hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オスマン朝における詩と詩人の文化・社会史研究

このようにして蓄積されたデータのうち、本研究期間中に1560碑文のデータを一般公開した(http://www.ottomaninscriptions.com)。うちわけは、モスクの碑文が392、泉や給水所の碑文が642、墓所の碑文が82、宮廷内の碑文が153、狩場に建てられた祈念柱の碑文が24、マドラサや学校の碑文が36、図書館の碑文が29などである。個々の碑文詩の分析から、多くの建物の建造の由来や建造者の意図が明らかになった。なお、本データベースには依然、公開にいたっていないデータも多い。今後は、引き続き研究を継続しオスマン碑文データベースの完成をめざす。東洋史研究の第2年目にあたる2013年度には、次の研究を進めた。まず、本研究の第1の目的である「オスマン詩に関する基礎的研究」については、引き続き、『オスマン朝期古典詩入門』の公刊にむけての作業をすすめた。本書は、第一部「オスマン古典詩の世界」、第二部「詩の技術」、第3部「詩人と作品」からなる。アーシュクチェレビーの詩人伝からデータベース化した詩人データベースを活用し、本書の準備を継続している。翻訳を含め、作業は順調に進捗しており、平成26年度中に公刊の予定である。本研究の第2の目的である「碑文詩研究」では、春にイスタンブル、夏期にギリシャ・ロドス島で調査を行い、多数の碑文詩のデータを収集することができた。調査地については、現地の研究者との連絡状況からロドス島での調査を先行して実施した。調査にあたってはUniversity of the Aegean(ギリシャ)のトルコ語トルコ文学研究者Hasan Kaili講師の協力をえた。調査した碑文詩情報の解析をすすめ、碑文データベースに蓄積している。2014年4月現在5398データが蓄積されており、データベースの形成は順調に進んでいる。以上の理由により、平成25年度の研究活動を通じ、本研究は「(2)概ね順調に進展している」と判断する本研究の第1の目的である「オスマン詩に関する基礎的研究」ではアーシュクチェレビーの「詩人伝」のうちバーキーの項目をとりあげ、研究を行った。また、同じく詩人バーキーの代表作の訳出やヴァルヴァル・アリー・パシャの『自伝詩』の訳出を行い、公刊した。これを通じ、オスマン詩のヴァリエーションについて新知見をえることができた。また、これらの知見を活かし、現在「オスマン詩人データベース」を構築しつつある。同データベースにあたっては、世界的に著名なオスマン文学研究者セリム・クル氏の助言をえた。また同氏を招いて研究会を開催し、多くの参加者をえて、活発な意見交換を行うことができた。この他、オスマン詩の押韻、韻律などの形式、素材、歴史的発展について整理する『オスマン朝期古典詩入門』は、その出版にはいたらなかったものの準備はすすんでおり、おおむね順調に進展しているといえる。本研究の第2の目的である「碑文詩研究」では、2回のイスタンブルの調査で主にウシュクダル地区を中心に多数の碑文詩のデータを収集することができた。
有機ホウ素化合物を用いる触媒的有機合成

有機金属化合物とそれを利用する反応は種々の新しい有機合成用試薬と方法論を提供してきたが、酸素および水に極度に鋭敏な有機金属試薬の工業的利用は大きく制約されていた。我々は有機ボロン酸が水、酸素に安定であり取り扱いやすいことを利用して、ボロン酸誘導体と遷移金属触媒を用いる選択的炭素-炭素結合形成反応に関する研究を行ってきた。これまで、ホウ素単独では成し得なかった様々な有機合成にホウ素化合物の利用を飛躍的に増大することができた。本研究ではホウ素反応剤の合成と反応の両面から触媒的有機合成反応の開発を行った。1).触媒的ヒドロホウ素化反応による有機ホウ素化合物の合成(山本、宮浦)我々は無触媒反応と触媒反応における選択性の相違に注目して研究をすすめてきたが、Rh-^1Pr_3P-Et_3N触媒存在下ピナコールボランおよびカテコールボランが末端アルキンにトランス付加することを見いだした。様々な官能基を有するアルキンに対して反応は進行し高収率でシスアルケニルホウ素化合物が得られる。2).ジボロンを利用するボロン酸エステルの合成(石山、宮浦)ジボロンを用いる触媒的付加反応およびカップリング反応がボロン酸エステル誘導体の簡便かつ有効な合成法となることを見いだしたアリール、アリル、ベンジル、ビニル型求電子試薬とのカップリングに成功した。また、銅錯体/ジホロン系によるα,β-不飽和カルボニル化合物へのホウ素化反応、イリジウム/ビピリジン錯体触媒を用いる芳香族C-H結合直接ホウ素化反応に成功した。芳香族化合物としては置換ベンゼン、含ヘテロ芳香族化合物に対しても効率よく反応が進行した。3).ロジウム触媒付加反応を利用した不斉炭素-炭素結合形成(山本、宮浦)有機ボロン酸のマイケル型付加反応がα,β-不飽和ケトン、エステル、アミドに対して、また1,2-付加反応がアルデヒド、イミンに対してロジウム錯体により触媒されることを見いだした。それぞれ不斉配位子を用いることで高い選択性で付加反応が進行した。また、アルケニルホウ素化合物についてもα,β-不飽和ケトン、アルデヒドに対して進行することを明らかにし、分子内付加反応などに応用した。4).ヘテロ-ホウ素結合の共役付加反応(石山、宮浦)ロジウム触媒によるB-N,B-O,B-S結合のマイケル型付加反応を開発中。5).イリジウム触媒反応(山本、宮浦)イリジウム錯体はC-H結合への酸化付加が容易であることから異性化触媒として高活性を示す。イリジウム錯体による異性化反応を調査した。γ-アルコキシビニルホウ素化合物からγ-アルコキシアリルホウ素化合物の合成に利用し、[Ir(cod)(PPh_2Me)_2]PF_6でトランス体を、NiCl_2(PPh_2Me)_2でシス体が選択的にそれぞれ得られることを見いだした。分子内にカルボニル基を有するγ-アルコキシビニルボランの二重結合異性化反応と、それに続く分子内アリルボレーションにより、トランス体およびシス体の環状エーテルがワンポットで効率よく得られることを見いだした。4).ヘテロ-ホウ素結合の共役付加反応(石山、宮浦)

ロジウム触媒によるB-N,B-O,B-S結合のマイケル型付加反応を開発中。5).イリジウム触媒反応(山本、宮浦)イリジウム錯体はC-H結合への酸化付加が容易であることから異性化触媒として高活性を示す。イリジウム錯体による異性化反応を調査した。γ-アルコキシビニルホウ素化合物からγ-アルコキシアリルホウ素化合物の合成に利用し、[Ir(cod)(PPh_2Me)_2]PF_6でトランス体を、NiCl_2(PPh_2Me)_2でシス体が選択的にそれぞれ得られることを見いだした。分子内にカルボニル基を有するγ-アルコキシビニルボランの二重結合異性化反応と、それに続く分子内アリルボレーションにより、トランス体およびシス体の環状エーテルがワンポットで効率よく得られることを見いだした。有機ボロン酸は水、空気に安定で取り扱いやすく合成試薬として優れているが、化学的に不活性であることから遷移金属触媒によるホウ素-炭素結合の活性化が不可欠である。これまで、遷移金属錯体を用いる触媒反応の開発よりホウ素単独では成し得なかった様々な有機合成にホウ素化合物の利用を飛躍的に増大することができた。本研究では、ホウ素反応剤の開発と反応の両面から、触媒的有機合成反応の開発を計画した。1.触媒的ヒドロホウ素化反応による有機ホウ素化合物の合成(担当:山本、宮浦)ヒドロホウ素化反応は有機ホウ素化合物の優れた合成法として利用されてきたが、触媒的ヒドロホウ素化反応に関する研究の歴史は浅く、未知の可能性を秘めている。我々は無触媒反応と触媒反応における選択性の相違に注目して研究を進めてきたが、ロジウム-^iPr_3P触媒存在下ピナコールボランおよびカテコールボランが末端アルキンにトランス付加することを見出した。反応は種々の官能基を有する場合でも高収率でシスアルケニルホウ素化合物を与えた。2.ジボロンを利用するボロン酸エステルの合成(担当:石山、宮浦)ジボロンの触媒的付加、カップリング反応がボロン酸誘導体の簡便かつ有効な合成法となることを報告してきた。現在まで、アリール、アリル型ボロン酸エステルの合成に成功しているが、反応の一般性を高める目的からビニル、べンジル、プロパルギル型ホウ素化合物合成と利用を精査した。3.ロジウム触媒付加反応を利用した不斉炭素-炭素結合形成(担当:山本、宮浦)有機ボロン酸のマイケル型付加反応がロジウム錯体により触媒されることを最近見出した。反応を代表的マイケル受容体に対して適用し、触媒の探索、反応機構の調査、キラルホスフィン触媒による不斉マイケル付加について調査した。また、アルデヒド、イミン等への1,2-付加反応についても不斉触媒反応の可能性を調査した。いずれもロジウム触媒を用いることで高い選択性で付加反応が進行した。4.ヘテロ-ホウ素結合の共役不斉付加反応の開発(担当:石山、宮浦)B-N,B-O,B-S化合物はロジウム触媒存在下α,β-不飽和ケトン、エステル、アミドに対して共役付加反応を行う。反応は光学活性へテロ原子化合物の有効な合成法となると考えられ、キラル配位子を用いた不斉付加反応を調査中。5.イリジウム触媒反応(担当:山本、宮浦)イリジウム錯体はC-H結合への酸化付加が容易であることから異性化触媒として高活性を示す。γ-アルコキシアリルホウ素化合物の合成に利用し、分子内アリルホウ素化反応におけるジアステレオ選択性を調査した。
呼吸・心拍・血圧の3者連動解析による脳幹機能評価に関する実験的研究

初年度脳死状態での脳幹機能を評価する方法として,ウサギを用いた動物実験で呼吸・心拍・血圧の3者間の連動解析を行った.またヒトでの臨床的観察も併せて行った.心拍変動は心電図R-R間隔から得た時系列データをフーリエ変換して,周波数領域のパワースペクトルで示し,その成分の変化で評価した.また直接動脈圧から得られる収縮期圧波形,気道内も同様の解析処理をした.呼吸波形は,気道内圧,呼気終末CO2濃度のいずれかを用いた.3者間の関連を調べるために今回あらたにインパルスレスポンスを解析できるプログラムを開発した.第2年度3者間の関連は,気道内圧あるいは呼気終末CO2濃度の心拍への影響,および心拍の動脈圧収縮期圧への影響を,それぞれ今回開発したインパルスレスポンス解析プログラムで調べた.動物実験では,生理的状態で呼吸性心拍変動が観察された.これは脳死モデルでは人工呼吸によっても影響を受けなかった.動脈圧は心拍からのインパルスレスポンスが遅延する可能性が示された.気道内圧あるいは呼気終末CO2濃度は心拍変動に明らかな影響を示さなかった.ヒトにも応用可能であることから,脳死患者で心拍と人工呼吸の影響を無呼吸状態と比較した.無呼吸状態で交感神経・副交感神経成分を含む低域周波数成分が増加し,副交感神経活動の指標である高周波数領域の活動度が低下した.CO2の蓄積による交感神経活動の亢進の影響を強く受けることが示唆されたが,気道内圧あるいは呼気終末CO2濃度の影響は明らかではなかった.結語呼吸性心拍変動および心拍変動の動脈圧へのインパルスレスポンスは意識レベルと深い関係があることが示唆されたが,呼吸の影響は,当初の予測と異なり明らかではなかった.今後さらに意識レベル毎の各変化量の相互関連を調べる必要がある.初年度脳死状態での脳幹機能を評価する方法として,ウサギを用いた動物実験で呼吸・心拍・血圧の3者間の連動解析を行った.またヒトでの臨床的観察も併せて行った.心拍変動は心電図R-R間隔から得た時系列データをフーリエ変換して,周波数領域のパワースペクトルで示し,その成分の変化で評価した.また直接動脈圧から得られる収縮期圧波形,気道内も同様の解析処理をした.呼吸波形は,気道内圧,呼気終末CO2濃度のいずれかを用いた.3者間の関連を調べるために今回あらたにインパルスレスポンスを解析できるプログラムを開発した.第2年度3者間の関連は,気道内圧あるいは呼気終末CO2濃度の心拍への影響,および心拍の動脈圧収縮期圧への影響を,それぞれ今回開発したインパルスレスポンス解析プログラムで調べた.動物実験では,生理的状態で呼吸性心拍変動が観察された.これは脳死モデルでは人工呼吸によっても影響を受けなかった.動脈圧は心拍からのインパルスレスポンスが遅延する可能性が示された.気道内圧あるいは呼気終末CO2濃度は心拍変動に明らかな影響を示さなかった.ヒトにも応用可能であることから,脳死患者で心拍と人工呼吸の影響を無呼吸状態と比較した.無呼吸状態で交感神経・副交感神経成分を含む低域周波数成分が増加し,副交感神経活動の指標である高周波数領域の活動度が低下した.CO2の蓄積による交感神経活動の亢進の影響を強く受けることが示唆されたが,気道内圧あるいは呼気終末CO2濃度の影響は明らかではなかった.結語呼吸性心拍変動および心拍変動の動脈圧へのインパルスレスポンスは意識レベルと深い関係があることが示唆されたが,呼吸の影響は,当初の予測と異なり明らかではなかった.今後さらに意識レベル毎の各変化量の相互関連を調べる必要がある.脳死状態での脳幹機能を評価する方法として,ウサギを用いた動物実験で呼吸・心拍・血圧の3者間の連動解析を行っている.またヒトでの臨床的観察も併せて行っている.方法と結果解析の方法は,心拍変動を観察するために,心電図R-R間隔から得た時系列データをフーリエ変換して,周波数領域のパワーで示し,その強弱をもって心拍変動に与える影響を評価している.また直接動脈圧から得られる収縮期圧波形と気道内圧のデータを時系列データとして取り出し,フーリエ変換して周波数領域のパワーで示すとともに,心電図との周波数応答を解析し,3者間の関連を調べている.動物実験においては,目下進行中であるが,生理的状態では呼吸性心拍変動が観察されるのに対して,脳挫傷作成による脳死状態では人工呼吸による機械的影響を受けないことが示唆されている.ヒトにおいては,10人の脳死患者に於いても心電図R-R間隔から得た時系列データをフーリエ変換して,周波数領域のパワーで示し,その増減から,呼吸性変動の影響が心拍変動に生ずるか,また無呼吸状態ではどうかを解析している.対象患者すべてについて,無呼吸状態では交感神経・副交感神経成分を含む低減周波数成分が増加し,副交感神経活動の指標である高周波数領域の活動度が低下することから,二酸化炭素の蓄積による交感神経活動の影響を強く受けることが示されている.結論呼吸・心拍・血圧の波形解析による3者間の連動解析の結果は未だ不十分であるが,脳死状態においては,生理的に見られる変動を示さず,実験結果もヒトでの観察結果も,脳幹での呼吸循環調節機構が破綻していることが示され,このことから逆にこうした所見が脳死判定に活用できる可能性が示されている.

平成9年度心拍変動解析の評価システム及び解析プログラムを開発した.また直接動脈圧から得られる収縮期圧波形は,気道内圧も同様の解析処理を可能とするプログラムを開発した.呼吸波形は,気道内圧,呼気終末CO_2濃度のいずれかを用いた.これら3つのパラメータ間でのインパルスレスポンスを解析し,呼吸・心拍・血圧の3者間の関連を調べた.家兎を用いた動物実験では,生理的状態で呼吸性心拍変動が観察された.これは脳死モデルでは人工呼吸によっても影響を受けなかった.動脈圧は心拍からのインパルスレスポンスが遅延する可能性が示された.気道内圧あるいは呼気終末CO_2濃度は心拍変動に明らかな影響を示さなかった.ヒトにも応用可能であることから,集中治療室において脳死判定をうけた患者で心拍と人工呼吸の影響を無呼吸状態と比較した.無呼吸状態で交感神経・副交感神経成分を含む低域周波数成分が増加し,副交感神経活動の指標である高周波数領域の活動度が低下した.CO_2の蓄積による交感神経活動の亢進の影響を強く受けることが示唆されたが,気道内圧あるいは呼気終末CO_2濃度の影響は明らかではなかった.結語呼吸性心拍変動および心拍変動の動脈圧へのインパルスレスポンスは意識レベルと深い関係があることが示唆されたが,呼吸の影響は,当初の予測と異なり明らかではなかった.今後さらに実験的および臨床的に覚醒レベルの違いに応じた各変化量の相互関連を調べる必要がある.
ヘラチョウザメの電気感覚に発想を得たネットワーク型化学センサシステム

本研究では,動物の感覚受容機構に発想を得たセンサシステムを提案した.本センサシステムは,電気受容細胞が雑音を活用して神経活動を同期させる現象を利用して,入力信号の強度と違いを出力パルスの発火頻度と同期の程度に符号化する神経回路である.神経回路の構造は,マウス味蕾を参考にした.基礎データとして,マウスの味蕾細胞モデルを作成したり,グラスキャットフィッシュの電気刺激に対する行動を調べたりした.行動実験では,電気刺激に対するグラスキャットフィッシュの忌避行動を明らかにした.本研究では,動物の感覚受容機構に発想を得たセンサシステムを提案した.本センサシステムは,電気受容細胞が雑音を活用して神経活動を同期させる現象を利用して,入力信号の強度と違いを出力パルスの発火頻度と同期の程度に符号化する神経回路である.神経回路の構造は,マウス味蕾を参考にした.基礎データとして,マウスの味蕾細胞モデルを作成したり,グラスキャットフィッシュの電気刺激に対する行動を調べたりした.行動実験では,電気刺激に対するグラスキャットフィッシュの忌避行動を明らかにした.本研究は、ヘラチョウザメの電気感覚、およびマウスの化学感覚にヒントにして、従来と異なるメカニズムのセンサ情報処理システムを提案することと、その研究スタイルの確立にある。そのなかでも本年度はセンサシステムの検出部に関わるニューラルネットワークモデル作成とヘラチョウザメの捕食行動の撮影環境を整えることを目標としていた。本研究のセンサシステムは、検出部、情報処理部、動力部からなる。検出部はセンサ情報を神経パルス列に符号化する部分である。本センサシステムの検出部は、マウス味蕾細胞の電気生理学的応答を参考にした。味蕾細胞にはI型からIV型まであるが、なかでもII型細胞とIII型細胞が味物質検出に関して主要な働きをする。まず、電気生理学実験データを元に、II型細胞の電気的発火パターンを再現する数理モデルを作成した。III型細胞は簡素化したモデルではあるが、II型細胞モデルと組み合わせることで、入力信号の強度を神経パルスの同期の程度として符号化するニューラルネットワークが作成できた(Workshopにて発表)。検出部に加え、神経パルスをフィルタリングするニューラルネットワークモデルも提案した(国際会議にて発表)。センサシステムの検出部のニューラルネットワークモデルの研究と平行して、ヘラチョウザメの捕食行動を分析するためのシステムを構築した。ヘラチョウザメの捕食動作は高速であることと、暗室下における視覚情報を制限した実験を行うため、赤外線撮影が可能な高速度カメラを採用した。2台の高速度カメラを使い、同期撮影することで、いくつかの特徴的な捕食動作を観測した。小魚の生体電位を模した電気刺激により捕食行動を誘発することができた。本研究の目的は、ヘラチョウザメ、およびマウズの感覚器官に関する生理学的知見に発想を得て、センサシステムを開発することにある。この目的を達するために、平成23年度は、マウス味蕾細胞に発想を得た神経ネットワークモデルによるセンサ入力の符号化に関する研究と、微弱な電気刺激に対する電気受容器をもつ魚の行動に関する研究と、電気受容感覚の仕組みに発想を得た信号検出回路の開発を進めた。結果は次のとおりである。マウスの味蕾を構成するII型細胞とIII型細胞のネットワークに発想を得た神経ネットワークの数理モデルを作成した。数個のII型細胞モデルと2個のIII型細胞モデルから成るネットワークモデルを用意した。提案回路は、センサ入力信号の質と強度を神経パルスの同期の程度と発火頻度として符号化する。ヘラチョウザメが入手できなかったため、代用となる電気受容器を持つほかの魚として、グラスキャットフィッシュについて実験を行った。結果として、微弱な電気刺激に対して、電気受容器を持たない魚(ヒメダカ)は逃避行動を起こさなかったが、グラスキャットフィッシュは避けるような行動を起こすことを確認した。工学的な側面からヘラチョウザメのような索餌行動を理解する方法として、被食対象となる小魚(ヒメダカ)が周囲に発する電位(生体電位)を測定し、その生体電位を確率共鳴現象により検出する回路を作成した。ヒメダカの発する生体電位は、周波数が約5Hzで、振幅が数十μVオーダーであった。微弱で周期的な電位振動を検出する方法として、確率共鳴が有効である。増幅回路とシュミットトリガ回路の組み合わせにより、ヒメダカの生体電位を検出することができた。味蕾細胞ネットワークに発想を得た神経ネットワークの成果については、国内学会および国際会議において口頭発表した。本研究の目的は、ヘラチョウザメ、およびマウスの感覚器官に関する生理学的知見に発想を得て、センサシステムを開発することである。この目的を達するために、平成24年度は、マウス味蕾細胞の電気生理学的知見をヒントとした数理モデルの作成、および電気受容器を持つ魚の電気刺激に対する行動実験を進め、それらの感覚受容の仕組みに発想を得た信号情報処理回路の開発を行った。味蕾細胞の数理モデルの研究として、マウス味蕾細胞のII型細胞とIII型細胞の数理モデルを作成した。その数理モデルを用いて、外向き電流の味蕾細胞型依存性の違いによる活動電位の形状の違いを明らかにした(JNNS2012で発表)。センサシステムの検出部の符号化回路に関する開発では、入力信号の質と強度を神経パルスの同期の程度と発火頻度として符号化する回路について特許申請を行った。検出部からの神経パルスをフィルタリングする神経回路の結果を味蕾細胞モデルの結果と併せて発表した(Workshop on Brain-Inspired Systems)。魚の行動実験においては、電気受容器を持つ魚として、ヘラチョウザメに代えてグラスキャットフィッシュの行動実験を行った。水中へ周期的な電気刺激を加えた時のグラスキャットフィッシュの行動をハイスピードカメラにより撮影し、行動を解析した。行動解析のために、魚の位置を追跡する画像処理

ソフトウェアを独自に開発した。水槽を仮想的に三分割して、グラスキャットフィッシュの位置を追跡すると、低い周波数の刺激の場合に刺激電極のある空間を有意に避けた。電気刺激に対して、グラスキャットフィッシュは索餌行動を示さなかった。比較として、電気受容器を持たないヒメダカの行動も記録した。ヒメダカの場合、電気刺激に対する忌避行動も索餌行動も示さなかった。成果を国際会議(NCSP13)で報告した。判断の理由は、センサ情報を神経パルスパターンに符号化する神経ネットワークモデルについて成果を発表していることや、ヘラチョウザメの代用となる魚が確保できており、行動を記録できていること、である。また、工学的なアプローチも順調であることが挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。マウス味蕾細胞の味覚センサと魚の電気受容器の知見を融合させたネットワーク型センサの開発を進めるために、行動実験からのアプローチと数理モデルからのアプローチと工学的アプローチを並行しながら進める。具体的には、センサ入力信号のフィルタリング回路に関する研究、電気刺激に対するグラスキャットフィッシュの行動実験、そして、小魚の生体電位を非線形手法により検出し、探索する回路の研究に取り組む。
ラオス地方社会における教育と健康の開発

ラオス国北部3村で現金収入の変動、子どもの身長と体重などのデータを収集した。長期的な健康状態を表す過小身長は41%、短期的な健康状態を表す過少体重は18%であったが、豊かな村では貧しい村に比べて、健康状態は改善されていた。健康状態の要因分析を行ったところ、父親の教育やソーシャルキャピタルが健康状態を改善する役割を果たしていた。ラオス北部には中国商人が来て契約栽培をするようになっている。契約栽培は村の中、村の間に広がり、その結果、生産は商品作物へと移行し現金収入が増えている。現金収入は子どもが都市の高等教育を受けることを可能にしている。ラオス北部のウドムサイ県の農山村である3村での教育と健康に関するフィールド調査結果をまとめて分析している。聞き取り調査により、保健所の職員は保健ボランティアにより支えられていること、保健所が遠いとよほど調子が悪くない限り保健所には行かず薬を買って済ますこと、保健関係の研修には各家族1人の代表者を送り出すことになっており、男性が行く場合が多いことなどが分かった。また、南部のサワナケット県のいくつかの村でフィールド調査を実施してデータを収集した。教育と健康に関するデータの収集とともに、出稼ぎに関するデータも収集した。子どもの身長、体重だけでなく、親の身長、体重を聞いており、また、社会関係資本のデータも収集しているので、これまでのラオスではできなかった分析が可能となる。出稼ぎに関する聞き取りでは、タイで成功している例、仕送りで兄弟が学校に通え、生活が改善されるような良い例も多くあったが、行方不明、賃金未払い、ひどい労働条件下での仕事など、問題のある例もあった。出稼ぎのほとんどは女性で、大半は不法労働をしており、小売業に従事しているケースが多かった。ラオス統計局によるラオス支出消費調査の個票を利用して、ラオスの教育に関する幾つかの計量経済分析を行った。その結果、基礎教育における入学の遅れ、留年、中途退学を減らすことに対して重要な役割を果たしているのは、親の教育水準であり、母親の教育水準がより強い効果を持っていた。家計の所得は基礎教育の内部効率を有意に高めるが、その影響は大きなものではない。教育サービスの供給要因の影響はさほど大きくなく、しばしば有意でもなかった。2011年8月に、ラオス北部ウドムサイ県の農山村であるナサヴァン村、クォン村などで中国商人による契約栽培、農作物買い付けの状況と所得への影響、子どもの教育と健康に関するフィールド調査を行った。中国国境のルアンナムタにおいて、国境特区、ゴムの栽培状況などについて県庁や現地での聞き取り調査も行った。北部の村では、タバコの栽培が急速に広がっており、タバコの乾燥用倉庫があちこちに建てられていた。中国商人の進出により、ラオス農民に大きな収入機会が生じているが、全ての村や家計が成功しているわけではないことが分かった。成功している村、家計とそうではない村、家計の間で所得不平等が生じてくる気配がみられる。これまでに実施したウドムサイ県のナサヴァン村、マイナータオ村、ホームサイ村で行ったサーベイを使用して分析を行った。3村での子どもの健康状況の結果は、過少体重が18%、過少身長は41%であった。過少体重は一時的な栄養不足を、過少身長は長期的な栄養不足を表していると考えられ、長期的な栄養不足がより大きな問題となっている。ただし、3つの村の中で、最も豊かで、親の教育水準も高いナサヴァン村では、過少体重は11%、過少身長は29%と格段に少なく、所得の増加により栄養不足問題を改善できる余地は大きい。また、母親の身長、教育などをコントロールして回帰分析を行い、社会関係資本の子どもの健康に与える影響を見たところ、社会関係資本は有意に子どもの健康を改善していた。ウドムサイ県の経済発展は著しく、2005年度から2009年度までの年平均経済成長率は13%であった。最近の発展は海外直接投資に支えられていて、農業部門にもかなりの投資が流入している。3つの村でも、タバコ、果物、ピーマンの作付面積と栽培家計の数が急増している。商品作物の栽培家計と非栽培家計間で現金収入の格差は開いていることを確かめた。2013年9月にラオス北部、ウドムサイ県ナーモー郡のナッサヴァン村、マイナータオ村、クオン村において、中国商人による契約栽培の進展、契約栽培と所得との関係、子どもの教育と健康に関するサーベイ調査をおこなった。タバコ、ゴム、ピーマン、果物などの商品作物の契約栽培はますます浸透し、村全体の所得上昇とともに量的な側面では学校が増えて、教育がますます充実してきている。契約栽培による所得増加は、村を離れて都市へ移動して高等教育を受ける機会を提供するようになっている。中国商人の持つ作物栽培に関する技術の高さは圧倒的なものがあり、それに依存せざるを得ない状況である。

しかし、中国商人からの受動的な契約栽培だけでなく、資金を得たラオスの若い世代は車を買って商品作物を国内市場に販売するという商人の経済活動をするものが現れ、その活動を近隣の村でもまねをするといった影響を与えていた。ある種の起業家の出現と考えられる。契約栽培の契約を従来村レベルで行っていたが、村レベルでなくより上の組織であるディストリクト・レベルで行おうとすることになり、また農協のような組織を作って情報を集め、価格の安定を図るような行政側からの動きも出てきていることが分かった。ラオスのリプロダクティブ健康サーベイを使用して、地域と都市・農村間の違いを比較しながら乳幼児死亡率の決定要因を計量経済学手法により調べた。その結果、母親の教育水準は非常に重要な要因であり、少なくとも初等教育を終了していることは乳幼児死亡率を減少させる大きな要因となっている。子どもを産む順番も重要で、4・5番目になると死亡率は有意に高まり、6番目以上になるとそれ以上に急速に死亡率は高まっていた。ディストリクトにおける医療関係勤務者の数は有意に死亡率を減少させていた。2012年11月にラオス南部サワナケット県のリエンサイ村、ナーハー村など幾つかの村を訪問して教育と健康に関してサーベイを行った。メコン川に隣接した村では、対岸のタイの村において若者がバンコクに出稼ぎに行くために人手不足になり、ラオスからボートに乗って日帰りで農作業に出かけて賃金を得るといったことが行われていた。また、買いものにも対岸のタイに出かけていた。サワナケットの産業特区にも訪問して、現状を聞き取り調査した。ラオス北部のウドムサイ県の3つの村についてサーベイの結果を利用して、健康状況を調べた。過少体重と過小身長を指標として使ったが、村の豊かさが過少体重と過小身長に大きな影響を与えており、村の発展により健康状況の改善の余地があることを示した。ラオス北部における中国商人の契約栽培の影響をサーベイしたデータにより分析した。その結果、契約栽培のパイオニア的な村であるナサヴァン村では、タバコ、パッションフルーツ、ピーマンなどの商品作物を導入する家計の数と栽培面積が急速に拡大していた。ナサヴァン村の家計データを利用して分析すると、その他作物の販売が現金収入を押し上げていて、商品作物を作っているかどうかが現金収入の水準に重要な要因になっていることが分かった。言い換えると、商品作物が作れるかどうかにより所得格差が広がっているといえる。また、契約栽培がうまくいかなかった隣の村は、自給自足の状況にとどまり、現金収入がほとんどない状況で、村間の格差を広げていた。しかし、2011年の調査では、貧しかったマイナータオ村でも隣の村の成功を見て、契約栽培を導入し、大幅に現金収入を増やしていることがわかった。ラオス北部ウドムサイ県においてナサヴァン村、マイナータオ村、クォン村などで中国商人による契約栽培の所得に与える影響、子どもの健康と教育のサーベイ調査を行うことができた。これまで集めたデータにより、ウドムサイ県の、子どもの健康状況、社会関係資本、中国商人の影響などの論文を作成できた。雨期にために、予定していた村に行くことができず、調査できなかったのが残念な点である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
スポーツ前後の準備,整理運動の呼吸循環調節に及ぼす効果の定量化に関する研究

スポーツの前後に行う準備、整理運動については一定の尺度がなく経験的に適当と思われる負荷を与えているのが現状である。本研究の目的は負荷の強度と心肺機能の回復時間との間の定量的関係を求めることにある。我々はまず、有酸素運動能力の指標となる嫌気代謝閾値(AT)無侵襲測定法の信頼性を知るために、空気及び高酸素呼吸下でのランプ漸増負荷テストについての実験を行い、ATの目安となる換気量の急増が頸動脈体の血中水素イオン感受性に依存していることを確認した。この研究の成果は第8回生体生理工学シンポジウム(仙台、平成5年11月)で報告、更に米国生理学会機関誌J.Appl.Physiol.に投稿した。次いで、本研究の端緒となった、ランプ運動負荷におけるon,off過渡応答の非対称性が心拍出量の筋と諸臓器への配分比により決定されることについての理論的考察を行い、この成果も、J.Appl.Physiolに投稿した。整理運動と心肺機能の回復時間との間の定量的関係については、AT前後の異なる運動負荷について実験を行い、運動終了後引き続きランプ減衰負荷期間を7分程度行うと、本運動の持続時間とは無関係に酸素消費量、心拍数、換気量が整理運動終了後に遅延することなく安静レベルに回復することを確認した。また、この現象が運動終了時の循環系の挙動に関係していることを確認するために、臥位と座位に於ける負荷実験を行い、ガス交換諸量、血圧、心拍数と心拍出量の関係について興味ある知見を得た。この成果は第71回生理学大会(香川、平成6年3月)で2件の口頭論文として報告し、現在本論文としてまとめる準備中である。これらの研究では主要設備品目であるSPRACワークステーション、及びその関連部品(ハードデスク、ソフトウエアなど)をデータ解析、シミュレーションに使用した。また、医学データベース利用のためCD-ROMドライブ装置と本研究に関連する参考図書を購入した。
IoT/M2Mネットワークにおける通信トラヒック偏在に適応する無線アクセス制御

本研究では,IoT/M2M無線ネットワークにおいて発生する膨大な接続端末数に起因した無線チャネルのアクセス競合(複数端末の同時信号送信)を研究の対象とする.この課題に対して研究されている制限アクセスウインド(RAW)によるグループ基準チャネルアクセス制御(GMAC)では,適切な端末グループ化が重要課題となっている.本研究では, IoT端末が生成する通信トラヒックの時間的あるいは地理的な偏在に着眼し,トラヒック偏在環境においても高性能なネットワーク性能を提供できる無線チャネルアクセス技術の確立を目指す.本研究では,IoT/M2M無線ネットワークにおいて発生する膨大な接続端末数に起因した無線チャネルのアクセス競合(複数端末の同時信号送信)を研究の対象とする.この課題に対して研究されている制限アクセスウインド(RAW)によるグループ基準チャネルアクセス制御(GMAC)では,適切な端末グループ化が重要課題となっている.本研究では, IoT端末が生成する通信トラヒックの時間的あるいは地理的な偏在に着眼し,トラヒック偏在環境においても高性能なネットワーク性能を提供できる無線チャネルアクセス技術の確立を目指す.
低出生体重児の増加および母体の体重増加に及ぼす妊婦の栄養状態に関する縦断的研究

妊婦の栄養摂取から妊婦の体重増加と胎児の発育状況を縦断的に調査し、低出生体重児の要因を明らかにし、低出生体重児の出生予防に繋げることを目的とした。本研究は妊娠期間を初期・中期・後期の3期に区分し、各期間の妊婦の食事をデジタルカメラにて撮影、写真から管理栄養士が栄養素別に摂取内容を分析した。さらに妊婦健診時には各時期の妊婦の体重増加と胎児の推定体重等を測定し、妊娠期間中の食事の質と量のバランスの良否と妊婦の体重増加と各期間の胎児の発育状況などを照合しながら縦断的に検証した。妊娠前期の母親のエネルギー摂取がその後の母親の体重に影響し、結果として分娩時の出生児の体重を左右することが示唆された。【はじめに】近年、日本では出生児体重2500g未満の低出生体重児の出産が増加している。特にやせ妊婦は低体重児出産になる傾向が高いなど、Barker説からも母性衛生における大きな問題となっている。そこで、本研究は“妊婦の体重と出生児の体重との関係"を妊娠中の食事摂取状況から精査し因果関係を示すことを目的とした。【研究方法】対象:A病院で初期の妊婦健康診査時に協力が得られた245名のうち、出産を終えた183名。その内、3回の食事調査のすべてに有効データが得られた135名の母親及びに子どものデータを分析対象とした。分析内容:1)妊娠期間(初期・中期・末期)の妊婦の体重及び胎児の推定体重の測定。2)食事調査:妊娠1416週、妊娠2527週、妊娠3234週の各週の3日間の食事(間食も含む)の栄養摂取量をデジタルカメラにより調査した。分析は栄養計算ソフトを用いて栄養素別摂取量と栄養素別エネルギー比率を算出した。調査期間:2007年9月2011年5月。本研究はA大学の倫理委員会の承認を得た。【結果及び考察】栄養摂取に関する変数には、分娩時の子どもの体重との関係として有意なものはみられなかった。しかし、母親の体重については、妊娠前期から分娩時に至るすべての期間について、分娩時の子どもの体重と有意な正の相関を示した。また、母親の妊娠時の体重増加については、妊娠前期から中期の体重増加量、および妊娠期間を通じた総体重増加量が、分娩時の子どもの体重と有意な正の関連性があった。分娩に近い時期の母親の体重増加には発育した子どもの体重が比率として大きく含まれることになるが、とりわけ妊娠前期から中期における母親の体重と分娩時の子どもの体重との有意な関係は、母親の体重が胎児の発育と密接に関連していることを示唆する。低出生体重児が増加している要因には、妊婦の体格・食生活・喫煙・経済的因子など多くが関わっている。中でも妊娠中の母体の適切な栄養摂取は胎児発育に必須である。そこで、低出生体重児の胎内での推定体重と出生時体重が母体の非妊時BMI、妊娠中の体重増加、栄養摂取とどのように関連しているのかを明らかにすることを目的とした。【研究方法】対象:A病院で調査に協力が得られた110例のうち、低出生体重児9例をA群とし、出生児体重が2500g以上の児101例をB群とした。分析内容:1)妊娠期間(初期・中期・後期)の妊婦の体重及び胎児の推定体重の測定。2)食事調査:妊娠1416週、妊娠2527週、妊娠3234週の各週の3日間の食事(間食も含む)の栄養摂取量をデジタルカメラにより調査し、栄養素別摂取量を算出した。データの分析にはt検定をおこなった。【結果および考察】推定体重はA群もB群も発育曲線よりも下方に推移し、A群の方がB群よりなお軽く、出生時体重で有意差があった。母体の体重増加においてはすべての妊娠時期でA群とB群に有意な差がなかった。栄養摂取エネルギーはA群もB群も全妊娠期間を通して1559kc1670kcであり、推定エネルギー必要量が不足していた。非妊時BMIはA群の方がB群よりも少なかったが、B群もやせが25.3%を占めていた。これらの結果から、非妊時における食習慣が妊娠期の栄養摂取不足に関連していることが推察された。この状態が続けば平均出生体重の減少や低出生体重児の増加が改善されないため、妊娠以前からの食習慣や妊娠中の栄養摂取の改善に向けた指導が急務である。

はじめに:妊婦の栄養摂取状況からみた、妊婦の体重増加と胎児の発育状況を縦断的に調査し、低出生体重児の要因を明らかにすることにより、低出生体重児の出生を予防することを目的とする。本研究では妊娠期間を初期・中期・末期の3期に区分し、各期間の妊婦の食事をデジタルカメラにて撮影、写真から管理栄養士が栄養素別に摂取内容を分析する。さらに妊婦健診時には各時期の妊婦の体重増加と胎児の推定体重等を測定し、妊娠期間中の食事の質と量のバランスの良否と妊婦の体重増加と各期間の胎児の発育状況などを照合しながら縦断的に検証する。方法:(1)対象妊婦:食事調査に承諾の得られた妊婦68名中出産を終了していない63名は継続調査中である。(2)アンケート調査:1)初回受診時に行う。妊娠期間中の妊婦の体重および胎児の推定体重の測定(妊娠1416週、妊娠2527週、妊娠3234週)(3)食事調査:妊婦に上記週数の期間に3日間の食事摂取内容をデジタルカメラにて撮影、分析は『ヘルシーメーカー413』を使用し、栄養素別摂取量と栄養素別エネルギー比率を算出した。結果:(1)妊婦68名のBMIが25以上の肥満5.9%、2518.5以上標準63.2%、18.5未満のやせ23.5%でやせの割合が多く傾向を示した。(2)妊婦の食事摂取状況は、総じて高脂質・高食塩の傾向が顕著であり、総エネルギー量、Fe、レチノール、VC、葉酸などは低い傾向がみられた。(3)妊婦の食事摂取内容と胎児の発育との関係では、胎児発育曲線から±15%逸脱している事例があり、全妊婦の分娩を待って最終的な解析を行う予定である。今回の助成を受けて平成24年度は2年目になる。1年目のデータ収集は妊婦健診結果と栄養調査の両方に協力の得られた妊婦は69件であった。2年目は83件と昨年に比べると14件多くデータを得られることができた。アンケートも順調に回答が得られた。妊娠継続中の事例の出産を待って、次年度のデータと合わせて3年分のデータを分析する予定である。国際学会に6月に発表することができた。低出生体重児は11事例あり、その母体の体重増加と栄養摂取内容との関係を分析した。研究開始から9ヶ月間の対象数は概ね順調に進展している。1事例からのデータ収集期間は9カ月を要することと妊娠全期を通して食事の写真を最低54枚撮影が必要なために、調査協力を得にくい事からこの事例数は妥当な数と思っている。しかし、可能な限り対象の数を増やす努力はする。過去5年間のデータと次年度のデータを合わせると400件を超える予定である。そのデータをBMI別に母体の体重増加と妊婦の栄養摂取内容の関係から胎児の体重増加との関係を分析する。前回の途中結果では、胎児の体重増加は母体の体重増加と関連がある結果であったことから、母体の体重増加と栄養摂取内容との関係を詳細に分析する。栄養摂取内容の質の視点から、PFCバランスからの分析を行う。問題のある栄養摂取の対象については、属性との関係を明らかにして、保健指導の一助とする。2014年6月にICM国際学会の発表を申請、採択された。結果に示したように妊婦の食事摂取状況は貧弱なケースが目立った。しかし、現時点で多くの対象妊婦が妊娠経過中であり、出産を待ってさらに詳細な解析を加えて最終的な結論を導く予定である。今後は事例数と食事データを増やすとともに、妊婦の栄養状態と胎児の発育との関連について明確な見解を示すことを目標としたい。1.共同研究者への研究費の配分、2.データ収集のための研究協力への謝金(週5日、1日3時間、1日1人)3.調査協力の妊婦への謝金(図書券2000円とSDカード1500円)
アタッチメント安定性に対する養育者要因の影響プロセス：主観・行動・適切性の検討

本研究の目的は,母親の主観から行動までを含む複数の特徴に着目し,それらの相互関連性,ならびに子どものアタッチメント安定性の発達への影響を縦断的に検討することであった。母親が有する乳児の心的世界への主観は,後の子どものアタッチメント安定性の下位要素と長期的に関連していたが,母親が示す子どもへの養育行動の質にはそうした関連は認められなかった。アタッチメント安定性を育む養育者の要因について複数の視点から検討することの重要性が示唆された。本研究の目的は、アタッチメントタイプの予測因として表象レベルから行動レベルまでを含む養育者の複数の特徴を同時に測定し、それらの相互関連性を分析したうえで、子どものアタッチメントタイプへの影響を問うことである。生後3年間の縦断研究の遂行にあたり,本年度は生後1年目のデータとして,母親側の特徴を捉える調査を実施した。研究協力者として生後6ヵ月の乳児と母親を募り、現在までに十数組について協力を得た。母子を大学内のプレイルームに招き,以下の実験,観察,面接,ならびに質問紙調査を実施した。母親の認知的特徴として、(1)「子どもの全般的表象」をMeins et aL.(1998)によるmind-mindednessインタビューによりとらえた。次に、(2)「乳児への心的帰属のしやすさ」として、篠原(2006)のmind・mindedness測定実験を実施し、乳児に対する心の存在の想定のしやすさを捉えた。さらに,(3)「乳児の内的状態の適切な読みとり」にみられる母親の特徴を、Insightfulnessインタビューにより測定した。続いて、母親が示す子どもへの具体的な行動に表れる特徴の測定を行った。具体的には,(4)行動全般の適切さ(Sensitivity)、(5)乳児の内的状態に関する発話の適切さ、(6)母親の行動全般のタイミングの適切性(Emotional Availability)の測定を行うために,母子の自由遊び場面の観察を実施した。得られたデータについて,順次,得点化を行っている。母親の認知面,行動面での特徴を同時に測定する試みは稀少であり,来年度以降に調査予定である子どものアタッチメント発達の予測因として分析に組み込むための,基礎的なデータが得られたと考える。なお,今後も生後6ヵ月時のデータ収集を行い,サンプル数を増やしていく計画である。本研究の目的は,子どもの安定型アタッチメントを予測すると仮定される母親側の特徴を複数同時に測定し,それらの相互関連性と,アタッチメント予測力の比較を行うことである。本年度は,母親の特徴測定として,生後6ヵ月時ならびに,追跡調査として18ヵ月時の調査を実施した。生後6ヵ月時の調査は目標サンプル数に近づけるため,昨年度から引き続き本年度も参加者を募集し,25組の母子データを得た。6ヵ月時の調査では,母親の認知的特徴として(1)「子どもの全般的表象」(インタビュー)(2)「乳児への心的帰属傾向」(mind-mindedness測定実験)(3)「乳児の内的状態の適切な読みとり」(インタビュー)を測定した。次に,母親の養育行動について母子自由遊び場面を観察し,(4)行動の適切さ(Sensitivity),(5)乳児の内的状態に関する発話量,(6)母子の調和(Emotional Availability)について,得点化を進めた。昨年度1回目の調査を終えた母子には,18ヵ月時点で2回目の調査を実施した。大学の実験室内において母子自由遊び場面の観察を行い,上記の(4)(6)を測定した。母親の特徴について,生後6ヵ月段階の分析の結果から,主に,(1)はほぼ全ての母親が子どもの性格的特徴を述べ,身体的特徴や生活リズムなどの語りが少なかった。仮定されたような,母親間における大きな個人差は認められなかった。一方,(2)には母親間で回答にばらつきが大きく,乳児が心的世界を持っていると考えやすい傾向には個人差の存在が示唆された。認知的特徴と行動特徴の関連について(2)は(5)と母親個人内で相関関係にあることが見出された。今後,これらの変数が,生後24ヵ月時のアタッチメント安定性を予測するのかを,縦断研究の実施により検討していく。子どものアタッチメント安定性を予測する養育者の要因として,子どもに対する全般的表象から具体的な養育行動まで,幅広い特徴に着目した多くの概念が検討されている。本研究は母親が子どもに対して持つ表象と実際の行動に着目し,それらの相互関係,ならびに子どものアタッチメントへの影響について生後3年間の縦断的検討を行った。本年度は縦断研究の最終年度であり,生後6ヵ月時から研究に参加している親子の追跡調査を進めた。調査2回目は生後20ヵ月時に母子相互作用を観察し,調査3回目は生後30ヵ月時に子どものアタッチメント安定性を測定した。3回目調査と分析を終えた母子に関する主な結果として,まず,参加児の多くのアタッチメント安定性得点は高いものであった。次に,生後6ヵ月時に測定された,母親が子どもの心的世界に対して示す認知的特徴であるmind-

mindedness(MM:子どもの心に目を向ける傾向)について,2年後の子どものアタッチメント安定性と直接に関連するものではなかったが,アタッチメント安定性の下位得点である「安全基地得点」の高さを予測することが示された。一方,生後20ヵ月時に母親が示す養育行動の「敵意の無さ」という特徴は,10ヵ月後の子どもの「身体的接触を楽しむ」というアタッチメント安定性の下位得点の低さを予測する傾向も示された。これより,母親が乳児の心の状態に対して抱く表象や認知的特徴と,母子相互作用の中で子どもに直接に示す養育行動面の特徴は,後の子どもの発達に対してそれぞれ異なる影響を持つことが示唆された。この結果は,例えば親子支援を行う場面等において,養育者の認知的特徴,あるいは親子相互作用の行動面の特徴といった,入手可能な情報ごとに,子どもの発達への長期的影響を詳細に検討する視点を提示するものだと考える。本研究は,子どもの安定型アタッチメントを予測する社会的環境として,乳児期から幼児期にかけて母親の特徴を複数測定し,それらの相互関連性と,アタッチメント予測力の比較を行うことを目的としている。本年度は,縦断的研究計画に基づき,生後32ヵ月段階での第3回調査の実施を開始した。これは,第1回目の生後6ヵ月時調査,第2回目の20ヵ月時調査に続き,調査対象者への追跡調査として実施したものである。第3回調査では,20分間の母子自由遊び場面の観察,ならびに,アタッチメントの安定性測定(AQS)を行った。第3回調査の実施と同時に,第1回,第2回調査で得られたデータについて分析を実施した。子どものアタッチメント安定性を予測する可能性がある母親側の変数として,生後6ヵ月時の第1回目調査で測定した「乳児への心的帰属傾向」(mind-mindedness;MM)は,同時期の母子自由遊び場面の観察に基づき評定された「母子の情緒的やりとりにおける調和」(Emotional Availability:EA)と,一部相関することが認められた。生後20ヵ月時には再び母子相互作用を観察し,EAを評定したが,生後6ヵ月時のMMと,生後20ヵ月時のEAには,母親個人内における有意な連関は認められなかった。なお,生後20ヵ月時は子ども側の発達について,アタッチメント安定性とも関連が指摘されているふり共有能力の実験を実施した。子どものふり共有能力には,生後6ヵ月時の母親のMMと,生後20ヵ月時のEAとの関連が認められた。母親側の変数間,ならびに,子どもの発達との関連パターンについて,変数の測定時期による差異が認められたことが注目された。子どものアタッチメント安定性への予測力に関して,今後,母親のある特徴のみならず,それが測定された時期にも注意を払いながら検討することの重要性が示唆されたと考える。縦断デザインによる4年間の研究計画において,1,2年目に予定していた生後6ヵ月時,追跡調査としての生後18ヵ月時の調査を計画通りに実施している。このため,本研究はおおむね順調に進展していると考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。縦断的な追跡調査の計画に基づき,研究13年目に予定していた生後6ヵ月時の初回調査,その後の追跡調査を順調に進めている。
PhNR と三次元光干渉断層計を用いた緑内障性障害評価法の確立

(3)緑内障眼の視野とPhNRの関連の検証(3)緑内障眼の視野とPhNRの関連の検証黄斑部上方および下方網膜を選択的に刺激して計測する局所網膜電図(focal ERG)のシステムを確立し、緑内障眼においてPhotopicnegative response(PhNR)を測定した。また、三次元光干渉断層計を用いて、黄斑部の網膜全層厚及び網膜内層厚の関係を検討した。PhNRの振幅は網膜内層厚と強い相関を認め、緑内障の網膜神経節細胞障害の機能を評価する方法として有用であると考えられた。本研究の目的は、緑内障に対してより詳細な疾患理解と新評価法の確立を目指すものである。網膜電図(ERG)のPhotopic negative response(PhNR)を用いて、網膜神経節細胞の機能障害を他覚的に評価する方法を開発する。さらに三次元光干渉断層計(3D-OCT)を用いて、視神経及び黄斑部網膜の構造の変化とPhNRの関連を明らかにする。これらの手法により緑内障性障害を客観的かつ定量的に評価するシステムの開発を目指す。1. focal ERGにおける記録条件の確立散瞳下で、眼底直視型局所ERG記録装置(興和)を用いて白色背景光(LED)下に白色刺激光(LED)を与えて記録できた。網膜黄斑部を眼底カメラで観察しながら刺激光を与え、反応が明瞭になるまで加算した。刺激光の大きさは、視角5度から15度まで変更しながら、PhNRの最適な記録条件を確立し、以後15度で測定した。2. 3D-OCTにおける画像解析撮影法は散瞳下で、Aスキャンを1024本から4096本まで変更させながら、眼底の6mm×6mmの範囲をスキャンした。得られた3D-OCTのデータをボリュームレンダリング法により画像化した。これにより任意の断層像及び立体像を得ることができ、視神経乳頭及び黄斑部網膜の解剖学的な関連を生体内で3次元的に解析した。3.黄斑局所ERGによる機能と網膜構造の関係緑内障患者30眼を対象として黄斑局所ERGのa波、b波、PhNRを測定した。またOCTを用いて網膜全層厚と網膜内層厚を測定した。a波、b波、PhNRと網膜全層厚と網膜内層厚との相関を評価すると、PhNRと網膜内層厚に有意な正の相関を認めた。この結果から黄斑局所ERGは緑内障患者の神経節細胞の機能を反映していると考えられた。神経節細胞の客観的な機能評価に有効であり、緑内障診療に対する貢献はきわめて大きい。網膜電図(ERG)のPhotopic negative response (PhNR)を用いて、網膜神経節細胞の機能障害を他覚的に評価する方法を開発する。撮影法は散瞳下で、Aスキャンを1024本から4096本まで変更させながら、眼底の6mm×6mmの範囲をスキャンした。2.黄斑局所ERGによる機能と網膜構造の関係緑内障患者30眼を対象として黄斑局所ERGのa波、b波、PhNRを測定した。3.緑内障眼の視野とPhNRの関連の検証
表面テクスチャの三次元測定規範と形状評価パラメータの国際標準化支援研究

本企画研究では研究組織(研究代表者、分担者)に限定することなく、精密工学会産学協同研究協議会、ISO/TC 213国内対策委員会等と連携して情報調査および研究課題の遂行と研究企画の立案を行った。また、国外の研究協力者としてアメリカ合衆国(ノースカロライナ・シャーロッテ大学)のRaja教授、英国(ハダースフィールド大学)のStout教授、ドイツ(ケムニッツ大学)のディーチ教授に参画を依頼し、折りに触れて情報交換を行う形態を取った。活動内容は、国内研究組織全体を中心とした6回の研究企画会議とグループごとの調査活動および情報資料整理であった。まず、面領域の表面テクスチャに関する従来の測定技術資料を調査収集するとともに、市販されている測定機器の類別と公称の性能仕様を整理した。また、測定機器ごとに特徴的な用途を調査し、産業界での使用実状を把握した。他方で、測定対象の表面機能調査を幅広く行い、機能分類と表現法の基準化を試みた。その過程で、表面機能と対応する表面テクスチャの定量化パラメータに関する産業界のニーズと規格化の方向性を見出した。続いて、欧米を中心に提唱されている表面テクスチャの三次元評価パラメータとその算出法について参考文献を収集整理し、問題点や改良点を明らかにするとともに、対応策を掲げた。特に、測定条件の適正化とサンプリングデータの前処理手法の規範画一化が最優先課題であるとし、協同研究の具体化案を作成した。補充事項として、測定機器の校正法と信頼性解析法に関する討議を行った。今後、工業技術院計量研究所および(財)日本規格協会と連携した研究組織を創生することにした。