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生殖器系臓器及びその癌化細胞におけるスーパーオキシドディスムターゼの遺伝子発現-In situハイブリダイゼーション法による基礎的研究

活性酸素分子種は種々の疾患に重要な役割を演じており、スーパーオキシドラジカルを分解するスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)には、細胞内で発生した毒性の強い活性酸素分子を除去するためのscavenger enzymeとしての役割が強調されてきた。今回、Mn-SODの代謝における役割を明らかにする目的で、雌性ラット生殖器系臓器において過排卵を誘発させた際と発情周期でのMn-SOD mRNAの発現をin situハイブリダイゼーション法により詳細に観察し、次の結果を得た。卵巣では排卵前後に内卵胞膜と排卵した卵胞の上皮細胞(顆粒層)で、排卵後、顆粒層と黄体細胞に、また子宮では排卵12-3時間後をピークに内膜上皮に観察された。膣上皮やエストロゲンの結合サイトを持つ子宮の好酸球が強い発現と周期性変化を示した。卵管上皮には観察されなかった。子宮、膣での発現はエストロゲンを注射することにより誘発できた。卵巣でのMn-SOD mRNA発現の時期はステロイド(プロゲステロン)合成の時期と一致した。卵巣、子宮、膣での発現は、ホルモンに誘発されたステロイド合成などMn-SODの細胞内代謝への関与を強く支持するものであるSODにより発生した過酸化水素を分解する酵素、カタラーゼ、をもたないマウス(アカタラセミアマウス)でのMn-SODの動向を検索するために、マウス用のプローブを合成し、膣での発現の観察に利用している。現在、卵巣、子宮での発現を検索中であり、マウスの胎仔をもちいたwhole-mount in situハイブリダイゼーション法も行う予定である。また、血中ステロイド量の増加した癌細胞症例を中心としてその発現を観察するには、ヒト用のプローブが必要であるので、マウス用と同じ手法で作成中である。活性酵素分子種は種々の疾患に重要な役割を演じており、スーパーオキシドラジカルを分解するスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)は、細胞内で発生したスーパーオキシドを除去するscavenger enzymeとしての働きが強調されてきた。今回、Mn-Sodの代謝における役割を明らかにする目的で、雌性ラット生殖器系臓器におけるMn-SOD mRNAの発現をin situハイブリダイゼーション法により詳細に観察し、次の結果を得た。観察は、Zeiss万能顕微鏡により行った。1 22日令の雌性ラットにPMSGおよびhCGにより過排卵を誘発させた際、(1)内卵胞膜、排卵した卵胞の上皮細胞(顆粒層)、黄体細胞と経時的に発現が増加した。(2)卵管上皮には観察されなかった。(3)排卵12-3時間後をピークに子宮内膜の上皮に観察された。(4)hCG注射3日後(排卵後)以降、腟上皮に著明な発現が認められた。2成ラットの発情同期の各時期で観察すると卵巣では排卵前後に内卵胞膜で、排卵後、顆粒層、黄体細胞に子宮では排卵12-3時間後に内膜上皮に、腟では排卵後、上皮に発現が観察され、いずれも同期変化を示した。このように異なった二つの実験系で相応する時間に同じ発現パターンが観察された。3下垂体摘除ラットの卵巣、副腎における発現は減少した。これらの卵巣、副腎でのMn-SOD mRNA発現の時期はステロイド(プロゲステロン)合成の時期と一致した。卵巣、副腎に加えて子宮、腟、脳での発現は、ホルモンに誘発されたステロイド合成などMn-SODの細胞内代謝への関与を強く支持するものである。

今後、血中ステロイド量の増加した癌細胞症例、アカタラセミアマウスやラット胎生期での発現を発生学の分野でしばしば用いられるwhole-mount in situハイブリダイゼーションの手法を利用し、観察する予定である。活性酸素分子種は種々の疾患に重要な役割を演じており、スーパーオキシドラジカルを分解するスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)には、細胞内で発生した毒性の強い活性酸素分子を除去するためのscavenger enzymeとしての役割が強調されてきた。著者は雌性ラットの生殖器において、過排卵を誘発させた際と発情周期でのMn-SOD mRNAの発現をin situハイブリダイゼーション法により詳細に観察した。その結果、Mn-SODmRNAは過排卵を誘発させた際も、発情周期各相においても、卵巣では排卵前後に内卵胞膜と排卵した卵胞の上皮細胞(顆粒層)で、排卵後、顆粒層と黄体細胞に、また子宮では排卵12-3時間後をピークに内膜上皮に観察された。膣上皮やエストロゲンの結合サイトを持つ子宮の好酸球が強い発現と周期性変化を示した。子宮、膣での発現はエストロゲンを注射することにより誘発できた。これらの結果から、Mn-SODが細胞内代謝変化に関与していると結論づけた。また、下垂体摘除ラットの副腎皮質細胞における発現と細胞形態を観察し、Mn-SODによるミトコンドリア内での多量の過酸化水素の発生がステロイド合成細胞でしばしば観察される管胞状のクリステをもつミトコンドリアの生成に関与する可能性を示唆した。SODにより発生した過酸化水素を分解する酵素、カタラーゼ、をもたないマウス(アカタラセミアマウス)において、Mn-SODmRNAがどのような動向を示すのかを調べるために、ラットのRNAプローブを用いて実験を行ったが反応せず、そのため、マウス用のプローブを合成し、膣での発現を観察することに成功した。現在、卵巣、子宮での発現を検索中であり、マウスの胎仔をもちいたwhole-mount in situハイブリダイゼーション法は実行可能な状態になっている。また、血中ステロイド量の増加した癌細胞症例を中心としてその発現を観察するには、ヒト用のプローブが必要であるので、マウス用と同じ手法で作成中である。
各種キナーゼの有毛細胞死への関わり

現在、内耳障害に対する治療法は確立されていない。そのため、内耳障害の原因である有毛細胞死のメカニズムを解明することが重要な課題の一つである。今回研究代表者は、ゼブラフィッシュ稚魚を用いて、Kinaseの有毛細胞死との関連についてスクリーニングを行う。このようなスクリーニングをげっ歯類を用いれば、内耳の解剖が必要になるため1種類の薬物でも1年程度要する実験となる。しかし、ゼブラフィッシュ側線器有毛細胞は、体表面にあるため可視化が極めて容易であるため1週間で行える。今まで不可能であったスクリーニングをゼブラフィッシュ側線器にて行い、Kinaseについて網羅的に検討を行い、有毛細胞死のメカニズムを明らかにする。
政府は何を買うべきか？産業連関を含む空間計量経済モデルによる財政支出乗数の推定

本研究は、第一に、多部門から構成される動学的一般均衡モデルの含意に基づき産業間の相互連関を考慮し、空間計量経済モデルにより財政支出乗数を推定した.第二に、市場参加者の間の戦略的R&D競争および政府による法的執行の最適な選択の両方を考慮しながら、イノベーションと競争政策の法的執行に関するゲーム理論的モデルを提示し、法的執行の差異が、市場における新規参入企業のR&D活動あるいは市場占有企業のR&Dの競争妨害行為に対して与える平均的な効果について推定した.その結果、競争政策の法的執行の違いは、イノベーションの成功の重要な条件であることが示された.本研究の目的は二つある.第一は,オバマ政権下の財政政策の是非を巡る研究の蓄積しつつある米国を例にとりながら,多部門から構成される動学的一般均衡モデルの含意に基づき産業間の相互連関を考慮し,財政支出乗数を推定することである.具体的には,生産量の一変数に関する産業別のデータを用いたChen and Conley(2001)の空間VARモデルを生産量と財政支出の二変数に拡張しながら,産業間の相互連関を表わす二種類の産業間の距離指標を明示的に扱い,財政支出の産業別の乗数を推定した上で,各産業における財政支出ショックがマクロの生産量に与える集計的乗数効果を計測することである.平成25年度においては,前年度に考慮したDevereux, Head and Lapham(1996)をベースとした多部門動学モデルに関して,実証分析のモデルとの対応関係を重視した動学モデルであるFoerster, Sarte and Watson(2011)などを参考に動学的特性について,かなりの程度理解が進んでおり,理論モデルの方向性が明確になってきている.第二の目的である,「特化の経済性」について日本のミクロ・データを用いた実証分析への対応であるが,Takeda and Uchida(2013)において,「工業統計調査」,「企業活動基本調査」,「日本の自動車部品産業」等のミクロ・データを用いて,自動車部品企業における企業間関係と所有権構造について実証分析を行っている.また,愛知県における製造業の生産性(TFP)と金融機関の店舗配置に関して「工業統計メッシュデータ」を用いて実証分析することで,産業集積(地域における特化の経済性)と金融機関の情報生産機能の関係について実証分析を進めている.本研究は、第一に、多部門から構成される動学的一般均衡モデルの含意に基づき産業間の相互連関を考慮し、空間計量経済モデルにより財政支出乗数を推定した.第二に、市場参加者の間の戦略的R&D競争および政府による法的執行の最適な選択の両方を考慮しながら、イノベーションと競争政策の法的執行に関するゲーム理論的モデルを提示し、法的執行の差異が、市場における新規参入企業のR&D活動あるいは市場占有企業のR&Dの競争妨害行為に対して与える平均的な効果について推定した.その結果、競争政策の法的執行の違いは、イノベーションの成功の重要な条件であることが示された.本研究の目的は二つある.第一は,オバマ政権下の財政政策の是非を巡る研究の蓄積しつつある米国を例にとりながら,多部門から構成される動学的一般均衡モデルの含意に基づき産業間の相互連関を考慮し,空間計量経済モデルにより財政支出乗数を推定することである.第二は,産業間の相互連関に関する仮説の一つである,市場への企業の新規参入が生産性を高める「特化の経済性」について,入手可能な日本の事業所レベルのミクロ・データを用いて実証分析することである.平成24年度においては,第一の目的である多部門からなる動学的一般均衡モデルについて,Devereux, Head and Lapham(1996)のモデルをベースとしながらJones(2011a,2011b)におけるInput-Output構造を組み合わせたモデルの構築を進めた.現在,モデルの基本的なセッティングを行い,シミュレーションを実行することで基本的性質の理解を進めている.また,Chen and Conley(2001)における産業間の相互連関を仮定した空間VARモデルの推定についても,ベースライン推計がほぼ終了している.第二の目的である,市場への企業の新規参入が生産性を高める「特化の経済性」の計測については,Takeda and Uchida(2009)において,日本の自動車部品産業の産業集積効果を計測するために用いた技術協力団体に関するデータベースの構築がほぼ終了している.また,『企業活動基本調査』や『工業統計調査』を利用して,所有権アプローチを用いた自動車部品産業に関する企業間関係の特殊性について計量分析を行った(Takeda and Uchida(2013)).本研究の目的は二つある.第一は,オバマ政権下の財政政策の是非を巡る研究の蓄積しつつある米国を例にとりながら,多部門から構成される動学的一般均衡モデルの含意に基づき産業間の相互連関を考慮し,空間計量経済モデルにより財政支出乗数を推定することである.平成26年度においては,前年度同様,Foerster,Sarte and Watson(2011)をベースにした理論モデルの構築を行った.

第二の目的である,「特化の経済性」について日本のミクロ・データを用いた実証分析への対応であるが,Takeda and Uchida(2015)において,『企業活動基本調査』,『海外事業活動基本調査』や各国政府の法体系,World Bankの各国指標等を用いて,日本の自動車産業に関して,研究開発投資やTFPと進出先の国の法制度などがどのようか関係にあるかについて理論・実証分析を行い,明確な因果関係が存在することが明らかとなった.応用計量経済学第一の目的である多部門からなる動学的一般均衡モデルの実証分析への対応に関しては,動学的モデルの特性を含めて相当程度理解が進んでおり,理論モデルとしては成果があがりつつある.財政支出乗数の推定についてもデータベース作成等,一定程度進捗している.第二の目的である「特化の経済性」に関する日本のミクロ・データを用いた対応であるが,「企業活動基本調査」や各種データベースの作成が順調に進んでおり,愛知県の生産性(TFP)等の推定はプロトタイプとして成果をあげている.第一の目的である多部門からなる動学的一般均衡モデルについては,Devereux, Head and Lapham(1996)のモデルをベースとしながらJones(2011a,2011b)におけるInput-Output構造を組み合わせたモデルの構築に関して,ほぼ順調に進んでいる.また,Chen and Conley(2001)における産業間の相互連関を仮定した空間VARモデルの推定についても,ベースライン推計がほぼ終了しているため,今後の2年間で更なる蓄積が期待できる.第二の目的である,市場への企業の新規参入が生産性を高める「特化の経済性」の計測については,『企業活動基本調査』や『工業統計調査』を用いる環境が整備された(独立行政法人経済産業研究所の新規プロジェクトに関して参加が認められた)のと同時に,関連するデータベースの構築も進んでおり順調である.第一の目的である多部門からなる動学的一般均衡モデルに関する対応は,動学的特性の理解に関して,早急に進めたいと考えている.また,同時並行で財政支出乗数の推定についても成果を早めに提出したいと考えている.第二の目的である「特化の経済性」に関するミクロ・データを用いた対応であるが,現在,RIETI(独立行政法人経済産業研究所)の東アジア産業生産性プロジェクトにおいて,生産性をベースに「企業活動基本調査」,「海外事業活動基本調査」等を用いて分析を進めているところである.第一の目的である多部門からなる動学的一般均衡モデルについては,現在構築しているモデルの基本的な性質について理解を進めながら,シミュレーションを用いて分析を進めて行きたいと考えている.また,Chen and Conley(2001)における産業間の相互連関を仮定した空間VARモデルの推定については,財政支出乗数の推計に関して様々なケースを想定しながら更なる推定を行うことを予定している.第二の目的である,市場への企業の新規参入が生産性を高める「特化の経済性」の計測については,『企業活動基本調査』や『工業統計調査』についてのデータベース構築を進めたいと考えている.また,「特化の経済性」に関する実証命題の構築についても進めて行きたいと考えている.推定作業に利用している統計ソフト(STATA Ver.13)に関して,現在使用中のPCのスペックに合わせたものにした場合,想定以上の高額になったため,平成26年度の予算に繰り越しを行っている.平成25年度の利用統計ソフトの当初予算額(STATA Ver.13)に関して,平成26年度に繰り越しすることで,これまで通りの研究計画を遂行できる.今後の研究費については,打田,竹田両名の研究打ち合わせに対する国内旅費,論文報告に関する海外旅費,データベース構築に関するアルバイト費,利用している統計関連ソフトの更新費用などが主体となる予定である.
フランス絶対王制期の官僚制

フランス絶対王制の統治構造の特質は、国王直轄型の新型官僚体体と、旧来型官僚体系とが、相互補完的に機能していたことである。このことは、地方行政の分野では、実態の解明が進んでいるが、中央行政については未だ不十分である。中央行政においては、新型体型の中心的機関である国王顧問会議と、旧来型体系の中心的機関である高等法院との関係のあり方について、多くの問題点が含まれているが、とりわけ17世紀後半の時期には、両者の機能の分担と官僚補充との点から、絶対王制の官僚制の特色が明らかになる。第一に、高等法院の権限は司法権限へと限定され、国王顧問会議によって高等法院に対して一定のコントロールがなされるようになったこと-少なくとも政策レベルではなされることが意図されていたこと、である。とはいえ、ここで、顧問会議の活動をすべて「行政的」の枠組で捉えることはできず、行政と司法の分離と強調しすぎることには気を付けねばならない。第二に、高等法院官僚が顧問会議を筆頭とする新型官僚体系に任用されているという事実は国王権力が、法服貴族という特定の家産官僚を委任官原理を用いて直轄官僚に登用し集権的行政に奉仕させた、ということである。ここに、絶対王制が伝統的諸特権を補完的に機能させて統治しようとした意図が現れていると言える。
コレステロール過酸化物による脂質代謝撹乱作用および動脈硬化発症機序の解明

研究最終年度は、コレステロール過酸化物を作成かつ精製し、マクロファージあるいは動脈内皮細胞のエイコサノイド産生に与える作用を検討した。まず、マクロファージを細胞毒性がLD50以下でコレステロール過酸化物を添加した培養液で培養した結果、同じレベルのコレステロールに曝露した場合と比べると、アラキドン酸放出ならびにプロスタグランジンE2産生と放出量が高まることが明らかとなった。また、この原因として、COX-1の活性が高まること、その原因は酵素レベルが高まることも確認できた。すなわち、コレステロール過酸化物が生体内に存在すると、一方、動脈内皮細胞を同様にコレステロール過酸化物に曝露した結果、マクロファージと同様にコレステロール曝露では認められなかった。アラキドン酸放出の上昇とプロスタサイクリン産生濃度がまった。その原因には、細胞のホスホリパーゼA2とCOX-1の活性の上昇が主な原因であることを突き止めた。このように、生体内の過酸化コレステロールレベルが高まると、種々の炎症やエイコサノイドレベルのインバランスによる代謝障害の引き金になる可能性が考えられた。過酸化ステロールの有害作用をin vivoで確認するために、実験動物(ラット)にCCl4を投与し、組織の過酸化コレステロール濃度とエイコサノイドレベルを調べた。その結果、CCl4投与により、対照である無CCl4投与群と比較して、著しく組織過酸化コレステロール濃度は上昇した。さらに、動脈プロスタサイクリン産生濃度と腎臓のプロスタグランジンE2濃度も上昇した。このように、間接的ではあるが、in vitroでのコレステロール過酸化物による代謝撹乱が確認された。これらの結果を総括すると、食事由来を含めて、生体内に高濃度の過酸化コレステロールが存在すると、脂肪酸ならびにエイコサノイド代謝を撹乱し、動脈硬化を含む種々の疾病発症に至る可能性が予想された。この原因は、代謝を担う種々の酵素活性に変動を与えることが主要な原因であることもわかった。生体は様々な酸化ストレスに曝されており、種々の防御システムを通り抜けて産生する過酸化脂質は生活習慣病や代謝変動を誘発するものと考えられている。この奨励研究では過酸化脂質の中でもその存在と生理作用が未知であるコレステロール過酸化物による脂質代謝撹乱作用と動脈硬化発症作用を検討した。まず、コレステロール過酸化物の作成を種々の酸化因子、すなわち、遷移金属類、過酸化水素、クメンヒドロペルオキシド、あるいは光増感色素を用いたI型およびII型ラジカル反応で7-ヒドロキシおよび5-ヒドロペルキシ型コレステロール過酸化物を作成した。さらに、ルミノールを用いた化学発光-HPLC法による定量分析法を確立した。ラットに微量の7-ヒドロキシおよび5-ヒドロペルキシ型コレステロール過酸化物を含む飼料を短期間与えて脂質代謝変動を追跡したが、短期間では有為な変動は認められなかった。さらに、種々のレベルの両ヒドロペルオキシコレステロールを含む培養液でウシ動脈内皮細胞、ラビット動脈内皮細胞あるいはマウス由来マクロファージを培養した。その結果、各細胞のコレステロールエステラーゼ活性は、ヒドロペルオキシコレステロールの添加濃度に依存して低下し、細胞内にコレステリルエステルが蓄積されることが明らかになった。すなわち、7-ヒドロキシおよび5-ヒドロペルキシ型コレステロール過酸化物は細胞の泡沫化を誘発し得る有害な過酸化物であることが証明された。
喫煙する看護学生と支援者のパートナーシップによる禁煙支援モデルの開発

研究目的は、全体性の世界観に拠って立つM.ニューマンの「健康の理論」に基づき、禁煙は自己と環境との相互作用の今までのあり様を示すサインであるという前提のものに、禁煙を願う看護学生と看護教員である支援者がパートナーとなって、学生が自分自身のあり様を認識することを通して、喫煙も含めた新しい生活・学習の習慣を創造していく過程を支援するモデルの開発であった。支援モデル原型を作成し、その評価から一部修正型並びにバリエーションを試み、柔軟性のあるモデル開発をめざした。原型は、学生が環境との相互作用のあり様を認識する過程を促進するために、自分を見つめる機会となる4回の面談を組み入れ、それを録音し、支援者はその内容を表象図に転換し、それを踏まえて両者で対話を繰り返すというものであった。10名の研究参加者を得て、原型を試みた結果、参加者らには、人生のいつの時点かにおいて困難な人間関係を体験していること、人とのつながりを求めて喫煙する習慣が身についたこと、という類似性が見られた。しかし、対話の過程で、ひとたび自分とは何かがわかると、自分の良さも悪さも受け入れ、そこからスタートすることを決意し、食生活や学習生活の改善、両親・家族・友人関係の改善などに踏み出し、さらに看護についての抱負やめざす方向などを掴んだ。そして喫煙に関しても、それぞれのレベルで禁煙に向って踏み出した。さらに参加者10名を得て、面談を3回に減じた修正型とバリエーションを試みた結果、看護実習が進んだ時期の学生を、この体験に積極的な関心を抱けるように誘い、学生と支援者が誠意を持って向き合い、小さなモチベーションも掬い上げ、励まし、自信に繋げていくことで、学生・支援者の両者が大きな変容を遂げる可能性があり、その中で喫煙問題も解決に向うことがわかった。本モデルは、集団的な禁煙支援プログラムと併用して活用が可能であるという示唆を得た。本研究の目的は、M.ニューマンの「健康の理論」に基づき、禁煙を願いながらも踏み切れないでいる看護学生と支援者間で行う禁煙支援モデルを作成・実施し、そのプロセスで、彼らの生活バターン(喫煙を含む)にどのような変化が現われるかを探究することである。全体性の世界観に拠って立つニューマン理論の概要は、支援者とパートナーシップの関係に入った参加者が、自分を語り、自分自身のパターン(あり様)を認識する機会をもつならば、そこから洞察を得て、新しい生活のルールを見つけ、成長を遂げるというものである。この理論に基づき作成した試案は、看護学生と教員がパートナーとなり、学生が自分自身を語り、教員はそれを傾聴し、それに続く3回の面談を組み入れたプログラムである。なお、守秘義務を厳守するなど倫理的側面に十分に配慮する。研究参加を自発的に希望した学生は、16名(本大学と神奈川県下の大学)であった。支援者役をとる教員は、学生とパートナーシップに入り、試案を実施した。学生は自分を語り、それに続く教員との対話を通して、多様性に富んだ変化を現わした。いずれの学生も、自分とは何かが見えてきて、自分と家族や友人との関係に深い意味を見いだし、生活や学習態度に新たな気づきを得、看護に対する夢が広がり、この体験を通して自分の成長を確認した。禁煙という効果はすぐには現われなかったが、禁煙準備期に入り、あるいはヘビースモーカーから脱するというような変化が徐々に現われた。また、支援者となった教員もこの体験を通して、学生の全体が見え、理解が深まり、教師としての成長感を体験した。

作成した試案は、多様な側面で学生と支援者の成長を促し、併せて学生の喫煙の問題も解決されることが示唆された。今後は、文化的・地域的に異なる看護教育機関をフィールドとして、この試案を完成させる計画である。本研究の目的は、全体性の世界観に拠って立つM.ニューマンの「健康の理論」に基づき、禁煙を願いながらも踏み切れないでいる看護学生と支援者間で行う禁煙支援モデルを作成することである。そのモデルの概要は、支援者とパートナーシップの関係に入った看護学生が、自分を語り、自分自身のパターン(あり様)を認識する機会をもち、そこから洞察を得て、新しい生活のルールを見つけ、成長を遂げるのを支援する、というものである。本年度の目的は、平成17年度に作成した支援モデル案による成果を発表すること、またその結果を踏まえて、禁煙支援モデルを簡素化した修正モデル案やバリエーションをさらに作成し、第3の研究フィールドを開拓して、これらの修正案を試み、評価することであった。今年度の研究実績として、今までの研究成果を中間報告として、テネシー州メンフィス市で開催された"Margaret Newman Scholars Dialogue"で発表し、ニューマン理論研究者らの意見や助言を得た。研究参加者であった看護学生らが、支援者とのパートナーシップを通して自分を見つめ、看護学生としての自分自身の生活や学習のパターンに気づき、自分で自己改革の方向を見出していくということ、また喫煙の習慣は、それ単独では解決されずに、学生自身の意識や生活の変化の中で、喫煙の習慣も消失するという点に強い関心が集まり、よい評価を受けた。さらに、看護学生と支援者のパートナーシップでの面談回数を減らした修正モデル案を作成し、宮崎県内の看護専門学校と大学の2つのフィールドを得て実施した。結果としては、原案のままのモデルの方が、学生の気づきの程度が明確であり、禁煙支援モデルの目的に近づくという感触を得た。さらに、本モデルを効果的に使うための要件なども明らかになった。研究目的は、全体性の世界観に拠って立つM.ニューマンの「健康の理論」に基づき、禁煙は自己と環境との相互作用の今までのあり様を示すサインであるという前提のものに、禁煙を願う看護学生と看護教員である支援者がパートナーとなって、学生が自分自身のあり様を認識することを通して、喫煙も含めた新しい生活・学習の習慣を創造していく過程を支援するモデルの開発であった。支援モデル原型を作成し、その評価から一部修正型並びにバリエーションを試み、柔軟性のあるモデル開発をめざした。原型は、学生が環境との相互作用のあり様を認識する過程を促進するために、自分を見つめる機会となる4回の面談を組み入れ、それを録音し、支援者はその内容を表象図に転換し、それを踏まえて両者で対話を繰り返すというものであった。10名の研究参加者を得て、原型を試みた結果、参加者らには、人生のいつの時点かにおいて困難な人間関係を体験していること、人とのつながりを求めて喫煙する習慣が身についたこと、という類似性が見られた。しかし、対話の過程で、ひとたび自分とは何かがわかると、自分の良さも悪さも受け入れ、そこからスタートすることを決意し、食生活や学習生活の改善、両親・家族・友人関係の改善などに踏み出し、さらに看護についての抱負やめざす方向などを掴んだ。そして喫煙に関しても、それぞれのレベルで禁煙に向って踏み出した。
地方都市における規制区域の都市開発動向とその制御方策に関する研究

本研究は,福井県の諸都市を対象とし,都市計画区域内での市街化調整区域や用途白地地域といった現行土地利用規制地域内での都市開発動向を入念に調査・分析し,都市開発発生のメカニズムを解明すること,そして現行時点での都市開発状況がもたらしている種々の問題点の把握を踏まえ,地域性等固有の条件を踏まえた上での適切な制御方策を提案することを目的としたものである.得られた主要な成果は以下の通りである.(1)本来市街化を抑制すべき市街化調整区域においても,モータリゼーションと道路整備の進展等を背景に区域内全体にわたってかなりの都市開発が生じていること,その結果として都市構造への影響や用途混在化の可能性,道路機能への影響等の問題を内在させていること,そして都市開発の立地展開には幹線沿道型,用途地域滲み出し型,既存集落関連型,大型施設先行型の4つの特徴的パターンがあり,それぞれに対応したきめ細かな制御方策の導入が必要であること等を実証的に明らかにした.(2)市街化調整区域に隣接する用途白地地域の都市開発がもたらす問題はさらに深刻であり,その動向,要因等を明らかにするとともに,現行緩規制の限界,土地利用制御の広域的調整の必要性等を指摘した.(3)事業所に着目し,業種・職住形態別にその立地展開状況を把握分析し,立地制御という面から移転の特性,要因を明らかにすることによって,事業所移転を制御する条件を導き出した.(4)最後に,以上の実証的分析結果にもとづき,用途白地地域において,都市開発ポテンシャル等の地域性を考慮したメリハリのある土地利用の規制・誘導を図るための判断基準となる地区類型手法を示し,その適用(丸岡町)を通して有用性について検討した.地区類型の考え方,方法は,都市開発現象面からの類型と都市開発影響要因面からの類型を組み合わせて,「開発度」と「開発ポテンシャル」の両面から小地区(250mメッシュ)を類型化するものであり,緩規制地域における規制・誘導の即地的判断基準となりうることを示した.本研究は,福井県の諸都市を対象とし,都市計画区域内での市街化調整区域や用途白地地域といった現行土地利用規制地域内での都市開発動向を入念に調査・分析し,都市開発発生のメカニズムを解明すること,そして現行時点での都市開発状況がもたらしている種々の問題点の把握を踏まえ,地域性等固有の条件を踏まえた上での適切な制御方策を提案することを目的としたものである.得られた主要な成果は以下の通りである.(1)本来市街化を抑制すべき市街化調整区域においても,モータリゼーションと道路整備の進展等を背景に区域内全体にわたってかなりの都市開発が生じていること,その結果として都市構造への影響や用途混在化の可能性,道路機能への影響等の問題を内在させていること,そして都市開発の立地展開には幹線沿道型,用途地域滲み出し型,既存集落関連型,大型施設先行型の4つの特徴的パターンがあり,それぞれに対応したきめ細かな制御方策の導入が必要であること等を実証的に明らかにした.(2)市街化調整区域に隣接する用途白地地域の都市開発がもたらす問題はさらに深刻であり,その動向,要因等を明らかにするとともに,現行緩規制の限界,土地利用制御の広域的調整の必要性等を指摘した.(3)事業所に着目し,業種・職住形態別にその立地展開状況を把握分析し,立地制御という面から移転の特性,要因を明らかにすることによって,事業所移転を制御する条件を導き出した.(4)最後に,以上の実証的分析結果にもとづき,用途白地地域において,都市開発ポテンシャル等の地域性を考慮したメリハリのある土地利用の規制・誘導を図るための判断基準となる地区類型手法を示し,その適用(丸岡町)を通して有用性について検討した.地区類型の考え方,方法は,都市開発現象面からの類型と都市開発影響要因面からの類型を組み合わせて,「開発度」と「開発ポテンシャル」の両面から小地区(250mメッシュ)を類型化するものであり,緩規制地域における規制・誘導の即地的判断基準となりうることを示した.本年度は、市街化調整区域における適切な開発制御方策を検討するための基礎的知見を得ることを目的とし、福井都市計画区域を対象に都市開発に関する過去27年間のデータベースを作成し、調整区域における都市開発動向の把握、開発発生の空間分布特性、開発発生の影響要因及び開発発生過程等についての分析を中心に行った。得られた主要な成果は以下の通りである。1.開発許可による都市開発は、年間件数及び開発面積からみて、S.62年を境に、市街化区域内と調整区域内でそのウエイトが逆転しており、近年では住宅系用途を除くほとんどの用途で、調整区域の方が件数、面積ともに上回っている。2.調整区域内の開発発生の空間分布をみると、S.61年以前では市街化区域に隣接したいくつかの特定の地区に集中していたのに対し、S.62年以後、特に近年では商業系、工業系を中心に区域内全体にわたって広く分散的となっている。3.開発発生に影響を与えている要因をマクロ的に見ると、道路を中心とする交通条件が大きく寄与しており、モータリゼーション及び道路整備の進展による調整区域内の都市開発圧力の高まりを裏付けている。4.開発率の高い地区における立地展開をみることによって、特徴的パターンとして幹線沿道型、用途地域にじみだし型、既存集落関連型、大型施設先行型の4つを抽出すると共に、開発行為の発生・集積に伴って生ずる都市構造への影響や用途混在化の可能性、道路機能への影響等の問題点を指摘した。

併せて、福井市及び県下3都市(鯖江市・小浜市・丸岡町)について、建築確認申請等に基づくデータベースを作成し、調整区域、用途白地地域における建築動態を用途、規模、形態の面から比較分析することによって、その特性把握、現行規制制度の問題点に関する考察を行った。次年度は今年度の成果を踏まえ、ミクロな都市開発、建築動態の分析・把握、地域性を考慮した適切な土地利用制御方策について検討する。本年度は、昨年度の成果を踏まえつつ、建築確認申請データに基づいて、先ず隣接する市街化調整区域(福井市)と用途白地地域(丸岡町)における都市開発動態(件数、用途・規模・形態)の比較分析を行った。その結果、両地域とも専用住宅主体の都市開発が行われているが、件数密度でみると白地地域では調整区域をかなり上回っていること。しかも、白地地域の場合、調整区域とは異なり小規模系敷地(200m^2以下)の専用住宅が過半を占めており、その空間的な展開も道路条件や既存集落との位置的関連性は見られるものの全体的に秩序性が乏しく、劣悪な市街地が形成されつつあること等を明らかにした。さらに、ミクロ的な開発動向とその要因を把握することを目的として、福井市都市計画区域を対象に、事業所に着目し、業種・職住形態別にその立地展開状況を把握分析した。その結果、市街化区域内(特に都心部及びその近傍部)から、外延部(特に市街化区域と調整区域の境界線付近)で幹線道路沿いへの移転が顕著に見られること、併せて職住形態では職住一体型から単独型への変化が見られること等を明らかにするとともに、それらを踏まえ事業所移転を制御する条件についての検討を行った。最後に、以上の実証的分析結果にもとづき、用途白地地域において、都市開発ポテンシャル等の地域性を考慮したメリハリのある土地利用の規制・誘導を図るための判断基準となる地区類型手法を示し、その適用(丸岡町)を通して有用性について検討した。地区類型の考え方、方法は、都市開発現象面からの類型と都市開発影響要因面からの類型を組み合わせて、「開発度」と「開発ポテンシャル」の両面から小地区(250mメッシュ)を類型化するものである。それによって、規制を前提とした保全を図るべき地区、既存集落整備との連携等を踏まえ適正な誘導を前提とすべき地区等をある程度合理的に判断することが可能となり、規制・誘導の即地的判断基準となりうることを示した。
人工循環時の末梢循環動態の解析

本研究の目的は、実験動物を用いて、補助人工心臓、全置換型人工心臓、定常流ポンプによる循環維持を行ない、慢性期に人工循環の駆動状況を変化させ、それに伴う各臓器を含む末梢循環動態に与える影響を観察し、その結果を解析することであった。末梢循環動態の評価法は、末梢血管抵抗やカテコラミン値の測定などの血行動態や血液生化学的な観察に基づくものに加えて、カラードマイクロスフェア法による臓器循環の評価、ドップラ組織血流計による組織血流量の測定、サーモグラフィによる体表温度分布の観察に注目して解析を行なった。体循環の無拍動流化に関しては、サーモグラフィによる検討では、定常流ポンプによる無拍動流体循環の開始によって、直ちに拍動流時の温度分布に回復した。慢性期も含めて体循環の無拍動流化前後で組織血流量の値に変化は見られず、1020回/分の周期でのvasomotionも維持され、組織循環が良好に保たれていることが明かとなった。さらに、血行動態、血液生化学的な面からの検討でも、末梢血管抵抗、血中カテコラミンレベルなどにも変化が見られなかった。また、心拍出を定常流化する事によって腎血流に変化が見られない事が示唆された。肺循環の無拍動流化については、背側/腹側の血流量分布や肺水分量も変化せず、また、病理所見でも浮腫なども見られず、無麻酔下では、急速に肺循環を無拍動流化しても、肺の末梢循環動態は影響を受けないことが解った。対照動物、全置換型人工心臓装着動物ともに末梢血管抵抗値と心拍出量は負の相関を示し、末梢による心拍出量の調節が人工循環時に重要であることが明らかとなった。加えて、サーモグラフィによる体表温度分布の観察の結果、両心バイパスの方式によって、末梢循環に差が見られる事も明らかとなった。本年度は、左心系の無拍動流が末梢循環に及ぼす影響について重点的に研究するとともに、右心系の無拍動流が肺の末梢循環に及ぼす影響の検討のためのモデルも作製し、実験を開始した。実験動物としては成山羊を用い、総て慢性動物実験で検討した。左心系の無拍動流の検討のために、実験計画通りモデルは二期的に作製した。まず、国立循環器病センタ-型補助人工心臓を、左房左室の両方から脱血し100%左心バイパスが得られるように、脱血管として多数の側孔の開いたconduitを用いて、装着した。麻酔や手術の影響なしに無拍動流循環そのものが末梢循環動態に及ぼす影響を検討するために、術後2週間経過した時点で、覚醒下に補助人工心臓を遠心ポンプ(MDー10、イワキ社製)に速やかに取り替えて循環を無拍動流化して末梢循環を検討した。サ-モグラフィによる検討では、体循環の無拍動流化前に比べて、ポンプ交換中の機能的な僧帽弁逆流により一時的に中枢温に比し末梢温が低下したが、定常流ポンプによる無拍動流体循環の開始によって、直ちに拍動流時の温度分布に回復した。また、レ-ザドップラ組織血流量計のプロ-ブを耳介に貼布し、組織血流の変化も観察した。

即ち、本年度の研究結果から考えると、体循環の無拍動流化は生体の末梢循環にほとんど影響を与えないと思われた。肺循環の無拍動流化については、右房ー肺動脈間に装着した補助人工心臓と定常流ポンプを用いた実験モデルをほぼ確立することができ、カラ-ドマイクロスフェアによる肺末梢循環の検討を開始した。本年度は当初の計画通り、1.対照動物、2.覚醒下に心拍出を速やかに無拍動流化した動物、3.全置換型人工心臓装着動物、をモデルとした解析を行なった。モデルの1と3を用いた検討では、心拍出量の調節に対する末梢循環の役割を知ために、安静時とともに運動負荷時の末梢循環動態と心拍出量の関係を検討した。対照動物では、カテコラミン分泌などによる液性や交感神経の活動などによる神経性の心拍出の調節があるが、全置換型人工心臓を装着した動物ではこれらの調節がなく、弱いながらフランク・スターリングの法則に似た心拍出量の増減が見られるのみであるため、これらのモデルを用いて検討することによって、循環における末梢と中枢との相互関係が評価できるのではないかと考えた。現在までに得られた知見によると、対照動物、全置換型人工心臓装着動物とともに末梢血管抵抗値と心拍出量は負の相関を示し、末梢による心拍出量の調節が人工循環時に重要であることが明らかとなりつつある。一方、肺循環の無拍動流化については、右房右室脱血、肺動脈間送血となるように装着した補助人工心臓を、術後慢性期に定常流ポンプに取り替える実験モデルで、カラードマイクロスフェア法による組織血流分布、肺内水分量、肺の病理組織所見などにより、肺末梢循環の動態を検討した。その結果、背側/腹側の血流量分布や肺水分量も変化せず、また、病理所見でも浮腫なども見られず、無麻酔下では、急速に肺循環を無拍動流化しても、肺の末梢循環動態は影響を受けないことが解った。この現象は、前年度で明らかとなった体循環の無拍動流化が健常動物では末梢循環動態に影響を及ぼさないことと類似の結果であり、人工循環による無拍動流循環時にも、末梢循環が生理的範囲内に維持される可能性を示唆したと考えられる。末梢循環動態の評価法は、末梢血管抵抗やカテコラミン値の測定などの血行動態や血液生化学的な観察に基づくものに加えて、カラードマイクロスフェア(E-Z TRAC社製)法による臓器循環の評価、2.ドップラ組織血流計(ALF-21、アドバンス社製)による腎臓組織血流量の測定、3.サーモグラフィ(サーモトレーサ6T17、日本電気三栄社製)による体表温度分布の観察に注目して解析を行なった。カラードマイクロスフェアを用いた方法に関しては、本年度は従来の顕微鏡下での肉眼による計数法から、カラードマイクロスフェアを溶解させて、溶出してくる染料を分光光度計で定量する方法を用いるように改良した。本年度は特に、平成3、4年度に確立した実験モデルを用いて継続して検討を行なった。過去2年間の実験に加えて、本年度は拍出流量やバイパスの方式も変化させ、また、拍動流循環と無拍動流循環の影響も観察した。実験モデルとして、主として、1.対照動物、2.補助人工心臓装着動物、3.心拍出を速やかに無拍動流化した動物、4.全置換型人工心臓装着動物、を用いて、実験と解析を継続して行なった。新しいカラードマイクロスフェアによる組織血流量の測定方法は、定量性と再現性に優れており、対照動物を用いた実験で、安定した信頼性の高い結果を得る事ができることが解った。心拍出を定常流化する事によって賢血流に変化が見られない事が示唆された。また、サーモグラフィによる体表温度分布の観察の結果、両心バイパスの方式によって、末梢循環に差が見られる事も明らかとなった。
金属ナノ粒子よりなる超薄磁気センサフィルムの合成とキャラクタリゼイション

1)化学的方法による磁性金属ナノ粒子の合成有毒な鉄カルボニルを原料として、IBM社が合成したFePtナノ粒子が超高密度磁気記録材料として注目されている。本研究では、毒性の少ない物質を原料とし化学的方法での磁性金属ナノ粒子の合成を検討した。種々の原料を用い、エチレングリコール還元法やNaBH_4還元法、同時還元法、遂次還元法などを試みた結果、ポリビニルピロリドン(PVP)の存在下、CoCl_2をNaBH_4で還元後、H_2PtCl_6を入れ、さらにNaBH_4を添加して還元を完了させるという方法で、Co/Pt二元金属ナノ粒子を合成することに成功した。同様の方法をFe/Pt系二元金属ナノ粒子の合成にも適用し、磁性FePtナノ粒子の合成に成功しつつある。2)二元金属ナノ粒子のキャラクタリゼイション上記の方法で合成したPVP保護Co/Pt二元金属ナノ粒子で、CoとPtの仕込み比を1:3にして合成したものは、透過電子顕微鏡(TEM)観察で、平均粒子径2,6nm、標準偏差1,3nm球形のナノ粒子であることが明らかとなった。EDXおよびICP AES測定の結果、元素組織も仕込み組織に一致し、さらに、高分解能TEMやX線解析でも単一の結晶であることが分った。従って、この方法で合成した金属ナノ粒子は、PVPで保護されたCoPt_3の合金ナノ粒子であることが明らかとなった。3)CoPt_3合金ナノ粒子の磁気特性上記の方法で合成し、キャラクタリゼイションしたPVP保護CoPt_3ナノ粒子をそのままの状態で、井口研究室のSQUIDを用いて磁気特性を測定した結果、1,85Kで保磁力が980Oe、磁化率が6,6emu/gであった。この粒子を500°Cで加熱処理後、磁気特性を再度調べたところ、保磁力は少し減少し、磁化率は少し増加したが、大きな変化は見られなかった。従って、今回合成したPt/Co磁性ナノ粒子は、熱的にも比較的安定な構造をとっており、これまで知られていたものとは異なる新しい構造のものである可能性があり、さらなる検討が必要である。今後このPVP保護磁性ナノ粒子を基板上にキャストし、磁気センサ機能をも明らかにする。1)安全な方法での2元金属ナノ粒子の合成IBMは、危険な化合物である鉄カルボニルを原料として磁性のFePt2元金属ナノ粒子を合成したが、本研究ではより安全で簡単な方法での磁性2元金属ナノ粒子の合成を目指す。本年度はFeCl_2、FeSO_4、Fe(acac)_2など鉄カルボニル以外の鉄原料を用いて、還元剤にエチレングリコールまたはNaBH_4を用い、さらにポリビニルピロリドンを保護高分子安定剤に用いて、FePt2元金属ナノ粒子を合成することに成功した。さらにCoCl_2を用いて、FePtの場合と同様の方法でCoPt2元金属ナノ粒子を合成することができた。2)2元金属ナノ粒子のキャラクタリゼイション上記で合成したFePtおよぴCoPt2元金属ナノ粒子の粒径および粒径分布を透過型電子顕微鏡で測定すると共に、含有する元素分析で2つの元素の割合を測定した。その結果、本方法で合成した2元金属ナノ粒子は、23nmの平均粒径を持ち、元素分析の結果では、FeやCoのような第4周期遷移金属のPtに対する割合が、合成の際の仕込み原料での元素の割合よりも小さいということが明らかになった。これは、第4周期遷移金属の方が白金よりも空気中の酸素などにより容易に酸化され、生成した第4周期遷移金属イオンが洗浄液により流出するためと考えられる。3)2元金属ナノ粒子の磁気特性井口研究室のSQUIDによる測定の結果、合成したCoPt2元金属ナノ粒子の中には、そのままで強磁性のものが見つかった。しかし、FePt2元金属ナノ粒子では、そのままでは強磁性をしめさないので、来年度は熱処理による磁化を検討する。

3)CoPt_3合金ナノ粒子の磁気特性上記の方法で合成し、キャラクタリゼイションしたPVP保護CoPt_3ナノ粒子をそのままの状態で、井口研究室のSQUIDを用いて磁気特性を測定した結果、1,85Kで保磁力が980Oe、磁化率が6,6emu/gであった。この粒子を500°Cで加熱処理後、磁気特性を再度調べたところ、保磁力は少し減少し、磁化率は少し増加したが、大きな変化は見られなかった。従って、今回合成したPt/Co磁性ナノ粒子は、熱的にも比較的安定な構造をとっており、これまで知られていたものとは異なる新しい構造のものである可能性があり、さらなる検討が必要である。今後このPVP保護磁性ナノ粒子を基板上にキャストし、磁気センサ機能をも明らかにする。
高効率且つ高選択的キラリテイ転写反応の開発

今日、合成化学において非環状系化学物の立体制御は最大の研究テ-マの一つである。これらの未解決領域である不斉アルキル化の手段として多くの官能基を有するα、β-エノエイト類の不斉転位反応による不斉アルキル化が極めて優れていることを発見した。この新規な反応は遷移金属-ルイス酸複合体を用いることにより位置、立体、及びジアステレオ選択性が高く、化学収率も極めて高い、この反応はフェロモン、抗生物質等の生理活性天然物合成に充分適用可能である。報告者の具体的成果は次の通りである。1.キラリテイ転写反応による不斉アルキル化の基質のγ-位の脱離基はメタンスルホニル基を用い、テトラヒドロフランを含有する溶媒中で行なうのが最適と判明した。2.遷移金属-ルイス酸複合体のうちで有機銅-3フッ化ホウ素の組合わせが極めて効果的であることを見出した。3.キラリテイ転写反応は基質の二重結合の立体化学(E)、(Z)に関係なくanti-SN2'型反応で進行することが明らかとなった。高光学純度の第4級炭素を有機銅ーメイス酸複合剤によるキラリテイ転位反応によって高効率的に合成できることが判明した。抗生物質等の重要な医薬品合成に不可欠なジビニ-ル・メタノ-ル類の高効率不斉合成を有機銅-ルイス酸を用いるキラリテイ転位反応により合成できた。以上の如く報告者は高効率且つ高選択的キラリテイ転写反応により、従来合成が困難視されていた種々の化合物の合成を可能ならしめることができた。昭和63年度の研究実施計画にもとづいて研究を実施し、ほぼ計画通りの満足すべき成果を挙げることができた。1.キラリティ転写反応による不斉αーアルキル化に使用するα,βーエノエイトのγー位の脱離基としては種々検討の結果、メキロキシ基またはトシロキシ基が最高の結果を与えることが判明した。2.有機銅ールイス酸複合体による不斉転写の有機銅の種類、合成法について検討を加えた結果、1価の銅としてはシアン化第1銅が最適であり、通常用いられる塩化第1銅、臭化第1銅、及びヨウ化第1銅などは良好な結果を与えないことが明らかとなった。またグリニヤー系試薬より合成した有機銅は選択性に乏しいが、アルキル・リチウムより合成した有機銅は極めて高い選択性を示すことも明らかとなった。また有機銅に添加するルイス酸としては、3フツ化ホウ素が最適であることも判明した。3.キラリティ転写反応は溶媒により反応速度に大きな差がある。通常有機銅反応にはエーテルが良好な結果を与えるが、このキラリティ転写反応に於てはエーテル中では全く反応が進行しない。しかし、よりルイス塩基性の強いテトラヒドロフラン中では-78°という低温でも5分以内に反応が完結し、しかも化学収率、立体選択性も極めて高いことが明らかとなった。4.キラリティ転写反応に及ぼすα,βーエノエイトの2重結合の立体化学について広範囲な検討を加えた結果、基質の2重結合の立体化学に影響されることなく、目的とする(E)ーβ,γーエノエイトのみが極めて高効率で得られることが判明し、合成化学上極めて重要な知見が得られた。今日、合成化学において非環状系化合物の立体制御は最大の研究テ-マの一つである。これらの未解決領域である不斉アルキル化の手段として多くの官能基を有するα,β-エノエイト類の不斉転位反応による不斉アルキル化が極めて優れていることを発見した。この新規な反応は遷移金属-ルイス酸複合体を用いることにより位置、立体、及びジアステレオ選択性が高く、化学収率も極めて高い。この反応はフエロモン、抗生物質等の生理活性天然物合成に充分適用可能である。

1.キラリティ転写反応による不斉アルキル化の基質のγ-位の脱離基はメタンスルホニル基を用い、テトラヒドロフランを含有する溶媒中で行なうのが最適と判明した。2.遷移金属-ルイス酸複合体のうちで有機銅-3フッ化ホウ素の組合せが極めて効果的であることを見出した。3.キラリティ転写反応は基質の二重結合の立体化学(E),(Z)に関係なくanti-S_N2'型反応で進行することが明らかとなった。4.高光学純度の第4級炭素を有機銅・ルイス酸複合剤によるキラリティ転位反応によって高効率的に合成できることが判明した。5.抗生物質等の重要な医薬品合成に不可欠なジビニ-ル・メタノ-ル類の高効率不斉合成を有機銅-ルイス酸を用いるキラリティ転位反応により合成できた。以上の如く報告書は高効率且つ高選択的キラリティ転写反応により、従来合成が困難視されていた種々の化合物の合成を可能ならしめることができた。
Pro-UKとt-PAのフィブリン親和性発現機序の差異

Pra-UKは一個のペプチド結合が開裂するとUKになりfibrin親和性を喪失する。従ってPro-UKのfibrin親和性発現に当ってPro-UKの立体構造上の特徴が反映されていると考えられた。そこでPro-UKをplasmin処理によりUKに活性化させた前後のサンプルについて円偏光二色性(CD)を基に解析を行ない、尿由来UK及びt-PAの結果と比較した。まずPro-UKのα-helix,β-structure及びrandom structureは各々16.5,30.6,53.0%であった。Pro-UKをplasmin処理によりUKに変換させた後では各々16.3,32.1及び51.5%で、これらの値は尿由来のUKの15.0,29.3及び55.6%と大差なかった。これに対してt-PAでは21.9,42.8及び35.2%でPro-UK及びUKとは明らかに異なっていた。以上のCDのデーターからPro-UKの特徴を明確に出来なかったので、次に核磁気共鳴(NMR)(400MHz,【^1H】-NMR,日本電子JEOL,JNM-GX400)によりPro-UKのplasminによる活性化前後でのスペクトラムを比較検討した。まずPro-UKをpH7.4で【^1H_2】Oを4.70ppmを基準とした場合、主要なスペクトラムは1.85,1.27,1.14,1.12,1.10,0.81,0.80,0.79,0.10及び-0.04ppmに認められた。更に小さなスペクトラムが4.35,4.34,4.10,4.08,3.85,3.78,2.93,2.13,2.00,1.38ppmに認められた。このようなスペクトラムを有するPro-UKをplasmin-Sepharoseを通してUKに活性化し、同様にしてNMRの解析を行なった処,3.83及び-0.04ppmのスペクトラムは2030倍高さが増加した。またその他25倍の高さの増加が7.32,2.10,1.34,1.33,0.18ppmに認められた。また測定条件をpH7.4から9.0に変化させアミノ酸の側鎖のイオン化の影響を中心に解析した処、3.58,3.56,3.54及び3.53ppmのスペクトラムの高さが約20倍にも増加した。また5倍程度の高さの増加が1.27,1.26,1.12,1.10及び-0.04ppmに認められた。然しpH9.0でPro-UKを活性化させた前後でスペクトラムの高さを比較した処、増加の割合は、26倍で軽度であった。以上の結果からPro-UKの立体構造はCDよりもNMRでUKとの差を著明に反映させており、この点にfibrin親和性発現機序が想定される。

また5倍程度の高さの増加が1.27,1.26,1.12,1.10及び-0.04ppmに認められた。然しpH9.0でPro-UKを活性化させた前後でスペクトラムの高さを比較した処、増加の割合は、26倍で軽度であった。以上の結果からPro-UKの立体構造はCDよりもNMRでUKとの差を著明に反映させており、この点にfibrin親和性発現機序が想定される。