hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高骨形成能を有する骨髄間質細胞の選別・分離とその骨欠損部再建への応用

安定した生体硬組織再建のためには、骨髄間質中に存在している間葉系幹細胞や骨原性細胞を有効に活用することが必要である。しかし、これらの細胞に対する有用なマーカーがなく細胞の有効な選別、分離は行われていない。我々は、骨髄間質細胞の造血支持能と骨形成能との高い相関に着目し、造血因子の発現が高骨形成能を有する細胞の選別、分離に有効なマーカーとなり得るかどうかの検討を行った。骨欠損部への腸骨海綿骨移植あるいは外科的矯正手術時に得られたヒト骨髄間質細胞の培養系よりクローニングシリンダー法にて88個のクローンを得た。これらの無作為に選択した25クローンよりpolyA^+RNAを回収し、RT-PCRを用いて、各種造血系因子(顆粒球コロニー刺激因子、マクロファージコロニー刺激因子、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子、肝細胞増殖因子、インターロイキン6、血管内皮増殖因子)の発現を検索したところ、クローンごとに発現パターンの差が確認された。次に、各クローンを10%FBS、5mMβグリセロリン酸および10^<-8>Mデキサメサゾンを含むαMEMで培養を行い、von Kossa染色にて石灰化の評価を行った。この結果、血管内皮増殖因子の発現と石灰化度との間に正の相関性があることが分かった。さらにこれらのクローンのin vivoにおける骨形成能につき評価するために、ハイドロキシアパタイトを担体としてSCIDマウス皮下に移植して、8週間後に取り出した。ヘマトキシリン・エオジン染色にてその移植細胞の様子を観察した。クローン間で明らかな差異は認められなかった。以上の結果より、in vivoにおいての評価はさらに検討が必要だが、血管内皮増殖因子の発現と骨髄間質細胞の骨形成能との相関性が示された。安定した生体硬組織再建のためには、骨髄間質中に存在している。間葉系幹細胞や骨原性細胞を有効に活用することが必要である。しかし、現時点ではこれらの細胞に対する有用なマーカーがなく、細胞の有効な選別、分離は行われていない。我々は、骨髄間質細胞の造血支持能と骨形成能との高い相関に着目し、造血因子の発現が高骨形成能を有する細胞の選別、分離に有効なマーカーとなり得るかどうかの検討を行っている。当科にて行った骨欠損部への腸骨海綿骨移植あるいは外科的矯正手術時に得られたヒト骨髄間質細胞の培養系よりクローニングシリンダー法にて50個以上のクローンを得た。これらのクローンよりpoly(A)RNAを回収し、Reverse Transcription-Polymerase Chain Reaction法を用いて、各種造血因子(顆粒球コロニー刺激因子、マクロファージコロニー刺激因子、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子、肝細胞増殖因子、インターロイキン6など)の発現を検索したところ、クローン毎に発現パターンの差が確認された。現在、これらクローンのin vitroにおける骨芽細胞への分化能を確認するため、アルカリ性ホスファターゼ、オステオポンチン、オステオカルシン、Bonesialoprotein、タイプ1コラーゲン等の骨芽細胞マーカーの発現につき検索中である。来年度は、これらのクローンをI型コラーゲンスポンジ、ハイドロキシアパタイト等を担体としてSCIDマウス皮下に移植し、in vivoにおける骨形成能につき検討する予定である。
小児排泄機能障害者のトランジションのための医療・看護に関する包括的調査研究

北米におけるトランジションプログラム等の概要を示した報告をもとに、イリノイ州のDSCC(The Division of Specialized Care for Children)から出されている「Transition Tool Kit」を参考にチェックリストを検討した。3名の排泄機能障害者に質問紙を使って調査した。その結果、1健康管理技術と能力、2薬物/処置技術と能力、4保険に関する技術と能力はほぼ獲得されていた。また、成人外科領域であるストーマ・排泄リハビリテーション学会(第33回)を主催し、パネルディスカッションにおいて、排泄機能障害児の成人医療へのトランジションの討論ができた。本研究は、直腸肛門奇形(鎖肛)やヒルシュスプルング病等の小児外科疾患治療後の排泄障害により長期管理を要する患者に対して、小児外科領域から成人外科医療に移行(トランジション)を支援するための治療・ケアガイドを作成し、医療ケアシステム構築への示唆を得ることを目的とするものである。また、作成した治療・ケアガイドを山梨県内の小児外科医療施設・成人外科施設、甲信ストーマリハビリテーション講習会の講師である医師・皮膚排泄ケア認定看護師に配布し、活用されることで、県内の対象者がスムーズにトランジションできる山梨モデルの策定を目ざす。さらにこのモデルを全国ストーマリハビリテーション講習会連絡協議会や小児外科医療施設、日本ストーマセミナーの講師等への配布・普及によりトランジションの基盤づくりを目指すものである。平成26年度は、対象を予定していた鎖肛の会の実質的な活動停止があり、山梨県内の患者リストアップ、およびトランジションに関する文献検討を行っている。小児外科疾患におけるトランジションの必要性と問題点には、移行期医療を受けるか否かの決定権は患者・家族にあることから、本人の理解力と判断力に応じた説明を受けて決定や意見を表明できることが重要であることから、年齢と共に変化する病態研究および適切な診療方法の開発が不可欠となっている。ここでの明確なのは患者側と医師側では病気を介した濃い人間関係が良くも悪くも影響しあっているともされる。小児外科疾患が希少難病が多いために成人診療科に引き渡す受け皿がないのも現状であるとされる。これらの文献より、子どもの年齢とともに認知能力の発達や心情の変化へのアセスメントが不足していることによる適宜な対応がされてこなかった背景も伺える。幼少期からの治療に看護は関わっており、今後の移行医療を目指すにはこの分野の看護の役割を検討する必要性が見出された。平成26年度は、対象を予定していた鎖肛の会の実質的な活動停止があり、山梨県内の患者リストアップ、およびトランジションに関する文献検討を行った。小児外科疾患におけるトランジションの必要性と問題点には、移行期医療を受けるか否かの決定権は患者・家族にあることから、本人の理解力と判断力に応じた説明を受けて決定や意見を表明できることが重要である。また、年齢と共に変化する病態研究および適切な診療方法の開発が不可欠となっている。ここで明確なのは患者側と医師側では病気を介した濃い人間関係が良くも悪くも影響しあっているともされる。小児外科疾患には希少難病が多いために成人診療科に引き渡す受け皿がないのも現状であるとされている。平成27年度は、第33回日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会(研究者が会長)において、パネルディスカッション「ストーマ・排泄管理を要する患者の移行期の問題」を取り上げた。成人医療の学会で小児の移行期の問題に焦点を当てるのは初めてである。県内の機関病院における小児外科と成人外科の連携のモデルケースから、成人外科への移行を進めるには、小児外科医療者から知識を含めた情報や技術の提供、患児・家族が成人外科医療者との関係性の構築ができるような関係者間の連携は不可欠であった。成人外科への転科を果たした後にも専門の多数診療科・多職種連携は全ての時期で必要との示唆が得られた。幼少期からの治療に看護は関わっており、今後の移行期医療連携を促進するには小児から成人領域への看護の継続と役割の明確化が必要と考えられた。・調査用紙作成にあたり、トロント小児病院のトランジションプログラムを参考に検討していたが、全体の枠組みを整理するためにさらに文献検討を行う必要性が生じた。・研究協力者である小児外科医師の施設の移動等があり、小児外科学会における移行医療の進め方の情報が入りにくくなった。しかし、学会開催を協力いただいたことから、トランジションの委員からの情報は得やすくなった。今後は定期的な情報交換を行い、小児外科学会との連携も図るようにしたい。本研究は、直腸肛門奇形(鎖肛)やヒルシュスプルング病等の小児外科疾患治療後の排泄障害により長期管理を要する患者に対して、小児外科医療から成人外科医療への移行(トランジション)を支援するための治療・ケアガイドを作成し、医療ケアシステム構築への示唆を得ることを目的とするものである。平成27年度は、第33回日本ストーマ・排泄リハビリテーション学会(研究者が開催)において、パネルディスカッション「ストーマ・排泄管理を要する患者の移行期の問題」を取り上げた。成人医療に携わる会員の多い本学会で、小児の移行医療の問題に焦点を当てるのは初めてである。

県内の基幹病院における小児外科と成人外科の連携モデルケースから、成人外科への移行を進めるには、小児外科医療者から知識を含めた情報や技術の提供、患児・家族が成人外科医療者との関係性が構築できるような医療者間の連携を図ることは不可欠であることが分かった。また、成人外科への転科を果たした後にも、外科に限らず泌尿器科、婦人科、整形外科、内分泌科など多診療科で専門的知識を統合できるように関わる調整役としての看護の役割も大きいと考えられる。幼少期からの治療および成長発育する過程の経過観察においてもセルフケアの確立などに看護は関わっており、今後の移行期医療連携を促進するには小児看護から成人看護ーの継続をどのようにするかの明確化と、システム構築が必要と考えられた。平成28年度は大学院の研究教育の中で、二分脊椎症の子どもの県内医療システムの構築について研究を平行して進めることで、県内での移行医療の方向性について検討している。本研究の協力者の転勤等があり、座礁しかけたが、前記研究のまとめも参考にしつつ平成29年度を具体的に進める予定である。・研究協力者である小児外科医師の移動等があり、小児外科学における移行期医療の進め方についての情報が入りにくくなった。一方で日本ストーマ・排リハビリテーション学会開催時に協力いただいたことから、小児外科学会トランジションの委員からの情報は得られることもあった。今後は、学会等にも出席し、小児外科医との情報交換、トランジション委員との連携も図っていきたい。・さらに研究協力者の成人外科医師も他院へ転勤され、成人外科医療を中心とされている。甲信ストーマ講習会等の打ち合わせ会議等での接点はあるので、協力が得られるかを確認し、協力者メンバーの追加検討を行うこととする。・解散した鎖肛の会の幹事の意見も聞く機会がなくなったので、会員の様子が不明となり、その後についても情報を得ていく必要がある。本研究は、直腸肛門奇形やH病等の小児外科疾患術後の排泄障害により長期管理を要する患者に対して小児外科医療から成人外科医療への移行(トランジション)を支援するための治療・ケアガイドを作成し、医療ケアシステムの構築への示唆を得ることを目的とするものである。H27年度は第33回ストーマ・排泄リハビリテーション学会(研究者が主催)において、「ストーマ・排泄管理を要する患者の移行期の問題」のパネルにて、以下のことが報告・検討された。地域の基幹病院(一般病院)においては、小児外科から成人外科への連携は事例に応じて実際に行われていた。小児外科医は成人外科医に対して小児外科疾患の講義や事例の病態と手術時の留意点などの説明を数回の話し合い、手術の立ち会い、両領域でのフォロー体制が取られていた。皮膚・排泄ケア認定看護師(WOCN)は外科病棟での見学時にスタッフ紹介、術前・術後の訪問などの連携・調整を行っていた。個別の対応により、本人・家族が安心して成人外科医療に移行できることが分かった。小児外科疾患は外科と併診で泌尿器・整形・婦人科の治療を要する事例も多い。先天性難治性希少消化器・泌尿生殖器疾患群の成人例を責任もって受け継がれる医療機関がないのが現状である。
懸念を外在化させる対話型アンケートシステムの対話デザイン研究と実装

本研究では,近年の社会的意思決定場面における市民参加の状況を踏まえ,対話支援に資するシステムの開発およびベテランファシリテーターらの対話技術の明確化を行った。とくに、ベテランファシリテーターらについては、実際に対話を行ってもらう場面を収録し、分析することにより、意思決定プロセスの対話におけるプロフェッショナルの持つ経験知や身体知を明らかにした。学生対話との比較を行うことにより、違いが顕在化できた。対話型のwebアンケートシステムの開発により、効果的かつ効率的に多様な人々の多様な価値観を意思決定プロセスに反映するコミュニケーションデザインの実装を目指している。この仕組みを作るにあたっては、ユーザーが表明した意見だけでなく、その背景となる考え方まで引き出せることが重要である。この目標達成に向けて、タスクやドメインに依存しないシステムを構築するため、これまでに開発したプロトタイプシステムの汎用性を高める。この実現のため、25年度は予定どおり、1.対話スキルに関する文献調査と知識の体系化、2.インタビュアやファシリテータへのヒアリング、3.インタビュー等対話データを対象とした談話分析、4.対話のモデル化と対話デザインの構築、5.新たな対話デザインによるシステム実装を行った。1についてはインタビュアとファシリテータの対話スキルに関する複数文献から、スキルについての知識に関するリストを作成した。次年度も引き続き行う。2についてはファシリテータ協会会長の田頭氏を招き勉強会を行った。3、4については20分の同じトピックに対する3グループの対話データを分析中である。この分析では、学生対話におけるファシリテーション役割について、問題解決プロセスと質問の仕方に着目してグループ間の差異を明らかにする。この成果を今年度8月に発表を予定している。5については25年度に得られた知見をシステムに搭載することができるよう、システムの定義ファイルの更新方法を外注により改良した。今年度は、互いに質問を引き出しながら意思決定を行うディスカッションを対象に分析を進め、プロのファシリテーター5名を対象に、ディスカッションに対する質的評価の調査を実施した。これにより、プロのファシリテーターらの対話構築における質問技法が明らかになり、プロトタイプシステムの改良につなげることができた。互いに質問を引き出しながら意思決定を行うディスカッションの分析では、異なるタイプの3グループを対象に、共通するテーマでディスカッションを実施した。このディスカッションでは、意思決定のデザインに二つの傾向が見られた。一つは、特定のファシリテーターが会議進行を単独で進めるのではなく、ディスカッション参加者が話題の状況に応じて、相互にファシリテーターを務めあう進め方である。このディスカッションの進め方では、そのつどのファシリテーター役割の参加者の働きかけの発話と、参加者の承認発話が効果的に機能していた。一方、特定のファシリテーター役の参加者が、進行を務めるディスカッションでは、参加者が順次発話するような発表スタイルのディスカッションになっていた。この二つのディスカッションの進め方に対し、プロファシリテーターは対極的な評価を行った。この分析とファシリテーターの評価は、ユーザの興味関心を引き出すシステムの対話技法として重要なものである。プロトタイプシステムの改良においては、働きかけと承認発話のパタンを対話デザインとして実装した。webアンケートシステムの開発により、アンケート対象者の表明された意見だけでなく、背景となる考え方まで明らかにすることで、効果的かつ効率的な社会調査による意見把握を目指している。汎用化に向けた課題のうち、本研究課題では下記をサブゴールとして研究を進める。1、プロトタイプシステム対話の問題点の解明とシステム開発2、ベテランのインタビューおよびファシリテーション技法に基づく対話のモデル化1については、これまでに開発したプロトタイプシステムに対して、システム実装・運用時のデータの分析を踏まえて、システムの改良を行った。2については、ベテランの知見に基づく対話のモデル化を目指し、ベテランインタビュアやベテランファシリテータへのインタビューや、対象にした対話収録を行った。より、知見を明確にするために、比較対象として、学生の対話も収録し、分析した。この結果から、ベテランは対話の開始から終了までの時間全体を設計しながら会話を組み立てることに対し、学生は長いスパンでの対話デザインに意識を向けられないこと、効果的に会話を組み立てるための技術やスキルが不足していることが実証的に明らかになった。収録した会話データは、会話データ自体が研究成果として重要であるため、さらに分析を進め、今後はAIファシリテータの開発などにも活用していきたい。インタビュー対話のモデル化およびシステムとしての実装に向けて、プロファシリテーターによるディスカッションの評価調査を行うことで、必要なデータや知見は蓄積している。予定通り計画は進めているが、成果の進捗の発信について、さらに積極的に進める必要がある。計算言語学ファシリテーターらとともに収集・作成したファシリテーションデータを分析し、インタビュー対話モデルを構築する。最終年度として、これまでの分析を研究成果として発表すること、評価実験を実施することが課題である。順調に進んでいると評価する理由は、研究実績概要で述べたとおり、平成25年度に計画していた5項目の研究について予定通り進めている点である。

また、実績として、25年度中に終わらせることを計画していた2については終了し、次年度以降も作業を続ける項目についても計画どおりに進捗している点である。プロトタイプシステムの改良費が当初の見積もりよりも低かったため電子情報通信学会VNV研究会での8月の発表、これまでの知見をまとめた内容での国際会議の応募を今年度、予定している。このように目標を明確化することで、研究のロードマップを計画とおりに進められると考えている。システムの機能実装を充実させる今年度のシステム改良費が計画よりも少額だったため次年度も当初の予定とおり、会議旅費および研究発表旅費とシステム開発費が研究費のおもな使途であり、計画どおりに使用する。
新規なハイブリット型ホウ素ルイス酸-二級アミン触媒の開発とその応用

本年申請者は、二級アミン有機分子触媒を用いた不斉マンニッヒ反応において、α位に硫黄官能基を有するαチオアセトアルデヒドを基質とすることで、アミノスルフィド化合物の立体選択的合成法の開発に成功した。β-アミノ-α-チオカルボニル化合物は様々な生理活性を示すことが知られている。また、含硫黄有機化合物は有機合成化学上、有用な合成中間体としても頻用されてきた。しかしながら、現在においても光学活性β-アミノ-α-チオカルニボニル化合物を効率的に合成する手法は極めて限らわてい看。本反応系では、異なる二級アミン触媒を用いることにより、シン体、アンチ体、両ジアステレォマーの選択的台成に成功した。さらに得られたマンニッヒ生成物を、光学純度を落とすことなく、1,4位に不斉点を有する二官能性化合物に誘導可能であることを見出し、本反応の有用性を明らかにした。さらに、α位に様々なヘテロ元素を有ずるアルデヒドを用いた不斉アルドール反応の開発に成功した。本反応系では、用いるヘテロ官能基化アセトアルデヒドと触媒の組み合わせにより、多様な官能基を有する生成物を高い立体選択性で合成できることを見出した。さらに、得られた生成物は様々な多感農政の化合物へと誘導できるととを見いだし、本反応系の有用性を示した。このα位にヘテロ官能基を有したアセトアルデヒドをアミン有機分子触媒における求核剤として利用した一連の成県は、アミン有機分子触媒の更なる展開へと繋がるものと考えられる。(抄録なし)本年申請者は、グリオキシル酸誘導体を用いたシン選択的不斉アルドール反応の開発に成功した。グリオキシル酸エチルエステルを用いたアルドール反応は有用な生成物を与える反応であるものの、シン選択的な不斉アルドール反応の報告例は未だ限られており、またそのジアステレオ比も改善の余地があった。そこで申請者は、二級アミン有機分子触媒を用いたグリオキシル酸誘導体の不斉アルドール反応において、種々のグリオキシル酸誘導体の検討を行うことで、本反応が高シン選択的に進行することを見出した。さらにこの反応の生成物を天然物や生理活性物質に数多く見られるラクタムやラクトンへと変換することに成功し、これらの成果をChemical Communications誌に発表した。さらに、申請者は二級アミン有機分子触媒を用いた不斉マンニッヒ反応において、α位に窒素官能基を有するαアミノアセトアルデヒドを基質とすることで、ビシナルジアミンの立体選択的合成法の開発に成功した。この際異なる二級アミン有機分子触媒を用いることで、シン体、アンチ体、両ジアステレオマーの選択的合成にも成功した。同一の基質からジアミン化合物の両ジアステレオマーを選択的に作り分ける反応例は現在においても極めて限られており、本反応の有用性を明らかにした。また、この反応の生成物であるビシナルジアミン化合物は、天然物や生理活性物質に散見される重要な骨格であり、本反応を用いて、海洋性アルカロイドである(-)-AgelastatinAの形式的全合成を達成した。これらの成果はJournal of the American Chemical Society誌に受理された。現在、α位に他のヘテロ元素を有するアルデヒドやケトンを基質としたた不斉反応のさらなる開発を行うと共に、新規なホウ素ルイス酸-二級アミン有機触媒の開発を行っている。本年申請者は、二級アミン有機分子触媒を用いた不斉マンニッヒ反応において、α位に窒素官能基を有するαアミノアセトアルデヒドを基質とすることで、ビシナルジアミンの立体選択的合成法の開発に成功した。また、この反応の生成物であるビシナルジアミン化合物は、天然物や生理活性物質に散見される重要な骨格であり、本反応を用いて、海洋性アルカロイドである(-)-Agelastatin Aの形式的全合成を達成した。これらの成果はJournal of the American Chemical Society誌において、5月期のMost Read Articlesの一つに選ばれた。また、二級アミン有機分子触媒を用いたアセトアルデヒドのOne-Pot反応を開発した。すなわち、アセトアルデヒドとイミンとの不斉マンニッヒ反応の生成物を単離精製することなく、続けて他のイミンを加えることにより、二度の連続した不斉マンニッヒ反応を高い立体選択性で進行させることに成功した。また二段階目に加える求電子剤を種々変えることで、様々な官能基をもつ化合物の合成も可能であることを見出した。さらに申請者は当研究室で開発された光学活性相間移動触媒を用い、多置換環状アミノ酸の立体選択的合成と生理活性物質の合成に成功した。

さらに得られたマンニッヒ生成物を、光学純度を落とすことなく、1,4位に不斉点を有する二官能性化合物に誘導可能であることを見出し、本反応の有用性を明らかにした。さらに、α位に様々なヘテロ元素を有ずるアルデヒドを用いた不斉アルドール反応の開発に成功した。本反応系では、用いるヘテロ官能基化アセトアルデヒドと触媒の組み合わせにより、多様な官能基を有する生成物を高い立体選択性で合成できることを見出した。さらに、得られた生成物は様々な多感農政の化合物へと誘導できるととを見いだし、本反応系の有用性を示した。このα位にヘテロ官能基を有したアセトアルデヒドをアミン有機分子触媒における求核剤として利用した一連の成県は、アミン有機分子触媒の更なる展開へと繋がるものと考えられる。本年度、ハイブリット型ホウ素ルイス酸-二級アミン分子触媒の開発には至っていないものの、二級アミン有機触媒-ホウ素ルイス酸の協触媒系に関しては反応系の探索を行っている。さらに、有機アミン触媒を用いた不斉反応においてα位にヘテロ元素を有するアルデヒドを、有用な基質として用いることが可能であることを見出した。さらに、有機アミン触媒を用いた不斉反応においてα位にヘテロ元素を有するアルデヒドを基質とした不斉反応の開発を行っている。引き続いて、二級アミン有機触媒を用いて、α位にヘテロ元素を有するカルボニル化合物を基質とした不斉反応の開発を行う。さらに開発した反応を用い、天然物、生理活性物質の合成へと展開する。それと平行して、二級アミン-ホウ素ルイス酸ハイブリット型触媒の開発を行う。今後は、二級アミン触媒-ホウ素ルイス酸触媒の協触媒系の開発を中心に行っていく。引き続いて、二級アミン有機触媒を用いて、α位にヘテロ元素を有するカルボニル化合物を基質とした不斉反応のさらなる開発を行う。それと平行して、二級アミン触媒一ホウ素ルイス酸触媒の協触媒系の開発を中心に行っていく。(抄録なし)
ショウジョウバエDNA修復酵素の発現様式と機能解析

発生過程及び個体レベルでの研究が比較的容易なショウジョウバエを用いて、DNA修復に関与するショウジョウバエXPA遺伝子(Dxpa)の発現や産物の機能を明らかにした。まず発生の各段階で、DxpamRNAの発現をノザン解析で調べたところ、発現量に数倍の差はあるものの予想通りどの組織においても、またどの時期においても発現していた。成虫では頭部よりも胸腹部での発現が高かった。さらに各組織での蛋白の発現を詳細に調べる目的で、Dxpa遺伝子のプロモーター下流にレポーター遺伝子としてβ-Galをつなぎ、その発現を発生の各ステージで調べた。その結果、頭部では視細胞が強く染色され、筋細胞でも強く発現されたので、Dxpa蛋白は中枢神経系や筋肉で強く発現されていることが示唆された。このことを確認するために、抗Dxpa抗体を作成し成虫と胚とでのDxpa蛋白の発現を調べたところ、全組織で発現されているが特に中枢神経系と筋組織で発現が高いというβ-Galでの実験結果を裏付けるデータを得た。何故これらの組織での発現が高いのかは予測の域をでないが、中枢神経系では酸素ラジカルによるDNA傷害が起きそれらの修復のためにDxpa蛋白が必要とされるのではないだろうか。これとヒト色素性乾皮症A群の患者が示す神経性疾患症状との関連については、検討の価値がある。そのためには、Dxpaの欠損したハエ個体の作成が望まれる。またmei9という紫外線高感受性変異は、Dxpa遺伝子の変異ではないことがゲノムマッピングにより確認できた。
高レベル放射性廃棄物模擬ガラス成分の化学活量と蒸発抑制

高レベル放射性廃棄物のガラス固化時におけるFP成分の蒸発を抑制することは、安全確保上重要である。それで、クヌ-セン流出質量分析法を用いて、模擬高レベル放射性廃棄物を含むホウケイ酸ガラスからのCs、TeやSrなどの化学活量を求め、活量変化より、ガラスを構成する成分によるCs、Te、Srなどの分圧抑制効果を定量的に調べた。1.R_2O-B_2O_3-SiO_2(R=Li,Na,K,Rb,Cs)系ガラスはRBO_2-SiO_2擬2成分系ガラスと見なされるが、このガラスではCsBO_2成分の活量が、RBO_2の中では最も小さく、PFとして重要なCsは、ホウケイ酸ガラスより熱化学的に最も蒸発しにくいアルカリ元素である。2.共存するアルカリによるCsの蒸発抑制効果を明らかにするために、R_2O-Cs_20-B_2O_3-SiO_2(R=Li,Na,K,Rb,)系ガラスの蒸発挙動を調べた。CsBO_2(g)の分圧は、LiまたはNaが共存するとき、KまたはRbが共存する場合より抑制される。これは、Csと他のアルカリとの相互作用エネルギ-が、LiよりRbになるにしたがって小さくなることが知られており、この熱化学的傾向から、定性的に説明できる。3.ホウケイ酸ガラス中のTe成分の化学活量は、Cs成分のそれより小さく、Teも蒸発は著しく抑制される。4.Sr0-B_2O_3-SiO_2組成のホウケイ酸ガラスの蒸発を調べ、SrはSr(g)、SrBO_2(g)およびSrSiO(g)として蒸発することを見いだした。5.ホウケイ酸ガラス中のSr成分の化学活量は周期律表で隣りのRb成分のそれより大きい。これは、Srの蒸発がRbより熱化学的に抑制されにくいことを示す。それで質量分析法を用いて、模擬ホウケイ酸ガラスの成分の分圧を測定し、それから、その成分の化学活量を求め、活量変化より定量的にガラスを構成する成分の分圧抑制効果を調べた。1.R_2OーB_2O_3ーSiO_2系ガラス(R=Li、Na、K、Rb、Cs)は、RBO_2ーSiO_2擬2成分系ガラスとみなされるが、このガラスでは、CsBO_2成分の活量が最も小さく、FPとして重要なCsは、ホウケイ酸ガラスより熱化学的に最も蒸発しにくいアルカリ元素である。2.Na_2OーB_2O_3ーSiO_2系ガラスに、TeO_2を添加すると、TeO_2成分の化学活量は、CsBO_2成分のそれより小さくなり、FPとして重要なTeO_2の蒸発は、著るしく抑制される。これは、TeO_2がガラス形成酸化物であることから、TeO_2自身の蒸発が抑制されることが理解できる。3.ホウケイ酸ガラスよりのアルカリ土類金属の蒸発挙動を明らかにする基礎として、SrOーB_2O_3系化合物の蒸発挙動を調べ、蒸発種であるSrBO_2(g)と、凝縮相の2SrO・B_2O_3(s)、SrO・B_2O_3(s)およびSrO・2B_2O_3(gL)の熱化学量を求めた。

4.Na_2OーB_2O_3ーSiO_2系ガラスにMoO_3に添加したガラスよりのMoの蒸発種は、Na_2MoO_4(g)であるが、これに相当するガラス成分の化学活量は極めて大きく、蒸発が熱化学的にあまり抑制されない。その理由を、X線分析や電子顕微鏡で研究中である。高レベル放射性廃棄物のガラス固化時におけるFP成分の蒸発を抑制することは、安全確保上重要である。それで、クヌ-セン流出質量分析法を用いて、模擬高レベル放射性廃棄物を含むホウケイ酸ガラスからのCsやSrの蒸発種の分圧を測定し、それから、CsやSr成分の化学活量を求め、活量変化により、ガラスを構成する成分によるCsやSrの分圧抑制効果を定量的に調べた。2.ホウケイ酸ガラスからのアルカリ土類の蒸発挙動を明らかにする基礎として、SrO-B_2O_3系化合物に続いて、BaO-B_2O_3系化合物の蒸発を研究し、試料として用いた固相の3BaO・B_2O_3,BaO・B_2O_3,及びBaO・2B_2O_3と、これらの化合物からの蒸発種であるBaBO_2(g)の熱化学量を求めた。BaBO_2(g)の解離エネルギ-はSrBO_2(g)のそれより大きいこと、また相当する酸化物のBaO(g)とSrO(g)の解離エネルギ-の値に、それぞれほぼ等しいことを見いだした。3.SrO-B_2O_3-SiO_2組成のホウケイ酸ガラスの蒸発を調べ、SrはSr(g)、SrBO_2(g)およびSrSiO(g)として蒸発することを明らかにした。4.ホウケイ酸ガラス中のSr成分の化学活量は周期律表で隣りのRb成分のそれより大きい。これは、Srの蒸発がRbより熱化学的に抑制されにくいことを示す。
小・中学生の情報機器利用とストレスに関する疫学研究：適切な情報機器利用を目指して

小学4年生・中学1年生における情報機器利用時間と血清コルチゾールの疫学資料を収集した。小学4年生481名(男240名、女241名)、中学1年生556名(男281名、女275名)が回答した。平均血清コルチゾール値(μg/dl)(SD)は8.5(3.0)であった。女の血清コルチゾール値は男より有意に高かった。中学1年生の血清コルチゾール値は小学4年生よりも有意に高かった。血清コルチゾール値は、就寝時刻、携帯電話の使用時間との関連が示唆された。本研究の目的は、島根県出雲市立第一中学校区の小学4年生、中学1年生を対象に情報機器利用と生体内ストレス指標との関連を横断研究により解明することである。1対象者の選定島根県出雲市第一中学校区は小学校が3校、中学校が1校より構成されている。平成25年度は小学4年生170名(男97名、女73名)、中学1年生211名(男110名、女101名)、合計381名(男207名、女174名)の疫学資料を収集した。2情報機器利用に関する疫学資料の収集平成25年10月、我々は情報機器利用に関する疫学資料を自記式質問票「生活に関するアンケート」により収集した。質問項目は性、学年、学校名、平日のテレビの1日視聴時間、ビデオゲームの1日使用時間、携帯電話の1日使用時間、パーソナルコンピューターの1日使用時間である。小学4年生、中学1年生は本人が質問票に記入した。担任の先生が質問票を配布し、その場で回答済みの質問票を回収した。疫学資料の信頼性を高めるために、各学校に於いて共通の質問票と共通の質問マニュアルを使用し、標準化された自記式質問票調査を実施した。3ストレス評価指標の収集平成25年9月、我々は出雲市教育委員会、出雲市学校保健会、出雲学校医会の協力により小学4年生、中学1年生を対象に血漿中のコルチゾルを測定した。ストレス評価指標の有効性と正確性を保持するために、血漿中のコルチゾルの測定は同一測定者が同一測定装置を利用して実施した。4データベースの作成平成25年度に収集した情報機器に関する疫学資料とストレス評価指標の成績をコンピューターに入力しデータベースを作成した。平成24年度は研究計画・方法に従って、1研究対象者の選定、2情報機器利用に関する疫学資料の収集、3ストレス評価指標の収集を実施した。平成24年度は小学4年生176名(男83名、女93名)、中学1年生173名(男97名、女76名)、合計349名(男180名、女169名)の疫学資料を収集した。2情報機器利用に関する疫学資料の収集平成24年10月、我々は情報機器利用に関する疫学資料を自記式質問票「生活に関するアンケート」により収集した。3ストレス評価指標の収集平成24年9月、我々は出雲市教育委員会、出雲市学校保健会、出雲学校医会の協力により小学4年生、中学1年生を対象に血漿中のコルチゾルを測定した。4データベースの作成平成24年度に収集した情報機器に関する疫学資料とストレス評価指標の成績をコンピューターに入力しデータベースを作成した。【目的】小・中学生における情報機器使用時間と血清コルチゾールとの関連を検討する。【方法】平成24年から平成26年の3年間に、小学4年生・中学1年生における情報機器使用時間と血清コルチゾールの疫学資料を収集した。自己記入式質問票より、性、学年、起床気分、就寝時刻、睡眠時間、携帯電話使用時間、パソコン使用時間の情報を収集した。血清コルチゾールは質問票調査と同時期、午前8時の空腹時に測定した。血清コルチゾールと情報機器使用時間の関連を平均値の差の検定、性・学年を調整した重回帰分析(P for trend)により検討した。本研究は島根大学医学部医の倫理委員会の承認を得ている。【結果】1037名(小学4年生481名(男240名、女241名)、中学1年生556名(男281名、女275名))が回答した。回収率は92.1%であった。質問票に回答した1037名のうち1035名の血清コルチゾール値を測定した。平均血清コルチゾール値(μg/dL)(SD)は8.5 (3.0)であった。

性別には、男の平均血清コルチゾール値(μg/dL)(SD)は8.2(2.7)、女は8.9(3.2)で女の方が男より有意に高い(P<0.01,P for trend<0.01)。年齢別には、小学4年生の平均血清コルチゾール値(μg/dL)(SD)は8.1(2.8)、中学1年生は8.9(3.1)で中学1年生の方が小学4年生より有意に高い(P<0.01,P for trend<0.01)。起床気分が悪い者は、起床気分が良い者に比べ血清コルチゾール値が有意に高かった(P for trend<0.01)。睡眠時間が8時間未満の者は、8時間以上の者に比べ血清コルチゾール値が有意に高かった(P<0.01)。就寝時刻が午後11時以前の者と比べると、午後11時以降の者は血清コルチゾール値が有意に高かった( p<0.01,P for trnd<0.01)。携帯電話の使用時間が30分以上の者の血清コルチゾール値は、30分未満の者に比べ有意に高かった( P<0.01,P for trend<0.01)。パソコン使用時間が30分以上の者の血清コルチゾール値は、30分未満の者に比べ有意に高かった(P<0.01)。【結論】小・中学生において血清コルチゾール値と情報機器利用との関連が示唆された。【目的】平成27年度は研究期間を1年間延長して、小・中学生における情報機器利用とArginine/ADMA比との関連を検討する。【方法】平成24年度の小学4年生・中学1年生における情報機器利用時間とArginine(μmol/l) / ADMA(μmol/l)比の疫学資料を収集した。自己記入式質問票より、性、学年、就寝時刻、携帯電話使用時間の情報を収集した。Arginine/ADMA比は質問票調査と同時期、午前8時の空腹時に測定した。Arginine/ADMA比と情報機器利用時間との関連は、平均値の差の検定、性・学年を調整した重回帰分析(P for trend)で検討した。【結果】306名(小学4年生148名、中学1年生158名)(男159名、女147名)の疫学資料を収集した。平均Arginine/ADMA比(SD)は147.5(38.8)であった。性別には、男のArginine/ADMA比(SD)は148.3(36.8)、女は146.6(41.0)で著しい違いは認められなかった。年齢別には、小学4年生のArginine/ADMA比(SD)は131.0(29.0)、中学1年生は162.9(40.0)で中学1年生の方が小学4年生よりも有意に高かった(P<0.01, P for trend<0.01)。就寝時刻が午後11時以降の者は、就寝時刻が午後11時以前の者のArginine/ADMA比に比べ有意に高かった(P<0.01)。携帯電話の使用時間が30分以上の者のArginine/ADMA比は、30分未満の者に比べ有意に高かった(P<0.01, P for trend<0.01)。【結論】小・中学生において携帯電話の使用時間が長くなるに従って、Arginine/ADMA比が高くなる傾向が認められた。小学4年生・中学1年生における情報機器利用時間と血清コルチゾールの疫学資料を収集した。小学4年生481名(男240名、女241名)、中学1年生556名(男281名、女275名)が回答した。平均血清コルチゾール値(μg/dl)(SD)は8.5(3.0)であった。女の血清コルチゾール値は男より有意に高かった。中学1年生の血清コルチゾール値は小学4年生よりも有意に高かった。血清コルチゾール値は、就寝時刻、携帯電話の使用時間との関連が示唆された。
海産藍藻由来アンチラトキシンの合成研究とその生理活性

アンチラトキシンは,1995年Gerwickらにより海産藍藻Lyngbya majusculaより単離,構造決定された環状ペプチドであり,3置換オレフィンを含む共役ジエン,カルボニル基に非共役した末端オレフィン,N-メチルアミドの部分がシスに固定されているなど構造的に興味深い点が多い.また生物活性については赤潮毒として有名なブレベトキシンに匹敵する強い魚毒作用を示すことが報告されている.そこでこの強い活性と特異な構造を有するアンチラトキシンの合成研究に着手し,昨年度において世界初の全合成に成功するとともに,提出構造である4S,5R-体というのは誤りであることを指摘して,真の構造は4R,5R-体であることを明らかにした.そこで今年度は4位と5位の考えられる立体配置のうち,残り2つである4R,5S-体と4S,5S-体の合成を行った.合成手法はアルドール反応における不斉補助基をそれぞれエナンチオマーのものを用い,昨年度開発したルートに従って行った.更に今回合成したものと,昨年度合成したものの合計4つのアンチラトキシン誘導体の金魚を用いた魚毒活性を調べたところ,天然と同じ立体配置をもつ4R,5R-体は天然物と同等の強い魚毒性を示したが,残りのものはほとんど魚毒性がみられないという興味深い結果が得られた.現在この強い魚毒活性の作用機序を調べているところである.アンチラトキシンは,1995年Gerwickらにより海産藍藻Lyngbya majusculaより単離,構造決定された環状ペプチドであり,赤潮毒として有名なプレベトキシンに匹敵する強い魚毒作用を示すことが報告されている.そこでこの強い活性と特異な構造を有するアンチラトキシンの合成研究に着手し,本年度において世界初の全合成に成功するとともに,提出構造の誤りを指摘して真の構造を明らかにすることができた.1.(4S,5R)-アンチラトキシン(提出構造)の合成鈴木カップリングによって共役ジエンを構築した後,Evansアルドール反応によりシン-アルドール体を選択的に得た.次にStill-Homer-Emmons反応により増炭してα,β-不飽和ラクトンとし,フェニルセレノメチル基を導入後,ラクトンの開環,トリペプチドとの縮合を経て,マクロラクタム化により(4S,5R)-アンチラトキシンの合成に成功したが,このものは天然物と一致しないことが判明した.2.(4R,5R)-アンチラトキシン(天然物)の合成アンチアルドールに関しては,安孫子-正宗らのアンチ選択的不斉ボロンアルドール反応を用いて合成し,後は同様の方法に従い,(4R,5R)-アンチラトキシンの合成に成功した.このものは天然品と各種スペクトルデータ及び旋光度が一致することからアンチラトキシンの真の構造は4R,5R一体であることが我々の合成研究によって明らかとなった.アンチラトキシンは,1995年Gerwickらにより海産藍藻Lyngbya majusculaより単離,構造決定された環状ペプチドであり,3置換オレフィンを含む共役ジエン,カルボニル基に非共役した末端オレフィン,N-メチルアミドの部分がシスに固定されているなど構造的に興味深い点が多い.また生物活性については赤潮毒として有名なブレベトキシンに匹敵する強い魚毒作用を示すことが報告されている.そこでこの強い活性と特異な構造を有するアンチラトキシンの合成研究に着手し,昨年度において世界初の全合成に成功するとともに,提出構造である4S,5R-体というのは誤りであることを指摘して,真の構造は4R,5R-体であることを明らかにした.そこで今年度は4位と5位の考えられる立体配置のうち,残り2つである4R,5S-体と4S,5S-体の合成を行った.合成手法はアルドール反応における不斉補助基をそれぞれエナンチオマーのものを用い,昨年度開発したルートに従って行った.更に今回合成したものと,昨年度合成したものの合計4つのアンチラトキシン誘導体の金魚を用いた魚毒活性を調べたところ,天然と同じ立体配置をもつ4R,5R-体は天然物と同等の強い魚毒性を示したが,残りのものはほとんど魚毒性がみられないという興味深い結果が得られた.現在この強い魚毒活性の作用機序を調べているところである.
ミトコンドリア形態制御に関与する新しい分子の分子細胞生物学的な解析

本研究では,(1)ヒトの新規ミトコンドリア脱ユビキチン化酵素USP30の酵素活性がミトコンドリア形態の維持に必要であることをRNA干渉法による発現抑制およびそのレスキュー解析から明らかにし,(2)マウスGGNBP1が分化途中の精子細胞に特異的に発現するミトコンドリアタンパク質であり,分裂因子Drp1に依存してミトコンドリアの分裂を誘導することを明らかにした。以上の結果から,哺乳動物におけるミトコンドリア形態制御の分子機構の一端を明らかにした。1)ミトコンドリア外膜に局在する脱ユビキチン化酵素USP30の発現を抑制するとミトコンドリアの伸長を促進することを見出し,この促進にUSP30の酵素活性が重要であるかを解析した。USP30の発現をRNAiにより抑制した細胞に対して,正常型および酵素活性欠失型変異体のUSP30をそれぞれ過剰発現してミトコンドリア形態について観察した。その結果,正常型の発現によって正常なミトコンドリア形態を示したのに対して,変異体ではそのような回復が認められなかった。以上から, USP30がミトコンドリア膜上でのユビキチン化を負に制御することによってミトコンドリアの形態を調節しているという新しいメカニズムを提唱することができた。2)マウスの新規ミトコンドリア形態制御因子GGNBP1の機能解析を行った。ノーザン解析・免疫組織染色によってGGNBP1は発生段階の精子細胞に特異的に発現していることが分かった。さらに, GGNBP1は精子細胞内のミトコンドリアやミクロソーム膜に局在することを明らかにした。上皮系の培養細胞を用いた解析では, GGNBPIはミトコンドリアの膜間スペースに局在し,分裂因子Drplの活性に依存したミトコンドリアの断片化を促進することが分かった。さらに,部位欠失変異体の解析から,この断片化促進活性にはDUB1055ドメインを含むC末領域が必要であることを明らかにした。精子細胞では精子形成時に必要な手ネルギー供給を満たすためにミトコンドリアの数を増加させているが,恐らくGGNBP1はミトコンドリア断片化反応を調節することによりにミトコンドリアの数と形の制御に関与していることが考えられる。1.ミトコンドリア脱ユビキチン化酵素USP30の活性制御機構について調べるため,酵素活性ドメインに変異を導入して脱ユビキチン化酵素活性に影響がないか解析した。多くの脱ユビキチン化酵素に保存されているアスパラギン残基またはアスパラギン酸残基は活性に重要であることが予想されているが,USP30にはないので点変異によりアスパラギン酸残基を導入した。しかしながら,この変異によってUSP30の活性に変化は認められなかった。また,幾つかの脱ユビキチン化酵素の活性ドメイン内に存在するユビキチン様ドメインが活性に必要であることを本研究により見出たので,USP30の活性ドメイン内にユビキチン様ドメインを挿入したところ,ユビキチン鎖の選択制や分解速度に影響は認められなかった。したがって,USP30の活性制御はこれまでに知られていないメカニズムによって制御されていることが予想された。2. USP30およびMARCH-Vの発現抑制をRNAiにより行い,細胞機能に与える影響を調べたところ,USP30の発現抑制によって細胞増殖が促進されているような結果を得た。現在,USP30と細胞周期調節との関連について解析を進めている。3.ゼブラフィッシュ稚魚の体表にはイオン輸送性の上皮細胞がありミトコンドリアを極めて多量に持つことが知られている。私たちのグループではこの細胞の分化に関わる分子群の同定に成功した。さらに,新たな調節因子の同定を目指し解析を行っておりミトコンドリアの数を調節する分子の特定につながる可能性も考えられる。
構造制御されたサブミクロン磁性細線における単一磁壁のダイナミクス

近年、微細加工技術の進歩にともない、メゾスコピック磁性体の研究が盛んに行われるようになった。しかし、試料体積が極端に小さいために通常の磁化測定法では一つの微小磁性体や単一の磁性細線の磁化を測定することは不可能である。そこで通常は、同じ形状と考えられる試料を多数作製し、その集合の磁化を測定している。しかし、この方法では、個々の磁性体の大きさと形状のばらつきによって、単一の磁性体の特徴が隠されてしまうことが多い。そこで、本研究ではGMR効果を利用した磁化測定法を用いて単一磁壁のダイナミクスを研究し、以下の知見を得た。(1)磁性細線中に導入した人工的な括れが磁壁のピニングポテンシャルとなることが分かった。(2)このピニングポテンシャルは括れが深いほど大きいことが分かった。(3)温度依存性の測定より、上述した人工ピニングポテンシャルは理想的な単一ポテンシャルと見なせることが分かった。(4)磁壁の移動速度の温度依存性を測定した。(5)非対称構造を持つ磁性細線中では磁壁移動に必要な外部磁場が磁壁に移動方向に依存する磁気ラチェット効果を見いだした。
解決志向アプローチによる地域における学校教育臨床支援システムの構築

第1回第3回大会ソリューションランドを開催し、「解決構築(志向)アプローチ(SFA)の教育現場での実践(WOWW)」を3年間連続で発表し、日本全国にWOWWの理論と実践を紹介した。また、市内小学校における、解決構築(志向)アプローチを生かした学校教育実践(WOWW)を展開した。ハイパーQ-Uにより、その有効性を検証した。さらに、第1回学校教育実践に生かす解決構築アプローチ研究大会(WOWW研究大会)を旭川で開催し、地域における学校教育臨床支援システムの構築に大きく貢献した。第1点は、平成16年4月に創設した、地域における子ども・保護者に対する学校教育臨床支援システムの中核をなすべき旭川心理臨床・教育相談支援室の機能強化・向上をこれまでの経過と課題を踏まえつつ継続的に推し進めたことである。解決志向アプローチのパラダイム・方法論による、相談員のさらなる力量の向上と相談室組織としての運営のノウハウという知的価値の蓄積をさらにすすめた。具体的には、心理教育的ニーズをもつ地域の児童生徒とその保護者の個別のニーズに応じて、旭川心理臨床・教育相談支援室において、相談員がカウンセリング・教育相談を実施し支援にあたった。平成20年1月には、解決志向アプローチの日本の指導的立場にある福岡の磯貝希久子氏を旭川に招聘し、相談室でのケース検討、スーパービジョンを行い、また解決志向アプローチのワークショップも開催し、地域における人材とシステムの構築に力を注いだ。第2点は、BBS的立場から児童生徒への支援を担うピアヘルパー組織の拡大と質の向上、及び相談員とピアヘルパー連携の強化を図った。具体的には、ピアヘルパーサークルの拡充と相談室メンバーとの連携協力体制をさらにすすめるために、合同の検討会も開催した。第3には、学校現場へのWOWWの導入を実施し、生徒に対するアンケートも実施し、効果を検証できる手続きをとった。今後データの分析をすすめていくところである。また、第1回ソリューションランドにおいて、先駆的なWOWWの導入について、報告を行い、全国の実践・研究仲間とディスカッションを行った。学校現場への導入のためには現場の教員との事前の合同勉強会や情報交換会、研修会、検討会を重ねて相互の信頼関係を築いた。20年度に実施した研究の成果は、以下の3点が挙げられる。第1点目は、解決構築(志向)アプローチを主たるカウンセリング技法とする大学附属の心理教育相談室の活動を通じて、地域に開かれた心理臨床活動を展開する中で、相談員の技量の向上、相談室機能の充実とノウハウの蓄積をさらに進めることができた。相談員の多くは、地域の学校教職員であり、心理臨床と学校教育実践とをリンクする人材、組織を整備することに大きく貢献した。第2点目は、8月9日、10日に東京において、第2回大会ソリューションランドを企画、開催したことである。大会の中心メンバーの一人として、開催前から、企画・開催に関わるとともに、大会当日には、「解決構築(志向)アプローチ(SFA)の教育現場での実践」というタイトルでセッションを担当した。日本の各地において、学校教育実践にSFAを生かした取り組みについて、実践報告や様々な情報の交換を行い、また人と人との交流も生まれた。第3点目は、市内小学校における、様々な課題を抱えたクラスにおいての現場の教員との協働による、解決構築(志向)アプローチを生かした学校教育実践(WOWWと呼ばれる)の展開である。学級崩壊したクラスに対する働きかけ方、特別支援教育のニーズをもった子どもへの対応、教職員に対する支援のあり方、保護者に対する教育相談的関わりのすべての側面において、SFAを生かした取り組みが試行され、大きな教育実践効果を上げるとともに、このアプローチの有効性を検証することに役立ってきている。また、この学校教育臨床支援システムには、学生も関わり、ピアヘルパー的関わりの側面からも解決構築(志向)アプローチの応用を考える上で、非常に有効であった。なお、これらの実践(WOWW)は21年度にも継続展開し、地域の学校教育実践の中に、優れた教育活動が展開されるとともに、それを担う人材の育成にも貢献することが期待されている。21年度に実施した研究の成果は、以下の3点が挙げられる。第2点目は、9月20日、21日沖縄において、第3回大会ソリューションランドを企画、開催したことである。大会の中心メンバーの一人として、開催前から、企画・開催に関わるとともに、大会当日には、「解決構築(志向)、アプローチ(SFA)の教育現場での実践」というタイトルでセッションを担当した。

第3点目は、市内小学校における、様々な課題を抱えたクラスにおいての現場の教員との協働による、解決構築(志向)アプローチを生かした学校教育実践(WOWWと呼ばれる)の展開である。学級崩壊したクラスに対する働きかけ方、特別支援教育のニーズをもった子どもへの対応、教職員に対する支援のあり方、保護者に対する教育相談的関わりのすべての側面において、SFAを生かした取り組みが試行され、大きな教育実践効果を上げるとともに、ハイパーQ-Uによる効果測定によって、このアプローチの有効性を検証することに役立ってきている。また、この学校教育臨床支援システムには、学生も関わり、ピアヘルパー的関わりの側面からも解決構築(志向)アプローチの応用を考える上で、非常に有効であった。なお、これらの実践(WOWW)は8月12日旭川において開催された第1回学校教育実践に生かす解決構築アプローチ研究大会(WOWW研究大会)に結実し、地域における学校教育臨床支援システムの構築に大きく貢献した。