hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
強磁性体/非磁性体多層膜のスピンダイナミクス

スピンポンピングによって発生する起電圧(スピンバッテリー効果)の検証1.マイクロ波照射下における電気伝導特性評価装置の製作市販のGaAs-FET発振器及びマイクロ波パワーアンプ等のコンポーネントを用いてマイクロ波ブリッジを製作した。外部磁場印加には最大5kOeまで印加可能な電磁石を用いた.Q値の劣化を防ぎつつ電気伝導測定が可能な特殊なマイクロ波空洞を製作した.測定の際には,ピーク強度が1W程度のパルス変調をかけたマイクロ波を試料に照射し,それによって生ずる電圧変化をロックインアンプで検出した.2.スピンの才差運動の誘起する起電圧の測定上述の装置を用いて,強磁性体/非磁性体多層膜におけるスピン才差運動の誘起する起電圧の測定を行った.その結果,通常の強磁性共鳴吸収に対応して,スピン才差運動の誘起する起電圧が観測された.さらに,膜構成や膜厚依存性およびサイズ依存性などの系統的な実験を行ったところ,観測されたスピン才差運動の誘起する起電圧は,強磁性全属に特有の異常ホール効果及びプレーナ・ホール効果に起因するものであり,スピンポンピングによる起電圧(スピンバッテリー効果)とは全く別の現象であることが分かった.これらの結果については現在論文発表を準備中である.スピンバッテリー効果の理論の検証やホール効果に起因する電圧発生のメカニズムの詳細はいまだよく分かっておらず,今後より詳細な,微細加工などを用いた実験的な検討が必要であると考えられる.申請したマグネトロンスパッタ源および電源を組み合わせることで,超高真空スパッタ製膜装置を作製した.装置の仕様は,到達真空度が1×10^<-8>Torrであり,基板温度は可変(-20600°C)とした.また,多層膜作製用に三元同時スパッタ可能とし,メインチャンバーを大気暴露することなく試料の搬送ができるように試料導入のためのロードロックを設置した.製作したスパッタ装置および東北大学の装置を用いて,スピンダイナミクスを調べるための高品質の磁性体(80NiFe)/非磁性体(Cu)多層膜の作製およびその作製条件の検討を行った.スピンダイナミクスの評価には,電子スピン共鳴装置を用いた強磁性共鳴(FMR)を行った.FMRの測定結果から,多層膜の膜質は製膜中の基板温度によって大きく変化することが分かり,1nm程度の非常に薄い良質の磁性層の作製に成功した.最適化した製膜条件を用いて,層厚を様々に変えたCu/80NiFe/Cu多層膜及びCu/80NiFe/Cu/Pt多層膜を作製し,FMRの磁場角度依存性および試料温度依存性を調べた.磁性膜のスピンダイナミクスを特徴付けるギルバートダンピング定数は,Cu/80NiFe/Cu多層膜では低温で減少するものの,Cu/80NiFe/Cu/Pt多層膜のギルバートダンピング定数の温度依存性は中間Cu層厚に依存することが分かった.この実験結果は,中間Cu層内の伝導電子スピンが位相情報を失わずに拡散する距離,すなわちスピン拡散長が温度に依存して低温で増大することを考慮すれば,報告者および幾つかのグループの提案しているスピンポンピング理論と矛盾しない.スピンポンピングによって発生する起電圧(スピンバッテリー効果)の検証1.マイクロ波照射下における電気伝導特性評価装置の製作市販のGaAs-FET発振器及びマイクロ波パワーアンプ等のコンポーネントを用いてマイクロ波ブリッジを製作した。外部磁場印加には最大5kOeまで印加可能な電磁石を用いた.Q値の劣化を防ぎつつ電気伝導測定が可能な特殊なマイクロ波空洞を製作した.測定の際には,ピーク強度が1W程度のパルス変調をかけたマイクロ波を試料に照射し,それによって生ずる電圧変化をロックインアンプで検出した.2.スピンの才差運動の誘起する起電圧の測定上述の装置を用いて,強磁性体/非磁性体多層膜におけるスピン才差運動の誘起する起電圧の測定を行った.その結果,通常の強磁性共鳴吸収に対応して,スピン才差運動の誘起する起電圧が観測された.さらに,膜構成や膜厚依存性およびサイズ依存性などの系統的な実験を行ったところ,観測されたスピン才差運動の誘起する起電圧は,強磁性全属に特有の異常ホール効果及びプレーナ・ホール効果に起因するものであり,スピンポンピングによる起電圧(スピンバッテリー効果)とは全く別の現象であることが分かった.これらの結果については現在論文発表を準備中である.スピンバッテリー効果の理論の検証やホール効果に起因する電圧発生のメカニズムの詳細はいまだよく分かっておらず,今後より詳細な,微細加工などを用いた実験的な検討が必要であると考えられる.
シソ科植物、とくにハ-ブ類の抗HIV活性物質の検索とその作用機序に関する研究

数十種類のシソ科植物(とくにハ-ブ類)の抗HIV作用をin vitroで検討した。各試料を乾燥し粉砕後、種々の有機溶媒で抽出し(水では加熱抽出)、各抽出物を減圧乾燥もしくは凍結乾燥し、MT-4細胞におけるHIVの増殖抑制効果を検討した。その結果、8割程度のシソ科植物に抗HIV活性が認められた。さらに、その活性は水抽出物に強く認められることから、活性成分は比較的極性の高いものと推察された。これらのうち、抗HIV作用を顕著に示した植物はカゴソウ(夏枯草)、アオジソ、バジルシナモン、レモンバーム、グレープフルーツミント、オ-デコロンミント、ウインターセイボリ-等で極めて強い活性(16μg/ml以下の濃度)が認められた。これらの活性成分の検索法として、シソ科植物の水抽出物をCHP-20等の逆相系のオープンカラムを用い、水・メタノール混液の溶媒系で分画し、次いでゲルろ過する手法で単離を試みた。活性成分の構造決定には未だ至らないが、その本態はフェノール系水酸基をもつタンニンに糖を配した構造をもつ物質であると推察された。すなわち、シソ科植物(とくにハ-ブ類)に共通する特異的な物質が広範囲に分布していることが明らかとなった。さらに、比較的強い活性の認められたシソ科植物の抽出物について、その作用機序を検討した。各抽出物は、HIVによる巨細胞形成を強く抑制した。このことから、主な作用機序としては、HIVが免疫細胞に結合するのを阻害するものと考えられた。また、HIVの逆転写酵素活性をわずかながら抑制した。さらに、HIVの実験株だけでなく、HIV患者から分離した新鮮分離株の増殖も抑制した。このように、in vitroではあるが、極めて栽培しやすく、安価な種々のハ-ブ類に強い抗HIV作用を有することが認められたことから、今後、さらに臨床への可能性を検討する必要があるものと思われる。現在までに、数十種類のシソ科植物(とくにハ-ブ類)の抗HIV作用を検討した。その操作法は、試料を乾燥し粉砕後、アセトン、エタノール、70%エタノール、水の順で抽出し(水では加熱抽出)、各抽出物を減圧乾燥もしくは凍結乾燥し、MT-4細胞におけるHIVの増殖抑制効果を検討した。その結果、およそ7割ものシソ科植物に抗HIV活性が認められた。さらに、その活性は水抽出物に強く認められることから、活性成分は比較的極性の高いものであるものと推察された。これらのうち、抗HIV作用を顕著に示した植物はカゴソウ(夏枯草)、アオジソ、バジルシナモン、レモンバーム等であり、いずれも16μg/ml以下の濃度で強い活性が認められた。これらの活性成分の検索法として、シソ科植物の水抽出物を逆相系のオープンカラムで水-メタノールの溶媒系で分画し、次いでゲルろ過する手法で精製中である。このように、in vitroではあるが、多くのハ-ブ類に強い抗HIV作用を有することが認められたことから、さらに、臨床への可能性を検討する必要がなるものと思われる。

数十種類のシソ科植物(とくにハ-ブ種)の抗HIV作用をin vitroで検討した。各試料を乾燥し粉砕後、種々の有機溶媒で抽出し(水では加熱抽出)、各抽出物を減圧乾燥もしくは凍結乾燥し、MT-4細胞におけるHIVの増殖抑制効果を検討した。その結果、8割程度のシソ科植物に抗HIV活性が認められた。さらに、その活性は水抽出物に強く認められることから、活性成分は比較的極性の高いものと推察された。これらのうち、抗HIV作用を顕著に示した植物はカゴソウ(夏枯草)、アオジソ、バジルシナモン、レモンバーム、グレープフルーツミント、オ-デコロンミント、ウインターセイボリ-等で極めて強い活性(16μg/ml以下の濃度)が認められた。これらの活性成分の検索法として、シソ科植物の水抽出物をCHP-20等の逆相系のオープンカラムを用い、水・メタノール混液の溶媒系で分画し、次いでゲルろ過する手法で単離を試みた。活性成分の構造決定には未だ至らないが、その本態はフェノール系水酸基をもつタンニンに糖を配した構造をもつ物質であると推察された。すなわち、シソ科植物(とくにハ-ブ種)に共通する特異的な物質が広範囲に分布していることが明らかとなった。さらに、比較的強い活性の認められたシソ科植物の抽出物について、その作用機序を検討した。各抽出物は、HIVによる巨細胞形成を強く抑制した。このことから、主な作用機序としては、HIVが免疫細胞に結合するのを阻害するものと考えられた。また、HIVの逆転写酵素活性をわずかながら抑制した。さらに、HIVの実験株だけでなく、HIV患者から分離した新鮮分離株の増殖も抑制した。このように、in vitroではあるが、極めて栽培しやすく、安価な種々のハ-ブ種に強い抗HIV作用を有することが認められたことから、今後、さらに臨床への可能性を検討する必要があるものと思われる。
フッ化セシウムを用いる光学活性化合物の合成法

(1)光学活性二級アルコールをメシル化またはトシル化後、DMF中でC_sF存在下、カルボン酸アミン、チオールと反応させることにより種々の光学活性化合物の合成に成功した。(2)同様の反応が活性水素を有する炭素求核にも適用可能であり新規な炭素-炭素結合反応が見いだされた。以上の結果より、極めて温和な条件下で光学活性二級アルコールの合成、不斉炭素-炭素結合の形成が達成された。本反応は実用的で大量合成にも適しており今後広い用途が開けるものと期待される。
グローバルネットワークによる日本語・継承語の加算的バイリンガル育成に関する研究

本研究ではICTを活用し、日本、韓国、ベトナム、ボリビアで複言語能力を育もうとする外国人青少年と支援者によるグローバルネットワークを形成することで下記の成果を得る。1言語コミュニティを可視化することで言語学習を動機付ける学習環境をデザインする。2複言語能力を獲得し、加算的バイリンガルに成長した青少年のライフストーリーを分析し、その成功要因を析出する。3上記の調査・研究活動から得られた知見を外国人青少年当事者・関係者に広く発信する。
幹細胞と神経堤由来の歯胚間葉系細胞を用いた歯胚形成の試み

マウス胎仔の胎生初期の歯胚間葉系はわずかに分化した多分化能を持つ細胞集団である。この歯胚間葉系細胞と、未分化で多能性細胞であるES細胞とを組み合わせれば、in vitroで容易に歯胚あるいは歯胚形成に関わる細胞群が誘導できるのではないかと考え実験を試みた。まずマウス胎仔から歯胚間葉系細胞を採取し株化してMDU1と名づけた。これをフィーダー細胞としてマウスES細胞を共存培養すると、ES細胞はケラチンを産生する上皮系細胞へ、MDU1はコラーゲンを産生する線維芽細胞様細胞へと分化することが分かった。そこで、共存培養した2種類の細胞群は「歯形成能」を持つのではないかと考え、胚様体様球体(キメラEB)を形成し、コラーゲン3D担体(CS)に接着させて腎皮膜下に移植し、歯形成の有無を検討した。2週間後に移植片を取り出して観察した所、歯や歯胚様の構造は観察されず、石灰化部位や象牙芽細胞、エナメル芽細胞などが免疫染色されるにとどまった。原因は移植した細胞数が非常に少なかったためと考えられ、今後細胞数を増やして検討する。さらに、一連の実験でコントロールとして使用したマウスES細胞は、CSに接着し移植すると、7週間を経過しても奇形腫(テラトーマ)を形成しないことが明らかになった。ES細胞を用いた再生医療の最大の問題は、移植後のテラトーマ形成である。そこで、移植前試料の遺伝子発現を検討したところ、ES細胞はCSに接着すると未分化マーカー群および腫瘍形成マーカーの遺伝子発現が抑制されていることがわかった。従って、ES細胞から誘導した機能細胞をCSに接着し移植する方法はテラトーマを抑制する効果的な方法と考えられた。また、キメラEBは未分化および腫瘍形成マーカーの遺伝子を発現していたが、テラトーマを形成しなかったことから、MDU1がES細胞のテラトーマ形成を抑制する可能性が示唆され、今後検討を試みたい。我々は歯胚形成初期における"歯胚間葉系細胞"の細胞分化誘導能に着目し、多分化能を持つES細胞と組み合わせることでin vitroでの歯の形成機構の解明を試みた。まず、マウス13.5日齢胎仔の歯胚の間葉系細胞を分離し、継代培養して安定した細胞系列を作製しMDU1と名付けた。MDU1をフィーダー細胞としてマウスES細胞を共存培養すると、ES細胞は経時的にケラチンを産生する上皮系細胞へと分化し、MDU1はES細胞を強力に分化誘導する能力を持つことが示された。また、共存培養したMDU1とES細胞をバラバラにし、低接着性のプレートに播種して球体を形成した。この球体は誘導因子によりそれぞれ内、中、外胚葉マーカー蛋白を発現し、ES細胞様の3胚様分化能を持つことが明らかになり、我々はこの球体を"キメラ胚様体(キメラEB)"と名づけた。次いで、キメラEBをコラーゲン3D担体(CS)に接着させ514日間培養して腎皮膜下に移植すると、移植後7週間を経過しても全く奇形腫(テラトーマ)を形成しないことがわかった。そこで、これら試料の遺伝子発現を検討したところ、キメラEBでは未分化マーカー群および腫瘍形成マーカー遺伝子を発現しているにもかかわらず、CSに接着するとこれらを発現しないことがわかった。ES細胞を再生医療に用いる際の最も重要な問題点は、移植後のテラトーマ形成である。

従って、"キメラ胚様体"を利用したES細胞の誘導方法は、上皮-間葉相互作用により様々な組織を再生できる可能性があり、かつ、誘導した細胞群をCSに接着し移植する方法はテラトーマを抑制する効果的な方法と考えられた。「キメラ胚様体法」および「テラトーマ抑制法」に関しては論文投稿中であり、共に特許出願中であるる。マウス胎仔の胎生初期の歯胚間葉系はわずかに分化した多分化能を持つ細胞集団である。この歯胚間葉系細胞と、未分化で多能性細胞であるES細胞とを組み合わせれば、in vitroで容易に歯胚あるいは歯胚形成に関わる細胞群が誘導できるのではないかと考え実験を試みた。まずマウス胎仔から歯胚間葉系細胞を採取し株化してMDU1と名づけた。これをフィーダー細胞としてマウスES細胞を共存培養すると、ES細胞はケラチンを産生する上皮系細胞へ、MDU1はコラーゲンを産生する線維芽細胞様細胞へと分化することが分かった。そこで、共存培養した2種類の細胞群は「歯形成能」を持つのではないかと考え、胚様体様球体(キメラEB)を形成し、コラーゲン3D担体(CS)に接着させて腎皮膜下に移植し、歯形成の有無を検討した。2週間後に移植片を取り出して観察した所、歯や歯胚様の構造は観察されず、石灰化部位や象牙芽細胞、エナメル芽細胞などが免疫染色されるにとどまった。原因は移植した細胞数が非常に少なかったためと考えられ、今後細胞数を増やして検討する。さらに、一連の実験でコントロールとして使用したマウスES細胞は、CSに接着し移植すると、7週間を経過しても奇形腫(テラトーマ)を形成しないことが明らかになった。ES細胞を用いた再生医療の最大の問題は、移植後のテラトーマ形成である。そこで、移植前試料の遺伝子発現を検討したところ、ES細胞はCSに接着すると未分化マーカー群および腫瘍形成マーカーの遺伝子発現が抑制されていることがわかった。従って、ES細胞から誘導した機能細胞をCSに接着し移植する方法はテラトーマを抑制する効果的な方法と考えられた。また、キメラEBは未分化および腫瘍形成マーカーの遺伝子を発現していたが、テラトーマを形成しなかったことから、MDU1がES細胞のテラトーマ形成を抑制する可能性が示唆され、今後検討を試みたい。
運動療法による骨格筋、脂肪組織、血管壁と脳海馬における転写因子の発現について

高脂肪飼料で肥育したメタボリック症候群マウスを対照群と運動群に分け、12週間運動させ、体脂肪率測定、インスリン抵抗性試験、経口糖負荷試験をおこなった。体脂肪率は小動物用CTでの測定の他に近赤外分光法から算出し、両者の相関性を検討した。骨格筋ではglucose assayを行った。組織学的は肝、膵でのPPAR-g,レプチン受容体の発現を検討した。体脂肪率とインスリン抵抗性は運動群で良好で、PPAR-gが膵内静脈壁で、レプチン受容体は肝静脈周囲で発現が亢進しており、運動による脂質代謝改善への関与が考えられた。また近赤外分光法で算出した体脂肪率は小動物用CTでの測定値と近似していた。実施した事項は以下の18です。1メタボリック症候群マウスの作製:5週の雄C57BL/6Jマウス60匹を高脂肪食Western飼料で5週間飼育した。実験開始から終了まで餌、水は同一で自由摂取とし、体重、摂餌量は2-3日間隔で測定した。2トレッドミルによる運動負荷:肥育したマウスを運動なしのコントロール群、低頻度群(週1回の運動)、中頻度群(週3回の運動)、高頻度群(週5回の運動)の4群に分類し、小動物用トレッドミル(MUROMACHI社製)を用い、5度傾斜、速度10 m/sで30分間運動させた。運動を行う期間は9週間とした。60匹中40匹は以下の37を実施し、20匹では8を行った。3体脂肪率の計測:小動物用CTで運動期間前と運動期間終了時に体脂肪率を測定した。同時に近赤外吸光分析を腹部で行い、CT値との相関を検討した。4OGTT:糖負荷し、経時的に眼窩から採血して血糖値を測定した。5ITT:運動期間前と運動期間終了時に尾部から採血し、インスリン感受性を検討した。6組織採取:運動期間が終了して時点で、全身麻酔下に心臓から灌流固定し、脳をはじめとして内臓器、下腿三等筋、脂肪組織などを採取し組織学的検討をおこなった。7組織染色:採取した組織のペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPAR)γの発現を検討した。8骨格筋のグルコース取り込み量を群間で比較した。以上の検討で、運動群では運動頻度が高いほどITTの結果が良好で、脂肪組織や精巣でのPPARγの発現が亢進しており、メタボリック症候群でも適切な運動によりインスリン感受性が改善することが確認できた。しかし骨格筋のグルコース取り込みは運動群と対照群で差がなく、肝臓などでの脂質代謝の変化などを検討するべきと考えられた。下記の19を実施した。1メタボリック症候群マウスの作製:5週の雄C57BL/6Jマウス40匹を高脂肪食Western飼料(オリエンタル酵母)で6週間肥育した。体重、摂餌量は2-3日間隔で測定した。運動を行う期間は12週間とした。4経口糖負荷試験:糖負荷し、経時的に眼窩から採血して血糖値を測定した。5Insulin tolerancetest (ITT):運動期間前と運動期間終了時に尾部から採血し、インスリン感受性を検討した。6運動能の検討:Rotary rodsystemで運動能を計測した。7組織採取:運動期間が終了して時点で、全身麻酔下に心臓から灌流固定し、脳、肝、腎、膵、精巣、骨格筋、脂肪組織を採取し組織学的検討をおこなった。8肝組織の一部から総コレステロール値、中性脂肪値を計測した。9組織染色:採取した組織のペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPAR)γの発現を検討した。以上の検討で、運動群では運動頻度が高いほどITTの結果が良好で、肝組織中の総コレステロール、中性脂肪値が低かった。また脂肪組織や膵臓ラ氏島でのPPARγの発現が亢進しており、メタボリック症候群でも適切な運動によりインスリン感受性が改善し、脂質代謝が改善されており、その背景として、脂肪組織や膵臓ラ氏島でのPPARγの発現亢進が確認できた。

実施した事項は以下の16です。1.脂質異常、耐糖能異常マウスの作製:5週の雄C57BL/6Jマウス40匹を高脂肪食High Fat Diet 32(日本クレア社製)で5週間飼育した。各マウスは、それぞれ独立したケージで飼育し、実験開始から終了まで餌、水は同一で自由摂取とし、体重、摂餌量は2-3日間隔で測定した。明暗周期は12時間とし、明7:00-19:00、暗19:00-7:00にて飼育した。2.トレッドミルによる運動負荷:肥育したマウスを運動なしのコントロール群、低頻度群(週1回の運動)、中頻度群(週3回の運動)、高頻度群(週5回の運動)の4群に分類し、小動物用トレッドミル(MUROMACHI社製)を用い、マウスの65%VO2Maxの条件である5度傾斜、速度10 m/sで30分間運動させた。運動を行う期間は4週間とした。3.体脂肪率の計測:小動物用micro CTで運動期間前と運動期間終了時に体脂肪率を測定した。4.OGTT:マウスを運動期間前と運動期間終了時に無麻酔下で糖負荷し、経時的に眼窩から採血して血糖値を測定した。5.組織採取:運動期間が終了した時点で、全身麻酔下に心臓から灌流固定し、脳をはじめとして内臓器、下腿三等筋、脂肪組織などを採取し組織学的検討をおこなった。6.組織染色:採取した組織のペルオキシゾーム増殖剤応答性受容体(PPAR)やc-Fos蛋白の発現を検討した。結果としては以下のことが得られた。PPARについては対照群と運動群では大きな差は見られなかったが、脳内の被殻部や弓状核の外側部では運動群でc-Fos蛋白の発現が亢進して点を確認した。PPARの発現については染色結果にnon specific reactionが強く出ているので、染色工程の見直しが必要と思われる。5週の雄C57BL/6Jマウス40匹を高脂肪食Western飼料(オリエンタル酵母)で6週間肥育し、メタボリック症候群マウスを作製した。体重、摂餌量は週2回測定した。肥育したマウスを運動なしのコントロール群、低頻度群(週1回の運動)、中頻度群(週3回の運動)、高頻度群(週5回の運動)の4群に分類し、小動物用トレッドミル(MUROMACHI社製)を用い、5度傾斜、速度10 m/sで30分間運動させた。運動を行う期間は12週間とした。以上のメタボリック症候群マウスで、小動物用CTで運動期間前と運動期間終了時に体脂肪率を測定し、同時に近赤外吸光分析を腹部で行い、重回帰分析等の手法を用いCT値との相関を検討した。4運動期間前と運動期間終了時に尾部から採血し、インスリン感受性を、経口糖負荷し、経時的に眼窩から採血して血糖値を測定した。運動期間が終了して時点で、全身麻酔下に心臓から灌流固定し、脳、肝、腎、膵、精巣、骨格筋、脂肪組織を採取し組織学的検討をおこなった。組織学的検討はHE染色の他に、採取した組織のインスリン、Adiponectin、Visfatin、レプチン受容体の発現を検討した。以上の検討で、運動群では運動頻度が高いほどITTの結果が良好で、肝静脈周囲の肝細胞や膵臓内血管でのレプチン受容体の発現が亢進しており、メタボリック症候群でも適切な運動によりインスリン感受性が改善し、脂質代謝が改善されており、その背景として、肝細胞や膵臓内血管でのレプチン受容体の発現亢進が確認できた。医学ほぼ順調に進展しています。わずかに計画として遅れているのは、予想に反して運動で骨格筋のグルコース取り込みに改善が見られなかったため、他の臓器、特に肝臓での脂質代謝の検討を新しいマウスで行う予定であることです。
ナチュラルキラーT(NKT)細胞の動脈硬化症に対する促進メカニズムの解明

1)CD1d^<-/->、β_2m^<-/->、Jα18^<-/->、WTをドナー、Ldlr^<-/->を宿主とした放射線骨髄キメラを作製し、再建後4週から5週間高脂肪食(western diet ; WD)を給餌し、大動脈弁輪部の病巣面積を比較した。各種血清脂質は各キメラ間で有意差を認めなかったが、病巣面積はβ_2m^<-/->>WT=Jα18^<-/->>CD1d^<-/->であった。2)リボ多糖(LPS)投与によるアテロームの増大において、NKT細胞の果たす役割をapoE^<-/->とapoE^<-/->CD1d^<-/->マウスを用いて検討した。その結果、毎週1回LPSを0.5μg/g体重で5週間腹腔内投与したapoE^<-/->群では、PBS投与apoE^<-/->群と比較して動脈硬化病巣の有意な進展を認め、LPSによる病巣進展にも、NKT細胞が促進的に機能していることが判明した。また、NK細胞除去によりNKT細胞による促進効果は低下し、病巣進展にNKT細胞とNK細胞が協同して寄与していることが判明した。3)NKT細胞リガンドであるβ-galactosylceramide(β-GalCer)は、動脈硬化病巣面積を減少させなかったが、HDLコレステロールを有意に増加させた。また通常食給餌下での血糖降下作用及び、WD給餌下での体重増加が認められた。これらの作用はCD1d^<-/->マウスでは消失した。β-GalCerはPPARγ様作用を示した。4)WD給餌によるNKT細胞動態・機能修飾をWT・CD1d^<-/->を用いて明らかにした。WTでは、脾臓におけるNK1.1^+/TCRβ^+,α-GC-loaded CD1d dimer^+/TCRβ^+細胞が減少し、IFN-γ産生が低下した。ニワトリ卵白アルブミン(OVA)に対する増殖反応が抑制され、上清中に産生されるIFN-γが低下し、OVAに対する遅延型過敏反応(DTH)も皮膚で低下していた。一方、増殖反応・DTHの抑制などはCD1d^<-/->では認められなかった。

WTでは、脾臓におけるNK1.1^+/TCRβ^+,α-GC-loaded CD1d dimer^+/TCRβ^+細胞が減少し、IFN-γ産生が低下した。ニワトリ卵白アルブミン(OVA)に対する増殖反応が抑制され、上清中に産生されるIFN-γが低下し、OVAに対する遅延型過敏反応(DTH)も皮膚で低下していた。一方、増殖反応・DTHの抑制などはCD1d^<-/->では認められなかった。2)リポ多糖(LPS)投与によるアテロームの増大において、NKT細胞の果たす役割をapoE^<-/->、およびapoE^<-/->CDld^<-/->マウスを用いて検討した。その結果、毎週1回LPS(E.coli O55:B5)を0.5μg/g体重で5週間腹腔内投与したapoE^<-/->群では、PBS投与apoE^<-/->群と比較して病巣の有意な進展を認めた(LPS群:546039±245109vs.PBS群:355570±210038μm^2,P=0.0293)。一方apoE^<-/->CDld^<-/->マウスでは、動脈硬化病巣進展がapoE^<-/->に比較して抑制され、且つLPS投与による病巣の増大は認められなかった(LPS群:131446±131735vs.PBS群:149511±63605μm^2,P=0.8567)。以上の結果から、LPSによる動脈硬化病巣の進展にも、NKT細胞が促進的に機能していることを明らかに出来た。このことは、感染症や微生物由来物質の作用が、NKT細胞を介して動脈硬化を進展させ得ることを示唆し、病巣進展過程を修飾する因子としてのNKT細胞の重要性が再確認された(投稿準備中)。3)PPARγはNKT細胞のサイトカイン産生に影響を与えることを明らかにした(投稿準備中)。1. NKT細胞のリガンドの1つであるβ-galactosylceramide(β-GalCer)は、動脈硬化病巣面積を減少させなかったが、HDLコレステロールを有意に増加させた。また通常食給餌下での血糖降下作用及び、ウェスタンダイエット給餌下での体重増加が認められた。これらの作用はCDldノックアウト(KO)マウスでは消失したので、β-GalCerはNKT/CDld系を介して作用していることが示唆された。また、この研究の経過中にCDld KOマウスではウェスタンダイエット(WD)給餌による体重増加が有意に抑制されていることを見出した。メタボリック症候群とNKT細胞機能との関連を示唆する知見と考えられた。2.リポ多糖(LPS)投与によるアテローム増大にNKT細胞は深く関与していることを明らかにしたが、今年度は特にNK細胞の関与を抗アシアロGM1抗体投与で除去したC57BL/6(wildtype : WT)を用いて検討した。その結果、NK細胞除去によりNKT細胞による促進効果が低下し、アテローム増大にはLPSによる初発のNKT細胞活性化とそれに続くNK細胞の活性化が協同して寄与していることが判明した。
日本中世漢籍受容の歴史的研究

本研究は、「漢籍受容史」の新構築を目指し、日本中世漢籍受容の変遷の概要を把握するための基礎的研究を目的としたものである。禁裏・仙洞御所周辺の漢籍受容・漢学講究、公家・官人の漢籍受容・漢学講究、仏家の漢籍受容・漢学講究、『論語義疏』の受容、の様相を考察し、その成果を著書、影印・翻印等として公表し、国際学術研究集会で口頭発表した。本年度は、昨年度に引き続き(1)鎌倉時代の禁裏・仙洞御所周辺の漢籍受容・漢学講究、(2)鎌倉時代の仏家に於ける漢籍の受容の研究の2点に加えて、新たに(3)院政期の藤原頼長の漢籍受容・漢学講究、並びに(4)中世の『論語義疏』受容についても研究を行った。(1)鎌倉時代の禁裏・仙洞御所周辺の漢籍受容・漢学講究については、次の通りである。1昨年度から継続して、花園天皇(後、上皇)が講究・談義した漢籍、講究・談義に際し交流した人物、漢籍講究の方法、等を検討するため、『花園天皇宸記』を読み進め、以上に関する事項を抽出し、データ化を図った。2国立歴史民俗博物館所蔵の廣橋家旧蔵記録文書典籍類に含まれている年号勘文資料を実見調査し、書誌事項を蒐集し、一部の年号勘文資料については翻字し、検討を加えた。(2)鎌倉時代の仏家に於ける漢籍の受容については、昨年度実見調査を実施し、蒐集した天野山金剛寺所蔵の漢籍及び準漢籍類の書誌事項等の基礎データを用いて検討し、一部は書誌学的検討と歴史的な位置付けを行った。(3)院政期の藤原頼長の漢籍受容・漢学講究については、頼長の日記『台記』を読み進め、頼長が、講究・談義した漢籍、講究・談義に際し交流した人物、漢籍講究の方法に関する事項を抽出し、データ化を図っている。(4)中世の『論語義疏』受容については、中世に撰述された典籍から、『論語義疏』の引用文を捜索し、引用文を見出すことができたものは、中世の典籍の原本調査を実施し、中世の典籍所引『論語義疏』と旧鈔本『論語義疏』との異同を検討した。本年度は、初年度とであるのことから、禁裏・仙洞御所周辺の漢籍受容・漢学講究と鎌倉時代の仏家に於ける漢籍の受容についての資料収集とデータ化に努めた。禁裏・仙洞御所周辺の漢籍受容・漢学講究に関する検討は、以下の通りである。1中世を代表する漢学の学殖を有した花園天皇が講究・談義した漢籍、また講究・談義に際して交流した人物等を検討するために『花園天皇宸記』を読みすすめていき、漢籍・漢学に関する事項を抽出し、データ化を図っている。2藤原北家日野流の支流廣橋家に伝来した国立歴史民俗博物館所蔵の廣橋家旧蔵記録文書典籍類のうち、年号勘文関係資料の一部を実見調査を実施し、書誌事項等の基礎データを収集した。3藤原北家高藤流の勧修寺家に伝来した京都大学総合博物館所蔵の勧修寺家文書のうち、2と同様に年号勘文関係資料の一部を実見調査し、書誌事項等の基礎データを収集した。鎌倉時代の仏家に於ける漢籍の受容についての検討は、以下の通りである。1南北朝時代には勅願寺となり、天皇の行在所とされた河内長野市の天野山金剛寺所蔵の漢籍及び準漢籍等の検討である。金剛寺を訪問し、同寺所蔵の漢籍及び準漢籍等を実見調査し、書誌事項等の基礎データを収集した。2清原教隆に漢籍を学ぶなど漢籍・漢学に長じていた北条実時が設けた文庫である金沢文庫や実時が創建した称名寺に伝来した聖教を保管する神奈川県立金沢文庫に訪問し、紙焼き写真を閲覧し、必要に応じて紙焼きを入手した。また、国立歴史民俗博物館所蔵の漢籍類についても、実見調査を実施し、書誌事項等の基礎データを収集した。上記のように、本年度は、本研究の基盤となる資料と基礎データの収集に力点を置いて、進めた。何れも、日本中世に於ける漢籍受容の変遷を検討する上で、重要な資料であり、基礎資料を収集することができた。本年度は、(1)日本中世における『論語義疏』の受容、(2)日本中世の禁裏・公家周辺における漢籍受容・漢学講究、(3)鎌倉時代の仏家における漢籍受容・漢学講究のそれぞれについて検討した。(1)日本中世における『論語義疏』の受容については、中世に撰述された典籍(中世典籍)を可能な限り善本を実見調査した上で、最善本に依拠し、中世典籍所引『論語義疏』と旧鈔本『論語義疏』との異同を検討した。併せて、『論語義疏』の引用文が認められる中世典籍の個別の写本の伝来や書誌事項など書誌学的な検討も行った。『論語義疏』は11世紀以降、仏家による受容が顕著になり、この傾向は中世へ連綿と続いていくことなどを明らかにした。

(2)日本中世の禁裏・公家周辺における漢籍受容・漢学講究については、平成25年度及び同26年度に蒐集した、国立歴史民俗博物館所蔵廣橋家旧蔵記録文書典籍類の年号勘文資料の画像と書誌事項に基づき、一部資料の写本の性格、勘申者などについて検討し、明らかにしつつある。また、京都大学総合博物館所蔵勧修寺家文書の年号勘文類は昨年度入手した紙焼き写真を用いて、一部の資料を翻字した。(3)鎌倉時代の仏家における漢籍受容・漢学講究については、1金沢文庫保管の称名寺聖教のうち、漢籍受容・漢学講究の徴証となる資料をいくつか翻字し、資料の伝来・内容などを検討し、2昨年度に引き続き、天野山金剛寺所蔵の漢籍・準漢籍類の一部について書誌学的検討と伝来について検討し、各々明らかにした。本年度は、昨年度に引き続き、(1)中世における『論語義疏』の受容、(2)中世の公家・官人における漢籍受容・漢学講究、(3)鎌倉時代の仏家における漢籍受容・漢学講究、25年度に引き続き、(4)院政期の藤原頼長の漢籍受容・漢学講究を検討した。(1)中世における『論語義疏』受容者・受容層を検討し、真言、真言律、華厳などの僧侶、官人などに受容され、広く仏家などに受容されたことを明らかにした。これについては、国際学術会議「西域與東瀛ー中古時代經典寫本國際學術研討會」(於上海師範大学)にて、「日本中世《論語義疏》受容史初探」として口頭発表した。(2)平成25年度から紙焼き写真や画像を蒐集してきた国立歴史民俗博物館所蔵廣橋家旧蔵記録文書典籍類及び京都大学総合博物館所蔵勧修家文書の改元・年号勘文資料と、(3)昨年度に引き続き、金沢文庫保管称名寺聖教の漢籍受容・漢学講究の徴証となる資料を翻字し、引用漢籍などを明らかにし、予備的調査を推進させた。(4)頼長の日記『台記』から漢籍受容・漢学講究に関する事項を抽出し、データ化を推進させた。特に、本年度、国際学術会議「西域與東瀛ー中古時代經典寫本國際學術研討會」に招聘され、口頭発表したことは国際的学術交流の面からも意義がある。当該学術会議では、上記の通り口頭発表し、更に大会総括・閉幕式にてパネリストとして日本中世漢籍受容史・漢学史研究の意義を大いに提唱した。中国で開催され、経学、敦煌学・吐魯番学、中国古典学などの専家が出席した国際学術会議にて、日本漢籍受容史・漢学史を日本の歴史に位置付けて研究する重要性を提唱することができたことは意義深い。また席上にて、上海交通大学人文学院特聘教授虞万里氏、浙江大学古籍研究所教授許建平氏、上海師範大学哲学学院教授石立善氏、南京大学文学院副教授童嶺氏と親しく情報交換でき、指教を受け、新たな知見を得た。本研究は、「漢籍受容史」の新構築を目指し、日本中世漢籍受容の変遷の概要を把握するための基礎的研究を目的としたものである。禁裏・仙洞御所周辺の漢籍受容・漢学講究、公家・官人の漢籍受容・漢学講究、仏家の漢籍受容・漢学講究、『論語義疏』の受容、の様相を考察し、その成果を著書、影印・翻印等として公表し、国際学術研究集会で口頭発表した。(1)日本中世における『論語義疏』の受容については、おおむね計画通りに調査を進め、且つ成果を挙げることもできた。すなわち、平成26年度末に刊行予定であった単著『日本古代『論語義疏』受容史の研究』(刊行は平成27年度5月予定となった)の執筆に際し、多くの成果を活かすことができた。(2)日本中世の禁裏・公家周辺における漢籍受容・漢学講究については、国立歴史民俗博物館所蔵廣橋家旧蔵記録文書典籍類の年号勘文資料の予備調査を進めることができた。京都大学総合博物館所蔵勧修寺家文書の年号勘文類は、一部の資料について個別的検討を行った。(3)鎌倉時代の仏家における漢籍受容・漢学講究については、1金沢文庫保管の称名寺聖教の一部を翻字と伝来の検討を行い、2天野山金剛寺所蔵の漢籍・準漢籍類の一部を書誌学的検討と伝来の検討を行った。2は公表する準備が調った。これにより、更に天野山金剛寺所蔵の漢籍・準漢籍類の予備調査を進めることができた。なお、(2)と(3)の成果も上記の単著執筆に活かされている。日本古代中世漢籍受容史・漢学史日本中世における『論語義疏』の受容については、引き続き調査を進め、更に進化させていきたい。
アジアにおけるリプロダクションの歴史的変遷－医療化の要因と女性への影響

近代化によってリプロダクションは偶然に任せるものではなく、医療を用いてコントロールすべきものとなったが、アジアの中でもそのプロセスは多様である。中国、韓国では、急激な施設化と高い帝王切開率に代表される極端な医療化が見られ、それは「圧縮された近代」の特徴を示している。その一方で、インドネシアやラオスといった南アジアでは、施設化や介助者の変化は比較的緩慢で、出産に伴う儀礼も消失していない。このようなことから、医療化を進める要因として、助産師職が確立されていないこと、女性の人権意識が弱いことをあげることができる。また医療は、女性の健康にとってプラスマイナス両方の意味を持つと言える。アジアの地域では、近代化によってリプロダクションは急速に医療のパラダイムで捉えられるようになった。本研究では、その過程がどのように起こったのかを、それにかかわるさまざまなアクターの力関係に焦点をあてながら、聞き取り調査、文献資料の収集などにより詳細に明らかにすることを目的としている。松岡はインドネシアのジョクジャカルタ、韓国のソウルと釜山、モンゴルのウランバートルとハラホリンで調査を行い、嶋澤はラオス、研究協力者の姚毅は中国の北京と湖南で調査を行った。インドネシアでは、「正常産のガイドライン」が2000年代後半に導入されたことにより、村落部での助産師による出産が急速に医師の手に移りつつある。韓国においては、1973年の医療法の改正により助産師が医療職とされ、助産所が医療機関となり、医師と助産師の職能範囲の境界が曖昧となったことが、結果的に助産師職の衰退を招いていると思われる。また助産師職の衰退が医療化を促進し、帝王切開率が36%(2010-11年)という事態を招いている。モンゴルでは、比較的早くから国家の政策により、自宅から病院への分娩の移行が生じていた。ラオスでは、最も古いマホソット病院を調査対象とし、そこで史料を収集した。また、政府の看護局の役人や病院スタッフに聞き取りを行った。ラオスでは歴史的には、フランス、タイの影響が大きく、現在はさらにグローバル化やASEAN諸国から強い影響を受けている。中国では、北京の図書館で資料収集を行い、湖南の村落部で産婦が死亡したケースについて聞き取りを行った。中国では村落部の方が都市部より帝王切開率が高いが、このことは帝王切開が産婦の情報量に反比例することを示唆している。以上のような結果から、医療化を促進あるいは抑制する要因として、女性の知識や情報量、助産師職の自律度、医師と助産師の境界の明確化が示唆される。H25年度は、インドネシア、ラオス、中国での調査を主に行った。インドネシアにおいては、中部ジャワ州クラテン県ムランゲン村で1999年に、助産所をベースに女性たちに質問紙調査を行っていた。今回はこの15年間の変化を知るために、同じ村で前回の調査とほぼ同じ質問項目を用いて、女性たち63人に質問紙調査を行った。その結果、現在でもこの村では助産所で出産する人が多く、自分から進んで病院で産む人は少ないこと、また産後の儀礼は消滅してしまわずに継続していることがわかった。ただ、助産所のデータによると、助産所から病院に搬送される割合は2007年2013年の間で増加しており、2007年には22.7%であったものが、2013年には(8月まで)54%になっていた。搬送の理由は、異常があったためとされているが、ふりかえって見た場合には、近代化によって出産が助産所(助産師)から病院(医師)へ移行する過程の一コマであると言えよう。2014年1月には、ラオスのビエンチャンで、ラオス保健省と共同のワークショップを開催した。Joint Workshop on Promoting Reproductive Health in Asia (Lang Xang Hotel)において、日本側4名、ラオス側3名が発表し、リプロダクションにまつわる課題を共有した。中国においては、現在の出産の医療化と過去の家族計画の聞き取りの両面からの調査を継続した。韓国、中国、インドネシアなどのアジアの都市部において、出産の極端な医療化が見られる現象をどのように説明するかについては、H25年出版の下記の書物にまとめた。この本は本科研研究者の編著であり、本科研の成果の一つである。『アジアの出産と家族計画』小浜正子・松岡悦子(編)勉誠出版、2014年3月今年度は主として、韓国、インドネシア、ラオス、中国におけるリプロダクションの研究を行った。韓国においては、高齢の助産師への聞き取りを行い、韓国内で出版されているリプロダクション関係の本や学位論文を日本語に翻訳して資料とした。韓国の出産が非常に医療化されるようになった経緯を、助産師の話から跡付け、その理由を「圧縮された近代」というウルリヒ・ベックやチャンの理論をもとに考察した。

インドネシアは、現在助産師の専門職化が進むと同時に、都市部での病院化が生じており、村落部ではこれまで助産所で産んでいた女性たちが、病院に搬送される例が増えている。その背後には、正常産のガイドラインが助産師に適用されるようになったことがあり、助産所から病院への移行が村落部においても進みつつある。今年度は、インドネシアにおいて、助産師への聞き取り調査と同時に、ガジャマダ大学(ジョクジャカルタ)で共同セミナーを行い、そこで調査結果の一部を発表した。ラオスにおける調査では、都市部の女性たちの産後の気分の変化について注目し、産後の伝統的な習俗と、近代精神医学的な診断との関連について考察を行った。中国においては、昨年度と同様に、村落部における家族計画の変遷について村の女性たちに聞き取りを行った。本年度は、中国、ラオス、インドネシアおいて、社会の近代化がリプロダクションにもたらした変化について調査を実施した。最終年度に当たり、それぞれの地域において、出産の医療化への道筋をそれぞれの国で記述することを目的とした。中国では、家族計画が一人っ子政策として強化されるようになったのは1979年以降であるが、現実の計画出産は、国家の政策、村幹部、家族、女性本人の複雑な交渉によって行われ、女性たちが自己決定をまったくできないわけではなかった。出産については、中国は90年代以降政治運動として新式出産を展開し、急速な施設分娩への移行に伴い、帝王切開率は50%近くにまで上昇した。ラオスでは病院分娩率はまだ低く、とくに産後にはユーファイと呼ばれる産後の養生が都市部でも行われ、伝統的習慣がまだ生きている。インドネシアでは、一村に一人の助産師を目標に助産師養成が行われた結果、都市部でも村落部でも助産師が健在である。今年度は都市部の病院で調査を行ったところ、都市部でも急速に助産所から病院への搬送例が増えており、実質的に病院での出産に集約されそうな状況が生じている。その理由は、正常産のガイドラインが厳しく守られる結果、助産所で扱えないとされる例が病院に転送されているからである。以上のことから医療化に影響する要因として、遅れて近代化を始めたこと、助産師養成が充分に行われなかったこと、女性の人権意識や民主主義の意識が弱いことをあげることができる。なぜなら、遅れた近代化は「圧縮された近代」の特徴から最先端の医療(帝王切開)に傾きがちであり、助産師の数が少ないことは正常産を支持する人が少ないことを意味し、民主主義や人権意識が弱いことは女性の自己決定権への配慮が少ないことにつながるからである。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度は出産の変遷に関しては、いずれの地域についても、かなりのデータを集めることができた。だが、家族計画については、まだ不十分な面がある。インドネシアで開催された学会で研究発表を行い、若手の研究者との交流ができたが、本科研メンバーによる独自の研究会を、中国あるいはインドネシアで組織することができなかった。分担研究者、研究協力者を含めた4人が独自にそれぞれの担当地域を調査している。H25年度は国内での研究会を開かず、ラオスでのワークショップにおいて、研究打ち合わせを行った。
政権交代に伴う教育政策過程・内容の変容に関する実証的研究

本研究の目的は、政権交代に伴う教育政策の変容を分析することである。具体的には、第1に、理論分析として、「コア・エグゼクティブ論」に基づいて政策過程における執政中枢部の主導性の態様を分析した。第2に、実証分析として、「政策過程論」に基づいて、いじめ対策、教育委員会制度改革等の政策過程分析を行った。第3に、「口述記録」(オーラル・データ)の体系的整理とアーカイブ化として、戦後教育政策の政策過程に関与した各種アクター(行政アクター、教育団体、マスメディア)に対するヒアリング調査を継続的に実施し、「オーラル・ヒストリー」として再構成した。本研究は、政権交代(2009年8月)に伴い、教育分野の政策過程・政策内容がどのように変容したのかを、政策科学における「政策過程論」を用いて実証的に明らかにするものである。具体的には、自民党政権の与党審査制や事務次官等会議に代わって制度化された「政務三役」を好例とする政策決定のあり方を左右する制度に着目しながら、文部科学省の中でも担当局が異なる複数の政策過程を共時的に比較分析することを通じて、民主党政権下の教育政策過程の特質と、教育政策内容の変容を明らかにすることを達成目標に据えている。平成24年度においては、自民党政権時の政策過程の構造的特質を考察した上で、政権交代後の民主党政権下においていかなる新規政策メニューの形成が想定されているかを概観した。第1に、政策過程に関しては、(1)自民党政権時の政策過程の特徴、(2)民主党政権下の政策過程の特徴を考察した上で、2012年における教育改革の動向を概観した。第2に、政策内容に関しては、民主党政権下における象徴的な政策案である私立高校無償化政策の現状と課題に関する分析を行った。本研究は、政権交代に伴い教育分野の政策過程・政策内容がどのように変容したのか、あるいは、変容しなかったのかを実証的に明らかにするものである。平成25年度においては、自民党政権時及び民主党政権時の政策過程の構造的特質を概括した上で、教育政策のマクロトレンドを論じた。また、教育政策に関与したアクターとして、現役の文部科学省関係者、教育団体、マスメディア関係者に対するオーラルヒストリーを実施し、報告書を作成・公刊した。第1に、政策過程に関しては、度重なる政権交代を通じて重要な政策課題であり続けた「いじめ」対策をめぐる政策過程、そして政権交代後の教育政策決定プロセスの特徴と課題を論じた。第2に、政策内容に関しては、教育政策過程の中核を担う現役の文部科学省関係者、教育団体、マスメディア関係者に対して実施したヒアリングから得られたオーラル・データを再構成し、調査研究報告書として刊行した。具体的に取り上げたアジェンダは、教育基本法の改正、教育振興基本計画の策定、地方分権改革、規制改革、構造改革、学校設置主体の多様化、学校運営協議会、コミュニティ・スクール、小・中連携、小・中一貫教育、産学連携、許認可行政、生涯学習、国立大学の法人化と統合、学習指導要領、職業能力開発、学校評価制度、キャリア教育、新しい公共、熟議、震災復興など、その多くは今次の教育制度に大きなインパクトを与えたものばかりであり、登場するアクター(内閣府、大蔵省・財務省、労働省・厚生労働省、経済産業省、総務庁・総務省、金融庁、民間議員、文教族など)、活用されたアリーナ(中央教育審議会、規制改革委員会、総合規制改革会議、構造改革特区推進室、教育改革国民会議、教育再生会議、教育再生懇談会など)も、現代教育政策の輪郭を描く象徴的なものとなっている。本研究は、政権交代に伴い教育分野の政策過程・政策内容がどのように変容したのか、あるいいは、変容しなかったのかを実証的に明らかにするものである。平成26年度においては、第二次安倍政権下における教育政策過程に焦点を当てながら変容後の分析を行った。第1に、政策過程に関しては、その1に、外国研究者による日本の教育政策研究として、(1)高等教育政策と政策類型の研究的知見を導出したペンペル(T.J.Pempel)、(2)中等教育政策と改革帰結に関する研究的知見を導出したショッパ(L.J.Schoppa)、(3)伝統的な教育政治と構造改革型の教育政治の比較を通じて現代教育政策の諸相を分析したニッタ(K.A.Nitta)の研究に焦点を当て、政策類型論、前決定過程論、政策手段論などに理論的に貢献するものとして概括した。その2に、戦後の教育政策過程(55年体制、2001年体制、民主党政権、第二次安倍政権)の包括的レビューを通じて、教育政策過程におけるコア・エグゼクティブの態様変化を論じ、政治主導型教育改革の正統性・正当性を論じた。第2に、政策内容に関しては、度重なる政権交代を通じて重要な政策課題であり続けた2つの政策過程を分析した。その1に、いじめ対策の政策過程を政策段階(課題設定、政策形成、政策決定、政策実施)ごとに区分し、登場するアクター、活用されたアリーナと政策手段、顕在化・潜在化した論点を論じた。その2に、2014年の地方教育行政の組織及び運営に関する法律の改正をめぐる政策過程に着目し、論点を整理した。本研究は、政権交代に伴い教育分野を主とした政策過程・政策内容の変容に関して実証的な分析を行うものである。平成27年度においては、1990年代以降の文部科学行政における政治行政過程に関するヒアリング調査を実施すると同時に、平成26年度に引き続いて、第二次安倍政権下における教育政策過程に焦点を当てながら分析を行い、政策過程及び政策内容の分析を行った。

第1に、政策過程に関しては、戦後教育法制の再編過程とも位置づけ得る、1990年代以降の文部科学行政における政治行政過程に関して、教育関係者に対するヒアリング調査を実施した。具体的には、元文部省関係者に対してキャリアの展開に応じたテーマオーラルを実施し、大臣官房総務課、初等中等教育局、都道府県教育委員会への出向、助成局地方課、体育局、教育関係審議会における政策形成・実施のダイナミズムに関する理解を深めてきた。第2に、政策内容に関しては、(1)学校制度の多様化の事例として一貫教育(小中一貫教育、中高一貫教育)の制度化、(2)公教育の民営化の事例として公設民営型学校の制度化、(3)教員の多忙化解消策としての「チーム学校」の制度化、(4)地方教育行政の変容過程としての教育委員会制度改革等に関する政策内容の分析を行った。とりわけ、学制改革に関する諸提言は、現行の学制が子どもの発達段階、能力・個性に柔軟に対応可能なものとなっているのか、統合(integration)と接続(articulation)をクロスさせた制度デザインの全体像を改めて問うものであることを指摘すると同時に、政策評価の観点として、一貫した教科・生徒指導の展開や豊かな社会性や人間性の育成、多様な資質・能力の伸長を企図した系統的・継続的な学習の展開に対する期待の他、いじめ・不登校・暴力行為の推移、生活リズムの改善、学力の向上、教職員の仕事満足度などがあり得ることを提起した。本研究の目的は、政権交代に伴う教育政策の変容を分析することである。具体的には、第1に、理論分析として、「コア・エグゼクティブ論」に基づいて政策過程における執政中枢部の主導性の態様を分析した。第2に、実証分析として、「政策過程論」に基づいて、いじめ対策、教育委員会制度改革等の政策過程分析を行った。第3に、「口述記録」(オーラル・データ)の体系的整理とアーカイブ化として、戦後教育政策の政策過程に関与した各種アクター(行政アクター、教育団体、マスメディア)に対するヒアリング調査を継続的に実施し、「オーラル・ヒストリー」として再構成した。予算執行を最小限に抑えながら、当該研究に関連する論文等を学会誌の特集論文として複数執筆することができたため。教育行政学当該年度においても旅費等を中心とした予算項目の執行を最小限に抑えつつ、研究遂行を効率的に行うことができた。次年度は最終年度にあたるため過去の研究期間で得られた知見を再構成することを検討している。予算執行を最小限に抑えつつも、当該研究に関連する論文を4本公表すると同時に、次年度に公表されることになっている論文を3つ執筆するなど、一定の研究成果を継続的に公表することができたため予算執行を最小限に抑えつつも、当該研究に関連する論文等を複数執筆することができたと同時に、次年度に公表予定の論文執筆にも着手することができた。また研究の進捗状況として、調査研究報告書を2冊公刊することができ、一定の研究成果を継続的に向上する事ができたため。平成26年度においては、旅費等を中心とした予算項目の執行を最小限に抑え、効率的な研究を行うことができたが、他方で、ヒアリング調査の実施時期が、調査対象者とのスケジュール調整の関係で、年度の後半にずれ込んだため、次年度使用額が生じた。平成25年度は旅費等を中心とした予算項目の執行を最小限に抑え、研究を遂行したが、平成25年度以降においてはヒアリング調査を研究の推進に据えることを予定している。
消化器癌関連ムチン抗原に対するモノクローナル抗体を用いたムチンコア蛋白の検討

本研究の目的は抗ムチンモノクロナール抗体MP-B11(以下MP-B11と略)のエピトープを含むムチン分子をとらえ、そのペプチド部分のアミノ酸配列を決定することで、既報のムチン分子との異同を検討し、あるいは新しいムチン遺伝子のクローニングをすることである。正常ヒト胃液および粘液産生性膵癌臨床例の経皮経肝胆道ドレナージ液(以下膵癌粘液と略)からムチン分画を採取し、ゲル電気泳動・PVDF膜への転写後、MP-B11との反応性をみた。正常ヒト胃液では300-400kDaの分子量に相当すると考えられるスメア状のバンドが認められた。また膵癌粘液では80-100kDaのスメア状のバンドが認められた。膵癌粘液をTFMS、anisolを用いて化学的に脱糖鎖するとMP-B11との反応性は消失した。これら2種の糖蛋白質について、自動アミノ酸シークエンサーによりアミノ酸配列を決定した。正常胃液中のMP-B11反応性蛋白質からはN末端から4残基目からval-asn-gln-asp-p-phepro-glnの7残基が検出された。既報の蛋白質・ペプチドとの相同性を検索すると、イヌの精巣上体から分泌されるEpididymal secretory protein CE4と最も相同性が高いことがわかった。既報のムチン分子との相同性はみられなかった。今後この7残基をプローブとしてヒトcDNAライブラリーをスクリーニングすることで新たなムチン遺伝子がクローニングできる可能性がある。膵癌粘液中のMP-B11反応性糖蛋白質からはヒトアルブミンと一致する21残基が検出された。MP-B11とアルブミンは反応しないが、膵癌細胞でMP-B11のエピトープを持つ糖鎖化アルブミンが産生・分泌された可能性が示唆される。