hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レチナールタンパク質の構造とイオンポンプ機構

ハロロドプシン(hR)は高度好塩菌の細胞膜に存在する光駆動型クロライドポンプである。hRで研究が比較的進んでいるのは、salinarum hRとpharaonis hRで、前者は結晶構造が報告されている。一次構造の相同性は66%で、これらの機能比較から新たな知見が得られると予想される。本年度はR57QとR63Qを作製した。吸収スペクトルでは、クロライド非存在下において、R123変異体の最大吸収波長が30nmブルーシフトした。基底状態ではクロライドに対する親和性は、放出側の変異体(R57Q,R63Q,K215R/Q、T218V)では野生型とほぼ同じであったが、取り込み側の変異体(R123K、T126V)では、1オーダー低下した。R57QとR63Q変異体は野生型と違いはなかった。野生型と変異体のフラッシュフォトリシス解析から光励起状態の中間体を同定した。野生型、R63QとK215Qはフォトサイクルの0中間体が観測されたが、その他の変異体では、0中間体が現れなかった。特にT218Vにおいて0中間体が現れなかったことから、クロライド放出にはThr218が関わっていると言える。以上のphRの実験結果から、1.Arg-123とThr-126はクロモフォア近傍のクロライド結合サイトの安定化に重要で、Arg-123は色変化に関わっている、2.K215RはshR化変異であるが、異常フォトサイクルを示すため、Lys-215はshRとは異なったアニオン放出機構に関与していることが示唆された。3.Arg-57,Arg-63は放出には関わっていないことが分かった。これらの成果の一部は2005年度日本生物物理学会で発表した。また、Biochemistryへ2報論文発表した。本年度はハロロドプシンのクロライド輸送活性を研究するために、NMR測定用のラベル体調製、可溶化条件の検討、Bヘリックスの役割の検討、S130変異体におけるアニオン輸送活性、クロライド結合サイトを構成しているアミノ酸残基を変異させた試料の調製を行った。まず、NMR測定のためラベル体の作製をおこなった。^<15>Nラベル体を作製し、NMR測定(HSQC測定)を行ったところ分離が悪く、C末端のヒスチジンタグ部位しか帰属できなかった(国内学会発表1件)。分離が悪いのは、可溶化条件が悪く、オリゴマーを形成しているためであると考えられるため、可溶化条件の検討を行った。いろいろな界面活性剤に可溶化させ測定を行ったが、結果は変わらなかった。さらなる検討が必要である。また、Bヘリックスの動きをNMRで観察するために、Ala残基のメチル基を^<13>Cラベルした試料を調製することができた。ラベル化率や測定はまだ行っていない。Halobacterium salinarum由来のハロロドプシンは、硝酸イオンの輸送活性はクロライドと比較して低下するが、我々の研究に用いているNatronobacterium pharaonis由来のハロロドプシン(phR)ではクロライドとほぼ同程度に輸送する。その活性を調べるためにtitrationやFlash Photolysisを行い検討した。その結果、ハロゲンの場合とは異なった活性を示すことが明らかになった。(投稿準備中)2000年のX線結晶解析から予想されるphRのクロライド結合サイトにあるアミノ酸を異なったアミノ酸に置換した試料を作製した。取り込み側としてR123を、放出に重要であると予測される残基K215とT218の変異体を作製し、シークエンスを行い、きちんと変異が入っていることを確認した。今後、CD測定、titration、Flash Photolysis測定を行う予定である。HRで研究が比較的研究が進んでいるのはsalinarum HRとpharaonis HRで、前者は結晶構造が報告された。一次構造の相同性は66%でこれらの機能比較から新たな知見が得られるものと予想できる。shRとphRは細胞外側にArg(i)-Thr(i+3)が存在し、細胞質側にArg/Lys(i)-Thr(i+3)が存在している。これらのシッフ塩基近傍のアミノ酸残基はクロライドの取り込みや放出に関わっていることが予想される。そこで、phRのこれらの残基に変異を導入し、基底、光励起状態でのイオン結合や輸送に及ぼす効果について調べた。変異体として、K215R/Q、T218V、R123K/H、T126Vを作製した。吸収スペクトルでは、クロライド非存在下においてR123変異体の最大吸収波長が30nmブルーシフトした。基底状態ではクロライドに対する親和性は、放出側の変異体(K215R/Q、T218V)では野生型とほぼ同じであったが、取り込み側の変異体(R123K、T126V)では、1オーダー低下した。野生型と変異体のフラッシュフォトリス解析から光励起状態の中間体を同定した。野生型、R123K、K215Q、T218Vは逐次反応であったが、K215Rは分岐反応を考慮しなければならなかった。

以上のphRの実験結果から、1.Arg-123とThr-126はクロモフォア近傍のクロライド結合サイトの安定化に重要で、Arg-123は色変化に関わっている、2.K215RはshR化変異であるが、異常フォトサイクルを示すため、Lys-215はshRとは異なったアニオン放出機構に関与していることが示唆された。これらの成果の一部は2004年度日本生物物理学会で発表した。ハロロドプシン(hR)は高度好塩菌の細胞膜に存在する光駆動型クロライドポンプである。hRで研究が比較的進んでいるのは、salinarum hRとpharaonis hRで、前者は結晶構造が報告されている。一次構造の相同性は66%で、これらの機能比較から新たな知見が得られると予想される。本年度はR57QとR63Qを作製した。吸収スペクトルでは、クロライド非存在下において、R123変異体の最大吸収波長が30nmブルーシフトした。基底状態ではクロライドに対する親和性は、放出側の変異体(R57Q,R63Q,K215R/Q、T218V)では野生型とほぼ同じであったが、取り込み側の変異体(R123K、T126V)では、1オーダー低下した。R57QとR63Q変異体は野生型と違いはなかった。野生型と変異体のフラッシュフォトリシス解析から光励起状態の中間体を同定した。野生型、R63QとK215Qはフォトサイクルの0中間体が観測されたが、その他の変異体では、0中間体が現れなかった。特にT218Vにおいて0中間体が現れなかったことから、クロライド放出にはThr218が関わっていると言える。3.Arg-57,Arg-63は放出には関わっていないことが分かった。これらの成果の一部は2005年度日本生物物理学会で発表した。また、Biochemistryへ2報論文発表した。
形状記憶バイオプラスチックを使用した矯正治療への基礎研究

形状記憶性を有するプラスチック材料が歯科矯正治療に用いるワイヤーおよび床材料に代替する可能性を検討するためにプラスチック材料の物性を計測した。現在、歯科矯正治療で汎用されている床装置と呼ばれる器具の材料はポリカーボネートであるが、水温37度における3点曲げ試験の結果、この形状記憶バイオプラスチックはポリカーボネート製とほぼ同等の弾性率を有することが分かった。一方、水温60度における3点曲げ試験ではポリカーボネート及び形状記憶バイオプラスチックのどちらも弾性率が小さくなったが、形状記憶バイオプラスチックの弾性率の方が大きく低下した。次に日本電気株式会社が開発した新しい形状記憶プラスチックを80度に熱し軟化させた後、0度に急冷したところ、すぐには硬化せず数分間ほど軟らかい状態が続いた。このヒステリシス時間を長く取れる性質により、熱くない状態で安全に任意の形態を付与することができるようになる。このことにより従来石膏模型を用いて加熱加圧成形で行っていた床装置の作製が常温でできるようになる。また化学重合レジンを使用せず口腔内装置の調整や作製することが容易になる。これらのことを実用化するためには、様々な厚みのシート状にする必要がある。一般的なポリカーボネートの融点が約250度であるのに対して、この形状記憶プラスチックの融点は150度で、比較的低い温度で流し込むことができる。この融点が低いこと、ならびにヒステリシス時間が長いことは歯科矯正治療に使用するあたらな床材料として非常に有用であると言える。現時点での問題点である色や弾性率を検討する事で更なる展開が期待できると考える。
大麻喫煙の証明に関する分析学的研究

大麻の主成分であるΔ^9-テトラヒドロカンナビノール(THC)について、ムービングプレカラムを装着したキャピラリーGC/ECDによる分析法を開発し、ダ液および尿試料からの検出を試みた。THCは、島根県下で採取した大麻草から抽出し、精製後、GC/MSで確認して使用した。生体試料からの抽出は、nーヘキサンで3回抽出した。抽出液は、酸及びアルカリで洗浄後、窒素ガスで溶媒留去しPFP誘導体化した。さらに再度、酸とアルカリで洗浄し、最終的に適量のp,p'-DDT(内部標準)のnーヘキサン溶液に溶かしGCに注入した。GC条件:装置;^<63>NiECD検出器及びムービングプレカラム付GC、カラム;0.5%OVー101(10cm×3mm、プレカラム)+OV-101、WCOT(25m×0.2mm、主カラム)、温度;160→220°C(6°C/分昇温)。tRは、THC-PFPが約14分、内標が約18分で分離も良く、妨害ピークも認めなかった。検量線の相関係数は、5ー200ng/mlの範囲で0.996と良好で、定量限界は1ng/mlであった。回収率はダ液(5ng/mlのTHC含有)で約84%。尿(同100ng/ml)で約64%であった。つぎに、モデル喫煙(THC5mg/本)時のダ液と尿からのTHCの検出を試みた。ダ液では、喫煙後1時間で58ー250ng/ml、4時間後においても34ー74ng/ml残留していた。しかし、尿では、検出しえた場合でも痕跡程度に過ぎなかった。これは、THCが代謝により、速やかに11ーヒドロキシーTHCを経て、11ーノルー9ーカルボキシーTHCになって排泄されるためと考えられた。なお、これらの代謝物の標品は入手が困難であり、代謝産物を用いた検討は行えなかった。今回、ダ液中THCの衰退パターンを検討した結果、ダ液であれば大麻喫煙後4時間までは喫煙事実の証明が可能であった。現在、大麻乱用者の実際例に応用すべく試料採集に努めているところである。近年の大麻乱用の急増に鑑み,ムービングプレカラム付属キャピラリーGC/ECD分析による大麻成分の検出法を検討した.大麻の主成分であるΔ^9-テトラヒドロカンナビノール(Δ^9-THC)は,島根県産の大麻草から抽出したものを精製した.また, p, p′-DDTを内部標準として用いた.血液,唾液からの抽出は, n-ヘキサン抽出後濃縮し,希カセイソーダおよび塩酸で洗浄して溶媒を留去.ペンタフルオロプロピオン産(PFP)誘導体としてGCに注入した.ガスクロ条件:バックフラッシュ時間1分,カラム:SE-52, 0, 24mm×25m,温度:160°C→250°C, 16°C/分.この条件下で, Δ^9-TNC-PFPが14分,内部標準が17.5分.検量線は, 5-200ng/

mlの範囲で相関係数0.996と良好だった.最小検出濃度は,唾液の場合で1ng/ml.次に,ダブシル(DBS)誘導体化の検討において,生体資料においてもHPLC分析(カラム;ゾルバックスODS, 7.6mm×25cm,移動相;アセトニトリル:水=75:25,流速;2.0ml/分.検出器;UV, 280nm)で14分に検出した.なお,最小感度は1ngで, ECD/GCに匹敵した.また, Δ^9-THC-PFP誘導体がハロゲンを有することから,より高感度分析が期待できるネガティブCIマウス分析を試みたが,所有するGC/MSがコンバージョンダイノードを装着していないため,その感度はECD/GC分析とほぼ同程度であった. 8名のモデルたばこ喫煙実験者のECD/GCによる唾液中でΔ^9-THCの測定値は,喫煙後1時間値で58.3-250ng/ml, 2時間値で79.5-156.3ng/ml, 4時間値でも34.1-74.1ng/mlで採取した資料全例から検出し得た.以上のことから大麻の主成分Δ^9-THCのPFP誘導体はECD/GCの,またDBS誘導体はHPLC分析において,ともに高感度分析が行えることから大麻の乱用者における乱用行為の証明に有用であると考えられる.大麻の主成分である△^9-テトラヒドロカンナビノール(△^9-THC)について、昨年度報告したムービングプレカラムを装着したキャピラリーGC/ECDによる分析法により、新たな生体試料として尿からの検出を試みた。まず添加実験として、100ng/mlの△^9-THC含有尿についての回収率をみたところ、約64%であった。そこで、大麻モデル喫煙者尿からの△^9-THCの検出を試みた。しかし、摂取した△^9-THCの大部分が生体内で速やかに代謝を受け、他の物質に変換されるため、尿試料からの△^9-THCの検出は困難な場合がほとんどで、検出し得ても極めて微量であった。なお文献によれば、△^9-THCは、代謝により11-ヒドロキシ-△^9-THCを経て、11-ノル-9-カルボキシ-△^9-THCになって排泄されるといわれているが、この両物質の標品の入手が日本国内では難しかった。そこで、昨年度に準じ、モデル喫煙時のダ液採取された大麻で作製した煙草では、喫煙後4時間が限度のようであった。つぎに、鑑定実務への応用として、島根県および北海道の警察に依頼して、大麻喫煙者の実際例での試料を採取すべく努めているが、報告書作成時点までに入手はできなかった。
家族経営に基づく農村社会の持続的発展に関する日中比較実証研究

日本と中国の農村社会を現地調査によって比較研究した結果、それぞれの地域社会が抱える共通した問題点を明らかにした。日本では高齢化や少子化による担い手不足が深刻であり、中国では農村での都市化現象の進展による農外就労が急増していて、それらが原因となって農業者の営農志向が意欲を失う傾向にあり、また生活意識も変化している。家族経営の持続的発展という点では、農業生産や農村社会に対する生活倫理のあり方が重要な問題となっている。本研究では、現在急激な変化を見せている農村社会の構造変動を、日本と中国の農村地域における事例調査研究によって明らかにしようとする。そのために、初年度である平成27年度には、4月に山形県鶴岡市で稲作農家に、11月に北海道別海町で酪農農家にインタビュー調査を行った。また、12月には中国山東省で各種機関へのヒアリングを行い、また中国農村における集住化の現状についてのシンポジウムに参加して中国側研究者と研究交流を行った。その結果、今日の日本の農村社会においては、高齢化が一段と進行し、他方では新規就農者も極めて少ないために、農業従事者が減少しており、農業生産に深刻な影響が出始めていること、さらに、それにとどまらず、農村地域におけるさまざまな生活上の諸関係や諸活動の維持が困難になってきていることが明らかになった。それはいわゆる「限界集落」というような地域生活の維持が難しい農村が広範囲に拡大していることの現れである。農業生産の持続的発展の重要性は周知のことであるが、農村社会そのものの持続的発展が危機的な状態に入りつつあることが明確になっているといえるだろう。その点で示唆的なのは、現在中国で推し進められている集住化政策である。これは、これまでの旧村の居住地から新たな集合住宅を建設して移住することで、農民の生活向上や農村社会の維持発展を目指しているものである。この集住化が中国でも問題が先鋭化しつつある高齢化に対して有効であるといわれているが、しかし調査の結果、旧来の社会関係が新たな集合住宅に居住することで変化していることが明らかになった。そのために、この集住化という政策が高齢化問題に対応できるとは一概に言えないと思われる。研究実績の概要で述べたように、平成27年度には日本と中国において調査研究を行い、研究の目的をほぼ達成できた。しかし、当初の計画以上には研究が進展しなかったといわざるをえない。その理由としては、研究当初に目指していた詳細な調査研究が一部分で進まなかったことが挙げられる。日本においては、年に2回予定していた山形県鶴岡市と東根市での事例調査が1回にとどまり、他方で計画になかった北海道別海町での調査を行ったことで、研究の進展が当初の計画とは異なることになった。山形県での調査は東根市の対象者の事情により実施できなかった。しかし、稲作地帯との比較という趣旨で北海道別海町での調査を実施し、稲作と酪農という農業経営の違いにもかかわらず地域生活の維持が困難になってきていることを明らかにした。また、中国においては、山東省の農村の現地で調査する予定であったものが、現地での事情により各種機関でのヒアリングにとどまったことが研究の計画とは異なることになった。この点については、次年度に現地調査を実施できるように現地の所轄機関と調整中である。本研究は、今日急激な変化を見せている農村社会の構造変動を、日本と中国の農村地域における事例調査研究によって明らかにしようとするものである。そのために、第2年度である平成28年度には、平成28年8月に山形県酒田市と鶴岡市において、行政機関および個別農家でインタビュー調査を実施し、また9月には北海道別海町でも酪農農家にインタビュー調査を実施した。さらに12月には中国山東省において、中国側の研究協力者と研究協力を行い、今後の中国での農村社会調査について調整した。その結果、日本の農村社会においては、高齢化および少子化が一段と進行し、農業の担い手不足や後継者難が深刻になっていること、稲作農村では「集落営農」政策への対応がとられて、集落いわゆるムラを超えた新しい社会関係が構築されつつあること、酪農農家では持続的な酪農経営(「マイペース酪農」)を進める動きが見られること、などが明らかになった。また、中国農村では集住化政策の進展によって、農村社会の都市化現象が顕著であり、とりわけ生活環境の改善が進んでいること、しかし今後の農業の持続的発展という点では不安材料も見られること、などが示された。このような調査結果から、家族経営の持続的発展という展望は、現時点で国際的な課題となっており、それの解決が農業や農村社会の今後にとって重要であるということが、日中の研究者間の共通認識となっている。日中の農村社会の比較実証という研究課題にとって、平成28年度の調査結果は大きな成果を得ることができたといえるだろう。研究業績の概要で述べたように、平成28年度には日本と中国において調査研究を実施し、研究の目的をほぼ達成できた。日本においては稲作地域と酪農地域とで調査を実施することができ、また中国の畑作地域での調査も加えて、比較研究のデータを得ることができた。しかし、当初の研究計画での、個別農家の詳細なインタビュー調査という点では、不十分な点が残ってしまったといわざるをえない。山形県東根市での調査が調査対象者の都合もあって実施できなかった。中国の調査では、当初の予想よりも現地の事情が複雑であり、個別農家のインタビュー調査までに進めなかった。

平成29年度においては、これらの点を再検討して、現地調査を詳細に実施できるように調査対象地との調整を綿密に行う予定である。本研究は、日本と中国の農村社会を調査対象地として、今日グローバルな社会変動を見せている農村の社会構造と、そこでの人々の営み、意識のあり方を、日本と中国の農村地域における詳細かつ集中的な事例調査研究によって明らかにしようとするものである。そのために、最終年度である平成29年度には、平成29年8月から11月にかけて山形県酒田市と鶴岡市において、行政機関および個別農家で計5回のインタビュー調査を実施し、また平成29年8月には中国において農村社会調査を実施した。このような調査結果から、家族経営の持続的発展という展望は、現時点では国際的な課題となっており、それの解決が農業生産や持続的発展や農村社会の維持存続にとって重要であるということ、特に農業従事者における営農志向と生活意識の面での行動原理が、農業生産と地域社会の生活環境の維持存続にとって大きな要因となることが把握できた。近年の農業政策の実施や農協、農企業の経済活動にとどまらず、農業者の意識形態のあり方が今後の農業および農村に問われることになると思われる。日本と中国の農村社会を現地調査によって比較研究した結果、それぞれの地域社会が抱える共通した問題点を明らかにした。日本では高齢化や少子化による担い手不足が深刻であり、中国では農村での都市化現象の進展による農外就労が急増していて、それらが原因となって農業者の営農志向が意欲を失う傾向にあり、また生活意識も変化している。家族経営の持続的発展という点では、農業生産や農村社会に対する生活倫理のあり方が重要な問題となっている。当初の研究計画においては、第2年次になる平成28年度には個別農家への詳細なインタビューを予定しているが、この計画を確実に実行する。そのために、山形県鶴岡市においては、鶴岡市役所およびJA庄内での機関調査を実施して、鶴岡市管内の農村の現状を的確に把握するとともに、すでに調査対象者として確約している個別農家へのインタビューを実施する。それとともに、北海道別海町での個別農家へのインタビューも着実に実施するために、調査の目的や対象、調査の日程などについて綿密な計画を立てる。中国山東省での農村調査については、現地の所轄機関との調整をさらに進めて、円滑な現地調査ができるようにする。そのために、共同研究者が所属している山東省社会科学院との学術交流と綿密な研究打合せを実施する。平成29年度は本研究の最終年度になるため、研究成果のまとめを中心にした研究を予定しているが、平成28年度で残された研究課題があるので、日本国内での農村調査を実施するとともに、中国においても農村調査を現地の所轄機関との調整を緊密に進めて実施するように手配する。また、専門学会で調査結果を報告し、研究内容についての学術交流を実施して、最終的な研究成果にまとめるようにする。社会学初年度である平成27年度には、中国山東省での農村調査は、現地でインタビュー調査を実施する予定であった。
天然有機化合物をリ-ド化合物とする制がん薬の分子設計

天然有機化合物ティリバリンおよびトポスチンをリ-ド化合物とする制がん薬の分子設計を指向して以下の研究を行った。1.多数のティリバリン類縁体の合成を行い、それらのL12/0マウス白血病培養細胞に対する毒性を測定し、最も強い細胞毒性を有するものとしてティリバリンのインドール基をシアノ基に置換したIIβ-シアノ類縁体を見出した。2.DNAトポイソメラーゼI阻害剤トポスチンB-1類の改良合成法の確立に成功した。この合成法は工程数が比較的短く、操作も簡便であり、メチレン側鎖も自由に変化できる有用なものである。そして合成品のいくつかにトポイソメラーゼI阻害活性が認められ、構造と活性の相関に関し有用な知見が得られた。
波長走査干渉を用いた透明マスクガラスの屈折率・幾何学的厚さの同時測定に関する研究

半導体産業で広く使われているリソグラフィー装置の中に精密に研磨された透明平板が数多く使われている.さらなる半導体性能の向上のために透明平板の表面形状・光学的厚さを精密に測定しなければならない.本研究ではSurrelの特性多項式理論に基付き,6N-5位相検出アルゴリズムを開発した.6N-5位相検出アルゴリズムは多項式の窓関数と離散フーリエ変換項で構成されており,従来の4N-3アルゴリズムと同じようなベル型の窓関数である.また,位相検出アルゴリズムで計算される位相誤差の種類を考察し,位相シフト誤差のみならず位相シフト誤差と高調波との間で発生するカップリング誤差にも注目した.透明平行平板と高反射率表面を有する試料Fizeau干渉計を用いて測定する際には多面干渉の影響が大きくなり,カップリング誤差も十分考慮しなければならない.本研究ではカップリング誤差による影響も数式化し,従来の位相検出アルゴリズムと新しく開発した6N-5アルゴリズムを比較した.その結果,反射率に関係なく6N-5アルゴリズムが一番優れた位相検出能力を有していることが分かった.最後に透明平行平板の表面形状と光学的厚さの変動成分をFizeau干渉計と6N-5アルゴリズムを用いて測定した.測定誤差を従来のアルゴリズムより優れており,6N-5アルゴリズムの有用性を検証した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ブラックピーク近傍の炭素イオン線によるイイン固有DNA損傷の研究

放射線医学総合研究所HIMAC中エネルギー照射室で我々が開発したイオン照射系を用いて、ブラッグピーク近傍のHe、C、Ar、Fe、Xeイオンの照射実験を行った。6MeV/nのイオンを金属薄膜を通して大気中に引き出し、空気を減速剤として利用し、電離箱までの距離を変えてブラッグ曲線を測定した。このブラッグ曲線に沿ていろいろな位置でイオンを照射して、イオン固有DNA損傷の特徴の解明を目指した。粒子線束の絶対値はCR39法で決定して、作用断面積を求めた。(1)乾燥DNA:He、C、Ar、Fe、Xeイオンの照射実験を行った。作用断面積はHeからFeまではイオンが重くなるのに従って大きくなったが、XeはFeよりも小さくなった。ブラッグ曲線に沿っての断面積の変化は、Heを除いてほぼ同じであり、1本鎖切断(ssb)の作用断面積はブラッグピークまでほぼ一定で、ピークを越えると急激に減少した。2本鎖切断(dsb)の作用断面積はピークまで増加し、ピークを越えると減少した。dsb/ssb比は、ピークを越えると急激に増加し1を越え、最大値は1.7となった。つまり、dsbがssbよりも多く誘発されるというこれまでにない現象を見出した。(2)水溶液DNA:DNA試料を厚さ10μmという極めて薄いアガロースゲルに含ませるという新しい試料作成法を開発し、Cイオンの照射を行った。基本的には乾燥DNAと同じ傾向を示し、dsb/ssb比の最大値は2.0となった。(3)乾燥T1ファージの致死:C、Ar、Xeイオンの照射実験を行った。作用断面積はピークに向けて単調に減少した。LET-RBE関係とすると、RBEは単調に減少する傾向を示し、もっとも高いLET(8783keV/μm、Xe)でRBEが0.036であった。我々が開発した照射法を用いて、ブラッグピーク近傍の炭素イオンを乾燥試料に照射して、誘発される炭素イオン固有のDNA損傷について研究した。放医研HIMAC中エネルギービーム照射室で得られる6MeV/n炭素イオンを金属薄膜を通して大気中に引き出し、空気を減速剤として利用し、電離箱までの距離を変えてブラッグ曲線を測定した。このブラッグピークに沿ていろいろな位置で炭素イオンを照射して、乾燥プラスミドDNAに誘発される主鎖切断およびT1ファージに生じる致死について測定した。標準放射線として^<60>Coγ線を用いて同じ測定を実施し、総合的に比較検討することによって、イオン固定DNA損傷の特徴の解明を目指した。照射したプラスミドDNAは、アガロースゲル電気泳動法で主鎖切断を定量した。1本鎖切断(ssb)の作用断面積はブラッグピークまでほぼ一定で、ピークを越えると急激に減少した。dsb/ssb比は、ピークを越えると急激に増加し1を越えた。つまり、dsbがssbよりも多く誘発れるというこれまでにない現象を見出した。T1ファージの致死については、その作用断面積はピークに向けて単調に減少した。LET-RBE関係とすると、もっとも低いLETの286keV/μmでRBEが0.65、825keV/μmで0.17であった。

来年度は、炭素より軽いヘリウム、重いアルゴン、鉄、クセノンについても同様な実験を行ってイオン依存性を調べ、ブラッグピーク近傍のイオンによるDNA損傷の全体像を明らかにする。前年度に引き続いて、放射線医学総合研究所HIMAC中エネルギー照射室で我々が開発したイオン照射系を用いて、ブラッグピーク近傍のHe、C、Ar、Fe、Xeイオンの照射実験を行った。6MeV/nのイオンを金属薄膜を通して大気中に引き出し、空気を減速剤として利用し、電離箱までの距離を変えてブラッグ曲線を測定した。このブラッグ曲線に沿ていろいろな位置でイオンを照射して、イオン固有DNA損傷の特徴の解明を目指した。粒子線束の絶対値はCR39法で決定して、作用断面積を求めた。(1)乾燥DNA:He、C、Ar、Fe、Xeイオンの照射実験を行った。作用断面積はイオンが重くなるのに従って大きくなった。ブラッグ曲線に沿っての断面積の変化は、Heを除いてほぼ同じであり、1本鎖切断(ssb)の作用断面積はブラッグピークまでほぼ一定で、ピークを越えると急激に減少した。2本鎖切断(dsb)の作用断面積はピークまで増加し、ピークを越えると減少した。dsb/ssb比は、ピークを越えると急激に増加し1を越え、最大値は1.4となった。つまり、dsbがssbよりも多く誘発されるというこれまでにない現象を見出した。(2)水溶液DNA:DNA試料を厚さ10μmという極めて薄いアガロースゲルに含ませるという新しい試料作成法を開発し、Cイオンの照射を行った。基本的には乾燥DNAと同じ傾向を示し、dsb/ssb比の最大値は2.0となった。(3)乾燥T1ファージの致死:C、Ar、Xeイオンの照射実験を行った。作用断面積はピークに向けて単調に減少した。LET-RBE関係とすると、もっとも高いLET(8783keV/μm、Xe)でRBEが0.036であった。
妊娠中のウイルス感染モデルを用いた神経発達の研究

近年、発症率が増加している自閉症の危険因子として妊娠中のウイルス感染が報告されているが、どの時期にウイルス感染が起こると産まれてきた児が自閉症になるリスクが高いのかに関してはあまりわかっていない。そのため研究代表者は、産まれてきた児が自閉症になる可能性が高いウイルス感染時期(臨界期)を調べるために、ウイルス感染モデルラットを用いて、自閉症への関与が疑われるセロトニン神経系の異常を指標に臨界期の同定を行った。その結果、産まれてきた仔のセロトニン神経系に異常を引き起こすウイルス感染時期が少なくとも2つあることを明らかにした。妊娠中のウイルス感染は、自閉症を含む発達障害を引き起こすことが報告されているが、その発症メカニズムはほとんど解っていない。本研究では、「妊娠中のウイルス感染による自閉症の発症には、1臨界期が存在するのか、2免疫活性化の閾値が存在するのか」、という問いに答えを見出すことを目的とする。自閉症の判断基準として、実際の自閉症のヒトの脳で見られる異常である1セロトニン神経系の機能低下、2小脳のPurkinje細胞数の減少を指標とし、妊娠中のウイルス感染による自閉症の発症モデルとしてpoly I:Cを投与したラットを用いて研究を行う。平成26年度の研究では、妊娠中のウイルス感染により引き起こされる自閉症の臨界期を明らかにする為に妊娠5, 10, 17, 18, 19, 21日目、生後4, 5, 10日目のWistarラットに10 mg/kgのpoly I:Cを腹腔内注射し、オスの仔ラットが生後8週齢になった時点で、海馬を取り出し、HPLCによりセロトニン含量の測定を行った。その結果、妊娠5, 10, 17, 21日目、生後4, 5日目にpoly I:Cを投与した群において、海馬セロトニン含量の有意な低下が見られた。しかしながら、妊娠18, 19日目、生後10日目にpoly I:Cを投与した群では、変化が見られなかった。自閉症の判断基準として、実際の自閉症のヒトの脳で見られる異常であるセロトニン神経系の機能低下を指標とし、妊娠中のウイルス感染による自閉症の発症モデルとしてpoly I:Cを投与したラットを用いて研究を行う。平成26年度の研究では、妊娠期及び新生児期のラットにpoly I:Cを投与し、オスの仔ラットが生後8週齢になった時点で、海馬のセロトニン含量をHPLCで測定することで、妊娠中のウイルス感染により引き起こされる自閉症には臨界期が存在することを明らかにした。平成27年度の研究では、産まれてきた仔の脳のセロトニン神経系の異常を引き起こす妊娠中のウイルス感染には、サイトカインの発現量の閾値が存在するのか調べるために、まずは、サイトカイン遺伝子の発現量を投与量依存的に増加させるpoly I:Cの投与量の検討を行った。その結果、0.1, 1, 10 mg/kgのpoly I:Cを投与した際に、投与4時間後の肝臓における相対的なサイトカイン遺伝子の発現量は、コントロール群の発現を1とすると、IL-1βでそれぞれ1.4, 2.5, 11.2倍、TNFαでそれぞれ6.1, 10.7, 53.2倍と投与量依存的な増加が見られた。次に、0.1, 1, 10 mg/kgのpoly I:Cを妊娠10日目のラットに投与し、産まれてきた仔が生後50日になった時点で、小脳を取り出し、calbindin遺伝子の相対的な発現量をリアルタイムPCRで調べた。その結果、10 mg/kgのpoly I:C投与群においてのみ発現量の増加(2.6倍)が見られた。平成26年度は、妊娠中のウイルス感染により引き起こされる自閉症には臨界期が存在することを明らかにした。平成27年度は、poly I:Cの投与量の検討を行い、量依存的な免疫活性化を引き起こすpoly I:Cの投与量を明らかにした。さらに、それらの量のpoly I:Cを妊娠ラットに投与し、小脳におけるcalbindin遺伝子の発現量を調べた結果、最も多い投与量の時(10 mg/kg)のみ、calbindin遺伝子の発現量増加が見られることを明らかにした。一部の自閉症児では、小脳のPurkinje細胞の異常が言われており、calbindinはPurkinje細胞の特異的マーカーであることから、妊娠中の母体に過度の免疫活性化が起こると産まれてきた児の小脳Purkinje細胞に異常が起こる可能性が示唆された。本研究はおおむね順調に進行しているといえる。平成27年度までに、妊娠5, 10, 17, 18, 19, 21日目、生後4, 5, 10日目のWistarラットに10 mg/kgのpoly I:Cを腹腔内注射し、オスの仔ラットが生後8週齢になった時点で、海馬を取り出し、HPLCによりセロトニン含量の測定を行った。

その結果、妊娠5, 10, 17, 21日目、生後4, 5日目にpoly I:Cを投与した群において、海馬セロトニン含量の有意な低下が見られた。しかしながら、妊娠18, 19日目、生後10日目にpoly I:Cを投与した群では、変化が見られなかった。このことから、臨界期は少なくとも2つの期間(妊娠5日目妊娠17日目、妊娠21日目生後5日目)に分かれていることが明らかになった。平成28年度の研究では、poly I:Cの投与量の検討を行い、12週齢のWistarラットに0.1, 1, 10 mg/kgのpoly I:Cを投与することで、肝臓におけるTNFーαの発現量がコントロール群に比べて、それぞれ5.1, 19.0, 35.6倍に増加することを明らかにした。次に妊娠10日目のWistarラットに0.1, 1, 10 mg/kgのpoly I:Cを投与し、産まれてきた仔が生後50日になった時に線条体を回収し、HPLCによりセロトニン含量を調べたが、変化は見られなかった。この結果から妊娠中のウイルス感染は、産まれてきた仔の線条体のセロトニン含量には影響を与えないことが明らかとなった。近年、発症率が増加している自閉症の危険因子として妊娠中のウイルス感染が報告されているが、どの時期にウイルス感染が起こると産まれてきた児が自閉症になるリスクが高いのかに関してはあまりわかっていない。そのため研究代表者は、産まれてきた児が自閉症になる可能性が高いウイルス感染時期(臨界期)を調べるために、ウイルス感染モデルラットを用いて、自閉症への関与が疑われるセロトニン神経系の異常を指標に臨界期の同定を行った。その結果、産まれてきた仔のセロトニン神経系に異常を引き起こすウイルス感染時期が少なくとも2つあることを明らかにした。当初計画していたpoly I:Cの投与時期(妊娠5, 10, 17, 19日目)だけでは、臨界期の同定が困難であったため、さらにpoly I:Cの投与時期を追加して、詳細な解析を行った。その結果、臨界期は少なくとも2つの期間(妊娠5日目妊娠17日目、妊娠21日目生後5日目)に分かれていることを明らかにした。当初予定していた実験だけでは、臨界期の検討が困難であったため、さらに実験を追加して、平成26年度中に臨界期を同定できたため、本研究はおおむね順調に進行しているといえる。平成26年度は、妊娠中のウイルス感染により引き起こされる自閉症には臨界期が存在することを明らかにした。平成27年度は、poly I:Cの投与量の検討を行い、量依存的な免疫活性化を引き起こすpoly I:Cの投与量を明らかにした。さらに、それらの量のpoly I:Cを妊娠ラットに投与し、小脳におけるcalbindin遺伝子の発現量を調べた結果、最も多い投与量の時(10 mg/kg)のみ、calbindin遺伝子の発現量増加が見られることを明らかにした。自閉症では、セロトニン神経やドパミン神経系の異常が示唆されている。そのため、今後は、我々のウイルス感染モデルラットを用いて、産まれてきた仔ラットの脳の各部位におけるセロトニン関連遺伝子の発現を解析する予定である。神経発達障害平成26年度の研究では、妊娠中のウイルス感染により引き起こされる自閉症の臨界期は少なくとも2つの期間に分かれていることを明らかにした。平成27年度以降は、以下の2つの点に関して明らかにする。
歯根膜細胞が産生する単球走化性因子ＭＣＰー１の歯科補綴学における臨床的意義

腫瘍壊死因子(TNF-α)は,炎症性の骨吸収誘導因子の一つである.骨吸収局所に多くの単球系細胞が集積していることが示されているが,この集積作用の詳細は,明らかになっていない.歯根膜細胞は,骨芽細胞様の性質を持っていることから,骨芽細胞を用いた実験系で,TNF-αによる単球走化性因子(MCP-1)の発現を検討した.その結果,TNF-αは,骨芽細胞のMCP-1発現を強く誘導することが明らかとなった.また,その誘導作用は,遺伝子レベルで制御されており,TNF-αは,骨芽細胞のMCP-1遺伝子発現にあたり転写因子AP-1を介して誘導されていることが示された.ヒトの組織片からout growthした細胞群から得た歯根膜線維芽細胞を継代培養した。本細胞の基本的キャラクターを検討した結果,本細胞は,高いアルカリフォスファターゼ活性を有していることを明らかにし,さらに,アルカリフォスファターゼの発現を遺伝子レベルで確認し,既報に示されているように本細胞が骨芽細胞様キャラクターを有していることを確認した.本細胞のMCP-1発現について,培養情勢中のMCP-1量をELISAキットを用いて検討した.その結果,本細胞は,通常,MCP-1をほとんど発現していないことが明らかとなった.また,本細胞にIL-1を添加すると,多量のMCP-1を発現することが示された.また,さらに,本細胞にTNF-alphaを添加しMCP-1の発現を検討したところ,本サイトカインは,MCP-1を強く誘導することが明らかとなった.歯根膜細胞の中心を成す歯根膜線維芽細胞の基本的性質の多くは,骨芽細胞に,非常によく似ていることが報告されている.そこで,歯根膜線維芽細胞の培養が,難航しているため,骨芽細胞(MC3T3-E1細胞)を用いて,単球走化性因子MCP-1の発現を検討した.MC3T3-E1細胞は, TNF-αによって,その培養上清中にMCP-1を産生していることが示された.また,本細胞のMCP-1の発現は,遺伝子レベルで上昇していることが示された.また,そのケモカインの遺伝子発現機構について詳細に検討したところ,MC3T3-E1細胞のTNF-α誘導性MCP-1遺伝子発現に関与する転写因子について検討したところ,nuclear factor-kappa B (NFk-B)は,ほとんど関係せず,activator protein 1(AP-1)が強く関与していることが明らかとなった.今後の検討において,歯根膜線維芽細胞と骨芽細胞との比較検討ができれば興味深いと考えられる.腫瘍壊死因子(TNF-α)は,炎症性の骨吸収誘導因子の一つである.骨吸収局所に多くの単球系細胞が集積していることが示されているが,この集積作用の詳細は,明らかになっていない.歯根膜細胞は,骨芽細胞様の性質を持っていることから,骨芽細胞を用いた実験系で,TNF-αによる単球走化性因子(MCP-1)の発現を検討した.その結果,TNF-αは,骨芽細胞のMCP-1発現を強く誘導することが明らかとなった.また,その誘導作用は,遺伝子レベルで制御されており,TNF-αは,骨芽細胞のMCP-1遺伝子発現にあたり転写因子AP-1を介して誘導されていることが示された.ヒトの組織片からout growthした細胞群から得た歯根膜線維芽細胞を継代培養し,本細胞の基本的キャラクターを検討した.その結果,本細胞は,形態的に長細い形をしており,ALPが非常に高かった.これらの特徴は,既報で報告されているものと一致していることから,本研究を行うために用意した本細胞は,歯根膜線維芽細胞であると考えられる.また,本細胞のMCP-1発現について,培養情勢中のMCP-1について,このケモカイン測定用ELISAキットを用いて検討した.その結果,本細胞は,通常,MCP-1を,ほとんど発現していないことが明らかとなった.また,本細胞にIL-1を添加すると,多量のMCP-1を発現することが明らかとなった.歯根膜細胞の中心を成す歯根膜線維芽細胞の基本的性質の多くは,骨芽細胞に,非常によく似ていることが報告されている.そこで,骨芽細胞(MC3T3-E1細胞)を用いて,単球走化性因子MCP-1の発現を検討した.その結果,MC3T3-E1細胞は, TNF-αによって,その培養上清中にMCP-1を産生していることが示された.また,本細胞のMCP-1の発現は、遺伝子レベルで上昇していることが示された.また,そのケモカインの遺伝子発現機構について詳細に検討するためMC3T3-E1細胞のTNF-α誘導性MCP-1遺伝子発現に関与する転写因子について検討したところ,nuclear factor-kappa B (NFk-B)は,ほとんど関係せず,activator protein 1(AP-1)が強く関与していることが明らかとなった.歯科補綴学ヒト歯根膜線維芽細胞へストレスを与える方法として,培養細胞伸展システム(ストレック:StrexSTB140-10)の使用を計画していた.本システムの購入に関して,業者からの説明と講習会の実施,それを受けての本実験の趣旨に合致した実験計画の組み立て,さらに見積もりなどを慎重に行った.その結果,本システムの納入が遅れている.

また,通常の細胞培養の機器などに不具合が起こり,安定した実験を行うことが容易でない状況が発生し,培養細胞の維持管理が厳しい状況も発生した.さらに,研究代表者の取り巻く環境に変化があった.これらのことから.達成度は,「やや遅れている。」とする.培養細胞伸展システムの自動伸展システム(ストレック:StrexSTB140-10)を用いて,ヒト歯根膜線維芽細胞の培養予備実験に多大な時間を費やしてしまったため.ヒトの組織片から歯根膜線維芽細胞を得て,継代培養することができるようになったが,本細胞のMCP-1の発現についての検討を現在行っている.自動伸展システム(ストレック:StrexSTB140-10)を使用し,ストレッチチャンバー内での培養条件(培養容量,血清濃度,および持続的伸張条件下における細胞の生死)を確認する.また,その培養条件に則り,歯根膜細胞を本システム上で培養し,その培養上清中のMCP-1の定量を行い,ストレスによって本細胞のMCP-1が誘導されるか否かについて検討する.ヒト歯根膜線維芽細胞の培養ができるように,本細胞の培養系を確立する.さらに,培養細胞伸展システムの自動伸展システム(ストレック:StrexSTB140-10)を用いて,ストレッチチャンバー内での培養条件(培養容量,血清濃度,および持続的伸張条件下における細胞の生死)を検討していく.得られた歯根膜線維芽細胞を実験に必要とする量にまで培養するのに長時間を必要とする.そのため,実験を行うまでの用意に時間が必要とされるのが問題点である.そこで,その対策として,細胞を大量培養して,凍結ストックするようにする予定である.現在,自動伸展システム(ストレック:StrexSTB140-10)が品薄であるため,納入待ちの状態である.そこで,まず,本機器の購入を研究費(直接経費)の物品費(50万円以上のもの)で賄う.また,本システムでは,チャンバーを消耗品として,実験に使用することになる.そこで,直接経費の物品費を充てることによってチャンバーの購入を行う.また,試薬や培養器具などを物品費(消耗品)として購入する予定である.実験系の遅れを取り戻すことと,本年度の実験計画を進めるために研究費を使用する.ヒト歯根膜線維芽細胞の培養予備実験に多大な時間を費やしてしまい実験に遅れが生じたため.自動伸展システムを用いて,歯根膜線維芽細胞と骨芽細胞についてストレッチチャンバー内での培養条件(培養容量,血清濃度,および持続的伸張条件下における細胞の生死)を検討する予定である.臨床的な咬合圧を想定したin vitroでの適切なメカニカルストレスの与え方についての検討を行うにあたり培養細胞伸展システムの自動伸展システム(ストレック:Strex)を購入する予定である,
NaF-PETならびにFEAによる義歯床下顎堤吸収に関する早期診断指針の検討

NaF-PET(positron emission tomography)では35%の骨ミネラル量の変化変化を捉えることができ,時間反応性が高いという利点を有する.本研究グループは,義歯装着前後の床下顎骨の代謝動態をNaF-PETにて観察し,義歯装着1週間後から床下の骨代謝活性が上昇することを示してきた.今回さらに,シドニー大学研究グループと連携して,NaF-PET/CTデータから顎骨および義歯の有限要素解析(FEA)モデルを作成し,義歯床下顎骨内の応力分布をFEAにより解析してきた.そしてPET画像と比較することで,各種応力評価値と骨代謝活性との間に相関があることを見出した.NaF-Positron Emission Tomography (PET)は,X線では捉えられない骨代謝状態を把握でき,時間反応性が高いという利点を有する.本研究では,NaF-PETにて義歯装着による力学的負荷時の義歯床下顎堤の骨代謝動態を把握し,FEAにて床下顎骨の応力分布を把握し,その両者の関係を検索する.明らかにした関係から、骨リモデリングシミュレーションを構築し,義歯装着者における「力に起因する顎堤吸収」に関して,早期に長期的な予後を診断する指針の策定に資することを目的とする.本年度は,まず下顎遊離端欠損被験者に実験義歯を装着し,床下骨の骨代謝量の指標となるSUVとCT値の経時的変化を調べ,義歯装着前後の床下骨の代謝動態をPET/CTにより検討した.Fusion image上で床下骨にVolume of Interest(VOI)を設定し,CT値およびstandardized uptake values(SUV)を測定したところ,13週間の実験期間を通して,CT画像より明らかな骨の形態変化は認められず,CT値にも変化はみられなかった.一方,SUVについては, 0日,1・6週後と,義歯装着後経時的に有意に上昇し,13週後では下降に転じた.NaF-PET/CTデータから顎骨および義歯の有限要素解析(FEA)モデルを作成し,生体内測定した歯列上咬合力を荷重条件として入力して解析を行い,生体内測定した義歯床下圧力分布とFEAモデル上の圧力分布とを照合することによりモデルの妥当性を検証するシステムを構築した.さらに,義歯床下顎骨内の応力分布をFEAにより解析し,PET画像と比較することで,各種応力評価値と義歯装着6週後のSUV,即ち骨代謝活性との間に相関があることを見出した.一般にX線検査では,3050%の骨ミネラル量の変化が生じない限り異常所見を捉えられないのに対し,NaF-Positron Emission Tomography (PET)では35%の変化を捉えることができ,時間反応性が高いという利点を有する。本研究では、NaFーPETにて義歯装着による力学的負荷時の義歯床下顎堤の骨代謝動態を把握し、Finite Element Analysis (FEA)にて床下顎骨の応力分布を把握し、その両者の関係を検索する。明らかにした関係から、骨リモデリングシミュレーションを構築し、義歯装着者における「力に起因する顎堤吸収」に関して、早期に長期的な予後を診断する指針の策定に資することを目的とする。本年度は、下顎遊離端欠損被験者に実験義歯を装着した時の、床下骨の骨代謝量の指標となるStandardized Uptake Values(SUV)とCT値の経時的変化を検索し、同欠損部に対する義歯経験の有無で床下骨の代謝動態が異なるのかどうかを検討した。また本年度は、3年以上前に下顎遊離端義歯を装着し、NaF-PET/CT撮像により、床下骨の骨代謝動態を装着前後に検討した被験者について、義歯装着数年後のCT撮像を行った。義歯装着前のCT画像と装着数年後のCT画像を比較し、義歯装着数年間での変化の有無を検討した。さらに、CT画像上に現れる変化の有無と、装着前後の骨代謝変化との関連を検索した。全ての実験を完遂した被験者数が当初の予定より少なく、進捗状況としては、予定よりやや遅れている。NaF-Positron Emission Tomography (NaF-PET)は、X線では捉えられない骨代謝状態を把握でき、時間反応性が高いという利点を有する。本研究では、NaF-PETにて義歯装着による力学的負荷時の義歯床下顎堤の骨代謝動態を把握し、FEAにて床下顎骨の応力分布を把握し、その両者の関係を検索する。昨年度までに、義歯を初めて装着した被験者群(義歯経験無群)では、義歯装着に伴う力学的負荷により、義歯床下の骨代謝が上昇するが、これまで使用してきた義歯を作り直して装着した被験者群(義歯経験有群)では、骨代謝に変化がないことを示してきた。本年度は、その両被験者群について、義実験歯装着5年後に撮像したCTデータと、義歯装着直後の骨代謝の変化との関連について検討を行なった。その結果、義歯装着後に骨代謝変化の認められなかった義歯経験有群では、5年後のCTデータにおいてにおいても、義歯装着前のCTデータと比べて、著名な変化は認められないがことが分かった。一方で、義歯装着直後に骨代謝が上昇した義歯経験無群では、5年後のCTデータが義歯装着前のデータとは違いがある場合があり、義歯装着直後の骨代謝変化の影響が、装着から数年経ってからCTデータに反映される可能性があることが示された。

NaF-PET(positron emission tomography)では35%の骨ミネラル量の変化変化を捉えることができ,時間反応性が高いという利点を有する.本研究グループは,義歯装着前後の床下顎骨の代謝動態をNaF-PETにて観察し,義歯装着1週間後から床下の骨代謝活性が上昇することを示してきた.今回さらに,シドニー大学研究グループと連携して,NaF-PET/CTデータから顎骨および義歯の有限要素解析(FEA)モデルを作成し,義歯床下顎骨内の応力分布をFEAにより解析してきた.そしてPET画像と比較することで,各種応力評価値と骨代謝活性との間に相関があることを見出した.実験を完遂できた被験者の数が、当初の予定より少なく、達成度としてはやや遅れているといえる。被験者の不足分を補うこと、また途中まで実験遂行中の被験者の残りの実験を進めることで、課題を推進していく。歯科補綴学手法的には、確立しつつあるので、不足分の被験者を補うことで、課題を推進していく。2015年度に実験を完遂出来た被験者数が当初の予定より少なかったため、実験用義歯の作製やPET/CT撮像にかかる費用、その他の分析等にかかる費用が減ったため、次年度使用額が生じた。今年度に実験を実施できた被験者の数が、当初の予定より少なく、実験用義歯の作製やPET/CT撮像にかかる費用が減ったため、次年度使用額が生じた。不足している被験者数を補うこと、また実験途中となっている被験者の実験を遂行することで、使用していく予定である。不足している被験者数を補うことで、使用する予定である