hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Photo-crosslinkを用いたPPARδ転写共役因子複合体の解析

PPARδをモデル転写因子としてクロスリンクを用いたタンパク複合体同定法を検討した。光反応性アミノ酸の添加では細胞毒性が、ホルムアルデヒドにてクロスリンクを行った場合には、PPARδの同定率が低下すること、非特異的なタンパク結合の増加が認められた。その一方、PPARδのマクロファージ特異的な共役因子として同定したSATB1のshRNAによるノックダウンによりPPARδアゴニストによるマクロファージ特異的な標的遺伝子の誘導が減弱することを見いだした。以上の結果より、クロスリンクを用いたプロテオミクスによりPPARδの生理的な相互作用タンパクを同定することが可能である。ネイティブなタンパク質複合体を取り扱うプロテオミクス解析では、過剰発現系とは異なり微量なタンパク質を効率良く濃縮する必要があることに加え、核抽出液調製時の高塩濃度への暴露により結合エネルギーの弱いタンパク質の複合体が形成できなくなること、足場となる応答配列を含むDNAがないために複合体形成が困難になることが予想される。さらには、PPARδの転写共役因子複合体は経時的に変化することも組織あるいはリガンド依存的に形成される複合体の同定を困難にしている。そこで本研究では、光反応性のdiazirine環を有するL-photo-LeucineとL-photo-Methionineとを含む培地中にてTHP-1細胞をマクロファージへと分化させた後、リガンドを添加し経時的にクロスリンクさせ同定する方法を検討した。その結果、光反応性アミノ酸を含む培地にて培養することによって細胞毒性が認められた。この結果を踏まえ、現在ホルムアルデヒドを用いてPPARδ転写複合体をクロスリンクさせて同定する方法を検討している。これまでにPPARδと相互作用することを確認しているSATB1につき、shRNAによりノックダウンしたTHP-1細胞を作成しPPARδアゴニストによる標的遺伝子発現誘導に及ぼす影響を検討した。その結果、SATB1ノックダウン細胞ではマクロファージ特異的なPPARδ標的遺伝子の発現誘導が特異的に減弱することが明らかとなった。これを踏まえ、SATB1とPPARδとの相互作用部位の同定およびSATB1のゲノム上の結合部位の同定を行うため抗体作成を開始した。過剰発現タンパク質を用いた転写因子複合体解析では、生理条件下における共役因子の同定や、転写共役因子複合体の変遷を同定することは困難である。したがって、複合体形成による転写因子の機能および転写活性化機構を明らかにするためには、生理的条件下にて経時的に転写共役因子複合体を捕捉する技術が必要となる。本研究では、PPARδをモデル転写因子とし光反応性のdiazirine環を有するL-photo-LeucineとL-photo-Methionineとを含む培地中にてTHP-1細胞を培養しマクロファージへ分化させた後、リガンド処理しUV (365 nm)照射することでPPARδタンパク複合体をphoto-crosslinkさせショットガンプロテオミクスにて同定する方法を検討した。培地への光反応性アミノ酸の添加では細胞毒性が認められたことから、ホルムアルデヒドにてクロスリンクを行いPPARδ複合体解析を行った。ホルムアルデヒドを用いたクロスリンクでは、PPARδの同定率が低下し非特異的なタンパク結合の増加も認められることから、シグナル/ノイズ比を改善するためにサンプル調製方法、クロスリンク条件、洗浄条件について引き続き検討を行っている。PPARδのマクロファージ特異的な共役因子としてSATB1を同定し、SATB1のshRNAによるノックダウンによってPPARδアゴニストによるマクロファージ特異的な標的遺伝子の誘導が減弱することを見いだした。この結果を踏まえ、PPARδのゲノム上の結合部位にSATB1が共局在していることをクロマチン免疫沈降シークエンス(ChIP-seq)にて証明するために免疫沈降可能な抗体作成を継続して行っている。以上の結果より、クロスリンクを用いたショットガンプロテオミクスにより生理的な相互作用タンパクの同定が可能であることが示唆された。核内受容体医学当初予定したphoto-crosslinkを目的とした検討において、photo-アミノ酸を含む培養液中において細胞分化について条件検討を行ったが細胞毒性が生じてしまったことから、他のクロスリンクに方法を変更する必要が生じたため。PMA添加により分化させたTHP-1マクロファージをα-アマニチンにて処理してRNAPII活性を阻害した後、PPARδアゴニストを含む培地と置き換えることにより、一斉に転写を開始させる。アゴニスト添加後、経時的にPPARδ転写共役因子複合体をホルムアルデヒドにてクロスリンクさせtargeted proteomicsにて相互作用タンパクを同定する。PPARδ-SATB1複合体形成により制御される遺伝子を同定し、クロマチンループ形成に及ぼす影響についてSATB1ノックダウン細胞を用いて3C等により明らかにする。
Ⅲ族窒化物半導体における表面界面障壁高さの制御に関する研究

AlGaN/GaNヘテロ接合に、Ni/Alを蒸着し真空中で熱処理すると、室温のシート電子濃度と移動度が増加する。この増加する現象を、ソース抵抗の低減に利用するために、HEMTを試作した。ソース・ゲート間距離を変えて試作し、素子のソース・ドレイン間抵抗(Rds)を真空熱処理層有り、無しで比較した。その結果、熱処理層を設けることによりRdsが減少することが分かった。ただしRdsの減少量は、熱処理無しの場合にくらべて約10%程度であり、効果は小さかった。真空熱処理層を適用して素子特性を向上させるには、今後さらにより効果的な素子構造を検討する必要があり、このことが今後の課題である。H24年度に、AlGaN/GaNヘテロ接合表面に金属(Ti/Al)を堆積させ、熱処理を行うことにより電子濃度(ns)と移動度(μ)が増加することを見出した。H25年度は堆積させる金属種や膜厚を変えてnsとμの増加量を調べた。その結果、Ti/AlよりもNi/Alの方が増加量が大きいこと、また膜厚には最適値があり、Ni/Alの合計厚が350 nmの場合にμが最大値を示すことを見出した。得られたμは3000 cm2/Vsを超え、この値はAlGaN/GaN系では従来報告されている中で最大である。さらにTi/Al、Ni/Alに加え、種々の金属種について調べたところ、μの増加量は金属の熱膨張係数と強い相関があることが分かった。一連の実験結果をもとに、AlGaN/GaNヘテロ接合に金属を堆積させて熱処理することによりnsとμが増加する機構について検討を行った。Ni/Alを熱処理すると、金属周辺でAlGaN層に強い引張り応力が生じていることがラマン散乱測定により分かった。この結果より、熱処理によりAlGaN層に引張り応力が導入され、AlGaN層が歪み、ピエゾ分極が増加するためにns、μが増加するとのモデルを提示した。以上の結果より、本研究で最終目標としているAlGaN/GaNトランジスタの性能向上、特にソース抵抗の低減に向けての道筋をつけることができた。AlGaN/GaNヘテロ接合の表面障壁高さの温度依存性をホール効果により調べた。まず表面に何もついていない自由表面では、550K付近で障壁高さが低下することを見出した。一方表面にSiN膜やAl2O3膜を堆積させると、この障壁高さはほとんど変化しないことが判った。つまり、自由表面よりも、膜を堆積させた表面の方が安定であることが判った。次に、フッ酸、塩酸、硫化アンモニウム処理などの表面処理を行った試料について、表面障壁高さの違いを系統的に調べた。その結果、電子濃度と移動度が硫化アンモニウム処理により大きく増加することが判った。この増加が障壁高さの変化に起因するものなのかについては検討中である。さらに表面に金属が堆積された状態の試料に熱処理を行うと、電子濃度、移動度がどのように変わるかについても調べ、金属がTi/Alの場合に大幅に増加すること、Ti/Au、V/Au、Ni/Auなどではほとんど増加しないことを見出した。これはAlが電子濃度、移動度を増加させる上で重要な役割を果たしていることを示唆している。以上の研究により、電子濃度と移動度を向上させる手法を見出すことが出来た。AlGaN/GaNヘテロ接合に、Ni/Alを蒸着し真空中で熱処理すると、室温のシート電子濃度(ns)と移動度(μ)が増加する現象を見出した。このns、μが増加する現象を、素子特性の向上、特にソース抵抗の低減に適用するために、AlGaN/GaN HEMTを試作した。MOCVD法で成長させたAlGaN/GaNエピウエハを用い、ソース、ドレインのオーミック電極を形成後、Ni/Alをソース電極横に蒸着し真空熱処理を行った。ソース・ゲート間距離(Lsg)を変えて試作し、素子のソース・ドレイン間抵抗(Rds)を真空熱処理層有り、無しで比較した。Ni/Alの真空熱処理層がある場合にはその下のns、μが増加するため、熱処理層が無い場合に比べてRdsが減少することが期待される。その結果、熱処理層を設けることにより若干ではあるがRdsが減少することが分かった。ただしRdsの減少量は、ソース・ドレイン間距離(Lds)が長い場合(17μm以上)でも約10%であり、短い場合(13μm以下)ではほとんど差が無かった。これはLdsが短くなると熱処理層長さが短くなるため、熱処理層を設ける効果が出にくくなるためである。

以上より、真空熱処理層を導入することにより抵抗の低減は図れるものの、試作したHEMTの構造ではその効果は限定的であることが分かった。真空熱処理層を適用して素子特性を向上させるには、今後さらにより効果的な素子構造を検討する必要があり、このことが今後の課題である。半導体工学H24、25年度の研究により、堆積膜(SiO2やAl2O3)、表面処理方法、堆積金属膜などを変えてホール効果測定を行い、電子濃度と移動度がどのように変わるのかについて調べる実験はほぼ終了した。デバイス試作はまだ着手できていないが、金属種を熱処理することにより抵抗を低減させる手法を見出し、デバイスの性能を向上させる道筋をつけることができたので、順調に進展しているといえる。当初の計画は、電子濃度および移動度の温度依存性、およびこれらの値がどのような処理によってどのように変化するのかを系統的に調べることが目的であった。この観点から、堆積膜、表面処理薬品、堆積金属などを変えて実験を行い、結果を得ることができたので、順調に進展していると言える。AlGaN/GaNヘテロ接合の表面障壁高さの制御、および金属を堆積させることにより電子濃度と移動度を増加させる手法について多くの知見を得た。この結果をもとにH26年度はデバイスの試作を行う。試作によりデバイスの性能が向上すること、特にオン抵抗が低減することを検証する。処理方法を変えての実験はほぼ終了したので、次年度はいよいよデバイスの試作を行う。具体的には、表面障壁高さと電子濃度・移動度の最適化を行い、デバイスの性能向上を図る。今年度は物品購入に全額を使ったが、次年度は学会参加なども積極的に行う予定である。
個の認知特性に特化した避難器具の開発と使用による心理的効果について

災害後には物的資源や人的応援など、様々な支援が被災地外から寄せられる。しかしながら、例えば2016年4月に発生した熊本地震では、被災地方公共団体における受援体制が十分に整備されていなかったことから、多くの混乱がみられていることが報告されている。これをうけ取りまとめられた報告書「熊本地震を踏まえた応急対策・生活支援策の在り方について」(中央防災会議防災対策実行会議、2016)では、「受援を想定した体制整備」について検討を進めることが提言されている。しかし2017年3月に内閣府によって策定された「地方公共団体のための災害時受援体制に関するガイドライン」では、はじめに「応援・受援の現状を知る(p1)」とあるように、これまでの災害時の応援・受援の報告は決して多くはない。特に災害弱者といわれる、日頃から特別支援が必要な児・者の支援施設における状況については、報告がさらに限られる。よって、受援体制の構築にあたっての課題点を明らかにするため、被災経験のある心身障害児通園施設等の職員を対象に面接調査を行った。面接調査の結果より、平時より災害後のどの時点でどのような支援が必要なのかのリストを準備しておくこと、支援機関と受援機関との調整を行うコーディネーターが必要であること、日頃の支援活動にも言えることであるが、関係機関と顔の見える連携体制を作っておくことなどの重要性があげられた。特にコーティネーターの存在は、受援をスムーズにするだけでなく、これまで受援機関にかかっていた、受援に関わる心理的負担を軽減するためにも重要であることが示唆された。これまで徳島県内の自主防災会が高齢者を対象として製作してきた自然災害遭遇時の避難具を改良し、危機時にパニックを生じる可能性のある児童・生徒にも使用できる避難器具とすることを目的に研究を開始した。現在までに、以下の検討ならびに当事者グループによる検証を行っている。1.当事者グループへの調査:避難時に生じる困難を検討する際に、焦点があてられることの多い身体面や年齢だけでなく、発達的・認知的特性による影響を検討するため、自閉症児・者の保護者に調査を実施した。2.避難具の改良:高齢者向けに作成された避難具を、避難具の乗り手ならびに運び手の負担が軽減されるよう大きさや持ち手等の修正を行った。また当事者グループへのアンケート調査の結果等をうけ、詳細な説明書がなくとも使用方法がわかるよう避難具自体への視覚情報の追加等を行った。3.当事者グループによる避難具検証:上記、2.で改良した避難具の検証を行うため、当事者グループが開催した、防災キャンプ等において、実際の避難場面を想定した経路を作成し、避難に使用したうえで、乗り手、運び手、観察していた保護者にアンケートを実施した。4.上記経過の検証上記の経過を、第三者から検討してもらうため、学会発表を行い、特別支援教育に関わる専門家から広く意見を収集した。当事者団体との連携や調整を、連携研究者との連携のもと早期から開始していたことにより、当初計画していた個別のニーズ調査を、調査協力者数が十分とはいえないものの、比較的順調にすすめることができている。また、避難具の改良等に必要な専門性(乗り手の特性を知るための専門性、防災や防災教育についての専門性、災害後に起こる反応についての専門性など)をもつ共同研究者との連携が比較的スムーズであったことも、順調に進捗している要因である。以上のように、引き続き取り組むべき課題(協力者数の増加等)はあるものの、当初計画に対し概ね順調に進められている。これまで徳島県内の自主防災会ならびに、発達障がい児・者とその保護者からなる当事者団体の協力のもと改良に取り組んできた避難器具を有効に活用してもらうことを目的に、各種取り組みを行った。なお使用場所の多くが教育現場であることを踏まえ、教育関係者ならびに教育機関で業務をしている支援者との連携強化にもつとめた。現在までに、以下の検討ならびに情報収集を行っている。1.防災意識に関する調査:避難具等の設置を呼びかける土台として、防災意識をあげる必要がある。この防災意識の向上のために必要な要因を検討することを目的に実施した、質問紙調査の再分析を行った。2.災害支援スクールカウンセラーへの聞き取り:平成28年度に発生した大規模自然災害に対し、緊急支援スクールカウンセラーとして派遣された心理士を対象に、派遣時期の違いによる現地の状況とその時期にあわせて必要であった支援についての聞き取りを行った。またその結果を、職能集団に対しシンポジウム形式で報告した。3.各種関連専門機関との連携強化:来年度の総括に向け、災害研究機関ならびに発達障がい児・者を支援する機関との連携を強化し、避難システムについての情報等を収集した。4.上記経過の検証:上記の経過を第三者から検証してもらうため、学会発表を行い防災・安全教育に関わる専門家から広く意見を収集するとともに、特別支援教育に関わる専門家等とも改善点などについて議論を行った。すでに構築されていた関連分野の研究者や支援者、当事者団体との連携はスムーズであったものの、平成28年度に発生した災害についての情報も今後に反映させる必要があると考え、今年度は直接現地へ出向いた支援者等への情報収集を行うことを優先した。当初の予定になかった情報収集期間をいれたことで当初計画よりはやや遅れているものの、今後の結果に反映できるものと考えている。昨年度まで取り組んできた教育現場との連携強化の中で課題に上がった、平成28年度発生の災害時の学校現場の状況を明らかにすることだけでなく、災害以前の対策として考えられる防災教育の方法について調査研究を実施した。

1.防災行動に関する調査:これまでの防災意識の変容だけではなく、実際に行動まで結びつけるための手段として考えられる要因を明らかにするために実施された調査・実験の分析を行うことを通して、視覚的情報等の具体的情報を提示することの有効性が明らかとなった。2.災害支援者への聞き取り:これまで実施した緊急派遣による支援者への調査に加え、被災地でその支援者を受け入れる立場にある現地の支援者のニーズや受け入れの課題を明らかにする調査への協力から、受援体制の課題点が明らかとなった。3.上記、1、2をうけて、教員を対象とした学校現場(特に特別支援学校に関して)で必要となる災害時支援に関する知識について、事前の準備、直後の支援、中長期的視点を持った支援の視点からまとめを行った。昨年度から取り組んでいる平成28年度に発生した災害に関する支援者への調査結果等から、これまでの災害への準備の中では十分に取りあげられなかった事項の必要性が明らかとなった。これまでの知見に加え、新たに課題としてあがった事項も含めた事前準備の在り方について、学校現場の状況を踏まえて還元していくため、現場での調査を新たに追加することとなり、当初計画よりは遅れることとなった。災害後には物的資源や人的応援など、様々な支援が被災地外から寄せられる。しかしながら、例えば2016年4月に発生した熊本地震では、被災地方公共団体における受援体制が十分に整備されていなかったことから、多くの混乱がみられていることが報告されている。これをうけ取りまとめられた報告書「熊本地震を踏まえた応急対策・生活支援策の在り方について」(中央防災会議防災対策実行会議、2016)では、「受援を想定した体制整備」について検討を進めることが提言されている。しかし2017年3月に内閣府によって策定された「地方公共団体のための災害時受援体制に関するガイドライン」では、はじめに「応援・受援の現状を知る(p1)」とあるように、これまでの災害時の応援・受援の報告は決して多くはない。特に災害弱者といわれる、日頃から特別支援が必要な児・者の支援施設における状況については、報告がさらに限られる。よって、受援体制の構築にあたっての課題点を明らかにするため、被災経験のある心身障害児通園施設等の職員を対象に面接調査を行った。面接調査の結果より、平時より災害後のどの時点でどのような支援が必要なのかのリストを準備しておくこと、支援機関と受援機関との調整を行うコーディネーターが必要であること、日頃の支援活動にも言えることであるが、関係機関と顔の見える連携体制を作っておくことなどの重要性があげられた。特にコーティネーターの存在は、受援をスムーズにするだけでなく、これまで受援機関にかかっていた、受援に関わる心理的負担を軽減するためにも重要であることが示唆された。今年度までの避難具の修正ならびに、修正版への意見をうけて、以下の調整と当事者団体へのフィードバックを実施する。(1)避難具の改良:今年度の試用の際に問題となった運び手の負担等について、各種専門家と連携しさらなる修正を行う。(2)上記(1)の検証と製作:運び手の負担、乗り心地等を検証し、制作者との打合せを行った上で改良版の製作を行う。
急性脳炎・脳症におけるグルタミン酸受容体自己抗体の役割の解明と治療法の研究

1.研究方法・症例我々は、全国の医療機関より依頼を受け、これまでに急性脳炎121例、急性脳症6例の血清・髄液(約500検体)において、GluRε2(ε2)、GluRδ2(δ2)自己抗体を測定してきた。方法は、ε2、δ2を遺伝子組換えによりNIH3T3細胞内にて合成させ、そのホモジネートを抗原として自己抗体(IgG、IgM分画)を判定する方法(Y Takahashi, et al Neurology 2003)を用いた。2.結果急性脳炎・脳症と診断され髄液を検索し得た43例を、神経症状発症様式から限局脳炎(病初期に意識障害がほとんどなく、精神症状、幻覚、単発のけいれん発作などで発症するもの)と、全脳炎(病初期より意識障害が著明なもの)に分類した。限局性脳炎では血清中のGluRε2抗体は約4分の3に見られるが、予後との関連は見られなかった。髄液中のGluRε2抗体は20例中16例で陽性で予後と有意な関連は見られなかった。全脳炎では、血清中のGluRε2抗体は8割の症例に出現し、予後との関連はなかった。髄液中のGluRε2抗体は19例中10例で認められ、予後との有意な関連があり(p=0.03)、髄液GluRε2抗体が陽性であると予後が不良となる傾向が見られた。急性脳炎には、病初期にGluRε2抗体が作られその後抗体価が低下すると思われる一群と、回復期から慢性期にGluRε2抗体ができてくる一群が存在することが分かった。前者の病初期にGluRε2抗体が作られる限局性脳炎では、発病にこの自己抗体が関与している可能性があり、後者の回復期以降にGluRε2抗体が作られる全脳炎では、後遺障害にこの自己抗体が関与している可能性がある。小児に多い全脳炎型の髄液GluRε2自己抗体は、後遺障害の中の知的障害(p=0.03)、てんかん(p<0.01)の出現と有意な関連があり、運動障害とは有意な関連が見られなかった。髄液GluRε2抗体の形成に関連する因子としては、入院治療開始後の痙攣重積が有意であった(p=0.023)。1.研究症例我々は、全国の医療機関より依頼を受け、これまでに急性脳炎59例、急性脳症6例の血清・髄液(約250検体)において、GluRε2(ε2)、GluRδ2(δ2)自己抗体を測定してきた。方法はε2、δ2を遺伝子組換えによりNIH3T3細胞内に合成させ、そのホモジネートを抗原として自己抗体(IgG、IgM分画)を判定する方法(Y Takahashi, et al. Neurology 2003)を用いた。

2.結果急性脳炎・脳症と診断され髄液を検索し得た43例を、神経症状発症様式から限局脳炎(L=病初期に意識障害がほとんどなく、精神症状、幻覚、単発のけいれん発作などで発症するもの)と、全脳炎(W=病初期より意識障害が著明なもの)に分類した。さらに予後について、軽度の認知障害のみでADL障害のほとんど見られない治癒群(C)とてんかん発作などのある後遺症群(S)に分類した。発症年齢は、LC,34.7±16.8 (n=19)LS,22.3±28.4(n=3) WC,19.8±2.5(n=6) WS,6.3±6.9(n=15)と全脳炎型は若年者に多く、s群は若年に多く、後遺症が若年発症の脳炎に多い事が分かった。髄液中のε2抗体はW群では有意に予後不良群(WS)に高頻度であったが、血・髄液中のδ2抗体はLC/LS、WC/WS間で有意差はなかった。髄液中ε2抗体の出現日は、LC(13.2±9.0日)群ではWS (74.8±120.6日)群より有意に早く、L群は早期に抗体ができているのに対し、W群は慢性期にできている事が分った。発症年齢とε2抗体の形成には一定の傾向はなかった。3.考察GluRε2抗体は、L群では発病初期に形成され発病に関与し、W群では慢性期に形成され予後を示唆する可能性がある。1.研究方法・症例我々は、全国の医療機関より依頼を受け、これまでに急性脳炎121例、急性脳症6例の血清・髄液(約500検体)において、GluRε2(ε2)、GluRδ2(δ2)自己抗体を測定してきた。方法は、ε2、δ2を遺伝子組換えによりNIH3T3細胞内にて合成させ、そのホモジネートを抗原として自己抗体(IgG、IgM分画)を判定する方法(Y Takahashi, et al. Neurology 2003)を用いた。2.結果急性脳炎・脳症と診断され髄液を検索し得た43例を、神経症状発症様式から限局脳炎(病初期に意識障害がほとんどなく、精神症状、幻覚、単発のけいれん発作などで発症するもの)と、全脳炎(病初期より意識障害が著明なもの)に分類した。限局性脳炎では血清中のGluRε2抗体は約4分の3に見られるが、予後との関連は見られなかった。髄液中のGluRε2抗体は20例中16例で陽性で予後と有意な関連は見られなかった。全脳炎では、血清中のGluRε2抗体は8割の症例に出現し、予後との関連はなかった。髄液中のGhRε2抗体は19例中10例で認められ、予後との有意な関連があり(p=0.03)、髄液GluRε2抗体が陽性であると予後が不良となる傾向が見られた。急性脳炎には、病初期にGluRε2抗体が作られその後抗体価が低下すると思われる一群と、回復期から慢性期にGluRε2抗体ができてくる一群が存在することが分かった。前者の病初期にGluRε2抗体が作られる限局性脳炎では、発病にこの自己抗体が関与している可能性があり、後者の回復期以降にGluRε2抗体が作られる全脳炎では、後遺障害にこの自己抗体が関与している可能性がある。小児に多い全脳炎型の髄液GluRε2自己抗体は、後遺障害の中の知的障害(P=0.03)、てんかん(p<0.01)の出現と有意な関連があり、運動障害とは有意な関連が見られなかった。髄液GluRε2抗体の形成に関連する因子としては、入院治療開始後の痙攣重積が有意であった(P=0.023)。
膵ランゲルハンス島β細胞の増殖因子Reg遺伝子の発現誘導機構の解明

本研究の目的は、申請者らが発見したインスリン産生細胞の新しい増殖因子Reg蛋白の発現誘導機構を明らかにすることである。平成10,11年度の研究により以下の成果が得られた。1.ラット膵β細胞由来の培養細胞(RINm5F)を種々の炎症メディエーターの存在下で培養した後Reg遺伝子の発現量を測定したところ、Reg遺伝子の発現がIL-6によって誘導されること、DexamethasoneはIL-6によるReg遺伝子の発現誘導を数倍に増強することが明らかとなった。2.IL-6とDexmethasoneによるReg遺伝子の転写誘導に必須な領域をルシフェラーゼアッセイにより調べたところ、Reg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域が転写誘導に必要であること、この領域にはGC boxに類似した配列が存在することが明らかとなった。3.RINm5F細胞をIL-6とDexamethasoneの存在下で培養し蛋白抽出液を調製した。この蛋白抽出液とReg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域を含むDNA断片を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ、Reg遺伝子の転写誘導に一致して増強するバンドが認められた。4.Reg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域を含むDNA断片と、3.で調製した蛋白抽出液を用いてサウス・ウェスタン法を行ったところ、120kDaの蛋白質がReg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域に結合することが示された。分子量とゲルシフト法における競合実験から、この因子は従来Gc boxに結合することが報告されているSp14とは異なる蛋白因子であることが考えられた。以上の結果から、膵切除や自己免疫異常によって引き起こされた膵ランゲルハンス島の炎症によりIL-6とglucocorticoidsが増加すると、120kDaの因子がReg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域に存在するGc box類似の配列に結合し、Reg遺伝子の転写が誘導されると考えられた。平成10年度の研究計画は計画どおりに進行し、以下の様に期待された成果が得られた。1.ラット膵β細胞由来の培養細胞(RINm5F)を種々の炎症メディエーターの存在下で培養した後、RNAを抽出した。このRNAを鋳型にRT-PCR法によりReg遺伝子の発現量を測定したところ、Reg遺伝子の発現がIL-6によって誘導されることが明らかとなった。またDexamethasoneは、単独ではReg遺伝子の発現を誘導しないが、IL-6にょるReg遺伝子の発現誘導を数倍に増強することが明らかとなった。2. Reg遺伝子の転写調節領域を5′側より欠失させた様々な遺伝子断片を作製し、ルシフェラーゼ遺伝子の上流に結合した。3. 2.で作製したDNAをリポフェクション法によりRINm5F細胞に導入し、IL-6とDexamethasoneの存在下で培養後、ルシフェラーゼ活性を測定したところ、IL-6とDexamethasoneによるReg遺伝子の転写誘導には転写開始点上流の-666-629の領域が必須であることが明らかとなった。以上の結果から、膵β細胞再生増殖時のReg遺伝子の発現は、膵切除や自己免疫異常によって引き起こされた膵ランゲルハンス島の炎症により増加したIL-6とDexamethasoneがReg遺伝子の-666-629の領域に作用し、Reg遺伝子の転写を誘導した結果と考えられた。

平成11年度の研究では以下の様に期待された成果が得られた。平成10年度の研究によりlL-6がReg遺伝子の発現を誘導すること、DexamethasoneはlL-6によるReg遺伝子の発現誘導を数倍に増強することが明らかとなった。そこで(1)ラット膵β細胞由来の培養細胞(RINm5F)をlL-6と、Dexamethasoneの存在下で培養した後、蛋白抽出液を調整した。平成10年度の研究により、lL-6とDexamethasoneによるReg遺伝子の転写誘導には転写開始点上流の-8170の領域が必須であること、この領域にはGCboxに類似した配列が存在することが明らかとなった。そこで(2)Reg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域を含むDNA断片と、(1)で調製した蛋白抽出液を用いてゲルシフトアッセイを行ったところ、Reg遺伝子の転写誘導に一致して増強するバンドが認められた。(3)Reg遺伝子の転写開始点上流の-80-70の領域を含むDNA断片と、(1)で調製した蛋白抽出液を用いてサウス・ウェスタン法を行ったところ、120kDaの蛋白がReg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域に結合することが示された。この分子量から考えると、従来GC boxに結合することが報告されているSp14とは異なる蛋白因子がこの領域に結合することが示唆された。以上の結果から、膵切除や自己免疫異常によって引き起こされた膵ランゲルハンス島の炎症によりlL-6とDexamethasoneが増加すると、120kDaの因子がReg遺伝子の転写開始点上流の-81-70の領域に存在するGC box類似の配列に結合し、Reg遺伝子の転写が誘導されると考えられた。
新たな宇宙の姿から探る超対称模型

宇宙の暗黒物質の正体と,宇宙初期に合成されたリチウムの量の不足問題を同時に解決する素粒子模型を探求した。研究期間中に発見されたヒッグス粒子の質量125GeVをも模型探索の制限に加えた。探索では素粒子標準模型を拡張した次最小超対称標準模型を仮定した。新奇な超対称粒子が宇宙初期にリチウムと相互作用して一部を壊し,副産物がダークマターとして残存するシナリオを探った。模型の任意パラメータを動かしながら初期宇宙における素粒子・原子核反応をシミュレートし,暗黒物質およびリチウムの残存量を計算した。観測に適合する領域をパラメータ空間内に示し,このシナリオが現象論的に許されることを実証した。近年の宇宙観測から理論的に説明できない結果が明らかになってきた。宇宙のエネルギー密度組成の問題は特に重大で、バリオンは宇宙の5%ほどにすぎず、20%は正体不明の暗黒物質であることがわかった。また宇宙の始原リチウム存在比の観測値がビッグバン元素合成(BBN)理論による予言値の半分程度であることも問題である(リチウム問題)。これらの2つの宇宙論的問題は、素粒子標準模型を超えた物理への示唆ととらえられる。一方、加速器実験によりヒッグス粒子が同定され、その質量が125GeVであることが判明した。これらの新規な知見を統一的に説明する素粒子模型を探求し、本研究では次最小超対称標準模型(NMSSM)の分析を進めている。本年度は、レプトンフレーバーの小さな混合を含んだNMSSMにおいて、「暗黒物質の存在比」「リチウム問題」「ヒッグス粒子の質量」の3つの観測値を同時に説明できる可能性が実際に存在することを示した:すなわち、NMSSMに含まれる多くのモデルパラメータに対し、上記3問題を同時に解決するパラメータセットを実際に提示した。まず、先行研究までの知見に基づき「リチウム問題」を解決する上で有望なパラメータ領域を絞りこんだ。次に、そこからベンチマークとなるパラメータセットをとり、「ヒッグス粒子の質量」「暗黒物質の残存量」の予言値をNMSSMToolsにより計算した。こうして2つの問題を同時に説明できるパラメータセットを得たら、それを入力として宇宙初期の元素合成反応ネットワークの計算を行い、リチウムを含む軽元素の残存量の予言値を算出し、それが軽元素量の観測結果とすべて合致することを確かめた。フィードバックを行いながらパラメータ探索をくり返し、ニュートラリーノがシングリーノ的である場合・ビーノ的である場合のいずれの場合についても3問題を同時に解決しうるパラメータセットを発見できた。本研究では,素粒子標準模型を拡張した模型のもとで初期宇宙における元素合成を考察した.宇宙観測で発見された暗黒物質の正体は素粒子標準模型で説明できず,拡張模型を考察する必然性がある.この際,観測された始原リチウム7の存在比が元素合成理論による予言の半分に満たない欠損,および最近の加速器実験発見されたヒッグス粒子の質量が125GeVであること,を同時に説明しうる模型を探し,素粒子模型と宇宙の一体的な探求を目指した.検討したのは以下のシナリオである:準安定な負荷電未知粒子が宇宙初期に原子核と束縛状態を組んで相互作用し,始原軽元素の存在比を変えつつ安定な未知中性粒子に崩壊して暗黒物質になる.具体的な素粒子模型として考えるのは超対称標準模型である.先行研究の拡張と,ヒッグス粒子の最新の知見を取り込むことを目指し,最小超対称標準模型にゲージ1重項の場を加えた模型(NMSSM)を考察し,負荷電未知粒子にスタウを想定した.本シナリオの鍵の1つはスタウの寿命である.(1)自由なスタウが元素合成時まで残存する長寿命,(2)スタウが原子核と束縛状態を組むと速やかに反応すること,の基本的条件に加え,(3)スタウが崩壊してできるニュートラリーノがゲージ1重項場(シングリーノ)を主成分とする,を加えてNMSSM特有の模型を探った.シングリーノの自己相互作用・ヒッグスとの相互作用,2つの結合定数を自由パラメータとして動かし,上記3条件を満たす模型が存在することを確かめ,許容領域を数値計算によって求めた.素粒子標準模型は、ほぼあらゆる素粒子の反応を高精度で予言できる模型である。最後まで未発見だったヒッグス粒子が加速器実験により同定され、その質量が125GeVであると明らかにされて完成をみた。一方、宇宙観測の進展に伴い、標準模型にもとづく宇宙進化の模型では説明できない観測結果が明らかになってきている。特に重大なのはエネルギー密度組成に関する新たな知見である。通常の物質であるバリオン物質は、全宇宙のエネルギー密度のうち5%ほどを担っているに過ぎないことがわかった。宇宙の20%は正体不明の「暗黒物質」で占められ、その正体は謎に包まれている。他に、宇宙における軽元素の存在比の問題もある。始原リチウム存在比が、ビッグバン元素合成(BBN)理論による予言値の半分程度しか観測されてない(リチウム問題)。これらの宇宙論的問題は、素粒子標準模型を超えた物理によりひき起こされているとも考えられる。そこで、標準模型の完成をふまえ、それを拡張して宇宙論的な問題を統一的に説明する模型を探求する必要がある。本研究では、次最小超対称標準模型(NMSSM)の分析を進めている。レプトンフレーバーの小さな混合を含んだNMSSMにおいて、「暗黒物質の存在比」「リチウム問題」「ヒッグス粒子の質量」の3つの観測値を同時に説明できる可能性を探求するのが研究の目的である。

これまでに、NMSSMにおける上記3問題の同時解決可能性が実際に存在することを実証した。すなわち、NMSSMに含まれる多くのモデルパラメータに対し、上記3問題を同時に解決するパラメータセットを提示することに成功した。ニュートラリーノがシングリーノ的である場合・ビーノ的である場合のいずれの場合についても3問題を同時に解決しうるパラメータセットを発見できた。本年度は、上記の成果を整理し、論文にまとめて公刊した。素粒子標準模型は,ほぼあらゆる素粒子反応を精密に予言するのに成功してきた。2012年にはヒッグス粒子が発見され,標準模型を構成する粒子がすべて発見された。一方,理論的には標準模型の背後にさらなる基本理論があると考えられ,その手がかりが探求されている。これに大きな示唆を与えたのが宇宙観測である。通常の物質は宇宙全体の5%程度を構成するににすぎず,27%は,これまでの宇宙観測にかからない暗黒物質であることが明らかになった。暗黒物質の正体となる候補は素粒子標準模型の中に存在しない。したがって,この結果は標準模型を超える物理があることを強く示唆する。他の示唆として,宇宙の始原リチウム存在比の問題がある。宇宙観測では,始原リチウム存在比がビッグバン元素合成(BBN)理論による予言値の半分程度にしかならない。本研究では,これらの新規な知見を統一的に説明する素粒子模型を探求する。次最小超対称標準模型の枠組みで「暗黒物質の存在比」「リチウム問題」「ヒッグス粒子の質量」の3つの観測値を同時に説明できる可能性を示してきた。分析の結果,宇宙初期におけるスレプトンの残存量が鍵となることが明らかになった。この残存量は,レプトンフレーバーの混合に大きく支配される。したがって,本研究のシナリオをさらに絞りこむためには,レプトンフレーバーの混合構造の解明が欠かせないことが明らかになった。フレーバー構造に迫る有力な可能性がニュートリノ振動の精密測定である。次世代ニュートリノ振動実験の一つの方向性として基線長が10,000km程度の加速器実験が考察されている。この場合,地球の内部構造を反映した物質効果の分離が課題と考えられる。そこで,物質密度の非一様性を取り込んだ系統的な分析法を開拓した。研究期間の終了日には間に合わなかったが,論文にまとめて投稿済みである。宇宙の暗黒物質の正体と,宇宙初期に合成されたリチウムの量の不足問題を同時に解決する素粒子模型を探求した。研究期間中に発見されたヒッグス粒子の質量125GeVをも模型探索の制限に加えた。探索では素粒子標準模型を拡張した次最小超対称標準模型を仮定した。新奇な超対称粒子が宇宙初期にリチウムと相互作用して一部を壊し,副産物がダークマターとして残存するシナリオを探った。模型の任意パラメータを動かしながら初期宇宙における素粒子・原子核反応をシミュレートし,暗黒物質およびリチウムの残存量を計算した。観測に適合する領域をパラメータ空間内に示し,このシナリオが現象論的に許されることを実証した。レプトンフレーバーの小さな混合を含んだNMSSMにおいて、「暗黒物質の存在比」「リチウム問題」「ヒッグス粒子の質量」の3つの観測値を同時に説明できる可能性が実際に存在することを示した。
セル・オートマトンと核生成・成長モデリングによるミクロ凝固組織生成の確率論的研究

液相から固相への凝固変態過程や,固相関の相変態過程を結晶レベルで予測し,変態後の組織や物性を予測したり,巨視的レベルで目標する性能を実現できるように制御することは重要である.そこで本研究では,これまで得られている上述のようなパラメータ因子毎の理論モデルを組み合わせた上で,細胞の自己増殖の過程を模擬したセルオートマトンの方法を用いて,一定のルールや制約条件のもとで容器内での合金の液相からの核生成や成長過程を,壁面からの方向性凝固や液相内の等軸晶的凝固並びに共晶的凝固を組み合わせて,確率論的に種々のミクロ組織を自動的に生成できるコンピュータシステムを構築した.解析では固相化に伴う潜熟放出や容器壁冷却及び熱対流による熱拡散過程を有限要素法により扱うマクロ場の離散化モデリングと個々のサブ領域毎のミクロな凝固核生成や成長を扱うミクロ場の離散化モデリングの両方を連成させた上で,サブ領域毎の空間内の核生成・成長の確率過程に基づいて,任意のミクロ組織が自動生成できるようにした.平成10年度は電磁力振励による流体循環を与えて微細結晶化が行えるコンピュータ・システムを構築した.まず,容器壁からの柱状晶的ミクロ組織の生成が支配的な系に電磁振励力を与えて,液相金属に流体循環を生じさせる電磁場と熱流体場の連成有限要素シミュレーションシステムを構築した.この流れが柱状晶と衝突して生じる流体力によってデンドライト組織が破損する過程が解析できる熱粘弾塑性有限要素解析システムを構築した.柱状晶内の長手方向の不均一温度分布に基づく,部位別高温破壊強度分布にある系に流体圧が作用して生じる破損解析と,破損切片の空間移動によるミクロ組織の再構築の過程の数値シュミレーションが行えるようにした.本年度は,以上の結果の妥当性を明らかにするためにAl-Si系2元合金について種々に冷却条件を変化させた一連の凝固実験を行った.即ち,これ迄研究した手法に基づいて,Al-7%Si系2元合金およびFe-C系2元合金について種々に冷却条件を変化させた一連のミクロ-マクロ連成場の凝固シミュレーションを行うと共に別途製作した双ロール連鋳設備や水平連鋳設備を用いて,上記2元合金系の凝固実験を行った.これより得られたミクロ組織観察結果と上述のシミュレーションの結果を比較して,本研究で開発した数値シミュレーション手法の有効性を明らかにした.液相から固相への凝固変態過程や,固相関の相変態過程を結晶レベルで予測し,変態後の組織や物性を予測したり,巨視的レベルで目標する性能を実現できるように制御することは重要である.そこで本研究では,これまで得られている上述のようなパラメータ因子毎の理論モデルを組み合わせた上で,細胞の自己増殖の過程を模擬したセルオートマトンの方法を用いて,一定のルールや制約条件のもとで容器内での合金の液相からの核生成や成長過程を,壁面からの方向性凝固や液相内の等軸晶的凝固並びに共晶的凝固を組み合わせて,確率論的に種々のミクロ組織を自動的に生成できるコンピュータシステムを構築した.解析では固相化に伴う潜熟放出や容器壁冷却及び熱対流による熱拡散過程を有限要素法により扱うマクロ場の離散化モデリングと個々のサブ領域毎のミクロな凝固核生成や成長を扱うミクロ場の離散化モデリングの両方を連成させた上で,サブ領域毎の空間内の核生成・成長の確率過程に基づいて,任意のミクロ組織が自動生成できるようにした.平成10年度は電磁力振励による流体循環を与えて微細結晶化が行えるコンピュータ・システムを構築した.まず,容器壁からの柱状晶的ミクロ組織の生成が支配的な系に電磁振励力を与えて,液相金属に流体循環を生じさせる電磁場と熱流体場の連成有限要素シミュレーションシステムを構築した.この流れが柱状晶と衝突して生じる流体力によってデンドライト組織が破損する過程が解析できる熱粘弾塑性有限要素解析システムを構築した.柱状晶内の長手方向の不均一温度分布に基づく,部位別高温破壊強度分布にある系に流体圧が作用して生じる破損解析と,破損切片の空間移動によるミクロ組織の再構築の過程の数値シュミレーションが行えるようにした.本年度は,以上の結果の妥当性を明らかにするためにAl-Si系2元合金について種々に冷却条件を変化させた一連の凝固実験を行った.即ち,これ迄研究した手法に基づいて,Al-7%Si系2元合金およびFe-C系2元合金について種々に冷却条件を変化させた一連のミクロ-マクロ連成場の凝固シミュレーションを行うと共に別途製作した双ロール連鋳設備や水平連鋳設備を用いて,上記2元合金系の凝固実験を行った.これより得られたミクロ組織観察結果と上述のシミュレーションの結果を比較して,本研究で開発した数値シミュレーション手法の有効性を明らかにした.液相から固相への凝固変態過程や,固相間の相変態過程を結晶レベルで予測し,変態後の組織や物性を予測したり,巨視的レベルで目標とする性能を実現できるように制御することは重要である.そこで本研究では,これまで得られているパラメータ因子毎の理論モデルを組み合わせた上で,細胞の自己増殖の過程を模擬したセル・オートマトンの方法を用いて,一定のルールや制約のもとで容器内での合金の液相からの核生成や成長過程を,壁画からの方向性凝固や液相内の等軸晶的凝固を組み合わせて,確率論的に種々のミクロ組織を自動的に生成できるコンピュータシステムを構築した.

解析では固相化に伴う潜熱放出や容器壁冷却及び熱対流による熱拡散過程を有限要素法により扱うマクロ場の離散化モデリングと,個々のサブ領域毎のミクロな凝固核生成や成長を扱うミクロ場の離散化モデリングの両方を連成させた上で,サブ領域毎の空間内の核生成・成長を確率過程に基づいて,任意のミクロ組織が自動生成できるようにした.液相からの固相核の生成や成長は,液相線温度からの過冷度や生成核付近の局所の溶質濃度,変態熱や熱拡散条件,固液界面の形状と界面の障壁エネルギー等の条件で決まるので,ここではエネルギー障壁条件を越えて結晶核が生成された後,perturbation法的に局所最適成長速度を決定した.固相核の成長は方向性凝固や,等軸晶的凝固のいずれにおいても,固液界面の成長速度,組織過冷の条件,隣接凝固組織との干渉や結晶方向の制約,凝固核の優先結晶方向と熱流方向との不一致による凝固速度の遅延と抑制等,様々な条件を踏まえて,凝固過程のミクロ組織が構築できるようにした.実際にAl-Si系2元合金について,容器内への溶湯注入過程の凝固問題を,冷却条件を種々に変化させた数値シミュレーションを行って,容器緑辺や断面隅部等の方向性凝固や,等軸晶を含む容器断面全体のミクロ凝固特性を求め,本システムの有効性を明らかにした.凝固過程を結晶レベルで予測し,凝固組織や物性を予測したり,巨視的レベルで目標とする性能を実現できるように制御することは重要である.本研究ではセルオートマトンの方法を用いて,一定のルールや制約条件のもとで,容器内での合金の核生成や成長過程を確率論的に種々のミクロ組織が生成できる数値解析システムを構築する.平成10年度は電磁力励振による流体循環を与えて微細結晶化が行えるコンピュータ・システムを構築した.まず,容器壁からの柱状晶的ミクロ組織の生成が支配的な系に電磁励振力を与えて,液相金属に流体循環を生じさせる電磁場と熱流体場の連成有限要素シミュレーションシステムを構築した.この流れが柱状晶と衝突して生じる流体力によってデンドライト組織が破損する過程が解析できる熱粘弾塑性有限要素解析システムを構築した.柱状晶内の長手方向の不均一温度分布に基づく,部位別高温破壊強度分布のある系に流体圧が作用して生じる破損解析と,破損切片の空間移動によるミクロ組織の再構築の過程の数値シミュレーションが行えるようにした.Al-Si系2元合金について,容湯からの内柱ビレット生成過程の凝固シミュレーションを行って,電磁力加振の有無によるミクロ凝固組織の変化を比較した.この結果,電磁力加振のない場合の柱状晶凝固組織は,電磁力加振の影響によって微細な等軸晶型組織に変化することが明らかとなった.平成9年度から平成10年度まで,これまで得られているパラメータ因子毎の理論モデルを組み合わせた上で,細胞の自己増殖の過程を模擬したセルオートマトンの方法を用いて,一定のルールや制約条件のもとで容器内での合金の液相からの核生成や成長過程を,壁面からの方向性凝固や液相内の等軸晶的凝固並びに共晶的凝固を組み合わせて,確率論的に種々のミクロ組織を自動的に生成できるコンピュータシステムを構築した.解析では固相化に伴う潜熱放出や容器壁冷却及び熱対流による熱拡散過程を有限要素法により扱うマクロ場の離散化モデリングと,個々のサブ領域毎のミクロな凝固核生成や成長を伴うミクロ場の離散化モデリングの両方を連成させた上で,サブ領域毎の空間内の核生成・成長の確率過程に基づいて,任意のミクロ組織が自動生成できるようにした.
近赤外分光法による乳質評価の有効性とその利用法について

牛乳は多種の物質が可溶態あるいは不溶態として水に混在している複雑なコロイド溶液である。この溶液は牛の生理状態によって微妙に変化する。この変化から牛個々のその日の健康状態(栄養・生理・疾病)を知ることができれば、農家にとって有用である。前年度において近赤外分光が個体乳であれば、乳成分率の測定や乳房炎診断に有効であることを明らかにした。今年度は主として分房乳を用い、乳成分率の推定と乳房炎診断を行った近赤外分光には、吸光度を用い、680nm1235nmの波長で測定し、各牛乳試料当り700データを読み取りコンピュータに収納した。吸光度カーブは2次微分した。乳成分率の推定高い重相関係数(R)と小さい標準誤差(SE)、乳房炎診断には同一牛の4つの分乳の吸光度の差を指標として解析を試みた。個体乳の乳成分率のR値は、乳脂肪率0.99、乳蛋白質率0.980.99、乳糖率0.950.99、SFN率0.950.99であった。乳房炎診断には14の波長を使用し、分房間差から質出したF値を用いれば、体細胞数50万/m1以上の乳房炎分房を検出することができた。乳組成分の濃度測定と乳房炎診断における近赤外分光の有効性て検討を行った。第一実験では5か月間(9月1月)にわたっ1回、朝および夕の搾乳時に総計で200頭の分析用の牛乳試料した。第二実験では朝の搾乳時に前搾り乳を分房別に採取した。使用した分房乳の試料は総計で160個であった。牛乳試料については脂肪率、乳たんぱく質率、乳糖率、無脂固はMilko-scanで、牛乳中の体細胞数はFoss-somaticを用いて測定また、分房乳については電気伝導度も測定した。分光分析では中近赤外の波長を用いた。結果は多重回帰分析で解析した。個体毎の牛乳試料で従来の方法と近赤外分光法での乳組成分率値との相関係数を算出した。乳脂肪率では0.99、乳たんぱく質は0.98-0.99、乳糖では0.95-0.99、SNFは0.95-0.99、体細胞数0.88-0.99と強い相関関係が認められた。しかし、全個体を一緒相関関係を算出すると脂肪率0.86、乳たんぱく質0.78、乳糖0.73SNF0.77、体細胞数0.59と相関係数が低くなった。分房乳におい個体別では同じような強い相関関係が認められた。全個体を一緒分房乳の相関関係を算出すると、その相関係数は個体別のそれよなるが個体乳より分房乳の方が高かった。分房乳の乳房炎乳断では4波長を使うと、95%の信頼度で乳房を検出できた。これに対して電気伝導度では88%の信頼度であり外分光による乳房炎診断が有効であることが明らかとなった。
日韓中の接触場面における対人関係構築とコミュニケーションスタイルに関する対照研究

本研究は、日本国内において日本人と外国人が相互理解を深め、円滑なコミュニケーション活動が行えるようにすることを目的として、日韓中の対人関係構築のプロセスを解明し、日本、韓国、中国のコミュニケーション・スタイルについて横断的・縦断的に対照研究を行うものである。本研究は次の3つのプロジェクトの遂行を通して、次の3つの研究目的の達成を目指す。本研究目的を達成するために、(1)日韓中の話題選択のスキーマ及び発話内容の関する横断的研究、(2)日韓中の初対面同士の接触場面における会話調査及び日韓中の言語的表現に関する対照研究、(3)日韓中の対人関係のプロセスに関する縦断的研究を行う。