hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジア農業・農村を持続的発展へと導くための研究アジェンダの提案

本研究課題は、急激に変容しつつある東南アジア農業・農村を持続的発展へと導くための研究アジェンダの提案を目的とする。これにより、関連諸科学と協働する学際研究を強化するとともに、地域社会の成長に貢献しうる地域研究を推進する。平成30年度の主たる成果は以下の通りである。1.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析に引き続いて取り組んだ。とりわけ農村部への市場経済の浸透と経済成長が東南アジアにおいて普遍的に進行した1990年代以降の農業・農村動態に焦点を当て、関連資料の収集と分析を進め、農村から都市への労働力移動、農業の産業化、環境保全の担い手という3つの動きの抽出に努めた。2.東南アジア農業・農村の動態分析のための合同フィールドワークを、ベトナム中央高地(平成30年6月)、中国・南昌市(平成30年9月)、タイ・コンケン市(30年10月)、において実施した。これらを通じて、インフラ投資、国内向け及び国際市場向けの商品作物栽培の普及、労働力移動、企業家移動と農業投資等が農業・農村動態に与える影響について情報収集・意見交換することができた。3.研究アジェンダ提案のための連続ワークショップをタイ・バンコク市(平成30年8月)、インドネシア・ジャカルタ市(平成30年11月)において開催した。研究の進捗状況を共有し、東南アジアの生態的、社会的条件に関する考察を深めることができた。1.東南アジア各国の研究協力者との共同作業が計画通りに進んでいる。2.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析について、各国において作業を進めることができている。とりわけ、ベトナムやミャンマーに加えて、タイやインドネシアでの分析を深めることができている。3.ベトナム中央高地における合同フィールドワークでは、台湾からの烏龍茶産業への投資が地域経済や地域の土地利用に与えた影響を観察することができた。中国・南昌市における合同フィールドワークでは中国内陸部における農家の生業転換の実態を観察することにより、雑貨商や農業を営むために東南アジアに流入しつつある中国人の背景を理解することができた。タイ・コンケン市における合同フィールドワークでは、高度経済成長後の農村の生活・生業変容を確認することができた。4.これらの成果をもとに、雑誌論文3本等を公表することができた。したがって、おおむね順調に進展していると判断した。当初の計画通り、以下の方策により推進する。1.東南アジア農業・農村動態の見取り図作成のためのメタ分析に引き続き取り組む。年2回開催する連続ワークショップで進捗状況を報告するとともに、東南アジア各国からのフィードバックを得て、平成30年度には見取り図の原型を作成し、平成31年度に完成させる。2.重点研究対象地区において、東南アジア農業・農村の動態分析のための合同フィールドワークを引き続き実施する。
極低温下での超伝導導体と層間絶縁物の強度評価

超伝導マグネットを利用した強磁場利用機器には、強大な電磁力が作用しており、この電磁力が構造材に及ぼす影響の力学的挙動の解明が注目されている。また、強磁場利用機器は、極低温下で使用される場合が多く、極低温下での構成材料の性質の変化についても注目されている。超伝導コイルを構成する超伝導導体は複数材料の複合構造をしており、導体間の絶縁材は主にガラス繊維強化複合材が使用される。超伝導コイルはこれらの複合部材どうしが組み合わされたものであり、その力学的挙動の評価は単一材料の構造物に比べて容易ではなく、複合則による等価剛性だけでは、定量的な評価が難しくなっている。超伝導コイルの強度を評価するには、構成する部材使用温度における機械的な物性値、超伝導体単一の機械的強度、絶縁物の機械的な物性値およびコイル構造を考慮した剛性、電磁力の大きさと方向をすべて知る必要がある。本研究では、このような超伝導導体と絶縁物の極低温下での力学的挙動を明らかにすることであり、実際の超伝導導体と絶縁物を用意し、極低温下で圧縮試験を行った。絶縁物は板厚方向の絶縁物単体での剛性が未知であること、実際のコイルには絶縁物が接着などにより接合することから、超伝導導体に絶縁物を張り付けたものに対して導体単体と同様の圧縮および曲げ試験を実施した。実験は常温で実施し、試験方法の妥当性と常温での挙動を確認した。実験によって得られたデータから、超伝導導体、絶縁物の剛性を算出し、解析結果との比較を行った。解析は異方性を考慮した有限要素法によって行い、複合超伝導導体の機械的な負荷による剛性、強度を実験と照らし合わせ、定量的に評価した。今後、液体ヘリウム温度での試験を進め、極低温下での挙動を評価する。また、電磁力が負荷した場合の挙動についての計算を行うプログラムを開発中である。実際の超伝導コイルの健全性評価には電磁力を考慮した評価法を詳細に検討する。
価値割引の枠組みを用いたASD児の社会性のアセスメントツールの開発

自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder: ASD)の社会的コミュニケーションの困難の背景にある要因について、報酬の価値割引の枠組み、特に利己性(利他性)を表す社会割引と、衝動性(セルフコントロール)を表す遅延割引に焦点を当てて、割引率という定量的測度を用いて検討する。さらに、本研究で得られたデータと、既存の知能検査、生育歴、療育歴等を個別に分析することにより、社会割引の枠組みを、ASD児の社会性のアセスメントツールとして適用するための課題を整理する。
菌類の"匂い"の適応の意義の解明

本研究は木口面に繁殖する糸状菌の産生する芳香性物質が、糸状菌の生態にどのような役割を果たしているかを探るものである。本年度は茨城県小川にブナ丸太を設置し、木口面の菌を分離した。また、分離された菌株を利用した誘因トラップを作成し、林内に合計12器設置し、どの菌株にどのような節足動物が誘因されるかを調査した。その結果、Thielaviopsis属菌にケシキスイ類が誘引されることが明らかになった。誘引された節足動物から菌の分離を行ったところ、Ophiostoma quercusが高頻度に出現したが、Thielaviopsisは分離されなかった。つまり誘引源である菌と誘引されたケシキスイの随伴菌は一致していなかった。Thielaviopsis属菌は芳香族化合物を産生していると考えられたが、その成分について未調査であったため、GC-MSにより分析したところ、ゲラニオールを中心とした成分が検出された。結果的にブナ木口面に発生する菌のうち芳香族化合物を産生する種類は、その成分としてゲラニオール、シトロネロール、テルペン類が含まれることが明らかになった。これら芳香族化合物を産生する菌を他の菌と対峙させたところ、他の菌の成長に全く影響しなかった。今までに分離した菌株のMCGを対峙培養により判別したところ、O.quercusにおいては出現のはじめ、一定した数のMCGが安定して存在するが、子嚢殻が頻繁に形成されるようになるとMCG数が増加した。他にThielaviopsisは分離された全ての菌株が異なるMCGであった。この違いは有性生殖の頻度、有無が関与していると考えられた。有性生殖の頻度の増加が誘引された節足動物によるものかどうかは更なる検討が必要であるが、誘引虫の随伴菌と誘引源となる菌が一致していないことから、木口面に集まる虫と菌類は匂いを介した群集レベルでの相互作用が存在する可能性がある。本年度は鳥取県大山、岩手県安比高原、茨城県小川にブナ丸太を設置し、木口面の菌を分離した。また、鳥取県については来訪昆虫の調査も合わせて行った。来訪昆虫調査はスクリーントラップをブナ丸太付近、および離れた場所にそれぞれ3器ずつ設置し、ブナ木口に特異的に集まる昆虫を推測したが、トラップの場所による明確な違いは見られなかった。種類相は現在同定作業中である。野外観察でケシキスイ類が木口面に生育している糸状菌のコロニー上で活動していたことから、なんらかの関係が想定された。一方、木口面の菌として複数の糸状菌が分離されたが、特に高頻度に分離されたのはOphiostoma quercusであった。また、形態的に類似する(Ophiostoma sp.も高頻度であった。これらはいずれの調査地においても優占的に分離された。これらの種は著しい芳香は産生しなかったが、アルコール臭があることから、ある種の節足動物を誘引する能力は十分あると考えられた。また、Ceratocystiopsis alba、Charala sp.が著しい芳香を有する種類として検出された。特にCharala sp.は全ての調査地の丸太から検出できた。これらの糸状菌の産生する芳香性物質は非常に様々であったが、主成分としてテルペン類が多く検出された。特に、シトロネロールやゲラニオールなど、柑橘類をはじめとする果実の匂い成分と類似の成分が含まれていた。誘引される節足動物に関する調査は若干遅れているが、果実等に集まる節足動物がこれらの糸状菌の成育している場所に誘引されている可能性がある。

有性生殖の頻度の増加が誘引された節足動物によるものかどうかは更なる検討が必要であるが、誘引虫の随伴菌と誘引源となる菌が一致していないことから、木口面に集まる虫と菌類は匂いを介した群集レベルでの相互作用が存在する可能性がある。
変化係数モデルによるがん罹患・死亡挙動分析のための柔軟な手

研究目的:がんの記述疫学研究において、罹患・死亡の経時変動分析に変化係数モデルを用いる方法がある。変化係数モデルでは、経時変動を定量的に評価するために、その要因に特定構造を仮定している。しかし、部位によってはこの仮定が成り立たない場合や、経時変動だけの分析では正しく変動を捉えきれない場合がある。本研究は変化係数モデルの経時変動要因の構造の一般化と地域性や社会経済格差等の非経時変動要因の導入による、柔軟な解析法の開発を目的とする。本研究の成果により例えば『○○県○市の年収△万□万の××年生まれの男性喫煙者の肝臓がん死亡リスクはその他の集団に比べて○○倍である』といったハイリスク集団の特定を行うことができ、効果的ながん対策の立案・評価に貢献できると考える。研究計画・方法:既存の変化係数モデルの手法では出生コホート効果に特定の構造を仮定することでその効果を検出している。本研究においてはまず、上記の構造仮定以外による出生コホート効果分析手法について検討する。また同時に、地理的要因や社会経済的要因などの経時要因以外の要因の導入可能性についても研究を行う。理論構築との同時進行で、実データによる解析結果と疫学的知見の比較検討により妥当性の検証を行い、その結果を統計数理モデルの洗練に反映させる。本成果を用いることにより様々な要因の分析が可能となり、ハイリスク集団の特定等が柔軟に行えると期待される。さらに、モデルに分析した要因を組み込んだ将来予測についても検討し、がん対策推進基本計画における設定目標の確認や将来における効果的な対策の立案に貢献する。今年度は,大阪府のがん死亡データに対して記述疫学的な手法を用いて分析を行うことで,部位別の将来推計の結果を得ることができた。本成果は今後のがんの経時変動を把握する上での一つの指標とすることができ,研究課題の変化係数モデル用いた手法による結果との相違を比較する資料とできる。今後はハイリスク集団の特定のためのモデル作成を行う。今年度、がん死亡の将来推計結果を得ることができた。今後は、変化係数モデルなどの数理統計モデルを使用して、ハイリスク集団の特定を行い、このような集団における予測値と、将来推計結果の乖離を補完することでハイリスク集団に対するより精度の高い予測値の作成を行う。当初の計画通り,先行研究で提案された変化係数モデルによるAge-Period-Cohortモデルを利用して,大阪府がん登録データの罹患率および死亡率の分析を行った。また分析を通して,一つの正規基底のみを導入した変化係数モデルによる分析が適用可能な場合と,摘要不可能な場合について知見を得ることができた。

理論構築との同時進行で、実データによる解析結果と疫学的知見の比較検討により妥当性の検証を行い、その結果を統計数理モデルの洗練に反映させる。本成果を用いることにより様々な要因の分析が可能となり、ハイリスク集団の特定等が柔軟に行えると期待される。さらに、モデルに分析した要因を組み込んだ将来予測についても検討し、がん対策推進基本計画における設定目標の確認や将来における効果的な対策の立案に貢献する。今年度は,大阪府のがん死亡データに対して記述疫学的な手法を用いて分析を行うことで,部位別の将来推計の結果を得ることができた。本成果は今後のがんの経時変動を把握する上での一つの指標とすることができ,研究課題の変化係数モデル用いた手法による結果との相違を比較する資料とできる。今後は大阪府がん登録データへ適用することで得た変化係数モデルの課題を基にモデルの改良を図る。具体的にはまず、これまでの研究成果により現時点で課題として挙げられる出生コホート効果の改良に着手する。既存手法においては出生コホート効果に特定の構造を仮定することで統計学的な検出を可能としている。本研究ではこの仮定が明らかに成り立たない部位や性別に関して既存手法とは異なる構造の仮定の可能性について研究を行う。具体的には、部位別に出生コホート効果の影響を汲み取る構造を統計理論で用いられる基底関数展開を応用して拡張する。その後、構造自体を置かないノンパラメトリック型のモデリング手法を応用することで既存手法以上に自由度の高い手法の開発を目指す。また、実データ分析としては地理的な要因や社会経済格差要因などのような非経時変動要因の変数を使用した分析を予定している。具体的には人口動態統計調査資料や国政調査資料から大阪府の職業・産業・市区町村別死亡情報、職業・産業・市区町村別年齢階級別人口などを入手した後に、大阪府がん登録資料に登録されている市区町村コード等を用いてデータをリンケージさせることで経時要因以外の分析を行えるデータを作成し、モデリングと分析を通じて組み込むべき非経時要因を選定する。今後はハイリスク集団の特定のためのモデル作成を行う。今年度、がん死亡の将来推計結果を得ることができた。今後は、変化係数モデルなどの数理統計モデルを使用して、ハイリスク集団の特定を行い、このような集団における予測値と、将来推計結果の乖離を補完することでハイリスク集団に対するより精度の高い予測値の作成を行う。分析時にプログラムの精密化を行ったため、分析時の負荷が高い場合でも高性能なパソコンおよびソフトの必要がなかった。次年度以降より探索的な分析が必要であり、今年度では必要のなかった高性能なパソコンが必要となる予定であるため購入費に充てたい。今年度は予定していた負荷の大きい計算・解析があまりなく,新規の計算機の購入がなかった。また,論文にかかる出版費用等が想定していたよりも少なかったことも影響した。次年度では論文出版に係る費用および,国際学会への参加を行う予定であり、今年度繰り越し分を充てたい。
障害児者への生活支援における地域ネットワーク構築に関する臨床心理学的研究

日本・韓国において、動作法による障害児者への心理リハビリテイションによる実践システムが発展した推移とその要因を分析し、障害児者が生涯にわたって臨床心理学的支援を受けるシステムを確立、維持するかについて検討した。そこで、人材確保、親の会を中心とした当事者との連携、効果のある技法の開発が必要であり、近年動作法から発展した主動型リラクセイション療法(サート)の導入が他の要因を活性化することを明らかにした。本研究では,障がい児、者に対する,生涯にわたる「生活支援」の必要性を考慮し,従来の「動作法」による心理臨床的実践が,保護者と障害のある当事者が地城生活に寝着した形で援助を受けることのできるシステムの構築に手がかりを示唆すると考えた。そのために,日本と韓国の動作法実践による地域ネットワーク形成のプロセスを分析するための資料収集を行う中で,地域援助システムとして成功した事例から,その要因の一つに技法の開発があることに着目した。そもそも動作法が普及される原動力となったのは,心理学的アプローチという理論、技法の斬新さと,肢体不自由に対するそれまでのリハビリテイション方法とは違う有効性が注目されたためである。1960年代から1970年代にかけて全国各地で動作法による地域援助システムが活発に形成,活動を行っていたが,現在では,障がいの多様化,重度重複化に加え,動作法の適用対象が心理的問題を抱える人々へと拡大するに従って,障がい児、者への動作法の適用は従来の理解、実践の域に留まり,各地域が対象や援助者の確保,適用の有効性において行き詰まりを感じることがしばしば見られている。このような現状に対して,「主動型リラクセイションセラピー」という新たな開発された技法の導入が,地域援助システムを活性化し,発展していくきっかけになった日本(岐阜)と韓国(晋州)地域の事例を,2007年リハビリテイション心理学会にて研究発表した。本研究では、動作法による障害児者への心理臨床的援助の実践システムが、日本全国各地及び韓国を中心としたアジア各国への広がり、各地域における支援ネットワークの形成するに至った要因を明確化するために、心理リハビリテイションの会がある全国60か所への質問紙調査、過去30年間の各地の心理リハビリテイション療育キャンプ(1週間集中宿泊動作法キャンプ)のデータに加え、今年度は日本各地域から10か所の心理リハビリテイションの会、韓国臨床動作学会及び晋州を中心とした韓国における心理リハビリテイションの実践組織に対して面接調査を行った。その結果、衰退型、現状維持型、発展型の3つのタイプがあり、心理リハビリテイションによる各地の障害児者支援ネットワーク構築の要因は、(1)大学を拠点とする専門家の有無、(2)親の会のリーダー集団の有無、(3)特別支援学校を中心とした十分な援助者の有無、(4)技法及びその効果に対する信頼が挙げられた。衰退型においては、(1)及び(3)の要因の欠如が大きく作用し、現状維持型については、(1)から(4)を満たしているものの、従来の方法を踏襲しているため、20年以上構成員及び規模にあまり変化がなく、そのため(2)・(3)における新しい人材の確保が難しいことから今後の展望が不透明であった。発展型の場合、(1)の要因が欠如していても、(4)において、近年動作法から発展した主動型リラクセイション療法(サート;Self-Active Relaxation Therapy)を導入することによって、新しい援助者の確保、新しい障害児者の参加、それに伴う親の会の活性化が可能になった。以上のことから、動作法による障害児者への心理臨床的援助の実践システムの発展において、(4)の要因の重要性から、主動型リラクセイション療法の実践とその効果に関する実践的研究をまとめ、今後障害児者の心理リハビリテイションにおける療育システムの活性化とともに、療育の効果を増進する新たな方策を提示した。
肺炎クラミジア菌感染症による脳・頚動脈の動脈硬化進展機構の解明

肺炎クラミジアChlamydiapneumoniae(CP)は、心筋梗塞、動脈硬化症などの原因として注目されていが、動脈硬化進展には、炎症性サイトカインや接着分子などの発現調節をしている転写因子NF-κBが重要な役割を持つと考えられている。CP感染による宿主細胞のNF-κBの活性誘導と、NF-κBが発現調節しているcyclooxygenase-2(COX-2)やNOについて検討し、また抗炎症剤の一つであるaspirinのNF-κB活性やCP増殖に対する影響を検討した。方法としては培養HEp-2細胞にNF-κBのenhancer elementとluciferaseの融合遺伝子を持つplasmidを導入後CPを感染させ、luciferase活性を指標にNF-κBの活性を経時的に測定した。さらに経時的にNO産生やcyclooxygenase-2 protein産生も測定した。またCP感染後aspirinを培養液に加え、NF-κBの活性や本菌の増殖に対する影響を調べた。結果として1)CP感染8、24時間後において、luciferaseの値は感染前に比べ有意な上昇を示し、感染によるNF-κBの活性化が認められた。2)CP感染によりCOX-2 proteinの誘導とその産物の一つであるprostaglandin E2の産生が有意に認められた。3)感染によるNF-κBの活性化とPGE2産生はaspirinにより抑制された。4)感染によるNOの産生は認めなかった。5)aspirin投与により48時間後までは最大約40%の肺炎クラミジアの増殖抑制を認め、tryptophan添加により改善した。CP感染によりNF-κB活性が上昇したことから、炎症性サイトカインや接着分子が発現して動脈硬化が進展すると考えられた。またaspirinは抗炎症作用だけではなく抗クラミジア作用を有することが示唆された。CPのエネルギーの大部分は宿主細胞のATPを利用しているが、そのATP加水分解代謝に最も重要な因子であるアデニレートキナーゼ(AK)の活性を酵素学的に解析した結果、CPのAKは他菌種のものに比べて基質特異性が高く、遺伝子の点特異的変異を導入したリコンビナント酵素タンパクを用いた解析により、亜鉛を結合して高い活性を呈し、高温安定性を維持するために重要な4個のシステイン構造領域を発見した(J.Biol.Chem)。Chlamydiapneumoniae(CP)は、近年動脈硬化症や喘息などとの関連が注目されている。動脈硬化進展には、炎症性サイトカインや接着分子などの発現調節をしている転写因子NF-κBが重要な役割を持つと考えられている。CP感染による宿主細胞のNF-κBの活性誘導と、NF-κBが発現調節しているcyclooxygenase-2(COX-2)やNOについて検討した。また抗炎症剤の一つであるaspirinのNF-κB活性やCP増殖に対する影響を検討した。方法としては、培養HEp-2細胞にNF-κBのenhancer elementとluciferaseの融合遺伝子を持つplasmidを導入後CPを感染させ、luciferase活性を指標にNF-κBの活性を経時的に測定した。得られた結果としては、1)CP感染8、24時間後において、luciferaseの値は感染前に比べ有意な上昇を示し、感染によるNF-κBの活性化が認められた。

5)aspirin投与により48時間後までは最大約40%の肺炎クラミジアの増殖抑制を認め、tryptophan添加により改善した。CP感染によりNF-κB活性が上昇したことから、炎症性サイトカインや接着分子が発現して動脈硬化が進展すると考えられた。またaspirinは抗炎症作用だけではなく抗クラミジア作用を有することが示唆された。CPのエネルギーの大部分は宿主細胞のATPを利用しているが、そのATP加水分解代謝に最も重要な因子であるアデニレートキナーゼ(AK)の活性を酵素学的に解析した結果、CPのAKは他菌種のものに比べて基質特異性が高く、遺伝子の点特異的変異を導入したリコンビナント酵素タンパクを用いた解析により、亜鉛を結合して高い活性を呈し、高温安定性を維持するために重要な4個のシステイン構造領域を発見した(J.Biol.Chem)。
フランスにおけるケルト学の成立とその背景－中世文学の復興という観点から

今年度は、まず昨年度の日本ケルト学会研究大会において行った口頭発表の内容を「ポール・ブロカのケルト人種論」と題する論文にまとめ、日本ケルト学会の機関誌『ケルティック・フォーラム』第21号に発表した。同誌にはまた、エルネスト・ルナンがケルト人種の精神的・気質的特徴を初めて明確に言語化した論考「ケルト諸人種の詩歌」の前半部分を翻訳し、詳細な注および解説を付して掲載した。また、この翻訳の一部を使用して、ブルターニュの民謡と奄美民謡の共通性を論じた「鹿児島の奄美、ブルターニュの奄美」という論文を、編著書である『島の声、島の歌』に発表した。10月には、富山大学で開催された第38回日本ケルト学会研究大会において、ブルトン語とブルトン語文学を専門とするブルターニュ・オキシダンタル大学教授のロナン・カルヴェス氏を招待し、「18世紀のブルターニュの貴族はブルトン語でどのような文学を書いていたのか?」および「声から文字へーブルトン語の口承文学」というタイトルで2回の講演会を開催し、それぞれの講演で通訳および解説を務めた。同氏からはまた、本研究課題に関する多くの有益な指導・助言を得た。同研究大会ではさらに、「ケルト人ラフカディオ・ハーン?」というタイトルで、日本において当然視されているハーンとケルトとの関係を実証的に問い直すシンポジウムを企画し、パネリストの一人として「ラフカディオ・ハーンと『ケルト幻想』」と題する報告を行った。11月には渡仏して、レンヌ大学等において文献やインタビュー調査を行う一方、カンペールの欧亜高等管理学院(EMBA-ISUGA)において、約200人の学生・教員を聴衆として、ラフカディオ・ハーンの受容を中心として日本とケルトの関係を論じた「ケルト的日本」と題する講演を行い、本研究課題の成果の一部を発表した。今年度の最初の研究課題は、1819世紀におけるフランスにおける中半世文学の復興に関して、文献等の調査によりその全体像を把握することであった。幸いその目的は年度の前半に予想以上に早くある程度達成することができたので、続けて次年度以降の課題であったヨーロッパ最初のケルト学の専門雑誌『ルヴュ・セルティック』について、この雑誌の最初の22巻を購入して内容を調査する一方で、同雑誌の創刊者で初代編集長であったアンリ・ゲドスに関する調査にも着手した。アンリ・ゲドスはフランスで初めてケルト学を学問として基礎づけようとした人だが、これまで本格的な研究の対象となったことはなく、その学問的・思想的背景に関しても未知の部分が多い。したがって、手始めに彼のフォークロア関係の蔵書を「アンリ・ゲドス・フォークロア・コレクション」としてすべて所蔵している、米国インディアナ大学ブルーミントン校に約2週間滞在して同コレクションの調査を行った。コレクションはすべてマイクロフィシュ化されており、全部で6749タイトルという膨大なものであるが、そのうち1000タイトル程度をスキャンして、すべてPDF形式で保存することができた。2週間程度でコレクションの全体像を把握することはもとより不可能だが、その輪郭はある程度つかむことができたのではないかと考えている。同コレクションにはフォークロア関係で貴重な文献が多々あり、興味深いテーマを幾つか宿題として持ち帰ることができた。今後の研究につなげたい。調査の成果は、2016年10月に行われた日本ケルト学会研究大会のシンポジウム「フォーラム・オン」において、「アンリ・ゲドスと『ルヴュ・セルティック』」と題して発表し、その内容を同じタイトルの論考にまとめて、同学会の機関誌『ケルティック・フォーラム』に掲載した。今年度の課題であったフランスにおける中世文学の復興とケルト学の関係については、予想以上に早くその概要をつかむことができた。『ルヴュ・セルティック』に関しては、現在その全体像を把握すべく調査中であるが、全51巻と膨大な量になるので、しばらく時間が必要である。「アンリ・ゲドス・フォークロア・コレクション」の調査結果の分析はまだこれからであるが、全体として見れば研究を阻害する要因も見当たらず、おおむね順調に進展していると言える。今年度はまず、昨年度までに購入した22巻の『ルヴュ・セルティック』と米国インディアナ大学ブルーミントン校の「アンリ・ゲドス・フォークロア・コレクション」で収集した1000タイトルに及ぶ資料の調査に多くの時間を費やした。調査の結果、ヨーロッパで最初のケルト学の国際雑誌であった『ルヴュ・セルティック』には、当時の代表的なケルト研究者が積極的に寄稿しており、なかでもアンリ・ゲドスが編集長であった時代には、フォークロア研究の面で多くの収穫があったことが確認された。この研究成果の一部は、静岡大学の森野聡子教授との共著論文「黎明期のケルト学」としてまとめ、2017年10月に発行された日本ケルト学会の機関誌『ケルティック・ファーラム』に発表した。一方、19世紀のケルト学の興隆を支えた背景にも注目し、当時盛んに出版された旅行記や民族誌、さらには形質人類学におけるケルト人種をめぐる議論等の分析にも取り組んだ。なかでもパリ人類学会の中心人物であったポール・ブロカの人種論におけるケルト人種論を追いながら、J.C.プリチャードら同時代のブリテンの学者たちの研究動向にも目を配りつつ比較・検討した。その結果、19世紀における「ケルト」は、〈言語〉と〈人種〉の両方の名称として広く認知された学問的対象であり、ケルト学はこのような知的状況を背景にしてこそ大きく進展し得たことを確認した。

この研究成果の一部は、2017年10月に開催された日本ケルト学会研究大会のシンポジウム「フォーラム・オン」において、「ブルトン人種とは何か?」と題した口頭発表としてまとめた。昨年の予定通り、今年度は『ルヴュ・セルティック』に関する研究成果の一部を論文としてまとめ、一昨年度から収集している資料の読解に力を入れた。また、その過程で新たな研究対象として浮かび上がった「人種理論」の問題に集中して取り組むため、今年度は申請時に予定されていた海外調査は行わず、その分の費用は人種論関係の書籍の購入に充てることにした。その点も含めて、今年度の研究は昨年度に立てた予定通りに進んでおり、おおむね順調に進展していると言える。今年度は、まず昨年度の日本ケルト学会研究大会において行った口頭発表の内容を「ポール・ブロカのケルト人種論」と題する論文にまとめ、日本ケルト学会の機関誌『ケルティック・フォーラム』第21号に発表した。同誌にはまた、エルネスト・ルナンがケルト人種の精神的・気質的特徴を初めて明確に言語化した論考「ケルト諸人種の詩歌」の前半部分を翻訳し、詳細な注および解説を付して掲載した。また、この翻訳の一部を使用して、ブルターニュの民謡と奄美民謡の共通性を論じた「鹿児島の奄美、ブルターニュの奄美」という論文を、編著書である『島の声、島の歌』に発表した。10月には、富山大学で開催された第38回日本ケルト学会研究大会において、ブルトン語とブルトン語文学を専門とするブルターニュ・オキシダンタル大学教授のロナン・カルヴェス氏を招待し、「18世紀のブルターニュの貴族はブルトン語でどのような文学を書いていたのか?」および「声から文字へーブルトン語の口承文学」というタイトルで2回の講演会を開催し、それぞれの講演で通訳および解説を務めた。同氏からはまた、本研究課題に関する多くの有益な指導・助言を得た。同研究大会ではさらに、「ケルト人ラフカディオ・ハーン?」というタイトルで、日本において当然視されているハーンとケルトとの関係を実証的に問い直すシンポジウムを企画し、パネリストの一人として「ラフカディオ・ハーンと『ケルト幻想』」と題する報告を行った。11月には渡仏して、レンヌ大学等において文献やインタビュー調査を行う一方、カンペールの欧亜高等管理学院(EMBA-ISUGA)において、約200人の学生・教員を聴衆として、ラフカディオ・ハーンの受容を中心として日本とケルトの関係を論じた「ケルト的日本」と題する講演を行い、本研究課題の成果の一部を発表した。今年度の研究で得られた成果は、日本ケルト学会の機関誌『フォーラム・オン』の次号に、ウェールズやアイルランドを専門とする研究者と一緒に共著論文として発表する予定である。またフランスの中世復興とケルト学の関係については、いっそう研究を深めて将来的に著書として刊行したい。なお今年度の研究において、当初の研究計画にはなかった「人種理論」の問題が新たに浮上した。この問題はその「デリケートさ」ゆえに、欧米の研究において正面から検討されてこなかった事柄だが、「ケルト」概念の変遷を考えるうえで避けて通れない重要な問題である。「人種理論とケルト」に関しては、来年度より日本ケルト学会のメンバー数人と共同研究を進める予定であるが、その成果は本研究のテーマである「フランスにおけるケルト学の成立」にも大きく関わってくる可能性がある。
加齢黄斑変性の病因としての糖化終末産物(AGEs)の役割解明と治療法の開発

本研究の目的は軟性ドルーゼンに蓄積したAGEsがマクロファージの浸潤を誘導して、このマクロファージが産生するサイトカインが脈絡膜血管新生の原因となるという仮説を検証することである。培養網膜色素上皮細胞をAGEsで刺激し、ELISA法でMCP-1の発現が亢進することが確認された。またヒト手術材料で網膜色素上皮細胞がAGEsを貪食しかつMCP-1を過剰発現していることが免疫組織化学的手法で確認された。この近傍に浸潤してきたマクロファージがTumor necrosis factor-α(TNFα)やIL-1βを産生し、網膜色素上皮細胞のvascular endothelial growth factor(VEGF)産生を亢進させていることが示された。2)網膜下のAGEs沈着は脈絡膜のマクロファージが網膜下に浸潤する原因となる事を検証した。ラットモデルにおいて網膜下にAGEsを注入。flat mount標本により抗マクロファージ抗体を用いた免疫染色を行い、網膜下腔に浸潤するマクロファージが増加することを確認した。現在これらの細胞がTumor necrosis factor-α(TNFα)やIL-1βを産生していることをin situ hybridization法および免疫染色により確認中である。これらの実験モデルが完成すれば更に実験的治療を行う予定である。平成12年は以下の二つの実験を行った培養網膜色素上皮細胞をAGEsで刺激しELISA法およびnorthern blot法でMCP-1の発現が亢進するか否かを検討した。予備実験としてTumor necrosis factor-α(TNF-α)で網膜色素上皮細胞を刺激して、MCP-1の発現亢進を確認できた。このことにより実験系は確立できたと判定している。次にAGEsの1つであるcarboxylmethyllysineを用いて網膜色素上皮細胞を刺激したが、現在までnorthern blotでMCP-1の産生亢進を検出できていない。平成13年度は他の種類の生成されたAGEs(ピロリン等)を用いて、網膜色素上皮細胞のMCP-1産生が亢進するか否かを検討する予定である。2)AGEsの網膜下腔注入がマクロファージの網膜下腔への浸潤を誘導するか否かの検討。この実験に関しては、現在生理食塩水を網膜下腔に注入し予備実験を行っている。網膜下腔に生理食塩水を注入して、マクロファージが網膜色素上皮細胞周囲および網膜下液中に浸潤することが確認された。平成13年度はAGEsを網膜下腔に注入して、マクロファージの浸潤の誘導がより著明であるか、またMCP-1がこの現象に関与しているか否かを検討する予定である。またヒト手術材料で網膜色素上皮細胞がAGEsを貧食しかつMCP-1を過剰発現していることが免疫組織化学的手法で確認された。この近傍に浸潤してきたマクロファージがTumor necrosis factor-α(TNFα)やIL-1βを産生し、網膜色素上皮細胞のvascular endothelial growth factor (VEGF)産生を亢進させていることが示された。
悪性リンパ腫におけるグルコース代謝の解析と治療への応用

リンパ腫細胞株におけるグルコーストランスポーターGLUT1-GLUT12のmRNA発現量を調べた。一部の細胞株でGLUT5の発現が亢進しており、そのshRNA発現ベクターを作成し、細胞増殖、糖代謝への影響を検討している。リンパ腫患者のGLUT1、3、5、HexokinaseII(HK)の発現を、免疫組織化学染色で検討した。びまん性大細胞型B細胞リンパ種では、GLUT1、3の少なくとも片方が陽性、GLUT5、HKは一部の症例で陽性であった。治療前FDG-PET所見と予後との相関について今後の検討課題である。・次にリンパ腫細胞株(CTB-1、TL-2、SLVL、HKBML、HDMar2)のGLUT1-12遺伝子発現量をCD19 negativeselection細胞由来のCDNAをコントロールとして調べたが、明らかに発現量が増加しているGLUTのサブタイプはなかった。現在、実際のリンパ腫患者のリンパ節生検検体、CLL患者検体のGLUT1-12遺伝子発現量をmRNAで調べている。・リンパ腫患者のリンパ節生検検体の未染パラフィン切片を用いて、GLUT-1、GLUT-3、hexokinase(HK)の免疫組織化学染色の条件設定を行った。また、FlowcytometryによるGLUT1の発現についても検討し、至適条件を決定した。・びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)10、低悪性度リンパ腫5(濾胞辺縁帯リンパ腫3、SLL2)症例で、GLUT-1、GLUT-3、HKの免疫組織化学染色を行った。現在評価の途中であるが、コントロールの肺がん組織と比較してリンパ腫検体の染色性は総じて弱い傾向があった。ただし、DLBCLでFDG-PETでSUVmaxの高い症例は、低悪性度リンパ腫およびDLBCLでFDG-PETのSUVmaxの低い症例に比較しやや染色陽性率の高い傾向がある。さらに症例数を増やして検討中である。・これらと並行して、DLBCL症例のBCL-2、BCL-6、MUM-1染色を実施し、GCタイプかNon-GCタイプかの判定を行っている。リンパ腫細胞株におけるグルコーストランスポーター遺伝子GLUT1-12のmRNA発現量を検討するにあたり、CD19抗体でnegative selectionした単核球がコントロールとして適していることがわかった。リンパ腫細胞株(CTB-1、TL-2、SLVL、HKBML、HDMar2)のGLUT1-12遺伝子のmRNA発現量を調べたが、明らかに発現量が増加しているGLUTのサブタイプはなかった。・しかし、一部の細胞株でGLUT5の発現が亢進しており、現在shRNAを導入により、細胞増殖が抑えられるか検討している。合わせて、臨床検体での発現をmRNA、蛋白レベルで検討している。・蛋白レベルでのグルコーストランスポータの発現をみるために、リンパ腫患者のリンパ節生検検体の未染パラフィン切片を用いて、GLUT1、GLUT3、Hexokinase IIの免疫組織化学染色を行っている。これまで、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)80、低悪性度リンパ腫5(濾胞辺縁帯リンパ腫3、SLL2)症例で、GLUT1、GLUT3、HKの免疫組織化学染色を終えている。肺がん組織と比較してリンパ腫検体の染色性は総じて弱い傾向であるが、一部の症例でGLUT1、GLUT3が腫瘍細胞の80%以上陽性であり、現在それらの症例に特徴がないか検討中である。Hexokinase IIはほぼ全例で染色性および陽性率が弱かった。リンパ腫細胞株(CTB-1、TL-2、SLVL、HKBML、HDMar2)のGLUT1-GLUT12のmRNA発現量を、CD19抗体でnegative selectionした末梢血単核球をコントロールとして調べたが、すべての細胞株で明らかに発現量が増加しているGLUTのサブタイプはなく、臨床検体5例を用いた検討でも同様の結果であった。しかし、一部の細胞株でGLUT5の発現が亢進しており、現在shRNA発現ウイルスベクターをこれら細胞株に導入し、GLUT5を抑制することにより、糖の取り込みを抑え、細胞増殖を抑制できないか検討している。リンパ腫症例107例(びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)87、濾胞性リンパ腫(FL)20)を対象に、GLUT1、GLUT3、GLUT5、HexokinaseII(HK)、MIB1の免疫組織化学染色を行なった。HKはほぼ全例で陰性であったが、GLUT5は約2割弱、GLUT1、GLUT3は少なくとも片方が陽性であった。現在他の低悪性度リンパ腫症例にも対象を広げている。これと並行してDLBCL症例にCD10、MUM1、BCL6の免疫組織化学染色を行なったところ、GCタイプ、Non-GCタイプはそれぞれ半々含まれることがわかった。これらサブタイプおよびFLでのGLUT1、GLUT3、MIB1の陽性細胞比率と治療前FDG-PET所見、SUVmax値、予後との相関について検討している。

びまん性大細胞型B細胞リンパ種では、GLUT1、3の少なくとも片方が陽性、GLUT5、HKは一部の症例で陽性であった。治療前FDG-PET所見と予後との相関について今後の検討課題である。・細胞株でのGLUT1-12遺伝子mRNA発現量は期待に反してコントロールと比して差がなく、細胞株の種類を変えても、また、実際の臨床検体を用いても結果は同じであった。他の癌腫の細胞株ではGLUT1-4のいずれかの発現が亢進しているものが多く、それとは異なる結果であったため、確認実験を繰り返す必要があった。・ただ、一部の細胞株、臨床検体でGLUT5の発現が高いことが判明した。GLUT5遺伝子の発現を抑制することにより細胞増殖が抑えられるかを実験的に明らかにするために、現在ベクターを作成中である。・GLUT1、GLUT3、HexokinaseIIの免疫組織化学染色は、至適条件を見つけるのに時間がかかった。現在、80症例のリンパ腫症例で免疫染色を行っており、予定症例数のの50-60%まで進んでいる。DLBCL症例でのBCL-2、BCL-6、MUM-1の免疫組織染色も同様に、全体の6割前後の進捗状況である。・病理専門医と共同で染色標本の評価を行なったが、一部症例で染色不良のため再染色を行っている。また、GLUT1、GLUT3の免疫染色で陽性率80%以上の症例があり、その臨床的特徴について検討中である。腫瘍学・GLUT5遺伝子の発現が高い細胞株がいくつかあり、この細胞株でGLUT5の発現をshRNAを遺伝子導入し抑制することで細胞増殖が抑えられるか、逆に、GLUT5遺伝子を導入して強制発現することで細胞増殖能が高まるかを検討する。また、実際のリンパ腫症例でのGLUT5の発現をリアルタイムPCR、免疫組織染色で調べ、病理組織型間での違い、FDG-PET所見、治療に対する反応、および予後との相関を検討する。・免疫組織化学染色の評価には病理専門医との共同評価が不可欠であるが、今年度前半にすでに検討日を2日確保し、標本の評価も今後加速するものと考えている。・5種類の細胞株でのGLUT1-12の遺伝子発現量は、対象としたヒト末梢血単核球CD19 negative selection分画よりも予想外に総じて低く、GLUT1-12高発現の細胞株を見つけられなかった。今後、細胞株を増やすとともに、コントロールとする対象年齢を広げ、年齢によるGLUTの発現に違いがないか検討している。しかし、染色条件は決まったので、これらタンパクの免疫染色はどんどん進められる。・フローサイトメトリーによるGLUT1のタンパクレベルでの発現も可能となった。今後、実際の臨床検体を用いて症例を増やして検討する。しかし、当初予定していたGLUT3、Hexokinaseのフローサイトメトリの至適条件は見つけられなかった。mRNAレベルでの発現が低いことが原因と考えている。・同様に、BCL-2、BCL-6、MUM-1の免疫組織染色も条件設定に時間がかかった。しかし、条件が決まったので、今後は検体を増やして検討予定である。
Interleukin-3(IL-3)の生体内における造血調節作用に関する研究

一代雑種F_1マウスに親マウスの免疫適格細胞を半致死量のX線照射後に移植すると典型的なGVH病が発症する.このGVH病の重症度と平行して血清中にはIL-3活性が検出できるようになる. IL-3活性の測定にはマウス胎児肝細胞を標的細胞としてエリスロポエチン無添加で形成される赤芽球コロニー形成能を指標とする方法とIL-3依存性の細胞株FDC-P2細胞の^3H-TaRとり込み量を測定する方法とを用いた.両者の測定結果は必ずしも一致するものではなく,後者のFDC-P2細胞を用いる方法では血清中に抑制因子の存在が示唆された.つまり既知のIL-3活性をもつWEHI-3細胞培養上清に種々の濃度のGVH-Dマウス血清を添加していくと^3H-TdRのとり込み量の低下が観察された.次にGVH-Dに伴う感染症に関連してエンドトキシンがこの因子の産生に関与しているかをエンドトキシン無反応性のC3H/HeJマウスを用いて検討した.その結果C3/HeJにGVH-Dを惹起させるとやはり血清中にIL-3活性がみとめられた.これで生体内でもIL-3が検出されることが明白になったのがどの臓器がその産生に関与しているかを探るためGVH-Dマウスの各臓器をとりだし液体培養を行った.骨髄,脾,リンパ節の各細胞浮遊液の培養上清中にこの活性が検出された.さらにGVH-Dマウス血清中のIL-3が生体内でどのような造血作用を行うのか検討した.この場合混在するエリスロポエチンの影響をとり除く為,多量症にしたGVH-Dマウスを作製しその血清を採取し,これを同系マウスに静注して骨髄,脾における各造血前駆細胞の推移を観察した.投与3日目に脾で明らかな前駆細胞の増加がみとめられ,一方骨髄では変化はあまりみられなかった.今回の研究でIL-3が生体内で造血に関与していることは明らかとなったが,その産生調節機構の詳細についてはIL-3cDNAを用いた分子生物学的検討を要するものと思われた.一代雑種F_1マウスに親マウスの免疫適格細胞を半致死量のX線照射後に移植すると典型的なGVH病が発症する.このGVH病の重症度と平行して血清中にはIL-3活性が検出できるようになる. IL-3活性の測定にはマウス胎児肝細胞を標的細胞としてエリスロポエチン無添加で形成される赤芽球コロニー形成能を指標とする方法とIL-3依存性の細胞株FDC-P2細胞の^3H-TaRとり込み量を測定する方法とを用いた.両者の測定結果は必ずしも一致するものではなく,後者のFDC-P2細胞を用いる方法では血清中に抑制因子の存在が示唆された.つまり既知のIL-3活性をもつWEHI-3細胞培養上清に種々の濃度のGVH-Dマウス血清を添加していくと^3H-TdRのとり込み量の低下が観察された.次にGVH-Dに伴う感染症に関連してエンドトキシンがこの因子の産生に関与しているかをエンドトキシン無反応性のC3H/HeJマウスを用いて検討した.その結果C3/HeJにGVH-Dを惹起させるとやはり血清中にIL-3活性がみとめられた.これで生体内でもIL-3が検出されることが明白になったのがどの臓器がその産生に関与しているかを探るためGVH-Dマウスの各臓器をとりだし液体培養を行った.骨髄,脾,リンパ節の各細胞浮遊液の培養上清中にこの活性が検出された.さらにGVH-Dマウス血清中のIL-3が生体内でどのような造血作用を行うのか検討した.この場合混在するエリスロポエチンの影響をとり除く為,多量症にしたGVH-Dマウスを作製しその血清を採取し,これを同系マウスに静注して骨髄,脾における各造血前駆細胞の推移を観察した.投与3日目に脾で明らかな前駆細胞の増加がみとめられ,一方骨髄では変化はあまりみられなかった.今回の研究でIL-3が生体内で造血に関与していることは明らかとなったが,その産生調節機構の詳細についてはIL-3cDNAを用いた分子生物学的検討を要するものと思われた.一代雑種【F_1】マウスに親マウスの免疫適格細胞を半致死量のX線照射後移植すると典型的なGVH病が発症し、それに平行して血清中に極めて高い造血促進因子(IL-3)が検出される。次にその因子の生体内における産生臓器を検索する為、GVH病マウスの各臓器をとりだして浮遊細胞培養を行い経日的にその培養上清中の活性を測定した。その結果骨髄,リンパ節,脾の細胞培養液中に造血因子活性がみとめられたが肝,腎などの細胞培養液中にはその活性を検出することはできなかった。本因子の活性はマウス胎児肝細胞を標的細胞としてメチルセルロースの培養系で種々の血球系統のコロニー形成能を指標として定量しているが、他の方法つまりIL-3依存性の細胞株FDC-P2の増殖を【^3H】-TdR取り込み量で定量する方法で検討してみると、前者のコロニー形成法とは必ずしも一致した結果が得られなかった。

このことは血清中に混在する抑制物質によってコロニー形成法に対しては影響を受けないが後者の測定系のFDC-P2細胞の増殖が影響を受けることを示唆しておりこの抑制物質がGVH病にともなう特異的な抑制因子であるのか明確にする必要がある。なぜならGVH病に関連して赤血球産生の抑制が実験的に証明されているからである。又GVH病にともなって上昇する造血因子活性がIL-3と生化学的に同一の物質か或いは異なるものかは決定されておらず今後の研究課題として生化学的手法を用いて血清或いは培養上清の分画及び純化精製を行ってその活性因子及び抑制因子の性状を明らかにしたい。尚エンドトキシン由来の造血因子との異同を決定するためエンドトキシン無反応性のマウスC3H/HeJを用いた実験の結果、本因子はGVH病にともなう感染に関連してエンドトキシンが産生に関与しているものではないことを示唆する成績であった。
透明キューブの回転時の屈折を利用した帰還動作不要な画像スキャニング手法の提案

撮像系において対象との相対速度が生じる状況では,一般的に画像内にモーションブラーが生じ,従来高空間分解能画像を取得するためには,強力な照明による短露光時間撮像や画像処理による復元が必要であった.一方,相対速度の高速化や画像の高分解能化が進むほど対応可能な照明・復元できる情報量は限られる.そこで本研究では,スネルの法則により,アクリルキューブの中を通過する光軸が入射する角度によって平行移動する現象を利用し,キューブを回転させることにより,対象物体が止まっていることと等価な撮像を連続的に可能とする装置の開発を行った.具体的に,申請時の段階で平成30年度は(A)各透明な素材の屈折率による光軸制御量の線形性を算出及び素材の選定,(B)光軸制御量と対応速度の対応関係に関する理論の定式化,(C-1)システムのセットアップとしてカメラ・アクチュエータのPC等の選定及び設置を実施し,これらの項目を達成できただけでなく,平成31年度実施予定であった(C-2)システムのフィードフォワード制御として撮影対象としてベルトコンベアを導入し,任意速度で回転しているベルトコンベアの速度と一致するように予めサーボモーターを設定し,画像の取得を達成することができた.これらの成果を元に,国内学会発表1件(第19回計測自動制御学会システムインテグレーション部門講演会,優秀講演賞受賞),国際学会投稿(Focus on Microscopy採録決定,4月発表予定)を行った.課題申請時の目的を達成することができただけでなく,予定を超えた研究内容を実施することができ,対外発表においても成果をあげることができた.申請時の段階で平成30年度は(A)各透明な素材の屈折率による光軸制御量の線形性を算出及び素材の選定,(B)光軸制御量と対応速度の対応関係に関する理論の定式化,(C-1)システムのセットアップを実施する予定であった.(A)ではスネルの法則に基づき,数学的に光軸制御量を求める式に対して透明キューブの屈折率を変数として代入し,入射角に対して線形に光軸制御量が変化する素材の選定を行った.結果として,当初想定していたアクリルキューブよりも屈折率の高いシリコンの単結晶であればキューブの回転に対して線形に変位量を得られることがわかった.(B)では光軸制御量を増やすためには透明キューブのサイズを大きくする必要があるため,回転量とトルク値の関係を明らかにし,サーボモーターを導入した.(C-1)ではシステムを開発していくため,高速カメラ,サーボモーター,PC,透明キューブを(A)と(B)の検討結果に基づき選定した.透明キューブをサーボモーターに取付可能な治具を設計し,各配線の接続やカメラとサーボモーターの同期設定完了後,任意速度透明キューブを回転させ,画像取得を行い,精度の検証を行った.これらの項目を達成できただけでなく,平成31年度実施予定であった(C-2)システムのフィードフォワード制御として撮影対象としてベルトコンベアを導入し,任意速度で回転しているベルトコンベアの速度と一致するように予めサーボモーターを設定し,画像の取得を達成することができた.これらの成果を元に,国内学会発表1件(優秀講演賞受賞),国際学会投稿(採録決定,4月発表予定)を行った.そのため,(1)当初の計画以上に進展することができたといえる.平成31年度は課題申請時の項目名(C-3)として,システムのリアルタイム画像処理によるフィードバック制御:撮影対象との相対的な移動速度を画像処理により検出し,対象の速度が変化する状況でも静止時と同等の画像撮像が可能かどうか検証する.また,(D)として,システム利用時における露光時間と空間分解能の検証を実施し,前年度の(C-2)で撮像された画像をもとに,画質低下が生じずに露光時間を延ばすことができるしきい値の検討を実施する.また,算出された値から,露光時間の向上率を計算する.さらに,(C-3)で撮影された画像をもとに,予め寸法のわかるマーカーの画像上の見え方の変化から,本システムのスペック値を算出する.初年度が計画以上に進展しているため,これらに加え,等速回転時に線形性が得られないアクリルキューブといった既存の素材で線形性が不足している場合において,2つの素材を組み合わせることや2つの透明キューブを用いる手法,または制御量の変化に応じてサーボモーターの加減速を行うアルゴリズムについての検討も実施する.さらに,(A)によりシリコン単結晶がキューブの素材として適することがわかり,可視光を通さない素材であるため,赤外線カメラを利用した実験についても平行して実施していく.また,これらの研究を成果として,国内学会・国際学会・論文誌へのいずれかまたは複数の投稿を予定する.撮像系において対象との相対速度が生じる状況では,一般的に画像内にモーションブラーが生じ,従来高空間分解能画像を取得するためには,強力な照明による短露光時間撮像や画像処理による復元が必要であった.一方,相対速度の高速化や画像の高分解能化が進むほど対応可能な照明・復元できる情報量は限られる.そこで本研究では,スネルの法則により,アクリルキューブの中を通過する光軸が入射する角度によって平行移動する現象を利用し,キューブを回転させることにより,対象物体が止まっていることと等価な撮像を連続的に可能とする装置の開発を行った.具体的に,申請時の段階で平成30年度は(A)各透明な素材の屈折率による光軸制御量の線形性を算出及び素材の選定,(B)光軸制御量と対応速度の対応関係に関する理論の定式化,(C-