hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
貧困下の子どもの育ちを支援する包括的な親支援プログラムの開発と協働過程の検討

当該研究費が生じた状況:今年度は、予定していた海外でのプログラム視察が国内で開催されたこと、スカイプでによるプログラムの中継とミーティング、電子メールのやりとりを重ねることで、運営面の評価が可能になったことが、次年度に使用する予定の研究費が生じた理由である。翌年度以降に請求する研究費と合わせた使用計画:25年度は、実践評価とスタッフ育成のためのコンサルテーションを定期的に行うことを予定している。今年度に主に行った運営面への評価ではなく、臨床的助言を行うコンサルテーションを行うことが研究の遂行上必要であると考えられるため、計画よりも渡航回数の増加を予定し、そのための海外旅費が必要となる。修正プログラム実施では、パワーポイントの活用を予定しており、現地で使用するためのノートパソコン、記録・資料作成のための記録機材(ビデオカメラ・デジタルカメラ)が必要である。調査研究謝金(研究協力、研究補助、翻訳料)に使用する予定である。平成26年度は、質的分析を行うための統計ソフト、成果発表のための海外旅費ならびに翻訳料も必要である。
講演音声の高品質収録システム技術の研究

講演音声等から生成される音声アーカイブの高品質化に資することを目的として,遠隔音声収録システム技術を検討した.操舵可能なスポットライト形状の指向性収音ビームを用いて低雑音な音声収音を実現するマイクロホンアレイ技術,収録音声の明瞭性の向上に寄与する音響特徴3種の特定とこれらの調整方法に関する知見や,ヒトの聴知覚の特徴を利用してアレイ開口長の短縮に起因する低音感の不足を補い,アレイの小型化(可搬性や設置性の向上)を果たす方法等の成果を上げた.これら成果は電子情報通信学会主催の研究会等で口頭発表した.講演音声の高品質自動アーカイブ化に資する遠隔音声収録システム技術の確立に向け,次の各要素技術の検討を進めた:(1)スポットライト収音前年度に考案した指向性マイクロホンアレイ設計方法を元に,縦横各20個のマイクロホン素子を配列した二次元アレイを構成し,空調騒音等の存在する実際の講義室を模した仮想音場を用いるシミュレーション実験を行い,上記設計方法の性能を評価した.良好な雑音抑圧性能,及び指向軸の操舵性を確認した(発表1件).また,実測データを用いる評価の実施を鑑み,アレイ装置(治具)の製作を進めた.発音系に係る関連研究の進捗により,本収音技術へ適用可能な逆フィルタ処理方法が考案された(H25年度日本音響学会春季研究発表会,2-10-10).雑音抑圧性能の更なる改善が見込まれる.(2)音声信号回復処理上記収音方法における音声劣化の主要因は加法性雑音であること,及び人的リソース不足を鑑み,変調周波数数領域減算法へ(乗法性雑音である)残響歪処理を追加することは取り止めた.該減算方法の加法性雑音低減への有効性は前年度に確認している.次年度に予定している上記技術との統合には差し支えないと判断した.(3)音声強調信号処理前年度に抽出した音声の明瞭度に係る音響特徴(声の高さの変動幅,3kHz付近のスペクトルピーク)について,(加法性)雑音環境下で発声した際の変化傾向を分析調査した.講演者音声の高品質自動アーカイブ化に資する遠隔音声収録システム技術の確立を目的として,(a)操舵可能なスポットライト形状の指向性収音ビームを生成するマイクロホンアレイ技術と,(b)収音音声に重畳する(残留)雑音を抑圧する音声信号回復処理と,(c)収音音声の明瞭性を改善する音声信号強調処理,それぞれの検討,及びこれら要素技術の統合化に関する検討を進めた.(1)要素技術:操舵可能なスポットライト型指向性収音ビームを鉛直面内単一指向性と水平面内単一指向性の積で実現することを着想し,鉛直面内に単一指向性をもつ縦方向アレイを横(左右)方向に複数配列する2次元アレイ構成方法を発案した.収音音声に含まれる残留雑音の低減を目的として,スペクトル減算系の処理(一般化スペクトル減算法,変調周波数領域スペクトル減算法など)を比較検討した.また,音声の明瞭性向上に有効な特徴量(声の高さ,声の高さの変動幅,3 kHz付近のスペクトル・ピーク)を特定し,これら特徴量の制御方法(各々の調整幅,及び組合せ)に関する知見を得た.(2)総合化技術:指向性収音可能な音声の下限周波数と上記アレイの開口長の関係に起因する大型化の回避を目的として,上記残留雑音低減処理後の声の高さ(基本周波数),及びその倍音を用いる処理により,ヒトの聴知覚の特徴(Missing Fundamental現象)を利用して,開口長短縮による低音感不足を補う信号処理方法を導入し,有効性を確認した.講演音声等から生成される音声アーカイブの高品質化に資することを目的として,遠隔音声収録システム技術を検討した.操舵可能なスポットライト形状の指向性収音ビームを用いて低雑音な音声収音を実現するマイクロホンアレイ技術,収録音声の明瞭性の向上に寄与する音響特徴3種の特定とこれらの調整方法に関する知見や,ヒトの聴知覚の特徴を利用してアレイ開口長の短縮に起因する低音感の不足を補い,アレイの小型化(可搬性や設置性の向上)を果たす方法等の成果を上げた.これら成果は電子情報通信学会主催の研究会等で口頭発表した.講演音声の高品質自動アーカイブ化に資する収録システム技術の確立に向け,今年度は該システム技術を構成する次の3要素技術を検討し,ほぼ計画通りの進捗を果たした.1.スポットライト収音講演者移動を追跡し音声を高SN比収音し続ける指向性収音技術を検討した.講演音声収音音量を該音声とは高さの異なる不要音(聴衆雑言,環境雑音)より大きく保つ縦型のマイク・アレイを左右に複数組配列する事で,コーン形状の(スポットライトの様な)指向特性を得るとともに,不要音耐性に優れた講演者方向推定の実現可能性を示した.成果は金沢大学修士論文等に整理した.2.音声信号回復処理収音音声(1-ch)の変調スペクトル分析から得られる音声調波構造を元に,音声に重畳した白色性雑音をスペクトル減算する方法に係る検討を進めた.音声スペクトルを対象に雑音減算処理を行う従来技術に比べ,ミュージカルノイズと呼ばれる不快な人工音の発生が大幅に押さえられる事を先行研究の追試,及び本検討独自技術により確認した.成果は応用音響研究会発表論文や金沢大学修士論文等に整理した.3.音声信号強調処理発声方法が音声明瞭性に及ぼす影響を評価した.先行研究で抽出された音響的特徴のうち,特に,声の高さの変動幅と3kHz付近の顕著なスペクトルピーク成分が明瞭性に強く影響する事を確認した.

これら特徴量の信号処理的操作により,発声方法に起因する音声明瞭性の改善を果たす事が出来るものと期待される.成果は金沢大学修士論文他に整理した.講演音声の高品質アーカイブ化に資する遠隔音声収録システムに係る3要素技術に係る検討を進め,H23-24年度の間に,個々の有効性を確認した.ほぼ当初予定とおり,これら要素技術を統合する段階へ達したものと判断している.講演音声の高品質自動アーカイブ化に資する収録システム技術を構成する3つの要素技術ースポットライト収音,音声信号回復処理,及び音声強調信号処理ー夫々の基礎的検討を進めた.「9.研究実績の概要」に報告した通り,要素技術毎に有用な成果を得た.ほぼ計画した通りの進捗であった.過去2カ年間で検討した3要素技術を統合し,音声収録システム技術としての有用性を評価する.今年度に引き続き,「9.研究実績の概要」に記載した各要素技術の検討を進める.検討技術の計算原理確認,アルゴリズム実装,及び性能評価を着実に遂行すると共に,タイムリーな外部発表に努める.要素技術毎の主要課題は次の通り:1.スポットライト収音マイクロホンアレイの製作と同装置を用いる指向性収音性能の評価2.音声回復信号処理雑音低減性能の向上,及び残響歪低減への拡張3.音声強調信号処理音声特徴量操作による音声明瞭性改善アルゴリズムの実装と評価主に,上記統合システム技術の評価(謝礼)や技術発表経費(発表会参加費・交通費)に使用する.38,725/1,300,000(円)の研究費を残した.購入を意図した物品(マイクロホン)の在庫が無く調達出来なかった為,当該予算を次年度購入予定機材の購入に振り替えた結果の差額である.残額は次年度予算に合算し,上記今年度購入希望品(代替品)の早期購入に充てる(研究遂行上の支障が無い様に配慮する).
間伐材と自律型極限計測センサを用いた土石流等の危険予測システムの研究

本実装活動では、間伐材を用いた柵に簡易振動センサ等を設置した計測用の柵を製作し、土石流、落石、雪崩における小規模な発生状況を予兆現象として捉え、災害発生の可能性及び発生後の状態を認識する計測システムの有効性や性能評価を実施した。本システムの実現により危険個所の管理者または地域の責任者が、迅速に危険個所を認識し、速やかな住民の避難や救助および災害現場の復旧対応が実施可能な支援情報を提供できる仕組み作りを目指すものである。昨年度は製作したセンサユニットおよび間伐材による検知柵を用いて、研究所内にて基本特性の評価試験を実施した。評価試験では、荷力試験機による完全破壊までの計測柵およびセンサの基本特性について確認し、重錘落下衝撃試験による加速度センサと振動型センサの計測結果の確認を行った。本年度は昨年度に計測柵を設置した秋田県能代市二ツ井の2ヶ所の実証試験現場で継続的観測を行い、その耐久性および計測の有効性を評価するとともに、同市に位置する秋田県立大学木材高度加工研究所(以下、木高研と記載)敷地内に同型の計測柵を設置し、落石および積雪を模擬した加力試験を人為的に加える事により検知柵の性能を評価した。実施した試験は1木高研内の野外斜面に実証試験用の計測柵および検知システムの設置、2木高研内の野外斜面での計測柵の載荷実証試験、3木高研内の野外斜面での計測柵の衝撃実証試験、4実証試験現場での積雪状況確認(能代市二ツ井)、5野外における検知システムの長期信頼性評価と耐久性評価、6計測データの確認および評価、7異常検出時の初動対応の確認準備幹線道路等における土石流検出システムには,以下のような諸事項が求められている.警報装置による通行車両の進入禁止や周辺住民の強制避難には,厳しい環境下で誤作動することなく確実に土石流の発生を検知しなければならない.さらに,設置する箇所の多くが険しい山間部で有る為,現場施工に関する顧慮や安全確保の問題も累積している.また,通行止めや避難を実施した場合には,運転者の安全確保や避難者の一時収容施設等の確保も問題になるので,土石流問題に膨大な投資を実施する予算の確保についても困難が予想される.これらの問題を解決するためには,簡易的でかつ工費等の安価な計測システムを構築しなければ,人命を尊重した安全安心の社会の実現は遠く及ばない.本研究で考案した計測柵の外形は,縦×横×高さ(約3360×3800×3350mm)の大きさで、中央部にピエゾ振動センサとピエゾ極限センサ各々1セットを専用金具で固定し,下部にデータ送信用の無線通信機器を配置している.センサ出力電圧の計測結果送信に際しては,計測柵の破壊試験で得られた値からマイコンによる閾値設定をして不要な情報通信は実施されないよう考慮がされている.センサは,衝撃や振動による計測結果を大きさに比例して自ら電圧で出力するために計測用の電源を必要としない.また,通信機器は野外観測で実績のある応用地質(株)製(i-Sensor)を用いている.本年度は,この計測柵の基本特性を確認するためにピエゾ極限センサの製作と基本特性について計測した.本年度の目標であるピエゾ極限センサの設計と製作を実施した.基本性能については概ね良好な計測結果を得ることが出来たが,測定値のバラツキと計測方法についていくつかの改善点が発見された.次年度はこの問題解決と極限センサの使用に当たり計測範囲の出力調整と閾値の設定について技術的な基礎を構築したいと考えている.本年度は、間伐材を用いた計測柵に簡易振動センサと簡易極限センサ等を設置した取付用金具を設計・製作し、土石流、落石、雪崩における小規模な発生状況を予兆現象として捉えることに挑戦した。また、災害発生の可能性および発生後の状態を認識するため、計測システムの有効性と性能等の評価を実施した。危険個所の管理者または地域の責任者が、迅速に危険個所を認識し速やかに住民の避難や救助および災害現場の復旧対応作業が可能になるように、これらの支援情報を提供できるシステムの構築を目標にしている。昨年度に製作したセンサユニットおよび間伐材による計測柵を用いて、研究所内試験における計測結果の基本特性について評価を実施した。評価試験では、荷力試験機による完全破壊までの計測柵およびセンサの基本特性について計測し検証を実施した。さらに、重錘落下衝撃試験による加速度計と簡易振動センサ(ボルト型振動センサ)の計測結果を確認した。また、本研究の実装試験として1年間を通じたフィールド試験における現場で計測実験を行うために、計測場所を秋田県能代市二ツ井の山林に確保して計測柵を設置し、大容量データ通信の準備を実施した。実装試験においては、年間の継続モニタリング及び計測器の耐久試験を実施する予定であり、得られたデータは計測柵の敷設箇所から約150Km離れた大学のサーバで取得する予定である。これらの計測結果を解析することにより、本計測システムの最終評価を実施したいと考えている。試験結果により、センサ出力と落下エネルギーに予想していた正の相関関係が認められる。研究所内の室内における評価試験の結果と同様に、簡便なボルト型振動センサで落石の危険度を識別・判定することが可能であるかを検証した。また、ボルト型振動センサと加速度計を用いた衝撃測定においては、高性能の加速度計の値と比べても、ボルト型振動センサの計測性能は劣らない結果が得られている。この結果からボルト型振動センサを用いた簡易計測技術は、計測用電源を必要としない利便性や安価な計測装置とし、耐久性にも優れ実用的なセンサであると思われる。

本実装活動では、間伐材を用いた柵に簡易振動センサ等を設置した計測用の柵を製作し、土石流、落石、雪崩における小規模な発生状況を予兆現象として捉え、災害発生の可能性及び発生後の状態を認識する計測システムの有効性や性能評価を実施した。本システムの実現により危険個所の管理者または地域の責任者が、迅速に危険個所を認識し、速やかな住民の避難や救助および災害現場の復旧対応が実施可能な支援情報を提供できる仕組み作りを目指すものである。昨年度は製作したセンサユニットおよび間伐材による検知柵を用いて、研究所内にて基本特性の評価試験を実施した。評価試験では、荷力試験機による完全破壊までの計測柵およびセンサの基本特性について確認し、重錘落下衝撃試験による加速度センサと振動型センサの計測結果の確認を行った。本年度は昨年度に計測柵を設置した秋田県能代市二ツ井の2ヶ所の実証試験現場で継続的観測を行い、その耐久性および計測の有効性を評価するとともに、同市に位置する秋田県立大学木材高度加工研究所(以下、木高研と記載)敷地内に同型の計測柵を設置し、落石および積雪を模擬した加力試験を人為的に加える事により検知柵の性能を評価した。実施した試験は1木高研内の野外斜面に実証試験用の計測柵および検知システムの設置、2木高研内の野外斜面での計測柵の載荷実証試験、3木高研内の野外斜面での計測柵の衝撃実証試験、4実証試験現場での積雪状況確認(能代市二ツ井)、5野外における検知システムの長期信頼性評価と耐久性評価、6計測データの確認および評価、7異常検出時の初動対応の確認準備平成29年度は,センサを装着して実装試験を行うための「計測柵」の基本設計に着手し,室内試験における模擬土石流の計測方法やセンサの計測方法等による解析技術の構築等に注力する予定である.平成30年度は、実装試験場所の降雪状況において、計測柵への積雪深および計測柵への影響を確認するための通信システムの設置を実施する。また、本研究で開発したセンサの基本性能の評価および信頼性向上のために、積雪深をレーザー変位計を用いて計測できるように計測柵と同じ箇所にセンサの追加設置を実施した。
2変数退化ガルニエ系の代数解と,代数解による代数構造の解析

(1)木村氏の定義した退化ガルニエ系G(3,1,1)と,研究代表者の定義した退化ガルニエ系G(5/2,1,1)を考察し,G(3,1,1)とG(5/2,1,1)の有理解をすべて決定した.(2)木村氏の定義した退化ガルニエ系G(3,2)の代数解をすべて決定した.(3)(1),(2)の結果を用いて,退化ガルニエ系G(5/2,1,1),G(3,1,1),G(3,2)が双有理な変換で写りあわないことを示した.(4)リーマン球面上で3つの確定特異点を持つ3階のフックス型方程式を考察し,このシュレジンガー変換が差分のVI型パンルヴェ方程式になることを示した.また同様の考察を行えば差分ガルニエ系を構成できることを示した(1)木村氏の定義した退化ガルニエ系G(3,1,1)と,研究代表者の定義した退化ガルニエ系G(5/2,1,1)を考察し,G(3,1,1)とG(5/2,1,1)の有理解をすべて決定した.(2)木村氏の定義した退化ガルニエ系G(3,2)の代数解をすべて決定した.(3)(1),(2)の結果を用いて,退化ガルニエ系G(5/2,1,1),G(3,1,1),G(3,2)が双有理な変換で写りあわないことを示した.(4)リーマン球面上で3つの確定特異点を持つ3階のフックス型方程式を考察し,このシュレジンガー変換が差分のVI型パンルヴェ方程式になることを示した.また同様の考察を行えば差分ガルニエ系を構成できることを示した19世紀の解析学の問題意識の一つに,「微分方程式で定義される新しい特殊関数を数多く見つける」と言うものがあった.熊本大学の木村弘信氏は,この問題意識に基づき,5の分割に応じた2階の線形常微分方程式のモノドロミー保存変形を考察し,そこから7つの非線形方程式を導いた.(以下,この方程式を木村のガルニエ系と呼ぶ).また研究代表者は,木村氏の考察した線形方程式をさらに退化させたものを考え,そこから8個の非線形方程式を導いた.(以下,これを半整数型ガルニエ系と呼ぶ).さらに木村のガルニエ系のうち,(4,1)型,および(3,2)型と呼ばれる方程式と,研究代表者が見つけた(5/2,1,1)型方程式の有理解をすべて求め,これらの方程式が双有理変換で移りあわないことを示した.2008年度は,このことを踏まえ,(3,2)型方程式の代数解(片方の変数を定数と置くと代数解になっている解)をすべて求めた.(3,2)型方程式は,一方の変数を止めると,原点で特異点をもち,もう一方の変数を止めると,有界なところで正則となる方程式である.このようなものは,木村のガルニエ系にも,半整数型ガルニエ系にも存在する.したがって,これらと(3,2)型方程式との関係を調べる必然性が生じるわけであるが,今回の代数解は,これらの方程式の関係を調べる上で,重要なデータとなる.(例えば,代数解の分布状況や,代数解に含まれるパラメータの個数から,2つの方程式が,代数的な変換で移り合わないことを示せるときがある.)この意味で,今回の研究は意義のあることだと思われる.熊本大学の木村弘信氏により,5の分割に応じた2階の線形常微分方程式が考察され,そのモノドロミー保存変形から7つの非線形方程式が導かれた.(以下,この方程式を木村のガルニエ系と呼ぶ).また研究代表者により,木村氏の考察した線形方程式を退化させたものが考察され,そのモノドロミー保存変形から8個の非線形方程式が導かれた.(以下,これを半整数型ガルニエ系と呼ぶ).さらに木村のガルニエ系のうち,(4,1)型,および(3,2)型と呼ばれる方程式と,研究代表者が見つけた(5/2,1,1)型方程式の有理解がすべて求められ,これらの方程式が双有理変換で移りあわないことが示された.2009年度では,これらの研究に引き続きG(3,1,1)型ガルニエ系の有理解を調べた.その結果,シュレジンガー変換で移りあうものを同一視すれば,有理解は3種類に分かれることが分かった.特にこの中のひとつはIV型パンルヴェ方程式のリッカチ解から得られること,他の二つはG(3,1,1)型ガルニエ系に含まれるリッカチ解の特殊ケースとして得られること,また,IV型パンルヴェ方程式の岡本多項式で表される解は,G(3,1,1)型ガルニエの有理解でないことなどが分かった.ガルニエ系に含まれる有理解は,双有理変換で移りあう方程式の分類に役立つほか,ガルニエ系が持っている変換群の構造を調べるときにも有効である.特に今回得られたG(3,1,1)型ガルニエ系の有理解のうち,リッカチ解の特殊ケースとなっている2つの有理解は,適当な双有理変換で移りあうのではないかと推測される.そして,もしこの推測が正しい場合,この変換はG(1,1,1,1,1)型ガルニエ系の「津田変換」と呼ばれるものを退化させたものに相当すると期待される.このような考察から,今回の有理解を求めることは意義のあることだったと思われる.

「研究目的」にも記したように,"微分方程式で定義される新しい特殊関数を見つけ,その性質を調べる"と言う観点に立って,「高階線形常微分方程式の合流操作とモノドロミー保存変形の退化」に関する下記のような研究を行った.申請者と琉球大学の眞野智行は,「合流操作を考えた場合,従属変数に何らかの関数を掛ける自由度や,変数変換の自由度によって2階の線形常微分方程式では変形パラメータの個数は不変となるが,3階以上の場合ではそのようなことは起きない」と言うことに気付いた.そこで眞野氏とともに,原点と無限遠点,および1で確定特異点を持つ3階のフックス型線形常微分方程式を考え,(この方程式が変形パラメータを持っていないにもかかわらず)この方程式を退化させると,一つの変形パラメータを持つ線形方程式になること,および,この方程式のモノドロミー保存変形からVI型パンルヴェ方程式が得られることを示した.また,退化させる前のフックス型方程式のシュレジンガー変換を退化させるとVI型パンルヴェ方程式になることも示した.なお,"退化させる前のフックス型方程式のシュレジンガー変換"は,適当な変換でArinkinとBorodinが導出したE_6型のパンルヴェ方程式になると思われるが,その詳細は現在研究中である.また,今回用いた手法を使えば,原理的には,差分ガルニエ系も具体的に構成することができるが,こちらの方も現在研究中である.
体内リズム調節ホルモン解析によるオーラルフレイル予防法の開発

口腔乾燥と高齢者の生活自立度(ADL)が、体内リズム調節ホルモン(メラトニン)と関連することを臨床的に解析し、分子レベルで唾液腺および骨格筋とメラトニンとの関連を解明することを目的とする研究である。臨床的な解析方法として、唾液分泌量を測定するとともに、唾液メラトニン発現量を解析する。なお、メラトニンは血中濃度と唾液濃度が相関するとされる(EA de Almeidaら、Childs Nerv Syst 2011)。メラトニン分泌は日常の生活スタイルが影響することが予想されるため、社会背景を含めた質問紙法による評価も同時に行う。唾液分泌量とメラトニン発現の相関を解析する。唾液分泌量は、食事や水分摂取量、ストレスなど多くの因子に依存し、日内変動が大きい。日内変動は体内リズムに依存するため、メラトニンは唾液分泌量に関連している可能性が高い。口腔乾燥は主に、起床時と睡眠時に自覚することが多い。メラトニンは睡眠を誘発するホルモンとして知られ、口腔乾燥とメラトニン濃度は負の相関を示す可能性が考えられる。しかし、唾液は副交感神経が優位になると分泌量が増加するため、副交感神経を刺激することで睡眠を誘発するともいわれるメラトニン分泌に口腔粘膜の湿潤度は依存している可能性もある。今年度は、体内リズム調節ホルモンであるメラトニンと唾液の相関関係を解析し、研究に際して必要唾液の採取時間を確認した。今年度の研究費は、主に上記の研究を遂行するための、唾液試料中のメラトニンを定量するキットの購入費に当てた。唾液は、各食前後と入眠前に採取し、合計81検体からメラトニン測定をおこなった。その結果より、唾液採取は各食後のみとし、今後の研究を遂行していく方針を固めることができた。本研究を実施するにあたり、東海大学臨床倫理委員会へ申請を行い、今年度は、81検体の唾液採取を行い唾液メラトニン濃度測定を実施し、メラトニンと唾液の相関を確認した。結果、各食後のみの唾液採取とし、今後の研究を遂行していく。研究への参加希望数・検体数を増やし、唾液量とメラトニンの関係、口腔粘膜湿潤評価を進めていく。唾液採取時間を検討する上で、最低数のメラトニン定量キットの購入で検討できたため、初年度経費をおさえることができた。研究への参加希望数・検体数を増やしていき、研究遂行していく中で、必要材料・機器を購入していく予定である。
残胃癌の増殖・伸展過程におけるヘリコバクター・ピロリ菌毒素の関与に関する研究

胃癌の発症に関してヘリコバクター・ピロリ菌(H.Pylori)感染の関与が指摘されており,その癌化の分子機構としてピロリ菌が有するCagA遺伝子の関与が明らかになりつつある.そして,この遺伝子産物はピロリ菌産生物質を菌体外へ分泌する装置を構成することが判明している.ところで,ピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinがクロライドチャネルにおいてCl- ionophoreとして働くことが明らかとなっている.また,最近の研究で経上皮的イオン輸送(transepitherial ion transport)が細胞増殖とか細胞死のような基本的な細胞機能を司ること,とりわけ,細胞内クロライド輸送chloride ion transportが細胞容積を制御して,細胞増殖に関与することが報告されている.そこで,腎上皮細胞を用いてchloride ion transportイオン輸送の制御による細胞増殖とミトコンドリア活性の制御を検討した.すなわち,腎上皮細胞の管腔側に存在するクロライド・チャネルと血管側に存在するNa;/K;/2Cl- contrasporter(共輸送体)に対して,前者はそのブロッカーであるNPPBを,後者にはブロッカーであるBMTと,Na;/K;/2Cl- contrasporterの調節薬促進薬reguratorであるquerctinフラボノイドはquercetinを各々,単独,併用で投与して,細胞増殖への関与を検討した.細胞増殖はMTS assay MTT法(NaDからNaDHへの変化を吸光度で測定し,細胞増殖を見る方法)と細胞数の直接カウントで調べ,この結果は学会で発表した(平成16年度の口頭発表1.参照).そしてこれらの解析系における実験の再現性が安定しているのを確認して,現在,この系をヒト胃癌細胞培養株に置き換えた解析系で進めているところである.また現在,この系にピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinを添加して,クロライドチャネルにおいてCl- ionophoreとして作用するとされる点を解析する予定であり,Vac-A toxinの分離生成を行いつつある.残胃癌の背景に関しては,多くの視点から解析を行っている(学会発表参照)が,今後,これらの研究成果を総合的に評価していくうえで,本研究で得られた知見は,今後の胃癌研究,とりわけ「残胃癌」の研究に大きく寄与すると考えられた.胃癌の発症に関してヘリコバクター・ピロリ菌(H.Pylori)感染の関与が指摘されており,その癌化の分子機構としてピロリ菌が有するCagA遺伝子の関与が明らかになりつつある.そして,この遺伝子産物はピロリ菌産生物質を菌体外へ分泌する装置を構成することが判明している.ところで,ピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinがクロライドチャネルにおいてCl- ionophoreとして働くことが明らかとなっている.また,最近の研究で経上皮的イオン輸送(transepitherial ion transport)が細胞増殖とか細胞死のような基本的な細胞機能を司ること,とりわけ,細胞内クロライド輸送chloride ion transportが細胞容積を制御して,細胞増殖に関与することが報告されている.そこで,腎上皮細胞を用いてchloride ion transportイオン輸送の制御による細胞増殖とミトコンドリア活性の制御を検討した.すなわち,腎上皮細胞の管腔側に存在するクロライド・チャネルと血管側に存在するNa;/K;/2Cl- contrasporter(共輸送体)に対して,前者はそのブロッカーであるNPPBを,後者にはブロッカーであるBMTと,Na;/K;/2Cl- contrasporterの調節薬促進薬reguratorであるquerctinフラボノイドはquercetinを各々,単独,併用で投与して,細胞増殖への関与を検討した.細胞増殖はMTS assay MTT法(NaDからNaDHへの変化を吸光度で測定し,細胞増殖を見る方法)と細胞数の直接カウントで調べ,この結果は学会で発表した(平成16年度の口頭発表1.参照).そしてこれらの解析系における実験の再現性が安定しているのを確認して,現在,この系をヒト胃癌細胞培養株に置き換えた解析系で進めているところである.また現在,この系にピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinを添加して,クロライドチャネルにおいてCl- ionophoreとして作用するとされる点を解析する予定であり,Vac-A toxinの分離生成を行いつつある.残胃癌の背景に関しては,多くの視点から解析を行っている(学会発表参照)が,今後,これらの研究成果を総合的に評価していくうえで,本研究で得られた知見は,今後の胃癌研究,とりわけ「残胃癌」の研究に大きく寄与すると考えられた.胃癌の発症に関してヘリコバクター・ピロリ菌(H.Pylori)感染の関与が指摘されており,その癌化の分子機構としてピロリ菌が有するCagA遺伝子の関与が明らかになりつつある.そして,この遺伝子産物はピロリ菌産生物質を菌体外へ分泌する装置を構成することが判明している.ところで、ピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinがクロライドチャネルにおいてCI-ionophoreとして働くことが明らかとなっている.また,最近の研究で経上皮的イオン輸送(transepitherial ion transport)が細胞増殖とか細胞死のような基本的な細胞機能を司ること,とりわけ,細胞内クロライド輸送chloride ion transportが細胞容積を制御して,細胞増殖に関与することが報告されている.

そこで,平成15年度においては,腎上皮細胞を用いてchloride ion transportイオン輸送の制御による細胞増殖とミトコンドリア活性の制御を検討していきた.すなわち,腎上皮細胞の管腔側に存在するクロライド・チャネルと血管側に存在するNa;/K;/2Cl-contrasporter(共輸送体)に大して、前者はそのブロッカーであるNPPBを、後者にはブロッカーであるBMTと,Na;/K;/2Cl-contrasporterの調節薬促進薬reguratorであるquerctinフラボノイドはquercetinを各々、単独,併用で投与して,細胞増殖への関与を検討した.細胞増殖はMTS assay MTT法(NaDからNaDHへの変化を吸光度で測定し、細胞増殖を見る方法)と細胞数の直接カウントで調べた.平成16年度においては、これらの解析系における実験の再現性が安定しているのを確認して,この系にピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinを添加して,クロライドチャネルにおいてCl-ionophoreとして作用するとされる点を解析し,この系をヒト胃癌細胞培養株に置き換えた解析へ進める予定である.胃癌の発症に関してヘリコバクター・ピロリ菌(H.Pylori)感染の関与が指摘されており,その癌化の分子機構としてピロリ菌が有するCagA遺伝子の関与が明らかとなりつつある.そして,この遺伝子産物はピロリ菌産生物質を菌体外へ分泌する装置を構成することが判明している.ところで,ピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinがクロライドチャネルにおいてCl^-ionophoreとして働くことが明らかとなっている.また,最近の研究で経上皮的イオン輸送(transepitherial ion transport)が細胞増殖とか細胞死のような基本的な細胞機能を司ること,とりわけ,細胞内クロライド輸送chloride ion transportが細胞容積を制御して,細胞増殖に関与することが報告されている.そこで,腎上皮細胞を用いてchloride ion transportイオン輸送の制御による細胞増殖とミトコンドリア活性の制御を検討した.すなわち,腎上皮細胞の管腔側に存在するクロライド・チャネルと血管側に存在するNa ;/K;/2Cl- contrasporter(共輸送体)に大して,前者はそのブロッカーであるNPPBを,後者にはブロッカーであるBMTと,Na;/K;/2Cl^- contrasporterの調節薬促進薬reguratorであるquerctinフラボノイドはquercetinを各々,単独,併用で投与して,細胞増殖への関与を検討した.細胞増殖はMTS assay MTT法(NaDからNaDHへの変化を吸光度で測定し,細胞増殖を見る方法)と細胞数の直接カウントで調べ,この結果は学会で発表した(平成16年度の口頭発表1.参照).そしてこれらの解析系における実験の再現性が安定しているのを確認して,現在,この系をヒト胃癌細胞培養株に置き換えた解析系で進めているところである.また現在,この系にピロリ菌が有する毒素であるVac-A toxinを添加して,クロライドチャネルにおいてCl^-ionophoreとして作用するとされる点を解析する予定であり,Vac-A toxinの分離生成を行いつつある.
非平衡緩和現象を利用した火山噴火推移の物質科学的モニタリング手法の開発

火道浅部での噴火様式の分岐条件を理解するため、2011年新燃岳噴出物の記載岩石学的研究を行った。爆発性の異なる噴火の噴出物は、マイクロライトでは区別がつかないものの、ナノライトの鉱物組み合わせによって明確に区別されることがわかった。さらに、石質岩片の中に、2030 nm以下のウルトラナノライトを発見した。また安山岩質軽石の加熱実験を行い、界面張力により駆動される発泡組織の緩和を調べた。実験産物の内部空隙構造は1000°Cで数十分以下で緩和し、自己圧密を起こして低連結性の構造となった。この時間スケールは活発なブルカノ式爆発の間隔に相当し、過剰圧蓄積メカニズムに関与すると考えられる。開口火道を持ち継続的にマグマを噴出する活火山では、噴出物の物質科学的モニタリングによって、活動の推移予測ができる可能性がある。これまでマグマの上昇速度の推定に用いられてきたマイクロライトの減圧結晶作用は、爆発の発生を支配する浅部火道での滞留時間や、ガス過剰圧の蓄積などの過程は反映しない。本研究では(A)地表近くの大きな過飽和条件下で核形成・成長するナノライトの結晶化カイネティクスを明らかにする(B)表面張力による気泡の形状緩和と、それによるガス浸透性の低下、過剰圧の蓄積機構を明らかにする(C)これらを統合して、爆発vs.溶岩ドーム形成という分岐の条件を求めることを目的とする。今年度は、(A-1)まず爆発的噴火噴出物中のナノライトの記載的研究として、爆発的噴火噴出物におけるナノライトの晶出作用のカイティックパラメターを求めた。霧島新燃岳2010年噴火の準プリニー式噴火軽石・ブルカノ式噴火軽石・石質岩片を用い、結晶学的相同定・モード組成測定を行うとともに、鉱物ごとの結晶サイズ分布(CSD)を測定し、CSD理論に基づき核生成率・成長速度×滞留時間を導出した。これらの結果は論文として国際誌に投稿し、minor revision中である。(A-2)高温封圧下での火山ガラス結晶化・色変化実験では、メーカーにおいてテストを行い、装置を富士大学に導入した。(B)気泡形状緩和による過剰圧発生機構の研究では、ブルカノ式爆発に必要な、火道浅部での過剰圧の蓄積機構を調べるため、ネットワーク状の気泡を持つ軽石を出発物質として選び、火道浅部に対応する圧力・温度で加熱実験を行った。実験の前後で試料の含水量・発泡度・気泡の形状・サイズ分布・連結度の変化速度を測定するとともに、X線CTによる3次元組織解析を行い、投稿論文の執筆にとりかかった。桜島など、開口火道から継続的にマグマを噴出している活火山では、噴出物の物質科学的モニタリングによって地下のマグマ状態の変化を事前に把握し、活動の推移予測ができる可能性がある。これまでマグマの上昇速度の推定に用いられてきたマイクロライトの減圧結晶作用は、マグマ溜りから地殻浅部までの平均的上昇速度は反映するが、爆発の発生を支配する浅部火道での滞留時間や、ガス過剰圧の蓄積などの過程は反映しない。そこで本研究では(A-1)大部分のマイクロライトが晶出する場よりも、より地表近くの大きな過飽和条件下で核形成・成長するナノライトについて、TEM観察により、輝石および鉄チタン酸化物の化学組成と空間群を明らかにするとともに、さらに細粒(1 nm)の磁鉄鉱ウルトラナノライトが一部の噴出物に晶出していることを突き止めた。(A-2)火道浅部条件に相当する6MPaの水蒸気圧での結晶化実験により、水蒸気圧・時間・温度による結晶度・結晶数密度を定量化し、さらに結晶形態を分類することができた。(B)不均質なメルトフォームの表面張力による形状緩和と、それによる連結空隙の消滅速度を実験により決定した。不均質な発泡構造を持つマグマでは、形状緩和による自己圧密ユニットが多数形成され、メルトが雫状の形態をとって、ホストとゲストの関係がガスとメルトとで局所的に入れ替わること、そして雫状メルトの間に、連結度の高い空隙が形成されること、さらに重力による圧密で、このような空隙は速やかに閉鎖することが見出された。安山岩質メルトでは、1000°Cで数十分以内にこのような形状緩和が進行することが明らかとなり、低浸透性のマグマが火道上部に「蓋」をして、過剰圧が蓄積されるメカニズムとその時間スケールが明らかとなった。(A)前年度までの研究で、霧島火山新燃岳2011年噴火のブルカノ式爆発で放出された石質岩片の石基中に、チタン磁鉄鉱のナノライト・ウルトラナノライトが晶出していることがわかった。チタン磁鉄鉱は磁性鉱物であるので、磁鉄鉱ナノライトの存在を迅速に判定する手法として、火山灰や軽石・スコリアの初期帯磁率が応用できる可能性がある。そこで、通常は緻密な岩石に対して用いる帯磁率計を用いて、火山灰状の粉末試料の帯磁率を迅速に測定する手法を検討し、確立した。さらに、阿蘇・桜島・富士・浅間火山などの軽石・スコリア・火山灰の帯磁率について測定例を増やした。その結果、火砕物の帯磁率は、全般的傾向としては、安山岩で高く、さらに一回の爆発の噴出物であっても、噴出順に応じて変化する場合があることがわかった。その結果、火砕物の帯磁率は、地質調査において、火山層序の判別に応用できるのみならず、噴火時のマグマ組成やマグマの上昇過程の変化を敏感に捉える道具になる可能性があることがわかった。

以上の内容について、学会発表を行った。(B火山ガラスを用いたナノライトの晶出実験産物の解析を引き続き行った。前年度までに、実験条件に応じて敏感にナノライト形状が変化し、水蒸気圧と実験時間についての概要が掴めたので、今年度は、ミクロンオーダーの研磨と観察を繰り返すシリアルセクショニング法によって、その三次元形態を正確に把握した。また、微小な樹枝状ナノライト結晶の三次元的な形状を明らかにするために、X線マイクロトモグラフィーによる撮影を行った。その結果、斜長石の形状の特徴を、過冷却度と成長時間によってまとめることができ、また桜島火山の火山灰と比較し、マグマの上昇速度の判別に使える可能性があることを示した。(C)表面張力による気泡の形状緩和実験に関しては、論文が出版された。(1)安山岩質マグマの石基におけるナノライトの発見に続いて、さらに細粒のウルトラナノライトを発見した。(2)当初に計画していた電解放出型走査電子顕微鏡(FE-SEM)に加えて、透過型電子顕微鏡(TEM)による鉱物(空間群)の同定が進み、記載的なナノライトの全容解明が見えて来た。(3)一方、結晶化実験によってナノライトの再現に成功し、その形状が、数MPaの水蒸気圧差をきわめて敏感に反映することがわかった。その結果、ナノライトを用いて、マグマの上昇速度や滞留深度を見積もることができる可能性が示された。(4)過飽和度をナノライト・ウルトラナノライトの磁鉄鉱が、迅速な測定手法である帯磁率に実際に影響を与えることが確認され、火山噴出物の迅速な特徴づけの道が拓けつつある。同じマグマ組成による一連の噴火の中で、異なる噴火様式を持つ、霧島火山新燃岳2011年噴火噴出物について、代表的な試料を選定し、電界放出型走査電子顕微鏡による石基組織の高分解能局所解析を行った。これまでの研究により、これらの噴火様式の違いは、サブミクロンスケールでの石基鉱物の結晶サイズ分布に記録されていることが明らかとなっている(Mujinand Nakamura, 2014, Geology)が、さらに噴火様式の分岐点について、以下のことが明らかとなった。1サブプリニー式噴火とブルカノ式噴火の分岐は、輝石ナノライトの晶出よりも後で起こった。2ブルカノ爆発は、斜長石ナノライトの晶出よりも後に起こった。次に、TEMによる高倍率観察をさらに進めたところ、石質岩片・溶岩ブロックの中に、直径1ナノメートル程度のFeTi酸化物組成固体(結晶であるか非晶質であるかは未同定)を晶出しているものと、そうでないものの二種類があることがわかった。このことから、溶岩の形成過程に、3火口まで気泡流として上昇してきたマグマが固結するプロセス(通常の溶岩)と、一度破砕したマグマ(軽石)が火口内で再溶結するプロセス(火砕成溶岩)の二種類があったことがわかった。今後は、これらの結晶化条件(圧力・含水量,温度,酸素分圧)を実験によって明らかにして行くことで、噴火様式の各分岐点を制約することができると考えられる。これらの成果は、地球惑星科学連合大会において発表したほか、American Mineralogist誌に投稿し、現在、査読後の修正を行っている。火道浅部での噴火様式の分岐条件を理解するため、2011年新燃岳噴出物の記載岩石学的研究を行った。
同期発電機の磁気飽和の非線形モデリング

回転子あるいは固定子の歯部に磁気飽和が生じる同期機において、定常状態の空隙磁束密度分布を算定するモデルを提案する。同期機の磁気飽和の影響を、飽和係数あるいはリアクタンスの飽和による変化で表現することも行われるが、飽和の表現としては不十分である。筆者らは、同期機の飽和を表現するモデルとして、鉄心中の飽和部位を特定した上で、巻線電流から空隙磁束を算定するモデルを提案している。現在までに、界磁鉄心胴部あるいは界磁極片端部で飽和が生じる突極型同期機に対するモデルを報告してきた。本論文では、鉄心歯部で飽和が生じる円筒型同期機を対象にモデルを導く。まず、同期機内部の磁束の流れを磁気回路で表す。この回路では、鉄心歯部の磁化特性から決まる非線形要素が、空隙に沿って連続的に分布していると考える。界磁巻線、電機子巻線の起磁力分布と、飽和で消費される起磁力の関係から、飽和余関数を定義する。これらを用いて空隙磁束を算定するモデルを構築する。固定子歯部にさぐりコイルを取り付けた同期機内部の空隙磁束密度を測定し、モデルの妥当性を検証する。1.電機子鉄心継鉄部に飽和が生じる同期発電機の非線形モデルを構築した。すなわち、同期機の界磁電流および電機子電流を用いて、同期機の空隙磁束分布ならびに電機子巻線鎖交磁束を計算するモデルを作った。電機子鉄心継鉄部の飽和を考慮して、機内磁束の流れを表す磁気回路を構築し、同期機の空隙磁束分布を表す微分方程式を得た。これを数値ハ-モニックバランス法で求解することにより、同期機の飽和特性を計算することができる。界磁起磁力の分布が正弦波状であると考えると、同期機の飽和特性は、飽和係数を用いて記述できる形式となった。2.同期機の等価的なもれインダクタンスであるポ-シェインダクタンスについて考察した。その結果、同期機の磁気飽和が生じる鉄心中の位置によって、ポ-シェインダクタンスが一定になる場合と、一定にならない場合があることが判明した。ポ-シェインダクタンスが一定となる機械では、鉄心中の集中した部位に磁気飽和が発生する。この飽和は、界磁起磁力と電機子起磁力の合成起磁力に依存するため、もれインダクタンスである、ポ-シェインダクタンスは一定となる。一方、ポ-シェインダクタンスが一定とならない機械では、鉄心中で磁気飽和の起きる場所が、運転条件によって変化する。飽和は、界磁起磁力と電機子起磁力の合成起磁力に単純に依存せず、ポ-シェインダクタンスは一定とならない。
線虫C.elegansの行動と神経回路に関する数理的研究

1.部分神経回路に対する有効理論の改良:線虫の行動を神経回路ベースで理解するには、非線形回路における切り出し問題を解決した有効理論が必要である。そこでこれまで、動的平均場近似を用いた有効理論を提案してきた。しかし、FitzHugh-Nagumoニューロンを結合させた系にこの有効理論を適用すると、結合が大域的な場合は精度がよいが、スモールネットワークなどの結合が局所的な場合には精度がよくないことがわかった。この問題を解決するには、有効場に対するパラメータ値に結合の局所性情報を反映させる必要があることがわかった。2.行動学習とシナプス可塑性:線虫はタッチ刺激などの機械刺激への慣れ、嗅覚順応、温度学習などの行動学習を示す。これらの行動学習を神経細胞・神経回路レベルで理解することを目標に、特に多くの実験データのある機械刺激への慣れに関して、実験結果を再現するための数理的枠組みを検討した。神経伝達物質のシナプス小胞への取り込みが低下している変異体の実験結果に基づき、化学シナプス結合の重みを低下させると慣れの実験データのいくつかを再現させることがわかった。しかし、化学シナプス結合の重みを本来の値の85%以下にまで低下させると、ギャップ結合との結合バランスが崩れ、機械刺激に対する退避行動を再現することができない。化学シナプス結合の可塑性の選択性とギャップ結合の重みの変化についても検討する必要があることがわかった。3.神経結合表示システムの改良:本報告者らが作成した線虫の神経結合データベースを利用した神経結合表示システムを作成し、WEB上で公開してきた。このシステムを、データベースにあるコメントインデックス欄の情報を利用し、ユーザの要求に応じた細かな設定ができるように改良した。実験データからのモデルパラメータ推定手法:近年,電気生理実験により線虫の神経細胞における膜電位が測定できるようになってきたので,その膜電位の時系列データから神経回路のモデル方程式中のパラメータ値を推定することを考えた.しかし,その測定データのノイズレベルは高く,十分な精度でパラメータ推定を行うことができない.そこで,ノイズを含む時系列データから非線形モデル方程式中のパラメータ値を推定する手法を提案し,計算機実験によりその有効性を確認した(Physica D,投稿中).部分神経回路に対する有効理論:統計的手法を用いた部分神経回路に対する有効理論をMcCulloch-Pittsモデルに対して提案し,タッチ反応という線虫の行動について考察を既に行っている(Y.Iwasaki and S.Gomi, Bulletin of Mathematical Biology, 66(2004)727).しかし,神経細胞の発火が階段的であるMcCulloch-Pittsモデルは線虫の神経系に対するモデルとしてあまり適していないことがわかった.そこで,ケーブル方程式(膜電位に関する微分方程式)に対する有効理論を提示した(15th International C.elegans Conference,2005年6月発表予定).また,その有効モデルを用いて線虫の行動をシミュレートしたとき,神経回路の定常状態における結果と非定常状態における結果の違いについて考察した.部分神経回路に対する有効理論:線虫C.elegansの行動を神経回路ベースで理解するには、非線形回路における切り出し問題を解決した有効理論が必要である。そこで、単一ニューロンのモデルとしてケーブル方程式(1状態変数ニューロンモデル)を取り上げ、動的平均場近似を用いた有効理論を提案した。なお、この有効理論は結合状態が大域的(全ての神経細胞が互いに結合)な場合と、局所的(1つの神経細胞が少数の神経細胞のみと結合)な場合の2通りに対して示されている。さらに、4状態変数ニューロンモデルであるHodgkin-Huxleyモデルなども扱えるように、一般のK状態変数ニューロンモデルに対する有効理論へと拡張した。また、この有効理論を線虫のタッチ反応に関わる部分神経回路へと応用し、シナプス結合の符号(興奮性・抑制性)を推定するとともに、有効理論の有用性を確認した。神経結合表示システム:線虫C.elegansの神経結合データベース(K.Oshio, Y.Iwasaki,他7名,Keio Future, No.3(2003))は、シナプス結合の分岐など神経結合の位置情報を扱っている反面、神経細胞間の結合数を直接扱ってはいない。線虫研究者が結合数を知るためには、その神経結合データベースを解析するプログラムを各自が作成する必要があった。そこで、神経細胞間の結合数(表形式)とその結合図を表示する、神経結合データベースに対するユーザインターフェース(プログラム)を作成し、http://ims.dse.ibaraki.ac.jp/ccep-app/として公開した。

しかし、化学シナプス結合の重みを本来の値の85%以下にまで低下させると、ギャップ結合との結合バランスが崩れ、機械刺激に対する退避行動を再現することができない。化学シナプス結合の可塑性の選択性とギャップ結合の重みの変化についても検討する必要があることがわかった。3.神経結合表示システムの改良:本報告者らが作成した線虫の神経結合データベースを利用した神経結合表示システムを作成し、WEB上で公開してきた。このシステムを、データベースにあるコメントインデックス欄の情報を利用し、ユーザの要求に応じた細かな設定ができるように改良した。
肝胆道系の寄生虫感染による肝炎・肝硬変と腫瘍発生との相関性に関する研究

1.研究背景:タイの北東部では肝吸虫であるOpisthorchis viverrini(OV)の感染が極めて高く,しかも胆管細胞癌の発生も高頻度である。さらに実験的にもOV感染がハムスター胆管癌に発生を促進する結果が得られており,ヒト胆管癌の発生とOV感染の関与が強く示唆されている。本研究ではこの地方における肝内胆管癌の病理組織学的特徴,食物中の発癌物質や肝炎ウイルスの関与の有無などについて3年間追究してきた。ここにその成果を報告する。2.食物中の発癌物質:タイ北東部のコンケン地方の低所得者に常食されている発酵魚であるPlaraについてアフラトキシンB_1,B2G_1,G_2,ステリグマトシスチンおよびオクラトキシンの菌毒,ニトロサミンであるジエチルニトロソアミン(DEN)とジメチルニトロソアミン(DMN)の含有量を高速液体クロマトグラフ法とマスフラグメント法によって測定したが,いずれも測定限界以下で検出されなかった。3.肝炎ウイルスの関与:タイ北東部の肝内胆管癌の発生におけるB型肝炎ウイルスの関与を検討したが,胆管癌患者94例中HB.抗原の陽性者は5例のみであり,B型肝炎ウイルスと胆管癌発生との関連性は認められなかった。4.抗肝吸虫抗体価と胆管癌発生との関連性:胆管癌患者47例,胆嚢炎患者29例とコンケン地方の交通事故死例19例と日本の健常人から血清を採取し,OV成虫体抗原に対する1gG抗体価をELISA法にて測定した結果胆管癌症例では89%に,胆嚢炎では69%に,交通事故死例では42%に抗OV-IgG抗体が検出され,胆管癌に抗体陽性率が高く,しかも抗体価は胆管癌症例に最も高い値を示し,抗肝吸虫抗体価の高い症例は胆管癌の危険率が高いことが示唆された。5.肝内胆管癌の病理組織学的特徴:コンケン大学の肝内胆管癌の病理組織学的特徴を対照群の日本の症例と比較検討したところ,概ね組織学的な相違は無かったものの,腺癌のなかで髄様腺癌に類似した低分化な癌がコンケン地方の症例にのみ認められ,両者の腫瘍の形質発現に差があることが示された。この事から胆管細胞癌の発生原因や機構になんらかの違いのあることが示唆される。さらにタイ症例には胆管周囲の炎症性反応が高率にしかも強くみられ,胆管上皮の過形成が特徴的であった。また肝吸虫の感染部位に一致して初期の癌をみとめた症例もあった。6.ハムスター肝内胆管癌の発生に対する胆管の結紮の影響:OV感染が肝内胆管癌の発生を促進するが,その機序は不明である。胆管の閉塞の影響について追究するため,ハムスターにDMNを投与した後に一側の肝管を結紮したところ,胆管癌の発生はDMNと肝管結紮群のみに認められ,代償性の胆管の再生性増殖が胆管癌の発生促進に働くとが示唆された。7.肝吸虫治療薬の肝発癌に及ぼす影響:肝吸虫の治療薬であるプラジカンテルは動物実験から急性毒性は弱く,発癌性の無いことが報告されている。しかし肝発癌促進作用については未知である。この点を最近開発した肝の前癌病変を指標とする8週間の中期発癌性検索法を用いて検討した結果,肝の前癌病変の指標酵素であるGTSP陽性細胞巣は1500mg/kg bwの強制経口投与の群でDEN単独処置の対照群に比して有意な増加があったが,その投与量はヒトで用いられている量に比して著しく多く,ヒトでの危険性はほとんど無いと考えられる。以上の成果から,タイ北東部の胆管癌の高率発生には肝吸虫の反復感染に基づく長期の胆管の炎症とそれに伴う上皮の過形成が重要な要因になっていると推察される。食物中にニトロソ化合物やかび毒などの発癌性物質が積極的に関与している所見は認めらなかった。