hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ファノー多様体の分類

次数5のdelPezzo3-fold B_5(Grassmann多様体G(2,5)をPlucker埋め込みでP_9に埋め込み,超平面で三回切って得られる三次元Fano多様体)上の,次数dの非特異有理曲線Cを考える(dは5以上の任意の整数).B_5上の直線のうち,Cと交わるものlと,Cとlとの交点のうちの一点を対にしたものを印付直線と呼ぶ.このとき,Cの三重被覆として得られる種数di2の標準曲線H_1によって,印付直線がパラメーター付けできることが証明できる.また,印付直線たちの交わりを考えることでH_1上にtheta characteristic μが決まる.対(H_1,μ)はDolgachev-Kanevの条件を満たすことが示せ,それによって,P_<di3>(H_1の標準埋め込みの器)内の次数4の超曲面Fが定義できる.これをScorza quarticという.このScorza quarticがいくつの同次一次式の4乗の和で書くことができるか,その最小値nはすぐに分かる(これを一般の同次式について求める問題はWaring problemという古典的な問題である).今年度の研究の主結果は,Fを同次一次式の4乗n個の和で書く書き表し方をパラメーター付けする多様体の適当な完備化-べき和多様体と呼ぶ-に関するもので次の通り:べき和多様体は,B_5をCでblow-upし,さらにB_5上のCの2-secant lineたちのstrict transformでblow-upして得られる多様体を部分多様体として含む.これは,向井茂氏によるd=5の場合の結果の拡張になっている.さらにGをN変数非退化同次2次式Gとする.Fと同じ手法が,Gを同次一次式の2乗N個の和で書く書き表し方をパラメーター付けする多様体の適当な完備化であるべき和多様体にも適用でき,次が示せる.べき和多媒体は,三次元非特異二次超曲面Q_3をその上のN次非特異有理曲線Cでblow-upして得られる多様体を部分多様体として含む.これは,向井茂氏によるN=3の場合の結果の拡張になっている.なお,本研究はUdine大学のFrancesco Zucconi氏との共同研究である.次数5のdelPezzo3-fold B_5(Grassmann多様体G(2,5)をPlucker埋め込みでP_9に埋め込み,超平面で三回切って得られる三次元Fano多様体)上の,次数dの非特異有理曲線Cを考える(dは5以上の任意の整数).B_5上の直線のうち,Cと交わるものlと,Cとlとの交点のうちの一点を対にしたものを印付直線と呼ぶ.このとき,Cの三重被覆として得られる種数di2の標準曲線H_1によって,印付直線がパラメーター付けできることが証明できる.また,印付直線たちの交わりを考えることでH_1上にtheta characteristic μが決まる.対(H_1,μ)はDolgachev-Kanevの条件を満たすことが示せ,それによって,P_<di3>(H_1の標準埋め込みの器)内の次数4の超曲面Fが定義できる.これをScorza quarticという.このScorza quarticがいくつの同次一次式の4乗の和で書くことができるか,その最小値nはすぐに分かる(これを一般の同次式について求める問題はWaring problemという古典的な問題である).今年度の研究の主結果は,Fを同次一次式の4乗n個の和で書く書き表し方をパラメーター付けする多様体の適当な完備化-べき和多様体と呼ぶ-に関するもので次の通り:べき和多様体は,B_5をCでblow-upし,さらにB_5上のCの2-secant lineたちのstrict transformでblow-upして得られる多様体を部分多様体として含む.これは,向井茂氏によるd=5の場合の結果の拡張になっている.さらにGをN変数非退化同次2次式Gとする.Fと同じ手法が,Gを同次一次式の2乗N個の和で書く書き表し方をパラメーター付けする多様体の適当な完備化であるべき和多様体にも適用でき,次が示せる.べき和多媒体は,三次元非特異二次超曲面Q_3をその上のN次非特異有理曲線Cでblow-upして得られる多様体を部分多様体として含む.これは,向井茂氏によるN=3の場合の結果の拡張になっている.なお,本研究はUdine大学のFrancesco Zucconi氏との共同研究である.
食事由来の脂肪酸とコレステロールが体内の脂質代謝に及ぼす影響

食事による過剰な脂肪の摂取は、血中の中性脂肪やコレステロール値を上昇させ、様々な生活習慣病の引き金になっていることが懸念されている。摂取する脂肪の量と種類のバランスの良い選択が虚血性心疾患や生活習慣病の予防に有効であることから、本研究では、コレステロールと共に摂取される不飽和脂肪酸の形態が、脂質代謝の変動に及ぼす影響について調べた。昨年度の研究により、脂肪源となる食用油脂の脂肪酸の不飽和度が高いほど、SREBP-1の核内活性型発現の減少が著しく、この発現低下はコレステロールの添加により抑制されることを明らかにした。今年度は、脂肪エネルギー源として用いる一価不飽和脂肪酸のオレイン酸が豊富な油または、魚油が、コレステロールによる脂質代謝の変化にどのような影響を及ぼすかについて調べた。また、添加するコレステロールの濃度依存性についても検討した。実験動物として、C57BL6雌マウスを用い、オレイン酸が豊富な油(脂肪エネルギー比20%)で、添加するコレステロールの濃度を0、0.5%、1.0%、2.0%、3.0%、4.0%とし、4週間飼育した。毎週、体重測定を行い、飼育終了後採血、解剖し、肝臓、白色脂肪組織(WAT)、褐色脂肪組織(BAT)を採取した。血中コレステロール、中性脂肪などの血中脂質値を測定し、ウェスタンブロット法によりSREBP-1の核内活性型タンパクの発現変動を調べた。体重や肝臓および脂肪組織の重量において、6群間で有意な差は見られなかった。しかし、血中コレステロール、中性脂肪の値においては、有意なものではないが濃度依存の傾向がみられた。肝臓におけるSREBP-1の核内活性型タンパク質の発現はコレステロールの添加により若干低下を示したが、添加する濃度の違いによる影響は認められなかった。一方、脂肪エネルギー比20%または50%の魚油食を用い、コレステロール添加の濃度依存的な影響について調べた結果(2週間飼育)では、肝臓のSREBP-1の核内活性型の発現がコレステロール添加により、濃度依存的に上昇した。これらの結果から、高コレステロール添加による脂質代謝への影響は、脂肪源の脂肪酸組成の違いによって各々異なることが明らかになった。過剰な動物性脂肪の摂取は、血中の中性脂肪やコレステロール値を上昇させ、様々な生活習慣病の引き金になっていることが懸念されている。食事により摂取する脂肪量と種類の選択が虚血性心疾患や生活習慣病の予防に有効であることから、本研究では、コレステロールと共に摂取される不飽和脂肪酸の形態が、脂質代謝の変動にどのような影響を与えるかを調べた。今年度は、多価不飽和脂肪酸が豊富な食用油とコレステロールを同時に添加した食餌条件下で、血中脂質値の変動及び脂質代謝機構の重要な転写因子であるSREBP-1タンパクの発現を調べた。実験動物として、C57BL6マウスを用い、脂肪エネルギー比を20%とした餌を作成し、2週間または8週間間飼育した。サフラワー油を脂肪源とし、必須脂肪酸であるリノール酸の含有量(%)を20%、50%、80%になるように調整した3つの対照群と、この対照群の餌に2%(w/w)のコレステロールを添加した3つの比較群の、計6群を設けた。毎週、体重測定を行い、各飼育期間後採血、解剖し、血中コレステロールなどの血中脂質値を測定した。また、ウェスタンブロット法によりSREBP-1の前駆体及び核内活性型タンパクの発現変動を調べた。体重は、6群の間に有意な差は見られなかったが、8週間飼育した場合、リノール酸の含有量が20%のサフラワー油摂取群でコレステロール添加による肝臓の肥大と重量の増加がみられた。血中コレステロール値は、コレステロール添加による影響は認められなかった。肝臓におけるSREBP-1の核内活性型タンパク質の発現はリノール酸の含有量が多い程著しく低下し、このような発現低下はコレステロールの添加により一層激しい低下を示した。このことから、多価不飽和脂肪酸によるSREBP-1の核内活性型の発現低下がコレステロール添加により上昇していることが明らかになった。現在、コレステロールの添加量を0.5%、1.0%、2.0%に設定した実験を進めている。

体重や肝臓および脂肪組織の重量において、6群間で有意な差は見られなかった。しかし、血中コレステロール、中性脂肪の値においては、有意なものではないが濃度依存の傾向がみられた。肝臓におけるSREBP-1の核内活性型タンパク質の発現はコレステロールの添加により若干低下を示したが、添加する濃度の違いによる影響は認められなかった。一方、脂肪エネルギー比20%または50%の魚油食を用い、コレステロール添加の濃度依存的な影響について調べた結果(2週間飼育)では、肝臓のSREBP-1の核内活性型の発現がコレステロール添加により、濃度依存的に上昇した。これらの結果から、高コレステロール添加による脂質代謝への影響は、脂肪源の脂肪酸組成の違いによって各々異なることが明らかになった。
ブランデンブルク農村の市民的交流圏形成に関する研究

本年は、昨年に続き本研究の一次資料となる文書館収蔵文書を重点を置いて検討を進めた。特に主に以下の成果があった。平成30年8月27日から9月4日まではドイツポツダム市「ブランデンブルク州立中央文書館」で資料番号(BLHA, Rep.2A IIP)の調査と収集を行い、9月5日から10日までベルリン市「枢密プロイセン文化財団文書館」において資料番号(GtAPK, IHA Re.76, 89, 164)の収集を行った。これらの資料は主に19世紀初頭のブランデンブルク州の教員養成学校関係の資料である。これによってプロイセン改革期から19世紀中葉までの、農村学校の教員養成学校の実態を分析した。これらの資料は特に教員養成学校の設立の背景、養成学校でのカリキュラム、さらに受講生の出身地や身分、年齢に関する重要な情報を含んでいる。これらによって、農村学校での教育内容や指導方法などが明らかになる。19世紀の初頭において、農村学校では教員たちの地位向上に対する希望が高まり、指導的聖職者を中心に、ブランデンブルクでは教員会議Schullehrer-Konferenzが各地で盛んに開催され、教員の地位や待遇の向上に対する期待が高まっていた。19世紀初頭に各地で生まれた教員養成学校は、このような農村学校教員たちの活動と不可分の関係にあったと考えられる。以上の資料は農村における、教員たちの社会層や教養、アイデンティティなどを知る上で、好個の資料群である。昨年度調査した資料を検討の結果、引き続きさらに収集が必要と判断し、基礎資料となる文書館史料と雑誌論文の収集を行った。昨年未解決の課題であった本国の研究状況に関しては、Joachim ScholzやHanno Schmittらの研究を検討し、研究史の現段階について確認作業を進めた。今年度は、これまで収集した史料の分析とともに、本国ドイツでの学界動向の検討にもとづき、調査の成果をまとめ、学会の報告や論文執筆の準備作業を行う。。本年は、本研究の一次資料となる文書館収蔵文書と同時代雑誌評論の収集に重点を置いて検討を進めた。主に以下の成果があった。平成29年9月8日から9月27日にドイツポツダム市のブランデンブルク州立中央文書館において、農業協会関係の史料(文書番号BLHA,Rep.2A I LW)を収集した。本研究の中心的な対象である郡単位に設立された地域農業協会の規約、役員、会員名簿、主催行事プログラム、報告書などを調査することができた。雑誌に関しては、主に次の2つの系列の雑誌を検討した。第1は、農学者アルプレヒト・テーアが刊行した農業雑誌である。これらには19世紀前半のブランデンブルク農業の分析とともに、農場主たちの活動に関する記事が掲載されている。特に本年はブランデンブルクのオーデル河周辺の土地貴族や御領地小作人の農場経営と、彼らの間の農業をめぐる情報交換のネットワークを検討した。第2の雑誌はマルク経済協会が刊行した「プロイセン・マルク経済協会月報」である。本雑誌には、ブランデンブルク各地の農業協会の規約や活動の状況に関する記事が掲載されている。基礎資料となる文書館史料と雑誌論文の収集は順調に進めている。本格的な分析はこれからであるが、主な基礎資料はほぼ収集し終わったと考えている。ただし、本研究に関する本国ドイツでの研究状況をまだ十分把握し切れていない。今年度は、収集し終わっていない史料の調査とともに、基礎資料の分析を本格的に始める予定である。また本国ドイツでの学界動向の把握に努める必要がある。。繰越額は少額であり、正常に計画は実施されている。
ジョセフン逆関数遅延ニューラルネットワーク

21年度も引き続きジョセフソン接合の基本方程式とニューラルネットワークの結合の式を組み合わせて擬似的な逆関数遅延ニューラルネットワークを構成して、その動作の数値解析を進めた。これまで、少数ユニットの構成で極小値からの脱出と最小値への収束を確認しているが、しかしジョセフソン接合の非線形インダクタンスによるヒステリシスを利用した逆関数遅延ニューラルネットワークに関しては動作の安定性の面で難しいことが判明した。このためジョセフソン接合の基本方程式に代えて結合SQUID系とニューラルネットワークの式を組み合わせて擬似的な逆関数遅延ニューラルネットワークを構成し、その数値解析をさらに行い、パラメーターの依存性を詳細に検討した。これにより、多数ユニットの構成で極小値からの脱出と最小値への収束を検証した。負性抵抗によるヒステリシスと非線形インダクタンスによるヒステリシスの違いについては回路動作の安定性の面で違いがあることが認められ、情報処理への影響について原理的観点からの解明を行った。さらに、結合SQUID系のヒステリシスを用いてネットワークを構成し、NP完全問題として4クイーン問題の最適化問題例について計算を実行した。これによりオリジナルな逆関数遅延ニューラルネットワークの結果との比較を進め、その違いを明確にした。超伝導の回路として最適化問題を扱った最初の例である。この結果に基づいて、異なるヒステリシス間の振る舞いの違いをより明確にし、より情報処理に適した効果を抽出する検討を行った。ジョセフソン接合の基本方程式とニューラルネットワークの結合の式を組み合わせて擬似的な逆関数遅延ニューラルネットワークを構成して数値解析を行った。これにより、少数ユニットの構成で極小値からの脱出と最小値への収束を確認した。負性抵抗によるヒステリシスと非線形インダクタンスによるヒステリシスの違いについては明確ではなく、情報処理への影響について原理的観点からの解明をさらに進める。NP完全問題として4クイーン問題の最適化問題例について計算を実行中であり、オリジナルな逆関数遅延ニューラルネットワークの結果との比較を進めつつある。この結果に基づいて、異なるヒステリシス間の振る舞いの違いを明確にし、より情報処理に適した効果を抽出する検討を行う予定である。ここまでの結果を基礎にジョセフソン逆関数遅延ニューラルネットワークによる連想記憶システムの構成とその能力に関する数値解析については今年度中に開始する予定である。ここでの対象は記憶容量、ベイスンサイズ、過渡特性、収束時間、などに対するパラメータ依存性であり、ジョセフソン接合のマイクロは発振の影響に関する解析が主なものになる。この記憶はシリコンメモリと対応させるとDRAM的なものであり従来のジョセフソン集積回路においても新規な技術となる。具体的な回路シミュレーションへの移行は継続して進行中である。これにはジョセフソン回路シミュレータを用いて、回路動作としてのマージンや動作タイミングなど詳細な部分を検討して集積回路設計へとつなげる。昨年度はジョセフソン接合の基本方程式とニューラルネットワークの結合の式を組み合わせて擬似的な逆関数遅延ニューラルネットワークを構成して数値解析を行った。しかし、ジョセフソン接合の非線形インダクタンスによるヒステリシスを利用した逆関数遅延ニューラルネットワークに関しては動作の安定性の面で難しいことが判明した。このため今後ジョセフソン接合の基本方程式に代えて結合SQUID系とニューラルネットワークの式を組み合わせて擬似的な逆関数遅延ニューラルネットワークを構成し、その数値解析を継続して行い、パラメーターの依存性を導出している。これにより、多数ユニットの構成で極小値からの脱出と最小値への収束を検証する。負性抵抗によるヒステリシスと非線形インダクタンスによるヒステリシスの違いについては回路動作の安定性の面で違いがあることが認められ、情報処理への影響について原理的観点からの解明をさらに進める。現在、結合SQUID系のヒステリシスに置き換えてネットワークを構成し、NP完全問題として4クイーン問題の最適化問題例について計算を実行中である。これによりオリジナルな逆関数遅延ニューラルネットワークの結果との比較を進めてその違いを明確にする予定である。この結果に基づいて、異なるヒステリシス間の振る舞いの違いをより明確にし、より情報処理に適した効果を抽出する検討を行っており今後も続行する予定である。
ネオ・セルフ認識受容体のレパートリー解析

従来の主要組織適合抗原(MHC)分子による「自己(セルフ)」、「非自己(ノン・セルフ)」の抗原提示という概念は、自己由来のペプチド(セルフ)と非自己由来のペプチド(ノン・セルフ)が自己のMHCに提示される、というものであった。しかし、近年、自己のMHC分子にペプチドではなく、変性したタンパク質が提示されうることが示され、抗原提示というものを広義に解釈する必要が生じてきた。新学術領域研究「ネオ・セルフ」では、自己のMHC分子(セルフ)に自己ペプチド、非自己ペプチド、変性タンパク質など全ての抗原が提示されたものを「セルフ」から派生した「ネオ・セルフ」と捉えることで、T細胞の抗原認識を包括的にとらえることを提唱し、自己免疫疾患やアレルギー、腫瘍免疫に果たすMHC分子の役割を明確にし、疾患発症の機序や腫瘍免疫の機序を明らかにしたいと考えている。我々は、「ネオ・セルフ」に反応する抗原レセプターを取得するために、単一リンパ球解析の手法を用いて、レパトア解析を行い、効率よくネオ・セルフ反応性抗原レセプターを取得する方法の開発を行っている。12018年度は、ヒト腫瘍浸潤リンパ球(TIL)のTCRレパトア解析を行い、クローナルな増殖を示すCD8+ TILのTCRが腫瘍細胞に反応するかを解析した。その結果、一部のTCRが腫瘍に反応することが示された。今後、腫瘍反応性TCRの検出効率を向上させるためにより最適なマーカーの選択等を行っていく必要がある。2これまで、大腸菌ではなく動物細胞を用いて、可溶化ペプチド/MHC(p/MHC)複合体を産生する系を作成してきた。その系を用いて、ウイルス由来ペプチドがHLA-A24に結合した可溶化複合体を作製したが、2018年度は、腫瘍抗原由来ペプチドを用いて可溶化複合体を作製することを示すことができた。大腸がんおよび乳がん患者の手術検体より、ヒト腫瘍浸潤リンパ球(TIL)を調製し、単一細胞解析により、TCRレパトア解析を行った。その結果、同じTCRをもつクローナルな増殖を示すCD8+ TILが検出され、そのTCRα鎖β鎖をクローニングし、末梢血リンパ球に発現させ、腫瘍細胞に対する反応性を解析した。大腸がん細胞は、患者の検体より、cancer tissue-originated spheroid (CTOS)法を用いて調製した。一方、乳がん細胞はCTOS法では調製できなかったので、既存の乳がん細胞株に患者HLA分子を発現させた細胞を作製し、解析に用いた。その結果、大腸がん由来TILおよび乳がん由来TILからクローニングしたTCRの一部が腫瘍に反応することが示された。また、我々は、これまで、大腸菌ではなく動物細胞を用いて、可溶化ペプチド/MHC(p/MHC)複合体を簡易に大量に産生する系を作製してきた。その系を用いて、ウイルス由来ペプチドがHLA-A24に結合した可溶化複合体を作製し、ウイルス特異的TCRに結合することを示してきた。2018年度は、腫瘍抗原由来ペプチドを用いて可溶化複合体を作製することできるか検討した。その結果、作製した腫瘍抗原ペプチド/HLA複合体と可溶化腫瘍抗原特異的TCRとの結合を示すことができた。今後、構造を最適化することにより、より多様な抗原とHLAの複合体を作製できるようにする必要がある。TILのTCRの解析については、現在、クローナルな増殖を示しているT細胞の一部のTCRを解析している。それは、TCRの発現ベクターを作製するのに手間がかかるため、多数のTCRの発現ベクターの作製が困難であるためである。そのため、解析したTCRの一部しか反応性を検証できていない。今後、より確実に腫瘍特異的TCRを検出するために、さらに多数のTCRを解析する必要がある。そのため、より簡便なTCR発現ベクターの作製法を開発し、多数のTCRの反応性の解析をより効率的に行っていく。また、腫瘍反応性TCRの検出効率を向上させるためにより最適なマーカーの選択等を行っていく。可溶化ペプチド/MHC(p/MHC)複合体の産生については、構造を最適化することにより、より多様な抗原とHLAの複合体を作製できるようにする。また、変性タンパク質とHLAとの可溶化複合体を作製できるか検討する。本研究では、「ネオ・セルフ」に反応する抗原レセプターを、単一リンパ球解析手法を用いて網羅的にクローニングし、レセプターの「ネオ・セルフ」に対する反応性を解析する。そのために、まず、ネオ・セルフ反応性T細胞、B細胞を簡便に検出する方法の確立を目指し、研究を進めた。まず、ネオ・セルフ分子と主要組織適合抗原(MHC)分子との複合体(pMHC)の可溶化分子を作製するために、その作製プロトコールの確立を目指した。モデルペプチドとMHCクラスI分子(pMHCI)の可溶化分子をExpi293F細胞を用いた系で作製したところ、十分な量の可溶化分子が得られた。大腸菌等で作製する場合と異なり、作製した分子の立体構造を再構築する必要がなく、作製したpMHCIを四量体にすることで、その特異的T細胞受容体(TCR)を発現したT細胞に特異的に結合することをフローサイトメトリーを用いて確認できた。さらに、ペプチドとMHCクラスII複合体の可溶化分子も作製し、現在その機能を解析しようとしている。

また、ネオ・セルフを認識するレセプターを同定する研究の一環として、組織に浸潤しているT細胞のTCRの解析を行った。一つは、腫瘍浸潤T細胞の解析で、単一細胞レベルでの解析により、腫瘍内でクローナルに増殖しているT細胞集団を同定し、そのTCRが腫瘍に特異的に反応することを確認した。また、徳島大学松本らと共同研究を行い、彼らが作製したAIRE過剰発現トランスジェニックマウスにおいて、組織に浸潤している自己反応性と考えられるT細胞(西嶋、日本免疫学会、2016年)の解析を行った。同様に、単一細胞レベルでTCRを解析し、組織浸潤Tリンパ球中にクローナルに増殖しているポピュレーションを見出し、その発現ベクターを作製した。今後、その機能を解析していく予定である。平成28年度の目標は、ネオ・セルフ反応性T細胞、B細胞を簡便に検出する方法の確立と、ネオ・セルフ反応性リンパ球の検出法の確立である。これまでに、ネオ・セルフ分子結合MHC分子複合体の可溶化分子を作製するために、MHCクラスI分子とペプチドの複合体の機能的可溶化分子を作製するプロトコールを確立している。また、MHCクラスII分子とペプチドの複合体の可溶化分子も作製できており、現在、その機能を解析しようとしている。また、もう一つの目標である、ネオ・セルフ反応性リンパ球の検出法の確立についても、腫瘍や組織浸潤リンパ球を単一細胞レベルで解析することで、腫瘍や組織におけるネオ・セルフを認識するレセプターの候補を取得できている。以上の結果より、研究はおおむね順調に進展していると考える。近年、主要組織適合抗原(MHC)分子を架橋する形での抗原ペプチドの提示や、変性タンパク質がMHCクラスII分子へ結合した形での抗原提示、という新しい抗原提示様式が示された。従来の主要組織適合抗原(MHC)分子による「自己(セルフ)」、「非自己(ノン・セルフ)」の抗原提示という概念に加え、「セルフ」から派生した「ネオ・セルフ」という概念を導入することで、自己免疫疾患やアレルギー、腫瘍免疫に果たすMHC分子の役割をより明確にし、自己免疫疾患・アレルギー発症の機序や腫瘍免疫の機序を明らかにすることができると期待される。本研究では、富山大学免疫学教室で独自に開発した単一リンパ球より抗原受容体cDNAをクローニングする手法を用い、「ネオ・セルフ」に反応する抗原レセプターを網羅的にクローニングし、そのレパトアおよび「ネオ・セルフ」に対する反応性の解析を通し、自己免疫疾患やアレルギーの発症機構、腫瘍の免疫監視機構における、ネオ・セルフの果たす役割を明らかにすることを目的とする。平成29年度は、MHC/ペプチド複合体を細胞表面に発現した酵母の作製法を開発し、対応する抗原特異的TCRを可溶化した四量体が酵母上のMHC/ペプチド複合体に特異的に結合することを確認した。今後のネオ・セルフ抗原/MHC分子複合体マルチマーの作製に応用できると期待される。さらに、自己免疫疾患モデルマウスや患者末梢血を用い、組織に浸潤したT細胞や自己ペプチド反応T細胞よりTCRを取得し、解析した。その結果、クローナルに増殖している細胞集団を見出した。現在、その抗原反応性を解析しつつある。平成29年度は、1ネオ・セルフ反応性免疫細胞の検出方法の確立、2ネオ・セルフ反応性免疫細胞の検出、ネオ・セルフ認識レセプターとネオ・セルフとの相互作用の解析を計画していた。
ビナフチル骨格を有する新規軸不斉二級アミン触媒の創製と不斉反応への応用

本研究では、二級アミン型有機分子触媒であるビナフチル型アミン触媒を用いることで、従来のピロリジン型アミン触媒では困難とされる反応の精密制御を目指した。ビナフチル骨格の3位へ高い酸性度を有した活性化基であるトリフルアミド基を導入した触媒を用いて、芳香族アルデヒド由来のイミンとアルデヒド間の直截的不斉Mannich反応を試みた。光学活性ピロリジン型触媒の代表と知られるプロリンを触媒として用いた反応では、アルデヒドの直截的不斉Mannich反応がシン選択的かつ高エナンチオ選択的に進行することが知られているが、触媒構造やその電子的性質の全くことなるビナフチル型アミン触媒を用いたところ、高アンチ選択的かつ高エナンチオ選択的に反応が進行し、目的の化合物が高収率で選られた。本反応においては、エナミン経由型の反応としては初めてアンチ選択的な芳香族イミンの直截的Mannich反応が実現されている。また本反応で用いた触媒はピロリジン型アミン触媒と比較して穏やかな求核性を有しているため、高反応性の基質を利用する反応において、副反応の抑制が期待出来る。そこで反応性が高く反応の制御が困難とされるアセトアルデヒドを基質としたマンニッヒ反応に本触媒を適用してところ、良好な収率かつほぼ完全なエナンチオ選択性で目的の生成物を得ることに成功した。これまで、従来の天然物由来の有機分子触媒とは設計上全く異なる、新規軸不斉触媒を独自に開発することに成功している。本触媒を利用したさらなる反応開発を目指し、今年度は以下のような研究に従事してきた。前年度に、アルデヒド間の直截的交差アルドール反応とα-イミノエステルとアルデヒド間の直截的不斉マンニッヒ反応において、高収率,高選択的に反応を進行させることに成功している。しかし、依然として本触媒の汎用性は分かっていなかった。そのため、今年度は本触媒を様々な基質をアルドール反応やマンニッヒ反応に適応していった。その結果、マンニッヒ反応において、アルデヒドのみならず、ケトンにおいても本触媒系が有効であることを確認した。また、従来の有機分子触媒では成し得なかった芳香族イミンを用いたマンニッヒ反応の開発においても成功し、基質の適応範囲を大きく広げることができた。本触媒を、他の有機分子触媒とは一線を画する高い一般性と実用性を兼ね備えた有機分子触媒にまで高めた。さらに、反応機構に関する検証を行うことによって、アルドール反応において反応時間が長くなるほど立体選択性の低下が起こっていた原因が反応中の逆反応や異性化であったことを確認し、またマンニッヒ反応においては逆反応と異性化が起こらないことを立証した。また、本触媒は従来の有機分子触媒に比べて調製過程が長いという欠点があったが、短工程化することに成功し、より容易に触媒を調製できるようになった。
高齢者のための美味しさ感を高色再現する食彩支援システム

本研究課題では、ロボットに連結したプロジェクタとカメラを用いた複合現実感ディスプレイを構築し、このディスプレイを用いて、高齢者の摂食動機を効果的に向上させる食彩支援システムを提案する。本システムでは、高齢者の美味しさ感を食品カラーリストと記憶色から推定し、この推定色を実食上で高品質に再現することで、食事の彩りを改善する。摂食行動に制限を抱え、類似した調理方法や偏った食品選びになりがちな高齢者の食事を仮想的に色置換し、食彩による美味しさ感の増強から、食欲低下の傾向にある高齢者の食事に対して楽しみや満足感を提供することが期待できる。本研究課題では,表面特性に影響されることなく協調投影する複合現実感ディスプレイを構築し,このディスプレイを用いて高齢者の摂食動機を効果的に向上させる食彩支援システムを提案する.本システムは,摂食行動に制限を抱え,類似した調理方法や偏った食品選びになりがちな高齢者の食事を仮想的に色置換し,食彩による美味しさ感の増強から食欲低下の傾向にある高齢者の食事に対して楽しみや満足感を提供することが目的である.この目的を実現するために食品の色については3点(1含有色素と調理・加工・保存による色変化,2食品固有の外観情報と経過時間による記憶色の影響,3高齢化による色の見え方の個人差)を考慮し,個人が美味しいと感じる色を実食品の色分布傾向から導き,また,喫食者が食品に対して抱く記憶色の推定や,色の見え方(視覚特性)に対する個人差の解消から,複合現実感ディスプレイを用いて食事の彩り(食彩)を仮想的に改善する.初年度である本年度(平成26年度)は,まず,食卓の彩りを仮想的に色置換するための複合現実感ディスプレイの実現を目指して,協調プロジェクションの試作システムを構築し,更に,高品質な色再現を行うためにプロジェクタ投影光の推定と色補正手法について実施した.具体的にはプロジェクタの直線軌道制御により喫食者の行動を阻害しない位置から協調投影し,食彩改善に必要として算出したプロジェクタの投影光の推定,および色再現を行った.本研究課題では,プロジェクタとカメラを用いて表面特性に影響されることなくフレキシブルに協調投影する複合現実感ディスプレイを構築し,このディスプレイを用いて高齢者の摂食動機を効果的に向上させる食彩支援システムを提案する.本システムでは,摂食行動に制限を抱え,類似した調理方法や偏った食品選びになりがちな高齢者の食事を仮想的に色置換し,食彩による美味しさ感を増強させて食欲低下の傾向にある高齢者の食事に楽しみや満足感を提供することが目的である.この実現に向けて,喫食者が食品に対して抱く記憶色や,色の見え方(視覚特性)の個人差を考慮し,美味しいと感じる色値を実食品の色分布傾向から導き,複合現実感ディスプレイを用いてこの色彩情報を提示することで仮想的な食事の彩り(食彩)の改善を目指す.初年度である昨年度(平成26年度)は,食彩を仮想的に色置換するための複合現実感ディスプレイの実現を目指して,協調プロジェクションの試作システムを構築し,高品質な色再現を行うためにプロジェクタ投影光の推定と色補正手法について実施した.今年度(平成27年度)は昨年度に引き続き,このシステムを用いた食彩提示のための食品カラーリストと記憶色の導出を行った.具体的には,摂食動機を向上させる食彩提示のための食品カラーリストの算出として,食品キーワードに対応したカラーリストの抽出とデータベース化を行い,喫食者と支援システムの対話から記憶色を推定することで食品カラーリストを絞り込んだ.また,高齢化による視覚特性の個人差についても色補正を実施した.昨年度と同様に本年度においても研究課題の計画に従って実施した.本年度は予定通り,摂食動機を向上させる食彩提示のための食品カラーリストの算出,および,高齢者の視覚特性を考慮した高品質な色再現のための色補正について実施した.本研究課題では、美味しさ感を食品カラーリストから推定し、食事の彩り(食彩)を実食上で高品質に色再現することを目的として研究を遂行してきた。協調投影により表面特性の影響を抑えた複合現実感ディスプレイを構築し、このディスプレイを用いて、高齢者の摂食動機を効果的に向上させる食彩支援システムの実現を目指した。この研究目的に対して、初年度は、最適位置から協調投影する複合現実感ディスプレイを構築し、小型ロボットの軌道制御による協調プロジェクションシステムを実装し、実物体に対するプロジェクタの投影光とカメラの関係について求めた。これに引き続き次年度は、高齢者の特性に対応した食彩提示のための食品カラーリストを導出した。画像データベースを用いて食品カラーリストを算出し、このリストを色空間にマッピングした結果を対話形式で喫食者が絞り込み、食彩改善のために必要な提示色を推定した。また、高齢者の視覚特性となる短波成分の通過光量について補正し、高齢者の視覚特性に基づいた色補正を行った。最終年度である今年度は、初年度と次年度の研究成果である複合現実感ディスプレイと食品色の算出方法を食彩支援システムとして統合した試作システムを構築し、このシステムのための食彩変更操作パネルを設計・実装した。また、本システムを用いた評価実験を実施し、食彩改善の結果分析およびシステムの色再現性について検討した結果より、食彩改善による摂食動機の効果と重要性について確認した。

摂食行動に制限を抱え、類似した調理方法や偏った食品選びになりがちな高齢者の食事を仮想的に色置換し、食彩による美味しさ感の増強から、食欲低下の傾向にある高齢者の食事に対して楽しみや満足感を提供することが期待できる。本研究課題の実施計画に従って平成26年度の計画通り,複合現実感ディスプレイの実現を目的として協調プロジェクションの試作システムを構築し,更に,高品質な色再現を行うためにプロジェクタ投影光の推定と色補正手法について実施した.次年度(最終年度)では,複合現実感ディスプレイに食彩改善のための手法を統合し,入力操作のユーザインタフェースを構築・実装する予定である.また,食彩改善の結果分析およびシステムの色再現性の結果に対して評価を行う予定である.色彩情報処理次年度の研究方策としては,本年度に実施した協調プロジェクションの試作システムを用いた食彩提示のための食品カラーリストと記憶色の導出を行う予定である.具体的には,食品カラーリストの算出と色空間へのマッピング,記憶色の導出と絞り込みと高齢化による視覚特性の抽出を計画している.また,最終年度は,複合現実感ディスプレイに食彩改善のための手法を統合し,食彩改善の結果分析およびシステムの色再現性について評価を行う予定である.本年度に購入した眼球計測システムが調達方法の工夫により予定額より安価となったため未使用額が生じた.この差額は次年度に購入する予定である評価装置の価格には不十分であるため,有効活用の観点から次年度に繰り越すことにした.調達方法の工夫により物品の予定価格が若干安価となったため未使用額が生じた.この差額は研究実施に必要な物品を追加購入できる額ではないため,有効活用の観点から次年度に繰り越した.次年度の研究計画を実施する上で必要となる物品費として使用する予定である.次年度に購入する研究実施に必要な物品費として使用する予定である.
HIV感染抵抗性に関わる宿主因子の解析

ヒト免疫不全ウイルス1型(HIV-1)はヒト及びチンパンジーにのみ感染し、カニクイザルなどの旧世界ザルには感染しない。限られた宿主域により動物モデルを得られないことが、エイズの病態理解を困難なものとしている。この解決策としてHIV-1と旧世界サルに感染するサル免疫不全ウイルス(SIV)のキメラウイルスが構築されている。我々は以前、これまでに報告のあったサル指向性HIV-1のカプシド蛋白質の6番目と7番目のαヘリックスの間のループ(L6/7)をSIVmac由来の配列に置換することにより、サル細胞でより効率よく増殖可能なウイルス(NL-ScaVR6/7S)の作製に成功した。しかしL6/7の置換によりサル細胞でのウイルス増殖が改善する一方で、ヒト細胞における増殖は低下しており、その原因は不明であった。本研究では、NL-ScaVR6/7Sのヒト細胞において低下したウイルス増殖能を改善させるため、NL-ScaVR6/7SをヒトCEMss細胞に感染させ長期間継代を行い馴化ウイルスを得ることを試みた。感染から42日後の培養上清を馴化ウイルスとして回収し、新たにCEMss細胞に感染させると増殖効率は改善していた。得られた馴化ウイルスはカプシドの116番目のアミノ酸がグリシンからグルタミン酸に変異しており、この1アミノ酸置換をNL-ScaVR6/7Sに導入したところ同様にヒト細胞でのウイルス増殖の改善が見られた。さらにTRIM5α感受性に及ぼす影響を検討したところ、意外なことにこの1アミノ酸置換のみを持つHIV-1もカニクイザルのTRIM5αに対して抵抗性になり、116番目のアミノ酸がTRIM5αに対する感受性にも影響を及ぼすことが明らかとなった。ヒト免疫不全ウイルス1型(HIV-1)はヒト及びチンパンジーにのみ感染し、カニクイザル(CM)などの旧世界ザルには感染しない。限られた宿主域により動物モデルを得られないことがAIDSの病態理解を困難なものとしている。この解決策としてHIV-1とサル免疫不全ウイルス(SIV)のキメラウイルスが構築されている。旧世界ザル細胞で複製し、かつ最もSIV由来の領域の少ないウイルスはカプシドタンパク質(CA)の4番目と5番目のヘリックス間のループ(L4/5)とVif遺伝子をSIVの相同配列に置換したものである。このウイルスはCMのT細胞株や末梢血単核細胞で複製可能であるが、感染したサルはAIDS発症には至らず、更なる改変が必要である。以前、我々はCMの抗HIV宿主因子TRIM5aによるHIV2型(HIV-2)の複製阻害が、CAの6番目と7番目のヘリックスの間のループ(L6/7)上の1アミノ酸で決まることを見出して報告した。そこで今年度は上記の知見に基づき、HIV-1のL6/7に新たな置換を導入して、より旧世界サル細胞での増殖能の向上したHIV-1の作製を目指した。その結果、CAのL4/5とVifに加え、L6/7全体をSIVの配列に置換したウイルスは、CMのT細胞株および同CD8除去末梢血単核細胞でより効率的な複製能を呈した。このことから、L4/5だけでなくL6/7もサル細胞での宿主因子による複製抑制に重要であることが示された。ウイルス粒子による旧世界サル細胞内のTRIM5a等阻害性宿主因子の飽和能について検討したところ、L4/5およびL6/7の両ループを置換した粒子は顕著に阻害性宿主因子に対する飽和能が低下していた。このことから、宿主因子との結合において両方のループが重要であることが示された。
英語語彙学習における自己効力感を高める試み：eポートフォリオの活用とテストの開発

本研究の目的は,1)語彙学習における自己効力感を高めるために,語彙学習に特化したeポートフォリオを作成し,それを活用する方法を探り,2)語彙学習の効果をより正確に測定するためのコンピュータ適応型診断テストを作成することであった。3年間の研究助成期間において,eポートフォリオを実装した語彙学習プログラム「カンタンゴ」と,語彙学習の効果をより正確に測定するためのコンピュータ適応型診断テスト2種類が開発され,無償公開された。本研究の目的は,1)語彙学習における自己効力感を高めるために,eポートフォリオを活用する方法を探り,2)語彙学習の効果をより正確に測定するためのコンピュータ適応型診断テストを作成することにある。これまでの語彙学習方略研究では,自己調整学習の枠組みを利用することによって,学習者の自己効力感を高め,語彙知識の習得に役立つと考えられているため,本研究ではより細やかなフィードバックと可視化を行うことができるeポートフォリオを活用し,テストによって効果を測定することによって,より良い語彙学習方略指導モデルを構築し,外国語教育に資することを目的とした。前述の研究目的を遂行するため,本研究1年目では,自己効力感を高める指導を行っている先行研究レビューを行い,実験計画を立て,パイロット・スタディーを実施し,実験計画の修正と改善を行った。また,今回の研究では,指導と評価の関連を図るため,テストやeポートフォリオの作成とその活用方法も1年目で検討した。前述の研究目的を遂行するため,本研究1年目(平成26年度)で行った先行研究レビュー,パイロット・スタディーと実験計画の修正,テストやeポートフォリオの作成とその活用方法の検討を基に,2年目(平成27年度)には本実験を行い,eポートフォリオを含んだ語彙学習アプリケーションの改善を行った。当初の計画どおり,平成27年度前半には本実験を行い,開発したコンピュータ適応型テストが学習者の語彙知識を正確に測定できることを確認した。また平成27年度後半にはeポートフォリオを含んだ語彙学習アプリケーションを,実際に指導で利用することができるように改善することができた。前述の研究目的を遂行するため,本研究1年目(平成26年度)で行った先行研究レビュー,パイロット・スタディーと実験計画の修正,テストやeポートフォリオの作成とその活用方法の検討を基に,2年目(平成27年度)には本実験とeポートフォリオを含んだ語彙学習アプリケーションの開発と公開を行った。最終年度の3年目(平成28年度)にはシステムの精緻化と研究の総括として論文執筆を行った。当初の目的どおり,第1段階(平成26年度前半)で自己効力感を高める指導研究のレビューを行い,自己調整学習指導研究や学習方略指導研究文献レビューによる理論的裏付けと,学習者に対する効果的な指導法を斟酌した。また,第2段階(平成26年度後半)では,eポートフォリオの選定とテスト・尺度開発を検討した。特に,研究テーマであるeポートフォリオに関しては,語彙学習アプリケーションの開発に尽力し,公開できる段階になった。平成28年度には開発した語彙学習アプリケーションを使用して,自己効力感がeポートフォリオの利用によってどのように高まるかを調査していく。また,コンピュータ適応型診断テストを利用することにより,学習者の能力や自己効力感の変化を正確に測定していく予定である。英語教育研究実施1年目を終わり順調に計画通り進んでいるため,今後は開発したアプリケーションを用い,英語語彙学習における自己効力感を高めるべく,活用方法をさらに検討していく。その中で,1年目の成果であるeポートフォリオやテストの改善を進めていく。研究課題である「eポートフォリオとテストを統合したプラットフォーム」において,中心となるeポートフォリオとテストのオンライン・プラットフォームの開発が予定よりも早く準備できたため,開発費用を前倒し請求したが,当初の予定より安価で済んだため,次年度へ繰り越した。研究課題である「eポートフォリオとテストを統合したプラットフォーム」において,中心となるeポートフォリオとテストのオンライン・プラットフォームの開発を27年度の前半までで完了できるため,その開発費用が必要であった。

そして,残りの期間は開発したプラットフォームの検証に当て,改善点を探ることに注力する予定である。残りの期間は開発したプラットフォームの検証に当て,改善点を探ることに注力する予定である。eポートフォリオとテストのオンライン・プラットフォーム(アプリケーション)の開発は,すでに業者に依頼済みであり,予定通りに開発が進んでいる。もともと3年間の助成期間のうち,最終年(3年目)は開発したeポートフォリオとテストを使用し,その効果を検証する期間として考えていたため,その検証に時間をかけることができる。予算が少なくなる分,参加予定であった学会などが限られてくるが,出来る範囲で発表をし,その他の方法(論文,オンライン上での報告・広報)によって,成果を公表していくことが可能であるため,研究目的は達成できると考えている。
共培養組織間の動的相互作用を分析するための多機能化マイクロ培養デバイスの開発

本年度は,昨年度までに開発したマイクロ灌流培養デバイス内でヒト由来の小腸と肝臓,2臓器細胞の共培養を実現し,薬物動態における吸収(小腸)と代謝(肝臓)のモデル系構築の評価を行った。具体的には2つのコンパートメントからなるマイクロ細胞培養チャンバを構成し,内臓したポンプで培養液の灌流を行いつつ,小腸から肝臓へ向かう代謝経路をテストするためにカフェインとパラコートの2種類の試薬を小腸側に添加した際の肝臓の機能を,細胞形態とアルブミン産生量などから評価した。その結果,本デバイスを用いた共培養系により,化学物質の傾向摂取を想定した体内で起こりうる毒性評価を再現可能であることがわかった。細胞や組織が持つ高度な生体システムを調べるためには,細胞を限りなく生体内に近い環境下で培養しつつ,様々な薬物による細胞の応答を総合的に分析するようなプラットホームが必要となる。本研究では,生体内環境を模擬した数10μm数mmの微小な細胞培養チャンバと薬物・培養液などを供給するマイクロポンプによって細胞や組織の培養を行う細胞培養マイクロチップ内に,オンラインかつリアルタイムで培養細胞の活性を測定するためのマイクロ電気化学センサを集積化することでマイクロ培養チップの多機能化を狙いとしている。具体的には,細胞の代謝活動のエネルギー源となるグルコースの消費量を計測するために,マイクロ電気化学グルコースセンサ(マイクログルコースセンサ)を開発し,それをマイクロ培養チップ内に内蔵して培養細胞のグルコース消費量のリアルタイム測定を行った。マイクログルコースセンサは3端子法による電流測定のための3つのマイクロ電極と,グルコース特異性を出すためのグルコース膜部分から構成され,マイクロ電極部分はフォトリソグラフィーによってパターニングし,グルコース膜は陽イオン交換膜の一種であるNafionにグルコース分解酵素であるグルコースオキシダーゼを溶解したものを加熱重合することにより作製した。このように作製したマイクログルコースセンサの安定性やキャリブレーション法を確立後,マイクロ培養チップ内に内蔵して培養細胞のグルコース消費量のモニタリングのテストを行った。テストの方法は,細胞が培養されている培養チャンバの入口/出口にそれぞれマイクログルコースセンサを配置し,入口と出口におけるグルコース量の差分を測定することで,培養細胞で消費されたグルコース量を見積もった。また,長期的測定のためにグルコースオキシダーゼの活性の低下に伴う感度低下を補うため,オンラインでグルコースセンサのキャリブレーションを実現するためのキャリブレーション構造も同時に組み込んだ。その結果,約3日間の試験期間において培養したHep-G2細胞のグルコース消費量のモニタリングに成功し,細胞数にして約3×10^5個のHep-G2細胞当たり,定常的に1,72,0mMのグルコースが消費されていることが判明した。
Interrelationship among Income, Inequality and Health in Japan

本研究は、日本の豊富な家計調査データを用いて、個人の所得・健康状態と健康増進プログラムとの相関・因果関係を定量的に把握する為、(1)所得格差と健康格差の関連性、(2)再分配政策の健康状態による所得格差に与える影響、(3)特定健康診査の健康増進効果の三つのテーマに関する実証研究を行った。1日本における健康に関連した所得格差は増加しつつあるが、所得分布の分位点によって、また所得の種類によって大きく異なること、2社会保障の負担は分布の下位にある人の健康関連の所得格差を拡大する傾向があること、3特定健診の導入が健康状態の向上、喫煙習慣、医療費の支出等には明確な効果は認められないことが判明した。平成25年度には、「国民生活基礎調査(CSLCJ)」データを入手し、これらのデータに基づいた所得と健康の相互依存関係に関する実証研究を行った。第一には、過去20年の「国民生活基礎調査(CSLCJ)」のデータを統計分析可能なデータ・フォーマットに移行し整備した。第二には、「国民生活基礎調査(CSLCJ)」のデータを基づいて、1絶対所得仮説(自分の所得の健康への影響)と2相対所得仮説(相対所得の健康への影響)の両方を実証的に検討するために、所得と健康状態の相関関係に関する詳細な記述的統計分析を行った。その結果、1日本における所得格差と健康格差(高所得層と低所得層との間の健康格差)が過去二十年間にわたって上昇しつつある事、2絶対所得と健康状態の間に大きい相関関係が存在し、所得分布(平均、分散、歪度など)が健康状態によって大きく異なる事、3絶対所得と健康の相関性の度合いが年齢層ごと、男女別、雇用形態別で異なっている事、4日本における相対所得と健康状態の相関関係が低いこと、等が明らかになった。とりわけ興味深い点は、絶対所得と健康状態の相関関係が年齢による高まり、60歳ごろにピークを迎え、その後減少していくパターンが看取された。また、非正規雇用の男性にはその格差がより大きいという傾向が見られた。第三には、所得と健康の間に、逆因果関係や欠落変数によるバイアス等、様々な統計的問題が考えられる。所得の内生性を考慮し、Conditional Second Moment (CSM)という統計手法を用いて、所得が健康状態・医療費自己負担に与える影響を推定した。平成26年度には、「国民生活基礎調査(CSLCJ)」データに基づいて、所得と健康状態の相関関係に関する詳細な記述的統計分析を行った。更に、人口分布、世代構成、雇用形態など所得と健康に影響する要因を考察した。その結果、1所得と健康状態の間に大きな相関関係が存在し、所得分布(平均、分散、歪度など)が健康状態によって大きく異なること、2所得と健康の相関関係が年齢に応じて高まり、60歳ごろにピークを迎え、その後減少していくパターンが見られ、戦後ベビーブーム世代の成長などの人口の年齢分布の推移が健康格差に大きく影響すること、3全国的に健康格差が上昇しつつある一方、社会保障制度の充実と医療技術の進歩で高齢者間の健康格差は低下していること、4割合が上昇している高齢者世帯と母子世帯が健康と所得の格差の拡大に影響していると考えられること、5正規雇用労働者と比べて、非正規雇用労働者は所得と健康の相関関係の度合が大きいこと、特に非正規雇用の健康ではない若者の所得は平均を大きく下回ること、などがわかった。平成27年度は、所得と健康の因果関係を明らかにする予定であるが、逆因果関係や内生変数によるバイアスなどの統計的な問題が考えられるため、年金支給開始年齢や、所得税率、健康診断による予想外の健康問題など、操作変数として利用する外生的な変数を収集、整備、ならびに分析した。平成27年度には、「国民生活基礎調査(CSLCJ)」データに基づいて、所得と健康状態の相関関係をより厳密な計量手法を用いて、年齢、性別、世帯構成、雇用形態などの要因を考察した上で分析を行った。所得と健康は所得のレベルによって違うメカニズムを通じて影響し合うことが考えられているので、近年注目されつつあるUnconditional Quantile Regression (UQR)と言う新しい統計手法を使って、従来のQuantile Regression(QR)の問題点を克服したうえで、所得と健康の相関関係を所得分布の分位点に沿って推定した。その結果、1低所得層の健康である人と健康ではない人の間に所得の格差が大きいこと、2より厳密なUQRで推定した格差が従来のQR手法で推定した結果より大きいことを明らかにした。所得が高くなればなるほど、その格差が小さくなっていくパターンが見られた。第二には、性別や雇用状態などをコントロールした上で、所得と健康状態の相関関係は年齢に応じて高まり、60歳ごろにピークを迎え、その後減少していくパターンが見られるが、そのパターンは高所得層に顕著ではないことを分かった。逆に、高所得層には中高齢者より若者の所得の方が健康状態に大きく依存している。第三には、累進課税と個人が負担する社会保険料の影響を分析するのには可処分所得にも注目した。分析結果は健康である人と健康ではない人の間に可処分所得で計算された格差は税引前所得で計算された格差と大きく変わらなく、所得再分配が健康状態による所得格差にあまり機能していないことを示した。第四には、1人当たりの家計消費支出(医療費抜き)と健康状態の相関関係を分析したところ、低所得層には健康である人の方が比較的に高い収入を得られるために支出は多いが、高所得層には逆パターンが見られ、健康ではない人の方が支出は多くなることが分かった。

今年度には日本における健康状態と所得の因果関係の分析を始める計画であったが、因果関係を推定するのに用いられる予定である操作変数に問題(弱相関の操作変数の問題など)があることで、その計画通りに実証研究結果を出すことができなかった。その一方、日本における所得と健康の相関関係をより厳密な統計手法で豊富かつ有意義な結果を出すことができたから、「やや遅れている」という自己評価とさせて頂いた。平成28年度には、日本における所得、不平等と健康の関係に関する研究の一環として、健康診断の受診行動及び健康診断の健康状態に与える影響について分析を行った。健康診断が重大な病気の兆候の発見、予防に結び付くとするならば、健康診断の普及は患者への早期治療等を可能としその重篤化を防ぎ、結果として社会全体の医療費の増加を抑えることが期待される。そこで政府は健康診断の普及に尽力しており、2008年度からは生活習慣病の早期発見と治療を目的にして、特定健康診査・特定保健指導が4074歳の公的医療保険加入者全員を対象として導入した。しかし、特定健康診査の受診率は2014年度で48.6%であり、目標の70%に遠く及ばない。本研究は、国民生活基礎調査の1995年から2013年の個票を使用して、(1)地域レベルのデータを使用した健康診断の普及要因、(2)個人レベルのデータを使用した健康診断の受診に与える要因、(3)特定健康診査制度の導入が、健康診断の受診率や健康状態、喫煙、ストレス、医療支出等に与える影響を検証した。その際、40歳から対象年齢になるという制度の特徴を利用して、回帰不連続デザインの手法により分析した。分析の結果、(1)地域の経済社会的要因を考慮にいれても、健康診断受診率の地域間格差が残り、また時系列的にも健康診断の受診率の向上がみられないこと、(2)個人レベルの分析の結果から、個人の経済社会的要因を考慮しても非正規雇用者の受診する確率が正規雇用者に比べて著しく低く、また国民健康保険の加入者の受診率は、被用者保険の加入者に比べて著しく低いこと、(3)特定健診の導入が健康診断全般の受診率を高めたものの、健康状態の向上、喫煙習慣、医療費の支出等には明確な効果は認められないことが判明した。本年度には計画通りに健康診断の受診行動の要因及び健康に与える影響に関する実証研究を行い、有意義な結果を出すことができたから、「おおむね順調に進展している」という自己評価とさせて頂いた。平成29年度の研究実績は主に下記の2点があげられる。1平成28年度に行った健康診断の健康状態に与える影響についての分析を掘り下げて、より緻密な分析を行った。しかし、健康診断の受診行動は健康状態、年収や労働状態などの個人属性に影響されるので、健康診断の健康状態に与える影響を推定するのは極めて困難である。そこで本研究は40歳から対象年齢になるという制度の特徴を持つ特定健康診査制度の導入を利用して、近年欧米でも注目されている回帰不連続デザインの手法により分析し、健康診断の内生性問題を解決した。