hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体ストレスセンサーIRE1によるシグナル伝達機構の解析

小胞体ストレス応答に重要な哺乳動物のIRE1α-XBP1経路、またIRE1βの標的分子の解析を行った。その結果、転写因子前駆体をコードするXBP1u mRNAが小胞体ストレスセンサーIRE1αにより効率良くスプライシングを受ける分子機構、また大腸杯細胞に特異的に発現するIRE1βが小胞体膜上にリクルートされるmRNA量の安定性に重要な役割をになっていることを解明した。IRE1αの分子局在はきちんとした形では調べられていないが、酵母のlre1は、我々の免疫電顕と蛍光抗体で小胞体膜上にあることが確認された。また動物のIRE1βは、免疫電顕により小胞体膜上にしかない(核外膜にもある)ことが明らかとなっている。また他の研究者達の報告も考慮すると動物のIRE1αも小胞体膜上にあると考えるのが妥当である。細胞に小胞体ストレスがかかると、IRE1αの標的分子であるXBP1 mRNAは3-4時間程で殆どの分子が細胞質スプライシングを受ける。一方XBP1 mRNAから翻訳されるタンパク質は、そのアミノ酸配列からはサイトゾル蛋白質と予測され、IRE1αとXBP1 mRNAがどのようにして効率良く出会うことができるのかは謎であった。我々はXBP1u(unspliced)mRNAがどのようにしてIRE1αと効率良く出会い転写因子XBP1sを産生するXBP1s mRNAになるのかを、約30種類の変異型XBP1 mRNAを作製し生化学的手法でmRNAの局在と産生蛋白質の性質を詳細に調べた結果、XBP1u mRNAは小胞体膜上に局在すること、スプライシングを受けてXBP1s mRNA型になると膜から遊離すること、XBP1u mRNAが膜に局在化するためには蛋白質が翻訳途上の必要があること、などが明らかとなった。さらにその他の実験結果を考慮すると、XBP1u mRNAは自身の蛋白質にあるHR2領域を利用して膜に局在化し、ストレス下でIRE1αが活性化するとすぐにイントロン部分が切り取られ、XBP1s mRNAとなり膜から遊離して転写因子活性をもつXBP1sを合成し、その下流に位置する構造異常タンパク質を修復する系を効率よく稼動することが明らかとなった。研究結果は米科学誌Mol Cellに掲載されること、また内容的にも高く評価されPreviewで紹介されるとともに、Mol Cellの表紙にも採用されることとなった。野生型及びIRE1βKOマウス由来の大腸上皮細胞の組織染色、蛍光抗体、電顕、免疫電顕などの手法による形態観察により、IRE1β-/-マウスの大腸杯細胞では小胞体が肥大化しムチンを蓄積している可能性が示された。実際、大腸上皮から細胞抽出液を調製しゲル電気泳動を行うと、IRE1β-/-マウス由来では、スタッキシグゲルの底にタンパク質が凝集している像が観察された。この凝集タンパク質を集めLC/MS/MSにて分析すると、予想通りムチンが凝集していることが判明した。一方、野生型マウスではこのような凝集は起きなかった。大腸切片を用いてのmucin in situhybridysationでは、KOマウスではmucin mRNAの安定性が増加していることが明らかとなった。このことから、杯細胞では、IRE1βが活性化すると小胞体膜上のmRNAを切断している可能性が考えられた。今後はこの可能性を明らかにする実験を行う予定である。一方、IRE1αによるXBP1 mRNAスプライシングでは、共役的に翻訳されているXBP1uのC末側領域がXBP1u mRNAの小胞体膜への繋留に機能していること、この繋留機構を阻害すると、小胞体ストレス時のXBP1u mRNAのスプライシング効率が落ちることを明らかにした。またIRE1αによるXBP1 mRNA切断後にRNAをつなぐ働きをするリガーゼ活性をin vitroでのXBP1u mRNAのスプライシング活性を指標に分画した。1 IRE1βの生理機能哺乳動物の消化器系でのみ発現されている小胞体ストレスセンサーIRE1βの生理機能を、IRE1β遺伝子欠損(KO)マウスを用いて解析した。IRE1βは腸・胃などのムチン産生細胞である杯(さかずき)細胞で特異的に発現しており、IRE1βKOマウスの杯細胞では、2型ムチン前駆体が大量に小胞体に蓄積しており小胞体の極度の肥大化が観察された。HeLa細胞に野生型や変異型IRE1βを発現させその影響を詳細に調べた結果、IRE1βは小胞体膜上に集まる膜蛋白質や分泌蛋白質のmRNAをある割合で切断する可能性があること、その切断によりムチンmRNA量の微妙な制御を行なうこと、KOマウスではムチンmRNAの代謝回転が遅くなっていること、など様々な実験データから、IRE1βはそのRNase活性を利用して新生ムチン蛋白量が適正になるようmRNAを切断することにより微妙な調整をしているのではないか、と強く示唆するデータを得た。

2 XBP1mRNAの特殊スプライシング機構一方、必須遺伝子のIRE1αは転写因子前駆体をコードするXBP1u mRNAを2カ所で切断し特殊なスプライシング反応を開始することがわかっているが、切断後の両者をつなぐリガーゼが未だ単離されていなかった。今回ウサギ赤血球抽出液中にこのリガーゼ活性を見出し、この反応を試験管内で再構成することに成功した。さらにこの哺乳動物のRNAリガーゼによるさXBP1mRNAの連結反応は、ホスホジエステル結合形成の過程で、酵母で報告されているHAC1mRNAスプライシング機構とは異なる反応で行われていることが明らかとなった。
内因性血管新生阻害因子、アンギオスタチン遺伝子導入による肝癌治療の試み

肝癌は極めて腫瘍血管増生に富む腫瘍であり、このことを利用した肝動脈塞栓療法が広く行われているが、その成績は必ずしも満足し得るものではない。本研究では、強力な内因性血管新生阻害因子であるアンギオスタチン遺伝子を肝癌細胞に導入し、腫瘍増殖あるいは転移に対する抑制効果を検討した。ヒト肝癌培養細胞HepG2から、ヒトプラスミノーゲンcDNAをPCRを用い増幅後、Kringle domain(K1-K4)に相応する部位を切り出し、発現ベクターに挿入し、目的とするプラスミドをクローニングした。さらに、アンギオスタチンを分泌型にする目的で、K1-4に加えsecretory signal sequence(SS)及びpreactivation peptide(PA)を含むプラスミドを作成し、アデノウイルスベクター(AV-S-K1-4)に組み込んだ。得られたアンギオスタチン発現プラスミド(pRC-S-K1-4)とNeo耐性遺伝子発現ベクター(PSV-Neo)を肝癌培養細胞(HuH7/HepG2)にco-transfectionし、G418 selectionによりstableにアンギオスタチンを発現する細胞株のクローン化を試みた。しかし、アンギオスタチンの発現量が乏しかったため、AV-S-K1-4を直接肝癌培養細胞に感染させ、Western blottingあるいはNorthern blottingによりアンギオスタチンの発現を確認後、細胞増殖等について親株細胞と比較した。その結果、AV-S-K1-4導入肝癌培養細胞の増殖能は親株細胞と変わりなかった。一方、ダブルチャンバーを用い、肝癌培養細胞培養上清の血管内皮(牛毛細血管内皮)増殖に及ぼす影響を検討したところ、AV-S-K1-4の肝癌培養細胞への導入は、血管内皮細胞の増殖を明らかに抑制した。しかし、アポトーシスの誘導は明らかにできなかった。動物実験ではヌードマウス皮下に親株細胞を移植後、AV-S-K1-4を皮下腫瘍に直接注入し腫瘍増殖について検討したところ、腫瘍増殖は一過性に抑制された。アンギオスタチンはプラスミノーゲンN末端のフラグメントであり、正常ではほとんど検出されず、担癌生体循環血液中に出現し、血管新生を協力に阻害する。そこで、ヒト肝癌培養細胞HepG2から、ヒトプラスミノーゲンcDNAをPCRを用い増幅後、Kringle domain(K1-K4)に相応する部位を切り出し、発現ベクター(pRC/CMV)に挿入し、目的とするプラスミドをクローニングした。このプラスミド(pRC-K1-4)をリポフェクション法を用いHeLa細胞に一過性に導入後、培養細胞から蛋白液を採取した。そして、この細胞蛋白液を用い、ウエスタンブロット法でアンギオスタチン(K1-4)の存在を確認したところ、約40KDのバンドを得ることができた。このシステムにおいて、アンギオスタチンを分泌型にする目的で、K1-4に加えsecretory signal seguence (SS)及びpreactivation peptide(PA)を含む発現ベクター(pRC-S-K1-4)を作成し、HuH7ヒト肝癌培養細胞株にNeo耐性遺伝子発現ベクター(PSV-Neo)とともにco-transfectionし、G418の存在下で3週間培養した。しかしながら、この際、G418抵抗培養細胞クローンは少数しか得られず、また培養液中にアンギオスタチンの存在を確認し得なかった。現在、同様の方法でアンギオスタチン分泌型HuH7細胞のクローニングを検討している。

さらに、S-K1-4を組み込んだレトロウイルスベクターを作成し、このウイルスベクターの感染によりアンギオスタチン発現肝癌培養細胞株の樹立を試みている。肝癌は極めて腫瘍血管増生に富む腫瘍であり、このことを利用した肝動脈塞栓療法が広く行われているが、その成績は必ずしも満足し得るものではない。本研究では、強力な内因性血管新生阻害因子であるアンギオスタチン遺伝子を肝癌細胞に導入し、腫瘍増殖あるいは転移に対する抑制効果を検討した。ヒト肝癌培養細胞HepG2から、ヒトプラスミノーゲンcDNAをPCRを用い増幅後、Kringle domain(K1-K4)に相応する部位を切り出し、発現ベクターに挿入し、目的とするプラスミドをクローニングした。さらに、アンギオスタチンを分泌型にする目的で、K1-4に加えsecretory signal sequence(SS)及びpreactivation peptide(PA)を含むプラスミドを作成し、アデノウイルスベクター(AV-S-K1-4)に組み込んだ。得られたアンギオスタチン発現プラスミド(pRC-S-K1-4)とNeo耐性遺伝子発現ベクター(PSV-Neo)を肝癌培養細胞(HuH7/HepG2)にco-transfectionし、G418 selectionによりstableにアンギオスタチンを発現する細胞株のクローン化を試みた。しかし、アンギオスタチンの発現量が乏しかったため、AV-S-K1-4を直接肝癌培養細胞に感染させ、Western blottingあるいはNorthern blottingによりアンギオスタチンの発現を確認後、細胞増殖等について親株細胞と比較した。その結果、AV-S-K1-4導入肝癌培養細胞の増殖能は親株細胞と変わりなかった。一方、ダブルチャンバーを用い、肝癌培養細胞培養上清の血管内皮(牛毛細血管内皮)増殖に及ぼす影響を検討したところ、AV-S-K1-4の肝癌培養細胞への導入は、血管内皮細胞の増殖を明らかに抑制した。しかし、アポトーシスの誘導は明らかにできなかった。動物実験ではヌードマウス皮下に親株細胞を移植後、AV-S-K1-4を皮下腫瘍に直接注入し腫瘍増殖について検討したところ、腫瘍増殖は一過性に抑制された。
車椅子バスケットボールのバイオメカニクス

本研究の目的は車椅子バスケットボールにおいて競技者の種々の能力を客観的な指標から定量化することである。本年度は競技中に頻繁にくり返されるにも関わらずその動作のメカニズムが未だ不明である車椅子初期駆動に着目し、片下肢(大腿部)切断者から脊髄損傷者(T12T7レベル)までの車椅子バスケットボール競技者12名を対象とし、その基本的なメカニズムの解明するとともに障害のレベルによる動作の違いを3次元的な定量することを試みた。制止した状態から全力でダッシュする動作(3サイクル)を3台のビデオカメラで撮影し、DLT法により車椅子および身体各点の3次元座標を誤差5mmの精度で算出した。まず、関節運動に関して片下肢切断者では体幹、肩関節、肘関節の動作範囲がストロークごとに小さくなっていく傾向が伺えたのに対し、脊髄損傷者では逆に動作範囲が大きくなっていく傾向が伺えた。さらに車椅子初期駆動動作の特徴としてボート競技におけるボートとヒトとの関係と同様にスタート直後から車椅子と肩の水平速度の間に逆位相の関係が確認みられ、そのパターンは障害のレベルごとに若干の違うことが明かとなった。片下肢切断者における車椅子の速度は推進期が終了し、手がリムから離れて上半身が次の推進期にむけて後方に振りもどされる間にピークを迎えていたのに対し、脊髄損傷者では車椅子の速度は推進期の終了の時刻にほぼ一致してピークをむかえていた。片下肢切断者では上半身の動きを大きく使うことが可能であるため上半身を後方へ振り戻す際、車椅子と上半身との間で運動量の交換が起こりこのような現象が発生するが、座位のバランスに劣る脊髄損傷者では上半身の運動量を大きくすることができないため上半身の運動量を車椅子の加速動作に利用することができず、結果として3%程度の速度の差(3ストローク終了時)が生じると考えられた。障害者のスポーツ競技に対するバイオメカニクス的知見は数少ない。本研究は車椅子バスケットボールにおいて競技者の種々の能力を客観的な指標から評価することを試みた。本年度は車椅子バスケットボールにおいて極めて重要な要素あるにも関わらず、その定量的なデータが限られているボールの投能力をとりあげ、重度障害者を対象に3次元的に定量化することで上肢の機能不全が動作に及ぼす具体的な影響をkineticな観点から明らかにした。ボール、手部、前腕部、上腕部からなるリンクセグメントモデルを定義し、上肢各関節が発揮する関節トルク、パワー、正の仕事量を算出した結果、重度障害者は肩関節外転(22.7±2.0vs.42.9±2.5Nm)と手関節屈曲(7.7±4.0vs.13.1±2.4Nm)のピークトルク、手関節屈曲トルクよる正の仕事量(2.2±0.9vs.7.9±2.9j)が健常者に比べて有意に低い反面、肩関節の関節間力に由来する正の仕事量(14.3±4.4vs.5.4±2.1J)が大きい結果となった。この結果から重度障害者は上肢関節動作(肩関節外転、手関節屈曲)の機能不全を補償する為に体幹部などに残存する機能を動員して投動作を行っていることが考えられ、このことから健常者には非合理的にも見える重度障害者の投動作が機能不全を補償しパフォーマンスを高める為に学習された動作であることが示唆された。重度障害者のバスケットボール投動作のトレーニングの具体的な指標を方向性を示す資料であると考えられる。この補償作用がどの程度までの障害レベルにまで観察されるかについては障害レベルの異なる被検者を対象に研究を継続している段階である。
インフラマソームを介した唾液腺炎の発現機序ならびにその制御方法の検討

[唾液腺組織におけるIL-18およびインフラマソーム構成因子の発現検討]当初計画していたヒト下唇小唾液腺の採取に時間を要したことから、マウス唾液腺(顎下腺)を用いた解析を先行させることとした。特に、主要なインターロイキン(IL)-18産生細胞であるマクロファージに着目し、フローサイトメトリーによる唾液腺マクロファージ解析法を確立した。現在、マウス唾液腺マクロファージにおけるIL-18およびインフラマソーム構成因子の発現を解析している。[口腔上皮細胞の危険シグナル刺激応答]昨年度までの研究では、ヒト口腔上皮細胞株であるHSC-2細胞をP2受容体アゴニスト(ATPおよびADP)で刺激することにより、炎症性サイトカインであるIL-6の産生が誘導されることを明らかにした。今年度は、P2受容体刺激と他の炎症性刺激の相乗効果を解析した。その結果、IL-1αもしくはIL-1βとの共刺激により、ATPもしくはADP刺激によるIL-6産生誘導が相乗的に増強された。IL-1αおよびβは代表的な炎症性サイトカインである。この内、IL-1αは上皮細胞などが恒常的に発現しており、細胞内に蓄積されたIL-1αが危険シグナルとして機能することが報告されている。そこで、HSC-2細胞におけるIL-1α発現を解析したところ、IL-1αmRNAおよびタンパク質の恒常的な発現が認められた。これらの結果から、HSC-2細胞に由来する2種類の危険シグナル(ATP/ADPとIL-1α)による相乗的な炎症誘導機構が示唆された。さらに、病原体関連分子パターン(グラム陰性菌由来リポポリサッカライド、グラム陽性菌由来リポペプチドおよびウイルス由来核酸成分)との共刺激も解析した。しかしながら、いずれの病原体関連分子パターンについても、P2受容体アゴニストの相乗効果は認められなかった。[唾液腺組織におけるIL-18およびインフラマソーム構成因子の発現検討]当初計画していたヒト下唇小唾液腺の解析に時間を要したことから、マウス唾液腺を用いた解析を先行して進めることにした。本年度はそのための実験条件を確立した。[口腔上皮細胞の危険シグナル刺激応答]当初研究計画に含まれていなかった内容ではあるが、昨年度から引き続き、順調に研究を進展することができた。以上の研究実績から総合的に判断し、進捗状況はやや遅れているとした。進捗状況がやや遅れている唾液腺組織での解析であるが、これまでにマウス組織での解析手法を確立することができた。これをもとに最終年度は分野所属大学院生を加えて研究組織の強化を図るとともに、今年度まで以上に研究組織内での連携を密にし研究を推進する。特に最終年度であることに留意して特に解析結果のまとめならびに学会発表、論文発表を急ぎ、当初の研究計画を確実に遂行できるよう尽力する。唾液腺組織におけるIL-18ならびにインフラマソーム構成因子の発現研究材料である下唇小唾液腺の採取に時間を要したため、ヒト唾液腺組織を用いた検討は解析途中である。口腔上皮細胞の危険シグナル刺激応答ATPやADPなどのプリンヌクレオチドはP2受容体のリガンドとして機能し、様々な細胞を活性化する。P2受容体はイオンチャネル型のP2X受容体とGタンパク質共役型受容体であるP2Y受容体に大別される。この内、P2X7受容体は高濃度の細胞外ATPにより活性化され、細胞内カリウムイオン濃度の低下と、引き続くインフラマソームの活性化を誘導する。これまでの研究から、口腔上皮細胞もIL-18を恒常的に発現し、細胞内にIL-18前駆体を蓄積していることが明らかとなっている。このため、口腔上皮細胞においても、細胞外ATPなどの危険シグナルによりインフラマソームが活性化され、成熟型(活性型)IL-18の分泌が誘導されると推察された。そこで、ヒト口腔上皮細胞株であるHSC-2細胞のプリンヌクレオチド刺激応答性を検討した。その結果、ATP刺激HSC-2細胞におけるカスパーゼ1の活性化や成熟型IL-18の分泌誘導は認められなかった。しかしながら、ATPおよびADP刺激により、主要な炎症性サイトカインであるIL-6の産生が誘導された。また、ATPおよびADP刺激によりHSC-2細胞によるIL-8産生も誘導された。一方、P2Y2-6の特異的アゴニストであるUTPおよびUDP刺激ではIL-6産生は誘導されなかった。このATP/ADP刺激によるIL-6産生誘導は、P2受容体アンタゴニストであるPPADSおよびsuraminで阻害されたことから、いずれかのP2受容体を介することが示唆された。「唾液腺組織におけるIL-18およびインフラマソーム構成因子の発現検討」は解析途中であるが、当初計画していなかった「ATP-P2受容体を介した口腔上皮細胞の炎症応答」に関して想定以上の結果が得られたことから、おおむね順調に進展しているとした。[口腔上皮細胞の危険シグナル刺激応答]

昨年度までの研究では、ヒト口腔上皮細胞株であるHSC-2細胞をP2受容体アゴニスト(ATPおよびADP)で刺激することにより、炎症性サイトカインであるIL-6の産生が誘導されることを明らかにした。今年度は、P2受容体刺激と他の炎症性刺激の相乗効果を解析した。その結果、IL-1αもしくはIL-1βとの共刺激により、ATPもしくはADP刺激によるIL-6産生誘導が相乗的に増強された。IL-1αおよびβは代表的な炎症性サイトカインである。この内、IL-1αは上皮細胞などが恒常的に発現しており、細胞内に蓄積されたIL-1αが危険シグナルとして機能することが報告されている。そこで、HSC-2細胞におけるIL-1α発現を解析したところ、IL-1αmRNAおよびタンパク質の恒常的な発現が認められた。これらの結果から、HSC-2細胞に由来する2種類の危険シグナル(ATP/ADPとIL-1α)による相乗的な炎症誘導機構が示唆された。さらに、病原体関連分子パターン(グラム陰性菌由来リポポリサッカライド、グラム陽性菌由来リポペプチドおよびウイルス由来核酸成分)との共刺激も解析した。しかしながら、いずれの病原体関連分子パターンについても、P2受容体アゴニストの相乗効果は認められなかった。[唾液腺組織におけるIL-18およびインフラマソーム構成因子の発現検討]当初計画していたヒト下唇小唾液腺の解析に時間を要したことから、マウス唾液腺を用いた解析を先行して進めることにした。本年度はそのための実験条件を確立した。[口腔上皮細胞の危険シグナル刺激応答]当初研究計画に含まれていなかった内容ではあるが、昨年度から引き続き、順調に研究を進展することができた。以上の研究実績から総合的に判断し、進捗状況はやや遅れているとした。おおむね順調に進展していることから、今年度同様、研究組織内で緊密に連携し研究を推進していく。特に、唾液腺組織における検討を進めるため、ヒト組織に加えマウス組織を用いた解析も行う予定でいる。また、分野配属大学院生を研究組織に加える等し、研究組織の強化も図る。進捗状況がやや遅れている唾液腺組織での解析であるが、これまでにマウス組織での解析手法を確立することができた。これをもとに最終年度は分野所属大学院生を加えて研究組織の強化を図るとともに、今年度まで以上に研究組織内での連携を密にし研究を推進する。特に最終年度であることに留意して特に解析結果のまとめならびに学会発表、論文発表を急ぎ、当初の研究計画を確実に遂行できるよう尽力する。理由:唾液腺組織を用いた検討が解析途中であり、予定していた試薬類に係る費用が未使用であったため。使用計画:上述の様に、ヒトおよびマウス唾液腺組織を用いた検討を重点的に行うため、必要となる試薬類の購入に使用する。理由:唾液腺組織を用いた解析がやや遅れ、当初予定していた経費が未使用であったため。使用計画:上述の様に、マウス唾液腺組織での解析を先行させるとともに、ヒト唾液腺組織の解析も重点的に行うため、必要となる消耗品類の購入に使用する。
溶液内クラスタリングによる特異反応:フェムト秒過度吸収法によるカチオン生成の観測

希薄溶液中の反応は常に溶質分子が均一に溶解している場合の反応と思われがちである。実際には分子がクラスターとなって凝集し、均一系としては考えられない特異的な反応(1分子1光子イオン化)を行っている例をフェムト秒紫外光超高速分光によって証明した。すなわち、溶液中でのヨウ化メチレン(CH_2I_2)をフェムト秒の267nmの光で励起すると、先ず、光解離による、CH_2Iラジカルの生成(立ち上がり時定数200fs)と溶媒の篭の中での減衰(減衰時定数500fs)が起こる。続いて、電荷移動錯体が形成(濃度に依存して7-50ps)し、さらには完全な電子移動が起こり、最終的にCH_2I_2^+が生成する。この光反応は光強度に対して一次であった。遅い立ち上がりの濃度依存性は、均一溶液内での拡散によるIとCH_2I_2の錯体生成であると考えた場合、実験で用いた濃度領域では5-100nsの時定数を与えることになる。これは実測値(7-50ps)と約1000倍異なっている。従って、ピコ秒領域における電荷移動錯体CH_2I_2δ^+・・・Iδ^-の形成は、均一溶液内で起こるのではなく、あらかじめ溶質が凝集している必要があり、その凝集体(クラスター)の中で光解離から始まる一連の反応が進行している。溶質のクラスタリングこそが、気相では観測されない、溶液内で特異的におこる反応の要因になっていることが示された。本研究は、今後溶液中における化学反応の研究が、従来あまり考慮してこなかった溶質間相互作用によるクラスター化の効果を検討してゆく必要があることを示すものと考えられる。
シスプラチン耐性頭頚部癌様化細胞に対する微小管形成阻害剤を用いた耐性克服の検討

KB細胞と当科で樹立したCDDP耐性KB(KBrc)細胞を用いて、トポイソメラーゼ阻害剤(トポ薬剤)と微小管作用薬剤に対する種々の検討:初めにMTT assayによる感受性試験を行った。その結果KBrc細胞はトポ薬剤に対して耐性を示した。次にMTT assayより得られたOD50濃度の薬剤を付加した際の細胞動態、形態変化を電気活動、フローサイトメトリー(FCM),電子顕微鏡(電顕)を用いて行った。電気泳動を行った際、KBrc細胞と比較して低薬剤濃度でDNA fragmentationが発現した。FCMではdegraded DNAの発現、電顕では核クロマチンの凝集、核の断片等が観察された。これらの所見はapoptosisに特徴的なものであり、トポ薬剤の細菌細胞効果にapoptosisの関与、また耐性がapoptosisの過程に関与している可能性が考えられた。2)微小管作用薬材を用いた検討:初めに薬剤感受性試験を行った。KBrc細胞はKB細胞と比較してcollateral sensitivityを示した。OD50濃度の薬剤を付加した際の変化は、電気泳動ではDNA fragmentationの発現、FCMでもKBrc細胞で異なった細胞周期への集積が確認された。以上よりCDDP耐性細胞の耐性克服に微小管作用薬材の有効性がのin vitroの実験にて確認されたと同時に、耐性機構がDNA合成段階で発現している可能性が示唆された。今後はKB,KBrc細胞に対するこれらの薬剤感受性の違いが細胞のどのレベルで発現しているかを検討する予定である。具体的にはDNA合成阻害剤を用いた検討、細胞周期をある段階で制御した際の感受性の違い、poptosis発現の程度を検討する。
犬エンドトキシンショックモデルの至適エンドトキシン投与量の検討

我々は平成2年度の一般研究(C)に於いて、血中ET濃度や白血球数・血小板数等の推移から、ETショック・モデルの作製には2μg/kgという少量のETで充分であることを報告した。平成3年度には、このETショック・モデルに於いて種々のケミカル・メディエータをも併せて測定し、次のような研究成果が得られた。ET2μg/kgの少量静脈内投与により、白血球数・血小板数あるいは心拍出量がET投与後30分で既に減少し、これに呼応するように、TxB2・6keto-PGF1αおよびLTB4が有意に上昇し、血清補体価とAT-IIIとは有意に低下した。しかし、ET投与後30分の時点では、高分子キニノーゲンはまだ有意の変化を示さなかった。アラキドン酸系代謝物質は12時間後にピークに達し、以後速やかに前値に戻った。これと対照的に、血清補体価・AT-IIIおよび高分子キニノーゲンは時間の経過と共に単調減少し、ET投与後5時間では三者共に前値の約半分となった。以上のことより、ETの体内侵入により炎症細胞がまず活性化され、その結果として二次的に補体系や凝固・線溶系が活性化されて、DICやMOFに至る臨床経過が説明できると考察した。平成4年度には、ETの大量(1mg/kg)投与群での上記諸測定項目の推移を少量(2μg/kg)投与群と比較検討し、次のような結論に至った。殆どの測定項目に於いてET投与30分後の測定値で両群間に有意差が認められるものの、項目によっては12時間後以降は必ずしも有意差があると限らないことから、ET投与直後のETの作用部位への直接効果の程度は用量依存性であるが、それ以降の複雑な二次的・間接的効果の程度は必ずしも用量依存性ではない、と考えられる。したがって、ETの直接作用を検討する場合には、種々の投与量で目的とする測定項目の30分1時間程度の推移を、またETショックの全体像の経時的変化を検討する場合には、臨床に近い重症度を得るという意図から少量投与(2μg/kg)が妥当と考えられる。我々の作製した少量(2μg/kg)のエンドトキシン(ET)投与によるETショックモデルをイヌで作り、各種のケミカルメディエ-タや補体系あるいは凝固線溶系の変動を観察した。これらの観察結果片らも、ETショックモデルの作製には2μg/kgという少量のETで充分であることを再確認できた。ET2μg/kgの静脈内投与により、白血球数・血小板数あるいは心拍出量がET投与後30分で既に減少し、これに呼応するように、TXB_2・6ketoPGF_1αおよびLTB_4が有意に上昇、CH_<50>とATIIIとは有意に低下した。しかし、ET投与後30分の時点では、TNFαや高分子キニノ-ゲンはまだ有意の変化を示さなかった。アラキドン酸系代謝物質や、マクロファ-ジ・好中球由来と考えられているTNFαは(6ketoPGF_1αを除いて)60120分後にピ-クに達し、以後速やかに前値に戻っている。

これと対照的に、CH_<50>・ATIIIおよび高分子キニノ-ゲンは時間の経過と共に単調減少し、ET投与300分後には三者共にET投与前の約半分となった。以上の結果から、ETの体内侵入によりマクロファ-ジ・好中球が活性化されてアラキドン酸系やTNFαが一過性に変動し、その結果補体系や凝固線溶系が活性化されて、DICやMOFに至る臨床経過を説明できると思われる。次に、比較的多量(1mg/kg)のETを静注し、上記各種パラメ-タの変動を追跡してみたが、TXB_2のピ-ク値以外は、時間経過やピ-ク値の大きさに2μg/kgと有意差が無く、ET2μg/kg投与の妥当性を再確認できた。我々は平成2年度の一般研究(C)に於いて、血中ET濃度や白血球数・血小板数等の推移から、ETショック・モデルの作製には2μg/kgという少量のETで充分であることを報告した。平成3年度には、このETショック・モデルに於いて種々のケミカル・メディエータをも併せて測定し、次のような研究成果が得られた。ET2μg/kgの少量静脈内投与により、白血球数・血小板数あるいは心拍出量がET投与後30分で既に減少し、これに呼応するように、TxB2・6keto-PGF1αおよびLT.B4が有意に上昇し、血清補体価とAT-IIIとは有意に低下した。しかし、ET投与後30分の時点では、高分子キニノーゲンはまだ有意の変化を示さなかった。アラキドン酸系代謝物質は12時間後にピークに達し、以後速やかに前値に戻った。これと対照的に、血清補体価・AT-IIIおよび高分子キニノーゲンは時間の経過と共に単調減少し、ET投与後5時間では三者共に前値の約半分となった。以上のことより、ETの体内侵入により炎症細胞がまず活性化され、その結果として二次的に補体系や凝固・線溶系が活性化されて、DICやMOFに至る臨床経過が説明できると考察した。平成4年度には、ETの大量(1mg/kg)投与群での上記諸測定項目の推移を少量(2μg/kg)投与群と比較検討し、次のような結論に至った。殆どの測定項目に於いてET投与30分後の測定値で両群間に有意差が認められるものの、項目によっては12時間後以降は必ずしも有意差があるとは限らないことから、ET投与直後のETの作用部位への直接効果の程度は用量依存性であるが、それ以降の複雑な二次的・間接的効果の程度は必ずしも用量依存性ではない、と考えられる。したがって、ETの直接作用を検討する場合には、種々の投与量で目的とする測定項目の30分1時間程度の推移を、またETショックの全体像の経時的変化を検討する場合には、臨床に近い重症度を得るという意図から少量投与(2μg/kg)が妥当と考えられる。
骨髄細胞の機能を介した局所の破骨細胞分化制御機構の探索

血中にある骨髄由来細胞が局所の破骨細胞の分化や誘導の制御に間接的に関わっているという仮説に基づき、各種条件で培養したBMSCsの培養上清が破骨細胞に与える影響、BMSCsが産生する既知の破骨細胞分化関連因子の発現、およびその因子を最も発現する細胞種の同定を試みた。その結果、異なる性状を持つ各種表面でBMSCsを一定期間培養し、この培養上清をBMM培養液に加えたところ、それぞれ異なる破骨細胞の分化が見られた。また、各種表面上で培養したBMSCsの遺伝子発現をqPCR法によって解析したところ、破骨細胞の分化に影響を与える因子をBMSCs中の何らかの細胞が産生することが示された。近年骨代謝制御メカニズムの一端として、免疫受容体による破骨細胞分化制御や免疫系細胞の関与が注目されており、血中の幹細胞の存在も確認されている。一方、局所での破骨細胞の分化誘導および遠隔部位からの誘導(ホーミング)メカニズムについては、その詳細は分かっていない。本研究では血中や骨髄に由来する細胞が局所の破骨細胞の分化や誘導の制御に間接的に関わっている可能性に着目し、骨髄細胞の機能を介した局所の破骨細胞分化制御機構の解明を目的とする。平成27年度はBone Marrow Stromal Cells(BMSCs)を介した破骨細胞の分化制御の検索を行った。具体的にはBMSCsの培養と培養上清の回収・Bone Marrow-derived Macrophage(BMM)の培養を行い、異なる刺激・環境下におけるBMSCs培養が間接的に破骨細胞の分化に与える影響を検索した。その結果、異なる刺激下においてBMSCが破骨細胞の増殖・分化に影響を及ぼしていることが示された。現在までにBone Marrow Stromal Cells(BMSCs)を介した破骨細胞の分化制御の検索のため、BMSCsの培養と培養上清の回収・Bone Marrow-derived Macrophage(BMM)の培養をおこなった。これはおおむね当初の計画通りである。また、BMSCsを各種表面改質(smooth, micro, nano)を施したチタンプレート上で培養し、その培養上清を回収した。これを用いて上記と同様の実験によってBMMからの破骨細胞の分化を検索し、プラスチックプレートでの結果との比較を行った。平成28年度は前年度に引き続きBone Marrow Stromal Cells(BMSCs)を介した破骨細胞の分化制御の検索を行い、実験結果をより確実なものとするべく実験を行った。6週齢ウィスター系ラットのより採取した骨髄細胞を24時間培養した後、非接着性細胞を取り除き、接着性細胞を一定期間培養した。これをBMSCsとし、12回継代した後に培養上澄み液を回収しておいた。同じく6週齢ウィスター系ラットのより採取した骨髄細胞を24時間培養した後、非接着性細胞を回収し、これをBone Marrow-derived Macrophage(BMM)とした。BMMはBMSCsの培養上澄み液およびsoluble-RANKL, M-CSFと一定期間培養を行った。その結果、異なる刺激・環境下におけるBMSCs培養が間接的に破骨細胞の分化に影響を及ぼすことがわかった。例えば表面性状の異なる3種類(machined, micro, nano)の純チタンプレートおよびtissue culture plasticに播種した場合、Microとnanoの表面性状のチタン上で培養した骨髄間質細胞では遺伝子発現の解析を行った際にTNF-α( Tumor Necrosis Factor α)とM-CSF(macrophage colony-stimulating factor)の発現増加がみられ、その上澄み液により培養された破骨細胞にも変化が認められた。このことから純チタンの表面性状の違いは骨髄間質細胞のphenotypeを変化させ、間接的に破骨細胞の増殖・分化に影響を与えることが明らかとなった。前年度の結果を踏まえ、繰り返し実験を行うことでその結果に確証を持つことが出来、さらに当初の予定であったqPCR法にて遺伝子の解析を行うことができた。この結果はすでに得られている結果を裏付けるものであった。一方、局所での破骨細胞の分化誘導および遠隔部位からの誘導メカニズムについては、その詳細は分かっていない。本研究では血中や骨髄に由来する細胞が局所の破骨細胞の分化や誘導の制御に間接的に関わっている可能性に着目し、骨髄細胞の機能を介した局所の破骨細胞分化制御機構の解明を目的とした。これまでに行った実験内容はBone Marrow Stromal Cells(BMSCs)を介した破骨細胞の分化制御の検索、BMSCsにおける破骨細胞分化制御因子遺伝子発現の検索であった。最終年度はqPCR法によるBMSCsにおける破骨細胞分化制御因子遺伝子発現の検索を行い、破骨細胞に関する重要な因子であるtumornecrosis factor α(TNF-α)とmacrophage colony-stimulating factor(M-CSF)の発現はMicroとNanoのチタンの表面で培養したBMSCsで増加していた。ELISA分析においては実験期間を通してMicroで培養したBMSCsはosteoprotegerin(OPG)蛋白が一番多く検出された。OPGレベルの増加は破骨細胞形成を減少させると考えられるが、破骨細胞数の増加は反対の結果であった。

BMSCsを培養した上澄み液により培養したBMMsの遺伝子発現tartrate-resistant acid phosphatase (TRAP)とcathepsin Kは,破骨細胞の数と同じ傾向であることも確認された。以上のことにより本研究より純チタンの表面性状の違いはBMSCsのPhenotypeを変化させ、間接的に破骨細胞の増殖・分化に影響を与えることが明らかになった。血中にある骨髄由来細胞が局所の破骨細胞の分化や誘導の制御に間接的に関わっているという仮説に基づき、各種条件で培養したBMSCsの培養上清が破骨細胞に与える影響、BMSCsが産生する既知の破骨細胞分化関連因子の発現、およびその因子を最も発現する細胞種の同定を試みた。その結果、異なる性状を持つ各種表面でBMSCsを一定期間培養し、この培養上清をBMM培養液に加えたところ、それぞれ異なる破骨細胞の分化が見られた。また、各種表面上で培養したBMSCsの遺伝子発現をqPCR法によって解析したところ、破骨細胞の分化に影響を与える因子をBMSCs中の何らかの細胞が産生することが示された。引き続き、異なる刺激・環境下におけるBMSCs培養が間接的に破骨細胞の分化にどのように影響を及ぼすかを検索していく。今年度はBMSCsにおける破骨細胞分化制御因子遺伝子発現の検索するため、RT/PCR法による遺伝子発現を調べ、BMSCsによる発現蛋白のうち、破骨細胞の分化に影響を与える蛋白の同定を行う。また、Bone Marrow Stromal Cellsを構成する個々の細胞における、破骨細胞分化制御の検索も進めて行く。引き続きBMSCsにおける蛋白の遺伝子発現をreal-time PCR法によって検索する。まずはM-CSF,RANKL,OPG,TNF-αの4因子に着目し、BMSCsが産生し、間接的に破骨細胞の分化に影響を与える因子を同定するための解析を行う。歯科補綴学今年度はほぼ予定通り実験が遂行できた。物品購入等の納品検収は平成27年度内に完了したが、支払いが4月となり次年度となったため。2016年度の収支としては未使用額は大きいが年度末(3月)に使用した金額はここに反映しておらず、これを反映するとほぼ予定通りである。物品購入等の納品検収は当該年度に完了し、4月に支払いは完了している。物品購入などの納品検収は当該年度に完了し、4月に支払いは完了している。今後の動物実験やこれにかかわる消耗品およびタンパクの遺伝子発現解析等に使用する予定である。
日米における性暴力主体を見直す男性運動と被害者支援体制に関する多角的研究

本研究は、日米の性暴力への取り組みを、とくに暴力主体である男性に焦点をあて、調査、分析するものであった。「男性性」のあり方を理論的に検討したあとで、アメリカで行われている男性への暴力への取り組みを調査することによって、男性を暴力の「主体」としないためにどのようなプログラムが有効であり、何が必要とされているのかを考察した。とくに暴力の「予防」プログラムについての具体的な知見が得られたことは、重要な成果であった。本研究の目的は、日米の性暴力に対する取り組みを、とくに暴力主体である男性に焦点をあて調査し、明らかにすることによって、性暴力に関する心理的・社会的メカニズムを分析し、日本の実情にあった実践的なプログラムを作成することである。また、欧米のマスキュリニティ研究を女性との関係において研究・理解することによって、日本における男性問題研究の進展を図ることであたた。本年度は、「世界女性会議2005」に参加し、各国でどのような取り組みが行なわれているのか状況を調査し、また男性性と暴力をめぐる関係について理論的視野を深めることにした。またニューヨークのコロンビア大学における取り組みについてインタビューをし、アメリカにおける性暴力についての取り組みについて、調査をした。性暴力主体である男性のアイデンティティとポジションについて理論的考察を深めるために、1990年代におけるジェンダーの問題の複合性をめぐって、「アイデンティティとポジショナリティ」についての理論的検討を行なった。構造のなかで占めるポジショナリティと、本人にとっての自己同一性であるアイデンティティがどのように連関しているのか、理論的に検討したのである。また男性性の葛藤のなかで引き裂かれた悲劇的なケースとして、ジョン・マネーのジェンダーの可変性の実験として有名な双子の実験について検討し、「ブレンダの悲劇が教えるもの」にまとめた。さらに今後は、研究会などを行い、理論的視野を広げ、実際の取り組みについて調査を行っていく次第である。本研究の目的は、日米の性暴力に対する取り組みを、とくに暴力主体である男性に焦点をあてて調査し明らかにることによって性暴力に関する心理的・社会的メカニズムを分析し、日本の実情にあった実践的なプログラムを作成することである。また、欧米のマスキュリニティ研究を女性との関係において研究・理解することによって、日本における男性問題研究の進展を図ることである。本年度は、アメリカ社会学会に参加し、アメリカにおいてどのような取り組みが行なわれているのか実践的なケースについて学び、また女性や男性と暴力をめぐる関係について、理論的なレビューを知ることによって、知見を深めることにした。またニューヨークのNPO団体「デイワン」の取り組みについてインタビューをおこない、アメリカにおける性暴力についての取り組みについて、調査をした。また、日本におけるジェンダー論の取り組みについて、近代家族のありかたと関連付けて理論的に考察するため族社会学の野においてのジェンダー論について考察し、家族社会学の現在」という論文にまとめた。これは、セックス・ジェンダー・セクシュアリティの近代的な配置が、いかに近代家族という装置に収斂していくのかを検討することによって、近代の男性のおかれている主体的位置について、理論的に検討したものである。さらに今後は、研究会などを行い、理論的視野を広げ、実際の取り組みについて調査を行っていく予定である。本研究の目的は、日米の性暴力に対する取り組みを、とくに暴力主体である男性に焦点をあて調査し、明らかにすることによって、性暴力に関する心理的・社会的メカニズムを分析することであった。さらに、欧米のマスキュリニティ研究を女性との関係において研究・理解することによって、日本における男性問題研究の進展を図ることをめざした。今年度は、ボストンでのアメリカ社会学会に参加し、アメリカにおける性暴力の実態(とくにホームレス女性に関してなど貧困との関連を含む)、性暴力への取り組み、セクシュアリティ、ジェンダー理論についての理解を深めた。2008年度の成果、「アメリカ社会の中での男性と女性」では、アメリカ社会において、女性や男性のジェンダーがどのように形成されているのか、前年度までの取り組みをもとにして、日米の比較を行ったものである。その際、とくに男性にかかる「男らしさ」のプレッシャーに焦点を当てて、ジェンダーを分析した。「1985年のジェンダー:フェミニズム・ネオリベラリズム・ニューアカデミズム」では、現在の日本のジェンダーの新しい体制の分岐点を1985年に求め、理論的.歴史的に考察した。男性が世帯主となって家族を支えるという家族体制を支持しながらも崩していくトレンドが起こったのが1985年であり、現在は非正規雇用化の流れのなかで、ジェンダーは再編成されていることを明らかにした。また、武蔵野市男女共同参画推進市民会議に参加し、暴カへの取り組みと女性の健康のワーキンググループにおいて、これら調査の結果を踏まえ、『武蔵野市男女共同参画推進市民会議報告書』をまとめた。
大脳組織修復をめざすニューロン・グリア・血管内皮細胞の生体外三次元構築

損傷を受けた脳は再生しないと長く考えられてきたが、成体脳における神経幹細胞の発見をきっかけに、脳の再生医療実現化も現実味を帯びてきた。その実現化にむけた戦略として、成体の神経幹細胞から生み出された新生ニューロンを損傷領域に再配置させ、機能回復をめざす戦略が注目を浴びている。最近の研究により、脳が損傷を受けると、内在性の神経幹細胞から産み出された本来嗅球へと向かって遊走するニューロンが、脳の損傷領域に向かって遊走することが明らかとなってきた。さらに、ニューロンは血管を足場として遊走することも明らかとなってきた。しかしながら、損傷中心部と損傷周辺部の間にはアストロサイトによって形成されたグリア瘢痕が2つの領域のバリアのように存在し、遊走ニューロンは損傷中心部まで遊走しないという問題点があった。昨年度は、新生ニューロンを損傷領域に配置させるための人工足場としてラミニンスポンジを作製し、その問題点を克服したが、本年度は、損傷中心部における血管網再生を目指し、増殖因子配向スポンジを作製した。具体的には、血管内皮細胞の増殖因子であるVEGFのC末端をラミニンスポンジに結合させ、損傷脳の再生を促進しうる人工足場を作製した。また、ニューロン・グリア・血管内皮細胞をVEGFスポンジ内で培養する実験系も立ち上げた。今後は、本実験システムを利用して、損傷脳の修復過程における脳内細胞群の振る舞いをin vivoとin vitroで解析する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究では、ニューロンを損傷中心部まで遊走させる技術開発に挑んだ。具体的には、我々が独自に開発した、基底膜成分を由来とした多孔性人工血管マテリアル(マトリゲルスポンジ)をニューロンの人工足場として損傷中心部に移植することで、ニューロンを損傷中心部まで遊走させ、配置させることに成功した。また、ゼラチンを材料にして作製したゼラチンスポンジには遊走活性が認められず、ラミニンを材料にして作製したラミニンスポンジにはマトリゲルスポンジと同様な活性があったことから、ニューロンの遊走活性にはラミニンが重要であることが示唆された。さらに本年度は、生体外におけるニューロン、アストロサイト、血管内皮細胞の共培養システムの開発に取り組み、生体内で起こる現象を生体外で解析するために必要な実験系の立ち上げを行った。ほぼ予定通りに進んでいるため。当初の計画通り進める。
ヨーロッパにおけるＪ・カルチャーのソフト・パワーと日本イメージ

当該期間、研究計画に即して、以下のような研究活動に従事した。ヨーロッパ諸地域における各国でのデータ収集と、それらのデータ分析を継続して進めた。またヨーロッパにおけるフィールドワークも継続して行い進展させた。これらは、後述するように、イタリア、スロベニア、ドイツ、フランス、ポーランド、ハンガリー、スペインといった諸地域、諸国に及んだ。これら諸地域で得られたデータの解析とフィールドワークの成果を組み込むことにより、成果を諸論文へと結実させることができた。また、本研究計画では、小規模の研究チームを各国の研究協力者たちと構成し、組織したが、この小さな研究チームの組織化を一層進め、将来に持続する研究集団として構築すべく務めている。さらに、引き続いて、各国の国際諸会議での報告を行い、本研究の成果を発信していくことに努力した。これにはいうまでもなく、著作の公刊や、章の執筆、雑誌論文などの執筆と公表を伴うものであり、これらは当初の計画段階以上の量と質となったものと考えられる。本年度は特に、本研究計画の最終局面での総仕上げを心掛けた。上述のように、組織してきた研究チームの成員からの論文の寄稿を集め、これらを査読し、フィードバックしていくことで共同研究チームとしての発展を図った。また上記のようにイタリア、スロベニア、ドイツ、フランス、ポーランド、ハンガリー、スペインで調査に従事し、それら各地域で収集した量的データの電子的な入力を完了した。その上で、それらデータの質的分析にあたっており、その結果を踏まえた論文や著書の公刊計画も具体化している。これらの分析活動は、上記のチーム成員らも交えて行ってきた。さらに、これらを踏まえて、引き続き様々な国際会議やシンポジウムに参画してきた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、以下のような集中的な調査研究に従事した。活動と実績内容は以下のとおりである。2014年11月13日16日、大阪においてIAFOR国際会議で報告。同年12月12日13日、パリにおいて第11回のSFEJ国際会議で報告。報告タイトルは、「フランスとイタリアにおける若者の想像力におけるマンガ化」。両会議での報告は出版予定。なお、次年度に掲示していたフィリピン・マニラ氏での会議(「日本研究国際会議」)は、本年度開催となったので、これにも参加した。以上のように、日本、フランス、フィリピンにおける国際学会に出席し、報告を行った。12月のフランス滞在中に、海外における協力者と共に、フィールドワークに従事した。フランス、ベルギー、イタリアで調査を行う予定であったが、調査過程においてドイツの重要性が認識されるところとなり、ドイツ調査を追加した。イタリア、フランス、ドイツでは、予定していたフィールドの最初のパートを執行した。関連の研究者との密接なネットワークを構築し、本プロジェクトに資する研究情報の収集にあたった。本研究に関連した論文、著作集内の章を執筆し寄稿した。収集したデータをインプットし分析にあたった。また、いくつかのエッセイを、フランス語およびイタリア語に翻訳ししていったことも重要な活動であた。研究協力者との協働体制を築くと共に、日本国内、および海外でのフィールドワークや国際会議、会合等に出席した。2015年度には、欧州及び日本でデータを継続して収集すると共にその分析にあたった。学会での報告を行い、著書の章や雑誌論文を執筆したが、これは当初の計画を上回るものだった(詳細は、出版業績の欄に記載)。6月には、神戸大で国際会議を組織し、海外での学会での報告を行い、招待講義を行った。これらの成果は、本研究課題に活かされている。量的調査データが収集されその最終的分析が行われた。日本で5つの国際会議に参加できた。著書の章や雑誌論文を出版できたこと。全体としての知見の分析と最終報告を書いていること。

予定していた国際会議にはほぼ出席し、かつ報告を行うことができた。さらに、フィリピンでの会議出席を追加した。それらの報告原稿は今後出版される可能性が高い。海外の研究協力者とも非常に良好な協働研究体制を築くことができ、実際に彼らは極めて効果的にプロジェクトを遂行している。特に12月のフランスでの会議出席と、その前後におけるフィールドワークを海外の協力者と共に、行えたことは、緊密なネットワーク形成と研究成果の進展の両面において、大きな収穫であった。スペインとポーランドでの調査研究の進め方について、ある程度の困難に直面しているが、いくつかの打開策を検討しているところである。2017年に、雑誌論文や章執筆と共に、自ら編集する著作を出版予定。研究をさらに発展させ完成させるため、日本の大学でのポスに就く可能性を鋭意探索している。28年度が最終年度であるため、記入しない。基本的な計画やデザインに変わりはないが、今後、この種の調査研究の対象をとりまく状況の急激な変化に伴い、柔軟に具体的な調査プランを適応させていく必要があると考えられる。その結果、2015年度の夏においては、ポーランドとドイツでの調査の代わりに、イタリア、ドイツ、英国での調査研究を想定する。またイタリアのルッカ氏で毎年開催されるコミックフェスティバルでのフィールドワークも重要な計画となる。このフェスティバルでの講演も予定されている。
戦後の広告に関する歴史社会学的研究

戦前からの技術的・人脈的な蓄積を保持し、1950年代には日本宣伝美術会や東京アートディレクターズクラブなどを次々と発足させていったグラフィック広告界に対して、1951年の民間ラジオ放送の開始や1953年の民間テレビ放送の開始とともに始まった日本のCM業界は、さまざまな試行錯誤を続けていた。そのプロセスを要約すると、(1)当初ラジオCMは、広告主の宣伝部員が書いた原稿を局のアナウンサーが読むといったシンプルなものであったが、やがてラジオ番組を担当していた音楽家・構成作家たちが、その制作に関わるようになってきた。(2)そして、単にコマーシャルソングによる商品の連呼だけではなく、キャッチフレーズ型のラジオCMが登場してきた1960年頃から、CM専門の制作者が活躍しはじめた。(3)しかし、その時にはすでにテレビ(CM)が巨大なメディアとして急成長を遂げており、ラジオCMはそれと連動する媒体、ないしはニッチなマーケットを狙う媒体と位置づけられていった。(4)その一方でテレビCMは、アメリカからマーケティング理論を直輸入していた50年代の模索を経て、60年代にはCM関連の業界団体や広告賞、ジャーナリズムなどが順次整備されていった。の4点に概括できるであろう。現在、この時期の広告界に関する資料収集・整理をほぼ完了させているので、今後はPaul RutherfordやHazel Warlaumontなどによって近年精力的に進められている、海外の戦後広告史研究の成果を吸収しつつ、その通史的記述に取り組みたい。平成11年度は、戦後広告史に関する文献・資料の収集・整理や所在の確認、その閲覧・複写に多く時間を割いた。特に戦前の雑誌では『広告界』『プレスアルト』『印刷報道研究』『日本電報』『宣伝』『写真週報』など、戦後の雑誌では『アイデア』『宣伝会議』『プレスアルト(複刊)』などを通覧した(東京では国会図書館・吉田秀雄図書館・三康図書館・東京大学社会情報研究所図書室、関西では大阪市立大学図書館・大阪芸術大学図書館・関西学院大学新聞資料室など)。現在、とりわけ「戦前戦後の商業美術界・広告界の成立に果たした新聞社(などメディア各社)の役割、中でも媒体社主催の『広告賞』という装置が、広告(制作)業界成立の桿杆としていかに機能したか」の問題を中心に追究している。その成果の一部は、津金澤聡廣氏・有山輝雄氏・山本武利氏らを中心とした「メディア・イベント史研究会」でまとめようとしている『戦後復興期のメディア・イベント(仮題)』に、分担執筆というかたちで参加・発表するために現在準備中である(2000年秋刊行予定)。また、この3月21日に東京大学社会情報研究所で行われるシンポジウム「192030年代におけるメディア論的展開」(吉見俊哉ゼミナール主催)においても、戦前から戦後にかけて、大阪毎日新聞社や電通などが制定・運営した各種広告賞が、この時期の広告史の流れを考える際に、いかに大きな存在であったかという観点から発表を行う予定。