hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規血漿因子HRGによる敗血症Immunothrombosis抑制機構の解明

Cecal ligationand puncture(CLP)敗血症モデルは、非常に結果のばらつきが大きく解析が困難であると判断し、今回から、よりばらつきの少ないLipopolysaccharide(LPS)誘発敗血症モデルを採用することとした。また、RNAiによるHistidine-rich glycoprotein(HRG)ノックダウンの手法は費用対効果が低い為、HRGノックアウトマウスを使用することとした。上記のモデル及びマウスを用いて、HRGの有無による腸間膜血管内の免疫血栓形成(Immunothrombosis)や血管内皮障害に対する影響を好中球、血小板および血管内皮を染め、生きたままイメージングをすることで調べた。HRGノックアウトマウスは野生型マウスと比べて有意に腸管膜血管内免疫血栓形成が亢進し、血管内皮細胞も障害されることが明らかとなり、この結果はHRGが敗血症病態下の免疫血栓形成調節に非常に重要な役割を担っていることを示唆している。また、敗血症病態形成において鍵となる肺における免疫血栓形成および肺障害に対するHRGの作用を明らかにする為に必要となってくる肺のin vivoイメージング手法を確立した。肺をイメージングする時、i)肺を露出すると呼吸が困難となり動物が死亡しイメージングできない。ii)肺が呼吸により動くと焦点を合わせられない。という2点の問題に対して、人工呼吸器を導入し、露出した肺の一部をカバーガラスに生体接着剤で固定し、そのカバーガラスを顕微鏡のステージに固定するという手法により解決した。さらに、敗血症における免疫血栓形成を誘導すると考えられる細菌由来ポリリン酸とHRGが結合することを見出し、このポリリン酸がHRGの好中球正球化作用や細胞外活性酸素放出抑制作用と拮抗することを明らかにした。当初の重要な目的の一つである肺のin vivoイメージング手法を確立した。具体的には人工呼吸器下にマウスの片肺を露出させ、露出した肺の一部をカバーガラスに生体用瞬間接着剤を用いて固定した。これにより観察部位における肺の呼吸による影響を極力減じることに成功した。また、LPS誘発敗血症モデルを作成し、好中球や血小板さらに血管内皮細胞をイメージングすることで、HRGノックアウトマウスと野生型マウスの敗血症時免疫血栓形成や血管内皮障害の違いにおいても比較を行った。HRGノックアウトマウスは野生型マウスと比較して有意に腸管膜血管内免疫血栓形成が亢進し、血管内皮細胞も障害されていることが明らかとなった。さらに、HRGは敗血症時に形成される免疫血栓の細菌由来誘導因子と考えられるポリリン酸と結合することを明らかにし、ポリリン酸はHRGによる好中球制御と拮抗することを示した。肺のイメージング法を確立したので、今後はLPS誘発敗血症モデルを用いて、肺内におけるHRGノックアウトマウスと野生型マウスの免疫血栓形成や血管内皮障害の違いを好中球、血小板、血管内皮を染色することで観察する。また、好中球や血管内皮表面上の接着分子系(ICAM-1, VCAM-1等)の発現も調べる。さらに、敗血症では肺障害だけでなく腎障害もよく起こる為、腎のイメージングも行う予定にしている。加えて、免疫血栓形成の誘導をLPSではなくポリリン酸を用いて行う動物モデルの作成にも挑戦する。In vivo実験を行う為には、大量のHistidine-rich glycoprotein (HRG)が必要となる為、まず、ヒト血漿からHRGを精製し、高純度のHRGタンパク質を準備した。次にin vivoイメージングを行う上で必要となるモデルの作成を行った。具体的には、Cecal ligationand puncture (CLP)腹膜炎敗血症モデルマウスの作成条件の検討とHRG RNAiを用いたHRGノックダウンマウスの作成を行った。これらマウスの内、CLPモデルマウスを用いてin vivoイメージングを行い、CLPマウス腸間膜血管に多数の好中球が接着し、その好中球の上に血小板が集積している像(免疫血栓)を確認することが出来た。この結果は、敗血症になると血管内に多数の免疫血栓が形成されることを示している。次に、血管内皮上の接着分子や炎症関連因子を検出する為に、まず蛍光標識レクチンを用いて血管内皮染色を行った。しかしながら、レクチンでは血管内皮のみならず好中球も染色され、血管内皮特異的な染色が行えないことが明らかになった。また、in vivoイメージング実験だけでなく、免疫血栓形成機構を解明する為にin vitroの実験も行った。この免疫血栓形成には好中球や血小板だけでなく赤血球が重要な働きをする可能性がある為、赤血球に対するHRGの作用を調べた。敗血症等の炎症病態においては血小板より亜鉛が放出される。そこで、赤血球に亜鉛を処理すると、赤血球凝集と赤血球-血管内皮接着が起こるが、HRGはこれら反応を阻害することが明らかとなった。さらに、免疫血栓形成には活性酸素も寄与していることが知られている為、HRGの活性酸素への作用を調べたところ、HRGはヒドロキシラジカルの産生を阻害すると共に、ダイレクトな抗酸化能も有していることが明らかとなった。In vivoイメージングに用いる血漿HRG精製、マウスCLP敗血症モデル作成、HRGノックダウンマウス作成を完了し、CLPマウス腸間膜血管循環動態in vivoイメージングを行った。その結果CLPマウスの腸間膜血管に免疫血栓が多数形成されていることが明らかとなった。

また、血管内皮や接着分子の染色も行った。しかしながら、血管内皮の特異的な染色ができず、現在、検出抗体などの選定を行っている。さらに、免疫血栓形成に重要と考えられる赤血球と活性酸素に対するHRGの効果についても検証した所、HRGは赤血球の凝集や血管内皮への接着を抑制し、活性酸素の産生を阻害・中和することが明らかとなった。以上の結果より、当初の予定通りイメージングを行う為の準備は完了し、追加してin vitroの実験を行ったが、イメージングの手法に関してはもう少し検証する必要がある。Cecal ligationand puncture(CLP)敗血症モデルは、非常に結果のばらつきが大きく解析が困難であると判断し、今回から、よりばらつきの少ないLipopolysaccharide(LPS)誘発敗血症モデルを採用することとした。また、RNAiによるHistidine-rich glycoprotein(HRG)ノックダウンの手法は費用対効果が低い為、HRGノックアウトマウスを使用することとした。上記のモデル及びマウスを用いて、HRGの有無による腸間膜血管内の免疫血栓形成(Immunothrombosis)や血管内皮障害に対する影響を好中球、血小板および血管内皮を染め、生きたままイメージングをすることで調べた。HRGノックアウトマウスは野生型マウスと比べて有意に腸管膜血管内免疫血栓形成が亢進し、血管内皮細胞も障害されることが明らかとなり、この結果はHRGが敗血症病態下の免疫血栓形成調節に非常に重要な役割を担っていることを示唆している。また、敗血症病態形成において鍵となる肺における免疫血栓形成および肺障害に対するHRGの作用を明らかにする為に必要となってくる肺のin vivoイメージング手法を確立した。肺をイメージングする時、i)肺を露出すると呼吸が困難となり動物が死亡しイメージングできない。ii)肺が呼吸により動くと焦点を合わせられない。という2点の問題に対して、人工呼吸器を導入し、露出した肺の一部をカバーガラスに生体接着剤で固定し、そのカバーガラスを顕微鏡のステージに固定するという手法により解決した。さらに、敗血症における免疫血栓形成を誘導すると考えられる細菌由来ポリリン酸とHRGが結合することを見出し、このポリリン酸がHRGの好中球正球化作用や細胞外活性酸素放出抑制作用と拮抗することを明らかにした。当初の重要な目的の一つである肺のin vivoイメージング手法を確立した。具体的には人工呼吸器下にマウスの片肺を露出させ、露出した肺の一部をカバーガラスに生体用瞬間接着剤を用いて固定した。これにより観察部位における肺の呼吸による影響を極力減じることに成功した。また、LPS誘発敗血症モデルを作成し、好中球や血小板さらに血管内皮細胞をイメージングすることで、HRGノックアウトマウスと野生型マウスの敗血症時免疫血栓形成や血管内皮障害の違いにおいても比較を行った。HRGノックアウトマウスは野生型マウスと比較して有意に腸管膜血管内免疫血栓形成が亢進し、血管内皮細胞も障害されていることが明らかとなった。
生体分子中のプロトン移動反応解析へ向けた量子多成分系理論の開発と応用計算

本研究では、申請者が開発してきた水素原子核の量子揺らぎを直接取り込んだ量子多成分系理論による化学反応解析法(量子多成分CI-NEB法)を深化させ、生体分子中の化学反応までをターゲットにできる新しい量子多成分系理論を開発する。具体的には、(1A)遷移状態構造を効率的に求めるための拡張および(1B)効率良く反応経路全体を求めるための拡張により、量子多成分系CI-NEB法の高速化を達成する。さらに量子多成分系ONIOM法を実装し、(1C)生体分子を効率良く取り扱うための拡張を行う。開発した量子多成分系理論により、(2A)モデルDNA塩基対中の多重プロトン移動反応の解析、(2B)タキソール分子中の多段階プロトン移動反応の解析および(2C)緑色蛍光タンパク質内のプロトン移動反応の解析を初めて実現する。申請時の計画通り、H30年度は研究項目(1A), (1B), (2A)をまず実施した。項目(1A)は速やかに終えることができ、これまでに比べて20から30倍の速さで遷移状態構造を求めることに成功した。開発した手法を用いて、項目(2A)で予定していた分子に加え、いくつかのモデル分子に対する応用計算を行い、項目(2B), (2C)を効率的に遂行するための計算条件の最適化を行った。次に項目(1B)に着手し、全く新しいアルゴリズムを開発したことで、遷移状態だけでなく反応経路全体を含めても10倍程度の効率化を果たした新しい反応解析手法を確率することに成功した。初年時に予定していた項目が早く終わったため、H31年度に予定していた項目についても着手し、(1C)生体分子を効率良く取り扱うための拡張、に関するプログラムのベースとなる部分の開発を終えることができた。H30年度は、(1A)遷移状態構造を効率的に求めるための拡張、(1B)効率良く反応経路全体を求めるための拡張、(2A)モデルDNA塩基対中の多重プロトン移動反応の解析を予定しており、これらの項目については順調に遂行することができた。予定していた項目が早く終わったため、H31年度に予定していた項目についても着手し、(1C)生体分子を効率良く取り扱うための拡張についても着手した。すでにプログラムのベースとなる部分はほぼ完成しており、(2C)緑色蛍光タンパク質内のプロトン移動反応の解析、の予備計算として、目的対象分子の一部を切り出したモデル分子中でのプロトン移動反応の解析を行った。これらの結果により、H31年度に予定されている項目を円滑に進めることが可能であると期待される。以上の進捗状況により、全体として研究は概ね順調に進展していると判断した。まずH31年度では、申請時の計画通り、(1C)生体分子を効率良く取り扱うための拡張として、量子多成分系ONIOM-CI-NEB法を確立する。また、H30年度からの継続課題である(1B)効率良く反応経路全体を求めるための拡張についても研究を実施し、より効率的に反応経路を計算するための条件などについて詳細に検討する。確立した手法を用い、(2B)タキソール分子中の多段階プロトン移動反応の解析および(2C)緑色蛍光タンパク質内のプロトン移動反応の解析に取り組む予定である。項目(2B)および(2C)については、並行して実施可能な項目であるため、(1B)および(1C)のプログラム開発が終わり、計算環境が整い次第、並行して取り組む予定である。H30年度は、(1A)遷移状態構造を効率的に求めるための拡張、(1B)効率良く反応経路全体を求めるための拡張、(2A)モデルDNA塩基対中の多重

プロトン移動反応の解析を予定しており、これらの項目については順調に遂行することができた。予定していた項目が早く終わったため、H31年度に予定していた項目についても着手し、(1C)生体分子を効率良く取り扱うための拡張についても着手した。すでにプログラムのベースとなる部分はほぼ完成しており、(2C)緑色蛍光タンパク質内のプロトン移動反応の解析、の予備計算として、目的対象分子の一部を切り出したモデル分子中でのプロトン移動反応の解析を行った。これらの結果により、H31年度に予定されている項目を円滑に進めることが可能であると期待される。以上の進捗状況により、全体として研究は概ね順調に進展していると判断した。まずH31年度では、申請時の計画通り、(1C)生体分子を効率良く取り扱うための拡張として、量子多成分系ONIOM-CI-NEB法を確立する。また、H30年度からの継続課題である(1B)効率良く反応経路全体を求めるための拡張についても研究を実施し、より効率的に反応経路を計算するための条件などについて詳細に検討する。確立した手法を用い、(2B)タキソール分子中の多段階プロトン移動反応の解析および(2C)緑色蛍光タンパク質内のプロトン移動反応の解析に取り組む予定である。項目(2B)および(2C)については、並行して実施可能な項目であるため、(1B)および(1C)のプログラム開発が終わり、計算環境が整い次第、並行して取り組む予定である。配分金額の変更に伴い、当該年度に計算機クラスターの購入に充てられる金額にも変更が生じ、購入台数の調整を行ったため。申請時に予定していなかった国内外の学会に参加する予定であるため、その旅費として使用する予定である。
発達障害児の内因性カンナビノイド系プロファイルと臨床表現型の解析

自閉スペクトラム症(ASD)の発症メカニズムには、環境要因と遺伝要因の両者が複合的に関与しており、単一の病因で説明するのは困難である。“内因性カンナビノイド(eCB)系の乱れ"は環境要因と遺伝要因の両者から影響を受けるASDの統合的な病因の一つと考えられている。患者群と対照群でeCB系プロファイル比較を行い、ASDの病態に関与しているeCB系の乱れを同定し、臨床表現型との関連を検討する。また、有機リン酸(OP)系殺虫剤への暴露とeCB系プロファイルの比較を行い、OP系殺虫剤への暴露がeCB系に与える影響を評価する。
線形制御性能の調整を可能にする拘束システムの制御系設計法の開発

モデル予測制御は,目標値への追従,制御対象の制約を合理的に扱う設計法として発展を遂げ,その基本的な部分は,各時刻で有限時間区間の制御問題を制約下で解き,得られる入力の初期値を制御対象に印加する部分にある.そして,良好な性能が達成される場合,多くは平衡状態を含む線形領域では線形制御により制御性能が確保され,平衡点から離れた振る舞いを改善するために非線形制御が適用される様子が確認される.本研究は,モデル予測制御に観察されるこれらの構造に着目し,1)予測制御により達成し得る性能改善の限界を示し,2)線形制御性能を確保し制約を満足させる制御則の構成法を導くことを目的に展開された.そして,ある種の制御指標に限定した場合,1),2)を統合した構造をもつ制御則が構成できることを明らかにしたものである.成果は,以下のようにまとめられる.1)予測動作により達成し得る性能の解明目標値の予測動作により改善できる制御性能を考察し,H2(LQ),H∞予見制御問題の可解条件,制御則の構成法を導いた.またこれらの結果が,遅れを伴う制御・推定問題にも適用できることが明らかになり,これらの問題を統一して扱える解法を示した.2)制約を考慮した制御入力の構成法制約を有する連続時間線形系に対する最適レギュレータ問題の解法を明らかにし,線形制御領域では,通常のLQ(H2)制御が適用され,非線形領域では補償信号が同時に働く制御器が得られることを示した.また,これらの知見を発展させることにより,設計が完了した制御系に導入が可能な制約補償則の構成法を導いた.補償則は,有限時間区間線形系の低次元化モデルにより得られたものであり,モデル予測制御の計算量の抑制に利用することも可能である.そして,倒立振子の実験モデルを製作し,1),2)で得られた結果を,予見動作の効果,入出力制約と補償入力の構成法の2点から考察している.モデル予測制御は,目標値への追従,制御対象の制約を合理的に扱う設計法として発展を遂げ,その基本的な部分は,各時刻で有限時間区間の制御問題を制約下で解き,得られる入力の初期値を制御対象に印加する部分にある.そして,良好な性能が達成される場合,多くは平衡状態を含む線形領域では線形制御により制御性能が確保され,平衡点から離れた振る舞いを改善するために非線形制御が適用される様子が確認される.本研究は,モデル予測制御に観察されるこれらの構造に着目し,1)予測制御により達成し得る性能改善の限界を示し,2)線形制御性能を確保し制約を満足させる制御則の構成法を導くことを目的に展開された.そして,ある種の制御指標に限定した場合,1),2)を統合した構造をもつ制御則が構成できることを明らかにしたものである.成果は,以下のようにまとめられる.1)予測動作により達成し得る性能の解明目標値の予測動作により改善できる制御性能を考察し,H2(LQ),H∞予見制御問題の可解条件,制御則の構成法を導いた.またこれらの結果が,遅れを伴う制御・推定問題にも適用できることが明らかになり,これらの問題を統一して扱える解法を示した.2)制約を考慮した制御入力の構成法制約を有する連続時間線形系に対する最適レギュレータ問題の解法を明らかにし,線形制御領域では,通常のLQ(H2)制御が適用され,非線形領域では補償信号が同時に働く制御器が得られることを示した.また,これらの知見を発展させることにより,設計が完了した制御系に導入が可能な制約補償則の構成法を導いた.補償則は,有限時間区間線形系の低次元化モデルにより得られたものであり,モデル予測制御の計算量の抑制に利用することも可能である.そして,倒立振子の実験モデルを製作し,1),2)で得られた結果を,予見動作の効果,入出力制約と補償入力の構成法の2点から考察している.本年度は,H∞,H2予見制御とその拘束システムへの適用の可能性を考察し,併せて拘束システムに対して最悪外乱を良好に処理する制御則の構成法を検討した.実績の概要はつぎのようにまとめられる.(A)H∞,H2予見制御則の解明と拘束システムの制御:H∞およびH2ノルムを制御指標に導入した予見制御問題の解法を明らかにした.そして,H∞予見制御問題においては,一般的な出力フィードバック則の構成法を導き,H2予見制御問題に対しては,状態フィードバック則の構成法を導いた.これらの結果からH2ノルムを制御指標に選んだ場合,最適制御のための予見補償入力と制約を満たすための補償入力が相補的な関係にあることが確認され,H2予見制御法が拘束システムの制御法として展開できることが明らかになった.また,線形システムの特異値分解に相当する概念が存在し,制約を考慮した有限時間整定制御,制約を満たすための目標値信号の再構成に利用できることが示された.H∞予見制御法の場合,予見フィードフォワード補償を静的な要素で構成した場合と動的な要素で構成した場合の差異など,解明すべき基本的な問題が残されており,現在考察を続けている.H2予見制御に関する成果は,倒立振子の位置決め制御に適用され,過渡応答を制約下で改善する方法として有用であること,初期の逆応答を任意に抑制できることが確認された.現在,実験用の2タンクモデルの製作を進めている.拘束システムに対する線形min-max問題をモデル予測制御の接近法により解き,最悪外乱をステップ入力で考えた場合,比較的規模の小さい多面体の頂点計算から,制御則が構成できることを確認した.

また,制御則が非線形ゲインにより等価に表わされることを確認した.本課題では,(A)拘束システムの線形制御性能の調整を可能にする制御法,(B)外乱を考慮したモデル予測制御則の構成法,(C)モデル予測制御問題の低次元化法,の開発を試みている.本年度は,昨年度導いた(A)に関する結果を踏まえ,(B),(C)に関して研究を展開した.それぞれの成果は,つぎのようにまとめられる.(B)本研究テーマで扱う拘束システム(ハイブリッドシステム)が,群集挙動のモデル化に適用できる点に着目し,群集挙動のモデル化に関する考察を行なった.群集挙動のモデルは,建築物内の歩行者の行動予測,安全性の評価に用いられるものであり,様々なモデル化の手法が検討されている.本テーマでは,群集を歩行者相互に働く影響力,歩行行動のダイナミクスから構成する方法を検討し,ハイブリッドシステムの接近法から,群集挙動を表わすモデルを開発した.そして,1)避難行動,対向流動などの群集挙動が再現できること,2)計算量は群集の人数に比例し良好な性質をもつこと,が示された.(C)有限時間区間線形系の入出力波形が,広義の特異値分解により,特徴付けられることを明らかにした.そして,これらの結果を制約を有する線形系のLQ制御問題に適用し,モデル予測制御に現れる最適化計算を低次元化する方法を導いた.また,線形系の特異値分解の結果から,制御系の応答を調節する補償入力の設計法を導いた.また,(A)の基礎となったH∞,H2予見制御法の結果を発展させることにより,制御入力の遅れ,目標値の予見情報を統一的に扱う制御法が導かれた.本研究では,拘束システムに対して線形制御性能の調整を可能にする制御法の開発を試み,モデル予測制御を基礎とした制御法の整備,応用的研究と評価を行なった.本年度定めた課題と成果は以下のようにまとめられる.(A)拘束システムの線形制御性能の調整を可能にする制御法の開発:拘束を有する連続時間線形系に対して,LQ制御法を考察した.そして線形系の入出力特性を一般化した特異値分解を導き,入出力の制約を同時に考慮できる補償入力の構成法,制御器の状態設定の自由度と応答の関係を明らかにした.これらの基本的な知見を基に,現在,鉄鋼システム(熱延張力・ルーパ系)の数値例を用いた研究を展開している.線形制御領域の広さと追求する性能(例えば,2次評価関数の重み行列)については,現時点で明確な関係は得られなかった.現在,漸近的な関係を含めて検討をつづけている.(B)ハイブリッドシステムを中心とした応用分野の検討:群集挙動を表わすモデルの構成法を引き続き検討し,避難行動等により発生する現象がモデル予測制御問題により表わされること,さらにシミュレーションに要する最適化計算において,考慮すべき制約条件が約1/3に削減できることを明らかにした.(C)サンプル時間,制御ホライゾンが指定されたモデル予測制御問題:サンプル時間の短い制御系設計を前提に,フィードバック制御と追従性能改善のための補償入力を独立のサンプル周期で扱うひとつの設計法を導いた.本結果は追従性能の改善に閉ループ系全てのダイナミクスを扱う必要がなく,(A)で導いた線形系の特異値分解により追従特性に影響する主要な入出力関係を利用するものである.これらの性質から,計算量と応答改善の精度を調整することが可能である.また(A)の基礎となるH∞,H2予見制御法の結果を発展させることにより,出力フィードバック問題の解法が明らかになった.
アソシエーションスキームとスピンモデルの構造

本年度の目標であった「距離正則2部グラフ上のスピンモデルの分類」に関しては、その完全な分類が本年度前半で完成した。まず、新しい不変量(パラメータK)を導入することにより、グラフが強い正則性(2-homogeneous)を持つことを示し、次に、2-homogeneousな距離正則2部グラフの分類を行うという2段階の構成により分類が完成した。本年度後半には、当初の予想をはるかに上回る進展があった。まず、以前に導入した「スタートライアングル方程式の局所化」の方法によって、内周が4以上の任意の連結グラフでスピンモデルの構造を許すものは、必然的に距離正則であることを示した。これは、スピンモデルの構造がアソシエーションスキームの構造を導くことを強く暗示する結果である。この結果が引き金となって、「任意のスピンモデルはアソシエーションスキームの上で構成される」という画期的な結果がF.Jaegerによって得られた。さらにJaegerの結果を受けて、「N-代数」と呼ばれることになった新しい代数を導入することにより、その代数的な証明を得た。N-代数は自己共役的,modular invariance等の非常に良い性質をもっていて、スピンモデルの研究に新しい方向づけを行うことになるであろう。実際、Jaeger、松本真等との共同研究により、このN-代数の詳しい解析が進展中である。また、Jones,de la Harpe,Bacher等によるvon Neumann algebraに関するtowers of algebrasの研究との関連で、N-代数は、結び目理論だけでなく作用素環論とも密接に結びついていくことが予想される。
アメーバ経営の歴史的形成過程に関する研究：1980年以降を中心に

アメーバ経営に関する歴史(主に80年代以降)について、引き続き調査を行っている。80年代以降のアメーバ経営および京セラの特徴については、特に戦略会計論の観点から、2017年12月の出版物にまとめた。この点については当初の予定どおり順調に進捗し、調査の進展とともに、国際的な出版社から英語著書の形でまとめることができた。2018年度については、それらの成果について、さらに異なるアプローチで調査を進めることとし、以下のような形で実施した。2018年度については、稲盛記念館に保管されている各種資料の閲覧や、80年代以降の財務データの分析を中心に実施した。特に80年代以降は、京セラが多角化を急速に行った期間と重なっており、財務的、会計的な特徴についても分析可能と思われる。特に財務分析については、分析手法についての基礎的な研究も同時に行っている。申請時点においては必ずしも予定していなかったが、ここ数年間で急速に発達した機械学習の手法の利用についても検討している。具体的には過去の財務諸表データおよび社内報などの定性情報についても分析対象に含め、1980年代以降の京セラおよびアメーバ経営の特徴について、新たな角度から分析を試みている。この点については、現時点では明確な成果は得られていないが、2019年度において、学会報告や論文投稿などの形で成果の公表を目指す。特に現在執筆中の論文については、英語で作成しており、国際的な舞台で公表することを検討している。全体としては「おおむね順調に進展している」と考えられるが、大きく以下の2点について記す。第一点目は、戦略会計論の観点から、京セラおよびアメーバ経営(主に1980年代以降)について分析した点である。この成果については、2017年12月に出版した英語著作(共著)に収録・公表されている。筆者が行ってきたこれまでの研究蓄積に依拠している部分もあるが、国際的な出版社から海外に向けて研究成果を発信できたことは、当初の予定以上に早く、また、効果的に成果を発信できたと考えている。第二点目は、上記成果の後に開始した研究についてである。当初予定していたインタビュー調査については、申請時点においても多少懸念をしてはいたものの、当時を知る方々が多く退職していることなどから、必ずしも順調ではない。そこで、代替的な手段として、稲盛ライブラリーなどをはじめとする京セラ関係部署に保管されている様々な資料調査、および1980年代以降の京セラの財務データにもとづく分析を実施している。これらについては、先述の通り、機械学習などの近年急速に発達してきた手法を取り入れていることから、2018年度中は、必ずしも明確な研究成果を生むことはできなかった。この点については2019年度においても引き続き実施し、年度中の成果公表を進める。以上のように、計画以上に進んだ内容と、当初の計画を一部変更したために、やや遅れている内容が併存している状況である。上記(「現在までの進捗状況」)にも記載されているとおり、引き続き1980年代以降の京セラおよびアメーバ経営について、資料調査や財務諸表分析などを中心に実施する。当初予定していた当時の経営陣らに対する聞取り調査についても引き続き京セラへの依頼を行うとともに、実施可能性について模索する。また同時に、さらなる研究成果の公表についても進展を図る。前半の2年間で既に国際的な出版社による著作刊行を達成していることから、それらのルートを利用しながら、国内のみならず国外での学会報告、論文執筆、著作刊行などを目指す。アメーバ経営の歴史及びアメーバ経営が京セラにもたらしてきた長期的な優位性について、管理会計論の視点から分析を行った。歴史的な分析および関連調査については、現状、書籍や過去の文書などを中心に行っている。具体的なインタビュー等についても検討しているが、歴史分析を行う上での適切なインタビュイーとアポイントメントをとることは現時点では出てきない。引き続き機会を模索する予定である。当初の予定通り、純粋な歴史分析のみならず、京セラの60年弱の歴史のなかで、長期的な競争力をもたらしてきた手法としてのアメーバ経営に着目をし、時間当り採算と呼ばれる独自の指標と、それをもちいた月次会議による持続的・継続的な組織学習について、定性的な分析を行っている。具体的には、ミンツバーグの戦略理論を参考としながら、ラーニング学派と呼ばれる戦略の理論体系に依拠しながら、組織の長期的な競争優位を構築・維持するための重要な役割を、アメーバ経営が担っていると考えられる。そのような観点から、アメーバ経営に関する様々な過去の著作や資料をもとに、具体的な組織学習プロセスについて明らかにする予定である。これらの成果については、2017年度中に、2つの成果として公表予定である。(「現在までの進捗状況」に記載)。なお、2016年度の研究費については、上記の英文校正や翻訳に用いる予定であったが、2017年4月にずれ込んだため、その執行が2017年度にずれ込む予定である(研究期間全体としての執行状況には大きな影響はない)。計画調書においては、過去および初年度研究成果について、他の複数の研究者と共同執筆を予定している英語書籍において公表する予定であった。これについては、約半年スケジュールが遅れ、原稿については2017年4月に作成し、現在、当該研究者らとの議論や調整、原稿の修正や英文校正などを行っている段階であり、2017年度中には刊行できる見通しである。また合わせて、他企業におけるアメーバ経営の導入プロセスについても調査・分析を行い、これについての研究成果を、2017年3月に、共著論文として執筆した。

具体的な中身としては、当初の予定通り、これまでの研究蓄積および2016年度中に行ったアーカイブ分析を用いて、アメーバ経営の歴史および長期的な競争優位・価値創造をもたらした具体的なプロセスに関する質的研究を扱ったものである。2017年4月時点で、原稿を書き終え、現在共著者二名と、内容の確認やディスカッションを行っている。2017年6月締め切りで発刊作業へと移るため、2017年度中の刊行が見込まれる。それにともない、当初2016年度中に予定していた聞き取り調査などは、当初予定ほどには実施できていない。しかしながら引き続き調査対象企業とは定期的な研究会などを通じてコミュニケーションを図れているため、研究期間全体への影響は軽微であると考えられる。予算執行状況についても、上記の影響により、2016年度末の残高が多く残っている状態であるが、2017年4月時点で既に英文翻訳や校正が一度終了しており、既に支払手続きを行っている段階にある。従って、期をまたぐことになったものの、研究期間全体としての執行見込には大きな影響はない。本研究の目的は、1980年代以降を中心に、アメーバ経営の変化・発展のプロセスに焦点をあて、外的環境や経営戦略に応じて、どのよに管理会計システムが変化・順応しうるかについて、分析を行うことであった。具体的な研究手法としては、インタビュー調査や資料調査に基づく定性分析である。また、具体的な研究進捗目標としては、第二年度に当たる平成29年度中に、英語での書籍出版(共著)を達成することであった。まず、当該年度における具体的な成果としては、当初の予定通り、1980年以降のアメーバ経営の分析について、2017年12月に、英文書籍(共著)を出版することができた。具体的な内容としては、戦略経営や組織能力向上の観点から、アメーバ経営の変化、順応、発展のプロセスを描いた。また、質的研究における研究方法論としては、これまで筆者が援用してきた、アクターネットワーク理論やそれに関連する「銘刻」概念を用いた。この点については、順調に研究が進んでいると言える。一方、今後の更なる研究成果を考える上では、必ずしも順調であるとは言えない点もある。上記成果の達成に、非常に多くの時間(特に共著者との内容調整や英文校正など)がかかり、当該成果以外に係る調査が十分に行えていない点が挙げられる。また、当初想定していたことではあるが、調査を想定していたインタビュイーなどの退職などにより、特に1980年当初についての調査について、聞取り調査実施上の計画が、必ずしも十分に進んでいない現状がある。これらについては、当年度(第3年度)中に中心的に解決を図り、さらなる成果の達成に向けて努力する所存である。上記のとおり、前半2年(都合4年)時点における重要な達成目標であった、英文書籍の刊行を果たすことができたことが主な理由である。しかしながら、第3年以降の研究成果に向けての下準備(インタビュー調査などの実施)については、英文書籍の刊行に若干想定以上の時間・労力がかかったため、完全に計画通りに進んでいるとは言えない側面もある。
歯科診療時におけるNasal‐CPAPを用いた静脈内鎮静法の有用性について

静脈内鎮静法は確実な鎮静効果が得られ歯科臨床においても極めて有効な全身管理法であるが、舌根沈下を生ずることが稀ではなく気道管理の徹底を図らねばならない点が最大の短所として挙げられる。今回、われわれは睡眠時無呼吸症候群患者が就眠時に使用するNasal-CPAP装置を静脈内鎮静法施行時の気道管理に応用し、鎮静効果を阻害することなく非侵襲的に気道の開通性の保持・改善が可能であることを実験的に証明した。平成18年度は、参加ボランティアを募集するところから開始し、策定した研究プロトコールに則り実際に静脈内鎮静法を実施し、各種データ収集ならびに蓄積されたデータの解析を随時行った。研究参加ボランティアに各種モニター装着・静脈絡確保後、研究参加ボランティアのNIBP、HR、RR、SpO_2、BIS値を測定し、コントロール値とした。参加ボランティアに開口器をかませ、静脈内鎮静法をスタートし、静脈内鎮静法使用薬剤は1%ブロポフオール:P群(n=10)と、0.5%ミダソラム:M群(n=10)の2種類とし、研究参加ボランティアを静脈内鎮静法使用薬剤により2群に分類した。各々の投与量を詳述する。P群においては、初回投与量として1mg/kg投与し、続いて維持量として4mg/kg/hで持続投与し、M群においては0.05mg/kgを投与した。BIS値を参考にしつつ鎮静法使用薬剤をP群で0.5mg/kg/hずつ増量し、M群では0.01mg/kgずつ増量し、被験者のSpO_2が95%以下となるように使用薬剤投与量を調節した。上記の方法で、人為的な静脈内鎮静法下に呼吸抑制状態を創出し、Nasal-CPAPの非アシスト状態のBP、HR、RR、SpO_2、BIS値と、IPAP6cmの設定でCPAPをスタートし、5分後にBP、HR、RR、SpO_2、BIS値を測定した。平成18年度は、人為的な静脈内鎮静法下に呼吸抑制伏態を安定的に創出することを主眼とした、パイロットスタディのステージにあり、平成19年度以降は具体的にNasal-CPAP装置を使用し、静脈内鎮静法下に呼吸抑制状態の改善が為し得るかについて更なる検索を行うことを目的として、症例を重ねる予定である。本研究の主旨を理解し本研究参加への文書による同意が得られたASA分類PS1の健康成人ボランティアを対象に、実際に現在の歯科臨床において行われているプロポフォールを用いた静脈内鎮静法を実施し、BIS値50台後半60台後半を目標鎮静深度として鎮静維持を図った。そして、鎮静深度が深くなった結果生ずる舌根沈下状態・呼吸抑制の改善が、Nasal CPAP装置の術中併用により為されるか否かについて検討した。対象ボランティアにおいて静脈内鎮静法により人為的に創出された舌根沈下状態・呼吸抑制は、奇異呼吸発現の有無や術中観察しているSpO_2値に反映されるが、本年継続した研究結果においては現在、未だ検索対象数は40症例弱であるが、Nasal CPAP装置の併用は明らかに舌根沈下状態・呼吸抑制の改善をもたらす結果を示している。具体的には、発現していた奇異呼吸の解消や低下していたSpO_2値の95%以上への回復が確認された。今回、本研究計画において設定した鎮静深度においても、舌根沈下や呼吸抑制状態に至らない対象ボランティアも少なからず存在していたことから、今後は睡眠時に舌根沈下を生じやすい肥満傾向の強い者(例:BMI23以上)を対象症例に設定する点や、静脈内鎮静法による舌根沈下や呼吸抑制状態の改善に関し、肥満度の違いにおけるNasal CPAP装置の併用下での呼吸抑制改善効果の差についても検索を行う予定である。昨年に引き続き、本研究の主旨を理解し本研究参加への文書による同意が得られたASA分類PS1の健康成人ボランティアを対象に、実際に現在の歯科臨床において行われているプロポフォールを用いた静脈内鎮静法を実施し、BIS値50台後半60台後半を目標鎮静深度として実験的静脈内鎮静法を研究ボランティアに対し行い、鎮静深度が深くなった結果生ずる舌根沈下状態・呼吸抑制の改善が、Nasal CPAP装置の術中併用により為されるか否かについて検討した。静脈内鎮静法により人為的に創出された舌根沈下状態・呼吸抑制は、奇異呼吸発現の有無や術中観察しているSpO_2値に反映されるが、本年継続した研究結果においてもNasal CPAP装置の併用は明らかに舌根沈下状態・呼吸抑制の改善をもたらす結果を示した。

平成18年度から20年度にかけて実施してきた本研究結果から、鎮静管理に付随して発生した奇異呼吸の解消や低下していたSpO_2値の95%以上への回復が実証され、また、Nasal CPAP装置の併用・作動が鎮静状態を阻害しないことが確認された.よって、Nasal CPAP装置の併用が静脈内鎮静法実施下に生ずる舌根沈下や呼吸抑制状態の改善に寄与し、歯科診療時における安全な静脈内鎮静法の実施に貢献する明らかな可能性が示された。今後は、実際の臨床に本法を応用し、その効果と臨床上の問題点が存在するとすればそれを抽出し、その解決策を検討する予定である。
男性看護師の子育てライフまで充実させるダイバーシティマネジメントマニュアルの開発

看護組織のダイバーシティマネジメント(DM)に貢献するため、看護組織で観察される12種類のダイバーシティ要因を特定した:在職期間、経歴、年齢、ジェンダー、人種、役割、雇用形態、資格、性格、障害(関連他職種含む)、家庭状況、福利厚生。ダイバーシティ要因を受容する職場風土(DM組織文化)の成熟度は、看護師の職務満足度、家庭満足度、仕事と家庭の多重役割に伴う恩恵と葛藤、精神的健康度に有意に関連することを確かめた。これらの研究成果と次のコンテンツを含む「看護組織のDM実践マニュアル」を開発した:DMガイドライン、看護組織フィードバックシート、DMの良好事例集、DMの研究ツール(DM組織文化質問票他)。本研究は平成27年度内に学内倫理審査の承認を得てDM組織文化質問票の候補項目作成のための半構造化面接を女性看護師(管理職者含む)と男性看護師(管理職者含む)に実施した。そして、半構造化面接で収集したナラティブデータの解析によって、DMの現状と課題、さらには医療機関に想定可能な12項目のダイバーシティ要因を特定した。12種類のダイバーシティ要因とは次の通りである:1在職期間(若手、中堅、ベテラン、等)、2経歴(役職、臨床経験、他院の勤務経験、学歴、等)、3年齢(年齢、世代の違い)、4ジェンダー(女性看護師、男性看護師)、5人種・民族(人種そのものよりも言語の壁)、6看護役割(教育看護師、臨床看護師)、7雇用形態(夜勤専従、日勤専従、パートタイム、等)、8ライセンス(看護師、保健師、准看護師、助産師、認定看護師、等)、9性格特性(会話の不器用さ、攻撃性の高さ、物覚えの悪さ、引きこもり、等)、10障害(障がいの有無、障がい者雇用、等)、11家庭(育児、介護、共働き、等)12福利厚生(託児設置、育児休暇の推奨、サークルの設置、等)。なお、DMの現状と課題の分析結果は横浜で開催された人類働態学会第44回東日本地方会で成果発表を行った。12項目のダイバーシティ要因は平成28年度にアメリカ(オーランド)で開催されるThe 7th International Conference on Applied Human Factors and Ergonomics 2016 (AHFE2016,採択済)とSpringerが発行する欧文書籍(入稿済)を通して研究成果を発信する予定である。研究計画において平成27年度内に予定していた調査内容は倫理審査申請、ダイバーシティマネジメント組織文化質問票(DM組織文化質問票)の開発(研究1)、男性看護師を対象としたDM調査(研究2)の開始、の3点である。倫理審査申請は平成27年度内に学内倫理審査委員会の承認を得ることができたが、想定していた以上の期間を費やすこととなった。そのような中、協力医療機関の看護部長と看護師長の全面協力の下、管理職者と男性看護師に対する半構造化面接を通してDM組織文化質問票の候補項目を作成することができた。候補項目の妥当性を検証するためのWeb調査は年度内に実施することができなかったが、平成28年度前半には完了する見通しである。男性看護師を対象としたDM調査のスノーボールサンプリングはWeb調査と同じタイミングで開始する予定である。そもそも研究2の調査完了は平成28年度末を予定しているため、それまでに男性看護師の必要サンプルサイズを確保することができれば研究計画通りとなる。以上の進捗状況から「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究を通してより精緻な知見を得るための手続きとして、当初の研究計画に予備調査の手続きを加えた。予備調査の内容は、DM組織文化質問票の項目を精査するためのシステマティックレビュー、インタビュー調査、先行調査で収集した男性看護師データの再分析である。これによって、Web調査(研究1)と質問票調査(研究23)の開始が平成29年度となったが、現場と研究に根差した実践的な項目を作成することができた。さらに、予備調査で得られた知見も研究成果として発信するように努めた。システマティックレビューでは国内論文のデータベースを使用して“男性看護師"をキーワードとする検索を行い、164件の文献の集計を通して国内研究の動向をまとめた。この成果は平成29年7月にロサンゼルスで開催されるThe 8th International Conference on Applied Human Factors and Ergonomics(AHFE2017)で発表することが確定した。インタビュー調査では、協力医療機関にて男性看護師7名と女性看護師7名を対象とするインタビュー調査を行った。音声データを逐語化したナラティブデータをもとにDM組織文化尺度項目を検討した。先行調査で収集した男性看護師データ(n=118名)の再分析では、本研究で使用する変数(職務満足度、生活満足度、流出、補償、分離、等)の回答分布を把握し、質問項目の妥当性を検討した。さらに、流出、分離、補法を独立変数、職務満足度と生活満足度を従属変数とするロジスティック回帰分析も実施した(個人属性を交絡として補正)。サンプルの少数性から分析結果を出力できない変数もあったが、精度の高い本調査を展開するための知見を得ることができた。この成果は平成29年6月に開催されるThe 2nd Asian Conference on Ergonomics and Design 2017(ACED2017)で発表することが確定している。男性看護師文献のシステマティックレビュー、男性看護師および女性看護師へのインタビュー調査、過去の男性看護師データの再分析など、DM組織文化質問票の項目作成に向けた予備調査を徹底したため、研究スケジュールが後ろ倒しとなった。

Web調査の開始は平成29年度にまたがり、男性看護師のスノーボーリングサンプリングも必要サンプルサイズには至っていない。質問票調査は協力医療機関の倫理申請等の手続きを進めることはできたが、実際の調査は平成29年度の実施となった。平成29年度はWeb調査と質問票調査を実施した。質問票は「看護組織のダイバーシティ風土尺度(H2728年度のインタビュー調査から著者が作成)」、「Perception of Diversity Scale(PDS:日本語版の作成許可を得て翻訳)」、「Diversity Climate Scale(DCS:日本語版の作成許可を得て翻訳)」、「多重役割マップ質問票(看護師版:著者が開発。妥当性と信頼性を再検証)」で構成した。主な研究成果は4点である:1)看護組織で観察されるダイバーシティ要因の構造化、2)看護組織のダイバーシティ風土と看護師のメンタルヘルスの関連性の検証、3)職場のダイバーシティ風土と看護師の家庭・職務満足度の関連性の検証、4)看護組織のダイバーシティ研究に役立つツール開発。看護組織におけるダイバーシティ要因の構造化では、Web調査と質問票調査から勤務年数、役職、臨床経験を含む22要因を抽出した。ダイバーシティ風土とメンタルヘルスの関連は有意であり、ダイバーシティ風土の醸成が組織の生産性だけでなく、看護師の良好なメンタルヘルスをもたらす可能性を示唆した。ダイバーシティ風土は家庭満足度および職務満足度と有意な正の関連を示し、家庭と仕事の役割葛藤(ネガティブ・スピルオーバー)とは負の関連を示し、多重役割の恩恵(ポジティブ・スピルオーバー)とは正の関連を示した。これにより、ダイバーシティ風土が看護組織だけでなく看護師のQOLに寄与する可能性が示唆された。本研究が開発したツールが今後の研究に役立つように、看護組織のダイバーシティ風土尺度、PDS日本語版、DCS日本語版、多重役割マップ質問票(看護師版)の信頼性と妥当性も検証した。本成果は国際人間工学会(2017、2018)、日本人間工学会(2018)、人類働態学会(2018)、日本看護管理学会(2017)で発表した。看護組織のダイバーシティマネジメント(DM)に貢献するため、看護組織で観察される12種類のダイバーシティ要因を特定した:在職期間、経歴、年齢、ジェンダー、人種、役割、雇用形態、資格、性格、障害(関連他職種含む)、家庭状況、福利厚生。ダイバーシティ要因を受容する職場風土(DM組織文化)の成熟度は、看護師の職務満足度、家庭満足度、仕事と家庭の多重役割に伴う恩恵と葛藤、精神的健康度に有意に関連することを確かめた。これらの研究成果と次のコンテンツを含む「看護組織のDM実践マニュアル」を開発した:DMガイドライン、看護組織フィードバックシート、DMの良好事例集、DMの研究ツール(DM組織文化質問票他)。平成28年度の4月8月中に平成27年度内に終えることのできなかった研究1のWeb調査を実施し、男性看護師を対象としたスノーボールサンプリングの体制を整える。
低侵襲的血管イメージングを応用した顎顔面領域の新しい血管系画像診断法の確立

低侵襲的血管イメージングの手法であるCT angiograpphyおよびMR angiographyの顎顔面領域における有効利用を目的として、各方法の最適化について検討すると共に、これらの臨床的有用性について評価を行った。CT angiographyに関して、最適なX線ビーム幅およびテーブル移動速度を明らかにした。最適な造影剤注入速度は2ml/secであり、これを超えても血管描出性の改善は見られなかった。CT angiographyは顎顔面領域の疾患23症例に適用した結果、特に動静脈奇形の症例において、その有用性は高いと考えられた。しかし微細な血管を評価する場合には、その有用性は限定されると考えられた。MR angiographyについては、Phase Contrast法とTime of Flight法との比較を行った。前者は広範囲の撮像が可能であり、流速の遅い静脈系も描出されるという点において優れていたが、撮像時間の長いことが欠点であった。このため顎顔面領域においては、両者を効果的に併用することがのぞましいと考えられた。MR angiographyを顎顔面領域の疾患15症例に適用した結果、やはり微細な血管を評価する場合には、その有用性は限定されると考えられた。我々はGd-DTPA併用の3D MR angiographyの有用性についても評価を行った。同法により得られた画像は末梢血管の描出に優れており、顎顔面領域における高い有用性が示唆された。今年度は顎顔面領域におけるCTアンギオグラフィー(以下CTA)およびMRアンギオグラフィー(以下MRA)の最適化を目的とした研究を行なった。CTAについては臨床例により検討を行なった結果、volume rendering法による三次元画像表示はshadedsurface display法と比較して明らかにすぐれており、内径1mm程度の抹消血管までが描出可能であった。撮影の至適条件としては、造影剤投与は単層投与が良く、また注入速度は2cc/秒で十分でありこれを超えても血管系の描出は改善されないこと、撮像開始時間は造影剤投与後40-50秒後とすべきであること、撮像パラメーターとしては撮像範囲を考慮してビーム幅2mm、テーブル速度3-4mmとすることが適切であると考えられた。しかし症例によってはこのプロトコールによって良好な結果が得られない場合もあり、今後は血管系描出に影響する他の因子についてもできる限り検討してゆく予定である。一方MRAについては、従来より第一選択とされていた3Dまたは2D time of flight法は、顎顔面領域では期待するほどの血管系描出が得られないことが示唆された。すなわち同法は頚動脈等の血流速度の速い大血管を描出する上では優れていたが、同領域における複雑な血管走行を評価する上では最適な手法ではないと考えられた。このため現在血流速度に依存した血流画像を得ることのできるphase contrast法を用いた評価に着手しており、今後は同領域抹消血管の描出における同法のadvantageを、正常症例を対象とした研究によって明らかにする予定である。今年度は顎顔面領域におけるCTアンギオグラフィー(以下CTA)およびMRアンギオグラフイー(以下MRA)の最適化について検討すると共に、臨床症例を蓄積した。CTAについてはすでにvolume rendering法による三次元画像表示の有用性について報告したが、撮像の際のX線ビーム幅を薄くすることによって、体軸方向の分解能が更に向上するものと考えられた。これは特に血管分岐部の描出能を向上させる上で有用であった。MRAに関しては、phase contrast法およびGd造影剤を併用したMRAの有用性を検討した。前者は前年度に検討したtime of flight法と比較して、抹消血管の描出に優れていた。しかし腫瘍の周囲等において血管の描出が不良となる場合が有り、この原因の一つとして腫瘍の圧迫による血管内血流速度の低下が考えられた。一方後者はGdのT1短縮効果によって血管が高信号に描出されるため、inflow効果を必要としないことが特徴である。

現在のところ臨床症例への応用は僅かではあるが、パルス系列を3D gradient echo法としGdの急速静注を併用することによって、きわめて短時間のうちに描出能、分解能の比較的良好な血管像を得ることができた。今後顎顔面領域における同検査の有用性を向上させるためには、最適なパルス系列を確立すると共に、すでに胸腹部領域において実施されているようにtest injectionによるGd造影剤注入タイミングの最適化を行うことが重要であると考えている。今年度は顎顔面領域におけるCTアンギオグラフィー(以下CTA)およびMRアンギオグラフィー(以下MRA)の症例の蓄積を行うと共に、臨床的有用性について評価を行った。CTAについては、前年度の本報告書にて報告した手法を用いて、これを臨床症例に適用した。症例の内訳は、顔面部の血管腫3例、顎骨の良性腫瘍2例、口腔悪性腫瘍3例、頚動脈狭窄2例等であった。このうち顎骨の良性腫瘍症例は、顎切除後の再建手術のための吻合血管の選択を目的としたが、CTAを利用することによって2D画像よりも診断が容易となることが明かとなった。一方口腔悪性腫瘍症例では、腫瘍の栄養血管の描出を試みたが、歯科補綴物の影響等により、2Dを上回る情報は得られなかった。一方MRAに関しては、前年度と同様にphase contrast法の有用性を引き続き検討すると共に、臨床症例への応用を行った。症例の内訳は、顔面部の血管腫3例、口腔悪性腫瘍2例等であった。前者の1例では輸入血管が描出され、この領域におけるMRAの有用性が示唆された。また同時にGd造影剤の急速静注を併用したfast Dynamic MRIの有用性についても評価を行った。同法はGd造影剤の腫瘍内の動脈へのfirst passを検出できる手法であり、症例によっては腫瘍の栄養動脈の決定のために有用であった。したがってこれをMRAと組み合わせることによって、血管系の診断におけるMRIの有用性は更に向上することが期待できるものと考えられた。