hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
^<19>F-NMRを用いたセボフルランの脳よりの排出に関する研究

【結論】肝、脳、筋からのセボフルレンの排泄を、2つの成分に分けて考えた。速い方の成分は、肝、脳、筋の順に遅い方の成分は、肝、筋、脳の順に排泄が速かった。吸人麻酔薬の各種臓器への取り込みのファーマコキネティックスを19F磁気共鳴スペクトロスコピーを用いて調べた。方法:体重2.9kgから3.4kgの日本シロウサギ22羽を脳群、骨格筋群、肝臓群、動脈血群、静脈血群に分けた。ケタミン筋注後、ケタミンとキシラジンによって静脈麻酔を行い、気管切開後人工呼吸を開始した。セボフルランのスペクトル測定のために直径1cmの表面コイルを、脳群は開頭し脳表面に、肝臓群は開腹し肝表面に、骨格筋群は大腿の皮膚を切開して筋表面に置いた。動静脈血中濃度の測定は、2.5mlの注射シリンジに表面コイルを巻き付けて測定した。セボフルラン吸入開始から120分間セボフルランのスペクトルを観察し、同時に吸気および呼気ガス中のセボフルラン濃度も測定した。結果:吸入開始後120分の各臓器のセボフルラン濃度を100%とし、それぞれの臓器への取り込み曲線をカーブフィットさせたところ、以下の式で表されるbiexponential curveにもっともよくフィットした。(Y=取り込み割合、t=吸入時間(分)、k1,k2=定数、τ1,τ2=時定数(分))K1、k1、τ1、τ2の値は次のようであった。呼気終末:K1=0.79、τ1=0.24、K2=0.19、τ2=0.47動脈血:K1=0.71、τ1=1.3、K2=0.32、τ2=19.1静脈血:K1=0.20、τ1=3.4、K2=0.82、τ2=27.1骨格筋:K1=0.07、τ1=0.6、K2=1.01、τ2=43.6結論:各臓器への取り込みの速さは、動脈血、肝臓、脳、静脈血、骨格筋の順であった。
テトラピロールを基盤とするN-混乱ポルフィリノイドの合成と機能探索

ポルフィリンの異性体であるN-混乱ポルフィリン(NCP)の発見によって端緒が開かれた、「混乱ポルフィリノイドの化学」を探索するために、NCPの金属錯化と拡張ポルフィリン系への混乱の導入を中心に検討した。特に金属錯化においては,第6周期のレニウムに着目して検討したところ、混乱ピロール環が反転融合した、N-フューズポルフィリンの錯体が得られることが判明した。さらに、高酸化状態である7価の錯体は酸素化反応も触媒できることもわかり、NCPのあらたな展開の方向性を示すことができた。一方、環拡張系に混乱ピロールを導入する試みは、これまでペンタフィリン、ヘキサフィリンまで成功していたが、新たにオクタフィリンへ2個導入することにも成功し、その金属錯体も得ることができた。X線単結晶構造解析の結果、混乱ピロールが導入されることにより、環のひずみが解消され、2個の金属イオンを容易に配位できる構造をとっていることが明らかとなった。また、ヘキサフィリン金属錯体に関する種々の物性検討の結果、亜鉛錯体においては,近赤外領域に高い発光能を有していること、また電気化学測定からは、多電子のレドックスプールとして機能すること等が明らかとなった。一方、混乱ピロールをピラゾールに変える試みにも成功し、ピラゾールポルフィリンが外周部で水素結合を通して、互いに相互作用することを,固体状態、及び溶液状態で確認した。さらに、従来とは異なる合成法による二重N混乱ポルフィリンの合成に成功し、テトラピロールの多重混乱化に向けての新たな合成指針を得た。1.N-混乱ポルフィリン及びその2価金属錯体がハライドアニオンと強く相互作用をすることを見いだした。種々の分光学的な解析の結果、アニオンはポルフィリン環を構成する混乱ピロールの外周部NHに水素結合を通して強く結合しており、特にメゾ位に電子吸引性基であるペンタフルオロフェニル基が置換された銅(II)錯体では、会合定数が約50,000M^<-1>もの値を与え、1点の水素結合としては記録的な結合力であった。2.環拡張型のN-混乱ポルフィリンの一種である混乱型ペンタフィリンの合成を試みたところ、ピロール環が反転し、隣接するピロールと融合した、二重N-フューズペンタフィリンが生成した。また、二重N-混乱型のペンタフィリン合成においては、アミド様に酸化されたジオキソ型のペンタフィリンが生成することも明らかとなった。3.N-混乱ポルフィリンと亜鉛、カドミニウム、水銀イオンとの錯体形成を行うと、内部窒素、及び外部窒素が互いに金属に配位した2:2型の自己二量化錯体を与えることがX線構造解析などより明らかとなった。また、二量体間同士の配位子交換反応について熱力学パラメーターの解析をしたところ、同種金属イオンの場合は、エントロピー支配で交換反応が進行していることが明らかとなった。4.N-混乱ポルフィリンとレニウム金属イオンとの金属錯化を行ったところ、混乱ピロール環の反転と融合を伴った、N-フューズポルフィリン-レニウム錯体が高収率で得られることが、X線単結晶構造解析の結果、明らかとなった。

一方、環拡張系に混乱ピロールを導入する試みは、これまでペンタフィリン、ヘキサフィリンまで成功していたが、新たにオクタフィリンへ2個導入することにも成功し、その金属錯体も得ることができた。X線単結晶構造解析の結果、混乱ピロールが導入されることにより、環のひずみが解消され、2個の金属イオンを容易に配位できる構造をとっていることが明らかとなった。また、ヘキサフィリン金属錯体に関する種々の物性検討の結果、亜鉛錯体においては,近赤外領域に高い発光能を有していること、また電気化学測定からは、多電子のレドックスプールとして機能すること等が明らかとなった。一方、混乱ピロールをピラゾールに変える試みにも成功し、ピラゾールポルフィリンが外周部で水素結合を通して、互いに相互作用することを,固体状態、及び溶液状態で確認した。さらに、従来とは異なる合成法による二重N混乱ポルフィリンの合成に成功し、テトラピロールの多重混乱化に向けての新たな合成指針を得た。
既住地震との比較を含めた阪神・淡路大震災における住民の生活と住居の位置づけ

1.はじめに本研究は,非常時における人間が住居を通していかに行動し生活するのかを探り,最終的には安全な住居の実現をめざすものである。今年度は「阪神・淡路大震災」を主な研究対象とし,既住地震を参照しながら,「生活復興過程の解明-生活からみた住居のもつ意味・位置づけ-」「過去の地震体験と地震被害の規模に与える影響の解明」について研究を遂行した。2.結果阪神・淡路大震災を中心に既住災害と比較しながら応急仮設住宅の問題点を分析し,供与側である自治体に対し供与の考え方についてアンケート調査を実施した。その結果,仮設住宅は地域性を考慮した上で,地域の実情をよく把握できる市町村レベルで供与するのが望ましいと考えていることがわかった。しかし一方で,自治体は地域性を考慮した仮設住宅の計画の必要性を認識しているが,実際の供給計画はそれを具現化する段階まで至っていない。また,過去の地震体験が被害規模に与える影響について既住地震を含めて調査した結果、日本人は災害に対し対策を立てるのではなく,対応してその危機を乗り越えようとする傾向にあり,これは日本特有の自然観と宗教観に基づいたものであることがわかった。実際,阪神・淡路大震災による災害意識を長く保持するのが難しいことが,事例からわかっている。防災意識の薄れ・知識不足を補い被害規模を最小限に押さえるには,震災体験・災害文化を継承し,市民に対する早期防災教育の充実が必要である。3.今後の研究課題阪神・淡路大震災をはじめ,日本はここ数年大地震が比較的頻繁に発生している。今後はさらに過去の地震との比較を行い、社会・文化を包含した上で生活と住居に地震被害が与えた影響を考察し,日本の文化をふまえた上で,地震災害に対してなすべきことは何かを探りたい。
ショック後腸管リンパ液中に産生されるホスホリパーゼA2の臓器障害に対する影響

出血性ショックにより生じる臓器障害発生機序解明を目的とした本研究より、出血性ショック後腸管リンパ液には虚血腸管より生物活性をもつメディエータが産生されることが確かめられた。ショック後腸管リンパ液中にはショック前には見られないPLA2タンパクが確認され、ショック後リンパ液のもつ生理活性はin vitroおよびin vivoでのPLA2阻害薬投与により抑制された。更に、ショック後に生じる肺障害は、PLA2阻害薬投与により軽減された。以上の結果から、出血性ショック後臓器障害の発生には、出血性ショック・蘇生により腸管リンパ液内に産生されるPLA2由来メディエータが関与していることが示唆された。出血性ショック後に生じる多臓器不全の発生機序を解明すべく、ショック時腸管虚血、特に虚血腸管より腸管リンパ液内に産生されるホスホリパーゼA_2(PLA_2)に着目し、PLA_2およびPLA_2由来脂質メディエーターが遠隔臓器障害発生に関与しているのかを明らかとすることを研究目的とした。目的1:ショック後腸管リンパ液の持つ生物活性がPLA2由来であるか?方法1-1:ラット出血性ショックモデル(ショック:平均動脈圧30mmHg x 45min;蘇生:脱血液+2x生理食塩水)を使用し、ショック前およびショック後に採取した腸管リンパ液をヒト分離好中球に加え、活性酸素産生能を指標に好中球活性化能を測定。結果1-1:本出血性ショックモデルを使用し採取したショック後腸間リンパ液は、ショック前リンパ液に比べ好中球を有意に活性化し、ショック後腸管リンパ液が生理活性をもつことを確認した。方法1-2:ショック前、およびショック後腸管リンパ液にin vitroにてPLA_2阻害薬(LY329722)を添加し、好中球活性化能を測定。結果1-2:ショック後腸管リンパ液のもつ生理活性はin vitro PLA2阻害により抑制されることが示された。方法1-3:同ショックモデルを使用し、ショック導入30分前よりPLA2阻害薬を経静脈持続投与。ショック前後に採取した腸管リンパ液を好中球に添加し、活性化能を測定。結果1-3:ショック後腸管リンパ液のもつ生理活性はin vivo PLA2阻害により抑制されることが示された。平成19年度まとめ:出血性ショック後腸管リンパ液内に含まれる生理活性物質はPLA_2由来であることが示された。20年度以降は、更に研究を進め、リンパ液中PLA_2由来生理活性物質と臓器障害との関係を検討する予定である。平成19年度に引き続き、出血性ショック後に生じる多臓器不全の発生機序を解明すべく、虚血腸管から腸管リンパ液中に産生されるホスホリパーゼA2(PLA2)由来メディエータの遠隔臓器障害発生に対する役割を明らかとすることを目的に研究を行った。【目的1】出血性ショック後腸管リンパ液の持つ生物活性がPLA2由来であるか?平成19年度結果より出血性ショック後腸管リンパ液は生理活性を持つことが示され、その活性はPLA2阻害により抑制されることが示された。方法1-4:PLA2抗体を用いたウエスタンブロット法により、腸管リンパ液内に産生されたPLA2タンパクを検出する。結果:ショック前では腸管リンパ液中にPLA2タンパクは検出されなかったが、ショック後腸管リンパ液中には14kDのPLA2タンパクが検出された。【目的2】ショック後に生じる肺障害がPLA2阻害で軽減されるかを検討する。方法2-1:Two hit肺障害model(出血性ショック・蘇生に続き、Second hitとしてLPSを静脈内投与し、6時間後に肺胞洗浄液内に漏れ出した色素量により肺障害程度を測定)を作成し、PLA2阻害薬投与によりショック後肺障害の発生が抑制できるかを検討した。結果:出血性ショックに引き続くLPS静脈内投与により著明な肺障害が生じたが、PLA2阻害薬投与によりショック後肺障害が軽減する結果を得た。実験動物を使用したTwo hit肺障害modelは、安定した高度な手技が必要とされるため、目的2に時間を要している。平成21年度も引き続き同実験を継続し、結果の再現性を検討する予定である。平成19・20年度に引き続き、出血性ショック後に生じる多臓器不全の発生機序を解明すべく、虚血腸管から腸管リンパ液中に産生されるホスホリパーゼA2(PLA2)由来メディエータの遠隔臓器障害発生に対する役割を明らかとすることを目的に研究を行った。方法:Two hit肺障害model(出血性ショック・蘇生に続き、Second hitとしてLPSを静脈内投与し、6時間後に肺胞洗浄液内に漏れ出した色素量により肺障害程度を測定)を作成し、PLA2阻害薬投与によりショック後肺障害の発生が抑制できるかを検討した。

結果:平成20年度に引き続き同実験を継続し、結果の再現性を検討した。出血性ショックに引き続くLPS静脈内投与により著明な肺障害が生じたが、PLA2阻害薬投与によりショック後肺障害が軽減する結果を得た。【目的3】PLA2 knockout mouseを使用し、出血性ショックモデルでの臓器障害の発生を検討する。結果:ラット出血性ショックモデルで得た結果をPLA2 knock out mouseを用いて検証すべく実験を行ったが、マウス出血性ショックモデルが安定せず、時間的制約もあり、目的3の研究は継続を断念した。【まとめ】本研究より、出血性ショック後腸管リンパ液には虚血腸管より生物活性をもつメディエータが産生されることが確かめられた。ショック後腸管リンパ液中にはショック前には見られないPLA2タンパクが確認された。ショック後リンパ液のもつ生理活性はin vitroおよびin vivoでのPLA2阻害薬投与により抑制された。ショック後に生じる肺障害は、PLA2阻害薬投与により軽減された。以上の結果から、出血性ショック後臓器障害の発生には、出血性ショック・蘇生により腸管リンパ液内に産生されるPLA2由来メディエータが関与していることが示唆された。
ゼブラフイッシュ神経細胞の分化機能の解析

ゼブラフイッシュ胚の脊髄では、半体節当り3個の1次運動神経細胞が存在し、RoP,MiP,CaPと呼ばれる。我々は,1次運動神経細胞の特異化の分子機構を明らかにするために、1次運動神経細胞の個性が決定される受精後1618時間目頃に、一部の1次運動神経細胞のみで発現する転写制御因子の同定を試みた。その結果、これまでに3種の独立したZISH(zebrafish Isl-1 homolog)cDNAクローンを単離している。ZISH-1のmRNAは、3種の1次運動神経細胞のうちのRoPのみで発現する。ZISH-2は、CaPだけで発現する。腹側でのZISH-1発現RoPとその周囲に限られる時期(受精後16時間)が、1次運動神経細胞の運命決定が不可逆的に起きる時期と一致していることも考えあわせると、ZISH遺伝子群は、各々の運動神経細胞が異なった個性を持つ過程と、密接に関係するのではないかと、我々は期待している。現在、ZISH遺伝子の役割を明らかにするために、異所性発現を試みると共に、ZISH遺伝子群以外のLIM遺伝子の神経分化における役割を明らかにするために、ショウジョウバエのapterousや人のLH2に類似する遺伝子のクローニングを試みている。
厳密計算における信頼性とその理論保証のための数理的アプローチ

厳密な理論保証を持つアルゴリズム設計理論,計算複雑性理論に関して以下に記載するものを含め多くの成果を得た.「厳密計算の費やす資源に対する信頼性評価」に関して,指数時間計算困難性に関して,種々の問題の相互関係を明らかにし,厳密計算理論の一分野を開拓した.「信頼性の低い計算構成要素を用いて信頼性の高い計算結果を得るアルゴリズム設計理論」に関して,信頼性の低い比較による最大値最小値同時発見問題に対して,必要比較回数を改善した.「頑健な厳密計算アルゴリズム設計技法とその現実的計算量解析手法の発展」に関して,グラフにおけるトークン整列問題のNP完全性を示し,一般グラフの4近似,木の2近似を達成した.厳密な理論保証を持つアルゴリズム設計理論,および,計算複雑性理論に関して以下に記載するものを含めて研究成果を得た.(1)地下鉄路線図の可視化における交差数最小化問題に対して,理論的保証を持つ厳密アルゴリズムを提案した.(2)ワードクラウドの可視化において,その意味論をグラフによってモデル化した問題を考案し,その計算複雑性の解明,および,理論的保証を持つ近似アルゴリズムの構築に成功した.(3)単純多角形領域の直径と半径を計算するという問題に対して,マンハッタン距離によって計測が行われる場合に,それらを線形時間で計算する高速アルゴリズムを開発した.厳密な理論保証を持つアルゴリズム設計理論,および,計算複雑性理論に関して以下に記載するものを含めて多くの成果を得た.(1)「厳密計算の費やす資源に対する信頼性評価」に関して, (a)指数時間計算困難性に関して,充足可能性問題,集合分割問題,集合被覆問題,部分集合和問題,シュタイナー木問題など,種々の問題の相互関係を明らかにし,厳密計算理論における強指数時間仮説に対する分野を開拓した.(b)厳密計算において特定のグラフクラスを考えることは有効であるが,グラフに対する操作に対して,グラフクラスが閉じているかどうかはアルゴリズム設計において重要である.その観点から,二部グラフに対する二部冪という操作に対する研究を行い,置換二部グラフおよび区間二部グラフというグラフクラスが二部冪の操作に関して閉じていることを証明した.(2)「信頼性の低い計算構成要素を用いて信頼性の高い計算結果を得るアルゴリズム設計理論」に関して、信頼性の低い比較を用いて,最大値を最小値を同時に発見する問題に対して,必ず正しい結果を出力するアルゴリズムを開発した.また,従来提案されていたアルゴリズムに比べて,必要とする比較回数を大幅に削減した.(3)「頑健な厳密計算アルゴリズム設計技法とその現実的計算量解析手法の発展」に関して,(a)幾何学的制約を持つ最大一意被覆問題に対して,厳密な理論保証を持つ多項式時間近似アルゴリズムを設計した.特に,軸平行単位正方形に対しては相対誤差が任意のεとできるアルゴリズムを設計し、単位円に対しては相対誤差がおよそ3となるアルゴリズムを設計した.(b)不完全データから系統樹を復元する問題に対して,その候補解を漏れなく厳密に列挙する高速アルゴリズムを設計した.また,計算機実験において,提案アルゴリズムが素朴なアルゴリズムよりも大きなデータを処理できることが明らかとなった.厳密な理論保証を持つアルゴリズム設計理論,および,計算複雑性理論に関して以下に記載するものを含めて研究成果を得た.(1)グラフ上のトークン整列問題に対して,2次式による組合せ的上界,および,木に対する多項式時間2近似アルゴリズム,完全二部グラフに対する多項式時間厳密アルゴリズムを導出した.(2)与えられた辺長を厳密に保存するような部分グラフの直線非交差埋め込みが存在するための必要十分条件を導出し,それに関連する問題が多項式時間で厳密に解けることを証明した.(3)障害物を含む多角形領域の半径を厳密に計算するための多項式時間アルゴリズムを設計し,Mitchellによる問題を解決した.厳密な理論保証を持つアルゴリズム設計理論,および,計算複雑性理論に関して以下に記載するものを含めて研究成果を得た.(1)グラフ上のトークン整列問題に対して,一般グラフに対する多項式時間4近似アルゴリズムを設計し,NP困難性を証明した.(2)トーラスの木幅を決定した.(3)幾何学的一意被覆問題に関して,被覆物が単位正方形の場合に多項式時間近似スキームを与えた.(4)ネットワーク型交渉問題に関して,効率的安定化アルゴリズムを設計した.厳密な理論保証を持つアルゴリズム設計理論,計算複雑性理論に関して以下に記載するものを含め多くの成果を得た.「厳密計算の費やす資源に対する信頼性評価」に関して,指数時間計算困難性に関して,種々の問題の相互関係を明らかにし,厳密計算理論の一分野を開拓した.「信頼性の低い計算構成要素を用いて信頼性の高い計算結果を得るアルゴリズム設計理論」に関して,信頼性の低い比較による最大値最小値同時発見問題に対して,必要比較回数を改善した.「頑健な厳密計算アルゴリズム設計技法とその現実的計算量解析手法の発展」に関して,グラフにおけるトークン整列問題のNP完全性を示し,一般グラフの4近似,木の2近似を達成した.「研究の目的」に記載した3つのテーマ「厳密計算の費やす資源に対する信頼性評価」,「信頼性の低い計算構成要素を用いて信頼性の高い計算結果を得るアルゴリズム設計理論」,「頑健な厳密計算アルゴリズム設計技法とその現実的計算量解析手法の発展」のすべてに関して進展を得て,その結果を国際学会,国際論文誌において発表した.アルゴリズム前年度の成果を踏まえて,「研究の目的」に記載した3つのテーマに取り組む.

そのために,最新の研究成果の調査,専門的知識の入手,および,研究会参加による意見・情報交換を行う.また,研究によって得られたアルゴリズムの有効性を検証するために計算機実験を行ない,理論にフィードバックする.研究の過程で得られた理論的成果,実験結果に関する情報交換を行うために,国内外の研究会等で発表する.「研究の目的」に記載した3つのテーマ「厳密計算の費やす資源に対する信頼性評価」,「信頼性の低い計算構成要素を用いて信頼性の高い計算結果を得るアルゴリズム設計理論」,「頑健な厳密計算アルゴリズム設計技法とその現実的計算量解析手法の発展」のすべてに関して進展を得て,その結果を国際学会,国際論文誌において発表した.「研究の目的」に記載した3つのテーマ「厳密計算の費やす資源に対する信頼性評価」,「信頼性の低い計算構成要素を用いて信頼性の高い計算結果を得るアルゴリズム設計理論」,「頑健な厳密計算アルゴリズム設計技法とその現実的計算量解析手法の発展」のすべてに関して進展を得て,その結果を国際学会において発表した.研究期間中,厳密計算の信頼性に関する重要な新事実が他研究者により発見された.具体的には,ベルギーとオランダの研究グループによる厳密計算と多面体的組合せ論の融合に関するブレークスルーと米国のグループによる深化,および,ノルウェーとインドの研究グループによる木幅をパラメータとするグラフ同型性判定厳密アルゴリズムの解決である.研究遂行上それらの結果に対する新たな調査が必要となり,研究計画の変更を行った.前年度の成果を踏まえて,「研究の目的」に記載した3つのテーマに取り組む.そのために,最新の研究成果の調査,専門的知識の入手,および,研究会参加による意見・情報交換を行う.また,研究によって得られたアルゴリズムの有効性を検証するために計算機実験を行ない,理論にフィードバックする.研究の過程で得られた理論的成果,実験結果に関する情報交換を行なうために,国内外の研究会等で発表する.前年度の成果を踏まえて,「研究の目的」に記載した3つのテーマに取り組む.そのために,最新の研究成果の調査,専門的知識の入手,および,研究会参加による意見・情報交換を行う.また,研究によって得られたアルゴリズムの有効性を検証するために計算機実験を行ない,理論にフィードバックする.研究の過程で得られた理論的成果,実験結果に関する情報交換を行なうために,国内外の研究会等で発表する.成果発表のための旅費,消耗品購入,その他雑費として使用する.研究打ち合わせ,および,研究討議にかかわる事前調査を入念に行った結果,強指数時間仮説,凸多面体の拡張定式化,回路計算量理論と通信複雑性理論などの知見が必要であることが判明し,それにかかわる調査も追加して行ったため.追加調査によって得られた知見を援用することで,厳密計算の信頼性を保証する一般理論の構築を目指す.そのために,設備備品費(研究成果の調査,専門的知識の入手,計算機実験の実施のための関係図書・計算機の購入),旅費(研究会参加による意見・情報交換,研究発表),謝金(計算機実験の実施のためのプログラム作成補助)を使用する.設備備品費:研究成果の調査,専門的知識の入手,計算機実験の実施のために関係図書・計算機を購入する.旅費:研究会参加による意見・情報交換,研究発表のために旅費を使用する.
人工脂質で被覆した骨誘導性サイトカインの機能

BMP、b-FGF等のサイトカインは骨誘導材料として注目され、骨代用材料やインプラント材料への応用が期待されている。しかし、これらのタンパク質は有機溶媒や熱で変性されやすく、また、親水性であるために代謝や拡散が速すぎるなどの欠点があり、そのために使用条件やキャリア材料の選択が限定されている。そこで、サイトカインを人工脂質で被覆し疎水化を計れば前述した難点が解決できるもと考え、中性人工脂質であるdidecyl-N-glucono-L-glutamate(2C_<12>-glu-glc)を合成した。2C_<12>-glu-glcの親水部には5個の水酸基があり、その水酸基とBMPおよびb-FGFが水素結合すればサイトカインは人工脂質で被覆化される。リン酸バッファー中で人工脂質とサイトカインを反応させ、反応液中や沈殿物中のタンパク質の量をUV分析から定量し、BMPおよびb-FGFの人工脂質被覆化を確認した。得られた人工脂質被覆BMPおよびb-FGFは有機溶媒に可溶であり、有機溶媒中での立体構造も安定していることがCDスペクトルより判明した。沈殿物のUV分析から沈殿物中のタンパク質含有はそれぞれ約3%と約2%であっが、骨形成能はラットの下肢頸骨のインプラント実験より良好であることも明らかとなった。また、人工脂質被覆サイトカイン用の新規のキャリヤー材を開発するために、カチオン性人工脂質あるn-alkly-L-alanineを合成し、水溶液中でDNAと反応させたところ水不溶性のDNA/n-alkyl-alanine複合体が得られた。この複合体は有機溶媒可溶性であり、溶媒除去すればフィルムになることが判明した。したがって、この複合体がキャリヤー材として極めて有望であることも明らかとなった。酵素、コラーゲンなどのタンパク質は生体親和性が高いために生体材料の成分として利用されており、特にFibroblast growthfactor(b-FGF),Bone morphogenetic protein(BMP)などのサイトカインは骨誘導材料として注目されている。しかし、これらタンパク質は一般に有機溶媒や熱で変性され易い物質であるために、使用時の条件は限定される。また、水溶性物質で代謝や拡散も速いために、使用量やキャリア材料の選択にも配慮しなければならない。そこで、サイトカインを人工脂質で被覆化すれば、有機溶媒に可溶となり、代謝の遅延化も計れるものと考え、合成脂質であるDidecyl-N-Glucono-L-Glutamate(2C_<12>-glu-glc)をn-デシルアルコール、L-グルタミン酸、グルコノ-1、5-ラクトンから合成し、元素分析、IRおよびNMR分析で同定した。そして、2C_<12>-glu-glcをBMPやb-FGFに反応させ、サイトカインの人工脂質の被覆化を試みた。サイトカインのUV分析から反応率は両方とも約20%であった。得られた人工脂質被覆サイトカインは有機溶媒に可溶となり、CDスペクトル分析から構造も保持されていることが明らかとなった。また、沈殿物のUV分析や得られた沈殿物の量から算出した沈殿物中のタンパク質含有は約2%であったが、ラットでの実験における骨形成能は比較的良好であった。

そこで、サイトカインを人工脂質で被覆し疎水化を計れば前述した難点が解決できるもと考え、中性人工脂質であるdidecyl-N-glucono-L-glutamate(2C_<12>-glu-glc)を合成した。2C_<12>-glu-glcの親水部には5個の水酸基があり、その水酸基とBMPおよびb-FGFが水素結合すればサイトカインは人工脂質で被覆化される。リン酸バッファー中で人工脂質とサイトカインを反応させ、反応液中や沈殿物中のタンパク質の量をUV分析から定量し、BMPおよびb-FGFの人工脂質被覆化を確認した。得られた人工脂質被覆BMPおよびb-FGFは有機溶媒に可溶であり、有機溶媒中での立体構造も安定していることがCDスペクトルより判明した。沈殿物のUV分析から沈殿物中のタンパク質含有はそれぞれ約3%と約2%であっが、骨形成能はラットの下肢頸骨のインプラント実験より良好であることも明らかとなった。また、人工脂質被覆サイトカイン用の新規のキャリヤー材を開発するために、カチオン性人工脂質あるn-alkly-L-alanineを合成し、水溶液中でDNAと反応させたところ水不溶性のDNA/n-alkyl-alanine複合体が得られた。この複合体は有機溶媒可溶性であり、溶媒除去すればフィルムになることが判明した。したがって、この複合体がキャリヤー材として極めて有望であることも明らかとなった。
モデルを用いた全球および日本列島の炭素収支解析とそのCD-ROM化

1997年12月に京都で開かれたCOP3で合意されたことでも分かるように、陸上生態系のCO_2吸収能力の定量的な評価が、国際的に大きな検討課題となってきた。このような国際情勢をふまえて、現在、私のところで開発しつつある全球の陸上生態系モデル(Sim-CYCLE)に基づいて、地球全体の陸上生態系、特に森林生態系が、光合成、呼吸、土壌有機物分解などの生物の生理生態過程を介して、大気中のCO_2濃度変動に対してどのように応答し、現在進行中の人間活動によるCO_2濃度上昇をどの程度まで抑制しうるかを、定量的に予測した。これまで3年間にわたってこの対流圏化学の助成をいただいて行ってきた研究の最終とりまとめとして、地球全体の陸域生態系の炭素動態をNCEPによる再解析データから得られた各種気象条件(毎月の気温、湿度、日射量、降水量など)をSim-CYCLEに与えてシミュレートした各種炭素フラックス(NPP、NEP、土壌呼吸速度など)やバイオマスなどの結果をとりまとめてCD-ROMを制作した。
フィンランドにおける乳児期からの多文化保育モデルの研究

本研究の目的は、フィンランドの保育現場のフィールドワークを通して、乳幼児をとりまく多文化保育の現状と課題を多角的な視点から分析することである。特に、フィンランドの保育所等で実践されている、0歳から活用可能な多文化保育プログラムに着目しながら、新しい北欧型多文化保育モデルについて検討し、多文化状況下における`乳児期からの多文化保育'の意義について、日本の多文化保育実践の可能性とあわせて考察した。研究の目的は、フィンランドの乳幼児をとりまく多文化保育の現状と課題を、保育現場という空間を通して分析することである。本採択課題では、フィンランドに存在する多文化保育政策を中心に、乳児期からの多文化保育の方向性を社会学的視座から探ることを目指す。平成24年度の調査では、保育空間の独自性に着目した過去の研究の蓄積が、世界的にも少ないことが明らかになった。また、フィンランドにおける報告者の過去のデータ分析やフォローアップインタビューにより、フィンランドの保育空間における多文化型(モデル)の構築について検討した。平成25年度は、それを受け、フィンランドにおけるフィールドワークを実施した。調査では、現地の乳幼児を育てる移民家族宅へ訪問しインタビューを実施したほか、保育所における参与観察、保育者・保護者へのインタビュー、6歳児学級(エシコウル)に関する為政者への聞き取り、移民センターにおける家族支援イベントへの参画、小学校一年次の移民特別クラスの参与観察など、多角的にデータを収集・分析し、ヘルシンキを中心とした都市部における、0歳からの多文化保育支援と現状把握に努めた。また、ヘルシンキ大学の研究者による、新しい保育支援策について情報を得た。研究責任者との研究交流の中で、移民・難民の増加に伴う福祉政策との関連性が重視されていること、新たな家族支援の課題について最新かつ一定の情報を得た。次年度はこれらのデータをもとに、フィンランドの保育現場におけるカリキュラム作成の視点を読み解き、多文化保育環境における「フィンランド・モデル」を提案し、その特色について議論したい。その中で、0歳からの「文化獲得」や「文化的支配関係」の出現についても考察する。フィンランドの保育行政の意図やプログラム開発の観点にも着目し、フィンランドを通した、北欧型多文化保育の可能性について考察する。本採択課題では、フィンランドに存在する、0歳からの多文化保育プログラムを切り口に、乳児期からの多文化保育の方向性について考察することを目的としている。24年度は、主として過去のデータ分析および文献研究に重点をおいた。ここまでに、ヘルシンキ中心部の多くの保育所で、0歳からの多文化理解に着目し、固有の非言語コミュニケーションを意識した独自のカリキュラムの持つ傾向が明らかになった。現在、文化獲得は生後3,4ヵ月から活発に始まっていると考えられている。世界の教育現場の多くが、就学時(小学校)からの多文化教育を進めている現状および先行研究の多くが乳幼児期からの積極的な多様性理解の議論には至っていないことを考慮すると、今後もフィンランドに注目する意義は大いにあると考えられた。フィンランドの保育現場におけるカリキュラムの視点を読み解くことは、保育空間に頻繁に見られる「文化獲得」や「文化的支配関係」の出現についても、より明確に分析できるであろう。したがって、次年度以降は、フィンランドの多文化保育モデルについて行政の意図やプログラム開発の観点からも検証する。研究の目的は、フィンランドの乳幼児をとりまく多文化保育の現状と課題を、フィンランドの保育所(パイヴァコティ)における保育空間を通して分析することである。最終年度は、フィンランドに存在する多文化保育プログラムの概要を整理するとともに、フィンランドおける乳児期からの多文化保育実践の現状とプログラムの有効性について社会学的視座から考察した。平成24年度および25年度の調査では、フィンランドの保育制度や行政課題を明らかにしながら、保育現場における参与観察やインタビュー調査、行政関係者との懇談、移民・難民家族へのインタビュー調査などを経て、フィンランドの多文化保育環境が新しい課題に直面しており、新たな家族支援政策としての多文化社会政策の一部として保育空間に注目する必要性を議論した。26年度は、より保育空間の独自性に着目したフィールドワークを実施するため、保育所における参与観察を継続しながら、移民・難民家族とのワークショップなどを企画した。ワークショップには現場教師の参加も促し、個々の課題を共有しながら当事者目線での議論を発展させることに成功した。さらに、ヘルシンキ大学における研究発表や北欧の多文化教育研究者らとの交流により、最新かつ一定の研究手法の情報を得られ、今後の当該分野研究の必要性について議論することができた。本研究により、0歳から実践可能な多文化保育カリキュラムが世界的にも例が少ない中、フィンランドのプログラム実践について明確になるとと同時に、フィンランドの保育空間における多文化保育が、独自の北欧型多文化保育モデルとして機能していく可能性が明らかになった。保育社会学平成25年度は、フィンランドにおける現地調査期間が一定期間確保でき(約4週間)、研究初期段階での計画を上回るインタビューや参与観察によるデータが収集できた。準備期間を十分にとるなかで、現地スタッフや研究者との関係を保てたことも、研究に効果的であったと考えている。

また、調査以外の期間では、Eメールや書簡などによるフォローアップインタビューや研究情報の交換も順調に進めることができている。日本において多文化保育・教育への関心も高まる中で、研究成果を書籍として出版することも実現した。現在、最終段階のフォローアップ調査の計画を立てている。また、8月に開催されるEARLI conference 2014Helsinkiにおいて研究成果発表が決定し、準備も順調である。本年度は、次年度からの現地調査のための準備期間としておおむね順調に進展したといえる。フィールドワーク準備段階における事情により渡航こそできなかったが、現地研究者、保育所や小学校のスタッフらとの関係は友好的に機能しており、研究に効果的であった。具体的には、Eメールや書簡などを通じて今後の展望について話し合い、新しいアイデアも生まれている。インタビュー協力者へのフォローアップインタビューも順調である。また、調査者自身の過去の研究データの整理や、先行研究の批判的読解を通し、北欧型の多文化保育に関するモデルの見通しが持てた。最新かつ有効な情報の収集は予想通り順調に実施した。現在、現地滞在におけるフィールドワークの計画を再検討しており、ヘルシンキ(近郊地域含)における、資料収集、参与観察、インタビュー調査、アンケート調査等を実施予定である。平成26年度は、乳児期からの多文化保育モデルについて、本研究の成果をまとめ、フィンランドの多文化保育モデルについて最終的な考察の段階に入る。研究データの分析と平行し、9月に最終段階のフォローアップ調査を実施計画である。目的は、第一に、これまでの研究成果について討論し、現地の研究者や為政者らと今後の課題について意見交換を行うためである。第二に、多文化保育プログラムやカリキュラムの最新情報を把握し今後の研究活動の方向性や本研究の役割について考察するためである。また、8月に開催される「EARLI conference 2014 Helsinki」において研究成果発表(ポスター発表)を行う。これらの保育現場におけるフィンランドの多文化保育モデルについて一定かつ最新の情報を発表するとともに、日本における多文化保育の方向性について紹介する予定である。本年度の成果をもとに、次年度以降は、主としてヘルシンキおよび近郊地域におけるフィールドワークを実施する。第一に、現地の最新の資料収集をし、制度上の変革を再調査することが目的である。第二に、国の多文化保育プログラムの開発に携わる研究者の協力のもと、保育者、為政者、市の担当職員、乳幼児の家族らにインタビュー調査を実施する計画である。さらに、ヘルシンキ大学もしくは関係機関の多文化保育にかかわる研究会に参加し、日本およびフィンランドの現状の課題を情報交換、討論したい。
光応答性DNAによる酵素反応の光制御

本研究では、アゾベンゼンをT7プロモーターに導入し、アゾベンゼンのtrans-cis異性化によるT7-RNAPのプロモーター部位への結合を制御することで、転写反応の光制御を目指した。アゾベンゼンはT7プロモーターのnon-template鎖に導入したところ、プロモーターの上流-10と-11位の間にアゾベンゼンを導入した場合に最も効果的な光制御が実現できた。アゾベンゼンの無い天然のプロモーターを用いた場合は、UV照射下でも未照射下とほぼ同じ速度で転写反応が進行した。しかしアゾベンゼン導入プロモーターを用いると、暗条件下では転写産物がほとんど得られなかったのに対し、UV照射下では天然のプロモーターとほぼ同量のm-RNAが得られた。すなわちアゾベンゼンがtrans-体の場合は転写反応が著しく抑制されるのに対し(転写off)、cis-体では転写が天然のプロモーターと同程度進行すると(転写on)が明らかとなった。この光応答性プロモーターを用いれば、転写反応を光照射のみでon-off制御することが可能となった。すなわち、暗条件下では"スイッチ"はoffであったが、UV照射によってスイッチがonになり、m-RNAが生成した。この後、更に可視光照射によって再びスイッチをoffに切り替えることが出来た。この様に、光応答性プロモーターを用いることで転写反応のon-off制御を実現した。
ミスマッチ変異検出を利用した未知変異遺伝子スキャンニング法の開発

1.カルボジイミドグループを有するビオチン誘導体の合成...カルボジイミド化合物はチミン(T)はグアニン(G)に結合することが知られており、これにビオチン誘導体を結合させることによりミスマッチDNAを発色により検出可能にした。そのために先ずカルボジイミドビオチン化合物(CarbBi)を合成した。ついでカルボジイミドがT,Gに特異的に結合することを示すためにアデニン(A),シトシン(C)の一本鎖ホモポリマー、TあるいはGを一つ含む一本鎖オリゴマーを作成し、CarbBiを反応させたところ、TやGとは反応したが、AやCとは反応しないことがわかった。さらに二本鎖DNAについて検討した。制限酵素Hin fIによる切断により、つき出た末端Tをもつものを作成した。一方、Hae III切断により平滑末端をもつ化合物を準備した。その結果、末端がつき出た基質はCarbBiと反応し、平滑末端は反応しないことがわかった。ついで、一つのミスマッチを有する二本鎖DNAを用意した。そのために、一塩基のみがG-T或いはA-Cミスマッチを示す相補的な一本鎖DNAを各々M13ファージにクローン化した。各々のDNAのヘテロデュプレックスを形成させ、一つのミスマッチ部位を含む2本鎖DNA部位を切り出し、CarbBi化合物を用いた発色反応を試みたところ、ミスマッチDNAとのみ強く反応し、完全な相補対DNAとは反応しないことがわかった。2.一本鎖のDNAをCarbBiで標識し、サザン法のプローブとして利用する方法......カルボジイミドは一本鎖のTやGに結合する性質があるので、一本鎖プローブを標識し、先ず検出感度の検定を行なった。その結果、1pgでも発色により検出可能なことがわかった。そこで、次に標識プローブとして用いるべくハイブリダイゼーションによる感度検定を行なったところ、2pgでも検出できることが明らかとなった。このようにCarbBiはミスマッチの検出とプローブの標識に利用できることが明らかとなった。
日欧における不登校の復学に向けた政策比較研究

先進国に共通して学校から離れる「不登校」との関係や、家庭背景による経済的要因(貧困)、社会的要因(非行、外国人・移民)、あるいは心理的要因(家庭内暴力、虐待、ネグレクト、障がい)、さらには学業困難な若者への対応が社会格差との闘いとして喫緊の課題となっている。若者の孤立化、社会的紐帯の喪失など長期不安定雇用といった時代に応じた教育として18から24歳を対象に学校や雇用に結びつける方策をEUレベルで検討し、21世紀の学校教育や職業訓練のあり方を検討している。日本の学校教育も、義務教育後の若者の教育訓練の無償化、生涯学習化を検討しなければならない。欧州の20年間の政策実態を基に比較検討する。
日本の外貨準備累積と為替政策が日本経済に及ぼす影響

日本の外貨準備高は巨額であり、約1兆ドルである。膨大な外貨準備高の累積の背後には外国為替市場介入の存在が挙げられる。本研究では、為替政策の影響を分析した。その結果、大規模な円売りドル買い介入によって、為替相場が円安方向に動かされている可能性が示された。また、為替政策が為替相場のボラティリティに影響を与えていること、円売りドル買い介入が日経平均株価に対してプラスの効果を持つことが示された。平成20年度は「外国為替市場介入による為替相場へのボラティリティ・インパルス応答関数の分析」を行う予定であった。計画通り執筆し、現在、海外雑誌に投稿中である。日本の外国為替市場介入のショックが為替相場のボラティリティにどのように波及するかに焦点を当てLin(1997)によるインパルス応答関数を用いて分析した。外貨準備および為替相場の分散を内生化し、2次モーメントの相互依存関係を分析した。主な結論は、(1)外国為替市場介入のショックは為替相場のボラティリティを短期的に増加させる、(2)為替相場のボラティリティのショックに対して通貨当局は持続的に反応する、(3)為替相場と外貨準備の間には双方向の分散における因果関係が存在するというものである。インパルス応答関数による結果では、介入は将来の為替相場のボラティリティを増加させ、不確実性を増加させていることを示している。また、本年度は為替予想のパネル・データ収集を行った。平成20年4月から7月までの期間において489人に対して14回の計3989回答(有効回答率58%)、平成20年9月から2月までの期間において407人に対して14回または28回の計7462回答(有効回答率76%)の為替予想の週次パネル・データを収集し、他の研究者も利用できるようにホームページで公表している。リーマンショック後の急激な為替変動と予想の形成の関連を明らかにする目的で収集したものである。1991年3月には約700億ドル程度であった外貨準備は、2010年2月末で約1兆ドルにものぼる。平成21年度は、「外貨準備の運用および今後の方向性」に関する研究を行なう計画であった。このような外貨準備の増加の背景に、外国為替市場介入の存在がある。もしも介入が行われなかった場合、為替相場の水準はどのくらいになったであろうかという問題意識から、論文「A note on the yen/dollar rate without foreign exchange intervention」で累積介入額の影響を取り除いた為替相場を計算した。その結果、介入が全くなかった場合には1ドル=約70円まで円高が進んだ可能性がある。このことは、1990年代初頭の水準まで外貨準備のドル資産を売却すると、大幅に円高を引き起こすことを意味している。今後、外貨準備保有を減少させる場合には為替相場を通じた日本経済への影響にも留意する必要がある。なお、この論文は中国での国際フォーラムで報告した(共著者が口頭報告)。また、論文「Impulse Response Function of the Exchange Rate Volatility to a Foreign Exchange Intervention Shock」では、外貨準備と為替相場の1次モーメントおよび2次モーメント間での相互依存を考慮し、インパルス応答関数を用いて、為替相場のボラティリティ(2次モーメント)への為替政策ショックの波及を分析した。その結果、為替市場介入は為替相場のボラティリティを有意に増加させるとともに、為替相場のボラティリティにショックが発生した際、当局は長期間にわたって持続的な反応を示すことがわかった。平成22年9月15日に6年半ぶりの外国為替市場介入が実施された。円相場が15年ぶりに1ドル=82円台まで円高が進行した状況で介入に踏み切り、米ドル買い円売り介入の実施によって為替相場は1ドル=85円台後半まで押し戻された。その介入の規模は2兆1249億円の米ドル買い円売りであり、1日の円売り介入額としては過去最高を記録した。また、介入に伴い平成22年9月末の我が国の外貨準備高は、前月比約+400億ドル(約3兆3千億円)と大きく増加した。新聞紙上でも外国為替市場介入の話題で持ちきりとなった。日本経済新聞(2010年12月6日朝刊、19面)「経済教室」の中で、介入の為替相場への影響に関する研究について紹介され、研究代表者の介入に関する研究結果も紹介された。そのような状況のなか、平成22年度は「外貨準備の累積が日本経済に与える影響」を分析し、論文を執筆する予定であった。従来の外国為替市場介入の効果の研究では、為替相場に対する影響に焦点を当ててきた一方、株式市場への影響を分析したものはほとんどみられない。今回の介入の実施にともない、為替相場のみならず株価に対する影響も大きいことを受けて、本年度は「外国為替市場介入の株価に対する影響」と題する論文を執筆した。1990年から2011年までの介入および日経平均等のデータを用いて分析を行った。
X線マイクロアナライザーによる南九州の第四紀テフラの同定に関する研究

この研究の主目的は,南九州に分布する第四紀テフラについて,X線マイクロアナライザーを使って火山ガラスの化学組成を求め,これを基にテフラの特徴づけを行い,テフラ対比・編年を行うものである.今回はその基礎的研究として,火山ガラスの化学組成上の特性を明らかにした.この研究で特に注目したのは,これまでほとんどテフラ編年の系統的な報告例の少ないトカラ列島を含む薩南諸島の後期更新世・完新世テフラである.X線マイクロアナライザーによって,トカラ列島の口永良部島・口之島・悪石島の各火山島で,後期更新世において遠方に飛散していると見られる大規模プリニアンテフラの化学組成上の特性を明らかにした.また薩南諸島-屋久島-において,中期更新世の大規模指標テフラについて,化学組成上の新知見を得た.さらに,こうしたテフラ同定と関連して他のテフラ同定・編年とこれに基づく地形発達と古環境変遷を明らかにした.主な結果は次の通りである.トカラ火山列の口永良部島,口之島,悪石島に分布する後期更新世・完新世の3枚の大規模な降下テフラは,化学組成からは特異な位置を占め,それぞれ識別が可能である.それらのテフラは広域テフラ並の珪長質テフラで,珪酸分に富み,大規模な爆発的噴火の産物であるといえる.それは遠方の薩南諸島の島々や大隅・薩摩半島に達している可能性を示唆する.一方,屋久島の中期更新世のテフラ-小瀬田火砕流,安房テフラ-は,広域に飛散していると見られるテフラであるが,まだ広域対比が明らかとなっていない.それらのテフラに含まれる火山ガラスの化学組成は識別可能な特性を持つことがわかった.遠方でのガラス質火山灰の化学組成の解明によって,その広域性と各地での層位が明らかになるであろう.この研究の主目的は,南九州に分布する第四紀テフラについて,X線マイクロアナライザーを使って火山ガラスの化学組成を求め,これを基にテフラの特徴づけを行い,テフラ対比・編年を行うものである.今回はその基礎的研究として,火山ガラスの化学組成上の特性を明らかにした.この研究で特に注目したのは,これまでほとんどテフラ編年の系統的な報告例の少ないトカラ列島を含む薩南諸島の後期更新世・完新世テフラである.X線マイクロアナライザーによって,トカラ列島の口永良部島・口之島・悪石島の各火山島で,後期更新世において遠方に飛散していると見られる大規模プリニアンテフラの化学組成上の特性を明らかにした.また薩南諸島-屋久島-において,中期更新世の大規模指標テフラについて,化学組成上の新知見を得た.さらに,こうしたテフラ同定と関連して他のテフラ同定・編年とこれに基づく地形発達と古環境変遷を明らかにした.主な結果は次の通りである.トカラ火山列の口永良部島,口之島,悪石島に分布する後期更新世・完新世の3枚の大規模な降下テフラは,化学組成からは特異な位置を占め,それぞれ識別が可能である.それらのテフラは広域テフラ並の珪長質テフラで,珪酸分に富み,大規模な爆発的噴火の産物であるといえる.それは遠方の薩南諸島の島々や大隅・薩摩半島に達している可能性を示唆する.一方,屋久島の中期更新世のテフラ-小瀬田火砕流,安房テフラ-は,広域に飛散していると見られるテフラであるが,まだ広域対比が明らかとなっていない.それらのテフラに含まれる火山ガラスの化学組成は識別可能な特性を持つことがわかった.遠方でのガラス質火山灰の化学組成の解明によって,その広域性と各地での層位が明らかになるであろう.1)テフラ層序とテフラ同定指標の整備がもっとも遅れているトカラ火山列のテフラに関して,試料採取とこれまでに採取された試料の整理・洗浄を行った.試料採取をしたのは口永良部島である.今回は,島内に分布するテフラの層位確定のために,テフラ層序調査と試料採取,および本島に飛散しているとみられる外来広域テフラ-K-Ah,AT,KTz,Ata-など,第四紀後期のテフラの検出のための試料収集を行った.その結果,いくつかの地点でこれらの広域テフラとみられるガラス質細粒火山炭を採取することができた.また第四紀後期のテフラ層序をほぼ確立することができた.特筆すべきことの一つは,爆発的噴火を示す軽石層や厚いスコリア層はK-Ahより下位にしかないという点である.下位には4枚以上の厚い指標テフラが見いだされた.二つ目は島外の広域に飛散しているとみられる厚い降下軽石層と火砕流が見いだされたことである.これらの厚いテフラについて,部層単位ごとに試料採取をおこなった.さらに,C-14年代試料も採取することができた.2)種子島・屋久島において,第四紀テフラ層序調査と試料採取を行った.ここには給源がまだ確定されていないテフラが存在する.それらの中には上記した口永良部のテフラに対比される可能性がある.3)上記テフラとこれまでトカラ列島で採取してきたテフラ層を室内で洗浄し,火山ガラス,斑晶鉱物を抽出した.トカラ列島のテフラで注目したのは口之島と悪石島においてそれぞれ見いだされた大規模な降下軽石層である.それらは広域に飛散している可能性がある.部層ごとに採取されたテフラを洗浄し,火山ガラス・斑晶鉱物を抽出した.

4)地殻変動・海面変化の解明にとって重要な第四紀の海成面・海成層編年に関わるテフラを中心として,これまで採取された第四紀テフラの火山ガラス・鉱物の洗浄を行った.1.野外調査によって,以下のような中期更新世以降のテフラ試料の収集を行った.1)前年度採取したトカラ列島のテフラについて,遠方での対比テフラを求めるために,周辺の島々でテフラ収集を行った.特に,トカラ列島のテフラの飛散が期待される種子島において,テフラ層序をよく保つ考古遺跡露頭でテフラを採取した.ここでは,既知のテフラ対比の再検討に加え,未対比のテフラを検出した.対比を正確にするために,ユニットごとのサンプリングを行った.2)南西諸島の与論島から種子島までの島々において,自然露頭や遣跡発掘で見いだされた完新世漂着軽石を採取した.それらは弥生期ごろのもので,同定に期待のもてるテフラである.3)薩摩半島において未同定のテフラを採取した.特に考古遺跡編年・沖積低地編年と関係して,分布・給源・対比が不明であったテフラを火山周辺の大野岳・開聞岳山麓から遠方の薩摩半島中部地域に追跡した.4)巨大カルデラ周辺において,中期更新世のテフラを採取した.注目したのは,広域分布の可能性のある小瀬田火砕流である.すでに試料のある模式地の屋久島に加えて,種子島でサンプルを採取した.さらに太平洋海域で報告されている海底テフラの化学組成を検討し,小瀬田火砕流に対比可能なテフラを見いだし,その試料収集を行った.5)その他,地形発達,古環境変遷,考古遺跡の編年にとって重要なテフラの採取を行った.主なものは次の通りである.(1)川内平野,甲突川平野,万之瀬川平野の各臨海平野で収集した試錐コアに介在するテフラ,(2)発掘中の考古遺跡で見いだされたテフラ,(3)姶良カルデラ周辺域における旧海水準と関わった完新世・後期更新世・中期更新世テフラ.2.採取したテフラを洗浄し,鉱物を抽出した.さらに磁石を使って,化学分析で使用する火山ガラスと磁鉄鉱を抽出した.完新世・後期更新世の標準テフラ試料についてはほぼこの過程を終えた.未知の試料と,中期更新世の標準試料・未知の試料については,その抽出を一部終了した.1)トカラ列島のテフラ層序を確立した.この中で,外来広域テフラ-K-Ah, AT-を同定し,後期更新世後半から完新世においてのテフラ編年の枠組みをほぼ確立することができた.2)国分平野の沖積層の60mボーリングコアから検出した3枚の完新世テフラの同定を行った結果,最下位のテフラがSz-S(1.1万年前),中位がSz-Tk3(9400年前),上位K-Ah(6500年前)であることがわかった.これらに挟まれる海成沖積層が全体的に干潟付近の環境を示すことから,試錐地点付近は,堆積物供給量が多く,完新世の海面上昇を通じて,常に海面付近の環境が維持されてきたことがわかった.3)古環境と文化編年との対比のため,大隈半島中部で発掘されている考古遺跡中において完新世テフラ調査を行い,テフラと土器編年との関係を明らかにした.また,給源・分布の不確かな後期更新世末のテフラ群について,テフラ採取と分布調査を行った.4)入戸火砕流台地面でよく認められる埋積浅谷の埋積土中のテフラ同定を行い,埋積浅谷の形成時期と埋積過程を明らかにした.埋積土基底には桜島の最初の爆発的噴火による噴出物であるSz-Tk6がよく認められることから,埋積浅谷が火砕流台地形成直後に形成され,以後埋積が一方的に進行したことが明らかになった.埋積浅谷は一般的にアカホヤ火山灰のころにはほぼ平坦化されている.