hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エリザベス朝王朝交替期における諷刺的文化環境の出現と演劇興行へのインパクト

本研究課題の目的は、エリザベス朝王朝交替期において顕著となった諷刺的文化環境が、演劇興行に及ぼした作用を検証することであり、取り分け少年劇団の活動再開という現象が呈示する演劇興行の実態を実証的に明らかにすることである。特に、平成30年度の目的は、Ben Jonsonの*Every Man Out of His Humour*の検証を通して、チャペル・ロイアル少年劇団の活動再開を可能にしたファクターを探ることであった。この件に関し、研究論文を1編執筆し、また研究発表を2件行うことができた。よって、「おおむね順調に進展している」と評価する。本研究課題の目的は、エリザベス朝王朝交替期において顕著となった諷刺的文化環境が、演劇興行に及ぼした作用を検証することであり、取り分け少年劇団の活動再開という現象が有する、演劇興行の実態を反映する機能を明らかにすることである。平成30年度は、前年度の成果を踏まえて、Ben Jonsonの気質喜劇を中心に、劇場戦争の実態を考慮に入れながら、王室礼拝堂少年劇団の再活動とJonsonによるその戦略的利用とに関して解明を行う。平成31年度は、過去2年の成果を踏まえて、Thomas Dekkerの*Satiromastix*を中心に、詩人戦争の実態を考慮に入れながら、3つの劇団ー聖ポール少年劇団、チャペル・ロイアル少年劇団、宮内大臣一座ーのせめぎ合いと演劇興行へのインパクトに関して解明を行う。平成29年度は、8月に体調を崩し、夏期に予定していたロンドンでの調査が行えず、研究費の執行を十分に行うことができなかった。平成30年度では、繰り越した経費をも活用しながら、研究課題を遂行する。各種資料・研究書の収集、それらの利用による研究論文の執筆および研究発表はもとより、これらの事業に加えてロンドンへの現地調査を計画している。平成30年度は、当該年度配当直接経費50万円と、前年度繰越金約40万円のうち約10万円を執行することで、十分な研究成果をあげることができた。平成31年度では、繰越金の残額をも活用しながら、研究課題を遂行する。各種資料・研究書の収集、それらの利用による研究論文の執筆および研究発表はもとより、これらの事業に加えてロンドンへの現地調査を行い、研究成果に反映させることを計画している。
HPSGによる英語における左端要素の語順の研究

制約に基づく言語理論であるHead-drivenPhraseStructureGrammar(以下HPSG)の枠組みで、英語の節および名詞句の左端要素の語順に関する諸問題を扱った。英語の左端要素をめぐる諸現象が示すいろいろな特殊性が、HPSGの枠組みでは一般性を損なうことなく説明できるということが明らかとなった。上記の【研究実績の概要】欄に示したように、論文2本と2回の学会発表として研究を発表することができた。研究開始当初は英語の分析のみを行う予定であったが、その後の進展によって琉球語の疑問文も研究対象にすることになり、それについても研究発表ができたのは大きな成果であった。さらに、University of EssexのRobert Borsley教授と面談を行い、研究をさらに進展させることができた。223141円の繰越金があるが、これは予定していた出張を大学業務との関係でいくつか取りやめたためである。中止した分は2012年度において行う予定である。本研究で使用するデータを広範かつ効率的に収集するために,British National Corpusを利用する.これはイギリス英語の書き言葉・話し言葉を集めた1億語から成るコーパスであり,公開されているものの中では世界最大である.これを用いて,研究対象となる語や構造が実際に英語のネイティブスピーカーによってどのように使用されているかを調査する.そのほかにも英語圏の文学作品・新聞・インターネットなどで実際に使用されている英語から直接得る.基本的に本研究は基本的には申請者のみによって行われるが,学会・研究会などでの他の研究者との意見交換や,神戸市外国語大学・University of Essexでの筆者のもとの指導教授に意見をうかがうことによって研究をさらに充実したものにしていく予定である.平成23年度に得られた結果,および2007年にUniversity of Essexに提出したPhD論文を基にして,研究成果を図書の形で出版できるよう準備する.具体的には以下のような活動を行う計画である。第1に、文献(英語・日本語の統語論についての理論的研究,名詞に関する記述的研究,理論言語学についての最新の文献,英語や日本語以外の言語の統語論についての研究についてのものなど)を読む.第2に、文献収集や研究会合のために,神戸市外国語大学・University of Essexなどに出張する.第3に、文学作品・新聞・インターネット・大規模コーパスなどからデータを収集する.第4に、日本語や英語の母国語話者からの聞き取り調査を行う.第5に、神戸言語学研究会(京都・神戸)などの研究会に出席し,他の研究者と意見交換を行う.第5に、国際学会・国内学会において研究の成果の一部を発表し,他の研究者と意見交換を行う.最後に、主要な学術誌(例えばEnglish Linguistics, Linguistics, Linguaなど)に研究の成果の一部を投稿する。
高山寺における真言密教の折紙伝授とヲコト点「東大寺点」による訓点相承との関係

高山寺の経蔵にある興然流口決折紙を整理という課題は、高山寺の典籍文書の総合調査の聖教整理の過程で浮かび上がってきたものである。1998年までは、各折紙の認定には『四巻抄』『新師口』の本文を撮影した写真を修法ごとに分けて台紙に貼り、そこに認定した各折紙の経蔵凾番号典籍番号を記載していた。1999年から、『伝受類集抄』を加えて、『青表紙台帳』を作成した。これは、『四巻抄』『新師口』『伝受類集抄』の三書に重複しているものをまとめたものである。これは、191種544条911項の本文を併載する約600枚の登録用台紙である。これに旧台帳登載の典籍番号を転載し、1999年7月より、高山寺経蔵に隣接する高山寺法鼓台道場に収め置くこととした。1999年7月の時点で台帳登録件数は、修法口決典籍895点、複数の修法を載せる折紙を別個に数えた延べ数1531点、僚巷を整理統合した実質登載修法口決点数1448点であった。その後、経蔵調査の際に、新たに興然流折紙と認定した典籍はその都度台帳に登載するこことし、2001年1月の時点で、『青表紙台帳』への登録数は、高山寺経蔵の修法口決典籍950点、複数の修法を載せる折紙を別個に数えた延べ数1557点、僚巻を整理統合した実質登載修法口決点数1473点となっている。折紙口決の台帳への追加登録は今後も行われる見込みであるが、現時点での登録状況をテキストファイルとしてデータ化し、必要に応じて各所に配布することとし、成果報告書には、該データの抜粋、『四巻抄』『新師口』『伝受類集抄』の目録及び受者別伝受折紙一覧を添えた。高山寺の興然流口決折紙の整理は、高山寺経蔵の聖教整理の過程で浮かび上がってきた課題である。従来各折紙の認定には、『四巻抄』『新師口』の写真本文を修法ごとに分けた台紙を作り、そこに認定した各折紙の経蔵凾番号典籍番号を記載していたが、今回『伝受類集抄』も加えて、統一的な「青表紙台帳」(仮称)を作成することとした。これは、三書に重複して載る修法を同一のものとして並列し、修法ごとにまとめたもので、196種792修法の写真本文を併載する約600枚の登録用台紙である。以後、経蔵調査の際に新たに興然流折紙と認定した典籍はその都度ここに登載することとした。興然流口決および折紙について従前は修法口決単位数は、四巻抄119種265修法、新師口147種193修法、伝受類集抄180種283修法とし、高山寺経蔵の修法口決典籍は約1000点、延べ修法口決数1251点と計上されていた。今回、台帳を改定整理した結果、修法口決の単位は以前より細かくなり196種792修法となった。

また1999年7月、2000年1月に数個の経凾を再調査した結果、現時点では高山寺経蔵の修法口決典籍930点台帳への登載延べ数は1531点、僚巻を整理統合した実質登載修法口決点数は1448点である。興然流口決折紙のリスト・データとしては、上記1531点の修法口決について、修法記号と典籍記号を対照させてテキストファイル化した。高山寺経蔵の興然流口決折紙の整理は、高山寺典籍文書総合調査の聖教整理の過程で浮かび上がってきた課題である。従前使用してきた『四巻抄』『新師口』による台帳を、昨年度において改定し、『伝受類集抄』も加えて、三書に重複して載る修法を並列対照し、修法ごとにまとめ196種792修法の写真本文を併載する「青表紙台帳」を作成し、これを、高山寺法鼓台道場に収め置くこととした。また台帳に登録した興然流口決折紙の修法記号と典籍記号を対照させたリスト・データをテキストファイル化した。経蔵調査の進展に応じて興然流折紙と認定した典籍はその都度台帳に登載し、リスト・データも書き換えている。2000年1月の時点では高山寺経蔵の修法口決典籍930点、複数の修法を載せる折紙を別個に数えた延べ数1531点、僚巻を整理統合した実質登載修法口決点数1448点を登録した。今年度は経箱十数函について再調査をし修法折紙を再確認し、新たに20点余を追加認定した、2001年1月現在、「青表紙台帳」への登録数は、高山寺経蔵の修法口決典籍950点、複数の修法を載せる折紙を別個に数えた延べ数1557点、僚巻を整理統合した実質登載修法口決点数1473点となっている。1998年まで使用していた「四巻抄」「新師口」による台帳を、1999年に改定し、「伝受類集抄」も加えて、三書に重複して載る修法を並列対照し、修法ごとにまとめ191種544条911項の写真本文を併載する「青表紙台帳」を作成し、これを、高山寺法鼓台道場に収め置くこととした。1999年7月の時点で台帳登録件数は、修法口決典籍895点、複数の修法を載せる折紙を別個に数えた延べ数1531点、僚巷を整理統合した実質登載修法口決点数1448点であった。その後、経蔵調査の進展に応じて興然流折紙と認定した典籍はその都度台帳に登載し、リスト・データも書き換えてきた。今年度は伝受折紙を多数収載する第124凾・第156凾を中心に再調査をし修法折紙を再確認し、新たに45点余を追加認定した。2001年1月現在、「青表紙台帳」への登録数は、高山寺経蔵の修法口決典籍1014点、複数の修法を載せる折紙を別個に数えた延べ数2012点、僚巻を整理統合した実質登載修法口決点数1538点となっている。リスト・データ(青表紙台帳抜粋)は、3384行となった。
グリアが産生する液性因子からみたアルツハイマ-病因論の一側面

アルツハイマ-病ばかりでなく各種の神経変性疾患脳の神経細胞死は、なんらかの神経栄養・発育因子(NTF)の低下あるいは欠損によるものかもしれない。神経細胞を保護する役割を果たすアストロサイトや、軸索を取り巻くシュワン細胞は神経細胞の生存維持、突起伸展、細胞分化を促進する神経成長因子(NGF)、神経芽細胞増殖抑制因子(NGIF)、グリア由来神経発育因子(GdNTF)などの液性因子を産生していることが知られている。われわれは、これまで脳発達過程における“液性因子によるニュ-ロン・グリア相互作用"の研究を進める中で、ヒトグリア性細胞(シュワノ-マ細胞)がヒト神経芽腫細胞の増殖を促進し、正常の神経芽細胞(ラット大脳神経細胞)の神経突起伸展作用をもつ新しい神経発育因子(NFdNTF)を多量に産生していることを見いだした。この因子の精製は、粗抽出液を熱・酸処理後バイオゲルP-10、LOP-ODS、MONO-Q、ODS-5カラムを用いて完全精製した。精製NFdNTFはTSK-2000のゲル瀘過上での推定分子量は4、4Kでアミノ酸分析結果からは30個のアミノ酸よりなることが判明した。このペプチド性因子はトリプシンや他の中性プロテア-ゼに対しては抵抗性を示したが、酸性でペプシン消化後プロテイナ-ゼK処理によりはじめて活性を消失した。また、多くの神経発育因子で認められているようなプロテア-ゼインヒビタ-活性はもたなかった。ごく最近行ったFAB-MSの結果より、この因子の分子内にプリン誘導体が結合していることが分かり、現在その分子構造とペプチド鎖との結合様式について検討中である。今後は、NFdNTFの全構造の決定とともにその産生部位や作用機序についての研究を、分子生物学的な手法をもちいて明らかにしていく必要がある。
Ex Vivo遺伝子導入を行った異種心筋細胞移植に関する研究

異種胎児心筋細胞移植に関する研究:心臓移植が再開された現在、次の問題点はドナー心の慢性的不足である。一方、心臓全体ではなく心筋細胞を移植する実験的検討が世界的になされ心機能回復の見込みがあることが報告されている。しかしこれもまた、ドナー心筋細胞に胎児心筋を利用するといった新たな問題点がある。そこで、この点を解決すべく異種胎児心筋細胞の利用、遺伝子導入、実験動物の心機能評価に関する研究を行った。その結果マウス胎児心筋細胞を心筋梗塞作成ラットの梗塞部位への移植においてdiscordant移植にみられる超急性拒絶反応は回避された。さらに長期生着を目指して免疫抑制剤の少量投与を行ったところ1ヶ月後でも生着しており、心筋梗塞患者の新しい治療法として有望な心筋細胞移植の新しいドナーソースとして利用できる可能性があると考えられた。さらに現在、補体活性化抑制遺伝子等の導入による免疫抑制を併用してさらなる生着率の向上を試みている。遺伝子導入に関する研究:(1)Gene Gun法による心筋へのin vivo遺伝子導入に関して検討した。その結果、最長6週間までの発現を認め、他臓器に導入遺伝子は検出しなかった。本法による心臓へのin vivo遺伝子導入は有用な方法と考えられた。(2)ラット及びヒト培養細胞を対象にEB-Virus episomal Vectorを用いたin vivoおよびin vitro遺伝子導入に関する研究を行った。結果、短期間ではEB-Virus episomal Vectorの方がすべてにおいて強く発現した。ラット及びマウスの心機能評価に関する研究:小動物のラットにコンダクタンスカテーテル法を用いて生体位心での左室圧ESPVRを測定することができた。さらに本年度は装置を調整し,カテーテルの微細化を図り,マウスにおける心機能評価を試みた。その結果、ラットと同様に測定可能であった。現在さらに、その再現性に関して検討を行っているが、本法は実験動物の心機能評価においてきわめて有用な方法であると考えられた。1.胎児心筋細胞移植によって心機能の向上がすでに報告されているものの、心筋梗塞領域へドナー細胞を生着させるには、虚血が原因で困難であるといわれている。そこでその問題を解決すべく、強力な血管新生因子であるVEGF165導入することを計画し、それを発現するplasmidベクターを作成した。そしてfibroblastにpolyamidoamine dendrimerを利用してin vitroにて遺伝子導入し、その発現を確認するとともに、EBV-Episomal vectorではより強く発現することを確認した。しかしprimary cultureしたfetalのcardiomyocyteでは、polyamidoamine dendrimerによる細胞毒性が強く、新たな遺伝子導入法としてBiomaterialであるatelocllagenを用いた遺伝子導入法を試みている。(谷口)2.正常ラットを開胸し、生体位心臓の左心室心尖部よりコンダクタンスカテーテルとミニセンサーを挿入し、心臓の拍動に伴って起こる圧容積ループを連続記録した。大動脈の狭窄を行い、心臓に後負荷をかけ、収縮末期容積関係を求めた。ウレタンとネンブタール麻酔下で、それぞれのパラメータの正常値を求めた。心筋梗塞モデルについては現在検討中である。(高木)3.安全性の高い非ウイルス性ベクターによる、心不全の遺伝子治療を目的とした。我々はまず、EBV-プラスミドを超音波ガイド下に心筋内注入し、高発現が得られることを見いだした。次にβ2-AR遺伝子を心筋症ハムスターに導入し、経時的に超音波にて心機能を評価した。

その結果、β2-AR遺伝子を導入したハムスターは、約40%の心拍出量の増加を示し、イソプロテレノール負荷によりさらに約1.5倍に増大した。一方正常ハムスターでは、このような変化は認められなかった。したがって、非ウイルス性ベクターによる、心不全の遺伝子治療の可能性が示唆された。(松田)異種胎児心筋細胞移植に関する研究:心臓移植が再開された現在、次の問題点はドナー心の慢性的不足である。一方、心臓全体ではなく心筋細胞を移植する実験的検討が世界的になされ心機能回復の見込みがあることが報告されている。しかしこれもまた、ドナー心筋細胞に胎児心筋を利用するといった新たな問題点がある。そこで、この点を解決すべく異種胎児心筋細胞の利用、遺伝子導入、実験動物の心機能評価に関する研究を行った。その結果マウス胎児心筋細胞を心筋梗塞作成ラットの梗塞部位への移植においてdiscordant移植にみられる超急性拒絶反応は回避された。さらに長期生着を目指して免疫抑制剤の少量投与を行ったところ1ヶ月後でも生着しており、心筋梗塞患者の新しい治療法として有望な心筋細胞移植の新しいドナーソースとして利用できる可能性があると考えられた。さらに現在、補体活性化抑制遺伝子等の導入による免疫抑制を併用してさらなる生着率の向上を試みている。遺伝子導入に関する研究:(1)Gene Gun法による心筋へのin vivo遺伝子導入に関して検討した。その結果、最長6週間までの発現を認め、他臓器に導入遺伝子は検出しなかった。本法による心臓へのin vivo遺伝子導入は有用な方法と考えられた。(2)ラット及びヒト培養細胞を対象にEB-Virus episomal Vectorを用いたin vivoおよびin vitro遺伝子導入に関する研究を行った。結果、短期間ではEB-Virus episomal Vectorの方がすべてにおいて強く発現した。ラット及びマウスの心機能評価に関する研究:小動物のラットにコンダクタンスカテーテル法を用いて生体位心での左室圧ESPVRを測定することができた。さらに本年度は装置を調整し,カテーテルの微細化を図り,マウスにおける心機能評価を試みた。その結果、ラットと同様に測定可能であった。現在さらに、その再現性に関して検討を行っているが、本法は実験動物の心機能評価においてきわめて有用な方法であると考えられた。
デジタルPCRを用いた超高感度マルチプレックス変異検出法の確立とその臨床的検討

デジタルPCR技術を用いたマルチプレックス変異検出法の確立及びその臨床的意義の検討に取り組んだ。検出系確立後に多施設共同前向き試験としてEGFR変異陽性の進行非小細胞肺がん患者を対象とし、EGFR阻害剤治療前から経時的に血漿より抽出したDNAを用いてのEGFR変異測定を行った。治療開始後4週目までにEGFR変異が消失した症例群は、検出された症例群と比較して無増悪生存期間が有意に長かった。血漿DNAを用いてのEGFR変異測定が治療効果の予測診断として有用なことが示された。肺がんはがん関連死の原因として高い割合を占める。特定の遺伝子変異を有する患者においては、分子標的薬剤が著効し、治療成績は向上している。しかしながら、de novo耐性変異等の低頻度変異アリルが存在する時の臨床像は不明であり、治療戦略は確立されていない。肺がんを分子生物学的レベルで解明し、さらなる個別化医療を進めるためには、より高感度な検出系を確立し、生物学的特徴および臨床像を解明する必要がある。本申請では、デジタルPCR法を用いて承認薬剤の標的遺伝子変異を網羅する測定パネルを開発し、変異検出感度と精度の飛躍的な向上を実現することを目標にしている。加えて、低頻度変異アリル存在時の臨床像を解明し、肺がん個別化医療推進につなげることを目指している。本年度の取り組みとしては、標的となるEGFR遺伝子変異をクローニングしたプラスミドを用いて、複数の遺伝子変異を同時に検出できるデジタルPCRの測定パネルを確立に取り組んだ。具体的には3種類のEGFR遺伝子変異(L858R、Exon19 Deletion、T790M)を同時に検出する5つのパネル検出系の確立に取り組み、検出系をほぼ確立した。上記EGFR遺伝子変異測定パネルを用いた患者検体での測定用のための臨床試験を計画し、研究計画書を作成し、当院の倫理委員会での承認を得た。現在臨床検体の収集及び測定を実施中である。現在のところ、症例登録は順調に進んでいる。1.標的となるEGFR遺伝子変異をクローニングしたプラスミドを用いて、複数の遺伝子変異を同時に検出できるデジタルPCRの測定パネルを確立に取り組んだ。具体的には3種類のEGFR遺伝子変異(L858R、Exon19 Deletion、T790M)を同時に検出するパネル検出系の確立に取り組み、検出系をほぼ確立した。2.上記EGFR遺伝子変異測定パネルを用いた患者検体での測定用のための臨床試験を計画した。研究計画書を作成し、当院の倫理委員会での承認を得た。3.臨床的に最も重要であるEGFR変異検出を最優先事項として取り組んでおり、EGFR以外の変異検出に関しては次年度以降に取り組むこととする。前年度から引き続き、標的となるEGFR遺伝子変異をクローニングしたプラスミドを用いて、複数の遺伝子変異を同時に検出できるデジタルPCRの測定パネルを確立に取り組んだ。その上で本年度は主に上記EGFR遺伝子変異測定パネルを用いて患者検体での測定用のための臨床試験を実施した。既に組織検体での検討をほぼ終了し、検出用のカットオフ値の設定を行い、臨床研究用に利用することが可能な状態となっている。現在はさらに血液検体からの血漿DNAを用いての検討を実施しており、こちらについてもマルチプレックス化により主要な遺伝子変異の検出を可能とする予定である。2.上記の検出系を用いて臨床検体での検討を実施した。組織検体での測定を既に終えており、現在は血液検体からの血漿DNAを用いた測定を実施している。標的となるEGFR

遺伝子変異をクローニングしたプラスミドを用いて、複数の遺伝子変異を同時に検出できるデジタルPCRの測定パネルを確立に取り組んだ。具体的には3種類のEGFR遺伝子変異(L858R、Exon19 Deletion、T790M)を同時に検出するパネルの確立に取り組み、検出系を確立した。その上で上記EGFR遺伝子変異測定パネルを用いて患者検体での測定用のための臨床試験を実施した。組織検体での検討を行い検出用のカットオフ値の設定を行い、臨床研究用に利用できることを確認した。加えて、血液検体からの血漿DNAを用いての検討を実施し、組織と同様に検出のためのカットオフ値の設定を行った。これを踏まえて、院内の肺がん症例における検討を実施し、その後に多施設での前向き研究を実施した。具体的には、EGFR阻害剤治療を受けるEGFR変異陽性非小細胞肺がん患者において治療前から増悪までの8ポイントにおいて血液の採取を実施し、本研究において確立したEGFR遺伝子変異検出法にて血液中のEGFR変異の推移を観察した。その結果、EGFR阻害剤治療開始後の4週目までに血液中からEGFR変異陽性アリルが消失しない症例において、有意に無増悪生存期間が短いことが示され、治療開始後の早期において治療効果が予測できることが示唆された。デジタルPCR技術を用いたマルチプレックス変異検出法の確立及びその臨床的意義の検討に取り組んだ。検出系確立後に多施設共同前向き試験としてEGFR変異陽性の進行非小細胞肺がん患者を対象とし、EGFR阻害剤治療前から経時的に血漿より抽出したDNAを用いてのEGFR変異測定を行った。治療開始後4週目までにEGFR変異が消失した症例群は、検出された症例群と比較して無増悪生存期間が有意に長かった。血漿DNAを用いてのEGFR変異測定が治療効果の予測診断として有用なことが示された。臨床検体を用いての検討を進めるとともに、治療効果との相関について評価を進める予定である。診断のための測定技術を確立した後は、早期の治療効果の判定用診断としての可能性について検討を行う。具体的には、EGFR阻害剤を投与される患者において、治療開始後のEGFR変異アリル頻度の推移を経時的に観察することで、無増悪生存期間との関係を検討する予定である。加えて、デジタルPCR法を利用した次世代シーケンシングについても次年度以降に検討を開始する予定である。本方法により少量の鋳型DNAの利用においても、網羅的な遺伝子変異解析が実現できる可能性がある。臨床的には非常に重要性が高いと考える。血液検体からの血漿DNAを含む臨床検体を用いての検討を進めるとともに、耐性出現の早期予測及び治療効果との相関について評価を進める。また第三世代EGFR阻害剤の耐性の原因となるEGFR C797Sの検出系の確立を目指す。デジタルPCR法を利用した次世代シーケンシングについても引き続き検討を行う。
総合的な学習の充実を図るとともに学校教育の発展を支える理科カリキュラムの追及

生きる力の育成を目指す学校教育において,平成14年度から総合的な学習の時間がカリキュラムに加えられることになった。この時間は従来の教科学習とは異なり,児童・生徒が自らの力でもって研究テーマに取り組み,目標達成を図ることになっている。この学習においては,学習時までに獲得した教科の力や,それを組み合わせながら追究していく能力の高低が問題となる。そこで,本研究では,総合的な学習の充実・発展を視野に入れた理科学習のあり方を追及した。具体的には,理科学習との連携を図るための理論的側面と総合的な学習の実践から考察する実践的な側面という二面からの研究で成り立っている。理論的な考察では児童のすみやかな概念の形成を助ける総合的な学習を展開しなければならないことを指摘した。また,「環境」,「里山」そして「健康」をテーマにした実践からは,教科学習での着実な概念の定着とそれらを駆使する能力の育成が総合的な学習の充実の鍵を握ることを明かにした。総合的な学習が組み入れられた各学校段階の教育実践は、従来の教科を中心とした学習の枠を大きく越えた多様なものになると考えられる。これらの実践を実り多いものにするためには、児童・生徒の自主的な活動を中心とする総合的な学習と教科学習を関連させて共に充実させる必要がある。このためには、実際に総合的な学習の時間に展開できる学習を考案・実施するとともに、そこで展開される活動に必要な知識・技能を分析することが必要となる。次に、それらの諸能力をどの段階で、どのように育成すべきかを詳細に検討し、両者の関連をより強める工夫が講じられなければならない。この考えをもとに、本年度においては、次に示すテーマで研究に従事した。(1)総合的な学習の考案と実施に向けての準備A.橋本・・・「自分のからだ」をテーマにした総合的な学習の考案と教員用手引き書作成準備B.戸北・・・「里山とくらし」をテーマにした総合的な学習の考案と実施に向けての準備C.川上・・・「川とくらし」をテーマにした総合的な学習の考案と実施に向けての準備(2)教科の学習と総合的な学習をつなぐための学習理論等の検討D.堀・・・「児童の認識」を中心とした学習論の検討E.大高・・・「総合的学習の環境教育の中で占める位置」を中心とした学習論の構築F.吉田・中山・・・教科学習を生かす総合的学習のあり方(1)については、調査段階を終わり実施に向けた段階に入っている。この中で教科の学習と連携が必要と考えられる事項については、(2)のメンバーに報告し互いに検討を重ねた。総合的な学習の時間の小・中学校における全面実施を目前に控えて、各学校においては教育内容・方法の更なる改善が求められている。本研究グループでは、平成14年度からの教育実践をより充実させるためには、教科の学習と総合的な学習を児童・生徒の自主的な活動の充実という点から見直し、連携強化を図る必要があると考えた。そこで昨年度の研究を踏まえ、次のテーマを掲げて追究を行った。(1)総合的な学習の実践A.橋本...「健康」をテーマにした総合的な学習の実践B.戸北...「里山」をテーマにした総合的な学習の実践C.川上...「川と環境保全」をテーマにした総合的な学習の実践(2)教科の学習と総合的な学習の連携強化の理論構築D.堀...児童・生徒の認識過程を生かす学習E.大高...環境教育の展開F.吉田...化学教育の改善これらの研究の成果については報告書に詳述した。今後の課題としては、総合的学習の展開による児童・生徒の変容の把握とそれに従った学習内容の方法の改善である。
最適な英文法学習スケジュールの特定：文法知識の種類と適性の役割に焦点を当てて

教室での限られた学習時間で、いかにして効率的に英語コミュニケーション能力を支える文法知識を身につけさせるか。この問題に対処するための一つの方策として、最も効果的な英語学習のスケジュールを特定することが有効であると考えられる。学習時間を変えることなしに、学習の間隔を調整することで、最適な学習条件を作る出すことができる可能性があるからである。2018年度では、英語スピーキング練習に焦点を当てて、どのような間隔を空けて学習を行えば、文法処理が素早くなるかということを実証的に検証した。日本人英語学習者(以下、実験参加者)60名を対象として、同じスピーキングタスクを1日にまとめて練習するという「集中学習群」と1日ごとに間隔を空けて練習する「分散学習群」に分けて、学習スケジュールの効果を調べた。また、英語で話している間に、どのような点(話す内容、語彙・文法・発音の正確さなど)に注意を向けているかをアンケートによって調べた。更に、実験参加者には、英語学習に関わる認知的特性・適性や英語力などの個人差に関するテストも受けてもらい、個人の特徴によって、最適なスケジュールがどのように変化するかも検討できるように研究デザインを組んだ。収集した膨大な量のデータは現在分析中ではあるが、中間結果としては、「集中学習群」の方が「分散学習群」に比べて、文法の自動化に寄与することが明らかになっている。個人差要因や発話時の注意に関する影響についても分析を進めており、個人差に基づいた英語学習スケジュールの提案へ期待が膨らむ。この実験を遂行するにあたり、実験実施に必要なコンピュータやソフトウェア、および実験の素材を準備した。同時に実験協力者と実験補助者を確保し、その謝金を補助金から支払いした。更に、実験協力者から収集した英語発話の音声データの分析を行っている。当初の計画通り、データ分析が終われば、2019年度に研究成果を国際学会・国際学術誌で発表できる予定である。2018年度に行った研究から得られたデータは、現在分析の途中段階である。そのため、2019年度の前半は、データ分析に注力しながら、以下のようなステップで、今後の研究活動を進めていく。1実験で集めた英語発話データに関して、音声分析ソフトウェアを使い、分析を行う。2結果の解釈と関連文献の調査を行う。3国際学会で研究成果を発表する。4海外の学術誌へ提出する英語論文を完成させて、英文校正を行った上で、投稿する。更に、2019年度の後半では、中学校または高校において、集中・分散学習がどのように文法習得に影響を与えるかを検証するための新しい実験を計画する予定である。

更に、2019年度の後半では、中学校または高校において、集中・分散学習がどのように文法習得に影響を与えるかを検証するための新しい実験を計画する予定である。ほぼ計画通り予算を使ったが、アルバイトの時間数が約8時間ほど少なかったため。来年度にも引き続き、アルバイト代に充てる予定である。
認知症発症抑制に関する脳画像縦断研究―軽度認知障害から正常への移行に着目して―

認知機能の改善に対して関連する因子を身体活動、知的活動に着目し、脳画像指標を用いて、約4年間の縦断調査を行った。認知機能の改善に関連する要因として、認知機能だけでなく身体機能や身体活動が保護因子として認められた。ベースライン時の状態が関連するだけでなく、継続した活動が認知機能の改善に寄与できる可能性が示された。これらの知見から、高齢期において身体活動を保つもしくは身体活動を保てるだけの身体機能を維持することが認知症の発症の抑制や認知機能の改善につながるのではないかと考えられる。本研究は、大規模地域コホートから抽出した軽度認知障害(mild cognitive impairment: MCI)を有する高齢者を対象とし、縦断追跡調査を実施することで、MCIから認知機能正常への移行に寄与する脳の変化と身体・知的活動がMCIからの変化ならびに脳へ及ぼす影響について明らかにすることを目的とする。診療報酬明細書・要介護認定情報のデータベースを活用して認知症発症について調査し、認知機能検査を実施してMCIから正常へと回復する高齢者を同定する。さらに、脳画像データを縦断解析することで、MCIからの状態変化と関連する脳領域を同定する。また、身体・知的活動の実施がMCIからの移行に影響を与えているかという点について、認知機能と脳の変化における視点からその因果関係を検討する。これらのデータを統合することで、MCIから正常への移行を支持する脳構造を縦断的変化から明らかにすることと、対象者の身体活動と知的活動に着目し、活動の実施がMCIからの改善に対し効果を有しているのか否か、さらには、脳構造・脳機能への効果を長期縦断的に検討することでその因果関係を明らかにする。本研究は、大きく分けて2つのコホート(平成23年・25年に各々高齢者機能健診実施)において調査を実施し、各コホートにおいて、縦断追跡調査(1再調査(機能測定・MRI測定)と2追跡調査(診療報酬明細書・要介護認定情報))を実施する。平成27年度は平成23年度に実施した高齢者機能健診の受診者(5104名)から抽出したMCI高齢者に対し、追跡調査の機能健診ならびにMRI調査とあわせて発症データベースの構築を行った。調査は概ね順調に進行しており、平成28年度の4月まで同コホートでの調査を継続予定である。現在の進捗状況として、予定されていた調査を大きな変更無く実施できているため、おおむね順調に進んでいると考えられる。本研究は、大きく分けて2つのコホート(平成23年・25年に各々高齢者機能健診実施)において調査を実施し、各コホートにおいて、縦断追跡調査を実施する。平成28年度はすでに実施された縦断調査データを整理し、pre解析を行い、平成29年度に実施予定の縦断調査の実施項目の参考資料を作成した。MRIならびに3軸加速度計を用いた客観的活動量をベースラインと再調査の両方において測定が完遂されたものを対象に解析を行った。その結果、歩数が再調査時のときに減少したものは認知機能が有意に低い状態になっていた(p = 0.035)。さらに、MRI解析によって全脳における萎縮の進行度に対しては、ベースライン時における中強度以上の活動が有意に関連していた(年齢、性別で調整、β= -.143, p = 0.024)。さらに、診療情報データベースを用いた解析によると、認知症発症に対して、身体機能低下と主観的な認知機能低下の訴えや客観的認知機能が組み合わさることで有意にリスクが高くなることが明らかになった。これらの結果を踏まえ、平成29年度は、脳画像解析については部位別解析を進めるとともに、身体活動と身体機能の両面に着目した解析をすすめ、2つ目のコホートにおける縦断調査を合わせて実施する。現在の進捗状況として、予定されていた調査ならびに解析を実施できているため、おおむね順調に進んでいると考えられる。本研究は、大きく分けて2つのコホート(平成23年・25年に各々高齢者機能健診実施)において調査を実施し、各コホートにおいて、縦断追跡調査を実施した。平成29年度は平成25年に実施された高齢者機能健診に参加された方を対象に追跡調査を実施した。その結果、平成27年度から29年度にかけて、MRIを含む追跡データの得られた総数は計473名であった。認知機能の変化において、改善が認められる者の特性としてはベースライン時における年齢が高いことや身体機能がよいことが有意に認められた(all p < 0.05)。さらには、追跡期間中の変化や活動において、認知機能の改善が認められる者は、脳の萎縮の進行度が有意に抑制されており、定期的に運動を実施している者やパソコンを定期的に使用している者が多い傾向にあった(all p < 0.05)。

さらに追跡期間中の脳の萎縮の変化に対しては、ベースライン時における身体機能の中でも歩行速度が有意に関連していた(β= -0.14, p < 0.05)また、コホート全体におけるアウトカム調査によれば、身体機能低下と主観的認知機能低下の組み合わせがあると認知症の発症リスクが上昇することが明らかになった。これらのことから身体機能を保つことや身体活動を継続的に行うことが認知機能に対する保護因子となりうることが示唆された。認知機能の改善に対して関連する因子を身体活動、知的活動に着目し、脳画像指標を用いて、約4年間の縦断調査を行った。認知機能の改善に関連する要因として、認知機能だけでなく身体機能や身体活動が保護因子として認められた。ベースライン時の状態が関連するだけでなく、継続した活動が認知機能の改善に寄与できる可能性が示された。これらの知見から、高齢期において身体活動を保つもしくは身体活動を保てるだけの身体機能を維持することが認知症の発症の抑制や認知機能の改善につながるのではないかと考えられる。今後の推進方法としては、平成27年度から28年度に実施分の調査から得たデータを解析できるように整理を行い、MRIデータについては各処理を進める予定である。さらに、研究成果がまとまり次第、随時論文発表を中心とした発信を行う予定である。今後の推進方法としては、平成27年度から28年度に実施分の調査から得たデータを継続して解析するとともに、平成29年度に予定されている縦断調査の準備ならびに実施を予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。老年学29年度が最終年度であるため、記入しない。
コールタールピッチを原料とする耐熱性繊維の創製

1.目的:本研究は、コールタールピッチを原料として簡単な方法で耐熱性繊維を作成することを最終目的としてつぎのことを検討した。すなわち、コールタールピッチと1.4-ベンゼンジメタノール(PXG)とから新しく縮合多環多核芳香族(COPNA)樹脂を合成したのち繊維を紡糸する。ついで、室温下で繊維の不融不溶化条件を検討することによって、高温で加熱しても軟化及び劣化しない耐熱性繊維を調製することにした。2.研究成果2.1紡糸用原料樹脂の合成:コールタールピッチにその平均分子量で換算して2.5倍モル量のPXGと5wt%の酸触媒を加えて120°Cで23時間加熱合成することにより、繊維の溶融紡糸に適した紡糸用原料樹脂が合成できることがわかった。この樹脂は溶融紡糸装置で約200mの連続紡糸が可能であった。しかし、紡糸した繊維を不融不溶化処理をおこなったのち、その外観を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察したところ、繊維はハート型をしており繊維軸方向にクラックが認められた。今回、この原因を原料樹脂の不均一性に問題があると考え、ピッチの溶剤となりPXGと反応して樹脂を生成するα-メチルナフタレンを樹脂の合成時に少量添加したところ、繊維の表面にはクラックの発生が認められなくなることが明らかになった。2.2樹脂の耐熱性と機械的強度:合成した樹脂を紡糸装置で溶融紡糸したのち、室温で濃硫酸に3分間浸漬して不融不溶化処理を行なったところ、得られた繊維は炎に近づけても溶融することはなかった。しかし、熱重量分析をおこなったところ、繊維表面には不融不溶化過程で付着した水が400500°Cでの重量減少に影響を及ぼすことがわかった。そこで、不融不溶化過程での脱水処理を行なったところ、この温度域での重量減少率は改善された。また、これらの改善を行なったのちの繊維の機械的強度は引張強度で570MPaとなり、市販のキュプラ繊維に匹敵することがわかった。2.3新規フッ素化樹脂の合成:得られた繊維に機能性を持たせる方法としてフッ素基を導入した紡糸用原料の合成が考えられる。本研究では、その予備実験としてフッ素化樹脂の合成にも成功した。
単位球上の正則写像と調和写像に関する研究

完備双曲的複素多様体上で成立する1複素変数及び多複素変数の新しい幾何学的なレブナー鎖の構成法を提案し、その結果として、任意のレブナー偏微分方程式の単葉な解を得た。端点や支持点のレブナー変分がまた端点や支持点になることを証明した。単位円盤上の調和関数やユークリッド単位球上の多重調和写像からなるアフィン線形不変族に対する2点歪曲定理を証明した。等質単位球上で、正則線形不変族に対する歪曲度と増大度の上界を得た。平成22年度の研究実績の概要は以下の通りである。1. AがC^nの線形変換でm(A)>0を満たすとき、A正規化されたレブナー微分方程式の標準解がsubordination chainであることを示した。2. AがC^nの線形変換でm(A)>0を満たすとき、A正規化されたレブナー微分方程式の多項式有界である解の形を決定した。3.更に、Aにある条件を仮定すると、A正規化されたレブナー微分方程式の多項式有界である解がただ1つのA正規化された有界な解であることを示した。4. LがC^nの線形変換でf(z, t)がレブナー微分方程式のA正規化された多項式有界な解であるとき、g(z, t)=L(f(z, t))が多項式有界であるための十分条件を与えた。5. LがC^nの線形変換でf(z, t)がレブナー微分方程式のA正規化された有界な解であるとき、g(z, t)=L(f(z, t))が多項式有界である例や多項式有界でない例を与えた。平成23年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.単位円盤上の調和関数やユークリッド単位球上の多重調和写像からなるアフィン線形不変族に対する2点歪曲定理を証明した。特に、局所単葉である調和関数や多重調和写像が単葉であるための必要十分条件を証明した。2.等質単位球上で、線形不変族について研究した。線形不変族のノルム位数と位数1/2の星型との関係に関する結果を得た。ある線形不変族の単葉半径を得た。更に、有限次元でノルム位数が有限のとき、線形不変族の正規性を示し、歪曲度と増大度の上界を得た。得られた結果は、古典的カルタン領域や多重円盤で成立する。3.RoperとSuffridgeによる1995年の研究以降、さまざまな幾何学的性質を持つC^nの単位球上の正則写像を同様の性質を持つ低次元の写像を用いて構成する研究がなされてきた。そのような幾何学的性質の中には、凸、星型、螺旋型などが含まれる。幾何学的性質が保たれるということは、subordination chainsが保たれるということと関係がある。最近、Elinは半群を用いたバナッハ空間上の拡張作用素を導入した。本研究では、これまでの拡張作用素の多くをより一般化した新しい拡張作用素をElinの手法を用いて定義し、subordination chainsが保たれることを示した。4.C^nのユークリッド単位球上の正規化された両正則写像全体のコンパクト部分族の端点と支持点について研究した。また、端点や支持点が拡張作用素により、端点や支持点に写されることを証明した。5.完備双曲的複素多様体上で成立する1複素変数及び多複素変数の新しい幾何学的なレブナー鎖の構成法を提案した。位数dのevolution族と同じ位数のレブナー鎖の間に本質的に1対1の対応があることを証明した。結果として、任意のレブナー偏微分方程式の単葉な解を得た。平成24年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.単位円盤上の正則関数に対するBohrの定理を、複素バナッハ空間の有界balanced領域から複素バナッハ空間内の等質単位球への正則写像に拡張した。Bohrの定理に現れる定数1/3が最良であることを示した。2.有限次元JB*-triple Xの単位球上の線形不変族に対する歪曲定理をトレース位数を用いて与えた。その評価式における指数は、原点におけるベルグマン計量によって定まる。また、次元が2以上のとき、最小のトレース位数を持ち、凸写像全体の族の部分族でない線形不変族の例を与えた。4つのタイプの古典的Cartan領域やそれらの有限個の積は、JB*-tripleの単位球であるから、われわれが得た結果は、多くの有界対称等質領域で成立する。3.ユークリッド単位球B上で、正規化されていないsubordination chainに付随したレブナー微分方程式の単葉な解について研究した。B上の正則写像の単葉条件や擬等角拡張条件に応用した。

得られた結果は、よく知られたBeckerの1次元の結果を高次元に完全な形で拡張したものである。4.単位円盤上の古典的なLoewner chainとLoewner微分方程式の理論が近年ユークリッド単位球上に拡張されてきているが、本研究では、更に、回帰的複素バナッハ空間の単位球上に拡張した。また、回帰的複素バナッハ空間において、漸近的螺旋型写像と螺旋型パラメータ表現を持つ写像の関係について調べた。5. Loewner chainがMuirタイプの修正されたRoper-Suffridge拡張作用素により不変であることを証明した。境界点に関して星型である写像がMuirタイプの修正されたRoper-Suffridge拡張作用素により不変であることを証明した。研究の目的のうち、以下の研究成果を得た。レブナー微分方程式の解についてユークリッド単位球上で、f(0,t)=0とは限らない場合に解の性質について研究成果を得た。次に、ユークリッド単位球上や多重円盤上で成立する線形不変族に対する増大度定理や歪曲定理を、有界対称領域上に拡張できた。その他、単位球上の正則写像や調和写像に関する研究成果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。まず、f(0,t)=0の場合にただ1つの単葉な解をもつための条件について考察し、更に、全ての一般解を決定したい。その応用として、擬等角拡張性に関する新しい定理を証明したい。線形不変族に対する増大度定理や歪曲定理を有界対称領域上に拡張する研究も継続する。レブナー微分方程式の解についての研究については、無限次元空間に拡張する。その他、単位球上の正則写像や調和写像に関する研究を行う。
脳皮質における聴覚情景分析

昨年に引き続き、脳磁場計測による聴覚の情景分析の中枢機構の解明を行い、その中枢機構に対する加齢変化の影響を研究した。対象は20-30歳代の若年者と、難聴のない60歳以上の高齢者各10名。白色雑音をマルチトーカーバブルと同一の周波数分布を持つようにフィルタリングした音(以下スピーチノイズ)と、スピーチノイズを振幅変調した音(以下変調ノイズ)を背景雑音として純音を提示し、その閾値を求めた。続いて変調ノイズ下での閾値-5dB,+5dB,+15dB,+25dBの音を提示し、それに対する聴性誘発脳磁場を計測した。聴覚心理学的検査で計測された値と脳磁場計測で得られた閾値はほぼ一致しており、両者とも背景雑音の振幅変調で閾値が低下していた(共変調マスキング解除)。閾値変化に関しては年齢による変化は認めなかった。閾値上の音圧に関しては、昨年報告したように閾値周辺とは逆にスピーチノイズ下での反応が大きくなっていたが、若年者においては反応の上昇に左右の脳半球で差を認めた。左半球では変調ノイズは刺激音の音圧が大きくなると相対的に大きなマスキング効果を示したが、右半球では変調ノイズとスピーチノイズは同様のマスキング効果を示した。一方、高齢者においてはこのような左右差は認めず、若年者の左半球と同様の結果を示した。過去の動物実験の結果では若年者の左半球や高齢者で認めた反応は聴神経のレベルで確認されており、若年者の右半球で認めたような反応は脳幹以上のより高位中枢で生じることがわかっている。この結果は高齢者における高次脳機能の低下を示唆すると考える。脳磁場計測により、聴覚の情景分析の中枢機構を、時間成分と周波数成分の二つの面から研究した。1)変調した背景雑音の効果白色雑音をマルチトーカーバブルと同一の周波数分布を持つようにフィルタリングした音(以下スピーチノイズ)と、スピーチノイズを周波数変調した音(以下変調ノイズ)を背景雑音として純音を提示し、その閾値を求めた。従来の聴覚心理学的検査による報告どおり、変調ノイズでは閾値はスピーチノイズに比べて低下しており、マスキング解除を認めた。続いて変調ノイズ下での閾値-5 dB,+5 dB,+15 dB,+25 dBの音を提示し、それに対する聴性誘発脳磁場を計測した。閾値周辺では変調ノイズ下での反応がスピーチノイズ下での反応より大きくなっており、聴覚心理学的検査に一致する所見で、背景雑音の周波数変調によるマスキング解除を客観的に評価することができた。また、聴覚心理学的な方法では評価困難な閾値上の音圧に関しては、閾値周辺とは逆にスピーチノイズ下での反応が大きくなっていることがわかった。2)複合音に対する反応複合音に対する反応を調べるために、まず無限音階を利用した複合音を作成、同一の音が異なった高さで認知されるパラダイムを作成した。この二つの音に対する聴性誘発脳磁場は、大きさ・位置とも差がなく、複合音における音の高さの認知はさらに高次で認識されていることがわかった。また、複合音の特徴であるハーモニックを構成する音と、ひとつの成分のみをわずかに変調した音を比較し、その聴性誘発脳磁場を計測した。その結果、ハーモニックをなす音にくらべて成分を変調した音はより大きな反応を示し、しかもその反応の差は右半球で優位であることがわかった。
Na/H交換抑制薬の虚血性不整脈抑制機序

新しい選択的なNa/H交換機構の阻害薬として、本年度はSMP-300とFR168888が従来の阻害薬と同様に丸ごとの動物での抗不整脈作用があるかを検討した。橋本と小森はFR168888(0.3-10mg/kg)が、ラットにおいて、虚血後に投与しても、また再潅流と同時に投与しても有効であることを示し、さらに虚血中に低下する血圧を上昇させる従来のNa/H交換阻害薬になかった良い作用も認められた。今後イヌでの作用を検討する予定である。またSMP-300は中山がイヌを用いて検討したが,1mg/kgの投与で30分の左冠動脈前下行枝の虚血による不整脈と再潅流心室細動を抑制した。さらにカルシウム心筋内過負荷が虚血再潅流とは異なるが、カルシウムチャネルを開いて起こすことが発生機序と考えられるイヌのアドレナリン不整脈にも弱いながら有効であった。Na/H交換阻害薬は共通して、虚血に伴うカルシウム心筋内過負荷で発生するイヌやラットの虚血再潅流不整脈を特に抑制することが示されたので、今後は臨床に於いても虚血障害や再潅流障害を経皮的冠動脈形成術や血栓溶解術時に併用することにより、心筋壊死巣の縮小や不整脈などの予防を証明する実験の基礎資料を提供したことになすと考えている。新しい選択的なNa/H交換機構の阻害薬は、多くの抗不整脈薬等と異なり心電図、心機能や血圧などにほとんど悪影響を与えないで、丸ごとの動物での抗不整脈作用を示していたが、その抗不整脈機序は不明であった。本年度は従来の設備を用いて橋本と小森が従来行っていた30分の虚血による不整脈と再潅流心室細動に対する作用を新たな60分以上の虚血による心筋梗塞の大きさに対する実験を、Na/H交換阻害薬について検討したが、一つの薬物につき抗不整脈作用が認められなかった。この薬物につき、血小板を用いてのNa/H交換機構の阻害程度を測定し、Na/H交換機構の阻害が起こっていて抗不整脈作用が無いのか、その他の原因で他のNa/H交換阻害薬と異なる成績が得られたのかを検討中である。中山は不整脈発生や局所心筋表面電位変化の個々のイヌでのバラツキが、心筋梗塞の大きさ、広がりの程度、壊死のパターンなどを測定し、心室性不整脈発生とどう相関するかを検討した。またイヌ心筋梗塞不整脈を従来より長期の虚血時間で作製し、再潅流後に心筋梗塞の大きさが組織学的に計測できるようにして、心筋梗塞縮小作用と抗不整脈作用が関連するかを明らかにするモデルを作る準備をした。

Na/H交換阻害薬は共通して、虚血に伴うカルシウム心筋内過負荷で発生するイヌやラットの虚血再潅流不整脈を特に抑制することが示されたので、今後は臨床に於いても虚血障害や再潅流障害を経皮的冠動脈形成術や血栓溶解術時に併用することにより、心筋壊死巣の縮小や不整脈などの予防を証明する実験の基礎資料を提供したことになすと考えている。