hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冷中性子散乱による物質の高次構造とその物性

スピン系に関して今ひとつの大きなテ-マであるスピングラスなどランダム磁性体についても主として5Gビ-ム孔設置の装置を用いて研究が進展した。又,超ウラン元素の研究の展開を目ざしてU化合物の磁気相が研究された。磁性物質とならびイオン結晶に関する研究でも種々の成果があげられている。従来金属,合金に限って知られていた形状記憶効果がイオン結晶においても観測され,その機構が高次構造との関連で理論的に解明された。又強誘電体をはじめ,生体物質の機能発現に重要な役割を担う水素結合系の動的性質に関する研究が4G,5Gビ-ム孔設置の装置を用いて行われ,水素結合間の陽子の運動について重要な知見が得られている。一方実験利用棟内実験設備群に関して,特に重要な小角散乱装置(C1ー2ビ-ム孔),後方散乱装置(C1ー3ビ-ム孔)はともに順調にテスト実験を終了し,本年度最終サイクルより利用研究を実施できる見通しとなっている。従ってこれらの装置は来年度より予定通り本格的に高分子,生体関連物質など,ソフトマテリアル系の高次構造の研究に順次利用される見込みである。主として熱中性子を利用するJRR-3M原子炉室内の中性子散乱装置を用いては、主に物性物理関連の研究が実施された。まづ高温超伝導体では、214系銅酸化物の低エネルギー磁気励起が超伝導性と密接に関係したフェルミエネルギー付近のバンド構造を反映していることが判明し、123系のスピンギャップ出現に関する精密測定は妥当な理論的モデル検討に新たな指針を与え、さらに新しい炭酸基を含む超伝導体の合成に成功しその構造を決定した。磁性体の高次構造に関する研究では、フラクタル構造を持つパーコレーション磁性体において長波長スピン波から単波長イジングクラスター励起へのクロスオーバー現象を初めて観測した。また、スピングラスと磁性電子の遍歴性、競合した相互作用を持つ三角格子反強磁性体などの研究も進展した。溶液・非晶質については、金属多価ーカルコゲン系液体の示す金属ー非金属転移に伴う連続的構造変化を観測し転移は電子的であることを明らかにし、また焼成過程におけるSiC繊維のSi-C振動エネルギーの変化を測定しその焼成反応機構を解明した。本年度から実験利用棟内の冷中性子を用いる研究は本格的に始まり、特に小角散乱装置による研究成果は目覚しいものがある。高分子関係では、三元ブロック共重合体の示す種々の凝集構造が明らかにされ、プリブタジエン混合系ではLCST型相図を新たに見いだし、また化学反応による架橋の相溶性に及ぼす影響、ゾル-ゲル相転移の機構が詳しく調べられ、さらに高分子膜では選択的に表面に集まった重水素化した高分子の構造解析が行われた。生体物質関係では、酵母産生ヒトB型肝炎ワクチン粒子を構成するタンパク質・脂質の存在様式が明らかにされ、膜間の電気化学的エネルギーの変換反応に関与するATP合成酵素の構造変化の研究が進展した。一方、装置開発研究では、完全結晶を用いたLLL型干渉計による中性子スピン制御法が開発され、また新しい2次元検出器として注目されている熱蛍光体検出器はほぼ実用できる見通しが付いた。主に原研改造3号炉に設置した冷中性子、および熱中性子散乱用測定装置を用いて、広範な分野で見られる物質の高次構造と1次構造の関係、それらの構造や運動と物性や機能の関係を中心テーマとして研究を行ってきた。最終年度である今年度は、特に非弾性散乱、および時分割実験法を用いた物質の運動の研究に重点をおき、総合的な取りまとめを行った。
英語と日本語の読解における読書習慣と情意的傾向―英語の多読指導に向けての基礎的研究―

研究期間最終年度となった平成15年度は、予定通り本調査を行い、その結果を学会における口頭発表、論文、報告書としてまとめた。前年度に行われた予備調査の結果は「オーストラリア応用言語学会」において発表した。本調査の結果は「応用言語学と言語教育に関する国際シンポジウム」(中国)において発表する予定であったが、SARSのため学会が延期されたので、残念ながら本年度中に発表はできなかった。しかし、平成16年夏に延期された同学会で発表の予定である。本研究はアンケートにより日本人大学生の日本語と英語の読みに対する態度(reading attitude)を調べ、その関係をさぐるものである。この課題の中で特に以下の2点に焦点がおかれた。(1)これまでの研究で読解力、読解ストラテジーの転移には言語能力が重要な要因として関係することがわかっているが、同じことが読みの態度についても当てはまるのか,(2)学習者が日本語と英語で持つ読みの態度が、英語の多読にどう影響するのか。本研究結果の主要点は次のようにまとめられる。・読みに対する態度は母語(日本語)から外国語(英語)の読みに転移する。・しかし、その転移には英語力は関係しない。(この点は読解力、読解ストラテジーなど認知的側面の転移と対照的である)・英語の多読を促進するのは、言語に関わらず読むことに対する好意的感情である。・一方、読むことの価値を理性的に高く評価していても、それ自体は必ずしも多読を促進する力にはならない。このように、読むことにおける情意的側面に焦点をあてた本研究では、母語からの転移における認知的側面と情意的側面の違いを示すと同時に、英語で読む前に母語で培われた読むことに対する態度が、英語の読みへの取り組みに影響していることを実証的に示すことができた。最終的な報告書では、大学生の読書習慣・英語学習・英語の多読指導・英文の読解速度・EPERテストについての考察という5つの視点から本研究で得られた知見をまとめた。第二言語習得の分野で「情意」には様々な概念が含まれる(例えば、動機付け、不安、態度、信念、感情移入、自己評価)。これらは互いに関連している。本研究では、まずこれらの概念から読解に影響する情意の理論的枠組みを特定し、幅広い概念の中で何に焦点をあわせるかを決めなくてはいけない。近年の研究で読書への態度(reading attitude)という概念のモデルが発展してきているということがわかった。McKenna(1994),Mathewsom(1994)などがその例であるが、それらを踏まえて、一般的に浸透しつつある枠組は、読書への態度は認知情意・行動の3つの要素からなるというものである。このモデルは一般に情意と考えられる概念を扱う場合であっても、認知と情意を切り離すことはできないことを示唆し、著者の行った予備調査の結果壱それを支持していた。予備調査は比較的少人数の学生にアンケートを実施し、因子分析を使って読書に対する態度を取り出したのであるが、その中には認知的側面と考えられるものも、情意的側面と考えられるものも含まれていた。そしてそれらは動機的志向性(motivational orientation)という概念でまとめられるように思われた。

そこで本研究では動機的志向性の中の1つの要素として情意的傾向を位置づけることとし(予備調査結果ではそれは「読書から得られる感情的満足」と解釈された)、認知的側面と考えられる要素と一緒にして、それらが読書習慣・第二言語能力・多読への取り組みなどとどう関係しているかを調べることにした。これが本研究の1つの枠組みであるが、もう1つの枠組みはすでに知られている言語閾値仮説(linguistic threshold hypothesis)である。なお、本年度は上で述べた予備調査を通して、本調査で使うアンケート項目を決定することができた。また、英語力を測るテストについても信頼性を検証することができた。本研究は日本人英語学習者(大学生)の、母語での読書習慣、読解を中心とした英語学習の様子、母語と英語の読みに対する態度(reading attitudes)の関連、および2言語での態度が英語の多読に与える影響について調べたものである。本研究の貢献は以下のような点にある。1)大学生の読書習慣、英語学習について実態の一端を把握したこと。2)これまで認知的側面(読解力・読解方略)からのみ行われていた、母語と外国語の読みの関係という研究課題に、情意的側面(態度)から取り組むことで、この研究課題の領域、方法論を広げ、かつ読みにおける認知的側面と情意的側面の類似点、相違点を明らかにしたこと。3)2)で記したような理論的研究を、英語の多読指導という教育実践に結びつけ、学習者の持つ2言語での読みに対する態度が多読にとって重要であることを示したこと。読書習慣については、大学生が本を読まなくなっている様子が明確にでてきた。しかし、彼らの本に対する態度は概ね好意的であり、読書の重要性やおもしろさに気付けば本を読む可能性のあることが示唆された。英語学習については個人差があり、授業以外で自主的に勉強する人は、概ね英語に対して好意的な態度を持っていた。母語で培った読みに対する態度は英語の読みにも転移することが示された。しかし、認知的側面で見られた英語力の影響は情意的側面については見られず、母語の読みに対する態度が英語力の影響をあまり受けることなく転移することがわかった。これは母語でどのような読書習慣、読みに対する態度を持っているかが、英語の読みにとって大切であることを示唆する。最後に、英語の多読への取り組みには、母語と英語両方の態度が関係していることが示された。態度の中でも、影響力があるのは読むことに対する好意的感情であった。読むことはいいことだと観念的に理解するだけや、不安のような否定的感情がない、というだけでは英語の多読を促進する力にはならない。言語にかかわりなく、読むことが好きであるという感情が、学習者の多読を促進していた。
低消費電力型クラスタＰＣを用いた小型で実用的な並列画像処理システムの開発

申請者が以前から試作を進めてきた小型省電力タイプのクラスタPCの性能向上を図るとともに,これを用いた実用的な低消費電力型の並列画像処理システム開発に取り組んだ.特に,組み合わせ的な画像処理手法を並列に実行するための具体的方法に関して理論的検討を進め,その実装も行った.また,このシステムの開発過程の詳細を取り纏めたPBL(Project Based Learning)型の演習教材を作成し,その効果を実際の教育を通じて検証した.その結果,並列プログラミング技術を有する人材育成,という面に関して,ある程度の効果があったことを確認した.今年度は,前年度に高性能化を完了したクラスタPC(Intel Atom D510 ×8台)によって並列画像処理システムの開発・実装を学べるような例題教材を作成することに主眼を置いて研究を進めた.本研究の最終的な目標の一つは,完成予定教材の利用者が,画像処理プログラムの製作を通じて並列化の効果を実感し,それとともに並列処理に関するスキルを高めてもらうことにある.その意味で,例題としてはそれなりに計算量の多い画像処理アルゴリズムを選ぶことが不可欠であるが,今年度は特に,画像中の点や線の組み合わせに基づいて処理を行う組み合わせ的な画像処理手法に注目し,これを並列に実行するための具体的手法について理論的な検討を進めた.その結果,各組み合わせに対して一連の通し番号を付け,その番号を利用してクラスタの各ノードにタスクを配分する方法を新たに考案した.さらに,組み合わせHough変換などのいくつかの手法について,評価実験によって並列化の効果を検証したところ,通常は莫大な処理時間を要するが,計算ノード数を8に増やしてデュアルコアまで利用することで,平均的な処理時間をおよそ1/6程度にまで短縮できることを確認した.しかしその一方で,並列処理実行時のクラスタPCの消費電力は90W程度と,以前よりも大きくなった.それでも,Core i7搭載の汎用PC1台(稼働時200W程度)よりは低消費電力といえるが,今後は,消費電力と計算能力のバランスを保てる最適な計算ノード数などについても検討する計画である.なお,これとは別に,次年度以降に予定している研究の下準備として,一枚の画像から幾何学的なシーン制約(複数点の共面性,空間直線の平行性や直交性など)を利用して建物等の3次元構造を復元する方法や,マイクロヘリコプターをプログラムで制御しながら飛行させるためのモジュールなども開発した.研究の最終年となる今年度は,主としてUSBカメラを搭載したマイクロヘリコプター(以下,MAV)で遠方の画像を取得してリアルタイム3次元画像処理を行うための並列システムを構築・実装し,その過程を教材として取り纏めることを目的として研究を進めた.まず,システム構築に関しては,MAVからの映像をWiFi通信を通じて一定間隔で静止画として切り出し,それらの画像群から特徴点の対応を定め,点群の3次元復元を行う手法の開発を行った.この手法により,妥当な3次元点を復元することに成功しているが,これを単体のPC上で実装することに思いのほか時間を要してしまったため,残念ながら並列システムとしての実装までには至らなかった.このため,MAVに関連した教材の開発には着手することができなかったが,その代わりに,前年度までに研究を進めた「画像中の点や線の組み合わせに基づいた組み合わせ的画像処理手法の具体的な並列実装法」について,これを実際のプログラム製作過程から効果的に習得できるような教材を作成した(教材の具体的な中身は,既に開発済みのクラスタPCの環境構築手順,及び組み合わせHough変換を複数CPUで並列実行するためのプログラム生成手順を取りまとめたものである).この教材を利用して,申請者の研究室に新規配属された学生達に対する実習を試みたところ,並列プログラミング部分については問題なく理解できていたようであり,教材に含まれていない画像からの消失点検出処理などについても,特に指導することなく自力で並列実装することができていた.この意味で,本研究の目的の一つである「並列プログラミング技術を有する人材の育成」という面に対しては,ある程度の成果を挙げられたものと考える.申請者が以前から試作を進めてきた小型省電力タイプのクラスタPCの性能向上を図るとともに,これを用いた実用的な低消費電力型の並列画像処理システム開発に取り組んだ.特に,組み合わせ的な画像処理手法を並列に実行するための具体的方法に関して理論的検討を進め,その実装も行った.また,このシステムの開発過程の詳細を取り纏めたPBL(Project Based Learning)型の演習教材を作成し,その効果を実際の教育を通じて検証した.その結果,並列プログラミング技術を有する人材育成,という面に関して,ある程度の効果があったことを確認した.今年度は,以前の研究で試作した低消費電力型クラスタPCをさらに高性能化すること,そして,改良されたクラスタPC上で用いる基盤ソフトウェア(並列画像処理ライブラリ)を開発することに主眼を置いて研究を進めた.まず,低価格で低消費電力,かつデュアルコアなCPUとして知られるIntel Atom D510を搭載した小型PCを8台購入し,これらを計算ノードとするようなネットワーク接続型の小型クラスタPCを新たに試作した.クラスタPCのOSとしては,PCクラスタコンソーシアムが開発しているSCoreを採用し,並列処理プログラム開発が容易に行える環境を構築した.この改良クラスタPCは,以前の研究で用いていたクラスタPCよりも計算能力が高く,かつ広いメモリ空間(ノードごとに2GB程度)を利用することができるため,従来よりもさらに高度な画像処理が可能である.簡単な処理性能比較を試みたところ,従来の約1/5程度にまで処理時間を短縮できることも判明した.また,教材改訂のための下準備として,クラスタ構築時の詳細な手順やOSのインストール方法,その他注意事項などを取り纏めた文書を作成し,申請者の研究室Webを通じて内部向けに暫定公開した.

この作業に並行して,改良クラスタPCのUSBポートに接続された画像入力デバイスから静止画像や動画像を取り込むためライブラリ,複数の計算ノードを使って画像のノイズ除去やエッジ抽出を行うための基本並列画像処理ライブラリ,なども作成し,特に,デュアルコアCPUを効果的に利用できるよう,マルチスレッド型で処理を実行できるような環境を整えた.本研究の目的の一つである「利用者が並列処理に関する基本的知識を効果的に学べるような教材を作る」という点に関しては,現段階では,クラスタPCの構築過程,組み合わせ型画像処理を並列化するための原理,プログラムによるマイクロヘリコプターのコントロール方法,などに関する教材プロトタイプが出来上がっており,おおむね順調に進んでいると判断している.ただし,今年度重点的に検討を進めた組み合わせ型画像処理の具体的な並列プログラミング部分については,教材として取り纏める作業が未だ残っており,さらにクラスタPCの消費電力と計算能力のバランスに関する検証実験にも未着手であるため,これらについては早急に取り組む必要がある.また,「組み込み用途のCPU単独では実現困難であるような,比較的計算量の多い画像処理システムを実用的な形で実現する」という目的に対しては,より具体的なシステムとして,USBカメラを搭載したマイクロヘリコプターで遠方の画像を取得してリアルタイム3次元画像処理を行うことを構想しており,実績概要欄にも記載したように,既にそのための基盤技術のいくつかを開発済みである.こちらについてもおおむね順調に進んでいると判断している.低消費電力タイプのクラスタPCを以前よりも高性能化する,という目的に対しては,現時点でも十分に達成できていると考える.また,本来の目的である「並列画像処理システム製作を通じて組込みプログラミングの基礎から高度なメモリ分散/協調型並列処理技術までが効果的に身につけられるような教材を作成する」という点に関しては,現段階ではクラスタPCの構築過程まで取り纏めが終わっており,並列処理プログラミングについても(ごく基本的な部分だけであるが)プロトタイプが出来上がっているため,おおむね順調に進んでいると判断している.今後は,より高度な画像処理システムの例題作り,その開発過程の取り纏め,などを通してPBL型教材を充実させていき,当初の目的を達成できるよう取り組んでいく.今後は,マイクロヘリコプターを利用した並列3次元画像処理システムを題材として,小型かつ実用的な並列画像処理システムを実現し,さらにこれを構築・実装する過程を教材として取り纏める計画である.特に,まだ並列実装が済んでいないUSBカメラからの映像処理モジュール,特定画像の切り出しモジュールなどを開発し,従来にはない小型・高性能なシステムを完成させる予定である.また,研究期間が残り1年であるので,教材を利用した学生の並列画像処理に関する習熟度の分析調査,およびその結果を利用した教材の精製,などにも取り組む計画である.
健康障害児の自尊感情を支える教科指導プログラムの開発

本研究の目的は,学習に困難を有する健康障害児の自尊感情を支える教科指導プログラムを開発することである。そのために,健康障害児に対する個別指導形式による教科指導を定期的に行い,研究期間中に次の3点を明らかにする。(1)健康障害児の認知特性の評価方法と学習内容の習得を促す指導方法(2)教科指導が健康障害児の自尊感情に及ぼす影響(3)健康障害児の自尊感情を支える教科指導プログラムの作成手続きとプログラムの効果本研究の意義は,自尊感情を支える支援の観点として教科指導に注目することの根拠と,特別支援教育における教科指導の観点として,健康障害児の認知特性に注目することの重要性を提案できる点にある。
電力システムの異常監視を対象とした超非線形現象の多重解像度分析装置の開発

本研究では、電力システムにおける不連続な構造変化に伴う超非線形現象、特にカオスやフラクタルなどに類似した現象を発見し、それを電力システムの異常監視に利用することを目的として、有効電力、無効電力、電圧、電流のゆらぎとひずみ波形から超非線形現象を種々のスケールで検出する多重解像度分析装置の開発を行った。本研究の主要な成果は以下のとおりである。(1)ゆらぎ・ひずみ多重解像度分析装置のプロトタイプの構築:デジタル信号処理専用プロセッサ(DSP)4台を使用してゆらぎ・ひずみ多重解像度分析装置のプロトタイプを試作し、リアルタイムで使用可能なゆらぎ監視機能を確認した。(2)システムパラメータ同定法の開発:電力ゆらぎから系統の動態安定度を判別するシステムパラメータの同定法を開発し、さらに非線形な動特性を考慮し、システムパラメータの判別精度の向上を図った。(3)模擬送電設備による総合評価:東北電力株式会社所有の模擬送電設備を利用して、電力ゆらぎの多重解像度分析装置の総合試験を行い、発電機出力増加に伴い系統の動揺抑制能力が低下することを開発したプロトタイプで検出できることを確認した。合わせて試験結果について電力会社の実務者、専門家との討論を行った。(4)GPSによる多地点での電力ゆらぎ同期検出データの分析:GPSにより多地点で同期計測した電力ゆらぎ・ひずみデータの可視化に有効なマン・マシンインターフェースについて基礎的検討を行った。本試験研究では、システム構造の不連続的変化に伴う超非線形現象、特にカオスやフラクタルなどの自然界に見られる現象に類似した性質を電力システムに観測されるゆらぎの中に発見し、それを電力システムの異常監視に利用することを目的として、システムのゆらぎとひずみ波形から超非線形現象を種々のスケールで検出する多重填解像度分析装置の開発研究を行う。本年度は、ゆらぎ・ひずみ多重解像度分析装置の各部分機能の開発を中心に、以下の研究を行った。(1)本装置の基本機能と性能仕様の設計を行った。(2)多重解像度分析に適したデータ入力装置と演算処理装置を選定し、並列演算アーキテクチャを決定した。なお、ディジタル信号処理専用プロセッサを複数必要とした。(3)ウエーブレット変換を利用してゆらぎ・ひずみ特徴パターンの分類機能を開発した。(4)本装置を制御するホストコンピュータ(EWS)のデータ入出力機能の設計を行った。(5)各部分機能の確認のためのテスト用データを生成した。(6)ゆらぎとひずみの相互関係の分析を本装置への応用を検討した。(7)カオス・フラクタル現象と電力システムの非線形現像の類似性を検討した。本装置の基本機能を達成するための高性能なワークステーションを設置し、GUI(グラフィックユーザーインターフェース)開発用のソフトウエアを用いて、ターミナル装置によるデータ収集の準備が完了した。現在本研究の目的に合わせて諸設備のアーキテクチャ、超非線現象の分析方法について可能な代替案を比較・検討しつつある。合わせて、電力システムにみられる超非線形現象の一例として、電力動揺の安定限界と電圧不安定現象の安定限界に関する分岐について新しい知見を得ている。本試験研究では、システム構造の不連続的変化に伴う超非線形現象、特にカオスやフラクタルなどの自然界にみられる現象に類似した性質を電力システムの異常監視に利用することを目的として、システムのゆらぎとひずみ波形から超非線形現象を種々のスケールで検出する多重解像度分析装置の開発研究を行う。本年度は、初年度に開発した各部分機能を組み合わせて、ゆらぎ・ひずみ多重解像度分析装置のプロトタイプの試作をすすめた。これと並行して以下の研究を行った。(1)多重解像度分析を適したデータ入力装置と演算処理装置を選定し、並列演算アーキテクチャの試作検討を行った。(2)模擬送電設備を用いてプロトタイプ装置の機能の確認を行った。なお、電力会社の協力を得て模擬送電設備を利用した。(3)本装置のパターン認識能力あるいは分類機能について一層の向上を計るため、DSPの利用法を検討した。(4)あわせて多地点のゆらぎとひずみデータの収集と本装置による分析を試みた。(5)最終結果の表示方式及びマン・マシンインターフェースを考慮したグラフイクス機能を設計した。

このために、高機能の3次元グラフイクスソフトウエアによるGUI(グラフイカルユーザインタフェース)を試作した。本装置の基本機能を達成するための複数のDSPを設置し、多重解像度分析装置による収集データの分析準備が完了した。現在本研究の目的に合わせて諸設備のアーキテクチャ超非線形現象の分析方法について可能な代替案を比較・検討している。本試験研究では、システム構成の不連続的変化に伴う超非線形現象、特にカオスやフラクタルなどの自然界にみられる現象に類似した性質を人工システムの中に発見し、それをシステムの異常監視に利用することを目的として、システムのゆらぎとひずみ波形から超非線形現象を種々のスケールで検出する多重解像度分析装置の開発を行う。本年度はゆらぎ・ひずみ多重解像度分析装置のプロトタイプの構築および模擬送電設備による総合評価を中心に以下の研究を行った。(1)ディジタル信号処理専用プロセッサ(DSP)4台に組み込んだゆらぎ・ひずみ多重解像度分析装置のプロトタイプを構築し、リアルタイムで使用可能なゆらぎ監視機能を確認した。(2)電力ゆらぎから系統の動態安定度を判別するシステム・パラメータの検出法を開発し、プロトタイプについて模擬送電設備による試験を行い、安定度判別機能を確認した。また、電力系統の非線形な動特性を考慮し、システムパラメータの判別精度の向上を図った。(3)東北電力株式会社所有の模擬送電設備を利用して、電力ゆらぎの多重解像度分析装置の総合試験を行い、試験結果について電力会社の実務者、専門家との討論を行った。(4)GSPによる多地点での電力ゆらぎ・ひずみ現象の同期監視に有効なマン・マシンインターフェースについて応用可能性を検討した。
ソーシャル・キャピタルと心身の健康との関連に関する社会神経科学的研究

現代社会はストレス社会である。国民生活基礎調査によれば、仕事での悩み、人間関係での悩みなど日常生活で悩みやストレスを感じている12歳以上の者の割合は、平成7年では40.4%であったのに対し、平成25年では48.1%と、この20年間で大きく増加している。ストレスに対応し心身の健康を維持・増進させるために、最近、人と人とのつながりを示す「ソーシャル・キャピタル」という資源が注目を集めている。ソーシャル・キャピタルとは、組織、地域社会における「信頼」「互酬性の規範」「ネットワーク」などといった言葉で表現されるが、健康を決定する社会的要因のひとつであると考えられている。そこで本研究ではソーシャル・キャピタルに着目し、ソーシャル・キャピタルの概念を踏まえた心身の健康を増進させるための効果的な介入方法を確立し、社会に提案することを目的とした。本年度は200300名ほどの大学生を対象に、ソーシャル・キャピタルと心身の健康との関連を明らかにするためのアンケート調査および、6080代の高齢者を対象に、地域において運動プログラムを実施できる場を提供し、運動が心身の健康状態に与える影響についての介入研究を実施した。アンケート調査の結果、大学生において、大学内および地域のソーシャル・キャピタルに満足しているほど幸福感が高いことが示された。高齢者を対象とした運動介入研究では、運動介入を行うと次の日の気分が爽快になることが示された。現在までに、ソーシャル・キャピタルと心身の健康との関連について、大学生を対象としたアンケート調査、高齢者を対象とした介入研究、大学生を対象とした介入研究をスタートさせることができ、実験が順調に進んでいる。来年度はまた新たに、一般人を対象としたMRI研究を行うとともに、介入研究の例数を増やして、頑健な結果を得ることを目標とする。人と人との社会的なつながりをもつことは身体の健康によいことが分かっている。例えば、良好な関係を全くもっていないことは、毎日15本以上のタバコを吸う人と同じくらい健康に悪いという報告もある。また、身体の健康だけではなく、精神衛生によいことも示されている。例えば、幸せな人に囲まれている人は、自身の幸福度が将来的に上昇する確率が高くなるという(Fowler and Christakis, BMJ, 2008)。本研究では、人と人との社会的なつながりが心身の健康状態に与えるよい影響の神経基盤を明らかにする目的で、私たちの持つ共感性(他者の感情状態を自分も感じることができたり、他者の信念や思想などを推察したりすることができるという能力)に着目した。同じ出来事を経験したとしても、自分ひとりだけで経験するよりも、友人と一緒に経験する方が幸せ。私たち人間が持つ共感性のひとつである、「幸せの共有」とも言えるこの現象に対し、今回私たちは、関連する脳領域と遺伝子を見出した。セロトニン2A受容体遺伝子多型と、心の理論に関連する脳領域が幸せの共有に大きな役割を担っていることを、機能的MRIを用いた社会神経科学的実験と、比較的大きな集団を対象としたアンケート調査により示すことができた。また、私たちは唾液中セロトニンと共感性との関連を見出した。実験の結果、唾液中セロトニン濃度が高いほど、他者の気持ちを推論するために重要である視点取得能力(共感性能力のひとつ)が低下しており、他者と幸せを共有する割合も弱いことが示された。さらに、幼少期の家庭環境が共感性能力、唾液中セロトニン濃度と大きく関連していることも合わせて示された。今年度は、人と人との社会的なつながりが心身の健康状態に与えるよい影響のメカニズムを明らかにする目的で共感性に着目し、その神経基盤と遺伝的基盤を明らかにすることができた。実験前には、社会的つながりと関連するオキシトシンとの関連を予想していたが、機能的MRIを用いた社会神経科学的実験の結果、心の理論に関連する脳領域とセロトニンが幸せの共有現象に関連することを見出し、新しい知見を得ることができた。それに加えて幼少期の家庭環境がそれらに大きな影響を及ぼしていることも明らかとなり、今後の研究の展開に期待が出来る成果を得ることが出来た。

現在までに、ソーシャル・キャピタルと心身の健康との関連について、大学生を対象としたアンケート調査、高齢者を対象とした介入研究、大学生を対象とした介入研究をスタートさせることができ、実験が順調に進んでいる。先行研究から、幼少期の家庭環境と個人の遺伝的基盤は相互作用することが分かっている。例えば、セロトニントラスポーター遺伝子(5-HTTLPR)の多型が日常のストレスへの耐性と関わることが先行研究で示されている(SS型の人ほどストレスを受けるとうつになりやすい)が、幼少期にストレスを与えられているSS型の人の方が、よりうつ症状を悪化させるという報告がある(Taylor et al., 2006)。このことから、幼少期の家庭環境、現在の人と人とのつながり、遺伝的基盤は相互作用して心身の健康状態に影響を及ぼす可能性が示唆される。そこで次年度以降、大規模なアンケート調査により、心身の健康状態に対する幼少期の家庭環境・現在の人と人とのつながり・遺伝的基盤の相互作用を明らかにするとともに、機能的MRIを用いたその脳神経基盤の解明に取り組む。来年度はまた新たに、一般人を対象としたMRI研究を行うとともに、介入研究の例数を増やして、頑健な結果を得ることを目標とする。3月末に学会出張(衛生学会)があり、年度末の予算調整で0にすることができなかった。差額分は次年度のMRI実験における人件費・謝金に使用する予定。本年度、3月末まで被験者謝金が発生する生理心理学的実験を行っており、被験者謝金の総額が確定しなかったため、研究費を使い切ることができなかった。来年度、次年度使用額と合わせて3月末までに研究費を使い切る予定である。
先史モンゴロイド集団の北方拡散と日本列島への移住

1.ロシア・中国・米国の研究者を招き、国際シンポジウム「北方ユーラシアにおける細石刃石器群の起源と拡散」を開催した。2.シベリア旧石器文化の第6期、マリタ文化の段階での居住圏の急速な拡大は、北海道ばかりでなく、アメリカ大陸にまで及んでいたと考えるにふさわしい状況がある。具体的な証拠には乏しいものの、石刃技法と尖頭器を作り出すに必要な技術伝統こそが、アメリカでのその後の細石刃伝統やクローヴィス伝統を生み出す母胎であり、ライオネル・ジャクソンの「無氷回廊」の成立時期(25,00020,000B.P.)ともよく符合する。最初に進出した「マリタ伝統」の遺跡が、その後の氷河の発達によって破壊された可能性も強いが、緊急を要する新たな研究課題である。3.次の細石刃石器群が北方アジア的な性格を示すものであることは、いよいよはっきりしてきている。不可避的に進む石刃の小型化、石刃剥離面、すなわち作業面の正面から側端(木口)への移動にともなう楔形石核の出現、両面加工技術との結合などが契機となって、北アジアに独特な楔形細石刃核を伴う細石刃石器群が成立した。しかもそれが、世界に先がけて押圧剥離技法を成立させたことと深く関係している。この技術的相違が、文化、時代を分ける貴重なメルクマールとなる。4.マリタ段階における「北方モンゴロイド」の成立が、細石刃の段階に至ってさらなる展開を示し、やがて分立期を迎えると推察される。5.細石刃石器群にみられるモザイク様の地域的性格は、およそその後の新石器時代にも引き継がれる。関連して、北海道の縄文時代、続縄文時代他のみられる大陸的遺物、櫛目文土器、押型文土器、丸のみ形石斧、貝製平玉、琥珀製品、骨角製銛頭、石製ナイフ、石偶、各種の鉄器・青銅器などについて収集し、データ・ベースの作成を行った。ただし、収集は始まったばかりであり、分析結果は今後の成果刊行の中で果たす。
高濃度パルプ繊維の分散評価技術の開発と分散流路内流れの繊維挙動

流動中のパルプ液にスリット状の光を照射し、光切断された面内の繊維濃度分布を評価する技術を開発した。ついで、本濃度解析法をダクト内パルプ液流れに適用し、パルプ液中の繊維挙動には5つのパターンがあることを見出すとともに、紙の品質に影響を及ぼす流量と濃度むらとの関係を明らかにした。さらに、流路中に分散板を挿入した場合について、繊維の分散特性を求めて、抄紙機ヘッドボックスの最適化を図る資料を作成した。現在上質紙に最も多く用いられているクラフトパルプを供試パルプ液として、光切断された面内について撮影された画像(観測画像)から光源むらを除去してパルプ液濃度を評価する解析アルゴリズムを開発した。本計測法では、流動中のパルプ繊維の空間濃度分布のみならず、その時間的変化も捉えることができる特徴を有している。ついで、本濃度解析法をダクト内パルプ液流れの繊維濃度に適用し、光ファイバプローブから出射されたレーザービームを用いた点計測透過法と比較し、面計測法による本解析手法の有用性と高効率性を検証・確認した。また、ダクト内パルプ液流れ特性も併せて調査した。その結果、紙の原料となるパルプ液の流動特性については、諸家によるこれまでの研究では圧力損失と流量との関係から3つのパターン(栓流、混相流、乱流)に大別されるとされていたが、パルプ液中の繊維挙動には5つのパターンがあることを見出した。さらに、供試パルプ液濃度Csに対する濃度分布の標準偏差(濃度変動)Crmsの比Crms/Csの値を取り上げて、流量(流速)と濃度むらとの関係を示した。製紙業界ならびに学術的に定めることができていなかった紙の品質に影響を及ぼす濃度むらについて、評価手法を開発・提案したもので、その有用性を査証している。これらの成果は、当初掲げた平成20年度の目標をほぼ達成している。地球温暖化防止に関する京都議定書により製紙業界に課せられているエネルギー削減を図るために、高濃度抄紙技術に関する研究を行った。すなわち、抄紙機ヘッドボックスの流れへの適用を考慮して、まずは正方形断面流路内のパルプ液流れを取り上げ、初年度開発した濃度評価技術を用いて濃度分布やその時間的変化情報を取得して、圧力損失と流量の関係に及ぼすパルプ繊維分散の様相について明らかにした。また、超音波流速計と高精度ハイスピードPIVシステムを併用して流れの速度分布を求めるとともに、実機での流れ状態(乱流)において圧力損失と濃度むらとの関わりが深い壁面近傍の水環部内(低濃度流体でなす一種の境界層)の乱れ強さについても測定し、単相水流の場合と比較しつつ調査した。そして、これら濃度分布と速度分布に及ぼす流量(平均流速)と供試パルプ液濃度の影響を明らかにした。ついで、実機においては流路に平板が挿入されてパルプ液の分散が図られ、シート状に噴出されていることから平行流路に分散板を挿入した場合について、パルプ繊維濃度の軸方向変化や濃度むらの度合いを調査した。ここでの分散板の後縁形状には、後縁を直角に切り落としてはく離せん断層を形成しやすい単純平板を取り上げている。その結果、分散部上流での流れパターン、すなわち挿入板壁面上に形成される水環部の流れと後縁でのはく離せん断層との絡み合いで、後流領域のパルプ液は複雑な挙動を呈することを明らかにした。以上、これらの成果は、当初掲げた平成21年度の目標を概ね達成している。すなわち、実機抄紙機では流路に平板が挿入されてパルプ液の分散が図られ、またそのすぐ下流では縮流されてシート状に噴出されていることから、平行流路および縮流流路に分散板を挿入した場合についてパルプ繊維濃度の流れ方向(流路軸方向)の変化や濃度むらの度合いを調査した。ここで、分散板の後縁形状には、後縁を直角に切り落としてはく離せん断層を形成しやすい単純平板と、実機に使用されているテーパのついた整形板を取り上げている。パルプ繊維濃度の測定には平成20年度に申請者が開発した評価技術を用い、濃度の時間平均分布や乱れの強さの分布を求めた。また、基本形状である平行流路内の単純平板後流については、超音波流速計と高精度ハイスピードPIVシステムを併用して流れの速度分布を求めた。その結果、分散板後流のパルプ繊維挙動について、以下の知見を得た。(i)低流速の場合、平板分割流路内でフロック状となって分散部に流入したパルプ液は、後縁部で濃度の低いよどみ領域を作る。(ii)流速が増すと、後端部の低濃度流体は筋状に流れ出すようになる。(iii)さらに流速が大きくなると、明瞭なカルマン渦列が形成されて濃度変動が大きくなる。(iv)高流速では乱れが発生して繊維は分散化する。

また、後端から発生する渦列については、流路を絞ることによってもその発生を抑制することは難しいが、流路内での整流化作用はテーパ整形板で期待できることを示した。以上、これらの成果は、当初掲げた平成22年度の目標を概ね達成している。
LC-MSMSによるアコニチン、アマニチン、テトロドトキシンの一斉分析法の開発

フグ毒のテトロドトキシン(TTX)の分析法の開発をモノスピンを用いて行ったところ、尿中のTTXの抽出はアミドカラム、血清はCBAカラムで抽出が可能となり、LC-MSMSで分析が可能となった。この方法を実際のフグ毒中毒症例に応用した。次いで、トリカブトの毒成分のアコニチン類、イヌサフランの毒成分のコルヒチンの同時分析法を開発して実際の中毒症例に応用した。更に、毒キノコのツキヨタケとニガクリタケの毒成分(イルジンS、ファシクロールE、F)の分析法を開発した。また、幻覚作用を有するナツメグの成分のミリスチシンの分析を開発した結果、GC-MSの方がLC-MSMSより感度的に約100倍良かった。本年度は血清、尿中からフグ毒のテトロドトキシン(TTX)を迅速に抽出して高速液体クロマトグラフ-タンデム質量分析計(LC-MSMS)によって分析を行う方法を開発した。具体的には、文献的に中毒時の血清中TTX濃度は極めて低濃度であるため、血清に比べて比較的濃度が高い尿中TTXの迅速分析を初めに行った。これまでの経験からMonoSpinによる迅速抽出を試みた。そこで種々の支持体を使い検討した結果、MonoSpin amideで迅速良好な抽出が行えたため引き続きバリデーションを行った。一方、血清中TTXの抽出をMonoSpin amidedで行ったところTTXと保持時間の重なる妨害ピープを検出した。そこで他の支持体を検討したところ、MonoSpin CBAを用いたところ良好な分析が行えたため引き続きバリデーションを行った。本法は過去に発表された方法と比較すると10分の1程度の時間で分析が完了する。各方法を実際例に応用したところ実務に応用可能なことが確認できた。以上の結果を投稿したところChromatographiaに受理された(DOI 10.1007/s10337-014-2663-3)。次に、キノコ類の中でも比較的身近なキノコとしてアシナガと呼ばれるキノコがあり地域によってはクリタケと呼ばれる。このキノコは、毒キノコのニガクリタケに類似しておりしばしば誤食による中毒が発生する。キノコ中毒の解明は形態的に行うのが確実だが調理後では不可能なため、この毒成分をLC-MSMSで迅速に確認する方法の開発に着手した。初めにニガクリタケの毒成分を抽出してLC-MSMS条件の確認、引き続きLC-MSMS条件の設定を行い迅速な抽出方法の検討までを行った。本年度は、昨年度に引き続きキノコ毒成分の抽出、単離を行った。ツキヨタケの毒成分のイルジンSの単離は可能であったが、ニガクリタケの毒成分とされるファシクロールE、Fは、位置異性体のため個別の単離は困難であった。しかし、双方の化合物はLC-MSMSによって一斉に分析可能となった。また、これらのキノコの毒成分を加熱後、あるいは非加熱の試料から、また生体試料中からの抽出方法を設定した。この方法を実際のツキヨタケ中毒症例の検体へ応用したがイルジンSは検出されなかった。現状では、調理前後のキノコあるいは吐物中から毒成分を迅速に定性する方法が最善と思われる結果を得た。トリカブトの毒成分はアコニチン類であり死亡例や犯罪例も多い。また、山菜採りの時期に行者ニンニクと誤認され易い植物にイヌサフランがある。イヌサフランの毒成分は、コルヒチンであるが、痛風発作の際にも処方され、この処方薬の過量服薬による死亡症例も報告されている。そこで、致死的となりうるこれら化合物の一斉迅速分析法の開発を行った。具体的には、これらの化合物を血清、尿から迅速に抽出して定量する方法の開発を行いバリデーションを行った。同じように、大容量リザーバーモノスピンを用い、食べ残し等の植物からこれら化合物を迅速に抽出するための方法を開発した。この方法を各化合物による実際の中毒症例に応用したところ良好に分析可能なことを確認した。現行のモノスピンに適応可能な試料量は、0.9ml程度であるが、大容量リザーバーは10mlの試料まで対応が可能である。また、モノリスに対する通液も1行程1分以内の遠心で完了するため、現行のモノスピンと同じく短時間で濃縮と抽出が行えるようになった。本年度は、前年度に引き続き生体試料中のキノコ毒の分析を重点的に行った。前年度、ツキヨタケ中毒患者の試料中から毒成分のイルジンSの検出が困難であったことから抽出方法を改良して、より低濃度での分析を可能にした。この方法を自施設と他大学の高感度機器を利用して実際症例の分析を行ったが、イルジンSの検出には至らなかった。このことより、ツキヨタケによる中毒の証明は、血清や尿より食べ残しの植物が最適と判断した。一方、副産物的なデータではあるが、ツキヨタケの塩蔵がイルジンSの除去に極めて有効なことが判明した。次いで、当初、計画には入れてなかったが、安価な幻覚薬として使われる可能性のあるミリスチシンの分析方法の開発を行った。ミリスチシンは、ナツメグに含まれる成分であるが、幻覚作用を有する他、10数個の摂取で致死的となる化合物である。この化合物のLC-MSMS分析を試みたが、感度が得られなかったため、GC-MSで分析を行ったところ良好な結果が得られたため、引き続きGC-MSでバリデーションを行った。抽出は、MonoSpin C18FFで行った。

その結果、1 ng/mlを定量限界として1000ng/mlまで極めて良好な直線性を有した。日内、日差の再現性も良好であった。回収率も80%以上となり満足できる結果が得られた。この方法をナツメグの過量摂取患者の試料に応用したところ、分析が可能であった。この結果から、致死的な摂取を含む過量摂取に対しては、LC-MSMS分析でも対応可能と判断したが、血中からミリスチシンが消失するまでの分析を継続的に行うには、GC-MSが最適な分析機器と結論できた。フグ毒のテトロドトキシン(TTX)の分析法の開発をモノスピンを用いて行ったところ、尿中のTTXの抽出はアミドカラム、血清はCBAカラムで抽出が可能となり、LC-MSMSで分析が可能となった。この方法を実際のフグ毒中毒症例に応用した。次いで、トリカブトの毒成分のアコニチン類、イヌサフランの毒成分のコルヒチンの同時分析法を開発して実際の中毒症例に応用した。更に、毒キノコのツキヨタケとニガクリタケの毒成分(イルジンS、ファシクロールE、F)の分析法を開発した。また、幻覚作用を有するナツメグの成分のミリスチシンの分析を開発した結果、GC-MSの方がLC-MSMSより感度的に約100倍良かった。概ね計画通りに進められている。しかし、実際の中毒症例に適応すると検出不可能な症例があることが判明した。これは、試料の調整方法、あるいは機器の感度面から対応可能なのか、あるいは、代謝物を対象と考えるべきなのか、この点について細かな検証が必要と考える。法中毒キノコ毒をはじめ植物毒に関しては、未知な部分が多く、本研究期間中にも不慮の中毒によって致死的となった症例を経験した。見方を変えれば、犯罪に使われる可能性がある植物が多く存在する。今後も実際に発生した中毒症例を含めて迅速な鑑定、検査方法の開発を行う予定である。血清、尿中TTXの抽出を異なる支持体のMonoSpinを用いて行った。バリデーションは、各々のカラムについて行う必要があるため時間的にも倍を要した。これらの結果を論文化して受理されたことを考えれば順調と考えられる。また、時期的に入手が限られるキノコから毒成分を抽出確認可能な方法まで確立できた点も順調と考えられる。購入予定していた試薬の在庫が無く、次回の販売が次年度となった。そのため関連する研究を次年度に回したために未使用額が生じた。フグの皮もしくは肉片からTTXを迅速に抽出可能にする方法の開発。猛毒キノコのツキヨタケの毒成分の抽出と確認方法の確立。トリカブトからの毒成分の抽出と確認方法の確立を目指して着手する。試薬が販売され次第に研究を再開する予定である。もし、次年度に販売が間に合わない見通しであれば、類似する毒性化合物で研究を行う。本計画は当初の予定通り概ね順調に遂行されているが、現在も進行中である。次年度も継続的に実験計画を実践するため使用額が生じた。大きな容量のMonoSpinを用いて、フグ毒、キノコ毒の迅速抽出の確立を目指す。また、トリカブトからのアコニチン類の抽出にも着手するため、それらに必要な消耗品を購入予定である。更に、成果報告としての学会発表旅費、英文校正の謝金そしても使用する。
リサイクル建材の使用実態と使用促進化方策に関する研究

リサイクル建材の実態調査では、使用部位、リサイクル材の仕入先及び発生源、リサイクル材の含有率(製品重量に占めるリサイクル材の重量%)などについてアンケート調査を行行った。使用部位としては外構が多く、内部床・壁・天井なども見られた。リサイクル材の仕入先は各種の製造工場、廃棄物処理業者からが多くなっている。またリサイクル材の発生源は建物の新築・解体工事からのものが全体の2割を占めている。リサイクル材の採用率は50%を超えるものが7割弱となっており、ヴァージン材位外の材料がかなり含まれていることが明らかとなった。リサイクル建材の使用状況調査では、各設計組織とも選択肢としてリサイクル建材は用意しているが、性能面での不安、高コスト、新品でないことの悪イメージなどの理由から、積極的に使っていないことがわかった。リサイクル建材の使用阻害要因調査では、設計内容、施工内容を規定する各種仕様書にはリサイクル建材を排除するような記述はなされておらず、リサイクル建材を念頭に置いた形で制定されていないことが明らかとなった。建築基準法における性能規定化によって、現状の仕様書の内容のままでもリサイクル建材を取り込むことは理論的には可能であるが、建材に対する要求性能の定め方のレベル・内容によっては、仕様書の中でリサイクル建材の規定を設ける必要性があることもわかった。さらに、リサイクル建材の使用を促進するための方策の例として、データベースの構築方法を提示した。データ項目の設定方法やデータベースの運用、管理方法等を示すとともに、建材の評価方法がデータベース構築に向けて最も重要であることを明らかにした。平成11年度は、リサイクル建材の実態把握、リサイクル建材の使用状況調査を中心に研究を進めた。リサイクル建材の実態調査では、使用部位、リサイクル材の仕入先及び発生源、リサイクル材の含有率(製品重量に占めるリサイクル材の重量%)などについてアンケート調査を行い、224製品の有効回答を得た。平成12年度は、リサイクル建材が社会的にどの様に認識、位置付けられ、実際にどのように使用されているかを明らかにするために、都市基盤整備公団平成9年度「建築工事共通仕様書」、住宅金融公庫平成10年度「木造住宅工事共通仕様書」を取り上げ、このうち、多種類の材料が規定されていると考えられる内装工事についての記述を対象に、使用阻害要因の分析を行った。調査を行った。調査の結果から、設計内容、施工内容を規定する各種仕様書にはリサイクル建材を排除するような記述はなされておらず、リサイクル建材を念頭に置いた形で制定されていないことが明らかとなった。
ゲノム・遺伝子相関：新しい遺伝学分野の創成

あらゆる生物の設計図であるゲノム・遺伝子は、多くのモデル生物で解読されてきたが、その自然集団における構成や相互作用の共通理解には至っていない。新学術領域「ゲノム・遺伝子相関:新しい遺伝学分野の創成」では、ゲノムや遺伝子の調和や軋轢に着目して、その共通原理、共通機構を導き出すことにより新たな遺伝学的なアプローチを創成することを目的とした。総括班では、定例の班会議、総括班会議での評価委員からの助言により、領域の方向性を策定し、多くの議論により共同研究を奨励した。さらに、領域ホームページやアウトリーチ活動を通じて広く成果を公表した。本新学術領域研究の総括班では、研究全体を統括し、班員相互の密接な連携を図り、国内外の動向を調査しつつ、適切な助言を行うことによって本領域を円滑に推進・運営することを目的としている。初年度である平成23年度は、領域発足記念キックオミーティングを平成23年10月5日キャンパスプラザ京都において開催した。様々な学術分野から予想を遥かに超える11O名以上の研究者の参加があり、本領域計画班員による講演とそれに対する活発な議論が行われた。本領域の発足の周知と、今後どのように新しい学術分野を切り開いていくのかを議論する大変有意義な機会を得た。また、同時に、総括班会議を開催し、研究評価者を交えて今後5年間の新学研究方針の確認、および公募班の研究内容に関しての意見交換を行った。また、領域代表が中心となり、随時メール・電話等で意思疎通を行い領域の方針を策定し、新学術領域研究全体の研究方針を確認するとともに、次世代シーケンサー等の各課題に共通の研究技術の運用を中心に打合わせを随時行った。本新学術領域のホームページに関してもこれを早い段階に作成し、研究概要、公募研究の案内、班員名簿を掲載し、国内外研究者および一般社会へのインターフェイスを設置した。また、作成したホームページを利用して、シンポジウムの案内、研究成果の公表、アウトリーチ活動を含めた情報を写真画像とともに随時発信した。アウトリーチ活動は、小学校、高校、SSHを中心に85件の出前授業等を行った。ニュースレターに関しても、第1号および第2号を発行した。第1号には、班員名簿に加え、キックオフミーティング等の案内を掲載し、班員・関係者への周知をはかった。第2号には、シンポジウムの講演要旨を掲載し、多くの学術分野にまたがる本領域内外の相互情報収集を促し、各班員の研究のさらなる発展の一助となるようにした。本総括班では、研究全体を統括し、班員相互の密接な連携を図り、国内外の動向を調査しつつ適切な助言を行うことによって本領域を円滑に推進・運営することを目的としている。本年度は、総括班会議を6月2日6月4日に、新神戸にて開催した。発足から3年目の中間評価の年を迎えるにあたり、領域の方向性や基本方針に関して総括班員、研究評価者、学術調査官を交えて意見交換を行った。領域の利益に資する共同研究の在り方や、個別の研究から一般性や共通原理を見いだすことに関して活発な議論が行われた。また、GOTO班員が中心となり、10月28日から2泊3日の日程で支笏湖休暇村にて若手の会を開催した。若手研究者を中心に70名の参加があり、研究発表、夜を徹した討論があった。また、若手研究者・学生向けに「英語コミュニケーション・英語プレゼンテーション」の授業が行われた。さらに、オーストラリア領事館より領事並びに商務官を招聘し、海外で学ぶための心構えについて講演頂いた。本年度は、遺伝学会、育種学会、農芸化学会、植物生理学会において領域関連シンポジウム・ワークショップを計7件開催した。また、2つの国際シンポジウム、"Mechanisms and Functions of Sex Chromosome Turnover (5月6日、三島)"、"How can epigenetic information be used to solve global issue?(9月21日、横浜)"を共催した。小中高校への出前授業や市民講座開講などアウトリーチ活動も積極的に推進した。最先端の研究成果の公表と合わせ、これらの班活動に関する情報はホームページを利用して発信した。ニュースレターに関しても、第5号および第6号を発行し、多くの学術分野にまたがる本領域内外の相互情報収集を促し、各班員の研究のさらなる発展の一助となるようにした。本年度は、6月22日6月24日の3日間をかけて、東京大学・弥生講堂にて班会議を開催した。20名の第2期公募班員を加えた計28課題の研究進捗状況と今後の研究方針について各研究代表者が総括し、研究評価者を交え徹底的な議論を行った。また、総括班会議を開催し、領域の方向性や基本方針に関して総括班員、研究評価者、学術調査官を交えて意見交換を行った。また、伊藤,岡本、佐渡班員が中心となり、10月31日から2泊3日の日程で横浜市・上郷・森の家にて若手の会を開催した。若手研究者を中心に50名の参加者があり、研究発表、夜を徹した討論があった。また、新進気鋭の若手研究者・女性研究者に招待講演を依頼し、最先端の研究に加え、キャリアパス、苦労話、子育てと研究の両立、研究哲学など多岐に渡る内容を講演して頂いた。