hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
H5N1鳥インフルエンザウイルス流行地におけるウイルス進化とヒト感染リスクの評価

エジプト国ダマンフール大学と連携し、ハトから分離された高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスに特有の遺伝子型が存在することを発表した。さらにH5N1エジプト分離株を用いてヒト呼吸器上皮細胞株に感染させた結果、種々のHAバリアントが検出され、その一部はヒト細胞に多く発現しているレセプター結合性が上昇しているものの、ウイルス粒子の安定性および個体間伝播性は低下していることを見出し、発表した。加えて、インフルエンザウイルスNA遺伝子を標的とした新規ヘアピン型ペプチド核酸をプローブとするクロマトキットが、H5N1・H7N1ウイルスを特異的に検出し、診断キットとしての有用性を示唆する結果が得られた。これまでに感染者の半数以上が死亡したことが報告されている高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスについて、その流行地域におけるウイルスの遺伝子型の変遷を調査し、ヒト間での流行のリスク評価を行うことを研究目的とする。H5N1ウイルス流行地域の中で、エジプトは特に2010年以降の感染者が集中しており、2014-2015年に全世界で報告された195名のH5N1感染者のうち、173名がエジプトより報告されている。本研究では、研究協力関係を構築しているエジプト国ダマンフール大学(獣医学部)と連携し、同国におけるH5N1分離株を中心に、感染患者および感染動物より分離されたウイルスの遺伝子型およびその病原性の解析を進めている。エジプト北部地域のハトから(2008-2009年)分離されたH5N1ウイルスの全ゲノムの遺伝子配列解読を行った結果、特有の遺伝子型を有することが明らかとなった。現在その成果を公表するための準備を進めている。エジプト国政府より派遣されたダマンフール大学獣医学部ウイルス学教室教授であるMadiha S. Ibrahim博士を平成27年8月より平成28年1月まで京都府立医科大学に招聘し、本研究課題について包括的な議論および研究方針の決定を行った。Ibrahim博士の来日に先んじて、同教室のAssistant LecturerであるEmad El-Din Mohamed Fouad El-Gendyを平成26年12月よりエジプト国の国費留学生として京都府立医科大学・感染病態学教室に招聘し、教員、大学院生とともにH5N1同国分離株(野鳥・家禽由来)の疫学・ウイルス学研究を行っている。これまでに、エジプト北部地域のハトから(2008-2009年)分離されたH5N1ウイルスの全ゲノムの遺伝子配列解読を行った結果、特有の遺伝子型を有することが明らかとなった。現在その成果をまとめた学術論文を投稿中である。高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルス流行地域の中で、エジプトは特に2010年以降の感染者が集中しており、2015年以降に全世界で報告された155名のH5N1感染者のうち、146名がエジプトより報告されている。極めて高い致死率である高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスに対して、その流行地域におけるウイルスの遺伝子型の変遷を調査し、ヒト間での流行のリスク評価を行うことを研究目的とする。平成28年度は上述した研究成果を2報の国際誌(peer reviewed)に発表した。共同研究を行っているエジプト国ダマンフール大学のMadiha S. IBRAHIM教授(上記El-Gendy氏の指導教官)とは2016年8月に京都府立医科大学にて開催した国際ワークショップ“エジプト・アジア地域における人獣共通感染症"および2016年12月にダマンフール大学において開催した“エジプト-日本第1回サイエンスセミナー"において相互訪問し、研究成果の発表と今後の研究内容の打合せを行った。平成29年度は、継続して共同研究を進めていく予定である。エジプト国のハトより分離されたH5N1鳥インフルエンザウイルス2株のゲノム解析を行い、さらにウイルス増殖に影響を与えるウイルスポリメラーゼの機能解析を行った。その結果、これまでのエジプトH5N1分離株には見られないアミノ酸配列を有することを明らかにした。さらに遺伝子組み換えウイルスを作製してウイルス増殖に影響を与えるウイルスポリメラーゼの機能解析を行った結果、複製機能を低下させるアミノ酸変異(PB1-V3D)を同定した。以上の成果を2報の国際誌に発表した。両論文の筆頭著者はダマンフール大学獣医学部のLecturerであるEmad El-Din MohamedFouad El-Gendy氏であり、招聘研究者として2016年12月まで2年間、京都府立医科大学にて研究を行った成果をまとめたものである。また、研究分担者と共同でペプチド核酸(PNA)をプローブとし、抗インフルエンザNP抗体と併せてウイルス粒子を検出するPNAクロマトを作製した。同クロマトによるH5亜型鳥インフルエンザウイルスの検出に成功したが、H5N1を特異的に検出するものではないことから、最終年度はNA遺伝子も標的としたPNAプローブの開発に取り組んでいる。高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルス流行地域の中で、エジプトは特に2010年以降の感染者が集中している。

直近の2015-2017年では、全世界で報告された159名のH5N1感染者のうち、149名が(うち死亡者43名)エジプトより報告されている。現在もなお高い致死率である高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスに対して、その流行地域におけるウイルスの遺伝子型の変遷を調査し、ヒト間での流行のリスク評価を行うことを研究目的とする。そのために本研究では、研究協力関係を構築しているエジプト国ダマンフール大学(獣医学部)と連携し、同国におけるH5N1分離株を中心に、感染患者および感染動物より分離されたウイルスの遺伝子型およびその病原性の解析を進めた。これまでにH5N1ウイルスのヒトへの感染宿主域拡大における重要なHA遺伝子の遺伝子変異をシミュレートするために、エジプト分離株を用いてヒト呼吸器上皮細胞株に感染させた。その結果、種々のHAバリアントが検出され、その一部はヒト細胞に多く発現しているアルファ2-6シアル酸レセプターへの結合性が上昇しているものの、ウイルス粒子の安定性および(個体間)伝播性は低下していることを見出し、成果を国際学術誌に発表した。さらに、研究分担者の開發らは新規ヘアピン型ペプチド核酸(PNA)をプローブとしたクロマトキットを作製し、インフルエンザウイルスNA遺伝子を標的としてN1亜型を特異的に検出する系の開発および評価を行なった。その結果、種々の鳥インフルエンザウイルスおよびヒトインフルエンザウイルス(配列が完全一致、1塩基または3塩基ミスマッチのN1ウイルス)において、H5N1ウイルスおよびH7N1ウイルスが特異的に検出され、本システムの診断系としての有用性を示唆する結果となった。エジプト国ダマンフール大学と連携し、ハトから分離された高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスに特有の遺伝子型が存在することを発表した。さらにH5N1エジプト分離株を用いてヒト呼吸器上皮細胞株に感染させた結果、種々のHAバリアントが検出され、その一部はヒト細胞に多く発現しているレセプター結合性が上昇しているものの、ウイルス粒子の安定性および個体間伝播性は低下していることを見出し、発表した。加えて、インフルエンザウイルスNA遺伝子を標的とした新規ヘアピン型ペプチド核酸をプローブとするクロマトキットが、H5N1・H7N1ウイルスを特異的に検出し、診断キットとしての有用性を示唆する結果が得られた。「概要」において記述した研究目的を達成するために、2009年以降のH5N1ウイルス分離株について、ウイルス全ゲノムの遺伝子配列解読を行う。特に、H5N1ウイルスゲノムの多様性(Quasi-species)にフォーカスし、研究期間(前)を通して経時的に得られた検体を対象として解析する。また、ウイルストロピズム(宿主域)に関与するヘマグルチニンならびに薬剤耐性に関与するノイラミニダーゼを中心に、ハイスループット・シーケンサーを用いて、PCR産物(アンプリコン)を、各検体につき数万数十万クローンの深度で遺伝子解析(ディープ・シーケンス)する計画である。得られた遺伝子情報を基にして、研究分担者である開發を中心として、ペプチド核酸(PNA)を基盤とする新規プローブ(bisPNA-AZO)を有する検出デバイスを作製し、上記H5N1ウイルス検出の感度および特異性の評価を行う。
協働と省察による校内教員研修が教師の授業力と学習者の学力向上に及ぼす影響

知識伝達型、問題解決型、省察型の研修スタイルを必要に応じて組み合わせた「協働と省察の継続と積み上げによる校内教員研修標準モデル」を構築し、実践した結果、教員の授業力と児童の学力の向上及び学習習慣の習得が明らかとなった。校内教員研修の効果は、全ての教員の行動変容として表れ(レベル3)、教職員一丸となって学校組織全体の自律的な取り組みも実現した(レベル4)。また、ニーズに応じた多様な集合型研修を行った結果、どの研修でもワークショップ型研修は好意的に受け止められ、授業力の向上に向けた改善点の明確化に寄与したことが確かめられた。東京都の小学校を対象に、ID(Instructional Design)の考え方を基軸に、国語、算数、英語の教科を対象とした協働と省察による授業実践研究とワークショップ型教員研修を開催し、教師の授業力向上と児童の学力の向上の取り組みを行った。それを基にして、教員研修モデルの改善を行った。また、沖縄県の小・中学校7校の教員を対象に、それぞれの学校の全教員(250名)が参加して、ワークショップ型教員研修を実施するとともに、小学校4校については、ID(Instructional Design)の考え方を基軸に、道徳、特別活動、算数の教科・領域を対象とした協働と省察による授業実践研究とワークショップ型教員研修を開催し、教師の授業力向上の取り組みを行った。それを基にして、佐敷小・馬天小教員研修モデルを構築した。さらに、北海道の小規模小学校において、教師同士の協働による校内教員研修および授業実践研究の支援を行い、研究協議と授業実践の関連を質的に検討した。一方、児童及び教員の協働思考支援システムを用いた授業実践と教員研修実践を試みた。さらに、校内教員研修共有サーバを構築し、それぞれの地域で取り組んだ実践記録及び校内研修モデル、学会挙表論文及びプレゼン資料をアップロードし、共有できるようにした。併せて、種田県内の小中学校の各1校を対象に、それぞれの学校で行われている校内教員研修と授業実践の実態を調査.・分析し、その特徴を抽出整理するとともに、帰納的に授業実践モデルを構築した。次に、780名の教員を対象に授業実践力に関する質問紙予備調査を実施し、統計的手法により、児童観察・配慮、授業づくりの工夫、授業規律、教材研究、自己成長の5因子を抽出するとともに、算数科と国語科の授業に焦点を当てた授業実践力に関する自己チェックシートを開発した。それを用いて、沖縄、東京、北海道の協力校において、一人ひとりの教師が自分の授業力を確認するための自己評価を実施した。上記の取り組みの成果を、日本教育工学会第26回全国大会、第17回日本メディア教育学会年次大会で発表した。また、研究の成果を上越教育大学研究紀要第30巻に論文として採録された。1.東京都の小学校を対象に、昨年度から取り組んできた国語、算数、英語の教科を対象とした協働と省察による授業実践研究とワークショップ型教員研修を継続し、教師の授業力向上と児童の学力の向上の取り組みを行い、その成果を2月16日に公開した。2.沖縄県の小・中学校12校の教員を対象に、それぞれの学校の全教員(214名)が学校単位で参加した、新しい形のワークショップ方式集合型教員研修を実施するとともに、参加校のうち、小学校2校と小中連携校において授業実践研究とワークショップ型教員研修を継続実施し、教師の授業力向上を図った。3.北海道内の学校現場を支援している北海道教育大学の教員、道立教育研究所、道市町村教育委員会指導主事、小中高等学校教員を対象に開催された、北海道地域教育連携フォーラム・北海道の子どもの学力向上を応援するプロジェクト事業「子どもがより良く育つ学校づくり」において、本プロジェクトの成果と荒川区及び沖縄での実践事例を紹介するとともに、ワークショップ研修会をコーディネートし、普及啓蒙を図った。4.平成23年度に開発した、児童観察・配慮、授業づくりの工夫、授業規律、教材研究、自己成長の5因子で構成された「授業実践力に関する自己チェックシート」を用いて、沖縄及び東京における実践協力校において、一人ひとりの教師が自分の授業力を確認するための自己評価を実施し、研修の効果を確認した。5.なお、平成23年11月26日12月5日の日程で海外における教員研修調査として、ドイツイエナ及びオランダハーグにて調査を行い、州の公の教育機関において教員研修のプログラムと教室で使える教材が準備され、教員が研修専門のスタッフが常駐している研修機関に出向いて研修を受けたり、研修機関のスタッフが学校に出向いて研修を受けていることが判明した。6.上記の取り組みの成果を、日本教育工学会第27回全国大会、第18回日本メディア教育学会年次大会、日本教育実践学会第14回研究大会で発表した。また、研究の成果を、秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要第33巻、京都教育大学紀要120に論文として採録された。1.これまで開発した校内教員研修モデルに基づき、知識伝達型、問題解決型、省察型の研修スタイルを必要に応じて組み合わせる「協働と省察の継続と積み上げによる校内教員研修

標準モデル」を構築した。2.教師効力感及び教職に関する認知について検討し、教職年数,ワークショップ型校内研修への参加回数及び校内研修への認知との間に有意な関連が認められた。3.東京都において協働と省察によるワークショップ型教員研修を継続した結果、教員の授業力の向上が計られ、児童の学力調査の結果、目標値との比較においてほとんどの学年が達成し、学習習慣も身に付いていることが明らかとなった。カークパトリックの提唱した4段階評価に当てはめてみると、校内教員研修の効果は、全ての教員の行動変容として表れ(レベル3)、さらに、教職員一丸となって学校組織全体の自律的な取り組みも実現した(レベル4)。4.沖縄県において、小中連携合同研修、小学校及び離島への出前研修、中学校の教科別部会研修、ファシリテータ研修と多様な教員研修を実施した結果、ワークショップ型研修は好意的に受け止められ、授業力の向上に向けた改善点の明確化に寄与した。また、児童の学力調査の結果、平成20年度から3年間、3年生、5年生ともに算数A問題、国語A問題、同B問題の学力が向上した。5.埼玉県において学級経営と授業改善に焦点を当てたワークショップ研修を5回開催し研修効果を確認した。6.青森県においてICT活用指導力を育成するためのワークショップ型校内研修を4回開催し研修効果を確認した。7.創発的分業システムを導入したワークショップ研修を実施し、グループ間での協働を取り入れたワークショップにおいて気づきの効果が得られた。8.国内の学会と国際授業研究学会((WALS2012)で発表した。また、平成22年度24年度の取り組みの成果を報告書として印刷し、関係者に配布した。平成23年度は、計画通り推進した。平成24年度は、実践地域及び協力校の変更、新規の実践地域への広がり、効果を測定するための質的分析法の新規導入、Web版協同学習支援システムと協同思考支援システムとを統合したワークショップ研修の試み等、研究推進方法に当初と異なる試みを進める計画であるが、当初目的の達成に向けて、概ね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.本プロジェクトの最終年度である平成24年度では、校内教員研修標準モデル(最終版)と教師の授業力の評価規準(最終版)を策定するとともに、北海道内等の新規に依頼した協力校に提供し、その普及可能性を検討する。2.校内教員研修共有サーバシステムの動作環境を改訂し、メーリングリスト、掲示板等を用いて関係者間での情報共有と連絡が徹底できるようにする。3.教師の授業力の向上と児童生徒の学力の向上への影響に関して、量的分析に加えて、質的分析も行う。4.2年間、3年間と継続して取り組んだ協力校の実態と1年間継続取り組んだ協力校の実態を比較検討し、継続することの意義を明らかにする。5.上越教育大学において開発したWeb版協同学習支援システムと協同思考支援システムを用いたワークショップを実施し、その利用可能性を検討する。6.カークバトリックの研修達成度に関する視点を用いて調査する。
ひもの統一理論と行列模型

平成14年度前半は前年度からの継続としてoff-shell boundary及びcrossscap stateの構成、その性質の解明に力を注ぎ、中村(真)、大田(武志)と協力して2つの論文を記した。D-braneおよびorientifold planeのTensionの比が正しく出てくること等の結果が得られた。平成14年度後半は、当初の研究計画を変更して、Dijkgraaf-Vafaが提案したRiemann面とそれに付随するprepotentialを用いたN=1超対称ゲージ理論のgluino consensationの物理を追求した。A.Morozovと協力して4本の論文を著した。平成15年度は,前年度からの継続として、上記のprepotentialを用いたN=1超対称ゲージ理論のgluino condensationの物理を菅野と協力して探求した。Cachazo-Douglas-Seiberg-Wittenの3つの関係式すべてを体現する模型supereigenvaluemodelを構成した。prepotentialのmixed derivativesからできる行列の退化条件が、curveのfactorizationを与えmatrix model curveを導くことを示した。最後に、最近の進展として、これらの過去二年間の成果を、超対称性が自発的にN=2からN=1へ破れた場合に自然な形で得る試みが我々のgroupでなされている。D-braneおよびorientifold planeのTensionの比が正しく出てくること等興味深い結果が得られた。しかしながらorientifold planeがphysical processを通じて果たしてdecay可能かという問いに対する結論は、いまだ得られていない。A. Morozovと協力して4本の論文を著した。第一論文では、Dijkgraaf-Vafaの提案を一般化されたSeiberg-Witten理論として初めて捕らえ、T moduliの重要性をいち早く指摘し、residue formulaその他を導入しWDVV方程式等を証明した。第二論文ではWDVV方程式の具体例を取り扱い、第三論文では、prepotentialへのinstantonからの最低次の補正を世界に先駆けて求めた。第四論文では、この計算をTmoduliからの計算として再定式化することに成功した。これらの仕事を踏まえて最近では、菅野と協力してDijkgraaf-Vafaにおけるprepotentialの一般論を構成することを検討している。平成15年度は,前年度からの継続として、Dijkgraaf-Vafaが提案したRiemann面とそれに付随するprepotentialを用いたN=1超対称ゲージ理論のgluino condensationの物理を追究した。前年度A.Morozovと協力して4本の論文を著したが、今年度は菅野と協力してDijkgraaf-Vafaにおけるprepotentialの更なる性質を探求した。Cachazo-Douglas-Seiberg-Wittenにより、Dijkgraaf-Vafaの提案が純粋に場の理論の枠組みで実現されている。その仕事では行列模型から得られるLoop方程式と同型のanomalous Ward-Takahashi関係式が得られているが、それのみならずshift symmetryによってWard-Takahashi関係式がもう二つ生成される。我々はこの合計3つの関係式すべてを体現する模型を構成することに成功した。この模型はsupereigenvaluemodelと呼ばれている。この模型の性質の更なる解明の一部は藤原和人君の修士論文という形で呈示された。よく知られているように、N=1超対称ゲージ理論の低エネルギー理論をN=2から得るには、Seiberg-Witten curveにdegenerationが起きなければならない。Curveのfactorizationは、以前から知られていたが、prepotential levelでどういう条件を課せば等価であるのか明らかではなかった。我々はprepotentialのmixed derivativesからできる行列の退化条件が、curveのfactorizationを与えmatrix model curveを導くことを示した。この導出のimplications及び応用についていくつかの議論がなされた。
ストリゴラクトンの生理機能とその調節メカニズムに関する研究

世界の農業生産に甚大な被害を与えている根寄生雑草は植物の根から分泌される発芽刺激物質に曝されて初めて発芽する。代表的な発芽刺激物質としてはストリゴラクトン(SL)がある。このSLは、根圏ではアーバスキュラー菌根菌の菌糸分岐誘導物質として作用し、植物体内では植物ホルモンとしても作用する。本年度は、以下の項目を中心に調べた。「養分条件がナタネの発芽刺激物質生産に与える影響」これまでにナント大学(フランス)との共同研究により、アブラナ科植物の特徴的な二次代謝産物であるグルコシノレートから生成されるイソチオシアネート(ITC)、2-phenylethyl ITCがP. ramosaに対する主要な発芽刺激物質であることを明らかにしている。また、ナタネはAM菌の宿主植物と比べて分泌するSLは非常に微量ではあるが、既知SLのうちorobanchyl acetateを分泌していることを明らかにしている。そこで次に、養分条件がナタネの2-phenylethyl ITCおよびorobanchyl acetate分泌に与える影響を調べた。その結果、窒素欠乏と硫黄欠乏は2-henylethyl ITC分泌を減少させること、窒素欠乏とリン欠乏は若干orobanchyl acetate分泌を促進させることがわかった。筆頭著者の論文を1報および共著論文1報を発表することができたため。SL生合成前駆体として報告されているcarlactoneは、SLよりも不安定で壊れやすいため、これまでSLで行ってきた抽出方法および精製方法を改善させる必要がある。根寄生植物の種子発芽刺激物質であり、かつアーバスキュラー菌根菌(AM菌)の菌糸分岐誘導物質であり、さらには植物地上部の枝分かれを抑制する新しい植物ホルモンでもあるストリゴラクトン(SL)について、(1)異なるリン酸栄養条件下における他の植物ホルモンとの相互作用、(2)根寄生植物Striga耐性トウモロコシのSL分泌とAM菌共生との関連性を調べた。(1)では、植物ホルモンのうちサイトカイニンはイネのSL生産・分泌およびSL生合成関連遺伝子の発現を顕著に抑制することが明らかになった。つまり、サイトカイニンはSL生産を抑制することにより地上部分岐を促進している可能性が示唆された。(2)では、根寄生雑草耐性・感受性品種間では異なるAM菌の群衆構造が確認された。これらの結果により、SLを介した植物地上部分岐の制御メカニズム解明のための基礎的な知見を得られただけでなく、サイトカイニンによりSL分泌を抑制し、根寄生雑草被害の緩和を行う新規根寄生雑草制御法が提言された。植物の根から分泌されるストリゴラクトン(SL)は、土壌根圏では根寄生雑草およびアーバスキュラー菌根菌の宿主認識シグナルとして、植物体内では地上部の枝分かれ抑制ホルモンとして作用する。「根のSL生産・分泌に影響を与えるサイトカイニン(CK)とリン(P)の相互作用」昨年度までにP欠乏で前培養したイネに、PやCKを与えるとSL生産・分泌が抑制されることを明らかにしている。今年度は、SL生産に影響を与えるPとCKの相互作用を詳細に検討した。SL生産に70%程度の阻害作用を示す濃度のPとCKを同時に与えたところ、相加的あるいは相乗的阻害作用は認められなかった。この結果から、PとCKはSL生産・分泌調節に関わる同じ(あるいは極めて近い)部位を制御していることが示唆された。次に、PとCKはどちらが上流で作用するのかを検討するために、CKがP代謝に与える影響およびPがCK生合成に与える影響を検討した。CKはP代謝には影響を与えず、Pはisopentenyl adenosine含量を根で低下させ、地上部で増加させることが明らかになった。「植物ホルモンが根のSL生産・分泌に与える影響」植物ホルモンを水耕培地に処理したときのイネのSLの質的量的変化を調べた。8種類の植物ホルモンのうち、CK,アブシジン酸(ABA),メチルジャスモン酸(MJA),エチレン前駆体(ACC)は根のSL含量および分泌量を低下させた。一方、オーキシン(IAA,NAA),プラシノステロイド(BL,CS),サリチル酸(SA)は何の影響も与えなかった。SL生産に対して阻害活性を示した植物ホルモンの影響を、根分け法を使い詳細に調べたところ、ABA,GA,MJAはPと同様にシステミックに、一方、CKとACCは局所的にSL含量を低下させた。「サイトカイニン(CK)とリン酸(Pi)がイネ地上部のSL生産に与える影響」CKおよびPiは、イネ地下部のSL生産を顕著に阻害することを明らかにしている。今回は、地上部粗抽出物をHPLCで分取後に、根寄生雑草(Orobanche minor)種子に対する発芽刺激活性を調べることにより、CKおよびPiが地上部SL生産に与える影響を検討した。その結果、Piを根に処理すると、地上部粗抽出物の発芽刺激活性を顕著に低下させたが、一方、CK処理による活性低下は認められなかった。「Arabidopsis地上部に存在するSLの同定」モデル植物であるArabidopsisが生産するSLについては、根浸出液および導管液からSLが同定されているが地上部の存在については報告がない。

そこで今回、粗抽出物をHPLCで分取後に根寄生雑草(O. minor)種子に対する発芽刺激活性を調べることにより、地上部に存在するSLの同定を試みた。分裂組織を含む葉および花序粗抽出物から、orobanchyl acetate, 5-deoxystrigolおよびcarlactoneの保持時間に相当するフラクションに活性が認められた。世界の農業生産に甚大な被害を与えている根寄生雑草は植物の根から分泌される発芽刺激物質に曝されて初めて発芽する。代表的な発芽刺激物質としてはストリゴラクトン(SL)がある。このSLは、根圏ではアーバスキュラー菌根菌の菌糸分岐誘導物質として作用し、植物体内では植物ホルモンとしても作用する。本年度は、以下の項目を中心に調べた。「養分条件がナタネの発芽刺激物質生産に与える影響」これまでにナント大学(フランス)との共同研究により、アブラナ科植物の特徴的な二次代謝産物であるグルコシノレートから生成されるイソチオシアネート(ITC)、2-phenylethyl ITCがP. ramosaに対する主要な発芽刺激物質であることを明らかにしている。また、ナタネはAM菌の宿主植物と比べて分泌するSLは非常に微量ではあるが、既知SLのうちorobanchyl acetateを分泌していることを明らかにしている。そこで次に、養分条件がナタネの2-phenylethyl ITCおよびorobanchyl acetate分泌に与える影響を調べた。その結果、窒素欠乏と硫黄欠乏は2-henylethyl ITC分泌を減少させること、窒素欠乏とリン欠乏は若干orobanchyl acetate分泌を促進させることがわかった。筆頭著者の論文を2報および共著論文1報を発表することができたため。他大学との共同研究で得られた結果をまとめた論文を現在、2報投稿中で、minor revisionという結果を得ており、近日中にアクセプトされる見通しがついているため。筆頭著者の論文を1報および共著論文1報を発表することができたため。夏季の計画停電および省エネ対策に備え、前半実験に集中し、停電になっても論文書きなどで足踏み状態にならないように対策する。本年度に得られた結果をとりまとめ論文を投稿する。また、各種植物ホルモン欠損変異体を手に入れることができたため、生産するSLについて解析を行う。これまでに得られた結果をとりまとめ論文を投稿する。SL生合成前駆体として報告されているcarlactoneは、SLよりも不安定で壊れやすいため、これまでSLで行ってきた抽出方法および精製方法を改善させる必要がある。
磁性材料の効率的使用による省エネルギー機器の開発

今年度は,異方性を考慮した過電流を含む非線形三次元磁界解析プログラムの開発,非線形有限要素法の高速化,異方性材料の磁気特性測定法の改良,供試モデルの磁束及び損失分布の測定,磁性材料の効率的使用法の検討を行った.今年度の研究によって得られた成果を要約すると以下のようになる.(1)異方性を考慮した過電流を含む非線形三次元磁界解析プログラムの開発測定により得られた任意方向の磁気特性として,多数のB-H曲線をBx=fx(Hx,Hy),By=fy(Hx,Hy)の形で折れ線近似し,それを計算機の入力データとした非線形三次元過電流解析のプログラムの開発を行った.その際,板厚方向の磁気特性は圧延方向と同様に取扱うと仮定した.そして,実際に供試モデルの解析を行うことにより,測定されたB-H曲線の誤差,及びデータの補間による誤差が非線形の反復解法であるニュートン・ラフソン法の収束性に大きく影響を及ぼすことを明らかにした.また,非線形の収束性を改善するために用いられる減速係数は,異方性の問題でも有効であることが確認された.(2)非線形有限要素法の高速化三次元で非線形定常計算を行う場合,その計算時間は膨大となる.そこで,過渡状態の計算を省略し,直接定常現像を求める三次元時間周期有限要素法を開発し,計算時間の短縮を図った.また,磁界解析を行う場合,計算時間の大部分は,大次元連立一次方程式の反復解法であるICCG法に費やされる.そこで,このICCG法の収束性について検討を行った.その結果,従来,未知変数として磁気ベクトルポテンシャルAのみを用い,電気スカラポテンシャルφを無視して解析が行われていたが,このφを導入することにより,ICCG法の収束性が改善されることが明らかとなり,計算時間の大幅な削減が可能となった.(3)異方性材料の磁気特性測定法の改良回転磁界発生装置を用いた異方性材料の磁気特性測定方法について精度及び測定時間の観点から検討した.その結果,ヨ-クと資料の間にギャップを設けると,試料中で磁束が均一に通るようになり,測定精度が向上することを明らかにした.また,測定の際,磁束は激しく歪むので,通常の波形制御の方法では所望の磁束波形を得るために,多大な時間を要する.そこで,波形制御を行う場合の初期値について検討を行い,短い時間で所望の磁束波形を得る方法を開発した.(4)電気機器の鉄損推定法の開発電気機器の各部の鉄損を実測により求めることは,探りコイルを取り付けるなどの労力が膨大であり,非常に困難である.そこで,数値解析により磁束分布を計算し,得られた磁束波形より鉄損を推定する方法について検討を行った.その方法として,単板磁気試験器などによって得られた鉄損分離曲線を用いる方法と,得られた磁束波形を実際に回転磁界発生装置上で再現して鉄損を求め方法を提案した.そして,これらの方法は今後さらに解析精度などが向上すれば実用的な手法となる可能性を確認した.(5)供試モデルの磁束及び損失分布の測定供試モデルの各部の磁束及び損失分布を測定する場合,従来の探りコイルを用いる方法では,モデル中に穴を開ける必要があり,その穴によってモデル中の磁束分布が変化してしまうため,精度よい測定を行うことができなかった.そこで,モデル表面の磁界分布からモデル内部の磁束分布を推定する方法を開発し,モデルに穴を開けることなくモデル中の磁束分布を測定することが可能となった.またフィルム状のセンサーを開発し,積層鉄心の層間の磁界分布の測定も可能となった.(6)磁性材料の効率的使用法日本側で開発した異方性を考慮した過電流を含む非線形三次元磁界解析法及び磁気特性測定法,並びに英国側で改良した精密磁気特性測定技術を駆使し,リアクトルや変圧器の最適設計を行った.その結果,例えばリアクトルでは,従来,等方性材料が用いられていた部分に異方性材料を適用し,その最適構造を解析によって求めた結果,鉄心重量が大幅に削減され,効率も向上することが確認された.また,本研究により開発された手法は,リアクトルのみ限らず,変圧器・回転機など様々な電気機器に適用可能である.今年度は,異方性を考慮した過電流を含む非線形三次元磁界解析プログラムの開発,非線形有限要素法の高速化,異方性材料の磁気特性測定法の改良,供試モデルの磁束及び損失分布の測定,磁性材料の効率的使用法の検討を行った.今年度の研究によって得られた成果を要約すると以下のようになる.(1)異方性を考慮した過電流を含む非線形三次元磁界解析プログラムの開発測定により得られた任意方向の磁気特性として,多数のB-H曲線をBx=fx(Hx,Hy),By=fy(Hx,Hy)の形で折れ線近似し,それを計算機の入力データとした非線形三次元過電流解析のプログラムの開発を行った.その際,板厚方向の磁気特性は圧延方向と同様に取扱うと仮定した.そして,実際に供試モデルの解析を行うことにより,測定されたB-H曲線の誤差,及びデータの補間による誤差が非線形の反復解法であるニュートン・ラフソン法の収束性に大きく影響を及ぼすことを明らかにした.また,非線形の収束性を改善するために用いられる減速係数は,異方性の問題でも有効であることが確認された.(2)非線形有限要素法の高速化

三次元で非線形定常計算を行う場合,その計算時間は膨大となる.そこで,過渡状態の計算を省略し,直接定常現像を求める三次元時間周期有限要素法を開発し,計算時間の短縮を図った.また,磁界解析を行う場合,計算時間の大部分は,大次元連立一次方程式の反復解法であるICCG法に費やされる.そこで,このICCG法の収束性について検討を行った.その結果,従来,未知変数として磁気ベクトルポテンシャルAのみを用い,電気スカラポテンシャルφを無視して解析が行われていたが,このφを導入することにより,ICCG法の収束性が改善されることが明らかとなり,計算時間の大幅な削減が可能となった.(3)異方性材料の磁気特性測定法の改良回転磁界発生装置を用いた異方性材料の磁気特性測定方法について精度及び測定時間の観点から検討した.その結果,ヨ-クと資料の間にギャップを設けると,試料中で磁束が均一に通るようになり,測定精度が向上することを明らかにした.また,測定の際,磁束は激しく歪むので,通常の波形制御の方法では所望の磁束波形を得るために,多大な時間を要する.そこで,波形制御を行う場合の初期値について検討を行い,短い時間で所望の磁束波形を得る方法を開発した.(4)電気機器の鉄損推定法の開発電気機器の各部の鉄損を実測により求めることは,探りコイルを取り付けるなどの労力が膨大であり,非常に困難である.そこで,数値解析により磁束分布を計算し,得られた磁束波形より鉄損を推定する方法について検討を行った.その方法として,単板磁気試験器などによって得られた鉄損分離曲線を用いる方法と,得られた磁束波形を実際に回転磁界発生装置上で再現して鉄損を求め方法を提案した.そして,これらの方法は今後さらに解析精度などが向上すれば実用的な手法となる可能性を確認した.(5)供試モデルの磁束及び損失分布の測定供試モデルの各部の磁束及び損失分布を測定する場合,従来の探りコイルを用いる方法では,モデル中に穴を開ける必要があり,その穴によってモデル中の磁束分布が変化してしまうため,精度よい測定を行うことができなかった.そこで,モデル表面の磁界分布からモデル内部の磁束分布を推定する方法を開発し,モデルに穴を開けることなくモデル中の磁束分布を測定することが可能となった.またフィルム状のセンサーを開発し,積層鉄心の層間の磁界分布の測定も可能となった.(6)磁性材料の効率的使用法日本側で開発した異方性を考慮した過電流を含む非線形三次元磁界解析法及び磁気特性測定法,並びに英国側で改良した精密磁気特性測定技術を駆使し,リアクトルや変圧器の最適設計を行った.その結果,例えばリアクトルでは,従来,等方性材料が用いられていた部分に異方性材料を適用し,その最適構造を解析によって求めた結果,鉄心重量が大幅に削減され,効率も向上することが確認された.また,本研究により開発された手法は,リアクトルのみ限らず,変圧器・回転機など様々な電気機器に適用可能である.今年度は,異方性材料の磁気特性測定法の開発,非線形有限要素法の高速化,異方性材料の磁気特性のモデル化,及び変圧器の供試モデルの作成を行った.今年度の研究によって得られた成果を要約すると以下のようになる.1.異方性材料の磁気特性測定法の開発異方性材料の任意方向のB-H曲線を高磁束密度まで測定するためには,磁束波形の制御を行わない手法が有効であることを明らかにした.さらに,任意方向B-H特性測定装置のヨ-ク形状を工夫することにより,磁化困難方向の場合でも1.5T以上のB-H曲線が測定できるようになった.
戦時上海におけるメディア（新聞・雑誌）の総合的研究

1.関連史料の調査・収集・・・合同調査4回(杭州、上海、南京、北京、長春、ハルピン、満洲里、大連)、各自の史料調査を実施。2.研究会・ワークショップの開催・・・6回の研究会開催、4回のワークショップ開催・参加。3.国際シンポジウムの開催・・・2015年10月34日に奈良大学で、関西の中日文化協会と共催で「戦時上海におけるメディアー文化的ポリティクスの視座からー」を公開開催。4.論文集と雑誌『アジア遊学』の刊行計画・・・研究成果を論文集(研文出版、2016年7月)、『アジア遊学』特集号(勉誠出版、2016年12月)として刊行予定。5.ホームページの構築・運営・・・調査・収集した史料の公開。1.関連史料の所蔵状況に関する調査及び収集・・・研究代表者と分担者それぞれの個別の史料調査以外に、戦時上海の文化・文学活動を研究している、関西の中日文化協会研究会との合同史料調査を行った(2013年8月下旬9月上旬には杭州・上海・南京での合同調査、2014年3月中旬から下旬には上海・南京合同調査を実施した)。その結果、史料の所蔵状況を具体的に把握することができ、また新史料の発見もあった。さらに、2013年12月2027日には北京に出張し、当該時期の新聞のマイクロフィルム史料を購入した。2.研究会・ワークショップの開催・共催・・・2013年5月6日、8月3日、10月26日に、それぞれ例会を開催した。また、8月31日には上海で、「近代上海における日本文化を考える」、1月12日は関西で、「戦時上海のグレーゾーンと文化的ポリティクスー中日文化協会上海分会と日中合作映画の考察を通してー」と題するワークショップを、中日文化協会研究会と合同で開催した。2013年4月28日には、中日文化協会研究会例会に参加した。3.ホームページの構築作業・・・国内外で調査・収集した史料をホームページに掲載することを目指して、ホームページの構築作業を年度初めから開始し、現在もその作業は継続進行している。1.関連史料の所蔵状況に関する調査及び収集・・・研究代表者と分担者それぞれの個別の史料調査以外に、戦時上海の文化・文学活動を研究している、関西の中日文化協会研究会との合同史料調査を、本年も行った(2014年9月上旬。長春・ハルビン・満洲里・大連)。その結果、史料の所蔵状況を具体的に把握することができた。2.研究会・ワークショップの開催・共催・・・2014年6月14日、10月11日、また、8月9日には東京で、ワークショップ「占領地・植民地における<グレーゾーン>を考えるー国際比較の視点からー」を主催し、2015年1月11日には中日文化協会研究会主催のワークショップ「戦時上海の文学空間を考える-〈中日文化協会〉を起点として-」に参加した。3.ホームページの構築・運営・・・国内外で調査・収集した史料をホームページに掲載することをめざして、ホームページの構築作業を終え、現在はその運営を開始している。1.関連史料の所蔵状況に関する調査及び収集と研究会の開催・・・研究代表者と分担者それぞれの個別の史料調査を、中国をはじめとする海外及び国内で行った。研究会は、2015年4月26日、6月13日、7月18日、2016年3月12日の4回開催し、研究の進捗状況の確認と各自のテーマの報告を行った。2.国際シンポジウムの開催・・・2015年10月34日に奈良大学で、戦時上海の文化・文学活動を研究している、関西の中日文化協会と共催で国際シンポジウム(「戦時上海におけるメディアー文化的ポリティクスの視座からー」)を公開開催した。国内研究者のみならず、中国・上海の3人の研究者(陳祖恩東華大学教授、徐静波復旦大学教授、馬軍上海社会科学院歴史研究所研究員)も招聘して報告を行い、3年にわたる研究を集約すると同時に、併せて今後の研究の方向性についても議論した。3.論文集と雑誌『アジア遊学』特集号刊行の計画・・・2のシンポジウムの成果が、高綱博文・石川照子・竹松良明・大橋毅彦編『戦時上海のメディアー文化的ポリティクスの視座からー』という論文集として、研文出版から2016年7月に刊行されることが決定しており、3年間の研究の成果を広く世に問う事が期待できる。さらに、論文集だけでは収まり切らない多彩なテーマが、この3年間の研究成果として出現しているという現状を勘案して、雑誌『アジア遊学』に「戦時・上海・グレーゾーンー抵抗と協力のはざまでー」という特集を組み、勉誠出版から2016年12月に刊行されることが決定している。なお、同誌に掲載予定の論文に関して、2016年5月7日に「戦時・上海・グレーゾーンー抵抗と協力のはざまでー」というワークショップを公開開催した。4.ホームページの運営・・・国内外で調査・収集した史料のホームページでの公開を通して、情報の共有と発信を行っている。3.国際シンポジウムの開催・・・

2015年10月34日に奈良大学で、関西の中日文化協会と共催で「戦時上海におけるメディアー文化的ポリティクスの視座からー」を公開開催。4.論文集と雑誌『アジア遊学』の刊行計画・・・研究成果を論文集(研文出版、2016年7月)、『アジア遊学』特集号(勉誠出版、2016年12月)として刊行予定。5.ホームページの構築・運営・・・調査・収集した史料の公開。平成26年度に以下の研究実績をあげた。(1)計画確認・打ち合わせ・・・全体の研究計画に関する研究課題の確認・役割分担について打ち合わせを行い、これを全体の準備会議として位置づけるとした。実際に6月14日、9月の中国調査期間中、3月14日には共同研究の打ち合わせのミーティングを実施し、共同研究体制の充実を目指した。(2)関連史料の所蔵状況に関する調査及び収集・・・戦時上海メディアに関して未発掘史料を可能な限り系統的に調査するため、国内、中国等各地の史料文書館、図書館等において関連史料の分布(所蔵)状況の調査を行った。(3)収集関連史料のデジタル化と閲覧システムの構築・・・戦時上海メディアに関して国内外で調査・収集した史料は、「目録」を作製して適時日本上海史研究会のホームページに掲載する事を行っており、その運営作業が進行している。(4)研究打ち合わせ会議の開催・・・国内の研究代表者・分担者による研究打ち合わせ会議を東京で開催するとしたが、6月、8月、10月に研究会を開催した。また、8月と1月にはワークショップを開催・参加し、(2)によって把握された史料分布状況を報告して情報を共有し、そこから見えてくる今後の研究体制の方向性等について、多様な角度から検討を加えた。(5)情報の共有と発信・・・以上の調査過程で獲得された情報は、各自現有のパソコン等を利用して記録整理すると共に、共同研究者間で情報を共有している。さらに、研究の進行状況及び成果については、すでに日本上海史研究会において運営しているホームページを利用してインターネット上でも公開しており、この運営も研究協力者が担当している。27年度が最終年度であるため、記入しない。中国近現代史研究の目的・・・(1)日本上海史研究会を基盤として、戦時上海に関する共同研究体制を組織する。(2)戦時上海メディアに関して史料を調査しマイクロフィルムとして収集、デジタル化してネット上の閲覧検索システムを構築する。(3)史料分析を進め、定期的に研究会、国内外で開催するワークショップや国際シンポジウムで研究成果を報告・公表する。(4)その成果は、日本上海史研究会のホームページで適時公開すると共に、共同研究のまとめとして論文集を刊行する。*次年度(平成27年度の研究実施計画)(1)研究打ち合わせ会議の開催・・・研究打ち合わせのミーティングを3回開き、研究の進捗状況を確認するとともに、各分担者がテーマについて研究状況をまとめ、公表するための準備報告を行う。また、関連史料の所蔵状況に関する調査結果をまとめる。(2)関連史料の所蔵状況に関する調査及び収集の継続・・・戦時上海メディアに関して未発掘史料を可能な限り系統的に調査するため、国内、中国等海外での各自の史料調査を継続する。(3)国際シンポジウムの開催・・・2015年10月24日まで奈良大学で、中日文化協会研究会と共催で国際シンポジウムの開催を計画している。国内研究者のみならず、中国、香港、アメリカの研究者も招聘して、3年にわたる研究を集約し、共同研究者全員の研究成果を持ち寄って議論を深め、総合的な分析を行い、今後の研究の方向性を議論する。
半導体単結晶薄膜における光と多成分励起子の連成効果による超高速・高効率輻射緩和

ミクロとマクロの中間サイズ領域にある半導体高品質微小系は、光波と分極波の長距離にわたる結合により、従来のナノ構造や塊状の結晶と比べて桁違いの高効率・超高速光学応答を示すことが近年明らかになってきた。さらに、エネルギー的に近接する複数の分極モードが存在する系では光を介した多成分分極の結合による光学応答増強効果の倍増が期待できるため、本研究では価電子帯が縮退している半導体を対象に、高品質薄膜作製法の確立及び非線形光学応答の測定を行うことによって数10フェムト秒(1フェムト秒=1000兆分の1秒)級の超高速光学応答実現を目指す。
亜鉛欠乏性貧血の診断基準の作製と治療方法の確立

基礎疾患を有さない貧血女性37名(年齢22.3±4.3歳)を対象に種々の貧血マーカーと亜鉛動態との関連を検討した結果、女性の亜鉛欠乏性貧血の診断基準は、(1)ヘモグロビン12.0g/dl以下、赤血球数380×10^4/mm^3以下、総鉄結合能(TIBC)380μg/dl未満の正球性正色素性貧血、(2)血清亜鉛の低下は必ずしも認めない、(3)正球性正色素性貧血を呈する他の疾患を除外する、(4)亜鉛欠乏と同時に鉄欠乏を伴うことが多い、とすることが妥当であると考えられた。つぎに上記診断基準を満たす中年女性の貧血患者への亜鉛投与による結果から、亜鉛欠乏性貧血の頻度と治療法を検討した。農村地区住民15,459名(男性7487名、女性7972名)に貧血検査を行ったところ、男性でヘモグロビン13g/dl以下、女性でヘモグロビン12g/dl以下の貧血患者は男性の7.0%、女性の14.1%であった。上記診断基準を満たす亜鉛欠乏性貧血が疑われる患者は貧血者男性の54.2%(全体の3.8%)、女性の41.1%(全体の5.8%)であった。これらの貧血患者を鉄投与群(n=15)、亜鉛投与群(n=21)、鉄と亜鉛投与群(n=16)に分けて8週間治療したところ、鉄と亜鉛投与群のみ有意の貧血の改善を認めた。亜鉛投与群では血清鉄100μg/dl以上、フェリチン40ng/dl以上を有したものは亜鉛単独での貧血の改善が見られた。したがって亜鉛欠乏性貧血の治療は(1)フェリチン40ng/dl以上の患者では亜鉛製剤34mg/日、(2)フェリチン40ng/dl未満では亜鉛製剤34mg/日、鉄製剤100mg/日の投与が妥当であると考えられた。基礎疾患を有さない貧血女性37名(年齢22.3±4.3歳)を対象に種々の貧血マーカーと亜鉛動態との関連を検討した。亜鉛動態は1μmol/kgの亜鉛を静注し、前、30分、60分、90分、120分に採血して分布容量と半減期より求めたTotalbody zincclearance (ClZn)で表わした。亜鉛欠乏が中等度以上と診断された女性18名(ClZn>25ml/kg/hour)でフェリチン20ng/dl以上、血清鉄90μg/dl以上を呈した女性6名(A群)には酢酸亜鉛を34mg/日、フェリチン20ng/dl未満、血清鉄90μg/dl未満を呈した女性12名(B群)には酢酸亜鉛を34mg/日と鉄剤100mg/日、8週間投与し4週毎のヘモグラムと血液検査を施行した。A群は血清鉄が低下したのみで貧血の改善は得られなかった。B群はヘモグロビンが10.3±0.34から12.1±0.45g/dlへ(p<0.01),血清鉄は56±27から89±35μg/dlへ(p<0.05),血清亜鉛は89±9.7から110±10μg/dlへ(p<0.05)、エリスロポエチンは31.2±10.2から19.2±11.2mU/mlへ(p<0.05)有意の改善を示した。A群の治療前の赤血球数は351±32×10^4/mm^3、ヘモグロビン10.3±0.34g/dl、MCH29.3±2.4pg、MCV91±4.2fl、UIBC210±23μg/dlであった。対象女性37名のClZnと赤血球数、ヘモグロビンの関係を見て見るとそれぞれr=0.613(p<0.01)、r=0.451(p<0.05)で亜鉛欠乏と赤血球数の低下に著名な相関が見られた。したがって亜鉛欠乏性貧血の診断基準は、(1)ヘモグロビン12.0g/dl以下、赤血球数380×10^4/mm^3以下の正球性正色素性貧血、(2)血清亜鉛の低下は必ずしも認めない、(3)正球性正色素性貧血を呈する他の疾患を除外する、(4)亜鉛欠乏と同時に鉄欠乏を伴うことが多い、とすることが妥当であると考えられた。

農村地区住民15,459名(男性7487名、女性7972名)に貧血検査を行ったところ、男性でヘモグロビン13g/dl以下、女性でヘモグロビン12g/dl以下の貧血患者は男性の7.0%、女性の14.1%であった。上記診断基準を満たす亜鉛欠乏性貧血が疑われる患者は貧血者男性の54.2%(全体の3.8%)、女性の41.1%(全体の5.8%)であった。これらの貧血患者を鉄投与群(n=15)、亜鉛投与群(n=21)、鉄と亜鉛投与群(n=16)に分けて8週間治療したところ、鉄と亜鉛投与群のみ有意の貧血の改善を認めた。亜鉛投与群では血清鉄100μg/dl以上、フェリチン40ng/dl以上を有したものは亜鉛単独での貧血の改善が見られた。したがって亜鉛欠乏性貧血の治療は(1)フェリチン40ng/dl以上の患者では亜鉛製剤34mg/日、(2)フェリチン40ng/dl未満では亜鉛製剤34mg/日、鉄製剤100mg/日の投与が妥当であると考えられた。平成9年度の解析により、女性の亜鉛欠乏性貧血の診断基準は、(1)ヘモグロビン12.0g/dl以下、赤血球数380×10^4/mm^3以下、総鉄結合能(TIBC)380μg/dl未満の正球性正色素性貧血、(2)血清亜鉛の低下は必ずしも認めない、(3)正球性正色素性貧血を呈する他の疾患を除外する、(4)亜鉛欠乏と同時に鉄欠乏を伴うことが多い、とすることが妥当であると考えられた。つぎに上記診断基準を満たす中年女性の貧血患者への亜鉛投与による結果から、亜鉛欠乏性貧血の頻度と治療法を検討した。農村地区の住民15,459名(男性7487名、女性7972名)に貧血検査を行ったところ、男性でヘモグロビン13g/dl以下、女性でヘモグロビン12g/dl以下の貧血患者は男性の7.0%、女性の14.1%であった。今後、亜鉛欠乏をきたす妊娠婦人などについて、亜鉛投与の効果を検討していく予定である。
消化管機能異常症の病態生理に関する神経内分泌学的検討

Barostalを使用しヒトの直腸感覚機能を評価した.まず健常者14人(男6,女8)を使い,直腸の痛覚閾値圧を測定し,性差がないことを明らかにした.過敏性腸症候群(IBS)患者7人,functional abdominal pain(FAPS)患者6人に対しても同様な測定を行った.平均値を3群で比較すると,健常群とFAPS患者群では差を認めなかったが,IBS群は有意に痛覚閾値圧の低下を認めた.次に同じ被験者にストレス(反復直腸痛覚伸展刺激)を負荷した後,同様に直腸痛覚閾値圧を測定した.健常者,FAPS患者ではストレス前後で測定値に変化を認めなかったが,IBS患者では全例でストレスにより測定値が低下し,直腸感覚の過敏を認めた.ストレスによる痛覚閾値圧の低下は,IBS群のみで認められ,統計学的にも有意であった.次に健常者10人を無作為に5人ずつ2群に分け,一方にはCRF(100μg)を,もう一方には生理食塩水を静脈内投与して,上と同様な測定を行った.CRF投与群ではストレス負荷によりIBS群で認められたような,直腸感覚の過敏が全例で認められ,統計学的に有意であった.以上より,ストレスによって誘導される直腸感覚の過敏は,IBSに特異的で,信頼できるマーカーであり,その病態に深く関与していると考えられた.またこの現象は,健常人にCRFを投与することで同様に誘導されることから,このホルモンが何らかの役割を担っているものと考えられる.IBSを含む消化管機能性異常症患者63人を対象に,臨床研究を行い,本疾患が患者QOLに与える影響が極めて大であること,経済的な損失も大きいことを明らかにした.また本疾患患者ではいわゆるドクターショッピングの患者がきわめて多く(医療費の高騰に直結する),消化器内科医も本疾患に対する認識がきわめて低いこと(消化器内科医30人に対するアンケート調査)も明らかとなった.健常人の直腸感覚機能について評価するために,barostat systemを整備し,直腸のバルーン伸展プロトコールを決定した.これに基づき,まず健常人の直腸感覚機能を評価し,男女差がないことを明らかにした.直腸感覚はバルーン伸展にともなって生じる痛覚を,閾値圧(痛覚を生じるバルーン内圧)として測定し評価した.次に過敏性腸症候群(IBS)患者5例の直腸感覚機能について検討を進め,基礎状態で60%の患者が直腸の知覚過敏を呈することが明らかになった.また,反復直腸痛覚伸展刺激をconditioningとして行った後,同様に直腸痛覚閾値を測定すると,健常者では基礎状態と比較して変化を認めなかったが,IBS患者では全例で知覚過敏が誘導され,閾値圧が患者全例で異常低値を示した.次にIBS患者と同様に,器質的疾患を認めないのにも関わらず腹痛を来すFunctional abdominal pain syndrome(FAPS)の患者5例で,直腸知覚を評価した.FAPSはIBSと異なり,消化管の機能異常に起因しない慢性の腹痛を来す疾患であり,DSM-IVのpain disorderと呼ばれる疾患と同じで,純粋の精神疾患である.FAPS患者では全例,直腸感覚機能は正常で,conditioningでも知覚過敏は誘導されなかった.以上より,conditioning(直腸反復痛覚伸展刺激ストレス)によって誘導される,直腸痛覚過敏はIBS患者に特異的であり,その病態に深く関わっていると考えられた.現在はこの現象の機序を明らかにするために,ストレスのkey factorであるCRFを被検者に投与して,直腸感覚機能に変化がないかを検討中である.Barostalを使用しヒトの直腸感覚機能を評価した.まず健常者14人(男6,女8)を使い,直腸の痛覚閾値圧を測定し,性差がないことを明らかにした.過敏性腸症候群(IBS)患者7人,functional abdominal pain(FAPS)患者6人に対しても同様な測定を行った.平均値を3群で比較すると,健常群とFAPS患者群では差を認めなかったが,IBS群は有意に痛覚閾値圧の低下を認めた.次に同じ被験者にストレス(反復直腸痛覚伸展刺激)を負荷した後,同様に直腸痛覚閾値圧を測定した.健常者,FAPS患者ではストレス前後で測定値に変化を認めなかったが,IBS患者では全例でストレスにより測定値が低下し,直腸感覚の過敏を認めた.ストレスによる痛覚閾値圧の低下は,IBS群のみで認められ,統計学的にも有意であった.次に健常者10人を無作為に5人ずつ2群に分け,一方にはCRF(100μg)を,もう一方には生理食塩水を静脈内投与して,上と同様な測定を行った.