hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
月面における水のその場分析に向けた、宇宙機搭載用分光同位体分析装置の開発

赤外光源・ミラー及び光検出器という少数の軽量部品を核としたコンパクトな装置でありながら、高感度・高精度同位体分析が実現するのが特長である。本年度において、水分子の酸素・水素同位体分析に向けて、キャビティ・リングダウン・スペクトル(CRDS)分析の手法確立を進めた。ハード面の取組としては、同位体分析の原理実証が可能な試作機を完成させ、同位体分析を試行することが出来た。同位体比分析精度は、まだ劣るが、精度に影響を及ぼす具体的な原因を複数発見することが出来、今後の展望を見通すことが出来る様になった。これと並行し、ソフト面では、HITRANデータベースを用いた解析から、同位体分析に及ぼす温度変動の影響などを定量的に見積もることができた。ハード面の取組として、CRDS同位体分析の原理実証ラインを構築し、同位体分析を試行する事ができた。初回データにおいて、CO2テストガスに対する炭素同位体分析精度は9%と、最終目標にはまだ距離のある成績だったが、装置が振動を拾うためにリングダウンのトリガーが予期せぬ所で掛かっていることなど、原因の究明が出来た。本研究では、今後の宇宙生命探査における基盤技術となる、宇宙機搭載用の水同位体計測装置を開発する。水は、惑星が生命を育むために最も重要な物質と考えられている。天体における水の供給、保持、散逸過程を解明するためには、微量な水が脆弱な状態で天体表面に束縛されたその現場を正確に理解する必要がある。これには、地球帰還試料・隕石分析や、天体上空からのリモートセンシングに加えて、天体表面におけるその場分析が必要である。月面は、惑星・水探査技術の確立に向けた格好の場である。月面着陸機搭載のその場分析装置により、固有の大気・海洋を持たない月面における、微量な水の実像とその挙動を解明することを目指す。本研究にて開発を進める水分子同位体分光分析装置は従来より格段に小型化された装置である。水分子の酸素・水素同位体分析に向けて、キャビティ・リングダウン・スペクトル(CRDS)分析の手法確立を進めた。ハード面の取り組みでは、同位体分析の原理実証が可能な試作機を完成させ、同位体分析を試行した。特に2018年度においては、CRDS試作機の光学部品の精査を進め、分析値の繰り返し安定性が前年度より約1桁向上し、精密同位体分析に向け大きく前進した。更にソフト開発において、同位体比測定値が温度に敏感に反応し変化するというCRDSの弱点を克服する新手法を考案した。ハード面では、プロトタイプ分析ラインで確認された性能を参照しつつ、宇宙探査における無人分析を想定した問題点を洗い出し、その対策を議論する。特に、温度変化に伴い同位体組成分析値が敏感に変動する点について、その問題解決向けた分析セルの設計を進める。ソフト面では、各同位体の最適吸収線候補リストから、(1)チューナブルレーザ1本が振ることの出来る波長幅に相当する数nmの範囲にマイナー3種が揃う波長域、(2)ミラーの均等な反射特性が期待出来る数十nmの範囲にマイナー3種の強い吸収線が揃う波長域、(3) CO2などの他の揮発性分子の吸収線による干渉の有無など、様々な基準のもとに候補を絞り込み、極力簡素な仕組みで動作する同位体分析装置実現に向けた基礎資料にする予定である。今後、装置の振動対策や温度変動対策を施すことにより、同位体分析精度の向上が見込まれる。
転位量子構造に基づくイオン性無機結晶の大塑性変形機構の解明

イオン結合性ZnS結晶を暗室下で圧縮試験すると、通常の光環境下の場合と比較して飛躍的に大きな塑性変形が起こる。イオン結合結晶はイオン間の静電的反発により、すべり系が限定されたりへき開するため、室温のような低温では塑性変形が困難とされてきた。したがって、暗室下での大塑性変形能は従来の理論では説明できない現象である。そこで本研究では、この現象の起源を明らかにするため、ZnSなどの各種無機化合物結晶おける転位を第一原理計算により解析し、とくに転位コア領域における特異な電子状態と原子配列を系統的に調べる。さらに検証実験も行い、「転位量子構造」の学理構築を目的とする。本年度は、すでに実験的に暗室環境で大塑性変形を示すことがわかっているZnS結晶について、第一原理計算による転位電子状態解析を行った。バーガースベクトルと転位線方向の相対的な関係から、刃状転位やらせん転位などの異なる転位構造が得られる。また、ZnS結晶中の転位は、すべり面となる(111)面が極性を持つ。これらの転位構造および極性を考慮した異なる転位について計算を行った。その結果、転位コア原子の極性に依存して、転位コア近傍に局所電荷が存在することが判明した。このときのバンド構造から、結晶内に光で励起される電子もしくはホールが、転位コアに捕獲されうることがわかった。また、捕獲されたときの安定性は、転位が刃状成分が大きいほど安定であることがわかった。これらの結果は、ZnS結晶中に生成される転位と光の相互作用に関する電子論的メカニズムを示す結果であると考えられる。ZnS結晶の塑性変形能が光照射の影響を受けるメカニズムは全く分かっていなかった。しかし、本年度の研究により、転位と光の相互作用を説明するメカニズムに関する知見が得られた。これを今後継続的に研究することで、本研究の大きな目標が達成できると期待できる。今後は、電子やホールを捕獲した転位にどのような構造の変化が生じ、転位の易動度が変化するのかを検討する。さらには、ZnS以外(ZnTeなど)についても同様な検討を行い、アニオンの違いによる影響も検討していく。
インシデント・テキストが介在する半自律リスク・アセスメント・システム

本研究は,生産現場における重量部品の搭載補助装置スキルアシス下(SA)を用いた人による繰り返し作業を対象とし,予めハザードが同定されているという条件下で,作業中のリスクを知覚し評価するまでの一連のリスクアセスメント・プロセスを自動化することを目的とした.研究計画初年度は,要素技術の開発を行った.すなわちまず,作業者のひじの接近をモニタすべく,加速度センサおよびジャイロスコープを用いた「ひじ軌跡検出器」を開発した.つぎに,隠れマルコフモデル(HMM)を適用して,シート突起部が危険な軌跡をたどるとする尤度が高い場合に警告を発生する予測推論器を開発した.以上の検出器,予測推論器に対して,実験でそれぞれの機能が正常に動作することを確認した.さらに,テキストマイニング技術に関して,コーディングと呼ばれる前処理を行うプログラムをRuby言語を用いて開発し,その有効性を誤り率によって確かめた.計画2年度目は,さらに本研究に求められる仕様へと要素技術の改良を行った.予測推論器については,これにSAの現在の位置,操作力情報のみならず,そのダイナミクスとインピーダンス制御の状態方程式を組み込んで,未来の時刻での望ましい状態をHMM分類器の入力として利用できるように改良し,実験によって評価した.つきに,現場の映像等のマルチモーダル情報に対して,そのタイムライン上にインシデントを構成する逸脱とそれらの原因系のM-SHELモデル表現を記述できるインシデントレポートのWeb入力支援ツールを開発した.最後に,SAの位置および力の検出機構をすべて2重化してその安全性を嵩めた上で,これを用いた実搭載作業を対象とし,ハザードポイント近傍のボリウムを調整することと等価な予測時間の長さ調整により,インシデントを生じないようにシステムが収束することを確認する実験を行った.その結果,HP近傍の半径2.2cmで予測時間0の条件が適するとの結果を得た.予測器の有効性をさらに検証するためには,より危険なHP近傍半径2.2cm未満にして再実験する必要があり,今後の課題とされた.本研究は,生産現場における重量部品の搭載補助装置スキルアシス下(SA)を用いた人による繰り返し作業を対象とし,予めハザードが同定されているという条件下で,作業中のリスクを知覚し評価するまでの一連のリスクアセスメント・プロセスを自動化することを目的とした.研究計画初年度は,要素技術の開発を行った.すなわちまず,作業者のひじの接近をモニタすべく,加速度センサおよびジャイロスコープを用いた「ひじ軌跡検出器」を開発した.つぎに,隠れマルコフモデル(HMM)を適用して,シート突起部が危険な軌跡をたどるとする尤度が高い場合に警告を発生する予測推論器を開発した.以上の検出器,予測推論器に対して,実験でそれぞれの機能が正常に動作することを確認した.さらに,テキストマイニング技術に関して,コーディングと呼ばれる前処理を行うプログラムをRuby言語を用いて開発し,その有効性を誤り率によって確かめた.計画2年度目は,さらに本研究に求められる仕様へと要素技術の改良を行った.予測推論器については,これにSAの現在の位置,操作力情報のみならず,そのダイナミクスとインピーダンス制御の状態方程式を組み込んで,未来の時刻での望ましい状態をHMM分類器の入力として利用できるように改良し,実験によって評価した.つきに,現場の映像等のマルチモーダル情報に対して,そのタイムライン上にインシデントを構成する逸脱とそれらの原因系のM-SHELモデル表現を記述できるインシデントレポートのWeb入力支援ツールを開発した.最後に,SAの位置および力の検出機構をすべて2重化してその安全性を嵩めた上で,これを用いた実搭載作業を対象とし,ハザードポイント近傍のボリウムを調整することと等価な予測時間の長さ調整により,インシデントを生じないようにシステムが収束することを確認する実験を行った.その結果,HP近傍の半径2.2cmで予測時間0の条件が適するとの結果を得た.予測器の有効性をさらに検証するためには,より危険なHP近傍半径2.2cm未満にして再実験する必要があり,今後の課題とされた.今年度は,ヒューマンエラーに起因する事故の発生を回避することを目的とした「予測推論器」提案のための要素技術としてまず,模擬生産ライン上を動く自動車ボディーの中に,SAを用いて2個のモジュールシートを搭載する模擬作業システムを構築した.このシステムでは,模擬搭載作業の際に,ボディーのフロントサイドフレームと作業者の左腕のひじが衝突する可能性があることが判明した.そこで,衝突可能性のあるフレーム側の位置をハザードポイント(HP)と定義し,HPへのひじの接近をモニタすべく,加速度センサおよびジャイロスコープを適用した「ひじ軌跡検出器」を開発した.しかし,ひじ軌跡検出器の作業システムへの搭載はまだ完成していないため,HPを中心にした半径25cmの球の中に入るひじの位置のモニタに対応させて,ボディフレームへのモジュールシート突起部の接近をモニタ対象とすることにした.そして,隠れマルコフモデル(HMM)により,この空間に侵入する14個ずつの危険軌跡と安全軌跡を学習させ,さらに実際の作業に伴って変化するシート突起部の軌跡が危険HMMに基づくデータであるとする尤度が99.0%以上の場合に,beep信号を発生する予測推論器を構築し,その動作を実験的に確認した.さらに,本研究の予測推論器としての適用される階層HMM手法について問題を整理し,解説記事として投稿した(18年度掲載).最後に,テキストマイニングに関してはコーディングと呼ばれる前処理を行うプログラムをRuby言語を用いて開発し,その有効性,すなわち事故事例を事故の種類別に記述したテキスト群を使用し,コーディングの有無に対する再分類することができる機能について検証した.

誤り率はコーディングによって35.7%から12.1%まで低減する事が確かめられた.本研究は,生産現場における繰り返し作業を対象とし,ハザードが予め同定されているという条件の下で,作業に潜むリスクを知覚し評価するまでの一連のリスクアセスメント・プロセスを自動化することを目的とした.研究計画2年度目は,まず,実験機であるスキルアシスト(SA)の作業軌跡速度と操作力のパターン情報から,隠れマルコフモデル(HMM)を用いてハザードポイント(HP)に対する衝突あるいは非衝突の判定を従来技術に比べてさらに早いタイミングで行うことのできる位置/速度の予測器を開発した.これは,SAの現在の位置および操作力情報のみならず,そのダイナミクスとインピーダンス制御の状態方程式を利用するもので,未来の時刻での望ましい状態(位置および速度)をHMM分類器の入力として利用できるようにするものである.これを用いてその後,実作業時に入力される位置および力情報に対して,確率的に衝突,非衝突を判定できるようになった.つぎに,インシデントレポートのWeb入力支援ツールを開発した.このツールはダイナミックHTMLとマルチメディア統合言語「SMIL」を連携させたものである.これにより現場の映像等のマルチモーダル情報に対して,そのタイムライン上にインシデントを構成する逸脱とそれらの原因系のM-SHELモデル表現を記述することが可能になった.最後に,SAの位置および力の検出機構をすべて2重化してその安全性を高めた上で,これを用いた実搭載作業を対象とし,研究計画に記したHP近傍のボリウムを調整することと等価な予測時間の長さ調整により,インシデントを生じないようにシステムが収束することを確認する実験を行った.その結果,HP近傍の半径2.2cmで予測時間0の条件が適するとの結果を得た.予測器の有効性をさらに検証するためには,より危険なHP近傍半径2.2cm未満にして再実験する必要があり,今後の課題とされた.
12・13世紀の装束書の特質と後世におけるその受容

当初の研究計画では初年度に『助無智秘抄』の研究を一定程度進め、本年度は『次将装束抄』と『餝抄』の研究に取り組む予定であった。しかし、申請時より研究時間が大幅に減少し、研究に遅れが生じていることから、本年度も『助無智秘抄』の分析を進めることとした。まず、昨年度までに収集した写本の複写等をもとに本文の異同整理を行なった。また、西尾市岩瀬文庫、神宮文庫、京都府立京都学・歴彩館において写本調査を行なった。現時点で判明している大きな問題点としては、当初の巻構成および現存する二巻の関係、また片仮名本と平仮名本の関係がある。『助無智秘抄』は現在、恒例(上)と臨時(下)の二巻が伝わるが、『本朝書籍目録』に「三巻」と見えるほか、恒例・臨時巻のいずれかが単独で伝わる例も多く、その中には臨時巻の内容を持ちながら「中」巻と題するものがある。また、恒例巻はいずれも片仮名漢字交じりで書写されているのに対し、臨時巻には平仮名で書かれた本が少なくない。最古写本と推測される陽明文庫蔵本(二巻本)が片仮名で書写され、臨時巻を「下」と題することから、その優位が推測される一方で、京都大学所蔵の谷村文庫本は、女文字で書かれていた下巻を男文字に変えて写したと述べる奥書を持っており、片仮名本・平仮名本の系統の分析、また当初の巻構成の復元には更なる検討が必要である。また、『助無智秘抄』に記される特徴的なエピソードから著者およびその周辺の検討を進めた。特に近衛・松殿・三条家等の家説との関わりが注目され、伝本状況ともあわせて、『次将装束抄』『餝抄』といった同時代の装束書との横の関係以上に、近衛家や三条家に関わる装束書との関連を探ることに意義があることがわかってきた。そこで、『次将装束抄』『餝抄』の研究は保留し、『助無智秘抄』と『後照念院殿装束抄』等の装束書との関係を集中的に検討していくこととした。科学研究費応募時点より勤務先と職位が変わり、研究環境が大きく変わった。また、現在の職位が不安定であること等から、複数の大学で非常勤講師を勤める必要もあり、結果として講義を週89時限担当しており、研究に割ける時間と労力はごく限られている。また、私生活では小学生と幼児を育てているため、私的な時間を研究にあてることも困難である。そのため、研究計画を縮小することを迫られており、特に出張しての写本調査は多く延期し、限られた数の機関へ出張して装束書の写本を検討するとともに、これまでに収集した情報の整理と文献研究を通して、『助無智秘抄』の本文研究をできる範囲で進めることとした。引き続き『助無智秘抄』の本文研究に取り組む。特に近衛家や三条家に関わる装束書との関係が重要であることがわかってきたので、『次将装束抄』および『餝抄』の研究は保留し、『後照念院殿装束抄』や『三条家装束抄』等と『助無智秘抄』の比較検討を進め、『助無智秘抄』の著者像に迫るとともに、その書物としての特徴を検討し、『助無智秘抄』の研究をまとめる。本年度は、新潟大学附属図書館、内藤記念くすり博物館図書室、京都大学附属図書館、京都府立京都学・歴彩館京都総合閲覧室を訪問し、写本調査にあたった。特に新潟大学や内藤記念くすり博物館の蔵書は、日本古典籍総合目録データベースに登録されているものの、書名や書誌が一般的なものと十分に結び付けられていないため、中世の装束書と思われる蔵書の内容を調査し、『助無智秘抄』『餝抄』のほか、『満佐須計装束抄』『布衣記』『西三条装束抄』『連阿口伝抄』『当家装束着用次第』等の所蔵を確認した。並行して本文研究も進めた。上記調査において、『助無智秘抄』『次将装束抄』『餝抄』の注目すべき善本は多くはなかったが、特に『助無智秘抄』については、伝本研究のための資料を多く蓄積できた。なかでも京都大学の所蔵する『助無智秘抄』4種は、それぞれ書物の大きさや系統が異なり、複数の伝本ルートを探る手がかりとなることが期待される。他機関での調査結果ともあわせて、平仮名本、片仮名本の書写過程を検討することが最優先課題であることがわかり、これに着手した。また、古写本である陽明文庫蔵本と、これを補う宮内庁書陵部等の蔵本の本文研究を進めた。調査ではまた、『助無智秘抄』『餝抄』『次将装束抄』それぞれの流布範囲や受容層の違いについても若干の知見を得られた。多くの写本に、書写者が熱心に内容を研究した様子がうかがわれ、江戸時代に装束書がどのように受容されたかを知る資料が蓄積できた。特に新潟大学所蔵の、伊勢貞丈書写の奥書を持つ『年中行事装束抄』(『助無智秘抄』)や、京都府の柳原家旧蔵と推測される蔵書等が注目される。本年度より勤務先と職位が変わり、科学研究費応募時点と研究環境が大きく変わった。特に、非常勤講師とあわせて、講義を週89時限担当することとなり、その多くが初めて担当する科目であったため、研究に割ける時間と労力はごく限られた。

そのため、研究計画を縮小し、いくつかの機関へ出張して、『助無智秘抄』『次将装束抄』『餝抄』等の写本を検討するとともに、『助無智秘抄』の本文研究をできる範囲で進めることとした。当初の研究計画では初年度に『助無智秘抄』の研究を一定程度進め、本年度は『次将装束抄』と『餝抄』の研究に取り組む予定であった。しかし、申請時より研究時間が大幅に減少し、研究に遅れが生じていることから、本年度も『助無智秘抄』の分析を進めることとした。まず、昨年度までに収集した写本の複写等をもとに本文の異同整理を行なった。また、西尾市岩瀬文庫、神宮文庫、京都府立京都学・歴彩館において写本調査を行なった。現時点で判明している大きな問題点としては、当初の巻構成および現存する二巻の関係、また片仮名本と平仮名本の関係がある。『助無智秘抄』は現在、恒例(上)と臨時(下)の二巻が伝わるが、『本朝書籍目録』に「三巻」と見えるほか、恒例・臨時巻のいずれかが単独で伝わる例も多く、その中には臨時巻の内容を持ちながら「中」巻と題するものがある。また、恒例巻はいずれも片仮名漢字交じりで書写されているのに対し、臨時巻には平仮名で書かれた本が少なくない。最古写本と推測される陽明文庫蔵本(二巻本)が片仮名で書写され、臨時巻を「下」と題することから、その優位が推測される一方で、京都大学所蔵の谷村文庫本は、女文字で書かれていた下巻を男文字に変えて写したと述べる奥書を持っており、片仮名本・平仮名本の系統の分析、また当初の巻構成の復元には更なる検討が必要である。また、『助無智秘抄』に記される特徴的なエピソードから著者およびその周辺の検討を進めた。特に近衛・松殿・三条家等の家説との関わりが注目され、伝本状況ともあわせて、『次将装束抄』『餝抄』といった同時代の装束書との横の関係以上に、近衛家や三条家に関わる装束書との関連を探ることに意義があることがわかってきた。そこで、『次将装束抄』『餝抄』の研究は保留し、『助無智秘抄』と『後照念院殿装束抄』等の装束書との関係を集中的に検討していくこととした。科学研究費応募時点より勤務先と職位が変わり、研究環境が大きく変わった。また、現在の職位が不安定であること等から、複数の大学で非常勤講師を勤める必要もあり、結果として講義を週89時限担当しており、研究に割ける時間と労力はごく限られている。また、私生活では小学生と幼児を育てているため、私的な時間を研究にあてることも困難である。そのため、研究計画を縮小することを迫られており、特に出張しての写本調査は多く延期し、限られた数の機関へ出張して装束書の写本を検討するとともに、これまでに収集した情報の整理と文献研究を通して、『助無智秘抄』の本文研究をできる範囲で進めることとした。『助無智秘抄』の本文研究が予定より遅れているため、これに優先的に取り組む。あわせて、『次将装束抄』の本文研究を進め、『餝抄』や藤原定家の日記『明月記』との比較を通して、装束に関する情報がどのように収集され、その情報のうちどのようなものが共有され、どのようなものが秘匿されたかについて検討する。引き続き『助無智秘抄』の本文研究に取り組む。特に近衛家や三条家に関わる装束書との関係が重要であることがわかってきたので、『次将装束抄』および『餝抄』の研究は保留し、『後照念院殿装束抄』や『三条家装束抄』等と『助無智秘抄』の比較検討を進め、『助無智秘抄』の著者像に迫るとともに、その書物としての特徴を検討し、『助無智秘抄』の研究をまとめる。本年度より勤務先と職位が変わり、科学研究費応募時点と研究環境が大きく変わった。非常勤講師とあわせて、初めて担当する講義を週89コマ担当することとなり、本研究に割けるエフォート率が大きく減少した。そのため、研究計画を縮小せざるを得ず、研究費の使用額を減じた。次年度は講義にもある程度馴れ、非常勤講師の勤務時間数も若干減少する予定であるので、当初の計画に準じたエフォート率で研究にあたる計画である。
虚血性心疾患に対する顆粒球コロニー刺激因子皮下注射による低侵襲療法の開発

「虚血性心疾患に対する顆粒球コロニー刺激因子皮下注射による低侵襲療法の開発」についての研究成果について1)急性心筋梗塞患者を対象として(control群12名、G-CSF群12名)に対して、通常の治療を行った上にG-CSFを2-5μg/kgの皮下投与を行った群(G-CSF群、12名)、通常の治療を行った群(control群、12名)について、.梗塞1ヶ月後の左室造影にて左室駆出率を比較検討した結果、左室駆出率は、G-CSF群において統計学的に有意な上昇を認め、G-CSFの皮下投与は心筋梗塞後の左室機能を改善することを明らかにした(Suzuki K et al Circ J 2006)。2)さらに、G-CSFとスタチンの併用療法がより効果があるのではないかとの仮説のもとに、今回はとりあえず、ウサギ心筋梗塞モデルを用いて、スタチン単独投与が梗塞縮小効果を指標とする虚血心筋保護効果があるか否かについて検討した。ウサギ30分心筋虚血・48時間再灌流モデルにおいて、プラバスタチンは用量依存性に心筋梗塞サイズを縮小し、その梗塞縮小効果は、PKC阻害薬のchelerythrine,NOS阻害薬のL-NAME,ミトコンドリアKATPチャネルによって完全にブロックされたことから、そのメカニズムとしてPKC活性化、NO産生増加、ミトコンドリアKATPチャネル開口が関与していると考えられた。さらに、プラバスタチン投与群では再灌流時に心筋間質内のNOマーカーであるNOxが増加し、ハイドロキシラジカル産生抑制、スーパーオキシド産生抑制がもたらされることを明らかにした。すなわち、スタチン製剤であるプラバスタチンは、NO産生増加、酸素ラジカルであるハイドロキシラジカル産生抑制、スーパーオキシド産生抑制、ミトコンドリアKATPチャネル開口によって心筋梗塞サイズが縮小することを明らかにした(Bao N et al. Circ J 71:1622-1628,2007)。今後、G-CSFとスタチンの併用療法についてはその効果に期待が持てる。本研究では、まず、水溶性スタチンであるpravastatinが、30分虚血・48時間再灌流のウサギ心筋梗塞モデルにおいて、梗塞サイズを縮小するかを検討し、その、分子メカニズム解明について検討した。Pravastatin(1mg/kg,5mg/kg)を虚血前10分に静注したところ、salineを投与したcontrol群(n=10,45±3%)に比較して、pravastatin1mg/kg群(n=8,34±5%),pravastatin5mg/kg群(n=8,24±4%)において有意に梗塞サイズの縮小が認められた。この梗塞縮小効果はNOS阻害薬のL-NAME前投与によって完全に消失した(n=9,42±4%)ことから、一酸化窒素(NO)産生が関与していることが推察された。さらに、microdialysis techniqueを用いて、30虚血・30分再灌流中の虚血領域の心筋間質内NOx濃度を測定したところ、pravastatin5mg/kg投与した場合、control群(n=8)に比較して心筋間質内NOx濃度は有意に上昇する(n=8)ことを明らかにした。現在までの段階では、スタチンであるpravastatinには、虚血前に投与した場合、梗塞縮小効果があり、この効果はNO産生に関与していることを明らかにした。今後は、G-CSFとの併用療法でどのような効果があるかについて検討する。

「虚血性心疾患に対する顆粒球コロニー刺激因子皮下注射による低侵襲療法の開発」についての研究成果については、すでに報告しているが、急性心筋梗塞患者(control群12名、G-CSF群12名)に対して、G-CSFを2-5μg/kgの皮下投与を行った結果、control群に比較してG-CSF群において梗塞1ケ月後の左室造影にて求めた左室駆出率が、統計学的に有意な上昇を認め、G-CSFの皮下投与は心筋梗塞後の左室機能を改善することを明らかにした(Suzuki K et al Circ J2006,)。さらに、G-CSFとスタチンの併用療法がより効果があるのではないかとの仮説のもとに、今回はとりあえず、ウサギ心筋梗塞モデルを用いて、スタチン単独投与が梗塞縮小効果を指標とする虚血心筋保護効果があるか否かについて検討した。ウサギ30分心筋虚血・48時間再灌流モデルにおいて、プラバスタチンは用量依存性に心筋梗塞サイズを縮小し、その梗塞縮小効果は、PKC阻害薬のchelerythrine, NOS阻害薬のL-NAMEによって完全にブロックされたことから、そのメカニズムとしてPKC活性化、NO産生増加が関与していると考えられた。さらに、プラバスタチン投与群では再灌流時に心筋間質内のNOマーカーであるNO_xが増加し、ハイドロキシラジカル産生抑制、スーパーオキシド産生抑制がもたらされることを明らかにした。すなわち、スタチン製剤であるプラバスタチンは、NO産生増加、酸素ラジカルであるハイドロキシラジカル産生抑制、スーパーオキシド産生抑制によって心筋硬塞サイズが縮小することを明らかにした。この研究結果については、2007年に報告した(Bao N et al. Circ J71:1622-1628,2007)。したがって、今後、考えられるG-CSFとスタチンの併用療法についてはその効果に期待が持てる。
細胞増殖制御による生体組織及び臓器保存・治療システム

角膜:ウサギ角膜およびヒト角膜に関して、BGCG200μg/mL添加した保存液で保存することで、2週間後の上皮細胞の増殖能、形態および内皮細胞の形態が正常に近い状態に保つ事が可能となった。膵島および皮膚組織:EGCGを30-120μg/mL添加することで、解凍後の膵島生存率を1.52.0倍に高め、インスリン産生能も高く維持することができた。また、皮膚の凍結保存もBGCG添加した時の方が解凍後の細胞生存率が高かった。神経:EGCG処理したラット末梢坐骨神経の同種移植による免疫抑制効果を検討したところ、免疫拒絶が認められなく、電気生理学的にも機能することがわかった。免疫抑制効果:EGCGを100200μg/mL含むRPMI培地でマウスリンパ球を1時間処理し、種類の異なるマウスリンパ球と混合するMLR実験を行った結果、免疫反応を示すインターロイキン2の産生度合いが、EGCG処理をしなかったリンパ球にくらべて3分の1以下に抑えられた。また、マウス間のリンパ球移植でも有意に免疫抑制効果が現れた。内膜肥厚抑制効果:EGCGを0.11.0mg/mL含んだ生理食塩水で1時間処理したウサギ頸静脈を頸動脈に移植したところ3週間後の内膜肥厚が半分以下に抑えられた。皮膚も、EGCG添加保存液中で2週間保存後、移植したところ、BGCGを含まない保存液で培養したものに比べ、生着率が高かった。血小板:多血漿血小板液にEGCGを50-100μg/mL添加し、1週間室温で振盪しながら保存した後のコラーゲンおよびトロンビンによる凝集能の維持率を調べたところ、EGCG添加によって10%以上高く維持されていることがわかった。また、血小板のアポトーシスの割合も20%以上抑制されていた。1)緑茶ポリフェノールの角膜保存に対する影響角膜の長期冷蔵保存におけるポリフェノール(PP)処理による角膜上皮・内皮への影響について検討した。角膜上皮は500μg/ml、1000μg/mlポリフェノール処理群でOptisol-GSのみの保存に比べ、形態がよく保存されていた。角膜内皮では、PP処理群の内皮細胞密度、六角形細胞率は保存28日目においても新鮮角膜とほぼ同等であった。これらの研究により、PPは角膜組織の長期保存において角膜上皮・角膜内皮の形態や機能の保持に有用であることが解った。2)緑茶ポリフェノール処理した保存末梢神経移植PPの抹消神経保存液としての可能性について検討した。移植片に対する移植前評価では、移植片のcell viabilityがより良好に維持されており、再生神経内の移植シュワン細胞の存在も確認できた。移植24週後の組織学的評価においては、総有髄神経軸索数、有髄神経軸索密度、及び有髄神経軸索直径ともに有意に高い値であった。緑茶PPは有効な末梢神経保存液になりえる可能性を見出した。3)緑茶ポリフェノールによるヒト膵島生存率の改善効果緑茶PPの分離ヒト膵島の生存率に対する効果およびその機序を検討した。膵島の生存率及びstimulation indexesはPP処理により有意に向上した。RT-PCR、ウエスタンブロットともに緑茶PPにより抗アポトーシスのBcl-2が増加しアポトーシス誘導のBAXが減少を示した。緑茶PPによりヒト膵島内の抗アポトーシスのBcl-2が増加、アポトーシス誘導のBAXが減少し、ヒト膵島の生存率が改善した。以上の結果より、緑茶ポリフェノールが臨床膵島移植の成績向上に貢献できる可能性を見出した。

高純度エピガロカテキンガレート(EGCg)を用いた種々の生体組織と細胞、例えば膵島、角膜、血管、神経、及びヒト血小板に対する常温長期保存効果を検討した。1)ブタ膵島;24時間の保存期間を、形態、機能の面から、48時間以上保存できるようなEGCg添加条件の検索により、膵島細胞残存数および膵島機能はEGCg低濃度領域(0-120μg/ml)でのEGCgの膵島培養至適濃度は60-120μg/mlであった。再現性の得られる実験方法を確立することができた。2)ウサギ角膜;角膜上皮細胞の保存を中心に、現時点での1週間保存を倍の2週間に延長する。また、同じ1週間においても上皮細胞の機能が既存の保存液よりも低下しないような系を検索することで、EGCg処理によりウサギ角膜を2週間保存したとき、角膜上皮の増殖能、進展能は未処理保存に比べて有意に大きな差を示した。3)ウサギ血管;EGCg濃度の再検討、薬理学的試験、工学的試験と移植実験を行ったところ、生体から摘出することで血管は酸化ストレスによって不可逆的に収縮してしまい、内皮細胞にダメージを与えることがわかった。従ってEGCg由来の過酸化水素発生を制御する必要があることがわかった。4)ラット神経;EGCg処理したラット抹消坐骨神経の同種移植による免疫抑制効果を検討したところ、免疫拒絶が認められなく、電気生理学的にも機能することがわかった。5)ヒト血小板;ヒト血小板の入手方法と25゚C保存時の評価系の確立のための検討を行った。その結果、京大病院輸血部より破棄予定ヒト血小板の提供を受けることが可能になった。そのヒト血小板を用いることにより、保存時の血小板の活性評価法として、血小板由来サイトカインRANTES、P-Selectinの発現、細胞傷害の指標としてLDHの測定、および電子顕微鏡による評価を確立した。1)膵島及び皮膚組織の凍結保存後の移植実験;EGCGを30-120μg/mL添加することで、解凍後の膵島生存率を1.52.0倍に高め、インスリン産生能も高く維持することができた。また、皮膚の凍結保存もEGCG添加した時の方が解凍後の細胞生存率が高かった。2)動物血管(内膜肥厚抑制)と皮膚組織の常温保存後の移植実験;EGCGを0.11.0mg/mL含んだ生理食塩水で1時間処理したウサギ頸静脈を頸動脈に移植したところ3週間後の内膜肥厚が半分以下に抑えられた。皮膚も、EGCG添加保存液中で2週間保存後、移植したところ、EGCGを含まない保存液で培養したものに比べ、生着率が高かった。3)ヒト角膜の常温保存;シアトルアイバンクよりヒト角膜を入手し、EGCGの添加効果を検討した。ヒト角膜を2週間200μg/mLのEGCG添加保存液で4°C保存した時、EGCG未添加保存角膜に比べ、上皮の生存率および細胞増殖率が高く保たれ、内皮細胞の形態も良好に維持されていた。また、組織学的にも構造が維持されていた。4)免疫抑制効果の検討;EGCGを100200μg/mL含むRPMI培地でマウスリンパ球を1時間処理し、種類の異なるマウスリンパ球と混合するMLR実験を行った結果、免疫反応を示すIL2の産生度合いが、EGCG処理をしなかったリンパ球にくらべて3分の1以下に抑えられた。また、マウス間のリンパ球移植でも有意に免疫抑制効果が現れた。5)血小板の保存;多血漿
実践的シントン集約エナンチオ制御合成プロセス

これ迄の研究によって確立したシクロへキサジエノンおよびシクロヘキセノン等価キラル合成素子の機能性を反映させる生理活性天然物の合成を検討した.まず,シクロへキサジエノン素子へのエノン部β位への4級中心の構築法を検討し,水酸基ならびにアルキル,アルケニルおよびアリール基の導入を含む導入手法を確立した.これにより,メバロン酸ラクトンの新合成,香気モノテルペンmintlactoneおよびisomintlactone,ノルモルヒナン型アルカロイドaphanorphineの新合成,茶寄生菌産生植物毒(+-PT-toxinの合成と絶対配置の決定,レンギョウの有効成分rengyol,rengyoxide,isorengyol,clerolndicinA,(-)-clerolndicinC,(-)-cleroindicinE,(-)-isocleroindicinE,および魚忌避物質(+)-sporochnolAの最初の合成と絶対配置の決定を行なった.ついで,シクロヘキセノン等価キラル合成素子の活用をはかり,ピロリチジアルカロイド(-)-isoretronecanolおよび(+)-trachelanthamidineのジアステレオ二元的なエナンチオ制御合成,フェノール性ビサボランセステルペン(+)-curcudiolの最初のエナンチオ制御合成の達成,さらに,植物および菌産生の芳香族天然物の生合成前駆体(-)-quinic acidおよび(-)-shikimic acidの効率的合成法を確立した.これ迄の研究によって確立したシクロへキサジエノンおよびシクロヘキセノン等価キラル合成素子の機能性を反映させる生理活性天然物の合成を検討した.まず,シクロへキサジエノン素子へのエノン部β位への4級中心の構築法を検討し,水酸基ならびにアルキル,アルケニルおよびアリール基の導入を含む導入手法を確立した.これにより,メバロン酸ラクトンの新合成,香気モノテルペンmintlactoneおよびisomintlactone,ノルモルヒナン型アルカロイドaphanorphineの新合成,茶寄生菌産生植物毒(+-PT-toxinの合成と絶対配置の決定,レンギョウの有効成分rengyol,rengyoxide,isorengyol,clerolndicinA,(-)-clerolndicinC,(-)-cleroindicinE,(-)-isocleroindicinE,および魚忌避物質(+)-sporochnolAの最初の合成と絶対配置の決定を行なった.ついで,シクロヘキセノン等価キラル合成素子の活用をはかり,ピロリチジアルカロイド(-)-isoretronecanolおよび(+)-trachelanthamidineのジアステレオ二元的なエナンチオ制御合成,フェノール性ビサボランセステルペン(+)-curcudiolの最初のエナンチオ制御合成の達成,さらに,植物および菌産生の芳香族天然物の生合成前駆体(-)-quinic acidおよび(-)-shikimic acidの効率的合成法を確立した.
クオークレプトン核物理

クォーク・レプトン核物理の大きな課題はクォークの閉じ込めの機構の解明とニュートリノの質量の同定である。これらの課題に向けての多くの研究の成果が在った。1.双対ギンツブルグ・ランダウ理論の大きな仮定である非アーベリアングルオンの振る舞いを格子QCDで計算し、アーベリアンゲージを採用する事により1GeV位の質量が生じる事を得た。閉じ込めのヒッグス機構による解釈に重要な結果である。2. QCDのトポロジカルな自由度として議論されているカラーモノポールとインスタントンには密接な関係がある事を示した。クォークの閉じ込めの理解に大きな進歩である。3. SPring8でのGeV光の発生の為のレーザーの取り付けと実験装置の製作が急ピッチで進められた。1999年度の夏からデータを収集できる予定である。最初の実験は光を核子に衝突させ、強い相互作用のヒッグス粒子を見つける事である。4. GeV光を核子に衝突させた時に起こる事を理論的に計算した。強い相互作用のヒッグス粒子の発見は充分可能である事を結論ずけた。更に、ほかの過程の同定の方法を提案した。5.二重ベータ崩壊及び暗黒物質の大塔コスモ観測所での観測を始めた。ラドンの量が少ない事によりバックグラウンドを下げる事が出来良いスペクトルを取る事が出来るように成った。6. (He,t)反応を多くの原子核で行い、二重崩壊の行列要素の理解及び太陽ニュートリノの量を測る為の原子核の発見をする事が出来た。RCNPでのリングサイクロトロン、SPring8でのGeV光、大塔コスモ観測所での実験装置を擁し、超大型スーパーコンピュータを駆使し、全国共同利用の利点を生かした多くの研究者の共同研究の基点として、クォーク・レプトン核物理の大きな成果を得る事が出来たと考える。クォークの閉じ込めが双対マイスナー効果でおこるとする双対ギンツブルグ・ラウンダウ理論は、格子QCD計算との比較からの正しさが証明されつつある。その際QCDモノポールの起源を知ることは重要であるが、我々の研究を通してインスタントンを起源としていることが分かった。その後インスタントン真空を用意してウイルソンループの計算を行い、閉じ込めの様相を示すことを確認した。QCDの非摂動現象に関するインスタントンの重要性を示すことが出来たのは大きな成果である。一方、バリオンの励起状態は面白い規則性を持っていることを発見した。グルオンが閉じ込めの起源になっていることを実験的に示している現象である。実験面では(^3He^3,t)反応と二重ベータ崩壊の関係をさらに深めることが出来た。spring8での実験準備も着々と進んでいる。ポメロンの研究からグル-ボールを見い出すことが出来る可能性をも見い出した。これらの成果の議論と今後の方向を見い出す為の研究会をspring8で開催した。クォーク核物理ではQCDモノポールとインスタントンとの関係で大きな進展があった。一方、レプトン核物理ではレプトンフレーバーの破れについて理論・実験の共同研究を行った。1.MAゲージでインスタントンとQCDモノポールの関係を詳細に調べた。インスタントン密度が小さい時にはモノポールはインスタントンをとりまく様に発生し、密度を上げていくとモノポールループのパーコレーションを起こし、複雑なモノポールループを形成することがわかった。2.インスタントンの系で直接ウィルソンループを測定した所、明らかに閉じ込めの様子を示すことを見つけた。さらに大きいサイズのインスタントンが重要であることを示した。3.レプトンフレーバーの破れに関して理論的にe+A→μ+Aの断面積を計算した。σ10^<-50>cm^2であることを得た。

それを実験するためのバックグラウンド等のシミュレーションを行った。非常に難しい実験であることを示した。論文作成中である。4.グル-ボールを作る為の方法として(γ,φ)反応を使うことを検討した。SPring8のGeV光が得られ次第実験を行う。クォーク・レプトン核物理の大きな課題はクォークの閉じ込めの機構の解明とニュートリノの質量の同定である。これらの課題に向けての多くの研究の成果が在った。1.双対ギンツブルグ・ランダウ理論の大きな仮定である非アーベリアングルオンの振る舞いを格子QCDで計算し、アーベリアンゲージを採用する事により1GeV位の質量が生じる事を得た。閉じ込めのヒッグス機構による解釈に重要な結果である。2. QCDのトポロジカルな自由度として議論されているカラーモノポールとインスタントンには密接な関係がある事を示した。クォークの閉じ込めの理解に大きな進歩である。3. SPring8でのGeV光の発生の為のレーザーの取り付けと実験装置の製作が急ピッチで進められた。1999年度の夏からデータを収集できる予定である。最初の実験は光を核子に衝突させ、強い相互作用のヒッグス粒子を見つける事である。4. GeV光を核子に衝突させた時に起こる事を理論的に計算した。強い相互作用のヒッグス粒子の発見は充分可能である事を結論ずけた。更に、ほかの過程の同定の方法を提案した。5.二重ベータ崩壊及び暗黒物質の大塔コスモ観測所での観測を始めた。ラドンの量が少ない事によりバックグラウンドを下げる事が出来良いスペクトルを取る事が出来るように成った。6. (He,t)反応を多くの原子核で行い、二重崩壊の行列要素の理解及び太陽ニュートリノの量を測る為の原子核の発見をする事が出来た。RCNPでのリングサイクロトロン、SPring8でのGeV光、大搭コスモ観測所での実験装置を擁し、超大型スーパーコンピュータを駆使し、全国共同利用の利点を生かした多くの研究者の共同研究の基点として、クォーク・レプトン核物理の大きな成果を得る事が出来たと考える。
屋外熱環境設計のためのデザインランゲージを用いた都市高温化緩和手法の体系化

これまでに作成した横浜市の高解像度都市気候ゾーニングマップを用いて、気候特性(地形特性および海風特性)が異なる市街地エリアをそれぞれ抽出し、これらの市街地エリアに対して地球シミュレータ上で稼働するMSSG(Multi-Scale Simulator for the Geoenvironment)による建物・都市形態を考慮した熱環境・風環境の高解像度数値シミュレーション(空間解像度5m)を行った。さらにこれらの結果とGIS(地理情報システム)により算出した都市形態パラメータを用いて、それぞれの市街地エリアにおいて活用可能な自然環境資源と熱環境・風環境の傾向を把握した。また数値計算結果を目的変数、都市形態パラメータを説明変数とした重回帰分析により熱環境・風環境の形成要因の総合評価を行い、各市街地エリアの比較を行った。結果として横浜市の都市気候ゾーニングマップにもとづく気候特性(地形特性および海風特性)に違いにより、都市高温化緩和のために考えるべき対策方針(建物・都市形態の改善方法)が異なることを示し、気候特性を踏まえた都市高温化緩和策の適所導入の必要性について定量的に示した。また一部の市街地エリアに対して、分析結果から考えられる都市高温化緩和のための「物理的な対策方針」をもとに、その市街地エリアの現状(開発状況や人口予測)を踏まえた都市高温化緩和に配慮した都市づくりのための「計画的な対策方針」を作成し、ガイドラインの作成を行った。今後は対象とする市街地エリアを増やし、より網羅的かつ客観的なガイドライン作成につなげる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は主に1温熱環境の実測調査、2都市気候の数値シミュレーション、3専門家協働のワークショップ、4ガイドラインの作成の4つから構成される。その内、平成28年度は1、及び2を主に実施した。それぞれの実施内容を以下に示す1気温の実測調査平成28年度においては、まず横浜市内の小学校の百葉箱(34地点)を活用した広域の気温実測調査を行った。具体的には2016年夏季のデータを収集し、その結果から横浜市内の気温分布傾向と気温分布形成要因の分析を行った。一方で、東京湾沿岸部に位置する横浜みなとみらい21地区において集中的な調査を行い、長期、及び短期の温熱環境(気温・湿度・風速等)実測データを収集した。この実測結果から横浜みなとみらい21地区内の温熱環境の現状把握と形成要因の分析を行った。2都市気候の数値シミュレーション地球シミュレータ上で運用されるMSSGモデルと世界中で利用されているWRFモデルの2つを用いて、横浜市の気候環境の再現計算を行った。WRFモデルでは一般的に水平解像度1km程度で市域スケールの計算が行われるが、MSSGモデルでは市域スケールを水平解像度100m程度で計算を行う環境が地球シミュレータ上で開発されている。そこで本研究ではこれらを活用してWRFモデルで水平解像度500m、MSSGモデルで水平解像度100mの横浜市の気候環境の再現計算をそれぞれ行い、結果を比較した。さらにこれらの計算結果を入力データとしたクラスター分析を行い、横浜市の都市域を気温変動傾向特性の観点から分類し、「どのような場所」に都市高温化緩和策を施せば良いかを示す地図のベースとなるマップ(都市気候ゾーニングマップ)を作成した。研究計画書に示した平成28年度の目的の1つである「各ゾーンの市街地における高解像度数値シミュレーション」は計算資源等の制約により結果の分析までには至らなかったが、入力条件作成等については実施している。その他の目的については予定通り進捗したため、「(2)おおむね順調に進展している。」を選択した。現段階で本研究は主に1温熱環境の実測調査、2市域スケールの数値シミュレーション、3地区スケールの数値シミュレーション、4専門家協働のワークショップによるガイドラインの作成、の4つから構成される。平成29年度は2、3を主に実施した。それぞれの概要を以下に示す。2市域スケールの数値シミュレーション:水平解像度を100mの数値シミュレーション結果を入力条件としたクラスター分析により横浜市を5つのゾーンに分類し、ゾーンの形成に海岸線からの距離に加えて微地形の影響が反映されることを明らかにした。丘陵地が都市化され、微地形の影響が都市熱環境に与える影響が大きいと考えられる横浜市では都市気候の観点からゾーニングを行う場合に100m解像度のような高解像度の数値シミュレーションが有効であることが明らかとなった。3地区スケールの数値シミュレーション:横浜市の典型的市街地として沿岸部の関内・関外地区、内陸部の仏向町周辺地区を選定した。関内・関外地区では午前中に吹く東京湾からの海風の活用が有効と考えられる。結果として海岸線からの距離に対して気温は正の相関、風速は負の相関が見られ、海風の効果は海岸線から徐々に減衰する。一方で地区内の河川周辺でも気温低減が見られ、河川の風の道効果が明らかとなった。また河川の効果範囲は形状に影響され、一律に河川からの距離に依らないことが定性的ではあるが示唆された。仏向町周辺地区は谷戸と呼ばれる小規模谷が多く存在し、比較的緑地が残っている市街地である。分析の結果、谷戸内部では丘陵上部に比べて風速が弱く、また熱が溜まりやすいため、周辺緑被率が高くても高温化することが示唆された。また風上側の丘陵上部の建物の存在が谷戸内への風の導入を促すことが推察され、地区全体での建物コントロールにより都市熱環境を改善してく必要が示唆された。昨年度の「今後の研究の推進方策」に記載した

1市域スケールの数値シミュレーションの精度向上、2各ゾーンの市街地における高解像度数値シミュレーションを予定通り実施し、また分析の結果、当初の研究計画にはなかった丘陵都市ならではの微地形影響および谷戸市街地を対象に含めることができた。そのため、「(2)おおむね順調に進展している。」を選択した。これまでに作成した横浜市の高解像度都市気候ゾーニングマップを用いて、気候特性(地形特性および海風特性)が異なる市街地エリアをそれぞれ抽出し、これらの市街地エリアに対して地球シミュレータ上で稼働するMSSG(Multi-Scale Simulator for the Geoenvironment)による建物・都市形態を考慮した熱環境・風環境の高解像度数値シミュレーション(空間解像度5m)を行った。さらにこれらの結果とGIS(地理情報システム)により算出した都市形態パラメータを用いて、それぞれの市街地エリアにおいて活用可能な自然環境資源と熱環境・風環境の傾向を把握した。また数値計算結果を目的変数、都市形態パラメータを説明変数とした重回帰分析により熱環境・風環境の形成要因の総合評価を行い、各市街地エリアの比較を行った。結果として横浜市の都市気候ゾーニングマップにもとづく気候特性(地形特性および海風特性)に違いにより、都市高温化緩和のために考えるべき対策方針(建物・都市形態の改善方法)が異なることを示し、気候特性を踏まえた都市高温化緩和策の適所導入の必要性について定量的に示した。また一部の市街地エリアに対して、分析結果から考えられる都市高温化緩和のための「物理的な対策方針」をもとに、その市街地エリアの現状(開発状況や人口予測)を踏まえた都市高温化緩和に配慮した都市づくりのための「計画的な対策方針」を作成し、ガイドラインの作成を行った。今後は対象とする市街地エリアを増やし、より網羅的かつ客観的なガイドライン作成につなげる。主に、平成28年度の成果をベースに、地球シミュレータを用いた数値計算を引き続き行う。具体的な実施内容は以下の通りとする。1市域スケールの数値シミュレーションの精度向上:平成28年度の数値計算で再現できなかった現象を再現するため、平成28年度に引き続き、横浜市を対象とした市域スケールの数値計算を行い、再度都市気候ゾーニングを行う。2各ゾーンの市街地における高解像度数値シミュレーション:市域スケールの計算結果をベースに、より大スケール(街区スケールや港湾スケール)の数値計算をMSSGモデルで行い、各ゾーンにおける都市高温化緩和手法のリストを作成する。なお、平成28年度は数値計算の技術習得が遅れたため、平成29年度は上半期に共同研究先に長期滞在し、効率的に数値計算の技術習得を行う。次年度は1横浜市の典型的市街地の都市熱環境の総合評価、2専門家協働ワークショップの実施を行う。1横浜市の典型的市街地の都市熱環境の総合評価:現在、市域スケールの数値計算結果をもとに都市熱環境と各要因と関連分析を個別に行っているため、多変量解析等を用いて都市熱環境の総合評価を行い、各要因の相互関係を含めて分析する。
古典力学系とそのスケーリング極限の研究

各分担者がその専門とする方面からの研究を行った。重な結果は次の通りである。研究代表者は、スケーリング極限の確率論的側面に力を注いだ。裏面に挙げた研究は、ガウス型とポアソン型白色雑音系の汎関数の系統的解析を志したもので、その相互の類似性・相異性をmultiplication作用素の消滅・生成作用素による表現に基いて明らかにした。また国際シンポジウムで報告したものとして、Dynkinによる対称統計量のスケーリング極限がガウス型白色雑音による多重Wiener-Ito積分であるという結果に対応し、別なスケーリング極限をとることにより、ポアソン型白色雑音による多重ポアソン-ウィナー・〓藤積分に確率収束することを示した。水本は複素平面上の四辺形のmodulusを有限要素法によって計算する一つの方法を確立した。板野は与えられた超関数Fと無限回微分可能な関数fに対してニュートラリンク極限を使って合成F・fを定義し、いくつかの具体的超関数に対しその表現を与えた。その結果は研究代表者が問題としている超関数と確率変数の合成に対して示唆的であった。江口は、【R^n】上のFourier変換に関するHaussdorff-Youngの定理を対称リーマン空間上のK有限【L^p】関数のFourier変換およびRadon-Fourier変換の場合に拡張,半単純リー群上のFourier逆変換の連続性等を論じた。G【o! ̈】delの不完全性定理の数学的意味を明らかにしたParis-Harringtonの定理の証明が帰納的関数の階層についての証明論的分析を行うことにより得られることを示した。また縮約規則を持たない論理に対するセマンティクスを導入し、各種の非古典論理が統一的立場から取扱われることを示した。桑田は2水準の部分均斉配列の存在を求める各種の実験計画について研究した。田代は完備な積リーマン空間の共形同相写像の存在について論じた。正法寺・間瀬の統計学の研究は、前述の対称統計量の研究に有益だった。