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酸素非発生型光合成細菌を用いた革新的な硝化・脱窒プロセスの開発

廃水処理プロセスの効率化で問題となっている硝化・脱窒プロセスを、酸素非発生型光合成細菌を使って、革新することが本研究の目的である。従来の硝化(アンモニアから亜硝酸・硝酸への酸化)は硝化細菌(アンモニア酸化細菌と亜硝酸酸化細菌)によって好気的(酸素存在下)で進行するプロセスと考えられてきた。しかし、酸素非発生型光合成細菌による亜硝酸の嫌気的酸化が発見され、硝化プロセスを効率化する新たなアプローチとして注目され始めた。亜硝酸だけではなくアンモニアも光合成電子伝達の電子供与体に成り得るが、アンモニアを嫌気的に酸化できる酸素非発生型光合成細菌は未だ発見されていない。これはアンモニア酸化活性が光によって阻害されるという事実に阻まれて、研究が行われてこなかったことに因る。確かにアンモニア酸化作用は光照射に紫外-青色光照射によって著しく低下するが、酸素非発生型光合成細菌の光合成に用いられる近赤外光では阻害は全く見られない。特定波長(700nm)以下を遮断するフィルターによってアンモニア酸化反応を阻害することなく、酸素非発生型光合成細菌を培養し得る培養システムを設計することができる。また、このシステムは(670nmに長波長側の吸収帯をもつ)クロロフィルを光合成色素として有する藻類やシアノバクテリアなどの酸素発生型の光独立栄養生物の生育も阻害することもでき、アンモニア酸化酸素非発生型光合成細菌のみを効率的に得ることができものであると言える。この培養システムを用いて海洋や陸水、または温泉などの様々な環境中から採取した分離源を用いて、アンモニア酸化酸素非発生型光合成細菌の世界に先駆けての発見を目指す。更には分離培養に成功した酸素非発生型光合成細菌を用いて、光によってコントロール可能な硝化・脱窒プロセスを提案することが最終目標である赤外光フィルター(>700nm)を付けた投光装置を装着した光合成培養装置を構築し様々な海洋サンプルを分離源とした培養実験を開始した。その中で松島(仙台)の海岸で採取されたサンプルを用いての培養で、光合成細菌の増殖が認められた。用いた培養液は無機培地にアンモニアを硫酸塩(硫安)として添加したものであり、アンモニア以外の電子供与体となり得るものは一切含まれていないことから、アンモニア酸化光合成により光合成細菌が増殖したものと考えた。ただし、この培養は未だ複合系であり、当該酸素非発生型光合成細菌だけではなく様々な海洋性の非光合成細菌を依然として含んでいる。色素分析の結果から当該酸素非発生型光合成細菌はバクテリオクロロフィルaとカロテノイドを含んでいることが明らかとなり、またin-vivoスペクトルの解析からプロテオバクテリア門に属する紅色細菌であると推定された。紅色細菌に存在する光合成光化学反応中心タンパク質の遺伝子配列(pufLM)のPCR増幅を行い行ったところ、単一のPCR産物を得ることができた。その配列情報に基づく解析をおこなったところ、当該酸素非発生型光合成細菌は海洋性紅色硫黄細菌であるMarichlomatium属細菌に近縁なものであることが明らかとなった。現在、この光合成細菌を単離すべくGTGアガロース平板培養を用いた分離培養を繰り返し行った。この平板培養において酸素非発生型光合成細菌のコロニー形成は見られたものの、海洋性の非光合成細菌の増殖も同時に見られ、且つGTGアガロースの溶解が起きていることが確かめられた。これは共存する海洋性非光合成細菌が寒天を溶解し、GTGアガロース溶解物である糖が当該酸素非発生型光合成細の光合成を支える基質となっている可能性を示唆されため、ゲル化剤をゲランガムに変更し平板培養を開始した。本年度は、特定波長以下を遮断する光照射によってアンモニア酸化反応を阻害することなく、酸素非発生型光合成細菌を培養することのできる培養システムの設計と改良、そして様々な環境中からのアンモニア酸化能を有する酸素非発生型光合成細菌の複合培養系の獲得および純粋分離を行う。なお、特定波長以下を遮断する光照射は、1)700nm以下の波長をカットして近赤外光を透過するカットフィルタを白色電球に設置しする分離源としては、海水、潮だまりだけではなく、湖沼の底泥、温泉水などの淡水環境も対象とし、採取場所に合わせた温度設定での培養を行う。液体培地は、無機培地にアンモニアを硫酸塩(硫安)として添加したものを用いる。pHは中性か採取場所に合わせた設定とする。ブチルゴム栓付き試験管の気相は窒素ー二酸化炭素(80:20)により置換し、酸素の混入を避け、嫌気環境を達成する。酸素非発生型光合成細菌の生育に関しては、それらが含有するバクテリオクロロフィルaの蛍光を赤外線カメラで直接読み取ることで判断する。この鋭敏な色素可視化装置を用いることにより、低濃度の酸素非発生型光合成細菌であっても簡便に検出することが可能となる。酸素非発生型光合成細菌の生育の見られた液体培養物からのアンモニア酸化酸素非発生型光合成細菌の分離は、GTGアガロースまたはゲランガムをゲル化剤とした無機平板培養(アンモニアは硫安として添加)によって行われる。嫌気的環境の達成には酸素吸収剤であるアナエロパックを用いる。平板プレート上に生じたコロニーをピックアップし、再度、画線することにより、純粋分離を行う。

しかし、酸素非発生型光合成細菌による亜硝酸の嫌気的酸化が発見され、硝化プロセスを効率化する新たなアプローチとして注目され始めた。亜硝酸だけではなくアンモニアも光合成電子伝達の電子供与体に成り得るが、アンモニアを嫌気的に酸化できる酸素非発生型光合成細菌は未だ発見されていない。これはアンモニア酸化活性が光によって阻害されるという事実に阻まれて、研究が行われてこなかったことに因る。確かにアンモニア酸化作用は光照射に紫外-青色光照射によって著しく低下するが、酸素非発生型光合成細菌の光合成に用いられる近赤外光では阻害は全く見られない。特定波長(700nm)以下を遮断するフィルターによってアンモニア酸化反応を阻害することなく、酸素非発生型光合成細菌を培養し得る培養システムを設計することができる。また、このシステムは(670nmに長波長側の吸収帯をもつ)クロロフィルを光合成色素として有する藻類やシアノバクテリアなどの酸素発生型の光独立栄養生物の生育も阻害することもでき、アンモニア酸化酸素非発生型光合成細菌のみを効率的に得ることができものであると言える。この培養システムを用いて海洋や陸水、または温泉などの様々な環境中から採取した分離源を用いて、アンモニア酸化酸素非発生型光合成細菌の世界に先駆けての発見を目指す。更には分離培養に成功した酸素非発生型光合成細菌を用いて、光によってコントロール可能な硝化・脱窒プロセスを提案することが最終目標である赤外光フィルター(>700nm)を付けた投光装置を装着した光合成培養装置を構築し様々な海洋サンプルを分離源とした培養実験を開始した。その中で松島(仙台)の海岸で採取されたサンプルを用いての培養で、光合成細菌の増殖が認められた。用いた培養液は無機培地にアンモニアを硫酸塩(硫安)として添加したものであり、アンモニア以外の電子供与体となり得るものは一切含まれていないことから、アンモニア酸化光合成により光合成細菌が増殖したものと考えた。ただし、この培養は未だ複合系であり、当該酸素非発生型光合成細菌だけではなく様々な海洋性の非光合成細菌を依然として含んでいる。色素分析の結果から当該酸素非発生型光合成細菌はバクテリオクロロフィルaとカロテノイドを含んでいることが明らかとなり、またin-vivoスペクトルの解析からプロテオバクテリア門に属する紅色細菌であると推定された。紅色細菌に存在する光合成光化学反応中心タンパク質の遺伝子配列(pufLM)のPCR増幅を行い行ったところ、単一のPCR産物を得ることができた。その配列情報に基づく解析をおこなったところ、当該酸素非発生型光合成細菌は海洋性紅色硫黄細菌であるMarichlomatium属細菌に近縁なものであることが明らかとなった。現在、この光合成細菌を単離すべくGTGアガロース平板培養を用いた分離培養を繰り返し行った。この平板培養において酸素非発生型光合成細菌のコロニー形成は見られたものの、海洋性の非光合成細菌の増殖も同時に見られ、且つGTGアガロースの溶解が起きていることが確かめられた。
長期間の鋼粉塵曝露に伴う呼吸器系疾患罹患に関する産業衛生学的研究

土佐打刃物に従事する事業所から協力の得られた26事業所を対象に、発塵が最も多い荒研ぎ作業における吸入性粉塵の曝露測定を実施し、併せて被研磨物の性状の違い、局所排気装置設置の有無、全体換気状況、職場の清掃状況、水容器の設置の有無を確認した。さらに、協力の得られた事業所より堆積粉塵等を採取してX線回折法による遊離珪酸の含有量や粉塵中の金属分析を行った。これらの結果に基づいて事業者に対して低コストの改善対策を提示し、改善対策がどの程度粉塵曝露を減少させることができるかについて検討した。その結果、(1)粉塵の成分分析の結果から、遊離珪酸の含有量は0.7-2.9%程度であり、酸化第二鉄は6.4-55%であった。塵肺健診で得られた重症者の所見では上肺野から下肺野にかけてサイズがpからqの粒状影が多数認められ、明らかに珪肺所見とは異なり、鉄肺であると診断した。しかも、ACGIHのTIVや日本産業衛生学会の許容濃度を下回る曝露濃度で重篤な鉄肺が発症していた。このことは、一般的に重症化しないと考えられている鉄肺でも曝露期間が長期化し、作業者の高齢化に伴う肺機能の低下などが関与した場合には重症化する事例もありうることを示唆しているものと推測できる。(2)職場における粉塵対策状況と粉塵曝露量との検討では、被研磨物の違い、局排の有無、清掃状況で有意に暴露量が低下し、線形重回帰分析の結果でも同様の結果が確認できた。(3)職場巡視を行うといくつかの事業場では独自の粉塵対策が実施されており、その中でも労働衛生学的に合理的な改善対策も散見された。従って、事業所に対してa.職場の清掃、b.効果的な局所排気装置の導入と保守点検、c.水を張った容器の活用、d.効果的な防塵マスクの着用を提案した。いくつかの事業所では提案した改善対策が取り入れられ、粉塵曝露量も低減するという効果をあげることができた。平成17年度の研究活動において以下のことが明らかとなった。1.土佐打刃物製造工程における荒研ぎ作業における粉塵曝露の程度は粉塵曝露による呼吸器系疾患(塵肺)を引き起こすのに充分なものであった。2.土佐打刃物業に従事する事業者は家族経営を基盤とする零細業者であるため、従来の産業保健サービスを受けられずにおり、粉塵曝露と塵肺発生の危険性について説明されておらず、そのため、事業所で粉塵対策を実施している事業所は少なかった。3.打刃物事業者はその多くが職人として働けなくなるまで仕事をするため、通常、産業保健で職業病として発生する塵肺事例より長期間にわたり、鋼粉塵に曝露することとなり、一般的な疾病発症や悪化の論理が適応されない。4.鋼粉塵中の遊離珪酸濃度は5%以下であり、酸化第2鉄が全体の6.450.0%程度となっていた。5.塵肺検診では、荒研ぎ作業経験者の約6割に胸部X線所見上のサイズpからqの粒状影が認められ、通常の珪肺所見とは明らかに異なるものであった。さらに、スパイロ・メトリーの検査結果では、肺機能の低下している者が多く、その内容は塵肺所見が軽度のものでも認められ、打刃物塵肺者は粒状影以外の肺所見も存在する可能性が指摘された。

6.以上の研究結果より、鋼粉塵曝露による塵肺は鉄肺であることが示唆された。さらに、今回の研究で判明した鉄肺の重症者に加えて、過去に鉄肺で死亡したと推定される職場における粉塵個人曝露評価から、酸化鉄粉塵の鉄肺への許容濃度が推定できた。土佐打刃物に従事する事業所から協力の得られた26事業所を対象に、発塵が最も多い荒研ぎ作業における吸入性粉塵の曝露測定を実施し、併せて被研磨物の性状の違い、局所排気装置設置の有無、全体換気状況、職場の清掃状況、水容器の設置の有無を確認した。さらに、協力の得られた事業所より堆積粉塵等を採取してX線回折法による遊離珪酸の含有量や粉塵中の金属分析を行った。これらの結果に基づいて事業者に対して低コストの改善対策を提示し、改善対策がどの程度粉塵曝露を減少させることができるかについて検討した。その結果、(1)粉塵の成分分析の結果から、遊離珪酸の含有量は0.7-2.9%程度であり、酸化第二鉄は6.4-55%であった。塵肺健診で得られた重症者の所見では上肺野から下肺野にかけてサイズがpからqの粒状影が多数認められ、明らかに珪肺所見とは異なり、鉄肺であると診断した。しかも、ACGIHのTIVや日本産業衛生学会の許容濃度を下回る曝露濃度で重篤な鉄肺が発症していた。このことは、一般的に重症化しないと考えられている鉄肺でも曝露期間が長期化し、作業者の高齢化に伴う肺機能の低下などが関与した場合には重症化する事例もありうることを示唆しているものと推測できる。(2)職場における粉塵対策状況と粉塵曝露量との検討では、被研磨物の違い、局排の有無、清掃状況で有意に暴露量が低下し、線形重回帰分析の結果でも同様の結果が確認できた。(3)職場巡視を行うといくつかの事業場では独自の粉塵対策が実施されており、その中でも労働衛生学的に合理的な改善対策も散見された。従って、事業所に対してa.職場の清掃、b.効果的な局所排気装置の導入と保守点検、c.水を張った容器の活用、d.効果的な防塵マスクの着用を提案した。いくつかの事業所では提案した改善対策が取り入れられ、粉塵曝露量も低減するという効果をあげることができた。
細胞死耐性獲得をもたらす遺伝的制御メカニズム

細胞増殖能が低い組織は、生理的に細胞死耐性を獲得することで長期生存が可能になると考えられている。しかしながら、生体組織において細胞死耐性を実証した研究はほとんどない。本研究ではショウジョウバエ附属腺・脂肪体・後腸を用いて、細胞死の一つであるアポトーシスに対する耐性の解明に取り組んだ。附属腺・脂肪体・後腸は、強いアポトーシス耐性を示す組織である。解析の結果、附属腺・脂肪体・後腸においては共通して、エフェクターカスパーゼDcp-1の発現が低下しており、アポトーシス耐性をもたらしていることが明らかになった。また後腸では、カスパーゼ下流においても何らかの抑制機構を獲得していることが明らかになった。細胞死耐性の獲得は、組織恒常性の維持・多様化において重要な形質であるといえる。しかしながら、成体組織が、多段階的に細胞死耐性を獲得していく遺伝的メカニズムは、不明な点が多い。申請者は、ショウジョウバエにおいて強い細胞死耐性を獲得している生殖器附属腺をモデルとして用い、細胞死耐性獲得における遺伝的制御メカニズムの解明に取り組んだ。1)附属腺における細胞死耐性制御点の包括的検索:附属腺細胞における細胞死耐性制御点は、細胞死誘導因子rprより下流でDcp-1/Caspase-7より上流であることを明らかにしている。そこで、rprDcp-1に含まれる遺伝子の単独・複合強制発現を行い、細胞死誘導を行うかを調べた。その結果、Dcp-1を強制発現させることで細胞死が誘導された。一方で、Dcp-1以外の遺伝子(rpr, Ark/Apaf-1, Nc/Caspase-9, Ice/Caspase-3)の単独・複合強制発現は細胞死を誘導しなかった。2)附属腺におけるアポトーシス経路構成遺伝子の発現解析:細胞死耐性獲得のシンプルな仮説として、アポトーシス経路構成遺伝子の発現抑制が考えられる。そこで、主要な4つの遺伝子(Ark/Apaf-1, Nc/Caspase-9, Dcp-1/Caspase-7, Ice/Caspase-3)の発現量について半定量RT-PCRにより調べた。その結果、附属腺においてDcp-1のみに顕著な発現低下が観察された。さらに、Dcp-1より上流においても細胞死耐性の獲得が起こっているかを調べた。その結果、DNA傷害誘導性のrprの発現上昇が、附属腺ではほとんど起こらないことが分かった。1)および2)の結果により、附属腺では、rpr遺伝子のDNA傷害応答の抑制とDcp-1遺伝子の発現低下により2段階で細胞死耐性が獲得されていることが分かった。細胞死耐性の獲得は、組織恒常性の維持・多様化において重要な形質である。申請者は、ショウジョウバエにおいて強い細胞死耐性を獲得している生殖器附属腺をモデルとして用い、細胞死耐性獲得メカニズムの解明に取り組んでいる。平成25年度までの研究成果として、附属腺の細胞死耐性は、Dcp-1/Caspase-7遺伝子の発現低下によることが示唆された。1)附属腺においてDcp-1遺伝子の発現低下をもたらす要因:遺伝子発現量は、エンハンサーによる転写制御により制御されている。一方で、ショウジョウバエのアポトーシス経路を構成する遺伝子の多くは、マイクロRNAによるRNAプロセシングにより発現量が制御されることも知られている。そこで、附属腺におけるDcp-1遺伝子の発現制御が、上記のどちらによるものか検証した。その結果、Dcp-1の発現低下はエンハンサー依存的な転写制御によることが明らかになった。2) Dcp-1遺伝子の発現低下による細胞死耐性の組織共通性:附属腺は、イニシエーターカスパーゼNc/Caspase-9、エフェクターカスパーゼIce/Caspase-3を強制発現しても細胞死は起こさない。一方で、エフェクターカスパーゼDcp-1を強制発現すると細胞死を起こす。さらに、附属腺では、Dcp-1の発現量が顕著に低下している。これら結果から、附属腺における細胞死耐性制御点がDcp-1であると考えられた(平成25年度)。この結果を踏まえ、附属腺以外の細胞死耐性組織である、幼虫脂肪体(中胚葉由来)と成虫後腸(外胚葉由来)について、附属腺同様に細胞死耐性制御点を調べた。その結果、幼虫脂肪体は、附属腺と同様にDcp-1の発現低下による細胞死耐性を獲得していることが明らかになった。一方、成虫後腸は、Dcp-1の発現低下に加えて、さらに下流において細胞死耐性を獲得していることが明らかになった。細胞死耐性の獲得は、細胞の長期生存に大きく関与していると考えられている。申請者は、細胞死耐性を獲得する3つのショウジョウバエ組織、附属腺・脂肪体・後腸を用いて細胞死耐性獲得メカニズムの解明に取り組んでいる。平成26年度までの研究成果として、附属腺・脂肪体・後腸に共通して獲得された細胞死耐性として、Dcp-1の発現低下が見出された。さらに、Dcp-1の発現低下はエンハンサー依存的であることが示唆された。【平成27年度の研究実績】附属腺・脂肪体・後腸における細胞死耐性について更なる検証を行うために、既知のカスパーゼ遺伝子およびカスパーゼ抑制因子について発現レベルを調べた。その結果、アポトーシス抑制因子Diap1・Diap2の発現に大きな差は見られなかった。一方で、カスパーゼ活性化因子DarkのおよびエフェクターカスパーゼDricが後腸特異的に発現低下していることが明らかになった。

平成27年度までの成果により、後腸における細胞死耐性はDcp-1の発現低下のみでは説明できないことが明らかになっている。本研究結果は、後腸特異的な細胞死耐性に関与している可能性が高い。また興味深い点として、イニシエーターカスパーゼStricaが脂肪体、エフェクターカスパーゼDammが後腸、エフェクターカスパーゼDecayが脂肪体・後腸において、それぞれ発現上昇を示すことが明らかになった。これら因子は非典型的カスパーゼとして知られており、細胞死耐性を獲得した組織では特殊な細胞死誘導経路が発達している可能性が示唆された。さらに、細胞死耐性とゲノム修飾の関係を調べるために、ヘテロクロマチン形成に関与するHP1のノックダウンを行い細胞死耐性への影響を調べた。しかしながら、附属腺・脂肪体・後腸のいずれにおいても、HP1ノックダウンによる細胞死耐性の喪失は見られなかった。細胞増殖能が低い組織は、生理的に細胞死耐性を獲得することで長期生存が可能になると考えられている。しかしながら、生体組織において細胞死耐性を実証した研究はほとんどない。本研究ではショウジョウバエ附属腺・脂肪体・後腸を用いて、細胞死の一つであるアポトーシスに対する耐性の解明に取り組んだ。附属腺・脂肪体・後腸は、強いアポトーシス耐性を示す組織である。解析の結果、附属腺・脂肪体・後腸においては共通して、エフェクターカスパーゼDcp-1の発現が低下しており、アポトーシス耐性をもたらしていることが明らかになった。また後腸では、カスパーゼ下流においても何らかの抑制機構を獲得していることが明らかになった。平成26年度の研究計画では、1)附属腺におけるDcp-1遺伝子の発現制御機構の解明、2)附属腺と他の細胞死抵抗性細胞の比較解析を行うことで、遂行することで、本研究課題である、細胞死耐性の獲得メカニズムを解明することを目的としていた。1)に関しては計画時(平成24年)の段階では、同定遺伝子についてエピゲノム解析による発現制御を予測していた。しかしながら、平成25年度において同定されたDcp-1は、主にRNAプロセシング制御による発現制御を受けることが報告されていた。そこで計画を変更し、RNAプロセシングと転写のどちらがDcp-1の発現制御に関与しているか調べた。その結果、Dcp-1の発現が転写制御(エンハンサー活性)に依存していることを明らかにした。本結果については、転写制御の実態について更なる検証を行うことで、細胞死耐性機構の詳細を明らかにできると期待される。2)に関しては、従来の計画同様に、幼虫脂肪体と成虫後腸を用い細胞死耐性獲得メカニズムの比較を行った。その結果、附属腺・幼虫脂肪体・成虫後腸に共通してDcp-1の発現低下による細胞死耐性がもたらされていることが明らかになった。また、成虫後腸は、Dcp-1の発現低下に加えさらに下流において、細胞死耐性を獲得していることが分かった。成虫後腸における下流の細胞死耐性の詳細は不明であるが、異なる組織間での細胞死耐性の共通性と違いをともに見出すことができた。以上に示す様に、平成26年度に予定していた2つの計画1)・2)は計画通り遂行されている。
日本文化の源流と形成に関するアジア諸地域との比較研究

(1)中国西南地域の少数民族および長江流域の文化との共通性についての成果。大陸から伝えられて散楽(猿楽)が寺院の修二会の追儺の儀礼となり日本の古典芸能を生み出したことや、中国雲南省におけるハニ族の新嘗と日本の稲魂・祖霊信仰との類似点を見いだした。(2)日本文化における渡来文化の影響についての成果大和における初期王権の成立に渡来文化が関与したという仮説を提起し、沖縄を含む日本の風水史を復元することが試み、中国の風水文化の伝播をあとづけた。(3)沖縄を中心とする南島文化とアイヌ・東北アジア文化に関する成果琉球王権の祭場についての基礎的調査によって、東アジアにおけるこの地方の文化的特性を位置づけた。また、沖縄における父系出自集団である<門中>が生成される土着的基盤である(ヒキ)について考察し、奄美と沖縄の地域がたどった歴史的過程が社会組織の差違となったことを解明した。一方、日本文化のなかにアイヌ文化の影響が少なからず見られることを指摘した。(4)日本文化の独自性に関する成果自然環境と民俗の関連について考察し、サケ・マスをめぐる民俗構造などをを明らかにした。また、武士の成立、神仏習合という日本の宗教的特質の枠組みに包摂しきれない信仰世界、日本の詩歌の成立あるいは。江戸時代の絵画の分析から「見立て」という概念から日本文化の独自性を明らかにする方法を試考した。(1)日本の都市文化を考える基点となる古代宮都の源流について検討するために、藤原京と平城京をとりあげ、そのモデルを中国の都城に求める研究をおこなった。明確な結論を得るにはなお困難な問題があるが、北魏洛陽城の外城について藤原京の最新の発掘成果と比較する必要があるという結論を得た。(2)日本の基層文化として、ヲロチ(大蛇)信仰、神仙思想、雑密などについて分析した。ヲロチ信仰については三輪山信仰の源流であること、日本でも早く神仙思想を受容したのは、海の彼方に常世を幻視してきた地域であったこと、雨乞いには雑密的な要素が早くから入ってきたことなどを明らかにした。(3)日本の祭りの源流を求める試みについては次のようなことを問題点としてとりあげた。(1)日本の能と狂言については、大陸から伝えられて散楽(猿楽)が寺院の修二会の追儺の儀礼となったことから発展したものである。(2)日本の南島の村々の祭りで歌われる生産歌謡は、中国の少数民族で今も保存されている来訪神儀礼との比較検討が必要である。(3)韓国の東海岸、江陵市の端午祭りの究明には、日本の各地の祭り(春日若宮のおん祭、鹿児島志布志町の山宮、安楽の両神社の田遊びなど)との比較検討が必要となった。(4)わが国における始原生業要素の中から採集要素、とくにトチの実に関わる民俗を環境との関係から究明した。採集的な生業の中に主体的に焼畑・定畑・稲作を選択的に複合させていったが、その過程には環境条件の意識化があった。この研究は日本人の自然観を探る上においても有効であると考える。以上、都市、文化、宗教、自然観などについての成果を得た。本年度の研究の目標は、多角的に日本文化の源流と形成をアジア各地の地域研究からとらえることであった。一つの視点である南西諸島の研究では波照間島の家族組織と祖先祭祀を対象としてなされ、直系型家族であることが指摘された。日本文化の源流を求める研究については、ベトナムと韓国・日本のシャーマン儀礼の類似性によって、農耕文化の伝来が信仰の体系をともなうことが明らかにした。信仰のみならず技芸もまた同様である。日本の版画、ことに浮世絵の錦絵の開発に中国の蘇州版画の影響があることも指摘された。中国の雲南省のハニ族の穀霊信仰の調査によって古代の日本文化と共通の基盤にあることが推定された。さらに稲魂・祖霊・聖樹が密接に関係して両文化に関係することも鮮明された。

日本人を山との関係からとらえる試みとしては山中他界に関する現地調査がなされたが、西南中国の少数民族の他界観と関係づけるものである。また、中国・台湾・朝鮮半島に伝わる風水思想については、中国の「族譜」の分析によって風水方位の研究が実施された。先史時代にさかのぼる研究としては、日本列島各地に分布する黒土(クロボク土)から初期段階の焼畑農業の実体を解明する研究が試みられた。住居については縄文弥生時代にかけての焼失住居についての復原研究やツングース系諸民族などの住居との比較考察が試みられた。こうした、北方への視点はアイヌ文化が日本文化に与えた影響という観点から江戸時代の「蝦夷趣味の流行」の実体について考察された。日本文化の源流をたどる研究は、その渡来の問題とともに検討しなければならない。今年度はアメノヒボコの渡来と王権の成立に焦点をあてた研究がなされた。今年度の、日本文化班の特筆すべき業績は、かつて柳田国男が提唱した「海上の道」の概念を、各班によびかけて多角的に検討するため1月に沖縄でシンポジウムを開催し、多くの新しい問題提起をすることができたことである。その成果の概略を記すと、日本文化班では家族神の来訪、穀霊信仰の伝来ルートを考える手がかりを得たことと、先史・古代にとどまることなく、沖縄を中心にすえた歴史時代のアジアの交流史も視野に入れた。また、11月には日本文化班と考古学班とで、「東アジアの仮面文化」についての国際シンポジウムを国際日本文化研究センターで開催し、仮面からみた日本文化のルートを検討し、これも多大な成果を得た。さらに、自然環境班が中心となって北海道大学で開かれた「北東アジアの自然と文化」には、日本文化班からは黒竜江流域の住居について報告がなされた。以上のように、日本文化班は積極的に本特定領域の目的である学際研究を組織しかつ参加したことを記しておきたい。班員の個別的な研究においても、多くの成果があった。例えば、日本の古代に渡来した宗教文化が、近代の地政学に影響を及ぼしたことを指摘した研究、中国の江南文化の伝来についての精緻なフィールドワーク、沖縄における宗教祭祀と古代日本との関連性、神仏習合に関する事例研究などをあげることができる。これらの事例研究を次年度の総括へと展開するための検討会も開き、他の班との連携についても討議した。1.中国南西地域の少数民族あるいは長江流域との文化的共通性来訪神儀礼の伝来ルートの考察や中国雲南省におけるハニ族の新嘗と日本の稲作儀礼が類似点を見いだした。雲南省の彝族の星辰信仰とわが国のそれとを比較し、多様な民間信仰をもつ前者に比して、後者が中国伝来の知識的体系であることを指摘した。2.東北アジアおよびアイヌ文化と日本文化との関係住居址研究から横穴式住居から竪穴住居への展開過程が明らかとなった。また日本文化に蝦夷細工などのアイヌ文化の影響があることから、日本社会のアイヌ観を掘り起こした。3.沖縄をはじめとする南西諸島に対する視角沖縄における社会集団の土着的基盤である(ヒキ)のについて奄美や宮古諸島で系図資料の収集分析がなされた。また風水論に関して中国での現地調査をしながら、同時に日本風水史の復元的研究を試考し、体系化の道筋をつけるに至った。4.日本文化を構成する諸要素の成立過程をあとづける研究始原性の強い採集根茎類の食法についての民俗学的研究、「村
金/磁性酸化鉄複合ナノ粒子を用いた一塩基多型DNAの目視検出とスクリーニング

金と磁性酸化鉄から成る複合ナノ粒子を放射線および超音波を用いて合成した。合成法として、これまで用いてきたガンマ線と超音波に加え、電子線による合成方法を開発した。一般に、溶液中での金属イオンの還元反応による金属ナノ粒子の合成において、微小かつ均一な粒径の粒子を得るには、還元反応を可能な限り短時間で終了させ、粒成長の機会を低減する事が重要である。ガンマ線照射と比較して桁違いに高い線量率が得られ、また反応時間が数時間から数十秒と短くなるので、粒径34nmのより微小な金粒子が得られた。また酸化鉄表面における金粒子の密度がガンマ線や超音波による場合と比較して高いことがわかった。この粒子への生体分子吸着の評価として17種の混合アミノ酸の吸着試験を行ったところ、硫黄を分子内に含むシスチンとメチオニンが特異的に、しかも単位質量当たりでガンマ線合成粒子よりも多く、吸着していることがわかった。これは粒子が微細化したことにより吸着表面積が増えたためだと考えられる。また、これまでに複合ナノ粒子にプローブDNAを結合させ、これを用いて相補鎖DNAを分離することに成功しているが、反応時間のさらなる短縮化を試みたところ、30分間の反応を行えば数時間以上の反応とほぼ同程度の検出が得られること、それ以上短縮すると効率は落ちてくるが、数分でも78割の効率を示すことがわかった。これらの結果は、この金/磁性酸化鉄複合ナノ粒子が生体分子の単離やプロービングに有望な材料であることを示している。金と磁性酸化鉄から成る粒径3650nmの複合ナノ粒子を放射線および超音波を用いて合成し、この粒子によるターゲットDNAの吸着分離試験を行った。合成した複合ナノ粒子のTEM観察を行ったところ、磁性酸化鉄粒子表面に多数の微細な金ナノ粒子が付着しており、さらに金の粒径は合成条件により420nmの範囲で制御できることがわかった。一端にSH基を、他端に蛍光標識(FITC)を修飾したオリゴDNA(15mer)と、複合ナノ粒子とを水溶液中で混合し、金表面にSH基側を吸着させた。磁気分離後、蛍光分析によってオリゴDNAの粒子への吸着量を評価し、複合ナノ粒子1ミリグラム当たりに2400pmolのオリゴDNAが吸着していることがわかった。この値は既存の磁気ビーズ(Dynabeads^<【○!R】>など)に比べて1桁大きい。さらに、粒子に吸着させたオリゴDNAをプローブとして、相補配列をもつターゲットDNAをハイブリダイゼーションにより粒子に結合し磁気分離したところ、複合ナノ粒子1ミリグラム当たりに720pmolのターゲットDNAを分離回収することができた。DNA吸着量への金の粒径の影響を評価したところ、粒径が小さい、つまり金の比表面積の大きな複合ナノ粒子がターゲットDNAを効率よく分離できることがわかった。また、ターゲットDNAと共に配列の異なるDNAを共存させ、同様の分離試験を行ったところ、ターゲットだけを特異的に分離できることも確認した。
高時間分解・空間分解能を有する分光装置の構築と 局所場での新奇光化学反応制御

サブマイクロメートルの固体有機試料や非可逆的な現象など従来の時間分解分光計測手法では対応できない試料を対象とした時間分解分光計測装置を構築した。構築した装置は、サブピコ秒の時間分解能(800 fs)とサブマイクロメートルの空間分解能(500 nm)を有し、短い測定時間で10^-4程度の微弱な過渡吸収信号の測定が可能であるので、試料を破壊することなく、数種の有機結晶の励起状態ダイナミクスの測定に成功した。加えて非可逆な過程を観測するために、ミラー型エシェロンを用いた単発励起による過渡吸収測定が可能な光学系も構築した。本研究では、固体試料や単発現象などを代表とする従来の時間分解分光計測手法では対応できない試料を対象とした時間分解分光計測装置を構築した。構築した装置は、従来の過渡吸収測定装置とは異なり、再生増幅器を用いずTi:Sapphireレーザー発振器のみの微弱強度のパルス光を対物レンズにより固体試料に集光するので、集光面積でのみ光強度が高まり、試料の破壊が起こりにくいことが特長の一つである。また励起波長は基本波の第2高調波に限られるが、観測波長はフェムト秒白色光を発生させているために500 nmから750 nmと幅広い。さらに対物レンズによる試料への集光は単純にマイクロメートルの空間分解能を付加できるが、試料からの反射あるいは後方散乱光を共焦点配置した光学系を通して検出することも可能なために数百ナノメートルの空間分解能も達成している。一方、時間分解能においては、参照試料計測により約800 fsと見積もられ、サブピコ秒を達成した。この構築した装置を用いて、有機固体試料を測定したところ、試料の破壊は全く起こらず、1ミリOD程度の過渡吸収信号を短時間(5分程度)で取得できた。加えて、この過渡吸収信号の時間変化に対する波長依存性の測定も行うことが可能であった。つまり、サブピコ秒の時間分解能とサブマイクロメートルの空間分解能を持つ過渡吸収測定装置を構築し、試料を破壊することなく有機結晶の励起状態ダイナミクスの測定に成功した。加えて非可逆な過程を観測するために、ミラー型エシェロンを用いた単発励起による過渡吸収測定可能な光学系も構築しており、このミラーを使用したSHG信号の取得にも成功した。本研究は、有機固体の光反応や単発現象など従来の時間分解分光計測手法では対応できない試料を対象とし、その反応をサブマイクロメートルの空間分解能で、実時間観測することを目標とする。平成23年度は、まずは試料が光劣化しやすい系に対して有効な測定システムを構築した。この測定システムは、Stair-step型の特殊ミラーと高感度CCDカメラを導入することで、従来の測定手法と異なり、1回の励起で反応ダイナミクスの測定が可能であるために、試料の光劣化を避けることができる特徴を持つ。次に構築した測定システムの性能評価を行った。評価には、チタンサファイヤーレーザーの第2高調波発生による自己相関関数信号を取得することで行い、その信号検出には購入した高感度CCDカメラと分光器を組み合わせ用いた。その結果、通常ミラーを用いた測定でのパルス幅が150 fsであるのに対し、特殊ミラーを用いた場合でも、同様に150 fsのパルス幅が得られた。これは特殊ミラーを測定光学系に導入しても、時間分解能を損なわず、1回の励起で反応ダイナミクスを観測できることを意味する。現在は、マイクロメートル程度の空間分解能を付加するために光学顕微鏡下での測定を可能にするための測定検出系をハードとソフトと両面からアプローチし、S/N比の向上を行っている。特に、光学顕微鏡の導入により微小領域での試料劣化(融解)が激しくなることが、予備実験から得られた。そこで、励起レーザー光の強度を落とす方法による測定光学系も構築し、試料からの過渡信号を得られる状態にある。これは測定光学系がマイクロメートルの空間分解能を得ていることを裏付ける結果であり、次年度で計画している測定光学系の改良へつながる。加えて、上記の測定光学系の予備実験としてフラーレンナノ粒子コロイドの励起状態ダイナミクスの測定を行い、その成果は、国内の学会において報告した。本研究は、試料が光劣化しやすい系でも測定可能な光学系を構築することと、構築した光学系を用いて試料を測定し、その反応ダイナミクスを解明することの二つに分けられる。特に測定光学系の再構築が完了しないことには、本格的な試料測定には進むことができない。平成23年度は構築する測定光学系で重要となるStair-step型の特殊ミラーに関して、作製依頼した業者とのやり取り(設計、加工、性能証明など)が長引き、Stair-step型のミラーが手元に届くのが遅れた。そのため研究期間の終盤までも、測定光学システムの再構築に時間を要したために、若干遅れている感が否めない。

しかし、特殊ミラー到着以前に、測定光学系の再構築は半分以上済ませており、吸収分光計測だけでなく、発光分光・イメージング計測も可能となり、測定光学系に付加価値を与えることができた。特殊ミラー到着後は、当初の計画通り、順調に光学系の再構築が進んだが、光学顕微鏡をシステムへ導入する方法や微弱な信号検出の方法などの問題点に直面し、その問題を完全に克服しているわけではない。その中で、国内の学会において、一件ではあるが、本研究で行った予備実験の一つであるフラーレンナノ粒子コロイドの励起状態ダイナミクスについて、その成果を報告できた。また、その成果報告の場において、他の同分野の研究者からのアドバイスを受け、上記の問題点だけでなく、次年度で改善する予定の空間分解能の向上へつながる手がかりをみつけることができ、平成23年度の遅れを次年度では充分に取り戻せる段階にある。今後の推進方策として、平成23年度の結果を鑑み次の2点を予定している。一つ目は、試料が光劣化しやすい系でも測定可能な光学系の性能評価である。これには最も信号を検出しやすいペリレンやフラーレンを用い、Stair-step型のミラーとCCDカメラ検出系とを重点的に見直す。なかでも、Stair-step型のミラーには、遅延時間の長さ、段数、段差の高さなど光学系を構築した際に得られた問題点が多く、大部分を見直す必要がある。そのためミラー作製を依頼した業者と加工方法、性能証明などを再度打ち合わせし、改善したミラーを設計、購入する。その他、微弱信号を検出可能にするために、検出系をハードとソフトの両面から改善する。現在は、光学顕微鏡と特殊ミラーを組み合わせて用い、単発現象でも測定可能な光学系にする予定であるが、空間分解能を達成するために使う光学顕微鏡の導入方法に問題がある予測される。また高強度のレーザーパルスを顕微鏡下で固体試料に照射した場合、試料の分解(融解)の寄与が取り除けなくなることが予備実験から明らかになった。これらの事象を踏まえ、再生増幅器を使わずに、レーザー発振器のみで測定を行うことが可能な光学系の構築への切り替えも検討し、試料の劣化具合で、どちらの光学系を選択できるように対応する。二つ目は、作製した光学系を使って、実際に試料測定を行う。試料は、なるべく試料表面が平坦で、かつマイクロメートルサイズの大きな結晶が予備実験段階で明らかになった。したがって、試料作成を行いやすく、かつ光劣化しにくいペリレンやフラーレンなどの試料を対象に重点的に測定し、その結果は測定光学系の評価も兼ねる。その後、最終的に準備していたフォトクロミック試料に対して測定を行う。試料作製においては、平成23年度に参加した学会などにおいて、同分野の研究者からアドバイスを頂いており、充分に対応できる。次年度の研究費の使用計画として、主に2つに分けられる。一つ目が、物品購入費である。次年度は、高額の物品を購入する必要はないが、今後の研究推進方策に示したように特殊ミラーと測定光学系の改良に必要な光学部品の購入を予定している。特に、特殊ミラーに関しては、研究費の大半を占めるものではあるが、ミラー作製を依頼した業者とミラー設計、加工に関して相談している段階にあり、ある程度安価に購入できる予定である。一方、光学部品は予備実験の段階で、不足した部品は確認できており、随時、発注、購入する予定である。
多嚢胞性卵巣症候群におけるメトホルミンの子宮内膜に対する直接作用機序の解明

【背景・目的】メトホルミンが子宮内膜のアンドロゲン受容体(AR)発現に与える影響に着目した研究は少ない。当教室では、PCOS患者にメトホルミンを3ヶ月間内服させたところ、子宮内膜におけるAR発現が低下したことを報告した。さらに、子宮内膜腺癌細胞株(Ishikawa cells)と子宮内膜間質細胞株( Human Endometrial Stromal Cells : HESCs)を用いたWestern blot法において、テストステロン存在下でメトホルミンを投与するとAR発現が一部低下することを報告した。本研究ではIshikawa cellsとHESCsにおいて、テストステロン存在下にメトホルミンを投与した場合、細胞内におけるARの局在がどのように変化するかを明らかにするため、免疫細胞染色法を用いて検討を行った。【方法】Ishikawa cellsとHESCsをそれぞれ継代から24時間培養し、以下3群(1)テストステロン単独(T群)、(2)テストステロンとメトホルミン(T+M群)、(3)基質のみ(C群)を設定した。薬剤添加から48時間培養してから細胞を固定し、免疫細胞染色法を行った。観察は共焦点レーザー顕微鏡を用い、ARの局在を評価した。【結論】メトホルミンは核染色陽性細胞数を減少させ、AR発現の局在を核のみから、核と細胞質の両方に変化させた。これらの結果から、メトホルミンはテストステロン存在下で子宮内膜線癌細胞株と内膜間質細胞株に直接作用してARの局在を一部変化させることが示唆された。今後はARによって制御され、子宮内膜において胚の受容に不可欠とされるHOXA10の発現変化について評価を行う予定である。現在、HOXA10発現の変化を評価するための、Western Blot法の条件決めを行っている段階であるが、検出に難渋しており、やや遅れていると判断する。所属施設内の男女共同参画支援室から研究支援員の支援を受け、予備実験を進めている。【方法】Ishikawa cellsとHESCsをそれぞれ継代から24時間培養し、FBSを含まない培地に交換してさらに24時間培養した。その後、テストステロン(T群)、あるいはテストステロンとメトフォルミンの両方(T+M群)を培地に添加した。対称としてテストステロンもメトフォルミンも含まない培地で培養した(C群)。薬剤添加から48時間培養した後、細胞から蛋白質を抽出した。これらのAR発現量についてWestern Blot法を用いて比較した。【結論】Ishikawa cellsとHESCsでは、テストステロンを添加するとARの発現は増加したが、テストステロンとメトフォルミンを追加するとその発現は低下した。このことから、メトフォルミンはテストステロン存在下で内膜に直接作用してARの発現を低下させたと考えられた。上記内容を第70回日本産科婦人科学会で発表予定である。当初の計画通り、子宮内膜細胞株を用いた実験を遂行中である。現在AR発現の変化について評価を行うことができた。今後も引き続き研究計画に従い、HOXA10,FKBP52の発現についても評価を行っていく予定である。現在、子宮内膜の培養細胞株から蛋白質を抽出してウェスタンブロット法にてAR発現の変化について検討を行っている。さらに、蛋白での発現変化以外にも、培養細胞の蛍光染色法を用いて局在の変化について検討を加えたり、PCR法を用いて遺伝子発現の変化についても検討を行いたいと考えている。
人間開発政策における教育の役割に関する理論および計量的研究

(1)人間開発政策に関する計量研究今年度は、平成21年度までに行った研究、即ち、A.Senの人間開発論に基づく人間開発指数の批判的検討をさらにすすめた。平成21年度の時点では、「国連開発計画による人間開発指数は、人間開発論の論旨を正しく反映しているといえるのか」という問題意識に基づいて、国ごとに単一指数として算出されている現行の人間開発指数に代わる、「開発バランスチャート」の考案を試論的に行った。具体的には、単一指数で各国を序列化する従来の指数とは異なる「開発政策の全体的なバランスの良し悪し」を評価するための「バランスチャート」を作成した(主成分分析によって人間開発指数を3つの要素に分解し、要素間のバランスをレーダーチャートに可視化)。平成21年度の時点では試論に止まる分析であったが、今年度は、分析対象国を全世界にひろげ、データの入手が可能なすべての国(141ヵ国)についてそれぞれの「開発バランスチャート」を作成し、141のチャートを4つのカテゴリーに類型化することで、特に開発途上国の多い地域にみられる地域特性をマクロな視点から考察する手がかりを提案することができた。(2)人間開発論における教育の役割に関する理論研究理論研究については、文献解読を中心として、昨年度に引き続きA.Senの人間開発論に関する理論研究をすすめた。Senの最新刊"The Idea of Justice"についての研究会を主宰し、現在も引き続き文献解読を行っているほか、開発途上国だけではなく、日本やその他の先進諸国の教育現場における人間開発論の応用可能性として、ESD (Education for Sustainable Development)や国際理解教育、開発教育などの理論および実践研究についての文献も収集し、解読に努めている。これらのテーマについては今後も引き続き研究を行い、理論研究として人間開発論の教育への応用可能性を探ると共に、実践研究としてESDなどの教育活動の評価の在り方について検討していく予定である。本研究は、人間開発論について開発途上国と先進国の二つの文脈を設定し、(1)計量分析による人間開発論のモデル化、(2)事例研究による人間開発論の応用、(3)人間開発論の一般的文脈への理論的展開という3つの柱によって、グローバル時代の社会正義の可能性に挑戦するものである。平成19年度は、人間開発政策に関する計量モデル構築のための前段階として、人間開発論に関する理論研究に焦点を当てた。具体的には、主に文献の読み込みを通じて、人間開発論を教育政策に応用するための理論基盤づくりを行った。同時に、アフリカ地域の事例研究としてタンザニアに注目し、歴史資料や政策文書などを手がかりに、タンザニアの教育政策史に関する通史的なレビューを行い、その成果を学会・研究会において発表した。また計量モデル構築の下準備として、国連グループや国際コンサルタントの各種データベースを概観し、世界的開発目標であるMDG s(Millennium Developmental Goals)の指標をよく反映していると考えられるWDI(World Development Indicator)を世界銀行より入手し、当該データを用いたモデル化に向けて、現在、適切なデータクリーニングの方法及び分析手法(階層線形モデル(Hierarchical linear Modeling)、構造方程式モデル(Structural equation modeling)等)を検討している。平成20年度は、昨年度に引き続き、人間開発政策における教育の役割について、(1)理論、(2)計量、(3)事例の3側面から分析・考察をすすめた。(1)理論分析:文献研究を中心として、主にA.Senの人間開発論に関する理論研究をすすめた。人間開発論の教育開発政策への応用可能性に関する考察は、学会発表用のワーキングペーパーとしてまとめた。当該ワーキングペーパーは、平成21年度の学会で発表する予定である。(2)計量分析:人間開発政策に関する計量モデルの構築に向けて、世界銀行のデータ(World Development Index:世界開発指標)や国連開発計画のデータ(Human Development Index:人間開発指標)のクリーニングを進め、主成分分析などを用いた試論的な分析を行った。特に、国連開発計画の人間開発指標を用いて、当該指標が人間開発理論の真意を正しく反映しているといえるのか、批判的検討を行っている。これらの分析結果は、平成21年度の学会で発表する予定である。(3)事例分析:西アフリカのセネガル共和国における教員養成校研修の実践に注目し、研修評価という視点から、研修効果についての分析を行った。現地にて収集されたアンケート調査データを計量的に分析し、研修効果の有無について考察を加えると同時に、研修評価一般の評価手法についても検討・提言を行った。当該研究の成果は、各学会で発表した。また、東アフリカのタンザニアにおける児童の識字教育政策に注目し、Tanzania Human Resource Development Surveyというデータを用いて、政策的な視点から分析・考察を行った。当該研究の成果は、各学会発表した。平成21年度は、昨年度に引き続き、人間開発論における教育の役割に関する理論を追究すると同時に、人間開発指数に関する計量的なアプローチを試みた。理論研究については、文献解読を中心として、昨年度に引き続きA.Senの人間開発論に関する理論研究をすすめた。M.Nussbaumの理論などを援用しつつ、人間開発論の中でSenが直接的には言及していない教育の役割-人間開発論における「教育」の目的や形態-について考察した。当該研究成果は、「人間開発論再考:人間開発論における『教育』の位置づけ」と題するペーパーにまとめ、日本比較教育学会で発表し、多くのフィードバックを得た。現在、学会誌投稿に向けて加筆修正を行っている。

計量研究については、平成20年度の研究成果から得た課題-「国連開発計画による『人間開発指数』は人間開発論の真意を正しく反映しているといえるのか」-にこたえるべく、人間開発論の解釈に基づいて、現行の人間開発指数を批判的に再考した。現状では、国ごとに単一指数として算出されている人間開発指数であるが、数カ国のサンプル国の人間開発指数を取り上げ、主成分分析によって複数の要素に分解し、さらに各要素のバランスをレーダーチャートに可視化した。サンプル国ごとに「人間開発の主な要素間のバランス」を明らかにすることによって、「人間開発指数」の示す意味をより包括的に把握することが可能になった。当該研究成果は日本評価学会で発表し、多くのフィードバックを得た。今後さらにサンプル国を増やすことで分析の精度を高め、人間開発指数の新たな活用方法として公表していく予定である。(1)人間開発政策に関する計量研究今年度は、平成21年度までに行った研究、即ち、A.Senの人間開発論に基づく人間開発指数の批判的検討をさらにすすめた。平成21年度の時点では、「国連開発計画による人間開発指数は、人間開発論の論旨を正しく反映しているといえるのか」という問題意識に基づいて、国ごとに単一指数として算出されている現行の人間開発指数に代わる、「開発バランスチャート」の考案を試論的に行った。具体的には、単一指数で各国を序列化する従来の指数とは異なる「開発政策の全体的なバランスの良し悪し」を評価するための「バランスチャート」を作成した(主成分分析によって人間開発指数を3つの要素に分解し、要素間のバランスをレーダーチャートに可視化)。平成21年度の時点では試論に止まる分析であったが、今年度は、分析対象国を全世界にひろげ、データの入手が可能なすべての国(141ヵ国)についてそれぞれの「開発バランスチャート」を作成し、141のチャートを4つのカテゴリーに類型化することで、特に開発途上国の多い地域にみられる地域特性をマクロな視点から考察する手がかりを提案することができた。(2)人間開発論における教育の役割に関する理論研究理論研究については、文献解読を中心として、昨年度に引き続きA.Senの人間開発論に関する理論研究をすすめた。Senの最新刊"The Idea of Justice"についての研究会を主宰し、現在も引き続き文献解読を行っているほか、開発途上国だけではなく、日本やその他の先進諸国の教育現場における人間開発論の応用可能性として、ESD (Education for Sustainable Development)や国際理解教育、開発教育などの理論および実践研究についての文献も収集し、解読に努めている。これらのテーマについては今後も引き続き研究を行い、理論研究として人間開発論の教育への応用可能性を探ると共に、実践研究としてESDなどの教育活動の評価の在り方について検討していく予定である。