hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超流動衝撃波管を利用した超流動ヘリウム中の非線形波動と量子相転移現象の研究

1.流動衝撃波管装置においては超流動ヘリウム中に良好な圧縮衝撃波及び熱衝撃波を生じさせることが出来る。圧縮衝撃波中では圧縮に際しての負の温度変動が起こる、熱衝撃波はヒータのパルス的加熱によっては発生出来ないような強いものが発生できる、ことが確認された。2.超高速ビデオによる界面降下の可視化により、衝撃波背後領域の一様流速度が求められ、そこには超高レイノルズ数流れが実現されていることが分かり、本装置がその領域における実験装置としても利用可能であること、つまり超流動風洞の代替となる可能性が示唆された。3.圧縮衝撃波の波頭部分の圧縮状態は、衝撃波入射前の平衡液体ヘリウム状態がλ点から十分に離れている場合には、ほぼ初期状態からの等エントロピ変化に従う。平衡状態がλ点に近いと、これから大きく外れ、対応した余分なエントロピ生成が起こることが明らかになった。その量は、λ線に近づくにつれて大きくなり、またλ線を横切る状態におけるエントロピ生成量は、そこでの温度とλ点温度(2.172K)との差にほぼ比例することも確認された。4.上記の余分なエントロピ生成の原因を探るために行われた、高解像度の高速可視化写真撮影では、圧縮衝撃波の背後に大きな密度揺らぎが誘起され、それがλ線を横切る場合に増長されていることが確かめられた。5.衝撃波圧縮によるHe IIの固体化実験に向けた耐圧/安全性の向上のための装置改良が成功裡になされ、固体化実験に向けた予備試験を進めている。1まず第一に超流動衝撃波管装置が所望の性能を有し、広範な応用に対して安全に機能することが確認された。2超流動ヘリウム中に誘起される圧縮衝撃波についての定量的な考察では、本装置で得られた衝撃波マッハ数は1.011.15程度であるが、液体中の衝撃波としては水等の場合に比べて相当に大きな値であり、装置の良好性が示されると共にそれが超流動ヘリウムの持つ大きな圧縮率の反映であることが分かった。また、熱膨張率が負であるHe IIに特有な現象としての、衝撃圧縮に伴う温度降下、も自家製の超伝導温度センサにより捉えることに成功している。さらに、これらの結果は、He IIに対するランキンーユゴニオ関係式とも良く一致することも確かめられた。3気体力学的衝撃波の自由界面への入射に際しては、超流動ヘリウム中に圧縮衝撃波と共に熱衝撃波も誘起されるが、これも超伝導温度センサにより捉えることに成功し、その詳細が調べられた。この波形は、自由界面直下に発達した高密度量子化渦の影響により鋭い単峰状三角波、いわゆるlimiting profileとなっている、しかしその温度振幅はヒーター加熱等により誘起されるものよりも遥かに大きい、こと等が確認された。衝撃圧縮により、He IIからHe Iへの高度に非定常なλ相転移を起こさせる事にも成功しており、これも温度計測を通じて実証することに成功した。この場合の最終状態は、衝撃断熱曲線よりもかなり高温側となることが見出された。1.衝撃波圧縮によってHe IIからHe Iへの非平衡的λ相転移を起こさせ、これを超伝導温度センサによる温度変化と圧力変化の信号として検出することに成功した。そのλ相転移に伴い余分なエントロピー生成があることが検出されたが、それは2流体方程式と量子化渦密度発展方程式に基づく数値シミュレーションからは予見できておらず、今後の課題となった。2.超高速ビデオによる可視化により、衝撃波圧縮に伴うHe II界面降下速度が測定され、それより衝撃波背後領域の一様流速度が求められた。その値はRankine-Hugoniot式からの予測と良く合っていた。この流速に基づいてレイノルズ数を求めると、そこには超高レイノルズ数流れが実現されていることが分かり、本装置がその領域における実験装置としても利用可能であること、つまり超流動風洞の代替となる可能性が示唆された。

3.高度な衝撃波圧縮により元々の相界面(液面)領域は超臨界状態となるが、この領域には強い温度勾配を持ち、超臨界ヘリウム-He I-He IIへと変化する温度境界層の形成が見られ、そこでの第2音波の形成、量子化渦の発生/発展等についての興味ある現象が見出された。4.今後の、衝撃波圧縮によるHe IIの固体化実験に向けた耐高圧性/安全性等の向上のための装置改良-衝撃波管管壁の肉厚向上と低圧部の延伸化-が成功裡になされた。その性能試験により、固体化実験に着手できる見通しを得た。5.本装置の、極低温領域における汎用衝撃波実験装置としての確立が確認された。超流動衝撃波管装置を利用した実験的研究において以下のような成果が得られ、かつこれまでの研究のまとめを行った。1.圧縮衝撃波の波頭部分の圧縮状態は、衝撃波入射前の平衡液体ヘリウム状態がλ点から十分に離れている(HeIとHeIIの両相において)場合には、ほぼ初期状態からの断熱変化に従うが、衝撃波強度(圧力上昇比)が増すと徐々に断熱変化から外れはじめる、しかし平衡状態がλ点に近いと、断熱変化から大きく外れ、余分な温度上昇の現れることが分った。一方、λ点から僅かに温度の高い状態(HeI)からの衝撃圧縮では、再びほぼ断熱変化に従う結果が得られた。2.断熱変化から大きく外れるばあいには、対応した余分なエントロピ生成が起こることが明らかになった。その量は、λ線に近づくにつれて大きくなり、またλ線を横切る状態におけるエントロピ生成量は、そこでの温度とλ点温度(2.172K)との差にほぼ比例することも確認された。3.上記の余分なエントロピ生成の原因を探るために行われた、高解像度の高速可視化写真撮影では、圧縮衝撃波の背後に大きな密度揺らぎが誘起され、それがλ線を横切る場合に増長されていることが確かめられた。一方、これらの知見と、T-s線図、相図等から総合的な検討も続けられている。4.衝撃波圧縮によるHeIIの固体化実験に向けた耐圧/安全性の向上のための装置改良-衝撃波管管壁の厚肉化と低圧部の延伸化-が成功裡になされ、固体化実験に向けた予備試験を進めている。5.これまでの研究のまとめを行い、成果を幾つかの論文にまとめた。
被熱遺構探査-被熱ノイズ過多遺構及び微弱被熱遺構の研究-

(1)旧石器時代における微弱被根遺構の探査微弱な熱しか受けていないと考えられる遺構を探査するため、岡山県恩原1遺跡と新潟県真人原遺跡の旧石器時代文化層において、発掘調査と理化学探査を行った。とくに恩原1遺跡のO文化層(約2万年前)では、発掘により5カ所の木炭集中を検出し、古地磁気法・ESCA法・ESR法・火山ガラス法・角閃石屈折率法で被熱の有無を調査した。木炭集中地点には石器や礫がのこされており、旧石器人が焚き火を行った痕跡である可能性が高いと考えられたが、理化学分析でもおおむねこの考古学的な推定を裏付ける結果が得られた。ただ、分析法の間では異なった結果が出る場合もあった。そこで遺跡の同じ地層において焚き火実験を行い、分析法ごとの反応の出方を検討した。また地面が赤化して火を使用したことが明確な縄文時代の炉跡の分析も行い、旧石器時代の木炭集中での分析結果とも比較検討した。(2)被熱ノイズの過多遺構の探査被熱ノイズの多い遺跡でいかに効果的に主要遺構を探るかを課題として、広島県下の見土路製鉄遺跡・坤束製鉄遺跡・大懸山製鉄遺跡・宮ケ谷遺跡で理化学探査と発掘調査を実施した。製鉄遺跡では、発掘調査前に行った地中レーダー探査・磁気探査・電気探査の結果と発掘調査結果がかなり良く対応し、探査が製鉄炉などの主要遺構の位置の特定に有効であることを確認できた。炭窯の探査については、さらに今後の検討が必要である。今年度は、来年度以降の本格調査の打ち合わせと準備が主な作業であったが、現地での予備的な調査も実施し、その成果は以下のとうりであった。(1)製鉄遺跡の踏査広島大学考古学研究室(河瀬)は、次の製鉄遺跡の踏査を行った。広島県加茂郡豊栄町-上嶽山遺跡・見土路4号遺跡・木原山1号遺跡・木原山2号遺跡、島根県邑智郡瑞穂町-小緩木遺跡・清造山遺跡・下稲迫遺跡・長曽根1号遺跡・長曽根2号遺跡。これらの製鉄遺跡では、丘陵斜面をL字状に削平して作業面を作り、周囲とくに低い斜面側にスラグが多く分布していた。採集遺物などにより、これらの遺構は古代-中世に属するものと推定された。(2)旧石器時代遺跡の踏査および被熱の可能性ある遺構の調査新潟大学考古学研究室(小野)は、多数の炉跡遺構が検出されている荒屋遺跡を中心として、新潟県地域旧石器時代遺跡の踏査を行った。小千谷市真人原遺跡では、ナイフ形石器・尖頭器を主とする石器群に伴う配石遺構を確認した。岡本大学考古学研究室(稲田・絹川)は、岡山県苫田郡上斎原村恩原遺跡で発掘調査を実施した。被熱の可能性ある遺構は、AT火山灰下位のR文化層に集中しているが、今年度は、BX19砂礫堆の精査を行い、その構造の把握につとめた。同砂礫堆の規模は1辺約2.2m、厚さ約20cmで、遺構中中部サブトレンチでの観察によれば、全体の断面形は凸レンズ状をなし、径67cm以下の礫と砂および木炭粒が、中心から外縁へ順に密集した部分・集中した部分・散漫な部分を形成していた。1つの砂礫堆の中で密集・集中部分が2カ所に別れる例のあることが今回初めてわかった。密集部の下底付近から水晶製石核・玉髄製石核が出土した。散漫な部分については、砂礫堆の2次的な流出あるいは埋没後の土壌の動きによる形成を考慮しておく必要があろう。今年度の調査では、上層の○文化層でも新たに径1メートル弱の、木炭を含む灰色土を確認した。1.旧石器時代遺跡における微弱被熱遺構の探査(1)岡山県上斎原村恩原遺跡の発掘調査

恩原遺跡の発掘調査では、昨年に引き続き第32発掘区のオドリ層上面で検出した木炭の分布と灰色土壌の精査を行った。木炭分布は南北約2.4m、東西1.3mで、その中央の灰色土壌は徑0.9mであった。これらの上面を赤い皮膜が覆うが、これは焼け土ではなく、地下水による酸化鉄の沈着層と判断した。被熱の有無は、2つの方法で検討した。1つは、森永速男氏の協力による帯磁率測定と古地磁気による被熱探査であり、調査の結果、木炭集中域では被熱の兆候を認めることができなかった。しかし、古地磁気測定では木炭分布域のすぐ南側で強い反応がありここを加熱地点とする可能性がでてきた。いま1つの方法は、檀原徹氏の協力による火山ガラスの屈折率測定とフィッション・トラック長解析である。これについては、なお未確定だが木炭集中域で被熱の可能性も有り得る反応を得た。(2)新潟県小千谷市真人原遺跡の発掘調査真人原遺跡の発掘調査では、尖頭器石器群の文化層で帯磁率と古地磁気による被熱遺構探査を行った。考古学調査では石器とともに配石を確認していたが、明確な被熱の反応はなかった。2.製鉄遺跡における磁気探査および発掘調査広島県豊栄町見土路4号製鉄遺跡で現地形の測量、発掘調査および発掘前の磁気探査を行った。磁気探査は、製鉄炉と推定される地点の他、スラグや炉壁分布域でも行った。測定結果はなお解析中であるが、発掘での検出遺構と対比していく予定である。1.旧石器時代の岡山県恩原1遺跡で発掘調査を実施し、被熱の可能性ある遺構の探査を行った。探査方法は古地磁気法・ESCA法・角閃石屈折率法である。測定対象の発掘区・遺構は、○文化層(オドリ火山灰層上面)では灰色土を伴う木炭集中1カ所・赤化礫を伴う木炭集中2カ所であり、R文化圏(AT火山灰層直下の礫混じり粘質土層上部)では、砂礫堆8カ所・灰色土1カ所を含む2つのトレンチの範囲であった。各発掘区・遺構から採取したサンプルはなお分析中であるが、中間的な結果によれば、○文化層のBZ25灰色土においては、ESCA法と角閃石屈折率法の2つの方法で被熱の可能性を示す有力なデータが得られ、灰色土・木炭・赤化石器等から炉と推定してきた考古学的な所見とよく一致することが判明した。しかし同文化層BS25礫・木炭集中に関しては、古地磁気法でそこから2m離れた地点に被熱痕跡があるとのデータが出ており、これについては他の方法での分析結果をまって、あらためて検討していく予定である。2.縄文時代中期に属する新潟県大沢遺跡・同県上車野E遺跡において、住居址内の石組炉・地床炉及び住居内外の一定区域を対象として古地磁気法による探査を行った。その結果、肉眼で判別できないところでも被熱のデータが得られた。3.広島県美土路4号製鉄遺跡の発掘を継続し、製鉄炉周辺における遺構の探査の発掘による確認を進めているが、なお作業継続中である。(1)旧石器時代遺跡等における微弱被熱遺構探査岡山県恩原遺跡では新たに4ケ所のトレンチを設けて発掘を実施した。O文化層では木炭集中1ケ所を、R文化層では灰色土・木炭集中1ケ所、木炭集中1ケ所、砂礫堆4ケ所をそれぞれ検出した。被熱遺構探査の方法は古地磁気法・ESCA法・ESR法であり、O文化層のBT27木炭集中に関しては古地磁気法の帯磁率測定・残留磁化測定によって被熱の可能性が指摘された。その他の遺構サンプルはなお分析中である。また恩原ではR層上面において焚き火実験を行い、地表面の加熱痕跡の状況を観察・記録するとともに、理化学測定の反応のあり方を検証した。焚き火温度は地表面と地表上10cmの間で450度の差が観測され、地表面ではヒビワレと色調変化を確認した。
秘密分散法に対する情報理論的性能解析とその一般的構成法に関する研究

秘密分散法(SSS)は,秘密情報Sをn個の分散情報に分散符号化し,有資格集合に属する分散情報が全て集まるとSが復号できるが,禁止集合に属する分散情報が集まってもSに関して全く情報が漏れない符号化方式である.分散情報の任意の部会集合が,有資格集合または禁止集合のどちらかである場合,そのSSSのアクセス構造は完全であるという.また,有資格集合でも禁止集合でもない中間的な特性を持つ分散情報の集合が存在するとき,そのSSSのアクセス構造はランプ型であるという.有資格集合と禁止集合が,分散情報の部分集合のサイズにより決まるとき,アクセス構造はしきい値型であるという.特に,分散情報の部分集合のサイズがk以上で有資格集合,サイズがk-L以下で禁止集合,サイズがk-t(1≦t≦L)で秘密情報Sに対して(t/L)H(S)の曖昧さが残るランプ型SSSを,(k,L,n)しきい値ランプ型SSSといい,L=1の場合を(k,n)しきい値SSSという.また,しきい値型に限らないアクセス構造を,一般アクセス構造という.通常のSSSでは,秘密情報は数値情報であるが,将来,量子計算機や量子通信が実現し,量子状態を長期に記憶できるようになると,量子状態そのものを秘密情報として保管したい場合がある.そのような量子状態を符号化するSSSを,量子秘密分散法という.本年度は本特定領域研究の最終年であり,今までの研究成果の取りまとめを行うとともに,本研究を通じて得られた「量子秘密分散法」および「一般アクセス構造に対する強いランプ型秘密法」に関する研究成果を論文誌に発表した.さらに,本年度新たにネットワーク符号化(Network Coding)へのしきい値ランプ型秘密分散法の応用に関して研究を行い,その成果をシンポジウムにおいて発表した.秘密分散法(SSS)は,秘密情報Sをn個の分散情報に分散符号化し,有資格集合に属する分散情報が全て集まるとSが復号できるが,禁止集合に属する分散情報が集まってもSに関して全く情報が漏れない符号化方式である.分散情報の任意の部分集合が,有資格集合または禁止集合のどちらかである場合,そのSSSのアクセス構造は完全であるという.また,有資格集合でも禁止集合でもない中間的な特性を持つ分散情報の集合が存在するとき,そのSSSのアクセス構造はランプ型であるという.有資格集合と禁止集合が,分散情報の部分集合のサイズにより決まるとき,アクセス構造はしきい値型であるという.特に,分散情報の部分集合のサイズがk以上で有資格集合,サイズがk-L以下で禁止集合,サイズがk-t(1≦t≦L)で秘密情報Sに対して(t/L)H(S)の曖昧さが残るランプ型SSSを,(k,L,n)しきい値ランプ型SSSといい,L=1の場合を(k, n)しきい値SSSという.また,しきい値型に限らないアクセス構造を,一般アクセス構造という.通常のSSSでは,秘密情報は数値情報であるが,将来,量子計算機や量子通信が実現し,量子状態を長期に記憶できるようになると,量子状態そのものを秘密情報として保管したい場合がある.そのような量子状態を符号化するSSSを,量子秘密分散法という.本年度は,本研究を通じて得られた「一般アクセス構造に対する秘密分散法を,しきい値型SSSと整数計画法を用いて効率よく構成する一般的手法」と,「量子秘密分散法およびランプ型量子秘密分散法に対する符号化定理」に関する研究成果を国際シンポジウムで発表した.また,ランプ型秘密分散法において,情報保護特性の観点から望ましい「強いランプ型秘密分散法」を,一般アクセス構造に対して実現するための構成方法を明らかにした.秘密分散法(SSS)は,秘密情報Sをn個の分散情報に分散符号化し,有資格集合に属する分散情報が全て集まるとSが復号できるが,禁止集合に属する分散情報が集まってもSに関して全く情報が漏れない符号化方式である.分散情報の任意の部会集合が,有資格集合または禁止集合のどちらかである場合,そのSSSのアクセス構造は完全であるという.また,有資格集合でも禁止集合でもない中間的な特性を持つ分散情報の集合が存在するとき,そのSSSのアクセス構造はランプ型であるという.有資格集合と禁止集合が,分散情報の部分集合のサイズにより決まるとき,アクセス構造はしきい値型であるという.特に,分散情報の部分集合のサイズがk以上で有資格集合,サイズがk-L以下で禁止集合,サイズがk-t(1≦t≦L)で秘密情報Sに対して(t/L)H(S)の曖昧さが残るランプ型SSSを,(k,L,n)しきい値ランプ型SSSといい,L=1の場合を(k,n)しきい値SSSという.また,しきい値型に限らないアクセス構造を,一般アクセス構造という.通常のSSSでは,秘密情報は数値情報であるが,将来,量子計算機や量子通信が実現し,量子状態を長期に記憶できるようになると,量子状態そのものを秘密情報として保管したい場合がある.そのような量子状態を符号化するSSSを,量子秘密分散法という.本年度は本特定領域研究の最終年であり,今までの研究成果の取りまとめを行うとともに,本研究を通じて得られた「量子秘密分散法」および「一般アクセス構造に対する強いランプ型秘密法」に関する研究成果を論文誌に発表した.さらに,本年度新たにネットワーク符号化(Network Coding)へのしきい値ランプ型秘密分散法の応用に関して研究を行い,その成果をシンポジウムにおいて発表した.
インクジェット薄膜の磁場による形状制御

インクジェット方式で基板上に滴下した液滴の成膜過程に及ぼす磁場印加効果について数値解析により検討した.その結果,液滴蒸発の際に生じる溶質濃度差ならびに溶質溶媒間の磁化率差が液滴内部流動に影響を及ぼすことがわかった.さらに,印加磁場の磁極位置も影響を及ぼすことが明らかになった.インクジェット方式で基板上に滴下した液滴の成膜過程に及ぼす磁場印加効果について数値解析により検討した.その結果,液滴蒸発の際に生じる溶質濃度差ならびに溶質溶媒間の磁化率差が液滴内部流動に影響を及ぼすことがわかった.さらに,印加磁場の磁極位置も影響を及ぼすことが明らかになった.基板上に滴下された微小高分子溶液滴の成膜後の形状は,蒸発過程で生じる液滴内部の流動の影響を受ける.この流動を外力場により制御することで薄膜形状を制御できると考え,内部流動におよぼす外部磁場印加効果について検討した.まず,半球形容器内部で生じる温度差依存の自然対流におよぼす磁場の影響について数値解析コードを開発し,流動について検討した.その結果,印加磁場が自然対流を加速することが明らかとなった.次に,表面張力を考慮することで,液滴を対象とした解析コードに改良した.その際,無次元化手法から改良したうえで,磁場印加効果について検討した.その結果,印加磁場強度ならびに磁極と液滴の距離が影響をおよぼすことを明らかにした.通常,液滴内部では密度差対流と表面張力差対流が重畳し,その寄与は液滴の大きさならびに物性値によって決定される.しかし磁場を印加することにより,上記の対流を促進または抑制できることが明らかとなった.以上は温度差依存の対流に着目したものであるが,実際の高分子溶液滴では溶質の影響も考えられる.そこで溶質濃度差に依存する液滴内部の自然対流に関する数値的検討を行った.その結果,磁場を印加しない場合,濃度差が駆動する流動は温度差依存の対流よりも強く,無視できないことが明らかとなった.これは,蒸発に伴う液滴表面の溶質収支が物性値に影響をおよぼすためである.蒸発に伴う溶液粘度の影響は流動にはさほど影響しないこともわかった.さらに,溶媒の蒸発速度が溶質濃度に依存しないとすれば,液滴の初期溶質濃度が流動に顕著に影響を及ぼすことがわかった.昨年度では,温度差(熱移動)と濃度差(物質移動)が液滴内部流動に及ぼす影響を個々に検討してきた.しかし,実際のインクジェット液滴ではこれらは同時に考慮すべきである.そこで本年度では,まずこの2つの対流駆動因子を同時に考慮した解析コードを開発した.その結果,磁場を印加していない場合では,温度依存の表面張力対流がまず顕在化し,追って溶質濃度依存の表面張力対流が支配的になることがわかった.その際初期溶質濃度ならびに液滴の接触角が流動に影響を及ぼすこともわかった.初期溶質濃度が高くなると溶液粘度が高くなるため,初期の流動は遅くなる.しかし,表面張力は濃度に対して2次関数で近似できるため,高濃度では表面張力勾配も大きくなる.その結果,濃度依存の対流がより強くなる.また,接触角に依存する蒸発速度分布を考慮すると接触線近傍の濃度が高くなるため,液滴表面に沿って接触線方向の流れが誘起される.次に,基板上のインクジェット液滴の蒸発過程における磁場印加効果を数値解析により検討するため,磁場が及ぼす溶液物性すなわち溶液の磁化力を測定した.その結果,溶液は反磁性であるため,温度の影響を受けないこと,また磁化率の濃度依存性は線形で近似できることがわかった.このデータを数値解析コードに考慮し,磁場印加強度ならびに磁極と液滴との距離が及ぼす影響を検討した.その結果,温度依存の表面張力が強い場合には磁場印加効果は小さいこと,また液滴表面の濃度分布に影響を及ぼし,流動を促進または抑制できることがわかった.また,磁極の位置と液滴内流動の組み合わせによってその効果が異なることもわかった.
現代都市の社会構造分析に関する基礎研究〜都市結節機関の構造・機能に関する実証的研究〜

都市社会学の中枢的課題は都市の本質規定とそれに基づく都市社会構造論にある.日本でその体系的概念枠組を最もよく示したのは鈴木栄太郎である.鈴木は都市の本質を結節機関の存在に求めるユニークな規定をおこなったが,それを基本とする都市社会構造論には末だ様々な問題が残されていた.我々はこの結節機関論から都市社会構造論に接近する場合,鈴木の経験的論証の内容に立入ることから始めたい.都市的諸機関は具体的には非農林漁業事業所として把握される.我々は都市を事業所構成のあり方から把握する.また事業所の基本的性格分析を通して都市と事業所の関係を検討した.その結果, (1)機関論の視点からは「都市は機関の存在の量と規模に規定された人口集積体」として把握される.しかし,それはマクロな点では妥当であるが,ミクロな問題では必ずしも妥当しない.機関の集積は中心性機能を有す都市ほど優越で,中心都市の周辺都市では著しく劣勢である.周辺都市は中心都市への依存度を深め,非自立的となっている.中心都市から離れた都市は機関集積においても自立的である.(2)都市規模の差異は機関の量的差異と質的差異を内包している.下位都市ほど家族的個人的単独的事業所が多数を占め,日常消費的機能充足を満たすにとどまる.上位都市ほど資本主義的大経営の複合的事業所構成が支配的で,管理的サービス的機能を持って都市を越えた機能充足の役割をはたしている.(3)機能の集積量とその質的内容は産業別に強い規定性を受けていた.その最も対照的差異を示すのは製造業と卸小売業でとくに製造業のあり方が個別都市の機関構成上の大きな変動要因となっていた.都市の諸形態は,この産業部門の機関構成上の差異によって明瞭に区分される.都市社会学の中枢的課題は都市の本質規定とそれに基づく都市社会構造論にある.日本でその体系的概念枠組を最もよく示したのは鈴木栄太郎である.鈴木は都市の本質を結節機関の存在に求めるユニークな規定をおこなったが,それを基本とする都市社会構造論には末だ様々な問題が残されていた.我々はこの結節機関論から都市社会構造論に接近する場合,鈴木の経験的論証の内容に立入ることから始めたい.都市的諸機関は具体的には非農林漁業事業所として把握される.我々は都市を事業所構成のあり方から把握する.また事業所の基本的性格分析を通して都市と事業所の関係を検討した.その結果, (1)機関論の視点からは「都市は機関の存在の量と規模に規定された人口集積体」として把握される.しかし,それはマクロな点では妥当であるが,ミクロな問題では必ずしも妥当しない.機関の集積は中心性機能を有す都市ほど優越で,中心都市の周辺都市では著しく劣勢である.周辺都市は中心都市への依存度を深め,非自立的となっている.中心都市から離れた都市は機関集積においても自立的である.(2)都市規模の差異は機関の量的差異と質的差異を内包している.下位都市ほど家族的個人的単独的事業所が多数を占め,日常消費的機能充足を満たすにとどまる.上位都市ほど資本主義的大経営の複合的事業所構成が支配的で,管理的サービス的機能を持って都市を越えた機能充足の役割をはたしている.(3)機能の集積量とその質的内容は産業別に強い規定性を受けていた.その最も対照的差異を示すのは製造業と卸小売業でとくに製造業のあり方が個別都市の機関構成上の大きな変動要因となっていた.都市の諸形態は,この産業部門の機関構成上の差異によって明瞭に区分される.本研究の課題は、現代都市社会構造の分析を都市的諸結節機関の構成と機能を中心としておこなう方法論を吟味するとともに、その実証的分析を試みようとするものである。昨年までの作業の延長上に本年度取組んだ主な研究課題は以下の2点であった。(1).既存統計の組み替え、組合せによる都市類型の抽出。都市的結節機関による都市類型の設定は、その機関の種類と量的差異によって一定の抽出は可能である。それは従来までの都市類型の人口論的把握を克服し、組織的,集団的機構的把握を可能とする。しかし、機関の異なる集積による類型化では、都市間連関を機関集積とそのネットワークという視角でとらえ切れない。従って機関連間の分析を加味しなくてはならないが、本年度の作業においては、官公庁機関と卸・小売業の流通関連,本社・支社,関連会社・子会社といった機関関連の分析をおこなうことにとどまった。主要には製造業や運輸交通.サービス部門の機関連関分析が欠落している。(2)事例都市の社会構造分析。北海道北見市、遠軽町を対象とする主として結節機関を中心とする構造分析に取組んだ。その主要な対象は、比較的大規模な事業所(主に卸・小売業)で30人以上規模)であり、ここでは、事業所自体の組織構造と、機関(事業所)相互の関連を他都市の範囲に拡大して詳細に調査し、機関を通してみた当該都市の社会的ネットワークの把握につとめた。当研究に関する成果は、末だまとまったものとなっていないが、当初予定された調査によるデータの入手は進行しており、若干の分析結果もえられた。研究三年度目において、それらの分析結果のまとめをおこないたい。

本年度は研究計画の最終年にあたり,特に次のような点について実施した. (一),本研究課題の視点と方法を明らかにすることから,鈴木栗太郎の都市理論の意義とその発展的継承のための課題についての若干の理論的整理をおこなった.結節機関の存在をもって都市の本質と規定した鈴木の都市理論は,その独創性と豊富な分析概念の提示による体系的研究として,近年,詳価が高まりつつあるが,その一方で様々な批判も又存在する,これら,鈴木の都市理論をめぐる評価と批判を跡づけながら,その問題点な課題を導き出し,その再構築にむけて鈴木の実証分析の方法と結果に立入って吟味した.(二),都市的諸機関二事業所の量的・質的構成を指標する都市類型化の試みを,全国10万人以上規模の都市についておこなった.そこでは,「都市の大小を決定するものは,結節機関の存在の量と規模である. (鈴木)とする内実についての吟味をおこなった.そこでは,絶対量における機関の量と都市規模(人口)との相既関係は存在するものの,単位人口当りの相対量においては相既関係は存在しなかった.ここに「機関構成内容」の差に都市個々の性格が反映していることが示されている.これを手がかりに,都市の諸形態の内実についての検討がなされた.しかし,類型説定には更なる吟味が必要であり,今後に課題は残されている.(三),事例都市における都市的諸機関の分析では,昨年までの事業所調査に継続して調査が行なわれたが,時間と人手不足から結局,最大対数の第三次産業部門に限定され,第二次産業〓行政的機関にまで刃ばなかった.しかし, 61年度事業所統計調査名簿とその補足調査による,北見市など4市町村の全事業所,約9000事業所の構成分伏をおこなうことができた.
人工膝関節置換術により骨量は変化するか？

本研究では人工膝関節置換術前後の骨量を検討し,術前後の変化を明らかにするとともに,身体活動量と骨量との関係性を明らかにすることを主な目的とした。平成28年度に研究を開始,対象者のリクルーティング,術前の測定を行い,平成29年度においても引き続き対象者のリクルーティング,術前の測定を行った。対象は変形性膝関節症を原疾患として人工膝関節置換術を施行する者とし,両側同時の人工膝関節置換術も対象として含んだ。平成28年度,29年度において計122名の対象者をリクルーティングし,予定していたサンプルサイズに達したことから平成29年度終了時点でリクルーティングを終了した。また,平成29年度,30年度においては対象者のフォローアップを継続し,術後6ヶ月,1年の測定を続けている。現段階では122名のうち87名が術後6ヶ月の測定を終了,58名が術後1年の測定を終了しており,残りの対象者についても術後1年の測定を継続して行っていく予定である。本研究課題の一部として,平成30年度に第6回日本運動器理学療法学会学術大会において「変形性膝関節症患者における骨折リスクの検討」を発表した。この発表では変形性膝関節症患者と健常者の骨折リスクを超音波踵骨測定装置の測定結果から検討し,変形性膝関節症患者では健常者に比べ骨折リスクが高いことを報告した。今後はこの発表内容を論文として作成するとともに,人工膝関節置換術後の変化についての検討を引き続き行っていく。本研究では月間の人工膝関節置換術件数を30名から40名程度と見積もり,6ヶ月程度で目標サンプルサイズに到達すると見込んでいた。しかし,実際の人工膝関節置換術件数は例年に比べ下回り,対象者の取り込みに時間を要したため進捗がやや遅れた。現在は目標サンプルサイズに到達しているものの,術後の経過を継続して検討しているため,やや遅れた状況が継続している。現在の進捗状況はやや遅れているものの,術後の測定を継続していく。また,術後1年の測定では対象者の脱落も生じているため,十分なフォローアップにより脱落が最小限になるよう努める。本研究では人工膝関節置換術施行患者における術前後の骨量を測定し,その変化を明らかにすること,術後の骨量を健常者と比較し,健常者との違いを検討すること,術後の身体活動量を調査し,骨量との関係性を明らかにすることを目的とした。28年度には変形性膝関節症を原疾患として人工膝関節置換術を施行する患者を対象に,術前日に骨量の計測,運動機能(膝関節可動域,膝関節伸展筋力)の測定を行い,膝機能および疼痛の程度(Western Ontario and McMaster Universities Osteoarthritis Index),重症度,骨粗鬆症治療薬の有無などを調査した。これまでのところ,術前の測定を実施した対象者は20名程度であり,今後も術前の測定を継続して行うとともに,術後の測定に関してもフォローアップを行い実施していく。既に術前の計測が完了している対象者については骨量が減少している傾向にあった。骨量の減少は転倒などによる骨折リスクが高いことを反映しているが,人工膝関節置換術後には転倒リスクが増大していることが報告されており,術後には転倒による骨折リスクが高い状態である可能性が考えられる。したがって,今後も計測を継続し,これらの術前後の骨量を健常者と比較し骨折リスクを明らかにするとともに,身体活動量との関連性を検討することで骨量減少に関連する因子を明らかにしていく。これによって,人工膝関節置換術後患者が転倒リスクが高いだけでなく,より重症な骨折のハイリスク集団であることを明らかにしていく。本研究は苑田会人工関節センター病院にて実施しており,これまでの実績から月間の人工膝関節置換術件数を30名から40名程度と見積もり,6ヶ月間のサンプリング期間を予定していた。しかしながら,これまでの手術件数は予想していた件数よりも少なく,対象者のサンプリングにやや遅れが生じている。しかし,今後継続してサンプリングを行っていくことで予定通りのサンプリングは可能と考える。対象は変形性膝関節症を原疾患として人工膝関節置換術を施行する者とし,両側同時の人工膝関節置換術施行患者も対象として含んだ。骨量の測定には超音波踵骨測定装置を用い,さらに身体活動量の評価には国際標準化身体活動質問票を用いた。また歩行速度や膝伸展筋力などの運動機能についても測定を行った。平成29年度終了時点で122名すべての対象者の術前の測定を終了し,今後は術後6ヶ月,12ヶ月,24ヶ月,36ヶ月の測定を実施する予定である。122名のうち55名については術後6ヶ月の測定を終了しており,今後測定を継続するとともに,残りの対象者についても術後の測定を継続して行っていく予定である。術前のデータについては平成29年度終了時点で全て揃ったため,今後はまず術前に得られたデータについて解析を進め,術前の段階における骨量と身体活動量の関係性を明らかにし,術後の変化を継続して検討していく。

本研究では月間の人工膝関節置換術件数を30名から40名程度と見積もり,6ヶ月程度で目標サンプルサイズに達すると見込んでいた。しかし,実際の人工膝関節置換術件数は例年に比べ下回り,対象者の取り込みに時間を要したため進捗がやや遅れた。現在は目標サンプルサイズに達しているが,今後術後の経過を継続して検討していくため,やや遅れた状況が継続すると考える。本研究では人工膝関節置換術前後の骨量を検討し,術前後の変化を明らかにするとともに,身体活動量と骨量との関係性を明らかにすることを主な目的とした。平成28年度に研究を開始,対象者のリクルーティング,術前の測定を行い,平成29年度においても引き続き対象者のリクルーティング,術前の測定を行った。対象は変形性膝関節症を原疾患として人工膝関節置換術を施行する者とし,両側同時の人工膝関節置換術も対象として含んだ。平成28年度,29年度において計122名の対象者をリクルーティングし,予定していたサンプルサイズに達したことから平成29年度終了時点でリクルーティングを終了した。また,平成29年度,30年度においては対象者のフォローアップを継続し,術後6ヶ月,1年の測定を続けている。現段階では122名のうち87名が術後6ヶ月の測定を終了,58名が術後1年の測定を終了しており,残りの対象者についても術後1年の測定を継続して行っていく予定である。本研究課題の一部として,平成30年度に第6回日本運動器理学療法学会学術大会において「変形性膝関節症患者における骨折リスクの検討」を発表した。この発表では変形性膝関節症患者と健常者の骨折リスクを超音波踵骨測定装置の測定結果から検討し,変形性膝関節症患者では健常者に比べ骨折リスクが高いことを報告した。今後はこの発表内容を論文として作成するとともに,人工膝関節置換術後の変化についての検討を引き続き行っていく。本研究では月間の人工膝関節置換術件数を30名から40名程度と見積もり,6ヶ月程度で目標サンプルサイズに到達すると見込んでいた。現在は目標サンプルサイズに到達しているものの,術後の経過を継続して検討しているため,やや遅れた状況が継続している。これまでと同様に術前患者のサンプリングを行い,術後36ヶ月までのフォローアップを継続する。対象者のサンプリングにやや遅れが生じているため,状況に応じて予定サンプリング期間の6ヶ月を延長し,継続してサンプリングを行うことでサンプルサイズを確保する予定である。その場合,術前の計測と術後の計測が重複する時期が生じるため,混乱のないよう配慮する。現在の進捗状況はやや遅れているものの,術後の経過を継続して検討していく。また,今後術後のフォローアップ中に対象者の脱落が生じることが予想されるため,十分なフォローアップを行い脱落が最小限になるよう努めていく。現在の進捗状況はやや遅れているものの,術後の測定を継続していく。また,術後1年の測定では対象者の脱落も生じているため,十分なフォローアップにより脱落が最小限になるよう努める。28年度には計測機器を購入し,データの収集に努めた。
集中治療室に入室し言語的会話が困難な患者に対する痛みのアセスメントツールの開発

本研究は、言語的コミュニケーションが困難なICU患者の痛みのアセスメントツール開発を目的とした。このツールは、痛みの程度の評価および痛みの部位の特定が必要であるため、痛みの程度は、既存の尺度の日本語版を作成し、信頼性・妥当性・反応性の検証を行い、ICU退室後の回復した患者に、痛みに関するインタビューを行った。結果は、痛みの程度を評価する日本語版CPOTは、評価者間信頼性、基準関連妥当性、弁別妥当性、収束妥当性、反応性が確認された。患者のインタビューから、創痛、ドレーンの挿入部痛、背部痛、口渇、倦怠感などの苦痛体験が明らかとなった。これらの結果をもとに、痛みのアセスメントツールを作成した。ICU入室患者は、喀痰排出・創痛などの身体的痛みや、治療に対する不安などの心理的痛みを感じることが多い。このような痛みは、不眠、見当識障害、不穏、興奮など生じ、さらには頻脈、血圧上昇免疫抑制など、重篤な合併症を引き起こす危険性があるため、痛みのコントロールは重要である。言語的にコミュニケーションのとれる患者は、看護師が痛みの評価スケールを用いながら、直接患者に確認して痛みの有無や程度およびその変化を的確に把握することができる。しかしICU入室患者は、しばしば人工呼吸器を使用することがあり、発声できず、意思疎通を図ることが難しい。痛みの程度を評価するスケールは、多数開発されているが、言語的コミュニケーションが困難な患者に使用できるものは極わずかで、痛みの部位や種類まで評価することはできない。本研究は、ICUに入室し言語的コミュニケーションが困難な患者の痛みを、的確に把握するためのアセスメントツールを開発することを目的とした。本研究は、3過程で構成しており、第1過程は、痛みの程度を測定する尺度(Critical-Care Pain Observation Tool;CPOT)の日本語版の信頼性と妥当性の検証を行う。これは、ICUに入室し人工呼吸器を装着した患者の痛みの程度を、刺激直前、刺激後、刺激後20分の3回を2人で日本語版CPOTで評価し、同時に血圧や心拍数などを測定し、抜管は日本語版CPOTとNumeric Rating Scale(NRS)で痛みの評価を行う。第2過程は、対象者の体験する痛みを把握するために、ICU入室中は、対象者の観察を行ったり、看護ケアを行いながらの会話や診療録から痛みについての情報を得る。ICU退室後、状態が安定した時期に、ICU入室時の体験についてインタビューを行う。第3過程は、第1・2階で得られた結果から痛みのアセスメントツールを作成する。本研究は、日本語版CPOTの信頼性と妥当性の検証と言語的コミュニケーションが困難な患者の痛みを的確に把握するためのアセスメントツールを開発することを目的として行った。最終年度は前年度に引き続き、日本語版CPOTの信頼性と妥当性の検証を行いながら、研究に同意の得られた患者のICU在室中の観察を行ったり、看護ケアを行いながらの会話や診療録から痛みについての情報を得、さらにICU退室後、状態が安定した時期にICU入室中の体験についてインタビューを行い、具体的な痛みの観察項目を抽出するためのデータ収集を行った。日本語版CPOTの信頼性と妥当性は、評価者間の信頼性、基準関連妥当性、弁別妥当性、並存妥当性が確認、作成した日本語版CPOTは、痛みの程度を評価することができると判断した。痛みのアセスメントツールは、4段階の構成となった。まず、RASSで鎮静状態を評価し、深い鎮静状態である-4以下の場合は、その時点でそれ以上の痛みのアセスメントは行わない。-3以上の場合は、今回作成した日本語版CPOTで痛みの有無や程度を評価する。痛みが少しでもある場合は、緊急な処置を要するかどうかを判断する。緊急を要する疾患が疑われる場合には、ただちに医師に報告する。緊急を要しない場合は、痛みの部位や性質を特定するために、看護師が観察とクローズドクエスチョンを行う。この観察項目と質問項目は今回の研究で明らかとなった痛みの直接的要因(創、ドレーンの挿入、背部の痛みなど)、痛みを増強させる要因(咳、気管内吸引、体位変換など)、鑑別が必要な症状(口渇、吐き気、倦怠感など)とした。痛みの部位や性質の特定を行い看護援助を行った後、痛みの程度がどのように変化したか、日本語版CPOTを用いて評価する。集中治療室入室患者は、気管挿管・喀痰排出・創痛・体動制限・口渇などの身体的痛みや、外界との遮断感、治療に対する不安などの心理的痛みを感じることが多い。

このような痛みは、不眠、見当識障害、不穏、興奮など生じ、さらには頻脈、血圧上昇、心筋酸素消費量の増加、凝固亢進、免疫抑制など、重篤な合併症を引き起こす危険性があるため、痛みのコントロールは重要である。言語的にコミュニケーションのとれる患者の場合、看護師は痛みの評価スケールを用いながら、直接患者に確認しながら痛みの有無や程度およびその変化を的確に把握することができる。しかし集中治療室入室患者は、しばしば人工呼吸器を使用することがあり、発声できず、意思疎通を図ることが難しい。痛みの評価スケールは、多数開発されているが、言語的コミュニケーションが艱難な患者に使用できるものは、極わずかしかなく、それらも看護師の主観に頼るため、看護師が患者の痛みを正確に評価できるような方法の確立が急務である。本研究の目的は、集中治療室に入室し言語的コミュニケーションが困難な患者の痛みを、的確に把握するためのアセスメントツールを開発することである。本研究は、3段階で構成されている。第1段階は、痛みの程度を測定する尺度の日本語版の作成およびその信頼性と妥当性の検証、第2段階は、集中治療室入室患者の痛みの構造化を行い、第3段階で、第1段階と第2段階で得られた結果をもとに、集中治療室に入室し、言語的コミュニケーションが困難な患者の痛みのアセスメントツールを作成する。痛みの概念分析を行った結果、痛みは、不快な刺激を受ることで、身体的・精神的変調をきたし、主観的に表現したものであると定義した。データ収集を行う前に、日本語版CPOTを作成した。CPOTを使用するに当たり、作成者であるにGelinasに、E-Mailで本研究の主旨を説明し、尺度の使用許可を得た。英語を母国語とする2名に翻訳を依頼した。日本語に翻訳された尺度を研究者と専門家5名で内容を検討した。検討した日本語版CPOTを、英語を母国語とする2名に英語への翻訳を依頼した。2か所に相違が見られたため、作成者に連絡し、内容の確認を行った。さらに、データ収集は、2つの過程を同時に実施している。データ収集方法は、第1過程の日本語版CPOTの信頼性と妥当性の検証は、刺激直前、刺激後、刺激後30分の1クール3回を2人で評価し、その時の血圧・心拍数・呼吸数の測定を記録する。同時にRichmond Agitation Sedation Scale(RASS)を用いて鎮静レベルの評価を行う。抜管した後は、研究分担者1名で日本語版CPOTとNumeric Rating Scale(NRS)で痛みの評価を行う。第2過程のICU入室中に患者が体験する痛みの言語化は、ICU入室中に、対象者の観察や、看護ケアを行いながらの会話、および診療録から痛みの部位や種類についての情報を得る。ICU退室後約1週間たち、状態が安定した時期に、研究分担者がICU入室中の痛みについてインタビューを30分程度行う。データ収集を行うにあたり、実施施設の倫理委員会の承認を得た。現在、10名の対象者に同意が得られデータ収集を行った。本研究の第1段階で使用予定であったBehavioral Pain Scale(BPS)よりCritical-Care Pain Observation Tool(CPOT)のほうが、上肢は筋肉の緊張をふまえて評価を行ったり、患者の動きを評価する身体運動が項目に含まれているため、患者の痛みの程度を把握しやすい。尺度であったため、日本語版BPSの作成から日本語版CPOTの作成に変更したため、当初の予定より、遅れている。
複素球面上の代数的組合せ論

複素球面上の代数的組合せ論に関して、今年度得られた結果は主に次の二つである。(1)次数の低い複素球面上のコード:愛知教育大の野崎寛氏との共同研究において、サイズが最も大きくなる次数が2,3の複素球面上のコードの特徴づけおよび分類を行った。研究手法はコードのある内積に付随する有向グラフの隣接行列およびSeidel行列の固有値の分布を調べることであり、特にそれら二つの行列の固有値、固有空間の関係性を調べた。その過程で歪アダマール行列の新たな特徴づけも明らかになった。また研究テーマとは別の話題になるが、島根大の瀬戸道生氏、松江高専の谷口哲至氏との共同研究において、有限グラフのラプラシアンに付随する正定値内積から定まる再生核の研究を行った。グラフがサイクルの場合の先行結果の拡張を一般の連結グラフの場合に行い、再生核の理論の応用や再生核の組合せ論的な意味づけ、有限サイズの行列である再生核の成分に関する様々な不等式が得られた。ラプラシアン行列の研究は多岐にわたっているが、今回の研究の流れにある再生核及び一般逆行列の研究は多くはない。正規化されたラプラシアン行列においても同様の研究が期待される。
胃癌腹腔洗浄液中微小癌細胞の検出と遺伝子発現解析による抗癌剤感受性予測法の確立

本研究では、遺伝子診断による腹膜微小転移の検出と、生物学的特性にもとづいた効果的な治療法とを一体として開発することを目的とする。CEA低発現胃癌細胞株を用いた網羅的解析により、新規遺伝子を同定、高精度に腹膜微小転移の有無を判定する統計モデルを構築した。パクリタキセルの感受性細胞株、抵抗性細胞株を作成、その遺伝子発現を網羅的解析により親株と比較、臨床検体を用いたvalidationを経て、パクリタキセル抵抗性予測遺伝子を同定した。腹膜微小転移の高精度の遺伝子診断を可能とするための新規遺伝子マーカーの探索については、cDNAマイクロアレイを用いた網羅的解析により、SPINK、RegIV、PKP3、RBM35A、SDC1などの新規遺伝子を同定、これら個々の遺伝子の予後予測能を確認すると同時に、従来からの臨床病理学的因子も加え、高精度に腹膜微小転移の有無を判定する統計モデルを構築した。腹膜転移再発を予見するこのモデルのROC curve解析を行い、モデルの構築に用いたデータセットではAUC=0.86に対し、新しいvalidation setにおけるAUC=0.77と良好な判別能を示した。パクリタキセル腹腔内化学療法に対する感受性予測法の開発については、パクリタキセルの腹腔内化学療法に対して感受性を示す細胞株からマウス腹膜転移モデルを用いたin vivo selectionにより治療抵抗性を示す3種類の由来の異なる亜株を作成し、パクリタキセルに対する感受性・抵抗性に関連する遺伝子群の探索をマイクロアレイ(30K, Oparray)を用いた網羅的発現解析にて行った。発現差解析およびクラスター解析により親株と比較して、感受性細胞株あるいは抵抗性細胞株で2倍以上に高発現、あるいは1/2以下に低発現する共通の遺伝子を選別し、さらにqRT-PCR法により絞り込み、数10個の抵抗性候補遺伝子を同定した。また更なる遺伝子の絞り込みのために、パクリタキセル治療に対するresponder, nonresponder患者検体の収集を進めている。高精度の遺伝子診断を可能とするための新規遺伝子マーカーの探索については、昨年度までに、cDNAマイクロアレイを用いた網羅的解析により同定した新規遺伝子マーカーセットを用いて、より高精度に腹膜微小転移の有無を判定する統計モデルを構築してきた。この統計モデルについて、これまでに蓄積した検体とその臨床情報を用いてValidationを行い、その妥当性を検証した。パクリタキセル腹腔内化学療法に対する感受性予測法の開発については、昨年度までにパクリタキセルの腹腔内化学療法に対して感受性を示す細胞株と抵抗性を示す胃がん細胞株の作成を行い、3種類の由来の異なる抵抗性株を作成、これらの細胞株の遺伝子発現をマイクロアレイを用いた網羅的解析により親株と比較、パクリタキセル感受性に相関し発現亢進する遺伝子を1次選別し、これらのうちqRT-PCRにより発現差を確認できた遺伝子群をさらにTTF(time to treatment failure)をもとにPTX高感受性群、低感受性群に二分した臨床検体(新鮮凍結切除材料)を用いてvalidationを行った。この結果、微小管関連遺伝子やEMT関連遺伝子など複数個の遺伝子をPTX抵抗性予測遺伝子として選別した。パクリタキセル腹腔内化学療法に対する感受性予測法の開発について、昨年度までにパクリタキセルの腹腔内化学療法に対して感受性を示す細胞株と抵抗性を示す胃がん細胞株の作成を行い、3種類の由来の異なる抵抗性株を作成、これらの細胞株の遺伝子発現をマイクロアレイを用いた網羅的解析により親株と比較、パクリタキセル抵抗性に相関し発現亢進する遺伝子を1次選別し、これらのうち9個の遺伝子についてqRT-PCRにより発現差を確認した。今年度はさらに発現低下する遺伝子についても検討し、5個のパクリタキセル感受性遺伝子候補を同定した。さらにTTF(time to treatment failure)をもとにPTX高感受性群、低感受性群に二分した臨床検体(新鮮凍結切除材料)を用いてvalidationを行い、微小管関連遺伝子やEMT関連遺伝子(KIF23, ATAD2, PHF19, SNAI1)など4個の遺伝子をPTX抵抗性予測遺伝子として選別した。これらの遺伝子はPTX治療抵抗性を示す検体で有意に高値を示し、胃癌臨床検体でも有用性が検証された。さらに上記のうち1種類の遺伝子についてsiRNAによるノックダウン実験を行い、発現の低下と増殖能などの変化を認めており,さらにパクリタキセル抵抗性の変化に付いて現在解析を進めている。バイオインフォマティックスの手法を用いた数十個の遺伝子セットからなる判別アルゴリズムについては、十分ではないが一定の症例数でvaHdationをおこない、現在、論文執筆中である。またパクリタキセル抵抗性関連遺伝子については複数の遺伝子を同定しており、今年度の目標は約70-80%達成した。しかし、パクリタキセル腹腔内化学療法については、当初、この期間中に臨床試験を開始する予定であったが、薬剤の保険適応の問題から、本年度中の着手は困難な状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。

今年度は,さらに臨床症例におけるvalidationを進めると同時に、siRNAを用いて抵抗性株においてこれらパクリタキセル抵抗性遺伝子をノックダウンさせ,抵抗性が減弱するか否かを検証する機能解析もすすめる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
アジアにおけるアメリカ文化外交の展開と変容

本科研最終年度にあたる平成18年度においては、4年間の研究成集のまとめとして、9月に専門家会議を開催し、7月に科研メンバーを集め、専門家会議の準備とともに成果報告書作成のための、最終的なミーティングを行なった。その上で、9月30日(土)に、東京大学駒場キャンパスにおいて、"US Cultural Diplomacy in Asia : Strategy and Practice"(「アジアにおけるアメリカの文化外交:その戦略と実践」)と題した専門家会議を開催した。同会議には、本科研の海外協力者であるSusan Smulyan(Brown Univ. )とThomas Zeiler(Univ. of Colorado, Boulder)を招き、研究分担者である藤田文子(津田塾大学)を加えて、映画、芸術、科学、教育、スポーツ交流など、多様な切り口からの報告を行なった。科研メンバーのほかに、関連分野の研究者、外交機関を含む実務者らが参加し、活発で刺激的な議論が行なわれた。同会議のコメンテーターは研究代表者である能登路雅子が、司会は分担者である遠藤泰生がそれぞれ務めた。この専門家会議のために提出された論文と研究代表者・分担者・協力者の論文をまとめて、平成19年3月に成果報告書として刊行した。初年度の平成15年度は、アメリカ文化外交研究のテーマや方法論についての関係者間の意見交換、各自の研究領域、共同研究の可能性などについて多角的に考察を行なった。11月の研究会においても、研究代表者の能登路雅子が研究動向や今後の方向性について報告し、特に20世紀後半以降のアメリカの対外文化活動と政治・経済的環境との相互関係をアジアにおける歴史的な構造変化に注目しながら研究することが確認された。これに関し、研究分担者である藤田文子の2003年の論文が1950年代のアメリカの対日文化政策を分析したものである関係から、同論文を共同研究の出発点と位置づけて、検討を行なうことを決定した。それとともにアメリカ文化の海外における受容・抵抗・変容の実態およびそれに関する理論研究、大衆文化の領域におけるアメリカの製品やシンボルの役割、政府や財団などの文化外交に対する政策とコミットメントなどについても、広い視野から考察することで合意を見た。1月には東北大学フルブライト招聘講師であるジェフリー・カマカヒ教授(セント・ジョンズ大学社会学部)を囲む研究会を開催し、ハワイとアメリカ本土との文化関係の変化、民族音楽におけるハワイの文化融合についての報告と議論を行なった。また年度中に研究分担者がいくつかの海外調査を行った。まず、シーラ・ホーンズと矢口祐人が11月のASAハートフォード年次大会で研究報告と資料収集を行い、3月には遠藤泰生がイエール大学、ハーヴァード大学などで資料研究を行ない、シーラ・ホーンズがフィラデルフィアにおけるアメリカ地理学会でアメリカ研究と空間概念をめぐる研究報告を行なった。さらに、今後の共同研究に必要となる文献も、日米文化交流史、近代日本対外プロパガンダ、第二次世界大戦中の米国の文化状況に関するものを中心に収集した。本科研2年目の平成16年度においては、研究分担者を主体とする3回の研究会と海外から講師を招聘して講演会を行なった。第1回(6月)の報告では、シーラ・ホーンズが、「文化外交」に関する概念上の諸問題を、地理学・文化論の視点から検討し、第2回(10月)の報告は、藤田文子による「1950年代アメリカ政府の対日文化政策」で、当時の対日文化政策の背景・組織・政策形成過程等についての詳細な分析を行なうとともに、貴重なUSIS製作の記録映画が紹介された。また1月には、東京大学フルブライト招聘講師であるトーマス・ザイラー教授(コロラド大学)を囲む研究会を開催し、"A Night at Delmonico's : American Identity and Baseball in the Late 19^<th> Century"と題し、野球を通じた米国文化の海外進出に関しての報告と討議を行なった。3月には、ラトガーズ大学のジャクソン・リアーズ教授とアムステルダム大学のロブ・クロウス教授を招き、"American Empire : Cultural Aspects-アメリカは帝国か?--"と題して講演会を行ない、本科研研究分担者はじめ、全国から院生を含む多くの研究者を集めた。また、年度中に研究分担者が行なった海外調査については、まずシーラ・ホーンズと矢口祐人が7月のオーストラリア・ニュージーランド・アメリカ学会で学会発表を行なった他、11月にはホーンズがアトランタでの米国アメリカ学会年次大会で研究発表を行なった。