメント量)がワーカビリティー(締固め率)に与える影響を検討した.その後,目標強度を普通転圧コンクリートと同様に材齢28日で5.7MPaとした強度試験を行った.その結果,粗骨材容積が増加しても締固め率は低下しないこと,締固め率は水粉体比の増加に伴い線形的に増加すること,さらに,セメント量が締固めに与える影響は小さいことなどがわかった.すなわち,NF-FA転圧コンクリートの締固め率は水粉体比のみで評価できることが明らかとなった.また曲げ強度は,いずれの材齢においてもセメント量の増加に伴いほぼ線形的に増加するものの,セメント量330kg/m^3以上になると頭打ちになり,目標配合強度を満足する最小セメント量は普通転圧コンクリートと同程度の300kg/m^3程度であることがわかった.以上より,次のような配合設計方法を提案した.(1)水粉体比を一定とし,粗骨材容積を変化させて締固め率を求める.その結果から,締固め率が低下しない最大の粗骨材容積を決定する.(2)上で求めた粗骨材容積を固定し,水粉体比と締固め率の関係を求め,目標締固め率に応じた水粉体比を決定する.(3)上で決定した粗骨材容積と水粉体比を固定し,セメント量を変化させ,セメント量と曲げ強度の関係から,目標強度に応じた最小セメント量を決定する.石炭火力発電において発生するフライアッシュは,今後発生量の急激な増加が予測される。その有効利用として,現在フライアッシュセメントとして規定されているセメント置換率より,多量に置換したハイボリュームフライアッシュ(HVFA)セメントの実用化は,建設コスト低減の観点からも期待が大きい。本研究では,HVFAセメントモルタルの強度性状を把握することを目的に,より経済性と軽量化を追及する意味でのエアーミルクへの適用や,ペーストおよびモルタルの圧縮,曲げ強度性状を実験的に検討した。また地下構造物を対象とする場合は地下水の存在の有無により強度性状が異なることを想定し,エアーミルクについては,養生条件が強度性状に及ぼす影響についても検討した。エアーミルクでは水粉対比,FA置換率,空気量を,HVFAペーストおよびモルタルについてはFA置換率と水粉対比を配合要因とした。供試体は,エアーミルクにおいては打設が容易なの円柱,ペーストおよびモルタルにおいては曲げ強度の測定,規定の突き固めを行うことが容易であることを考慮して角柱とした。円柱における圧縮強度試験はひずみ速度を約1mm/分に制御して行った。養生方法は,地下構造物の場合は地下水の存在を考慮して,水中および気中養生を行い比較した。その結果,HVFAエアーミルクは水中養生により,空洞充填材として実用的な強度を得る場合,FA置換率を83%程度まで大きくできること,HVFAセメントにおいてはセメント水和物の生成も緩慢になるために,ポゾラン反応による長期強度の増進は期待できないこと,HVFAセメントにおいても,普通FAセメントの場合と同様に,圧縮強度に対する曲げ強度の割合では,普通コンクリートの場合より曲げ強度が卓越する傾向を示すこと,HVFAセメントの曲げ強度は,水粉対比を小さくすると強度の低下を招く場合があることなどが明らかになった。石炭火力発電所から産廃として産出されるフライアッシュ(FA)の発生量は,年々飛躍的に増加しているが,その有効利用率は6割程度であり,残りは埋め立て処分されている.本研究ではFAが振動締固めにより,高い締固め効果を示す特性を利用し,海砂使用量をゼロとしたノーサンド(NS)FA転圧コンクリートの配合設計方法を検討した.FAを多量使用した場合,FA粒子表面への拘束水量の増加により単位水量が大幅に増加する.よって単位水量の低減を前提とし,配合要因(粗骨材容積,水粉体比,セメント量)がワーカビリティー(締固め率)に与える影響を検討した.その後,目標強度を普通転圧コンクリートと同様に材齢28日で5.7MPaとした強度試験を行った.その結果,粗骨材容積が増加しても締固め率は低下しないこと,締固め率は水粉体比の増加に伴い線形的に増加すること,さらに,セメント量が締固めに与える影響は小さいことなどがわかった.すなわち,NF-FA転圧コンクリートの締固め率は水粉体比のみで評価できることが明らかとなった.また曲げ強度は,いずれの材齢においてもセメント量の増加に伴いほぼ線形的に増加するものの,セメント量330kg/m^3以上になると頭打ちになり,目標配合強度を満足する最小セメント量は普通転圧コンクリートと同程度の300kg/m^3程度であることがわかった.以上より,次のような配合設計方法を提案した.(1)水粉体比を一定とし,粗骨材容積を変化させて締固め率を求める.その結果から,締固め率が低下しない最大の粗骨材容積を決定する.

(2)上で求めた粗骨材容積を固定し,水粉体比と締固め率の関係を求め,目標締固め率に応じた水粉体比を決定する.(3)上で決定した粗骨材容積と水粉体比を固定し,セメント量を変化させ,セメント量と曲げ強度の関係から,目標強度に応じた最小セメント量を決定する.
線形及び非線形双曲型方程式の概周期振動の研究

双曲型偏微分方程式の典型的で物理的にも重要な方程式である3つの方程式、波動方程式・Klein-Gordon方程式・吊り下げられた弦の方程式について、線形・非線形双方の場合について、主として境界値問題の周期解の存在に関する研究を行い、上記3つの方程式が非線形自励系の場合に、境界値問題に対して連続濃度のパラメーターに依存する無限個の周期解の存在に関する結果を得た。その際、線型方程式の周期解に関する正則性評価と周期と主要部の楕円型作用素のスペクトルに対する数論による評価と非線形方程式のLyapunov-Schmidt分解が基本的に用いられた。このとき、解の正則性について非線形項の微分可能性とスペクトルと周期に関するDiophantine不等式におけるDiophantine指数との整合性のある結果を得た。また、吊り下げられた弦の方程式が線形減衰項をもつ場合、周期的な非線形をもつときには、局所一意的な周期解をもつことを示した。さらに概周期解について存在とその安定性が証明された(服部仁実氏(準備中))。また、自励非線形方程式に対する初期値境界値問題の時間大域解の存在を証明した。研究活動として、関連する分野の国際・国内研究集会「発展方程式シンポジウム」を各年度ごとに開催し(本研究期間中に3回)国内外の研究者と活発に情報交換と討論を行い当該分野の研究を推進した。1.時間について周期的な非線形外力と線形の減衰項をもつSS方程式の境界値問題を考察し時間周期解が存在することを示した。非線形外力が、Lipschitz条件を満たす場合、局所的に線形の増大度をもつ場合、局所的に高次の多項式の増大度をもつ場合など様々な形の非線形外力について周期解をもつ条件を考察した。解の正則性についても研究された。証明には縮小写像の原理、Schauderの不動店定理、不動点延長定理が用いられた。2.非線形のSS方程式の初期値境界値問題を考察し、方程式が非単調な(nonmonotone)非線形外力をもつ場合に、初期値に関するエネルギー有界性という条件の下で、この問題が時間に関して大域的な(global)強解(strong solution)をもつことを証明した。この解はポテンシャルの井戸(Potential Well)の中にとどまる。このことがら、この強解は時間について大域的に有界になることが導かれる。これはSattingerによる非線形波動方程式に対するポテンシャルの井戸についての考え方を、Suspended String方程式に適用し、更にGalerkinn近似法によって構成された近似解が先ずポテンシャルの井戸に属することを証明し、Compactness法を適用して近似解の極限として解の存在を証明することによって得られる。3.1.の継続研究として、非線形のSS方程式の初期値境界値問題を考察し、方程式が単調な(monotone)非線形外力を持つ場合に、初期値の微分可能性の仮定の下に初期値の大きさに関する制限なしに、この問題が時間について大域的な古典解(classical solution)をもつことを証明した。証明は、先ず、2.で構成された近似解の時間に関する高次導関数についてのエネルギー不等式を導き、Compactness法によってこれらの近似解の高次導関数がすべて解の高次導関数に収束することを示す。空間変数についての微分可能性を得るために楕円型方程式についてのNirenberg型正則性定理をSS Operatorについても証明しこれを適用する。これらより古典解を得る。昨年度に続き、吊り下げられた糸(suspended string(SSと略記))の非線形方程式の解の挙動について研究し次の諸結果を得た。1.時間に独立な非線形外力と定数ポテンシャル項をもつSS方程式のDirichlet境界値問題を考察し、ポテンシャル定数がある種の数論的条件を満たすとき、parametrizeされた無数の時間周期解が存在することを示した。過去にこの問題について考察された論文はなくこれはSS方程式に対する全く新しい結果である。これは波動方程式に対して用いられたLyapunov-Schmidt分解を用いて方程式を、分岐方程式とそれに直交する方向の方程式に分解し、各々の方程式を解くことによって証明される。このとき後者を解くときにポテンシャル定数に関する上記条件が用いられる。

上記parametrizeされた周期の集合は実数直線上でLebesgue測度ゼロで連続濃度をもつ(発表予定)。2.1.と同タイプの非線形項をもつSS方程式に対する、空間に関する定常状態の近傍に、無数の周期解が存在することを証明した。このときの周期の集合は、実数直線上でLebesgue測度ゼロで連続濃度をもちかつ非有界である(発表予定)。3.昨年度、非線形のSS方程式の初期値境界値問題を考察し、方程式が非単調な非線形外力をもつ揚合に、初期値に関するエネルギー有界性という条件の下で、この問題が時間に関して大域的な(globa1)"強解"(strong solution)をもつことを証明した。この結果を以下のように拡張した。初期値・非線形項の高階微分可能という仮定の下に、上記の解が時間空間双方について高階微分可能であることを証明した。証明は、解の時問に関する高次の導関数についてのエネルギー評価を示すことによってなされた。この評価を証明するために、重みをもつ一般化されたソボレフ空間において満たす汎用性のあるいくつかの不等式を証明した。またこれらの不等式を用いてMoser型の不等式を証明し上記エネルギー評価を得た。また、昨年度の研究によって得られたSS作用素に対する楕円型正則性定理を用いて解の空間方向の微分可能性を証明した(発表予定)。1.時間について周期的なポテンシャルをもつ線形同次波動方程式を有界領域で考察し、その方程式に対するDirichlet周期解の境界値問題(BVP)を考察し次の結果を得た。時間について周期的なポテンシャルが空間変数に依存しない場合には、すでに山口(J. Math. Kyoto Univ. 1989)が、一般空間次元の場合に、周期とラプラシアンの固有値がDlophantine条件を満たすとき、初期値境界値問題(IBVP)全ての解が時間に関して概周期的(almost periodic)になるという結果を得ている。この結果を、ポテンシャルが空間変数にも依存する場合に拡張することは大きな問題であつたが、本年度の研究において、山口は上記の結果を、ポテンシャルが空間変数にも依存する場合で、空間次元が1次元から5次元で領域が球でかつポテンシャル関数及び解がradially symmetricの場合に、この方程式に対するDirichlet境界値問題(BVP)が、無数の周期解をもつという結果を得た。この結果は、Lyapunov-Schmidt分解を用いて上記BVPを、分岐方程式とそれに直交する方向のに問題に分解し、各々の方程式を解くことによって証明される。このとき後者を解くときに周期とラプラシアンの固有値に関するDiophantineポテンシャル条件が用いられる。2.非線形波動方程式の周期解に関する過去40年間にわたる様々な結果とそこにおいて用いられている方法に関する総合報告書を作成した。
異方性ナノ反応場におけるテーラーメイド無機ナノクリスタル創製

無機ナノクリスタルの結晶成長が有機分子等の部分的選択キャッピング効果により精密に制御可能な異方性ナノ反応場に関する基礎技術を確立した。また、異方性ナノ反応場を気相プロセスにも導入し、ユニークな形態の新規ナノカーボンの創製を試みた。さらに、ナノクリスタルを高次に集積化させた多元ナノ構造体の作製を試み、革新的性能を有する燃料電池、触媒、バイオセンサー等への応用展開を検討した。本研究ではまず、セラミックスナノクリスタルの結晶成長が有機分子等の部分的選択キャッピング効果により精密に制御可能な異方性ナノ反応場に関する基礎技術を確立する。これにより、液相プロセスにおけるテーラーメイドセラミックスナノクリスタル製造の技術基盤の構築に資する。また、異方性ナノ反応場を気相プロセスにも展開し、ユニークな形態の新規カーボンナノ材料の創製に挑戦する。さらに、ナノ材料を高次に集積化させた多元ナノ構造体の作製を試み、革新的性能を有する燃料電池、触媒、バイオセンサー等への応用展開を図ることを目的とする。本年度はまず、錯体化学を駆使しキャッピングする有機分子の量がセラミックスナノクリスタルの結晶成長機構に及ぼす影響を系統的に検討し、液相プロセスにおける異方性ナノ反応場形成機構の確立を試みた。具体的な材料としては、固体酸化物形燃料電池、触媒、バイオセンサー、医療等への応用の観点から、機能性セラミックスを対象とし、種々のサイズ・形状を有するナノクリスタルを合成し、それらの基礎物性等を評価した。また本年度は、物理的に強力衝突させる鉄鋼材料(ボール)の種類、異方性ナノ反応場を意図的に導入するためのナノ粒子の種類・サイズ、衝突エネルギー、反応場の温度・雰囲気等を系統的に変化させ、カーボンナノ材料の形態や生成量に与える合成条件を検討し、反応機構の解明を試みた。これにより、本新規物理的プロセスによるテーラーメイドカーボンナノ材料合成の基礎技術を構築し、特にユニークな形態のカーボンナノチューブの合成や新しい形態のカーボンナノ材料(ナノリングやナノチェーン等)の創製を試みた。本年度はまず、昨年度に引き続き、物理的に強力衝突させる鉄鋼ボールの材質、異方性ナノ反応場を意図的に導入するためのナノ粒子の種類・サイズ、衝突エネルギー等を網羅的に変化させ、カーボンナノ材料の形態や生成量に与える合成条件を検討し、反応機構の解明を試みた。さらに本年度は、合成したセラミックスナノ粒子の自己組織化形成に及ぼす要因を系統的に検討し、多元超格子の作製を試みた。粒子-粒子間、粒子-溶媒分子間の相互作用を高度に制御し、多様性を持つ多層構造を形成させた。また、ナノクリスタルのサイズ・形状の違いがアセンブリー構造に与える影響を検討した。これにより、セラミックスナノクリスタルの構造形成技術の体系化を試みた。また、2種類以上のナノクリスタルから、多様性に富む自己組織化構造の形成を試みるとともに、セルフアセンブリー機構の科学の確立を目指した。本年度はまず、これまでに引き続き、カーボンナノ材料の形態や生成量に与える合成条件を検討し、反応機構の解明を試みた。これにより、本新規物理的プロセスによるテーラーメイドカーボンナノ材料合成の基礎技術を構築し、ユニークな形態のカーボンナノチューブの合成や新しい形態のカーボンナノ材料(ナノリングやナノチェーン等)の創製に挑戦した。さらに本年度は、これまでに引き続き、合成したセラミックスナノ粒子の自己組織化形成に及ぼす要因を系統的に検討し、多元超格子の作製を試みた。粒子-粒子間、粒子-溶媒分子間の相互作用を高度に制御し、多様性を持つ多層構造形成を試みた。また、ナノクリスタルのサイズ・形状の違いがアセンブリー構造に与える影響を明らかにした。これにより、セラミックスナノクリスタルの構造形成技術を体系化した。
細胞修飾による肝特異的経静脈的間葉系幹細胞移植法の開発

前年度の基礎検討で、既製品の化合物同士をアビジンビオチン結合で結合させて細胞修飾を行ったが、細胞が凝集する傾向が強かった。そこで脂肪酸に糖鎖Xを直接結合させた糖鎖脂質誘導体Yを作成して細胞修飾し、蛍光色素でラベルした。条件等を行ったが、糖鎖脂質誘導体Yのみでの修飾では細胞生存率は問題なかったが、蛍光色素でラベルすると単独でも細胞生存率が不良で、糖鎖脂質誘導体Yでの修飾と蛍光色素のラベルを併用するとさらに細胞障害性が強く、ヌードマウスの尾静脈から注入してin vivo imagingで観察する系で観察することは困難であることが分かった。そこで、ヌードマウスと蛍光色素の組み合わせは中断し、1マウスをC57Bl/6バックグラウンドのLDL受容体ノックアウトマウスにwestern typedietを負荷したモデルに変更し、糖鎖脂質誘導体Yでマウス脂肪由来幹細胞を修飾したものを作成し尾静脈より移植し、血清LDL-コレステロール値で評価する2マウスをC57Bl/6に変更し、糖鎖脂質誘導体Yでヒト細胞株由来の細胞を修飾したものを作成し尾静脈より移植し、サクリファイス後、肝切片を作成し抗ヒトTCR抗体で染色して、生着を評価するの二通りの方針とした。1は、マウスの脂肪組織を集めコラゲネース処理し間葉系幹細胞分画を抽出し、十分な細胞数を得ることができるように培養したが、脂肪組織に含まれる幹細胞成分が期待していたほど多くなく、十分な幹細胞を得ることが難しかったため、2で研究を継続している。移植した幹細胞の生着をin vivo imagingで追跡することで、効率よく、条件検討する計画であったが、細胞修飾と蛍光色素のラベルを併用すると、どうしても細胞毒性が強く、in vivo imagingで細胞の生着を観察することができなくなり、計画が遅れる原因となった。1マウスをC57Bl/6バックグラウンドのLDL受容体ノックアウトマウスにwestern typedietを負荷したモデルに変更し、糖鎖脂質誘導体Yでマウス脂肪由来幹細胞を修飾したものを作成し尾静脈より移植し、血清LDL-コレステロール値で評価する2マウスをC57Bl/6に変更し、糖鎖脂質誘導体Yでヒト細胞株由来の細胞を修飾したものを作成し尾静脈より移植し、サクリファイス後、肝切片を作成し抗ヒトTCR抗体で染色して、生着を評価するの二通りの方針としたが、1はマウスの脂肪組織を集めコラゲネース処理し間葉系幹細胞分画を抽出し、十分な細胞数を得ることができるように培養したが、脂肪組織に含まれる幹細胞成分が期待していたほど多くなく、十分な幹細胞を得ることが難しかったため、2で研究を継続しており、切片作成等で時間を要している。脂肪酸に糖鎖Xを直接結合させた糖鎖脂質誘導体Yを作成して細胞修飾し、蛍光色素でラベルした。よって移植した幹細胞の生着をin vivo imagingで追跡することで、効率よく、条件検討することができなくなったので、1マウスをC57Bl/6バックグラウンドのLDL受容体ノックアウトマウスにwestern typedietを負荷したモデルに変更し、糖鎖脂質誘導体Yでマウス脂肪由来幹細胞を修飾したものを作成し尾静脈より移植し、血清LDL-コレステロール値で評価する2マウスをC57Bl/6に変更し、糖鎖脂質誘導体Yでヒト細胞株由来の細胞を修飾したものを作成し尾静脈より移植し、サクリファイス後、肝切片を作成し抗ヒトTCR抗体で染色して、生着を評価する、の二通りの方針とした。1はマウスの脂肪組織を集めコラゲネース処理し間葉系幹細胞分画を抽出し、十分な細胞数を得ることができるように培養したが、脂肪組織に含まれる幹細胞成分が期待していたほど多くなく、十分な幹細胞を得ることが難しかったため、2で、移植する細胞の種類、移植する細胞数、細胞修飾の程度、移植後サクリファイスまでの日数について各種条件検討を行うことにした。これらで十分な結果が得られなかった場合には、脂肪酸に糖鎖Xを直接結合させた糖鎖脂質誘導体Yについて、脂肪酸の種類を変更しあらたに糖鎖脂質誘導体Zを作成して、条件検討を行う。細胞修飾による肝特異的経静脈的間葉系幹細胞移植法として、大きく二つの方法が考えられる。1.細胞塊の形成;増殖させた細胞を細胞塊にしてサイズを上げることで,門脈投与後に類洞でトラップされやすくなる可能性がある。門脈圧上昇のリスクがある。膵島移植で成功している。2.細胞の修飾;投与細胞の膜表面を修飾し,類洞の血管内皮細胞への親和性を高める。

本研究では、2を選択し糖鎖修飾をおこなった。はじめに既製品の化合物を用いて、アビジンビオチン結合を用いた細胞修飾を行った。脂肪酸AにPEG、アビジンビオチン、EZ-Linkを介して糖鎖Xを結合させた。細胞の蛍光標識として、特異性の高い蛍光プローブDiRを用いた。この糖鎖X、DiRで修飾した細胞を、生後10週の、無蛍光食で育てたヌードマウスの尾静脈より静注し、in vivo imaging analyzerで確認した。糖鎖Xの有無、DiRの有無で、肝臓への特異的集積を評価した。DiR 1μgでは全くimaging analyzerで検出できなかったので、DiR10μgの条件下、糖鎖X有り無しで投与した。その結果、投与24時間では双方とも肝臓近辺への集積が強かった。ただ細胞凝集が強かったため、よりシンプルな化合物をカスタムオーダーし投与する方針とし脂肪酸に糖鎖Xを直接結合させたものとして糖鎖脂質誘導体Yを作成した。細胞形態と生存率を検討したところ、細胞形態については糖鎖脂質誘導体Y修飾では特に変化が見られなかったものの、DiR修飾により凝集塊が見られるようになり、糖鎖Xと合わせるとその量が増加していた。生存率については、糖鎖脂質誘導体Yのみでは90%近く生存していたが、DiR単独で67%、両方だと34%まで生存率が低下した。細胞移植自体には不要な、蛍光プローブDiR修飾による細胞凝集が起こり、細胞生存率が低下していることが明らかになった。まず、第一段階として、既製品の化合物を用いて、アビジンビオチン結合を用いた細胞修飾を行った。ただ細胞凝集が強かったため、よりシンプルな化合物をカスタムオーダーし投与する方針とした。脂肪酸に糖鎖Xを直接結合させたものとして糖鎖脂質誘導体Yを作成した。これをヌードマウスの尾静脈から投与したところ、投与1時間のin vivo imaging analyzerの観察では、糖鎖脂質誘導体Y有無に関わらず腹部、肝臓付近への集積が多く見られた。
瀕回小児CT診断の検査理由と放射線被ばくの継時的分析による脳腫瘍罹患との関係

近年、CT検査数は世界的に増加する傾向にある。小児のCT検査も同様に増加している。これは、我が国においても同様に当てはまることが知られている。一方で、CT検査による被ばく線量が発がんや白血病と関連があるとする疫学研究が多く報告されるようになった。しかし、その関連は検査回数とがん登録の関係を調べたものであり、検査理由との関係は明らかにされていない。そのために、逆因果関係の可能性が指摘されてきた。そこで、日本の小児疾患における中心的病院(A病院)の14年間に及ぶCT検査データを取得し,検査理由について分析を行った.CT検査を受ける理由を分析するために,A病院の放射線画像読影システムより,患者ID,生年月日,性別,年齢,身長,体重,検査日時,検査部位,検査目的,診断名,検査所見の10項目について,2002年4月1日から2016年3月31日までの14年間に及ぶデータを取得した.対象年齢は初回時検査年齢が16歳未満として分析を行った.検査概要について,検査数、検査人数、男女比,検査部位の内訳、検査回数の頻度を集計し検査の概要を分析した。検査理由については,CT検査を3回以上受けている小児を対象として,初回時検査年齢,検査理由ごとの年齢分布について分析を行った.検査回数が3回以上検査を受けている小児については,A病院は,患者数4,514人,検査数30,490件であった.検査理由の第一位は水頭症、第二位は外傷であった。全てのカテゴリーで0歳以上5歳未満が多かった。外傷では検査回数が増すと全ての年齢グループで大幅に減少したが、水頭症では外傷ほどの減少傾向は認められなかった。これらの傾向はこれまでの我々の他の病院での研究結果と類似している。今後、分析をさらに進めるためにすべての検査データに対してICDコードをつけた。データの取得から整備を初年度は進め、データの概要を従来行なってきたデータと比較することまで行った。今後、検査理由のテキスト解析を進め、同じ性別、年齢、ICDコードで検査回数の異なる要因を明らかにしていく予定である。
戦後アメリカにおける保守派の社会運動とカントリー音楽の相関

本課題は、カントリー音楽が1960年代以降、社会的保守派を代弁する政治的な音楽となるまでの歴史的経緯を明らかにすることを目的としている。フォークソンクが労働運動や公民権運動等での利用を通して左派の音楽として認識されるに至ったのとは対照的に、同様にアメリカ南東部の民謡や伝統音楽を基盤とするカントリー音楽が保守派の音楽であると認識されるにいたった要因と実態を解明することを目指している。カントリー音楽家の作品や言動、同時代の政治家や活動家の言動を比較検討して、トランスナショナルな視点も取り入れることにより、音楽に与えられた政治的な意味と役割とを明らかにする。当年度は、刊行された文献や調査の対象とする音楽家や政治家に関する伝記や新聞雑誌記事などの資料に加えて、カントリー・ミュージック殿堂博物館から取り寄せた主要な音楽家の未刊行のインタビュー資料の分析なども進めた。また、本課題を基課題とする「現代アメリカの政治文化における音楽の役割」(国際共同研究強化)も並行して行うことにより、当該年度以前に焦点を当てていた時代よりも後の現在に続く年代に関するカントリー音楽の政治的な役割についても研究を進めることができた。特に、大統領や大統領候補が、白人性や地域により規定されてきた音楽ジャンルを再定義する様相とその政治的な意味を示した。また、比較の見地から、日本におけるカントリー音楽の受容に関する研究も続けて実施しており、研究成果の一部については2018年11月および2019年1月に行われた国際学会で発表し、意見交換を行った。おおむね計画していたテーマに沿って文献や資料の分析を進め、成果の一部を国際学会で発表することもできたため。今後は、これまでの研究成果を統合して国際学会での発表や論文の執筆を進めてゆくことを予定している。その過程で必要となった場合はさらに文献や資料の入手や分析も行うことも考えている。本研究は、1960年代以降カントリー音楽が社会的保守派を代弁する政治的な音楽となるまでの歴史的経緯を明らかにすることを目的としている。アメリカ南東部の民謡や伝統音楽を基盤とするカントリー音楽とルーツを共有するフォークソングが労働運動や公民権運動等への利用を通して左派の音楽として認識されるに至ったのとは対照的に、カントリー音楽が保守派の音楽として広く認識されるに至った経緯と要因の解明を行う。今年度は、出版・刊行されている図書やCD等の資料の収集を広く行い、1960年代以降の保守派の社会運動の歴史およびカントリー音楽の歴史に関する先行研究を整理して論点を整理すると同時に、体制擁護の歌を作ったカントリー音楽家や音楽を利用した政治家や活動家など、特に焦点を当てる人物の同定とそれぞれに関する資料の収集を進めた。特に、米国議会図書館(ワシントンDC)での文献調査では、対象となるカントリー音楽家や保守派に関する資料やカントリー音楽に関する刊行物、アーカイブ資料などを収集することができた。また、音楽ジャンルの認識と受容の比較を行うために、日本におけるカントリー音楽受容の歴史についても国立国会図書館等での資料の収集を行い、その比較分析を通してアメリカ南部白人労働者階級と強く関連付けられてきた音楽が異なる社会的立場の受容者によって意味づけられる様相を明らかにした。成果の一部はAmerican Studies Association(米国アメリカ学会)の年次大会等、複数の国際学会で報告を行った。研究計画に従って資料の収集や分析を行い、明らかになった成果については研究発表をすることもできたため。アメリカ南東部の民謡や伝統音楽を基盤とするカントリー音楽が、ルーツを共有するフォークソングが労働運動や公民権運動等への利用で左派の音楽として認識されるに至ったのとは対照的に、保守派の音楽であると認識されるにいたった要因と実態の解明を行う。今年度は、昨年度に収集した保守派の社会運動に関する文献や、体制擁護の歌を作った音楽家や音楽を利用した政治家や活動家に関する歴史資料、視聴覚資料の分析を続けることにより、南部におけるカントリー音楽の政治利用の萌芽について重要な歴史的知見を得た。また、殊に社会運動や政治的な音楽活動を行ったカントリー音楽家の作品と言動に焦点を当てて分析を行うことにより、彼らの思想とレトリックについての考察を進めた。さらに、比較の見地から第二次世界大戦後の日本におけるカントリー音楽の受容についての研究も行ってきているが、今年度は特に1950年代の日本のカントリー音楽家によって歌われた作品や日本で作られた作品の分析を行い、同時代のアメリカのカントリー音楽で表現されたイメージや概念が流用され新たな意味を与えられる様相などを歴史的な背景とともに論じた。研究成果の一部は、2016年11月に行われたAmerican Studies Association(米国アメリカ学会)年次大会において口頭発表を行い、意見交換を行った。おおむね計画していたテーマに沿って文献や資料の分析を進め、成果の一部を国際会議で発表することもできたため。本研究は、1960年代以降カントリー音楽か社会的保守派を代弁する政治的な音楽となるまでの歴史的経緯を明らかにすることを目的としている。フォークソンクが労働運動や公民権運動等への利用を通して左派の音楽として認識されるに至ったのとは対照的に、同様にアメリカ南東部の民謡や伝統音楽を基盤とするカントリー音楽が保守派の音楽であると認識されるにいたった要因と実態の解明を行う。カントリー音楽家の作品や言動、同時代の政治家や活動家の言動を比較検討して、トランスナショナルな視点も取り入れることにより、音楽に与えられた政治的な意味と役割とを明らかにすることを目的としている。

今年度は、出版された文献や歴史的資料の検証を通して、カントリー音楽の真正性を巡る議論とこのジャンルを正統化する試みについての分析を行った。特にCountry Song RoundupやCMC Close-upなどの刊行物に焦点を当て、主に1960年代から1970年代における主要な議論とその変遷を辿るとともに、主要な音楽家の自伝や伝記およびその批評を検証し、カントリー音楽とその複数のサブジャンルが観客に提示された方法とその意味についての分析を進めた。また、比較の観点からカントリー音楽の日本における受容に関する研究も継続しており、特に戦後の日本におけるカントリー音楽の担い手となった音楽家や受容者の手記や刊行物、記事の分析を通して、音楽に与えられた文化的意味とその変容を明らかにした。研究成果の一部については2017年11月にシカゴで開催された米国アメリカ学会で口頭発表を行い意見交換を行った。おおむね計画していたテーマに沿って文献や資料の分析を進め、成果の一部を国際会議で発表することもできたため。本課題は、カントリー音楽が1960年代以降、社会的保守派を代弁する政治的な音楽となるまでの歴史的経緯を明らかにすることを目的としている。フォークソンクが労働運動や公民権運動等での利用を通して左派の音楽として認識されるに至ったのとは対照的に、同様にアメリカ南東部の民謡や伝統音楽を基盤とするカントリー音楽が保守派の音楽であると認識されるにいたった要因と実態を解明することを目指している。カントリー音楽家の作品や言動、同時代の政治家や活動家の言動を比較検討して、トランスナショナルな視点も取り入れることにより、音楽に与えられた政治的な意味と役割とを明らかにする。当年度は、刊行された文献や調査の対象とする音楽家や政治家に関する伝記や新聞雑誌記事などの資料に加えて、カントリー・ミュージック殿堂博物館から取り寄せた主要な音楽家の未刊行のインタビュー資料の分析なども進めた。また、本課題を基課題とする「現代アメリカの政治文化における音楽の役割」(国際共同研究強化)も並行して行うことにより、当該年度以前に焦点を当てていた時代よりも後の現在に続く年代に関するカントリー音楽の政治的な役割についても研究を進めることができた。特に、大統領や大統領候補が、白人性や地域により規定されてきた音楽ジャンルを再定義する様相とその政治的な意味を示した。また、比較の見地から、日本におけるカントリー音楽の受容に関する研究も続けて実施しており、研究成果の一部については2018年11月および2019年1月に行われた国際学会で発表し、意見交換を行った。おおむね計画していたテーマに沿って文献や資料の分析を進め、成果の一部を国際学会で発表することもできたため。これまでに収集した文献・資料の分析を継続すると同時に、前年度に同定したカントリー音楽家に関する資料収集を進めるため、カントリー音楽殿堂博物館附属図書館での文献調査を行いたいと考えている。
高機能士壌団粒の創製による水質浄化用微生物コンソーシアの創造と制御

黒ボク土、マサ土、森林褐色土の水質浄化能と、それらへの木炭、鉄、有機物の添加による水質浄化機能の強化を、水質・土壌分析によって評価した。また、水質浄化前後での微生物群集構造の変化をPCR-DGGE法を用いて調査した。各資材を4000ccカラムに詰め集落排水処理施設への流入汚水を水道水で5倍希釈したものを原水とし、127L/m^2/日の負荷量で浄化実験を行なった。有機物分解能では、黒ボク土とマサ土で高く、平均除去率が90%以上であった。窒素除去においては、黒ボク土>マサ土>森林褐色土の順で硝化反応が進みやすかった。また、有機物の添加によって脱窒が促進された。リンについてはどのカラムからもほとんど流出せず、高い処理能力を示した。PCR-DGGEの結果では、水質浄化前後も変わらず、すべての資材から検出されたバンドが大部分であったが、浄化後の黒ボク土のみから検出されたバンドもあった。また、マサ土では土壌のみよりも、資材を添加した土壌でバンド数の増加がみられた。多段土壌層法による水質浄化において装置内部の水移動及び段数と処理能力の関係を調査した。幅50cm、奥行き10cmのアクリル水槽に、土壌層、通水層ともに5cmの高さで、土壌層が16段の装置を6基作成した。上記汚水を3倍希釈し、1000L/m^2/日の負荷量で浄化実験を行なった。最下層の通水層に仕切りを付け、土壌層からの流出水と、土壌層間の通水層からの流出水を分けて採取した。BODは土壌層下からの流出水の濃度が低く、また3段以上の装置では除去率が90%以上であった。リンについても土壌層下からの流出水の濃度が低くかった。このことから有機物及びリン除去では、土壌層での透水性が重要であった。窒素除去では、初期にはアンモニア吸着により除去され、時間とともに硝化、脱窒反応が進行した。土壌層下で硝酸が低く脱窒が進みやすかったと考えられた。水質浄化用としての高機能土壌団粒の創製を試みた。各種土壌(黒ボク土、マサ土、赤土)に粉末木炭、おがくず、鉄粒を混合し、耐水性を強化するために固定化剤を添加し、攪拌機で混合結合させた。作成した各土壌団粒を100ccカラムに詰め、集落排水処理施設への流入汚水を水道水で3倍希釈したものを原水とし、14.4t/m^3/日の超高速負荷で浄化実験を行なった。4ヶ月の連続流入において目詰まりを起こさず、団粒の崩壊も見られなかった。有機物除去では平均80%のBOD除去率であった。リン除去においては、団粒作成方法や固定化剤によって浄化能の違いが見られた。窒素浄化に関しては、アンモニア態窒素溶出期、亜硝酸態窒素溶出期、硝酸態窒素溶出期がみられた。また、窒素、リンの高速高度処理のために、有機物と鉄の組み合わせた資材の開発を行った。多段土壌層法との組み合わせで、優れた有機物、窒素、リンの高速高度処理が可能となった。多段土壌層法による水質浄化試験において、装置重量変化から、目詰まりや水質浄化特性を見出した。汚水流入開始から30日間ほどは装置重量が上昇し、流入したSSや有機成分、微生物の増殖によって透水性が低下したと考えられた。その後、100日目程までは重量が安定し、原水による有機物の流入と微生物による分解が平衡状態になっていると考えられた。また、目詰まりによって有機物、リン除去については処理能力が低下し、窒素については脱窒が進みやすい嫌気的な状態になったためか処理能力が向上した。また、多段構造の違いによる水質浄化能力の比較実験も行い、T-RFLP法を用いて混合土壌層ならびに通水層資材の土壌細菌群集構造の解析を現在進めている。

上記汚水を3倍希釈し、1000L/m^2/日の負荷量で浄化実験を行なった。最下層の通水層に仕切りを付け、土壌層からの流出水と、土壌層間の通水層からの流出水を分けて採取した。BODは土壌層下からの流出水の濃度が低く、また3段以上の装置では除去率が90%以上であった。リンについても土壌層下からの流出水の濃度が低くかった。このことから有機物及びリン除去では、土壌層での透水性が重要であった。窒素除去では、初期にはアンモニア吸着により除去され、時間とともに硝化、脱窒反応が進行した。土壌層下で硝酸が低く脱窒が進みやすかったと考えられた。
2025年の独居高齢者の住みやすいまちづくり：地理情報システムを活用した実証研究

本研究では、高齢者を取り巻く生活課題の解決に関する現状、および地理情報の技術面での進展を踏まえて、中山間地域の自治体を対象として、独居高齢者の生活課題を地理空間上で把握する「見える化」プラットフォームを構築した。そして、「見える化」プラットフォームを活用した分析結果、及びワークショップでの議論を通して、対象地域における生活課題の解決を志向した住民主体のまちづくりモデルを明らかにした。本研究の目的は、中山間地域の独居高齢者が住み慣れた地域で自分らしい生活を続けるための2025年度版まちづくりモデルの開発である。そうした中で本年度は、地理情報システム(GIS:Geographic Information Systems)を活用して独居高齢者の生活課題の検討を行った。その結果、本研究対象自治体において「集う場」としての機能を有する集会場の配置については、概ね独居高齢者の自宅から15分程度に配置されていることが明らかとなった。しかしながら、現状では、集会場で実施する各種活動に対して地域住民の十分な参加が得られていないことから、今後は、その運営のあり方や活動内容の検討が参加者の増加に結び付くことが考えられた。また、独居高齢者の生活課題の一つである日用品の買い物については、多くの住民が困難な状況が浮き彫りとなった。特に、独居高齢者の場合には、自家用車を自身で運転できない場合において、日常生活の行動範囲が著しく制限されることから、今後は、こうした高齢者をサポートすることが可能な買い物サービスの検討が必要であることが考えられた。合わせて、その他の社会資源へのアクセシビリティについても検討し、複数の生活課題を一度に解決できる社会資源の適正配置のあり方についても今後、継続的に検討していくこととした。以上の研究結果を基盤として、次年度は、地域において有用となる課題解決事業の検討を実施する。本年度実施する予定の解析が終了した。したがって、おおむね順調に進展していると評価した。本研究の目的は、中山間地域の独居高齢者が住み慣れた地域で自分らしい生活を続けるための「2025年度版まちづくりモデル」の開発である。そうした中で本年度は、地域において生活課題の解決に資する事業の検討を行った。なお、事業の企画に際しては、行政内の各部局、大学、地域企業などの連携に基づく体制整備を実施することができた。さらには、地域で展開する事業(サービス)と地域住民を結ぶ人材育成のあり方についても検討を行った。そして、次年度においては、どのような人材が地域におけるハブとなるかについて論点整理を行うための検討会を実施することとした。これによって、地域における生活課題の解決に資する事業を効率、効果的に住民へ届けることが可能になることが考えられた。さらには、地理情報システム(GIS: Geographic Information Systems)を活用して、地域における生活課題解決事業の評価に資するデータベースの整備を行った。具体的には、事業の実施に伴う住民のサービスへのアクセシビリティ改善の「見える化」、およびそれを定量的に評価するための方法論について確立した。今後、この方法論を用いて、どのようにコスト計算を実施するかという部分について、継続的に検討していくものとした。以上の研究成果を基盤として、次年度は、地域において上記の計画を実施するとともに、得られた知見に基づき、「2025年度版まちづくりモデル」の提案を試みるものとする。本年度実施する事業の一部が、次年度の実施となった。したがって、「やや遅れている」と評価した。本研究の目的は、中山間地域の独居高齢者が住み慣れた地域で自分らしい生活を続けるための「2025年度版まちづくりモデル」を提案することとした。そうした中で本年度は、生活課題の解決に資するワークショップを対象地域の旧村単位で企画し、全2回開催した。具体的には、第1回目のワークショップでは、10年後に住みたい地域像の洗い出しとそのための生活課題について検討を行った。そして、得られた結果に基づき、第2回目のワークショップでは、特定の課題に絞り(買い物、医療など)、その課題を地域においてどのように解決すべきか、という内容を開催した。また、ワークショップの実施に際しては、対象地域以外に居住している者を加えて、地域を客観的に俯瞰することが可能となるよう、そして、そうした者が対象地域の特徴(強み)を捉え、フィードバックすることで、住み慣れた地域の特徴が具現化することが可能となるような配慮を行った。さらに、議論が主観的な意見に左右されることが考えられることから、地域情報を地理情報システム(Geographic Information Systems)で「見える化」して、客観的な視座に基づく議論を行えるよう工夫を行った。このような人的、及びツールの使用という工夫は、少子高齢化の進展が著しい地域においてまちづくりを検討していく上で有用であったと考えられた。以上の結果を踏まえて、対象地域における旧村単位でのまちづくりのあり方について取りまとめを行い、研究課題終了以後においても継続してそのための取り組みを実施していくための具体的なまちづくりモデルの提案がなされた。今後は、連携自治体との打合せを通して、地域課題の解決に資する事業の検討を進めていく予定である。今後も継続して連携自治体との調整を進め、本研究課題について進めていく予定である。

健康社会学本年度は、データ解析に主眼を置いたことから、対象自治体との打合せが当初想定していた回数より少なくなり、旅費分において使用額の差異が生じた。研究機関の異動に伴い、「人件費・謝金」について想定していた金額との差異が生じた。次年度は、対象自治体との綿密な打ち合わせを実施し、差額分については当初予定していた旅費として執行するとともに、次年度予算も当初の予定通り執行する。次年度は、本部分について当初の予定通りの執行を検討するとともに、次年度予算についても計画の通り執行する。