hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間葉系幹細胞による肺移植後急性および慢性拒絶反応制御

また、hMSC1、hMSC2両群において、浮腫と肺胞内出血のスコアがコントロール群と比較し有意に低値であった。移植肺から抽出したmRNAを用いてTh1/Th2サイトカインについて定量RT-PCRを行ったところ、hMSC投与両群で、TNF-αの発現がコントロール群と比較し、統計学的な有意差には至らなかったものの、低い傾向であった。間葉系幹細胞の抗炎症・免疫抑制作用の主要なメディエーターであるとされるTNF-αstimulated gene-6 (TSG-6)の発現をRT-PCR法で検索したところ、hMSC投与両群において移植肺に発現が確認された。呼吸器外科学初年度は、間葉系幹細胞(MSC)の経静脈投与による移植肺急性拒絶反応抑制効果を検討したが、拒絶反応が抑制されていたのは一部の個体に留まっていた。本年度、投与経路を移植肺肺動脈からの直接穿刺へ変更し、また投与細胞数も3倍に増やしたところ、より明らかな拒絶反応抑制効果が観察された。研究は、おおむね計画通りに進行していると考える。肺移植モデルの作成、間葉系幹細胞の入手と培養手技が早期に確立し、目的とする研究が開始できている。拒絶反応の抑制効果は当初期待したものほど大きくない結果であったが、投与細胞数、投与経路を工夫していくことによって、より大きな抑制効果を得られる可能性がある。次年度は、実験例数を増やすとともに、病理学的評価を亜定量的に行ってMSCの移植肺急性拒絶反応抑制効果についてさらに検討を進める予定である。また、移植肺内の炎症性/抗炎症性サイトカインの発現をRTーPCR法を用いて検索する予定である。移植直後には肺血流は非移植側優位となるため、経静脈投与した間葉系幹細胞のうち一部しか移植肺に到達しない可能性がある。このため、移植直後に移植肺の肺動脈から間葉系幹細胞を直接注入する方法につき検討したい。また投与細胞数を増やした検討も行う予定である。翌年分として繰り越した額は44671円(予算の3.4%)であり、本年度は予算をほぼ予定通り執行した。次年度は、研究計画の最終年度にあたるため、助成金は本年度同様、実験動物や試料の購入にあてるとともに、研究成果発表のための旅費および投稿料などに宛てる予定である。該当なし
肝細胞膜におけるカフェイン惹起クロライド電流の単一チャネルレベル解析

以前の研究でホールセル・パッチクランプしたラット単離肝細胞にカフェインを細胞外投与すると、コンダクタンス増大を伴う持続性Cl電流の発生することを明らかにした。このカフェイン惹起Cl電流は、細胞内情報伝達系やGTP結合蛋白を介さずにカフェインのClチャネルへの直接開孔作用によって生じることが示唆された。今回の目的は、excisedパッチ法による単一チャネルレベル解析法にて、このことを直接証明することであった。カフェインは細胞膜を容易に通過できるのでexcised inside-outパッチ法を用い、細胞内膜面側にカフェイン含有NaCl(又はKCl)溶液を与えた。しかしながら、多数回の試行にもかかわらず、カフェイン投与によって開くチャネル電流は観察できなかった。細胞内膜面側溶液にMgやグルコースなどを加えても見い出せなかった。何か未知の細胞内因子がClチャネル電流発生に不可欠という可能性も残るため、cell-attach法でも試みたが、カフェイン惹起チャネル電流は観察できなかった。原因として、チャネル電流の検出不可能な程チャネルコンダクタンスの小さいことが考えられた。こうした研究経過の中で、逆にカフェイン投与で閉じるチャネル電流が見い出されたので報告します。excised inside-outパッチ法を使用し、膜内外液は120mM NaCl、1mM CaCl_2と相同にした。無カフェイン液では、当該チャネルは100%近く開いた状態であるが、カフェイン投与で濃度依存性に開確率を抑制した(30mMでは開確率を60%に減少)。電流振幅は電位依存性を示さず、単一チャネルコンダクタンスは約20pSであった。液組成交換による逆転電位等の変化より、カフェインで閉じるチャネルは、カルシウム感受性の非選択性カチオンチャネルであることが示唆された。
奄美大島南部におけるノロ祭祀継承の現代的展開ー神社との相互交渉に注目してー

本研究の目的は、奄美大島南部のノロ祭祀をめぐる継承の問題について、神社との相互交渉を含めた現代的な展開、ならびに、それを可能にするノロ祭祀の担い手であるノロやユタ、地域住民の世界観や宗教認識を明らかにすることである。そのために、1大島南部のノロ祭祀に関する概略調査(2019年度2020年度)、2継承のタイプ別重点調査(2021年度)、3ノロ祭祀の継承に関する比較研究(2022年度)を研究テーマとして設定し、フィールドワークと文献研究による調査を行う。従来、個別に論じられてきたノロ祭祀と神社について、両者の相互交渉過程に注目する点に本研究の独自性がある。
計画生成時間とセンサ情報の不確かさを考慮した移動ロボットの視覚と行動のプラニング

視覚を持つ自律移動ロボットの不確かさを考慮したプラニング(行動計画の生成)において,プラニング時間と生成されるプランの質とのトレードオフを考慮するプラニング手法を研究した.具体的には(1)プラン探索の深さとプランの質とのトレードオフ,(2)確率的に表現される不確かな量をどの程度に離散化して考えるか(離散化の粒度と呼ぶ)とプランの質とのトレードオフ,の2つを考慮し,プラニング時間とプランの実行時間の和を最小化する手法を研究した.そのために,1.プランの生成過程を,iterative refinement(繰り返し改善)の形に定式化し,次に,(プランの予想される改善度-ノード展開のコスト)の最も高いノードを持つプラン候補を繰り返し展開することにより,プラニングのコストを含めた上で最適なプランを生成する手法を研究した.2.不確かな状況の離散化の粒度と,それに応じたプランの質との関係を,いくつかの典型的な状況についてあらかじめ調べておき,それらから一般の場合について離散化の粒度とプランの質との関係を推定する手法を研究した.以上の手法について,まずシミュレーションで有効性を確かめた.探索深さや離散化の粒度をさまざまな値に固定してプラニングを行った場合と比較して,研究した手法が常に効率の良いプランを生成することが確かめられた.また,実際の移動ロボットを用いて基礎実験を行い,現実の問題に適用可能であることが確認された.視覚を持つ自律移動ロボットの不確かさを考慮したプラニング(行動計画の生成)において,プラニング時間と生成されるプランの質とのトレードオフを考慮するプラニング手法を研究した.具体的には(1)プラン探索の深さとプランの質とのトレードオフ,(2)確率的に表現される不確かな量をどの程度に離散化して考えるか(離散化の粒度と呼ぶ)とプランの質とのトレードオフ,の2つを考慮し,プラニング時間とプランの実行時間の和を最小化する手法を研究した.そのために,1.プランの生成過程を,iterative refinement(繰り返し改善)の形に定式化し,次に,(プランの予想される改善度-ノード展開のコスト)の最も高いノードを持つプラン候補を繰り返し展開することにより,プラニングのコストを含めた上で最適なプランを生成する手法を研究した.2.不確かな状況の離散化の粒度と,それに応じたプランの質との関係を,いくつかの典型的な状況についてあらかじめ調べておき,それらから一般の場合について離散化の粒度とプランの質との関係を推定する手法を研究した.以上の手法について,まずシミュレーションで有効性を確かめた.探索深さや離散化の粒度をさまざまな値に固定してプラニングを行った場合と比較して,研究した手法が常に効率の良いプランを生成することが確かめられた.また,実際の移動ロボットを用いて基礎実験を行い,現実の問題に適用可能であることが確認された.
加齢に伴うポジティブ感情の上昇と認知資源との逆説的関連仮説の検証

高齢者の幸福感の高さの背景に、認知課題実行時にポジティブな情報を選好するするポジティビティ効果が存在すると考えられている。しかし個人レベルで幸福感との関連は検討するための課題は開発されていない。本研究の目的は、ポジティビティ効果を簡易に評価する指標を開発し、その有効性を確認する事であった。高齢者を対象として実施可能な感情ストループ課題を開発しポジティビティ効果を検証した。その結果、精神的健康と認知機能の高さの個人差が、ポジティビティ効果の量の違いとして観察された。感情ストループ課題が、ポジティビティ選好の個人差を評価する課題として有効であることが確認できた。本研究の目的は、加齢に伴って低下する認知資源と、認知心理学研究で観察されるポジティビティー効果、そして幸福感の関連をパネルデータ参加者を対象に検証することである。本年度は、80歳以上をターゲットにした認知実験はほとんど行われていないことから、83歳を中心とした年齢層のパネル調査参加者を対象に実験課題を開発することであった。予定では、感情ストループ課題、感情ワーキングメモリ課題、感情記憶課題を実施することよを予定していたが、ポジティビティー効果がより明確に評価できる課題として、課題に対する自分自身のコントローラビリティーを評価させる課題を追加し、感情ストループ課題と同時に予備実験を行った。また、同時に潜在的意識を評価する方法としてプライミングパラダイムが80歳以上でも有効に機能するのか確認するために、世代性プライミング課題を新たに開発し実施した。約50名の高齢者を対象としてそれぞれの課題を実施したところ、世代性プライミング効果は、若年者高齢者の比較では観察できなかったが、別途実施した世代性の高さを評価する尺度で、世代性が高い高齢者群において、低い群よりも顕著な促進効果が見られた。このことから、80歳以上の高齢者でも潜在意識をプライミングパラダイムで評価できることが確認された。また、感情ストループよりも、コントローラビリティー評価の方が、高齢者群におけるポジティビティー効果が観察できた。両者の課題の違いは、評価をオンラインでする必要があるか否かということにあり、認知的リソースが減少する80歳代では、従来の実験パラダイムで示された、ポジティビティー効果が観察されない可能性が示唆された。本年度の研究の目的は、高齢者を対象とした疫学調査において、実施可能な感情ー認知課題を完成させることであった。本年度は、65歳以上高齢者を約100名を対象として、昨年開発した感情ストループ課題、感情記憶課題、絵画の内容記憶課題、およびコントローラビリティー評価の課題および、全般的な認知機能評価として、MOCA(Montreal Cognitive Assessment)および、ワーキングメモリの評価指標として、リーディングスパンテストを実施した。また、同時にWell-beingの評価を行うためにWHO-5も実施した。その結果、いずれの課題も認知機能の高い群において、ポジティブ優位性が顕著に表れるという先行研究と同様の傾向を示したが、個人レベルで相関分析を実施したところ、認知機能の高さと、ポジティブ優位性効果の間の関連は見出すことが出来なかった。現在同時に測定した、感情状態やパーソナリティーを共変量として両者の関係を再検討している。また、課題間の特徴から結果を要約すると、感情ストループ課題、感情記憶課題、およびコントローラビリティー評価の課題における、短時間のオンラインでの情報処理において(つまり潜在的な処理)では、認知機能の高い群でポジティブ優位性が顕在化するが、絵画記憶の再生、コントローラビリティー評価課題における、課題遂行後の自分の成績に対する評価(つまり顕在的な処理)においては、認知機能の低い群でポジティブ優位性が顕在化するという傾向が観察できた。これらの結果は、高齢者全般でポジティブ感情に対する動機づけは高まるが、個人の情報処理の効率によって、機能するプロセスが異なることが示唆された。疫学調査において短時間で実施可能な認知課題を開発することができた。一方で短時間で実施するという制限のために結果が明確に得られない可能性も考えられる。結果に関して詳細な分析が終了しておらず、分析を進める必要がある。本研究の目的は,加齢に伴って低下する認知資源と,認知心理学研究で観察されるポジティビティー効果,そして幸福感との関連をパネルデータ参加者を対象に検証することである。今年度は過去2年間の研究知見にもとづき,76歳を中心とした年齢層のパネル調査参加者を対象に,2つの実験課題をおこなった。感情ストループ課題では,中性刺激やネガティブな刺激より,ポジティブな刺激に干渉を受けやすいポジティブ優位性が確認された。興味深いことに,この傾向は認知資源や幸福感の低下によって強まる傾向にあった。また,コントロール幻想課題では統制不可能であるにも関わらず,パネルデータ参加者が非常に高いコントローラビリティー評価を示すことが確認された。この錯覚は認知資源や幸福感の低下によって弱まる傾向にあった。両者の課題の違いは,評価をオンラインでする必要があるか否かと考えられ,回顧的に判断を行う必要がある場合はポジティブ優位性の出現には認知資源が必要であるが,オンラインで判断を行う必要のある場合はむしろ認知資源に乏しい場合にポジティブ優位性が強まることが示唆された。これらの知見にもとづき,一見矛盾する実験結果を説明するために,先行研究のレビューと平行して,ポジティビティー効果の概念を整理と新たな二重過程モデルの構築をおこなった。ポジティビティー効果の生起メカニズムについては,現在もなお広く議論がなされているが,本研究の知見から,過去研究を包括的に理解する手がかりが示されたといえる。

高齢者の幸福感の高さの背景に、認知課題実行時にポジティブな情報を選好するするポジティビティ効果が存在すると考えられている。しかし個人レベルで幸福感との関連は検討するための課題は開発されていない。本研究の目的は、ポジティビティ効果を簡易に評価する指標を開発し、その有効性を確認する事であった。高齢者を対象として実施可能な感情ストループ課題を開発しポジティビティ効果を検証した。その結果、精神的健康と認知機能の高さの個人差が、ポジティビティ効果の量の違いとして観察された。感情ストループ課題が、ポジティビティ選好の個人差を評価する課題として有効であることが確認できた。今年度は、感情ストループ課題の様なオンラインでのポジティビティー効果の評価だけでなく、コントローラビリティーを測定する方法を追加し、オフラインでのポジティビティー効果を評価する方法も採用し、その有効性は確認できた。また、世代性の潜在的意識は、プライミングによって個人差が評価できることもわかった。一方、オンライン評価の課題である感情ストループ課題では、高齢者でポジティビティー効果が見られなかった。ただし、本研究では80歳、90歳といった年齢の高い高齢者を対象に反応時間実験を実施するために、課題実行時間を短縮するという方法を取っており、そのために試行数が十分でない可能性がある。現段階ではその検証ができていないという点で、研究の進展には遅れが見られる。しかし、仮説そのものを再検討しより強力な仮説を構築できる可能性が見えてきた。したがって、プロジェクト全体として見た場合は順調に進んでいるといえる。来年度は、76歳を中心とした地域高齢者を対象にした調査において、これまでに開発した課題を実施し、Well-beingを従属変数とし様々な社会的な属性変数を共変量として、認知処理とポジティブ優位性の関連を検証できると考えている。また、今年度の実験から示唆された、個人の情報処理の効率によって、機能するプロセスが異なる可能性についても検証する予定である。高齢者心理学本年度の予備実験の結果から、ポジティブ感情に関連する処理の過程として、潜在的過程と顕在的過程がオンライン処理およびオフライン処理におけるポジティビティー効果と関連することが示唆された。本年度は感情プライミング課題において、潜在的過程のポジティビティー効果を詳細に検出する方法を開発する予定である。また、世代性プライミングからは、潜在的意識の個人差がプライミング効果として評価可能であることが示唆された。本年度は、集団レベルで検出可能であったこの効果が、個人レベルで評価可能なのかを検証し、パラダイムを応用することで、ポジティブ感情に関連する顕在的過程と潜在的過程を評価できる課題セットを完成する予定である。調査実施において、一人当たりの実験参加時間が予定より短縮できたため、謝金の執行が予定より少なくて済んだ。別件で、出張が入り主任研究者が東京を訪問する機会があったので、分担研究者が大阪に来て研究打ち合わせをする必要がなくなったため。
コンピュータ断層画像を用いた肺リモデリング評価用バイオマーカーの創出

今回の研究の目的は、CT像から肺局所の体積と同部の気管支内腔体積の計測を基に肺のリモデリングを定量化するバイオマーカーを導出することであるが、この目的のために、まず肺区域体積計測ソフトを開発した。このソフトを用いた計算結果と臨床所見及び肺機能検査所見との相関解析を行ったところ、閉塞性肺疾患ではリモデリングの進行とともに、気管支内腔の体積と局所肺体積の増加し、一方間質性肺炎群ではリモデリングの進行とともに、気管支内腔の体積と局所肺体積の減少が生じることが判明した。この研究の結果を通じて、新薬の薬効評価のエンドポイント等各種臨床試験、実臨床にて利用可能なrobustな肺のリモデリングを定量化するバイオマーカーとなり得る可能性が示唆された。肺のリモデリングとは慢性閉塞性肺疾患(COPD)や喘息といった閉塞性肺疾患および急性慢性の間質性肺炎において、初期の炎症性変化から線維化へと病態が変化するとともに出現する現象で、気管支壁や肺胞隔壁の線維化により、気管支を中心とした肺の既存構造が、非可逆的に変化することをいう。本研究の目的は、CT像からの肺局所の体積と同部の気管支内腔体積の計測を基に肺のリモデリングを定量化するバイオマーカーを導出し、臨床家に容易に利用可能なuser friendlyなinterfaceで開発したシステムを提供することである。今年度は、(1)肺区域体積と同区域内の気管支内腔体積を計測するシステムの開発、(2)開発したシステムのファントム(N1、京都科学、本年度購入)及び正常例での精度検証再現性評価、(3)喘息、COPD、慢性間質性肺炎の臨床症例の全肺thin-section volume CT dataの蓄積とデータベース化を行った。(1)については、肺区域を分割する際の境界面作成方法としてThin Plate Sprine法を採用し、強調画像から領域拡張法により気管支を抽出し、細線化後、直行断面を作成し、断面情報を計算することにより、システムのpreliminaryな完成を見た。そこで(2)では、ベクトル、平面フィッティング、二次局面フィッティングによる境界面作成法との比較で区域抽出に関して本法が最も精度、再現性が高いことを確認し、またファントムデータ及び11例の正常例での評価から7ないし8次気管支までを精度再現性よく抽出できることが確認できた。また(3)に関しては、喘息30例、COPD100例、慢性間質性肺炎125例の全肺thin-section volume CT dataを研究協力機関より収集し、個人情報を秘匿したデータベースを作成した。はじめに昨年度に引き続き、急性・慢性の間質性肺炎における全肺thin-section volume CT data、臨床所見、肺機能所見の蓄積と収集を行った。volume CTdataに関しては研究分担者が研究協力各施設に出向き、個人情報秘匿システムを介して、個人情報を完全に秘匿したdigital dataで保管し、解析を担当する大阪大学に持ち帰った。そのdataは大阪大学の大容量ハードディスクに保管した。また、臨床所見、肺機能所見に関しても完全に匿名化して研究協力施設より研究分担者が大阪大学に持ち帰った。蓄積されたこれらのvolume CT dataは逐次解析し、その結果の画像は大容量ハードディスクに保管した。今回の研究の目的は、CT画像からの肺のリモデリングを定量化するバイオマーカーを導出することであるが、volume CT dataの解析の結果、バイオマーカーとしてエントロピー、バリアント、コントラストが有用であることが判明した。そこで、開発したシステムにこれらのバイオマーカーを実装し、解析システムでの自動計測を可能にした。また、臨床volumeCTdataの解析を通して発見された不具合を改善した。次に臨床所見及び肺機能検査所見との対比を通し、バイオマーカーとしての精度検証を多変量解析、相関検定を用いて行った。これらの結果を学会にて発表した。これらの導出された指標を用いれば、治療に反応する可逆的な変化と非可逆的な変化との境界を同定可能と予想される。今回の研究の目的は、CT像からの肺局所の体積と同部の気管支内腔体積の計測を基に肺のリモデリングを定量化するバイオマーカーを導出することであるが、まず肺区域体積計測ソフトの開発に着手した。方法としては、3Dワークステーションの肺segmentation機能を用いて肺のみの3D像を抽出し、次に葉間裂を面成分と協調するsheet filterを用いて抽出後、閾値処理・ラベリング処理でノイズを除去し、葉間裂の欠落はThin Plate Spline法で補間した。肺区域間には亜区域静脈が走行しているので、各亜区域静脈が作る面を境界面とすることにより精度を高めた。亜区域静脈は血管抽出機能を用いて抽出した。右下葉、左上葉、左下葉では3次元ベクトルの原理より2本の亜区域静脈より1枚の境界面を決定し、右上葉ではThin Plate Spline法にて4本の亜区域静脈から2枚の境界面を作成した。

続いて、肺区域体積と同区域内の気管支内腔体積を計測するシステムの開発を行った。こちらは、可変的閾値処理による気管支抽出し、気管支を抽出する分岐点探索アルゴリズムを実装した。これらのソフトを用いた計算結果と臨床所見及び肺機能検査所見との相関解析を行ったところ、閉塞性肺疾患ではリモデリングの進行とともに、気管支内腔の体積と局所肺体積の増加し、一方間質性肺炎群ではリモデリングの進行とともに、気管支内腔の体積と局所肺体積の減少が生じることが判明した。現在COPDや喘息を始めとする閉塞性肺疾患及び、急性・慢性の間質性肺炎に対して続々と新薬の開発が進んでいるが、この研究の結果を通じて、新薬の薬効評価のエンドポイント等各種臨床試験、実臨床にて利用可能なrobustな肺のリモデリングを定量化するバイオマーカーとなり得る可能性が示唆された。
チンパンジーにおける音声行動の集団間比較

今年度は分担者を務める科研費基盤研究(A)「野生チンパンジーにおける新奇行動の展開と文化的行動の発達過程(#16255007、代表者:西田利貞・(財)日本モンキーセンター所長)」の援助により、約50日間海外渡航し、マハレ山塊国立公園のチンパンジーにおける哺乳類食の技術を「地域間比較」あるいは「獲物-捕食者関係」という視点により調査したが、同時に、本研究テーマにおいて分析対象とする音声行動の資料についても、超指向性マイクロフォンとデジタル録音機のセットやビデオカメラを利用して収集した。すなわち、161時間の行動記録には50時間の映像音声資料が含まれており、これを利用して、本研究テーマに関わる次のような資料の分析を進めている。第一に、チンパンジーが「恐怖」の情動表出として発すると考えられるhoo callを3事例について、至近距離で映像音声記録することができた。いずれも同所的大型捕食者であるヒョウの存在と関連して発せられたものと推測できる。今回最大の収穫は、ツチブタの死体に遭遇したチンパンジーが情動表出しつつ発声した音声を録音できたことであろう。この事例は、2006年7月に大阪大学にて開催される日本霊長類学会大会にて報告した後、国際学術誌に投稿する予定である。第二に、今回、個体追跡調査した2個体は、過去の野外調査においても、音声行動の記録を行っており、成長・加齢あるいは社会的地位の変化に伴う、音声の種類による発声頻度の変化、音響的特徴の変化を調べることが可能である。フィールドで得た印象としては、いったん成熟した個体の音声は観察者の耳でも容易に判別できるほど特徴があり、他個体がこれを認知し、社会的情報として利用している可能性がきわめて高い。今後、チンパンジーが個体認知の手がかりとして利用する音声特性の候補を音響学的に調べ上げ、野外における検証の作業へとつなげていきたい。本年度は、マハレ山塊国立公園のチンパンジーの音声行動を収録した映像音声資料の整理・分析を中心に行った。まず、過年度の調査においてアナログ機器で収集した映像・音声資料のデジタル化作業については、ほぼ完了した。その資料を分析のために利用しやすくするためにデータベース化する作業を継続している。本研究課題の主たる目標の一つである「マハレのチンパンジーの音声エソグラムの作成」は、この作業と平行して進めていく予定である。第二に、大人雄を含む個体間相互作用、狩猟行動、あるいはヒョウや死体との遭遇において音声行動が果たす役割についても、目下、分析を継続している。狩猟・肉食場面における集団行動の統制と音声コミュニケーションの関連については、平成16年3月3日5日に開かれた京都大学21世紀COEプログラム「生物多様性研究の統合のための拠点形成」主催の国際シンポジウム「アフリカ大型類人猿その進化、多様性および保護」において、成果の一部を公表した。最後に、野生条件下のチンパンジーが行う音声行動のレパートリー及び機能的文脈を飼育条件下のチンパンジーのものと比較する点については、多摩動物公園のチンパンジーコロニーを対象に基礎資料の収集を開始した。その結果、さまざまな差異が明らかになりつつあるが、野生と飼育という条件のみならず、亜種間の遺伝的差異等、さまざまな要因をどのように考慮に入れて評価していくかという課題が重要である。これらの点を斟酌しながら、次年度以降、分析手法を練っていきたい。今年度は昨年度に引き続き、過去の調査において収録したマハレ山塊国立公園のチンパンジーのコミュニケーションに関する映像音声資料の整理・分析を中心に行った。本研究課題の主たる目標の一つである「マハレのチンパンジーの音声エソグラムの作成」はまだ完了していないが、この作業と並行してチンパンジーの音声・非音声コミュニケーションと、そこから示唆される社会認知能力に関する分析を進めた。たとえばチンパンジーは、樹上性霊長類を対象とする集団狩猟や、個体間の高度な政治的相互作用を行うことから、霊長類におけるマキャベリ的知性の研究対象として最も好都合である。このような集団行動を可能にする音声・非音声コミュニケーションに関して分析を進めている。また、野生のチンパンジーが獲物の違いによって異なる狩猟戦術を採っているという仮説を検証する手法として音声資料を用いたプレイバック実験の実行可能性を検討している。この構想については、日本哺乳類学会2004年度大会自由集会「霊長類における種間関係」(東京農業大学厚木キャンパス、2004年10月)や第34回ホミニゼーション研究会「人類前夜の進化学」(京都大学霊長類研究所、2005年3月)における講演の内容の一部として論じた。さらに、チンパンジーの母親が病死した乳児の死体を運搬する行動に関してビデオ資料を用いて分析した。この成果の一部は、第7回SAGA(アジア・アフリカに生きる大型類人猿を支援する集い)シンポジウム(京都大学百周年時計台記念館、2004年11月)において公表した。最後に、昨年度同様、野生条件下のチンパンジーが行う音声行動のレパートリー及び機能的文脈を飼育条件下のチンパンジーのものと比較する点については、多摩動物公園のチンパンジーコロニーを対象に基礎資料の収集を継続した。今年度は分担者を務める科研費基盤研究(A)「野生チンパンジーにおける新奇行動の展開と文化的行動の発達過程(#16255007、代表者:西田利貞・(財)日本

モンキーセンター所長)」の援助により、約50日間海外渡航し、マハレ山塊国立公園のチンパンジーにおける哺乳類食の技術を「地域間比較」あるいは「獲物-捕食者関係」という視点により調査したが、同時に、本研究テーマにおいて分析対象とする音声行動の資料についても、超指向性マイクロフォンとデジタル録音機のセットやビデオカメラを利用して収集した。すなわち、161時間の行動記録には50時間の映像音声資料が含まれており、これを利用して、本研究テーマに関わる次のような資料の分析を進めている。第一に、チンパンジーが「恐怖」の情動表出として発すると考えられるhoo callを3事例について、至近距離で映像音声記録することができた。いずれも同所的大型捕食者であるヒョウの存在と関連して発せられたものと推測できる。今回最大の収穫は、ツチブタの死体に遭遇したチンパンジーが情動表出しつつ発声した音声を録音できたことであろう。この事例は、2006年7月に大阪大学にて開催される日本霊長類学会大会にて報告した後、国際学術誌に投稿する予定である。第二に、今回、個体追跡調査した2個体は、過去の野外調査においても、音声行動の記録を行っており、成長・加齢あるいは社会的地位の変化に伴う、音声の種類による発声頻度の変化、音響的特徴の変化を調べることが可能である。フィールドで得た印象としては、いったん成熟した個体の音声は観察者の耳でも容易に判別できるほど特徴があり、他個体がこれを認知し、社会的情報として利用している可能性がきわめて高い。今後、チンパンジーが個体認知の手がかりとして利用する音声特性の候補を音響学的に調べ上げ、野外における検証の作業へとつなげていきたい。
小児がん等に対する陽子線治療における有害事象と放射線感受性遺伝子との関連解析

小児がんに対する治療として、陽子線治療を受けた症例を対象に放射線感受性遺伝子を検索する臨床試験を、次世代シーケンサを用いた候補遺伝子検索のシステムを用い、施設倫理委員会の審査を経て実施している。研究期間内に早期・晩期有害事象の発生状況と放射線感受性遺伝子の関連について解析することは困難であると考え、陽子線治療により起こりうると考えられる急性期の有害事象として、特に皮膚・粘膜障害に焦点を当て、既報研究のうち、放射線治療と皮膚・粘膜障害と放射線感受性遺伝子との関連が報告されている遺伝子群のエクソン領域を次世代シーケンサを用いて、治療を受けた症例のうちインフォームド・コンセントで同意が得られた症例の検体を採取し解析している。並行して、小児がんに対する治療として陽子線治療を受けた症例の臨床情報(病理組織診断、生存期間、無再発生存期間、急性期有害事象、晩期有害事象、陽子線治療照射部位、陽子線治療照射線量、二次がん発生の有無)について収集し、照射部位・照射線量・併用治療の有無(外科療法や抗腫瘍剤治療)・年齢区分・がん種・併存症の有無・初発/再発症例別に解析を行った。ユーイング肉腫に対して抗腫瘍剤治療と並行して陽子線治療を受けた15例の小児ケースを対象として、生存期間、無再発生存期間、急性期・晩期有害事象、陽子線治療照射部位、陽子線治療照射線量、二次がん発生の有無を解析し、論文として公表した(Rep Pract Oncol Radiother. 2018 ;23:442-450)。また、陽子線治療において鎮静剤の使用と各種有害事象との関連について解析し第60回日本小児血液・がん学会で公表した。さらに陽子線治療終了後も継続して晩期有害事象と二次がん発生率を追跡し解析する臨床試験を施設倫理委員会に申請し開始した。現在進行中の臨床情報の収集に加え、放射線感受性遺伝子の検索を臨床試験として継続して行う。本研究の研究期間内に晩期有害事象を評価することは困難であるため、まずは急性期有害事象および亜急性期の合併症に焦点を当て、放射線感受性遺伝子の検索結果との関連について評価・解析を継続していく予定である。学会発表や論文発表に際しては、解析をしやすくするために、照射部位・照射線量・併用治療の有無(外科療法や抗腫瘍剤治療)・症例の年齢区分・がん種など、これまでの発表のように対象症例の属性別に解析を継続していく予定であり、上述した論文や学会報告に続いて、現在も論文を投稿中および執筆・投稿準備中である。さらに陽子線治療終了後も継続して長期生存者の生活の質(Quality of Life)や晩期有害事象と二次がん発生率を追跡し解析する臨床試験を施設倫理委員会に申請し開始しており、次年度も継続していく予定である。小児がんに対する治療として、陽子線治療を受けた症例を対象に放射線感受性遺伝子を検索する臨床試験を計画し施設倫理委員会に提出した。次世代シーケンサを用いた候補遺伝子検索のシステムを立ち上げた。研究期間内に晩期有害事象の発生状況と放射線感受性遺伝子の関連について解析することは困難であると考え、陽子線治療による起こりうると考えられる急性期有害事象として、特に皮膚・粘膜障害に焦点をあて、既報研究のうち、放射線治療と皮膚・粘膜障害と放射線感受性遺伝子との関連が報告されている遺伝子群のエクソン領域を次世代シーケンサを用いて解析するシステムを構築した。並行して、小児がんに対する治療として、陽子線治療を受けた症例の臨床情報(病理組織診断、生存期間、無再発生存期間、急性期有害事象、晩期有害事象、陽子線治療照射部位、陽子線治療照射線量、二次がん発生の有無)について収集し、照射部位・照射線量・併用治療の有無(外科療法や抗腫瘍剤治療)・年齢区分・がん種・併存症の有無・初発/再発症例別に解析を行った。頭頚部に陽子線治療を受けた60例の小児ケースを対象とした有害事象および生活の質(quality of life; QOL)を解析し、論文として公表した( Pediatr Int. 2017 ;59:1039-1045. doi: 10.1111/ped.13323)。また、化学療法や手術と並行して陽子線治療を受けたケースについては第59回日本小児血液・がん学会で公表した。さらに、晩期有害事象および二次がん発生率の関連解析を実現化するために、陽子線治療終了後も継続して追跡調査を行うことができる臨床試験を計画・立案し、施設倫理委員会への申請を行う予定である。

ユーイング肉腫に対して抗腫瘍剤治療と並行して陽子線治療を受けた15例の小児ケースを対象として、生存期間、無再発生存期間、急性期・晩期有害事象、陽子線治療照射部位、陽子線治療照射線量、二次がん発生の有無を解析し、論文として公表した(Rep Pract Oncol Radiother. 2018 ;23:442-450)。また、陽子線治療において鎮静剤の使用と各種有害事象との関連について解析し第60回日本小児血液・がん学会で公表した。さらに陽子線治療終了後も継続して晩期有害事象と二次がん発生率を追跡し解析する臨床試験を施設倫理委員会に申請し開始した。現在進行中の臨床情報の収集に加え、放射線感受性遺伝子の検索を臨床試験として継続していく。本研究の研究期間内に晩期有害事象を評価することは困難であるため、まずは急性期有害事象および亜急性期の合併症に焦点をあて、放射線感受性遺伝子の検索結果との関連について評価・解析を進めていく予定である。学会発表や論文化に際しては、解析をしやすくするために、照射部位、照射線量、がん種、症例の年齢区分など、これまでの発表のように対象症例の属性別に解析を進めていく予定であり、現在、論文を投稿中および投稿準備中である。さらに、長期生存者の生活の質(quality of life)や晩期有害事象の解析を対象とした臨床試験を計画中である。現在進行中の臨床情報の収集に加え、放射線感受性遺伝子の検索を臨床試験として継続して行う。本研究の研究期間内に晩期有害事象を評価することは困難であるため、まずは急性期有害事象および亜急性期の合併症に焦点を当て、放射線感受性遺伝子の検索結果との関連について評価・解析を継続していく予定である。学会発表や論文発表に際しては、解析をしやすくするために、照射部位・照射線量・併用治療の有無(外科療法や抗腫瘍剤治療)・症例の年齢区分・がん種など、これまでの発表のように対象症例の属性別に解析を継続していく予定であり、上述した論文や学会報告に続いて、現在も論文を投稿中および執筆・投稿準備中である。さらに陽子線治療終了後も継続して長期生存者の生活の質(Quality of Life)や晩期有害事象と二次がん発生率を追跡し解析する臨床試験を施設倫理委員会に申請し開始しており、次年度も継続していく予定である。小児がんは希少疾患であり、症例の集積が予定よりも少数であったため、予定数よりも解析が進まなかったことから、次年度も継続して症例の集積にあたる予定とした。小児がんは希少疾患であり、症例の集積が予定よりも少数であったため、予定数よりも解析が進まなかったことから、次年度も症例の集積にあたる予定とした。
近代日本とロシアの文化交流史に関する実証的研究

本研究は以下の論点に沿って進めた。1プチャーチン提督の秘書として長崎に来航した作家ゴンチャローフの『日本渡航記』にうかがわれる、ロシア人の観た幕末の日本及び日本人観2日本最初のプロのロシア語通詞・志賀親朋の生涯と活動3市川文吉、黒野義文、二葉亭四迷、川上俊彦など、東京外国語学校魯語科関係者のロシアとの関わり4コレンコ、グレー、ケーベルといったロシア人教師や、ピウスツキ、ラッセルのような亡命ロシア人、ポーランド人の日本における事跡と日本観5日露戦争6 1917年のロシア革命後に来日した白系ロシア人の事跡調査最終年度に論文集『日露交流都市物語』(成文社)を刊行した。平成22年度は、主として以下の諸点に取り組んだ。1.プチャーチン提督の秘書として1853年に長崎に来航した作家ゴンチャローフの『日本渡航記』にうかがわれる、ロシア人の観た幕末の日本及び日本人観2.市川文吉、黒野義文、二葉亭四迷、川上俊彦、嵯峨の屋お室等、東京外国語学校魯語科関係者のロシアとの関わり3.明治期に来日したコレンコ、グレー、ケーベルといった東京外国語学校、東京帝国大学、東京音楽学校のロシア人教師や、B.ピウスツキ、N.K.ラッセル、B.D.オルジフのような亡命ロシア人、ポーランド人の日本における事跡と日本観4.日本の環日本海地域、北海道と、極東ロシア、サハリンとの関わり5.日露戦争6.1917年のロシア革命後に来日した白系ロシア人の事跡調査チェコ共和国スラブ図書館(プラハ)で調査と資料収集を行った。国内では敦賀市立図書館と敦賀市立博物館、関西大学図書館、神戸市立中央図書館、早稲田大学図書館、国立国会図書館で上記全6点に関する調査と資料収集を行った。横浜と神戸の外国人墓地ではロシア人の墓碑調査を行った。また第3点について論文をロシアで1本、国内で2本発表した。日本国内在住の日本人・ロシア人研究者と半年に一度「来日ロシア人研究会」を開いて情報交換を行い、同志社大学で開かれた亡命ロシア人に関する国際会議に参加した。さらにロシア、ポーランド、チェコ、アメリカ、カナダの研究者とも連絡を取り合って、情報交換をした。その他、謝金を用いて外務省外交史料館の来日ロシア人に関する史料のデータベース作成のための作業を進めた。平成23年度は、主として以下の諸点に取り組んだ。1.プチャーチン提督の秘書として1853年に長崎に来航した作家ゴンチャローフの『日本渡航記』にうかがわれる、ロシア人の観た幕末の日本及び日本人観2.市川文吉、黒野義文、二葉亭四迷、川上俊彦等、東京外国語学校魯語科関係者のロシアとの関わり3.明治期に来日したコレンコ、グレー、ケーベルといった東京外国語学校、東京帝国大学、東京音楽学校のロシア人教師や、B.ピウスツキ、N.K.ラッセル、B.D.オルジフのような亡命ロシア人、ポーランド人の日本における事跡と日本観4.日本の環日本海地域、北海道と、極東ロシア、サハリンとの関わり5.日露戦争6.1917年のロシア革命後に来日した白系ロシア人の事跡調査極東連邦大学(ウラジオストク)で開かれた国際会議で第6点について報告し、当地とハバロフスクで資料収集を行なった。また国際交流基金の招きでポーランドから来日したA.マイェヴィチ氏を埼玉大学で10ヶ月受け入れて研究交流を行ない、日本全国から研究者を招いて第3点のピウスツキに関する学術セミナーを開催した。さらに長崎県立図書館、長崎歴史文化博物館、長崎の外国人墓地、早稲田大学図書館、国立国会図書館で上記全6点に関する調査と資料収集を行った。第3点について論文をロシアで2本、第6点についてロシアと中国で1本ずつと国内で1本、第3、4点と第5点について国内で1本ずつ発表した。日本人・ロシア人研究者と二ヶ月に一度「来日ロシア人研究会」を開いて情報交換を行い、第6点について報告した。またロシア、ポーランド、チェコ、アメリカ、カナダの研究者とも連絡を取り合って、情報交換をした。謝金を用いて外務省外交史料館所蔵の来日ロシア人に関する史料のデータベース作成のための作業を進めた。平成25年度は、主として以下の諸点に取り組んだ。1.プチャーチン提督の秘書官として1853年に長崎に来航した作家ゴンチャローフの『日本渡航記』にうかがわれる、ロシア人の観た幕末の日本及び日本人観2.市川文吉、黒野義文、二葉亭四迷、川上俊彦、嵯峨の屋お室等、東京外国語学校魯語科関係者のロシアとの関わり

3.明治期に来日したコレンコ、グレー、ケーベルといった東京外国語学校、東京帝国大学、東京音楽学校のロシア人教師や、B.ピウスツキ、N.K.ラッセル、B.D.オルジフのような亡命ロシア人、ポーランド人の日本における事跡と日本観4.日本の環日本海地域、北海道と、極東ロシア、サハリンとの関わり5.日露戦争6. 1917年のロシア革命後に来日した白系ロシア人の事跡7.満洲のロシア人とロシア語出版物福井県文書館、敦賀市立図書館、坂の上ミュージアム(愛媛県松山市)、早稲田大学図書館、国立国会図書館で上記全7点に関する調査と資料収集を行ない、松山市でロシア兵墓地の墓碑調査を行った。またロシア、ポーランド、アメリカの研究者とも連絡を取り合って、情報交換をした。研究成果としては、第3点と第6点について論文をロシアで1本ずつ発表した。また日本在住の日本人・ロシア人研究者と二ヶ月に一度「来日ロシア人研究会」を開いて情報交換を行い、第4点と第6点について2本の発表を行なった。さらに国内で第7点について日本語と英語で2本の学会発表を行なった。そして年度末に上記7点すべてを包摂する論文集『日露交流都市物語』(成文社、全422頁)を刊行した。平成24年度は、主として以下の諸点に取り組んだ。1.プチャーチン提督の秘書として1853年に長崎に来航した作家ゴンチャローフの『日本渡航記』にうかがわれる、ロシア人の観た幕末の日本及び日本人観。2.市川文吉、黒野義文、二葉亭四迷、川上俊彦等、東京外国語学校魯語科関係者のロシアとの関わり。3.明治期に来日したコレンコ、グレー、ケーベルといった東京外国語学校、東京帝国大学、東京音楽学校のロシア人教師や、B.ピウスツキ、N.K.ラッセル、B.D.オルジフのような亡命ロシア人、ポーランド人の日本における事跡と日本観。4.日本の環日本海地域、北海道と、極東ロシア、サハリンとの関わり。5.樺太・千島交換条約と日露戦争の有する文化史的意義。6. 1917年のロシア革命後に来日した白系ロシア人の事跡調査モスクワの在外ロシア会館で第6点について講演と資料収集を行ない、ペテルブルグのロシア科学アカデミー・ロシア文学研究所と東洋古文書研究所で開催された二つの国際会議でそれぞれ第6点について報告した。また平成23年度に埼玉大学で開催した第3点のピウスツキに関する学術セミナーのまとめとして、日英二カ国語の論文集を編集、刊行した。さらに福井県文書館、福井県立図書館、早稲田大学図書館、国立国会図書館、多摩霊園で上記全6点に関する調査と資料収集を行った。第3点について編著書をロシアで1冊、日本で1冊、第6点について論文を日本で1本、ロシアで1本、招待講演をロシアで1本、学会発表をロシアで2本、日本で1本、第1点について招待講演を日本で1本行なった。また二ヶ月に一度「来日ロシア人研究会」を開いて日本人・ロシア人研究者と情報交換を行なった。謝金を用いて外務省外交史料館所蔵の来日ロシア人に関する史料のデータベース作成のための作業を進めた。交付申請書の「研究の目的」欄には平成23年度の具体的な研究実施計画として計8点を挙げたが、「研究実績の概要」で述べたように、そのうち6点について論文を発表、学会で報告、もしくは調査、資料収集を行なって、研究を進展させることができた。他方、残り2点については進展があまり見られず、これらについては次年度に取り組みたい。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の交付申請書の「研究の目的」
ポスト産業化社会の大学モデル構築および大学組織改革に関する日英比較研究

近代になるまでエージェントとしての大学とプリンシパルとしての政府あるいは学生との関係は通常想定されるような関係と逆、つまりエージェント優位であった。しかしながら近年になって本来のエージェンシー関係が顕在するようになり、そこで生じるエージェンシー・コストをいかに減らすのかがガバナンス設計上の問題となっており、大学はこれまでの理念を保ちながらも新しい時代の大学の理念にもとづいたガバナンスを構築する必要に直面していることが明らかになった。平成18年度は1.イギリス高等教育改革の研究と2.大学組織論の再構築の二点を中心に研究をすすめた。1.に関しては特にイギリスにおける大学のコーポレート・ガバナンス論の展開について主に大学におけるリスクマネジメントのあり方を中心に,大学経営を統制するシステムについて研究し、その成果は青山学院女子短期大学紀要第60輯に掲載された。その概要は、イギリスのコーポレート・ガバナンスと大学におけるリスクマネジメントのあり方は,これらの概念がもとは民間企業の不祥事から始まったにせよ,大学の社会的責任を問う声やアカウンタビリティーの重要性と相まって,現在のイギリスの大学にとって重要な概念となり,大学経営上必要な概念として組み込まれていることが明らかになった。昨今、大学の管理責任が問われる場面が出てきているが、このような事態を防ぐには大学は全学的にリスクに取り組み,健全な内部統制システムを構築することが必要であり,その意味でリスクマネジメントを中核においた健全な内部統制システムを大学の経営管理プロセスに組み込んでいくことが重要であることが分かった。2.に関しては、経済学や経営学における比較制度分析に代表される新制度論の研究、レビューを行い、また大学組織論への応用を行った。その成果は日本教育制度学会第14回大会にて発表された。その概要は、比較制度分析におけるエージェンシー理論を大学組織分析に応用することにより、従来の決定論的、記述的説明から普遍性が高く、比較可能性が確保される、演繹的な大学組織モデルの構築を可能になることが分かった。平成19年度は18年度に引き続き、1.理論的研究と2.各国における大学経営の実態の研究および3.文献などの資料収集を中心に研究活動をした。1.理論的研究に関しては、初年度に行った比較制度分析による大学ガバナンスや制度に関する分析をさらに深めるため、文献の精読および理論構築のための基礎的作業に従事した。特に平成20年度における最終報告書の完成度を高めるために、組織論、経営論などをさらに詳細にレビューした。2.各国における大学経営の実態に関しては、イギリスの大学におけるガバナンスの実態を明らかにするため、各種資料などを収集し、分析した。また18年度に行ったイギリスにおける現地調査(19年2月)にもとづき、具体的な大学ガバナンス論の構築に向けた作業を行った。日本の大学に関しても資料を収集/分析をはじめた。具体的には日本の高等教育研究における大学経営論のレビューを行い、それにもとづき各大学の、特に国立大学法人における中期計画/中期目標のあり方や、独法化後のガバナンス・システムに関する研究を行った。3.文献の収集に関しては、経営学や経済学などの文献、個別大学の資料などを精力的に収集している。19年度は基礎的な作業に従事したため、予定していた中間報告という形でまとめなかったが、19年度後半から最終報告書に向けた執筆作業にはいっており、その成果は20年度に順を追って公表する予定である。本年度は第1年度、第2年度に進めた理論的研究と日英各国の実践的事例を総合する作業を行い、普遍的な大学組織・大学経営モデル構築を目指した。なかでも大学をとりまく環境の変化を考慮した大学モデルを構築するための基礎的作業としてエージェンシー理論を用いて分析を進めた。具体的には、アカウンタビリティに見合う大学のガバナンス設計について、特に大学の内部あるいは高等教育システムの内部からだけでなく、コーポレート・ガバナンスの観点から、つまり大学を取りまくすべての利害関係者との関係から考察した。即ち組織を利害関係者からなる契約の束と考え、そのプリンシパルとエージェントの問に生じる葛藤、つまりエージェンシー問題を制度としていかに抑制しているのかという、エージェンシー理論の観点から、日本とイギリスの大学を分析した。エージェンシー理論によるとイギリスの大学および日本の国立大学法人では政府をプリンシパルとしたガバナンスが構築されうるが、実際には大学の理念の影響によって大学を中心としたガバナンスが構築されていた。しかし評価社会の到来などにより、両国ともプリンシパルの影響力が強いガバナンス構造が模索されている。ただし、歴史的経緯の違いにより、日本の方がプリンシパルの影響力が強く出るシステムとなっている。私立大学では学生をプリンシパルとしたガバナンスが構築されうるが、これまでは大学の理念の影響による大学中心のガバナンスであった。しかし外的環境の変化により学生の影響力が強くなっている。ユニバーサル化の進展やアカウンタビリティの重視により、大学はこれまでの理念を保ちながらも新しい時代の大学の理念にもとついたガバナンスを構築する必要があることがわかった。
環境擾乱による沿岸生態系の状態遷移に関する統合的観測とモデリング

1)統合的沿岸環境モニタリング手法開発に向けての基礎的検討:衛星リモートセンシングによる熱帯・亜熱帯沿岸域の環境モニタリング手法の開発に関する基礎的検討を行った.アルゴリズムとしては,サンゴ礁を対象としてParingit・灘岡が開発してきている3次元光学キャノピーモデルに基づいて,それを藻場やマングローブ等に適用可能にするべく一般化・汎用化することを試みた・そして,その際に必要となる藻場やマングローブの3次元的な分光反射特性を得るために,フィリピンUlugan Bayならびに沖縄・石垣島において現地調査を行った.また,SSやクロロフィルa,DOMなど光学的にアクティブな複数の種類の物質が混在する水域に対する衛星画像解析アルゴリズムを開発した.2)背後流域圏からの栄養塩負荷算定モデル開発:Paringit・灘岡が先に開発した背後流域圏からの表層土壌流出モデルをベースとして,背後の流域圏からの栄養塩負荷算出モデルを構築するための基礎的な検討を行った.また,検証のためのサイトとして,石垣島に加えて,フィリピンも対象とするべく,予備的な現地調査を行った.3)「マングローブ-干潟-藻場-サンゴ礁」統合的沿岸生態系に関する相互連成モデルの開発:マングローブ-干潟-藻場-サンゴ礁の相互連成関係を明示的に表現した生態系モデルを開発するための基礎的な検討を,石垣島吹通川河口水域および白保海域を主たる対象として行った.具体的には,当研究室で開発してきている極浅水域乱流モデルをペースとし,これらの極浅海域における複雑な地形効果を正確に反映した海水流動モデルを構築するべく,まず,Enrico・灘岡が先に開発した衛星画像からの逆推定アルゴリズムによって,Ikonos衛星画像から詳細かつ高精度な水深分布を算出した.ついで,それに基づいて上記の乱流モデルにさらに干出効果,波浪効果を取り込む形でモデルを一般化し,現地データを高精度に再現出来る流動モデルを開発した.次に,この流動モデルに基づいて,温熱環境モデルを開発し,やはり現地データを良好に再現することに成功した.1)統合的沿岸環境モニタリング手法開発に向けての基礎的検討:衛星リモートセンシングによる熱帯・亜熱帯沿岸域の環境モニタリング手法の開発に関する基礎的検討を行った.アルゴリズムとしては,サンゴ礁を対象としてParingit・灘岡が開発してきている3次元光学キャノピーモデルに基づいて,それを藻場やマングローブ等に適用可能にするべく一般化・汎用化することを試みた・そして,その際に必要となる藻場やマングローブの3次元的な分光反射特性を得るために,フィリピンUlugan Bayならびに沖縄・石垣島において現地調査を行った.また,SSやクロロフィルa,DOMなど光学的にアクティブな複数の種類の物質が混在する水域に対する衛星画像解析アルゴリズムを開発した.2)背後流域圏からの栄養塩負荷算定モデル開発:Paringit・灘岡が先に開発した背後流域圏からの表層土壌流出モデルをベースとして,背後の流域圏からの栄養塩負荷算出モデルを構築するための基礎的な検討を行った.また,検証のためのサイトとして,石垣島に加えて,フィリピンも対象とするべく,予備的な現地調査を行った.3)「マングローブ-干潟-藻場-サンゴ礁」統合的沿岸生態系に関する相互連成モデルの開発:マングローブ-干潟-藻場-サンゴ礁の相互連成関係を明示的に表現した生態系モデルを開発するための基礎的な検討を,石垣島吹通川河口水域および白保海域を主たる対象として行った.具体的には,当研究室で開発してきている極浅水域乱流モデルをペースとし,これらの極浅海域における複雑な地形効果を正確に反映した海水流動モデルを構築するべく,まず,Enrico・灘岡が先に開発した衛星画像からの逆推定アルゴリズムによって,Ikonos衛星画像から詳細かつ高精度な水深分布を算出した.ついで,それに基づいて上記の乱流モデルにさらに干出効果,波浪効果を取り込む形でモデルを一般化し,現地データを高精度に再現出来る流動モデルを開発した.次に,この流動モデルに基づいて,温熱環境モデルを開発し,やはり現地データを良好に再現することに成功した.
超分子化学を基盤とするフラーレンポリマーの合成と機能制御

フラーレンポリマーはエレクトロニクス,エネルギーなどの分野で新規炭素材料の基盤分子として注目を集めている。フラーレンポリマーの合成法として,これまでフラーレンを直接重合させる方法が報告されているが,フラーレンが対象性の高い構造を有していることから,生じてくるポリマーの構造を予め設計することは極めて難しい。近年,ポリマー構造を合成する手法として,可逆的な非共有結合を利用した自己集合が注目されている。この方法は既存の有機合成では成しえないような複雑な分子配列を容易に構築できることから,超分子ポリマーの合成に利用されるようになってきた。我々は非共有結合を基盤とした自己集合が超分子フラーレンポリマーの合成に利用できると考えた。これまでカリックス[5]アレーンがフラーレン類の有効なホスト分子として機能することを明らかにしてきた。今回,カリックス[5]アレーンとフラーレンの分子間相互作用を利用して,超分子フラーレンポリマーの合成を計画した。具体的に,ダンベル型フラーレン誘導体1とフラーレン結合部位を二つもつテトラキスカリックス[5]アレーン誘導体2を設計した。1と2の連続的な包接により超分子フラーレンポリマーを合成できると考えた。ガラス表面に1と2の1:1混合溶液から調整した組織をSEMを用いて観察を行った。観察像にはポリマーの生成を示唆する,長さ100mm以上,太さ約250-500nmの繊維状組織を確認することができた。次にマイカ表面に調製したキャストフィルムを,原子間力顕微鏡を用いて観察した。すると,細かい規則性のある均一な組織が確認された。これらの繊維は,高さ1.2nmから1.9nm,幅68nmから90nmの非常に均一な組織を形成していることがわかった。分子計算により得られたオリゴマーの構造では,アルキル鎖の長さが3.5nmとAFMより得られた繊維の高さ1.2nmより大きいことから,アルキル基はマイカ表面と平行に配列していると考えられる。また,カリックス[5]アレーンとフラーレンの包接部分の高さが1.4nmと実測の繊維の高さと非常によく一致することから,マイカ表面上で40-60本の超分子ポリマー鎖がアルキル基を絡めながら,平行に配列したフィルム状の組織が形成されていると現在考えている。