hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低塩分飼育による真珠の「キズ・シミ」軽減メカニズムの解明

・PogalのRNA干渉上記の結果を受けて,Pogalに相補的なdsRNAを作成し,アコヤガイに接種し,RNA干渉による遺伝子発現の抑制それに伴う凝集力価の低下を誘導することを試みた。Pogalの遺伝子上の2箇所の約450bpの配列上に作成したdsRNAを作成して,各10個体に接種した。対象区にはPBSを接種した。接種4,8日後に採血し,血球からRNAを抽出し,Pogalの転写量を測定した。転写量の低下は認められなかった。血リンパ中の凝集力価を担う物質の確定的な特定ができていないため,その物質のアコヤガイ血球に対する作用に関する研究を進めることができなかった。最終年度は,アコヤガイのレクチンとして報告されているガレクチンとF typeレクチンの挿核後の「養生」期間中の動態および挿核前の「仕立て」の有無による差を解析した。挿核したアコヤガイを海上筏と塩分25の陸上水槽で飼育し,4,8日後に各区5個体から採血し,血球をガレクチンとF typeレクチンのそれぞれに特異的な抗体で二重染色し,フローサイトメトリーにより解析し,両レクチン産生血球数の割合を算定した。また,通常真珠養殖では挿核前に「仕立て」を行うため,対象として「仕立て」を行っていない貝も解析した。レクチンの転写量も測定した。両レクチンともに陽性血球率は挿核前に比べ4日後に増加し,8日後には減少していた。また,「仕立て」をしていない貝では「仕立て」をした貝より産生細胞数が顕著に多かった。レクチン転写量も同様な動態を示した。これらの結果は平成31年度日本水産学会春季大会で発表した。真珠養殖の挿核手術後の「養生」期間を低塩分で飼育することで真珠のキズ・シミが軽減できる。そのメカニズムについて,以下の結果を得た。アコヤガイの血リンパの凝集力価は低塩分飼育により抑制された。ガレクチンとF typeレクチンそれぞれに特異的な抗体により凝集力価が阻害されたため,凝集力価として測定しているものは,これらのレクチンによるものであると考えられた。血球中のガレクチンの転写量も低塩分飼育により減少した。両レクチンの産生血球数の割合は挿核前の工程である「仕立て」により減少し,挿核後上昇することが明らかになった。以上から,「低塩分養生」によりレクチンの産生が抑制されシミ・キズが軽減されることが示唆され,「仕立て」によってもレクチン産生が抑制されており,挿核に対する生体防御の反応を抑制している可能性も示唆された。よって,母貝の生体防御能を制御することが真珠の品質向上につながることが考えられた。28年度に分離した凝集素あるいは既存のレクチンのうち主に低塩分養生時に抑制されているものをウエスタンブロット等のタンパクレベルの実験と定量PCRを用いたRNAレベルの実験により同定する。この凝集素のアコヤガイ血球への影響をフローサイトメータを用いた解析等で検討する。同時に,特定した凝集素のRNAi混合物の政策を試みる。血リンパの凝集力価はムチンにより阻害できることは確実であるため,アコヤガイ血球上にムチンに対するレセプターがあることを推察し,凝集素と血球の相互作用を検討する研究を行う。血球の培養,フローサイトメーターによる解析等を行う。RNAi混合物作成を試みなかったため試薬を購入しなかったから。(理由)凝集素のRNA干渉の実験において使用する試薬が当初の予定よりも少なく済んだため。(使用計画)30年度に行う凝集素とアコヤガイ血球の相互作用の実験において使用する予定である。凝集力価を担う凝集素が特定されたのちに,RNAi実験を行う予定であり,RNAi混合物作成の試薬を購入する。
超音波振動照射による巨大蛋白質のプロトン高分解能NMR測定法の開発

本研究では,超音波振動子を用いて,溶媒とそこに加えられた"分子量の大きな蛋白質試料"を激しく揺動させることを目指している.この状態の下でNMR信号を観測することにより,巨大蛋白質のプロトンNMRスペクトルの分解能を,格段に向上させることを目的とする.今年度は最初にNMR信号に混入してくる高周波ノイズをデカップルするための方式(バイパスコンデンサ方式)を見直すことを行った.最初の工夫としてNMRプローブ内部に銅管を逼し,その中に超音波振動子駆動電流ラインを通すことを行った.さらに銅管の接地面と電流ラインの間にバイパスコンデンサを数個挿入する工夫を行ったところ,NMR信号に混入するノイズ強度は,以前と比較して半分以下となった.この他にもNMRプローブ自体のグランドラインの接地を工夫してみたが,目だった効果は現れなかった.高周波ノイズの問題はある程度改善できたので,続いて超音波振動子の最適化を行うことにした.TiZrセラミック振動子については,ソフト材とハード材2種類のものを用いた.それぞれをNMRプローブに設置した後,振動周波数を100kHz800kHzまで変えて1^H NMR測定を行った.試料としては,アダマンタンを溶媒に加えた標準試料を用いた.その結果,ハード材TiZrセラミック振動子を用いて300kHzの振動を加えた場合に,最も高い分解能が得られることが判明した.この後は標準試料を離れて,巨大蛋白質のモデル物質であるTentaGelビーズ直結高分子を使って実験を行う予定である.本研究では,超音波振動子を用いて,溶媒とそこに加えられた"分子量の大きな蛋白質試料"を激しく揺動させることを目指している.この状態の下でNMR信号を観測することにより,巨大蛋白質のプロトンNMR共鳴線の分解能を,格段に向上させることを目的とする.今年度の研究計画では,(a)^1H核用ラジオ波チャンネルをNMR信号検出器内に作成する,(b)超音波振動子の最適化を行う予定であった.(a)に関しては予定通り,プロトンのNMR信号(我々の装置では300MHz)が観測できるように,NMRプローブの改造を行った.新しい共振回路を採用した結果,目的の"300MHzで回路の同調を取る"ことは実現できた.^1Hの90°パルスは,90Wの入力に対して15usとなり,新しい共振回路は,溶液^1H NMR測定には十分な性能を有することが分かった.続いて(b)の課題に入る前に,アダマンタンを溶媒に加えた標準試料にて,^1H NMR測定を行った.超音波振動の照射には,昨年度の予備研究で使用したTiZrセラミック振動子(PZT振動子)を用いた.結果として^1H信号は観測できたのであるが,予想以上に,信号の感度が悪かった.これは,セラミック振動子を駆動する電流ラインから,高周波ノイズがNMR信号ラインに混入しているためであった.我々は,高周波ノイズをデカップルするためにあらかじめバイパスコンデンサを挿入していたのであるが,この方式では十分なデカップルができないということが分かった.現在高周波ノイズを遮断するために新たな対策を検討しており,それが実現でき次第,次の段階"超音波振動子の最適化"に入る予定である.本研究では,超音波振動子を用いて,溶媒とそこに加えられた"分子量の大きな蛋白質試料"を激しく揺動させることを目指している.この状態の下でNMR信号を観測することにより,巨大蛋白質のプロトンNMRスペクトルの分解能を,格段に向上させることを目的とする.今年度は最初にNMR信号に混入してくる高周波ノイズをデカップルするための方式(バイパスコンデンサ方式)を見直すことを行った.最初の工夫としてNMRプローブ内部に銅管を逼し,その中に超音波振動子駆動電流ラインを通すことを行った.さらに銅管の接地面と電流ラインの間にバイパスコンデンサを数個挿入する工夫を行ったところ,NMR信号に混入するノイズ強度は,以前と比較して半分以下となった.この他にもNMRプローブ自体のグランドラインの接地を工夫してみたが,目だった効果は現れなかった.高周波ノイズの問題はある程度改善できたので,続いて超音波振動子の最適化を行うことにした.TiZrセラミック振動子については,ソフト材とハード材2種類のものを用いた.それぞれをNMRプローブに設置した後,振動周波数を100kHz800kHzまで変えて1^H NMR測定を行った.試料としては,アダマンタンを溶媒に加えた標準試料を用いた.その結果,ハード材TiZrセラミック振動子を用いて300kHzの振動を加えた場合に,最も高い分解能が得られることが判明した.この後は標準試料を離れて,巨大蛋白質のモデル物質であるTentaGelビーズ直結高分子を使って実験を行う予定である.
英語の構文における基本形と変種に関する大規模コーパスに基づいた生成理論的研究

英語の同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文、'd rather S構文において、それぞれの構文の基本形と変種を同定した。その際、膨大な言語資料の収集に英語の大規模コーパスThe Bank of EnglishとThe British National Corpus等を用いた。生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、更には構文文法といった複数の最先端の言語理論を用いて構文における基本形から変種への拡張のメカニズムを解明しようと努めた。(1)今回の科研で新たに取り上げる'd ratherが文を従える構文については、英語の非常に末梢的な構文であるため、母国語話者の直感や手作業による資料収集だけでは、当然ながら、分析に十分な言語資料が質、量ともに得ることが極めて困難である。そこで現代英語の大規模コーパスを有効利用して膨大な言語資料を収集した。また、この構文に関して詳しく論じたものはCulicover (1999)だけしかなく、殆ど手が付けられていない構文であるので、新たに優先規則体系の観点から、経験面に関しては収集した資料を整理した。(2) (1)で収集した膨大な言語資料を、最先端の言語理論である、生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、構文文法などの観点から、細かく観察し、d'ratherが文を従える構文の統語属性と意味属性を解明し、この構文を成立させている優先条件を正確に同定した。これを達成するためには、当然、上記の複数の最先端の言語理論の内容を、最新の文献までつぶさに読むことで深く理解し、上記構文を分析できるまでに、身につけなければならないので、それらの文献を読んだ。(3)動作表現構文に関しても、Omuro (1997)で行った研究以降に出された研究を参考にしながら、上記(1)と(2)に平行した作業、考察を行った。(4)同族目的語構文に関してもその目的語の決定詞について、Omuro (2008)よりも事例を増やして考察した。(5)上記(1)(2)(3)(4)の成果の一部を講演の形や学会シンポジウムの形で口頭発表し、本年度は2本の論文を執筆した。(1)平成26年度は、本科研で扱う同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文、'd ratherが直接文を従える構文のうち、動作表現構文を特に取り上げ、動作表現構文で用いられる動詞が目的語として名詞句をとった場合とthat節をとった場合と更に受け身がかかった事例について、現代英語の大規模コーパスを利用して、言語資料の収集に務めた。(2)(1)から得られた言語資料を、生成統語理論、概念意味論、動的言語理論、構文文法の観点から、細かく観察し、動作表現構文において目的語として生じる名詞句については基本的な意味を有したものと派生的な意味を有したものとがあることを同定した。また、動作表現構文に出るnodという動詞がとるthat節補部に関して、概念意味論の枠組みを用いて、項融合と強要の観点から、どのようなthat節が許され、どのようなthat節はゆるされないかを考察した。(3)(1)から得られた言語資料を基に、更に、動作表現構文と同族目的語の受け身としてどのようなものが許されどのようなものが許されないかの考察を拙論(1997)以降のいくつかの他者による論文を参考にしながら考察した。(4)本科研との関連から「構文の基本形と派生形」という観点から、拙論(1988)で取り上げた半動名詞構文を取り上げ、大規模コーパスから新たに得た言語資料に基づき、拙論(1988)の修正をはかった。(5)(2)と(3)を基に論文を1本執筆した。(6)(4)を基に論文を1本執筆した。(1)平成27年度は、本科研で扱う同族目的語構文、動作表現構文、One's Way構文、'd ratherが直接文を従える構文のうち、'd ratherが直接文を従える構文を特に取り上げ、現代英語の大規模コーパスを利用して、言語資料の収集に務めた。(2) (1)から得られた言語資料を生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、構文文法の観点から、細かく観察し、'd ratherが直接文を従える構文の基本形、優先条件、変種の同定を行った。(4)本科研との関連から「構文の基本形と派生形」という観点からArai (1997)を参考にしながら、拙論(1998)で取り上げた半動名詞構文の史的発達について、大規模コーパスCOHAから得た膨大な資料を分析することで、明らかにした。(5) (1)と(2)と(3)を基に大室(2015)「優先規則体系とコーパス」を『コーパスと英文法・語法』に掲載した。(6) (4)を基に次期科研申請を見込みつつ、そのパイロットスタディとして日本英語学会での公開特別シンポジウムの講師の一人として「構文の成立過程とその後の展開」を発表し、その発表原稿を基に大室(印刷中)を執筆した。(7)本科研の理論的基盤となる生成文法理論による語彙意味論の多義語へのアプローチについて執筆し、2016年に本の一部として公刊される。

生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、更には構文文法といった複数の最先端の言語理論を用いて構文における基本形から変種への拡張のメカニズムを解明しようと努めた。本年度は、特に、動作表現構文の目的語として名詞句生じた場合、その名詞句の意味の中に、優先規則体系が見られること、及び、nodがthat節補部を許す時と許さない時との違いを、項融合と強要と言う観点から深く考察できた点が成果であった。また、動作表現構文の受け身の可能性についても考察を深めることができた。本科研と同じ観点から、半動名詞構文の成立過程および派生形の展開などについて再考することもできた。それらを2本の論文という形で具体的な形としての研究成果が得られたので、当初の計画ではほどではないにしても、概ね順調に当科研は進展していると思う。人文学言語学・英語学今後は、平成26年度の研究計画でやり残した部分について続行するとともに、(1)本科研で扱う4つの各構文において基本形と変種をどのような理論的装置を使って関係づけるのが適切であるかを生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、構文文法の観点から、詳しく考察する。(2) 4つの構文に共通な基本形から変種への拡張のメカニズムがないか考察しながら、基本形から変種へと拡張を起こす一般的なメカニズムの解明に迫る。(3)同時に、競合する複数の先端言語理論から今後どのような言語理論が基本形から変種へと拡張を起こす一般的なメカニズムを適切に述べることができる妥当な言語理論の候補として残りうるかの絞り込みを行う。本年度は、One's Way構文に関しては、過去の自分の研究以上に追加するものはなかったものの、'd ratherが文をとる構文については、言語資料を増すこともできたし、優先規則体系からの考察を深めることが出来た。また、動作表現構文に関しても、Omuro (1997)の考察に留まることなく、その後に発表された他の研究者の論考を参考にし、さらにこの構文に対する考察を深めた。同族目的語構文に関しても、Omuro (2008)よりも事例を増やすことで、若干考察を深めることができた。また、成果の一部を口頭発表し、論文にもまとめることが出来ているので、当初の計画ほどではないにしても、概ね順調に当科研は進展しているのではないかと思う。次年度使用額が71,447円あるが、科研遂行のための洋書を予定より3冊分ほど少なく買ったために残ったものである。今後は平成25年度の研究計画の残され部分を続行するとともに、(1) 4つのそれぞれの構文に関して、どの優先条件を欠いた時、どのような変種が存在することになるか、生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、構文文法の観点から、詳しく考察する。そして、実際にそのような変種が存在しているかを4つのそれぞれの構文に関して平成25年度に収集した言語資料を用いて検証する。(2)4つの構文におけるそれぞれの基本形と変種、それと、それぞれの4つの構文を特徴付ける優先条件が、生成文法の統語理論、概念意味論、動的言語理論、構文文法といった最先端の言語理論にいかなる帰結をもたらすことになるかも考察する。次年度使用額71,447円を含めた形で、来年度は洋書を買うことを計画している。次年度使用額が28,393円あるが、科研遂行のための洋書を予定より一冊分ほど少なく買ったために残ったものである。次年度使用額28,393円を含めた形で、来年度は洋書を買うことを計画している。
２型糖尿病の膵β細胞の機能不全につながる転写因子MafAの量的制御システムの破綻

2型糖尿病の進行の過程で、膵島β細胞の機能の低下(機能破綻)が起きる背景の分子機構の解明を目指している。これまでに、β細胞の機能を支える転写制御因子MafAのタンパク質レベルを調節(タンパク質の安定性の調節)するβ細胞内のシステムを明らかにすることに取り組んできた。前年度までの知見に基づき、β細胞株MIN6をKCC (potacium-chloride co-transporter)の阻害剤R(+)-DIOAで処理すると、内在MafAタンパク質が減少することを見出した。この減少は、プロテアソーム阻害剤MG132処理によって完全にブロックできた。一方、アミノ酸類自化合物タウリン(アミノエチルスルホン酸)処理によって、MafAタンパク質は逆に増加することが分かったが、この効果はR(+)-DIOAによって完全にキャンセルされた。タウリンはWNK-Stk39カスケードを介してKCCなどのイオン・トランスポーター活性を調節することが知られていることから、細胞内イオンの調節機構がMafAタンパク質量を調節していることが予想され、その分子機構の探索を続けている。タウリンは、食品成分として糖尿病態の改善効果があることが報告されているが、分子機構は不明であった。本研究は、この効果の一部を分子レベルで裏付ける成果である。一方、MafA量を負に制御する仕組みのひとつとしてオートファジー阻害を見出してきたが、当初の観察結果を精査したところ、これはmRNAレベルでの制御であることが判明した。そこで、mafAの転写レベルでの調節も膵島β細胞の機能破綻に寄与すると示唆されていることも鑑み、mafAのプロモーターおよびエンハンサー領域をクローン化し、Luc Assayによってオートファジー阻害によって転写をモニターできる系を確立した。この系を利用し、β細胞の機能破綻との関連を新しい切り口で解明中である。膵島β細胞で、その機能を支える転写制御因子MafAのタンパク質レベルでの発現量を調節する2つのシステム(仮称D系とS系とする)について、それらの破綻が、糖尿病の進行過程におけるβ細胞の機能破綻の背景にあると考えられる結果を得てきた。本年度は、1)D系システムによってMafAのプロテアソームを介した分解の制御機構、2)同様にS系によるMafAの分解(プロテアソームではない)の制御機構、3)S系とMafAの間をつなぐ分子の同定、を予定していた。1)に関しては、分解の制御に関わる因子の同定には至っていない。しかしながら、D系がオートファジー活性の制御下にある可能性を見出し、その関連を探索した。2)については、S系を介したMafAタンパク質の分解に必須なMafAの領域の同定を変異型MafAを作製して行い、ごく短いアミノ酸領域(10アミノ酸程度)まで絞り込むことに成功した。この領域は、S系を介した分解制御に必要充分であることが判明した。そこで、この領域をTAPタグに融合させたものを作製し、安定発現細胞株を取得したので、これと相互作用する因子を精製・同定することを試みている。3)に関しては、S系の下流で制御されることが知られているイオン・トランスポーター2種類について、それらの活性を薬剤を用いて阻害・活性化したところ、MafAタンパク質レベルがそれに応じて増減することを明らかにした。キナーゼSとイオン・トランスポーターの過剰発現(恒常活性型)や機能阻害などの一連の解析により、キナーゼSによるイオン・トランスポーターの活性制御の下流でMafAタンパク質レベルか制御されており、その下流でインスリンやGLUT2などのβ細胞特異的遺伝子の発現が制御されることを明確に示すことができた。今後は、細胞内イオン濃度によって、どのような分子機構でMafA量が制御されるのかを明らかにすることを目指す。MafAをタンパク質レベルで制御する2つの制御系統であるD系とS系について、D系については、当初の考えと異なって、オートファジーとの関連を見出した点で予想を上回る新たな進展があったものの、当初見込んでいたようなMafAタンパク質の分解を実行する因子の特定には至らなかった。一方、S系については、ほぼ当初見込みの成果を挙げることができたことに加えて、S経路の上流因子についても同定の見込みが立ちつつある点で、予想を上回る成果が得られていると考える。また、当初計画のひとつである、D系とS系のredundancyの決定については、遺伝子発現阻害実験(Crispr/Cas9やshRNA発現)がテクニカルな理由や、D系関連酵素のパラログの複数同時阻害が困難であるなどの理由により、うまく行っていないため、遅れてしまっている。以上を総合的に勘案し、おおむね順調に進展していると考えた。2型糖尿病の進行の過程で、膵島β細胞の機能破綻が起きる背景の分子機構の解明を目指している。これまでに、β細胞の機能を支える転写制御因子MafAのタンパク質レベルを調節(タンパク質の安定性の調節)する2つのシステム(仮称D系とS系とする)について、それらの破綻が、糖尿病の進行過程におけるβ細胞の機能破綻の背景にあると考えられる結果を得てきた。本年度は主にS系によるMafAの分解制御機構に関する知見を多く得ることができた、S系は、グルコース濃度の感知と密接に関わっていることが判明した。MafAはそもそもβ細胞においてグルコース応答性に転写を活性化する転写因子として単離同定された経緯があり、しかしその制御機構は不明であった。われわれは、細胞外グルコースは、細胞のエネルギーレベルのセンサー分子であるAMP-

activated protein kinase (AMPK)の活性調節を通して、MafAのタンパク質レベルを制御し、その結果としてインスリン遺伝子やGSIS (glucose-stimulated insulin secretion)に関連するβ細胞機能に必須な一群の遺伝子の発現を調節していることを発見し、証明することに成功した。さらに、AMPKのシグナルは、S系の活性調節を通してMafAの量的な制御を行っていることを見出した。後者の詳細なメカニズムは追究中である。この全体像が理解されることによって、β細胞のグルコース感知のシステムと、2型糖尿病の際の持続的な高血糖状態によるβ細胞機能の破綻(糖毒性)のメカニズムが理解できるようになることが期待される。とりわけ糖毒性に関しては、AMPKの活性レベルが通常とは異なる異常なふるまいをする(高グルコース・高エネルギーにも関わらず活性化する)ことを見出しており、これを手がかりに解明中である。MafAをタンパク質レベルで制御する2つの制御系統であるD系とS系について解析を行い、D系についてはあまり進展は得られなかったが、S系についてはブレイクスルーとなるような進展があった。具体的には、グルコースからのシグナルおよびタンパク質キナーゼAMPKとS系との関連性を発見し、これを明確に証明することができたことと、このシステムの糖毒性への関与についての知見が得られ、今後の方向性への見通しが立ったことの2点である。ただし、AMPKがS系をどのように制御しているのかについての具体的な分子機構は未だ不明で、次に解決すべき重要な点であるが、問題点が明らかになったことによって、この部分に関する今後の見通しは明るい。また、β細胞の機能破綻の予防・治療を考える上で重要な点として、昨年度までに、S系の下流で制御されるイオン・トランスポーター2種を薬剤によりそれぞれ阻害・活性化したところ、MafAタンパク質レベルがそれに応じて予想されたように増減することを明らかにしていた。今年度はこの結果を受けて、2型糖尿病モデルマウスdb/dbから膵島を単離し、薬剤によりこの系を再活性化させたところ、週齢の早い(病態が進行途中の)膵島に対してであれば、MafAレベルの回復とインスリン・GSIS遺伝子群の発現回復が観察された。一方、週齢が進み、病態がかなり進行してしまった膵島に対しては、効果は発揮できなかった。この観察は、われわれが発見した系に基づいて薬剤を用いて介入することによって、β細胞の機能破綻を少なくとも予防することが可能であることを示している。以上を総合的に判断し、おおむね順調に進んでいると判断した。2型糖尿病の進行の過程で、膵島β細胞の機能の低下(機能破綻)が起きる背景の分子機構の解明を目指している。これまでに、β細胞の機能を支える転写制御因子MafAのタンパク質レベルを調節(タンパク質の安定性の調節)するβ細胞内のシステムを明らかにすることに取り組んできた。前年度までの知見に基づき、β細胞株MIN6をKCC (potacium-chloride co-transporter)の阻害剤R(+)-DIOAで処理すると、内在MafAタンパク質が減少することを見出した。この減少は、プロテアソーム阻害剤MG132処理によって完全にブロックできた。
家畜排泄物から環境への重金属負荷軽減に関する研究-微量元素の消化管内動態および利用性

家畜排泄物中の亜鉛が大きな問題となっている。これは通常家畜に与えられている飼料中の亜鉛利用性が低いことに起因する。そこで、第一にその低い利用性の原因を検討するために、通常の大豆柏主体飼料または亜鉛利用性の高い脱脂粉乳主体の飼料をブタに給与し、亜鉛利用性に影響を及ぼす消化管内の亜鉛形態を検討した。脱脂粉乳飼料と比較し大豆粕飼料では消化管内亜鉛の溶解度が低く、また消化管内容物液相中の高分子量亜鉛複合体が少なかった。この結果から、通常の飼料に含まれているフィチンが亜鉛溶解性を低下させ、亜鉛の利用を抑制すること、脱脂粉乳の水解産物が亜鉛と結合し亜鉛の利用性を高めることが示唆された。第ニに利用性の高い亜鉛の開発と評価を行った。人工消化後の亜鉛の溶解性から新規の亜鉛源の利用性を評価したが硫酸亜鉛と比較し大きな差は認められなかった。一方、ブタにおいてアミノ酸キレート亜鉛は硫酸亜鉛と比較し利用性が高く、これは消化管内におけるアミノ酸キレート亜鉛の高い溶解性が一因であることが示唆された。次に、亜鉛利用性に悪影響を及ぼすと考えられるフィチンの除去を検討した。大豆粕を麹菌により発酵処理するとフィチンは分解され、発酵処理はラットにおける鉄および亜鉛利用性を改善することが明らかとなった。また、同様の試験をブタを用いて行い、発酵処理は亜鉛利用性を改善することを明らかにした。さらに、ブタの飼料中に麹菌由来のフィターゼを添加すると亜鉛の利用性が向上することを明らかにした。酵母由来のフィターゼも飼料中に添加するとフィチンを分解するが、その効果は麹菌由来のフィターゼと比較し弱いことが示された。ブタを大豆粕区、発酵処理大豆粕区、無機リン添加区の3区分に分け、それぞれの飼料を給与した。発酵処理大豆粕給与および無機リン添加は銅の利用性に影響を及ぼさなかった。血清中亜鉛濃度および大腿骨中亜鉛濃度は大豆粕区および無機リン添加区と比較し、発酵処理大豆粕区において有意に高い値を示した。また、肝臓中亜鉛濃度は無機リン添加区と比較し、発酵処理大豆区において有意に高い値を示した。血清中鉄濃度は大豆粕区より発酵処理大豆粕区において有意に高い値を示した。これらの結果からフィチン酸は亜鉛および鉄の利用性を低下させること、また麹菌発酵処理は大豆粕中のフィチン酸を分解し、亜鉛および鉄の利用性を向上させることが示唆された。次いで、消化管内亜鉛の形態に及ぼす摂取飼料の影響を検討するため、離乳子ブタに大豆粕飼料または脱脂粉乳飼料を給与した。骨中亜鉛は大豆粕区と比較し脱脂粉乳区で高く、大豆粕区では亜鉛の利用性が低いことが示された。また小腸内容物を遠心分離しその上清を新たに開発した原子吸光分析/サイズ排除高圧液体クロマトグラフにより画分し、亜鉛の形態を検討した。脱脂粉乳区では3つの亜鉛のピークが認められたが、脱脂粉乳区で認められた大分子量のピークは認められなかった。この結果から、消化管内における低分子リガンドは給与飼料の影響を受けないが、大分子量のピークは両区で大きく異なり、この差が亜鉛利用性に影響を及ぼすことが示唆された。1.大豆粕の発酵処理が成長中ブタの亜鉛生体利用性に及ぼす影響を検討した。15頭のブタを5頭ずつ3区に分け、大豆粕主体の基礎飼料、基礎飼料に充分量の無機リンを添加した飼料、または大豆粕に代えて発酵大豆粕を配合した飼料を給与した。飼料中亜鉛含量はいずれの飼料においてもほぼ要求量の下限であった。発酵大豆粕を給与したブタの脛骨皮質中ならびに血清中亜鉛濃度は他の区と比較し有意な高値を示した。

この結果から大豆粕の発酵処理はブタにおいて亜鉛の生体利用性を高めることが明らかとなった。2.アミノ酸キレート亜鉛と硫酸亜鉛の子ブタにおける生体利用性を検討した。25日齢の子ブタ25頭を5区に分け、亜鉛を添加していない基礎飼料、基礎飼料に亜鉛として25、50、100mgのアミノ酸キレート亜鉛を添加した飼料、または、基礎飼料に亜鉛として100mgの硫酸亜鉛を添加した飼料を30日間給与した。基礎飼料中の亜鉛含量は47mg/kgであり、子ブタの要求量を大きく下回っていた。一方、基礎飼料中のカルシウム含量は要求量の約2倍、銅含量は要求量の約15倍であった。大腿骨中ならびに血清中亜鉛濃度はアミノ酸キレート亜鉛の添加量が増加するにつれて上昇した。また、硫酸亜鉛を添加した子ブタと比較し同量のアミノ酸キレート亜鉛を添加した子ブタでは大腿骨中ならびに血清中亜鉛濃度は高かった。回腸内容物中の亜鉛溶解性はアミノ酸キレート亜鉛の添加量が増加するにつれて上昇し、硫酸亜鉛を添加した子ブタでは同量のアミノ酸キレート亜鉛を添加した子ブタと比較し低い亜鉛溶解性を示す傾向が認められた。以上の結果から、カルシウムならびに銅を多く含んだ飼料を給与された子ブタにおいて、硫酸亜鉛と比較しアミノ酸キレート亜鉛は利用性が高いことが示唆された。この差は小腸内容物中における高いアミノ酸キレート亜鉛の溶解性が一因であると考えられた。育成ブタに麹菌由来のフィタ-ゼを含む飼料を添加し、亜鉛の利用性に及ぼす影響を検討した。麹菌由来フィターゼの添加により骨中亜鉛含量は上昇したことから、麹菌フィターゼは消化管内でフィチン酸を分解し、亜鉛の利用性を高めることが明らかとなった。ついで、リン利用性に及ぼす酵母由来フィターゼの飼料添加の影響を検討した。育成ブタに低リン飼料を給与し、酵母由来のフィターゼまたは麹菌由来のフィターゼを飼料に添加した。麹菌由来フィターゼと同様に酵母由来のフィターゼはリン利用性を向上させ、成長、骨の形質を改善したが、その効果は麹菌由来フィターゼと比較し弱かった。酵母由来のフィターゼは麹菌由来フィターゼと比較しペプシン抵抗性が弱いことを明らかにし、これが酵母由来フィターゼの効果が低い原因であることを示した。アスコルビン酸ピロリン酸亜鉛、クエン酸リンゴ酸亜鉛、グルコン酸亜鉛を調整した。タンパク質源としてカゼインまたは大豆タンパク質からなる飼料にこれら有機態亜鉛または対照として硫酸亜鉛を添加し、人工消化法によりその特性を検討した。どの亜鉛源でもカゼイン飼料に添加すると大豆タンパク質に添加した場合と比較し消化物中亜鉛溶解性は高いことが明らかとなった。しかしながら、いずれの飼料においても亜鉛源の相違は消化物中亜鉛溶解性に影響を及ぼさなかった。以上の結果から、保温試験で用いた新規の有機態亜鉛は硫酸亜鉛と比較し高い利用性を示さないことが明らかとなった。
生細胞・生組織観察可能な誘導ラマン分光顕微鏡の構築と小さな生体分子の挙動解析

本研究では、誘導ラマン散乱(SRS)顕微鏡により生きた細胞や組織の観察を行い、脂質や多糖類などを始めとする小さな分子の挙動を調べた。並行して、SRS顕微鏡の性能向上を図るとともにレーザ光源の開発や改良を進めた。その結果、生きた微細藻類に含まれる脂質や多糖類を無標識で可視化することや皮膚組織に含まれる複数種の細胞を無標識で識別することに成功した。また、長期安定動作の可能な半導体レーザによるSRSイメージングの実証や新しい高速波長可変ファイバレーザの開発に成功した。以上の成果は、生体イメージングの可能性を広げるとともにその実用性を高めるものであり、医用工学における重要な結果と考えている。平成25年度は、大阪大学から東京大学への異動及びキャンパス内移動に伴う実験設備移設がそれぞれ4月と11月にあった。しかし、設備の立ち上げの合間を縫って、誘導ラマン分光顕微鏡で得られる分光データの再現性を高めることができた。具体的には、データの再現性の低下要因が、波長可変パルス光源の群遅延の波長依存性にあることを見出すとともに、その依存性を精密に計測する手法を見出した。さらに、その計測値を用いて光源内の4f光学系の調整を行うことで、群遅延の波長依存性を補正し、分光データの再現性を昨年度より大きく向上させることができた。その結果、CH伸縮振動領域におけるH-C=振動モード(3000 cm^-1)のスペクトル強度から脂肪酸の不飽和度が定量的に求められるようになった。また、生体観察をより容易に行えるよう、顕微鏡筐体を導入した。平成25年度までに、誘導ラマン散乱(SRS)分光顕微鏡システムの再現性向上を行い、わずかなスペクトルの違いの検出を可能とするシステムを実現した。平成26年度は、本SRS分光顕微鏡システムを用いて、さまざまな生体試料の観察を進めた。詳細はここでは触れられないが、マウス臓器切片中の脂質の組成分析、各種皮膚組織中の成分分析及び構造分析、種々のイオン水溶液のOH伸縮振動スペクトルの解析、各種微生物中の代謝物の成分分析を行った。その結果、いくつかの試料において、SRS顕微鏡が小さな分子の解析に有効であることを見出しており、現在、外部発表の準備を進めている。並行して、SRS顕微鏡の実用性を高めるためのレーザー光源の開発も進めた。1um帯の利得スイッチ駆動半導体レーザーをSRS顕微鏡に適用する検討を行い、タイミングジッタの評価を行ったところ、4ピコ秒以下であることがわかり、さらに、外部光を注入することで1.5ピコ秒までジッタを低減できることがわかった。そこで、当該パルスをチタンサファイアレーザーパルスと同期させてSRSイメージングを試み、ポリマービーズのイメージングに成功している。また、分光イメージングシステムのさらなる小型化・実用性向上を目指し、新しい構成の波長可変・ピコ秒ファイバーレーザーを開発した。これまで我々が用いてきた波長可変レーザーは、広帯域発振するモード同期レーザーの出力光に対してスペクトルフィルタリングを施し光増幅を行っていた。今回、フィルタをレーザー内部に導入することで、波長可変発振の可能なファイバーレーザーが実現できることを示すことができた。以上を通じて、SRS顕微鏡の応用とシステムの実用性向上に向けていくつかの成果を挙げることができている。平成26年度は、本SRS分光顕微鏡システムを用いて、様々な生体試料の観察を進めた。平成27年度は、これらの観察実験をさらに推し進め、結果をまとめて論文投稿を行った。具体的には、各種皮膚組織中の成分分析及び構造分析を行い、皮膚組織中で種々の皮膚細胞を識別することに成功した。また、生きて動く微細藻類内部の代謝物を定量することに成功した。これらは、SRS顕微鏡が小さな分子の解析に有効であることを示す結果であると考えている。並行して、SRS顕微鏡の実用性を高めるためのレーザー光源の開発も引き続き進めた。平成26年度に開発した新しい高速波長可変レーザーの論文投稿を進めるとともに、より長期安定性を高めるために、9の字型レーザーを用いた波長可変レーザーの開発を行った。さらに、1 um帯の利得スイッチ駆動半導体レーザー(GS-LD)のSRS顕微鏡への適用可能性の検討を行い、ジッタ評価、タイミング安定化、生細胞観察実験を行い、GS-LDがSRS顕微鏡へ適用可能であることを示した。また、GS-LDのタイミングジッタがSRS信号へ与える影響を明らかにした。顕微鏡システムが順調に立ち上がり、様々な研究室や企業との共同研究を通じて、生体試料中の小さな分子をラベルフリーで可視化することに成功している。また、細胞培養系について平成26年度内の導入を見送っていたが、実験を進める中で、細胞培養系の整備がやはり重要であることを再認識し、平成27年度中に細胞培養系の導入を完了している。並行して、当初の計画には含まれていなかったが、新しい原理のパルス光源の検討を平成27年度からスタートしており、GS-LDや波長可変ピコ秒9の字レーザーなど、新しい光源の開発に成功した。本光源は、最終年度においてよりSRS顕微鏡応用に適したものとなるようチューニングを行う予定である。本研究では、誘導ラマン散乱(SRS)分光顕微鏡という、2色のピコ秒パルスを用いて生体分子の分子振動を高感度に検出する独自の無染色生体観察技術を活用することで、様々な細胞や組織を生きたまま観察し、従来の染色法や標識法では解析の難しい、小さな分子の挙動と細胞や組織の関係を詳細に調べ、新しい情報を得ることを目的として研究を進めた。

平成28年度は、これまで性能向上を図ってきたSRS分光顕微鏡システムを用いて、外部の研究室と連携しつつ、様々な細胞や植物・動物の観察実験を継続的に行い、脂肪滴やタンパク顆粒等の代謝物を無標識で可視化することに成功した。並行して、個体の計測において必須となる反射型検出のための光学系の改善を試み、信号対雑音比を1.5倍向上させることに成功した。また、昨年度までに得られた皮膚組織や微細藻類細胞内部の代謝物の可視化の成果について論文投稿を進めた。あわせて、SRS分光顕微鏡のさらなる実用性向上を目指し、これまで用いてきたチタンサファイアレーザや非線形偏波回転型ファイバレーザに代わる安定なレーザー光源の開発を進めた。いくつかのレーザ構成について検討を進め、偏波保持型Ybファイバーレーザー光源により広帯域なスペクトルを生成し、そのスペクトルを音響光学可変フィルタで切り出すという新規構成のパルス光源の開発に成功した。以上の結果から、本研究課題では、SRS分光顕微鏡の性能向上と新規応用の開拓を並行して進めるとともに、より実用性の高いレーザー光源の開発に成功し、高速・無標識生体イメージング法としてのSRS顕微法の可能性を大きく広げることができたと考える。本研究では、誘導ラマン散乱(SRS)顕微鏡により生きた細胞や組織の観察を行い、脂質や多糖類などを始めとする小さな分子の挙動を調べた。並行して、SRS顕微鏡の性能向上を図るとともにレーザ光源の開発や改良を進めた。その結果、生きた微細藻類に含まれる脂質や多糖類を無標識で可視化することや皮膚組織に含まれる複数種の細胞を無標識で識別することに成功した。また、長期安定動作の可能な半導体レーザによるSRSイメージングの実証や新しい高速波長可変ファイバレーザの開発に成功した。以上の成果は、生体イメージングの可能性を広げるとともにその実用性を高めるものであり、医用工学における重要な結果と考えている。顕微鏡システムが順調に立ち上がり、他の研究室や企業との共同研究を通じて様々な生体試料中の脂質・水・多糖等の小さな分子をラベルフリーで可視化することに成功しつつある。また、当初計画には含まれていなかったが、新しい原理の光パルス発生法の検討とSRS顕微鏡への適用を進めることができ、最終年度までに、SRS顕微鏡の性能向上・実用性向上に本成果がつながっていくものと考えている。なお、当初計画では、細胞培養を整備することを計画していたが、近くに細胞培養の可能な研究室があり、そこの協力を得られることがわかったため、当該計画は実施せず、他の課題(光源開発等)を開始することとした。平成27年度と同様に、様々な生体試料の観察を継続する。特に、顕微鏡システムの反射光学系の更なる最適化を行い、生体組織中の小さな分子のラベルフリー・in vivo/ex vivoイメージングを目指す。並行して、SRS顕微鏡の実用性をさらに向上させるための新しいパルス光源の検討を継続する。28年度が最終年度であるため、記入しない。生体医工学平成25年度に得られた知見に関して、随時、外部公表を進めていく。
神経系で特異的に発現しているタキキニン遺伝子の転写制御因子の解析

サブスタンスPやサブスタンスKなどのタキキニン・ペプチドは神経系で重要な役割を果たし、その遺伝子は神経系で特異的に発現している。我々はタキキニン遺伝子のプロモ-タ-を単離し、そこにはTGCGTCAというcAMP response element (CRE)が存在することを明らかにした。さらにUVクロスリンクの解析からこのCREの領域に新しい因子が結合することを見出したので以下の解析を行った。タキキニン遺伝子のプロモ-タ-のCREの配列をプロ-ブに用いてラット脳入gtll cDNAライブラリ-をサウスウエスタン法によりスクリ-ニングを行った。その結果、新しい因子をコ-ドした陽性クロ-ンを得た。この因子はCATボックス・エンハンサ-結合蛋白(C/EBP)と高い相同性のある塩基性領域とロイシン・ジッパ-構造をC末側に持っていたのでCELFと名付けた。N末側の領域においては、CELFと他の因子との間には全く相同性は見られなかった。DNaseIフットプリンティング法によりDNA結合能をみたところ、CELFはタキキニン遺伝子のCRE領域に非常に強く結合した。また、CELFは他のCRE結合因子子とは異なり、Aキナ-ゼによるリン酸化修飾を受けず、さらに無細胞転写系においてCRE依存性に転写亢進作用を示した。以上の結果から、CELFはcANP非依存性に転写活性を持つCRE結合因子であることが明らかになった。次に、ノザン解析によりCELFのmRNAの組識発現分布をしらべたところ、脳、肝、腎などの種々の臓器で発現が見られた。このことは、CELFはタキキニン遺伝子だけでなく他の多くの遺伝子発現の制御に関与していることを示唆している。
ライン=セルの生産形態決定モデルの定量化と生産形態の移行に関する事例研究

本研究は,ライン生産からセル生産への移行過程に関する概念モデルを精緻化するために,製造作業に要する動作時間を測定すること,および,既にライン生産からセル生産へ移行した工場における以降のプロセスに関する事例を整理することを目的として行われた。まず,動作時間の測定については,これを行ったものの,実験できる範囲の製造工程では,簡単な作業の再現しかできないこと被験者となる作業者が限られていることなどから,常にセル生産が有利であるという結果しか得られていない。しかしながら,作業時間の平均ではなく,作業者ごとの作業時間のバラツキをコントロールする方法がセル生産とライン生産では全く異なることに気がついた。そしてこれにもとづいて,生産形態と業績評価法・行動規範が適合していなければならないという事実に気がついた。具体的には,「産出/投入」として計算される能率概念は,セル生産では適用可能であるが,ライン生産でこの概念を適用すると工程が混乱することが論証できた。つまり,一般的な感覚における「能率向上」が適合するのは,セル生産においてであり,ライン生産においてこれを目指すことは悪い効果をもたらしかねないということである。この知見は,私がこれまで行ってきたJust-In-Time生産の解釈にも新たな光を投じるものである。この成果は,標準原価計算と関連づけて,第67回日本会計研究学会において報告した。セル生産と関連づけた研究は, 2009年6月に,組織学会でも報告し,論文にまとめる予定である。また,もう一つの課題である事例の収集・整理については,十分な成果を得られていない。本研究では,インタビューおよび企業の実態調査を実施する計画であったが,近年,企業の情報管理体制が強化されつつあり,期待していたような成果を得ることはできなかった。また,校務等に予想以上に時間を制約され,予定していた調査の大部分を実施することができなかった。そのような中において,今年度は,YKKAP(株)東北事業所,東日本セキスイ,仙台ニコン,東北リコーの視察を行い,セル生産のいくつかのバリエーションを見ることができた。YKKAPはアルミサッシの製造を中心としているため,木製家具の組立工程においても装置産業の作業方法を採用していた。セル化の余地の大きい工場であった。東日本セキスイは,短期的な生産量の変動と長期的な余剰キャパシティという問題を抱えつつ,従来通りのライン生産を継続していた。この事例もまたセル化の余地が大きい事例である。仙台ニコン,東北リコーはそれぞれに工夫したセル生産を導入していた。東北リコーでは,「電子マニュアル」と呼ばれるパソコンによる作業指示付きのセルを試行中であった。ローランド・ディージー(株)の「デジタル屋台」と同様の試みであり,うまくいけば未熟練者によるセル生産が可能になる興味深い事例である。企業の情報管理体制強化に対する対応として,実態調査や事例データの収集を補うために,作業実験を行う計画である。今年度は,そのための機材,ソフトウェア,実験素材について検討した。本研究は,ベルトコンベアに代表されるライン生産と,一人組み立てに代表されるセル生産とを比較し,セル生産によって生産性が増大する原理について,定量的モデルと事例によって明らかにしようとするものである。研究方法は,主に,模擬的生産ラインにおける作業の映像分析と,様々な工場の実態調査による。工場の実態調査として,本年度は,三菱電機株式会社名古屋製作所におけるFAシステム,リコーエレメックス株式会社恵那事業所におけるセルとコンベアの混合生産システムおよび台車生産システム,株式会社デンソー安城製作所における技能形成の仕組み,松下電器マレーシアにおける人件費上昇下での生産体制の変化,タイのYSPuntにおけるトヨタ生産方式および新人研修制度について調査を行った。映像分析としては,微細動作分析ソフトOTRSを用いて,数種類の作業について所要時間の計測を行った。ただし,今年度は計測にとどまり,結果の詳細な分析はまだ完了していない。

成果としては,今年度にまとめることができたものはないが,定量的モデル作成の途中経過として,「能率管理における標準原価計算の限界とタクト生産方式の優位性,および両者の併存不可能性」というテーマで論文をまとめているところである。これは,標準原価計算による能率管理がセル生産のもとでは適用可能であるが,ベルトコンベアに代表されるタクト生産方式のもとでは適用できないことを数学的に証明しようというものである。また,標準原価計算では,平均値の管理のみで,分散の管理ができないが,タクト生産方式では,平均値と分散の両方の管理ができるので,管理方式としては,タクト生産方式の法が優れていること主張している。本研究は,ライン生産からセル生産への移行過程に関する概念モデルを精緻化するために,製造作業に要する動作時間を測定すること,および,既にライン生産からセル生産へ移行した工場における以降のプロセスに関する事例を整理することを目的として行われた。まず,動作時間の測定については,これを行ったものの,実験できる範囲の製造工程では,簡単な作業の再現しかできないこと被験者となる作業者が限られていることなどから,常にセル生産が有利であるという結果しか得られていない。しかしながら,作業時間の平均ではなく,作業者ごとの作業時間のバラツキをコントロールする方法がセル生産とライン生産では全く異なることに気がつき,これにもとづいて,生産形態と業績評価法・行動規範が適合していなければならないという知見を得た。具体的には,「産出/投入」として計算される能率概念は,セル生産では適用可能であるが,ライン生産でこの概念を適用すると工程が混乱することを発見した。つまり,一般的な感覚における「能率向上」が適合するのは,セル生産においてであり,ライン生産においてこれを目指すことは悪い効果をもたらしかねないということである。この知見は,私がこれまで行ってきたJust-In-Time生産の研究にも新たな展開をもたらすものである。この成果は,標準原価計算と関連づけて,第67回日本会計研究学会において報告した。21年度中に,もう一度学会報告を行い(申請中),コメントを受けて,論文にまとめる予定である。もう一つの課題である事例の整理については,未だ十分な成果を得られていない。今後も継続して実施する予定である。
戦後日本社会における「バックラッシュ」的言説の社会学的研究

本研究は、男女共同参画社会基本法成立以降に前景化してきた「バックラッシュ」の動向を、社会学的に分析するものである。単にバックラッシュ的な言説に対してイデオロギー批判を投げかけるのではなく、そうした言説が前景化してきた社会的・歴史的背景を、言説の布置変容や社会意識のあり方に照準しつつ、重層的に分節化していくことを目指した。研究は大きく分けて3つの軸に分けて遂行された。(1)第一の軸は、日本におけるバックラッシュ的言説のあり方を、社会構築主義の手法、とりわけレトリック分析の手法を用いて分析するというもの。とりわけ2000年代に入ってからの「ジェンダーフリー」をめぐる言説(雑誌、新聞、書物、パンフレット、インターネット等で提示された言説群)に着目し、クレイム申し立てのさいに用いられるレトリックの分類・分析を行った。(2)第二の軸は、(1)の研究を行ううえで必要となる理論的道具立ての検討を行った。まずは「社会問題の社会学」の理論的検討を行い、「バックラッシュ」を構築主義的に分析していく際に留意すべき理論的問題について検討した。また、構築主義的な視座・言説は「ジェンダーフリー」をめぐる言説空間の中で批判的に言及されることが多いため、構築主義的論理とジェンダー論との関係性について理論的な検討を行った。(3)第三の軸は、(1)の作業の成果を踏まえた上で、若者たちのジェンダーをめぐる価値意識が現在どのようなものとなっているのか、またそうした価値意識が政治意識や情報行動などとどう連関しているのか、といったことを実証的に確認するために、2035歳の男女を対象にアンケート調査を行った。2000年代半ば以降に顕在化する対抗レトリックの中で、「バックラッシュは社会の流動性上昇に対応しえない男性弱者によるもの」といった分析仮説がしばしば提示されているが、そうした仮説の成否についても、本調査の中で検討した。以下の4つのテーマに分け、作業を進めてきた。平成十七年度はとりわけ(1)と(2),(4)のテーマを重点的にとり扱った。(1)共時的研究(1)(反フェミニズム言説をめぐる共時的な言説分析):「ジェンダーフリー」「ジェンダー」「フェミニズム」について批判的に言及する言説群(主として90年代後半以降)を、雑誌、新聞、書籍などのメディアを中心に収集し、整理・分析した。また、「ジェンダーフリー」については、肯定的に語る言説も収集し、肯定的/否定的言説の齟齬が生じる原因、および両者が共有する認識図式を読み解くための基礎資料を揃え、平成十八年度以降展開する予定の構築主義的言説分析の基盤を固めた。十八年度以降も引き続き、一次言説の収集作業を継続する。(2)共時的研究(2)(調査のための準備作業)インターネット掲示板などにみられる「反フェミニズム」的な言説を分析し、ネットコミュニケーションと反フェミニズム的心性の関係性について、仮説的な議論を立てた。反フェミニズム系のネット掲示板などでよく観察される「議論」や「批判」のあり方を分析し、次年度における調査研究の基礎固めを行った。(3)通時的研究(反フェミニズム言説をめぐる通時的な言説分析):1950年代以降、社会、家族制度の変化と相まってどのように「反フェミニズム」的言説が変容してきたのか、について基礎的・予備的な資料収集を行った。来年度以降、共時的分析(1)と併せつつ、戦後日本におけるバックラッシュ言説の総合的な分析を行う。(4)理論研究(社会構築主義に対する批判的議論についての理論的検討):フェミニストによって提示されるジェンダーやセックス概念をめぐる社会構築主義の議論(J,バトラーなど)はしばしば「性差を否定する」議論として批判されている。これらの批判の妥当性について、理論的に考察した。その成果を反映した論文は有斐閣から出版される『ジェンダーと社会理論』に収録される。

(3)第三の軸は、(1)の作業の成果を踏まえた上で、若者たちのジェンダーをめぐる価値意識が現在どのようなものとなっているのか、またそうした価値意識が政治意識や情報行動などとどう連関しているのか、といったことを実証的に確認するために、2035歳の男女を対象にアンケート調査を行った。2000年代半ば以降に顕在化する対抗レトリックの中で、「バックラッシュは社会の流動性上昇に対応しえない男性弱者によるもの」といった分析仮説がしばしば提示されているが、そうした仮説の成否についても、本調査の中で検討した。