hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代日本の声楽作品のおける言葉の音響化の研究

洋楽導入以後の日本の声楽作品を対象にしたこれまでの研究は、おもに音組織に限られている。そこでは、日本伝統音楽の音階が、西洋音楽の音階を混在させて豊富化されていることが示されているものの、言葉がどのように旋律化されているかについては論及されていない。言葉から直接旋律化された歌曲としては、戦前では山田耕筰と橋本国彦が挙げられるが、彼らの言葉の旋律化には無調的要素が入りこんでおり、言葉の抑揚を直接旋律化するには20世紀の西洋の前衛音楽が契機になっていることが認められる。本研究のおもな対象とする戦後の声楽作品においては、無調性のほかトーン・クラスター、不確定性等の戦後の前衛音楽の手法が導入されることにより、音高だけでなく、リズム、音色の要素を取り込んだ音響化が言葉から導かれていることが認められる。たとえば三善晃作品では、無調的な旋律的紡ぎ出しにより、さらにそれらが声部間で交わるテクスチュアの中に言葉が敷衍され、武満徹作品では響きのテクスチュアの中に、一柳慧作品ではパターンの疑似反復の中に、言葉が敷衍される。これらの言葉の音響化と、彼らの器楽作品における語法の間には相似な関係が認められ、言葉の音が彼らの音楽語法の核となっていることが認められる。言葉の音響化と器楽における音楽語法を含む、より上位の概念として「音の身ぶり」を設定して、日本の現代音楽作品における音の身ぶりの特質を明らかにすることが今後の課題となる。歌曲、合唱曲を中心とする日本の声楽作品と、それらを対象とした研究的著作、および西洋音楽史における20世紀の声楽作品を対象にした研究論文を検討した結果、現在次のような進捗状況にある。日本の声楽作品を扱ったこれまでの研究は、おもに戦前の作品を対象にして旋律に日本伝統音楽の音組織を指摘するほか、旋律と言葉との関係については、日本語の高低アクセントが反映されていることに論及するにとどまっているのが確認される。一方、筆者が対象とする戦後の作品には、音高関係だけでなく、リズム、強弱法、テクスチュア、形式の諸局面に西欧前衛音楽の手法が取り入れられており、声のパートをもつ作品では、言葉の音の特性が前衛的手法による構造化を導いていることが想定される。たとえば、平成7年度の研究対象である三善晃の声楽作品では、戦前の作品のように伝統的な音組織を言葉の受け皿とするのでなく、言葉から直接、音高継起、リズム、テクスチュアの諸局面が導かれている。そのほか、言葉を反復させてその言葉を強調したり、あるいは同一の言葉を声部間で、音高、リズムにおいてずらしたり、重ねたりするといった、言葉のグル-ピングによる言葉の音響化もみられる。その音響化のプロセスには、日本伝統音楽における理論的特徴が反映されており、そこでの前衛音楽の諸手法は、西欧から導入されたというよりも、日本語の音の特性に由来することが認められる。次年度は、三善以外の作曲家の声楽作品も含めて、言葉の音響化と、言葉のグル-ピングによる音響化の諸手法を分類し、日本語と音楽の関係を系統化する。戦後の日本の声楽作品を対象に言葉の音響化を分析した結果、戦前に比べて以下の諸特徴が得られた。戦前の日本の声楽作品にあっては、言葉を旋律化する手法が和声的旋律、あるいはペンタトニックをはじめとする民族的旋律であったのに対し、戦後にあっては、無調的旋律および響きのテクスチュアによって音響化されているという点、さらに、戦前は言葉の抑揚に沿って旋律化されていたのに対し、戦後は作曲者の器楽作品を特徴づけている音楽語法により、言葉が自由に音響化されているという点である。

たとえば三善晃(1933)作品では、自身の器楽作品における無調的な旋律的紡ぎ出しにより、さらにそれらが声部間で交わるテクスチュアの中に言葉が音響化され、西村朗(1953)作品では、声部と声部を音高とリズムにおいてずらす西村の器楽作品におけるヘテロフォニックなテクスチュアによって言葉が音響化される。一方、武満徹(19301996)作品では全音階的旋律で言葉が旋律化されるが、その中の変位音は、武満の器楽作品における音色変化の発想のもとにとらえられる。一柳慧(1933)作品も言葉は全音階的旋律で旋律化されるが、そこには一柳の器楽作品におけるリズム、旋律パターンの疑似反復の手法が反映されている。これらの戦後の日本の声楽作品には、言葉自体の音と、作曲者の器楽作品における音楽語法との間に二重性を指摘しうる。言葉の音と音楽語法を取り込む上位の概念として「音の身ぶり」設定し、日本の現代音楽作品における音の身ぶりの特質を明らかにすることが今後の課題となる。
新規ナノDDS 技術を基盤とする静脈グラフト不全に対する革新的ナノ医療の創製

【背景と目的】自家静脈グラフトを用いた血行再建術の臨床成績は、新生内膜形成による静脈グラフト不全のために不良である。血小板由来増殖因子(PDGF)は静脈グラフト不全の病態形成において主要な役割を果たしている。それゆえにナノ粒子を用いたドラッグデリバリーシステムによってPDGF受容体チロシンキナーゼ阻害薬(メシル酸イマチニブ:STI571)を送達することが静脈グラフト不全の画期的治療になりうるという仮説を検証した。【方法と結果】STI571封入ナノ粒子の取り込みによって、PDGFによる血管平滑筋細胞の遊走、増殖が抑制された。摘出したウサギ頚静脈グラフトにEx vivoでPBS、STI571のみ、FITC封入ナノ粒子、STI571封入ナノ粒子にて処置を施し、その後に頚動脈にバイパスグラフトを作成した。ナノ粒子はグラフト作成7日目、28日目の新生内膜、中膜の細胞の多くに認められた。新生内膜がPBS処置群において有意に形成されたが、STI571封入ナノ粒子処置群において抑制された。STI571封入ナノ粒子処置群では細胞増殖が減少し、PDGF受容体チロシンリン酸化が減少したが、炎症や内皮再生には影響しなかった。【結論】STI571封入ナノ粒子による静脈グラフト新生内膜形成抑制は、静脈グラフト不全予防法として期待される。虚血性狭心症の原因である動脈硬化病変に対して自己静脈グラフトを用いた冠動脈バイパス術が広く行われているが、再狭窄が高率に発生し、再手術を行わなければならないという大きな問題を抱えている。この問題は患者のQOL(生活の質)を低下させるだけでなく、医療費高騰の原因ともなりその根本的解決が広く望まれている。本研究の結果、独自のナノDDS製剤技術を用いて臨床で内服薬として使用されているイマチニブのナノ製剤化に成功した。さらに、蛍光マーカー(FITC)封入ナノ粒子が効果的にヒト内皮細胞ならびに平滑筋細胞内に送達されることを蛍光顕微鏡、共焦点レーザー顕微鏡および透過型電子顕微鏡を用いて明らかに示した。次に、イマチニブ封入ナノ粒子のヒト血管平滑筋細胞に対する増殖抑制および遊走抑制効果を培養細胞により明らかにした。イマチニブ封入ナノ粒子は同濃度のイマチニブ原末よりも強い力価を有することを示した。その分子機序の一つにPDGF受容体リン酸化抑制が関与する事を免疫沈降法により明らかにした。次に、このイマチニブ封入ナノ粒子をウサギ静脈グラフト組織片にex vivoで導入させることに成功した。さらに、イマチニブ封入ナノ粒子は同じ濃度のイマチニブ原末に比べ有意に静脈グラフト後の再狭窄抑制効果を有することを明らかにした。その分子機序にPDGF受容体のリン酸化、細胞増殖の分子マーカーであるERK1/ 2のリン酸化抑制効果が関与していることを明らかにした。今後、有効性の実証が得られた本成果を臨床へ橋渡しするために、イマチニブ封入ナノ粒子のGMPグレードでの製造および動物を用いた詳細なイマニチブ封入ナノ粒子の安全性試験を実施していく予定である。【背景】動脈硬化性疾患に対する外科治療として行われる自家静脈グラフトを用いた血行再建術の臨床成績は、新生内膜形成(静脈グラフト不全)のために不良である。その一因として血管平滑筋細胞が発現する血小板由来増殖因子(PDGF)が主要な役割を果たしていることが知られている。【目的】PLGA製ナノ粒子(NP)を用いたナノドラッグデリバリーシステム(ナノDDS)によるPDGF受容体チロシンキナーゼ阻害薬(メシル酸イマチニブ、STI571)の血管平滑筋細胞への送達により静脈グラフト不全の治療となりうるかを明らかにする。【方法と結果】In vitroにて蛍光物質封入NPを平滑筋細胞に投与すると、60分以内に殆どの細胞内に取り込まれた。STI571封入NPの投与によつて、PDGFによる平滑筋細胞のPDGF受容体チロシンリン酸化が抑制され、遊走、増殖が優位に抑制された。

Ex vivoにて摘出したウサギ頚静脈グラフト片及びヒト静脈グラフト片に蛍光物質封入NPを投与すると静脈壁中膜平滑筋細胞に取り込まれた。蛍光物質封入NPを導入したウサギ静脈片を頚動脈にバイパスしたところ、術後7日目に新生内膜、中膜の50-60%に蛍光物質陽性の細胞を認めた。バイパス術後28日後に著明な新生内膜形成を認めたが、STI571封入NPを導入した静脈グラフトでは有意に抑制された(蛍光物質封入NP群、STI571のみ投与群では治療効果は認めなかった)。STI571封入NP導入群で増殖細胞が減少し、PDGF受容体発現の減少とともにPDGF受容体チロシンリン酸化の減少、ERK1/2リン酸化の減少を認めたが、血管内皮再生には影響しなかつた。【結論】ナノDDSは優れた細胞内送達を示し、静脈グラフトへの細胞内送達にも有用であった。ナノDDSによるSTI571導入は静脈グラフト不全の新しい治療法として期待される。
ナノ分解能DLTS顕微鏡の試作

表面下の空乏層内にディープレベルトラップが存在すると、表面光起電力(SPV)の減衰に遅れが生じることに着目し、断続的光照射にともなう走査トンネル顕微鏡(STM)のトンネル電流の過渡応答を測定することによって、非接触でかつ極めて高い分解能をもってディープレベルセンターを検出することのできるSTM-DLTS顕微鏡とも呼ぶべき装置の開発を行った。その結果1. GaAs試料を用いて大気中で予備実験を行い、光DLTSと同様な温度スペクトルが得られること、またDLTS信号の試料面内分布が数十nmの空間分解能で観察可能なことを明らかにした。2.理論的考察により、STM-DLTSの空間分解能は、表面下トラップに捕獲されたキャリアの電荷による表面ポテンシャルで決まり、静電遮蔽が無い場合は深さの3倍、表面蓄積層の形成による2次元電子ガスの遮蔽効果がある場合は深さの1.4倍程度となることが明らかになった。3.熱膨張による探針ー試料の相対的変位を回避するため、等温過渡応答法による測定を試みた結果、トラップが探針直下にあるときは、トラップに由来する過渡応答成分を信頼性高く抽出可能であることが分かった。しかし、システム由来の特に電流制御フィードバックによる見かけの効果を避けるために、フィードバックに頼らなくても探針ー試料の位置関係が安定に保たれるようなSTMユニット(熱シフトフリーステージ)の開発と、電流プリアンプの広帯域化が必要であることが分かった。4.独自のデザインにもとづく熱シフトフリーSTMステージを試作し、その性能を実験的に評価した結果、従来のステージより熱ドリフトが2桁、熱シフトが1/200小さいことが明らかになった。5.光照射に伴う探針の熱膨張によるみかけのSPVの過渡応答成分は、測定時定数域を0.1ms以下とすれば無視できることをGaAs試料を用いて明らかにした。6.ゲイン10^8V/A,帯域100kHzの広帯域電流プリアンプの試作を行い、所定の性能を得た。以上により、STM-DLTS顕微鏡としての基本性能の確認と、ナノ構造体研究への応用実用化のめどを付けた。表面光起電力(SPV)の過渡応答を走査トンネル顕微鏡(STM)を使って検出することにより、ナノメートルスケールの空間分解能でかつ非接触的にDeep Level Transient Spectroscopy(DLTS)測定を行える新しい装置-走査トンネルDLTS顕微鏡-を試作することを目的として、今年度は以下のことを行った。1.測定原理の理論的検討トラップ濃度:表面再結合など表面特有のパラメータを消去して表面下の局所的トラップ濃度を求めるためには、SPVの過渡応答変化量とSPVの定常値の比をとればよいことを明らかにした。空間分解能:STM探針が検出する表面トラップの空間分解能は、トラップ電荷が表面に作る静電ポテンシャルの広がりで決まり、表面からの距離よりも1桁以上小さいことを明らかにした。2.等温過渡応答時間スペクトルの測定DLTS温度スペクトルをSTMの探針を使って測定すると、熱膨張による探針の位置ずれにより試料の場所的変動が重なったものが測られてしまう欠点がある。これを回避するため、一定温度でSPVの過渡応答を時間の関数として測定しこれから温度スペクトルと等価な時間スペクトルを求める方法を考案し、この有効性をn-GaAsを試料にして調べた。

その結果、良好なショットキー電極が作成できず従来の光等温容量過渡応答分光(Optical ICTS)測定ができない試料でも、非接触の走査トンネルDLTS顕微鏡ならば測定可能であることが実証された。しかし、探針と試料の間隔を制御するフィードバックを働かせると生じる見かけの過渡応答は、トラップの濃度が小さかったり測定したいトラップの過渡応答時定数が適当でないと、SPVの減衰曲線をカーブフィッティング法で注意深く解析しても完全に除去することは困難で、フィードバックを必要としない安定度の高いSTMを使うことが本質的に必要であることが分かった。表面光起電力(SPV)の過渡応答を走査トンネル顕微鏡(STM)を使って検出することにより、ナノメートルスケールの空間分解能でかつ非接触的にDeep Level Transient Spectroscopy(DLTS)測定を行える新しい装置-走査トンネルDLTS顕微鏡-を試作することを目的として、今年度は以下のことを行った。(1)熱ドリフト・熱シフトフリーSTMステージの試作熱ドリフトを防ぐため、STM探針走査系ユニットを一定温度に保つべく温度可変試料ステージとの熱絶縁を良くし、熱シフトを防ぐため、試料ステージから伸びた3本のアームを走査ユニットに固定した3本の不動ピンに常に接触するよう保つ方式の新しいSTMステージを考案・試作した。試作ステージを超高真空STMに組み込み、HOPGをテスト試料に用いて、性能を評価したところ、熱ドリフトについてはほぼ満足すべき結果を得た。しかし、試料ステージの構成部品の勘合が完全でないことが原因と推定される熱シフトが認められ、現在これを改良中である。(2)SPVの過度応答検出法の確立光照射に伴うトンネル電流の過度変化には、SPV以外の原因によるものがあり、これを回避して測定を行う必要がある。最も深刻な問題である光照射による試料(及び探針)の熱膨張・収縮効果を定量的に調べるため、SPVの発生しないHOPGを参照試料にしてGaAs試料で測定を行った。トンネル電流振幅の光断続周波数依存性から、熱膨張・収縮の緩和時間は数十msであり、これより充分短い時間スケールのトンネル電流変化はSPVの過度応答によるものであることを明らかにした。探針-試料間に適当なバイアス電圧をかけることによって、通常の状態では表面バンドベンディングが存在しないGaAs(110)劈開面でもSPVを誘起できることも同時に確認できた。以上の結果から、電流フィードバックの時定数は1s程度であるので、1msより短い時間の過渡応答を測定すれば良いことが分かった。このため、従来の電流プリアンプの帯域を1桁以上広げた広帯域利得(100kH,10^8V/A)の電流プリアンプを試作した。測定の高速化により、測定時間の短縮と熱ドリフトの回避というメリットも得られた。(1)ナノ分解能DLTS顕微鏡の試作と試験運転2段バネによる除振機構と慣性駆動方式による探針粗動機構を取り付けた超高真空STMに、さらに下記特殊仕様の試作ステージを取り付けたシステムを試作した。試作機の試運転を行い、ベーキングに伴い起こる探針粗動機構の不具合を部品の改良によって解決した。また、ベーキング効率向上のため排気系の改良を実施した。(2)試作ステージの性能評価
糖尿病検査試薬ケトアミンオキシダーゼの多角的アプローチによる高機能化

糖尿病の指標は空腹時の血糖値であるが、これは食事等の影響を受けやすい。その代替指標として、生体内で寿命の短い蛋白質にグルコースが結合した修飾蛋白質量を評価する方法が開発されている。その方法では酵素(ケトアミンオキシダーゼ)を用いるが、この酵素の安定性を高めることで、臨床検査試薬として利用しやすくなるため、この研究ではこの酵素に種々のアミノ酸の置換を行ったが、有益な酵素の創製はできなかった。また、この酵素の立体構造が解析されてないということが、この一因と考えたため、この酵素の結晶化を行い黄色の結晶を得たが、結晶の形状が悪く解析には至らなかった。糖尿病の指標として最近血液中のグルコースとアルブミンが反応して生成するグルコアルブミンの量を測定する方法が開発された。しかし、グルコアルブミンを測定する際に必須な酵素であるケトアミンオキシダーゼ(KAOD)がやや不安定である。この点を解決するために、変異体を調製によりKAODを安定化することを試みた。まず、我々はKAODの大腸菌発現系を構築した。次に、培養した大腸菌を粉砕した後、遠心分離すると上清に発現し、立体構造を持っていることを示した。KAODはまだその立体構造が明らかとなっていないので、その一次配列より安定化のデザインを試みた。我々は、タンパク質内のPro残基のN末端側にGly残基を導入することで、タンパク質を安定化する方策を提案している(Ueda et al.Protein Eng,1993)。KAODには、27個のProが存在するが、市販のソフトウエアーで2次構造予測を行い2次構造中に存在しないPro残基(P45、P89、P187、P249、P300、P359、P402、P413)に着目した。そこで、それらのProのN末側のアミノ酸残基をGlyに置換したS45G、D88G、S186G、T248G、Y299G、H358G、R401G、D412Gの変異を持っ形質転換体を作成した。少量培養で発現を確認したところ、D88G、H358Gは培養後、大腸菌を粉砕して遠心分離したが、上清画分には生じなかった。これ以外の6個の変異体を大量に培養して、陰イオン交換クロマトグラフィーにて精製し、SDS-PAGEで単一のものを得た。それらを中性にて、20、40、50、60°Cで10分間加熱して、残存量を野生型(変異を施していないもの)と比較した。その結果、いずれも野生型より残存量は低く、この方策で安定なKAODは作成できないことがわかった。並行して市販の種々のスクリーニングキットを用いて、KAODのX線結晶化を行っているが結晶化条件は絞られていない。ケトアミンオキシダーゼ(KAOD)は、441個のアミノ酸から構成される分子量約50kDaの酸性タンパク質であり、フラビンを補酵素として、グリコアルブミン由来の糖化アミノ酸から糖を分離する反応を触媒する。本研究の目的は、KAODの安定性の向上である。タンパク質の安定化の方策の1つとして、新規SS結合の導入がある。これは、Cys残基の側鎖間の共有結合(以下、SS結合)を形成させることによって、タンパク質の変性状態の自由度を制限し、不安定化するというものである。つまり、変性状態と未変性状態の自由エネルギー差を広げて、相対的にタンパク質を安定化する手法である。まず、KAODと相同性の高い、フルクトアミンオキシダーゼ(FAOD)のX線結晶構造をもとにホモロジーモデリングを行い、得られたKAODの立体構造モデル上でデザインを行った。モデルよりKAODは、8つの遊離のCys残基を持っていることが予想される。このうち、補酵素であるフラビンの結合部位付近に存在するCys残基を除いた、5つのCys残基近接のアミノ酸残基を選択し、F172C、T345C、R348C、T353C、Y354C、D425Cの6種類のKAOD変異体をデザインした。いずれも昨年度の報告と同様の方法(ベクターpET22b、大腸菌BL2 1)にて発現、精製した。6つの変異体の安定性は、中性条件下での加熱処理(pH7.5、40°C)に対する残存量を測定することで評価した。その結果、作製した変異体の安定性は、標品のKAOD Nativeと同程度か、それに及ばず、顕著な安定性の向上は見られなかった。この実験と並行して、KAODの結晶化を行っているが質の良い、大きな結晶化の条件は見つからなかった。

ケトアミンオキシダーゼ(KAOD)は、441個のアミノ酸から構成される分子量約50kDaの酸性蛋白質であり、フラビンを補酵素として、糖化アミノ酸を分解して過酸化水素を発生する酵素である。平成20年度は一次配列を基に、平成21年度は一次配列の相同性の高い酵素の立体構造を基に、それぞれアミノ酸変異体を作成して、長時間活性をもつKAODの創製を行ったが、広範なアミノ酸変異体を作成したにも関わらず、期待通りの安定化ができなかった。この理由は、用いているKAODの立体構造が解析されていないことに起因すると考え、本年度はKAODの結晶化に焦点を絞り、そのX線結晶解析を実施することを目的として実験を行った。結晶化のスクリーニングは一昨年度、昨年度実施していたが、良い結晶が得られていないので、今年度はKAODをHPLC用のリソースQカラムを用いて,KAODの純度の向上を行うとともに、精製後から結晶化までの手順を速やかに行うなどの工夫をした。さらに、市販されているあらゆるスクリーニングキットで結晶化を試した。スクリーニングキットで条件を絞り込み、再現性を調べた結果、蒸気核酸法により、沈殿剤にポリエチレングリコール、イソプロパノールを用いた条件で、有色の結晶が得られた。その後、その結晶にX線をあて、反射データを解析すると蛋白質の結晶であることがわかったが、モザイク状の結晶だったので、この反射データからKAODの立体構造を解析することはできなかった。
２次元分光イメージングを用いた革新的なマイクロプラスチック分析標準システムの開発

本研究では、世界的な汚染の広がりと影響が懸念されているマイクロプラスチック(以下MP)を、迅速に高い精度で測定する分析システムを構築する。このシステムでは、研究分担者らが開発した2次元赤外分光イメージング装置を用い、環境中および生物体内から分離採取したサンプルのスペクトルデータを2次元的に測定する。そして、スペクトルデータを機械学習による特徴量抽出を加えた解析により、MPの材料タイプを高い精度で分類し、画像解析ソフトウェアにより計数・計測する。さらに、沿岸環境におけるMP分布パターンの調査でこのシステムの実用性を検証し、このシステムを用いたMPの標準的な分析プロトコルを確立する。
社会科学における民族誌的手法の体系化と深化に関する実証的研究

研究代表者は、平成15年いらい4年間にわたって社会科学における民族誌的方法のあり方について、社会調査の方法・技法論をめぐる言説の吟味を通してだけでなく、実際に民族誌的実践をおこなってきた研究者に対する聞きとりおよび実際におこなわれつつある調査実践活動の直接観察を通して検討してきた。その結果、対象分野によって主たる技法などにおいては違いもあるものの、いわゆる「質的研究」と呼ばれる研究アプローチについては、多くの共通点があることが明らかになった。4年間にわたる総合的な研究実績のさらに具体的なポイントとしては、以下の4点があげられる。1.定性的アプローチに関する認識の深まり.いわゆる「解釈学的転回」などにともない、変数中心の発想からより行為の意味や構造について焦点をおいた分析が、社会科学の各分野において重視されるようになってきていることが確認された。2.文字テキストデータの重視.上記の認識の高まりは、一方で数値に還元し尽くせない文字テキストデータをはじめとする定性データが持つ意義を明らかにするものであることが確認できた。3.定性データの処理技法の進展.文字テキストデータに関しては、さまざまなQDAソフトウェアが開発され、日本語などの「2バイト系」言語に関しても、その適用が可能となってきた。本研究の一貫として、海外の開発元との頻繁なやりとりをおこなった結果、同種ソフトの日本語による運用が相当程度改善されることになった。4.調査対象者への配慮.人類学においてはいわゆる「ポストコロニアル転回」にともなって、調査それ自体が持つ政治性や調査される側への配慮の重要性が強調されてきたが、同様の傾向が社会学や経営学あるいは心理学についても確認できた。実証研究における基本的なフレームワークを構築することを目指して、これまで収集・蓄積してきた民族誌的社会調査に関連する資料を総点検して整理した上で、より具体的なリサーチ・トピックを設定することを目指した。あわせて、現場調査を主な手法として実証研究を続けてきた9名の研究者を対象として問題発見的な聞きとりをおこない、2年度以降のインタビューフレームの策定に向けた予備調査をおこなった。さらに、当初2年度以降におこなうことを予定していた、テキスト・データを中心とする定性的資料の分析法についての基本的な文献サーベイを前倒しで開始した。その結果、以下のような点が明らかになった。1.「定性的調査」の多様性.文献サーベイおよび聞きとりの結果から、民族誌的方法を含む定性的方法としてくくられる調査法にはきわめて広いバリエーションと見解の対立があることが明らかになった。特に、実証的方法の位置づけに関しては鋭い対立が存在する。2.対立軸.上記の見解の対立に関しては、少なくとも(1)分析モデルをとるか解釈モデルをとるか、(2)純研究モデルをとるかアクションリサーチ的志向を持つかという2つの軸が重要であるらしいことが浮かびあがってきた。3.調査法の学習・伝承経路.聞きとりの結果から、民族誌的方法の学習過程に関して、少なくとも過去10数年の間に関しては、従来の徒弟修行的な学習過程とはかなり異質の、文献等を通した知識の習得とそれにもとづく試行錯誤的プロセスが重要な役割を占めているらしいことが浮かびあがってきた。(これは、2年度以降に検証していくべきテーマとなる)4.定性的資料の分析法.文献サーベイおよび聞きとりの結果から、少なくとも日本においては、テキストデータの系統的分析については、きわめて原初的段階にあるらしいことが明らかになってきた。この背景について探ることが2年度の重要な課題となる。15年度に構築した基本的な分析フレームワークにもとついて、より広範囲の対象者(約30名)に対して聞きとり調査を実施した。それとともに、15年度から継続して実施してきた民族誌的社会調査に関連する文献資料の収集と分析にもとついて、今年度は、特に定性的調査と定量的調査の歴史的な関連についての検討をおこなった。

さらに、初年度からの継続でおこなってきた、テキスト・データを中心とする定性的資料の分析法について詳細な文献サーベイをおこなった。その結果、以下のような点が明らかになった。1.トライアンギュレーション的発想の浸透.文献サーベイおよび聞きとりの結果からは、定性、定量両アプローチに関して、広い範囲でトライアンギュレーション(方法論的複眼)的発想が採用されていることが明らかになった。もっとも、それがどの程度調査者に意識化され、またどの程度系統的かつ戦略的に用いられているか、という点についてはかなりのバリエーションが存在することが判明した。2.調査法の学習・伝承経路.聞きとりの結果からは、民族誌的方法の学習過程に関して、文献等を通した知識の習得とそれにもとづく試行錯誤的プロセスが重要な役割を占めているらしいことが明らかになったが、その半面で、大学や研究所における系統的なトレーニングの機会が決定的に不足しているという問題も浮かび上がってきた。これは、特に、大学院生の量的増加という傾向とあいまって定性的調査による研究成果の質的充実に関して大きな問題となっている。3.定性的調査と定量的調査の歴史的な関連.主に文献研究の結果から、少なくとも1930年代前後には、定性的方法と定量的方法との問に密接な関連がある事例が少なくないことが判明した。この点については、本研究の成果として翻訳刊行された『新訳・数字で語る』がそれを象徴していると言える。平成16年度までの成果をふまえて、平成17年度はより焦点を絞って、各分野における定性的調査の第一人者に、そのリサーチの体験談と技法上の要点について現場ないしそれに近いサイトで聞きとる作業を重点的に行った。それとともに、初年度から継続して実施してきた民族誌的社会調査に関連する文献資料の収集と分析に基いて、今年度は、テキスト・データを中心とする定性的資料の分析法について実際の定性データを用いて分析実践を行い、それをもとに技法書の執筆にとりかかった。1.トライアンギュレーション的技法のバリエーション.文献サーベイ及び聞きとりの結果から、「方法論的複眼」がどの程度系統的かつ戦略的に用いられているか、という点についてのバリエーションを確認した。その結果、定性データの取扱いについては特に見解の相違があることが明らかになった。2.調査法の学習法.聞きとり及び学会等における発表・討議の結果からは、昨年度も確認した、大学や研究所における系統的なトレーニングの機会が決定的に不足しているという問題がさらに深刻なものとして浮かび上がってきた。また、教育プログラムそれ自体が、現場調査を一般的素養として位置付けるのか、それとも本格的な職業訓練の一貫として捉えるのかが曖昧になりがちである事がネックになっていることも判明した。
タンパク質発現可能化ルールの解明

現在、大腸菌・酵母・糸状菌・枯草菌・植物・昆虫・動物細胞などを用いたタンパク質発現系が存在するが、どの発現系を用いれば目的タンパク質が生産されやすいかのルールが無く、「欲しいタンパク質を自由自在に組換え生産するにはどうしたらよいのか?」は現状、誰も答えることのできない大きな課題である。本研究では、あらゆる発現系において目的タンパク質を簡単に発現させることのできるルールを見出すことを目的とし、研究遂行した。まず、「リボソームタンパク質サブユニットはあらゆる生物に普遍的に存在し、自己を形成するタンパク質生合成に必須であるため、細胞内で優先して発現されるためのルールがあるはずである。」という仮説を立て、1)異種発現系に用いられる生物のリボソームタンパク質サブユニット配列に着目し、既知のゲノム情報を基に、データベース化する。2)発現量制御に重要であると考えられる、各タンパク質の遺伝子開始コドン付近のDNA配列および対応するアミノ酸配列情報を抽出する。そこで、各アミノ酸および塩基の出現頻度と出現位置を「タンパク質の発現しやすさ」の指標をもとにルール化する。3)得られたルールを基に、異種発現系で目的タンパク質が大量に発現可能なタンパク質N末端配列をin silicoで算出できるアルゴリズムを構築する。2018年度は、様々な生物種におけるリボソームタンパク質サブユニットのN末端配列を抽出するために、実際に入手可能な細菌、酵母、糸状菌、枯草菌、植物細胞、昆虫細胞、動物細胞等の計約50種類のリボソームタンパク質サブユニット配列を独自にデータベース化した。また、生物材料入手を進め、質量分析計にてリボソームタンパク質生産量に着目した発現解析を行うための準備を行った。2018年度は、計画通り、実際に入手可能な細菌、酵母、糸状菌、枯草菌、植物細胞、昆虫細胞、動物細胞等の計約50種類のリボソームタンパク質サブユニット配列の独自データベース化が完了した。また、生物材料入手を進め、質量分析計(MALDI-TOF MS)にてリボソームタンパク質生産量に着目した発現解析とN末端配列傾向の相関付けを行う準備が整った。今後の研究を進める上で最も重要な、リボソームタンパク質サブユニットのN末端配列の独自データベース化が完了し、解析に供する生物材料の入手準備も整った。このことから、今後は当初の予定通り、数十種類の培養容易な生物種を購入し、質量分析計によるwhole cell解析に供することで、各リボソームタンパク質サブユニットの発現量とN末端配列相同性との相関付けを行う。これにより、本研究の最大の意義となる、発現量に重要な配列の有無発見とその応用可否の判断ができるものと考えられる。研究補助員の雇用が予定より遅れたため、次年度使用額が発生した。しかし、研究補助員の雇用により本研究は、順調に進展しているため、次年度の研究の進捗により発生する特に菌株等の消耗品の購入に充当する。
アワノメイガ幼虫によるカビ毒産生糸状菌の体内保持・拡散機構の解明

アワノメイガ幼虫体内から分離されるFusarium属菌の菌種や特徴を把握するために、農研機構内のトウモロコシ栽培圃場においてアワノメイガ幼虫の採集を実施した。得られた32匹のアワノメイガ幼虫について、表面殺菌(70%エタノール溶液、希次亜塩素酸溶液で幼虫を洗浄)した後、バイオマッシャー(簡易型粉砕器)を用いてすりつぶし、これを生理食塩水(滅菌済)に懸濁・希釈後、寒天平板培地に塗布し、数日間培養することでFusarium属菌の分離を試みた。その結果、32匹のアワノメイガ幼虫からFusarium spp.と推定される27株が分離された。寒天平板上の巨大集落観察像および顕微鏡観察像から、分離した27株のうちの22株が、フモニシン産生性が従来報告されているGibbellera fujikuroi species complexまたはF. oxysporumであることが示唆された。これらの結果により、当該トウモロコシ圃場にはFusarium属菌が多数生息していること、また、それらの菌がアワノメイガ幼虫体内から分離されることが確認された。分離株については、現在個別培養と機器分析手法によるフモニシン産生試験を実施するとともに、EF-1alpha、beta-tubulin遺伝子のシークエンス情報に基づいて、Gibbellera fujikuroi species complexとなった株の種レベルの同定を進めている。人工飼料を用いたアワノメイガ幼虫の飼育も併行して実施しているが、生育の安定化が課題となっている。農研機構内のトウモロコシ栽培圃場においてアワノメイガ幼虫を採集し、得られた32匹のアワノメイガ幼虫体内から27株のFusarium属と推定される糸状菌を分離することに成功した。また、このうち22株がフモニシン産生菌として報告されているGibbellera fujikuroi species complexまたはF. oxysporumであることが示唆された。このため、飼育サイクルの安定化を試みるとともに、サイクルが循環(幼虫→蛹→成虫→卵→幼虫)できない場合でも、共焦点顕微鏡を用いた観察等により、アワノメイガ幼虫体内におけるFusarium属菌の滞留を観察する手法の開発を試みる。採集したアワノメイガ幼虫の個体数に限りがあり、その大半を菌の分離に使用したため、人工飼料を用いた飼育条件検討に使用した器具や試薬の消費が当初の予定よりも少なかったため。本年度は飼育サイクルの安定化を試みるため、飼育条件の検討を充分に行う予定である。
「徴候的知」の系譜をめぐる思想史的研究

本研究は、C. S.パース、S.フロイト、G.モレッリ、G.バシュラール、W.ベンヤミン、A.ヴァールブルク、九鬼周造などにおける徴候的知の様態を比較することにより、この知が情動と深く結びつくことによって発見法的な機能を果たすことを見いだした。さらに、ケーススタディとして、独学者的な芸術家・作家であるジルベール・クラヴェルにおける身体的情動と知的活動との密接な関連について調査と分析を進め、この観点から見た彼の知的伝記という形式で、その成果をまとめた。本年度は、いずれも19世紀後半20世紀初頭を対象として、1.精神分析の「症候」概念を中心とした医学的症候学とその「推論的パラダイム」の考察、2.医学的症候学とヴァールブルクの「細部」や「情念定型(Pathosformel)」、あるいは「発見の論理」としてのパースの「アブダクション」といった発想との思想史的連関の検討とこれら学問諸分野における「徴候的知」をめぐる方法論の分析、という2点について研究を行なった。1に関しては、フロイトの著作に即し、モレッリとのつながりを視野に収めた検証を行なう一方、モレッリの絵画鑑定における、徴候となる細部重視の実態と医学的知との関係を精査した。とくに、モレッリが学生時代に偽名で著わした、美術史研究と自然哲学・生理学・薬理学的研究のパロディである二つの著作(『バルヴィ大王』と『悪魔の瘴気』)を対象に、美術と医学という両分野の接点を探った。2については、「匂い」のような下級感覚が誘発する情動が仮説形成のような知的活動や記憶の想起につながるという現象を中心として、ヴァールブルクとパースにおける発見法的論理の無意識的なメカニズムを分析した。これらの過程で、ヴァルター・ベンヤミンやジークフリート・クラカウアー、エルンスト・ブロッホといった批評・哲学の分野における「徴候的知」の体現者たちが、1920年代初頭に南イタリア、とくにナポリやカプリ島で一種の知的コロニーを形成していたという新たな視点を得た。なかでもベンヤミンやクラカウアーが注目した、バーゼル出身でポジターノ在住の作家ジルベール・クラヴェルが、この知的コロニーの精神的環境を知るうえで鍵となる存在であることを見出した。クラヴェルについてはほとんど刊行された資料が存在しないため、一次資料の収集を通じて、今後の研究の基礎とした。本年度は、パースの「連続性の哲学」と九鬼周造の「偶然性の哲学」における偶然性・潜在性の宇宙の感知が、匂いのような漠然とした感覚によって喚起される一種の徴候的知によっている点をめぐる、比較思想史的な分析を行なった。また、アビ・ヴァールブルクにおける徴候的知の鍵概念である「情念定型」を方法論的な手がかりとして、さまざまな芸術作品や歴史現象に反復的に現われる原型的イメージについて中心的に論じた諸論考を、『イメージの自然史』と題した書物にまとめた。さらに、中井久夫による「メタ世界」論が背景としている、H.S.サリヴァンの精神医学理論や安永浩の「ファントム空間」論の検討に着手し、精神医学的言説に根ざした徴候的知の概念の明確化を進めた。認知科学および脳神経科学と密接に関係した「神経系イメージ学」の方法論的な吟味の準備作業としては、ショーペンハウアーと脳科学の接点をテーマとして、19世紀の視覚文化との関係を軸に論文にまとめた。初年度に徴候的知の系譜を探るうえで思想史的な重要性を発見した、1920年代初頭の南イタリアにおけるドイツ語圏知識人たちの文化的コロニーに関しては、作家ジルベール・クラヴェルの思想と活動を中心に据えた論文をケース・スタディのかたちで発表している。ヴァルター・ベンヤミンに多大な影響を与えた思想家フローレンス・クリスティアン・ラングについても、同じ文脈で思想史的な位置づけについて考察した。本年度は漠然とした感覚によって喚起される一種の徴候的知や、ミニチュア化=縮小によって徴候的細部と化した対象が「予感」という形態で、現前する世界とは異なる世界を感知させる現象などをめぐる思想的な取り組みを、九鬼周造、パース、バシュラール、ベンヤミン、ヴァールブルクをはじめとする思想家の比較思想史的な分析によって総合的にとらえる作業を進めた。そのなかで、近年盛んになりつつある「ダイアグラム」をめぐる議論が徴候的知におけるミニチュア化と密接に関わり合っている点を発見し、ダイアグラム論を徴候的知に関連づける視点からの研究を遂行した。また、中井久夫による「メタ世界」論の吟味についても、この展望のもとに吟味を重ね、ドイツにおいてハンス・ウルリッヒ・グンブレヒトが展開している「潜在性(Latenz)」をめぐる研究が、メタ世界論と大きく重なるものであることを軸に、人文科学全般における「潜在性」の議論をメタ世界論と結びつける考察を試みた。グンブレヒトは潜在性というテーマの淵源が20世紀半ば以降のドイツ史や近年におけるメディア環境の変容にともなう時間経験の変化と関連していると論じており、このような視点から徴候的知の再活性化を歴史的に位置づける作業も進めることができた。

ベンヤミンやクラカウアー、エルンスト・プロッホといった批評・哲学の分野における「徴候的知」の体現者たちが、1920年代初頭に南イタリア、とくにナポリやカプリ島で一種の知的コロニーを形成していた点については、ベルリンのベンヤミン・アーカイヴで基礎的調査をさらに進めた。ベンヤミンやクラカウアーが非常に注目した、バーゼル出身でポジターノ在住の作家ジルベール・クラヴェルについては、この知的コロニーの精神的環境を知るうえで鍵となる存在として評伝の形式で研究を深め、「徴候的知」をめぐるケーススタディとしての書籍刊行を準備している。
生物教育用語の選定と標準化のための調査研究

生物科学の最近の発展にもかかわらず、生物学用語の標準化は長年なおざりにされ、ために高校生物の教育現場における用語の混乱が著しい。現行課程の理科Iと生物、旧課程の生物【II】の教科書に使用されている生物用語のうちから同義語,類似語,表音・表記の異なる同一語などのいわゆる問題用語を抽出し、それらおのおのの問題点の指摘・検討を行うとともに、高校段階の生物教育に必要・十分な標準用語ないし統一用語を提案すること、また、定義や用法があいまいであるために教育現場において使用上に混乱の見られる用語に解説を加えることを目的として本研究班を組織した。生物の教科書6種、生物【II】(旧課程)の教科書1種より抽出した問題用語、および班員の1人が作成していた理科Iの問題用語資料を基にして生物教育用語に関するアンケートを作成した。班員13名と教育現場の協力者28名よりのアンケート回答(回答率88%)を検討し、同義、類似または混同されやすい計469用語について200字程度の解説を行った。解説内容は生物学辞典などに見られる事項説明ではなく、類似した用語間の用法上の注意点や区別すべき相違点、用語使用上の歴史的変遷などに重点をおく説明であり、アンケート回答より汲み取った高校教育現場における問題用語の混乱解消の一助となることを目指した点に本研究班独自の成果を得たと自負している。表音が異なる同一用語や同義語または高校生物の教育段階においては区別不必要な類似語に対する統一用語ないし標準用語の選定にあたっては今後の教科書検定の基準となるであろう動物学および植物学用語標準化原案に準拠することを原則としたが、アンケート回答を十分に考虜し、計203語について統一用語の提案を行ったこともまた班員と協力者の努力を結集した成果である。本研究班が統一を提案した高校生物教育用語にいては日本生物教育学会等による今後の検討・審議を望みたい。
「トゥルネン=スポーツ抗争」の帰結に関する研究

本研究は、トゥルネンとスポーツの運動目的・方法や、運動種目の統轄方法が争点となった「トゥルネン=スポーツ抗争」の帰結について検討したものである。運動目的・方法をはじめとするトゥルネンとスポーツの特徴はいずれも、1930年代に設立されたトゥルネンとスポーツの統合組織が目指す、ナチスの精神に基づく身体教育に資する手段に取り込まれた。運動種目の統轄権の問題に関しては、DTが主張してきた全面的統轄ではなく、3つのスポーツ連盟が主張してきた専門的統轄方法が統合組織に採用される形で帰結した。本研究の目的は、1930年代に創設されたドイツのトゥルネン・スポーツ諸団体の統合組織が掲げた運動目的・方法、採用した運動種目の統轄方法を解明し、それらと「トゥルネン=スポーツ抗争」において争点となっていたトゥルネンとスポーツの運動目的・方法や、運動種目の統轄方法の関連性を分析することによって、「抗争」がどのような帰結を迎えたのかを明らかにすることであった。そのために、平成22年度はまずドイツのトゥルネン・スポーツ諸団体の統合組織であった帝国指導者連合とドイツ帝国体育連合に関する史料を収集し、史料の分析を通して両組織が掲げた運動目的・方法を明らかにした。トゥルネンの統轄団体であるドイツトゥルネン連盟と3つのスポーツ連盟の和解の最終目標であるドイツのトゥルネン・スポーツ諸団体の統合組織として1933年5月に設立された帝国指導者連合では、トゥルネン的な運動目的・方法が称揚された。しかし、翌年3月に同連合が改組されて成立したドイツ帝国体育連合では、ナチスの精神に基づく身体教育が組織の目的として掲げられ、1880年代から1910年代にかけてなされたトゥルネン指導者のスポーツ批判の中で浮き彫りとなったトゥルネンとスポーツの特徴はいずれも、組織の目的を達成するための一手段とされた。統合組織が掲げた運動目的・方法を見る限り、「抗争」の争点の一つであった、運動目的・方法をはじめとしたトゥルネンとスポーツの特徴はいずれも、統合組織が目指すナチスの精神に基づく身体教育に資する手段に取り込まれていったといえる。平成23年度は、1930年代に創設されたドイツのトゥルネン・スポーツ諸団体の統合組織が採用した運動種目の統轄方法を,ドイツトゥルネン連盟(DT)と3つのスポーツ連盟(ドイツ陸上競技連盟、ドイツフットボール連盟、ドイツ水泳連盟)が「トゥルネン=スポーツ抗争」(以下「抗争」)の中で主張してきた運動種目の統轄方法と関連付けながら考察し,「抗争」の帰結を解明することを研究課題とした。DTと3つのスポーツ連盟が和解の最終目標として掲げたトゥルネン・スポーツ諸団体の統合組織結成に向けた動きは1933年のドイツ帝国体育員会(DRA)の解散から始まり,その後,帝国指導者連合が創設され,さらに同連合がドイツ帝国体育連合(DRL)に改組されていった。DRAに加盟していたDTと3つのスポーツ連盟の間では,1930年に双方が結んだ協定によって,陸上競技,フットボール,水泳が共同で統轄されていた。しかし,DRAの後継組織として1933年に創設された帝国指導者連合では,傘下の15の専門連盟が割り当てられた運動種目のみを統轄し,それ以外の運動種目の統轄は禁じられた。そして,帝国指導者連合の後継組織として1934年に発足したDRLでは15の専門連盟が,14の専門部と9つの提携連盟に再編された。各運動種目の統轄権がこれらの専門部と提携連盟に委ねられていくことによって,統轄権はより専門分化し,「抗争」の中で3つのスポーツ連盟が主張してきた統轄方法にほぼ則したものとなったのである。ナチスが国際的なスポーツ活動を推進していく中でなされたトゥルネン・スポーツ諸団体の統合によって,半世紀にも及んだ「抗争」は統轄権の問題に関する限り,DTが主張してきた運動種目の全面的統轄ではなく,3つのスポーツ連盟が主張してきた専門的統轄方法が統合組織に採用される形で帰結したのである。
抗動脈硬化性脂質スフィンゴシン1-リン酸の産生制御とABCA1トランスポーター

スフィンゴシン1-リン酸(S1P)は、血漿の高密度リポ蛋白質(HDL)に濃縮しており、抗動脈硬化作用を示す。しかし、S1PがHDLにどのように取込まれるのか全く不明である。HDL産生の初期段階に関与するABCA1トランスポーターやレシチン・コレステロールアシルトランスフェラーゼ欠損マウスの血漿S1Pの動態を解析した結果、ABCA1トランスポーターがHDL-S1Pの蓄積、維持に重要であると考えられた。抗動脈硬化性脂質であるスフィンゴシン1-リン酸(S1P)はスフィンゴシンキナーゼの働きにより細胞内で産生され細胞外に放出される私達はS1Pが血中では高密度リポ蛋白質(HDL)に濃縮していることを発見した。本研究では、血中S1PがHDL形成に必須であるABCA1トランスポーターを介して細胞外に放出されることを、ABCA1トランスポーター(ABCA1)やレシチンコレステロールアシルトランスフェラーゼ(LCAT)の欠損マウスを適宜用い、個体レベル、細胞レベルで明らかにする今年度は、マウスの血液に含まれる新生HDLや成熟HDLとS1Pの存在様式について以下のように解析した。(1)マウス血漿のリポ蛋白質とS1P:ABCA1やLCAT欠損したマウスの血液から有機溶媒で生理活性脂質画分(S1Pを含む)を抽出し、血漿S1Pの濃度を測定した。また、血漿リポ蛋白質画分(VLDL、LDL、HDL)を分離し、アガロースやアクリルアミド電気泳動のウエスタンブロットでリポ蛋白質の精製度を確認後、S1Pの分布を調べた。その結果、ABCA1欠損マウスのHDL画分にHDL粒子とS1Pが検出されないこと、LCATマウスの新生HDLに結合したS1Pの比活性(ApoAI当り)が野生型マウスのHDLの場合と変わらないことが検出された。これらの実験によって、新生HDL(preβ-HDL)粒子にS1Pが含まれており、新生HDLの形成を担うABCA1がHDL-S1P複合体の形成に関与していると推測された。(2)インビボでの再構成実験:脱脂したヒトApoAIを野生型マウスやHDL欠損マウスの尾静脈から注入し、血漿に出現してくるHDL粒子をモニターするとともに、血漿S1Pの濃度変化を調べた。しかし、マウスの血漿HDLに比して十分量のヒトApoAIを注入できないためか、マウスの血漿S1P濃度への影響を検出できなかった。抗動脈硬化性脂質であるスフィンゴシシ1-リン酸(S1P)はスフィンゴシンキナーゼの働きにより細胞内で産生され細胞外に放出される。私達はS1Pが血中では高密度リポ蛋白質(HDL)に濃縮していることを発見した。本研究では、血中S1PがHDL形成に必須であるABCA1トランスポーターを介して細胞外に放出されることを、ABCA1トランスポーター(ABCA1)やレシチンコレステロールアシルトランスフェラーゼ(LCAT)の欠損マウスを適宜用い、個体レベル、細胞レベルで明らかにする。今年度は、ヒトの血液に含まれる新生HDLや成熟HDLとS1Pの存在様式について解析した。また、培養細胞を用いた再構成実験にてHDL-S1P複合体がどのように産生されるのかについて以下のように解析した。(1)血液に含まれるリポ蛋白質とS1Pの解析:ヒト血漿HDLから成熟HDL(HDL2とHDL3)や新生HDL(preβ-HDL)を分離しS1Pの比活性を調べた。また、HDLと他のS1Pキャリア(アルブミンなど)との比較することで、HDLのS1Pがどの程度血球由来なのか比較した。これらの実験によって、成熟HDLに加えpreβ-HDL粒子にもS1Pが含まれており、新生HDLの形成を担うABCA1がHDL-S1P複合体の形成に関与していると推測された。また、血球由来と考えられるS1Pの蓄積はHDL画分ではなくリポ蛋白質除去(アルブミンなど)画分に顕著に見られた。(2)インビトロでの再構成実験:リポ蛋白質産生細胞におけるHDL放出と連携した細胞外S1P蓄積の可能性をインビトロでの再構成実験で試みた。マクロファージの培養上清にApoAIとスフィンゴシンを添加し、S1P産生応答を試みた。しかし、スフィンゴ脂質の分解活性が高いためか、ApoAIのS1P放出活性への影響を検出できなかった。この実験は来年度も継続して検討する。抗動脈硬化性脂質であるスフィンゴシン1-リン酸(S1P)はスフィンゴシンキナーゼの働きにより細胞内で産生され細胞外に放出される。

本研究では、血中S1PがHDL形成に必須であるABCA1トランスポーター(ABCA1)を介して細胞外に放出されることを、ABCA1やレシチンコレステロールアシルトランスフェラーゼ(LCAT)欠損マウスを適宜用いて明らかにすることを目的とした。昨年度(21-22年度)までのマウスやヒトの血液に含まれるリポ蛋白質とS1Pの存在様式を解析した結果、ABCA1欠損マウスの血漿S1P含量が半減しており、LCAT欠損マウスの新生HDL画分にS1Pが認められ、血球由来S1Pの蓄積はHDL画分ではなくリポ蛋白質除去画分(アルブミン)に顕著に見られた。これらからABCA1が血漿HDL-S1Pの蓄積に重要であると推測された。今年度は、マウス由来のリポ蛋白質産生細胞(肝細胞やマクロファージ)を用いてHDL放出と連携した細胞外S1P蓄積を再構成実験で証明しようと試みた。しかし、スフィンゴ脂質の分解活性が高いためか、肝細胞やマクロファージにおけるHDL放出と連携した細胞外S1P蓄積は検出されなかった。一方、本課題を遂行中にS1PがApoMを含むHDLに結合していることがChristoffersen等より報告された(PNAS,108,9613-9618,2011)。ApoMは新生HDLの安定性に必須であるらしく、本研究の解析結果(新生HD画分にS1Pが認められ、ABCA1欠損した場合の血漿S1P含量が半減している)と考え合わせると、血漿ApoM/HDL-S1P形成過程に連携したABCA1を介する新たな機構が考えられる。従って、ABCA1が血漿HDL-S1Pの蓄積、維持に重要であると推測される。
文法知識の自動化を促進する分散・集中学習の検証：適性の個人差に着目して

本研究は、第二言語の文法の習得において、いつ繰り返し練習を行えば、最も効果的かを調べた。本研究でのラボ実験の結果から、新しい文法項目を学習する時に、4回の繰り返し練習を1週間空けてしまうと効果が下がるため、3日から4日程度空けた方が効果的であることが分かった。また、練習間隔を1週間空けてしまうことで、学習者個人の言語分析能力や記憶能力などの影響が強く出てしまうことを明らかにした。文法の習得において学習間隔がどのように影響するかは、まだ十分に分かっていない。そのため、本研究では、自然人工言語の学習パラダイムを用いて、学習間隔の影響を実証的に調べる実験を行った。平成27年度では、自身の先行研究(Suzuki & DeKeyser、2015、以下S&D)の追試実験を行った。60名の学習者を対象として、集中学習群(3日間隔で練習を4回)と分散学習(7日間隔で練習を4回)を行い、文法知識の習得にどのような影響を与えたかを調べた。ターゲットの文法項目は、スペイン語をベースにした自然人工言語の現在進行形の活用することで、実験外でその言語を学習する機会をなくし、条件を統制し、先行研究の問題点を改善した。また、練習方法としては、先行研究(S&D)と同様に、単語の学習を行い、その後、活用形の規則を明示的に提示し、活用形を覚えてもらった。そして、絵やビデオなどを見て動作を描写したり、様々なタスクを用いて、文法知識の自動化を促した。事後テストとして、原形を与えて、正しい活用形に直させる課題と絵を見せて、描写をできるだけ早く行ってもらう課題を行った。その事後テストの発話を、4名の協力者に1正しいかどうか(正確さ)と、2発話の速度(絵の提示から発話終了まで)の2つの観点から採点してもらった。現在分析の途中であるが、S&Dの結果を支持する傾向が見られているが、より実験条件を統制できたことにより、学習間隔の影響に関して、より妥当な結果を得ることができた。文法の習得において学習間隔がどのように影響するかを調べる実験を行うことができたため。本研究の目的は、第二言語の文法の習得において学習間隔がどのように影響するかを明らかにすることであった。それと同時に、第二言語学習者の個人差要因(適性)がどのように学習効果に影響を与えるかを調べた。日本人母語話者を、短期間復習群(3日間隔で練習を4回)と長期間復習群(7日間隔で練習を4回)に分けて、スペイン語をベースにした自然人工言語の現在進行形の活用の練習をさせた。練習方法としては、活用形の規則を明示的に提示しながら、絵やビデオなどを見て動作を描写したり、様々なタスクを用いて、文法知識の自動化を促した。事後テストとして、原形を与えて、正しい活用形に直させる課題と絵を見せて、描写をできるだけ早く行ってもらう課題を行い、正確さと発話速度を測定した。また、複数の外国語学習の適性テストを受けてもらった。本研究で明らかになったことは、以下の3点である。(1)新しい文法項目を学習する間隔は、1週間空けるよりも3日から4日程度空ける方が効果的である。(2)適性と学習効果の関係を探った結果、練習間隔が短い方が文法規則の自動化を促進する可能性が示唆された。(3)練習間隔を1週間空けてしまうと、言語分析能力と記憶能力の個人差の影響が強く出るが、練習間隔が短いと個人差の影響を減らせることができることが示唆された。これらの結果から、文法の繰り返し練習における練習間隔を調整することで、基礎的な文法項目の定着の効率化が測れることを示した。限られた学習時間を使って、練習間隔のみを変えるだけで、学習の効果を上げることができることを示した点で本研究の成果は重要だと考えられる。収集したデータの分析と、学会と論文での発表の準備を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。第二言語習得28年度が最終年度であるため、記入しない。