hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域連携による循環型社会構築のための生活行動関連の環境資源・環境負荷の計量・評価

昨年度は都市域で使用される水に着目した分析を行い,都市および周辺地域での用途別需要水量を把握し,雑用水用途の水量を降水および下水道処理水の循環再生利用で補給可能かどうかを検討し,大阪市および鳥取市を事例として比較検討した.本年度は,さらに対象地区の環境負荷項目の計量化のための各種統計データの収集を行うとともに、水循環経路に沿った環境負荷の計測を実施した。特に,下水道システムで収集される特定発生源からの汚濁負荷と,降雨流出に伴い非特定発生源から流出する汚濁物質についての観測を継続的に行い,都市部の環境負荷物質移動における降雨流出過程の寄与の大きさを定量的に評価し,都市および周辺地域での循環利用システムとの連携を含め,有効な汚濁負荷削減策とりわけ沈殿処理効率を評価可能とするために,懸濁態物質の流出伝播モデルを開発し,その適用性について確認した.これらの調査・観測結果に基づいて、水の流れを中心とした経路に沿った都市域内外の複数の環境負荷放出経路のシステム構築の基礎的な検討をおこない、水・エネルギー・環境負荷の排出と再生・再利用のための地域連携循環モデルの構築のための準備的作業をおこなった。本研究では、循環型社会構築のための都市再生の基盤となる水・物質・エネルギーの収支について、都市部と周辺後背地との関係性に注目した分析を行った.対象地域の生産・生活・廃棄行動起源の環境負荷,とりわけ自然と人工の水循環に沿った環境負荷およびエネルギーの排出・伝播過程を追跡して、多段階のスケールでの循環を形成することによる環境影響の低減効果を評価する指標として環境効率を用いた地区別評価をする枠組みの検討をおこなった.本年度までに,都市域で使用される水に着目した分析を行い,都市および周辺地域での用途別需要水量を把握し,雑用水用途の水量を降水および下水道処理水の循環再生利用で補給可能性を評価する枠組みを提案し,大阪市・鳥取市を事例として比較検討した.さらに対象地区の環境負荷項目の計量化のための各種統計データの収集を行い、水循環経路に沿った環境負荷の計測を実施した。特に,下水道システムで収集される特定発生源からの汚濁負荷と,降雨流出に伴い非特定発生源から流出する汚濁物質についての観測を都市域と自然河川流域で実施し,都市部の環境負荷物質移動における降雨流出過程の寄与の大きさを定量的に評価した.また,都市および周辺地域での水熱循環利用システムとの連携を含め,有効な汚濁負荷削減策とりわけ沈殿処理効率を評価可能とするために,粒径別の懸濁態物質の流出過程をモデル化をおこなった.これらの調査・観測結果に基づいて、水の流れを中心とした経路に沿った都市域内外の複数の環境負荷放出経路のシステム構築の基礎的な検討をおこない、水・エネルギー・環境負荷の排出と再生・再利用のための地域連携循環モデルの基本的枠組みを構築した.
固体相乱れの非等方性を考慮した固気2相応力方程式乱流モデルの構築

固気2相乱流はさまざまな機械において遭遇する工業上重要な流れであり,最近の環境問題への関心の高まりとともに,その重要性が一層強く認識されるようになっている.本研究は,気体/固体両相の乱れの非等方性効果を再現できる固気2相応力方程式モデルの構築を目的としたものである.平成12年度は,DNS, LES,実験データに基づいて,固体相乱れの特性把握と非等方性を考慮したモデル化について研究を行った.単相乱流における乱れの非等方性に関するモデル化を参考にして,固体相乱れの非等方性を表現するモデルの提案を行い,2次元チャネル乱流に対して予備計算を実施した.この結果,提案したモデルが非等方性が著しくない場合にも有効であることを確認した.平成13年度は,GLモデルに基づいて提案した固気2相応力方程式モデルの妥当性検証を行った.最初の検証例はサイクロン内乱流であり,数値計算の結果,サイクロン内の固体相濃度が比較的低いために,固体相乱れの非等方性が全体の流れ場には顕著な影響を持たないことが明らかとなった.2例目の検証として,マイクロバブル乱流を取り上げた.この流れは気液2相乱流であるが,バブル直径が小さいため,固気2相乱流と同様に取り扱うことが可能である.本モデルをこの流れ場に適用することによって,マイクロバブル乱流においては,バブル乱れの非等方性が現象を再現するための重要なパラメータとなっており,本モデルが乱流エネルギのピークとその下流方向変化を妥当に予測できることが明らかとなった.本研究により,固体相における乱れの非等方性を考慮した固気2相応力方程式モデルが構築された.検証計算の結果,本モデルの有効性を確認できたが,今後さらなる検証を通じてモデルの洗練を図って行く必要があるものと考えられる.固気2相乱流はさまざまな機械において遭遇する工業上重要な流れであり,最近の環境問題への関心の高まりとともに,その重要性が一層強く認識されるようになっている.本研究は,気体/固体両相の乱れの非等方性効果を再現できる固気2相応力方程式モデルの構築を目的としたものである.平成12年度は,DNS, LES,実験データに基づいて,固体相乱れの特性把握と非等方性を考慮したモデル化について研究を行った.単相乱流における乱れの非等方性に関するモデル化を参考にして,固体相乱れの非等方性を表現するモデルの提案を行い,2次元チャネル乱流に対して予備計算を実施した.この結果,提案したモデルが非等方性が著しくない場合にも有効であることを確認した.平成13年度は,GLモデルに基づいて提案した固気2相応力方程式モデルの妥当性検証を行った.最初の検証例はサイクロン内乱流であり,数値計算の結果,サイクロン内の固体相濃度が比較的低いために,固体相乱れの非等方性が全体の流れ場には顕著な影響を持たないことが明らかとなった.2例目の検証として,マイクロバブル乱流を取り上げた.この流れは気液2相乱流であるが,バブル直径が小さいため,固気2相乱流と同様に取り扱うことが可能である.本モデルをこの流れ場に適用することによって,マイクロバブル乱流においては,バブル乱れの非等方性が現象を再現するための重要なパラメータとなっており,本モデルが乱流エネルギのピークとその下流方向変化を妥当に予測できることが明らかとなった.本研究により,固体相における乱れの非等方性を考慮した固気2相応力方程式モデルが構築された.検証計算の結果,本モデルの有効性を確認できたが,今後さらなる検証を通じてモデルの洗練を図って行く必要があるものと考えられる.固気2相乱流はさまざまな機械において遭遇する工学上重要な流れであり、最近の環境問題への関心の高まりとともに、その重要性が一層強く認識されるようになっている。本研究は、気体相に応力方程式モデルを用いて気体相乱れの非等方性を考慮するだけでなく、固体相乱れに対して渦粘性を排除し非等方表現を導入することで、固体相乱れの非等方効果をも再現できる固気2相応力方程式モデルの構築・検証を目的としたものである。平成12年度は、固体相乱れの非等方効果を表現するモデル構築に重点を置いて研究を進めた。具体的な研究実績を以下に列記する。(i)DNS・LES・実験データに基づく固体相乱れの非等方特性把握:本研究の第一ステップとして、DNS・LES・実験データを総合的に評価するとともに、固体相乱れの非等方特性に注目して文献調査を実施した。この結果、固体相乱れの非等方性が粒子の空間スケール、粒子相互の空間配置、形状、時間スケール等に強く依存することが明らかとなった。(ii)気体相乱れと固体相乱れとの相関関係の解明:(i)の知見に基づいて、固体相乱れと気体相乱れの相関関係を整理・把握した。特に、乱れの非等方性を重視し、モデル化を容易にするため、固体相、気体相各レイノルズ応力毎の相関を評価した。この結果、固体相のレイノルズ応力が気体相のレイノルズ応力によって完全にではないが表現可能であることが推定された。(iii)固体相乱れの非等方効果を表現可能なモデル化の提案:単相乱流モデルにおいて最近進展の著しい非等方渦粘性表現を参考にして、固体相のレイノルズ応力を非等方的に表現するモデル化について検討を加えた。チャネル乱流に関する予備計算を行った段階ではあるが、この種の流れ場において、乱れの非等方表現による計算結果への影響はそれほど大きくないことが明らかとなった。

固気2相乱流はさまざまな機械において遭遇する工業上重要な流れであり,最近の環境問題への関心の高まりとともに,その重要性が一層強く認識されるようになっている.本研究は,気体/固体両相の乱れの非等方性効果を再現できる固気2相応力方程式モデルの構築を目的としたものである.平成13年度は,GLモデルに基づいて提案した固気2相応力方程式モデルの妥当性検証を行った.最初の検証例はサイクロン内乱流である.過去の研究によって,サイクロンでは乱れの非等方性が重要であり,応力方程式モデルの使用が必須であることが分かっている.本モデルによりこの流れ場を数値計算し,結果を実験データと比較検討した.この結果,サイクロン内の固体相濃度が比較的低いために,固体相乱れの非等方性が全体の流れ場には顕著な影響を持たないことが明らかとなった.次いで,2例目の検証として,マイクロバブル乱流を取り上げた.この流れは気液2相乱流であるが,バブル直径が小さいため,固気2相乱流と同様に取り扱うことが可能である.本モデルをこの流れ場に適用することによって,マイクロバブル乱流においては,バブル乱れの非等方性が現象を再現するための重要なパラメータとなっており,本モデルが乱流エネルギのピークとその下流方向変化を妥当に予測できることが明らかとなった.ただし,マイクロバブルによる壁面せん断応力の低減効果を完全には再現できておらず,さらなるモデルの改良が必要であることも分かった.本研究により,固体相における乱れの非等方性を考慮した固気2相応力方程式モデルが構築された.検証計算の結果,本モデルの有効性を確認できたが,今後さらなる検証を通じてモデルの洗練を図って行く必要があるものと考えられる.
ビームその場プロセスによるナノ真空電子源の作製と評価

本研究では、真空マイクロエレクトロニクスの基盤技術となる真空電子源として、数百から数十ナノメートルのゲート開口部と数ナノメートル曲率半径の高融点金属陰極または炭素冷陰極を有する極微冷陰極電界放出電子源とそのアレイを、電子ビームとイオンビーム支援による化学反応を用いて形成し、極微真空電子源の実現とその特性評価を行った。具体的には、集束イオンビーム(FIB)誘起物質および化学反応による極微ゲート構造の作製(局所エッチング)で問題となるゲート開口形状、欠陥と残留汚染の制御、電子ビーム誘起化学反応によるナノ金属層陰極の形成と最適化、およびその特性評価を行い、以下の研究成果を得た。1.極微真空電子源とその場プロセスによる作製イオンビームと電子ビーム支援によるプロセスを用いて、ゲート加工、冷陰極堆積加工を同一試料室でその場(in-situ)で行い、真空電子源のナノメートル構造への展開を試み、ナノメートル構造の極微真空電子源構造をマスクレスで形成する技術を確立した。2.ナノ構造冷陰極の形成と評価極微真空電子源のゲート加工と金属陰極の形状・アスペクト比・最小加工寸法等を変化させ、陰極の電子放出基礎特性を測定し、電界放出を確認した。3.ナノ構造冷陰極電界放出アレイの最適化ゲート構造、冷陰極形状、表面クリーニング、ナノ構造表面の各最適パラメータを用いた冷陰極電界放出アレイを作製し、その特性評価と最適化を通して、この技術の検証を行い、極微真空電子源の基礎特性を明らかにした。本研究では、真空マイクロエレクトロニクスの基盤技術となる真空電子源として、百ナノメートル以下のゲート開口部と数ナノメートル径の高融点金属陰極を有する極微冷陰極電界放出電子源とそのアレイを、電子ビームとイオンビーム支援による化学反応を用いて形成し、極微真空電子源の実現の可能性とその特性評価を行った。具体的には、集束イオンビーム(FIB)誘起化学反応による極微ゲート構造の作製(局所エッチング)で問題となる残留汚染と欠陥の制御、電子ビーム誘起化学反応によるナノ冷陰極の形成と最適化、およびその特性評価を行った。1.現有電子ビーム装置によるその場加工装置の作製と冷陰極構造の極微細加工現有の電子ビーム(EB)装置にガスインジェクション(設備備品)を装備し、極微冷陰極堆積加工を同じ真空室で行う事を可能とした。ゲート加工には、ガリウムFIB(現有)の物理スパッタとヨウ素ガス雰囲気での反応性FIBエッチングを用い、その形状加工性・加工損傷・残留汚染等についてイオンマイクロプローブ(現有)により評価し、プロセスの最適化を行った。併せて、極微構造デバイスで重要な問題であるビームプロセス汚染や加工材料構成原子の残留汚染によるゲートと基板間の極少リーク電流を最小とするためのプロセスを開発した。2.電子ビーム誘起化学反応によるナノ構造金属冷陰極の作製と評価設備備品により構築した電子ビームを用い、有機金属ガス雰囲気中での極微細冷陰極(Pt)の形成を行い、これらの陰極の組成・形状を、イオンマイクロプローブ、オージェ分光により分析し、堆積プロセスのパラメータを最適化した。3.冷陰極表面のその場クリーニング電子放出特性と冷陰極表面状態の依存性を明らかにするため、I-V特性計測用の超高真空室内で、ガス雰囲気電子放出およびUVレーザー(現有)照射クリーニングを行い、特性変化と表面状態の関係を明らかにし、陰極表面のミクロな最適化を行うことが出来た。本研究では、真空マイクロエレクトロニクスの基盤技術となる真空電子源として、数十ナノメートル以下のゲート開口部と数ナノメートル径の高融点金属陰極または炭素冷陰極を有する極微冷陰極電界放出電子源とそのアレイを、電子ビームとイオンビーム支援による化学反応を用いて形成し、極微真空電子源の実現とその特性評価を行った。

集束イオンビーム(FIB)誘起化学反応による極微ゲート構造の作製(局所エッチング)で問題となる残留汚染と欠陥の制御、電子ビーム誘起化学反応によるナノ金属層陰極の形成と最適化、およびその特性評価を行った。1.極微真空電子源のその場プロセスによる作製平成10年度で最適化したプロセスにより、ゲート加工、冷陰極堆積加工を同一試料室でその場(in-situ)で行い、真空電子源のナノメートル構造への展開を試み、数十ナノメートルのゲート加工をマスクレスで形成する技術を確立した。2.ナノ構造冷陰極の形成と評価前年度で作製した装置による加工プロセスを用いて極微真空電子源のゲート加工と金属陰極の形状・アスペクト比・最小加工寸法等を変化させ、陰極の電子放出基礎特性を測定し、電界放出を確認した。3.ナノ構造冷陰極電界放出アレイの最適化これまで明らかにしたゲート構造、冷陰極形状、表面クリーニング、ナノ構造表面の各最適パラメータを用いた冷陰極電界放出アレイを作製し、その特性評価と最適化を通して、この技術の検証を行い、極微真空電子源の基礎特性を明らかにした。
出芽酵母の人工進化系構築　―生命の適応的機能創出をデザインする―

生命の進化の過程において、偶発的に新たな因子が加わることで新たな機能が創出される性質に関する理論的理解や実験による検証は、これからの課題である。本研究では、酵母と大腸菌の共培養条件において出芽酵母の変異促進を意図した構成的な人工進化生態系を構築を進めた。次世代シーケンシングによる網羅的変異同定・遺伝子発現定量、包括的細胞内反応モデルを利用したマルチスケール数理モデル化、共培養系における微生物個体群の数理モデル構築を行うことによって、偶発的に新たな因子が加わることで新たな機能が創出される性質について理解を進めた。本研究では、人工的な実験生態系を対象に実験、数理解析を行うことで、進化や適応によって新機能が創出される生命のロバストな一面を予測し、実験的に検証することを目指して研究を進めている。平成27年度には、適応度関数自体が変化する状況も含めた適応ダイナミクスの数学理論構築に向けて、複数の解析を実施した(以下列挙)。[1]微生物複数種系からなる数理モデルを構築・解析した。具体的には、既存の共培養進化系を想定して個体群動態モデルを構築し、基本的な数理解析を行った。[2]複合オミクスデータを用いた解析パイプラインの開発に向けて、アルゴリズムの検証を行った。[3] 900以上の文献の知見を集積した出芽酵母のストレス応答のマップ構築を行った。構築したマップを元にネットワーク解析を行い、外部刺激応答パスウェイに内在する頑健性のメカニズムを示唆した。[4]世界中のChIPビッグデータを再解析し、転写因子と制御遺伝子を結ぶ転写制御ネットワークを構築した。具体的には、確率的な制御を考慮した重み付きGene Set Enrichment解析手法を考案し、トランスクリプトームデータから非常に高い精度で転写因子活性を予測する手法を確立した。[5]複数の様々な微生物を混合した微生物生態系を構築し、その測定系を確立した。具体的には、単純な2種類の大腸菌共培養系における実験進化において、その遺伝配列の進化的変化を説明できる簡単なモデルを立てた。さらに、生体内の生化学反応と、個体群動態を両方含めたダイナミックモデルを作成した。平成27年度には、既存の共培養進化系を想定した微生物複数種系からなる数理モデルの構築と解析、出芽酵母のストレス応答マップ構築、転写因子と制御遺伝子を結ぶ転写制御ネットワーク構築、複数の様々な微生物を混合した微生物生態系の構築まで進んだ。次年度の解析に必要な部分が完成したため、順調に進展していると判断できる。平成28年度には、平成27年度に進めた理論研究に、実データや実験研究を反映させるの取組みを進めた。具体的には、以下の複数の解析を実施した。[1]共培養系におけるマルチスケールモデルの構築と適応ダイナミクスの理論化を行った(論文執筆中)。具体的には、微生物種の細胞内における分子ダイナミクスと細胞の増殖率(適応度に相当)をリンクし、分子レベルの挙動をベースにした個体群数理モデルを構築した。続けて、適応進化の理論体系に基づき、ある変異種が導入された場合に変異種が定着できるかを考察し、系が変異種に置き換わるための理論的条件を計算した。[2]膨大なChIP-seqデータに基づいた転写制御ネットワークの構築が進展した。このネットワークとトランスクリプトームデータに基づいて、転写制御因子を推定するアルゴリズムを開発し論文発表した(Kawakami et al. Nucleic Acids Research 2016)。[3]微生物叢の16S-seq解析のワークフローを確立し、人工生態系研究におけるオミクス解析の基盤を整備した。[4] 2種類の大腸菌による相利共生系の実験進化について、前年度までに得られていた実験結果と解析をまとめ、集団内相互作用の適応進化における新たな概念を実験結果とともに発見した(論文執筆中)。平成28年度では、共培養系におけるマルチスケールモデルの構築と適応ダイナミクスの理論化、オミクスデータから転写制御ネットワークや微生物菌叢解析基盤の構築、2種類の大腸菌による相利共生系の実験進化について、成果をまとめる段階まで進んだ。それぞれは成果として論文にまとめている段階である。本研究のタイトルで掲げた、出芽酵母も含めた異種から構成される人工進化共培養系を解析するための足がかりができた。このため、順調に進展していると判断できる。今年度における理論、実験研究それぞれの進捗状況は以下の通りである。[実験]ロイシンを産生して排出する大腸菌の存在下でロイシン要求性の酵母を共培養させ、ロイシンを段階的に減らしていく進化実験を行った。酵母と大腸菌が共に増殖を確認できるロイシン濃度の培地から、徐々にロイシンを薄くしていっても酵母・大腸菌共に増殖できるような系が得られたため、大腸菌祖先・進化株、単独培養株計3種、酵母の祖先・進化株、単独培養株3種から、複数種類の共培養系を構築し、大腸菌・酵母の個体数を計測した。また、大腸菌において進化の可能性を示唆する観察結果も見受けられたため、共培養によって変化したと考えられる遺伝子発現状態や、進化によって変化した可能性のあるゲノム変異を調べることとした。

具体的には、酵母を中心に増殖期のトランスクリプトームとゲノムデータ解析に必要な実験を進めた。[理論]上述した進化実験と並行して、単培養系における大腸菌と酵母の遺伝子発現状態変化の時系列データの解析に着手し始めた。具体的には、M3 databaseとよばれる大腸菌・酵母の時系列を含むトランスクリプトームデータを取得し、次元縮減法の適用による特徴量抽出など、様々な単培養条件下における細胞増殖時の遺伝子発現変化の予測を可能にする数理解析手法の構築を進めた。また、共培養環境に由来する遺伝子発現ネットワークの変化を調べるための数理手法構築の検討を進めた。また、転写システムの進化に関して真核生物、古細菌において配列比較解析を行い、分子内リピートに着目した指標を用いることで真核生物と古細菌における異なる転写システムの進化様式を明らかにした。生命の進化の過程において、偶発的に新たな因子が加わることで新たな機能が創出される性質に関する理論的理解や実験による検証は、これからの課題である。本研究では、酵母と大腸菌の共培養条件において出芽酵母の変異促進を意図した構成的な人工進化生態系を構築を進めた。次世代シーケンシングによる網羅的変異同定・遺伝子発現定量、包括的細胞内反応モデルを利用したマルチスケール数理モデル化、共培養系における微生物個体群の数理モデル構築を行うことによって、偶発的に新たな因子が加わることで新たな機能が創出される性質について理解を進めた。前年度に確立した系に基づき、平成28年度は分担研究者と以下の課題に取り組む:[1]共培養系におけるマルチスケールモデルの構築と適応ダイナミクスの理論化[2]出芽酵母と大腸菌に関して、転写制御ネットワーク、タンパク質相互作用ネットワークを用いた多階層ネットワークの構築と解析手法の整備[3]実験検証に関わる内容では、複数の微生物を用いた様々な既存実験生態系において、実験進化解析系の解析にむけた運用の検討[1]平成28年度に得られた各成果を統合する。具体的には、共培養系におけるマルチスケールモデルに、転写制御ネットワークや微生物菌叢の影響を組み込む形で、実データを反映させた数理モデルへと改良する。[2] 2種類の大腸菌による相利共生系の実験進化の解析結果で見られる現象において、進化を駆動している因子の候補が判明しているため、なぜこれら因子が実験進化で観察されるような共培養維持に必要か、統合した数理モデルを用いて実験データからではわからない側面の理論的考察をまとめる。[2]分担研究者の川上英良博士と連携し、今までに構築したネットワークに基づいて、共生培養系のオミクスデータ解析および時系列解析を進展させる。[3]分担研究者の細田一史博士と連携し、人工進化実験系を発展させる。具体的には、出芽酵母の人工進化の実験系構築を行い、解析に着手する。[4]大腸菌・出芽酵母といった異種間の人工進化共培養系について、[1-3]で構築済みの成果をベースに、共培養系維持に重要な因子探索とその理論的意義に関する考察をまとめる。
ニューロン-グリア間のクロストークとしてのNotchシグナリングカスケードの解明

オリゴデンドロサイトの発生はNotchシグナリングによって調節されている。すなわち、神経軸策の表面にはリガンドであるJagged1が発現しており、この情報がオリゴデンドロサイト前駆細胞が発現しているNotch受容体に伝わるとオリゴデンドロサイトの発生が抑制される。私はこのNotchシグナリングの下流にベーシック・ヘリックス・ループ・ヘリックス(bHLH)型転写因子Mash1を見いだした。Mash1はオリゴデンドロサイトに促進性に働き、これをHes5、IdsなどのHLH型転写因子が抑制性に調節している可能性を示した。さらに、オリゴデンドロサイト前駆細胞株であるCG4細胞を用いてMash1蛋白質のDNA結合活性をゲルシフトアッセイ法を用いて測定した。前駆細胞には活性型Mash1が存在するが、オリゴデンドロサイト、またはアストロサイトに分化誘導をかけたCG4細胞にはMash1の活性は検出されなかった。ところが誘導の前後でMash1-mRNAの量は変化しなかった。Mash1の活性はId2、3、4によって調節されているらしい。Id2、3、4-mRNAはオリゴデンドロサイト分化誘導開始後一過性に発現が消失し72時間後には再び強く発現していた。一方、CG4細胞をアストロサイトへ分化誘導をかけた際には持続的なIdsの発現上昇が見られた。未分化なCG4細胞にHes5やId2を強制発現させると、細胞分化に特徴的な突起伸展が見られた。Mash1ノックアウトマウスの発達段階の脊髄を解析したところオリゴデンドロサイトの分化遅延を示唆する結果が得られた。中枢神経系グリア細胞の一種であるオリゴデンドロサイトの終分化過程は、神経軸索からのJagged-Notchシグナル及びその下流に分化に対して抑制性に働くベーシック・ヘリックス・ループ・ヘリックス(bHLH)型転写因子HES5の発現が誘導され成熟過程が抑えられる。このことは、オリゴデンドロサイトの成熟には、促進性のbHLH型転写因子による正の調節が必要であることを示唆していた。そこで、我々は、オリゴデンドロサイト前駆細胞株CG4のmRNAよりbHLH型転写因子に対するdegenerated PCR primersを用いて、促進性bHLH型転写因子であるMash1を逆転写-PCR(RT-PCR)クローニングすることに成功した。生後8日目のラット視神経からMashlmRNAを検出し、オリゴデンドロサイト初代培養細胞にも抗Mash1抗体陽性反応を検出したので、in vivoでもオリゴデンドロサイトの細胞系譜にMash1が発現していることが示された。また、オリゴデンドロサイト前駆細胞を高血清条件で培養するとアストロサイトヘと分化することが知られているが、この過程ではDNA結合活性を持たない抑制性のHLH型転写因子Id遺伝子ファミリーの発現が誘導されので、異なる機構でMash1の活性を抑制していることが考えられる。そこで、CG4細胞の核抽出液を用いてゲルシフトアッセイを行い、MashlのDNA(E-box)への結合活性を調べた。Mash1は未分化なCG4細胞ではMash1活性化されDNAに結合するが、アストロサイトや成熟オリゴデンドロサイトに誘導したCG4細胞では不活化されていた。これらの事実は、オリゴデンドロサイトの発生の少なくともある分化段階においてMashlが中心的役割を担っており、その活性をHES5で抑制すると未分化な状態が保持され、Id遺伝子ファミリーで抑制するとアストロサイトヘの分化を促すことを示唆しており興味深い。
近接覚から触覚までをシームレスにつなぐ汎用触覚センサ構成方式の研究開発

本研究は,基本動作原理が同じセンサで,近接覚から触覚までをシームレスにつながる触覚センサシステムの開発と,これらを用いた新たな制御システムの開発を行った.その特色・独創的な点としては,全て同じ動作原理であるため,ソフトウェアの統一が取りやすく,また単純なアナログ回路網で構成するため,高速応答性に優れ,拡張性が高く,構造が簡単なことから安価に供給できる.このような特徴を併せてもつセンサはこれまで実現されておらず,これからのロボット技術はもとより各種機械システムに装着する触覚センサシステムの共通的プラットホーム技術として利用できると考える.本研究は,基本動作原理が同じセンサで,近接覚から触覚までをシームレスにつながる触覚センサシステムの開発と,これらを用いた新たな制御システムの開発を行った.その特色・独創的な点としては,全て同じ動作原理であるため,ソフトウェアの統一が取りやすく,また単純なアナログ回路網で構成するため,高速応答性に優れ,拡張性が高く,構造が簡単なことから安価に供給できる.このような特徴を併せてもつセンサはこれまで実現されておらず,これからのロボット技術はもとより各種機械システムに装着する触覚センサシステムの共通的プラットホーム技術として利用できると考える.1.近接覚から触覚までをシームレスにつなぐ触覚センサシステムの開発(1)ネット状触覚センサ:センサを離散構造とし,その単位エレメントを試作してネット状構造としたセンサを開発した.但し,この構造ではエレメント間に接触が発生したとき検出ができないため,単位エレメントを柔軟材で覆い荷重を分散させる構造とした.(2)近接覚:H19年度は,検出素子特性と基本的センサ特性の解析,および回路シミュレータを用いての設計を行い,5x5アレイの試作と基礎実験を行なった.(3)近接・触覚センサ:H19年度は,回路シミュレータを用いた基本回路の決定と,回路定数とセンサ特性の関係を解析する.また検出素子配置の機構設計と基本特性検証実験を行なった.(4)分布計測触覚センサ:センサは,スイッチ用FETと遅延素子を組合わせたものである.H19年度は,遅延回路の選定,基礎実験と,回路シミュレータを用いた基本回路の決定と回路定数とセンサ機能との関係を解析した.2.近接・触覚センサを用いた新たな制御システムの開発(1)全身被覆したロボットによる動作制御:H19年度は多自由度マニピュレータを購入し,試験的に少数の触覚センサをマニピュレータ表面に取付け,接触検知と動作生成に関する基本的な制御実験を行なった.また,移動・動作を行なうロボットの体表面に少数の近接覚センサを取付け,動く対象物に対する追従等の基本的な動作制御実験を行なわせ,センサ情報処理アルゴリズムの開発とこれら基本的動作制御アルゴリズムの開発を行なった.(2)ロボットハンドと触覚センサを組合わせた動的ハンドリング:H19年度は,対象物の滑り検知への応用及び対象物を滑らせないようにする把持制御の基礎実験を行なった.センサによる滑り検知メカニズムについては未知の部分が多い.このため,その基本原理を解明するための実験と解析を行なった.1.近接覚から触覚までをシームレスにつなぐ触覚センサシステムの開発H19年度の研究開発を継続して行い,改良を加えて,システムの完成を目指した.(1)ネット状触覚センサ:センサ構造の改良を行なうとともに,単位エレメントのチップ化を行ない,自由曲面に取り付け実証実験を行なった.(2)近接覚:回路シミュレータ結果を基にプロトタイプを開発し,性能評価と改良を行なう.またセンサ出力における対象物形状とセンサ配置形状との関係を理論および実験から解析する.(3)近接・触覚センサ:回路シミュレータ結果および上記近接覚センサの結果を基に実験プロトタイプを開発し,性能評価と改良を行なった.(4)分布計測触覚センサ:遅延素子等を用いて基礎実験を行い,その結果を基に試験センサを開発し,性能評価と改良を行なった.2.近接・触覚センサを用いた新たな制御システムの開発H19年度の研究開発を継続して行い,改良を加えて,システムの完成を目指した.(1)全身被覆したロボットによる動作制御:試作したネット状触覚・近接覚センサでマニピュレータ全体を被覆し,不確かな環境モデル下での障害物回避,ソフトな対象物ハンドリング等の近接・接触情報を活用した動作生成アルゴリズムの開発を行い,その有効性を実験的に検証した.(2)ロボットハンドと触覚センサを組合わせた動的ハンドリング:任意形状の把持を行なわせる把持アルゴリズムの実証実験及び改良およびハンド機構の改良と,滑り検出機能を導入した把持アルゴリズム実証実験及び改良を行なった.本研究課題で我々は,ネット状触覚センサ,ネット状近接覚センサ,ネット状触覚・近接覚融合型センサ,ネット状分布型触覚センサを開発した.またこれらをセンサをロボット等に実装して,ラスト数cmの距離での効果的な制御方式の開発を行った.開発したセンサの特徴は以下のうようである.1.センサはネット状であるため,ネットを被せるように自由曲面への配置が可能である.2.センサは,単一のエレメントを並列接続することで構成できるため,必要面積に応じて接続するなど利用が容易で,かつ安価に供給できる.3.センサは省配線型である.検出素子数,面積,配置にかかわらず高々46本の配線で接続出来る.4.センサはアナログ回路方式のため,高速応答が可能である.センサを構成する検出素子の個数にかかわらず,1ms以下の高速応答性がある.このため,通常ロボット制御に用いられる1khz程度の制御ループにも十分対応可能である.5.近接覚から触覚までをシームレスに結合可能である.
核医学によるヒト脳内受容体定量方法開発のための基礎的検討

ヒトの種々の精神、神経疾患において核医学による脳受容体濃度定量の意義は大きい。本研究では、平衡法を用いて、より簡便な受容体濃度の定量方法を開発することが目的である。I-125IBZM(ドーパミンD2リガンド)をラットにボーラス投与した時の脳内および血中動態を観察し、次にリガンド投与方法を変化させた時に予想される生体内動態をコンピュータシミュレーションにより検討した。その結果、ボーラス投与60分後に持続追加投与することにより脳受容体への結合と解離が同じ速度になる状態、すなわち、平衡相をより長く保つことができると予想された。同投与法をラットに適用し、その妥当性を証明した。この方法をヒト脳受容体の核医学検査(SPECT)に応用することにより、正確で実用的な定量が可能であると考えられる。さらに病変脳での受容体変化の診断における本定量方法の有用性について検討した。そのための予備的検討として、ラットにて中大脳動脈閉塞脳虚血モデルを作成した。ベンゾジアゼピン受容体変化と脳血流変化の関係を24時間から4週間にわたりI-125iomazenilとIMPを用いて経時的に検討した。梗塞中心部においては閉塞1週間以後では受容体濃度低下が血流低下よりも強度であったが、梗塞辺縁部では受容体濃度の低下は血流低下よりも軽度であった。この病理学的検討では、受容体濃度変化が脳血流変化よりも脳神経細胞損傷の程度をより正確に反映することを示し、受容体濃度定量の臨床的意義を示唆した。SPECTを用いたヒト脳ドーパミンD2受容体の定量方法開発のため^<125>I-IBZMのラット脳内動態を検討した。IBZMは投与後60分にてピークとなり、ゆるやかに減少するため、さらに持続投与することにより、平衡法による受容体の定量が可能であることが明らかとなった。さらに、ベンゾジアゼピン受容体の定量法開発のための基礎的検討として^<125>I-Iomazenilのラット脳内動態を検討した。ラットに^<125>I-Iomazenilを静注後、5、10、20、30、60、120分にて脳を摘出し、各部位の集積率(% dose/g)を求めた。各時間にて^<125>I-Imazenilとflumazenil(1mg/kg)の同時投与により結合阻害試験を行った。各部位にて平均集積率は10分でピークとなった後、減少し、120分にて大脳皮質に高集積、小脳に中等度集積、線条体と橋の集積は低値を示し、ヒトにて報告されている脳内分布と同様であった。結合阻害試験により、大脳皮質の集積は5分にて17%に低下し、本剤の特異的結合が投与早期より高値であることが示されたが、これも10分にてピークとなった後、速やかに減少した。一方、線条体、橋においても80%以上の結合阻害が見られ、高い特異的結合の存在を示した。平衡法にて受容体の定量を行うには特異的結合の変動が小さいこと、非特異的結合の参照部位が得られることであるが、^<123>I-Iomazenil SPECTにより平衡法を用いてベンゾジアゼピン受容体の定量を行うにはその両者についての検討が必要であると考えられた。今後、脳虚血モデルを作成し、その脳内での受容体の変動を検討する計画である。ヒトの種々の精神、神経疾患において脳受容体の変化が病理学的に研究されてきたが、核医学による受容体濃度定量の意義は大きい。I-125IBZM(ドーパミンD2リガンド)をラットにボーラス投与した時の脳内および血中動熊を観察し、次にリガンド投与方法を変化させた時に予想される生体内動態をコンピュタ-シミュレーションにより検討した。

その結果、ボーラス投与60分後に持続追加投与することにより脳受容体への結合と解離が同じ速度になる状態、すなわち、平衡相をより長く保つことができると予想された。その投与方法をラットに適用し、妥当性を証明した。この方法をヒト脳受容体の核医学検査(SPECT)に応用することにより、正確で実用的な定量が可能であると考えられる。この定量方法により病変脳での受容体変化が正確に評価可能かどうかを検討する必要がある。その予備的検討として、ラットにて中大脳動脈閉塞脳虚血モデルを作成した。ベンゾジアゼピン受容体変化と脳血流変化の関係を24時間から4週間にわたりI-125 iomazenilとIMPを用いて経時的に検討した。梗塞中心部においては閉側1週間以後では受容体濃度低下が血流低下よりも強度であったが、梗塞辺縁部では受容体濃度の低下は血流低下よりも軽度であった。このことは、受容体濃度を評価することにより虚血脳における脳神経細胞の損傷の程度をより正確に評価できることを示唆した。今後、この病理学的検討を行い、開発した受容体定量方法の応用について検討する。ヒトの種々の精神、神経疾患において核医学による脳受容体濃度定量の意義は大きい。本研究では、平衡法を用いて、より簡便な受容体濃度の定量方法を開発することが目的である。I-125IBZM(ドーパミンD2リガンド)をラットにボーラス投与した時の脳内および血中動態を観察し、次にリガンド投与方法を変化させた時に予想される生体内動態をコンピュタ-シミュレーションにより検討した。同投与法をラットに適用し、その妥当性を証明した。さらに病変脳での受容体変化の診断における本定量方法の有用性について検討した。そのための予備的検討として、ラットにて中大脳動脈閉塞脳虚血モデルを作成した。梗塞中心部においては閉塞1週間以後では受容体濃度低下が血流低下よりも強度であったが、梗塞辺縁部では受容体濃度の低下は血流低下よりも軽度であった。この病理学的検討では、受容体濃度変化が脳血流変化よりも脳神経細胞損傷の程度をより正確に反映することを示し、受容体濃度定量の臨床的意義を示唆した。
高速サブナノ変位分布計測法の開発と振動変形解析

本研究の目的は,静的な方法であったWindowed PSDHIを振動体の動的変位分布計測法に発展させることである.次の研究成果が得られた.(1)高速な位相シフトを行うために,ピエゾ素子と光学素子を組み合わせた位相シフト機構を作成した.高速度カメラと同期させるために,ミラーによってレーザーを繰り返し反射させ,それによって得られた干渉縞の移動を利用してカメラのトリガをかける装置を試作した.また,ピエゾによるミラーの移動量をあらかじめ計測しておき,そのデータを元に,電気回路によってトリガを発生させる装置も試作した.(2)位相シフト機構と高速度ビデオカメラと同期した撮影システムを構築し,それによって,動的な物体の変位分布を計測する実験を行った.(3)時間平均法に本手法を適用し,振動物体の振幅分布計測に適用した.(4)その他,ソフトウェアのアルゴリズムを改良することで,高速な位相シフト撮影と解析が行えるようにすることや,顕微鏡レンズを通して計測する時に必要となる再生距離の実測でない同定手法の開発,三軸移動ステージを用いることによる画素ごとのキャリブレーション手法の改良など,本研究に必要な周辺技術の研究を行った.本研究の目的は,静的な方法であったWindowed PSDHIを振動体の動的変位分布計測法に発展させることである.次の研究成果が得られた.(1)高速な位相シフトを行うために,ピエゾ素子と光学素子を組み合わせた位相シフト機構を作成した.高速度カメラと同期させるために,ミラーによってレーザーを繰り返し反射させ,それによって得られた干渉縞の移動を利用してカメラのトリガをかける装置を試作した.また,ピエゾによるミラーの移動量をあらかじめ計測しておき,そのデータを元に,電気回路によってトリガを発生させる装置も試作した.(2)位相シフト機構と高速度ビデオカメラと同期した撮影システムを構築し,それによって,動的な物体の変位分布を計測する実験を行った.(3)時間平均法に本手法を適用し,振動物体の振幅分布計測に適用した.(4)その他,ソフトウェアのアルゴリズムを改良することで,高速な位相シフト撮影と解析が行えるようにすることや,顕微鏡レンズを通して計測する時に必要となる再生距離の実測でない同定手法の開発,三軸移動ステージを用いることによる画素ごとのキャリブレーション手法の改良など,本研究に必要な周辺技術の研究を行った.本研究の目的は,静的な方法であったWindowed PSDHIを振動体の動的変位分布計測法に発展させることである.さらに4枚の画像が必要なWindowed PSDHIに比べて精度は劣るが,位相シフトを行わなくてもよい窓関数を用いたデジタルホログラフィ干渉法Windowed DHIを新たに開発し,より高速化を図る.本年度は,次の研究を行った.Windowed PSDHIを高速度ビデオカメラと組み合わせ、1100Hz程度で変動する変位を計測できる動的変位分布計測法の開発を行うため,高速位相シフト装置の設計・製作,高速度ビデオカメラの選定購入,レーザーの購入,高速位相シフト装置と高速度カメラとの同期システムの設計を行った.動的変位分布計測システムの設計と試作を行い,実際の三次元変位計測実験により,三次元変位とひずみ分布を計測することが可能であることを確認した.また,そのためのキャリブレーションソフトウェアとして,Windowed PSDHI用プログラムを改良し,より高速にキャリブレーションを行うことができるようになった.さらに,振動計測装置による構造物の振動時の振幅分布計測実験を行い,本手法を高速振動物体の計測に適用した.本研究の目的は,静的な方法であったWindowed PSDHIを振動体の動的変位分布計測法に発展させることである.高速に撮影ができるようになると,振動やゆらぎの影響が低減でき,従来,デジタルホログラフィによる変位やひずみ計測が困難であった現場における検査に適用できるようになる.これにより,トンネル,橋梁,建物,機械など実物の粗面物体である構造物の動的応力ひずみ解析や振動変位解析が従来の方法より遥かに高速高精度に計測解析できるようになり,強度信頼性の確認ができ,安全性が増すだけでなく,既設構造物の長寿命化が可能となる.本年度は次のことを実施した.(1)ピエゾ素子と光学素子を組み合わせた位相シフト機構を作成した.高速度カメラと同期させるために,ミラーによってレーザーを繰り返し反射させ,それによって得られた干渉縞の移動を利用してカメラのトリガーをかける装置を試作した.また,ピエゾによるミラーの移動量をあらかじめ計測しておき,そのデータを元に,電気回路によってトリガーを発生させる装置も試作し,それぞれ実験により有効性を確認した.(2)位相シフト機構と高速度ビデオカメラと同期した撮影システムを構築し,それによって,動的な物体の変位分布を計測する実験を行った.(3)マイクロマシンへの適用を行うために,顕微鏡レンズに通して計測を行うことを試みた.(4)その他,ソフトウェアのアルゴリズムを改良することで,高速な位相シフト撮影と解析が行えるようにすることや,顕微鏡レンズを通して計測する時に必要となる再生距離の実測でない同定手法の開発,三軸移動ステージを用いることによる画素ごとのキャリブレーション手法の改良など,本研究に必要な周辺技術の研究を行った.
オーキシン極性移動制御物質の探索と機能解析

ニガヨモギからオーキシン極性移動阻害物質として新規物質3-hydroxy-4,6,7(H)-germacra-1(10),11(13)-dien-6,12-olideを同定し、artabolideと命名した。そのabsolute configurationおよびspatial conformationは3R, 4S, 6R, 7Sでchair-chair formであった。また既知物質であるdehydrocostus lactoneと4-hydoraxy-β-thujoneを新規オーキシン極性移動阻害活性物質として同定した。artabolideはエンドウのPsPINs遺伝子の発現に影響した。昨年度の研究に引き続き、放射性インドール酢酸([14C] IAA)および明所で生育させたダイコン芽生え胚軸を用いた生物検定系を駆使して、あらたに10種類のキク科植物を対象として新規オーキシン極性移動制御物質を探索した。その結果、SaussureacostusおよびArctium lappaから、立体構造は明らかではないものの、以下に示すartabolideと同様、α-methylene-γ-lactone構造を有するdehydrocostus lactoneすなわちdecahydro-3,6,9-tris-methylene-azulenol(4,5-b)furan-2(3H)-oneが新規オーキシン極性移動阻害活性物質として単離された。また、昨年度の研究においてArtemisia absinthiumから単離され、artabolideと命名した新規オーキシン極性移動阻害物質の化学構造が、3-hydroxy-4,6,7(H)-germacra-1(10),11(13)-dien-6,12-olideであることが示された。さらにX-ray crystallographyとMosher's methodを一部修正した方法によって、そのabsolute configurationおよびspatial conformationは3R, 4S, 6R, 7Sでchair-chair formを取ることが明らかとなった。昨年度の研究を継続して実施した。新規オーキシン極性移動制御物質の探索を継続するとともに、当該研究によって見いだされた新規オーキシン極性移動阻害物質、特にartabolideの作用機構を分子レベルで解析した。その結果、ビャクジュツ(Atractylodes macrocephara)に新規オーキシン極性移動阻害物質の存在が示唆され、現在分離、精製実験を継続中である。また、申請者によって確立されている黄化Alaskaエンドウ芽生えを用いたオーキシン極性移動の作用機構解析システムにおいて、artabolideが黄化Alaskaエンドウ芽生えにおけるオーキシン極性移動関連遺伝子(PsPins)の発現を阻害する結果が得られた。さらにartabolideが黄化Alaskaエンドウ芽生え上胚軸細胞に対して細胞毒性を示さないことを、2',7'-dichlorofluorescein diacetateの細胞内エステラーゼ作用による2',7'-dichlorofluoresceinへの変換によって確認することができた。植物ホルモンである天然型オーキシンのインドール酢酸は植物の成長、発達において多面的な生理作用を示す。他の植物ホルモン類と異なり、オーキシンはその特異的な移動形態である極性移動を示すことが知られている。オーキシン極性移動制御活性を示す化学物質としては、非天然型の2,3,5-triiodobenzoic acid (TIBA)、N-(1-naphtyl)phtalamic acid (NPA)および9-hydroxyfluorene-9-carboxylic acid (HFCA)がその阻害剤として知られているにすぎない。本研究は、広く植物界から天然型オーキシン極性移動制御物質を探索するとともに、その作用機構を明らかにすることを目的としている。進化系統上、進化が進んでいると考えられるキク科植物やイネ科植物に加え、マメ科植物をスクリーニングの対象とした。スクリーニングには、申請者によって確立された放射性オーキシンおよびダイコン(Raphanus sativus L.)胚軸切片を用いる生物検定法を適用した。その結果、ニガヨモギ(Artemisia absintium L.)茎葉部に複数の(新規)オーキシン極性移動阻害物質の存在が明らかとなった。溶媒分画、各種クロマトグラフィーを用いて粗精製画分を得た。現在それらの単離を目指している。一方、新規オーキシン極性移動制御物質の作用機序を明らかにするために、黄化Alaskaエンドウ(Pisum sativum L. cv. Alaska)および重力応答反応の突然変異体である黄化ageotropumエンドウ芽生えにおけるオーキシン極性移動関連遺伝子PsAUX1遺伝子およびPsPINs遺伝子発現を調べる実験系を確立した。さらに、それら遺伝子産物の細胞内分布を明らかにするために、それら遺伝子産物に対する抗体を作製しているところである。昨年度の継続研究となったビャクジュツ(Atracylolides macrocehara)に見いだされた新規オーキシン極性移動阻害物質の単離、構造決定実験を実施した。

その結果、当該阻害物質は、酢酸エチル可溶中性画分に分画され、各種クロマトグラフィーを用いた精製操作を繰り返した結果、無色淡黄色の油状物質として単離することに成功した。質量スペクトルの結果から、当該阻害物質は分子量232であることが示された。続いてNMRによる構造解析に供されたが、現在までその化学構造の決定には至らなかった。4ヶ年にわたって実施された本研究によって、新規オーキシン極性移動阻害物質として、新規化合物であるα-methylene-γ-lactone構造を有するartabolideと命名した3-hydroxy-4,6,7(H)-germacra-1(10),11(13)-dien-6,12-olideが見出され、さらにX線結晶構造解析とMosher's methodを一部修正した方法によって、そのabsolute configurationおよびspatial conformationは3R, 4S, 6R, 7Sでchair-chair formを取ることが明らかとなった。dehydrocostus lactoneすなわちdecahydro-3,6,9-tris-methylene-azulenol(4,5-b)furan-2(3H)-oneが、また既知化合物である4-hydoraxy-β-thujoneを新規オーキシン極性移動阻害活性物質として単離・同定することに成功した。artabolideの作用メカニズムについては未だ明らかではないが、黄化エンドウ芽生えを用いた実験系において、そのオーキシン極性移動関連遺伝子であるPsPINsの発現に影響することが示された。植物生理化学天然型新規オーキシン極性移動制御物質を探索した結果、現在まで新規化合物であるartabolideをはじめとして複数の化合物を同定することに成功している。しかしながら、それらの作用機構についてはサンプル量が少ないこともあり、十分に解明されたとは言いがたい。申請者によって既に確立された、放射性オーキシンおよびダイコン胚軸切片を用いたオーキシン極性移動制御物質を探索するための生物検定系を駆使して、植物界より新規オーキシン極性移動制御物質を探索した結果、ニガヨモギ茎葉部抽出物中に複数の(新規)オーキシン極性移動阻害物質の存在を認めた。なお、抽出物の精製に時間と労力を費やしたにもかかわらず、それらの単離、化学構造の決定には至っていない。
t(11;14)型リンパ腫から分離された新しい癌関連遺伝子の構造と機能

JHプロ-ブを用いてt(11;14)型細胞株のゲノムのNAをクロ-ニングし、JHとハイブリダイズする3種の制限酵素消化断片を単離した。そのうちの1種では、JH4上流域が未知の非14番染色体領域に置き代っていた。ヒトーマウスハイブリド-マのサザン解析は、これがヒト11番染色体由来であることを示した。さらに、この未知領域をプロ-ブとしてヒト胎盤DNAから胚細胞型11番由来DNA断片を単離した。これらの塩基配列を調べると、JH4への再構成したDQ52に11番染色体が転座していた。さらに、数10bpのNーsequenceを伴うことや、11番染色体部位の近傍に7merおよび9mer認識配列に類似の配列があることからrecombinase errorによる転座が示唆された。転座部位の11番由来断片には数100bpのopen reading frameがあった。この部をプロ-ブとしてt(11;14)型細胞株のRNAノザン解析で、2.0kb,9kb,13Kbのバンドが検出され、転写活性のあることで確認した。t(11;14)型細胞株のpolyA^+RNAより作成したcDNAライブラリ-をスクリ-ニングして異常サイズのCu cDNAクロ-ンを得た。現在、cDNAのスクリ-ニングおよびそのクロ-ンの解析を行っている。今回、単離した11番由来のPNA断片は、塩基配列の比較から既知の遺伝子ではないことがわかった。最近、11q13領域より分離されたcyclin遺伝子のひとつであるPRAD1の塩基配列やmRNAのサイズとも豊っている。今後、bclー1 locusやPRAD1geneとの物理戸位置関係を求め、リンパ腫発生に関わる転座の意色を決定したい。