hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄浸潤ヘルパーＴ細胞を主軸とする難治性動的アロディニアの発生機序の解明

今年度は以下のことを明らかにした。(1)Interferon-gamma(IFN-g)の作用細胞:昨年度の研究によってT細胞由来動的アロディニア分子のひとつとしてIFN-gを見出した。今年度はIFN-g受容体の発現細胞に関する検討を行い,IFN-g受容体はミクログリア,アストロサイト,T細胞には発現せず,HSV感染側の脊髄後角ニューロンで著名に発現増加することを明らかにした。したがって,IFN-gは脊髄後角ニューロンに作用することで動的アロディニアを生じると考えられる。(2)IFNg以外のT細胞由来動的アロディニア分子についての検討:Interleukin-18(IL-18)とCCL1ケモカインに関する検討を行った。HSV感染側の脊髄でIL-18 mRNA発現が有意に増加し,IL-18タンパク発現はHSV感染側ミクログリアで著名に発現誘導された。IL-18受容体は健常脊髄には発現していないがHSV感染側に発現が認められ,その発現細胞は浸潤したT細胞であったことから,IL-18がミクログリア-T細胞間のシグナル伝達分子として働く可能性が示唆された。CCL1ケモカインに関しては,CCL1ケモカインとその受容体であるCCR8のmRNA発現がHSV感染側の脊髄で著名に増加することを明らかにしたが,発現細胞を同定することはできなかった。衣服が擦れるといった動的な機械刺激により痛みが生じる動的アロディニアは神経障害性疼痛の代表的症状であるが,有効な治療薬はない。申請者らはこれまでに,帯状疱疹による動的機械刺激アロディニアをマウスで再現することに成功し,その解析から脊髄後角に浸潤するT細胞が動的アロディニアに関与する可能性を見出した。本研究は,脊髄後角に浸潤するT細胞と脊髄後角細胞を繋ぐ分子メカニズムを解析し,T細胞を主軸とする動的アロディニアの発生機序を明らかにすることを目的としている。本研究の目的は,脊髄後角に浸潤するT細胞と脊髄後角細胞を繋ぐ分子メカニズムを解析し,T細胞を主軸とする動的アロディニアの発生機序を明らかにすることである。本研究において,GeneChip発現解析は脊髄後角に浸潤するT細胞と脊髄後角細胞を繋ぐ分子メカニズムの候補を探索するための鍵となる手法である。脊髄後角に浸潤するT細胞を単離するための技術的な問題がクリアできれば脊髄後角由来のT細胞を実験に使用する予定であったが,技術的な問題がクリアできなかったため脾臓由来T細胞を用いて実験を行った(当初の研究計画通り)。脾臓T細胞に発現する遺伝子群と脾臓T細胞のインキュベーション上清の髄腔内投与により脊髄後角で発現変化する遺伝子群をGeneChip発現解析法により網羅的に調べ,その解析結果からT細胞由来の動的アロディニア誘発分子の候補としてinterferon-gammaを見出し,最終的に脊髄後角に浸潤するT細胞がinterferon-gammaの産生を介して動的アロディニアの発生に寄与することを明らかにすることができた。脊髄後角に浸潤するT細胞を単離して実験に使用することはできなかったが,脾臓由来T細胞を用いることによってinterferon-gammaがT細胞由来動的アロディニア分子のひとつであることを明らかにでき,研究は計画通りに進んでいる。本年度の研究によってT細胞由来動的アロディニア分子のひとつとしてinterferon-gammaを同定できたことから,今後はinterferon-gammaが脊髄後角ニューロンやグリア細胞にどのように働きかけて動的アロディニアを生じるのかについて,その分子メカニズムも含めて明らかする。脾臓T細胞に発現する遺伝子群と脾臓T細胞のインキュベーション上清の髄腔内投与により脊髄後角で発現変化する遺伝子群をGeneChip発現解析法により網羅的に調べ,T細胞と脊髄後角細胞を繋ぐ分子シグナルの候補としてinterferon-gammaを見出したが,これ以外に明確な候補を見出すことはできなかった。最終的にinterferon-

gammaがT細胞由来動的アロディニア分子のひとつであることを明らかにできたことから,脾臓T細胞のインキュベーション上清の髄腔内投与により生じる動的アロディニアが帯状疱疹性動的アロディニアの一部を反映できていると考えられる。しかし,interferon-gamma中和抗体処置は帯状疱疹性動的アロディニアを有意に抑制したが,その抑制は部分的であった。したがって,interferon-gamma以外のT細胞由来動的アロディニア分子についてもさらなる検討が必要であると考えられる。脾臓T細胞に発現する遺伝子群には疼痛への関与が示唆されている遺伝子がいくつか含まれていた。今後は,脾臓T細胞に発現する遺伝子群の中からinterferon-gamma以外の候補分子の関与についても検討し,interferon-gamma以外のT細胞由来動的アロディニア分子の役割を明らかにする。今年度の研究計画には,同定できたT細胞由来の動的アロディニア分子の作用細胞を明らかにする検討も予定していたが,interferon-gammaの作用細胞を明らかにする実験に最適な試薬の調査に時間を要したため研究費を一部使用できなかった。現在は試薬の調査は済んでおり,次年度では当該研究費をinterferon-gammaの作用細胞(脊髄後角ニューロンなのかグリア細胞なのか)を明らかにする実験に使用する。次年度ではinterferon-gamma以外のT細胞由来動的アロディニア分子の候補としてinterleukin-18とCCL1の関与を調べる。まず,定量的RT-PCR法,ウエスタンブロット法,免疫組織化学染色等を用いて,帯状疱疹関連疼痛マウスの脊髄におけるinterleukin-18,CCL1およびこれらの受容体の発現変化と発現細胞を調べ,候補分子メカニズムのスイッチが入る細胞とそのタイミングを解析する。さらに,薬理学的処置により分子メカニズムのスイッチのON/OFFを切り替え,動的アロディニアへの関与を行動学的に明らかにする。
ストレスの脳エネルギー代謝に及ぼす影響に関する工学的基礎研究

現代社会はストレス社会と言われているように、ストレスが誘因となる疾患であるストレス症に苦しんでいる人も多く、このため生体のストレス応答に関する研究は今日様々な分野で活発に行われている。本研究ではマクロで工学的な視点からストレス応答にアプローチする第1歩として、パルス応答法の応用により脳へのエネルギー輸送と内部での消費を簡便迅速に測定する手法を開発し、さらにその手法のストレスの客観的評価に対する有効性を明らかにすることを最終目的とした。ラットの脳にin vivoで頚動脈からRIトレーサー物質をパルス導入し頚静脈での応答(濃度変化)を測定する実験手法が確立された。トレーサー物質としては、血液脳関門を容易に透過して脳内で部分的に代謝されるグルコース、血液脳関門を透過しないナトリウムイオンなどを用いた。2.簡易型数理モデルの構築脳におけるグルコースの移動と代謝を極めて簡便化した簡易型の数理モデルを用いて定量的に記述した。これまでの医学や生理学の分野で蓄積されている知見と比較して妥当なパラメータが簡便・迅速に得られた。3.脳灌流in vivoパルス応答実験手法の確立脳灌流in vivoパルス応答実験によって、血液脳関門の能動輸送に関する知見が得られた。さらに、ストレス負荷の影響として、正常ラットと24時間の絶食で原始的な身体的ストレスを負荷した断食ラットを比較したところ、能動輸送に明らかな違いが見られることが明かとなった。現代社会はストレス社会と言われているように、われわれの身の回りには様々なストレッサーが存在しており、ストレスが誘因となる疾患であるストレス症に苦しんでいる人も多く、このため生体のストレス応答に関する研究は今日様々な分野で活発に行われている。本研究ではマクロで工学的な視点からストレス応答にアプローチする第1歩として、パルス応答法の応用により脳へのエネルギー輸送と内部での消費を簡便迅速に測定する手法を開発し、さらにその手法のストレス(特に心理社会的ストレス)の客観的評価に対する有効性を明らかにすることを最終目的としている。初年度に当たる今年度は、まずin vivoパルス応答実験手法を確立した。ラットの脳にin vivoで頸動脈からRIトレーサー物質をパルス導入し頸静脈での応答(濃度変化)を測定する実験手法が確立された。さらに、脳におけるグルコースの移動と代謝を極めて簡便化した簡易型の数理モデルを用いて定量的に記述した。これまでの医学や生理学の分野で蓄積されている知見と比較して妥当なパラメータが簡便・迅速に得られたと結論できる。特に、血液脳関門の能動輸送に関する知見が得られたが、これに関しては来年度に追加実験と理論的な裏付け、グルコーストランスポーターとの関連等の検討が必要である。さらに、ストレス負荷の影響が本手法で測定されることを検証するために、正常ラットと24時間の絶食で原始的な身体ストレスを負荷した断食ラットを用いて、グルコースのパルス応答と調べたところ、明らかな違いが見られた。現代社会はストレス社会と言われているように、ストレスが誘因となる疾患があるストレス症に苦しんでいる人も多く、このため生体のストレス応答に関する研究は今日様々な分野で活発に行われている。本研究ではマクロで工学的な視点からストレス応答にアプローチする第1歩として、パルス応答性の応用により脳へのエネルギー輸送と内部での消費を簡便迅速に測定する手法を開発し、さらにその手法のストレスの客観的評価に対する有効性を明らかにすることを最終目的とした。ラットの脳にin vivoで頸動脈からR1トレーサー物質をパルス導入し頸静脈での応答(濃度変化)を測定する実験手法が確立された。3.脳灌流in vivoパルス応答実験手法の確立

脳灌流in vivoパルス応答実験によって、血液脳関門の能動輸送に関する知見が得られた。さらに、ストレス負荷の影響として、正常ラットと24時間の絶食で原始的な身体的ストレスを負荷した断食ラットを比較したところ、能動輸送に明らかな違いが見られることが明らかとなった。
情報化社会に対応する情報通信網の高度化・高信頼化に関する総合研究

1987年度から1989年度の3年間において、12回の研究会を開催し、46件の研究報告ならびに報告に関する討論を行った。(1)総論(9件:内口頭発表のみ2件)通信網が社会に及ぼす影響に関する考察とともに、次世代通信網を支える基盤技術として、情報通信システムの信頼性・安全性、広帯域ISDN及びその根幹を担うATM技術、さらにインテリジェントネットワ-クシステムの技術動向に関する報告及び討論を行った。(2)高信頼・高機能通信網技術(12件)ネットワ-ク構成(3件)、通信プロトコル(3件)ネットワ-ク制御(2件)、移動体通信(2件)、信頼性設計(1件)、マルチメディア通信(1件)に関する報告及び討論を行った。(3)高信頼・高機能情報処理技術(9件)仕様記述言語(4件)、デ-タフロ-ア-キテクチャ(2件)、マンマシンインタフェ-ス(2件)、ドキュメントア-キテクチャ(1件)に関する報告及び討論を行った。(4)情報通信セキュリティ技術(10件)情報通信システムへのセキュリティ応用(3件)、セキュリティ分析(3件)、暗号方式(2件)、機密通信プロトコル(2件)に関する報告及び討論を行った。(5)次世代情報通信網技術(6件)情報の将来展望及び高度通信サ-ビスを実現するためのネットワ-ク制御技術、マンマシンインタフェ-ス技術、さらに情報メディアの符号化技術に関する報告及び討論を行った。本年度中に4回の会合を開き,研究打合せを行った.第一回は7月23日(土)機械振興会館(東京)で行った.この会合は本総合研究の初年度の最初の会合であり,研究組識の確認,予算案の検討,及び,以降の研究スケジュールについての話し合いを行った.第二回は10月3日(土),早稲田大学理工学部(東京),第三回は11月21日(土)ATR通信システム研究所(大阪),第四回は2月6日(土),ホテル千石(山梨)において開催した.第二回目以降は研究発表と討議を中心とした会合となっている.各々の会合で,それでれ4件,3件,6件の研究発表が行われた.また,各発表に対し,活発な討議が行われた.以下に,主な発表を示す.第二回(1)「地方における情報ネットワークニーズについて」早大小原啓義第三回(1)「テレコム87の印象」東大秋山稔(2)「自律分散交換による超広帯域多重リングネットワーク」東大森健一他1件第四回(1)「流れ形処理概念に基づくデータ駆動方式の高信頼化に関する一考察」阪大寺田浩詔他(2)「インテリジェントネットワークの構想について」早大富永英義昭和63年度は4回の研究会を開催し、16件の研究発表と1件の会議参加報告がなされた。各研究会での発表・討議題目等を以下にまとめる。(1)第1回研究会(昭和63年6月4日、於NTT横須賀研究所)<1>通信ネットワークに対するファジイ理論からのアプローチ<2>通信プロトコルの合成支援環境<3>情報通信システムに於けるトラブルについて<4>知能画像通信方式の研究<5>知能通信網、という題目で5件の発表が行われた。特に今回は、新たな話題として広帯域ISDNにおけるネットワーク制御及びインテリジェントネットワークについての研究課題と方針が報告された。(2)第2回研究会(昭和63年8月20日、於東北大学)<1>韓国における電気通信現況、展望及びISDN<2>移動型ネットワークシステムにおけるマルチメディア通信プロトコルの検討<3>CSMA/CDネットワークにおけるコネクション型及びコネクションレス型LLCプロトコルの解析、という題目で4件の発表が行われた後国際会議報告がなされた。(3)第3回研究会(昭和63年11月26日、於ATR通信システム研究所)<1>ファジィを用いた通信網の利益最大制御<2>知的動画像符号化のための動物体のフレーム表現の一方式<3>データベースネットワークの情報セキュリティに関する考察

<4>文書画像通信におけるディジタル透かしの提案<5>非接触視線検出のための特徴点抽出法、という題目で5件の発表がなされた。第1回研究会の報告とも関連して、知的符号化、マンマシンインターフェース関する研究項目について活発な議論が行われた。(4)第4回研究(平成元年2月18日、於生産性研究館(函南))<1>動的データ駆動方式によるニューロ・コンピューティングの実現手法に関する一考察<2>インテリジェントネットワークの動向、という題目で2件の発表がなされた。平成元年度は4回の研究会を開催し、17件の研究発表がなされた。各研究会での発表・討論題目等を以下にまとめる。(1)第1回研究会(平成元年6月6日、於KDD上福岡研究所)【○!1】地図のドキュメントア-キテクチャとそのデ-タ構造【○!2】電話網における個人番号方式のデ-タ配備法【○!3】ATMに関する動向と課題、という題目で3件の発表が行われた。(2)第2回研究会(平成元年7月21日、於東北大学電気通信研究所)(3)第3回研究会(平成元年10月15日、於奈良県文化会館)【○!1】高度通信サ-ビスのためのサ-ビス記述法【○!2】情報システムのリスク対策【○!3】レジスタ挿入型スロットリングにおけるスロットタイクングの効率化とその性能解析、という題目で3件の発表がなされた。(4)第4回研究会(平成2年2月17日、於富士フォ-ラム)【○!1】高速パケットを用いたマルチメディア通信【○!2】加入者個別に公開鍵暗号を用いたペイテレビサ-ビス方式【○!3】図形言語を用いたヒュ-マンインタフェ-スに関する検討【○!4】情報通信システムのセキュリティ分析とその考察【○!5】プロダクションシステム記述言語COPSによるプロトコルの記述【○!6】テレタ-ミナルシステムとDoDインタ-ネット仕様、という題目で6件の発表がなされた。
担体の配位修飾能を活用したナノクラスター触媒の開発

担持金属ナノ粒子触媒は、高活性かつ高頑健性を併せ持つ不均一系触媒として期待されるが、精密有機合成への応用例は、貴金属類のものに限られていた。地球上に豊富に存在するコバルトなどの第一周期遷移金属ナノ粒子を、配位能を有する担体上に担持し活性化することで有機合成に有効な触媒として展開できないか考えた。窒素ドープカーボンを、配位能を有する担体とみなして用い、コバルトナノ粒子の修飾・活性化が可能であるか検討を行った。窒素源としては、ピリジンなどヘテロ環を有する高分子を用い、当研究室で開発してきた高分子カルセランド法を応用する形で触媒調製を行った。オレフィンの酸素付加反応をモデルに、異なる窒素源や調製法を用いて調製した種々の触媒活性を検討することで、窒素ドープカーボン担体の効果を調べた。本触媒はこの反応に有効に機能し、かつ担体の種類が活性に重要な影響を及ぼしていることを見出した。また、担体だけでなく配位力の強いアニオンを有する塩の添加によって、反応の選択性の制御が行えることも見出した。更に触媒開発の過程で、二元金属ナノ粒子を検討したところ、酸化反応に対し大幅な活性の向上が見られることを見出した。以上のように、当初の計画通り窒素ドープカーボンを、配位修飾能を持つ担体として活用することで、通常不活性であるコバルトナノ粒子触媒に結合生成反応に対する活性を付与することに成功した。また、担体の種類、配位性アニオン種の添加、二元金属の導入など様々な手法でナノ粒子触媒の活性をチューニングできるといった知見も得られた。ポリ-4-ビニルピリジンを窒素源に用いた、窒素ドープカーボン担持コバルトナノ粒子触媒の開発を行った。本法では、ポリマー溶液中で金属塩を還元しナノ粒子を予め調製し、これに貧溶媒を加えて生成した沈殿を高温で炭化するという方法であり、深刻な凝集を引き起こすことなくナノ粒子を安定に担持する事ができた。本触媒がヒドリド源存在下におけるオレフィンに対する酸素付加反応に高活性を示すことを見出した。対照実験として、窒素を含まないカーボン担持の触媒を検討したところ反応は一切進行せず、窒素ドープカーボンがコバルトナノ粒子触媒の活性化に寄与していることが示唆された。ヒドリド源としてNaBH4を用いた場合、アルコール体を選択的かつ高収率で得ることが出来、幅広い種類の基質に適用可能である事も示した。一方、PhSiH3を用いた場合には、アルコール体とケトン体の混合物が得られる結果となった。この系に対し、触媒量の金属塩の添加を行ったところ、配位力のあるアニオン種を有するリチウム塩を用いた際に、アルコール体が高選択的に得られることが分かった。これは、配位性アニオン種がコバルトナノ粒子触媒の活性・選択制を制御できる事を示唆している。本条件は、NaBH4存在下では解離してしまうような還元に対する耐性の低い基質においても適用可能であった。また、触媒開発の過程で二元金属ナノ粒子触媒の検討を行ったところ、コバルト・銅二元金属触媒において、酸素酸化反応に対する活性が大幅に向上するという予想外の発見があった。本触媒は、アルコール類の酸素酸化的エステル化形成反応において幅広い基質に適用可能であり、塩基非存在下でも貴金属触媒に匹敵する高活性を示した。オレフィンの酸素付与反応について、詳細な反応機構解明実験を行う。本反応は、ラジカル中間体を経由すると考えられ、ラジカル補足剤やラジカルクロックなどを使用することでこれを示す。また、酸素に限らず様々な反応剤(SOMOPhile)を検討し、多彩な結合生成反応への展開を行う。窒素ドープカーボンの役割も解明すべく、触媒の分析を行う。具体的には、電子顕微鏡による観察や、反応剤による処理前後でのXPS分析などを計画している。二元金属ナノ粒子による酸化活性の向上に関する知見も興味深い為、更なる展開を行う。具体的には、アルコールとアンモニアを用いた酸化的ニトリル合成など、他反応においても高活性を示さないか検討を行う。また、二元金属ナノ粒子による反応加速効果の機構解明を行うべく、異なる金属組成比を有する触媒や、金属塩の還元の順番を変えて調製した触媒などによる対照実験を行う。これらの触媒は電子顕微鏡による観察など分析を行い、高活性の要因を探る。

以上のように、当初の計画通り窒素ドープカーボンを、配位修飾能を持つ担体として活用することで、通常不活性であるコバルトナノ粒子触媒に結合生成反応に対する活性を付与することに成功した。また、担体の種類、配位性アニオン種の添加、二元金属の導入など様々な手法でナノ粒子触媒の活性をチューニングできるといった知見も得られた。ポリ-4-ビニルピリジンを窒素源に用いた、窒素ドープカーボン担持コバルトナノ粒子触媒の開発を行った。本法では、ポリマー溶液中で金属塩を還元しナノ粒子を予め調製し、これに貧溶媒を加えて生成した沈殿を高温で炭化するという方法であり、深刻な凝集を引き起こすことなくナノ粒子を安定に担持する事ができた。本触媒がヒドリド源存在下におけるオレフィンに対する酸素付加反応に高活性を示すことを見出した。対照実験として、窒素を含まないカーボン担持の触媒を検討したところ反応は一切進行せず、窒素ドープカーボンがコバルトナノ粒子触媒の活性化に寄与していることが示唆された。ヒドリド源としてNaBH4を用いた場合、アルコール体を選択的かつ高収率で得ることが出来、幅広い種類の基質に適用可能である事も示した。一方、PhSiH3を用いた場合には、アルコール体とケトン体の混合物が得られる結果となった。この系に対し、触媒量の金属塩の添加を行ったところ、配位力のあるアニオン種を有するリチウム塩を用いた際に、アルコール体が高選択的に得られることが分かった。これは、配位性アニオン種がコバルトナノ粒子触媒の活性・選択制を制御できる事を示唆している。本条件は、NaBH4存在下では解離してしまうような還元に対する耐性の低い基質においても適用可能であった。また、触媒開発の過程で二元金属ナノ粒子触媒の検討を行ったところ、コバルト・銅二元金属触媒において、酸素酸化反応に対する活性が大幅に向上するという予想外の発見があった。本触媒は、アルコール類の酸素酸化的エステル化形成反応において幅広い基質に適用可能であり、塩基非存在下でも貴金属触媒に匹敵する高活性を示した。オレフィンの酸素付与反応について、詳細な反応機構解明実験を行う。本反応は、ラジカル中間体を経由すると考えられ、ラジカル補足剤やラジカルクロックなどを使用することでこれを示す。また、酸素に限らず様々な反応剤(SOMOPhile)を検討し、多彩な結合生成反応への展開を行う。窒素ドープカーボンの役割も解明すべく、触媒の分析を行う。具体的には、電子顕微鏡による観察や、反応剤による処理前後でのXPS分析などを計画している。二元金属ナノ粒子による酸化活性の向上に関する知見も興味深い為、更なる展開を行う。具体的には、アルコールとアンモニアを用いた酸化的ニトリル合成など、他反応においても高活性を示さないか検討を行う。また、二元金属ナノ粒子による反応加速効果の機構解明を行うべく、異なる金属組成比を有する触媒や、金属塩の還元の順番を変えて調製した触媒などによる対照実験を行う。これらの触媒は電子顕微鏡による観察など分析を行い、高活性の要因を探る。
量子化学計算によるランタノイド発光センサーの機構解明と配位子デザイン

ランタノイド錯体は、周囲環境によって発光波長は変化しないものの、発光強度は大きく変化するという特徴を持つ。例えば、ビピリジンやフェナントロリンの誘導体を配位子に持つランタノイド錯体の発光量子収率は、配位子の側鎖に大きく依存することが知られている。そこで、様々な配位子を持つユウロピウム錯体について、一重項基底状態(S0)、三重項励起状態(T1)の局所安定構造及び、S0とT1のポテンシャルエネルギー曲面(PES)の交差点、T1とランタノイドの励起状態(発光準位)のPESの交差点を求め、発光量子収率の実験値との相関を調べた。その結果、T1の局所安定構造とS0・T1の交差点のエネルギー差と発光量子収率の間に相関関係があることが分かった。さらに、配位子1分子とナトリウムカチオンからなるモデル分子を用い、S0とT1だけでなく、S0と一重項励起状態(S1)の交差点などの関係も調べたところ、T1の局所安定構造とS0・T1の交差点の間のエネルギー差と、S1の局所安定構造とS0・S1の交差点の間のエネルギー差の間にも相関関係があることが分かった。以上のことから、ランタノイド発光錯体の発光量子収率は、(ランタノイドの種類を変えない場合)配位子からの消光の反応障壁によって見積もることが可能であることが分かった。また、配位子からの消光過程は、S1からS0への内部転換を経る過程が主であると考えられるが、この過程の反応障壁は、T1からS0への項間交差を経る過程の障壁と相関しているため、(計算が比較的簡便な)T1とS0の交差点のエネルギー値から見積もることが可能であると分かった。今年度の取り組みによって、実験値との相関関係を見出すことができ、分子設計の方向性が明瞭になってきた。また、昨年度取り組んでいた2種のランタノイドを含む材料についての研究についても論文が採択されたため、おおむね順調に進展していると言える。今後は、分子性結晶や金属有機構造体(MOF)の発光材料について、理論的に発光特性を予測できるような計算方法を検討していく。特に、MOFについては、発光センサーとしての応用例が多数報告されているが、予備的な検討から、錯体と同様の方法での計算では、T1のエネルギーの見積が困難であることを見出している。この方法を解決するために、バンド計算等を取り入れる試みを行っていく予定である。遷移状態・反応障壁という概念は、化学反応の分野でのみ用いられるものではない。発光・消光の過程においても、基底・励起状態のポテンシャルエネルギー曲面(PES)の交差点が遷移状態のような役割をし、発光や消光の反応障壁を決めている。本研究ではランタノイド(Ln)を含む発光材料に着目し、発光・消光の反応障壁を調べることで、発光センサーの理論的設計を行うことを目指した。2015年度は、温度によって発光色が徐々に変化する「カメレオン温度センサー」の発光色変化機構を調べた。この温度センサーは、Ln(= Tb・Eu)と光アンテナ配位子、Lnを繋ぎ高分子化するリンカー配位子の3つの部位で構成されている。Tbの含有量をEuよりも多くしておくと、低温ではTb由来の緑色発光が強く見えるが、温度が上昇するに従い、緑色発光の強度だけが弱くなり、徐々にEu由来の赤色が強く見えるようになる。そのため、発光色は、温度上昇に伴い、緑から黄色、橙、赤へと徐々に変化していく。この現象の機構を明らかにするため、TbとEuのモデル錯体のPESの交差点を調べた。その結果、TbとEuの発光強度の温度依存性が異なる理由は、TbとEuの発光準位から光アンテナ配位子の一・三重項状態のPESの交差点へのエネルギー差(消光の反応障壁)によって説明することができた。また、これまでのLn発光材料の分子設計では、光アンテナ配位子の三重項状態のみが着目されいたが、本研究で取り扱ったカメレオン温度センサーの場合は、リンカー配位子の三重項状態を介するTbからEuへの励起エネルギー移動が起きており、この三重項状態のエネルギーを制御することで、異なる温度依存性を持つ温度センサーが設計できることが明らかになった。平成27年度は1種のランタノイドを含む材料に着目して、結晶中と液相中での発光量子収率が大きく異なる理由を調べ、平成28年度以降に2種のランタノイドを含む材料に以降していく予定であったが、思った以上に後者の研究が進んだので、まずは平成28年度以降に行う予定だった研究内容に集中した。この内容は論文の投稿準備中であるため、おおむね順調に進展していると言える。

さらに、配位子1分子とナトリウムカチオンからなるモデル分子を用い、S0とT1だけでなく、S0と一重項励起状態(S1)の交差点などの関係も調べたところ、T1の局所安定構造とS0・T1の交差点の間のエネルギー差と、S1の局所安定構造とS0・S1の交差点の間のエネルギー差の間にも相関関係があることが分かった。以上のことから、ランタノイド発光錯体の発光量子収率は、(ランタノイドの種類を変えない場合)配位子からの消光の反応障壁によって見積もることが可能であることが分かった。また、配位子からの消光過程は、S1からS0への内部転換を経る過程が主であると考えられるが、この過程の反応障壁は、T1からS0への項間交差を経る過程の障壁と相関しているため、(計算が比較的簡便な)T1とS0の交差点のエネルギー値から見積もることが可能であると分かった。今年度の取り組みによって、実験値との相関関係を見出すことができ、分子設計の方向性が明瞭になってきた。また、昨年度取り組んでいた2種のランタノイドを含む材料についての研究についても論文が採択されたため、おおむね順調に進展していると言える。申請時に、平成27年度に取り組むと記載したピリジン系配位子を持つランタノイド一核錯体の発光・消光の機構の解明を目指す。特に液相中では非常に低い発光量子収率が、固相中で著しく高くなる理由について明らかにする。固相の取り扱いは、前述の温度センサーの研究において、ONIOM法を用いて周囲環境を分子力学(MM)法で表現することで、固相内での分子のパッキング効果をよく表現できていたため、本研究でもONIOM法を利用していく方針である。今後は、分子性結晶や金属有機構造体(MOF)の発光材料について、理論的に発光特性を予測できるような計算方法を検討していく。特に、MOFについては、発光センサーとしての応用例が多数報告されているが、予備的な検討から、錯体と同様の方法での計算では、T1のエネルギーの見積が困難であることを見出している。この方法を解決するために、バンド計算等を取り入れる試みを行っていく予定である。
WikiとRSSを活用したオンライン医療教科書システムの構築と評価

医療分野におけるWeb2.0についての現状調査に基づきWikiエンジンをカスタマイズして医療者向け情報発信ツールを開発し、実際にコンテンツを作成して運用評価を行った。その結果、セキュリティ面、ユーザビリティ、および情報発信者となる医療者の情報発信に対する動機付けの面で今後の課題が示唆された。平成19年度は,研究計画に従い下記の作業を行った。その結果,各新聞社などRSSを利用して情報発信しているところは,多いが医療及び健康情報をトピックとした発信は限られていた。また,内容の信頼性,妥当性という視点からも,疑問の多い情報提供も少なくなかった。この傾向は欧米でも同様であるが,Wikiそのものの利用に関していえば,WikipediaやWikiBookなどのコンテンツを初め,日本の数十倍のコンテンツがあるように感じられた。2.Wikiシステムのインストールと試験運用PukiWiki,PHP,MySQLを試験サーバにインストールして,試験的なコンテンツの作成を行った。Pukiwikiのデフォルトのままでは,フォントのコードやログ機能など不十分な点が多いことも判明し,この点は平成20年度以降に,教科書としての運用に見合った改造が可能かどうかを調査する必要が認められた。さらに,Wiki特有の文法などを含め,Wikiに慣れていないユーザにどのように使ってもらうかを考えることも平成20年度の課題と考えられた。平成20年度は、研究計画に従い下記の作業を行った。1.医療教科書システム用Wikiシステムの開発前年度の試験運用の結果からPukiWikiやMediaWikiといった一般的なWikiCloneはデフォルトのままでは本研究の利用に適さないことがわかった。問題点は大きく分けると2点、(1)医療教科書というコンテンツの性質上、誰でも無制限に編集可能では問題があること、(2)ある程度内容について同意が得られないうちに一般向けに情報が公開されてしまうと社会に悪影響を招きかねないこと、である。そのため本研究用に編集・閲覧の権限をUMIN IDにより管理し、またその中で編集者間で同意の得られた内容を一般公開Webページへと変換するためのスナップショット機能を実装したWikiシステムを開発した。2.医療者向け試験運用国立がんセンター内の有志グループに対して1.のシステムを提供し、センター内のレジデントマニュアルをもとにして実際にWikiを使い医療者向け電子教科書の作成を開始した。平成21年度は本電子教科書および本システム全体に対する評価を行う予定である。1.試験運用・評価公共健康医学専攻医療コミュニケーション学実習において、本システムを用いて、専門職修士課程の学生14名が「医療コミュニケーション学電子教科書」の作成を行った。その結果は、「https://center3.umin.ac.jp/umin-wiki/hc/」で参照可能である。参加した学生による評価は、理解度、興味度、有益度、他への推奨度について、「とてもそう思う(4点)」、「そう思う(3点)」、「そう思わない(2点)」、「まったくそう思わない(1点)」の4段階評価を匿名で実施した。その結果の加重平均は、理解度(3.36)、興味度(3.43)、有益度(3.57)、他への推奨度(3.36)であった。尚、これら4評価項目のすべてについて、「そう思う(3点)」、「そう思わない(2点)」、「まったくそう思わない(1点)」と評価した人の数はともに零であった。また国立中央がんセンターレジデントによる国立がんセンター中央病院オンラインレジデントマニュアルの作成が行われている。前述の実習と異なり、定量的な評価はまだ実施していない。2.研究成果の実用化と公表研究の成果は、UMIN会員制ホームページサービス2.0として、平成21年12月より、実用化された(http://www.umin.ac.jp/umin2.0/)。本研究成果の実用化後に会員制ホームページサービスの利用申請が大きく増えており、今後、本研究の成果が医学・医療の分野で積極的に活用されることが期待できる。論文については、一定数の利用が得られた後に、執筆の予定である。
連想計算の代数に基づく並列連想計算方式の研究

本研究の目的は、「連想計算エンジンGETA(Generic Engine for Transposable Association)」が高速実行する連想計算の数学的構造を「連想計算の代数」として明らかにし、理論的基礎づけを与えるとともに、代数構造に基づくプログラム変換を用いるGETAの並列連想計算方式を提案し、実用的システムを実装することによりその有効性を検証することである。平成15年度で得られた成果は次の通りである。まず、GETAでサポートされている各種類似性計量による連想計算を一般化し、連想計算の代数モデルを考察した。インデックス行列の基本操作を抽象化し、代数的なデータ構造としてモデル化することにより、GETAで高速処理可能な計算を準同形として定式化した。また、GETAが扱うWAMデータベースをリストなどのデータ構造を代数的にとらえて、GETAライブラリを利用するためのインターフェイスをリスト操作の視点から構築し、以下の成果を得た。(1)わかりやすさ:基本的なデータ構造であるリストの操作としてインターフェイスを定義し、ユーザがすぐに使えるようにした。(2)安全性:Haske11の型推論によって実行時のエラーを排除した。また、代数間の写像として関数の性質を明確に記述できるようになった。(3)効率:プログラム変換により、細部を隠蔽した抽象度の高いプログラムの記述と実行時の効率を両立させた。代数的手法が変換の正しさの証明や変換の自動的な導出が可能にした。さらに、このインターフェイスを用いていくつかのアプリケーションを作成し、簡潔なプログラムで実用的な機能と性能を達成できることを示した。
造血細胞における細胞老化克服遺伝子の単離と機能解析

従来は新規機能遺伝子をクローニングする際には解析対象の細胞からcDNAの発現ライブラリーを作成し、標的とする細胞に導入する発現クローニング法が用いられてきた。cDNAライブラリーの作成は煩雑であるのみでなく、解析を行う細胞がごく少数しか単離できない場合には、質の高いcDNAライブラリーの作成が極めて困難であった。これらの問題点を克服するために、本研究では、cDNAライブラリーを導入する代わりに、テトラサイクリン除去(Tet-off)により遺伝子発現を誘導するプロモーターとERM Tagのついたキメラ蛋白として遺伝子発現を起こさせるためのスプライスドナー(SD)の発現カセットが組み込まれたERMレトロベクターを用いて内因性の遺伝子の発現をランダムに誘導することのできる新規Gene-Trap法を用いている。活性型Rasは癌遺伝子であるが、マウスの造血幹/前駆細胞(Lin^-Sca-1^+)細胞や胎児線維芽細胞に活性型Rasを導入するとアポトーシスや早期細胞老化(premature senescene)が誘導される。本研究では活性型Rasを発現するレトロウイルスと上述のGene-Trapベクターをこれらの細胞に感染させ、IL-3などのサイトカイン存在下あるいは非存在下で培養を続け、Rasと協調して白血病化、癌化を引き起こす遺伝子や不死化を誘導する遺伝子の単離を試みた。平成18年度の研究によって、RasとGene-Trapベクターを同時に導入した細胞から、サイトカイン非存在下で増殖し続ける白血病クローンを単離することに成功した。また、PMLとGene-Trapベクターを同時に導入した細胞から、PMLによる細胞老化を免れたクローンの単離にも成功した。これらのクローンにおいてGene-Trapベクターによって発現が誘導された遺伝子の単離を完了した。また、活性型Rasを発現するレトロウイルスと上述のGene-Trapベクターをこれらの細胞に感染させ、IL-3などのサイトカイン存在下あるいは非存在下で培養を続け、Rasと協調して白血病化、癌化を引き起こす遺伝子や不死化を誘導する遺伝子の単離を試みた。
海外進出製造業の経営に関する研究

1.電機工業の海外生産と経営。(1)グローバル・マネジメントの進展多くの電機工業では、欧州,北米・中南米,アジア・オセアニアといった地域区分により、かつそれぞれの事業分野(製品別)ごとに、資材・部品の調達や製品販売等について地域間のネット・ワークを形成し、相互に補完しつつ全体の利益を向上させる体制をつくりつつある。それは日本企業がたんなる多国籍化からグローバル・マネジメントへ進展しつつあることを示している。なお現地の関連大企業との連携(アライアンス)も多くはかられている。(2)労働力の確保と日本的経営アセアン地域では低廉豊富かつ良質な労働力を活用し、また先進工業国でも地方の余剩労働力を雇用し、地域社会への貢献を果している。その際可能な限り現地従業員に経営参加をさせ、また教育訓練に意を用い、抵抗をさけながら日本的生産管理(JIT等)に順応させている。ただ労働組合,労使関係の相違については、今後十分に注意する必要があることが分かった。2.自動車工業の海外生産と経営自動車工業では、海外生産の歴史が電機工業に比べて浅いため、経営国際化の程度はやや低い。しかも北米とアジア地域とでは海外進出の目的も問題点も相違する。すなわちアジア地域では、低廉豊富な労働力の活用と将来の市場確保が目的であるが、技術水準の低さのため現地での部品調達には苦労している。他方北米地域では、円高による輸出代替のいみが大きく、かつ強力なビッグ・スリ-との競争があり、しかも現地部品調達率の引上げが強く要望されている。なお日本の中小部品メーカーの集団的進出も注目される。本年度は、東京で研究会を3回、岡山県の自動車及び部品企業の実態調査を1回、計4回の会合をもった。ただし研究会でも、第1回(平成4年7月)に日本天気(株)本社で電機工業の海外事業につき聞取り調査を行い、第2回(平成4年11月)1:トヨタ自動車タイ工場の経営について.元社長から詳細な報告をうけた。これらの実態調査は本研究上極めて有効であり、今後も続けたい。本年度に明らかになった点は、次の通りである。1.電機工業(通信線・コンピュータ・電子デバイス等)では、世界各地に生産工場をもち、資材・部品の調達、金融、情報の相互融通によるグローバル化が効果をあげているが、特にアメリカにおいて、良質な労働力の確保と技術教育、現地社会との融合、研究開発活動が重要である。2.自動車工業では、アジア地域とアメリカでの現地生産の問題がとりあげられた。アジア地域では、特に国産化率として現地部品調達率の問題がとり上げられ、これを高めるために、現地部品メーカーの技術レベル・アップと人材育成が重要である。アメリカについては、特に三菱自動車工業(株)のイリノイ州への進出工場に対して、岡山県水島地区の団地企業16社が、現地に共同出費の部品企業を創設し、協力している点が注目される。なおアジア地域のタイにおいても、同様の部品企業をもっている。他にも、アジア地域に多くの部品企業が、現地資本との合弁企業、または技術協力の形で進出している。3.それら進出企業と製企業との協力関係、技術レベル・アップの問題、現地企業の財務管理、労務管理の問題について、本年度はごく一部の研究分担者が中間報告を行ったが、今後積極的に各分担テーマを研究発表し、それらを総合化して当初の目的達成に努力する予定である。本年度は、研究会を東京で4回,愛知県豊田市の自動車および部品企業の実態調査を1回,計5回の会合をもった。なお研究会でも第1回にはタイの工業発展について専門家の報告をきき、また第4回では、(株)東芝の本社で、その海外事業の経営について聞きとり調査を行った。本年度に明らかになった点は次の通りである。

1.電機工業においては、昨年度においてすでに理解されたことであるが、多様な事業分野ごとに、かつ世界を34の地域に区分して,資材・部品の調達,製品販売,財務等について、ネット・ワークをつくり、かつそれを全社的に調整・統轄する,グローバル・マネジメントが進展しつつあるといえる。いよいよわが国の企業でも真の国際経営がとりあげられなければならないと思われる。2.自動車工業では、電機工業に比べて海外生産の日が浅いため、この経営の国際化の段階にまで至っていない。しかもたとえば北米とアジア地域とでは、海外進出のいみが大きく相違している。アジア地域では労働力確保が容易であるが、技術レベルが低く、部品調達に苦労が多い。他方北米地域では、輸出代替のいみが大きいのであり、部品調達以上に、協力なビッグ・スリーとの競争を含んだ市場確保が問題である。なお岡山県の中小部品メーカーがアメリカに進出した新企業の工場近くに集団で進出した事例を詳しく調査しえたことは、極めて有意であった。3.アジア地域では、比較的良質な労働者を、また先進工業国でも、地方の余剰労働力を雇用して、地球社会に貢献し、評価されている。その際教育・訓練に大いに意を用し、また経営参加を行わせ、摩擦を少くしつつ、日本的生産管理(たとえばJIT等)に順応させている。ただ労働組合には十分注意すべきであろう。
緑内障性神経障害:網膜から高次脳神経及びグリア細胞に及ぶ系統的器質障害機構の解明

1.RGC死およびグリア細胞を介したRGC死の機序の更なる解明と神経保護法の探索ラットRGC初代単離培養系を用いて、グルタミン酸負荷、酸化ストレス負荷、低酸素負荷において、すでに眼圧下降薬としての第一選択となっているプロスト系プロスタグランジン関連薬の効果を評価した。将来、点眼による眼圧下降効果以外の治療効果がある神経保護薬として有用な可能性がある(論文として発表済み)2.マウス、フェレットおよびサルを用いた緑内障動物モデルにおける中枢病変の多面的解析(1)高等哺乳動物であるフェレットに対して独自の手法であるartificial epithelial downgrowth法にて高眼圧モデルを作成することに成功し、組織学的に障害された視神経の空間特異的障害パターンを見いだした。(2)NMDAによる視神経障害マウスを作成し、中枢病変としての外側膝状体の細胞死に小胞体ストレスが関与していることを見いだした。(論文発表済み)昨年度のサルに続き、小胞体ストレスが関与していることの確証を得、将来的に現在の眼圧下降治療だけでなく、中枢病変をターゲットにした治療薬の開発に役立つものと考える。3.蛍光発現RGCマウスを用いたRGC障害の非侵襲的且つ経時的、定量的評価系を用いた障害機序及び治療効果の多面的研究(1)RGCに蛍光を発するCFPマウスを用い、蛍光眼底撮影により網膜細胞を直接観察し、独自のコンピューター画像解析プログラムを開発し発表予定である。本法により簡便に研究が進行するものと考える。(2)Vav2,3遺伝子改変マウスが自発的に高眼圧を呈する緑内障マウスモデルを国内で再開発することに成功した。(3)RGCに蛍光を発するCFPマウスと前述の高眼圧もモデルマウスの交配により、容易にRGC障害を評価できるモデルマウスの開発に成功した。1. RGC死およびグリア細胞を介したRGC死の機序の更なる解明と神経保護法め探索(1)ラットRGC初代単離培養系を用いて、グルタミン酸負荷、酸化ストレス負荷、低酸素負荷において、自然界植物から摂取可能なフラボノイドを抽出精製して、その保護効果を検討し、過去に報告された神経保護作用を持つ薬剤と比較して、非常に低濃度で効果を呈する物質を見いだした。アポトーシスおよびネクローシス系細胞死双方に効果的な抗酸化作用を持つと考えられ、今後神経保護薬として有望と考える。(論文として発表済み)(2)ラットRGC初代単離培養系を用いて、圧負荷によりグルタミン酸誘導細胞死に対する閾値が変化することを見いだし現在論文投稿中である。緑内障性神経細胞死には圧負荷が重要であるが、二次的にはグルタミン酸による細胞死も関与していると考えられ双方の相互作用を初めて見いだした。1.マウス、フェレット、サルを用いた緑内障動物モデルの作成と網膜視神経病変の多面的解析(1)フェレットに対して独自の手法であるartificial epithelialdowngrowth法にて高眼圧モデルを作成することに成功した。現在、組織学的に障害された視神経及び二次的に障害された高次脳神経の外側膝状体の解析を行っている(3)マウス、フェレットおよびサルを用いた緑内障動物モデルにおける中枢病変の多面的解析(1)高眼圧サルを作成し、中枢病変としての外側膝状体の細胞死に小胞体ストレスが関与していることを見いだした。(論文発表済み)将来的に現在の眼圧下降治療だけでなく、中枢病変をターゲットにした治療薬の開発に役立つものと考える。(4)蛍光発現RGCマウスを用いたRGC障害の非侵襲的且つ経時的、定量的評価系を用いた障害機序及び治療効果の多面的研究(1)RGCに蛍光を発するCFPマウスを購入繁殖する。蛍光眼底撮影により網膜細胞を直接観察し、独自のコンピューター画像解析プログラムを開発し発表予定である。本法により簡便に研究が進行するものと考える(2)Vav2,3遺伝子改変マウスが自発的に高眼圧を呈する緑内障モデルとして有用であると考え、研究分担者(藤川恵子)を1追加し、今後の実験遂行に向けてマウスの繁殖を行っている。1.RGC死およびグリア細胞を介したRGC死の機序の更なる解明と神経保護法の探索.ラットRGC初代単離培養系を用いて、グルタミン酸負荷、酸化ストレス負荷、低酸素負荷において、すでに眼圧下降薬としての第一選択となっているプロスト系プロスタグランジン関連薬の効果を評価した。将来、点眼による眼圧下降効果以外の治療効果がある神経保護薬として有用な可能性がある(論文として発表済み)2.マウス、フェレットおよびサルを用いた緑内障動物モデルにおける中枢病変の多面的解析(1)高等哺乳動物であるフェレットに対して独自の手法であるartificial epithekial downgrowth法にて高眼圧モデルを作成することに成功し、組織学的に障害された視神経の空間特異的障害パターンを見いだした。

3.蛍光発現RGCマウスを用いたRGC障害の非侵襲的且つ経時的、定量的評価系を用いた障害機序及び治療効果の多面的研究(1)RGCに蛍光を発するCFPマウスを用い、蛍光眼底撮影により網膜細胞を直接観察し、独自のコンピューター画像解析プログラムを開発し発表予定である。本法により簡便に研究が進行するものと考える。(2)Vav2,3遺伝子改変マウスが自発的に高眼圧を呈する緑内障マウスモデルを国内開発中である。(3)RGCに蛍光を発するCFPマウスを用い、高眼圧負荷量に依存したRGC障害が起きることを3ヶ月で定量的に評価できた。将来、高眼圧モデルマウスを用いた神経保護薬の早期かつ鋭敏な評価系として有望と考えられる方法である。1.RGC死およびグリア細胞を介したRGC死の機序の更なる解明と神経保護法の探索ラットRGC初代単離培養系を用いて、グルタミン酸負荷、酸化ストレス負荷、低酸素負荷において、すでに眼圧下降薬としての第一選択となっているプロスト系プロスタグランジン関連薬の効果を評価した。将来、点眼による眼圧下降効果以外の治療効果がある神経保護薬として有用な可能性がある(論文として発表済み)2.マウス、フェレットおよびサルを用いた緑内障動物モデルにおける中枢病変の多面的解析(1)高等哺乳動物であるフェレットに対して独自の手法であるartificial epithelial downgrowth法にて高眼圧モデルを作成することに成功し、組織学的に障害された視神経の空間特異的障害パターンを見いだした。(2)NMDAによる視神経障害マウスを作成し、中枢病変としての外側膝状体の細胞死に小胞体ストレスが関与していることを見いだした。(論文発表済み)昨年度のサルに続き、小胞体ストレスが関与していることの確証を得、将来的に現在の眼圧下降治療だけでなく、中枢病変をターゲットにした治療薬の開発に役立つものと考える。(2)Vav2,3遺伝子改変マウスが自発的に高眼圧を呈する緑内障マウスモデルを国内で再開発することに成功した。(3)RGCに蛍光を発するCFPマウスと前述の高眼圧もモデルマウスの交配により、容易にRGC障害を評価できるモデルマウスの開発に成功した。高眼圧マウスの開発がマウスの成育とその遺伝子型同定が難航しており、まだ実験に使用できない点が、計画より大きく遅れている。他のプロジェクトは順調である。高眼圧マウスは共同研究者の施設で開発中であるが予算の問題がある。しかし別の研究費をいくつか申請して補填しようと考えている。
電位依存性カルシウムチャンネルの関与する神経機能調節機構の分子生物学的研究

電位依存性カルシウムチャンネルは多様な細胞機能の調節に重要な役割を果たしている。我々が行ってきたcDNAクローニングによるカルシウムチャンネルの構造決定及びcDNA発現による機能的同定により、カルシウムチャンネルは6種の遺伝子によりコードされており、さらにL型及び非L型サブファミリーに分類されることが明らかになった。今回、BI(P型)、及びBIII(N型)チャンネルと共に非L型サブファミリーに属するBIIチャンネルの発現実験をゼノパス卵母細胞を用いて行った。BIIチャンネルによる内向きバリウム電流は-20mV以上の試験電位で出現し、+13.7±9.3mVで最大になった。BIIチャンネルは活性化速度においてはBIやBIIIチャンネルと類似していたが、不活性化速度はBI及びBIIIチャンネルよりも有意に速く、+10mVにおいて半減期は82.4+33.9msであった。最大電流の50%に不活性化される電位はBI(-8.2mV)及びBIII(-27.9mV)よりも深く、-33.9mVである。BIIチャンネルはDHP、ω-コノトキシン、ω-アガトキシンの全てに非感受性であった。低閾値チャネルを阻害する100μMニッケルイオンはBIIチャンネルを50%以上阻害した。更には単一チャンネル電流の解析をしたところ、110mMBa^<2+>をチャージキャリアとするとスロープコンダクタンスは12.1pSとなり、これはBIの16pS及びBIIIの14pSより若干低い。以上の実験によりBIIチャンネルは全くどの型にもあてはまらない新しい型であることが明らかになった。さらにBI、BII及びBIIIの3種の非L型チャンネルは共に神経伝達物質放出に関与すると考えられる。また機能的性質の異なる3種のチャンネルの相対的発現量を変化させることにより放出する伝達物質を変えたり、放出量を調節したりというシナプス可塑性の基礎を非L型チャネルの分子的多様性がなすと考えられる。