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戦時体制下における雑誌メディアの書誌的研究

本研究においては、これまでほとんど注目されていなかったものの、戦時下において一定の役割を果たした、日本報道社と山海堂について、その刊行した雑誌を中心に調査を進め、日本報道社が刊行した雑誌『征旗』、山海堂が刊行した雑誌『報道』について、収集を行うとともに、その詳細な書誌を作成して考察分析を行った。戦時体制下における出版社やジャーナリストの動向とともに、そのメディア編成について、より多角的な考察を行うための足がかりとなり、戦争プロパガンダとされる雑誌メディアの実態を明らかにすることができた。本年度は、戦時下の出版団体、日本出版文化協会(のちの日本出版会)の機関紙『出版文化』の復刻版を入手し、戦時下の『出版年鑑』と『雑誌年鑑』(1939年1942年版)および『日本読書新聞』や新聞記事などの関連資料と併せて、戦時下の出版社の動向や出版政策などの全体像についての理解を深めた。また旺文社発行の『新若人』については、これまで所蔵している分の欠号の入手に引き続き努めたほか、その読者投稿欄についても選者や投稿者についての分析を行った。具体的な雑誌分析については、陸軍と講談社の協力関係の下、1944年に設立された日本報道社(戦後は光文社へと変更)に注目し、同社が1944年9月から1945年3月号まで発行した雑誌『征旗』全号について、現物による書誌的分析を行い、誌面本文を元にした総目次を作成した。この総目次には関連事項の調査に基づいた詳細な注を付し、時代背景や人物情報などを補うことで、読める書誌としての意味を持たせることができた。また誌面の内容分析を行い、その誌面に影響する陸軍報道部、大日本言論報国会、大東研究所といった各種の力関係を考察し、この時代における雑誌の意味の考察やその位置づけを行った。日本報道社については、同社が刊行した書籍、また前身となった出版社についても情報、資料収集を行っており、講談社を中心にした総力戦体制下におけるメディア編成について、より多角的な考察を行うための足がかりを得たものと考えている。本年度も前年度に引き続き、戦時下において陸軍報道部と密接にかかわった雑誌、出版社、言論人に焦点を当て、その影響関係を含めた実態解明と雑誌メディア自体の展開を調査、考察した。具体的には戦後に「戦犯出版社」として名指しされた出版社の一つ、山海堂の活動に焦点を当てた。戦時下の『内燃機関』『機械化』という雑誌の展開を跡づけ、軍関係者との関わりを強めていくことを示し、この流れの中に『報道』というプロパガンダ誌があることを証した。山海堂が発行したこの『報道』という雑誌を編集していた大東研究所、その代表である大熊武雄についてはこれまで全く注目されたことはなく、参照できる文献もなかったが、この団体と人物は戦時のメディア統制に関与し、また著名な鈴木庫三とも強い結びつきを持つ重要な団体であり人物であった。特に大熊武雄についてはその履歴を跡づけ、著作一覧を作成公開することで今後の研究の基礎的資料となり得たと考える。雑誌『報道』は創刊号の奥付によれば5万部発行されたことになっているにもかかわらず、その全容は不明なことが多い。全冊を所蔵している公共機関が存在せず、国会図書館でも13冊しか所蔵しておらず、各地の公共機関においても所蔵は極めて稀であり、終刊の時期も不明である。本年度に収集したものおよび以前より収集していた『報道』と、公共機関に散在するものをあわせて、本研究では138号までのうち25号を除く37冊を実見することができた。『報道』の書誌を明らかにし、叢書形式が雑誌形式に変わり、月刊から月二回刊へと変わっていくことを確認した。また大熊武雄が一貫して編集にかかわったこと、文学関係の記事は多くないが、火野葦平など報道班員の寄稿もあったことを明らかにした。また誌面内容の検討により、『報道』が現実の戦況と戦局の全体像を見えなくする戦争プロパガンダとして効果を発揮していたことなども明らかにした。研究課題の主要な対象である戦時体制下における雑誌メディアについて、書誌をまとめた上で具体的な考察を行い、成果として発表することができたため。またこの成果により、戦前戦後のメディアの連続性についてより考察を深める足掛かりを得ることができたため。本年度は戦時下の雑誌メディアの諸相を考察するため、多角的な資料調査、考察を行った。特に文芸春秋社発行の『大洋』『航空文化』といった雑誌について、資料の入手とその実態調査を進め、書誌の調査、目次情報の調査、誌面内容の調査や関連雑誌との関係性について調査を行ったほか、入手した村雨退二郎関係資料によって戦時下の大衆文学の動向の調査考察を行い、村雨退二郎が執筆していた雑誌(講談社発行『講談倶楽部』、桜華社発行『懸賞界(のち改題して『文芸情報』)』など)、単行本など関連資料についても収集を行った。単行本の調査においてはいわゆる有名出版社ではない多くの群小出版社の存在について改めて意識することとなった。これらの成果は目配りすべき点が多いため、短時間で論文という形にまとめることはできなかったものだが、次年度以降に成果として出せるよう準備をしている。こうした過程で、関連的な成果として火野葦平の研究動向についてまとめる機会を得たが、まとめる際に多くの同時代文献に目を通すことになり、同時代のメディア展開についてもあわせて知見を深めることができた。

さらに、菊池寛とのかかわりから『婦女界』という女性雑誌について文章をまとめる機会を得て、二者の関係を通時的に見ていくことができたが、その過程で戦時下の女性雑誌の展開についても考察することができたと考えている。次年度はこうした成果を論文などの形でまとめて、公開する考えである。本年度の資料収集、調査および、本年度に発表した関連的な成果などによって、次年度以降、研究課題についてさらに考察を深めた成果を発表できる準備ができたため。大きな成果としては、これまでほとんど注目されていなかったものの、戦時下において一定の役割を果たした、日本報道社と山海堂について、その刊行した雑誌を中心に調査を進め、日本報道社が刊行した雑誌『征旗』、山海堂が刊行した雑誌『報道』について、その収集を行うとともに、その詳細な書誌を作成したことが挙げられる。特に完全な所蔵機関のない『報道』については、そこに深く関わった大東研究所、および大熊武雄という人物の軌跡とともに基礎的な資料を提供することができた。このことは戦時体制下における出版社やジャーナリストの動向とともに、そのメディア編成について、より多角的な考察を行うための足がかりとなり、実際の戦争プロパガンダとされる雑誌メディアの実態を明らかにした。また『征旗』『報道』にも執筆した火野葦平について、最新の研究動向についてまとめたほか、『婦女界』という女性雑誌の戦前から前後にかけての展開を、深く関わった菊池寛と関係から通時的に見て、戦時下の女性雑誌の展開について考察することができた。研究論文の形では発表できなかったが、旺文社発行の『新若人』については、これまで所蔵している分の欠号の入手に引き続き努めたほか、その読者投稿欄についても選者や投稿者についての分析を行った。このほかに村雨退二郎の関係資料の収集分析を進め、戦時下の大衆文学の動向の調査考察を行い、いわゆる有名出版社ではない多くの群小出版社の存在について改めて意識することができ、今後の研究への足がかりができた。本研究においては、これまでほとんど注目されていなかったものの、戦時下において一定の役割を果たした、日本報道社と山海堂について、その刊行した雑誌を中心に調査を進め、日本報道社が刊行した雑誌『征旗』、山海堂が刊行した雑誌『報道』について、収集を行うとともに、その詳細な書誌を作成して考察分析を行った。戦時体制下における出版社やジャーナリストの動向とともに、そのメディア編成について、より多角的な考察を行うための足がかりとなり、戦争プロパガンダとされる雑誌メディアの実態を明らかにすることができた。戦時下の雑誌について具体的な考察を行い、成果として発表したほか、今後の方向性についても明確になっているため。本年度もこれまでに引き続き、戦時下の雑誌を確認しながら基礎的書誌データを構築し、戦時下のメディアと文学を考察する基礎的な成果をまとめていく予定である。特にこれまで行ってきたような軍関係との強い結びつきを示すようなメディアについてはその戦時下のプロパガンダとしての特質を、雑誌の展開に即して考察していく。たとえば文芸春秋が関与した『航空文化』や『大洋』といった雑誌についての実態解明を進める。また同時に講談社の『講談倶楽部』といった大衆文学雑誌や、改造社の『大陸』といった時局雑誌についても分析を進め、雑誌メディアの展開と同時期の文学状況、また戦時下から戦後への連続と断絶について明らかにしていきたい。今後は主に文芸春秋社発行の『大洋』および『航空文化』に焦点をあて、調査と研究を行っていく。これら二誌が『文芸春秋』
不安定化塩基対に選択的に結合する新規低分子リガンドの開発

本研究では、ミスマッチ塩基対や損傷塩基対のようなDNA二本鎖内に生じる不安定化された部位に対して、選択的に結合する低分子リガンドの開発を目指した。その結果、リガンドへの芳香族基の導入、および陽電荷基の導入がいずれも脱塩基部位への結合を向上させることを示し、脱塩基部位に対して高選択的に結合する小分子リガンドの開発を達成した。複製時の誤った塩基の取り込み、あるいは遺伝子が外的環境因子によって損傷を受けた場合には、遺伝子上で不安定な塩基対が形成される。このような本来の塩基対とは異なる不安定化された塩基対は修復酵素により修復されるが、修復されない場合には遺伝子変異の原因となって種々の疾病を誘起する。そのため、このような不安定化塩基対を検出する手法の開発は、遺伝子変異が原因となる疾患に対するリスク評価を行う上で重要な役割を果たすと考えられる。本研究では、これらの不安定化塩基対に共通する構造を認識して選択的に結合する低分子リガンドの開発を目指す。本年度はこのうち、核酸塩基が脱離した損傷であるabasic部位を標的としたリガンドの開発を進めた。1.リガンドの分子設計と化学合成遺伝子上に生じた構造的に不安定な領域は、溶液中で他の分子と相互作用しやすい環境にあると推測される。特にabasic部位では、核酸塩基が脱離したことにより二本鎖内部に空間が出来ているため、この上下に位置する正常型塩基対とスタッキング可能な分子が有効であると考え、疎水性芳香族基を有する新規結合リガンドを設計、合成した。また標的部位近傍のリン酸残基と静電的相互作用可能な、陽電荷基を有する分子の合成も達成した。2.合成リガンドのabasic部位への結合能の評価abasic部位を導入したDNA二本鎖の調製は、核酸自動合成機によりデオキシウリジンを導入したDNAを合成し、この配列をUracil-DNA glycosylase処理することで行った。合成リガンドのabasic部位への結合はポリアクリルアミドゲル電気泳動により評価した。その結果、陽電荷基を有する合成リガンドが、陽電荷基を有していないリガンドと比べてabasic部位に高効率的に結合することを見出した。一方、芳香族基を導入したリガンドでは結合能の上昇はわずかであった。本研究では、ミスマッチ塩基対や損傷塩基対のようなDNA二本鎖中に生じる不安定化された部位に対して選択的に結合する小分子リガンドの開発を目指した。昨年度においては、標的とする損傷塩基のうち核酸塩基が欠損したabasic部位を選択的に認識して結合する分子の開発を行った。その結果、結合リガンドへの芳香族基の導入、および陽電荷基の導入がいずれもabasic部位への結合能を向上させることを示すことができた。芳香族基の導入が標的部位近傍の塩基対とスタッキング相互作用することで、また陽電荷基がリン酸ジエステル基と静電的相互作用することで結合能が向上したと考えられる。そこで本年度は先ず、これらの官能基を組み合わせて導入したリガンド分子の化学合成を行なった。また芳香族分子と陽電荷基を結ぶリンカーの導入部位とその鎖長も結合能に大きく影響すると予想されるので、これらの形式の異なる誘導体の合成も進めた。そして合成した化合物のabasic部位への結合能を評価することで、abasic部位に対して高選択的に結合する小分子リガンドの開発を達成した。1.新規リガンドの化学合成とレポーター基の導入芳香族基および陽電荷基を同一分子内に有する新規化合物を化学合成した。また陽電荷基がabasic部位への結合に与える影響をさらに詳しく調べることを目的に、より塩基性の低い官能基、および中性の官能基に置換した誘導体の合成を行ない、これら化合物のabasic部位への結合能を評価した。以上の実験により得た最適な構造を有する化合物に、レポーター基を導入した新規リガンドを開発した。2. abasic部位を含む二本鎖に対する結合能の評価核酸自動合成機によりデオキシウリジンを導入したDNAを化学合成し、Uracil-DNA glycosilaseで処理することで、abasic部位を含む二本鎖DNAを調製した。この配列を用いて、ポリアクリルアミドゲル電気泳動により、合成したリガンドのabasic部位への結合能の評価を行なった。
国語・算数の学習困難児に対する脳血流量の測定に基づく教授・支援方法の開発

本研究は、非侵襲的な近赤外光イメージング装置(Near-Infrared Spectroscopy、NIRSと略す)による測定値を指標として、国語・算数に対して学習困難を示す児童を対象に、前頭前野の活性化をもたらす教授・支援方法の開発を試みることを目的として開始された。しかし、NIRSによる脳血流量の測定は、調査場所の限定、頭部に装着するホルダーに対する違和感、頭を動かすことの制限などのために、対象児のデータを得ることが難しかった。そこで大学生を対象として、有効な教授・支援方法として意図していた、楽しさ等の「プラスの感情」を伴う言語性課題を一人で行う場合と他者と共に行う場合で、脳血流量や活性化部位にどのような差異が生じるかについて実験を行った。その結果、課題解決時には、左・右の前頭葉から側頭葉にかけての部位に血流量の増加が認められ、その程度は他者と共に行う場合に高くなることが確認された。また、質の異なる計算課題を解いた場合、難易度の高い課題において脳血流量の増加がみられたが、いずれの課題の場合も、前頭葉から側頭葉にかけての対称的な部位で高い賦活が示された。これらの結果から、学習困難児に対する教授・支援方法として、言語課題・計算課題のうち対象児がより興味を示す課題について、他者と共に「プラスの感情」を経験しながら学習をすすめることが効果的であることが示唆された。本研究は、非侵襲的な近赤外光イメージング装置(Near-Infrared Spectroscopy、NIRSと略す)による測定値を指標として、国語・算数に対して学習困難を示す児童を対象に、前頭前野の活性化をもたらす教授・支援方法の開発を試みる。本年度は、対象児を選び出すために、小学校3年4年に在席する学習困難傾向のある児童および軽度発達障害児に対して、全般的な知的能力および基本的な国語・算数能力のレベルを個別に測定した。基本的な国語能力としては、ひらがなと漢字の認識、文章の音読と黙読、文章理解、ひらがなと漢字の書き等の課題、算数能力については、数の多少等の判断、数の順唱と逆唱、具体物を用いての加減算、数字を用いた加減算等について測定を行った。その結果、各能力レベルには大きな個人差があること、国語に比べて算数能力の低い者の多いことが示された。これらの測定と同時に、行動観察やインタビューを通して、ことばや数字が関わる遊びやゲームの中で、対象児が「好き」で、「楽しさ」「喜び」等のプラスの感情を持てる活動は何かを探った。NIRSによる前頭前野血流量の測定を実施するための準備として、被験児に対して、頭部に装着する帽子状のホルダに慣れてもらう機会を設け、また、測定者が短時間で装着できるように訓練も行った。本研究は、非侵襲的な近赤外光イメージング装置(Near-Infrared Spectroscopy、NIRSと略す)による測定値を指標として、国語・算数に対して学習困難を示す児童を対象に、前頭前野の活性化をもたらす教授・支援方法の開発を試みることを目的とする。小学校3年4年に在席する学習困難傾向のある児童および軽度発達障害児に対して、楽しさ、うれしさなどを伴う「遊び」の要素を加えた教授介入的活動を実施した。その際に、その活動を「集団」で行った場合と、「一人」で行った場合では、集団で行った場合の方が、活動の持続時間が長く、笑いや笑顔の見られる回数も多かった。しかし、NIRSによる脳血流量の測定は、調査場所の限定、頭部に装着するホルダに対する違和感、頭を動かすことの制限などのために、対象児の協力を得ることが難しかった。そこで、基礎的データを得るために、大学生を対象として、楽しさ等のプラスの感情を伴う課題を、一人で行う場合と他者と共に行う場合で、脳血流量や活性化部位にどのような差異が生じるかを調べた。その結果、左・右の前頭葉から側頭葉にかけての部位において、課題解決時に血流量の増加が認められ、その程度は他者と共に行う場合に高くなることが確認された。
3次元空間形内の平均曲率一定な曲面の研究

今年、次の三つの研究ができた。1) 3次元ユークリッド空間内と3次元双曲空間内の平均曲率が一定曲面の存在とuniquenessの研究を続けている。極小曲面の場合には、David Hoffman氏と一緒にRiemann′s examplesという極小曲面のuniquenessについて論文を書いて、pub11shされている。また、Edward Thayer氏とMeinhardWho1gemuth氏と一緒にdoubly-periodicな極小曲面の存在についてpreprintを書いた。また、私のPlateau問題の埋めこまれていることについての論文は、終わって、acceptされている。また、梅原氏と山田氏と一緒に、フラックスという方法を使って、双曲空間内の平均曲率が一定1の曲面の存在についての論文は、acceptされている。2)平均曲率が一定の曲面のモース指数の研究を続けている。LeviLima氏と一緒に、双曲空間内の平均曲率が一定1の曲面の指数についての論文をpub1ishされている。ユークリッド空間内の平均曲率が一定Wente曲面の指数の論文を終わって、preprintができた。Pierre Berard氏とLeviLima氏と一緒に、コンパクトではない例にとっての指数のgrowthについての研究を始まった。3)今年、多様体のラプラシアンのdiscretespectrumとWeylasymptotic formulaについて、研究を始まった。特に、完備ではない例について考えている。その多様体は平均曲率が一定曲面ではないだけど、平均曲立が一定曲面とよく関係がある。2次元の場合は、Levi Lima氏と一緒に考えている。n次元の場合は、Jun Masamune氏と一緒に考えている。今年、ユックリド空間内の極小曲面についてと、双曲空間内の平均曲率が一定の曲面についてと、平均曲率が一定の曲面Indexについて研究しました。ブラジルのLevi Lopez deLimaといっしょに、双曲空間の平均曲率が一定1の曲面のIndexについて論文を作りました。この論文にCatenoid cousinと他の例のIndexを計算しました。それをするために、functional analysisを使って、conical singularityを持っている曲面の上でラプラシアンoperatorのeigenvalueとeigenfunctionを研究しました。(Indiana Math.J.にpublishされます。)私と大阪大学の梅原さんと熊本大学の山田さんは、昨年から論文を書いていました。今年終わりました。(Tohoku Math.J.にpublishされました。)今年、彼らとともに、もう一つの論文を書きました。双曲空間内の平均曲率が一定1の曲面のfluxについてです。(この論文は、Proc.of A.M.S.にpublishされます。)双曲空間の平均曲率が一定1の曲面の新しい例を作りました。(東京工業大学の佐藤さんと共同で行いました。)この例はgenus 1と二つのembedded regular endを持っています。ユック空間内の極小曲面には、このような例は存在しないので、双曲空間の場合に反例を見つけたかった。(この結果はJ.Exp.Math.にpublishされます。)ユックリド空間内の境界を持っている極小曲面についても研究しました。境界は二つの平面にあれば、曲面のgenusとstabilityについて研究しました。(これはKyushu J.Math.にpublishされます。)今年、次の三つの研究ができた。
太陽系外惑星の大気分光精査に向けた極低温デフォーマブルミラーの開発

本応募研究の目的は、系外惑星の直接観測による大気分光という重要課題にのぞむため、赤外線宇宙望遠鏡に搭載する極低温デフォーマブルミラーを開発実証することである。デフォーマブルミラーの駆動方式には、Micro-Electronic Mechanics System (MEMS)方式を採用した。そして冷却時の最大の問題である熱応力を考慮した設計を行い、極低温(5K)で動作する多素子(1000素子)のDMを制作、試験することができた。本研究の目的は、系外惑星の直接観測による大気分光という重要課題にのぞむため、赤外線宇宙望遠鏡に搭載する極低温デフォーマブルミラーを開発実証することである。本応募研究によって、惑星観測に特化した観測装置(分光機能つきコロナグラフ)を赤外線宇宙望遠鏡SPICAに搭載するために必要とされる挑戦的な技術開発実証がすべて完了し、晴れて搭載が可能となる。この観測装置が実現すれば、その能力はSPICAの打ち上げが予定される2018年においても無二の競争力を持つ。その結果、系外惑星系の形成進化を直接観ることで、惑星系に関する理解は飛躍的に高まることが期待できる。さらに生命兆候の検出にも挑む。本研究は、その実現のためのクリティカルな要素である。今年度はまず、MEMS製法で制作したデフォーマブルミラーのチップ部と、基板、回路系を接着する方法について、数値計算および試作にて探究した。試作ではコストを考慮し配線は行わず、冷却変形の評価を集中的に進める方針をとった。これは、極低温に冷却したさいの熱歪の影響を抑える上で必須のステップである。また、極低温に冷却したデフォーマブルミラーの鏡面形状を測定する真空チャンバーの開発を進めた。このチャンバーは機械式冷凍機を採用し、液体窒素、ヘリウムなどの冷媒を必要とせず、電気的な駆動のみで冷却可能である。また、4方のどこからでもパネル上のフランジを取り外すことで内部にアクセスできる。これらのことによって、実験の効率を従来の方式にくらべて大幅に高めることができる。真空・冷却試験において、10K以下という、要求を満たす冷却性能を確認できた。本応募研究によって、惑星観測に特化した観測装置(分光機能つきコロナグラフ)を、たとえば次世代赤外線宇宙望遠鏡SPICAに搭載するために必要とされる挑戦的な技術開発実証がすべて完了し、晴れて搭載が可能となる。その結果、系外惑星系の形成、進化を直接観ることで、惑星系に関する理解は飛躍的に高まることが期待できる。本応募研究は、その実現のためのクリティカルな要素である。該当年度の研究によって、低温デフォーマブルミラーの接着サンプル試験およびプロトタイプの制作が完了した。具体的には、電気的にアクティブでない多数のMEMSチップを用いて接着サンプルを制作し、液体窒素冷却クライオスタットおよび光学干渉計を用いて、冷却による面形状の変化およびその結像性能への影響を評価した。また、振動耐性試験、急速減圧試験、音響試験など、実際に打ち上げるためにクリアする必要がある試験法を確立した。それらの結果を用いて、1,000素子の電気的にアクティブなプロトタイプを設計、制作した。こららの結果を受け、今後は1000素子アクティブプロトタイプMEMSデフォーマブルミラーを用いて、さまざまな評価、およびそれを使った波面補償の実験に向かう。本応募研究の目的は、系外惑星の直接観測による大気分光という重要課題にのぞむため、赤外線宇宙望遠鏡に搭載する極低デフォーマブルミラーを開発実証することである。この観測装置が実現すれば、その能力はSPICAの打ち上げが予定される2020年代においても無二の競争力を持つ。系外惑星系の形成、進化を直接観ることで惑星系に関する理解は飛躍的に高まることが期待できる。デフォーマブルミラーそのものは、常温で用いるものならば、既に企業から購入することができる。しかし、赤外線望遠鏡で用いるのに必須の冷却環境で使用可能のデフォーマブルミラーは、存在していなかった。そこで本研究にて新規に開発した訳である。具体的には、多く提案されているデフォーマブルミラーの駆動方式のうち、Micro-Electronic Mechanics System (MEMS)方式を採用した。

そして冷却環境で使用するための最大のカギである、冷却時の熱変形の問題をクリアするため、MEMS方式で製造したシリコンを主とするデフォーマブルミラー本体と同等の熱収縮率を持つ基板を開発し、そこに接合、周辺システムを構築することで、極低温(5K)で動作する多素子(1000素子)のDMを設計、制作、試験することができた。本応募研究の目的は、系外惑星の直接観測による大気分光という重要課題にのぞむため、赤外線宇宙望遠鏡に搭載する極低温デフォーマブルミラーを開発実証することである。本応募研究によって、惑星観測に特化した観測装置(分光機能つきコロナグラフ)を、たとえば次世代赤外線宇宙望遠鏡SPICAに搭載するために必要とされる挑戦的な技術開発実証がすべて完了し、晴れて搭載が可能となる。この観測装置が実現すれば、その能力はSPICAの打ち上げが予定される2018年においても無二の競争力を持つ。その結果、系外惑星系の形成、進化を直接観ることで、惑星系に関する理解は飛躍的に高まることが期待できる。さらに生命兆候の検出にも挑む。本応募研究は、その実現のためのクリティカルな要素である。これまでの研究によって、低温デフォーマブルミラーの接着サンプル試験およびプロトタイプの制作、および実験系の開発が完了した。具体的には、電気的にアクティブでない多数のMEMSチップを用いて接着サンプルを制作し、液体窒素冷却クライオスタットおよび光学干渉計を用いて、冷却による面形状の変化およびその結像性能への影響を評価した。また、振動耐性試験、急速減圧試験、音響試験など、実際に打ち上げるためにクリアする必要がある試験法を確立した。それらの結果を用いて、1,000素子の電気的にアクティブなプロトタイプを設計、制作した。さらに、プロトタイプの常温環境下での評価試験、および真空・極低温環境下での試験のためのチャンバーの開発、改修が完了した。試験に用いる多芯のワイヤーハーネスの開発も行った。こららの結果を受け、今後は1000素子アクティブプロトタイプMEMSデフォーマブルミラーを用いて、極低温環境下において、さまざまな評価、およびそれを使った波面補償の実験に向かう。低温デフォーマブルミラーのプロトタイプの制作が出来たことは、基本的に順調に進展していといえることを示す。いっぽう、当初の計画以上に進展しているという状況ではない。そのため、「(2)おおむね順調に進展している」を選択させていただきます。25年度が最終年度であるため、記入しない。低温デフォーマブルミラーのプロトタイプの制作が出来ており、常温での試験、極低温試験のための実験系が出来ていることは、計画が基本的に順調に進展していといえることを示す。そのため、「2おおむね順調に進展している」を選択させていただきます。研究内容としては、当初の予定どおり、極低温デフォーマブルミラーのさまざまな試験を行う。具体的には、常温および低温での駆動特性の評価、そのための実験系の開発、各種の耐性試験などである。本研究に応募した当初は、24、25年度には研究支援者を雇用する計画であった。しかし交付額の減額等の理由のため、研究支援者を雇用しない方針にあらためる。
自励振動型ループヒートパイプの流動・熱輸送特性の解明と動作限界の拡張

内径1.5mmの銅管を用い,ターン数6,加熱・冷却部長さをそれぞれ65mm,断熱部長さ270mmのループ型ヒートパイプの製作した.加熱部は流路外部に巻きつけたワイヤヒータの通電加熱による一様加熱,冷却部は冷却水を流して等温条件とした.作動流体にはエタノールを用い,流路内をいったん真空にしてから一定量を封入し,水平姿勢の状態で実験を行い,各部の温度を計測し有効熱伝導率を求め,熱輸送特性を評価した.ドライアウト対策には加熱部の作動流体の還流作用を促すものとして,ワイヤーウィックを用い,断熱部から加熱部にかけて設置した.基本的なウィック挿入の効果としては,供給量はあまり多くないが液の供給作用があり,流れの方向付けの作用もあることが分かった.しかし,ウィック自身が流動抵抗となるので,過度な挿入はかえって性能低下を引き起こすことが分かった.加熱部熱流束の違いについては,ウィック挿入により低熱流束時に循環流を誘起し性能向上が見られ,中・高熱流束時には動作領域の拡大は見られたが,その流動抵抗により有効熱伝導率が低下した.また,ウィック本数・長さに注目したところ適切な値があることが確認された.さらに,宇宙環境下での利用を想定し,低温度下で動作するループ型ヒートパイプとして,作動流体にアンモニアを用いたステンレス製の実験装置を新たに製作した.冷却部を約-30°C,加熱部を525°Cとしてウイックなしの実験を行った.垂直下部加熱姿勢時の実験においてはその熱輸送能力はエタノールを上回ることが確認された.水平姿勢においては,ウィックを挿入することにより微少ながら自励振動が確認されたが,途中で動作モードが変化したり,加熱部でドライアウトが生じるなど,安定した再現性が見られなかった.低入力熱量時(30W程度まで)には安定した動作を継続させることができたが,それ以上ではドライアウトしてしまった.内径1.5mmの銅管を用い,ターン数6,加熱・冷却部長さをそれぞれ65mm,断熱部長さ270mmのループ型ヒートパイプの製作した.加熱部は流路外部に巻きつけたワイヤヒータの通電加熱による一様加熱,冷却部は冷却水を流して等温条件とした.作動流体にはエタノールを用い,流路内をいったん真空にしてから一定量を封入し,水平姿勢の状態で実験を行い,各部の温度を計測し有効熱伝導率を求め,熱輸送特性を評価した.ドライアウト対策には加熱部の作動流体の還流作用を促すものとして,ワイヤーウィックを用い,断熱部から加熱部にかけて設置した.基本的なウィック挿入の効果としては,供給量はあまり多くないが液の供給作用があり,流れの方向付けの作用もあることが分かった.しかし,ウィック自身が流動抵抗となるので,過度な挿入はかえって性能低下を引き起こすことが分かった.加熱部熱流束の違いについては,ウィック挿入により低熱流束時に循環流を誘起し性能向上が見られ,中・高熱流束時には動作領域の拡大は見られたが,その流動抵抗により有効熱伝導率が低下した.また,ウィック本数・長さに注目したところ適切な値があることが確認された.さらに,宇宙環境下での利用を想定し,低温度下で動作するループ型ヒートパイプとして,作動流体にアンモニアを用いたステンレス製の実験装置を新たに製作した.冷却部を約-30°C,加熱部を525°Cとしてウイックなしの実験を行った.垂直下部加熱姿勢時の実験においてはその熱輸送能力はエタノールを上回ることが確認された.水平姿勢においては,ウィックを挿入することにより微少ながら自励振動が確認されたが,途中で動作モードが変化したり,加熱部でドライアウトが生じるなど,安定した再現性が見られなかった.低入力熱量時(30W程度まで)には安定した動作を継続させることができたが,それ以上ではドライアウトしてしまった.内径1.5mmの銅管を用い,ターン数6,加熱・冷却部長さをそれぞれ65mm,断熱部長さ270mmのループ型ヒートパイプの製作した.加熱部は流路外部に巻きつけたワイヤヒータの通電加熱による一様加熱,冷却部は冷却水を流して等温条件とした.作動流体にはエタノールを用い,流路内をいったん真空にしてから一定量を封入し,水平姿勢の状態で実験を行い,各部の温度を計測し有効熱伝導率を求め,熱輸送特性を評価した.ドライアウト対策には加熱部の作動流体の還流作用を促すものとして,銅のスズメッキ線のメッシュ(同軸ケーブルの外部導体)のワイヤーウイックを用い,断熱部から加熱部にかけて設置した.基本的なウイック挿入の効果としては,供給量はあまり多くないが液の供給作用があり,流れの方向付けの作用もあることが分かった.しかし,ウイック自身が流動抵抗となるので,過度な挿入はかえって性能低下を引き起こすことが分かった.加熱部熱流束の違いについては,ウイック挿入により低熱流束時に循環流を誘起し性能向上が見られ,中・高熱流束時には動作領域の拡大は見られたが,その流動抵抗により有効熱伝導率が低下した.また,適切な本数(本研究においては1から3本について検討)のウイックを循環流が生じるように配置することにより,振動流が誘起され最大熱輸送量の増加が見られた.さらに,宇宙環境下での利用を想定し,低温度下で動作するループ型ヒートパイプとして,作動流体に低温度時に十分な飽和蒸気圧の得られるアンモニアを用いたステンレス製の実験装置を新たに製作した.冷却部を約-30°C,加熱部を525°Cとしてウイックなしの実験を行ったが,水平姿勢での動作確認はできなかった.

しかし,垂直姿勢下部加熱時の実験においてはその熱輸送能力はエタノールを上回ることが確認された.ウイック挿入による水平姿勢における動作については今後検討する予定である.自励振動型ヒートパイプ(OHP)の加熱部のウイック挿入効果において,その長さの影響と熱輸送距離の延長について検討を行った.昨年度と同じ銅管製エタノールOHPの加熱・冷却部間の断熱長さを500mm(全長約600mm)としたものに,長さの異なるウイック(ステンレスワイヤーロープ:150,300,600mm)を1本挿入して実験を行った.垂直姿勢下部加熱実験においては,重力の還流効果によりウイックの未挿入の場合が最高性能を示した.また水平姿勢においては,OHP全長の1/2の長さのウイックが最も良い性能を示した.また,断熱部長さを270,500,1000mmと変えて,熱輸送距離の延長の実験を行った.垂直姿勢においては,断熱部長さの違いによる顕著な差異は見られなかった.ウイック(全長の1/2)挿入については逆に性能を低下させる結果となったが,加熱部温度の大きな変化を抑えることができた.水平姿勢では,断熱部長さ270,500mmで性能向上が顕著に見られた.1000mmについては作動流体の封入率を高くすることで,ウイック挿入効果が確認できた.さらに,低温度下におけるアンモニアOHPについての水平姿勢実験およびウイック挿入効果の検討を行った.垂直姿勢下部加熱実験においてはエタノールOHPよりも高い性能を示していたが,水平姿勢におけるウィック未挿入の場合には自励振動が見られず動作しなかった.ウィックを挿入することにより微少ながら自励振動が確認されたが,途中で動作モードが変化したり,加熱部でドライアウトが生じるなど,安定した再現性が見られなかった.低入力熱量時(30W程度まで)には安定した動作を継続させることができたが,それ以上ではドライアウトしてしまった.これらの問題については,冷却部温度(-30°C程度)すなわちアンモニア利用の際の温度領域が高すぎた可能性があり,今後の検討課題としたい.
術後譫妄と覚醒意識レベル評価のためのα波に関する後頭前頭誘導脳波の同時解析

覚醒時に後頭部に認められるα波が、麻酔後には前頭に移動し、これら後頭及び前頭のα活動はバイコヒーレンスの増大を伴っていることが明らかになり、α活動制御に視床皮質回路が関係することが示唆された.一方、高齢者の脳波は成壮年少群に比べて低振幅で脳波のパワーが小さく、また浅麻酔時においても低周波成分優位である上、覚醒時の後頭部にみられるα活動が小さく、また麻酔鎮静時の前頭におけるα波、αspindle waveの形成も弱いことが明らかとなった.更に、高齢者では、吸入麻酔濃度変化に対する脳波の反応性が小さいことがわかった.これらから高齢者におけるα波を中心とした脳機能ネットワークの変容が示唆された.麻酔深度変化に伴う意識変容により、どのように時空間的に脳内機能的ネットワークが変化するかをα波を中心として調べることが、本研究の課題であった。平成25年度には、BISモニターに加えて、脳波測定の国際標準である10-20法に則る多誘導導出の脳波計を用いて、平成24年度のBISモニターを用いた検討と同様の、前頭・後頭誘導脳波のパワースペクトラム、バイコヒーレンススペクトラム解析を実施した。その結果、10-20測定法を用いた多誘導脳波を用いた検討に置いても、BISモニターを用いた結果同様に、麻酔前には後頭部に優位なα活動が麻酔後には前頭に移行することが明らかになった。この後頭及び前頭のα活動は、バイコヒーレンスの増大を伴っており、こうしたα活動の制御に視床皮質回路が関係することが示唆された。また、麻酔深度変化に伴う脳波変化を、状態空間において解析したところ、覚醒時にはランダムな脳の電気的活動が、麻酔を深めるにつれて、より線形性を増すことが明らかになった。更に、認知症や脳梗塞患者の麻酔深度に応じた脳内ネットワーク活動の変化を健常者に比して施行したところ、認知症や脳梗塞患者の脳波は、SEF95(spectral edge frequency 95)がより小さく、一方でRBR(relative beta ratio)が大きい状態で推移していることがわかった。SEF95が小さい、即ち周波数成分が小さいにもかかわらず、RBRがより大きい、即ち周波数のβδ帯域成分/α帯域成分が大きいことから、認知症症例ではα帯域成分が小さいことが推定できる。このことから、脳梗塞患者では、αspindle waveを構成する上での有効神経細胞数が少なく、機能的な脳内ネットワークが変化している可能性が示唆される。麻酔中及び周術期覚醒時の後頭脳波と前頭脳波を同時解析し、意識変容に伴う時空間的機能的脳内ネットワークの変化を調べることを第一課題として研究活動をおこなってきた.手術麻酔管理症例において、脳波電極を前頭部と後頭部に装着し、麻酔中及び周術期覚醒時の後頭脳波と前頭脳波を持続的に脳波BISモニターを用いて収集した.前頭・後頭誘導のそれぞれの脳波のパワースペクトラム、及びバイコヒーレンススペクトラムを解析して、麻酔前後のα帯域のパワーの推移を調べ、後頭脳波α活動と患者の術前の意識レベルとの関係を探った.更に、脳内のダイナミックな電気活動変化を調べる目的で、両脳波間のコヒーレンスと位相遅れを算出した。また、後頭脳波と、その被検者の覚醒意識レベルの疫学的背景を併せて検討するため、若壮年と高齢者の2群において、術前意識レベルでの後頭脳波α活動を検討した.本研究課題においては、麻酔中並びに周術期の麻酔意識状態変化を、α波を中心とした脳神経ネットワーク制御の観点から検討してきた.平成26年度には、リアルタイムでの脳波解析を可能とする脳波取り込み解析システムの基礎を、科学計算ソフト(MATLAB)を用いて構築した.更に、術後譫妄を来しやすい高齢者や認知症症例を対象として、麻酔周術期の脳波を収集し、脳神経ネットワークの変化を若年成人層と比較検討した.高齢者、認知症患者におけるセボフルラン麻酔濃度に応じた脳波を定量解析した結果、高齢者、認知症患者の脳波は成壮年症群に比べて低振幅で脳波のパワーが小さく、また浅麻酔時においても低周波成分優位である上、麻酔鎮静時の前頭におけるα波、αspindle waveの形成が弱いことが明らかとなった.更に、高齢者、認知症症例では、吸入麻酔濃度変化に対する脳波の反応性が小さいことがわかった.これらから、脳の様々な部位における脳神経細胞数、シナプス密度、神経伝達物質の減少等によって、高齢者及び認知症患者では、成人と比べて、機能的な脳神経ネットワークが変化していることが明らかとなり、これが高齢者の術後譫妄に関係する可能性が示唆された.本研究課題は、α波を中心とした脳神経ネットワーク制御から、麻酔中の意識状態変化を検討するものである。術後譫妄を来しやすい高齢者や認知症症例を対象として、麻酔周術期の脳波を収集し、脳神経ネットワークの変化を若年成人群と比較検討してきた。その結果、高齢者の脳波は若年成人群に比べて低振幅で脳波のパワーが小さく、また浅麻酔時においても低周波成分優位である上、麻酔鎮静時の前頭におけるα波、αspindle waveの形成が弱いことが明らかとなった.更に、高齢者では、吸入麻酔濃度変化に対する脳波の反応性が小さいことがわかった.これらから、高齢者における、脳神経細胞数、シナプス密度の低下、神経伝達物質の減少等によるα波を中心とした脳機能ネットワークの変容が示唆された.これらの高齢者における周術期の脳波の特殊性に関する論文は、複数の雑誌に掲載、または掲載が確定している.

更に、高齢者における脳内ネットワークの変化と麻酔依存性変化に関する論文を現在投稿中である.覚醒時に後頭部に認められるα波が、麻酔後には前頭に移動し、これら後頭及び前頭のα活動はバイコヒーレンスの増大を伴っていることが明らかになり、α活動制御に視床皮質回路が関係することが示唆された.一方、高齢者の脳波は成壮年少群に比べて低振幅で脳波のパワーが小さく、また浅麻酔時においても低周波成分優位である上、覚醒時の後頭部にみられるα活動が小さく、また麻酔鎮静時の前頭におけるα波、αspindle waveの形成も弱いことが明らかとなった.更に、高齢者では、吸入麻酔濃度変化に対する脳波の反応性が小さいことがわかった.これらから高齢者におけるα波を中心とした脳機能ネットワークの変容が示唆された.意識制御における、α波を含む機能的脳ネットワーク変化を、脳の様々な部位と各階層でのバインデイング、統合機能の変化、複雑系の観点から解析した成果は、Anaesthesia誌、並びにClinical neurophysiology誌に掲載された.また、高齢者における周術期の脳波の特殊性に関する報告は、European Journal of Anaesthesiology誌に掲載が確定している.(in press)更に、高齢者における脳内ネットワークの変化と麻酔依存性変化に関する検討は、本年度の学会発表を予定しており、また、現在、論文投稿の準備中である.このように、順調に研究が実施できており、また、その成果は、複数の国際ジャーナル誌に掲載され、これらの知見に基づく新しい発明申請と、その特許取得も達成した.麻酔科学、脳神経科学本研究課題は、多くの成果が得られたが、そのいくつかは、現在論文執筆中または投稿中であるので、論文掲載にいたるまで完遂したい。また、作成した脳波リアルタイム解析システムを改良する必要もある.脳波国際10-20測定法に則った多誘導測定の脳波計を用いた結果からも、BISモニター由来脳波の検討と同様の結果が得られたことから、意識制御における後頭及び前頭のα活動、及びα活動の制御に関する視床皮質回路の役割が、より明確となった。この成果は、論文として掲載された。(Clin Neurophysiol 2014; 125: 194-201)また、状態空間より脳内ネットワークを検討した論文は、Clin Neurophysioに掲載が確定している(in press)。更に、認知症や脳梗塞患者の脳波における、αspindle waveの変化、及び機能的脳内ネットワークの変化に関する検討に関しては、本年度の学会発表を予定している。このように、研究計画に添った新しい知見を順調に得ることができ、これらの成果をまとめた論文は、麻酔科学会、米国麻酔科学会で発表し、国際ジャーナル誌に掲載された。特許申請も行い、順調に研究目的を達成できている。前頭・後頭誘導脳波のパワースペクトラム、及びバイコヒーレンススペクトラムを解析した結果、麻酔前に後頭部に優位なα活動が、麻酔後は前頭に移行することが明らかになった。また後頭及び前頭のα活動は、バイコヒーレンスの増大を伴っており、このα活動の制御に視床皮質回路が関係することが示唆された。若壮年と高齢者の2群において、覚醒時の後頭脳波α活動を検討した結果では、高齢者の後頭誘導脳波のα活動が若壮年より減弱している結果が得られた。
飛騨天文台ドームレス望遠鏡水平分光器を用いた多波長観測による太陽活動現象の研究

太陽観測衛星「ひので」を用いた高空間・時間分解能データを用いて、浮上磁場領域の多波長観測及び統計解析を行った。太陽表面に現れる浮上磁場領域には様々な空間サイズ及び磁束量に渡って観測されるが、それらを包括的に記述するモデルはいまだ構築途上である。今研究によって浮上磁場領域の空間サイズ-磁束量の関係が観測的にこれまでの研究よりも一桁小さいスケールまで示され、その結果幅広い空間スケール(数千km10万km)の磁束管浮上現象は全て同一のメカニズムによって発生していることを示した。また浮上のタイムスケールと磁束量との相関よりを解析することにより、太陽内部の磁束管が光球表面まで上昇する過程に一定の知見を与えた。これらは全て直接観測では解明されなかった結果であり、今回の統計解析によって、太陽内部での磁場形成、進化の理論モデルに一定の方向性を与える結果となった。この結果は日本天文学会の欧文研究報告(PASJ)の「飛騨天文台特集号」に投稿中である。また、6月から8月にかけてアメリカのBig Bear Solar Observatory (BBSO)に滞在し試験観測中のNew Solar Telescopeの運用に携わった。またBBSOの太陽全面像望遠鏡と飛騨天文台のSMART望遠鏡を併用した浮上磁場領域の多地点観測も行った。博士論文の執筆にあたっては、これまでの研究から得られた知見を統合して浮上磁束管の巨視的及び微視的な進化について論述した。これは太陽浮上磁場領域の観測的研究としては最先端のものであり、これまで明らかにされていなかった、磁束管浮上現象の詳細を解明したと共に、様々な空間スケールにおける磁束管浮上現象に統一的な解釈を与えることとなった。飛騨天文台ドームレス太陽望遠鏡と太陽観測衛星「ひので」との共同観測により、太陽表面における浮上磁場領域の分光観測を行った。その結果太陽表面下より浮上してくる磁束管は彩層底部にて滞留し、不安定性が十分に成長した後にコロナに浮上して行くことが観測的に確認された。この結果はシミュレーション結果では示唆されていたものの、浮上初期の微小な磁束管観測が困難であったために観測例としては今回が初の成果である。観測データはひので衛星のCaIIH画像及びFeIの磁場画像、ドームレス望遠鏡のHα画像及びCaIIKスペクトルが用いられた。ひのでの画像からは、その高空間分解能を用いて浮上直後の磁束管の同定を行った。またドームレス望遠鏡のCaスペクトルからは磁束管の浮上ドップラー速度を求めた。その結果浮上初期(03:06-03:10UT)では磁束管の浮上速度が-1km/sであったのに対して、浮上後半(03:10-)では上昇速度が-2km/sに加速していることが分かった。この浮上初期の段階は太陽表面における磁束管の不安定性が成長するまでの段階と考えられる。MHD(磁気流体力学)シミュレーションでは、太陽表面下から浮上してきた磁束管の磁束量が少ない場合(<10^19Mx)、磁気浮力が働かず彩層コロナへと浮上できないことが示唆されていた。今回の研究で観測された浮上磁場領域は磁束量が2×10^18Mxと小さいため、不安定性が成長せずにコロナまで到達できなかった可能性がある。この研究は日本天文学会の欧文研究報告(PASJ)の「飛騨天文台特集号」に投稿・受理されている。
幼児の仲間関係におけるルール産出と共有過程の発達

昨年度の研究で、幼児期の交代制ルールに及ぼす課題の難易度の効果が明らかになった。しかし、各年齢での違いという全体的な分析にとどまった。そこで今年度は、ルール共有過程のエピソード分析を行い、ルール共有に関する対人的交渉過程を検討した。昨年度録画した4、5歳児の魚釣りゲーム場面のデータを再分析した。特に交代不成立のいざこざ場面を取り出し交渉過程を検討した。その結果、4歳児でも、最初は動作で間接的に自己の要求を相手に伝えるが、交代してもらえないと直接的に「かして」と要求し、さらに理由を言語的に示して説得しながら交代制ルールを成立させようとした。つまり、4歳児でも言語と動作を用いて相手と交渉できる点が明らかになった。この結果を九州心理学会第62回大会で発表した。さらに、交代制ルールの共有過程に与える被験者の出生順位という個体内要因の影響を検討した。従来の出生順位による性格特性の違いの研究から、長子の方が末子より抑制的に行動すると予想された。方法は、まず4、5歳児を同性、同年齢で、しかも二人・三人きょうだいの長子と末子の二人組にした。二人組での魚釣りゲームの様子を10分間ビデオ録画した。録画された幼児の行動を分析した。主に、交代制ルール共有の際の主導性と遊具奪取行動に関する長子と末子の違いを検討した。その結果、交代の際、長子の方が末子よりも主張的な行動も抑制的な行動も多かったが、その差は小さかった。また、遊具奪取行動は長子の方に多く見られた。従って、長子の方が必ずしも抑制的に行動しているわけではないことが示された。この結果を日本教育心理学会第43回総会で発表し、大分県立芸術文化短期大学研究紀要にまとめた。今年度の研究目的は、幼児の仲間関係調整に重要な役割を果たす交代制ルールの成立に、ゲーム課題の難易度がどのような影響を及ぼすかを明らかにすることだった。保育園の4歳児26名、5歳児32名を同年齢の二人一組にして市販の魚釣りゲームで遊ばせ、その様子を10分間ビデオ録画した。この際、被験者を難易度の異なる2種類のゲーム条件に振り分けた。簡単条件では釣り糸がプラスチックの棒状で釣りやすく、困難条件では釣り糸がひも状で揺れるため釣りにくくなっていた。困難条件の方が待ち時間が長くなり交代性ルールが成立しにくいのではないかと予想された。ビデオ録画された被験者の行動を分析した。その結果、全条件で全体的に交互交代行動が成立しており、魚釣りゲームで課題が困難な状況でも4・5歳児は交代制ルールを共有することが示された。次に、交代制ルールの基準を検討した。魚が釣れたことを基準に交代している場合を「外的基準」、外的基準が明確でない場合を「内的基準」とした。全体的に外的基準交代が多かったが、4歳困難条件のみで内的基準交代が多かった。また、交代する際の主導者を検討した。実行者が竿を渡す場合を「実行者主導」、待機者が竿を取る場合を「待機者主導」とした。4歳・5歳簡単条件、5歳困難条件では「実行者主導」が多かったが、4歳困難条件は「待機者主導」が多かった。さらに、4歳と5歳の困難条件では明らかに交代制ルールに違反するいざこざが多く見られた。以上の結果から、課題が困難な状況でも4・5歳児は全体的には交代制ルールを成立させること、しかし、交代の基準や主導者、ルール違反に課題の難易度が影響しており、その影響は4歳児において大きいということが明らかになった。
アジアにおける円の再挑戦：国際通貨への課題

本研究の目的は、今後円がアジアの基軸通貨としての役割を担うとすれば、どのような国際化戦略が必要となるのかを明らかにすることである。最終年度から延長された2018年度は、通貨の役割の中でも準備通貨(価値の貯蔵機能)としての円の可能性に注目し、アジアのセーフティネットという観点から研究を行った。清水は、ASEAN+日中韓13か国の経済サーベイランスを行っているAMRO(ASEAN+3 Macroeconomic Research, Office, AMRO,国際機関)で昨年度に引き続き特別研究員として招聘され、中国、韓国、及びタイの研究者とともにアジアのセーフティネットであるチェンマイイニシアチブ(CMIM)において、現在はドル建てで行われる危機時の流動性供給について、円をはじめとするアジア現地通貨の域内貿易取引での利用が高まれば、現地通貨を流動性供給の枠組みに入れる可能性があるかどうかについて共同研究を行った。共同研究は、2018年8月にシンガポールで中間報告を行った後、2019年9月と12月にAMROのタスクフォース会議で報告され、2019年1月に報告書としてAMROのウェブサイトで公表された。共同研究の中でも清水が担当した"Regional Integration and Use of Local Currencies in the Region"では、円、元をはじめとするアジア通貨の域内での貿易決済利用が徐々に拡大しているという事実を背景として、民間セクターでのアジア現地通貨の流動性に対するニーズが高まっていることが示され、将来的にはCMIMに円や元を利用する可能性があることが確認された。さらに、円については、2018年以降日本政府が積極的にアジア各国と円建ての二国間スワップ協定を締結しており、域内の流動性供給として円が重要な役割を果たす可能性があることが示唆された。平成27年度は、特に人民元の国際的利用促進状況に焦点を当て、調査研究活動を行った。具体的には、以下2つの成果がある。第1に、経済産業研究所の協力の下、中国社会科学院の協力研究者である孫傑教授らの研究グループと共催でワークショップを開催し、人民元の国際化に関する研究報告と意見交換を行った。第2に、財務省外為審議会における調査研究に参加し、北京、上海、香港、およびバンコクにおける人民元の国際化と日本企業の貿易建値通貨選択に関するヒアリングを実施した。その結果、以下の点を確認した。1人民元の国際化は趨勢的に推進されていくことは確実である。とりわけ、人民元のSDR構成通貨への組み入れ等、人民元の国際化によって人民元の信頼性を高めることに努めている。一方、最近の人民元安圧力によって人民元の国際化が一時的に減速する可能性が高い。2人民元の国際化において、人民元決済あるいは人民元流動性供給が重要となる。現状においては、各オフショア市場における人民元クリアリング銀行による決済が先行しているが、中国政府が開発したCIPS(中国人民銀行と民間銀行による人民元クロスボーダー支払システム)による決済が同時並行的に進展する可能性がある。3中国の通貨当局は、世界全体の人民元オフショア市場の中でも、香港オフショア市場を特別に扱っており、香港オフショア市場が「人民元オフショア市場のハブ」なっている。香港オフショア市場には人民元クリアリング銀行(中国銀行)に加えて、香港通貨庁(HKMA)もその機能を補完している。4東京市場には、現在人民元のクリアリングバンクが設立されておらず、オフショア市場としては使い勝手が良いものではない。一部には香港人民元オフショア市場を利用できるという意見もあるが、大企業から中小企業までの多様な日系企業をカバーするためには、東京人民元オフショア市場における人民元クリアリング銀行の設置は必要であろう。研究実績に記述したように、平成27年度は財務省外為審議会における調査研究に参加したことにより、1年目にして人民元の国際化と日本企業の貿易建値通貨選択に関するヒアリング調査を効率的に実施することができた。出張費用も北京出張は科研費から支出したが、その他の出張については財務省からの支出で行うことができ、経費の節約ができた。これにより人民元の国際化に関する問題点を整理することができたのは大きな成果である。さらに、中国にとって人民元の国際化=脱ドル依存である、という意見を中国研究者から確認できたこと、その意味において昨年12月に中国為替取引システム(CEFTS)から公表された人民元のバスケット指数は、将来的にバスケット通貨を参照としていくという政策的意図があるのではないかと推察できる。これは、アジアにおける将来望ましい為替制度を考える上で、ドルペッグからバスケットペッグに移行していくという過程が進み始めていることの現れであると考えることができる。本研究の究極的な課題である「現在のドル基軸体制から脱却し、アジア通貨を中心として貿易決済や貯蓄・投資が行われる通貨体制を築き上げるための政策協調とは何かを考える」点で重要な成果となった。世界的な金融危機から発生したドルの流動性危機は、アジアにおけるドル依存の為替制度のあり方に疑問を投げかけた。このような現状を踏まえて、本研究はドル依存から脱却し、将来のアジア基軸の候補となりうる円と元が果たす役割について検討し、円の新たな国際化を推進する政策的なインプリケーションを導出することを目的としている。平成28年度は、元の国際化の状況について、RIETIで日本の現地法人対象に行ったアンケート調査を基に実証分析を行った論文を中心に学会報告活動などを行った。論文および学会報告は以下の通りである。