hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上顎洞底挙上術後に最も新生骨形成を促進する低出力超音波パルス刺激の照射条件

口腔インプラント領域では骨増生を行うため,上顎洞底挙上術が適用される.一方医科では骨折治癒促進に低出力パルス超音波刺激(LIPUS)が臨床応用されている.本研究では上顎洞底挙上術にLIPUSを応用し,骨増生部の細胞動態や照射条件についての詳細を検討した.本研究から上顎洞底挙上術後のLIPUS照射により,骨増生部での新生骨形成促進作用,細胞動態および,LIPUS到達深度の違いによる骨芽細胞への影響が明らかになった.口腔インプラント手術を上顎臼歯部欠損部に適用する際に,インプラント体を埋入するための骨量が不足している場合,埋入手術前に上顎洞底挙上術が適用される.上顎洞底挙上術の治癒期間は長期にわたる.しかし,上顎洞底挙上術後の適切なLIPUS照射条件は明らかになっていない.そこで応募者は,上顎洞底挙上術後の新生骨形成促進に最適なLIPUS照射条件の検索を目的として,本研究を計画した.我々は、上顎洞底挙上術後に最も新生骨組織が形成促進する低出力パルス超音波刺激(LIPUS)の照射期間を明らかにするため実験を行った.ウサギの背鼻道を用いて上顎洞底挙上術実験動物モデルを作製した.上顎洞底挙上術後,1,3 MHzの設定で毎日LIPUS照射を行った。実験期間は1,2,4,8週間とした。実験期間終了後,照射期間終了後,5-bromo-2'-deoxyuridine(BrdU)を屠殺前に経耳静脈投与した.実験動物屠殺後,試料を摘出し通法に従い脱灰標本を製作した.組織切片に抗BrdU抗体による免疫組織化学染色を施すことにより,増殖細胞を標識させ,各条件における,増殖細胞数をカウントすることによりBrdU標識率を算出し,各条件ごとに比較,検討を行った.その結果,1 MHzの方が3 MHzに比べて増殖細胞数が有意に高かった.さらに,LIPUS照射期間を比較すると1,2週間のLIPUS照射期間ではLIPUS照射群がLIPUS非照射群に比べ,増殖細胞が有意に多くなったのに対し,4,8週間のLIPUS照射群では,1,3 MHzともに有意差は認められなかった.今後は,1,3 MHzそれぞれの振動周波数でのLIPUS到達深度を明らかにするため,in vitroでの研究を行う.口腔インプラント手術を上顎臼歯部欠損部に適用する際に,インプラント体を埋入するための骨量が不足している場合,埋入手術前に上顎洞底挙上術が適用される.上顎洞底挙上術の治癒期間は長期にわたる.応募者は,上顎洞底挙上術後への低出力パルス超音波刺激(LIPUS)治療法の応用により新生骨形成が促進されることにより治癒期間が短縮する可能性があることを報告した.しかし,上顎洞底挙上術後の適切なLIPUS照射条件は明らかになっていない.そこで応募者は,上顎洞底挙上術後の新生骨形成促進に最適なLIPUS照射条件の検索を目的として,本研究を計画した.本年度では、昨年度の発表を基に論文執筆を行った。また、1,3 MHzそれぞれの振動周波数でのLIPUS到達深度を明らかにするため,培養した骨芽細胞様細胞株とLIPUSの照射プローブとの距離を測定しながら1,3 MHzの照射条件でLIPUS照射を行い、各振動周波数について骨芽細胞に及ぼす影響についての検討を行っている。昨年度までに発表した動物実験の内容論文を執筆し、国際誌に投稿する予定である。また、細胞培養の設備を整え、予備実験を行った。さらに本実験も行い、来年度中に国内学会で発表する予定である。口腔インプラント手術を上顎臼歯部欠損部に適用する際,インプラント体を埋入するための骨量が不足している場合,埋入手術前に上顎洞底挙上術が適用される.上顎洞底挙上術の治癒期間は長期に渡る.これまでに本申請者は,上顎洞底挙上術後に低出力パルス超音波刺激(LIPUS)治療法を応用すると,挙上部の新生骨形成が促進されることにより治癒期間が短縮する可能性があることを報告した.しかし,上顎洞底挙上術後のLIPUS照射についての詳細は明らかになっていない.そこで本申請者は,上顎洞底挙上術後のLIPUSの骨形成促進効果の詳細について,実験動物を用いて検索した.上顎洞底挙上術部の細胞動態をBrdUを用いて検索した結果,LIPUSにより細胞増殖が活性化することが明らかになった.本申請者は,本研究結果に関する学会発表および,論文発表を行った.また,LIPUS照射装置の設定条件の1つに超音波到達深度を変更する振動周波数がある.しかし,LIPUS照射深度の違いによる骨形成促進効果については明らかになっていない.そこで,本申請者はLIPUS照射距離の違いによる骨形成促進効果についてマウス頭蓋骨由来細胞株であるMC3T3-E1細胞を用いて比較検討した.その結果,振動周波数3 MHzの条件では,LIPUSプローブから骨芽細胞までの照射距離が適切ではない場合には,超音波刺激が未到達あるいは乱反射による減弱により骨形成促進効果が得られない可能性が示唆された.本申請者は本研究結果について学会発表を行った.以上の研究実績は,上顎洞底挙上術後の新生骨形成促進に最適なLIPUS照射条件の検索に関して大きな意義を持つ結果であると考えられる.口腔インプラント領域では骨増生を行うため,上顎洞底挙上術が適用される.一方医科では骨折治癒促進に低出力パルス超音波刺激(LIPUS)が臨床応用されている.

本研究では上顎洞底挙上術にLIPUSを応用し,骨増生部の細胞動態や照射条件についての詳細を検討した.本研究から上顎洞底挙上術後のLIPUS照射により,骨増生部での新生骨形成促進作用,細胞動態および,LIPUS到達深度の違いによる骨芽細胞への影響が明らかになった.平成27年度の研究計画を行った結果、実験動物を用いた実験に関しては,研究計画,方法とも概ね計画書通りに進行した.実験計画での方法や,実験器具等も適切に使用することができた.また,動物実験に関するポスター発表も行ったことから,現在までの達成度としては,概ね順調に進展していると考えられる.昨年度までに発表した内容を論文を執筆し投稿予定である。また、細胞培養実験の実験を行い、結果を認めたため、来年度中に、国内学会で発表する。骨新生今後は今回までの研究結果の論文を執筆,出版する.さらに,動物実験で得たデータを参考にin vitroの研究も遂行し,学会にて発表を行う計画である.in vitroの研究に関しても,現時点では研究計画の変更等はない.細胞培養実験を行うための機器や試薬の費用が計画よりも少なかったため。また、昨年度は、予備実験を行っていたため、学会等での発表を行わなかったため。実験に使用する物品を購入したが,全額使用することができなかったため。昨年度までの研究成果を国内学会で発表するため、学会に関わる経費として使用する。また、現在、論文執筆を行っており、論文の投稿や出版に関わる費用として使用予定である。さらに、本年度でも実験を行うため試薬等の費用として使用する。実験器具と組織切片製作費等の消耗品費として全額使用予定である.
自閉スペクトラム症病態モデルマウスの社会性異常行動の起因となる神経回路の特定

本研究では4つの研究課題を計画している。課題1:社会性異常行動に関わるニューロンは?課題2:社会性異常行動はいつ惹起されるのか?課題3:社会性異常行動を起因する分子は?課題4:コミュニケーション障害と社会性異常行動は相関するのか?本年度は、この課題のうち課題1と課題3を中心に行った。課題1について:複数のShank3欠損マウス家系において、仔マウスとの出くわせ実験から、社会性の行動異常として1)他マウスへとの接触を避ける警戒性、2)噛みつきなどの攻撃性、3)執拗な追い回し、4)他マウスを認識しない(接触しない)、を定義し、定量的な解析方法を確立した。また、現在までに、我々を含む複数の研究グループが異なる方法で複数のShank3欠損マウス系統を作出しているが、各グループの研究結果の解釈は難しい。その原因として、複数存在するSHANK3アイソフォームの分子構造およびその脳内発現プロファイルが未解明である点が挙げられる。そこで、分子実体が明らかにされていないSHANK3dとSHANK3eアイソフォームの分子実体の解明を行った。さらに、我々が作出したSHANK3アイソフォームの発現をGFPによりモニターできるShank3-GFPトランスジェニックマウスを用いて、SHANK3aおよびSHANK3cアイソフォームの脳発達期の脳内発現プロファイルも作成した。これらの結果は、他研究グループで行っているShank3欠損マウスの社会性行動解析との比較検討を行う上で、重要な知見になる。課題3について:成体のShank3欠損マウスと野生型マウスの大脳皮質サンプルを用いて、マイクロアレイ解析から異なる発現を示す遺伝子を特定した。今後、これらの遺伝子について、リアルタイムPCR法等を用いて脳発達期の経時的な発現解析を行う予定である。昨年までの社会性行動解析の予備実験では、雄のShank3欠損マウスが示す攻撃性と雌のShank3欠損マウスが示す抱え込み(過剰な毛繕いなど)が行動異常の指標と考えられた。しかし、複数の家系のShank3欠損マウスで行動解析を行ったところ、他の異常行動も確認された。例えば、メスマウスの攻撃性や抱え込む前の追い回し、また、全く他マウスに近づかず逃げるマウスも観察された。そこで、これらの行動を定義し、定量的な解析方法を確立した。一方、これまでの研究からSHANK3には複数のアイソフォーム(少なくともSHANK3aからSHANK3fの6種類)の存在が確認されていたが、その分子実体および脳内発現プロファイルは明らかにされていない。我々は、これまでにSHANK3aとSHANK3cアイソフォームの発現をGFPの発現でモニターできるShank3a-GFPマウスとShank3c-GFPマウス(ともにトランスジェニックマウス)を作出していた。本年度、これらのマウスを用いて脳発達期の各SHANK3アイソフォームの発現プロファイルを作成した。その結果、SHANK3cアイソフォームは一部の抑制性ニューロンで発現していることが確認できた。我々はCre/LoxPシステムを用いたコンディショナル欠損マウスも保有している。当初複数のCreドライバーマウスの導入を計画していたが、まずは抑制性ニューロンのみでSHANK3を欠損させるためGAD-Creマウスの導入を優先的に進める予定である。さらに、新たなSHANK3dおよびSHANK3eアイソフォームの分子実体を明らかにし、複数の学会で発表した。また、Shank3欠損マウスと野生型マウスの大脳皮質サンプルを用いてマイクロアレイ解析から、発現が異なる遺伝子を特定した。以上、研究の進捗は概ね当初の計画通りである。課題1:社会性異常行動に関わるニューロンは?:本年度確立した社会性行動の定量的解析法を用いて、Shank3欠損マウス各家系ごとの解析を行い、遺伝的バックグランドと各マウスの個性について明らかにする。さらに、Shank3-floxマウスとNestin-CreおよびGAD-CreマウスによるShank3コンディショナル欠損マウスを用いて、抑制性ニューロンの社会性行動異常への関与を明らかにする。課題2:社会性異常行動はいつ惹起されるのか?:離乳後の1ヶ月齢マウスから社会性行動解析を行うことで、本課題を進める。課題3:社会性異常行動を起因する分子は?:本年度行ったマイクロアレイ解析から、候補分子を複数取得した。今後、リアルタイムPCRやウエスタンブロッティングを用いて、候補分子について野生型マウスとShank3欠損マウスの生後の若齢期から成体までの経時的な脳内発現解析を行う。課題4:コミュニケーション障害と社会性異常行動は相関するのか?:マウスのコミュニケーションとして、我々は母子間コミュニケーションの一つである新生児マウスが発信する超音波に着目し研究を進めている。これまでに、超音波マイクとビデオカメラをリンクさせ、超音波発信と行動との相関を解析している。すでに、一部のShank3欠損マウス家系においてデータを取得している。今後、さらに家系を増やし解析を継続する。本年度、新たなSHANK3アイソフォームとしてSHANK3dとSHANK3eアイソフォームの分子構造の解析を行った。さらに、Shank3a-GFPおよびShank3c-GFPトランスジェニックマウスを用いて、各アイソフォームの脳内発現を解析した。本課題は、社会性行動異常を含めたShank3欠損マウスが示す自閉スペクトラム症様症状を分子レベルで理解する上で極めて重要な知見となると考えられる。

課題1:社会性異常行動に関わるニューロンは?課題2:社会性異常行動はいつ惹起されるのか?課題3:社会性異常行動を起因する分子は?課題4:コミュニケーション障害と社会性異常行動は相関するのか?本年度は、この課題のうち課題1と課題3を中心に行った。課題1について:複数のShank3欠損マウス家系において、仔マウスとの出くわせ実験から、社会性の行動異常として1)他マウスへとの接触を避ける警戒性、2)噛みつきなどの攻撃性、3)執拗な追い回し、4)他マウスを認識しない(接触しない)、を定義し、定量的な解析方法を確立した。また、現在までに、我々を含む複数の研究グループが異なる方法で複数のShank3欠損マウス系統を作出しているが、各グループの研究結果の解釈は難しい。その原因として、複数存在するSHANK3アイソフォームの分子構造およびその脳内発現プロファイルが未解明である点が挙げられる。そこで、分子実体が明らかにされていないSHANK3dとSHANK3eアイソフォームの分子実体の解明を行った。さらに、我々が作出したSHANK3アイソフォームの発現をGFPによりモニターできるShank3-GFPトランスジェニックマウスを用いて、SHANK3aおよびSHANK3cアイソフォームの脳発達期の脳内発現プロファイルも作成した。これらの結果は、他研究グループで行っているShank3欠損マウスの社会性行動解析との比較検討を行う上で、重要な知見になる。課題3について:成体のShank3欠損マウスと野生型マウスの大脳皮質サンプルを用いて、マイクロアレイ解析から異なる発現を示す遺伝子を特定した。今後、これらの遺伝子について、リアルタイムPCR法等を用いて脳発達期の経時的な発現解析を行う予定である。昨年までの社会性行動解析の予備実験では、雄のShank3欠損マウスが示す攻撃性と雌のShank3欠損マウスが示す抱え込み(過剰な毛繕いなど)が行動異常の指標と考えられた。しかし、複数の家系のShank3欠損マウスで行動解析を行ったところ、他の異常行動も確認された。例えば、メスマウスの攻撃性や抱え込む前の追い回し、また、全く他マウスに近づかず逃げるマウスも観察された。そこで、これらの行動を定義し、定量的な解析方法を確立した。一方、これまでの研究からSHANK3には複数のアイソフォーム(少なくともSHANK3aからSHANK3fの6種類)の存在が確認されていたが、その分子実体および脳内発現プロファイルは明らかにされていない。我々は、これまでにSHANK3aとSHANK3cアイソフォームの発現をGFPの発現でモニターできるShank3a-GFPマウスとShank3c-GFPマウス(ともにトランスジェニックマウス)を作出していた。本年度、これらのマウスを用いて脳発達期の各SHANK3アイソフォームの発現プロファイルを作成した。
Ｄｓｃａｍによる神経細胞移動制御機構の解析

これまでの解析で、Dscamが神経細胞移動を制御すること、中脳神経細胞は、興奮性、抑制性神経細胞が同時期に同領域から生まれ移動することや、両細胞種はDscam/RapGEF2/Rap1という共通の分子カスケードを細胞移動開始に必要とすることを明らかにしてきた。本研究課題では、中脳神経細胞移動とDscamによる形態制御という観点から中脳神経細胞の神経細胞分化がどのようになされるかについて解析をおこなった。これまでの研究において、中脳神経細胞が生み出される胎生期の半ばE13.5において、子宮内エレクトロポレーション法を用いて中脳背側神経細胞に蛍光蛋白質を導入し、48時間後に中脳スライス培養系のtime-lapse imagingを行って個々の細胞の神経細胞移動を解析する手法を確立した。さらに、中脳神経細胞の分裂位置から脱上皮化する分化直後の神経細胞を可視化に成功し、形態観察を行なった。この研究の中で、脳室面離脱時に形成される神経細胞の形態変化および退縮が、Dscamにより制御されることを新規に明らかにした。また、これらの形態変化にRapGEF2/Rap1やN-cadherinが関与していることが明らかとなった。これらの結果については、現在論文投稿準備中であり、次年度に公刊する予定である。また、Dscamは細胞外でダイマーを形成する。そこで、ダイマー形成を阻害する変異体では、細胞内の複合体形成は変化するかについて検証を進めた。いくつかの変異体を用いて、相互作用分子に対する影響を検証したが、これらの変異体ではドミナントネガティブ効果は得られなかった。今後はこれらの変異体のダイマー形成の有無や生理活性について検証していく予定である。本研究課題で目標にしているDscamによる中脳神経細胞移動の制御機構について一定の成果をあげることができているため、本研究課題は概ね順調に進展していると考えた。具体的には、中脳神経細胞特異的ラベルのためにNeuroD promotorと一般的プロモーターを使用することで、他の分裂細胞と分けて神経細胞のみの可視化を可能とし観察したことや、Dscamの機能阻害時の形態変化を抽出できたことが挙げられる。また、神経細胞の脳室面からの離脱における分子メカニズムは世界的に未解明の分野であり、これをDscamとその相互作用分子を用いて解明しつつある点も順調であると考える点である。本研究の最終年度に、論文の公刊を行う予定まで完遂できる見通しであることも、順調な進展があると考えた理由である。1)今年度はこれまでの研究成果を取りまとめて公刊する。また、Dscamは細胞外でダイマーを形成するが、予備的実験ではDscamのダイマー形成が多い時の方が、結合分子が乖離しやすいことも見出している。そこで、このダイマー形成を阻害する変異体では、細胞内の複合体形成は変化するかについて検証を進めた。我々は、ショウジョウバエで報告されているドミナントネガティブ体や自閉症との関連が示唆されている一塩基変異体を作成した。両方の変異体を用いて、相互作用分子に対する影響を検証したが、これらの変異体ではドミナントネガティブ効果は得られなかった。我々は自閉症、統合失調症患者のDscamにおけるSNPsについて網羅的に解析し、アミノ酸置換を引き起こすSNPsを探索した。その結果、幾つかのアミノ酸置換によりDSCAMのダイマー形成や複合体形成に影響を及ぼしうる変異体を見出している。今後は、これらの変異型が分子複合体形成にどのように影響を及ぼすかや、マウス胎児に導入した際に引き起こされる神経細胞移動異常について検証していく予定である。神経細胞は移動時にダイナミックに形態を変化させる為、移動中の形態に言及するには経時的に観察する必要がある。そこで、中脳神経細胞が生み出される胎生期の半ばE13.5において、子宮内エレクトロポレーション法を用いて中脳背側神経細胞に蛍光蛋白質(核をラベルするヒストン2B-GFPや膜移行型KusabiraOrange [mKO2]等)を導入し、24-48時間後に中脳スライス培養系のtime-lapse imagingを行って個々の細胞の神経細胞移動を解析した。この時同時にDscamのノックダウンベクターを導入し、Dscamの機能解析を行った。興奮性神経細胞に共通して発現するNeuroDプロモーターを使用して、神経細胞特異的に形態観察を行なった。その結果、分化直後の神経細胞移動を可視化することに成功した。いくつかの特徴的な形態が観察されており、これらを新たに幾つかのグループにまとめて解析した。また、これまでの研究で、Dscamの下流でRapGEF2が機能していると考えられた。また、Dscamのダイマー形成が多い時の方が、結合分子が乖離しやすいことも見出した。さらに、N-cadherinの機能阻害を行うと、Dscamのエンドフィート形成阻害を抑制することから、N-cadherin/β-cateninはDscamの下流で抑制されていることが示唆された。

具体的には、中脳神経細胞のラベルのためにNeuroDpromotorを使用して、神経細胞の形態変化を観察したこと、またこのシステムを利用して、Dscamの機能阻害を行った時に見られる神経細胞の形態変化を他の分裂細胞と分けて解析できたことである。また、RapGEF2やN-cadherin等の相互作用や関連分子の機能阻害を通じて、endfeetの形成や神経細胞の脳室面からの離脱における分子メカニズムの解明しつつある点も順調であると考える点である。さらに、Dscamのホモダイマー形成による下流シグナル伝達の制御については、培養細胞を使用した新たな実験系を立ち上げており、今後のさらなる解析に貢献するであろうと考えている。これまでの解析で、Dscamが神経細胞移動を制御すること、中脳神経細胞は、興奮性、抑制性神経細胞が同時期に同領域から生まれ移動することや、両細胞種はDscam/RapGEF2/Rap1という共通の分子カスケードを細胞移動開始に必要とすることを明らかにしてきた。本研究課題では、中脳神経細胞移動とDscamによる形態制御という観点から中脳神経細胞の神経細胞分化がどのようになされるかについて解析をおこなった。これまでの研究において、中脳神経細胞が生み出される胎生期の半ばE13.5において、子宮内エレクトロポレーション法を用いて中脳背側神経細胞に蛍光蛋白質を導入し、48時間後に中脳スライス培養系のtime-lapse imagingを行って個々の細胞の神経細胞移動を解析する手法を確立した。さらに、中脳神経細胞の分裂位置から脱上皮化する分化直後の神経細胞を可視化に成功し、形態観察を行なった。この研究の中で、脳室面離脱時に形成される神経細胞の形態変化および退縮が、Dscamにより制御されることを新規に明らかにした。また、これらの形態変化にRapGEF2/Rap1やN-cadherinが関与していることが明らかとなった。これらの結果については、現在論文投稿準備中であり、次年度に公刊する予定である。また、Dscamは細胞外でダイマーを形成する。そこで、ダイマー形成を阻害する変異体では、細胞内の複合体形成は変化するかについて検証を進めた。いくつかの変異体を用いて、相互作用分子に対する影響を検証したが、これらの変異体ではドミナントネガティブ効果は得られなかった。今後はこれらの変異体のダイマー形成の有無や生理活性について検証していく予定である。本研究課題で目標にしているDscamによる中脳神経細胞移動の制御機構について一定の成果をあげることができているため、本研究課題は概ね順調に進展していると考えた。具体的には、中脳神経細胞特異的ラベルのためにNeuroD promotorと一般的プロモーターを使用することで、他の分裂細胞と分けて神経細胞のみの可視化を可能とし観察したことや、Dscamの機能阻害時の形態変化を抽出できたことが挙げられる。また、神経細胞の脳室面からの離脱における分子メカニズムは世界的に未解明の分野であり、これをDscamとその相互作用分子を用いて解明しつつある点も順調であると考える点である。
カムランドにおける136XeOνββ崩壊探索に向けた基礎研究

本研究はカムランドを用いた世界最高感度での二重ベータ崩壊探索実験を実現するための開発研究を目的とし、内部に設置するミニバルーンの開発と設置方法、およびキセノン溶解液体シンチレーターの送液方法の確立を行った。また、この結果を反映した検出器の製作、および建設作業を終え、二重ベータ崩壊探索実験、カムランド禅が開始した。カムランド禅実験は78日の観測結果を元に最初の結果を公表し、キセノン136のニュートリノを伴う二重ベータ崩壊については2. 38±0. 02(stat)±0. 14(syst)×10^21yrという測定値、ニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊については> 5. 7×10^24yr(90%CL.)をいう下限値を与えた。本研究では、90%の同位体分離をいった136Xeを液体シンチレーターに溶解し、極低放射能環境下であるカムランド検出器中のミニバルーンに満たして実験を行う事を検討している。本年度は、Xeガス中の136Xeの割合が予定通りに90%の濃度を保っているか測定可能な装置を、残留ガス分析計(RGA)を元にして開発した。この装置を使用し、1つのサンプルについての濃度測定を行った結果、想定通りの濃度を示した。順次、すべてのサンプルについての測定、およびガス中の不純物の測定を行うための準備を開始した。本計画で使用するミニバルーンのフィルムの選定については、エバールフィルムとナイロンフィルムを用いて液体シンチレーターへの耐性、ガスバリア性、強度、光透過度、長期安定性が問題無い事を確認した。一方、極低放射性不純物の素材を使用したいという観点から、接着剤を使用せず溶着のみでバルーンを製作する事を検討しているが、ナイロンについては熱溶着が難しい。この問題について研究を行った結果、インバルス溶着という手法であれば溶着可能であるという結果が得られた。この結果により、高いガスバリア性と作業性、ピンホール耐性に優れたナイロンとエバールの多層膜を使用する可能性が切り開かれた。放射性不純物については、エバールフィルムを作成する過程においてピンホールを避ける為に導入する物質がカリウム40を含んでいるという事が判明した為、この物質無しで作成する事が検討されている。また、ナイロンについては、フィルムにする前段階のペレット状態では問題が無いが、フィルムでは基準値よりも高濃度になってしまっているため、作業環境のクリーン化を行う事が提案されている。バルーンおよび吊り紐の設計を検討するために、1/4スケールのポリエチレン製のバルーンを作成した上で水中での送液テストを行った。このテストの結果を反映させた結果、ほぼ最終に近い設計が完成した。本研究では、90%の同位体分離を行った136Xeを液体シンチレーターに溶解し、極低放射能環境下であるカムランド検出器中のミニバルーンに満たして実験を行う事を検討している。本年度は、ミニバルーンの素材についての開発研究、およびミニバルーンをカムランド検出器へ挿入する手法の開発とテストを中心に行った。素材については、通常のナイロンフィルムでは放射性不純物が多く、本研究で要求される極低放射能環境を達成できない。そのため、原料と充填物を調査したところ、無機充填物が不純物を多く含む事が判明し、国内外から無機充填剤を含まないナイロン原料を取り寄せ分析したところ、ウラン・トリウム・カリウムについて、それぞれ10^{-13}g/gレベルの高純度の素材を選定する事に成功した。また、特にウランについてはフィルムに加工した状態で10^{-12}g/gを目標にしているが、現在の分析の感度限界である5*10^{-12}g/g未満まで確認できており、高感度分析の最終的な分析結果を待っている。すでにカムランド検出器には液体シンチレーターが満たされており、バルーン投入口についても空間的に大きな制限があるため、空のバルーンを挿入した上で送液・バルーンの拡張を行う必要がある。そこで春と冬の2回合計1ヶ月半に渡って半径6.5mの扇形、深さ8mの水槽を使用したバルーン投入試験を行い、バルーン投入・投入後の拡張・送液・液交換を目的とした密度調整による層作りのテスト、および周辺の固定器具の開発・補助器具の確認・釣り紐にかかる重量変化のデータ収集や投入エキスパートグループの養成を主導した。本年度は、前年度までで開発済みのクリーンナイロンフィルム、およびナイロンフィルムの溶着技術を使用したミニバルーンの製作を、クラス1のスーパークリーンルームで行った。

同様にミニバルーンと配管の接続管および検出器内部に挿入時に必要となるコルゲート管(フレキ管)との接続管についても制作を行い、製作後はミニバルーンから接続管までヘリウムリークテストを行う事で漏れ箇所が無い事を確認している。また、検出器内へミニバルーンを設置する際に使用する、有機液体である液体シンチレーター中で使用可能なモニターカメラを開発・製作し、ミニバルーン内へキセノン溶解液体シンチレーターを送液するためのフランジ・配管についても最適化を行った上で製作した。これらについては、すべてスーパークリーンルーム内での洗浄および乾燥を行っている。すべての準備が整った8月中旬から、検出器内へのミニバルーンの設置およびキセノン溶解液体シンチレーターの送液を行った。現地では、最初にバルーン投入時に必要となるモニターカメラを設置した。次に前年度投入試験で養成したエキスパートチームを中心として、カムランド検出器内部へミニバルーンの投入を行った。無事ミニバルーンの設置と、これに続くキセノン溶解液体シンチレーターの送液に成功し、330kgの90%濃縮を行ったキセノン136を用いた二重ベータ崩壊探索実験、KamLAND-Zenがスタートした。実験開始後KamLAND-Zen実験は順調にデータ収集を行い、78日分のデータを用いたニュートリノを伴う二重ベータ崩壊(2νββ)の寿命測定およびニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊事象(0νββ)の探索の最初の結果を発表した。2νββについては2.38±0.02(stat)±0.14(syst)×10^<21>yrという測定値、0νββについては>5.7×10^<24>yr(90%CL)という下限値を設定する事に成功した。
色素薄膜積層系における自然放出光の微小共振器による制御

1.色素材料の広範な探索亜鉛キレート錯体系の発光材料について広範な探索を実施した。発光効率、駆動安定性ともに十分なものが見出された。これらの発光材料を組み込んだ微小共振器型デバイスを作製し、その発光特性を調べた。共振器の共振条件と発光スペクトルの短波長側の成分を利用することで単色性に富み、指向性を付与した発光デバイスを設計できることを実証できた。薄膜試料からの発光特性の高精度測定誘電体スタックミラーと金属ミラーで色素薄膜をサンドイッチした単純な構造について光励起での発光特性を詳しく調べた。即ち、真空蒸着の条件を工夫することで、有機色素薄膜の膜厚に分布を持たせた共振器溝造を作製し、厳密に同一条件で膜厚が異なる共振器の特性を比較できた。その結果、微小共振器の共振条件を厳密に決定する手法を確立できた。3.層状ペロブスカイト化合物薄膜の発光特性有機/無機複合体である層状ペロブスカイト化合物は、高い蛍光量子収率の単色性に優れた発光を示す薄膜材料であり、しかも遷移双極子の配向方向に面配向性を付与できる興昧深い材料系である。このような層状ペロブスカイト化合物薄膜について、ハロゲン化金属部と有機アミン部の化学構造を多様に変化させた一連の化合物を合成し、その発光特性を調べた。微小共振器に組み込まない薄膜においても、その層状構造特有の微小共振器構造で発現する発光特性と関連が深い興味ある光学特性を観測できた。
「人文科学とコンピュータ」-テキスト処理-

研究代表者の総括のもとに、研究分担者は3つの研究課題に基づく研究班(調査班、作成班、流通班)をそれぞれ分担して、研究を進めた。調査班はテキストの現状調査研究、作成班は標準テキストの作成研究、流通班はデータ流通方式の研究に当たった。とくに、最終年度に当たり、研究の評価ととりまとめを全体で行った。本年度の特記すべき研究成果の一つに、国文学研究におけるコラボレーション(電子的協調作業方式)による研究態様の検討がある。コラボレーションによる工学系の研究は盛んであるが、人文科学分野における試みは初めてである。インターネット上のコラボレーションは単なるWWWと電子メールだけでは困難であり、コラボレーションを支援する機能が必要である。すなわち、情報共有を支援する機能、情報共用を支援する機能、およびコミュニケーションの機能が必要である。これらの機能はグループのコンピュータ環境で稼動することが必要条件であり、このためにはWWWブラウザ、Javaアプレットなどパソコンで稼動する環境を前提とする必要がある。とくに、国際的な国文学データベースの構築と利用を考えると、柔軟なシステム環境を考慮する必要がある。具体的にはオックスフォード大学などとの日本古典文学本文データベースの共同構築の研究を開始し、得られた研究成果を国文学研究資料館などでの機関研究に引き継ぐことを可能とした。詳細およびその他の研究成果についてはテキスト処理班の研究成果報告書にまとめている。最終年度のため、研究成果の総合的な取りまとめのためのシンポジウムを開催し、研究を総合的に評価した。また、全体的な研究成果報告書を印刷物にまとめ、またCD-ROMによる電子出版を行った。さらに、インターネットによる公開を検討している。本計画研究班では,総括班を中心に3つの研究課題に基づく研究班(調査班,作成班、流通班)を組織し,研究を推進した。調査班はデータベース,電子化テキストの現状調査研究を行った。作成班は標準テキストの作成と機能ソフトウェアの研究開発に当った。流通班はインターネットなどでのデータ流通方式の研究を進めた。以下に概要を示す。(1)電子化テキストおよび機能ソフトウェア調査人文科学の全分野に渡る既存,推進中,計画中の電子化テキスト,並びにテキスト処理のための機能ソフトウェアの現状について,調査研究した。初年度は,できる限り幅広く様々な意見や問題意識を集め,これらを基に次年度の総合的調査研究への足がかりを得た。300のアンケート紙に対して,86名からの回答を得ることができた。なお、現在結果は分析中であるが,中間報告書として,研究成果報告書を作成した。次年度,これらの研究成果はインターネットを通じて公開する計画である。(2)標準テキストの作成と機能ソフトウェアの研究開発韻文テキストの例として,正保版本歌集「二十一代集」を,散文テキストの例として,「噺本大系」を取り上げ,SGMLによる標準データ型定義を行い,実際にデータ作成を行った。この結果,文学作品などでもSGMLによるデータ記述が可能であるという知見を得た。これを基に、各種の機能ソフトウェア(例えば、コンコーダンスなど)の研究が開始可能となった。人文科学における電子化テキストの標準的な作り方の方針が得られたと言える。とくに,機能ソフトウェアではトロント大学との共同研究により,日本語対応テキスト解析ツールの研究開発も開始した。(3)データ流通方式の研究作成した電子化テキストに対して,CD-ROMなどのパッケージ型データベースのシステム開発を行った。ただし、CD-ROM自体の制作は次年度とする。インターネットなどによるテキストの分散利用,管理方式について、WWWサーバを試作し,実験を開始した。引き続き、総括班の下で3研究班(調査班、作成班、流通班)を組織し、研究を進めた。調査班は電子化テキストの調査項目の研究を行った。作成班は標準テキストの作成と機能システムの研究開発を進めた。流通班はインターネットによるデータ流通方式を研究した。特筆すべき研究成果は、公募班を交えたテキスト処理に関わるシンポジウムを、海外から著名な研究者を2名招き、実施し、多大な成果を得たことである。さらに、人文科学における資料(目録、テキストなど)の標準的なデータ記述が、SGMLで可能であることを実証したことである。これらの研究成果については、別途報告書にまとめている。(1)電子化テキストおよび機能ソフトウェア調査昨年度の調査研究を詳細に分析し、次年度の本格調査の準備を行い、実施計画を立てた。(2)標準テキストの作成と機能ソフトウェアの研究開発引き続き、韻文テキスト例として正保版本歌集「二十一代集」、散文テキスト例として「噺本大系」の標準電子化テキストを検討した。また、古典籍の書誌、所蔵など目録データの標準化を検討した。いずれも、SGMLによる標準データ型定義を行い、SGMLによるデータ作成を実際に行った。日本古典文学作品テキストのデータ記述が、国際標準の記述言語であるSGMLによって、可能であることを初めて実証した。国際的に高い評価を得た。(3)データ流通方式の研究完成した電子化テキストのWWWサーバへの登録による利用方式などを研究し、一部試行実験を開始した。データとして、二十一代集、連歌作品目録、古書目録、および今年度実施したシンポジウムの予稿集などの登録を行い、試行実験を行っている。なお、今年度の研究成果報告書にインターネットを用いた流通方式の全般的研究課題について取りまとめ、電子資料館システムの研究例をまとめている。総括班の下で3研究班(調査班,作成班,流通班)を組織し,研究を進めた。調査班は電子化テキストの調査研究を行った。流通班はインターネットによるデータ流通方式を研究し進めた。

本概要では最近急に重要視されてきた情報資源の知的財産権に焦点を当てまとめる。なお,研究成果を逐次掲げることも重要と思われるが,これらはテキスト処理班の研究成果報告書でまとめているので割愛する。具体的な検討対象の例として国文学分野を考えている。国文学研究における資料,情報,データベースの知的財産権に関わる諸問題について考察した。まず,国文学研究とは何かをまとめ,その過程で用いる様々な国文学研究資料の様相について整理した。国文学研究では諸本の伝来の系譜を知り,テキストを同定し,テキストをヨム。加えて,様々な資料,情報の参照,引用が必要である。ついで,国文学研究資料の知的財産権に関わる課題の検討を行った。国文学研究資料のデータベースの蓄積が進む過程で,知的財産権に関わる様々な問題が発生している。とりわけ,最近欧州連合を中心に進められているデータベースの投資保護(sui generis right)は,国文学のみならず広く学術研究の一般の分野に大きな影響を及ぼすことが危惧される。本研究では国文学研究の分野から主たる事例を紹介し,問題解決の方策を探ることを目標としてまとめている。なお,特筆事項としてHTMLによる古典文学作品データベース配布の方法についての研究成果を得た。従来蓄積を進めてきた古典テキストの公開に向けての試みが成功した。研究代表者の総括のもとに、研究分担者は3つの研究課題に基づく研究班(調査班、作成班、流通班)をそれぞれ分担して、研究を進めた。調査班はテキストの現状調査研究、作成班は標準テキストの作成研究、流通班はデータ流通方式の研究に当たった。とくに、最終年度に当たり、研究の評価ととりまとめを全体で行った。本年度の特記すべき研究成果の一つに、国文学研究におけるコラボレーション(電子的協調作業方式)による研究態様の検討がある。コラボレーションによる工学系の研究は盛んであるが、人文科学分野における試みは初めてである。インターネット上のコラボレーションは単なるWWWと電子メールだけでは困難であり、コラボレーションを支援する機能が必要である。すなわち、情報共有を支援する機能、情報共用を支援する機能、およびコミュニケーションの機能が必要である。これらの機能はグループのコンピュータ環境で稼動することが必要条件であり、このためにはWWWブラウザ、Javaアプレットなどパソコンで稼動する環境を前提とする必要がある。とくに、国際的な国文学データベースの構築と利用を考えると、柔軟なシステム環境を考慮する必要がある。具体的にはオックスフォード大学などとの日本古典文学本文データベースの共同構築の研究を開始し、得られた研究成果を国文学研究資料館などでの機関研究に引き継ぐことを可能とした。
独立栄養細菌による海底鉱物資源からの有価金属回収システム

マンガンノジュールのバイオ処理システムの構築をめざして、有価金属の微生物的浸出、微生物が作り出すH_2Sによる有価金属の沈殿・回収、余剰H_2Sの微生物的処理について研究を行い、次の諸点を明らかにした。1.有価金属の浸出好酸・好熱性細菌A.brierleyiや好酸・中温菌T.thiooxidans、T.ferrooxidansは液体培地に添加した元素硫黄を酸化して亜硫酸、硫酸を生成し、その化学作用によりノジュールから有価金属を浸出させることができた。これら細菌のうちで最大の浸出能を示した好熱性細菌に着目し、有価金属の浸出率に及ぼす各種操作因子(pH、初期菌体濃度、硫黄やノジュールの添加量)の影響を明らかにした。2.有価金属の沈殿用H_2Sの生成浸出液中のSO_4^<2->をエネルギー源とするD.desulfuricansの回分培養を窒素通気条件下で行い、SO_4^<2->の還元によるH_2Sの微生物的生成に関する量論や速度論を明らかにした。反応吸収理論に基づく解析から、H_2Sの放散速度に及ぼす液境膜内反応の影響は無視できることがわかった。放散速度の実測値は、液本体でのH_2Sの生成、H_2の解離平衡、反応器の物質移動特性に基づく理論値と良好に一致した。3.余剰H_2Sの酸化処理T.thiooxidansによるH_2Sの液相酸化実験を連続式反応器で行い、希釈率を変化させて比増殖速度、菌体収率を測定した。比増殖速度の基質濃度依存性から本系に対してモノ-の速度式が適用できることが明らかになり、実験データの速度解析から最大比増殖速度と飽和定数を求めた。4.微生物的処理システム上述の各単位微生物反応操作の処理速度を定量的に把握した結果、ノジュールの浸出が律速段階になることが判明した。本バイオシステムの採用によって、銅や亜鉛は3日以内でほぼ100%、またコバルトやニッケルはを10日の処理で80%前後を硫化物として回収できた。好熱性細菌などによる海底鉱物資源からの各種有価金属の浸出,ならびに硫酸還元細菌が生成する硫化水素を利用した浸出液からの有価金属の沈殿・回収を目的として研究を行い,次の諸点を明らかにした。1.海底鉱物資源からの有価金属の浸出好酸性・好熱性細菌(Acidianus brierleyi),硫黄酸化細菌(Thiobacillus thiooxidans),鉄酸化細菌(Thiobacillus ferrooxidans)は,液体培地に添加した硫黄を酸化して亜硫酸,硫酸を生成し,その化学作用によりマンガンノジュールから各種の有価金属を浸出させた。有価金属の浸出能は,3種類の細菌のうちでA.brierleyiが最も優れていた。A.brierleyiを用いた場合について,各種の有価金属の浸出率に及ぼす各種操作因子(培地pH,初期菌体濃度,元素硫黄添加量,ノジュール添加量)の影響を明らかにした。最適操作条件下において,銅,亜鉛は3日以内に浸出率が100%に,コバルト,ニッケルは10日目で浸出率が70%前後に達した。浸出液からの有価金属の回収浸出液中の硫酸イオンをエネルギー源として利用する硫酸還元細菌(Desulfovibrio desulfuricans)の回分培養実験から,硫酸イオンの還元量と硫化水素の生成量はモル比で1:0.9の関係になることがわかった。

回分培養の進行に伴い,培地中の全硫化物濃度が0.5kg/m^3以上になると,還元速度は低下した。細菌の生育に有害な硫化水素を系外に排出し,有価金属の沈殿操作に利用する上で,培養液への窒素通気は有効な操作であった。窒素通気下で実測された増殖速度と還元速度を解析し,細菌の菌体収率や最大比増殖速度を求めた。菌体収率は培地pHに無関係に一定値になったが,最大比増殖速度はpH7.0で最大値を示した。細菌による硫化水素の生成に比べて,金属硫化物の沈殿は極めて迅速に起こるので,浸出液からの有価金属の回収操作までは硫化水素の微生物的生成が律速になることも明らかになった。1.硫黄酸化細菌による硫化水素の処理海底鉱物資源の微生物的処理システムにおける余剰硫化水素の酸化(無害化)を目的として、硫黄酸化細菌Thiobacillus thiooxidansによる硫化水素の液相酸化実験を連続式反応器を用いて行い、空間速度(希釈率)を変化させて比増殖速度および菌体収率を測定した。比増殖速度の実測値の基質濃度依存性から本系に対してモノ-型の増殖速度式が適用できることが明らかになり、Lineweaver-Burkプロットに基づいて最大比増殖速度と飽和定数を求めた。2.マンガンノジュールの微生物的処理微生物的処理システムを構築する三つの単位反応操作、i)好熱性細菌Acidianus brierleyiによるノジュールからの有価金属の浸出、ii)硫酸還元細菌Desulfovibriodesulfuricansの生成する硫化水素を利用した浸出液からの有価金属の硫化物としての沈殿・回収、iii)硫黄酸化細菌による余剰硫化水素の酸化について速度論的検討を加えて、各操作の処理速度を定量的に把握した。その結果、三種の異なる微生物反応操作のうちで、ノジュールの微生物浸出が律速段階になることが判明した。従って、マンガンノジュールからの有価金属回収に対して本微生物反応システムを適用すれば、銅や亜鉛に関しては3日以内の処理でほぼ完全に回収でき、コバルトやニッケルに関しては10日程度の処理で80%前後が硫化物として回収できることが明らかになった。
現代物理学の概念的基礎に対する諸解釈の比較検討による実在主義の追究

科学研究費補助金の援助を受けた2年間において,量子力学の解釈問題の研究を通して,実在主義の可能性を追求した.科学的実在主義は,その時代に十分確かめられている科学理論が与える世界像を,客観的実在像として受容する立場である.科学史において,科学理論は,その理論に固有の世界像とともに提出されてきた.しかし,20世紀初頭に現れた量子力学理論においては,数学的フォーマリズムが,整合的な世界像を伴わずに,観測結果を結びつけるアルゴリズムとして,提出された.物理学者は,粒子像のもとで世界を考えたり,波動像のもとで世界を考えたりして,描像を使い分けているが,首尾一貫した世界像を描けないでいる.このことは,物理学者が科学的実在主義を採用できないこと,を意味する.なぜならば,科学的実在主義を維持するための世界像が与えられていないからである.本研究代表者は,相対性理論に対して,直接実在の要素に対応する定式化を与え,その数学的フォーマリズムに基づいて,量子場理論の様相解釈を検討し,いわゆる演算子の場を実在と見なすことができないという結果を日本哲学会において発表した.さらに,世界が本質的に確率的である場合に,その世界についての認識が従わなければならない条件を考察し,確率の傾向性解釈か成立するかどうかを検討し,その成果を,科学基礎論学会のシンポジウムと,名古屋哲学会特別講演会において,発表した.その一部は,『科学基礎論研究』32(2)に掲載された.科学研究費補助金の援助を受けた2年間において,量子力学の解釈問題の研究を通して,実在主義の可能性を追求した.科学的実在主義は,その時代に十分確かめられている科学理論が与える世界像を,客観的実在像として受容する立場である.科学史において,科学理論は,その理論に固有の世界像とともに提出されてきた.しかし,20世紀初頭に現れた量子力学理論においては,数学的フォーマリズムが,整合的な世界像を伴わずに,観測結果を結びつけるアルゴリズムとして,提出された.物理学者は,粒子像のもとで世界を考えたり,波動像のもとで世界を考えたりして,描像を使い分けているが,首尾一貫した世界像を描けないでいる.このことは,物理学者が科学的実在主義を採用できないこと,を意味する.なぜならば,科学的実在主義を維持するための世界像が与えられていないからである.本研究代表者は,相対性理論に対して,直接実在の要素に対応する定式化を与え,その数学的フォーマリズムに基づいて,量子場理論の様相解釈を検討し,いわゆる演算子の場を実在と見なすことができないという結果を日本哲学会において発表した.さらに,世界が本質的に確率的である場合に,その世界についての認識が従わなければならない条件を考察し,確率の傾向性解釈か成立するかどうかを検討し,その成果を,科学基礎論学会のシンポジウムと,名古屋哲学会特別講演会において,発表した.その一部は,『科学基礎論研究』32(2)に掲載された.2003(平成15)年度は,現代物理学を支える量子力学の解釈問題の研究を継続し,また,場の量子論の解釈問題を考察する目的で,その数学的体系について研究してきた.一般に,非相対論的量子力学における観測命題は,ヒルベルト空間の射影作用素(または閉部分空間)に対応すると見なされているが,連続スペクトルを持つ物理量の観測命題からなるブール束はω矛盾する.これを避ける1つの手法として,本研究代表者は,観測命題そのものを実数のボレル集合とみなす提案を,2003年11月の日本科学哲学会年次大会に於いて行なった.2003年9月には,故ボーム教授とともに量子力学の存在論的解釈を展開してきたハイリー教授が当研究室で講演し,有益であった.しかし,存在論的解釈も,いかにして相対論的量子力学の解釈に拡張するか,が未解決の問題である.20世紀初めの相対性理論による同時性の概念の相対化は,それまで客観的と思われていた概念の相対化であるが,われわれは,さら実在の概念の相対化を図る必要があるのかもしれない.量子力学における「波束の収縮」は実際に生じている事象のように思われる.しかし,これは,光速度が物理的作用の速度の上限を与えるという相対論的要請と衝突する.したがって,たとえば,実在を第1種実在と第2種実在に分けて,第1種実在は実際に観察可能な事象,第2種実在は実際に観察可能ではないが,なお実在と呼ばれるべき存在と考える.相対論の要請は第1種実在に関する要請と解し,波束の収縮は第2種実在として生じるとする.したがって,実在は,基準系から独立に現れる部分と,基準系に依存して現れる部分からなる,と考えるのである.この考えが,因果律など他の考えと整合的に展開できるか,第2種実在がなお実在の名に値するか,という問題の考察をさらに続けていく予定である.2004(平成16)年度も,前年度に引き続き,主として量子力学の解釈問題の研究を継続した.科学的実在主義は,その時代に十分確かめられている科学理論が与える世界の描像を,客観的実在像として受容する立場である.通常,科学理論は,その理論に固有の世界描像とともに提出されるが,20世紀初頭に現れた量子力学理論は,描像なしに,あるいは少なくとも,整合的な描像に収束することなしに数学的フォーマリズムが提出された.このことは,科学的実在主義にとって看過できない事態である.なぜならば,それは科学的実在主義の是非を論じる前提そのものが失われることを意味するからである.

量子力学の解釈問題の研究は,現在の数学的フォーマリズムをもとにして,量子力学に固有の描像を得ようとすることである.本研究代表者は,主として,場の量子論の様相解釈を検討する目的で,今年度も場の量子論の代数的体系について研究してきた.同時に,量子力学が扱う世界についてよく言われるように,世界が本質的に確率的である場合の,その世界についての認識が従わなければならない条件を考察した.この成果は,2004年6月の科学基礎論学会におけるシンポジウムのパネリストとして,また2005年1月の名古屋哲学会特別講演において,発表された.その一部は,『科学基礎論研究』に掲載される.他方,場の量子論における実在の問題は,いわゆる演算子の場を実在と見なすことができないという結果が,2004年10月の日本科学哲学会において発表された.場の量子論が与えるべき描像については,世界でも議論は収束する方向にはなく,本研究の結論もそうであったが,現在のフォーマリズムのもとでは,実在像を描くのに余り好ましくない結果が導かれているというのが,現状である.
記憶情報に関するモニタリング機能について

研究目的:検索に係わる記憶処理過程と再認または再生の実現過程を操作的に分離する実験状況のひとつに,再認テストの直前に未想起項目に対して'feeling-of-knowing(FK)判断を求める方式がある(Blake,M.1973)この実験パラダイムを用い, FK判断と再認スコアの相関関係を手掛りとして,記憶情報についてのモニタリング機能を調べる.研究計画・本研究は,以下のような手順で進められた.(1)言語材料を用い,記銘-再生FK判断-再認の実験パラダイムにおいて,記銘時条件とテスト時条件を系統的に変動させる実験を行う.(2)画像材料を用いて上記(1)と同様な実験ができるような記憶実験サブシステムを作製し,比較実験を行う.研究成果:(その一)単語を記憶項目とした実験では,人為標識の区分において抱括的にサブ・グルーピングされている項目は,標識そのように区分されていない項目に比べて,記銘時にプリビューの繰返しがある場合には未想起項目に対してFK判断を示す割合が比較的高い.しかし, FK判断が認められた事例のみを抽出して,それぞれの標識を手掛とする正再認の割合を調べてみると,サブ・グルーピングされている項目の方が劣っている.即ち, FK判断を促進する要因の中には,モニタリングの精度を低めるものがある,という新たな知見が得られた. (その二)画像材料を用いて,上記(1)と対応した実験を行うために,高解像度の画像材料を系統的に発生・提示するための実験システムを構築した.画像材料を作るデータベース用プログラムと,そられの画像材料を洗濯し,提示して,記銘,再生,再認を行なわせ,その反応を記録・分析する実験用プログラムを作った.これによる実験は現在進行中である.研究目的:検索に係わる記憶処理過程と再認または再生の実現過程を操作的に分離する実験状況のひとつに,再認テストの直前に未想起項目に対して'feeling-of-knowing(FK)判断を求める方式がある(Blake,M.1973)この実験パラダイムを用い, FK判断と再認スコアの相関関係を手掛りとして,記憶情報についてのモニタリング機能を調べる.研究計画・本研究は,以下のような手順で進められた.(1)言語材料を用い,記銘-再生FK判断-再認の実験パラダイムにおいて,記銘時条件とテスト時条件を系統的に変動させる実験を行う.(2)画像材料を用いて上記(1)と同様な実験ができるような記憶実験サブシステムを作製し,比較実験を行う.研究成果:(その一)単語を記憶項目とした実験では,人為標識の区分において抱括的にサブ・グルーピングされている項目は,標識そのように区分されていない項目に比べて,記銘時にプリビューの繰返しがある場合には未想起項目に対してFK判断を示す割合が比較的高い.しかし, FK判断が認められた事例のみを抽出して,それぞれの標識を手掛とする正再認の割合を調べてみると,サブ・グルーピングされている項目の方が劣っている.即ち, FK判断を促進する要因の中には,モニタリングの精度を低めるものがある,という新たな知見が得られた. (その二)画像材料を用いて,上記(1)と対応した実験を行うために,高解像度の画像材料を系統的に発生・提示するための実験システムを構築した.画像材料を作るデータベース用プログラムと,そられの画像材料を洗濯し,提示して,記銘,再生,再認を行なわせ,その反応を記録・分析する実験用プログラムを作った.これによる実験は現在進行中である.本研究の目的は、未想起項目に関する'feeling-of-knowing'(FK)判断と再認スコアの相関を手掛りとしながら、未想起項目の履歴と記憶モニタリング機能との関係を明らかにするところにあった。1.61年度は記憶情報に関するモニタリング機能の特性を以下の手順で検討した。(1)言語材料を用い、記銘-再生-FK判断-再認の実験パラダイムにおいて、記銘時,テスト時条件を系統的に変化させた予備実験、及び本実験を行った。現在、実験結果についての分析,検討の段階にある。(2)画像材料を用いた上記(1)と対応した実験を行うため、画像材料を用いる実験システムの検討を終え、一部作製の段階にある。2.次年度の研究計画として、現在、以下の検討を行っている。(1)61年度(1)の研究をさらに発展させた実験の実験計画の策定と実施。(2)画像材料を用いた上記(1)と対応した実験計画の策定と実施。及び(3)上記(1)、(2)を発達的観点から検討する実験計画の策定と実施。