hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペンタンと冷媒ガスとの2成分系混合物のPρTx性質の精密測定と熱力学モデリング

本研究課題である,2成分系混合物の高精度な状態方程式の開発に際しては,既存の冷媒に比べて信頼性が著しく低いペンタンおよびイソペンタンの状態方程式の高精度化が不可欠である.そこで,両物質について600 Kまでの高温域における高精度なPρT性質実測値はじめ熱力学諸性質(一部論文公開済み)を新たに自前で取得することで,信頼性の高い入力値セットの整備に成功した.一方で状態方程式の開発に際しては,NISTの研究者で熱物性計算ソフトREFPROPの開発者でもあるLemmon博士との共同研究を新たにスタートさせ,全熱力学状態量への同時相関(multi-property fitting)が可能なツールを用いて,高精度なHelmholtz関数型状態方程式の開発を開始した.現時点で式はほぼ完成しており,REFPROPの次期標準モデルとしての採用が内定している.一方で混合系についても,イソペンタンとCO2との2成分系混合物について高精度な気液平衡性質測定を実施するとともに,得られた実測値を用いて,Helmholtz関数型状態方程式のKunz-Wagner型混合則のパラメータを決定し,本実測値と併せて論文発表した.本研究を通じて,NIST・Lemmon博士との協力関係は強固なものとなり,平成28年度より毎年,富山県立大学またはNIST(コロラド州ボルダー)において,数週間にわたる共同研究を実施してきており,今後も継続していく予定である.一方,2成分系混合物については,R32等のハロゲン化炭化水素を成分とした混合系の測定を開始している.これまでに装置の不具合の修理が完了し,R32単体の沸点圧力を全温度範囲において0.1%の精度で再現することができた.今後も精力的に実測値を積み重ね,国際標準となり得る熱力学モデルの開発整備を通じて,次世代作動流体の選択肢を増やすことに貢献していきたいと考えている.冷媒ガスに混合する予定のイソペンタンおよびペンタンについて、実測値情報の不足を補う新たな熱物性計測を、広い温度および圧力範囲で実施した。イソペンタンについては、温度:280 K440 K、圧力200 MPaまでのPρT性質実測値に加えて、飽和点近傍の実測値からそれぞれ計6点の飽和蒸気圧力および飽和液体密度実測値を取得した。これらの測定不確かさは温度:3 mK、圧力:1.43 kPa0.2%、および密度0.11%であった。また、文献値との同一温度・圧力における直接測定の比較結果から、本実測値の高い信頼性と意義が確認できた。なお、一連の成果は国際誌に論文投稿し、受理(Accepted, 2016年3月19日)された。加えて、超臨界域(600 K以下)におけるPρT性質測定も、両物質について実施中である。これまでに、イソペンタンについては状態方程式のリニューアルに有効な実測値が得られており、測定完了し次第実測値をフィッティングに用いるとともに、国際誌に順次論文投稿する計画である。また、ペンタンの測定も順次実施し、両物質について平成28年度中の国際標準式の整備を目指したいと考えている。一方で、CO2/イソペンタン混合系の気液平衡性質についても、温度300 K330 Kにおける高精度な沸点および露点圧力実測値が解明でき、相関したPeng-Robinson状態方程式を用いて理論熱効率の組成依存性を解明することができた。これらの成果も論文投稿するとともに、今後の実験計画の立案にも生かし、さらに効率的な研究を進めていきたいと考えている。計画通り中温域(440 K)の測定装置により、イソペンタンの実測値情報を従来の文献値よりも高い精度にリニューアルすることができた。さらに、より高温域(600 K)の範囲においても実測値が大変順調に取得できたが、従来よりも格段に精度が高く、式の成立範囲の拡大にも貢献するものであった。これにより、式の作成が当初の予定以上に順調に進み、国際標準となり得る式の完成が近づいた。一方で、新たに取得した気液平衡データに基づいた3次関数型状態方程式を用いた計算結果から、CO2の混合比がある程度増加すると、理論熱効率が向上する可能性が高いことも確認でき、混合系の密度測定の際の組成調整計画の立案にも生かせる成果が得られたといえる。昨年度に引き続き、冷媒ガスに混合する予定のイソペンタンおよびペンタンについて、温度範囲600 Kまでの超臨界域におけるPρT性質の精密測定を行い、測定を完了した。これらの測定不確かさは、包含係数をk = 2とした結果として温度:3.5 mK、圧力:0.080 MPa、および密度0.11%であった。なおこれらの実測値は、低温域では信頼性の高い文献値との連続性が良好であるうえ、超臨界域において実測値の不足を補う意義深い成果であった。なおデータは後述する状態方程式開発の際の入力値として用いているため、式の完成後に国際誌に別論文として投稿する計画である。一方、イソペンタンおよびペンタンについてのHelmholtz関数型状態方程式の開発については、今年度10月および1月にNISTのLemmon博士(熱物性計算ソフトREFPROPの開発者)に直接本研究室にご訪問いただきレクチャーを受けたこともあり、順調に進んでいる。上記の新しい実測値も入力値として相関に加えており、国際標準クラスの状態方程式をリニューアルするという本研究の有意性もさらに高まったと考えている。来年度6月のREFPROPへの実装を目指している。

さらにCO2/イソペンタン混合系の気液平衡性質については、昨年度得られた実測値を入力値としてHelmholtz関数型状態方程式のKunz-Wagner混合則パラメータを決定することができた。今後の実験計画の立案にも生かし、さらに効率的な研究を進めていきたいと考えている。なお、この混合則パラメータは実測値と共に国際誌に論文投稿し、受理された。イソペンタンおよびペンタン純物質の600 Kまでの超臨界域において、計画通りに実測値を取得し、状態方程式開発のための入力値を大幅にリニューアルすることができた。これにより、ペンタンおよびイソペンタンの状態方程式の開発が他の研究機関と比較して大変有利となり、また両物質について国際標準の式をリニューアルするという本研究の有意性も高まった。一方、CO2との2成分系混合物については、昨年開発した3次関数型状態方程式を用いた計算結果に同混合系の優位性が確認できたことを受け、より高精度かつ複雑なHelmholtz関数型状態方程式の混合則パラメータを相関することができ、今後の精密測定の組成調整計画を安全かつ効果的に立案する上で有利となった。昨年に引き続き、イソペンタンおよびペンタンについてのHelmholtz関数型状態方程式の開発を進めた。2017年7月にはNISTのLemmon博士(熱物性計算ソフトREFPROPの開発者)の研究室(コロラド州ボルダー)を訪問し、開発方針等に関する打ち合わせを行った。本モデルの開発に用いる入力値として、本研究室で昨年取得した温度範囲600 Kまでの超臨界域におけるPρT性質実測値(未出版)に加えて、産業技術総合研究所およびドイツ・Helmut Schmit大学の研究者から、それぞれ未公開の気相域PρT性質実測値および液相域の音速実測値の提供を受けたことで、国際標準クラスの状態方程式を開発する上で断然有利な状況となった。REFPROPの次期バージョンは開発が遅れておりいまだ発売されていないが、このバージョンに標準モデルとして実装することを目標としている。測定については、混合系の超臨界域におけるPρTx性質実測値の測定中にベローズ容器が塑性変形を起こしてしまったため、修理後、現在校正実験をやり直しているところである。校正式をリニューアルしたのち、高温域における混合系の測定に着手する計画である。また、イソペンタンの臨界点ごく近傍のPρT性質および臨界密度の高精度データを取得する目的で、現在装置を整備中である。さらに、気液平衡性質については、CO2/ペンタン混合系、HFC32/イソペンタン混合系、およびHFC32/ペンタン混合系についての測定を予定しており、現在はガスクロマトグラフの検量線の作成を体系的に実施中である。本研究室で昨年取得したPρT性質実測値(未出版)に加えて、2017年度に産業技術総合研究所およびドイツ・Helmut Schmit大学の研究者から、それぞれ未公開の気相域PρT性質実測値および液相域の音速実測値の提供を受けたことで、国際標準クラスの状態方程式を開発する上で断然有利な状況となり、また両物質について国際標準の式をリニューアルするという本研究の有意性も高まった。さらにNIST・Lemmon研究室では状態方程式開発に関して日々新たな知見が蓄積されている状況にあるが、申請者が2017年7月にLemmon研究室を訪問できたことで、状態方程式開発に最新技術を活用できる好ましい状況となっている。またイソペンタンを含んだ
映像処理と生理信号解析を組み合わせた感情ライフログの実現

本年度は本研究の柱である、非接触・非侵襲記録を満たす、MRIデータによる精神活動の推定を行った。データはパブリックに利用できるCOBREデータセットを用いた。当データセットは、統合失調症を発症している患者群および健常群の安静時MRIから構成される。本研究では、深層学習を用いて安静時脳血流動態画像(resting-state functional MRI: rs-fMRI)の特徴量設計を行い、その性質を評価した。rs-fMRIは脳を表す3次元画像が時間方向に複数枚連なった、4次元信号である。本研究では、それぞれの3次元画像(T2*強調画像)に対し、主に3次元畳み込み層によって構成される自己符号化ネットワーク、および自己教師学習ネットワークによる特徴抽出を提案し、(i)特徴量の個人内分散、および(ii)精神疾患の線形判別によってそれぞれの特徴量を評価した。本研究では1被験者に対して複数得られる特徴量の重心を、その被験者の代表特徴量とした。個人内分散の小ささを評価するために、訓練に用いていないテストデータについて、各被験者の代表特徴からの距離が近い順に150個特徴量を取ったとき、いくつその被験者の特徴量が得られるかを評価した。先行研究でしばしば使われるPCAによって抽出された特徴量や、ROIの平均値を使った特徴量だと、5.6%がその被験者の特徴量であったのに対し、自己符号化ネットワークで抽出された特徴量では16.4%、自己教師学習ネットワークで抽出された特徴量では81.4%と大幅な改善が見られた。また、患者群・非患者群の線形判別では、自己教師学習ネットワークによる特徴量のみが、有意にランダムよりも精度良く患者と非患者を判別することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,人間の表情や生体信号から対象が感じている疲労の大きさを推定することである.プロジェクト1年目である本年は,先行研究の調査および,実際に実験的な課題設定を行い,これを実装した.疲労の感覚は個人の精神活動であり,客観的に測定することが難しく,また主観的に平時の状態に比べた疲労の増減を判断することも容易ではない.先行研究では,脳波計や心拍計などの装着型デバイスを用いて疲労の増減を測定する試みがなされてきたが,日常場面において装着型デバイスを常に付けることは難しい.そのため,近年では装着型デバイスを用いない手法として,映像による精神活動の推定が積極的に挑戦されてきた.映像から精神活動を推定する先行研究の多くでは,手法として機械学習が用いられており,そのためにはデータセットが必要である.喜びや悲しみといった基本感情に対しては,映像と感情値がペアになった標準的なデータセットが存在するが,疲労度については標準的なデータセットが存在しない.一般に,感情の発露は1秒ほどの短い時間長で生じ,最も特徴的に発露が生じている場合には,1枚の画像から感情を推定することも可能である.一方で,疲労の発露は100フレームほどの時間長で生じる感情の発露と異なり,より長い時間長で生じることが知られている.そこで,疲労を測定するため,実験環境でのログアプリケーションのプロトタイプを開発し,予備実験を行った.予備実験では,疲労を賦課するために,被験者は30分間2桁整数と1桁整数の掛け算を行った.また,質問紙によって実験前,中,後に疲労を主観報告させた.結果として,計算課題では十分に疲労感を惹起することができず,またパフォーマンスの低下も見られなかった.すなわち,疲労賦課課題の設定を考え直す必要があることが明らかになった.研究の実施が遅れている理由は,2つある.まず1点目は,当初見積もっていたよりも,より広い幅の先行研究の調査が必要であったことが挙げられる.疲労度というのは,複数の文脈で異なる定義がなされており,精神的な疲労度や肉体的な疲労度,さらには眠気など,文脈によって異なる使われ方をしている.そこで,研究を始めるに当たり,まず疲労の定義から行う必要があった.また,装着感の少ない,現実環境においても可能である疲労度推定を行うにあたって,本研究では映像を用いているが,顔の画像から感情を認識する技術は日進月歩変化しており,これらの変遷を追い,また実行可能な実装を探索することに時間がかかったこと,また,感情認識に対し疲労の認識という課題はあまり注目されておらず,表情認識の技術をどのようにして疲労の推定に使用することができるかについても,調べる必要があった.2点目は実装が思った以上に時間がかかったことである.本研究でアプリケーションはWEBで実装されているが,WEBの実装に時間がかかったことによって,スケジュールが全体的に後ろ倒しになってしまった.本研究の目的は,人間の表情や生体信号から対象が感じている疲労の大きさを推定することである.プロジェクト2年目である本年度は,1年目に引き続き,データセットの構築を行った.疲労を映像から推定する場合,疲労の大きさと映像が結びついたデータセットが必要である.前年度から引き続き,被験者に人工的に疲労を賦課し,疲労前と疲労後の映像を取得することを行った.前年度では,疲労を賦課するために,計算課題を用い,質問紙と計算のパフォーマンスを記録した.しかし,本年度に解析を行ったところ,被験者の主観的報告でも,作業のパフォーマンスでも,実質的な疲労を賦課することができなかった.

これは,計算課題が練習効果の大きい課題であったこと,また被験者の特性(計算が得意かどうか)によって,賦課された疲労の大きさや,成績のベースラインが大きく変わってしまい,天井効果や床効果によってパフォーマンスと疲労の関係が失われてしまうことが原因であると考えられる.本年度は疲労賦課課題として,画面上に表示される数字とひらがなを交互に正しい順番でクリックしていく課題である,Trail Making Testを実装した.Trail Making Testは,幅広い年代に対して注意状態を測定するために広く使われている手法であり,極端な天井・床効果が見られないことが知られている.また,前年度の実装では,映像の取得は実験の実装とは別にカメラアプリで行っていたため,疲労賦課時の映像と生理指標,およびパフォーマンスの時間的な同期が取れていなかった.そこで,映像を同アプリケーション内で同期して記録できるようにした.研究の実施が遅れている理由は,2つある.まず,本プロジェクトが始まる以前の研究室で行っていた実験について,投稿が難航しており,再解析を行っていたからである.本件については,既にレビュープロセスが終わり,採録の内定が出ているため,解決済みである.次に,映像取得の実装が困難であったことが挙げられる.時間同期やシンプルな実験環境にするために,映像をWEBアプリケーションで取得する変更を行ったが,この際,実装済みのミドルウェアから変更する必要があったため,変更が膨大になったことが原因である.本年度は本研究の柱である、非接触・非侵襲記録を満たす、MRIデータによる精神活動の推定を行った。データはパブリックに利用できるCOBREデータセットを用いた。当データセットは、統合失調症を発症している患者群および健常群の安静時MRIから構成される。本研究では、深層学習を用いて安静時脳血流動態画像(resting-state functional MRI: rs-fMRI)の特徴量設計を行い、その性質を評価した。rs-fMRIは脳を表す3次元画像が時間方向に複数枚連なった、4次元信号である。本研究では、それぞれの3次元画像(T2*強調画像)に対し、主に3次元畳み込み層によって構成される自己符号化ネットワーク、および自己教師学習ネットワークによる特徴抽出を提案し、(i)特徴量の個人内分散、および(ii)精神疾患の線形判別によってそれぞれの特徴量を評価した。本研究では1被験者に対して複数得られる特徴量の重心を、その被験者の代表特徴量とした。個人内分散の小ささを評価するために、訓練に用いていないテストデータについて、各被験者の代表特徴からの距離が近い順に150個特徴量を取ったとき、いくつその被験者の特徴量が得られるかを評価した。先行研究でしばしば使われるPCAによって抽出された特徴量や、ROIの平均値を使った特徴量だと、5.6%がその被験者の特徴量であったのに対し、自己符号化ネットワークで抽出された特徴量では16.4%、自己教師学習ネットワークで抽出された特徴量では81.4%と大幅な改善が見られた。また、患者群・非患者群の線形判別では、自己教師学習ネットワークによる特徴量のみが、有意にランダムよりも精度良く患者と非患者を判別することができた。疲労賦課課題を別の課題に取り替えて疲労度賦課実験を進め,そのデータ解析を行う.具体的には,課題としてTrail Making Test(TMT)を用いる.
戦間期日本における高等商業学校と人的資本の形成

戦前期の日本の経済成長には、教育機関による人的資本の形成が重要な役割を果たした。本研究は、第一次史料を使用して、192045年の高等商業学校について研究した。高等商業学校は、簿記・外国語・法律などの知識を教授する技術・技能教育から独創性・研究力などを高める学問教育に転換した。この教育転換は、独創性などを必要としていた企業要求を満たしていた。従って、戦間期の日本の高等商業教育は、教育と経済との調和が図られていたといえる。加えて、本研究では戦時期に学校と国家との関係が人的資本形成にどのような影響を与えたのかを検討した。本年度は、第一に官立高等商業学校のデータを収集して分析を行う際の基盤形成を進めた。具体的には、官立高等商業学校の教員数や財務状況等を学校史・刊行資料等を精査しながらデータベース化した。第2に比較的詳細な分析が可能な和歌山高等商業学校の資料の分析を進めるとともに、文部省の発信した資料との比較検討を進めた。第3に彦根高等商業学校の資料を収集した。具体的には戦時下の彦根高等商業学校の再編についての知見を得た。上記に加えて国内外の高等教育史、教育学と経済学に関する文献を収集するとともに、戦前期日本の学校を取り巻く経済環境を分析するための基礎的な文献(経済史・経営史・文化史等)を収集した。さらに、私学高等商業学校との比較検討が必要となったため、これらの学校史を収集した。これら一連の研究によって、「高等商業学校の経営史」の研究を進める着想を得た。本年度は研究の基盤整備として、収集した文献の電子化を進めた。具体的には、スキャナー等でパソコンに読み込み、パソコンとタブレットによって資料の分析を行うようにした。このことによって、大量に収集した資料を整理できるのみならず、検索機能を用いて分析に必要な事実を収集した資料から漏れなく得ることができるようになった。ただし、OCRは限定的であり今後の検討課題となった。研究としては、前年度に着想を得た「学校の経営史」的研究を進めるうえで基礎的な資料・文献を収集するとともに、高等商業学校の校長会議の分析を進めた。「経営」を考えるうえで校長の役割が重要であったことはすでに把握していたが、校長会議の資料を分析することで「修業年限の延長」が校長間の共通の経営戦略となっていたことを掴み、この方向で研究を進めた。また、高等商業学校の戦略を考えるうえでのキーパーソンとなる渡邊龍聖についての研究を進めた。研究論文の調査・分析・執筆を進めた。具体的には1官立高等商業学校の修業年限延長をめぐる過程、2修業年限の延長を要求する理由、3それに関連する高等商業学校の研究組織の構築について検討した。1に関しては、官立高商が1920年代、1930年代に文部省に要求した修業年限の4年化の要求過程を分析した。神戸大学、名古屋大学などでの調査によって得られた第一次資料に基づいて研究内容を補完した。2につては、高等商業学校の修業年限の延長理由が「研究」にあることを主張した。さらに、高等商業学校の作成した4年制の学科過程案の分析を行った。なお、この学科過程案と「高等商業学校標準教授要項」の比較検討を行った。3に関しては、「技能・技術的」な教育から「研究」へと転じる傾向にあった高等商業学校の動向を見るため、その研究組織の形成に関して分析した。この13が人的資源の形成にどのように影響したのかを検討した。1に関しては、経営史学会関西部会の例会で研究報告し、他の研究者からの知見を得た。なお、13を含む概要は大阪大学と関西大学の研究会においても研究報告した。学会・研究会での報告を予定通り進めたため、調査・分析・執筆ともにおおむね順調に進展していると判断できる。今年度は最終年度であるため研究成果の整理・執筆・公表を中心に進めた。具体的には、長廣利崇「戦前期日本における高等商業学校の経営史研究」(Working Paper Series16-02、2016年5月16日)を公表した。このワーキングペーパーは、序章:課題と方法、第1章:修業年限延長への戦略、第2章:修業年限延長要求と学科課程、第3章:自由選択制と学科課程の改正、第4章:研究体制の構築、第5章:生徒の規律と管理、第6章:高等商業学校の就職斡旋活動、第7章:文芸作品から見る生徒の動向、第8章:国民精神総動員運動と生徒の規律193740年、第9章:大政翼賛会と学校行事の形式化194143年、第10章:戦時体制と学科課程の再編と「錬成」の限界、第11章:高等商業学校の転換となる。なお、戦前期の高等商業学校の全体像を見るため、本科研の研究期間外にすでに論文として公表(2013年3月)している第6章をワーキングペーパーに加えた。研究内容を概略すれば、国家・学校・生徒・企業などの多数の主体の利害調整に基づき高等商業学校において人的資本の形成がなされたかを明らかにした。192045年までにおいて、高等商業は校長のリーダーシップの下で修業年限の延長を目指した。修業年限の延長は会計・法律などの「技能・技術的」な学科目の教授から、「独創性」・「研究力」などで表現されたアカデミズムへの転換を図るためであった。

さらに、1930年代には企業も「独創性」や「研究力」を求めるようになり、学校と企業との利害調整が図られ、文部省も修行年限の4年化を認めようとした。しかし、日中戦争を契機に修業年限の延長は反故とされた。戦時期には、企業は労働力不足、学校はアカデミズムの追求、国家は国民教化を学校に求め、3者の意思決定そのものが困難を極めた。なお、本研究の成果に基づいて2017年度中に著書を公刊する予定である。戦前期の日本の経済成長には、教育機関による人的資本の形成が重要な役割を果たした。本研究は、第一次史料を使用して、192045年の高等商業学校について研究した。高等商業学校は、簿記・外国語・法律などの知識を教授する技術・技能教育から独創性・研究力などを高める学問教育に転換した。この教育転換は、独創性などを必要としていた企業要求を満たしていた。従って、戦間期の日本の高等商業教育は、教育と経済との調和が図られていたといえる。加えて、本研究では戦時期に学校と国家との関係が人的資本形成にどのような影響を与えたのかを検討した。前年度に着想を得た「学校の経営史」について、第一次資料を含めた分析を進めることができたため、「おおむね順調に進展している」といえる。最終年度は今までの個々の研究の関連付けを行い、戦間期の高等商業のあり方を総括することを目標とする。経済史「修業年限の延長」が本研究のキーワードであることを発見したが、高等商業学校がなぜその戦略を形成したのか、1学科過程の分析、2教官の研究活動の2つの側面から研究を行う。「平成25年度の研究実施計画」に基づき研究が進んでいるため、上記の通り「おおむね順調に進展している」と評価できる。文献の購入にあてるため次年度の使用とした。研究課題「戦間期日本における高等商業学校と人的資本の形成」に取り組むためには、学校の「経営」実態を分析する必要があることを平成25年度の研究によって理解した。そのため、先行研究ではほとんど検討されていない「学校の経営史」に関して、重点的に検討していきたい。さらに、歴史実証分析のみならず理論的背景にも迫る必要がある。文献の購入に充当する。研究に必要なUSBメモリを購入する計画であったが、5円の残額では購入できないため。USBメモリ等の撮影資料を保存するパソコン周辺機器の購入にあてる。
強相関相転移現象の表面化学と電界効果化学反応デバイスの開発

本研究提案では、基礎と応用の観点から以下の2つを主な目的とする。(1)強相関電子系に特有な電子状態の劇的な相転移現象の表面に与える影響を触媒反応のような化学的なアプローチで、STMを用いて原子レベルでこれを検証する。(2)強相関電子系に特有の劇的な相転移現象を電界で制御し、その効果を最大限にチューニングすることで、表面での吸着や化学反応と組み合わせた超高感度化学センサーの原理証明を行う。【研究成果1】超高真空温度可変高分解能STM-PLDシステムの開発本年度は、前年度に設計・開発したレーザー加熱型のPLD装置の立ち上げに、二酸化チタンアナターゼ薄膜、およびその表面上のCr担持構造の再現実験を行った。作製した二酸化チタン薄膜の原子像こそまだ得られていないが、ステップ-テラス構造をSTM観察することができた。また、in situでのLEED/AES解析と組み合わせ、Cr担持アナターゼ表面構造の形成機構に関する新しい知見を得ることができた。【研究成果2】強相関系ハーフメタル材料Sr_2FeMoO_6薄膜の作製今後、温度可変のSTM観察で相転移温度が300400K付近である興味ある材料の1つとして、Sr_2FeMoO_6薄膜の作製を試みた。FeとNoの組成比を制御することで、バルク単結晶に匹敵するハーフメタル磁気特性を有する薄膜の作製に成功した。また、Fe/Mo比を変化させることで、相転移温度を制御できることがわかったので、STM観察に適した試料作製の指針を得ることができた。【研究成果1】超高真空温度可変高分解能STMシステムの開発本年度は、研究目的(1)のための、新たなSTMシステムの設計・開発を行った。本システムでは除振機構を必要としないため、大気解放せず、薄膜試料を搬送できる小型レーザー分子線エピタキシー装置の排気系をSTM測定時に停止する必要がなく、光軸調整の再度調整も不要である。そのため、薄膜作製からSTM評価まで一貫して効率良く実験を行うことができる。また、STM装置は1秒間に数枚のSTM像を走査できる高速性能を有し、大気下でのHOPG観察では極めて安定したSTM観察が可能であることを確認した。現在、真空装置との組み合わせによる試運転中である。【研究成果2】強誘電体相転移と光触媒反応物理相転移が化学反応に及ぼす影響について、Sr_<1-x>Ba_xTiO_3系の強誘電体転移と光触媒反応との間の関係を調べた。Xの増大につれて、強誘電体転移温度が室温以上になるx=0.6あたりで、光学バンドギャップの急峻な増大とそれに伴う光触媒活性の劣化が観測された。その変化の詳細から、この組成領域では強誘電体相と常誘電体相の共存が示唆された。【研究成果1】超高真空温度可変高分解能STM-PLDシステムの開発本年度は、前年度に設計・開発した超高真空温度可変高分解能STM装置にレーザー加熱型のPLD装置、および表面の周期構造と組成を調べることができるLEED/AES装置を複合化した。PLD装置では、表面分析装置との複合化を考え、できるだけコンパクトになるよう設計した。その特徴は、レーザー加熱機構のフランジをICF114にまで小型化し、真空槽の径を小さく出来たこと。また、従来、小型化の妨げとなっていたステッピングモータによるターゲットの自転・公転機構を、今回新たにピエゾ駆動にし、チャンバーの外側の張り出しを最小限にしたこと。LEED/AES分析装置については、後で述べるように、順調に立ち上がり、データも出始めている。PLD装置については、H19年度に立ち上げ、強相関酸化物薄膜の作製とin situ STM観察を試みる予定である。SrTiO3(001)面上のペンタセン有機薄膜の成長と光分解過程をLEED/AESによってin situ測定を行った。薄膜成長時と光分解時では、島状ペンタセンの被覆率が同じであっても、AESでのTi/C比が異なることがわかった。これは、薄膜成長時には、島状以外にも基板表面に吸着しているペンタセンが存在していることを示しており、光分解過程では、それらが優先的に分解除去されているため、と考えられる。

(1)強相関電子系に特有な電子状態の劇的な相転移現象の表面に与える影響を触媒反応のような化学的なアプローチで、STMを用いて原子レベルでこれを検証する。(2)強相関電子系に特有の劇的な相転移現象を電界で制御し、その効果を最大限にチューニングすることで、表面での吸着や化学反応と組み合わせた超高感度化学センサーの原理証明を行う。【研究成果1】超高真空温度可変高分解能STM-PLDシステムの開発本年度は、前年度に設計・開発したレーザー加熱型のPLD装置の立ち上げに、二酸化チタンアナターゼ薄膜、およびその表面上のCr担持構造の再現実験を行った。作製した二酸化チタン薄膜の原子像こそまだ得られていないが、ステップ-テラス構造をSTM観察することができた。また、in situでのLEED/AES解析と組み合わせ、Cr担持アナターゼ表面構造の形成機構に関する新しい知見を得ることができた。【研究成果2】強相関系ハーフメタル材料Sr_2FeMoO_6薄膜の作製今後、温度可変のSTM観察で相転移温度が300400K付近である興味ある材料の1つとして、Sr_2FeMoO_6薄膜の作製を試みた。FeとNoの組成比を制御することで、バルク単結晶に匹敵するハーフメタル磁気特性を有する薄膜の作製に成功した。また、Fe/Mo比を変化させることで、相転移温度を制御できることがわかったので、STM観察に適した試料作製の指針を得ることができた。
牛ボツリヌス症由来菌の産生する毒素の性状解析と特異診断法の確立

本研究では、牛ポツリヌス症の発症機序解明のための基礎的な毒素の活性発現機構の解析と毒素の特異検出法の開発を行った。本症の原因毒素はD/Cモザイク毒素(BoNT/DC)である。BoNT/DCのラットに対する毒素活性はマウスと比較して著しく低いが、前年度の研究成果によりこの違いは本毒素のVAMP1切断活性に起因すると考えられた。ラットVAMP1のマウスと異なるアミノ酸3残基をマウス内で対応するアミノ酸に置換した点変異体を作製し、VAMP1アミノ酸配列における48番目のイソロイシンがBoNT/DCの酵素活性に重要であることを明らかにした。さらにBoNT/DCのウシVAMP1およびVAMP2に対する基質切断活性はマウスと同等であることを確認した。BoNT/DCがガングリオシドGMlaと結合することを前年度に報告した。ガングリオシドGMIaをPC12細胞に前処理することによって毒素が細胞内の基質を分解することを確認した。また、ガングリオシドGMlaを受容体として認識するコレラ毒素BサブユニットがBoNT/DCのマウス小脳穎粒細胞への作用を阻害した。これらのことから、ガングリオシドGMlaが毒素の機能的受容体であることを示した。BoNT/DCの分子生物学的特性を示すこれらの結果は本毒素の異なる動物種に対する毒素活性を理解するための重要なデータとなると考えられる。BoNT/DCを特異的に検出するイムノクロマトグラフィーキットを試作した。実際に牛ボツリヌス症が疑われる個体の糞便を用いてこのキットの有用性を検討した。本キットは2,600LD_50/ml以上のマウス致死活性を示す培養上清中の毒素を検出したことから、ボツリヌス症の診断の一助となることが確認できた。以上の研究成果により牛ボツリヌス症の発症機構が解明され、予防・治療法が開発されることが期待される。平成24年度廃止する。BoNT/DCのVAMP1に対する酵素活性が毒素活性に関与していることをin vivoでの実験によって確認することで、ヒトも含めた異なる動物種に対する毒性について検討する。また、BoNT/DCの毒性発現機構を詳細に理解するために、宿主側の因子となる本毒素の受容体についてさらに解析を行う。BoNT/DCを特異的に検出するイムノクロマトグラフィーキットはボツリヌス毒素の検出法として一般的に利用されているマウスバイオアッセイの検出感度を超えることができなかった。この問題を解決するため、用いる抗体の再検討および検体に含まれる毒素の簡易的な濃縮方法の模索などを行う必要がある。平成24年度廃止する本研究では、牛ボツリヌス症の発症機序解明のための基礎的な毒素の活性発現機構の解析と毒素の特異検出法の開発を行っている。本症の原因毒素はC型神経毒素(BoNT/C)とD型神経毒素(BoNT/D)のキメラ構造を有する、D/Cモザイク毒素(BoNT/DC)である。BoNT/DCは酵素活性を持つ軽鎖がBoNT/Dと、受容体結合活性を持つ重鎖C末端領域BoNT/Cとそれぞれアミノ酸配列の相同性が高い。BoNT/C、BoNT/Dのマウスとラットに対する体重あたりの毒性はほぼ同程度であったが、BoNT/DCのラットに対する致死活性はマウスと比較して著しく低かった。BoNT/Dの基質であるVAMPのマウスおよびラット由来のリコンビナント蛋白に対するBoNT/DCの基質切断活性を比較すると、BoNT/DCの毒素活性の違いはVAMP1切断活性に起因することが示唆された。また、BoNT/DのとBoNT/DCのマウス顆粒細胞に対するグルタミン酸放出阻害活性は同程度であったが、ラット顆粒細胞に対するBoNT/DCの活性はBoNT/Dより低かった、TLC免疫染色法において、BoNT/DCはBoNT/Cと異なりガングリオシドGM1aに強く結合することが分かった。これらの結果は、BoNT/DCがBoNT/CやBoNT/Dとは異なる性状を持っていることを示唆しており、牛ボツリヌス症の発症機序を知る上で重要な基礎データであると考えられる。BoNT/DCに対する特異モノクローナル抗体を用いて、イムノクロマトグラフィーキットを開発した。本キットの検出感度をBoNT/DCを産生するOFD05株培養上清を用いて調べると、培養上清中の毒素をマウス致死活性に換算して10 LD_<50>検出できた。本検出系は特異な構造を持つBoNT/DCを迅速・簡便に検出することで、牛ボツリヌス症を診断する新たなツールとなり得る。

BoNT/DCがガングリオシドGMlaと結合することを前年度に報告した。ガングリオシドGMIaをPC12細胞に前処理することによって毒素が細胞内の基質を分解することを確認した。また、ガングリオシドGMlaを受容体として認識するコレラ毒素BサブユニットがBoNT/DCのマウス小脳穎粒細胞への作用を阻害した。これらのことから、ガングリオシドGMlaが毒素の機能的受容体であることを示した。BoNT/DCの分子生物学的特性を示すこれらの結果は本毒素の異なる動物種に対する毒素活性を理解するための重要なデータとなると考えられる。BoNT/DCを特異的に検出するイムノクロマトグラフィーキットを試作した。実際に牛ボツリヌス症が疑われる個体の糞便を用いてこのキットの有用性を検討した。本キットは2,600LD_50/ml以上のマウス致死活性を示す培養上清中の毒素を検出したことから、ボツリヌス症の診断の一助となることが確認できた。以上の研究成果により牛ボツリヌス症の発症機構が解明され、予防・治療法が開発されることが期待される。当初の計画通りに実験を進め、多くのデータを得ることができ、その結果を学会で発表し、他の研究者と討論を重ね本テーマに対する多角的な検討を行うことができたため。BoNT/DCの酵素活性、脂質結合活性に関する基礎的な知見を基に、さらに毒素の分子生物学的解析を行う。本毒素は既知のBoNT/DやBoNT/Cと異なる性状を、特に受容体結合ドメインに有していると推察された。今後は毒性発現におけるBoNT/DCの特性を明らかにするために、毒素の受容体候補の探索を中心に解析を行う。また、BoNT/DCを特異的に検出するイムノクロマトグラフィーキットについて、実際に牛ボツリヌス症が疑われる検体を用いて本キットの有用性を評価する。平成24年度廃止する。BoNT/DCのVAMP1に対する酵素活性が毒素活性に関与していることをin vivoでの実験によって確認することで、ヒトも含めた異なる動物種に対する毒性について検討する。また、BoNT/DCの毒性発現機構を詳細に理解するために、宿主側の因子となる本毒素の受容体についてさらに解析を行う。BoNT/DCを特異的に検出するイムノクロマトグラフィーキットはボツリヌス毒素の検出法として一般的に利用されているマウスバイオアッセイの検出感度を超えることができなかった。この問題を解決するため、用いる抗体の再検討および検体に含まれる毒素の簡易的な濃縮方法の模索などを行う必要がある
循環的な改善により行う初年次教育において活用できるｅラーニング教材の開発

本研究では、基礎的な調査に基づいて教材を開発し、教材を利用したユーザ(教員および学生)からのフィードバックを得て、開発した教材の改善を行った。このように開発で終わるのではなく、「循環的」な教材開発を行った点が特徴である。作成した教材は、主に初年次教育において利用できる「情報」教育と「英語」教育に関するものである。両者ともに、オープンソースであるMoodle上で利用できることを前提とした開発を行った。また「英語」教材として開発したアニメ教材Culture Swapはテキストや関連音声教材なども整備し、無料でオンラインに公開しており、全国の高等教育機関において利用可能である。平成25年度は前年度に開発に着手した英語アニメ教材を完成させ、無料での公開を開始した。それと同時に複数クラスにおいて試験的に利用し、教材の効果を検証している。この教材は本学において行ったCan-Do調査の結果に基づき、学習者が自信がないと感じる項目を15話から構成されるエピソードに組み込んでいる。その結果、教材を利用して学習した学習者の自信度が向上し、実際の英語力向上にもつながることを目指している。またeラーニング利用の効果検証をテーマとした「eラーニングは教育を変えるか?-LMSとその効果の測定」と題したシンポジウムを平成26年2月15日に開催し、学外から講師を招聘した上で、実践報告も含めて効果測定に関する議論を行った。シンポジウムでは研究代表者および研究分担者がeラーニングシステムであるMoodleを利用して行った実践(英語および講義科目)におけるアクセスログと成績の関連を主な研究テーマとして分析を行った結果を報告し、今後の研究の方向性を確認した。その他、平成26年3月27日は外国語教育研究手法の知識に長けている研究者を学外から招聘し、研究手法における基礎的知識に関する講演および本研究課題に対する助言を行ってもらった。学習効果の測定に関する尺度開発に関しては、進行が遅れているが、eラーニングに関する先行研究をまとめた上で質問項目を作成し、同一の質問項目を用いた質問紙調査を複数クラスで実施している。今年度は主に情報教育教材の開発および英語教育教材の開発を行った。両者ともeラーニングシステムであるMoodleにおいて利用できることを想定した。まず情報教育教材においては検定試験において活用できるリソースをデータとして入力し、Moodle上で利用できる環境を整えた。その結果、検定試験の合格率が向上するなどの効果が見られた。また教育効果を検証するために、学生に対する理解度調査および教員に対する調査を行い両者から概ね好意的な反応を得た。その結果を検証し、今後の改善につなげていく予定である。次に英語教育教材においては、大学1年生を対象に2010、2011年度に行った調査結果から英語学習者が苦手と感じる項目(簡単に書かれた英語の地図などを見て、通りや店、病院などを探すことができる、など)を抽出し、これらの項目を意識して学習できる英語アニメ教材の開発に着手した。2013年3月時点で既に英語音声およびキャラクターデザインが完了しており、2013年夏の完成を目指して作業を進めている。完成後は実際に授業で利用し、教員および学生からの反応を検証した上で改善していく予定である。またeラーニングシステムであるMoodleの更なる活用を目指してMoodle利用マニュアルも作成し、公開している。マニュアルの特徴はMoodleを利用している教員の実践事例集を掲載している所にあり、eラーニングに興味はあるが利用方法がわからない教員の利用促進を目指している。前年度に開発した英語アニメ教材を初年次英語クラスでMoodleと連携して利用するとともに、(1) Can-do自信度調査、(2)教材アンケート、(3) Moodleアクセスログ分析、の3つの観点からオンライン教材利用の効果の検証を行った。(1)に関しては、教材で扱った項目で自信度が向上したものもあった一方で、まったく影響が見られないものもあった。次に(2)に関しては、教材に対する学生の反応は概ね好意的なものであった。最後に(3)のアクセスログ分析の結果、教材が課外学習を促進したとまでは言えないが、課外で積極的に教材を利用している学生の成績は上位に位置する傾向にあった。これらの教材検証の結果に基づき、教材の修正を行った。また教材利用教員からの要望に応え、動画教材を補完するテキストおよび音声教材を新たに作成した。次に情報教育においては、初年次情報処理科目における情報処理に関する知識の変化を調査した。知識確認テストは前年に作成した知識小テスト教材から選定した。学期前後の得点を比較したところ学期末は学期始めより有意な増加が認められた。Moodle上の教材を自習と授業の学習との両方で活用することで、情報処理に関する知識を定着させる効果がみられたと推察される。その他、オープンソースのeポートフォリオシステムとして注目を集めているMaharaと同様の機能をMoodleに実装させることを目的として、eポートフォリオモジュール「一筆柿右衛門」を開発した。

またMoodleに限定しないeラーニング環境を構築することを目的として「ひとりでできる問」の開発も行った。これらは平成26年度に試験的に利用を開始し、現在その効果を検証している段階である。応用言語学eラーニングを活用している大学への視察は行えなかったものの、教材を開発後、尺度開発に向けての作業を開始することができた。またUstreamを用いた中継はできなかったが、公開のシンポジウムを1回、非公開の研究会を1回開催することができた。2012年度に予定していた視察は行えなかったが、Moodle MootやMahara Open Forumなどに参加、発表することにより各大学におけるeラーニング利用の実態について知ることができた。また英語教材開発における視聴覚教材およびスクリプトは既に完成しており、2013年夏の完成を目指して作業を進めていく。情報教育教材開発においては、既に教材が完成しているが、2012年度の検証結果を基に2013年度に改善していく予定である。eラーニングシステムの更なる活用を目指して環境の整備を行っていく。具体的には教員の利用を促進するためのツールの開発等を予定している。また英語アニメ教材および情報教材利用に関しては、実践報告などの形で既に各学会で報告を行っているが、平成26年度においても積極的に成果の発信を行っていく。教育成果を測定するための尺度開発に予想以上の時間がかかっているため。尺度を利用した調査およびeラーニング利用環境向上のためのツール開発に利用する予定である。主に情報、英語教育材のデータ入力にかかわる人件費、教材開発にかかわる業務委託費、尺度開発にかかわる調査を行うための旅費に利用する予定である。
写真と疑似科学

本研究は、十九世紀後半から二十世紀初頭にかけて大量に撮影されたパラノーマル写真(心霊写真、念写など)の事例研究である。パラノーマル写真に関する一次資料をイギリスおよびドイツでの調査によって収集した後、視覚文化史および疑似科学史と照らし合わせ、網羅的かつ体系的なパラノーマル写真の発展史の構築を試みた。以上の成果については、『パラノーマル写真史(仮題)』として25年度内に青弓社より刊行予定である。私はこれまで、視覚文化史的な観点から、心霊写真や念写といったパラノーマル写真の研究を行ってきた。これは、不可視の対象を視覚化する表象の在り方にこそ、写真というメディアを近代視覚文化史の流れの中に位置づけるための手がかりがあると考えられるからである。本研究では、このようなパラノーマル写真の事例を、イギリスでの現地調査によって収集し、視覚文化史的観点から分類・分析することで、網羅的かつ体系的なパラノーマル写真の発展史を編成するものである。これにより、「視覚化」の概念を軸とする近代視覚文化史とパラノーマル写真の展開を関連づけると同時に、写真というメディアの性質に関する新たな視点を提示したいと考えている。研究計画の一年目にあたる22年度は、イギリスで一次資料の収集を行った。まず、ケンブリッジ大学図書館において、1880年代から1920年代にかけての時期を中心に、スピリチュアリスト向けの定期刊行物および心霊科学研究誌の調査を行った。さらに、ロンドン大学図書館Harry Price Library所蔵の文献および一時資料(パンフレット、写真、書簡、新聞・雑誌の切り抜き)を調査し、内容を整理した。これまでのパラノーマル写真研究は、各種のパラノーマル写真の変遷を扱ったものが多く、パラノーマル写真の妥当性をめぐる当時の論争については、それほど詳しく論じられてこなかったが、今回の調査では、これらの論争が一般メディアにおいても比較的大きく扱われ、一種のエンタテインメントとして話題を提供していた様子が覗われた。以上の成果の内、念写に関するものについては、VSNフォーラム(名古屋大学)での招待講演「写真術と念写術」において発表を行った。その他の成果については、『パラノーマル写真史(仮題)』として23年度内に青弓社より刊行予定である。申請者はこれまで、視覚文化史的な観点から、心霊写真や念写といったパラノーマル写真の研究を行ってきた。三年間の研究計画の二年目にあたる23年度は、ロンドン大学図書館Harry Price Library所蔵の文献資料(パンフレット、写真、書簡、新聞・雑誌の切り抜き)を中心に、調査を行った。調査範囲については、22年度は写真に関するものに限定していたが、23年度は透視・物質化・テレパシーなど、スピリチュアリズムにおける諸々の物理現象(physical phenomena)等についても含めた。これは、パラノーマル写真についての本質的な理解を深めるため、周辺事情についても調査する必要が生じてきたためである。以上の成果については、『パラノーマル写真史(仮題)』として24年度内に青弓社より刊行予定である。本研究は、十九世紀から二十世紀にかけて数多く作成されたパラノーマル写真(心霊写真、エネルギー写真、念写など)の歴史的背景を、主に視覚文化史の観点から明らかにすることを目的としている。22年度および23年度には、ケンブリッジ大学図書館のSPR Libraryおよびロンドン大学図書館のHarry Price Libraryに所蔵された、各種のパラノーマル写真および近代スピリチュアリズムに関連する一次資料の調査を行った。これらの成果をふまえ、24年度は、20世紀のドイツ国内およびドイツ語の出版物を網羅的に所蔵するドイツ国立図書館ライプツィヒ館(Deutschen Nationalbibliothek)において、ドイツにおける心霊研究および疑似科学に関する一次資料の収集を行った。調査の中心となったのは、19世紀末から戦間期にかけてドイツ国内で流行したダウジングと筆跡学に関する一次資料である。ドイツの心霊研究、特にダウジングと筆跡学に関しては、22年度および23年度の調査では、ほとんど資料を収集することができなかった。したがって24年度の調査は、本研究計画の最終年度にあたって、これまでの調査の不十分な点を補完することを目的としていた。研究成果については、日本超心理学会・第418回月例研究会(「X線写真とパラノーマル写真」2012年11月12日)および日本心霊科学研究協会・月例公開講演(「写真とエネルギー」2013年4月29日)において発表を行ったが、資料の整理が当初の計画よりも遅れてしまい、論文として発表するには至らなかった。前年度までの研究成果とあわせて、25年度中に著書として刊行するべく準備中である。

研究成果の中間報告となる著書を23年度中に刊行する予定であったが、現地調査によって得た資料の整理・分析に予想以上の時間がかかってしまい、いまだに準備中のままである。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は「写真と疑似科学」というテーマを掲げ、19-20世紀の写真を中心とする調査・分析を行ってきた。調査を進める内に、写真というメディアにとどまらず、19世紀以降の可視化(visualization)に関わる技術全般についての研究が必要であるということが明らかになってきた。
グレリン併用運動療法の多面的抗生活習慣病作用に関する研究

グレリンの生活習慣病における運動療法補助療法としての有用性を明らかにするため以下の検討を行い成果を得た。健常人において中等度強度の運動中に血中グレリン濃度は有意に低下し、成長ホルモン値は有意に増加し、血中グレリン濃度と血中カテコラミン値は有意な負の相関を示した。2型糖尿病患者にグレリンを単回投与すると成長ホルモンの有意な上昇を認め、食後の血糖値やインスリン反応および食欲は生食投与時と比べて不変であった。2型糖尿病患者に2週間にわたりグレリン1.0 μg/kgを連日投与すると糖代謝には悪影響なく、糖尿病末梢神経障害の自覚症状や末梢神経伝導検査の有意な改善を認めた。グレリンを2型糖尿病患者に投与した際の耐糖能に対する影響を検討した。対象は2型糖尿病患者10名(男性8例、女性2例、body mass indexは23.8 ±2.2、HbA1c (JDS値)は8.2 ±1.2 %、罹病期間は7.5 ±4.4年間)。方法は、一晩絶食後の早朝に、生理食塩水またはグレリン0.5 μg/kgを静脈内投与し、400 kcalの試験食(炭水化物63%、蛋白質17%、脂質20%)を摂取させ、前、15、30,45、60、90、120、180分後に経時的に採血を行い、血糖値、インスリン値、成長ホルモン値、グレリン値を測定し、食欲をVAS; visualanalogue scaleで評価した。約1週間の間隔を置き、クロスオーバーで生理食塩水またはグレリンを投与して同様に採血を行った。グレリン投与時に血漿グレリン濃度は平均で前値の9.5 fmol/mLから負荷15分後に378 fmol/mLに有意に増加し、成長ホルモン値も平均で前値の0.4 ng/mLから負荷15分後に18.3 ng/mLまで有意に増加した。一方、生食投与時には血漿グレリン、成長ホルモンともに負荷3090分後に前値よりも有意に低下していた。血糖値は約120 mg/dLから負荷90分前後に約250 mg/dLまで増加し、インスリン値も約5 μIU/mLから負荷60120分後に45 μIU/mLまで有意に増加したが、生食投与時とグレリン投与時で両者とも差を認めなかった。また、食欲のVASも差がなかった。以上より、グレリン0.5 μg/kgの投与では2型糖尿病患者の耐糖能や食欲に悪影響を及ぼさないこと、また成長ホルモンも健常人と同等に上昇することを明らかにした。グレリン併用運動療法の多面的抗生活習慣病作用について研究を行い、以下の研究実績を得た。運動時の内因性グレリンの分泌動態について健常人男性9名を対象として、50%VO2maxの強度で60分間サイクリング運動にて検討した。運動中の血中グレリン濃度は有意に低下し、運動終了30分後には回復傾向を示した。成長ホルモンは運動開始45分後に著明に増加し、インスリン値は運動開始3060分後に有意に低下した。血糖値は運動中に低下傾向となり、運動終了30分後には開始前と比べて有意に低値となった。次に健常人および2型糖尿病患者を対象にして一晩絶食後の早朝に生理食塩水またはグレリン0.5 μg/kgを静脈内投与し、400 kcalの試験食を摂取して180分後まで経時的に採血を行った。生食投与時と比較してグレリン投与時には、血中グレリン濃度と成長ホルモンの著明な増加を認めたが、血糖値やインスリン値についてはどちらの対象でも両群間で差を認めなかった。成長ホルモンの増加量やvisual analogue scaleで評価した食欲も健常人と2型糖尿病患者で同等であった。次に2型糖尿病患者7名に対してグレリン1.0 μg/kgを1日1回2週間連続投与したところ、体重、体組成、血糖値、インスリン、血清脂質は不変改善傾向で、成長ホルモンの反応は2週間後には減弱していた。糖尿病性末梢神経障害の自覚症状と後脛骨神経運動神経伝導速度は2週間後に有意に改善していた。以上より、グレリンの短期投与は健常人や2型糖尿病患者の糖代謝に悪影響を与えず、2週間連続投与でも同様で、糖尿病性末梢神経障害を改善する可能性も示唆された。運動中は内因性グレリン分泌が減少することも明らかとなり、運動とグレリンの併用により両者の効果が相俟って糖脂質代謝の改善および糖尿病合併症(末梢神経障害)の改善する可能性が示唆された。