hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環太平洋の「消滅に瀕した言語」に関する緊急調査研究

平成1114年度特定領域研究「環太平洋の<消滅に瀕した言語>にかんする緊急調査研究」の「成果とりまとめ」にあたり実施したのは、交付申請書記載の線にしたがった以下の諸点である:(1)平成12年度から始めた刊行物(ELPR)の出版を引き続きおこない、合計116点(121冊、平均248.2頁)に達した(ただし、うち10点は現在、編集中であり近く刊行の予定である)。内訳は、以下のとおり:[班別]南太平洋班9点、北太平洋班48点、東・東南アジア班16点、日本班25点、理論情報処理班12点、総括班6点。[使用言語別]日本語58点、英語53点、ロシア語5点。[内容別]語彙18点、テキスト39点、文法18点、論集24点。これら刊行物は、海外の研究者から全体として高い評価をあつめ、一流の国際学術雑誌(例、International Journal of American Linguistics)に紹介ならびにたんなる紹介を超えた書評(すでに数点)が出はじめている。と同時に一部の刊行物は、当該の現地社会にも受け入れられ、言語教育の教材(読本、文法教材、辞書)として活用されるなど、現地還元の役割を果たしはじめている。(2)Oxford University Pressとの出版契約済みの編著(宮岡伯人・崎山理・Michael Krauss[海外共同研究者])の準備をすすめ、現在殆どの原稿が提出された。これについての編集作業をすませたのち、平成16年12月末までに最終原稿を同出版局に提出する予定である。なお、執筆者は、その殆どが本特定領域研究参加者(海外共同研究者をふくむ)である。(3)日本言語学会主催シンポジウム<「危機言語」の国際社会的状況-言語維持のための戦略->(2004年1月23日、学士会館)で一部成果の公開と成果紹介を行った。1.本格的研究開始に先立つ予備的活動:総括班の研究協力者をも加えた拡大総括班会議を2回開き(平成11年10月、平成12年3月上旬)、平成12年度以降の領域の推進方法と具体的な活動計画をたて、(予定される)調整班別打ち合わせ会議を1ないし2回開き、個々の活動計画と計画研究内容の検討を行った。2.海外および国内での調査活動:平成12年度以降の現地調査にそなえ、総計27名(研究協力者を含む)がのべ500日近くにわたって海外で実態把握(対象言語の確認、その社会状況、使用状況)、現地あるいは相手国の調査許可申請、現地での調査協力者(インフォーマント)との関係の確立、海外の研究者との共同研究打ち合わせ、調査資料蒐集などの予備的活動を行った。国内では、日本班が方言調査地点の確定、現地協力者の確保、予備調査、国内に散在する調査資料の所在確認などを行った。3.調査のための資料整備:すでに蓄積されてきたデータ(危機言語情報、基礎語彙集、文字資料、など)を電算機入力し、調査研究のための基礎資料の整備を図った。一部では、これまでの研究実績をふまえたうえでのデータベース化も始めた。4.広報活動:参加者間の連絡および外部に向けた広報活動(大部分)と成果公刊(の一部)にインターネットを活用することとし、領域参加予定者全員のメールアドレスの整備をおえ、10月上旬に京都大学文学部・文学研究科にホームページのサイトを開設し(http://www.elpr.bun.kyoto-u.ac,jp)、「研究の目的と概要」「総括班組織」などを公開することで領域の発足を内外にアピールするとともに、公募研究の案内、計画調書作成のための情報提供などをすることによって、平成12年度からの本格的なスタートに向けて必要な広報活動を開始した。その後、定期的に更新と改訂を行い、徐々に内容の充実を図っている。1.全体会議:6月24・25日に神戸で第一回全体会議を開き、地域別に計画研究・公募研究の紹介をするとともに、今年度の活動計画についての報告をおこなった。また、田村すず子早稲田大学教授による講演「危機言語の記録および資料提供の必要」、琉球語班メンバーによる琉球語音声データベースについての紹介がなされ、非常に有益であった。さらに休憩時間を利用して、当該民族に対する還元の問題についての自主的懇談会がもたれ、活発な意見交換がおこなわれた。2.国際学術講演会の開催:11月24・25日の2日間にわたり、30名近い海外からの参加者を迎え、京都で国際学術講演会(第2回全体会議)を開催した。国内・海外の8人の研究者による講演がおこなわれ、それぞれの講演に対して2人の研究者からのコメントがなされた。2日目午後は、地域ごとに分科会を開き、各言語・テーマについての報告とそれについての議論がもたれた。3.海外での調査活動:研究協力者を含む計6人が海外に赴くとともに、4人の海外研究協力者の協力をえて、計画・公募研究でカバーしきれない地域(言語)・課題についての調査をおこなった。4.広報活動:昨年度にひきつづきホームページを拡充し、のべ50回ほどの更新をおこなった。会議やシンポジウムの議事録も随時アップした。本特定領域研究のホームページには、昨年度10月の開設以来のべ1万件を越すアクセスがあった。また各調整班のホームページともリンクした。

5.研究成果の公刊:『危機に瀕した言語について:講演集(一)』を2000年秋に公刊、2001年3月には国際学術講演会における講演・コメントを収録したLectures on Endangered Languages:2を公刊する。本特定領域研究では、今年度中にこれらを含め約15点の成果を刊行する予定である。1.全体会議:6月9・10日に東京で第一回全体会議を開き、特別講演(坂本比奈子・宮嶋達夫)と一般講演(稗田乃その他5名)をおこなうとともに、調整班代表者会議で今年度の活動計画(とりわけ出版)についての検討と打ち合わせをおこなった。講演はすべて一般公開としたため、特定領域研究関係者以外にも多くの出席者があり、「消滅に瀕した言語」にたいする関心の広がりを印象づけた。2.国際学術講演会の開催:11月30日から12月2日の3日間にわたり、海外から約20名の参加者を迎え、京都で第一回国際学術講演会(第四回全体会議)を開催した。海外からの招聘研究者2名(Ofelia Zepeda, Luisa Maffi)による基調講演がなされ、それぞれ全日をあてた二つのパネルディスカッションでは、「ドキュメンテーションの諸問題」と「話者・コミュニティvs.言語研究者」につき、フロアからの発言をもまじえた、徹底的な討議がおこなわれた。加えて、ユネスコの無形文化財局のNoriko Aikawa女史にユネスコの危機言語にかんする最新の取り組みについて特別報告を依頼した(次項3参照)。3.ユネスコとの連携:今回はじめて得られたユネスコ協会連盟の後援とともに、上記Aikawa女史の参加をつうじて、危機言語にかんする日本人研究者とユネスコとの連携の道が開かれた。同女史から今回の出席に際して、ユネスコの無形文化財局に新設が計画されている危機言語関連部局の基本方針にかんし、言語学者から具体的提案を求めたいという要請があり、本特定領域研究関係者が核となって国際的レベルでの提案づくりをはじめることになった。本特定領域研究に関連する、あらたな展開である。4.海外での調査活動:研究協力者を含む計12人が海外に赴くとともに、6人の海外共同研究者の協力をえて、計画・公募研究でカバーしきれない地域(言語)・課題についての調査研究をおこなった。5.広報活動:昨年度にひきつづきホームページ(日本語版・英語版)を拡充し、頻繁な更新をおこなった。会議やシンポジウムの議事録のほか、特定領域研究関係者にも役立つ現地情報コラムなどが新設された。総括班と各調整班のホームページへのアクセスは、それぞれの充実とともに、順調に増加しつつある。6.研究成果の公刊:全体会議・国際学術講演会の『講演集/Lectures on Endangered Languages』(二)(四)をはじめとして、研究成果(論文集・モノグラフ;一部CD付き)の公刊が本格化した。すでに前年度刊行済みをふくめ、本年度内の刊行点数は、50点を越える見込みである。本年度が本特定領域研究の最終年度であることに鑑み、調査研究の締めくくりと成果刊行・広報活動を順調にすすめる実施計画を全体的企画調整の総括班会議(平成14年6月)において検討した。全体会議にあわせた国際学術講演会を春(6月、東京)と秋(11月、京都)の2回行ない、研究発表と公開講演(招聘外国人研究者計7名)の場とした。
三次元グラフェン担体の開発と酵素バイオ電池電極への応用

本研究は,高い比表面積と空隙率を有する静電紡糸不織布にグラフェンを形成することで高い導電性を付与し,酵素バイオ電池電極として応用することにより酵素の担持量を増大させ酵素バイオ電池の出力向上を目指している.本年度は昨年度に引き続き,導電性を付与した静電紡糸不織布の評価と電極としての応用について検討した.無電解金属メッキ法を用いたアプローチで酵素固定化担体への応用と酵素電極への応用研究を行った.(1)酵素固定化担体としての応用酵素反応を回分操作により8回繰り返し行うことでラッカーゼ固定化金メッキPAN不織布の再使用可能性を評価した. 5回繰り返し反応を行った後に80.2 ±4.3%の酵素活性を維持していた.また8回繰り返し後には78.1±3.62%の酵素活性を維持していた.これらの結果は,学術論文としてChem. Eng. J.誌に採録された(研究発表7-1-1参照).(2)無電解金属メッキ不織布の酵素電極への応用酵素電極において酵素反応により得た電子を効率的に電極に伝達する機構の構築が重要となる.グルコース酸化電極の反応機構の一つにグルコース脱水素酵素(GDH)とニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NADH)の酸化反応を組み合わせた系がある.本研究では,NADHの酸化触媒かつ酵素固定用のリンカーとしてイールマン試薬(DTNB)を静電紡糸不織布に吸着固定した.DTNBを不織布電極に吸着により修飾した結果,DTNBに由来する酸化還元ピークは確認された.しかし,DTNBにGDHを共有結合固定して5 mMNAD存在下にてグルコースの酸化反応を試みたが,DTNBの触媒作用は認められなかった(Fig.2b).DTNBの修飾方法を工夫することにより触媒化することが可能であると考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,高い比表面積と空隙率を有する静電紡糸不織布にグラフェンを形成することで高い導電性を付与し,酵素バイオ電池電極として応用することにより酵素の担持量を増大させ酵素バイオ電池の出力向上を目指している.本年度は静電紡糸不織布への導電性付与と評価,その応用について検討した.導電性付与として化学気相成長法(CVD法)と無電解金属メッキ法の2つのアプローチで研究を行った.(1) CVD法による導電性付与CVD法により得られる導電性の高い材料としてカーボン材料があり,特にグラフェンの蒸着により高い導電性を付与することができると期待される.まずCVD法を用いたカーボンの蒸着による不織布への導電性付与,また内部の物質を除去することによるカーボン不織布の作製を検討した.静電紡糸不織布へのカーボンの蒸着によって導電性を付与し,内部の物質を除去することでカーボン不織布を作製することに成功した.(2)無電金メッキ法による導電性付与高い導電性を持つ静電紡糸不織布のモデルとして金メッキ静電紡糸不織布を選択し,酵素バイオ電池へ応用することで酵素固定化量の増大による出力の向上を検討するために,金メッキ不織布の作製と酵素固定化担体としての検討を行った.結果として,金メッキ静電紡糸不織布に固定した酵素は板状金に固定した場合と比較して見かけの体積当りの活性は226倍であった.金メッキ静電紡糸不織布は酵素担体として多量の酵素を担持できることが示された.本研究は,高い比表面積と空隙率を有する静電紡糸不織布にグラフェンを形成することで高い導電性を付与し,酵素バイオ電池電極として応用することにより酵素の担持量を増大させ酵素バイオ電池の出力向上を目指している.本年度は導電性を付与した静電紡糸不織布の評価と電極としての応用について検討した.化学気相成長法(CVD法)と無電解金属メッキ法の2つのアプローチで研究を行った.(1)多孔質カーボン静電紡糸不織布の作製前年度にCVD法を用いて開発したカーボン不織布について分析と評価を行った.ラマン分光分析,導電性測定,窒素吸着による比表面積,細孔容積,細孔分布測定,電子顕微鏡観察,元素分析を行った.結果として,静電紡糸法とアルコールを炭素源としたCVD法を組み合わせることにより非常に高い多孔性(比表面積:318 m2/g,メソ細孔容積:1.33 cm3/g,全細孔容積:1.67 cm3/g)と導電性を有する微細なカーボン繊維集合体不織布(繊維径約500 nm)を開発することができた.これらの結果は,学術論文としてJ. Nanomater.誌に採録された.(2)無電解金属メッキ不織布の電極応用酵素電極への応用に向けて,前年度に酵素固定化担体として評価した無電解金メッキ不織布を電極に用いた.ヘキサシアノ鉄酸カリウム水溶液にてサイクリックボルタンメトリーを用いて電極表面積を板状金電極と比較した結果,金メッキ不織布を用いた場合には,板状金電極に対して7.3倍の酸化ピーク電流値が得られた.この結果より静電紡糸不織布を電極として用いることで表面積を飛躍的に増大できることが示された.

本研究は,高い比表面積と空隙率を有する静電紡糸不織布にグラフェンを形成することで高い導電性を付与し,酵素バイオ電池電極として応用することにより酵素の担持量を増大させ酵素バイオ電池の出力向上を目指している.本年度は昨年度に引き続き,導電性を付与した静電紡糸不織布の評価と電極としての応用について検討した.無電解金属メッキ法を用いたアプローチで酵素固定化担体への応用と酵素電極への応用研究を行った.(1)酵素固定化担体としての応用酵素反応を回分操作により8回繰り返し行うことでラッカーゼ固定化金メッキPAN不織布の再使用可能性を評価した. 5回繰り返し反応を行った後に80.2 ±4.3%の酵素活性を維持していた.また8回繰り返し後には78.1±3.62%の酵素活性を維持していた.これらの結果は,学術論文としてChem. Eng. J.誌に採録された(研究発表7-1-1参照).(2)無電解金属メッキ不織布の酵素電極への応用酵素電極において酵素反応により得た電子を効率的に電極に伝達する機構の構築が重要となる.グルコース酸化電極の反応機構の一つにグルコース脱水素酵素(GDH)とニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NADH)の酸化反応を組み合わせた系がある.本研究では,NADHの酸化触媒かつ酵素固定用のリンカーとしてイールマン試薬(DTNB)を静電紡糸不織布に吸着固定した.DTNBを不織布電極に吸着により修飾した結果,DTNBに由来する酸化還元ピークは確認された.しかし,DTNBにGDHを共有結合固定して5 mMNAD存在下にてグルコースの酸化反応を試みたが,DTNBの触媒作用は認められなかった(Fig.2b).DTNBの修飾方法を工夫することにより触媒化することが可能であると考えている.静電紡糸法と化学気相成長法を組み合わせることにより新規な構造を持つカーボン不織布を開発し,学術論文として纏めることができた.さらに当初計画していた方法とは異なるが,静電紡糸不織布を電気化学的に評価することで電極材料としての基礎的検討を行った.よって研究はおおむね順調に進展していると評価した.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,静電紡糸不織布への電子伝達物質と酵素の固定化による電気化学的触媒反応への応用を行って酵素電極の開発へと展開する.具体的には,電極性能の向上のため,グルコース脱水素酵素によるグルコースを基質としたアノード電極,酸素の還元によるカソード電極の作製を検討する.酵素とそれらの電子伝達に適した表面修飾を検討することが方策として考えられる.当初の目標であったグラフェンの合成には至らなかったが,静電紡糸不織布にCVD法によるカーボン蒸着を行うことで導電性付与に成功した.また,高い導電性を持っモデル不織布として金メッキ静電紡糸不織布を用いて酵素固定化担体としての有用性を検証した結果,平板と比較して高い活性を示した.酵素量の増大による酵素バイオ電池の出力向上という研究の目的に対して重要な知見を得た.よって研究はおおむね順調に進展していると評価した.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,導電性付与した静電紡糸不織布を酵素電極として応用する.酵素から電極への電子伝達に関しては直接型と間接型に分類されている.本研究は,最終的に酵素電池の出力向上による電池の小型化を行い体内埋め込み型バイオ電池として応用することを目指している.体内埋め込み型の場合には,間接型の電子移動において必要とされる電子伝達物質を用いることは好ましくないため,直接型の酵素電極を用いることが望まれる.そこで今後は静電紡糸不織布を電極材料とした直接電子移動型酵素電極の開発に取り組む.さらに,体内埋め込みを想定するため,電極への生体適合性付与について検討を行う.
夏型過敏性肺炎の病因、病態に関する分子生物学的研究

夏型過敏性肺炎の病因、病態を分子生物学的方法を用いて解明するために、夏型過敏性肺炎の原因抗原であるTrichosporonのDNAが、患者の発症環境における室内気中、気管支肺胞洗浄液中に存在することをPCR法を用いて検討した。その結果、TrichosporonのDNAを制限酵素Alu1およびSau3Aで処理することにより、また、シークエンスすることによりT.asahiiとT.mucoidesをその他のTrichosporon属の菌種と鑑別することが出来た。また、これまで困難であったTrichosporonの近縁であるCryptococcus neoformansを鑑別することが出来た。夏型過敏性肺炎のマウスモデルにおける検討から、抗原検出には抗原暴露後出来るだけ早期に検査することが必要であることがわかった。夏型過敏性肺炎患者の気管支肺胞洗浄液中には、健常対照者に比して有意に、TrichosporonのDNAを検出できた。さらに、夏型過敏性肺炎患者宅の室内気中の塵埃をAnderson's air samplerにて集塵し、この塵埃中にTrichosporonのDNAが存在するかについて検討した結果、検出可能であることが分かった。しかし、Cryptococcus neoformaansは検出出来なかった。以上の成績は夏型過敏性肺炎の肺内ならびに居住環境にTrichosporonが存在することを示している。1.TrichosporonとCryptococcus neoformanceを制限酵素で切断することによる鑑別2.夏型過敏性肺炎のマウスモデルにおいて抗原チャレンジ後マウスBAL液からのTrichosporon検出3.夏型過敏性肺炎患者BAL液からのTrichosporon検出4.夏型過敏性肺炎患者自宅から採取した室内気中粉塵からのTrichosporon検出を行なった。Trichosporon検出におけるPCR-southern blothybridization法の感度は、臨床応用レベルで問題なかったが、Trichosporon属の菌全てを検出してしまうため疾患特異性の低下と疑陽性率上昇を招いていると考えられた。また、検出に数日かかり、一度に処理可能なサンプル数が少ない点が臨床応用を考えると問題であると考えられた。そのため、PCR-southern blot hybridization法に代わる方法としてPCR-ELISA法のTrichosporon検出への応用を試みた。1.Trichosporon属の菌種特異的なプローブを使用し、夏型過敏性肺炎の原因であるT.asahiiおよびT.mucoidesの鑑別が容易に出来る点2.検出にかかる時間が1/2に短縮され、更に一度に処理できるサンプルが8倍に増えた点1.TrichosporonとCryptococcus neoformanceを制限酵素で切断することによる鑑別2.夏型過敏性肺炎のマウスモデルにおいて抗原チャレンジ後マウスBAL液からのTrichosporon検出3.夏型過敏性肺炎患者BAL液からのTrichosporon検出4.夏型過敏性肺炎患者自宅から採取した室内気中粉塵からのTrichosporon検出を行なった。1.Trichosporon属の菌種特異的なプローブを使用し、夏型過敏性肺炎の原因であるT.asahiiおよびT.mucoidesの鑑別が容易に出来る点2.検出にかかる時間が1/2に短縮され、更に一度に処理できるサンプルが8倍に増えた点が改善された。また、PCR-ELISA法での検出感度はPCR-southern blothybridization法と同等であった。現在このPCR-ELISA法を用い、主に夏型過敏性肺炎患者BAL液からのTrichosporon検出を行なっている。
頭頸部癌の転移機序の解明と癌免疫療法への応用に関する研究

上顎低分化型扁平上皮癌患者の原発巣およびリンパ節転移巣からそれぞれ癌細胞株樹立を行った。両細胞株の細胞生物学的特性を比較検討し、リンパ節転移細胞の性状に関して以下の結果を得た。1)細胞の形態、造腫瘍性、染色体について、原発巣と転移巣とで明らかな差異は認められなかった。2)細胞増殖に関して、細胞倍加時間は転移巣由来細胞株の方が長かったが、細胞飽和密度は高く、pile upの傾向が強かった。4)制癌剤に対する感受性をMTT法(変法)で検討した結果、転移巣由来細胞株は原発巣由来細胞株に比べて、CDDPおよびCBDCAに対する感受性が低下していた。5)LAK細胞に対する感受性について、転移巣由来細胞株で感受性の上昇が認められた。以上のことから、培養細胞株での検討であるが、上顎癌リンパ節転移細胞は増殖能が高く、制癌剤に抵抗性を示す傾向があることが示唆された。転移の機序は、複雑かつ多段階的であるが、情報の蓄積が必要であると考えられた。以上の結果は、第31回癌治療学会で発表し、論文を日本耳鼻咽喉科学会へ投稿した。(in press)。
日本産ショウロ「子実体過剰形成株」の分子遺伝学的解析

マツタケやショウロをはじめとする菌根菌類は,一般的に人口栽培が極めてむずかしく,菌根共生無しには,子実体形成ができないのではないかと考えられている。本研究では,培地上でも子実体を形成する特殊な日本産ショウロの菌株に着目した。日本産ショウロの子実体過剰形成株Rr6f株は,寒天培地上で子実体を形成し,担子胞子の分離が可能であった。担子胞子分離株は,野生株と形態に大きな差異が認められるものと,認められないものに分かれる傾向が見られた。初年度は,まず,形態に大きな差異の認められない子孫株同士の交配試験および子実体形成試験を試みた。その結果,交配により生じたと考えられるクランプは認められたものの,子実体形成は一切認められなかった。以上のことから,子実体過剰形成の形質は,野生株と生育に差異が認められる担子胞子に遺伝しているものと示唆された。また、本年度は,ショウロに対する遺伝子導入系の開発も試みた。遺伝子導入系のポジティブコントロールとしては,腐生性のエノキタケを用いた。手法は菌類の遺伝子組換えに一般的に用いられるプロトプラストPEG法およびアグロバクテリウム法を用いた。エノキタケについては,両手法でハイグロマイシン耐性遺伝子の導入に成功したが,ショウロでは変異株は得られなかった。本年度は,ハイグロマイシン耐性遺伝子のプロモータとして担子菌類Cryptococcus neoformansのActin遺伝子のプロモータを用いたが,これを日本産ショウロのネイティブなプロモータに差し替える必要があると考えられた。
作物の生体電位を用いた対話型灌漑手法の確立

本研究では,土壌水分環境の変化および水ストレス状態が作物の生体電位に及ぼす影響を評価し,生体電位を指標とした作物との対話型の灌漑手法を確立することを目的とし,高品質の作物生産を志向した水管理技術の高度化を目指す.まず,様々な種類の作物を生育初期から生育中期段階にかけてポット栽培し,生体電位を連続測定した.ポットの土壌水分状態は,湿潤,適正および乾燥状態に管理し,それぞれの条件下で生体電位を測定した.さらには,時系列解析を導入して各条件下の生体電位の変化の特性を抽出した.その結果,作物の生育ステージや土壌水分状態によって変化する生体電位反応の特徴を明確に評価することができた.水ストレス耐性の強い作物(トマト)と弱い作物(ナス)をワグネルポットで栽培し,生育初期から終期を通して生体電位を測定した.それぞれの作物個体は複数用意し,灌水のタイミングを土壌水分状態に応じて数パターン設定した.これによって,それぞれの作物個体が水分過多,水分適正,水分不足状態に対して示す反応を生体電位を測定することによって抽出した.水分環境以外の外的環境の変化の影響を除去するため,作物の栽培は人工気象器内で行い,土壌水分状態以外の栽培環境(気温,湿度および日照条件)は一定とした.ポット内の土壌水分状態は土壌水分計を用いて連続測定した.生体電位の生データを用いてウェーブレット解析を行い,土壌水分状態の変化や水ストレスの度合いに対する生体電位反応の変動傾向を抽出した.その結果,土壌水分状態や生育ステージの変化に応じて,同一種類の作物であっても,生体電位の周波数帯が異なることが明らかとなった.また,作物の種類によって,生体電位の変動傾向が異なることも解明できた.さらには,実験で得られたデータを用いて,土壌水分動態と蒸散量を予測するモデルを構築し,モデルの妥当性を検証した.数種類の作物の栽培実験を行って,土壌水分状態の変化に対する作物の生体電位反応と,収穫物の品質に関するデータを収集した.作物の栽培は室内で行い,土壌水分状態以外の栽培環境(気温や湿度など)はポット間で差が出ないように実験を行った.初年度に実施した実験条件と同様に,ポットの水分状態を水分過多,水分適正,水分不足の3条件に設定し,それぞれの条件下で生体電位および土壌水分状態を連続測定した.この結果,土壌水分状態の変化によって生体電位反応は影響を受けることが明らかになった.また,この変化は作物の種類や生育ステージによって異なることが示された.生体電位と土壌水分状態の測定は作物の収穫まで実施し,収穫後の品質を分析した.その結果,高品質の作物が生育期間を通じてどのような生体電位反応を示すのかその特徴を抽出することができ,その際の土壌水分状態との関係を明らかにすることができた.生体電位反応の抽出には,ウェーブレット解析などの時系列解析手法を導入した.この結果を前年度までに構築した土壌中の水分動態予測モデルおよび水ストレス予測モデルに反映させ,生体電位を指標として灌水のタイミングおよび量を決定した.以上の成果によって,作物の状態を定量的に評価し,これを指標として高品質の作物生産を実現するような水分管理手法を提案することができた.本研究では,土壌水分環境の変化および水ストレス状態が作物の生体電位に及ぼす影響を評価し,生体電位を指標とした作物との対話型の灌漑手法を確立することを目的とし,高品質の作物生産を志向した水管理技術の高度化を目指す.まず,様々な種類の作物を生育初期から生育中期段階にかけてポット栽培し,生体電位を連続測定した.ポットの土壌水分状態は,湿潤,適正および乾燥状態に管理し,それぞれの条件下で生体電位を測定した.さらには,時系列解析を導入して各条件下の生体電位の変化の特性を抽出した.その結果,作物の生育ステージや土壌水分状態によって変化する生体電位反応の特徴を明確に評価することができた.作物(ブロッコリー)をワグネルポットで栽培し,生育初期および終期の生体電位を測定した.まず,生体電位のスキャニング間隔をマイクロ秒秒単位に様々に変化させて,最適な測定間隔を明らかにして,生体電位をモニタリングした.作物個体は複数用意し,灌水のタイミングを土壌水分状態に応じて数パターン設定して育した.水分環境以外の外的環境の変化の影響を除去するため,作物の栽培は室内で行い,土壌水分状態以外の栽培環境(気温や湿度など)はポット間で差が出ないように実験を行った.ポット内の土壌水分状態はテンシオメータを用いて連続測定した.さらに,ポットを人工気象器内に設置し,一定の温度,湿度,日照条件で栽培し,土壌水分状態を水分過多,水分適正,水分不足の3条件に設定し,土壌水分状態の際による生体電位の違いを実測によって明らかにした.作物の水ストレス状態を把握するため,蒸散量を台ばかりで継続して測定するとともに定期的に水ポテンシャルを実測した.生体電位の変化は短時間に頻発するため,スキャニング間隔はミリ秒単位とした.生体電位測定でもっとも大きな障害のひとつであるノイズを除去するため,医療用の皿電極を導入し,さらにフィルタをかけて精度の高い生体電位測定を行った.生体電位の生データは変化が大きく,その変動傾向を探ることが困難であるため,ウェーブレット解析を行い,土壌水分状態の変化や水ストレスの度合いに対する生体電位反応の変動傾向を抽出した.その結果,土壌水分状態の変化に応じて,同じ生育ステージの同一種類の作物であっても,生体電位の周波数帯が異なることが明らかとなった.さらに,作物の生育ステージによって生体電位の変動特性が変化することが明らかとなった.今年度は,複数の作物の生育初期および終期の生体電位を測定することができた.

また,種類の異なる作物を様々な土壌水分状態で栽培し,水分状態や生育ステージに応じた生体電位反応の違いも時系列解析によって抽出することができた.また,作物の種類によって,生体電位の変動特性に違いがあることも明らかにすることができた.作物は異なる水分状態で生育したが,それぞれの条件下における土壌水分動態と蒸散速度を予測するモデルの構築を行うことができた.今年度の研究で得られた成果は,学術論文としてまとめるとともに,国内外の学会で発表した.さらには,海外の植物生理学および土壌物理学の研究者と生体電位測定およびデータ解析手法について打ち合わせを行い,今後の実験やモデリングについて有益な知見を得た.来年度はさらに実験を行ってデータの蓄積を図り,生体電位の予測モデルの構築を目指したい.今年度は,作物の生育初期および終期の生体電位を測定することができた.また,様々なスキャニング間隔で生体電位を実測することにより,生体電位の最適測定間隔を明らかにした.様々な土壌水分状態に応じた生体電位反応の違いも時系列解析によって抽出することができた.今年度の研究で得られた成果は,学術論文としてまとめるとともに,国内外の学会で発表した.ただし,今年度の予算入金の時期の都合上,人工気象器の購入が遅れたため,作物の生育期間を通じて継続的に生体電位を測定することができず,データの蓄積が十分であるとは言えない.今年度購入した機器を次年度以降の実験に直ちに供し,データの充実に努めたい.今後は,引き続き栽培実験を行ってデータの蓄積を図りたい.今年度は,実測値を用いて土壌水分状態および作物の水ストレス状態を予測するモデルを構築し,モデルの妥当性を検証することができた.今後は,この予測結果をパラメータとして,生体電位の変動を予測するモデルを構築することを目指す.既往の研究により,非線形理論によって植物の大気浄化に関する生体電位を予測することが可能であると示されており,本研究でもこれを導入してモデルを構築する予定である.その他にもロジスティック・モデルなどによる予測モデルの確立の可能性も検討する.今後は,引き続き栽培実験を行ってデータの蓄積を図りたい.土壌中の水分動態予測モデルおよび層モデルを導入し,これらのモデルによって土壌水分状態および作物の水ストレス状態を予測する.これらの予測結果をパラメータとして,生体電位の変動を予測するモデルを構築する.既往の研究により,非線形理論によって植物の大気浄化に関する生体電位を予測することが可能であると示されており,本研究でもこれを導入してモデルを構築する予定である.その他にもロジスティック・モデルなどによる予測モデルの確立の可能性も検討する.このように,多角的な手法を導入予定であるが,個々のモデルは既に研究代表者が完成させており,これらを組み合わせることによって,生体電位の予測手法が実現すると考えている.該当なし次年度は,生体電位のデータの蓄積を図るため,生体電位測定用電極,農業用資材および土壌水分センサーなどの実験用の消耗品の購入を予定している.また,ミリ秒単位の大量の生体電位データを収集・保存・解析するための高性能のパソコンを購入したい.また,研究成果を国内外の学会で発表することを予定しているため,旅費の支出を計画している.
24時間尿分析でタンパク質摂取量を知る　テーラーメードの生涯食育でロコモ予防

日本人の健康寿命は世界のトップの平均寿命より10年も短い原因として加齢による身体機能の衰え(フレイル・ロコモ)の原因となる栄養因子の解明の為、個人の栄養状況の的確な把握に24時間尿分析を活用し、個人に最適のテーラーメイドの食育で健康寿命を延伸する為研究した。特に高齢者で不足が問題の蛋白質摂取について、日本人特有の蛋白質摂取の実態を明らかにするため、WHOの協力で実施した循環器疾患と栄養・国際共同研究(CARDIAC Study)の世界50地域で採取した24時間尿のバイオマーカーを分析し、日本人は大豆と魚からの摂取が多く、それらが心筋梗塞の年齢調整死亡率と逆相関する事から、日本人はこの死亡率が先進国中最低で、それが世界最高に近い長寿の原因であるが、食塩摂取が多く、これが高血圧・脳卒中・ロコモ・認知症の多い栄養上最大の欠陥である事を証明した。そこで、研究代表者の兵庫県はじめ、百寿者の多かった島根県、鹿児島県、糖尿病を多発している香川県などで高齢者を対象にロコモ評価を含む健診を実施し、24時間尿を分析した結果、大豆・魚のバイオマーカー、イソフラボンとタウリンで3分割し、両者が多い第3分位では、少ない第1分位に比べ、動脈硬化の抑制に有効なHDLコレステロールが高く、心筋梗塞、脳卒中やさらに認知症の予防効果の期待される葉酸値が高い事、さらに世界調査で肥満、脂質異常症、高血圧と逆相関したマグネシウムの排泄量も有意に高く、また高齢者で大豆摂取の多い第3分位でインスリン抵抗性が有意に低い事が証明され、現在、予備軍を含め2000万人にも増加しつつある糖尿病予防にも有効である事が示された。しかし、大豆・魚摂取群は、食塩摂取が多く、ナトリウム/カリウム比が高い事から高血圧・脳卒中は多発するので、ロコモ予防を目指す食育では、適塩で大豆・魚の摂取を勧めるのが健康寿命延伸に貢献する事が分った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は研究計画に従い、まず1共同研究の計画を立て方法論の詳細を検討し、2既に、本科研究基盤Bの準備の為に26-27年度に実施した「栄養で日本を元気に」プロジェクトで集めた30-50歳代の24時間尿サンプルで蛋白質摂取量を評価した。1共同研究の島根、香川、佐賀、鹿児島の代表者会議を平成28年5月13日に大阪で実施し、ロコモティブシンドローム(以下ロコモ)の評価として、文献的に無症候性脳梗塞との関係が検証されてきた開眼片足立ち時間と、サルコペニアの検証が有力な握力測定を共通健診項目として、24時間尿を含む健診を実施する方針を決定した。採血の可能な地域では、アルブミン値、腎機能eGFRなどを測定し、1地域あたり60-80歳代の男女200人を目標に健診を実施することにした。2共同研究の4県で実施した健診参加者、20から60歳代、男性228名、女性430名の24時間尿から蛋白摂取量を評価し、推奨量との差を比較したが、5-60歳代の男性では推奨値60gよりも57g多く、女性では同年齢には推奨量50gを11gも上回ったが、20代では、2g以上推奨値を下回る結果となり、若年層では、30歳代、50歳代に比べ有意の摂取不足があり、年代別の食生活の偏りを明らかにした。共同研究代表者会議の決定を受け、香川県では、ロコモ健診をパイロット研究として実施し、全健診項目参加者女性35名の内、2ステップテスト、立ち上がりテストなどでロコモ陽性者は各々54%、26%であり、ロコモ陽性者は非陽性者に比べ年齢、握力、開眼片足立ち時間で有意差を認めた。24時間採尿の結果やBDHQ(簡易型自記式食事歴法質問票)による食事頻度調査との関連は現在分析中で、上記の4共同研究集団の年齢、性別蛋白摂取量の比較検討の結果と共に第64回日本栄養改善学会(平成29年度9月13日15日)で研究成果を2題の口頭発表で報告する。1当初の計画では24時間尿から蛋白摂取を評価し、その蛋白質摂取が日本の伝統食、大豆や魚に由来するかの解析のためイソフラボン、タウリンを測定したが、高齢者でも男女の推奨量以上に摂取している事が明らかとなった。そこで、日本人が世界一の平均寿命となった1985年以来、長寿No.1の座を占めてきた栄養状況の比較を世界61地域で採取した24時間尿サンプルの中で大豆、魚摂取のバイオマーカー、イソフラボンとタウリンを測定し、出来た健診参加者の夫々のバイオマーカーの量により5分割したところ、日本人は両者共に最高の第5分位群では90%近くを占め、両者が共に最低の第一分位群では皆無であった。そこで本研究においても、推奨量以上に摂取する蛋白質が大豆か魚由来かを分析し、ロコモと蛋白摂取源との関係の解析をすすめた。2イソフラボン、タウリン摂取と尿中排泄量との関係を既存の介入研究のサンプルを分析して求め、尿中のバイオマーカーから大豆、魚介類蛋白摂取量を評価する推定法を世界で初めて考案した。この推定式を用いて、今回の共同研究で50歳代の男女の大豆蛋白摂取及び魚介類蛋白の摂取を測定したが、男女共に推奨蛋白摂取量の約半分を大豆、魚介類から摂っている事が明らかになった。

3そこで、ロコモの進展、予防に及ぼす蛋白源の更なる分析の必要性から肉類摂取のバイオマーカーとしてメチルヒスチジンの分析を現在分析中である。上記1の成果は、和食の特徴を栄養マーカーで評価可能とした新知見で、しかも、その特色が、メタボリックシンドロームの予防に寄与するHDLコレステロールや葉酸値を改善する和食の健康効果を実証した成果で、国際誌PLOS Oneでの掲載が決まっている。年度始めに共同研究者の会議を開催し、初年度の成果を検討した結果、24時間尿分析による蛋白摂取量は男女の性差と年齢による差のある事、50-60歳代の男女では、摂取基準の男性60g、女性50gに対して平均値では、5から10gも多く摂取しているが、個体差が大きく、共同研究者は夫々の地域特性を生かした対象で、簡易ロコモの判定法に統一した、握力、開眼片脚立などのロコモ健診法を用い、24時間採尿健診を実施した。全国的にも糖尿病発症率の高い香川県では、主に都市部住民の食育を重視してロコモ健診を実施、ロコモ度テスト陽性者では、握力、開眼片脚立が有意に低下し、24時間尿ではイソフラボンが有意に低かった。兵庫県下の分析で大豆イソフラボン低値群では、インスリン抵抗性の有意の上昇を認めており、糖尿病多発の食環境の一端が示された。かつて長寿者の多かった鹿児島県徳之島では、24時間尿中のマグネシウム(Mg)排泄量の低値があり、世界調査の結果でも屈指の低値で、飲料水の浄水化や、ペットボトル常用の関与が推定されたので、急遽、住民の多くを対象にスポット尿によるMg分析を実施し、Mg摂取の低い群では、中性脂肪の高値、HDLコレステロール低値などの脂質異常症を検証した。中山間地域の多い島根県では、地域健診で24時間尿分析とロコモ健診を実施した。滋賀県では、京都大学の長浜コホート研究と協力し、ロコモ健診者(178人)に24時間採尿で“お食事調査"を実施し、ロコモ度と栄養摂取との関係の分析を進めた。脳ドック健診を全国に先がけ実施した歴史のある島根県で、脳ドックの健診を受けた方で所見のある方の再度の健診と24時間尿分析を企画したが、脳ドックの健診費用が高額で予算上実施不可能であった。そこで、愛媛大学の脳ドック受診者の24時間尿で栄養のバイオマーカーを分析した。これまで370症例の解析結果では、認知症との関係も示唆される側脳室白質病変のグレード1以上は、年齢、高血圧と有意に関連する他、この病変と有意に関連するバイオマーカーがある事、微小出血も3種のバイオマーカーと有意の相関がある事を世界で初めて検証し、これらの所見の確証の為には、更なる症例数の分析が必要で、京都大学との協力で実施してきた栄養健診が、これまではロコモ健診の対象者に限られていたので、脳ドックも受ける可能性もある高齢の健診参加者にも24時間尿分析を広めることにした。長浜での住民健診参加者では、高齢者の腎機能(eGFR)も検査されているので、蛋白質摂取量、蛋白摂取量の質と慢性腎障害との関係の分析、さらに高齢者のカリウムの適切な摂取など、生涯食育に重要なデータが得られつつある。高齢者の栄養判定に24時間尿健診は食塩の摂取、野菜の摂取量の他、栄養の現状判定に極めて重要であることが分ってきたが、より簡便な判定を可能とする為、スポット尿と24時間尿との関係を調べ、蛋白摂取のマーカー、尿素窒素もスポット尿とクレアチニンとの比から、およその摂取蛋白量の推定も可能である事を明らかにした。日本人の健康寿命は世界のトップの平均寿命より10年も短い原因として加齢による身体機能の衰え(フレイル・ロコモ)の原因となる栄養因子の解明の為、個人の栄養状況の的確な把握に24時間尿分析を活用し、個人に最適のテーラーメイドの食育で健康寿命を延伸する為研究した。
ジーンターゲティングによるコンタクチン遺伝子欠損マウスの作製と解析

コンタクチンは免疫グロブリンスーパーファミリーに属する脳神経系特異的細胞接着分子であり、脳の発生と発達過程に密接な関わりを持つと考えられている。このコンタクチン遺伝子のノックアウトマウスの作製および解析が本研究のテーマである。まず、相同組換えを起こしたES細胞を選別するためにネオマイシン耐性遺伝子をコンタクチン遺伝子の第2エクソンにポジティブ選別用に挿入し、さらに非相同組替え体のネガティブ選別法としてジフテリアトキシン遺伝子を5'末端に付加した相同組換え用のベクターを構築した。ターゲティングベクターを電気穿孔法により、ES細胞内に導入し、in vitroでG418含有ES培地で培養し、肉眼でコロニーが確認できるようになった時点でG418耐性クローンと判断し単一コロニーごとに実体顕微鏡下で採取しクローニングを行ない、PCR用と培養用に分けて維持した。PCR用サンプルは、6クローンを1グループとして、第1回目のスクリーニングを行ない、陽性のグループより第2回目のシングルクローンのスクリーニングを行なった。ここで確認できた陽性クローンに対応する培養用のクローンを維持継代を続け、一部からDNAを抽出して最終的にサザンブロットによる確認を行ない、2クローンが相同遺伝子組換えをおこしたクローンであることを確認した。次に集合キメラ法によるキメラマウスの作製に移った。実体顕微鏡下でES細胞塊を選別し、細菌培養用のシャーレ内で、透明帯を除去しておいた2.5日胚を2個ずつES細胞塊と接着させ、一晩培養後、偽妊娠マウスの子宮壁の卵管に近い部分に胚を移植し、キメラマウスを得た。コンタクチンは免疫グロブリンスーパーファミリーに属する細胞接着分子で、脳、特に神経細胞の軸索に特異的に発現しており、脳の発生と発達過程に密接な関わりをもつと考えられている。標的遺伝子組換えに用いるES細胞は、マウス初期胚から分離された発生的全能性をもつ幹細胞株であり、体外培養が可能であるとともに宿主胚由来の細胞と混在した形(キメラ)で発生が進行し、最終的には生殖細胞を含むあらゆる組識に分化する。我々は、近交系マウスである129系由来のES細胞(R1)を未分化な状態で維持している。まず、相同組換えを起したES細胞を選別するためにネオマイシン耐性遺伝子をコンタクチン遺伝子の第2エクソンにポジティブ選別用に挿入し、さらに非相同組換え体のネガティブ選別法としてジフテリアトキシン遺伝子を5^1末端に付加した相同組換え用のベクターを構築した。同時にポジティブコントロール用ベクターを構築し、PCRの条件を十分に検討した。ターゲティングベクターを電気穿孔法により、先に述べたES細胞内に導入し、in vitroでG418含有ES培地で培養し、肉眼でもコロニーが確認できるようになった時点でG418耐性クローンと判断し単一コロニーごとに実体顕微鏡下で採取しクローニングを行ない、PCR用と培養用に分けて維持した。ここで確認できた陽性クローンに対応する培養用にクローンを維持継代を続け、一部からDNAを抽出して最終的にサザンブロットによる確認を行ない、2クローンが相同遺伝子組換えをおこしたクローンであることを確認した。実体顕微鏡下で1015個からなるES細胞塊を選別し、細菌培養用にシャーレ内で、透明帯を除去しておいた2.5日胚を2個ずつES細胞塊と接着させ、一晩培養後、偽妊娠マウスの子宮壁の卵管に近い部分に胚を移植し、キメラマウスを得た。次年度はキメラマウスと正常マウスとの交配により1対の染色体のうち1本が外来遺伝子に置き換わったマウスの作製し、このマウス同士を交配しコンタクチンの相同遺伝子座がホモで欠失したノックアウトマウスを得る。

作製されたノックアウトマウスに関しては、形態学的、機能学的および行動学的解析を進める予定である。コンタクチンは免疫グロブリンスーパーファミリーに属する脳神経系特異的細胞接着分子であり、脳の発生と発達過程に密接な関わりをもつと考えられている。このコンタクチン遺伝子のノックアウトマウスの作製および解析が本研究のテーマである。昨年度、標的遺伝子組換え法を用いたコンタクチン遺伝子ノックアウトマウスの作製を開始した。相同組換え反応を利用してコンタクチン遺伝子の第2エクソンを欠失させる目的で、薬剤選択マーカー遺伝子を接続した相同組換えベクターを用いて導入遺伝子を構築し、電気穿孔法によりマウス胚性幹細胞(ES細胞)に導入した。in vitroで薬剤により相同組換えを起こしたES細胞を選別し、マウス受精卵と相同組換えを起こしたES細胞を集合キメラ法により混ぜ合わせ、キメラマウスを作製した。次に、キメラマウス個体内でES細胞が生殖細胞に分化したES細胞由来のマウス(生殖キメラマウス)を得、最終的にコンタクチン遺伝子のノックアウトマウスを作製した。得られたコンタクチン遺伝子ノックアウトマウスは出生時には野生型マウスと比較して著変は認められなかったが、生後1週目前後より様々な運動失調を呈し始めた。例えば、不随意運動や体のバランスがうまくとれず真直ぐな歩行が困難であったりして、そのため水や飼料を上手に摂取できず、結局、生後3週目頃にはノックアウトマウスは全例死亡した。死因は遺伝子ノックアウトによる直接的なものか、著しい運動失調に由来する栄養摂取不良によるものかは現時点では不明である。このようにノックアウトマウスは生後まもなく致死になるため、その原因を現在、脳神経系の形態学的、生化学的、電気生理学的解析により詳細に検討中である。さらに、従来のジーンターゲティング法は、個体において特定の遺伝子の機能を解析するための優れた技法であるが、生殖細胞に遺伝子変異を導入するため、ノックアウトマウスのすべての細胞に遺伝子変異がおこることになる。今回のように致死に至った場合、生命維持にとって重要な組織の機能不全により、他の組織で認められる表現型が修飾されているのかどうかを判定することが、はなはだ困難になることがある。マウスがある程度成長してからコンタクチンの遺伝子機能を脳内の特定の部位で潰すことが出来れば、コンタクチンの記憶学習などに対する働きを直接調べることが可能である。そのためにCre/loxP組換えシステムを用いたコンディショナルターゲティング法の導入を考えており、是非ともこの手法を確立し様々な疾患の解明に応用したいと考えている。
非線形フラットシステムの解析と制御

電気機械システムはキルヒホッフの法則を考慮すると、微分方程式と代数方程式が混在した形で記述される。このことから、従来の研究成果を実際のシステムに適用しようとしても思い通りの結果にならないことがある。このような問題を解決するために、本年度は以下の研究課題を実行した。1.微分フラットという概念を微分方程式と代数方程式が混在したシステムに拡張した。2.微分フラットの性質を利用した制御を実現するために非線形微分代数方程式に対して新しい可制御性と可観測性の概念を提案し、軌道追従制御問題への応用を示した。(抄録なし)電気機械システムはキルヒホッフの法則を考慮すると、微分方程式と代数方程式が混在した形で記述される。(抄録なし)
2型糖尿病患者へのQOL向上を目指した教育システムの構築

外来受診する2型糖尿病患者の自己管理行動継続を妨げている要因を明確にし、ストレス対処行動や家族サポート力を引き出す教育介入を実施するために、346名の患者を対象に自己管理行動、身体症状、ストレス対処、家族サポート項目で構成される簡易QOL調査票の開発を行った。この調査票の使用により、外来受診時に短時間でQOL評価ができること、測定できるストレス対処得点と血糖コントロールが関係していることが示唆された。この研究の目的は、1)糖尿病患者のストレスや家族サポート状況を外来受診時に評価できる自己管理行動・身体状況・ストレス及び家族サポート項目で構成される簡易QOL調査票を開発すること。2)受診時にその調査票を用いて調査を行ない、患者のアドヘレンスを妨げている心理社会的要因、身体的要因や家族サポートの要因を把握すること。3)その結果を基に、受診時に運動や食事療法の指導、症状に対しての治療法の改善等を行なうことである。H20年度は、簡易QOL調査票開発のために、糖尿病患者のQOLに関連する要因を探るための自己管理行動、身体状況、家族サポート、ストレスからなる調査票を使用した調査を行なった。対象者は、家族と同居している外来患者305人である。ストレス・コーピングは、糖尿病認識スケールを日本語版に翻訳し使用したため、調査票に欠損のない276人分の測定結果を用い、調査票の信頼性・妥当性を検証中である。現段階での結果から得られた知見として、血糖値への影響はストレス・コーピングが影響しており、簡易QOL調査票に必要な構成成分の1つにはストレス・コーピングを測定できる項目を含める必要性が明らかになった。現在は、成果発表のための論文を作成中である。また、次の段階の結果分析において、家族と同居している患者は、糖尿病療養に対するストレスに対し、うまくコーピングできているのではないかという仮説の検証を進めながら、必要な構成成分を抽出し、簡易QOL調査票作成を行なっていく予定である。糖尿病患者にとって、長期的な自己管理行動の継続は、生活の制限や、低血糖症状に対する不安などから、慢性的なストレスを引き起こし、その結果自己管理行動が低下し、血糖コントロールに影響を及ぼすとされる。食事や運動などの自己管理を良好に行うためには、家族からのサポートは重要であるとされるが、日本では家族のサポートが糖尿病患者の自己管理行動にどのような影響を及ぼすかについて焦点を当てた研究はまだ少ないため、現状を明らかにし、有効なサポートを提供できることは糖尿病患者の重症化防止のために意義がある。この研究は、1)糖尿病患者のストレスや家族サポート状況を外来受診時に評価できる自己管理行動・身体状況・ストレス及び家族サポート項目で構成される簡易QOL調査票を開発すること2)受診時にその調査票を用いて調査を行ない、患者のアドヘレンスを妨げている心理社会的要因、身体的要因や家族サポートの要因を把握すること3)その結果を基に、受診時に運動や食事療法の指導、症状に対しての治療法の改善を行なうことを目的としている。現在までに簡易QOL調査票開発のために、自己管理行動、身体状況、家族サポート、ストレスから構成された調査票により、家族と同居している外来患者346人(男性200人、女性146人)を対象に調査を終了しでいる。H21年度は、糖尿病患者の日常的ストレスを測定するための、CareyらのAppraisal of Diabetes Scale(以下ADS)の日本語版を作成し信頼性及び妥当性の検討を行った。信頼性については、内的整合性、再現性の検討を行い、妥当性は、構成概念妥当性のために因子分析、内容妥当性のために各種症状、HbAlc値との比較調査を行った。内的整合性および外部妥当性は、共に満足できるものであり、治療に対する感受性も高かった。この結果より、日本語版ADSは、目的1)の簡易版QOL調査票のストレスを測定する調査票として妥当であると考えられる。本研究は、外来受診患者に調査票の記入を依頼し、コントロールを妨げている要因を明らかにし、教育介入を行うことで、安定した血糖のコントロールにつなげ、QOL向上を目指す教育システムを作ることが目的である。平成21年度に開発した日本語版糖尿病認識スケール(以下ADSとする)は、糖尿病患者のストレス認識を測定できる「罹患による主観的インパクト」と対処行動を測定できる「自己の糖尿病コントロール感」、および「症状コントロールへの自己努力」の3つのサブカテゴリーで構成され、患者の状況を的確にとらえ、適切な助言や治療ができることが明らかになった。そこで、本年度は、身体状況、ADS、家族サポートの調査と、外来患者への教育介入調査を行い、その結果をもとにシステム構築に必要な内容を検討した。その結果は、食事、運動、血糖降下薬内服、インスリン治療に関係なく、ADSの対処行動を表す「自己の糖尿病コントロール感」の得点が高い患者は、HbAlc値は低くコントロールされていた。また、インスリン治療患者において、「罹患による主観的インパクト」得点が高い患者は、家族からのサポート得点が低いことが明らかになった。

外来において、患者・家族一緒に行うグループ介入法は、自己管理の継続に良い影響を与え、家族サポートの重要性の再確認となっており、家族にも患者のパートナーとしての自覚を促すことができていた。しかし、家族サポートが少なく、自己管理行動継続に関連するストレス認識が高く、HbAlc値のコントロール不良な患者への教育では、家族サポートと様々な要因が絡み合っていることが多く、個別の介入が必要であり、心療内科医や療養指導士による面接を行い、前向きな対処行動を引き出すアプローチが有効であることがわかった。外来患者へのグループと個別のそれぞれの利点を生かした、2方向からの教育介入システムを進める必要があることが示唆された。