hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノムコピー数異常が発達障害を来たすメカニズムの解明

アレイCGH解析によりゲノムコピー数異常が原因と同定された発達障害患者から疾患iPS細胞を樹立し、神経系細胞へ分化誘導させて解析を行った。時間的経過に沿って網羅的な遺伝発現解析を行い、疾患特異的な遺伝子発現を同定した。また、マウスアストロサイトとの共培養により、成熟したニューロンまで分化させることに成功し、正常と疾患での差異を比較した。疾患ではスパインの形成不全と活動電流の減弱を認めた。さらに、発達障害を来たした患者を新たに次世代シークエンサーを用いて解析し、原因遺伝子を同定して報告した。アレイCGH解析によりゲノムコピー数異常が発症原因と同定された発達障害患者から皮膚線維芽細胞を採取し、疾患iPS細胞を樹立し、神経系細胞に分化誘導させて病態解析を行っている。分化の過程毎に網羅的な遺伝子発現解析を行い、神経細胞の形態の差異を比較することによりゲノムコピー数異常が発達障害をきたすメカニズムの解析を行うことが本研究の目的である。現在までに、異なる原因遺伝子によって神経細胞遊走障害を来たし発達障害を示す患者2例において、終脳への分化誘導過程において共通する遺伝子の発現低下を見出した。論文投稿したが、正常コントロールを複数例に増やして比較するように査読者より助言をうけ、現在再投稿にむけて追加実験を行っている。さらに、神経細胞の遊走能を視覚的に比較測定するため、iPS細胞を蛍光ラベル化し、神経分化誘導過程のタイムラプス撮影による記録に取り組んだ。また、今年度は発達障害をきたす患者の脳におけるミクロレベルでの差を評価するため、iPS細胞から分化誘導したニューロンにおけるspineを評価する手法の確立を目指した。現在までにspineの存在を免疫染色で確認することに成功したが、その密度や分布をどのような条件で計測すべきかについて、条件検討を続けている。この評価法を確立することで、今までは視覚的に確認できなかった生きたままのヒト神経細胞におけるミクロレベルの病態解析が可能となり、さらに今後は幅広く中枢神経系疾患を対象とした病態解析にも応用が可能と考えている。ゲノムコピー数異常を示した発達障害患者から採取した皮膚線維芽細胞を用いて疾患iPS細胞を樹立し、神経系細胞に分化誘導させ、分化の過程毎に網羅的な遺伝子発現解析を行うことなどによりゲノムコピー数異常が発達障害を来たすメカニズムの解明を行うことが本研究の目的である今年度は、1疾患患者からiPS細胞を樹立すること、2iPS細胞を目的組織である神経系細胞に分化誘導させること、3分化誘導の過程を追って遺伝子発現解析を行うことを目指し、目的通り実施できた。神経細胞遊走障害による発達障害を来した患者において、正常対象と比べて著明に発現が変化している遺伝子のうち、機能未知であるが、先行研究によって細胞遊走との関連が示唆されている遺伝子に注目した。そこで別の神経細胞遊走障害を示す患者からもiPS細胞を樹立し、神経系細胞への分化誘導過程における当該遺伝子の変化を解析したところ、同様の結果が得られた。この遺伝子は神経系への分化誘導の過程で発現が高くなること、病理解析で、神経細胞の遊走過程にある胎児脳で発現していることから、神経細胞の遊走に深く関わる遺伝子であると考えられた。次年度以降さらに詳細に解析する予定である。アレイCGH解析によりゲノムコピー数異常が発症要因と同定された発達障害患者から皮膚線維芽細胞を採取し、疾患iPS細胞を樹立し、神経系細胞に分化誘導させて病態解析を行っている。分化の過程毎に網羅的な遺伝子解析を行い、神経細胞の形態の差異を比較することによりゲノムコピー数異常が発達障害を来たすメカニズムの解析を行うことが本研究の目的である。現在までに、異なる原因遺伝子によって神経細胞遊走障害を来たし発達障害を示す患者2例において、終脳への分化誘導過程において共通する遺伝子の発現低下を見出し、論文投稿した。査読者からの助言により追加実験を行い、現在再投稿中である。SFEBq法による神経分化誘導の過程における遊走能を視覚的に観察するためタイムラプス撮影に取り組み、正常コントロールと疾患での差異を見出した。さらに解析数を増やして測定中である。患者におけるミクロレベルでの差を評価するためにiPS細胞から分化誘導させたニューロンにおけるspineを評価することを考え、蛍光ベクターをもちいた標識や培養条件の検討を行った。現在、spineを観察するための条件検討のひとつとして、ニューロンとアストロサイトとの共培養に取り組んでいる。新しい神経分化誘導法として迅速神経分化法を実施し、正常コントロールでのニューロンへの分化に成功した。アレイCGH解析によりゲノムコピー数異常が発生要因と同定された発達障害患者から皮膚線維芽細胞を採取し、疾患iPS細胞を樹立して神経系細胞に分化誘導させて病態解析を行っている。具体的には神経分化の時間的経過に沿って網羅的な遺伝子発現解析を行い、神経分化過程における疾患特異的な遺伝子発現の同定、神経細胞の遊走を接着培養により測定、また分化誘導した神経系細胞のミクロレベルで比較することによって、ゲノムコピー数異常が発達障害をきたすメカニズムを解明することが本研究の目的である。異なる原因遺伝子によって神経細胞遊走障害を来たし、発達障害を示している患者2例において、終脳への分化誘導過程において共通する遺伝子の発現低下を見出した。患者における神経細胞のミクロレベルでの差を評価するためには成熟したニューロンへの分化誘導が必須であるため、神経分化法にマウスアストロサイトとの共培養を組み合わせ、培養条件の検討を行った。その結果、正常コントロールiPS細胞において免疫染色によるスパインの観察と、電気生理学的解析による活動電位の測定によって、成熟ニューロンまで分化させることに成功した。

この結果をもとに、疾患iPS細胞を用いて同様の神経分化法を行った。てんかん脳症を来たし発達障害を認める患者由来iPS細胞を対象に同様の神経分化を行い、ニューロンを解析したところ、スパインの形成不全と活動電流の減弱を認めた。神経分化誘導法にマウスアストロサイトとの共培養を組み合わせて、成熟ニューロンまで分化誘導することに成功した。この分化誘導法を用いることによって、ニューロンのミクロレベルでの解析法の確立まで到達することができた。アレイCGH解析によりゲノムコピー数異常が発生要因と同定された発達障害患者から疾患iPS細胞を樹立し、神経系細胞へ分化誘導させて病態解析を行い、発症メカニズムを解明することが本研究の目的である。前年度までは神経分化の時間的経過に沿って網羅的な遺伝子解析を行い、疾患特異的な遺伝子発現を同定した。また、神経分化誘導過程でマウスアストロサイトを共培養させることで、長期培養によって成熟したニューロンまで分化させることに成功した。患者由来iPS細胞を用いてニューロンを解析したところ、スパインの形成不全と活動電流の減弱を認めた。今年度は前年度に引き続き解析数を増やして実験を追加した。ミクロレベルでの疾患特異的な変化の有無を同定するため、スパインの解析として免疫染色でSynapsin1とPSD95で共染色部位のDot数をカウントし、シナプスにおける密度を計算した。現在まだ解析を続けている段階であるが、疾患由来のニューロンでは密度が正常に比べて小さいという結果が得られている。さらに、iPS細胞をシングルセル培養に切り替えて、レンチウイルスベクターを用いて正常iPS細胞と疾患iPS細胞をそれぞれ異なる蛍光色素(DsRed・EGFP)で標識した。それらのiPS細胞を同一のDishで神経分化を行った。この方法によって、培養状態を統一でき、神経ネットワークの成熟度の影響を無視できる状況でのニューロンにおける疾患特異的変化の有無を観察した。蛍光色素の導入に時間がかかり、現在培養を継続している状態であるため、今後結果をまとめて公表する予定である。さらに、発達障害を来たした患者を新たに次世代シークエンサーやアレイCGHを用いた遺伝学的解析によって遺伝学的異常を認め、論文報告した。今後も病態解析の有効なツールとしてiPS細胞技術を用いて解析を行う予定である。アレイCGH解析によりゲノムコピー数異常が原因と同定された発達障害患者から疾患iPS細胞を樹立し、神経系細胞へ分化誘導させて解析を行った。時間的経過に沿って網羅的な遺伝発現解析を行い、疾患特異的な遺伝子発現を同定した。また、マウスアストロサイトとの共培養により、成熟したニューロンまで分化させることに成功し、正常と疾患での差異を比較した。疾患ではスパインの形成不全と活動電流の減弱を認めた。さらに、発達障害を来たした患者を新たに次世代シークエンサーを用いて解析し、原因遺伝子を同定して報告した。
樹状細胞を標的とした新規ナノ粒子がんワクチンのヒト化デザインの検討

ヒト化マウスはIshikawaらの方法(PNAS, 107:13022 2010)に従って作成を試みた。レシピエントマウスは、重度複合免疫不全マウスNOD-Prkdcscid-IL2Rγnull (NSG)に、ヒト白血球型抗原のHLA-A*0201を導入したマウスを用いた。ヒト幹細胞の調製:ヒト臍帯血からヒト造血幹細胞を、Anti-ヒトCD34結合磁気ビーズにてCD34陽性細胞として磁気ソートした。得られたCD34陽性細胞数は1-10 X10^5であり、フローサイトメーター解析で、ヒト臍帯血ではCD34陽性細胞は0.1-0.2%であったのに対して、磁気ソートにより得られたヒト造血幹細胞では89-95%のCD34陽性細胞であった。ヒト幹細胞の移入:磁気ソートにより調製したヒト造血幹細胞は、NSGマウスの生後2448時間の新生仔マウスの顔面静脈に注射(2×1042×105)した。ヒト幹細胞の生着は、移植416週後にマウスの末梢血中のヒトリンパ球(Anti-CD45)、T細胞(Anti-CD3)、Β細胞(Anti-CD19)、それぞれの抗体を用いて、フローサイトメトリー解析により確認した。ヒト造血幹細胞移入した新生仔マウスのうち52%で生着が期待された。解析したマウス群では移入後4週間でヒトリンパ球(Anti-CD45)が出現し、7週間後には平均60%で11週間後には平均79%でCD45陽性であった。7週間後ではCD19陽性細胞は平均33%で、CD3陽性細胞は平均3%でありヒトΒ細胞がヒトT細胞よりも優位であった。しかし11週間後の解析ではCD3陽性細胞11%、さらに16週間後では25%とヒトT細胞が着実に生着増加していた。ヒトT細胞の中でもCTL活性に重要なCD8陽性細胞もCD3陽性細胞中平均30%出現していた。ヒト化マウスでヒトT細胞の中でもCTL活性に重要なCD8陽性細胞もCD3陽性細胞中平均30%出現したことから、今後がんワクチンの機能解析が可能になった。今後はこれらのヒト化マウスを使ってミセル型ナノ粒子によるがんワクチンの効果をin vivoにて検証する。今回我々は、JIMT-1およびHCC1954がHER2を高発現することから、ヒト化マウスに移植するがん細胞としてこれらの細胞株を使用した。このHER2は乳がんのがん抗原として詳細な研究がなされており、エピトープはHLAハプロタイプの中でもHLA-A*0201にロードされることが明らかになっている。またHLA-A*0201はヒト主なHLAハプロタイプであることから、既にHLA-A*0201トランスジェニック(Tg)NSGマウスが確立されている。しかしながらJIMT-1およびHCC1954はHLA-A*0201陰性であることから、これらの細胞株にHLA-A*0201を導入することにした。HLA-A*0201をレトロウィルスベクターにサブクローニングし、パッケージング細胞に導入後、得られたウィルス上清を乳がん細胞株JIMT-1とHCC1954に感染導入した。FACSによるソート後、HLA-A*0201およびHER2に対する特異抗体を用いたフローサイトメーター解析によりHLA-A*0201高発現した安定株が得られたことを確認した。これらの細胞株をNSGマウス移植したところ、28日目には腫瘍サイズがJIMT-1親細胞株移入マウス群の平均680mm3でJIMT-1 HLA-A*0201陽性細胞株移入マウス群の平均687mm3でありHLA-A*0201を導入してもヒト乳がん細胞株のNSGマウスで生着、増殖に差異がないことが明らかになった。また、HCC1954細胞株でも同様の結果が得られ、HLA-A*0201-Tg NSGヒト化マウス移植に適した細胞株を得ることができた当初の予定通りに、実験施行に必要な細胞株を作成している。

ヒト幹細胞の生着は、移植416週後にマウスの末梢血中のヒトリンパ球(Anti-CD45)、T細胞(Anti-CD3)、Β細胞(Anti-CD19)、それぞれの抗体を用いて、フローサイトメトリー解析により確認した。ヒト造血幹細胞移入した新生仔マウスのうち52%で生着が期待された。解析したマウス群では移入後4週間でヒトリンパ球(Anti-CD45)が出現し、7週間後には平均60%で11週間後には平均79%でCD45陽性であった。7週間後ではCD19陽性細胞は平均33%で、CD3陽性細胞は平均3%でありヒトΒ細胞がヒトT細胞よりも優位であった。しかし11週間後の解析ではCD3陽性細胞11%、さらに16週間後では25%とヒトT細胞が着実に生着増加していた。ヒトT細胞の中でもCTL活性に重要なCD8陽性細胞もCD3陽性細胞中平均30%出現していた。ヒト化マウスでヒトT細胞の中でもCTL活性に重要なCD8陽性細胞もCD3陽性細胞中平均30%出現したことから、今後がんワクチンの機能解析が可能になった。今後はHLA-A*0201-Tg NSGマウスにヒト臍帯血幹細胞を移植し、ヒト化マウスの樹立と安定的供給を目指す。今後はこれらのヒト化マウスを使ってミセル型ナノ粒子によるがんワクチンの効果をin vivoにて検証する。安定的な細胞株の樹立が順調に進んだため、当初予定していた量の試薬を必要とせず、研究助成金を次年度分の研究に回すことが可能になった。ヒト化マウスの樹立のため、臍帯血を購入する。臍帯血から幹細胞を精製分離するための抗体、磁気ビーズを購入する予定である。
フォノニック結晶を用いた高感度超音波センサ

石英ガラスを用いた擬一次元フォノニック結晶が大きな完全フォノニックバンドギャップを有すること、縦波弾性波に対する高Q共振器が形成できることを見出した。この知見に基づき超音波ガラス加工を用いて作製した試料において、入射弾性波が共振器モードに共鳴した際に光弾性効果が大きく増強されることを観測することに成功した。この結果は、フォノニック結晶共振器を用いることで、微弱な超音波(弾性波)検出の高感度検出が実現できる可能性があることを示すものである。超音波の検出感度は、超音波を利用した計測技術において最も重要な特性の一つである。医療診断においては、現在測定出来ないレベルの超音波が測定できるようになれば、疾患をより早期に発見できると期待されている。本研究では、弾性率が周期的に変調されたフォノニック結晶構造を用いて、高感度超音波センサを実現することを目指す。具体的には、フォノニック結晶に形成した共振器に音波(弾性波)を強く局在させることで、局所的な歪場を増強させる。この大きな局所歪の効果を光学的に読みだすことを目指すとともに、高感度超音波センサへの応用の観点から本手法の有効性を議論する。今年度は、数値解析を用いて、一次元フォノニック結晶に導入した共振器は高いQ値を持ち弾性波の強い閉じ込めが実現できること、その結果として光との相互作用(光弾性効果)が増強されることを示した。さらに、弾性波共振器部分に入射された光の偏光状態を一定量変化させるために必要となる弾性波のパワーはQ値が大きくなるほど小さくなることも確認できた。これは、弱い超音波も効率よく検出できる可能性を示唆するものであり、本研究で提案する方式の有効性を示すものである。フォノニック結晶共振器の高いQ値を実験的に実現するためには、材料の選択も重要である。本年度は各種材料の弾性特性に対する報告を調査し、実際の作製に用いる材料を選定するとともに、それ適した構造の検討も行った。次年度はこの知見にもとづき、素子試作を進める予定である。昨年度までに、一次元フォノニック結晶に導入した音響共振器による弾性波の閉じ込めを用いて、光弾性変調を効率よく実現できる可能性があることを数値計算により示してきた。そこでは、材料の異方性を利用したフォノニック結晶構造を検討したが、実際の作製は難しいものであった。そこで、実際に試料を作製し有効性を実証するために、本年度は、まず構造の再検討を行った。その結果、同じ材料で構成されるが断面積の異なる2つのブロックで単位セルを構成する擬似一次元フォノニック結晶が有望であることを見出した。これは断面積の異なる構造の音響インピーダンスの違いを利用したものである。材料として広い波長範囲で透明な融解石英を想定し、この構造についてフォノニックバンド構造や音響共振器特性を数値計算により検討し、断面形状を正方形にすることで、完全フォノニックバンドギャップ幅を拡大できることを見出し、この完全バンドギャップ中に縦波音波で励振可能な共振器モードを導入することができることを明らかにした。これらの結果は国際会議発表および学術論文として報告した。さらに、超音波ガラス加工法を用いて単体の融解石英から設計した構造を実際に作製し、その弾性波特性および光弾性変調特性の基礎評価を行った。共振器構造を有しない試料における弾性波の透過特性の評価から設計通りの周波数領域に弾性波の透過率が抑制されたストップバンドが形成されていることを確認した。また、共振器構造を含む試料について、音響共振器の共鳴周波数での弾性波励振に対して、他の周波数での励振時に比べて大きな光弾性変調が生じていることを観測することに成功した。数値計算により新たな構造を見出すとともに、実際に試料を作製し音響共振器の共鳴周波数における光弾性変調の増強を確認できたため。超音波を用いた計測技術において、その検出感度の向上は重要な課題である。本研究では、弾性率が周期的に変調されたフォノニック結晶に形成した共振器において超音波(弾性波)が強く局在することを利用して光弾性効果を増強することで、その検出感度の向上に向けた基盤技術研究を進めた。まず材料の異方性を利用したフォノニック結晶共振器構造を検討し、提案方式により光弾性効果の増強が可能であることを数値的に示した。しかしながら、その作製は必ずしも容易ではないため、実現可能性の高い構造を検討した。その結果、同じ材料で構成されるが、断面積の異なる2つのブロックで単位セルを構成する擬似一次元フォノニック結晶が有望であることを見出した。その知見を踏まえ、融解石英からなら構造を設計・作製し、その弾性波特性および光弾性変調抑制に関する基礎評価を行い、共振器に共鳴した弾性波励振を行うことで大きな光弾性変調が実現できることを示した。光弾性変調の効率は共振器を用いることで、数倍からまた、共振器を囲むフォノニック結晶の周期数依存性および投入する弾性波の周波数依存性を調べ、周期数が大きいほど周波数応答は鋭くなるとともに大きな変調効果が達成できることを明らかにした。これは、周期数の増大にともない共振器モードのQ値が増加し、弾性波の閉じ込め効果がより有効に働くことを示す結果である。また、研究を進めるなかで、検討してきた擬似一次元フォノニック結晶は、その構造パラメータによって、トポロジカルな特徴の異なるバンド構造をもつことが明らかになり、その特性を利用した共振器構造が実現できることを示した。

石英ガラスを用いた擬一次元フォノニック結晶が大きな完全フォノニックバンドギャップを有すること、縦波弾性波に対する高Q共振器が形成できることを見出した。この知見に基づき超音波ガラス加工を用いて作製した試料において、入射弾性波が共振器モードに共鳴した際に光弾性効果が大きく増強されることを観測することに成功した。この結果は、フォノニック結晶共振器を用いることで、微弱な超音波(弾性波)検出の高感度検出が実現できる可能性があることを示すものである。数値解析による提案手法の有効性を示すことが出来た。また、文献調査に基づき、用いるべき材料についても議論し決定に至った。その結果、ほぼ当初の計画通りに、実際の試料作成の検討に移行することができた。フォノニック結晶共振器の光弾性変調特性について、より詳細な評価を進め、共振器特性と変調特性の関係を明らかにするとともに、超音波の投入パワー依存性などの評価から、検出可能な変位振幅を見積り、フォノニック結晶構造を有しない場合と比較する。これによりフォノニック結晶共振器による弾性波の制御の有効性を明らかにすることを目指す。ナノオプトエレクトロニクス26年度末より、理論解析・設計から試料作製に重心を移し研究開発を進めている。27年度もこの方針を継続し、早期に一次試作を実施する予定である。試作については、その一部の外部委託なども活用し、迅速な実現を図る予定である。一次試作については、特に弾性波特性に注目し評価する予定である。その結果を反映した二次試作では、光弾性効果増強を実験的に実現することを目指す。成果欄でも記載したとおり、当初検討していた一次元フォノニック結晶共振器では、実験的検証が難しく新規構造の探索を行った。結果として、簡便な作製が可能である擬似一次元フォノニック結晶構造を見出した。この構造について詳細設計を行ったうえで、試作・評価を実施することとしたために、期間延長が必要となった。当初計画ではシリコンを材料として想定していたた、その基礎特性評価も含めた光学実験・簡単な試作を実施予定であった。しかし、数値解析および材料特性に関する調査を進めるなかで、作製の簡便性、材料自体の特性の観点からシリコン以外の材料で素子を構成すべきということが明らかになった。そのため、シリコンを用いた基礎的実験を取りやめ、数値解およぶ材料・構成の詳細な検討に注力した。その結果、予定していた物品費の支出が大きく減額となった。試料作製費30万円、実験消耗品10万円、成果発表旅費10万円、その他5万円26年度の検討結果にもとづき、実際の素子の試作を進める。26年度の未使用額については、主にこの試作費およびその評価に必要となる電気部品および光学部品などの消耗品費に充当する予定である。
『愚管抄』の文献学的研究

『愚管抄』の原態を復原するため、複数の写本類について、文献学的な調査を行なった。その過程で、文明本・東山御文庫本などが重要な写本であることに気付き、従来の校訂本の誤りを数多く訂正することができた。また、これまで注目されていなかった古筆切が、『愚管抄』の校訂に有益であることが判明した。さらに、慈円の著わした『本尊釈問答』などを発見し、『愚管抄』の成立過程を解明する上での重要なヒントを得ることができた。本年度は、『愚管抄』およびその著者慈円について、下記の調査・研究を進めた。(1)【慈円研究文献目録の作成】本研究を進める上では、『愚管抄』と慈円に関する研究史を適切に把握する必要がある。そこで、明治時代以降の慈円研究の軌跡をたどるべく、歴史学・思想史・国文学・仏教学・建築史などの諸分野において慈円を扱った学術論文の収集を行ない、その目録化を開始した。現在のところ、約700件の文献を把握しているが、なお件数が増加するものと予測している。(2)【『愚管抄』の校訂】現在もっとも利用されている『愚管抄』のテキストである、岡見正雄・赤松俊秀校注『日本古典文学大系86愚管抄』(岩波書店、1967年)について検討を加えた。とくに、文明本(宮内庁書陵部蔵)・京都御所東山御文庫本などの写真版に基づいて校訂を行なったところ、古典大系の底本である島原本に誤脱・衍字が多数確認されるほか、古典大系の校訂に関して再考を要する部分も発見された。以上の作業によって得た知見については、論文を執筆して学術誌に発表する予定である。(3)【慈円願文・書状の収集】『愚管抄』の校訂を進める上では、著者慈円が晩年に執筆した願文や書状などの分析が欠かせない。これらについては、竹内理三編『鎌倉遺文』の該当巻に相当数が収録されているが、『鎌倉遺文』に漏れた文書も少なくない。そこで、多賀宗隼氏や村田正志氏らの研究を参照して、慈円の願文や書状の収集を進めた。その結果、重要な内容を含みながらも、従来の政治史研究で必ずしも注目されていない史料を発見することができた。また、この調査を進める中で、承久の乱後の『愚管抄』の書き継ぎや、慈円晩年の状況について新知見を得ることができた。研究遂行に必要な研究文献を網羅的に収集するとともに、『愚管抄』の校訂作業を順調に進めている。とくに、後者については、論文を執筆している。本年度は、『愚管抄』とその著者慈円について、下記の調査・研究を進めた。(1)【『愚管抄』の校訂】昨年度に引続き、『愚管抄』の校訂作業を継続した。さらに、その知見に基づき、「『愚管抄』校訂私考」(『古代文化』第68巻第2号)を発表した。これは、『愚管抄』の本文校訂の到達点とされる「日本古典文学大系」の校訂について、厳密な検討を加えた論文である。主に文明本・京都御所東山御文庫本を素材として、「古典大系」における誤字・脱字・衍字・句読点を明らかにした。また、「古典大系」が底本とした島原本には、仮名表記を漢字表記に改変した例が多く見られることを具体的に論じ、同写本が『愚管抄』の原態から大きく遠ざかった伝本であることを指摘した。(2)【『愚管抄』の古筆切】塩見薫氏に代表される『愚管抄』の伝本研究では、古筆切の存在が閑却されてきた。しかし、現存する『愚管抄』の写本の書写年代が、悉く近世に降るという現状を鑑みるならば、中世写本の断簡である古筆切の存在は、『愚管抄』の原態を復原する上で重要な手掛かりとなる。そこで、『愚管抄』の古筆切についての情報を収集した。その結果、「古筆切所収情報データベース」で採録されている古筆切以外にも、重要な古筆切が伝存していることが確認できた。この成果については、いずれ発表する予定である。(3)【慈円関係の聖教】近年、『愚管抄』について数多くの論著が発表されており、同書の研究は盛況のようにも見える。しかし、これらの研究には、慈円の関係史料を幅広く収集し、慈円や『愚管抄』を立体的に考察するという姿勢に欠けるものが多い。その意味では、半世紀前の赤松俊秀氏や多賀宗隼氏らの研究水準に比べて、大きな後退を生じていると言わざるをえない。かかる状況を改善すべく、東京大学史料編纂所に架蔵される青蓮院吉水蔵聖教のマイクロフィルムを閲覧し、慈円関係史料の把握につとめた。これまでの校訂作業の成果を論文化するとともに、『愚管抄』の古筆切や慈円関係の聖教から新たな知見を得られる公算が大きいため。本年度は、『愚管抄』とその著者慈円について、慈円関係の聖教を主たる素材として研究を進めた。『愚管抄』の研究において重要であるのは、その成立をめぐる諸問題である。

同書の成立については、かつて承久の乱前と乱後の二説が対立し、熾烈な論争も繰り広げられたが、戦後の塩見薫氏や赤松俊秀氏らの研究によって、承久の乱前に成立したことが学界で認められるに至った。ただし、『愚管抄』の成立過程や読者対象などは未だ明らかではなく、なお究明の余地が残されている。何よりも『愚管抄』の成立を考える上では、『愚管抄』本文の精読のみならず、鎌倉初期の公武両政権を中心とする政治状況への透徹した理解、青蓮院を始めとする天台宗寺院に伝来する慈円関係の聖教への十分な目配りが肝要である。このような問題関心に基づき、研究代表者はこれまで史料調査を行なってきたところ、複数の重要史料を見出すに至った。その中でも特筆すべきは、慈円の撰述にかかる『本尊釈問答』(青蓮院門跡吉水蔵聖教、東京大学史料編纂所架蔵マイクロフィルムによる)である。同書は漢文体の著作であり、承久2年(1220)正月に比叡山の無動寺大乗院で成立した。この書物の前半部分において、慈円は建保7年(1219)に起きた源実朝暗殺事件と三寅(のちの九条頼経)の関東下向の背景に八幡大菩薩の神意を読み取るとともに、日本国における「主上」「執政臣」「太上天皇」「武将」の関係性についても詳細に論じている。鎌倉幕府論を十分に展開できていない点は、『愚管抄』に比して未成熟さを示すが、反面で慈円における歴史的思考の形成を段階的に捉えることができる。また、慈円は、『本尊釈問答』において「一巻道理」を書いたと記しており、これは『愚管抄』の原型をなしたものと考えられる。以上の点については、一層の考察を行ない、論文化を行なう予定である。『愚管抄』の原態を復原するため、複数の写本類について、文献学的な調査を行なった。その過程で、文明本・東山御文庫本などが重要な写本であることに気付き、従来の校訂本の誤りを数多く訂正することができた。また、これまで注目されていなかった古筆切が、『愚管抄』の校訂に有益であることが判明した。さらに、慈円の著わした『本尊釈問答』などを発見し、『愚管抄』の成立過程を解明する上での重要なヒントを得ることができた。今後も、『愚管抄』および関係史料(古記録・年代記など)の写真版を収集し、検討を進めていく必要がある。また、叡山文庫などに所蔵される天台系の聖教について調査を行なうことも予定している。未収集の『愚管抄』写本の写真版を収集し、伝本研究・本文校訂に活かしていく。また、本年度に引続き、東京大学史料編纂所に架蔵される青蓮院吉水蔵聖教のマイクロフィルムを調査していく。日本中世史当初、東京都や東北地方の史料所蔵機関に調査に赴く予定であったが、調査予定の史料がすでに撮影されており、マイクロフィルムが作成されていた。そのため、出張ではなく、史料の紙焼き写真を取り寄せる形に変更したため。紙焼き写真の収集に必要な金額が、予測していた額よりも若干低かったため。本年度の繰越金は、次年度の図書購入もしくは写真複写費として使用する予定である。次年度分として請求した金額と合わせて、関連図書・写真紙焼きの購入費などに充てる予定である。
英国エリザベス朝服飾文化と劇作、上演、劇団運営との関係研究

平成16年度から18年度まで萌芽研究「英国エリザベス朝服飾文化と劇作、上演、劇団運営との関係研究」で、エリザベス朝演劇の舞台衣装を対象に、劇作品を上演する際にどのような衣裳が用いられたか、誰が衣装を決定、調達していたのか、用いられなくなった衣装は最終的にどうなったのか、劇団財産としての衣装が劇団経営にどう係わっていたのかを研究してきた。この研究により、調達費用を少しでも低く抑えようとする意図から、劇団衣装は古着購入が中心となり、これらにレースやボタン、飾り布などを縫い付け、あるいは取り替えるといった手法で、真新しい衣装にみえるよう手を加えていた実態が明らかになった。3年間の研究の集大成として、論文「ローズ座の舞台衣装-その出所と成立ち-」を執筆した。(服飾文化学会誌へ投稿中)本論文は、ヘンズロウが劇場主であったローズ座の舞台衣装が、貴族の放出品、古着市場からの購入品、あるいは質流れの品、少数の注文仕立て品等から構成されており、上演に際しては、それらにレースやボタンなどで装飾を加えて、少ない衣装を使い回していた実態を明らかにしたものである。また、台南市国家文化資産保存研究中心で行われたThe 22^<nd> International CostumeCongressにおいて、`Indian Calico Gowns on the Elizabethan Stage'の題目で、エリザベス朝舞台衣装に東洋の布が用いられた経緯、時代背景について研究発表を行った。台北市で見学した順益台湾原住民博物館、凱達格蘭文化館は、台湾土着部族についての博物館で、ラミー(苧麻)を原料にした手織り布、衣服、手織り機が展示されている。ヨーロッパでも中世から近世に至るまで、布は同様の工程で織り上げられており、エリザベス朝服飾文化の研究に大いに参考になった。研究計画に従って、京都服飾文化研究財団、神戸ファッション美術館に保管されている1718世紀の衣裳、靴、装飾品などを実際に調査した。Cambridge History of Western TextilesやBritish Museum刊行のWorld Textiles等で、生地、染料、織りの技法について学んだ上で、ヘンズロウやアレンの記録に現れる`damask'`baudekin'`cloth of gold'といった種類の生地を確認できたことは有意義であった。服飾文化学会のセミナーでは、山梨県郡内地方の織物工場を見学した。植物から採った自然染料で生地を染める工程は洋の東西でほとんど変わらない。日本古来の草木染め、手織りの工程、技法を学ぶことで、ルネサンス当時の工程についでも理解できるようになった。これらの成果をもとに、平成16年8月、日本家政学会(服飾史部門)で「1600年前後の英国演劇道化役の舞台衣裳」についての研究発表を行い、ヘンズロウ、アレンの作成したリストのうち、道化衣装類がどのような意匠であったのか、推測される形を提示した。また、平成17年3月、東京理科大学紀要(教養篇)第37号で、論文「道化の服はまだら?(1)」を発表した。現在は、ヘンズロウ、アレンのリストに記載された舞台衣装類を形と色、生地、装飾まで含めて視覚化し、道化役と主役級の舞台上での姿を再現しようとする作業を進めており、平成17年5月、日本家政学会(服飾史部門)で「英国ルネサンス演劇の舞台衣裳デザインと生地の色、素材の分析」について研究発表を行う予定である。平成17年度は、研究計画に基づき英国での調査・資料収集を行った。Victoria & Albert Museumでは、実際に貴族が着用していた衣服、金銀糸入りダブレット、ベルベットのケープ、総刺繍入り女性ボディスの他、エリザベス朝で衣服の縁取り装飾に用いられた金銀絹レース等の装飾品を調査した。同館付属のTextile study Room(生地素材研究室)には古代からの織物遺品が納められており、15-17世紀を中心に調査に当たった。National ArtLibrary、British Library、National Archives(公文書館)では、天然染料や手織り技術についての書籍、写本、エリザベス朝貴族の書簡や遺書等の関連資料を収集した。現在は上の研究成果を元に、国際学会での発表準備、論文執筆を進めている。平成17年5月には日本家政学会で「英国ルネサンス演劇の舞台衣裳デザインと生地の色、素材の分析」について研究発表を行い、平成18年3月には、エリザベス朝演劇の道化役がどのような色柄、デザインの衣裳で舞台に登場したかについて、東京理科大学紀要(教養篇)第38号に論文「道化の服はまだら?(2)」を発表した。(服飾文化学会誌へ投稿中)

本論文は、ヘンズロウが劇場主であったローズ座の舞台衣装が、貴族の放出品、古着市場からの購入品、あるいは質流れの品、少数の注文仕立て品等から構成されており、上演に際しては、それらにレースやボタンなどで装飾を加えて、少ない衣装を使い回していた実態を明らかにしたものである。また、台南市国家文化資産保存研究中心で行われたThe 22^<nd> International CostumeCongressにおいて、`Indian Calico Gowns on the Elizabethan Stage'の題目で、エリザベス朝舞台衣装に東洋の布が用いられた経緯、時代背景について研究発表を行った。台北市で見学した順益台湾原住民博物館、凱達格蘭文化館は、台湾土着部族についての博物館で、ラミー(苧麻)を原料にした手織り布、衣服、手織り機が展示されている。ヨーロッパでも中世から近世に至るまで、布は同様の工程で織り上げられており、エリザベス朝服飾文化の研究に大いに参考になった。
肺切除術後肺炎発症機序への咳、嚥下反射異常と口腔内、咽頭常在菌誤嚥の関与の解明

肺切除術後肺炎が咳、嚥下反射異常と密接に関連することを改めて示し、口腔生化学的技法を用いて術後肺炎発症例の気管支液中に多数の口腔内常在嫌気性菌が存在することを確認した。予防歯科における口腔内評価・専門的口腔清掃・自己口腔ケア指導、その後周術期を通して看護師による徹底的な口腔ケア介入を行う周術期口腔ケアプログラムが、気管支への嫌気性菌入り込みを減らし、肺切除術後肺炎予防効果を有する可能性を示した。60歳以上の高齢肺切除症例22例から、インフォームドコンセントを得て肺切除術中に気管支液を採取し、さらに、このうち気管支形成術を受けた2例(このうち1例は後に肺炎発症)からは術後第1病日の気管支鏡検査時にも気管支液を採取し、嫌気培養に供しColony forming unit(CFU)を計測した。一部め症例で生育コロニーを分離・DNA抽出を行い、16S rRNA PCR-Sequence法にて細菌種を同定した。術後第1病日朝に不顕性誤嚥のリスク=上気道防御反射(咳・嚥下反射)を評価した。術中気管支液中の細菌量(logCFU/mL)は、上気道防御反射正常群(n=11,平均2.41±1.64)に比し、上気道防御反射異常群(n=11,平均3.18±2.13)で多い傾向を認めた。気管支形成を受けた2例中1例の上気道防御皮射は正常、1例は異常であったが、術後第1病日の気管支液中の細菌量は順に5.08と4.38であった。術後肺炎は上気道防御反射異常群11例中2例のみから発症し、上気道防御反射正常群からは発症しなかった。肺炎発症例の術中気管支液からはStreptococcusやActinomycesといったグラム陽性通性菌が、術後気管支液からはPrevotella, Atopobium, Fusobacterium, Veillonellaといった口腔内嫌気性菌が検出され、術後肺炎への口腔内常在菌の関与が示唆された。周術期口腔ケアマニュアルを作成し、60歳以上の高齢肺切除例10例に供した。術前予防歯科において口腔内評価・専門的口腔ケア清掃・自己口腔ケア指導を、その後周術期を通して看護師による口腔ケア介入を行った結果、新たな有害事象は招来されず、かっこの10例では術後肺炎の発症を認めなかった。H20年度に作成した周術期口腔ケアプログラム(術前予防歯科において口腔内評価・専門的口腔ケア清掃・自己口腔ケア指導を、その後周術期を通して看護師による徹底した口腔ケア介入を行うもの)を、H20年度の反省に基づいて改訂し(予防歯科医による術後往診、学内ネットワークの回覧板を利用した被験者情報の共有などを加え、一般病棟帰棟後の自己口腔ケア完遂率向上を目指した)、60歳以上の肺切除例20例に供した。自己口腔ケア完遂率はH20年度の80%からH21年度には90%にアップした。H20年度の介入例10例同様、H21年度の介入例20例においても術後肺炎は認められなかった。術後第1病日の喀痰および咽頭細菌・真菌叢を過去の対象症例(口腔ケア非介入群)23例と比較検討した。口腔ケア介群と非介入群間で喀痰および咽頭細菌・真菌検出率、検出菌種に統計学的有意差を認めなかった(10の5乗CFU/mL以上の喀痰最近が検出される被験者数は非介入群に比し介入群で少ない傾向を認めた)。口腔ケア介入群16例から肺切除術中に気管支液を吸入法およびマイクロサンプリングプローブ法で採取し、嫌気培養に供しColony forming unit(CFU)を計上した。吸引法の嫌気性菌+通性菌数は4.05±1.28logCFU/mLであった。今後口腔ケアは非介入例からの検体採取を進め、嫌気性+通性菌数、(16S rRNA PCR-Sequence法を用いて)筋種の詳細を比較検討を行う予定である。平成2021年度「周術期口腔ケアプログラム」に従って口腔ケア介入した30例(介入群)と、過去の対照症例(口腔ケア非介入)23例に加え今年度新たに登録した口腔ケア非介入症例5例の合わせて28例(非介入群)を比較検討した結果、術後肺炎は非介入群(4例、14%)でのみ発症し介入群ではみられなかった(p<0.05)。喀痰一般菌検査では、10の5乗CFU/mL以上の一般細菌が検出される被験者数は非介入群に比し介入群で少ない傾向を認めた。以上の結果の詳細を、日本呼吸器学会と日本呼吸器外科学会総会で発表した。

口腔ケア介入例9例(術前上気道防御反射正常5例、反射異常4例)、口腔ケア非介入5例(反射正常2例、反射異常3例)から肺切除術中に気管支液をマイクロサンプリングプローブ法で採取、嫌気培養に供し嫌気性菌+通性菌数測定と菌種同定(16S rRNAPCR-Sequence法)を行った。その結果、口腔ケア介入群では、反射正常例でも異常例でも、嫌気性菌+通性菌数および構成菌種の多様性も類似していた。口腔ケア非介入群では、細菌数も構成菌種の多様性も反射正常例に比し異常例で大きい傾向を認めた。この結果を国際歯科研究学会で発表した。以上の結果に基づき、病棟患者用術前指導パンフレットに術前・術後の口腔ケアの重要性と口腔ケア法につき加筆し、集中治療室の肺切除術後パスに口腔ケア介入指示、観察、介入に関する記載事項を加え、周術期にもれなく効果的な口腔ケア介入がなされるシステムを整えた。
金融ネットワークにおけるセンターの理論・実証・政策: 破綻連鎖とネットワーク管理

今年度の研究計画に従い、(i) 29年度の金融破綻連鎖モデルの不備を訂正して改良した。Economics&Finance)のDCC-GARCHモデルを使い、各国の国債収益率データを用いて、市場間の相関係数を各年度について動学的に推定し、金融ネットワーク構造を解明した。(iv)金融ネットワーク構造の変遷の中で、どの国へも強い相関係数をもつ金融センターを特定化した。それはシンガポールであり、その結果を論文として2018 SFM Conference(台湾)で報告した。また、別の手法であるネットワークのDegree Centralityの指標を使い金融センターを特定化した結果、それもシンガポールであり、論文として2018 PBFEAMConference(USA)で報告した。(v)また、ネットワークモデルを動学モデルに拡張するために論文を作成し、2018WEAI Conference(Canada)で報告した。(vi)さらに、ネットワークモデルにおける国際金融公共財の役割を解明すべく、N国M財の公共財モデルの論文を作成し、2018日本経済学会秋季大会(東京)で報告した。また、分析対象を国債からREITに変更し、類似の分析を行い、その結果を論文として2018EAEAConference(Taiwan)と2018SMUConference(Singapore)で報告した。個別研究者のコメントや、学会報告でのコメントから、専門的知識の提供を受ける機会があり、これまで見落とされていた金融ネットワーク構造の外生的変化が研究に考慮されることで、推定結果の原因が解明され、研究内容の理解と今後の発展方向が定まった。このことから、おおむね、順調に研究が進んでいる。しかし、まだ、雑誌に採択された論文は数少ない。今後の計画に従い(i)平成30年度の不備を訂正して改良する。(ii)Cornes&Hartley(2007,JPET)やMiyakoshi (2014,2016, Applied Econ.)の集計ゲームタイプの公共財理論を使って、どの国が金融センターに金融公共財を提供してネットワークを維持・管理すべきかを明らかにする。すなわち各国のdropout-valueを推定し、その上位数カ国が金融公共財の提供国となる。従って、これらの国で金融公共財配置の国際会議が開かれるべきである。(iii)国際金融公共財の配置により、各国のリスクがある値に低下した時、ネットワーク全体の破綻確率がどの程度低下するかをシミレーションする。これにより、金融公共財の配置が政策手段となりうるかを考察する。(iv)実証編で金融センターをも考慮して推定されたネットワークにおいて、各金融センターでどの国の線(連結性)を遮断すると最も破綻確率が下がるのかを比較して、その国の線の遮断が金融センターにおける政策手段となりうるかを考察する。単にセンターを先験的に定め、2008年のリーマンショックの時にセンターと他の金融市場の連結性がどう変化したかを実証研究したLeon& Berndsen(2014,JofFS), Souza et al(2016,JEDC)との違いを明確にする。(v)これらの研究成果を論文として取りまとめ、日本金融学会(平成31年10月)、または、アメリカ西部経済学会(平成31年7月)などで報告する。(vi)平成29,30,31年度の研究成果を報告書として取りまとめる。今年度は、(i)ネットワーク理論の最短経路問題、ハミルトン閉路問題、最小全域木問題などの基本的問題の理解や、さらには、「センター設置問題」の理解を再確認した。その際に、グラフ理論・ネットワーク理論の専門家の助言を受けたが、助言は当初の計画より少なく、論文の精読に多大な時間をかけた。(ii)金融破綻連鎖モデルの理解を深めたのちに、金融センターを組み込んだ場合と組み込まない場合のモデルを構築した。(iii)これらの研究成果はまだ草稿の段階であり、論文報告には至っていないが、次年度の計画では、今年度の計画の不備と欠点を是正することから、次年度の学会でその成果報告を、日本経済学会(平成30年9月)や日本金融学会(平成30年10月)、または、アメリカ西部経済学会WEAI(平成30年7月アメリカ)で予定している。他方、今年度の研究計画を遂行している際に、今後の研究手法に関する成果を発見した。それは、「Is Zero Population Growth Optimal in an Aging Economies?」という表題の論文であり、第1回フューチャー・デザイン・ワークショップにおいて報告した。Overlapping Generations Modelを使って、外生パラメータの最適成長率を求める枠組みを提案したものである。これはネットワークシステムの最適な発展を求める手法に役立つと思われる。学会報告・セミナー報告による出張が少なかったことから、個別研究者からのコメントや討論者からのコメントに基づく、専門的知識の提供を受ける機会が少なく、それに費やす科研費も十分には支出されていないが、Journal of Financial Stability, Journal of Economic Dynamics and Control, Journal of Banking and Financeなどから関連論文を時間をかけて精読し独自に研究を続けたことから、おおむね、順調に研究が進んでいる。

また、別の手法であるネットワークのDegree Centralityの指標を使い金融センターを特定化した結果、それもシンガポールであり、論文として2018 PBFEAMConference(USA)で報告した。(v)また、ネットワークモデルを動学モデルに拡張するために論文を作成し、2018WEAI Conference(Canada)で報告した。(vi)さらに、ネットワークモデルにおける国際金融公共財の役割を解明すべく、N国M財の公共財モデルの論文を作成し、2018日本経済学会秋季大会(東京)で報告した。また、分析対象を国債からREITに変更し、類似の分析を行い、その結果を論文として2018EAEAConference(Taiwan)と2018SMUConference(Singapore)で報告した。個別研究者のコメントや、学会報告でのコメントから、専門的知識の提供を受ける機会があり、これまで見落とされていた金融ネットワーク構造の外生的変化が研究に考慮されることで、推定結果の原因が解明され、研究内容の理解と今後の発展方向が定まった。このことから、おおむね、順調に研究が進んでいる。しかし、まだ、雑誌に採択された論文は数少ない。今後の計画に従い、(i) 29年度の金融破綻連鎖モデルの不備を訂正して改良する。(ii)動学的相関GARCHモデルを計算するプログラムを作成する。(iv)金融ネットワーク構造の変遷の中で、線(相関係数)が長く、線が多く集まる金融センターを特定化する。特定化された金融センターへの線の長さ(相関係数または市場間の連結性)と国債格付(S&Pやムーディズの国債格付けデータ)で評価した市場リスクの大きさとの因果性を検証する。これにより、どの国が金融センターになった時にネットワーク全体の市場間の連結性が強まり、各市場のリスクが低下したかを考察できる。相関係数推定の代わりにMiniu&Reyes(2013,Jof Financial Stability)のように貸付金額を使った推定も行う。(v)これらの研究成果を論文として取りまとめ、日本経済学会(平成30年9月)や日本金融学会(平成30年10月)、または、アメリカ西部経済学会(平成30年7月アメリカ)などで報告する。今後の計画に従い(i)平成30年度の不備を訂正して改良する。(ii)Cornes&Hartley(2007,JPET)やMiyakoshi (2014,2016, Applied Econ.)の集計ゲームタイプの公共財理論を使って、どの国が金融センターに金融公共財を提供してネットワークを維持・管理すべきかを明らかにする。すなわち各国のdropout-valueを推定し、その上位数カ国が金融公共財の提供国となる。
脳皮質神経細胞の移動・配列を制御する分子機構の解析

今年度は、リーラー突然変異マウスの原因遺伝子産物リーリンの解析を中心に以下の研究を行った。1.リーリンの機能解析を行うために、まずはリーリンの全長蛋白質を充分量得ることのできる系を確立した。2. l.で得た系を用いて培養実験を行った。その結果、小脳においてリーリンは直接プルキンエ細胞の移動をattractiveな方向へ制御していることが示唆された。また、大脳におけるリーリンとそのシグナルを受容する細胞の相互作用はadhesiveなものであってrepulsiveなものではないことが示唆された。3.リーリンにはEGFモチーフを含むリピートを8回繰り返す構造があり、必須な働きを担っているものと推定される。ところがCR-50(リーラーに正常胎児脳を免疫して得た機能阻害抗体)はリピート構造より上流の三次構造を認識することを明らかにした。CR-50はリーリンの機能をin vitro、in vivo・双方で阻害することを考慮するとこの結果は興味深い。4. CR-50部位の直後でtruncateしリピートを全く持たない新規分子を発見した。重要な働きを担っているとされるリピート構造を持たないこの新規分子は特異な構造を持つと言え、全長リーリンの機能発現を制御している可能性が考えられる。5.リーラーと酷似した表現型を持つ新しい突然変異マウスを発見しyotariと命名した。yotariではDablと呼ばれる細胞内のリン酸化分子が欠損していることも見いだし、またその分布はリーリンと相補し互いに隣接する細胞にあることも明らかにした。yotariではリーリンが正常に産生されていること、リーラーではDablのRNAレベルは正常であるものの蛋白質が数倍に増えていることも最近明らかにしており、Dablはリーリンを受容する細胞内でそのシグナル伝達の下流にあると考えられる。リーラー突然変異マウスは、大脳における層構造の逆転をはじめ、脳内に広く神経細胞の配列異常が起こることが知られている。我々は、これまでに正常胎児脳をリーラーに免役することによりリーラーで欠損した分子に対する抗体CR50を直接得ることに成功した。CR50は、in vitro、in vitroの双方において抗原分子の機能を阻害し、正常発生をリーラーパターンに変えることも明らかになった。更に、CR50はリーラーで欠損した分子であるCR50抗原/ReelinのN末端付近を認識することも明らかにした。この抗体を複数の系に適用することにより、CR50抗原/Reelinは大脳、小脳、海馬において神経細胞の配列を直接制御すること、また細胞移動のみならず海馬における特異的線維連絡形成にも重要な役割を果たすことを明らかにした。さらに、最近当研究室で見いだしたリーラーと同様の表現型を示す新たな突然変異マウスであるヨタリマウス、および海外で見いだされたスクランブラ-マウスの解析を進めた。これらはいずれもリーラーと同じ形態学的異常を示すもののCR50抗原/Reelinは正常に産生されていることが明らかになり、そのsignaling pathwayの下流にある分子の異常である可能性が強く示唆された。分子生物学的解析により、ヨタリ、スクランブラ-ともマウスdisabled1(dab1)と呼ばれる遺伝子に異常があり、Dab1蛋白質が産生されないことを明らかにした。Dab1は、細胞内のチロシンキナーゼ系のアダプターとして働くリン酸化蛋白質であり、脳内ではCR50抗原/Reelinに接する相補的な位置にある細胞で発現していることから、CR50抗原/Reelinをシグナルとして受容する側の細胞においてその細胞内情報伝達経路の中枢に位置する分子である可能性が高い。
考古人類学的方法による台湾先史時代親族構造の研究

台南県石橋遺跡出土人骨を再調査し性判定、年齢推定、頭骨小変異・抜歯・生活歴等の観察を行い、そのうえで歯冠計測値を用いたQモード相関係数を算出し親族関係の推定を行った。それと平行して、石橋遺跡における墓の配置、副葬品、埋葬姿勢、出産経験の有無、被葬者間の関係等について、予備的な墓地分析を行った。また、台南県を中心とした民族誌データも収集した。その結果、台南地方における先史社会は双系の社会であったとの予察を得た。2回にわたって台湾に渡航し、台湾大学陳有貝助教授の協力を得て、同大学が調査を行った台南県石橋遺跡出土人骨の整理・復元を行った。申請者および博士課程(学振DC2)邱鴻霖、大学院生の協力により、人骨のクリーニングから着手し、計測可能な状態まで復元を行った。ただし、土圧による変形が著しいため、計測は歯冠計測が主となった。整理を終えた人骨から順に歯冠計測を行った。また、それに伴う性別・年齢・頭骨小変異・抜歯・生活歴等の観察を邱とともに行った。上記の作業と平行して、石橋遺跡における考古学データ、すなわち墓の配置、副葬品、埋葬姿勢、被葬者間の関係等について、陳助教授の協力を得て情報を収集し、予備的な墓地分析に着手した。また、台南県を中心とした民族誌データも収集して比較研究に備えることとした。台湾において収集した出土人骨・考古データ・民族誌データを利用可能な状態に整理し、一部のデータベース化を行った。また、歯冠計測値・頭骨小変異について、墓地内の小群単位で予備的な親族関係分析を行った。これらの成果を参照しながら、論文・研究発表を行った。前年度に引き続き、2回にわたって台湾に渡航し、台湾大学陳有貝助教授の協力を得て、同大学が調査を行った台南県石橋遺跡出土人骨の整理・復元を行った。申請者および台湾中央研究院研究員・邸鴻霖、学振RPD舟橋京子、比較社会文化学府大学院生の協力により、人骨のクリーニングの後、計測可能な状態まで復元を行った。ただし、今年度整理分も土圧による変形が著しいため、計測は歯冠計測が主となった。また、それに伴う性別・年齢・頭骨小変異・抜歯・生活歴等の観察を邸とともに行った。また、台南県を中心とした民族誌データも収集した台湾において収集した出土人骨・考古データ・民族誌データを利用可能な状態に整理し、一部のデータベース化を行い、歯冠計測値・頭骨小変異について、墓地内の小群単位で予備的な親族関係分析を行った。また、本研究と関連する内容を国際ワークショップ「東アジア青銅器・初期鉄器時代の諸問題」、日欧先端科学セミナーで発表した。前年度に引き続きいて台湾に渡航し、台湾大学陳有貝副教授・精華大学邱鴻霖准教授の協力を得て、台湾大学が調査を行った台南県石橋遺跡出土人骨の整理・復元を行った。申請者および学振RPD舟橋京子、学振PD端野晋平、大学院生の協力により、人骨のクリーニングの後、計測可能な状態まで復元を行った。また、それに伴う性別・年齢・頭骨小変異・抜歯・生活歴等の観察を邱とともに行い、歯冠計測値を用いたQモード相関係数を算出し親族関係の推定を行った。上記の作業と平行して、今年度も石橋遺跡における考古学データ、すなわち墓の配置、副葬品、埋葬姿勢、出産経験の有無、被葬者間の関係等について、陳副教授の協力を得て情報を収集し、予備的な墓地分析に着手した。また、台南県を中心とした民族誌データも収集したこれまでの作業と分析結果を総合して、台湾先史時代の親族構造の分析を行った。その結果、双系の社会であるとの予察を得た。また、本研究と関連する内容を九州考古学会・嶺南考古学会合同考古学会で発表した。