hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在日高齢者・韓国人高齢者と日本人高齢者の抑うつの要因にかんする研究

地域在住高齢者の中でも識字などに問題があり、ハイリスク高齢者になりやすい在日1世コリアン高齢者に焦点を当て、在日コリアン高齢者の抑うつとソーシャルネットワークとの関係を調査し、在日1世コリアン高齢者に対するネットワーク支援モデルを構築することを目指す。調査は在日コリアン高齢者の支援を行うエスニックグループで実施した。調査の結果、独居よりも家族と同居している高齢者が多いにも関わらず、都市部の日本人独居高齢者と同程度の抑うつ傾向にあることが明らかとなった。また、抑うつ関連因子としては、友人および家族との接触に関連があることが明らかとなった。その結果から支援モデル構築の検討を行っている。本研究の目的は、地域在住高齢者の中でも識字などに問題があり、社会問題にもなってきている在日コリアン高齢者に焦点を当て、在日コリアン高齢者の抑うつとソーシャルネットワークとの関係を調査し、日本人高齢者および、韓国人高齢者との比較検討から在日コリアン高齢者に対する地域ケア・地域看護モデルの構築を目的としている。平成25年度は、平成24年度行った先行研究の検討及び作成したインタビューガイドを用い、面接調査を行う予定であった。調査対象者の選定を行なうため、質的研究の理論的サンプリングの考え方にのっとって有意標本の抽出を実施したが、面接調査を行うタイミングで、調査補助の依頼を予定していたエスニックグループの協力が朝鮮半島情勢の影響によって、円滑に得られなくなるという不測の事態が生じたため、調査方法の再検討・変更を行った。在日コリアン高齢者、韓国人高齢者は対象者の年齢、出身地の特徴、言語の制限があり、単独での調査研究の継続が困難であった。現在も高齢者支援を行っている関係機関とのラポールの形成につとめ、訪問などを重ねているところである。その結果、徐々に関係を作ることに成功しているが、平成25年度は、本調査の実施が難しい状態であったため、平成25年度に引き続き、平成26年度も継続した参与観察を行いながら、前年度作成したインタビューガイドを再検討し本調査を行う予定をしている。そのため研究費は次年度に繰り越し調査実施時に使用する予定をしている。本研究の目的は、在日コリアン高齢者に焦点を当て、在日コリアン高齢者の抑うつとソーシャルネットワークとの関係を調査し、日本人高齢者と、韓国人高齢者の比較検討から在日コリアン高齢者に対する地域ケア・地域看護モデルを構築することを目的としている。初年度にあたる本年度は、まず名古屋大学への倫理申請をおこなった。また、高齢者の抑うつ及びソーシャルネットワークにかんする重要な研究が新たに刊行されてきているため、先行研究の検討を行いその知見と問題点を整理した。また、調査関係者とのネットワークづくりも同時に行なった。先行研究の結果より、在日コリアン高齢者の抑うつの要因として、無年金などの社会経済的問題、生活習慣病などの有病率が高いこと、識字率の低さなどの要因が指摘されている。先行研究の検討を踏まえ、本研究の基本的方針と調査項目を検討した。在日コリアン高齢者及び韓国人高齢者は、対象者の年齢、言語の制限などがあるため、調査方法としては面接調査を実施予定である。先行研究の検討や前年度の調査の結果を踏まえインタビューガイド作成を行なった。今後、研究協力を依頼しているエスニックグループ、地域在住の高齢者と共同してサンプル調査を実施する予定である。本年度は研究の最終年度であるため、過去の研究の全体像を概観し不足項目について追加調査のため、1)東海2)関西の在日コリアン高齢者施設にて研究者が参与観察を行った。1)では高齢者の介護施設利用の様子や、介護予防サービスの実際を参与観察し、実務者への聞き取りを実施した。2)については点在する施設への訪問と、施設責任者へのインフォーマルな聞き取りを行った。結果分析をもとに次年度の研究に向けて抑うつとソーシャルネットワークの関連項目をインタビューガイドに追加、修正を行った。韓国人高齢者に向けての調査については、倫理委員会の申請及び承認は済んだが、現地研究協力者の調整に時間が必要なため、今後も継続して情報を共有していく予定である。参与観察の結果は研究目的に沿って分析を進め、結果をまとめている。地域看護関係機関との調整がスムーズに行われていること、継続的な参与観察が行われているため。在日コリアン高齢者及び韓国人高齢者は、対象者の年齢、言語の制限などがある。そのため調査補助の依頼を予定していたエスニックグループの協力が不可欠であるが、朝鮮半島情勢の影響によって円滑に得られなくなるという不測の事態が生じたため、調査方法の再検討・変更を行うこととなった。本調査を実施し対象者の特徴を把握、検討をしていく。初年度は、先行研究の検討や前年度の調査の結果を踏まえインタビューガイド作成を行った。本年度は研究協力を依頼しているエスニックグループ、地域在住の高齢者と共同してサンプル調査及び本調査を実施する予定である。

面接調査を行うタイミングで、調査補助の依頼を予定していたエスニックグループの協力が朝鮮半島情勢の影響によって、円滑に得られなくなるという不測の事態が生じたため、調査方法の再検討・変更を行った。在日コリアン高齢者、韓国人高齢者は対象者の年齢、出身地の特徴、言語の制限があり、単独での調査研究の継続が困難であった。現在も高齢者支援を行っている関係機関とのラポールの形成につとめ、訪問などを重ねているところである。その結果、徐々に関係を作ることに成功しているが、平成25年度は、本調査の実施が難しい状態であったため、平成25年度に引き続き、平成26年度も継続した参与観察を行いながら、前年度作成したインタビューガイドを再検討し本調査を行う予定をしている。そのため研究費は次年度に繰り越し調査の実施時に使用する予定をしている。在日コリアン高齢者、韓国人高齢者は対象者の年齢、出身地の特徴、言語の制限があり、単独での調査研究の継続が困難である。そのため、エスニックグループなど関係機関への謝礼及び調査対象者、調査者への通訳、収集したデータの翻訳などに使用する予定である。今後、研究協力を依頼しているエスニックグループ、地域在住の高齢者と共同してサンプル調査及び、本調査を実施する予定である。そのため協力者への謝礼、調査実施、渡航費、翻訳などに研究費用を使用する予定である。また研究成果を学会に随時報告するためその費用にも研究費を使用して行く計画である。
全国を対象にした将来に渡って持続可能な汚水処理システムの構築に向けた研究

本研究は、有償・無償で入手が可能な様々な空間情報を駆使して、位置情報に基づいた汚水処理システムの検討を行うことを目的としている。そこで本研究では、汚水処理の対象となる建物の全国的な分布に着目し、汚水処理システム検討手法に必要な日本全国の建物に関するデータおよび関連する各種空間情報の収集を行う。それとともに、専門知識を有する事業関係者の方々からの協力を仰ぎながら、データの分析方針について検討を重ねる。また建物ごとの将来推計人口を用いることで、行政区域にとらわれない汚水処理システムの可能性を模索する。汚水処理システムの持続性の試算結果は、自治体担当者へのヒアリングを通じて、改善を図る予定である。
蛋白質のアミロイド線維形成機構の解明

変性蛋白質は、ミスフォールディングしてアミロイド線維を形成してアミロイドーシスと総称されるさまざまな疾患の原因となる。本研究では、変性蛋白質の形成する異なった凝集状態を、溶解度や過飽和に基づいて原理的に理解することを目指した。(1)線虫を用いた凝集アッセイ:パーキンソン病はαシヌクレイン(αSyn)の凝集蓄積によるドパミン神経の変性脱落によって特徴づけられる。その凝集過程においてはC末断片化が関連していると考えられている。今年度、αSyn過剰発現線虫の経時的なウェスタンブロット解析をすると、αSynは日齢依存的にC末断片化していくことが確認された。すなわち、超音波照射は、C末断片化されたαSynの凝集形成を促進することが推察された。(2) αSynのオリゴマーと線維形成、病態多様性の関係: ThTを用いた凝集形成のモニタリングによって野生型αSynが2種類の異なる線維形成を示すことを示し、Fibril A type、Fibril B typeとした。この2種類の線維形成の違いを生む最初のステップを知るため、αSynモノマーの詳細な構造解析を行ったところ、2種類の構造の異なるシヌクレイン平衡が観察された。2種類の単量体を分離し、それぞれ超音波を用いて線維形成をすると、一方からはAタイプが、他方からBタイプが検出された。2種類の単量体の構造変換がその後のシヌクレイン凝集物の多様性を生んでいる可能性が示唆された。(3)熱量計によるアミロイド線維形成の熱測定:昨年度に続き、等温滴定型熱量計を用いてαシヌクレインのアミロイド線維形成の熱測定実験を行った。部分的に興味深い結果が得られたが包括的な理解には至っていない。今後、さらに解析を進め、熱測定に基づく凝集の普遍的な理解を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。(1)超音波によるアミロイド線維形成とその機構:超音波に依存したアミロイド線維形成機構の解析を行うためのモデル系として線虫を検討した。線虫筋細胞内にαSynuclein-YFP(Syn線虫)を強制発現した線虫モデルを作製して、超音波照射が細胞内で凝集体形成、運動機能に与える影響を調べた。まず、線虫を用いたSyn凝集定量法の開発、多個体自動追尾装置による運動機能定量法の確立、ウェスタンブロットによる凝集体の生化学的評価方法の確立を行った。また、線虫に対する超音波照射は、野生型線虫の行動、運動機能、寿命に影響を与えない閾値を確認した。上記条件でSyn線虫に超音波照射し、共焦点顕微鏡観察、ウェスタンブロット、線虫多個体自動追尾機能装置を用いた運動機能解析を行った解析したところ、照射翌日より共焦点顕微鏡観察において非照射群と比べて優位にSynの凝集が増加し、運動機能の低下が認められた。またウェスタンブロット解析では不溶画分への移行、C末端の断片化、オリゴマーの形成が確認された。また超音波の強度依存性に凝集体数、運動機能の増悪を認めた。一方で、線虫に対して経口的にin vitroで作成されたSynアミロイド線維を摂取させることで線虫生体内のSyn凝集体の増悪、運動機能増悪を検出できた。(2)熱量計によるアミロイド線維形成の熱測定:等温滴定型熱量計を用いたアミロイド線維形成の熱測定を実施した。我々は超音波によるアミロイド線維形成とその機構についてin vitroでの解析を様々行ってきた。今回超音波が生体組織内においても蛋白質の凝集を促進することを見出した。さらに、生体内での蛋白質凝集自体が、表現型の増悪につながることが示された。線虫は飼育が容易であり、また高濃度大腸菌による液体培養をすることで、大量培養が可能である。線虫からの蛋白質凝集体の精製、構造解析が可能になれば、生体組織における蛋白質凝集様式の多様性を分子細胞学的利点と蛋白質構造解析の利点を融合させる新たな展開が期待される。今年度は、新たな線虫システムの構築に主眼をおいて研究を進めた。そのため細部においては当初計画と一部相違が認められた。

(2) αSynのオリゴマーと線維形成、病態多様性の関係: ThTを用いた凝集形成のモニタリングによって野生型αSynが2種類の異なる線維形成を示すことを示し、Fibril A type、Fibril B typeとした。この2種類の線維形成の違いを生む最初のステップを知るため、αSynモノマーの詳細な構造解析を行ったところ、2種類の構造の異なるシヌクレイン平衡が観察された。2種類の単量体を分離し、それぞれ超音波を用いて線維形成をすると、一方からはAタイプが、他方からBタイプが検出された。2種類の単量体の構造変換がその後のシヌクレイン凝集物の多様性を生んでいる可能性が示唆された。(3)熱量計によるアミロイド線維形成の熱測定:昨年度に続き、等温滴定型熱量計を用いてαシヌクレインのアミロイド線維形成の熱測定実験を行った。部分的に興味深い結果が得られたが包括的な理解には至っていない。今後、さらに解析を進め、熱測定に基づく凝集の普遍的な理解を目指す。(1)線虫を用いた凝集アッセイ:本年度は線虫における凝集体形成について、超音波が与える影響の解析、凝集体の顕微鏡的評価法、生化学的解析、運動機能評価について調べ、極めて興味深い結果を得た。次年度はこれを発展させ、線虫からアミロイド線維を抽出すると共に、アミロイド線維の構造解析を行うことを目指す。(2)αSynのオリゴマーと線維形成、病態多様性の関係:他方、我々は、シヌクレインの線維形成を96ウェルプレートを用いて調べている中で、同一の条件下においても2種類の異なる種類の線維の形成されることを見出した。シヌクレインが蓄積する神経疾患においては、パーキンソン病、多系統萎縮症、レビー小体型認知症と様々な異なる疾患が生じることが知られており、その背景にはシヌクレイン凝集体の構造多型の影響が推測されている。上記2種類の線維が形成される蛋白質立体構造の違いを明らかにする。さらに線虫のモデルへの応用を試みて、構造多型の違いがどのように病理学的多様性を生むのかを検証する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
知識基盤社会における職業活動の持続可能性に関する研究

AIの発達により、職業の多くが消滅するといわれる中、安定した分業と職業体系を見通すことが困難となり、職業「体系」の「持続可能性」はその概念自体を見直す必要がある。他方で、職業が「経済的自立の基礎」であるためには、極めて長期にわたる教育課程と正規雇用に代表される安定した就業構造が必要であるが、前者の構造化に対し、後者の不透明化(「持続可能性」の不確実化)は、一種の社会的リスクとなっている。こうした職業観の基礎にあるのは、ウェーバーの指摘する「プロテスタンティズムの倫理」による「天職」観であり、このテーマはこの古典的な成果との対決であるといえる。職業の持続可能性と職業をはじめとする社会移動の関係について自由な発想で考察を行った。残念ながら初年度であることもあり、具体的な研究成果は少ない。昨年度同様、代表者志田基与師、分担者都築一治、同与謝野有紀3名の個別の研究活動を主とし、基礎的なアイディアの精緻化に努めた。研究合宿を2015年9月上旬に開催、ゲストとして滋賀大学・永田えり子教授の参加も得て、各自のアイディアの交換・検討を行った。職業活動の持続可能性を担保するためは、個々の職業人のキャリアに生じる直接的影響だけではなく、所属組織の「事業継続性(計画)」の大きな影響を受ける。震災後の復興にかかわる地方公務員の能力開発は、地域や行政課題解決の事業継続性に依存するとともに、それを支える重要な要素であることが、明らかになった。大学をはじめとする研究機関における専門職っは、リスクを取って成果を上げることを求められる。そのため、実際以上のチャレンジを行っているようアピールする一種のモラルハザードが存在する余地がある。これは、マートンのアノミーの類型の「儀礼主義」に通じる病理であり、研究組織固有の文化に原因があると考えられる。また、AI技術の急速な拡大が、職業キャリアだけではなく、その前段階の職業教育や教育システムそのものに与える影響も考察する必要がある。年度内2回を予定していた研究合宿が、2014年度同様の一回にとどまったため、個別のアイディアの深化はあったものの検討サイクルを十分確保することができなかった。各分担者の個別の研究活動はあったものの、共同の成果につながらなかった。当初の研究目的は、以下のようであった:(1)知識基盤社会においてすべての職業が専門職化する;(2)専門職はイノベーティブであるがゆえにリスクを伴う;(3)専門職の持つリスクを、個人の職歴および社会の必要性とからいかに持続可能にできるかその条件を探る、というものであった。しかしながら、共同研究者3名の意見交換の中で次第に明らかになったことは、上記の問の立て方ですら、社会学的になお多くの検討を必要とすることである。社会における職業活動の重要性は、それが生産に関わることによって特徴付けられる。生産に費やす時間、社会的可視性(公共性)から見て、人々の生活は余暇活動や、プライベートな消費活動によってではなく、生産への関わり方で評価されやすい。社会の分業は、最終的には「消費」によって支えられているはずなのに、社会の分業は生産によって特徴付けられている。生産について、AIの発達によって人々は「仕事を奪われる」というが、「働かなくともよくなる」とはいわない。職業は社会に必要なものを供給するのではなく、私的消費の必要を満たす手段である。われわれがなぜ働くのか、という問いに対する最も単純な答えは、「(消費)生活のため」というものであろう。生産と消費とは市場を通じて著しい非対称性を持っている。とくにマックス・ウェーバーの指摘した禁欲的プロテスタントの職業倫理に、この生産サイド偏重の特徴が顕著に表れている。これと対照的な主張であるゾンバルトの学説にも注意が向けられるべきである。以上のように、設定した課題に対して、われわれは、なかば途方に暮れながら、新しい職業観、新しい社会分業観の再構築に向かってるということができよう。文献資料の収集や学会大会における情報交換などで断片的には有意義な発見があった。研究メンバーの各自がラフなアイディアの段階にとどまり、十分なアイディアの交換の段階に達しなかった。また、研究集会もスケジュール調整が難航し、予定の回数を開催できなかった。その結果、予備的なものも含めて具体的な研究成果が少なかった。2016年度は最終年度となるので、個別研究に加えて、共同研究の実を上げる方策を考える。学会などに連続して研究合宿を開催する。いくつかの論点がはっきりしてきたので、引き続き科学研究費補助金の獲得を目指し、論点の整理などを行う。社会学今年度は研究集会の回数を増やし、早めにスケジュール調整を行う。また、事情によっては、メールやスカイプなどの補助手段の使用も検討する。この段階で、ある程度の完成度のある成果の発表を目指す。

情報提供者に支払う予定の謝金などが、研究進行の遅れに伴って執行未了となっている。当初計画の研究集会が日程調整つかず、次年度送りになったため。情報提供の人選などを確実に行うとともに、一部データ資料などに振り替える。次年度の研究集会の開催を一回多くすることで、研究遅延の解消を合わせて図る。
同種金属二核錯体システムの色彩特性を利用する微量指標金属種の目視閾値判定法の開発

本研究は,水試料中の微量金属イオン濃度が基準値以上か以下かを明確な色の違いで判断する手法の開発を目的とした。この方法は,一つの分子に二個の金属イオンが結合できるタイプの有機試薬と金属イオンとの錯形成反応における,モル比([M]_T/[L]_T)12の狭い濃度範囲で金属錯体の存在分率が急激に変化する平衡特性を利用するものであって,単色の濃淡に基づく古典的な比色法とは異なり原理的に全く新しいものである。溶液の色が急激に変化する金属イオン濃度領域は試薬濃度だけで設定することができるため,環境基準をはじめとする様々な法規や経験的な指針値に合わせたスクリーニング法としての応用が期待できる。本年度は,微細化したイオン交換樹脂への吸着および減圧濾過によるフィルター濃縮による本法の高感度化・高性能化について検討した。メンブランフィルターを用いて鉄(III)-XOの発色システムにおいて適用したところ,遊離のXO,1:1錯体は効率よく濃縮されることが分かった。2:1錯体は,フィルターの種類によって濃縮効率が変わり,親水性PTFEタイプのメンブランフィルターまたはガラス繊維濾紙を使用したとき効率よく濃縮された。また,これらの錯体化学種が濃縮される際,吸収スペクトルが長波長側へシフトして,目視閾値判定法として有効な色彩変化をもたらすことが分かった。本研究で提案する方法では,モル比([M]_T/[L]_T)1と2の間での上記の平衡特性が溶液の色として反映されていることが必要不可欠であり,この間の色の違いが大きいほど目視による閾値判定の精度が向上する。結果として,微細化したイオン交換樹脂を用いる方法が本法の高感度化だけでなく,スペクトルシフトによる高精度化によって,ppbレベルでの鉄イオンの目視閾値判定を実現した。同種金属二核錯体の生成反応における平衡特性と色彩特性を利用する微量金属イオンの新しい目視閾値判定法を提案した。一つの試薬分子に二個の金属イオンが結合できるタイプの発色試薬と金属イオンとの錯形成反応において,金属イオン過剰の条件では同種二核金属錯体が生成する。本法は,この二核錯体が金属イオン濃度の二次に依存する平衡特性を有することを利用して,金属イオン濃度のわずかな違いを明らかな色の違いで表現することで目視による閾値判定を可能にするものである。本研究では,この平衡特性と発色試薬および錯体のスペクトル特性から,上記の閾値判定システムをシミュレートして,ここで提案するシステムの成立する条件を明らかにした。また,金属イオンとの配位結合部位が電子共役末端となる試薬としてキシレノールオレンジを選択し,鉄(III)イオンとの反応における平衡を解析することで,上記の閾値判定システムの実在することを示した。さらに,トリフェニルメタン系金属指示薬についてその特性を探索したところ,キシレノールオレンジ,メチルチモールブルー,メチルキシレノールブルーを利用したときの鉄(III)イオン,アルミニウム(III)イオン,ガリウム(III)イオン,インジウム(III)イオンの三価金属イオンについて目視閾値判定が可能であることがわかった。特に,メチルチモールブルーと鉄(III)イオンとの反応において,鉄(III)濃度に対する溶液の色がその変化の過程において色相平面上の無彩色点を通過し,色の変化を目視でより明瞭に識別できることがわかった。本法は,酸性河川におけるアルミニウムイオンの迅速な目視閾値検出法として利用できた。
随意運動の発現における前頭葉、大脳基底核、小脳の機能分散と機能連関の解明

神経解剖学的研究は、前頭葉と大脳基底核、そして、前頭葉と小脳が形成するネットワーク構造を細胞レベルの精度で明らかにした。神経生理学的研究は、随意運動課題を遂行している動物の脳の各部位から記録されたニューロン活動を比較することによって、各々の特異的な機能(機能分散)とその関連性(機能連関)の実態を明らかにした。こうした結果を総合することにより、随意運動の発現における前頭葉、大脳基底核、小脳の役割について、分散と連関という観点から新しい理解をもたらした。本研究は、生理学的手法と解剖学的手法を有機的に結合させることによって、随意運動の発現過程において、前頭葉、大脳基底核、小脳がどの様な機能連関を形成しているのかに関して構造的かつ機能的側面から明らかにすることを目的として行われる。本年度は、解剖学的研究と生理学的研究を平行して行った。対象領域としては、特に運動前野の背側部(PMd)に焦点を当てた。解剖学的研究では、狂犬病ウイルスを逆行性の神経トレーサーとして用いることにより、PMdに視床を介して投射する大脳基底核と小脳核の部位を同定することに成功した。両者において、ある特の部位からPMdへ投射していることが明らかとなった。また、これらの部位は、一次運動野に投射する領域よりもむしろ、前腺前野へ投射することが知られている領域により近いことが判明した。以上の結果は、PMdは運動の実行系に属すると考えられていたが、前頭前野を中心とする連合野系に属する可能性を示唆している。生理学的研究では、.到達動を企画・実行する課題を行っている被験体のPMdより神経細胞活動の記録を行った。PMdの幅広い領域から、700個以上の細胞活動を記録することに成功した。細胞活動と課題の要素との関係性をオフライン解析したところ、大変興味深い結果が得られだ。具体的には、PMdには決定された動作内容を反映する活動、準傭された動作を反映する活動の二種類があることが明らかとなった。この二段階の勤作内容の表現は、PMdにおいて新規に発見された機能的役割である。更に、これらの間の変換過程を支える一連の神経細胞活動を同定することが明らかとなった。更に、こ段階の動作表現の間において効果的な情報の統合がなされていることが明らかとなった。以上の2つの研究を総合すると、PMdは構造的かつ機能的側面において運合野的な性質を帯びていることが示唆された。本年度は、運動前野の背側部(PMv)と腹側部(PMv)がどういった視覚入力を受けているのかについて詳細な検討を行った。被験体に二種類の異なる条件下で到達運動の企画を行うように視覚指示を与えた。第一の条件下では、画面上の様々な部位に提示された物体に直接手を伸ばすことが要求され、物体の視覚空間性の情報が重要な役割を果たしていた。一方で、第二の条件下では、提示された物体の形態に応じて、既に学習済みの記憶内容にもとづいて、右または左へ到達することが要求された。こうした2つの条件下で行動課題を行っている被験体のPMdとPMvから記録された細胞活動の視覚応答特性を解析したところ次のような結果が得られた。視覚空間性の情報は90msという短い潜時でPMdとPMvに到達していたが、記録された左半球とは反対側の空間(右側)が強く表現されており、主として、細胞活動の興奮によってその情報は表現されていた。一方で、形態に応じて動作方向を決定する課題では、150msという長い潜時の後に、PMdの細胞が強く応答していたが、興奮性だけでなく抑制性の活動によって、左右へ向かう動作が同程度に反映されていた。こうした結果は、視覚空間性の情報と形態に応じて内的に決定された動作空間に関する情報は、脳の異なった部位から運動前野に入力していることを示唆する。また、これらの情報の受け取り方に関して、PMdとPMv間で共通な部分と異なる部分があることが明らかとなったが、これは運動前野内の機能分化に関して新しい視点をもたらした。これまでの生理学的研究で、運動前野が運動の準備や実行といった過程だけでなく、認知情報に基づいて動作決定を行う一連の過程にも関与していることが明らかとなってきた。一方で、大脳基底核疾患においても認知から運動まで幅広い機能が障害されることが分かってきている。最近の研究で、運動前野が大脳基底核から豊冨な入力を受け取ることが経シナプス性のトレーシング実験で示されてきているので、大脳基底核-運動前野ネットワークの認知情報処理、運動情報処理、そして認知と運動の統合過程における機能的役割を明らかにするために研究を行った。

認知的指示に基づいて動作決定を行う課題を遂行中の被験体の淡蒼球の幅広い領域から細胞活動を一つ一つ記録し、続いて、活動特性や応答潜時の観点から、運動前野と淡蒼球の間で細胞活動を比較したところ、複数の知見が得られた。まず、抽象的動作プランを反映し始める潜時、動作情報が現れはじめる潜時、視覚空間性の応答が始まる潜時、のいずれにおいても、淡蒼球において運動前野にくらべて長いことを見出した。更に、運動前野で強く反映されていた「抽象的動作表現」から「実際の運動情報」への変換過程が、淡蒼球では殆ど反映されていないことがわかった。こうした知見は、大脳基底核と運動前野の機能的関与が本質的に異なることを示している。こうした機能的差異は、大脳基底核と運動前野の間の機能連関を考察するにあたって重要な基盤となる。狂犬病ウイルスを用いた経シナプス性逆行性トレーシング実験により、小脳と大脳基底核が運動前野と形成する神経ネットワークの詳細に関する解析を行った。我々の先行研究で、運動前野内において前後方向で機能が異なることが示唆されているので、前方部と後方部へウイルスを打ち分けることを行った。注入部位へ視床を介して投射する二次細胞の分布を基底核の出力段(淡蒼球内節、黒質網様部)ならびに小脳の出力段(小脳核)にて調べたところ、運動前野の後方部は「運動領域」(一次運動野へ投射する部位)から入力を受け取ること、これに対して、運動前野の前方部は「連合領域」(前頭前野や高次運動野の前方部)へ投射する領域から入力を受け取ることが明らかとなった。このように、基底核や小脳の異なる部位が運動前野の異なる部位へ投射していることは、これまで定説となっている平行ループ仮説と合致するものであった。続いて、注入部位へ視床と二次細胞を介して投射する三次細胞の分布を基底核(淡蒼球外節、線条体)ならびに小脳(小脳皮質)にて調べたところ、運動前野の前方部と後方部へ投射する細胞の分布に重なりが大きいことが分かった。こうした結果をまとめると、基底核と小脳は多様な情報を収集したうえで情報処理し、その結果を異なる出力部位から各々の皮質領野へ送り出していることが示唆される。こうした概念は、平行ループ仮説とは相容れないものであり、新しい機能構築モデルを作成する必要があるという結論に至った。前頭葉と皮質下の複数の脳領域からの細胞活動記録を実施し、これを完了させた。細胞活動記録の終了後、自作プログラムを用いて細胞活動の活動特性をミリ秒のオーダーで解析した。解析には、Receiver Operating Characteristic(ROC)curveを用いた解析手法やInverse Interspike Intervalを用いて時間解像度を上げたのちに統計処理を行う手法を導入した。続いて、こうして得られた細胞活動特性の脳内分布を明らかとするために、組織標本上での記録部位を再構築した。脳の各部位で電極の先端から通電することによって組織内に電極マーカーを残し、動物の脳を灌流固定した。薄切脳標本を作成し、電極マーカーを基準として細胞活動が記録された部位を再構築した。前頭葉と皮質下の記録部位において、各課題要素を反映する活動の分布地図を作成した結果、領域間の特異性、ならびに、領域内の特異性を解明することができた。先行研究で、皮質下領域と前頭葉各領野との特異的な結合様式を既に解明しているので(Eur.J.Neurosci.33 : 285-297 ; Eur.J.Neurosci.31,1402-1413)、この結果と合わせることを行った。
連接層と複体のモジュライの研究

Enriques曲面上の安定層のモジュライ空間についてUICのHoward Nuerと共同で双有理幾何を調べている。Enriques曲面はピカール数が10と大きいため、大変多くのフーリエ向井自己同値がある。とくに階数が奇数の場合はこの作用により、階数1のBridgeland安定な複体に移ることが分かっている。そこでモジュライの研究において、Bridgeland安定性の空間におけるwall/chamber構造の解析が重要である。以前の研究でcodimensionが1や0(つまりすべての対象の安定性が変化するwall)のwallの分類を行い、モジュライ空間の間の双有理対応を構成した。さてK3曲面やアーベル曲面の場合の経験からもわかるようにcodimension 1のwallは多くの場合Fourier-Mukai変換と関係することが分かっている。一方Enriques曲面の場合、Enriques曲面上のFourier-Mukai変換と関係するかはっきりしないwallがあることが以前の研究で分かっていた。今年度はこのwallを詳しく調べ、very generalなEnriques曲面の場合(つまり被覆K3曲面のピカール数が10の場合)にはFourier-Mukai変換と関係すること、またvery generalでない場合も被覆K3曲面とモジュライ空間上に定義される自然な行列式直線束の間の関係を使ってモジュライ空間の間の同型が構成できることを示した。またこれまで得た成果をプレプリントにまとめarxivに公表した。Enriques曲面上の安定層のモジュライのwall crossingに関する結果をプレプリントにまとめることができたから。Enriques曲面上の安定層のモジュライに関しては、書き上げたプレプリントを出版する。またK3曲面上の安定層のモジュライに関して、Brill-Noether軌跡について研究を進める。さらにアーベル曲面やK3曲面上のフーリエ向井変換について理解を深める。
植物を用いた低コストな鉛中毒の治療法および鉛汚染環境の修復法の開発

鉛はその廉価性や利便性から人類の生活に欠かせない金属である一方、採掘活動に伴う鉛汚染により、途上国を中心に年間23万人が鉛中毒で死亡している。鉛の毒性評価や環境モニタリングは広く行われているが、有効な鉛中毒の治療法や汚染環境の修復法は皆無である。本研究では、世界各地に自生し栽培が容易な植物モリンガを用いて、鉛中毒の治療法および汚染環境の修復手法の開発を目指す。
無加工界面形状制御アルミナの作製とこれを用いた金属との接合における熱応力緩和効果

本年度の研究では,高速遠心成形法によって作製したアルミナ(以下,ACと呼ぶ)と金属との界面形状を変えて接合を行い,それらが接合性に及ぼす影響を検討した.試料端面に2060°の傾斜部を設けたACアルミナを作製し,これに対応する形状に切削加工したSUS304,KOVARを重ね,Ag-27.5mass%Cu-2.0mass%Tiろうを用いて,接合温度1113K,接合時間0.6ksの条件で接合した.また,FEMソフトANSYSを使用して,実験試料と同様の界面形状を持つ接合部の残留応力解析を行った.得られた結果を要約すると以下のようになる.1.EFM残留応力解析では,金属側にKOBARを使用した場合は,接合界面部に角度を付けた場合にむしろ残留応力値が高くなることが示された.一方,金属側がSUS304の場合は,界面部角度が20および40°で応力が約20MPa軽減されることが示された.2.アルミナとKOVARを接続した結果では,界面部が直線の試料には割れが発生しないのに対して,界面部に角度を付けた試料ではアルミナ側に割れが生じた.この結果はFEMの解析結果に一致していた.3.アルミナとSUS304継手については,FEM解析で応力低下が見られた界面形状においても,割れが発生した.界面形状変化による残留応力緩和が十分でなかったためと考えられる.本年度の研究では,高速遠心成形法によって作製したアルミナ(以下,ACと呼ぶ)と金属との界面形状を変えて接合を行い,それらが接合性に及ぼす影響を検討した.試料端面に2060°の傾斜部を設けたACアルミナを作製し,これに対応する形状に切削加工したSUS304,KOVARを重ね,Ag-27.5mass%Cu-2.0mass%Tiろうを用いて,接合温度1113K,接合時間0.6ksの条件で接合した.また,FEMソフトANSYSを使用して,実験試料と同様の界面形状を持つ接合部の残留応力解析を行った.得られた結果を要約すると以下のようになる.1.EFM残留応力解析では,金属側にKOBARを使用した場合は,接合界面部に角度を付けた場合にむしろ残留応力値が高くなることが示された.一方,金属側がSUS304の場合は,界面部角度が20および40°で応力が約20MPa軽減されることが示された.2.アルミナとKOVARを接続した結果では,界面部が直線の試料には割れが発生しないのに対して,界面部に角度を付けた試料ではアルミナ側に割れが生じた.この結果はFEMの解析結果に一致していた.3.アルミナとSUS304継手については,FEM解析で応力低下が見られた界面形状においても,割れが発生した.界面形状変化による残留応力緩和が十分でなかったためと考えられる.本年度の研究では、高速遠心成形法によって作製したアルミナ(以下、ACと呼ぶ)を用い、金属としてSUS304,KOVAR,HT80と選択し,ろう材にAg-27.5mass%Cu-2.0mass%Tiろうを用いて、接合温度1113K、接合時間0.6sの条件で接合を行い、各接合継手の接合組織,反応層の形成現象の検討を行った。さらに、各アルミナとKOVAR,HT80との接合継手について、4点曲げ試験を行い、破断面から接合継手強度に影響を与える要因を検討した。得られた結果を要約すると以下のようになる。(1)各アルミナと各金属との接合を行った結果、KOVAR,HT80との接合継手には割れが発生しないこと、SUS304との接合継手には割れが発生することがわかった。(2)各接合継手の接合部組織を同定した結果、接合部組織は3種類の相に分類され、これらは金属界面に接合金属の元素とTiが偏析した相、銀と銅の共晶相、アルミナ界面に沿ったTi偏析相(Cu_3Ti,AlTiあるいはAl_3Ti)であることがわかった。また、このような接合部組織は、アルミナによる相違が見られず、金属によっても大きな相違がないことがわかった。(3) 4点曲げ試験を行った結果、KOVARとACとの継手は平均271.3MPa、市販アルミナとの継手は平均218.4MPaであった。(4)高強度の接合継手が得られるKOVARとの継手について、破断面の解析を行った結果、ACとの継手ばTi偏析相で破断し、市販アルミナとの継手はTi偏析相に近いアルミナ内部で破断していることがわかった。市販アルミナを用いた接合継手は市販アルミナ以上の曲げ強さを得られないこと、市販アルミナより曲げ強さが大きいACとの継手強度を上げるには、Ti偏析相の強度を上げることが重要であることがわかった。本年度の研究では,高速遠心成形法によって作製したアルミナ(以下,ACと呼ぶ)と金属との界面形状を変えて接合を行い,それらが接合性におよぼす影響を検討した.試料端面に2060゚の傾斜部を設けたACアルミナを作製し,これに対応する形状に切削加工したSUS304,KOVARを重ね,Ag-27.5mass%Cu-2.0mass%Tiろうを用いて,接合温度1113K,接合時間0.6ksの条件で接合した.また,FEMソフトANSYSを使用して,実験試料と同様の界面形状を持つ接合部の残留応力解析を行った.得られた結果を要約すると以下のようになる.

1.EFM残留応力解析では,金属側にKOBARを使用した場合は,接合界面部に角度を付けた場合にむしろ残留応力値が高くなることが示された.一方,金属側がSUS304の場合は,界面部角度が20および40゚で応力が約20MPa軽減されることが示された.2.アルミナとKOVARを接合した結果では,界面部が直線の試料には割れが発生しないのに対して,界面部に角度を付けた試料ではアルミナ側に割れが生じた.この結果はFEMの解析結果に一致していた.3.アルミナとSUS304継手については,FEM解析で応力低下が見られた界面形状においても,割れが発生した.これは,界面形状変更による残留応力緩和が十分でなかったためと考えられる.
マスト細胞制御による関節リウマチ・自己免疫疾患の新規治療概念の創出

関節リウマチ滑膜には多数のmast cellが存在しているが、その意義は不明な点が多い。最近mast cell欠如マウスが抗体誘導性関節炎に抵抗性となることが明らかとなり、mast cellは関節リウマチ病態の主要な構成要因であることが示唆されている。そこで申請者らはhuman primary mast cellと滑膜線維芽細胞を共培養させるpirot studyを行ったところ、通常単独培養では死んでいく滑膜線維芽細胞が不死化し、長期生存可能であるという驚くべき予備的結果を得た。この共培養系の不死化のメカニズムとしてmast cellが分泌する何らかの蛋白が影響しているものと考え、mast cellの産生する蛋白をスクリーニングし検討した。tryptaseはmast cellが特異的かつ主要に産生する蛋白であるが、かねてよりその存在意義が明らかではなかった。しかし、1990年代に入りその存在が明らかとなったPAR2(protease activated receptor)に対し、そのligandとして作用することが明らかとなり、mast cellはtryptase/PAR2を手段として周囲の細胞に様々な作用を齎していることが提唱されてきつつある。しかし関節リウマチ病態におけるその作用については全く検討されていない。以上よりmast cellとりわけtryptaseの制御は、関節リウマチを始めとした慢性炎症病態に対する、画期的治療戦略の一つとなり得ることに着目した。mast cellはtryptaseを介して周囲の細胞を活性化させ、炎症の慢性化に関与していることを明らかとし、tryptaseを阻害することによりその病態を制御することが可能となる。それによりmast cellの関与する関節リウマチ、慢性炎症性疾患、アレルギー疾患、自己免疫疾患等の新たな治療概念を創出し、今後幅広い治療応用を目指す。
戦前日本における小学校長職の地位と役割に関する実証的研究

戦前日本における小学校長職の地位と役割とを実証的に解明するため、本年度は以下のように研究を展開させた。まず、小学校長の地位については雑誌「日本之小学教師」に掲載の普通免許状受領者のデータベースに加え、優良小学校長の履歴(プロフィール)のデータベースを作成した。また、府県レベルの校長人事関係の諸規則の整理も行った。なお、戦前の校長職の法的地位に関する大まかな流れについては本年度12月に日本教育制度学会で報告した。次に、小学校長職の役割については佐賀県内5小学校に現存する明治後期の学校日誌の中から校長の職務遂行にかかわる記述を抽出しこれを分析した。その成果は本年度6月に発行した九州教育学会紀要におさめられている。なお、昨年度からの継続で、成立期の小学校長職に関わる法社会学的な研究については福岡教育大学紀要に発表しているので参照されたい。まず、小学校長職の地位については雑誌「日本之小学教師」に掲載の普通免許状受領者約2000名分のデータベースを作成した。現在これと並行して作成している優良小学校長の履歴(プロフィール)のデータベースと今後、照合していくための基礎的な作業である。また、府県レベルの校長人事関係の諸規則の整理作業をあわせてすすめている。これらの成果は来年度において校長人事関係の資料集としてまとめる予定である。その成果は本年度11月に九州教育学会(於:佐賀県女性・生涯学習センター)において発表している。当時の小学校長の職務遂行領域の広がり、「統一」者としての内的事項への関わり、さらには必ずしも評価されてはいないが職務の大きな部分を占めていた数々の出張などについて具体的な事例を挙げながら考察した。詳しくは、平成10年6月に発行される予定の同学会紀要をご覧いただきたい。さらには、東京の古書店や国立国会図書館、東京大学教育学部附属図書館などにおいて関連文献の収集、複写などをすすめ、来年度(最終年度)に向けての整理作業を行った。
食品素材中に含まれる蛋白性の酵素阻害物質の不活性化

1.ダイズ(大豆)種子の蛋白性トリプシンインヒビターにつき試験を行った。この阻害物質を不可逆的に失活させるに充分、かつ、できるだけ温和な条件を見出すことを目的とするが、ここではまず、発芽過程でインヒビター活性が消失するという、これまで他に報告されている現象を再確認しようとした。そして、それが再確認できれば、この消失の主因(おそらくプロテアーゼ作用)を解明しようとした。2.未発芽および発芽10日目の試料から25mMリン酸緩衝液(pH7)により抽出したものを透析し、低分子量物質を除いた。透析内液をDEAEトヨパール・カラムクロマトグラフィーにより分画した。トリプシン阻害活性は本カラムに吸着するものとしないものに分れた。吸着画分についてみると、発芽10日目の試料の方が数多くの阻害成分を含むようにみえる。3.DEAE吸着画分中の主阻害成分は、未発芽、発芽試料ともに、2-メルカプトエタノール共存下ではその活性がほとんど失われるが、これをTSK-G3000SWによる高速液体クロマトグラフィで分析したところ、分子量約2万5千に相当する成分がほとんど消失していた。なお、メルカプトエタノールの代りにグルタチオンを共存させた時は、分子量約15万の高分子量成分が消失するが、2万5千の成分に変化はみられなかった。4.DEAEトヨパール吸着の阻害主画分を、更に、CMセルロースカラムクロマトグラフィーにより分画し、各画分をDISC電気泳動法で分析した。これらの結果から、DEAE吸着-CM吸着のインヒビター主画分は、発芽10日目までの過程では比較的変動が小さく保持されていて、他の蛋白質成分の変動のために、この画分の相対的含量が高くなっていることが示唆された。
脂質が関与するポーレンコート形成メカニズムの解明

花粉外壁に存在する脂質系粘着物質のポーレンコートは、葯タペータム内の脂質系オルガネラが内包する脂質成分の一部から作られると言われているが、その脂質成分の局在性・機能性やポーレンコート形成の仕組みの多くは不明であった。私は、透過電子顕微鏡レベルでシロイヌナズナ葯における脂質のオルガネラ局在マップを作成し、これら脂質系オルガネラの形成過程の詳細を明らかにした。さらにシロイヌナズナ脂質関連遺伝子欠損変異体の観察を行い、ポーレンコートを形成する機能性の脂質分子種を推定し、ポーレンコート形成過程における脂質の生合成・蓄積・輸送・分解の一連のプロセスとそのしくみを明らかにした。花粉外壁に存在する脂質系粘着物質のポーレンコートは、葯タペータム内の脂質系オルガネラが内包する脂質成分の一部から作られると言われているが、その脂質成分の局在性・機能性やポーレンコート形成の仕組みは未だ不明のままである。また、花粉内部にも多くの脂質系オルガネラが存在するが、その構造および役割についてはわかっていない点が多い。私は、電子顕微鏡レベルでの葯における脂質の局在マップを作成し、シロイヌナズナ脂質関連遺伝子欠損変異体の観察を行い、脂質系オルガネラの構造と機能に迫ることを目的にした。これまでに、ステロールの脂質輸送に関連すると予想されるトランスポーターの欠損突然変異体やワックス合成異常を示す突然変異体を材料に、ポーレンコート形成のプロセスを詳細に電子顕微鏡観察を行った。その結果、前者の変異体では、タペータム膜上に脂質系物質の蓄積がみられ、さらに葯室内に異常な脂質の凝集物がみられた。また後者の変異体では、ポーレンコートに形態的異常が観察された。以上の結果は、ステロールやワックスといった脂質が、花粉壁・ポーレンコートの形成に重要な役割を果たしているということを示唆するものである。さらに、オートファジー欠損と予想される突然変異体もラインナップに加え、脂質の分解にも着目した解析を行った。これまで、花粉やタペータム内でオートファジーが行われているかどうかすらわかっていなかったが、今回の研究ではオートファジーが正常な花粉形成に何らかの機能を果たしているということを強く示唆するデータを得た。以上のように、脂質の生合成・蓄積・輸送、そして分解という一連のプロセスを捉えつつある。花粉外壁に存在する脂質系粘着物質のポーレンコートは、葯タペータム内の脂質系オルガネラが内包する脂質成分の一部から作られると言われているが、その脂質成分の局在性・機能性やポーレンコート形成の仕組みは未だ不明であった。花粉内部にも多くの脂質系オルガネラが存在するが、その構造および役割についてもわかっていない点が多かった。野生型シロイヌナズナの花芽形成過程をなるべく細分化し、葯内における劇的なオルガネラ変化のプロセスを詳細に電子顕微鏡法により追跡した。これにより、これまで捉えられていなかった脂質系オルガネラの動態も明らかにすることができた。さらに、ステロールの脂質輸送に関連すると予想されるトランスポーターの欠損突然変異体やワックス合成異常を示す突然変異体を材料に、ポーレンコート形成のプロセスを詳細に観察した。その結果、前者の変異体では、タペータム細胞膜上に脂質系物質の蓄積がみられ、さらに葯室内に異常な脂質の凝集物がみられた。また、オートファジー欠損と予想される突然変異体もラインナップに加え、脂質の分解にも着目した解析を行った。これまで、花粉やタペータム内でオートファジーが行われているかどうかすらわかっていなかったが、私はオートファジーが正常な花粉形成に何らかの機能を果たしているということを強く示唆するデータを得た。私は、電子顕微鏡レベルでの葯における脂質の局在マップを作成し、シロイヌナズナ脂質関連遺伝子欠損変異体の観察を行うことを目的にした。これにより、ポーレンコートを形成する機能性の脂質分子種を特定し、その脂質の局在性と役割を明らかにすると同時に、ポーレンコート形成過程における脂質選別や輸送沈着のしくみを解明することが可能となる。

ポーレンコートはタペトソームとエライオプラストの両オルガネラの脂質成分の一部を含むことはわかっているが、形成過程のどの段階で脂質の選別が行われるのか等の詳細は全く不明であった。そこで、私は、ポーレンコート形成過程を通じた時空間的な観察を行った。その結果、タペトソームとエライオプラストの融合過程を明らかにすることができた。また、タペータム膜上にありステロールの脂質輸送に関連すると予想されるトランスポーターの欠損突然変異体、およびワックス合成異常を示す突然変異体の二種類の変異体を材料に、ポーレンコート形成のプロセスを詳細に電子顕微鏡観察を行った。その結果、前者の変異体では、タペータム膜上に脂質系物質の蓄積がみられ、さらに葯室内に異常な脂質の凝集物がみられた。また後者の変異体では、ポーレンコートに形態的異常が観察された。以上の結果は、ステロールやワックスといった脂質が、花粉壁・ポーレンコートの形成に重要な役割を果たしているということを示唆するものである。脂質系の突然変異体解析についてこれまでに3つの変異体の解析を行うことができた。1つは、これまでにない「脂質輸送」に関係する変異体であり、脂質の有無だけでなく輸送経路の解明に一歩近づく成果をあげられた。さらに、分解のプロセスにも着手でき、当初の予想よりも多くの進展があったといえる。しかし、脂質の局在マップを完成する段階にまでは至っていないため、その点は最終年度に踏み込んだ解析をしたいと思う。脂質系の突然変異体解析について、2つの変異体の解析を行うことができた。この点では、当初の予想よりも進展があったといえる。一方、幾つかの固定法を検討していたが、うまくいく固定法は多くはなく、その点では改善の余地がある。電子顕微鏡レベルでの葯における脂質の局在マップを作成するために、撮影方法の開発を進め、ほぼ実用化レベルにまで達した。今後はその方法を用いて脂質マップを作成し、複雑な脂質の局在性を明らかにしていきたい。あわせて、突然変異体解析にも注力して行く予定である。電子顕微鏡レベルでの葯における脂質の局在マップを作成するために、現在固定法の検討を進めている。複数の固定法で得られた画像をつき合わせる事により、複雑な脂質の局在性が明らかになると予想される。あわせて、突然変異体解析では、現在オートファジー系の変異体で興味深い結果が得られつつあるので、その解析にも注力して行く予定である。当初の計画通り、電子顕微鏡観察を進めるための試薬・器具等、および実験補助のアルバイト雇用費等に使用する予定である。特に、脂質マップを作成するためには人的な作業が必要である。今年度は撮影方法の開発に時間がかかりアルバイト雇用の一部が先送りになっていたため、次年度はアルバイト雇用を増やして脂質マップ作りに力を注ぐ予定である。当初の計画通り、主として電子顕微鏡観察を進めるための試薬・器具等、および実験補助のアルバイト雇用費等に使用する予定である。
低エネルギーニュートリノ反応の詳細研究

アメリカ、フェルミ国立加速器研究のニュートリノビームラインNuMIにおいて、鉛・原子核乾板ECCターゲットを用いて、低エネルギーニュートリノ反応を蓄積し、原子核乾板でしか観測することの出来ない詳細な反応点直後の荷電粒子生成の状態を観測した。これらの反応から数GeVエネルギー領域の深弾性散乱断面積の全断面積に対する割合を、荷電粒子生成数を元に0.68+0.09-0.11(stat.)±0.02(syst.)との結果を得た。低エネルギーニュートリノの反応断面積は核の効果等も含めて良く理解されているとは言いがたい状況である。ニュートリノ振動実験において、ニュートリノ質量差が非常に小さいため、必然的に振動確率を上げるべく低エネルギー領域での実験が重要性を増してくる。本研究の目的はこうした低エネルギー領域でのニュートリノ反応の性質を調べることにある。主にアメリカのフェルミ国立加速器研究所にてFermilab T952テスト実験として行ったニュートリノビーム照射を行った原子核乾板標的の全てのフィルムのデータをくまなく読み出して解析することにより、極力バイアスの入らないデータ取得を目的としている。このような解析を可能とする為には全自動飛跡読取装置の強化とそのオフライン解析ソフトの充実が不可欠であり、まずはこのオフライン解析ソフトの充実と解析システムの強化を行っている。このオフラインソフト及び飛跡読み取り装置は原子核乾板を用いる素粒子実験にとっては共通のものであり、本研究と並行して行われているOPERA実験の解析システムの構築作業と協力しながら行っている。解析システムは次世代の自動飛跡読み取り装置は非常に広視野の専用光学系を用いたモザイク式多センサー読み取りによる高速化を行っている。また、解析ソフトに関しては大面積データのハンドリングと再構成にあたってはOPERA実験のCS解析と共通項が多く、共同での開発を推進中である。現時点では処理時間にはまだ改善の余地があり、さらなる検出効率を高める工夫が必要な状況である。昨年度に引き続き低エネルギーニュートリノ反応のデータをノンバイアスに捕らえるために、旧来とられているようなハイブリットカウンターとして用いたファイバートラッカーによるニュートリノ反応の選別と予想位置の算出といったバイアスを持ち込む要素を排除するために、全ての原子核乾板フィルムの全面積を読み出し飛跡の再構成を行うことでニュートリノ反応を抽出するという試みを継続している。最も困難な点はやはり全面積を読み出すという膨大なスキャンニング時間を短縮する唯一の方法である読み出しシステムの高速化があげられる。こちらは我々の研究目的だけの物ではなく、原子核乾板を用いた実験全てに関わるものであり開発においては部分的な寄与となっている。高速化するにあたり、早いシャッター速度での運用が必要であるが、その際に重要な要素は顕微鏡の照明である。より明るい照明にすることでシャッター速度を速める事が可能である。そのための非常に輝度の高い光源として水銀ゼノンランプを採用した。また、解析用ソフトの改良開発も順次行っており。大面積での飛跡の再構成も可能な状態となっている。課題は低い検出効率下でのいかに正しい再構成を行うかという点が重要である。次期ニュートリノ実験としてタウニュートリノビームを使ったより詳しいタウニュートリノの基本特性を調べるという実験の検討を主にヨーロッパの共同研究者と共に行っている。アメリカでの実験の可能性はTEVATRONのシャットダウンで事実上絶たれた状況であり、CERN SPSを用いる方向や、LHCのコリジョンポイントの延長線上での実験の可能性を模索している。また、LSNDアノーマリーを検証すべく実施されたMiniBooNE実験でもLSNDと同様のシグナルが低エネルギー領域のデータに見られる。このシグナルを確かめる方法として低エネルギー領域のニュートリノ反応を理解することが重要であるが、物理的には同じ振動をよりニュートリノ反応の理解が進んでいる高エネルギー領域で検証することも非常に重要である。LSND,MiniBooNEで見られるニュートリノ振動シグナルを高エネルギー領域で検証するためには長基線での実験が必要である。低エネルギーニュートリノ反応を検証する本来の目的はこのLSNDアノーマリーの理解にあり、研究の重点を長基線での電子ニュートリノ振動を検証することに重点をおいた。この目的にはタウニュートリノ振動の直接検出を目的としたOPERA実験が適しており、OPERA実験での電子ニュートリノ事象を解析することでLSNDアノーマリーを別方向からのアプローチで検証することに重点をおいて解析を行った。この解析結果は既にアーカイブに投稿されており、論文も査読ちゅうである。この分野の実験結果として非常に重要な結果を得ることが出来た。次世代超高速飛跡読み取り装置の開発状況は軌道にのってきており、順調に進んでいる。それに伴いいよいよ全面積の読み出しを行う準備が整いつつあり順調に進んでいると考えてよい。

24年度が最終年度であるため、記入しない。全面積を読み出すという試みは、これまでに手にしているデータとは質的に異なるものになることが予想される。ひとたびオンラインのシステムが順調に動き出した際にはオフラインの処理がボトルネックとなることが予想されるので、よりオフライン系の処理ソフト、システムの開発に力点をおく。また、タウニュートリノの研究を今度どのようなプラットフォームで行っていくかの検討をより詳細に詰めていく。