hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
滑膜肉腫における腫瘍幹細胞維持機構の解明と治療への応用

タンパクは核内で転写調節にあずかるものであり、またそのうちの一つであるRBM14は実際にSS18-SSXとの結合が報告されていることから、結合実験の結果は概ね妥当と考えている。本年度は候補タンパクのうち文献上幹細胞性の制御にかかわる可能性が高い1つについてレンチウィルスベクターを用いたノックダウン細胞株を樹立し引き続き解析を継続中である。腫瘍幹細胞特異的なSS18-SSX結合プロモーター領域の網羅的同定に関しては、引き続きChIPアッセイを施行する際の至適条件の検討を行っており、次年度に本実験を施行予定である。cDNAマクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現比較解析によりCXCR4陽性の滑膜肉腫幹細胞及び幹細胞培養群で特異的に発現上昇する遺伝子とSS18-SSXにより腫瘍幹細胞中で発現制御される可能性のある15遺伝子として、各遺伝子のgene annotationも考慮し、15遺伝子を同定した。このうちASCL2およびFOXD3が滑膜肉腫幹細胞特異的に発現制御されている可能性が強く示唆されたため、レンチウィルスベクターを用いたノックダウン細胞株を樹立し、ノックダウン効率の評価、増殖能、幹細胞関連遺伝子の発現変動を中心に引き続き解析を継続中である。腫瘍幹細胞特異的なSS18-SSX結合タンパクの同定に関しては、本研究課題に先んじて施行した研究により幹細胞培養群でのみ結合する11のタンパクの他、質量分析計を用いた詳細な解析により新たに15の候補タンパクを同定した。大部分の候補タンパクは核内で転写調節にあずかるものであり、またそのうちの一つであるRBM14は実際にSS18-SSXとの結合が報告されていることから、結合実験の結果は概ね妥当と考えている。現在までに文献検索等の情報から幹細胞性の制御、維持に関与するタンパクや分子標的薬や特異的阻害剤が存在するタンパクとしてPARP1を抽出し、レンチウィルスベクターを用いたノックダウン細胞株を樹立し、ノックダウン効率の評価、増殖能、幹細胞関連遺伝子の発現変動を中心に引き続き解析を継続中である。腫瘍幹細胞特異的なSS18-SSX結合プロモーター領域の網羅的同定に関しては、現在ChIPアッセイを施行する際の各種条件検討を行っている。具体的にはサンプルの準備条件として充分量のクロマチンを得るための幹細胞培養スケールの検討、幹細胞濃縮のクォリティチェック、クロマチン断片化のための界面活性剤濃度及び超音波破砕条件の検討を行っている。本研究で我々は滑膜肉腫幹細胞特異的にSS18-SSXに結合するタンパクを同定し、その結合により制御されるプロモーター領域と転写調節のメカニズムを解明することで腫瘍幹細胞の性状解析、新規治療法の創出を目指すものである。現在までにcDNAマクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現比較解析によりCXCR4陽性の滑膜肉腫幹細胞及び幹細胞培養群で特異的に発現上昇する遺伝子とSS18-SSXにより腫瘍幹細胞中で発現制御される可能性のある15遺伝子を候補遺伝子として抽出した。これらの15遺伝子はいずれも幹細胞性や転写調節にかかわるものであり、候補遺伝子の抽出はおおむね妥当と考えている。このうち2遺伝子が滑膜肉腫幹細胞
Caenorhabditis 属線虫を用いた新たなサテライトモデル系の構築

モデル生物、Caenorhabditiselegans近縁種であり、イチジクコバチ便乗性、イチジク果実内生息性という生態的に特殊な形質を持つ、Caenorhabditis sp. 34 (未記載種)に関して、分類学的位置づけ、生態的特性、胚発生過程を明らかにし、ドラフトゲノム情報、発生学的形質に関する情報を得た。本種は、C. elegansに最も近縁であるにもかかわらず、形態、生体、生理的特性が大きく異なっていること、しかし、変異体解析などはC. elegansと一部同様のものが有効であることから、進化生物学的見地から、新たなサテライトモデル系として広く利用可能であると考えられた。本研究では、イチジク属果実内部に生息し、イチジクコバチに便乗して移動するCaenorhabditis属の未記載種(Caenorhabditis sp. )、および、ベニツチカメムシ便乗線虫、C. japonicaを用いて、これらのゲノム、発現遺伝子解析を行い、その情報を元に新たなサテライトモデル系を構築することを目標としている。本年度遂行した分を含むこれまでの予備的調査の結果、Caenorhabditis sp.は遺伝的にはモデル生物であるCaenorhabditis elegansに非常に近縁であるにもかかわらずその形態的、生態的特徴が大きく異なっていることが明らかになった。本年度はCaenorhabditis sp.に関して、分類学的記載のための試料準備、系統解析を行うと共に、分離株の採集、純系の確立、また、ゲノム、発現遺伝子解析のため、DNA、RNAの精製を行った。現在までに、記載に用いるための標本の作製、野外における基礎的な生態的情報、また、実験室内での培養性状など、分類学的記載のための基礎情報の取得がなされている。ゲノム、発現遺伝子解析については、これに供試可能な純度の核酸試料の取得が行われており、次年度にこれらを用いて分類学的記載と、ゲノム化学的解析が可能になるものと考えられる。Caenorhabditis japonicaに関しても、培養株の選択、第一次データ取得のための核酸試料の準備が部分的に完了しており、次年度以降にこれらを用いて解析を継続して行うことが可能になっている。さらに、野外からの培養株(実験用系統)取得の過程において、上記以外のサテライトモデル候補種がいくつか分離されており、これらに関しては分類学的記載を完了した。詳細は今年度の研究業績に記述したとおりである。しかし、ほとんどの種が難培養性であることも同時に明らかになったため、次年度以降、これらのうち培養可能性の高いものを選別し、継続して培養株の確立を試みる必要がある。当初の予定どおり、サテライトモデル系として期待されているオオバイヌビワ由来のCaenorhabditis属未記載種に関して、新種記載のための形態観察、系統解析、及び形態計測データの取得、全ゲノム配列の決定、ゲノム特性の近縁種との比較解析、生理生態的特性(発生学的特性、フィールドにおける生態的特性)の解明、さらに、遺伝学的解析のプラットフォームの作成(RNAiなどの適応性の検討)を終了した。これらのデータは現在、一論文としてまとめ、よりインパクトの高い学術誌への投稿を予定している。上記の種以外にこれに近縁なFicushispida由来のCaenorhabditis属未記載種に関して、分類学データの取得が完了したため、これに関しては、上記の論文に引き続いての分類学的記載論文の投稿を予定している。また、本種に関してもドラフトゲノム配列の決定が準超に進行しており、このデータは解析終了後、新種記載に続く形での論文投稿を予定している。もう一つのモデル材料として計画していたCaenorhabditis japonicaに関しては、昆虫便乗特性(昆虫に対しての化学受容など)に関してのデータを取得しているが、ゲノム情報のアップデートのため、さらに追加の試料を収集する必要が生じたため、これを行い、解析終了後に何らかの形でまとめ、課題終了までに公表を予定している。これに加えて、いくつかのCaenorhabditis属線虫が野外調査において採集されているため、これらに関して同定、生態的特性の解明を順次行っていく。本課題の中心として用いているオオバイヌビワ由来のCaenorhabditis sp.については、ゲノム情報が当初の計画以上に質の高いものと成っており、この点においては想定以上の進捗状況である。同時に、年度内に予定していた新種記載は、ゲノム情報などと同時に公表を行うという形に計画の一部変更を行ったため、公表予定の一部が次年度に持ち越された形と成る。総合的には概ね計画通りの進捗状況である。上記の種以外については、課題期間内の新種記載、ドラフトゲノム情報の取得と公表、化学生態的情報の取得など、当初の計画で上げている点は概ね達成可能な見通しである。加えて、計画には上がっていなかった複数の近縁種の分離がなされた点は、想定以上の進捗状況と考えている。本課題は、モデル生物Caenorhabditis elegansに近縁で、かつ、C. elegansにはない特徴をもつモデル系、いわゆる「サテライトモデル系」を構築するため、それぞれ、植物、昆虫と深い関わりを持つと考えられるCaenorhabditis属未記載種(Csp34と仮称)と、C. japonicaに関して、その系統、分類学的位置づけ、および生態的特性の解明、2種のリファレンスゲノムの構築を行うことにより、生物間相互作用に関しての新たなサテライトモデル研究プラットフォームを整備することを目的としている。現在までに、主要材料であるCsp34に関しては分類学的位置づけ、生態的特性、胚発生過程を明らかにし、ドラフトゲノム情報を取得した。

これらの情報の整理、追加解析を行った結果、本種は、これまでに知られている中では、モデル生物であるC. elegansに系統的には最も近縁であるにも関わらず、昆虫(イチジクコバチ)便乗性で、オオバイヌビワの新鮮な果実内部でのみ増殖を行うという、線虫類全般の中でも非常に珍しい生態的特性を持つことが確認された。また、発生過程においては、腸壁構成細胞において、核の倍加回数が近縁他種に比べて多くなるという形態形成制御に於いて一般的には知られていない特殊化がみられた。ゲノム解析では、これまでに得られた情報に加え、追加してのゲノム塩基配列決定、発現遺伝子解析を行った結果、ゲノム情報のアセンブリが終了し、染色体数、遺伝子の配列、構成遺伝子セットにおいて近縁他種と大きな違いは無く、個々の遺伝子産物、発現制御においての特殊化が非常に大きくなっているということが想定された。昆虫嗜好性モデルとして用いたC. japonicaについても、ゲノム情報のアップデートが完了している。これらの結果から、ここで解析対象とした線虫種が新たなサテライトモデル系として広く利用可能であると考えられた。モデル生物、Caenorhabditiselegans近縁種であり、イチジクコバチ便乗性、イチジク果実内生息性という生態的に特殊な形質を持つ、Caenorhabditis sp. 34 (未記載種)に関して、分類学的位置づけ、生態的特性、胚発生過程を明らかにし、ドラフトゲノム情報、発生学的形質に関する情報を得た。本種は、C. elegansに最も近縁であるにもかかわらず、形態、生体、生理的特性が大きく異なっていること、しかし、変異体解析などはC. elegansと一部同様のものが有効であることから、進化生物学的見地から、新たなサテライトモデル系として広く利用可能であると考えられた。ゲノム解析については、材料の調製が予想より若干早く出来たため、準備状況は計画よりも早まっている。一方、分類学的記載についてはカルチャーの増殖が相当に遅いことが明らかになったため、若干の遅れが生じている。全体としては概ね予定どおりの達成状況である。計画は上記のとおり、概ね順調に進行しており、大きな変更はない。本年度は、御帯イヌビワ由来のCaenorhabditis sp.に関しての論文公表を優先させる。他の種に関しては追加試料、追加ゲノム情報の取得を年度の早い段階で行い、順次論文として公表していく方針である。28年度が最終年度であるため、記入しない。線虫学現在のところ、概ね計画通りに進展しており、当初予定から大きな方針転換はない。線虫の採集記録に関するこれまでの状況を確認したところ、当初予定していたオオバイヌビワ関連種、Ficushispida関連種以外にも近縁種がアジアからアフリカにかけての地域に分布している可能性が非常に高いと考えられたため、調査範囲を拡大し、南アフリカ、オーストラリアでの試料採集の機会を設けるため、現地の共同研究者らとその可能性を検討していく予定である。
シェーグレン症候群の分子機構

シェーグレン症候群(SS)の発症機序を分子レベルで明らかにし、分子をターゲットとした特異的治療を開発することを目的とした。唾液腺に浸潤した自己反応性T細胞のT細胞受容体(TCR)を遺伝子レベルで解析し、さらに、その対応自己抗原のT細胞エピトープをアミノ酸レベルで解析し、研究成果として報告した。1)SSの唾液腺内浸潤T細胞のTCR CDR3領域をプローブどして、唾液腺由来のcDNAライブラリーをスクリーニングすることにより、唾液腺型αアミラーゼが浸潤自己反応性T細胞が認識する自己抗原の一つであることを明らかにした。2)SSの唾液腺内に浸潤したT細胞のTCR遺伝子を、single cell sorting法とsingle cell PCR法とを組み合わせることにより単細胞レベルで明らかにした。TCRα鎖TCRB鎖をそれぞれ発現ベクターに挿入しTG40細胞に遺伝子導入することにより、TCRを共発現したトランスフェクタントの作成を試みた。3)HLA-DR B1^*0405を有するSS患者において、MACS cytokine secretion assay法を用いて、唾液腺型αアミラーゼのT細胞エピトープを検討したところ、NPFRPWWERYQPV(AA68-80)が共通のT細胞エピトープであることが判明した。現在、自己反応性T細胞をアナジーに陥らせ、自己免疫応答を抗原特異的に制御できるアナログペプチドを選別中である。4)自己免疫応答をネガティブに調節する、TCRAV24^+BV11^+NKT細胞がSSにおいても減少していること、その原因として、(1)抗原が不足していること、(2)NKT細胞自身の機能不全があること、(3)変異CD1d分子が存在すること、を明らかにしてきた。シェーグレン症候群(SS)の口唇唾液腺には、T細胞を中心とした著明な細胞浸潤が認められ自己免疫発症に重要な役割を果している。浸潤T細胞のT細胞レセプター(TCR)解析から、それらが抗原刺激により誘導されていることが判明してきた。本研究では、唾液腺に浸潤したT細胞を認識する対応抗原を明らかにし、アナログペプチドを用いた特異的制御を目的とした。1)TCRトランスフェクタントを用いた抗原解析では、SS患者の口唇唾液腺浸潤T細胞から、TCRBV2陽性T細胞をsingle cell sorting法およびsingle cell PCR法により一つの細胞におけるTCRβ鎖とTCRα鎖の組み合わせを決定した(TCRBV2S1BJ2S5/AV2AJ36)。クローン化したTCRβ鎖とα鎖とを発現ベクターに組み込み、CD3γ,δ,ζ鎖を遺伝子導入したTCR欠損TG40細胞を用いてTCR発現トランスフェクタントの作成を試みている。2)West-Western法により明らかにされた唾液腺特異的自己抗原であるαアミラーゼのT細胞エピトープを明らかにするために、8種類のリコンビナント欠損蛋白(Ex1-1,AA16-56;Ex1-2,AA16-105;Ex1-3,AA16-171;Ex1-4,AA16-248;Ex1-5,AA16-293;Ex1-6,AA16-334;Ex1-7,AA16-367;Ex1-8,AA16-407)を作成した。SS患者末梢血中T細胞を用いて細胞内サイトカインあるいは定量PCR法によりIL-2を指標としてT細胞エピトープを含む蛋白領域を検討した。その結果、82%のSS患者末梢血において全長のアミラーゼリコンビナント蛋白に対するT細胞反応が検出され、そのうち1名においてExon2,Exon5-6に少なくとも2個のアミラーゼのT細胞エピトープがあることが判明した。現在、自己反応性T細胞をアナジーに誘導し不活化するアナログペプチドをin vitroで選別中である。

浸潤T細胞のT細胞レセプター(TCR)解析から、それらが抗原刺激により誘導されていることが判明してきた。本研究では、唾液腺に浸潤したT細胞を認識する対応抗原を明らかにし、アナログペプチドを用いた特異的制御を目的とした。West-Western法により唾液腺特異的自己抗原であるαアミラーゼがT細胞が認識するエピトープの一つである事が判明している。本研究では、唾液腺型α-アミラーゼの中で共通のT細胞エピトープを解析するために、活性機能のあるドメインAを中心として8種類のリコンビナント欠損蛋白(Ex1-1,AA16-56;Ex1-2,AA16-105;Ex1-3,AA16-171;Ex1-4,AA16-248;Ex1-5,AA16-293;Ex1-6,AA16-334;Ex1-7,AA16-367;Ex1-8,AA16-407)を作成した。SS患者の末梢血リンパ球を用いてそれぞれの蛋白に対する細胞増殖反応を検討したところ、SS-82では、Ex1-2とEx5-6、SS-2ではEx1-2とEx5-8に、SS-4ではEx1-2にT細胞エピトープが存在する事が示唆された。3症例のDRはDRB1^*0405であったため、SS-82のT細胞エピトープは、NPFRPWWERYQPV(AA68-80)とEKMSYLKNWGEG(AA287-298)であり、SS-2では、NPFRPWWERYQPV(AA68-80)とTVIRKWNGE(AA279-287)、EKMSYLKNWGEG(AA287-298)、SILTFWDAR(326-364)、RVMSSYRWPRYFEN(352-365)のうちいずれかであり、SS-4ではNPFRPWWERYQPV(AA68-80)であろうと予想される。以上の結果から、HLA-DRB1^*0405のSSに共通のT細胞エピトープは、NPFRPWWERYQPV(AA68-80)であると考えられた。現在、自己反応性T細胞をアナジーに誘導し不活化するアナログペプチドをin vitroで選別中である。シェーグレン症候群(SS)の口唇唾液腺には、T細胞を中心とした著明な細胞浸潤が認められ自己免疫発症に重要な役割を果している。私達は、すでに、唾液腺に特異的に発現しているαアミラーゼがT細胞が認識する自己抗原であることを明らかにしてきた。本研究では、αアミラーゼ蛋白のうち、HLA-DR B1^*0405分子に結合するアミノ酸モチーフを有する9つの合成アミノ酸を作成して抗原として用いた。一方、抗原を認識するT細胞応答は、MACS cytokine secretion assayを用いて、抗原刺激によりIFN-γを産生するT細胞を検出して、αアミラーゼのT細胞エピトープ解析を行った。その結果、HLA-DR B1^*0405を有するSS患者3例は、αアミラーゼのAA68-80(NPFRPWWERYQPV)に対してT細胞応答が認められた。このことから、HLA-DR B1^*0405
高効率遺伝子ターゲッティング法の開発

本研究では、植物において相同組換えを高頻度で誘発できる系の確立を目指し、環状化T-DNA分子の創出と形質転換効率の関係を調査した。これには、二種類のコンストラクト(ターゲッティングコンストラクトとCreリコンビナーゼ過剰発現コンストラクト)を作成した後、シロイヌナズナの実生に共感染させ、Creリコンビナーゼによって、LoxP間の組換えが誘発されるかを調べた。その結果、LoxP間の組換えによって、T-DNAが環状化し一部は染色体に挿入されていることが明らかとなった。本研究では、相同組換えを高頻度で誘発し、効率的な遺伝子ターゲッティング法の確立を目的としている。そのため、前年度では二種類のコンストラクトを作成した。本年度は、ターゲッティングコンストラクトpG2LxのGFP遺伝子をHPT(ハイグロマイシン耐性遺伝子)に置換し、LoxP間の組換えにより、HPT遺伝子が発現するよう変更した。このコンストラクトpB2Lxに、縦列型反復配列(180-bpファミリー)クラスターを挿入し、Cre植物発現ベクターと共形質転換した。ハイグロマイシン耐性を示す複数の形質転換体が得られたが、pB2Lxコンストラクトの配列は確認されたが、Cre遺伝子を含まないものが多かった。一部の形質転換体については、LoxPの組換えによるものではなく、T-DNAのタンデム挿入によってハイグロマイシン耐性が発現したことが明らかになったが、LoxP間の組換えにより耐性を獲得しているものも確認された。得られた形質転換体について、T-DNAの挿入位置をFISH法により調べたところ、セントロメア以外の場所に挿入されているものが多く認められた。しかし、その挿入位置に180bp反復配列は確認されなかった。もし全長が挿入されていれば、10kb以上の180bp配列クラスターが存在すると考えられるため、検出できないのはいずれかの段階でコピー数が減少したためであると推定された。しかし、アグロバクテリウム中で反復配列がすべて消失してしまう現象は確認できなかった。一方で、ほぼ全長のインサートをもつクローンは継代培養後も比較的安定であった。以上のことから、植物細胞内に導入された反復配列が除去される何らかの仕組みが示唆された。その一つとして、内在性セントロメアに、外来の180-bpクラスターが相同組み換えで移入されることも考えられた。本研究では、植物ではこれまで低頻度でしか起こらなかった相同組換えを高頻度で誘発し、効率的な遺伝子ターゲッティング法の確立を目的としている。そのため、本研究ではまずシロイヌナズナを材料に、二種類のコンストラクトを作成した。一つは、ターゲッティングコンストラクトで、バイナリーベクターのボーダー配列内に2つのLoxPを配置し、その間にクローニングサイト(CS)を組み込んでおき、ターゲットとするゲノム配列や特定遺伝子を挿入できるようにしたものである。これには、マーカー遺伝子としてGFP(緑色蛍光タンパク質)遺伝子を、CaMV35Sプロモーターと切り離して配置し、LoxP間の組換えにより、GFPが発現するよう工夫した。二つめは、Creリコンビナーゼの過剰発現コンストラクトであり、核移行シグナルを含むCre遺伝子はCaMVの35SプロモーターとΩ要素にドライブされ過剰に発現するようデザインした。これらのコンストラクトをFAST法によりシロイヌナズナの実生に共感染させ、Creリコンビナーゼによって、GFPが一過的に発現するかを調べた。その結果、子葉の一部にGFPのシグナルが観察され、LoxP間の組換えが誘発されたことが示唆された。しかしこの場合、T-DNAが縦列して染色体に挿入されたことも考えられたため、PCRにより、この領域を増幅し、塩基配列を調べたところ、LoxP間の組換えが誘発されていることが明らかとなった。組換えを起こしたT-DNAが子葉細胞内でどのような挙動を取っているかについては、現在調査中であるが、環状化し核内にとどまっていることも推定される。現在は、縦列型の反復配列をコンストラクトにクローニングし、同様の実験を進めている。計画されたコンストラクトが作成され、これを用いた研究が進展しているためコンストラクトの有効性を探るため、シロイヌナズナの一過的な発現系(FAST)を利用しているが、データにややバラツキが生じる難点がある。より安定な系を確立する予定である。該当なし
多配置人工筋による駆動制御ユニットのための計測制御技術の開発

本研究では,McKibben型空気圧ゴム人工筋を複数用いた駆動制御ユニットを開発するための計測制御技術の構築を目的とし,人工筋の厳密な数理モデル化を経て,モデルに基づく計測制御手法の構築を目指した.人工筋の収縮・伸張は,圧縮流体の力学やヒステリシスなどの非線形挙動を示すため,実機の人工筋システムから得られる計測データ(人工筋の内圧や長さ)を用い,可能な限り実機の振る舞いに近い応答となるようなモデル(非線形切替え系)を得た.そして,得られた数理モデルの解析結果(モデルパラメータ空間の特徴付けなど)から,非線形カルマンフィルタやモデル予測制御などの計測・制御技術の開発につなげることができた.本研究では,パワーアシスト装具やリハビリ装置の開発・普及を目指すため,"多配置人工筋による駆動制御ユニットのための計測制御技術の開発"を研究の最終目的と定めている.この目的を達成するため,平成25年度での課題として"内骨格拮抗配置駆動制御ユニットの開発"と定めた.この課題に関して,これまでに得られた主な成果は,二つである.一つは,一本の空気圧ゴム人工筋に対する数理モデルを導出したこと,もう一つは,その数理モデルに対する系統的なパラメータ推定手法を開発したことである.まず,一つ目は,空気圧ゴム人工筋のモデル構造を物理式と経験式より構成し,その数理モデルが持つ特性と実機データより得られる特性が比較的一致する傾向にあることを確認した.そして,パラメータ推定に関しては,モデル構造が切替えを有する非線形な系であることから,妥当なパラメータ値の組み合わせが求まるように配慮するため,ゲーム理論的学習法に基づくパラメータ探索法を提案した.数種類の推定実験を通して,既存の手法(準ニュートン法やNelder-Meadシンプレックス法)より良好なパラメータ値を推定できることを確認した.これらのモデル同定法および一連の知見は,拮抗配置型へ応用した際に効率よくモデル構造やそのパラメータを求めることに役立つと思われる.一方で,拮抗配置に関する実機制作では,過渡トルクを計測する必要があり,現在,トルクセンサーを内蔵させた抗配置駆動ユニットを設計し,発注段階である.この実機をもとに,そのモデル化と制御法の開発を経て,所望の位置/力制御を実現する制御ユニット開発に取り組む予定である.McKibben型空気圧ゴム人工筋は,柔軟,安全,軽量,環境に優しいアクチュエータとして知られ,介護者の負担軽減や高齢者の自立支援を行うパワーアシスト装具やリハビリ装置などに多用される.これら装具や装置の開発は,社会的ニーズの高い課題であるが,人工筋の複雑な非線形性や制御弁の特性が問題となり,パワーアシストやリハビリ動作に適した滑らか且つ的確な位置/力制御法は未だ確立されていない.そこで本研究では,パワーアシスト装具やリハビリ装置の開発・普及を目指し,多配置人工筋による駆動制御ユニットのための計測制御技術の開発を研究目的と定めている.これまでに得られた空気圧ゴム人工筋の数理モデルに対して,パラメータの推定法を提案した.そして,メーカー別の異なる空気圧ゴム人工筋(FESTO, ActiveLink,神田通信工業)に対しても,適切にパラメータを調整することで,空気圧ゴム人工筋の動特性を的確に表せるモデルになっていること(妥当性)が確認されている.また,製品種別のパラメータ領域をサポートベクターマシンでクラス分けすることで,パラメータ値のみで種別を特定することが可能となっており,提案したパラメータ推定法の探索時間短縮を実現する初期値を与えることに成功した.そして,現在は,これまでに提案した人工筋モデルをもとに,仮想負荷をモデルに組み込むことで,拮抗配置にした人工筋システムの数理モデルを現在製作中であり,平成26年度に制作した拮抗型人工筋システムを用いて妥当性の検証を行う予定である.平成27年度では,i)McKibben型空気圧ゴム人工筋(PAM)駆動装置の試作機を制作し,それらの数理モデルと妥当性検証,ii)モデルパラメータの推定法,iii)収縮率の推定法,そして,iv)モデル予測制御の適用に係る計測制御技術に係る成果及び知見が得られた.I) PAMの数理モデルに関しては,おもりをぶら下げてPAMが収縮伸張する状態を想定したハイブリッドモデル(入力:バルブへの指令電圧,出力:PAMの収縮率と内圧),また,PAMの両端を固定(収縮率を固定)したときのハイブリッドモデル(入力:バルブへの指令電圧,出力:内圧)を導出し,実機から得られる過渡応答および定常応答との比較から,モデルが妥当な応答を生成することを確認した.ii) PAMのモデル構造を特定したことから,モデルの未知パラメータをParticle Swarm Optimizationを用いた推定アルゴリズムを構成した.これにより,パラメータの値から,PAMの製品種別を分類することが可能となり,実際,サポートベクターマシンを用いて多くのパラメータの推定値データから分類できることを示した.iii)収縮率を非線形カルマンフィルタにより推定し,システムの軽量化に成功した.試作機では,レーザーセンサで収縮率を計測していたが,我々のモデルを用いたUnscented Kalman Filterにより,実寸値との誤差が約2%程度で推定できることを示した.また,パラメータの同時推定に応用することで,リアルタイムで未知パラメータが推定できることも確認済みである.iv)提案モデル及び実機を用いてモデル予測制御を検討した.非線形ハイブリッドシステムを対象とする数値最適化にかかる計算負荷を具体的に確認した.

今後の実装に向けて,リアルタイム性を満たす程度の計算量となるようにモデルを近似する必要があることがわかった.本研究では,McKibben型空気圧ゴム人工筋を複数用いた駆動制御ユニットを開発するための計測制御技術の構築を目的とし,人工筋の厳密な数理モデル化を経て,モデルに基づく計測制御手法の構築を目指した.人工筋の収縮・伸張は,圧縮流体の力学やヒステリシスなどの非線形挙動を示すため,実機の人工筋システムから得られる計測データ(人工筋の内圧や長さ)を用い,可能な限り実機の振る舞いに近い応答となるようなモデル(非線形切替え系)を得た.そして,得られた数理モデルの解析結果(モデルパラメータ空間の特徴付けなど)から,非線形カルマンフィルタやモデル予測制御などの計測・制御技術の開発につなげることができた.研究代表者の異動があり,実験装置および器具・環境の移設に時間がかかったことが遅延の理由である.27年度が最終年度であるため、記入しない。制御工学研究の進捗遅延を改善するために,効率よく研究を進めるため,モデル化および検証,制御系設計のテーマを分散させて,並行作業で進める.また,指導学生のテーマ設定を的確に定めることで,進捗度の改善を図る.数理モデルのパラメータ推定計算に非常に多くの時間が掛かることが判明した.また,既存の手法との比較を行うことも時間を要する一因であった.その結果,拮抗配置でのモデル構造やパラメータ推定法に取り掛かるのが予定よりやや遅れることになった.さらに,適切な拮抗配置構造を調べるために制作したプロトタイプ機を調査した結果,トルクの過渡応答を計測するためには,比較的高価かつ新型のトルクセンサーを購入(および販売まで待機)する必要が生じた.その結果,改めてトルクセンサーを組み込んだ拮抗配置の改良型を設計・制作するのに時間がかかることになった.現在,改良型の制作を発注している段階である.以上が研究達成度に関する遅れの理由である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。改良型の拮抗配置ユニットの納品後,制御系を実際に組むのと平行して,ユニットのモデル化とパラメータ推定法を25年度の知見を基に開発する.これらを用いて,入力をバルブ制御量,出力をトルクと回転角度とする拮抗配置ユニットの数理モデルを導出し,それを制御系設計へと進める.さらに,そのユニットを連結させることで,平成26年度の課題であるロボットアーム制作の実現を目指す.27年度が最終年度であるため、記入しない。
人工ニューラルネットワーク法による経皮・経粘膜薬物吸収システムの最適化

応答曲面法(response surface method,RSM)における要因-特性間の相関モデル作成プロセスに人工ニューラルネットワーク(ANN)を適用する新規多目的同時最適化法を開発した.従来のRSMでは相関モデルとして2次多項式が用いられているが,実際製剤の処方設計・最適化に適用する場合,多項式では予測精度が低く最適解の信頼性が著しく損なわれることがある.ANNを利用することにより,要因-特性間の非線形性を高精度に近似できるため,結果として最適解の信頼性を実用に耐えるレベルまで向上させることができた.一方,ANNの問題点として過学習や学習不足が起こり易く,データに対して最適なANN構造の選択が重要な課題である.このような問題点の解決を目的として,過去の事例をもとに種々の数値実験を行い,分割型ANN,拡張Kalman filterアルゴリズム,simulated annealing technique,再構築学習法,leave-one-method,赤池情報量基準(AIC)等の計算技術および統計量を用いることにより,ANNの構造が最適化できることを明らかにした,また,製剤処方設計においては,複数の製剤特性を同時に最適化するととが要求される.そこで標準化ユークリッド距離による特性の統合法を開発し,さらに最適解に処方設計者の意思を導入する方法について詳細な検討を加えた.その結果,処方設計者との対話を通じて最適解を探索する方法を開発し,実用性に優れる意思決定支援システムを構築することができた.本研究により開発された最適化法を,放出制御型製剤および経皮・経粘膜吸収製剤の処方最適化に適用した結果,製剤特性の予測は実測値と高精度に一致し,本手法の有用性が確認された.応答曲面法(response surface method,RSM)における要因-特性間の相関モデル作成プロセスに人工ニューラルネットワーク(ANN)を適用する新規多目的同時最適化法を開発した.従来のRSMでは相関モデルとして2次多項式が用いられているが,実際製剤の処方設計・最適化に適用する場合,多項式では予測精度が低く最適解の信頼性が著しく損なわれることがある.ANNを利用することにより,要因-特性間の非線形性を高精度に近似できるため,結果として最適解の信頼性を実用に耐えるレベルまで向上させることができた.一方,ANNの問題点として過学習や学習不足が起こり易く,データに対して最適なANN構造の選択が重要な課題である.このような問題点の解決を目的として,過去の事例をもとに種々の数値実験を行い,分割型ANN,拡張Kalman filterアルゴリズム,simulated annealing technique,再構築学習法,leave-one-method,赤池情報量基準(AIC)等の計算技術および統計量を用いることにより,ANNの構造が最適化できることを明らかにした,また,製剤処方設計においては,複数の製剤特性を同時に最適化するととが要求される.そこで標準化ユークリッド距離による特性の統合法を開発し,さらに最適解に処方設計者の意思を導入する方法について詳細な検討を加えた.その結果,処方設計者との対話を通じて最適解を探索する方法を開発し,実用性に優れる意思決定支援システムを構築することができた.本研究により開発された最適化法を,放出制御型製剤および経皮・経粘膜吸収製剤の処方最適化に適用した結果,製剤特性の予測は実測値と高精度に一致し,本手法の有用性が確認された.人工ニューラルネットワーク(ANN)は,脳の神経細胞網の構造の一部をコンピューター内に構築したものであり,複雑なパターンの認識を含む様々な問題の解決に応用されている.本研究では,ANNを利用した定量的最適化法の開発を試みるとともに,この手法を応用することによって新規経皮・経粘膜吸収システムの創製を試みた.メントールのO-アルキル誘導体を出発物質とし,35種類の経皮吸収促進剤を合成した.ケトプロフェンの経皮吸収に対するこれらの化合物の促進効果をラットにより測定した.また皮膚に対する刺激性を組織学的に検討し,刺激の程度をスコア化した.ANNを用いて定量的構造活性相関を行った結果,活性発現には化合物の疎水性(logP),分子サイズ(Steric energy)に加えてHOMO,LUMO等の電子的パラメータが重要な因子として働くことが示唆された.また,一連の化合物のなかで,促進活性が強く皮膚刺激性の軽微な化合物として1-O-ethyl-3-butylcyclohexanol(OEBC)を見いだした.モデル製剤としてケトプロフェン含有アルコール性ヒドロゲルを選び,ANNを利用した多目的同時最適化法を適用することによって,ヒドロゲル調製条件の最適化を試みた.製剤処方中のOEBCと促進活性及び皮膚刺激性との間には非線形性の相関関係が見られ,ANNを利用することによって両者の関数関係の高精度な近似が可能となった.最適化された処方の特性値,促進活性と皮膚刺激性は,ANNによる予測と高度に一致し,本手法の有用性が示された.現在,生理活性ペプチドの消化管粘膜吸収における剤形因子の影響についてANNによる研究を進めており,今後本手法の汎用性について明らかにしていく予定である.前年度までの研究成果に基づき,今年度は製剤因子と特性値間の相関モデル作成プロセスに人工ニューラルネットワーク(ANN)を利用する多目的同時最適化法の開発を目的として以下の研究を実施した.通常のANNは入力層,中間層,出力層から構成される階層型構造を持ち,各層には複数のユニットが配置される.しかし出力ユニット数(特性値の数)が複数でいずれも連続変数の場合,通常のANNでは予測結果が不安定で不自然なことが多い.

この問題を解決するために,本研究では,出力ユニットごとに独立した中間層ユニットを持つ分割型ANNを考案した.分割型ANNを利用することにより,実験結果が少ない場合にも安定で高精度に最適解を予測できる多目的同時最適化システムを構築し,そのためのコンピュータソフトウエアを開発した.この手法を応用することによって新規経皮・経粘膜吸収システムの創製を試みた.メントールのO-アルキル誘導体を出発物質として種々の化合物を合成し,QSAR手法の適用によって,薬物の経皮吸収促進活性に優れ皮膚刺激性の軽微な化合物1-O-ethyl-3-butylcyclohexanol(OEBC)を見いだした.モデル製剤としてケトプロフェン含有アルコール性ヒドロゲルを選び,複合実験計画法により抽出したモデル処方(16処方)の実験結果に本手法を適用した.その結果,ヒドロゲル処方中のOEBCと促進活性及び皮膚刺激性との間には明らかな非線形性が見られ,さらに他の処方成分との間にも非線形性が確認された.これらの非線形性は分割型ANNを利用することによって高精度に近似され,新規吸収促進剤OEBCを含有するケトプロフェンヒドロゲル製剤の処方最適化が達成された.現在,生理活性ペプチドの消化管粘膜吸収における海洋生物由来脂質の影響についてANNによる研究を進めている.応答曲面法(response surface method, RSM)における要因-特性間の相関モデル作成プロセスに人工ニューラルネットワーク(ANN)を適用する新規多目的同時最適化法を開発した.従来のRSMでは相関モデルとして2次多項式が用いられているが,実際製剤の処方設計・最適化に適用する場合,多項式では予測精度が低く最適解の信頼性が著しく損なわれることがある.ANNを利用することにより,要因-特性間の非線形性を高精度に近似できるため,結果として最適解の信頼性を実用に耐えるレベルまで向上させることができた.一方,ANNの問題点として過学習や学習不足が起こり易く,データに対して最適なANN構造の選択が重要な課題である.このような問題点の解決を目的として,過去の事例をもとに種々の数値実験を行い,分割型ANN,拡張Kalman filterアルゴリズム,simulated annealing technique,再構築学習法,leave-one-method,赤池情報量基準(AIC)等の計算技術および統計量を用いることにより,ANNの構造が最適化できることを明らかにした.また,製剤処方設計においては,複数の製剤特性を同時に最適化することが要求される.そこで標準化ユークリッド距離による特性の統合法を開発し,さらに最適解に処方設計者の意思を導入する方法について詳細な検討を加えた.その結果,処方設計者との対話を通じて最適解を探索する方法を開発し,実用性に優れる意思決定支援システムを構築することができた.本研究により開発された一連の最適化法を利用し,吸収促進剤として1-O-ethyl-3-n-butylcyclohexanol(OEBC)を含有するketoprofen hydrogelの処方最適化を実施した.
π電子供与体を配位子に含む高伝導性金属錯体の構築

本研究では,二分子のTTFが融合したTTPを配位子に含む各種金属錯体を合成し,それらを用いた新規な分子性導体を構築することを目的としている。TTFジチオレートを配位子に含む金属錯体では,TTFを含むものよりも分子間の有効な重なりが期待されるため,より高伝導性の錯体が得られることが期待される。様々な金属を持つTTPジチオレン錯体の合成を試みた結果,銅を中心金属としたビス(TTPジチオレン)錯体をヘキシルアンモニウム(THA)塩(THA・Cu(ttpdt)_2)として,白金を中心金属とした非対称錯体を中性錯体Pt(ttpdt)(bpy)として単離することに成功した。得られた錯体のうちPt錯体Pt(ttpdt)(bpy)の電気化学的性質をCV法により検討したところ,3対の不可逆な酸化還元波が+0.18,+0.71,+1.11V(vs.SCE in PhCN)に観測された。各段階のピーク電流値の比較から最初の2段階は一電子移動,最も高電位側のピークは二電子移動に対応すると考えている。TTM-TTPの第一酸化電位が+0.53V,Pt(etdt)(bpy)が+0.20Vであることを考えると第一酸化で生成した陽電荷は主にジチオレン部および隣接した1,3-ジチオール環に分布しているものと考えられる。THA・Cu(ttpdt)_2およびPt(ttpdt)(bpy)の誘導体をTHF中NO_2SbF_6を用いて酸化させることにより,銅錯体については中性錯体が,Pt錯体についてはそれぞれをドナーとするSbF_6塩が得られた。これらの物質の加圧成型試料における伝導度を四端子法により測定したところ,Cu(ttpdt)_2錯体は中性にしては比較的良好な伝導性(σ_<rt>=10^<-2>-10^<-3>Scm^<-1>)を示した。一方,Pt(ttpdt)(bpy)のSbF_6塩は1:1塩であるため室温の伝導度も10^<-3>Scm^<-1>程度と低く,活性化エネルギー(E_a=0.16-0.20eV)も高い値であった。上記の結果をまとめた論文については投稿準備中である。
がん抑制遺伝子の異常を狙い撃つ、新たながん予防戦略

Truncated APCは家族性大腸腺腫症の原因となる変異型APC遺伝子であるが、Truncated APCを有する細胞のみに増殖抑制作用を示す新規合成化合物が報告された(Sci. Transl. Med. 8(361):361ra140, 2016)。この新規合成化合物をポジティブコントロールとして、より安全で安価に実用化できる家族性大腸腺腫症予防効果を持つ天然物、既存薬剤を探索するためのスクリーニング系を構築した。具体的には、参考論文ではソフトアガー法を用いて三次元での細胞増殖抑制を評価しているが、過去のスクリーニング系構築などの経験(挑戦的萌芽研究課題番号25670321など)から、ソフトアガー法はスクリーニングに用いるには不向きであると予測できた。そのため、まず、通常培地を用いた二次元でのコロニー形成法による細胞増殖抑制を評価するスクリーニング系の構築を試みたところ、細胞株はコロニーを形成したが、ポジティブコントロールである新規合成化合物が無効であった。これを踏まえ、血清や増殖因子の濃度など培地の組成や播種細胞数の検討を行うなど、種々の培養条件や培地組成を変更する基礎的検討を行った。その結果、ポジティブコントロールが正常型APCを有する大腸がん細胞にはほぼ無効で、Truncated APCを有する大腸がん細胞にのみ効果を示す、新たなスクリーニング系が構築できた。現在、既存の抗炎症薬、脂質代謝経路阻害剤およびフラボノイドなどの天然物などを中心に、スクリーニング作業に着手した段階である。まず、報告されている新規合成化合物のTruncated APCを有する大腸がん細胞株への作用を検証し、特殊な培養条件下ではあるが、報告通り、正常型APCを有するDLD-1には高濃度でした作用せず、Truncated APCを有するHCT116には低濃度から増殖抑制作用を示す事を再現できた。その後、その新規合成化合物をポジティブコントロールとして、上記の二つの大腸がん細胞株を用いて、Truncated APCをもつ大腸癌細胞のみに作用して細胞増殖抑制や細胞死を起こさせる天然物、既存薬剤を評価するためのコロニーフォーメンション能を指標としたスクリーニング系構築を試み、それに成功した。しかし、申請時の計画では初年度中にスクリーニングにも着手し始める予定であったが、研究代表者の健康問題により一時期研究活動が中断したため、スクリーニングの開始が遅れ、結果として研究計画全体に遅れを生じている。既に準備した天然物や既存薬剤を中心に、それぞれ複数の細胞曝露濃度で、構築したスクリーニング系を用いたスクリーニングを実施する。また、スクリーニングと並行して、見出されたTruncated APCを持つ細胞に対してより強い作用を有するヒット化合物に関しては、構造的な関連化合物に関しても同じスクリーニング系で追加評価すると共に、細胞レベルで分子生物学的手法を用いた作用機序の検証、確認を行う。更に、量的な確保が可能なヒット化合物は、DLD-1移植XenograftモデルやAPC minマウスモデルを用いて、種々投与経路で投与するなどして、in vivoでの有効性検証と、体重や各臓器への影響など副作用の検討を行い、ヒトへの応用の可能性を検討する。

また、スクリーニングと並行して、見出されたTruncated APCを持つ細胞に対してより強い作用を有するヒット化合物に関しては、構造的な関連化合物に関しても同じスクリーニング系で追加評価すると共に、細胞レベルで分子生物学的手法を用いた作用機序の検証、確認を行う。更に、量的な確保が可能なヒット化合物は、DLD-1移植XenograftモデルやAPC minマウスモデルを用いて、種々投与経路で投与するなどして、in vivoでの有効性検証と、体重や各臓器への影響など副作用の検討を行い、ヒトへの応用の可能性を検討する。
活動依存的な神経ペプチド発現系の解析と神経変性疾患治療薬の検索

本年度は、神経活動依存的な遺伝子発現制御機構と神経機能発現との関連性に関する点を中心に、検討を進めた。また、活動依存的遺伝子発現を指標に、神経細胞活性化剤の新規スクリーニング法の検討を行った。(1)脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子の二次的誘導機構の解析;ラット大脳皮質初代神経細胞培養系において、BDNF投与で活性型シナプス形成が促進される。この培養系で、BDNF投与で投与後3時間でBDMFexonIII発現の一次的誘導が認められるが、その24時間後に再びBDNFの発現誘導が認められた。この誘導は、TrkBレセプターと細胞内へのカルシウム(Ca^<2+>)流入に依存しており、ERK1/2の細胞内伝達系には依存していなかった。この自動制御系は、神経ネットワークの維持機構に有効と考えられ、記憶の固定化にかかわっていることが予想された。(2)PACAP遺伝子のCa^<2+>とcAMPシグナルによる活性化機構;PACAP遺伝子プロモーター活性は、Ca^<2+>とcAMPシグナルで相乗的に活性化された。これには、グルタミン酸とドーパミン入力による、Ca^<2+>とcAMPシグナルの活性化が想定された。この両入力は、報酬学習や薬物依存に関わっている。また、Ca^<2+>シグナルによってPACAPmRNAの安定化が認められた。現在、この解析を進めている。(3)神経特異的サイレンサーによるBDNFプロモーターI(BDNF-pI)の制御機構の解析;BDNF遺伝子プロモーターIIの-100の位置に神経特異的サイレンサーエレメント(NRSE)が存在する。このNRSEが上流約15kbに存在するBDNF-pIの活性化に与える影響を検討した。その結果、NRSE結合蛋白質NRSFによる抑制効果が認められるものの、Ca^<2+>シグナルによる活性化が認められた。NRSFは神経細胞の分化に関わっていることが指摘されており、この制御系は海馬歯状回における神経幹細胞の新生に深く関わっていることが予想された。(4)BDNF遺伝子活性化剤のスクリーニング系の検討;BDNF遺伝子プロモーターを用いた、96穴多検体スクリーニング系を検討した。また、定量的RT-PCR法によって、種々薬剤の効果を調べた。その結果、ピレスロイド系殺虫剤デルタメトリンがBDNFexonIIIの発現を顕著に誘導することが明らかとなった。1.カルシウム(Ca^<2+>)シグナル依存的な遺伝子発現制御系の解析(1)脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子の発現制御系の解析:BDNF遺伝子プロモーターのCa^<2+>シグナル応答性には、転写制御因子CREBおよびUSF(Upstream stimulatory factor)が関わるが、USF2はCREBとヘテロダイマーを形成して抑制的に働くことが明らかとなった。またERK/MAPキナーゼによってUSFのリン酸化が引き起こされる。

一方、自然発火が起こるラット初代神経細胞培養系で、一時的なBDNF投与で、BDNF遺伝子発現が持続的に増幅されることを見出した。この自己増幅的なBDNF発現制御系は神経可塑性に重要な関わりを有する可能性がある。(2)PACAP(Pituitary adenylate cyclase activating polypeptide)遺伝子の発現制御系の解析:PACAP遺伝子プロモーターはCa^<2+>とcAMPシグナルの共存で、相乗的に活性化を受ける。また、PACAPmRNAはcAMPシグナルで分解促進を受けるが、それはCa^<2+>シグナルで抑制される。このように、PACAPmRNAは複数のシナプス入力で、ダイナミックにその代謝が制御されている可能性が高い。2.神経変性疾患との関連性の解析ハンチントン病との関わりが指摘されている、BDNF遺伝子プロモーターII上のサイレンサーについて解析を進めた結果、結合蛋白質NRSFがBDNF遺伝子プロモーターIに対しても強い抑制を示すことが明らかとなった。3.BDNF遺伝子発現系の活性化薬剤スクリーニング系の検討96穴培養系と96穴ルミノメーターを併用することによって、多検体スクリーニング系の基本的設定が可能となった。また、BDNFmRNA発現を指標に、スクリーニングが可能となった。本年度は、神経活動依存的な遺伝子発現制御機構と神経機能発現との関連性に関する点を中心に、検討を進めた。また、活動依存的遺伝子発現を指標に、神経細胞活性化剤の新規スクリーニング法の検討を行った。(1)脳由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子の二次的誘導機構の解析;ラット大脳皮質初代神経細胞培養系において、BDNf投与で活性型シナプス形成が促進される。この培養系で、BDNF投与で投与後3時間でBDMFexonIII発現の一次的誘導が認められるが、その24時間後に再びBDNFの発現誘導が認められた。この誘導は、TrkBレセプターと細胞内へのカルシウム(Ca^<2+>)流入に依存しており、ERK1/2の細胞内伝達系には依存していなかった。この自動制御系は、神経ネットワークの維持機構に有効と考えられ、記憶の固定化にかかわっていることが予想された。(2)PACAP貴伝子のCa^<2+>とcAMPシグナルによる活性化機構;PACAP遺伝子プロモーター活性は、Ca^<2+>とcAMPシグナルで相乗的に活性化された。これには、グルタミン酸とドーパミン入力による、Ca^<2+>とcAMPシグナルの活性化が想定された。この両入力は、報酬学習や薬物依存に関わっている。また、Ca^<2+>シグナルによってPACAPmRNAの安定化が認められた。現在、この解析を進めている。(3)神経特異的サイレンサーによるBDNFプロモーターI(BDNF-pI)の制御機構の解析;BDNF遺伝子プロモーターIIの-100の位置に神経特異的サイレンサーエレメント(NRSE)が存在する。このNRSEが上流約1.5kbに存在するBDNF-pIの活性化に与える影響を検討した。
前近代東アジアにおける文書とその伝来に関する比較史的研究

公文書の様式の面では、前近代の日本と韓国の両国において、中国、特に唐代の文書様式が継受されていたことを具体的に明らかにし、一方でそれ以後の、特に元の文書様式の特異性を浮かび上がらせた。ついで公私文書の伝来の面においては、文書そのものに期待された機能に三国簡の違いがあったというわけではなく、やはり中国の1949年の土地改革や、韓国における朝鮮戦争の戦乱に、伝存状況の違いの大きな原因を帰すべきであるという結論になった。ただし、韓国においては、身分が文書の伝存を否定する、具体的には商家の経営文書を、商人身分からの上昇を契機に廃棄するという現象の存在が指摘され、身分制と文書の伝存との連関という新たな研究視角を得ることが出来た。前近代東アジアの諸国、特に中国・朝鮮・日本における文書の様式の系譜的研究及び残存の様態の比較史的研究について、(1)各国における研究の流れを整理し、また(2)各国の古文書研究者の討議を通じて様式の系譜と伝来状況の相違の背景を探る。本研究は、前近代東アジアで用いられた文書の系譜的関係の研究と、伝来の様相の比較研究とを柱とする。本年度は、中国史の分野における先行研究文献のデータの集成と石刻史料の現地調査、日本史の分野における近世史料(松浦家文書等)調査を遂行する一方で、国際間の文書の往復の際に発生する諸事件や文書様式を規定した法条をめぐる諸問題に関して、本研究で得られた成果の一端を、中国・ドイツ・オーストリア等で開催された国際学会で報告した。また、韓国国史編纂委員会の金〓榮氏「韓日前近代文書のありさま」(2007年6月4日)、朝鮮史学の大学院生川西裕也君「高麗末期より朝鮮初期における任命箚符の受容と継承」(同6月9日)の報告会を催し、文書の伝来め状況に関する日・韓の相違点や、韓国における文書様式の継承関係等について、理解を共有した。更に、分担者がそれぞれに遂行した本年度の研究の成果を総合して、2007年度九州史学会大会シンポジウム「文書からみた東アジアの戦争と外交-モンゴル・元を中心に-」(2007年12月8日)を開催した。このシンポジウムには中国社会科学院の青格力氏の報告「モンゴル帝国の外交文書と一般文書の比較研究」も得られ、モンゴル帝国の文書様式の系譜的研究、その様式がユーラシア大陸の東西に及ぼした影響、特に「威嚇文言」の本来の趣旨と受け取り側の反応などをめぐって、活発な議論が交わされた。このシンポジウムのために準備会を催したほか、分担者は各自世界の関係学会での関連する報告や史料原本調査を行ってきた。このほか、文書様式の継承関係を精密に検討するための国際交流に関する基礎的研究も多数公表されている。本年度の研究成果としては、国際ワークショップ「前近代東アジア公文書の比較史的研究-王言とその施行文書を中心に-」の開催(2008年11月20日、九州大学)と、その開催に向けて数回持たれた準備会が特筆される。ワークショップでは、党宝海「蒙元時代的双語公文初探」、小林隆道「宋元交替期の宋代文書」、金子修一「唐以前の「皇帝敬問」「皇帝問」文書の諸問題」、全〓穆「朝鮮時代韓国と明清時代中国の土地売買文書の比較」、崔鉱植「韓国古中世古文書研究の現況と課題」、佐伯弘次「日本古代・中世の下達文書様式概観」という6本の報告が行われ、西洋史専攻の岡崎敦氏よりのコメントを承けて質疑討論が展開された。前近代東アジアにおける文書行政は、古代中国のそれを淵源とし、諸国においてこれを取り入れつつも、諸国独自の展開を見たということができるが、本ワークショップは、政務処理システムの中において、あるいは文書が授受される社会において、文書が果たしていた役割、文書に寄せられた期待を視野に入れつつも、それぞれの地域・諸国において、具体的に文書がどのように展開していたのかという点について、研究者の間での相互認識を得る機会として設けられたものであり、前近代において密接な交流を続けてきた中国・韓国・日本それぞれの国で展開していた文書の世界を研究者が知りあうことを目的としたものであった。このワークショップの結果、石刻資料の読みの可能性、売券類への記号付与の意義、文書様式の展開過程における諸国の独自性など、諸領域での比較研究は十分に可能であることが確かめられ、残る期間での研究の発展の見通しが得られた。本年度は、前年度に引き続き、二ヶ月に一回程度の研究会を開催し、分担者による個別研究の報告が行われたほか、その報告の準備のために、国内のみならず韓国や中国における文書・石刻等の実地調査を実施した。これらの研究会での報告は、それぞれ個別論文として公表(研究発表参照)