hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗リン脂質抗体症候群における抗イディオタイプ抗体の凝血学的関与

1.抗リン脂質抗体症候群患者血漿からの抗イディオタイプ抗体の精製:49名の抗リン脂質抗体症候群患者血漿のうち、抗PSモノクローナルナル抗体に反応性の高いものを選択した。検体番号#7と#23のIgGは、PS4A7,PSG3,PS3D12それぞれに対して反応性が高かった。また、検体番号#13と#38のIgMは、PS4A7,PSG3,PS3D12それぞれに対して反応性が高かった。PS4A7をセファロース4Bに固相化し、アフィニティークロマトグラフィーにより各血漿検体からPS4A7反応性の免疫グロブリンを精製した。#7と#23から精製した免疫グロブリン複合体からは、プロテインGセファロースカラムでIgGを純化した。また、#13と#23から精製した免疫グロブリン複合体は、プロテインGセファロースカラムの素通り画分を濃縮精製した。得られた免疫グロブリンの濃度は、#7と#23のIgG濃度はそれぞれ1.2mg/ml,0.9mg/mlで、#13と#23のIgM濃度はそれぞれ0.8mg/ml,1.1mg/mlであった。2.正常血漿の活性化部分トロンボプラスチン時間における抗イディオタイプ抗体の影響:セライトに精製した抗体を添加し、正常血漿に混和後カルシウムを添加し、フィブリン形成時間(APTT)を測定した。対照のAPTT75秒に対し、各精製抗体(#7-IgG, #23-IgG, #13-IgM, #23-IgM)を添加したAPTTは濃度依存性に短縮傾向が見られ、それぞれ最短72秒、70秒、68秒、65秒であった。3.第X因子活性化複合体における抗イディオタイプ抗体の影響:第VIIIa因子、第IXa因子、第X因子に各精製抗体をリン脂質の代わりに添加し、第X因子の活性化の促進を観察した。対照としてリン脂質添加系では第X因子活性化複合体のKmが3.58μMから0.033μMに低下した。また、抗リン脂質抗体に対する抗イディオタイプモノクローナル抗体(Id4H4)の存在下でもKmは0.029μMと低下した。しかし、抗リン脂質抗体症候群患者からの精製抗体(#7-IgG, #23-IgG, #13-IgM, #23-IgM)ではKmは14μMと有意な低下は認められなかった。1.抗PSモノクローナル抗体の精製:フォスファチジルセリン(PS)に特異性の高いPS4A7の他、PSのほかにもフォスファチジルイノシトールなどの陰性荷電を持つリン脂質にも交差反応性を示す、PSG3,PS3D12の産生cell lineをBALB-Cマウスに投与し、腹水を得た。PSG3はプロテインAセファロースを用いてIgG抗体を精製した。PS4A7とPS3D12はヒドロキシアパタイトを用いてIgM抗体を精製した。2.血漿中の抗イディオタイプ抗体の測定法:各抗PSモノクローナル抗体をマイクロタイタープレートに固相化し、ウシ血清アルブミンでブロッキングした。400倍希釈した血漿を添加し、2時間反応後洗浄した。2次抗体としてビオチン化抗ヒトIgG(IgM)を添加し、2時間反応後洗浄した。さらにアビジン化ペルオキシダーゼを添加し、30分後基質のABTSを反応させ、405nmでの吸光度を測定した。3.抗イディオタイプ抗体測定結果:健常者20名の血漿の抗PS4A7イディオタイプIgG抗体は00.45(arbitrary unit)、抗PS4A7イディオタイプIgM抗体は00.36、抗PSG3イディオタイプIgG抗体は0.060.55、抗PSG3イディオタイプIgM抗体は0.120.63、抗PS3D12イディオタイプIgG抗体は0.050.16、抗PS3D12イディオタイプIgM抗体は0.050.5であった。抗リン脂質抗体症候群患者49名の血漿の抗PS4A7イディオタイプIgG抗体は0.110.6(arbitrary unit)、抗PS4A7イディオタイプIgM抗体は00.55、抗PSG3イディオタイプIgG抗体は0.060.65、抗PSG3イディオタイプIgM抗体は0.020.7、抗PS3D12イディオタイプIgG抗体は0.020.54、抗PS3D12イディオタイプIgM抗体は0.020.52であった。

また、#13と#23から精製した免疫グロブリン複合体は、プロテインGセファロースカラムの素通り画分を濃縮精製した。得られた免疫グロブリンの濃度は、#7と#23のIgG濃度はそれぞれ1.2mg/ml,0.9mg/mlで、#13と#23のIgM濃度はそれぞれ0.8mg/ml,1.1mg/mlであった。2.正常血漿の活性化部分トロンボプラスチン時間における抗イディオタイプ抗体の影響:セライトに精製した抗体を添加し、正常血漿に混和後カルシウムを添加し、フィブリン形成時間(APTT)を測定した。対照のAPTT75秒に対し、各精製抗体(#7-IgG, #23-IgG, #13-IgM, #23-IgM)を添加したAPTTは濃度依存性に短縮傾向が見られ、それぞれ最短72秒、70秒、68秒、65秒であった。3.第X因子活性化複合体における抗イディオタイプ抗体の影響:第VIIIa因子、第IXa因子、第X因子に各精製抗体をリン脂質の代わりに添加し、第X因子の活性化の促進を観察した。対照としてリン脂質添加系では第X因子活性化複合体のKmが3.58μMから0.033μMに低下した。また、抗リン脂質抗体に対する抗イディオタイプモノクローナル抗体(Id4H4)の存在下でもKmは0.029μMと低下した。しかし、抗リン脂質抗体症候群患者からの精製抗体(#7-IgG, #23-IgG, #13-IgM, #23-IgM)ではKmは14μMと有意な低下は認められなかった。
多汁性と食感が特徴的な水ナスを用いたテクスチャーに関わる遺伝的・物理的要因の研究

一般的なナスにはない果実の多汁性と歯切れの良い食感を併せ持つ大阪の地域特産野菜「水ナス」を研究素材とし、ナスの食感に関わる組織・細胞構造および成分組成と、その形質を決定する遺伝子領域を明らかにすることで、新たな品種の育成等に貢献することを目指している。
ヒトの下肢動作の安定性と左右差

ヒトの歩行及び走行において、左右両脚の差異の存在があった。その差異は、動作速度の増加によって大きくなる。脚の安定性についても、移動速度の増加によって低下する。男女間については、女子の左右差が男子より大きいが、安定性については男子とはほとんど差がなかった。2種類の試技を計測した。一つは15秒間におけるその場での全力連続足踏み動作である。身体運動に関する研究の多くは、全力動作を対象とした動作解析であるので、足踏み動作は、全力での試技を実行した。もう一つはトレッドミール上での走行・歩行である。歩行と走行はそれぞれ自由と高速度で行った。足踏み動作は正面から、歩行・走行は側面から約10mからビデオカメラを用いて撮影された。膝蓋骨の中心に蛍光マーカーを貼り付け、撮影された映像から膝の動きをデイジタイザーによって読み取り、膝挙上して最高点に到達した座標点を計測した。動作の安定性は、空間的なばらつきと時間的なばらつきの両方について検討した。ばらつきに対する定量的な評価は、変動係数を用いた。変動係数はCV=SD/X*100という式で算出され、その中のCVは変動係数、SDとXはそれぞれ標準偏差と平均値である。安定性の性差について,男子より女子の動作に不安定性が見られ,その一つの起因は筋力の差異によるものと推定できる.男子では約15kg,女子では約10kgから動作安定性の低下し始める傾向が見られた。一方、トレッドミールでの歩行・走行では、10秒間の解析を行い、4段階の速さで下肢動作の安定性と左右差を検討された。下肢運動速度の増加に伴う左右脚の差異が見られ,下肢動作の安定性の低下も見られた。目的本研究は,下肢動作の左右差と安定性を探るために,歩行と走行動作における下肢の動きとそれに関連すると思われる股関節屈曲筋力を計測した.方法トレードミール上での歩行と走行動作を約15秒間行った.速度の変化による下肢の左右差および下肢の安定性の変化を見るために歩行2段階の速度,走行2段階の速度を選択した.歩行の速度はそれぞれ2.4m/sと4.8m/s,走行の速度はそれぞれ7.2m/sと10.8m/sであった.被験者は,整形外科疾患を有しない男子8、女子13名の若年者を用いた.全員大学生であった.被験者の側面約16mからビデオカメラを用いて撮影された.両脚の膝蓋骨の中心に蛍光マーカーを貼り付け,撮影された映像から膝の動きをディジタイザーによって60フレーム/秒で読み取り,膝が到着した最高点を計測した.両脚の左右差は,両脚膝の最大垂直変位の差として算出した.動作の安定性を測るために,膝挙上最高位の変動係数を使った.左右脚に対してそれぞれ以上の分析と計算は行われた.歩行と走行動作を行うと同時に,股関節屈曲筋力を測定した.股関節屈曲筋力は試作された測定台によった.結果左右差について、下肢速度の変化、男女間の差異が認められた。男女とも,速度の増加による変動係数の増大が見られ,その中女子は特に顕著であった.すなわち,下肢の運動速度の増加にとって,下肢のばらつきが大きくなり,安定性が低下していることがわかった.また、筋力の差が安定性に影響することが見られた
鉄およびルテニウム錯体によるオレフィン類のC-H結合の活性化と有機合成への応用

(エチレン)トリス(トリフェニルボスフィン)ルテニウム(O)とクロトン酸アルキルエステルとの反応から定量的なエチレンガスの発生とともに、末端メチル基の炭素一酸素結合がルテニウムに酸化的付加したと思われるヒドリド(1-メトキシカルボニル-π-アリル)ビス(トリフェニルホスフィン)ルテニウム(II)を単離した。一方、このルテニウム(0)錯体とメタクリル酸エステルの反応ではβ位のオレフィン性炭素-水素結合が選択的活性化される。これらの結果はアリル位の炭素-水素結合のほうがオレフィン性炭素-水素結合よりも切断されやすいことを示唆する。さらにこの末端メチル基を他のアルキル基にかえると、β-水素脱離反応が起きジエン型でルテニウムに配位した錯体が得られた。この際、配位エチレンは水素化されエタンとして発生した。しかし、アクリル酸メチルとの反応では炭素-水素結合の活性化は起きず、π錯体と思われる錯体のみが生成した。これらの錯体は主にNMRにより同定した。1、2-ビス(ジメチルホスフィノ)エタンを配位子にもつ鉄(O)錯体を触媒とするクロトン酸エステルやクロトノニトリルの高選択的2量化反応を見いだした。これらの触媒反応は常温で約1モル%の触媒があれば十分進行する(収率90%、選択率95%)。遊離の1、2-ビス(ジメチルホスフィノ)エタンの添加により著しく阻害されることから、系中で生成する鉄(O)配位不飽和種へのオレフィン性の炭素-水素結合の酸化的付加を含む機構で進行しているものと推定した。
ストレス状態によって生じる突然死を改善する食生活の研究

(1)ストレス負荷による突然死の実験動物モデルを作製するための実験を行った。(1)マウスおよびラットの腹腔内にアドレナリンを注入することによって、凝固系が亢進したストレス状態を作り出すことに成功した。(2)ラットに一時的に強制遊泳および超音波の負荷によって、血小板凝集能が亢進、血小板数が減少、線溶系が亢進したストレス状態を作り出すことに成功した。(2)3ヶ月間にわたって、遊泳と超音波を組み合わせたストレッサーを週に2回負荷することによって、肝機能障害をともなうDIC様症状のラットを作り出すことに成功した。(3)3ヶ月間にわたって、遊泳と超音波を組み合わせたストレッサーを週に2回負荷したラットの腹腔内にアドレナリンを注入することによって、DICはより増悪化した。(4)2ヶ月間の超音波負荷とアドレナリン腹腔内注射による突然死の実験動物モデルに対するフコイダンならびにカテキン摂取の影響を検討した。(1)カテキン摂食群では、凝固系と線溶系の亢進、肺重量の増加がみられた。また、フコイダン摂食群でも凝固系と線溶系の亢進がみられた。(2)アドレナリンの腹腔内投与によって、循環血液量の減少、血小板数の減少と凝固系が亢進する傾向、線溶系の亢進、BUNの上昇したDICが誘発された。(3)カテキン摂食群において、著しい循環血液量の減少、BUNの増加、肺重量の増加と線溶系の亢進がみられた。一方、フコイダン摂食群において、血小板数の減少と凝固系の亢進状態は抑制できなかったが、BUN上昇の抑制と線溶系亢進の抑制がみられ、アドレナリンで誘発したDICの症状を軽減した。平成10年度はストレス負荷による突然死の実験動物モデルを作製するための実験を行った。1)エンドトキシンの静注によって、著しい播種性血管内凝固の病態モデルが作製できた。しかし、カラゲニン静注ならびにトロンボプラスチン静注では確実に播種性血管内凝固のモデルを作製に要する注入量を決定することができなかった。2)マウスならびにラットにエピネフィリンを腹腔内に注入することによって生じるストレス負荷状態にの解析した。ωマウスの場合:0.050.4mg/体重kgのエピネフィリンを腹腔内に注入することによって、血小板の粘着と凝集には変化がみられなかったが、内因系の血液凝固系の亢進状態と肺のうっ血が生じた。b)ラットの場合:1mg/体重kgのエピネフィリンを腹腔内に注入することによって、肺のうっ血は認められなかったが、血小板の粘着・凝集能、外因系ならびに内因系の血液凝固が亢進が生じた。3)ラットの生活環境の変化によるストレス負荷状態の解析した。a)強制遊泳時の水温(22°C)でHPの増加、血小板凝集能の亢進と血小板数の減少傾向がみられた。b)超音波を与えることによって、HPの増加、血小板凝集能の亢進と血小板数の減少する傾向が、また振動刺激によって血小板凝集能を冗進する傾向がみられた。c)強度の振動によって、血液凝固系に変動は認められなかったが、線維素溶解系のマーカーである血漿中のFDPと牌フィブリン分解酵素活性は増加したが、肺フィブリン分解酵素活性と肺プラスミノゲンアクチベーター活性の減少傾向が認められ、BUNの一時的な増加が認められた。

d)トレッドミル走行環境を変えることによって、血液凝固系に変動は認められなかったが、肺フィブリン分解酵素活性の上昇とHPの増加がみられた。以上の成績については、現在投稿準備中であります。平成10年度はストレス負荷による突然死の実験動物モデルを作製するための実験を行った。平成11年度は各種食品から抗凝固系物質・抗線維素溶解系物質・抗キニン系物質を探求することを目的として実験を計画した。しかし、平成10年度に行った強制遊泳・超音波・強度の振動・トレッドミル走行環境などの単発的なストレッサーの負荷だけでは、突然死を引き起こすまでの顕著な症状を引き起こすに至らなかったこと。また、ストレス負荷は単発的なものであったが、日常の社会生活ではむしろ習慣的なものが一般的と考えられること。さらに、ストレス状態によって生じる突然死を改善する食生活を改善することが目的であること。以上の理由により、長期間の習慣的なストレス状態における生体応答を研究することを優先し、以下の成績を得た。(1)3ヶ月間にわたって週に2回の頻度で習慣的に、振動、絶食、遊泳・超音波のストレッサーを負荷し、肝機能障害を伴う血液凝固系および線維素溶解系が亢進した播種性血管内凝固症様の症状を引き起こした。(2)これらの基礎症状を有する動物モデルに対して、アドレナリンを腹腔内注射することによって播種性血管内凝固症を誘発することによって、(1)の症状はさらに著しく増悪化した。(3)各種食品から抗凝固系物質・抗線維素溶解系物質・抗キニン系物質を探求するための予備実験を行った。以上の成績によって突然死を改善する食生活を研究するための動物実験モデルの作製に成功した。これらの成績ついては、現在投稿準備中であります。平成12年度は、ストレス負荷による突然死の実験動物モデルに対して、2ヶ月間の長期間にわたる食餌の影響を調べたることを目的として実験を行った。食餌に添加した食品成分は、いずれも血液凝固を抑制することが報告されている緑茶カテキン並びに昆布フコイダンであった。2週間に1度、ストレッサーとして超音波を付加し、実験開始2ヶ月後にアドレナリンを腹腔内に注入して播種性血管内凝固症を誘発させた。(1)カテキンを2ヶ月間摂食した群では、プロトロンビン時間の延長、希釈血液塊溶解時間の短縮、フィブリン分解産物の増加、脾フィブリン分解活性の増加、肺重量の増加がみられた。また、フコイダン摂食群では、希釈血液塊溶解時間の短縮とフィブリン分解産物の増加、脾フィブリン分解活性の増加がみられた。(2)対照群に対するアドレナリンの腹腔内投与によって、ヘマトクリット値の増加と採血量の減少、血小板数の減少と血液凝固能が亢進する傾向、線維素溶解減少の亢進、腎機能が抑制し、播種性血管内凝固症が誘発された。(3)(2)の対照群に比べて、カテキン摂食群においては、より著しいヘマトクリット値の増加、採血量の減少、血中尿素窒素量の増加、肺重量の増加とフィブリン分解酵素活性の増強がみられ、アドレナリンで誘発した播種性血管内凝固症に対して症状を軽減するものでなかった。一方、フコイダン摂食群においては、血小板数の減少傾向と凝固系の亢進状態は抑制できなかったが、血中尿素窒素量上昇の抑制線維素溶解系亢進の抑制がみられ、アドレナリンで誘発した播種性血管内凝固症の症状を軽減する傾向がみられた。
革新的プリンタブルＯＬＥＤを指向した有機金属系ハイブリッドりん光材料の創製

本研究では、革新的なデバイス構造をもつ溶液塗布型高効率有機電界発光素子の開発を目指して、キャリア輸送能をもつ有機金属系新規ハイブリッドりん光材料を創製した。拡張π共役系やキャリア輸送性デンドロンを付与したシクロメタル化配位子を用いることによって、単独で発光層を形成できる有機白金(II)錯体や有機イリジウム(III)錯体を創出した。当該りん光材料を用いることによって単一有機発光層からなる溶液塗布型有機電界発光素子の作製に成功し、さらには赤色りん光材料を発光層に添加することで白色発光素子を得ることができた。革新的な有機電界発光素子(以下、OLED)として単一有機発光層からなる新しい素子構造を提案し、高効率化に向けた新規材料開発を行った。特に、低コスト作製が可能な溶液塗布型素子への展開を考慮して、成膜性・アモルファス安定性に優れ、かつ、キャリア輸送能を併せ持つ有機金属系ハイブリッドりん光材料の創製を目指して、以下の研究成果を得た。1.π共役拡張型シクロメタル化白金(II)錯体の創製ホール輸送性π共役鎖としてオリゴカルバゾールやオリゴフルオレンを配位子に組み込んだ白金(II)錯体を、新規合成した。ポリビニルカルバゾールをホストとするOLEDにこれら錯体をドープして素子特性を評価したところ、赤橙色りん光が得られた。特に、オリゴカルバゾール系錯体は顕著なホール輸送能を示し、非ドープ型OLEDに展開できることが示唆された。2.シクロメタル化白金(II)錯体のエキシマー電界発光挙動の検討種々のシクロメタル化白金(II)錯体について、エキシマー発光による色調調節の可能性を検討した。緑色りん光錯体ではOLEDへのドープ濃度の増大に伴ってエキシマー電界発光が顕著になり、緑赤榿色まで発光色調が変化した。また、青色りん光錯体では、OLEDへのドープ濃度を調節することで白色電界発光が得られ、今後、キャリア輸送部位を付与することで非ドープ型白色発光素子に展開できることが示唆された。3.ホール輸送性デンドロンを有するビスシクロメタル化イリジウム(III)錯体の創製ホール輸送性デンドロンを有するビスシクロメタル化イリジウム(III)錯体を新規合成し、非ドープ型OLEDへの応用を試みた。合成した錯体は均質な固体薄膜を形成し、緑色のりん光を与えた。当該錯体を単一発光層とする非ドープ型OLEDを作製したところ、コア錯体に由来する緑色発光が得られ、電子輸送材料の添加によって発光効率は大幅に改善された。本研究では、革新的な有機電界発光素子(OLED)として単一有機発光層からなる新規素子構造を提案し、その高効率化に向けた材料開発を行っている。平成24年度の進捗を受け、平成25年度は有機金属系ハイブリッドりん光材料の発光機能の最適化を目指し、分子設計と合成戦略について検討した。また、白色発光OLEDの作製に必要な赤色系りん光材料の開発も検討した。以下に研究実績の概要を示す。1.有機金属系ハイブリッドりん光性りん光材料の創製カルバゾール含有デンドロンを青色りん光性ビスシクロメタル化イリジウム(III)錯体に付与することで、ホール輸送性ハイブリッド青色りん光材料の創出に成功した。当該材料を単一有機発光層とするOLEDを作製したところ、効率的な青色電界発光が得られた。電子輸送材料をドープするとさらに発光効率が向上したことから、電子輸送性ユニットの導入による発光機能改善の可能性が示唆された。また、平成24年度に開発したホール輸送性デンドロンを有する緑色りん光性ビスシクロメタル化イリジウム(III)錯体に電子輸送性ユニットを導入するために、オキサジアゾール骨格を有するβージケトナート補助配位子を新規合成した。当該補助配位子を用いてモデル錯体を合成したところ、極めて弱い近赤外発光しか得られず、電子輸送性ユニットの導入について再検討する必要があることがわかった。2.白色発光OLED創出のための赤色系りん光材料の創製開発したハイブリッド青色りん光材料を用いて白色発光OLEDを作製するには、赤橙深赤色(赤色系)の発光を示すりん光材料をドープする必要がある。そこで、ビスおよびトリスシクロメタル化イリジウム(III)錯体を基盤として、高効率赤色系りん光材料を開発した。当該材料は高分子薄膜中で比較的高い発光量子収率を示し、OLED用発光材料としての有用性が示された。本研究では、革新的な有機電界発光素子(OLED)として単一発光層からなる新規素子構造を提案し、その高効率化に向けた材料開発を行う。平成24、25年度の進捗を受け、本年度は有機金属系ハイブリッドりん光材料の機能最適化を継続して行うとともに、開発した材料を単一発光層に用いたOLED、さらには白色OLEDの創製へと展開した。以下にその概要を示す。

(1)有機金属系ハイブリッドりん光材料の機能最適化カルバゾール含有デンドロンを付与した青色りん光性トリスシクロメタル化イリジウム(III)錯体を新規合成した。当該錯体では、前年度に開発したビスシクロメタル化錯体に比べて会合が抑制され、薄膜状態でより青色に近い発光が得られた。デンドロン中のカルバゾール部位の数を増やすとさらに会合が抑制され、コア部分に相当する錯体と同様の青色りん光を与えた。当該りん光材料を単一発光層に用いたOLEDではコア由来の青色電界発光が得られた。(2)有機金属系ハイブリッドりん光材料を発光層に用いた白色OLEDの作製有機イリジウム系ハイブリッド青色りん光性材料に赤色りん光材料をドープした薄膜を発光層とするOLEDを作製し、白色電界発光の創出が可能であることを明らかにした。また、りん光材料を共ドープする際のりん光材料間の励起エネルギー移動についても、モデル薄膜を作製しその作用機構を明らかにした。さらに、カルバゾール含有デンドロンを付与した青色りん光性シクロメタル化白金(II)錯体を開発し、当該りん光材料のエキシマー発光を利用したOLEDの創出についても検討した。当該りん光材料を単一発光層に用いたOLEDでは、デンドロンの付与が分子間相互作用を促進するため、エキシマー由来の橙色電界発光のみが観測され、モノマー発光とエキシマー発光の混合による白色電界発光の創出には至らなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機材料化学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究開始当初に設計した有機金属系ハイブリッドりん光材料はほぼ予定通り開発しており、これら材料を発光層に用いた電界発光素子の評価も進んでいる。また、エキシマー発光を利用することで単一材料から白色電界発光が得られることを見出し、照明などの白色光源用途に向けた有機金属系ハイブリッドりん光材料の新たな設計指針を得ることができた。以上の成果を考慮すると、おおむね研究は順調に進んでいると考えられる。平成25年度は、ビスおよびトリスシクロメタル化イリジウム(III)錯体を構造基盤として、ホール輸送性ハイブリッド青色りん光材料の創出に成功した。青色りん光材料は、OLEDの応用(ディスプレイや照明)にとってキーマテリアルであり、当該材料について特許出願もできたことは、本研究にとって大きな進展であると考えられる。また、当該材料を中心に研究を展開することによって、本研究の最終目標(両極型ハイブリッドりん光材料の創製と革新的素子構造による白色発光OLEDの創出)を達成する見通しが立ったことも大きな収穫である。さらに、平成26年度における白色発光OLEDの創出に向けて、赤色系りん光材料を開発できたことも、今後の研究の推進にとって有効であった。一方で、予定通りに進捗せず、期待した成果が得られない項目もあった。特に、ホール輸送性ハイブリッドりん光材料への電子輸送性ユニットの付与については、電子輸送性ユニットを有するβージケトナート補助配位子の合成に成功したものの、当該配位子を用いて合成した錯体は期待した発光挙動を示さなかったため、分子設計の修正を求められることとなった。
口唇口蓋裂に対する心理的ケアに関する研究

口唇口蓋裂児に対する偏見は、「魅力的」など他者が人の性格を評価することと、「内向的」など対人的な態度にみられた。いじめは、顔面の傷痕など醜形や発語・発音などに対して、言葉によるいじめが一般児より高い比率で生じていた。寄せられた相談からは患者や家族の心の動揺と不安に由来する欲求不満や葛藤の存在が示され、内容は多様で複雑なものが多い。かれら個々のニードに応えられる柔軟性のある心理的ケアの体制を早期に確立する必要性を痛感した。(1)口唇口蓋裂児のいじめ問題と母親の養育行動を、愛知学院大学歯学部附属病院口唇口蓋裂センターに通院する学童期の患児を持つ母親で本研究の主旨を説明し同意の得られた母親を対象とし、質問紙調査、半構造化面接を行なうため質問紙を作成し、初年度として倫理委員会に申請、許可を取り、印刷を行い調査を開始した。(2)平成19年6月に米国ペンシルバニア州立ピッツバーグ大学顎顔面歯科遺伝学研究所(Prof.Marazita Mary Louis)にて、口唇口蓋裂患者の発話に対し被験者がどのような心理的インパクトを得るかについて研究を行うため、口唇口蓋裂患者の発話パターンを(1)音声のみ(2)画像のみ(3)音声と画像の3通りで記録し、被験者(無作為抽出)がその記録を視聴した際に、それぞれの記録様式において(1)attractive(2)intelligent(3)friendly(4)anxious(5)shyの5項目を10段階評価方法の指導を受け、上記を先行研究として別添質問紙を作成し、SPSSで分散分析を行い自由記述部分については言説分析のための準備を行い、倫理委員会に申請中である。(3)その他の研究についても、初年度として準備中である。(1)口唇口蓋裂児のいじめ問題と母親の養育行動を、愛知学院大学歯学部附属病院口唇口蓋裂センターに通院する学童期の患児を持つ母親で本研究の主旨を説明し同意の得られた母親を対象とし、質問紙調査、半構造化面接を行い、養育態度尺度を得点化し,SPSSファイルに変換し分散分析,T検定によって分析した結果、口唇口蓋裂児のいじめは他児より高い確率で起き,その内容は口唇口蓋裂児の身体的特徴についての言葉の暴力によるいじめが多かった。口唇口蓋裂児を持つ母親の養育態度の特徴として,受容的態度と統制的態度が併せ持つ、両価的な態度であった。今後の対応としては心理的ケアを含めた総合的な対応が望まれる結果となった。(2)構音異常の代表的な音声サンプルを元に、一般人が口蓋裂患児の発話からどのような聴覚的な認識(印象)を得るのか調査した結果を、アルファ因子分析により因子数を抽出し、聴覚印象の因子解釈を行った。その結果2因子が抽出され、「魅力的」などの他者が人の性格を評価することに関連する「性格因子」と、「内向的」などの対人的な態度に関連する「対人的態度因子」と名付けた。また、因子分析の結果から印象評価に性別と年齢別の効果があるのかを調べるため各因子についてそれぞれ2要因の分散分析を行った結果、両者ともに有意差は認められなかった。今回の結果より、10項目では口蓋裂の言語障害の評価尺度としては不十分であることが明らかになった。今後は、第1因子と第11因子の尺度を同程度にした上で更なる調査研究を進めていきたい。(3)その他、ホットラインには「病院(医師)紹介」から予後についての不安に及ぶ多様な相談が寄せられており、こうした多様なニーズに応える心理的ケアを含めた総合的な体制づくりの必要性が示された。
結合組織成長因子(CCN2/CTGF)を用いた顎顔面領域の三次元軟骨再生

本研究では,ドナーサイトから採取した自己軟骨細胞をCCN2/CTGFとともに培養・増幅し、付形した3次元スキャフォードに播種後に移植する新しい顎顔面再生療法を開発するための基礎研究を行い,以下の知見を得た.細胞実験にはすべて4周齢の日本白色ウサギの耳介より採取した初代耳介軟骨細胞を用いた.1.CTGFの細胞増殖に対する効果をMTS assayで評価したところ,50ng/mlのCTGF添加により耳介軟骨細胞の細胞増殖は,細胞播種後5日目と7日目にコントロール群と比較すると有意に促進された.2.DNA合成に対するCTGFの効果を[^3H]thymidineの取り込みを指標に検討したところ,CTGFは濃度依存性に耳介軟骨細胞のDNA合成を上昇させ,50ng/mlでピークに達した(コントロールの約1.5倍).3.プロテオグリカン合成に対するCTGFの効果は[^<35>S]sulfateの細胞内への取り込みを指標に検討した.プロテオグリカン合成もDNA合成と同様に添加したCTGFの濃度依存性に上昇し,50ng/mlでピークに達した(コントロール群の約1.4倍).4.軟骨細胞の分化関連マーカー遺伝子の遺伝子発現に対する効果はリアルタイムPCRにて検討した.50ng/mlのCTGFでコンフルエントに達した耳介軟骨細胞を48時間刺激することにより,CTGFの遺伝子発現は1.9倍,エラスチンの遺伝子発現は5倍,2型コラーゲンの遺伝子発現は1.5倍上昇したが,10型コラーゲンの遺伝子発現には有意な発現上昇は認められなかった.またエラスチンのタンパク産生をビクトリアブルー染色で確認したところ,CTGF添加によりビクトリアブルーの染色性は亢進していた.すなわち,エラスチンのタンパク産生はCTGF添加によりコントロール群と比べると亢進していた.一方,アリザリンレッド染色ではその染色性にコントロール群との差は認められなかった.すなわち,CTGF添加により耳介軟骨細胞の石灰化は誘導されなかった.5.In vivoにおける軟骨再生に対するCTGFの効果は,細胞ペレットをヌードマウスの背部皮下に移植することで検討した.移植後4週に移植片を取り出したところ,CTGF処理群はコントロール群と比べると移植片の大きさが明らかに大きくなっていた.移植片をサフラニン染色したところ,CTGF群,コントロール群ともにサフラニン染色陽性であったが,CTGF群のほうがその染色性は亢進していた.これらの結果から,CTGFには耳介軟骨細胞においてそのphenotypeを増強する働きがあると考えら,CTGFを弾性軟骨の修復・再生にも応用できる可能性が示唆された。
国際比較を通じたわが国有機酪農における環境会計分析

まず,本研究を実施するにあたり,わが国の有機酪農の取り組み実態と分析手法である環境会計の到達段階を解明するために,それらに係る国内外の文献サーベイを行い,有機酪農の環境会計分析のための基礎的なデータ収集と既往研究の把握を行った.本研究においてわが国の有機酪農の事例対象としたT町の有機酪農家に対しては,2007年6月,8月,9月,10月,11月,12月(2回)の合計7回の現地調査を実施した.本事例は,2004年12月より継続調査中であり,2007年度においても有機酪農家と関係各機関による会議に参加して情報収集するとともに,有機飼料生産に関する有機認証を受けた圃場状況の調査のため,有機牧草および有機デントコーンの現地圃場収量調査にも参加し,データを収集した.また,有機酪農に取り組む5戸の酪農家に対し,20042006年の有機飼料生産に係る圃場データと,有機酪農家における経営収支データなどについて,すでに入手していたものも含めて補足調査し,さらに有機飼料生産および経営全般に関する聞き取り調査を行った.なお,本研究における有機酪農(有機生乳生産部門と有機飼料生産部門)の環境会計のうち,本年に得られた複数年にわたるデータから,有機飼料生産部門に限定した環境会計分析用データセットについて作成を開始した.有機飼料生産との比較用である慣行飼料生産のデータセットは,北海道農政部『北海道農業生産技術体系』に示されたデータをベースとしておおむね完成した.まず,本研究を実施するにあたり,わが国の有機酪農の取り組み実態と分析手法である環境会計の到達段階を解明するために,それらに係る国内外の文献サーベイを行い,有機酪農の環境会計分析のための基礎的なデータ収集と既往研究の把握を行った.本研究においてわが国の有機酪農の事例対象としたT町の有機酪農家に対しては,2007年6月,8月,9月,10月,11月,12月(2回)の合計7回の現地調査を実施した.本事例は,2004年12月より継続調査中であり,2007年度においても有機酪農家と関係各機関による会議に参加して情報収集するとともに,有機飼料生産に関する有機認証を受けた圃場状況の調査のため,有機牧草および有機デントコーンの現地圃場収量調査にも参加し,データを収集した.また,有機酪農に取り組む5戸の酪農家に対し,20042006年の有機飼料生産に係る圃場データと,有機酪農家における経営収支データなどについて,すでに入手していたものも含めて補足調査し,さらに有機飼料生産および経営全般に関する聞き取り調査を行った.なお,本研究における有機酪農(有機生乳生産部門と有機飼料生産部門)の環境会計のうち,本年に得られた複数年にわたるデータから,有機飼料生産部門に限定した環境会計分析用データセットについて作成を開始した.有機飼料生産との比較用である慣行飼料生産のデータセットは,北海道農政部『北海道農業生産技術体系』に示されたデータをベースとしておおむね完成した.
九州北部地域に広域避難した子育て中の家族への支援施策モデルの開発

本研究の目的は、東日本大震災を契機とした自主避難者が避難生活を自らの意志で終結できるサポート体制や支援策を検討することであった。具体的には、九州北部地域に自主避難した母親のうち、事故当時に乳幼児を養育していた者を対象として避難行動や避難生活に関する社会的背景と行動心理の分析から支援モデルを策定する。本年度は補助期間を1年間延長し、東日本大震災および福島第一の事故を乳幼児と経験した母親の避難行動と心理を避難実行の前後として分割解析した。避難行動の前は、経時的な行動心理を社会的・文化的な文脈から可視化するTEM(複線経路等至性モデル)を用いた。これにより母親が、福島第一の事故に関するネガティブな〔SNS情報と現実がスッと繋がる感覚〕の経験から【避難元の生活で放射線被ばく健康影響が起こると考える】ようになり、{選択的情報収集}や〔放射線被ばく回避行動〕を選択していたことが示された。また、自主〔避難への交渉と駆け引き〕を行う中で、〔母としての自己役割を優先〕していたこと。そして【築きあげた生活や人間関係を捨てる覚悟】を行ったのち、≪放射線被ばく回避を目的とした避難の実行≫をしていたことを明らかにした。本研究協力者約30名のうち、震災から約4年後の母子避難継続者は12名であった。そのため避難行動の後については母子避難に着目し、人間行動の説明や行動予測を生成するM-GTAを用いた解析を実施した。その結果、母子避難を継続していた母親は【被災者として(避難先)地域に馴染み】ながら、避難生活の中で【健康影響リスク回避の実感】をし、避難先地域の人々との【心地よい人間関係を構築】することができていた。このことが【母子避難という選択への納得】と継続に繋がっていたことを明らかにした。これらの結果は、学術誌にて報告した。本研究は東日本大震災を契機として、九州北部地域に広域避難した子育て家族の社会的背景や避難行動に関する心理を分析し、子育て家族が帰還をするのか、移住をするのかという揺れ動きの中での自己決定を促すサポート体制、施策の在り方を提言する。そしてこれを踏まえ、次に起こるかもしれない大規模複合災害時の支援体制や支援施策等についての検討を行うものである。平成27年度は福島県からの広域避難者支援変革の時期にあった。応急仮設住宅の供与期間が平成29年3月末との決定がなされ、帰還・生活再建に向けた総合的な支援策が打ち出された。住宅の無償提供が終了するという事は、必然的に避難生活から帰還もしくは移住というカテゴリーへの移行を迫られることとなる。今年度は以下を遂行した。1)広域避難の継続者、および避難元への帰還を迷いながらも九州北部への移住を決意した子育て家族への面接調査を実施し、成果を学会等にて公表した。2)福島県、宮城県の広域避難者への情報支援事業に参画し、広域避難者の支援ニーズや心身や生活、就労の現状等を把握し、現段階中長期におけるサポート体制の在り方について検討を重ねた。3)九州北部・沖縄での広域避難者支援団体との連携を図り、地元の民間団体や自主避難者団体が広域避難者を受けいれ、サポートすることのメリット、デメリット、そして課題についての情報共有と論考を重ね、非被災地における被災者の受け入れ体制や支援方策等を検討した。今年度は予定していた実施計画に加え、最終年度実施予定であった『広域避難者の帰還・移住をサポートする支援団体との連携、情報共有』を実行することが出来た。また本研究においては、非被災地にて被災者を受け入れた支援団体との情報共有だけでなく、大規模複合災害への備えや支援体制という視点での議論を重ねることが出来、計画以上の成果を得ている。本研究は、東日本大震災を契機として九州北部に広域避難した子育て家族の社会的背景や避難行動に関する心理を分析すること。そして子育て家族の移住もしくは帰還への支援、および大規模複合災害時に被災地を離れた子育て家族への支援を検討することを目的とする。平成28年度は下記項目を実行した。1.広域避難継続者および移住者の面接データ分析と成果の学会・論文公表。2.広域避難者情報支援事業への参画。広域避難者の支援ニーズ、心身の状況、子育てや生活の状況、就労状況等の把握。長期化する避難生活へのサポートの検討。3.全国の広域避難者支援団体との交流。非被災経験者団体と被災経験者団体で支援を行うことのメリット・デメリットの収集と分析。4.非被災地が被災者を受け入れる際の体制、方策の検討。5.被災経験者の知見を活かした大規模複合災害時の備えの検討と、論文等での成果の公表。今年度は当初に予定していた計画の実施に加え、大規模複合災害への備えについても検討した。また本研究成果の公表が順調に行えており、下記の受理された論文等以外にも2つの所属学会への原著論文投稿を完了させた。本研究は東日本大震災を契機として、被災地である東日本から非被災地である九州北部地域に避難をした子育て世帯の避難行動に関わる心理とその行動経過の分析から、被災地を離れた子育て世帯に必要な被災者支援を検討することを研究目的とする。2011年3月に発災した東日本大震災には、東京電力福島第一原子力発電所の事故が併発した。

そのため、放射能や子どもへの健康影響が懸念される契機となったこの事故影響と原発避難の現状を、避難を継続している子どもの母親の心理や避難行動から分析して看護、医療分野に特化した支援介入を検討して放射線災害への備えを強化するための知見を蓄積することは、事故を起こした我が国の重要な責務であり、放射線災害からの復興の支持と促進、そして予測される複合災害対策への強化が求められている保健医療分野においては喫緊の課題である。本研究では主に、震災当時に乳幼児であった子どもと被災地を自主的に離れた子育て家族約30世帯への面接調査を実施し、震災直後から避難を実行するまでの出来事や心理、行動を社会的背景とともにTEM(複線経路等至性モデル)にて分析した。また大規模な複合災害を契機とした自主的な避難が継続される要因について避難先地域の社会資源および人的資源を抽出し、その相互作用をM-GTA(修正版グランデットセオリーアプローチ)にて分析した。これらに追加して、本研究では以下の項目を実施した。1.広域避難者情報支援事業への参画2.全国の広域避難者支援団体へのヒアリング調査⇒長期化、複雑化する避難生活への持続可能なサポート体制の検討3.乳幼児世帯への面接調査データの応用⇒被災経験者の知見を活かした防災対策の検討大規模災害を契機として、被災地を離れた被災者を対象とした支援施策モデルの検討に必要なデータ収集を終了し、分析および成果の公表を積極的に実行できている。本研究の目的は、東日本大震災を契機とした自主避難者が避難生活を自らの意志で終結できるサポート体制や支援策を検討することであった。具体的には、九州北部地域に自主避難した母親のうち、事故当時に乳幼児を養育していた者を対象として避難行動や避難生活に関する社会的背景と行動心理の分析から支援モデルを策定する。本年度は補助期間を1年間延長し、東日本大震災および福島第一の事故を乳幼児と経験した母親の避難行動と心理を避難実行の前後として分割解析した。避難行動の前は、経時的な行動心理を社会的・文化的な文脈から可視化するTEM(複線経路等至性モデル)を用いた。これにより母親が、福島第一の事故に関するネガティブな〔SNS情報と現実がスッと繋がる感覚〕の経験から【避難元の生活で放射線被ばく健康影響が起こると考える】ようになり、{選択的情報収集}や〔放射線被ばく回避行動〕を選択していたことが示された。また、自主〔避難への交渉と駆け引き〕を行う中で、〔母としての自己役割を優先〕していたこと。そして【築きあげた生活や人間関係を捨てる覚悟】を行ったのち、≪放射線被ばく回避を目的とした避難の実行≫をしていたことを明らかにした。本研究協力者約30名のうち、震災から約4年後の母子避難継続者は12名であった。そのため避難行動の後については母子避難に着目し、人間行動の説明や行動予測を生成するM-GTAを用いた解析を実施した。その結果、母子避難を継続していた母親は【被災者として(避難先)地域に馴染み】ながら、避難生活の中で【健康影響リスク回避の実感】をし、避難先地域の人々との【心地よい人間関係を構築】することができていた。このことが【母子避難という選択への納得】と継続に繋がっていたことを明らかにした。これらの結果は、学術誌にて報告した。東日本大震災を契機とした広域避難者への調査研究および成果の公表を継続し、論文の作成を実行する。また、大規模複合災害時の広域避難者支援体制の検討を重ね、報告書の作成を目指している。
タンパク質の行動制御に基づく新規活性物質の基礎分子医薬化学

本研究ではタンパク質の行動制御という新しい医薬カテゴリーを提案し、その高次標的創薬手法を確立するために、細胞内のプロテアソーム分解、微小管重合阻害、血管新生阻害にターゲットを絞って研究を行った。その結果、3つの標的全てにおいて小分子によるタンパク質の行動制御を達成でき、学術的にも興味深い知見を得ることができた。また、上記標的は全て抗がん剤開発への展開が可能であり、対象分野への応用研究が期待できる。本研究ではタンパク質の行動制御という新しい医薬カテゴリーを確立すべく、そのための高次標的創薬手法を確立するためにまず、1、細胞内でのプロテアソーム分解、2、重合阻害、3、血管新生阻害にターゲットを絞って研究を行った。1、細胞内でのプロテアソーム分解:具体的にはaminopeptidase阻害剤として知られているBestatinが細胞内の抗アポトーシス因子の分解を促す現象に着目し、これをリード化合物として、抗アポトーシス因子のプロテアソーム分解促進による抗アポトーシス阻害剤の開発を行った。その結果、Bestainを上回る活性化合物の開発に成功した。2、重合阻害:代表者らが開発したサリドマイドの構造展開化合物5HPP-33およびFPP-33には既に強いtubulin重合阻害活性が認められていた。そこでこれら化合物のハイブリッド体5HFPP-33を合成し、その活性評価を行った。その結果、これまでに開発してきた化合物群の中でも、最も強いtubulin重合阻害効果を示すことが分かった。3、血管新生阻害:Decalin骨格を有するFusarielin A (FSA)は代表者らが見出した天然有機化合物で、血管新生に重要な管腔形成阻害効果を有することを見出した。本研究ではFSAが示す管腔形成阻害メカニズムの解明を目的として種々の構造展開を行い、プローブ化を目指した。その結果、FSAが有する2つの水酸基の一方は修飾可能であることが分かった。さらに蛍光性および光反応性官能基を有する誘導体を作成したところ、活性が保持されていることが分かり、実際の光親和性標識実験へ適応可能であることも分かった。上述の研究は全て小分子のよるタンパク質の行動制御がなされており、学術的にも興味深い事象である。さらに本研究の進行により新しいメカニズムベースでの抗がん剤の開発が期待される。本研究課題ではタンパク質の行動制御という新しい医薬カテゴリーの確立を目指し、そのための高次標的創薬手法を確立するために、1、細胞内でのプロテアソーム分解、2、重合阻害、3、血管新生阻害にターゲットを絞って研究を行った。前年度では上記課題2および3に関する研究を重点的に行ったため、本年度は課題1を中心として研究を進めた。課題1に対して前年度ではaminopeptidase阻害剤ζして知られているBestatinが正常な細胞死(アポトーシス)を阻害しているタンパク質cIAPIの分解を促す現象に着目し、これをリード化合物として、抗アポトーシス因子のプロテアソーム分解促進による抗アポトーシス阻害剤の開発を行った。その結果、Bestatinを上回る活性化合物の開発に成功した。本年度は前年度の研究をより高次なものにするために、開発した化合物の作用機序の解明を目的とした研究を展開した。具体的には前年度に開発した化合物に蛍光性官能基を導入し、蛍光偏光法を活用したclAPI内の標的部位の同定を行った。その結果、開発した化合物の標的部位はclAP1の亜鉛結合モチーフであるBIR3ドメインであることを明らかとした。上述の研究は小分子によるタンパク質の行動を低濃度で制御できる化合物の開発から始まり、その作用機序の解明研究の一環として標的部位の同定まで達しているため、学術的にも筋が通った研究になったと考えられる。また、本研究は新しい作用機序による抗ガン剤の開発が見込まれ、今後の研究の進行による応用研究が期待される。
核蛋白(N)抗体による狂犬病ウイルス感染防御機構とNの粒子内局在部位の解析

本研究では、まず、N蛋白のウイルス粒子内局在を知るため、免疫電顕法を用いて、感染細胞から出芽中あるいは出芽直後のウイルス粒子を抗N抗体で染色した。ウイルス粒子表面はポリクローナルおよびモノクローナル抗体で染色され、また、これらの抗体を予め過剰のN蛋白で吸収するとその染色性は消失することから、粒子表面には抗N抗体と反応する物質が存在することは明らかであった。しかしながら、このことから直ちにN蛋白が粒子表面に露出されていると結論づけるには慎重であるべきであり、粒子表面の糖蛋白(G)とN蛋白の交差抗原性の可能性を種々の方法で詳しく検討すること、Nのフラグメントである可能性を現在もなお検討を続けている。しかし、これまでの成績では交差抗原性は認められず、また、ウイルス感染細胞表面にはCTLが認識する抗原エピトープは存在するが、抗体が認識するエピトープは存在しないこと、CTLのエピトープは抗体により認識されないことなどが判明しており、N蛋白そのものが何らかの形で粒子表面に露出されている可能性が大きい。抗N抗体による生体レベルの感染防御には、抗G抗体に較べて大量の抗体量が必要である。このG蛋白が関与するウイルスによる赤血球凝集反応において、抗N抗体特に大量存在させた場合を除きこれを抑制しないことは、GとN蛋白の交差抗原性がないことを支持している。しかし、抗N抗体が大量に存在すると赤血球凝集が抑制されることは、上記の生体レベルにおける感染防御で、抗N抗体がウイルスの細胞への吸着を阻害すること、さらに、ウイルスの侵入、脱殻の事象を表現すると考えられている赤血球溶血反応において、抗N抗体がそれを有意に抑制するという予備的成績は、抗N抗体のウイルス感染防御機構における新たな側面であることが予想され、研究を続行中である。抗N抗体によるウイルス増殖抑制機構の解析では、今年度は主として抗N抗体の細胞への吸着、侵入に及ぼす影響をPCR法と酸性環境での赤血球溶血を指標とする細胞内侵入機構の解析系を用い検討した。予め自然のかたちで抗体を取り込ませた培養細胞へのウイルス感染では、ウイルスの吸着/侵入は全く抑制を受けないこと、しかし、予めウイルスと抗体を反応させたあと培養細胞に感染させる系では著明ではないが、抗体濃度が高い場合にある程度の抑制が認められた。溶血系では対照として用いた抗G(表面蛋白)の存在下では赤血球に対する吸着が抑制されるため、かなり低濃度でも完全に溶血が抑制されたのに対し、抗N抗体存在下では吸着阻害による溶血阻害は高濃度でのみ認められ、低濃度では吸着が抑制されないにも関わらず溶血が抑制される傾向が観察された。2、3の単クローン抗体を使用すると高濃度でも吸着が抑制されず溶血のみが抑制される抗体が存在することが分かった。Nのウイルス粒子内局在の解析では、本年度は免疫電顕を使用した解析を行った。ウイルス感染細胞をpre-embedding法でマウス抗N抗体および金粒子標識抗マウスIgGで染色すると、発芽中あるいは発芽直後のウイルス粒子表面に抗体特異的に金粒子が標識されることが観察された。過剰のNで吸着した抗体で染色する吸収試験、予め他の動物で作成した抗N抗体で反応後、上記と同様の染色を行うブロック試験では最早、金粒子は標識されなかった。上記の両面からの解析で、ウイルス粒子表面にNあるいはNのフラグメントが露出されている可能性が更に強く示唆されたが、それがNのどの部分かについては、今後Nの部分部分に対する抗体を作成し、また、平成8年度の研究計画にある生化学的研究の結果をまち、本年度と同様の実験を試みて確認していく作業が必要である。

粒子表面に露出するNに対する抗体は高濃度の場合、Gによる細胞への吸着をおそらく立体阻害によりウイルス吸着を阻害する結果、ウイルス増殖が抑制されることが考えられるが、露出されていない部分に対する抗体、あるいは予め細胞内に取り込まれた抗体によるウイルス増殖の抑制は上記のものとは異なった経路によることが予想され、これを作業仮説として実証を試みたい。本研究では、まず、N蛋白のウイルス粒子内局在を知るため、免疫電顕法を用いて、感染細胞から出芽中あるいは出芽直後のウイルス粒子を抗N抗体で染色した。ウイルス粒子表面はポリクローナルおよびモノクローナル抗体で染色され、また、これらの抗体を予め過剰のN蛋白で吸収するとその染色性は消失することから、粒子表面には抗N抗体と反応する物質が存在することは明らかであった。しかしながら、このことから直ちにN蛋白が粒子表面に露出されていると結論づけるには慎重であるべきであり、粒子表面の糖蛋白(G)とN蛋白の交差抗原性の可能性を種々の方法で詳しく検討すること、Nのフラグメントである可能性を現在もなお検討を続けている。しかし、これまでの成績では交差抗原性は認められず、また、ウイルス感染細胞表面にはCTLが認識する抗原エピトープは存在するが、抗体が認識するエピトープは存在しないこと、CTLのエピトープは抗体により認識されないことなどが判明しており、N蛋白そのものが何らかの形で粒子表面に露出されている可能性が大きい。抗N抗体による生体レベルの感染防御には、抗G抗体に較べて大量の抗体量が必要である。このG蛋白が関与するウイルスによる赤血球凝集反応において、抗N抗体は特に大量存在させた場合を除きこれを制御しないことは、GとN蛋白の交差抗原性がないことを支持している。しかし、抗N抗体が大量に存在すると赤血球凝集が抑制されることは、上記の生体レベルにおける感染防御で、抗N抗体がウイルスの細胞への吸着を阻害すること、さらに、ウイルスの侵入、脱殻の事象を表現すると考えられている赤血球溶血反応において、抗N抗体がそれを有意に抑制するという予備的成績は、抗N抗体のウイルス感染防御機構における新たな側面であることが予想され、研究を続行中である。