hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動物細胞オートファジーの栄養生理的・分子的調節機構の解析

-サイトゾル酵素BHMTの部分フラグメント(p32)がオートファゴソームとリソソームの融合段階の新規プローブとして使用できることが証明され、in vitro再構成系が可能になった。本年度得られた成果は以下の通りである。A.オートファジーの栄養生理的役割:肝臓のin vivoタンパク質分解速度に対する米タンパク質と小麦タンパク質(グルテン)の効果を大豆タンパク質と比較したところ、米タンパク質は大豆の約2倍となりグルテンは米タンパク質とほぼ同等であった。従って昨年に引き続き、食品タンパク質の質の違いによる肝臓代謝回転の調節が認められた。B.アミノ酸によるオートファジー形成段階の調節機構の解析a)肝細胞膜上のアミノ酸'受容体'の検索:予想される'受容体'に対するリガンドとして、ロイシンの誘導体であるLeu-MAPに対してASA化とビオチン化を行い、ASA基と膜タンパク質とをPhotoaffinity labelingにより結合させ、ビオチン基をアビジン処理樹脂と結合させて標的タンパク質を濃縮している。b)α-トキシン細胞を用いたアミノ酸作用の細胞内伝達因子の検索:昨年作成のrecombinant α-トキシンの活性は、予想より若干小さなポアサイズ(ATP不透過)であったが、安定した成績を示し、また肝臓抽出物の効果を確認出来た。また、抽出物作成ステップのいくつかを改良した。肝臓抽出物は調節アミノ酸(8種)と非調節アミノ酸(12種)、また単独のアミノ酸としてはロイシンで刺激したものを作成し、比較した。調節アミノ酸群はタンパク質分解抑制作用を示し、その活性は抽出物を酢酸エチルで抽出した画分に認められた。c)アミノ酸の作用機構としてのリン酸化カスケードの可能性:昨年mTOR系の関与は否定されたが、最も下流に位置する候補として、オートファジー膜タンパク質LC3のアミノ酸に対する応答性を調べたところ、LC3のI型からII型への変換がアミノ酸により抑制された。C.オートファジー成熟段階測定法の開発と調節機構の解析:ML画分を用いて、サイトゾル酵素BHMTのフラグメントp32をプローブとして、オートファゴソームとリソソームの膜融合反応の検出とサイトゾルタンパク質の効果を調べている。
パーソナルコンピュータを用いた国際音声記号学習の日本語教師用ソフトウェアの開発

音声教育を効果的に行うには,教師が音声に関する十分な知識を持つことが必要であり,子音・母音の知識を体系的に学ぶ上で,国際音声記号(以下IPA)を習得することは有効と考えられる。音声学習には,聞き分け訓練の繰り返しが不可欠だが,テープ教材は頭出しが煩雑で,ランダム出力も困難である。そこで本研究ではパソコンを用いたIPA自習教材を開発した。本教材は基本的には(1)コンピュータ画面に表示してあるIPAをクリックして音声を聞き,音声と記号の対応を記憶する練習モード、(2)ランダム出力された音声を聞き,画面をクリックして正誤をコンピュータに判断させるテストモード、の2つからなる。テストモードは学力評価に使うわけではなく,学習者が自分の長所,短所を知り,さらに練習すべき点を示唆する役割を果たす程度である。練習モードとテストモードは,それぞれ母音,子音,韻律の部に分かれ,母音の部は,基本母音,前舌母音,後舌母音だけ,...のように,あまり1度に多くのIPAを見なくても良いように,複雑さの程度を選択できる。他の部も同様である。開発した教材を大学生に試用させたところ,練習後の得点が飛躍的に向上するなどの成果が見られ,被験者の反応も好意的であった。従来,専門的教育によらなければ習得の困難だったIPAが容易に独習でき,紙面上の記号を音声テープと平行させて聞くだけだった学習方法に大きな変革を与えた点で,本教材開発の意義は非常に大きいと言える。これらの研究成果の一部は,1995年9月23日に東北大学で行われた平成7年度日本語教育方法研究会において発表を行った。他の部も同様である。平成6年度は、当初の計画にしたがってハイパーカードでのプログラミングを行い、国際音声記号の習得を目的とした、日本語教師のためのCAI教材を試験的に作成した。その結果、単音の最小対を用いて弁別を行わせる練習に関しては、多少の音の劣化は否めないものの、アルゴリズムはほぼ完成したといえる。従来、音声記号は、音声学の講師について習得するものが主であったが、これは大人数のクラスを一人の講師が担当するため、個々の学習者にあわせた指導が十分に行えないという問題点があった。パーソナルコンピュータの利用により、個人の進度に合わせた、より効果的な学習を進められるようになった点は、非常に大きな意義があると言える。また、既存の音声テープを使った練習方法では、ハード面の制約から、音声聞き分け訓練のための出力を行なうことが不可能だったが、コンピュータを用いることで、音声をランダム出力できるようになった。従来、紙面上に表された記号を音声テープと平行させて聞くしかなかった音声記号の学習方法に大きな変革を与えた点も、大きな意義がある。なお、画面上に説明を提示する箇所などは、部分的に文字に色をつけることでわかりやすくなるのだが、ハイパーカードは、色の使用制約が大きく、また、インタプリタ言語であるため、異環境での動作の保証に疑問がある。さらに、作成した範囲のプログラムだけでも、2.4Mバイトと、かなり大きなものとなった。そのため、開発言語としてVisual Basicを用いてMicrosoft Windows上で動作するプログラムを開発するという変更を行った。音声教育を効果的に行うには,教師が音声に関する十分な知識を持つことが必要であり,子音・母音の知識を体系的に学ぶ上で,国際音声記号(以下IPA)は有効である。そこで本研究では,パソコンを用いたIPA自習教材開発を目的とする。昨年度開発したMacintosh Hypercardは異環境での動作の保証に疑問があったため,平成7年度は開発言語にVisual Basicを用い,Microsoft Windows上で作動するプログラムを開発した。本教材は,基本的には,(1)コンピュータ画面に表示してあるIPAをクリックして音声を聞き,音声と記号の対応を記憶する練習モード、

(2)ランダム出力された音声を聞き,画面をクリックして正誤をコンピュータに判断させるテストモード、の2つからなる。テストモードは学力評価に使うのではなく,学習者が自分の長所,短所を知り,さらに練習すべき点を示唆する役割を果たす程度である。練習モードとテストモードは,それぞれ母音,子音,韻律の部に分かれ,母音の部は,基本母音,前舌母音,後舌母音だけ,...のように,あまり1度に多くのIPAを見なくても良いように,複雑さの程度を選択できる。他の部も同様である。開発した教材を大学生に試用させたところ,練習後の得点が飛躍的に向上するなどの成果が見られ,被験者の反応も好意的であった。従来,専門的教育によらねば習得の困難だったIPAが容易に独習でき,紙面上の記号を音声テープと平行させて聞くだけだった学習方法に大きな変革を与えた点で,本教材開発の意義は非常に大きい。これらの研究成果の一部は、平成7年度日本語教育方法研究会(1995.9.23於東北大学)で発表を行った。
腎臓発生に関わる遺伝子群の探索

腎臓は前腎、中腎、後腎の3段階を経て形成され、その発生の分子機構には共通のものが多い。アフリカツメガエルでは胞胚の動物極の一部(アニマルキャップ)から前腎管を選択的に誘導するin vitroの系が確立している。これを材料とし、subtraction, differential displayなどを使用し、系統的にカエル前腎管に発現する遺伝子を単離することを試みた。この過程でDrosophilaのsalに相同な遺伝子Xsal-3を単離した。この遺伝子は前腎管と中枢神経に発現していた。さらにこの遺伝子をプローブにしてマウスの新規sal遺伝子Sall1を単離した。これはzincfingerを10個持つ核内蛋白で、ヒトSALL1に高い相同性を持ち、後腎のmesenchyme及び中枢神経などに発現していた。マウスSall1の機能を明らかにするために、ノックアウトマウスを作成したところ、生直後に死亡し、左右の腎臓が完全に欠損していた。胎生11.5日に尿管芽がmesenchymeに進入して後腎の発生は開始するが、ノックアウトマウスではこの段階で発生が障害されており、この遺伝子は後腎発生の最も初期に必須であることが判明した。脊髄との共培養によって、Sall1 KO mesenchyme自体は分化能を保っており、誘導源である尿管芽の侵入障害が腎臓欠失の本態であることが明らかになった。尿管芽を引き寄せる液性因子の転写にSall1が関わっているというpreliminaryな結果も得られている。ヒトSALL1の変異による疾患(Townes Brocks症候群)も報告されており、この遺伝子が種をこえて腎臓形成に必須であることが判明した。今後、Sall1の上流、下流を探索することによって、腎臓発生の機構に迫りたいと考えている。
産地食肉工場の両編に関する産業細繊論的研究-衛生面と生産性面から見た産地食肉工場の日欧比較-

わが国の食肉工場(と畜場・部分肉製造工場)は,欧米先進国と比較して,規模が小さく,生産性が低く,衛生状態も悪いところが多い。本研究は,こうしたわが国食肉工場の現状に鑑み,岩手・鹿児島両県の産地食肉工場を対象として,豚処理部門における低生産性の数量把握,原因究明を図るとともに,西欧の食肉処理システムとの比較,日本の自動処理システムの提示などを行い,今後の改善方向を示すことを目的としている。とくに本研究では,両工場におけると畜ライン,部分肉製造ラインの1頭当たり処理コストの算出に多大な努力を傾注している。学会レベルにおいてこうした研究が乏しい現状では,ここでの成果は画期的なものとなるであろう。とくに調査対象工場はわが国を代表する食肉工場であり,そこでのコスト計算がなされたことは,学会はもとより,産業界,官界に与える影響も大きいものと思われる。本研究で明らかとなった主要な論点は次の通りである。(1)現状は1日数時間しかラインが動いておらず,稼働率に問題がある。この稼働時間は西欧の半分でしかない。(2)その原因は,集荷能力のみならず,食肉衛生検査体制にも問題があって,食肉工場だけの努力では解決がつかない。行政の前向きの対応が必要である。(3)施設の設置後すでに30年近くを経過し,当時の最新技術が今日では旧式になっている。このためラインがきわめて労働集約的であり,これがコスト増をもたらす主要な原因である。(4)ラインの部分的改良では生産性向上は見込めない。施設の全面改修,機械の総入替えが要請されるが,これには多大な投資を必要とするという困難性が伴う。
金融化論の理論的研究:ポストケインジアンと認知資本主義論の視点から

本研究は「金融化」の理論の構築をポスト・ケインジアン及びマクロレジーム論の視点から試みた。金融化は経済及び社会において金融が重要度を増す現象である。成果は第一に、認知資本主義のマクロ経済レジームを金融化を中心に検討し、特にその不安定性の要因を考察した。第二に、ケインズの金利生活者の安楽死論における長期ヴィジョンを検討し、それが実現しなかった要因としての金融化について考察した。第三に、ミンスキーの金融不安定性仮説を流動性選好との関係で検討し、金融化の基礎理論としての位置付けを考察した。本年度は主として基本的な文献のサーベイを中心に研究を進めた。第一に、金融化論に関しては基本的な文献のサーベイを行い、その主要な論点の検討を行った。また、内生的貨幣供給論との関係を考察するために、金融市場に関する議論を中心にサーベイを行った。第二に、認知資本主義論に関しては、金融主導型レジームとしての側面を金融化との関係でサーベイを行った。また、政策面に関しては、ネオリベラリズムとの関係を中心に検討した。第三に、経済思想的な面においては、ケインズの「金利生活者の安楽死」論の形成とその内容についてサーベイ及び考察を行い、既に執筆中の論文の改定作業を行った。さらに、ネオリベラリズムについても基本的な文献の収集とサーベイに着手し、来年度以降作成予定の論文の準備を行った。本年度は成果としては、第一に、認知資本主義レジームのマクロ的な不安定性を検討する論文を作成した。これは2015年度に論文集(『認知資本主義ー21世紀のポリティカル・エコノミー』山本泰三編、ナカニシヤ出版、6月刊行予定)の一章となる予定であるが、2014年7月には草稿の検討会を行い、認知資本主義に関する様々な論点について議論を行った。第二に、同じ内容で経済理論学会第62回大会(2014年10月)において認知資本主義をテーマとする分科会で報告を行った。第三に、進化経済学会第19回大会(2015年3月)において、企画セッション「認知資本主義」というセッションの司会を務めた。本年度は、基本的な文献のサーベイだけでなく、金融化の理論的検討を中心に研究を進めた。第一に、金融化論の理論を中心にサーベイを行った。特にミンスキーの金融不安定性論に注目した。第二に、金融主導型レジームに関しては、その特徴と問題点を検討した。第三に、認知資本主義論に関して金融化とネオリベラリズムの関係を検討した。本年度の成果としては、第一に、「「金利生活者の安楽死」論の現代的意義」という題で第5回ケインズ学会(立正大学)において報告を行った。第二に、これをもとに「「金利生活者の安楽死」論の現代的意義」(『大月短大論集』第47号、2016年3月)を発表した。この論文では、ケインズの「金利生活者の安楽死」論を検討し、特にその現代的意義として、ケインズの長期ヴィジョンとそれが実現しなかった要因としてのネオリベラリズムについて金融との関係を考察した。第三に、認知資本主義論に関しては、2016年4月に刊行予定の『認知資本主義』(山本泰三編、ナカニシヤ出版)の内容を元にしたセッション「認知資本主義の展開」を第40回社会思想史学会大会(関西大学)において企画した。第四に、"Controversies on Endogeneous Money, Finance and the Multipliers: Classical Debate on Interest Rates in 1930s and Two Modern Controversies of 1980s and 1990s"(Post Keynesian Review, Vol. 3, No. 2, http://js4pke.jp/pkr/PKR/2015/201506naito.pdf)を発表した。これは、ポスト・ケインジアンにおける投資ファイナンスを巡る論争を、『一般理論』刊行後の利子率を巡る論争と結び付け、考察している。本年度は、文献のサーベイに関してはほぼ予定通り進み、また、文献の検討及び論文の準備作業に関しても、順調に進んでいる。なお、成果の発表に関しては、認知資本主義に関する論文集へ投稿したものは編集作業が遅れたため、2016年4月刊行予定となっている。また、報告に関しては予定通り行った。このため、全体としてはほぼ順調に進んでいる。本年度は、研究の目標を達成すべく、理論的、経済思想史的な検討を中心に作業を行った。第一に、内生的貨幣供給論における金融化の位置付けに関して検討した。特にミンスキーに注目した。第二に、金融化の仮定を統合したマクロ経済レジームの考察を行った。第三に、金融化と所得分配に関する政策論的な検討を行った。第四に、ケインズにおける金融化と関連する議論の経済思想史的な検討を行った。本年度の成果は、第一に、2016年5月に刊行された『認知資本主義21世紀のポリティカル・エコノミー』の第1章「認知資本主義ーマクロレジームとしての特徴と不安定性」において、認知資本主義レジームにおける金融化の意義とその効果を考察した。第二に、「ミンスキーと流動性選好」という題で第6回ケインズ学会大会において報告を行った。ここではミンスキーがケインズの流動性選好概念をどのように理解し、また、どのように用いているかを金融不安定性仮説との関係も含めて検討した。

第三に、「ポスト・ケインジアンにおける計算貨幣説の展開」という題で2017年3月に政治経済学ワークショップ(東京大学経済学研究科)において報告を行った。ここでは信用貨幣論の基礎となる計算貨幣の概要と意義について考察した。第四に、2017年3月に"Inflation targeting policy and the theory of natural interest rate"という題でInternational Workshop on Classical Economists and Classical Monetary Theory 2017(立教大学)において報告を行った。ここでは、インフレーション目標政策が自然利子率論とどのような関係にあるかをヴィクセルやケインズに遡って分析した。本研究は「金融化」の理論の構築をポスト・ケインジアン及びマクロレジーム論の視点から試みた。金融化は経済及び社会において金融が重要度を増す現象である。成果は第一に、認知資本主義のマクロ経済レジームを金融化を中心に検討し、特にその不安定性の要因を考察した。第二に、ケインズの金利生活者の安楽死論における長期ヴィジョンを検討し、それが実現しなかった要因としての金融化について考察した。第三に、ミンスキーの金融不安定性仮説を流動性選好との関係で検討し、金融化の基礎理論としての位置付けを考察した。本年度は、文献のサーベイに関してはほぼ予定通り進み、また、文献の検討及び論文の準備作業に関しても、順調に進んでいる。なお、成果の発表に関しては、認知資本主義に関する論文集へ投稿したものは編集作業が遅れたため、2015年度刊行予定となっている。また、報告に関しては予定通り行った。このため、全体としてはほぼ順調に進んでいる。本年度は、研究の目標を達成すべく、理論的、経済思想史的な検討を中心に作業を進める。第一に、内生的貨幣供給論における金融化の位置付けに関して、サーベイを行う。ミンスキー自体の分析だけでなく、その影響を受けたポスト・ケインジアンによるリーマン・ショック等の金融危機の分析も検討する。第二に、金融化現象が近年の金融危機とどのような関係があるのかを検討するために、金融危機事態の実態を検討するためにデータの整理を行う。第三に、金融主導型レジームをベースに、金融化の過程を明確に統合したレジームを検討し、提示したい。第四に、ケインズの「金利生活者の安楽死」論の検討によって得られた視点をもとに、金融化と所得分配について分析を行う。さらに、金融化の進展に関する政策論的考察も行う。ここでは、金融機関の規制だけでなく、ネオリベラリズム的な政策との関係も検討する。第五に、ケインズの『一般理論』における金融市場の批判的考察を取り上げ、その意義を検討する。また、金融化のグローバルな側面との関係で、ケインズの国際金融論における資本移動の取り扱いも注目に値する。研究成果の発表に関しては、第一に、内生的貨幣供給論と金融化の関係に関して進化経済学会等で報告を行う。第二に、金融化と所得分配、あるいは金融化に対して必要な政策論に関して、ポスト・ケインズ派経済学研究会等で報告を行う。第三に、金利生活者の安楽死論に関する原稿を修正し、Journal of Post Keynesian Economics等に投稿する。経済理論、経済思想史
脳磁界計測を用いた音環境の動的評価メカニズムの解明に関する研究

音環境評価の基本となる音の物理要素の時間変化とヒトの心理反応や生理(脳磁界)反応との関係を調べ,動的音環境評価メカニズムを明らかにすることを目的とした.音の大きさの変化に対する脳磁界反応を調べた結果,ある程度の大きさの音に順応している時のほうが,脳は音の大きさの変化に敏感であることを明らかにした.鉄道駅構内・車内騒音や空調音の心理的不快度と音の物理指標の関係を調べた結果,騒音レベル,基本周波数,基本周波数明瞭度,両耳間相互相関度,スペクトル重心により心理的不快度を高精度で予測できることを明らかにした.音環境評価の基本となる音の物理要素の時間変化とヒトの心理反応や生理(脳磁界)反応との関係を調べ,動的音環境評価メカニズムを明らかにすることを目的とした.音の大きさの変化に対する脳磁界反応を調べた結果,ある程度の大きさの音に順応している時のほうが,脳は音の大きさの変化に敏感であることを明らかにした.鉄道駅構内・車内騒音や空調音の心理的不快度と音の物理指標の関係を調べた結果,騒音レベル,基本周波数,基本周波数明瞭度,両耳間相互相関度,スペクトル重心により心理的不快度を高精度で予測できることを明らかにした.本研究は,音環境評価の基本となる音の質的要素の時間変化とヒトの脳磁界反応の関係を調べ,動的音環境評価メカニズムを明らかにすることを目的とする.本年度は,音の大きさの変化に対する脳磁界反応と脳磁界計測を用いた最適サイン音の検討を行った.従来の音の大きさの変化に対する脳磁界活動に関する研究は,無音から音が発生する時の脳活動を調べたものがほとんどである.しかし実際の環境では,ヒトは時々刻々変化する音を聞いている.そこで,より実際の環境に近い状態での音の大きさの脳内処理過程を調べるため,ある大きさの音が存在しその後音の大きさが変化する時の脳磁界活動を調べた.音の大きさの変化後約100msに,N1mと同様の反応(N1m')が見られた,音の大きさの減少時には,減少量の変化に関わらずN1'm潜時・振幅はほぼ一定であった.音の大きさの増加時には,増加量の増大に伴いN1'm振幅は増加した.従来のN1mの結果と比較すると,音の大きさの増加に対するN1'm振幅の増加率は,N1m振幅のそれより大きいことがわかった。この結果は,ある程度の大きさの音に順応しているときのほうが,脳は音の大きさの変化に敏感であることを示している.駅の改札口や階段の場所を音で案内する「サイン音」は,視覚障害者にとって危険物からの逃避や目的場所への移動のために重要である.しかし,実際には視覚障害者の4割強がサイン音を利用しにくいと報告している.本研究では,脳活動からわかりやすいサイン音の推定を目指し,8種類のサイン音(鳥の鳴き声)聴取時の脳磁界活動を解析した.カッコーの鳴き声を聞いている時にN1m活動強度が最大となったことから,カッコーが利用しやすいサイン音の有力候補である.本研究は,音環境評価の基本となる音の質的要素の時間変化とヒトの脳磁界反応の関係を調べ,動的音環境評価メカニズムを明らかにすることを目的とする.本年度は,寺院内における読経解析,空調音の質的要素の変化が心理的不快感に及ぼす影響の調査,脳磁界計測を用いた最適サイン音設計手法の検討を行った.寺院内において住職は,儀式に応じて,その位置,向き,発声方法を変えている.しかし,その音響効果は調査されていなかったことから,読経音の相関解析を行った.その結果,位置・向きの効果は両耳間相互相関度,発声方法の変化は,ピッチ.ピッチ明瞭度,スペクトル重心に反映されることを明らかにした.住居やオフィスにおけるエアコン等の空調音は,あまり大きい騒音レベルではないが,夏や冬は常時その音を聞いており,住居内やオフィスにおける快適性や生産性に影響を及ぼすことが考えられる.本研究では,空調音の質的要素が心理的不快感に及ぼす影響を明らかにするため,空調音に対する心理的不快感が相関関数解析によりえられる指標により予測できないか検証した.その結果,空調音の不快感は,騒音のピッチ,スペクトル重心により高精度で予測できることを明らかにした.駅の改札口や階段の場所を音で案内する「サイン音」は,視覚障害者にとって危険物からの逃避や目的場所への移動のために重要である.しかし,実際には視覚障害者の4割強がサイン音を利用しにくいと報告している.本研究では,脳活動からわかりやすいサイン音の推定を目指し,残響時間と両耳間時間差が変化する環境下で,4種類のサイン音(鳥の鳴き声)聴取時の脳磁界活動を解析した.N1m活動強度と音刺激のエンベロープと脳磁界活動の相関を解析した結果,カッコーとコノハズクが利用しやすいサイン音の有力候補であることを示した.本研究は,音環境評価の基本となる音の質的要素の時間変化とヒトの脳磁界反応の関係を調べ,動的音環境評価メカニズムを明らかにすることを目的とする.本年度は,音の質的要素の変化が心理的不快感に及ぼす影響の調査,脳磁界計測を用いた最適サイン音設計手法の検討を行った.鉄道駅構内・車内は,多くの人々が長時間利用する場所であるが,その音響特性はあまり調査されていない.

これまでの研究代表者らの研究で,騒音レベルに加えて,騒音を自己相関・相互相関関数で解析することにより得られる,ピッチの明瞭性,両耳間相互相関度,スペクトル重心などの指標を用いて,鉄道駅構内・車内音環境の定量化を行った.本年度は,それらの質的要素が心理的な不快感に及ぼす影響を明らかにするため,鉄道駅構内・車内音環境に対する心理的不快感が相関関数解析によりえられる指標により予測できないか検証した.その結果,不快感は,騒音レベル,ピッチ明瞭度,両耳間相互相関度,スペクトル重心により高精度で予測できることを明らかにした.駅の改札口や階段の場所を音で案内する「サイン音」は,視覚障害者にとって危険物からの逃避や目的場所への移動のために重要である.しかし,実際には視覚障害者の4割強がサイン音を利用しにくいと報告している.本研究では,脳活動からわかりやすいサイン音の推定を目指し,鉄道駅構内音環境をシミュレートした環境下で,8種類のサイン音(鳥の鳴き声)聴取時の脳磁界活動を解析した.カッコーの鳴き声を聞いている時にN1m活動強度が最大となったことから,カッコーが利用しやすいサイン音の有力候補であることを示した.音の基本的要素である,音の大きさについて,その変化に対する脳活動の詳細について,今年度は予定度通り明らかにすることができた.また,サイン音に関しても理想的な実験室条件において,最適サイン音候補を見つけることができた.25年度が最終年度であるため、記入しない。音の質的要素を用いることで,音に対する不快感が精度良く予測できることを今年度は予定度通り明らかにすることができた.また,サイン音に関しても模擬駅構内騒音環境において,最適サイン音候補を見つけることができた.音の大きさ以外の音の基本的要素,残響に注目して実験を進める予定である.サイン音に関しては,疑似騒音下で実験を行い,より現実に近い条件での最適サイン音を明らかにする予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。音響空間における基本的要素,残響に注目して実験を進める予定である.サイン音に関しては,シミュレーションにより,どのように改良すればよりわかりやすいサイン音をデザインできるか検討する予定である.
水泳・水中運動による障害児の健康維持と体力向上に関する研究

身体に障害をもつ人々の健康維持や体力向上を図るためには,まず,残存する能力を充分に活用でき,潜在能力の導出が期待される運動様式を選択することが重要である。本研究では二分脊椎症児を対象にこの課題に取り組んだ。二分脊椎症児の運動能力特に移動能力は1020歳の間で低下し始めることが報告されており,本研究でもこれを確認してきた。その主な原因は体重の増加に伴って身体活動時の負担が大きくなり,疲労を起こし易いためである。これが寡動な状態を誘発し,過剰な脂肪の蓄積や運動能力の低下を加速化する。事実,本研究でも,彼らの体脂肪率が健常児よりも高く,その加速化は運動能力が低下する時期と一致することを明らかにしてきた。これを防御するためには早期から全身的な運動プログラムと栄養管理を開始することが必要である。しかし,彼らが全身的な運動をしようとしても,下肢の弛緩性麻痺のために何れの運動様式でも可能というわけにはいかない。本研究では二分脊椎症児の至適な運動様式として水泳に注目した。対象は36名の二分脊椎症児であり、水泳を通して発揮する運動強度とスキルを評価した。記録は心電図,水泳速度,ビデオ撮影について行った。その結果,定期的な水泳訓練を受けている者15名全員および訓練を受けていない者21名中11名が140拍/分以上の心拍数を示した。120拍/分の心拍数を考えると,非訓練児1名を除き全員がこの水準を越えた。この心拍数で示された運動強度は呼吸循環機能の改善を期待させ,肥満対策にも有用である。また,水泳時のエネルギー消費効率や麻痺レベルとの関係を検討した結果,水泳技術の向上がより高い運動強度をもつ水泳を可能とすることが明らかになった。特に、下肢に弛緩性麻痺をもつ二分脊椎症児に対しては健常な機能を残存する上肢を中心とした技術指導が重要であることが示唆された。身体に障害を持つ人々の健康維持や体力向上を図るためには,まず,残存する能力を充分に活用でき,替在能力の導出が期持される運動様式を選択することが重要である。そこで,我々は彼らにとって至適な運動様式として水泳をとりあげ,水泳を通して発揮する運動能力を全身持久力の面から評価し,機能向上の可能性を追求することを目的とした。持に、ここでは二分脊椎症児を対象として分析を行なった。水中での運動能力は被検者の申告に基づいて各自が最も得意とする泳法によって評価し,これを3分間連続して実施した。泳法はクロ-ル,平泳ぎ,背泳,バタ足と多岐にわたった。水泳に慣れていない被検者に関しては浮き輪を使用したり,検者が体幹を保持して沈まないようにした。水泳中の心拍数が120拍/分以上となった者は38名中36名(95%),140拍/分以上の者は70%であり,大多数の者にとって水泳が全身持久力の向上を促す運動様式に成りうることが確認された。そして,この能力は麻痺レベルの上下位とは無関係に発揮されていることが本結果から示された。さらに特記すべきは、心拍数が180拍/分以上にも達する高い運動強度を発揮できる者が数名存在したことである。

なお,140拍/分以下の心拍数を示した者の水泳様式をみると,全員が浮き輪を装着するか検者が体幹を保持した状態でのバタ足,背泳ぎであり,水泳技術の未熟が認められた。これを裏付けるように,彼らの水泳速度は遅かった。逆に,160拍/分以上の高心拍数をもつ12名の内で10名はクロ-ル,残り2名は平泳ぎであり,その速度も速く,水泳技術としても習熟していた。この比較結果は,高い運動強度をもつ水泳が現時点で困難である者も技術の獲得によってその可能性は充分にあることを示唆させた。肢体不自由児,とりわけ,本研究で対象とした二分脊椎症児の運動能力特に移動能力は1020歳の間で低下しはじめることが報告されている。その主な原因としては体重の増加に伴って身体活動時の負担が大きくなり,易疲労を引き起こすためと考えられる。さらにこれが寡動な状態を誘発し,過剰な脂肪の蓄積や運動能力の低下を加速化する。肥満による体重の増加や体力の低下を防ぐためには,全身的な運動プログラムと栄養管理を早期から開始することが重要である。しかし,彼らが全身的な運動をしようとしても,下肢の弛緩性麻痺のために全ての運動様式が可能というわけにはいかない。その運動様式には残存する能力を充分に活用でき,安全で効果の高いものを選択することが肝要である。本研究では二分脊椎症児にとって至適な運動様式として水泳に注目した。すなわち,水中では体重が殆ど除去され,骨や関節に直接体重がかからないので身体活動が極めて容易となる。また,水泳は陸上の運動に比べてエネルギー消費効率が悪く,ゆっくり泳いでも全身持久力の向上が期待され,肥満対策に有効である。そこで,二分脊椎症児36名を対象とし,被検児が水泳をとおして発揮する運動強度ならびにスキルを評価してきた。その結果,定期的な水泳訓練を受けている者15名全員および非訓練児21名中11名が140b/min以上の心拍数を示した。また,120b/minの心拍数を考えると,非訓練児1名を除き全員がこの水準を越えた。この心拍数で示された運動成果は全身持久力の改善を期待させ,肥満対策にも有効な強度であった。また,水泳時のエネルギー消費効率や麻痺レベルとの関連を検討した結果,水泳技術の向上がより高い運動強度をもつ水泳を可能とすることが明らかとなった。特に,下肢に弛緩性麻痺をもつ二分脊椎症児に対しては健常な上肢を中心とした技術指導が重要であることが示唆された。
先天性心疾患をもちながら生活する子ども（人）の自立支援プログラムの構築

本研究の目的は先天性心疾患患児の自立支援プログラムを構築することである。その第一段階として先天性心疾患患児の自立に対する思いと行動、疾患に関する自己開示のプロセス、必要と感じているソーシャルサポートを明らかにするために、2016年にインタビュー調査を行っている。2018年度においては、インタビュー内容を学童期、思春期前期(中学生)、思春期後期(高校生)、青年期の4期に分け、質的帰納的に分析し、それぞれの特徴を明らかにしている最中である。学童期では、12歳の男児2名、女児1名の合計3名の協力が得られた。自立に対する思いと行動では、「現在の療養行動は親の協力を得ているが、いずれは一人でできるようになりたい」、「病名や療養行動は理解し行動できるが、複雑な病態は理解できないため、詳しく理解したい」、「将来のことを考えると不安もあるが、今できることをがんばる」の3つのコアカテゴリーが抽出された。疾患に関する自己開示では「疾患に関する自己開示には相反する思いがある」、「親と相談しながら開示対象と内容を決める」、「開示対象の肯定的な反応により、自己開示したことを肯定的に捉える」の3つのコアカテゴリーが抽出された。自立に必要なソーシャルサポートとしては「医療者や親、教師が支えてくれる」、「自分のことを理解して対応してほしい」の2つのコアカテゴリーが抽出された。以上の結果から、学童期の自立の一部として、療養行動の現状が明らかになり、意思決定能力の育成とともに、相談しやすい環境を整えていく必要性が示唆された。また、病気理解を促す関わりをするだけでなく、子どもたち自身が自ら病気を理解したいと思えるような関わりが必要と考えられた。インタビュー内容の分析に時間を要しているため。また、研究者の体調不良等も続き、研究に十分なエフォートをさけない状況があったため。第1段階の研究がまとまりつつあるため、この結果を踏まえ、第2段階の質問紙調査の準備を行う。夏までに第2段階の研究に関する倫理申請を行い、承認後直ちに調査開始できるよう努める。研究実施に先立ち、再度、現在の先天性心疾患をもつ子ども(人)の現状および問題点を文献にて明らかにし、研究計画の見直しを行った。問題として指摘されている「自立」について概念分析を行なった結果、1先行因子として、自分の力または意思で行動すべき事柄があり、それを行動するまでのプロセスに関連したもの、2帰結として、親からの働きかけが減少し、社会とかかわりを持てるようになる、3帰結には、その人の持つ能力に応じた程度と範囲がある、ことが明らかになった。そこで、本研究においては、「自立」を「自らの意思をもって行動し、必要時には周囲の助けを得ながら、自分の能力に応じて社会で生活すること」と定義し、それを支援していくためのプログラムを構築することを目的とする。さらに、自立には、社会的自立や経済的自立など、多方面の意味を含んでいるため、本プログラム内容としては、自立の用語を定義した「必要時に周囲の助けを得る」に着目する。そのための行動として、疾患に関する自己開示の有効性が示唆されていることから、患児のこれまでの自己開示の具体的なプロセスを明らかにし、必要な支援を明らかにする。また、患者会主催の勉強会への参加や、病院での研修を実施し、直接患者や家族と話をすることで、今後の研究の示唆を得た。親は、自分で病気の説明をできるようになってほしいと願っているが、子どもに病気について説明することの難しさが語られ、医師・看護師が、患児に病気について説明し、理解させることの必要性がうかがえた。患者自身は、自立について「親を頼らず生活すること」と語ることが多く、親に依存しない生活を自立として捉えていることがうかがえた。そのためにも、自身の病気について理解し、自ら周囲に病気の説明をすることを支援することが必要と考えられた。昨年度より継続して研究計画の見直しを行った。先行研究などから、成人移行期にある先天性心疾患患者の「疾患に関する自己開示のプロセス」と「自立に対する思いと行動」の関連、それらに影響する要因を明らかにし、自立支援プログラムを構築することを目的とし、新たに研究計画を作成しなおした。応募当時は、介入研究までを予定していたが、現段階では介入までは難しいと考えられるため、第1段階としてインタビュー調査を行った後に、第2段階として質問紙調査を行い、プログラムを構築することとした。また成人移行期を10歳から20歳と定義し、さらにそれを10歳から12歳の小学生、13歳から15歳の中学生、16歳から18歳の高校生相当および19歳から20歳までと4つの時期に分け、発達段階における傾向と比較検討を行うことととした。平成27年7月には第1段階の調査に関する研究実施について、研究者所属機関の倫理委員会に申請を行った。倫理委員会承認後より研究協力機関に対象者選定の協力依頼を行った。研究協力機関より、成人移行期にある先天性心疾患を持つ人を合計15名紹介していただき、平成28年2月から3月にかけてインタビュー調査を行った。インタビュー時間は、最少25分から最大1時間10分であり、自立に対する思いと行動、疾患に関する自己開示のプロセス、自立のために必要と考えるソーシャルサポートの内容について、インタビューを行った。現在、インタビュー内容の分析を実施している。昨年度より継続して行っていた研究計画の見直しに時間を要した。成人移行期にある先天性心疾患をもつ人の、疾患に関する自己開示のプロセスと自立に対する思いと行動を明らかにするために、昨年度実施したインタビュー調査の分析を行った。

分析の際には、発達段階における特徴を明らかにするために、学童期(10歳から12歳:小学生)、思春期前期(13歳から15歳:中学生)、思春期後期(16歳から18歳:高校生相当)、青年期(19歳から20歳)の4つの時期に分けた。対象者は、学童期3名。思春期前期3名、思春期後期6名、青年期3名の合計15名であり、現在学童期の3名について、インタビュー結果を質的帰納的に分析している途中である。学童期の研究協力者3名は、男児2名、女児1名であり、3名とも障害者手帳3級を有していた。また、学校生活管理指導表においてもEであり、マラソン等の運動制限があった。3名とも手術をしており、内服も必要としている。インタビュー結果のコード化、カテゴリー化をすすめる中で、疾患に関する自己開示については3名とも抵抗なく開示しており、開示対象によって内容を変えるなどの工夫をしていることが明らかになりつつある。また、疾患について自己開示することは、社会生活をしていくうえで重要と考え、そのためには自分の疾患について理解することが必要と考えている児もいた。自立については、「自分のことは自分でできること」などの回答があり、学童期における思いと行動を明らかにしつつある。なお、研究者の産前産後の特別休暇に伴い、平成28年12月をもって、研究を一時中断している。平成29年度は育児休暇となるため、平成30年度より研究再開の予定である。昨年度までの研究計画の見直しに時間を要し、調査実施までに時間がかかった。さらにインタビュー調査の分析においても、そのデータ量の多さから時間を要している。また、研究者の妊娠に伴い、体調不良により当該研究にエフォートをさけない状況もあった。2017年1月1日から2018年3月31日まで、研究代表者(山下真紀)の産休・育休により、当該期間は研究を中断している。今年度、研究再開に当たり、2015年度に収集したインタビューデータの内容分析を早急に行う。その際には、小児看護学の専門学者によるスーパーバイズをうけ、分析結果の妥当性を確保する。研究代表者の妊娠に伴う体調不良が続き、研究にエフォートをさくことが困難であった。本研究の目的は先天性心疾患患児の自立支援プログラムを構築することである。その第一段階として先天性心疾患患児の自立に対する思いと行動、疾患に関する自己開示のプロセス、必要と感じているソーシャルサポートを明らかにするために、2016年にインタビュー調査を行っている。2018年度においては、インタビュー内容を学童期、思春期前期(中学生)、思春期後期(高校生)、青年期の4期に分け、質的帰納的に分析し、それぞれの特徴を明らかにしている最中である。学童期では、12歳の男児2名、女児1名の合計3名の協力が得られた。自立に対する思いと行動では、「現在の療養行動は親の協力を得ているが、いずれは一人でできるようになりたい」、「病名や療養行動は理解し行動できるが、複雑な病態は理解できないため、詳しく理解したい」、「将来のことを考えると不安もあるが、今できることをがんばる」の3つのコアカテゴリーが抽出された。
防災意識に関する会話分析・テキスト分析研究

1982年7月の「長崎大水害」を事例として、自然災害後の被災者の防災意識・災害イメージの長期変動を会話分析、及び、新聞報道等のテキスト分析の手法を用いて検討した。その結果、これまで、「防災意識の風化」として一括されていた事態の中に、実はいくつかの種類が存在していることが見いだされた。すなわち、「風化」とは、皮相的には、災害について語られなくなることであるが、実際には、「災害イメージ」が色あせ、消失していったという側面ばかりではない。むしろ、それが(災害についての会話を営む)人々の間の暗黙・自明の共通理解として、日常的には潜在化してしまったことをも意味する。そして、潜在化した災害イメージは意識されないが故にかえって、人々の災害に対する見解、行為を強力に規定する。本研究では、こうした知見が会話分析とテキスト分析を通して得られた。具体的には、長崎大水害に関する人々のフリー・ト-クを、(1)実際に被災した自治会の役員会、(2)市役所の防災担当職員の座談会、(3)被災直後、文化財保護をめぐって活発な運動を展開した市民団体の代表者らの座談会、(4)直接的体験のない学生の雑談、において収集し、その内容を分析した。この中から、サンプル(1)や(3)では、被害に対する会話が、指示語、具象名詞を多用した「知覚現場的様態」を示すのに対して、(2)や(4)では「概念思考的様態」を示すことを見いだした。さらに、この区別が、彼らの被害に対する暗黙自明の前提の違いの反映であること、各集団の(狭義の)防災意識の違いを生んでいることを指摘した。なお、研究期間の後半に、研究代表者が居住する地域が阪神大震災に襲われた。上記の研究成果を阪神大震災にも適用するべく、若干の資料収集・分析も試みた。
イオン流を伴う気液2相流体の電気流体力学現象の定量解析

本研究において解析と解明を目的とした現象は、気体相と誘電性の液体相の界面において、気相で微弱放電を発生させると同時に液体が流動する一つの電気流体力学現象であった。すなわち、本研究は層状誘電液体の自由表面上の気相に放電電極を配置した気液2相流体のモデルにおいて、気相微弱放電下で誘電液体に誘起する電気流体力学現象を定量的に解析した。そして、荷電粒子の電荷量と移動速度を定量化し,電気伝導性効力を解析した。本研究は、気相に放電電極を配置した気液2相流体のモデルにおいて、気相微弱放電下で誘電液体に誘起する電気流体力学現象を定量的に解析する方法を具体化することを研究の目的として実施した。本年度は、まず内径が30mmの透明な円筒ガラス容器内に平板電極(底面)と直径が1mmの針状電極を配置し、その電極間部分に電気流体力学現象を呈する評価モデルを構築した。次に、Molecular Tagging Velocimetry(MTV)による流速ベクトル分布の測定を実施した。以下に本年度の研究実施内容と成果について記述する。1.電気流体力学現象に対する流速計測法の構築流れ場計測には各相流体の電気的・機械的性質を変えることなく、さらにトレーサ粒子の帯電を防ぐことと、電気力集中により極端に流速値が高く局所的に速度が十数m/sになる領域にも適用できることが要求されていた。そこで、粒子画像流速測定法には分子の燐光を時間的かつ空間的に追跡するMTVの適用法を構築した。MTVの適用トレーサには、吸収波長のピークが270nmまたは420nm付近であり、燐光波長のピークが525nm付近の可視光を放出するBiacetylを用いた。流速の計測は、トレーサの励起時刻から燐光撮影時刻までの遅延時間の間に、トレーサが燐光を発しながらイオン流に追従して移動した距離から算出できることを明らかにした。2.イオン流を伴う気相流れ場測定と解析本現象の流体力学的効果の特徴を定量化するために、気液界面を構成する気液2相流体の電気流体力学場の流速分布計測を実施した。特に、放電電極近傍におけるイオン流の流体運動に注目したところ、局所均に極めて高い速度勾配が発生している現象について定量化することができた。そして、これは放電電極近傍のイオン密度と電界強度に依存したConductive type EHDの駆動力として解析できることがわかった。本研究は、層状誘電液体の自由表面上の気相に放電電極を配置した気液2相流体のモデルにおいて、気相微弱放電下で誘電液体に誘起する電気流体力学現象を定量的に解析することを研究の目的として実施した。この電気流体力学現象は、流体内部の電界による誘電的特性と放電による電気伝導特性の単独作用あるいは複合作用が支配的な要素である。そこで、本年度は気液2相電気流体力学現象を誘起する電気的駆動力を解析するために、気相および液相における誘電的特性および電気伝導特性の測定を実施した。1.誘電的特性および電気伝導特性の測定と解析気相微弱放電が本現象のきっかけとなっていることから,これに伴う各相流体内部のマクスウェル応力の変化を算出すると同時に,電気伝導に伴う荷電粒子に働く電気力を算出した。そして、荷電粒子の電荷量と移動速度を定量化し,その電気伝導特性から電気伝導性効力を解析した。その結果、各相流体内部の流動現象はマクスウェル応力よりも電気伝導性効力が支配することを明らかにした。2.各相流体内部におけるイオン流場の速度計測と解析イオン流を伴う電気流体力学的な流れ現象について流速分布の測定と解析を実施した。その結果、気相微弱放電下における速度変動値の定量からイオン流の非定常性に関わるフォースバランス等のパラメータを見出した。特に、Navier-Stokes運動方程式の外力項において電気流体力学効果に及ぼす電気伝導性効力項を無次元化したConductive Electric RayleighNumberに基づいた電気的駆動力が本現象の定量化に適合できることを明らかにした。本研究において解析と解明を目的とした現象は、気体相と誘電液体相の界面において、気相で微弱放電を発生させると同時に液体が流動する一つの電気流体力学現象であった。すなわち、本研究は層状誘電液体の自由表面上の気相に放電電極を配置した気液2相流体のモデルにおいて、気相微弱放電下で誘電液体に誘起する電気流体力学現象を定量的に解析することを研究の目的として実施した。具体的には、内径が30mmの透明な円筒ガラス容器内に平板電極(底面)と直径が1mmの針状電極を配置して、その電極間部分にシリコーンオイルの自由液面を形成した評価モデルを用いた。この電気流体力学現象については、平成19年度までの研究の成果として放電による電気伝導特性の単独作用が支配的な要素であることを見出した。そこで,本年度は気液2相電気流体力学現象を誘起する電気的駆動力を解析するために、気相および液相における電気伝導特性の測定を実施した。

具体的には,気相微弱放電が本現象のきっかけとなっていることから,これに伴う各相流体内部の電気伝導に伴う荷電粒子に働く電気力を算出した。そして、荷電粒子の電荷量と移動速度を定量化し,その電気伝導特性から電気伝導性効力を解析した。また、この電気伝導性効力と流速分布の定量化から、Navier-Stokes運動方程式の外力項において電気流体力学効果に及ぼす電気伝導性効力項を無次元化したConductive Electric Rayleigh Numberに重点を置いて本現象を解析した。このことより、電気伝導性効力の効果を詳細に検討しながら、本現象における電気的駆動力の定量化が可能であることを明らかにした。
文化遺産のデジタルドキュメンテーションとこれを活用した景観考古学の展開

本プロジェクトは、国内外の文化遺産のデジタルドキュメンテーションと、これを活かした景観考古学を推進した。本研究における文化遺産のデジタルドキュメンテーションは、遺物・遺構・遺跡・遺跡周辺・遺跡が所在する地域の地形環境など、様々な空間スケールの資料を対象とする。しかもそれらは三次元形状と色情報をもつ点に特徴がある。本プロジェクトの景観考古学は、この様々な空間スケールの資料を時空間情報を軸に統合し、過去の景観を仮想復元して、景観構成およびその変化と社会の関係を検討した。また、デジタルドキュメンテーションに必要な知識と技術を現地調査やワークショップを通じて国内外の研究者に広く伝えた。本研究は、文化遺産のデジタルドキュメンテーションと、これを活かした景観考古学的な研究を推進するものである。文化遺産のデジタルドキュメンテーションは、考古資料でいえば遺物・遺構・遺跡・遺跡周辺、所在地域の地形環境など様々な対象とするため、マルチスケールな枠組を実施しており特定の空間スケールに終始していないことが特徴の1つである。景観考古学研究は、上記のマルチスケールな資料を時空間情報を軸に統合し、過去景観を仮想復元して、景観構成およびその変化と社会の関係を明らかにしようとする。また、本研究では文化遺産のデジタルドキュメンテーションに必要な知識と技術をフィールド調査を通じて関係協力機関に技術移転を図っている。2014年度は、本研究課題の初年度にあたる。そこでフィールド調査とこれまでに収集した資料の整理を中心におこない、成果の公開は学会発表を通じておこなった。フィールド調査は、ウズベキスタン共和国でシルクロード遺跡の発掘調査を実施し、モンゴル国では壁画墓出土遺物の3次元資料化とデジタル博物館のためのワークショップを行い、国内では北陸地方における白山禅定道の踏査などを実施した。現在これらのデータ整理を進めている。研究成果の発表は、日本考古学協会および日本文化財科学会でおこなった。研究課題2年目にあたる2015年度は、まず5月にモンゴル国で壁画古墳の3次元計測を実施する。このほか9月にウズベキスタン共和国でシルクロード遺跡の調査、同月にモンゴル国で碑文出土遺跡周辺の微地形測量調査、6月および秋以降に国内での調査を予定している。本研究における文化遺産のデジタルドキュメンテーションは、考古学的には遺物・遺構・遺跡・遺跡周辺・所在地域の地形環境など、様々な空間スケール(マルチスケール)な枠組みで推進する点に特徴がある。景観考古学研究法は、上記のマルチスケールな資料を時空間情報を軸に統合し、過去景観を仮想復元して、景観構成およびその変化と社会の関係を明らかにしようとするものである。また、本研究では、文化遺産のデジタルドキュメンテーションに必要な知識と技術を、フィールド調査やWorkshopを通じて関係機関に技術移転を進めている。初年度にあたる2014年度は、フィールド調査と資料の整理を中心におこない、成果の公開は学会や公開シンポジウムなどでの発表を通しておこなった。フィールド調査は、ウズベキスタン共和国、モンゴル国、日本などで実施した。2年目の2015年度も引き続き、フィールド調査とデータの整理、および国内外での発表をおこなった。特に調査の点では、遺物などの小型の文化遺産を低コストで三次元記録する手法の開発と実践を深化させた。また成果の公開や貢献の点では、モンゴル国での調査成果の一部がUNESCOによる遺跡保存・保護のための基礎資料として利用されることになった点は大きい。研究課題3年目である2016年度は、フィールド調査とデータの整理を継続するとともに、景観考古学的な視点からの調査データの分析を進める。その成果は国内外の学会やシンポジウムで発表するほか、これまでの研究成果はWAC(世界考古学会議)で発表する予定である。本研究が当初の計画以上に進展していると評価している理由は、第1に所属研究機関の受入体制が整っており、第2に本研究課題の協力機関と密接な連携しながら研究を推進できている点、第3に所属研究機関の研究者と研究課題の進捗状況について、コミュニケーションをとりながら、常に最適化を図っている点、そして大きな計画変更などはなく、研究の方向性をさらに展開できている点にある。また、研究期間の2年目の本年度は、国内外でのフィールド調査をはじめ、文化遺産デジタルドキュメンテーションに関する技術移転のためのWorkshopや、新たに大英博物館などでの三次元デジタル記録を実施することができ、それらの研究成果は国内外の学会やシンポジウムで発表できている点から、研究内容はますます充実していると評価した。本研究における文化遺産のデジタルドキュメンテーションは、遺物・遺構・遺跡・遺跡周辺・遺跡が所在する地域の地形環境など、様々な空間スケールの資料を対象とするものであり、しかもそれらは三次元形状と色情報をもつ点に特徴がある。景観考古学研究法は、様々な空間スケールの資料を時空間情報を軸に統合し、過去の景観を仮想復元して、景観構成およびその変化と社会の関係を明らかにしようとするものである。また、本研究では文化遺産のデジタルドキュメンテーションに必要な知識と技術を、フィールド調査やワークショップを通じて関係機関や研究者に伝えるプロジェクトも進めている。初年度の2014年度は、フィールド調査と資料の整理を中心におこない、成果の公開は学会や公開シンポジウムなどでの発表を通しておこなった。

特に調査の点では、SfM-MVSなどを用いて遺物などの小型の文化遺産を低コストで三次元記録する手法の開発と実践を深化させた。またモンゴル国での調査成果の一部がUNESCOによる遺跡保存・保護のための基礎資料として利用されることになった点は大きい。最終年度の2016年度は、フィールド調査とデータの整理を継続しつつ、景観考古学的な視点から調査データの分析を進めた。その成果は日本考古学協会や日本文化財科学会および海外で開催された国際シンポジウム等で発表したほか、これまでの研究成果はWAC(世界考古学会議)において、景観考古学研究に関する研究成果と、文化遺産のデジタルドキュメンテーションに関する教育について海外での取り組みを発表した。本プロジェクトは、国内外の文化遺産のデジタルドキュメンテーションと、これを活かした景観考古学を推進した。本研究における文化遺産のデジタルドキュメンテーションは、遺物・遺構・遺跡・遺跡周辺・遺跡が所在する地域の地形環境など、様々な空間スケールの資料を対象とする。しかもそれらは三次元形状と色情報をもつ点に特徴がある。本プロジェクトの景観考古学は、この様々な空間スケールの資料を時空間情報を軸に統合し、過去の景観を仮想復元して、景観構成およびその変化と社会の関係を検討した。また、デジタルドキュメンテーションに必要な知識と技術を現地調査やワークショップを通じて国内外の研究者に広く伝えた。本研究が概ね順調に進展している理由は、第1に所属研究機関の受入体制が整っていること、第2に本研究課題の協力機関と密接な協力関係を構築できていること、第3に所属研究機関の研究者と研究課題の進捗状況についてコミュニケーションを取りながら常に最適化を図っていること、そして大きな計画変更の必要なく研究を進めることがてきている点が挙げられる。また、初年度から国内外でのフィールド調査とデータの整理・解析・解釈とともに、文化遺産担当者への技術移転を目的としたワークショップを開催するなど、研究と社会還元の両方を進めることができた。また研究の成果は日本考古学協会や日本文化財科学会などで発表している点などから、研究は順調に進展していると評価した。研究課題3年目である2016年度は、フィールド調査とデータの整理、技術移転のためのワークショップを継続するとともに、景観考古学的な視点からの調査データの分析を進める。フィールドは、ウズベキスタン共和国、モンゴル国、日本である。それらの成果は国内外の学会やシンポジウムで発表するほか、これまでの研究成果はWAC(世界考古学会議)で発表する予定である。また書籍として刊行するできるよう、執筆および編集を進めている。考古学今後の方策は、引き続き野外調査とデータの整理・解析・解釈、そして文化遺産担当者へのワークショップの開催と博物館での成果公開を進める。