hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機結晶環境下での反応解析

そのため、前年度に考案・試作した迅速X線測定装置に、新しく製作した試料低温装置を組み合わせた実験システムを完成した。現在、室温で不安定なゲスト応答性コール酸包接結晶の構造解析に適用して、ゲスト分子の同定を試みている。今後、光照射下での固相反応の系に適用するためのシステム拡張を行う予定である。(ii)分担者がこれまで行ってきた時間分割構造解析の時間分解能を格段に高めるため、前年度試作したガス増幅型二次元検出器と新しく開発した大気中の窒素ガスを使う新機構の試料低温装置を組み合わせて、種々の固体反応系の動的構造解析に適用している。(iii)単結晶より分子配列の規則性が低く、そのため分子配列や物性の制御が容易な2次元結晶や液晶の系についての研究を行った。(iv)サーモクロミズム・多形・相転移を示す化合物の結晶構造の温度変化、特に高温相の構造の研究を、既存の迅速X線回折計に新しく導入した試料高温装置を用いて行った。(v)光照射によりフォトクロミズムを示す種々のビインデニリデン誘導体の結晶構造解析を行い、フォトクロミズムの強弱・有無と結晶構造の相関を明らかにした。(iv)また、結晶相反応の相互作用場の解析・シミュレーション・予測には、3次元グラフィックスを表示機能として持つ分子軌道法(MO)・分子力場法(MM)・分子動力学法(MD)などの計算の開発とその適用を試みた。有機結晶中で進行する化学反応を解析することを目標として、X線結晶構造解析、熱解析、理論計算、結晶化など、物理化学的な研究手法を用いた構造化学的研究を進めてきた。特に、結晶相の反応過程における動的構造変化を解析することを目的として、時間分割構造解析、特殊条件下構造解析等を行うとともに、反応の解析に適した化学反応系を見いだすことを目指した研究を行ってきた。そのために必要な設備として、特殊条件下迅速X線回折計の開発を進めてきたが、イメージングプレートを二次元検出器とするワイセンベルグ型X線回折装置が完成し、時間分割構造解析を目指した実験が進められている。不安定な結晶や微少結晶などにも適用できる上、二次元回折パターンから有用な情報が得られる場合も多く、さらに温度変化装置などとの併用が非常に容易になったことで、これまでの装置で構造決定できなかった多くの系への適用が期待される。時間分解能を更に上げるために、大橋らは、新しいガス増幅型二次元検出器の開発を進めており、すでに5×5cmの大きさの検出器を作ることに成功している。この検出器を用いると、20ミリ秒で1フレームの回折強度を測定することができ、同時に250フレームのデータを蓄積できるので、時間分解能の飛躍的な向上を期待することができる。結晶相における動的構造解析の具体的成果には、芳香族ジアセチレン化合物の固相重合反応、メトキシカルボニルエチル基をもつコバロキシム錯体の結晶相ラセミ化反応、クマリンと酒石酸誘導体の包接体結晶におけるキラル結晶の固相ラセミ結晶化、N-(2,4-ジニトロフェニル)-o-アニシジンの相転位、ヌクレオチド結晶にみられる結晶水の吸脱着反応とカップルした結晶構造転移、など多くの反応があげられる。さらに、有機結晶構造の計算予測のためにab initioペア近似をポテンシャル関数とした新しい計算手法が開発され、実用計算のための汎用プログラム作成が進んでいる。
消散構造を有する非線形偏微分方程式の安定性解析

消散構造を有する非線形偏微分方程式に対し、その線形化方程式の基本解に基づく安定性解析と、様々な非線形波の漸近安定性に関する組織的な研究の展開を目指して研究を進め、次のような成果を得た。1.記憶型の消散効果を考慮した板の振動方程式の初期値問題を考察した。その消散構造が可微分性損失型であることを確認し、Fourier空間での各点評価を示すことで線形解の減衰評価を示した。また、Fourier-Laplace変換により基本解を構成するとともに、対応する解作用素の減衰評価を利用することで、半線形問題の時間大域解の存在とその最良の減衰評価を示した。可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である。2.記憶型の消散効果を考慮した線形Timoshenko系の初期値問題を考察した。その消散構造は、系の持つパラメータの値により標準型にも可微分性損失型にもなり得ること、いずれの場合も摩擦型消散効果を取り入れた場合に比べて消散構造がより脆弱であることを示した。また、Fourier空間でのエネルギー法を適用することで、解のFourier空間での各点評価を示すとともに、対応する最良の減衰評価を示した。さらに、Fourier-Laplace変換により基本解を構成し、付随する解作用素の減衰評価を与えた。記憶型と摩擦型の消散効果の違いを明らかにした点に意義がある研究成果である。消散構造を有する非線形偏微分方程式に対し、その線形化方程式の基本解の各点評価に基づく安定性解析と、様々な非線形波の漸近安定性に関する組織的な研究の展開を目指して研究を進め、次のような成果を得た。1)消散性を考慮した板の振動方程式に対し、その線形化方程式の基本解について調べた。方程式の持つ消散構造が可微分性損失型であることを明らかにし、基本解に対する精密な減衰評価式を示した。また、低周波域では基本解の精密な各点評価が得られることを検証したが、高周波域では消散構造の脆弱性のため、有用な各点評価を得るに至らなかった。これは可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である2)消散性を考慮した板の振動方程式の初期値問題を考察した。方程式が半線形の場合に、基本解の減衰評価式に基づき、時間大域解の存在とその解の線形拡散波への漸近収束を、摂動部分に対する精密な減衰評価を示すことで証明した。3)さらに、方程式が準線形である場合には、時間重み付きエネルギー法と低階微分に対する最良の減衰評価を組み合わせる手法で可微分性の損失に伴う困難を克服し、類似の結果が空間2次元以上で成り立つことを示した。空間次元に対する制限は、ある導関数のL^inftyノルムの時間可積分性に起因したものである。これは、空間多次元の場合に、可微分性損失型の消散構造から来る困難を克服するための新たな手法を与えたものであり、この点に本成果の最大の意義がある。消散構造を有する非線形偏微分方程式に対し、その線形化方程式の基本解の減衰評価に基づく安定性解析と、様々な非線形波の漸近安定性に関する組織的な研究の展開を目指して研究を進め、次のような成果を得た。1.輻射気体のモデルである双曲・楕円型連立系の初期値問題を考察した。時間重み付きエネルギー法を用いて、時間大域解の存在と最良の減衰評価を示した。さらに、線形化方程式の基本解の減衰評価を利用することで、空間多次元の場合に、解が線形拡散波に漸近することを示した。空間次元に依らず、組織的・統一的な解析を行った点に意義がある。2.消散性を考慮した板の振動方程式の初期値問題を考察した。この方程式は高周波域での消散構造が脆弱であるため、エネルギー評価の消散部分や減衰評価において可微分性の損失が避けられない。時間重み付きエネルギー法と低階微分に対する最良の減衰評価を組み合わせる手法でその困難を克服し、準線形問題の時間大域解の存在をすべての空間次元に対して証明した。ある導関数の時間重みつきノルムの有解性を用いることで、空間次元に対する制限を取り除くことに成功した。さらに、解が線形拡散波に漸近することを示した。この結果は空間次元に対する制限を取り除いた点が新しく、可微分性損失型の消散構造の解明に寄与する成果である。
臨床的手法による算数のカリキュラム開発に関する研究

臨床的手法による算数のカリキュラム開発に関する研究では,子どもの学習過程をもとにしたカリキュラム開発を実現することが目的である。そのために具体的な課題として次の3点を明らかにした。1自然数の除法の場面から小数の除法場面への発展において鍵となる比例的推論の発展の過程を子どもの学習過程を観察,分析することを通して明らかにすること2自然数の除法から小数の除法へ至る過程でのカリキュラムを提案すること3授業過程,そして子どもへのインタビュー過程を通しながら,学校現場でのカリキュラム開発をする手法を開発すること,特に,デザイン・リサーチの手法を用いた研究の概要小学校2,3,4年生における比例的推論を促進するためのカリキュラム編成のための方針をコンポジットユニットの構成の仕方,倍比例の見方の育成,そしてそれにかかわる図的表現,式の利用の観点から整理し提案した。そのために,まず,昭和33年の学習指導要領にかかわる比例的推論に関する指導の概観と最近の先行研究,そして3年生へのインタビュー調査をもとに小学校中学年での比例的推論の指導に関する研究とカリキュラム開発の必要性を指摘した。次に,2,4,6年生でのデザイン・リサーチを実施した。6年生では比例的推論の特徴をとらえるために,比例,2乗に比例する関数,相似にかかわる題材での活動の系列を組織した。また,2年生では,比例的推論の素地の明確化をかねて,測定活動の一部として乗法の指導前に比例的推論にかかわる活動の系列を組織した。最後に4年生では,中学年で目指すべき比例的推論にかかわる活動の系列を明確にするために,コンポジットユニットの構成,倍比例の見方の育成の観点からの活動の系列を組織し,授業を展開し,子どもの学習過程の評価を行った。臨床的手法による算数のカリキュラム開発に関する研究では,子どもの学習過程をもとにしたカリキュラム開発をすることが目的である。そのための具体的な課題として次の3点を明らかにする。1自然数の除法の場面から小数の除法場面への発展において鍵となる比例的な推論の発展の過程を子どもの学習過程を観察することを通して明らかにすること2自然数の除法から整数へ至る過程でのカリキュラムを提案すること3授業過程,そして子どもへのインタビュー過程を通しながら,学校現場でのカリキュラム開発する手法を開発すること本年度は1を中心に研究を推進した。3年生の子ども6人への教授実験という方法を用いたインタビューを実施した。その実験のデータを作成し,分析を開始した。また,様々な授業場面での乗法,除法に関する授業場面での子どもの様子のデータ(3年,5年,6年)を収集し,その分析も開始した。また,データを分析するための概念的道具として,数学的対象とシンボル化に関する研究をすすめている。その一部を成果として発表した。数学的対象という概念的道具が局所的な授業場面,子どもの学習過程を分析するための道具して機能することが明らかになった。この分析道具の精緻化を上記データの分析することでさらにすすめる。それを通して,カリキュラムを提案するための新たな情報が収集したデータから得られることが期待される。すなわち,課題2,3にかかわった問題についても順次検討を開始した。臨床的な手法による算数のカリキュラムの開発に関する研究では,子どもの学習過程をもとにしたカリキュラム開発を実現することが目的である。そのためにの具体的な課題として次の3つの点を明らかにすることを目的とした。1自然数の除法の場面から小数の除法の場面への発展において鍵となる比例的な推論の発展の過程を子どもの学習過程を観察分析することを通して明らかにすること2自然数の除法から整数の除法へ至る過程でのカリキュラムを提案すること3授業過程,そして子どもへのインタビューを通しながら,学校現場でのカリキュラム開発をする手法を開発すること,特に,データ対話型の領域密着型の理論構成の手法を用いる。本年度(平成16年度)は,1,3を中心に実施した。

1について6年生,4年生の学習過程についてのデータの収集を実施した。6年は中学校への接続を念頭においたデータ収集であり,4年は6年生への接続を考慮したデータ収集である。それぞれの学年において比例的な推論を強調する5時間の授業を実施し,そこで子ども5人の授業中の学習についてのデータの収集を実施した。3について臨床的手法の理論的背景として,教授理論と実践の関連を強調したデザイン・リサーチに関する研究のレビューをし,その方法論の理解をすすめるとともに,6年生,4年生のデータ収集をこの考えに基づいて実施した。また,分析のための具体的な枠組みとして,数学的対象についての検討もすすめた。臨床的手法による算数のカリキュラム開発に関する研究では,子どもの学習過程をもとにしたカリキュラム開発を実現することが目的である。そのために具体的な課題として次の3点を明らかにした。1自然数の除法の場面から小数の除法場面への発展において鍵となる比例的推論の発展の過程を子どもの学習過程を観察,分析することを通して明らかにすること2自然数の除法から小数の除法へ至る過程でのカリキュラムを提案すること3授業過程,そして子どもへのインタビュー過程を通しながら,学校現場でのカリキュラム開発をする手法を開発すること,特に,デザイン・リサーチの手法を用いた研究の概要初年度には,3年生への個人インタビューを中心とした小教授実験を実施し除法に関する実態と比例的推論の発展の可能性をさぐった。次に2,3年度に,6年生,4年生への比例的推論に関するデザイン・リサーチも実施した。6年生では比例的推論の特徴をとらえるために,2乗に比例する事象に関しても扱った。そして,4年生では,自然数の範囲での比例的推論を指導するための新たな教材の開発を実施した。一連の教授実験,デザイン・リサーチでは,比例的推論を促進する授業を実施するとともに,そこでの個々の子どもの学習過程の観察,分析を実施した。そして授業を分析する概念として数学的対象という概念に着目した。本研究では,具体的な活動の系列を提示するとで,カリキュラムの提案とする。特に,2,4,6年生に対して提供する活動の系列を示した。2年生では測定活動の一部として比例的推論の一部を導入することを試みた。また4年生に対しては,コンポジットユニットのアイディアをもとにした比例的推論を理解するための活動の系列を示した。最後に6年生では,2乗に比例する事象とのかかわりで比例的推論への理解を深めるための活動の系列を提案した。
「色による香りの可視化」国際標準モデルの基盤構築

色による香りの可視化国際標準モデルの構築を目指し、日本、フランス、ベトナム、インドの4ヵ国を対象に、香りを表現する色を調査した。香りの印象評定に対する因子分析の結果、香りの印象評定主軸として<MILD><CLEAR><DEEP>が抽出された。香りの表現色は、特に香りの印象との関わりにおいて、4ヵ国に共通する法則性を見出すことができた。すなわち、香りが<MILD>な場合は赤や紫、<CLEAR>な場合は青や緑の色相が調和するとされ、さらに<DEEP>因子が高得点の場合は低明度色、<DEEP>因子が低得点の場合は高明度色が選択される傾向にあった。本研究の目的は、「色による香りの可視化」の国際標準モデルの基盤を構築することである。香りは、未だ物理的な記述方法が確立されていない。一方色彩は、物理的にも心理的にもパラメータの体系が明確にされている。そこで本研究では、人間の感覚的側面(印象や感情など)における色と香りとのかかわりに着想し、色を香りの可視化のスケールとして用い、そのモデル化を試みる。さらに、香りに対する感覚や嗜好は文化差が非常に大きいことを考慮し、香りに対してそれぞれ異なる文化を持つと考えられる日本、フランス、インド、ベトナムの4カ国を対象とした国際比較研究を行う。結果に対するいくつかの解析によって、4カ国の共通点と相違点を比較検討し、国内のみならず国際的にも受け入れられる香りの可視化モデルの基盤形成を目指す。本研究では次のサブゴールを設定し、それぞれを達成していくことで期間内に全体の目的達成を目指す。a.4カ国における香りの感覚的表現用語の検討(平成24年度)、b.各国における感覚次元における香りの分類(平成25年度)、c.各国における香りを表現する色の検討(平成26年度)、d.総合的考察と「色による香りの可視化」国際標準的モデルの構築(平成26年度)平成24年度、平成25年度の2年間で、4カ国を対象に香りの感覚的表現用語の収集と精査を行い、その結果に基づき感覚次元の抽出とその次元上での香りの分類を行った。すなわち、上記のサブゴールにおけるaおよびbの実験を行った。成果は、それぞれ感性工学会への論文(Kansei Engineering Research)への投稿準備、味と匂い学会への論文投稿準備を行っている。さらに、平成26年度の日本心理学会で開催することが予定されているワークショップ(感性の統合的理解にむけて)において、話題提供することを想定し、準備を進めている。本研究の目的は、「色による香りの可視化モデル」を構築し、さらにそのモデルの国際化を試みることである。本研究の学術的な特色は、人間の印象や感情といった感覚的側面に着眼点を置くことで、これまで個々に独立して研究されてきた視覚情報である色と嗅覚情報である香りとの関係を明らかにしようとする発想にある。そしてこの発想に基づくことで、物理的な記述が難しい嗅覚情報を、物理的にも心理的もパラメータ体系が明確な色というスケールを用いることで可視化する「色による香りの可視化モデル」を構築しようとする試みは、独創性に富むものと思われる。さらにこのモデルの国際化を目指し、日本を含めた4カ国を対象とした国際比較及び交叉文化研究もこれまで皆無であり、特筆すべき点である。対象国としては、古くから香りを楽しんだり、さまざまな目的で香りを活用したりする文化が根付いていると考えられるフランス、独特な香辛料が日常生活に馴染んできたベトナムやインドに注目し、まずはこれらと日本を含めた4カ国における実験結果の比較検討を行うこととした。単純な各国間の比較だけではなく、さまざまな分析により交叉文化比較を行い考察を深めることで、国際標準になり得る「色による香り可視化モデル」の基盤形成を試みる。当該年度における研究実績としは、まず日本人を対象とした実験による「色による可視化モデル」を構築した(Miura&Saito,2012a;2012b)。これらの成果に基づき、調査対象国を広げ、フランス人100名を対象とした調査を終え、結果に対する分析を行っている。そして、随時国内外における学会等で成果を報告する予定である。本研究課題では、2012年度から3年間にわたって、「色による香りの可視化モデル」の国際標準モデルの構築を試みている。研究代表者は、印象や感覚といった次元における色と香りの調和性や組み合わせに着目し、継続して研究を行っており、数多くの成果を報告してきている。これまでの成果を踏まえ、本研究課題では、研究対象を海外へまで広げ、「色による香りの可視化モデル」の国際化を試みることを目的としている。本研究では、日本、フランス、ベトナム、インドの4カ国を実験対象とし、4つのサブゴールを設定して、研究を進めてきた。具体的には、第1段階では4カ国における香りの感覚的表現用語を検討した。第2段階では、各国を対象に150種程度の香りを感覚次元上で分類した。第3段階では、香りを表現する色を検討した。そして第4段階として、これまで得られた結果を用い、色による香りの可視化式を構成し、「色による香りの可視化」の国際標準的モデルの構築を試みた。その結果、感覚的次元における色と香りの関係性は、ある程度安定した傾向が観察された。一方、各国の特徴的傾向も得られ、それは特に香りに対する文化的背景の影響が示唆された。

また、色や香りの印象を表現する形容語に関して、広く一般的に受け入れられる軸を作成しようとした場合、日本語の持つ行間の奥行や曖昧さを明確にすることが課題として浮き彫りになってきた。以上の実験を、助成期間の3年間で、ほぼ当初の計画通りに達成することができ、2014年度には、9月に同志社大学で開催された日本心理学会全国大会におけるワークショップで話題提供者として参加し、公表した。香りを表現する色に関して、日本、フランス、ベトナム、インドの4ヵ国間で比較した。その結果、共通点も多かった。4ヵ国に共通して、香りの持つ印象が色の判断の主要因であると考えられる。本研究からは、香りの印象評定主軸として得られた<MILD><CLEAR><DEEP>の3つの因子を基に、色判断の過程を考察することができる。今回の香り刺激の中では、<CLEAR>な印象(“単純な"“澄んだ"など)であったペパーミントやローズマリーには、緑や青が、<MILD>の印象(“女性的"“甘い"“やわらかい"など)が強かったローズには赤、紫系の色相が、4ヵ国に共通して多く選ばれ、香りと色彩との印象上での共通性が少なからず見出された。4ヵ国間で、最も相違点が多く観察された香りは、シナモンやペッパーなどのスパイス系の香りであった。日本人はダークトーンの色を多く選んだが、フランス人、ベトナム人、インド人は、ビビッドトーンの赤や黄などの暖色系も比較的選ばれていた。本研究の結果では、4ヵ国間における共通点も多く観察されたことから、すべてを統合した結果に対してクラスタ分析および重回帰分析を施し、色による香りの可視化モデルを作成した。その上で、4ヵ国における相違点を国ごとの特徴とし、選択率を得点化してモデルを微調整することで、国際標準モデルとした。色による香りの可視化国際標準モデルの構築を目指し、日本、フランス、ベトナム、インドの4ヵ国を対象に、香りを表現する色を調査した。香りの印象評定に対する因子分析の結果、香りの印象評定主軸として<MILD><CLEAR><DEEP>が抽出された。香りの表現色は、特に香りの印象との関わりにおいて、4ヵ国に共通する法則性を見出すことができた。すなわち、香りが<MILD>な場合は赤や紫、<CLEAR>な場合は青や緑の色相が調和するとされ、さらに<DEEP>因子が高得点の場合は低明度色、<DEEP>因子が低得点の場合は高明度色が選択される傾向にあった。当初の計画では、以下の4つのサブゴールを設定していた。1)4カ国における香りの感覚的表現用語の検討、2)各国における150種程度の香りの感覚次元上での分類、3)香りを表現する色の検討、4)色による香りの可視化式の構成と「色による香りの可視化」の国際標準的モデルの構築以上のうち、第3段階までの全ての工程を行い、現時点では第4段階における「色による香りの可視化」の国際標準モデルの構築を試みている。その過程で、追実験の必要性が生じてきているが、当初の計画における目的に対して、おおむね順調に進展していると考える。認知科学日本語の持つ行間の奥行や曖昧さを明確にするという課題に取り組んでいく。まず、日本人を対象とした実験を計画している。本研究では、香りを表現する日本語の感覚的表現用語の洗い出しと精査から始めている。
ネットワークに対応した「適応型言語能力診断検査」の開発と評価

本研究では,主に学童期の子ども達を対象とした,項目反応理論に基づく適応型言語能力検査を開発した。その際,幼児期までとは異なる,学童期に固有の言語能力である読み能力に焦点を当て,それと密接に関連する語彙と漢字の2種類の検査を作成した(また,本プロジェクトでは,試行的に出はあるが文法及び語用の検査も作成している)。それぞれについて,困難度・識別力という2つの項目パラメータを持った項目群からなる項目プールを用意し,スタンドアロンのパソコン上,およびネットワークを介してWeb上で動作する適応型言語能力検査(ATLAN:Adaptive Tests for Language Abilities)を開発した。項目プール作成時に実施した紙版検査の受検者の解答パターンを利用してシミュレーションを行ったところ,十分な再現性が得られ,ATLANが能力推定の面で問題がないことが示された。また,既存の語彙,漢字課題との間にも中程度の相関が見られ,検査として妥当性があることが示された。さらに,紙版の課題に比べ少ない問題数でありながら,受検者ごとに異なる問題,問題パターンが出題され,受検者の解答に応じて出題する問題を変える適応型の検査として機能していることが確かめられた。最後に,年齢と読書量,ATLAN語彙検査(語彙力)から読解能力を予測する共分散構造分析を行なったところ適合度の各指標の値もよく,説明力の高い結果が得られた。これらの結果を基に,実用に必要な課題について検討された。本年度は以下のことを実施した。(1)前研究課題でわれわれ研究グループが作成した適応型言語能力検査(ATLAN:Adaptive Tests for Language Abilities)について,プログラムの改訂版を作成した。これまで語彙・漢字・語用の3下位検査を作成していたが,これに加え,文法課題をパソコン上に実装した。また,これに合わせて各下位検査を統合的に扱えるようにプログラムを改良した。(2)改訂版のプログラムをもとに,インターネット上で実行可能なWeb版を作成した。現時点ではテスト的に稼働している。(3)語彙課題に関して問題プールの整備を行い,また合わせて,問題作成時に収集したデータに基づいてパソコン上での検査の動作テストを行い,パソコンプログラムの能力値算出アルゴリズムについて信頼性の検討を行った。問題作成時に幼児版(2版)・低学年版(3版)・高学年版(3版)・中学生版(2版)を用意していたので,各版ごとに実測値とパソコンによって算出された能力値の相関を求めたところ,.83.97であり,7つの版で相関は.9を超えており,おおむね高い信頼性が得られた。特に低年齢版では必ずしも高い相関が得られなかったので,この点に関しては原因を検討中である。(4)漢字検査については,前研究課題時に作成した問題について適合度に問題があってパソコン上に実装できた問題数が少なかった。そこで問題数を増やすために,再度低学年版・高学年版・中学生版の紙版検査用紙を作成し,小学校3校,計約800名の児童に実施した。また,漢字検査はパソコンでの実装を考慮し,多肢選択の問題を用意してきたが,実際の書き取りとの違いを検討するために,書き取り用の問題も準備し,実施を予定している。(1)ATLAN語彙検査の信頼性確認(1)小学校36年生300名に対し,ATLAN語彙検査と読書習慣に対する質問紙を実施した。重回帰分析の結果,語彙能力は学年および読書時間で説明されることが明らかになった(それぞれの標準偏回帰係数は.60(p<.01),.16(p<.01),決定係数は.41(p<.0l)であった)。(2)小学校4年生25名に対しATLAN語彙検査と読解力検査(天野・黒須,1992)を実施したところ,.80以上の非常に高い相関が得られた。(3)上記(1)の小学生に対して読解力検査も実施したが,これについては現在集計中である。

(2)ATLAN漢字検査の改訂第1期に作成した漢字検査は適合度の問題から充分な問題数が得られなかった。そこで,昨年度は新たな問題を作成,実施した。この結果に基づき,第1期の結果と合わせた等化作業を行った。さらに,そこで得られたパラメータを用いた上でパソコン上での動作確認・調整を行った。語彙検査に比べ,漢字課題の識別力は問題によるばらつきが大きく,この結果は漢字の学習状況を反映していると考えられるが,適応型検査として考えた場合には検査結果の精度に影響する可能性がある。そこで,パソコンに実装する場合は極端に高い,あるいは低い識別力の問題は問題プールから省くことにより,安定して動作するようになった。(3)Web版ATLANの改訂昨年度作成したWeb版ATLANについて,本年度は(1)使用感を高めるために画面デザインの変更,(2)実用的な使用を目指して,外部レンタルサーバー上に移動させ動作確認を行った。本年度は,これまで開発してきた,スタンドアロンのパソコン上およびネットワークを介してWeb上で動作する適応型言語能力検査(ATLAN: Adaptive Tests for Language Abilities)について,動作の確認・再現性の検討,妥当性の検討,および読解力との関係についての検討を行った。項目プール作成時に実施した紙版検査の受検者の解答パターンを利用してシミュレーションを行ったところ,語彙検査に関しては.83.98の相関が,漢字検査に関しては.68.98の相関が得られ,それぞれ十分な再現性を持っていた。従って,ATLANは能力推定の面で問題がないことが示された。また,信頼性に関しては,幼稚園年中児・年長児を対象として,絵画語い検査(PVT)とATLAN語彙検査の相関を求め,さらに小学校46年生を対象として既存の語彙,漢字課題(天野・黒須,1992)とATLAN語彙検査・漢字検査の相関を求めた。それぞれの課題間には中程度の相関が見られ,検査として妥当性があることが確かめられた。また出題された問題の比較から,紙版の課題に比べ少ない問題数でありながら,受検者ごとに異なる問題,問題パターンが出題され,受検者の解答に応じて出題する問題を変える適応型の検査として機能していることが確かめられた。最後に,年齢と読書量,ATLAN語彙検査(語彙力)から読解能力を予測する共分散構造分析を行なったところ適合度の各指標の値もよく,説明力の高い結果が得られた。これらの結果を基に,実用化に向け必要な課題について検討した。
チェーンウォーキングを活用したプロキラルなメチレンの不斉官能基化

今年度も不斉配位子をもつパラジウム触媒を用いた1,n-ジエン類の環化異性化による五員環形成反応、およびそれに続く酸化白金触媒を用いた水素添加反応に関して、その条件検討を進めるとともに、様々な基質を用いた反応の検討を行った。まず、各種配位子や溶媒などについての更なる検討を行ったが、エナンチオ選択性の向上はみられなかった。そこで、前年度の検討で見出した対称型含窒素不斉二座配位子を有するパラジウム触媒を用いて、さらなる基質の検討を行った。まず、マロン酸ジメチル骨格をリンカー部位にもつ基質に関して、1,8-ジエンに代えて1,7-ジエンを用いたところ、収率、エナンチオ選択性ともに低下がみられた。一方、メチレン鎖をより長くした場合には、収率の向上がみられ、またエナンチオ選択性もわずかな低下にとどまった。反応はメチレン鎖を1つや2つだけ増やした1,9-または1,10-ジエンだけでなく、6つ増やした1,14-ジエンを用いた場合にも同様に進行し、目的物が76% ee、収率84%で得られた。続いて、異なるリンカー部位をもつ基質の検討も行った。マロン酸ジメチルに代えて、マロン酸ジエチル骨格を用いた場合には、収率、エナンチオ選択性ともにやや低下した。また、メルドラム酸骨格をリンカー部位として用いた場合にも、目的物が68% ee、収率68%で得られた。さらに、マロン酸エステルの還元、誘導体化によって得られるジエステルを用いた場合にも、中程度のエナンチオ選択性で目的の五員環生成物が得られた。29年度が最終年度であるため、記入しない。まず、各種二座配位子を用いて、パラジウム触媒によるプレニル基と4-ペンテニル基をもつ1,8-ジエンの環化異性化反応と続く酸化白金触媒を用いた水素添加反応を検討した。その結果、置換基としてイソプロピル基をもつ対称型含窒素二座配位子を有するメチルパラジウム錯体を触媒として用いてジクロロエタン中で反応を行ったところ、目的の五員環生成物のGC収率およびそのエナンチオマー過剰率が向上することがわかった。続いて、この配位子の置換基の検討を行った。第二級アルキル基であるシクロヘキシル基やs-ブチル基を用いたところ、わずかながらエナンチオ選択性のさらなる向上が見られた。一方、フェニル基や各種直鎖アルキル基を導入した配位子の場合にはエナンチオ選択性は低下した。また、イソブチル基をもつ配位子を用いた場合には、GC収率82%、78% eeと収率、エナンチオ選択性ともに検討した中で最高値となった。そこでイソブチル基をもつ配位子を有するパラジウム錯体を触媒として用いて、さらなる条件検討を行った。溶媒については、ジクロロメタンでも同様に反応が進行するもののエナンチオマー過剰率がやや低下した。またその他の有機溶媒では収率の大幅な低下が見られた。続いて反応温度について検討を行った。温度をー30°Cまで低下させると、収率は低下するもののエナンチオ選択性の更なる向上が見られた。そこで、反応時間を240時間としたところ、GC収率65%、82% eeで生成物が得られた。本研究における検討により、チェーンウォーキングを利用したプロキラルなメチレンの非対称化に利用可能な新たな配位子群を見出すことができた。これにより、今後の本研究の発展に重要な足がかりができた。より汎用性の高いエナンチオマー過剰率決定法について検討するとともに、基質適用範囲の拡大や反応の収率・選択性の更なる向上を目指して、各種反応条件の検討を行う。

また、適用可能な反応の種類の拡大を目指して、新たな反応や適用可能な基質の開発を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ストレス下における副腎髄質機能

マウスを拘束ストレスに曝し、ストレス下での[3H]ドパミン、[3H]ロイシンの取り込みを調べた。[3H]ドパミンの取り込みは、ストレスにより抑制された。この抑制は副腎の除神経をすることで消失した。このことは、ストレスにより交感神経活動が増加し、カテコ-ルアミンが放出される時、カテコ-ルアミンの副腎髄質への再取り込みを抑制し、そのの効果を増強させるためと考えられる。一方、[3H]ロイシンの取り込みはストレスにより増加した。除神経は取り込みを抑制し、ストレス中の取り込み増加は除神経で消失した。ロイシンのように、分泌顆粒内容(カテコ-ルアミン以外の)を構成するアミノ酸は、ストレス下での開口分泌で失われたこれらの内容物の再合成に使用されるので、ストレス中に取り込みが増加するものと考えられる。ストレス下で分泌される神経ペプチドを予め投与しておいた動物での取り込み実験は現在進行中である。2、遊離副腎髄質細胞を用いての[3H]ドパミンの取り込みマウスの副腎を取り出し、皮質を取り除いた後collagenaseで細胞を遊離させた。洗浄後、ストレス時に放出されるペプチドなどをいれたメディウムでインキュボ-トし、[3H]ドパミンを取り込ませた。[3H]ドパミンの取り込みは、ブラジキニン,アンギオテンシンII,ニュ-ロテンシン,VIP,サブスタンスPで抑制された。ストレス下で放出されるこれらの物質は、副腎髄質細胞へのカテコ-ルアミン再取り込みを抑制し、ストレス時に必要とされるカテコ-ルアミンの効果を延長していると考えられる。1、遊離副腎髄質細胞を用いての[3H]ドパミンの取り込みマウスの副腎を取り出し、皮質を取り除いた後collagenaseで細胞を遊離させた。洗浄後、ストレス時に放出されるペプチドなどをいれたメディウムでインキュベ-トし、[3H]ドパミンを取り込ませた。ストレス下で放出されるこれらの物質は、副腎髄質細胞へのカテコ-ルアミン再取り込みを抑制し、ストレス時に必要とされるカテコ-ルアミンの効果を延長していると考える。マウスを拘束ストレスに曝し、ストレス下での[3H]ドバミン、[3H]ロイシンの取り込みを調べた。[3H]ドバミンの取り込みは、ストレスにより抑制された。このことは、ストレスにより交感神経活動が増加し、カテコ-ルアミンが放出される時、カテコ-ルアミンの副腎髄質への再取り込みを抑制し、その効果を増強させるためと考えられる。

ロイシンのように、分泌顆粒内容(カテコ-ルアミン以外の)を構成するアミノ酸は、ストレス下での開口分泌で失われたこれらの内容物の再合成に使用されるので、ストレス中に取り込みが増加するものと考えられる。ストレス下で分泌される神経ペプチドを予め投与しておいた動物での取り込み実験は現在進行中である。2、遊離副腎髄質細胞を用いての[3H]ドパミンの取り込みマウスの副腎を取り出し、皮質を取り除いた後collagenaseで細胞を遊離させた。洗浄後、ストレス時に放出されるペプチドなどをいれたメディウムでインキュベ-トし、[3H]ドパミンを取り込ませた。[3H]ドパミンの取り込みは、ブラジキニン,アンギオテンシンII,ニュ-ロテンシン,VIP,サブスタンスPで抑制された。ストレス下で放出されるこれらの物質は、副腎髄質細胞へのカテコ-ルアミン再取り込みを抑制し、ストレス時に必要とされるカテコ-ルアミンの効果を延長していると考えられる。
アンチセンス/リボザイムテクノロジーを用いた家畜の性比制御に関する研究

本研究の目的は、アンチセンスmRNAを発現させて特定の遺伝子の転写産物を翻訳レベルで抑制するアンチセンステクノロジー、および、特定の遺伝子転写産物を酵素活性をもったRNAを用いて分解するリボザイムテクノロジーを駆使して、遺伝子操作により、出生時性比が雌に傾斜するような、人工的家畜品種を作出するための基礎研究を、マウスをモデル動物として、実施することにある。この目的を達成するために、現在、トランスジェニックマウス作出において最も強力なpromoter/enhancer complexもつvectorであるとされるpCAGGS(阪大宮崎純一教授から供与済み)を用いて、アンチセンスSry、対Sryリボザイムを発現させたトランスジェニックマウスを作出して、その生殖巣、生殖器官における表現型の解析を行った。その結果、12匹(雄10、雌2)のトランスジェニックマウスが得られたが、表現型と遺伝型は全て一致していた。これらのマウスをfounderとして、非トランスジェニックマウスと交配して、F1を得たところ表現型が雌でありながら、Y染色体のマーカーであるZfyを有している個体が11匹得られた。これらのマウスについて、なお詳細な解析を行っている。一方、対Sryリボザイムを、ハンマーヘッド型、tRNA-ribozyme complex型数種類を設計した。これらのリボザイムにつき、in vitroにおける、Sry mRNAに対する切断効果を検討した結果、切断が生起することを確認した。今後、これらリボザイムのin vivoにおける効果を確認する計画である。本研究の目的は、アンチセンスmRNAを発現させて特定の遺伝子の転写産物を翻訳レベルで抑制するアンチセンステクノロジー、および、特定の遺伝子転写産物を酵素活性をもったRNAを用いて分解するリボザイムテクノロジーを駆使して、遺伝子操作により、出生時性比が雌に傾斜するような、人工的家畜品種を作出するための基礎研究を、マウスをモデル動物として実施することにある。この目的を達成するために、トランスジェニックマウス作出において最も強力なpromoter/enhancer complexもつvectorpCAGGS(阪大宮崎純一教授から供与)を用いて、アンチセンスSry、および抗Sryリボザイムを発現させたトランスジェニックマウスを作出して、その生殖巣、生殖器官における表現型の解析を試みている。また、最近polIIIブロモーターを用いてリボザイムを発現させ、好結果が得られているので(Taira et al.,1999)、polIIIブロモーターによって発現制御されたリボザイムコンストラクトの構築を行っている。初年度(2000年)にはpCAGGSベクターに導入したアンチセンスSryを導入したトランスジェニックマウスを作出したが,現在のところ、期待されたトランスジェニックマウスは得られておらず、表現型の解析には至っていない。抗Sryリボザイムについては、ヘアビン型、ハンマーヘッド型リボザイムをそれぞれ設計し、現在、pCAGGS系、polIII系について、コンストラクトの構築が完了しつつあるところである。
ポルフィリンのスタッキングと水素結合を利用した機能性超分子の構築と物性

1.スタッキング相互作用が強く働く化合物として、アセナフトピロールを合成し、これを前駆体としてポルフィリン、ピロメテン色素をはじめとする、様々な共役拡張分子の合成を達成した。得られたポルフィリンはSoret bandが556nmまでレッドシフトし、さらに非対称形とすることで本来禁制遷移であるQ bandの吸光係数がSoret bandの8割程度まで上昇することが明らかとなった。さらに、末端に電荷を持ったポルフィリンの合成について検討した。逆Diels-Alder反応を用いるベンゾポルフィリン合成を応用して、pHによりスタッキング能が制御できる、8つのカルボキシル基を持つオクタアルコキシベンゾポルフィリンの合成を達成した。2.水素結合による構造制御に関しては、主鎖にピリジンを導入した非天然オリゴペプチドを用いてその効果を検討した。α炭素に2つのピリジン環が2位で結合したアミノ酸(2Dpy)を含むトリペプチドを合成し、その構造をNMRにより決定した。2Dpyの前後のアミノ酸が共にジメチルグリシン(Aib)の場合にはβターン構造を取るのに対して、2Dpyの前後のアミノ酸の一方もしくは両方がグリシンの場合には、天然形ペプチドには見られない伸びた形の特徴的なコンホメーションを取ることがわかった。3.配位結合を利用した動的機能性を持つレセプターを構築することを目的としてリガンドの設計・合成を行った。フェロセンの1,1'-位に、末端にビピリジンを持つエーテル鎖を二本結合した化合物は、錯体を形成した状態ではオニウム塩を1:1のモル比で取り込むことがESI-MSおよびUVスペクトルにより確認された。また、NMRとESRより、オニウム塩の捕捉によって、銅が一価から常磁性の二価へと酸化されることを明らかにした。アセナフテンが縮環したピロールは大きく拡がったπ共役平面を持つため,この骨格をユニットとして共役の途切れない分子を構築すれば,HOMO-LUMOギャップの非常に小さな機能性分子が得られる。このピロールを常法によりポルフィリンへと変換するとQバンドが700nm以上の長波長領域にシフトするだけでなく,Soretバンドも525nmまで長波長シフトを起こした。このポルフィリンは高度に共役が拡張しているため,π-πスタッキングが強すぎてほとんど溶解しないため,メソ位に置換基を導入し,溶解性の向上を図った。これらの化合物ではSoretバンドが600nmを越える化合物も得られた。紫外可視吸収スペクトルの変化から,メソ位の置換基の種類によって電子的性質をコントロールすることができたが,ポルフィリンの共役拡張は対角に配された2つの縮環ピロールによって決定されるため,残りの2つのピロールには別の修飾を加えてもπ平面拡張に伴う電子的性質にはそれほど影響を与えない。そこで,アセナフトピロールと3,4-ジブトキシピロールが交互につながった型のポルフィリンを合成した。このタイプの化合物では,縮環ピロール側で電子的性質を,β置換ピロール側で化学的,物理的性質をコントロールすることができるため,この合成法は機能性分子の構築には有効な手段である。同様にアセナフトピロールやその他の縮環型ピロールから得られるボロンジピロメタン色素は吸収波長のコントロールが容易であるため,望みの色をもつ色素を設計し,合成することができた。核酸と相互作用することによって核酸の機能を制御する機能性物質の開発を目的として、水溶性ポルフィリンの合成を行なった。分子設計に際して、核酸塩基との相互作用(π-πスタッキング)を阻害すると考えられる立体障害を取り除くため、メソ位に置換基を持たないタイプの化合物を目的化合物として選択した。

まず、対称性の高いメソ無置換の水溶性ポルフィリンとして最も単純な構造を持つと予想される、オクタヒドロキシルポルフィリンAをオクタアルコキシポルフィリンから合成した。Aは比較的高い水溶性を示したが、複数の電子供与性基の置換により酸化に対して極めて不安定であり、核酸との相互作用の測定中に水に不要な化合物となり沈殿してしまうため、物性測定は不可能であった。そこで、水酸基のかわりにカルボキシル基を置換した化合物の合成について検討した。ただし、カルボキシル基は電子吸引性であり、ポルフィリンのスタッキング能を減少させてしまうため、それをカバーするためにポルフィリンのβ位にベンゼン環の縮環したベンゾポルフィリンタイプの化合物にカルボキシル基を置換した化合物を目的化合物Bとした。前駆体ポルフィリンとしてビシクロオクタジエン環が縮環した化合物Cが得られるため、B, Cの両方の水溶性ポルフィリンについて、核酸の高次構造のうち、発ガンやその他の疾病の発症をつかさどっている遺伝子のテロメア部分に多く存在するG-カルテット(四重鎖核酸)との相互作用について調べた。立体構造から予想される通り、化合物Bでは立体障害が大きく、またスタッキングに関わるπ電子数が少ないために核酸との相互作用は見られなかったが、化合物Cについては数種類の四重鎖核酸構造のうち最も立体障害の少ないパラレル型四重鎖を形成する配列(d(TG_4T))から生じた四重鎖核酸に対してのみ、選択的な相互作用が見られることが明らかとなった。錯形成と水素結合の共同効果による動的機能性を持ったリガンドを構築することを目指して、フェロセンの1,1'-位に、末端にビピリジンを持つエーテル鎖を二本結合した化合物を合成した。この化合物と一価の銅イオンとの錯形成により生じた擬クラウン型錯体をメタロホストとして、オニウム塩の捕捉について検討した。ホスト分子が錯形成により形成する擬クラウンエーテルは、その空孔内にオニウム塩をゲストとして1:1のモル比で取り込むことがESI-MSおよびUVスペクトルにより確認された。また、NMRでは、オニウム塩の取り込みによりビピリジン部分のスペクトルが完全に消失すること、およびゲストを加えない状態ではESRスペクトルはサイレントであるのに対し、ゲストの添加により特徴的な二価の銅に由来するピークが検出されたことから、このホストはオニウム塩の捕捉によって構造が変化し、銅が一価から二価へと酸化されることを明らかにした。この現象は、ゲストの取り込みによるひずみを引き金として、ホスト分子の構造が変化することにより、銅の配位場が正四面体形から平面四角形へと変化したことを示している。また、ゲストを取り込んだ状態での構造について、種々のオニウム塩を用いて検討したところ、このホストの分子認識は、ゲスト分子全体をターゲットとしているのではなく、擬クラウン部分にオニウム塩が突き刺さる形で認識されていることが分かった。さらにこのホストのもつエーテル鎖が1級アミンがプロトン化されて生じるオニウム塩にフィットするサイズであることから、テトラメチルアンモニウムのような4級オニウム塩は取り込み効率が低く、会合常数は一桁程度小さいものとなった。
解釈容易性を担保した次元縮約法の開発

2020年度では,2019年度の研究で得られたミンコフスキーノルム上でのGini Indexを正則化項とした主成分分析を開発する.ミンコフスキーGini Indexを正則化項とした多相多元データの次元縮約法を2021年度で開発し,実データに適用し有用性を示す.論文や学会発表を通じて,得られた成果を発信する.2020年度では,2019年度の研究で得られたミンコフスキーノルム上でのGini Indexを正則化項とした主成分分析を開発する.ミンコフスキーGini Indexを正則化項とした多相多元データの次元縮約法を2021年度で開発し,実データに適用し有用性を示す.論文や学会発表を通じて,得られた成果を発信する.
糖尿病透析予防指導の質向上のための支援システム構築に向けたアクションリサーチ

本研究は、全国的な透析予防指導における看護の実態と課題について明らかにし、透析予防指導における看護の質を向上させるための支援のあり方について検討していくことを目指し、A県の透析予防指導における看護の実態調査の実施し、A県の透析予防指導における看護の実態と課題を明らかにすること、A県の本研究の趣旨に賛同した透析予防指導における看護に課題を抱えている2施設を対象に、各施設の課題解決へ向けたアクションリサーチを実施し、課題解決の過程とアクションリサーチの成果について分析し、課題解決に必要な支援を検討することを目的としている。平成30年度は、平成29年度に実施した2県の透析予防指導における看護の実態に関するアンケート結果と平成27年に実施した岩手県内の同アンケート結果の比較、分析を行う予定であったが、今回実施した2県のアンケート調査の回収率が著しく低い結果となってしまったことから、分析方法を再検討することとし、引き続き分析を継続している。また、アクションリサーチ協力施設(対象者)の課題解決に向けた介入計画の実施については、計画していた事例研究を継続しており、その経過について2019年度に学会発表を予定している。更に、昨年度研究協力者が1名辞退されたことにより、アクションリサーチ協力施設の追加依頼を行い、1施設より協力への承諾が得られたため、対象施設の課題の明確化のためのインタビュー調査、介入計画立案、実施を進めているところである。アンケート調査については、A、B県ともに回収率が著しく低く、分析方法の再検討が必要となったこと、アクションリサーチについては、研究協力承諾施設のうち、1施設のより協力辞退の申し出があったことにより、再度研究協力施設を依頼し、アクションリサーチ計画立案、実施計画の進捗に影響が出た。今年度は、アンケート調査のまとめ、2件の対象施設に対するアクションリサーチの実施、対象施設の課題解決の過程とアクションリサーチの成果について分析し、糖尿病透析予防指導における課題解決に必要な支援を検討していく。本研究は、全国的な透析予防指導における看護の実態と課題について明らかにし、透析予防指導における看護の質を向上させるための支援のあり方について検討していくことを目的としている。多くの課題を抱えていることが予測される透析予防指導における看護の課題解決に向けて、大学教員と臨床実践者の協働によるアクションリサーチを実施し、その過程を明らかにすることで、各施設が抱えている各課題の解決に必要な支援の具体が明らかとなると考える。このようなアクションリサーチによる透析予防指導における看護の課題解決に必要な支援の明確化を積み重ねていくことは、透析予防指導における看護の質向上に向けた支援システム構築のための重要な資料となると考える。そして、透析予防指導における看護の質向上は、糖尿病透析予防に大きく貢献できると考える。本研究では、A県の透析予防指導における看護の実態調査を実施し、A県の透析予防指導における看護の実態と課題を明らかにすること、本研究の趣旨に賛同した透析予防指導における看護に課題を抱えている2施設を対象に、各施設の課題解決へ向けたアクションリサーチを実施し、課題解決の過程とアクションリサーチの成果について分析し、課題解決に必要な支援を検討することを目的としている。初年度は、アンケート調査の項目を検討した。また、アクションリサーチ対象施設について、すでに本研究への参加協力への同意が得られている2施設の糖尿病看護認定看護師と対象施設の透析予防指導における看護の課題について検討した。研究協力施設の決定に時間を要したこと、本研究の趣旨に賛同した対象の施設がA、B、2県にまたがっていたことが分かり、アンケート調査の内容を再検討する必要が生じたため、平成28年度に実施する予定であったアンケート調査の実施が完了できなかった。アンケート調査の対象をA県、B県の2県の施設へと変更し、引き続きアンケート調査の実施に向けて進めていく。平成29年度は、A、B県の透析予防指導における看護の実態調査を実施した。当初、A県1県の調査を予定していたが、アクションリサーチに賛同した施設がA、B県2県にまたがっていたため、対象を2県に拡大し、実施した。現在、アンケート用紙の回収を終了し、回収したアンケート結果の集計、分析に入っている。また、平成28年度に検討した本研究の趣旨に賛同した透析予防指導における看護に課題を抱えている2施設の透析予防指導における看護の課題の解決に向けたアクションリサーチプランを立案し、課題解決に向けたアクションリサーチを開始している。本研究の趣旨に賛同した2施設のうち、1施設の対象者より研究辞退の申し出があり、更にもう1施設の協力施設を依頼したところである。すでにアクションリサーチを開始している施設については、対象者の糖尿病看護実践力向上に向けた事例研究の取り組みについて進めているところである。アンケート調査については、A、B県ともに回収率が著しく低く、再依頼の対応をする等、実施に時間がかかったこと、アクションリサーチについては、研究協力承諾施設2施設のうち、1施設の対象より協力辞退の申し出があったことにより、再度研究協力施設の依頼が必要になったことで研究の進捗に影響が出た。

本研究は、全国的な透析予防指導における看護の実態と課題について明らかにし、透析予防指導における看護の質を向上させるための支援のあり方について検討していくことを目指し、A県の透析予防指導における看護の実態調査の実施し、A県の透析予防指導における看護の実態と課題を明らかにすること、A県の本研究の趣旨に賛同した透析予防指導における看護に課題を抱えている2施設を対象に、各施設の課題解決へ向けたアクションリサーチを実施し、課題解決の過程とアクションリサーチの成果について分析し、課題解決に必要な支援を検討することを目的としている。平成30年度は、平成29年度に実施した2県の透析予防指導における看護の実態に関するアンケート結果と平成27年に実施した岩手県内の同アンケート結果の比較、分析を行う予定であったが、今回実施した2県のアンケート調査の回収率が著しく低い結果となってしまったことから、分析方法を再検討することとし、引き続き分析を継続している。また、アクションリサーチ協力施設(対象者)の課題解決に向けた介入計画の実施については、計画していた事例研究を継続しており、その経過について2019年度に学会発表を予定している。更に、昨年度研究協力者が1名辞退されたことにより、アクションリサーチ協力施設の追加依頼を行い、1施設より協力への承諾が得られたため、対象施設の課題の明確化のためのインタビュー調査、介入計画立案、実施を進めているところである。アンケート調査については、A、B県ともに回収率が著しく低く、分析方法の再検討が必要となったこと、アクションリサーチについては、研究協力承諾施設のうち、1施設のより協力辞退の申し出があったことにより、再度研究協力施設を依頼し、アクションリサーチ計画立案、実施計画の進捗に影響が出た。H28年度に完了できなかったアンケート調査については、平成29年度に実施、完了する予定で計画を進めている。また、研究協力施設が決定し、アクションリサーチで取り組む課題の明確化や計画立案については予定通り進んでいるため、H29年度はアンケート調査の完了とアクションリサーチの計画・実施を並行して進めて行く予定である。平成30年度は、アンケート調査の結果分析と発表、アクションリサーチについては、対象施設の研究計画を更に進めて、課題解決の過程とアクションリサーチの成果について分析し、課題解決に必要な支援の検討につなげていく。今年度は、アンケート調査のまとめ、2件の対象施設に対するアクションリサーチの実施、対象施設の課題解決の過程とアクションリサーチの成果について分析し、糖尿病透析予防指導における課題解決に必要な支援を検討していく。平成28年度に実施予定であったアンケート調査に使用する予定であった予算を使用しなかったため。アクションリサーチの協力施設の辞退、再依頼に伴い、次年度予定額に加えてアクションリサーチ関連費用が更に発生する予定であるため。次年度は、アンケート結果の分析に伴う人件費(謝金)と新規に依頼した施設のアクションリサーチ関連費用として使用していく。