hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
背面透過型電子源による高電流密度ピコ秒スピン偏極電子ビームの生成

背面透過型スピン偏極電子源から生成した電子ビームの時間特性を測定するため、高周波偏向空洞をもちいた測定装置を開発した。また、実際に開発した測定装置を用いてスピン偏極電子ビームの時間特性を測定した。その結果、40ps程度のパルス長をもつレーザーにより生成した電子ビームのパルス長は46ps程度であることが確かめられた。この値は用いた電子源試料の設計から矛盾のない値で有った。これにより、従来の反射型のみではなく背面透過型の電子源においてもピコ秒スピン偏極電子ビームの生成が可能であることが確かめられた。高周波偏向空洞の詳細設計を行った。詳細設計は3次元電磁界シミュレーションソフトHFSSを用いた高周波入出力ポートの構造決定である。また、高エネルギー加速器研究機構と協力し工作図面の製作を行った。工作図面に基づき高周波偏向空洞の製作を行った。製作は材料である無酸素銅の荒削りを分子科学研究所の装置開発室で行った。仕上げ加工は高エネルギー加速器研究機構においてネットワークアナライザを用い高周波特性を評価しつつ行った。仕上げ加工後、ロウ付けおよび溶接を行い高周波偏向空洞を製作した。さらに製作した高周波偏向空洞の性能測定をネットワークアナライザを用いて行った。測定項目は共振周波数・QualityFactor・入出力ポートのカップリング定数・チューナー性能である。また、空洞内に励起される磁場分布をビーズ摂動法により測定した。この結果、何れの性能においても設計時の性能とほぼ同じであり、十分な性能を保持していることが確認できた。特にQualityFactorについては設計値に対し4%以内の精度で再現しており、設計・製作過程において大きな問題がなかったことを示している。製作した高周波偏向空洞を実際の20kV高輝度電子源に接続し、真空試験および電子ビームを用いた試験を行った。真空試験では高周波偏向空洞内の真空度が十分に低く、電子源寿命に顕著な影響を与えないことが確認できた。電子ビームを用いた試験では高周波偏向空洞内にパワーを入力すること、当初の設計どおり20keVのエネルギーを持つ電子ビームを偏向できることが確認できた。20kV電子銃を駆動するためのレーザーシステムを構築した。本レーザーシステムはグレーティングとレトロリフレクターを用いたレーザー分散保証システムである。本電子銃とレーザー発振器は約30mの光ファイバーで接続されているが、発振器から得られるおよそ100fsのパルス長はこの間に数十psに延びてしまうのである。レーザー分散保証システムはこの伸長されたパルス長を最圧縮また用途に応じてパルス長を操作する目的で設計・製作した。また、本システムの製作後ストリークカメラを用いて性能評価を行った。その結果、20から80ps程度までパルス長を操作することが可能となった。次にこれらの装置を用いて高周波偏向空洞の磁場較正を行った。磁場較正は電子ビームと空洞内に蓄積される高周波の位相を変えながら、ビームの偏向量を測定することで求めた。その結果、偏向量と位相の関係はきれいな正弦関係を再現していることから装置が設計どおり正常に動作していること、最大の偏向量から磁場強度がほぼ設計どおり得られていることが確認された。さらに実際に透過型電子源を用いてパルス応答性の測定を行った。その結果得られた値は予測される値と矛盾のない値であった。現在はさらに条件を変えながら詳細測定を行っている。これらの一連の結果はさらに詳細な研究と考察を重ねた後、近いうちに論文にまとめる予定である。本研究で得られた成果等は平成25年度には国際及び国内の各学会で口頭及びポスター発表を行った。申請者が所持するスピン偏極電子源にピコ秒レーザーを照射した際に得られる電子ビームのパルス性能を見積もった。その結果数ピコ秒のパルス幅は現在の電子源で生成可能であろう事がわかった。またこのパルス性能を測定する手法として検討した結果、当初の検討どおり高周波を用いたRFデフレクタを採用することを決定した。次にこのRFデフレクタをピコ秒レーザーと共に使用する際に最適なRF周波数と入力パワーを見積もった。RF周波数は高ければ高いほど分解能が改善されるが、レーザーと同期をとる必要、実現できる高周波増幅器の性能に限界があるため、これらを考慮し周波数2612.9MHzと決定、入力パワーを60W以下と決めた。さらに上記のパラメータのもと電子ビームのパルス長を測定するのに最適となる高周波空洞形状を空間3次元に加え過渡的な応答をも計算できるAnsoft HFSSというコードで設計した。その結果、高周波空洞は直方体とし外部から高周波を導入することでその内部に励起できる高周波のうちTM010モードを用いる形状が得られた。また、上記設計と並列しレーザーと高周波のタイミング制御システムを設計・構築した。そのシステムとは発振器で生成した90.1MHzを二つに分け一方をレーザーシステムにもう一方をPhase Locked Lopeを利用した29倍の周波数逓倍器に導くものである。

この手法をとることで、90.1MHzのレーザーとこれと同期した2612.9MHzの高周波源を得ることができる。本年度にはこの周波数逓倍器とともにゲイン46dBの高周波増幅器を入手した。当初の予定どおり、平成24年度に高周波偏向空洞の設計・製作を完了した。製作した高周波偏向空洞は実使用環境での動作も確認できている。このため、順調に進展していると考えられる。本研究に必要不可欠である高周波空洞の設計がほぼ終わり、今年度前半には製作に移ることが可能となった。今年度中盤には試験に移る予定である。またタイミング系についてもシステムの構築はほぼ終わっており、まもなく性能試験に入る予定である。製作した高周波偏向空洞を用いスピン偏極フォトカソードの応答性測定を行う。スピン偏極フォトカソードは電子線の発生に寄与する活性層の厚さを変えたものを3種類準備している。まずは、これを用いて電子線発生の応答性試験を行う予定である。また、応答性試験には数ピコ秒から数十ピコ秒まで操作可能なパルスレーザーを用いる予定である。上記の3つのスピン偏極フォトカソードを用いた結果をもとに、より性能の高いフォトカソードの設計・製作を行う。高周波空洞の詳細設計を行い製作図面の作成、実機の製作を行う。実機の完成後は速やかに電子銃装置と組合せ規定の性能が得られていることを確認する。規定の性能とは真空度の要件、低出力の高周波を用いた高周波特性、高出力の高周波を入力した空洞特性である。これらの特性が確認されたのち実際に電子ビームをRFデフレクタに入射し、パルス長を測るのに十分な高周波が空洞内に実現できていることを確かめる。この電子ビーム試験は23年度に製作したタイミング調整システムの性能試験も兼ねることになる。また、RFデフレクタにより偏向された電子ビームの検出部分の製作を行う。この部分は試験の進捗に応じて感度が高いが精度の低いもの、感度は低いが精度の高いものの2種類を用意する予定である。製作したシステムを用いてシステマィックな測定を行うため、これに必要な真空装置・レーザー装置関連の消耗品を購入する。また、国際学会で成果発表を行うための旅費、成果論文の投稿費として用いる。高周波空洞制作を行う。費用は材料と成る銅材の調達、粗加工、精密加工と幾つかの段階にわけて用いる。レーザー移送系の製作を行う。主な用途はミラー、光ファイバー等の光学部品とこれらを駆動するためのモータ類である。電子測定系の開発を行う。主な用途は真空チャンバーの制作費及び、その他真空部品である。
肌トラブルを有する乳児の皮膚洗浄法に関する研究ーｓ洗浄法の母子に及ぼす影響ー

先行研究により、肌トラブルを有する乳児の皮膚洗浄法として、ある開業助産師が経験の中で培ったS皮膚洗浄法が有用であることを明らかにした。その洗浄法を養育者に普及させるには、実施者である養育者(母)の心身への影響と乳児の生体機能や発育等への影響を明らかにする必要がある。そこで、調査1「乳児の皮膚洗浄法が乳児と実施者である養育者に及ぼす影響-異なる3つの洗浄法の分析より-」、調査2「簡易型S皮膚洗浄法が肌トラブルを有する乳児と実施者である養育者に及ぼす影響」を行った。結果,養育者による簡易型S洗浄法は乳児の循環を促進し,肌症状や生理的機能回復に有用な影響を及ぼすが、改良点も抽出された。当該洗浄法の有用性については、先行研究にて皮膚画像、皮膚測定器Derma Unit SSC3、細胞染色法を用いた検証実験を試みた結果、皮膚症状、汚れ、肌理等の明らかな改善を確認した(母性衛生50(3)2009)。また、縦断的研究では、調査対象の全乳児が洗浄実施後7日以内に症状が消失し、同時に皮膚バリア機能の指標である表皮pH値の弱酸性化と水分量増加が認められた。これらの研究結果から、一般に乳児の湿疹は34週間で改善するといわれているが、S洗浄法は皮膚トラブルを短期間で改善する洗浄法として有用であることを明らかにした。しかし、当該洗浄法を一般に普及させるには2つの課題が抽出された。それは、皮膚トラブル回復以外に母子の心身に及ぼす影響が明らかにされていないこと、養育者に対する洗浄技術習得のための教育が未整備であることである。そこで、本研究では研究目的に照らし合わせ、平成24年度から平成25年度にかけ、次の2点を明らかにする目的で調査を実施している。1洗浄法が乳児に及ぼす身体的な影響について明らかにする。2洗浄法が実施者である養育者に及ぼす心身への影響について明らかにする。研究計画は順調な進捗状況下にある。3月末現在、計画通り40組のデータを収集し、現在分析中である。当該洗浄法の有用性については、先行研究にて皮膚画像、皮膚測定器Derma Unit SSC3、細胞染色法を用いた検証実験を試みた結果、皮膚症状、汚れ、肌理等の明らかな改善が確認された(母性衛生50(3)2009)。洗浄による落屑細胞の蛍光染色による調査では、有核細胞が洗浄7日後に正常な無核細胞になることを確認した。これらの研究結果から、一般に乳児の湿疹は34週間で改善するといわれているが、S洗浄法は皮膚トラブルを短期間で改善する洗浄法として有用であることが実証された。そこで、本研究では研究目的に照らし合わせ、平成24年度は、次の2点を明らかにするために調査を開始した。研究デザインは実験研究とした。調査期間は平成24年10月から平成25年10月までとし、調査対象者は、皮膚トラブルのない乳児とその養育者20組、皮膚トラブルを有する乳児とその養育者20組とした。3月末現在、前者12組、後者13組が終了した。また、縦断的研究により、調査対象の全乳児の皮膚症状は洗浄実施後7日以内に消失し、同時に皮膚バリア機能の指標である表皮pH値の弱酸性化、及び水分量の増加が認められた。これらの研究結果から、一般に乳児湿疹は34週間で改善するといわれているが、S洗浄法は1週間以内に改善する洗浄法として有用であることが明らになった。それは、母子の心身に及ぼす影響が明らかにされていないこと、養育者に対する洗浄技術習得のための教育が未整備状態であることの2点である。そこで、本研究では、研究目的に照らし合わせ、平成24年度から平成25年度にかけ、洗浄法が乳児の身体に及ぼす影響と洗浄法が実施者である母親の心身に及ぼす影響について、実験的手法を用いて調査を実施し、予定していた以上の対象数のデータを得た。平成26年度は、この調査で得られたデータを分析し、検討後、その一部の成果について学会で報告し、論文としてまとめた(福岡県立大学看護学研究紀要12,2015)。さらに、研究成果の一部を平成27年度に開催される学会で発表するため、演題登録したところである。この発表内容も学会誌に論文として投稿する予定であり、現在準備中である。皮膚画像、皮膚測定器Derma Unit SSC3、細胞染色法等を用いた先行研究により、ある開業助産師が経験の中で培ったS洗浄法は皮膚トラブルを有する乳児の皮膚症状を改善することが確認されている。

また、乳児期に好発する湿疹は、34週間で軽減するといわれるが、縦断的研究により、S洗浄法は皮膚トラブルを短期間(平均5.6日)に消失させ、表皮酸性度を好適状態にすることを明らかにした。一方、S洗浄法を養育者に実践させるにはいくつかの課題が考えられた。具体的には、当該洗浄法の洗浄時間に関連した乳児の体重減少と高体温への懸念。さらにガーゼを用いた皮膚圧迫洗浄に伴う角層の過剰落屑や実施者である養育者の不安や身体への影響等が確認されていないことなどである。そこで、当該洗浄法が乳児とその実践者である養育者に及ぼす影響を明らかにすることを目的に、簡易化したS洗浄法を養育者に7日間実施してもらった。調査は2012年10月から2013年10月にかけ実施し、2014年にすべてのデータ分析後、成果の一部を報告し、2015年はICMアジア大会で成果を報告後、2つの論文にまとめ公表した。これらの研究成果をもとに、簡易型S洗浄法の改善点を抽出し、実施者である養育者に負担が少なく、かつ、乳児の頬部乾燥が発症しない洗浄法について、開業助産師や学識者らと検討会議を行い、養育者による皮膚トラブルを有する乳児の皮膚洗浄法として、改良簡易型S洗浄法を考案した。先行研究により、肌トラブルを有する乳児の皮膚洗浄法として、ある開業助産師が経験の中で培ったS皮膚洗浄法が有用であることを明らかにした。その洗浄法を養育者に普及させるには、実施者である養育者(母)の心身への影響と乳児の生体機能や発育等への影響を明らかにする必要がある。そこで、調査1「乳児の皮膚洗浄法が乳児と実施者である養育者に及ぼす影響-異なる3つの洗浄法の分析より-」、調査2「簡易型S皮膚洗浄法が肌トラブルを有する乳児と実施者である養育者に及ぼす影響」を行った。結果,養育者による簡易型S洗浄法は乳児の循環を促進し,肌症状や生理的機能回復に有用な影響を及ぼすが、改良点も抽出された。研究3年目である平成26年度は、これまでの調査で得られたデータを分析し、学会等で公表することを計画していた。研究成果の一部をICM(国際助産学会)と日本助産師会学会で報告し、原著論文として福岡県立大学看護学研究紀要に掲載された。また、当該研究結果をまとめたS洗浄法の改良のための会議用資料を作成することを計画にあげており、これもほぼ終了した。さらに、S洗浄法の改善検討委員会および小集団教育プログラム検討会会議参加者の選定も終了している。生涯発達看護学平成27年度は、S洗浄法の改善と沐浴教育プログラムについて、有識者会議を行い、試案プログラムによる小集団教室を1回開催することを計画している。プログラム参加者の募集と開催は7月から11月頃を予定している。また、これまでの研究成果の一部をICMアジア大会(横浜開催)で公表するとともに、論文として投稿する計画を立てている。研究2年目である平成25年度は、平成24年度から実施している調査を継続し、予定していた40組の調査を終了した。調査にあたって対象者や機器等のトラブルは発生していない。なお、1組の辞退があった。研究成果の中間報告として、日本母性衛生学会(埼玉県)、日本看護技術学会(静岡県)にて計4演題を発表し、関連研究者等から批評を仰いだ。現在、収集したデータの入力をすべて終了したところである。研究初年度である平成24年度は、上記目的の1に関する調査を開始した。
超好熱菌の新規呼吸鎖複合体IIのサブユニット会合に伴う機能変換

呼吸鎖複合体IIは、クエン酸回路を構成する酵素であると共に、好気的呼吸鎖電子伝達系の電子の入口の1つとして極めて重要な役割を果たす、複合金属フラビンタンパク質である。本研究では、熱安定かつ祖先型の特徴を有する超好熱性古細菌の呼吸鎖複合体II(Iwasakiら(2002)J.Biol.Chem.277,39642-39648;Liら(2003)Biochemistry 42,15003-150O8)をモデルとし、複合酸化還元膜酵素のサブユニット会合の際、「個々のサブユニット固有のタンパク質機能がどのように変換しうるか」を解明することを目的とした。本年度は以下の成果を得た。(1)古細菌および大腸菌SdhAにつき、大腸菌を宿主とする単独発現を行ない、いずれの場合もFADの共有結合が起きないことを確認した。古細菌SdhAは安定であり、FADの酸化還元電位(Em)が低いことを示せたが、大腸菌SdhAは不安定でプロテアーゼ分解されやすいことがわかった。(2)大腸菌SdhABの発現を行ない、このユニットでFAD共有結合化を確認した。古細菌SdhABでは正常なサブユニット会合が起きず、SdhBのC末側鉄硫黄ドメインの発現異常が考えられた。(3)古細菌遺伝子クラスターは大腸菌で下流側ORFを通常発現できない。古細菌sdhABCDオペロンの各ORFの上流にそれぞれ大腸菌型SD配列を導入した人工オペロンを作成、大腸菌発現を検討し可溶性画分からSdhACDを含むサブ複合体を部分精製した。SdhBサブユニットに相当するバンドは電気泳動で確認できなかったが、断片化した可能性は否定できていない。断片化していないSdhBは膜画分に発現したが、C末側鉄硫黄クラスターの存在を確認するには至らなかった。(4)本研究に関連して鉄硫黄クラスターのアッセンブリー・分解機構およびそれを研究するための分光学的手法発展を目的とし、呼吸系関連の単純な鉄硫黄タンパク質につき、詳細な分光学およびX線構造解析を継続して行なった。以上の主要研究成果は、原著論文等として発表した。超好熱菌コハク酸:キノン酸化還元酵素複合体(SdhABCD)の大腸菌における機能発現・分子集合機構解明を目的として各種解析を行ない、平成15年度には以下の成果を得た。1.発現ベクターのスクリーニング・改変を試み、古細菌SdhBサブユニットの大腸菌膜画分への発現に初めて成功した。発現SdhBのEPR解析から、複数の[4Fe-4S]鉄硫黄クラスターの存在を確認できた。本サブユニットのN末端側[2Fe-2S]ドメイン(SdhB-Nドメイン)は、発現ベクターを変えると切断されて可溶性タンパク質断片として得られることから、SdhBサブユニットのC末端側ドメインが大腸菌膜へのアッセンリーに重要と考えられる。2.すでに発現に成功しているSdhCサブユニットと可溶性SdhB-Nドメインの分光学的解析(CD, EPR, EXAFS)を行ない、原著論文として公表した。また、SdhB-Nドメインの[2Fe-2S]クラスターの酸化還元電位が木きく低下していることと関連し、古細菌Rieske-type ferredoxinの発現と軸配位子の部位特異的変異解析等を行ない、配位子アミノ酸残基の種類が、クラスター酸化還元電位調節に大きく関連していること等を実証した。これらの成果も原著論文として公表した。3.SdhA, B, C, Dを発現ベクター、各遺伝子の組合わせを変えつつ発現検討したところ、SdhBCD複合体として膜画分に発現が認められた。次年度はEPR等の分光学的手法を用いて、この複合体中の鉄硫黄クラスターの種類と同定をすすめる予定である。4.大腸菌で発現させたSdhAはSdhBCDとアッセンブリーせず、SdhABCD複合体としての機能発現には残念ながらこれまで成功していない。大腸菌で発現させたSdhAはフラビンの共有結合化が起らず、現在その理由を調べるために結晶化をすすめている。超好熱菌コハク酸:キノン酸化還元酵素複合体(SdhABCD)の大腸菌における機能発現・分子集合機構の解明を目的として各種解析を行ない、平成16年度には以下の成果を得た。1.SdhA,B,C,Dを発現ベクターの改変を継続的に試み、各遺伝子の組合わせを変えつつ発現検討し、発現のプロファイリングとEPRスペクトルの相関につき、詳細に検討した。さらにコントロールとして大腸菌のsdhオペロンをクローニング、同様に発現ベクターに組込み、古細菌酵素の発現パターンと対比、検討した。両者の発現パターンには違いも見られたが、共通の問題点として、両酵素ともにSdhBのみの単独発現が、最も困難なことがわかった。2.すでに発現に成功しているSdhB-Nドメインの[2Fe-2S]クラスターの酸化還元電位が、SdhABCD複合体と比べて大きく低下している原因を検討した(投稿準備中)。この機能上大変重要な[2Fe-2S]クラスターの酸化還元電位調節機構解明に関連して、モデル系として、Rieske-type [2Fe-2S] proteinで作成していたクラスター近傍の各種部位特異的変異酵素の分光学的・X線結晶構造解析等を行ない、クラスター近傍の主要電位調節因子解明を試みた。これらの成果の幾つかは、原著論文として公表した。3.大腸菌で発現させたSdhABC(D)

複合体では、SdhAのフラビン共有結合化が起らず、またSdhBが宿主プロテアーゼにより切断されやすいことがわかってきた。SdhA、前駆体については、フラビニレーション機構の構造基盤を明らかにするために、X線結晶構造解析に適した結晶化を各種条件下、すすめている。またHisを介した共有結合をすることから、光還元した酵素を用いたpulsed EPR (ESEEM)法による検討も合わせてすすめている。一方、SdhBについては、質量分析(MALDI-TOF)等によるプロテアーゼ切断部位の同定を今後検討し、宿主プロテアーゼにより切断されない変異酵素の作成も合わせて行なう予定である。呼吸鎖複合体IIは、クエン酸回路を構成する酵素であると共に、好気的呼吸鎖電子伝達系の電子の入口の1つとして極めて重要な役割を果たす、複合金属フラビンタンパク質である。本研究では、熱安定かつ祖先型の特徴を有する超好熱性古細菌の呼吸鎖複合体II(Iwasakiら(2002)J.Biol.Chem.277,39642-39648;Liら(2003)Biochemistry 42,15003-150O8)をモデルとし、複合酸化還元膜酵素のサブユニット会合の際、「個々のサブユニット固有のタンパク質機能がどのように変換しうるか」を解明することを目的とした。本年度は以下の成果を得た。(1)古細菌および大腸菌SdhAにつき、大腸菌を宿主とする単独発現を行ない、いずれの場合もFADの共有結合が起きないことを確認した。古細菌SdhAは安定であり、FADの酸化還元電位(Em)が低いことを示せたが、大腸菌SdhAは不安定でプロテアーゼ分解されやすいことがわかった。(2)大腸菌SdhABの発現を行ない、このユニットでFAD共有結合化を確認した。古細菌SdhABでは正常なサブユニット会合が起きず、SdhBのC末側鉄硫黄ドメインの発現異常が考えられた。(3)古細菌遺伝子クラスターは大腸菌で下流側ORFを通常発現できない。古細菌sdhABCDオペロンの各ORFの上流にそれぞれ大腸菌型SD配列を導入した人工オペロンを作成、大腸菌発現を検討し可溶性画分からSdhACDを含むサブ複合体を部分精製した。SdhBサブユニットに相当するバンドは電気泳動で確認できなかったが、断片化した可能性は否定できていない。断片化していないSdhBは膜画分に発現したが、C末側鉄硫黄クラスターの存在を確認するには至らなかった。(4)本研究に関連して鉄硫黄クラスターのアッセンブリー・分解機構およびそれを研究するための分光学的手法発展を目的とし、呼吸系関連の単純な鉄硫黄タンパク質につき、詳細な分光学およびX線構造解析を継続して行なった。以上の主要研究成果は、原著論文等として発表した。
メタ認知とパフォーマンス評価を組み入れた高次批判的思考力育成モジュール教材の開発

高次批判的思考力育成モジュール教材として,1学習者に自己とメディアの関係に関するメタ認知を支援するためのメタ認知的活動及びメタ認知的知識を提供するモジュール教材(メディアへのアクセシビリティと自らのメディア行動に関して可視化),2開発済みの批判的思考育成を高次批判的思考育成場面に拡張したモジュール教材(陥りやすいバイアスや過誤に対応),3VALUEルーブリックを参考とした「共通型ルーブリック」とその専門分野分化型のローカライズによるルーブリックを開発した。さらに,こうしたルーブリックを活かした学士課程における高次批判的思考の質保証,初年次からの意図的・計画的な学修に関しても検討した。メタ認知に関しては,平成24年度の基礎的研究から,情報源へのアクセシビリティがメディア選択の意思決定に重要な役割を果たすことが示唆されていたことから,平成25年度においては,アクセシビリティが高いメディアほどメディア選択において無意識的に優先されることについて確認した。このことから,信頼性の高いメディアへのアクセシビリティを高めるだけでなく,学習者自身アクセシビリティが低いメディアを過小評価する傾向にあることを知覚するような教材を開発した。また,批判的思考態度尺度(平山・楠見)がメディア選択における情報の信頼性の評価に関係があることが示唆された。そこで,700名程度のサンプルを収集し,批判的思考態度尺度評価値の相対的位置から自己の批判的思考態度の傾向を把握できる教材を開発した。これらは自己とメディアとの関係に関するメタ認知的知識を提供可能なものである。批判的思考技能のパフォーマンス評価に関しては,VALUEルーブリックの情報リテラシー及び批判的思考を参照基準とし,ルーブリックを開発した。当初,ルーブリックについては開発済の市民として必要な基盤的な批判的思考技能ルーブリックに各領域で高次レベルを拡張する「専門分化型ルーブリック」を想定(例えば「基盤+高次(工学)」,「基盤+高次(農学)」など)していたが,VALUEルーブリックも参考にしつつ,共通のリーブリックで複数の領域をカバーする「共通型ルーブリック」も試作(「基盤+高次(分野共通)」)した。VALUEルーブリックは各領域でのローカライズを想定していることから,教材には両方とも併記とすることとした。上記のメタ認知的知識の提供と,パフォーマンス評価を組み合わせたパフォーマンス課題(卒業研究,症例研究など)を作成した。第一に,モジュール教材作成とパフォーマンス評価のためのルブリック作成のための基礎的調査を行った。具体的には,学士課程修了の段階で求められる職務や研究の遂行に必要な高次クリティカルシンキング(以下,CT)について,人文社会・教育科学系,工学系,医療福祉系の教員に対してインタビューを行った。結果として,1領域固有のデータベースや雑紙等の特性を活かした適切な情報検索を行える能力,2求められる水準の情報に対してアクセスできる環境を整える能力,3専門以外の分野についても幅広く情報を集めることができる能力について,分野が異なっても共通して求められることが明らかになった。1については研究開始前より想定されていたことだが,2,3についても教材モジュール作成において考慮しなくてはならないことが明らかになった。この調査と同時に,学士課程修了段階における達成レベルも検討した。第二に,自己とメディアの関係についてのメタ認知的知識に関する調査研究を行った。学習や仕事に必要な最新の情報を収集する際の基準と選択するメディアの優先順位をAHP(階層分析法)で可視化するものであるが,最も寄与していたのはメディア接触であり,「普段利用しているメディアほど課題解決場面でも利用しようとする」傾向が示唆された。このことから,教材モジュールには自己のメディア接触を可視化し,バイアスを自己理解できる仕組みが必要であることが分かった。高次批判的思考力育成モジュール教材として,1学習者に自己とメディアの関係に関するメタ認知を支援するためのメタ認知的活動及びメタ認知的知識を提供するモジュール教材,2開発済みの批判的思考育成を高次批判的思考育成場面に拡張したモジュール教材,3VALUEルーブリックを参考とした「共通型ルーブリック」とその専門分野分化型のローカライズによるルーブリックを開発した。1については,メタ認知的活動及びメタ認知的知識を提供するためにメディアへのアクセシビリティと自らのメディア行動に関して可視化したのち,メタ認知的知識(自己に関する知識,人間一般に関する知識,課題との対応に関する知識)の視点からメタ認知的活動が行えるものとした。2については,主として教育学領域において陥りやすいバイアスや過誤に対応したモジュールに焦点化して開発を行った。3については,まず,VALUEルーブリックのうち批判的思考や情報リテラシーのみならず,統合的学習や生涯学習の基礎とスキルと言った批判的思考と関連するルーブリックも参考にし,共通ルーブリックを作成した。それに加えて,医歯学分野,教育学分野,工学分野,農学分野,作業療法分野に対応したローカライズ版のルーブリックを開発した。

教育工学本研究は平成26年度内のモジュール公開を目標としており,コンテンツはモジュールの目的,概要,メタ認知的知識を提供するアプリケーション,ルーブリック及びガイド,作業プリント,資料,利用例となる。これらのコンテンツについては概ね作成済みである。この中で特徴的であるのはメタ認知的知識を提供するアプリケーションであり,1学習者のメディア選択の意思決定を可視化可能なAHP(階層分析法; Analytic Hierarchy Process)アプリケーション,2メディアへのアクセシビリティの自己評価シート,3批判的思考態度の相対的位置確認シートからなっている。2及び3については平成25年度の開発を通して拡張された部分であるが,この追加を行いつつも平成26年度内のモジュール公開に支障はないと判断できる。計画では,開発したモジュールの各専門分野の共通性・独自性を検討することとしていたが,概要でも述べたとおり,「専門文化型ルーブリック」とそれに対応するパフォーマンス課題と,「共通型ルーブリック」とそれに対応するパフォーマンス課題のいずれが現状にフィットするかは実践を重ねる必要があると考えられる。第一に,パフォーマンス評価のためのルブリック作成において,大学間で共通で活用できるメタ・ルーブリックとしてのValue Rubricを利用することで,本研究が求める高次CTを位置づけやすくなった。研究開始時,既に各研究領域におけるニーズをボトムアップ式に組み立てる手法のみならず,ある程度標準化された枠組みを適用することも必要であるという認識はあったが,Value Rubricがメタ・ルーブリックとして紹介され(例えば松下ら,2013),本研究で求める高次CTと学士課程教育全体の関係が明瞭となった。第二に,異なる分野におけるパフォーマンス課題の共通性が明らかになった。例えば作業療法分野では,対処法が未知の症例に対して対応する手法を調べるためには1利用すべきデータベースにアクセスでき,2専門的知識を用いてデータベースから必要な対応の手法を抽出できることが求められ,農学分野では1卒業研究に必要な雑紙にアクセスでき,2自らの問題を設定した問題を解決するために必要な論文を選び,読解できることが求められる。といった具合である。第三に,利用しようとするメディアに対するアクセシビリティがその後の高次CTの発揮に影響することが明らかとなり,そのためのモジュール教材の必要性が認識できた。メディア選択のメタ認知的知識の検討から,利用経験が豊富なメディアほど優先的に利用される傾向が示されている。一方,専門分野におけるデータベース,雑紙利用は,例えば卒業後,大学や研究室から離れることで困難になる場合も多く,卒業後もこうした情報源にアクセスできる環境を維持することが重要であることがわかった。こうしたモジュール教材の必要性については,申請当初は想定していなかった部分である。
東北のがん看護認定看護師が支援するがん患者サポートとしての「筆記療法」の効果

本研究の目的は、"expressive Writig Method"(筆記療法)を用いて、癌患者に介入し、ストレスフルな体験を記述することで、がん患者の健康状態やQOLの維持向上に有用であるかどうかを検証することである。無作為対照化試験は、2015年10月から2018年3月まで実施した。その結果、介入群では介入後4ヶ月後のストレス指標は有意義に改善されたが(p < 0.05、Wilcoxn)対照群では変化はみられなかった。介入群は、1年経過後もストレスの改善が見られた(p < 0.05、Wilcoxn)。また、介入1年後の健康関連QOLは、介入群の健康関連QOL(SF-36)は改善された。本研究では、東北地区のがん看護に関連する認定看護師、専門看護師を中心としたがん患者サポートグループを立ち上げ「筆記療法」を主体とした通院中のがん患者サポートとして関わるファシリテータの育成と、地域連携型の「がん患者サポートネットワーク」を構築することを目的とする。具体的には、「筆記療法」を主体とした研修を受けたファシリテータが、通院しながら治療を受けているがん患者に対して「筆記療法」を用いて介入し、QOL・自己効力感への長期的な効果を検証すると共に、「がん患者サポートネットワーク」を通して東北地区のがん看護およびがん医療の質の向上を目指すものである。本年度は、1.「『がん患者サポートのためのファシリテータ養成講座』アドバンストコース」を東北6県に勤務するがん看護に関連した専門看護師または認定看護師の資格をもつ看護師を対象に、盛岡、仙台の2カ所で実施し32名が参加した。参加者の殆どが自施設での実施を考えていることから、研究参加の可能性について検討した。2.東北における「地域開放型がん患者のサポートグループ」のニーズ調査の実施(調査地域拡大)前年度までの挑戦的萌芽研究の調査対象地区(北東北)を東北地区に拡大し調査を実施した。3.がん看護における「ケアリング」行動の意識調査:東北地区のがん診療連携拠点病院でがん患者の看護を実践している看護師を対象とし、がん看護における「ケアリング」をどのように捕らえ、資格の有無で差があるのかどうかを調査した。4.研究協力施設の選定:「ファシリテータ養成講座」に参加した認定看護師の勤務する医療施設に依頼することを前提に東北地区各県23施設とて選定する。研究協力依頼は、がん診療連携拠点病院であることが望ましいが、必ずしも拠点病院であることは問わず、合計1218施設に依頼することとし、平成26年度5月頃より順次依頼を開始する計画とした。本年度は以下を実施した。1.研究協力施設の選定と研究協力依頼東北地区のがん診療連携拠点病院および平成26年度に実施した『がん患者サポートのためのファシリテータ養成講座』アドバンストコース」に参加した看護師の勤務する医療施設53施設を対象に、本研究への参加協力を依頼した。2.東北における「地域開放型がん患者のサポートグループ」のニーズ調査結果のまとめ前年度に行った「地域開放型がん患者サポートグループ」に対する質問紙調査の結果をまとめた。本調査では、東北地区のがん診療拠点病院に通院する患者を対象に、がん患者の抱える悩みごとを、身体的側面、精神・心理的側面、社会的側面について、「医師」「看護師」「家族」「友人」「同じ病気を抱えている人」の誰に一番に相談したいと考えているかを調査した。その結果、身体的側面、精神・心理的側面共に乳第1位は医師であり、次は家族に相談したい、という結果となった。本調査で、「看護師」「医療相談室等の窓口」で相談したいと考えている人はごく少数であり、相談室の充実を図る国の方針と、患者の意思は異なる結果となった。3.がん看護における「ケアリング」行動を測定する指標の日本語版の作成を試みた。1.異動した所属機関での研究倫理申請2.研究組織の再編3.研究協力施設の拡大4.がん看護における「ケアリング」行動を測定する指標の日本語版の作成成果の発表5.国外研究機関との情報交換その結果、研究倫理審査に時間を要し、さらに研究協力施設の拡大に時間を要した。

その理由として、研究そのものに対する興味関心はあるが、RCTであること、追跡調査であること、担当する看護師の負担等が責任者からの研究協力に承諾できない主な理由であった。今後、研究施設をさらに拡大し研究を進める。現在までの研究成果発表では、日本におけるがん患者のケアでの「ケアリング」の考え方について国外とは異なったケアリングの構成概念があることことが示唆された。国外研究機関との情報交換では、国外にあっても研究倫理審査が厳しく、がん患者を対象とした研究を推進するには綿密な計画と十分な協力者が必要であることがわかった。所属機関の異動に伴い、新たな倫理審査申請の必要が生じた。また、研究代表者が東北地区から関東地区に異動したため、研究組織を見直し、新たな研究組織を結成し、研究橋梁依頼施設の関東地区への拡大を試みたが、研究テーマが「東北地区」としていることから倫理審査にさらに時間を要した。そのため、予定していた東北地区の医療施設との調整が遅くなり、結果として研究協力施設として断念せざるを得ない状況となった。また、幾つかの医療施設は、諸条件を整える必要があることから保留となっている。1.新所属機関での倫理審査申請2.研究組織の再編3.関東地区研究協力施設の開拓4.東北地区研究協力施設での研究協力者への説明4.研究協力施設での倫理審査申請5.東北地区における新たな研究施設の開拓6.東北地区におけるファシリテータ養成講座開催についての打診7.現在までの研究成果の発表本研究の目的は、"expressive Writig Method"(筆記療法)を用いて、癌患者に介入し、ストレスフルな体験を記述することで、がん患者の健康状態やQOLの維持向上に有用であるかどうかを検証することである。無作為対照化試験は、2015年10月から2018年3月まで実施した。その結果、介入群では介入後4ヶ月後のストレス指標は有意義に改善されたが(p < 0.05、Wilcoxn)対照群では変化はみられなかった。介入群は、1年経過後もストレスの改善が見られた(p < 0.05、Wilcoxn)。また、介入1年後の健康関連QOLは、介入群の健康関連QOL(SF-36)は改善された。本研究では、東北地区のがん看護に関連する認定看護師、専門看護師を中心としたがん患者サポートグループを立ち上げ、「筆記療法」を主体とした通院中のがん患者サポートとして関わるファシリテータの育成と、地域連携型の「がん患者サポートネットワーク」を構築することを目的とした。今年度は、研究機関を延長し、研究協力依頼施設の確保と拡大と研究データのまとめを目的とした。研究協力施設の拡大を試みたが、医療施設の倫理審査等が円滑に進まず、結果として研究協力施設の拡大は出来なかった。最終的に研究対象者は15名程度であり、十分な研究結果の解析が難しい状況となった。研究協力施設での協力者のリクルートおよびフォローアップは、がん化学療法中の患者を対象となった。少数例ではあるが、ベースラインから1ヶ月後、3ヶ月後、6ヶ月後、1年後の介入とデータを比較する検討する最終段階となっている(最終フォローアップは2018年6月末となる)。
農業用溜池の実態諸相の解明とワイズユースのための管理・保全戦略の構築

溜池の水理・水文特性,堤体の物理的特性,池水の水質・生態特性について,現地観測等を通じて,いくつかの知見を得た。主な成果は以下の通りである.(1)試験溜池(滋賀県)に先に設置した雨量計,水位計,流出流量観測装置によりデータの自動収集を引き続き行った.一方で,溜池灌漑地域における洪水の流出特性を動的に評価する手法を新規に開発し,試験溜池で得られた最新のデータを用いて,溜池は空き貯水容量がない状態においても,洪水緩和機能を発揮することを明らかにした.(2)パイプラインによって複数の溜池が有機的に連結された水利統合地区(香川県)について,これら溜池群を,現代制御理論を用いて合理的に統合管理する手法について基礎的検討を行った.(3)淡路島の2つの震災復旧溜池堤体における常時微動観測と屈折法弾性波実験結果に対してスペクトル解析とモデル解析をこれまで行ってきたが,それぞれの結果に対して総合的な比較検討を行った.また,透水性のばらつきを対数正規分布と仮定し,空間分布に関しては距離相関を考慮して非均質透水場を発生させ,その不均質場の相関性に関して検討した.さらに,FEM浸透流解析を行い,浸透流量,流速等の浸透特性に関して検討を行った.(4)アンケート調査ならびに現地調査により,滋賀県大津市と水口町の溜池の現況を明らかにした.将来の管理に対して不安を持っている管理者が多いこと,都市部における溜池の生態系保全が困難であることを明らかにするとともに,物理的環境要因を変数として溜池を分類し,それぞれの特性を水質・藻類から明らかにした.さらに松山市の溜池における環境調査によりアオコの発生要因を明らかにした.溜池の水理・水文特性,堤体の物理的特性,池水の水質・生態特性について,現地観測等を通じて,いくつかの知見を得た。主な成果は以下の通りである.(1)試験溜池(滋賀県)に先に設置した雨量計,水位計,流出流量観測装置によりデータの自動収集を引き続き行った.一方で,溜池灌漑地域における洪水の流出特性を動的に評価する手法を新規に開発し,試験溜池で得られた最新のデータを用いて,溜池は空き貯水容量がない状態においても,洪水緩和機能を発揮することを明らかにした.(2)パイプラインによって複数の溜池が有機的に連結された水利統合地区(香川県)について,これら溜池群を,現代制御理論を用いて合理的に統合管理する手法について基礎的検討を行った.(3)淡路島の2つの震災復旧溜池堤体における常時微動観測と屈折法弾性波実験結果に対してスペクトル解析とモデル解析をこれまで行ってきたが,それぞれの結果に対して総合的な比較検討を行った.また,透水性のばらつきを対数正規分布と仮定し,空間分布に関しては距離相関を考慮して非均質透水場を発生させ,その不均質場の相関性に関して検討した.さらに,FEM浸透流解析を行い,浸透流量,流速等の浸透特性に関して検討を行った.(4)アンケート調査ならびに現地調査により,滋賀県大津市と水口町の溜池の現況を明らかにした.将来の管理に対して不安を持っている管理者が多いこと,都市部における溜池の生態系保全が困難であることを明らかにするとともに,物理的環境要因を変数として溜池を分類し,それぞれの特性を水質・藻類から明らかにした.さらに松山市の溜池における環境調査によりアオコの発生要因を明らかにした.本研究の目的は,第一に,現在における溜池の実態諸相を解明すること,第二に,それらを踏まえて溜池の持続的なワイズユース(賢明な利活用)を実現するための管理・保全戦略を構築,提示することである.本年度は,主として試験溜池等についての現地調査・観測を通じて課題の展開に必要な基礎的データ・資料を収集した.より具体的には,以下の通りである.・溜池の洪水調節機能に関し,東池(滋賀県)に雨量計ならびに圧力式水位計を設置し,10分毎のデータを継続的に自動収集した.収集したデータを直接用いて流出過程を記述する線形モデルを同定し,キネマティック法による数値モデルとの整合性を検討した.・水利統合地区の先駆的事例である香川県仲南町の「木こく池水利組合」のフィールド調査を行った.・逆瀬池(愛媛県)の堤体の漏水調査を行い必要なデータを収集した.また,溜池の貯水位を低下・上昇させることによる地山や堤体内の水温と漏水量の関係に着目し,漏水経路の検討を行った.・兵庫県南部地震の際被災した淡路島の椋本池・泉中池・折ヶ谷池・荒神池・井出の尻池の5つの溜池堤体を調査対象とし,改修後の溜池について弾性波実験を実施し,理論・数値解析により堤体の振動モデルを構築し,固有振動数解析を実施した.・溜池の嵩上げが行われた農業用ダム(愛媛県)について,湛水前の流入水質について観測を行った.また,集水面積が561haのため池8ヶ所について、流入部と流出部における表層水の水質18項目を測定し,集水面積と各水質項目間の相関を調べた.滋賀県水口町の溜池について現地踏査および管理者へのアンケートを行い,溜池の水環境調査を行い,管理・利用実態と溜池の水質・生態系との関連を検討した.溜池の水理・水文特性,堤体からの漏水問題,堤体の振動特性,池水の水質特性について,現地観測等を通じて,いくつかの知見を得た.主な成果は以下の通りである.

(1)対象溜池(滋賀県)に前年度に設置した雨量計と水位計に加えて流出流量観測装置を新設してデータの自動収集を行った.得られたデータを用いて集水流域からの流出過程を周波数領域における伝達関数モデルによって同定した.このモデルと溜池洪水吐の水理特性を同時に考察することにより,溜他の動的な洪水緩和機能を明らかにした.(2)溜池堤体の透水係数のばらつきに着目し,距離相関を有するランダム浸透場を発生させ,有限要素法による浸透流解析の信頼性評価に関する基礎的研究を行った.(3)淡路島の折ヶ谷池・荒神池・井出の尻池の3基の震災復旧溜池堤体を調査対象とし,常時微動観測・弾性波実験を実施した.常時微動観測から得られた卓越振動数と,弾性波実験結果から数値解析により求めた固有振動数とを比較・検討した結果,通常の実験から得られる弾性波速度は,減衰の影響で真の速度より大となることを明らかにした.(4)対象溜池(滋賀県)について非灌漑期及び灌漑期における栄養塩の挙動を調査し,いくつかの興味ある結果を得た.また,河川から取水し,柿園地など農地からの排水と集落からの生活排水を受ける農業用水が流入する溜池(愛媛県)についても,その水質の状況を調査した.溜池の水理・水文特性,堤体の物理的特性,池水の水質・生態特性について,現地観測等を通じて,いくつかの知見を得た.主な成果は以下の通りである.(1)試験溜池(滋賀県)に先に設置した雨量計,水位計,流出流量観測装置によりデータの自動収集を引き続き行った.一方で,溜池灌漑地域における洪水の流出特性を動的に評価する手法を新規に開発し,試験溜池で得られた最新のデータを用いて,溜池は空き貯水容量がない状態においても,洪水緩和機能を発揮することを明らかにした.(2)パイプラインによって複数の溜池が有機的に連結された水利統合地区(香川県)について,これら溜池群を,現代制御理論を用いて合理的に統合管理する手法について基礎的検討を行った.(3)淡路島の2つの震災復旧溜池堤体における常時微動観測と屈折法弾性波実験結果に対してスペクトル解析とモデル解析をこれまで行ってきたが,それぞれの結果に対して総合的な比較検討を行った.また,透水性のばらつきを対数正規分布と仮定し,空間分布に関しては距離相関を考慮して非均質透水場を発生させ,その不均質場の相関性に関して検討した.さらに,FEM浸透流解析を行い,浸透流量,流速等の浸透特性に関して検討を行った.(4)アンケート調査ならびに現地調査により,滋賀県大津市と水口町の溜池の現況を明らかにした.将来の管理に対して不安を持っている管理者が多いこと,都市部における溜池の生態系保全が困難であることを明らかにするとともに,物理的環境要因を変数として溜池を分類し,それぞれの特性を水質・藻類から明らかにした.さらに松山市の溜池における環境調査によりアオコの発生要因を明らかにした.
クロロフィルＣ2に着目した伝統的海藻食によるアレルギー抑制に関する研究

本研究では、抗アレルギー活性をもつことが明らかとなったクロロフィルC2に着目し、毎日の食事での褐藻の摂取によるアレルギー症状低減の可能性について検討した。海藻中に含まれるクロロフィルc2量は乾燥品では低い値となった。熱や酸の影響を受けることから加熱や調味の時間を短くすることで効率よく摂取できると考えられた。また、海藻食とアレルギー疾患について聞き取り調査を行ったが、明らかな関連性は認められなかった。先行研究により、海藻摂取が多いと考えられる漁村において、アレルギー性鼻炎の発症率が低いという調査結果が得られている。また、共同研究者らの研究から、褐藻に含まれるクロロフィルc2に抗炎症作用がみられることが明らかとなっていることから、本研究では、海藻食、特にさまざまな褐藻食によるクロロフィルc2の摂取がアレルギーの発症を抑制する可能性について明らかにしていくことを目的として研究を進めている。初年度である本年は、地域に残る伝統的な海藻食のうち、褐藻の一つであるコンブを加熱しないで食べる伝統食がある青森県外ヶ浜地域の聞き取り調査を行った。若生(わかおい)コンブは1年ものの海藻であり、のりのようにおむすびに巻いて食べる青森県津軽地方の伝統的な海藻食である。聞き取り調査を行った結果、長年若生コンブを食べてきた高齢者の方々は、いずれも健康でアレルギー疾患の発症経験がないとのことであったが、今回の調査では、地域が狭かったこと、および聞き取調査の対象人数が少なかったため、統計的に海藻食摂取によるアレルギー疾患予防との関連性有意なデータを得ることができなかった。今後、他のアンケート調査などを導入し、データを蓄積していく必要があると考える。一方、クロロフィルc2測定については、液体クロマトグラフィーを用いた測定法を確立している。しかしながら、海藻は食用とされる際に熱湯をかけたり、煮るなど加熱することが多い。このため、調理による褐藻のクロロフィルc量の変化などについて検討するために、加熱濃縮が必要となる液体クロマトグラフィー法は適切ではないと考えられることから、吸光度法によるクロロフィルc2の測定法について検討した。その結果、海藻をアセトン抽出し、分光学的に分析することで、HPLCなどのクロマトグラフィーを行うことなくクロロフィルc2を定量分析できることを示す基礎的データを得ることができた。漁村における海藻食摂取とアレルギーの発症の関連性について検討するため、日本海側の漁村(島根県西部、石川県能登地区)の聞き取り調査および統計資料からの検討を行ったが、関連性について明らかにすることができなかった。食生活の変化は年齢や地方に関係なく見られ、その地域の特色ある食生活は少なくなっていること、また漁業権の問題から海に近い地域でも昔のように自由に海藻を採って食べることができない状況であるなど聞き取り調査によってさまざまな食生活上の因子が影響していることが明らかとなった。また、海藻の利用頻度および摂取量が現在では全体として低いことから、アレルギー疾患の患者について直接食生活のアンケート調査を行い関連性を検討することについては断念した。一方、海藻の伝統的な食べ方の調査を継続して行っているが、本年は、能登に残る「かすかもの串目」について現地調査を行った。土地の人でも漁業に携わらない人にはなじみのない食べ方であり、海藻を串にまき魚の串焼きのように炙って食べる珍しい調理方法である。海藻が近年減少してきているとのことで、原藻、串目ともに今年は入手できできなかったが、レシピについて資料を入手することができた。昨年調査した「若生いおむすび」や全国でみられる「味噌漬け」など海藻をあまり加熱しないで食べる伝統食の調理法を参考にして、抗アレルギー効果を保つことができるように現代に受け入れやすいレシピを考案中である。さらに、調理過程におけるクロロフィルC2の動態について明らかにするために、海藻からクロロフィルを抽出して、その後加熱を経ずに測定することができるように吸光度法を用いた方法を検討してきた。これまでに提案されている濃度算出計算式を用いて算出する方法であるが、本年は測定法の確立に至らなかった。各種褐藻中のクロロフィルc2の量と調理過程における動態について主に研究を進めた。クロロフィルc2の量については吸光度法と高速液体クロマトグラフ法の両方を用いて測定した。さらに海藻食と抗アレルギー疾患との関連については、聞き取り調査から現代の食生活では漁村において海藻食が多いとは限らないことから、伝統的な食生活を残していると考えられる過去の食生活調査と各種統計による分析を行った。まず、現在全国的に流通している褐藻類のうち、クロロフィルc2を多く含んでいたのはギバサ(秋田)、ナガモ(新潟)、ジンバソウ(京都)などの名前で昔から各地で食用とされており近年全国的に利用されるようになった「アカモク」、青森の津軽半島沿岸で利用されている「若生コンブ」、主に対馬から四国地域に至る広い地域で利用されている「カジメ」であった。一般的に良く用いられるコンブ、ヒジキ、ワカメの市販乾燥品は含有量が低かった。漁師の方、漁協や海洋センターの協力で集めたサンプルには生(冷凍品)と自家製の乾燥品が存在したが、同じ地域の海藻でも乾燥物はクロロフィルc2の含有量が有意に低かった。これらの乾燥サンプルは天日干ししていることから太陽光の影響も考えられる。しかし人工的に乾燥させていると考えられる市販品板ワカメでも含有量が低かったことなどからクロロフィルc2を有効に摂取するためには乾燥品を避けることが望ましいと考えられた。冷凍保存は含有量に大きく影響しなかった。

クロロフィルc2の含有量の多いアカモクで、調理条件下での損失などを検討したところ、ゆでる操作では12分加熱ではほとんど損失することなく、10分でも約70%の残存率であった。一方、酸による影響は大きく、5分浸漬で約70%、24時間では約10%の残存率となった。昔の食生活調査や統計資料からアレルギー疾患と海藻食の関連性は明らかすることができなかった。本研究では、抗アレルギー活性をもつことが明らかとなったクロロフィルC2に着目し、毎日の食事での褐藻の摂取によるアレルギー症状低減の可能性について検討した。海藻中に含まれるクロロフィルc2量は乾燥品では低い値となった。熱や酸の影響を受けることから加熱や調味の時間を短くすることで効率よく摂取できると考えられた。また、海藻食とアレルギー疾患について聞き取り調査を行ったが、明らかな関連性は認められなかった。近年、日本沿岸の海域の変化に伴い、海藻が手に入りにくい状況が生じている。また、クロロフィルC2の調理による変化を量と活性から明らかにしていきたいと考えている。調理中の加熱条件などによるクロロフィルC2の動態について把握するために、測定の試料調整時に濃縮など加熱処理しなくてもよい方法として吸光度法を確立したかったがクロロフィルの微妙な変化を把握できていない。栄養学調理学海藻中のクロロフィルC2の実際の調理過程での変化については測定が困難であるため、加熱条件を絞って、測定法が確定している液体クロマトグラフィー法を用いて実験を進めていく。伝統海藻食の探索とこれらの調理方法を用いた現代食にマッチした海藻食のレシピ開発を行う。近年、温暖化の影響などにより海藻の生態系に変化が生じてきていることや、漁業従事者の高齢化の問題も存在し、これまで行われてきた海藻食が漁村でも少なくなってきている。そのため、アンケート調査により海藻の摂取量の把握とアレルギー疾患との関連性について、漁村などの特定地域による調査により明らかにすることが困難となってきている。また、調理によるクロロフィルcの損失について検討するために吸光度法を検討してきたが、測定範囲の問題も存在している。さらに温暖化や天候などの影響により、海藻サンプルの調達が進まなかったため、各種海藻のクロロフィルc含量の測定などの予定が遅れている。吸光度のよるクロロフィルC2の測定法の確立が進まず、計画していた調理によるクロロフィルC2の消長および抗アレルギー活性の変化について検討するに至らなかった。そのため前年度の機器購入において生じた差額が今年度も残額となった。アンケート調査については、さらに伝統的な海藻食について調査を進め、それらの地域について検討していく。さらにこれらの漁村だけでなく、アレルギー疾患の患者と健常者との海藻食の違いについて調査を行っていきたい。クロロフィルc2の調理による抗アレルギー効果の変化について、細胞を用いて検討していく。液体クロマトグラフィーを用いて加熱や酸、塩によるクロロフィルC2の消長や活性への影響を検討していくこととする。このため、カラム等の補充が必要となる。