hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GCP364およびGCP170に相互作用を持つゴルジ装置タンパク質の検索

これらのタンパク質の性質、細胞内局在について現在検討中である。ゴルジ装置局在II型膜蛋白質GCP364/giantinとゴルジ装置ペリフェラル膜蛋白質GCP170それぞれの局在化に必要なドメインを用い、酵母のTwo-Hybrid系で相互作用を持つタンパク質の検索を行った。1)GCP364は細胞質C末の2938-3116アミノ酸の領域が強いゴルジ局在能を示した。ここをbaitに用いてHeLa細胞cDNA libraryをscreeningした結果、新規ゴルジ局在タンパク質GCP60がGCP364のゴルジ局在領域と相互作用を示した。GCP60はゴルジ装置細胞質側に存在するペリフェラルな膜タンパク質であった。免疫電顕による観察ではゴルジ装置cisternaに存在しており、GCP364と同じ分布をしめした。in vitro結合実験でもGCP364とGCP60の結合は特異的であった。GCP60を過剰発現したCOS-1細胞でゴルジ装置が崩壊し、小胞体からゴルジ装置への輸送が止まることから、GCP60はGCP364と共にゴルジ装置形成を担うと考えられる。2)GCP170はそのN-末から約400アミノ酸の領域がゴルジ局在に大きな働きをしている。ゴルジ装置局在化において、必要な最小のアミノ酸配列を検討した結果、159-237アミノ酸の領域が強力なゴルジ局在能をしめした。この領域をbaitにしてTwo-Hybrid Screeningをおこなった結果、GCP170と相互作用を持つ数種類の未知のゴルジ装置タンパク質が検出された。これらのタンパク質の性質、細胞内局在について検討中である。
報酬の価値割引から見たセルフコントロールと社会的ジレンマの実験的研究

本研究は,ヒトや動物(ラットとハト)を用いて,セルフコントロールと社会的ジレンマの問題を報酬の価値割引の観点から統一的に理解しようとした試みである.セルフコントロールの問題では,セルフコントロールの習得を見るために,利得の小さい選択肢を選び続けることで,1セッション終了時の総利得を増加させることができる新しい選択手続きと遅延時間による報酬の価値割引を調べるために,前試行の選択結果により次試行の選択肢の内容が変化する手続きを考案して,両者の結果の相関を調べた.この結果,セルフコントロール選択の学習と割引率の間には負の相関が認められた.社会的ジレンマの問題では,共有のジレンマと呼ぶべき,他者と金銭報酬を共有する場合と自分で独占する場合の選択を行う新しい実験手続きを考案し,「共有」と「独占」の選択とともに,他者との共有による金銭報酬の価値割引を調べた.ジレンマ状況として,チキンゲームを用い,利得条件を全員が「独占」選択肢を選んだ場合の損失がゼロの場合と-1,500円の場合に設定し,割引率を比較した.その結果,-1,500円条件では割引率が小さくなることが示された.この事実は,被験者がゲーム構造とともに利得条件にも敏感であることを示唆している.これまでに得られた結果から,報酬の価値割引の現象を手がかりに,セルフコントロールと社会的ジレンマの問題を同一の基盤上に位置づけて検討できる方法論を確立できたといえる.このような方法から得られた知見は,いずれの問題においても,目先の小さな報酬の価値を小さくすること,言い換えれば,将来の大きな報酬の価値の割引率を小さくすることが重要であることを示している.本研究は,ヒトや動物(ラットとハト)を用いて,セルフコントロールと社会的ジレンマの問題を報酬の価値割引の観点から統一的に理解しようとした試みである.セルフコントロールの問題では,セルフコントロールの習得を見るために,利得の小さい選択肢を選び続けることで,1セッション終了時の総利得を増加させることができる新しい選択手続きと遅延時間による報酬の価値割引を調べるために,前試行の選択結果により次試行の選択肢の内容が変化する手続きを考案して,両者の結果の相関を調べた.この結果,セルフコントロール選択の学習と割引率の間には負の相関が認められた.社会的ジレンマの問題では,共有のジレンマと呼ぶべき,他者と金銭報酬を共有する場合と自分で独占する場合の選択を行う新しい実験手続きを考案し,「共有」と「独占」の選択とともに,他者との共有による金銭報酬の価値割引を調べた.ジレンマ状況として,チキンゲームを用い,利得条件を全員が「独占」選択肢を選んだ場合の損失がゼロの場合と-1,500円の場合に設定し,割引率を比較した.その結果,-1,500円条件では割引率が小さくなることが示された.この事実は,被験者がゲーム構造とともに利得条件にも敏感であることを示唆している.これまでに得られた結果から,報酬の価値割引の現象を手がかりに,セルフコントロールと社会的ジレンマの問題を同一の基盤上に位置づけて検討できる方法論を確立できたといえる.このような方法から得られた知見は,いずれの問題においても,目先の小さな報酬の価値を小さくすること,言い換えれば,将来の大きな報酬の価値の割引率を小さくすることが重要であることを示している.平成12年度は、ヒトを被験者として,同時選択の手続きにより,強化遅延と強化確率に関する選択データから,遅延時間や確率による報酬の価値割引の過程と,さらに,他者との報酬の共有と独占に関するジレンマ事態の手続きを構成し,実際に繰返し選択させたデータから,報酬の価値割引の過程を検討した.同時選択の手続きは,選択期と結果受容期からなり,選択期における二つの選択肢に対する反応から,選択率を求めた.遅延時間条件では,一方の選択肢は,遅延時間を4秒とし,他方の選択肢で,遅延時間を4秒から40秒の範囲で組織的に変化させた.また,確率条件では,遅延時間をどちらの選択肢でも4秒とし,一方は確実に得られる選択肢,他方は,確率が0.4から1.0の範囲で変化する不確実選択肢とした.また,囚人のジレンマとチキンゲームに基づくジレンマ事態の選択手続きでは,1,500円を共同の貯金箱に入れるか,毎試行,先行の試行での選択に応じて変化するX円を自分の財布に入れるという選択を様々な共有人数のもとで行なった.共同の貯金箱を選ぶと,貯金箱に入れられた金額は,ゲームの参加者全員に,平等に分配されるが,チキンゲームでは,全員が財布を選ぶと,お金が没収されるという相違があった.この結果、強化遅延と確率による報酬の価値割引は,双曲線関数によりうまく記述できることが明らかとなった.さらに,ジレンマ事態の選択データに基づく報酬の価値割引も双曲線関数によりうまく記述できることが示された.また,共有による価値割引の程度は,ジレンマ構造の相違に依存すること,すなわち,チキンゲームの場合の方が割引率は低いことが示された.これらの事実から,報酬の価値割引が双曲線関数にもとづく過程であること,ジレンマ事態のゲームから割引率を求めることが可能であることが明らかになったといえる.

平成13年度は、ヒトを被験者として,共有による報酬の価値割引とセルフコントロール選択を取り上げ,共有による報酬の価値割引では,相手の共有率を2条件(20%と80%)設け,相手の共有率による影響を調べた.また、セルフコントロール選択では,先の試行での選択により,次試行の選択肢が変化する手続きを用い,不利な選択肢を選び続けることで,1セッション終了時の利得を最大化することができるか否かを検討した.共有による報酬の価値割引では,チキンゲームに基づくジレンマ事態の選択手続きを用いたが,これは,1,500円を共同の貯金箱に入れるか、毎試行,先行の試行での選択に応じて変化するX円を自分の財布に入れるという選択を様々な共有人数のもとで行うものであった.共同の貯金箱を選ぶと,貯金箱に入れられた金額は,ゲームの参加者全員に,平等に分配されるが,全員が財布を選ぶと,お金が没収された.この結果、ジレンマ事態の選択データに基づく報酬の価値割引も双曲線関数によりうまく記述できること、相手の共有率により割引率が変化することが示された.セルフコントロール選択では一定の遅延後に得られる1,500円(預金)とすぐに得られるX円(財布)の選択を行わせた.先の試行で預金を選ぶと,次試行では1,500円(預金)とX+150円(財布)となり,逆に,先の試行で財布を選ぶと,次試行では1,500円(預金)とX-150円(財布)となった.その結果,利得の最大化を学習できた被験者とできなかった被験者に分かれたが,学習ができた被験者の割引率は,目先の不利な選択肢を選ぶ割合と相関のあることが認められた.今後,最大化方略の学習成立の要因を組織的に検討することが課題として残されたといえる.本年度は、これまでの研究成果を踏まえ、さらに研究を深化させるべく、いくつかの実験を行い、前年度までの研究成果を含めて、研究成果の総括を行った。共有のジレンマ問題については、チキンゲーム構造における利得条件を全員が「独占」選択肢を選んだ場合の損失がゼロの場合と-1,500円の場合に設定し、割引率を比較したところ、明らかに、-1,500円条件では割引率が小さくなること、すなわち最悪の結果を避けるため、「独占」選択肢よりも「共有」選択肢を選ぶ割合が増加することが示された。この事実は、被験者がゲーム構造とともに利得条件にも敏感であることを示唆している。セルフコントロール問題では、目先の小さい利得の選択肢を選び続けることで最終的な利得を最大化できるか否かを、1セッションの試行数を20試行とすることで検討した。この結果、最大化方略(目先の小さな利得の選択肢をとり続けること)を学習できた被験者とできなかった被験者に分かれることが示された。このことは、最適化方略の学習には試行数が不足していた可能性もあり、さらに方法論的検討の必要性を示唆している。これまでに得られた結果から、さらなる方法論的検討は必要ではあるが、報酬の価値割引の現象を手がかりに、セルフコントロールと社会的ジレンマの問題を同一の基盤上に位置づけて検討できる方法論を確立できたといえる。このような方法から得られた知見は、いずれの問題においても、目先の小さな報酬の価値を小さくすること、言い換えれば、将来の大きな報酬の価値の割引率を小さくすることが重要であることを示している。
BRMの新しい研修法提案と研修効果の評価を機軸としたIMO勧告へのフィードバック

BRM研修は、船橋に勤務する船舶の乗組員間に存在する権威勾配の弊害をなくし、船舶乗組員か良好なコミュニケーションとチーム力を通じてエラーの発生を抑制ならびに発生後のエラー連鎖を断ち切るための連携行動の必要性を理解し、身に着け、そして、海難事故を未然に防ぐための意識改革研修である。本研究においては、BRM研修をより実効性あるものにするため以下の二点を目標とする研究を実施した。(1)船本来の特性を踏まえた船オリジナルの新しいBRM研修法の設計、(2)BRM研修に伴う意識改善の効果を定量的に評価する手法の開発。(1)に関しては、組織における安全管理をチーム力により向上させる考えは職務種類の如何に関わらず共通しているとの認識のもと、海上でも、陸上でも、また、現場で働く者にも組織管理に当たる者にも、誰にでも共通するBRMの根幹思想を総合化、体系化し、新たに神戸大学版TRM(Team Resource Management)研修を設計し、これを用いた企業研修を実施した。この研修は、チーム力による問題解決に主眼をおき、ヒューマンエラーの発生防止に備えるためのハザードマネジメント(Hazard Management)と生じたエラーを事故に結び付けないためのエラーマネジメント(Error Management)からなり、≪知識獲得・意識改革≫を目標とした講義主体の研修となっている。BRM(Bridge Resource Management)研修は、船舶の乗組員間に存在する権威勾配の弊害をなくし、船舶乗組員が良好なコミュニケーションを通じてチームとして連携するための行動のあり方を理解し、身に着け、そして、海難事故を未然に防ぐための意識改革研修である。本研究では、(1)船本来の特性を踏まえたBRM研修法の設計、(2)BRM研修に伴う意識改善の効果を定量的に評価する手法の開発、(3)船橋と機関室のチームマネジメントの研修法の開発について研究を実施するものである。本年度(平成17年11月4日平成18年3月31日)においては、(1)「船本来の特性を踏まえたBRM研修法の設計」に関し、新たに「BRMベーシックコース」を設計し、平成17年12月15日に(株)新日本海フェリー乗組員を対象に研修を実施した。また、(2)「BRM研修に伴う意識改善の効果を定量的に評価する手法の開発」に関しては、開発した意識改善の効果の定量的評価手法を導入し、研修受講前後における意識の変化に関する調査、および、BRM意識の行動実践への反映ならびに時間経過に伴うBRM意識の持続に関する調査を実施した。さらに、(3)「船橋と機関室のチームマネジメントの研修法の開発」に関しては、機関室における事故を対象にM-SHEL分析を実施し、船橋内のみならず機関室においても、チームマネジメント研修の必要性を明らかにした。BRM研修は、船舶の乗組員間に存在する権威勾配の弊害をなくし、船舶乗組員が良好なコミュニケーションを通じてエラーの連鎖を断ち切るための連携行動の必要性を理解し、身に着け、そして、海難事故を未然に防ぐための意識改革研修である。本研究では、(1)船本来の特性を踏まえたBRM研修法の設計、(2)BRM研修にに伴う意識改善の効果を定量的に評価する手法の開発、(3)船橋と機関室のチームマネジメント研修法の開発について研究を実施するものである。本年度は、(1)昨年度に設計開発した「BRMベーシックコース」を改善し、研修方法を≪知識獲得・意識改革≫を目標とした講義、≪行動への反映の導入≫を目標とした操船シミュレータ研修、≪日常業務への定着≫を目標としたOJT(実船研修)の3構成とした。そして、講義内容を、作業の裏側に潜む危険を把握、予測してヒューマンエラーの発生防止に備えるための(Hazard Management)と生じたエラーを事故に結び付けないための(Error Management)の構成とした。(2)に関しては、開発した意識改善の効果の定量的評価手法により、研修受講前後における意識の変化に関する調査、および、BRM意識の行動実践への反映ならびに時間経過に伴うBRM意識の持続に関する調査を実施した。なお、(3)に関しては、船橋作業におけるBRMも機関室作業におけるBRMもその目的、本質は不変であることから講義内容を共通化した。ただし、事例説明に取り上げる事柄をそれぞれに対応するものを選択する方式とした。この方式により今年度は18年12月、19年2月,3月に琵琶湖汽船乗組員を対象に研修を実施した。

BRM研修は、船橋に勤務する船舶の乗組員間に存在する権威勾配の弊害をなくし、船舶乗組員が良好なコミュニケーションとチーム力を通じてエラーの発生を抑制ならびに発生後のエラー連鎖を断ち切るための連携行動の必要性を理解し、身に着け、そして、海難事故を未然に防ぐための意識改革研修である。平成19年度は、これを船橋や機関室など職場、職域に共通するチームリソースマネジメント(TRM)として拡張し、研修法の提案ならびに意職改革効果の定量評価の実施を研究目標におき、新たに設計した研修方法および開発した評価手法の妥当性を検証した。新たに設計・開発・実施した神戸大学版TRM(Team Resource Management)研修は、ヒューマンファクターに基づくエラーをいかに管理するかに焦点をあてた研修である。組織における安全管理をチーム力により向上させる考えは職務種類の如何に関わらず共通しているとの認識のもと、海上でも、陸上でも、また、現場で働く者にも組織管理に当たる者にも、誰にでも共通する根幹思想を総合化、体系化したもので、チーム力による問題解決に主眼をおき、ヒューマンエラーの発生防止に備えるためのハザードマネジメント(Hazard Management)と生じたエラーを事故に結び付けないためのエラーマネジメント(Error Management)からなり、≪知識獲得・意識改革≫を目標とした講義主体の研修となっている。新たに設計・開発・実施したTRM研修の効果の定量的評価については、(1)アンケート方式による研修受講前後における意識の変化に関する調査、(2)TRM意職の行動実践への反映調査、(3)時間経過に伴うTRM意識の持続に関する調査、を対象に調査方式を確立した。そして、これらの評価データを分析して新たに設計した研修方法及び開発した評価手法の妥当性を検証した。最終的な研究成果の一部は「国際海事大学連合」(International Association of Maritime Universities,IAMU:世界の海事系大学の連合組織体,IMOのNGO組織)を通じて公表した。
入浴死の病態と死因の解明：各臓器のアクアポリン，熱ショック蛋白の発現を指標として

社会問題となっている入浴死の病態解明を目指して,温水溺死モデル及び剖検例の臓器を試料とした検討を行った。動物実験では,35及び38°Cの温水溺死群では肺の水チャネルaquaporin(AQP)5 mRNA発現が低下し,38及び41°Cの温水溺死群では熱ショック蛋白heat shock protein(HSP)70-5をコードするHSPa5 mRNA発現が上昇していた。実際の剖検例でも入浴中溺死例では肺のAQP5の発現が低下し,HSP70発現が上昇することを免疫組織学的に明らかにした。以上の結果から,AQP5及びHSP70発現の変動は,入浴中溺死の法医学的診断の有用な指標となる可能性が示唆された。これまでわれわれは,鹿児島県の浴室内突然死(入浴死)について継続的に疫学的調査を行い,病態の解明と積極的な予防対策の必要性があることを報告してきた。そこで今回新たに,溺死モデル動物及び実際の入浴死剖検例を使用して,各臓器における水輸送蛋白aquaporin(AQP)s並びに熱ショックタンパク質heat shock protein(HSP)sの発現変化を検討することで入浴死の病態を解明する研究を企画した。まず,平成27年度は実際の剖検例の肺におけるそれらのタンパク質の発現について免疫組織学的に検討した。死後72時間以内の入浴死12例(原因不明の溺死8例,心疾患を合併した溺死2例,溺死所見のない虚血性心疾患2例),淡水(河川)溺死9例,海水溺死11例,虚血性心疾患8例の肺のホルマリン固定後パラフィン包埋切片を用いて,AQP1, 5並びにHSP70に対する免疫染色を行い,各群で陽性率を比較した。AQP5はI型肺胞上皮細胞に発現し,淡水溺死と入浴中溺死では,陽性率が他の群と比較して有意に低値を示した。一方,AQP1は血管内皮細胞に発現し,AQP5とは対照的に海水溺死,虚血性心疾患並びに入浴中の虚血性心疾患で陽性率が有意に低値を示した。HSP70はI型肺胞上皮細胞及び肺胞内マクロファージに発現し,入浴中溺死では肺胞上皮細胞の陽性率が淡水溺死をはじめ他の群のいずれよりも有意に高値を示した。入浴中溺死群におけるHSP70発現の増加は,肺胞内に流入した温水の熱刺激によって発現が誘導されたためと考える。以上の結果から,肺におけるAQP1,5・HSP70発現の検討は,入浴死の病態解明・死因診断のために有用な検査法になる可能性が示された。特に,HSP70は入浴中溺死で特異的に発現が増加するため,極めて有用であると考える。入浴死剖検例について予定通り検討に充分な事例数を収集することができた。また,前項に記載したように,水輸送蛋白アクアポリンや熱ショックタンパク質の発現変化が入浴死の病態解明・死因診断に有用なマーカーとなる可能性が示唆され,予想以上の結果が得られたものと考える。われわれは,浴室内突然死(いわゆる,入浴死)の病態解明を目的として研究を進めており,平成27年度は実際の入浴死剖検例を対象とした免疫組織学的検討によって,肺における水輸送蛋白aquaporin(AQP)5並びに熱ショックタンパク質heat shock protein(HSP)70の発現変化が入浴中の溺死の診断マーカーとして有用となる可能性があることを報告した。そこで,平成28年度は,剖検例での検討結果を裏付ける基礎的データを得るために,入浴死モデルマウスを用いて肺におけるAQP5,HSP1A1遺伝子発現を解析した。既報に従い,麻酔下でマウスの気管内に各温度の水(25°C,35°C,40°C,45°C,50°C)を注入し,溺死後に肺を採取し,肺におけるAQP5,HSP1A1 mRNA発現をreal-time PCR法を用いて解析した。HSP1A1は各温度群のいずれも対照群と比較して有意な発現変化がみられなかった。一方,AQP5は2545°C群では対照群と比較して有意に発現が抑制されていた。50°C群では有意な変化はみられなかった。AQP5は気管内に淡水が流入することで,血液が希釈されるのを防ぐために発現が抑制されているものと考えられる。われわれは,AQP5発現低下は海水溺死(海での溺死)と淡水溺死(川での溺死)の鑑別に有用となる可能性があることを報告しているが,高温の淡水による溺死,すなわち,入浴中の溺死の診断にも有用となる可能性が示されたものと思われる。なお,今回得られた結果は,AQP5発現に関しては,実際の剖検例を用いた検討と同様の結果であり,これまでの検討結果を裏付けるものである。入浴死モデルマウスを用いた検討でも実際の入浴死剖検例を用いた検討と同様の結果が得られており,入浴中の溺死の診断方法の確立につながるものと思われる。われわれは入浴死の病態解明を目的として研究を進めており,平成27年度は実際の入浴死剖検例を対象とした免疫組織学的検討によって,肺における水輸送蛋白aquaporin(AQP)5並びに熱ショックタンパク質heat shock protein(HSP)70の発現変化が入浴中の溺死の診断マーカーとして有用となる可能性があることを報告した。

そこで,平成28年度から剖検例での検討結果を裏付ける基礎的データを得るために,入浴死モデルマウスを作製して検討を開始しており,平成29年度は入浴死モデルマウスの肺における複数のAQP及びHSP mRNA発現の変化について検討を行った。8週齢の雄性マウスを35,38,41°Cに熱したホットプレート上に置き,直腸温が各温度に達した時点で,対照群は安楽死させ,溺死群は各温度に加温した蒸留水30ml/kgを気管内に注入した。肺におけるAQP1, 5及びHSPa1a, a5(HSP70ファミリー)のmRNA発現を検討した。AQP5発現は35°C及び38°C溺死群で,各対照群に比べ有意に低値を示したが,41°Cでは両群に差はみられなかった。AQP1発現はいずれの群でも変化はみられなかった。HSP1a1発現はいずれの温度の溺死群でも対照群に比べ有意に高値を示したが,38°C及び41°Cでは対照群でも有意な発現上昇がみられた。一方,HSPa5発現は35°Cでは両群に差はみられなかったが,38°C及び41°C溺死群では,各対照群に比べ有意に高値を示した。38°C溺死群では,AQP5発現の低下,HSPa5発現の上昇という剖検例での検討を裏付ける結果が得られたことから,温水溺死診断のための指標となり得る可能性が示唆された。41°C溺死群でAQP5発現が低下しない原因としては,高温によるAQP5転写抑制の障害,あるいは逆に高温によるAQP5転写促進の可能性が考えられる。社会問題となっている入浴死の病態解明を目指して,温水溺死モデル及び剖検例の臓器を試料とした検討を行った。動物実験では,35及び38°Cの温水溺死群では肺の水チャネルaquaporin(AQP)5 mRNA発現が低下し,38及び41°Cの温水溺死群では熱ショック蛋白heat shock protein(HSP)70-5をコードするHSPa5 mRNA発現が上昇していた。実際の剖検例でも入浴中溺死例では肺のAQP5の発現が低下し,HSP70発現が上昇することを免疫組織学的に明らかにした。以上の結果から,AQP5及びHSP70発現の変動は,入浴中溺死の法医学的診断の有用な指標となる可能性が示唆された。入浴死剖検例の検討例数を増やし,水輸送蛋白アクアポリン,熱ショックタンパク質の他のサブタイプの発現,肺以外の臓器におけるそれぞれの発現についても検討することで,入浴死における病態特異的なマーカーの確立を目指す。さらに,溺死モデルマウスを使用した動物実験によって,剖検例では検討できない湯温との関係や入浴から死亡までの経時的な病態変化など,入浴死の病態の全容解明を目指す。入浴死モデルマウスを用いた検討では,HSP1A1以外の熱ショックタンパク質のサブタイプの発現を検討し,診断に有用なマーカーを検索する予定である。さらに,実施の入浴死剖検例の検討例数を増やし,水輸送蛋白アクアポリン,熱ショックタンパク質の他のサブタイプの発現,肺以外の臓器におけるそれぞれの発現についても検討することで,入浴死における病態特異的なマーカーの確立を目指す。法医学
多重バスを有する並列計算機モデル上の並列計算に関する研究

共有バス結合は、並列計算機のための最も実用的な結合方式のひとつである。従来共有バス結合は、安価であることの代償として、通信のバンド幅が非常に狭いという制約をもつものと認識されてきたが、近年のハードウェア技術の進歩は、共有バスの多重化・階層化という手法によってこの問題点を克服しつつある。今年度の研究では特に、二次元状に配置されたプロセッサを複数のバスで結合するモデルに着目し、そのような計算機上で効率的に情報交換をおこなうための新しい方式を提案した。この通信モデルに基づく並列プロセッサシステムはすでに多くの研究機関で稼働しており、それらのシステムをより効率的に運用する上でも、本研究の意義は大きいものと期待される。主な結果は以下の通りである:1.プロセッサ間で情報交換をおこなう問題(この問題は一般に、ゴシップ問題と呼ばれている)を上記モデル上で考察し、その実行時間の厳密な解析を行った。この結果は同時に、このモデル上でのゴシップに関する非常に効率の良いアルゴリズムも与えている。2.1回の通信あたりの転送情報量をパラメータとして、上の結果をより現実的なモデル上で拡張した。通信1回あたりの転送情報量が大きくなるにしたがって、効率の良いアルゴリズムの性質が、集中的なものから分散的なものへと徐々に変化することが新たな知見として得られた。今後の課題として、この関係を系の持つエントロピーの増大などの観点からより詳しく評価することがあげられる。3.バスモデルのひとつの変形としてワ-ムホール転送モデルに着目し、同様の処理を対象として考察をおこなった。ワ-ムホール転送モデルは動的に経路の変化する一種のバスと見なすこともでき、この考察を通して、多重バスのひとつの発展の方向を示すことができるのではないかと期待している。
量子エンタングルメントによる新奇なトポロジカル相の研究

近年、トポロジカル物質のフロンティアとして、結晶対称性により保護された高階トポロジカル絶縁体や、エネルギーの流入や散逸のあるような系を扱う非エルミート系のトポロジカル相が盛んに研究されている。本研究では、量子エンタングルメントによる相分類の手法に基づき、これらの新奇なトポロジカル相の分類およびそれに付随するトポロジカル現象の理解を目指す。具体的には、これらの新規なトポロジカル相の分類が従来のトポロジカル相の分類からどのように変更されるのかを量子エンタングルメントの観点から明らかにし、これらのトポロジカル相の量子エンタングルメントに基づいた分類手法の開発に繋げる。
気候関連ガスの動態を左右する海洋微生物系統群の解析

本研究では、海洋微生物の生態を解析するための新しい手法を開発し、これらを駆使して、海洋における炭酸ガスやジメチルサルファイド(DMS)といった気候関連ガスの動態に強い影響を及ぼす微生物鍵種を特定した。さらに、独自技術に次世代超並列シーケンスを組み合わせた解析では、従来法では不可能であった希少種も含めた増殖群の特定に成功し、微生物多様性と生態系の安定性を議論する上での重要な知見を得ることが出来た。本研究では、細胞増殖のマーカーとして細胞生物学、医学等の分野に汎用されているブロモデオキシウリジン(BrdU)を、海洋微生物自然群集の増殖応答解析に利用する独自のアプローチ「ヌクレオシドトレーサー法」よって、海洋における炭酸ガスやジメチルサルファイド(DMS)といった気候関連ガスの動態に、強い影響を及ぼす微生物KeySpeciesを特定し、最新の分子微生物生態学的手法を駆使して、その動態を解析することを目的とした。具体的には次のような二つの課題を実施した。1)有機物質循環を駆動する鍵となる微生物系統群(KeySpecies)の特定2)特定細菌系統群の増殖応答解析これまでの解析結果より、植物プランクトンブルームにおける細菌群集の増殖応答パターンが明らかとなり、実際に応答していくるのはどような種類であるかも明らかにすることが出来た。初期の粒子状有機物の溶存化にはAlteromonas属が、これに続く溶存化された有機物の利用、分解にはPolaribacter属の細菌が寄与していることがわかった。また、全期間を通してRoseobacter属の細菌の活発な増殖が認められ、植物プランクトン由来有機物の利用、分解過程における常在菌であることが示唆された。以上の成果は、原著論文2報、総説1報、解説1報、国際微生物生態学会における口頭発表、ポスター発表各1件、日本微生物生態学会ポスター発表2件、その他国内招待講演3件で公表された。本研究では,細胞増殖のマーカーとして細胞生物学,医学等の分野に汎用されているプロモデオキシウリジン(BrdU)を,海洋微生物自然群集の増殖応答解析に利用する独自のアプローチ「ヌクレオシドトレーサー法」よって,海洋における炭酸ガスやジメチルサルファイド(DMS)といった気候開連ガスの動態に,強い影響を及ぼす微生物KeySpeciesを特定し,最新の分子微生物生態学的手法を駆使して,その動態を解析することを目的とする。(1)有機物質循環を駆動する鍵となる微生物系統群(KeySpecies)の特定(2)特定細菌系統群の増殖応答解析(DMSP添加実験)自然細菌群集を含む海水に,UMSP(市販試薬として入手可能)を添加し,現場温度で一定時間培養し,船上にてDMSの生成をモニターした。さらに,これに応答して増殖してくる細菌種をヌクレオシドトレーサー法によって標識し,現在解析中である。南大洋における3回の添加実験の結果,1点では添加したDMSPの消費に伴うDMSの増加が観察され,2点ではDMSPの消費は観察されなかった。これらの実験系における微生物群集動態の比較解析により,DMS生成に関わる細菌系統群の特定が期待できる。本研究では、細胞増殖のマーカーとして細胞生物学、医学等の分野に汎用されているプロモデオキシウリジン(BrdU)を、海洋微生物自然群集の増殖応答解析に利用する独自のアプローチ「ヌクレオシドトレーサー法」よって、海洋における炭酸ガスやジメチルサルファイド(DMS)といった気候関連ガスの動態に、強い影響を及ぼす微生物鍵種を特定し、最新の分子微生物生態学的手法を駆使して、その動態を解析することを目的とした。(1)太平洋の極域から赤道まで広範囲にわたる海域で、海水中から直接抽出した微生物由来のDNAに含まれる16SrRNA遺伝子の多様性とその変動パターンの解析を行った。遺伝子フィンガープリント法によって、多様性の南北変動パターンを明らかにすると共に、超並列シーケンスと呼ばれる新しい遺伝子解析技術を用いて、20万個にも及ぶ大量の16SrRNA遺伝子断片の配列を決定し、数千の異なる遺伝子タイプを特定することに成功した。また、ヌクレオシドトレーサー法を組み合わせ、海域毎に活発に増殖している微生物いわゆる鍵種の遺伝子タイプを特定した。これらのデータは、赤道域、亜熱帯域、亜寒帯域、極域といった特徴的な海域において、海洋微生物の多様性とそのダイナミクスを網羅的に明らかにした初めての知見であり、同時に調査された様々な環境パラメータを合わせて解析することによって、微生物の多様性が生態系の安定性や復元性に果たす役割を理解する上での大きな飛躍が期待される。(2)南大洋における調査航海に乗船し、自然細菌群集を含む海水へのDMSPの添加実験を行い、DMSP代謝関連細菌種を特定するための解析を行っている。また、光合成活性中心蛋白をコードする遺伝子(pufM)を用いたリアルタイムPCR法により、南太平洋における好気性光合成細菌の南北分布を明らかにした。さらに、相模湾、サロマ湖におけるBrdU標識試料を用いた解析により、これらの細菌群の増殖を制御する環境要因に関する基礎的な知見を得ることが出来た。
負荷荷重歯の歯根吸収術中モニタリング法の開発

歯根吸収ま矯正治療において最も一般的な医原病のひとつである。近年矯正治療中において歯根が唇側あるいは口蓋側の皮質骨に根尖部で接触することが歯根吸収に関係しているのではないかと報告されている。そして皮質骨に対して歯根が接触しやすい顎顔面形態についての推測がされている。この研究において我々は、上顎歯槽骨の皮質骨と歯根根尖の近接あるいは接近の度合いを計測するために上顎口蓋側皮質骨に最も適合する直線を設定し、A点からProsthion点へ引いた直線をを唇側皮質骨のために設定した。これにより計測結果と根尖歯根吸収との相関関係を調査した。その結果から矯正治療中の口蓋側皮質骨への歯根の接近は歯根吸収の約12%説明できること、上顎歯槽骨の幅は約2%、そして歯の挺出、歯冠の舌側傾斜もまた歯根吸収に関係していると推測された。矯正治療中におこる上顎中切歯の歯根吸収は歯根の口蓋側皮質骨への接近の影響を受けていると考えられた。また、歯牙の動揺度と歯根吸収の関係は、歯根吸収が起こっている歯ほど、動揺度が大きい結果だった。しかしながら、歯根吸収が起こっている歯牙から、歯根の蛋白質や、骨吸収に関与しているサイトカインの検出はできなかった。これらのことより、歯根吸収のモニタリングは、側方セファロにより歯根吸収のリスクをモニタすることや、歯牙の動揺度をモニタリングすることで、歯根吸収をモニターする方法が可能であることが示唆された。当初,(1)歯根蛋白に対する抗体の作製と(2)歯肉溝滲出液の採取及び調製,並びに(3)ペリオテストによる歯の動揺度の測定を予定していた.(3)の動揺度測定に関しては順調にデータ採取が進んでいる.現在までのところ,中程度以上の歯根吸収をおこした患者6名(被験群)を採取し,健常人(健常群,術中にほとんど歯根吸収をおこさなかったもの)10名の上下8前歯の採取を(Tooth Mobility Checker,ヨシダ)を用いて行った.この結果,被験群の動揺度は3.2(平均)【.+-。】0.6(標準偏差)であったのに対し,健常群は2.6【.+-。】0.9であった.Scheffe's F testを行ったところ,危険率5%で有為差が認められた.動揺度と歯根吸収とは有為な相関がみられるようである.(2)の歯肉溝滲出液の採取については難航している.文献的には歯周病患者において30秒で採取可能とのことであるが,矯正治療中でも歯肉が健常な被験者は採取により多くの時間が必要である.現在,歯肉溝浸出液の採取は矯正治療中でかつ歯肉が健常であるものに限定しているので,採取に必要な時間を設定している.(1)の抗歯根抗体の作製については,便宜抜去された歯牙の歯根をパウダー状にし,5M塩酸グアニジン,10%EDTAで4°C,48時間で抽出したところで留まっている.それは上述の歯肉溝浸出液の採取が難航しているため,抗体作製担当者もこの歯肉溝浸出液の採取に動員されているためである.しかしながら,抗体の作製は最短1ヵ月程度でできるもと思われるのでこの遅れはさしたる問題ではないと考えている.当初,(1)歯根蛋白に対する抗体の作製と(2)歯肉溝滲出液の採取及び調製,並びに(3)ペリオテストによる歯の動揺度の測定を予定していた.(3)の動揺度測定に関してはサンプル数を増やしデータ採取を行った.現在までのところ,中程度以上の歯根吸収をおこした患者と健常人の上下8前歯の動揺度を測定した。

この結果,歯根吸収群の動揺度は、健常群と比較して有意に大きい事が認められた.動揺度と歯根吸収とは有為な相関がみられるようである.(2)の歯肉溝滲出液の採取については現在,採取に必要な時間を設定している.(1)の抗歯根抗体の作製については,便宜抜去された歯牙の歯根をパウダー状にし,5M塩酸グアニジン,10%EDTAで4°C,48時間で抽出した.抽出したタンパク質を一匹あたり50μgマウスに注入し、2週後ブ-スターを注入し、一週間後に採血を行った。抗体の作成の確認は、歯根抽出タンパク質に対するウェスタンブロッティングで行った。その結果歯根抽出タンパク質に対するポリクロナール抗体の作成が確認できた。また、歯根抽出タンパク質をELISAプレートに疎水結合させその採取した血清を用いてELISA法を行った結果、コントロールの血清と比較して反応が認められた。このことよりELISAの系は、実用可能であることが確認できた。本年度は、(1)ペリオテストによる歯の動揺度の測定.歯の動揺度をペリオテストにより測定する.(2)歯根蛋白の定量による歯根吸収度の定量.ELISA(Enzyme Linked Immuno-Sorbent Assay)用プレートのウェルに実験で得られた滲出液を満たしコーティングする.洗浄した後,抗歯根蛋白血清と反応させる.洗浄後,ペルオキシダーゼを結合させた抗マウスの2次抗体を反応させ,再び洗浄後,発色させ検出することを予定していた。(1)に関しては、中程度以上の歯根吸収をおこした患者6名(被験群)を採取し,健常人(健常群;術中にほとんど歯根吸収をおこさなかったもの)10名の上下4中切歯歯の採取を(Tooth Mobility Checker,ヨシダ)を用いて行った。被験群の動揺度は2.6±0.4であった。これに対し,健常群は2.3±0.5であった.健常群では、上顎右側中切歯は、平均2.17、最高2.7および最低1.6であったのに対し、被験群は、平均2.7、最高3.3および最低2.2だった。上顎左側中切歯は、健常群で平均2.3、最高3.2および最低1.5であったのに対し、被験群は、平均2.6、最高3.6および最低2.0だった。下顎右側中切歯は、健常群で平均2.3、最高2.8および最低1.6であったのに対し、被験群は、平均2.6、最高3.0および最低2.2だった。下顎左側側切歯は、健常群で平均2.3、最高2.9および最低1.6であったのに対し、被験群は、平均2.4、最高2.7および最低2.0だった。いずれに関しても被験群の動揺度は、大きいという結果になった。(2)に関しては、患者からの歯肉溝滲出液のELISAの結果は、実験を行ったすべてのサンプルで反応は、認められなかった。歯肉溝滲出液から歯根蛋白を検出することは、現在は、有効な方法ではないと考えられる。
ＮＩＲＳを用いたうつ病復職支援プログラムにおける精神生理学的評価の有用性

我々は心理教育、認知行動療法、作業療法、軽スポーツからなる復職支援プログラムを実施し、BDI-II、SDS、HAM-D、SASS-Jに加え、今回多チャンネル近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)を用いて、客観的評価としての有用性について検討した。プログラム施行前後で、診断名が変更となった方もおり、外来のみでの診断の困難さが示唆された。またうつ症状の改善を評価するだけでなく、社会適応能力を含めた評価が必要であることが示唆された。さらに多チャンネルNIRSより健常者に比較し脳酸素化Hb濃度変動がうつ病群で有意に低く、プログラムにより前頭前野、側頭領域において血流変動が改善することが示唆された。休職中のうつ病と診断された外来通院患者を対象に、久留米大学病院デイケアセンター内において、IMR(Illness Management and Recovery)、集団認知行動療法、軽作業、軽スポーツを組み合わせた包括的復職支援プログラムを毎週火曜日、木曜日の週2回、3ヶ月間を1クールとして実施している。評価方法は、患者背景、性格検査(田中ビネー検査)、精神症状としてBDI-II、ハミルトンうつ病評価尺度(以下、HAM-D)、QID-S、Global Assessment Function(GAF)、QOL-26(WHO)、SASS、職業準備性評価として、標準化評価シート(うつ病リワーク研究会)、今回休職に至った心理社会的要因(自由記述)の調査を行っている。また今回新たに本研究の主課題である多チャンネルNIRSを施行した。課題は「通常しりとり」「生物しりとり」及び「言語流暢」課題とした。評価はプログラム施行前後で行い検討している。現在までの研究成果は、うつ病復職支援プログラムを行う事で、復職群、非復職群ともにプログラム施行後、BDI-II、HAM-Dともに有意に低下した。一方社会適応能力の評価尺度であるSASSは、復職群は有意に改善したものの、非復職群はプログラム施行前後で有意な差はなかった。このことは、BDI-II、HAM-Dのみの評価での復職判定は困難出ることが示唆された。NIRS計測では、左右総チャンネルのoxy-Hb変動量は、プログラム参加後に生物しりとり、語産生課題で増大した。左右前頭極部において、生物しりとり課題で、左右側頭葉部においては、しりとり課題で、復職群が有意に増大した。HAM-DとOxy-Hbの変動量に有意な負の相関が観察された。うつ病復職プログラムにおいて、神経心理学的評価に加え、NIRSを用いた精神生理学的評価も客観的評価として有用と考える。プログラム施行後、BDI-II、SDS、HAM-Dの改善を認めた。復職群11名・非復職群11名で比較検討すると、復職群で有意なSASSの改善を認めた。うつ病患者の職場復帰に際しては、症状の改善を評価するだけでなく、社会適応能力を含めた評価が必要であることが示唆された。さらにNIRS計測より、健常群に比較して、うつ病群では[Oxy-Hb]の変動が少なかった。うつ病群ではプログラム前後で「生物しりとり」「言語産生課題」で増大した。左右前頭前野領域では「生物しりとり課題」で、[Oxy-Hb]の有意な増大が認められた。前頭前野、側頭領域において、HAM-Dと[Oxy-Hb]に有意な負の相関が認められた。以上よりNIRS計測は、復職判定の補助として活用され、有意な精神生理学的指標になることが示唆された。今回の助成をもとに、久留米大学病院デイケアセンター内において、うつ病患者に対して現在うつ病リワーク研究会等で行われている心理教育(IMR:Illness Management and Recovery)、認知行動集団療法、作業療法(クラフト作業)、軽スポーツの運動療法を組み合わせた包括的復職支援プログラムを毎週火曜日、木曜日の週2回、3ヶ月間を1クールとして実施している。その評価として、患者背景、性格検査(田中ビネー検査)、精神症状としてBDI-II、HAM-D、QID-S、Global Assessment Function(GAF)、QOLとしてQOL-26(WHO)、SASS、職業準備性評価として、標準化評価シート(うつ病リワーク研究会)、今回休職に至った心理社会的要因(自由記述)の調査を行う。また今回新たに本研究の主課題である精神生理学的手法として、課題は「通常しりとり」「生物しりとり」及び「言語流暢」課題を用いた、近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)測定を行った。評価は復職支援プログラムの施行前後で行い検討している。現在行っている研究の成果としては、うつ病復職支援プログラムを行う事でハミルトンうつ病評価尺度(以下、HAM-D)はプログラム後(以下、後)に有意に低下した。言語数はプログラム後に総ての課題で有意な増加を認めなかった。被験者全体では、プログラム前後で生物しりとり課題において酸化ヘモグロビンの変動に有意差を認めた。

被験者別において、生物しりとり課題にて左記録部19チャネルでの酸素化ヘモグロビンの増加傾向が8名で観察された。そのうち6名がプログラム実施後に復職を果たした。うつ病復職プログラムにおいて、神経心理学的評価に加え、NIRSを用いた精神生理学的評価も客観的評価として有用と考える。、プログラムを施行するに当たり、本研究の趣旨を書面および口頭にて説明し、同意を得たうえで検査を行っているが、ほぼ全例から同意を得ることができている。現在うつ病復職支援プログラムは、集団認知行動療法やIMRなどのプログラムの運営上から、1クール8名までを定員としており、年間3クールを行っている。当初の最大人数としては、2年間で48名の予定であったが、平成23年4月平成25年3月までに、22名の方がプログラムに参加され、当初の予定人数より少なかった。このことは1名の対象者に対して3クールまでの参加を認めており、複数のクールに参加する人が少なくなかったことによる。また本研究プログラムを施行して、明らかになったこととして、外来通院中にうつ病と診断されていたものの、復職支援プログラムを施行していく中で、双極性障害などに診断を変更したものもいた。このことは、外来通院での診断の難しさが判明したように思われる。またこのこから、検査を評価するに当たり、疾患群を分けて調べていく必要も重要と考えられ、当初の予定より遅れることは予想されるが、症例数を増やしていくことで、各疾患における有効性や問題点も判明すると思われる。現在1クール8名定員で、1個人当たり3クール(1年間)までの期間うつ病のリワークプログラムを実施しており、2クール、3クールと来所されている方も少なくない。検査についてはほぼ全例の方が同意され、検査も実施されており、また今後このうつ病復職支援プログラムを活用される対象者についても減少している印象はなく、若干対象者の総数は少ないものの、現状ではいままでの状況で本研究を遂行していく上での問題は少ないと考えている。引き続き共同研究者らとともにうつ病復職支援プログラムを継続して行っていく。その中で復職支援プログラムを施行前後で各種心理検査やNIRSなどを用いた精神生理学的評価を行い、相互における関連性を調べていく。また実際に復職した群と復職出来なかった群とでの比較を行う。さらに対象となる年齢性別を一致させた健常者についても各心理検査やNIRS計測を行い、うつ病患者との比較検討を行う。これら結果をまとめ研究代表者や共同研究者は国内外の学会において、報告を行う予定にしている。今年度(平成24年度)以降は引き続き共同研究者らとともにうつ病復職支援プログラムを継続して行っていく。その中で復職支援プログラムを施行前後で各種心理検査やNIRSなどを用いた精神生理学的評価を行い、実際に復職した群と復職出来なかった群とでの比較を行う。復職できた群については可能な限り6ヵ月後においても再評価を行う。
o-ジクロロベンゼンの生物学的曝露モニタリング法の開発

1.o-ジクロロベンゼン(o-DCB)の尿中代謝物の同定o-DCBを溶媒として使用している化学合成工場の労働者の勤務終了時の尿を収集し、加水分解後のエーテル抽出物をガスクロマトグラフ質量分析計を用いて同定した。その結果、o-DCBの代謝物として、2,3-および3,4-ジクロロフェノール、3,4-および4,5-ジクロロカテコールが同定された。次に、これらの代謝物の高速液体クロマトグラフによる定量法の検討を行なった。まず、尿を塩酸で加水分解した後、エーテル2mlで代謝物を抽出した。次いで、エーテル層0.5mlを採取し、メタノール2mlを加えて検液とした。高速液クロの分析条件としては、カラムはLiChrospher 100RP-18、移動層はジクロロカテコールの測定にはアセトニトリル/酢酸/水(1:12:87)を、ジクロロフェノールの測定にはメタノール/酢酸/水(33:5:62)を用い、検出波長は285nmとした。検量線は10100mg/lの範囲で直線性が確認された。また、ブランク尿に標準試料を添加して回収率を検討したがいずれの代謝物も90%以上と良好な結果が得られた。o-DCB曝露濃度と尿中代謝物量の関係を検討するため、化学合成労働者のべ28人のo-DCBの平均曝露濃度(8時間平均値)を測定し、同時に尿中代謝物量を測定した。その結果、終業時の尿中3,4-および4,5-ジクロロカテコール量、2,3-および3,4-ジクロロフェノール量はいずれもo-DCBの8時間平均曝露濃度に対して直線回帰できることが示された。これにより、o-DCB曝露労働者の生物学的モニタリングが可能であることがわかった。尿中ジクロロフェノールのガスクロマトグラフによる検討を行なった。尿の前処理は高速液クロ法と同様である。カラムは島津製キャピラリーカラムCBP-20(0.33mm×25m)、キャリアガスはヘリウム、カラム温度は50°Cから220°Cまで3°C/minで昇温、注入部および検出部温度は250°Cとした。また、ブランク尿に標準試料を添加して回収率を検討したが、いずれの代謝物も90%以上と良好な結果が得られた。o-DCB曝露労働者3人の勤務終了時の尿を収集し、加水分解後、エーテル抽出物をガスクロマトグラフ質量分析計を用いて同定した。その結果、p-DCBの代謝物として、2,3-および3,4-ジクロロフェノール、3,4-および4,5-ジクロロカテコールが同定された。

まず、尿の前処理であるが、尿5mlに塩酸1.5mlを加え、100°Cで3時間加水分解した後、エーテル2mlで代謝物を抽出し、エーテル層0.5mlを採取しメタノール2mlを加えて検液とした。高速液クロの分析条件としては、カラムはLiChrospher 100RP-18、移動層はジクロロカテコールの測定にはアセトニトリル/酢酸/水(1:12:87)を、ジクロロフェノールの測定にはメタノール/酢酸/水(33:5:62)を用い、検出波長は285nmとした。この条件により、尿中代謝物の分離が可能であることがわかった。さらに、この条件での代謝物の定量性の検討を行なった。標準を水に溶かして標準液とし、検体と同様の処理(100°Cでの加水分解を除く)を行って検量線を作成したが、10100mg/lの範囲で直線性が確認された。次に、ブランク尿に標準を添加して、各代謝物が940mg/lの尿試料を作成し回収率を検討した。平均回収率は、3,4-ジクロロカテコール、4,5-ジクロロカテコール、2,3-ジクロロフェノールおよび3,4-ジクロロフェノールの順に96.6105%(CV=0.76.3%)、94.4103%(CV=1.77.7%)、93.697.3%(CV=3.38.6%)および92.999.0%(CV=2.37.7%)と良好な結果が得られた。現在、o-DCB曝露労働者の曝露濃度と尿中代謝物量の関係を明らかにすべく調査を実施中である。1.o-ジクロロベンゼン(o-DCB)の尿中代謝物の同定o-DCBを溶媒として使用している化学合成工場の労働者の勤務終了時の尿を収集し、加水分解後のエーテル抽出物をガスクロマトグラフ質量分析計を用いて同定した。その結果、o-DCBの代謝物として、2,3-および3,4-ジクロロフェノール、3,4-および4,5-ジクロロカテコールが同定された。次に、これらの代謝物の高速液体クロマトグラフによる定量法の検討を行なった。まず、尿を塩酸で加水分解した後、エーテル2mlで代謝物を抽出した。次いで、エーテル層0.5mlを採取し、メタノール2mlを加えて検液とした。検量線は10100mg/1の範囲で直線性が確認された。また、ブランク尿に標準試料を添加して回収率を検討したが、いずれの代謝物も90%以上と良好な結果が得られた。o-DCB曝露濃度と尿中代謝物量の関係を検討するため、化学合成工場の労働者のべ28人のo-DCBの平均曝露濃度(8時間平均値)を測定し、同時に尿中代謝物量を測定した。その結果、終業時の尿中3,4-ジクロロカテコール、4,5-ジクロロカテコール、2,3-ジクロロフェノールおよび3,4-ジクロロフェノール量はいずれもo-DCBの8時間平均曝露濃度に対して直線回帰できることが示された。これにより、o-DCB曝露労働者の生物学的モニタリングが可能であることがわかった。