hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非水溶媒中での基準電位に関する実験的研究

非水溶媒中での電気分析化学的研究において、溶媒に依存しない電位基準を確立する必要があり、新しい基準電位として[Fe(cp)_2]^<+/0>及び[Fe(cp)(cb)]^<0/->(cp=cyclopentadieny1,cb=η-(3)-1,2-dicarbollyl)のそれぞれの酸化還元対の酸化還元電位(E^O')の平均値((E^O'([Fe(cp)_2]^<+/0>)+E^O'([Fe(cp)(cb)]^<0/->)/2)を提案し、その妥当性について検討した結果を報告する。1.補助金による設備備品であるトランジェントメモリ-を用いることにより、性質の異なった16種類の溶媒中でのサイクリックボルタンメトリ-測定からE^O'([Fe(cp)_2]^<+/0>)およびE^O'([Fe(cp)(cb)]^<0/->を正確に求めることが出来た。また極微小電極をもちいての定常状態ボルタンメトリ-での拡散限界電流から正確な拡散係数を求めることが出来た。2.拡散係数と用いた溶媒の粘度との間にはStokes-Einstein式が成立ち、中性媒体[Fe(cp)_2])および[Fe(cp)(cb)]はこれらの溶媒と特異的な相互作用をしていないことが明かとなった。3.提案した基準電位と、以前に提案された基準電位(E^O'(R^+/R^-)R=[Fe(bpy)_3]、perylene数種類の溶媒中のみ測定可能)との差は測定誤差内で一定であり、提案した基準電位はさらに多くの溶媒中で用いることが出来ることが分かった。4.補助金による設備備品である恒温循環槽を用いて、E^O'([Fe(cp)_2]^<+/0>)およびE^O'([Fe(cp)(cb)]^<0/->の温度変化より電極反応エントロピ-を求め、[Fe(cp)_2]^+、[Fe(cp)(cb)]^-の溶媒和について興味ある知見が得られた。
DOK7型筋無力症の病態解析及び治療法開発

Dok-7は神経筋接合部(NMJ)の形成に必須の分子であり、その遺伝子異常はNMJの形成不全を伴う肢帯型の先天性筋無力症(DOK7型筋無力症)の原因となる。申請者らはDok-7のカルボキシル末端側領域に核外移行シグナルやSH2ドメイン標的配列を見出し、これらの機能領域の欠失に伴う機能低下が多くのDOK7型筋無力症の原因となっていることを解明してきた(J.Biol.Chem., 2008)。そこで、当該疾患の治療法開発を目指す本研究を計画し、本年度においてはDok-7機能の制御因子(化合物を含む)の探索とDOK7型筋無力症のモデルマウスの作出に着手した。DOK7型筋無力症で認められる変異の多くは、Dok-7の培養筋管細胞における後シナプス構造の形成誘導能を低下させる。そこで、この機能の制御因子を探索する実験系を構築する為、後シナプス構造の形成に伴い発現が誘導される遺伝子の転写調節領域をクローニングし、下流にルシフェラーゼ遺伝子を連結したレポーターベクターを作製した。更に、このレポーターベクターをDok-7変異体の発現ベクターと共に培養筋管細胞へ導入し、当該変異体の機能低下に対して多様な候補分子が与える影響を検討するための評価系を構築している。一方、DOK7型筋無力症のモデルマウスの作出では、その殆どの患者が保持する1124_1127dupTGCC変異を導入するためのターゲティングベクターを作製した。そして、dok-7遺伝子に当該変異を導入したES細胞株を複数樹立し、現在、アグリゲーション法によるキメラマウスの作出を進めている。今後は、これらのモデルマウスの病理・病態に関する解析を行うと共に、Dok-7機能の制御因子の網羅的な探索を推進し、得られた候補物質の効果をin vitro及びin vivoの系にて検討することで、有効な治療法開発の基盤の構築に貢献できるものと予想している。
進化分子工学を用いたアミノ基転移酵素の基質特異性の変換

1.進化分子工学を用いて、D-アミノ酸アミノ基転移酵素の基質特異性を分枝鎖L-アミノ酸に変換するために、信頼性の高いスクリーニングの系を確立した。(1)分枝鎖L-アミノ酸アミノ基転移酵素遺伝子(ilvE)欠損大腸菌株の作製:相同組換えによるknock out法により、大腸菌染色体上のilvE遺伝子のN-末端側から90%をカナマイシン耐性遺伝子に置き換えた菌株を作製した。この菌株は、分枝鎖アミノ酸に対して予想通りの栄養要求性を示した。(2)変異遺伝子ライブラリー発現のためのベクターの作製:タンパク発現量の異なる種々のベクターを作製した。これを、スクリーニングの各ステップで適宜用いる。(3)栄養要求性選択培地の条件を確立した。2.同じ目的の研究対象としてL-アスパラギン酸アミノ基転移酵素を新たに加え、そのための発現ベクターを作製した。スクリーニングのための菌株、選択培地の条件は上と同じものを用いる。3.上記の系を用いて、スクリーニングを行っている。
Ras/Rap1A結合(RA)ドメインのGTP結合蛋白質認識機構の解明

新規Rap1/2特異的グアニンヌクレオチド交換促進蛋白質GEF)RA-GEF-2のRas/Rap-associating domain (RAD)に結合するRas/RapホモログであるM-Rasの高次構造解析を行った。活性型(GTP結合型)、不活性型(GDP結合型)のM-Rasの結晶化を行い、Spring-8でX線回折実験を行い分子構造を決定した。不活性型のM-Rasは全体としてH-Rasと極めて類似した構造をとっていた。一方、活性型M-Rasでは、標的蛋白の認識において重要な領域と考えられるswitch1が、H-Ras、Rapに比べて極めて大きな構造変化をしていた。M-RasはH-Rasとは異なる標的蛋白を有することがこれまでに示唆されているが、今回の結果より標的蛋白の認識の違いは活性型におけるswitch1の構造の違いを反映している可能性が強く示唆された。一方、Rasのswitch2はGTPase activating protein(GAP)との相互作用及び内因性のGTPase活性に重要な領域だと考えられている。活性型のM-Rasにおいてswitch2内のループ構造をとると考えられる部分の電子密度は一部見えず構造全体を明らかにすることが出来なかったが、switch2に含まれるα2ヘリックスの位置はH-RasやRapとは明らかに異なっていた。このことは、M-Rasが他のRas、Rapとは異なるGAPと相互作用する可能性を示唆していた。また、我々はM-Rasの内因性のGTPase活性がH-Rasのそれと比較して極めて高いことをin vitroで確認した。活性型Rasの内因性GTPase活性の高さは、これまでの構造解析によりswitch2の自由度の高さに比例すると考えられている。今回我々は活性型M-Rasのswich2の構造全体を明らかにすることが出来なかったが、これはM-Rasのswitch2の自由度が極めて高くGTPase活性の高さを反映している結果と考えられる。新規Rap1/2特異的グアニンヌクレオチド交換促進蛋白質(GEF)RA-GEF-2のRas-associating domain (RAD)に結合するRas/Rap1ホモログであるM-Ras(1-178アミノ酸)を大腸菌で大量発現し、液層クロマトグラフィー(FPLC)で分離・精製した。得られた高純度の蛋白溶液を用い蒸気拡散法で結晶化を行ったところ、0.05x0.2x0.005mmの結晶を得た。この結晶を用いてSpring-8(八木博士との共同研究)にてX線回折実験を行ったところ、分解能1.96オングストロームの鮮明な回折斑を得た。得られた情報をもとに空間群、格子定数を計算した結果、H-Rasと類似のパッキングが示唆されたので、H-Rasのデータをもとに分子置換法を用いて位相を決定した。求められた位相をもとに電子密度の計算を行い、得られた電子密度をコンピュータグラフィックスを利用して表示し、分子モデルを作成した。完成した分子モデルから、今回得られた結晶はM-Ras(1-178)-GDP複合体であることが確認された。構築された分子モデルから、M-Ras-GDPはH-Rasと極めて類似した構造であることが分かった。特に、エフェクターとの結合上、重要とされるswitch I領域はH-Rasのそれと完全に合致した。しかし、もう一つの結合領域switch IIはH-Rasより短く、ループ状のかなり自由度の高い構造(H-Rasの場合)であるところに、短いヘリックス構造を含んでいた。以上の結果より、H-RasとM-Rasがエフェクターを認識する際の違いはこのswitch IIの構造の違いを反影している可能性が示唆された。現在、活性型M-Ras-GTP、エフェクターであるRA-GEF2のRADとM-Ras-GTPの複合体についても結晶化を行っている。活性型Rasの内因性

GTPase活性の高さは、これまでの構造解析によりswitch2の自由度の高さに比例すると考えられている。今回我々は活性型M-Rasのswich2の構造全体を明らかにすることが出来なかったが、これはM-Rasのswitch2の自由度が極めて高くGTPase活性の高さを反映している結果と考えられる。
寄生虫感染診断薬を目指した糖鎖抗原の化学合成

近年、細胞表層に存在する糖タンパク質や糖脂質などの糖鎖が細胞間の認識現象に深く関与する分子種であることが明らかとなり、特に高等動物より見出された糖鎖の化学的、生物学的研究が盛んに行われている。一方、無脊椎動物より見出された糖鎖構造はほ乳類の糖鎖構造とは大きく異なっているが、単離・構造決定にとどまり機能解明にまで至っていない。そこでこれら無脊椎動物由来の糖鎖構造と生物機能に興味を持ち、化学合成を行うことで機能解明を目指している。今回、寄生虫であるエキノコックス、イヌ回虫、マンソン住血吸虫及びブタ回虫より見出された糖鎖の化学合成を行い、20種類以上の目的化合物を得た。当研究室では細胞表層における複合糖質糖鎖の機能解明の一助として、下等動物より得られる糖脂質や糖タンパク質糖鎖の化学合成を目指してきた。近年においては寄生虫の持つ糖鎖を化学的に合成することで、寄生虫感染患者に対する診断薬への応用を模索している。今年度は表題である『寄生虫感染診断薬を目指した糖鎖抗原の化学合成』の一環として1.エキノコックスE. multilocularis由来の糖タンパク質糖鎖の合成及び、2.マンソン住血吸虫由来糖脂質の合成を行った。1について昨年度までに、糖鎖のアノマー位を推定して、かつ、還元末端を2-トリメチルシリルエチル基で保護した6種類のオリゴ糖鎖を合成し、患者血清に対する抗原性を調べてきたが、顕著な抗原性を得ることはできなかった。本年度は、ELISAの感度を上げるべく還元末端にビオチンタグを結合させ、また、他機関の研究によりアノマー位の立体が判明したことより、5種類のオリゴ糖鎖を合成した。その結果、Galα1-4Galβ1-3GlcNAc構造に顕著な抗原性を有することが判明し、その感度は素抗原と同等以上であったことから、本化合物に合成糖鎖抗原としての有用性を見出した。さらにGalα1-4Galの二糖構造は、多くの寄生虫感染患者の血清と弱いながらも相関性があり、これまで糖鎖構造研究の報告のない寄生虫もこの構造を持つことが推察できた。一方、2の研究においては目的としてきた6種類の糖脂質の全合成と、6種類の非還元末端側オリゴ糖鎖すべての合成を完了した。前者の全合成のうち1つは、その非還元末端にpseudo Le^Y構造を有し、これまで自然界より見出されたことのない新規な糖脂質であり、機能の点から興味深い。また、後者は、フコースを多く含有する糖鎖構造を有しており、免疫調節物質としての可能性に期待が持てる。今年度は表題である『寄生虫感染診断薬を目指した糖鎖抗原の化学合成』の一環として1.エキノコックス(単包虫)E.granulosus由来の糖タンパク質糖鎖の合成及び2.イヌ回虫由来糖タンパク質糖鎖の合成を行った。1.に関しては、これまでに多包虫E.multi locularisより見出された五種類のオリゴ糖鎖を合成し、多包条虫患者血清に対する抗原性を調べたところ、Galα1-4Ga1β1-3GlcNAcが強い相関を示した。しかし、単包条虫感染患者の血清とも弱いながら反応したことから、本年度は、単包虫より見出された糖鎖のうち、Galβ1-3Galβ1-3GlcNAc及び、Galα1-4Galβ1-3Galβ1-3GlcNAcを合成し、後者に関してはビオチンプローブを結合させて目的化合物を得た。三糖に関しては、四糖合成時に得られた三糖受容体の保護基を、すべて脱保護し、現在ビオチンプローブとの縮合を検討している。一方、2.に関してはイヌ回虫より見出された新規糖鎖構造であるFuc2Meα1-2Gal4Meβ1-3GalNAcと四種類の誘導体を合成して感染患者に対する構造活性相関を検討した。その結果、メチル基を1つ以上含む誘導体には抗原性が見出されたが、メチル基を持たないモデル化合物は抗原性を示さないことからメチル基の重要性を見出すことができた。今年度は表題である『寄生虫感染診断薬を目指した糖鎖抗原の化学合成』の一環として1.エキノコックス(単包虫)E.granulosus由来の糖タンパク質糖鎖の合成、2.ブタ回虫

由来糖鎖の合成及び3.マンソン住血吸虫由来糖タンパク質糖鎖の合成を行った。1.に関しては、これまでに多包虫E. multilocularisより見出された五種類のオリゴ糖鎖を合成し、多包条虫患者血清に対する抗原性を調べたところ、Galα1-4Galβ1-3GlcNAcが強い相関を示した。しかし、単包条虫感染患者の血清とも弱いながら反応したことから、本年度は、単包虫より見出された糖鎖のうち、Galβ1-3Galβ1-3GlcNAc誘導体を脱保護した後、ビオチンプローブを導入して目的化合物を得た。一方、2.に関しては還元末端を2-トリメチルシリルエチル基で保護したGalβ1-3[GlcNAcβ1-4Galβ1-6]Galα1-3GalNAc及びその前駆体4種を合成してきたが、ELESAで感度よく抗原性を調べる目的で還元末端をビオチンプローブに変更し追合成を目指した。これまでに5種類の糖誘導体を得、現在ビオチンプローブの導入を行っている。3はこれまでマンソン住血吸虫由来糖脂質を合成してきたが、今年度より糖タンパク質糖鎖に着目して合成を始めた。本一年でごく微量ではあるが六糖誘導体まで得た。単包虫由来の糖鎖は目標の五糖、六糖まで、達成できなかった。これは三糖縮合時に立体選択性が悪く、四糖までは、収率の低下を踏まえて合成できたが、それ以上の伸長はさらなる収率低下と混合物を与え、困難であると考えたからである。一方、当初予定のブタ回虫由来の糖鎖構造の合成は思うように進まず、合成計画の変更がのぞまれた。しかし、イヌ回虫の糖鎖が目標通り合成できたのは大きな収穫であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。単包虫由来の糖鎖合成は、還元末端からステップワイズに合成する方法から非還元末端二糖誘導体をあらかじめ合成し、ブロック合成を試みることにより、収率の改善と五糖の合成を達成する。また、ブタ回虫由来の糖鎖においても、保護基を変えることで収率の改善を図り、標的化合物を目指す。一方、これまでにマンソン住血吸虫より見出された糖脂質の合成を行ってきたが、新たに糖タンパク質糖鎖の合成にも着手する。
アシルポリシラン類を利用した新規有機ケイ素化合物の合成

本研究は、アシルポリシラン類、特にピバロイルおよびアダマントイルトリス(トリメチルシリル)シランから熱的に生成させたシレンとアセチレン類、オレフィン類およびケトン類など種々の試剤との反応を検討し、新規有機ケイ素化合物の合成を行うことを目的とした。今年度は、ピバロイルおよびアダマントイルトリス(トリメチルシリル)シランとビス(トリメチルシリル)ブタジインとの反応を120°Cで行うと、熱的に生成したシレンとブタジインの炭素-炭素三重結合が[2+2]付加して生成するシラシクロブテン誘導体が高収率で得られることを明らかにした。この反応は完全に位置特異的に反応が進行する。また、得られたシラシクロブテン誘導体をより高い温度(160°C)で反応させると、ほぼ定量的にオキサシラシクロペンテン誘導体が得られることを明らかにした。同様の反応は、他のアルキル置換およびフェニル置換のビスシリルブタジイン、およびビスシリル置換エンインとの反応においても起こる。これらのオキサシラシクロペンテン誘導体の紫外可視吸収スペクトルの吸収極大は、330nm付近にみられ、その末端は可視領域にまで達することを見出した。さらに、ピバロイル、アダマントイル、ベンゾイルおよびメシトイルトリス(トリメチルシリル)シランとジケトン類との反応を行い、シレンに対するアルキル置換ジケトンとアリール置換ジケトンの反応性の違いを明らかにした。アリール置換ジケトンとの反応においては、高収率でジオキサシラシクロペンテン誘導体を与えることを見出した。最近、我々はアシルポリシラン類[(Me_3Si)_3SiCOR; R=Me, i-Pr,t-Bu,Ad,Ph,Mes]の熱反応により、シリル基の1,3-転位が起こりシレンが容易に生成することを見い出した。また、このようにして生成するシレンの種々の試剤に対する反応性を検討してきた。本年度は、アシルポリシランから生成したシレンとアセチレン類との反応を行い、収率よく位置特異的にシラシクロブテン類を合成することに成功した。すなわちアシルポリシラン類とtert-ブチルアセチレンとの反応を140°C、24時間の条件で行ったところ、2-トリメチルシロキシ-1,1-ビス(トリメチルシリル)-1-シラシクロブト-3-エン誘導体(1)が高収率で得られた。また、化合物1の反応をさらに様々な温度で行うことにより、シラシクロブテンの熱異性化の機構を実験的に明らかにした。まず、シラシクロブテンのケイ素-炭素結合が解裂してシラブタジエンが生じ、その後トリメチルシリル基がケイ素上に転位して、シクロプロペン誘導体を中間体として生成する。その後、さらにトリメチルシリル基がシクロプロペンのsp^2炭素に転位することによりシラビシクロブタンを経由して、トランス-1-トリメチルシロキシ-1,2-ビス(トリメチルシリル)-1-シラシクロブト-3-エンが合成できることを見い出した。またこの化合物の光反応を行うと、シス体とトランス体の1:1平衡混合物が得られることを明らかにした。
糖飢餓によって発現する遺伝子の機能と調節

緑葉の老化の進行に伴って発現する遺伝子を追及する目的で、そのごく初期に発現する遺伝子を単離した。暗黒条件においたハツカダイコン子葉に発現する遺伝子のcDNAライブラリ-から比較的短時間に相補的なmRNAのレベルが大きく上昇する複数のクロ-ンを選ん結果、その一つに対応する遺伝子が細胞内の糖レベルの低下に反応すると考えられる結果を得た。そこで、その遺伝子産物の生理的な意義を明らかにするとともに、発現調節の機構を植物の持つ柔軟な遺伝子発現の一例として究明することを目的とした。この遺伝子について、次のようなことが明らかとなった。1)暗処理開始後6時間でmRNAの蓄積が開始し、24時間後には明条件下の140倍のレベルに達するが、その後減少する。2)フィトクロムによる制御を受けるものではない。3)光合成の光反応を阻害する薬剤の処理によって強く発現する。4)これらの条件による発現はすべて低濃度の糖を与えておくことによって仰制される。5)生細胞中では代謝されないと考えられている数種の糖アナログの効果を調べたが、糖が直接的にこの遺伝子の調節に働いているかどうかは判明しなかった。6)子葉中の遊離の糖レベルは暗処理後3時間から6時間にかけて大きく低下し、時間的にこの遺伝子の発現の開始とよく一致する。7)糖レベルだけではなく高温ストレスやエチレン処理によっても発現が誘導される。8)この遺伝子のコ-ドするタンパク質は分子量23,000の電荷に富んだアミノ酸距基の多い、親水性の高いポリペプチドである。9)この遺伝子のゲノムDNAの構造解析から上流域にショウバエやダイズに見られる熱ショック遺伝子の共通配列のほか、いくつかの特徴的な配列が見いだされた。
環境汚染物質の胎児期曝露による生後発癌リスクとそのエピジェネティク分子機構

胎生期の環境因子が子どもやさらには成人してからの健康に与える影響が懸念されている。胎生期にダイオキシンに曝露され生まれた実験動物では、ベンツピレンなどの変異原物質による成熟後の化学発癌感受性が高まる。本研究ではマウスを用いて、変異原物質の代謝活性化を司る酵素CYP1A1遺伝子におけるDNAメチル化などのエピジェネティックメモリーが、周産期のダイオキシン曝露で変化すること、およびその分子機構の一部を明らかにした。(1)胎児期TCDD曝露マウスの変異原物質投与実験:胎児期ダイオキシン曝露された動物が生後に易発ガン性になることを確認するため、初期計画に基づき近交系マウスC57BL/6JにTCDDを投与、産仔の雌個体にBaP(1 mg/body)を8回(2回/週、計4週)投与した。腫瘍形成促進法としての亜鉛欠乏食給餌は、BaP投与終了18日後のPND102から43日間とした。PND200で病理解剖を実施したところ、BaPを投与した個体すべてにおいて前胃に腫瘍の形成が認められた。腫瘍の数を前胃あたりでカウントしたところ、予想通り胎児期TCDD処理した群のほうが形成率が高いことがわかった。(2)CYPIA1ゲノムのエピジェネティック修飾に関する解析:発見した低メチル化領域がCYPIA1の誘導性上昇に関与しているか、メチル化シトシン合成DNAを使用した合成レポーターコンストラクトを細胞株に導入することにより直接的証明を試みた。マウスヘパトーマHepalclc7にメチル化CpGを持ったレポーターコンストラクトの導入を行い、非メチル化レポーターとの比較実験を実施した。コンストラクト作成には、シトシンメチル化合成オリゴDNAによるレポーターベクター全長PCR法を独自開発した。これらを遺伝子導入後、TCDD曝露を行ったところ十分なLuciferase誘導が確認できたが、メチル化による差異は認められなかった。しかし、この遺伝子導入細胞をG418処理し安定細胞集団を得た後、再びTCDD曝露実験を実施したところ、非メチル型の誘導に比べてメチル型の誘導率が低下することが確認でき、また、そのゲノムDNAでは導入した遺伝子のメチル化が維持されていることが確認できた。これらの結果は、今回我々が初めて明らかにしたTCDDの胎児期曝露による低メチル化ホットスポットが、そのメチル化により遺伝子の転写を抑制することを明らかにしたと言える。1.胎児期TCDD曝露マウスの変異原物質投与実験:胎児期ダイオキシン曝露された動物が生後に易発ガン性になることを確認するため、マウスC57BL/6JにTCDDを投与、産仔の雌個体にBaP(1mg/body)を投与した。病理解剖を実施したところ、BaPを投与した個体すべてにおいて前胃に腫瘍の形成が認められた。2.CYP1A1ゲノムのエピジェネティック修飾に関する解析:マウスヘパトーマHepalclc7にメチル化CpGを持ったレポーターコンストラクトの導入を行い、非メチル化レポーターとの比較実験を実施した。遺伝子導入細胞をG418処理し安定細胞集団を得た後、再びTCDD曝露実験を実施したところ、非メチル型の誘導に比べてメチル型の誘導率が低下することが確認でき、また、そのゲノムDNAでは導入した遺伝子のメチル化が維持されていることが確認できた。3.CYP1A1プロモーター上におけるDNA低メチル化が起きる時期の決定:発見したCYP1A1低メチル化CpGが発生過程のどの時期に生じるのか、E12.5のTCDD曝露後の胎児、新生児、未成熟児の経時的観察を行ったところ、肝臓における低メチル化は雌雄ともに生後1日目までは対照群と同じであったが、生後8日目で顕著な差が認められるようになることから、生後数日の期間に低メチル化の臨界期があることが示唆された。1.胎児期TCDD曝露マウスの化学発癌感受性変化:胎児期TCDD曝露された動物の易発ガン性に関する詳細な解析を行った。妊娠マウスC57BL/6JにTCDDを投与、産仔の雌個体にBaPを連続投与した。病理解剖を実施したところ、BaPを投与した個体すべてにおいて前胃にPCNA強陽性の過形成が認められた。胎児期TCDD処理と対照群との比較したところ、TCDD処理群の形成率のほうが高いことがわかった。また、P32ポストラベル用によるBaP投与後48時間目の前胃ならびに肝臓のDNAアダクト形成率を比較したところ、TCDD処理群の形成率のほうが高いことがわかった。2.CYP1A1プロモーター上のDNA低メチル化が起きる分子機構に関する解析:発見したCYP1A1

低メチル化CpGが発生過程のどの時期に生じるのか、E12.5のTCDD曝露後の胎児、新生児、未成熟児の経時的観察を行ったところ、肝臓における低メチル化は生後1日目までは対照群と同じであったが、生後8日目で顕著な差が現れた。このことから、生後数日の間に低メチル化の臨界期があることが示唆された。この観測をもとに、生後1日、2日ならびに3日の肝臓サンプルを用いてDNAメチルトランスフェラーゼ(Dnmts)のうちDnmt1, Dnmt3a, Dnmt3bのCYP1A1プロモーターに対する結合をChIPアッセイで検討した。その結果、すべての生後ステージ、3種のタンパクすべてにおいて、TCDD投与群のほうがCYP1A1プロモーターに対する結合が弱まることが判明した。低メチル化はTCDDによるDnmtファミリーの結合減弱が原因と推察された。
小麦粉発酵性細菌の発生する水素ガスの解析

水素ガスの最も生成する栄養条件を、炭素源、窒素源、微量要素、pHなどの面から検討した。栄養源は、炭素源はグルコース、窒素源はカザノ酸、無機塩類ではリン酸が有効であることが明らかとなった。菌体増殖、ガス発生とも、カザミノ酸を添加すると最も良好であった。いずれの場合も、発生ガスの85%が水素ガスで、残りの10%前後が炭酸ガスであった。また、pH4.09.0の広い範囲で増殖し、pH6.4の時、菌体増殖、ガス発生とも最も良好であった。2.水素ガス発生の至適条件で包子を作成し、水素ガス発生と、その膨化性との関わりを検討した。カザミノ酸を添加した培養液を用いて胞子を作成したところ、G培地培養液を用いたものより、風味、きめ、膨化力ともに優れたものであった。3.水素ガス発生の至適条件に基づき、本細菌を大量培養し、水素ガス発生系に関わる酸素系を検討した。培養した菌体を集菌後、菌体破壊し、セルフリー系で分画、それぞれをメチレンブルー還元法を用いて測定した。結果、それぞれに活性が認められたが、3000rpmでの残渣に最も活性が強く認められたことより、本細菌のもつヒドロゲナーゼは膜結合型のものがほとんどをしめているものと考えられた。
背景色は神経・内分泌系を介して海水適応に影響する

以前,われわれは白背地で飼育したサクラマス(Oncorhynchus masou)の海水適応能が黒背地飼育群よりも優れていることを見出した。そこで,本研究では背地色の変化に応じて産生量が変化する,視床下部-脳下垂体系ホルモンの海水適応や電解質代謝への関与を調べた。主要な成果は以下の通りである。第一,にサクラマス稚魚を淡水白背地で飼育したところ,体色の明化とともに鰓のNa+K+-ATPase (NKA)活性が増加した。第二に,視床下部由来のメラニン凝集ホルモンがin vivoで(NKA)活性を高めた。そして第三に,鰓の塩類細胞においてメラニン凝集ホルモン受容体遺伝子の発現が認められた。以上の結果は,背地色がメラニン凝集ホルモンを介して鰓での浸透圧調節に関与することを示唆する。(1)海水馴致と斃死:自然光下の白および黒色水槽(淡水)で一定期間サクラマスを飼育したところ、白色水槽における成長が優れていることを見出した。これにより、我々がカレイ目のマツカワで最初に見出した白色水槽の成長促進効果が、サケ目魚類のサクラマスにおいても認められることを示した。白および黒水槽(淡水)で飼育したサクラマスの海水適応能については実施しなかった。(2)電解質とホルモン:実施しなかった。(3)黒色素胞刺激ホルモン(MSH)遺伝子およびメラニン凝集ホルモン(MCH)遺伝子発現と海水適応:(1)サクラマスの脳から2種類のMCHcDNAをクローニングした。一方(1型)は全構造を決定し、他方(2型)については部分構造を決定した。(2)サクラマスの脳から5種類のMSH受容体(MC-1R、MC-2R、MC-3R、MC-4R、およびMC-5R)cDNAをクローニングした。さらにこれら受容体遺伝子の発現部位を、特に浸透圧調節に関連する組織に注目して逆転写ポリメラーゼ連鎖反応法により調べた。その結果、各組織で以下のような各受容体遺伝子の発現が認められた。鰓:MC2R。心房:MC2R、MC4R、MC5R。心室:MC1R、MC2R、MC3R、MC4R、MC5R。腸:MC1R、MC2R、MC5R。体腎:MC1R、MC2R、MC3R、MC4R。今後、それぞれの組織における当該遺伝子を発現する細胞の同定が必要となった。[注]黒色素胞刺激ホルモンはメラノトロピンとも呼ばれ、略称はMCである。その受容体はMC受容体(MCR)と呼ばれる。申請者らは,サクラマスを白色および黒色水槽で淡水飼育した場合,白色水槽飼育群の海水移行後の生残率が黒色水槽飼育群の値よりも高いことを認めている。この現象は体色の変化を伴うことから,メラニン凝集ホルモン(MCH)もしくは黒色素胞刺激ホルモン(MSH)が本種の海水適応に関与していることが示唆される。本年度は海水移行後の生残率の再現性,Na^+/K^+ATPase(NKA)/活性の測定,およびMCH受容体の存在部位(すなわちMCHの作用部位)を調べた。(1)海水馴致と斃死:淡水飼育期間中からサクラマス幼魚を白色水槽と黒色水槽に分けて一定期間飼育した。その後,海水白色水槽と海水黒色水槽へそれぞれ移し,生残と斃死の経過を観察したが,生産率に差異は認められなかった。(2)電解質とホルモン:血中電解質とホルモンの測定に先行して,淡水の白色水槽および黒色水槽でそれぞれ飼育したサクラマスにおける,鰓のNKA活性を測定した。その結果,飼育開始から70日後の白色水槽飼育群における鰓のNKA活性は,黒色水槽飼育群のそれより3倍高い値を示した。(3)MSH遺伝子発現およびMCH遺伝子発現と海水適応:本年度は,サクラマスに存在する2種類のMCH受容体遺伝子(mch-1rおよびmch-2r)の発現部位を明らかにすることを目標とした。まず,逆転写ポリメラーゼ連鎖反応法によって,mch-1rとmch-2rを発現する器官・組織を検索した。その結果,mch-1rが水・電解質代謝に係る器官の鰓で強く発現することを見い出した。そこで,mch-1rの発現細胞をin situハイブリダイゼーション法によって調べたところ,鰓のある種の細胞で発現していることを認めた。NKAの特異抗体による免疫組織染色法によれば,この細胞は塩類細胞である可能性が高い。

1)メラニン凝集ホルモン1型受容体(MCH-R1)遺伝子を発現する鰓細胞の同定:前年度に見出したMCH-R1 mRNAが存在する細胞が塩類細胞か否かをNa+,K+-ATPase(NKA)に対する特異抗体を用いた免疫組織染色法によって調べた。その結果,当該細胞が免疫陽性反応を示したことから塩類細胞であることが示唆された。2)背地色のMCH産生に及ぼす効果:(i)サクラマスを360日間白背地もしくは黒背地で飼育したところ,白背地群の成長は黒背地群に比べ促進された。MCH遺伝子の発現量は白背地群で高い傾向がみられたものの,黒背地群との間に有意差は認められなかった。しかし,雌雄間では両水槽飼育群ともに雄のMCH遺伝子の発現量が雌のそれより高く,特に白背地群において雌雄間に有意差が認められた. (ii)白背地と黒背地でそれぞれ3週間飼育したサクラマスの鰓におけるNKA活性に,夏季には差異が認められなかった。秋季と冬季では,白背地飼育群における活性が黒背地飼育群の値よりも有意に高かった。3)MCHのin vivo効果検定:合成MCHをサクラマスに投与し、鰓のNKA活性に対する効果を調べた。体重1 gあたり0.1あるいは1マイクログラムのMCHを投与したところ,MCH投与群のNKA活性は,いずれの濃度においても対照群と比較して高くなった。体色に対するMCHの効果は投与後1時間以内に現れ,投与濃度が高いほど体色の明化が顕著であった。4)MCHのin vitro効果検定:鰓の器官培養法に従ってサクラマスの鰓弁を5 mm角に切り分け,これに各種濃度のMCHを添加して24時間および48時間後のNKA活性を測定した。MCHを添加した鰓のNKA活性は,いずれの濃度においても24および48時間後に対照群との間で差は認められなかった。本研究の成否はメラニン凝集ホルモン受容体が水・電解質代謝に係る器官,組織,あるいは細胞に存在することを見い出すことができるか否かに掛っている。平成23年度には,当該受容体の遺伝子がサクラマス鰓に存在する塩類細胞で発現している可能性が高いことを示すことが出来た。この成果により,本研究は,その達成に向けて大きく前進したことになる。24年度が最終年度であるため、記入しない。メラニン凝集ホルモンが水・電解質代謝に及ぼす効果を調べる。研究項目は以下の通りである。(1)MCH-R1遺伝子を発現する鰓細胞の同定(2)背地色のMCH産生に及ぼす効果[平成23年度は再現性が得られなかった。季節性を考慮して実験を進める必要がある]24年度が最終年度であるため、記入しない。
文学とメディア:近代フランスにおける言説/映像の理論と歴史

本課題の研究は広範に渡るため、骨格となる論旨を要約することにし、各論は他の発表媒体に譲ることとする。その大前提として、19世紀フランス社会から20世紀アメリカ社会につながる「スペクタクル-消費資本主義社会」は一続きのものであり、今日世界の大部分に広まっている生活様式(及び価値観)の起源に関する一大転換が、1830年代-1850年代のフランスに見られることがある。同時期は、写真の発明・通信社/廉価新聞の誕生など、後期近代コミュニケー様態のインフラ整備の時である。第二帝政期から第三共和制に続く、テクノロジーと大資本とスペクタクル、そして消費者の欲望(市場的倫理規範)が一体となった、真の消費社会の誕生を準備するのは、そこに加わる「まなざし」の変容である。「ディスプレイ」の発明は、万国博覧会から百貨店の誕生にかけての出来事である。だが、1843年にフォイエルバッハはすでに「人々は事物よりも像を好み、原物よりも複写を好み、現実よりも表象を好む」と、西欧に生まれつつあった「うわべ」への気遣いを指摘している。万博と百貨店といえば、ロザリンド・H・ウィリアムズの優れた先行研究があるものの、重要なのはつまり19世紀に産声をあげたデモクラシー(自由・市民社会)における「倫理・価値規範」の性質に目を向けることなのである。リベラリストたちの言論の自由への闘いの裏で、サン=シモン主義者たちの「荘厳」(spectaculaire)への志向が説かれていた点が重要なのである。理論面では、(1)ゴッフマン、ホールなどコミュニケーション人類学と、バンヴェスト、ブルデュー、フーコーらのディスクール分析の接合、(2)映画研究におけるショット単位の意味論分析を、認知科学の視点から広告の読み方に応用して文法を探求することを中心に、研究を遂行し、一定の成果を挙げた。活字媒体のほか、横浜市民講座(慶應義塾大学)、国際シンポジウム「紛争阻止、グローバリゼーションと地域主義のプロセス」(黒海大学基金)などで、成果の一部を発表した。本年度は、映像分析に必要な器具と、関連文献の収集による研究基盤の構成から始めた。文献は1830年以降から二十世紀初頭までの社会的背景を扱うもの、より専門的に広告・ファッション・万博、テレビ、映像などを扱うものといった資料群、および映像分析、ディスクール分析、記号論の最新の研究動向をめぐる理論的な書物などである。19世紀フランスにおいて新聞ジャーナリズムから映像社会への移行のなかで、市場社会(デパート、万博などの出現)と技術革新の連動が大きな役割を果たしているとの仮説をより一層かためることができた一方で、言説構造との相関関係を考えるための精緻な分析が次年度の課題として残された。6月にブカレストのフランス語圏会議に招聘された際に、日本の文化に関心をもっている多数のコミュニケーション研究者と知り合った。そこから、日本の近代化における映像の位置の問題を、あらためて言語構造的な位置から比較的な視野をもつために導入する必要を感じた。近代文化の展開は、テクノロジーとサイエンスが結びついたかたちで社会全般の「加速化」でもある。この現象は第二帝政から第三共和制にいたる広範な市場の形成と無関係ではない。増幅する資本投資とマーケット拡大のなかで、速度が収益を生み、映像が消費者をひきつけるという構造が生まれる。その後、社会心理学者たちによって分析された「群衆」の問題は、同時に時代の変容を生きた文学者たちの問題でもあった。ボードレールやゾラなどは、大衆の時代と消費社会の問題に気づいていたが、これを映像との関係で分析するのが本研究の課題である。幸い、現地への調査旅行も含めて資料が整った状態であるので、16年度はこの点にまとをしぼって研究を続行し、より大きな成果を目指すことになる。

理論面では、(1)ゴッフマン、ホールなどコミュニケーション人類学と、バンヴェスト、ブルデュー、フーコーらのディスクール分析の接合、(2)映画研究におけるショット単位の意味論分析を、認知科学の視点から広告の読み方に応用して文法を探求することを中心に、研究を遂行し、一定の成果を挙げた。活字媒体のほか、横浜市民講座(慶應義塾大学)、国際シンポジウム「紛争阻止、グローバリゼーションと地域主義のプロセス」(黒海大学基金)などで、成果の一部を発表した。
固体色素中における色素凝集体の分光特性を利用した高機能レーザー

本研究の目的は、複数の有機色素を共分散させたポリマー(固体色素)が示す不均一な蛍光スペクトルに注目し、可視域で多波長が同時発振、かつ、それぞれの波長が独立に掃引できる固体色素レーザー設計の指針を明らかにすることである。初年度(平成11年度)は、比較的大きな誘導放出断面積を示すローダミン6G色素を分散させたPMMA固体色素を作製し、そのレーザー利得特性を測定した。その結果、シングルパス利得が70倍を超える性能の高い固体色素を作製することに成功した。この固体色素の高いレーザー利得から誘起される大きな飽和利得効果を用いて、縮退四光波混合による位相共役波発生を行った。その時の位相共役波反射率は入射光エネルギーの200倍を超える高い値が得られた。次年度(平成12年度)は、固体色素へ入射する光に対するレーザー利得の偏向特性を詳細に解析し、飽和利得効果による偏光ホログラムが記録可能であることを明らかにした。最終年度(平成13年度)は、分散させる色素をローダミン6GからDCM, Nile-Blueに変えて固体色素を製作した。DCMの発光スペクトルとNile-Blue色素の吸収スペクトルが重なっていることから、励起状態DCMから基底状態Nile-Blueへ効率の良いエネルギー移譲が起こり、600nm、670nmの二波長同時レーザー発振を確認した。それぞれ、励起光から見た変換効率2.4%、1.6%であった。また、飽和利得効果の時問応答性を調べるため、ピコ秒レーザーを用いて前進縮退四光波混合を行い、自己回折光の発生を確認した。利得飽和が起こる時間は3ps以内、また、回折効率は5%であった。これらの成果を踏まえ、今後、高効率化、発振波長範囲の拡大を行う。また、高励起時にポリマーに現れる熱レンズ効果の解消のため、飽和利得効果による位相共役器固体色素レーザーの開発も重要な課題である。プレ重合したMMAに、DCMの有機レーザー色素を添加したエタノール溶液を加えて、拡散、重合し、バルクの固体色素を作製した。このように固体化された色素の蛍光スペクトル、蛍光寿命を測定した結果、固体化したDCMはDCMエタノール溶液と比ベ、蛍光スペクトルのピーク波長が30nm短波長側ヘシフトし、蛍光寿命も1.5倍ほど長い。DCM色素の分子量がローダミン6Gなどに比ベ、半分以下であることから、PMMA内で凝集しやすいことによるものではないかと考えている。現在、ピコ秒レーザーを光源として縮退四光波混合による過渡回折格子の緩和時間など、分光手法を用いて詳細な検討を加えている。作製した固体化色素の非線形光学応答を利用したナノ秒領域の速い時間応答性を持つ高効率位相共役鏡をデバイス化した。この位相共役鏡では、入射光全エネルギー(プローブ光、ポンプ光全エネルギー総和)の100倍を超えるエネルギーを持つ位相共役波が発生する。このエネルギー入出力効率は固体化色素を用いた実験では、世界最高値である。さらに、作製した固体化色素をレーザー共振器に挿入して実際にレーザー発振を確認した。ポリマー表面の平滑度が不十分で、ポリマー表面で大きな反射・散乱損失があるにもかかわらず、発振しきい値にして10μJ以下、スロープ効率にして10%の高効率レーザーが実現できた。空間モードもほぼガウスビーム状で、良好であった。今後、表面研磨等、表面加工により、共振器損失を下げてより低い発振しきい値をめざす。

プレ重合したMMAにDCMの有機レーザー色素を添加したメタノール溶液を加えて、拡散、重合し、バルクの固体色素を調製した。このDCM固体色素を用いて、レーザー発振実験を行った。繰り返し周波数1Hzにおいて発振しきい値は0.2mJ以下、スロープ効率25%の高いエネルギー変換効率を達成した。空間モードはほぼガウスビームで極めて良好であった。また、繰り返し周波数を10Hzに上げても15%を超える高いエネルギー取り出し効率を実現した。2000ショット以上の連続動作においても出力低下は見られなかった。発振波長は600-615nmの範囲で可変である。発振波長域を広げるために、650nm領域で発振するNile-Blue色素をDCM色素と共分散させた固体色素を調整した。Nile-Blue色素は励起光波長532nmで吸収断面積が小さい上に、蛍光寿命が短く(<2ns)、レーザー発振させにくい。DCM色素を共分酸させたことで、励起光吸収効率が格段に向上するとともに、蛍光寿命も5-7nsとほぼDCM色素と同程度に長くなった。この結果、励起エネルギー数mJで630-650nm領域のレーザー発振に成功した。今後、発振しきい値の低減、エネルギー取り出し効率の向上を目指す。さらに、これらの固体色素の非線形光学応答を利用したナノ秒領域の速い時間応答性を持つベクトル位相共役鏡をデバイス化した。この位相共役鏡は、入射光の受ける位相歪のみならず偏光歪も97%以上の精度で補償する。位相共役波反射率は20%であった。この反射率は固体色素を用いたベクトル位相共役鏡としては世界最高値である。プレ重合したMMAにDCMの有機レーザー色素を添加したメタノール溶液を加えて、拡散、重合し、バルクの固体レーザー色素を調製した。このDCM固体レーザー色素をレーザー素子に用いた共振器を組み、DCM固体レーザー色素に誘起される熱レンズ効果の測定を行った。繰り返し周波数3Hz以下の動作では顕著な熱レンズ効果は現れないことがわかった。一方、繰り返し周波数5-10Hzの動作では、熱レンズが現れ、出力ビームの波面が大きく乱れることがわかった。幾何学的なモード伝播理論によって共振器内を伝播するモードの伝播を計算することから熱レンズ効果を補正するための共振器設計指針を求めた。さらに、Nile-Blue色素をDCM色素と共分散させた固体レーザー色素を調整した。この色素は600-700帯に広い蛍光バンドを示す。レーザー発振は600nm、670nmの二波長で同時に起こり、当初の研究目的であった二波長同時発振を実現した。Nile-Blue色素の吸収バンドがDCMの蛍光バンドと重なるため、両者のエネルギー移譲が起こり、600nmのオレンジ色レーザーがまず先にレーザー発振したのち,670nmの赤色レーザーが発振しはじめる。両者の発振パルスのラグタイムは数nsであった。また、スロープ効率は600nm、670nmの波長に対してそれぞれ1.6%、2.4%であった。さらに、これらの固体レーザー色素の非線形光学応答を利用したピコ秒領域で動作するリアルタイムホログラムを実現した。ホログラム記録に要する時間は2-3psで、回折効率は5%であった。
日本型生産システムの韓国への移転に関する共同研究―自動車産業を中心として―

本調査研究の課題は、韓国自動車産業における日本型経営生産システムの導入を、自動車産業を中心として、明らかにすることであった。調査対象を自動車産業に絞り、なかでも現代自動車を集中的に調査する事にした。調査研究の結果、次の点が明らかになった。第一に、現代自動車の生産システムは、大量生産とリーン生産の両方の要素を持つ、韓国型のハイブリッドシステムとなっていること、変化の方向は大量生産からリーン生産へ向かっているが移行期というに留まる事である。第二は、現代自動車の強みは、強烈な自立指向を持った戦略的経営にあったことである。発足当初から自力の製品開発を志し、量産型工場を建設した。そして部品メーカーも育成した。しかし、三菱自動車からの技術導入は、製品技術やハード技術に偏っており、生産システムに関しては、部分的であった。むしろ、量産によるコスト重視の戦略を採用した。第三に、コスト戦略は輸出の拡大として成果をあげたが、国際化(先進国への輸出拡大と海外生産)と国際的な自動車産業の再編成への対応において、限界があった。リーン生産の導入を不徹底にする制約条件は、労使双方にあった。一つは経営者がリーン生産をトップから現場に至るまで徹底していない事である。今ひとつは、労働組合が対立的な労使関係の枠組みのスタンスを維持していることである。第四に、現代自動車の韓国型ハイブリッドシステムは、改革を迫られていることである。国際的な自動車産業の再編成と新技術への対応(モジュール生産)が課題である。労使双方がその課題を如何に克服するか、それは経営戦略と労使関係の転換を必要とする。本研究は、技術移転の観点から、日本型生産システムの韓国への移転を課題とする。今年度の研究活動は、三つである。第一は、既存の研究成果のレビューと変動の激しい韓国自動車産業の現状をフォローする作業である。一連の作業を踏まえて、現状を「構造調整期」と位置づけることにした。第二は、韓国における実態調査である。現地調査の課題を「構造調整期」にある韓国自動車産業の現状を具体的に知ることに置いた。現地調査は、平成11年9月12日から19日まで実行された。訪問先は、現代自動車本社、現代自動車南陽研究所、現代自動車ウルサン工場、大宇自動車構造調整本部、現代自動車労働組合、全国金属産業労働組合連盟本部、二つの部品メーカー等である。現代自動車による起亜自動車の買収の経緯、大宇自動車倒産の理由など、「構造調整期」の事情を確認できた。さらに、現代自動車が研究開発を企業発足当初から意図し、着実に実行してきたこと、部品メーカーとの間に日本風の長期取引関係を形成すると共にモジュール生産も実施していることを確認した。その結果、現代自動車に焦点を合わせて今後の調査研究を行うこととした。第三は、韓国側メンバーを招聘して、日本の自動車工場と本社を訪問したことである。調査は平成12年2月20日から27日にかけて行われた。トヨタ自動車、日産自動車の工場、三菱自動車本社、自動車総連などを訪問し、日本自動車産業の現状を調査すると共に、現代自動車と三菱自動車の提携関係の変化、すなわち、現代自動車の自立化を確認した。さらに韓国側研究協力者と研究会をもち、韓国の労使関係等について意見交換を行い、来年度の調査課題を現代自動車と部品メーカーにおくこと、日本では三菱自動車を中心として調査することを確認した。本年度は、日本韓国両方のメンバーによる2000年8月20日から26日までの韓国現地調査、および2001年2月18日から25日までの日本における自動車企業訪問そして合同研究会、そして日本側メンバーによる研究会(各月1回)の研究活動を行った。韓国においては、現代自動車本社、同社南陽研究所、同社ウルサン工場、および関連部品メーカー、大宇自動車本社、韓国通商資源部をそれぞれ訪問し、最新の情報を収集した。現代自動車に集中して訪問したのは、昨年度の反省から、3社を訪問するより1社に集中した方が成果を上げ易いからである。

本研究プロジェクトの本来のテーマである、日本型生産システムの韓国への移転に関して言うと、1990年代半ば以降、各社がパラダイムとしては導入を行ってきたが、実態は、多様であるというのが、結論である。最も日本システムの導入が進んでいると思われる現代自動車に即して言えば、生産管理面では、小ロット生産、JITによる部品調達などが実施されている。しかし、品質管理特に工程における作り込みとなると不十分である。それは、労使関係において、現場作業組織を現場監督者が十分掌握しておらず、労働組合員による現場作業の規制効果があることに起因する。また、製品開発では、軽量級プロダクトマネジャー制度を重量級に変えることを考慮しており、部品メーカーのデザイン・インを始めたばかりであり、製品開発面でのリーン生産方式の導入も堵に就いたばかりである。研究開発については、現代自動車の日本側パートナーである三菱自動車工業におけるインタビューでも、ほぼ同じ事実を確認した。今後、現代自動車社史、韓国語による発表論文等を補足的に調査する。
大学と臨床が共有する看護手順電子マニュアルによるシームレス・プログラム開発

看護学生と臨床看護師が共有できるシームレスな電子学習教材を開発するために、看護電子マニュアルの看護技術項目の精選、共有した電子教材の開発及び評価を行った。その結果、看護学生は日常生活援助の技術項目、新人看護師は、治療処置技術の利用が高かった。共通して利用率が高い項目は静脈血採血や導尿などであった。看護学生はeラーニングで処置の流れを把握し、新人看護師は手順を印刷・確認するなど活用方法は異なっていた。対象に合わせたeラーニングシステムの構築の必要性が明らかとなった。本研究では、電子書籍技術を用いた電子教材により、看護学生と臨床看護師が共有できるシームレスな学習教材を開発することが目的である。このような看護電子教材を看護学生と臨床が共有できるシームレスな学習教材として開発することは、教育と臨床の解離の軽減に有効であると思われる。そのため、本研究では、大学教育から病院へのシームレスな教育を目指して、1学生に必要な看護電子マニュアルの看護術項目を明らかにし、2教育と臨床が共同した電子教材の開発および評価、3看護電子マニュアルにて学習した学生が新人看護師となった際のシームレス教材の意義の検証、4開発した教材をWebにて公開しWeb教材が普及していない教育機関や学生への貢献をはかることを目的としている。平成26年度は、第1段階として看護学生が共有できる看護電子マニュアルを検討するため学生・新人看護師・看護師へのニーズ調査を実施した。その結果、各病院、所属部署、看護基礎教育背景、ICT(Information and Communication Technology)活用環境や看護情報活用能力の違いによりニーズの違いが明らかとなった。次の段階では、これまでの成果を元に作成教材の選定を行い、大学・臨床で共同できる電子教材開発を進める予定である。本研究は、電子書籍技術を用いた電子教材により、看護学生と臨床看護師が共有できるシームレスな学習教材を開発する事が目的である。このような看護電子教材を学生と臨床が共有できるシームレスな学習教材として開発する事は、教育と臨床の乖離の軽減に有効である。そのため、本研究では、大学入学から病院で就職後まで一貫したシームレスな教育を目指して、1学生に必要な看護電子マニュアルの看護技術項目を明らかにし、2教育と臨床が共有した電子教材の開発および評価、3看護電子マニュアルにて学習した学生が新人看護師となった際のシームレス教材の意義の検証、4開発した教材をWebにて公開しWeb教材が普及していない教育機関や学生への貢献をはかることを目的としている。平成26年度は、第1段階として看護学生が共有できる看護電子マニュアルを検討するため看護学生・新人看護師・看護師へのニーズ調査を実施した。その結果、各病院、所属部署、看護基礎教育背景、ICT(Infoemation and Communication Technology)活用環境や看護情報活用力の違いによりニーズの違いが明らかとなった。平成27年度は、教材開発と利用状況の検証を実施した。教材は、新人看護師用に開発された教材を看護学生が閲覧するシステムを活用した。その結果、看護学生は日常生活援助の技術項目の利用が中心となり、演習や実習前に活用頻度が高くなっていた。一方新人看護師は、治療処置の援助技術の利用頻度が高く、処置の前後に確認を行っている事が分かった。看護学生の時に利用した看護技術の映像と臨床現場で実施される物品や手順が異なっている事に対する相違はさほど感じていない学生が多く、eラーニングに求めるものは処置の流れを把握することであった。看護学生と新人看護師が電子教材の共有に関する検証を行い、看護基礎教育と臨床での活用方法の特徴や共通して利用する事のメリットを現在分析中である。当初の計画通りおおむね進んでいるが、これまでの成果報告が十分にできていない点がある。以上の事より、(2)おおむね順調に進展していると自己評価した。本研究では、電子書籍技術を用いた看護電子教材マニュアルにより、看護学生と臨床看護師が共有できるシームレスな学習教材を開発することが目的である。看護電子マニュアルは、教科書を読む感覚でポイント場面の動画閲覧や知識確認テストが一体化しているため効果的な学習が期待できる。このような電子教材を学生と臨床が共有できるシームレスな教育として開発することは、教育と臨床の乖離の軽減に有効である。そのため、本研究では、看護学生から就職後まで一貫したシームレスな教育を目指して、1学生に必要な看護電子マニュアルの看護技術項目を明らかにし、2教育と臨床が共有した電子教材の開発及び評価、3看護電子マニュアルにて学習した学生が新人看護師になった際のシームレス教材の意義の検証、4開発した教材をWebにて公開することを目的とした。その結果、各病院、所属部署、看護基礎教育背景、ICT活用環境や看護情報活用力の違いによりニーズが異なることが明らかとなった。平成27年度平成28年度は、教材開発と利用状況の検証を実施した。教材は、新人看護師用に開発された教材を看護学生が閲覧する仕組みを活用した。その結果、看護学生は日常生活援助の技術項目の利用が中心であり、演習や実習前に活用が高くなっていた。一方、新人看護師は、治療処置技術の利用頻度が高く、処置の前後に確認を行なっていた。看護学生のときに利用した看護技術の映像と臨床現場で実施される物品や手順が相違への戸惑いは少なく、eラーニングに求めるものは処置の流れを把握することであった。学生から臨床への移行教育でのeラーニングの内容と活用方法への示唆が得られた。