hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジュニアアスリートにおける身体体分節パラメーターの特徴

先行研究の中には、切断面の詳細について記載しているものもあれば、皮膚表面からでは触診不可能な位置を目印に、切断している部位もみられるため、切断位置の同定には思った以上に時間がかかっている。まずは先行研究で切断している位置を把握し、その位置が三次元座標データ上、区分が可能かどうか検討した。三次元座標データである程度区分位置が決定した後に、区分する為に必要なランドマーク点を検討し、被験者の皮膚に貼付るランドマーク位置一覧を作成した。得られたランドマーク位置を基に、区分位置を決定した。各体分節の区分の為に必要なランドマークの数は最低3点であり、3点のランドマーク位置から作成される面を用いて断面位置を決定した。わずかなランドマーク位置の違いが、切断面に大きく影響する為、一箇所づつ手作業で確認しながら進めているのが現状である。この作業をオートマティックに進めるツールを見つけることができれば、分析スピードは格段と速くなると思われる。概要でも述べたとおり、1体の分析に際し、思った以上に時間がかかっている。被験者の体表面に貼付するランドマーク位置等は丁寧に位置を同定し、貼付する必要性があるが、得られた測定データから切断面を見つけ出す作業は、ソフトウェアの改善等検討する余地がありそうである。本研究は、子どもの体分節パラメーターについて、レーザー光を用いた三次元人体計測法から得られる、スキャンニングデータを用いて算出し、幼少期より競技スポーツを実施している子どもの形態的特徴について評価することを目的に実施した。これまでの研究では、測定方法・分析方法について検討することを主に実施した。このような三次元スキャンデータから、体積、体分節体積、体分節質量中心位置、体分節慣性モーメントを算出する方法については、方法論が確立していない為、試行錯誤を繰り返し、参考とする先行研究(屍体切断法)の方法と乖離しないよう検討した。本研究の精度を確かめる方法の一つとして、算出される体分節質量の総和と測定した体重値とを比較した。その結果、差は3%以内であった。差が生じる理由として、まず一つ目に、体分節の分断方法が挙げられる。全身の体積から各体分節を区分する方法については、先行研究を参考に貼り付けた解剖学的計測点を基に区分した。具体的には解剖学的計測点3点からなる面で区分をしたが、その際に、区分した部位や面の形状により、データの欠損部位が生じた。データ欠損部位については、欠損部位を補間し分析をした。データ補間の際に誤差が生じた可能性が考えられた。また二つ目に身体密度が体分節内で一様であるという仮定があげられる。体分節ごとに対応した密度値を用いて体分節質量を算出した。しかしながら、体分節内であっても、密度は一様ではない為、この算出方法が誤差が生じた一因であると考えれれる。体分節質量中心位置および慣性モーメントについて、精度を確認する方法については、未だ検討途中である。データを取得することと合わせて、本研究の精度について論じる方法についても合わせて検討したい。方法論の検討に時間を要した。特に、三次元人体計測データを取得する際に貼付するランドマーク位置、ランドマーク数等、後に算出される体分節体積に大きく影響する為、先行研究を参照し、検討を行った。
蛍光性アリールボロン酸を標識試薬に用いるアリールハライドの新規高感度定量法の開発

蛍光性アリールボロン酸である4-(4,5-diphenyl-1H-imidazol-2yl)phenylboronic acid(DPA)とアリールハライドとのSuzuki coupling反応に基づく新規蛍光標識法を確立した。まず,ブロモベンゼン類を試料に用い,本標識反応の有用性に関して分析化学的観点からの評価を行った。次いで生体試料分析への適用性を評価する目的で,ヒト血漿中アリールハライド型医薬品の高感度HPLC-蛍光定量法を検討し,以下の結果を得た。1.ブロモベンゼン類を試料に用い,基礎的な蛍光標識反応の確立を行った。その結果,各標識体をHPLC分離後,0.21.4pmol/注入量の検出下限で検出できることが明らかとなった。また,DPAの反応性に与えるアリールハライドのハロゲンの種類及び置換基の位置等の影響に関する基礎的知見を得ることができた。2.本標識反応の生体試料への適用例として,ヒト血漿中クロフィブラートのHPLC-蛍光定量法を検討した。クロフィブラートを添加した血漿(50μL)を用いて,前処理法の検討を行った。その結果,酢酸エチルで液-液抽出を行うことで効率的な抽出が可能となった。クロフィブラート添加血漿の検量線は1400nmol/mLの範囲で良好な直線性(r=0.998)を示し,280fmol/注入量(170pmol/mL,S/N=3)の検出が可能となった。以上の検討により,DPAによる蛍光誘導体化法がアリールハライドに適用可能であり,かつ生体試料の高感度分析にも有用であることが示された。DPAによる本標識法は高感度であり,他に有効な標識可能部位を持たないアリールハライド型医薬品の定量に有用である。また,生体試料中にアリールハライド型化合物は極めて少ないことから,本標識法は種々のアリールハライド型医薬品の選択的定量法となることが期待される。蛍光性アリールボロン酸を標識試薬に用いるアリールハラィド新規高感度定量法に関する検討を行い、以下の結果を得た。1.試料にブロモベンゼン類(ブロモベンゼン、P-ブロモトルエン、p-ブロモアニソール)を用いて、蛍光性アリールボロン酸、4-(4,5-ジフェニル-1H-イミダゾ1-2-イル)フェニルボロン酸(DPA)、との反応条件の最適化を行った結果、反応溶媒にジオキサンを用い、100°C、45分間加熱することで最良の反応収率が得られた。なお、最適条件を与える各種試薬濃度は以下の通りであった。DPA、4mM;酢酸パラジウム、0.3mM;2-(ジシクロヘキシルホスフィノ)ビフェニル、0.15mM;フッ化カリウム、0.01mM。2.別途、ブロモベンゼン、p-ブロモトルエン、及びp-ブロモアニソールに対応する蛍光標識体を合成し、それらの検出下限をHPLCで調べたところ、10.01.0fmol/注入量と極めて高感度に検出できることが明かとなった。また、標品の蛍光スペクトルをDPAと比較したところ、蛍光強度はDPAに比べ、標品において約1.32.3倍強い蛍光が観測された。一方、確立した最適誘導体化反応条件を用いて得られるブロモベンゼン類の反応収率は、2045%の範囲であった。3.ブロモトルエン及びブロモアニソールを用いて、それぞれの置換基の位置が本反応収率に与える影響をHPLCで調べたところ、いずれもp-置換体が最も良い反応収率を与え、次いでm-、o-慣換体0)順となることが明かとなった。4.上記3種のブロモベンゼン類に対応するヨードベンゼン類及びクロロベンゼン類とDPAとの反応性を調べた結果、いずれの化合物においてもその反応性はヨード>ブロモ>クロロ体の順となることが判明した。以上の検討により、DPAによる蛍光誘導体化法がアリールハライド型医薬品等の高感度HPLC-蛍光定量に適用可能であることが示唆された。今後、実際の医薬品等を対象に用いて、本誘導体化反応の適用限界や生体試料分析における選択性などを詳細に調べていく予定である。

その結果,酢酸エチルで液-液抽出を行うことで効率的な抽出が可能となった。クロフィブラート添加血漿の検量線は1400nmol/mLの範囲で良好な直線性(r=0.998)を示し,280fmol/注入量(170pmol/mL,S/N=3)の検出が可能となった。以上の検討により,DPAによる蛍光誘導体化法がアリールハライドに適用可能であり,かつ生体試料の高感度分析にも有用であることが示された。DPAによる本標識法は高感度であり,他に有効な標識可能部位を持たないアリールハライド型医薬品の定量に有用である。また,生体試料中にアリールハライド型化合物は極めて少ないことから,本標識法は種々のアリールハライド型医薬品の選択的定量法となることが期待される。前年度までの研究において,蛍光性アリールボロン酸である4-(4,5-diphenyl-1H-imidazol-2yl)phenylboronic acid(DPA)がアリールハライドとSuzuki coupling反応により効率的に反応し,蛍光標識体を与えることが確認された。本年度は具体的なアリールハライド型医薬品を対象として,蛍光標識反応の最適化を図り,本標識法の血液等の生体試料分析への適用性を評価した。1.アリールハライド型医薬品であるクロフィブラート(高脂血症薬)を対象に蛍光標識反応の最適化を行った。その結果,反応溶媒にジメチルホルムアミドを用い,100°C,45分間の反応で効率的な標識が可能となった。蛍光標識クロフィブラートの高速液体クロマトグラフィー(HPLC)分離後の検出下限は,120fmol/注入量と高感度であった。2.生体試料への適用例として,ヒト血漿中クロフィブラートのHPLC-蛍光定量法を検討した。クロフィブラートを添加した血漿(50μL)を用いて,前処理法の検討を行った。クロフィブラート添加血漿の検量線は1400nmol/mLの範囲で良好な直線性(r=0.998)を示し,280fmol/注入量(170pmol/mL, S/N=3)の検出が可能であった。以上の検討により,DPAによる蛍光誘導体化法が生体試料中クロフィブラートの高感度分析に適用可能であることが示された。また,生体試料中にアリールハライド型化合物は極めて少ないことから,種々のアリールハライド型医薬品の選択的定量が可能になるものと考える。
女子中等教育の大衆化と実科高等女学校設置形態の類型化に関する実証的研究

今年度は、研究計画にしたがって基礎的史資料の収集と史料を利用可能にするための作業に重点を置いた。まず、本研究課題の採択前に収集した関連文献・史料のなかで、直接的に本採択課題の対象となるものを抽出した。次に、本採択課題に関する史料の調査・収集を新潟県立図書館、同文書館、徳島県立図書館、奈良県立図書情報館等でおこなった。新潟県の事例はすでに論文化したが、徳島県と奈良県の事例については、現在、収集した史料・基本文献の分析とデータベースを作成しつつ分析中である。現時点で、調査結果にもとづく各県の特徴的な点をあげれば以下のようになる。新潟県の事例では、佐渡郡で繰り広げられた実科高女の郡立移管、県立移管をめぐる金沢村と相川町による激しい誘致合戦の顛末について考察した。町村地域の学校を郡立や県立に組織変更することは、町村立で学校を運営するよりも財政負担の削減につながることはもちろんであるが、それ以上に「町益」や「村益」、言い換えれば「名誉心」や近隣町村との「競争意識」が大きく作用していたと考えられる。こうした「名誉心」や「競争意識」を充足させることこそが学校誘致の意義のひとつと考えられ、今回とりあげた地域抗争の大きな原動力のひとつとなっていたことを指摘した。研究期間4年間の1年目であったが、当初の計画から多少の変更はあったものの、ほぼ計画どおりに史料の調査・収集を実施することができた。研究期間4年間の2年目は、1年目に収集した文献・史料等に加え、不足分の史料について調査・収集した上で、収集した文献・史料等を整理・分析する。分析した内容については学会または研究会にて発表などを通じて同分野の研究者と意見交換をおこない、論文化を予定している。予定していた史料の調査・収集のための旅費は、ほぼ実施できたが、校務のため不完全な調査が生じた部分があり、それによって次年度使用額が生じた。次年度は、前年度の不足分の史料について調査・収集をおこなうため、それに関する費用等に使用する予定である。
ポストゲノム時代における分子系統樹推定法の研究

ゲノム規模のデータから真獣類の系統樹を最尤推定すると、遺伝子ごとの違いを考慮に入れてモデルを改良していくにつれて正しいと思われる系統樹に収束していく。これは解析に用いるモデル選択の重要性を示しており、遺伝子ごとの進化速度や進化様式の不均一性が推定の偏りを生み出した原因だと考えられる。種子植物の系統解析でも、進化速度の変化や収斂的アミノ酸置換など、ゲノム系統学に内在する問題点を指摘し、より信頼性の高い系統樹推定法を提示した。ゲノム系統学の諸問題においてモデルのミススペシフィケーションが系統樹推定にどのような偏りをもたらすのか、またそのような偏りをなくすにはどのようにモデルを改良していけば良いのかについて検討し、ポストゲノム時代にふさわしい系統樹推定法を確立することを目指している。ゲノムの大量データから系統樹推定を行う際には、サンプリング誤差は限りなく小さくなるが、逆に推定の偏りに伴う誤差が顕著になる。ゲノムデータの解析を通じて真獣類の初期進化における系統関係を明らかにするために、系統樹推定の偏りを少なくするためのさまざまなモデル化を試みた。始めに、蛋白質コード領域の配列データから分子系統樹推定する際に、アミノ酸の置換と塩基の同義置換を組み合わせたコドン単位の置換をモデル化したコドン置換モデルが有効であることを確かめた。また、ゲノム規模のデータには、様々な進化速度や進化様式をもった遺伝子が含まれているので、遺伝子間の不均一性を無視した解析は推定の偏りを生み出す。それゆえ、遺伝子ごとの違いを正しく取り入れることが重要である。そこで遺伝子ごとに最適のモデルを選択した上で、大量の遺伝子ごとの解析結果を総合的に効率よく評価できる方法を開発している。我々が真獣類の系統樹解析で見出した単純なモデルによる推定の偏りは、その原因が未だに不明であった。分子系統樹推定の偏りの原因として従来から挙げられてきたものに、系統による進化速度の不均一性、塩基組成やアミノ酸組成の系統による違いなどがあるが、真獣類のこの問題には当てはまらないように思える。近年のゲノムプロジェクトの急速な進行によって、ゲノム規模のデータを用いた系統樹推定が行われるようになってきたが、ゲノム規模のデータには様々な進化速度や進化様式をもった遺伝子が含まれており、その多様性は非常に高い。そこで、真獣類の初期進化における系統関係を最尤法を用いて解析したところ、個々の遺伝子間の不均一性を無視すると系統樹推定に大きな偏りをもたらす原因となることを明らかにした。真獣類に属する鰭脚(ききゃく)類は、鰭状の四肢を持つ食肉目の中の系統群であるが、その起源と内部の系統関係に関しては統一見解が得られていなかった。分子配列データによる系統樹推定を行うと同時に、分子系統樹推定におけるモデル選択の重要性を示した。また、ポストゲノム時代の系統学に役立つソフトウエアとしてMOLPHYの改良を行った。ゲノム系統学において、モテルのミススペシフィケーションが系統樹推定にどのような偏りをもたらし、またそのような偏りをなくすためにはどのようなモデルの改良が必要かを検討し、ポストゲノム時代にふさわしい系統樹推定法の研究を行った。系統樹推定には置換モデルの仮定が必要不可欠であるが、塩基やアミノ酸の置換モデルに比べて、より現実の過程に即していると思われるコドン置換モデルを複数考案し、どのモデルがどのようなデータに対して有効なのかを検討した。ゲノム規模のデータには、様々な進化速度や進化様式をもった遺伝子が含まれているので、そのような遺伝子間の不均一性を考慮して、それらを克服するモデルを検証した。遺伝子ごとの進化の違いを正しく把握し、それぞれの遺伝子ごとに最適なモデルを選択した上で系統樹を推定し、最終的に大量の遺伝子データの解析結果を総合的に効率よく評価できる方法の開発を行った。生物進化の具体的な問題として真獣類の系統を解明した。アシカやオットセイなどの鰭脚類、レムールなどの原猿類、ゾウやテンレックなどのアフリカ獣類を対象として系統樹推定を行い、それらの系統准化を発表した。その過程で、分子系統樹推定におけるモデル選択の重要性を示した。近年、陸上植物の葉緑体ゲノムデータも急速な勢いで蓄積しつつあり、葉緑体ゲノムによる系統学的な解析も盛んに行われるようになってきた。葉緑体ゲノムにコードされた蛋白質のアミノ酸置換モデルとしては、これまでAdachi et al.(2000)のものがあるだけであったが、豊冨な新しいデータを含めてこのモデルの改定を行った。また、この新しい置換モデルによる陸上植物の系統学的な解析を進めるとともに、アミノ酸置換における適応的な進化がどの程度広く見られるかについての解析を行った。最後に、分子系統樹推定ソフトウエアMOLPHYを改良し、ゲノム系統学に相応しいバージョンアップを行った。
オンサイト細菌モニタリングシステムによるアジアの水環境の高精度衛生微生物学的評価

本研究は、生活環境の安全・安心を保証するために、マイクロ流路デバイス(幅・深さ数十μmの流路を刻んだ数cm四方の樹脂製チップ)を用いて、迅速・簡便かつ高精度な微生物モニタリングを行うためのシステムを構築し、水環境の衛生微生物学的評価を現地(on-site)で行なうことにより、感染症予防への貢献を目指したものである。本研究で作製したマイクロ流路システムは携行可能であり、屋外において数時間以内に細菌数を測定できることから、水環境中の細菌のreal-time on-siteモニタリングの実現につながるものである。マイクロ流路デバイス(幅・深さ数十マイクロメートルの流路を刻んだ数cm四方の樹脂製チップ)を用いて、迅速・簡便かつ高精度な細菌モニタリングを行うためのシステムを構築し、水環境の衛生微生物学的評価により水系感染症の防止に貢献することを大目的として、以下の研究を行った。1) 1枚のデバイス上で細菌の蛍光染色と検出が可能な「染色・計数用マイクロデバイス」を作製した。また、細菌数測定システムおよび計数プログラムを改良し、マイクロ流路システムを構築した。2)「染色・計数用マイクロデバイス」を用いてマイクロ流路中で蛍光染色を行うことにより、レジオネラの特異的検出を可能にした。その測定範囲は、10^110^6 cells/mlであった。3)細菌数の少ない試料については、濃縮することによりマイクロ流路システムを用いた測定が可能であった。4)上記の成果を発展させ、水環境中のレジオネラ数の迅速測定法を作成した。本方法により、冷却塔水中のレジオネラ数を約1時間で測定できるようになうた。5)小型のシグナル検出系(オンサイト細菌数測定システム)の作製を開始した。本装置の完成により、水環境の衛生微生物学的評価を東南アジアをはじめとする現地(on-site)で日常的に行うことが可能となる。6)中国・杭州において、レジオネラ数および非結核性マイコバクテリウム数の測定(予備調査)を行った。マイクロ流路デバイス(幅・深さ数十マイクロメートルの流路を刻んだ数cm四方の樹脂製チップ)を用いて、高精度な細菌モニタリングをオンサイトでリアルタイムに行うためのシステムを構築し、水環境の衛生微生物学的評価により水系感染症の防止に貢献することを目的として、以下の研究を行った。1)前年度に構築したマイクロ流路システムを発展させ、キャリーケースサイズの携帯可能なシステムを試作した。本システムは、オンサイトでの迅速な細菌数測定を可能にするものである。2)細菌数をより高精度に測定するために、マイクロ流路デバイスの流路デザインを検討した。3)標的とする病原細菌数をより高精度に測定するために、抗体の蛍光標識法を検討した。4)細菌数の少ない試料についてオンサイトで濃縮し測定するために、シリンジを用いた濃縮法を作成した。また、より安全な細菌数モニタリングを行うために、変異原性のほとんど無い蛍光試薬を用いたon-chip染色法を検討した。5)「染色・計数用マイクロデバイス」を用いて、生きている細菌のみをマイクロ流路デバイスを用いて特異的に計数するための方法を検討した。6)マイクロ流路デバイスを用いることにより、冷却塔水中のレジオネラ数の迅速モニタリングを行うことができることを確認した。7)タイやベトナム、中国においてサンプリングを行い、レジオネラの現存量をオンサイトで測定するために、現地研究機関との研究打合せを進めた。マイクロ流路デバイス(幅・深さ数十マイクロメートルの流路を刻んだ数cm四方の樹脂製チップ)を用いて,高精度な細菌モニタリングをon-siteでreal-timeに行うためのシステムを構築し,水環境の衛生微生物学的評価により水系感染症の防止に貢献することを目的として,以下の研究を行った.1)オンサイト細菌モニタリングシステムの作製i)新規マイクロ流路デバイスのデザイン・製作および水環境中の病原細菌の選択的標識・染色法の検討:平成22年度までに検討・開発したマイクロ流路デバイスについて,染色条件や流速等の詳細な検討を進めた.また,研究対象とするレジオネラ属菌を選択的に捉えるための抗体および蛍光標識法を決定した.さらに,オンサイトで細菌を濃縮するための系を考案し,より現存量の少ない細菌を検出するための方法を検討した.ii)ポータブル・マイクロ流路システムの作製:オンサイトで細菌モニタリングを行うために,半自動的に細菌数を測定できる携行可能なマイクロ流路システム(オンサイト細菌モニタリングシステム)を作製した(36 cm×54 cm×23 cm,15 kg).

2)オンサイト細菌モニタリングシステムを用いた水環境の衛生微生物学的調査:国内の自然湧出泉を対象として,作製したポータブル・マイクロ流路システムを用いて,レジオネラ属菌のオンサイトモニタリングを行い,その現存量を測定した.さらに同試料について,培養法よりも迅速で精度の高い定量的PCR法を用いてレジオネラ属菌の現存量を測定し,マイクロ流路システムで得られた結果との相同性を評価することにより,オンサイト細菌モニタリングシステムの実用性を確認した.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
家畜の免疫不全症診断への電子磁気共鳴法の適用に関する研究

家畜の免疫不全症の一要因として、好中球の機能不全が挙げられる。好中球の機能は活性酸素生成と密接に関係していると考えられているので、電子磁気共鳴(ESR)法とスピン補捉(ST)法を組み合わせた方法(ESRーST法)により、好中球から発生する活性酸素の測定を試みた。その結果をもとに、ESRーST法が免疫不全症診断に適用可能か否かを検討した。好中球は牛、馬、人の血液より採取された。また、診断上チェディアク-東症候群と疑われた牛からも好中球を採取し、実験に供した。これらの好中球にホルポ-ルミリステ-トアセテ-トを加え刺激し、その時に発生する活性酸素を測定した。活性酸素は単寿命であるため直接測定が不可能であることから、ジメチルピロリンー1ーオキシドにより長寿命の安定なニトロオキシドに変えてから測定した。もう一つの測定法として、活性酸素がルミノ-ルと反応してルミネッセンス光を発生することを利用して、光検出器による測定も行った。ESRーST法と発光検出法を利用して人好中球における活性酸素に測定を行ったところ、発生する活性酸素の種類はス-パ-オキシド(O_2^ー)と同定され、その同定にはESRーST法が、また定量的測定には発光検出法の方が適していることが判明した。また、牛、馬、人の好中球の活性酸素生成量を比較したところ、いずれの方法を用いても馬と人は同定度に発生するが、牛は二十分に一程度しか生成しなかった。この原因については現在調査中である。チェディアク-東症候群と疑われた牛の場合、活性酸素生成量に異常は認められず、好中球不全症との関係は見られなかった。以上の結果から、馬、人の好中球にように活性酸素生成量に多い場合ESRーST法のみで定性的、定量的測定が可能であるが、牛のように活性酸素生成量の少ない場合、定性的な方法としてESRーSTを定量的な方法として発光検出法を適用するのが最も適切があることが判明した。今後、牛の好中球のように低濃度の活性酸素しか生成しない場合、刺激剤を改良するか活性酸素成機構の活性化剤の使用等の工夫が必要であろう。この研究は、家畜の免疫不全症診断への電子スピン共鳴法(ESR)の適用を目的としたものである。免疫担当細胞では、可溶性活性因子の放出時、食作用発現時等において代謝が活発であると考えられている。このような場合において、NAKPHオキシダ-ゼの作用により酸素が還元され、ス-パ-オキシドが生成される。ス-パ-オキシドは反応性が高く、活性酸素と呼ばれ、異物の不活性化因子と考えられている。この考えに立脚すれば、正常な免疫機能を示す家畜と免疫不全症を示す家畜との間でス-パ-オキシド産生能に差があるはずである。具体的には好中球を例に取り研究を始めた。まず、ス-パ-オキシドは非常に短い寿命を有するため、通常のESRにスピン捕捉法を組み合せた方法により検出を試みた。ヒト好中球を約93%の純度で得ることが出来たので、これを予備的実験用として用いた。

ホルボ-ルミリステ-トアセテ-トを刺激剤として添加したところ、ス-パ-オキシドによるESRシグナルが観察された。このス-パ-オキシドに加え、もう一つの活性酸素であるヒドロキシルラジカルのESRシグナルも観察されたが、好中球によるこの活性酸素の直接生成ではなく、ス-パ-オキシドからトランスフォ-ムしたものであることが判明した。ヒト好中球におけるス-パ-オキシド産生は、高張塩溶液下でも検出され、その産生には必ずしもレセプタ-の介在を必要としないことも合わせ判明した。この結果は、凍結血液の融解時における赤血球溶血の原因を探る上で貴重な情報をもたらした。つぎに、牛好中球の分離を試みた。当初ヒト好中球と同じ方法で試みたが、全く分離できず、分離法に改良を加える必要があることが判った。現在、フィコルの最適密度、赤血球溶血時期等種々条件を変えて分離を行い、80%の純度で得ることが出来た。さらに純度をあげている。家畜の免疫不全症の一要因として、好中球の機能不全が挙げられる。好中球の機能は活性酸素生成と密接に関係していると考えられているので、電子磁気共鳴(ESR)法とスピン捕捉(ST)法を組み合わせた方法(ESRーST法)により、好中球から発生する活性酸素の測定を試みた。その結果をもとに、ESRーST法が免疫不全症診断に適用可能か否かを検討した。好中球は牛、馬、人の血液より採取された。また、診断上チェディアク-東症候群と疑われた牛からも好中球を採取し、実験に供した。これらの好中球にホルボ-ルミリステ-トアセテ-トを加え刺激し、その時に発生する活性酸素を測定した。活性酸素は単寿命であるための直接測定が不可能であることから、ジメチルピロリンー1ーオキシドにより長寿命の安定なニトロオキシドに変えてから測定した。もう一つの測定法として、活性酸素がルミノ-ルと反応してルミネッセンス光を発生することを利用して、光検出器による測定も行った。ESRーST法と発光検出法を利用して人好中球における活性酸素の測定を行ったところ、発生する活性酸素の種類はス-パ-オキシド(O_2^ー)と同定され、その同定にはESRーST法が、また定量的測定には発光検出法の方が適していることが判明した。また、牛、馬、人の好中球の活性酸素生成量を比較したところ、いずれの方法を用いても馬と人は同定度に発生するが、牛は二十分の一程度しか生成しなかった。この原因については現在調査中である。チェディアク-東症候群と疑われた牛の場合、活性酸素生成量に異常は認められず、好中球不全症との関係は見られなかった。以上の結果から、馬、人の好中球のように活性酸素生成量の多い場合、ESRーST法のみで定性的、定量的測定が可能であるが、牛のように活性酸素生成量の少ない場合、定性的な方法としてESRーST法を、定量的な方法として発光検出法を適用するのが最も適切であることが判明した。今後、牛の好中球のように低濃度の活性酸素しか生成しない場合、刺激剤を改良するか活性酸素生成機構の活性化剤の使用等の工夫が必要であり、またより多くの患畜からのデ-タの畜積も必要と考えられる。
メディア表象に見る 「アメリカン・ファッション」の生成過程研究

本研究は、アメリカの雑誌メディアを通して、ファッションと女性性との関係がいかに構築されたのか、その歴史的プロセスを考察するものである。19世紀後半から20世紀前半の女性誌・ファッション誌の言説とイメージを分析し、雑誌におけるパターンの次の役割を明らかにした。すなわち(本誌記事および付録の)パターンは衣服産業を促進するとともに、「モデルに従い、流行に倣う」読者女性たちの新たな振舞いを習慣化させた。雑誌は単に最新流行を伝達したのではなく、衣服制作の知識やパターン消費の手段を教授することによって、近代の女性をファッションの主体的享受者として育成する装置として機能したと言える。本研究は、アメリカのファッションがメディアの言説と表象を通じて、いかに「アメリカン・ファッション」として成立させられたのか、その歴史的過程を明らかにすることを目的としている。研究期間の一年目にあたる本年度は、19世紀後半から20世紀初頭においてパリのオートクチュールがいかにアメリカに受容されたのかを明らかにするために、次の三つの調査を行った。すなわち(1)雑誌記事のデータベース調査、(2)文献資料調査、(3)服飾資料の実見調査である。具体的には、(1)データベース調査においては"American Periodicals Online"収録のファッション雑誌、特に"Harper's Bazaar"を主たる対象として、19世紀後半から20世紀初頭のファッション関連記事の調査と収集を行った。また(2)文献資料調査においては、同時代のアメリカ・ファッション史に関する二次資料の精査、20世紀初頭の学術雑誌のオンライン資料調査等を行った。そして(3)服飾資料の実見調査に関しては、京都服飾文化研究財団、ファッション工科大学附属美術館、バード大学院附属美術館等において、19世紀末から20世紀初頭のアメリカの服飾資料、衣服製造器具、写真資料の実見調査を行った。以上の三つの調査から得られた研究情報の整理を行い、19世紀後半から20世紀初頭にかけてアメリカのファッション雑誌に掲載されたパリの流行情報の傾向と、同時代のアメリカン・ファッションへの影響ならびにその特質について考察した。ファッションにおけるアメリカ的なるものとはいかに成立させられたのか。本研究は「アメリカン・ファッション」成立のイメージと言説の歴史を明らかにするものである。平成26年度は、19世紀後半から20世紀前半における雑誌資料・服飾作品の実見調査ならびに資料の読解と考察を行った。雑誌資料については「ウィメンズ・ウェア」「ハーパース・バザー」「デモレスト・マンスリー」などの主要雑誌の実見調査と収集を行った。また服飾作品については、ファッション工科大学付属美術館、メトロポリタン美術館、京都服飾文化研究財団等において、20世紀前半のアメリカのファッション・デザインに見られるパリ・オートクチュールの影響について実見調査を行った。以上の調査から得られた研究情報を整理し、アメリカン・ファッションの成立において雑誌メディアが果たした役割とその特徴について考察を行った。その結果、アメリカにおける流行モデルの普及に重要な役割を果たしたのが、これらの雑誌に掲載あるいは添付された「パターン(型紙)」であると認められた。それゆえ、アメリカの雑誌メディアとファッション産業との関わりにおいてパターンがいかに発展したのか、またパターンを用いた家庭裁縫においてパリ・ファッションはいかに受容されたのか、以上の二つの観点を軸に考察を行い、論文の執筆を開始した。本研究はアメリカの雑誌メディアを主たる対象として、近代におけるファッションと女性性との関係構築の歴史を考察するものである。本年度は最終年度にあたり、先の二年間で残された課題、すなわち雑誌付録の実見調査をロードアイランド大学コマーシャル・パターン・アーカイヴで実施した。そのうえで、研究期間全体において遂行した調査の整理と考察を行った。本年度の研究成果の内容は、次の通りである。19世紀後半から20世紀前半のアメリカの女性誌・ファッション雑誌を、(1)家庭裁縫(2)パターン産業(3)パリ・ファッションという三つの観点から分析し、次の点を明らかにした。すなわち、(1)衣服制作のためのパターンは、既製服産業やオートクチュール産業に先駆け家庭内に流入していたこと、(2)女性たちはパターン消費と衣服制作を通じて「モデルを真似て流行に倣う」という振る舞いを獲得したこと、(3)パターンによる衣服制作が高度に発達したアメリカにパリのオートクチュールが取り入れられたこと、である。そしてこれら雑誌のイメージと言説を通じて、近代において女性たちがファッションの主たる享受者として構築されていくプロセスを明らかとした。以上の研究成果をもとに三つの研究発表を行い、うち一つについては学術論文(「パターンによる流行受容ー初期『ハーパース・バザー』の重要性」)として印刷中、一つは投稿準備を行った。また、三年間の研究成果を研究成果報告書としてまとめた。本研究の主軸をなす調査の一つに雑誌資料の調査が挙げられる。主要雑誌「ハーパース・バザー」の調査を行う過程で、同時代の他の雑誌との比較考察を行う必要が生じ、新たな雑誌資料の収蔵・実見調査を行ったために追加の時間を要することとなった。表象文化論

雑誌の実見調査について資料収集のおおよその目処は立ったと言える。しかしながら調査で明らかとなったのは雑誌の付録の重要性であった。ところが日本の研究機関に所蔵される付録の多くは欠損しているため、(アメリカにおける)新たな所蔵先の開拓、アーカイヴ調査を今後は積極的に推進していく必要がある。本研究の主軸を成す調査の一つに、雑誌資料のデータベース調査が挙げられる。対象資料は"American Periodicals Online"に収録されたファッション雑誌"Harper's Bazaar"であるが、1867年創刊当初と比べて1900年前後の時代に雑誌ページ数が約5倍となる。そのため当初想定していた以上に、通覧の作業と資料の収集に時間を要した。必要とする文献資料の(洋書)の発売が遅れたため。本研究は、アメリカン・ファッション成立の歴史的過程を、主として雑誌資料を通じて明らかにするものとして当初は計画されていた。しかし本年度の調査を通じて、ファッション雑誌だけではなく、博物館や美術館、博覧会などのメディアがアメリカ独自のファッション産業の育成に多大な影響を与えていることが判明した。そこで今後は雑誌記事のデータベース調査よりもむしろ、他のメディアに関する現地調査を重点的に行うことが望ましい。文献資料(洋書)代金とする。文献資料(洋書)の納品が遅れたため。発注済の文献資料(洋書)代金とする。
バルプロ酸投与による胎児脳のヒストン修飾と新生児期神経回路へ及ぼす影響

妊娠初期バルプロ酸(VPA)服用により出生児に見られる自閉症の発現機序を解明するために、VPAの薬理作用の一つであるヒストン脱アセチル化酵素阻害作用に注目し、VPA投与後の胎児脳におけるヒストン修飾とVPA投与後に胎児脳に発現する形態異常との関連性を調べた。SD、F344、WKラットを用いて検討した結果、胎児脳に認められる大脳皮質における細胞移動障害には系統差はなかったが、中脳の神経走行異常発現には系統差がみられたことから、VPA投与による一部の胎児脳への影響には遺伝的要因が関与するものと関与しないものがあることが明らかになった。また、胎生期VPA投与後のラット新生児期の神経回路を調べた結果、生後11日齢で既に恐怖性が高まっていることが明らかになった。なお、本研究ではVPAのHDAC阻害作用と胎児脳に発現する形態異常との関連性の有無を明らかにすることはできなかった。妊娠初期バルプロ酸(VPA)服用により出生児にみられる自閉症の発現機序を解明するために、VPAの薬理作用の1つであるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害作用に注目し、VPA投与後の胎児脳におけるヒストン修飾と我々が検出した形態学的変化との関連性を解明する。さらに、我々が確立した出生児脳のネットワーク検出法を用いて、胎生期VPA投与後のラット新生児期の神経回路への影響を検討し、胎生期VPA投与による胎児脳のピストン修飾と生後の機能障害の発現を、胎児脳および新生児脳観察から解明することを目的とする。今年度は、(1)胎生期VPA投与により胎児脳に発現するヒストン修飾の分布・局在、発現量の解析を行った。HDAC1、アセチル化ヒストン3(H3)、アセチル化ヒストン4(H4)蛋白を指標として、胎齢16日の胎児脳の全領域の免疫組織染色を行い、VPA投与によるヒストン修飾の発現・分布を調べた。その結果、H3およびH4の発現はVPA群と対照群とでは顕著な差は形態学的観察では差は認められず、胎児脳の全領域に発現していることを確認した。(2)我々が検出した形態学的変化では、中脳-後脳境界部を統御する転写因子の発現異常が予測されたことから、この境界部のTHおよび5-HT分布を統御している代表的な転写因子であるGtx2およびOtx2の発現分布を調べるためにこれらのプローブを作製した。VPAがこれらの転写因子の発現に影響を及ぼしているかを現在、検討中である。本研究では、妊娠初期バルプロ酸(VPA)服用により出生児にみられる自閉症の発現機序を解明するために、VPAの薬理作用の1つであるピストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害作用に注目し、VPA投与後の胎児脳におけるヒストン修飾と我々が検出した形態学的変化との関連性を解明する。今年度は、昨年度に引き続き、VPA誘発性の中脳領域に認められた形態異常と、その領域を統御している転写因子の発現との関係を検討した。この境界部のTHおよび5-HT分布を統御している代表的な転写因子であるGtx2およびOtx2の発現分布を調べるために昨年度中に作製したプローブを用いて、妊娠11日および妊娠16日の胎児脳を用いてRT-PCRにて転写因子の発現量を検討中である。また、これらのプローブを用いたin situハイブリダイゼーションを実施するための準備も進めている。さらに、これらに先行して、来年度に実施する予定としている新生児を用いた動物実験を開始した。平成23年度は、前年度に作成したotx-2およびgtx-2の2種のプローブを用いて、胎児脳におけるこれらの転写因子の発現をRT-PCRにて確認した。その結果、gtx-2およびotx-2の発現は妊娠16日の胎児脳にて確認された。gtx-2の発現は個体によっては検出できない例もあったことから、条件設定の改良および観察胎齢を増やす(妊娠17日以降)ことで、胎生期の胎児脳におけるgtx-2の発現を確認する必要があると考えられた。妊娠16日の検討では、対照群とVPA投与群との間には2種シグナル発現に明確な差は認められなかった。そこで、妊娠16日の胎児脳におけるISH法の実験条件を確立し組織内分布の確認を開始した。

また、Wistar ratおよびF344 ratを用いて、VPA暴露後の胎児脳のDNA array解析を行い、他の転写因子の遺伝子発現について対照群とVPA投与群との比較を開始した。妊娠16日胎児脳では遺伝子量が少なかったために、遺伝子発現量のみで標的遺伝子を選択するのではなく、増減率が顕著なものを選択する必要があると考えられ、現在、解析ソフトを改良している。新生児脳の神経回路の検討では、胎生期にVPAを暴露した後、生後11日の新生児を20分間親子隔離し、新生児脳のc-Fos蛋白の分布を免疫組織染色法により調べた。室傍核、分界条床核、海馬および青斑核のc-Fos陽性細胞数を調べた結果、青斑核でのみVPA群での有意な陽性細胞数の増加が認められた。この結果は、胎生期VPA暴露により新生児期に既に恐怖性の亢進が起こっていることを示唆している。
現地観測と衛星観測の統合解析による東南極氷床の動態把握と変動メカニズムの解明

氷床沿岸部からドームふじ基地に至る約500点において取得された、1991年から2015年の雪尺観測データを再編集した。また2018年11月から2019年1月にかけて実施されたドームふじ基地近傍への調査旅行に参加し、上記と同じ観測点において雪尺観測を実施した。新しく取得した雪尺観測データを1991-2015年のデータセットと結合し、1991年から2019年に及ぶ表面質量収支データセットを構築した。雪上車に設置した高精度GNSSを用いて、精密な氷床表面高度測量を実施した。氷床沿岸部からドームふじ基地に至る約1000kmの往復路、およびドームふじ基地南方領域(総面積約1500平方km)において、概ね0.5kmの測線間隔で測量を実施した。また、ドームふじ基地にGNSS基地局を設置し、約1ヶ月に及ぶ連続測量を行った。GNSSデータは1秒間隔で連続的に取得した。基地局および移動局のGNSSデータを解析し、総距離3200kmに及ぶ表面高度データを得た。表面質量収支と氷床表面地形との相関関係を解析した結果、氷床表面が比較的緩やかな地域では涵養量が多く、傾斜の大きい地域では涵養量小さくなる空間分布が示された。この結果から、氷床表面地形が涵養量の空間分布を決定する一因であることが示唆された。これによって、過去30年に及ぶ東南極ドロンニングモードランド地域の表面質量収支の時空間変化、および質量変化の空間的ばらつきに対する氷床地形の影響に関する新たな知見を得た。平成31年度は当初の計画通り、過去30年にわたる表面質量収支データセットの構築、および表面質量収支の時空間変動解析と誤差評価を実施した。また全球気候モデルを用いた数値実験の準備も進めており、過去数百年に及ぶ当該地域の表面質量収支の時空間変動のの解明に取り組みはじめている。以上の状況から、本研究はおおむね順調に進展している。過去30年スケールでの東南極ドロンニングモードランド地域の表面質量収支の空間変動を広域で明らかにするため、90年代以降に取得された複数の衛星高度計データを現地観測データで検証し、表面質量収支の二次元データの構築を目指す。涵養量の空間分布変動に影響を及ぼしうる気象学的要因を明らかにするため、気候モデルや再解析データによる降水量、風向、風速データを用いて、表面質量収支との相関関係を面的に解析する。涵養量の経年変動を解析し、重力衛星や領域気候モデルによって示された当該地域の近年の涵養量の増加を考察する。
アフリカの角遊牧民の畜産物バリューチェーンに関する計量経済分析

本研究の課題は、エチオピアの低地遊牧民の畜産物の市場流通が成立する要因の定量的な分析を行うことである。従来、自給自足的であったエチオピア北部のアファール遊牧民は、近年の道路網の発達やモバイルネットワークの拡大およびローカルな畜産物市場の拡大によって市場経済のネットワークへ取り込まれつつある。特に、牛乳については、従来販売がタブー視されていた地域においても、現金収入の獲得手段として急速に販売ネットワークが広がりつつある。まず、アファール州北西部地域で予備調査を複数回実施した。次に、アファール州の北部、中部、南部においてランダムサンプリングによる遊牧民世帯の家計調査を実施した。アンケート調査に加えて、行動経済学で用い利他性に関する経済実験により、遊牧民社会の互助意識や社会規範、および道徳規範と遊牧民の関連性について調べた。収集したデータを用いて、計量経済モデルを構築した。アファール社会では、ローカルな家畜市場の制約がボトルネックになり、牧畜の収益性の低下やリスクの増大を招いていることが分かった。都市に比較的近い地域では乳製品販売に対するタブー意識は低くなるなど、牧畜民の伝統的な価値観が変わりつつある。市場流通網が構築されれば、乳製品をはじめ畜産物の販売が大幅に拡大する可能性があることが明らかになった。すなわち、舗装道路の拡大に合わせて町までの流通ネットワークを構築する政策が求められている。エチオピア国アファール州において調査する地域を決めるため、文献および現地で入手した資料を用いて、調査候補地の検討を行った。特に、生産から市場流通までの各段階において、現地遊牧民の生活や移動形態について整理を行った。検討の結果、エチオピア北東部のアファール州に住む遊牧民が適当であるとの結論に至った。特に、乳製品の販売が可能な、都市部からあまり離れていないアグロパストラル地域が適当であると考えられた。予備的な調査研究の結果、この地域では、長い間、乳製品の流通はタブーとされてきたことが分かった。地域のクラン(血族)のリーダーの証言などから、これは宗教(イスラム教)の教義ではなく、地域に伝統的な価値観によるものであると判断される。しかし、近年の環境の悪化と市場経済の浸透により、乳製品の流通が始まりつつあり、実際に数戸のアファール人がホルスタインの混血種を購入し、乳製品の販売を予定している。こうした新しい動きはこの村に限定的なものではないという情報もあり、それについては、今後検証を行う予定である。こうした状況を踏まえて、まず伝統的な価値観が市場経済に与える影響に関して文献レビューを行った。近年、応用面での発展がめざましい行動経済学において、市場経済が社会規範および道徳規範に及ぼす理論モデルが参考になることが分かった。この分野は認知心理学や倫理学の影響を強く受けた経済学であり、従来の新古典派的な期待効用理論モデルの修正を迫るものである。本研究の調査地であるアファール地域の遊牧民社会においても、近年の高まる市場経済の圧力によって、乳製品の販売、流通に関する伝統的な社会規範が変化したとの仮説を立てることにした。次に、こうした行動経済学の仮説を実証するための世帯行動モデルを考案した。これは世帯調査データを用いて定量的に市場経済の影響を推定するもので、今後の実証研究を行うための準備が整った。初年度の調査研究として、まずアファール遊牧民社会に関する社会経済分野の先行研究事例や背景の情報について調べたが、この分野の研究や情報は非常に少ないことが分かった。エチオピアでは南部のオロミア州においてボレナ民族等の遊牧民の研究が多く行われているが、北東部のアファール遊牧民についてはほとんど調査事例がない。また、研究論文以外にも実態調査の事例も英語で書かれたものは非常に少ないことが分かった。そのため、調査地の選定に予想外の時間がかかった。アファールは調査の候補地ではあったが、それを裏付ける情報がほとんど入手できないためである。さらに、本年度は所属機関の研究プロジェクトの最終年度に当たり、そのプロジェクトの最終取りまとめのための報告書作成やシンポジウムに多くの時間を費やした。また、次期調査計画立案の時期とも重なってしまったため、本課題研究の当初計画において予定していた遊牧民世帯調査までたどり着けなかった。こうしたことで当初計画に比べて、調査・研究の推進に遅れが出ている。しかしながら、研究の終了までの4年間で比較的柔軟に時間配分が可能であり、多少の不確実性は考慮して当初計画を立てていた。当初計画において27年度に予定していた作業で終了しなかったものは2年目から4年目に移すことは十分に可能である。調査の準備については、エチオピアのカウンターパートと連絡をとり、合意を取り付けているので、計画実施の遅れを取り戻すために今後、精力的に現地調査を行う予定である。エチオピアティグライ州およびアファール州の牧畜地域において、行政機関やコミュニティーのリーダー、および代表的な農牧民に対して広域の聞き取り調査を行った。次に、同地域から2つの代表的な村を選択し、家畜放牧を行う世帯のランダム・サンプリング調査を行った。その結果によれば、乳製品の取引には地域間、世帯間で大きな差異がある。従来は、牛乳の販売がタブーとなっており、低地のアファール州ではまだタブー視されている地域が多い。しかし、高地ティグライ州では乳製品の販売を禁止する習慣はすでになくなっていて、低地でも徐々になくなりつつある。こうした変化の背景には、輸送体制の技術進歩や家畜の改良の進展とともに、地域の植生の劣化により、家畜頭数が減少してきたため、乳製品により現金収入を得る必要性が高まったことがある。

ティグライ州では、近年地方政府が村落部に週1回開かれる市場を設立している。これまで、畜産物を販売できなかった地域でも、従来より高い値段で販売できるようになった。以前は村から遠い場所まで家畜を連れて行っていたので、値段にかかわらず市場に連れて行った家畜はすべて販売せざるをえなかったが、今は、高値で販売できるときだけ売ることができるようになったことという効果があることが分かった。また、従来は相互補助のため牛乳を近隣世帯に配る習慣があったが、市場経済が浸透するとともに、牛乳の自家で加工したバターが高く売れるようになり、牛乳を近隣世帯に配る習慣は途絶えた。このように市場経済が牧畜地域の社会規範を変える効果があることが新たに分かった。エチオピアの複数の牧畜地域で予備調査を行い、その後サンプル調査を行った。その結果に基づき、市場流通の変化の要因分析を行った。計画どおりに調査、研究は進んでいる。特に目立った問題はない。サブサハラ・アフリカの乾燥草原地域では、近年乾燥化が進行し、そこに住む牧畜民の長期的な生産力の向上と所得の安定化が求められている。本研究が対象とするエチオピア北部でも伝統的に遊牧民は自給自足的な生活を行ってきた。しかし近年、生活の困窮化に加えて、穀物や食料油、様々な生活資材を購入するようになり、多くの現金収入が必要となってきた。そのため、牧畜生産物の販売により現金収入を求めるようになった。草地資源を減少させずに所得を向上させるためには、家畜頭数を増やすのではなく、付加価値を増加させるように促す必要がある。エチオピア遊牧民は、近年、市場経済のネットワークへ取り込まれつつあるが、本研究の現地調査によって、高地・中低地の農民との交流を通じて、ものの販売や購入を行っていることが明らかになった。我々は遊牧社会の市場経済化の影響を探るため、世帯レベルのデータを収集し、牧畜生産物の販売・流通・加工の要因を計量経済手法を用いて分析を行った。モデルで予測することにより、遊牧民の市場経済化への対応と発展の可能性を定量的に示すことを試みた。特に牧畜生産から乳製品の流通・販売に通じるネットワークを改善する方策をさぐることに重点を置いている。乳製品等の販売における市場の効果を示すため、これまでの調査データを用いて計量経済モデルの構築を行った。また、牧畜民と農牧民の間の伝統的なネットワークによって、どのように生計を向上させるかということについても推定を試みた。カウンターパート研究者の大学の行事のため現地調査時期は遅れたが、データの集計と分析は予定どおり行うことができた。29年度は計量経済モデルの構築を行うことが主要な業務であり、それについては当初計画にそって行った。本研究の課題は、エチオピアの低地遊牧民の畜産物の市場流通が成立する要因の定量的な分析を行うことである。従来、自給自足的であったエチオピア北部のアファール遊牧民は、近年の道路網の発達やモバイルネットワークの拡大およびローカルな畜産物市場の拡大によって市場経済のネットワークへ取り込まれつつある。
絹フィブロインの紡糸プロセスにおける吐糸直前の構造転移の解明

絹の高度に最適化された紡糸プロセスを理解し材料開発に活かすためには、カイコ体内における絹フィブロインの構造転移の解明が不可欠である。しかし、繊維化直前での構造転移はいまだ明らかとなっていない。そこで本研究では、固体NMR法を用い絹フィブロインの紡糸プロセスにおける構造転移の解明を目指した。詳細にフィブロインの原子レベルの構造転移を追跡する手段として、固体NMR法のマジック角回転で試料にかかる遠心力により誘起される構造変化を経時的に観測する方法がある。本研究では、運動性の高い成分と低い成分の両方を観測可能な固体NMR測定を連続的に行うことで、液状絹フィブロインの構造転移を解析した。13C CPMAS NMR測定および13C DDMAS NMR測定を交互に繰り返し、運動性の高い構造と低い構造を評価した結果、初期状態ではDDMAS, CPMASスペクトルとも繊維化前構造(Silk I)を示し、その後、DDMAS測定ではSilk Iのピーク強度が減少し、CPMAS測定では繊維化後構造(Silk II)のピークが出現した。このことから、マジック角回転によるSilkIからSilkIIへの構造転移が確認された。13C CPMASにおけるSilkIIピークの積分強度の経時変化から、絹フィブロインの主要アミノ酸残基Gly, Ala, Serとも測定開始から約70h後にSilkIIへの構造転移が開始されることがわかった。一方DDMASでは、SilkIのピーク強度が70h前後まで緩やかに減少し、その後減少の傾きが大きくなった。これらの結果から、液状絹は繊維化過程において、まずSilkI成分の運動性が徐々に減少し、ある時点から急激にSilkIIへの構造転移が起こる2段階の構造転移を起こすことが明らかとなった。カイコの紡糸プロセスは、流動とずり圧力のみで絹フィブロイン水溶液から瞬時に高強度・高弾性な絹糸が作られる。高度に最適化されたカイコの紡糸プロセスを理解し、材料開発に活かすためには、カイコ体内における絹フィブロインの構造転移を明らかにすることが不可欠である。本研究では、構造転移が起こる場である、前部絹糸腺および圧糸部での絹フィブロインの立体構造解析を目的とし検討を行った。前部絹糸腺は直径0.050.3mmと極めて微量であるため、必要な試料がわずか0.8 ulとノーマルプローブの60分の1のみである固体NMR超高速MAS1mmプローブを使用した構造解析に取り組んだ。まず初めに、直径1mm長さ1cm弱という非常に小さな試料管に顕微鏡下で試料を詰めるトレーニングを行った。次に、福井大学に新規導入された超高速MAS1mmプローブのセッティングを行った。グリシンを測定試料とし、MAS回転速度70kHz下での13C CPMAS NMRおよび1H NMR測定の各種パラメータのセッティングを行った。その結果、13C 1Hともに良好なスペクトルが得られることを確認した。次に、絹フィブロイン試料を用いた測定に進んだところ、試料回転中に回転不良となった。本プローブでは70kHzという超高速で試料管を回転させるため、試料管の回転安定性が非常に重要である。今回、メーカーによるプローブの再調整が必要となったため、1mmプローブを用いた絹糸腺試料の測定は次年度に行うこととなった。固体NMR超高速1mmプローブが回転不良となり、メーカーによる調整が必要になったため、絹フィブロインを用いた1mmプローブ測定を行うことができなかった。しかし、現在プローブの調整は完了しており、来年度のカイコの生育時期には測定を行うことが可能な状態にある。本研究では、構造転移が起こる場である、前部絹糸腺および圧糸部での絹フィブロインの立体構造解析を進めている。前部絹糸腺はカイコから得られる飼料がごくわずかなため、微量試料で固体NMR測定が可能な超高速MAS1mmプローブを用いて前部絹糸腺の固体13C CPMAS測定を行った。その結果、今年度は試料管が安定に回転し良好なスペクトルが得られた。スペクトルを解析した結果、AlaCbのメインピークは19.4ppmで中部絹糸腺・後部絹糸腺とほぼ同じ化学シフトであったが、21.6ppmに新規ピークが観測された。さらに、AlaCOピークでも、178.5ppmに加えて176.5ppmに新規ピークが観測された。これらのピークは、化学シフトからβシート構造由来であると推測され、前部絹糸腺で一部βシート構造が形成されていることがわかった。しかし、1mmプローブは試料体積当たりの感度は良いものの試料が極微量のため、通常のプローブ(直径3.2mm)に比べ13Cの感度が十分でなく、炭素核の安定同位体ラベルが必要であることが明らかになった。そこで、カイコ飼育において2gの人工飼料に200mgの13C-glucoseを混ぜ、5齢3,4日にそれぞれ与えた。熟蚕のカイコを解剖し絹糸腺を取り出して絹糸腺とセリシンを除去し、フィブロイン柱を乾燥させて固体13C NMR測定を行った。その結果、ノンラベル液状絹と比較して10-12倍の感度を得ることができた。