hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
X線異常散乱法を用いた,ゼオライトに内包される遷移元素と有機分子の相互作用の解明

一方,今回合成に成功したlaumontite型Zn-Al-P-O系ゼオライトは,内包する有機分子との相互作用が強いため,有機分子の変化に対応して空間群が変化する特性を示すことが判明した.本研究成果は,遷移元素および有機分子の相互作用によって非線形光学特性を発現させる可能性を見出したものであり,今後この応用分野へも研究展開をも視野に入れつつ系統的な合成実験を進めたい.ゼオライトの触媒および分子ふるい機能を有効に活用するため、骨格構造および細孔内部を化学的に修飾した新しい物質の研究開発が盛んに行われている。本研究は、原子番号が隣り合う元素が共存する場合でも目的元素の構造情報を得ることができるX線異常散乱法をゼオライトの構造的研究に導入し、修飾元素の配列規則と細孔に挿入された有機分子との相互作用を解明することを主目的とする。本年度は,昨年度に継続し,マンガン、コバルト、亜鉛を骨格構造に内包するゼオライトを作製し、単結晶構造解析を通じて、骨格に位置する有機分子と骨格構造の化学的修飾との関連性を研究展開した。たとえば、コバルトおよび亜鉛を含む系では、IM (imidazole)およびAEP(1,2-aminoethylpiperazine)の2種類の有機物を内包する天然laumontite型ゼオライトの育成に成功し、詳細な構造解析の結果、内包される有機分子の電価および立体構造に対応して骨格構造の遷移元素の配列が変化していることが判明した。すなわち、骨格構造中のコバルトおよび亜鉛などの遷移元素の分布と内包される有機分子の配列の相互作用を解明できた。また、この新しいlaumontiteは、内包される有機分子とそれに対応する遷移元素の配列によって、対称中心の有無が変化する、これまでの常識を覆す将来性の高いゼオライト物質である。この特性を物理化学的に検証するために、本年度は科学研究費の補助金を用いて、結晶の非線形光学効果を測定することができる光学物性測定装置の完成に着手した。またこれまでの研究成果によって、マンガンでゼオライトの骨格構造を修飾することが、困難であることも判明した。しかし、この研究過程で、マンガン系リン酸塩化合物にゼオライト類似のイオン交換能を有する可能性のある物質を作成することができた。ゼオライト細孔構造に起因する触媒および分子ふるいなどの物理化学的機能を有効に活用するため、骨格構造および細孔内部を化学的に修飾した新しい物質の研究開発が盛んに行われている。本年度は,昨年度および一昨年度に継続し,マンガン、コバルト、亜鉛を骨格構造に内包するゼオライトを作製し、単結晶構造解析を通じて、骨格に位置する有機分子と骨格構造の化学的修飾との関連性を研究展開した。そして、本研究で発見した、天然laumontite型ゼオライト型構造を有する亜鉛およびコバルトを含む燐酸塩ゼオライトに関しては、昨年度から継続して完成させた光物性測定装置を用いてSHG発振特性を評価した。詳細な構造解析の結果、内包される有機分子の電価および立体構造に対応して骨格構造の遷移元素の配列が変化し、特にAEP(1,2-aminoethylpiperazine)を内包させた物質は、対称中心を失しなった構造を示すことを確認した。しかし、観測できたSHGシグナルは極めて弱く、得られた結晶の広範な領域において有機分子が秩序配列しているとは考えられない。
ｔｈｙｍｉｄｙｌａｔｅ　ｓｙｎｔｈａｓｅを標的とした「分子標的癌予防法」の開発

発癌は無秩序な細胞増殖であり、その細胞増殖にはthymidylate synthase (TS)の活性が必要である。多くの癌でTS発現が上昇していることから、本研究では、このTSの発現を抑制することが発癌予防に有効ではないかと考え、TSの発現を抑制する成分の探索を実施した。その結果、脂質降下剤として使用されているfenofibrateやPI3K阻害剤であるLY294002に、TSの発現抑制作用効果があることを見出した。大腸癌細胞HCT15において、thymidylate synthase (TS)の発現を低下させる化合物として、PI3K阻害剤であるLY294002を見出した。HCT15細胞はPIK3CAに活性型変異を有している細胞であり、その結果、PI3K/Akt経路が活性化されていることが知られている。したがって、PI3K阻害剤LY294002はこのPI3Kを阻害し、活性化Aktを抑制することで、PI3K/Akt経路を阻害する。活性化Aktによるp27の発現抑制機構が報告されていることから、Aktの活性化状態とp27の発現を検討したところ、LY294002により活性型であるリン酸化Aktが減少し、p27が誘導されていた。また、不活性化型であるリン酸化RBが減少していた。これは、LY294002によりPI3K/Akt経路が阻害され、その結果、p27発現が脱抑制されることで、RBの再活性化が生じていたことを示している。TSはRB活性化により発現抑制されることから、PI3K阻害剤によるTSの発現低下は、RBの再活性を介していると示唆される。また前年度に用いたBRAF変異を有することでMAPK経路が活性化していることが知られている大腸癌細胞HT29を用いて、sulforaphaneを始めとする癌予防効果が報告されている食品成分を用いてのTS発現への影響を検討した。今回の検討ではTSの発現低下を示す成分は見出されなかった。大腸癌細胞HT-29において、thymidylate synthase (TS)の発現を低下させる化合物として、脂質降下剤として広く使用されているfenofibrateを見出した。このfenofibrateによるTSの発現は、蛋白質レベル及びmRNAレベルでも確認された。HT-29細胞はB-RAFに活性型変異を有している細胞であり、その結果、MAPK経路が活性化されていることが知られており、fenofibrateはMAPKを阻害し、RBの再活性化を介し、その結果、TSの発現を抑制していると考えられた。TSの発現を低下させる化合物として、脂質降下剤であるfenofibrateを見出したが、そのTS発現を低下させる機構はRBの再活性化が関与すると考えられることから、本来の目的であるRB非依存的にTSの発現を低下させる化合物の検索が必要である。本来の目的であるRB非依存的にTSの発現を低下させる化合物の検索を継続的に実施する。具体的には、RB遺伝子の欠失した細胞を利用し、TSの発現を低下させる化合物の検索を実施する。該当なし
ポアンカレ不等式と距離空間の幾何学

2018年度中に得た「距離空間が, M.Gromovが定義した4点サイクル条件を満足するならば, 4以上の任意の自然数kに対してk点サイクル条件を満足する」という結果,および,「高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間へ等長埋め込み可能であるための必要十分条件は重み付き4点不等式を満たすことである」という結果について国内のいくつかの研究会で発表を行った.また,これらの結果を併せて一つの論文にまとめる作業を行ったが,分量が予期していたものよりかなり嵩んでしまったため,現在,二篇の論文に分割する形で執筆を進めている. Gromovにより,距離空間が「4点サイクル条件」を満たすことと「重み付き4点不等式」を満たすことは同値であること,また, CAT(0)空間の任意の部分集合は4以上の任意の自然数kに対して「k点サイクル条件」を満足することが既に知られているので,上で述べた結果は,「重み付き4点不等式」を満足する距離空間がCAT(0)空間の部分集合が持つ多くの性質を持つことを示したものといえる.そこで,この不等式が成立することから, CAT(0)空間の部分集合が持つ性質がどの程度まで導かれるのか研究を進めた.その結果,少なくとも,含まれる点の個数に制限のない一般の距離空間については,「重み付き4点不等式」が成り立つとしても,必ずしもその距離空間がCAT(0)空間へ等長埋め込み可能であるとは限らないことが分かった.本研究課題において中心的な目標としていたポアンカレ不等式に関する問題の解決には至っていないが,「4点サイクル条件」から4以上の任意の自然数kに対する「k点サイクル条件」が導かれることや,高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は距離空間が「重み付き4点不等式」を満たすことであることなど,当初は予期していなかったような結果を得ることができ,そちらの方面に研究が進展している.また,得られた結果に関して,講演発表および論文の執筆作業を進めている.まずは,「距離空間が, M.Gromovの定義した「4点サイクル条件」を満足するならば、4以上の任意の自然数kに対して「k点サイクル条件」も満足する」という結果,および,「高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は「重み付き4点不等式」をみたすことであること」という結果をそれぞれ論文として発表する.また,含まれる点の個数が高々5とは限らない一般の距離空間に対しては,「重み付き4点不等式」が成り立つことが, CAT(0)空間へ等長埋め込み可能であることを必ずしも導かないことが分かったことを踏まえて,この不等式が特徴付けている距離空間の性質をより明確に理解したいと考えている.本研究の目標の一つである,ビルディングの1-骨格のCAT(0)空間をターゲットとする非線形スペクトルギャップを決定する問題は,特定のポアンカレ不等式がCAT(0)空間上で成り立つかという問題である.この問題は, CAT(0)空間上で成り立つ距離の平方に関する不等式全体を決定するというより一般的な問題と密接に関係している.当該年度は,その観点から,そのような不等式全体のクラスがどのようなものか探りつつ,目的とするポアンカレ不等式がその中に含まれるかを探る研究を行った.その中で, CAT(0)空間上で成り立つ幾つかの不等式を得ることができた.この内容は,広島幾何学研究集会2016(2016年10月)における講演「距離空間上のWirtinger不等式について」,第2回摂南大学数理セミナー(2017年1月)における講演「距離と不等式」,また,淡路島幾何学研究集会2017(2017年1月)における講演「非正曲率性と距離の平方に関する不等式」の中で発表した.結果として,研究目標としている複数の課題に平行して取り組むことになってしまい,各課題に対する考察が十分深まらなかったと思われる.まず,距離空間が, M.Gromovの定義した「4点サイクル条件」を満足するならば、任意の自然数kに対して「k点サイクル条件」も満足することを証明した.これは「距離空間が4点サイクル条件を満足するならば任意の自然数kに対するGromovのk点Wirtinger不等式を満足する」という近藤剛史氏(鹿児島大学)、上原崇人氏(佐賀大学)と本研究代表者による結果を拡張するものである.続いて, CAT(0)空間上で成立する不等式に関する研究を行い,高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は「the weightedquadruple inequalities」を満たすことであることを証明した.以上の結果を,日本数学会2018年度年会等で報告するとともに,現在論文として準備中である.中心的な目標としていたポアンカレ不等式に関する問題の解決には至っていないが、「4点サイクル条件」から任意の自然数kに対する「k点サイクル条件」が導かれることや,高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は「the weighted

quadruple inequalities」を満たすことであることなど,当初は予期していなかったような結果を得ることができた.2018年度中に得た「距離空間が, M.Gromovが定義した4点サイクル条件を満足するならば, 4以上の任意の自然数kに対してk点サイクル条件を満足する」という結果,および,「高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間へ等長埋め込み可能であるための必要十分条件は重み付き4点不等式を満たすことである」という結果について国内のいくつかの研究会で発表を行った.また,これらの結果を併せて一つの論文にまとめる作業を行ったが,分量が予期していたものよりかなり嵩んでしまったため,現在,二篇の論文に分割する形で執筆を進めている. Gromovにより,距離空間が「4点サイクル条件」を満たすことと「重み付き4点不等式」を満たすことは同値であること,また, CAT(0)空間の任意の部分集合は4以上の任意の自然数kに対して「k点サイクル条件」を満足することが既に知られているので,上で述べた結果は,「重み付き4点不等式」を満足する距離空間がCAT(0)空間の部分集合が持つ多くの性質を持つことを示したものといえる.そこで,この不等式が成立することから, CAT(0)空間の部分集合が持つ性質がどの程度まで導かれるのか研究を進めた.その結果,少なくとも,含まれる点の個数に制限のない一般の距離空間については,「重み付き4点不等式」が成り立つとしても,必ずしもその距離空間がCAT(0)空間へ等長埋め込み可能であるとは限らないことが分かった.本研究課題において中心的な目標としていたポアンカレ不等式に関する問題の解決には至っていないが,「4点サイクル条件」から4以上の任意の自然数kに対する「k点サイクル条件」が導かれることや,高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は距離空間が「重み付き4点不等式」を満たすことであることなど,当初は予期していなかったような結果を得ることができ,そちらの方面に研究が進展している.また,得られた結果に関して,講演発表および論文の執筆作業を進めている.基本的には,本研究の研究計画に則りつつも,一つの課題に集中して取り組むことで,成果をあげたい.まずは,ビルディングの1-骨格のCAT(0)空間をターゲットとする非線形スペクトルギャップを決定する問題について,現在進めているアプローチをさらに推し進めていきたい.まずは,既に証明をした「4点サイクル条件が任意の自然数kに対するk点サイクル条件を導くこと」および「5点距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は重み付き四辺形不等式を満たすことであること」という結果を論文にまとめ公表し,国内外の学会に参加し発表を行う.さらに,一般の距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための条件について研究を進める.また,本研究の中心的目標であった「二つの距離空間に関するポアンカレ不等式の定数(非線形スペクトルギャップ)の間の比が一様に抑えられることを特徴づける」という問題の解決も目指していきたい.まずは,「距離空間が, M.Gromovの定義した「4点サイクル条件」を満足するならば、4以上の任意の自然数kに対して「k点サイクル条件」も満足する」という結果,および,「高々5点からなる距離空間がCAT(0)空間に等長埋め込みできるための必要十分条件は「重み付き4点不等式」をみたすことであること」という結果をそれぞれ論文として発表する.また,含まれる点の個数が高々5とは限らない一般の距離空間に対しては,「重み付き4点不等式」が成り立つことが, CAT
不活化ウイルス粒子に自家腫瘍ワクチンを併用した脳腫瘍に対する新規免疫療法の確立

HVJ-E(HVJ envelope)はセンダイウイルス(HVJ:hemagglutinating virus of Japan)のゲノムRNAを破壊し複製能力を失わせた不活化粒子である。近年HVJ-E自身の有する抗腫瘍効果が明らかとなってきており、我々はこの不活化粒子が膠芽腫に対して腫瘍局所における抗腫瘍効果を有することを明らかにしている。今回、HVJ-Eによる腫瘍局所での免疫寛容解除(制御性T細胞抑制)に自家腫瘍ワクチン療法による腫瘍特異的免疫活性化を組み合わせることにより、相乗的抗腫瘍免疫反応が生じて強力な抗腫瘍効果が生じることを明らかにした。昨年度から継続してマウス皮下腫瘍モデルにおけるHVJ-E投与量の設定、腫瘍ワクチン治療回数および治療タイミングの設定、HVJ-E治療回数と治療タイミングの設定のための基礎実験を繰り返し施行し、より相乗効果が発揮される併用療法の条件を決定した。その結果、HVJ-E腫瘍内投与と腫瘍ワクチン療法の併用によって、HVJ-E腫瘍内投与単独群や腫瘍ワクチン療法単独群に比べて有意な腫瘍増大抑制効果が得られている。腫瘍ワクチン療法と併用することにより、単回のHVJ-E腫瘍内投与で腫瘍制御が可能となることが明らかとなり、脳腫瘍モデルにおいても同治療条件での抗腫瘍効果の解析を行っている。また脳腫瘍モデルに対する併用療法実験において、摂食量低下や体重減少等の副作用や過剰な免疫応答による致死的な副作用の出現はみられておらず、その安全性が確認できている。HVJ-E腫瘍内投与や腫瘍ワクチンの単独療法および併用療法後の皮下腫瘍内への免疫担当細胞浸潤の評価を免疫組織染色で行ったところ、HVJ-E腫瘍内投与を行うことにより細胞傷害性T細胞やヘルパーT細胞の浸潤が増加するものの制御性T細胞の浸潤は増加していなかった。また、腫瘍ワクチン療法を行うことで樹状細胞の腫瘍内浸潤が著明に増加することが明らかとなった。現在脳腫瘍モデルにおける同様の腫瘍内局所免疫反応評価を解析中であり、全身性腫瘍特異的獲得免疫反応評価も計画している。マウス皮下腫瘍モデルにおけるHVJ-E腫瘍内投与単独、腫瘍ワクチン療法単独、これらの併用療法の治療効果の解析を行った。HVJ-E投与量の設定、腫瘍ワクチン治療回数および治療タイミングの設定、HVJ-E治療回数と治療タイミングの設定のための基礎実験を繰り返し施行しており、より相乗効果が発揮される併用療法の条件検討を継続中である。HVJ-Eには細胞傷害性T細胞やNK細胞を活性化させるのみでなく、制御性T細胞による免疫寛容状態を解除させることにより抗腫瘍免疫反応を誘導する能力があると考えられている。この免疫寛容状態を解除したタイミングで、腫瘍ワクチン療法によって惹起された腫瘍特異的獲得免疫反応が作用できるような併用条件を目指している。腫瘍ワクチン療法を行うタイミングが遅いと、獲得免疫反応の樹立に時間を要するためか、相乗的治療効果が現れない傾向があり、可能な限り早い段階でワクチン療法を開始する必要がある。またHVJ-E腫瘍内投与に関しては、これまでの治療実験では基本的には3回投与が必要であるとされてきたが、ワクチン療法と組み合わせることにより単回投与でも十分な治療効果を発揮できる可能性がでてきており、これは今後の臨床応用を考えるうえで、とても意義深い結果である。HVJ-E腫瘍内投与単独や腫瘍ワクチン療法単独はもちろん、様々な条件での併用療法実験を行っているが、摂食量低下や体重減少等の副作用や過剰な免疫応答による致死的な副作用の出現はみられていない。昨年度までのマウス皮下腫瘍モデル実験において、HVJ-E腫瘍内投与と腫瘍ワクチン皮下投与の併用療法によって有意な腫瘍増大抑制効果がえられることが明らかとなったため、本年度はマウス脳腫瘍モデルを用いた解析を行った。HVJ-E定位的脳腫瘍内単回投与群においては、免疫組織染色解析でNK細胞の腫瘍内浸潤がみられ、またわずかながら細胞傷害性T細胞の腫瘍内浸潤も認められた。腫瘍ワクチン皮下投与群での免疫組織染色解析では、ごくわずかな細胞傷害性T細胞の腫瘍内浸潤がみられるのみであった。一方で、これらの併用治療群においては、免疫組織染色解析でヘルパーT細胞および細胞傷害性T細胞の明らかな腫瘍内浸潤が生じており、またNK細胞の腫瘍内浸潤も認められた。また、皮下腫瘍モデルと同様に、併用療法群において脳内の制御性T細胞の浸潤増加は認められなかった。これらの治療に伴う摂食量低下や体重減少等の副作用や過剰な免疫応答による致死的な副作用の出現は1例もみられていない。また併用療法群は、各治療単独群や未治療群と比較して生存期間が延長する傾向にあり(現在も経過観察を継続中)、HVJ-E腫瘍内投与と腫瘍ワクチン皮下投与の併用は、脳内病変においても有効であることが示された。

HVJ-E脳腫瘍内投与は単回投与でもワクチン療法と組み合わせることによって腫瘍を制御できる可能性が示されたことから、将来の臨床応用を考える上では、腫瘍摘出後のHVJ-E摘出腔内単回投与とそれに続いた腫瘍ワクチン複数回投与の併用療法が有望であると考えられた。脳腫瘍皮下腫瘍モデルにおける解析をほぼ終了し、現在は脳腫瘍モデルにおける解析をすすめている。HVJ-E投与量の設定、腫瘍ワクチン治療回数の設定、HVJ-E治療回数と治療タイミングの設定のための基礎実験を繰り返し重点的に行っており、最も治療効果の期待できる併用条件を検討中である。最適併用条件の確立後に腫瘍組織における免疫応答の解析を行う予定であり、そのために腫瘍組織解析が未施行となっている。マウス脳腫瘍モデルにおける生存解析や腫瘍組織解析をすすめ、臨床応用に向けた至適治療方法を確立していく。HVJ-E腫瘍内投与と腫瘍ワクチン療法の併用条件決定後に、局所および全身の免疫誘導に関する解析をすすめていく。また、同時にマウス脳腫瘍モデルを用いた治療実験もすすめていく。該当なし
光触媒による新規ハロゲン化法の開発

本研究は,光エネルギーを駆動力として塩化ナトリウムを塩素源とする塩素化法の開発を行うものであり,究極的には塩素化合物生産に必要なエネルギーを削減し,持続可能な社会に資する次世代有機合成化学の確立に貢献することを目指した。目的の反応を実現するために,光触媒能と相関移動能を併せ持つ相間移動型光触媒を着想した。今年度は本触媒設計指針の妥当性を明らかにするために,まず臭化カリウムによる臭素化反応において多様な相間移動型光触媒の検討を行った。その結果,芳香族臭素化反応が最大99%収率で進行すること,また本反応には光触媒能と相関移動能を併せ持つ触媒が優れていることを明らかにし,本触媒設計指針の妥当性が実証された。一方で,(1)電子不足芳香族化合物では反応速度が遅く収率の低下が見られること,(2)触媒量を減らすと収率の低下が見られ触媒回転数が低いことが分かった。(1)に関しては,電子不足芳香環では酸化が起こりにくいことが要因であると考えており,理論計算による電子状態解析を基に触媒の酸化還元能をチューニングすることで解決できると考えている。(2)に関しては,反応後の触媒構造の解析から,反応系中で触媒が失活しておりこれが低い回転数の要因であることが分かった。また,失活した触媒を同定し,失活過程をおおよそ明らかにすることが出来ている。今後は本失活過程を防ぐことで触媒量の低減に繋がると考えており,今後の触媒設計に関する重要な知見が得られた。モデル反応において,本研究の鍵となる触媒設計指針の妥当性を実証することが出来た。さらに,上述のとおり触媒の失活過程に関する知見も得られ,今後の触媒構造のチューニングに繋がる結果も得られている。今後は,触媒の活性および安定性の向上を目指した更なる最適化を検討する。特に,上述の触媒活性と安定性の向上に加えて,光触媒としての機能に焦点を当て,共同研究を通して励起状態の分子挙動を明らかにし,量子収率の向上や可視光応答性の付与などを目指す。その後,目的の塩化ナトリウムによる塩素化反応への展開を目指す。研究の進捗状況に問題は無いものの,計画立案当初には想定していなかった実験結果が得られたため,物品費と旅費に変更が生じた。それに応じて,次年度の物品費と旅費に必要な経費が増えると考え,当該年度経費から一部を次年度経費に繰り越した。
神経細胞分化を制御する遺伝子群のカタログ化と機能解析

レチノイン酸により神経細胞分化するP19EC細胞から、神経細胞分化過程で発現する遺伝子のカタログ化を行なった。その過程で神経系に特異的な遺伝子および非特異的な遺伝子が分離され、後者として糖蛋白Asn結合糖鎖合成に必須なオリゴ糖転移酵素βサブユニットのマウスおよびヒト遺伝子を分離解析した(Yamagata et al.1997)。酵母ではβの欠損が致死をもたらすことから,β蛋白の生存における重要性を明らかにすべく部分欠損マウスの作成を試みている。前者としては新規の遺伝子であるRA70、RA175、RA375の解析をおこなった。RA375は神経に発現するZincフィンガー遺伝子である。RA175は既知の遺伝子とは全くホモロジーを持たず、神経系以外では上皮に発現し、Shh-PTCの発現と重なりあう。現在、Shh-PTCシグナルの下流に位置する遺伝子と考え精力的に機能を解析している。一方、RA70はレチノイン酸に速やかに応答する遺伝子でSrc結合蛋白とのホモロジーがある。発生初期の神経管に強く発現し、発達とともに速やかに減少する。また、精素の精母細胞に特異的に発現することから、レチノイン酸と増殖因子とのシグナルとの接点を結ぶ遺伝子として神経細胞の増殖、文化、形態形成、生殖細胞の減数分裂に関係することが考えられる(Momoi et al.投稿準備中)。今後の研究の発展が大いに期待される遺伝子である。P19EC細胞はレチノイン酸により神経細胞へと分化する。0.5uMレチノイン酸で48時間処理すると神経細胞分化を制御する転写因子であるB-HLHモチーフをもつMASH、NSCLなどの発現が観察された。また、レチノイン酸処理した細胞は神経細胞前駆体である神経上皮細胞のマーカーであるネスチン陽性であった。この分化段階特異的cDNAライブラリーを作成し、このに特異的に発現する遺伝子約100個を解析した。その結果既知の遺伝子としてオリゴ糖転移酵素遺伝子、MK遺伝子、など約40個と未知の遺伝子約60個を得ることができた。MKおよびオリゴ糖転移酵素遺伝子の発現はレチノイン酸により濃度依存的に増加することをノーザン法により解析した。また、神経細胞分化の段階でDNAラダーが見られ、神経細胞死に関与するCPP-32の活性がレチノイン酸により誘導されことが明らかとなった。CPP-32のmRNAの発現は増大しないことから、CPP-32を活性化する因子の発現を調べたところ、神経細胞分化の過程でFas、FasリガンドのmRNA発現がレチノイン酸により誘導されることが明らかとなった。また、細胞凝集によりCPP-32の活性は増大することから、細胞凝集による何らかの情報がCPP-32の活性化に関与していることが示唆された。P19EC細胞は、レチノイン酸神経細胞へと分化することが知られている。本研究では、P19EC細胞のレチノイン酸処理による神経分化過程に特異的に発現してくる遺伝子を、Differential hybridizationの手法を用いて分離することを試み、数多くの神経特異的と思われるクローンを得てきた。これらのクローンのうち、in situ hybridizationを用いて、RA175が、特に神経特異的な挙動を示し、さらに、Shh,Patchedなどの遺伝子との関係を示唆する発現パターンが得られた。P19RA175は、特に後根神経節(以下DRG)および神経管内のモーターニューロンの部分に強く発現していた。また、この時期の頭部は、中枢神経系での発現は、ほとんど見られないか非常に弱いが、三叉神経節など顔面の感覚性神経節にも強い発現が見られた。発生が進むにしたがって、DRGおよびモーターニューロンでの発現は弱まり、16.5日胚では、神経管における発現は、モーターニューロンに限定されたものではなく、灰白質全体に見られた。また、交感神経節においても発現が見られた。

脳においては、発生の初期においては、ほとんど発現は見られないが、12.5日胚のへん桃体、18.5日胚の皮質・海馬など神経核の部分に発現が見られた。またP19RA175は、神経系以外の上皮性の組織にも発現しており、12.5日・16.5日胚の目において、網膜感覚層や水晶体上皮で発現が見られた。マウス10.5日胚の中脳の腹側領域にShhの強い発現が見られ、その背側の部分に隣接してPatchedが発現していた。RA175は、Shhの発現域の側方でShhの発現が見られない部分に発現していた。また12.5日胚においてもその発現域は重ならなかった。レチノイン酸により神経細胞分化するP19EC細胞から、神経細胞分化過程で発現する遺伝子のカタログ化を行なった。その過程で神経系に特異的な遺伝子および非特異的な遺伝子が分離され、後者として糖蛋白Asn結合糖鎖合成に必須なオリゴ糖転移酵素βサブユニットのマウスおよびヒト遺伝子を分離解析した(Yamagata et al。1997)。酵母ではβの欠損が致死をもたらすことから、β蛋白の生存における重要性を明らかにすべく部分欠損マウスの作成を試みている。前者としては新規の遺伝子であるRA70、RA175.RA375の解析をおこなった。RA375は神経に発現するZincフィンガー遺伝子である。RA175は既知の遺伝子とは全くホモロジーを持たず、神経系以外では上皮に発現し、Shh-PTCの発現と重なりあう。現在、Shh-PTCシグナルの下流に位置する遺伝子と考え精力的に機能を解析している。一方、RA70はレチノイン酸に速やかに応答する遺伝子でSrc結合蛋白とのホモロジーがある。発生初期の神経管に強く発現し、発達とともに速やかに減少する。また、精巣の精母細胞に特異的に発現することから、レチノイン酸と増殖因子とのシグナルとの接点を結ぶ遺伝子として神経細胞の増殖、分化、形態形成、生殖細胞の減数分裂に関係することが考えられる(Momoi et al.投稿準備中)。今後の研究の発展が大いに期待される遺伝子である。
自由行動下に観察したラット脳内のエストロジェン感受性機構の動態と雌雄差

発情期の雌ラットが交尾の際に示すロ-ド-シス反射は、雌に固有のエストロジェン依存性の行動である。エストロジェンが中枢性抑制を解除しないため、雄ではこの反射が見られないとの想定のもとに、エストロジェンによる反射の脱抑制回路を調べた。(1)自由行動下の覚醒雌ラットで、脳の電気刺激によるロ-ド-シス反射の抑制を試み、内側視索前野ならびに腹側被蓋野から所期の効果を得た。特に前者では微小ナイフにより通過線維の除去を併用して、局所ニュ-ロンが反射を抑制することを明らかにし、長年にわたって見解の一致が見られなかったこの部位の役割を確定した。(2)麻酔下の雌ラットで腹側被蓋野を電気刺激して内側視索前野ニュ-ロンに逆行性興奮を起し、この回路の興奮性が卵巣摘除により上昇し、エストロジェンにより低下することを見いだした。出生当日の去勢によりロ-ド-シス反射を示す雄では、エストロジェンが同様の抑制作用を示したが、同時期のテストステロン処置で反射を示す能力を失った雌では、効果がなかった。電気刺激の効果と考え併せて、内側視索前野の下行性出力ニュ-ロンが腹側被蓋野を経て、ロ-ド-シス反射を抑制しており、エストロジェンがこの部位を介して行動を脱抑制すると結論した。(3)エストロジェン反応性の性差を雄の腹内側核下行性出力ニュ-ロンで調べ、精巣摘除と各種性ホルモンの投与が雄の神経回路におよぼす効果を調べたところ、雌とは全く逆に性腺の摘除により興奮性が上昇し、エストロジェン、ジヒドロテストステロン、テストステロンがそれぞれ異なった細胞群の興奮性を低下させることを明らかにした。(4)自由行動下に雌の内側視索前野から単一放電活動を記録し、交尾行動との関連を調べて、陰茎の挿入に特異的に反応し、プロラクチンのサ-ジとの関連を伺わせるニュ-ロンと、ロ-ド-シス反射に先だって活動し、交尾の動因と関連するニュ-ロンの存在を認めた。性腺刺激ホルモン放出ホルモン(LHRH)を産生し、下垂体門脈系に放出する神経細胞の細胞体はラットでは前脳に分布し、軸索を下垂体門脈系の第一次血管叢の位置する正中隆起外層に送っている。視床下部-下垂体後葉系との類推から、これらの細胞におけるホルモン分泌も活動電位と連関して量子的に起り、門脈血中LHRH濃度はパルス状に変化すると予測される。下垂体の黄体形成ホルモン(LH)分泌がLHRH動態を忠実に反映することから、LHの血中濃度の推移と細胞の活動の時系列変化の関連に基づいて、分布領域や投射様式が類似する細胞群のなかでLHRH細胞を特定することが可能である。研究計画の初年にあたり、血清中LHのラジオイムノアッセイによる測定のため、右心房に留置したカニュ-レにより経時的に採血する方法を確立した。

下垂体からのLH分布調節には、複数のLHRH細胞の活動の同期によるLHRHの単位パルスの大きさの変化と、個々の細胞の活動の変化による単位パルスの頻度の増減の双方が関わる可能性があるので、申請備品として設置した高速アナログディジタル変換器を中心とする記録デ-タ解析システムにより、活動電位の頻度の時系列と並行して、単位時間内での放電間隔ヒストグラムを連続的に算出し、経時的変化を検知するプログラムの試用を行い、外乱のない状態では単位時間内での平均放電間隔と標準偏差の正相関が維持されることを確かめた。またラットの中枢神経細胞の慢性的記録に常用されてきた白金イリジウム電極に代わり、ステンレススチ-ル電極が十分実用に耐え、記録部位の同定の容易な点ではむしろ本実験計画に適することを見出した。第二年度には、記録電極に加えて正中隆起本部に刺激電極を留置し、電気刺激による逆行性興奮の誘発により同定される細胞の長期間記録と経時的採血を同一固体で行い、軸索投射が確定した神経細胞における活動の記録と血中LH動態との関連を観察し、LHRH細胞を特定する。下垂体前葉からの黄体形ホルモン(LH)の分泌を制御する最終共通路は、門脈系への黄体形成ホルモン放出ホルモン(LHRH)の放出である。このLHRHの放出は、正中隆起に投射するLHRH産生細胞の電気的活動に依存すると考えられる。中隔、対角帯および内側視索前野にはこのLHRH産生細胞に加え、これらの細胞にシナプス入力を送る介在ニュ-ロンの存在が想定されており、性周期に伴うエストロジェン依存性の生殖機能(排卵および性行動)の発現に重要な働きを果たしている。本研究では、自由行動下のラットでLHRH産生細胞の単ーニュ-ロン活動を記録し、性ホルモンによるその活動の修飾機構を解明するという目的で当初実験を開始した。第1年度における試みでは、正中隆起から逆行性に駆動される細胞の記録が予期していた以上に困難で、少数にとどまることが危惧された。そこで本年度は第1年度と同様、LHRH産生細胞の分布領域に記録電極を、また正中隆起部に刺激電極を留置した正常性周期を反復する雌ラットを用い、従来は記録の対象から除外していた逆行性に駆動されないニュ-ロンについても記録を行うこととして、鋭意実験を進めた。単一ニュ-ロン活動の記録と併行して、右心房に留意したカニュ-レから経時的に採血を行い、性周期に伴う血中LH動態や性行動の発現との関連を観察した。これらの成果については、第68回生理学会、第15回神経科学学術集会で発表予定である。本研究計画の最終年度にあたる平成3年度には、この方針を継続し、記録されるニュ-ロンの分布域を定め、性周期の推移と電気活動の関連に検討を加える一方、例数の増加に努める。同時に採血した右心房血中のLH濃度とニュ-ロン活動の動態の対比から、LHRH産生細胞を同定し、その経シナプス性入力とエストロジェンに対する応答性を観察する当初の目的を達成する所存である。性行動の実行や生殖内分泌調節の際にエストロジェン感受性脳内神経経路がどのように働くかを理解するために、第2年度までに確立した方法により、自由行動下ラットの内側視索前野(POA)から単一ニュ-ロン活動を長期間記録し、事象との関連を検討した。記録されるニュ-ロンのうち、逆行性興奮の誘発による正中隆起(ME)への軸索投射が確認されるものが意外に少ないため、本年度においては、POAから記録される単一ニュ-ロン活動すべてについて事象との関連を観察することとした。実験には4日の性周期を反復するWistar系雌ラットを用いた。ネンブタ-ル麻酔下に、刺激電極をMEに、記録用の微小ワイヤ電極をPOAに留置した。皮質脳波、頸筋筋電図を同時に導出した。回復後、MEの電気刺激に対する逆行性応答の有無を確認した上で、単一ニュ-ロン活動を3ー8日間連続して記録した。動物の行動は暗視ビデオ装置によりビデオテ-プに記録した。性周期の進展、発情期の交尾行動の各行動単位の発現妊娠の成立に対応してPOAニュ-ロンが示す活動に生じるパタ-ンの把握を試みた。
東アジアに渡来・起源した作物資源の遺伝的評価と開発的研究（第２次）

作物が東アジアへと伝播した経路上の国々において,本研究班を構成する4グループ(オオムギ,コムギ,ダイズおよびメロン)が,これまでに構築してきた国際的ネットワークに立脚して,のべ21回の現地調査を行い,各作物の在来品種や近縁野生種などの新規遺伝資源を収集・導入した.また,遺伝資源の導入が困難なダイズについては現地において共同試験を実施した.これら遺伝資源を用いた遺伝学的解析により,各作物の進化・伝播・適応について数々の新知見を得ることができ,論文や図書などにより公表した.さらに,実用的に重要な形質を評価できたので,品種改良への応用ならびに新規遺伝子の特定などの基礎研究の展開を可能にした.本研究班を構成する下記の4グループが主に各作物の起源地周辺地域から東アジアに至る地域を訪問し,のべ4回にわたって現地調査を行い,現地研究者とともに共同研究を実施した.その概要は下記の通りである.1.オオムギ・コムギグループ;イスラエルのエルサレム・ヘブライ大学およびヨルダンの国際乾燥地農業研究センターを6月7月に訪問し,中東地域におけるムギ類遺伝資源の分布状況と,将来的な共同調査について打ち合わせた.ロシア・N.I.バビロフ研究所の協力の下に,グルジアにおいてオオムギ・コムギ遺伝資源の調査・収集を8月10日から13日間行った.採集地域は国土の北部を中心とする標高1422,147mの地域であり,40カ所においてコムギ・オオムギの栽培種・近縁植物の合計77点を収集した.2.ダイズグループ;ダイズの乾燥抵抗性改善を目的として,新たな遺伝資源を獲得するために,インドのハイデラバードに所在するICRISATを12月に訪問して,WVCの所長であるEasdown博士を始め,研究スタッフと協議した.その結果,WVCのダイズ遺伝資源の分譲について同意が得られたので,インドの植物防疫所を経由してICRISATに導入して増殖を行った.ダイズ遺伝資源の選定と合意文書締結にインド側が時間を要したため,当初予定していたダイズ遺伝資源の栽培試験を行うことはできなかった.3.メロングループ;ベトナム・フエ大学との共同研究として,7月にベトナム中央部と南部の11州にて,Cucumis属の栽培植物および野生種に関する現地調査を行った.収集サンプルは80点でありフエ大学にて保存している.これらのうち,メロン遺伝資源は栽培試験により,マクワおよびシロウリで構成されていることを確認できた.また,系統によっては種子サイズ変異が高く,多様な変異を含んでいる可能性が示唆された.ダイズグループではインドでのダイズ遺伝資源を用いた特性評価研究を開始するための準備を進めたが,WVCから分譲されるダイズ種子選定と合意文書締結にインド側が時間を要したため,現地での播種適期を逃してしまい,当初予定していた栽培試験の実施には至らなかった.しかしながら,栽培試験に必要なダイズ遺伝資源の種子準備が完了したので,次年度には実施できることになった.またメロングループは当初計画ではミャンマーでの現地調査を予定していたが,現地との調整がうまく進まなかったために次年度に延期し,ベトナムでの現地調査を実施した.これにより貴重な遺伝資源を収集することができた.オオムギ・コムギグループについては当初計画通りに現地調査ならびに遺伝資源の収集を行うことができ,作物資源の遺伝的評価と開発的研究のための研究基盤を拡充することができた.本研究班を構成する下記の4グループが主に各作物の起源地周辺地域から東アジアに至る地域を訪問し,のべ6回にわたって現地調査を行うとともに,現地研究者を招聘して共同研究を実施した.その概要は下記の通りである.1.オオムギ・コムギグループ;中国科学院昆明植物研究所の協力の下に,中国青海省においてオオムギおよびコムギ遺伝資源の調査収集を8月6日から12日間行った.採集は2班に分かれて実施し,コムギ・オオムギの栽培種および近縁植物について北部班は標高2,7133,334mの24カ所で合計73点,南部班は標高2,7894,543mの31カ所で合計101点を調査・収集した.2.ダイズグループ;WVCから導入された遺伝資源の栽培試験をICRISATにおいて実施し,1月にシリンダーライシメトリック法を用いてダイズの乾燥耐性を評価した.また,9月には中国科学院東北地理学及び農業生態学研究所(NEIGAE)を訪問し,中国東北部と極東ロシアの早生ダイズの非感光性獲得に関する遺伝解析を実施しするとともに,長江下流域の大豆栽培の現地調査を行った.3月にはNEIGAEから孔凡江博士を招聘し,前プロジェクトで中国南部ならびにミャンマーで収集したダイズ在来系統の短日下での開花様式を評価した.3.メロングループ;乾季の11月にカンボジアを訪問し,CARDIとの共同研究として東部の7州において現地調査を実施した.収集品はメロンを中心に143点のウリ科栽培植物である.ベトナムでの調査はフエ大学との共同研究として,乾季の11月12月に中央部と南部の高原地帯にて実施した.在来メロン41点を収集したが,Cucumis属野生種を確認することはできなかった.中国雲南省の調査は昆明植物研究所との共同研究として,2月3月に雲南省南西部の少数民族地域においてCucumis属の栽培植物と野生種について調査を行った.

メロングループは昨年度に実施できなかったミャンマーでの現地調査にむけて現地との調整を進めていたが,うまく進まなかったために,当初計画策定の段階でカンボジアでの現地調査に集中することにした.しかしながら,並行して準備を進めていたベトナムのフエ大学および中国の昆明植物研究所との交渉が予想以上に順調に進んだために,カンボジア東部に加え,ベトナム南部と,ミャンマー東部に隣接する中国雲南省での現地調査を実施し,在来メロン系統の収集,利用に関する情報収集および野生種の分布状況を確認することができた.ダイズグループでは当初計画通りに,前年度に実施できなかったインドのダイズ遺伝資源を用いた特性評価研究を開始することができた.また,ダイズグループ,オオムギ・コムギグループともに当初計画通りに現地調査ならびに遺伝資源の収集を行うことができ,作物資源の遺伝的評価と開発的研究のための研究基盤を拡充することができた.平成29年8月5日10日の日程で、中央民族大学龍春林博士と同大学職員周翔蘭氏、及び山形大学農学部笹沼の計3名で、中国東部における野生ムギ類遺伝資源の調査収集を行った。フィールド調査の結果、北京市内において、日本に自生する野生ムギ類カモジグサ(Elymus tsukushiensis)、及び、アオカモジグサ(E. racemifer)の自生を確認した。また、北京市西部にある標高約2,300mのリンシャン山において、高地帯に生息すると思われる数種のElymus属植物を収集した。その中には、カモジグサや日本を含むユーラシア大陸東部に広く分布するハマムギ(E. dahuricus)と思われる種も含まれていた。植生としては、地理的に離れてはいるものの、2015年に調査した青海省チベット高原に似ていると思われた。その後、河北省滄州市、山東省徳州市を調査した。両市内の畑や林周縁を中心に調査を行ったが、野生ムギ類は少なく、見られたものはほとんどがアオカモジグサであり、まれにシバムギ(E. repense)が見られた。アオカモジグサは比較的多く見られ、この地域でコムギ連の優占種であることがわかった。以上の結果から、日本で普通に見られる野生ムギ類であるカモジグサとアオカモジグサは中国東部にも自生しているが、カモジグサはより北方に適しており、北京市より南では自生していないのではないかということ、アオカモジグサの方がより広域適応性をもつのではないか、ということが明らかになった。このことは、日本では両種がほぼ同じ地域に同所的に生えているのと対照的であり興味深い。今回の調査では、合計24カ所のサイトを調査し、66点の野生ムギ類を評価することができた。作物が東アジアへと伝播した経路上の国々において,本研究班を構成する4グループ(オオムギ,コムギ,ダイズおよびメロン)が,これまでに構築してきた国際的ネットワークに立脚して,のべ21回の現地調査を行い,各作物の在来品種や近縁野生種などの新規遺伝資源を収集・導入した.また,遺伝資源の導入が困難なダイズについては現地において共同試験を実施した.これら遺伝資源を用いた遺伝学的解析により,各作物の進化・伝播・適応について数々の新知見を得ることができ,論文や図書などにより公表した.さらに,実用的に重要な形質を評価できたので,品種改良への応用ならびに新規遺伝子の特定などの基礎研究の展開を可能にした.作物遺伝資源の現地調査においては,現地研究者との信頼・協力関係ならびに現地政府機関の許可が不可欠である.
アルミニウム系歯質強化剤における作用機構の解明

本研究は,アルミ鍋を用いてハイドロキシアパタイトを合成した場合,そのアパタイト粉末が非常に高い耐酸性を示すことが偶発的に見いだされたため、その耐酸性向上機構を解明する目的で計画されたものである.容器として市販のアルミニウム鍋とプラスチック製ビーカーを用い,原料としてリン酸ナトリウムと塩化カルシウムをpH調整剤として水酸化ナトリウムをもちいた場合に、得られるハイドロキシアパタイトの見かけの耐酸性はアルミニウム容器を用いて合成した場合の方が高いことがわかった。そこでpHスタットを用いて、さまざまなpHに対する溶解性を検討した結果、見かけの耐酸性の差異は溶解度そのものの差異ではなく、酸性溶液に対する溶解速度の差異に起因することがわかった。アルミイオンの効果を検討するため、ビーカー中に試薬の金属アルミニウムを添加し、アパタイトを合成すると、非添加群と比較して優位(溶解速度定数として約20%)に溶解速度の小さいアパタイト粉末が得られた。しかし、金属イオンをビーカーに添加した場合に得られるアパタイト粉末の耐酸性はアルミ鍋でアパタイト粉末を合成した場合に得られる耐酸性と比較して低いものであった。したがって、アルミ鍋に不純物として含有されている成分がアパタイトの溶解速度に影響を及ぼしていると考え、EDAXにて最大濃度で検出された不純物である硫黄イオン等の効果を検討したが、著明な溶解速度の低下は認められなかった。EDAXによる分析では硫黄以外にも多くの不純物がアルミ鍋に含有されていることが示唆されており、アルミニウムイオンによるアパタイトの耐酸性向上の機構解析には今後より系統的な検討が必要とされる。本研究は,旧来行ってきた歯質強化能を評価する過程において,アルミ鍋を用いてハイドロキシアパタイトを合成した場合,そのハイドロキシアパタイトが非常に高い耐酸性を有するという知見に基づいて計画されたものである.本年度研究計画にのっとり,ハイドロキシアパタイトを合成する際に容器として市販のアルミニウム鍋とプラスチック製ビーカーを用い,水酸化ナトリウムとリン酸ナトリウム,塩化カルシウムを一定割合で,30分,48時間反応させハイドロキシアパタイトを合成した.この,反応前後のアルミ鍋の組成をEDAXを用い検討したところ,合成前の組成ではアルミニウム,硫黄,アルゴン,鉄が検出されたが,合成後においてはアルミニウム,リン,硫黄,アルゴン,カルシウム,鉄等が検出され,また,その組成比に着目すると,合成反応を通じて硫黄の落ち込みが激しかった.予備的検討において行われたプラスチック製容器に試薬アルミニウムを添加しハイドロキシアパタイトを合成した場合には耐酸性の向上が著明ではなかったことを考慮すると,これらのイオンの存在が更なる耐酸性の向上に寄与した可能性が示唆された.さらに,合成されたハイドロキシアパタイト粉末を1規定塩酸溶液に溶解し,耐酸性を検討したところ,アルミ鍋を用いて合成したハイドロキシアパタイトの絶対的な溶解度が向上しているのではなく溶解速度が著しく低下していることが判明した.このため,今後,その速度論的な解析を行う予定である。
体外受精・胚移植周期における子宮内膜インテグリンの発現と胚受容能の解析

1.外因性プロゲステロン(P)と体外受精・胚移植(IVF-ET)成績の検討IVF-ETにおける妊娠成立周期では,hCG投与12時間後の血中プロゲステロン(P)が有意に上昇することを報告した.したがって,IVF-ET周期においてhCGとPの併用投与を行い,血中P濃度の上昇がembryo qualityと着床率に及ぼす影響について検討した.GnRHアゴニスト併用下に卵巣刺激を行い,IVF-ETを施行した66症例95周期を対象とした.発育卵胞の半数以上が卵胞径16mmを越えた時点で,hCG単独投与したhCG群とhCGとPの同時併用投与を行ったhCG+P群を無行為に設定した.hCG投与時の血中E2とP濃度においては両群間で差を認めなかった.hCG投与12時間後および36時間後の血中P濃度はhCG+P群で有意に高かったが(15.1±1.0vs5.1±0.7ng/ml,14.0±0.9vs6.8±0.9ng/ml,p<0.001),84時間後のET時には差を認めなかった.成熟卵(76%vs79%)および均等に分割した胚の割合(31%vs36%)は両群間で差を認めなかった.妊娠率と着床率についても,hCG群の20%,9%に対し,hCG+P群では16%,7%と差はなかった.hCGとPの同時併用投与は血中P濃度を上昇させたがembryo qualityと着床率に有意な影響を及ぼさなかったことより,内因性のP産生が重要であることが示唆された.両群において,ETを施行し得なかった症例より子宮内膜を採取し,αvβ3インテグリン(ビトロネクチン・レセプター)の発現を免疫染色にて検討した.ほとんどの症例で,内膜日付診はin phaseであり,インテグリン発現も認められたが,少数例の検討であったため両群間に一定の傾向は認められなかった.症例数を増やし検討する必要があると考えられた.1.外因性プロゲステロン(P)と体外受精・胚移植(IVF-ET)成績の検討IVF-ETにおける妊娠成立周期では,hCG投与12時間後の血中プロゲステロン(P)が有意に上昇することを報告した.したがって,IVF-ET周期においてhCGとPの併用投与を行い,血中P濃度の上昇がembryo qualityと着床率に及ぼす影響について検討した.GnRHアゴニスト併用下に卵巣刺激を行い,IVF-ETを施行した66症例95周期を対象とした.発育卵胞の半数以上が卵胞径16mmを越えた時点で,hCG単独投与したhCG群とhCGとPの同時併用投与を行ったhCG+P群を無行為に設定した.hCG投与時の血中E2とP濃度においては両群間で差を認めなかった.hCG投与12時間後および36時間後の血中P濃度はhCG+P群で有意に高かったが(15.1±1.0vs5.1±0.7ng/ml,14.0±0.9vs6.8±0.9ng/ml,p<0.001),84時間後のET時には差を認めなかった.成熟卵(76%vs79%)および均等に分割した胚の割合(31%vs36%)は両群間で差を認めなかった.妊娠率と着床率についても,hCG群の20%,9%に対し,hCG+P群では16%,7%と差はなかった.hCGとPの同時併用投与は血中P濃度を上昇させたがembryo qualityと着床率に有意な影響を及ぼさなかったことより,内因性のP産生が重要であることが示唆された.両群において,ETを施行し得なかった症例より子宮内膜を採取し,αvβ3インテグリン(ビトロネクチン・レセプター)の発現を免疫染色にて検討した.ほとんどの症例で,内膜日付診はin phaseであり,インテグリン発現も認められたが,少数例の検討であったため両群間に一定の傾向は認められなかった.症例数を増やし検討する必要があると考えられた.
ディジタル装置の電磁環境適合設計法と電磁妨害予測シミュレータの開発

電子装置が家庭およびオフィスで日常的に用いられるようになった現在ディジタル電子機器から放射される不要な電磁波の低減すなわちEMC設計は、その装置の設計・開発時の最重点課題のひとつである。従来はこの作業は試行錯誤的に行われてきたが、それでは工業的な要求に合わず、さりとてMaxwellの方程式に立脚する厳密な方法はコストがかかりすぎて実用的でない。本研究は、測定し易い近傍電磁界に着目し、その実測結果から遠方界すなわち電磁波の放射量を推定する方式を開拓しようとするものである。そのために、回路に流れる電流のモデルを作成する必要がある。CMOS集積回路から成る回路を対象に効果的な方法を開拓し【宮下他、電気学会論文誌C,Vol.116-C,1301(1996)】、また現実の電子回路を対象に、その近傍の電磁界を測定することにより、電磁波の放射に関する電流成分を推定する測定装置とその運用方法を開発した。その結果得られる電流から放射される電磁波を高速に計算する簡易計算モデルを作成した。【宮下他、電子情報通信学会論文誌,Vol.J79-B-II,805(1996),M.Torigoe他,IEICE,Trans.Comm.,Vol.E80-B,1663(1997)】。さらに、電子回路が逆に妨害波を受けた場合の誤動作を起こすメカニズムについて実験的考察を行った【N.Kagawa他、IEICE,Trans.Comm.,Vol.E80-B,1652-1653(1997)】。高速ディジタル電子装置が急激に普及するにつれ、そこから放射される不要電磁波は今や社会問題であり、大気汚染等の公害と同じく経済的な判断を基準とした社会的な規制が行われている。装置を開発設計する立場からは、この規制に適合する設計を、経済的にかつ迅速に行う必要がある。本研究では、上記の問題に対処するひとつの手段として、実際に製造されるディジタル回路が放射する電磁波を定量的に与えるモデルを作成し、電子装置設計の能率化に寄与することを目的とした。その方法は、先ず一般的なディジタル電子装置について、その近傍電磁の分布を測定し、統一的な方法でデータベース化する。同時に、そこで用いられる電子回路と使用部品も関連づけて記録しておく。具体的な作業では、30MHzから1GHzの帯域を持つ電磁界プローブを開発し、それを被測定供試回路の回りの空間内を走査するXYZステージシステムの制作に労力を注いだ。この研究は数多くのアイデアを結集したもので、実用的な価値が高く、現場の技術者から注目を浴びている。実際ノウハウ上のアドバイスも多く寄せられ、実用化が期待されている。現在までに、すでに中間的な試作システムが完成し、動作が確認できた。今後実測データの蓄積に努め、予測精度の向上を図る。電子装置が家庭およびオフィスで日常的に用いられるようになった現在ディジタル電子機器から放射される不要な電磁波の低減すなわちEMC設計は、その装置の設計・開発時の最重要課題のひとつである。【宮下他、電子情報通信学会論文

誌,Vol.J79-B-II,805(1996),M.Torigoe他,IEICE,Trans,Comm.,Vol.E80-B,1663(1997)】。さらに、電子回路が逆に妨害波を受けた場合の誤動作を起こすメカニズムについて実験的考察を行った【N.Kagawa他、IEICE,Trans.Comm.,Vol.E80-B,1652-1653(1997)】。