hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞記憶を支えるクロマチンダイナミクス

我々はショウジョウバエのGAGA因子がFACTと複合体を形成し、Hox遺伝子の発現維持やPEVに関与することを明らかにした。また、超らせん化因子がX染色体量的補正に関わることを見出した。これらの研究結果をふまえて本研究を実施し、以下の成果を得た。1. GAGA因子-FACT複合体がクロマチンリモデリング因子PBAP複合体をPc/trx応答領域にリクルートし、クロマチンリモデリングを誘起してHox遺伝子の発現状態を維持する。2. GAGA因子-FACT複合体がwhite遺伝子下流に存在するGAリピート配列に結合し、クロマチンリモデリングを誘起してK9メチル化ヒストンH3をヒストンH3.3に置換することにより、ヘテロクロマチンの侵攻を阻止して遺伝子の発現状態を維持する。3. Pc/trx応答領域のnon-coding RNAがHox遺伝子発現制御に関わる。4.超らせん化因子はMOFによりヒストンH4K16がアセチル化されたクロマチンにリクルートされ、コンパクトで抑制性のクロマチンを形成するISWIと拮抗し、オープンな活性クロマチンを形成してX染色体量的補正に関わる。5. Ash1ノックアウトマウスのホモ個体は生育するが、骨の形態に異常を生じる。一方、FACTサブユニットSPT16のノックアウトマウスのホモは胚致死であったが、ヘテロ個体で免疫グロブリン遺伝子クラススイッチに偏りが検出された。以上のように研究は順調に進み、特にK9メチル化ヒストンH3をH3.3に置換することにより、ヘテロクロマチンの侵攻を阻止するメカニズムを明らかにしたことは高く評価されている。Brm複合体に含まれるBrm、PolybromoとOsaに対する抗体を用いた免疫沈降実験により、2種類あるBrm複合体(BAP及びPBAP複合体)のうち、GAGA因子-FACT複合体と相互作用するのはOsaを含まず、Polybromoを含むPBAP複合体であることを明らかにした。また、遺伝学的解析により、GAGA因子とBrmの間に機能的相互作用を見出した。クロマチン免疫沈降法を駆使してwhite遺伝子近傍におけるGAGA因子、FACT、ヘテロクロマチンの目印としてメチル化ヒストンH3K9、活性クロマチンの目印としてメチル化ヒストンH3K4の分布を、野生株とGAGA因子の変異株で詳細に解析した。その結果、white遺伝子のすぐ下流にあるDNA配列d1にGAGA因子-FACT複合体が結合してクロマチンリモデリングを誘起し、抑制性クロマチンの侵攻を防ぐことが明らかとなった。3.超らせん化因子SCFがX染色体量的補正に果す機能の解明ショウジョウバエSCFの変異株を分離し、RNAi法で示したSCFのX染色体量的補正への関与を確認した。また、SCFの過剰発現により、オスのX染色体が特異的に肥大化することを見出し、SCFが緩んだ活性クロマチン形成に関わることを示した。4.その他Hox遺伝子発現調節領域におけるnon-coding RNA及び、Ash1複合体を解析する準備を完了した。また、Ash1とSPT16の単純ノックアウトマウスを確立してその表現型を解析しつつある。クロマチン免疫沈降法を用いた解析により、2種類存在するクロマチンリモデリング因子Brm複合体のうち、GAGA因子-FACT複合体と相互作用するPBAP複合体はHox遺伝子の制御領域に、相互作用しないBAP複合体は転写領域に分布し、それぞれ機能分担していることを明らかにした。GAGA因子-FACT複合体がwhite遺伝子下流でクロマチンリモデリングを誘起し、K9メチル化ヒストンH3をヒストンH3.3に置換することにより、ヘテロクロマチンの進攻を阻止することを示し、position effect variegationのメカニズムを解明した。3.Pc/trx応答領域におけるnon-coding RNAの転写とAsh

1複合体が細胞記憶に果す役割Ubx遺伝子Pc/trx応答領域におけるnon-coding RNAの転写が、Ubx遺伝子の発現を転写干渉により阻害するという画期的な発見をした。Ash1複合体は非常に不安定で、その分離は難行している。4.超らせん化因子SCFがX染色体量的補正に果す役割の解明SCF過剰発現によるオスX染色体の肥大化がISWIの過剰発現で抑圧されことを示し、コンパクトな抑制性クロマチンを形成するISWIに拮抗してSCFはオープンな活性クロマチンを形成することを明らかにした。5.ショウジョウバエで明らかにした細胞記憶のメカニズムの普遍性をマウスで検証するAsh1ノックアウトマウスは予想に反して生育したが、背骨にホメオチック変換が観察された。一方、SPT16ノックアウトマウスは胚致死となることがわかった。2種類存在するクロマチンリモデリング因子Brm複合体のうち、PBAP複合体にのみ含まれるPolybromoの変異株を用意し、PolybromoとGAGA因子やFACTとの間に遺伝学的相互作用があることを示した。Flagタグ付きHIRAを発現するtransgenic flyとFlag抗体ビーズを用いた共免疫沈降法により、HIRAがGAGA因子と相互作用していることを示した。FlagとHisタグ付きAshlを発現するtransgenic flyから、抗lag抗体ビーズ、Ni-NTAレジンとグリセロール密度勾配配遠心を用いてAshl複合体を精製した。現在、この複合体のヒストンメチル化活性について解析している。4.超らせん化因子SCFがX染色体量的補正に果す役割の解明5.ショウジョウバエで明からにした細胞記憶のメカニズムの普遍性をマウスで検証するmASHlノックアウトマウスでHox遺伝子群の発現をin situハイブリダイぜーションで解析したところ、発現パターンに異常が見出され、マウスでもAshlはHox遺伝子の発現制御に関わることが示唆された。また、mSPT16ノックアウトマウスのヘテロ個体で免疫グロブリン遺伝子クラススイッチに偏りがあるという興味深い結果が得られた。
高等植物の雌雄性分化における植物ホルモンの作用機作

キュウリの性表現は茎頂部の内生エチレンレベルにより制御される。このエチレンレベルの制御機構を明らかにする目的で2種のACC合成酵素遺伝子(CS-ACS1G,CS-ACS2)の茎頂部における発現を調べた。CS-ACS2は茎頂部における発現量が性表現と相関を示すことを明らかにしており、CS-ACS1Gはキュウリの雌性発現を制御するF遺伝子座とリンクする事が示されている。発現解析の結果、混性型キュウリの茎頂部でCS-ACS2のみが発現しており、その発現パターンは性発現パターンと相関を示した。以上の結果より、混性型キュウリの雌花発現がCS-ACS2により制御される可能性が示唆された。一方、CS-ACS1Gの発現はF遺伝子を持つキュウリの茎頂部でのみ検出され、その発現量はF遺伝子のコピー数と相関を示した。この結果より、CS-ACS1GがF遺伝子自身であり、雌性型キュウリは茎頂部でCS-ACS1Gが全雌花で発現するようになったために、雌花のみをつけるようになることが考えられた。一方、キュウリの雌花誘導におけるエチレンの作用機作を明らかにするために、キュウリの茎頂部において、エチレンにより発現の変化する遺伝子をDifferential Display法により単離し、その発現解析を行った。その結果、ERAF-16と名付けた遺伝子が雌花誘導時に特異的に発現していた。この遺伝子は既知の遺伝子との相同性はなく、in situ hybridizationにより、性が決定されて形態的に差の観察されるようになった花芽の皮層細胞及び、花柄の部分で発現が観察された。また、特に雌花では子房になる部分で強く観察された。以上の結果は、この遺伝子が雌花形成課程で何らかの機能を有している可能性を示唆しており、エチレンによる雌花分化において、エチレンは遺伝子発現の制御を介して雌花発現を制御することが予想された。
新規高分子希土類錯体を用いる触媒活性加速効果の研究

配位性官能基を有するポリアクリル酸ナトリウム存在下、塩化パラジウム酸をアルコール還元することにより、ポリアクリル酸ナトリウムに保護された44Å単分散パラジウム超微粒子の合成に成功した。さらにランタノイドイオンとカルボキシル基との錯形成により、一連のランタノイドイオンをパラジウム超微粒子の近傍に配置することができた。これをアクリル酸の水素化反応に用いたところ、ランタノイドイオン不在の系と比較し反応速度は数倍加速され、アクリル酸濃度に対し0次となった。この事実は、ランタノイドイオンの存在により律速段階であったアクリル酸の拡散速度が加速されたことを示唆しており、ランタノイドイオンによる加速効果は、ランタノイドイオンとヘテロ原子を持つ基質との錯形成による基質濃縮効果が主たる原因であることを示唆している。アクリル酸メチル、アリルアミンおよび1-ヘキセンの水素化において、アクリル酸メチルおよびアリルアミンでは反応速度が加速され、1-ヘキセンでは反応速度に変化がなかったこともまた上述の機構を支持している。一方、ポリアクリル酸ランタノイド錯体に保護されたパラジウム超微粒子のXPS測定の結果、ランタノイドイオンとパラジウム超微粒子の共存により、ランタノイドイオンからパラジウム超微粒子への電子移動が起きていることが分かった。この結果より、ランタノイド間の加速効果の差異がパラジウム表面の吸着サイトの変化に由来するものであると推察し、パラジウム表面の吸着水素のTPDスペクトルを測定したところ、ランタノイドイオンが存在する系では水素の脱着温度が高温側にシフトしており、また原子番号の増加に伴い吸着水素がパラジウム上で熱力学的に安定に存在していることが分かった。よって、ランタノイドイオンの存在によりパラジウム超微粒子表面への水素の解離吸着速度が増加し、ランタノイド間に加速効果の差異が生じているものと考えられる。
遺伝子導入を駆使した自家静脈グラフト内膜肥厚の制御

自家静脈グラフトの移植後内膜肥厚はいまだ解決されておらず、その成因や治療手段を見直す必要がある。今回我々は、炎症や虚血再還流が静脈グラフトの内膜肥厚に深く関与しているのではないかという仮説のもと、イヌの大腿動脈を自家静脈グラフトで置換するモデルを用いて検討した。その結果、以下の結果を得た。1)炎症性サイトカインや虚血再還流障害に関わる転写因子であるNFkBの静脈グラフト内での活性化を見たところ、移植直後から活性が亢進し、移植後2日目でピークとなり、その後漸減するという経過をたどって前値に復する経過で変化することが明らかとなった。また、これと一致して、NFkBの下流に位置する炎症細胞に関連する接着因子であるICAM-1のmRNA発現が静脈グラフトの細胞で移植後に亢進することが明らかとなった。2)NFkBdecoyオリゴヌクレオチドを静脈壁内にHVJ-Envelope vectorを用いて導入したところ、静脈グラフト移植後2日目にみられたNFkB活性化は抑制された。3)移植後1ヶ月の静脈グラフトの組織切片を作成して、染色し、コンピュータで画像計測をしたところ、NFkB decoyを導入した静脈グラフトでは、Scramble decoyを導入したグラフトに比べて、有意に内膜肥厚の程度(内膜肥厚面積/内腔面積比)が小さくなってお、り(0.096±0.03 vs 0.461±0.11,p=0.048)、NFkB decoy導入による内膜肥厚抑制効果が認められた。4)NFkBの下流にあるICAM-1 mRNAもNFkBdecoy導入群で、Scramble decoy導入群に比較して、有意に減少していた(0.347±0.07 vs0.612±0.08,p=0.047)。以上の結果より、NFkBは、自家静脈グラフトの内膜肥厚形成に深く関与し、遺伝子導入によってNFkB活性化をブロックすることで、内膜肥厚が抑制され、治療的ツールとして有用であることが明らかとなった。今後臨床応用に向けて、いかに障害なく炎症も起こさずに血管壁に遺伝子導入できるかを検討してゆく必要があると考えられた。(1)自家静脈グラフト移植後のNFkB活性化についてイヌを用いて自家静脈移植モデルを作成し、イヌ伏在静脈グラフトを採取して大腿動脈を置換して、自家静脈グラフトの移植後変化、リモデリングの機序および病的内膜肥厚の成因について検討する目的で、、NFkB活性化をphospho-IkB抗体を用いたウエスタンブロットにて評価した。Phospho-IkBは移植後30分ではほとんど変化ないが、移植後2時間から2日にかけて上昇し、移植後7日目で再び減少することから、NFkBの活性化は移植後2時間から2日の間にあると推察された。頚動脈擦過モデルでのNFkB活性化の報告はあるが、静脈グラフトにおけるNFkB活性化の研究報告はない。現在、NFkBのゲルシフトアッセイ法を用いて、上記結果を確認しているところである。

今後は、血管壁のどの細胞でphospho-IkBが陽性になっているのか、さらに、そうした細胞とアポトーシスの関連や炎症性サイトカインの産生などの関連を明らかにする目的で、免疫組織染色を行う予定である。(2)自家静脈グラフトへの遺伝子導入法について静脈壁は脆弱で、かつ、長期間の体外操作で抗血栓性などに重要な内皮細胞が失われるという特性があり、そうした静脈壁に遺伝子導入を行うにあたっては、いかに静脈壁をいためずに効率よく遺伝子導入を行うことができるかを明らかにする必要がある。まず、大きさが小さく導入しやすいオリゴヌクレオチドをビオチンで標識して、(1)加圧法、(2)HVJ-E法、(3)レボビスト法の三者で比較検討したところ、血管壁にダメージが少なくかつ効率よく核酸導入できるのは(2)HVJ-E法であり、温度やHVJ-Eとの暴露時間などの詳細な条件設定を検討したところ、低温ではHVJ-Eの活性が不良であり、また、暴露時間が長いと血管壁細胞が失われていくことから、37°C、30分間のHVJ-Eとの接触が最も導入効率や良く、かつ、血管壁へのダメージが少ないことが明らかとなった。今後は、この条件で、NFkBデコイオリゴヌクレオチドやHGFプラスミドの導入を行い、実験を進める予定である。(1)自家静脈グラフト移植後のNFkB活性化についてイヌ伏在静脈グラフトを採取して大腿動脈を置換する自家静脈グラフト移植モデルにおいて、炎症性サイトカインに深く関与する転写因子NFkB活性化の有無を評価する目的で、移植前、移植後2時間、2日、7日の静脈グラフトを採取しGel Shift Assayを行った。その結果、NFkBが時間経過とともに活性化し、移植後2日でピークを迎え、以後減少することが明らかとなった。(2)自家静脈グラフトへのNFkBデコイオリゴヌクレオチド導入実験結果上記(1)で得られた結果を受け、NFkB活性化が静脈グラフト内膜肥厚に関与しているか否かを明らかにする目的で自家静脈グラフトへのNFkBデコイオリゴヌクレオチド導入実験を行った。静脈壁は脆弱で、かつ、長期間の体外操作で抗血栓性などに重要な内皮細胞が失われるという特性があり、そうした静脈壁に遺伝子導入を行うにあたっては、いかに静脈壁をいためずに効率よく遺伝子導入を行うことができるかを明らかにする必要がある。不活化HVJウイルスのEnvelopeを利用したHVJ-E法が最も静脈壁への遺伝子導入に優れていることに基づき、このベクターを用いて、NFkBのデコイオリゴヌクレオチド(ODN)を導入する実験を行った。実験群を、NFkBデコイを導入した群(NF群)またはコントロール群(SC群)としてスクランブル配列(意味を持たない配列)で構成したオリゴヌクレヲチドを導入した2群に分けて、それぞれのODNを導入した静脈グラフトの移植実験を行い、移植後1ヶ月のグラフト中央部の内膜肥厚を計測した。イヌの個体差を標準化する目的で、顕微鏡上で計測した内膜肥厚面積を血管内腔面積で除した値を比較した。その結果、NF群はSC群と比較して有意に静脈グラフト内膜肥厚を抑制することが明らかとなった。以上の結果は、NFkBは内膜肥厚発生に重要な役割を果たしていることが示唆され、かつ、そのデコイが治療に応用できる可能性が示唆された。昨年度は、イヌ伏在静脈グラフトを採取して大腿動脈を置換する自家静脈グラフト移植モデルにおいて、(1)炎症性サイトカインに深く関与する転写因子NFkB活性化を証明し、(2)そのNFkBデコイオリゴヌクレオチド(NFkB ODN)導入
第2メッセンジャー(アデノシン環状リン酸)の生成と開裂を制御する人工材料の開発

細胞が外部情報に応じて機能を調節する際には、細胞膜に存在するアデニル酸シクラーゼによりアデノシン-5'-三リン酸が環化されてアデノシン3'、5'-環状リン酸(cAMP:第2メッセンジャー)が生成し、cAMPが細胞内の酵素系の機能を調節して目的とする細胞応答を実現する。したがって、細胞内におけるcAMPの濃度を人工的に制御できれば、これは、細胞機能の新規な制御法につながる。本研究では、特定の刺激に応じてcAMPを効率的に分解する人工酵素の分子設計を指向して、このような人工酵素の触媒活性部位として使用するのに十分な活性を持つ触媒の開発を追求した。その結果、希土類金属イオン、特にセリウム(III)イオンが驚異的に大きな活性を持つことを見いだした。30°C、pH8において、塩化セリウム(III)(0.01M__-)を触媒とした際のcAMP加水分解の擬1次速度定数は1.2min^<-1>であり、半減期はわずかに35秒である。cAMPは、元来、非常に安定な化合物であり、塩化セリウム(III)の不在下における半減期は40万年である。すなわち、塩化セリウム(III)の加速効果の大きさは、実に1000億倍にも達する。他の希土類金属イオンも、活性はセリウム(III)よりも小さいもの、cAMPの加水分解に対して有効であった。このように、cAMPを、生理条件において、天然酵素を用いることなく、細胞応答を制御するのに十分な速度で加水分解することに初めて成功した。それに対し、希土類金属以外の金属イオンには、触媒活性は全く認められなかった。すなわち、大きな触媒作用は希土類金属イオンに特異的である。セリウム(III)イオンの優れた触媒作用を、cAMPを選択的に結合するホスト化合物とハイブリッド化することにより、cAMPを選択的に加水分解する人工ホスホエステラーゼを構築することが出来ることが強く示唆された。
双方向的結果依存性が対人情報処理に与える影響

認知者と被認知者が相互の影響を与え合う双方的な結果依存状態にある時、認知者が認知対象者に対して行う対人情報処理過程に存在する文化間の相違を問題にした。第1実験から第3実験までを、日本(筑波大学及び常磐大学)とアメリカ(プリンストン大学)で行った。その結果、第1実験では一方向的結果依存状態で認知対象に関するpositivity baisが日米共通に認められた。そこで、第2実験においては、双方的結果依存状態においても同様の傾向が認められるかを確認した。実験の結果、アメリカでは自己高揚動機が,日本では関係性動機がpositivity baisに関連していることが示された。また、第3実験では、評価的結果依存状態にある二者間で、相手が自分に対して好意的反応/非好意的反応をしていると知ってしまった後の情報収集行動に焦点を当てて検討を行った。その結果、自分を好意的に評価する相手は好意的に、否定的に評価する相手は非好意的に見るという共通性が認められたが、日米間で多くの差異が認められた。まず、情報収集に当たって、日本人は相手との関係性に高い関心を抱いていたが、アメリカ人は自分がどのように理解されたかという側面に高い関心を抱いていた.相手のスピーチ評価についての判断は、アメリカ人は相手から肯定的評価/否定的評価を受けるとその通りに肯定的/否定的に判断していた。それに対して、日本人は、相手の評価に対して肯定的,否定的のいずれに対しても「わからない」と答えおり,相手の評価をその通りには受け取っていない様子が伺えた。また,アメリカ人は,相手に関して当初は大変好ましい印象をいだき,否定的評価が自分になされた時だけ低下させたが,日本人は,特に相性に関しては当初は中立的な印象をいだき,肯定的な評価を受けて初めて上昇させる傾向を示した.このように,二者関係において,日米間でさまざまな差異が認められる背景には,それぞれの文化に存在する対人関係に関するメタ期待が存在し,それらが影響して異なる対人情報処理を行わせている可能性存在することが示唆された.認知者と被認知者が相互の影響を与え合う双方的な結果依存状態にある時、認知者が認知対象者に対して行う対人情報処理過程に存在する文化間の相違を問題にした。また,アメリカ人は,相手に関して当初は大変好ましい印象をいだき,否定的評価が自分になされた時だけ低下させたが,日本人は,特に相性に関しては当初は中立的な印象をいだき,肯定的な評価を受けて初めて上昇させる傾向を示した.このように,二者関係において,日米間でさまざまな差異が認められる背景には,それぞれの文化に存在する対人関係に関するメタ期待が存在し,それらが影響して異なる対人情報処理を行わせている可能性存在することが示唆された.研究計画を詳細に検討し、実験実施のために必要なパソコン用システムを作成した。その結果、研究の目的を明確に検証するためには3つの実験を行う必要があることを確認した。そのために、双方向的結果依存状態が対人情報処理に与える影響について、相手からの評価が明らかにされる前の段階と明らかにされた後の対人情報処理の段階の両者を3つの実験を通して検証していくことについて、詳細な計画を立て、理論的考察をおこなった。まず、第1実験ではSteven&Fiske(2000)で示された一方向的結果依存状態でのpositivity biasが、日米で共通して生起するかどうかをSteven&Fiske(2000)が用いたのと全く同様の手続きを用いて確認する。第2実験では、第1実験で扱った状況が、双方向的結果依存状態でも、また実験の手続きとしてパソコンを用いた事態でも生起することを確認する。第1実験の事態では文化差は生じないが、第2実験の事態では、同様のpositivity biasは日米で共通して観察されるであろうが、それを生起させている動機には文化差があることを想定している。さらに、第3実験では、相手からの評価が明らかにされた事態を問題とすることとし、相手からの評価を独立変数(肯定的・否定的)として情報モニタリング法を用いて、評価が明らかにされた後の情報処理方略の日米差を検討する。

対人情報処理に文化差が生じる理由について、文化的自己観の理論を参考にしながら、それを発展させた日米の自他関係の違いに関する理論的検討もおこなった。実験実施のためのパソコン用システムの作動性の確認と第2実験、第3実験の手続きなどの妥当性を検討するために、予備実験を実施した。その結果、システムの作動性は充分である点、双方向的結果依存状態でもpositivity biasが生起しうること、さらに相手の評価を知った後には日本人は自分に対する相手の判断に関する情報を集中して収集することなどを示唆する結果が得られた。3種類の実験を、日米両国で実施した。第1の実験は、本研究の関心のスター渡来となったStevens&Fiske(2000)の実験の追試であった。Stevens&Fiske(2000)が問題とした一方向的結果依存状態で観察された相手へのpositivety biasが日本でも同様に観察されるかを確認するのが、目的であったが、実験の結果、日本でもほぼ同様の傾向が確認された。次に、第2実験として、第1実験の状況を双方向的結果依存状態に変化させて、相手へのpositivity baisが同様に通文化的現象として観察されるか、また、そのバイアスを生じさせている同期に文化的差異が存在するのかについて、コンピュータを用いた実験を実施した。最後に、双方向的結果依存状態にある二者が相手について判断を行う際、どのような情報収集行動を行うかを、検討した。その際、相手が自分に対して好意的・非好意的反応をしていると知ってしまった後の情報収集行動に焦点を当て、日米間の相違がどのように生じるか、その反応パターンと動機に関する検討を行うため、コンピュータを用いただまし実験を日米両国で実施した。第2実験と第3実験については、日本の実験結果の分析は終了したが、アメリカでの実験結果については現在分析中である。日本の実験結果については、ほぼ予測通りの結果となった。なお、アメリカでの実験の実施にあたっては、アメリカの共同研究者が所属するプリンストン大学の倫理委員会の許可を受けた上で、実施した。認知者と被認知者が相互の影響を与え合う双方的な結果依存状態にある時、認知者が認知対象者に対して行う対人情報処理過程に存在する文化間の相違を問題にした。第1実験から第3実験までを、日本(筑波大学及び常磐大学)とアメリカ(プリンストン大学)で行った。その結果、第1実験では一方向的結果依存状態で認知対象に関するpositivity baisが日米共通に認められた。そこで、第2実験においては、双方的結果依存状態においても同様の傾向が認められるかを確認した。実験の結果、アメリカでは自己高揚動機が、日本では関係性動機がpositivity baisに関連していることが示された。また、第3実験では、評価的結果依存状態にある二者間で、相手が自分に対して好意的反応/非好意的反応をしていると知ってしまった後の情報収集行動に焦点を当てて検討を行った。その結果、自分を好意的に評価する相手は好意的に、否定的に評価する相手は非好意的に見るという共通性が認められたが、日米間で多くの差異が認められた。まず、情報収集に当たって、日本人は相手との関係性に高い関心を抱いていたが、アメリカ人は自分がどのように理解されたかという側面に高い関心を抱いていた。
超音速流の剥離ー再付着に起因する熱伝達量の増加に関する研究

超音速流の剥離ー再付着の代表的な例として, AOTV(Aeroassisted Orbital Transfer Vehicle)を取り上げ,それに起因する熱伝達量の増加を表面温度分布の立場から測定した.非接触面同時測定を行なうため赤外線カメラを用いた.熱電対による測定との比較により,その定量的測定における有効性を確認した.測定は極超音速風洞を用い,マッハ数8で迎角をパラメータにとり行なわれたが,その表面温度分布に著しい特徴があることが見出された.特に,物体風上側(背面)における温度分布は,迎角が正のとき局所的にかなりの高温領域が出現し,そのパターンは,流れの剥離ー再付着線と強い相関関係が存在することがわかった.今後は,この相関関係を定量的に検討するため,流れ場構造の詳細な測定を行なう必要がある.超音速流の剥離-再付着の代表的な例として, AOTV(Aeroassisted Orbital Transfer Vehicle)を取り上げ,それに起因する熱伝達量の増加を表面温度分布の立場から測定した.非接触面同時測定を行なうため赤外線輻射温度計を用いた.小型高エンタルピ風洞を用いて,物体表面温度を測定したが,小型模型のため,データの解像度が不十分で,さらに定量的測定に若干の問題点が判明した.そこで,較正を行なうため,熱電対を用いた測定との比較を行ない,その定量的測定における有効性を確認した.また,解像度の向上を計るため,大型模型を製作し,極超音波風洞において,マッハ数8で迎角をパラメータにとり測定されたが,その表面温度分布に著しい特徴があることが見出された.特に,物体風上側(背面)における温度分布は,局所的に高温領域が出現し,そのパターンは,流れの剥離-再付着線のパターンと強い相関関係が存在することがわかった.今後は,この相関関係を定量的に検討するため,流れ場の構造の詳細な測定を行なう必要がある.超音速流の剥離ー再付着の代表的な例として, AOTV(Aeroassisted Orbital Transfer Vehicle)を取り上げ,それに起因する熱伝達量の増加を表面温度分布の立場から測定した.非接触面同時測定を行なうため赤外線カメラを用いた.熱電対による測定との比較により,その定量的測定における有効性を確認した.測定は極超音速風洞を用い,マッハ数8で迎角をパラメータにとり行なわれたが,その表面温度分布に著しい特徴があることが見出された.特に,物体風上側(背面)における温度分布は,迎角が正のとき局所的にかなりの高温領域が出現し,そのパターンは,流れの剥離ー再付着線と強い相関関係が存在することがわかった.今後は,この相関関係を定量的に検討するため,流れ場構造の詳細な測定を行なう必要がある.鈍頭物体側面に発生する高温領域を観察するためシュミレーション模型を製作し、予備実験を行った。非接触面同時温度分布計測を行うため、赤外線放射温度計を用いた。定性的な測定に関しては成功を修め、以前得られた別方法によるデータとの良い一致が示され、本方法の有効性が確認された。しかし、模型が小さかったため、データの解像度に若干の問題が生じ、定量的測定には、末だ問題点があることが判明した。しかし、温度そのものの測定に関しては、熱電対を用いた較正を行い、その信頼性を確認した。また、剥離・再付着と思われる高温領域の存在を確認したが、さらに確固たるものにするため、油点法等を用いて、剥離・再付着を明確にする必要があることがわかった。さらに、この高温領域は模型全体の温度場に大変大きな影響を及ぼすことが明確にされた。
ペルソナ概念による主権論の読み換え：シュミットのホッブズ受容をめぐって

平成26年度は、ホッブズが独特のペルソナ概念によって自らの主権論を完成させ、主権と世論との緊張関係を主題化したことがもつ思想史的な意義を検討した。また、この「主権と世論の政治哲学」の視点をシュミット政治学に投げ返すことによって、シュミット主権論の主題が20世紀的な「速度の政治」にあることを示した。第一に、ホッブズの三位一体論をテクスト内在的かつ系譜学的に解読することで、そのペルソナ概念の世俗的・唯物論的な特質を示した。キリスト教会は「三つのペルソナ(父・子・聖霊)・一つの本質」をもつ「三位一体の神」を、独特の存在論哲学によって伝統的に擁護してきた。これに対して、ホッブズはペルソナ概念の適用対象を神から人間の側へ移して「仮面による代表」の意味を与えなおすことによって、三位一体論的思考を無効化し、神学の地上的・政治学的転回を図っている。キリスト教的伝統から見て「無神論」的ともとれるこの立場が、ホッブズの主権国家の成立条件でもあることを、論文「ホッブズと三位一体論」(『政治哲学』第18号)において証明した。第二に、シュミットの『政治的なものの概念』および『ヨーロッパ法学の状況』を検討することで、その政治学の主題が「速度の政治」にあることを、論文「カール・シュミットと速度の政治」(『社会システム研究』第18号)において示した。ホッブズが主権を純粋に世論との相関関係によって規定したことは、教会の霊的権力の主張を退ける意図をもっていたが、他方で世論(権力の評判)の流動性の影響を必然的なものとした。シュミットが集団的凝集性の「強度」に固執するのも、産業資本主義および世界戦争の時代における社会状況の加速度的変化に対する、反動的な防衛意識の現れであった。主権国家的統一の成否は「速度の政治」という視点抜きには考えられない。このことはポスト主権論の可能性を探るための一助となるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、国家主権(国家人格)の崩壊に関するシュミットのホッブズ読解を批判的に検討するために、二つの作業を並行して進めた。第一に、ワイマール期にシュミットが人民主権の「政治神話」的側面を重視するにいたった動機を探った。近代市民憲法の仕会主義的な読み換えによる革命への傾向に対抗するものとして、シュミットが政治概念に真理性ではなく実践性(強度)を求めた結果が「人民の神話」へとつながったという点を、明らかにした。このことを、京都大学GCOEプログラム(『親密圏と公共圏の弁証法(仮題)』)における担当論文において、ハーバーマスの「市民的公共性」概念と対比させつつ論証した。ここから発展して、権威主義的側面を強調されることの多い主権論者シュミットによる「世論」観を、同時代の政治学との関係においてより綿密に探究することが、これからの課題となる。第二に、このような主権と世論(良心)との緊張関係をホッブズがどう理論化したのかを、近年の思想蔓的知見をふまえながら調査した。ホッブズ的主権国家が「良心の自由」を許したことで最終的に崩壊したと見るシュミットの解釈は、現在の自由主義的解釈にまで影響が及んでいる。しかし、初期近代のレトリック的伝統に着目することによって判明するのは、ホッブズが「良心」概念そのものの改造を行なっていたことである。このことは、2013年10月27日の社会思想史学会における発表(「ホッブズ主権論に良心の余地はあるか?ペルソナ論との関連で」)において示された。ホッブズは、霊的レトリックを乱用する共和主義とピューリタニズムの宗教的良心の存続を許していない。ここから、ホッブズが主権の基礎を何よりもまず理性的思考習慣の教育に置いていたことが示唆される。主権者が人格=仮面(ペルソナ)を担うことの意義を、この点に即して再考する必要がある。

ホッブズが主権を純粋に世論との相関関係によって規定したことは、教会の霊的権力の主張を退ける意図をもっていたが、他方で世論(権力の評判)の流動性の影響を必然的なものとした。シュミットが集団的凝集性の「強度」に固執するのも、産業資本主義および世界戦争の時代における社会状況の加速度的変化に対する、反動的な防衛意識の現れであった。主権国家的統一の成否は「速度の政治」という視点抜きには考えられない。このことはポスト主権論の可能性を探るための一助となるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。レトリックをめぐる主権と世論との緊張関係をテーマ化できたという点で、シュミット研究とホッブズ研究を相互参照させることで主権論におけるペルソナの役割を再考するという課題に向けて、着実な一歩を踏み出せたといえる。前年度のホッブズ研究の成果を、論文の形で学会に投稿する予定である(社会思想史学会、または政治哲学研究会)。またその際、ホッブズにおけるペルソナ概念の転換を、神学的な観点をふまえてより広い視野で考察する必要がある。シュミットの主権論に関しては、同時代の政治学・社会学上の世論研究との関係をふまえながら、その特質を明らかにしていきたい。
歯科心身症の診断・治療と病態解明に関する研究

原因不明の口腔内の慢性疼痛や歯の咬み合わせや味覚などの異常感など、いわゆる歯科心身症に関する診断・治療について臨床的検討を行った。歯科的な診断基準のみならず、潜在する精神科的疾患についても注意が必要であることが明らかとなった。また有痛性疾患では抗うつ薬を中心とした薬物療法で良好な治療経過が得られやすいが、咬合など異常感に対しては予後が不良であった。脳血流SPECTによる検討では、本症の病態に前頭葉や側頭葉機能のアンバランスの関与が示唆された。1.歯科心身症診断基準の検討我々は、第23回日本歯科心身医学会総会・学術大会ワークショップにおいて「歯科心身症の診断ガイドライン案」を報告した。それをもとに現在までに当科に蓄積された歯科心身症患者について、診療録などの臨床データをもとに「歯科心身症」の診断基準の妥当性を検討し、さらに精神科診断名との整合性を含めて検討を重ね、その結果を第63回日本口腔科学会総会やThe ICPM 20th World Congressなどにて発表した。2.臨床統計的調査と試案の修正平成20年度の当科新患の臨床統計的検討を行い、第54回日本口腔外科学会総会にて発表し、上記の診断基準の修正を重ねて行った。抽出された例外的な症例のうち、薬物(MDMA)乱用など価値ある症例の報告を日歯心身誌に投稿し受理された。これらの知見の集積によって歯科で担当すべき患者群と精神科と連携すべき患者群がより明確化されることが期待される。3.治療アルゴリズム構築の試み以上、作成された診断基準や分類に従って規定された歯科心身症の各疾患について、歯科医師が行う心理療法、薬物療法など心身医学的治療のアルゴリズムの構築を試みた。薬物療法では、これまで疾患概念や診断基準が曖昧であったがゆえに困難であった治療反応性の検討を積極的に行った。特に舌痛症に対するSNRIの用量依存性の検討を行い、The ICPM 20th World Congressにて発表し、投稿準備中である。さらにSSRIである塩酸パロキセチンの有性についての再検討を行い、日歯心身誌に投稿し受理された。他の薬剤についても診療録などの臨床データをもとに長期的予後も含めretrospectiveに検討している。次年度に向けて投与薬剤の初期用量、最大投与量、維持量、処方継続期間、さらに再発再燃の有無、再発時の対応などについても調査を進めている。1.歯科心身症診断基準の検討と試案の修正作業平成21年度の当科初診患者約400名の診療録などの臨床データをもとに「歯科心身症」の診断基準の妥当性を検討し、さらに精神科診断名との整合性を含めて検討を重ねた。その結果を第25回日本歯科心身医学会で発表し、昨年までのデータを含めNeuropsychiatric Disease and Treatment誌や日歯心身誌に報告した。また昨今、歯科臨床上で大きな問題となってきた歯科インプラントが関係する本症患者の心身医学的検討も開始した。2.治療アルゴリズム構築の試み従来からの抗不安薬や三環系抗うつ薬などに加え、新しいSNRIあるいはNaSSAなどの新規抗うつ薬の歯科心身症に対する治療効果を検討し、第64回日本口腔科学会学術集会総会やThe 14th Asian College of Psychosomatic Medicineなどで発表した。その内容をまとめ、日歯心身誌に投稿中である。また歯科心身症と酷似した症状を呈し、鑑別診断や歯科での対応が困難なアルツハイマー病や統合失調症患者について症例報告をまとめ、第19回日本有病者歯科医療学会総会、第25回日本歯科心身医学会総会、第55回日本口腔外科学会総会などで発表し、論文投稿した。3.脳機能画像研究による「歯科心身症」の高次中枢性病態の解明1.歯科心身症診断基準の検討と試案の修正作業歯科心身症の症候学的な診断基準の妥当性を実際の症例に当てはめて検討したところ、酷似した"舌痛"や"歯痛"といった症状が前景に立っていても、基盤にうつ病などの精神障害が潜在すると治療の反応性が大きく異なってくることが明らかになってきた。症例報告として統合失調症あるいは認知症が合併していた口腔内慢性疼痛を日歯心身誌に投稿、掲載された。このような症候学による診断の有用性と限界を症例報告も併せて第26回日本歯科歯科心身医学会やThe 21st World Congress on Psychosomatic Medicineにて発表した。これらの結果を踏まえPsychiatry InPrimary Careに準じたPsychiatry In Dental Care(PIDC)という概念の導入が有効である可能性を追究している。2.治療アルゴリズム構築の試み特に歯科インプラント治療後に発症した歯科心身症の治療成績や長期予後を検討し、SSRIやSNRIに加え、NaSSAやDPAなどの新規向精神薬の有効性を明らかにした。またインプラントの除去などの歯科処置が予後を悪化させることを報告した。

NaSSAが有効であったインプラント術後の非定型歯痛の症例報告が日歯心身誌に掲載された。またSNRIであるMilnacipranの舌痛症への用量反応性を明らかにし、論文がClin Neuropharmacol誌に掲載された。3.脳機能画像研究による「歯科心身症」の高次中枢性病態の解明口腔内セネストパチー患者を中心にSingle Photon Emission Computed Tomography(SPECT)データを蓄積し、本症特有の脳血流パターンや責任病巣の同定、あるいは患者ごとの脳の活動パターンの個別性の解明を試みた。本症患者には特異的な側頭葉の血流増加の左右差が示唆され、咬合異常感の患者と酷似した血流パターンである可能性が示唆されてきた。JECTに症例報告が掲載され、症例数を増やし、日本心身医学会などに報告し、さらに詳細な検討を加えている。
AGE構造体およびAGE受容体のアルツハイマー病に及ぼす影響

メイラード反応後期生成物(AGE)修飾タンパク質の細胞間の相互作用がいくつかの生物学的反応をひきおこすことが知られている。生物学的反応として細胞内への取り込み・分解だけでなく、サイトカインや成長因子の誘導もおこない、さらにいくつかの現症が一緒になって糖尿病性の血管合併症のような状態をひきおこすことも知られている。これまでヒトの肺胞上皮細胞にreceptor for AGE (RAGE)が発現することがいわれており、AGE結合部位が存在することが考えられている。そこでA549細胞上でのAGEのリガンドやEN-RAGEに結合するサイト、AGE受容体を検討した。ウェスタンブロット法とRT-PCR解析でRAGEがA549細胞に発現し、他のAGE受容体であるgalectin-3やscavenger receptor class A (SR-A)はほとんど発現していないことを示した。AGE修飾BSAの結合はAGE修飾BSAで抑制され、EN-RAGEでは抑制がみられなかった。一方で、EN-RAGEの細胞との結合はEN-RAGEで有意に抑制され、また水溶性のRAGEによっても結合は抑制された。しかし、AGE修飾BSAでは結合は抑制されなかった。このことからA549細胞が少なくとも2カ所の結合部位をもち、一つはEN-RAGEとの結合部位、もう一つはAGE-BSAとの結合部位があることを示せた。A549細胞におけるAGEの受容体はスカベンジャー受容体ファミリーやRAGEとは違うものである可能性が示された。動脈硬化病変部位におけるメイラード反応後期生成物(AGE)の局在を検討するために免疫染色をおこない、光顕観察をおこなった。一次抗体としてマウスモノクローナルNε-(Carboxymethyl)lysine(CML)を認識する6D12抗体(1:600)、抗imidazolone抗体(1:150)、マウスモノクローナル抗pentosidine抗体(1:400)、マウスモノクローナル抗pyrraline抗体(1:150)を使用した。結果としてCML、imidazolone、pnetosidineは動脈硬化の粥状硬化巣のマクロファージに多くみられ、pyrralineは細胞外マトリックス部位に観察された。またさらにAGE形成中間体である3-deoxyglucosoneから形成されるCML、imidazolone、pnetosidine、pyrralineの定量をおこない、imidazoloneの生成量が多いことを示すことができた。そのため3-deoxyglucosoneから形成されるAGE構造体のうちimidazoloneが動脈硬化病変部位でのAGEの存在を示す有用なマーカーであると考えられた。その後5例の非痴呆者およびアルツハイマー病で糖尿病に罹患していない剖検時ホルマリン固定脳から側頭葉、のパラフィン切片を作製し、これらの標本で免疫染色をおこない光顕観察をおこなう。一次抗体として、6D12、抗imidazolone抗体、抗penntosidine抗体、抗pyrraline抗体を用いて、AGE構造体の局在の検討をおこなったところ、アルツハイマー病変部である老人班部位にCML、imidazolone、pnetosidineが存在することが確認できた。
中国内陸地域の企業統治に関する「利害関係者アプローチ」に基づく研究

(1)企業調査本年度の調査では、内陸地域の企業に対する調査で得られた知見のうち、内陸地域企業の特殊性と断定しうる部分の抽出作業に力点を置いた。まず、このテーマに沿って現地研究者との豊富な意見交換を行った。また、沿岸地域の事例として広東省佛山市、及び内陸地記域と沿岸地域の中間に位置づけうる南京市の類似の企業や現地所轄官庁に対してこれまでと同一の内容による調査を行った。その結果、内陸地域の企業統治にはやはりいくつかの強い特徴が見いだされた。それらはいずれも、経営内容に対する従業員の参与・ないし依存を沿岸部企業に比べ強める方向に働く内容であった。それはひとつには、民営化を行う時点での経営内容の悪さが、従業員に対する負債を解決できぬままこれを企業資産持ち分に読み替えることでの民営化強行を往々にして選択させていることである。これに対し、経営にさほどの問題がない沿岸部の企業では、民営化に際する従業員持ち分には一般に従業員自身の選択が認められ得た。また、内陸部の企業では従来行われていた従業員の経営参加制度が現在も基本的に維持されているケースが多いが、沿岸部では意志決定への従業員参与の方途は一般より狭められる傾向にある。(2)理論研究・既存研究のサーベイ企業統治についての利害関係者理論からの研究は、近年、中国の学術刊行物上を中心に予想以上の点数が発表された。これらに対する集中的なサーベイを通して、中国で予想以上に非新古典派型企業統治モデルに対する肯定的な意味での関心が高まっていることが判明した。中国における企業統治への新古典派的モデルの直接導入の試みが期待した結果をもたらさなかったことを反映したものとも言いうる動きである。(3)成果の発表本年度中は、非常に多くのインタビュー資料、一次資料を入手することができ、また予想外に多くの既存研究のサーベイも行うことができた。研究期間中はこれらの資料の入力、分類に多くの時間と労力を費やすことになったが、ほどなくそれらの内容を順次公刊していく予定である。平成14年度については、現地調査及び書誌的資料による調査を行った。現地調査は3回にわたり行うことができた。第1回目は主に中国の甘粛省を調査の対象とした。調査対象企業では、資産所有構造、企業統治構造、経営層の構成、及び以上の要素の経営への影響、さらに労使関係、対政府関係などにつき詳細なヒアリングを行うことができた。調査対象企業は国有企業、国有企業を母体とした株式上場企業、私有企業などである。また、企業統治に影響を及ぼしうる諸官公庁に対しても聞き取り調査を行った。同省における企業民営化の現状や今後の方針などについて具体的な理解を得ることができた。第2回目は中国の広東省を調査の対象とした。中国沿岸部に位置する広東省を特に調査の対象とした理由は、内陸地域における企業統治の現状として本研究により把握されつつある事項のうち、内陸地域固有のものを峻別することを可能にする認識を得るためである。今回の調査対象地域の一カ所は順徳市であり、実質的な民営企業を基礎として急速に大企業に成長したケースを何例か調査対象とし、その企業統治構造について把握することができた。また、広州市では内陸に支配的な企業と所有構造上同一の企業、すなわち国有企業および国有企業を母体とした上場企業を調査対象とし、それらについて企業統治を始めとした多面的な状況に関する資料を得ることができた。第3回目は中国の陜西省、江西省を対象とした。ここは内陸地域のもう一つの事例として、第1回目とほぼ同じ枠組みで調査を行った。書誌的情報の収集については、中国の企業統治構造を把握する上で有用な資料の収集及び分析に着手することができた。中国の公的所有企業についての民営化(より正確には会社制度の導入と国有資本の撤退)は90年代後半から沿岸地域の企業を皮切りに進みつつある。一方、本研究の課題である内陸地域では、上記のような民営化過程は沿岸地域よりも遅く、2000年代に入ってから着手された。着手が遅れた主な理由としては、沿岸地域と異なり内陸地域では国有企業が地域の生産力の主要部分を占め民間の資本蓄積が進まなかったこと、この地域では重化学工業企業が高い比率を占め、一社あたりの資産額が相対的に大きいことなどが挙げられる。このような条件下で着手された内陸企業の民営化はどのような方法で行われ、その結果どのような資本所有構成が形成され、企業統治にどのような影響を与えつつあるかを明らかにすることが本年度の課題であった。課題については、書誌的資料・統計資料の収集、分析、及び現地調査を行うことにより解明作業を進めた。その結果、内陸地域のケースでは、集団としての従業員が新しい資本所有主体として(行政部門により)意識的に形成されつつあること、ただしその従業員集団の資本所有主体としての機能を有効に発揮させるための制度整備については模索段階にあることを始めとしたいくつかの点を暫定的にではあるが明らかにすることができた。

その結果、内陸地域の企業統治にはやはりいくつかの強い特徴が見いだされた。それらはいずれも、経営内容に対する従業員の参与・ないし依存を沿岸部企業に比べ強める方向に働く内容であった。それはひとつには、民営化を行う時点での経営内容の悪さが、従業員に対する負債を解決できぬままこれを企業資産持ち分に読み替えることでの民営化強行を往々にして選択させていることである。これに対し、経営にさほどの問題がない沿岸部の企業では、民営化に際する従業員持ち分には一般に従業員自身の選択が認められ得た。また、内陸部の企業では従来行われていた従業員の経営参加制度が現在も基本的に維持されているケースが多いが、沿岸部では意志決定への従業員参与の方途は一般より狭められる傾向にある。(2)理論研究・既存研究のサーベイ企業統治についての利害関係者理論からの研究は、近年、中国の学術刊行物上を中心に予想以上の点数が発表された。これらに対する集中的なサーベイを通して、中国で予想以上に非新古典派型企業統治モデルに対する肯定的な意味での関心が高まっていることが判明した。中国における企業統治への新古典派的モデルの直接導入の試みが期待した結果をもたらさなかったことを反映したものとも言いうる動きである。(3)成果の発表本年度中は、非常に多くのインタビュー資料、一次資料を入手することができ、また予想外に多くの既存研究のサーベイも行うことができた。研究期間中はこれらの資料の入力、分類に多くの時間と労力を費やすことになったが、ほどなくそれらの内容を順次公刊していく予定である。
糖尿病性腎症病態形成におけるクロトー遺伝子の抗アポトーシス機序の解明

自然発症インスリン分泌不全型糖尿病モデルであるAkitaマウス(Akita)とKlotho(KL)過剰発現マウス(KLTG)を交配し実験に用いた。20週齢でのアルブミン尿、腎組織、腎カルパイン活性を比較検討した。Akitaは20週齢で有意なアルブミン尿が出現した。Akita/KLTG群では有意に抑制された。糸球体内PAS陽性面積もAkita/KLTG群ではAkita群に比較し有意に抑制された。KLはカルパイン活性化を抑制し、糖尿病によるアルブミン尿を抑制する。Recombinant分泌型KLが使用可能であれば、糖尿病性腎症治療に対してKL補充療法が有効と考えられる。当初の本年度の予定は「高血糖培養下における、Klotho蛋白の近位尿細管上皮細胞の障害抑制作用の検討」であったが、初年度の計画変更に伴い昨年度の先に終了していた。本年度はモデル動物の不具合を修正し1型糖尿病モデルであるAKITAマウスとKlohto過剰発現マウスを交配しモデル作製した。そのモデルを用いて、再度、1,糖尿病性腎症進行に伴う、klotho遺伝子・Klotho蛋白発現量の検証、2,Klotho蛋白過剰発現による糖尿病性腎症進展への影響の検討、を行った。1,糖尿病性腎症進行に伴う、klotho遺伝子・Klotho蛋白発現量の検証では30週齢のAKITAマウスをSacrificeし腎臓を摘出し、各検討を行う。検討項目は、(a)病理組織学的変化(b)腎組織酸化的障害の検討(c)ミトコンドリア障害の評価(d)アポトーシスの評価ならびにアポトーシス誘導因子としてのカルパイン活性の評価である。2,Klotho蛋白過剰発現による糖尿病性腎症進展への影響の検討では作製したKlotho過剰発現AKITAマウスにおける、検討を行う。検討項目は1,と同様(a)病理組織学的変化(b)腎組織酸化的障害の検討(c)ミトコンドリア障害の評価(d)アポトーシスの評価ならびにアポトーシス誘導因子としてのカルパイン活性の評価である。モデル変更により、糖尿病性腎症の病態形質が発現し、Klotho過剰発現によりこれらが改善することを確認している。これを踏まえ、本モデルでの病態解析を遂行する予定である。平成24年度の実施状況は以上の通りである。平成25年度はSTZ誘発モデルマウスから自然発症インスリン分泌不全型糖尿病モデルであるAkitaマウスに変更し、計画を遂行した。Akita糖尿病マウスは20週齢でWTに比較し、有意なアルブミン尿が出現し、今回の系では病態モデルとして評価しうると考えられた。またアルブミン尿はAkita/KlothoTG群では有意に抑制された。アルブミン尿の改善が認められる一方で、尿細管細胞のアポトーシス陽性細胞の抑制には至っておらず、我々がこれまで他のモデルで確認していた、Klothoの尿細管上皮細胞のミトコンドリア障害の抑制からアポトーシス抑制につながるメカニズムとは別経路の改善作用を考慮する必要が発生した。その為、高血糖に伴う内皮機能障害の改善によるアルブミン尿抑制メカニズムに着眼し、再評価を遂行した。ヒト糸球体内皮細胞(hGEnC)を分泌型KL存在下もしくは非存在下で30 mM D-Glucose刺激を行い、細胞のカルパイン活性を測定した。また、自然発症インスリン分泌不全型糖尿病モデルであるAkitaマウス(Akita)とKL過剰発現マウス(KLTG)を交配し実験に用いた。WT、Akita、KLTG、Akita/KLTG群を準備し、20週齢でのアルブミン尿、腎組織、腎カルパイン活性を比較検討した。hGEnCへの高糖濃度刺激は、カルパイン活性を上昇させた。KL上清添加によりこの活性上昇は抑制された。(2)Akitaは20週齢でWTに比較し、有意なアルブミン尿が出現した。これらの結果からKLはカルパイン活性化を抑制し、糖尿病によるアルブミン尿を抑制することが明らかとなった。平成23年度の計画は、1,糖尿病性腎症進行に伴う、klotho遺伝子・Klotho蛋白発現量の検証、2,Klotho蛋白発現低下による糖尿病性腎症進展への影響の検討、3,Klotho蛋白過剰発現による糖尿病性腎症進展への影響の検討、の以上を行うことであった。C57BL/6マウス(日本チャールズリバーより購入)を用い、ストレプトゾトシン誘導1型糖尿病モデルマウスを作製し、検証する予定であった。