hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビタミンD受容体機能異常における脱毛に関与する因子について

今後、さらにオリゴマイクロアレイを用いた実験を行い、発現量の違う因子に関しさらに詳細に検討していく予定である。ヒトビタミンD依存性くる病の動物モデルであるビタミンD受容体ノックアウトマウス(VDR KO)は低カルシウム血症、低リン血症、副甲状腺機能亢進症、くる病、骨軟化症と脱毛(毛再生障害)を示すが、血漿電解質の値を補正することにより、脱毛以外の異常はほぼ正常化する。このことは、毛髪の維持には、VDRの存在が不可欠であることを示している。我々は、これまで、VDR KOにおいては、初回の発毛は正常であるが、毛周期に特異的な異常が存在し毛髪を維持できない、という際だった特徴を認め、脱毛のin vivoでの責任細胞が表皮細胞であることを示し、さらにこの脱毛は、既知のリガンドであるビタミンD非依存性の受容体機能異常の結果であることを明らかにしてきたが、表皮細胞におけるVDRのターゲットジーンは不明のままである。脱毛の原因となるVDRのターゲット遺伝子の同定は、毛周期維持の機序の解明に繋がり臨床的に癌化学療法に伴う脱毛や、一般的な脱毛の予防あるいは治療の糸口となり得る。また我々の研究は、核内受容体の一つであるVitamin D受容体の新しい作用機序、リガンド非依存性の生理作用の解明に繋がる可能性がある。今回、毛周期の維持に不可欠な、VDRのターゲットジーンを同定すると共に、VDRのビタミンD非依存性の生理的役割を明らかにすることを目的とし、VDR KOを用い、以下のin vivoでの検討を行った。生後20日のVDR KOおよび正常マウスに対し、機械的脱毛刺激により発毛誘導を行った。24時間後に各皮膚組織を採取し、RNAを抽出した。cDNAマイクロアレイ(1回)および、オリゴマイクロアレイ(2回)を用いることにより、両者で発現量の違う複数の因子を同定した。今後、発現量の違う因子のin situ hybridization等、さらに詳細に検討していく予定である。
星の生成領域における偏光現象の研究

本計画の主たる観測装置であるプリズム偏光分光計の製作については,検出器系を除いた部分のコンポーネントが,揃って,現在,組み立てつつある.本器の最も主要な検出器(浜松ホトニクス16素子InSb)が完成していないものの他の周辺部分:冷却部,増巾部,分光部については,所期の性能を出させるメドが付いた.検出器については,3月下旬に,性能テストが出る予定である.これは,当初,予定していたCEC社のInSb素子から,浜松ホトニクスのハイブリッド型InSb16素子に変更したもので,(1)素子サイズが分光計に適合すること,(2)ヘッドアンプとの一体化構造によって,コンパクト,高信頼度となることの,利点がある.しかし,この変更のために,計画が,遅延することになった.この遅滞にともない,現有の観測装置で,星の生成領域の偏光観測を併行して行なった.その結果,以下のような事実を明らかにした. i)CGAS分光計を用いて,Ice(氷)のサーペイを,双極分子流天体について行ない,その結果,Iceが双極流天体に普遍的に見られるが,一方,Tタウリ星には見られないこと,Iceの吸収の深さは,近赤外の偏光度Pとよい相関をもつこと. ii)Kyoto Polarimeterを使った狭帯域フィルターで,Elias 16,Elias 29,GL 2591,BN天体の偏光観測を行ない,GL2591の除く3つの天体に,3.1μmの吸収に付随する偏光の起過を見いだした.この事実は,Iceが,塵のまわりに,マントルとして附着していることの明白な証拠であろう.1.分光・偏光器は、設計を9月に完了し、12月に、ほぼ完成した。その後、実験室において、実際に波長板のテストを行なった。その結果、一部の小さな部分修正を1月に行なった。現在、次年度の目標である測光器の設計を行なっている。(1)プリズム分光部では、3つの材質について、光路計算を行なった。(BK7・SF03・溶融水晶)。その結果、分散の面からはBK7が優れているが、長波長側に吸収がある点で劣り、最終的に溶融水晶を採用した。(2)波長板については、λλ0.8-1.8μm(J/H)を応用光電に試作してもらい、それを、偏光器にとりつけて、実際の星を使って、波長板の性能評価を行なった。その結果、λへ1.6μm附近では、きわめてよい(位相差<10°)性能であることが判明した。数値計算からは、0.8-1.8μmの波長範囲でもよいという結果を得ており、波長板に関しては問題はなくなった。(3)62年度に製作予定の測光器の光線追跡を行ないつゝあるが、0.5×0.5mm×8ケの検出器上に、結像させるのは、むづかしそうである。今後、さらに、パラメータを変化させた光線追跡を継続する必要がある。2.観測については、K-バンド(2.2μm)で、暗黒星雲中の、1RAS源60個の偏光測定を行なった。L1641,L1630の中では、おうし座やへびつかい座の暗黒星雲に比べて、偏光効率(Pk/Av)が小さいことが、明らかになった。また、Agematsu2色掃天(J/K)を行ない、おうし座領域の掃天を完了した。本計画の主たる観測装置であるプリズム偏光分光計の製作については,検出器系を除いた部分のコンポーネントが,揃って,現在,組み立てつつある.本器の最も主要な検出器(浜松ホトニクス16素子InSb)が完成していないものの他の周辺部分:冷却部,増巾部,分光部については,所期の性能を出させるメドが付いた.検出器については,3月下旬に,性能テストが出る予定である.これは,当初,予定していたCEC社のInSb素子から,浜松ホトニクスのハイブリッド型InSb16素子に変更したもので,(1)素子サイズが分光計に適合すること,(2)ヘッドアンプとの一体化構造によって,コンパクト,高信頼度となることの,利点がある.しかし,この変更のために,計画が,遅延することになった.この遅滞にともない,現有の観測装置で,星の生成領域の偏光観測を併行して行なった.その結果,以下のような事実を明らかにした. i)CGAS分光計を用いて,Ice(氷)のサーペイを,双極分子流天体について行ない,その結果,Iceが双極流天体に普遍的に見られるが,一方,Tタウリ星には見られないこと,Iceの吸収の深さは,近赤外の偏光度Pとよい相関をもつこと. ii)Kyoto Polarimeterを使った狭帯域フィルターで,Elias 16,Elias 29,GL 2591,BN天体の偏光観測を行ない,GL2591の除く3つの天体に,3.1μmの吸収に付随する偏光の起過を見いだした.この事実は,Iceが,塵のまわりに,マントルとして附着していることの明白な証拠であろう.
コンカナバリンA処理した未分化間葉系幹細胞を用いた象牙質再生に関する研究

多分化能を有する未分化間葉系幹細胞(MSC)をConA処理することにより、強い石灰化能の誘導がなされるか否かについて、また細胞と担体の結合が強化されるか否か、in vivoにおいて検討した。本研究では、免疫不全マウス(C.B-17/Icr-scid Jcl)を用いて、in vivo differentiation assayによって、MSC(歯槽骨由来と腸骨由来)ならびに歯髄細胞へのConAの影響を検討した。すなわち、ConA処理(20μg/ml、3時間)または、ConA未処理のMSC、歯髄細胞をハイドロキシアパタイトと混和後、マウス背部(皮下)に埋入し、4、6、8週後に取り出し検討した。4週においては、挿入した細胞が存在することはビメンチンによる免疫染色で確認できたが、全ての群で石灰化物の形成は確認されなかった。またハイドロキシアパタイト上の細胞の残存率はConAの処理、未処理で明らかな差は認めなかった。8週においては、全てにおいて骨形成を認めたものの、RT-PCRによるオステオカルシン、骨シアロプロテインの骨形成マーカーにおいては、差を認めなかった。6週においては、歯髄細胞ではConA処理群と未処理群で差を認めなかった。歯槽骨由来MSCは、ConA処理、未処理の6サンプルとも生着しておらず、ビメンチンに染色する細胞は認めなかった。腸骨由来MSCでは、ConA処理群の骨形成が未処理のものよりもわずかではあるが促進されていることが骨形成マーカーのRT-PCRによって確認できた。ただし、遠心して細胞を担体に付着させることによる担体への細胞付着率の差、細胞と担体の混和の不均一性による薄切部位による差、細胞の継代数などに大きく影響されるためさらなる検討が必要と考えられる。また、歯髄細胞により形成された石灰化物は骨とも性状が異なると考えるが、分子生物学的な手法等により更なる検討が必要である。本研究は、多分化能を有する骨髄由来の未分化間葉系幹細胞(MSC)ならびに歯髄細胞をコンカナバリンA(ConA)処理することにより、(1)強い石灰化能の誘導がなされるか否かについて、(2)細胞が担体と強い結合が維持されるか否かin vitroにおいて検討した。(1)イヌの腸骨骨髄、歯槽骨骨髄由来のMSC、ならびに歯牙より採取した歯髄細胞をConAで処理し、石灰化能について検討した。歯髄細胞は、アリザリンレッド染色、ALPase活性及びCa含量の測定を行ったところ、ConA処理した群は、無処理の対照群に比べ、約1.5-2倍程度の促進効果を認めた。MSCは、再三にわたり培養を行うが、培養途中で細胞層が浮遊してしまい、評価は不可能であった。そこで、ヒトの腸骨ならびに、歯槽骨骨髄より採取したMSCを用いて同様の実験を行ったところ、アリザリンレッド染色、ALPase活性及びCa含量は、ConA処理した群が、無処理の対照群に比べ、約2-3倍程度の促進効果を認めた。(2)MSC、歯髄細胞をConAで処理後、0.2%コラゲナーゼを含むDMEMにてインキュベートし、経時的に浮遊した細胞数をコールターカウンターにて測定した。ConA無処理の培養系では、いずれの細胞においても、4時間後に半分程度、12時間でほぼ完全に細胞は遊離したのに対して、ConA処理群では、いずれの細胞においても濃度依存的に遊離が抑制され、ConA10μg/ml添加では24時間後においてもほとんど遊離しなかった。これらの結果より、ConAはMSCならびに歯髄細胞の石灰化を促進することが判明し、細胞と担体の結合を強固にしうることが示唆された。今後、in vivoにおいてもこれらのConA作用を確認するとともに、MSCにより迅速で量的・質的に良好な象牙質の形成が実現できる至適条件を検討する予定である。

ただし、遠心して細胞を担体に付着させることによる担体への細胞付着率の差、細胞と担体の混和の不均一性による薄切部位による差、細胞の継代数などに大きく影響されるためさらなる検討が必要と考えられる。また、歯髄細胞により形成された石灰化物は骨とも性状が異なると考えるが、分子生物学的な手法等により更なる検討が必要である。
AIによる不明水調査手法、ならびに路面下空洞特定手法の開発

本研究は、下水道整備が既成しつつある現在、下水道経営を圧迫する原因の一つである下水道管内へ流入する雨天時流入水を含む不明水対策に対して、流入区域の推定、特定ができる新たな調査手法を確立することである。同時に、下水道管の老朽化や地震などに伴う破損、抜けが原因で、そこから周辺の土砂が流入して発生する路面下空洞の早期発見手法についても、空洞内の温度が下水道を流下する下水熱によって暖められ、周辺の地盤との温度差が生じ、その温度差を赤外線サーモグラフィで可視化できる技術についても同様にその調査手法を開発することである。これらをAI技術を導入することで、だれでも簡単にそして安価に利用できる手法にする。
老人の在宅福祉に関わる専門的福祉従事者の意識と活動についての研究

在宅老人のニーズパターン別のモデルケースを作成し、福祉の専門的従事者に対するニーズ判定調査を実施した。調査対象者は、福祉事務所のケースワーカー,老人福祉主事,ホームヘルパー,保健婦,看護婦,老人ホームの寮母,その他福祉的業務に関わる人であり、計165名から調査票を回収した。調査内容は、ひとりぐらしの老人,ねたきり老人の場合に必要になる訪問看護サービス,家事援助サービス,給食サービス,入浴サービス,デイケア,デイサービス,ショートスティ,リハビリテーション等の援助サービスの量(回数・時間)と諸サービスの組み合わせについて、在宅介護と老人ホーム等の施設入所の選択を規定する条件について、在宅介護の場合に、家族による援助の限界を規定する条件について等を中心に構成されている。その他、対象者の家族に関する意識、社会福祉サービスに関する意識、基本的属性などが質問項目である。調査結果の分析は、これからの課題であるが、結果を概観すると、在宅老人の家族形態の違いによって、在宅福祉サービスの必要度に対する判定の違いがみとめられた。またサービス内容によっても、必要度に対する判定に違いがみとめられた。さらに回答者の属性によっても、在宅福祉サービスの必要に対する判定基準は異なる傾向がみられた。詳細な分析は今後の課題である。また、先進的な在宅福祉を展開していると思われた自治体(東京都,名古屋市,仙台市,福岡市等)において、各地域の特徴的な施策を中心に、在宅老人のニーズに対する援助サービスの量と組み合わせの判定基準を明らかにすることを目的として、そのとりくみについてのヒアリングを実施した。
岩手県庁と日本鉄道―明治期地方土木官僚の位置づけ―

明治中期に進む地方での幹線鉄道敷設において、県庁が果たした役割は主に資金調達の面から説明されてきた。本研究は、枕木や煉瓦など資材の調達へと関心を広げ、岩手県における日本鉄道線敷設を対象に、競合あるいは協力する各機関との関係を念頭に置き、誘致と敷設に関する県庁の業務の全容と変遷を解明する。そして県庁土木課を主な分析対象に、技術史的な観点を導入して敷設事業の展開にその役割を位置づける。
LECラットを用いた肝炎の発癌促進作用,特にプログレッション作用の研究

ヒト肝癌の大多数にみられる慢性肝炎,肝硬変などの慢性肝障害と肝細胞の再生が、肝発癌のどの過程で、どのような影響を与えているかを明らかにするため、全例慢性肝炎を発症し、その経過中に全例肝癌の発症をみるLECラットを用いて研究した。我々は、【.encircled1.】LECラットの肝炎が肝細胞への銅蓄積によって生じ,【.encircled2.】肝細胞に蓄積する銅が食餌に由来すること,【.encircled3.】肝炎は生後4ケ月前後に、肝細胞の銅/メタロチオネイン比が増し、銅過剰となり発症すること,【.encircled4.】低銅食(0.05mg/100g)飼育により、肝炎の発症が抑制されること,を明らかにした。一方我々は、LECラットが肝炎の発症以前から、微量のジエチルニトロサミン(DEN)に対して高い発症感受性を示すことを見出した。これらを利用し、肝炎発症前のLECラットに2mg/100g体重のDENを単回投与し、その後低銅食で肝炎を抑制した肝炎(-)群と、標準飼料(銅1mg/100g)で飼育した肝炎(+)群の、肝臓におけるGST-P陽性細胞巣の誘導を比較した。その結果、肝炎(-)群のGST-P巣の面積は肝炎(+)群より有意に小さく、肝炎が、肝発癌のプロモーション過程で、強い発癌促進因子として作用することが明らかにされた。一方GSP-P陽性巣の数には有意差が認められなかった。次に慢性肝炎が、DENに対する感受性を高めるか否かについて検討した。肝炎発症前(2ケ月令)に比して、慢性肝炎を持つ6ケ月令のLECラットでは、1mg/100gのDEN単回投与によって約7倍の数のGST-P陽性巣が誘導され、一方それぞれの陽性巣の面積には有意差が認められないことから、慢性肝炎は、発癌物質によるイニシエーション感受性を高めることが明らかになった。高感受性の機序の一つとして、DNA損傷修復能の低下が見出された。
Epstein-Barrウイルスによるヒト胃上皮細胞のがん化とその機構

Epstein-Barrウイルス(EBV)は,がん原性を内蔵しつつヒトに広範に不顕性感染しているヘルペスウイルス科の一種である。EBVは従来,伝染性単核症,日和見B細胞リンパ腫,バーキットリンパ腫,上咽頭がん,ホジキン病,胸腺上皮リンパ腫,T細胞リンパ腫との密接な関連性を示唆されているが,今回,日本人に最も高頻度の胃がんとの病因関連性を検索して以下の成績を得た。以上の成績から次の結論が得られた。胃がんの約10%にEBVがその病因と密接に関連しており,単個EBV感染細胞の増殖に基づいている。これらの胃がん細胞はEBV特異的キラーT細胞の標的抗原を発現せず,そのためにEBV免疫防御監視機構をエスケープして増殖する。
海水温5℃上昇の細菌へのインパクト

地球温暖化が海洋生態系に及ぼす影響をもっとも敏感に反映すると考えられる細菌は、同時に生態系の基盤を構成する物質循環の主要な担い手である。平成16年度に引き続き駿河湾において水温の変化が細菌群集に与える影響を明らかにするための研究を進めた。継続観測の結果から、水温と海水中の全細菌数との間に正の相関があることが見いだされた。また、真正細菌(domain Bacteria)全体を検出する遺伝子プローブをもちいた結果、水温とdomain Bacteriaとの間にもやや正の相関があることが示唆された。昨年度、擬似現場培養法による培養実験からγ-Proteobacteriaが、5°Cあるいは10°Cの温度上昇に対して増殖速度を大きくする傾向があることを明らかにしたが、現場観測からは水温とγ-Proteobacteriaとの間には相関を認めることはできなかった。これらについては、現在、Planktonic bacterial population dynamics andenvironmental change in coastalenvironmentと題する論文を作成している。本研究で特にターゲットとするコレラ菌(Vibrio cholerae)については、2005年8月2日に採取した清水港表層海水サンプルにおいて,PCRによるV.choleraeの検出を試みた。PCRにはV.choleraeの16S-23SITS領域に特異的であり、近縁種のV.mimicusを検出しないプライマー(Chun et al, 1999)を用いた。通常のPCRおよびSYBRGreenを用いたリアルタイムPCRの両方でV.choleraeは検出されなかった。V.cholerae株を用いて検出方法の改善の検討を進めている。本研究は、地球温暖化が海洋生態系に及ぼす影響を、とくに生態系の基盤を構成して物質循環の主要な担い手となる細菌の群集構造の変化に着目して、分子生物学的な手法と生態学的解析によって明らかにしようとするものである。平成16年度は、本州中部の駿河湾を中心に研究を進めた。Fluorescence in situ hybridization(FISH)法により現場の細菌群集の構造解析と、環境因子との関連についてデータ蓄積を開始した。その結果、水温と、各細菌グループとの間には相関が見いだせなかったが、溶存態有機炭素濃度(DOC)と、全細菌数ドメイン・バクテリアならびにgamma-Proteobacteriaが正の相関があることが明らかになった。又、生態系の一次生産者である、植物プランクトン密度と、全細菌数、ドメイン・バクテリアならびにガンマ・プロテオバクテリアは正の相関を示した。擬似現場培養法による、細菌の増殖活性に与える温度効果については、ガンマ・プロテオバクテリアが5°Cあるいは10°Cの温度上に対して増殖速度度大きくする傾向がることが明らかになりつつある。本研究で特にターゲットとするコレラ菌(Vibrio cholera)については、FISH法による定量観察が容易ではなく、プローブ並びに手法の改良を続けている。昨年度、擬似現場培養法による培養実験からγ-Proteobacteriaが、5°Cあるいは10°Cの温度上昇に対して増殖速度を大きくする傾向があることを明らかにしたが、現場観測からは水温とγ-Proteobacteriaと野間には相関を認めることはできなかった。これらについては、現在、Planktonic bacterial population dynamics in coastal environmentと題する論文を作成している。本研究で特にターゲットとするコレラ菌(Vibrio cholera)については、2005年8月2日に採取した清水港表層海水サンプルにおいて、PCRによるV.choleraeの検出を試みた。

PCRにはV.choleraeの16S-23SITS領域に特異的であり、近縁種のV.mimicusを検出しないプライマー(Chun et al, 1999)を用いた。通常のPCRおよびSYBRGreenを用いたリアルタイムPCRの両方でV.choleraeは検出されなかった。V.cholerae株を用いて検出方法の改善の検討を進めている。
水素ガスタービンにおける濃淡燃焼によるNOx低減に関する研究

ガスタービンにおける水素利用は環境・エネルギー問題への対応策のひとつとして考えられ,その唯一の公害排気成分であるNOxの低減は重要な課題である.NOx低減手法として,Zel'dovich NOの排出が過濃燃焼でも希薄燃焼でも減少することを利用した濃淡燃焼がある.一方,燃焼によるNOxには,Zel'dovich NOのほかに過濃燃焼域において生成するprompt NOがある.必然的に過濃燃焼領域が存在する濃淡燃焼ではprompt NOの割合が相対的に高いことが考えられるが,prompt NOを生成しない水素は,炭化水素燃料に比べて濃淡燃焼によるNOx低減において有利であることが予想される.本研究では,ガスタービン燃焼器単体を用いて水素濃淡燃焼によるNOx排出特性をメタン濃淡燃焼と比較しながら実験的に解析するとともに,その際のNOx排出特性について,拡大Zel'dovich機構を用いた計算モデルによる検討を行い現象解釈の一助とした.また,濃淡燃焼におけるNO_2排出の特性についても併せて解析を行った.ガスタービン燃焼器を改造した同軸型濃淡燃焼器による実験を行った結果,燃料中にC原子を含まない水素は燃焼中間生成物HCNを介して生成するprompt NOを排出しないため,濃淡燃焼によるNOx低減に適した燃料であることを示した.また,水素濃淡燃焼ではNOx中のNO_2割合もメタン濃淡燃焼に比べて低いことが実験から明らかになった.燃焼におけるNO_2の生成については,一度生成したNOがHO_2と反応してNO_2となる反応が支配的である知られている.このHO_2は,主にHとO_2と第三体との反応によって生成するが,同時にH, O, OHとの反応によってHO_2が消滅することが知られており,H, OHの濃度がメタン火炎に比べて高い水素火炎においては,HO_2によるNOからNO_2への変換が抑制されたことが考えられる.水素を燃料とするガスタービンの利用は環境・エネルギー問題への対応策のひとつとして考えられ,その利用における唯一の公害排気成分である窒素酸化物(NOx)の低減は重要な課題である.ガスタービンのような連続燃焼におけるNOx低減手法のひとつとして濃淡燃焼が挙げられる.これは燃焼によるNOxの大部分を占めるZel'dovich NOの生成が過濃混合比でも希薄混合比でも減少することを利用したものであり,その効果が炭化水素燃料で実証されている.本研究では,ガスタービン燃焼器を同軸型の濃淡燃焼バーナーに改造し,これまでに報告されていない水素濃淡燃焼のNOx排出特性について,代表的な炭化水素燃料であるメタンの濃淡燃焼と比較しながら実験的な解析を行った.本研究の結果,適切な過濃側当量比を選択することでNOx低減効果が得られ,特に過濃側当量比が大きい条件において水素濃淡燃焼のNOx低減効果がメタン濃淡燃焼よりも大きいことが明らかになった.また,濃淡燃焼のNOx排出特性について,拡大Zel'dovich機構を用いた反応計算モデルによる検討を行った結果,水素濃淡燃焼においては実験と計算の良い一致が見られたが,メタン濃淡燃焼では特に過濃側当量比が大きい条件において実験値が計算値を上回っており,拡大Zel'dovich機構以外のNO生成機構がメタン濃淡燃焼のNO生成に影響を及ぼしていることが分った.炭化水素の過濃燃焼においては,燃焼中間生成物HCNを介してprompt NOが生成することが知られており,必然的に過濃燃焼領域が存在する濃淡燃焼ではprompt NOの割合が相対的に高いことが考えられる.しかし,炭素を含まない水素は過濃燃焼時にもprompt NOを生成しないために以上の結果が得られたものと考えられ,水素は炭化永素燃料に比べて濃淡燃焼によるNOx低減に有利な燃料であることが明らかになった.ガスタービンにおける水素利用は環境・エネルギー問題への対応策のひとつとして考えられ,その唯一の公害排気成分であるNOxの低減は重要な課題である.NOx低減手法として,Zel'dovich NOの排出が過濃燃焼でも希薄燃焼でも減少することを利用した濃淡燃焼がある.一方,燃焼によるNOxには,Zel'dovich NOのほかに過濃燃焼域において生成するprompt NOがある.必然的に過濃燃焼領域が存在する濃淡燃焼ではprompt NOの割合が相対的に高いことが考えられるが,prompt NOを生成しない水素は,炭化水素燃料に比べて濃淡燃焼によるNOx低減において有利であることが予想される.本研究では,ガスタービン燃焼器単体を用いて水素濃淡燃焼によるNOx排出特性をメタン濃淡燃焼と比較しながら実験的に解析するとともに,その際のNOx排出特性について,拡大Zel'dovich機構を用いた計算モデルによる検討を行い現象解釈の一助とした.また,濃淡燃焼におけるNO_2排出の特性についても併せて解析を行った.ガスタービン燃焼器を改造した同軸型濃淡燃焼器による実験を行った結果,燃料中にC原子を含まない水素は燃焼中間生成物HCNを介して生成するprompt NOを排出しないため,濃淡燃焼によるNOx低減に適した燃料であることを示した.また,水素濃淡燃焼ではNOx中のNO_2割合もメタン濃淡燃焼に比べて低いことが実験から明らかになった.

燃焼におけるNO_2の生成については,一度生成したNOがHO_2と反応してNO_2となる反応が支配的である知られている.このHO_2は,主にHとO_2と第三体との反応によって生成するが,同時にH, O, OHとの反応によってHO_2が消滅することが知られており,H, OHの濃度がメタン火炎に比べて高い水素火炎においては,HO_2によるNOからNO_2への変換が抑制されたことが考えられる.
腸管機能障害で惹起される中心静脈栄養関連肝障害の肝細胞周期制御のメカニズムの解明

機能性消化管障害で惹起される中心静脈栄養(TPN)関連肝機能障害の肝細胞周期への影響に注目し、またかかる肝細胞周期の変化に伴う細胞増殖調節因子の発現の変化に注目し研究を行った結果、中心静脈栄養により惹起された肝障害では肝細胞周期制御にかかわる因子の発現の変化とともに細胞増殖調整因子(PPARs)の発現の変化を認めた。アゴニストの投与(チアゾリジン誘導体)により肝障害は改善した。また、脂肪製剤の投与の有無により、肝細胞におけるPPARsの発現には差がみられ、腸管機能障害時の肝細胞障害には、病理学的にも2種類のパターンがあることが判明した。しかし、特定の因子の決定には至らず、ノックアウトマウスを使用した実験には至らなかった。一方、脂肪製剤による代謝関連因子の発現に着目すると、アディポネクチン系の発現にも興味深い変化がみられることが分かり、腸管不全患者における長期中心静脈栄養の合併症である肝機能障害は、代謝面からのアプローチで分子生物学的にコントロールできる可能性があることが示唆された。平成20年度においては、機能性消化管障害で惹起される中心静脈栄養(TPN)関連肝機能障害の肝細胞周期への影響に注目し、またかかる肝細胞周期の変化に伴う細胞増殖調節因子の発現の変化に注目し研究を行った。体重200g前後のWister系雄性ラットを用い、以下の4群に分類した。Contro1群:標準ラット飼料自由摂取および中心静脈ルートより生理食塩水を投与した群、FGID群:腸管大量切除後に標準ラット飼料自由摂取および中心静脈ルートより生理食塩水を投与した群、TPN群:中心静脈ルートより標準高カロリー輸液を投与した群、TPN+FGID群:腸管大量切除後に中心静脈ルートより標準高カロリー輸液を投与した群。結果、中心静脈栄養により惹起された肝障害は、腸管機能障害モデルで有意に発現することが示唆された。かかるモデルの障害肝では有意にapoptosisの増加を認めた。そこで肝細胞周期制御にかかわる因子を検索すると、チェックポイント制御関連遺伝子の発現に変化を認めた。また、同モデルにおいては細胞増殖調整因子(PPARs)の発現も変化し、そのアゴニストの投与(チアゾリジン誘導体)を行うと、その肝障害が改善する可能性が示唆された。腸管機能不全の患者が中心静脈栄養から離脱するための究極の治療である小腸移植患者の生存率はいまだに低い。今年度の研究結果により、かかる患者の生命の維持において必須のものである長期中心静脈栄養の合併症としての肝機能障害を、分子生物学的にコントロールできる可能性がある。平成20年および21年度においては、機能性消化管障害で惹起される中心静脈栄養(TPN)関連肝機能障害の肝細胞周期への影響に注目し、またかかる肝細胞周期の変化に伴う細胞増殖調節因子の発現の変化に注目し研究を行った。Control群:標準ラット飼料自由摂取および中心静脈ルートより生理食塩水を投与した群、FGID群:腸管大量切除後に標準ラット飼料自由摂取および中心静脈ルートより生理食塩水を投与した群、TPN群:中心静脈ルートより標準高カロリー輸液を投与した群、TPN+FGID群:腸管大量切除後に中心静脈ルートより標準高カロリー輸液を投与した群。結果、中心静脈栄養により惹起された肝障害は、腸管機能障害モデルで有意に発現した。かかるモデルの障害肝では有意に認めた肝細胞周期制御にかかわる因子の発現の変化とともに細胞増殖調整因子(PPARs)の発現も変化した。また、アゴニストの投与(チアゾリジン誘導体)により肝障害は改善した。腸管不全患者における長期中心静脈栄養の合併症である肝機能障害は、分子生物学的にコントロールできる可能性がある。平成20年から平成22年度にかけて、機能性消化管障害で惹起される中心静脈栄養(TPN)関連肝機能障害の肝細胞周期への影響に注目し、またかかる肝細胞周期の変化に伴う細胞増殖調節因子の発現の変化に注目し研究を行った。また、脂肪製剤の投与の有無により、肝細胞におけるPPARsの発現には差がみられたことより、腸管機能障害時の肝細胞障害には、病理学的にも2種類のパターンがあることが判明した。

しかし、特定の因子の決定には至らず、ノックアウトマウスを使用した実験には至らなかった。一方、脂肪製剤による代謝関連因子の発現に着目すると、アディポネクチン系の発現にも興味深い変化がみられることが分かり、この肝機能障害の病態は、カロリー過剰や脂肪不可やMASHなどの病態において生じている病態とは相違していた。腸管不全患者における長期中心静脈栄養の合併症である肝機能障害は、代謝面からのアプローチで分子生物学的にコントロールできる可能性がある。
視床下部におけるLHRHmRNAの多様性:その生理的意義

既知の視床下部LHRH遺伝子の塩基配列をもとにして様々なプライマーを設計し、卵巣摘除雌性ラットの内側視索前野のRNAを用いて逆転写PCR法により、LHRHの多様性について検討した。その結果、エクソン1と2の間を増幅すると通常のエクソンのみが増幅されると同時に、その間のイントロンAを含むものも増幅された。尚、直接塩基配列法によりPCR産物が意図したものかの確認を行った。次に、プライマーのN、C側がエクソン内のものやイントロン内のもので再度PCRを行ったところ、上記の結果と一致して、PCR産物にはエクソンのみのものの他にイントロンAを含むものが増幅された。従って、内側視索前野には通常のエクソンからなるLHRHmRNAの他に、イントロンAを含むものが存在するという結論を得た。次に、5′cDNA末端PCR法により、内側視索前野のLHRHmRNAの転写開始点の検討を行った。その結果、エクソン1の上流約100塩基のところに主な転写開始点が存在することが明らかとなった。しかしながら、定量性の問題が生じたため、7個のプライマーをLHRH遺伝子のプロモーター領域に設計し、PCR後サザンブロットにより検討しなおすことにした。現在、性周期中で、この転写開始点が変化するのか、内側視索前野(LHRHサージジェネレーター存在部位)と視床下部内側底部(LHRHパルスジェネレーター存在部位)のLHRHで、転写開始点に差があるのかを検討している。
中世日本語資料としてのキリシタン写本・書簡類の研究

前年度にイエズス会ローマ文書館(ローマ、イタリア)で調査収集した資料のうち、日本巡察師ジェロニモ・ロドリゲス宛の書簡2点(Jap.Sin.34,180r-181v,188r-189v)のローマ字書き日本語の本文を翻刻・翻字し、考察した。発信年は不明であるが、発信者とその内容から、1621年頃に書かれたものであると推定した。全体的にキリシタン版の規範にほぼ則った表記であるが、188r-189vの書簡では、版本では二重母音イイを示す表記ijをジの表記とする、特異な表記が見られる。この研究成果は「国語と教育」(長崎大学)第32号に発表した。2007年9月にはポルトガルのアジュダ図書館、リスボン国立図書館、リスボン科学アカデミー図書館(以上リスボン)、エヴォラ公共図書館(エヴォラ)、マヌエル2世図書館(ヴィラ・ヴィソーザ)において、キリシタン関係の写本・書簡類およびキリシタン版を閲覧・調査し、資料の保存状態についての意見交換、先方の書誌情報の修正等の学術的交流を行った。このうち特に重要と思われる資料10点の複写を収集した。ポリトガルでの調査では、ローマ字書き日本語文の文書を探し出すことは困難で、このことからも、イエズス会ローマ文書館に所蔵されているローマ字書き日本語文の書簡は希少なものであり、資料的価値が高いと言える。平成17年度からの研究成果を総合してみると、キリシタンの写本・書簡類におけるローマ字書き日本語の表記は概ね版本の規範に準しており、活用語尾のcuとquの書き分けも守られている。その一方で版本には見られない特異な表記も散見し、年代による傾向も認められるが、個人の癖に拠るものもあるかと思われる。反復記号「.y.」のようなポルトガル語の古文書でも見かけない表記もあり、これらの特異な表記が何に由来し、日本のキリシタン社会でどのような広がりを見せていたのか、今後追究すべき課題である。本年度は、キリシタンの写本類、手稿資料の資料収集と解読を中心に行った。キリシタン資料特有の表記を理解するために必要なポルトガル語とラテン語についての知識を深め、バレト写本やイエズス会ローマ文書館所蔵日本・中国関係文書(ARSI Jap. Sin.)のローマ字書き日本語を調査し、研究補助費で購入したパーソナルコンピュータで調査データを整理した。上智大学キリシタン文庫では、所蔵されているARSI Jap. Sin.の複写資料を閲覧し、その中からローマ字表記の日本語で書かれている手稿資料を抽出し、その表記を翻刻して精査した。そのうち、1617年のポーロ報告書内の石原アンタン父子殉教報告書(Jap. Sin.17.317r-318v)のローマ字書き日本語文書の本文を翻刻・翻字し、キリシタン版やキリシタン写本類の表記をと比較した。その結果、Jap. Sin.17.317r-318vの表記は、概ね版本と共通しているものの、いくつかの表記については版本とは異なる特異な表記が使用されていることがわかった。特に、反復記号に相当する「.y.」と、qui(キ)の省略表記は、ヨーロッパ言語の省略表記を日本語のローマ字表記に転用したものである点が注目に値する。これらの特異な表記を他の資料の表記と比較してみた結果、1619年の手稿資料とは共通するが、1564年と1591年の手稿資料とは共通しなかった。この研究によって、キリシタンの写本類には、版本とは違う写本類独自の表記規範が存在したであろうこと、キリシタン前期(1500年代後半)とキリシタン後期(1600年代前半)とで異なる表記規範が存在した可能性があるということがわかった。この研究成果は「長崎大学教育学部紀要人文科学No.72」に発表した。ただし、今後もさらに多くのキリシタン写本類の表記を調査する必要がある。現在、キリシタン文庫で閲覧調査した残りの資料の翻刻と解読を継続中である。2006年9月にアンジェリカ図書館、カサナテンセ図書館、ローマ国立中央図書館、イエズス会ローマ文書館(ARSI)(以上、在ローマ、イタリア)、ヴァチカン図書館(在ヴァチカン市国)でキリシタンの写本・書簡類およびキリシタン版を閲覧、調査した。このうち特に重要と思われる資料30点の複写を収集した。イエズス会ローマ文書館では、昨年度閲覧した上智大学キリシタン文庫所蔵のARSI Jap.Sin.文書の複写資料では判読が困難だったものについて、現物を調査し、不明だった箇所の解読を行った。また、Jap.Sin.文書の一部の所蔵番号が、現在日本で確認できる目録掲載の所蔵番号と違い、整理・改訂されていることを確認した。今回ARSIで調査収集した資料のうち、慶長九年九月二十七日付の書簡文(Jap.Sin.33,76r-77v)のローマ字書き日本語の本文を翻刻・翻字し、キリシタン版や他のキリシタン写本類と比較した。この資料は有馬セミナリヨの生徒がイエズス会総長アクアヴィーヴァに宛てた書簡の写しとされている。キリシタン版の規範にほぼ則った表記で書かれており、写本特有の表記は見受けられない。日本の書簡での作法もよく踏まえられていることから、本資料の原本作成者は、有馬セミナリヨの聖母のコングレガシオを代表する立場の人物であろうと推定した。この研究成果は「長崎大学教育学部紀要人文科学No.73」に発表した。本年度の調査で収集した他の資料の翻刻・調査は現在継続中である。

なお、アンジェリカ図書館では、コリャード『懺悔録』(1632年ローマ刊)が2点所蔵されているのを確認した。この2点の所蔵については日本では未報告と思われ、今後、資料の調査が必要である。前年度にイエズス会ローマ文書館(ローマ、イタリア)で調査収集した資料のうち、日本巡察師ジェロニモ・ロドリゲス宛の書簡2点(Jap.Sin.34,180r-181v,188r-189v)のローマ字書き日本語の本文を翻刻・翻字し、考察した。発信年は不明であるが、発信者とその内容から、1621年頃に書かれたものであると推定した。全体的にキリシタン版の規範にほぼ則った表記であるが、188r-189vの書簡では、版本では二重母音イイを示す表記ijをジの表記とする、特異な表記が見られる。この研究成果は「国語と教育」(長崎大学)第32号に発表した。2007年9月にはポルトガルのアジュダ図書館、リスボン国立図書館、リスボン科学アカデミー図書館(以上リスボン)、エヴォラ公共図書館(エヴォラ)、マヌエル2世図書館(ヴィラ・ヴィソーザ)において、キリシタン関係の写本・書簡類およびキリシタン版を閲覧・調査し、資料の保存状態についての意見交換、先方の書誌情報の修正等の学術的交流を行った。このうち特に重要と思われる資料10点の複写を収集した。ポリトガルでの調査では、ローマ字書き日本語文の文書を探し出すことは困難で、このことからも、イエズス会ローマ文書館に所蔵されているローマ字書き日本語文の書簡は希少なものであり、資料的価値が高いと言える。平成17年度からの研究成果を総合してみると、キリシタンの写本・書簡類におけるローマ字書き日本語の表記は概ね版本の規範に準しており、活用語尾のcuとquの書き分けも守られている。その一方で版本には見られない特異な表記も散見し、年代による傾向も認められるが、個人の癖に拠るものもあるかと思われる。反復記号「.y.」のようなポルトガル語の古文書でも見かけない表記もあり、これらの特異な表記が何に由来し、日本のキリシタン社会でどのような広がりを見せていたのか、今後追究すべき課題である。
熱による誘電場操作と化学反応の制御

溶液中の化学反応に大きな影響を及ぼす溶媒/溶質相互作用の本質、とくに溶媒の極性の役割を明らかにし、かつ溶媒の極性を光でコントロールすることができれば、最終的に化学反応を光で制御する道が開ける。本研究では、広範に溶媒/溶質相互作用の本質を探ることを目的として、以下の項目1から3の研究を行った。1)ミクロスコピックな視点から見た溶媒効果:アセトニトリル/四塩化炭素混合溶媒中のp-ニトロアニリンの3種の異なる溶媒和構造とその超高速解離、再結合ダイナミクスアセトニトリル/四塩化炭素混合溶媒中で、3つの異なるpNAの溶媒和構造、1:2型、1:1型、1:0型が存在することを、紫外吸収およびラマンスペクトルの特異値解析により明らかにした。2)溶液中のレチナールの光異性化反応の溶媒効果フェムト秒時間分解可視・紫外吸収分光を用いて、S2状態を経由した新しい異性化反応経路の存在を明らかにした。このS2状態が溶媒分子と水素結合を形成することが、レチナールの光異性化反応が顕著な溶媒効果示す理由であることを明らかにした。3)溶媒誘起動的分極構造と振動位相緩和、化学反応速度分子動力学と分子軌道計算を組み合わせた理論的研究により、「動的分極」モデルが溶液中のアセトン分子の振動位相緩和を良く説明することを明らかにした。1.分子内電子移動と溶媒和構造分子内電子移動を示す典型的な分子であるパラニトロアニリン(以下pNAと略す)がアセトニトリル(同以下AN)と四塩化炭素(同以下CCl_4)の混合溶媒中で、pNA:AN=1:1およびpNA:AN=1:2の会合体を作ることを見い出した。ラマン分光法により1:1会合体では、ANがpNAのアミノ基につき、1:2会合体では、2つめのANがpNAのニトロ基につくことがわかった。最初の会合により、pNA分子の分子内電子移動が促進され、それによりニトロ基との第2の会合が可能になるものと考えられる。2.強電場下の分子の電子的応答強電場下の分子の電子的応答挙動を調べる目的で、パルス電圧印加赤外分光装置を開発した。現在、pNA分子のAN溶液中での電場応答挙動を調べるための実験を行っている。3.溶媒和構造の解離および再結合ダイナミクスフェムト秒時間分解分光により、AN中のpNA分子を光励起した後の、溶媒和構造の解離および再結合のダイナミクスを調べた。1:2会合体を選択的に励起すると、光励起直後に会合体の解離がおこり、フリーなpNA分子が生成し、それが1ピコ秒以内にもとの1:2会合体に戻ることがわかった。溶液中における化学反応の溶媒効果の典型例として、分子内電荷移動のモデル化合物であるパラニトロアニリン(以下pNAと略す)のアセトニトリル/四塩化炭素混合溶媒中における電子構造を、紫外吸収、ラマン散乱、赤外吸収スペクトルにより詳細に研究した。その結果、混合溶媒中ではフリーなpNA分子(以下1:0と略す)、pNA分子のアミノ基にアセトニトリルが1個ついた溶媒和構造(1:1体)、pNA分子のアミノ基とニトロ基にアセトニトリル分子がそれぞれ1個ずつついた溶媒和構造(1:2体)が存在することがわかった。従来pNA分子の電荷移動状態は、溶媒の極性によって連続的に変化すると考えられていた。今回の結果は、このような一見連続的な変化が、実は3つの異なる溶媒和構造の存在比の変化によるもので、電荷移動状態の変化が本質的に段階的なものであることを明らかにした。純粋なアセトニトリル中では、pNA分子は1:1体と1:2体の混合として存在する。両者は電荷移動の程度が異なるために、大きく異なる電子吸収を示す。したがって、アセトニトリル中のpNAに400nmのフェムト秒パルスを照射すると、吸収が長波長側にある1:2体のみを選択的に光励起することができる。光励起後pNA分子のダイナミックスをフェムト秒白色光を用いた時間分解紫外吸収分光により調べた。

その結果、光励起後ほぼ瞬間的に1:2体が解離して1:0体が生成し、それが800フェムト秒の時定数で再結合して1:2体に戻る超高速過程の存在が明らかとなった。また、溶液の瞬間的な温度上昇により、1:1体が解離して1:0体となり、それが約10ピコ秒の時定数で元にもどる冷却過程も検出された。これらの基礎研究は、本研究課題が目標とする光による溶媒極性の操作と、それを用いた化学反応制御のための第一歩となるものである。溶液中の溶質分子が受ける電場のゆらぎの大きさと頻度を定量的に解析するために、分子動力学計算と分子軌道計算を組み合わせ、分子振動の位相緩和と振動バンド形の溶媒効果を計算する新しい理論的手法を開発した。典型的な極性溶媒であるアセトニトリル中、および典型的な無極性溶媒である四塩化炭素中のアセトン分子のC=O伸縮振動にこの手法を適用した。理論計算は、アセトニトリル中の実測赤外吸収バンド形を良く再現したが、四塩化炭素中のバンド形は再現しなかった。アセトニトリル中では、アセトン分子上の電場が2.4ピコ秒の自己相関時間をもって揺動し、その大きさはほとんどクーロン相互作用により決まっていることがわかった。溶液中の溶質分子に対する外部電場の効果を調べるために、電場変調赤外分光法を開発した。この新しい手法により、溶質分子とその集合体の電気双極子モーメントや、電場による結合の分極の大きさを求めることが可能となった。四塩化炭素中のアセトン分子にこの手法を適用した結果、アセトンの濃度約1mol dm^<-3>を境として、それより低濃度側ではアセトン分子が単独で存在するが、高濃度側では何らかの会合体を形成していることがわかった。光によって誘起される過渡的な溶媒極性の変化を、分光学的手法により観測する目的で、シクロヘキサン中のクマリン153分子の蛍光スペクトルの励起強度依存性を調べた。強励起の条件下では、蛍光を発するクマリン153分子の周囲に、大きな電気双極子モーメントをもつ他の励起状態のクマリン153分子が存在し、極性環境が過渡的につくり出される。その結果、蛍光スペクトルは弱励起の時のものに比べて、極性側にシフトすることが予想される。ナノ秒時間分解蛍光分光装置を用いて、この実験を行ったところ、小さくはあるが有意のシフトが、予測された方向に観測された。すなわち、光による溶媒極性の制御が、過渡的に実現された。
卵巣癌の染色体不安定性機構解明及び不安定性誘導因子を標的とした治療法の開発

サイレントキラーと呼ばれ国民に脅威をあたえている難治性卵巣癌の治療成績を向上させるためには、卵巣癌の分子生物学的特徴を明らかにし、その分子生物学的特徴にターゲットを絞った創薬が必要である。われわれはDigital Karyotypingを用いて、卵巣癌の新規増幅癌遺伝子NACC1を発見し、NAC1の機能を抑制すると卵巣癌細胞株が死滅することを明らかにした。現在、NAC1の構造解析を基にNAC1の機能を阻害する新規リード化合物をin silicoスクリーニングしている。また、NAC1発癌モデルマウスを樹立し、動物個体レベルにおける化合物の評価方法を確立する。臨床でより実効的な化合物を探索し、基礎研究の成果を難治性卵巣癌の臨床に役立てる。近年の分子生物学的研究により卵巣癌発生のメカニズムが解明されつつあるが、その多くは依然として不明である。今後、卵巣癌の治療成績を向上させるためには卵巣癌の分子生物学的特徴を解明し、その特徴にターゲットを絞った創薬が必要と考えられる。NAC-1を標的とした治療法確立のための基礎的検討を行った。NAC-1に対するSi-RNAやNAC-1のドミナントネガティブタンパクを用いた阻害実験を行った。免疫沈降法、ウェスタンブロット法を用いてNAC-1タンパクの結合領域の検討及び、機能解析を行った。NAC-1のSi-RNAを用いた阻害実験ではNAC-1が高発現しているSKOV3、Hela細胞で細胞死が誘導された。次にNAC-1のタンパクレベルでの機能について検討した。免疫沈降法を用いてNAC-1タンパクはホモダイマーを形成し機能している事を発見した。NAC-1タンパクのDeletion mutantを作成し免疫沈降法を用いるとN-teminal領域にてNAC-1はホモダイマーを形成している事が明らかとなった。NAC-1が高発現しているSKOV3、Hela細胞にN-teminal領域のSmall deletion mutantを遺伝子導入し発現させ、蛍光染色するとNAC-1の形態が点状からヌードル状に変化した。すなわち、N-terminal領域のDeletion mutantはドミナントネガティブタンパクとなり得る事が示唆された。そこで我々はN-terminal領域のDeletion mutantがトネガティブタンパクの機能を持つか否かについてTet-off system(テトラサイクリン誘導ベクター:倍地中のテトラサイクリン濃度を変える事により遺伝子発現を調節できる)を用いてDeletion mutantの発現調節を行った。この結果、Deletion mutantを発現させるとSKOV3、Hela細胞にはいずれも細胞死が誘導された。このTet-off systemを導入したSKOV3、Hela細胞をヌードマウスに移植し腫瘍生成後、ドミナントネガティブタンパクを発現させると、腫瘍は縮小した。NAC-1のN末結合領域に作用し、BTB結合を抑制するsmall compoundあるいは、peptideの合成が、卵巣癌に対する新規分子標的治療になる事が示唆された。漿液性卵巣癌のDigital Karyotypingの結果、1/7(14.3%)にCh19p13.2の遺伝子増幅を認めた。The Cancer Genome Atlas(TCGA)のデータベース解析により漿液性卵巣癌の18%にCh19p13.2の遺伝子増幅がある事を明らかにした。Ch19p13.2領域ではNACC1を含む7つの遺伝子がmRNA発現と遺伝子copy数に相関を認めた(R>0.54)。我々は以前からNACC1がOncogenicな機能を有する事を報告してきたため、NACC1がDriver geneであると想定し、Dual-Color FISHでValidationした。Dual-Color FISHでは20/175(20%)にNACC1 locusの遺伝子増幅が認められた。また、NACC1遺伝子増幅は6ヶ月以内の再発と相関していた。免疫染色によるNAC1タンパク質発現とFISHによるNACC1遺伝子増幅には正の相関が認められた。NACC1のsiRNAやDominantnegativeな作用をもつNACC1のN末領域のdeletion mutantを作成し、NACC1が過剰発現しているSKOV3細胞に発現させると、細胞死を引き起こす事を発見した。NACC1を強制発現させた細胞株において遺伝子レベルが低下する遺伝子群を網羅的に検索し、NACC1の下流の標的遺伝子としてGADD45GIP1を同定した。GADD45GIP1はアポトーシスを誘導し、NACC1はGADD45GIP1遺伝子の転写を抑制的に制御していると考えられた。NAC1はBEN領域を有するファミリータンパク質であるNACC2とはヘテロ二量体を形成できるが、BEN領域を有しない他のBTB領域タンパク質とはヘテロ二量体を形成できなかった。NAC1タンパク質は、コンピュータ検索により最近同定されたBEN領域を有する。試験管内結合実験により、BEN領域を介してNAC1タンパク質は直接DNAと結合することを証明した。

PCRを利用したランダムオリゴDNA結合スクリーニング法により、BEN領域依存的にNAC1タンパク質に結合するDNA配列を決定した。このDNA配列はGADD45GIP1遺伝子のプロモーター領域に4カ所存在する。試験管内結合実験によりNAC1タンパク質はBEN領域を介してGADD45GIP1遺伝子のプロモーターに直接結合する事を発見した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
光を用いた糖の位置選択的脱酸素化および官能基化反応の開発

本研究では、光とケトン触媒を用いた糖の2位選択的脱ヒドロキシル化および官能基化反応の開発を行う。すなわち、グルコースに対して水中で光励起されたケトンを作用させることで、水素引き抜きとラジカルの転位を経て、2ーデオキシグルコノラクトンへと変換する。また、生成するラジカル中間体を他の反応剤で補足することにより、糖の2位選択的官能基化を行う。これによって、従来は保護・脱保護を含む多段階の合成を必要としていた糖の2位における置換反応を、極めて簡便に行うことができる。