hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高効率触媒的不斉合成を実現する新規光学活性単座配位子MOPの実用合成

光学活性モノホスフィン配位子MOPは新しい概念に基づき設計され,他の不斉配位子には見られない高い不斉誘起能や触媒活性を発現する.本研究ではこのMOP配位子およびその類縁化合物の効率良く供給経路の確立と同配位子を利用した不斉反応系の実用性の探索を目的としてきた。昨年度までにほぼ実用に適用し得る合成ルートを確立し,今年度はそのより大量スケールでの合成を行ない確立ルートの再現性などを確認した.またMOPの類縁体合成についても検討しこれまでに報告してきたMOP誘導体以外に約10種の新規な類縁体合成を行なった.これにより,我々が開発した合成ルートの柔軟性がさらに確認されるとともに,MOPの2′位及びリン元素上の置換基導入にさらなる可能性を拓いた.設計・合成した新規誘導体はスチレン類などを基質としたパラジウム触媒オレフィン類不斉ヒドロシリル化反応において効果を示し,最高98%eeの生成物を定量的に与える反応系の開発へと繋がった.
希少がんに対する研究開発を加速する肉腫バイオリソースの基盤整備

平成30年度は10例の患者検体を用いて細胞株の樹立作業を行い,in vitroで安定的に増殖する細胞株を3株,このうちin vivoでも継続的な腫瘤形成を示すことを確認できたものを1株得た(Ewing sarcomaユーイング肉腫).本細胞株はヌードマウス皮下注にて腫瘤を形成し動物実験を行うことが可能である.淡明細胞肉腫はメラノサイトへの分化を示す悪性軟部腫瘍である.疾患特異的な染色体転座と融合遺伝子EWS-ATF1を有しており,EWS-ATF1の下流にあるMITFがメラノサイトへの分化を調節していると考えられている.研究チームが樹立した淡明細胞肉腫細胞株を用いた実験で,新規抗がん剤がMITFを分子レベルで制御しがん細胞の分化を変化させうることを確認した.さらにこの薬剤が,がん細胞への直接的作用と周囲環境への間接的作用の両者で分化を促進することを見出した.本研究結果は現在英文雑誌に投稿中である.Ewing-like sarcomaは若年成人に発生する極めて予後不良の悪性軟部腫瘍である.近年の研究により本疾患でCIC-DUX4融合遺伝子の発現が検出され,CIC-DUX4 sarcoma (CDS)なる新たな疾患が提唱されている.研究チームが樹立したCDS細胞株はCIC-DUX4融合遺伝子を発現しており,ヌードマウスへの皮下注射により形成された腫瘍は、臨床検体と同様の小円形細胞腫瘍を呈し,ヒト腫瘍をマウス背部に再現するものであった.さらに本細胞株はIGF-1を自律的産生し, IGF-1/IGF-1Rシグナル伝達路を恒常的に活性化していることが判明した.本細胞株は極めて予後不良のEwing-like sarcomaに対する病態解明や新規治療法開発のための強力なツールとなることが大いに期待される.研究代表者の異動による研究環境の変化に伴い,細胞株樹立作業に一過性の減速が生じた.異動先の大阪国際がんセンターにおける研究環境のセットアップに約半年要したが,整備を終え細胞株樹立と動物モデル作成作業が再開された.大阪国際がんセンターはわが国有数の肉腫治療症例数を誇っており,今後試行症例数ならびに樹立成功例数の増加が期待される. In vitro, in vivoですでに安定的に維持可能となった細胞株から順に生物学的機能解析を行っている.また,新規に樹立されたユーイング肉腫細胞株,淡明細胞肉腫細胞株や脱分化型脂肪肉腫細胞株に,臨床試験で本疾患に有効とされる新規抗がん剤を投与し,その作用機序をin vitro, in vivoで検討中である.細胞株の作製過程をさらに加速するために,協力施設での患者検体採取の機会を増やしてゆく.また,順次樹立された細胞株において生物学的機能解析を進め,治療標的分子の同定と治療法開発に向けた候補薬剤選定作業を行う.さらにゼノグラフトモデルと転移巣再現モデルの作製に取り組む.メラノサイトへの分化が途中で停止した状態にある淡明細胞肉腫は,分化状態が正負両方向に可変性であるため種々の分化実験に有用であり,分化調節薬の選択やがん細胞における分化機構の解明に役立つものと考えられる.先行実験で有効性が判明した新規抗がん剤と併用可能な有効薬剤を効率的に選択し,実臨床に応用しうる併用療法を模索してゆきたい.また,未だ病態が不明な新規CDS細胞株は,疾患特異的なCIC-DUX4融合遺伝子が分子標的となる可能性があり,他方本細胞株で活性化されているIGF-1/IGF-1Rシグナル伝達路も新規標的となる可能性を秘めている.本細胞株を用いた実験から,希少難治疾患であるEwing-like sarcomaの新たな治療方法の開発研究を展開してゆきたい.骨・軟部肉腫は発症頻度が極めて低い腫瘍で,現在も手術以外に有効な治療法が少ない希少難治がんに分類される疾患群である.病態解明や薬剤開発に向けた研究材料が圧倒的に不足しており,細胞株や動物モデルからなる肉腫バイオリソースの作製が喫緊の課題となっている.大阪大学整形外科骨・軟部腫瘍研究チーム(大阪大学病院,大阪国際がんセンター,国立大阪医療センター)で集積される肉腫患者から継続的に肉腫細胞株の樹立とゼノグラフトモデルの作製に取り組んでいる.平成28年度は17例の患者検体を用いて細胞株の樹立作業を行い,in vivoで継続的な腫瘤形成を示す細胞株を5株,このうちin vitroでも安定的に増殖することを確認できたものを2株得た(leiomyosarcomaとEwing-like sarcoma).leiomyosarcoma細胞株はヌードマウス皮下注にて急速に増大する腫瘤を形成することが可能で,検体を採取した患者の臨床経過を反映していた. Ewing-like sarcoma細胞株をヌードマウスへの皮下注射により形成された腫瘍は、臨床検体と同様の小円形細胞腫瘍を呈し,ヒト腫瘍をマウス背部に再現するものであった.さらに本細胞株はt(12:19)(q13;q13)の染色体転座とCIC-DUX4融合遺伝子の発現が観察され,これまでに細胞株樹立報告がないCIC再構成肉腫であることが確認されている.本細胞株は極めて予後不良のEwing-like sarcomaに対する新規治療法開発のための強力なツールとなることが大いに期待される.細胞株樹立試行例数ならびに樹立成功例数はほぼ予定通りである.In vitro, in vivoで安定的に維持可能となった細胞株から順に生物学的機能解析を行っている.

新規に樹立されたEwing-like sarcoma細胞株においてIGF1シグナル伝達路の異常な活性化が観察され,異常活性化を制御する候補薬剤の選定と治療実験を計画中である.さらに本細胞株はヌードマウス背部皮下移植にて安定的に腫瘤を形成するとともに,約半数で自然肺転移を生じることが判明している.淡明細胞肉腫はメラノサイトへの分化を示す悪性軟部腫瘍である.疾患特異的な染色体転座と融合遺伝子EWS-ATF1を有しており,EWS-ATF1の下流にあるMITFがメラノサイトへの分化を調節していると考えられている.先行実験で,MITFを分子レベルで制御しがん細胞の分化を変化させうることが判明した.今後本細胞株が新たな分化療法の開発に有用な研究材料になりうるものと期待される.新たに樹立された脱分化型脂肪肉腫細胞株は,検体を採取した患者の臨床経過を反映し,移植されたマウスに重度のSarcopenia(骨格筋減少症)とCachexia(悪液質)を発症させた.Sarcopeniaは主に加齢に伴う骨格筋筋肉量の減少を,Cachexiaは栄養失調による衰弱状態を意味するが,SarcopeniaやCachexiaが年齢や栄養補給状態と無関係に悪性骨軟部腫瘍患者にしばしば発生することが知られている.両者の病態は患者の予後やQOLを悪化させうるが,その発症機構はいまだ不明な点が少なくない.本細胞株は,極めて予後不良の脱分化型脂肪肉腫に対する新規治療法開発とともに,CachexiaやSarcopeniaの病態解明のための強力な研究ツールとなることが大いに期待される.研究代表者の異動による研究環境の変化に伴い,細胞株樹立作業に減速が生じた.異動先の大阪国際がんセンターにおける研究環境のセットアップに約半年要したが,ようやく整備を終え,細胞株樹立と動物モデル作成作業が再開された.大阪国際がんセンターはわが国有数の肉腫治療症例数を誇っており,今後試行症例数ならびに樹立成功例数の増加が期待される. In vitro, in vivoですでに安定的に維持可能となった細胞株から順に生物学的機能解析を行っている.また,新規に樹立された淡明細胞肉腫細胞株や脱分化型脂肪肉腫細胞株に,臨床試験で本疾患に有効とされる新規抗がん剤を投与し,その作用機序をin vitro, in vivoで検討中である.平成30年度は10例の患者検体を用いて細胞株の樹立作業を行い,in vitroで安定的に増殖する細胞株を3株,このうちin vivoでも継続的な腫瘤形成を示すことを確認できたものを1株得た(Ewing sarcomaユーイング肉腫).本細胞株はヌードマウス皮下注にて腫瘤を形成し動物実験を行うことが可能である.淡明細胞肉腫はメラノサイトへの分化を示す悪性軟部腫瘍である.疾患特異的な染色体転座と融合遺伝子EWS-ATF1を有しており,EWS-ATF1の下流にあるMITFがメラノサイトへの分化を調節していると考えられている.研究チームが樹立した淡明細胞肉腫細胞株を用いた実験で,新規抗がん剤がMITFを分子レベルで制御しがん細胞の分化を変化させうることを確認した.
低強度・高周波振動骨造成法を制御するメカノトランスダクション機構の解明

骨は適正なメカニカルストレスにより骨量を維持し,局所的な過剰力と脱力学的負荷に対し骨吸収を起こす.研究代表者はこれまでに,JNK, p38が活性化されるメカニカルストレス条件てでは骨吸収に関与する遺伝子の発現を制御すること,およびERKが優先的に活性化する微弱なメカニカルストレス条件では,ERKの活性化は骨芽細胞分化に寄与することを見出したが,その上流のMAP3Kは不明である.本研究ではこれを同定するために,RNAiによりERK経路の上流に位置する可能性を持つ遺伝子を検出するスクリーニング系を構築し,現存する23種類のMAP3K全てに対し検討を行った.骨は適正なメカニカルストレスにより骨量の維持し、脱負荷と過負荷に対し骨吸収の挙動を示す。この挙動を振り分けるシグナル伝達路の解明に際し、申請者は骨芽細胞MC3T3-E1を用い、Mitogen-activated protein kinase (MAPK)ファミリーであるJNK、p38およびERKに着目し解析を行っている。これまでに、(1)p38はケモカインMCP-3の発現を介して破骨細胞の局所動員に関与する(2)JNKはTNF受容体ファミリーFn14の発現を介し細胞死のプログラムを発動させる(3)ERKは低強度の刺激により活性化され、骨形成性に機能していることを見出している。さらに(4)JNKおよびp38の上流MAP3KとしてTGF-beta-activated protein kinase-1 (TAK1)およびApoptosis signal regulatingkinase 1(ASK1)を同定した。一方、ERK経路の上流に関しては不明な点を多く残しており、平成26年度においてはメカニカルストレスに対し骨形成性に機能しているMAPキナーゼの上流因子の探索を行った。その結果、上流に位置する細胞膜タンパクXを同定した。さらに、このチャネルの下流にありERKの上流にあるMAP3Kのスクリーニングを進行中である。これにより、細胞膜インターフェイスでのメカニカルストレスの感知からMAP3Kを介したERKの活性化とメカノバイオロジカルな骨形成の制御機構を明らかにしたい。骨は適正なメカニカルストレスにより骨量を維持し,局所的な過剰力と脱力学的負荷に対し骨吸収を起こす.申請者はこの挙動を制御するシグナル伝達経路の解明において,骨芽細胞のMitogen-Activated protein kinase(MAPK)ファミリーであるJNK,p38およびERKを活性化する上流のMAPK kinase kinase(MAP3K)の同定を目指している.これまでに申請者はJNK, p38の上流MAP3KとしてTGF-beta-activated protein kinase-1 (TAK1)およびApoptosis signal-regulatingkinase 1(ASK1)を見出している.興味深いことに,TAK1およびASK1が活性化されるメカニカルストレス条件では骨芽細胞分化は起こらず,むしろ骨吸収に関与する遺伝子の発現が制御されていた.一方,ERKが優先的に活性化する微弱なメカニカルストレス条件では,ERKの活性化は骨芽細胞分化に寄与していたが,その上流のMAP3Kは不明であった.本研究ではこれを同定することにより,MAP3Kを主軸としたメカノバイオロジカルな骨代謝制御のシグナル伝達機構を解明することを目標とした.まず,RNAiによりERK経路の上流に位置する可能性を持つ遺伝子を検出するスクリーニング系を構築した.このスクリーニング系を用い,現存する23種類のMAP3K全てに対し検討を行ったところ,3つの遺伝子を候補として検出した.さらにそのうち2つについてERK経路の上流に位置するMAP3Kとして同定した.骨は適正なメカニカルストレスにより骨量を維持し,局所的な過剰力と脱力学的負荷に対し骨吸収を起こす.研究代表者はこれまでに,JNK, p38が活性化されるメカニカルストレス条件てでは骨吸収に関与する遺伝子の発現を制御すること,およびERKが優先的に活性化する微弱なメカニカルストレス条件では,ERKの活性化は骨芽細胞分化に寄与することを見出したが,その上流のMAP3Kは不明である.本研究ではこれを同定するために,RNAiによりERK経路の上流に位置する可能性を持つ遺伝子を検出するスクリーニング系を構築し,現存する23種類のMAP3K全てに対し検討を行った.ERK上流のMAP3Kのスクリーニングが終了していないため、やや遅れていると自己評価している。歯科補綴学MAP3Kの同定が急務である。その後、細胞膜タンパクXによる活性調節や下流遺伝子の発現変動に関する評価を行う。使用する培地および動物の購入について、次年度前半に多く購入の予定が生じたためと、海外での学会発表の予定が組まれたため。上記の実験材料の購入と旅費、および論文投稿料に組み込むものとする。
地域高齢者のストレス軽減と健康促進に向けた集団ダンスセラピー指導力の形成

心身に包括的な健康効果をもたらす安全な身体活動(作業)であり、虚弱な高齢者にも参加できる集団ダンスムーブメントセラピー(DMT)を地域高齢者の健康促進・ストレス軽減活動として普及するため、以下の実現を目的とした。1.対象者の健康を促進する地域高齢者向けDMT指導者(DTh)養成講習会カリキュラムの作成。養成対象は作業療法士中心に、医療福祉などの専門職で構成。2.地域高齢者に対するDThの指導力を簡便に評価する「DTh指導力チェックリスト」を作成する。結果1.地域高齢者向けDTh養成講習会カリキュラム作成:受講者は作業療法士6名、理学療法士、看護師、臨床心理士、社会福祉士、介護福祉士、体育教諭、ダンス教育指導士、計16名。講習会概要:1日6時間程度6日間実施。最終日は、受講者がリレー式にDTh役となり、地域健常高齢者5名に対しDMTを実施できた。カリキュラム内容:既存DMTのビデオ分析、文献検討を基に構成。午前は6テーマの講義と実技(研究分担者、依頼講師)。1)DMTとは何か?2)東洋医学から観た心と体3)認知症予防と転倒予防のためのボディワーク4)脳の老化とストレス5)マインドフルネスとDMT6)気功波動功から自発動功へ。午後は、「感情改善・ストレス軽減、安心できる場の形成による、地域高齢者の健康促進を目指すDMT」の実践技法と講義(研究代表者)。講習会の効果:受講者は、講習会の毎回の振返りからストレス軽減・DMTへの肯定的認知、DMT体験評価尺度(鍛冶)から自己安定感・内界投影感、体験への没入、気づき、主体的身体感の改善を得た。講習会後、DMTの実践と理論を継続学習するコミュニティー形成に成功。地域高齢者DMTのDThになる受講者も輩出(1名)。結果2.ビデオ・講習会の振返り分析等から地域高齢者用「DTh指導力チェックリスト」のチェック項目を抽出した。集団ダンスムーブメントセラピー(DMT)はストレス軽減に役立ち、心身に包括的な健康促進効果をもたらす安全で心地よい優れた身体活動(作業)であり、虚弱な高齢者も参加できる。DMTを地域高齢者の健康促進活動として普及するためには、質の高いダンスセラピスト(DTh)の養成が急務である。本研究は地域での健康促進活動を志向する作業療法士(その他の医療福祉教育専門職)に養成講座を受講させ、地域在住高齢者にDMTを指導できるDThとして育成するためのカリキュラムと「DTh指導力チェックリスト」(地域高齢者DMT用)を作成することを目的としている。チェックリストはDTh指導力の現状や改善を簡便に評価し、作成したカリキュラムの有効性の検討に有用である。H28年度は、チェックリスト試作版作成に必要な文献資料の収集・整理や研修参加を行い、DTh養成講座カリキュラムの大まかな構想を考案した。また、DTh指導力チェックリストの観察可能な下位項目A・B設定に当たり、特に下位項目Bの設定のために必要な既存のDMTビデオ画像(高齢女性対象、対照群に比し心身に有意なストレス改善効果あり)の分析に使用する機器PF-NOTEの設定と分析方法を決定した。この他、補足データとしての高齢者対象のDMT画像(2回分)を新たに撮影するための準備(倫理委員会への申請と承諾、ベテランDThの確保のための交渉、関連機関との連絡調整など)を行った。なお、チェックリストの下位項目は、A:1)気分改善・ストレス軽減に働きかける能力、2)生活体力向上に向けたセッション構成力、B:3)参加者との身心を用いた相互交流能力、4)集団関係育成力、5)その他の能力である。地域高齢者用ダンスセラピスト(DTh)指導力チェックリスト下位項目Bの設定のために、既存のDMTビデオ画像の分析が必要である。そのために使用する機器PF-NOTEが、業者の都合によりバージョンアップしており、計画していた設定では全く動作しない状況となった。業者のコネクタ納品は古いバージョン用であり新バージョン用のコネクタ準備に時間を要した。新バージョンPF-NOTEでビデオ解析するための様々な設定を繰り返し試行し、解析可能な方法を見出すのに多くの時間を費やした。本研究にふさわしいベテランDThの選定にも手間取った。ダンスムーブメントセラピー(DMT)の実施方法には背景理論の違いにより様々な方法がある。本研究では既存のビデオ画像で行ったDMTの方法(呼吸法を中心に据え、東洋のボディワークと即興的ダンスを統合する方法)を実施できるDThが必要であり、全国のDTh(日本ダンスセラピー協会認定DThまたは会員DTh)から協力を得られるDThを選定し、交渉・決定するのに時間を要した。さらに、倫理審査会の承諾のため、主に医療機関との連携のための交渉に時間を要した。チェックリストはDTh指導力の現状や改善状況を簡便に評価し、作成したカリキュラムの有効性の検討に有用と考えている。

H 28年度は、チェックリスト試作版作成に必要な文献資料の収集・整理や研修参加を行い、DTh養成講座カリキュラムの大まかな構想を考案した。また、ビデオ分析に用いるPF-NOTEの利用法の調整に時間を要した。H29年度はDTh指導力チェックリストの観察可能な下位項目設定のために、既存のDMTビデオ画像(地域に在住の高齢女性対象。対照群に比し心身に有意なストレス改善効果あり)の分析をPF-NOTEを利用して行った。さらに、補足データとしての高齢者(男女)を対象としたDMT画像(3回分)を新たに撮影し、ビデオ分析を行った。現在、このデータの質的分析を継続中である。なお、チェックリストの下位項目は、A:1)気分改善・ストレス軽減に働きかける能力、2)生活体力向上に向けたセッション構成力、B:3)参加者との身心を用いた相互交流能力、4)集団関係育成力、5)その他の能力を仮定している。ビデオ画像の質的研究から抽出されるカテゴリにより、実際のDMTセッションで必要とされるDTh指導力を実証的に明らかにして行く。地域高齢者用ダンスセラピスト(DTh)指導力チェックリスト下位項目Bの設定のために、既存のDMTビデオ画像の分析が必要である。そのために使用する機器PF-NOTEが、業者の都合によりバージョンアップしており、計画していた設定では全く動作しない状況となった。業者のコネクタ納品は古いバージョン用であり新バージョン用のコネクタ準備に時間を要した。新バージョンPF-NOTEでビデオ解析するための様々な設定を繰り返し試行し、解析可能な方法を見出すのに多くの時間を費やした。本研究にふさわしいベテランDThの選定にも手間取った。ダンスムーブメントセラピー(DMT)の実施方法には背景理論の違いにより様々な方法がある。本研究では既存のビデオ画像で行ったDMTの方法(呼吸法を中心に据え、東洋のボディワークと即興的ダンスを統合する方法)を実施できるDThが必要であり、全国のDTh(日本ダンスセラピー協会認定DThまたは会員DTh)から協力を得られるDThを選定し、交渉・決定するのに時間を要した。さらに、倫理審査会の要請により、主に医療機関との連携のための交渉に時間を要した。また、ビデオ分析は共同研究者2名ずつでの分析のため、日程調整が必要で、研究代表者の希望通りにはビデオ分析日を調整できないため、長期間を要した。心身に包括的な健康効果をもたらす安全な身体活動(作業)であり、虚弱な高齢者にも参加できる集団ダンスムーブメントセラピー(DMT)を地域高齢者の健康促進・ストレス軽減活動として普及するため、以下の実現を目的とした。1.対象者の健康を促進する地域高齢者向けDMT指導者(DTh)養成講習会カリキュラムの作成。養成対象は作業療法士中心に、医療福祉などの専門職で構成。2.地域高齢者に対するDThの指導力を簡便に評価する「DTh指導力チェックリスト」を作成する。結果1.地域高齢者向けDTh養成講習会カリキュラム作成:受講者は作業療法士6名、理学療法士、看護師、臨床心理士、社会福祉士、介護福祉士、体育教諭、ダンス教育指導士、計16名。講習会概要:1日6時間程度6日間実施。
超大型温度応答性培養皿を用いた高機能培養表皮シートによる広範囲熱傷治療法の開発

研究の目的:広範囲重症熱傷治療の治療方法は皮膚移植が第1選択であるが、恵皮部の乏しい広範囲熱傷では死体皮膚移植や培養表皮移植が行われている。培養表皮単独での治療は、その生着率が約30%と言われ、培養表皮のみでの生着率の向上が大きな臨床的課題として挙げられている。我々はこれまでに培養表皮細胞シートの接着関連蛋白を分解することなく回収する技術を利用し、生着率が飛躍的に向上することを小動物を用いて報告してきた。本研究計画では臨床使用を念頭にした大型培養表皮シートを作成し、大動物への移植実験を行い、その有効性・安全性を検証し、早期の臨床応用を目指している。研究実施計画・進捗:初年度に移植モデルの作成を行った。動物モデルはブタを用いている。ブタ皮膚欠損創の深度は約1.21.5mmとし、皮膚欠損の大きさは8×8cmとした。移植後の創部管理に関しては感染による移植培養表皮シートの脱落が生じるために、非固着性ガーゼおよび銀含有創傷被覆材を併用することで感染制御を行っている。ブタ表皮培養に関して、増殖が低い個体もあるために安定的な表皮シート形成のための培養プロトコールの改良を行っている。移植モデルとして自家移植を現在選択してるが、培養工程でのシート化が困難な場合もあり、移植実験を慎重に進めている。自家移植での研究を念頭に行っているが、シート作成が安定的にできない場合を考慮し、現在免疫抑制ブタを用いた、ヒト表皮細胞シート移植(他種移植)での移植実験も検討している。これまでの研究成果について日本形成外科基礎学術集会において発表を行った。ブタ表皮培養において安定的にブタ表皮細胞が増殖しない個体があるため、モデル作成後に移植実験できない個体がある。そのためブタ表皮細胞培養プロトコールの改良を行っている。安定的にシート化作成可能な培養工程の見直し、改良を現在行っている。移植実験を行い、移植後の生着率の比較を行っていく。自家移植での評価が困難な場合は免疫抑制ブタを作成し他種移植(ヒト表皮細胞シート)移植での比較実験に変更し実験を行っていく予定である。高機能大型培養表皮シート移植のためのモデル作成を行った。皮膚欠損創の深度による大動物(ブタ)の創傷治癒過程の確認と、最適な創傷深度の検討実験を行い、培養表皮シート移植には皮膚全層欠損創でなく分層欠損創が適していると判断した。通常のヒト皮膚採取時(熱傷治療時に採取される分層皮膚移植)の厚さは0.3mmで、採取後約23週間で上皮化が得られる厚さである。一方ブタで0.3mmの分層皮膚欠損創を作成すると1週間程度で上皮化してしまうために(移植実験が1週間を想定しているため)、より深い創傷欠損創の作成が必要であることが判明した。ブタ背部皮膚の厚さは約2mmであり、1週間程度で上皮化しない厚さとしては約1.5mmが移植モデルに適していることが判明した。また移植後の創傷管理においてブタの体表は非常に汚染が強いために、十分な洗浄と、厳重な創傷被覆材による創部の閉鎖が必要であり、最適な創部管理方法の検討を重ねた。創傷被覆材の縫着と創面への抗菌作用のある製剤の貼付によって、感染制御が可能な創傷管理方法を構築した。高機能大型培養表皮シート作成において、その細胞ソースとしてヒト表皮ではfeeder layer法を用いることでシート化は容易であったが、ブタ表皮ではシート化までの過程でヒト細胞とは異なる方法での培養が必要であった。feeder layer法を必要とせず、培養皿はコラーゲンコートが必要であり、さらにシート化に最適な継代数がわれわれの研究室では34継代目であることが判明した。ブタ表皮細胞でのシート化を実現し移植実験を行う体制を整えることができた。現在、本実験であるブタ表皮細胞シートの移植実験を予定している。初年度の実験計画では移植モデルの確立、培養表皮細胞シート作成、移植方法の確立までを行う予定であり、各項目それぞれが概ね達成できている。

これまでの研究成果について日本形成外科基礎学術集会において発表を行った。ブタ表皮培養において安定的にブタ表皮細胞が増殖しない個体があるため、モデル作成後に移植実験できない個体がある。そのためブタ表皮細胞培養プロトコールの改良を行っている。安定的にシート化作成可能な培養工程の見直し、改良を現在行っている。培養表皮シートの移植実験を平成30年度で行い、研究結果の報告を行う。細胞採取からシート化までの期間がおおむね1か月間程度であり、移植時に感染を制御することが実験の成否に非常な重要となる。そのため感染対策を十分に実施、徹底が必要である。移植実験を行い、移植後の生着率の比較を行っていく。自家移植での評価が困難な場合は免疫抑制ブタを作成し他種移植(ヒト表皮細胞シート)移植での比較実験に変更し実験を行っていく予定である。家畜ブタの使用数が当初10頭であったが、平成29年度は6頭となりその差額、及び必要物品の購入を本実験(平成30年度)に備えやや控えたため次年度使用額が生じた。本実験において必要となる免疫染色関係の試薬が高価であり、十分に必要物品を吟味の上に購入試薬を検討する予定である。動物実験計画において、移植実験までの工程でシート化ができない個体が発生したため、培養工程の見直しを行った。そのため移植実験に用いる大動物の購入を控えたために、購入費の残が生じた。翌年度では動物実験費に今年度生じた残を充当し利用することを計画している。
株式会社公企業における経営効率化の方策に関する実証的研究

株式会社公企業の経営効率化の方策を、主として、「第三セクタ-鉄道」の経営状況を調査するなかで検討した。すなわち、国鉄特定地方交通線の転換線を対象に、それらの設立の経緯および現在の経営状況について、当該鉄道会社、道県庁、市役所および町村役場で調査・資料収集をおこなった。例えば、伊勢鉄道はJR線の短絡線になっており、JRの特急列車の通過にともなう運賃収入が経営基盤の安定化に大いに貢献しており、他の「過疎路線」とは異なる性格をもっている。のと鉄道は、同じ能登半島でも輪島周辺と異なり、観光での集客は困難で、地域住民を中心にした輪送をおこなっている。しかし、金沢市への直行バスとの競争や、JR路線の一部引き受けによる路線拡大が新たに加わり、経営的に厳しい状況にある。北海道ちほく高原鉄道は企業としての存続が困難な鉄道路線ではあるが、北見圏と帯広圏とを結びつける路線であり、地域経済の結合や人的交流などにとって重要な役割をになっている。山形鉄道は高校生の通学を中心にした路線であり、地域住民・地元自治体との関係をみると、山形新幹線の開業による東京との直結を考慮しても、経営的には厳しい状況にある。近年における都市近郊への交通アクセスの開発や都市再開発のなかで、「第三セクタ-鉄道」が設立されていること、また新幹線の整備にともない、在来線の分離・第三セクタ-化が提起されている現在、「第三セクタ-鉄道」における諸類型の検討を通じて、鉄道整備の財源問題および経営基盤のあり方について、今後とも、より一層の調査・検討が必要と思われる。
シクロデキストリン・ペプチド系における蛍光共鳴エネルギー移動を用いた分子センシング

シクロデキストリン・ペプチド合体系を用いた新規な分子認識センサーの構築が本研究の目的である。すなわち、ゲスト分子認識部位として環状オリゴ糖であるシクロデキストリンを、共鳴エネルギー移動の供与体としてピレン、受容体としてクマリンをα-ヘリックスペプチド上に適切に配置した系を合成し、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を用いた新規な分子センシング系の構築を目指した。昨年度、α-ヘリックスペプチド上にβ-シクロデキストリン、クマリン、ピレンの順に配置したシクロデキストリン・ペプチド合体系(A)を合成したところ有効な分子センシン機能を有することが確認された。そこで本年度は、α-ヘリックスペプチド上にピレン、β-シクロデキストリン、クマリンの順に配置したシクロデキストリン・ペプチド合体系(B)を合成し、α-ヘリックスペプチド上でのシクロデキストリンおよび色素の配置の違いによる効果について検討を行った。どちらのシクロデキストリン・ペプチド合体系においても、ピレンを励起したところ、クマリンの発光領域に蛍光発光が観測され、ピレンからクマリンへの蛍光共鳴エネルギー移動が観測された。ここに、ゲスト分子としてヒドロキシコール酸を添加したところ、蛍光発光強度の減少が観測された。これは、合体系(A)においてはβ-シクロデキストリンに包接されていたクマリンがゲスト分子により追い出され、クマリンとピレンが分子内で会合し、消光した為だと思われる。一方、合体系(B)においてはクマリンとピレンとの距離が離れ、FRETの効率が低下した為だと思われる。様々なゲストに対する分子認識機能を検討したところ、蛍光発光強度の減少の度合いが添加するゲストで異なり、分子認識センサーとして機能する事がわかった。特に、コール酸類の水酸基の配向や数を有効に識別できることがわかった。シクロデキストリン・ペプチド合体系を用いた新規な分子認識センサーの構築を行った。すなわち、ゲスト分子認識部位として環状オリゴ糖であるシクロデキストリン(CD)を、共鳴エネルギー移動の供与体としてピレン、受容体としてクマリンをα-ヘリックスペプチドの上に適切に配置した系を合成し、蛍光共鳴エネルギー移動を用いた新規な分子センシング系を構築した。分子認識センサーの認識応答の手法として蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を利用したシステムが、近年注目されている。FRETを利用することにより、プローブとして蛍光色素を1つだけ用いたシステムに比べて感度等が優れたシステムを構築することが可能である。しかし、供与体である色素と受容体である色素が水溶液中では会合してしまい、蛍光を発光しなくなりやすいので、FRETを利用した分子センシングシステムを有効に構築するためには、2つの色素の配置等を工夫する必要がある。そこで、本研究ではCDを利用することにより色素間の会合を抑えることを試みたところ、消光することなく蛍光共鳴エネルギー移動による効果的な発光を観測することに成功した。さらに、ゲスト分子を添加することによりその発光強度が減少し、分子認識センサーとして有効であることも見出した。具体的には、α-ヘリックスペプチド上にβ-CD、クマリン、ピレンの順に配置したCD・ペプチド合体系を合成した。CD・ペプチド合体系において、ピレンを励起したところ、クマリンの発光領域に蛍光発光が観測され、ピレンからクマリンへの蛍光共鳴エネルギー移動が観測された。これは、β-CDに包接されていたクマリンがゲスト分子により追い出され、クマリンとピレンが分子内で会合し、消光した為だと思われる。
巨大分子の構造形成:高分子鎖のフォールディングと界面秩序化過程

合成高分子、タンパク質、DNAなどの巨大分子は、従来の物性物理学の概念では捉え切れない多くの興味深い問題を融資、研究者の強い関心を集めている。とりわけ、巨大分子の構造形成の問題は、高分子材料の構造制御、タンパク質の高次構造発現機構、究極的には生命の構築原理の解明、などを目指して精力的な研究がなされている。本研究は、巨大分子の構造形成の微視的機構を、結晶界面構造や融液構造と関連されて総合的に研究する事を目的としている。高分子結晶の表面構造の分子動力学的研究ら、結晶表面がかなり乱れた構造を有すること、結晶表面では分子鎖はおおきな運動性を示すこと、この乱れた表面構造が融点直下で観測される高温相の結晶構造に良く対応すること、などを見出した。このような結晶界面での高分子鎖の秩序化過程では、結晶79表面での分子鎖の運動性が重要な意味を持つ。我々は、分子動力学法を用いて高分子鎖の折れ畳結晶化の素過程を調べ、比較的短時間で規則正しい折れ畳み結晶化が観測される事を明らかにした。長鎖状高分子は特徴的なラメラ状の秩序構造を形成する。また、比較的短鎖長分子は単分子膜や多分子膜などの特徴的な擬二次元構造を形成する。最近、n-アルカンの融液表面において特異な秩序構造(単分子膜構造)の存在が見出され大きな関心を呼んでいる。このような融液表面での単分子膜の存在は、構造形成の立場からも極めて興味深い現象である。我々は、コンピュータシミュレーションを用いてアルカン融液の表面構造を研究し、融点直上の数度の温度範囲において、特異な表面秩序膜が自発的に形成されることを確認した。本研究は、構造形成の素過程(特に成長界面での分子鎖の動的構造)および融液構造が巨大分子の構造形成に及ぼす影響を、分子鎖のフォールディング(折れ畳)に注目して徹底的に検討することを目的として始めた。まず、巨大分子の秩序化過程を分子動力学(MD)シミュレーションを用いて究明した。巨大分子の秩序形成は現実には極めて緩慢な過程である。実際の分子構造に忠実なモデルを用いたMD計算から巨大分子に現実的な結晶化をミュレートすることは不可能であると思われる。ここでは、大胆に粗視化したモデル(バネ・ビーズモデル)を用いた。また初年度は、界面に強く吸着した分子鎖の二次元空間での秩序化を調べた。かなり長時間(10ns程度)の計算を行う事により、分子鎖の折れ畳結晶化を再現する事が出来た。更に、詳細な秩序化過程を、結晶化温度および分子鎖長の関数として調べ、(1)秩序化が明瞭な3段階(初期過程、中期過程、後期過程)に分かれること(2)結晶化に際して融点近傍では顕著な構造的揺らぎが観測されること(3)形成されたラメラ厚(フォールドの周期)が実験的観測と同様に著しい過冷却度依存性を示すことなどが明らかにされた。合成高分子、タンパク質、DNAなどの巨大分子は、従来の物性物理学の概念では促え切れない多くの興味深い問題を有し、研究者の強い関心を集めている。とりわけ巨大分子の構造形成の問題は、高分子材料の構造制御、タンパク質の高次構造発現機構、究極的には生命の構築原理の解明、などを目指して精力的な研究がなされている。本研究では、巨大分子の構造形成の微視的機構を、結晶界面構造や融液構造などと関連させて総合的に研究する事を目的として始めた。特に今年度は、鎖状分子の融液表面膜の形成と、高分子鎖の成長界面での折り畳み結晶化を中心に研究した。鎖状分子は単分子膜や多分子膜などの特徴的な凖二次元構造を形成する。最近、n-アルカンの融液表面において特異な表面秩序構造の存在が見出され、大きな関心を読んでいる。

我々は、コンピュータシミュレーションを用いて融液表面の秩序構造発生を研究し、融点直上において表面秩序膜が自発的に形成されることを確認した。現在、分子構造を系統的に変化させて、表面秩序構造発生の分子的機構を探っている。結晶成長界面での高分子鎖の秩序化過程、特に高分子フォルディングの微視的過程の解明は、数十年来の難問であり今日まで膨大な研究がなされてきた。我々は界面での素過程を、単純化した2次元モデルを用いて研究し、比較的短時間で規則正しい折れたたみ結晶化が観測される事を明らかにした。現在はより一般的な3次元での研究を行い、現実的な系での素過程の解明を急いでいる。
ランダム荷重下における疲労き裂進展挙動の統計的予測手法の開発

1)統計的疲労試験機性能検定;前年度において統計的疲労試験を目的とした5段試験機の骨組を完成していたが,今年度はその最終調整を後った後,基本的あ性能検査を行った.周波数特性は幅広いき裂長にわたって安点しており, 020Hzの間でゲイン,位相ともにフラットであることが確認された.また長時間使用時における平均値のドリフトもわずかであり,疲労実験逐行上の問題点がないことが確認された.合わせて荷重制御,データ処理を効率良く行うためのマルチタスク・リアルタイムシステムをパソコン上に開発した.2)統計的疲労試験予備実験の実施;統計的疲労試験を実施するにあたっては,き裂長をコンプライアンス法にて自動測定する際の測定精度,ランダム荷重の疲労き裂進展に与える影響などを自前に検討しておく必要がある.単独試験片についてこれらのチェックを行ったところ,き裂長の測定精度は目視によるものと同程度であることが確認され,また荷重の統計因子と疲労き裂進展挙動の特性が関係づけられた.多段式試験機によりさらにデータを蓄積中である.3)信頼性工学への応用手法の確立;実験的にデータを収集することと平行して,計算機シミェレーションによって信頼性工学的な検討を行った.疲労き裂進展特性のばらつき,あるいは表面き裂の初期き裂形状が最終的な破壊確率に及ぼす影響を明かにした.4)従来データの見直し;従来,疲労き裂進展について収集されたデータは,専ら確定論に基づくものであり,統計的ばらつきの知見を得る目的には不十分なものである.このため,データの収集,整理法などに内在するばらつきの要因を材料の本来のばらつきと分離して検討することを試み,各要因の全体のばらつきへの寄与を別途検討した.1)統計的疲労試験機性能検定;前年度において統計的疲労試験を目的とした5段試験機の骨組を完成していたが,今年度はその最終調整を後った後,基本的あ性能検査を行った.周波数特性は幅広いき裂長にわたって安点しており, 020Hzの間でゲイン,位相ともにフラットであることが確認された.また長時間使用時における平均値のドリフトもわずかであり,疲労実験逐行上の問題点がないことが確認された.合わせて荷重制御,データ処理を効率良く行うためのマルチタスク・リアルタイムシステムをパソコン上に開発した.2)統計的疲労試験予備実験の実施;統計的疲労試験を実施するにあたっては,き裂長をコンプライアンス法にて自動測定する際の測定精度,ランダム荷重の疲労き裂進展に与える影響などを自前に検討しておく必要がある.単独試験片についてこれらのチェックを行ったところ,き裂長の測定精度は目視によるものと同程度であることが確認され,また荷重の統計因子と疲労き裂進展挙動の特性が関係づけられた.多段式試験機によりさらにデータを蓄積中である.3)信頼性工学への応用手法の確立;実験的にデータを収集することと平行して,計算機シミェレーションによって信頼性工学的な検討を行った.疲労き裂進展特性のばらつき,あるいは表面き裂の初期き裂形状が最終的な破壊確率に及ぼす影響を明かにした.4)従来データの見直し;従来,疲労き裂進展について収集されたデータは,専ら確定論に基づくものであり,統計的ばらつきの知見を得る目的には不十分なものである.このため,データの収集,整理法などに内在するばらつきの要因を材料の本来のばらつきと分離して検討することを試み,各要因の全体のばらつきへの寄与を別途検討した.1.統計的疲労試験機の作製;複数の疲労試験片に対して、同一の条件下でランダム疲労実験が行える試験システムを開発した。形式は、直列方式多段試験片を1つのサーボバルブでコントロールする方式であり、制御方式は油圧・電気制御方式である。き裂長の測定には除荷弾性コンプライアンス法及び電気ポテンシャル法による自動計測法を採用した。2.統計的疲労データ処理システムの開発;パーソナルコンピュータシステムによって、所定の統計的性質を有するランダム信号を発生し、同時にA/D変換器を通じて各試験片のコンプライアンスを計測するシステムを開発した。コンピュータ内では、このデータをもとにき裂及びき裂先端の開口点を算出し、フロッピーディスク上に記録しておく。実験時にはマルチタスクリアルタイム処理機能によってき裂進展に関する特性がグラフィック画面上にモニタできるようになった。実験後、フロッピーディスクよりデータを読み取り、き裂進展特性のばらつき、き裂開口点のばらつき等の統計データの処理を行うこととした。3,基本データの集収及び性能検定;まず基本となる一定振幅荷重下の疲労き裂進展データについて、き裂進展特性、開口点のばらつきを実験的に求めた。このデータは次年度に行うランダム荷重下の実験の基礎資料とすることとする。合わせて作製した試験機システムの性能検査も行い、データのばらつきの要因として、試験機の性能のばらつき、材料の強度のばらつき、測定者によるばらつきを考慮に入れ検討を行った。また電子顕微鏡による微視破面の観察も行い、ストライエーションの間隔のばらつきと、マクロな進展挙動のばらつきとの関係も調べた。
中国語話者のための日本語教育文法の開発と学習者中間言語コーパスの構築

本研究プロジェクトでは次の二つの研究成果を得た。第一に、中国人日本語学習者の会話および作文を収集し、コーパス(言語研究に使用するための特定の言語のテキスト集)として一般公開を行った。第二に、中国人日本語学習者の動詞、複合動詞、格助詞などの御用を分析し、その結果、中国人日本語学習者は動詞の形態的な自他よりも格助詞の選択を間違える誤用が多いこと、漢語動詞の使用に母語である中国語の動詞の性質による影響が現れることなどを明らかにした。本研究は、中国語話者が日本語を習得する際に産出する中間言語を分析することにより日本語教育への応用をはかるとともに、学習者中間言語コーパスを作成することを目的とする。本年度は次の2点について実施し、学習者中間言語コーパスの構築と中間言語分析の基盤を作った。1.日本語母語話者および学習者の「複合動詞」と「漢語」理解の調査(1)穴埋めテストにより、母語話者および学習者の複合動詞の文法性判断を調査した。(2)『日本語能力試験出題基準』(凡人社、1994))に収録されている4級から1級までの漢語語彙の品詞性について日中比較を行った。(3)WWW検索、新聞コーパスを利用して母語データの収集を行った。2.学習者中間言語コーパスの作成(1)魯東大学の協力により、1年生から3年生までの話し言葉データを収集した。(2)華東政法大学の協力により、2年生の作文データを収集した。(3)上記2つのデータを書き起こして、電子データを作成した。1の「複合動詞」については、「し戻す」、「し戻る」、「し疲れる」について調査して、日本語母語話者の文法性判断と学習者の文法性判断の違いを分析している。たとえば、学習者は「*飛び戻す」のような誤った日本語を正しいと認識する傾向がある。これについて、中国語の影響があることが観察される。一方、「漢語」については日中語の品詞性の違いによる負の転移のしかたの違いが観察された。これらの特徴について、次年度以降さらに詳しく分析していく。2の学習者中間言語コーパスの作成は、中国の魯東大学と華東政法大学の協力により、順調に進んでいる。これについても次年度以降継続してデータを収集していくつもりである。昨年度に引き続き、本年度も学習者中間言語コーパスの構築を進め、そこから得られた学習者の中間言のデータに基づいて言語転移の実態を分析した。1.学習者中間言語データの収集(1)中国の魯東大学において日本語を専門とする学生の対話データを収集した。このデータは魯東大学の許可を得て、音声データとスクリプトの両方とも完全公開できることになった。このように、学術的に利用可能な形で一般公開される生データはほとんどないため、今後の言語研究に大きな貢献を果たすことが期待される。(2)中国の華東政法大学における学生の作文データを収集した。このデータをもとに研究協力者である張麟声が中国人学習者の日本語の誤用分析をおこない、学会誌『日本語教育』に掲載された。(3)日本国内の学習者データを収集し、学習者との日本語使用の違いを分析した。(4)以上によって収集された言語データを電子化して保存した。2.学習者中間言語データの分析(1)収集した中間言語データから学習者の誤用例を抽出した。(2)「複合動詞」、「動詞の自他」、「漢字語」、「助詞」などの使用について、母語話者との認識の違いを分析し、日本語教育へ応用するための基礎研究を行った。3.学会や研究会における中間報告(1)「中国語話者のための日本語教育研究会」において、構築中のコーパスを一部公開するとともに、本研究の中間報告を行った。(2)中国の上海外国語大学、清華大学、台湾の大葉大学、ヨーロッパ日本語教師会等で行われた学会で本研究の中間報告を行うとともに、本研究で作成している学習者中間言語コーパスのPRを行った。本年度は収集した中国人日本語学習者の中間言語データを文字起こしし、表記の統一を行った。これを学術的な言語研究のためのコーパスとしてウェブ上で公開する。また、学習者の中間言語データに基づいて言語転移の実態を分析し、報告書にまとめた。1.学習者中間言語コーパスの構築と公開(1)中国の魯東大学における日本語を専門とする学生の日本語対話データ(音声およびスクリプト)を作成し、一般公開した。このような学術的に利用可能な形で一般公開される生データはほとんどないため、今後の言語研究に大きな貢献を果たすことが期待される。(2)中国の華東政法大学における学生の作文データを一般公開した。

(2)「複合動詞」、「動詞の自他」、「漢字語」、「助詞」などの使用について、母語話者との認識の違いを分析し、日本語教育へ応用するための基礎研究を行った。これにより、学習者は動詞の形態的な自他よりも格助詞の選択を間違える誤用が多いことなど、文法教育に示唆する新しい提言をした。3.学会や研究会における研究報告(1)「中国語話者のための日本語教育研究会」において、構築中のコーパスを一部公開するとともに、本研究の中間報告を行った。(2)中国の上海外国語大学と北京大学、台湾の東呉大学、日本の日本語教育学会において本研究の研究成果を発表するとともに、本研究で作成した学習者中間言語コーパスのPRを行った。4.本研究の総括を『研究成果報告書』として上梓した。
内分秘撹乱作用に対応した歯科用レジンの開発

緒言:内分泌撹乱化学物質の一つにビスフェノールA(BPA)があげられており,歯科治療用のレジン系材料の中にもこのBPAを骨格とした化合物(Bis-GMA,Bis-MEPP,ポリカーボネート等)が一部の成分として使用されている。そこで,BPA骨格を有する化合物を用いない歯科修復用材料の検討を行って来た過程において,アルミノシリケートとポリアクリル酸水溶液から成るグラスアイオノマーセメント(GIC)に再注目した。しかし,GICはレジン系複合材料と比較して機械的物性が劣っている。この難点の改良を目的として我々は,GICの中に球状シリカフィラーを配合して本材料の操作性と物性の双方の向上を計った。材料および方法:粉末は,フルオロアルミノシリケートにγ-MPTS処理した球状シリカガラス(0.20.3μm)を5,10および20%になるように配合した。液部は,市販のFujiII(ジーシー社)をそのまま用いた。試作材料の操作性の判断は,ISOに準じた粉液比を基本とした稠度試験から決定した。一方,物性の測定には,直径3mm,高さ6mmの試験体を作製し,24時間37°C水中浸漬後,圧縮強さを求めた。結果および考察:GICに球状シリカガラスを配合することによって粉液比2.5の場合,稠度35mmを示して無配合の33mmに比べて操作性が向上した。同様の条件でのセメント硬化体の圧縮強さは,220Mpaとコントロールの185Mpa比して優れた結果が得られた。このことは、不定形のアルミノシリケート粒子間に0.3μmの球状シリカが入ったために流動化して稠度が高くなり,一方硬化体においては球状シリカが骨材となって機械的強さが向上したものと考えている。緒言:内分泌撹乱化学物質の一つにビスフェノールA(BPA)があげられており,歯科治療用のレジン系材料の中にもこのBPAを骨格とした化合物(Bis-GMA, Bis-MEPR,ポリカーボネート等)が一部成分として使用されている。このBPAの芳香族環状構造は,材料の物性安定性と向上に極めて重要であることから,我々は分子内にイミノ基およびカルボキシル基を有する2種類のメタクリル系モノマーを共重合することによって分子間で水素結合を形成し,芳香族原子団と同等の効果が発現するものと考えた。結果および考察:UDMA/MAA共重合体の曲げ強さは,UDMAのイミノ基とMAAのカルボキシル基の数が1:1で対応する酸性モノマー分率0.6667付近で最大値250.1±18.3Mpaを示し,それ以上の分率では急激に低下した。一方,光重合挙動の追跡の結果,UDMA/酸性モノマー共重合体の最大到達重合率は,UDMA単独重合体のそれよりも低かった。この結果は,水素結合などの相互作用に基づく1分子のUDMAと2分子のMAAから成るコンプレックス(擬似的な四官能性モノマー)が形成された為と考えている。
上顎骨前・後方移動へのCorticotomyの効果について

Corticotomyに関しては従来、臨床的に種々の方法が報告されている。われわれは数年来、Corticotomyを併用した顎整形力を用い、上顎骨全体の前方移動および後方移動についてその方法や作用機序について研究を重ねてきた。平成3年度までに、上顎前突を想定した上顎骨の後方移動において上顎前方歯槽部のみにcorticotomyを施し、手術法の違いによる効果の差について組織学的検索をし、その結果、側頭頬骨、前頭頬骨、頬骨上顎の各縫合部の順で組織学的変化が著しかったことを確認した。平成4年度は従来の研究をもとにストレインゲージ法を用いた力学的検討を行った。材料はニホンザル頭蓋骨を用い、Corticotomy前後のひずみ試験の結果と、さきに得られた組織学的検索とに一致した所見がみられるかどうかを比較検討した。顔面頭蓋に生じたひずみを測定するため、三軸型ゲージ(KFG-1-120-D17-11L1M2S,共和電業製)を使用した。なおゲージは、ヘッドギアーによる牽引方向に一致しひずみの測定が可能となるような方向とした。材料としてニホンザル頭蓋骨(現有2個)を用いた。1個はダミーゲージとし、他の1個は上顎骨前方のみを後方移動するものに各々1個ずつ使用した。そして本実験の対照群と同様、片側400gの負荷をかけて、ひずみの測定を行った。その後、ひずみが十分に回復したのを確認し、今度は本実験群と同様に各々の方法でCorticotomyを行い計測した。上顎前方のみを移動する場合にはひずみの変化は上顎前方のみを移動する場合には頬骨上顎縫合部ではほとんどひずみの変化は認められなかった。以上の結果については論文発表を行なう予定である。また今後は、3年間で明らかになった手法をもとに症例を選び臨床応用していく予定である。Corticotomyは外科矯正のうちでも侵襲が少ないとされている.しかし,本法と顎整形力を併用した報告はほとんどみられない.そこで顎変形症患者を想定し,Corticotomy応用の有用性を確立するために,ニホンザルを用いてその効果について5つの研究を行って検討した.また,臨床に1例を応用した.全上顎骨後方移動オス6頭を用いCorticotomyを併用し,効果判定のために模型,頭部X線規格写真撮影等の分析,組織学的検討を行った。その結果,対照群と比較して上顎骨歯槽部の後方移動が著明に認められた。また,strain gaugeとskullを用いてひずみ実験を行った結果,各縫合部への負荷は減少することが認められた。上顎骨前方歯槽部の後方移動メス7頭を用いて応用した実験群においては,上顎骨前方歯槽部の後方移動が著名に認められた。上顎骨前方牽引オス5頭を用いて応用した実験群では上顎骨の歯槽基底全体が著明に前方移動した。上記に共通の所見として(1)対照群の縫合部では骨の活発な改造現象が観察されたのに対し実験群では骨の改造現象で穏やかであった。また,ひずみ実験の結果からも同様の所見が示唆された。(2)歯周組織においての変化は同じく対照群と比較して実験群の方が変化が少なかった。結論:対照群においては整形的牽引力が拡散してしまうのに対して,実験群では緻密骨が離断されているために牽引力が拡散しにくくなり,効果的に歯槽部を前後方向に移動させる力として作用したと考えた.また,34才の女子に本法を応用して矯正治療を行ったところ,治療期間が短縮され,良好な結果を得ることが出来た.Corticotomyに関しては従来,臨床的に種々の方法が報告されている.われわれは数年来,Corticotomyを併用した顎整形力を用い,上顎骨全体の前方移動および後方移動についてその方法や作用機序について研究を重ねてきた.今回は上顎前突を想定した上顎骨の後方移動において上顎前方部のみにCorticotomyを施し,手術方法の違いによる効果の差について検討した.メスニホンザルを用い,対照群と実験群とし,対照群は4〓4抜歯を行ない,Headgearを装着した.実験群は4〓4抜歯を行ない同時に上顎前方歯槽部にCorticotomyを施し,対照群と同様Headgearを装着した.実験終了後,組織学的検索として頬骨上顎,側頭頬骨,前頭頬骨の各縫合部を顎骨より切り出し購入した振とう器セット・レシプロシェ-カ-SRー1を用い,ギ酸ホルマリンにて脱灰した.その後通法に従いセロイジン包埋後,購入した大型滑走式ミクロト-ムにて薄切りし,HーE染色後,光学顕微鏡にて検鏡した.その結果,対照群における3つの縫合部は構成する繊維性結合組織の機能的な配列の乱れおよび組織成分の増加,縫合部の間隙拡大などの著明な変化は認められるが,実験群では弱い変化であった.また,両群とも3つの縫合部において組織学的変化は側頭頬骨,前頭頬骨,頬骨上顎縫合の順で著しかった.尚,本研究については平成2年10月4日,第49回日本矯正歯科学会大会において報告した.Corticotomyに関しては従来、臨床的に種々の方法が報告されている。