hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱帯アフリカにおける森林資源利用の歴史生態学的研究と慣習的権利の確立へむけた応用

カメルーン東南部の熱帯雨林地域において、人びとの生活の基盤となっている野生ヤムやブッシュミートなどの森林資源の分布・アベイラビリティにたいして、それらを利用する人びとの歴史的・継続的な行為が、ときに肯定的に影響してきたことが明らかになった。このように実証的方法にもとづいて描写された「歴史生態学的事実」は、人びとの資源利用にたいする不完全な知識にもとづいて慣習的な森林資源へのアクセスを制限するというかたちで、住民の生活の改変を迫っているグローバル/ナショナルな圧力にたいする異議申し立ての根拠となりうるという点で、注目すべきであることを指摘した。カメルーン東南部でフィールドワークを実施したさいにおとずれた、バカ・ピグミーによる狩猟採集キャンプ跡で野生ヤムのDNAサンプルを採取し、フランス国立科学研究センター(CNRS)のロール博士、フランス開発研究所(IRD)のスカルセリ博士とともに、マイクロサテライト・マーカーを利用した遺伝系統分析を実施した。その結果、キャンプ跡に生育する野生ヤム個体群の遺伝系統は、キャンプ内・キャンプ間においてまったく構造化されていないこと、またマイクロサテライト遺伝子座におけるヘテロ接合頻度はハーディ・ワインベルグ平衡から有意に外れていることが分かった。この二点から、これまでに確認されたように、バカ・ピグミーのキャンプ跡に生育する野生ヤムは、たんに新しい抜開地にヤムが侵入して形成されたものではなく、たしかにバカたちが互いに隔離された個体群から集めてきた複数のヤム片から再生したものであることが確かめられた。また、ハーディ・ワインベルグ平衡から外れているということは、収穫場所ごとの個体間において遺伝的交流が制限されていることを示唆する。ただし収穫場所同士は数十から数百メートルごとしか離れておらず、通常であれば遺伝的交流はあっておかしくない。となると、バカが収穫するタイプの野生ヤムは、有性繁殖にあまり成功していないのではないかという推測がなりたつ(そうであれば、地理的に近接している個体群同士でも、遺伝的には距離があることになる)。となると、この地域に分布する野生ヤムの分布構造は、バカとヤムとのながいあいだの関係をとおして構築されたと考えることができる。この地域のもっとも重要な森林資源のひとつである野生ヤムの分布にたいして、人びとの歴史的・継続的な関与が影響していたのではないかという論点は、いうまでもなくかれらの森林へのアクセス権について検討するさいに重要な意味をもってくるだろう。カメルーン東南部において2回のフィールドワークを実施し、バカ・ピグミーによる狩猟採集キャンプ跡における野生ヤムの分布を調査した。野生ヤムは、アフリカ熱帯雨林に住む狩猟採集民にとって、もっとも重要なカロリー源食物だと考えられてきた。1980年代後半の「ワイルドヤム・クエスチョン」という問題提起では純粋な狩猟採集生活をささえるだけの規模で野生ヤムが分布しているかどうに疑問が呈されたが、その後の研究の進展によって、地域によっては十分な量のヤムが存在していることがしめされてきた。しかし近年の研究では、農耕民による森林植生の攪乱、すなわち焼畑農耕や集落の形成が、野生ヤムの分布に影響した可能性が示唆されている。本研究では、バカ・ピグミーによって大量に野生ヤムが消費された二つのキャンプ跡地での調査をもとに、農耕民による大規模な攪乱がなくとも広範囲に野生ヤムが分布しうるかについて考察した。放棄されて10年および7年が経過したそれらのキャンプ跡地を訪れたところ、二種の野生ヤム(主としてD. praehensilisとD. semperflorens)が1000個体/haという高密度で生育していた。同行したバカによれば、これらは料理されたさいに捨てられたイモ片から再生したものだという。それはヤムを食べる行為につねに付随するものであるから、バカあるいはその祖先の狩猟採集民は、たとえその結果を知らなくても、あるいは明確に意図していなくても、たんに野生ヤムを食べることをとおして、その拡散に貢献してきたことになる。さらにこれまでに得られた定量データをあわせて分析したところ、この過程で形成される野生ヤム分布が、狩猟採集民の生存維持に必要なだけの規模になりうることが明らかになった。以上の結果は、バカによる森林資源利用の歴史を明らかにし、また資源への権利について論じるさいに、きわめて重要な意味を持つ。2012年度および2013年度は、カメルーン東南部の熱帯雨林地域に住むバカ・ピグミーが利用している野生ヤマノイモを対象とし、その分布の特徴を分析するためのサンプル収集および分析実験を、フランス国立科学研究センターの共同研究者とともにおこなった。2014年度は、その結果の一部をまとめ、国際会議で報告した。また、本年度は、森林資源のなかでも野生ヤムとならんで重要な資源であるブッシュミート(野生動物の肉)に着目し、その利用の実態と持続性、および狩猟圧と資源量の関係について、データの整理と分析をおこなった。その結果、以下の二点が明らかになった。第一に、ブッシュミート交易の拡大を経て、狩猟動物の構成が変化したことである。調査地域における主たる獲物は森林性のウシ科ダイカー類であるが、2000年代前半には体重15 kg程度のレッドダイカー類が捕獲の大半を占めていた。ところが2012 2014年のデータでは、体重5 kg程度のブルーダイカーが多く捕獲されていた。くわえて、調査地域における動物生態調査の結果を総合して分析すると、人口密集地に近いほど、レッドダイカーにたいするブルーダイカーの相対的な生息密度が大きくなる傾向があることが分かった。

すなわち、高い狩猟圧の継続が地域の動物相の構成を変化させ、獲物が小型化したと考えられる。第二に、カメルーン東南部における現在の野生動物マネジメントには重大な不備があることが分かった。住民に狩猟され、日常的な食物として利用されてきた動物の大半は、カメルーンの狩猟法制において捕獲が禁止されており、この規制が厳格に適用されると、代替タンパク源が少なく、獣肉が主要タンパク源となってきた熱帯雨林では、住民の生活水準の低下につながりかねない。これは、住民の慣習的権利をどのようなかたちで保持することができるか、という本研究の問題関心において、重要な論点となる。本研究の目的は、カメルーン東南部の熱帯雨林地域に住むバカ・ピグミーが利用している野生の森林資源のアベイラビリティが、人為の影響下において増大している可能性を検証し、その成果を踏まえて、国立公園等の制度下において制限されている、それらの資源にかかわる住民の慣習的権利をどのようなかたちで保持することができるかについて論じることであった。当初は、かれらのカロリー源として重要な野生のヤマノイモ類を主たる対象としていたが、中途より、主たるタンパク源である森林性アンテロープのダイカー類など動物資源の利用も研究の対象にくわえた。その結果、植物性資源および動物性資源の両方を対象とする歴史生態学的研究へと本研究の射程が拡大し、バカ・ピグミーの森林資源利用に関する慣習的権利の確立について、より包括的な議論をおこなうための基礎的なデータおよびアイデアを得ることができた。2015年度には2編の論文が刊行され、現在、他2編を執筆中で、近いうちに投稿予定である。また、学会・シンポジウムで3回の報告をおこない、2016年前半に2回の報告をおこうなうことが決定している。くわえて、これまでの研究と、本研究の成果をあわせ、Wild Yams and the Baka Pygmy: Historical Ecology of Hunter-gatherers in the Africanrainforestと題する図書の出版準備をすすめている。カメルーン東南部の熱帯雨林地域において、人びとの生活の基盤となっている野生ヤムやブッシュミートなどの森林資源の分布・アベイラビリティにたいして、それらを利用する人びとの歴史的・継続的な行為が、ときに肯定的に影響してきたことが明らかになった。このように実証的方法にもとづいて描写された「歴史生態学的事実」は、人びとの資源利用にたいする不完全な知識にもとづいて慣習的な森林資源へのアクセスを制限するというかたちで、住民の生活の改変を迫っているグローバル/ナショナルな圧力にたいする異議申し立ての根拠となりうるという点で、注目すべきであることを指摘した。生態人類学、歴史生態学2015年度は、2014年度までに公刊した研究成果において残されていた課題を解決するために、再度、カメルーンにてフィールドワークを実施し、フランスの共同研究者とともに分析実験をおこなう。その結果を年内にまとめ、学術誌に投稿する。
DNA環境場におけるNAD^+類縁体の光電子移動反応

DNAには種々のカチオン性分子を取り込むことができる。DNAは特定の核酸塩基間で水素結合のネットワークを有し、取り込まれた分子の酸化還元特性が変化する。また取り込まれた分子の分子配向、分子間距離を容易用意に変化させることができるので、DNAは光反応のダイナミクスを調べる上で非常に興味深い反応場である。また、核酸塩基自身の光反応もDNAの光切断反応を考える上で重要な研究課題である。本研究ではニコチンアミドアデニンジヌクレオチド(NAD^+)は生体内電子伝達系の重要な補酵素であるが、種々のNAD^+類縁体がDNAに取り込まれることを見いだした。臭化エチジウムがDNAに取り込まれることは以前から知られているが、臭化エチジウムの一重項励起状態からNAD^+類縁体への光電子移動はDNA反応場では顕著に加速される。しかしDNAに取り込まれたNAD^+類縁体は、NADH類縁体からのヒドリド移動反応に対する反応性は全くなくなる。すなわちDNAはNAD^+類縁体の電子移動反応は加速するが、ヒドリド移動反応は阻害する。このDNAの反応場としての効果の顕著な差異について、取り込まれた分子の酸化還元電位の変化および立体効果からその原因を明らかにした。また、種々の核酸塩基とNAD^+類縁体との光反応を行うと、核酸塩基としてグアノシン-5′ーリン酸(GMP)を用いた場合のみ光反応が起こることがわかった。種々の核酸塩基の電子移動酸化反応の結果と比較検討することにより、GMPの特異な反応性は、他の核酸塩基に比べて、その酸化電位が低いこと、ラジカルカチオンの酸性度が高いことに起因することがわかった。その光反応機構の詳細について検討した。
1960年代の米国における文化変容とその越境に関する総合的研究

1)1960年代の米国における社会運動に関する1次史料の系統的な収集がほぼ予定通り実現した。また、収集した史料の解題付き目録を作成し、史料自体も近く公開されるので、日本においても1960年代米国の社会運動に関する実証研究が大いに進展することが期待される。2)米国の社会運動グループ毎の比較を通じて諸グループ間の思想的・組織的連関の解明が進んだ。3)西欧や日本の1960年代社会運動研究と米国のそれとの国際的な比較研究によって、ニューレフトなど重要な概念における相違と相関が明らかになった。1960年代の米国における文化変容の評価をめぐって激しい論争が続いているだけに、半世紀近く経過した現在、1次史料に基づいた実証的な研究が求められている。そこで本研究ではマイクロフィルムなどによる1次史料の収集や体験者からの聞き取り調査を重視する。また、文化変容の基盤となった各種の社会運動の集団間比較とともに、日本・欧州・米国の国際比較も重視する。第一年度においては、6回の研究会を開催した。第一回(5.19)では研究代表者の油井大三郎が1960年代研究の意義と進め方について報告、合わせてメンバー各自の分担を確認した。次いで、第二回(7.8)では小塩和人「ソーシャル・エコロジーとムレイ・ブフテン」と藤永康政「Who Is Militants?」の報告が行われた。第三回(9.30)では井関正久「西ドイツ68年運動の国際的側面」と梅崎透「アメリカ1960年代ニューレフト再考」が行われた。第四回(11.25)は1960年代末のカリフォルニア大学バークレー校で学生運動を目撃した砂田一郎氏を招き、「60年代アメリカのラディカリズム」と題して貴重な体験の聞き取りをした。第五回(12.8)ではカリフォルニア大学アーバイン校のジョセフ・ディメント教授を招いて、環境法の形成と1960年代の社会運動との関係について伺った。第六回(2008.1.27)では藤本博「ソンミ虐殺と1960年代の遺産」と内田綾子「アメリカ先住民と貧困との戦い」の報告が行われた。このように初年度には、米国のアフリカ系、白人学生、エコロジスト、先住民、ベトナム反戦運動などに関する報告が行われ、社会運動相互間の連関が深められるとともに、西ドイツの学生運動に関する報告も行われ、国際比較や相関の視点が深められた。また、一次資料の収集では、ケネディ政権の公民権政策関係やVillage Voiceなどの収集を行った。さらに、海外調査ではアフリカ系や学生運動関係の文書館調査とともに、本年がソンミ事件40周年にあたった関係で、ベトナムで現地調査も行った。来年度ではフェミニズム関係の報告を予定するとともに、ベトナム戦争が米国のアジア研究者に与えた影響について米国の研究者を招聘して報告してもらう予定である。第2年度においては6回の研究会を実施した。第1回(4.20)は、土屋和代「1960年代の福祉権運動と人種、階級、ジェンダー」と藤永康政「R.F.ウィリアムス」、第2回(6.8)は、Mark Selden “American Scholarship, American Antiwar Activism"、第3回(7.20)は、栗原涼子「1960年代のラディカルフェミニズム運動」と豊田真穂「優生保護法改正の動きとウーマンリブ」、第4回(10.5)は、小塩和人「ソーシャル・エコロジー・プログラムと1960年代運動との関係性」、第5回(12.20)は、福岡愛子「文化大革命の記憶と忘却」、第6回(1.25)は、井関正久「国際シンポジウム60年代学生運動とその後」の諸報告が行われた。このように第2年度では、米国におけるアフリカ系、フェミニズム、エコロジー、知識人の諸運動の比較が行われただけでなく、西ドイツにおける学生運動に関する国際会議の模様も紹介され、国際ネットワークを構築する上で貴重な情報が入手できた。史料面ではケネディ政権期の公民権関係資料の収集が完了した上、ベトナム反戦運動関係資料の入手もできた。海外調査ではエコロジーやフェミニズム関係の聞き取りや1次史料の収集が進んだ他、サンフランシスコ湾岸地域の社会運動関係の現地調査が行われた。来年度には引き続き1次史料の収集を進めるとともに、最終年度に開催予定の国際シンポジウムの企画を詰めてゆく計画である。第3年度においては4回の研究会を実施するとともに、全国学会などで一部のメンバーが報告やコメントをすることで成果の中間的な還元にも努力した。まず、研究会では、第1回(4月19日)として来日中のJerry K.Fisher氏(Macalester Univ.)を招き、1960年代におけるべ平連との関係などについて体験談をうかがった。第2回(7月5日)は、クリストファー・イシャウッド氏(上智大学)を招いて、新左翼の日米比較に関する報告をしてもらった。第3回(10月11日)では、藤永康政、土屋和代の両氏による川島正樹

『アメリカ市民権運動の歴史』の合評を行い、1960年代におけるアフリカ系の運動に関する基本的な意義と問題点について認識を深めた。第4回(12月13日)では、八十田博人氏が「イタリアの60年代社会運動研究の動向」の報告を行い、1960年代の社会運動のヨーロッパ的特徴を検討した。史料面では、ミシガン大学のコレクションやカリフォルニア大学の本校があるバークレーで1960年代に発行されていた『バークレー・バーブ』をマイクロフィルムで購入した。また、ジョンソン政権期の公民権問題に関する史料もマイクロフィルムで購入し、1960年代の米国政府関係資料についてかなりの充実を図ることができた。最後に、最終年度となる2010年度に行う国際シンポジウムの企画を具体化するとともに、一部のメンバーが研究の中間的成果を歴史学研究会(5月)や同時代史学会(12月)で報告し、好評を得た。さらに、現地調査では油井がカリフォルニア大学バークレー校所蔵の史料収集を行うとともに、同校のバーシェイ教授と意見交換を行い、同校が1968年運動の30周年にあたる1998年に行った国際シンポジウムのProceedingsを入手することができた。また、Feminism関係では豊田氏が現地調査を行い、貴重な史料の収集を行った。最終年度となった本年度の中心的課題は12月11日に上智大学で開催した国際シンポジウム「1960年代の脱神話化-国境と社会集団の差異を超えて-」の開催であった。このシンポジウムの第一部では国際比較に焦点をあて、David Farber氏が「民主的文化」という価値観が各国の社会運動に与えた影響を、Joachim Scharloth氏が西欧の学生運動が東欧の「プラハの春」に与えた影響を、油井大三郎(研究代表者)が日米比較の中で「ニューレフト」概念の相対化を行った。次いで第二部では、米国の社会運動間の越境に焦点をあて、Kevin Gaines氏がアフリカ系の急進派指導者とアフリカとの関連を、梅崎透氏が米国知識人における「第三世界」連帯意識の形成過程を、藤本博氏がヴェトナム帰還兵の国際的な反戦運動の実態を、Beth Bailey氏が女性解放運動による女性の定義の変容について報告した。以上の諸報告と討論を通じて1960年代の社会運動が従来の解釈以上に国際的連携のもとで進行していた点の解明ができた。第二に、この国際シンポジウムでの報告も含めて、本研究プロジェクトに参加した研究者の個別研究の成果を単行本として来春までに刊行すべく、9月に合宿を行って執筆プランを調整した。この刊行は、日本の1960年代研究を国際的文脈に置き直す意味で大きな意味をもつと期待している。第三に、4年間で収集した米国の社会運動関係の1次史料(マイクロフィルム)の解説集を、西欧における史料状況の紹介も含めて刊行した。これは今後の実証研究の促進剤となると確信している。
人工多能性幹細胞(iPS細胞)を用いた培養系精神疾患モデルの確立

本研究に対して同意能力がある統合失調症患者11名、および本研究の趣旨に賛同する健常対照者12名から参加の同意を得た。同意を得た全例の上腕内側部から皮膚生検を行い、皮膚線維芽細胞を培養し、保存した。このうち4名の線維芽細胞にエピソーマルプラスミドベクターを用いた方法でiPS細胞を樹立し、保存した。そのうち、患者・健常者各1名のサンプルを用いて解析した。iPS細胞の多能性細胞マーカーの発現や、神経幹細胞への分化誘導性に差は認めなかった。いずれのサンプルから誘導したニューロンも、数カ月の培養の後に電気生理学的解析を行うと、活動電位を連発する成熟したニューロンが得られた。統合失調症は人口の約1%を占める主要な精神疾患であるにも関わらず、未だ根治術は無く、患者やその家族のみならず社会にとっても大きな損失となっている。疾患の病態生理が未解明であるために本質的には対処療法しか行えないことがその主因であるが、病態が解明されない理由の一つに、脳の生検は人道的見地から行えず、細胞生物学的な解析が不可能であることが挙げられる。しかし、山中研究室から報告されたiPS細胞の技術を用いることで、患者由来の中枢神経系細胞を作成することが原理的に可能となり、この問題を解決する可能性が示された。iPS細胞から誘導した中枢神経系細胞を培養系精神疾患モデルとして用い、統合失調症の発症に至る生化学的・細胞生物学的基盤を解明し、またこの培養系モデルを用いて抗精神病薬の評価系を確立することが本研究の目的である。対象は本研究に同意能力があり同意を得た統合失調症患者、および本研究の趣旨に賛同する健常対照者であり、これまでに11名の統合失調症患者および12名の健常対照者から同意を得た。このうち4名の線維芽細胞を基に、山中研究室から報告のあるエピソーマルプラスミドベクターを用いた方法でiPS細胞を樹立し、保存した。作成したiPS細胞のうち、患者・健常者各1名のサンプルを用いて、神経細胞への分化誘導を行った。分化誘導前のiPS細胞の多能性細胞マーカーの発現や、神経幹細胞への分化誘導性に差は認めなかった。統合失調症は人口の約1%を占める主要な精神疾患であるにも関わらず、未だ病態生理の解明に至っていない。それ故に未だ根治術は無く、患者やその家族のみならず社会にとっても大きな損失となっている。病態が解明されない理由として、精神疾患は原因が脳にあるため生検が行えず、細胞生物学的な解析が不可能であることが挙げられる。しかし、山中研究室から報告されたiPS細胞の技術を用いることで患者由来の中枢神経系細胞を作成することが原理的に可能となり、この問題を解決する可能性が示された。iPS細胞から誘導した中枢神経系細胞を培養系精神疾患モデルとして用い、統合失調症の発症に至る生化学的・細胞生物学的基盤を解明し、また誘導した神経系細胞を用いた抗精神病薬の評価系を確立することが本研究の目的である。本研究は、奈良県立医科大学精神科に通院、入院中の統合失調症患者で本研究に同意能力があり同意を得た患者、および本研究の趣旨に賛同する健常対照者からサンプルを得て行っている。これまでのところ、11名の統合失調症患者および12名の健常対照者から同意を得た。同意を得た全例の上腕内側部から皮膚生検を行い、得られた皮膚から線維芽細胞を培養し、保存した。このうち4サンプルの線維芽細胞に、山中研究室から報告のあるレンチ・レトロウイルスベクターを用いた方法でiPS細胞樹立を行った。樹立したiPS細胞株から、神経幹細胞(ニューロスフェア)の分化誘導を行った。後述するように、一部のサンプルでは神経まで分化誘導が可能であったが、他のサンプルでは神経細胞への分化誘導が進まなかった。現在、iPS細胞の樹立方法を再検討し研究を進めている。iPS細胞の樹立に関して、山中研究室からの初報にあるレンチ・レトロウイルスベクターを用いる方法にて樹立したが、その後の分化誘導が一部のサンプルでしか予定通りに進まなかった。この原因の一つに、同方法を用いて作成したiPS細胞のゲノムにはウイルスベクター由来の外来遺伝子が挿入されてしまうことが挙げられる。iPS細胞に初期化された段階で、ウイルスベクター由来の外来遺伝子は発現が抑制される構造になっているが、神経細胞への分化を誘導していく段階で、再度外来遺伝子の発現が上昇している可能性が示唆される。

外来遺伝子は、ES細胞様の未分化状態を保つのに必要な転写因子であるため、発現が上昇すると細胞を分化に向かわせるには不都合である。分化誘導の段階でも外来遺伝子が抑制されたままであるiPS細胞株は少ないながらも得られるはずであるが、大量の株を維持し選別する必要がある。今回は運悪くうまくいかない株が多くとれてしまったと思われる。最近になってエピソーマルプラスミドベクターを用いた樹立方法が確立され、利用可能となった。これにより、外来遺伝子が細胞本来のゲノムに挿入されにくい方法でiPS細胞を樹立可能となったため、方法を切り替えて再試行しており、このため研究の進展が遅れている。上述の通り、エピソーマルプラスミドベクターを用いた樹立方法にて、線維芽細胞からiPS細胞の再樹立を行う。既に開始している。樹立したiPS細胞株から、神経幹細胞(ニューロスフェア)を作成し、そこから神経細胞・グリア細胞を分化誘導する。これら分化誘導実験系を安定して確立させる。分化誘導した神経細胞・グリア細胞の組織学的な相違を患者及び健常者で比較する。また、それらの結果を死後脳解析による既報と比較検討する。分化解析は、ウエスタンブロット法、リアルタイムRT-PCR及び免疫染色にて行う。分化誘導した神経細胞・グリア細胞からmRNAを抽出し、マイクロアレイによって遺伝子発現の違いを調べる。差異の認められた遺伝子についてその機能から推測される細胞生物学的な違いを比較検討する。また、細胞の遊走能や酸化ストレスに対する抵抗性等をタイムラプス顕微鏡、グルタチオンアッセイ等で解析し健常者及び患者で比較する。抗精神病薬が神経細胞・グリア細胞の増殖、分化、細胞死等に与える影響を検討する。細胞増殖解析としてWST-8解析、BrdU incorporation assay、分化・細胞死解析は、ウエスタンブロット法及び免疫染色にて行う。これらの結果から、検体の臨床所見もふまえて、有効な抗精神病薬のスクリーニングを行うための指標を定める。ヒトiPS細胞はES細胞と同じくその性質上、維持培養のため毎日の培地交換を必要とし、また、同細胞用の培地はヒトES細胞用の培地と同じものを用いるため、非常に高価である。分化誘導に関わる試薬等も高価なものが多く、消耗品にかかるコストは大きい。また様々な条件下の細胞からマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行うため、同解析にかかる費用も必要である。これらから、次年度の研究費は主に消耗品費にあてる。一部は学会にて情報収集、発表を行うための旅費に充てる予定である。
酵素類似メディエーター系の開発

本研究においては、有機化合物の電極反応において酵素類似機能を有する新しい型のメディエーターの開発を目的として、以下の三種の酵素モデル反応系について検討した。(1)ドーパミン-β-ヒドロキシラーゼのモデル反応本酵素は銅を含有し、ドーパミンのβ位に水酸基を導入しノルエピネフリンを生成する反応の触媒となる。銅塩として硫酸銅(II)を用い、酸素雰囲気下でアスコルビン酸を添加すると、添加量とともにノルエピネフリンの生成量は増加した。この反応は、アスコルビン酸によって生成した銅(I)が酵素を活性化するこによって進行し、銅は電子移動触媒として機能する。(2)ケルセチン-2,3-ジオキシケナーゼのモデル反応本酵素は銅イオンを含有し、ケルセチンの炭素-炭素二重結合を酸化的に開裂させる反応の触媒となる。この酵素反応のモデルとして、スチレンを基質としてアセトニトリル溶液中酸素と塩化銅(II)の共存下で還流すると、二重結合の開裂生成物であるベンズアルデヒドが生成し、それに伴って銅(I)が蓄積する。この銅(I)種を電解的に再酸化することにより、連続的にベンズアルデヒドが得られた。(3)ニコチンアミド補酵素の電解再生反応酸化型ニコチンアミド補酵素(NAD^+)は多くの酸化還元系の酵素の補欠分子として機能しているが、その再生反応については、酵素を用いる以外は有効な方法は知られていない。非酵素的な再生反応の開発を目的として、メディエーターとしてRh(III)イオンを固定化した高分子修飾電極を用いて還元を行うと、目的生成物である1,4-ジヒドロ体(NADH)が得られた。
参加型センシングとセンサデータを用いた都市コンテクスト理解と予測手法の研究

今年度は,物理センシングによって取得されたデータを用いた都市コンテクスト理解を研究し,その結果を論文投稿および口頭で発表し,最後に博士論文を執筆した.まず昨年度取り組んだ道路の路面診断システムの実現に引き続き取り組んだ.本研究では,ゴミ清掃車上で道路の損傷検出が可能なエッジシステムCityInspectorを提案した.実際に神奈川県や藤沢市の道路維持課にヒアリングを行い,その結果を元に設計および実装をした.CityInspectorの有用性を示すため,実験を行なった.その結果,CityInspectorが費用を抑えつつ,ゴミ収集などの日常業務の傍らで定期的かつ空間的に網羅しつつ道路の点検が可能であることが示された.この結果を博士論文に含めた.次に今まで取り組んできた研究をまとめて開発・運用を可能にするため,都市での機械学習応用システムの統合開発環境CityFlowの設計と実装をした.CityFlowは,都市における機械学習応用システムの開発に必要なデータの流れの管理や,訓練させた機械学習モデルのデプロイなどの容易な記述を可能にする.これらの記述が容易になることで,従来の機械学習応用システムを開発する際に,ボトルネックとなっていたデータの収集から前処理,保存などの流れや機械学習応用システムを運用した際に得られる精度についての検証を素早く繰り返すことが可能となる.CityFlowの有用性について検証および考察を行うため,2種類のケーススタディを行った.この研究は,イギリスおよびカナダの研究者との共同研究という形で結果をまとめ,ユビキタスコンピューティング研究発表会およびUrb-IoTで発表し,博士論文に含めた.なお,本研究はユビキタスコンピューティングでは,学生奨励賞を受賞している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,参加型センシングによって取得されたデータを用いた都市コンテクスト理解を研究し,その結果を論文及び口頭で発表した.参加型センシングのデータとして,Twitterサービスで位置情報と画像が付与されて投稿されたツイートを用いた.対象とする都市コンテクストとして,ユーザの位置を選択した.ユーザの位置が推定可能になることで,都市において集まってきている人についての理解や,起きている事象について理解が促進されると考えられる.任意のツイートにあらかじめ付与されている位置情報から都道府県を割り当て,この都道府県を推定するタスクとして取り組み,用いるデータについて2種類の方法で研究した.一つ目は,ツイートのテキスト情報のみで位置推定を行う方法である.テキストには,明示的に東京や横浜など地名を示す単語が含まれているものから,全くそのような単語が含まれていないものまで,多様な表現がある.従来の手法では,予め単語と位置を紐付け・マッピングされた辞書をコーパスから人手によって作成し,この辞書を用いていた.本研究では,この従来の人手による手法ではなく,深層学習の一つである理カレントニューラルネットワークを適用し,その有用性について分析を行い,評価した.この結果を論文としてまとめ,人工知能学会論文誌に採択された.二つ目は,一つ目のテキスト情報のみによる位置推定を拡張し,テキスト情報に加えて画像情報を用いる方法である.テキストだけでは位置を推定できないものがある一方で,人間であれば,そのテキストと画像を組み合わせることで,その位置を推定できることに着目した.本研究でも深層学習を適用し,その有用性について分析,及び評価を行なった.本年度の予定では,データの収集及び分析などの準備であった.実際に収集するためのプラットフォームなどの整備は少しずつ進めているが,都市の情報収集は少し遅れている.この原因としては,収集が可能なデータの選定があまり効果的に行えていないことが挙げられる.また都市に関するデータがあまり収集できていないため,これらのデータにアノテーションを行うWebアプリケーションの実装にも着手できていない.一方で,ユーザに関する情報を収集する工程は,概ね順調である.こちらの方は,都市と異なり,スマートフォンやウェアラブルデバイスを使用することを前提にしているため,収集可能なデータがあらかじめ決まっているため,収集をすることができている.データの分析については,Twitterから都市の位置などについて推定する研究を本年度に行ない,論文化し,無事に論文誌に採択された.しかしながら,異種データの統合技術の研究については,研究し,結果は出たものの,国際学会に投稿したところ,残念ながら採録されなかったため,当初の予定からはずれてしまっている.また国内の論文誌などにもできていないことが遅れている原因となっている.また都市のコンテクストに関する研究や,異種データを統合的に利用することを可能とする手法に関する文献の調査及び精読については順調であり,実際に再現実験などを通して,その技術・手法の有用性について検討している.今年度は,物理センシングによって取得されたデータを用いた都市コンテクスト理解を研究し,その結果を論文投稿および口頭で発表し,最後に博士論文を執筆した.まず昨年度取り組んだ道路の路面診断システムの実現に引き続き取り組んだ.本研究では,ゴミ清掃車上で道路の損傷検出が可能なエッジシステムCityInspectorを提案した.実際に神奈川県や藤沢市の道路維持課にヒアリングを行い,その結果を元に設計および実装をした.CityInspectorの有用性を示すため,実験を行なった.その結果,CityInspectorが費用を抑えつつ,ゴミ収集などの日常業務の傍らで定期的かつ空間的に網羅しつつ道路の点検が可能であることが示された.この結果を博士論文に含めた.次に今まで取り組んできた研究をまとめて開発・運用を可能にするため,都市での機械学習応用システムの統合開発環境CityFlowの設計と実装をした.

CityFlowは,都市における機械学習応用システムの開発に必要なデータの流れの管理や,訓練させた機械学習モデルのデプロイなどの容易な記述を可能にする.これらの記述が容易になることで,従来の機械学習応用システムを開発する際に,ボトルネックとなっていたデータの収集から前処理,保存などの流れや機械学習応用システムを運用した際に得られる精度についての検証を素早く繰り返すことが可能となる.CityFlowの有用性について検証および考察を行うため,2種類のケーススタディを行った.この研究は,イギリスおよびカナダの研究者との共同研究という形で結果をまとめ,ユビキタスコンピューティング研究発表会およびUrb-IoTで発表し,博士論文に含めた.なお,本研究はユビキタスコンピューティングでは,学生奨励賞を受賞している.今年度は,物理センシングによって取得されたデータを用いた都市コンテクスト理解を研究し,その結果を論文投稿および口頭で発表した.ゴミ清掃車などの公用車の車載カメラを通した道路の損傷箇所の検出が可能となれば,市にある道路の空間的な網羅が可能となり,またゴミ回収業務の傍らに点検できるため,毎日(平日)の定期点検が可能となる.本研究では,画像に含まれる道路損傷箇所の発見を物体検出問題とみなし,ニューラルネットワークを用いた手法をCityInspectorに採用する.物体検出問題とみなすことで,異なる組織が管理している道路標示を識別しながらの検出が可能となる.実際のエッジデバイスでの動作を想定し,水冷GPUシステムを利用して実際のドライブレコーダの映像を学習させ,道路の損傷検出に取り組んだ.実験では,検出速度の比較などを行いつつ,手法の有効性について検証し,その結果を発表した.今後は,実験で得られた知見や発表の際に得られたフィードバックを元に改善していく予定である.また,深層学習を用いたエッジシステムを構築していく上で,パラメータ数の多さ,そして計算量の大きさが問題となる.そこで本研究では,深層学習のパラメータやデータを二値化する二値化ニューラルネットワークの研究を行った.二値化ニューラルネットワークの実現によってモデルの容量は最小で1/32になり,速度も最大58倍になることが期待される.実験では敵対的学習による精度の向上を目指し,改良に取り組んだ.今後,この研究をより汎用的にするための研究を進めていく予定である.スマートシティ実現に向け,都市全域での状況を理解するため,ゴミ清掃車のドライブレコーダに着目し,実際に道路の状況を理解する手法を検討,提案することができたことは当初の計画通りであるといえる.そしてこの結果を当初計画していたトップの国際会議ではないが,国際会議に投稿しており,順調であるといえよう.さらに当初のスマートシティを実現するためだけではなく,理論的に非常に汎用性が高い二値化ニューラルネットワークに取り組んだことは,計画以上の進展であると言える.まず,異種データを統合的に扱う手法に関して,まず国内の論文誌に投稿する予定である.
血小板放出反応におけるADPリボシル化因子(ARF)の役割

血小板の活性化に伴う凝集放出反応については、様々な機構が想定されてきたが、なお不明な点が多く残されている。本研究では細胞内の小胞輸送、エクソサイトーシス等に重要な役割を担っているADPリボシル化因子(ARF)、フォスフォリパーゼD(PLD)の血小板凝集放出反応における役割を明らかにすることを目的とする。血小板におけるARFの発現をWestern blotにより確認した。また血小板におけるARF依存性PLDの発現をRT-PCR法により確認した。血小板をADPもしくはコラーゲンで刺激し血小板凝集を惹起することにより血小板におけるARFの活性化([^<35>S]GTPγS結合)は約10倍に増加した。未刺激の血小板膜のPLD活性はGTPγSとARFの添加により約5倍に増加したが、この活性はあらかじめ血小板を凝集素で刺激することにより150%増加した。ARF-PLDの阻害剤であるBreferdin A(BFA)は、コラーゲンによる血小板凝集を濃度依存性に抑制し、25μM以上の濃度で抑制率約50%を示した。BFAは濃度依存性にコラーゲン刺激によるARFの活性化を阻害し、25μM以上の濃度で約40%に抑制した。またBFAはARF依存性PLDも濃度依存性に阻害し、25μM以上の濃度でPLD活性は約50%に低下した。コラーゲン刺激による血小板放出反応をα顆粒に存在するβトロンボグロブリン(βTG)の放出により検討したところ、25μMのBFAはβTGの放出を約40%抑制した。以上よりARF-PLDシグナルは血小板機能の活性化、分泌、放出反応に関わっていることが示唆された。血小板の活性化に伴う凝集放出反応については、様々な機構が想定されてきたがなお不明な点が多く残されている。最近、低分子量G蛋白の一つとして知られているADPリボシル化因子(ARF)が細胞内の小胞輸送、エクソサイトーシス等に重要な役割を演じていることが明らかにされた。さらにARFはフォスフォリパーゼD(PLD)を活性化とする因子として同定され、細胞内におけるARF-PLDシグナルが注目されている。本研究では血小板の凝集放出反応におけるARFの役割を明らかにすることを目的とする。1.血小板におけるARFタンパクの発現および細胞内局在:正常ヒト血小板におけるARFタンパクの発現を一次抗体として抗ARFモノクローナル抗体(Dr.R.A.Kahn Emory Univ.GA.USAより供与)を用いてウエスタンブロット法で検討し、その発現を確認した。2.血小板におけるPL活性:血小板におけるPLD活性はBrownら(Cell,75,1137-1144,1993)の方法に準じて測定した。即ち、細胞を可溶化し、ホスファチジルエタノールアミン(PE),4,5ホスファチジルビスホスフェート(PIP_2)、ホスファチジルコリン(PC),の混合ミセル中で[^3H]PCを基質として測定した。未刺激の血小板にはGTPγSの添加により促進されるPLD活性が存在した。血小板膜分画に存在するPLD活性はARFおよびGTPγSの添加により促進され、ARF依存性のPLDが存在すると考えられた。今後の検討:血小板の各種アゴニストとして、エピネフリン、ADP、コラーゲン、PAFおよびトロンビンを用いて血小板を刺激し、誘導されるPLD活性を検討する。さらに免疫電顕法により局在を検討する。

ARF inhibitorによるPLD活性、PA生成、凝集放出反応への影響を調べARFの血小板活性化における役割を明らかにする。血小板の活性化に伴う凝集放出反応については、様々な機構が想定されてきたが、なお不明な点が多く残されている。本研究では細胞内の小胞輸送、エクソサイトーシス等に重要な役割を担っているADPリボシル化因子(ARF)、フォスフォリパーゼD(PLD)の血小板凝集放出反応における役割を明らかにするとことを目的とする。我々はこれまで血小板におけるARFの発現、ARF依存性PLD活性を確認した。本年はARF、PLDの阻害剤であるBreferdin A(BFA)を用いて血小板凝集、放出反応におけるこれらの因子の役割を検討した。1.BFAによる血小板凝集への影響:ADPによる血小板凝集に対するBFAの抑制効果は、最大凝集を80%から60%の抑制(抑制率25%)にとどまった。しかしBFA処理により凝集の解離現象が見られ、二次凝集が抑制されるている可能性が考えられた。そこで血小板凝集において一次凝集を示さず、二次凝集、すなわち血小板自体からの放出分泌反応を介して凝集を惹起するコラーゲンによる血小板凝集へのBFAの影響を検討した。BFAは濃度依存性にコラーゲンによる血小板凝集を抑制し25μM以上の濃度で抑制率約50%を示した。2.BFAによるARF-PLDシグナルへの影響:コラーゲン刺激によるARFの活性化を[^<35>S]-GTPγS結合促進活性により検討したところ、BFAは濃度依存性にARFの活性化を阻害し、25μM以上の濃度で約40%に抑制した。またARF依存性PLDもBFAにより濃度依存性に阻害し、25μM以上の濃度でPLD活性は約50%に低下した。3.血小板分泌放出反応に対するBFAの抑制効果:コラーゲン刺激による血小板放出反応をα顆粒に存在するβトロンボグロブリン(βTG)の放出により検討したところ、25μMのBFAはβTGの放出を約40%抑制した。以上よりARF-PLDシグナルは血小板機能の活性化、分泌、放出反応に関わっていることが示唆された。
歯の喪失状態と癌の誘発要因との関連性に関する研究

医学研究により歯の喪失と消化器癌との関連が示唆されているが、関連メカニズムにおける歯科的な科学的根拠は不足している。本研究では、歯の喪失・補綴状況と食事パターンおよび栄養指標との関連を調べた。喪失歯数の増加や補綴未完了による咀嚼能力の低下が、癌になりやすい食生活パターンへと変化させ、良好な栄養摂取を妨げる可能性が示唆された。がん予防の観点から、歯の喪失の防止や欠損補綴の重要性を啓発する必要がある。本年度は、歯の喪失と癌の誘発についての文献をレビューすることにより、歯の喪失と癌の誘発とを関連づける可能性が高い要因を特定するとともに、要因の測定方法と分析方法を検討した。研究計画については、大阪大学大学院歯学研究科倫理審査委員会の承認を受けた。1)喫煙は癌と歯の喪失における共通のリスク要因であるが、非喫煙者に比べて喫煙者の歯周組織ではいくつかの炎症性サイトカインが上昇する傾向があり、癌の誘発に関連するサイトカインも含まれることがわかった。2)食生活調査票は、半定量食物摂取頻度調査法:SQFFQ(Tokudome et al. 2001)とFAS : Food Acceptance Score(杉原ら,1991)を参考に作成した。妥当性および例答時間について検討した結果、食物摂取頻度では124食品、食品摂取受容度では8食品を特定した。3)唾液中の硝酸塩還元細菌としてActinomyces odontolyticus, Actinomyces naeslundii, Veillonella atypieal, Veillonella disparを特定して、その定量法について検討した。4)歯の喪失状態の症型を決定するために、大阪大学歯学部附属病院の40歳以上の歯科健診受診者124人(男40人、女84人、平均年齢65±11歳)の診療情報をもとに、歯の喪失および補綴状況の予備調査を行った。欠損を有する者は81.5%であった。そのうち、義歯装着者は39.6%、ブリッジあるいはインプラント装着者は57.4%であった。また、欠損状況のパターンを分析した結果、"1歯欠損"、"前歯あるいは臼歯欠損"、"3ブロック以下の前歯および臼歯欠損"、"4ブロック以上の前歯および臼歯欠損"、"1ブロック以上の全歯欠損"の5つのパターンに分類された。本年度は、歯の喪失と癌の疫学的関連性を推定するメカニズムの中で、口腔状態と食生活および栄養摂取との関連に焦点をあてて研究を実施した。本学附属病院予防歯科を受診した40歳以上の61人を対象として、歯の喪失状況(喪失歯数・喪失部位)および補綴状況(ブリッジ・義歯・インプラントの装着や使用)の検査、食生活調査(124食品の半定量食物摂取頻度調査と8食品の食物摂取受容調査)および7.5mlの全唾液採取を実施した。食事パターンは摂取頻度調査に基づき、健康型(野菜や果物が多い)、伝統型(米・漬物・魚介類など、胃がんと関連)および欧米型(肉類中心、大腸がんと関連)に分類した。唾液サンプルは栄養指標と炎症マーカー値を測定した。噛めない物があると回答した者は、何でも噛めると回答した者に比べて、健康型の食事パターンが少なかった。喪失歯の有る者は無い者に比べて、唾液栄養指標の値が低かった(P<0.05)。補綴を完了している者は唾液炎症マーカーの値が高かった(P<0.05)。唾液炎症マーカーの値が高い者は低い者に比べて、唾液栄養指標の値が低い傾向にあった。喪失歯数の増加、補綴未完了や口腔内の炎症は、健康な食生活や良好な栄養摂取を妨げる可能性が示唆された。今後、さらにサンプル数を増加させて性、年齢、喫煙などの交絡要因を含めた解析を実施する予定である。本年度は、昨年度に引き続き、本学歯学部附属病院受診者を対象としたサンプル採取とデータ分析を行うとともに、他機関での職域における医科と歯科健診のリンケージデータを分析し、口腔状態とがんの危険要因としての食生活および栄養摂取との関連について検討した。1)病院歯科受診者:唾液サンプルを採取した91人のうち84人から食生活調査の回答が得られた(返送率92%)。欠損データのない54人について、歯の状態と食生活・栄養状態との関連、栄養状態と炎症マーカーとの関連、栄養状態と歯周病マーカーとの関連について分析した。噛めない物があると回答した者は何でも噛めると回答した者に比べて、健康型の食事パターンが少ない傾向にあった(33.3% vs.58.3,P=0.083)。喪失歯の有る者は無い者に比べて、唾液栄養指標の値が低かった(3.89vs.4.79,P=0.045)。

栄養指標が低い者は高い者に比べて唾液中のIL-1betaとラクトフェリンの値が高かった(438.7ng/ml vs.245.0ng/ml,P-0.029;11.8μg/ml vs.5.3μg/ml,P<0.001)。栄養指標が低い者が高い者に比べて、乳酸脱水素酵素、アルカリフォスファターゼ、ヘモグロビンの値が高かった(562.5IU/l vs.343.0IU/l,P=0.018;34.2IU/l vs.21.2IU/l,P=0.016;8.1μg/ml vs.16.7μg/ml,P=0.037)。2)職域健診受診者:42歳時点で補綴必要部位を有した者の補綴状況を追跡して、46歳時点で補綴完了者と未完了者で食生活の変化を比較した。補綴完了者は補綴未完了者と比較して、野菜の摂取頻度が増加した者の比率が高かった。一方、塩辛い物や油っこい物の摂取頻度が増加した者の比率は低かった。
「よみうり抄」データベースの作成による近代作家の伝記的研究

今年度の研究としては、まず紅野敏郎編『読売新聞文芸欄細目』(日外アソチエ-ツ)などを基礎資料として、「よみうり抄」(「読売新聞」文芸消息欄)の掲載時期及び日付けを確認し、それに基づいて、どのような方法でデータ・ベースを作成していくべきかという点を、これまで様々な雑誌の総目録を編集したことのある出版社の方々と討議することから開始した。そのなかで、まず全国の各大学、国会図書館、近代文学館などに所蔵されたいるマイクロ・フィルムのうち、最も安価で確実に記事を収集できるものをリストアップし、椙山女学園大学の松田良一教授に協力を依頼することになった。具体的には、来年度以降、学生アルバイトを利用して資料収集を進めていくことになった次第である。また、それと同時進行するかたちで、記事をインプットするためのフォーマットも、より利用しやすいものに修正した。この間、マイクロ・フィルムを収集するために何度となく山口東京間を往復し、国会図書館に通いながら調査にあたったため、数字のうえでは予算の大半が交通費で使用されることになってしまったが、すべて個人の手作業で進めてきたことなので、その点については致し方ないと考えている。なお、「よみうり抄」を読み進めていくなかで、周辺的なところから様々な問題点、研究課題が見つかり、現在、それを原稿あるいは講義テーマとして用意しているので、その内容をいくつか報告しておきたい。I明治改暦(明治6年1月1日)以来、日曜日、祝祭日、学校の長期休暇などをはじめとした制度的な休暇が明確になったことによって、近代人の生活様式や価値観、思想、文化などが大きく変化した。作家、文化人の「消息欄」を調査していくということは、ある意味で、近代における<休息>というものの様相や変化をたどることでもあり、そこからは、例えば、高等遊民、旅行者のまなざし、都市の娯楽など、文学と深くつながる要素が逆照射できるはずである。II自己告白的な小説世界に傾きつつあった自然主義の作家たちは、作家の「消息欄」が伝える諸情報と自分たちの創作世界との間に奇妙な癒着構造を感じていた。読者たちは作家たちの消息を知ったうえで、そこから推測される出来事を小説に期待するわけだし、作家たちもそれを計算したうえで様々な場面や状況を描写するわけだから、そこには、しばしば、「消息欄」を媒体として事実と虚構が複雑に交錯するような光景が生じていたのである。プライバシーの問題、モデル論議などは、その一例であろう。「よみうり抄」を研究していくなかで、今後は、そうした観点からの分析も試みていきたいと考えている。
脳虚血巣に選択的な薬物送達システムの新規開発

ポリペプチドである膜透過ドメイン(PTD)にHypoxia inducible factor 1α(HIF-1α)の酸素依存性分解ドメイン(ODD)を融合し、これに任意のタンパク質に融合すると融合した任意のたんぱく質は、血液脳関門を通過し血流の乏しい組織中にも分布することができ、さらにHIF-1タンパク質と同様の酸素依存的安定性の制御を受けるようになる。すなわち、正常な細胞内ではユビキチン-プロテアソーム系を介した分解をうけその機能を失い、虚血状態の低酸素細胞ではそれが安定化するのである。PTD-ODD融合タンパクに近赤外蛍光色素(波長域800nm)を負荷し、このPTD-ODD融合蛍光プローブの局所脳虚血マウスモデルにおける動態をin vivoイメージング手法を用いて検証した。脳梗塞巣からは自家蛍光シグナルが強く認められたが、この自家蛍光の波長はおよそ500-700nmであり、より長い近赤外線域の蛍光色素を用いることによって自家蛍光の影響を回避することが可能であった。一過性中大脳動脈閉塞後に尾静脈より投与されたPTD-ODD蛍光プローブは投与3から6時間後には虚血部位に有意に集積した。非虚血部位におけるPTD-ODD蛍光プローブ残量は、ODDの機能を失わせた変異型ODDを用いたPTD-mODD融合蛍光プローブよりも有意に少なく、この結果はODDの機能を持たせることによって正常な組織内での残留を少なくすることを示している。PTD-ODD融合タンパクを用いることによりHIF-1活性の高いペナンブラ領域へのより効率的かつ選択的な薬物送達を可能とする。虚血巣での作用を保ちながら、かつ、正常細胞への作用を軽減することで、従来の神経保護薬の問題点を克服するドラッグデリバリーシステムを実現するものと期待できる。
HIV-2のヌクレオチキャプシドタンパクのウイルスRNA結合能の解析

我々は次の2つの作業仮説をたてた。(1)ヌクレオキャプシド(NC)タンパク由来の部分ペプチドをHIV感染細胞中で発現させると、ネイティブなNCタンパクのウイルスRNAとの結合能が競合的に阻害され、ウイルスRNAのパッケージングを抑制することができるであろう。(2)ネイティブなNCタンパクの配列を除き、代わりに特異的結合能を消失させた変異NCタンパクを挿入したGag前駆体タンパク(変異Gag前駆体タンパク)発現細胞にウイルスを感染させると、産生されるウイルスには量比で圧倒的に多いと考えられる宿主細胞由来のRNAをパッケージングさせることができるであろう。本研究では、上記の仮説を検証することを目的としている。そこで、今年度は、ウイルスRNA及び非特異RNAとNCタンパクとの結合性から、その特異性を解析し、上記変異タンパクのデザイン決定を行いたい。以下に現在までの研究の進展状況を述べる。1.HIV-2のPrimer binding site(PBS)、Packaging Signal(PSI)及びgag(PBS及びPSIを含む)領域に相当する^<32>P標識ウイルスRNAをin vitro-synthesis法で作製し、NCタンパクの部分合成ペプチドとの結合性をUVクロスリンキング法を用いて検討した。その結果、gag領域RNAとNCタンパクの両zinc finger motif(ZFM)に相当するペプチドとの結合には特異性が認められた。更に、PSI領域とNCタンパクとの結合にも特性が認められた。また、Gag前駆体を用いることにより、各領域RNAとの結合の特異性が上昇するかどうか検討中である。新たな取り組みとしては、NCタンパクの宿主細胞内でのプロテアーゼに対する安定性を検討するために、タンパク分解酵素を含むと考えられる細胞抽出液でNCタンパクの部分合成ペプチドを処理し、ペプチドシークエンサーによりNCタンパク分子上のクリベ-ジ部位を同定した。この研究は、細胞内で発現させた変異NCタンパクの安定性を増強させるための基礎検討として行ったが、更に踏み込んで、ウイルスRNAへのNCタンパクの結合による逆転写阻害について検討中である。また、この研究の結果をまとめた論文の投稿を準備している。