hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
様々な視環境に対応した総合色管理システムの構築

本研究の目的は,様々な種類のカラーメディアがネットワーク上に接続された今日の色再現システムのメリットを生かしつつ,その弊害であるデバイス依存性を解消するための様々な色管理技術を開発することにある.再現色のデバイス依存性の原因には,色再現特性の違い,色再現範囲の違い,観察条件の違いの3点を挙げることができる.本研究では,まず,CIELABなとの表色系を中間色表現として導入し,それらとRGB,CMYKなどのデバイス依存色との変換系を構築することで,再現色のデバイス依存性を解決した.特に,プリンタなど減法混色の場合,基本色の配合と再現される色の関係は一般に非線形であるため,その間の変換系は多層ニューラルネットワークにより構築した.また,色再現範囲圧縮の問題に対して,原画像と再現画像の間の「近さ」の基準が必要となるが,単一色間の近さに関する尺度は色差として定義されているものの,画像間の近さに関する尺度は提案されていない.本研究では画像間の近さを視覚系の空間特性を考慮してモデル化し,これを色再現範囲圧縮へ応用した.さらに,観察条件に依存しない色再現について,本研究では,これまでに提案されてきた観察条件を考慮した色再現モデル(カラーアピアランスモデル)の比較を行い,その有効性,問題点を明らかにした.最後に,本研究では,心理物理実験を通し,色恒常性の基本的な特性を明らかにするとともに,色覚の二元性についても考察を行った.色恒常性については,未だ明らかになっていない点が数多く残されており,今後とも色恒常性の特性について研究を継続する必要がある.また,こうした基本的な色覚機能が再現されたカラー画像の観察に与える影響を明らかにすることも,色再現技術のさらなる発展に欠かせないものと考える.本研究の目的は,様々な種類のカラーメディアがネットワーク上に接続された今日の色再現システムのメリットを生かしつつ,その弊害であるデバイス依存性を解消するための様々な色管理技術を開発することにある.再現色のデバイス依存性の原因には,色再現特性の違い,色再現範囲の違い,観察条件の違いの3点を挙げることができる.本研究では,まず,CIELABなとの表色系を中間色表現として導入し,それらとRGB,CMYKなどのデバイス依存色との変換系を構築することで,再現色のデバイス依存性を解決した.特に,プリンタなど減法混色の場合,基本色の配合と再現される色の関係は一般に非線形であるため,その間の変換系は多層ニューラルネットワークにより構築した.また,色再現範囲圧縮の問題に対して,原画像と再現画像の間の「近さ」の基準が必要となるが,単一色間の近さに関する尺度は色差として定義されているものの,画像間の近さに関する尺度は提案されていない.本研究では画像間の近さを視覚系の空間特性を考慮してモデル化し,これを色再現範囲圧縮へ応用した.さらに,観察条件に依存しない色再現について,本研究では,これまでに提案されてきた観察条件を考慮した色再現モデル(カラーアピアランスモデル)の比較を行い,その有効性,問題点を明らかにした.最後に,本研究では,心理物理実験を通し,色恒常性の基本的な特性を明らかにするとともに,色覚の二元性についても考察を行った.色恒常性については,未だ明らかになっていない点が数多く残されており,今後とも色恒常性の特性について研究を継続する必要がある.また,こうした基本的な色覚機能が再現されたカラー画像の観察に与える影響を明らかにすることも,色再現技術のさらなる発展に欠かせないものと考える.様々なカラーメディアの再現色依存症を解消するために,従来よりデバイスプロファイルを介した色変換法が提案されているものの,プロファイルを自作するには膨大な数の色票を印刷・測色する必要があり,その作業量の多さから色管理システムの普及が妨げられてきた。本研究では,まずカラープリンタを対象として印刷,測色,変換系の構築までを自動的に行うプロファイルメーカーの開発を行い,その実用評価を実施した。その結果,数分でプロファイル作成が可能となり,またその変換精度も充分実用に耐え得るものであることを確認した。さらに,現在の色管理システムの最も大きな問題である,様々な視環境における再現画像の観察条件を考慮していない問題点に対し,照明光の変化に応じてその変換特性を調整できる新たな色変換法を開発した。日常的なオフィス環境では,観察条件を一定にすることは不可能であり,そうしたことが要因となって,色管理した画像でさえ同じに見えないといった状況が生じていた。今回開発した色変換系は,照明光に依存しない反射率情報を中間色表現として採用しており,これにより照明光の変化に応じて対応する再現色の色彩値を計算することができる。今回開発したシステムにより,自由に観察照明光を選ぶことができ,より実用的な状況において色管理することが可能となった。本研究の目的は,様々な種類のカラーメディアがネットワーク上に接続された今日の色再現システムのメリットを生かしつつ,その弊害であるデバイス依存性を解消するための様々な色管理技術を開発することにある.今年度は,まず色再現範囲の圧縮に関する問題を扱った.通常,色再現範囲は自発光デバイスであるCRTディスプレイに比べ,プリンタ等の反射原稿を対象としたデバイスの方が狭いため,CRTディスプレイで再現できた色が物理的にプリンタでは再現できない場合が生ずる.その場合には,そのような色再現範囲外の色をなんらかの基準によってプリンタで再現できる色に変換(圧縮)する必要がある.こうした処理は色再現範囲圧縮と呼ばれ,最も近い色の再現が望まれる.

従って,原画像と再現画像の間の「近さ」の基準が必要となるが,単一色間の近さに関する尺度は色差として定義されているものの,画像間の近さに関する尺度は提案されていない.本研究では画像間の近さを視覚系の空間特性を考慮してモデル化し,これを色再現範囲圧縮へ応用した.また,色再現技術をさらに発展させる上で考慮しなければならない基本的かつ重要な色覚現象である色恒常性現象について,心理物理実験を通し,色恒常性の基本的な特性を明らかにするとともに,色覚の二元性についても考察を行った.色恒常性については,未だ明らかになっていない点が数多く残されており,今後とも色恒常性の特性について研究を継続する必要がある.また,こうした基本的な色覚機能が再現されたカラー画像の観察に与える影響を明らかにすることも,色再現技術のさらなる発展に欠かせないものと考える.
直交行列の数値最適化問題の新解法とブラインド信号分離問題への応用に関する研究

本プロジェクトでは、「ブラインド信号処理問題その周辺」特に本質的な解決が待たれている4つの問題「(i)ブラインド信号分離問題と複数行列の同時対角化問題に関する研究」,「(ii)一般化Eckart-Young問題の代数的構造に関する研究」,「(iii)劣勾配射影作用素の不動点集合上の凸最適化問題の逐次近似法に関する研究」,「(iv)凸関数列の漸近最小化問題の逐次近似法に関する研究」,「(v)DC/CDMA通信システムの適応ブラインド干渉抑圧フィルタに関する研究」,「(vi)雑音にロバストな高性能ステレオエコーキャンセラに関する研究」に焦点を絞って研究を進めた。数学的には、(i)と(ii)は、非凸制約条件下の最適化問題、(iii)は不動点集合上の最適化問題、(iv)は、目的関数自身が変化していく一般化された最適化問題、に分類することができる。(v)と(vi)は(iv)で開発されたアルゴリズムの応用と位置づけられる。当初の計画では、(i)の部分に相当する「直交行列の数値最適化問題とその応用」に焦点を絞って研究を進めていたが、この過程で、(ii)(vi)の課題と多くの密接な関連があることがわかってきた。幸い、本研究費助成金のご支援のお陰で、いずれのテーマについても当初の予定以上の成果を挙げることができた(個々の成果の詳細については、実績報告書を参照していただきたい)。本プロジェクトの成果は既に多くの学術誌上に発表され、大きな反響を得ている。また、内外の研究集会でも多くの招待講演の機会を与えていただくことができた。最後に本研究の価値について立ち上げの時期から高く評価していただいた科学研究費助成に深く感謝申し上げる。1989年にCardosoらにより、"ブラインド信号分離問題(統計的に独立な複数信号の合成結果から独立成分を分離推定する問題)"と"行列の同時対角化問題"(複数の行列を共通の直交行列によって対角化する問題)の関係が明らかにされて以来、「Stiefel manifold St(N,N)$(N×N直交行列全体の集合)上の行列最適化問題」が信号処理研究者をはじめとする数理工学者の注目を集めている。St(N,N)は非凸集合であるため、この最適化問題には、これまでの制約付数値最適化法の多くの手法はそのまま利用できない。この問題に対するこれまでの代表的なアプローチは、標準的な降下型アルゴリズムの各ステップに"測地線の追跡"や"距離射影"といった"補正処理"を追加するものであった。これらの手法は、Stiefel manifoldを局所的に近似するパラメータ空間で、降下方向を算出し、これを補正処理することによって理想的な降下方向の近似値を求めており、一般に理想的な降下方向には一致しない。更に、Stiefel manifoldは、非凸集合であるため、各ステップで高精度な補正処理の実現は困難である。本研究では、Stiefel manifold上の行列の数値最適化の新手法を提案し、その性能を明らかにするとともに、これをブラインド信号分離問題に応用することを目的としている。まず、Stiefel manifoldが多次元球の表面に相当する極めて特殊な非凸集合になっていることに注目し、この集合の大域的なパラメータ表現を与えることを検討している。この結果、初等複素関数論に現れる双一次変換を正方行列の空間に一般化したDual Cayley変換を提案し、これを用いることにより、Stiefel manifold St(N,N)は、測度0の例外集合Eを除いて、歪対称行列の空間Q(N,N)に1対1に対応付けられ、St(N,N)は、2つのR^{N(N-1)/2}によって完全にパラメータ表現できることが示される。

次に、このパラメータ表現を用いることにより、St(N,N)上の行列最適化問題は、制約のない2つの最適化問題に帰着され、多くの標準的な降下型アルゴリズム(Cayley変換域の最急降下法と"Cayley変換域のニュートン法など)が直接利用可能となることがわかる。その結果、これまでの手法が用いてきた"補正処理"は不要となり、効率的で信頼性の高い数値最適化アルゴリズムが実現される。最後に、数値実験により、提案法と補正処理に基づく従来の手法との性能比較を行い、提案法のアイディアによってもたらされる効果を確認するとともにブラインド信号分離問題への応用可能性を明らかにすることを目標とする。信号処理、統計的推定理論の2つの重要な未解決問題が、直交行列あるいは準直交行列に関する最適化問題に帰着されることを明らかにするとともにこれを解決するアルゴリズムを提案している。1.「St(N,N)(N×N直交行列全体の集合)上の行列最適化問題とブラインド信号源分離への応用」"ブラインド信号分離問題(統計的に独立な複数信号の合成結果から独立成分を分離推定する問題)"と"行列の同時対角化問題"(複数の行列を共通の直交行列によって対角化する問題)の関係が知られている。これまでの代表的な方法はSt(N,N)を局所的に近似するパラメータ空間で、降下方向を算出し、これを補正した情報を利用しており、理想的な降下型アルゴリズムを実現していない。本研究では、まず、Dual Cayley変換を提案し、St(N,N)の稠密な部分集合上で、2つのR^{N(N-1)/2}によって完全にパラメータ表現できることを示している。次に、このパラメータ表現を用いることにより、St(N,N)上の行列最適化問題が、制約のない2つの最適化問題に帰着できることを示し、多くの標準的な降下型アルゴリズムが直接利用できることを明らかにしている。2.「低階数行列の2次関数最小化問題と統計的推定理論への応用」ガウス・マルコフ型のパラメータの線形推定問題でモデルの係数行列がill-conditionとなるとき、線形推定システムの係数行列のランクを抑えることにより、推定誤差の分散が小さくなる事実(Marquardt1970)に注目し、バイアスを最小とする低階数線形推定システムの中で推定誤差分散を最小にする最良低階数線形推定システムを与えている。まず、バイアスを最小とする低階数線形推定システム全体の集合が準直交行列を用いてパラメータ表現可能できることを示し、これを最適化することにより、最良低階数線形推定システムを陽に与えることに成功している。「その他」1に関連した研究課題の1つとしてDS/CDMAの適応ブラインド干渉消去問題とステレオ音響エコー消去問題を検討している。
機械学習が拓く高効率結晶構造探索手法の開発

結晶構造探索手法におけるアルゴリズムとして、新たに提案した選択型アルゴリズムであるベイズ最適化および近年広く利用されている進化的アルゴリズムのコード開発を行い、結晶構造探索ツール、CrySPYとして公開した(https://github.com/Tomoki-YAMASHITA/CrySPY)。広くユーザーに利用してもらえるようにCrySPYは無料で入手可能なPythonで設計し、オープンソースソフトウェアとした。また、ドキュメントおよびチュートリアルサイトも作成しウェブ上に公開した。CrySPYハンズオンセミナーも実施して、研究成果および作成したツールの普及に努めた。CrySPYにおいて、ベイズ最適化と進化的アルゴリズムの両方が使用可能になったことにより、進化的アルゴリズムで作成した多数の構造候補からベイズ最適化を用いて探索候補を選択し、より少ない探索試行回数で安定構造を探索するハイブリッドアルゴリズムが技術的に適用可能となった。原子間ポテンシャルによる構造最適化を用いて、Siの安定構造探索を16原子および32原子の系において実行し、各アルゴリズムの探索効率を検証した。ランダムサーチ、ベイズ最適化、進化的アルゴリズムに比べ、ハイブリッドアルゴリズムが安定構造を見つけられる成功率が最も高くなる結果となり、高効率で安定構造を見つけることが可能な新しいアルゴリズム開発に成功したと言える。今後は原子間ポテンシャルのみならず、第一原理計算による構造最適化手法を用いて、Si以外の二元および三元系材料の探索効率を調査する。研究計画に挙げていた、結晶構造探索ツールCrySPYの公開およびドキュメントの整備、また、ベイズ最適化、進化的アルゴリズムおよびそれらのハイブリッドアルゴリズムの手法開発は共に順調に遂行することができた。ベイズ最適化による構造探索では、候補となる初期構造が最適化後の構造から離れている場合、たとえ最適化後の構造が最もエネルギーが低いグローバルミニマムであったとしてもその初期構造を優先的に選択することは困難をともなう。ハイブリッドアルゴリズムを開発するという研究計画の本筋からは外れるが、本研究においてこの問題に対処するための手法開発にも手をつけることができた。初期構造がローカルミニマムからどれくらい離れているかを予測し、探索効率改善の補助を行う手法開発を試みた。予測モデルは、初期構造、最適化後の構造、およびそれらのエネルギーをある程度あらかじめ計算しておき、そのデータを用いてディープラーニングを行うことで構築する。まだ予測精度がそこまで高くはないものの、大雑把にではあるが、初期構造が最適化すればどれくらいエネルギーが下がるのかを予測することができた。さらに研究を進めれば、将来的に結晶構造探索の補助としてこの手法が使用できる可能性があることを確認することができた。本研究は計画通り順調に進んでいるので、今後は当初の予定通り、ベイズ最適化と進化的アルゴリズムのハイブリッドアルゴリズムの探索効率の検証を行う。構造最適化には第一原理計算を用いて、NaClやY2Co17などの二元系やより複雑な三元系の系を対象に構造探索を行い、様々な系における構造探索のデータを得ることで経験やノウハウを蓄積する。

構造最適化には第一原理計算を用いて、NaClやY2Co17などの二元系やより複雑な三元系の系を対象に構造探索を行い、様々な系における構造探索のデータを得ることで経験やノウハウを蓄積する。所属プロジェクトより旅費が十分に賄えたため、余剰分が生じた。この分は次年度の旅費として使用する。
「古典主義」美術の理論的研究

本研究では、研究代表者が日本と西洋の古典主義を比較検討する作業を行っている。とくに、本年度は、代表者がドイツに長期で滞在する機会を得たため、ドイツ・ゴシック美術と日本美術の関係について詳細な報告をおこなった。古典主義が美術表現にどのような形で表れてくるのか、研究分担者が、それぞれの専門領域からアプローチし、それぞれの成果はやはり研究報告書にまとめられた。古代を担当する松本宣郎は、「古代ローマの美術政策」に光を当てている。ローマ美術、わけてもアウグストゥスの元首政の時代のローマ建築や美術に関する最近の研究に依拠して、「古典美術」が元首・皇帝の政策と関わって展開した状況を概観している。イタリアを担当する森雅彦は、「プッサンとアカデミー」の問題に絞り、古典主義の美術理論とプッサンの芸術との関連性をアカデミーという場に求め、詳細な分析をおこなった。足達薫は、パルミジアニーノの作品における古代に焦点を当て、マニエリスムと古典主義の関係に新たな視点を提供した。元木幸一は、ドイツ美術の古典主義美術の大御所、デューラーの芸術表現にいかに古代が強く作用していたかを改めて検証している。尾崎彰宏は、17世紀オランダ美術の代表的画家、「レンブラントのメランコリー」に絞った検討を行った。古代ギリシアに端を発するこの「メランコリー」理論は、ルネサンスに隆盛を極め、バロックの時代にまでその影響は残っている。その代表格がレンブラントの作品である。この視点は長らく等閑に付されてきた。古今東西の様式的な比較により現代的な観点から「古典主義」の概念を検討してきた。まず「古典主義」の様相をイタリアおよび北方美術に分けてそれぞれの領域における古典主義の浸透を調査研究した。イタリアにくらべると、希薄と思われがちな北方美術における古典主義の進展は、ファン・エイクを古典とするファン・マンデルの理論的な立場に見られるように、15世紀から17世紀に後半に受け入れられていることが判明した。イタリアの場合は古代との関係が密であるのに対して、北方ではむしろ新しい古典を創り出すという点で違いが見られる。「古典主義」というのは何も西洋だけの専売特許ではない。日本にも確固とした古典主義の時代があった。白鳳・天平の時代がそれにあたる。その時代に制作された芸術作品を見ることによってその時代の精神を彷彿させることができる。この感性が後の鎌倉時代の彫刻群の一大山脈を築き、日本の芸術を世界に冠たるものとならしめた。日本の「古典主義」の世界には、仏教だけでなくそれ以前の縄文、弥生の文化も充分にこめられている。それだけにインドや中国と異なる自律的な形象が感受されることが明白となった。こうして研究成果が3月1日「西洋美術における「古典主義」の諸相に関する包括的研究会」(東北大学文学研究科美学・西洋美術史研究室主催)で発表された。それについては、今年度刊行の研究報告書で詳しく論じられる。古典主義が美術表現にどのような形で表れてくるのか、研究分担者が、それぞれの専門領域からアプローチし、それぞれの成果はやはり研究報告書にまとめられる。

元木幸一は、ドイツ美術の古典主義美術の大御所、デューラーの芸術表現にいかに古代が強く作用していたかを改めて検証している。尾崎彰宏は、17世紀オランダ美術の代表的画家、「レンブラントのメランコリー」に絞った検討を行った。古代ギリシアに端を発するこの「メランコリー」理論は、ルネサンスに隆盛を極め、バロックの時代にまでその影響は残っている。その代表格がレンブラントの作品である。この視点は長らく等閑に付されてきた。古典主義美術が西洋の芸術の転換点において限りなく重要な役割を担っていることが本研究によって具体的に検証された。
妊娠期低濃度フッ素曝露による自閉症行動の検討

中国やインド等、高濃度のフッ素を含有する水を摂取している地域では骨フッ素症や斑状歯の患者が多く発生している。その他の健康被害として近年ではIQ低下、認知機能障害および学習・行動障害等自閉症スペクトラム障害と類似した症状が報告されている。フッ素は出生前後に曝露されると脳の発達に影響を及ぼす可能性があることが懸念されている。動物実験ではフッ素曝露による記憶学習能力低下や不安感について一様の見解が得られないが、一般に胎児期から発達期の化学物質曝露は神経系への影響が大とされる。本研究では、妊娠期飲料水中フッ素曝露による仔マウスの自閉症スペクトラム障害を引き起こす可能性について検討することを目的とする。
母体血漿中の胎児DNAを用いた妊娠中毒症の発症予知についての研究

妊娠中毒症(妊娠高血圧症候群)では、胎児DNA濃度が上昇することが分った。妊娠中毒症で高血圧のみの場合は2.9倍、高血圧と蛋白尿を合併する場合は4.5倍に胎児DNA濃度が増加することがわかった。また、蛋白尿と高血圧の臨床症状の程度と胎児DNA濃度を比較検討した結果、胎児DNA濃度は、蛋白尿及び高血圧とは独立した因子であり、蛋白尿に比較し、高血圧により強く相関していることが分った。また、それらの症状の重症化に伴ってその濃度も上昇することが示された。さらに、総DNA濃度も胎児DNA同様に上昇することが分った。さらに、妊娠高血圧症候群の中でも胎児発育不全を合併する群でより総DNA濃度が高いことが分った。以上より、胎児DNA濃度・総DNA濃度を用いて妊娠高血圧症候群の発症予知が出来ないかの検討を行った。具体的には妊娠17-24週に採血を行い、その時点の血液を用いてどの位の妊娠高血圧症候群発症が予知できるか検討した。その結果、偽陽性率5%で、胎児DNAでは35%、総DNAでは46%の妊娠高血圧症候群が予知可能であった。更に、両者の組み合わせで62%の妊娠高血圧症候群が予知可能であり、これらが、優れた妊娠高血圧症候群の予知マーカーであると考えられた。妊娠高血圧症候群による絨毛傷害で母体血中胎児由来DNAは増加するが、母体血中胎児由来DNA濃度は妊娠中毒症の胎盤での病態をリアルタイムに評価する新しい分子マーカーになる可能性がある。さらに、妊娠中期から妊娠高血圧症候群を予知可能なマーカーになると考えられる。母体血漿中の胎児由来DNA濃度が各種妊娠合併症により増加することも報告された。我々は妊娠中毒症の患者血漿中の胎児由来DNA量が正常例の3倍以上増加することを報告した(Am J Obstet Gynecol,2003)。また、母体血漿中胎児DNAの大部分は絨毛間腔で母体血に直接接する絨毛細胞の破壊に由来することも報告している(Hum Genet,2003)。中毒症では胎盤の形成過程でラセン動脈の血管内皮細胞が絨毛細胞に十分置換しないため絨毛間腔が慢性的にhypoxicな環境となり、絨毛細胞が傷害され、それが中毒症の病態形成の最初のステップであると考えられている。その絨毛障害を直接評価できるマーカーとして母体血漿中胎児DNA濃度は有望である。63例の妊娠中毒症患者の母体血漿中胎児DNA濃度と総DNA濃度を定量し、その結果をmultiple of median(MoM)値に変換し、中毒症の各臨床症状の重症度と比較した。その結果、(1)妊娠中毒症の主要症状である蛋白尿、高血圧はそれぞれ独立して胎児DNA濃度に関係しており、(2)それぞれの重症化に伴って胎児DNA濃度が上昇することが分かった。さらに、(3)蛋白尿の方がより強く胎児DNA濃度の上昇に関与していることが分かった。次に、妊娠中期の臨床症状が出現する前の時期に将来妊娠中毒症になる症例の胎児DNA濃度、総DNA濃度について検討したところ、(4)将来妊娠中毒症になる症例は、胎児DNAが1.9倍、総DNAも1.9倍上昇していることが分かり、妊娠中毒症の発症予知マーカーになると考えられた。
電荷秩序相とディラック電子相の境界での電子相関効果と輸送現象

圧力印加により電荷秩序絶縁体相からディラック電子相に相転移をする有機ディラック電子系において近年、実験の測定手段により異なるエネルギーギャップの圧力依存性が観測されていることが明らかとなった。本研究では特に直流電気伝導率、光学伝導率、核磁気共鳴の3つの測定によるギャップの圧力依存性の違いに着目し、実験事実の背後に潜む強相関ディラック電子系の物性を理論的に明らかにする。従来相いれないと思われていた、電子相関とディラック、ワイル系の協力によるエキゾチックな物理の発現は世界中の研究者が期待して挑んでいる課題の1つであり、本研究ではその1つの実現例を示すことができると期待される。
アメリカ型教員身分保障制度「テニュア」に関する制度原理および法制度に関する研究

本研究は、オバマ政権期に実施されたNCLB法の義務免除(waiver)政策、ならびに、このもとに実施された各州のテニュア関連法の改革動向を分析した。そこでは、連邦教育政策に従い、教員評価に生徒の学力テストの結果を活用し、この評価結果を教員の身分や処遇に反映する改革が各州共通に実施されていることが明らかとなった。また、これら米国の改革と類似する日本の状況を2014年の地方公務員法改正を素材として分析した。本研究では、テニュア法を基礎とする米国と、公務員法に基礎をおく日本の教員法制の相違にも関わらず、評価を通じた教員の身分保障や労働条件の切り崩しが共通してなされていることを明らかにした。本研究の1年目は、研究計画にもとづき、米国における教員の身分保障をめぐる法制度改革に関する研究を中心におこなった。また、日本国内における学校教員の身分保障や労働条件をめぐる法制度改革、特に、自治体レベルにおける条例等を通じた制度改革が著しいことから、日米比較の視点をふまえて分析をおこなった。米国の教員身分保障法制に関する研究については、米国に特殊な身分保障制度である「テニュア(tenure)」と、その法的根拠となってきた各州のテニュア法の改正動向を検証した。なかでも、各州のテニュア法改正に強い影響力を及ぼしている連邦政府主導の「NCLB法の義務免除政策(NCLB Flexibility)」に関する分析を行った。NCLB法の義務免除政策は、連邦教育省長官が、一定の条件を課すことにより、各州政府を法定の義務から免除(waiver)する仕組みである。そのなかでも教員政策、特に各州の教員評価施策に関しては、強度の条件付けがなされている。この義務免除をうけるための条件設定により、各州は、州内の教員評価における主要な考慮要素として学力テストを利用し、これを教員のテニュア付与の判断や給与等の処遇に反映させる制度改革を求められていることを明らかにした。日本国内の教員の身分保障、労働条件に関する研究においては、特に大阪府・市の教育関連条例ならびに職員基本条例を分析対象としながら、従来、公務員法によって定められてきた教員の法定身分保障が「切り下げ」られている状況を分析した。本研究では、米国におけるテニュア法、労働法を基礎とする教員法制と、公務員法に基礎をおく日本の教員法制の法制度上の相違が存在しつつも、教員の身分保障や労働条件に関する切り崩しが両国の政策に共通して行われていることを明らかにしつつある。本研究の2年目は、初年度の研究を引継ぎ、教員の身分保障をめぐる法制度に関する研究を以下の二つの観点から行った。第1に、米国の教員身分保障制度「テニュア(tenure)」に影響を与えている教員評価政策に関する研究である。初年度の研究ではNCLB法の義務免除政策(NCLB Flexiblity)について、主に連邦レベルの政策を中心に分析したが、本年度はこれらの各州レベルにおける受容動向と、学区における制度運用に着目した。なかでも、ミシガン州における州統一教員評価制度の政策過程に着目し、上記の義務免除政策の影響のもと、教員評価の結果を如何に教員の処遇に結びつけようとしているのかを分析した。また、カリフォルニア州において、テニュア法の州憲法違反が問われたVergara判決(2014年8月)の分析を行い、本件訴訟がもつ意味を、これまでの連邦教育政策との関係において検討した。第2に、日本における教員の身分保障制度に関する研究である。初年度は主に先行自治体における教員身分保障制度の変動について分析を行ったが、本年度は、これらを全国化する政策動向について分析した。その一つが、2014年5月に公布された改正地方公務員法の分析である。この改正により地方公務員の人事評価が義務化され、教員を含めた地方公務員全般に給与や身分に評価結果が反映される制度的素地が形成された。また、これら教員の身分保障制度をめぐる改革は、教育再生実行政策の一環として行われているため、教育再生実行政策のねらい、手法、そして問題の所在についての検討を行った。本研究の3年目は、教員の身分保障をめぐる法制度に関する研究を以下の二つの観点から行った。第1に、米国の教員身分保障制度「テニュア(tenure)」に影響を与えている連邦、及び、州の教育補助金政策に関する研究である。12年目の研究ではNCLB法の義務免除政策(NCLB Flexiblity)について、主に連邦レベルの政策を分析したが、本年度は、これらの連邦政策をうけて展開されたニューヨーク州の動向を中心に検討を行った。ニューヨーク州では、2015年4月に州教育変革法(Education Transformation Act)が2015-2016年度予算の一部として制定され、同法に定められた教員評価等の実施が、各学区に対する州教育補助金受給の条件とされた。そこでは、教員評価の結果、3年連続で「非効果的」と判定されたテニュアを所持する教員に対して、学区は免職手続きをとることが義務づけられた。本研究においては、州レベルにおける教員法制改革を米国における中央集権化の段階論に位置付けて検討し、NCLB法の制定による第一段階、「頂点への競争」プログラムによる第二段階、義務免除政策による第三段階につづく、第四段階として州が学区に対して教育補助金を通じた介入政策を行いつつあることを検証している。第2に、日本における教員の身分保障をめぐる法制改革と、日米比較からみた日本的特徴に関する研究である。本年度は中でも、2014年5月に制定され、2016年4月1日より施行される新地方公務員法によって義務づけられた人事評価制度に関する検討を行った。

教員をも対象とする人事評価制度は、教員評価に成果にもとづく処遇を導入する点で、米国の教員評価政策と共通する側面を有している。一方、その主眼は公務員の人件費削減にあり、行政改革の一環として新しい教員評価が導入されている点に日本的特徴があることを分析した。米国におけるテニュアをめぐる法制度の変動に、連邦、及び、州の教育補助金政策が大きく影響していることを明らかにするとともに、テニュアをめぐる運用の変化を学力テスト政策、および、教員評価政策との関係において体系的に分析することが概ね達成できたと考える。また、日本における教員身分保障をめぐる法制度の変動に関しても、米国との比較をもとにその共通性と差異性について分析することができた。なお、本年度内に米国での現地調査を予定していたが、2016年12月の連邦初等中等教育法改正を受けて同改正法の調査を併せて行うため、翌年度実施に計画を修正し、当該予算についても繰り越すこととした。最終年度は、第一に、教員テニュアをめぐる現行制度改革に関する研究を継続するとともに、第二に、テニュアの法制史に関する研究を行った。第一の、現行制度改革に関する課題については、教員テニュアに大きな影響を与えている教員評価制度改革について、昨年度の研究対象であったニューヨーク州に加え、ミシガン州を素材とする分析を行った。連邦政府の補助金誘導政策により、ミシガン州においても、教員評価を人事に直結させると同時に、評価結果の主要な構成要素として生徒の学力テスト結果を活用する「制裁としての教員評価」が州法として形成された。しかしながら、この州法を実施する段階においては、「職能開発としての教員評価」への制度目的の変化がみられ、教員評価における学力テストの活用においても、一定の制約がかけられることとなった。本研究においては、州知事によって設置された審議会による教員評価制度改革の「方向転換」に着目し、その後の州議会での審議を経て、如何に2015年州法の再改正へと結実したのか、また、この新法にもとづいて如何なるガイドラインが州教育省に策定されたのかについて分析を行った。第二の課題である教員テニュアの法制史については、1886年にマサチューセッツ州で成立した全米最初の教員テニュア法の成立過程について着目すると同時に、各州にテニュア法が制定される際の立法事実を明らかにした。一般的な労働契約と異なる特殊ルールとして、公立学校教員の身分を保障するテニュア法が、如何なる理由にもとづき成立し、20世紀の半ばまでに、ほぼすべての州で採用されことになったのかについて検討を行っている。また、初等中等学校教員における「テニュア」は、高等教育機関における終身雇用権を意味するテニュアと異なり、教員解雇におけるデュープロセスを義務づけるものであるため、各州のニュア教員の解雇手続きの形成に関する分析を行っている。本研究は、オバマ政権期に実施されたNCLB法の義務免除(waiver)政策、ならびに、このもとに実施された各州のテニュア関連法の改革動向を分析した。そこでは、連邦教育政策に従い、教員評価に生徒の学力テストの結果を活用し、この評価結果を教員の身分や処遇に反映する改革が各州共通に実施されていることが明らかとなった。
テラヘルツ時間領域分光法による弱い相互作用と分子間振動の動的構造の解明

弱い水素結合の存在を明らかにするために、DMSO/シクロヘキサン系をテラヘルツ時間領域分光法と中赤外吸収分光法を用いて実験を行った。中赤外吸収領域のS=O伸縮振動バンドの観測から、溶液中において単量体と2量体のDMSOの存在を明らかにし、密度汎関数法を用いた量子化学計算からDMSOの2量体形成の妥当性を示した。これらの結果を踏まえて、テラヘルツ領域にDMSOの2量体による吸収バンドが存在することを明らかにした。枝分かれ構造を持つ飽和炭化水素液体に対して、テラヘルツ時間領域分光法で得られたテラヘルツ領域のスペクトルの吸収では、枝分かれ位置と構造に依存した周波数領域の吸収が観測された。この分子構造との相関に関して、MDシミュレーションを用いて調べた。MDシミュレーションから、環状になると振動的振る舞いが現れ、テラヘルツ領域にブロードなスペクトル形状を与えることが示唆された。ただし、直鎖アルカンの枝分かれ構造に依存したテラヘルツ誘電スペクトルの差異は、現時点では再現することができなかった。今後、量子化学計算によって、力場を改良したMDシミュレーションを行う必要があることが示唆された。中赤外吸収領域のS=O伸縮振動バンドの観測から、溶液中において単量体と2量体のDMSOの存在を明らかにし、密度汎関数法を用いた量子化学計算からDMSOの2量体形成の妥当性をしめした。枝分かれ構造を持つ飽和炭化水素液体に対して、テラヘルツ時間領域分光法で得られたテラヘルツ領域のスペクトルの吸収では、枝分かれ位置と構造に依存した就周波領域の吸収が観測された。本研究課題の目的は,不規則凝縮相における弱い相互作用の動的構造を,テラヘルツ時間領域分光法によって明らかにすることである。弱い相互作用(枝分かれ構造を持つ飽和炭化水素の分子間相互作用、および、CH...O=Cの弱い水素結合)に関する分子間振動のダイナミクスを明らかにするために、本年度行った研究とその成果は、次のとおりである。(1)枝分かれ構造を持つ飽和炭化水素の分子間相互作用:シクロヘキサンのテラヘルツ誘電率虚部のスペクトルは、低波数領域(< 20 cm-1)から吸収が増えていき、約50 cm-1をピークとしたブロードな形状を持つ。ベンゼンのスペクトル形状と似ており、面外運動が起因すると考えられる。シクロヘキサンと同様に7つの炭化水素についても測定を行い分子構造による変化を調べた。その結果、分子構造と誘電応答との相関をもとに、炭化水素を吸収のパターンごとに系統分けすることができた。分枝した炭化水素の吸収量は位置依存することが明らかになった。(2)CH...O=Cの弱い水素結合:DMSO二量体の構造最適化と振動解析を行い、観測可能なスペクトルに寄与する構造の数,予想される吸収の波数を求めた。配座検索ソフトCORNFLEXを用いて2種のモノマーと4種のダイマーを得て,それぞれについてB3LYP法により,基底関数として6-311G++(dpf)を用いて,最適化構造と二量体形成エネルギーを求めた。赤外分光法は,シクロヘキサンを溶媒として,濃度を変化させて測定した。THz-TDSの観測には先端赤外社製福井大学特別バージョンの装置を用いて,領域は580cm-1であった。0.01, 0.05M溶液についてTHzスペクトルの観測を行い、2060cm-1に幅広い誘電応答を観測した.平成23年度における計画は、次のとおり実施した。(1)枝分かれ構造を持つ飽和炭化水素の分子間相互作用、および分子間振動ダイナミクスの解明

[1]テラヘルツ時間領域分光装置の高周波化(5 200 cm-1)への改良:より高周波領域の誘電応答スペクトルを測定するために、既存のテラヘルツ時間領域分光装置に、○テラヘルツ波の発生に用いる素子(光伝導スイッチ素子)を、テラヘルツ波の高周波発生に有利な素子に交換(ダイポール型→ストリップライン型)、および、○テラヘルツ波高周波発生素子に印加する交流高電圧電源(±100150 V)を導入により、達成した。[2]飽和炭化水素におけるテラヘルツ誘電率の分子構造依存性の実験的解明:高周波数領域に帯域を拡張したテラヘルツ時間領域分光装置を用いて、炭素数が6の飽和炭化水素に対して、のテラヘルツ誘電率スペクトルを測定した。低周波領域(< 50 cm-1)および高周波領域(> 100 cm-1)における誘電応答の分子構造依存性を明らかにし、分子間振動ダイナミクスに関する新たな知見を得た。(2) CH...O=Cの弱い水素結合とそのダイナミクスの解明[3] DMSO二量体の構造最適化と振動解析を行い、観測可能なテラヘルツ境域の分子間振動スペクトルを計算し、それに対応するテラヘルツ誘電応答をの観測に成功した。これらの点から、本研究課題は、順調に進展しているといえる。(1)枝分かれ構造を持つ飽和炭化水素の分子間相互作用の解明:飽和炭化水素の誘電率スペクトルには、枝分かれ分子構造と相関があることが明らかになった。量子化学計算を行うことで、飽和炭化水素における永久双極子の寄与を考察し、テラヘルツ誘電応答の枝分かれ構造依存性の理解を試みる。(2)CH...O=Cの弱い水素結合とそのダイナミクスの解明:シクロヘキサンに溶解した、ジメチルスルホキシド(DMSO)の分子間で生じるC-H...O=Sの分子間振動をテラヘルツ誘電応答で直接観測を行った。今年度は濃度を変化させて,吸収の強度の変化をしらべることで,二量化反応の平衡が濃度にどのように依存するかを明らかにする。ジメチルスルホキシド(DMSO)の溶媒を四塩化炭素にした場合に対して、THz-TDスペクトルの依存性も併せて明らかにする。シクロヘキサンはDMSOの貧溶媒であり,溶解濃度は0.05 M程度までと予想できる.無極性の溶媒である四塩化炭素中での会合の濃度変化も非常に興味深いと考えられる。3量体もまた,かなり安定な構造を形成できる計算結果が得られているので,全濃度領域で溶解する四塩化炭素溶液について,広い濃度範囲で測定を試みる。量子化学計算用の計算機として、ワークステーションHPC5000-Z800(HPCシステムズ)(MDシミュレーションン用)1台×40万円を計画している。また、テラヘルツ用恒温液体セル改良費および消耗品に、30万円を見込んでいる。試料代に30万円を見込んでいる。テラヘルツ光学系の保守費用として40万円を見込んでいる。成果発表として、37th IRMMW-THz 2012(2012.9.23-28, University of Wollongong, Australia)に25万円を見込んでいる。そのほかの消耗品に、15万円の見込んでいる。
精神分裂病者死後脳における興奮性アミノ酸受容体の病態

Lーグルタミン酸は、中枢神経系における興奮性神経伝達物資として大きな役割を果たしている。興奮性アミノ酸受容体の一種であるNーmethylーDーaspartate(NMDA)感受性グルタミン酸受容体の非競合型拮抗薬phencyclidine(PCP)は、ヒトに分裂病様症状を引き起こす。PCP結合部位を標識する^3Hー1ー[1ー(2ーthienyl)cyclohexyl]piperidine(^3HーTCP)を放射性リガンドとして受容体結合実験を行い、精神分裂病者死後脳における興奮性アミノ酸受容体の変化の有無を検索した。1.^3HーTCP結合の薬理学的特性:ヒト脳前頭葉皮質における^3HーTCP結合に対する各種薬物の阻害能(IC_<50>)を比較した。NMDA感受性グルタミン酸受容体の非拮抗結合型阻害薬TCP、PCPおよびMKー801は高親和性(nM濃度)を示し、解離性麻酔薬ketamine、pentazocineは低親和性(μM濃度)で、ドパミンD_2受容体拮抗薬haloperidol、ムスカリン性受容体拮抗薬のatropineはほとんど親和性を示さなかった。2.^3HーTCP結合に対する興奮性アミノ酸の影響:Lーグルタミン酸、Lー、Dーアスパラギン酸>NMDA、Dーグルタミン酸>キスカル酸の順に増強効果が認められた。キノリン酸、カイニン酸では増強効果がなかった。グリシン存在下ではグルタミン酸の増強効果はより著明であった。3.^3HーTCP結合のヒト脳における分布:海馬>大脳皮質>尾状核>視床>小脳の順に高い結合活性を示した。4.慢性分裂病者死後脳における^3HーTCP結合:分裂病群の海馬、前頭前野では、正常対照群と比較して増加傾向を示したが、有意の差は認められなかった。
単クローン抗体を用いたヒト子宮内膜の分化機構の解析

我々はヒト子宮内膜間質細胞・脱落膜細胞に対するマウス単クローン抗体(S2n8)を作成し、その抗体が認識する抗原の解析を行った。抗原は月経周期を通して子宮内膜間質細胞に発現し、内膜腺細胞には発現していなかった。蛍光抗体法による免疫染色では、間質細胞での発現は増殖期で弱く、分泌期では増強した。妊娠初期及び満期の脱落膜細胞は何れの周期の間質細胞よりも強く抗原を発現した。妊娠初期脱落膜を酵素で処理して得られた浮遊脱落膜細胞を染色し、この抗原が細胞表面に存在している事が示された。フローサイトメトリーでの検討では、子宮内膜から得られた間質細胞浮遊液中の細胞の平均86.1%にこの抗原が陽性であった。子宮内膜間質細胞を用いたin vitro培養実験で、この抗原の発現はestradiol,progesteroneの添加で増強した。精製された抗原の分子量はおよそ14万と判明した。この抗体が認識する分子は子宮内膜間質細胞・脱落膜細胞以外に卵巣内夾膜細胞、胎盤絨毛間質細胞、腔腸、回腸、結腸、直腸の上皮細胞、腎尿細管上皮、肝細胞にも認められた。又、末梢血中の単球の90%以上にこの抗原は陽性であった。これらの結果からS2n8抗体は子宮内膜間質細胞・脱落膜細胞の分化に関連した細胞表面抗原を認識していると考えられる。他の多くの細胞が同抗原を発現している事から、同じ分子が各種の組織で多様な機能を果たしていると推測される。この抗原の機能については更に検討が必要である。
AIによる、教育と医療で共有可能なADHDスクリーニング及び治療適正化方法の開発

ADHD(注意欠陥多動性障害)の症状評価は質問票を用いた評価が主であるが、質問閾値の捉え方が評価者によって異なり、過剰評価による不必要な薬物治療や過小評価による対応不全を招く恐れがあり、教育現場と家庭・医療を単一の客観的指標の構築が急務となっている。単一の客観的指標は、治療開始後の効果判定にも有用であり、薬剤の適正使用がより容易となることが期待される。また、ADHD患児の半数で、睡眠に関する問題を認める、特に多動性・衝動性優位型及び混合型のサブタイプにおいて器質的な要因による睡眠障害を伴いやすいとの既報はADHDがサブタイプごとに異なる病理背景を持ち、治療戦略が異なることを示唆するものであり、より適正な治療戦略作成にむけ、行動だけでなく睡眠を含めた客観的評価ツールが必要である。本研究においては学年ごとに活動量の標準化を行う事で個々の集団での特異性を定量化し、より普遍的でエビデンスに基づくADHDスクリーニング法を作成する。上記目的のために、今年度は昼夜を問わず行動を記録し、「行動量」「睡眠時間」などを客観的に定量可能であることが研究分担者の先行研究により実証されているウェアラブル小型行動計測計を購入した。ADHDの診断を補助するアルゴリズムの開発にむけ、学童期の一般標準データの作成にむけた準備を行った。具体的には、上記研究目的やその方法(小学校の各学年30名、計360名を対象と同計測計を1週間連続装着により行動・睡眠記録を行う)について説明し、ご協力頂ける小学校を確保した。今年度中の研究実施に向け、学内倫理委員会の審査・承認を得るために研究計画書を作成中である。昼夜を問わず行動を記録し、「行動量」「睡眠時間」などを客観的に定量可能であることが既に研究分担者により実証されているウェアラブル小型行動計測計を購入した。行動・睡眠特性を網羅的に把握し、ADHD(注意欠陥多動性障害)の診断を補助するアルゴリズムの開発にむけ、学童期の一般標準データの作成の準備を行った。具体的には、上記研究目的やその方法(小学校の各学年30名、計360名を対象と同計測計を1週間連続装着により行動・睡眠記録を行う)について説明し、ご協力頂ける小学校を確保した段階である。研究計画が倫理委委員会の承認を得られ次第、学童期の一般標準データの作成に向け対象児童のリクルートを行い、ウェアラブル小型行動計測計を用いた「行動量」「睡眠行動」のデータの蓄積・評価を行う。また、併行して、当院発達外来に通院中のADHD(注意欠陥多動性障害)を対象に同計測計による「行動量」「睡眠行動」に関するデータも蓄積し、学童期の一般標準データと複数の特徴量の比較から行動・睡眠特性を網羅的に把握し、ADHD診断を補助するアルゴリズムの開発を行う。

また、併行して、当院発達外来に通院中のADHD(注意欠陥多動性障害)を対象に同計測計による「行動量」「睡眠行動」に関するデータも蓄積し、学童期の一般標準データと複数の特徴量の比較から行動・睡眠特性を網羅的に把握し、ADHD診断を補助するアルゴリズムの開発を行う。進捗状況が当初の予定よりやや遅延しており、次年度の研究として活用する必要が生じたため。
エンドセリン受容体作用薬によるアストログリア機能変化の制御

エンドセリンETB受容体アゴニストであるAla-ET-1(40pmole)をラット線条体へ注入する事によりGFAP陽性細胞数すなわち活性化アストロサイトが増加する事を明らかにした。この作用は、注入後1-2週で最大となり対照に比べ約150%まで活性化アストロサイトは増加した。ET_B受容体のアンタゴニストBQ788(24nmole/day)の共存は、このAla-ET-1の作用を有意に減弱させた。活性化アストロサイトの発生機構には、ミクログリアおよび傷害された神経細胞から放出される因子が関与する事が知られているが、Ala-ET-1の注入は、線条体でのミクログリア発生および神経細胞の脱落には影響しなかった。これらのことはアストロサイトに存在するET_B受容体の直接の刺激が、アストロサイトの活性化を惹起する事を示唆するものである。以上の結果は、近く論文公表される(Eur.J.Neurosci.,in press)。エンドセリンは、脳傷害時にその量が増加することが知られている。この結果に引き続き、傷害時に現れる内因性エンドセリンのアストロサイト活性化への作用を、ラット大脳皮質外科的傷害モデルを用い検討した。ラット大脳皮質へカミソリ刃を刺入した場合、3-7日後では傷害部位のエンドセリン-1免疫反応性は非処置の約3倍になった。またこの傷害によりGFAP、vimentin陽性細胞および活性化したミクログリアが生じた。BQ788の脳室への持続注入は傷害によって現れるGFAPおよびvimentin陽性細胞数の増加を抑制した。一方、ET_A受容体のアンタゴニストであるFR137319はアストロサイトの活性化に影響しなかった。これらの結果は、脳傷害時に現れるエンドセリンのアストロサイト活性化への関与を示すものである。
G-CSFの免疫調節作用、特に移植における拒絶反応抑制効果の解析とその臨床応用

骨髄移植での臨床的経験やG-CSFトランスジェニックマウスの解析結果から、G-CSFには特定の移植における拒絶反応を抑制する効果が推定される。そこでG-CSFの免疫系に対する作用について解析を試みた。末梢血幹細胞採取の目的で4日間連日G-CSFを投与した前後の末梢血単核球、および白血病に対する化学療法後の補助療法の目的でG-CSFを投与した後の回復期の骨髄および末梢単核球の細胞亜型およびサイトカイン産生能をフローサイトメトリー(FCM)を用いて解析し、健常人のそれと比較した。いずれもG-CSF投与後には、CD14陽性の単球の割合が著しく増加し、さらに健常単球との明らかな違いとしてCD4陽性で、活性化した状態にある単球が増加していると考えられた。一方、CD105(TGF-receptor)の発現について検討したところ、G-CSF投与にかかわらずその陽性率には個体差が認められたが、その意義に関しては現在のところ不明である。また、FCMを用いた方法では各細胞のサイトカイン分泌状況は測定感度以下で、その変化の解析は困難であった。そこで、健常者の末梢血から単核球を分離し、G-CSF存在下あるいは非存在下でLipopolysacーcharide(LPS)刺激による単球のサイトカイン分泌誘導への影響をFCMを用いて検討したところ、G-CSF存在下ではLPS刺激による単球からのIL-8、IL-10の分泌が著しく抑制されていた。以上の結果から、直接作用なのか間接作用なのかさらに検討が必要であるが、G-CSFは活性化単球を増加させ、そのサイトカイン分泌に対して修飾作用を示すことが示唆される。現在、これらの現象と拒絶反応への抑制効果との関係について、さらに検討中である。骨髄移植での臨床的経験やG-CSFトランスジェニックマウス(G-TG)の解析結果から、G-CSFには特定の移植における拒絶反応を抑制する効果が推定される。そこでG-CSFの免疫系に対する作用について解析を試みている。健常人ボランティアにG-CSFを投与した場合の免疫系の変化を多角的に解析する実験を計画しているが、これについては現在当該施設の倫理委員会に許可申請中である。そこで本年度はG-TGにおける免疫系の解析を中心に研究を進めた。まず、正常マウスとG-TGのTリンパ球のサイトカイン産生能を比較した。正常マウスの脾臓Tリンパ球をConA刺激するとIL-2,IFN-gamma,IL-4のすべての産生がみられるが、G-TGの脾臓Tリンパ球を同様に刺激した場合にはIL-4の産生が有意に低く、TH2細胞の機能抑制が示唆された。また、正常マウスにG-CSFを4日間連続投与した場合にも、同様の現象が観察された。また、ウエスタンブロット解析により、正常マウスとG-TGのTリンパ球ではチロシンリン酸化されている細胞内蛋白のパターンが大きく異なっていることが判明した。さらに、細胞表面抗原の発現状況についてフローサイトメトリーを用いて検討した結果、正常マウスに比較してG-TGのTリンパ球では(1)CD26の発現が有意に弱い、(2)ConA刺激によるCD25(IL2-receptor)の発現誘導が有意に弱い、(3)ConA刺激によってCD28の発現が有意に減弱する、等が明かとなった。以上の結果から、G-CSFはおそらく間接的にTリンパ球の刺激伝達系に作用し、その活性化の過程を修飾しているものと考えられる。現在、今回観察した現象の相互関係や、移植拒絶への抑制作用とどのように関連しているのかさらに解析中である。