hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー援用微粒子ジェット噴射埋込法による高精度静電容量素子の高速形成技術の開発

熱可塑性樹脂基板内に、静電容量素子を4つ同時に埋込形成できる装置を設計・製作し、それを制御するソフトを完成させた。同じ形成時間で4つ同時に形成可能になり、高速化が実現された。装置が高精度形成可能かどうか確認するため、1素子形成に限定して、積層数変化及び電極面積変化については、決定係数0.999の高精度に形成可能なことが確認された。一方、誘電体層の厚さ変化について、当該方法で誘電体層を往復形成すると、静電容量が往復回数に関して粉砕効果のため、指数関数変化することが見出された。最終的に赤外線レーザーでもグリーンレーザーでも4つ同時に作製可能なことが確認され、高速化、高精度化が実現された。リサイクル可能で地球環境に優しい熱可塑性樹脂を電気電子部品の基板として使用し、機器のコンパクト化を推進する技術として、レーザー援用微粒子ジェット噴射埋込法を提案し研究を推進している。本研究では、融点が比較的高く非石油系の熱可塑性樹脂(POM)基板に、静電容量(キャパシタ)を高精度に同基板に高速に埋込する技術を開発することを目的としている。平成23年度において、容量の積層数及び電極面積の関係について、高精度で予測通りに作製可能なことが確認され、誘電体層の積層回数が回数と逆比例ではなく指数関数的に減衰することが見出されたので、平成24年度は、得られた結果を拡充させMNC2012の国際会議で発表した。その後、指数関数的容量の減少の現象について検討を加え、電極の層幅だけでなく、微粒子ジェットによる粉砕効果によりナノ粒子の平均粒径が変化することで説明できることを提案し、JJAPへの掲載可の通知を得ている。更に、平成24年度では、積層数を増やさず高速にキャパシタを形成させるため高誘電率のBaTiO3微粒子と低誘電率のSrTiO3微粒子の混合比を変えてキャパシタを作製し、混合比に比例して精度よく容量が変化することを確認した。更に、SrTiO3と混合することにより、容量の温度変化(温度範囲:室温75 °C)、印加電圧変化(電圧範囲:0 V 7 V)を改善できることを明らかにすることができた。完成した複数素子作製技術においては、2素子は前面で作製可能な事を確認したが、後面も加えて4素子を同時に精度よく作製するには光量の調整が難しいことが判明した。平成25年度は、後面も精度よくキャパシタを作製することができるように改良を加える必要がある。これまでのCu導線及び抵抗体、積層キャパシタ素子の形成技術及び回路形成技術について、その成果は日本工業出版社の「プラスチックス」の雑誌(2013年4月号)の紹介記事でまとめた。また、4素子を同時に精度よく静電容量素子を形成するため、先ずビームスプリッターで精度良く赤外線の光量を分けることが必要なため、赤外線フォトダイオード(22ANT3MTLC2710P)を使い、オリジナルの赤外線用照度計を作製した。その照度計の精度を確かめたところ、ビームスプリッターの傾き"1度"の変化で約7%の電圧変化として検出できることが確認された。その照度計を利用して、先ずは2素子を同時に作製した。その際、ビームスプリッターの調整具合を見るために、1赤外線センサーのみ調整して2素子を形成した場合は精度約17%であったが、形成された溝を計測してビームスプリッターの角度の微調整をさらに加えて素子を形成したところ、高精度の6%弱の素子を形成することに成功した。その研究結果は久留米で開催された高専シンポジウムで発表した。その後、YAGレーザー用の反射鏡を使い2素子から4素子作製可能な装置を完成させて、さらに超音波モーターの使用で、噴射ノズルを自動で微小移動させて、2種類の微粒子をノズルを変えて噴射できるようにして静電容量素子を作製できるようにした。しかし、システムの完成後、素子の作製を試みようとしたところ、突然、レーザー発生装置が故障し、素子の作製が不能となってしまった。飛散防止の配慮をしていたにも関わらず電極用の導電性微粒子が装置内に侵入したためと考えられる。また、装置を高度化するため微粒子への付着物などの影響を少なくするため清浄した微粒子を活用した素子の作製を考えていたが、上述のようにレーザー発生装置の故障で、そこまで実行できなかった。電気・電子素子用基板材料として、リサイクル可能で地球環境に優しい熱可塑性樹脂を使用し、特性を活かしつつ、機器のコンパクト化を推進する技術として、レーザー援用微粒子ジェット噴射埋込法を提案し研究を推進している。本研究では、融点が比較的高く非石油系の熱可塑性樹脂(POM)基板に、静電容量(キャパシタ)を高精度に同基板に高速に埋込する技術を開発することを目的とした。

平成23年度は、高精度で高速にキャパシタを作製できる装置の設計・製作を行い併せて装置用の制御ソフトを作成した。一方、6層までで、方形型レーザー光ファイバーを用いて並列接続と等価の積層型のキャパシタを作製し、容量ー積層数の関係を求めたところ、決定係数が0.9992の高精度のもの作製が可能なことが確認された。また、3積層数で面積を変化させ、同様のファイバーを用いてキャパシタを作製し、容量ー電極面積の関係を求めたところ、決定係数0.9938の高精度のものの作製が可能なことが確認された。さらに、誘電体層への微粒子ジェット噴射の往復回数を変えて誘電体層の厚さを変えて3層型キャパシタを作製し、容量ー噴射往復回数の関係を求めたところ、同様のファイバーを用いることにより、反比例の関係ではなく、指数関数的に往復回数の増加と共に変化する特異な変化が見いだされた。この場合の容量ー往復回数の関係を示すグラフにおいて、決定係数0.9972の関係が得られた。今回の研究において、1回1素子を作製する装置を用いて方形ファイバーを活用して積層数、電極面積、誘電体層厚を変化させることにより600 pF60 nFの100倍範囲に容易に高精度で広範囲に容量を作製できることが確かめられた。今後、今年度作製した多数素子(4素子)を高速に作装する装置の性能を確かめる必要がある。また、容量ー噴射往復回数の関係において指数関数関係を明らかにする必要がある。高精度化は予測よりも順調に進んでいる一方、4素子に同時作製して作製の高速化を当初狙っていたが、前面の2素子だけまでしか精度よく作製出来ていないので。高精度で同時複数素子を作製する装置が完成したが、完成したばかりのため、その装置を使用して未だ試料を作製していないが、1回1素子作製の装置を改良して用い、研究計画に沿い方形ファイバーを用いることにより最大6層積層まで、電極面積あるいは電極間距離を変化させて素子の作製を行い決定係数が0.99程度のもの高精度の素子の作製に成功し、高精度素子作製の手法の端緒をつかむことができた。精度良く4素子を作製できるようにするため、角度の微妙な調整の方法について、微小変位デバイスなどを応用してみる。装置が完成したばかりなので、早急に、その装置を用いて試料を作製し、高精度で高速に試料の作製が可能がどうかの確認と、課題が発生した場合の問題点を探り、解決していく。尚、装置の完成具合の影響により、年度末に集光レンズを注文したので、年度を挟んで残りのレンズを購入するする必要があるため一部の額を次年度に使用することとした。CーCuの混合微粒子電極による変化について調べるのでCとCu微粒子の購入に研究費を使用する。また、微小変位をさせるデバイスも購入する。C-Cu混合微粒子電極を用いたキャパシタの作製を行い、チタン酸バリウム微粒子の粒径の変化を変更して、チタン酸ストロンチウムとの混合比の変化を調べる。
自家不和合性の遺伝子に関する総合研究

磯貝はアブラナ科植物のSRK(S-レセプタープロテインキナーゼ)について,2種のSRKcDNAを単離,その塩基配列を決定するとともに,そのキナーゼ領域を大腸菌で発現させ,自己燐酸化能があることを証明した。渡辺はアブラナ科植物のSLC,SRKについて,ゲノム遺伝子を単離し;それらをプロモーター領域を含め明らかにした。また,ゲノム中の類似遺伝子の存在とその一部のS遺伝子座への連鎖を証明した。日向はアブラナ科植物の自家不和合性遺伝子群の解析を行い,その遺伝的変異の特徴を明らかにした。鳥山は,アブラナ科植物の形質転換を行い,SLGを形質転換した場合,co-supressionにより,自家不和合性が打破されることがあることを示した。崎山は,ニホンナシ,タバコの自家不和合性を支配するS-RNaseを単離し,そのアミノ酸配列を決定し,保存領域を明らかにした。神山は,サツマイモを用い,アブラナ科植物に見られるSRKと相同な遺伝子を単離し,塩基配列を決定した。しかし,同時にこれらの遺伝子はS遺伝子とは連鎖していないことを明らかにした。手塚は,ユリを用い,自己花粉の伸長の停止にcAMPの系が関与していることを明らかにし,さらに,活性酸素ととも関係していることを示唆した。河合・平塚は,ニホンナシを用いて,S遺伝子の解析を行い,新たな複対立遺伝子を明らかにした。西尾は,アブラナの自家不和合性突然変異体の解析のために,RFLPを用いた遺伝子解析法を考案し,を確立した。佐藤は,アブラナ科植物の形質転換系を確立することを目指し,種々の品質の形質転換効率を調べ,効率の高い品種の存在を示唆した。中西は,S-RNaseの活性をin-vitroで検討する系の確立を目指し,花粉管の伸長におよぼすRNaseの効果を調べた。磯貝、渡辺日向カブの26系統のS遺伝子間の花粉、及び柱頭での優劣関係を明らかにし、花粉と柱頭との優劣性は一致しない事を見いだした。鳥山、佐藤、西尾Brassicaの形質転換のための、アグロバクテリウムを用いた系を構築しつつある。また、それらのベクターを用いSLGをタバコに導入した植物を作出し、遺伝子発現を見た。掛田野生サツマイモ(Ipomea trifida)n柱頭及び葯のcDNAライブラリーから、BrassicaのSLGに相同な遺伝子を単離し、塩基配列を決定した。しかし、これらはS遺伝子座に連鎖していなかった。中西、崎山、平塚日本ナシについて、S-RNaseを単離し、そのアミノ酸配列を決定しつつある。また、それらの花粉に対する作用を調べた。さらに、電気泳動の泳動パターンと交配実験からいくつかのS遺伝子型を決定した。手塚テッポウユリにおいては、cAMPが自家不和合性を打破し、花粉の伸長を促進する事を見いだした。アブラナ科植物については,SLG45のcDNA,SRK8,SRK12のcDNAを単離し,その塩基配列を決定した。また,SRK9,SLG9のゲノムクローンの取得に成功し,その塩基配列の一部を決定した。また,Brassicaでの形質転換系を検討し,SLG8のゲノミッククローンを導入した形質転換体を得ることが出来,また,SLG8のアンチセンス遺伝子を導入した形質転換体を得た。さらに、ブロッコリーを用いて,形質転換系を検討し,形質転換効率の高いいくつかの方法を見いだした。

アブラナ科植物の自家不和合性関連遺伝子の同義,非同義置換を調べたところ,SLGの非同義置換の比率は他の関連遺伝子に比べて多く,それだけ多くの変異を保持していると考えられた。突然変異体を得るとき,それを同定可能とするため,S遺伝子の同定系を確立する必要がある。本年は,クラスIおよびクラスIISLG特異的プライマーを用いたPCR-RFLP法により,プラシカの約50のS遺伝子の識別が出来た。また,ハクサイについて突然変異育種法を確立した。サツマイモについて,S-RNaseが関与する自家不和合性のタイプとの関連を見るため,cDNAライブラリーからスクリーニングしたところ,S-RNase類似するcDNAクローンを得た。このクローンのS遺伝子との連鎖を調べている。ニホンナシの花粉発芽に対する5種のRNaseの影響を見たところ,いくつかのものは花粉管伸長を抑制した。また,ニホンナシの3品種からS-RNaseを単離し,そのうち1つのアミノ酸配列を決定した。同時に,S遺伝子に連鎖していないRNaseも単離し,アミノ酸配列を決定した。ユリの自家不和合性については,その発現機構を検討し,自家受粉の結果,ストレス反応の代謝系が活性化されることを発見した。磯貝はアブラナ科植物のSRK(S-レセプタープロテインキナーゼ)について,2種のSRKcDNAを単離,その塩基配列を決定するとともに,そのキナーゼ領域を大腸菌で発現させ,自己燐酸化能があることを証明した。渡辺はアブラナ科植物のSLG,SRKについて,ゲノム遺伝子を単離し,それらをプロモーター領域を含め明らかにした。また,ゲノム中の類似遺伝子の存在とその一部のS遺伝子座への連鎖を証明した。日向はアブラナ科植物の自家不和合性遺伝子群の解析を行い,その遺伝的変異の特徴を明らかにした。鳥山は,アブラナ科植物の形質転換を行い,SLGを形質転換した場合,co-supressionにより,自家不和合性が打破されることがあることを示した。崎山は,ニホンナシ,タバコの自家不和合性を支配するS-RNaseを単離し,そのアミノ酸配列を決定し,保存領域を明らかにした。神山は,サツマイモを用い,アブラナ科植物に見られるSRKと相同な遺伝子を単離し,塩基配列を決定した。しかし,同時にこれらの遺伝子はS遺伝子とは連鎖していないことを明らかにした。手塚は,ユリを用い,自己花粉の伸長の停止にcAMPの系が関与していることを明らかにし,さらに,活性酸素ととも関係していることを示唆した。河合・平塚は,ニホンナシを用いて,S遺伝子の解析を行い,新たな複対立遺伝子を明らかにした。西尾は,アブラナの自家不和合性突然変異体の解析のために,RFLPを用いた遺伝子解析法を考案し,確立した。佐藤は,アブラナ科植物の形質転換系を確立することを目指し,種々の品種の形質転換効率を調べ,効率の高い品種の存在を示唆した。中西は,S-RNaseの活性をin-vitroで検討する系の確立を目指し,花粉管の伸長におよぼすRNaseの効果を調べた。
タイプ理論及び線形論理のプログラム言語理論への応用

現在、理論学界及び理論情報科学会において最も注目を集めている分野の一つであるタイプ理論及び線形論理を基にして新しいプログラミング言語理論を確立し、次世代高度知的プログラミング言語を設計することを目標とした。本分野の国際学界において最も活発に研究を進めているフランス側及び日本側の指導的立場にある研究者達がチームを組み、本共同研究プロジェクトを実現させた。これまでにもタイプ理論はプログラムの構成的開発、プログラムの形式的検証、プログラムの自動抽出(形式的仕様からの自動抽出)等の観点から注目されてきており、そのプログラミング言語への応用が期待されてきた。又、一方線形論理は、計算資源の消費関係や並行計算概念や計算状態の推移概念等が顕在的に表現できるまったく新しい論理体系としてその情報科学への応用が大いに期待されてきた。我々共同研究チームの目的は、この両者を組み合わせて、これまでにないまったく新しい知的関数型プログラミング言語を構成することにある。特に本課題研究においては、この両者を組み合わせたプログラミング言語実現のための基礎理論の構築を目指した。そのために、線形論理とタイプ理論を組み合わせて線形タイプ言語を構成し、その意味論(未来的意味論)、計算モデルの理論を完成させた。又、これら意味論・計算モデル理論に基づいて平行計算プログラミング、プログラム自動検証・自動抽出、構成的プログラム開発等がどのように実現できるかを研究した。これまでのタイプ理論言語は伝統的な直観主義論理体系に基づいて作られていたが、これを線形論理体系で入れ換えて線形タイプ理論言語が構成されたため、線形論理の特徴である計算資源の消費関係を並行計算概念や計算状態概念などの種々のプログラミング・コントロールに必要な概念が表示可能なタイプ理論的関数型プログラム言語の実現可能性が立証された。タイプ理論と線形論理を用いた新しいマルチパラダイムプログラム言語の設計のための基礎理論を与えることを本年度の主な目的とした。この目的のために特に、Phase Semantics及びCoherence Semantics等の線形論理の基本的なSemantics理論の整備をするとともに、それらのSemantics理論のタイプ付高階プログラミング言語理論への応用を与えた。特に、CDherence Semanticsは、我々の線形論理に基づいたタイプ付プログラミング言語において、Denotational Semanticsとしての役割を果たすものであり、又Phase Semanticsは、これまで考えられてきたように単に証明可能性概念に対する完全性を与えるだけではなく、証明概念自身についての完全性も与えることが示された。特に、後者の考え方から、Phase Semanticsを用いた証明の正規化定理の証明が得られることが示された。証明の正規化はタイプ付プログラミング言語の計算モデルを与えることから、上記のPhase Semantics理論は、我々のマルチパラダイムプログラミング言語の計算モデルの基礎となることが示された。一方、線形論理を基にした並行計算モデルの定式化、及びInteraction Nets及びProof netsの理論が与えられた。これらは線形論理による並行計算及び(ラムグ計算等の) sequentialな計算の分析手法を与えるものであり、これらの理論を我々のマルチパラダイム言語に内臓することにより、我々のマルチパラダイム言語が、並行計算プログラムや計算処理のコントロールに非常に適したものとなることが示された。タイプ理論及び線形論理に基づいて新しいプログラム言語を設計することを目指して、その基礎理論、特にプログラム言語の計算モデルの理論を研究し、その成果を基にして、プログラム検証、プログラム自動抽出、プログラムの構成的開発の理論等を、この線形タイプ理論言語(タイプ理論と線形論理を組み合わせた形式言語)の上で発展させた。この言語によるプログラムはcurry-Howard同型定理により、論理的証明と同一視できる。よって、プログラム検証、プログラム自動抽出、プログラム構成的開発等の理論は、論理的(形式的)証明の検証、自動抽出、構成的開発の理論を直接的に応用して得ることができた。

特に線形論理の証明概念をこれまでの伝統的直観主義論理の証明概念のかかわりに用いることにより、計算資源の消費概念や並行計算プログラミングの概念等これまでの伝統的タイプ理論では得られなかったプログラミングのコントロールがタイプ理論言語上で可能となった。
子宮腺筋症を利用した「浸潤」に関連する上皮・間質の相互作用の解明

子宮腺筋症における内膜腺管間質の筋層内進入を浸潤のモデルとして網羅的分子生物学的解析を行う目的で去年度から子宮内膜間質肉腫(ESS)と正常子宮内膜の間質細胞との間で差次的発現遺伝子解析をおこなっている。用いた症例は58歳のESSの肺転移例で正常子宮間質細胞は40歳の子宮筋腫症例から得た。腫瘍組織はそのまま、また正常内膜は組織マイクロダイセクション法を用いて間質細胞のみを採取してmRNAを抽出し、T7RNA polymeraseを用いたRNAの増幅法にてそれぞれのRNAを増幅した後、Suppression Subtractive Hybridization法にて両者の細胞に発現する遺伝子量を網羅的に比較検討した。その結果、正常子宮間質細胞に比べてESSで多く発現している遺伝子として浸潤性肺癌に高発現すると言われているMALAT-1を、逆にESSに比べて正常子宮間質細胞に多く発現している遺伝子としてPlacental CS0D1066YJ10(正常胎盤発現遺伝子ライブラリーに登録されている機能未知の遺伝子)を同定できた。これらの遺伝子の発現状態をin situ hybridization法で確認するとMALAT-1はESSや正常間質細胞(増殖期)に特異的に、またPlacental CS0D1066YJ10は正常子宮間質細胞(分泌期)に特異的に発現していることがわかった。特にPlacental CS0D1066YJ10は興味ある遺伝子で、種々の正常組織についてその発現を解析したが分泌期子宮内膜間質と脱落膜以外に発現している組織は無かった。今後Placental CS0D1066YJ10遺伝子の産物に対する特異的抗体を作製し、同遺伝子の機能解析を進める予定である。子宮腺筋症における内膜腺管間質の筋層内進入を浸潤のモデルとして網羅的分子生物学的解析を行う目的で今年度は手始めに子宮内膜間質肉腫(ESS)と正常子宮内膜の間質細胞との間で差次的発現遺伝子解析をおこなった。以上よりESSは増殖期における子宮間質細胞の特徴を有する腫瘍であることがわかった。
ナノ構造を規定した担持ナイトライド触媒の生成に関する研究

(1)Nb/SiO_2触媒にFeを導入し,N_2-H_2ガス流通下1273Kまで昇温することでFeを窒化中心としてNbNへと転換できることを見いだした。この時,Nb前駆体としてNbCl_5ではなくPNAを用いることで窒化温度を1173Kまで低下させることに成功した。また,Fe(acac)_3を前駆体としたところ,1-2nm程度の微細なFe粒子のまま存在させることに成功し,NbNが効率よく生成した。窒化度の高い触媒の方がプロピルアミン分解反応に活性を示した。(2)バルクのTiO_2をCH_4-H_2流通下TiCへと転換するには1410Kが必要だが,担持Ti触媒にCoを添加することによりカーバイド化温度を1173Kまで低下させることに成功した。Tiの前駆体はペルオキソチタン酸がTiCの生成に有利であった。Co K-edge XAFS測定の結果,カーバイド化前はCo-O-Ti結合が見られたが,カーバイド化後はCo-TiとCo-Co結合が観測されており,還元されたCo金属を中心にTiの炭化が進行することが判明した。Tiの炭化度とチオフェン水素化脱硫反応の活性には相関性があり,Coの添加は逐次含浸法の方が有利であった。共含浸法だとカーバイド化中心となるCoの均一分散性には優れるが,難還元性CoTiO_3が生成し不利に作用することが明らかとなった。(3)SiO_2へNbを高分散担持し,またNb前駆体をペルオキソニオブ酸とすることで,カーバイド化温度を1370Kから1023Kまで低下させることに成功した。カーバイド化温度の低下に伴いNbC表面への炭素種析出が抑制されることが確認された。NbCの生成度をXAFS測定のNb-C配位数から判断したところ,NbCの生成度とエチレン水素化反応活性には相関性があり,Nbのカーバイド化が進行している触媒の方が高い触媒活性を示すことがわかった。また,表面の析出炭素を少なくすることで高活性を得た。触媒材料として注目されている前遷移金属(ETM)窒化物調製に際し,第2成分としてFeを添加しアンモニアガスを用いずに,N_2-H_2混合ガス中で昇温し窒化を行った。この際ETMの窒化はFe近傍から進行するため,その極微領域における構造転換が追跡可能である。詳細な窒化過程を追跡することで,微細なナイトライドクラスター生成に関する知見を得る事が目的である。さらに,第2成分近傍からの構造転換という手法を活かし,Coを添加したTi種の炭化過程に応用した。(1)規則性メソ細孔を有するシリカ(MCM-41)へNbを3wt%で担持した触媒調製に成功した。XAFS測定によりこの触媒中のNb種は2nm程度のクラスターとして高分散担持されていることがわかった。ここにN_2-H_2混合ガスだけを流通させ1273Kまで昇温したが,窒化せずNbの還元が見られるだけであった。FeをNbに対し5-20%添加することにより,Feが還元し窒化物となり,そこからNbの窒化が進行することが明らかになった。この時,Nbの前駆体をNbCl_5,とせずペルオキソニオブ酸を用いることで,1073Kという低温処理でもNb窒化物へと転換させることが可能となった。(2)TiCはTiO_2をCH_4-H_2混合気流中1410Kで処理することで得られるが,Coを添加することで1173KでTiCに転換させることに成功した。Ti前駆体としてTiCl_4を用いカーバイド化を行うよりも,ペルオキソチタン酸(PTA)をTi前駆体としてカーバイド化を行った方が,均質なTiCが生成することがわかった。XAFS測定の結果より,PTAを前駆体とした触媒ではCoとTi間にCo-O-Ti構造が認められたが,カーバイド化処理後はCo-Ti結合もしくはCo-Co結合が認められ,Coが還元され,そこからTiCが生成していることが示された。TiCの生成度合いとチオフェンの水素化脱硫反応活性には相関性があり,Tiのカーバイド化が進行していた触媒の方が,水素化脱硫反応活性が高いことがわかった。Co K-edge XAFS測定の結果,カーバイド化

前はCo-O-Ti結合が見られたが,カーバイド化後はCo-TiとCo-Co結合が観測されており,還元されたCo金属を中心にTiの炭化が進行することが判明した。Tiの炭化度とチオフェン水素化脱硫反応の活性には相関性があり,Coの添加は逐次含浸法の方が有利であった。共含浸法だとカーバイド化中心となるCoの均一分散性には優れるが,難還元性CoTiO_3が生成し不利に作用することが明らかとなった。(3)SiO_2へNbを高分散担持し,またNb前駆体をペルオキソニオブ酸とすることで,カーバイド化温度を1370Kから1023Kまで低下させることに成功した。カーバイド化温度の低下に伴いNbC表面への炭素種析出が抑制されることが確認された。NbCの生成度をXAFS測定のNb-C配位数から判断したところ,NbCの生成度とエチレン水素化反応活性には相関性があり,Nbのカーバイド化が進行している触媒の方が高い触媒活性を示すことがわかった。また,表面の析出炭素を少なくすることで高活性を得た。
神経分化開始の中心機構としての転写制御因子SOX2の活性制御

本研究では神経分化を開始させる機構を解明するために、誘導シグナルに応答するSOX2に着目して解析し、以下のことを明らかにした。1,神経誘導シグナル比応答するN-1エンハンサーの制御機構の解明神経誘導に伴うSox2の発現を担うN-1エンハンサーは、Fgf及びWntシグナルの影響下で発現される。このエンハンサー活性を示す領域は、stem zoneと呼ばれ後方神経の誘導に重要な領域とほぼ一致することが明らかとなった。N-1エンハンサーの活性を示す細胞を蛍光ラベルし、その細胞系譜を解析したところ、分裂しながら集団で後方に移動することが明らかとなった。現在その細胞集団の性質を明らかにするとともに、Fgfシグナルに応答する領域に実際にどのような転写因子が働くかを蛋白質精製の手法を用いて同定している。またSox2の発現にはBMPシグナルが抑制的に働き、その働きとN-1エンハンサーの活性によってSox2の発現が厳密に制御されると考えられる。その抑制に関わる領域の特定も行っており、この解析によってBMPの神経誘導における役割が分子レペルで明らかにできる。今後この解析を発展させ、後方神経の成立をより詳細に解明したいと考えている。2,神経分化を進める機構の解明;神経形成過程におけるSOX2の機能を解析する。N-1エンハンサーによるSOX2の機能を明らかにするために、N-1エンハンサーを特異的に欠損させたマウスを作成中である。現在までに組み換えを起こしたES細胞の単離は終了した。今後、この細胞を用いてノックアウトマウスを作製する。N-1エンハンサーに組み換え蛋白質Creを繋いだトランスジェニックマウスの作成を行った。Creの発現された領域をLacZで観察したところ、N-1エンハンサーが後脳以降で活性化されることが明らかとなった。この結果は、神経誘導が前方と後方で異なった機構によることを示唆する。神経誘導の機構を分子レベルで明らかにするために、誘導シグナルに応答するSox2の発現制御機購の研究を行っている。今年度、以下のことを明らかにした。1,誘導シグナルに応答する制御領域(N-1エンハンサー)の解析N-1エンハンサーは変異導入実験からA-Eの領域に分かれ、そのうちA, BにはWntシグナル、DにはFGFシグナルが必須であることを示し、E領域は予定神経領域から内中胚葉領域へ細胞が落ち込む際に抑制的に働き、Tbx6Lの関与が示唆された。2,神経誘導におけるSox2の発現制御上記の結果は、神経誘導におけるオーガナイザーの役割に疑問を持たせるものであった。Wnt, FGFシグナルはオーガナイザーのみでなく、原条全体で発現され、それに伴いN-1エンハンサーも原条の周囲で活性化された。内在Sox2の発現は原条全体では発現されず、その先端にあるオーガナイザーの周囲に限局された。この違いは、以前から神経誘導で重要な働きが示唆されていたBMPシグナルの作用によって説明された。N-1エンハンサーは活性化されるが、内在Sox2の発現が観察されない領域は、BMPシグナルを阻害することによってSox2の発現が誘導できた。またBMPシグナルを異所的に活性化すると、内在Sox2の発現は抑制された。この結果は神経誘導におけるSox2の発現が、2段階によって制御されていることを示す。i)原条から発現されるWnt, FGF両シグナルによって活性化されるが、同時に発現されるBMPシグナルによって阻害されるため、Sox2の発現は開始されない。ii)オーガナイザーの形成とともに、BMPシグナルの阻害因子が発現され、それによってその周囲でSox2の発現が開始される。今年度の研究より、今までの神経誘導におけるオーガナイザーの不明瞭な解釈に明確に答えるとともに、新たに原条の重要性を示すことができた。N-

1エンハンサーに組み換え蛋白質Creを繋いだトランスジェニックマウスの作成を行った。Creの発現された領域をLacZで観察したところ、N-1エンハンサーが後脳以降で活性化されることが明らかとなった。この結果は、神経誘導が前方と後方で異なった機構によることを示唆する。
作業中局所筋負担の評価方法に関する研究

本研究においては、作業中の局所筋負担の評価方法を確立することを目的として、3種類のパーソナルコンピュータによる筋電図分析法を開発し、その有用性を検討した結果、以下の結論を得た。1)今回開発したAPD分析方法は、作業中の筋負担量を連続的にかつ総合的に把握するために有用である。2)筋収縮持続時間分布分析法は、APD分析法の欠点である筋収縮の持続時間要因を考慮し、作業中局所筋負担を評価することが可能であることが明らかとなった。3)作業中の局所筋疲労検査法として、バンドパスフィルターを用いた筋電図周波数分析法を開発し、ぶどう摘果・袋掛け作業中の肩腕部筋群を対象に有用性の検討を行った。その結果、作業にともなって低周波成分が多くなる所見が認められ、本方法を局所筋疲労検査方法として用い得ることが明らかとなった。4)以上のごとく、局所筋負担レベルを筋電図学的に評価するために今回開発した3種類の筋電図分析法は、それぞれ作業中局所筋負担を評価する上で有用であることが明らかとなり、本研究の当初の目的は達成されたと考えられる。今後は、今回開発した筋電図分析法を用い、作業中の局所筋負担の状況を実験室および実際の作業現場に於て評価するとともに、それらのデータをもとに作業中局所筋負担の軽減策を検討する予定である。1.筋電図のAPD分析は、データ・レコーダにて記録した筋電図原波形を用い、以下の手順で行った。(1)再生した筋電図のRoot Mean Square(RMS)整流器による整流、(2)アナログ・デジタル変換器による20m sec間隔でのサンプリング、(3)APDの算出およびグラフ化。これら一連の分析は、パーソナル・コンピュータを用いて行い、そのためのプログラムは、本研究計画の中で開発した。2.この分析方法を用い、前記作業中の筋負担レベルの評価を行い、下記の如き結果を得た。(1)微細孔ドリル作業時と、普通サイズ孔ドリル作業時の肩腕部筋負担を比較すると、微細孔ドリル作業時には、肩部僧帽筋の静的負担レベルが高く、同じドリル作業であっても、要求される作業の精密度の差により筋負担レベルが異なることが明らかとなった。(2)VDT作業時、キーボードの位置を高くすると、肩部僧帽筋の筋負担レベルは有意に高くなるが、前腕部伸筋の負担レベルは低下する傾向が認められた。(3)VDT作業時の筋負担レベルを、ブラインド・タッチの可能な作業者と不可能な作業者で比較すると、ブラインド・タッチ不可能群では、肩部の筋群、特に左側肩部僧帽筋において負担レベルが高く、作業訓練が作業中の筋負担を減少させる上でも重要なことが明らかとなった。(4)筋電図のAPD分析法により評価した作業中筋負担レベルは、筋負担の自己評価の結果、あるいは、作業時間調査から推定した筋負担レベルと高い相関を示しており、分析法の妥当性が明らかとなった。本年度は, 61年度に確立した表面電極筋電図APD分析法による作業中筋負荷量の評価とBargの局所疲労の自己評価スコアー(New Ratio of Rerceived Exhaustion),およびゴニオメーターを使用した肩関節の角度分布との相関について検討を行った.また,その過程で, APD(Amplitude Probability Distribution)分析法が,筋収縮の持続時間の要因を評価しえないという短所を有しており,そのことが,静的筋収縮が長時間持続する作業中の筋負担を評価する上で不都合を生じることが明かとなった.そのため,収縮時間を考慮した筋電図電位分析法=筋収縮持続時間分布分析法を開発した.本年度の研究成果は以下の通りである.1.反復する動作をともなう作業における筋負担を,表面電極筋電図APD分析法, Bargの局所疲労の自己評価スコアーにより分析し,両方法の分析結果の相関を検討した結果, APD分析法による譚価結果と自己評価結果の間の相関は比較的高いことが明かとなった.

2.キーボード作業中の表面電極筋電図および,ゴニオメーターによる肩関節角度分布の記録を行い,筋電図はAPD分析法により分析し,肩関節角度の分布はA/Dコンバーターにより数値化したデータを基に,パーソナル・コンピュータにより関節角度を分類し,それぞれの角度の出現時間の分布を算出した.これらの分析結果をもとに,次年度において,肩部僧帽筋の筋負担量と肩関節角度との相関について検討する予定である.3.パーソナル・コンピュータによる収縮時間を考慮した筋電図電位分析法を開発し,静的筋収縮が長時間持続する作業中の筋負担の評価を行い, APD分析法による評価結果と比較検討した.その結果, APD分析法では評価しえなかった作業中の筋負担を,新規開発した方法により評価しえることが明かとなった.本年度は、バンドパスフィルターを用いた作業中筋疲労検査法の開発および有用性の検討と、過去3年間の研究成果のとりまとめを行った。以下にその要約を記す。1)今立開発したAPD分析方法は、作業中の筋負担量を連続的にかつ総合的に把握するために有用である。2)筋収縮持続時間分布分析法は、APD分析法の欠点である筋収縮の持続時間要因を考慮し、作業中局所筋負担を評価することが可能であることが明らかとなった。3)作業中の局所筋疲労検査法として、バンドパスフィルターを用いた筋電図周波数分析法を開発し、ぶどう摘果・袋掛け作業中の肩腕部筋群を対象に有用性の検討を行った。その結果、作業にともなって低周波成分が多くなる所見が認められ、本方法を局所筋疲労検査方法として用い得ることが明らかとなった。4)以上のごとく、局所筋負担レベルを筋電図学的に評価するために今回開発した3種類の筋電図分析法は、それぞれ作業中局所筋負担を評価する上で有用であることが明らかとなり、本研究の当初の目的は達成されたと考えられる。今後は、今回開発した筋電図分析法を用い、作業中の局所筋負担の状況を実験室および実際の作業現場に於て評価するとともに、それらのデータをもとに作業中局所筋負担の軽減策を検討する予定である。
難治性てんかんにおけるＳＶ２Ａおよびシナプス小胞放出機構障害の検討

シナプス小胞蛋白SV2Aのてんかん発現に関する役割の検討を、難治性てんかん患者の手術摘出標本を用いて行った。SV2Aは脳の広範囲で低下するのに対し、synaptotagmin-1の発現低下はてんかん焦点周囲に限局しており、不可逆的な焦点形成にはSNARE関連蛋白障害が関与していると考えられた。また、SV2Aの低下領域に一致して、脳機能不全を意味するFDG-PETの低代謝がみられた。てんかん焦点周囲に広範にみられる脳機能不全領域では、SV2Aを介したシナプス小胞放出機構が障害されていることが示唆された。これまでのモデル動物を利用した検討結果から、凍結標本ではなくパラフィン包埋切片を用いても充分な評価が行えることを確認している。手術摘出の免疫染色においても、利便性が高いパラフィン包埋切片として作成した。H-E染色により、各摘出組織における大脳皮質の構造を確認した。今回までの検討対象において、免責組織学的検討に影響を及ぼすような、形成異常などの形態異常は見られなかった。本年度までに、SV2A、SNARE関連蛋白(synaptotagmin-1、SNAP25、VAMP2/synaptobrevin、syntaxin)についまでの検討を行った。これらの蛋白は、いずれも広範囲にびまん的に発現しているために、蛋白発現は解析ソフト(Image J, NIH)により、光学密度に置き換えて算定した。皮質脳波の所見をもとに、新皮質てんかんにおける焦点近傍領域(NCE-F)と切除範囲に含まれる中で過敏性が低い部位(NCE-LI)、内側側頭葉てんかんの手術に際して切除が行われた側頭葉外側皮質のうち、最も過敏性の高い部位(TLE-LI)と最も過敏性の低い部位(TLE-LI)の4か所における蛋白発現の差を検討した。SV2Aの発現は、TLE-LI、TLE-LI、NCE-LI、NCE-Fの順に低下した。SNARE関連蛋白では、NCE-Fでsinaptotagmin-1の優位な低下がみられた。その他のSNARE蛋白の低下は見られなかった。こうした結果は、これまで我々が報告した動物モデルの結果と相応するものであり、形態変化がない組織内においても、細胞興奮に関連して、シナプス小胞蛋白の変化が生じていることが示唆された。次年度では、臨床検査所見との相関についても検討を進める予定である。シナプス小胞蛋白SV2Aには抗てんかん薬レベチラセタムが特異的に結合するが、てんかん発現における役割を含めて、SV2Aの機能はいまだ不明であり、解明が待たれている。研究期間を通じて、1難治性てんかん患者の手術摘出標本を用いて、免疫染色によりてんかん原性領域、過敏性の高い領域におけるSV2A発現とSNARE関連蛋白やグルタミン酸・GABA受容体の発現との関連、2SV2A、SNARE関連蛋白、グルタミン酸・GABA受容体の発現と、臨床的検査であるSPECT/PETによる脳循環代謝・GABA受容体異常との関連、についてそれぞれ検討を行った。SV2Aの低下は、新皮質てんかんのてんかん原性近傍、新皮質てんかんの過敏性が高い部位、側側頭葉てんかんの外側皮質における過敏性の高い領域、側頭葉てんかん外側皮質の過敏性が低い領域の順に顕著であった。他のSNARE関連蛋白に変化は見られなかった中で、SV2Aが最も低下していた新皮質てんかんのてんかん原性周囲領域では、synaptotagmin-1の低下が見られた。これは以前に報告した自然発症てんかんラットでみられたものと同様の変化であった。SV2Aは広範囲に低下するのに対し、synaptotagmin-1の発現低下はてんかん焦点周囲に限局しており、不可逆的な焦点形成にはSNARE関連蛋白障害が関与していると考えられた。また、SV2Aの低下領域に一致して、脳機能不全を意味するFDG-PETの低代謝がみられ、てんかん焦点周囲に広範にみられる脳機能不全領域では、SV2Aを介したシナプス小胞放出機構が障害されていることが示唆された。脳神経外科学、てんかん学、神経薬理学おおむね、当初計画した予定に沿って、研究が進行できている。SV2AとSNARE関連蛋白に有意な所見が得られたために、まずはここに注目して検討を進めた。遺伝子による検討を待つことなく、組織学的研究のみで想定した通りの結果が明確に得られたため、臨床検査結果との対比を先行して解析中である。新皮質てんかんのてんかん原性領域と過敏性を示す領域、手術手記の関係で摘出されるものの、側頭葉てんかんの直接のてんかん原性を持たないと考えられる側頭葉皮質における、皮質脳波上でのirritative area(TLE-IR), less irritative(TLE-LI)領域を同定し、各領域におけるSNARE蛋白、SV2Aの発現を比較した。当初予定のイオンチャネル型受容体、G蛋白質共役型受容体の発現の測定は次年度へ持ち越しとした。ここまで、計画時に予想した結果が得られている。現在、その結果と臨床検査結果との相関について検討を進めている。

今後は大脳皮質各層における発現の差異を確認するとともに、受容体との関連についても検討を進める予定である。今後症例を増やすとともに、イオンチャネル型受容体(GABA受容体、グルタミン酸受容体)、G蛋白質共役型受容体(GABA受容体、グルタミン酸受容体)について発現の測定を行う予定である。各種試薬、実験用抗体、ならびに、リアルタイムPCRによるmRNA発現の検討の際使用する市販primerなど。
食塊の硬さが変化したときの咬合力調節に関する研究

はじめに,咬合高径が予想できない条件下で変化したときの咬合力調節について解析した。健常成人8名を被験者として,連続開閉口運動中に咬合高径が変わる装置を用いた実験を行った。各被験者には一定の咬合力を保つよう指示した。咬合高径の増加後の第1ストロークの咬合力は第2および第3ストロークの咬合力よりも増大していたが,咬合高径低下後には第1ストロークの咬合力は第2ストロークよりも小さな値を示した。これらの結果は,咬合高径の変化に伴う咬合力の調節が変化後の2,3ストロークでほぼ完了していたことを示したものと考えた(田中ら,2006)。次に,咀嚼時に食物の硬さが予想できない条件下で変化したときの咬合力調節について解析した。健常成人7名を被験者として,咬合物質硬度可変装置を用いて咬合力を一定に保った連続開閉口運動を行わせた。咬合力のピーク値および力積値は硬度変化後のウレタンゴム硬度の有意な影響を受け,硬度の高いゴムを咬合しているときには高い値を示した。さらに,咬合力のピーク値と力積値は,同じ硬度のゴムを咬合する間は一定に保たれていた。これらの結果は,一定の咬合力を保つという課題に,被験者は咬合物質の硬さに応じて咬合力を変化させて対応していたことを示しており,効率よく咀嚼を行うために合目的的な調節がなされていたことを示唆したものと考えた(島田ら,掲載予定)。1.咬合物質硬度可変装置の製作被験者の上下顎にCo-Cr合金で鋳造したシーネを作製した.上顎シーネには,表面に扇形(中心角120°)の硬度が異なる3種類のウレタンゴム(JIS K6235 A50,A70,A90,下関パッキング)を貼付した回転板を設置した,下顎シーネには金属ピンを設置し,中心咬合位で金属ピンの先端がゴム板の中心に表面に対して垂直に接するよう調整した.反復下顎タッピング運動時の下顎運動曲線(MKG K6, Myotronics)をトリガーパルスとして回転板を駆動して,金属ピンと接するウレタンゴムの種類を変えることで咬合物質硬度を変化させた.円盤の回転は硬度変化の順序と間隔がランダムに配置されるようコンピュータ制御を行った.回転板の制御信号をタッピング力,下顎運動曲線とともに同時記録し,本システムを用いて咬合物質硬度の変化が予測不可能な条件下で咬合力および下顎運動曲線の経時的連続的変化を観察できることを確認した(島田他,2004).2.咬合物質硬度の予測できない変化がタッピング時の咬合力に与える影響の解析健常成人6名(平均年齢27.1歳)を被験者として上記装置を用いた実験を行った.なお,運動課題は,軽度のタッピング力を一定に保つこととした.なお,分析の対象は咬合物質硬度の変化が最も大きいパターン1(A50→A90)とパターン2(A90→A50)とした.タッピング力は咬合物質硬度が大きくなると有意に増大し,逆に硬度が小さくなると有意に低下した(いずれもP<0.0001).また,パターン1では開口距離が硬度の変化前後で有意に短くなり,変化後4回目には変化前との差がなくなっていたが,パターン2ではこのような変化はみられなかった.以上の結果は連続タッピング運動時に被験者が咬合物質硬度の変化を予測できないときに一定のタッピング力を維持することの困難さを反映したものと考えた.咬合物質硬度の予測できない変化がタッピング時の咬合力に与える影響の解析健常成人6名(平均年齢27.1歳)を被験者として咬合硬度可変装置を用いた実験を行った.なお,運動課題は,軽度のタッピング力を一定に保つこととした.

なお,分析の対象は咬合物質硬度の変化が最も大きいパターン1(A50→A90)とパターン2(A90→A50)とした.タッピング力は咬合物質硬度が大きくなると有意に増大し,逆に硬度が小さくなると有意に低下した(いずれもP<0.0001).また,パターン1では開口距離が硬度の変化前後で有意に短くなり,変化後4回目には変化前との差がなくなっていたが,パターン2ではこのような変化はみられなかった.以上の結果は連続タッピング運動時に被験者が咬合物質硬度の変化を予測できないときに一定のタッピング力を維持することの困難さを反映したものと考えた(島田他,2005).上記以外の硬度変化パターンを含めたすべての咬合物質硬度変化パターン,すなわち,K1(A50→A70),K2(A90→A70),L1(A50→A90),L2(A70→A90),M1(A70→A50),そしてM2(A90→A50)における,タッピング力の調節様相を解析した。硬度変化は異なるがいずれもA70を咬合するK1とK2のタッピング力は,それぞれ45.7Nと44.1Nで有意差を認めなかった。同様に,A50咬合時のタッピング力は36.0N,A90では61.0Nで,硬度変化ではなく咬合するゴムの硬さの影響を受けていた。以上の結果は,一定の咬合力を保つという課題に,被験者は咬合硬度の硬さに応じてタッピング力を変化させて対応していたことを示唆したものと考えた。
企業間取引ネットワークの実証空間経済学

本研究課題の目的は,都市や産業集積地などにおいて,経済活動の集積がもたらす企業生産性や賃金上昇などの外部効果について,特に企業間の取引関係のネットワークを通じた効果について実際の企業間取引関係ミクロデータを用いて実証的に明らかにすることである.本研究課題の進展によって,企業間取引ネットワーク構築には地理的摩擦が大きく働くこと,企業間取引ネットワーク構造を通じた集積効果が存在すること,それが他の集積効果と比較しても相対的に大きなものであることなどが示された.研究期間を通じて企業間取引ネットワークと経済活動の空間分布についての実証的検証を行った.最終年度は特に以下の3点,1.取引ネットワークの構造が企業立地に与える影響について,2.取引ネットワークの地理的集中について,3.取引ネットワーク構築の際に地理的距離が果たす役割についてについて重点的な研究を行った.まず,1.については,企業間取引関係のネットワーク構造と企業立地との間の統計的に優位な関係性を発見した.特に,産業内取引相手数の不平等度と企業の分散立地との間の強い関係が発見された.2.では,取引関係の地理的集中についての統計的検定を行った.その結果,日本において企業間取引関係は統計的に有意に集積していることが示された.3.は,企業間取引において地理的距離がもたらすコストを推定した.その結果,地理的距離以外に企業間取引において重視される要因であると考えられる,企業規模,企業信用などを制御したうえでも地理的距離は企業間取引の妨げになること,さらにこの地理的距離の効果は,財の買い手に対し,売り手の方がより大きいことがわかった.以上の成果は全てディスカッションペーパーとして既に公表され,また国際学術誌への投稿が準備されている.企業間の取引が経済活動の空間分布に大きな影響を与えていることについては,理論的には指摘されてきたが,実際のデータからは,産業連関表のように集計されたデータでしか捉えることができず,実際に企業間取引が地理的に集中しているのか,地理的距離は企業間取引の妨げになるのか,あるいは,地理的距離のみならず,取引ネットワークの構造は企業立地を規定するのか.こういった疑問にこれまでの研究は答えることができなかった.本研究課題は,取引関係のミクロデータを活用することで,以上の論点について一定の回答を与えることができた点で,極めて意義深いと考えられる.本研究課題の目的は,都市や産業集積地などにおいて,経済活動の集積がもたらす企業生産性や賃金上昇などの外部効果について,特に企業間の取引関係のネットワークを通じた効果について実際の企業間取引関係ミクロデータを用いて実証的に明らかにすることである.本研究課題の進展によって,企業間取引ネットワーク構築には地理的摩擦が大きく働くこと,企業間取引ネットワーク構造を通じた集積効果が存在すること,それが他の集積効果と比較しても相対的に大きなものであることなどが示された.今年度は企業間の取引関係データを整理し,その地理的特性についての分析を開始した.まず最初に企業の立地そのものの地理的特性を分析することを行った,ポイント立地データから地理的集積を検定する手法を適用した結果,日本において,製造業およびその他サービス業の立地が地理的に集積していること,またその範囲が60km程度であることを示した.また,製造業における結果は先行研究におけるイギリスの産業集積の特性に極めて酷似していることがわかった.さらに,サービス業を対象とした集積の研究はデータの制約もあり,これまであまり行われてこなかったため,サービス業の集積についても分析した本研究はその点でも大きな貢献があるといえる.その成果はJournal of the Japanese and International Economies誌に受理された.続いて,取引関係の地理的特性についての分析を行った.その結果,日本において製造業の取引関係が地理的に極めて強く集積していることが示された.またその集積の範囲は先の立地集積範囲と極めて酷似していることから,企業間取引が産業集積の一つの重要な要因である可能性が強く示されたといえる.さらにこのような分析を進めて,企業の取引関係における意志決定問題について地理的特性に注目して分析する研究を進めた,現在のところ,企業の取引関係から得られる利益に対して,地理的距離が摩擦要因として極めて重要な役割を果たしているという分析結果が暫定的に導かれている.本研究課題の主要な目的は,企業間取引関係を通じた集積効果について実証的に検証することであった.今年度既に予備的分析としての企業立地についての地理的特性の分析が終了し,その成果は査読付雑誌への受理がなされるほどの完成度となった,さらに2件の研究プロジェクトによって取引関係を通じた集積効果について分析を行っているが,集積の統計的判定や,その範囲の測定など,既に具体的な成果が出つつあり,さらにいずれのプロジェクトも既に査読無しのディスカッションペーパーとしての公表が間近なところまで研究が進展しているため.今後は現時点で得られた成果を基礎として,分析の精緻化,頑健性の上昇を目指す.特に企業間取引に関する意志決定問題の分析については,ハードウェアの制約等から,サンプルを絞っての分析にとどまらざるを得ず,未だ大規模データの特性を十分に活かし切れていないといえる.今後は再度分析方針を検討し,より大規模データに適用しやすい分析手法を開発・採用することや,計算機環境の整備などを行うことによって,大規模データからのリッチな情報を十分に活かしたうえで集積の経済の統計的同定を行う.今年度は企業間取引の意志決定問題の分析に集中して分析を行う予定であるが,使用するデータが大規模なデータでありかつ反復計算を多用する統計手法が必要なため,計算機環境を大幅に整備する必要がある.物品費はその点を中心に使用する予定である.また,現在の暫定的な結果を基に学会報告を行い,議論を行うことで研究の進展を図る.そのための旅費を使用する予定である.