hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Terra/ASTERデータを利用した北ケニア半砂漠地帯の基盤地図データ作成

本研究の最終年にあたる平成17年度は,3年間の研究期間で収集した衛星データと現地調査データをまとめ,汎用性の高い基盤地図データをデジタルベースで完成させた。研究開始当初には未整備であった新しいデジタル地形データ(米国NASAがスペースシャトルを利用して整備した地球規模の地形データ)も本研究の地形データに統合した。地理情報システム(GIS)を利用した研究成果の応用例として,遊牧民の現地部族語地名を位置情報を持つ属性として統合し,地図上で空間参照が行えるようにした。またアフリカにおける広域植生変動データも基盤地図に随時取り入れることができる仕組みを整備した。[衛星データの補完]前年度に引き続いて,地球観測衛星Terraに搭載のASTERセンサが北ケニア半砂漠地帯を撮影した衛星データの収集を行い,情報欠損域の補完を行った。[整備データ応用例の成果報告]基盤地図データの整備が完了したので,現地測量調査を行った際に収集した遊牧民の部族語地名を地図座標にリンクさせて,成果地図に統合した。これにより従来は困難だった現地での地図を用いた情報交換が容易に行えるようになった。平成17年5月に行われた日本アフリカ学会では,この成果が行政などの意思決定支援に適用できる可能性を紹介した報告を行い,良好な評価を得た。[アフリカ大陸の広域植生変動データの統合]完成した詳細地形データをベースマップとして,衛星から得られる準リアルタイムの広域植生変動データを取り入れる仕組みを作った。これにより対象地域における干ばつや洪水など自然災害の時空間把握が容易になり,対応策を講じる際の意思決定支援にも役立つ。このデータは随時更新することができるので,将来的にも高い汎用性が期待できる。本研究初年にあたる平成15年度には,現地測量などの基礎資料収集を中心に行い,人工衛星データの画像処理に着手した。まず財団法人資源・環境観測解析センター(ERSDAC)を通じて米国航空宇宙局(NASA)ジェット推進研究所(JPL)ASTERサイエンスチームに研究提案を提出し受託された。これにより,本研究に必要な北ケニア半砂漠地帯での乾季画像を,地球観測衛星Terraに搭載されたASTERセンサで取得する観測計画の登録が承認された。8月から10月にかけて3ヶ月間にわたりケニア共和国で現地調査を行った。衛星画像および空中写真を利用して基盤地図データを作成する上で不可欠なコントロールポイントの地上座標を正確に測定するため,全地球測位システム(GPS)を利用した測量を約2万km^2にわたる半砂漠地帯にて行った。また,政府機関であるケニア測量局から既存の地形図,測地ネットワークの情報を,ケニア気象部からは研究対象地域に存在する観測所で記録された降水量データの提供を受けた。さらに国際連合環境プログラム(UNEP)から同地域での早魃記録を中心とした資料の提供を受けた。次に本年度の夏から秋にかけて取得されたASTER衛星画像を入手し,標高データ抽出,地形補正などの画像処理に着手した。現時点までに対象地域全体の6分の1程度の処理が済み,この結果を平成16年5月にマレーシアで開催される第7回「発展途上国での地理情報システム利用に関する国際セミナー」(GISDECO)で発表予定である。本研究2年目にあたる平成16年度は,前年度に引き続き地図データ作成に必要な衛星データの収集を進める一方,国内外の学術会議で中間成果報告を行った。また,ステレオ衛星データから標高を抽出する作業の効率化を行った。[衛星データの収集]地球観測衛星Terra搭載ASTERセンサが北ケニア半砂漠地帯を撮影したステレオ画像データの収集を行い,データ整備を進めた。[国際会議での中間成果報告]平成16年5月にマレーシア・ジョホール州で開催された「発展途上国での地理情報システム利用に関する国際会議」(GISDECO)で,本研究の中間成果報告を行った。発展途上国の諸地域では,広域の測量作業が困難なため迅速な地図更新が行えない。衛星データを利用した地形図作成・更新の実用可能性が示せたため,高い評価を得た。[道路網データ整備の手法開発と報告]平成16年5月に行われた日本アフリカ学会で,本研究成果の一部となる衛星データと全球測位システム(GPS)調査を利用した道路網データ整備のための手法の報告を行った。北ケニアを対象とする他分野の研究者からも良好な反響を受け,対象地域の拡張やデータ提供の要請を受けた。[シャトル・レーダー・トポグラフィー・ミッション成果の導入と報告]平成16年から米国の主導で公表が進むスペースシャトル・レーダー・トポグラフィー・ミッション(SRTM)デジタル標高データのアフリカ大陸公開を受け,雲の影響などで本研究から欠損している地域のデータ補充に役立てた。この作業の一環として,同データの仕様や応用例を学術誌「アフリカ研究」の紙上で発表した。[標高データ抽出作業の効率化]ブラジルで開発されたASTERステレオデータから標高を抽出する専用処理ソフトウェアの性能評価を行った。結果が良好であったため,同ソフトを本研究に導入し作業の効率化を図った。[衛星データの補完]

前年度に引き続いて,地球観測衛星Terraに搭載のASTERセンサが北ケニア半砂漠地帯を撮影した衛星データの収集を行い,情報欠損域の補完を行った。[整備データ応用例の成果報告]基盤地図データの整備が完了したので,現地測量調査を行った際に収集した遊牧民の部族語地名を地図座標にリンクさせて,成果地図に統合した。これにより従来は困難だった現地での地図を用いた情報交換が容易に行えるようになった。平成17年5月に行われた日本アフリカ学会では,この成果が行政などの意思決定支援に適用できる可能性を紹介した報告を行い,良好な評価を得た。[アフリカ大陸の広域植生変動データの統合]完成した詳細地形データをベースマップとして,衛星から得られる準リアルタイムの広域植生変動データを取り入れる仕組みを作った。これにより対象地域における干ばつや洪水など自然災害の時空間把握が容易になり,対応策を講じる際の意思決定支援にも役立つ。このデータは随時更新することができるので,将来的にも高い汎用性が期待できる。
アーク型トランスデューサによる指関節用3次元光音響CTの開発

関節リウマチの早期病変として、関節の滑膜の炎症とそれに伴う微小血管網の増生が知られており、光音響イメージングは微小血管の可視化方法としての有用性が注目されている。本研究では超音波が波の進行方向に垂直な構造物はよく可視化できるが進行方向に平行な構造を可視化しにくいという欠点を打破する超音波/光音響CTを開発する。特に、光音響イメージングではこの角度依存性が強調されるので、指を取り巻くように弧状に配置したアーク状のアレイ型トランスデューサおよび超音波/光音響信号に特化した送受信および画像化アルゴリズムを開発し、指の微小血管を可視化することを研究目的とする。平成29年度に指を対象としたアーク状トランスデューサの最適な設計および送受信シミュレーションを行い、平成30年度にはこれらの検討に基づくトランスデューサを作製した。また、このトランスデューサを用いて超音波の送受信およびパルス光の送信と光音響信号の受信を行い、従来型のリニアトランスデューサに対する方位分解能および距離分解能の改善を確認した。血管の酸素飽和度の測定には560 nm/580 nmのレーザ光および820 nm/940 nmの短パルスLED光源を用いて、チューブ内に入れた馬血液と還元剤を加えた馬血液を計測し、その計測アルゴリズムの妥当性を証明し、微小血管の酸素飽和度測定を行った。さらに、生体組織の微小血管について、光音響顕微鏡で観察し、生体内の血管の分解能が24ミクロンであることを示し、皮膚内の毛細血管の形状や分布についての基礎データを取得するために、正常ボランティア40名の上腕と顔面の血管について計測を行い、露光や年齢により毛監督せ右が影響を受けることを証明した。超音波/光音響CT用アーク型トランスデューサについては、シミュレーションによる最適化および設計が終了し、平成30年度に実際にトランスデューサ作製を行った。光音響イメージングに用いる2種類の波長を有する高エネルギー短パルス光源について、560 nm/580 nmのレーザ光および820 nm/940 nmの短パルスLED光源を用いて、生体内微小血管について安全に酸素飽和度測定ができることを実証し、臨床的に応用可能なシステムを構築した。指関節モデルで3次元光音響CT画像の評価を行ったのち、正常ボランティアの指関節を撮像する。レーザ光に関するANSIの安全基準を遵守していることを確認し、安全性には十分配慮したうえで、「人を対象とする医学系研究に関する倫理委員会」の承認を得て行う。超音波/光音響CTを開発する意義は、超音波が波の進行方向に垂直な構造物はよく可視化できるが進行方向に平行な構造を可視化しにくいという特性を打破するためである。特に、光音響イメージングではこの特性が強調されるので、指を取り巻くように配置したアーク状のアレイ型トランスデューサおよび超音波/光音響信号に特化した送受信および画像化アルゴリズムを開発する必要がある。平成29年度には指を対象とした超音波送受信についてシミュレーションを行い、アーク状トランスデューサの内径や素子のサイズ・ピッチ幅について検討し、トランスデューサの最適な設計及び送受信アルゴリズムを確立した。また、酸素飽和度の測定には酸化ヘモグロビンをよく吸収する波長と還元ヘモグロビンをよく吸収する波長の異なる2種類の波長の高エネルギー短パルス光が必要である。研究計画時には560 nmおよび580 nmのレーザ光を発生させる機構を計画していたが、820 nmおよび940 nmの短パルスLED光源を用いることで、計画時よりも高効率で安全に酸素飽和度測定ができることが示されたため、計画を変更し、平成30年度以降の超音波/光音響CTにはLED光を用いる。3次元プリンタ技術を応用した指モデルの作製については、3次元CTデータを基に形状を決定し、モデルを作製する手法について確立した。その際に用いる材料の機械的特性については、超音波顕微鏡により筋肉、血管、脂肪組織等の音響特性を計測して決定した。さらに、生体組織の微小血管について、すでに開発済みの光音響顕微鏡で観察し、形状や分布についての基礎データを取得することができた。超音波/光音響CT用アーク型トランスデューサについては、シミュレーションによる最適化および設計が終了し、平成30年度には実際にトランスデューサ作製が可能である。光音響イメージングに用いる2種類の波長を有する高エネルギー短パルス光源について、計画時にはレーザ光を想定していたが、820 nmおよび940 nmの短パルスLED光源を用いることで、計画時よりも高効率で安全に酸素飽和度測定ができることを実証し、システム構築に向けて順調に進捗している。

血管の酸素飽和度の測定には560 nm/580 nmのレーザ光および820 nm/940 nmの短パルスLED光源を用いて、チューブ内に入れた馬血液と還元剤を加えた馬血液を計測し、その計測アルゴリズムの妥当性を証明し、微小血管の酸素飽和度測定を行った。さらに、生体組織の微小血管について、光音響顕微鏡で観察し、生体内の血管の分解能が24ミクロンであることを示し、皮膚内の毛細血管の形状や分布についての基礎データを取得するために、正常ボランティア40名の上腕と顔面の血管について計測を行い、露光や年齢により毛監督せ右が影響を受けることを証明した。超音波/光音響CT用アーク型トランスデューサについては、シミュレーションによる最適化および設計が終了し、平成30年度に実際にトランスデューサ作製を行った。光音響イメージングに用いる2種類の波長を有する高エネルギー短パルス光源について、560 nm/580 nmのレーザ光および820 nm/940 nmの短パルスLED光源を用いて、生体内微小血管について安全に酸素飽和度測定ができることを実証し、臨床的に応用可能なシステムを構築した。研究は順調に進捗しており、当初計画通り、平成30年度前半には平成29年度に設計したアーク型トランスデューサを実際に作製し、超音波送受信装置に接続することで、同じく平成29年度に作製した指関節の3次元モデルの超音波画像を得る。平成30年度後半にはLED光を入力し光音響信号を得ることで、2次元光音響CTイメージングを構築する。指関節モデルで3次元光音響CT画像の評価を行ったのち、正常ボランティアの指関節を撮像する。レーザ光に関するANSIの安全基準を遵守していることを確認し、安全性には十分配慮したうえで、「人を対象とする医学系研究に関する倫理委員会」の承認を得て行う。
心臓形成に寄与する神経堤細胞の分化決定機構の解明

神経堤細胞は胚発生初期に生じる多分化能と移動能をもち、脊椎動物にのみ見られる細胞群である。これらは神経管形成期に背側神経管から生じ、胚内を遊走し、さまざまな細胞種へと分化する。神経堤細胞の一つである心臓神経堤細胞は、耳胞から第3体節に位置する神経堤領域から生じ、大動脈管や副甲状腺、胸腺、心臓流出路、心臓の大動脈と肺動脈の隔壁などをつくる。本研究では、心臓神経堤細胞の細胞運命決定機構を明らかにすることを目的としている。心臓神経堤細胞におけるトランスクリプトーム解析を行い、移動初期の心臓神経堤細胞特異的に発現している遺伝子を同定してきた。その中の一つMafB遺伝子の機能解析を行い、心臓神経堤細胞の発生にMafBが必須であり、心臓神経堤細胞ではMafBが神経堤細胞の遺伝子制御機構において重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらにsox10の神経堤特異的エンハンサー配列にはMafBの結合候補モチーフが存在し、その配列に変異を入れると心臓神経堤細胞のみでエンハンサー活性が低下することを示した。このことから、心臓神経堤細胞ではMafBがsox10発現の直接のインプットとして働いていることを明らかにした。これらの知見を論文にまとめ発表した。また、メダカ胚を用いて対鰭骨格筋の発生機構を明らかにするプロジェクトでは、対鰭骨格筋を生み出す移動性筋芽細胞のマーカー遺伝子Lbx1の発現を解析した。その結果、メダカの胸鰭(前方の対鰭)骨格筋も移動性筋芽細胞によって構成されていることを明らかにした。さらにメダカ対鰭の移動性筋芽細胞の運命決定は細胞自律的に起こるが、その後の細胞の移動・増殖・分化は移動先からの要因によって進行する、このような二つのステップで成り立っていることを新たに見出だし、論文として発表した。神経堤細胞は胚発生初期に生じる多分化能と移動能をもつ細胞群である。神経堤細胞はその由来する領域によりいくつかのサブグループに分けられる。その一つである心臓神経堤細胞は、耳胞から第3体節に位置する神経堤領域から生じ、大動脈管や副甲状腺、胸腺、心臓流出路、心臓の大動脈と肺動脈の隔壁などをつくる。多分化能を有する神経堤細胞の分化運命決定には、移動の時期や経路が大きく影響する。しかし、心臓神経堤細胞だけは例外であり、他の神経堤細胞とは異なる分化決定機構を持つと考えられる。本研究の目的は心臓神経堤細胞の独自性を生み出すメカニズムを解明することである。その目的を達成するため、ニワトリ胚を用いて下記の3つの課題に取り組んでいる。(1)主に心臓神経堤遺伝子欠失胚を用いた神経堤マーカー遺伝子の発現様式の解析により、心臓神経堤遺伝子の機能とその制御ネットワークを明らかにする。(2)心臓神経堤遺伝子の強制発現により他領域神経堤の遺伝子プログラムを心臓神経堤型へと変換できる心臓神経堤キー遺伝子を特定する。(3)プログラム変換された神経堤の細胞分化能を知るため、心臓神経堤キー遺伝子を用いて細胞リプログラムの検証を行う。これらの解析を通して、心臓神経堤遺伝子により構築されている遺伝子制御ネットワークを明らかにし、心臓神経堤細胞の特殊な細胞分化決定機構を解明を目指す。平成28年度はこれまでに同定した心臓神経堤遺伝子の機能解析を行うため、モルフォリノオリゴを用いたノックダウン実験を行った。この胚を用いて、in situハイブリダイゼーションや免疫染色による神経堤マーカーの発現を検出したところ、心臓神経堤細胞において著しいシグナル低下が見られた。またこの遺伝子のドミナントネガティブ型変異体コンストラクトを作製し、強制発現させた胚においても、同様の結果が得られた。よってこの心臓神経堤遺伝子が心臓神経堤細胞の発生に重要な役割を果たしていること、さらに他の神経堤遺伝子の発現制御に関わっていることが示唆された。多分化能を有する神経堤細胞の分化運命決定には移動の時期や経路が大きく影響する。しかし、心臓神経堤細胞だけは例外であり、他の神経堤細胞では補完できない特殊な分化能をもつ。本研究では、心臓神経堤細胞の独自の細胞運命決定機構を明らかにすることを目的としている。これまで神経堤細胞の中でも心臓神経堤細胞でのみ発現している遺伝子(心臓神経堤遺伝子)としてbZIP型転写因子を同定し、その機能解析を行ってきた。その結果、このbZIP型転写因子が心臓神経堤細胞の発生に必須であることを見出だした。そこで、このbZIP型転写因子の機能阻害胚において発現が減少した神経堤マーカー遺伝子sox10をどのように発現制御しているのかを調べ、心臓神経堤細胞における遺伝子制御ネットワークを明らかにすることを目指した。

さらに、共同研究先にて確立されたニワトリ胚におけるCRISPR-Cas9システムを用いて、このbZIP型転写因子ノックアウト胚を作製し、神経堤マーカーを用いて解析したところ、前年度のモルフォリノオリゴによるノックダウン胚やドミナントネガティブ変異体における結果と一致した結果を得ることができた。また、移動性細胞の機構に関する研究の一環として、メダカを用いた移動性筋芽細胞の発生機構の解析についても成果をあげることができた。平成29年度は心臓神経堤遺伝子として同定したbZIP型転写因子による神経堤マーカー遺伝子sox10への発現制御を明らかにする実験に取り組んだ。ニワトリではsox10の神経堤特異的エンハンサーがすでに同定されており、このエンハンサーを蛍光蛋白質発現ベクターに導入したレポーターコンストラクトが作製されている。まずsox10の神経堤特異的エンハンサーsox10E2配列(264bp)内に、このbZIP型転写因子の結合候補配列が3つあることを見出だした。この部位にそれぞれ塩基置換を挿入した変異レポーターを作製し、ニワトリ胚内でその変異レポーター活性を検証したところ、3カ所のうち一カ所でレポーター活性の減少が観察された。さらに、心臓神経堤遺伝子の機能欠失胚やドミナントネガティブ変異体においても、sox10E2エンハンサーのレポーター活性が減少したことから、bZIP型転写因子が心臓神経堤細胞でのsox10の発現制御を行っていることを明らかにした。現在までの研究進捗状況はおおむね順調であり、これらの成果をまとめ、現在論文投稿中である。神経堤細胞は胚発生初期に生じる多分化能と移動能をもち、脊椎動物にのみ見られる細胞群である。これらは神経管形成期に背側神経管から生じ、胚内を遊走し、さまざまな細胞種へと分化する。神経堤細胞の一つである心臓神経堤細胞は、耳胞から第3体節に位置する神経堤領域から生じ、大動脈管や副甲状腺、胸腺、心臓流出路、心臓の大動脈と肺動脈の隔壁などをつくる。本研究では、心臓神経堤細胞の細胞運命決定機構を明らかにすることを目的としている。心臓神経堤細胞におけるトランスクリプトーム解析を行い、移動初期の心臓神経堤細胞特異的に発現している遺伝子を同定してきた。その中の一つMafB遺伝子の機能解析を行い、心臓神経堤細胞の発生にMafBが必須であり、心臓神経堤細胞ではMafBが神経堤細胞の遺伝子制御機構において重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらにsox10の神経堤特異的エンハンサー配列にはMafBの結合候補モチーフが存在し、その配列に変異を入れると心臓神経堤細胞のみでエンハンサー活性が低下することを示した。このことから、心臓神経堤細胞ではMafBがsox10発現の直接のインプットとして働いていることを明らかにした。これらの知見を論文にまとめ発表した。また、メダカ胚を用いて対鰭骨格筋の発生機構を明らかにするプロジェクトでは、対鰭骨格筋を生み出す移動性筋芽細胞のマーカー遺伝子Lbx1の発現を解析した。その結果、メダカの胸鰭(前方の対鰭)骨格筋も移動性筋芽細胞によって構成されていることを明らかにした。
衛星搭載型合成開口レーダーによる海岸浸食域の時系列変化の実態評価

本研究は,地球資源衛星「ふよう1号」が観測した1992年から1998年,陸域観測技術衛星「だいち」が観測した2006年から2011年の合成開口レーダーを利用して,海岸汀線の時系列変化の評価手法について検討した。結果として,L-Bandの合成開口レーダーを利用する場合における入射方向に依存する海岸の地理的な位置に関する知見,および半自動的に海岸汀線をトレースする手法の開発について成果を得ることができた。さらに,InSAR解析によって地盤変動を空間情報として出力し,海岸汀線の時系列変化と合わせて表示させることで,海岸汀線の後退とその要因として地盤沈下が影響している可能性を評価することができた。平成24年度から平成25年度にかけて,「衛星搭載型合成開口レーダーによる海岸浸食域の推定手法の確立」と「衛星搭載型合成開口レーダーによる海岸浸食域の時系列変化の評価」の2つのテーマについて研究を行った。研究対象地域として選定した,北海道十勝海岸・鵡川海岸,新潟県糸魚川海岸,鳥取県鳥取砂丘海岸,千葉県九十九里浜海岸,静岡県遠州灘海岸,鹿児島県吹上浜海岸・神ノ川海岸および宮崎県日向灘海岸における砂浜海岸を観測した70シーンに上る地球資源衛星1号(JERS-1)および陸域観測技術衛星(ALOS)のL-bandの合成開口レーダー(SAR)データから,砂浜海岸の汀線をトレースする手法について検討し,海岸の地理的な条件や観測時の気象条件ならびにL-band SARデータの後方散乱係数の特徴についても分析することができた。また、L-band SARから自動的に汀線をトレースするプログラムの開発も行うことができた。さらに、L-band SARを利用したインターフェロメトリー処理により空間的な地盤変動量を解析し、砂浜海岸の海岸汀線の後退と地盤沈下との関係性についても評価することができた。なお、SAR画像からトレースした海岸汀線は、同時期に観測されたJERS-1/VNIRやALOS/AVNIR-2の可視・近赤外画像および航空写真を利用することで、その精度検証を行っている。研究成果として,既存の測量成果や航空写真を利用する海岸汀線を把握する方法とは異なり,L-band SARからは広域にわたる砂浜海岸の時系列変化を評価できるだけでなく,地盤変動量も同時に把握できる可能性を見出した。また,新たに打ち上げられる陸域観測技術衛星2号(ALOS-2)に搭載されるPALSAR-2を利用し,海外の海岸汀線の時系列変化も評価できる可能性もあることから,研究の発展性が今後も期待できる。平成24年度のテーマは「衛星搭載型合成開口レーダーによる海岸浸食域の推定手法の確立」であり,実施計画として「(1)衛星画像の前処理」と「(2)衛星画像の解析と検証」に細分していた。「(1)衛星画像の前処理」では,合成開口レーダーの画像再生および地理座標系への投影を目的とした画像処理として,地球資源衛星「ふよう1号」(JERS-1)が観測した1992年から1998年までの合成開口レーダー(SAR)データと光学センサ(VNIR)データ,および陸域観測技術衛星「だいち」(ALOS)が観測した2006年から2011年までの合成開口レーダー(PALSAR)データと光学センサ(AVNIR-2)データの,合計61シーンを処理した.なお,今年度はレーダーの入射方向と砂浜海岸の位置との関係性について考察するため,研究対象地域として東西南北方向に向いている4箇所(鳥取県,千葉県,静岡県,鹿児島県)の砂浜海岸,および衛星の軌道と入射角がほぼ近似しているL-bandの合成開口レーダーに限定している。「(2)衛星画像の解析と検証」では,前処理をした衛星画像から,海岸線を抽出する手法の確立を目的として,まず,降雨時に観測された合成開口レーダー画像と無降雨時に観測された合成開口レーダー画像のどちらが海岸線を判読しやすいか,観測日の近い光学センサの画像と比較することで考察した。結果として砂浜の物性とレーダーの後方散乱強度に起因する特性と,レーダーの入射方向依存性に起因する特性について明らかにすることができた。このことは,今後の研究遂行に関して非常に重要な研究結果であった。また,海岸線が判読できた合成開口レーダー画像から,海岸線のみを自動的に抽出するためのアルゴリズムの開発に成功し,海岸線のみをトレースすることが可能になった。なお,上記に関する成果は,2編の論文としてまとめ,国際会議に投稿中である。平成24年度は,東西南北方向に向いている4箇所の砂浜海岸(鳥取県/鳥取砂丘,千葉県/九十九里浜,静岡県/遠州灘海岸,鹿児島/吹上浜)を研究対象地として,L-bandの合成開口レーダー画像から海岸線を抽出するためのデータ選定に関する特性について考察することを目的として研究を進めた。

結果として降雨時に観測された合成開口レーダー画像のほうが海岸線を判読しやすいことが判明した。ただし,東西南北方向に向いている4箇所の砂浜海岸のうち,合成開口レーダーが入射してくる方向(東から西に向かってビームが照射される)にほぼ直角に位置する2箇所(千葉県/九十九里浜,鹿児島県/吹上浜)以外は,海岸線を判読することができなかった。理論的には,レーダーの後方散乱強度が土壌水分量によって上昇したためによる事象と,レーダーの入射方向依存性に起因する事象と考察できる。また,海岸線が判読できた合成開口レーダー画像から,海岸線のみを自動的に抽出する画像処理アルゴリズムの開発に着手し,結果として海岸線のみをトレースするプログラムが完成した。本研究で開発したプログラムはC言語でコーディングしたオリジナルのものであり,今後も研究の進捗に伴って修正および機能の拡張が可能である。よって,上述の理由により,平成24年度に設定した研究の目的は達成しているが,当初に予定していた8箇所の砂浜海岸を研究対象地として解析することが達成できなかったため,達成度を「(2)おおむね順調に進展している」とした。なお,合成開口レーダーをL-bandのみに限定している理由は,日本がこれまで継続的に運用してきた衛星搭載型合成開口レーダーがL-bandであるため,その応用研究の発展は意義あるものと考えられるためである。さらに,L-bandは干渉処理によって長期的な地盤変動を評価しやすいという利点があるため,本研究の遂行には適している。平成24年度は,当初の予定で研究対象地域としていた北海道/十勝海岸,北海道/鵡川海岸,新潟県/糸魚川海岸,鳥取県/鳥取砂丘海岸,千葉県/九十九里海岸,静岡県/遠州灘海岸,鹿児島県/神之川海岸,宮崎県/日向灘海岸の8箇所のうち3箇所の解析が終了しているため,平成25年度はまず残り5箇所について解析を行い,これまでの知見を深める。次に,当初から予定していた平成25年度のテーマである「衛星搭載型合成開口レーダーによる海岸浸食域の時系列変化の評価:日本の海岸線への適用」に取りかかる。実施計画としては,「(1)解析結果の時系列化方法」と「(2)時系列変化の評価と検証」に細分できる。「(1)解析結果の時系列化方法」では,海岸線の変化量を時系列で表現する手法の確立を目的とし,多時期の合成開口レーダーの解析結果から時系列変化を視覚的に評価する手法を考案する.「(2)時系列変化の評価と検証」では,平成24年度に開発した画像処理アルゴリズムによって抽出した海岸線と国土地理院の空中写真画像データを比較し,詳細部の精度を検証する.さらに,研究対象地の自治体が実施している汀線測量成果が借用できた場合には,これも併用する。また,L-bandの合成開口レーダーを干渉処理して得られた地盤変動量を表す画像を作成し,海岸浸食の要因が地盤沈下にあるか考察できるようにする.最終的には長期変動と短期変動が重合している海岸浸食の要因について多面的な考察をし,L-bandの合成開口レーダーによって評価できる海岸浸食について総括する。なお,この過程で,海岸工学に関する豊富な研究実績を有する研究者に助言を求め,解析結果の正しい解釈が行えるように配慮し,研究発表また論文投稿を通じて総合的に研究成果の完成度を高める。
生きる力の実質化を図る防災教育プログラムの開発－青少年教育施設における調査研究－

本研究は、生きる力の実質化を図る防災教育の構築を目指し、青少年教育施設における実践・調査研究から、防災教育の観点に立った青少年集団宿泊体験活動の効果的なプログラム開発を目的とするものである。まず青少年教育施設における防災キャンプの実例を収集した。その中から「生きる力」の向上を試みた実践を抽出して質問紙調査を実施し、定量的な分析と質的な研究を同時に試みた。その結果、災害時を想定した活動における「自助」「共助」の精神を大切にし、「協同」の原理に基づいた教育活動を多く取り入れた取組が、生きる力を向上させるのに有効であることが明らかになった。とりわけ、協同教育に基づいた取組は、次の3つの教育効果をもたらすことが明らかになった。(1)キャンプや野外炊飯等アウトドアでの体験活動を多く取り入れたことから、開放的な環境の中で仲間と自然に交流を図り、無理なく慣れ親しむことができ、促進的相互交流の活性化をもたらした。(2)災害時を想定して「共助」の精神を重視してグループ活動を多く取り入れ、互恵的目標と個人の責任を明確にした。そのことによって、他者と協同するためのコミュニケーションを促進し、思いやりや仲間と助け合い協力する態度を養う可能性が見られた。(3)ナタや包丁等の刃物を扱うアウトドアでの集団体験活動は、身体的能力を向上させ、防災力を高める効果をもたらした。さらに、保護者を対象にしたアンケート調査の結果からは基本的生活習慣や友だちとの関わり、物を大切に扱うことへの意識に防災キャンプが影響を及ぼすことが明らかになった。防災教育の観点に立った集団宿泊体験活動の効果的なプログラムについて、現場の実態に即し、かつ参加者の変容データに基づく実証的な研究から明らかにしたことが本研究の重要な発見である。今後の課題は、防災教育プログラムにおける協同学習の教育効果について実践的な視点から検討することである。
原価企画が効果を発揮する状況に関する経験的研究

本研究は、日本の製造企業のコスト競争の優位性を支えていた原価企画はどのような状況(企業環境、事業戦略、製品アーキテクチャ等)のもとで有効に機能を発揮するのかという疑問を理論的に考察し、そこから仮説を導出し、それを質問票調査、インタビュー調査を通じて明らかにすることを目的とする。そして、当初の研究を以下の二つの仮説(清水信匡[2017]「日本企業の競争力と開発設計段階のコストマネジメント」(田村晶子編法政大学比較経済研究所研究シリーズ31『国際競争力を高める企業の直接投資と貿易』日本評論社2017年pp.35-55))の精緻化からスタートした。製品アーキテクチャ論から導出した二つの主な仮設:(1)原価企画は、擦り合わせ型でかつアーキテクチャが企業内で閉じている製品において効果を発揮する。(2)構成部品がモジュール化し、アーキテクチャが業界でオープンな製品においては、原価企画は効果を発揮しない。2018年度は、過去の実態調査・事例研究を分析して、上記の2つの仮説に関連して原価企画が適合する製品の特性とコモディティ製品の特性との違いを分析した。以下の仮説を導出した。(1)原価企画は、顧客から評価される増分機能を提供する差別化した製品に価値を付加するときに効果的だったアプローチである。(2)これとは対照的に、コモディティ化した製品は、競合他社と同じ機能、性能、および品質を生み出す製品に対してより安い価格を提供するというアプローチである。(3)原価企画は、生産サイクルの上流で消費者に付加価値を提供するコスト戦略を中心とするが、コモディティ化した製品内は、大量生産と規模の経済を主としたコスト戦略が重要になる。研究のスタート段階での原価企画が適合する条件に関しての仮説の精緻化がうまくいっている。質問票調査に向けて、仮説から質問票への落とし込み作業をまずする。できれば、質問票調査を本年度中に行いたい。当初予定していた原価企画関連の資料とデータの購入を本年度に持ち越した。本年度にそれらを購入の予定である。
霊芝メロテルペノイド薬用有効成分の生合成研究

ステロイドに匹敵する多様で重要な生物活性を有し、医薬品開発が期待される、メロテルペノイドの生合成マシナリーの精密機能解析と物質生産を主たる目的とする。まず、ゲノム配列の解読により、候補となる生合成遺伝子クラスターを探索し、次に、これを異種発現系に再構成することにより、その生合成経路を確立し、物質生産系を構築する。さらに、酵素の精密機能解析や酵素反応機構の解明、タンパク工学への展開をはかる。
ヨウ素原子からの炭素移動に基づく新規メタルフリー炭素―炭素結合形成反応の開発

新規炭素ー炭素結合形成反応開発は、有機合成上重要な研究課題である。近年では、遷移金属触媒を用いたカップリング反応が様々な炭素ー炭素結合形成を可能とする有力な手法として用いられているが、カップリングのために必要な官能基導入に工程数を要し、等量の金属廃棄物を副生する。また、希少かつ高価な遷移金属触媒を用いなければならないため、サステイナブルグリーンケミストリーの観点から、より直接的で遷移金属触媒を用いない新たな手法が求められている。一方、申請者の研究室ではこれまでに、安全で毒性の低い超原子価ヨウ素反応剤が重金属酸化剤に代わる優れた反応剤となることを明らかにしており、3価のヨウ素反応剤を用いる芳香環への直接的求核種導入反応や選択的なカチオンラジカル生成による混合ビアリール合成法の開発に成功している。さらに最近では、ジアリールヨードニウム塩を鍵中間体としたヘテロ芳香環のクロスカップリングを見出している。今回、これまで得られたヘテロ芳香族ヨードニウム塩の一電子酸化能の知見をもとに、電子豊富な芳香族化合物であるポリアルコキシアレーン類のヨードニウム塩の反応性についてもさらに詳細に精査し、適切な条件で電子豊富な芳香族化合物のヨードニウム塩が芳香族化合物の一電子酸化を起こし、カップリング反応が進行する機構について詳細に検討した(Chem. Eur. J. 2013, 19, in press.)。さらに、その他のヨードニウム塩の一電子酸化能について検討し、ヨードニウム塩を系中で発生することで進行する特異的なカップリング反応を見出し、その反応機構の詳細についても検討した。(抄録なし)炭素-炭素結合形成反応は、有機合成上重要な研究課題である。近年では、遷移金属触媒を用いたカップリング反応が様々な炭素-炭素結合形成を可能とする有力な手法として用いられているが、カップリングのために必要な官能基導入に工程数を要し、等量の金属廃棄物を副生する。一方、申請者の研究室ではこれまでに、安全で毒性の低い酸化剤である超原子価ヨウ素反応剤が重金属酸化剤に代わる優れた反応剤となることを明らかにしており、3価のヨウ素反応剤を用いる芳香環への直接的求核種導入反応や選択的なカチオンラジカル生成による混合ビアリール体合成法の開発に成功している。さらに最近では、ジアリールヨードニウム塩を中間体としたヘテロ芳香環のクロスカップリングを見出している。加えて申請者は、この際の鍵中間体であるヨードニウム塩の反応性をさらに精査することで、芳香環の一電子酸化を伴うヘテロ芳香族ヨードニウム塩のイプソ置換反応が進行することを明らかにした。そこで、このヨードニウム塩の簡便かつ効率的な合成法について検討し、環境に優しく安価な過酢酸を用いるジアリールヨードニウム塩の効率的合成法を開発した。また、幅広いヨードニウム塩の反応性についても精査することで、一電子酸化を鍵とする新しいカップリング反応が進行することを見出した。新規炭素-炭素結合形成反応開発は、有機合成上重要な研究課題である。近年では、遷移金属触媒を用いたカップリング反応が様々な炭素一炭素結合形成を可能とする有力な手法として用いられているが、カップリングのために必要な官能基導入に工程数を要し、等量の金属廃棄物を副生する。また、希少かつ高価な遷移金属触媒を用いなければならないため、サスティナブルグリーンケミストリーの観点から、より直接的で遷移金属触媒を用いない新たな手法が求められている。今回、これまで開発した位置選択的なビチオフェン類の合成を鍵として、現在最も高い光変換効率を示す色素増感型太陽電池用有機色素MK-2の効率的合成に取り組み、位置選択的ビチオフェンを繰り返し用いた、従来法よりもはるかに少工程数・高収率な合成法を確立し、効率的な誘導体合成も可能とした。加えて申請者は、これまで着目してきた反応鍵中間体であるヨードニウム塩の反応性をさらに精査することで、芳香環の一電子酸化を伴う新しいカップリング反応が進行することを見出し、様々なビアリール類の合成やカルボニル化合物のアリール化反応へと展開した。

さらに最近では、ジアリールヨードニウム塩を鍵中間体としたヘテロ芳香環のクロスカップリングを見出している。今回、これまで得られたヘテロ芳香族ヨードニウム塩の一電子酸化能の知見をもとに、電子豊富な芳香族化合物であるポリアルコキシアレーン類のヨードニウム塩の反応性についてもさらに詳細に精査し、適切な条件で電子豊富な芳香族化合物のヨードニウム塩が芳香族化合物の一電子酸化を起こし、カップリング反応が進行する機構について詳細に検討した(Chem. Eur. J. 2013, 19, in press.)。さらに、その他のヨードニウム塩の一電子酸化能について検討し、ヨードニウム塩を系中で発生することで進行する特異的なカップリング反応を見出し、その反応機構の詳細についても検討した。申請者は最近見出した鍵中間体であるヨードニウム塩に着目し、環境に優しい酸化剤を用いることでその実用的合成法を開発することに成功した。幅広いヨードニウム塩の反応性について詳細に検討し、ヨードニウム塩による電子豊富芳香族化合物の一電子酸化を基にした新規クロスカップリングに関する多くの知見を得た。申請者は以前に開発した位置選択的ビチオフェン合成法を利用し、材料科学的に有用であるが合成が困難な化合物の効率的合成に成功した。さらに鍵中間体であるヨードニウム塩に着目し、幅広いヨードニウム塩の反応性について詳細に検討することで、ヨードニウム塩による電子豊富芳香族化合物の一電子酸化を基にした新規クロスカップリングに関する多くの知見を得た。本研究課題において芳香族化合物のヨードニウム塩の反応性について詳細に検討した結果、ルイス酸によるヨードニウム塩の新規活性化法においてカウンターイオンや溶媒の選択が重要であることを見出した。その他のいくつかのヨードニウム塩においても条件を精査することで同様の反応性を示すことを確認しているが、反応性に関して未知な部分も多い。そこで、ヨードニウム塩の反応性の解明を網羅的に行い、その新規活性化法についても検討することで新規合成法の開発と幅広い合成への応用を展開する。本研究課題でヨードニウム塩の反応性について詳細に検討した結果、ルイス酸によるヨードニウム塩の新規活性化法のもと、芳香族化合物のヨードニウム塩や他のヨードニウム塩においてにおいてもカウンターイオンや溶媒の選択を適切に行うことで同様のカップリング反応が進行することを明らかとした。しかしながら、その反応性に関して未知な部分も多く、ヨードニウム塩の種類による反応性や反応機構の変化に関する検討がさらに必要である。そこで、これらのヨードニウム塩の反応性の解明を網羅的に行い、新規合成法の開発や有用化合物合成への応用などへと展開する。(抄録なし)
破壊力学に基づいた高耐久性コンクリート構造物のひびわれ進展予知技術の開発

1.コンクリートのひび割れ進展の計測および破壊力学への応用としてのAE計測法の現状について文献調査を実施し、AE波形を検出・記録するための計測システムのマイクロコンピュータ制御を行うソフトウエアの開発と、モデル実験での波形収録および波形解析ソフトウエアの開発を行った。2.破壊力学に基づいてコンクリートのひび割れ進展解析を行うための基礎データとして、応力拡大係数、破壊エネルギー、引張軟化モデルなどの破壊力学パラメータを普通コンクリート及び繊維補強コンクリートについて実験的に検討した。その結果、材料特性として求められる破壊力学パラメータをもとに、大型の高耐久性コンクリート構造物の破壊挙動をモデル解析するには寸法効果が無視できないことが明かになった。3.コンクリート製の2次元平面モデルの破壊実験を実施し、ひび割れ進展過程の観察とデータ分析により、進展予測の可能性を検討した。この成果により、ひび割れの発生は引張クラックが先行し、せん断クラックが追随することが明かになった。この時、クラックの運動方向は固有ベクトルの方向として決定されることより、引張クラックの段その後に形成されるひび割れの位置と方向を決定可能なことが認められた。4.破壊力学理論に基づいたBEM解析の有効性が確認されたことにより、特に、ひび割れ進展予知に有効と判断された任意方向へ進展するひび割れ解析ソフトウエアの実用性をモデル実験との比較により検討することにした。5.実際にひび割れ進展予知法として実用化をはかる場合に、AE逆解析法については、求められたひび割れの種類および方向について信頼性が問題となった。そこで、SiGMA解析法の適用後に後処理解析を行って、信頼できるデータのみを抽出する方法を検討した。次ぎに、高耐久性コンクリート構造物のひび割れ進展と設計に関連して、繊維補強コンクリートの破壊力学的な特性を明かにし、高い靱性を有する引張軟化挙動を考慮した構造物の設計手法について検討した。そして、まとめとして、これらを考慮したBEM解析によるひび割れ進展予知の妥当性を検討した。平成5年度は、アコーステイック・エミッシヨン(AE)法を用いた逆波形解析法に関する研究として、計測系のマイクロコンピュータ制御システムの開発を行った。そして、モーメントテンソル成分を波形から決定し、固有値解析からせん断寄与分と引張寄与分を求めることにより、卓越する寄与分のタイプに分類する方法が確立できた。この場合に、ひび割れの運動方向は固有ベクトルの方向として決定されることも明らかにした。この計測・解析システムの有効性は、鉄筋コンクリート製モデルの実験における波形収録および波形解析によって確認した。次に、コンクリート材料の破壊力学パラメータである限界応力拡大係数、破壊エネルギー、引張軟化モデルなどにおける試験値を高耐久性コンクリート、鋼繊維補強コンクリート、普通コンクリートにおいて実験的に検討し、寸法効果の影響なども考察した。さらに、破壊力学に基づいたBEM解析手法に関する研究を行い、線形破壊力学に基づいた任意方向への自動メッシュ生成によるひび割れ進展解析ソフトウェアの開発を実施した。当初に計画していた非線形破壊力学に基づいたひび割れ進展解析ソフトウェアの開発は、次年度に含まれることになった。コンクリート製の2次元平面モデルの破壊実験を実施し、ひび割れ進展過程の観察とデータ分析により、進展予測の可能性を検討した。この成果により、ひび割れの発生は引張クラックが先行し、せん断クラックが追随することが明らかになった。破壊力学理論に基づいたBEM解析の有効性が確認されたことより、特に、ひび割れ進展予知に有効と判断された任意方向へ進展するひび割れ解析ソフトウエアの実用性をモデル実験との比較により検討することにした。

実際にひび割れ進展予知法として実用化をはかる場合に、AE逆解析法については、求められたひび割れの種類および方向について信頼性が問題となった。そこで、SiGMA解析法の適用後に後処理解析を行って、信頼できるデータのみを抽出する方法を検討した。次ぎに、高耐久性コンクリート構造物のひび割れ進展と設計に関連して、繊維補強コンクリートの破壊力学的な特性を明かにし、高い靭性を有する引張軟化挙動を考慮した構造物の設計手法について検討した。そして、まとめとして、これらを考慮したBEM解析によるひび割れ進展予知の妥当性を検討した。
小・中学校における公正に対する見方・考え方の形成に関する基礎的研究

本研究は,日本の法化社会の進展を踏まえ,市民のための法教育のあり方を考える基礎的研究である。本研究は,市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の理論と実践を多面的に分析し,日本の小・中学校の法教育のカリキュラムを構想するために必要な視点を提出することを目的としている。その際,アメリカの「法教育」(Law-Related Education)およびスウェーデンの社会科を先行モデルとする。平成30年度には,日本の小・中学校の公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルを開発した。本年度は,日本の小・中学校における市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルを開発し,市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す日本の小・中学校の法教育の理論的・実践的枠組を創造した。本年度の研究成果は,具体的には,以下の四つである。(1)収集したアメリカのいくつかの州のフレームワークと,アメリカおよびスウェーデンの関連財団・団体の開発したカリキュラムの内容構成を,法教育および公正に対する見方・考え方の視点から分析した。収集したアメリカおよびスウェーデンの小・中学校の代表的な教科書を取り上げ,法教育に関連する学習内容を分析した。収集したアメリカの小・中学校の法教育の学習指導案を分析した。(2)(1)の分析に基づき,アメリカおよびスウェーデンの小・中学校における市民に必要な公正に対する見方・考え方を形成するための方法論の比較を行った。(3)収集した資料及び授業の分析結果について,アメリカの法教育および司法教育研究の専門家に意見を求めた。(4)得られた知見に基づき,小・中学校における公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルを開発した。公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルの実践をもとに考察した。現在までの達成度が(2)である理由は,以下の五つである。(1)社会科フレームワーク,カリキュラム,教科書,教材,学習指導案を分析することによって,本研究課題の市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成の原理を解明できた。(2)アメリカ・スウェーデンにおける法教育の方法論の比較することによって,様々な視点から,本研究課題の市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成の方法論とその有効性を解明できた。(3)専門家からの意見聴取・情報収集することによって,分析結果の精緻化を図ることができた。ミズーリ州では,法教育および司法教育研究の専門家の聞き取り調査を行い,アメリカの法教育の実態を解明することができた。ワシントン州の法教育および司法教育研究の専門家による法教育の教育活動に参加し,参与観察および聞き取り調査を行うことができた。(4)小・中学校における法教育の授業モデルの開発・実践することによって,本研究課題の公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業の可能性と課題を考察することができた。(1)から(3)から得られた公正に対する見方・考え方の形成に関する知見を生かして,静岡県弁護士会法教育委員会との連携に基づき,新たな法教育の授業を開発・実践できた。(5)本研究課題の市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す日本の小・中学校の法教育の理論的・実践的枠組を創造することができた。平成30年度に得られた成果から,市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す日本の小・中学校の法教育の理論的・実践的枠組の一端が明らかになった。次年度以降,日本の小・中学校における市民に必要な公正に対する見方・考え方を形成するための課題の解明を行っていく。(1)小・中学校における法教育の授業モデルの開発・実践(追跡調査),(2)研究成果の公表・普及,(3)研究成果報告書の作成を行うことで,日本の小・中学校の法教育における公正に対する見方・考え方の形成の原理を提示する。(1)では,次年度は,収集したカリキュラム等の法教育に関する資料を分析し,これらの法教育に関する資料の分析結果をもとに,アメリカおよびスウェーデンの法教育および司法教育研究の専門家に意見を求める。引き続き,小・中学校における公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルを実践し,分析結果の精緻化を図っていく。(2)および(3)では,次年度は,研究成果のまとめとともに,研究発表および研究交流を行い,広く内外に研究成果を報告し,報告書を作成する。静岡県教育委員会,静岡県弁護士会法教育委員会との連携を図り,小・中学校教員を対象に研究成果の普及を図る。これらの研究成果をもとに,法教育の意義や可能性を考察するとともに,日本における市民に必要な公正に対する見方・考え方を形成するため法教育の今後の課題を提出する。平成29年度は、本研究の実施体制を確立した。本年度は、アメリカ法教育およびスウェーデン社会科における市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成の理念及び実態を解明し、法教育および社会科における公正に対する見方・考え方の形成原理の分析を行なった。本年度の研究成果は、具体的には、以下の四つである。(1)広く国内外の法教育,司法教育,合衆国憲法学習,公正の学習に関する基本文献,先行研究,実践事例報告を検索,収集した。それらに基づき,公正に対する見方・考え方の形成に関する文献目録を作成した。

(2)アメリカ教育省の外郭団体であるERICのデータベースの文献の調査・分析に基づき,アメリカの法教育,司法教育,合衆国憲法学習,公正の学習に関する先行研究,授業実践を整理した。(3)法教育,司法教育,合衆国憲法学習,公正の学習を重視したアメリカの州の社会科フレームワーク,様々な関連財団・団体の開発したカリキュラム,教科書,教材,学習指導案を収集した。スウェーデンの法教育,公正の学習を重視した様々な関連財団・団体の開発したカリキュラム,教科書,教材を収集した。(4)アメリカおよびスウェーデンの社会科教育及び法教育研究の専門家から研究状況の意見を聞き,カリキュラムや教材を分析する視点を抽出した。現在までの達成度が(2)である理由は,以下の四つである。(1)広く国内外の法教育,司法教育,合衆国憲法学習,公正の学習に関する基本文献,先行研究,実践事例報告を検索,収集することで、本研究課題の公正に対する見方・考え方の形成の理念を解明できた。(3)法教育,司法教育,合衆国憲法学習,公正の学習を重視した社会科フレームワーク,様々な関連財団・団体の開発したカリキュラム,教科書,教材,学習指導案の収集によって,本研究課題の公正に対する見方・考え方の形成の分析に必要な基礎的な資料を整理できた。(4)カリキュラムや教材を分析するために,本研究課題の公正に対する見方・考え方の形成の視点を抽出した。本研究は,日本の法化社会の進展を踏まえ,市民のための法教育のあり方を考える基礎的研究である。本研究は,市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の理論と実践を多面的に分析し,日本の小・中学校の法教育のカリキュラムを構想するために必要な視点を提出することを目的としている。その際,アメリカの「法教育」(Law-Related Education)およびスウェーデンの社会科を先行モデルとする。平成30年度には,日本の小・中学校の公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルを開発した。本年度は,日本の小・中学校における市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す法教育の授業モデルを開発し,市民に必要な公正に対する見方・考え方の形成を目指す日本の小・中学校の法教育の理論的・実践的枠組を創造した。本年度の研究成果は,具体的には,以下の四つである。(1)収集したアメリカのいくつかの州のフレームワークと,アメリカおよびスウェーデンの関連財団・団体の開発したカリキュラムの内容構成を,法教育および公正に対する見方・考え方の視点から分析した。収集したアメリカおよびスウェーデンの小・中学校の代表的な教科書を取り上げ,法教育に関連する学習内容を分析した。収集したアメリカの小・中学校の法教育の学習指導案を分析した。(2)(1)の分析に基づき,アメリカおよびスウェーデンの小・中学校における市民に必要な公正に対する見方・考え方を形成するための方法論の比較を行った。
凝固系をターゲットとした卵巣癌腹膜播種機序の解明と治療戦略に関する基礎的研究

卵巣癌は女性性器の悪性腫瘍のうち最も死亡率が高く、その要因は腹腔内全体に癌細胞が広がり微小な転移を形成する進展様式にある。自覚症状に乏しいため約60%の症例が腹膜播種性転移を起こした進行状態で発見され、胸腹水貯留による呼吸苦や腹部膨満感を引き起こして落命することが多い。一方で腹水中に癌細胞が存在するにも関わらず、腹膜播種巣の形成が乏しく予後が良い卵巣癌症例も存在することから、腹膜播種形成の分子機構の解明が治療方針や患者の予後を決める上で重要と考えられる。本研究は、これまで提唱されてきた概念とは異なる視点から腹膜播種の成立機構を紐解き、卵巣癌治療成績向上を目指すものである。