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フード・セキュリティの人類学的研究

平成25年度までの調査研究の成果を踏まえて、12月に大阪大学で国際シンポジウムを開催し、国内外の研究者および実務者(8カ国、23人)が参加して発表と議論を行い、フード・セキュリティの人類学的研究の新たな構築について最終的な総括をおこなった。この結果、グローバル化や近代化の進展の結果、食の問題が質量の両面において、また、生産・獲得と供給・分配の各側面において、先進国と発展途上国の区別あるいは地域を問わず深刻な課題となっており、個々の地域で個別具体的な形で問題化していることが明らかになった。また、当該テーマについて問題を対象化する共通の枠組みや、多分野が連携した研究の必要性について理論的考察が行われ、一定の共通認識が得られた。さらに、本研究の遂行過程で実施された研究会、現地セミナー、シンポジウムの全ての成果をまとめてホームページなどに公表した。本研究課題は、世界的にきわめて重要かつ基本的なテーマに関して、多地域間で多分野横断的な研究を行ったところに特色があり、研究課題実施中に多様な分野で、関連する多くの新しい研究の萌芽を生み出した点でも意義があったと考えられる。1.現地調査によるデータの収集研究者が担当地域において現地調査を行い、フード・セキュリティに関する個別のデータを収集した。現地調査をおこなった研究者と担当地域は次のとおりである。ベトナム(住村、栗本、宮本、阿部、吉田)、内モンゴル(思沁夫、住村、栗本、宮本、ササール)、ウガンダ(ポチエ)、インドネシア(阿良田)、ロシア・ブリヤート共和国(チムゲ)、イギリス(上田)、ブータン(上田)、タイ(石高)、南スーダン(栗本、岡崎、内藤)、アラスカ(岸上)。2.ワークショップでの討論と意見交換国際ワークショップ「モンゴル地域の都市部における食生活の変化と安全性」:2012年7月13日14日、内モンゴル大学。国際ワークショップ「メコンデルタにおけるフード・セキュリティ、フード・セーフティ、環境」:2013年3月15日、カントー大学。現在までの2年間の計画は、メンバー各自が現地調査によりデータを収集し、その成果を全体研究会で発表し検討することであった。現地調査は予定どおり順調に進んでおり、その進捗状況や成果も全体研究会で共有することができている。また、平成24年度は各研究分担者の調査地において現地セミナーの開催を予定しているが、これまでに研究分担者は調査地でワークショップを重ねて開いており、すでにその土台作りができている。以上の理由から、本プロジェクトはおおむね順調に研究目的を達成していると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの研究は、メンバー各自の現地調査により、食料の「充分」の概念の構築や、「不充分」の状況に対する対処方法について、データ収集を行い、理解を深めてきた。また、これまでの調査の結果を、内モンゴル、ベトナムにおいて、現地還元をするためのセミナーを開催した。
神経組織受容体に作用する新規硫酸化生体制御分子の創製

現在、市場に流通する医薬品のほとんどがGタンパク質共役受容体(GPCR)を介して作用していると言われるように、生体制御分子(ホルモン、食品機能性成分、医薬品など)の多くが受容体を標的として生理作用を発現する。さらに、これらの生体制御分子の多くは、生体内において肝臓等の臓器で代謝され、その代謝産物が神経細胞などで受容体に作用し機能していることが想定される。また、作用標的としての受容体は、GPCR以外には、転写調節因子である核内受容体等も考えられる。本研究では、上述の生体制御分子の機能制御および代謝機構としての硫酸化に着目し、硫酸化された生体制御分子の酵素的調製法開発、受容体を介した情報伝達機構の解析技術開発と神経系細胞におけるその生理機能解明を目的とした研究を行った。具体的には、細胞応答を基盤にしたGタンパク質共役受容体評価システムの検討を実施し、4種の異なる情報伝達経路をそれぞれ評価可能なレポーターアッセイ系の構築を目指して研究を実施した。NFAT-REやSREを標的とした複数のレポーターアッセイ系を構築し、主として食品成分およびその硫酸体の評価を行った。さらに、プロテオミクスによる生体制御分子硫酸体の生理機能解やモデル動物実験による生体制御分子硫酸体のメタボローム解析など、先端計測機器を用いて、タンパク質や代謝産物を網羅的に解析する事から、生体制御分子硫酸体の生理機能を明らかにする事を目的に研究を実施した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、上述の生体制御分子の機能制御および代謝機構としての硫酸化に着目し、硫酸化された生体制御分子の酵素的調製法開発、受容体を介した情報伝達機構の解析技術開発と神経系細胞におけるその生理機能解明を目的とした研究を行う。具体的には、硫酸化された生体制御分子を評価するためのレポーターアッセイシステムの構築のため、培養細胞にレポータープラスミドを導入し、GPCRを介した作用を評価できるモデル系構築を実施し、成果が得られつつある。さらに、生体制御分子や生体制御分子硫酸体をリガンドとしたアフィニティークロマトグラフィーにて受容体候補タンパク質の同定を目的とした研究を実施した。これらの研究成果においては、初年度の成果としては十分な者が得られており、今後はさらに発展させることで研究期間内に目的を達成するために必要な基盤技術は着実に確立しつつある。1)食品機能性成分硫酸体の生理機能解明および新規機能探索のための評価系を構築する食品機能性成分硫酸体のGPCRへの作用を評価するためのルシフェラーゼレポータープラスミドを作製し、ヒト肝癌(HepG2)細胞に遺伝子導入を行い、GPCR機能評価系を構築した。2)食品機能性成分硫酸体の機能性を評価1)にて構築した評価系を用いて食品機能性成分硫酸体の評価を行った。その結果、大豆に含まれるポリフェノールの一種であるゲニステインの硫酸体が癌増殖に関与するGPCRのひとつであるGPR30に作用することが判明した。調製したポリフェノール硫酸体をHepG2細胞に処理し、癌細胞に対する増殖抑制作用を評価したところ、様々なポリフェノール類(アピゲニン、ゲニステイン、ダイゼイン、ケンフェロール、レスベラトロール)の硫酸体に癌増殖抑制作用があることが判明した。具体的には、下記の項目に関する研究を実施している。・リコンビナント硫酸転移酵素を用いた生体制御分子硫酸体の合成法確立・細胞応答を基盤にした受容体評価システムの開発と受容体を介した生理機能解明硫酸化された生体制御分子を評価するためのレポーターアッセイシステム構築のため、培養細胞にレポータープラスミドを導入し、ルシフェラーゼ活性測定により評価できるシステムを検討している。既に、CREの評価系は構築した。今後、さらに他のアッセイ系を順次構築していき、研究期間内に目的を達成する。これらの研究を通じて、受容体を介して作用する生体制御分子硫酸体を同定し、メカニズム等を解明する。1)リコンビナント硫酸転移酵素を用いた生体制御分子硫酸体の合成法確立大腸菌にヒト硫酸転移酵素遺伝子を導入して種々の生体制御分子硫酸体を調整する技術を確立し、特にポリフェノール系食品成分硫酸体の調製と、構造解析を行った。

ポリフェノール系食品成分は複数の水酸基を有しているが、酵素をうまく活用することで選択的に硫酸基を導入することが可能となった。これらの研究成果は、日本生物工学会の英文誌において発表した。2)細胞応答を基盤にした受容体評価システムの開発と受容体を介した生理機能解明培養細胞にCREレポータープラスミドを導入し、GPCRの下流においてCREが関与するすなわちcAMPがセカンドメッセンジャーとなる系に関して、評価できるシステムを構築した。胆汁酸を特異的に硫酸化する酵素を見出しており、その代謝産物である胆汁酸硫酸体がTGR5を介して作用するか検討している。現在、市場に流通する医薬品のほとんどがGタンパク質共役受容体(GPCR)を介して作用していると言われるように、生体制御分子(ホルモン、食品機能性成分、医薬品など)の多くが受容体を標的として生理作用を発現する。さらに、これらの生体制御分子の多くは、生体内において肝臓等の臓器で代謝され、その代謝産物が神経細胞などで受容体に作用し機能していることが想定される。また、作用標的としての受容体は、GPCR以外には、転写調節因子である核内受容体等も考えられる。本研究では、上述の生体制御分子の機能制御および代謝機構としての硫酸化に着目し、硫酸化された生体制御分子の酵素的調製法開発、受容体を介した情報伝達機構の解析技術開発と神経系細胞におけるその生理機能解明を目的とした研究を行う。具体的には、細胞応答を基盤にしたGタンパク質共役受容体評価システムの検討を実施し、4種の異なる情報伝達経路をそれぞれ評価可能なレポーターアッセイ系の構築を目指して研究を実施した。さらに、プロテオミクスによる生体制御分子硫酸体の生理機能解やモデル動物実験による生体制御分子硫酸体のメタボローム解析など、先端計測機器を用いて、タンパク質や代謝産物を網羅的に解析する事から、生体制御分子硫酸体の生理機能を明らかにする事を目的に研究を実施する。これらの研究を通じて、新規機能を有する生体制御分子硫酸体を明らかにし、その医薬品などへの応用を目指す。1)リコンビナント硫酸転移酵素を用いた生体制御分子硫酸体の合成法確立コール酸特異的硫酸化に関与する硫酸転移酵素に関する論文をとりまとめて投稿した。大腸菌において、コール酸硫酸体の調製し、TGR5経路に対する作用を検討した。2)細胞応答を基盤にしたGタンパク質共役受容体評価システムの検討現在、市場に流通する医薬品のほとんどがGタンパク質共役受容体(GPCR)を介して作用していると言われるように、生体制御分子(ホルモン、食品機能性成分、医薬品など)の多くが受容体を標的として生理作用を発現する。本研究では、上述の生体制御分子の機能制御および代謝機構としての硫酸化に着目し、硫酸化された生体制御分子の酵素的調製法開発、受容体を介した情報伝達機構の解析技術開発と神経系細胞におけるその生理機能解明を目的とした研究を行った。
インスリン様成長因子I受容体とインスリン受容体とのハイブリット受容体の解析

(1)受容体ハイブリットをもつ細胞モデルの作製:インスリン受容体(IR)のC末端から365個のアミノ酸を欠くDELTA365IRをラット線維芽細胞に発現させた細胞株を作製した。その受容体でのハイブリッド受容体をインスリン様成長因子I(IGF-I)でラベル後IRに特異的な抗体で検出すると、ラベルされた総IGF-I受容体の約30%がハイブリッド受容体として存在した。(2)ホルモン作用の検討:DELTA365細胞ではIGF-Iの受容体への結合、受容体を介するinternalization、IGF-I刺激によるチミジン合成促進作用は正常IRを発現した細胞と同様であった。しかし細胞から部分精製した分画でのin vitroでの受容体自己燐酸化はIGF-I、インスリン刺激のどちらによるものも欠如していた。すなわち自己燐酸化が障害されるようなキナーゼ部位をほとんど欠いた受容体とハイブリッドが存在してもその受容体を介するIGF-I作用が障害されていないという結果を得た。これは従来考えられいたキナーゼ活性をもたない受容体の存在は正常受容体のキナーゼ活性をも障害するというnegative dominant説では説明できず、受容体キナーゼを直接必要としないシグナル伝達経路の存在、あるいはキナーゼ部位そのものが通常はシグナル伝達に抑制的に働きその非存在はシグナル伝達促進に働いた可能性、などを考えさせる結果である。このDELTA365細胞を用いたインスリンシグナルに関する報告を共同研究として既に2編報告した。
微生物ホルモンおよびリン酸飢餓による黄色色素生合成遺伝子群の発現制御機構の解明

放線菌Streptomycesgriseusの二次代謝・形態分化は微生物ホルモンA-ファクターによって誘導される。黄色色素グリキサゾン(GX)はA-ファクターによって生産誘導される二次代謝産物の1つであるが、その生産は低リン酸培地でのみ観察される。これまでの研究により、A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルはGX生合成遺伝子群中の制御遺伝子griRの転写活性化を引き起こすこと、およびGriRは他のGX生合成遺伝子群の転写を活性化することを示す結果が得られていた。本研究においては、まず、GriRを大腸菌で生産させることに成功し、GriRがgriCおよびgriJプロモーターに直接結合することをin vitroで示した。一方、GX非生産変異株(M31株)の変異遺伝子griZをクローニングした。GX生合成遺伝子群とはかけ離れた遺伝子座に存在するgriZは、TetR型のDNA結合ドメインを有するタンパク質をコードしており、転写因子であると考えられる。griZ破壊株ではgriRの転写活性化がおこらず、GXは生産されなかった。さらに、griZ破壊株においてgriRを強制発現させたところ、GXが生産された。これらの結果より、GriZはgriRの転写活性化を通してGX生合成に関与していることが明らかになった。大腸菌で生産させたGriZを用いた解析により、GriZはgriR上流領域へは結合しないことが示されたため、GriZは間接的にgriRの転写を活性化していると考えられる。一方、GriZはgriZプロモーター付近に結合し、自身の遺伝子の転写を抑制していることが示された。GriZの制御下にあり、griRの転写活性化に関与する遺伝子を取得するとともに、A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルとGriZとの関連を明らかにすることが今後の課題である。放線菌Streptomyces griseusの二次代謝・形態分化は微生物ホルモンA-ファクターによって誘導される。黄色色素(グリキサゾン)はA-ファクターによって生産誘導される二次代謝産物の一つであるが、その生産は低リン酸培地でのみ観察される。A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルがいかにしてグリキサゾン生合成遺伝子群の発現を誘導するかを分子レベルで明らかにすることが本研究の目的である。これまでの研究により、A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルはグリキサゾン生合成遺伝子群中の制御遺伝子griRの転写活性化を引き起こすこと、およびGriRは他のグリキサゾン生合成遺伝子群の転写を活性化することが示唆されていた。本年度の研究においては、GriRを大腸菌で生産させることに成功し、GriRがgriCおよびgriJプロモーターに直接結合することをin vitroで示した。一方、以前取得していたグリキサゾン非生産変異株(M31株)の変異点が、グリキサゾン生合成遺伝子群とは全くかけ離れた遺伝子座に存在するDNA結合蛋白をコードする遺伝子であることを明らかにした。M31株ではGriRが存在してもgriCおよびgriJプロモーターからの転写が観察されないことから、グリキサゾン生合成遺伝子群は予想以上に複雑な発現制御を受けていることが明らかになった。一方、新たに行った変異株取得実験により、griRの転写を活性化するアクチベーター蛋白の存在が強く示唆された。

A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルがいかにしてグリキサゾン生合成遺伝子群の発現を誘導するかを分子レベルで明らかにすることが本研究の目的である。これまでの研究により、A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルはグリキサゾン生合成遺伝子群中の制御遺伝子griRの転写活性化を引き起こすこと、およびGriRは他のグリキサゾン生合成遺伝子群の転写を活性化することを明らかにしている。本年度はグリキサゾン非生産変異株(M31株)の変異遺伝子であるgriZについて解析を進めた。グリキサゾン生合成遺伝子群とはかけ離れた遺伝子座に存在するgriZは、TetR型のDNA結合ドメインを有するタンパク質をコードしており、転写因子であると考えられる。griZ破壊株ではgriRの転写活性化がおこらず、グリキサゾンは生産されなかった。さらに、griZ破壊株においてgriRを強制発現させたところ、グリキサゾンが生産された。これらの結果より、GriZはgriRの転写活性化を通してグリキサゾン生合成に関与していることが明らかになった。大腸菌で生産させたGriZを用いた解析により、GriZはgriR上流領域へは結合しないことが示されたため、GriZは間接的にgriRの転写を活性化していると考えられる。一方、GriZはgirZプロモーター付近に結合し、自身の遺伝子の転写を抑制していることが示された。GriZの制御下にあり、griRの転写活性化に関与する遺伝子を取得するとともに、A-ファクターおよびリン酸飢餓シグナルとGriZとの関連を明らかにすることが今後の課題である。
金属ナノインクによる大気中常温接合

銀ナノ粒子の常温焼結・配線技術を用いて、常温および低温での接合を試みた。基板(接合体)の表面状態や銀ナノ粒子の溶媒分散性(インクの塗布性)を最適化条件として、常温および低温接合し、それらの電気抵抗とせん断強度を調査した。本研究の検討結果によって、常温接合の設計指針を得ることが出来た。前年度に引き続き、1インク化・塗布:インク化の条件設定、塗布条件の最適条件設定に取り組んだ。2表面反応評価:前年度から継続し、Agナノ粒子とCu基材との表面反応を解析する。特に、Cu表面の粗度、Ag、Au、Niなどの金属めっき膜を形成する場合の効果などをFE-SEMにより詳細に評価した。4常温接合:2枚のCu板(4mm角、1mm厚さ)を用い、表面状態を2と同様に変化させ貼り合わせ接合を行う。この時、Cu板は静置し上に任意の重りを載せて固定加圧力とする。エタノール洗浄後の時間をパラメータとして、接合せん断強度の変化を評価し、組織変化との対応を行った。3で施したCu板上の金属めっきの効果を調べ、常温接合に対する影響を調べた。接合界面の微細組織は、FE-SEMに加えてイオンミリングで試験片を作製しTEM観察により評価した。接合の基本は加熱を行わない常温における接合とするが、接合メカニズム、焼結のメカニズムの検討をするために、メタノール洗浄後に接合試験片を大気中において150°C程度まで加熱し、同じ荷重条件で接合強度、組織変化を調べた。150°Cは従来のはんだ付けも難しい温度であり、工業的な視点からも十分に実用価値がある。以上の評価を通して、Agナノ粒子インクを用いた金属の常温接合の可能性を明らかにし、より強固な接合を生じるためのナノ粒子インクの設計指針、接合プロセスの制御法に関する指針を確立する。既に常温においてもナノ粒子間の焼結・接合は実際に連続的に生じ、数nmのナノ粒子がポーラスであるが数百nmのサイズにまで2時間程度で成長することを解明している。本研究における本質的な解析は、バルク平面上でナノ粒子が付着接合し得るかであり、上記を検討しすることで、常温接合に対する学術的知見を得ることが出来た。本研究課題に対して、今(23)年度は、(1) Agナノ粒子合成、(2)インク化・塗布、(3)表面反応評価について検討した。(1)では、3nm程度から100 nm程度の範囲でAg粒子径を変化させる。また、Agナノ粒子に付着する分散剤の量を評価し、分散剤の付着量の影響を各種化学分析により評価した。(2)では、有機溶剤を用いて。インク中のAg濃度、増粘剤の添加量をパラメータとして、インクの粘性、ポリマー配合量を制御した。また、基材のCu板を研磨と酸処理により清浄することで異なる表面粗さを持つ3種類の基板を用意し、塗布性(Agナノ粒子が基材上で良好にぬれ広がる条件)を探索した。上記3項目における進捗状況はいずれもまずまずで、ナノ粒子の合成法やインク化・塗布方法の最適化はすでに達成している。また、開発したインクを用いて実際に接合体同士を接合し、接合強度を評価した。常温での最大接合強度は、10 MPa程度, 220°C程度まで加熱すると、25 MPa以上の接合強度を達成した。しかしながら、インクを滴下して接着体同士を接合した瞬間からインクが濡れ広がりうまく接合できない点や上下もしくは左右からインクを挟むことによりナノ粒子保護膜除去剤が長時間にわたり粒子周辺に残ることから、短時間で強固なキュアができない点など改善すべき点が残っている。Agナノ粒子合成(粒径)、インク化・塗布条件、基板表面粗さ等をそれぞれパラメータとして制御し常温接合ついて検討した。中間報告時の現状では、常温接合で最大接合強度が10 MPa程度、220°C程度まで加熱すると、25 MPa以上の接合強度を達成している。しかしながら、現在、接着体同士の間での濡れ性やナノ粒子分散剤の除去剤が粒子周辺に長時間残ることなど数か所で改善点があり、行き詰っている、これらの点に打開策を見出し、よりよいインク濡れ性と効率のよいナノ粒子分散剤の除去方法を開発することができれば、加速的に研究が進むものと考えられる。前年度に引き続き、当初の計画通り、(1)インク化・塗布:インク化の条件設定、塗布条件の最適条件設定に取り組む。(2)表面反応評価:前年度から継続し、Agナノ粒子とCu基材との表面反応を解析する。特に、Cu表面の粗度、Ag、Au、Niなどの金属めっき膜を形成する場合の効果などをFE-SEMにより詳細に評価する。(4)常温接合:2枚のCu板(4mm角、1mm厚さ)を用い、表面状態を(2)と同様に変化させ貼り合わせ接合を行う。エタノール洗浄後の時間をパラメータとして、接合せん断強度の変化を評価し、組織変化との対応を行う。(3)で施したCu板上の金属めっきの効果を調べ、常温接合に対する影響を調べる。

接合界面の微細組織は、FE-SEMに加えてイオンミリングで試験片を作製しTEM観察により評価する。接合の基本は加熱を行わない常温における接合とするが、接合メカニズム、焼結のメカニズムの検討をするために、メタノール洗浄後に接合試験片を大気中において150°C程度まで加熱し、同じ荷重条件で接合強度、組織変化を調べる。150°Cは従来のはんだ付けも難しい温度であり、工業的な視点からも十分に実用価値がある。以上の評価を通して、Agナノ粒子インクを用いた金属の常温接合の可能性を明らかにし、より強固な接合を生じるためのナノ粒子インクの設計指針、接合プロセスの制御法に関する指針を確立する。既に常温においてもナノ粒子間の焼結・接合は実際に連続的に生じ、数nmのナノ粒子がポーラスであるが数百nmのサイズにまで2時間程度で成長することを解明している。本研究における本質的な解析は、バルク平面上でナノ粒子が付着接合し得るか、する場合、何が接合の性質を左右するパラメータになるのかを解明することにある。ナノ粒子の原料やインク材料の消耗品として80万、学会等の報告渡航費として旅費20万、および謝金やその他の諸費用として40万計上する。
教員と学習者間の身体的同調を生かした音声指導法の開発

研究分担者との打ち合わせを定期的に持ち、確実に研究を進めることができた。まず7月に「外国語教師の身体作法」をテーマに公開研究会を主宰し、身体性を重視した英語指導実践の実践家を招いた講演やワークショップを企画した。多くの小中高大の教員が参加し、身体性を切り口にした指導について意見交流や考察を深めた。小学校と大学において事例を収集し、実際の教師と生徒の動きをビデオに録画したもの、そして授業への集中やフローに関する質問紙調査のデータを収集することができた。それにより、身体的同調が英語のリズム・発音指導においてどのように実現されるかを、ある程度まで明らかにすることができた。JACETリーディング研究会、京都府の小学校英語に関する研究発表会などの機会を使い、研究の成果や課題を発表した。大学生を対象としたグループワーク中における生徒同士のインタラクションが教師内でのフロー状態に与える影響を検証し、AAALでポスター発表を行い、海外の研究者から有益なフィードバックを得ることができた。国語と英語における発音の違いを明示的に指導するためのクロスカリキュラム開発を行った成果を、論文にまとめた(査読中)。また、それらの研究成果を生かした発音指導として、発音記号に基づく指導のための教材開発を行い、教員を対象に検証授業を行い、さらに教材の改善点を調査するため、教員対象に調査を実施した。それにより、教材の改善点や今後の研究課題を明らかにすることができた。当初計画していた教育現場での実験及び調査は、すべて計画通り進めることができた。また研究の途中経過を国内外の学会で発表することができ、論文としてまとめていく作業にも着手できた。開発中の教材の効果と修正点が、教員対象の調査から明らかになったため、教材開発の継続のために必要な経験と知識を有する研究者に依頼し、本科研の共同研究者に加わってもらう。また初年度に収集した授業の様子を記録した映像及び質問紙調査のデータを、今後詳細に分析する予定である。さらに開発した教材を検証授業で実際に使用し、その結果を分析する予定である。本研究で開発途上にある発音記号教材を、初年度のうちに業者に発注する予定だったが、教員対象の効果検証及び修正箇所の要望調査を実施したところ、大幅に修正する必要があることがわかった。そのため、修正をかけた上で次年度に業者に発注をかける予定であり、そのために使用する計画である。
衛星搭載マイクロ波放射計による地形性豪雨推定手法の開発

本研究は、地形性豪雨に対する衛星搭載マイクロ波放射計による降雨量推定の高精度化を行った。補助データから推定した地形性上昇流と地上水蒸気フラックスの収束に基づく、地形性降雨/非地形性降雨を判別するスキームを導入した。地形性降雨と判定された場所には、地形性降雨の降水鉛直分布を用いて求められた参照テーブルを用いて降雨量を推定し、非地形性降雨と判定された場所では、アルゴリズムで元々使われてきた通常の降水鉛直分布を用いて求められた参照テーブルを用いて降雨量を推定した。このように改訂されたアルゴリズムは元のアルゴリズムに比べて、衛星搭載降雨レーダや地上設置レーダによるデータと一致するようになった。本研究は、洪水予測等に重要な地形性豪雨を、複数機の衛星に搭載されているマイクロ波放射計から精度良く推定することを目指すことを目的にしている。気象データ/地形データによって算出された上昇流と水蒸気フラックス収束量の条件によって地形性豪雨発生域を判定し、通常の陸上降雨推定に用いられている背の高い降水プロファイルの代わりに背の低い降水プロファイルを用いることによって、マイクロ波放射計降水推定アルゴリズムの地形性豪雨の過小評価を解消する。今年度は、紀伊半島における地形性降雨と2009年8月に台湾に甚大な被害をもたらした台風Morakotに伴う地形性豪雨の事例を対象に研究を進めた。紀伊半島については、地形性豪雨発生域判定アルゴリズムを熱帯降雨観測衛星(TRMM)搭載マイクロ波放射計(TMI)に適用し、夏季3ヶ月平均の降雨量を算出したところ、レーダアメダスでみられる尾鷲付近の降雨量極値を算出することに成功した。一方、地形性豪雨が発生せず、レーダアメダスとの差が小さい冬季3ヶ月については、水蒸気フラックス収束量の条件が機能し、推定値が変化しないことが分かった。台風Morakotの事例については、TRMM衛星搭載の降雨レーダPRによって、紀伊半島同様に比較的背の低い降水によって豪雨がもたらせていることがわかった。また、水平格子間隔約1kmの地形データを様々な空間スケールで平滑化し、気象データと組み合わせて地形性上昇流を求めたところ、約50kmに平滑化した場合が、PRの降雨量と相関が最も高いことが分かった。約50kmに平滑化した地形データによって算出した地形性上昇流域で背の低い降水プロファイルを適用し、TMIから降雨量を算出したところ、PRと同様の降雨量分布が得られた。この他、本研究の基礎データとなる、TRMM標準プロダクトデータ改訂版が新たに公開されたため、その収集・整備を行った。陸上では、マイクロ波放射計によって観測された高周波帯(30GHz以上)の輝度温度を、気温0°C高度より上空の固体降水(雪・霰など)の鉛直積算量と対応するとし、地上の降雨量を推定している。その精度は、降水雲に関する様々な仮定(降水物理モデル)に大きく依存する。通常の豪雨は、背の高い降水雲から多量の固体降水粒子が雨に融けて地上に達する冷たい雨の過程で生じる。一方、地形成上昇流によって強化された地形性豪雨は、固体降水粒子をほとんど経ることなく背が低い降水雲から暖かい雨の過程でもたらされることがあり、マイクロ波放射計降雨量推定アルゴリズムが地形性豪雨を捉えることができない要因となっていた。本研究は、気象データから求めた地形性上昇流域で背の低い降水雲に切り替える降水物理モデルを導入し、2009年の台湾での豪雨を捉えた衛星降雨データ作成に成功した(Taniguchi, Shige et al. 2013, J. Hydrometeor.)。この成果は国際的に高く評価され、米国地球物理学連合発行モノグラフへの招待論文の投稿依頼に至った(Shige et al. 2014, AGU Chapman Conference Monography,受理済)。この論文で、インド亜大陸西海岸の地形性降雨を対象にしたところ、降水雲の背の高さだけでなく、適切な固体降水粒子タイプ(雪あるいは霰)を降水物理モデルに組み込まなければ、精度向上できないことが分かった。さらに全球規模で適用したところ、地形性上昇流などの条件が同じでも、米国カリフォルニア半島の山岳域では、背の高い降水雲によって豪雨がもたらされており、地域によって地形性豪雨をもたらす降水雲の背の高さが異なることが分かった。今年度は、昨年得られた紀伊半島の地形性降雨の改良結果について論文発表した(Shige et al. 2013)。また、昨年度に引き続き、2009年8月に台湾に甚大な被害をもたらした台風Morakotに伴う地形性豪雨の事例を対象に研究を進めた。地形性豪雨発生域判定アルゴリズムをTMIだけでなく、現在運用中の全てのマイクロ波放射計に適用し、さらに、赤外放射計データによって高時間高分解マップを作成した。

台風Morakotが台湾を通過している期間で高時間高分解マップデータを積算して、台湾の地上雨量計ネットワークから得られた雨量水平分布と比較検証したところ、良い一致を示していることが分かった。一方、地形性豪雨発生域判定手法を熱帯降雨観測衛星の全観測範囲で利用可能とするため、いくつかの領域に別れている地形データを1つに統合し、マイクロ波放射計降雨推定アルゴリズムに組み込んだ。また、地形性豪雨タイプとして用いる降水鉛直分布モデルをグローバルに利用可能とするため、マイクロ波放射計降雨推定アルゴリズムを改訂した。さらに、衛星降雨データを準リアルタイム配信するシステムに導入することを考え、気象データとして再解析データだけでなく、客観解析データも利用できるように変更した。本研究の基礎データとなるTRMM標準プロダクトデータ改訂版の公開が遅れ、その入手が予定より遅れたが、TRMM標準プロダクトデータ旧版のデータで研究を進めることにより、紀伊半島のみならず、台湾における台風Morakotの事例についても、地形データ/気象データによって判定された地形性豪雨発生域での背の低い降水プロファイルの適用が、マイクロ波放射計の地形性降雨量推定の改良に有効であることが分かった。25年度が最終年度であるため、記入しない。台風Morakotの事例にの研究ついては、論文投稿まででき、非常に順調に進展することができた。また、衛星降雨データを準リアルタイム配信するシステムに、地形性豪雨発生域判定手法を導入するための作業も順調に進展した。地形性豪雨に伴う降水鉛直分布モデルの構築は、地域によってその特性が大きく異なるため、さらなる研究が必要である。今年度得られた紀伊半島の地形性降雨の改良結果について論文として投稿を行う。台風Morakotの事例については、地形性豪雨発生域判定アルゴリズムをTMIだけでなく、現在運用中の全てのマイクロ波放射計に適用する。さらに、赤外放射計データを用いて高時間高空間分解能降雨マップを作成し、台風Morakotが台湾を通過している期間で積算して、台湾の地上雨量計ネットワークから得られた雨量水平分布と比較検証を行う。得られた成果を投稿論文にまとめる。また、開発した地形性豪雨発生域判定アルゴリズムを準リアルタイムで降雨データを配信するシステムに導入するため、アルゴリズムをグローバルかつ準リアルタイムで適用できるように入力データならびにコードの修正を行う。今年度に引き続き、地形性豪雨発生域判定手法の改良と地形性豪雨に伴う降水鉛直分布モデルの構築を行い、これらに基づいて降雨量を高精度で推定できるようにマイクロ波放射計アルゴリズム本体の改良も行う。地形性豪雨発生域判定手法については、防災的利用の見地から豪雨事例を取り逃さないようにすると同時に、気候学的利用の見地から月平均降雨量などの統計値に異常がでないように配慮して閾値を設定する。今年度、準リアルタイム配信するために気象データとして客観解析データを利用可能としたが、さらに予報値データの利用の検討も行う。地形性豪雨に伴う降水鉛直分布モデルの構築については、降水鉛直プロファイルの地域特性に関する検討を進める。
覚せい剤、コカイン、モルヒネ類の同時分析法の確立と実験動物を用いた併用時の解析

MDMAは本邦において麻薬に指定されており世界的に乱用されている。MDMAの乱用時にはエタノールを同時に摂取するのが一般的であるが、MDMA単独あるいはエタノール併用時に関する解析は行われていない。そこで、本年度は、SD雄性ラット(220260g)を用いてエタノールがMDMAに及ぼす影響について薬理学的な解析を行った。初めに、エタノール投与量を検討したところ、1.5g/kgの腹腔内投与が最適であった。この投与量の最高血中エタノール濃度は、20分後で約1.5mg/ml、投与4時間後には検出されなくなった。酩酊度からみてヒト症例に類似していた。MDMAの投与量を10mg/kg、30mg/kgとし、各濃度においてエタノール投与群を20%エタノール、エタノール非投与群を生理食塩水で調整した。対照は生理食塩水のみを投与した。腹腔内に投与した後、前日に大腿動脈に留置したカテーテルから、経時的に採血を行い直腸内温度も記録した。投与4時間後に屠殺し脳を摘出した。採血後の血液は固相抽出後、無水トリフルオロ酢酸で誘導体化を行い、ガスクロマトグラフ質量分析計でMDMAの定量を行った。MDMA投与後、1015分後に最高血中濃度に達した。最高血中濃度は何れの投与量においてもエタノール投与群の方が高く、統計的に有意差を認めた(Mann-Whitney検定、p<0.05)。また、血中MDMA濃度は2コンパートメントによって低下したが、吸収相以外における有意差は認められなかった。投与4時間後の脳内MDA、MDMA濃度は何れの投与量、群においても有意差はなかった。また、投与後の体温は、エタノール投与群は低下したものの、MDMA投与群は最大2度程度上昇した。SDラットにおいては、体温変化は観察しにくいという報告もあるが、十分に観察可能であった。乱用薬物スクリーニングキットのTriageではアンフェタミン類においてエフェドリン、シュードエフェドリン、同じくモルヒネ類においてジヒドロコデインの存在によって偽陽性を示す。そこで本年度はこれら化合物と覚せい剤、コカイン、モルヒネ類とを一斉分析する方法の開発に重点をおいた。分析装置は乱用薬物のスクリーニングが目的のためガスクロマトグラフィー質量分析計(GC-MS)を用いた。当該化合物のGC-MS分析には誘導体化が必要なため、これら化合物の誘導体化が一斉に行える試薬について検討した結果、ペンタフルオロプロパノールと無水ペンタフルオロプロピオニック(70:100)を用いる方法が最も優れていた。他のアシル化剤でも分析は可能であったが、分子量が大きくなるため一斉分析には適さない結果が得られた。次に尿からこれらの化合物を迅速に抽出する方法の検討を行った。その結果、ジエチルエーテル:クロロホルム(4:1)を用いて塩基性下で抽出する方法が最も早い結果が得られた。また、より高感度に分析が行えるよう加水分解の条件検討も行った。しかしながら、本法はコカインの代謝物が水溶性のため抽出できなかった。次に、血液からこれら化合物を一斉に抽出する方法として固相抽出を検討した。種々の固相抽出用カラムを用いて検討した結果、オアシスMCXを用いる方法が最も簡便で良好な結果が得られた。その結果、尿では抽出できなかったコカインの代謝物も同時に抽出可能となり、抽出時間も比較的短時間であった。各々の抽出方法についてバリデーションを行い、分析精度を求めたところ共に良好な結果が得られた。

本法は法中毒および臨床における薬物分析実務においても十分有効な方法であると考えられた。なお、尿からの抽出方法に関しては2005年日本中毒学会で発表し、現在投稿中であり、血液からの抽出方法に関しては投稿準備中である。MDMAは本邦において麻薬に指定されており世界的に乱用されている。MDMAの乱用時にはエタノールを同時に摂取するのが一般的であるが、MDMA単独あるいはエタノール併用時に関する解析は行われていない。そこで、本年度は、SD雄性ラット(220260g)を用いてエタノールがMDMAに及ぼす影響について薬理学的な解析を行った。初めに、エタノール投与量を検討したところ、1.5g/kgの腹腔内投与が最適であった。この投与量の最高血中エタノール濃度は、20分後で約1.5mg/ml、投与4時間後には検出されなくなった。酩酊度からみてヒト症例に類似していた。MDMAの投与量を10mg/kg、30mg/kgとし、各濃度においてエタノール投与群を20%エタノール、エタノール非投与群を生理食塩水で調整した。対照は生理食塩水のみを投与した。腹腔内に投与した後、前日に大腿動脈に留置したカテーテルから、経時的に採血を行い直腸内温度も記録した。投与4時間後に屠殺し脳を摘出した。採血後の血液は固相抽出後、無水トリフルオロ酢酸で誘導体化を行い、ガスクロマトグラフ質量分析計でMDMAの定量を行った。MDMA投与後、1015分後に最高血中濃度に達した。最高血中濃度は何れの投与量においてもエタノール投与群の方が高く、統計的に有意差を認めた(Mann-Whitney検定、p<0.05)。また、血中MDMA濃度は2コンパートメントモデルに一致して低下したが、吸収相以外における有意差は認められなかった。投与4時間後の脳内MDA、MDMA濃度は何れの群において有意差はなかった。また、投与後の体温は、エタノール投与群は低下したものの、MDMA投与群は最大2度程度上昇した。SDラットにおいては、体温変化は観察しにくいという報告もあるが、十分に観察可能であった。
薬毒物の動態特性および薬物間相互作用を考慮した中枢・心臓毒性モデルの構築

薬毒物の中毒死の原因には、意識障害,痙攣,不整脈や心不全などがあり、脳や心臓における毒性発現メカニズムを考える必要がある。さらには肝臓で生成される代謝物についてもその毒性の寄与も考慮しなければならない。本研究では、心筋細胞、神経細胞、肝細胞を用いて、3次元培養系のような生体の機能を反映したin vitro毒性評価系を構築し、薬毒物の毒性発現やそのメカニズムに関する研究を行った。医薬品、農薬等の摂取による意識障害、痙攣、不整脈、悪性症候群などによる中毒死は大きな社会問題のひとつである。薬物中毒は、摂取量、摂取日時が不明で、多くは多剤併用であり、さらには生体内の薬物代謝酵素により代謝変換された代謝物の寄与も想定しなけらばならない。その中で、薬毒物の毒性メカニズムの解明し、中毒原因を特定することは、法医診断学上極めて重要である。中毒死の原因となる薬物は、不整脈、心不全、もしくは中枢に作用することによって中毒死に至るケースも多いことから、心臓や脳における毒性評価を行う必要がある。ラットから心筋細胞や神経細胞を単離し、種々の培養形態が可能となる2次元培養、および3次元培養を通して毒性評価系の構築を行った。この中で、in vivoでの機能を反映した心筋細胞や神経細胞の培養系の構築を行い、その毒性メカニズムを解明し、法医診断学向上を図ることを研究目的とした。ジフェンヒドラミンは睡眠改善薬として市販される医薬品成分であり、多量摂取による中毒報告が増えてきているが、代謝物の寄与も含めた毒性メカニズムは明確に分かっていない。ラットにおいて、ジフェンヒドラミンは心臓や脳への移行性は高いことが分かったことから、ジフェンヒドラミンおよびその各種代謝物の心筋細胞に対する毒性を拍動回数に与える影響も含めながら調べた。今後、神経細胞との毒性プロファイルを比較しながら、各組織での毒性メカニズムを解明していく。ラットから単離した心筋細胞と神経細胞を用いて2次元培養、3次元培養の検討を行った。心筋細胞は3次元培養では拍動が観察されず、評価に課題を残したため、プレートの底面に工学的工夫を加えたプレートで2次元培養させたところ、拍動の変動評価も可能であることが分かった。神経細胞はhanging drop法を用いることで、ニューロンとグリア細胞が共存する形で培養が可能であることが示唆された。さらに、評価化合物としてジフェンヒドラミンや代謝物標品を用いた心筋細胞を用いた毒性評価を行ってきており、おおむね順調に進展していると考えている。薬毒物中毒は、摂取量、摂取日時が不明で、多くは多剤併用であり、さらには生体内の薬物代謝酵素により代謝変換された代謝物の寄与も想定しなけらばならない。中毒死の原因となる薬物は、不整脈、心不全、もしくは中枢に作用することによって中毒死に至ケースも多いことから、心臓や脳における毒性評価を行う必要がある。そこで、本研究では、ラットから心筋細胞や神経細胞を単離し、種々の培養形態が可能となる2次元培養、もしくは3次元培養を通して毒性評価系の構築を行った。心筋細胞は、ラットから単離した新鮮なものを用い、プレート底面にスリットがついた格子が敷き詰められているプレートに播種し培養した。検証化合物には、睡眠改善薬であり、多量摂取による中毒報告が増えてきているジフェンヒドラミンを用いた。ジフェンヒドラミンおよびその各種代謝物の心筋細胞に対する毒性を拍動回数に与える影響を調べたところ、細胞死まではいかないものの、ジフェンヒドラミンとその脱アルキル体代謝物で拍動回数を有意に減少させた。その原因を解明する目的で、ミトンドリア膜電位や活性酸素種産生に与える影響を調べたが、詳細な原因は明らかにはならず、今後の課題となった。一方、神経細胞もラットから単離した新鮮なものを用い、Hanging drop法を用いて3次元培養を行った。検証化合物には、薬毒物中毒の報告はないものの神経細胞に対する毒性発現の知見が多い、トリブチルスズ(TBT)を用いた。神経細胞とグリア細胞を共培養した3次元培養系にTBT曝露したところ、反応性アストロサイトが誘導されていることが示唆され、新しい毒性メカニズムを考える上で、重要な知見が得られた。今後、その他の様々な薬物中毒の原因解明をする上でも、これらは有用な評価系となることが期待される。ジフェンヒドラミン以外にも中毒事例が多い、ベンゾジアゼピン系薬物、バルビツール酸系薬物、フェノチアジン系薬物、三環系抗うつ薬と化合物を増やし、また肝細胞の3次元培養も加えた毒性評価を行い、心臓、脳、肝臓特異的な毒性メカニズムの解明や代謝物の寄与を精査する。また、ヒトにおける中毒報告事例を参照に、複数の組み合わせによる薬力学的、薬物動態的相互作用についても考慮していく。毒性学ラットから単離した心筋細胞と神経細胞を用いて2次元培養、3次元培養の構築に注力したため、次年度使用額が生じた。

次年度において、評価化合物を増やし、また肝細胞の3次元培養も加えた毒性評価も行うこと、さらには、薬物の複数の組み合わせによる薬力学的、薬物動態的相互作用の評価に充当する。
花粉症のアレルギー性鼻炎症状改善における歯科保存治療の応用に関する研究

本研究は、マウスピース装着前後の唾液流量、IgA量と症状改善度との相関関係を解析することを目的とした被験者は2016年2月5月に本学を来院した花粉症患者15名と健常者8名を対照群として唾液検査を行った。花粉症のアレルギー性鼻炎症状は重症度分類12点法に従って診査した。マウスピースは下顎前歯部に装着し、装着前後の唾液流量を計測後、採取唾液を凍結保存した。さらに、唾液性状検査(AL-55:LION)、唾液IgA濃度をELISA法により測定した。装着前後におけるアレルギー性鼻炎重症度は、実験群の装着前(9.7+4.8)、後(4.3+3.5)で有意に症状が改善された。一方、唾液IgA分泌速度(μg/min)は、装着後に有意に増加した。花粉症患者は唾液IgA分泌濃度が有意に減少し、マウスピース装着により、唾液量、唾液IgA分泌速度を増加させることによって、アレルギー性鼻炎症状を軽減することが明らかになった。本研究結果は、日本歯科保存学会、および神奈川歯科大学学会で研究発表し多。また、2018年度2月以降に花粉症患者に対して同様に試料採取を行った。2017年2月以降、唾液流量、唾液IgA濃度測定に加えて唾液IgG4及びIL-33について測定項目を追加した。38名の花粉症患者のマウスピース装着後のT3NSSスコアは9.4から3.8に減少し、同時に唾液流量は優位に増加した。唾液IgGA濃度は変化しなかったが、唾液流量の増加に伴い単位時間当たりの総唾液量は増加した。一方、唾液IgG4濃度及びIL-33産生量に変化は認められなかった。以上の結果から、花粉症患者は唾液IgA分泌濃度が有意に減少し、マウスピース装着により、唾液量、唾液IgA分泌速度を増加させることによって、アレルギー性鼻炎症状を軽減することが明らかになった。研究成果は2018年6月の日本アレルギー学会にて研究報告を行った。2018年度2月から5月において花粉症患者増加に伴い、新たに20名の被験者を選択し、唾液性状の解析に着手中である。本研究は、マウスピース装着前後の唾液流量、唾液中の分泌型Ig A量とアレルギー症状改善度との相関関係を解析することを目的とした被験者は2016年2月5月に本学を来院した花粉症患者(鼻アレルギーガイドラインに従って診断)15名と健常者8名を対照群として唾液検査を行った。マウスピース装着前後におけるアレルギー性鼻炎重症度分類(0-12点)は、実験群の装着前(9.7)後(4.3)で有意に症状が改善されたが、対照群は変化しなかった(装着前(3.3)後(1.4)。唾液流量は唾液分泌速度(g/min)として計測した結果、実験群の装着前(0.6)後(1.0)で有意に上昇したが、対照群は変化しなかった(装着前(0.7)後(1.0)。多項目唾液検査を行った結果、対照群のマウスピース装着前後でアンモニア量の減少が認められたが、実験群の装着前後による変化は認められなかった。唾液IgA濃度(μg/ml)を測定した結果、マウスピース装着前の実験群(10.4)は、対照群(19.2)と比較して有意に減少した。マウスピース装着後の唾液IgA濃度は、実験群、対照群共に変化しなかったが、実験群の唾液IgA分泌速度(μg/min)は、マウスピース装着前と比較して有意に増加した。以上の結果から、花粉症患者は唾液IgA分泌濃度が有意に減少していることが明らかにされた。歯科診療に使用するマウスピースは、唾液量、唾液IgA分泌速度を増加させることによって、花粉症によるアレルギー性鼻炎症状を軽減することが明らかになった。唾液分泌型IgAが花粉アレルゲンの粘膜上皮接着抑制と肥満細胞抗IgE抗体への接着阻害に作動する可能性が示された。平成28年度計画した研究内容はすべて順調に推移した。

38名の花粉症患者のマウスピース装着後のT3NSSスコアは9.4から3.8に減少し、同時に唾液流量は優位に増加した。唾液IgGA濃度は変化しなかったが、唾液流量の増加に伴い単位時間当たりの総唾液量は増加した。一方、唾液IgG4濃度及びIL-33産生量に変化は認められなかった。以上の結果から、花粉症患者は唾液IgA分泌濃度が有意に減少し、マウスピース装着により、唾液量、唾液IgA分泌速度を増加させることによって、アレルギー性鼻炎症状を軽減することが明らかになった。研究成果は2018年6月の日本アレルギー学会にて研究報告を行った。非IgE型アレルギー性鼻炎の発症に関しては不明な点が多く、「黄砂や大気汚染物質または花粉に含まれる病原微生物やその成分が関与する」と考えられています。さらに、鼻炎症状に留まらず、“非IgE型アレルギー疾患"消化管アレルギーでも認められます。しかもその発症にはIgEは全く関与しないため、IgEを介さない非IgE型アレルギー性鼻炎や非IgE型アレルギー疾患の発症機序解明と診断法および治療・予防薬を開発が急務である。本研究では、マウスピース装着前後における唾液中総IL-33量と総IL-10量を解析し、非IgE型アレルギー性鼻炎の発症機序の解明と治療法の開発を行う。2018年度2月から5月において花粉症患者増加に伴い、新たに20名の被験者を選択し、唾液性状の解析に着手中である。次年度使用額は、当初計画していた論文の校正、投稿が次年度になったことにより生じており、論文掲載に必要な経費として平成30年度請求額とあわせて使用する予定である。
高齢者虐待による死亡事例等の評価と検証にかかわる体制整備に関する研究

2006年「高齢者虐待防止法」施行後、国による大規模調査が行われ、虐待の概要はある程度明らかにされ、支援の方法論も「高齢者虐待対応ソーシャルワークモデル」が構築された現在において、学術的貢献で最も求められているのは、死亡事例等の「評価」と「検証」であり、その方法の開発および都道府県、市区町村における体制整備が急務となっている。そこで本研究では、「高齢者虐待による死亡事例等の評価と検証にかかわる体制整備」に焦点を当て、その理論と方法の研究開発をテーマとする。2016年度は調査準備に充て、既存調査とともに、「検証」に関する自治体の動向についての情報収集と施策推進を行った結果、研究代表者が高齢者防止施策に関わるA県において、県が実施主体となり県内の高齢者虐待による死亡事例等の検証を実施し2016年度報告書を策定するという成果をあげることができた。2017年度は、研究代表者が過去に実施した調査、科学研究費基盤研究(C)(一般)(平成25年28年度)(課題番号25380777)「虐待による高齢者の死亡事例等と検証に関する調査研究」により、全国の都道府県(悉皆調査)、政令市(悉皆調査)、市区町村(悉皆調査)の高齢者虐待防止主管課および、全国の地域包括支援センター2000カ所に、2015年度から2016年度にわたり質問紙による郵送調査を実施した結果について、都道府県、区市町村における検証状況について再分析を行い、学会発表を行った。2018年度は、昨年度に引き続き「虐待による高齢者の死亡事例等と検証に関する調査研究事例および導き出される課題」と題して、自治体における高齢者の虐待による死亡事例と、重篤な事例等も含めたより緊急性、優先性の高い事例について分析し、「検証」についての理論と方法の研究開発を行うため、その実態の把握を通して、その概要と導き出される課題について検討を行った。本研究において、具体的には以下の実施を予定している。1都道府県、市町村および関係機関等において調査研究を行い、数量把握も含めた実態把握を行う、21をもとに死亡事例等の評価と検証方法にかかわる研究開発と方法論の規準化を検討する、31、2をもとに、死亡事例等の評価と検証方法に関する都道府県、市区町村における体制整備と効果的な施策を検討する。現在までの進捗状況について、2については、研究代表者が部会長として参画したA県において、都道府県においては初めてと思われる高齢者虐待による死亡事例等の検証報告書が策定されたことで、一定の成果をあげたと思われる(2016年度)。1の調査に関しては、後述する「今後の研究の推進方策等」において詳しく説明するが、国の施策の推進状況の変化により、本研究テーマについて、より効果的な調査を実施するため、調査実施計画を変更し、期間延長を行い、2019年度に調査を実施する予定である。2016年度末において、本研究テーマをめぐる国の施策推進状況が大きく変化すると思われる動きがみられ、調査実施時期の再検討を行い2019年度に実施の予定とした。これまで、厚生労働省は、毎年実施している「高齢者の虐待防止、高齢者の養護者に対する支援等に関する法律に基づく対応状況等に関する調査結果」において、死亡事例の詳しい公表をしてこなかった。また事例の研究は法に基づき、通知において奨励しているものの、「検証」についての施策を具体的に打ち出してこなかった。しかしながら、2017年1月31日の予算委員会のおける国会議員の介護殺人に関する質問を受けて、厚生労働大臣が「2017年度において死亡事例の検証を行う」ことを明言し、2017年度に与党自民党において「虐待等に関する特命委員会」が開催される運びとなるとともに、厚生労働省の研究事業として、介護殺人の検証関連で平成29年度老人保健健康増進等事業「高齢者虐待における重篤事案等にかかる個別事例についての調査研究事業」(認知症介護研究研修仙台センター)が行われ、研究代表者も委員として参加し、2018年3月に報告書を策定した。この動きを受け、2018年度以降において、地方公共団体における虐待事例の検証が推進されていくと思われる。したがって、本研究では、当初は2017年度実施を予定していた質問紙による郵送調査の全国調査および訪問面接調査の実施年度および日程を2度にわたり調整し、2019年度に実施することにした。調査実施時期の変更により、本研究テーマに関わる質の高いデータが得られると予測され、非常に重要な知見を得る可能性を得て、学術的意義が高まるだけでなく、更なる人権福祉の向上に寄与するものと思われる。2016年度においては、情報収集と調査実施の準備に充て、本研究テーマに関する文献調査と資料収集を行った。とくに既存調査とともに、「検証」に関する自治体の動向についての情報収集と施策推進を行った結果、研究代表者が高齢者防止施策に関わるA県において、県が実施主体となり県内の高齢者虐待による死亡事例等の検証を実施し2016年度報告書を策定するという成果をあげることができた。また、研究代表者が過去に実施した調査