hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経芽腫におけるN-myc増幅度微量定量系の確立と臨床診断への応用

神経芽腫ではN-myc遺伝子増幅は予後不良と相関していることが明らかにされている。これまで遺伝子増幅の検出にはもっぱらSouthern hybridization法(サザン法)が標準的に用いられてきたが、本法は、結果を得るまでに時間を要すること(1週間程度)、手順が煩雑であること、多量の検体DNAを必要とすること、等の欠点を有している。本研究ではこれらの欠点を克服するべく、PCR法を基本とする簡便・迅速な定量法を確立し、さらにその臨床検体への応用を試みた。既に平成7年度では、改変プラスミドpZH2を用いることによってN-myc遺伝子増幅を検出数ための新しい方法、すなわち競合的PCR法(cPCR法)を確立した。本年度は、本cPCR法が少量の検体DNAを用いて実施可能であることから、針生検検体にも適用できるのではないかと考えた。そこで、6例の針生検検体について実際にcPCR法によるN-myc遺伝子コピー数を調べたところ、cPCR法によるN-myc遺伝子コピー数算定には十分な検体量であり、結果にもとづいて治療方針を決定することができた。このことから、cPCR法を用いることによってこれまではN-myc遺伝子コピー数の算定が不可能であったような早期の症例でも、N-myc遺伝子コピー数にもとづいた治療方針の決定が可能であることが確認された。神経芽腫では予後不良例の多くにN-mycがん遺伝子の増幅が認められている。したがってN-myc遺伝子の増幅度の検査は臨床上きわめて重要である。本研究ではこれまで遺伝子増幅度定量に用いられていたSouthern hybridization法に替る、簡便・迅速は定量法を確立することを目的として、競合的PCR法の応用を試みた。本年度は、競合的PCR法自体の確立を行ない以下の成果を得た。競合DNAの遺伝子工学的作成、すなわちヒトゲノム上N-myc遺伝子第2エクソンを持つプラスミドクローンをもとに、制限酵素MluI切断箇所を削除した競合DNA用プラスミドを作成し、大量調製した。さらに競合DNAと健常人白血球由来ゲノムDNAとの競合的PCRを放射性ヌクレオチド存在下で行い、ポリアクリルアミド電気泳動法にて検出し、優れた定量性をもつことを確認した。2.神経芽腫検体より得たDNAを用い競合的PCR法の有用性の確認計47検体の神経芽腫由来DNAを用いて、サザン法と競合的にPCR法にて得られたN-mycコピー数の比較を行い、両者によって得られたN-mycコピー数がよく一致していることを明らかにすることができた。このことから、競合的PCRがサザン法の代替法となりうることを示された。以上のように、本年度当初目標は一部を除いて達成された。次年度はさらに競合的PCR法の臨床応用を目指し、非放射性定量法の確立を試みる予定である。我々は競合的PCR法(cPCR法)を神経芽腫におけるN-myc増幅度定量に応用することにした。最初に制限酵素Mlu1切断箇所を削除したN-mycゲノム断片をもつ競合プラスミドpZH2を作製した。pZH2を用いて計47検体の神経芽腫より得たDNAについてN-myc遺伝子のコピー数を求め、サザン法によって得られたコピー数との比較検討を行ったところ、両者の間の相関係数は0.85であり、cPCR法がサザン法と同等の結果を与えることが示された。本cPCR法によるN-myc遺伝子の定量に要する時間は検体採取日を含めて34日間であり、サザン法に比べかなり短時間でN-myc遺伝子のコピー数を求めることができる。また、検体DNA量についてもわずか200ng程度で実施可能であった。

さらに6例の針生検検体についてcPCR法によるN-myc遺伝子コピー数を調べたところ、針生検検体でもcPCR法によるN-myc遺伝子コピー数算定には十分な検体量であり、結果にもとづいて治療方針を決定することができた。このことから、cPCR法を用いることによってこれまではN-myc遺伝子コピー数の算定が不可能であったような早期症例でも、N-myc遺伝子コピー数にもとづいた治療方針の決定が可能であることが確認された。
mRNA分解と翻訳抑制による異常タンパク質の合成抑制機構の解析

遺伝情報発現の正確性を保証する為に、細胞はmRNAの品質を厳密に監視して不良品を速やかに除去する機構を保持している。未成熟終止コドン(ナンセンス変異)を保持するmRNAは、ヒトから酵母まで普遍的に存在する分解系(NMD)により分解される。また、終止コドンを含まないmRNAを分解する系が最近真核生物において発見され、NSD(nonstop-mediated decay)と名付けられた。私は、ノンストップmRNAの翻訳と分解について詳細な解析を行い、1)ノンストップmRNAの翻訳開始以降の段階での抑制と、2)5'→3'方向のmRNA分解の促進を明らかにした。さらに、ノンストップmRNA由来の遺伝子産物の発現抑制機構を解析した。その結果、正常なmRNAでは翻訳されないポリ(A)鎖が翻訳されることで、ポリ(A)鎖の翻訳産物であるポリリジンによる翻訳伸長アレストと、それに共役したプロテアソームによる異常タンパク質の分解という多段階での発現抑制機構が働くことが明らかになった。この結果は、ポリ(A)鎖の翻訳自体が、多段階での発現抑制機構を作動させ、品質管理機構において必須な役割を果たすことを初めて明確に示したものであり、真核生物のmRNAの最も普遍的な修飾であるポリ(A)鎖の新しい役割が明らかになった。細胞内における最も一般的な異常mRNAはナンセンス変異を持つmRNAであり、NMD(nonsense-mediated mRNA decay)より速やかに分解/除去されることが明らかとなっている。ナンセンス変異を持つmRNA由来の異常タンパク質の発現について解析した結果、NMDに必須なUpf複合体がプロテアソーム依存に異常タンパク質の分解を促進することをみいだした。これは、異常タンパク質の分解促進というUpf複合体の新しい役割を示唆する。また、ノンストップmRNA由来の遺伝子産物の発現抑制機構とあわせて考えると、翻訳に共役した異常タンパク質の分解が品質管理機構の普遍的な分子機構である可能性を示唆している。情報を正確に発現する為に、細胞はmRNAの品質を厳密に監視して不良品を速やかに除去するサーベイランス機構を保持している。例えば、終止コドンを含まないmRNA(以下ノンストップmRNA)由来の遺伝子産物を積極的に排除するシステムは、生物種を超えて存在する。原核生物では、トランス翻訳と呼ばれる機構により異常タンパク質が分解される。真核生物においては、ノンストップmRNAを分解する系が最近発見され、3'→5'方向の分解が主要な役割を果たすことが示された。我々は、酵母を材料として真核生物におけるノンストップmRNAの翻訳とmRNA分解機構について解析し、ノンストップmRNAの翻訳抑制と5'→3'方向の分解の関与を明らかにした。また我々は、大腸菌においてノンストップmRNA由来のタンパク質の発現レベルをtmRNA非存在下で検討し、終止コドンを持つmRNAと比較してほぼ同程度であることを見出した。これは、原核生物においてはノンストップmRNAの翻訳が抑制されない為、トランス翻訳による積極的な異常タンパク質の排除機構が必要となる可能性を示唆していた。平成17年度には、大腸菌におけるポリソーム解析を行い、ノンストップmRNAが正常なmRNAと同様の効率で翻訳されることを萌明らかにした。これは生体内において、終止コドン非依存の翻訳終結が正常な翻訳終結と同等の効率で起こる事を初めて示したものである。さらに真核生物でのノンストップmRNAの翻訳抑制とタンパク質の分解を区別するシステムを開発し、ノンストップmRNA由来の異常タンパク質発現の抑制機構として、翻訳抑制とタンパク質の分解の両方が寄与することを見いだした。
ヒト由来軟骨形成性移植腫瘍における各種インテグリンの発現と局在について

ヒト骨肉腫由来移植腫瘍を、生後6週齢ヌードマウスの背部皮下に移植継代し、6カ月後に摘出した。腫瘍組織を急速に凍結包埋後、クリオスタットにより46μmの連続切片を作成し、3.7%ハラホルムアルデヒド/PBSにてスライドグラス上に固定した。そして、酵素抗体間接法にてファイブロネクチンおよびインテグリンの検出を行った。抗体には、ウサギ抗ヒト-ファイブロネクチン抗体、ウサギ抗ヒト-α2インテグリン抗体、ウサギ抗ヒト-α3インテグリン抗体、ウサギ抗ヒト-α4インテグリン抗体もしくはウサギ抗ヒト-α5インテグリン抗体を使用した。また、連続切片の一部をアルカリ・フォスファターゼ染色とフォン・コッサ染色で二重染色した。一方、腫瘍組織より細胞を分離したスライドグラス上に播種培養した後、固定して実験に用いた。そして、ファイブロネクチンおよびインテグリン(α2-5)の検出を酵素抗体間接法にて行った。また、一部をアルカリ・フォスファターゼ染色した。その結果、ヒト顎骨肉腫移植腫瘍において、α2、α3、α4、α5のすべてのインテグリンの発現が確認された。そして、その発現部位は、主として胞巣辺縁部の軟骨細胞様細胞に見られ、特に、アルカリ・フォスファターゼ活性の認められる部位と一致して強かった。しかし、その発現は、中心部の肥大軟骨細胞様細胞や、フォン・コッサ染色に陽性な石灰化部分にはほとんど見られなかった。また、ファイブロネクチンもインテグリン同様に、主として胞巣辺縁部の軟骨細胞様細胞に発現が確認された。以上のことから、インテグリンおよびファイブロネクチンは、この移植腫瘍の軟骨細胞様細胞の分化や基質形成に関与していることが示唆された。一方、ヒト下顎骨肉腫由来軟骨細胞様細胞において、α2、α3、α4、α5のすべてのインテグリンの発現が確認された。
アイヌ民族資料のX線CTによる現況調査および長期保存方針の策定に関する基礎的研究

本研究では、予防的保存の姿勢に基づき、アイヌ民族生活関連資料の長期的な保存管理・修復計画に資する基礎的知見を得ることを目的とし、X線CTスキャナを用いた非破壊の三次元的な内部構造調査を行った。その結果、1)外部観察からは得ることができなかった資料内部の劣化状況や材質、構造、製作技法、製作年代の解明につながる詳細な情報を入手・蓄積していく上で、X線CTによる現況調査が有効な手段であること、2)得られた三次元情報の実物資料との総合的な比較およびデータベース化が、当該資料グループの特質を踏まえた保存管理・修復マニュアルや客観的な劣化状況診断カルテの整備推進に大きく寄与する活動となることが示された。予防的保存の姿勢に基づき、アイヌ民族生活関連資料の長期的な保存管理・修復計画に資する基礎的知見を得ることを目的とし、X線CTスキャナを用いた非破壊の三次元的な内部構造調査を行った。当年度は主として単一の素材で構成された資料(例:イユタニ[杵]、トゥキ[杯]など)を中心として調査を実施した結果、保存修復を行う上で重要な情報となる基本的な素材の使い方や製作技法について新しい知見を得ることができた。また、類似の形状、あるいは同じ使用目的を有するアイヌ民族生活関連資料について、内部構造の調査・比較を行ったところ、その製作場所や年代、交易ルート等に関する情報を含むと推測される特徴的な構造、製作技法が一部のものに認められた。さらに資料の現時点における劣化状態、および修復部位・修復技法に関する調査を実施した結果、外部からは観察されない破損、部材の脱落などをともなう資料の存在が認められるとともに、施された修復の技法に関する正確な情報を得ることができた。文化財害虫によって被害をうけた資料(イユタニ)の調査からは外観観察からは得ることができなかった内部劣化の範囲や構造的に脆弱となった部分を正確に評価する上で、X線CTスキャナによる構造解析が強力なツールとなることが示された。当年度得られた資料のCT解析結果については、平取町立二風谷アイヌ文化博物館にて開催された特別展示会「アイヌ民俗資料を守り伝える力」(開催期間:2014年10月15日12月15日)において、実際の調査資料とともにパネルなどで展示した。本展示会には国内外から多数の来場があり、アイヌ民族資料の保存に関する重要性について一般市民より大きな関心が寄せられる契機となった。なお、本研究成果の一部については文化財保存修復学会第36回大会(平成26年明治大学)において発表した。当該年度は、既に劣化が進行している資料や、複数の素材から構成される資料(漆器類、木製品、儀式用の刀、装身具など)についても、X線CTスキャナを用いた非破壊的な内部構造調査を開始し、情報の収集・蓄積を行った。その結果、これまで情報が著しく不足していたアイヌ民族資料の製作場所や年代、交易ルート等の解明につながりうる新たな知見を得ることができた。また、外部観察からは十分確認することができなかった劣化部位に対して、施されている補修の技法および修復素材を把握し、3Dプリンタを使用して劣化部位のレプリカを作成した上で今後の保存計画について科学的見地から検討を行った。さらに蛍光X線分析調査を行い、資料金属部の元素組成を明らかにした。この情報は資料の製作や修復が行われた地域・年代を推定し、適切な保存修復を実施する上でCTスキャナによる情報を補完するものであることが示された。当該年度に得られた成果は前年度のものとあわせて、アイヌ民族の生活関連資料の製作当初の状態を高精度で類推・再構築し、現状において緊急的な保存処理の必要性を有する資料、中長期的に修復作業を要する資料を判別するにあたり、X線CTスキャナの有用性を強く支持するものである。当該年度得られた資料の解析結果については、平取町立二風谷アイヌ文化博物館にて開催した特別展示会「アイヌ民俗資料を解き明かす科学の力」(開催期間:2015年10月15日12月15日)において、実際の調査資料、CTによる三次元情報に基づき3Dプリンタで作成した資料の石膏レプリカおよびパネルなどにより広く展示公開した。本展示会には会期中、多数の来場があり、科学調査がアイヌ民族資料の長期的な保存修復に果たす役割について、社会的な理解を深める契機となった。なお、本研究成果の一部については文化財保存修復学会第37回大会(平成27年京都工芸繊維大学)において発表した。研究の目的を達成するために、当該年度に計画していた「アイヌ民族生活関連資料のX線CTスキャナによる内部構造情報の把握」については、当初予定していた資料のX線CTスキャナによる撮影調査を完了することができた。また、前年度に引き続き、取得した三次元情報の解析・解釈については研究分担者・協力者と協議しつつ取り組み、内部構造情報のデータベース化、比較調査を進めることができた。「アイヌ民族の生活関連資料の劣化状態および修復部位・修復技法に関わる調査・検討」については、劣化が確認される資料について、外部観察から確認することができなかった正確な劣化範囲の把握、構造的に脆弱となった部分の特定を行うことができた。また、行器や片口、杯といった漆器類、矢筒などの修復技法について修復部材の形状・素材を含め情報を入手することができた。「アイヌ民族の生活関連資料の特質を踏まえた適切な保存修復方針策定についての検討」については、得られた内部構造や素材の情報によって製作当初の状態を類推・再構築することが可能となるとともに、緊急的な保存処理の必要性を有する資料、中長期的に修復作業を要する資料を判別する手順の確立について一定の目途を立てることができた。

以上の結果から、予防的保存の姿勢に基づき、アイヌ生活関連資料の長期的な保存管理・修復計画に資する基礎的知見を得ることを目的とし、X線CTスキャナを用いた非破壊の三次元的な内部構造調査を行う本研究の当該年度における目標はおおむね達成されたものと考えられる。当該年度は、前年度に引き続いて狩猟・漁撈・祭祀に用いられるアイヌ民族の各種生活関連資料について、X線CTスキャナを用いた非破壊的な内部構造調査を実施し、データの蓄積および解析を行った。その結果、外部観察からは得ることができなかった資料内部の劣化状況や材質、構造、製作技法、製作年代の解明につながる詳細な基礎情報を入手することができた。また、X線CTスキャナによる三次元情報をもとに3Dプリンタを用いたレプリカ作成を実施し、調査資料に使用されている釘などの金具や、閉塞された資料内部に収められていた内容物の実体化を行った。その結果、レプリカの作成は資料に埋没している情報を新たに引き出し、アイヌ民族資料の科学的観点にもとづいた適切な保存修復計画を策定する上で有効性が高いことが示された。さらに、最終年度として本研究で取得した全ての三次元情報を実物資料とあわせて総合的に比較検討し、アイヌ民族の生活関連資料の特質を踏まえた保存管理・修復マニュアルや劣化状況の診断カルテの整備に活用可能な基礎データベースのモデルを構築した。当該年度を含む研究期間全体を通して得られた解析結果については、北海道博物館にて開催した企画展示会「アイヌ民族資料を守り伝える力」(開催期間:平成28年4月28日6月5日)、および平取町立二風谷アイヌ文化博物館で開催した特別展示会「沙流に受け継がれたアイヌの祭祀具」(開催期間:平成28年10月15日12月15日)において広く展示公開した。本展示会には国内外より多数の来場があり、アイヌ民族資料の長期的な保存修復におけるX線CTを用いた非破壊内部調査の有用性・必要性について、社会的な情報共有体制を構築する契機となった。なお、本研究成果の一部については文化財保存修復学会第38回大会(平成28年東海大学)において発表した。本研究では、予防的保存の姿勢に基づき、アイヌ民族生活関連資料の長期的な保存管理・修復計画に資する基礎的知見を得ることを目的とし、X線CTスキャナを用いた非破壊の三次元的な内部構造調査を行った。その結果、1)外部観察からは得ることができなかった資料内部の劣化状況や材質、構造、製作技法、製作年代の解明につながる詳細な情報を入手・蓄積していく上で、X線CTによる現況調査が有効な手段であること、2)得られた三次元情報の実物資料との総合的な比較およびデータベース化が、当該資料グループの特質を踏まえた保存管理・修復マニュアルや客観的な劣化状況診断カルテの整備推進に大きく寄与する活動となることが示された。研究の目的を達成するために、当該年度に計画していた「アイヌ民族生活関連資料のX線CTスキャナによる内部構造情報の把握」については、当初予定していた資料のX線CTスキャナによる調査を完了することができた。また、取得した三次元情報のソフトウェア上での解析、およびその解釈にあたっては、研究分担者および研究協力者と密に協議しつつ取り組み、得られた画像から資料の素材や製作に関わる情報を抽出する手順の確立について一定の目途を立てることができた。
ヌクレオソームスケールの現象を説明するスパースな情報表現単位の模索

本研究では、生命科学研究を刷新するデータ駆動科学実践のモデルケースとして、データの大規模(高解像度・ハイスループット・多様)化がすすむエピゲノムデータを用いて、データから直接的にヌクレオソームレベルのスケールにおける生命現象を説明するモデルを抽出する方法論の確立を目指している。本年度は、遺伝子発現に関わるヌクレオソームの性質を決定付ける要素について、多くの研究成果が得られた。我々が、2015年に発見した新規のヒストン亜種であるH3mm7は、不安定なヌクレオソームを形成することで、マウス骨格筋再生時の遺伝子発現を促進すること見出し、筆頭著者として論文発表を行った。共同研究においては、HeLa細胞を用いて、オーバーラッピングダイヌクレオソームとよばれる特殊な構造体(ヒストン14量体)が、遺伝子転写開始点直下に形成されることを明らかとした。また、試験管内にて再構成したアルブミン遺伝子エンハンサー領域のDNA上に形成されるヌクレオソーム配置の解析から、転写因子結合部位に対して特定のヌクレオソーム配置を形成することが明らかとなった。以上から、ヌクレオソームスケールの生命現象を解き明かすために必要な要素が徐々に明らかになりつつある。さらに、これらヌクレオソーム配置やヒストンの組成の変化と遺伝子発現の関係を明らかするため、少数細胞でエピゲノム情報を取得する技術(ChILT)を独自に開発し、論文投稿を行っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、情報モジュール抽出手法の確立と、シングルセルデータによる検証のためのデータ取得および技術開発に注力した。我々は一昨年に、コンピュータを用いたヒストンバリアントの探索手法を開発し、マウスおよびヒトに存在する未知のヒストンH3様のバリアント遺伝子を多数報告した。そこで、本研究において情報表現の基本単位であるヌクレオソームを構成する基本要素である、ヒストンの新規バリアントが果たす固有の機能について共同研究の成果を発表してきた。精巣特異的バリアントとして同定されたヒストンH3tを破壊したノックアウトマウスでは、雄が無精子症となり、不妊となることを明らかとし、論文報告した。また新規のヒストン修飾については、ヒストンH4K20のアセチル化が哺乳細胞で存在することを発見し、ChIP-seqデータの解析によってH4K20acが遺伝子発現の抑制と関わっていることを見出し、これを報告した。また、少数細胞における転写産物の解析手法として、アセンブルベースの転写産物配列決定技術について論文発表を行い、国際特許を出願中である。また、遺伝子の3'非翻訳領域を選択的に解析する遺伝子発現の評価手法についても検討を行っている。当初の計画通りシングルセルデータの取得と解析手法の技術開発を進めており、進捗はおおむね順調である。28年度に解析手法の開発と並行して取得した一細胞レベルでの発現データ、高解像度なヌクレオソーム配置データから、特定のヌクレオソームの配置パターン(情報モジュール)の存在を検証し、その物理的実体の解明を目指す。
線形応答関数の数値計算法と半導体ナノ電子デバイス研究への応用

第一の研究成果は、任意のポテンシャル中の相互作用しない電子の線形応答関数を、実時間実空間差分化したシュレーデインガー方程式の数値解を利用して、基底の数Nに比例する(O(N))の計算量で計算するアルゴリズムを開発したことである。このアルゴリズムは、O(N^3)の計算量を必要とする行列対角化の方法に比べて、はるかに大きな系の線形応答関数を効率的に求めることができる。また、最近提案された他のO(N)アルゴリズムと比較しても1桁以上大きな系の計算が可能である。第二の研究成果は、このアルゴリズムを非線形応答関数に拡張し、シリコンナノ結晶の二光子吸収スペクトルの計算に応用したことである。これにより、各種非戦形光応答の大規模数値計算が初めて可能になった。1990年代の計算固体物理学における最も画期的な出来事は、電子状態のオーダーN計算法の発展である。これらの計算法では、電子エネルギー、全エネルギー、力などを系の原子数Nに比例した計算量で計算できる。オーダーN計算法は、N^3の計算量が必要な対角化法では扱えなかった巨大な系の量子状態の計算を可能にし、計算固体物理学の適用範囲を各種の実用的問題にまで広げたのである。本研究では、このような巨大な系の外場に対する応答を研究するために、時間依存シュレ-ディンガー方程式の数値解法[1]を用いて、線形応答関数のオーダーN計算法を2種類、開発した。1番めの計算法は、DC(ω=0)応答関数用の「粒子源法」[2]であり、アモルファス金属の伝導率の計算に応用されて大きな成果を生みつつある[3]。2番めの計算法は、射影されたランダムベクトル[4]を用いた、AC(ω≠0)応答関数用の「射影法」[5]である。「射影法」の有効性はSiナノ微結晶についての計算[6]を見れば明らかである。
広葉樹林地帯における成長量の空間分布の予測

本研究では、広葉樹が中心となって分布する森林地帯を対象として森林の成長量を空間的に把握するための手法、特に回帰方法について検討した。単木バイオマスを推定する式を求めるために、一般化非線形回帰が有用であることを示した。一般化非線形回帰で求めた林分材積-バイオマスの関係式によって精度よく林分バイオマスを推定できることを示した。空間変動を考慮に入れて林分材積を推定するためには地理的加重回帰が有用であることを示した。アカシア・マンギウム(Acacia mangium)人工林を対象として、林分材積を樹齢と胸高断面積に関連させる線形モデルを定式化し、地理的加重回帰(MLR)と重回帰(GWR)を用いてデータを解析した。パラメータの推定値と適合度検定統計量によってGWRモデルとMLRモデルを比較した。その結果、GWRモデルは林分材積と樹齢、胸高断面積との関係の空間的変動を示すことができるだけでなく、MLRモデルより予測精度が良いことが示された。GWRモデルはMLRモデルと比較し、AICを2%減少、決定係数をn3%の回帰モデルによって示すことができない林分属性の空間的変動をモデル化する上で有用であることが示された。チーク(Tectona grandis)人工林を対象として、最小の入力データに対応する林分レベルのバイオマスモデルの開発を試みた。線形および非線形回帰を使用して、林分材積-バイオマス、胸高断面相合計-バイオマス、林齢-バイオマス、林齢・胸高断面積合計-バイオマスの4種類のバイオマスモデルを得た。これらのモデルを独立したデータセットで検証した結果、チーク林分バイオマスを推定する上で林分材積-バイオマスのモデルが最も正確であることが示された。林齢・胸高断而積合計-バイオマスのモデルの精度は林分材積-バイオマスのモデルに匹敵したが、林齢-バイオマス、胸高断面積合計-バイオマスのモデルの精度はこれら2つのモデルより低かった。入手可能な入力データに応じて、これらのモデルの少なくとも一つをチーク林分バイオマスの推定に用いることができる。新潟県佐渡市においてミズナラが優占する二次林内に設置した4箇所のプロットにおける5年間の動態を解析した。各プロットに隣接する林内から5本ずつ合計20本,さらに斜面の上部,下部にある2つのプロットに隣接する林内から追加で5本ずつ合計10本の標準木を選択して伐倒した。30本の標準木を伐採し,各標準木の乾燥重量を求めた。追加した10本の標準木については,さらに根系の乾燥重量も求めた。標準木のデータを用いて,幹材積,各器官(幹と枝,葉,根)の乾燥重量と胸高直径,樹高との回帰式を非線形回帰によって求めた。最後に,各プロットの立木密度,断面積合計,材積および現存量の差を求めた。上層木の樹齢は70年程度であった。胸高直径と5年間の胸高直径成長量との間には,胸高直径が増加するにしたがって胸高直径成長量が増加する傾向が見られた。5年間の変化を見ると,いずれのプロットでも枯損のため立木本数が減少した。断面積合計は4プロット全体では変化がなかった。林分材積、現存量は4プロット平均でごくわずかだけ増加した。対象地の林分では残存立木は成長を続けているものの,枯損量が大きかったため,林分全体ではほとんど成長していなかった。そのため,このままこの林分を放置した場合,二酸化炭素吸収機能はほとんど見込めないといえる。しかし,大きな立木ほど大きな成長を続けているため,もし下層間伐を行えば,間伐後の林分の成長は期待できる。相対成長式を用いて立木のバイオマスや炭素蓄積を推定する際、バイオマスデータから相対成長式のパラメータを正確に推定することが重要である。そこで、比較的少数の立木データから相対成長式のパラメータを推定する場合の、線形回帰と非線形回帰の利用について比較、検討した。対象はミズナラが優占する落葉樹二次林から採取したミズナラのバイオマスとした。二次林内に設置した4つの区画の外側から試料木を採取し、バイオマスを測定した。バイオマスの推定によく用いられる3つの相対成長式を立木の各部分に当てはめた。その際、(1)測定値に重みを付けない非線形回帰、(2)測定値の幕乗として表される重みを測定値に付ける一般化非線形回帰、(3)測定値の対数に対数変換された式を当てはめる線形回帰、の3種類の最小二乗法を適用し、予測値の精度と偏りを求めて誤差を比較した。その結果、ほとんどの場合に関して回帰法(1)と回帰法(3)より回帰法(2)の方法のほうが若干小さい誤差を示した。枝バイオマスと葉バイオマスはいずれも回帰式の周りの変動が大きかったが、回帰法(2)の重みと測定値の関係を表す幕乗式の幕の値が異なっていた。

枝バイオマスの場合のように幕の値が大きい場合、回帰法(3)が回帰法(2)より若干誤差が小さくなった。また、最も適合度の良かった相対成長式を4区画の立木データに適用して林分バイオマスを推定し、回帰法の間の比較を行った。その結果、幹バイオマスの場合には回帰法間の違いはわずかしかなかったが、枝バイオマスや葉バイオマスの場合には回帰法によって林分バイオマスめ推定値に大きな違いが出る可能性があることが示された。.
アジア連携ツーリズムとライフスタイル起業による農村活性化に関する実証研究

1.アジア連携のヘルス・ツーリズムとライフスタイル起業の実証研究を実施。中国、台湾、ラオス、ベトナムなどのローカルメディスンを活かしたヘルスツーリズムについて、現地調査とあわせて海外から研究・実践者を招いたアジア・ヘルスプロモーション会議などで成果を上げた。また、健康・美容・性・保健をテーマとしたライフスタイル起業について、具体的に天草市金焼地区でのグリーンライフ・コミュニティ事業推進との関連で展望が開けた。2.セカンドホーム・ツーリズムとライフウエア産業形成の道筋が見えてきた。遊休農地や未利用バイオマス資源活用によるライフスタイル起業について、本科研研究の延長線上で、天草市・熊本大学・熊本経済同友会との民学官連携で共生・対流の社会実験に関わる国土交通省や農林水産省からの助成を得て、都市住民がリースされた農地にグリーンライフ実現のための乾式壁工法ストローベイル・コテージを建てる方式で画期的な農村活性化モデル構築に挑んだ。このグリーンライフ天草方式は、2地域居住から田園移住へと進化するセカンドホーム・ツーリズムと地元住民と地場企業との地域再生事業に明るい展望を拓いた。3.本研究の成果として「風地観ツーズム」理論が構築された。本科研のテーマで北海道大学大学院観光創造専攻で田園リゾート論および地域再生連携事業論を組み立てる中で、これまでのビジターの「観る」観光や、リピーターに「示す」観光地域づくりの先に、いのち育む「土」とスピリット=気の流れである「風」とが結ばれて新しい暮らしや生業が産み出される「風地観」ツーリズムが、田園へのアメニティ・ムーバーを介して産業イノベーションをもたらすという理論仮説を提示した。研究代表者や研究分担者である青木、岡崎、内田、江藤とは、8年間にわたる九州ツーリズム大学発足以降、共に日本のツーリズム研究、人材育成を行ってきた。大学間、地域間で民・学・官連携による地域でのツーリズム産業おこしとツーリズムを介した地域資源活用によるライフスタイル産業の振興についてもこの大学が果たした役割は大きい。平成16年には、農水省から「第1回オーライニッポン大賞」が授与された。この実践活動を通して、ツーリズム交流から農村でのライフスタイル起業支援や農村移住調査が進むと共に、韓国や台湾などのアジア諸国からの研究者や実務家の調査団受け入れや国際的な研究協力体制も産まれてきた。さらに、九州ツーリズム大学の影響で、北海道、東北、信州にツーリズム大学が誕生し、さらに北陸、中国、四国でも同様な動きが出てきたし、韓国ツーリズム大学の立ち上げも近い。研究代表者の「グリーンホリデーの時代」(岩波書店)が韓国と台湾での翻訳・出版がなされると共に、アジア共通のツーリズムとライフスタイル起業に関する共通テキストの編集も進んできた。とりわけ、韓国農村観光学会との連携で、平成17年には、本研究グループが中心となって「日本グリーンライフ・ツーリズム学会」が、本部を本学に置いて設立されることになったことも、本実証研究の波及効果といえる。アジアFTAによるアジア経済の地域統合で最も困難を抱えることになる農村問題解決において、アジアの市民交流による人的交流がアジア連携ツーリズムの実践活動において先行することが望まれている現在、平成17年4月に韓国のソウルで「アジア・グリーンホリデー・ユニオン」結成をめざして、韓国の学会や政府研究機関と日本グリーンライフ・ツーリズム学会準備会とが共同して学術フォーラムを開催するなど、確実な研究実績が上がりつつある。研究代表者や研究分担者である青木、岡崎、横川、内田とは、平成8年に日本にグリーンツーリズムを普及する人材育成機関として九州ツーリズム大学や全国各地の同様の機関を設置し、平成15年から全国大会を組織すると共に、ツーリズムを媒介としたグリーンライフのライフスタイル起業による農村活性化施策について、行政や企業、大学、住民の地域連携組織を立ち上げ、平成16年度からは熊本経済同友会、本渡市、熊本大学、農協などと遊休農林地とICT活用による田園産業の具体的な取り組みが始まった。

アジア連携としては、春の韓国農村観光学会との連携による韓国での研究集会や台湾の中国生産力中心や行政院農業委員会との研究会などで連携の具体化が始まり、代表者の著作が中国語に翻訳・出版されるなど具体的な成果も上がった。こうした展開を受けて、アメニティムーバーのライフスタイル起業による農村地域活性化の具体化に向けて、本研究メンバーを中心に、平成17年度には国土交通省からの「アメニティ・ビレッジとしての田園リゾート」調査の受託研究が実施され、さらに、平成18年度新設の農林水産省予算による「共生・対流の社会実験」予定地(全国10箇所)に採用されるなど、地域提案型の政策創造研究推進がなされた。また、本研究の成果が、全国的な企業、NPO、各界の研究者などの参画を得て、グリーンライフ・アカデミー結成(平成18年秋に想定される日本グリーンライフ学会結成を核とする)を基に、各地でのグリーンライフ・コミュニティー結成へと結実に向けた展開の基盤になっている。1.アジア連携のヘルス・ツーリズムとライフスタイル起業の実証研究を実施。中国、台湾、ラオス、ベトナムなどのローカルメディスンを活かしたヘルスツーリズムについて、現地調査とあわせて海外から研究・実践者を招いたアジア・ヘルスプロモーション会議などで成果を上げた。また、健康・美容・性・保健をテーマとしたライフスタイル起業について、具体的に天草市金焼地区でのグリーンライフ・コミュニティ事業推進との関連で展望が開けた。2.セカンドホーム・ツーリズムとライフウエア産業形成の道筋が見えてきた。遊休農地や未利用バイオマス資源活用によるライフスタイル起業について、本科研研究の延長線上で、天草市・熊本大学・熊本経済同友会との民学官連携で共生・対流の社会実験に関わる国土交通省や農林水産省からの助成を得て、都市住民がリースされた農地にグリーンライフ実現のための乾式壁工法ストローベイル・コテージを建てる方式で画期的な農村活性化モデル構築に挑んだ。このグリーンライフ天草方式は、2地域居住から田園移住へと進化するセカンドホーム・ツーリズムと地元住民と地場企業との地域再生事業に明るい展望を拓いた。3.本研究の成果として「風地観ツーズム」理論が構築された。本科研のテーマで北海道大学大学院観光創造専攻で田園リゾート論および地域再生連携事業論を組み立てる中で、これまでのビジターの「観る」観光や、リピーターに「示す」観光地域づくりの先に、いのち育む「土」とスピリット=気の流れである「風」とが結ばれて新しい暮らしや生業が産み出される「風地観」ツーリズムが、田園へのアメニティ・ムーバーを介して産業イノベーションをもたらすという理論仮説を提示した。
近代都市景観の成立と受容に関する比較研究

本研究は近代都市景観の成立を特に画像表現との関わりから考察したものである。都市景観の画像表現と呼べるものは古くから見られるが、おおむね図式的、観念的なものにとどまっている。これは景観の稚拙な表現方法というよりは、今日でも地図等で普遍的に見られるひとつの有効な表現方法である。理想的な都市像を描出する文学的ないし哲学的な著作は、都市のプランを合理的なものとして描き出すが、これも古代から今日に至るまで、それなりに実際の都市の景観に相当するものを持つ。宗教的な象徴として幾何学的プランを持つというよりも、機能的な合理性も有したものが多く、その点ではひとつの近代性をそこに認めることもできよう。それに対し、西欧のバロック期イタリアに始まる視覚的な効果を狙った都市改造や、都市や建築物を描いた版画などの画像の流通は、もうひとつの近代的な都市景観を形成した。それは都市の視覚的経験そのものの対象化である。ピクチャレスク的なものの見方に代表されるように景観は意識して求められるようになり、また描かれた景観が現実の都市空間に意味を付与し、また形の上でも影響するようになる。十九世紀以降の西欧的な都市は、特に合理的な意味での近代性が強調されてゆく一方で、その「近代性」自体が画像化されてしまう。モダニズムが自らの反対する様式建築に取り込まれてしまう事態も生じるのである。近代の都市景観は、一定の距離をおいて眺められる遠隔的な視覚と、そのなかで継起的に視線が移動する近接的視覚とを併せ持っており、都市は断片を切り取られた仕方で表現されつつ、他の多くの断片も含意する集合的な景観という特徴を持つといえる。これは景観の目録化や博物館化という側面もあり、近代的な美的鑑賞という制度が普及し受容されてゆく過程と密接に関っている。平成14年度の本研究は、特に西欧近世から近代にかけて、都市の景観がどのような表象化を経てきたのかが中心的な検討内容となった。ヨーロッパで風景表現が行われるようになるのは東洋に比べて遅いという通念があるが、それには自然を主題とした描写に限るという保留が必要であって、都市の構造物や都市平面図、俯瞰図の表現に関しては、西洋ではむしろ自然景観に先んじて発達しており、その特徴として、現在のところ、以下の着目すべき点が浮上している。1、個人と共同体との関係の成立:都市表象の条件としては、巡礼の必要や都市国家の自己顕示なども考えられるが、重要なのは、唯名論的な思考法が定着して、被造物の世界あるいは人間の制作物が関心をもって描写されるようになることである。都市を社会経済活動の領域とする人間が共同体を形成することで、形而上形而下の世界をイデオグラム的に図示するだけでなく、生活圏の表象を積極的に行う必要も生じてくる。そしてこれは視点の問題にもあらわれてくる。2、都市に向かう視点の下降:都市が城塞であって、壁に取り囲まれたurbsであったときから、都市はその他の地域から画然と区別される領域を持っていた。しかし、その画像表現は線遠近法の普及と前後して、ほぼ人間の視点に近い低さをもつようになる。そのことはやがて都市内の構造物のファサード重視にも繋がってくる。3、画像表現普及の影響:2の観点と関連して、画像が建築物に影響したことが考えられる。建築や都市が画像化され、その画像が広く普及することにより、却って建築や都市の設計において再現画像が規範的な力を持った。これが甚だしい場合には、画像としての機能を重視するあまりに、構造物としての機能を犠牲にする場合も生じた。

記念物建築の流行は画像の流通が促進したとも言える。今後は以上の線をさらに延長して、都市像の変遷の実際例をとりあげつつ、結節点を見つけていきたい。平成15年度の本研究は、特に1)日本と西洋の造園術における建築物(および自然景観)の絵画的表現との比較を行ったほか、2)地図や絵図での都市や建築物の描写法の多様性と変遷を辿った。このなかで、1)前者に関しては、年度前半に研究代表者がパリのフランス建築学会およびヴェルサイユの国立建築学校で成果発表を行ったが、そこでは、次の3点が指摘された。自然の視覚対象化という点での庭園術は、日本ではすでに平安期の浄土式庭園にも画像としての建築物の設営が見られ、また15世紀の禅宗寺院の作庭においても絵画的な指向が強く見られるが、しかし17世紀以降、自然や人工物を一種の雛形として典型的景観の引用が盛んに行われるようになるという点、次に、そのような擬似景観の流行は、ピクチャレスクと呼ばれる西洋、なかでもイギリスに顕著な景観美学に類似した近代的な芸術観が成立して可能になったという点、最後に、明治後期から大正期の日本の景観行政が、地方-国土の関係内に各地の景観を目録化することで、洋風建築の導入以上に、領土の統一を図ったが、実際にはそのような景観受容の仕方にはきわめて個人主義的な契機も潜んでいた点である。2)地図や絵図での都市の描写については、平成16年度にも継続して研究がなされる予定であるが、現在のところ、日本の絵図の建築物描写にしばしば見られる逆遠近法や建造物の配置の仕方にそれなりの合理性がある点、また、俯瞰図法が日本と西洋で同様に発達した17世紀の画像を比較検討した結果、日本での俯瞰図法が名所の伝統を精巧にとりこみながら選択的な都市景観を構築するという課題を画面上で如何に解決したかという点について知見が得られた。今年度の本研究は全体のとりまとめと新たな問題点の把握を行ったが、主に、つぎの2点が新たな知見として得られた。まず、ピクチャレスク的な景観は、いわゆる美術の領域で廃れた後も、広告画像や映画などで依然として再生産され、大量消費されているが、この事実は、画像の享受形態そのものが文化的な記号として物神化されていることを示している。これは近代都市という景観についても同様であり、インターナショナルで機能的な都市像は、「野蛮」「ストリート」「猥雑さ」といった概念をも馴致して自らの内に包摂しようとする「美的な」態度を顕示し、それによって可能性を浮かび上がらされる多数の潜勢的な生活の像こそが、近代都市の重層的な景観をもたらしている。つぎに、そうした都市像の記号化と併行して、実景への関心も同時に強まってくる。すでに十八世紀から洋の東西を問わず、都市景観をあつかったデッサンや版画の流行は見られるが、十九世紀、二十世紀を通じ、写真と印刷物というメディアの普及により、都市の実景は断片の集合体として把握されるようになる。全体としては既存の画像を追認しようとする傾向が強いが、他方で、都市を画像作成者個々の努力によって描写しようとする試みが可能となったことも無視することはできない。都市に新しい意味を生み出してきたのは、そうした個別の局面に負うところが大きい。以上については研究代表者によって夏のリオ・デ・ジャネイロの国際美学会議で報告された。なお、上記の景観の重層性に関して、近代都市の表象形態を継時的な観点から分析する有効性が明らかになった。
Wiskott-Aldrich症候群責任遺伝子WASPと会合する新規分子の解析

我々は、Wiskott-Aldrich症候群患者50人を、その原因遺伝子WASPを解析することにより遺伝子診断し、臨床像を検討した。その結果、血小板機能低下による出血症状が予後不良因子である事を示した。そこで、WASP異常により血小板の機能低下が起きる機構を検討した。WASPがCIB(calcium integrin binding protein)と結合することを見出した。CIBは接着因子αIIbβ3インテグリンと結合する分子である。αIIbβ3は血小板に特異的に発現し、血小板凝集において中心的な役割を果たしている。血小板をトロンビン刺激すると、WASPとCIBは結合してWASP-CIB複合体を形成することが、免疫沈降による解析で明らかになった。そこで、CIBのN末端部分のペプチドを合成して血小板に導入し、WASP-CIB複合体形成を阻害したところ、血小板はαIIbβ3のリガンドであるFibrinogenとの結合が低下した。また活性化αIIbβ3を認識する抗体であるPAC-1による染色が低下した。すなわち、ASP-CIB複合体形成がαIIbβ3の活性化に重要な役割を果たしていると考えられた。次に、WAS/XLT患者で見られる変異を持ったWASPタンパクを作製し、CIBとの結合を検討したところ、変異WASPはCIBとの結合が低下していた。また、WAS/XLT患者血小板のトロンビン刺激後のPAC-1発現を検討したところ、著明に低下していた。すなわち、変異WASPはCIBと結合できず、WASP-CIB複合体が形成されず、その結果αIIbβ3が活性化できない事が明らかになった。以上の結果から、Wiskott-Aldrich症候群患者で見られる血小板機能低下は,接着因子αIIbβ3活性化障害が関与していると考えられた。Wiskott-Aldrich症候群原因遺伝子WASPとCIB(calcium integrin binding protein)が会合することを見いだした.CIBはintegrin αIIbβ3に結合すると、そのfibrinogenに対する親和性を増加させる。しかし、WASPとCIBが結合した状態では、αIIbβ3の活性化が抑制された。すなわち、WASPはCIBの持つαIIbβ3活性化作用を阻害する。さらにWASPは静止状態の血小板内でCIBと結合しているが、血小板をADPで刺激すると、CIBとの結合が離れる。以上のとから、血小板が刺激されると、PI3knaseが活性化され、血小板膜上でPIP2が蓄積し、その結果PIP2がWASPと結合して、CIBがWASPから解離して、αIIbβ3の細胞内領域と結合する。これが、αIIbβ3の活性化を引き起こす、と考えられる。そこで、変異WASPが、正常WASPよりもαIIbβ3の活性化を起こせないことを示す目的で、WASPのPH domainに変異を持つWAS患者の血小板でのαIIbβ3の活性化に異常があることを、αIIbβ3の活性化型を認識するPAC抗体を用いて検討し、活性化が起きないか検討した。その結果、患者および正常血小板をADPで刺激し、PAC発現をFACSで検討し、PH domainにmissense mutationを持つXLT患者の血小板が、接着因子の活性化障害があることを確認できた.以上のことより、WASPはCIBに結合してその活性化、局在を決定しており、CIBのαIIbβ3の細胞内領域との結合を調節していること、その結果,WASPはαIIbβ3の活性化を調節していること,Wiskott-Aldrich症候群患者で見られる血小板機能異常は,この接着因子活性化障害が関与していることを明らかにした。

我々は、Wiskott-Aldrich症候群患者50人を、その原因遺伝子WASPを解析することにより遺伝子診断し、臨床像を検討した。その結果、血小板機能低下による出血症状が予後不良因子である事を示した。そこで、WASP異常により血小板の機能低下が起きる機構を検討した。WASPがCIB(calcium integrin binding protein)と結合することを見出した。CIBは接着因子αIIbβ3インテグリンと結合する分子である。αIIbβ3は血小板に特異的に発現し、血小板凝集において中心的な役割を果たしている。血小板をトロンビン刺激すると、WASPとCIBは結合してWASP-CIB複合体を形成することが、免疫沈降による解析で明らかになった。そこで、CIBのN末端部分のペプチドを合成して血小板に導入し、WASP-CIB複合体形成を阻害したところ、血小板はαIIbβ3のリガンドであるFibrinogenとの結合が低下した。また活性化αIIbβ3を認識する抗体であるPAC-1による染色が低下した。すなわち、WASP-CIB複合体形成がαIIbβ3の活性化に重要な役割を果たしていると考えられた。次に、WAS/XLT患者で見られる変異を持ったWASPタンパクを作製し、CIBとの結合を検討したところ、変異WASPはCIBとの結合が低下していた。また、WAS/XLT患者血小板のトロンビン刺激後のPAC-1発現を検討したところ、著明に低下していた。すなわち、変異WASPはCIBと結合できず、WASP-CIB複合体が形成されず、その結果αIIbβ3が活性化できない事が明らかになった。以上の結果から、Wiskott-Aldrich症候群患者で見られる血小板機能低下は,接着因子αIIbβ3活性化障害が関与していると考えられた。
昆虫の飛翔メカニズムの研究

トンボのモーターニューロンを染色し、詳細に観察した。その結果、胸部ガングリオンからはばたき飛翔筋までの神経系は極めて複雑で、多くの神経情報を処理統合して、はばたき運動を行っていることが明らかになってきた。今後はセンサー系からの信号ループがどう連なっているかを調べる必要がある。一方、はばたき運動の外見の観察からは多くの事が明らかになってきている。トンボの翅は付け根において、胴体と一枚の翅につき2つの関節で結合されており、1つづつの関節に最低一対のはばたき飛翔筋が備わっている。左右前後の翅を合わせると、1匹のトンボで計8対(16本)以上のはばたき飛翔筋が見い出せ、それに加えて制御用と思われる筋肉が多数存在する。それぞれの筋肉が上記のモーターニューロンで制御されており、飛行に要する情報量は膨大なものとなっており、この情報処理の課程が、昆虫の知能を解くキ-ポイントである。トンボの翅は、はばたき運動で生ずる慣性力や空気力に比べて極めて剛く、殆ど弾性変形を利用しないではばたき運動を行なう。従って、打ちおろしと打ちあげの空気力の差は、殆どが翅の捩り制御によって行われ、この運動の1つ1つの筋肉によって正確かつ意図的にに行われていることが明らかになってきた。これに対して、蝶のような低アスペクト比の翅を使う昆虫は、翅の捩り制御が構造的に大きくできず、低速において捩り制御だけでは、必要なだけの制御を行なうことができない。その結果、胴体も翅と一緒にピッチング運動させ、大きな迎角の変化を実現させている。蝶が外から観察するとヒラヒラと飛んでいるように見えるのは、翼面荷重が極めて小さく加速度運動に優れていることに加えて、上記の制御方法をとっているからである。
魚類特有の働きを持つ好中球へのβ-グルカンの作用

免疫賦活剤として知られるβ-グルカンを利用した魚類感染症対策を目指し、本実験は魚類特有の働きを持つ好中球へのβ-グルカンの作用について検討した。以下の実験の結果、β-グルカンによる好中球機能の上昇は認められなかった。しかしながら、β-グルカン添加による好中球の抗原性の変化はわずかながらに観察され、好中球がβ-グルカンによって刺激されていると推察できた。好中球の機能面に変化が現れるようなβ-グルカンの投与量等の諸条件を見つけることが、今後の課題である。1.好中球のナチュラルキラー(NK)活性に及ぼすβ-グルカンの作用。コイ頭腎から好中球を分離し、β-グルカン(0.1,1.0,10.0μg/ml)と共に25°C下で2時間および15時間培養した。培養後、K562細胞と25°C下で2時間混合培養(好中球:K562=5:1)を行い、K562細胞の生存率を測定することでNK活性を評価した。好中球のNK活性にβ-グルカンの効果は認められなかった。2.β-グルカン添加による好中球の抗原性の変化。上記1と同様に好中球とβ-グルカンを混合培養した後、塗抹標本を作成し、蛍光抗体法によりモノクローナル抗体(mAb)を反応させた。蛍光顕微鏡による観察の結果、β-グルカン処理による好中球の抗原性に顕著な変化は認められなかったが、β-グルカン10.0μg/ml、2時間処理した区で、わずかながらmAbの反応性の上昇が観察された。3.白血球の貧食率に及ぼすβ-グルカンの作用。魚体重10g当たり0.1mgのβ-グルカンをキンギョの腹腔内に接種し、水温20°Cで飼育した。飼育1日後、2日後および7日後に白血球を回収し、貧食対象異物であるザイモザンと混合後、25°C、1時間培養した。β-グルカン接種されたキンギョの白血球の貧食率に変化は認められなかった。