hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近現代ナイル峡谷におけるアラビア語ピジン・クレオールの生成に関する通時的研究

平成28年度には、1報告者による前年度の研究に基づき、ジュバ・アラビア語(アラビア語クレオール)に関する研究を取りまとめた上で補足的調査を行い、219世紀までのアラビア語ピジン・クレオールの発生・発展に関する調査を行った上で研究発表を行った。まず、ジュバ・アラビア語については、第一に、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・共同研究プロジェクト研究会にて、同言語における声調の振る舞いを音韻類型論的視座から再検討した口頭発表を行った。第二に、日本アフリカ学会関西支部2016年度第8回例会にて、2000年代以後の南スーダンにおける同言語によるポピュラー音楽の興盛とその歴史的背景について口頭発表を行った。第三に、同言語を共時的・通時的側面を総合的に記述した博士論文を完成させた。この上で、オーストラリア・シドニー近郊にて同言語に関する補足的調査を行った。次に、19世紀以前のアラビア語ピジン・クレオールの発生・発展については、第一に、オーストリア国立図書館(オーストリア・ウィーン市)にて文献調査を行い、1850年頃の南スーダンにおける最古のアラビア語クレオールの文証を発見した。第二に、ハンブルク州立文書館(ドイツ・ハンブルク市)にて文献調査を行い、19世紀末南スーダン/ウガンダの公的書簡における非標準的アラビア語使用の文証を発見した。これらに日本国内での文献調査を加えた上で、第三に、ドイツ・ギーセン市にて開催された第11回クレオール研究会にて1619世紀地中海におけるアラビア語ピジンの存在と、その19世紀南スーダンにおけるアラビア語ピジン/クレオールの発生との因果関係に関する研究発表を行った。さらに、20世紀前半の東アフリカ諸国におけるアラビア語クレオール話者集団間の社会・文化的な交流や紐帯に関する英語論文を執筆し、国外で出版予定の論文集に投稿し、現在査読中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度には、まず昨年度までの調査に基づき、ジュバ・アラビア語と日本語における重複現象とそのオノマトペ性、南スーダン都市民の音楽文化(ディレール)に関する2つの研究発表を行い、さらにジュバ・アラビア語における焦点化構文に関する論文を執筆した。この上で、平成26年8-10月には、東アフリカ3ヶ国(タンザニア連合共和国・ケニア共和国・ウガンダ共和国)に離散するヌビ人コミュニティおいてヌビ語およびヌビ文化に関するフィールド調査、さらにケニア国立文書館、ウガンダ国立文書館、マケレレ大学アーカイブにて文献調査を遂行した。各ヌビコミュニティで行った言語調査の結果、まず、現代ヌビ語における自他動詞対応に関するデータを集積し、ジュバ・アラビア語と比較した上で、これら2つのアラビア語クレオールには「例外的」と定義しうる言語変化が生じたことを明らかにした。この成果を京都での国際会議にて発表し、論文として執筆した。また、ヌビ人の音楽文化(ドルカ)について調査を行い、南スーダン都市民の音楽文化との類似性や紐帯を明らかにした。この成果はイタリアでの国際会議にて発表し、平成27年度中に共著書籍として出版予定である。なお、イタリアでの会議での発表後、コンボニ宣教団文書館にて、植民地期南スーダンにおいてカトリック宣教団が行った言語学的・人類学的調査、および宣教における言語使用に関する文献を調査し、植民地貴南スーダンにおけるアラビア語のラテン文字表記化の一端を明らかにした。平成27年度には、平成26年度の調査で発見・入手した20世紀初頭のアラビア語クレオール語彙集およびバンガラ語語彙集の文献言語学的分析を行った。まず、アラビア語クレオール語彙集の分析結果については、5月にブカレスト大学にて開催された国際アラビア語方言学会第11回大会で研究発表し、国外のアラビア語方言学者およびアラビア語クレオール研究者らと意見交換を行い、同学会予稿集にて研究論文を発表した。次に、バンガラ語語彙集の分析結果について、8月に京都大学で開催された世界アフリカ言語会議第8回大会において研究発表し、国外のアフリカ言語学者らと意見交換を行った。平成27年度の調査として、5-6月に英国ロンドンの複数の図書館・文書館・博物館においてアラビア語クレオールやバンガラ語、およびこれらの接触言語が成立する19世紀末期20世紀初期にかけての南スーダン・ウガンダ北部地域の歴史に関する一次資料を収集した。8-9月にはウガンダ共和国の首都カンパラ市、および同国北西部のアルア市においてヌビ語およびジュバ・アラビア語に関するフィールドワーク、および複数の文書館・図書館において文献調査を行った。以上に加え、これらの調査およびこれまでの調査をまとめあげ、アラビア語クレオールの起源から現在に至るまでの社会言語学的歴史、および、現在のアラビア語クレオール話者が実践している越境的音楽文化に関する研究発表を2度のオープンセミナーにて行い、一般参加者およびアフリカ地域研究者らと意見交換を行った。これらの成果は、平成28年度に研究論文として取りまとめる予定である。この他、主に平成26年度までの調査に基づき、19世紀南スーダンにおけるアラビア語クレオールの起源およびそのヌビ語とジュバ・アラビア語への分岐過程に関する論考、およびジュバ・アラビア語と日本語方言における声調のあり方に関する論考を発表した。平成27年度には、この研究課題のメインテーマである近代東アフリカにおけるアラビア語クレオールの言語動態に関する研究を文献資料の収集・分析によって十分に進展させ、国際学会での研究発表や論文出版を行うことでその成果を公開することができた。これに加え、当初は予定されていなかったバンガラ語の資料の発見を受け、バンガラ語の言語特徴、バンガラ語とアラビア語クレオールの歴史的関係を明らかにし、国際学会での研究発表を行うことができた。

さらに、これまでの調査・研究成果をより大きな視点から捉え直した上でとりまとめ、その成果を2度のオープンセミナーの形式で公開することで、言語学以外の学問領域を専門とする研究者らと共有した。平成28年度には、1報告者による前年度の研究に基づき、ジュバ・アラビア語(アラビア語クレオール)に関する研究を取りまとめた上で補足的調査を行い、219世紀までのアラビア語ピジン・クレオールの発生・発展に関する調査を行った上で研究発表を行った。まず、ジュバ・アラビア語については、第一に、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・共同研究プロジェクト研究会にて、同言語における声調の振る舞いを音韻類型論的視座から再検討した口頭発表を行った。第二に、日本アフリカ学会関西支部2016年度第8回例会にて、2000年代以後の南スーダンにおける同言語によるポピュラー音楽の興盛とその歴史的背景について口頭発表を行った。第三に、同言語を共時的・通時的側面を総合的に記述した博士論文を完成させた。この上で、オーストラリア・シドニー近郊にて同言語に関する補足的調査を行った。次に、19世紀以前のアラビア語ピジン・クレオールの発生・発展については、第一に、オーストリア国立図書館(オーストリア・ウィーン市)にて文献調査を行い、1850年頃の南スーダンにおける最古のアラビア語クレオールの文証を発見した。第二に、ハンブルク州立文書館(ドイツ・ハンブルク市)にて文献調査を行い、19世紀末南スーダン/ウガンダの公的書簡における非標準的アラビア語使用の文証を発見した。これらに日本国内での文献調査を加えた上で、第三に、ドイツ・ギーセン市にて開催された第11回クレオール研究会にて1619世紀地中海におけるアラビア語ピジンの存在と、その19世紀南スーダンにおけるアラビア語ピジン/クレオールの発生との因果関係に関する研究発表を行った。さらに、20世紀前半の東アフリカ諸国におけるアラビア語クレオール話者集団間の社会・文化的な交流や紐帯に関する英語論文を執筆し、国外で出版予定の論文集に投稿し、現在査読中である。昨年度までに行った南スーダンにおけるジュバ・アラビア語および都市民文化の調査を十分に生かした結果、東アフリカにおけるヌビ人コミュニティでのフィールド調査をスムーズに行うことができた。当初の計画では、東アフリカおよびイタリアにおける文献調査が十分に視野に入っていなかったが、これを実施した結果、重要な発見が得られた。平成28年度には、主として平成26・27年度にかけてきたアラビア語クレオールおよびその成立背景に関する補足的文献調査をオーストリア・エジプト・スーダンにて行う。現時点では、平成25年12月以来の南スーダンでの紛争を受け、当初の予定では本研究課題にとって重要であった南スーダンでのフィールドワークが延期されているが、現在南スーダンでの政情はやや改善されつつあり、調査が可能となった場合には、南スーダンでのフィールドワークを遂行する。
拡張された超対称性を持つ共形場理論と超弦理論

重力を含む素粒子間の基本的相互作用を統一すると考えられている超弦理論における基本的な問題は、その非摂動論的効果の理解である。弦理論の簡単な模型である二次元動理論の場合には、構成的な手法によってその非摂動的性質が研究されている。またその性質をうまく記述する場の理論として位相的場の理論が研究されている。現在のところ、二次元重力理論がうまく定義されるのは時空が一次元以下であり、それ以上の場合については良くわかっていなかった。本研究において、連続理論の枠内で二次元重力理論の拡張について考察をすすめ、新しい型の弦理論を構成することを試みた。その結果、以下の様な新しい事実を得た。(1)二次元重力理論を位相的共形場理論として理解するため、リウビル重力とミニマル模型が結合している普通の二次元重力理論のBRS対称性を、これを含むN=2超共形対称性としてとらえることが必要になる。我々は、この二次元重力理論の背後に隠れたN=2超共形対称性をアフィン超リー代数sl(2|1)^<(1)>のハミルトニアン縮約を用いて、古典論および量子論の両段階で導き出せることを示した。これは、古典論的には新しい(Modified KdV)型のN=2超可積分系の存在を意味する。また以前の本研究者のN=2ミニマル模型のハミルトニアン縮約による導出を合わせると、二次元重力理論とN=2ミニマル模型が本質的に同じ理論であることが結論される。(2)上記の手法、アフィン超リー代数という強力な対称性を用いるので一般化が容易である。実際、アフィン超リー代数sl(3|2)^<(1)>について同様のハミルトニアン縮約を用いると、これから導かれる模型は、リウビル重力を高階スピン場により拡張したW_3重力とW_3ミニマル模型が結合した新しい重力理解になっていることが示された。この重力理論は時空が二次元以下でうまく定義されており、通常の二次元重力の非自明な拡張になっている。
熱帯多雨林の樹冠形態多様性解析に基づく林冠葉群三次元構造のモデリング

マレーシア熱帯多雨林において、樹種間の樹冠形態特性を解明し、林冠葉群三次元構造を記述する手法を確立した。個体の樹冠構造に基づく林冠三次元構造解析と葉群リモートセンシングという二つのアプローチを用いた。200種の樹冠ディメンション間の関係を階層ベイズモデルを用いて推定した。樹種間差は、最大到達サイズと耐陰性で大きく説明され、それぞれ、垂直方向の葉群分布と、水平方向のギャップ動態による光不均質性という環境構造に対応していた。[研究対象]半島マレーシア・クアラルンプールの南西に位置するPasoh森林保護区で調査を行なった。Pasohの50ヘクタールプロット内の38万本の樹木個体はすべて樹種が同定され、1985年から20年にわたって樹木個体の位置と幹直径のセンサスが5年間隔で行われてきた。このデータセットに基づいて、多種多個体を対象とした客観的な手法により調査対象個体のサンプリングを行なった。また、調査手法の比較検討のために、屋久島の照葉樹林でも現地調査を実施した。[事前サンプリング]インベントリデータからの測定個体選択;優占度にかかわりなく、個体サイズで重みづけした樹種あたり20個体のサンプリングを行なった。50種20個体を単位とするサンプル個体リストを4組生成させ、20メートル区画のサブプロット単位にリストを配列し、現地センサスに用いた。計4000個体になる。[樹木個体ベースセンサス]樹冠ディメンション(個体最大高、葉群最下高、直行する2方向樹冠幅)および幹基部直径(胸高直径)を、レーザー距離・角度計、伸縮式測桿、鉛直方向を視認するための機器を用いて実施した。[アロメトリー解析と結果]観測データに基づき、樹冠ディメンション(幹直径、樹高、樹冠深度、樹冠投影面積)の間のアロメトリー関係を、階層ベイズも出るを用いて推定し、確率的に、200種間の違いを明らかにした。樹種特性値として、最大到達サイズ(幹直径分布の上位95%値)、耐陰性(幹直径分布のモーメント歪度)、優占度(50haプロットの総個体数)を評価した。観測された種間差は、最大到達サイズと耐陰性で大きく説明され、それぞれ、垂直方向の葉群分布と、水平方向のギャップ動態による光不均質性という環境構造に対応していることを明らかにした。本研究は、マレーシア半島の熱帯多雨林において林冠葉群三次元構造を記述する手法を確立することを目的とし、野外調査とリモートセンシング技術の二つの手法を用いた。まず、野外調査データから個体の樹冠構造の集合としての林冠葉群三次元構造の記述を行うために、多種に渡る種間比較と種内での各生育段階における樹冠形態特性を検証した。調査区内に生育する約34万本の幹直径データに加え、200樹種4000個体の樹木の樹冠構造を測定し、樹冠構造の樹種問変異に、種特異的なサイズ構造と最大サイズが強く関連していることを明らかにした。さらに、推定パラメータを用いた林分構造の推定式を構築し、実測値との比較による推定式の有効性の検討をした。その結果、種特異的なサイズ構造と最大サイズを組み込むことで実測値に近い林分構造を推定できることを示し、地形などの他の要因による影響の可能性を示した。次に、リモートセンシング技術(空中写真や航空機搭載型レーザー測器)による林冠三次元構造測定の精度及び林冠構造の空間的変動と林冠内部構造との関連性を検討した。その結果の林冠層の高さ及び地表面の空間変動、亜高木・低木層の空間変動や林冠構成種の葉群量がレーザー測量によって推定可能であることを明らかにした。この結果、複雑な構造を呈する熱帯林における林冠の時空間的構造や地上部の現存量の増減の推定に対するレーザー測量が有効性を示し,林内構造の変動については森林内部からの測定を同時に行う調査の必要性を示した。上記の2つのアプローチで得られた結果は、個々の樹冠形態と林冠葉群三次元構造を繋げるためのプロセスに重要な要素を提示するものである。今後、これらのアプローチ結果に加え、近年までに蓄積されたデモグラフィックデータを加えることでより緻密な林冠葉群三次元構造の動的な記述を行うことが可能である。
アンモニア非生成無臭化微生物による悪臭性含窒素廃棄物の窒素保全コンポスト化に関する研究

・産業や経済の発展に伴って,畜産廃棄物,厨芥,余剰汚泥などの悪臭性含窒素廃棄物の量が年々増加している.これらは,悪臭がひどいために積極的な利用がされないばかりか悪臭公害の主要因となっている.最近,これらの再利用を目的としてコンポスト化処理が普及しはじめているが,その際,悪臭とアンモニアの発生とが大きな問題となっている.・我々は,これら悪臭性含窒素廃棄物を極めて短時間に無臭化する無臭化微生物群を見い出している.これらの無臭化微生物群の中から,無臭化細菌236株と同放線菌316株とを単離した.そして,豚ふん抽出液培地およびペプトン・カザミノ酸培地を用いる第1次および2次スクリニングを行い,アンモニア生成能の弱い細菌25株と同放線菌12株とを得た.この内,最もアンモニア生成能の低い細菌をCotynebacterium属,同放線菌をStreptomyces属と固定した.対照として,アンモニア生成能の高い細菌Brucella属と同放線菌Str・属とを選択した.アンモニア生成能の最も低いStr・A01株を豚ふん抽出液を培地として, 10lのファメンターで40°C, 2日間培養し50gの菌体を得た.これを種菌として5kgの豚ふんの処理を行った.その結果,約12時間で完全に無臭化され,品温は約70°Cに, pHは9に上昇した.同時にアンモニアが2030ppm発生した.従来の種菌を対照として用いて処理すると,約1,100ppmのアンモニアが発生した.全窒素はアンモニア非生成菌では約80%が保全されていたが,従来の混合種菌を用いると20%が保全されているにすぎなかった.処理中の発熱のために水分は30%に減少した. B.O.DおよびC.O.Dは,アンモニア非生成菌が処理した場合でも未処理ふんの1/10になっていた.アンモニア非生成菌のデアシナーゼ活性とウレアーゼ活性は高アンモニア生成菌のそれらの数十分の1であることがわかった.さらに, C/Nの小さい他の無臭性含窒素廃棄物の処理を検討する必要がある.・産業や経済の発展に伴って,畜産廃棄物,厨芥,余剰汚泥などの悪臭性含窒素廃棄物の量が年々増加している.これらは,悪臭がひどいために積極的な利用がされないばかりか悪臭公害の主要因となっている.最近,これらの再利用を目的としてコンポスト化処理が普及しはじめているが,その際,悪臭とアンモニアの発生とが大きな問題となっている.・我々は,これら悪臭性含窒素廃棄物を極めて短時間に無臭化する無臭化微生物群を見い出している.これらの無臭化微生物群の中から,無臭化細菌236株と同放線菌316株とを単離した.そして,豚ふん抽出液培地およびペプトン・カザミノ酸培地を用いる第1次および2次スクリニングを行い,アンモニア生成能の弱い細菌25株と同放線菌12株とを得た.この内,最もアンモニア生成能の低い細菌をCotynebacterium属,同放線菌をStreptomyces属と固定した.対照として,アンモニア生成能の高い細菌Brucella属と同放線菌Str・属とを選択した.アンモニア生成能の最も低いStr・A01株を豚ふん抽出液を培地として, 10lのファメンターで40°C, 2日間培養し50gの菌体を得た.これを種菌として5kgの豚ふんの処理を行った.その結果,約12時間で完全に無臭化され,品温は約70°Cに, pHは9に上昇した.同時にアンモニアが2030ppm発生した.従来の種菌を対照として用いて処理すると,約1,100ppmのアンモニアが発生した.全窒素はアンモニア非生成菌では約80%が保全されていたが,従来の混合種菌を用いると20%が保全されているにすぎなかった.処理中の発熱のために水分は30%に減少した. B.O.DおよびC.O.Dは,アンモニア非生成菌が処理した場合でも未処理ふんの1/10になっていた.アンモニア非生成菌のデアシナーゼ活性とウレアーゼ活性は高アンモニア生成菌のそれらの数十分の1であることがわかった.さらに, C/Nの小さい他の無臭性含窒素廃棄物の処理を検討する必要がある.
児童のポジティブボディメージを高める心理教育の開発と効果検証

本研究では,小学3年生6年生の児童を対象として,ポジティブボディイメージを高める介入法を開発し,その効果を検証することを目的とする。まず,研究1として,効果検証のためのツールである児童用ポジティブボディイメージ測定尺度の作成を行う。次に,研究2として,ポジティブボディイメージを高める心の教育の開発を行う。最後に,研究3として,ポジティブボディイメージを高める心の教育の効果検証を行う。
FG視覚センサーによるCOPD患者に対する非侵襲的運動負荷検査法の確立

COPD患者に対する運動療法の重要性が注目されている。本研究でははじめにFG視覚センサーを用いた体幹に投影した輝点の解析により、自転車エルゴメータにて運動中の呼吸運動評価法を確立した。次に、健常者、喘息・COPD患者で漸増負荷試験を行い、呼気ガス分析と同時解析を行った。FGセンサーにより1回換気量、呼吸数、分時換気量に加え、呼気位の変動もモニター可能であり、COPDの最大運動時の動的過膨張を含め、運動機能評価に有用と考えられた。20年度にはFG視覚センサーを用い、アップライト型エルゴメーターにおける呼吸運動モニター装置のハードおよびソフトの開発を進めた。呼吸運動(呼吸数、換気量)がエルゴメーターによる規則的なノイズを差し引くことによりFG視覚センサーで測定可能であることが確認された。しかしながら、上半身の動きを最小限とし、衣服も統一しないと測定誤差が生じた。少なくとも測定時にはリカベント型に近い背もたれを使用する必要があるものと考えられる。FG視覚センサーと簡易軽量スパイロメーターの同時測定では、漸増運動負荷試験による呼吸数、分時換気量の増加に加え、エアトラッピングによる呼気位上昇と呼気の延長の検出が可能であることが示唆された。今回は健常者にて意図的に特殊な呼吸法を試みたが、これらの呼吸パターンはCOPD患者の運動時に特徴的な所見であり、呼気ガス分析など他の方法では検出し難い現象である。また、胸部と腹部の動きの分離解析も大変興味深いポイントであるが、これは21年度以降の課題となる。一方、メモリー付き酸素飽和度モニターを併用し、酸素飽和度と心拍数の同時解析も可能となった。現在、呼気ガス分析とFG視覚センサーの同時測定を実施中であり、姿勢や服装を含め、臨床応用可能なレベルまで定量性を高める工夫が重要と考えている。さらに、リアルタイムで、呼吸数、1回換気量、分時換気量、呼気位の変動、呼気時間/吸気時間、脈拍数、酸素飽和度の表示が可能となるようソフトの改良を開始した。21年度には、FG視覚センサーによる呼吸運動解析のアップライト型エルゴメーターによる漸増運動負荷検査での実用化を進めるために、各種の基礎的検討を行った。健常人に20W/分の漸増負荷を最大運動までかけ、呼気ガス分析とFGセンサーによる1回換気量、呼吸数、分時換気量を比較検討した。両者の相関を改善するために、第1にエルゴメーターによる60ヘルツ以上の周期の信号を除外した。次に、ひとつの呼吸の1回換気量、その時点の分時換気量を決定する際に、前後2呼吸ずつを含めた5呼吸の移動平均を導入することにより、呼気ガスとFGのデータの相関を飛躍的に改善することができた。また、被検者の服装、姿勢、背もたれの形状と位置がFGによる解析の精度に大きな影響を与えることが判明したため、これらの標準化を行った。その結果、密着性のある白色Tシャツを着用し、適切な背もたれを使用すれば、COPD患者でも無理のない姿勢で検査が可能であることが示唆された。これらの改良により、アップライト型エルゴメーターによる漸増負荷を最大限までかけた場合でも、FGセンサーにより定量的な呼吸解析が可能であることが示された。また、FG解析による吸気量の総和と呼気量の総和の差より、運動時の呼気位の変動が計測可能であると考えられた。これについては、COPD患者の運動負荷時に、スパイロメトリーとの同時測定での検証を要すると思われる。また、FGセンサーでは吸気、呼気両方の解析を行うため、運動中の呼気延長傾向の変化についても解析が可能であり、COPD患者での解析結果が待たれる。FGセンサーでは、マスクを着用することなく、最大運動までの過程における呼吸数、1回換気量、分時換気量、呼気位、吸気/呼気比、心拍数、酸素飽和度(パルスオキシメーター併用)が測定可能となることが期待される。22年度には、健常非喫煙者4例、健常喫煙者1例、COPD患者3例、喘息患者1例でエルゴメーターによる漸増運動負荷試験(健常者20W/分、患者10W/分)を行い、呼気ガス分析とFG視覚センサーの同時解析を行った。運動前には最大換気量測定を含む、スパイロメトリーを実施した。いずれの例においても、1回換気量、呼吸数、分時換気量の経時変化が、呼気ガス分析とFG視覚センサーでよく相関していた。エルゴメーターによる漸増運動負荷試験は、COPDおよび喘息患者で安全に実施することができた。COPD患者では運動時の最大分時換気量が運動前に測定した最大換気量とほぼ等しく、呼吸予備能の低下が示唆された。運動中の呼気位については、今回の症例では明らかな動的過膨張を示唆する所見はみられなかった。今後、重症COPD患者において解析が必要と考えられる。また、COPD患者では運動中にも呼気の延長傾向がみられた。今後は症例数を増やし、患者の重症度や病型による呼吸パターンについても解析する予定である。

また、1回換気量、分時換気量の定量性については、今後、体格の異なる多数の症例でデータを集積して改善してゆく必要があると考えられる。本研究により、FG視覚センサーを使用することで、呼吸器疾患患者の運動中の呼吸運動をモニターすることが可能となった。これにパルスオキシメーターを併用すれば、簡便に運動制限因子の推定が可能になると期待される。FG視覚センサーを用いた運動負荷試験が6分間歩行やシャトルウォークに代わり、簡便で客観性の高い評価方法として普及し、呼吸器疾患患者の運動療法に役立つことが望まれる。
中国遼寧地域の漢代墳墓研究―新出土資料と20世紀前半期発掘資料をもとに―

本研究は、中国遼寧地域の漢代墳墓の内部構造と陶製明器(副葬用土器)を中心とする副葬品について、それらの変遷過程と特質を解明することを目的として、当初計画書のように以下の1から3の調査を実施している。2018年度における成果を調査ごとに記す。調査1:既報告の墳墓に関するデータの集成と考察については、遼寧地域における漢代墳墓調査の現状を把握するべく、国家文物局主編『中国文物文物地図集遼寧分冊』(西安地図出版社、2009)に収録されている漢代三国期の墳墓をすべてピックアップし、データ化した。そしてそれをもとに、まず遼東内陸部の漢代墳墓データの集成を原報告にあたりながら進め、遼東内陸部の漢代墳墓の分布と墳墓の構造、出土遺物に関する情報を把握できた。調査2:20世紀前半期に発掘された東京大学文学部考古学研究室所蔵の中国遼寧省遼陽周辺漢代墳墓出土資料の調査については、出土資料を器種ごとに分け、整理作業を実施している。2018年度は、陶製明器のなかでも、壺をはじめとする容器形の明器に比べて構造や製作技法が複雑な、建物形明器と竈形明器の整理をとくに進めた。そして資料全体におけるこれらの器種の位置づけが明らかになった。調査3:上記の東京大学考古学研究室所蔵資料との比較検討のための国内外機関にある関連資料の実見調査に関しては、2018年8月に遼寧省遼陽周辺の出土資料に関して、遼寧省博物館を訪問して実物資料を調査した。その結果、20世紀後半に中国側が発掘した資料と東京大学所蔵資料については陶製明器の器種や形態のみならず、製作技法の点でも類似点がきわめて多く、年代的にも近い位置にあることが判明した。「研究実績の概要」に記した調査ごとに進捗状況を記載する。調査1については、遼東内陸部の漢代墳墓に関する調査報告のデータ集成がほぼ完了した。また、『中国文物地図集遼寧分冊』に収録されている遼寧省内の漢代墳墓リストを完成させ、遼寧地域における漢代墳墓の分布や各墳墓の名称、所在地、出土遺物の概要、報告の有無、報告が出ている場合にはその文献の名称等を参照できる状況になっている。調査2に関しては、東京大学考古学研究室所蔵の遼陽周辺漢代墳墓出土陶製明器のなかでほぼ半数を占める建物形明器と竈形明器の整理を実施した。これらの明器の整理作業はほぼ終了し、実測や写真撮影などの図化作業を残すのみの状況である。また、東京大学考古学研究室所蔵資料に関しては、研究計画段階には存在が明らかではなかった発掘調査の際に作図された墳墓内部の平面図や断面図など、未報告の詳細な図面が東京大学考古学研究室に所蔵されていることがわかり、それらの図面の整理も始めている。調査3については当初の計画通り、遼寧省瀋陽市にある遼寧省博物館にて、20世紀後半に発掘された漢代墳墓出土資料と東京大学考古学研究室所蔵資料との比較調査を実施した。遼寧省博物館は2015年に新館が開館して展示資料も大幅に増加し、近年の発掘資料も含めた多くの実物資料を実見することができた。とくに中国側が発掘した遼陽周辺の漢代墳墓出土陶製明器は、東京大学考古学研究室所蔵資料と酷似する資料が多く、年代的にもかなり近いものであることが確認できた。「研究実績の概要」に記した調査ごとに今後の推進方策を記載する。調査1については、遼東内陸部に続き、遼東半島の漢代墳墓データの集成を行う。遼東半島については、漢代の墳墓の構築に石、「セン」(「土」偏に「専」)、貝とバリエーションに富む素材が使われている。これまで、これらの各構築材によって造営された墓を横断的、総合的に考察した研究はなされていないため、今回の集成によって大きな成果があげられることが期待される。調査2に関しては、東京大学文学部考古学研究室所蔵の遼陽周辺漢代墳墓出土陶製明器の調査を進める。2018年度に引き続き建物形明器と竈形明器の整理、図化作業を行うほか、壺をはじめとする容器形の明器の整理作業を実施する。また、調査当時に作成されたまま未報告の各種図面をトレースするなどして、整理する予定であり、この作業に関しては業務補助の人員を補充する方向で考えている。調査3については、遼東半島の漢代墳墓出土資料の実見を現地で行うほか、2018年度に実施することができなかった遼寧省鞍山市羊草庄遺跡、普蘭店市姜屯遺跡といった大規模な漢代墳墓群の踏査を行いたいと考えている。また、国内の関連資料調査については、東京国立博物館に所蔵されている遼寧地域の漢代墳墓出土資料(陶製明器)の実見を行うべく準備を進めている。以上の調査のほか、2019年度中に本研究のこれまでの成果に関する発表を関連学会にて行う予定である。調査1:既報告の墳墓に関するデータの集成と考察については、遼寧地域における漢代墳墓調査の現状を把握するべく、国家文物局主編

『中国文物文物地図集遼寧分冊』(西安地図出版社、2009)に収録されている漢代三国期の墳墓をすべてピックアップし、データ化した。そしてそれをもとに、まず遼東内陸部の漢代墳墓データの集成を原報告にあたりながら進め、遼東内陸部の漢代墳墓の分布と墳墓の構造、出土遺物に関する情報を把握できた。調査2:20世紀前半期に発掘された東京大学文学部考古学研究室所蔵の中国遼寧省遼陽周辺漢代墳墓出土資料の調査については、出土資料を器種ごとに分け、整理作業を実施している。2018年度は、陶製明器のなかでも、壺をはじめとする容器形の明器に比べて構造や製作技法が複雑な、建物形明器と竈形明器の整理をとくに進めた。そして資料全体におけるこれらの器種の位置づけが明らかになった。調査3:上記の東京大学考古学研究室所蔵資料との比較検討のための国内外機関にある関連資料の実見調査に関しては、2018年8月に遼寧省遼陽周辺の出土資料に関して、遼寧省博物館を訪問して実物資料を調査した。その結果、20世紀後半に中国側が発掘した資料と東京大学所蔵資料については陶製明器の器種や形態のみならず、製作技法の点でも類似点がきわめて多く、年代的にも近い位置にあることが判明した。「研究実績の概要」に記した調査ごとに進捗状況を記載する。調査1については、遼東内陸部の漢代墳墓に関する調査報告のデータ集成がほぼ完了した。また、『中国文物地図集遼寧分冊』に収録されている遼寧省内の漢代墳墓リストを完成させ、遼寧地域における漢代墳墓の分布や各墳墓の名称、所在地、出土遺物の概要、報告の有無、報告が出ている場合にはその文献の名称等を参照できる状況になっている。調査2に関しては、東京大学考古学研究室所蔵の遼陽周辺漢代墳墓出土陶製明器のなかでほぼ半数を占める建物形明器と竈形明器の整理を実施した。これらの明器の整理作業はほぼ終了し、実測や写真撮影などの図化作業を残すのみの状況である。また、東京大学考古学研究室所蔵資料に関しては、研究計画段階には存在が明らかではなかった発掘調査の際に作図された墳墓内部の平面図や断面図など、未報告の詳細な図面が東京大学考古学研究室に所蔵されていることがわかり、それらの図面の整理も始めている。調査3については当初の計画通り、遼寧省瀋陽市にある遼寧省博物館にて、20世紀後半に発掘された漢代墳墓出土資料と東京大学考古学研究室所蔵資料との比較調査を実施した。遼寧省博物館は2015年に新館が開館して展示資料も大幅に増加し、近年の発掘資料も含めた多くの実物資料を実見することができた。とくに中国側が発掘した遼陽周辺の漢代墳墓出土陶製明器は、東京大学考古学研究室所蔵資料と酷似する資料が多く、年代的にもかなり近いものであることが確認できた。「研究実績の概要」に記した調査ごとに今後の推進方策を記載する。調査1については、遼東内陸部に続き、遼東半島の漢代墳墓データの集成を行う。遼東半島については、漢代の墳墓の構築に石、「セン」(「土」偏に「専」)、貝とバリエーションに富む素材が使われている。これまで、これらの各構築材によって造営された墓を横断的、総合的に考察した研究はなされていないため、今回の集成によって大きな成果があげられることが期待される。調査2に関しては、東京大学文学部考古学研究室所蔵の遼陽周辺漢代墳墓出土陶製明器の調査を進める。2018年度に引き続き建物形明器と竈形明器の整理、図化作業を行うほか、壺をはじめとする容器形の明器の整理作業を実施する。また、調査当時に作成されたまま未報告の各種図面をトレースするなどして、整理する予定であり、この作業に関しては業務補助の人員を補充する方向で考えている。
BCR下流のアダプター分子BLNKと会合する新規シグナル分子の機能解析

BLNKはB細胞抗原受容体(BCR)を介して誘起されるB細胞活性化において非常に重要な役割を担うアダプター分子であるがその作用機序に関してはまだ不明な点が多い。研究代表者は、BLNKのN末端に存在するロイシンジッパー構造に着目し、BLNK欠損DT40B細胞にBLNKのロイシンジッパー構造を欠失する変異体を発現するようKnock-inしたところ、BCR刺激後の細胞内カルシウム動員に著明な減弱を認めた。またこのBLNKロイシンジッパー構造に特異的に結合するp90及びp110の二つのチロシンリン酸化蛋白質を同定することに成功した。次にこれらp90及びp110をコードするエクソンを含むゲノム増幅断片をクローニングし、それぞれのターゲティングベクターを構築した。作製したターゲティングベクターを用いて、両対立遺伝子が破壊されたp90欠損細胞ならびにp110欠損細胞を単離する事に成功した。さらに得られた遺伝子欠損細胞についてBCR刺激後の細胞内カルシウム動員の検討を行ったが、いずれの遺伝子欠損株においても野生型細胞と比較し有意な差を認めなかった。また他のBCR下流のシグナル伝達系の活性化状態についても検討を行ったがやはり有意な差を認めなかった。これらの結果からBLNKのロイシンジッパー構造を介した細胞内カルシウム動員及び他のシグナル伝達系の制御には今回同定したp90やp110を介さない分子機構により制御されていることが示唆された。BLNKはB細胞抗原受容体(BCR)を介して誘起されるB細胞活性化において非常に重要な役割を担うアダプター分子である。研究代表者は、BLNKのN末端に存在するロイシンジッパー構造がBLNKの機能発現に重要であることを見いだしている。そこで、BLNKロイシンジッパー構造とGSTとの融合蛋白質を用いた親和性カラムを作製し、ニワトリDT40細胞においてBLNKロイシンジッパー構造と特異的に結合するp90及びp110の二つのチロシンリン酸化蛋白質を分離、精製した。これらの蛋白質分画に対応するペプチド断片の解析を行い、p90及びp110蛋白質をコードする遺伝子配列を既存のデータベースより取得した。その情報牽基にPCR法を用いて全長のcDNAをクローニングし、これらの全長cDNAにFLAGタグを付加した発現プラスミドを構築し(p90-FLAG, p110-FLAG)、これをDT40細胞株に導入した。BCR刺激前後のDT40細胞抽出物からp90-FLAG並びにp110-FLAGを抗FLAG抗体を用いて免疫沈降後、抗BLNK抗体を用いたイムノブロッティングを行い、P90やP110とBLNK間の細胞内での結合を確認する事ができた。次にcDNAの情報を基に合成したオリゴプライマーを使用して、DT40細胞のゲノム抽出物からPCRを行い、P90及びp110をコードするエクソンを含むゲノム増幅断片をクローニングした。得られたゲノム断片よりターゲティングベクターを構築し、DT40細胞に導入後、薬剤存在下での培養により耐性クローンを選択し、ヘテロ相同組換え体を得た。現在、異なる薬剤選択マーカーを付与したターゲティングベクターを用いて、両対立遺伝子が破壊された細胞を単離することを試みている。
LSI銅配線層の低比抵抗化に関する研究

論理LSIの伝播遅延時間は多層配線層のCR時定数による決定される。この時定数の低減はCu配線層の採用により実現されており、銅メッキ配線層の比抵抗の減少は、高速度LSIを実現する上で最も重要である。最新の幅の狭いCu配線層、特に100nm以下、の比抵抗は急増することが予想されていた。しかしこの比抵抗の増加を定量的に測定することは困難で実際に測定された例はなかった。本研究の結果、膜厚が300nmのCuメッキ膜の比抵抗は3μW-cmと低いが、厚の減少により比抵抗は急増、厚さ50nmのメッキ膜では12μW-cmに達することがわかった。この比抵抗の急増の原因はグレイン・サイズと(200)配向の減少、ストレスの増加、メッキ膜の不均一な核生成によることを定量的に明らかにした。最先端の線幅60nmのCuダマシン配線線の比抵抗は厚さ16nmのメッキ核生成層2本の並列層の比抵抗により決定されることを明らかにした。この厚さ16nmの核生成メッキCu膜の比抵抗低減は、均一な核生成を電界メッキで実現する必要なことを明らかにした。しかし今までこの核生成の均一化をはかった例はなかった。本研究ではこの核生成に直接、間接に影響を与える種々のプロセスについて、理論的に、実験的に検討を加えた。この結果、銅シード層の表面洗浄、Cuシード層低ストレス化、添加剤汚染量の最適化、シード層表面の清浄化、現用のTaNバリア層に代る低ストレスバリア層の採用により実現できることを本研究の成果として始めて明らかにした。これらのプロセスが薄いCuメッキ膜の核生成、比抵抗に与える影響を定量的に調べた結果、現用のメッキ膜で12μW-cmであった厚さ50nmのCu膜の比抵抗を2.5μW-cmに低減できた。この低比抵抗銅メッキプロセスは、厚さ16nmCu層の電界メッキ膜の堆積上大変有用である。この低抵抗Cu配線線の採用により、論理LSIの速度を3倍向上でき、学術上だけではなく、実用的にも有用な成果である。超LSIの高速化は銅メッキ配線層の低比抵抗化により実現できる。しかしこの膜の低減を実際試みた研究は国内外で例がなかった。銅膜の比抵抗は1.6マイクロオームと考えられているが、微細配線層の比抵抗は4.0マイクロオームにもなる。この高抵抗配線層を用いる限り、高速LSIは実現できない。この問題解決にはこの比抵抗の急増の原因を明らかにする必要であるが、この原因を明らかにした例は国内外を通じてなかった。研究では初年度に下記の点を明らかにした。1)従来メッキ膜の比抵抗はメッキ液の純度向上により低減できると具体的な根拠無しに信じられてきた。本研究ではまずこの考えが基本的に間違っていることを明らかにした。銅メッキ液の純度を向上しても膜の比抵抗は低減できなかった。一方メッキ液の汚染を有機物で大量に行うことにより、堆積されたメッキ膜の比抵抗を大幅に改善できることが明らかになった。特に複数の有機物による大量汚染により、メッキ時の銅配線層の比抵抗は3.2から2.2マイクロオームと大幅に低減できることを明らかにした。

この結果はメッキ膜の比抵抗低減は有機物の汚染による核生成の改善により実現できることを明らかにした。2)また高比抵抗メッキ銅膜が堆積される原因として、初期のメッキ核生成が均一に行われないためであることも明らかにした。この初期核生成が均一に行われないと、堆積されたメッキ膜は粒径が小さく、十分配向していない膜であることを初めて明らかにした。次年度(2004年)には下記の研究を行う計画である。初年度に得られた成果をもとに、薄膜銅メッキ配線層の粒径増大、ストレス低減をはかり、膜の比抵抗低減をはかる。超LSIの高速化は現在最も重要な技術課題である。特に配線層の線幅が100nm以下となる時期世代のLSIではこの抵抗の低減が必要であるが、この低減を実現した例は無かった。本研究ではまず1)銅メッキ配線層の比抵抗の測定技術を初めて確立した。従来の測定ではこの配線に用いられているバリア膜とシード層の抵抗を分離できなかった。このため微細配線銅層の比抵抗を定量的に測定した例はなかった。本研究では銅メッキ配線層のみの比抵抗を測定できた。2)この測定結果からこの銅配線層の比抵抗は膜厚を100nm以下に減少すると、従来予想されていた値に比べ遙かに高い比抵抗8.7μΩ-cmとなった。この異常な高抵抗の原因を明らかにした。この原因は薄膜化につれ、銅膜のストレスが増加、粒径が著しく減少するためである。更にこの減少は従来のメッキで生じていた、メッキ初期の核生成が均一に生じないのが原因であることも明らかにした。3)次世代のLSIで用いられる幅60nmの銅ダマシン配線層の実際の線幅は30nmにすぎないことを測定結果から明らかにした。この30nmの幅の銅メッキ配線層の比抵抗は側壁の両側から成長した厚さ15nmの膜の比抵抗により決まることがわかった。従来の配線層の比抵抗についてこのような考えはなかった。4)この極薄膜の比抵抗はこの厚さ15nmの膜の核生成により決定されることを原子力間顕微鏡による測定結果から明らかにした。従来のメッキではこの核生成が均一に生じないことが知られていた。5)本研究ではこれらの新しい概念による比抵抗の低減を試みた。核生成の均一化はバリア膜、銅シードの凝集による低ストレス化により実現できると考えてきた。本研究ではこの均一化を新たに、新たなメッキ液の開発、メッキ前の表面洗浄、添加剤の制御により実現できた。6)この結果、従来薄膜で見られた(200)配向強度の激減を十分抑制できるようになった。7)この結果、厚さ60nmの銅メッキ膜の比抵抗を従来の8.7μΩ-cmから2.2μΩ-cmまで低減できることを実験的に示した。これらの研究成果は本研究テーマを立案した時点と異なり、飛躍的な研究成果となり、学術的に、産業的に大きく貢献するものと信じている。
水とイオンが駆動するタンパク質高次構造形成の統計力学

本研究課題では、タンパク質の複合体形成機構の一つであるドメインスワッピングに着目し、3D-RISM理論と分子シミュレーションを用いて、ドメインスワッピングにおける水およびイオンの役割を明らかにすることを目的とした。ドメインスワッピングとは、タンパク質同士が同じ領域を分子間で交換することにより複合体を形成する機構である。シトクロムc(cyt c)のドメインスワッピングには、イオンを含む溶液とタンパク質との相互作用が本質的な役割を果たすが、その取り扱いの難しさから理論的研究は全くと言って良い程なされておらず、分子論的な理解は進んでいなかった。そこで、当初研究計画では、3D-RISM理論と分子シミュレーションを組み合わせることで、水およびイオンの取り扱いの困難を克服した。まず、モノマーおよびダイマーの平衡状態での安定性ついての研究を行った。この研究では、分子シミュレーションによりモノマーおよびダイマーの構造サンプリングを行い、得られた構造に対して3D-RISM理論を適用し、構造エネルギー、構造エントロピー、水和自由エネルギーおよび水和構造を決定した。この解析により、各残基ごとの安定化へ寄与が明らかとなり、二つのcyt cに挟まれた解離性残基の静電反発が大きな役割を果たすことが分かった。また、ダイマー形成によるcyt cの不活性化の原因となるヘム周辺の構造変化を原子レベルで明らかにした。(Yoshida*et al., J. Chem. Phys., 148, 025102, 2018)続いて、陰イオンがダイマー形成に及ぼす影響について研究を行った。実験研究から、陰イオンの種類よりダイマー生成量が変化することが知られているが、溶媒和自由エネルギーにおよぼすイオンの影響を各残基ごとに分割することで、タンパク質構造とイオンの相互作用のイオン種ごとの違いを明らかにした。(Motoki, Yoshida, Hirota, Higashi, Abstracts of papers of ACS, 255, 65, 2018)今年度は、シトクロームCのドメインスワップ二量体および単量体の構造安定性を分子シミュレーションと3D-RISM法を用いて解析した。まず、結晶構造をもとに二量体および単量体について構造サンプリングを行った。得られた構造に対し、3D-RISM法を適用し、水和構造および水和自由エネルギーを算出した。自由エネルギーの成分解析から、二量体構造の安定化・不安定化に寄与しているアミノ酸残基を抽出した。この情報をもとに、安定な二量体を形成できる変異体を提案した。変異体構造にたいしても野生型同様に分子シミュレーションおよび3D-RISM法による解析をおこない、大幅に二量体構造が安定化されることが示唆された。野生型のドメインスワップ二量体形成における構造安定性について十分議論することができた。また、その発展として安定な変異体設計をおこない、安定化・不安定化のための指針を示すことができた。3D-RISM理論とMDシミュレーションを用いてシトクロームCドメインスワップ二量体の構造安定セインについての解析を行い、二量体構造における安定化の要因を、自由エネルギー成分解析によって明らかにした。自由エネルギー成分解析では、自由エネルギーを線形応答理論に基づいて各残基の寄与に分割して解析することで、ユニットを結ぶヒンジループ部位が二量体安定化に寄与していることが分かった。結果はJournal of Chemical Physics誌にて発表した。また、実験によって示唆されている陰イオンの添加による二量体構造安定性の変化についての解析にも着手した。シトクロームC二量体構造における安定化の要因を解明し、国際誌にて成果を発表することができた。(Motoki, Yoshida, Hirota, Higashi, Abstracts of papers of ACS, 255, 65, 2018)今後は、本研究で提案した変異体を、連携研究者により実験により実際に作成し、二量体生成量・安定性について確認を行う。

また、二量体形成過程におよぼすイオンの影響について精査する。陰イオンの多量体形成に与える影響を明らかにするため、各種陰イオンを含めたMDシミュレーションおよび3D-RISM計算を行う。当初予定していた国際学会よりもより良い国際学会が次年度に開催されることが分かったため、出張旅費を次年度へ繰り越した。国際学会招待講演依頼があったため、予定していた国際学会への出張を取りやめたことで予算使用額が減ったため。当該学会に類する学会での発表を次年度に行う予定である。国際学会の出張旅費および参加費として使用する
穀物モデルと衛星リモートセンシングを利用した農業生産性の広域推定と農地管理への応用

現在のアジアにおける穀物生産は地球の温暖化及び大気の褐色雲(ABC)に起因する複雑な気候のリスクが懸念される。ABCはバイオマス燃焼と産業排出物から発生する汚染物質で、特に南アジアやベンガル湾などで12月4月に確認されている。ABCが最も直接的に影響を及ぼすのが地表に到達する太陽熱の減少・大きな雨滴粒子の形成が抑制される事により生じる効果的な降水量の減少であり、結果として農業生産性の減少を招く。このような気候の変化がインド及びスリランカの米生産高に与える影響について農作物シミュレーションモデルCERES-Rice DSSAT v.4.0を用いて検証した。各年のMahamaya(成熟日数120日)とRanjit(成熟日数150日)の両品種の80kg N/ha適用下における模擬穀物生産高をインドの生育期における降水量と比較した。Mahamayaの1997年2000年の穀物生産高の変動範囲よりもRanjitの1984年1995年の方がより大きな変動が表れた。長年にわたるRanjitの穀物生産高の変動は降水量と生育期の誤配と関連がある。1°C4°Cへの気温の上昇がMahamayaの穀物生産高を減少させた一方で、Ranjitの穀物生産高は気温がシミュレーションでは生産高の減少を示した点を上回る2°Cまで上昇しても、わずかに増加した。1°C4°Cへの気温の上昇は全ての品種において開花や成熟日数等の音韻事象を210日短縮させた。全般にMahamaya種は穀物生産高が<2%の減少、Ranjit種は二酸化炭素の増加と気温の上昇により6%増加した。ABCによる穀物生産高の減少は、スリランカの十分な降水量のある農業生態系での米栽培においてMaha期(10月3月)・Yala期(4月9月)共に極めて大きかった。生産高の減少はMaha期で20%、Yala期で50%であった。Maha期では、米は太陽熱と気温の低下の影響を受けた一方で、Yala期では太陽熱と気温の低下に加えてAerosolに起因する降水量の減少の影響を受けた。現在のアジアにおける穀物生産は地球の温暖化及びABC(Atmospheric Brown Cloud)に起因する複雑な気候のリスクが懸念される。最も重要な温室効果ガスはCO_2濃度であり、継続的な化石燃料の燃焼によりその数値今後も増加すると予測されている。INDOEXによって発表されたABCとは、のバイオマス燃焼と産業排出物から発生する汚染物質で、特に南アジアやベンガル湾などで12月4月に確認されている。当研究には農作物シミュレーションモデルCERES-Rice DSSAT v.4.0を用いた。CERES-RiceモデルでIR36という米の品種と2001年のインドの雨季における実験用データを用いて120日間の遺伝子型係数のキャリブレーションを行った。インド低地地方の過去20年(19832002)のIR36の産出高は80kg N/haとシミュレートされた。シミュレーションはCO_2レベルの倍増及び気温を1°C、2°C或いは4°C毎に上昇させて地球温暖化による気候の変化が米の生産高にどのような影響を与えるかを調べた。CO_2濃度が高いほど光合成が促進され、作物の放射効率を向上させ、その結果米産出高も増加した。その一方で気温の上昇はいずれのCO_2濃度においても米産出は現象した。これらの結果から、気温に耐性のある品種の採用や成長段階の重要な時期での高温によるストレスを回避するための種蒔期間の最適化は気候の変化に起因する生産高への打撃を招く恐れがある。ABCの影響はスリランカのMCIZでもシミュレーションを行った。放射効率を30%減らしたところ、インドでの米生産高が12%の減少に対してスリランカは17%45%の間が観測されたが、さまざまな適応方策による緩和が可能である。

全般にMahamaya種は穀物生産高が<2%の減少、Ranjit種は二酸化炭素の増加と気温の上昇により6%増加した。ABCによる穀物生産高の減少は、スリランカの十分な降水量のある農業生態系での米栽培においてMaha期(10月3月)・Yala期(4月9月)共に極めて大きかった。生産高の減少はMaha期で20%、Yala期で50%であった。Maha期では、米は太陽熱と気温の低下の影響を受けた一方で、Yala期では太陽熱と気温の低下に加えてAerosolに起因する降水量の減少の影響を受けた。
生産者米価の低落が水田利用経営の規模変化に及ぼす影響に関する研究

政府が1995年からのコメ部分開放を受け入れ、2000年には関税化される可能性もある。日本の稲作が21世紀に向けて存続して行くためには、水田の賃貸借や売買を通じて稲作経営の規模を拡大し、企業的で活発な多くの稲作経営を作り出し、国民に安く、美味しく、安全なコメを、安定的に供給することが重要である。本研究では、この水田の賃貸借と売買が、北海道と都府県でどのように行なわれ、それらを制度的、経済的、技術的要因がどのように規定してきたかを計量的に明らかにすること、そしてこの計量的研究結果に基づいて、水田の賃貸借と売買を促進するためには、どのような政策方策が考えられるかを明らかにすることを目的とした。水田賃貸借の計量分析では、やみ小作を間接的に取り扱った、小作面積と小作料の不均衡状態における調整的決定過程に関する理論枠組みを設定し、それに基づき、北海道と都府県における同調整過程とそれらに及ぼす制度的、経済的、技術的要因の影響を、農地法と農用地利用増進法の業務統計とその他関連統計を利用して、計量的に明らかにした。水田の有償所有権移転(売買)の計量分析では、特に60年から76年の期間、都府県と比較して大幅に多くの水田売買(有償所有権移転)を通じて稲作の経営規模構造の改善が進行した北海道での、水田売買行動の経済的・制度的規定要因を、時系列データを使用して計量経済学的に分析した。北海道での水田売買が水田価格の短期(一年)の調節による需給均衡では決まっていないとの認識の下、それぞれ販売側農家の水田販売行動と購入側農家の購入行動の理論モデルを、水田価格を直接説明変数として含まないで形で別々に構築し、水田販売と購入行動への経済的・制度的・技術的要因の影響を数量的に推計した。これら理論的・計量的研究の結果を基礎に、稲作経営の水田賃貸借・売買を通じての規模拡大のための、政策的手段についても検討・提案を行なった。1.本年度は上記の課題に関し、平成3年度の研究をさらに発展させて、水田賃貸借に関する理論的・計量経済学的研究を行なった。第一に平成3年度に構築した試行的水田賃貸借理論モデルを、異なった規模の稲作経営の賃貸借行動モデルと等質的地域における水田賃貸借市場モデルとして発展させた。この理論モデルは現在執筆中であり、近く刊行される予定である。第二に、特に水田賃貸借市場モデルを応用し水田用役の需要サイドと供給サイドの需要行動の計量分析を行うため、県別・地帯別・全国の農地価格、転用価格、地代、農地・水田売買面積・件数、農地・水田貸借面積・件数、コメの生産者価格、農家所得、要素価格、生産費等の時系列データを農業会議所、農水省、不動産研究所等の資料により、データ・ベースとして形成した。第三に、形成されたデータ・ベースに基づき、生産者米価の低下、農地制度・土地税制の変化、稲作技術の変化、要素価格の変化等が水田の賃貸借行動と稲作経営の規模拡大にどの様な影響を与えるかという問題を明らかにするため、稲作経営の水田貸借・売買行動に関する推定理論モデル及びそれに基づく推定計量モデルを構築し都府県地域を対象として推定計量モデルのパラメーターの推定を行なった。この推定結果はすでに論文として刊行されている。この論文で明らかになったことは(1)実質米価指数の1ポイントの低落が水田小作料の引き下げを通じて長期で8千ヘクタール程水田賃貸借を増加させること。