hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラスチック製カラムチューブを用いた多用途二次元電気泳動法の開発と応用

プラスチックカラムチューブを用いて通常の二次元電気泳動以外の泳動、特に一次元目について等電点電気泳動以外の手法が可能か検討した。その結果、酢酸尿素電気泳動その他各種泳動法について対応可能であることが判明した。しかしながら、それら電気泳動自体の分離能にも起因するが、新しく応用した電気泳動法は等電点電気泳動に比べて分離能は劣っていた。そこで、プラスチックチューブ内で起きる電気浸透流やタンパク質の吸着にその一因があるのではないかと考えられた。チューブ内側をリン脂質膜によってコーディングしたものを用いて泳動を試みたが、若干のテーリングの減少などは見られたものの、際だった改善は認められなかった。一方で、非変性状態でタンパク質の分離を試みるという考え方を発展させ、非変性状態で二次元クロマトグラフィーによるタンパク質の分離を試みた。分離はイオン交換法とゲル濾過の組み合わせによって行ったが、ここで分離されたタンパク質は飛行時間型質量分析装置で確認することができた。しかし、従来の方法では一度、質量分析装置に供したものはさらなる解析、例えばトリプシン分解などができなかった。そこで、質量分析装置にアプライしたサンプルをターゲット上でトリプシン分解する方法について検討した。短時間のトリプシン分解については、温度管理と湿度の管理が重要であり、さらに一定の有機溶媒と非イオン性界面活性剤の添加が有効であることがわかった。このオンターゲットでタンパク質処理する方法は報告例が少なく、このためのターゲット上で各種処理を行うのに適した装置は開発されていなかったので、その装置を考案し、実用新案として登録した。また、処理方法についても論文として発表した。プラスチックカラム内でネィティブ電気泳動その他を行い、二次元目にSDS-PAGEを行うことで従来の二次元電気泳動では得られタンパク質情報を得るための手法開発を行った。一次元目にネィティブ電気泳動を行った場合、ゲルが等電点電気泳動などの場合に比べて非常に固いため、チューブから取り出せなかったが、本研究のプラスチックチューブを使用し、切り開くことで容易に取り出せることができるようになった。ただし、タンパク質自体に起因する要因、即ち泳動中の変性その他でスポットのテーリングはなかなか解消されなかった。これについては、抽出条件の検討などが必要と思われた。チューブ側の要因としてプラスチック内壁との干渉によってテーリングが起きている可能性も考えられたので、内部修飾を行い、タンパク質の吸着量の低減を試みた。ゲル作製時の気泡の発生の低減化には寄与があったが、テーリングについては解消されなかったので、テーリングは素材よりもタンパク質に起因する要因が大きいと結論された。これについては装置側から行えることは少ないが、タンパク質をより変性させない条件の検討によって、テーリングの解消とタンパク質相互作用の検出の効率化が望めると思われた。ネィティブ電気泳動以外の系においては、概ね、期待された泳動結果を得ることができた。特に対角線電気泳動については、これまでどの文献に掲載されている泳動図よりも直線的な対角線を得ることができ、ジスルフィド結合有無によるタンパク質の泳動パターンの違いによる分離ばかりでなく、例えばカルシウムイオン有無による泳動パターンの差異の検出、即ちカルシウム結合タンパク質の同定がよりクリアーに行えることがわかった(投稿準備中)。現在は、さらに他の生体物質と相互作用を検出できないか検討中である。
泌尿器科癌におけるZFHX3/ATBF1の機能解析と分子標的治療への応用

ZFHX3/ATBF1は最初にαフェトプロテイン(AFP)遺伝子の発現を抑制する巨大分子として同定され、その生理的機能は細胞を分化させることである。腎細胞癌(RCC)110例で検討すると14例で発現低下し、予後が不良であった。ZFHX3はPIAS3と結合し、STAT-3の転写活性を抑制する。Stat-3はIL-6の産生を増強するが、IL-6高産生のRCCは予後が不良である。IL-6高産生細胞株A704ではZFHX3が低発現、stat-3リン酸化は高発現であり、レチノイン酸処理はZFHX3発現の増強とともにstat-3の転写活性を低下させ、細胞増殖を抑制した。ZFHX3/ATBF1は最初にαフェトプロテイン(AFP)遺伝子の発現を抑制する巨大分子として同定された。その生理的機能は主に細胞を分化させることであり、その機能の低下は細胞自体の脱分化につながると考えられる。ZFHX3/ATBF1の機能の消失・減衰はより高い浸潤能や転移能の獲得に関係していることが胃癌等で明らかになってきている。本研究では、泌尿器科癌のなかで腎細胞癌に着目し、ZFHX3/ATBF1の発現とその臨床的意義を臨床検体を用いて検討した。腎細胞癌の切除標本110検体に対し免疫組織学的検討を加えた。これらの検体は遠隔臓器やリンパ節に転移を認めない症例であった。101例中14例(12.7%)で発現の減弱が見られた。この減弱は、Western blot法による蛋白レベルやreal time PCRによるmRNAレベルでも確認できた。臨床病理学的因子との解析ではZFHX3/ATBF1の減弱はT分類で3b以上(p=0.000391)、組織学的に浸潤形式が悪性のもの(β)(P=0.00291)、また静脈内浸潤を示す例で高率に認められた(p=0.000014)。さらに、生存期間との関係を検討すると減弱を認めた症例では全生存期間(p=0.009)および無進行生存期間(P=0.0004)が統計学的に有意に短かった。以上より、ZFHX3/ATBF1の減弱は腎細胞癌の悪性度獲得に深く関与していることが明らかになった。これまでの研究でZFHX3/ATBF1の減弱は腎細胞癌の悪性度獲得に深く関与していることが明らかになった。本年度は培養細胞株を用いて、その機能的側面の検討を行った。4つの作業仮説、すなわち1.酸化ストレス下での血小板由来成長因子受容体の転写を促進する、2.P53と複合体を形成しP21の転写促進する。3.転写因子v-Mybと結合しその活性を抑制する、4.Protein inhibitor of activatedSTAT-3(PIAS3)と結合し、STAT-3の転写活性を抑制する、のいずれが腎細胞癌で機能しているのかを検討した。この結果、1ー3の仮説を示唆する結果は得られなかったが、4.のIL-6、PIAS3、STAT-3の系が関係する可能性が高いため、引き続く研究を行った。これまでの報告から、IL-6高産生の腎細胞癌は予後が不良であることが知られているが、検討した細胞株中A704が高産生、Caki-2が低産生のため、この2株で以降の研究を行った。ZFHX3/ATBF1はA704で低発現、Caki-2で高発現であり、その下流のSTAT-3リン酸化はA704で高発現であった。このことから、腎細胞癌においては、ZFHX3/ATBF1がIL-6のシグナル伝達の阻害を介して細胞増殖を抑制していることが示唆された。当初、予想された、単純な関係でなく、腎細胞癌で重要な増殖因子の一つであるIL-6との関係が強く示唆された。これまでの研究から、腎細胞癌におけるZFHX3/ATBF1とその細胞学的悪性度は、当初、予想された、単純な関係でなく、腎細胞癌で重要な増殖因子の一つであるIL-6との関係が強く示唆された。ZFHX3/ATBF1の減弱が腎癌細胞の増殖につながる可能性が高いことから、ZFHX3/ATBF1の発現増強が可能な方法を検索したところ、これまでの報告ではレチノイン酸(RA)がATMを介してCREBのリン酸化を促進し、ZFHX3/ATBF1の転写を促進することが明らかになっていた。このことから、ZFHX3/ATBF1低発現株A704にRAを作用させたところ、定量的PCRによる検討でZFHX3/ATBF1のmRNAの増強がみとめられ、ウェスタンブロット法では蛋白発現の増強が観察された。さらに、stat-3のリン酸化の程度は変わらないものの、luciferase assayで検討すると、stat-3の転写活性は有意に抑制されていた。このとき細胞増殖自体も抑制され、その効果は細胞回転の検討でG1期の細胞が増加し、S期の細胞が減少がみられ、G1-S arrestによるものが示唆された。また、stat-

3はIL-6の発現も増強することから、RA処理でのIL-6産生能を検討した所、培養上清の濃度は減少するものの、完全には抑制されず、IL-6産生には他の因子がかかわっている可能性が示唆された。これまでの臨床研究では、進行腎細胞癌症例でRAの投与が一定の効果を示すことが知られており、本研究の結果から、ZFHX3/ATBF1低発現症例はRAによる治療の良い適応とも考えられ、臨床応用につながる可能性があると考えられる。ZFHX3/ATBF1は最初にαフェトプロテイン(AFP)遺伝子の発現を抑制する巨大分子として同定され、その生理的機能は細胞を分化させることである。腎細胞癌(RCC)110例で検討すると14例で発現低下し、予後が不良であった。ZFHX3はPIAS3と結合し、STAT-3の転写活性を抑制する。Stat-3はIL-6の産生を増強するが、IL-6高産生のRCCは予後が不良である。IL-6高産生細胞株A704ではZFHX3が低発現、stat-3リン酸化は高発現であり、レチノイン酸処理はZFHX3発現の増強とともにstat-3の転写活性を低下させ、細胞増殖を抑制した。臨床検体を用いた解析が終了し、培養細胞を用いた検討を開始しており、おおむね順調と考えられる。今後は、ZFHX3/ATBF1を何らかの形で再活性化し、腎癌細胞の増殖抑制を図る方向で進めていく。泌尿器科学研究計画に従って、現在進行中の培養細胞を用いた検討を進め、ZFHX3/ATBF1の機能解析を進めていく。物品購入等の納品検収は平成26年度内に完了したが、支払いが4月となり次年度となったため。物品購入等の納品検収は当該年度に完了し、4月に支払いが完了している。
高次構造に基礎をおく信号受容蛋白質の情報発現機構

細胞において外部からの情報を正確に受容して細胞内情報伝達系を駆動しその細胞特有の細胞反応を発現する。最近の遺伝子工学により明らかにされた信号受容蛋白質の中に情報変換分子G蛋白質と連関する一群の受容体が見いだされ、視物質ロドプシンとの構造の相同性からロドプシンス-パ-ファミリ-またはG蛋白質連関受容体と総称されている。本研究ではこれら信号受容蛋白質の中で最も研究されている視物質ロドプシンをモデルとして信号の受容過程から、G蛋白質を活性化するまでの過程を高次構造を基礎に理解しようとするものである。昨年度では発色団レチナ-ルに注目しレチナ-ルアナログによる再構成実験,フ-リエ変換赤外分光法によりその構造変化を研究したが、本造度はさらにこれらの研究を発展させ重水素化レチナ-ルのロドプシンアナログを共鳴ラマン分光法で研究した。その結果ロドプシンの吸収極大波長を調節しているのは現在最も通説となっている外部電荷モデルでは説明できないことを示した。本年度は信号受容蛋白質の蛋白質構造に注目し、ロドプシンの光信号受容に伴う構造変化を生化学的方法・分光学的方法で研究した。我々の用いいているタコロドプシンは8このシステインがあるが、この内水溶性のSH試薬と反応するぶいは1ー2こに限られる。この点に注目して蛍光性のSH試薬とタコ視細胞膜と反応させたところロドプシンに特異的に反応することを見いだした。この蛍光は強度と極大波長がロドプシンの光受容にともない変化することを見いだした。この部位はC末端の下流にあり、G蛋白質と相互作用する部位と考えられ興味深い。更に光容受したロドプシンが燐酸化することを利用して、キナ-ゼ、G蛋白質とロドプシンとの相互作用する部位を明らかにした。情報伝達細胞の多くは情報変換分子としてGー蛋白質を用いている。最近の遺伝子解析の結果、明らかにされた信号受容体のうち、Gー蛋白質と連関する受容体の蛋白質のアミノ酸配列は、予想もしなかったような相同性があるばかりか、推定される高次構造も視物質ロドプシンと同様、αーヘリックスが膜を7回横切る構造をもっていることが明らかとなり、ロドプシンス-パ-ファミリ-と称されるに至った。本研究では信号受容体のうちロドプシンス-パ-ファミリ-のモデルとしてタコロドプシンを選び、その高次構造を明らかにすることにより、機能発現のメカニズムを解明しようとするものである。本年度は結晶化をめざすためロドプシンの精製をおこなうこと、分光学的・生化学的手法により、その高次構造の解析をした。脊椎動物と比べて頭足類ではロドプシンと似た分子であるレチノクロ-ムの存在のため、その精製は困難である。本年度はこのレチノクロ-ムを光受容膜精製の過程で除去することに成功した。この試料を用いると可溶化後、ConAアフィニテ-カラムでの精製が効率良いことが明らとなった。光信号の受容中心はロドプシンの発色団レチナ-ルである。我々はすでに共鳴ラマン法によって、光受容に併うレチナ-ルの構造変化を追跡してきた。本年度はレチナ-ルと相互作用するアミノ酸残基の変化も同時に観察出来るフ-リエ変換赤外分光法によって脊椎動物のウシと無脊椎動物のタコで光受容に併うロドプシンからバソロドプシン変換過程を研究し、それらの構造をもとに考察した。

ロドプシンの情報機能の発現は光受容に併う高次構造の変化である。本研究では特にG蛋白質へ情報を伝える細胞内外に接するル-プの構造変化をキナ-ゼ、プロテア-ゼで明らかにすることに成功した。信号受容体のうちG蛋白質と連関する受容体はその1次構造だけでなく7本のαーヘリックスをとる高次構造の相同性がある。本研究ではこの受容体ス-パ-ファミリ-のモデルとしてタコロドプシンを選び、その情報発現機構を高次構造を基礎に理解使用とするものである。高次構造を明らかにする直接の方法はその蛋白質の結晶を得てXー線構造解析を行うことであるがロドプシンの結晶化は膜蛋白質であることもあり成功はしていない。本研究ではロドプシンの高次構造を分光学的手法、生化学的手法により研究し、光信号受容にともなう高次構造の変化と信号交換蛋白質であるG蛋白質、キナ-ゼとの相互作用を明らかにした。本年度は特に重水素化したレチナ-ルからロドプシンを再構成し、その光化学中間体の共鳴ラマンスペクトルを測定し、レチナ-ルと蛋白質の相互作用を考察した。ロドプシンからG蛋白質の情報伝達をレセットするのはキナ-ゼによるロドプシンの燐酸化とされている。我々はこの性質を利用してロドプシンの燐酸化部位を同定すると共に、G蛋白質を活性化することにより新たに燐酸化される部位を特定し、G蛋白質と会合するロドプシンの部位を明らかにした。更にこの部位にシステイン残基のあることに注目し、蛍光色素をラベルし、この蛍光強度がロドプシンの光受容により変化することを明らかにした。
非正則データにおける統計的同時信頼領域の構成法の開発とその応用

本年度は,多変量正規母集団の下で、以下の点について研究成果を得た.2.データに欠損が生じた場合のk標本間題における平均ベクトルに関する同等性検定法と同時信頼区間の開発1については,2005年9月に広島プリンスホテルにて行われた統計関連学会連合大会や2005年12月にAuburn University(アメリカアラバマ州)にて行われた国際会議International Conference on Statistics, Combinatorics, Mathematics and Applicationsなどで口頭発表し,現在、論文としてまとめ,すでに学術雑誌に投稿中である.2については,同じく2005年9月に広島プリンスホテルにて行われた統計関連学会連合大会や2005年12月に鹿児島大学で行われた科研費シンポジウム「統計数理の基礎理論について」において,研究成果を口頭発表し,現在,投稿用論文にまとめている.また,昨年度に得た研究成果(欠測値をもつ一様構造モデルにおける平均成分に関する同時信頼区間に関する研究)については,学術雑誌(Journal of Multivariate Analysis)に掲載予定である.本年度は,データに欠損が生じていない完全データの場合である平均ベクトルの同等性検定および同時信頼領域について,以下の3点について研究成果を得た.1.多変量正規母集団下での対比較と対照比較における多変量Tukey-Kramer型同時信頼領域法の保守性に関する理論的研究2.非正規分布のひとつである楕円母集団下で,各母集団の標本数が異なるアンバランスな場合における保守的な同時信頼領域構成法の提案と,その数値的・理論的両側面からみた非正規性の影響に関する研究3.楕円母集団下での平均ベクトル成分の同等性検定と2標本問題における平行プロフィール検定に対する検定統計量の漸近展開の導出とその非正規性の影響における研究これらの研究成果について,1と2については,2003年5月23日に新潟(朱鷺メッセ)にて行われた日本計算機統計学会で口頭発表し,現在,論文としてまとめ,1についてはすでに学術雑誌に投稿中である.さらに3については,2003年9月3日に名城大学で行われた統計関連学会連合大会で口頭発表し,現在,投稿準備中である.また,データに欠損が生じている単調欠測データにおける平均成分の同等性検定問題についても,分散共分散に一様構造を仮定した場合の新しい検定統計量の導出や同時信頼区間の構成法について理論的結果を得ており,12月10日に横浜市立大学アーバンカレッジで行われた科研費シンポジウムにて口頭発表している.本年度は,以下の2点について研究成果を得た.1.楕円母集団下での2標本問題における平行プロフィール検定に対する検定統計量の漸近展開の導出とその非正規性の影響における研究2.多変量正規母集団下で,データに欠損値が生じた場合の平均ベクトル成分に関する新しい同等性検定法と同時信頼区間の開発1については,2004年5月20日に福島県いわき市生涯学習プラザにて行われた日本計算機統計学会で口頭発表し,論文としてまとめ,すでに学術雑誌に投稿中である.2については,同じく2004年5月20日に福島県いわき市生涯学習プラザにて行われた日本計算機統計学会,2004年11月10日に秋田大学地域共同研究センターで行われた科研費シンポジウム「統計的推定方式に関する理論とその応用」,および2005年1月29日に広島プリンスホテルで行われた科研費シンポジウム「統計的推定方式に関する理論とその応用」において,随時,研究成果を口頭発表し,現在,投稿用論文にまとめている.また,昨年度に得た研究成果(楕円母集団下での各母集団の標本数が異なる場合における保守的な同時信頼領域構成法の提案とその数値的・理論的両側面からみた非正規性の影響に関する研究)については,論文としてまとめ学術雑誌(日本計算機統計学会欧文誌)に受理され掲載予定である.本年度は,多変量正規母集団の下で、以下の点について研究成果を得た.2.データに欠損が生じた場合のk標本間題における平均ベクトルに関する同等性検定法と同時信頼区間の開発1については,2005年9月に広島プリンスホテルにて行われた統計関連学会連合大会や2005年12月にAuburn University(アメリカアラバマ州)にて行われた国際会議International Conference on Statistics, Combinatorics, Mathematics and Applicationsなどで口頭発表し,現在、論文としてまとめ,すでに学術雑誌に投稿中である.2については,同じく2005年9月に広島プリンスホテルにて行われた統計関連学会連合大会や2005年12月に鹿児島大学で行われた科研費シンポジウム「統計数理の基礎理論について」において,研究成果を口頭発表し,現在,投稿用論文にまとめている.また,昨年度に得た研究成果(欠測値をもつ一様構造モデルにおける平均成分に関する同時信頼区間に関する研究)については,学術雑誌(Journal of Multivariate Analysis)に掲載予定である.
PDD・ARMSの有病率に関する大規模調査と長期追跡による生物学的マーカーの探索

(1)広汎性発達障害(PDD)疑いの児は、就学時健診において阿賀野市で9/477名(1. 88%)、新潟市で11/919名(1. 19%)であり、危険因子としては阿賀野市では父親の高年齢、新潟市では出生時仮死が挙がった。(2)脳画像研究において、PDDでは定型発達群に比して有意にMRI画像上の視床体積が減少していた。また、手の模倣課題中の近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)所見において、PDDでは定型発達群で認められる前頭前皮質活性の左側優位性が減少していた。(3)分子遺伝研究において、PDDとTPH2遺伝子多型との名目上有意な関連を示したが、マイクロRNA137多型との有意な関連は同定できなかった。(4)中間表現型研究において、5-HTTLPR多型はPDDの右内側前頭前野の神経発達障害に影響を与えている可能性および5-HTR1A遺伝子多型がPDDの細分化された臨床的特徴に関連があることを明らかにした。At Risk Mental State(ARMS)に関しては、就学時健診で確認することが困難であり、研究期間の間にARMS症状を呈した児童は存在しなかった。今後、この確立した研究基盤をもとに今後30年に渡って疫学研究および生物学的マーカーの探索を推進していく。広汎性発達障害(PDD)の有病率を明らかにするために、新潟県阿賀野市の全11小学校の小学1年生および平成22年度入学予定の全児童702名を対象として、調査の趣旨を理解し、書面による同意の得られた児童の保護者385名(回収率54.8%)に対して、自閉症スクリーニング質問紙(ASQ)および胎生期・周産期異常(出生時仮死や低体重、未熟児の有無)、遺伝負因、生活環境因子(カフェインやアルコール、煙草の摂取の有無)などの情報をアンケートにて収集した。解析の結果、PDDが疑われるASQ総得点13点以上のPDD疑い群は13名(3.38%)であった。さらに児出生時の父親の年齢が45歳以上であることとASQ得点上昇(P=0.00、偏相関係数.271)およびPDD疑い(P=0.01、オッズ比3.85)の間に有意な関連を認めた。本調査の結果から、PDDの有病率が明らかとなり、父親の高年化などの因子がPDD発症に関与していることが明らかになるなどの成果が得られた。近年、わが国におけるPDDの有病率の動向は十分に調査されておらず、現在のわが国のPDDの有病率を明らかにした本研究は非常に重要で意義があるものと考えられた。さらに、同意の得られた対象者に対して1.5テスラMRI装置を用いた脳体積(MRI)・脳内生化学代謝(MRS)測定や近赤外線分光装置(NIRS)を用いた課題施行中の酸素化Hb、非酸素化Hb、総Hbの変化量測定、および唾液DNA抽出キットを用いたDNA収集などを行った。このことにより、疾患感受性遺伝子の遺伝子多型の解析や各遺伝子多型と前述したMRI、MRS、NIRS所見との関連について検討を行う基盤が順調に整備されつつある。広汎性発達障害(PDD)の有病率を明らかにするために、平成2123年に新潟県阿賀野市の全11小学校に入学予定児童を対象として、自閉症スクリーニング質問紙(ASQ)および胎生期・周産期異常、遺伝負因、生活環境因子などの情報をアンケートにて収集した。解析の結果、PDDが疑われるASQ総得点15点以上のPDD疑い群は5名(1.3%)であった。さらに児出生時の父親の年齢が40歳以上であることと児のASQ得点および児がPDD疑いであることとの間に有意な関連を認めた(それぞれ、P<0.01:P=0.02、オッズ比12.1)。本調査の結果から、新潟県阿賀野市におけるPDDの有病率が明らかとなるとともに、父親の高齢化がPDD発症に関与している可能性が示唆された。

その成果を、第103回小児精神神経学会にて報告した。また、上記調査で明らかとなったPDD児を対象として、1.5テスラMRI装置を用いた脳体積(MRI)・脳内生化学代謝(MRS)、脳機能(近赤外線分光装置:NIRS)、および対象者のDNAを包括的に解析し、PDD児では両側の小脳体積が減少していること、PDD者の前頭葉神経発達障害にセロトニントランスポーター遺伝子多型が関与していることを明らかにし、それぞれをPsychiatry Research : Neuroimaging誌に報告した。さらにPDDでは模倣課題中の前頭葉活性の側性が変化していること、トリプトファン水酸化酵素(TPH2)遺伝子がPDDの疾患感受性遺伝子である可能性があることを明らかにし、その成果を第32回日本生物学的精神医学会にて発表するなど、地域コホートを基盤とした包括的な研究体制が順調に整備されつつある。平成23年度からは、at risk mental statesにある児童の調査も行う予定で、関係教育機関と調整を行った。広汎性発達障害(PDD)の有病率を明らかにするために、これまでに新潟県阿賀野市において平成21年23年入学予定児童に対しPDDの有病率調査を行ってきた。さらに調査規模を拡大すべく今年度は平成24年に新潟県新潟市の小学校に入学予定児童952名を対象として、自閉症スクリーニング質問紙(ASQ)胎生期・周産期異常、遺伝負因、生活環境因子などの情報アンケートにて収集し、同意の得られた919名(回収率96.5%)から回答を得た。解析結果、ASQ総得点15点以上のPDD疑い群は11名(1.2%)であった。さらに出生時仮死と児のASQ高得点および児がPDD疑いであることとの間に有意な関連を認めた(それぞれ、P=0.02;P=0.04、オッズ比12.0)。本調査の結果から、新潟県新潟市におけるPDDの有病率が明らかとなるとともに、出生時仮死がPDD発症に関与している可能性が示唆された。また、上記調査で明らかとなったPDD児を対象とし、近赤外線分光装置による脳機能、1.5テスラMRI装置を用いた脳体積および対象者のDNAを包括的に解析し、以下の成果を得た。PDDの手の模倣課題中の近赤外線スペクトロスコピー所見において、正常群で前頭前野皮質活性に左優位性を認め、PDD群ではこの優位性が減少していたことをPsychiatry Res. : Neuroimaging誌に報告した。また、PDD男性において非右利きのほうが右利きに比べ、有意に両側および右視床の体積が減少していたことをPsychiatry Clin Neurosci.誌に報告した。さらに、トリプトファン水酸化酵素遺伝子2がPDDの疾患感受性遺伝子である可能性およびセロトニン受容体1A遺伝子多型がPDDの細分化された臨床的特徴に関連があることを明らかにし、それぞれをPsychiatry Res.誌に報告した。PDDとマイクロRNA137との関連を調べたが有意な関連を示す遺伝子多型は同定できなかった。At Risk Mental State (ARMS)に関しては、就学時健診で確認することが困難であり、研究期間の間にARMS症状を呈した児童も存在しなかった。今後も追跡調査を行い、児童の精神病性症状についてフォローアップしていく。
寝たきり老人となる場合における住居的要因の影響に関する研究

1)高齢者が寝たきりとなる過程における住居的要因を検討するために,前年度までに行ってきた事例調査をさらに補足する調査を実施した.その結果,寝たきり老人形成過程とは,身体的機能の低下に伴って,日常生活行為の空間的範囲が極度に狭くなる過程であること,および,その過程で住居的バリヤが大きな影響を与えていることが明らかになった.つまり,身体の弱まりだけが原因で,寝たきり老人になるわけではなく,住居も大きな原因になっている.また,リハビリテーションの不足によって,寝たきり老人がつくられているが,住居の中にリハビリを妨げる条件が存在することも確かめられた.さらに,住居要因は,本人・家族の寝たきり防止意欲,および介護力の不足と相乗して,寝たきり老人をつくる原因になっていることも解明された.なお,住居内の危険要因が,生活範囲を狭めるバリヤの中で,極めて大きな役割を果たしていることもわかった.2)住居の改善によって,寝たきりになるものを防ぐことができるかどうかを検討するため,寝たきりになりそうな人を対象に,危険箇所を除去するなどの住居改善を実施した事例(数例)を調査した.結論を出すには至ってないが,少なくとも寝たきりになる時期を遅らせる効果のあることが確かめられつつある.このテーマを今後の研究展開の最重点としたい.3)寝たきり老人家庭の事例調査の中で,寝たきり老人宅には特有の火災危険が存在すること,避難危険をつくり出している住居的要因・介護要因は,寝たきりをつくる要因(住居的バリヤ)と共通していることが解明された.4)寝たきりをつくる原因のひとつとしての住居の歩行事故のうち,従来の研究の遅れている「つまづき事故」に関する実験的研究を行い,足のつま先の軌跡や事故の発生メカニズムをある程度解明した.1.昨年に続き、寝たきり老人等の自宅訪問調査を実施し、寝たきりをつくる住居的要因が存在するかどうかを検討した。その結果、以下のことがわかった。(1)住居的要因の関り方は多様であるが、最も本質的な問題は、高齢者の体が弱まった時、日常生活行動の空間的範囲を狭めるようなバリヤ(障壁)が存在するか否かである。すなわち、バリヤが存在すれば、寝たきりが促進され、バリヤを除去すれば、寝たきりになるのを防ぐことがができる。(2)住居の安全性も、寝たきり形成過程に大きく関与している。直接的関係としては、転倒により足を骨折し、それがきっかけで寝たきりになる場合がある。また、事故がもとで、脳卒中などの病気を併発し、それがもとで寝たきりになる場合がある。間接的関係としては、住居内に危険箇所がある場合、怪我を恐れて本人や回りの人が行動を抑制し、動きが少なくなり、低運動症候群をひきおこし、寝たきりになる場合が典型例としてあげられる。以上のように、安全性に欠ける住空間は、バリヤとなり、寝たきり促進作用をもつ。(3)体の弱くなった高齢者が、リハビリをしようと思っても、住居にその条件がなく、回復できぬまま寝たきりになる場合もある。浴室が狭く、危険であるためなどの理由により、入浴介護できない場合がある。これらは、リハビリや介護を妨げるバリヤであり、寝たきりの要因となる。2.高齢者の歩行中の転倒事故防止は、寝たきり防止にとって極めて重要であるので、段差でつまづく事故の原因と対策を実験的に研究した。その結果、つまづき事故には4タイプあり、そのうちの一つが転倒につながる危険が大であること、および、すりつけ板は事故防止効果があることなどが判明した。1)高齢者が寝たきりとなる過程における住居的要因を検討するために,前年度までに行ってきた事例調査をさらに補足する調査を実施した.その結果,寝たきり老人形成過程とは,身体的機能の低下に伴って,日常生活行為の空間的範囲が極度に狭くなる過程であること,および,その過程で住居的バリヤが大きな影響を与えていることが明らかになった.つまり,身体の弱まりだけが原因で,寝たきり老人になるわけではなく,住居も大きな原因になっている.また,リハビリテーションの不足によって,寝たきり老人がつくられているが,住居の中にリハビリを妨げる条件が存在することも確かめられた.さらに,住居要因は,本人・家族の寝たきり防止意欲,および介護力の不足と相乗して,寝たきり老人をつくる原因になっていることも解明された.なお,住居内の危険要因が,生活範囲を狭めるバリヤの中で,極めて大きな役割を果たしていることもわかった.2)住居の改善によって,寝たきりになるものを防ぐことができるかどうかを検討するため,寝たきりになりそうな人を対象に,危険箇所を除去するなどの住居改善を実施した事例(数例)を調査した.結論を出すには至ってないが,少なくとも寝たきりになる時期を遅らせる効果のあることが確かめられつつある.このテーマを今後の研究展開の最重点としたい.3)寝たきり老人家庭の事例調査の中で,寝たきり老人宅には特有の火災危険が存在すること,避難危険をつくり出している住居的要因・介護要因は,寝たきりをつくる要因(住居的バリヤ)と共通していることが解明された.4)寝たきりをつくる原因のひとつとしての住居の歩行事故のうち,従来の研究の遅れている「つまづき事故」に関する実験的研究を行い,足のつま先の軌跡や事故の発生メカニズムをある程度解明した.
マイクロＲＮＡの発現と上皮性卵巣がんの臨床像との関連に関する研究

卵巣癌に関してはマイクロRNA-30c,99a,130a,141が卵巣癌の組織型を特徴づけ,マイクロRNA-141,200a,200c,345が明細胞癌発癌に関わる因子であると思われた.またマイクロRNA-9,141,200c,224,512,517,518,519,526が絨毛癌発症に関わる因子であること,子宮内膜癌ではマイクロRNA-106bが他の因子とともにその悪性度の変化に関与していることが明らかになった.これらのマイクロRNAの発現状況を検討することにより,卵巣癌をはじめとする婦人科癌の早期発見,治療の個別化に寄与できる可能性が示唆された.良性子宮内膜症性嚢胞成分と明細胞腺癌成分組織でのmiRNAの発現を比較したところ,miRNA-141,200a,200c,345の発現が癌組織で1000倍以上亢進,反対にmiRNA-29c,98,100,222,497の発現は100分の1以下に低下していることが見出された.良性子宮内膜症性嚢胞成分と漿液性腺癌成分での発現を比較するとmiRNA-141,200a,200b,200c,422bの発現が癌組織で100倍以上亢進し,反対にmiRNA-451の発現は100分の1以下に低下していた.またmiRNA-451の発現は明細胞腺癌では亢進しており,漿液性腺癌とは異なっていた.卵巣癌細胞株(OVCAR-3,SKOV-3,ES-2,PA-1)間で発現を検討すると,miR-30cの発現はOVCAR-3でのみに認められた.miR-99aはSKOV-3とES-2に発現,miR-130aはSKOV-3とPA-1に発現,miR-141はOVCAR-3のみに発現が認めら、上皮性卵巣癌発生や組織学的特性の差異の原因と考えられうる種々のmiRNA候補が確認された.研究内容を婦人科悪性腫瘍全般の発癌の関する普遍性を確認するために、正常絨毛由来細胞株(HTR)と絨毛癌細胞株(JEG、JAR、BeWo、T3M-3)でのmiRNA発現の差異について付随的に検討した結果、miRNA-512、517、518、519、526)が癌細胞株において1000倍以上の発現更新を示していることを見出した.また子宮内膜癌に関する付随的研究により、変異型p53蛋白がmiRNA-130bのプロモーター領域に結合しその発現を調節し、miRNA-130bの標的因子であるZEB1の発現を調節し子宮内膜癌の上皮間葉移行に関与していることが見出された(Dong, P. Oncogene 1-10、2012).現在までのところ,化学療法耐性を示すことが知られている明細胞癌の発生に関してmiRNA-141,200a,200c,345らがoncogenicに,miRNA-29c,98,100,222,497らがoncosuppressiveに機能している可能性を見出した.miRNA-451の発現は一部の明細胞癌組織では亢進し,漿液性腺癌組織では低下していたため,両組織型の生物学的差異を規定する可能性があると考えられた.卵巣癌同様に子宮体癌においても予後の比較的良い類内膜腺癌からなるType I体癌と,予後不良な漿液性腺癌,明細胞腺癌などからなるTypeII体癌の存在が知られている.婦人科癌としての付随的な研究としてTypeII子宮体癌に関する検討を行ったところ,TypeII体癌細胞株HEC-1,HEC-50ではTWIST1が高発現しており,これら悪性度の高い体癌細胞株の上皮間葉移行に寄与していること,さらにmiRNA106bがTWIST1に直接作用することによりこの機能に抑制的にはたらくことを見出した(Dong P, Kaneuchi M, et.al. Mol Carcinog. 53(5):349-59.).卵巣癌に関してはマイクロRNA-30c,99a,130a,141が卵巣癌の組織型を特徴づけ,マイクロRNA-141,200a,200c,345が明細胞癌発癌に関わる因子であると思われた.またマイクロRNA-9,141,200c,224,512,517,518,519,526が絨毛癌発症に関わる因子であること,子宮内膜癌ではマイクロRNA-106bが他の因子とともにその悪性度の変化に関与していることが明らかになった.これらのマイクロRNAの発現状況を検討することにより,卵巣癌をはじめとする婦人科癌の早期発見,治療の個別化に寄与できる可能性が示唆された.本年度は卵巣癌細胞株あるいは卵巣癌組織を用いて,上皮性卵巣癌の発症や組織型別特性の差異にかかわると考えられるmiRNAを網羅的に検索している.上皮性卵巣癌の中でも近年明細胞腺癌の頻度が増加しており,抗癌剤耐性を示す本腫瘍の本態を検討することは,本研究の目的にもかなっている.子宮内膜症性嚢胞を母地として発生した卵巣明細胞腺癌の良性子宮内膜症性嚢胞成分と明細胞

腺癌成分組織でのmiRNAの発現を比較したところ,miRNA-141,200a,200c,345の発現が癌組織で1000倍以上亢進,反対にmiRNA-29c,98,100,222,497の発現は100分の1以下に低下していることが見出された.良性子宮内膜症性嚢胞成分と漿液性腺癌組織での発現を比較するとmiRNA-141,200a,200b,200c,422bの発現が癌組織で100倍以上亢進し,反対にmiRNA-451の発現は100分の1以下に低下していた.またmiRNA-451の発現は明細胞腺癌では亢進しており,漿液性腺癌とは異なっていた.良性子宮内膜症性嚢胞成分で発現が認められないが,卵巣癌細胞株(OVCAR-3,SKOV-3,ES-2,PA-1)においてはmiRNA20bの発現が亢進していた.一方miRNA-143,145,451の発現は良性子宮内膜症性嚢胞成分では亢進していたが,卵巣癌細胞株(OVCAR-3,SKOV-3,ES-2,PA-1)では発現が認められなかった.細胞株間の発現を検討すると,miR-30cの発現は上記3細胞株のうちOVCAR-3でのみに認められた.miR-99aはSKOV-3とES-2に,miR-130aはSKOV-3とPA-1に,miR-141はOVCAR-3のみに発現が認めらた.上皮性卵巣癌発生や組織型的特性の差異の原因と考えられうる種々のmiRNA候補が確認された.卵巣癌とならぶ婦人科悪性腫瘍である子宮内膜癌の細胞株での検討により、TWIST-1(Twist-related protein 1)の発現が、悪性度の高いtype2内膜癌細胞株で亢進していることを見出した。type2内膜癌細胞株にTWIST-1を導入すると細胞の浸潤能は亢進し、ノックダウンすると低下した。この変化は上皮性マーカーと間様系マーカーの発現状態と並行していた。子宮内膜癌関連マイクロRNAの候補と考えていたmicroRNA-106bをtype2内膜癌細胞株に導入あるいはノックアウトとするとTWIST-1の発現はそれと逆相関し、上皮性マーカーと間様系マーカーの発現状態も変化した。以上よりmicroRNA-106bはTWIST-1の発現を抑制し、子宮内膜癌細胞の上皮間葉転換を制御することによりその浸潤能を低下させることを見出し報告した(Dong P*, Kaneuchi M. et al. Mol Carcinog. 53(5):349-359, 2014.)。そこで、microRNA-106bにより制御されるTWIST-1の発現調節について検討を進めた。上皮間葉転換を乳癌、肺癌などでは抑制すると報告されているKLF17 (Kruppel-like factor17)が、正常子宮内膜細胞に比べ内膜癌細胞ではでは他の癌腫とは逆に発現が亢進していた。子宮内膜癌細胞株にKLF17を過剰発現させると、細胞の上皮間葉転換が促進され、その浸潤能や抗がん剤(paclitaxel)への薬剤耐性が亢進した。これはKLF17がTWIST-1のプロモーター領域に直接結合し、その転写を活性化することによることを見出し報告した。外科系臨床医学産婦人科学おもに卵巣がんにおけるマイクロRNA発現の意義、発がんへの関与への検討を目的としていたが、採取する卵巣がん組織の検体数は不足しているため、細胞株を主に使用して検討を続けていた。また、研究を発展させるために卵巣がんのみでなく、絨毛癌、子宮内膜癌などの他の婦人科癌腫でのマイクロRNA発現に関する検討を進めていたため。卵巣癌の新鮮凍結組織を使用してマイクロRNAの発現を検討したが,他組織の混入が多いためか安定した結果が得られ難かった.
企業主導による入社前研修の有効性と問題点

日本の大企業・中企業は,就職希望の学生に対して大学卒業の約1年前に内定(内々定)を出す。新卒者採用予定の多くの企業は,学生が卒業するまでの期間にeラーニングや集中講義,イベントの参加,OJTなどの教育訓練プログラムを提供する。これは入社前研修と呼ばれる。この調査研究は,入社前研修の効果と問題点について,日本と韓国企業へのインタビュー調査や日本の企業へのアンケート調査によって考察したものである。分析の結果,入社までの学生のモチベーション維持や人間関係能力の構築・ネットワークづくりなどの効果を認識していることが明らかになった。一方で,専門ビジネススキルの向上には,ほとんど効果がないという見方を示している。入社前研修の問題点としては,学生との時間調整が難しいことや企業負担増などが指摘された。入社前研修とは、新卒の内定者(学生)を対象とした雇用側主催の教育訓練を指す。4月入社の場合で言えば、一般に前年10月から3月末の間に実施される。新入社員研修の一環であると同時に、内定者に対するフォローアップとして位置づけることができる。平成19年度は主として日本企業と韓国企業を対象に採用活動の変化と入社前研修の実態についてインタビュー調査を行った。調査の結果、日本と韓国における新卒採用の新しい動きと入社前研修の現在の動向があきらかになった。日本では新卒採用が売り手市場に転じたのを背景に、企業の新卒採用の活動がさらに前倒しの傾向にある。人材の確保と定着がますます難しくなる中、定着率向上の重要さが増してきている。内定者間のコミュニケーションの強化にSNS(ソーシアルネットワークサービス)を導入する企業の増加など新しい動きがみられる。他方、韓国では新卒採用の方法が企業間で異なっており、現在、新卒採用の対象を大卒者から修士・博士課程修了者にシフトする動きがある。また、韓国ではインターンシップ制度が普及しており、インターンシップと新卒採用がリンクする傾向にある。学生が、就学中にインターンシップを体験した企業に入社する割合が高まり、結果的に内定前のインターンシップが入社前研修と同様の機能を果たすという現象が見られる。企業による入社前研修の強化は、大学とのコンフリクトを起こしやすい。その効果や問題点を考察することで、これからの採用制度や研修制度のあり方について政策提言できると考える。入社前研修とは,新卒の内定者(学生)を対象とした雇用側主催の教育訓練を指す。4月入社の場合でいえば,一般に前年10月から3月末の間に実施される。Eラーニング,集合研修,実務研修などそのタイプはさまざまである。今年度は,インターネットによる個人調査と企業のインタビュー調査及び国際会議での2回の発表を行った。インターネット調査(有効サンプル数200)は,2008年7月上旬,入社3か月目の新入社員に対して実施した。入社前の段階でどのような入社前研修を受講したか,現在の職務満足度はどうかなどを質問した。調査の結果,入社前の段階において何らかの研修を受けた新入社員の方が,受けない新入社員より職務満足度が高い。その中でもメンター制度の経験がある新入社員は,職務満足度が高いという結果が得られた。国際会議の発表は,これまでの調査に基づいて2008年7月27日にポルトガル・ポルト市,同年8月8日に英国ケンブリッジ大学で行った。これと前後してEU諸国で同じような入社前研修を実施する事例があるのかどうかについて実態調査を行った。ポルトガル・リスボン大学,フランス・INSEAD経営大学院などでのインタビューで聞く限りにおいては,同じような制度は見られない。フランスの場合は,入社前研修はないが,インターンシップや,キャリア支援は非常に積極的に行っていることが明らかになった。これらの研究は,グローバル化が進む中で,今後の日本的な採用・研修制度の参考になると考える。研究目的と意義:入社前研修とは,内定者(学生)を対象とした雇用側主催の教育訓練を指す。4月入社の学生を対象とした入社前研修でいえば,一般的に卒業前の半年間(10月初旬から3月末の間)に実施される。Eラーニング,集合研修,実務研修,公的資格取得支援などが該当する。現在,入社前研修は,学生・企業・大学にとって賛否両論が入り乱れている状況にある。このテーマの研究意義としては,今後の大学の就職支援や企業の新入社員教育のあり方についてその方向性を示すことが可能になる点である。具体的内容:2009年11月12月にかけて,金融機関を対象として入社前研修の実施状況や効果を明らかにするためにインターネット調査を行った。対象は,2010年度4月入社の学生向け入社前研修である。合計誌社の金融機関(証券会社など)から回答があり,次のような実態が明らかになった。・入社前研修は,内定者のモチベーションを維持するためと,入社辞退を回避するために実施される傾向ゆが強い。

・SNS(内定者のソーシアルネットワークサービス)の実施率は低い。実施しているところは内定者の不安の解消が主な目的である。・入社前研修を実施している金融機関は,内定期間中に公的資格の取得支援には積極的である。仕事のとの関連が深い公的資格(証券外務員2種やフィナンシャルプランラーの取得支援)を積極的に行っている。・入社前研修の効果として,人間関係の維持,モチベーションの維持,入社辞退率の低減に対する効果期待が大きい。一方,専門ビジネススキルなどへの効果期待は薄い。・問題点としては,雇用側のコスト負担増,内定者との時間調整の困難性,研修中における内定者への賃金・手当の不透明さなどの回答割合が高かった。
中央アジア西部ポスト・クシャーン朝期（４～７世紀）壁画の基礎的研究

二年目となる平成30年度は、前年度に作成したデータベースを活用し、ポスト・クシャーン朝期の供養者像に共通して認められる特徴について考察を行った。6月と翌年2月に、ウズベキスタンに出張し、バクトリアのファヤズ・テぺ遺跡で出土し、現在修復作業が進んでいる男性供養者像の実物調査を行った。クリーニング作業が進んだおかげで、壁画の細部を確認することができた。当該壁画の製作年代はクシャーン朝期と推定されてきたが、近年の研究では、ポスト・クシャーン朝期に製作された可能性が指摘されている。しかしながら、腰のベルトの形状や、ふっくらしたくつの形などは、ポスト・クシャーン朝期に描かれた男性供養者像よりも、クシャーン朝の王族を表す石彫像に近い。前年度は、同じファヤズ・テペ遺跡出土の仏塔を表す壁画について検討したが、クシャーン朝期に製作された小型の仏塔と構造が類似していることが認めらている。以上のことから、どちらの壁画も、ファヤズ・テペ遺跡の仏教寺院が最も反映していたクシャーン朝期に製作された可能性が高いと考えられる。クシャーン朝美術の特徴が、その後、わずかに変化しながら、数世紀にわたって保持されたというのが実態のようである。5月にはパリに、9月にはバンクーバーに出張し、国際学会において研究成果の中間報告を行い、他の参加者からコメントや助言を得ることができた。一年を通じて、国内で行われた中央アジア関係の展覧会を見学したり、研究会に出席し、情報収集を行った。また、中央アジアの美術・歴史に関係する書籍を入手して、最近の研究動向を把握するように努めた。ファヤズ・テペ遺跡出土壁画の検討により、クシャーン朝期に確立した男性供養者像が、ポスト・クシャーン朝期にも、大きく変化しないまま、数世紀の間保持された状況がみえてきた。今後は、このことをふまえて、ポスト・クシャーン朝期の美術の特徴を明らかにしていきたい。最終年度である令和元年度は、ファヤズ・テペ遺跡出土壁画の研究を重点的に行う。6月と翌年2月にウズベキスタンに出張し、壁画の実物調査を行う。今年度中に、男性供養者像の修復が完成する予定であり、それに合わせて、壁画の写真撮影、線図の作成を完了させる。9月には研究協力者らを招へいし、ファヤズ・テペ遺跡出土壁画およびポスト・クシャーン朝期の壁画に関する研究報告会を開催する。報告会の内容を報告する冊子を印刷するとともに、修復後のファヤズ・テペ遺跡出土壁画の写真と描き起こし図を公表する。初年度である平成29年度は、バクトリアおよびソグドにおいて4世紀から7世紀に製作された可能性のある壁画等の図像資料を抽出し、データベースを作成する作業を行った。平成29年夏に新たにサマルカンド郊外のカフィルカラ遺跡で、6世紀頃の製作と推定される木彫が発見された。この資料についても関係者から最新の情報を収集した。5月と翌年2月に、ウズベキスタンに出張し、バクトリアのファヤズ・テペ仏教遺跡で出土した壁画の調査を行った。当該壁画は現在サマルカンド考古学研究所において保存修復作業が行われており、クリーニング作業が完了した壁画断片の写真撮影や描起図の作成などを現地で行った。また、テルメズ、サマルカンド、タシケントの博物館に展示されている壁画や塑像のうち、4世紀から7世紀に製作された可能性のある資料の実物調査を行った。7月から8月にかけて、研究協力者をウズベキスタンに派遣し、ファヤズ・テペ仏教遺跡の発掘調査記録等について情報収集を行った。12月にはクリーニング作業が完了したファヤズ・テペ遺跡出土壁画2点について、研究会で報告を行った。断片のうち一点は仏塔の上部構造を表すもので、ガンダーラで見つかっている小型の仏塔(石彫もしくは青銅)の上部構造と比較することが可能である。壁画がクシャーン朝時代に製作された可能性もあり、今後、慎重に検討を進めていきたい。一年を通して、国内で行われた中央アジア関係の研究会に出席したり、中央アジア美術史に関係する書籍を入手して、最近の研究動向を把握するように努めた。本研究に関係する壁画等の資料を抽出する作業を順調に進めることができた。未発表のファヤズ・テペ遺跡出土壁画2点を公表し、製作年代について中間報告を行うことができた。

以上のことから、どちらの壁画も、ファヤズ・テペ遺跡の仏教寺院が最も反映していたクシャーン朝期に製作された可能性が高いと考えられる。クシャーン朝美術の特徴が、その後、わずかに変化しながら、数世紀にわたって保持されたというのが実態のようである。5月にはパリに、9月にはバンクーバーに出張し、国際学会において研究成果の中間報告を行い、他の参加者からコメントや助言を得ることができた。一年を通じて、国内で行われた中央アジア関係の展覧会を見学したり、研究会に出席し、情報収集を行った。また、中央アジアの美術・歴史に関係する書籍を入手して、最近の研究動向を把握するように努めた。ファヤズ・テペ遺跡出土壁画の検討により、クシャーン朝期に確立した男性供養者像が、ポスト・クシャーン朝期にも、大きく変化しないまま、数世紀の間保持された状況がみえてきた。今後は、このことをふまえて、ポスト・クシャーン朝期の美術の特徴を明らかにしていきたい。2年目となる平成30年度は、抽出した資料の中から供養者像に焦点をしぼり、クシャーン朝期から継承している特徴と、クシャーン朝期以降に新たに生まれた特徴について検討する予定である。昨年度に引き続き、ウズベキスタンに出張し、保存修復作業が進んでいるファヤズ・テペ遺跡出土壁画の写真撮影、描き起こし図の作成を行う。5月にはパリ、9月にはバンクーバーに出張し、研究成果を報告する予定である。国内で開催される中央アジア関係の研究会に出席し、自身の研究について発表をするとともに、最近の研究動向について情報収集を行う。研究の過程で、言語学、保存科学の分野にかかわる問題については、連携研究者に助言を求める。最終年度である令和元年度は、ファヤズ・テペ遺跡出土壁画の研究を重点的に行う。6月と翌年2月にウズベキスタンに出張し、壁画の実物調査を行う。今年度中に、男性供養者像の修復が完成する予定であり、それに合わせて、壁画の写真撮影、線図の作成を完了させる。9月には研究協力者らを招へいし、ファヤズ・テペ遺跡出土壁画およびポスト・クシャーン朝期の壁画に関する研究報告会を開催する。報告会の内容を報告する冊子を印刷するとともに、修復後のファヤズ・テペ遺跡出土壁画の写真と描き起こし図を公表する。次年度使用額が生じた理由:平成31年3月1日から3日まで、東京に出張し、国際コロキウム「壁画の保存と彩色技術交流」および国際シンポジウム「壁画の保存と活用」に参加する予定だったが、家事都合により参加することができなかったため。使用計画:招へい者の旅費として使用する予定