hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
旧オスマン帝国領における都市空間とその機能の変容に関する地理学的研究

本研究はトルコの諸都市について19世紀末から現在にいたる、近代および現代の都市形成期における都市空間の拡大とそれにともなう機能の変化について現地調査を行うことを目的としていた。この研究は昭和62年度に実施したエクステンシブな調査に引き続くものであり、前回の現地協力者であるプラット・オトカン教授およびル-シェン・ケレッシュ教授を始めとするアンカラ大学や、訪れた各市の都市計画部局を中心に積極的な協力を得ることができ、予期以上の成果を上げることができた。また、在アンカラ日本大使館も大使以下、スタッフが本調査を側面から支援してくれた。1)本年度調査した都市は次のとおりである。アンカラ、イスタンブル、イズミ-ル、エディルネ、バルケシ-ル、ガジアンテップといった大都市である。これらの都市では新旧の大縮尺の都市図が入手できた。それらをもとにして、すでに収集してある地図とともに時系列的に整理して比較検討することにより都市発展の過程を追うことができるので、これから分析をするところである。2)とくに、アンカラ、イスタンブル、イズミ-ルといった大都市では1960年代から1970年代にかけてスクオッタ-セットルメントが急速に拡大しており、トルコの大都市問題のなかでも最も重大な課題となっている。各年代の地図を時系列的に分析することにより、それらの地区を年代的に確定することが可能となった。さらに、大都市の人口急増がもたらす住宅問題の解決策の一つとしてコ-ペラティブ方式による集合住宅の建設が積極的に進められているが、それらの現状についても知ることができた。3)アンカラについては、この大都市の内部構造を明らかにするための、いくつかの基本的な社会経済的指標に関する小地域単位のデ-タを入手することができた。これはもともと2015年を計画目標とする大都市圏整備計画の一環としての交通計画のために作られたものであるが、従来得ることの出来なかった詳細な資料ゆえに利用価値が高い。さらにいくつかの都市計画にかかわる基本資料および統計資料を得ることができた。今後、それらの解析を行うことにより、この都市の空間構造を明確にするとともに、その急速な発展がもたらしたさまざまな問題も明らかにすることができると期待される。4)都市の空間構造と機能を明らかにする一環として、本年度はとくにアンカラの商業構造について詳しい調査を行った。都心部の中心商店街と郊外住宅地との商業地域の違いに注目し、(1)旧市街地地区のウルスにおける伝統的な商業集積の形態とそのなかでの機能分化の調査、およびそこでの新たな動向(再開発)を調べた。(2)新市街地地区の代表的な近代的商業地域としてクズライ、カバックデレをとりあげ、ショッピングセンタ-を中心とした新しい商業集積、商業開発の展開とその実態の調査、(3)商店街を補うものとして市内各所で定期的に開かれている伝統的な青空市(パザ-ル)の調査を2カ所で行った(クチュックエサット、チャンカヤ)。これは主として青果物を扱う市であるが、その他の日用雑貨品を扱う店も出る定期市(週市)で、住民の生活に密着したきわめて重要な商業形態である。規模、屋台の空間配置、移動商人の居住地、ロ-テ-ション、取り扱い商品の種類、仕入れ先、価格などについて計測と聞き取り調査を行い、その特色を明らかにすることができた。以上の調査で得られた成果から、とくにアンカラを中心として、トルコの大都市の成長の時系列的分析、大都市の社会経済的な内部空間構造および近代化によって変貌しつつある商業構造とその空間配置について分析し、今後とりまとめていく予定である。

今後、それらの解析を行うことにより、この都市の空間構造を明確にするとともに、その急速な発展がもたらしたさまざまな問題も明らかにすることができると期待される。4)都市の空間構造と機能を明らかにする一環として、本年度はとくにアンカラの商業構造について詳しい調査を行った。都心部の中心商店街と郊外住宅地との商業地域の違いに注目し、(1)旧市街地地区のウルスにおける伝統的な商業集積の形態とそのなかでの機能分化の調査、およびそこでの新たな動向(再開発)を調べた。(2)新市街地地区の代表的な近代的商業地域としてクズライ、カバックデレをとりあげ、ショッピングセンタ-を中心とした新しい商業集積、商業開発の展開とその実態の調査、(3)商店街を補うものとして市内各所で定期的に開かれている伝統的な青空市(パザ-ル)の調査を2カ所で行った(クチュックエサット、チャンカヤ)。これは主として青果物を扱う市であるが、その他の日用雑貨品を扱う店も出る定期市(週市)で、住民の生活に密着したきわめて重要な商業形態である。規模、屋台の空間配置、移動商人の居住地、ロ-テ-ション、取り扱い商品の種類、仕入れ先、価格などについて計測と聞き取り調査を行い、その特色を明らかにすることができた。以上の調査で得られた成果から、とくにアンカラを中心として、トルコの大都市の成長の時系列的分析、大都市の社会経済的な内部空間構造および近代化によって変貌しつつある商業構造とその空間配置について分析し、今後とりまとめていく予定である。
抗体を利用したタンパク質配向試料の作製と偏光紫外共鳴ラマン分光法による構造解析

本研究では、抗体によるタンパク質の特異的捕捉という生化学的には一般的な手法と、タンパク質の構造解析においてその有用性が確認されている偏光紫外共鳴ラマン分光法を組み合わせることにより、球状タンパク質の配向試料作製とその構造解析という新規分野の開拓に挑戦した。研究の進め方としては、先ず、タンパク質をできるだけ規則正しく配向させるための条件を明らかにし、次に、タンパク質配向試料からのラマン散乱光を効率よく集光するための測定法および測定データ解析法を検討した。1.配向試料作製のためのタンパク質としては、ヒト血清アルブミンを先ず取り上げた。ヒト血清アルブミンに対する抗体は、これまでに多数開発・市販されており、この中から、アルブミンの特定部位を選択的に認識・捕捉する能力の高い抗体数種を選んで購入した。2.抗体をポリ塩化ビニールの基板に種々の条件下で固定化を行ない、最も配向性の高い試料作製法を見出すために、濃度、温度などの条件を変えて、多数の試料を作製した。3.配向試料作製の実験と並行して、ラマン散乱用照射・集光光学系の設計・製作を行った。4.アルブミンに含まれるトリプトファンおよびチロシン残基の配向角を偏光紫外共鳴ラマンスペクトルから求めることを試みたが、試料の配向度が充分でなく、現在のところ信頼できる結果は得られていない。
DNAマイクロアレーを用いたコムギの機能ゲノム育種研究システムの開発

科学研究費の補助をうけて、(1)コムギ葉緑体DNAの全塩基配列を決定した、(2)コムギの生活環で発現するESTを大量に解析した。これらの塩基配列の解析に基づき、(1)葉緑体遺伝子マイクロアレイ、(2)コムギ幼穂cDNAマイクロアレイ、(3)コムギ種子登熟過程cDNAマイクロアレイ、(4)コムギ22K cDNAオリゴヌクレオチドマイクロアレイ、を作成し、種々のRNAをターゲットとしてハイブリダイゼーションした。それらの結果、コムギにおいて遺伝子発現プロファイルを体系的・網羅的にモニターすることが可能になった。また、これらのデータを既存のデータベースに照合することで、遺伝子のシークエンス情報が乏しいコムギにおいても遺伝子の機能予測が可能になった。これらのDNAマイクロアレイは、民間委託会社、DNAチップ研究所・アジレントテクノロジーから国内の研究者の要望に応じて実費で提供するシステムを確立した。報告者の転任に伴い、今後、これらの貴重なコムギDNAリソースを、文部科学省ナショナルバイオリソースの支援をうけて京都府立大学農学研究科で収集・保存・配布活動を行っていきたい。cDNAマイクロアレイは、ストレス応答遺伝子を付け加えたバージョンIIを2004年度中にリリースする予定である。また、cDNAのシークエンス情報は、国立遺伝学研究所生物遺伝資源情報総合センターと共同して公開・運営する。マイクロアレイの実験は、国内外の状況を鑑み、コムギDNAリソース部会が設置されている京都府立大学農学研究科で実験補助を行っていく予定である。作物の種子形成過程は、栄養生長から生殖生長への移行、花器官の形成、配偶子の形成、受精、登熟と様々な発育段階を含む。本研究は、(1)コムギの種子形成過程における2種類の重要な組織(幼穂と登熟過程の種子)から構築したcDNAライブラリーを用い、これらの組織の大量EST解析を体系的に行い、この時期に発現されている遺伝子のカタログ化をはかる。(2)機能ゲノム科学のツールとして注目されているDNAマイクロアレー技術を作物の種子形成過程に適用し、環境受容から器官形成における遺伝子制御ネットワークをモニタリングし、これらの過程で特異的に発現するcDNAの遺伝子発現パターンを解析できるシステムを開発する。(3)コムギの生活環で働く遺伝子の構造・発現パターンの特徴をデータベース化する。さらに、(4)新奇に発見した重要農業形質(製粉性、穂発芽抵抗性、感光性、播き性、耐凍性等)に関連する遺伝子の特許を申請し、実際の育種に活かす、ことを目的とした。本年度は研究が進展し、約7000クローンの種子登熟過程における種子のEST、および約32000クローンの穂のEST解析が完了した。そのうち、幼穂の約2000クローンを選び、cDNAマイクロアレーを作成した。このアレーに種々の環境条件で育成したコムギの組織からRNAをターゲットとしてハイブリダイゼーションを行った。各条件に特徴的な遺伝子発現パターンを体系的に解析し、cDNAマイクロアレー検出システムが機能することを確認した。

本年度は研究が進展し、コムギの生活環の代表的な10組織における116278塩基配列を決定し、これらの配列を「phrap」で25971contigにグルーピングした。これらの遺伝子のうち重複をさけ、(1)種子登熟過程の3364クローン、(2)穎花分化期の幼穂の3260クローンを選抜し、それぞれスポッティングした(1)コムギ種子登熟過程cDNAマイクロアレイ、(2)花器官分化過程解析アレイ、を作成した。このアレーに種々の環境条件で育成したコムギの組織からRNAをターゲットとしてハイブリダイゼーションを行った。各条件に特徴的な遺伝子発現パターンを体系的に解析し、cDNAマイクロアレー検出システムが機能することを確認した。マイクロアレイは、一度の実験でそのプローブ数の遺伝子についての遺伝子発現を解析でき、ハイスループットな機能ゲノム科学の展開に威力を発揮する。我々は、コムギの典型的な生活環11組織から得られたEST、148,676シーケンスをphrap法によりグルーピングしたコンティグ34,064を基に、アジレント22Kコムギマイクロアレイを作成した。このオリゴマイクロアレイは、クロスハイブリの低さを実現するために、コンティグシーケンスの情報に基づいて、60merの特異的なセンス鎖をプローブとする必要がある。そのため、まず、ESTコンティグについて、公的データベースとの相同性検索と末端配列のPolyA・PolyTの検出を行い、センス鎖の予測を行った。相同性検索に用いたデータベースは、イネ完全長cDNA配列(KOME)、nr(NCBI)、nt(NCBI、但し、ゲノムシーケンスおよび非アノテーションシーケンスを除いたもの)、イネゲノム上予測ORF(TIGR)をである。次に、設計された60merオリゴプローブ21,939プローブを搭載した、コムギマイクロアレイVer.1について、プローブの有効性を確かめた。コムギ緑葉より抽出したRNAを抽出し、Low RNA Inputリニア増幅&ラベル化キットを用いて、Cy3およびCy5で標識し、ターゲットとしてハイブリダイゼーションを行った。このアレイの有効性と再現性を検証するために、シグナルインテンシティをスキャンし、セルフ実験でのインテンシティプロットとカラースワップ実験でのコンベアプロットを描いた。セルフ実験の結果、そのインテンシティプロットはy=1.0015xの直線上に分布し、その相関係数は0.9958と非常に高かった。また、シグナルインテンシティがバックグラウンドの標準偏差の2.6倍未満となるプローブは全体の4.9%であった。以上のことから、ESTの大量解析により設計された、このコムギ22Kオリゴマイクロアレイは再現性が高く、発現解析に有効であることが確認された。
原子間力顕微鏡によるヒト胃癌培養細胞における癌進行度評価の試み

現在,細胞診は臨床において経験により培われた主観的な判断により行われている.そのため,細胞診は再現性などの重要な問題点があると考えられており,形態学的な診断はその大部分において細胞診は敬遠され,組織病理診が中心となって行なわれているのが現状である.しかしながら,穿刺吸引細胞診による乳腺,甲状腺及び前立腺癌の診断や膵管ブラッシングによる膵癌の診断,子宮頸癌の擦過細胞診,体腔液細胞診などの分野においては必要不可欠な診断法として重要視されており,今後更なる診断能の向上させていくために,従来とは異なった客観的な評価法の確立が求められている.そこで本研究では細胞固有の硬さ(弾性率)に着目して腫瘍細胞の鑑別を行うことを検討した.計測対象として,ヒト上皮性腫瘍細胞由来の胃癌培養細胞株のAGS,MKN45,GCIY,KatoIII及びヒト舌癌細胞由来の扁平上皮癌培養細胞株のHSC-3,HSC-4,さらにヒト非上皮性腫瘍細胞由来で線維肉腫のHT1080(東北大学加齢医学研究所・附属医用細胞資源センターより供給)を用い,それら腫瘍細胞のヤング率を原子間力顕微鏡により計測した.その結果,各腫瘍細胞の平均ヤング率は,AGSで5.5±0.74kPa,MKN45で4.3±2.01kPa,GCIYで6.3±4.34kPa,KatoIIIで4.7±1.78kPa,HT1080で14.5±3.00kPa,HSC-3で2.0±0.72kPa,HSC-4で1.5±0.73kPaであった.従来,扁平上皮癌細胞は他の細胞に比べ,堅牢であるとされてきたが,今回の我々の計測結果では,必ずしも扁平上皮癌が腺癌に比べて硬いわけではなく,むしろ腺癌細胞や非上皮性腫瘍細胞の繊維肉腫由来腫瘍細胞の方が硬いことが証明された.今回我々の検討によって初めて腫瘍細胞の種類によって弾性率が異なることが証明された.原子間力顕微鏡を用いたヤング率の解析による細胞の鑑別は,画期的な検討と思われ,今後細胞を鑑別するにあたり,新たな方向性を導くことができたと考えられる.現在まで細胞固有の硬さ(弾性率)に着目して腫瘍細胞の鑑別を検討した報告はない.今回我々は,細胞個々が有する弾性率という細胞特性に着目して,上皮性腫瘍細胞間の比較,及び上皮性・非上皮性など組織型の違いから細胞間でのヤング率の違いを原子間力顕微鏡を用いた圧入試験を行い,腫瘍細胞の鑑別の可否について検討を行った.計測対象として,ヒト上皮性腫瘍細胞由来の胃癌培養細胞株のAGS,MKN45,GCIY,KatoIII及びヒト舌癌細胞由来の扁平上皮癌培養細胞株のHSC-3,HSC-4そしてヒト非上皮性腫瘍細胞由来で線維肉腫のHT1089(東北大学加齢医学研究所・附属医用細胞資源センターより供給)を用いた.各腫瘍細胞の平均したヤング率は,AGSで5.5±0.74kPa,MKN45で4.3±2.01kPa,GCIYで6.3±4.34kPa,KatoIIIで4.7±1.78kPa,HT1080で14.5±3.00kPa,HSC-3で2.0±0.72kPa,HSC-4で1.5±0.73kPaであった.これらの結果をKruskal-Wallis testを用いて検定したところ,p値<0.01で各腫瘍細胞間のヤング率に有意差を認めた.次にScheffe法にて,各腫瘍細胞間の多重検定を行ったところ,上皮性腫瘍細胞間及び成因の異なった上皮,非上皮細胞間で有意差を認めた.しかしながら,AGS,GCIY,MKN45そしてKatoIII間の腺上皮性腫瘍細胞間,また扁平上皮癌由来の上皮性腫瘍のHSC-3とHSC-4の間には,有意差を認めなかった.以上より,原子間力顕微鏡を用いてヒト腫瘍培養細胞株のヤング率を測定した結果,腫瘍細胞の組織型の違いによってヤング率が異なり,弾性率に違いがあることが明らかとなった.今回の検討は原子間力顕微鏡を用いて腫瘍細胞のヤング率を解析することによる腫瘍細胞の鑑別,細胞診などへの臨床応用が期待できると示唆している.今後,形態学的,病理学的手法等も含めて,更なる解析,分析を進めていく予定である.現在,細胞診は臨床において経験により培われた主観的な判断により行われている.そのため,細胞診は再現性などの重要な問題点があると考えられており,形態学的な診断はその大部分において細胞診は敬遠され,組織病理診が中心となって行なわれているのが現状である.しかしながら,穿刺吸引細胞診による乳腺,甲状腺及び前立腺癌の診断や膵管ブラッシングによる膵癌の診断,子宮頸癌の擦過細胞診,体腔液細胞診などの分野においては必要不可欠な診断法として重要視されており,今後更なる診断能の向上させていくために,従来とは異なった客観的な評価法の確立が求められている.そこで本研究では細胞固有の硬さ(弾性率)に着目して腫瘍細胞の鑑別を行うことを検討した.

計測対象として,ヒト上皮性腫瘍細胞由来の胃癌培養細胞株のAGS,MKN45,GCIY,KatoIII及びヒト舌癌細胞由来の扁平上皮癌培養細胞株のHSC-3,HSC-4,さらにヒト非上皮性腫瘍細胞由来で線維肉腫のHT1080(東北大学加齢医学研究所・附属医用細胞資源センターより供給)を用い,それら腫瘍細胞のヤング率を原子間力顕微鏡により計測した.その結果,各腫瘍細胞の平均ヤング率は,AGSで5.5±0.74kPa,MKN45で4.3±2.01kPa,GCIYで6.3±4.34kPa,KatoIIIで4.7±1.78kPa,HT1080で14.5±3.00kPa,HSC-3で2.0±0.72kPa,HSC-4で1.5±0.73kPaであった.従来,扁平上皮癌細胞は他の細胞に比べ,堅牢であるとされてきたが,今回の我々の計測結果では,必ずしも扁平上皮癌が腺癌に比べて硬いわけではなく,むしろ腺癌細胞や非上皮性腫瘍細胞の繊維肉腫由来腫瘍細胞の方が硬いことが証明された.今回我々の検討によって初めて腫瘍細胞の種類によって弾性率が異なることが証明された.原子間力顕微鏡を用いたヤング率の解析による細胞の鑑別は,画期的な検討と思われ,今後細胞を鑑別するにあたり,新たな方向性を導くことができたと考えられる.
網膜神経細胞への新しい外来遺伝子導入方法の開発とその応用

本研究の目的は(1)細胞間輸送能を持つVP22の効果を網膜組織において検討すること、(2)抗アポトーシス遺伝子bcl-2、bcl-xlを産生する組換えウイルスを作製し、網膜変性ラット、網膜虚血再灌流モデル動物に対する治療的効果を検討することである。これらの研究から新しい遺伝子導入法の開発とその応用を試みた。(1)前年度はアデノウイルスベクターを用いてVP22とEGFPの融合タンパクを産生する組換えウイルス(AxCAVP22EGFP)を作成した。本年度は、この組換えウイルス体を正常ラット網膜下、網膜変性ラット網膜下へ注入し遺伝子導入効率、蛋白伝播効率を調べた。いずれのラットにおいても網膜色素上皮細胞には、in vivoでも効果的にGFP蛋白が伝播され、注入部位全般に蛍光が確認された。一部、視細胞にも蛍光を発する細胞を認めたがAdeno-associated virus(AAV)、Human Immunodeficiency Virus(HIV)ベクターで報告されているほどの伝播効率は認めなかった。(2)抗アポトーシス蛋白bcl-xLを発現するAxCAVP22bcl-xLを作成した。現在、細胞培養系および、網膜変性ラットモデル(RCSラット)60匹を用いて、AAVCAbcl-xLと神経細胞保護効果について比較検討した。網膜色素上皮細胞および視細胞にも遺伝子が導入されたことが確認され、電気生理学的、および組織学的に有意な差が認められた。以上の結果から、bcl-xLを産生する組換えウイルスは網膜神経細胞のアポトーシスを強く抑制することから、網膜変性症の遺伝子治療の有用な候補遺伝子と考えられる。本研究の目的はVP22をもつ蛋白を産生するアデノウイルスベクターを作製し、その遺伝子産物細胞間輸送効果を見ることで、平成11年度中に以下の結果を得た。#1アデノウイルスベクターの作製:VP22の下流にレポーター遺伝子であるEGFP遺伝子を持つキメラcDNAを作製し、COS・TPC法によってアデノウイルスを作製した。#2培養網膜色素上皮細胞における遺伝子産物の分布:培養網膜色素上皮細胞に上記アデノウイルスを感染させ、レポーター蛋白の分布を調べた。VP22を持たないアデノウイルス感染では、感染細胞においてのみレポーター蛋白が確認された。VP22を持つアデノウイルスの感染では、非感染細胞においてもレポーター蛋白の存在が確認された。#3正常ラット網膜における遺伝子産物の分布:正常ラット網膜色素上皮下にアデノウイルスを注入した。VP22を持たないアデノウイルス感染では、網膜色素上皮細胞においてのみレポーター蛋白が確認された。VP22を持つアデノウイルスの感染では、網膜色素上皮細胞以外に、視細胞においてもレポーター蛋白の存在が確認された。上記、結果を以下の学会で報告した。
炎症性刺激に影響されない細胞内シグナルを利用した新規骨再生療法の確立

歯を喪失した場合の機能回復として,現在,治療効果と予後の観点からデンタルインプラントの適用となる症例が増加している.骨芽細胞の増殖や分化促進のために最も効果的な因子として骨形成誘導因子bonemorphogenetic protein 2 (以下BMP-2)が報告されているが,骨補&#22625;材料や間葉系幹細胞mesenchymal stem cell (以下MSC)を用いた骨再生予定部分には必ず炎症性サイトカイン産生が誘導される.このような炎症組織中ではBMP-2による骨芽細胞分化促進シグナルは,炎症性サイトカインにより阻害されると報告されている.そこで本研究ではBMP-2以外の複数の成長因子によるMSCに対する骨芽細胞分化促進効果に炎症性刺激がどのように影響するかをBMP-2による効果と比較してin vitroで調査することを目的とした.その結果、骨分化誘導培地添加群と比較して,BMP-2添加群は骨芽細胞分化能において有意な差が認められなかった.一方PDGF + TGF-β群は骨芽細胞分化能を有意に促進された.上記の結果より炎症性刺激が存在するとBMP-2によるSmad経路が抑制され,骨芽細胞分化促進能が抑制されたと考えられる.一方,PDGF + TGF-β群はMEK/ERK及びPI3K/AKT経路が主な細胞内シグナルであり,炎症性刺激による骨芽細胞分化の影響がなかったと示唆される.以上よりPDGF + TGF-βの組み合わせは炎症性刺激で阻害されない骨芽細胞分化促進効果を示し,高い骨芽細胞分化能を発現することが明らかとなった.成長因子を利用した骨再生療法を想定する際、細胞生物学的な根拠を基に骨芽細胞の増殖や分化促進のために最も効果的な因子を上げるとすれば骨形成誘導因子bonemorphogenetic protein (BMP)があげられる。しかしながら、外科的処置を併用したBMP-2投与による骨再生処置には必ず炎症反応が伴うため、in vitroで観察されるようなBMP-2による良好な骨形成反応がin vivoでは期待できないことが明らかとされている。1BMP-2以外の複数の成長因子の組合わせによるMSCに対する骨芽細胞分化促進効果に炎症性刺激がどのように影響するかどうかBMP-2による効果と比較してin vitroで調査する。21の研究により明らかとされた炎症性刺激で阻害されない骨芽細胞分化促進効果を示すBMP以外の成長因子の組合わせがin vivoで高い骨形成能力を発現することを確認する。3炎症性刺激の細胞内シグナル伝達の中心を担うNF-κBシグナルを阻害するIKKインヒビーター(BAY11-7082)を添加した場合、BMP以外の成長因子の組合わせあるいはBMP-2自身によるin vivo骨形成誘導効果が増強されうるかどうかについて比較検討して明らかとする。本研究成果は、外科的処置と複数の成長因子の投与を組み合わせた全く新しい骨再生法の確立に繋がると期待される。LPSなど炎症性サイトカインによる刺激が、これらの骨芽細胞分化能促進効果にどのように影響するか、ヒトMSC複数へ成長因子(PDGFとTGF-β)を組み合わせて投与し、骨芽細胞分化能促進効果をBMP-2投与と比較して検証した。その結果、LPS10ng/ml条件下において、無添加ならびにBMP-2と比較し、PDGFとTGF-β同時添加群でAlzarin Red染色にて骨芽細胞分化能を有意に促進させることが明らかとなった。さらに骨芽細胞分化マーカー遺伝子であるALPLならびにBSPで有意に上昇した。成長因子を利用した骨再生療法を想定する際、細胞生物学的な根拠を基に骨芽細胞の増殖や分化促進のために最も効果的な因子を上けるとすれば骨形成誘導因子bonemorphogenetic protein (BMP)があげられる。しかしながら、外科的処置を併用したBMP-2投与による骨再生処置には必ず炎症反応が伴うため、in vitroで観察されるようなBMP-2による良好な骨形成反応がn vivoでは期待できないことが明らかとされている。・BMP-2以外の複数の成長因子の組合わせによるMSCに対する骨芽細胞分化促進効果に炎症性刺激がどのように影響するかどうかBMP-2による効果と比較してin vitroで評価する。・前述の研究により明らかとされた炎症性刺激で阻害されない骨芽細胞分化促進効果を示すBMP以外の成長因子の組合わせが;in vivoで高い骨形成能力を発現することを確認する。・炎症性刺激の細胞内シグナル伝達の中心を担うNF-κBシグナルを阻害するIKKインヒビター(BAY11-7082)を添加した場合、BMP以外の成長因子の組合わせあるいはBMP-2自身によるin vivo骨形成誘導効果が増強されうるかどうかについて比較検討して明らかとする。In vitroでの各成長因子ならびにLPSの適正濃度の検証は終了したが、細胞内シグナルの解析の進捗が遅れている。炎症下のモデルマウス設定ならび適正な成長因子の濃度は現在検討中である。歯を喪失した場合の機能回復として,現在,治療効果と予後の観点からデンタルインプラントの適用となる症例が増加している.骨芽細胞の増殖や分化促進のために最も効果的な因子として骨形成誘導因子bonemorphogenetic protein 2 (以下BMP-2)が報告されているが,骨補&#22625;材料や間葉系幹細胞mesenchymal stem cell (以下MSC)を用いた骨再生予定部分には必ず炎症性サイトカイン産生が誘導される.このような炎症組織中ではBMP-2による骨芽細胞分化促進

シグナルは,炎症性サイトカインにより阻害されると報告されている.そこで本研究ではBMP-2以外の複数の成長因子によるMSCに対する骨芽細胞分化促進効果に炎症性刺激がどのように影響するかをBMP-2による効果と比較してin vitroで調査することを目的とした.その結果、骨分化誘導培地添加群と比較して,BMP-2添加群は骨芽細胞分化能において有意な差が認められなかった.一方PDGF + TGF-β群は骨芽細胞分化能を有意に促進された.上記の結果より炎症性刺激が存在するとBMP-2によるSmad経路が抑制され,骨芽細胞分化促進能が抑制されたと考えられる.一方,PDGF + TGF-β群はMEK/ERK及びPI3K/AKT経路が主な細胞内シグナルであり,炎症性刺激による骨芽細胞分化の影響がなかったと示唆される.以上よりPDGF + TGF-βの組み合わせは炎症性刺激で阻害されない骨芽細胞分化促進効果を示し,高い骨芽細胞分化能を発現することが明らかとなった.炎症性刺激における、複合成長因子の主要な細胞内シグナル伝達系の活性化をウェスタンブロッティングで検討する。またMEK/ERK及びPI3K/AKT経路の活性化中心にウェスタンブロッティングを用い、骨芽細胞分化促進効果を示す成長因子の組合わせで活性化される細胞内シグナルが炎症性刺激により影響されないことを検証する。さらに炎症性刺激の細胞内シグナル伝達の中心を担うNF-κBシグナルを阻害するIKKインヒビーター(BAY11-7082)を添加した場合、PDGFとTGF-βの組合わせによる骨芽細胞分化誘導能の増強についてBMP-2と比較検討する。炎症性刺激における、複合成長因子の主要な細胞内シグナル伝達系の活性化をウェスタンブロッティングで検討する。骨芽細胞分化促進効果を示す成長因子の組合わせで活性化される細胞内シグナルが炎症性刺激により影響されないことを検証する。さらに炎症性刺激の細胞内シグナル伝達の中心を担うNF-κBシグナルを阻害するIKKインヒヒビター(BAY11-7082)を添加した場合、PDGFとTGF-βの組合わせによる骨芽細胞分化誘導能の増強についてBMP-2と比較検討する。また頭蓋骨欠損モデルマウスを用いた動物実験についても並行して進める予定としている。購入予定であった試薬を享受いただいた為購入を予定していた試薬が同じ作用効果で安価に購入することができたため。また予定していた海外での発表が中止となった。本年度、研究結果を論文として投稿するため、昨年度の残額は論文作成のため関連文献の取り寄せや英文校正、投稿費等に用いる計画としている。次年度に購入予定としていた試薬ならびに動物実験に用いる引数の増加
成長ホルモン作用異常の分子機構の解明

拮抗型GH異常症例の解析Arg77Cysのへテロ接合体の異常成長ホルモン(GH)例で発端者の父にも本変異を認めたが父方祖母には認めなかった。したがって父のphenotypeやGH mRNA,蛋白が正常であった理由はuniparental disomyでは説明できず、somatic mosaicismの可能性が高いと考えられた。また本例では高用量GHでは血中IGF-I反応性を認めた。GH受容体(GHR)異常症例の解析1.GH結合蛋白(GHBP)高値のGH不応症兄妹例で、GHR遺伝子intron 9のdonor siteのへテロ接合体の変異によるsplice異常でexon 9のskipとframe shiftが生じ、GHR-277が発現する症例を報告した。そこでこの変異GHRをCOS7細胞に一過性に強制発現させ野性型と比較したところ、変異型でGH結合量の増加、internalizationの障害、培養液中のGHBP濃度の高値が確認された。さらに変異GHRを野性型とCHO細胞に共発現させ、GHのsignal伝達分子の一つstat-5のリン酸化を指標にdominant negativeに作用することを確認した。2.高度低身長の男児例で家族性やGH分泌不全はなかったが,血中GHBPやや低値で、血中IGF-1も基礎値、GHに対する反応値ともに低値であった。GHR異常が疑われ、遺伝子解析の結果、細胞質ドメインのC422Fのへテロ接合体の変異を認めた。そこでこの変異GHRをCOS7細胞に一過性に強制発現させ野性型と比較したが、培養液中のGHBP濃度、intemalizationに差はなく、さらに変異GHRを野性型とCHO細胞に共発現させ、stat-5のリン酸化、さらにラクトフェリンの転写活性をLHRE-luciferaseで比較したが有意の影響を認めず、病因と無関係のpolymorphismと結論した。拮抗型GH異常症例の解析Arg77Cysのヘテロ接合体の異常成長ホルモン(GH)により成長障害を起こしたと考えられるユニークな症例を報告した。本変異は発端者の父にも認めたが父方祖母の遺伝子解析を行った結果この変異を認めなかった。また本例に治療目的でGHを投与した結果、通常量では血中IGF-I値はわずかに増加しただけであったが、4倍量まで漸増した結果、血中IGF-I値は170より460ng/mlまで増加し、臨床的にも本例の拮抗型GHによる病態に一致する結果であった。GH受容体(GHR)異常症例の解析GH結合蛋白(GHBP)高値を呈するGH不応症の兄妹例で、GHR遺伝子intron 9のdonor siteのヘテロ接合の変異によるsplice異常でexon 9のskipとframe shiftが生じ、GHR-277が発現する症例を報告した。この変異GHRはJak2との会合や、internalizationに必須のbox-1や-2を欠くためsignal伝達障害のみならず、膜上に留まることでdominant negative作用、酵素分解によるGHBP生成増加が推測された。そこでこの変異GHRをCos-7細胞に一過性に強制発現させ野性型と比較したところ、培養液中のGHBP濃度は有意に高く、またinternalizationの障害も確認された。さらに変異GHRを野性型とGHO細胞に共発現させ、GHのsignal伝達分子の一つstat-5のリン酸化を指標にdominant negativeに作用するか検討中である。不活性型GH症例の解析さらに疑い例の解析を進めているが現在のところ新たな症例は認めていない。GH受容体(GHR)異常症の解折

1)GH結合蛋白(GHBP)高値を呈するGH不応症の兄妹例で、GHR遺伝子intron 9のdonor siteのへテロ接合体の変異によるsplice異常でexon 9のskipとframe shiftが生じ、GHR-277が発現する症例を報告した。この変異GHRはJak 2との会合や、internalizationに必須のbox-1や-2を欠くためSignal伝達障害のみならず、膜上に留まることでdominant negative作用、酵素分解によるGHBP生成増加が推測された。そこでこの変異GHRをCOS7細胞に一過性に強制発現させ野性型と比較したところ、培養液中のGHBP濃度は有意に高く、またinternalizationの障害も確認された。さらに変異GHRを野性型とCHO細胞に共発現させ、GHのsignal伝達分子の一つStat-5のリン酸花を指標にdominant negativeに作用することを確認した。2)高度低身長の男児例で家族性やGH分泌不全はなかったが,血中GHBPやや低値で、血中IGF-Iも基礎値、GHに対する反応値ともに低値であった。GHR異常が疑われ、遺伝子解析の結果、細胞質ドメインのC422Fのへテロ接合体の変異を認めた。そこでこの変異GHRをCOS7細胞に一過性に強制発現させ野性型と比較したが、培養液中のGHBP濃度、internalizationに差はなく、さらに変異GHRを野性型とCHO細胞に共発現させ、stat-5のリン酸化、さらにラクトフェリンの転写活性をLHRE-luciferaseで比較したが有意の影響を認めず、病因と無関係のpolymorphismと結論した。
超音波顕微鏡を用いた微小体積生体試料の音響非線形パラメータ測定法の開発

球面状の集束音源によって単一周波数の正弦波音波を発生させると,音波が焦点に向かって伝搬するにしたがい,主に媒質の弾性的非線形特性を反映してその音圧波形がひずみ、高調波を発生する。一方,媒質の弾性的非直線性を表す音響的非線形パラメータは物質の,特に生体組織の,キャラクタライゼーションに有用であると期待されている。本研究では第2高調波の発生度合を観測することにより,超音波顕微鏡の構成要素である集束音波の焦点に微小体積の生体試料を挿入してその非線形パラメータを測定する方法を開発する理論的・実験的検討を行った。これは、本研究者が既に提案している集束音波を用いた非線形パラメータ測定法を,より高周波の超音波の場合に適用して試料体積を微小にする試みである。本研究ではまず,前に提案した方法の測定精度について,試料の線形特性の測定,試料の寸法と挿入位置,受波器の設定位置などの誤差,および試料の速度分散性や音波照射に伴う温度上昇が非線形パラメータ測定に与える影響を,KZK方程式の逐次近似解を用いた数値解析と実験により調べた。その結果,1.9MHzの試作実験装置での測定誤差は±15%以下にでき,大きな試料を用いる従来の有限振幅法とほぼ同程度の測定精度を得ることがわかった。高周波化しても,減衰定数が周波数にほぼ比例する生体試料では,同程度の精度が得られる。一方,高周波化により焦点後領域にビーム幅より十分小さい受波器を設けることが困難になる対策として,ビーム幅より十分に大きな平面状受波器で観測した場合の非線形ひずみ音圧の基本波・第2高調波成分の特性につきKZK方程式を基礎にした理論解析とその実験的検証を行った。その結果に基づいて,有限開口受波器での観測結果から挿入試料の非線形パラメータを測定する方法を新たに提案した。この方法の検証のため,現在,20MHzの測定装置を製作している。
The potential of war heritage sites as educational and touristic attractions in Japan: comparative studies with five relevant countries

本研究では、20世紀の主な戦争の戦跡と博物館調査、資料分析、施設の館長や管理者、旅行会社、観光課の責任者、観光客とのインタビュー結果について歴史教育と国際ツーリズムの文脈のなかで比較、解釈しながら、戦争関連施設の複雑さを時間的、空間的、イデオロギー的側面から明らかにした。データの分析により、国際的ツーリズムの流れの中で戦争の語り形成のための戦跡等の機能や運営は、「観光と教育」「戦争と平和」というテーマの関係性の上で歴史的文脈と複雑に絡みあいながら成り立っていることが分かった。また本研究は、学術的議論およびメディアを通し、ダークツーリズムにおける意味合いや意図を探求することの重要性を提示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。
スポーツパフォーマンスを高める腱組織の伸展性に及ぼす遺伝子多型の影響

本研究ではコラーゲン、成長因子および蛋白分解酵素遺伝子多型と腱組織の力学的特性との関連を明らかにすることを目的とした。100名の成人男性を対象として、膝伸筋群および足底屈筋群の腱組織の力学的特性を測定した。各被検者の唾液を採取し、それぞれの遺伝子多型を分析した。5型コラーゲン遺伝子多型の中で、膝伸筋群においてC型群の腱組織の伸展性が他の群よりも高かったが、足底屈筋群ではそのような差異はみられなかった。他の3つの遺伝子多型で分類した3型群の間には、腱組織の力学的特性に有意な差は認められなかった。最近、腱および靭帯の障害とコラーゲン遺伝子多型等との関連が示されている(e.g., Posthumus et al. 2009)。これらの障害の1つの要因として、腱や靭帯の力学的特性が挙げられる。そこで本研究では、先行研究において腱および靭帯における障害と関連があることが報告されているコラーゲン(COL1A1, COL5A1)、成長因子(GDF5)および蛋白分解酵素(MMP3)遺伝子多型と腱組織の力学的特性との関連を明らかにすることを目的とした。100名の成人男性を対象として、膝伸筋群および足底屈筋群の腱組織の力学的特性をKubo et al.(1999)の方法に従い測定した。腱組織の力学的特性は、等尺性収縮中の超音波縦断画像より腱組織の伸張量を実測し、「張力ー伸張量」関係から最大ストレイン(伸張量/初期長)およびステイッフネスを算出した。各被検者の唾液を採取し、COL1A1, COL5A1, GDF5, MMP3の遺伝子多型を分析した(分析は外注)。COL1A1は、本研究のすべての被検者が同じ多型を示した。COL5A1遺伝子多型の中で、膝伸筋群においてC型群の腱組織の伸展性が他の群よりも高かったが、足底屈筋群ではそのような差異はみられなかった。GDF5およびMMP3の遺伝子多型で分類した3型群の間には、腱組織の最大ストレインおよびステイッフネスに有意な差は認められなかった。ヒト生体における腱組織の力学的特性は、膝伸筋群についてのみタイプVコラーゲンの遺伝子多型の影響がみられた。本研究では、腱の主な構成要素であるタイプ1コラーゲンの遺伝子多型と腱の伸展性との関係を明らかにすることを目的とした。被検者は、若年男性57名であった。被検者には、力発揮を行わせている際の外側広筋および腓腹筋内側頭の縦断画像を超音波診断装置を用いて撮影し、得られた画像から、筋束と腱膜の交点の移動距離を腱組織の伸張量として計測した。最大筋力発揮時の腱伸張量を最大伸張量とした。本研究で当初最初に分析に用いることを予定していたタイプ1コラーゲン遺伝子多型は、複数の先行研究でアキレス腱や前十字靭帯を損傷した患者と健常者の間にタイプ1コラーゲン等の遺伝子多型に差異がみられることが報告されているCOL1A1(rs1800012)であった(e.g., Posthumus et al. 2009)。しかし、これらの先行研究は欧米人を対象としたものであり、障害と関連が示唆されているTT genotypenoの頻度は、NCSIのデータベースによるとアメリカ人で18%、アフリカ人で2%であり、頻度はもともと低い。実際に本研究の被検者を対象にして調べた結果、全員がGG genotypeであった。そこで本研究では、複数の先行研究で(e.g., Jiang et al. 2007)、骨粗鬆症との関連が示されているCOL1A1(rs1107946)を新たに分析対象とした。その結果、3つの多型間で腱の最大伸張量に差はみられず、腱特性はタイプ1コラーゲンの遺伝子多型と関連がみられないことが明らかになった。しかし、サンプル数が不十分であり、はっきりした結論を導くまでには至らないのが現状である。まず57名を対象にして、分析を委託している(株)G&Gサイエンスで分析可能なタイプ1コラーゲンの遺伝子多型について解析を行った。その結果、腱特性と遺伝子多型との間には関連がみられなかった。本研究で扱う『腱特性』は測定および分析に非常に多くの時間と労力を要するため、なかなかサンプル数を増やすことは容易ではない。しかし、今後はこのペースで被検者を増やしていければ、「腱特性と遺伝子多型との関連」についてある程度の結論を導けるものと思われる。

今年度は、分析を委託している(株)G&Gサイエンスで分析可能なタイプ1コラーゲンの遺伝子多型について解析を行ったが、今後は先行研究で腱だけでなく、骨や血管の疾患との関連が報告されている遺伝子多型との関連も検証する必要がる。そのために、解析用の試薬を(株)G&Gサイエンスで開発して頂く予定である。その開発に要する間に、今年度と同様の方法で被検者数を増やしていく予定である。さらに、これまでの我々の研究で明らかになっている腱特性が極端に異なる陸上長距離選手(Kubo et al. 2000Eur J Appl Physiol; Kubo et al. 2010Eur J Appl Physiol)や短距離選手(Kubo et al. 2000 Acta Physiol Scand; Kubo et al. J Appl Biomech)も被検者に加えて、腱特性に対する先天的要因と後天的要因の関連を検証していく。新たな遺伝子多型に用いる試薬を開発を(株)G&Gサイエンスに依頼する。さらに、測定に際しては、筋電図電極等の消耗品、被検者への謝金、および測定検者への謝金を必要とする。
妊娠期から産後3カ月までの女性とパートナーのための育児支援プログラムの開発

目的:妊娠時から子育期の夫婦の心の変化を視覚的にとらえ、妊娠期から子育期にある夫婦への支援を検討する。方法:ライフライン・インタビュー法(LIM)を用いた個別的・半構造化面接。倫理承認を得た。対象:生後1歳までの子どもを持つ夫婦8組。結果:妊娠の判明やつわり、家族の死亡、引っ越しでは、夫婦の心の変化が一致。母親は自身の身体的変化、胎児や子供に関する事柄やこれに伴う心の変化が、父親は仕事に関とそれに伴う心の変化が描写され、夫婦の心の変化は不対応であった。結論:夫婦が子どもを育てるという共通の目的に向かいながらも、異なる思いも抱くということが、当事者の主観的体験の結果として視覚的に証明された。目的:妊娠初期から産後1年にかけての女性の継続的な心の変化とそれに影響を与えたイベントを把握する。対象:子供の月例が1315か月(満1歳1歳3か月まで)の母親15名方法:本研究用に修正したライフライン・インタビュー・メソッド(Lifeline Interview Method)を用いた個別インタビューを実施した。具体的には、時間(週・月)を横軸、自分心のスケール(ー100+10)を縦軸にした用紙に、妊娠の始まり(最終月経初日)から出産後1年に至る心の変化を示す曲線を描いてもらった。曲線の上昇点、下降点でのイベントを記載してもらった。インタビュー内容はICレコーダーで録音され、曲線とイベント内容を録音データに従って第1研究者が確認し、第2研究者も同様の確認を行いダブルチェックした。その後、イベントを週数や曲線の向き(上昇・下降)に従ってまとめた。結果:参加者は個々に多用な曲線を描いたが、上昇点のイベントとして「妊娠の発覚」「心地よい季節」「出産」、下降点のイベントとして「つわり」「新生児ケアの困惑」「(経産婦の場合)上のこのこと」という同様な記述が見られる傾向にあった。考察:妊婦や母親の心の変化に影響を与えるイベントの傾向がうかがえ、特に心理状態が落ち込む下降点のイベントや発生時期を事前に把握し予防的介入を行うことの可能性が示唆された。「新生児ケアへの困惑」による心理状態の落ち込みからは、産後の育児支援の重要性がうかがえた。目的:社会的ハイリスク妊産婦のpsychological distress・ストレスホルモン・親となる発達との関連について調査した。方法:研究デザイン:コホート研究、縦断調査。単胎妊婦84人とそのパートナー45人に、縦断調査(妊娠中期・末期・産褥入院中・産後1カ月)を行った。調査項目は血中コルチゾール、新版STAI・EPDS(エジンバラ産後抑うつ自己評価表)・育児動機評定尺度・夫婦関係満足度尺度などである。分析:社会的ハイリスク群とローリスク群で2群比較を行った。結果:1社会的ハイリスク群・ローリスク群の妊産婦ともに、妊産婦のストレスに関する客観的指標(血中コルチゾール)と主観的指標は関連が低く、独立した因子であった。2社会的ハイリスク群は妊娠中期と産褥入院中の2時点でEPDSが上昇した。3社会的ハイリスク群は妊娠中期・産褥入院中ともに、EPDSと特定不安で有意で強い正の相関を示した。4社会的ハイリスク妊産婦の中期・末期・産褥入院中の3時点で夫婦関係満足度が有意に低値であった。5社会的ハイリスク群の中期のEPDSには、パートナーの中期の特定不安・育児動機・対児回避得点・夫婦関係満足度が関連した。本調査は妊娠期から産後3カ月までに女性とパートナーの育児支援プログラムの開発を目指している。現在は社会的ハイリスク妊産婦が増加しているため、今年度の対象は社会的ハイリスク妊産婦とした。妊産婦は対象として捉えることは可能であるが、パートナーについては主観的指標(アンケート調査)は可能であったが、客観的指標(血中コルチゾール測定)については依頼が困難であり、評価を2とした。現代妊婦における妊娠・出産・育児の情報収集ツールに関する研究目的:妊娠・出産・育児における情報提供ツールの利活用方法を検討する。方法:前向き自作質問紙を用いたインターネット調査である(承認番号:R0673)。対象は1849歳女性妊娠中の女性1030人(30.8歳±5.0歳)と1歳までの子どもを持つ母親1030人である。調査項目は、基本属性、社会的支援の有無、IT端末利用状況、妊娠・出産・育児に関する身体的・精神的・社会的側面の項目の検索・相談状況とその有用性である。結果:1)妊娠・出産に関する項目では、1情報を検索したことがある人は1008人(97.9%)、ネットで相談したことがある人は6割で、インターネットが最も使用されていた(検索:97.1%、相談:60.9%)であった。3身体的側面の項目は9割が調べ、精神・社会的側面と比較して、肯定的評価が高かった。2)育児の項目では、母親の情報としては産後の身体的異常の情報(乳腺炎・産後うつなど)は78.1%と最も高率に調べていた。産後の体の変化の情報(悪露・体重・体型など)は72%が、心の変化の情報(イライラ・気分の落ち込み・不安など)は47.1%が調べていた産後の人間関係について調べた人は481人(52.6%)であった。

子の情報で最も高率であったのは生活(離乳食・夜泣き・指しゃぶりなど)で81%及んだ。)であった。次いで、育児情報(授乳・ミルク・卒乳)は78.5%、身体的異常所見(便秘や縁・皮膚トラブル・発熱など)75%、)、母親の情報よりいずれも高率であった。結論:妊娠・出産・育児に関する情報にアクセスする為に、パソコン・スマホが高率に使用されており、特に身体的情報が高率に調べられていた。情報の有用性の検証の結果から今後より良い情報提供システムを構築するが重要である。目的:妊娠時から子育期の夫婦の心の変化を視覚的にとらえ、妊娠期から子育期にある夫婦への支援を検討する。方法:ライフライン・インタビュー法(LIM)を用いた個別的・半構造化面接。倫理承認を得た。対象:生後1歳までの子どもを持つ夫婦8組。結果:妊娠の判明やつわり、家族の死亡、引っ越しでは、夫婦の心の変化が一致。母親は自身の身体的変化、胎児や子供に関する事柄やこれに伴う心の変化が、父親は仕事に関とそれに伴う心の変化が描写され、夫婦の心の変化は不対応であった。結論:夫婦が子どもを育てるという共通の目的に向かいながらも、異なる思いも抱くということが、当事者の主観的体験の結果として視覚的に証明された。交付申請書に記載した調査(妊娠期から産後3ヶ月までの女性とパートナーのための育児支援プログラムの開発)の前提として、本調査の実施を行った。夫にも同様のインタビューを行い、夫の継続的な心の変化とイベントの特徴、夫婦1組ずつの曲線とイベントの比較も試みたいが、仕事が忙しいなどで研究協力者が得られにくい状況であった。今後、研究協力可能な夫の数を増やすことが課題である。1.今後は、平成27年度に行った調査のさらなる分析を進め、論文作成を行う。2.現在行政などに支援を行っている産後入院のシステムの調査と研究を進める。3.現在の情報システムとして育児支援をネットなどを利用して行うために、妊産婦を対象としたニーズ調査を行い、育児支援プログラムの開発を行う。助産学平成26年度の行った調査(妊娠初期から産後1年にかけての女性の継続的な心の変化とそれに影響する因子):育児期にある女性よそのパートナーへのインタビューを重ね、曲線変化とそれに伴うイベントの傾向への信頼度を高めていく必要がある。平成27年度の調査2:妊娠期から産後3ヶ月までの女性とパートナーのための育児支援プログラムを開発するために、社会的・身体的ハイリスクとローリスクの妊産褥婦とそのパートナーを対象に、妊娠中期からのメンタルヘルスの推移と愛着形成の推移を調査する。現在倫理委員会の承認を得て、調査施設を確保した段階である。今年度の研究の具体的内容は以下の通りである。目的:社会的・身体的ハイリスク・ローリスク妊産婦とそのパートナーを対象に、妊娠期からの主観的・客観的メンタルヘルス・愛着形成・親性発達という3側面を用い縦断的調査を行う。対象:妊産婦とその夫・パートナー。調査時期:妊娠中期・妊娠末期・産褥期・産後一か月健診時点で自記式質問紙調査と血中Cortisol値を合計4回(8種類)実施する。調査内容は新版STAI・EPDS・対児感情評定尺度・育児動機評定尺度を用いる。病歴調査は年齢・学歴・職業・家族構成・家族背景等の個人属性、妊娠分娩歴・妊娠時の婚姻状況・母体合併症の有無・児の発育状況(正常逸脱の有無)・分娩所要時間・分娩形態・出血量・児の性別・児の出生時体重などの妊娠・分娩新生児因子を調べる。