hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市交通の信号制御とシミュレーション

都市交通網の信号制御による交通挙動を明らかにすることを目的として、信号制御された都市交通の非線形写像モデルとセルオートマトンモデルを開発した。この数理モデルのコンピュータシミュレーションによって、都市交通網における任意の選択経路の旅行時間を導出した。また選択経路の旅行時間の信号特性の依存性を明らかにした。都市交通網の信号制御による交通挙動を明らかにすることを目的として、信号制御された都市交通網をモデル化し、コンピュータシミュレーションを行った。具体的には、運転者が選択した経路によって旅行時間がどのように変化するのかを決定できる非線形写像モデルを作成した。特に信号サイクルタイムによって旅行時間の経路依存性がどのように変化するのかを明らかにした。また交通機関の速度がどのように到着時刻に影響を与えるかを調べた。この結果、到着時刻に車両速度、信号サイクル、選択経路が非常に複雑に絡み合って影響を及ぼすことが明らかになった。本研究で作成した非線形写像モデルによって、到着時刻に及ぼす車両速度、信号サイクル、選択経路の依存性を定量的に導出できることに成功した。都市交通網のすべての信号を有機的に相関させて交通特性を制御することを目的として、信号間の位相を組織的に変化させる信号制御戦略について研究する。上紀の非線形写像モデルに信号間の位相を導入して、都市全体の信号を有機的に関連させる交通モデルを構築し、このモデルのコンピュータシミュレーションプログラムを開発した。現在このシミュレーションプログラムを使って、信号戦略による交通特性の制御の研究を行っている。都市交通網の交通特性を信号制御によってコントロールすることを目的として、信号制御された都市交通を非線形写像によってモデル化し、コンピュータシミュレーションを行った。具体的には信号間の位相を組織的に変化させ、この信号位相差によって都市交通挙動がどのように変化するかを研究した。この信号位相差によって都市交通網のすべての信号を有機的に相関させ、これによって都市交通全体をうまくコントロールすることが可能であることを明らかにした。信号サイクル、信号間位相差、スプリットによって旅行時間の経路依存性がどのように変化するかを明らかにした。また信号全体の位相分布が交通機関の到着時間にどのように影響を与えるかを調べた。この結果、到着時刻に車両速度、信号サイクル、選択経路、信号位相分布が非常に複雑に絡み合って影響を及ぼすことが明らかになった。本研究で作成した信号位相を考慮した非線形写像モデルによって、到着時刻に及ぼす車両速度、信号サイクル、選択経路、信号位相分布の依存性を定量的に導出できることに成功した。信号位相差によって都市交通網のすべての信号を有機的に相関させて、都市交通特性を制御できる方法を初めて提案した。本研究は都市交通網全体の信号制御による都市の交通挙動をコンピューターシミュレーションによって再現し、都市交通制御の有効な予測を行うというものである。信号制御された都市交通網をモデル化し、信号戦略、旅行時間、経路選択および交通量との関係の解明を基本にすえ、それを交通シミュレーションに応用した。昨年に引き続き、平成23年度は以下のように研究を進めた。(1)不規則な信号間隔をもつ道路交通の制御不規則な信号間隔をもつ道路の交通挙動を、信号位相差によってどのように制御できるかを研究した。この不規則な信号間隔によって生じた不規則な交通挙動を信号制御によってどれだけ規則化できるかを調べた。具体的には信号間位相を不規則な信号間隔に同期させて調節し、不規則な交通挙動の規則化を試みた。ここでは信号制御された道路交通を非線形写像モデルによって定式化し、これによっていろいろな道路状況に対応したシミュレーションを行った。この研究成果は以下の論文として出版した。(2)上下線の旅行時間の信号位相差による制御対向する道路交通を信号位相差によって信号制御する場合を研究する。信号位相差が上下線で反転するため、上下線で車の旅行時間がサイクルタイムによって大きく変化することを明らかにした。本研究では、この上下線の旅行時間のサイクルタイム依存性と信号スプリットの影響について明らかにした。この結果朝夕の通勤ラッシュ時の混雑緩和を信号位相差によってコントロールできることを明らかにした。
小児の巧緻性障害に対する治療法の開発-臨床生理学と磁気共鳴画像法を用いた定量評価-

「精密把握」を定量的に解析するための機器の開発をおこない、小児の巧緻性障害の病態生理の解明めざした。臨床生理学的手法として、ひずみゲージを用いた把握力と引き上げ力の計測と予測制御検査のための重量の変更機能を有する測定機器を作成し、力の変化量、変化速度を分析した。発達性協調運動障害の小児では、把握引き上げ動作で施行間に把握力と引き上げ力のばらつきが認められた。把握の際の力の出力に定常性が乏しいことが不器用の原因のひとつである可能性が示唆された。ペグを用いた評価法について上肢の巧緻動作の客観的検査法としてIPU巧緻動作機能検査を開発した。「手指の巧緻動作機能を検査するシステム、方法及びプログラム」として特許を取得した。健常者による基準値を作成し、小児から高齢者までの全年齢に用いることができる方法である。ペグの操作毎の時間を詳細に分析し、高齢者では視覚認知機能が、小児では巧緻性自体が施行時間に影響を与えていることが推察された。上肢の巧緻性動作障害はアメリカ精神医学会のDSM-IVでは「発達性協調運動障害」に分類さているが定義は極めて主観的なものである。また、小児では発達障害に属する自閉性障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害においても上肢機能の問題点は多く指摘されているが、十分な臨床生理学的解析はなされていない。以上から、本研究では把握動作の中で、特にヒトにおいて特有とされる母指と他の指とを対立させておこなう「精密把握」に着目し、客観的、定量的解析のために精密把握機能の分析機器を導入する。機器には加速度、握り力、引き上げ力測定機能を組込むみ、小児の巧緻性障害の病態生理の解明をおこなった。Johansson&Westlingが報告した機器(Exp Brain Res1988)を参考に精密把握機能の分析機器を作成した。機器の上部には平行に設置した指の接触面(30x30mm、厚さ20mm)を有している。機器の重量を簡便に変更できるように、機器の下部に取り外し可能な錘を挿入する部位を有し、錘は機器重量300gと900gが用意された。把握力と機器を引き上げる力を計測するために、機器にはひずみゲージを組込まれた。ひずみ測定用のセンサーインターフェースに接続され、データはAD変換ボードを介して、パーソナルコンピュータに400Hzでサンプリングされた。被検者は平行な接触面を親指と他の指で精密把握して摘み、機器持ち上げ、空中で機器を46秒間保持した。健常ボランティアにより機器の精度が検討された。さらに、巧緻性動作障害を主訴にした小児における予備実験において、対照では複数回の施行において力の増加パターンは類似していたが、力の増加は回数毎に一定せず、増加速度(微分値のForce rate)が単峰性ではなく、多峰性を呈することがみられた。このことから、今回作成したデバイスは小児の巧緻性動作障害の分析に有用なツールになることが示唆された。昨年度の精密把握機能の分析用のデバイス機器を作成に加え、本年度は精密把握を用いた物体の引き上げと引き下げという別な運動方向における予測制御に関する検査のために、両動作において錘の重量を簡便に変更できる機器の作成を行った。錘は300gと900gが用意された。把握力と機器を引き上げる力、引き下げ力を計測するために、機器にはひずみゲージを組込んだ。被検者は平行な接触面を親指と他の指で精密把握して摘み、機器を移動し、空中で機器を46秒間保持した。

健常ボランティア10名により検討され、引き上げ、引き下げ場面において、把握力の増加速度(力の微分値)の最大値値に差が認められ、制御には異なったモーターセットが関与している可能性が考えられた。このことから、今回作成したデバイスは小児の巧緻性動作障害の分析に有用なツールになることが示唆された。今後、本機器を用いて疾患への応用として高機能自閉症5名と注意欠陥・多動性障害5名について解析する。上肢の巧緻性動作障害はアメリカ精神医学会のDSM-IVでは「発達性協調運動障害」に分類さているが定義は極めて主観的なものである。また、小児では発達障害に属する自閉性障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害で上肢の巧緻性障害が指摘されているが、十分な臨床生理学的解析はなされていない。以上から、本研究では把握動作の中で、母指と他の指とを対立させておこなう「精密把握」に着目し、客観的、定量的解析のために精密把握機能の分析機器を作成し、小児の巧緻性障害の病態生理の解明をおこなった。精密把握機能の分析機器には加速度計と、ひずみゲージを用いた把握力と引き上げ力の測定機能を組込んだ。予測制御を検査のために、簡単に交換できる錘によって機器の総重量を300gと900gに変更して測定した。機器はひずみ測定用のセンサーインターフェースに接続し、AD変換ボードを介して、パーソナルコンピュータにデータをサンプリングした。力の増加速度(微分値)を算出した。被検者は平行な接触面を親指と他の指で精密把握して摘み上げ、空中で46秒間保持した。発達性協調運動障害が疑われた小児5名で解析した。把握力と引き上げ力はパラレルに増加したが、施行間のばらつきが大きく認められた。把握力の加速度は、引き上げ時において多相性の変化が認められた。把握力・引き上げ力の加速度はともに施行毎のばらつき認められた。このことから、発達障害と関連する発達性協調運動障害においては、把握動作のにおける把握力の出力に振戦様の動揺とて定常性が乏しいことが、不器用の原因となる可能性が示唆された。今回作成したデバイスは小児の巧緻性動作障害の分析に有用なツールであり、今後、本機器を用いて発達障害の疾患毎にさらに解析を進め、巧緻性障害の病態解明を続けていく予定である。
反転磁気シア配位プラズマ中の高速イオン励起MHD不安定性の高速イオン輸送への影響

大型ヘリカル装置(LHD)において中心部で正、周辺部で負の磁気シアを有するトカマクと異なる磁気シア構造の反転磁気シア(RS)配位プラズマ生成し、高速イオンにより反転磁気シアアルヴェン固有モード(RSAE)と高周波帯状流(GAM)とが同時に励起されることを観測した。RSAEとGAMの特性、非線形相互作用及び高速イオンや背景プラズマへの影響についてトカマクRS配位プラズマとの比較を行なった。これはこれら不安定性の体系的・包括的理解に重要である。大型ヘリカル装置LHDのこれまでの実験において、中性粒子入射(NBI)電流駆動を利用してプラズマ中心以外にゼロ磁気シア面を有する反転磁気シア(RS)配位を実現し、高速イオン励起の反転磁気シアアルヴェン固有モード(RSAE)と帯状流の一種の測地線音響モード(GAM)を見出した。本基盤研究は、これらのRSAE、GAM及びこれらの非線形結合で励起される巨視的モードの高速イオン輸送及び背景プラズマに与える影響を明らかにすることを目的としている。トカマクプラズマの反転磁気シア配位では、中心部で負磁気シア、周辺部で正磁気シアであるのに対し、LHDで実現されたRS配位では磁気シアがトカマクのRS配位と逆符号を持つという特徴を有する。このように異なるRS配位ではRSAEとGAMの発生条件がトカマクとヘリカルプラズマで異なり、両者の特性比較からこれらの励起条件、さらに高速イオン輸送への影響、及び背景プラズマにおける輸送障壁形成との相関等についてトロイダルプラズマ共通の理解が期待され、意義が大きい。本年度は、(1)RSAEとGAMの発生パラメーラ領域の探索、(2)RSAEとGAMの空間構造測定、及び(3)RSAEとGAMの高速イオンの再分布や損失へ及ぼす影響の基礎データの収集、を行った。磁気プローブアレイを新設し、RSAEとGAMの磁場揺動の3成分同時測定によりそれらの偏光に関するデータを取得した。ミリ波反射計と重イオンビーム(HIBP)によりRSAEとGAMの揺動計測に成功したが、それらの空間分布情報を得るには至らなかった。ただ、GAMが最大値をとると思われるゼロ磁気シア面付近でGAMの電位揺動を観測し実効値が1kVを超えることを明らかにした。さらに、RSAEとGAMの高速イオンイオン輸送への影響を、損失イオンプローブで観測を試みたが明確な損失信号は観測されなかった。本年度は、昨年度に引き続き(1)RSAEとGAMの発生パラメーラ領域の探索、(2)RSAEとGAMの空間構造測定、及び(3)RSAEとGAMの高速イオンの再分布や損失へ及ぼす影響の基礎データの収集、を行った。今年度は、逆方向電流駆動により反転磁気シアプラズマを生成して、ミリ波反射計と重イオンビーム(HIBP)によりRSAEとGAMの電子密度と電位揺動計測を行った。特に、HIBPのビーム軌道に対するプラズマ電流の影響をかなり低減でき、ゼロ磁気シア層より内側でGAMの電位揺動を観測した。昨年度に比べ電位揺動の実効値が0.5kV程度と低い値であった。この要因は、プラズマパラメータ(トロイダル磁場、電子密度など)の差異によるものと思われるが、次年度の重要な課題となっている。RSAEとGAMの高速イオンイオン輸送への影響を、損失イオンプローブで観測を試みたがこれらは顕著な高速イオン損失損失を引き起こしていない。次年度は、高速イオン荷電交換分光法や荷電交換中性粒子エネルギー分析法などによりプラズマ内に閉じ込められた高速粒子の径方向輸送が今後の重要な課題となっている。●研究目的:(i)反転磁気シアアルヴェン固有モード(RSAE)と高速イオン励起の高周波帯状流(測地線音響モードGAM)の励起条件と特性、(ii)RSAEとGAMの非線形相互作用、及び(iii)RSAEとGAMの高速イオンや背景プラズマ輸送に及ぼす影響、を明らかにする。

●研究実施計画:高速イオン効果が現れるように比較的低密度の反転磁気シア(RS)配位を形成し、RSAEとGAMを励起する。このプラズマに対して、重イオンビームプローブ(HIBP)により電位分布とGAMによる電位揺動の空間分布測定を行う。また、高速イオン励起のRSAEとGAMの高速イオン輸送や背景プラズマへの影響を調べる。●研究成果:線平均電子密度が0.2-1.5x10^<19>m^<-3>の範囲でトロイダルベータ値が0.5%から1.5%のプラズマにおいて高速イオン励起RSAEとGAM、及びそれらの非線形相互作用を観測した。また、4-5%の高ベータLHDプラズマでは大きなShafranovシフトによりRS配位が実現され、それに対応したRSAEが初めて観測された。また、プラズマ電流によるHIBPビーム軌道のずれを制御する手法を開発し、RSAEとGAMの励起された大きなプラズマ電流を有するRS配位プラズマに適用し、電位分布とGAMの電位揺動分布の時間発展の計測に成功した。プラズマ中心部(規格化小半径r/a<0.2)で励起されたGAMが、回転変換分布の時間変化に応じてr/a-0.4付近まで径方向に広がることが初めて観測された。これによりr/a0.3-0.5に広がる固有関数のRSAEと非線形相互作用するようになり、それにより生じた多重モードも観測した。RSAEやGAMは、高速イオン損失を引き起こさなかったが、RS配位の回転変換分布の極小値が1/3の有理数を通過後、バルクイオンの顕著な増大という興味深い現象を観測した。
Mg-Al系合金における立方対称準結晶の探索

準結晶は原子の準周期的配列により構築されるが,その物理的起源は周期性と相容れない特異な回転対称性(例えば5回回転対称性)に起因すると考えられてきた.本研究では,急冷凝固したMg-60at%Al合金において,通常の立方対称を持つ準周期結晶(準周期立方結晶)が形成されることを,電子回折図形の高次元結晶解析,および高分解能電子顕微鏡による構造直接観察を通して,実験的に検証することに初めて成功した.この実験事実は,原子の準周期秩構造が特異な回転対称性に強いられてできるのではなく,原子間相互作用そのものから発生することを示す重要な結果となる.Mg-Al系では,Mg-60at%Al組成近傍において巨大な単位胞を有する立方晶結晶(原子数1200個)が存在する.このMg-60at%Al合金を液体急冷法にて作成すると,稠密な回折ピークが複雑に配列する特異な構造を持つ相が生成されることを確認した.電子回折パターンの詳細な解析により,2回・3回・4回の回転対称軸を持つ立方対称性を持ちながら,回折ピークは準周期的に配列しており,それらは空間次元より多い6指数で過不足無く指数付けできることが判明した.この構造を高分解能電子顕微鏡により直接観察したところ,二つの長さスケールL,Sの準周期的配列が明瞭に確認され、それらの長さの比・数の比ともに約1.4であることが分かった.これらの特徴を持つ立方対称準周期結晶の構造モデルを高次元結晶法(6次元ダイヤモンド格子)に基づいて構築したところ、電子回折パターンが極めて高い精度で再現された.また,対応する巨大単位胞結晶の局所構造を基に構造モデルを構築し,立方対称を保ちながら準周期的な原子配列が可能であることを証明した.興味深い点は,本準周期構造を特徴付ける約1.4のスケール比が,切頂四面体のつながりで記述される巨大結晶局所構造中にすでに内包されていたことである.本結果は,電子顕微鏡直接観察に基づき,通常の結晶対称性においても準周期構造が生成することを実証した初めての例となった.すなわち,非結晶学的回転対称性が存在しなくとも,高次元結晶学から理論的・数学的に導出される広義な準周期パターンが,原子系にて実際に生成することを示すものである.このことは,原子が物質を構築する際の原理原則に,周期性だけではなく準周期性そのものがより深い物理階層として存在する可能性を強く示唆している.準結晶が有する非結晶学的回転対称性は,準周期秩序を生成するための物理的起源を与えると考えられてきた。一方,フィボナッチ列に代表されるように,準周期秩序そのものは特異な回転対称性を必要としない。すなわち,数学的には通常結晶の対称性を持つ準周期秩序構造は可能であり,高次元結晶学の枠組みで記述できる。本研究では,昨年度の成果として,Mg-61at%Al組成における液体急冷凝固試料中に立方対称を示す準周期構造の形成を報告した。今年度は,局所原子配列を含めた詳細な構造モデルの構築することができた。構造モデルは3次元空間で2,3,4回回転軸を持つ立方対称であり,観察された電子回折パターンをよく再現した。また,準周期的に配列する回折ピークが,高次元結晶法に基づく6指数により矛盾無く指数付けができることを確認した。準周期原子配列をHAADF-STEMにより直接観察し,3回軸方向に準周期的に配列する2つの長さスケールL,S(L/S1.4)が明瞭に観察され、その配列は6次元超立方格子を物理空間からtanθ1.4だけ傾けた投影により得られる。L/S1.4を与える二つのスケール長は、Mg-Al系巨大結晶(β-Mg2Al3,γ-Mg17Al12)中に見られる切頂四面体クラスターのネットワークによって生成されることを見いだし,これらクラスターネットワークの準周期配列により空間充填構造が実現されることが確認された。準周期立方晶の具体的な原子構造モデルが初めて構築されたことになる。熱力学的に安定な準周期立方晶を探索するため,微量のZnを添加した種々のMg-Al-Zn合金を作成し,その構造を調べた。残念ながら,今回の探索組成範囲で熱力学的に安定な準周期立方晶の形成には至らなかった。しかし,微量Zn添加試料の急冷凝固合金中には正20面体準結晶が形成されることが見いだされ,準周期立方晶との構造類似性を強く示唆する結果を得た。準結晶は原子の準周期的配列により構築されるが,その物理的起源は周期性と相容れない特異な回転対称性(例えば5回回転対称性)に起因すると考えられてきた.本研究では,急冷凝固したMg-60at%Al合金において,通常の立方対称を持つ準周期結晶(準周期立方結晶)が形成されることを,電子回折図形の高次元結晶解析,および高分解能電子顕微鏡による構造直接観察を通して,実験的に検証することに初めて成功した.この実験事実は,原子の準周期秩構造が特異な回転対称性に強いられてできるのではなく,原子間相互作用そのものから発生することを示す重要な結果となる.電子顕微鏡直接観察により,回折実験のみではこれまでその実証・同定が困難であった通常対称を持つ準周期結晶を,極めて高い確度で実験検証することができた.さらに,具体的な構造モデルの構築まで達成することができた.材料科学今回,新しい準周期構造が発見されたことで,準周期性の示す物性やその応用に新たな局面が現れる可能性がある.

そのためには,急冷による準安定相としてではなく,熱力学的安定相としての立方対称準結晶の生成させて,バルク試料を実現することが重要となる.当初の予定に従い,Mg-Al系に第3元素を添加する合金探索により,安定相の形成を検討する.候補の元素としては,Mg-Al系準結晶関連巨大結晶として非常によく知られたMg32(Al, Zn)49結晶相(Bergman相)より類推し,Znを試みる.Zn量を少しずつ添加した際のMg-Al巨大結晶の構造変化を系統的に調べる.
19・20世紀のイギリスと日本における近代化言説の文学・文化論的比較研究

2018年8月13日から19日まで、英国ロンドン市の大英図書館において、19・20世紀の英領インド植民地関連の文学や文化人類学研究に関する書籍や雑誌を調べ、また日本の台湾・満洲植民地に関する英語資料を閲覧し、情報収集を行った。さらに、台湾における日本の植民地政策や近代化言説、そして、現代の台湾における日本の植民地時代の影響に関する資料・情報収集を行うため、3月19日に台湾の台北市の国立故宮博物院で情報収集、20日から21日まで、台中市の静宜大学の図書館で資料・情報収集を行い、同大学の張修慎教授、呉蕚洲教授と意見交換を行い、22日から23日まで高雄市立歴史博物館で情報収集、24日に国立故宮博物院で情報収集を行った。日本国内においては、9月8日に、国立国会図書館、及び、東京理科大学において、19・20世紀のイギリスと日本における近代化言説の文学・文化論的比較研究に関する資料・情報収集と、研究者と意見交換を行った。そして9月15日に、名古屋市の中京大学において、午後4時開催の研究会に出席し19・20世紀のイギリスと日本における近代化言説の文学・文化論的比較研究に関する研究報告をした後、研究者と意見交換や資料提供を受けることで情報収集を行った。さらに12月8日にも、中京大学において、研究会で出版する本の打ち合わせを行った後、日本比較文学会中部大会のシンポジウムに招待パネリストとして参加し、日本比較文学会中部支部主催の懇親会で研究に関する情報交換を行った。最終年度までに行った研究成果を纏め、渓水社から出版をする予定であったが、現時点でA490枚であるので、次年度に原稿の完成を持ち越すことになった。本研究の目的は、19世紀以降イギリス、そしてアメリカを中心とする西欧によって築かれてきた世界システムが、中国やインドの台頭によって新たな展開を見せている世界情勢において、「近代化」の本質と「土着性」の変容を文学・文化論の視点から問い直す試みである。そのため、世界システム構築の中心的国家であったイギリスがインドに対して植民地政策を実施し、インド・インド人がそれにより変容していった過程と、日本の近代化、及び、日本の植民地下にあった地域の変容過程とをフーコーの知の考古学的手法によって分析し、イギリスの近代化モデルと日本の近代化モデルの相違点、及び脱植民地状況を明らかにすることで、従来、近代化=西洋化と考えられがちであった「近代化」概念を修正し、21世紀に適用できる「近代化」概念を構築する。ロンドンの大英図書館において、英領インドと日本の支配下にあった「満洲国」に関する英語資料の収集・調査を行った結果、日本語資料からはわからなかった植民地政策の資料を発見した。特に「満洲国」や日本の中国大陸に対する政策についてのイギリス人の分析から、アメリカとは違った見方をしていたことが分かった。本申請者が所属する大阪大学・言語文化研究科では、台湾、中国、ロシアからの留学生や、大学院修了後に研究・教育に携わっている者との連携を通して、本研究を遂行する体制が整っており、科学研究費補助金の採択を受けて本研究のための研究会「脱・ポストコロニアル研究会」を立ち上げ、本研究の扱っているテーマについての日本人以外の研究者の考え方を知ることができた。国会図書館にて19・20世紀のイギリスと日本における近代化言説の文学・文化論的比較研究に関する資料・情報収集、資料閲覧を行い、GHQの占領政策の資料を調査し、言説的分析を行い、占領政策に関する知見を得た。そのため、イギリス植民地、及び、日本の支配下にあった「満洲国」関係の英語資料の収集・調査を2016年8月9日8月25日の期間、ロンドンの大英図書館において本研究に関する資料を閲覧し、情報を収集し、分析を行った。本申請者が所属する大阪大学・言語文化研究科では、台湾、中国、ロシアからの留学生や、大学院修了後に研究・教育に携わっている者との連携を通して、本研究を遂行する体制が整っており、科学研究費補助金の採択を受けて本研究のための研究会「脱・ポストコロニアル研究会」を立ち上げた。また、研究協力者のバングラデシュ人のマムヌール・ラハマン教授と本研究に関して情報交換と、ラハマン教授には、平成29年2月16日から2月24日まで大阪大学の招へい研究員として上記の研究会で講演を依頼し、討論会にも参加してもらった。国会図書館にて19・20世紀のイギリスと日本における近代化言説の文学・文化論的比較研究に関する資料・情報収集、資料閲覧を行った後、キプリング協会20回全国大会に会長として出席し、研究発表を聞くとともに意見交換を行った。本研究は、イギリス、インド、そして日本の3方向の視点から、19世紀から20世紀にかけてのインド以東の東アジアの植民地政策とそれらの地域の土着性への影響を複眼的に検証すものであり、旧英領インド住民の視点からの調査が不可欠である。

そのため、バングラデシュのイスラム(イスラミック)大学教授で英文学者のマムヌール・ラハマン(Mamunur Rahman)との共同研究を継続し、平成29年度に、3月21日から26日まで、ラハマン教授とともに、Calcutta UniversityのChinmoy Guha教授、Visva Bhatari大学のManahendra Mukhopadhyay教授、Rabindra Bharati大学のJyotsna Chattapadhyay教授とそれぞれ面会し、19・20世紀のイギリスと日本、及びインドにおける近代化言説の文学・文化論的比較研究に関して意見交換をするとともに、資料・情報の提供を受け、また、インド博物館(コルカタ)において資料収集、資料閲覧を行った。また、日本の植民地関係の歴史資料を国立国会図書館(東京)で幅広く収集・分析した。なかでも、連合国占領下の日本の言説編成を調査するため、GHQ関連資料、及び、占領期の日本を取材したアメリカ人とイギリス人ジャーナリストの著作を収集した。(平成29年8月15日24日に実施。)最終年度までに上記の研究成果をまとめ、原稿を完成させるため、研究会[脱・ポストコロニアル研究会」のメンバーと研究会を開くとともに(中京大学、平成30年2月)、遠方の大学に勤務しているメンバーにはメールにて意見交換を行った。平成29年度の計画において、バングラデシュのイスラム(イスラミック)大学教授で英文学者のマムヌール・ラハマン(Mamunur Rahman)との共同研究を継続し、平成29年度に、バングラデシュのイスラム大学とインドのビスバ・バラティ(Visva Bharati)大学で研究会を開催し、バングラデシュやインドの研究者との意見交換を行うことに対しては、正式な研究会までには至らなかったが、3月21日から26日まで、ラハマン教授とともに、Calcutta UniversityのChinmoy Guha教授、Visva Bhatari大学のManahendra Mukhopadhyay教授、Rabindra Bharati大学のJyotsna Chattapadhyay教授とそれぞれ面会し、19・20世紀のイギリスと日本、及びインドにおける近代化言説の文学・文化論的比較研究に関して意見交換をするとともに、資料・情報の提供を受け、また、インド博物館(コルカタ)において資料収集、資料閲覧を行った。また、日本の植民地関係の歴史資料を幅広く収集・分析することに関しては、8月15日24日に国立国会図書館(東京)で幅広く収集・分析した。最終年度までに上記の研究成果をまとめ、原稿を完成させることに関しては、英領インドの研究の方はラハマン教授とともにインド・コルカタにおける調査結果をそれぞれ論文にまとめる作業を行っており、日本の植民地関係については、研究会[脱・ポストコロニアル研究会」のメンバーと研究会を開くとともに(中京大学、平成30年2月)、遠方の大学に勤務しているメンバーにはメールにて意見交換を行い、執筆担当を確認し、研究をまとめる作業に取りかかった。2018年8月13日から19日まで、英国ロンドン市の大英図書館において、19・20世紀の英領インド植民地関連の文学や文化人類学研究に関する書籍や雑誌を調べ、また日本の台湾・満洲植民地に関する英語資料を閲覧し、情報収集を行った。さらに、台湾における日本の植民地政策や近代化言説、そして、現代の台湾における日本の植民地時代の影響に関する資料・情報収集を行うため、3月19日に台湾の台北市の国立故宮博物院で情報収集、20日から21日まで、台中市の静宜大学の図書館で資料・情報収集を行い、同大学の張修慎教授、呉蕚洲教授と意見交換を行い、22日から23日まで高雄市立歴史博物館で情報収集、24日に国立故宮博物院で情報収集を行った。
プラグマティズムの展開と現代における意義

プラグマティズムは、20世紀を代表するアメリカの哲学思想であるが、その源流となるものが近代のイギリス経験論に多く見いだされ、ロックやバークリの観念説を経由し、常識哲学の祖とされるトマス・リードによる観念説の批判的検討を経て、アメリカのプラグマティズムの祖であるパースに受け継がれていることを明らかにした。これらの長い歴史的な研究は、プラグマティズムに特徴的だとされる世界観が、それ以上に大きな歴史的潮流を持つことを示し、時代を超えて現代に生きるわれわれにも通じうるものであることが明らかにされた。24年度は、近代のイギリス経験論哲学において、現代のプラグマティズムの萌芽とも考えられる主張が見いだされることを明らかにしたが、25年度は、その研究をさらに詳細に推し進めた。特に、イギリス経験論の代表者の一人であると考えられているバークリによる自然法則の主張は、当時のロックなどに代表される自然主義的な哲学に対するひとつのアンチ・テーゼとしても考えることができるが、それが現代のプラグマティズムの中心的なテーマの一つである多元的な世界観の擁護と大きな類似性があると考えられることを明らかにした。そのさい手掛かりとしたのは、バークリによる心身問題に関する主張であり、当時の生理学と彼の観念論がどのように両立しうるのかという議論を軸に行われた。バークリは、当時の観念の生成のメカニズムに関する生理学的成果をすべて否定しているわけではなく、それもまたひとつの自然法則であり、それは絶対的な実在についての主張ではなく、われわれの一つの捉え方である。そしてわれわれの意識に生じる日常的な経験についての捉え方もひとつの自然法則である。これらの自然法則は、一方が客観的・絶対的で、他方が主観的で相対的という単純な二分法によってとられられるべきものではない。むしろ多元的な世界の捉え方の一例をなすものであると考えられるべきである。そしてこういう彼の主張は、現代のローティやグッドマンなどとも大きな親和性を持つものだと考えられる。この研究成果は、2013年の10月に台湾大学で行われた心身問題を中心テーマとした哲学フォーラムにおいて発表され、さらに、加筆修正を加えたものが、この夏に雑誌論文として掲載されることになっている。20世紀にプラグマティストとして活躍したリチャード・ローティの立場が、近代におけるバークリに代表される観念論的な立場とどのような関係をもっているのかということを研究した。ただし、歴史的な影響関係を研究の端緒としているわけではない。ローティーは、自らジェイムズやデューイの影響下にあることを認め、伝統的な認識論を激しく批判しつつも、ローティーの議論には、バークリのような哲学者の主張と類似した点がみられる。まずはその点を明らかにし、そしてその後、どのようにしてそのような思想が形成されてきたのかという可能性を探った。本研究では、これまで申請者が行ってきたイギリス経験論研究を手掛かりに、バークリの自然法則に関する議論が、自然科学を道具的なものとして扱うプラグマティズム的な側面をもっているという可能性に着目した。確かにバークリ自身は、時代的制約の中で、強い「実在観」をもっているが、その部分を差し引くならば、彼の議論には現代のプラグマティズムに通じるものがあると考えられる。また、バークリ哲学が、のちのJ.S.ミルなどに与えた影響をも手掛かりに研究を進めた。ミルは、バークリ哲学について中心的に論じている著作があるが、ローティーに大きな影響を与えた哲学者のひとりであるジェイムズもまたミルを極めて高く評価した哲学であり、間接的な仕方で、ローティの思想形成に影響を与えている可能性は十分にあることを指摘した。昨年度は、イギリス経験論のバークリ哲学におけるプラグマティズム的な側面に目をむけて研究を進めたが、今年度は、これまでの研究を踏まえて、さらに範囲を拡大し、バークリとジョン・ロック、および古典的プラグマティズムの代表者であるパースとウィリアム・ジェイムズの世界観の関係の研究を行った。ジョン・ロックは、デカルトのような基礎づけ主義とは異なり、当時の自然科学を前提として哲学を展開した。そのとき、ロックは実在論の立場から哲学を展開しているが、バークリは、むしろその実在論を観念論の中に組み込もうとする方向て哲学を展開している。この対立構図は、しばしば客観的なものとして世界をとらえるのか、主観的なものとして世界をとらえるのかという対立としても捉えられることがある。しかし、両者の議論を改めて検討することにより、この主観主義と客観主義の対立は、それほど明確なものではないことが明らかとなる。そしてこのロックとバークリのような関係は、アメリカのプラグマティストであるパースとジェイムズの関係と同じような構造をもっているというのが私の主張である。プラグマティズムはイギリス経験論からも多くの影響を受けおり、両者に類似関係が見出されること自体は、必ずしも奇異なことではないだろうが、この研究では、大きな両者の類似関係を確認しながらも、その違いにも着目し、その比較検討を通して、主観性と客観性の関係を探ろうとするものである。そして主観性にも客観性にも還元されない、一種の二元論の可能性が示唆される。本年度は、現代のプラグマティズムとイギリス経験論の対比により、両者に大きな類似が見られ、近代のイギリス経験論が、現代のプラグマティズムに与えた影響、そしてそのような時代を通した世界観および知識の枠組みが、われわれが世界を考えるうえでどのような手掛かりを与えてくれるかを研究した。

特に、イギリス経験論の代表者であるジョン・ロックとデカルトからヒュームにいたる観念説を終生批判し、常識哲学の祖とされるトマス・リードの議論の構造を対比しつつ、それらが現代のプラグマティズムに通じるものであること、そしてそういったしばしば対立的にとらえられる立場の哲学者たちに共通する世界観があることを明らかにしつつ、それがわれわれのものの見方を考察するうえでどのような手掛かりとなるかを明らかにした。プラグマティズムは、20世紀を代表するアメリカの哲学思想であるが、その源流となるものが近代のイギリス経験論に多く見いだされ、ロックやバークリの観念説を経由し、常識哲学の祖とされるトマス・リードによる観念説の批判的検討を経て、アメリカのプラグマティズムの祖であるパースに受け継がれていることを明らかにした。これらの長い歴史的な研究は、プラグマティズムに特徴的だとされる世界観が、それ以上に大きな歴史的潮流を持つことを示し、時代を超えて現代に生きるわれわれにも通じうるものであることが明らかにされた。ジェイムズとパース、ロックとバークリの関係を研究する過程で、議論の大きな枠組みはかなり整理されることになった。特に、イギリス経験論とプラグマティズムに共通に見られる反デカルト主義的(反基礎づけ主義的)な知識観の比較を通して、われわれから独立した世界があるという信念がどのようにして扱われているのかということが明らかになりつつある。ジェイムズは、真理を実在との対応と述べ、いっけんしたところ真理の対応説を述べているようにも見えるが、しかしその一方で、実在がいかなるものであるかを考察することにより、むしろ整合説を展開しているように見える。この主張は、世界の主観的な側面と客観的な側面を考察する重要な主張であり、彼の主張と、バークリやロック、パースと比較することで、それぞれの議論の利点、問題点を明らかにしつつある。またその過程で、具体的に検討しなければならない課題も明らかになり、研究は順調に進んでいると考えられる。哲学これまでの研究により、バークリとロックの対立関係および類似関係、そしてそれらの考察からどのようなことが世界観を考える上で問題となるかについては、かなり明確になっている。そして今回の研究で、古典的プラグマティズムを代表する三人の哲学者の中のパースとジェイムズの関係についてその大枠を確認することはできた。しかし、それぞれの哲学者が実在や真理を巡ってどのように考えているのかについて、さらなる詳細な検討と、現代までの研究者の議論を参照する必要がある。また、そういったプラグマティストとイギリス経験論者の世界観の関係についての私の見解について、イギリスを中心としたイギリス経験論の専門家と意見交換をするつもりである。例えば、バークリをはじめとした近代哲学の代表的な研究者のひとりであるヨーク大学のTom Stoneham教授などを考えている。現在イギリス経験論は多くの哲学者によって自然主義的な解釈が進められているが、それに限定されない先進性が見いだされることを明らかにし、またそれとプラグマティズムとの関係を示すことで、プラグマティズム的思想が歴史的にも重要なものであることを明らかにした点ではおおむね順調に進展していると考えられる。研究自体は予定通り行われたが、その成果を論文として完成させるには至らなかった。現在執筆中であり、次年度には発表できる予定である。
加齢指標タンパク質３０の発現調節機構の解明

加齢指標タンパク質30(SMP30)は加齢にともないラット肝臓で顕著に発現が減少するタンパク質として同定された。ヒトSMP30の遺伝子発現調節機構を明らかにすることは老化のメカニズムを知り老化を予防する方策を開発する上で重要である。老化という現象は進化的に高度に保存されたシグナル伝達系により調節を受け最も主流となるシグナル伝達系はインスリン・インスリン様成長因子シグナル伝達系(IIS)である。本研究ではヒト細胞HepG2を用いて、SMP30がIIS伝達系により制御を受けることが明らかとなった。ヒトSMP30遺伝子の配列の解析から、この制御にはFOXO転写因子の関与が示唆された。ヒトを含む生物の加齢にともなう老化現象は、進化的に高度に保存された機構により制御されていることが近年の研究から分かってきた。この老化制御機構のうちで最も詳細に研究が進んでいるのはインスリン・インスリン様成長因子シグナル系である。インスリン・インスリン様成長因子シグナル系において、老化の制御を行っている中心的な転写因子としてFOXO転写因子が知られている。昨年度・本年度の研究により加齢指標タンパク質30がインスリンにより負の制御を受けることが明らかとなった。FOXO転写因子はインスリンシグナルにより抑制され、また加齢指標タンパク質30の遺伝子配列から、FOXO転写因子はこの遺伝子の制御を行っている可能性が示唆される。一方で、FOXO転写因子による老化制御において重要なはたらきを持つことが知られている遺伝子として低分子量熱ショックタンパク質が知られている。熱ショックタンパク質は他のタンパク質の品質管理を行うことで細胞にストレス耐性を与えることが知られており、このような細胞レベルでのストレス耐性の獲得が、老化を抑制し長寿をもたらすことの分子的な本質であることが推測される。今年度の研究では、老化制御において重要なはたらきをもつAMPキナーゼと熱ショックタンパク質の発現に関連があることが明らかとなった。AMPキナーゼの活性化剤であるメトフォルミンによって特定の熱ショックタンパク質の発現に変化が観察された。以上のことから、今年度の研究から老化制御の分子機構に関して新たな制御分子のひとつが明らかになりつつあるといえる。加齢指標タンパク質30はラットの肝臓において加齢により顕著に発現が減少するタンパク質として同定された。加齢指標タンパク質30の発現調節機構を解明することは老化の分子制御のメカニズムを探る上で重要である。本研究では、ヒト由来HepG2細胞を用いて加齢指標タンパク質の発現調節機構を検討した。老化制御において最も重要なシグナル伝達系はインスリン・IGF-1のシグナル伝達系である。HepG2細胞にインスリン刺激を与えると加齢指標タンパク質30のタンパク質量の減少が観察された。また、ヒトの加齢指標タンパク質30の遺伝子を検索したところ、FOXO転写因子の認識配列が存在していた。FOXO転写因子は老化制御シグナルにおいて最も重要な転写因子であり、インスリン・IGF-1の刺激により活性化されるAktによりリン酸化を受け不活性化される。以上のことから、ヒト加齢指標タンパク質30の発現調節にはFOXO転写因子の関与が強く示唆された。しかしながら、HepG2細胞における加齢指標タンパク質30の発現量は、マウス肝臓における発現量と比較して極めて微量であり、HepG2細胞においては何らかの因子が不足しているか、発現を強く抑制している因子の存在が考えられた。FOXO転写因子はさまざまな因子により調節を受けることが分かっているため、それらの因子の活性化剤を用いた実験を行ったが、この細胞において加齢指標タンパク質30の発現を著しく上昇させることはできなかった。この実験の過程で、FOXO転写因子の活性に必須である転写コアクティベーターとしてPGC-1aの関与が考えられ、実際にPGC-1aの発現を高める刺激では加齢指標タンパク質30の発現が高まることが観察された。これらの結果から、ヒト加齢指標タンパク質30の発現制御はPGC-1aの発現量に依存するらしく、PGC-1aの上流因子の動態の解析が重要である。加齢は多くの疾患への罹患率を増加させるので、実年齢とは別に、生体の老化度を反映する指標があれば多くの加齢性の疾患の早期発見に有用である。加齢指標タンパク質30は肝臓で多く発現されているタンパク質であるが、ラットの加齢にともなって顕著に発現量が減少することが観察されている。したがってこのタンパク質は生体の老化度を反映する指標の有力な候補である。老化という現象は、ランダムな過程でなく多くの遺伝子により明確に規定されるシグナル伝達系により制御を受けることが最近の研究から明らかとなってきた。これらの老化制御系において、現在のところ極めて重要であると考えられているのはサーチュイン遺伝子とインスリン・IGFシグナリング系である。サーチュイン遺伝子が活性化することで、多くの重要な基質タンパク質が脱アセチル化を受けることで活性化されることが分かっている。

サーチュインは老化制御のマスター遺伝子のひとつであり、インスリン・IGFシグナリング系との接点はFOXO転写因子である。研究代表者は平成23年度の研究から、ヒト肝ガン由来細胞株HepG2細胞を用いて加齢指標タンパク質30の発現と老化制御のシグナル伝達系との関係を検討した。本年度の研究から、この細胞ではレスベラトロールによってサーチュインを活性化すると加齢指標タンパク質30のタンパク質量が増加することが観察された。また、このタンパク質はインスリン刺激により減少することが観察された。したがって、加齢指標タンパク質30は老化制御の重要なシグナル系により制御を受けることが分かった。今年度の研究からは、実験に使用していた細胞株においては加齢指標タンパク質30の発現量が極めて微量であり機能面での解析が極めて困難であることが予想された。また、発現量が極めて少量であるため遺伝子発現の解析も検出が困難であることが予想された。この遺伝子に関してはFOXO転写因子の標的遺伝子である可能性があるものの、上記の理由から、この転写制御を実験的に証明することは困難であると考えられた。FOXO転写因子の標的として、タンパク質の機能が明確である熱ショックタンパク質が知られるが、この発現機構を明確にすることがより老化現象の分子的な実態を解明するのに有効であることが推測された。今年度の研究では老化制御において重要なはたらきをもつAMPキナーゼとの関連が見いだされ、今後の詳細な検討を行いたいと考えている。細胞へのレスベラトロールによる刺激およびインスリンによる刺激、また、細胞内の加齢指標タンパク質30のタンパク質量の検出系の実験条件の確立と、最適化に時間・研究費を取られてしまった。しかしながら、23年度の研究からこの遺伝子の老化制御の主要シグナル伝達系との関係が明らかとなった。遺伝子発現の検討を始めることができなかったものの、タンパク質量の変化が比較的再現性が良く出せる結果であるため、遺伝子発現の検討に関しても結果が十分期待できると言える。今年度の研究で新たに明らかとなったAMPキナーゼと老化制御の関連に関して、さらなる検討を行う。細胞にAMPキナーゼ活性化剤であるメトフォルミンおよびAICARで刺激を行い、熱ショックタンパク質など老化に関与していることが分かっている遺伝子の発現をタンパク質・mRNAのレベルで検討する。また、この変化がFOXO転写因子などの老化制御関連の転写因子による制御を介したものであるか否かをsiRNAを用いた実験から明らかにする。平成24年度は、平成23年度に得られた加齢指標タンパク質30のタンパク質レベルの変化が遺伝子発現レベルの変化であることを検討する実験を行う。最初に、培養細胞内での加齢指標タンパク質30のmRNA量をリアルタイムPCRにより定量する実験系を確立する。次にこの系を用いて、レスベラトロールとインスリン刺激によりmRNA量に変化が見られるか否かを検討する。
都市直下型地震時における構造物の動的損傷・破壊現象の解明と耐震対策に関する研究

阪神・淡路大震災で生じた大型鋼構造物の脆性破壊の発生機構を理解するために、大型高層鋼構造物モデルの基底部にその地震時の記録波形を入力して、その地震動初期の激しい上下・水平動の入力時間と対応した構造物の過渡応答時の挙動を動的有限要素法で解析した。これにより、その過渡応答時において、鋼部材の動的降伏点及び引張強さを超えた引張応力が発生するところが、数10ヶ所以上ある結果が得られた。また、その鋼部材中で応力集中係数が約6に達する場合のあること、及び鋼材強度のひずみ速度依存性も明らかにした。これらの結果から、直下型地震動初期の激しい揺れに対応した大型構造物の過渡応答時において、脆性破壊の開始が起きた可能性が高いことを、明らかにした。一方、激しい地震動による大型構造物の振動中において、部材間の衝突が起こり、衝突による高い衝撃力の発生によって破壊が生じた可能性の高い事例のあることを例証した.さらに、そのような過渡応答時及び衝突時に注目した視点からの破壊の防止対策も,極めて重要であることを指摘した.鋼構造部材の脆性破壊は単に静的強度のみならず材料の総合的物性に支配され、材料物性の的確な把握は未だなされていない。鋼構造部材の脆性破壊を排除するための条件をより単純かつ現実的に求めることを目的として、実大振動台による部材レベルでの破壊実験も行った。これにより、兵庫県南部地震で顕在化した、鋼構造建築における脆性的破断モードに関して、実験的研究の成果を整理して、材料特性と部材挙動の関係を明らかにした。また、建築物の耐震向上に寄与する要因を整理し、鋼構造物の直下型地震下における耐震性確保の方策をまとめた。直下型地震は海洋型地震に比べて瞬間入力エネルギー変化が非常に大きく、それが最大となる時刻で応答が最大値を示すことから、この急激なエネルギー変化に対応できる強度が耐震上不可欠であることを指摘した。直下型地震時の激しい上下・水平動の記録波形を入力し,大型鉄骨構造物の動的応答解析を解析コードMSC/DYTRANにより行った.この場合の地震動の記録波形には,神戸海洋気象台を六甲アイランドとの両方の記録波形を用いて,両者の記録波形の差が,大型構造物の動的応答に及ぼす影響についても調べた.大型鉄骨構造物は,梁,柱,ブレースの型鋼をすべて中実矩形断面に置き換えたソリッドモデル(連続体モデル)とし,これに直下型地震の激しい上下・水平動を入力したときの動的応答解析を行った.これにより,大型構造物の各階の最大変位,応答変位時刻歴,柱基部の曲げモーメント応答時刻歴,最大曲げモーメント,最大及び最小せん断力,柱基部の軸力応答時刻歴などの詳細な結果を得た.一方,同じ解析対象の大型鉄骨構造に対する骨組梁モデルを作り,その地震応答を通常の振動解析ソフトを用いて解析した.これにより,上記と同様な詳細な解析結果を得た.これより,大型鉄骨構造物の基部の柱において,上下・水平動の激しい揺れの入力時刻と対応した時刻において,その部材の圧縮応力を超える応力が発生する場合のある結果が得られた.大型鉄骨構造に対するソリッドモデルと,骨組梁モデルとの結果の差異の詳細については,目下整理し,検討中である.

一方,大型鉄骨構造の骨組梁モデルの動的応答解析結果により得られた基部部材に生じる動的引張・圧縮及び曲げの値を用いて,その基部のより実際の形状,大きさを詳細にモデル化したソリッドモデルを作り,これに上記解析結果の動的軸力,曲げを作用させるときの,この部材内に生じる動的応用分布,応力集中現象について,DYNA2D,2Dを用いて詳細な解析を進めているところである.一方,このような基部の部材に作用する動的荷重が作用するときの破壊実験を行った.この実験は継続中である.都市直下型地震として知られる阪神・淡路大震災では、その初期の激しい上下・水平方向の揺れの同時作用によりもたらされた動的破壊が、数多く報告されている。これらの破壊現象では、地震動初期における過渡応答時の高層建築物の動的挙動が重要になるため、これを応力波の伝ぱを考慮できる動的有限要素法を用いて解析した。まず、高層建築物全体を骨組要素でモデル化し、実測加速度波形を入力し解析を行った結果、部材の一部にその降伏応力の1/21程度の平均応力の生じる可能性が得られた。次に、その部材をソリッド要素でモデル化し、解析を行った結果、応力集中係数が約6に達する結果が得られ、定常振動域に入る前の過渡期において破壊開始が起きた可能性の高いことが明らかにできた。また、阪神・淡路大震災で見られた銅構造部材の脆性破壊を理解するために、建築物の終局エネルギー吸収能力を予測する上で重要となる塑性破壊遷移温度(FTP)に注目し、実大振動台実験を行った。その結果、柱梁接合部を含む骨組要素のFTP条件を明らかにできた。FTPは地震によるエネルギー入力速度にも依存し、阪神・淡路大震災のように、これが大きい場合は、構造要素の塑性化による温度上昇が極めて顕著で、FTPが約20度低くなり、脆性破壊が起こりやすくなる結果が得られた。門型および7階建鉄骨造中層ラーメンに対する質点系解析、フレーム解析、連続体解析による動的解析結果は概ね一致していることが明らかとなった。直下型地震は海洋型地震に比べて瞬間入力エネルギー変化が非常に大きく、それが最大となる時刻で応答が最大値を示すことから、この急激なエネルギー変化に対応できる強度が耐震上不可欠であることを明らかにした。阪神・淡路大震災で生じた大型構造部材の脆性破壊の発生メカニズムを理解するために、大型高層鋼構造物モデルの基底部に、その地震時の記録波形を入力して、その地震動初期の激しい上下・水平動の入力時間と対応した構造物の過渡応答時の挙動を動的有限要素法で解析した。これにより、その過渡応答時において、鋼部材の動的降伏点及び引張強さを超えた引張応力が発生するところが、数ヶ所以上ある結果が得られた。また、その鋼部材中で応力集中係数が約6に達する場合のあること、及び鋼材強度のひずみ速度依存性も明らかにした。これらの結果から、直下型地震動初期の激しい揺れに対応した大型構造物の過渡応答時において、脆性破壊の開始が起きた可能性が高いことを、明らかにした。建築物の終局エネルギー吸収能力を予測する上で重要な塑性破壊遷移温度(FTP)に注目し、実大振動台実験を行った。FTPは形状切欠きにも依存すると考えられ、一連の要素試験により、その相関性を明らかにした。鋼構造建築物の地震動に対する抵抗力はエネルギー吸収能力と考えられ、これは構造各要素の終局エネルギー吸収能力とエネルギー分布を表わす損傷分布を的確に把握することにより評価でき、これにより耐震法を統一的に論ずることができる。
東アジアにおける最適為替制度と国際協調

ASEAN諸国による対日・対米の貿易のみを考慮に入れたモデルにおいて最適な通貨バスケット制を分析したIto, ogawa, and Sasaki(1998)のモデルを拡張して、ASEAN域内の貿易をも考慮に入れた理論モデルを構築した。その理論モデルの特徴は、ASEAN域内の貿易を導入することによって、ASEAN各国の通貨当局の反応関数が明示化されるところにある。理論モデルにおいては、ASEAN諸国の内の2国を想定して、その2国の対ドル為替相場と対円為替相場がこれらの2国の貿易収支に影響を及ぼすなか、これらの2国の通貨当局が貿易収支変動の安定化を目標として為替相場政策(通貨バスケットに占めるドルと円のウェイトの調整)を行うことを想定する。このような理論モデルにおいて、相手国がドル・ペッグ制を採用しているときには、自国が最適な通貨バスケット制を採用できず、ドル・ペッグ制を採用せざるを得なくなる可能性が示された。このことを両国において考えると、為替相場政策における「協調の失敗」が生ずることになる。為替相場政策における「協調の失敗」の可能性に関する実証分析も行った。具体的には、ASEAN5諸国及び中国・韓国のデータを用いて、ASEAN5諸国あるいはASEAN5諸国+中国・韓国の他の国がドル・ペッグ制を採用し続ける中で、最適な為替制度を採用するケースと、すべてのASEAN諸国が最適な為替制度を採用するケースとを比較して、「協調の失敗」が発生する可能性を分析した。分析の結果として、いくつかのケースで、為替相場政策における「協調の失敗」が発生する可能性が得られた。結論としては、「協調の失敗」を回避するための手段として為替相場政策の国際協調が重要であることが示された。本年度は、ASEAN諸国による対日・対米の貿易のみを考慮に入れたモデルにおいて最適な通貨バスケット制を分析したIto,Ogawa,and Sasaki(1998)のモデルを拡張して、ASEAN域内の貿易をも考慮に入れた理論モデルを構築した。また、本年度は、9月に国際通貨基金調査局の客員研究員として滞在した際に国際通貨基金のエコノミストとこの問題について意見交換を行った。さらに、シンガポール、タイ等のASEAN諸国の通貨当局の政策担当者ともこの問題について意見交換を行った。例えば、シンガポールでは、基本的に貿易加重で計算された通貨バスケットを参照レートとする為替相場政策が採用されているが、その通貨バスケットに含まれるマレーシア・リンギット等の東アジア諸国通貨がドルとの連動性を高めているために、シンガポール・ドルもドルとの連動性が高くなっている。ASEAN諸国による対日・対米の貿易のみを考慮に入れたモデルにおいて最適な通貨バスケット制を分析したIto, Ogawa, and Sasaki(1998)のモデルを拡張して、ASEAN域内の貿易をも考慮に入れた理論モデルを構築した。