hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫病の分子・遺伝子治療に関する研究

サイトカインのシグナル伝達に関わる分子の生体内における生理的、病理的役割を明らかにするため、gp130,NF-IL6をコードする遺伝子を破壊したノックアウトマウスを作成した。その結果明らかになったことは、gp130ノックアウトマウスにおいて最も顕著な変化は心室壁が紙のように薄く.なることであり、この結果からgp130は心筋細胞の増殖、分化に必須のシグナルを与えていることが明らかとなった。gp130を介して恒常的にシグナルが与えられるようなトランスゲニックマウスを作成すると心肥大がひきおこされることも確認された。その他gp130は胎生期の造血、胎盤の正常な形成にも必須のシグナルを与えていることが明らかとなった。転写因子NF-IL6ノックアウトマウスは細菌感染に対する防御、特にマクロファージが関与する防御が完全に失われることが明らかとなった。このマウスにおいてはγインターフェロンやNO(一酸化窒素)の生成は全く正常であるにも関わらず、マクロファージは全くリステリアを殺せないことよりNO非依存性の殺菌機構が存在することが発見された。その他、Bリンパ球の機能に重要な役割を果すCD40,CD23分子の遺伝子破壊マウスが作成され、CD40がりンバ節の胚中心の形成に必須であること、又IgMから他のクラスへの転換にも必須のシグナルを与える分子であることが確認された。IL-6受容体から核内遺伝子発現に至るシグナル伝達の大要が明らかになると共に、シグナル伝達に関わる分子をコードする遺伝子の破壊マウスが作成された。更に受容体とIL-6との相互作用をブロックすることによりシグナル伝達を阻止し、IL-6の異常が関与する疾患への治療の試みが始まった。IL-6とIL-6受容体の結合はgp130のホモダイマーを誘導し、このホモダイマーはgp130の“box1"に結合したJAKカイネースを活性化する。JAKカイネースはgp130の“BOX3"に存在するチロシン残基をリン酸化し、ここにSTAT3をリクルートし、これを活性化する。STAT3分子はSH2のC端側においてbox3と特異的に結合する。一方ではgp130のホモダイマーはRas-MAPキナーゼ系を活性化し、核内でNF-IL-6をリン酸化し、遺伝子発現を行う。gp130、STAT3、NF-IL6をコードする遺伝子のノックアウトマウスが作成され、これら分子のin vivoにおける役割が明らかにされた。STAT分子とサイトカインレセプターの相互作用には相当な特異性が存在する。STAT6のノックアウトマウスの作成により、IL-4を介する信号のみが消失することも証明された。ヒト型化IL-6レセプター抗体を用いたミエローマ、キャッスルマン病、リウマチの治療実験が開始された。(大阪大学倫理委員会、先進治療審査委員会の承認)。50mg/patientの抗体投与でCRPはゼロとなり、この量が有効と判定された。肝、血液系、その他いかなる副作用も観察されなかった。キャッスルマン病においては熱の下降、CRPの低下、貧血の改善、γ-グロブリンの低下、リンパ節の縮小等、すべての症状の消失が認められた。
沖縄産クラブラリア属軟体サンゴより単離されたプレクラブロンA関連化合物の全合成

プレクラブロンA関連化合物(プレクラブロンラクトン)は沖縄県石垣島近海に生息する軟体サンゴClavulariaviridisより単離され、各種スペクトルの解析によりその平面構造が決定されていた。プレクラブロンラクトンは海産プロスタノイドの重要な生合成中間体であるため、絶対構造を決定することは海産プロスタノイドの生合成解明に大きく寄与するものである。本研究では、プレクラブロンラクトンの3つの絶対立体配置を決定することおよび生理活性試験を行なうことを目的とし、全合成を行なった。4種の可能な立体異性体の中で、まず(4S,8R,12S)-プレクラブロンラクトンを合成することとした。(S)ーリンゴ酸より調製したα,β-不飽和ジエステルに対しMichael-Dieckmann反応を行ない、光学活性なシクロペンタノン誘導体を立体選択的に合成した。このシクロペンタノンからWiting反応を含む7行程でω鎖を構築した。次に導入するα鎖部分のキラルな2級アルコールは、対応するアセチレンケトンの不斉還元によって合成した。このα鎖部分とω鎖が完成されたシクロペンタン誘導体とを結合させ、最後に対応する官能基をγ-ラクトンおよびシクロペンテノンに変換し、(4S,8R,12S)-プレクラブロンラクトンを全合成することができた。得られたプレクラブロンラクトンの各種スペルトルデータは比旋光度の符号を除き、天然のそれと完全に一致した。この全合成の結果、プレクラブロンラクトンの絶対配置は(4S,8S,12R)であることが明らかとなった。現在、その生理活性について検討を行なっている。
高齢者の認知症予防に対するグループ回想法の有効性の実証的検討

高齢者に過去を想起して語るよう促す対人援助手段である回想法が認知症の予防効果をもつかどうかを検討するため,地域在住高齢者29名(平均年齢は75.4歳)に対して75分×8セッションからなるグループ回想法への参加をもとめ,統制群との比較から回想法が認知機能におよぼす効果を実証的に検討した。認知機能の測定には日本版MOCAを使用した。群および測定時期を主効果とする2要因分散分析により認知機能への効果を統計的に検討した結果,交互作用に有意傾向が認められた(p<.10)。この結果より,グループ回想法に参加した高齢者は回想法への参加前と比較して参加後に認知機能が改善する可能性があると考えられた。本研究の目的は,ひとつは高齢者の認知症予防に対するグループ回想法の有効性を実証的に検討することである。もうひとつは回想法による効果例と非効果例の比較などから,どのように過去を回想することが心理的効果を導くのかを検討し,日本の高齢者の回想の特徴と効果的な回想法の実践方法を検討することである。平成24年度は、首都圏のシルバー人材センターに登録する高齢者65歳以上の在宅高齢者10名を対象として8セッションからなるグループ回想法を実施した。その前後には認知機能検査(MOCA)および質問紙調査を実施した。また同様に在宅高齢者12名に対して心理検査および質問紙調査を施行し,これらの比較を行ってグループ回想法の効果評価を行った。その結果として,いくつかの指標において回想法前後で認知機能および心理的well-beingが改善した可能性がうかがわれた。しかしながらこれらの改善は統計的には有意ではないため,次年度も引き続いてグループ回想法を実施することでより多くのデータを収集し,統計的に充分なデータ数を確保する予定である。回想法(Reminiscence Therapy)とは,高齢者に過去を想起し語るように促すことにより様々な心理的効果を導く対人援助手段である(Butler,1963)。日本でも医療・福祉・介護場面など高齢者に関する様々な場面で広く実践されており,その有効性が検討されている。また近年では,認知症の予防効果をもつ可能性が指摘されているものの,その実証的検討はほとんど行われていない。もうひとつは回想法による効果例と非効果例の比較および海外の回想法の実践との比較から,どのように過去を回想することが心理的効果を導くのかを検討し,日本の高齢者の回想の特徴と効果的な回想法の実践方法を検討することである。平成24年度および25年度には,首都圏のシルバー人材センターに登録する65歳以上の地域在住高齢者21名に対して8セションからなるグループ回想法による介入を実施し,介入前後に質問紙調査および心理検査を行うことで,回想法による認知症の予防効果についての検討を試みた。また21名の高齢者からなる統制群を設定した。そのため本研究の参加者は合計42名(平均年齢74.93歳, SD4.8歳)だった。認知機能の測定には,日本版Montreal Cognitive Assessment (MOCA)および前頭葉機能検査FABの語彙流ちょう性課題を用いた。グループ回想法による認知機能への効果を検討するため,群および測定時期を主効果とする2要因分散分析をMOCAに対して行った。その結果測定時期による有意な効果が認められ,いずれの群でも2回目の測定でMOCAの得点の増加が認められた。しかしながら群と測定時期による交互作用は有意ではなく,認知機能の改善が回想法に参加によるものかは明らかでなかった。平成23年度は、海外における回想法との比較検討のパイロットスタディとして質問紙調査から日本における高齢者の回想の特徴を検討した。首都圏で運営される市民講座を受講した60歳以上の中高齢者に対して質問紙調査を依頼し,これに応じた70名(男性25名,女性45名,平均年齢67.7歳,標準偏差4.8歳)を対象に分析を行った。調査には個人内および対人的回想尺度(野村,2009)、肯定的および否定的回想尺度(野村・橋本,2001),そして日本版回想機能尺度(RFS;瀧川・仲,2010)を使用した。その結果,個人内回想と対人的回想ともに回想機能尺度と中程度の相関が認められ,これらの尺度の併存的妥当性が認められた。また退屈の軽減や死への準備はネガティブな感情と,会話や親密さの維持はポジティブな感情と関連することが認められた。これらの結果より,特定の機能や目的のために回想を行う程度は個人内および対人的回想の頻度と関連があり,それぞれの回想機能にともなう感情も異なることが考えられた。今後はこれらの結果と欧米における同様の質問紙調査の結果を比較し、日本の高齢者における回想の特徴についての検討を試みる。回想法(Reminiscence Therapy)とは高齢者に過去を想起して語るように促すことで様々な心理的効果を促す対人援助手段のひとつである(Butler,1963; Lewis & Butler,1974)。

日本でも医療,福祉,介護場面など高齢者に関わる様々な場面で実践されており,その有効性が繰り返し指摘されている。近年では認知症の予防効果をもつ可能性も指摘されているものの,その実証的検討は未だに不充分なままである。本研究の目的は,高齢者の認知症予防に対するグループ回想法の有効性を実証的に検討すること,そして回想法による効果例と非効果例との比較を通して,どのように過去を回想することがより心理的効果を導くのかについて検討することである。平成24年度および25年度には,首都圏のシルバー人材センターに登録する65歳以上の高齢者を21名に対して8セッションから成るグループ回想法を実施し,介入前後に認知機能検査であるMOCAおよび前頭葉機能検査FABの一部を測定することで回想法の認知機能への効果を検討した。群および測定時期を要因とする2要因分散分析をMOCAに対して行った結果,測定時期による有意な効果が認められた一方で交互作用は有意ではなく,回想群だけでなく統制群でも2回目の測定でMOCAの得点の増加が認められた。その理由としてMOCAの検査項目に学習効果があることが考えられたが,認知機能の改善が回想法に参加したことによるものかどうかは明らかでなかった。回想法(Reminiscence Therapy)とは,高齢者に自らの過去を想起して語るように促すことで様々な心理的効果を導く対人援助手段である(Butler, 1963)。日本でも医療・福祉・介護等の高齢者にに関わる場面で広く実践されており,その有効性が検討されている。近年では回想法が認知症の予防効果を有する可能性が指摘されているものの,その効果の実証的検討はほとんど行われていない。本研究の目的は,ひとつは高齢者の認知症予防に対するグループ回想法の有効性を実証的に検討することである。もうひとつは効果例と非効果例の比較から回想法による心理的効果の個人差について検討し,どのように過去を回想することが心理的効果を導くのかを明らかにし,効果的な回想法の実践方法を検討することである。平成24年度,25年度および27年度において,首都圏のシルバー人材センターに登録する65歳以上の地域在住高齢者29名に対して8セッションからなるグループ回想法を実施し,30名の高齢者からなる統制群との比較を通して回想法による認知症の予防効果について検討を行った。本研究の参加者は合計59名(男性11名,女性48名,平均年齢75.4歳,SD4.6歳)だった。介入の前後では質問紙調査および心理検査を実施した。回想法参加者には終了の2ヶ月後にフォローアップを実施した。認知機能の策定には,日本版Montreal Cognitive Assessment(MOCA)および前頭葉機能検査FABの語彙流ちょう性課題を用いた。群(回想群・統制群)および測定時期(プレ・ポスト)を主効果とする2要因分散分析をMOCAの総得点に対して行った結果,測定時期の主効果が有意であり,交互作用でも有意傾向が認められた(F(1, 57)=2.93, p<.10)。認知機能の得点は統制群でも2回目の測定で得点の上昇が認められたが,認知機能の改善は回想群においてより生じる可能性があると考えられた。
希土類フタロシアニンを介した金ナノ粒子間の量子伝導制御

本研究は金ナノ粒子ー有機分子複合構造の電気ー磁気物性評価を通じて、デバイス応用へ向けた基礎的なデータを得、その基盤を形成することを目的とした。具体的には、希土類イオンの種類により、強磁性、単分子磁性など様々な磁性を発現する希土類フタロシアニン錯体と金ナノ粒子をファンデルワールス相互作用を介して集積化した集積構造において、金ナノ粒子の帯電効果に伴うトンネル電子の生成と、有機分子の電気ー磁気構造との相関に基づく多様な物性発現を目指した。電子ー磁気構造と強く相関したトンネル伝導電子が示す量子物性を探究し、その機序を解明するとともに、強磁場下での輸送特性評価等を通じて、磁気構造と強く相関したトンネル伝導電子に基づく機能を開拓することを目指し、研究を進めた。その結果、1.Lu, Tbなどを中心金属とする平均粒径約4 nmの単分散ナノ粒子で形成された集積体をファンデルワールス相互作用によって安定化することに成功した。2.いずれの集積体においても、フタロシアニンは単分子吸着をしており、特にTbの場合は単分子磁石が分散した構造を持つことを明らかにした。3.Lu錯体において低温でのCollective Tunnelingを実現することができ、またTB錯体の場合には、トンネル電子とf電子スピンとの相関を伺わせる結果が得られた。以上の様に、希土類フタロシアニン錯体ー金ナノ粒子集積体は興味深い量子伝導性を示しており、今後、電子デバイス等への応用に向けた基盤として重要な知見が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度においては以下の項目について、重点的に研究を進めた。・金ナノ粒子複合体の形成金ナノ粒子複合体の作製は金ナノ粒子合成で広く利用されているBrust法で行った。この方法の利点は作製条件により金ナノ粒子のサイズを比較的容易に変えることができる点である。粒子サイズにより帯電エネルギーが大きく変化し、結果として導電挙動に大きく影響するが、ボルフィリン誘導体を用いた場合の結果から、量子伝導を評価するに当たり、2nm-4nm程度の粒径が好適であると考えられ、本研究においてもこの程度の粒径をもつ単分散の金ナノ粒子を得るための条件検討を行った。TEMによる観察から2nm-5nm程度の粒径のナノ粒子が生成している事を確認した。・金ナノ粒子複合体の評価UV-vis-NIRおよびRamanスペクトルにおけるフタロシアニン誘導体に対応する吸収から、複合体の中でのフタロシアニン誘導体の電子状態を評価した。また、金ナノ粒子複合体の組成から、フタロシアニン誘導体の表面吸着状態を評価した。組成を元素分析決定し、1粒子あたりのフタロシアニン誘導体分子数を求めることで、金ナノ粒子表面に単分子層がflat-on配向で存在している事を推定することができた。・金ナノ粒子集積構造の作製と評価伝導度測定は、金電極上に金ナノ粒子複合体をドロップキャストすることでサンプルを作製した。低温での電気伝導度測定の予備実験から、collective-tunnelingが起こっている事、fスピンによりトンネル電子が散乱されている可能性がある事などが推定され、24年度において精査する予定である。研究は予定どおりに進捗している。さらに、24年度に詳細に検討する事としていた、金ナノ粒子複合体の電気物性について、予備的な検討を行ったところ、collective-tunnelingが起こっている事、fスピンによりトンネル電子が散乱されている可能性がある事などが推定されるという、非常に興味深い結果を得、今後、研究のさらなる発展が期待される。電気伝導度測定において、collective-tunnelingが起こっている事、fスピンによりトンネル電子が散乱されている可能性がある事などが推定されたため、24年度においては、物性の詳細な検討を行う。fスピン系について、種々のバリエーションを検討するために、Dy,Er等の中心金属を持つ系についても範囲を広げて検討を行う。
外国語学習者の発音評価基準設定の提案

フランス語発音指導及び評価に関する研究である。教室での発音指導と母音練習ソフトを使った初学者の母音音韻体系の習得度評価を実施し、同時に聞き取り能力と発音の上達との連動を確認した。一方一般的な授業で定期的に発音指導を実施する為には、口頭運用練習と発音指導を組み込む技術の必要性が確認され、学会やセミナーで講師を務めた。また口頭運用練習と発音を重視した教科書『Methodix』(白水社,2015)と連動した『フランス語発音指導法入門』を出版した。学習者の発音上達を観測する為に、複数回の録音を実施した。音声データは音声分析ソフトでフォルマント分析をし、結果を蓄積している。昨年度から本年度にかけて観測の対象としている学習者は、民間の語学学校で実施されている速習クラスの履修者である。この速習クラスでは発音指導が緻密な計画に基づいて行われており、学習者全員の発音の上達が期待でき、上達度の参考値として使用することができる。大学での第二外国語としての授業では、時間の制約から丁寧な発音指導はできない。しかし口頭練習の際に模倣のコツを理解させることができれば、顕著な発音の上達も期待できる。しかし、フランス語教師を対象とした学会でのアトリエや研修の参加者に発音指導の実態について聞き取り調査をした結果、ほとんどの教師が、発音指導は時間がかかるので、授業の中ではほとんど行わないという回答をした。発音指導は口頭運用練習と連動した形ではなく、偶発的に一部の語について練習をするか、あるいは文法の授業で音韻論の側面から知識として学習する形で行われていることが明らかになった。この現状から、教室での口頭運用練習にフランス語発音指導を組み込む方法を解説する必要を認識した。25年度の後半は、音声学の専門知識を持たない教師を対象とする『フランス語発音指導法』の執筆に取りかかった。26年6月には印刷完成を予定している。音声処理に関する情報収集の為に8月25日ー28日に開催されたINTERSPEECH 14TH ANNUALCONFERENCEに、8月26日ー28日の期間参加した。また10月18日ー19日にソウルで開催された、韓国フランス語フランス文学界主催の「フランス語フランス文学界国際大会」において、「日本人学生を対象とするフランス語の母音の発音指導」という表題で、教室での口頭運用練習にフランス語発音指導を組み込む方法を紹介した。24年度は録音機材の確保と録音環境の模索を開始した。特に授業中に学習者の発音を録音する方法が困難であり、24年度3月末の時点でも効率の良い録音条件が確立できず、授業時間外に個別に録音をしている。録音内容は、以下の3種類で構成される。1.モデルを聞いて単母音を繰り返す。2,リストを見て単母音を発音する。3.テキストの抜粋を練習した上で朗読する。録音1,2は学習者の一年間の上達を評価するために、同じ短音のリストを録音した。3.は1年間の学習の成果を24年2月に録音した。以上の音声録音の評価は、被験者数名の母音12種類、フォルマントを25回測定し、二次元のグラフで音韻体系の取得を評価した。この段階では、特に音質の確保である。自動測定を業者に依頼したが、すべて手作業で測定しなおし、自動測定の信頼度を確認した。この作業は25年4月始めの時点でまだ完了していない。母音の練習指導としては、特に短期間での上達が期待できるアテネフランセの学習者に焦点を絞った。調音法で発音訓練をし、24年度の録音と平行してアルカディア社がホームページに掲載してフランス語学習者一般が使用可能になっている「母音練習ソフト」を授業の中で使用して特にフランス語の母音[u]を視覚的に捕らえてる訓練を始めた。この作業を通して男性と女性それぞれに特化した画面表示がある方が標準値と学習者の発音した母音の測定値が一致し易いため、男性用と女性用の2画面を設置した。24年6月に日本フランス語教育学会でミナーを担当し「母音練習ソフト」を紹介した。25年3月に日本で、6月に台湾でフランス語教授法研修で講師を務めた。一連の実験と測定に関する論文「母音梯形と母音三角形ー発音指導と評価」(関西大学『外国語学部紀要』第8号(2013) pp.23-42)を執筆した。母音の上達の評価については、25年秋韓国のフランス語教育学会で発表の予定。25年度から継続して、定期的な発音評価のための録音を実施した。対象は語学学校の速習コースに在籍している初心者計30名で、特に母音の聞き取りテストの得点と、母音のフォルマント1、2の計測値で、母音の音韻体系習得での上達を比較した。本格的な発音指導を行えば確実に発音は上達することが確認されている。一方一般クラスでは発音指導は数個の音素とイントネーションの真似程度に終始している。

教師が発音指導の知識と技術を持っている場合でも、調音を解説し十分な練習を実施する時間の余裕がないという理由で定期的な発音指導は行っていない、という状況が引き続き確認された。発音指導に特別な時間を割かずに効果をあげる方法として、授業内容に組み込んだ発音指導法を研修会なとで紹介した。その基本的原則は容易に理解される。しかし必要な全行程を組み立てるためには、短期の研修会では不十分である。この不足分を埋めるためには、発音に関する記述や練習問題が充実した教科書と、その教科書と連動した発音指導法の解説書が一つの解決策となる。しかしこのような組み合わせの教材は存在しない。以上の状況とニーズを踏まえ、発音指導法研究グループを立ち上げ、文書による分かり易い解説の検討と実施シミュレーションを定期的に行った。この検討の成果を、著書『フランス語発音指導法入門』に反映させ、大幅な修正を加えた上で出版した。さらに、口頭運用を重視し、発音を丁寧に取り上げた教科書、『Methodix』(白水社、2015年2月)を、フランス語教師として長年の経験を持つ2名のフランス語母語話者と共同執筆した。上記の教科書と発音指導の解説書は補完的な関係にあり、最適なタイミングで言語の学習の進度に合わせた発音指導を可能にする。フランス語発音指導法当初の研究計画にはなかったが、研究成果公開のための著書の出版が加わったことが原因で、データ収集およびその評価の実験が遅れている。できるだけ多様な学習者の発音の傾向を比較する必要があるが、大学の第二外国語としてのフランス語の授業では、口頭運用練習と連動した発音指導は実践されていない。あるいは、発音は文法の授業で音韻体系の紹介にとどまっている。以上の現状を踏まえ、文法の授業での理論的な解説に留まらず、また発音指導に特化した時間を使わずに、口頭運用練習の授業の中で適切に発音指導をする方法を広く浸透させる必要が明らかになった。発音解説に関係する著書としては、日本人学習者を対象として発音練習を解説した自習書は存在するが、フランス語の発音指導法の解説書は存在しない。学会でのアトリエやフランス語教師のための研修で講師を務め、口頭運用練習と発音指導を組み込む手法について講義をしたが、はじめの1、2回の授業での発音指導の組み立て方の紹介以上のことはできない。以上の背景を踏まえ、発音指導法の解説書の必要性を強く認識し、執筆した。以上の理由から、学習者の発音に関するデータ収集では、母音に関するデータ収集は殆ど予定通り進んでいるが、イントネーションに関する録音作業が滞っている。学習者の発音上達評価に関して、録音条件が整わず、授業中に大量の音声資料を収集することが困難である。このため、授業外で個別に録音する必要があり、学習者の時間上の制約があり、回数が限られている。母音のフォルマントの自動測定を予定していたが、録音された音声資料の音質が揃わず、分析の信頼度が期待した程高くないため、手作業で測定していて非常に時間がかかる。ネイティヴに対し評価基準のアンケート調査や実験を始める予定も遅れている。これは24年12月のフランス語暗唱大会の出場者の録音を使用する予定であったが、コンクール当日の録音がなく、出場者各自が録音して審査のために送付した音声のみ存在するため、評価実験に適していないことが原因である。
英語圏語学学校での民族交流と留学成果の国際比較:日本人の個人的留学経験とその影響

過去2年間の研究(科学研究費補助金若手研究B「日本人学生の短期語学留学の成果と課題-カナダの語学学校での調査-」を発展させた本研究(3年間)の成果は2タイプに分類できる:(1)理論的論評発表(海外における異文化間交流と言語使用態度に関する先行文献への貢献)(2)現地調査結果(主要英語圏カナダと準英語圏シンガポールの英語学校に在籍する日本人学生たちの多様化する留学動機過去2年間の研究(科学研究費補助金若手研究B「日本人学生の短期語学留学の成果と課題-カナダの語学学校での調査-」を発展させた本研究(3年間)の成果は2タイプに分類できる:(1)理論的論評発表(海外における異文化間交流と言語使用態度に関する先行文献への貢献)(2)現地調査結果(主要英語圏カナダと準英語圏シンガポールの英語学校に在籍する日本人学生たちの多様化する留学動機英語圏への語学留学人気は高まる一方であるが、語学留学研究テーマの多くは、高校生や大学生の言語上達度や言語使用度、現地のネイティブスピーカーとの交流についてである。他国からの留学生との比較や、企業から派遣されたビジネスマンを含めた研究はほとんどない。さらに、若い日本女性の間で語学留学の人気が高い背景を探求するジェンダー研究が増えている中、日本男性の語学留学態度に注目した研究は皆無に近い。本研究は第一年目として、語学留学している日本人男子留学生に焦点を絞り、彼らの言語学習態度・語学留学傾向を、当該留学生と現地の学校関係者の視点から調査した。さらに、性別、年齢、社会的地位(一流企業ビジネスマン、無職、大学生など)、留学形態(個人留学、団体研修)、出身国などの要素によって、語学留学志向や現地での学習態度に違いが見られるのかどうか、探索的に調べることを目指した。2007年7月までに複数の調査候補校へ打診し、北米主要都市複数で開校している大規模校を含め、質の高い教育を提供していることで定評のある5校の語学学校より、協力を得た。そのうちの1校からは、過去10年間の全学生在籍データ(国籍・性別・人数などの基礎統計)を入手した。データ分析の結果、在籍学生数の多いドイツ、ブラジル、スイス、韓国、メキシコ、日本のうち、日本人学生の男女比のみ、男性26.9%・女性73.1%と、大きな偏りが見られた。一方、日本企業によって派遣される研修生や、ビジネス英語クラスを受講する日本人学生の多くは男性であり、男性間の間でも英語学習態度・動機に違いが見られること、そして、その違いには上記の性別や年齢などだけでなく、現時点での英語必要度(仕事上、学業上)や企業の雇用・昇進制度(英語力が決定的な要因なのか)などの要素が関係していることが明らかになった。過去2年間の研究(科学研究費補助金若手研究B「日本人学生の短期語学留学の成果と課題-カナダの語学学校での調査-」を発展させた本研究2年目として、以下の研究を行った。(1)これまでの調査結果(文献調査とその理論的考察も含める)をまとめた論文執筆(英文)と国際ジャーナルへの投稿。(2)これまでの調査結果(文献調査とその理論的考察も含める)の国際学会での発表。(3)これまでの調査結果のうち、ポイントとなる内容をわかりやすく調査報告書(英文)としてまとめ、調査協力校の責任者に中間報告として進呈(郵送)。(4)これまでの調査結果に関心を示してくれた他大学(国内外)の研究者との意見交換。(5)これまでの調査とその結果は北米という英語を第一言語とするものが多く住む地域(inner-circle)から得たものであるが、その内容の一般化について検証するため、out-circleの地域(シンガポールやインドなどもともと英語圏国の旧植民地で、現在英語が公用語のひとつとして広く使われている地域)において小規模調査と分析。(6)以上の結果を踏まえながら、調査最終年度の実施予定の調査準備。過去2年間の研究(科学研究費補助金若手研究B「日本人学生の短期語学留学の成果と課題-カナダの語学学校での調査-」を発展させた本研究3年目として、以下の研究活動を実施した:(1)学会活動:国内学会発表(1件)、国際学会発表proposal投稿中(1件)。(2)論文発表:国際ジャーナル(掲載2本、投稿中論文1本)、大学紀要用論文1本。(3)上記の活動を通じ、調査結果に興味を示してくれた他大学(国内外)の研究者との意見交換。(4)準英語圏としてのシンガポールで行った調査:予備調査(ネット上での情報収集、現地校訪問、政府関連機関訪問など)を行ったあと、現地英語学校3校からの協力の下、スタッフと日本人学生より一次データ(半構造的質問紙、インタビュー、フィールドノート)を収集した。調査の結果、日本人学生たちを含め、Expanding Circle(英語が外国語である圏)からの学生たちの多くは、Outer Circle(準英語圏)のシンガポールをInner Circle(英語が主要言語である圏)と同一視し、Inner Circle出身の白人教師から「標準英語」を学ぶことを期待しており、英語教育産業もwhite Englishをquality educationとして位置付けていることが明らかになった。(5)以上の質的データに関しては、テキスト分析ソフトを利用し、さらに分析を深める。
ナノバブルと超音波を用いた顎顔面口腔領域の難治性疾患における特異的分子標的治療法

超音波造影ガス(パーフルオロプロパン)を封入した新規リポソーム(バブルリポソーム)と超音波を併用することにより、癌細胞や滑膜細胞に効果的に薬剤やプラスミドが導入できた.同バブルへの抗癌剤の封入が困難であったため、ドキソルビシン内包PEGリポソーム製剤であるドキシルに超音波造影ガスを封入し、新規ナノバブルリポソームの作製に成功した.ヒト歯肉扁平上皮癌細胞Ca9-22細胞においてドキソルビシン封入バブルリポソームと超音波の併用による致死活性効果について調べた.超音波照射96時間後では、コントロール100%に対し,EDBLと超音波を併用群では3.7%と有意な細胞数の減少を認めた.超音波照射48時間後では、コントロールと比較し、EDBLと超音波を併用群のみ細胞質が膨張し、形態的変化を認めた.またSubG1期の著明な増加を認めた.さらに、EDBLと超音波を照射した群で細胞核の断片化を認め,またアネキシン陽性細胞と、アネキシン陽性かつPI陽性細胞の増加が認められた.細胞死がアポトーシスによるものと考えられた超音波造影ガス(パーフルオロプロパン)を封入した新規リポソーム(バブルリポソーム)と超音波を併用することにより、癌細胞や滑膜細胞に効果的に薬剤やプラスミドが導入できた.同バブルへの抗癌剤の封入が困難であったため、ドキソルビシン内包PEGリポソーム製剤であるドキシルに超音波造影ガスを封入し、新規ナノバブルリポソームの作製に成功した.ヒト歯肉扁平上皮癌細胞Ca9-22細胞においてドキソルビシン封入バブルリポソームと超音波の併用による致死活性効果について調べた.超音波照射96時間後では、コントロール100%に対し,EDBLと超音波を併用群では3.7%と有意な細胞数の減少を認めた.超音波照射48時間後では、コントロールと比較し、EDBLと超音波を併用群のみ細胞質が膨張し、形態的変化を認めた.またSubG1期の著明な増加を認めた.さらに、EDBLと超音波を照射した群で細胞核の断片化を認め,またアネキシン陽性細胞と、アネキシン陽性かつPI陽性細胞の増加が認められた.細胞死がアポトーシスによるものと考えられた.またドキシルと同様のリポソーム製剤として抗真菌剤であるアムホテリシンBを内包するリポソーム製剤であるアムビソームに注目した.アムビソームに超音波造影ガスを封入し、アムホテリシンB封入バブルリポソームを作製した.同バブルと超音波を併用することにより,抗真菌効果が増強するのを確認した.超音波造影ガス(パーフルオロプロパン)を封入した新規リポソーム(バブルリポソーム)と超音波を併用することにより、癌細胞や滑膜細胞に効果的に薬剤やプラスミドが導入できた.同バブルへの抗癌剤の封入が困難であったため、ドキソルビシン内包PEGリポソーム製剤であるドキシルに超音波造影ガスを封入し、新規ナノバブルリポソームの作製に成功した.ヒト歯肉扁平上皮癌細胞Ca9-22細胞においてドキソルビシン封入バブルリポソームと超音波の併用による致死活性効果について調べた.超音波照射96時間後では、コントロール100%に対し,EDBLと超音波を併用群では3.7%と有意な細胞数の減少を認めた.超音波照射48時間後では、コントロールと比較し、EDBLと超音波を併用群のみ細胞質が膨張し、形態的変化を認めた.またSubG1期の著明な増加を認めた.さらに、EDBLと超音波を照射した群で細胞核の断片化を認め,またアネキシン陽性細胞と、アネキシン陽性かつPI陽性細胞の増加が認められた.細胞死がアポトーシスによるものと考えられたウサギ膝関節由来滑膜細胞であるHIG-82細胞に超音波発振装置(Sonitron 2000)を用いてpVIVO1-GFP/LacZを導入した。マイクロバブル,またはナノバブル(DSPE-PEG liposome)を併用した。X-gal染色,フローサイトメーターで解析したところ,マイクロバブル群に比べ,ナノバブル群で明らかな導入効果の増強が認められた.in vitroにおいてウサギ膝関節滑膜細胞への超音波による遺伝子導入法の開発の可能性が示唆された.現在、新たな遺伝子・薬剤キャリアーとして超音波造影ガス(パーフルオロプロパン)を封入した新規リポソーム(バブルリポソーム400500 nm)を用いているが、同バブルへの抗癌物質の封入については研究を行っているが、現状ではバブルに物質を封入するのが困難である。そこで、ドキソルビシン内包PEGリポソーム製剤であるドキシルに超音波造影ガスを封入し、新規ナノバブルリポソームの作製に成功した。ヒト歯肉扁平上皮癌細胞株Ca9-22においてドキソルビシン封入バブルリポソームと超音波との併用による致死活性効果について調べた。超音波照射96時間後では,コントロール:100%に対し,ドキシルのみ:89.6%,EDBLのみ:42.8%,超音波のみ:96.1%,ドキシルと超音波併用:84.2%と細胞数の減少を認めた.EDBLと超音波を併用群では3.7%と有意な細胞数の減少を認めた.超音波照射48時間後では,コントロールと比較し,EDBLと超音波を照射した群のみ細胞質が膨張し,形態的変化を認めた.また,subG1の著明な増加を認めた.

さらに,EDBLと超音波を照射した群で細胞核の断片化を認め,またアネキシン陽性細胞と、アネキシン陽性かつPI陽性細胞の増加が認められた。細胞死がアポトーシスによるものと考えられた.H23年度の研究実施計画に(1)ナノバブルリポソームによる超音波遺伝子導入装置の導入効率の向上機序の解析。:申請者らはリポソームに超音波造影ガスを封入したナノバブルリポソーム(400500 nm)(帝京大学薬学部生物薬剤学教室より供与)を用い導入効率を評価した。ウサギ膝関節由来滑膜細胞であるHIG-82細胞で評価したが、マイクロバブル群に比べ,ナノバブル群で明らかな導入効果の増強が認められた.また、新規のドキソルビシン封入バブルリポソーム(Encapsulated Doxorubicin Bubble Liposomes (EDBL))の作製を行い、癌細胞への抗がん剤の導入効率の向上を確認できたため。また(2)各種細胞の細胞表面に高発現している受容体を標的とした細胞特異的導入法の確立。:EGFRに対するモノクローナル抗体産生細胞528細胞から抗EGFR抗体を精製し、歯肉扁平上皮癌細胞株Ca9-22細胞への抗がん剤導入実験にて抗体添加群で明らかな抗腫瘍効果を確認している。担癌マウスモデルの確立,維持,抗腫瘍効果の成績評価を行う。すでにヒト扁平上皮癌細胞(Ca9-22 cell)をヌードマウスの背部に移植し,担癌マウスは作製しているが,Ca9-22細胞をフットパットに移植した担癌マウスを作製し,腫瘍支配動脈である大腿動脈にバブルリポソームとルシフェラーゼ発現プラスミドDNAを投与し,投与と同時に癌組織に超音波を照射する方法で癌組織への遺伝子導入を試みる.慢性顎関節炎モデル動物の維持,抗炎症効果の成績評価を行う。申請者らは慢性化する顎関節炎のモデルとしてウサギ顎関節における抗原誘発関節炎モデルを開発し,その作製方法は確立済みである.In vitroの検討で決定した条件を参考に,ウサギ正常顎関節に抗CD44抗体結合ナノバブルを併用してソノポレーション法を行い,導入効果を検討し,IL-1raのタンパク発現および抗TNF-α抗体発現を確認する.IL1-ra量,抗TNF-α抗体量をELISA法で測定する.次に,顎関節炎発症の抑制効果を検討するため,ウサギ慢性顎関節炎モデルにおける関節炎誘発と同時にIL1-raおよび抗TNF-α抗体遺伝子導入を行う.関節炎の抑制効果は動物の体重変化,関節の腫脹,滑液中の炎症性サイトカイン量,関節の病理組織学的ならびに免疫組織化学的所見にて評価を行う.骨延長モデル動物の維持,骨誘導の成績評価を行う。ラット下顎骨延長モデルの作製方法は確立済みである.実験動物を対照群,超音波単独照射群,bFGF発現プラスミド単独投与群,bFGF発現プラスミド投与+超音波遺伝子導入群の四群に分ける.下顎骨体部の骨切りを行い,創外固定延長器を装着する.待機期間の後,0.5 mm/日の割合で骨延長を行う.延長終了後,延長部に対して刺激を加える.以上の経過で延長終了後,安楽死させ,試料を採取する.蛋白の発現とともに骨形成の良否を評価する。各種結果測定に必要な機器は現有している。各種細胞を維持するための器具や試薬,担癌マウスを作製するためのヌードマウス、顎関節炎モデルとしてウサギ、骨延長モデルとしてラットなどを動物を購入する.また骨試料を4%パラフォルムアルデヒド中に固定し,マイクロCTにて超微細構造の解析(解像度5μm,(株)クレハ分析センターへ依頼)を行う.また、ファイバータイプ超音波発振装置による関節包内などでの遺伝子導入法の検討するために、市販の超音波発振プローブの購入や細径のプローブなどを同機器のスタッフと試作する。
マネの絵画と検閲　ー政治、社会、美術制度ー

平成30年度はアメリカに海外調査に行き、ボストン美術館でマネの《皇帝マクシミリアンの処刑》の第1ヴァージョンを、メトロポリタン美術館(ニューヨーク)で《死せるキリストと二人の天使》《エスパダの衣装を着たヴィクトリーヌ嬢》を調査し、資料収集を行った。帰国後、平成27、28、29年度の調査研究の成果も合わせて、マネの絵画と検閲という問題を政治、社会、美術制度という観点から総合的に考察した。その結果、マネが第二帝政に批判的な立場から政治的な主題を取り上げ、やや曖昧な暗示的なやり方で表現していること(特に《皇帝マクシミリアンの処刑》《テュイルリーの音楽会》)、スキャンダルを起こしつつもヌードや娼婦のテーマに積極的に取り組み、それ以前にはない女性表象を行ったこと(特に《草上の昼食》《オランピア》《フォリー=ベルジェールのバー》)、さらに聖性を帯びるべきキリスト像をレアリストのまなざしで扱って批判されたこと(特に《死せるキリストと二人の天使》《兵士たちに侮辱されるイエス》)などが判明した。それらの成果は、平成30年に刊行した著書『エドゥアール・マネ、西洋美術史の革命』(KADOKAWA)の中に組み込んで公表した。本書は、日本で初めてのマネに関する本格的なモノグラフで、「過去からマネへ」「マネと「現在」」「マネから未来へ」という三部構成となっている。西洋絵画史を原作や複製を通して学習し、イメージの自由自在な組み合わせによって、独自の冷徹なレアリスム絵画を発表したマネ芸術の意義、さらに後世の画家たちへの多大な影響について論述した。平成27年度は政治主題関連作品に関する調査旅行、作品と資料の分析を行った。第1回目の調査旅行は10月に行い、まずロンドンのナショナル・ギャラリーで《皇帝マクシミリアンの処刑》(第2作)と《テュイルリーの音楽会》を実地調査し、作品に関するデータや関連資料を収集した。次いで、パリのフランス国立図書館で当時の新聞雑誌における皇帝マクシミリアンの処刑に関する記事とマネが受けた検閲の調査を行い、フランス国立美術史研究所で、第2帝政、第3共和制初期の政治と美術行政制度に関する補足調査を行った。収集した資料を日本で整理し、《皇帝マクシミリアンの処刑》と《テュイルリーの音楽会》について分析した。《皇帝マクシミリアンの処刑》は、マネも含めた第2帝政期の共和主義者たちにおける反ナポレオン3世の政治的立場を示唆した作品であり、そのニュアンスを感じ取った内務省から圧力がかかり、マネの生前にフランス国内で展示することができなかった。それに対して、マネは同主題のリトグラフを制作し、発表しようとしたが、それも差し止められた。明らかに政治的な検閲を受けたのである。また、初期の《テュイルリーの音楽会》にも構図、人物、モチーフ、様式などを総合的に判断すると、既に体制批判の微妙な暗示を読み取ることが可能であり、検閲をかいくぐるマネの戦略的態度が想定される。なお、《国旗のあるモニエ街》やロシュフォール関連作品など第3共和制期の政治主題関連作品は187071年の普仏戦争やパリ・コミューンの傷跡をテーマ化しており、今後はそれらの作品との関連性を考察することが必要であろう。当初は第2回目のアメリカ調査旅行を平成28年1月に行い、ボストン美術館で《皇帝マクシミリアンの処刑》(第1作)、フィラデルフィア美術館で《キアサージ号とアラバマ号の戦い》を実地調査し、資料収集する予定であった。しかし、平成27年11月にパリでテロが起こったため渡米を自粛し、上記の調査ができなかった。第1回調査旅行(アムステルダム、ハンブルク、チューリッヒ、パリ:2016年6月17日23日)では、マネの政治主題関連作品として、ハンブルク美術館で《ロシュフォールの肖像》、チューリッヒ美術館で《ロシュフォールの脱出》を実地調査し、作品に関するデータや資料を収集した。折よくハンブルク美術館で大きなマネ展が開催されており、性表現関連作品として重要な《ナナ》を含め、かなりの数のマネ作品を同時に調査できたのは幸運であった。アムステルダムのゴッホ美術館で19世紀の娼婦をテーマとした展覧会が開かれていたのも大いに役に立ち、パリのオルセー美術館で性表現関連作品として《草上の昼食》、《オランピア》を改めて調査したこととも合わせて、娼婦の表象に関する理解を深めることができた。ただし、時間の関係でフランス国立図書館、フランス国立美術史研究所で、19世紀当時の娼婦に関する資料調査を行うことは来年度に持ち越した。性表現関連作品として、ワシントンのナショナル・ギャラリー所蔵の《オペラ座の仮面舞踏会》がハンブルクのマネ展で調査できたこともあり、当初予定していた第2回調査旅行(ニューヨーク、ワシントン)は行わなかった。ニューヨークのメトロポリタン美術館所蔵の《エスパダの衣装を着けたヴィクトリーヌ嬢》と《1866年の若い女性(女と鸚鵡)》、政治主題関連作品として、ワシントンのナショナル・ギャラリー所蔵の《老音楽師》の調査は来年度に持ち越した。分析の結果、コミューン派の流刑者で恩赦されたロシュフォールをモデルにした作品を即座に制作したことは、共和主義者マネのやや過激な政治性を表していることがわかった。また、娼婦や男女遊楽の図像を描いた主要作は、当時の職業的な娼婦とそれに境を接する女性たちの生態と関連はあるものの、画家の意図は微妙であり、特異な絵画表現も含めて今後のさらなる調査研究が必要と思われた。マネの政治主題関連作品については、平成27年度、28年度の調査で研究がかなり進捗し、性表現関連作品についても平成28年度の調査で一定の進展をみた。

ただし、ヨーロッパでの作品調査は行うことができたが、日程の関係で資料調査が不十分になっており、予定していたアメリカでの調査が様々な理由から行えなかったので、その分作品調査に遅れが出てしまっている。平成29年度は研究時間が少なかったが、それでもワシントンのナショナル・ギャラリーにおいて海外調査を行った。性表現主題関連作品として《オペラ座の仮面舞踏会》(1873)を、政治主題関連作品として《老音楽師》(1862)を実地調査し、当該作品に関するデータや関連資料を収集したのである。調査結果に基づき分析した結果、《オペラ座の仮面舞踏会》は華やかな主題の中に売春のテーマが含まれている点が、構図、彩色、筆触の独自性とともに、サロンで落選した理由であると解釈できた。《老音楽師》はナポレオン3世のパリ改造計画の影の部分に対するマネの冷静なまなざしがうかがわれ、《テュイルリーの音楽会》と対になるようなパリの場末の周縁的、境界的なイメージであることが判明した。年度の後半においては、政治主題、性表現主題、宗教主題の関連作品別に、これまでの研究成果を分析、整理することに努めた。特に、重要作である《草上の昼食》(1863)、《オランピア》(1863)、《フォリー・ベルジェールのバー》(1882)に関する、当時の新聞雑誌の批評記事を読み込むことに傾注した。さらに、これまで発表してきたマネに関する論文を中心に、今回の研究成果を盛り込んだ単著の刊行を目指して、鋭意執筆を行った(『西洋美術史におけるエドゥアール・マネ(仮題)』、角川書店から平成30年に刊行予定)。「マネと過去」「マネと現在」「マネと未来」という三部構成にして、西洋絵画史におけるマネの作品の特質と歴史的な意義を深く掘り下げる研究書となる予定で、約8割の原稿を書き上げた。申請者は、平成29年度に東京大学総合文化研究科超域文化科学専攻の専攻長となり、学内行政業務に忙殺されて研究に充てる時間がきわめて限られてしまった。予定していたアメリカへの海外出張もワシントンのナショナル・ギャラリーだけになり、ボストン美術館とニューヨークのメトロポリタン美術館には調査に行けなかった。したがって、研究期間を延長し、平成30年度に残りの調査を終えて計画の遅れを取り戻し、研究のまとめに入るつもりである。平成30年度はアメリカに海外調査に行き、ボストン美術館でマネの《皇帝マクシミリアンの処刑》の第1ヴァージョンを、メトロポリタン美術館(ニューヨーク)で《死せるキリストと二人の天使》《エスパダの衣装を着たヴィクトリーヌ嬢》を調査し、資料収集を行った。帰国後、平成27、28、29年度の調査研究の成果も合わせて、マネの絵画と検閲という問題を政治、社会、美術制度という観点から総合的に考察した。その結果、マネが第二帝政に批判的な立場から政治的な主題を取り上げ、やや曖昧な暗示的なやり方で表現していること(特に《皇帝マクシミリアンの処刑》《テュイルリーの音楽会》)、スキャンダルを起こしつつもヌードや娼婦のテーマに積極的に取り組み、それ以前にはない女性表象を行ったこと(特に《草上の昼食》《オランピア》
「現代」における日本と韓国の「歴史教科書対話」と「和解問題」

本年度の研究実績の概要は、学会誌等の論文2編と口頭報告2件、そして現地調査がある。まず、投稿論文としては1「韓国の高校社会教科『東アジア史』と授業実践事例ー「テーマ学習に基づいた『討論』授業」に着目してー」『研究室紀要』(44)2018.7。(発行予定、査読済み)2「高麗時代の歴史について学び、考え合った授業ー『万積の乱』を中心にー」『歴史地理教育』(878)2018.4。(査読)といったものがある。これらの学会誌等の論文は「日韓共同の歴史教育運動」の現在を把握するとともに、歴史学研究と歴史教育実践研究の連携を図るための実践的な試みである。次に口頭報告としては、国内学会と国際学会で行った2件がある。前者の報告は、2017年度の日本社会科教育学会の全国研究大会で発表した。テーマは「現代韓国における李元淳の歴史教育論と『日韓共同の歴史教育運動』ー日本と韓国の『共同の歴史認識に向けて』ー」であった。李は、韓国の歴史教育学界において重要な位置を占めていた人物である。同運動において彼は、初期から韓国側の主要メンバーとして旺盛に活躍したパイオニア的存在である。後者の報告は、日韓共通教材作りのために開かれた国際シンポジウムでの教材案報告である。報告は2018年1月6日(土)に行なわれ、テーマは「4人の先生から聞く日韓間の歴史対話」であった。同教材案で取り上げられている人物の中で日本側の二人の内容については、本課題研究の一環として実施した聞き取り調査の成果を踏まえて作成した。最後の実績は現地調査である。同調査では「日韓共同の歴史教育運動」の関係者への聞き取り調査と資料収集が主に行われた。前年度にも運動の関係者への聞き取り調査を実施したが、今年度には前年度の調査の成果に基づき、その内容を深めた。また今回の聞き取り調査では、対象人物の幅も広げ、多様かつ豊富な証言を得ることができ、意義深かった。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究実績の概要は、口頭報告3件と資料収集等のための現地調査がある。まず、口頭報告は国内報告と国際報告がある。前者は、2016年度の日本社会科教育学会の全国研究大会で報告した。テーマは「戦後、加藤章の『社会科歴史教育論』と『日韓共同の歴史教育運動』-国をまたがる開かれた社会科歴史教育のための試み-」であった。この研究が必要な理由は、日本と韓国の歴史認識の違いが、歴史的史実をめぐる観点の対立だけではないからである。つまり、その深淵には、戦後において両国がどのような歴史教育を構築しようとしたかという考え方の違いが、今の対立に表れているからである。日本の立場から韓国の歴史教育を理解しようとした研究は、いくつかあるが、韓国の側から日本のそれを理解しようとする研究は、日本に比べて進んでいない。加藤は「社会科歴史教育論」の立場から戦後日本の歴史教育に携わり、「日韓共同の歴史教育運動」に早い段階から関わった日本側のパイオニア的存在である。彼を通して戦後、日本における歴史教育の一端を垣間見ることができる。したがって、この研究は、韓国側が日本の歴史教育をより深く理解するきっかけになると考えられる。また、同研究は、今後の「日韓歴史教科書対話」を一層、進展させると共に、「歴史和解」の基礎になると予測される。後者は、日韓共通教材作りのための国際シンポジウムでの教材案報告である。報告は、2016年8月13日(土)14日(日)と、2017年1月6日(金)8日(日)に行われた会議において2回実施した。日韓歴史教科書対話の研究は、理論だけでなく実践的な部分も非常に重要である。最後の成果は、現地調査である。日韓歴史教科書対話において韓国側の資料は、日本に比べて少ないし、日本では手に入れることが難しい。本年度はそうした資料を収集しただけでなく、韓国側の重要人物についてのインタビューも実施した。本年度の研究計画は、課題研究を進めるうえで必要な資料収集や聞き取りをはじめとする基礎作業に取り組むとともに、その成果を学会・研究会などで報告した上で、学会誌への論文投稿を目指すことであった。本年度には、計画通りに資料収集や聞き取りが概ね順調に進んだ。また、学会・研究会などでの報告も3件行った。学会誌への論文投稿は出来なかったが、それは研究が進まなくてではなく、研究の進展によって計画の変更があったからである。したがって、本年度の研究は、おおむね順調に進展していると判断できる。

これらの学会誌等の論文は「日韓共同の歴史教育運動」の現在を把握するとともに、歴史学研究と歴史教育実践研究の連携を図るための実践的な試みである。次に口頭報告としては、国内学会と国際学会で行った2件がある。前者の報告は、2017年度の日本社会科教育学会の全国研究大会で発表した。テーマは「現代韓国における李元淳の歴史教育論と『日韓共同の歴史教育運動』ー日本と韓国の『共同の歴史認識に向けて』ー」であった。李は、韓国の歴史教育学界において重要な位置を占めていた人物である。同運動において彼は、初期から韓国側の主要メンバーとして旺盛に活躍したパイオニア的存在である。後者の報告は、日韓共通教材作りのために開かれた国際シンポジウムでの教材案報告である。報告は2018年1月6日(土)に行なわれ、テーマは「4人の先生から聞く日韓間の歴史対話」であった。同教材案で取り上げられている人物の中で日本側の二人の内容については、本課題研究の一環として実施した聞き取り調査の成果を踏まえて作成した。最後の実績は現地調査である。同調査では「日韓共同の歴史教育運動」の関係者への聞き取り調査と資料収集が主に行われた。前年度にも運動の関係者への聞き取り調査を実施したが、今年度には前年度の調査の成果に基づき、その内容を深めた。また今回の聞き取り調査では、対象人物の幅も広げ、多様かつ豊富な証言を得ることができ、意義深かった。今後の研究は、理論と実践とを同時に進めていくつもりである。理論研究としては、上記で掲げた加藤についての研究や、韓国側の重要人物の研究を行い、可能な限り、後者は今年度中に論文として投稿することを目標としている。実践研究としては、韓国の歴史教育実践研究である。すでに4月早々には現地調査を実施し、資料を確保した。授業研究の論文としてまとめられるように計画している。29年度が最終年度であるため、記入しない。