hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターネット技術の普及が及ぼす保険ビジネスモデルの変革に関する研究

今年度は、ネットワーク完結型を断念し、保険会社の実務上に悪影響を及ぼさない範囲で部分的ネットワーク補完型を構築することを目指し、いちはやく実験に移れるように努力した。そのため夏には、協力会社、共同研究者、システム協力者が一同に会して研究会を行ない、今後の研究のあり方を議論した。しかし協力していただいた損害保険会社の事情(コンプライアンスのチェックの遅れおよび監督官庁の検査に伴うネットワーク完成の遅延)によりシステムの実装が1月になった。また実際に実験を開始すると認証システムなどに多少の問題があり、実験の本格的開始が2月となった。実験にともなうこれらの困難も、ひとつの経験情報として蓄積することができた。つまり、純技術的な可能性と現実のビジネスの間には、大きな懸隔があることは想定の範囲内のことではあったが、実際にそれらを経験することによって、実務に耐えうるシステムについて、一定の経験を得ることができた。これらの問題を克服して、現在は、保険商品(女性用医療保険)の募集実験サイトが稼動しており、鋭意ログを収集中である。ログが収集され、分析する段階に至ったときに、再び合同研究会を行い、これまでの反省と新たな知見をめぐる議論を行う予定である。今後得られそうな成果は、消費者の購入行動の研究、保険商品とネットワークの親和性の検証、保険募集にかかるビジネスモデルの検討、技術的困難性の認識と克服方法などである。ネットワーク完結型のビジネスモデル実験は、規制商品である保険商品の場合において、不可能であることが分ったため、平成17年度は、保険会社の協力を得て、契約の実務については代理店に任せるというネットワーク販売実験システムを構築し、ログを収集した。その結果、最初の実験では、解析するに足るようなアクセス数に達しなかった。その理由は、実験サイトが、保険会社のトップページからではなく、個々の代理店のHPからアクセスできるだけだったためであると考えた。保険会社のトップページに実験サイトをリンクすることにより、アクセス数の確保を試みたが、保険募集に大きな影響力を持つ代理店に対する実務上の配慮等により、現実にはトップページへのリンクは出来なかった。その代替案として、有力代理店の開催するメーリングリストシステムにこの実験サイトの広告を出すことによって、アクセス数を確保するとともに、広告とアクセス数の間のダイナミックな変化を分析することにした。この実験のログ解析を進めており、その結果については成果報告書に発表する予定である。なお今回の実験は、規制商品である保険について、産学協同でネットワーク販売を行うという意味では、わが国最初の試みであった。保険研究者からは、「無謀」な試みという批判もあったが、企業の協力を得られれば、学術的実験が可能であることを実証した点で意義があった。
高次元ブラックホール幾何学とコンパクトEinstein空間

コンパクトなEinstein多様体および特殊ホロノミー群を持つRiemann多様体の幾何学をブラックホールの視点から研究することを目標とした.このような幾何学は物理的には,高次元のゲージインスタントンそして重力インスタントンと捕らえられるものであり,超弦理論やM理論の最近の進展から予想される幾何学の新しい方向を探ろうとする問題意識と深く関わっている.特に,コンパクトなSasaki-Einstein多様体に関しては,重力理論/ゲージ理論対応を使って超対称ゲージ理論の強結合領域を調べることができるため,最近大きな注目を集めている.主な研究成果は以下のとおりである.1.Lorentz解を正定置Einstein計量に解析接続する方法と,ある種の極限操作を組み合わせて5次元de SitterKerrブラックホールから球面東上に無限個の非等質な新しいEinstein計量を構成した.2,トーリックSasaki-Einstein多様体上のラプラシアンのスペクトラムを解析した.特に,基底状態のスペクトラムはゲージ理論側のカイラル・プライマリー演算子を再現することを示した,この結果は,重力理論/ゲージ理論対応の1つの検証を与えるものである.3.4次元Tod-Hitchinオービフォルド空間を底空間とするSU(2)束に3-Sasakian計量を構成した.底空間のオービフォルド特異点は全空間では解消されスムーズな7次元Einstein多様体を得ることができた.4.6次元de Sitter NUTブラックホールのBPS極限から新しいCalabi-Yau計量を複素線東上に構成した.この計量は4次元の重力インスタントンの自然な高次元拡張とみなすことができる.5.Sasaki-Einstein計量を持つ5次元多様体が与えられると,ブレーンタイリングと呼ばれる手法を用いて双対な超対称ゲージ理論を構成することができる,我々はこの手法を使って,新しい無限シリーズのクイバー・ゲージ理論を構成した.コンパクトなEinstein多様体および特殊ホロノミー群を持つRiemann多様体の幾何学をブラックホールの視点から研究することを目標とした.このような幾何学は物理的には,高次元のゲージインスタントンそして重力インスタントンと捕らえられるものであり,超弦理論やM理論の最近の進展から予想される幾何学の新しい方向を探ろうとする問題意識と深く関わっている.特に,コンパクトなSasaki-Einstein多様体に関しては,重力理論/ゲージ理論対応を使って超対称ゲージ理論の強結合領域を調べることができるため,最近大きな注目を集めている.主な研究成果は以下のとおりである.1.Lorentz解を正定置Einstein計量に解析接続する方法と,ある種の極限操作を組み合わせて5次元de SitterKerrブラックホールから球面東上に無限個の非等質な新しいEinstein計量を構成した.2,トーリックSasaki-Einstein多様体上のラプラシアンのスペクトラムを解析した.特に,基底状態のスペクトラムはゲージ理論側のカイラル・プライマリー演算子を再現することを示した,この結果は,重力理論/ゲージ理論対応の1つの検証を与えるものである.3.4次元Tod-Hitchinオービフォルド空間を底空間とするSU(2)束に3-Sasakian計量を構成した.底空間のオービフォルド特異点は全空間では解消されスムーズな7次元Einstein多様体を得ることができた.4.6次元de Sitter NUTブラックホールのBPS極限から新しいCalabi-Yau計量を複素線東上に構成した.この計量は4次元の重力インスタントンの自然な高次元拡張とみなすことができる.5.Sasaki-Einstein計量を持つ5次元多様体が与えられると,ブレーンタイリングと呼ばれる手法を用いて双対な超対称ゲージ理論を構成することができる,我々はこの手法を使って,新しい無限シリーズのクイバー・ゲージ理論を構成した.(1)1978年Pageは、4次元AdS Kerrブラックホール解からある種の極限操作を使ってS^2上のS^2束に非等質なEinstein計量を構成した。この計量はコンパクトな空間上の非等質なEinstein計量として顕に書き下された最初の例である。我々は、論文において、Pageの手法を高次元に拡張することにより、Hawkingたちによって発見された5次元AdS Kerrブラックホール解からS^2上のS^3束に無限個のEinstein計量を誘導した。この結果は、Gibbons-Lu-Page-Popeにより任意次元のAdS Kerrブラックホールに一般化されることが示された。(2)AdS/CFT対応は、重力理論/ゲージ理論対応の具体的な実現として盛んに研究されてきた。特に5次元佐々木-Einstein多様体上の超重力理論は、双対な4次元超対称ゲージ理論の強結合領域を記述すると考えられている。我々は、論文において、5次元AdS Kerrブラックホール解から佐々木-Einstein計量が構成できることを発見した。この研究の発展として以下の3つの論文を発表した。(3)高次元ブラックホールの話題として以下の論文を発表した。コンパクトなEinstein多様体および特殊ホロノミー群を持つRiemann多様体の幾何学をブラックホールの視点から研究することを目標とした.このような幾何学は物理的には,高次元のゲージインスタントンそして重力インスタントンと捕らえられるものであり,超弦理論やM理論の最近の進展から予想される幾何学の新しい方向を探ろうとする問題意識と深く関わっている.特に,コンパクトなSasaki-Einstein多様体に関しては,重力理論/ゲージ理論対応を使って超対称ゲージ理論の強結合領域を調べることができるため,最近大きな注目を集めている,主な研究成果は以下のとおりである.1.4次元Tod-Hitchinオービフォルド空間を底空間とするSU

(2)束に3-Sasakian計量を構成した.底空間のオービフォルド特異点は全空間では解消されスムーズな7次元Einstein多様体を得ることができた.重力理論/ゲージ理論対応から,この解には3次元超対称ゲージ理論が対応する.双対性を利用してゲージ理論側での非摂動的な性質を調べることができるようになった.2.6次元de Sitter NUTブラックホールのBPS極限からCalabi-Yau計量を複素線東上に構成した.この計量は4次元の重力インスタントンの自然な高次元拡張とみなすことができる,また,計量は10次元超重力理論のBPS解として埋め込むことができ,超弦理論のブレーン解として解釈される.3.Sasaki-Einstein計量を持つ5次元多様体が与えられると,ブレーンタイリング(あるいはダイマー)と呼ばれる手法を用いて双対な超対称ゲージ理論を構成することができる.ブレーンタイリングはトーラス上に描かれた図形であり,そこにはゲージ理論の情報が織り込まれている.我々はこの手法を使って,新しい無限シリーズのクイバー・ゲージ理論を構成した.
東日本大震災後の大衆メディアの「震災観」「震災後の社会観」の構築と受容

東日本大震災、福島原発事故とメディア、ジャーナリズムについては、事故後の災害報道、緊急報道の在り方の研究は既に進展を見せてきたものの、それ以外のメディア、ジャーナリズムと震災、福島原発事故とのかかわりは、これまで学問的な整理や検証が必ずしも十分になされてこなかった。本研究は、震災後のメディア、ジャーナリズムが震災、とりわけ福島原発事故とどう向き合ったかと共に、どのように位置づけてきたかについて多角的に整理、検証を行った。東日本大震災後、福島原発事故後は、災害報道、緊急報道など報道ジャーナリズムのあり方が多角的に検証されてきた。だが一方で、報道ジャーナリズムは、それ自体、震災および震災後の社会を映し出していながら、それらの思想・価値観の内容や、それらが被災地でどう受容されているかについては、これまで明らかにされてこなかった。本研究では、新聞やテレビニュースなどの報道ジャーナリズム、知的言説に現れる「震災観」「震災後の社会観」がいかなる思想・価値観を創出し、どのように社会で受容されているかを検証してきた。研究を進める過程で地震、津波などの直接的被害による東日本大震災と、原発をめぐる福島原発事故とは少なからぬ位相的差異があり、それらが報道ジャーナリズム、言説の中身にも現れていることを理解したため、とりわけ福島原発事故関連の報道メディアの検証に力点を置くことになった。そのため、日本が、広島、長崎の原爆投下を経験しながら、戦後、「原子力の平和利用」「夢の原子力」のイデオロギーが浸透し、世界有数の原発立地国になるに至った歴史的経緯や「フクシマ」後のあり方を、報道ジャーナリズムがどのように示しているかを検証することに力を注いできた。そして、昨今「昭和ノスタルジア」と総称される形で戦後の昭和への懐古がメディア、言説で広範に見られるが、それらの背後には、「原子力安全神話」のイデオロギーと通底するものがあることを、ラディカル・デモクラシー理論をメディア学に応用した言説分析的アプローチから明らかにし、「フクシマ」後の社会観構築における「昭和」への多元的な囚われのありようとその政治的重要性を、単著書籍『昭和ノスタルジアとは何か記憶とラディカル・デモクラシーのメディア学』(世界思想社・全536頁)の中で浮き彫りにした。東日本大震災後、福島原発事故後は、災害報道、緊急報道など報道ジャーナリズムの在り方が多角的に検証されてきたが、事故直後以外の報道ジャーナリズムの思想・価値観の内容や、それらが被災地でどう受容されているかについては、これまで明らかにされてこなかった。本研究はそれらの領域に踏み込み、検証を行ってきた。研究を進める過程で、地震、津波などの直接的被害による東日本大震災と、原発を巡る福島原発事故とは少なからぬ位相的差異があり、それらが報道ジャーナリズム、言説の中身にも現れていることを理解したため、とりわけ福島原発事故関連の報道メディアの検証に力点を置くことになった。そのため、日本が、広島、長崎の原爆投下を経験しながら、戦後、「原子力の平和利用」「夢の原子力」のイデオロギーが浸透し、世界有数の原発立地国になるに至った歴史的経緯や「フクシマ」後のあり方を、報道ジャーナリズムがどのように示しているかを検証することに、前年度に引き続き力を注いできた。そして、昨今「昭和ノスタルジア」と総称される形で戦後の昭和への懐古がメディア、言説で広範に見られるが、それらの背後には「原子力安全神話」のイデオロギーと通底するものがあることを、ラディカル・デモクラシー理論をメディア学に応用した言説分析的アプローチから明らかにし、「フクシマ」後の社会観構築における「昭和」への多元的な囚われのありようとその政治的重要性を、国内外の学会発表で明らかにすると共に、単著書籍『昭和ノスタルジアとは何か記憶とラディカル・デモクラシーのメディア学』(世界思想社、2014年5月刊行)の中で議論した。本研究の問題意識は、メディアが震災、とりわけ福島原発事故とどう向き合ったかを整理、検証することであった。震災、フクシマとメディアについては、事故時の災害報道、緊急報道のあり方の研究は既に進展を見せているものの、それ以外のメディアと震災、福島原発事故とのかかわりは、これまで学問的な整理や検証が必ずしも十分になされてこなかったのが実情である。最終年度は、これらの問題意識から、とりわけ福島原発事故とその後のメディア報道のありようについて検証を行い、国際学会と国内学会で研究発表を実施した。国際学会の発表は、Politic, Emotion and the Pastと題して、英国メディア・コミュニケーション・文化研究学会の国際ワークショップPolitics, Emotion & Protest Workshopにて実施した(2015年7月9日、於:英ボーンマス大学)。ここでは、「感情(emotion)」をキーワードにして、福島原発事故後に高まる脱原発運動、および脱原発を取り上げる主要メディア、およびオルタナティブ・メディアの考察を行った。「フクシマ」は世界的にも関心が高いため、事故後、日本のメディア、市民がエネルギー政策としての原発をどのように捉えているかについての発表は各国の専門家から注目を集めることができた。国内学会の発表は、「コミュニケーションとジャーナリズム擬似調停報道とシナジーの視点から」と題して、日本コミュニケーション学会第45回全国大会で実施した(2015年6月13日、於置:南山大学)。ここでは、イギリスの最近の政治の事例等を踏まえた後、福島原発事故後のジャーナリズム報道で見られる日本の脱原発、原発推進派の議論の乖離の進行を問題化し、解決の可能性などを考察した。

東日本大震災、福島原発事故とメディア、ジャーナリズムについては、事故後の災害報道、緊急報道の在り方の研究は既に進展を見せてきたものの、それ以外のメディア、ジャーナリズムと震災、福島原発事故とのかかわりは、これまで学問的な整理や検証が必ずしも十分になされてこなかった。本研究は、震災後のメディア、ジャーナリズムが震災、とりわけ福島原発事故とどう向き合ったかと共に、どのように位置づけてきたかについて多角的に整理、検証を行った。関連資料を入手すると共に調査を進めながら、詳細な分析と検証を行ってきた。特に「原発安全神話」などの戦後言説・イデオロギーと、「昭和ノスタルジア」など昨今盛んな近過去への多元的な執着にみられる社会観との間の並行性、系譜的継承性を見出したことから、それらについての考察を行うことで、研究書籍の執筆、国内外での学会発表を精力的に実施することが出来た。そういう意味では順調な進展を見せてきたが、一方で、震災、とりわけ福島原発事故の深刻さ、影響の大きさゆえに、新聞やテレビニュースなどのジャーナリズム報道などの考察対象となる記事、報道番組等が膨大な数に上り、さらにそれらは今も日々生産され続けているため、「フクシマ」後のメディア的状況の包括的な整理、総合には予想以上に時間がかかることが前年度同様、やや遅れる原因となった。メディア学、文化社会学、記憶研究これまで推進してきた分析や考察をさらに継続・発展させ、国内外での研究発表、論文、研究書籍の執筆などを積極的に目指す。今年度は、とりわけ「原発安全神話」などの戦後言説・イデオロギーと、「昭和ノスタルジア」など昨今高まっている近過去への多元的な執着にみられる社会観との間の並行性、系譜的継承性を見出したことから、それらについての考察、および研究書籍の執筆を重点的に行い、書籍が5月末に刊行されるため、その方向性からは順調な進展をみてきた。一方、震災、とりわけ福島原発事故の事故としての深刻さ、影響の大きさ故に、新聞やテレビニュースのジャーナリズム報道を中心に考察対象となる関連のメディア記事、報道番組等が極めて大量であり、また、原発関連の関連書籍・資料等は今も刊行され続けており、それらも極めて多量であることから、「フクシマ」後のメディア的状況の包括的な整理、綜合には予想以上に時間がかかるため。前年度に引き続き、関連領域の詳細な分析と検証を行ってきた。しかしながら一方で震災、とりわけ福島原発事故の深刻さ、影響の大きさゆえに、新聞やテレビニュースなどのジャーナリズム報道などの考察対象となる記事、報道番組等が膨大な数に上り、さらにそれらは今も日々生産され続けているため、「フクシマ」後のメディア的状況の包括的な整理、総合には予想以上に時間がかかる。加えて、国外の大災害、原発政策などの関連研究も近年活発に行われおり、それらの研究成果を取り入れながら研究を推進しなければならない事情が、次年度使用額が生じた主な理由である。
高周波交流磁場中における磁性粒子/酵素複合体クラスターの発熱および酵素活性の解明

本研究では,表面に酵素を固定化した磁性粒子(磁性粒子/酵素複合体)の自己組織化クラスター構造の形成とそれらクラスターの高周波交流磁場中における発熱およびこれに起因した酵素活性変化を解析した.磁性粒子/酵素複合体に高周波交流磁場を印加すると粒子の発熱によって粒子表面の酵素が活性化するが,直流・交流複合磁場中では複合体のクラスター形成が促進され,酵素活性のさらなる上昇がみられた.また磁性粒子/酵素複合体に回転磁場を印加すると酵素が活性化し,活性は回転磁場の周波数に応じて変化する.本研究では回転磁場と高周波交流磁場を同時に印加し,回転磁場のみ印加した場合に比べ活性がさらに上昇することを明らかにした.本研究の目的は,表面に酵素を固定化した磁性粒子(磁性粒子/酵素複合体)の自己組織化クラスター構造とその高周波交流磁場中における発熱,さらには粒子表面の酵素活性との関係を明らかにすることである.平成27年度は,α-アミラーゼを表面に固定化した磁性粒子を対象に,その外部磁場中のクラスター形成を実験およびブラウン動力学法に基づくコンピューターシミュレーションにより解析した.実験では光学顕微鏡を用いて磁性粒子のクラスター形成を直接観察した.さらにクラスター形成時の粒子表面の酵素活性変化を解析した.直流磁場中において粒子は磁場方向に鎖状クラスターを形成するが,粒子表面の酵素活性に大きな変化はみられなかった.一方,回転磁場中では磁場の回転に追従してクラスターが回転するが,その際に酵素活性の減少がみられた.磁場の回転周波数が比較的高い場合,周囲の溶媒との摩擦によって鎖状クラスター構造が崩壊し,一部粒子は再凝集して等方的なディスク状クラスターを形成することが知られている.回転磁場中における酵素活性の減少は,このようなクラスター構造の変化と関係していると考えられるが,今後より詳細な解析が必要である.また,磁性粒子/酵素複合体クラスターの高周波交流磁場中における発熱および酵素活性評価を行うための実験システムを作製した.本システムでは,サンプルは恒温槽によって一定温度に保たれ,サンプル配置領域を取り囲むように配置したコイルによりクラスター形成のための磁場および磁性粒子加熱のための高周波交流磁場を同時に印加する.今後はこの実験装置を用い,高周波交流磁場中における磁性粒子/酵素複合体クラスターの発熱および酵素活性を解析する.研究計画の通り,今年度(平成27年度)は磁性粒子/α-アミラーゼ複合体のクラスター形成およびクラスター形成時の酵素活性変化を解析した.また,磁性粒子/酵素複合体クラスターの高周波交流磁場中における発熱および酵素活性評価を行うための実験システムも完成しており,研究はおおむね順調に進展していると言える.本研究の目的は,表面に酵素を固定化した磁性粒子(磁性粒子/酵素複合体)の自己組織化クラスター構造とその高周波交流磁場中における発熱,さらには粒子表面の酵素活性との関係を明らかにすることである.平成28年度は,α-アミラーゼを表面に固定化した磁性粒子を対象とし,前年度作製した実験システムを用いて直流・交流複合磁場中における磁性粒子/ α-アミラーゼ複合体のクラスター形成,ならびにクラスター形成が粒子の発熱および酵素活性におよぼす影響について解析した.まず,テストチューブ内の磁性粒子/α-アミラーゼ複合体分散溶液に直流磁場を印加し,その際の酵素活性変化を解析した.テストチューブに対して直流磁場の方向を変化させて解析を行ったが,いずれの方向に磁場を印加した場合でも無磁場における酵素活性に比べて変化は認められなかった.一方,高周波交流磁場を印加すると粒子の発熱に起因した酵素活性の上昇がみられた.さらに直流・交流複合磁場中の酵素活性を調べると,交流磁場のみを印加した場合に比べてさらに活性が上昇することがわかった.この活性上昇量は,直流・交流磁場の成す角に依存して変化し,両者の方向が一致する際に酵素活性は最大値を示した.さらに直流磁場強度を固定して交流磁場の振幅を増加すると,これに応じて活性上昇量も増加した.本実験結果についてより詳細な検討を行うために,直流・交流複合磁場中における磁性粒子のクラスター構造を光学顕微鏡により観察した.複合磁場中の磁性粒子を観察しようとすると,交流磁場によって顕微鏡ステージやレンズも加熱されてしまう.そこで複合磁場中の磁性粒子分散溶液にアガロースを添加して固化したものを観察し,磁性粒子の鎖状クラスター形成の確認に成功した.前年度に作製した実験システムを用い,磁性粒子/α-アミラーゼ複合体の直流・交流複合磁場中における酵素活性の測定を行った.また複合磁場中の磁性粒子溶液をアガロースで固化することにより粒子のクラスター構造の観察に成功した.粒子のクラスター形成と酵素活性の関係解明については今後の課題であるが,研究はおおむね順調に進展していると言える.本研究の目的は,表面に酵素を固定化した磁性粒子(磁性粒子/酵素複合体)の自己組織化クラスター構造とその高周波交流磁場中における発熱,さらには粒子表面の酵素活性との関係を明らかにすることである.前年度までに直流・交流複合磁場中における磁性粒子表面に固定化されたα-アミラーゼの活性測定を行い,交流磁場のみの場合に比べ活性が上昇すること,また活性が直流・交流磁場の成す角に応じて変化し,両者が互いに平行であるときに最大となることがわかった.今年度はこの実験結果の再現性を確認し,さらに交流磁場および直流・交流複合磁場中における磁性粒子/α-アミラーゼ複合体のクラスター形成を詳細に解析した.複合体のクラスター構造を光学顕微鏡によってより明確に観察するために厚さ約120 μmのサンプルセルを作成した.

サンプルセル中の複合体分散溶液に交流磁場あるいは直流・交流複合磁場を印加した後に速やかに光学顕微鏡によりクラスター構造を観察し,画像解析ソフトウェアにより平均クラスターサイズを評価した.本実験条件では,磁性粒子/α-アミラーゼ複合体は交流磁場中においても磁場方向に鎖状クラスターを形成していることがわかった.直流・交流複合磁場中ではクラスターサイズは増大しており,直流・交流磁場が互いに平行なときクラスターサイズは最大となった.クラスターサイズが大きくなると酵素活性も増大しており,このことよりクラスター形成によって粒子の発熱量が増大したものと考えられる.また回転磁場中における磁性粒子表面に固定化したα-アミラーゼの活性と回転磁場の周波数との関係を解析し,さらに粒子発熱のための高周波交流磁場と回転磁場を同時に印加した際の酵素活性変化を解析した.回転磁場中において酵素活性は上昇するが,高周波交流磁場の印加によって活性がさらに上昇することがわかった.本研究では,表面に酵素を固定化した磁性粒子(磁性粒子/酵素複合体)の自己組織化クラスター構造の形成とそれらクラスターの高周波交流磁場中における発熱およびこれに起因した酵素活性変化を解析した.磁性粒子/酵素複合体に高周波交流磁場を印加すると粒子の発熱によって粒子表面の酵素が活性化するが,直流・交流複合磁場中では複合体のクラスター形成が促進され,酵素活性のさらなる上昇がみられた.また磁性粒子/酵素複合体に回転磁場を印加すると酵素が活性化し,活性は回転磁場の周波数に応じて変化する.本研究では回転磁場と高周波交流磁場を同時に印加し,回転磁場のみ印加した場合に比べ活性がさらに上昇することを明らかにした.磁性粒子/α-アミラーゼ複合体を対象に,そのクラスター形成およびクラスター構造と酵素活性の関係をより詳細に解析する.さらに複合体クラスターに高周波交流磁場を印加し,酵素活性の変化を調べる.高周波交流磁場を印加していない条件下における酵素活性の温度依存性データとの比較により,交流磁場中における粒子表面の温度上昇量さらには粒子の発熱量を評価する.複合体がランダムに分散した状態,クラスターを形成した状態,さらにこれに高周波交流磁場を印加した状態での酵素活性を比較し,酵素の活性化に適したクラスター構造について検討を行う.磁性粒子/α-アミラーゼ複合体を対象に,直流・交流複合磁場中における粒子のクラスター形成と粒子の発熱および酵素活性の関係を詳細に解析する.粒子濃度や直流磁場強度と交流磁場の振幅との比などを変化させて実験を行い,粒子のクラスター構造,酵素活性および粒子発熱量を解析する.また回転磁場と高周波交流磁場を同時に印加した際の酵素活性測定ならびにクラスター構造の観察も行う.既に平成28年度に実施した実験において,直流・交流複合磁場の印加により磁性粒子表面のα-アミラーゼの活性化に成功しているが,DNAリガーゼやインベルターゼなど他の酵素への応用化についても検討を行う.複雑流体,ソフトマター科学,バイオ・ナノ融合科学技術平成28年度は,ほぼ計画通りに当該年度分助成金(直接経費)の99%以上を使用した.残額は少額であったため,平成29年度分として請求した助成金と合わせて有効使用することとした.
日本高地に於ける氷蝕地形,氷成堆積物の分布下限に関する基礎的研究

本総合研究(A)に於て各分担者は研究の焦点を第四紀氷河の到達下限の決定におき、研究域を日本の氷蝕域である中央日本高地山麓域と日高山地流域河川の下流部において、氷舌下限の時代決定には【C^(14)】法を用いることに努めた。詳細は各独立の学術論文にゆだねるが、端的に言って氷河の延長は従来考えられていたよりも遙かに下方に及んでおり、少なくとも海抜高度800mよりもさらに下方に延びていたことが立証された。日本の第四紀編年の上で、この資料は琵琶湖底掘削・解析研究と並んで極めて大きな地位を占めるものであるが、この下限高度が必ずしも気温低下によってのみ生じたことは考えられないこと、すなわち、降水量増加により生じた可能性のあることは琵琶湖水面の昇降機構とも密接に関連するものであることは、琵琶湖堆積物と第四紀氷河遺跡とは相互補完の関係にあることを強く示唆するものである。さらに、氷期年代決定の一法として、大型植物化石層の含有火山灰年代をフィッショントラック法により求め、注目すべき成果を挙げ得たことも特記される。
網膜色素変性症における新たな疾患モデリング

網膜色素変性症(RP)は桿体視細胞の変性による遺伝性網膜疾患である。変異による視細胞変性のメカニズム(例えばRP1とRP9)は十分解明されていないため、治療になる薬が未だ現れていない。今回、我々はこれまでに遺伝子診断で変異を同定したRP患者のips細胞の作製及び視細胞への分化と疾患メカニズム研究を試みた。遺伝子変異が同定されたRP患者5人の皮膚線維芽細胞を培養し、レトロウイルス感染によるリプログラミングファクター(OCT3/4、KLF4、c-MYCとSOX2)の遺伝子導入を行ってiPS細胞ラインを作製した。未分化マーカーであるNanog、Oct3/4やTra-1-60などの発現を免疫染色した。iPS細胞の奇形腫形成はSCIDマウスを用いて確認した。In vitro分化によって神経網膜前駆細胞(Pax6+Rx+)、色素上皮前駆細胞(Pax6+Mitf+)、視細胞precursor (Crx+)と錐体(Opsin+)、桿体(Rhodopsin+)視細胞も確認された。患者由来視細胞はRhodopsinを免疫染色で確認できたが、4週後有意に減少した。また、患者由来視細胞は特異的に細胞ストレスのマーカーを免疫染色法で初めて見られた。最後に、薬剤スクリーニングを行い、レスキューできるものを同定できた。本研究より、RP患者におけるiPS細胞を作製し、分化誘導によって網膜視細胞の作製に成功した。従来研究できない患者由来視細胞が分化誘導による得られ、疾患メカニズム研究や薬スクリーニングに使い、新たなモデリングシステムができ、網膜色素変性症において創薬研究やテーラーメィード医療にとても有用であると考えられる。
次世代生体用光波トモグラフィ装置の試作研究

本研究の目的は、a)さらなる高い高空間分解能を有するOCT技術の研究開発、b)幅広い臨床応用に対応する新規断層画像測定技術の研究開発である。これに対して、次の成果が得られた。a)高空間分解能用合成光源:複数の光源を用いる合成光源の最適設計法を提案し、合成光源のコヒーレンス長を実測して、高空間分解能化への有用性を示した。800nm帯の2つのSLDと1つのLEDを用いて、合成光源を試作した。最適強度比でパワーは、約440μWである。単独での最短コヒーレンス長の約67%に減少させた。サイドローブは、メインピークの約6%に抑えた。b)高次高調波信号を用いたヘテロダインビート信号の安定性向上:ヘテロダインビート信号の8次までの高調波成分、正弦波・三角波位相変調、さらに光源の拡張としてレーザ光源、SLD、ハロゲンランプに関して、理論的・実験的検討を行い、位相変調指数などの条件、安定性の向上を定量的に示した。C)小型干渉画像光学系を用いたOCTの試作:小型干渉画像光学系として、同軸型ミロー干渉系を提案した。実験では、波長:840nm,コヒーレンス長:43μm、光出力:2mWのSLD、20倍の対物レンズを用いて、同軸型ミロー干渉系を構成した。光軸、横方向分解能は、それぞれ21μm、10μmであり、散乱試料として5円硬貨の表面を測定した。d)光波共焦点走査型断層画像測定法:共焦点レーザ走査型断層画像測定法とマルチ入射ビームによるドップラー法との組み合わせによって、断層画内で血流などの三次元速度ベクトルと断層画増の同時測定を行う光学システムの基礎検討を行った。実測より断層画像と速度ベクトルの同時測定が原理的に可能であることを確認し、空間分解能約10μm、ダイナミックレンジ30db、血流速度に近い±2mm/secの範囲でのドッブラーシフトを測定した。1 OCTの高空間分解能化に関する研究1)ハロゲン光源による光軸方向空間分解能ハロゲン光源の光をファイバー型マッハツェンダー干渉系に導入して、コヒーレント長を測定し、光軸方向分解能を評価した。測定値としてコヒーレンス長が5.6μmと測定され、これは実質的なスペクトル幅の狭窄化を示している。これに対し、ファイバー伝搬におけるカットオフの影響や曲がりによる高次モード損失によるスペクトル変化を検討する必要があることがわかった。2)ヘテロダインビート信号の安定性向上本研究では干渉系を用いているために、振動、光学長の熱的な膨張、光源の位相や波長変動によってヘテロダインビート信号が変化する。そこで従来はフィードバックシステムを用いて高い安定性を実現させているが、ここでは新しくヘテロダインビート信号の高次高調波成分を用いて信号の安定化を図る位相揺らぎ抑制法を提案した。まず、理論解析と原理確認を行い、次にハロゲン光源、スーパールミネッセンスダイオード、レーザ光源について有効であることを実験的に確認した。その結果、本方法を用いることによリ安定性が約一桁以上向上することがわかった。2共焦点走査型断層画像化法に関する研究光源に波長1.06μmのマルチモードレーザと対物レンズ、空間フィルターからなる共焦点光学系を用いた生体用断層画像測定系を提案し、基礎特性として光軸方向分解能:10.3μm、横方向分解能3.7μmを測定した。1.小型OCTに関する研究OCTの小型・軽量化は、汎用性を高め、内視鏡などとの融合性から重要な技術と認識し、新たに同軸型ミロー干渉計と部分遅延型フィゾー干渉計を提案し、基礎的な干渉特性を明らかにすると共に断層画像測定を試みた。前者に付いては、光源であるスーパールミネッセントダイオード(SLD)のパワーモニターとして、背後にあるフォトダイオードでヘテロダインビート信号を検出する。SLDとハーフミラーと対物レンズのみで、干渉計が構成できるので小型化に適する。ビームの形状・コヒーレンス長から数十μmの分解能が期待され、租面の測定として実際に5円硬貨の表面を測定し、租面にも関らず奥行き方向の空間分解能に対応した面が測定できた。後者は、干渉計をビームの一部を遅延させる部分遅延素子と対物レンズのみで干渉計を構成するものである。これも構成部品が少なく小型軽量化に適する。実測では、光源にSLDを用いて数十μmの空間分解能を確認し、実際に生体試料として玉ねぎを用いて、約100μm深いところの組織構造である鉛直断面画像の測定に成功した。2.速度ベクトル・断層画像同時測定に関する研究共焦点走査型断層画像化法をさらに発展させて、生体組織の断層構造とそこを流れる血流の3次元速度ベクトルを同時に測定する速度ベクトル・断層画像同時測定法を提案し、測定原理の確認として、空間分解能の測定、ヘテロダインビート信号のドップラーシフト周波数と速度成分との直線性などを測定した。その結果、空間分解能は、数十μmで実際の血流速度である1-10mm/s程度の速度成分が原理的に測定可能であることがわかった。

a)高空間分解能用合成光源:複数の光源を用いる合成光源の最適設計法を提案し、合成光源のコヒーレンス長を実測して、高空間分解能化への有用性を示した。800nm帯の2つのSLDと1つのLEDを用いて、合成光源を試作した。最適強度比でパワーは、約440μWである。単独での最短コヒーレンス長の約67%に減少させた。サイドローブは、メインピークの約6%に抑えた。b)高次高調波信号を用いたヘテロダインビート信号の安定性向上:ヘテロダインビート信号の8次までの高調波成分、正弦波・三角波位相変調、さらに光源の拡張としてレーザ光源、SLD、ハロゲンランプに関して、理論的・実験的検討を行い、位相変調指数などの条件、安定性の向上を定量的に示した。C)小型干渉画像光学系を用いたOCTの試作:小型干渉画像光学系として、同軸型ミロー干渉系を提案した。実験では、波長:840nm,コヒーレンス長:43μm、光出力:2mWのSLD、20倍の対物レンズを用いて、同軸型ミロー干渉系を構成した。光軸、横方向分解能は、それぞれ21μm、10μmであり、散乱試料として5円硬貨の表面を測定した。d)光波共焦点走査型断層画像測定法:共焦点レーザ走査型断層画像測定法とマルチ入射ビームによるドップラー法との組み合わせによって、断層画内で血流などの三次元速度ベクトルと断層画増の同時測定を行う光学システムの基礎検討を行った。実測より断層画像と速度ベクトルの同時測定が原理的に可能であることを確認し、空間分解能約10μm、ダイナミックレンジ30db、血流速度に近い±2mm/secの範囲でのドッブラーシフトを測定した。1.小型OCTに関する研究OCTの小型・軽量化は、汎用性を高め、内視鏡などとの融合性から重要な技術と認識し、新たに同軸型ミロー干渉計と部分遅延型フィゾー干渉計を提案し、基礎的な干渉特性を明らかにすると共に断層画像測定を試みた。前者に付いては、光源であるスーパールミネッセントダイオード(SLD)のパワーモニターとして、背後にあるフォトダイオードでヘテロダインビート信号を検出する。SLDとハーフミラーと対物レンズのみで、干渉計が構成できるので小型化に適する。ビームの形状・コヒーレンス長から数十μmの分解能が期待され、租面の測定として実際に5円硬貨の表面を測定し、租面にも関らず奥行き方向の空間分解能に対応した面が測定でき、さらに最適化を行って感度を向上させた。後者は、干渉計をビームの一部を遅延させる部分遅延素子と対物レンズのみで干渉計を構成するものである。これも構成部品が少なく小型軽量化に適する。実測では、光源にSLDを用いて数十μmの空間分解能を確認し、実際に生体試料として玉ねぎを用いて、約100μm深いところの組織構造である鉛直断面画像の測定に成功し、さらに二次元の結像干渉光学系にも有効であることを実験的に確記した。2.度ベクトル・断層画像同時測定に関する研究共焦点走査型断層画像化法をさらに発展させて、生体組織の断層構造とそこを流れる血流の3次元速度ベクトルを同時に測定する速度ベクトル・断層画像同時測定法を提案し、測定原理の確認として、空間分解能の測定、ヘテロダインビート信号のドップラーシフト周波数と速度成分との直線性などを測定した。その結果、空間分解能は、数十μmで実際の血流速度である1-10mm/s程度の速度成分が原理的に測定可能であることを明らかにし、さらにすりガラスの断層画像測定を行って、断層画像と速度ベクトルの同時測定が可能であることがわかった。
オンライン制御泥土脱水・乾燥システムを利用した新土質・土壌材料の開発

本研究は,多量に発生する泥土に対し,新たな脱水・乾燥および泥土資源化システムを構築した。第一に,改良型フィルタープレス機の開発を行った。このフィルタープレスは,従来の浸透圧密型の機械に,圧密→吸引→透気というサイクルを加え,脱水の効率性を高めるものである.第二に,処理土の土質・土壌新材料としての開発を行行った.乾燥処理を施した土を,土質材料として再利用する場合と,植栽土壌として使用する場合を検討し,材料としての有用性を確認した.ため池や湖沼には,多量に底泥が堆積しており,浚渫する場合,浚渫土の処理が最大の課題である。本研究では,改良型のフィルタープレスを基にした効率的な脱水・乾燥を行うシステムを用い,その処理土を用いて新たな土質・土壌材料を産出することを目的とする,第一に,改良型フィルタープレス機の完成を目指した。本試験機は,従来の浸透圧密を基本としたフィルタープレス機に,吸引と透気の機構を加えたものである。昨年度から,試験機の改良を重ね,圧密→透気という過程により,脱水の効率を上げることができるということが明らかとなった.脱水ケーキの再利用を目指して,基本的な化学試験,物理試験を行った。EC, pH等の化学試験,さらに,全リン,全窒素量同定を行った。申請者らの研究により,乾燥化により泥土がそのコンシステンシーを変化させ,砂に近い物性を示すことが明らかである。本研究では,乾燥泥土のバッチ試験を行い,溶出液のイオン分析を行うとともに,リン,窒素の溶出特性を明らかにした.特に,底泥の肥料成分を同定した.特に,乾燥履歴の有無が溶出特性に与える影響を明らかにした。乾燥温度としては,100°Cおよび200°Cを設定した.また,脱水・乾燥した底泥を植栽土壌として再利用することを目指した栽培実験を行った。客土としての土壌改良を検討し,適切な作物や栽培条件について検討している。コマツナを栽培作物として選択し,最適な施肥や混合する土について検討した.その結果,200°Cで乾燥した泥土を用いた場合は,生育が抑制されるが,葉の光沢が良いことが明らかとなった本研究は,多量に発生する泥土に対し,新たな脱水・乾燥および泥土資源化システムを構築した。このフィルタープレスは,従来の浸透圧密型の機械に,圧密→吸引→透気というサイクルを加え,脱水の効率性を高めるものである.第二に,処理土の土質・土壌新材料としての開発を行行った.乾燥処理を施した土を,土質材料として再利用する場合と,植栽土壌として使用する場合を検討し,材料としての有用性を確認した.第一に,泥土脱水のための,改良型フィルタープレス機の完成を目指した。圧密→吸引→透気という過程を繰り返すことにより,フィルターの目詰まりを緩和することができ,脱水の効率を上げることができる。平成24年度は,模型試験機を用い,フィルター材,圧密,吸引・透気時間および排水条件の設定について検討を行い,最も効率の良い脱水方法を確定した。第二に,フィルタープレスから生成された脱水ケーキをさらに乾燥処理するシステムについて検討を行った。本システムは,生石灰の発熱を利用しており,反応後の石灰は,攪拌機を用いて脱水ケーキ(脱水された泥土)と混合して,固化材もしくは土壌改良材とすることとしている。第三に,脱水ケーキの再利用を目指して,基本的な化学試験,物理試験,力学試験を実施した。また,透水試験を実施した。これらの試験によって,泥土の物理・化学力学特性に関して,基本物性に関する知見を得た。本研究では,開発する乾燥システムを通した泥土が,どの程度効果を有するかを同定することを目的とした第四に,脱水・乾燥した底泥を農地客土として再利用することを目指した栽培実験を実施した。平成24年度は,キュウリとコマツナの栽培を対象とし,泥土の処理温度が,作物の生長に与える影響について明らかにした.さらに,有効利用を進めるために,客土としての土壌改良を検討した。これらの作物について最適な施肥や配水条件を確定した。1)湖沼およびため池底泥の地盤材料としての改質試験底泥に乾燥履歴を与えた場合の地盤材料としての強度特性を調べた.改質材としては,生石灰を考えた.資材としては,比較的有機分の少ない児島湖底と強熱原料が20%程度のため池底泥を比較のために選んだ.乾燥温度して,100°Cと200°Cを設定した.どちらの材料も,乾燥によって液性限界が大きく減少することが明かとなった.ただし,乾燥温度の高い方が,液性限界の減少量は大きく,また,強熱原料の大きいため池底泥の方が,その影響を強く受ける結果となった.石灰によって改質した試料ついて,一軸圧縮試験を実施して,強度特性を確かめた.その結果,乾燥温度の高い試料ほど,少ない水量での石灰の練り混ぜが可能となり,より強度を発揮できることが明らかとなった.(2)湖沼およびため池

底泥を用いた植栽土壌として利用実験栽培植物としては,コマツナ,ホウレンソウ,パンジー,ハボタンを選び,それぞれ,ピート,パーライトを母材とし,これに底泥を10%, 20%, 30%混ぜて供試土とした.結果,ハボタンは,非常に環境に順応し,底泥の混合率と底泥の乾燥温度に関係なく生育状況が良かった.パンジーは,底泥の混合率が大きいと発育に悪影響が出た.コマツナとホウレンソウでは,底泥を混合しない土壌では,養分不足で,生育が悪いことから,底泥の肥料分が有効に使用されていることが実証された.また,ホウレンソウの場合,100°Cで乾燥した場合に生育が促進された.農業農村工学概ね計画が達成されいるため計画に挙げた4つの研究項目について,着手できており,機械制御の自動化を除けば概ね達成できているため.泥土からの溶出物質をICP発光分析を用いて,微量な元素まで同定する.最終的には,植栽土壌としての最適な利用法を確定する.研究成果の最終的な取り纏めを行う.試験機の自動制御部分の開発を目指すとともに,脱水・乾燥試験を繰り返す。試験結果を検討し,乾燥脱水システム改良にフィードバックさせる.また,脱水・乾燥処理土の環境影響評価試験,脱水・乾燥処理土の締固め,固化および焼成実験を実施する.若干の端数額を残したが,予算の執行計画には影響がなく,問題は無い.今年度,物品費の一部として使用する.物品費,旅費,人件費・謝金,英文校閲費として,適正に使用する予定である.試験機の自動制御化のための空圧サーボ装置や圧力センサー等の実験関連の物品を購入する.また,栽培実験のための農業資材の購入が必要である.成果発表や資料収集のために旅費を支出する必要があり,論文投稿料を要する.実験遂行のため,人件費(実験補助)を支出する予定である.
血管内皮増殖因子は末梢神経損傷後の神経再生に関与するか

末梢神経損傷後の知覚障害や疼痛には、交感神経ブロックやレーザー照射など、血流増加を促すような治療法が従来から行われており、臨床的な治療効果を挙げている。また、VEGFと末梢神経再生との関連性を示唆する報告、特にその詳細なメカニズムを追求した研究は少ないが、当科の慢性疼痛患者から摘出した神経腫内部の観察では特異的な血管内皮細胞の変形が認められており、血管内皮細胞の形成に関する因子であるVEGFが末梢神経組織自体にも直接関与し、病態に影響を与えている可能性が示唆された。本研究では血流増加による神経再生治療の作用機序を明確にするため、神経再生過程とVEGFとの関連を組織学的に明らかにし、抗VEGF抗体投与による組織学的・行動学的影響を検討することでまた新たな慢性疼痛治療・末梢神経再生治療法へ展開させる事を目的としている。本研究では、下歯槽神経切断モデルマウスを用い、VEGF受容体およびそのリガンドが下歯槽神経損傷後、切断端に早期に発現することを確認した。またVEGF中和抗体投与によるVEGF機能の阻害は、血管内皮細胞と再生神経線維の伸長に影響を与え、この結果はVEGF-VEGFRシグナル伝達が神経線維再生の初期段階に深く関与していることを示唆した。この結果を治療法へ展開させるためには、VEGF中和抗体の投与による行動学的実験を行うなどの更なる検討が必要と考えられる。また神経種形成とVEGFとの関連については未だ解明が進んでおらず、検討の余地がある。下歯槽神経損傷後の再生過程の初期段階にVEGFーVEGFRシグナルが関与している可能性が示唆され、一つの結果としてまとめることができた。しかし、具体的な血管内皮細胞と神経線維との相互作用については明らかにされておらず、また、VEGFと神経種形成との関係やVEGF中和抗体投与による行動学的影響については有効なデータは得られていないため、更なる検討を要する。VEGF中和抗体投与によるVEGF機能の阻害が下歯槽神経再生へ与える影響を行動学的に検討する。28年度は下歯槽神経損傷後の神経再生過程を免疫組織化学により評価し、神経切断から714日程度で神経が切断部を越えて再生していく過程を評価する事ができた。また、逆行性トレーサー投与による神経再生の評価法をはじめとするいくつかの技術手技を習得することができたため、当初は計画がしていなかった方法により別の角度から結果を得ることが期待される。下歯槽神経は比較的良好な再生が認められるためか、神経腫形成については未だ一定の結果が得られておらず、神経腫とVEGFとの関与については次年度以降に継続して検討する方針である。切断後の神経再生過程については評価する事ができたが、神経腫形成過程については一定の結果が得られず時間を費やしてしまったため。またVEGFの発現パターンの検討については予備的なデータが得られたのみであったため。本研究では下歯槽神経切断モデルマウスを用い、28年度は下歯槽神経切断後7日目頃に再生軸索は切断部を超えて末梢側へ再生していく過程を確認した。29年度は当初予定していた神経種形成モデルの作成は断念し、下歯槽神経切断モデルにおいて軸索再生に先行して血管内皮細胞が増殖し、血管内皮細胞に沿って軸索が伸長していくことを明らかにした。下歯槽神経再生過程におけるVEGF受容体の経時的な発現パターンを検討し、またVEGF中和抗体投与によるVEGF阻害が下歯槽神経再生に与える影響について予備データが得られたが、実際の再生過程との関連性については更なる検討が必要である。下歯槽神経再生過程と血管内皮細胞との関連、および再生過程におけるVEGF受容体の経時的発現やVEGF阻害が軸索再生を阻害する可能性についての予備データは得られた。

しかしVEGF受容体発現細胞は同定できておらず、VEGFと軸索再生との関連性を明らかにするためにはさらなる検討が必要であるため。また、行動学実験については全く施行できていないため。末梢神経損傷後の知覚障害や疼痛には、交感神経ブロックやレーザー照射など、血流増加を促すような治療法が従来から行われており、臨床的な治療効果を挙げている。また、VEGFと末梢神経再生との関連性を示唆する報告、特にその詳細なメカニズムを追求した研究は少ないが、当科の慢性疼痛患者から摘出した神経腫内部の観察では特異的な血管内皮細胞の変形が認められており、血管内皮細胞の形成に関する因子であるVEGFが末梢神経組織自体にも直接関与し、病態に影響を与えている可能性が示唆された。本研究では血流増加による神経再生治療の作用機序を明確にするため、神経再生過程とVEGFとの関連を組織学的に明らかにし、抗VEGF抗体投与による組織学的・行動学的影響を検討することでまた新たな慢性疼痛治療・末梢神経再生治療法へ展開させる事を目的としている。本研究では、下歯槽神経切断モデルマウスを用い、VEGF受容体およびそのリガンドが下歯槽神経損傷後、切断端に早期に発現することを確認した。またVEGF中和抗体投与によるVEGF機能の阻害は、血管内皮細胞と再生神経線維の伸長に影響を与え、この結果はVEGF-VEGFRシグナル伝達が神経線維再生の初期段階に深く関与していることを示唆した。この結果を治療法へ展開させるためには、VEGF中和抗体の投与による行動学的実験を行うなどの更なる検討が必要と考えられる。また神経種形成とVEGFとの関連については未だ解明が進んでおらず、検討の余地がある。下歯槽神経損傷後の再生過程の初期段階にVEGFーVEGFRシグナルが関与している可能性が示唆され、一つの結果としてまとめることができた。しかし、具体的な血管内皮細胞と神経線維との相互作用については明らかにされておらず、また、VEGFと神経種形成との関係やVEGF中和抗体投与による行動学的影響については有効なデータは得られていないため、更なる検討を要する。28年度予定していた下歯槽神経切断後再生過程におけるVEGFの発現パターンについての免疫組織学的検討を行う。神経腫におけるVEGFの発現パターンについても同時進行する予定であるが、本実験モデルマウスでは神経腫形成が難しいと判断した場合は通常の再生過程におけるVEGF発現パターンの評価と発現量の定量化を先行して行っていく方針とする。VEGF受容体発現細胞を組織学的手法により同定し、さらにVEGF中和抗体の投与によるVEGFの阻害が軸索再生へ与える影響を検討する。また、VEGFの阻害と神経種形成との関連を組織学的に検討する。VEGF中和抗体投与によるVEGF機能の阻害が下歯槽神経再生へ与える影響を行動学的に検討する。既存の抗体や試薬、器具を使用しての実験が可能であり、新たな物品購入が必要なかったため。またソフトウェア使用するに至る結果がまだ得られず、今年度の購入は見送ったため。(理由)既存の試薬や設備を利用することで必要経費を抑えられたため。(使用計画)実験動物および抗体、試薬の購入に使用する。また学会発表や情報収集のための旅費として計上する。(使用計画)
分子性機能物質の核磁気共鳴による研究

分子性機能物質の核磁気共鳴というテーマで、磁気共鳴用、同位体置換サンプルの合成、また物性用の広幅NMRに適した、NMR,NQRのシステム開発を目的としてプロジェクトを遂行してきた。装置の開発に思った以上に時間がかかったが、何とか、今年度末には高機能汎用パルス発生器、超高速(40MHz 12bit dual channel)AD変換システムの完成ができそうである。現在のところ、ハードウェア単体での性能は当初の目的を達している。今日の測定においては、計算機による測定系の集中管理が必要であり、作成したハードウェアと計算機用のドライバはセットとしてつくらなければその利用価値は少ない。そこでWindows NT/2000でこれらのハードウェアを制御することのできるドライバも合わせて開発した。ハード基板は、分子科学研究所の装置開発室の豊田氏にコンタクトをとれば入手可能であり、またドライバは、Internetを通じて配布の予定で、これにより、広幅NMRを研究者に広く利用、普及してもらえることを考えている。この装置の部分の成果については、豊田氏が、すでに技術研究会等で発表している。また、実際の測定は、装置開発が手間取ったため、既存設備を用いて先行して行うことにした。その中で、分子と金属イオンのhybridの物質であり、その分子のp軌道と金属のd軌道が相互作用して、多彩な物性を発現する(DMe-DCNQI)_2Cuについて^<13>C、^<15>Nの選択的同位体置換NMRでその多彩な物性の発現機構について知見をうることができた。その成果の一部はすでに論文に発表し、また最終報告を投稿予定としている。さらに、強相関系有機超伝導体k-(BEDT-TTF)_2Cu[N(CN)_2]BrにおいてHをD化することによりMott境界をSCANできることを発見して現在その^<13>C置換体の合成に着手ちている次第である。この部分については、今後、研究成果が出るものと期待している。固体の物性測定用のNMRのパルスプログラマや、データアクイジョンシステムは、いくつかのメーカが市販しているが、その使用目的が多岐にわたるのでとれも帯に短したすきに長しという状況である。そこで磁性体、誘電物性測定ように最適化されたシステムを開発を行った。パルスプログラマは、デジタル回路として従来の基本ロジックICを組みあわせてつくるのではなく、ハードウェア記述言語であるVHDLを採用しほとんど計算機上で設計した。そのため、従来のものに比べ機能の自由度および実際にCPLDにフィットした場合、動作速度の面で向上が見られている。研究目的の測定系は、市販品では、仕様がみたされず、カスタム設計んびなることが多く、外注にすると納期もながくなりまた費用もかかる。これらの手段を利用することにより我々研究者自身が、短期間に低コストで設計、製作することができた。また、データアクイジョンシステムとして12bit 40MNz 2CHという固体NMRでも十分高速のADシステムをCPLD+FIFQメモリを使い作成した。AD CONVERTER部は、メーカの評価ボードを使うことによりその実装の問題を簡略化した。システムとしてはAD CONVERTER部の変更により16bit 50MHz 2CHまで、何ら変更を加えることなくアップグレード可能である。