hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホームレスの結核に関する知識・態度・行動とエンパワメントを基盤とした健康支援

ホームレス者における高血圧症や糖尿病などの治療継続と結核検診受診に関連する要因を検討することを目的として,平成20年1月2月に構成的質問紙を用いた聞き取り調査を実施した.調査対象者は,大阪市高齢者特別清掃事業登録者で,清掃終了時に調査の目的を説明し,研究への協力を同意したものとした.大阪市高齢者特別清掃事業は輪番制となっているため,清掃事業参加が各自2週するまで調査を実施した.清掃事業への登録者は3000人程度であるが,常時清掃に参加しているのは1600人程度である.調査内容は,既往歴,治療状況,結核検診の有無,健康診断の有無,喫煙状況,飲酒状況,寝場所,教育歴,家族・友人との交流状況,ソーシャルサポート尺度,HLC尺度とした.研究への協力に同意したものは,112名であった.すべて男性で,50代が33人(29.5%),60代が70人(62.5%),70代が7人(6.3%),80代が1人(0.9%)であった.平均年齢は62.3±4.6(Mean±SD)歳であった.過去1ヶ月間の主な寝場所は,野宿が10人(8.9%),シェルターが32人(28.6%),ドヤが32人(28.6%)であった.だれでもいいので,困った時に相談できる人がいると答えたものは,53人(47.3%)となっていた.今後は,今年度の調査で得られたデータをさらに詳細に分析し,これまで蓄積してきたデータや結果も踏まえて,ホームレス者への健康支援のあり方について検討していく.
癌抑制遺伝子産物をターゲットにした新規の抗悪性腫瘍剤の開発

ヒト乳癌培養細胞株ER(+)の乳癌培養細胞株の代表であるMCF-7を用いて継代培養を行い、以下の実験を行った。ヒト乳癌細胞株MCF-7中のNF2蛋白の定量Wetern blotting法によりヒト乳癌細胞中のNF2蛋白の同定をした。抗体は市販のNF2に対するポリクローナル抗体を使用し、NF2蛋白の存在を確認した。NF2蛋白は従来報告されている、分子量と同じ約78kDaであった。組織化学染色による乳癌組織におけるNF2蛋白の発現確認NF2のポリクローナル抗体を用いて、乳癌組織の免疫組織化学染色を施行した。その結果、25%の症例においてNF2強陽性であった。強陽性の症例は進行した病期の割合が多く、陰性の症例は病期1以下が多かった。NF2のカルパインによる分解、カルペプチンによる分解阻害以前に行った実験と同様にヒト乳癌細胞株MCF-7培養液中に種々の濃度のカルパイン阻害剤であるカルペプチンや、他のカルパイン阻害物質を添加し、細胞増殖を観察した。その細胞をwetern blotting法により、カルパインの活性化の程度、カルペプチンを始めとするカルパイン阻害剤によるカルパイン活性化の阻害は濃度依存性に抑制された。同様にNF2蛋白の分解阻害も認められた。新規抗癌剤の効果予測をするための感受性試験CD-DST法の乳癌症例における検討ヒト乳癌培養細胞株ER(+)の乳癌培養細胞株の代表であるMCF-7を用いて継代培養を行い、以下の実験を行った。新規抗癌剤の効果予測をするための感受性試験CD-DST法の乳癌症例における検討1.ヒト乳癌培養細胞株ER(+)の乳癌培養細胞株の代表であるMCF-7を用いて継代培養を行い、以下の実験を遂行した。2.ヒト乳癌細胞株MCF-7中のNF2蛋白の定量wetern blotting法によりヒト乳癌細胞中のNF2蛋白の同定した。ヒト乳癌細胞株MCF-7中のNF2蛋白のmRNAをPCR法を用いて、その発現を確認した。プライマーは従来報告されている方法に準じた。NF2蛋白のmRNAの定量をABI PRISM7700で行う予備実験を施行した。4. NF2のカルパインによる分解、カルペプチンによる分解阻害以前に行った実験と同様にヒト乳癌細胞株MCF-7培養液中に種々の濃度のカルパイン阻害剤であるカルペプチンや、他のカルパイン阻害物質を添加し、細胞増殖を観察した。その細胞をwetern blotting法により、カルパインの活性化の程度、カルペプチンを始めとするカルパイン阻害剤によるカルパイン活性化の阻害,NF2蛋白の分解阻害の程度を比較検討した。カルパイン阻害剤により、カルパイン活性化は濃度依存症に抑制された。NF2分解阻害については現在wetern blotting法で実験中である。5.乳癌手術材料におけるNF2分解におけるカルパインの活性化の関与乳癌根治手術時に得られた乳癌組織より、蛋白分解酵素阻害剤存在下で蛋白を抽出し、wetern blottingに用いるサンプルを準備し、wetern blottingの条件設定を行っている。ヒト乳癌細胞株MCF-7中のNF2蛋白の定量wetern blotting法によりヒト乳癌細胞中のNF2蛋白の同定をした。NF2蛋申は従来報告されている、分子量と同じ約78kDaであった。

NF2のカルパインによる分解、カルペプチンによる分解阻害以前に行った実験と同様にヒト乳癌細胞株MCF-7培養液中に種々の濃度のカルパイン阻害剤であるカルペプチンや、他のカルパイン阻害物質を添加し、細胞増殖を観察した。その細胞をwetern blotting法により、カルパインの活性化の程度、カルペプチンを始めとするカルパイン阻害剤によるカルパイン活性化の阻害は濃度依存性に抑制された。同様にNF2蛋白の分解阻害も認められた。新規抗癌剤の効果予測をするための感受性試験CD-DST法の乳癌症例における検討
抗腫瘍単鎖抗体の作製とその臨床応用のための基礎検討

(目的)腫瘍に特異的に発現する抗原を認識する組み換え型単鎖抗体(scFv)を作製し、臨床応用のための基礎的検討を行なうことが本研究の目的である。これまではその対象として変異EGFR(Epidermal growth factor recepter)を発現とするヒトグリオブラストーマを選び、この変異EGFR分子を治療等の標的分子とした抗腫瘍単鎖抗体の作製を行ってきた。今回、得られた単鎖抗体の臨床応用に向けた検討を進めるばかりでなく、更に臨床応用の対象を広げるため、その他の癌、特に前立腺癌を標的とした抗体の作製を行い、得られた単鎖抗体による腫瘍の診断治療への応用性を検討する事を目的として研究を行った。(結果)ヒト前立腺癌細胞株のLNCaPを免疫原として、ハイブリドーマの作製を行った。MHA法(混合血球凝集反応)により検査を行い、この免疫原細胞と反応し、他の臓器由来癌細胞と反応しない抗体(2C-9)を産生する1クローン(IgG1,κタイプ)を得た。この抗体は悪性腫瘍細胞61種、ヒト正常腎細胞株2種に対象として、MHA法で反応性で検索したが、免疫原細胞以外に検査に用いた他の細胞はすべて反応しなかった。またこの抗体の認識する対応抗原の分子量は、92kDaであった。正常組織に対する反応性では、アセトン固定凍結ヒト正常臓器切片13種を対象として間接酵素抗体法により検索した。その結果本抗体対応抗体は前立腺組織のみに検出され、他の臓器には検出されなかった。また正常前立腺組織内では、PSA、PAPは腺細胞全体に染色されたが、本抗体では、腺細胞の腺腔側に偏在して染色された。本抗体により対応抗原を検出できうるか、本抗体陽性細胞の細胞溶解液を抗原としてサンドイッチELISA法にて検索した。その結果本抗体陽性細胞の細胞溶解液では陽性反応が認められたが、陰性細胞では反応は認められなかった。
筋電周波数を用いた間欠的低酸素トレーニングの効果の機序とその持続性の解明

低酸素環境を用いたトレーニングによって様々な競技パフォーマンスへの効果が認められている。しかし、長距離走パフォーマンスへの効果、またその効果の機序については不明瞭なままであった。専門的にトレーニングを行なっている長距離ランナーの走パフォーマンスは、最大酸素摂取量に比べてランニングエコノミー(RE)の改善によって向上すると報告されている。低酸素環境でのトレーニングによってパフォーマンスへの効果を認めた先行研究では、骨格筋の組織に変化が生じたことが効果の機序である可能性を主張しているが、実際にその変化を明らかにはしていなかった。以上のことから、低酸素環境でのトレーニングに適応したとき、走行中の筋活動に変化が生じ、REおよび走パフォーマンスが向上すると仮定を立てた。この仮説を実証するために、本研究は、専門的にトレーニングを行なっている長距離ランナーを対象に、低酸素環境におけるトレーニングを実施させ、走パフォーマンス、REおよび表面筋電図の振幅(RMS)および平均周波数(MPF)の変化を明らかにした。さらにその変化をトレーニング終了4週間後まで追跡することで効果の持続性を検証した。その結果、5日間の低酸素トレーニングによって、トレーニング終了1週間後に走パフォーマンスおよびREの向上が認められた。また、RMSには変化が認められないものの、腓腹筋のMPFの有意な低下が認められた。しかし、トレーニング終了4週間後に、それらの変化はトレーニング前の水準へと戻っていることが示された。以上のことから、低酸素トレーニングによってREが改善し、その結果走パフォーマンスの向上が生じたと推察される。その機序のひとつとして、RMSの変化なしに腓腹筋のMPFが低下したことが要因である可能性が示された。その効果はトレーニング終了1週間後に認められ、4週間後に消失することが明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。中長距離走パフォーマンスは最大酸素摂取量とランニングエコノミーによって大部分が説明でき、競技レベルが高まるにつれてランニングエコノミーの優劣が走パフォーマンスの成否を決定するとされている。ランニングエコノミーを向上させるトレーニングは多く調査されてきたが、本研究では低酸素環境に着目する。低酸素環境下での運動は常酸素環境下と比べて速筋線維動員割合が高まるとされる。そのため低酸素環境下におけるトレーニングによって適応したとき、常酸素環境下運動中の筋線維動員割合に変化が生じ、ランニングエコノミーおよびパフォーマンスが向上すると考えられる。筋電周波数が高いとき速筋線維の動員割合が高まることが報告されていることから、本研究では筋電周波数に着目し、低酸素環境トレーニングによるランニングエコノミーおよび走パフォーマンス向上のメカニズムを明らかにすることを目的とする。また、低酸素トレーニング終了後4週間にわたるそれらの測定を経時的に追跡し、低酸素トレーニングの効果の持続性も調査する。平成29年度は最終的に予定とする被験者数の半数に対してトレーニング実験を実施した。現在得られている結果では、低酸素環境下でトレーニングを実施した群においてトレーニング終了後1週間目でランニングエコノミーおよび走パフォーマンスの改善が認められている。来年度も引き続きトレーニング実験を実施し、すべての結果が得られたのちに筋電周波数との関連を明らかにし、ランニングエコノミー向上のメカニズムを検討していく。当初は研究目的の1と2を分けて実験を実施する予定であったが、同時進行に実施できるように実験のプロトコルを確定させられた。そして平成29年度内に被験者予定人数の半分に対する実験を実施できた。平成30年度前半までに残りの半分の被験者に対してトレーニング実験を実施し、データを収集する。その後実験データの分析および学会発表、学術論文の執筆を行なう予定である。
ゲノム生物学との融合を目指したマメ科植物就眠運動の生物分子科学

就眠・覚醒物質の濃度バランスは配糖体型活性物質のβ-glucosidaseによる分解により制御されており、就眠運動に関する研究を生物時計へと展開していくためには、本酵素の精製・クローニングが重要である。阻害活性が高いグルコノアミジン骨格に覚醒物質イソレスペデジン酸のアグリコン部を導入したグルコノアミジン型阻害剤を合成し、これをリガンドとしたアフィニティークロマトによる目的酵素の精製を計画した。無保護チオノラクタムをNBSにより活性化する簡便な新規アミジン合成法の開発により、グルコノアミジン型覚醒物質の合成に成功した^<1)>。これをリガンドとしたアフィニティーゲルを合成し、粗酵素溶液の精製を行ったところ、1M D-グルコース溶出画分は強いβ-glucosidase活性を示し、SDS-PAGEでほぼ単一なバンドを与えた。また、光親和性基および抗原となるFITCを導入した電子顕微鏡観察用プローブ(EMプローブ)を開発した。EMプローブ分子中には、光親和性基ベンゾフェノンの光励起によって影響を受けないFITC基を抗原として導入した。これを用いて、昨年度、同定に成功した活性物質受容体(210&180kDa)が、運動細胞原形質膜状に存在することをナノメートルスケールで直接観察することに成功した。これによって、活性物質の生体内ダイナミズムに関する重要な知見が得られた。また、マメ科モデル植物としてゲノム情報の解析が進むミヤコグサについて活性物質の探索を行った。再現性の良い生物検定法の開発に成功し、これを指標に、採集したミヤコグサ15kgから覚醒活性を示す物質を分離した。活性物質は^1H NMRからポリヒドロキシ化合物と推定されたが、現在のところ構造決定には至っていない。マメ科植物が夜になると葉を閉じ、朝には再び葉を開く就眠運動は、生物時計によってコントロールされている。我々は、生物時計による運動のコントロールに関する研究を行い、就眠運動が、植物中における就眠・覚醒両物質の濃度バランスの逆転により起こることを明らかにした。就眠・覚醒両物質のいずれかは配糖体であり、生物時計は配糖体型活性物質中のグリコシド結合の開裂・形成という一連の化学反応を通じて、就眠運動をコントロールしていることが明らかになった。我々の研究は、生物時計によってコントロールされる生物現象を有機化学反応のレベルで解明した世界初の例である。次に我々は活性物質の作用機構に関する研究に着手するため、活性物質を基に各種合成プローブを設計し、就眠運動の生物有機化学的研究を行った。徹底的な構造活性相関研究の結果、天然物にほぼ匹敵する活性を示す蛍光プローブを開発し、これを用いて、活性物質が就眠運動に際して中心的な役割を担う「運動細胞」に直接結合することを明らかにした。この結果は、運動細胞表面に活性物質の受容体が存在することを示唆するものである。また、ネムノキの活性物質を基に設計した蛍光プローブを用いて、活性物質の受容体は植物属内で共通である可能性が示された。次に、受容体候補分子を探索するために光親和性プローブ化合物の開発を検討した。活性部位近傍に光親和性基を配置した光親和性プローブを用いて、2種の受容体候補タンパク質(分子量約210kDa、180kDa)の検出に成功した。また、ガラクトース6'位に光親和性ユニットを導入したプローブは、受容体候補タンパク質との結合能を全く示さないことから、光親和性プローブの分子設計には、光親和性基を活性部位の空間的近傍に配置する分子設計が有用であることを始めて実験的に示すことに成功した。今後、受容体の精製、チャネル開閉制御機構などの機能へと研究を展開させる。マメ科植物が夜になると葉を閉じ、朝には再び葉を開く就眠運動は、紀元前から知られており、生物時計によってコントロールされる。申請者らは、マメ科植物に、葉を閉じさせる就眠物質と葉を開かせる覚醒物質がペアで含まれることを初めて明らかにし、その生物活性が植物属特異的であることを明らかにした。本年度は、生理活性物質をもとに合成した光親和性プローブを用いて、受容体タンパク質(210kDa)を発見した。本受容体は、生理活性を示さない非生理活性型プローブには全く結合しなかった。また、就眠運動調節の鍵酵素β-グルコシダーゼ精製のための新規アフィニティーリガンドの開発に成功した。我々は、酵素による加水分解を受けないアザ糖型活性物質の新規合成法の開発に成功し、酵素精製に有効なグルコノアミジン型アフィニティーリガンドを開発した。合成したリガンドは、β-グルコシダーゼ特異的な阻害活性を示し、そのKi値は1.6μMであった。本法は、任意の糖の無保護チオラクタム誘導体に、望みのアグリコンを高収率で導入しうる方法であり、今後、各種アグリコン特異的β-グルコシダーゼ精製のためのリガンド合成に利用されると思われる。今後、酵素の精製を行い、その後、一次配列の決定、酵素遺伝子の発現を検討し、リズム調節機構を遺伝子レベルで解明する。阻害活性が高い

グルコノアミジン骨格に覚醒物質イソレスペデジン酸のアグリコン部を導入したグルコノアミジン型阻害剤を合成し、これをリガンドとしたアフィニティークロマトによる目的酵素の精製を計画した。無保護チオノラクタムをNBSにより活性化する簡便な新規アミジン合成法の開発により、グルコノアミジン型覚醒物質の合成に成功した^<1)>。これをリガンドとしたアフィニティーゲルを合成し、粗酵素溶液の精製を行ったところ、1M D-グルコース溶出画分は強いβ-glucosidase活性を示し、SDS-PAGEでほぼ単一なバンドを与えた。また、光親和性基および抗原となるFITCを導入した電子顕微鏡観察用プローブ(EMプローブ)を開発した。EMプローブ分子中には、光親和性基ベンゾフェノンの光励起によって影響を受けないFITC基を抗原として導入した。これを用いて、昨年度、同定に成功した活性物質受容体(210&180kDa)が、運動細胞原形質膜状に存在することをナノメートルスケールで直接観察することに成功した。これによって、活性物質の生体内ダイナミズムに関する重要な知見が得られた。また、マメ科モデル植物としてゲノム情報の解析が進むミヤコグサについて活性物質の探索を行った。再現性の良い生物検定法の開発に成功し、これを指標に、採集したミヤコグサ15kgから覚醒活性を示す物質を分離した。活性物質は^1H NMRからポリヒドロキシ化合物と推定されたが、現在のところ構造決定には至っていない。
ヒト口腔扁平上皮癌の病態・予後と癌遺伝子産物の発現の関連性についての研究

口腔扁平上皮癌における癌遺伝子産物(ras,myc),Epidermal growth factor receptor(EGFーR),Proliferating cell nuclear antigen(PCNA)の発現を免疫染色により検討した。材料はホルマリン固定パラフィン包埋した生検材料を用いた。免疫染色は1次抗体に市販のモノクロ-ナル抗体を用い、通常のABC法で行った。それぞれの陽性率はras50%,myc72.5%,EGFーR50%であった。陽性所見はrasでは細胞質にび慢性に発現しており、mycでは核,核周回,細胞質に発現しており多様であった。EGFーrについては大部分が、細胞膜に発現していたが,細胞質にび慢性に発現しているものもあった。いずれもリンパ節転移巣においても、ほぼ同様の所見であった。原発巣腫瘍の分化度(WHO),腫瘍浸潤様式,T分類と陽性率の間には有意な相関は認めなかった。頚部リンパ節転移の有無に関しては、転移陽性群において有意差はないが、原発巣での陽性率が高かった。転移リンパ節においては、myc,EGFーRで原発巣と同様の陽性率であったが,rasでは転移巣での陽性率が低下していた。再発・転移の有無に関しては、有意性はないが再発・転移を認めたものでは陽性率が高かった。PCNAは全例において核に発現していた。腫瘍細胞2000個中の陽性細胞率を算定し比較した。発現部位は、浸潤先端部や腫瘍胞巣周辺部が多かった。転移巣においては胞巣全体にび慢性に発現していた。陽性細胞率は、口腔扁平上皮癌,リンパ節転移巣が異型上皮,正常口腔粘膜上皮よりも高かった。fos遺伝子産物,EGF,TGFーαについても免疫染色を行い症例数を増やし、定量的判定を加え再度検討している。新鮮凍結組織より抽出したDNAをPCRで増幅させp53,rasのpoint mutationについて検討した。5例中1例でp53,rasのpoint mutationを認めた。パラフィン切片からもDNAを抽出し、新鮮組織とともに症例数を増やして検討を行っている。癌遺伝子産物とヒトロ腔扁平上皮癌の組織分化度・病期、予後などとの関連性を調べその生物学的意義について検討を行った。今年度購入したライヘルトヒストスタット、バキュ-ム・インフィルトレ-タ-、ミニバックを用いて免疫組織染色のための凍結およびパラフィン薄切標本を作製した。十分な組織を採取できた症例ではバイオクリ-ンベンチを用いて組織培養を試みている。免疫組織染色はABC法(Vectastain、ABC-APキット)と、一次抗体として抗c-mycモノクロ-ナル抗体(CRB社)、抗r-H-rasモノクロ-ナル抗体(OSI社)など市販されている数種の抗体を用いた。コントロ-ルとして正常IgG、PBSを用いて比較した。c-mycp62は、口腔扁平上皮癌症例の58%に発現していた。従来の胃癌での報告と同様に、腫瘍細胞では核よりも主に細胞質が陽性を示しており、また周囲間質も陽性を示すものや、腫瘍細胞のみ陰性を示すものなど症例間で様々な発現パタ-ンを示した。陽性率は高分化型の58%、中低分化型の57%、転移例の45%、非転移例の70%、再発例の40%、非再発例の64%、StageI IIの50%、StageIII IVの64%であり、これら病態予後因子との明らかに有意な関連性はまだみられていない。rasp21の発現は従来の報告より低く数例にみられたのみであった。これは用いた抗体の違いによることも考えられ検討する必要がある。現在、fos、EGF-Rなど、他の癌遺伝子産物の発現についても抗体を購入し調べている。今後はこれら活性化機構や、活性化時期の異なる癌遺伝子産物の発現を総合的にみて口腔癌の病態予後とを関連づける必要があると考える。口腔扁平上皮癌における、癌遺伝子産物とEGFレセプタ-の発現を免疫染色により検討した。材料は10%ホルマリン固定、パラフィン包埋した生検材料を用いた。材料が多くとれた場合は、今後行うin situhybridization用に凍結包埋した。免疫染色はABC法(ベクタスティンABCキット)で、一次抗体は、抗mycマウスモノクロ-ナル抗体と抗EGFーRマウスモノクロ-ナル抗体(いずれもCRB社)を用いた。myc蛋白は扁平上皮癌症例の60%に発現し、核に陽性を示すものも数例認めたが、ほとんどが細胞質または核周囲に発現していた。EGFーRについては、扁平上皮癌症例の50%に発現しており、細胞膜に陽性を示すものもあったが、細胞質に陽性を示すものが多く、中には核周囲にみられるものもあった。EGFーR抗体については、ウエスタンブロットで反応性について検討が必要である。転移との関係では、myc蛋白で、転移陽性例の60%,陰性例の60%,EGFーRで転移陽性例の40%陰性例の53%で発現をみた。浸潤様式との関係では、myc蛋白で非浸潤型の63%,浸潤型の56%,EGFーRで非浸潤型の45%,浸潤型の67%に発現していたが、有意差はなくそれぞれ単独では腫瘍性質との関連性は低いと考えられた。今回、切片の十分にとれた症例を対象にしたため症例数が少なく、内訳に偏りがあったため、症例を追加して検討を行いたい。

ras蛋白については市販の抗体について再検討を行っている。EGFーRはEGFとの関連性をみるためEGF染色の予備実験を行っている。またPCRによりras遺伝子の点突然変異の検索を行うため条件設定を行っている。現在口腔扁平上皮癌株2株が樹立されており、今年度購入した培養倒立顕微鏡(ニコンTMSー2A)を用いて、その性状の観察を行っている。口腔扁平上皮癌における癌遺伝子産物(ras,myc),Epidermal growth factor receptor(EGFーR),Proliferating cell nuclear antigen(PCNA)の発現を免疫染色により検討した。材料はホルマリン固定パラフィン包埋した生検材料を用いた。免疫染色は1次抗体に市販のモノクロ-ナル抗体を用い、通常のABC法で行った。それぞれの陽性率はras50%,myc72.5%,EGFーR50%であった。陽性所見はrasでは細胞質にび慢性に発現しており、mycでは核,核周回,細胞質に発現しており多様であった。EGFーrについては大部分が、細胞膜に発現していたが,細胞質にび慢性に発現しているものもあった。いずれもリンパ節転移巣においても、ほぼ同様の所見であった。原発巣腫瘍の分化度(WHO),腫瘍浸潤様式,T分類と陽性率の間には有意な相関は認めなかった。頚部リンパ節転移の有無に関しては、転移陽性群において有意差はないが、原発巣での陽性率が高かった。転移リンパ節においては、myc,EGFーRで原発巣と同様の陽性率であったが,rasでは転移巣での陽性率が低下していた。再発・転移の有無に関しては、有意性はないが再発・転移を認めたものでは陽性率が高かった。PCNAは全例において核に発現していた。腫瘍細胞2000個中の陽性細胞率を算定し比較した。発現部位は、浸潤先端部や腫瘍胞巣周辺部が多かった。転移巣においては胞巣全体にび慢性に発現していた。陽性細胞率は、口腔扁平上皮癌,リンパ節転移巣が異型上皮,正常口腔粘膜上皮よりも高かった。fos遺伝子産物,EGF,TGFーαについても免疫染色を行い症例数を増やし、定量的判定を加え再度検討している。新鮮凍結組織より抽出したDNAをPCRで増幅させp53,rasのpoint mutationについて検討した。5例中1例でp53,rasのpoint mutationを認めた。パラフィン切片からもDNAを抽出し、新鮮組織とともに症例数を増やして検討を行っている。
「混雑ツイート」を用いた大地震時の混雑度推計のための言語表現と人間行動の関連

SNSの一つであるTwitterの即時性に着目し,混雑に直面したユーザによって投稿されたテキスト(ツイート=言語情報)や写真(画像情報)を利用して,鉄道駅などの施設や鉄道路線上,道路上の混雑度をリアルタイムに把握することの可能性について検討した。具体的には,東日本大震災発生前後(2011年3月11日14時00分12日14時00分)に投稿された日本語ツイートを例に,混雑状況に言及したツイートの抽出方法や,群集混雑の時間推移と空間分布を把握する上での有用性を示すとともに,Webアンケート調査を実施することで,実際の混雑度と,混雑の程度を表す言語表現や行動選択との間の関係を明らかにした。東日本大震災発生前後(2011年3月11日14時00分12日14時00分)にTwitterに投稿された日本語Tweetのうち,混雑状況を表現する際に使用されやすいと考えられる「混む(変化語も含む)」「混乱」「混雑」の3語を少なくとも1語含むTweet(混雑ツイート)に着目し,分析を進めた。(1)まず,混雑ツイートの時間推移と多くの人々が帰宅を試みた時間帯を比較し,混雑状況の時間推移の把握における有効性を示した。次に,混雑ツイート中に共起する固有名詞(特に,鉄道駅名と鉄道路線名)をKH Coderを用いて抽出し,その頻度や時空間的特性を分析することで,Tweetに付属する位置情報(ジオタグ)に頼ることなく,混雑ツイートの空間分布をある程度把握できる可能性を示した。具体的には,都心部の地下鉄や山手線,大規模鉄道ターミナル駅において突出して混雑ツイート数が多く,また,混雑ツイート数が増加するタイミングは,各鉄道路線の運転再開時刻と良く対応していた。(2)混雑ツイートの多さは,ある時刻・地点における混雑状況に対する人々の関心の高さを示していると考えられるが,実際の混雑の程度を把握するには,Tweet数だけではなく,Tweet本文の内容そのものをより詳細に分析する必要がある。そこで,(1)で用いた混雑ツイートからランダムに選択した1,000Tweetを対象に,目視にて混雑度表現を抽出し,その特徴を分析した。このうち,混雑度表現が含まれるTweetは37.5%であり,混雑「している」ことを伝える表現の方が,混雑「していない」ことを伝えたい表現に比べ,種類・登場頻度ともに多かった。平成27年度は,(2)で抽出した混雑度表現を定量化するために,程度を表す言語表現の定量化に関する既往研究のレビューまでを行った。これをもとに,平成28年度に被験者実験を実施する予定である。(1)当初は,東日本大震災発生前後24時間(2011年3月11日14時00分12日14時00分)に投稿された全Tweetを購入する予定であったが,全体の10%程度の数のTweetであっても,十分に混雑ツイートの分析が可能であることを確認した上で,前後1週間のTweetまで範囲を拡大して購入することが出来た。これは,平成28年度に,震災時と平常時の投稿傾向の違いを分析することを見据えたものである。(2)購入したTweetデータから,自然言語処理の手法を用いて「混雑ツイート」を時空間情報とともに抽出する作業,および,「混雑ツイート」群から「混雑画像」群と「混雑ワード」群を抽出する作業については,当初の予定通り完了した。また,「混雑画像」群の利用可能性について検討し,想定よりも利用可能な画像数が少なかったことから,分析に利用できる可能性のあるURL付きのTweetを追加購入した。(3)混雑度表現の定量化のために平成28年度に実施予定であるWebアンケートの回答項目の検討については,概ね当初の予定通りに完了した。当初は,本学の学生を対象とした予備アンケートを複数回実施し,その結果をもとに回答項目等の検討・修正を繰り返す予定であったが,平成27年度はこの段階まで至らなかった。ただし,目視による混雑度表現の抽出と傾向の分析,および,言語表現の定量化に関する既往研究のレビューなど,Webアンケートをより有意義なものとするための検討を,慎重かつ十分に行うことが出来たと考えている。どの程度の群集混雑がどこで発生しているかを,SNS(Twitter)上に投稿されるテキスト情報から推定する上での基礎的知見を得ることを目的に,Webアンケート調査を実施した。(1)準備:東日本大震災発生前後の24時間(2011年3月11日[金]14時00分から同12日[土]14時00分まで)にTwitterに投稿され,「混雑」または「混む(活用語を含む)」という単語を含むツイートに着目し,混雑の程度を表していると考えられる表現(混雑度表現)52種類(例:あふれる,それほど,やや,非常に)と,群集混雑が発生している状況を撮影した写真(混雑画像)100枚(時間帯4区分×25枚)を抽出した。(2)実施:被験者1,236名(性別2区分×年齢6区分×103名)に対して,個人ごとに混雑画像4枚(各時間帯から1枚)を無作為に提示することで,被験者が群集混雑下にいる状況を仮想的に設定し,その状況における混雑度を表現するのに相応しいと考える言語表現を,上述の52種類の表現の中から選択してもらった。同時に,各表現から思い浮かべる混雑の程度(10段階評価)と,各表現の日常的な使用度合い,および,画像で想定した程度の混雑状況下における行動選択についても尋ねた。さらに,被験者の属性(年齢・性別・職業・居住地域等)や,SNSの利用状況,混雑情報に対する需要,情報の投稿・提供に対する考え方についても調査した。

(3)結果の集計:上述の52種類の表現のうち,「混雑している」ことを表す表現と,「混雑していない」ことを表す表現の間には,評価点の平均値や頻度分布に差が見られた。また,個人ごとに得られる各表現の評価点と,各画像に対する選択表現に基づき,上述の混雑画像100枚の混雑度を定量化したところ,混雑度推定におけるテキスト情報の有用性が見てとれた。現在,研究成果の発表・論文投稿に向け,さらなる分析を進めている。本研究課題における重要な実施項目の一つに,平成28年度に実施するWebアンケートがある。アンケートの結果は,「研究の目的」である「混雑や混乱に対する反応(言語表現・行動選択)に見られる個人差や地域差,性別や年齢ごとの傾向を明らかにし,具体的なモデルを構築」するための入力データとして用いられる。そこで,より有意義な結果を得るために,アンケートで使用するテキストや画像の絞り込み,および,設問の検討を慎重に行った結果,当初の計画よりもアンケートの実施が遅れた(平成28年12月末実施済み)。それに伴い,アンケート結果の集計と分析(実際の混雑度と,人々が眼前の混雑から受ける印象とその表現方法,および,選択する行動との間の関係の分析),さらには,これらの研究成果の学会発表・論文投稿についても,実施時期が遅れている。最終年度は,平成28年度末に実施したWebアンケート結果の分析を行うとともに,成果の一部を論文誌へと投稿した。主要な成果を以下に挙げる。(1)混雑状況を表す程度表現の定量化と検証:群集混雑の状況の表現に用いられやすい程度表現52種類の「混雑度評価点」を定量化できた。また,大地震発生後の群集混雑を撮影した写真を各回答者に提示し(群集混雑に直面した状況を仮想的に想定し),回答者が選択した程度表現とその混雑度評価点を紐付けることで,写真から判断される混雑度の高低と混雑度評価点の順序が良好に対応していることを確認した。(2)混雑度と人間行動の関連分析:提示した写真の混雑度評価点が高いほど,「移動を中断し,その場にとどまる」と回答した人の割合が高い傾向が見られた(ただし,この傾向は回答者の属性によって異なり,例えば女性は年齢が上がるほど「とどまる」割合が高くなるが,男性は逆の傾向が見られた)。この結果は,混雑情報(テキストまたは写真)がSNSに投稿された地点における,群集混雑度の推移予測に利用できる可能性がある。(3)混雑度とSNSへの投稿意思の関連分析:混雑度評価点の高い写真ほど,「状況をSNSに投稿したい」と回答した人の割合が増加した。すなわち,非日常的な混雑状況ほどSNSに投稿されやすいことを意味し,群集混雑発生を抽出する上での本手法の有用性が裏付けられた。研究期間全体を通じて実施した研究の成果を応用することで,Twitter APIによりリアルタイムかつ自動的に抽出した「混雑ツイート」から,位置情報または本文中の駅名・路線名等の情報を用いて群集混雑発生地点を推定し,さらに,本文中の程度表現から群集混雑度を推定するという,一連の枠組みを構築できた。現在,様々な状況(イベント時,交通障害時,降雪時等)におけるツイートデータを実際に収集し,群集混雑度の推定精度を検証している。
マクロセル腐食の抑制効果に優れたRC構造物用断面修復材料及び工法の開発

鉄筋コンクリート構造物の断面修復材料として用いるための,カルシウム系防せい剤である「塩化物イオン固定化材」を混入したポリマーセメント系鉄筋防せいペースト及び断面修復モルタルが優れた塩化物イオン固定化能力を有していることを見出している。又,それらを用いた断面修復工法はマクロセル腐食抑制効果を発揮し,犠牲陽極材を併用したハイブリッド型断面修復工法によりその効果の向上が期待されることを明らかにしている。本研究では,マクロセル腐食の抑制効果に優れたRC構造物用断面修復材料の開発を目的に,3年の研究機関の初年度である平成27年度は,次に示す実験を予定していた。(1)断面修復材料に固定化される塩化物イオン量の定量分析(2)断面修復箇所の模擬供試体の作製及び,促進防せい性試験及び屋外暴露試験の開始(3)促進防せい性試験及び屋外暴露試験における棒鋼の自然電位のモニタリングの開始(1)については,分析供試体の粉砕作業に時間を要し,予定した定量分析のすべてを終了することができず,断面修復材料に固定化される塩化物イオン量を明らかにするには至っていない。(2)については,日本大学工学部構内において,断面修復箇所の模擬供試体の促進防せい性試験を開始している。又,作製した供試体を北海道泊村に搬送した後,屋外暴露試験場に赴き,試験環境を整え,暴露試験を開始している。なお,計画段階で予定していた沖縄県辺野喜及び東京都三宅島を対象とした屋外暴露試験については,暴露環境を精査し,供試体の設置を断念した。(3)の実験は予定通り進行しており,促進防せい性試験用供試体については,日本大学工学部構内に設置してから毎月,屋外暴露試験用供試体については,北海道泊村に暴露試験を開始して1年後に棒鋼の自然電位のモニタリングを行った。なお,本申請研究を遂行する過程において,RC構造物用断面修復材料としての塩化物イオン固定化材混入ポリマーセメントモルタルの基礎的性質及び防せい性に関する知見を得た。平成27年度における研究については,研究実績の概要に示した(1),(2)及び(3)のいずれの項目についても,おおむね計画通りに研究が進行している。その結果,研究初年度の成果を取りまとめ,審査論文1編及び口頭発表2編の研究業績を得ており,順調に研究が進展していることを裏付けている。本研究では,マクロセル腐食の抑制効果に優れたRC構造物用断面修復材料の開発を目的とした3年の研究期間の2年目である。平成28年度は,次に示す実験を予定していた。(1)平成27年度の結果による,カルシウム系防せい剤の塩化物イオン固定化能力の解明(2)促進防せい性試験及び屋外暴露試験の継続(3)屋外暴露1年後の供試体中の棒鋼の発せい状況観察(1)については,塩化物イオン量及びカルシウム系防せい剤の添加率を変化させて調製したセメントモルタル試料を用いて,塩化イオン固定化量を分析する条件を見出したが,固定化能力の解明を明確にするには至らなかった。(2)については,日本大学工学部構内において,断面修復箇所の模擬供試体の促進防せい性試験を継続し,定期的に供試体中の棒鋼の自然電位を測定している。又,北海道泊村暴露試験場において,屋外暴露試験を継続し,定期的に供試体中の棒鋼の自然電位を測定している。(3)については,日本大学工学部構内の促進防せい性試験における未補修供試体において,棒鋼の発せいが認められなかったため,棒鋼の自然電位のモニタリングを継続することにした。又,屋外暴露試験供試体についても,同様に棒鋼の自然電位のモニタリングを継続することにした。なお,RC構造物用断面修復材料としての塩化物イオン固定化材混入ポリマーセメントモルタルの強さ及び塩化物イオン浸透性状に関する知見を得ると共に,促進防せい性試験における棒鋼の自然電位のモニタリング及び供試体のひび割れ発生状況観察の結果より,カルシウム系防せい剤がマクロセル腐食抑制効果に優れる可能性があることを見出している。平成28年度における研究は,研究実績の概要に示した(1)の項目については,固定化能力の解明を明確にするには至らなかったものの,塩化物イオン固定化量を分析する条件を見出しており,固定化能力の解明のための基礎的条件を得ることができた。(2)の項目については,おおむね計画通りに研究が進行している。(3)の項目については,供試体中の棒鋼の発せいが認められず,供試体中の棒鋼の発せい状況観察を行うに至らなかったものの,促進防せい性試験における棒鋼の自然電位のモニタリング及び供試体のひび割れ発生状況観察の結果より,カルシウム系防せい剤がマクロセル腐食抑制効果に優れる可能性があることを見出していることから,研究目的を達成するための成果が得られており,審査論文1編及び口頭発表2編の研究業績を得ている。マクロセル腐食の抑制効果に優れたRC構造物用ポリマーセメント系断面修復材料の開発を目的とした3年の研究期間の最終年度である平成29年度は,次に示す研究を予定していた。(1)平成28年度に結論を得ていないカルシウム系防せい剤の塩化物イオン固定化能力(2)促進防せい性試験及び屋外暴露試験の継続並びに,それらの試験に供している供試体中の棒鋼の自然電位のモニタリングと棒鋼の発せい状況観察(3)3年間の研究の総括として,試製ポリマーセメント系断面修復材料のマクロセル抑制効果及びハイブリッド型断面修復工法の防せい効果を明らかにし,鉄筋コンクリート構造物の補修に伴うマクロセル腐食の抑制効果に優れた断面修復材料及び工法を提案

(1)では,試製ポリマーセメント系断面修復材料の材料構成及び材料中のカルシウム系防せい剤の置換率と塩化物イオン固定化能力の関係を明確にした。(2)については,供試体中の棒鋼の自然電位の変化及び一部の供試体中の棒鋼の発せい状況を観察し,その結果を踏まえて促進防せい性試験及び屋外暴露を日本大学工学部構内及び北海道泊村暴露試験場において継続し,定期的に棒鋼の自然電位を測定している。(3)については,交付申請時にすでにその一部を開始していた促進防せい性試験3.5年における試験結果と(2)の試験結果を踏まえて検討を行い,試製ポリマーセメント系断面修復材料は鉄筋コンクリート構造物の補修に伴うマクロセル抑制効果に優れること並びに,その効果に適した材料組成を見出してしている。また,試製ポリマーセメント系断面修復材料並びに犠牲陽極材を併用するハイブリッド断面修復工法の優位性が確認できた。なお,供試体中の棒鋼が相当に発せいする程度まで促進防せい性試験及び屋外暴露試験を継続することが本研究の結果を明確にするとの観点から,それらの試験を継続している。鉄筋コンクリート構造物の断面修復材料として用いるための,カルシウム系防せい剤である「塩化物イオン固定化材」を混入したポリマーセメント系鉄筋防せいペースト及び断面修復モルタルが優れた塩化物イオン固定化能力を有していることを見出している。又,それらを用いた断面修復工法はマクロセル腐食抑制効果を発揮し,犠牲陽極材を併用したハイブリッド型断面修復工法によりその効果の向上が期待されることを明らかにしている。今後も引き続き,基本的には申請書の計画通りに,各年度に予定している促進耐久性試験及び屋外暴露試験を行っていく予定である。又,研究実績の概要に示したように,計画段階で予定していた東京都三宅島及び沖縄県辺野喜での屋外暴露試験については実施しない。平成28年度の計画にあったカルシウム系防せい剤の塩化物イオン固定化能力の解明を試みると共に,現在継続中の促進防せい試験及び屋外暴露試験に供している供試体中の棒鋼の発せい状況を観察して,自然電位モニタリングの観察結果との関連性を明らかにする。又,これらの結果をもとに,試製断面修復材料のマクロセル腐食抑制効果及び,ハイブリッド型断面修復工法の防せい効果を検討することにより,補修に伴うマクロセル腐食の抑制効果に優れた鉄筋コンクリート構造物の断面修復材料及び工法の提案に結び付ける。コンクリート工学
残渣系バイオマス再資源化技術構築のための反応・分離手法の確立

本研究では、残渣系バイオマスの高効率再資源化技術の実用化を志向した反応及び分離・精製技術の開発を行い、経済的かつ低環境負荷プロセスの構築を目的とした。特に、バイオマスの変換において、臨界点近傍で特異な相挙動及び諸物性を有する高温高圧流体を反応場または分離場として有効に利用する技術について検討を進めた。具体的には、反応場の段階的な温度・圧力制御によりバイオマスモデル物質(オリゴ糖、単糖、リグニン様化合物など)の分解処理において得られる生成物組成の制御性、生成物の水中への溶解度を温度、圧力操作により制御する析出分離などの技術について調査した。さらに、生成物水溶液中に存在するアルデヒド類、有機酸類、フラン類といった副生成物の分離除去法として抽出や蒸留といった分離法を検討したが、効率の良い当該成分除去は出来なかった。吸着法に関しては、有機酸を選択的に吸着する可能性の高い吸着剤を選定し、亜臨界・超臨界水処理後の生成物水溶液からの有機酸の吸着除去を計画していた。しかしながら、結果として、吸着剤の調製に多くの時間を要したため試験の実施には至らなかった。また、視点を変え、セルロース系バイオマスの水熱変換過程において生成する糖類、糖アルデヒド、カルボン酸及び芳香族化合物を副産物ではなく「化学工業原料素材」としてとらえ、電気化学的な手法等を導入し、当該成分の高収率での回収条件の策定を試みた。結果、生成物水溶液中のアルデヒド類は酸化反応により有機酸へ転化し、選択性向上が期待できることを見出した。現時点では、広範な操作条件下での実験、データ蓄積という段階までには至っていないものの、複合系のバイオマス変換技術の化成品誘導手法としての可能性は示すことができたと考えている。本研究では、残渣系バイオマスの高効率再資源化技術の実用化を志向した反応及び分離・精製技術の開発を行い、経済的かつ低環境負荷プロセスの構築を目的としている。初年度である本年は、反応技術、分離技術に関して以下のような成果を得た。まず反応技術に関しては、バイオマスの主成分の一つであるセルロースやヘミセルロースの加水分解中間物質である単糖類(フルクトース、キシロース)を出発原料とした流通式反応装置の設計・試作、および当該装置を利用した高温高圧水中での分解反応実験を実施した。広範な操作条件下での実験および生成物分析から、温度、圧力および反応器内滞在時間の連続的な操作により原料物質に生起する複数の素反応速度および選択性を制御し、結果として生成物分布を操作しうることを見出した。また、温度220°C程度またはそれ以上、飽和蒸気圧以上の水熱条件下での電気化学反応(以後、水熱電解とする)実験装置の製作および実験も行い、バイオマス主成分のリグニンおよびバイオマスモデル物質の反応実験も試みた。その結果、単なる水熱条件下での分解反応では低分子化がほとんど進行しないのに対し、30分程度の水熱電解処理で効率良く水溶化し得ることを見出した。一方、分離技術に関しては、CCA防腐処理木材表面に含浸している重金属類の亜臨界抽出除去に関する検討を行なった。実験には半回分式装置を用いて、広範な温度、圧力および通水時間条件において重金属類(銅、クロム、ヒ素)の抽出挙動を追跡した。その結果、抽出温度を操作することによりそれらの抽出率を効率良く抽出除去し得ることがわかった。今後、重金属類の高温高圧水中での存在形態や溶解度、抽出メカニズムを解明し、より効率的な抽出除去システムの構築を目指す。今年度は、反応技術、分離技術に関して以下のような成果を得た。反応技術に関しては、昨年度製作した流通式反応装置を用いて、バイオマス多糖から高収率で糖類を回収するために必要な、中間生成物の熱安定性試験を行なった。原料には、バイオマスの主成分の一つであるセルロースやヘミセルロースの構成糖(グルコース、フルクトース、キシロース)を用いて、原料濃度、温度、圧力、滞留時間などを幅広く変化させ、糖類の分解率及び生成物分布に与える諸因子効果を調べた。結果、五炭糖であるキシロースと六炭糖であるグルコースやフルクトースとでは熱安定性に差異が見られ、バイオマスの亜臨界水処理において処理温度の操作によりヘミセルロース由来の糖類、セルロース由来の糖類を効率的に回収する条件を推定し得ることがわかった。温度250°C近傍、飽和蒸気圧以上における水熱電解実験も行い、1-ブタノールやグルコース、フルフラールといった原料の反応挙動を追跡した。結果、1-ブタノールは当該処理によりブタナール、酪酸に転化するとともに、水素を発生すること、他の原料では脱水反応が抑制されることを見出した。一方、分離技術に関しては、CCA防腐処理木材表面に含浸している重金属類の亜臨界抽出除去に関する検討を昨年度に引き続き実施した。実験には半回分式装置を用い、広範な温度、圧力および通水時間条件において重金属類(銅、クロム、ヒ素)の抽出挙動を追跡した。その結果、抽出温度を操作することにより、銅については80%程度の抽出率を得たが、他の成分の抽出効率は増大させることができなかった。今後、配管への金属種の付着抑制、処理量の増大などについて検討するとともに、金属類の抽出メカニズムの解明を目指す。

特に、バイオマスの変換において、臨界点近傍で特異な相挙動及び諸物性を有する高温高圧流体を反応場または分離場として有効に利用する技術について検討を進めた。具体的には、反応場の段階的な温度・圧力制御によりバイオマスモデル物質(オリゴ糖、単糖、リグニン様化合物など)の分解処理において得られる生成物組成の制御性、生成物の水中への溶解度を温度、圧力操作により制御する析出分離などの技術について調査した。さらに、生成物水溶液中に存在するアルデヒド類、有機酸類、フラン類といった副生成物の分離除去法として抽出や蒸留といった分離法を検討したが、効率の良い当該成分除去は出来なかった。吸着法に関しては、有機酸を選択的に吸着する可能性の高い吸着剤を選定し、亜臨界・超臨界水処理後の生成物水溶液からの有機酸の吸着除去を計画していた。しかしながら、結果として、吸着剤の調製に多くの時間を要したため試験の実施には至らなかった。また、視点を変え、セルロース系バイオマスの水熱変換過程において生成する糖類、糖アルデヒド、カルボン酸及び芳香族化合物を副産物ではなく「化学工業原料素材」としてとらえ、電気化学的な手法等を導入し、当該成分の高収率での回収条件の策定を試みた。結果、生成物水溶液中のアルデヒド類は酸化反応により有機酸へ転化し、選択性向上が期待できることを見出した。現時点では、広範な操作条件下での実験、データ蓄積という段階までには至っていないものの、複合系のバイオマス変換技術の化成品誘導手法としての可能性は示すことができたと考えている。
マルチパラメトリックMRIを用いた前立腺癌の腫瘍悪性度の非侵襲的評価法の確立

MRIで偽陰性となる前立腺有意癌の臨床病理学的な特徴の多角的解析【方法】対象は前立腺全摘前に前立腺マルチパラメトリックMRI (mpMRI:T2強調像、拡散強調像、造影ダイナミック)を受けた前立腺癌95症例(139前立腺有意癌)。二名の放射線科医がProstate Imaging Reporting and Data System Version 2(PI-RADS v2)を用いてMRI画像を評価した。検討項目は、PI-RADS v2の腫瘍検出能、総合的なマルチパラメトリックMRI法(oMRI:3つの撮像法の中の一つでも陽性所見があれば癌と診断)および造影ダイナミックで検出される腫瘍と検出されない腫瘍の臨床病理所見の比較であった。【結果】PI-RADSカテゴリー3以上を陽性とした場合の前立腺有意癌の腫瘍検出能は、72.1%(98/136病変)であった。oMRIは、PI-RADS v2で偽陰性であった病変の61.1%(22/36病変)を検出することができた。それらの中で特に造影ダイナミックは14病変を拾い上げることができた。oMRIで検出できない17病変は検出可能な118病変に比して、PSAおよびD'amico risk classificationが有意に低く、拡散強調像の見かけの拡散係数が有意に高かった(P≦0.048)。造影ダイナミックで検出される腫瘍(89病変)は検出不能な腫瘍(118病変)に比して、PSA、腫瘍サイズ、グリーソンスコア(GS)およびGS3+4以上の腫瘍の割合が有意に高く、ADCが有意に低かった(P≦0.046)【結論】PI-RADS v2の前立腺有意癌の腫瘍検出能は、従来法であるoMRIに比して低かった。oMRIにおいて偽陰性となる病変の特徴は、小さい、低リスクおよび低い細胞成分であった。造影効果を伴う腫瘍はサイズが大きく、悪性度が高い傾向があった。2)その後、1.5T装置を用いた後ろ向き研究に関する画像・病理解析およびデータ解析を施行した。その結果、前立腺マルチパラメトリックMRIの3つの撮像法から得られる指標(T2強調像の腫瘍信号強度比、拡散強調像の平均ADC(みかけの拡散係数)および造影ダイナミックの早期濃染率と後期洗い出し率)において、拡散強調像から得られるADCのみが腫瘍の悪性度と有意な相関性を示すことが判明した。さらにこれらの指標と病理組織学的指標との関連性においては、ADCは細胞密度、T2強調像の腫瘍信号強度比は胞体密度、造影ダイナミックの早期濃染率は細胞膜タンパクや細胞膜の脂質代謝の活性化に関与する指標との相関性が判明した。3)また3.0T装置を用いた横断研究における研究対象症例の募集およびデータ収集を施行した。1.5T装置を用いた後ろ向き研究に関しては、画像・病理解析およびデータ解析が終了した。3.0T装置を用いた横断研究は、研究対象症例の募集およびデータ収集は順調に進んでいる。また前立腺MRIの撮像法のなかの造影ダイナミックは、横断研究からより精度の高い潅流画像が予定通り撮像されている。ただしその潅流画像の画像解析に関しては今後解析用のパーソナルコンピュータを購入し画像解析を施行する。その他に関しては順調に研究計画が進んでいる。前立腺癌の腫瘍検出、悪性度の評価におけるマルチパラメトリックMRIの一つである拡散強調像(DWI)の有用性に関して、3T装置を用いて撮像した従来から臨床応用されているDWIから得られたみかけの拡散係数(ADC)とnon-Gaussian modelであるdiffusion kurtosisimaging (DKI)から算出したkを比較した。その結果、良性と悪性、GS3+3以下の腫瘍とGS3+4以上の腫瘍およびGS3+4以下の腫瘍とGS4+3以上の腫瘍の間で、ADCは後者より前者で有意に低く、kは有意に高かった(P<0.001)。ADCとkは強い相関関係を示した(γ=-0.82; P<0.001)。ROC解析から得られたAUCは、良悪の鑑別においてADC(0.921)よりもk(0.902)で有意な高値を示した(P=0.002)が、GS3+3以下の腫瘍vs. GS3+4以上の腫瘍(0.715-0.744)およびGS3+4以下の腫瘍vs. GS4+3以上の腫瘍(0.694-0.720)では同等であった(P>0.15)。まとめとしてADCとkは高い相関関係および同様の診断能を示した。したがってこれらの2つの測定基準は類似の情報を提供するため、DKIが臨床的な前立腺癌の評価に対して標準的なDWI(ADC)と比較して付加価値を持つかは疑問であり、従来より臨床応用されているADCの有用性が示唆された。我々は、この研究成果を米国のフロリダで平成29年3月に開催されたSociety of Abdominal Radiology(SAR)2017で発表し、多くの研究者からの支持を受けた。1.5T装置を用いた後ろ向き研究は、画像・病理解析およびデータ解析が終了した。3T装置による横断研究は、まず拡散強調像のモデルによる比較検討、解析および論文執筆が終了している。さらにデータ収集が終了した灌流画像の画像解析を今後行い、悪性度との相関性を検討する予定にしている。PSA監視療法を施行している前立腺癌症例の転帰を予測するための拡散強調像によるwhole-lesion apparent diffusion coefficient(ADC)ヒストグラム解析の役割を調査した。