hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シロイヌナズナキチン受容体CERK1相互作用因子の機能解析および受容体の動態制御

真菌の細胞壁成分であるキチンは、植物の細胞膜上に存在する受容体によって認識され、受容体の細胞内ドメインと相互作用するシグナル伝達系因子を経て、防御応答を誘導する。本研究では、研究代表者が同定したシロイヌナズナのキチン受容体相互作用因子が、キチンで誘導される防御応答の制御に重要な役割を果たすことを明らかとした。また、この相互作用因子が受容体からリン酸化修飾を受けることが明らかとなり、このリン酸化が相互作用因子の活性化に影響することが示唆された。本研究課題では、先行研究で同定したシロイヌナズナキチン受容体CERK1の相互作用因子であるユビキチンリガーゼAtPUB4の、キチンシグナリングにおける機能を明らかにすることを目指している。また近年、ユビキチン化を介した受容体の量的制御、局在制御の重要性が示唆されているが、我々は最近CERK1が生体内でユビキチン化修飾を受けることを明らかとしており、これに関わるユビキチンリガーゼの同定およびそのユビキチン化の意義についても解明を目指している。まず本年度はAtPUB4の機能を明らかとするために複数アリルの変異体を用いた解析、および相同性の最も高いAtPUB2との二重変異体を用い、キチン誘導性の防御応答に与える影響を評価した。この結果、AtPUB4は活性酸素生成とカロース蓄積は正に制御し、MAPKの活性化と防御応答関連遺伝子の発現誘導は負に制御することが示唆された。今後はこれらの確認を進めるとともに、植物免疫におけるAtPUB4の役割を明らかとするために相補実験、病原菌に対する抵抗性検定、さらにはホルモンの一斉分析などを進めて行く予定である。また、生化学的な機能解析では、CERK1からAtPUB4に対するトランスリン酸化に着目し研究を進め、in vitroでAtPUB4がCERK1によってリン酸化されることを示した。このことはCERK1がリン酸化を介してAtPUB4の機能を制御する可能性を強く示唆している。さらに本研究では、CERK1を直接ユビキチン化する因子の同定や、そのユビキチン化による制御を明らかとするために、候補となるユビキチンリガーゼ変異体でのCERK1のユビキチン化や分解、さらにはその細胞内動態を解析することを目指している。本年度はこれら解析に必要となる抗体や各種形質転換体の作出といった準備を進めた。本研究課題では、我々が同定したシロイヌナズナキチン受容体CERK1の相互作用因子であるユビキチンリガーゼPUB4のキチンシグナリングにおける機能を明らかにすることを目指している。また近年、ユビキチン化を介した受容体の量的、局在制御の重要性が示唆されているが、我々はCERK1が生体内でユビキチン化修飾を受けることを明らかにしており、これに関わるユビキチンリガーゼの同定やそのユビキチン化の意義についても解明を目指している。本年度は、まずPUB4の相補実験を行った。プロモーター領域を含むゲノム断片を形質転換した個体を作出し、表現型の復帰を検討したところ、これまでのpub4変異体を用いて得られてきた活性酸素生成とカロース蓄積が低下し、MAPKの活性化と防御応答関連遺伝子誘導が亢進するという表現型は、PUB4の変異に由来することが確認された。また病原菌に対する抵抗性検定を実施した結果、カロース蓄積による物理的障壁が抵抗性に重要と考えられる真菌に対しては正に機能し、一方で細菌抵抗性には負に寄与することが示された。さらに昨年度新規に計画した植物ホルモンの分析を行った結果、一部のホルモンで変動が確認され、これがpub4変異体で表現型が正負に分かれる原因となることが示唆された。また生化学的な機能解析ではCERK1からPUB4へのリン酸化修飾に関し、質量分析によってリン酸化部位の同定を試み、複数のリン酸化部位が同定された。また今後の解析に必要となるin vitroユビキチン化アッセイ系の確立に成功した。CERK1のユビキチン化による量的制御を解析するために、CERK1特異抗体による内在性のCERK1タンパク質の検出を試み、これに成功した。さらに、局在制御解析を行うための蛍光タグ付きCERK1のコンストラクトに関して検討を進め、現在、形質転換作業を進めている。当初の研究実施計画に基づき研究を進め、おおむね期待通りの結果を得ている。変異体を用いた生物学的機能評価によって得られた知見は、ゲノム断片を再導入した相補個体によって、PUB4に起因することが示された。当初の計画になかったホルモンの一斉分析によって、機能を考察する上で重要と考える予備的な知見を得るに至っており、今後この裏付けを定量PCRなどで進めて行く準備も進んでいる生化学的な機能評価ではCERK1によるPUB4へのリン酸化部位が同定され、このリン酸化によるPUB4の活性制御が強く示唆されている。さらにin vitroユビキチン化アッセイ系の構築に成功しており、今後PUB4リン酸化のユビキチン化活性に与える影響の評価が進むと期待される。これまで難航してきた、CERK1特異抗体によるシロイヌナズナ内在のCERK1の検出が可能となったことから、今後キチン処理による量的制御の解析が進むと考えられる。また蛍光タグ付きCERK1を発現する形質転換体の作出も順調に進んでおり、今後このコンストラクトがCERK1としての機能を保持していることを確認した上で、解析が進められると期待している。本研究課題では、我々が同定したシロイヌナズナキチン受容体様キナーゼCERK

1と相互作用するE3ユビキチンリガーゼPUB4の機能解析を目指している。具体的にはPUB4のキチンシグナリングにおける位置づけを明確にすること、ならびにPUB4がCERK1と相互作用する意義を明らかにすることである。また我々はCERK1が生体内でユビキチン化修飾を受けることを明らかにしており、これに関わるユビキチンリガーゼの同定やそのユビキチン化の意義についても解明を目指している。本年度は、これまでの研究で示唆されてきたpub4変異体における定常状態からのサリチル酸(SA)の高蓄積に関して、SAマーカー遺伝子であるPR1、PR2、PR5の定量PCRによって裏付けを行った。結果、pub4変異体では定常からこれら遺伝子の発現レベルの増大が確認され、SA高蓄積が一部の防御応答指標に対して副次的な影響を及ぼしている可能性が強まった。また、この結果は、一般的に良く行われている変異体を用いた防御応答解析に関して注意すべき課題を提唱した。これまでの各種防御応答指標の解析並びにSAの副次的関与に関しては、論文としてまとめ、現在投稿中である。また生化学的な機能解析ではCERK1によるPUB4のリン酸化部位を同定した結果、このリン酸化がユビキチン化活性に寄与する可能性が示唆されていた。本年度は構築した小麦胚芽ライセートを用いたin vitroユビキチン化アッセイ系にCERK1を加え、リン酸化の意義を評価した結果、PUB4はリン酸化によって自己ユビキチン化が亢進することが示された。また、同じin vitroのユビキチン化アッセイ系を用いて、CERK1をユビキチン化するE3リガーゼの探索を行い、1つの因子を同定した。真菌の細胞壁成分であるキチンは、植物の細胞膜上に存在する受容体によって認識され、受容体の細胞内ドメインと相互作用するシグナル伝達系因子を経て、防御応答を誘導する。本研究では、研究代表者が同定したシロイヌナズナのキチン受容体相互作用因子が、キチンで誘導される防御応答の制御に重要な役割を果たすことを明らかとした。また、この相互作用因子が受容体からリン酸化修飾を受けることが明らかとなり、このリン酸化が相互作用因子の活性化に影響することが示唆された。当初の研究実施計画に基づき研究を進め、おおむね期待通りの結果を得ている。変異体を用いた生物学的機能評価においては、植物免疫シグナル伝達系におけるAtPUB4の機能を示唆するデータが蓄積されている。また今後の解析に必要となる相補個体や各種形質転換体の準備状況も順調に進んでいる。また変異体における表現型を理解するために、当初の計画にはなかったホルモンの一斉分析を行うこととし、この準備も進んでいる。生化学的な機能評価においてはCERK1からのAtPUB4へのトランスリン酸化が確認された。タンパク質の精製法などはこの過程ですでに準備が済んでおり、早期にリン酸化AtPUB4の精製を行い、質量分析によってリン酸化部位の同定が進められる状態にある。CERK1のユビキチン化を行うユビキチンリガーゼの同定や、ユビキチン化CERK1の動態解析の準備も順調に進展しており、2年目以降にその解析が進むことが期待される。当初の実施計画に基づき研究を遂行する。
タンパク質立体構造の構築原理を解明するための基礎研究

本研究課題は重点領域研究の申請を目的としたものであったが、基礎的な調査研究とアンケ-ト調査も行い「タンパク質の構造・物性・機能研究の現状と将来ー何が問題で何をなすべきか」を104ペ-ジの冊子としてまとめることができた。作製した冊子400部を班員以外の多くの研究者の批判を得るべ配布する予定である。また、これらの調査研究を基に、重点領域研究も予定通り申請した。領域名は「タンパク質立体構造の構築原理」とした。その研究領域は、「タンパク質のアミノ酸配列に立体構造に関する情報がいかに書き込まれているのか」の解明を物理・化学的観点および生物進化的観点から目指すこととした。これは、「核酸の塩基配列にタンパク質のアミノ酸配列情報がいかに書き込まれているか」を解明した遺伝情報解読問題に対して、第二の遺伝情報解読問題と位置づけることのできる生物学の基本問題である。この問題を研究するための研究手段の進歩の結果、この分野は質的に新しい重大な展開の局面を迎えている。また、近接の基礎生物諸科学およびバイオテクノロジ-との接点で、この分野におけるいくつかの問題解決の要請が切実になっている。現状でこの問題にとり組むべき課題として、A.折れたたみ機構、B.立体構造安定性、C.立体構造ダイナミックス、D.立体構造の比較・予測・デザイン、を取りあげた。これに関して、わが国で研究実積のあるリゾ-チ-ム・ラクトアルブミン系を対象とした、系統的なアミノ酸置換体の調製、立体構造・物性の実験的研究、その結果の計算機シミュレ-ションによる理論的解析を行なう研究を組織することとした。そして、本計画期間内に、構築原理解明のためのいくつかの重要な課題を解決し、必要なデ-タの蓄積を行ない、いくつかのモデルとして選んだタンパク質の研究を通して、構築原理の一般則を提案することを目標とした。
間葉系細胞の骨・軟骨分化過程におけるDNAメチル化調節の解析

様々な組織に存在して多分化能を示す間葉系幹細胞のうち、滑膜由来細胞は特に高い軟骨分化能を示す。このような由来組織に基づく間葉系幹細胞の性質の相違には、潜在的にエピジェネティックな相違の関与が推定されるが、間葉系幹細胞のゲノムDNAメチル化レベルについて、これまでには十分に検討されていなかった。我々は本学附属病院における膝関節手術により同意を得て採取された滑膜由来間葉系幹細胞を用いて、軟骨細胞への分化誘導をペレット培養法により行い、その前後におけるゲノムDNAのメチル化状態を検討するため、選別された候補遺伝子プロモーター領域についてメチル化候補領域の推定をおこない、それぞれについてバイサルファイトシーケンス法による解析を行った。その結果、骨・軟骨系細胞への分化制御を中心的に担うRUNX2およびOSX遺伝子やSOX9遺伝子などのプロモーター配列中に存在する富CpG領域における低メチル化状態は、軟骨細胞への分化誘導を行なっても明らかな変動を示さず安定的に維持されていた。また軟骨細胞への分化誘導過程において大きく発現増加する遺伝子群と、反対にほぼ完全に発現が抑制される遺伝子群におけるプロモーター領域について解析した結果、大半の遺伝子について分化誘導前後におけるメチル化状態は変動することなく安定していたが、唯一SDF1遺伝子の上流約1kbの領域については軟骨細胞分化後にメチル化レベルは減少して、遺伝子発現の抑制とは逆説的な変動を示すことが判明した。このようなメチル化レベルの相違は成人関節軟骨の層別の相違としても同定することができた。滑膜由来間葉系幹細胞の軟骨細胞分化の過程においてゲノムDNAのメチル化変動は稀な現象であり、エピジェネティックな制御は比較的安定的であることが示されたが、稀なメチル化変動領域は候補遺伝子領域アプローチ法によっても同定可能であることが示された。成人の様々な組織に存在して多分化能を示す間葉系幹細胞のうち、滑膜由来の間葉系幹細胞は特に高い軟骨分化能を示すことを研究分担者らは明らかにしてきた。由来臓器ごとに異なる間葉系幹細胞の性質の違いには、潜在的にエピジェネティックな相違が関与することが推定されるが、これまでに間葉系幹細胞のゲノムDNAにおけるメチル化レベルの変化については十分に検討されてこなかった。本年度の研究において我々は、本学付属病院において膝関節手術をうけた患者滑膜組織から同意のもとに分離された間葉系幹細胞をもちいて、ペレット培養法による軟骨細胞への分化誘導をおこない、その前後におけるゲノムDNAにおけるメチル化状態について検討した。候補遺伝子として10種類の遺伝子を選別し、これらのプロモーター領域について、バイサルファイトシーケンス法による解析を行った。骨軟骨系細胞の分化制御に中心的な役割をになうRUNX2遺伝子およびSOX9遺伝子のプロモーター配列中に設定したCpG配列に富む領域に同定された低メチル化状態は、軟骨細胞への分化誘導前後においていずれも変わることがなく、これらの細胞が軟骨細胞への分化誘導後も他系譜の細胞への分化能を残していることに関与しているものと推察された。また軟骨細胞への分化誘導過程において発現の大きく増加する4遺伝子、発現の完全に抑えられる4遺伝子におけるプロモーター領域のいずれにおいても、分化誘導前後におけるメチル化状態の大きな変動はみとめられなかった。したがって、滑膜由来の間葉系幹細胞における軟骨細胞への分化過程においてはゲノムDNAのメチル化による著しい変動は乏しく、エピジェネティックな制御は比較的安定的に維持されているものと考えられた。

我々は本学附属病院における膝関節手術により同意を得て採取された滑膜由来間葉系幹細胞を用いて、軟骨細胞への分化誘導をペレット培養法により行い、その前後におけるゲノムDNAのメチル化状態を検討するため、選別された候補遺伝子ロモーター領域についてメチル化候補領域の推定をおこない、それぞれについてバイサルファイトシーケンス法による解析を行った。その結果、骨・軟骨系細胞への分化制御を中心的に担うRUNX2およびOSX遺伝子やSOX9遺伝子などのプロモーター配列中に存在する富CpG領域における低メチル化状態は、軟骨細胞への分化誘導を行なっても明らかな変動を示さず安定的に維持されていた。また軟骨細胞への分化誘導過程において大きく発現増加する遺伝子群と、反対にほぼ完全に発現が抑制される遺伝子群におけるプロモーター領域について解析した結果、大半の遺伝子について分化誘導前後におけるメチル化状態は変動することなく安定していたが、唯一SDF1遺伝子の上流約1kbの領域については軟骨細胞分化後にメチル化レベルは減少して、遺伝子発現の抑制とは逆説的な変動を示すことが判明した。このようなメチル化レベルの相違は成人関節軟骨の層別の相違としても同定することができた。滑膜由来間葉系幹細胞の軟骨細胞分化の過程においてゲノムDNAのメチル化変動は稀な現象であり、エピジェネティックな制御は比較的安定的であることが示されたが、稀なメチル化変動領域は候補遺伝子領域アプローチ法によっても同定可能であることが示された。
多文化共生における外国人女性と医療職向け周産期インターフェース構築に関する研究

本研究では、日本語を母語としない12人の母親にタブレット端末を使用してもらい、インタビューを行った。その結果、多言語によるデジタルテキストでは、日本語併記することが効果的だということが明らかとなった。また、専門用語が難しい母親にとって、日本人スタッフからの日本語による説明を聞きながら、母語で読むことによって、理解が深まっていた。動画では、視覚的に理解することができ、有効だと感じていた。母親の家族にとっても、日本の病院の様子を理解するために有効であるということが明らかとなった。一方で、産後に目を使うことを避けた方がよいと考える文化もあり、文化的な配慮も必要であることが分かった。本年度は、外国人妊産婦に対応しているクリニックの助産師へインタビューを行い、デジタルテキストの作成および翻訳する上で重要となる点について検討を行った。また、この検討内容を踏まえ、日本語・英語、日本語・中国語の併記された妊産褥婦向けテキストの翻訳および、デジタルテキストの作成を行った。研究に協力したクリニックでは現在使用中の妊産褥婦向けテキストは、紙媒体で日本語表記のみであった。そのため、まず、日本語の表現について、助産師へインタビューを行いながら、見直しを行った。その結果、使用中の言語は、日本語のため、英語のように主語を用いずに表現することが多々あることが改めて明らかとなった。"誰が"、"何を"といった表現を省略する日本語が多い。母語が日本語でない外国人女性の場合、主語や述語の記載は非常に重要となる。日本語の表現では、「多めに」「したりすることもあります」など、抽象的・曖昧な表現を多く用いていることも明らかとなった。また、「分娩セット」など日本語の造語の場合、一言では英語で表すことが難しい言葉もあり、日本人産婦に対しての場合でも説明が必要な言葉が用いられていた。そのため、翻訳する際に、再度、日本語での表現を見直すことは、外国人女性だけでなく、すべての女性へのケアの際に必要であることが明らかとなった。本年度は、これら日本語表現の見直しを行った日本語テキストを翻訳し、タブレット等を用いたデジタルテキストを作成した。今後は、本研究の結果を用いて来年度のデジタルテキストの運用につなげることとする。タブレットのコンテンツは、1独自に作成した授乳時の児の抱き方やミルクの作り方など動画による育児指導内容2研究対象者の入院していたクリニックで使用されていた保健指導内容の2つの構成となっている。平成27年度は、作成したデジタルテキストを外国人褥婦に使用してもらい、5名にインタビューを行った。いずれの内容も、英語・韓国語・中国語で作成した。倫理審査承認後、インタビューを行った。研究協力の同意は、口頭および対象者の母語(英語・韓国語・中国語)で作成された同意書にて同意を得た後、インタビューを行った。インタビュー内容は、タブレット使用後の使いやすさや分かりやすかった点、改善した方がよいと思う点などを中心にインタビューを行った。インタビュー結果は、多言語による保健指導および情報提供に関して、多言語による情報だけでなく、動画による情報提供は有効であるという意見が聞かれた。しかし、タブレットのコンテンツ以外に追加して欲しい情報等の意見も聞かれた。今後、インタビュー結果を元にタブレットの内容を一部追加し、平成28年度にインタビューを再度行う。平成27年度は、タブレット使用後の褥婦へ、インタビューを行う計画であった。5人の褥婦へインタビューを実施する事ができ、使用後の意見についてデータを得る事ができたため、研究は順調である。今年度はインタビュー人数が5名であったため、内容修正後、来年度も予定通りインタビューを行う予定である。平成28年度は、日本語を母語としない母親で、タブレット端末を使用後、インタビューの同意を得た7名の母親と施設の管理者にインタビューを行った。インタビューでは、母親からの多言語による情報提供のニーズが明らかになった。また、多言語表示の際に、単に母親の母語で提示するのではなく、日本語との併記が理解に効果的であることが明らかとなった。また、日本語がある程度理解できる母親にとっても、多言語でコミュニケーションをとることができない日本人スタッフのいる施設においては、母親の理解に効果的であることが分かった。さらに、多言語によるデジタルテキストおよび動画コンテンツは、日本語を母語としない母親だけでなく、パートナーや母親の実母にも情報提供として効果的であることが分かった。母親達は、出産前に母語によるインターネットからの情報収集を行っている一方で、日本の出産について知りたいと考えていることが明らかとなった。また、今回のタブレット端末使用は、出産後、入院中に限定されたため、妊娠期・退院後においても、母親自身の端末を利用して情報を活用したいという希望が聞かれた。タブレット端末を使用するにあたり、文化的な配慮が必要な場合もあることも明らかとなった。医療職者へのインタビューでは、タブレット端末を利用することは、母親への支援に役立つことが分かった。しかし、内容に関する質問に答えることが難しかったり、細かい内容について理解しているのか、母親への確認が難しいということが分かった。

母親の家族にとっても、日本の病院の様子を理解するために有効であるということが明らかとなった。一方で、産後に目を使うことを避けた方がよいと考える文化もあり、文化的な配慮も必要であることが分かった。本年度目標としていた、デジタルテキストの内容の検討、および作成まで達成できている。平成27年度のインタビュー結果より、現コンテンツ以外に情報の追加の意見があったため、平成28年度は、タブレットのコンテンツを一部追加し、インタビューを再度行う。また、平成28年度は研究最終年度であるため、得られたデータを分析し、学会等で発表する予定である。国際母子保健今後は、作成したデジタルテキストを実際に医療職者および外国人妊産褥婦を対象に使用してもらい、その後、インタビューを通して評価を行っていく。また、作成したテキストの改善点や課題を明らかにする。当初予定よりも、多言語による翻訳に際して費用が抑えられた事、また、インタビュー人数が当初よりもやや少なかった事から、研究費に差額が生じる事となった。当初予定していたデジタルテキスト翻訳料の予算金額よりも低額で翻訳を行うことができたため。平成28年度は、引き続きインタビューの旅費および、デジタルコンテンツの一部追加のための翻訳費用が生じるため、研究費が必要となる。また、成果発表に際して、学会発表等の旅費が必要となる。平成28年度は、以上の項目費用に研究費を使用する予定である。本年度も、引き続き翻訳の修正が必要となるため、その際の翻訳料予算とする。
アレルギーの場の形成と皮膚樹状細胞の動態、サイトカインと接着分子の発現

現在までにアトピー性皮膚炎(AD)患者において、1)血中のIL-4、IL-5濃度の測定と臨床的意義、2)AD患者の末梢血単核球のサイトカインプロファイル(flow cytometryによる解析)、3)AD皮膚病変部でのサイトカインプロファイル、4)成人型AD患者におけるアウトグローと血中アレルギーマーカーの推移について検討した。その結果、AD患者の病変部、血中共に単核球レベルでは、Th2優位であるが、血中のIL-4、IL-5濃度は有用なマーカーとはなり得ないこと、成人型AD患者においてもアウトグローすると、血中アレルギーマーカーは急速に低下することなどを明らかにしてきたが(論文執筆中)、9年度は血中アレルギーマーカーのうち、どのようなマーカーがAD患者のどのような臨床的病態を反映するものか詳細に検討しようと考えた。AD患者及び他の皮膚疾患患者の臨床症状をモニターすると共に、経時的に血清を採取し、lgE、ECP、IL-4、IL-5、sCD14、sELAM-1、及び好酸球数を測定し、重症度別ならびに経時的な解析を加えた結果、ECPはAD患者において有意に増加し、sELAM-1はAD患者のみならず他の湿疹患者においても有意に増加し病勢を反映することが分かった。IL-4、lL5、sCD14では有意な上昇は認められなかった。また最近CC chemokineの炎症における役割が注目されてきているので、その受容体の1つであるCCR3の発現を培養表皮細胞、健常皮膚及び様々な炎症性皮膚疾患で検討したところ、表皮細胞はCCR3を発現しており、炎症状態でその発現は亢進されることが初めて明らかにした。現在その調節機序を検討中であり、併せて論文発表したい。樹状細胞における発現も検討したが、明らかな発現はdetectできなかった。皮膚樹状細胞であるランゲルハンス細胞(LC)は種々のcostimulatory分子を発現し、強力な抗原提供細胞として機能することが知られている。アトピー性皮膚炎などの病変部ではIgE陽性となり、アレルゲンを選択的に強く抗原提供する可能性も指摘されるようになった。そこでアレルギーの場の形成にとって重要と考えられているTh1およびTh2サイトカインが、LCの極めて重要なcostimuratory分子であるB7-1とB7-2の発現にどのような影響を与えるのかをマウスを用いて検討した。その結果、1)B7-1の発現についてIL-10のみでなくIFN-_γもその発現を強く抑制する。2)B7-2の発現についてB7-2はB7-1に比べてその発現量は多い。IL-4によってその発現は継続的に増加する。IL-10によってその発現は抑制されるが、IFN-_γには抑制作用はない。ことなどが明らかとなった。最近、抗原提供細胞のB7-1/B7-2の発現は、Th1/Th2細胞の分化を決定する重要な因子の1つとして注目を集めている。LCに対するサイトカインの調節性はマクロファージに対するそれとは明らかに異なっており、皮膚の特殊性を反映しているとも考えられる。成人型アトピー性皮膚炎(AD)が増加しているかどうかを明らかにするために、本年度は東大分院皮膚科外来を受診しているアトピー性皮膚炎(AD)患者の年齢の30年間にわたる分布図を作成してみた。その結果、20代以降の患者が最近増加しつつあることがはっきりと示された。成人型ADの、治癒率についてはほとんど知られていないので、東大分院皮膚科を19911992年に受診したAD患者300名について、現在の皮疹の程度、現在の治療法やその満足度などについて、1996年度(45年後)に郵送によるアンケート調査を行った。

その結果、45年前と比較して、現在皮疹が治癒しているもの10.6%、良好32.6%、やや良好34.7%、不変13.7%、悪化6.3%、分からない2.1%であった。他のアレルギー疾患を合併した(あるいは既往のある)患者群では、やや良好・不変・悪化しているケースが多く、ADのみの患者群では治癒・良好が有意に多かった。また、成人型ADにおける長期の血清学的なデータの蓄積も少ない。そこで、前年度から本年度にかけて、患者の血中1gE値、RAST値、好酸球数値、eosinophil cationic protein(ECP)値、血中インターロイキン4、血中インターロイキン5、soluble CD14値、solubleELAM-1値を定期的に測定し、これらの指標が臨床症状の他覚的スコアーおよび皮疹、痒みの自覚的評価とどのように推移するか連続的に観察した。その結果、ECPおよびsELAM-1値は良い指標となりうるが、症例によってその有用性は異なること、血中インターロイキン4、血中インターロイキン5、soluble CD14値は成人型ADの病勢を把握する良い指標とはならないことが分かった。現在までにアトピー性皮膚炎(AD)患者において、1)血中のIL-4、IL-5濃度の測定と臨床的意義、2)AD患者の末梢血単核球のサイトカインプロファイル(flow cytometryによる解析)、3)AD皮膚病変部でのサイトカインプロファイル、4)成人型AD患者におけるアウトグローと血中アレルギーマーカーの推移について検討した。その結果、AD患者の病変部、血中共に単核球レベルでは、Th2優位であるが、血中のIL-4、IL-5濃度は有用なマーカーとはなり得ないこと、成人型AD患者においてもアウトグローすると、血中アレルギーマーカーは急速に低下することなどを明らかにしてきたが(論文執筆中)、9年度は血中アレルギーマーカーのうち、どのようなマーカーがAD患者のどのような臨床的病態を反映するものか詳細に検討しようと考えた。AD患者及び他の皮膚疾患患者の臨床症状をモニターすると共に、経時的に血清を採取し、1gE、ECP、IL-4、IL-5、sCD14、sELAM-1、及び好酸球数を測定し、重症度別ならびに経時的な解析を加えた結果、ECPはAD患者において有意に増加し、sELAM-1はAD患者のみならず他の湿疹患者においても有意に増加し病勢を反映することが分かった。IL-4、IL-5、sCD14では有意な上昇は認められなかった。また最近CC chemokineの炎症における役割が注目されてきているので、その受容体の1つであるCCR3の発現を培養表皮細胞、健常皮膚及び様々な炎症性皮膚疾患で検討したところ、表皮細胞はCCR3を発現しており、炎症状態でその発現は亢進されることが初めて明らかにした。現在その調節機序を検討中であり、併せて論文発表したい。樹状細胞における発現も検討したが、明らかな発現はdetectできなかった。
卵巣がんバイオマーカーとしての葉酸受容体アルファの有用性とその応用に関する研究

葉酸受容体アルファ(FRA)は、細胞膜表面に存在する糖タンパクである。FRAは卵巣癌を含む上皮性悪性腫瘍で高発現しているが正常組織ではほとんど発現が見られない。血清中FRAと組織発現を解析し、卵巣癌バイオマーカーとして有用であるかどうか検討した。血清FRAは卵巣癌患者で上昇しており、良性、境界悪性腫瘍、および転移性卵巣腫瘍の患者では上昇が見られなかった。血清FRAは臨床進行期、組織型などと関連があり、CA125よりも検出力は高かった。また血清FRAは組織発現とも密接に関連が見られたため、将来のFRAをターゲットとした治療の非侵襲的なバイオマーカーとなりうることが示唆された。葉酸受容体アルファ(以下FRA)は細胞膜表面上に発現する糖タンパクで、DNAの合成や伸長に関与していると考えられている。FRAは卵巣癌の約80%に発現が認められると報告される一方、正常組織や良性疾患組織ではほとんど発現が認められていない。また、その発現レベルは悪性度に相関し、治療標的としても有望視されている。本研究ではFRAがプロテアーゼにより可溶型(遊離型)となって血中に放出されることを利用して定量を行い、非侵襲的な卵巣癌の診断補助や、FRA標的治療における治療選択あるいはモニタリングのバイオマーカーとして応用できるかを検討する。卵巣腫瘍と診断され手術が施行された230名に対して、術前血清を利用してELISA法により可溶型FRAを定量化し、臨床病理学的因子と比較検討した。腫瘍におけるFRAの発現は免疫組織化学的染色を行い、可溶型FRAとの関連性についても検討した。血中可溶型FRAは卵巣癌患者群において、境界悪性腫瘍群、良性群、および転移性腫瘍群と比較して有意に上昇していた。臨床進行期については、進行期癌で有意に上昇を認めた。免疫染色のデータとも比較し、局所発現の強いものほど、血清中のFRAは高い傾向にあることも判明した。今後はRNAレベルの発現を、リアルタイムPCRを用いて解析する予定である。また、再発患者における検討においては、発症時にFRAの上昇がみられたケースでは、再発時にも上昇していることが多かった。治療の経過に沿って、徐々に低下もしくは上昇しており、治療効果とも効率に相関している傾向はつかめたので、今後さらに解析を加えていく予定である。【背景・目的】葉酸受容体アルファ(以下FRA)は細胞膜表面上に発現する糖タンパクで、DNAの合成や伸長に関与していると考えられている。【方法・結果】2010年10月から2013年3月の間に埼玉医大国際医療センターにて卵巣腫瘍と診断され手術が施行された231名に対して、術前血清を利用してELISA法により可溶型FRAを定量化し、臨床病理学的因子と比較検討した。血中可溶型FRAは卵巣癌患者群において、境界悪性腫瘍群、良性群、および転移性腫瘍群と比較して有意に上昇していた(p<.0001)。臨床進行期については、進行期癌で有意に上昇を認めた(p<.0001)。ROC解析を行ったところ、AUC=0.81で、Youden Indexは0.66であった。cut off値を算出したところ、感度60.2%、特異度98.8%、陽性反応的中率98.7%と、CA-125と比較してほぼ同等な感度にも関わらず、特異度が優れていた。また、腫瘍におけるFRAの発現が強いものほど可溶型FRAが高値を示す傾向にあった。【結論】卵巣癌患者において血中可溶型FRAは、良性・境界悪性腫瘍患者、転移性腫瘍患者に比して有意に高値であり、CA-125よりも特異性の高い診断マーカーとして有用である可能性が示唆された。バイオマーカー発症時の検体はおおむね解析は終了し、リアルタイムPCRによる分析をくわえるのみである。再発検体においては、sFRAの解析をさらにすすめる必要がある。

治療の経過に沿って、徐々に低下もしくは上昇しており、治療効果とも効率に相関している傾向はつかめたので、今後さらに解析を加えていく予定である。予定していた学会発表および情報収集のための学会参加を中止し、来年度に繰り上げたため。ASCO2014に参加するとともに、国内学会で研究成果を発表する予定である。
Rho-GEF Soloを介する上皮細胞のメカノセンシング機構の解明

力学的環境に対する細胞や組織の応答(メカノセンシング)が、様々な生理機能に重要であることが報告されている。本研究は機械的力の受容と伝達にRho-GEF Soloがどのように関与するのか、その分子機構を蛋白レベルおよび細胞レベルで明らかにし、メカノセンシングの新たな制御機構や役割を解明することを目的とする。1. Soloとケラチン中間径フィラメントの結合部位の探索メカノセンシングにおけるSoloとケラチンの相互作用の意義を解明するために、ケラチンとの結合能を欠くSoloの変異体の作製を試みた。Soloのアミノ酸配列のデータベース解析に続き、分子生物学的手法を用いてそれらのSolo変異体の発現遺伝子を作製した。細胞内でのケラチン結合能を生化学的手法で検証した結果、ケラチン結合能を一部欠損させるアミノ酸変異を二種類見出すことに成功した。2. Soloとケラチン中間径フィラメントの結合の意義前項1で見出したケラチン結合能を一部欠くSoloの変異体の解析を行った。細胞に発現させた際のSoloの局在および細胞骨格の変化を蛍光顕微鏡観察および画像解析により詳細に解析したところ、変異体ではSolo野生型で見られるケラチン線維との部分的な共局在が見られず、またアクチン骨格の増強能も失っていることが分かった。またSolo変異体発現細胞では細胞が発する力が低下し、力刺激で誘導されるアクチン骨格の増強も起こらないことを見出した。私は前年度に、細胞基質間接着部位における力の発生部位とSoloの局在に相関があることを見出している。前年度からの2年間で得られた成果は、細胞ー基質間接着部位でのメカノセンシングにおけるRho-GEFとケラチン中間径フィラメントの関与の重要性および分子メカニズムを新規に解明したものである。力学的環境に対する細胞や組織の応答(メカノセンシング)の重要性が、様々な生理機能で注目されている。本研究は機械的力の受容と伝達にRhoファミリー活性化因子(Rho-GEF)の一つであるSoloがどのように関与するのか、その分子機構を明らかにし、メカノセンシングの新たな制御機構や役割を解明することを目的とする。本年度は特にSolo結合タンパク質の探索と、細胞-基質間接着部位での張力発生に対する関与の解明に重点を置いて研究を実施し、以下の成果を得た。1. Soloの結合タンパク質の探索私は前年度までに、Soloの発現抑制が細胞間および細胞-基質間接着部位におけるケラチン繊維の繋ぎとめを減弱させることを見出していた。ケラチン線維は細胞間接着ではデスモソーム、細胞-基質間ではヘミデスモソームと呼ばれる接着複合体により細胞膜に繋ぎとめられている。そこで私はSoloがデスモソームやヘミデスモソームを構成するタンパク質と結合する可能性を考え、Soloとそれらのタンパク質の結合を生化学的手法で検証した。その結果、アドヘレンスジャンクション構成タンパク質、デスモソーム構成タンパク質、ヘミデスモソーム構成タンパク質をSolo結合タンパク質候補として新たに見出した。2.細胞-基質間接着部位での張力発生に対するSoloの関与細胞には常に周囲の力学的環境に応じた張力がかかり、それに見合う収縮力が細胞に発生している。収縮力の時空間的に適切な発生は力学的環境への適応に必須であり、正常な細胞機能に不可欠である。上皮細胞が細胞-基質間接着部位に発生する力の部位をシリコーン基盤を利用した手法で可視化し、Soloとの局在を生細胞のライブイメージングで詳細に検証した結果、力の発生部位とSoloの局在に相関があることを見出した。本年度は特にSolo結合タンパク質の探索と、細胞-基質間接着部位での張力発生に対する関与の解明に重点を置いて研究を実施し、メカノセンシングに対するSoloの関与について、分子機構と細胞機能の両面から解明に取り組んだ。分子機構については、Solo結合タンパク質として細胞間および細胞-基質間接着複合体の構成タンパク質の同定に成功した。細胞の接着部位は特に力が発生し、メカノセンシングに重要な部位と言われている。Soloがこれら細胞接着部位において、接着部位の構成タンパク質と相互作用することでメカノセンシングに関与する可能性を示唆する結果が得られた。また細胞レベルでは、細胞-基質間接着面における収縮力発生部位と蛍光タンパク質の同時観察の条件検討と最適化に取り組んだ結果、Soloが細胞-基質間接着面の収縮力発生部位に多く局在することを明らかにした。これらの成果は本年度4件の国内学会で報告するとともに、国際誌に投稿し受理、掲載された。以上から、おおむね順調に研究が進展していると判断される。

細胞内でのケラチン結合能を生化学的手法で検証した結果、ケラチン結合能を一部欠損させるアミノ酸変異を二種類見出すことに成功した。2. Soloとケラチン中間径フィラメントの結合の意義前項1で見出したケラチン結合能を一部欠くSoloの変異体の解析を行った。細胞に発現させた際のSoloの局在および細胞骨格の変化を蛍光顕微鏡観察および画像解析により詳細に解析したところ、変異体ではSolo野生型で見られるケラチン線維との部分的な共局在が見られず、またアクチン骨格の増強能も失っていることが分かった。またSolo変異体発現細胞では細胞が発する力が低下し、力刺激で誘導されるアクチン骨格の増強も起こらないことを見出した。私は前年度に、細胞基質間接着部位における力の発生部位とSoloの局在に相関があることを見出している。前年度からの2年間で得られた成果は、細胞ー基質間接着部位でのメカノセンシングにおけるRho-GEFとケラチン中間径フィラメントの関与の重要性および分子メカニズムを新規に解明したものである。本研究は機械的力の受容と伝達にRhoファミリー活性化因子(Rho-GEF)の一つであるSoloがどのように関与するのか、その分子機構をタンパク質レベルおよび細胞レベルで明らかにし、メカノセンシングの新たな制御機構や役割を解明することを目的とする。私は前年度までにSoloがケラチン繊維と結合すること、またSoloとケラチン繊維の結合が細胞のメカノセンシングに関わる可能性を示唆する結果を得ている。そこで今後はケラチン繊維との結合しない変異体をアミノ酸配列のデータベース解析および分子生物学的手法を用いて作製し、局在や活性、またメカノセンシングに対する影響があるかを検証する。H29年度に見出した新たなSoloの結合タンパク質との結合についても結合部位の決定など詳細な解析を実施するとともに、Solo結合タンパク質の局在や機能に対するSoloの関与も合わせて検証する。これらのSoloとSolo結合タンパク質の解析、またケラチン繊維と結合しないSolo変異体の機能解析により、メカノセンシングに対するSoloの関与について相乗的な理解を目指す。細胞のメカノセンシング機能の評価は、シリコーン基盤を利用した手法(所属する研究室の独自技術)で実施する。H29年度に力の発生部位と発現させた蛍光タンパク質の同時観察の最適化を実施したため、今後リアルタイムでの詳細な評価が可能である。本技術を用いて、上皮細胞の力の発生に対するSoloとケラチンの結合の意義を検証する。さらに上皮細胞の力刺激依存的なアクチン骨格の再構築をタイムラプス観察で検出する手法を用いて、Soloとケラチンの結合が力学的刺激に応じたアクチン骨格の再構築に影響するかを検証する。これらの解析により、細胞のメカノセンシングによる細胞骨格の再構築に対するSoloの関与の総合的な理解を目指す。
学習に国難を示すclumsy Childの発達スクリーニングテストの開発とその適用

近年、学習障害児を含めた軽度障害児に対する実態調査や指導法の検討が進められている。しかし、教育現場では、彼らの学力面での問題が重視され、運動面での問題は軽視される傾向があり、彼らのClumusyという動作の現象は、単なる運動の経験不足、または発達の一時期の兆候としてとらえている。そこで本研究は、学習困難児の運動的な側面、特にClumusyの問題に視点をおき、この動作の現象をより多角的に捉え、神経心理学的側面に分析し、具体的な指導援助につなげるためのClumsy Childrenスクリーニングテストの開発とその適用について検討することを目的とした。我々は、Y市における学習上特別な配慮を要する児童・生徒の教育に関する実態調査(対象児数:75,092)から明らかになった5つの因子(教科指導・不器用さ・多動・生活習慣の未熟さ・社会性の未熟)を検討し、質間紙法によるClumsy Childrenスクリーニングテスト(動作のぎこちなさ、教科、生活・行動の三領域、40項目)を開発した。そして、小学校児童(2年)328名(男子179名・女子149名)に適用し、本検査の信頼性、さらに、スクリーニングされたChumsy Childrenの実態・特性等について検討を進めた。その結果、グレイゾーンの児童を含めると、35名の児童が運動面での配慮を必要とする子供であることが明らかになった。加えて、この35名についての臨床的な研究の結果、彼らは、巧緻性、力動的エネルギー因子に、ついで、身体意識、バランス、微細運動の順に全体の平均に対して有意な差をもって遅れが認められた。そこで、彼らの発達援助のためのム-ブメント教育プログラムについて検討した結果、M.FrostigのMGLプログラムをベースに、巧緻性・力動的エネルギー・身体意識・バランスの各因子を含めて基本コンセプトを作成していく必要性が示唆された。近年、学習障害児を含めた軽度障害児に対する教育的処遇の問題がクローズアップされてきている。こうした学習困難児(Learning Difficulties)達は、その原因に中枢神経系の偏りが示唆されるため、極めて多種多様な状態像を示す。例えば学力が期待されるよりも低い、多動で落ちつきがない、初語の遅れや構音の障害がある、さらに二次的な障害として、意欲や自信にかける等様々である。しかし、彼らの中に学習上の諸問題とあわせて、身体機能面、特に協応運動能力に遅れの目立つ児童・生徒(Clumsy Children)の多いことが、各国の研究者によって確認されている。そこで、我々は本研究において対象とした学習困難児の運動的な側面、特にClumsyの問題について、関連資料収集のために、USA、ドイツ、オーストラリアを中心とした文献の収集・検討を行った。また、学習困難児の実態調査を普通学級(小学校2校、6歳12歳の児童約700人)、精神薄弱養護学校(2校、約80人)において行い、新たに事例研究をスタートした。そして、本研究代表者を委員長とする横浜市における学習上特別な配慮を要する児童・生徒の教育に関する実態調査により明らかになった、彼らの困難に関する5つの因子(教科指導・不器用さ・多動・生活習慣の未熟さ・社会性の未熟)を検討し、前述した関連研究の基礎データとあわせて、Clumsy Childrenスクリーニングテスト(CCST)の開発に向けて、一時試案を作成した。さらに、当初の研究計画には含まれなかったが、学習困難児の早期発見と発達支援のために、「幼児の身体協応性」に関する実験調査にも着手し、幼児のための簡易Motor Performanceテストの試案を作成中である。

こうした学習困難児(Learning Difficulties)達は、その原因に中枢神経系の偏りが示唆されるため、極めて多種多様な状態像を示す。例えば学力が期待されるよりも低い、多動で落ちつきがない、初語の遅れや構音の障害がある、さらに、二次的な障害として、意欲や自信にかける等様々である。しかし、彼らの中に学習上の諸問題と併せ、身体機能面、特に協応運動能力に遅れの目立つ児童・生徒(Clumsy Children)の多いことが、各国の研究者によって確認されている。そこで、我々は、本研究代表者を委員長とする横浜市における学習上特別な配慮を要する児童・生徒の教育に関する実態調査から明らかになった、彼らの困難に関する5つの因子(教科指導・不器用さ・多動・生活習慣の未熟さ・社会性の未熟)を検討し(小林他,1994;松永他,1994)、関連研究の基礎データとあわせて、Clumsy Childrenスクリーニングテスト(質問形式、以下CCSTとする)を開発した。このCCSTは、教科に関する質問が10項目、動きのぎこちなさに関する質問が20項目、生活・行動に関する質問が10項目の、計40項目で構成されている。我々は、神奈川県下の小学校児童(2年)328名を対象として、CCSTを実施した。現在、本検査の信頼性、さらに、本検査によりスクリーニングされたClumsy Childrenの実態・特性等について検討を進めている。加えて、Clumsy Childrenの臨床研究を行い、彼らの発達援助のためのム-ブメント教育プログラムの開発に向け、理論構築を図っている(これらの結果については、日本特殊教育学会第33回大会で発表予定である)。我々は、本研究代表者を委員長とする横浜市における学習上特別な配慮を要する児童・生徒の教育に関する実態調査から明らかにされた5つの因子(教科指導・不器用さ・多動・生活習慣の未熟さ・社会性の未熟)を検討し(小林他,1994;永松他,1994)、関連研究の基礎データとあわせて、Clumsy Childrenスクリーニングテスト(質問形式、以下CCSTとする)を開発した。そして、CCSTを神奈川県下の小学校児童(2年)328名(男子179名・女子149名)に実施し、本検査の信頼性、さらに、スクリーニングされたClumsy Childrenの実態・特性等について検討を進めた。テストの結果から、グレイゾーンの児童を含めると、35名の児童が運動面での配慮を必要とする子供であることが明らかになった。加えて、この35名の臨床研究の結果、これらの子供達は、巧緻性、力動的エネルギー因子に、ついで、身体意識、バランス、微細運動の順に全体の平均に対して有意な差をもって遅れが認められた。そこで、彼らの発達援助のためのム-ブメント教育プログラムは、フロスティッグのMGLプログラムをベースに、巧緻性、力動的エネルギー・身体意識・バランスの各因子を含めて基本コンセプトを作成していく必要のあることが示唆された(これらの結果については、日本特殊教育学会第33回大会で発表した)。
積極的疾病サーベイランス構築のための情報基盤整備に関する研究

感染症,慢性疾患を問わず,疾病の流行状況や蔓延状況を迅速かつ正確に把握することはあらゆる疾病対策に必須であるが,従来の,感染症法に基づく感染症発生動向調査(定点サーベイランス),食品衛生法に基づく食中毒の届出,薬事法に基づく医薬品副作用報告制度,根拠法を持たない自主的取組である地域がん登録といったサーベイランスやモニタリングは,その網羅性や正確性の面で限界がある。そこで2010年度までに整備されるレセプトのナショナルデータベースを感染症や慢性疾患等あらゆる疾患のサーベイランスに活用することを目標に,その実現に必要な技術的な課題について研究をすすめた。従来のサーベイランスやモニタリングが医療機関等の自発的な報告に期待する受動的なものであるのに対して,収集されるデータベースを「積極的」に分析し網羅的かつ正確な把握を実現しよう,という目標である。そこに立ちはだかる技術的課題とは,レセプトは医療費の請求書であり,疾病登録を目的としたものではないので収集されるレセプトデータはそのままでは正確かつ網羅的な疾病登録に使えない可能性があり,限界のあるレセプトデータより網羅的かつ正確な有病者数を把握する手法が必要だからである。具体的には, 1)レセプトには疑い病名や保険病名が多数記載され正確性に問題があるのみならず,そうした病名の頻度は傷病の種類ごとに違いがある。それゆえ推計にあたっては対象疾患ごとの疑い病名や保険病名の割合を加味する必要がある, 2)より正確な有病者数の推計のためには,病名のみの正確性に依存するのではなく,使用される薬剤,提供された診療行為等,レセプトならではの病名以外の情報を組み合わせて判断する必要がある。傷病名,薬剤名そして診療行為等を多元的に組み合わせてある病気の正確な有病者を推計するレセプトオントロジーを構築する,そして3)インフルエンザのような急性疾患においては流行開始のタイミングの特定が重要であり,週報ではなく処方日のような日単位のデータより,市町村単位の小地域でどの日時をもって流行開始と判断すべきかを統計的に判断したりGISマッピングする手法を開発した。構築されたナショナルデータベースは2009年4月診療分よりレセプトデータの収集を開始したことより,本研究の総仕上げとして当時関西から流行しだした新型インフルエンザの流行状況を把握するための研究利用を申請する予定であったが,ナショナルデータベースの研究利用の受付が当初予定された最終年度に間にあわなかったため研究期間を1年間延長した。結局,研究利用ガイドラインの個人情報保護制約により市区町村単位,診療開始日単位の提供は認められなかったため,ナショナルデータベース利用は断念せざるをえなかった。しかし熊本県市町村の協力により国保レセプトによるインフルエンザサーベイランスシステムを完成させることができた。急速にすすむレセプトオンライン化をふまえ,レセプト等の業務データより感染症のみならず花粉症のような非感染性疾患,および薬剤の有害事象等あらゆる疾患の流行状況を把握するレセプトサーベイランスシステムを構築することを最終目標とする。しかしレセプトは医療費請求書であって医療情報ではないことから,記載された傷病名等の情報はそのままでは活用できない。そこでレセプトデータより正確な有病率や発生率を把握するための情報基盤(傷病名の正確さの評価,有害事象のエンドポイント設定,陽病名や診療行為等を多軸的に関連づけたオントロジー)を構築することが本研究班の目的である。

傷病名,薬剤名そして診療行為等を多元的に組み合わせてある病気の正確な有病者を推計するレセプトオントロジーを構築する,そして3)インフルエンザのような急性疾患においては流行開始のタイミングの特定が重要であり,週報ではなく処方日のような日単位のデータより,市町村単位の小地域でどの日時をもって流行開始と判断すべきかを統計的に判断したりGISマッピングする手法を開発した。構築されたナショナルデータベースは2009年4月診療分よりレセプトデータの収集を開始したことより,本研究の総仕上げとして当時関西から流行しだした新型インフルエンザの流行状況を把握するための研究利用を申請する予定であったが,ナショナルデータベースの研究利用の受付が当初予定された最終年度に間にあわなかったため研究期間を1年間延長した。結局,研究利用ガイドラインの個人情報保護制約により市区町村単位,診療開始日単位の提供は認められなかったため,ナショナルデータベース利用は断念せざるをえなかった。しかし熊本県市町村の協力により国保レセプトによるインフルエンザサーベイランスシステムを完成させることができた。電子レセプトより感染症やがんの疾病サーベイランスを構築する技術基盤として,初年度は日本医療データセンター(JMDC)社の保有するレセプトデータの使用許諾を結び,性感染症,インフルエンザそしてがんといった疾病の時間的空間的流行状況をレセプトデータから把握する様々な方法を試みた。岡本・橘(ならびに研究協力者である瀬戸口)は,インフルエンザ患者にタミフル投与直後異常行動の副作用に関心が高まっていることから,インフルエンザ患者のレセプトを外傷疾患のレセプトと個人単位で突合し,インフルエンザ診療開始後3日以内の外傷発生頻度を分析した。その結果,7組合約32万人の被保険者の4シーズンのインフルエンザ受診者12万3000人中98人に3日以内の外傷発生が観察されたが,タミフル投与群の発生率はその他患者よりむしろ低く,タミフルによる外傷発生の増加は観察されないことを明らかにした。田中(ならびに研究協力者である中谷,廣井)は,肝がん等の悪性疾患について,レセプトには多数の傷病名が記載されるのみならず保険病名等の疑い病名もあり,多数の情報が無秩序に記載されているように見えるが,複数傷病名の組み合わせや適応症との特異性の高い治療薬の組み合わせ(ノソロジカルオントロジー)によりその中に一定の「構造」を検出することが可能であることを示し,次年度のオントロジー構築の方向を示した。谷原は,感染症法に基づく感染症サーベイランスの定点医療機関リストを東京,島根について入手し,それとJMDCデータとを医療機関単位でリンクして,性感染症罹患者434人中35人が定点医療機関を受診していた事実を把握し,定点観測とレセプトとを組み合わせることで全国の真の患者数の推計が可能であることを示した。次年度はより多数の医療機関リストを入手し,岡本・橘とも共同して感染症全てについてのレセプトサーベイランスとGISマッピングを試みる。2年度目も日本医療データセンター(JMDC)社の保有するレセプトデータの使用許諾を結び,小児感染症,インフルエンザそしてがんといった疾病の時間的空間的流行状況をレセプトデータから把握する手法開発を試みたが,昨年度に引きつづき感染症サーベイランスの定点医療機関のリストとJMDC社DBの医療機関情報とリンクさせ,サーベイランスで把握しきれない「真」の発生数推計を試みた。JMDCDBで愛知県内で麻疹で受診した342人465件中,27%にあたる127人が定点医療機関の受診で,すなわちサーベイランスの把握率が27%であることを明らかにし,真の患者数は届出数のその逆数倍であることが示唆された(谷原)。