hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微生物の生産する新規なタンパク質性変異抑制因子の構造と機能

ペプチド性、特に、タンパク質性変異抑制因子の検索を目的に、高分子透過性という特性を持つ大腸菌の変異株を検定菌としてさらに検索を行い、新しいペプチド・タンパク質性変異抑制因子の検索を進めてきた。本研究では、まず、この因子の単離・精製を行い、構造を明らかにすることを第一の目標とし、300リッターのタンク培養法で得られた放射菌培養液から、大腸菌、Ecoli MP-1による変異抑制活性を指標として分取用HPLCを含めた各種クロマトグラフィーにより大量分離・精製を行った。手段を用いて単離・精製を行ってきた。当初、変異抑制因子の構造は分子量7000-10000のタンパク質と推定されたが、単離・精製の過程でタンパク質とは分離することができ、低分子のペプチド性と推定される変異抑制因子を完全な純品として1.4mg得ることができた。600MHz-NMRやFAB-MS,FT-IRなどを用いた機器分析の結果、この変異抑制因子は少なくともリジン、オルニチンを含むペプチドで分子量は436と推定されたが、残念ながら最終構造の解明には至っていない。最近、再度の大量培養にも成功し、大量精製も現在最終段階であるので、近くの最終構造の推定が行われるものと期待される。一方、変異抑制機構の解明には、除去修復欠損株やSOS修復機能欠損株など様々な大腸菌の変異株を用いると共に、研究室で確立している培養細胞系をも用いて、このペプチド性変異抑制因子の作用メカニズムを明らかにし、さらに、このタンパク質性変異抑制因子の抗体を作製し、微生物のみならずほ乳動物におけるこうした変異抑制因子の存在について検索し、細胞の変異やがん化との関連性について明らかにしてゆきたい。ペプチド性、特にタンパク質と推定された変異抑制因子の単離と構造決定を目的に、高分子透過性という特性を持つ大腸菌、E.coli MP-1を検定菌に、Streptomyces SP AJ 9455株の大量培養を行って得られた培養濾液を濃縮し、数段階のカラムクロマトグラフィーを行って予備精製を行った。その後、分取用HPLCを中心に大量分離・精製法の確立を行うことができ、大きな進歩を得ることが出来た。当初、活性物質は分子量7000-10000で通常のアミノ酸以外に未知のアミン物質などの構成成分を含むタンパク質であろうと推定されたが、各種クロマトグラフィーの結果、低分子のペプチドと推定される活性物質を分離することができた。現在までに純粋に得られた活性物質の量はμgオーダーであり構造解析には至っていないが、現時点では、タンパク質との間の弱い結合をした変異抑制因子が、溶媒として用いたHFBAの強い酸性のため結合がはずれて低分子の変異抑制因子を得ることができたものと推定される。活性物質は、アミノ酸分析の結果、少なくとも3つの異常アミノ酸を含み、また、FAB-MSの結果、分子量336であると推定された。しかしながら、得られた量が少なく、機器分析の為にはmgオーダーのサンプルが必要であるので、構造決定と同時に各種バイオアッセイの検討や変異抑制機構の解明を目的に、さらに活性物質の大量精製を行う予定である。今後は、研究室で確立している培養細胞系をも用いて、このタンパク質性変異抑制因子の作用メカニズムを明らかにすることを第二の目的とする。さらに、このタンパク質性変異抑制因子の抗体を作製し、微生物のみならずほ乳動物におけるこうしたタンパク質性変異抑制因子の存在について検索し、細胞の変異やがん化との関連性について明らかにしてゆきたいと考えている。ペプチド性、タンパク質性変異抑制因子の検索を目的に、高分子透過性という特性を持つ大腸菌の変異株を検定菌としてさらに検索を行い、新しいペプチド・タンパク質性変異抑制因子の検索を進めてきた。

本研究では、まず、この因子の単離・精製を行い、構造を明らかにすることを第一の目標とし、300リッターのタンク培養法で得られた放線菌培養液から、大腸菌、E.coli MP-1による変異抑制活性を指標として分取用HPLCを含めた各種クロマトグラフィーにより大量分離・精製を行った。手段を用いて単離・精製を行ってきた。当初、変異抑制因子の構造は分子量7000-10000のタンパク質と推定されたが、単離・精製の過程でタンパク質とは分離することができ、低分子のペプチド性と推定される変異抑制因子を完全な純品として1.4mg得ることができた。600 MH^Z-NMRやFAB-MS,FT-IRなどを用いた機器分析の結果、この変異抑制因子は少なくともリジン、オルニチンを含むペプチドと推定されたが、残念ながら最終構造の解明には至っていない。最近、再度の大量培養にも成功し、大量精製も現在最終段階であるので、近く最終構造の推定が行われるものと期待される。一方、変異抑制機構の解明には、除去修復能欠損株やSOS修復機能欠損株など様々な大腸菌の変異株を用いると共に、研究室で確立している培養細胞系をも用いて、このペプチド性変異抑制因子の作用メカニズムを明らかにし、さらに、このタンパク質性変異抑制因子の抗体を作製し、微生物のみならずほ乳動物におけるこうした変異抑制因子の存在について検索し、細胞の変異やがん化との関連性について明らかしてゆきたい。
極めて高い酸素イオン導電率を有する新混合導電性セラミックス群の物性と安定性

高い酵素イオン導電性と電子導電性とを併せもつ,混合導電性酸化物として従来から知られているものは、(La【S_(1-)】)【C_o】【O_(3-δ)】系,Zr【O_2】-Ce【O_2】系など、極く限られている。ところで、酸素イオン導電率を高くする為にはランダムに分布した高濃度酸素欠陥が存在する事が望ましい。また高い電子導電性は原子価が不安定で、混合原子価を取り易い金属イオンを含む材料に期待される。本研究は上述二条件を満す材料としてペロブスカイト型結晶構造をもつものに注目した。前年度にSrFe【O_(2.53.0)】系とBaBi【O_(2.53.0)】系を取り上げたのに引き続き、本年度はLaMu【O_(3-δ)】系と、【La_(1-χ)】【Sr_χ】Co【O_(3-δ)】系の低温での特性とに注目した。LaMu【O_(3±δ)】は従来、プロブスカイト型化合物で唯一の酸素過剰型の不定比組成をもつ系として知られていた。本研究では共犯法を用いた単-相のLaMu【O_(3-δ)】をLa/Mr比を種々に変えた試行錯誤法で作製し、その酸素不定比量を高温熱天びんを用いて5001300°C,酸素分在1-【10^(-13)】atmに於て詳細に測定した。その結果、LaMu【O_(3-δ)】系は、La/Mn比が約0.9のとき単-相のペロブスカイト型構造になること,組成は600°C以下,空気中ではほぼ【La_(0.9)】Mn【O_(3.00)】になるが、より高温、又は還元性雰囲気ではδψ0.2程度の大きな不定比組成を示すこと,酸素分圧【10^(-6)】【10^(-11)】atmでは【La_(0.9)】Mu【O_(2.85)】という組成になる事などが明らかになった。LaMu【O_3】±δ系には、従来指適されていたような酸素過剰組成は無く、高温では多量の酸素欠損を含むので、良好な混合導電体になっていると考えられる。【La_(1-χ)】【Sr_χ】Co【O_(3-δ)】系は従来から良好な混合導電体として知られているが、本申請者はxz0.7の組成では100°C程度に於てもイオン導電性が顕著であることを示唆する、試料の重量変化現象を見出している。現在、化学拡散測定を進めている。なお、本研究の成果の最終取りまとめは投稿論文等の投稿が終る62年9月ごろに行う予定である。【La_(1-χ)】【Sr_χ】Co【O_(3-δ)】

系は従来から良好な混合導電体として知られているが、本申請者はxz0.7の組成では100°C程度に於てもイオン導電性が顕著であることを示唆する、試料の重量変化現象を見出している。現在、化学拡散測定を進めている。なお、本研究の成果の最終取りまとめは投稿論文等の投稿が終る62年9月ごろに行う予定である。
パーソナルモビリティロボットのためのディペンダブル走行環境センシングシステム

高齢者や障がい者の運転操作を支援して,移動支援ロボットやパーソナルモビリティ・デバイスによる安心快適モビリティ実現のための基礎研究として,自車の車載センサからの情報のみならず周囲を走行する他のロボットからのセンシング情報と連携することで,(1)オクルージョンや死角が頻繁に生じる環境下においても,移動物体(移動障害物)を高精度に追跡し,(2)センサ異常時でも移動物体追跡機能を維持するディペンダビリティの高い移動物体センシングシステムを構築し,(3)移動ロボットへの実装と特性評価を行った.1.移動物体種別推定の高精度化の検討周辺を走行する複数のロボットが協調・連携して多視点から環境をセンシングすることで,オクルージョンや死角を軽減し,自動車やバイク,自転車,歩行者等の多様な移動物体の位置や速度,サイズを高精度で認識する方法を拡張物体追跡手法の概念を基礎に構築した.そして,2台のロボットを用いた複数台の自動車や複数歩行者の追跡実験により基本性能を評価した.2.フォルトトレラント自己位置姿勢法の検討上記の協調移動物体認識の基礎となるロボットの自己姿勢認識に関して,レーザレンジファインダ情報によるSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)手法とGPS情報による自己位置認識手法とを融合することで,GPS情報が異常(不正確)な場合でもSLAM情報で補完することで,また,1台のロボットのSLAM情報が異常な場合でも近接する他のロボットからのSLAM情報で補完することで,使用環境に依存せず,高精度の自己姿勢情報を保持可能な方法を検討した.そして,2台のロボットによる4人の歩行者追跡実験とシミュレーションによりその手法の基本性能を評価した.高齢者や障がい者の運転操作を支援して,移動支援ロボットやパーソナルモビリティ・デバイスによる安心快適モビリティ実現のための基礎研究として,自車の車載センサからの情報のみならず周囲を走行する他のロボットからのセンシング情報と連携することで,(1)オクルージョンや死角が頻繁に生じる環境下においても,移動物体(移動障害物)を高精度に追跡し,(2)センサ異常時でも移動物体追跡機能を維持するディペンダビリティの高い移動物体センシングシステムを構築し,(3)移動ロボットへの実装と特性評価を行った.1.移動物体追跡システムの評価:周辺を走行する複数のロボットが協調・連携して多視点から環境をセンシングすることで,オクルージョンや死角を軽減し,多様な移動物体(自動車や二輪車,歩行者等)の位置や速度,大きさ,物体種別を高精度で認識する移動物体追跡に関して,2台のロボットによる複数の移動体の追跡実験,ならびに交差点環境で他機関が取得したデータセットを用いた多数の移動物体の追跡実験により提案手法の性能を評価した.2.ディペンダブル人物追跡システムの評価:GPS情報とレーザレーダによるSLAM情報とを補完することで,GPS情報とSLAM情報のいずれかが異常(不正確)な場合でも高精度の自己姿勢認識を維持するフォルトトレラント自己姿勢推定システムと,1.の移動物体追跡システムとをリンクし,使用環境に依存せず高精度の人物追跡を可能とするディペンダブル人物追跡システムを構築した.そして,2台のロボットによる歩行者追跡実験によりその性能を評価した.本研究では,車載センサに基づく環境認識,特にいまだ本質的な議論が不十分となっている移動物体センシングに焦点を絞り,1車載センサ情報と周辺ロボットからのセンサ情報との連携・協調による移動物体追跡システムの構築,2センサ故障に頑強なフォールトトレラントセンシングシステムの構築を行った.本研究の成果により,ロボット分野における安全RTやカーロボティクス分野における予防安全分野の発展に寄与したと考えられる.1.移動物体の運動状態・種別推定法の検討:レーザレンジファインダやビジョンを用いて,近接する多数の物体をクラスタリングして移動物体を抽出する手法をグリッドマップやオプティカルフローを基礎に行い,市街地環境での実験によりその性能を評価した.また,急な飛び出しや方向変換,倒れこみなど運動状態が急変する移動物体を精度よく追跡する方法として,Interacting multiple modelやMultiple model particle filterを基礎とした方法を提案し,実験によりその性能を評価した.さらに,ルールベーストなデータアソシエーション手法を基礎にオクルージョン環境でも物体と観測値とを精度よく対応付けし,歩行者や車両等,多様な大きさの移動物体の位置やサイズを認識する手法を提案し,市街地環境での実験によりその性能を評価した.2.周辺ロボットとの連携による移動物体認識・追跡法の検討:周辺を走行するロボットと連携して多視点センシングを行い,雑踏環境下でもオクルージョンや死角を軽減して移動物体追跡の高精度化を図る方法を検討した.具体的には,各ロボットの移動物体追跡情報を他のロボットに送信し,ロボット相互で得られる追跡情報をGlobal nearestneighbor法によりデータアソシエーションして,Covariance intersection法により追跡情報を分散的に統合する手法(協調追跡法)を提案した.その手法の性能を3台のロボットを用いた歩行者追跡実験により評価した.3.実験プラットフォームの構築:現有する電動移動車椅子(1台)と移動ロボット(3台)とを改良してレーザレンジファインダやビジョン,RTK-GPSを搭載した評価用実験プラットフォームを構築した.平成24年度の当初計画では,1移動物体種別推定の高精度化の検討,2センサ系の自己診断法の検討,3フォールトトレラントセンシング法の検討を予定していた.13については,学内外の学会発表が12件,現在,発表予定や投稿予定のものが2件で,多くの成果を出すことができた.しかし,2については,車載センサのひとつであるGPSの異常については対応できたもののレーザレンジファインダの故障診断については成果が不十分なことから,やや遅れていると判断した.当初計画においても,(1)移動物体の運動状態・種別推定法の基礎検討,

(2)周辺ロボットとの連携による移動物体認識・追跡法の基礎検討,(3)実験プラットフォームの構築,を予定していたが,これらに関して学会発表等を14件行うことができた.また,現在,発表予定,投稿予定のものも4件ある.多くの成果発表が可能となったことから,おおむね順調に進展していると判断した.平成24年度の成果を基礎に,移動物体種別推定,センサ系の自己診断,フォールトトレラントセンシングのさらなる高精度化を図り,本申請研究のディペンダブルな走行障害物センシングシステムの最終評価実験を最終年度の平成25年度に行う予定である.また,本申請研究ではレーザレンジファインダとして主にシングルレイヤタイプのレーザレンジファインダを使用しているが,最近,性能が優れたマルチレイヤタイプのレーザレンジファインダに注目が集まっており,将来,レーザレンジファインダの主流になると思われる.そこで,本申請研究によりこれまで開発してきた各種アルゴリズムや手法を改良してマルチレイヤレーザレンジファインダへの適用を図り,本申請研究終了後の研究展開に繋ぐ予定である.今年度の成果を基礎に,平成24年度は移動物体種別推定の高精度化を図るとともに,センサ異常や故障が発見された場合,残存するセンサ情報をもとに故障センサ情報を補完して移動物体認識・追跡するフォールトトレラントセンシング方法を検討する.また,平成25年度は平成24年度までに検討する移動物体認識・追跡法,フォールトトレラントセンシング法を基礎に,ディペンダブルな移動障害物センシングシステムを構築し,本申請研究の最終評価実験を行う予定である.国内外の学会での成果発表旅費と学会参加費,共同実験(金沢大学)のための国内旅費,評価実験やプログラム開発補助のための謝金,実験プラットフォーム改良・維持のための機械材料や電子部品の購入費(消耗品費)に主として用いる.国内外の学会での成果発表旅費と学会参加費,共同実験のための国内旅費,評価実験やプログラム開発補助のための謝金,実験プラットフォームに対する機械材料や電子部品の購入費(消耗品費)に主として用いる.
インプラント周囲組織の骨再生療法と荷重についての探究

両者の術式の選択基準は明確ではなく,骨の欠損の大小により臨床的判断により選択されていた.また,顎堤には咬合時の機能圧が,垂直的だけではなく側方にも加わるため,当然再生された骨に荷重が加わる,従来から,インプラントには側方の応力を加えないことがマニュアルにされているが,実際は偏心運動あるいは食物を介した際に側方に加わっているのが現状であった.その結果,臨床的に可能と判断された範囲内での荷重を与えた場合,インプラント周囲辺縁骨吸収量は同時法・2回法との間に統計学的な有意差は認められなかった.インプラント周囲辺縁骨吸収量に変化がなかったものや,少なからず骨吸収が認められたものが多かったが,荷重を加えたことにより骨のリモデリングが活性化され,さらなる骨の増生が起こったのではないかと思われる所見も得られた.しかしながら,それらの荷重の程度を証明するには至らなかった.そこで実験動物を使用して,同時法と2回法との選択基準および,それぞれに対する荷重の程度を明確にすることを目的に1.骨欠損の大きさ,2.荷重の大きさに分けて検討する.また,動物実験の結果とインプラント埋入済み被験者の臨床的診査結果を再分析して,その選択基準を臨床に応用できるような指針を示していきたい.両者の術式の選択基準は明確ではなく,骨の欠損の大小により臨床的判断により選択されていた.また,顎堤には咬合時の機能圧が,垂直的だけではなく側方にも加わるため,当然再生された骨に荷重が加わる,従来から,インプラントには側方の応力を加えないことがマニュアルにされているが,実際は偏心運動あるいは食物を介した際に側方に加わっているのが現状であった.その結果,臨床的に可能と判断された範囲内での荷重を与えた場合,インプラント周囲辺縁骨吸収量は同時法・2回法との間に統計学的な有意差は認められなかった.インプラント周囲辺縁骨吸収量に変化がなかったものや,少なからず骨吸収が認められたものが多かったが,荷重を加えたことにより骨のリモデリングが活性化され,さらなる骨の増生が起こったのではないかと思われる所見も得られた.しかしながら,それらの荷重の程度を証明するには至らなかった.そこで実験動物を使用して,同時法と2回法との選択基準および,それぞれに対する荷重の程度を明確にすることを目的に1.骨欠損の大きさ,2.荷重の大きさに分けて検討する.また,動物実験の結果とインプラント埋入済み被験者の臨床的診査結果を再分析して,その選択基準を臨床に応用できるような指針を示していきたい.
リハビリテーション研究のためのブレイン-マシンインタフェースシステムの応用

本研究は,ブレイン-マシンインタフェース技術,つまり生体神経系との直接的な信号入出力を行う技術を,次世代のリハビリテーション研究,つまり成年脳における可塑性の促進あるいは制御を行うための研究に応用することを目的として行われた.基盤技術開発として多機能神経プローブや関連した信号処理手法等の開発を進め,また応用の一例として,動作に同期した電気刺激による神経活動の変化の観察を行い可塑性制御の可能性を示唆する結果を得た.本研究は,ブレイン-マシンインタフェース技術,つまり生体神経系との直接的な信号入出力を行う技術を,次世代のリハビリテーション研究,つまり成年脳における可塑性の促進あるいは制御を行うための研究に応用することを目的として行われた.基盤技術開発として多機能神経プローブや関連した信号処理手法等の開発を進め,また応用の一例として,動作に同期した電気刺激による神経活動の変化の観察を行い可塑性制御の可能性を示唆する結果を得た.本研究においては,次世代のリハビリテーション,つまり「成年脳の可塑性の積極的な制御」の実現を目指して,3つの研究課題を行うことを目的とした.(1)研究用システムの構築.開発中の3つの技術(多機能神経プローブ、ラット)BMIシステム、末梢神経電極)を慢性的に使用可能とするための改良と統合.(2)損傷モデルの確立.(3)これらの統合による、回復期の可塑特性の解明.(脳損傷部周辺には,多機能神経プローブを配置して,運動野の神経信号のモニタを行いながら,各種の薬剤の局所投与や計測等を行う.ラットのリハビリテーションは,ラットBMIシステムを用いて行う.と同時に,末梢神経における神経信号に関しても末梢神経用プローブによってモニタ(あるいは感覚神経への信号入力)を行い,これらの信号の経時的変化,相互作用,薬液投与の種類,時期,量,投与部位との関係について解析を行い,リハビリテーションへと活用可能な可塑特性の解明を行う.)Hl9年度においては、主に下記の研究課題を行った.(A)ラットBMIシステムとして,車両型テットBMIシステムを本研究課題で用いるための改良を行った.(B)慢性使用可能な多機能神経プローブの開発流路を備えた神経電極による薬理的情報の入出力デバイスの開発を目指して開発を行った.具体的には,薬液注入を慢性的に行うための埋め込み可能な小型ポンプとの統合についての検討や,半透膜付与によるマイクロダイアリシスプローブとの統合について検討を行った.(C)末梢神経用プローブの改良神経再生型電極の慢性化を図るとともに,カフ型の電極による計測信号の信号処理手法について検討を行った.研究目的本研究においては,次世代のリハビリテーション,つまり「成年脳の可塑性の制御」の実現を目指して,下記の課題を行うこととした.(1)研究用システムの構築:開発中の3つの技術(多機能神経プローブ、ラットカーシステム、末梢神経プローブ)を本研究に利用可能とするための改良と統合を行う.(2)損傷モデルの確立:ラットを対象としたモデルを確立する.(3)統合と解明:これらを統合し,回復期の可塑特性の解明を行う,脳損傷部周辺には多機能神経プローブを,末梢神経には末梢神経プローブを,それぞれ配置し,回復過程における神経信号の経時的変化,相互作用について解析を行い,リハビリテーションへと活用可能な可塑特性の解明を行う.研究実績(1)研究用システムの構築:前年度に引き続いて,特に多機能神経プローブ、末梢神経プローブを本研究に利用可能とするための改良と統合を行った.(2)損傷モデルの確立:ラットを対象として,脳損傷モデル,脊髄損傷モデル等を検討した.(3)統合と解明:上記の成果を利用して,回復期の可塑特性の解明研究を開始した.脳損傷部周辺には多機能神経プローブを,末梢神経系には末梢神経プローブを配置し,ラットカーシステム等のBMIシステムを利用して,回復過程の神経信号の経時的変化,相互作用について解析を行い,リハビリテーションへと活用可能な可塑特性の解明を行うシステムの構築を図った.その際,多機能神経プローブによる薬液投与,電気刺激等を可能とするよう改良を行った.研究目的本研究においては,次世代のリハビリテーション,つまり「成年脳の可塑性の制御」の実現を目指して,下記の課題を行うこととした.(1)研究用システムの構築:開発中の基盤技術(多機能神経プローブ、ラットカーシステム)を本研究に利用可能とするための改良と統合を行う.(2)神経回路回復モデルの確立:ラットを対象として,成年脳の可塑性を解析するためのモデルを確立する.(3)統合と解明:これらを統合を図るとともに,成年脳の可塑特性の解明を行う.外部刺激も含めた様々な条件下における神経信号の経時的変化,相互作用について解析を行い,リハビリテーションへと活用可能な可塑特性の解明を行う.研究実績(1)研究用システムの構築:前年度に引き続いて,特に多機能神経プローブ、末梢神経プローブの改良を行った.多機能神経プローブとしては,柔軟な特性,さらには電気化学的計測機能を有する神経プローブの開発研究を進めた.また末梢神経プローブとしては,カブ型の電極や末梢神経の再生能力を利用した神経再生型電極の改良を行った.(2)神経回路回復モデルの確立:前年度に引き続いて,ラットを対象として,神経回路回復モデルの開発を進めた.(3)統合と解明:上記の成果を利用して,成年脳の可塑特性の解明研究を行った.

レバー押し等のタスクを学習済みのラットの脳(運動野等)に多機能神経プローブを配置し,タスクに同期した電気刺激等を行い,対象とする神経細胞の応答特性の変化について解析を行った.これらの結果を統合し「成年脳の可塑性の制御」に関する知見を得た.
正電荷リボソームと赤血球との相互作用に関する研究

正電荷リポソームのラット静脈投与後の体内動態および肝潅流法を用いた取り込み実験における正電荷密度の影響を検討し、以下の知見を得た.1、カチオン性リボソームはその表面の正電荷密度によって体内挙動が大きく異なり、塩基性脂質の種類によらず、ある正電荷密度を持つカチオン性リポソームは肝臓の取り込みを回避し、血中耐留性が向上する。それ以上の電荷を持つ場合は、逆に肝臓へ取り込まれやすくなる。2、肝潅流法による実験より、肝臓の収り込みは緩衝液中では正電荷の強いものほど取り込みが大きく、肝細胞との静電的相互作用がその取り込みの引き金になっていることが明らかとなった。また、赤血球存在下での取り込みは、体内挙動と同様に、ある正電荷密度を持つカチオン性リポソームのみ肝臓の取り込みが大きく減少した。したがって、カチオン性リポソームは肝細胞と赤血球との静電的相互作用のバランスによってその体内挙動が決定されていることが明らかとなった。3.肝臓の取り込みを回避するカチオン性リポ-ムの赤血球への結合は弱いため、結合という考え方ではうまく説明できない。カチオン性リポソーム存在下での赤血球のゼータ電位は大きく上昇したことから、カチオン性リポソームは赤血球の周りをイオン雰囲気の様に取り囲む形で相互作用していると考えられる。リポソームの正電荷の強い場合、赤血球の負電荷がシールドされてしまうために、肝細胞との強い静電的相互作用により速やかに肝臓へ取り込まれると考えられる。
多面的アプローチの統合による計算限界の解明

本課題の目的は,計算限界の解明を目指す新学術領域研究の総括班活動である。本領域では,革新的な計算の活用の鍵となる計算の理解の深化のため,計算限界に関する研究を数理科学の多様な観点から行うことを目指した。多様な観点からの研究が力を発揮するには,領域の研究者ならびに世界の研究者との研究連携が必須である。本総括課題では,その研究連携を促進させるため,研究者招聘と活用,研究ワークショップの開催などを実施した。若手育成のために,秋学校や学生勉強会などを実施した。また,国際会議の主催,専門家へのセミナーなど,本領域の成果の公表や波及のための事業を行った。1.公募班を交えた領域全体の研究の進め方の策定と検証:6月の本年度第1回領域会議において,領域における研究方針を議論する戦略会議を開催し,計画班・公募班が一緒になって研究を進めて行くための研究シナリオについて徹底的な議論を行い方針を策定した.その進捗状況を11月の第2回領域会議で確認し,3月の成果発表会では,その成果のとりまとめと検討を行った.2.若手研究者の育成,研究者・一般への啓蒙活動:若手育成のための秋学校を2回,電子情報通信学会の研究会での解説講演を3回行った.また,研究者向けに,情報系2学会の会誌に解説論文で,プロジェクトでの研究を紹介した.書籍やサイエンスカフェ等により,一般への啓蒙も行った.3.計算限界研究センターを中心とした研究連携:センターを中心にセミナーを13回,領域研究者の勉強会を6回行い,日常的に連携研究行う体制を確立した.また,主要国際会議に若手研究者を派遣し,報告会を行って,最先端の研究動向の領域内での情報共有も進めた.センターでは,4月7月の間,学生勉強セミナーが,ほぼ毎週行われた.4.国際的な情報発信・研究交流:各計画研究と共同で,4回の国際研究集会を開き,総括班として研究者を26名招聘した.これらの招聘研究者とは,本領域で進めている研究との共同研究について検討した.また,本領域の研究成果の発信のため,Interdisciplinary Info. Sci. (IIS)誌において,ELCの研究解説論文をまとめたExploring the Limits of Computationのシリーズを開始し,第1巻を刊行した.本領域(略称,ELC = Exploring the Limit of Computations)の研究推進や成果の波及を目指して,以下のような活動を行った.これらの活動実施に関しては,領域会議,総括班会議を各2回開き,基本方針や計画を策定した上で,ELC事務局と領域の計画班のメンバーが協力して実施にあたった.(1)これまでの研究の成果と今後の進め方についての検討:中間評価のために,これまでの研究の成果を総括する成果発表会を昨年度3月に行ったが,さらにその後の進展のまとめと今後の研究方針について,5月の領域会議において議論した.中間評価後の11月の領域会議では,中間評価を受けて,今後の領域の方針について議論し,重要な共同研究課題の選定や成果の波及のための行動目標を策定した.(2)若手育成ならびに啓蒙や成果の波及のための活動:若手研究者の育成のため,秋学校を2回行い,各々,40名以上の参加者を得た.本領域の成果の波及をめざし,JST CRESTの関連プロジェクトと応用面への連携を議論するワークショップを開催した.また,一般の方々への啓蒙のために,3月12日に,サイエンスカフェを行った.(3)計算限界研究センター(Center for ELC)を中心とした日常的な研究連携:センターを中心に,若手の育成をめざした勉強会を,ほぼ毎週1回のペースで行った.招聘した海外の研究者によるセミナーやミニワークショップを9回開催した.こうした活動では,本領域の各計画班で雇用した博士研究員が主体的な役割を果たした.(4)国際的な情報発信・研究交流:各計画研究と共同で,5回の国際研究集会を開き,合計で総括班として招聘研究者を15名招聘した.また,A03, B03班が合同で進めてきた研究について,最新の動向を調査するために,米国Simons Instituteへ研究者を派遣した.さらに,SoCG, AQISといった著名な国際会議の日本開催を後援し,Japanese-Swiss Workshopを共催した.中間評価のために,領域全体で,これまでの研究の成果を総括したことにより,領域内での各研究の位置付けや関係を,領域の研究者全体で共有することができた.さらに,中間評価での様々な指摘を受けて,今後の研究方針を議論したことにより,今後,どのように研究を進展させていくか,さらに成果をどのように展開していくか,について大きな方針を得ることができた.そうした方針は,関連研究者との連携を目指した合同ワークショップの開催など,迅速に実行に移されつつある.また,博士研究員が力をつけて,様々な研究活動に中心的な役割を果たすようになってきた.以上のことから,本年度の総括班としての活動は非常に順調だったと考えられる.本領域(略称,ELC)の研究推進や成果の波及を目指して,以下のような活動を行った.(1)若手育成・啓蒙活動:若手研究者の育成のため,秋学校を2回行い,各々,40名以上の参加者を得た.さらに,今年度は博士研究員を中心に,ICALP Young Researcher Forumの共催,ならびに国際ワークショップも兼ねた春学校を行った.若手支援のための経費を拡大し,博士課程学生の研究発表や海外での発表を支援した.一方,本領域の成果の波及のためには,JST ERATOなどとの合同ワークショップの共催等を3回実施した.

(2)研究連携:計算限界研究センターを中心に,若手の育成をめざした勉強会を,ほぼ毎週1回のペースで行った.また,招聘研究者によるセミナーやミニワークショップを計画班とともに29回開催した.(3)国際的な研究交流:米国Simons Instituteへ研究者を派遣し,本領域の研究成果を紹介するとともに,関連するテーマで新たな研究プロジェクトにつながる情報の交換を行った.国際研究集会は,計画研究と共同で4回開催した.また,Hungarian-Japanese SymposiumとISAACの共催,そして,理論計算機科学の欧州最大の国際会議ICALPならびに分散計算の重要な国際会議であるDISCの日本開催を後援した.以上の活動の中で41名の外国人研究者を招聘した.(平成26年度の繰り越し事業に関する報告)本年度の目標とした若手育成に関しては,様々な取り組みをすることができた.こうした事業の成果として,本領域の研究者が指導する学生の受賞があった(学会主催のコンテストで優勝1件,学会での発表賞を受賞2件).さらに,博士研究員としてELCの発足時に参加していたBenjamin Rossman氏がCCC 2015にてbest paper awardを受賞した.また,今年度は若手を含め多数の研究者を海外から招聘し,本領域の成果をもとにした研究交流を活発に行うことができた.さらに,中間評価時に課題として頂いた一般への啓蒙書も出版することができた.以上のことから,本年度の総括班としての活動は非常に順調だったと考えられる.これまでの本領域の活動により,様々な共同研究が行われ,公募研究や博士研究員も加わった共同研究が定常的に行われるようになってきた。今年度も研究推進や成果の波及を目指して,以下のような活動を行った.これらの活動実施に関しては,領域会議,総括班会議を各2回開き,基本方針や計画を策定した上で実施にあたった。(1)成果の国際的な発信として,国際会議CCCの前後に東京と京都でSattellite Workshopを開催し,本領域の主要な成果を世界から参加してきた専門家に紹介した。また,12月には,国情研究所が主催するワークショップにおいて,若手を中心としたポスター発表で成果を詳細に紹介した。さらに,3月には公開シンポジウムを開催し,計算機科学を中心とした国内の研究者に,本領域の成果を紹介した。(2)若手研究者の育成のため,秋学校を行い,40名以上の参加者を得た。若手支援のための経費を拡大し,博士研究員,博士課程学生,若手研究者が海外に1か月以上滞在し,共同研究を行う活動を支援した。のため1か月以上滞在の機会を提供した。(3)計算限界研究センターを中心に,若手の育成をめざした勉強会を,ほぼ毎週1回のペースで行った.また,招聘した海外の研究者によるセミナーやミニワークショップを10回開催した.こうした勉強会やセミナーでは,今年度も本領域の博士研究員(とくにCenter for ELCに常駐している博士研究員2名)が,中心的な役割を果たした.
"格差社会"における"自己責任論"と社会集団内の逸脱者排除現象の関連性の検討

現在の日本社会では,雇用情勢や人々の生活状況は急激に悪化している.格差拡大や新自由主義の台頭などの背景から,様々な立場の人々がお互いに自己責任論を振りかざし,人心が殺伐としつつある.この現状を心理学の立場から検討する目的で,大学生の就職活動を題材にした調査研究や,市場調査会社を通じたWeb調査(2回)で,男女正規・非正規雇用者のイメージと職業選択の原因・責任帰属,およびその影響要因を調査した.現在の日本社会では,雇用情勢や人々の生活状況は急激に悪化している.格差拡大や新自由主義の台頭などの背景から,様々な立場の人々がお互いに自己責任論を振りかざし,人心が殺伐としつつある.この現状を心理学の立場から検討する目的で,大学生の就職活動を題材にした調査研究や,市場調査会社を通じたWeb調査(2回)で,男女正規・非正規雇用者のイメージと職業選択の原因・責任帰属,およびその影響要因を調査した.格差社会が進行しているといわれる今日のわが国では,自己責任ということが強調され,他者への思いやりや想像力が損なわれてきているといわれる.皆自分の生活に精一杯で,自分の権利を声高に主張するばかりであったり,社会的に苦しい立場に置かれている人を,"本人のせいでそうなったのだからしかたがない"と,心理的に冷淡に切り捨てる傾向が強まっているのではないだろうか.その"切り捨て"の心理の背景には,"自分はそうなりたくないが,なってしまうかもしれない"という,自分の生活や将来に関する不安があると考えられる.人々はその不安を打ち消すために,"自分とその人たちとは違う"という心理的切り捨てを行い,自己のアイデンティティを肯定的に保とうとするのではないか.本研究は平成19年度・20年度の2ヵ年計画として,主に若者の雇用情勢(正規雇用・非正規雇用)および大学新卒の就職活動への挫折体験を題材に,上記の問題意識を扱うものである.平成19年度は,就職活動に失敗した女子大学生への評価を扱った研究結果をまとめ,平成20年度の海外学会にエントリーし審査を通過した.また,就職活動に失敗した女子大学生への評価を新たに男子大学生にも求め,ジェンダーに基づく内集団・外集団成員への評価の違いという観点を導入した質問紙実験を実施した.さらに,来年度に行う市場調査会社を用いたWeb調査の準備を進め,見積りを取るなどしている.雇用状況や就職活動を題材にしているため,大学生を対象とするのみではサンプルの偏りから正確な結果を得にくいと考えられる.そのためWeb調査では,20代後半の社会人を対象に同様の問題意識による質問紙実験を行う予定であり,平成19年度はこの準備を進めた.格差社会が進行したといわれる今日,わが国では自己責任が強調されることが増えた.皆自分の生活に精一杯で,自分の権利を声高に主張したり,苦しい立場に置かれた人を"本人のせいだ"と切り捨てる傾向が強まっている.その背景には, "自分はそうなりたくないが,なってしまうかもしれない"という,生活や将来への不安があると考えられる.本年度は,平成20年6月にヨーロッパ実験社会心理学会(クロアチア)にて発表エントリーをしていたが,健康上の理由(手術)のため,発表を辞退した(予稿集にはアブストラクトが掲載されている).この成果は,後日別の形での(論文)公表をする予定で準備を進めている.本年度の新規データとしては, 4月に女子大学生を対象に,大学新卒の就職活動への挫折体験を題材として,自由記述も取り入れて前年度の研究を発展させた新たな調査を行った.加えて,市場調査会社を通じたWeb上での調査で,男女正規・非正規雇用者のイメージと職業選択に関する原因・責任帰属,およびそれらに影響を与える要因に関する調査を行った.さらにもう1件のWeb調査では, 30代男性社会人を対象とし,自己愛傾向や将来への希望の持ち方,攻撃性などの個人特性と,彼らからみた外集団である女性や外国人への態度との関連,および両者と格差社会や自由競争への態度(自己責任論)の関連を調査した.2009年現在, "派遣切り"や新規採用の減少など,雇用情勢は急激に悪化している.様々な立場の人々がお互いに自己責任論を振りかざし,人心が殺伐としつつある状況を緩和するため,心理学の立場から何らかの提言がしたい.
末梢神経損傷に対する低分子Gタンパク質発現制御を標的とした遺伝子治療法の確立

本研究では、細胞死や軸索伸長に関与する低分子Gタンパク質のRhoおよびRac活性を組換えアデノウイルスを用いて制御することで末梢神経再生の促進を細胞培養と動物モデルで検討した。ラット後根神経節を用いた培養実験では、RhoとRac活性の両者を抑制するdominant negative typeの組換えアデノウイルスを感染させることで神経突起の伸長を認めた。また、ラット坐骨神経切断モデルを用いて神経近位断端に同ウイルスを感染させて人工チューブで架橋すると、8週後にはチューブ内に電気生理学的に機能を有する再生神経を認め組織学的にも確認できた。ウイルスは、神経線維よりもミエリンを作るシュワン細胞に多く局在しており神経再生にシュワン細胞でのRho、Racの働きが重要であることを示唆している。ラット坐骨神経損傷モデルに対する人工神経架橋と組換えアデノウイルスの注入実験;成ラットを用いて麻酔下に坐骨神経を露出し10mmの欠損を作製した。すでに精製された組換えアデノウイルス液10μ1を近位神経断端にハミルトンシリンジで直接注入し、キトサンチューブで欠損部を架橋した。Rhoのdominant negative type(AdRhoDN-GFP)とRacのdominant negative type(AdRacDN-GFP)の組換えアデノウイルスを5μ1ずつ混合して注入した群(16肢;Rho/RacDN群)、対照としてGFP導入ウイルスのみ(14肢;GFP群)を注入した。8週間後に電気生理学的に経頭蓋的電気刺激一下腿三頭筋筋電図での評価をした後、灌流固定を行った。組織学的にチューブ中央部の薄切切片による再生軸索数の計測と、抗ニューロフィラメント抗体を用いたチューブ接合部の免疫染色を行った。筋誘発電位は、Rho/RacDN群で16肢中12肢(75%)、GFP群は14肢中7肢(50%)で観察された。潜時はRho/RacDN群で有意に短く、振幅は両群で有意差を認めなかった。チューブ中央での末梢性ミエリン数はGFP群(415士103)と比較してRho/RacDN群(平均844±146)で有意に多かった。チューブ接合部近位および遠位部でニューロフィラメント陽性線維の連続性が観察できた。本研究では、組換えアデノウイルスによって坐骨神経損傷部のシュワン細胞や軸索に発現しているRhoとRacの機能が阻害され、神経再生が促進されたと考えられる。現在、注入したウイルスの局在を近位断端周囲、後根神経節、脊髄内に分けて確認している。次年度は、神経トレーサー実験およびin vitro実験を行いRhoとRacの神経再生における役割を詳細に解析していく予定である。今年度は、in vitroを中心に軸索伸長と組換えアデノウイルスを用いた低分子Gタンパク質の制御について検討した。ラット胎児の後根神経節(DRG)を摘出して器官培養を行い、各培養皿にRhoのdominant negative type(RhoDN群)、Racのdominant negative type(RacDN群)のアデノウイルス液、両者を混合したウイルス液(Rho/RacDN群)を添加して培養した。対照群としてGFPウイルスのみ添加した群を作製した(GFP群)。2日後にDRGを固定し、Tuj1(beta-tubulin III)抗体を用いて免疫染色を行った。通常、DRGの器官培養での神経突起は、神経栄養因子存在下で放射状に伸長していきTuj1陽性として確認できる。Tuj1陽性領域を顕微鏡で撮影後、画像解析ソフトを用いてDRGの最大長径およびTuj1陽性の面積を計測した。その結果、最大長径は、他群と比較してRho/RacDN群で長く、Tuj1陽性面積もRho/RacDN群で広かった。前年報告したラット坐骨神経再生実験では、今回の結果と同様にdominant negative typeのRho、Rac両方のウイルス液を注入した群で神経再生効果が高かった。本アデノウイルスは、いずれもGFP遺伝子が導入されていて蛍光顕微鏡で観察可能である。GFP発現は、神経突起よりDRG細胞体で多く観察できたことからRhoおよびRac活性の抑制が細胞体での軸索伸長機構に直接関与していることが示唆される。現在、前述した内容について論文を作成中であるが、次年度、神経細胞体での低分子Gタンパク質と軸索伸長の分子機構について更なる検討を加える予定である。今年度は最終年のためin vitro、in vivoともにサンプル数を増やして得られた結果を統計学的に解析した。[In vitro]ラット後根神経節(DRG)を摘出して器官培養を行い、各培養皿にアデノウイルス液を添加して神経突起の伸長および面積を解析した。

Rhoのdominant negative typeとRacのdominant negative typeの両者を混合したウイルス液(Ad-Rho/RacDN)を添加すると神経突起の伸長が単独よりも長くDRGの直径と面積で統計学的に有意差を認めた。RhoとRac両方の活性を抑制することで神経突起伸長促進効果が得られた。[in vivo]ラット坐骨神経切断モデルを作製してRhoとRacの神経再生効果を検討した。近位神経断端にAd-Rho/RacDNを直接注入し、人工チューブで欠損部を架橋した(Rho/Rac群)。同量のGFPアデノウイルスを注入し同様に再建した対照群を作製した。8週間後に電気生理学的に経頭蓋的電気刺激-下腿三頭筋筋電図での評価をした後、灌流固定を行った。チューブ中央部の薄切切片による再生軸索数の計測と、抗ニューロフィラメント抗体とS100抗体を用いて組織学的に評価した。筋誘発電位は、対照群と比較してRho/Rac群で多く観察された。さらに潜時は対照群より有意に短く運動神経の再生が促進されていた。チューブ中央でのミエリン数も対照群より有意に多く、免疫染色では、ニューロフィラメント陽性の神経軸索周囲にS100陽性のシュワン細胞が観察された。いずれのアデノウイルスもGFPが導入されていて組織切片を蛍光顕微鏡で観察したがGFP陽性細胞は認められなかった。注入2週目では、坐骨神経近位にGFP陽性細胞を認めシュワン細胞と共陽性であった。Rho、Rac活性を抑制するアデノウイルスの効果は、2週間程度あるが本研究で神経再生の促進を図ることができた。神経再生過程においてアデノウイルスが神経軸索よりもシュワン細胞に多く感染していたことからシュワン細胞の役割が重要である。今後、シュワン細胞だけでなく損傷軸索にも作用する薬剤の開発によってさらなる神経再生の促進が見込まれる。
木質系セルロースのナノ粒子化による高機能化および新規複合材料の創製

微結晶セルロース(MCC)のナノ粒子化に伴うグリコシド結合の切断により生成するMCCメカノラジカルをメタクリル酸メチル(MMA)の重合開始剤とし、MCC-PMMAブロック共重合体の合成(主鎖の化学修飾)に成功した。MCC-PMMAブロック共重合体で表面化学修飾されたMCCナノ粒子は、充填剤として用いられ新規複合材料が創製された。また、MCC-PMMAブロック共重合体の透明フイルム(新規材料)を得ることに成功した。MCCばかりではなく、バクテリアセルロースにおいても同様な成果が得られた。木質系セルロースのナノ粒子化による高機能化および新規複合材料の創製を目的として研究を進めた。木質セルロースは、グルコピラノース環がβ1,4グリコシド結合により連鎖したものである。従来のセルロースの機能化は、β1,4グリコシド結合の切断が困難であったため、グルコピラノース環上のOH基の化学修飾に限られていた。これまでとは全く異なる新規機能性材料の創製のためには、セルロース主鎖の化学修飾が必要である。そこで、木質系セルロースのナノ粒子化に伴うβ1,4グリコシド結合の切断に基づくセルロースブロック共重合体の合成を試みた。木質セルロースのモデル化合物としてセルロース純度が高く産生が容易であるバクテリアセルロース(BC)を酢酸菌により産生させ、これを精製、真空乾燥しBC試料とした。自作の装置を用い真空中77KでのBCの機械的破壊を行い、粉砕試料の電子スピン共鳴(ESR)観測、自作のシュミレーションプログラムを用いたESRスペクトルの解析から、セルロース主鎖のβ1,4グリコシド結合が切断し、主鎖末端型アルキルラジカル(BCメカノラジカル)とアルコキシラジカルが対で生成することを明らかにした。更に、BCメカノラジカルを開始剤としたメチルメタクリレート(MMA)のラジカル重合により、BC主鎖末端から成長したポリメチルメタクリレート(PMMA)ブロック共重合鎖(BC-block-PMMA)を合成し、ESRによるPMMA成長末端ラジカルの観測、FT-IRによるPMMAのカルボニル基の検知から共重合鎖の合成を明らかにした。更に、BC-block-PMMAのBCのOH基をアセチル化しBCTA-block-PMMAを合成し、BCTA-block-PMMAの^1H-NMR観測からグルコピラノース環の1,2,3,4,5,6,6'のプロトンおよびPMMAのメチレン基、メチル基、エステル基のプロトンを同時に検知したことからもBC-block-PMMAの合成を明らかにした。また、BCの機械的破壊によるナノ粒子化とともにBC-block-PMMAが合成できたことは、BCナノ粒子表面がPMMAブロック共重合鎖により化学修飾されたことになり、これは従来とは全く異なる化学修飾であり、新規機能性材料の創製になる。この研究に関し特許を2件出願した。そこで、木質系セルロースのモデル化合物としてバクテリアセルロース(BC)のナノ粒子化に伴うβ-1,4グリコシド結合の切断に基づくBCブロック共重合体の合成を試みた。自作の装置を用い真空中77KでのBCの機械的破壊を行い、粉砕試料の電子スピン共鳴(ESR)観測、自作のシュミレーションプログラムを用いたESRスペクトルの解析から、BCセルロース主鎖のβ1,4グリコシド結合が切断し、主鎖末端型アルキルラジカル(BCメカノラジカル)とアルコキシラジカルが対で生成することを明らかにした。更に、BCメカノラジカルを開始剤としたメチルメタクリレート(MMA)のラジカル重合により、BC主鎖末端から成長したポリメチルメタクリレート(PMMA)ブロック共重合鎖(BC-block-PMMA)を合成した。ESRによるPMMA成長末端ラジカルの観測、FT-IRによるPMMAのカルボニル基の検知から共重合鎖の合成を明らかにした。また、BC-block-PMMAに覆われたBCナノ粒子(動的光散乱による平均粒径:52nm)はクロロホルムに均一に分散し、ナノ粒子BCの均一分散透明液を得ることができた。これは従来全くなかったものであり、新規の化学修飾であるとともに新規機能性材料の創製になる。この研究に関しBiomacromoleculesに1本、特許を2件出願した。

木質系セルロースのナノ粒子化による高機能化および新規複合材料の創製を目的とし研究を進めた。木質セルロースは、グルコピラノース環がβ1,4グリコシド結合により連鎖したものである。従来のセルロースの機能化は、β1,4グリコシド結合の切断が困難であったため、グルコピラノース環上のOH基の化学修飾に限られていた。そこで、木質系セルロースのモデル化合物としてバクテリアセルロース(BC)を取り上げ、そのナノ粒子化に伴うβ-1,4グリコシド結合の切断に基づくBCブロック共重合体の合成を試み成功した。その成果が、ACSのBiomacromoleculesに1本掲載された。特許2件公開中である。この技術はBCに限られるものではなく汎用性の高い技術であることを実証するために微結晶セルロース(MCC)のブロック共重合体の合成を試みた。自作の装置を用い真空中77KでのMCCの機械的破壊を行い、粉砕試料の電子スピン共鳴(ESR)観測、自作のシュミレーションプログラムを用いたESRスペクトルの解析から、MCCセルロース主鎖のβ1,4グリコシド結合が切断し、主鎖末端型アルキルラジカル(MCCメカノラジカル)とアルコキシラジカルが対で生成することを明らかにした。更に、MCCメカノラジカルを開始剤としたメチルメタクリレート(MMA)のラジカル重合により、MCC主鎖末端から成長したポリメチルメタクリレート(PMMA)ブロック共重合鎖(MCC-block-PMMA)の合成に成功した。ESRによるPMMA成長末端ラジカルの観測、FT-IRによるPMMAのカルボニル基の検知から共重合鎖の合成を明らかにした。更に、MCC-block-PMMAのMCCのOH基をアセチル化しMCC-block-PMMAを合成し、MCCTA-block-PMMAの^1H-NMR観測からグルコピラノース環の1,2,3,4,5,6,6'のプロトンおよびPMMAのメチレン基、メチル基、エステル基のプロトンを同時に検知したことからもMCC-block-PMMAの合成を明らかにした。また、MCC-block-PMMAAに覆われたMCCナノ粒子(動的光散乱による平均粒径:52nm)はクロロホルムに均一に分散し、ナノ粒子MCCの均一分散透明液を得ることができた(MCCナノ粒子の"溶解"ともいえる)。この液を乾燥することにより透明な膜を得ることに成功した。これは従来全くなかったものであり、新規の化学修飾であるとともに新規機能性材料の創製になる。この研究に関し論文がPolymer Degradation and Stabilityに掲載された。また、特許を2件出願した
外来通院で緩和的治療を継続するがん患者への看護に関する研究

外来化学療法におけるがん患者及び家族に対する看護師による教育的関わりの現状を把握し、今後の課題を明らかにすることを目的として、郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。対象はがん診療連携拠点病院286施設で外来化学療法に従事する看護師1名とし、病院施設の看護部長に回答者として適切な看護師の選定を依頼した。分析は統計的に行った。結果、216回収され、有効回答数は214(74%)であった。対象者の所属する施設の7割余が総合病院であった。外来化学療法を受ける-日当たり平均患者数は20人未満が8割を占め、看護師の配置は5人未満が9割強であった。認定看護師あるいは専門看護師を配置している施設は約3割であった。教育的関わりを実施しているとの回答は9割を超え、形態としては個別面接が約8割であった。教育的関わりの内容は、「副作用の対処」(98%)「日常生活のセルフケア」(95%)の2項目がほぼ全ての対象施設で行われていたが、「治療法の選択」(22%)や「医師との付き合い方」(30%)は2割程度であった。対象施設の多くが看護師による教育的関わりを行っていることが示されたが、その内容は治療に関する意思決定など心理社会的側面に関する内容については不十分な現状が示された。また総合病院の多くはCNやCNSの配置が困難な状況にあるため、患者家族に提供されるケアの内容や程度に施設間の差があることは否めない。治療を繰り返し受け続けるがん患者とその家族への教育的関わりの内容と方法を今後さらに検討する必要性が示唆された。14th International Conference on Cancer Nursing 2006(Toronto, CANADA)にて、「緩和的放射線療法を受ける通院がん患者の体験」の研究発表を行い、北米のがん看護の専門家からピアレビューを受けた。さらにトロントのがん専門病院の外来治療センター(化学療法及び放射線療法)の見学では、通院癌治療を継続するがん患者への最新の看護に関する知見を得た。Mayo Clinic(Minnesota, USA)では、主としてがん専門看護師(CNS)及びNP(ナースプラクティショナー)の働きとがん患者及び家族への看護の実際を見学した。そして、各々とのインタビューを実施し、看護実践内容、特に緩和的治療を継続する患者への援助の具体の把握に努めた。結果、北米のがん看護と我が国の違いで際だっていたのは、患者・家族への教育的関わりの方法と内容の豊富さであった。がん患者教育の専門家が外来がんセンターの中に設置され、患者・家族のニーズ調査やマテリアル開発、レクチャーなどを考案・実施し、患者や家族にとって強力なサポートを担っていることが明らかであった。一方、我が国のがん専門病院3施設の外来通院治療センターを見学し、勤務するがん看護専門看護師に面接を行った結果、がん患者の本来持つ力に働きかけるような個別の関わりの困難さが共通して語られた。年々増加する外来治療を継続する患者数や、複雑化する抗癌剤の処方や施行上の留意点の多さなどに加え、求められるケアの質向上といったジレンマや人的配置の問題などが明らかとなった。
神経軸索ガイダンス分子セマフォリンによるがん悪液質制御の分子機構の解明

進行がん患者に好発する『がん悪液質』は、食欲不振や代謝異常を特徴とした多因子性の栄養障害であり、従来の栄養療法では改善が難しく様々な生体機能を障害する。患者の生活の質を低下させ化学療法の障害となり、生命予後の悪化につながるため症状の進行抑制は重要な課題となっている。しかしながら、その進行メカニズムは不明な点が多く効果的な治療法が確立されていない。申請者は、新規がん悪液質モデルマウスを作出し悪液質進展の経過を観察しており、その過程で悪液質進行時に変動する分子としてセマフォリンの存在を明らかにしている。本研究では、新規悪液質モデルマウスを用いて、悪液質の進行に関わるセマフォリンの働きを明確にする。