hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動と看護実践能力との関連

プロアクティブ行動とは、組織に入職した個人が組織への適応をめざしてとる積極的な学習行動である。多重指標モデルを用いて検討した結果、新人看護師が組織社会化ので発揮するプロアクティブ行動は職場適応に影響を与えることを証明した。しかし、新人看護師が組織社会化で発揮するプロアクティブ行動として、先行研究にはなかった【看護技術習熟行動】が抽出できたことから、新人看護師の職場適応にとって、看護実践能力を獲得することが重要な課題であることが明らかになった。そこで、本研究では新人看護師の組織社会化におけるプロアクティブ行動と看護実践能力との関連を明らかにする。
糖輸送担体の細胞内ソーティング機構とインスリン作用

インスリンによる糖輸送促進機構は、細胞内の小胞に存在する糖輸送担体GLUT4(この小胞をGLUT4小胞と呼ぶ)を細胞膜に呼び出す、GLUT4のトランスロケーションで説明できる。このインスリン作用にはphosphatidylinositol 3-phosphate kinase(PI3kinase)の活性化が必須であるが、GLUT4小胞までのシグナルは明らかでない。インスリン受容体を過剰に発現させたCHO-IR細胞にARNOやGrp1(米国M.Czech教授より供与)のPHdomainのみを発現させると、インスリン刺激により細胞膜の特定部位に集合することから、この部位でPI(3,4,5)P3が集積していると考えられた。すなわち、インスリンによりPI3kinaseが活性化されるが、このPI3kinaseは細胞膜近傍の特定部位に集合するので、この細胞膜(近傍)部位でPI3(3,4,5)P3が増加し、ここへPHdomainを介してAktが引き寄せられ、引き寄せられることでPDK1によりリン酸化され活性化されるというダイナミックな情報伝達経路が考えられた。さらに、PDK1の野性型(wt)およびK111A変異体(kinase dead:kd)をCHO-IR細胞に発現させ、Akt1のT308のリン酸化・脱リン酸化における役割について検討したところ、PDK1はAkt1のT308をリン酸化するだけでなく、その脱リン酸化にもPP1を介して関与していることが示唆された。本研究には米国M.Czech教授より供与されたGrp1 cDNAおよび糖輸送担体の細胞内局在化シグナルについての、豪州D.James教授との共同研究が大いに寄与した。そこで、PI3kinaseの下流のシグナル伝達経路で注目されているAkt(protein kinase B)について検討した。インスリン受容体を過剰に発現させたCHO-IR細胞で検討すると、インスリン刺激により、のみならず、PI3kinaseのp85サブユニット、p110サブユニットがともに細胞膜の特定領域に移動することが観察された。このAktの移動はAktのPHdomainを除いたり、PHdomainに変異を導入すると生じなかったが、308位と473位に変異を導入してこの部位のセリン・スレオニンリン酸化が生じないようにしても、またAKTのキナーゼ活性をつぶしても、インスリンによる細胞膜への移動は観察された。ARNOやGrp1(米国Czech教授より供与)のPHdomainのみを発現させると、インスリン刺激により上記の細胞膜の特定部位に集合することから、この部位でPl(3,4,5)P3が集積していると考えられた。すなわち、インスリンによりPI3kinaseが活性化されるが、このPI3kinaseは細胞膜近傍の特定部位に集合するので、この細胞膜(近傍)部位でPI(3,4,5)P3が増加し、ここへPH domainを介してAktが引き寄せられ、引き寄せられることでPDK1によりリン酸化され活性化されるというダイナミックな情報伝達経路が考えられた。そこで、PI3kinaseの下流に存在するPDK1の野生型(wt)およびK111A変異体(kinase dead:kd)をCHO-IR細胞に発現させ、Akt1のT308のリン酸化・脱リン酸化における役割について検討した。

T308はインスリン刺激後1分でリン酸化されたが、5分後にはほぼ完全に脱リン酸化された。wt-PDK1発現細胞ではT308のリン酸化が増強されたが、これも速やかに脱リン酸化された。kd-PDK1発現細胞ではT308のリン酸化レベルは変化しなかったが、15分後でもリン酸化状態が保たれ、protein phosphatase(PP)を抑制していると考えられた。PP1活性はインスリン刺激により増加し、これはwt-PDK1発現で増強され、kd-PDK1発現では抑制された。また、PP1はT308-リン酸化ペプチドを脱リン酸化した。以上より、PDK1はAkt1のT308をリン酸化するだけでなく、その脱リン酸化にもPP1を介して関与していることが示唆された。本研究には米国M.Czech教授より供与されたGrp1 cDNA、および糖輸送担体の細胞内局在シグナルについての豪州D.James教授との共同研究が大いに寄与した。
合成開口レーダを利用した東北タイ農村地域発展経路の再評価

対象地域における合成開口レーダ画像の解析を進めるとともに,その結果を評価するために9月14日19日および3月22日26日に現地調査を実施した.合成開口レーダ画像の解析はナコンラチャシマ県北部とコンケン県北部を対象として行った.それぞれ2007年から2008年にかけての7時点および12時点の観測データを用い,各ピクセルにおける各時点の後方散乱係数を独立変数としてk-means法によるクラスタ分類を行った.この結果,いずれの地域でも雨期の間に後方散乱係数の低下を示すクラスタと雨期を通じて後方散乱係数が増加し続けるクラスタの大まかに2通りのクラスタが形成された.前者は地形的に湿潤なため雨期の間に水面を生じているものと推測された.雨期である9月の調査では水田の状況を主に地域住民からの聞き取りと目視により調査した.コンケン県北部では聞き取りによって比較的湿潤な低位水田と乾燥した高位水田の分布図を作成した.また伝統的灌漑が発達してきたスリン県では伝統的灌漑の現状を調査した結果,調査直前に政府による治水対策事業が実施され,伝統的灌漑の多くが撤去あるいは近代的水利施設に置き換えられたことが明らかになった.また東北タイの北東端に位置して降水量が多いナコンパノム県では地形的立地条件にかかわらずほとんどの水田で湛水状態となっていることが確認された.乾期の3月においては,9月に調査を行ったコンケン県北部および前年度に調査を行ったナコンラチャシマ県北部において全球航法衛星測位(GNSS)を利用した地形測量を実施し,クラスタの空間分布と地形の関係を精査した.この結果,地表水の集まりやすい少しくぼんだ地域において雨期における湛水の特徴を示すクラスタが分布しているなど,両者が良く対応していることが確認された.現地調査も予定通りに進行しており必要なデータも得られている.本課題の目的の一つである点水田の分類手法の確立についても30年度中に概ねめどが立った.GNSS測量による地形情報とクラスタリングの結果の詳細な比較検討を進め,湿潤度に応じた水田分類が行われているか妥当性を評価する,またRandom Forest等,学習データを用いたより精度の高い分類手法の適用可能性についても検討する.現地データについてはこれまでの調査により蓄積が進んでいるが,年度中に一度,分類の精度評価に必要な地形や土壌含水率に関するデータの収集を補足的に実施する.これらにより湿潤度に応じた土地の分類手法が確立した段階において各地域における湿潤度分類図を作成する.これに加えて各年代の水田拡大過程に関するデータの整備も行う.2000年代についてはすでにデータが座標を有する形で得られているが,1950年代についても当時の地形図に基づく水田分布データの整備を行う.また20世紀初頭についても地図が整備されている地域においては同様に水田分布データを作成する.上記2種類の空間データを用いることにより各年代においてどのような条件の土地に水田が広がっていたかを明らかにし,各年代・各地域におけるコメ生産の安定性を推定する.これに先の基盤研究等における現地聞き取り調査で得られた各地域の生業史に関する情報を重ね合わせることによって,本課題の目的である東北タイ各地域における農業の歴史的発展経路の再評価を行う.2017年度は4回の現地調査を行い,湛水頻度(≒生産安定性)に基づく水田分類手法の確立に向けた現地情報の収集を行った.6月18日から21日にかけては対象地域のうちコンケンおよびナコンラーチャシーマにおいて打ち合わせおよび現地調査を行った.コンケンでは研究協力者であるコンケン大学の教員と打ち合わせを行った後,すでに合成開口レーダ画像を用いた水田分類が終わっている場所において土壌水分や湛水状況などの現地情報を収集した,またナコンラーチャシーマでは現地の土地開発局の職員からの情報により調査対象とする2地区を絞り込んだうえで,現地の概況視察を実施した.9月には気象局において対象地域の気象データの入手を行ったほか,14日から15日にかけてナコンパノム県ホーンサワン郡およびシーソンクラーム郡において一日ずつ,農地の水文状況および農業生産状況に関する現地調査を実施した.ナコンパノムは年平均降水量が2000mm前後と湿潤なことに加え雨季の中盤であり,水田がおおむね湛水していたため現地農民からの聞き取り調査のみを実施した.この調査を通じ,ナコンパノムにおいては水田の湛水頻度はほとんど一様であることが明らかになった.またナコンパノムでは翌年3月にも現地大学教員との打ち合わせと補足的な現地調査を行った.12月にはナコンラーチャシーマにおける上記対象2地区の水田において,土壌含水率とGNSS(全地球測位システム)キネマティック法による簡易水準測量とを実施し,微地形と土壌含水率の関係を示すデータを取得した.また周囲の村落で聞き取りを行った結果,「窪地の水田」と呼ばれる湛水頻度の高い水田は小規模河川沿いの低地にのみ存在していることが明らかになった.これは降水量が1000mm程度であるため直接降雨や地表面流入では田面の湛水が生じないためと考えられる.初年度は2地域において現地調査を実施する予定であったが,3地域において現地調査を実施することができ,合成開口レーダ画像により水田を分類するにあたって有用な学習データを取得することができた.半面,ナコンラーチャシーマについては土地利用図の作成が完了しておらず,現地調査の進捗と相殺される形となっている.対象地域における合成開口レーダ画像の解析を進めるとともに,その結果を評価するために9月14日19日および3月22日26日に現地調査を実施した.

合成開口レーダ画像の解析はナコンラチャシマ県北部とコンケン県北部を対象として行った.それぞれ2007年から2008年にかけての7時点および12時点の観測データを用い,各ピクセルにおける各時点の後方散乱係数を独立変数としてk-means法によるクラスタ分類を行った.この結果,いずれの地域でも雨期の間に後方散乱係数の低下を示すクラスタと雨期を通じて後方散乱係数が増加し続けるクラスタの大まかに2通りのクラスタが形成された.前者は地形的に湿潤なため雨期の間に水面を生じているものと推測された.雨期である9月の調査では水田の状況を主に地域住民からの聞き取りと目視により調査した.コンケン県北部では聞き取りによって比較的湿潤な低位水田と乾燥した高位水田の分布図を作成した.また伝統的灌漑が発達してきたスリン県では伝統的灌漑の現状を調査した結果,調査直前に政府による治水対策事業が実施され,伝統的灌漑の多くが撤去あるいは近代的水利施設に置き換えられたことが明らかになった.また東北タイの北東端に位置して降水量が多いナコンパノム県では地形的立地条件にかかわらずほとんどの水田で湛水状態となっていることが確認された.乾期の3月においては,9月に調査を行ったコンケン県北部および前年度に調査を行ったナコンラチャシマ県北部において全球航法衛星測位(GNSS)を利用した地形測量を実施し,クラスタの空間分布と地形の関係を精査した.この結果,地表水の集まりやすい少しくぼんだ地域において雨期における湛水の特徴を示すクラスタが分布しているなど,両者が良く対応していることが確認された.現地調査も予定通りに進行しており必要なデータも得られている.本課題の目的の一つである点水田の分類手法の確立についても30年度中に概ねめどが立った.ナコンラーチャシーマの他,すでに土地利用図が存在するコンケンを除く2地域について2018年度中に1950年代以降各年代の土地利用図を作成する.また,前年度に行った現地調査に基づき,水田の仮分類結果の精度検証を行うとともに,精度を向上させるために分類手法の改良を行う.現地調査は2017年度に調査を実施しなかったスリンのほか,ナコンラーチャシーマとコンケンにおいても実施する.スリンでは多くの伝統的水田灌漑施設があることが研究代表者によるこれまでの研究により明らかになっており,本課題ではその受益範囲を合成開口レーダにより把握することを目的としているが,前回の調査時からすでに15年が経過していることから,今回の調査では伝統的灌漑施設の有無および施設からの河川水が流入する範囲について聞き取りおよび視察によって現状確認を行う.ナコンラーチャシーマとコンケンでは,雨季中盤(9月)の水田における湛水状況と土壌含水率を調査するほか,コンケンではGNSSを用いた簡易地形測量を実施する.秋までに中間的な成果を取りまとめ学会で発表することを目標としている.
ツイスター空間のモジュライ空間の研究

これまでいくつかの系列しか知られていなかったコンパクトツイスター空間の具体例に関して、新しい例を大量に構成した。さらに新しいコンパクトミニツイスター空間の具体例を大量に発見・構成した。Joyce計量のツイスター空間について研究を行い、特別な場合にツイスター空間を具体的に構成した。Joyceは1995年の論文で複素射影平面の連結和の上に自己双対計量でトーラスの作用をもつものを具体的に構成した。藤木明は2000年の論文で、ツイスター空間の構造を明らかにすることによりこのような計量はJoyce計量に限ることを証明した。しかし連結和の個数が4以上のとき、ツイスター空間の具体的な構成方法は知られていなかった。筆者は連結和の個数が4の場合に、すべてのJoyce計量のツイスター空間を具体的に構成した。証明はおおざっぱに次の2段階から成る。1.トーリック曲面をファイバーとするP^1上のファイバー空間を具体的に作る(すなわち定義方程式を具体的に与える).2.そのファイバー空間にブローアップとブローダウンを繰り返し施すことにより求めるツイスター空間を得る.構成は天下り式であるが、実際にはツイスター空間の反標準系の解析に基づく。すなわち上記の1で与えられる代数多様体は、基本的にツイスター空間の反標準モデル(すなわち反標準系による有理写像の像)である。これが像の上へ双有理であり、それを通常のブローアップやブローダウンの合成として分解することにより上記の2の段階の構成を得る。・3CP^2上のgenericなツイスター空間はCP^3の二重被覆の構造を持つが、これnCP^2の場合に一般化し、論文Explict construction of new Moishzon twistor spaces IIとしてまとめ、arXivで公開した。n=3のときと同様、これらのツイスター空間の射影モデルは、ある単純な構造を持った有理多様体の二重被覆の構造を持つが、n=3のときの結果から直ちに見いだせるたぐいのものではないことに注意しておく。・Joyceが構成した自己双対計量に付随与るツイスター空間の、ミニツイスター空間を具体的に構成した。そしてJoyce計量を、ミニツイスター空間の構造を保ったまま同変変形できるための十分条件を与えた。その結果、新しいMoishezonツイスター空間の例を、大量に、かつ組織的な方法で与えることができた。この結果を論文Explict construction of new Moishezontwistor spaces IIIとしてまとめた。・上記Joyce計量のツイスター空間の射影モデルを、具体的な定義式を与える形で構成した。さらに、これらの射影モデルがH^2xT^2上のJoyce計量のツイスター空間をdense(だがZariski poenではない)な開集合として含むことを示した。この結果を論文On a construction of the twistor spaces of Joyce metrics IIとしてまとめた。昨年度までの研究で得られた新しいツイスター空間を非常に特別な場合として含むツイスター空間の系列を見いだした。これらのツイスター空間は次の特徴をもつ:・射影代数多様体と双有理同値である(すなわちMoishezonである。)・C*の作用を持つ。(すなわち対応する自己双対計量が自明でないKilling場をもつ。)・さらにそのC*作用による商空間(minitwistor空間)を射影代数曲面とじて具体的に(定義式を与える形で)与えることができる。・Joyce計量の同変変形として得られる。これらは単なる存在定理ではなく、ツイスター空間の構造までよくわかるものになっている。この結果を論文としてまとめ投稿し、審査の結果専門誌に受理された。また上記の結果を2008年7月にフランスLuminy(CIRM)で開催された国際研究集会Geometry of complexmanifolds, III'において講演報告した。また関連する課題として、中田文憲氏とminitwistor空間と3次元Einstein-Weyl多様体の関係に関する共同研究を行いいくつかの基本的な結果を得た。またこれとは別にJeff Viaclovsky氏とコンパクト自己双対多様体の共形変換群に関する共同研究を行いいくつかの結果を得た。
PETプローブの安全性向上を指向した高速メチル化法の開発

PETは最終的にヒトに投与を行う薬剤を製造することが目的であり、その安全性を担保することは重要な課題である。現在、研究が行われている炭素?炭素結合生成反応を用いた合成法は代謝安定型のプローブを合成できるが反応に際して有機金属錯体を用いている。金属化合物の最終製剤への混入を防ぐために、本研究課題では、固相担持型パラジウム触媒を利用したPETプローブ合成を計画し、その基礎化学反応の検討を行った。現在、PETプローブ合成において炭素-炭素結合を形成する高速化学反応のために金属触媒としてパラジウム錯体を、前駆体としてスズ化合物あるいはホウ素化合物を用いている。反応後にHPLCで精製してPETプローブを合成しているが、特にヒトへの臨床応用を考えたときに金属化合物の最終製剤への混入を抑えることは非常に重要なことである。そこで、本研究提案では金属触媒を固相に担持し、ろ過を行うことにより反応系中から容易に除去することのできる系を考案した。具体的には、Suzuki-Miyauraカップリング反応が適応される基質において、固相担持パラジウム触媒を用いて高速メチル化反応を行うこととした。本年度は当初計画である固相担持触媒の高速化学反応への適応を試みた。その結果、予想通り反応効率は均一系触媒と比較して大きく低下しているものの、反応自体は低収率ながらも進行することがHPLCによる反応液の分析から示された。そのため、触媒量、温度条件、溶媒条件等の最適化を行うことにより実用性が出る範囲まで効率化することは可能であると考えている。現時点では、反応基質は市販のフェニルボラン酸類を用いているが、来年度以降、様々な基質を用いて反応を試していく予定である。また、計画では来年度に予定されていた反応容器の開発も先行して行った。しかしながら、反応容器下部への直径約5mm、長さ約5mmのグラスフィルタを取り付けることはかなり技術的に困難なことが判明した。そこで、反応容器の形状を含めて現在、再検討を行っている。PETは非侵襲的に生体機能のイメージングを行うことが出来る強力なツールである。そのイメージングを行うために、様々なPETプローブの開発がおこなわれてきている。現在、PETプローブ合成において炭素-炭素結合を形成するために、金属試薬であるパラジウム錯体を触媒として、前駆体としてスズ化合物あるいはホウ素化合物を用いている。通常、高速化学反応後にHPLCあるいはショートカラム等で目的とするPETプローブを精製しPETプローブを合成している。一方、ヒトへの臨床応用を考えたときに金属化合物の最終製剤への混入は安全性の面から無くすことが必須である。そこで、本研究提案では金属触媒を固相に担持し、ろ過を行うことにより反応系中から容易に金属触媒を除去することのできる系を考案し、実用化を目的としている。Suzuki-Miyauraカップリング反応が適応される基質において、固相担持パラジウム触媒を用いて高速メチル化反応を行うこととした。本年度は、実際のPETプローブ合成に使用する合成装置に固相触媒対応型の反応容器を作ることを目指した。昨年度に引き続き、様々な手法を検討したものの、具体的に実用的な反応容器を開発できていない。そのために、現状の合成装置に対応したうえで、当初計画とは異なる形状になるが、他の材質などを含めた検討を行っている。また、固相担持パラジウム触媒に関しても、近年様々な担体が市販されていることから、これらの反応剤を用いた反応の検討も行っている。反応性が高い固相担持パラジウム触媒を用いることで、加熱不要あるいは穏やかな条件での反応が可能であれば、反応容器の材質に対する制限が減ることを期待している。PET(Positron Emission Tomography;陽電子画像診断法)は近年様々な進化を遂げており、生きたまま生体の機能を可視化する有効な手法である。しかしながら、そのためのPETプローブ開発は進んでいるとは言いがたい。申請者の所属研究室では代謝安定型である炭素ー炭素結合を用いたPETプローブ合成を行って来た。しかしながら、炭素ー炭素結合を形成する標識化学反応では金属化合物を用いるために、生体に投与する最終製剤へ金属化合物の残留という問題が起こり得る。そこで、本研究提案では有機金属化合物を固相に担持した錯体を用いることで化学的アプローチから最終製剤への安全性を担保することを目的とした。本課題においては固相担持金属錯体を用いたクロスカップリング反応を用いる計画を立てた。固相担持型の金属錯体はメリットとして、反応後の金属錯体を濾過のみで取り除けることにある。反面、デメリットとして反応速度が遅い、錯体濃度を上げることが難しいことが挙げられた。まず、反応が最大に進行する条件を見つけるために通常の固相反応に準じた反応条件下で速やかなメチル化反応が進行する条件検討を行った。その結果、温和な加熱条件下(5070度)で低収率ではあるが反応が進行することがHPLCにより確認できた。そこで、反応中にバブリング操作を加えることで、静置条件下よりも反応効率は上昇することが確認できた。

このことから、固相担持パラジウム錯体を用いた標識化学反応は更なる条件検討は必要かと考えられるものの、反応性の向上等も見られることから応用は可能であると判断できた。当初計画していた、グラスフィルター付きの反応容器が技術的に制作困難であり、放射性条件下での反応を行うことが出来なかった。そのために、形状、材質を変更した反応容器製作を現在行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画の反応容器の製作が困難なことから、制作可能な反応容器形状、およびその形状において可能な反応を開発する必要が出てきた。そのために、加熱条件を限りなく温和にすることで、ポリプロピレン(PP)製の反応容器を使用することが出来るかを検討している。PP製反応容器であれば、加熱するには形状的に不向きではあるが、下部にフィルターを取り付け、バブリング、溶液移送が可能であると考えている。来年度にかけては反応条件の最適化、および放射性条件下での反応応用を進めていきたい。
相反性抑制機能を向上する新しい介入：電磁気刺激とフィードバックの統合効果

2018年度の研究では,反復運動が相反筋に投射する皮質脊髄興奮性に及ぼす影響を検証することを目的とした.健常被験者8名を対象とした(男性1名,女性7名,平均年齢22.5歳).反復運動として,運動開始合図に対して素早く手関節を屈曲する単純反応課題を100回反復した.開始合図の150 ms後に経頭蓋磁気刺激を行い,橈側手根屈筋(FCR)および橈側手根伸筋(ECR)における運動準備中の運動誘発電位(MEP)振幅を観察した.FCRおよびECRにおけるMEP振幅を自然対数モデルに近似させ,FCRとECRにおける自然対数モデルの切片および傾きを,反復運動練習の前半と後半で二項検定を用いて比較した.その結果,運動準備中のMEP振幅は,FCRとECRともに運動開始に近づくほど振幅が低下する対数関数に近似した時系列変化を示した.しかし,FCRにおける自然対数の傾きは反復運動練習の後半まで維持されたものの,ECRでは反復運動練習の後半に傾きが減少した.2018年度の実験により,反復運動が相反筋に投射する皮質脊髄興奮性に影響を及ぼすことが示唆された.2018年度の予定であった反復運動が相反筋に投射する皮質脊髄興奮性に及ぼす影響を明らかにすることはできたが,運動誤差による影響を検証できなかったため.2018年度の研究では,反復運動が相反筋に投射する皮質脊髄興奮性に及ぼす影響を検証することを目的とした.健常被験者8名を対象とした(男性1名,女性7名,平均年齢22.5歳).反復運動として,運動開始合図に対して素早く手関節を屈曲する単純反応課題を100回反復した.開始合図の150 ms後に経頭蓋磁気刺激を行い,橈側手根屈筋(FCR)および橈側手根伸筋(ECR)における運動準備中の運動誘発電位(MEP)振幅を観察した.FCRおよびECRにおけるMEP振幅を自然対数モデルに近似させ,FCRとECRにおける自然対数モデルの切片および傾きを,反復運動練習の前半と後半で二項検定を用いて比較した.その結果,運動準備中のMEP振幅は,FCRとECRともに運動開始に近づくほど振幅が低下する対数関数に近似した時系列変化を示した.しかし,FCRにおける自然対数の傾きは反復運動練習の後半まで維持されたものの,ECRでは反復運動練習の後半に傾きが減少した.2018年度の実験により,反復運動が相反筋に投射する皮質脊髄興奮性に影響を及ぼすことが示唆された.2018年度の予定であった反復運動が相反筋に投射する皮質脊髄興奮性に及ぼす影響を明らかにすることはできたが,運動誤差による影響を検証できなかったため.研究代表者の所属施設異動に伴い研究環境を新たに整備する必要が生じたことに加え,前年度に購入を計画していた既存の3次元同期化システム(Lock+)では運動と電磁気刺激を同期させることが困難であることが判明し,運動同期化システムの修正を計画する必要が生じたため.
思考の可視化と操作化による科学的な探究活動のユニバーサルデザイン化

科学的な探究のプロセスの中で、自らの考えや判断を表現することができる科学的思考力・表現力を養うために、思考の可視化と操作化を伴う授業を開発して実践し、その有効性を検証すること。また、この実践により、すべての生徒に自己肯定感や効力感を持たせ、積極的に授業に参加しようとする姿勢を育むことを目的として研究を進めた。2016年度は、さらに表現力の伸張を目指して,第3学年を対象に「化学変化とイオン」、「地球と宇宙」の2つの単元において、思考の操作化に特化した新たな思考ツールである「操作化ツール」を開発し、授業実践を行った。「化学変化とイオン」の単元では、自由電子を操作できる「イオンモデル」を活用した授業を実践した。単元を通して,電子に見立てたクリップを使用したモデルを使い,電離やイオン化などの科学事象をモデル化し操作することで,自らの考えをつくり、表現することを目指した。また、「地球と宇宙」の単元では、CDディスクを使って、太陽の見かけの動きや、季節に見える星座の方角、月の満ち欠けなどの天体の事象を表すことができる「天体ディスクモデル」を開発した。モデルをワークシートと合わせて操作し、単元を通して授業実践する中で、現象の深い理解を目指した。授業実践後138人を対象に行ったアンケートでは、78%の生徒が、現象が分かりやすくなったと回答し、74%の生徒が説明しやすいと回答した。生徒は視覚的に自分の思考を再確認しながら操作化できることで、試行錯誤の繰り返しが容易にでき結論を導きやすくなった。また教師にとっても,生徒の思考が可視化されることで指導を要する箇所が明確になり支援が容易になった。さらに,思考のためのツールが表現のツールにもなり,小集団での共有化がより深まったように考える。ただし、思考の操作には基本的な知識が必要であり,操作ツールを使い慣れるまでに時間がかかること、単元を通して使用でき、思考の中核となる思考スキルを踏まえた、操作ツールの開発の難しさに課題が残った。本研究の成果は、日本理科教育学会第66回全国大会と、日本理科教育学会東海支部大会にて発表を行った。
ナラティヴアプローチによる治療的意味生成過程に関する研究

本研究は治療的会話としてのナラティヴアプローチの特徴を、セラピーに固有の関係性の質という観点から明確にし、臨床的適用の可能性を探ることが目的である。そのために関係性および時間要因、そして社会文化的文脈の要因に注目し、臨床のフィールドに生じる治療的会話のミクロな分析と、関係場の特徴を把握する。そしてクライエントの談話におけるライフヒストリーの変化との関連をとらえる。これによって治療的会話に生じる新しい意味生成が、自己の再構成をうながし、自己物語(パーソナルナラティヴ)の再編へとつながる過程を明らかにした。これによって治療的会話に生じる新しい意味生成が、自己の再構成をうながし、ライフストーリーの再編へとつながる過程を明らかにする。ナラティヴが新しい意味を生み、自己の再構成へとつながるはたらきをとらえるにあたって、会話の担い手たちの関係性および時間要因、そして社会文化的文脈の要因が重要であると考えられる。平成20年度において研究グループは、ナラティヴアプローチに関わる内外の文献を収集し、内外の実践研者との情報交換を行った。研究分担者および研究協力者は合計11回の合同研究会を行い、緊密に連絡を取り合ってこの作業を進めた。この研究会は「ナラティヴ科研神戸土曜セミナー」として公開し、多くの若手研究者の参加を得、活発な議論が行われた。平成20年度の研究会内容の一部は『ナラティヴ心理学年報創刊号』として刊行予定である。研究グループはそれぞれのフィールドにおいて、ナラティヴのミクロ分析のための資料収集を行ってきた。セラピーやさまざまな援助場面において会話場面を抽出し、会話のなかでの意味生成プロセスを明らかにしていくための基盤となる資料の収集である。以上について検討するなかで、ナラティヴが感情をコントロールする治療的要因について、研究代表者を中心に自傷に関わる臨床事例を取りあげ検討した。その一部について第5回対話的自己論国際会議(2008年8月ケンブリッジ大学)にて口頭発表を行った。また合同研究会のなかでナラティヴと時間要因に関わるテーマが抽出された。このテーマは引き続き次年度において集中課題として取りあげ、日本心理学会第73回大会シンポジウム(2009年8月立命館大学)で発表する予定である。平成21年度の本研究は、時間要因を中心に分析を行った。研究グループは合同研究会(6月、9月、11月)を行い、日本質的心理学会第6回大会(北海学園大学)にて、シンポジウム「時間とプロセスをとらえる質的研究」を企画し、成果の一部を発表した(2009年9月13日)。時間要因については、自己を対話関係としてとらえるハーマンスの対話的自己理論にもとづき、治療的会話における過去の自己と現在の自己の対話関係の分析を行った。日本心理学会第73回大会招待講演にてハーマンス来日の折、ワークショップを企画し、以上の分析について直接示唆を受けた(2009年8月27-29日立命館大学および京都大学)。さらに研究代表者は内的発話の対話性と時間特性について、バフチンとヴィゴツキー及びユングの心理学理論に依拠し、検討を行った。結果の一部は第2回国際バフチン会議(2009年6月ストックホルム大学)及び第2回国際ユング会議(2009年7月カーディフ大学)にて発表を行った。以上の研究によって、ナラティヴの視点が出来事をつなぐ独自の時間構造を持つことが明らかになった。これまでの研究の成果は、HP「ナラティヴ心理学ネットワーク」を2010年度早々に立ち上げ、公開する予定である。平成22年度の本研究は、人生の長いスパンを含むライフストーリーが社会文化的文脈のなかでどのように、形成されるかについて取り組んだ。すでに研究グループの各フィールドにおいて当事者たちのライフストーリーを聴取し、分析を行った。

生活場面において生じる治療的会話がライフストーリーを動かし、ナラティヴの再編へとつながるはたらきに焦点をあてることによって、ナラティヴの視点が当事者の現実を描くことにおいて優れていることが示された。研究グループは合同研究会(7月、9月)を行い、毎月一回の「ナラティヴ水曜会」にて定例会を行い、情報を交流している。以上について、日本教育心理学会第51回総会(研究委員会企画シンポジウム「情動とその表象化」早稲田大学2010,8.28)および『発達』の特集号にて成果の一部を発表した(123号2010年7月)。また研究グループはクラーク大学よりナラティヴ実践研究の第1人者の一人Bamberg,M.教授及び京都大学のやまだようご教授を交え、ナラティヴアプローチの現状についてシンポジウムを行った(立命館大学2010.7.11)。本研究は治療的会話としてのナラティヴアプローチの特徴を、セラピーに固有の関係性の質という観点から明確にし、臨床的適用の可能性を探ることが目的である。ナラティヴが新しい意味を生み、自己の再構成へとつながるはたらきをとらえるにあたって、会話の担い手たちの関係性および時間要因、そして社会文化的文脈の要因が重要であると考えられる。本研究の最終年度にあたる平成23年度、研究グループは臨床現場において、収集された会話資料をもとに、関係レベルのメッセージを詳細にとらえ、内容レベルでのメッセージとの照合を行った。以上を通じて、ナラティヴにおける素材(対話におけるテーマ)とナラティヴの行為との間に生じる差異に着目し、語り手(クライエント)が自己を再構成する契機をとらえることを試みた。日本心理臨床学会第30回大会(福岡国際会議場2011年9月3日)および日本心理学会第75回大会(日本大学2011年9月15日)にて、研究グループ全員が集まり、ナラティヴ視点にもとづくリサーチ及び心理療法に関わるワークショップ及びシンポジウムを企画した。この2つの企画にて、治療的会話に生じる新しい意味生成が、自己の再構成をうながし、ライフストーリーの再編へとつながる過程について成果を発表し、多くの研究者と討論を行った。物語の物語性に立脚したナラティヴアプローチの意味を再認識することが、今後の課題となった。臨床場面では、生活史聴取に立ち返り、そこから個人の内的テーマを明確にしていく道筋を描くことを方法として洗練させていくことが課題である。以上について、「リメンバリング-喪失と回復の物語」精神療法38-1,2012『質的心理学ハンドブック』第4章(新曜社2012年9月刊行予定)などで成果を公表したo
常温熱機関「水飲み鳥」の運動の熱的特性解析と教材化の研究

常温熱機関「水飲み鳥」について考察した。(1)内部温度の計測方法の検討(2)作動物質(塩化メチレン、ジエチルエーテル、フレオン11)の熱的特性のデータ収集、さらに作動物質としての水の利用について、考察を行った。(3)「水飲み鳥」の認識、製造の歴史を調査した。「トーマス・リー・バッキージョセフ・P・ブランク補筆小津次郎訳アインシュタイン-ある個人的な回想録-図書184号、1964年12月号」には「わたしの兄がアインシュタインに仕掛け玩具を贈ったことがある。それは、水を入れたコッブの縁に小鳥がとまっていて、水の中に頭を入れたり出したり、まるで永久運動のように動作をくりかえすのである。アインシュタインは坐って、この運動を起こさせる原理を発見しようとして、楽しそうに眺めていたが、原理は発見できなかった。」等の記述を確認したが、「日本人の発明になる水飲み鳥」との見解の検証はできなかった。ガモフは"熱機関の原理にもとづいた、日本の巧妙なオモチャ"、ペレリマンは「中国から伝わってきたおもちゃに、《水飲み鳥》とも言われているものがあります。」と紹介している。(4)台湾での製造現場の調査は、困難で、現在は中国で製造されていることがつかめた。日本での調査は「企業秘密」の壁がある。「孤独なライフワーク神山恵三(文藝春秋)」には「水飲み鳥の育ての親-アインシュタインを考えこませた水飲み鳥と平田棟雄氏オモチャの最高傑作」として「虎ノ門の特許庁に向かった。」「昭和二十四年五月三十日付けの初めての書類の上に、さらに何通もの書類が貼付されていた。」との実用新案の記述を確認。(5)日本の文献では、定量的説明は少なく、作動物質の「凝縮」の事実の検証も不十分である。(6)外国の論文では、研究の方向は定量的・理論的な追究も多いが、熱的なメカニズムの全体的な解明が不充分である。カルノーの理想的なサイクルではサイクルに必要な時間は無限大にかかるが、現存の熱機関の周期は有限であり、機械的なメカニズムが、熱的な動きを制限している。」と紹介している。
介護老人保健施設における安全かつ効果的な薬物療法管理支援の検討

介護老人保健施設で薬物療法の実践と管理は看護職が担う重要な医療管理のひとつである。的確な判断と役割発揮に必要な看護職の服薬管理支援について検討した。看護職が担う服薬管理・支援は確認・内服支援・多職種との連携など、携わる業務が多いことが明らかとなった。介護老人保健施設での服薬管理支援は複数の看護職が関わること、多職種との連携では事前に対応を検討する等の対応が必要であると考えられた。本年度は,本調査を実施するための予備調査として、(1)看護師が実施する薬剤管理の現状、(2)薬剤管理に対する看護職の問題意識、(3)服薬管理における看護職のアセスメントと支援行動の3点においてそれらの実態を明らかにすることを目的に協力施設選定を検討したが、事前に調査内容の精密な選定と評価・分析方法について明確な手順を検討していく必要があるため、病院および施設における看護師の薬剤管理に関する先行研究を調査した。その結果、病院および施設における薬剤管理は患者または利用者への自己管理、内服継続支援に関するものがほとんどであり、睡眠剤から離脱できた介入事例の報告が1件のみであった。状態や状況をアセスメントした上での薬剤管理および支援に関する報告はなく、その理由として加齢と慢性疾患を併せ持っている高齢者に対し綿密なアセスメントするための時間が煩雑な業務によって確保しにくいこと、薬剤支援に関する裁量権、病院から介護保健施設へ移行の際に生じる薬剤変更に対する知識・理解力の課題などが考えられた。現在,予備調査実施予定施設を選定中であるが、パイロット研究として睡眠薬および下剤服用に対する看護師のアセスメントと状態変化に対する支援について、内服薬を服用している高齢者の疾患や生活機能、認知機能を包括的に評価し、看護師を中心とした施設スタッフ間の連携の実態を調査しつつ3点の目的を明らかにし、平成23年度早期に予備調査施設へのデータ収集、基礎分析を行い、平成23年度中に本調査へ移行できるよう準備を進めているところである。平成23年度は(1)看護師が実施する薬剤管理の現状、(2)薬剤管理に対する看護職の問題意識、(3)服薬管理における看護職のアセスメントと支援行動の3点においてそれらの実態を明らかにすることを目的に山形県内の介護老人保健施設1施設に勤務する看護師15名に服薬管理および具体的支援に関する意識について聞き取り調査を実施し、入所者50名に対して日常生活自立度と認知機能、内服薬について診療録より調査した。本調査は山形大学医学部倫理委員会の承認を受けて実施した。看護師の服薬に関する意識では、安全に内服するよう何度も入所者を確認すること、認知機能に合わせて確実に服薬支援する方法を個別的に実施していること、夜間の転倒予防のために眠前の睡眠薬を医師の指示のもと極力控えていること、下剤については決められた指示のもとに看護師が調整している現状が明らかとなった。また、調査施設では入所前後で内服薬を極力変更することなく入所者に内服薬を処方していること、服薬数は平均7種類程度であることが明らかとなった。しかし、多くの入所者は医療依存度が高く、介護度も高いために介助を要して服薬しており、約3割の入所者は経管栄養を介した薬剤服用であった。現在、日常生活動作と内服薬の効果ついて関連性を分析しているところである。今後、看護師の服薬に対する意識について調査施設を拡大すること、施設入所者の内服薬と日常生活機能との関連をさらに分析するため、調査施設を増やすよう準備を進めているところである。近年の介護老人保健施設において、医療依存度の高い高齢者の増加に伴い、高度な疾病管理をする点でも多剤に及ぶ薬物療法や臨床症状に即した薬物療法の実践およびその管理が一層重要である。しかし、その実態および特徴は報告されていないのが現状である。本調査は、他職種と協働しながら安全かつ効果的な服薬管理をする必要性を提示し、看護職者の的確な役割と具体的支援の方向性を提示できると考えた。対象は,WAMネットに登録している東北6県の介護老人保健施設のうち、震災被災区域と原発避難区域を除く328施設とし、郵送アンケート調査とした。調査項目は1施設の概要、2施設における服薬管理・支援の実態とした。70施設から回答があり(回収率21.7%)、全数を分析対象とした。入所者の7割が女性であり、男性の約80%、女性の90%以上が75歳以上の後期高齢者・超高齢者であった。全ての施設で何らかの服薬支援を要する入所者がおり、全員に支援を要するのは72.5%であった。管理の困難点では、届けられた処方薬の確認に時間を要するとの回答が57.1%と最も多く、入所者への内服支援の困難点では内服薬拒否が65.7%と最も多かった。一方、入所者の内服での工夫点では飲みにくい錠剤を粉砕するが87.1%と多くの施設で実施されていた。

過去1年間にインシデントが発生した施設は90%、そのうち、服薬に関するインシデントが発生したと回答した施設は87%であった。誘因として最も多かったのが看護師自身の問題と回答したのが63.6%であった。看護師が担う服薬管理・支援業務は確認・支援・連携と多く、1人の看護師が担う業務の多さが実在していることが明らかとなった。多職種との連携をしながら服薬業務にあたることは必要不可欠であるが、複数の看護職が関わること、看護職を含め、多職種と事前に対応を検討するなどの対応が重要であると考えられた。調査選定施設を慎重に考慮し、倫理的に問題がないかどうかを詳細に確認しつつアンケート肉容を検討したため、パイロット調査が遅くなった現状にあるが、本調査の準備中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、介護老人保健施設の看護師に対するアンケート調査を平成24年度初めに実施、分析を進めていく予定である。また、施設入所者に対する内服薬の実態についても並行して調査を実施する。得られた結果をもとに、服薬管理支援が効果的かつ安全に行われるための看護について検討していく。
臨床分離株を用いた髄膜炎菌の病原性規定因子の同定とその発現プロファイルの解析

研究代表者保管する髄膜炎菌の臨床分離株の中から患者由来株20株及び健常保菌者由来株20株を選定し、さらにヒト脳血管内皮細胞(HBMEC)へのin vitroにおける感染能の高い株9株と低い株9株を選出した。それらの外膜タンパクを抽出し、TMTラベリング法を用いた網羅的なタンパク発現量の比較を行なった。その結果、システイン輸送に関与するシステイン(Cys)結合蛋白Cbpが髄膜炎菌の病原性に関与する可能性が見出され、さらなる解析の結果、髄膜炎菌のシステイン輸送システムは宿主細胞での維持・生育に必須であり、nutrient virulence factorとして機能することが示された。研究代表者が保持する髄膜炎菌の臨床分離株のうち、1999年以降に分離・保管された髄膜炎菌株を健常者由来と患者由来に分類し、20株ずつ選定した上で、ヒト脳血管内皮細胞への感染の際に障害となる莢膜多糖体を除去するために莢膜多糖体合成遺伝子の一部を破壊したDNAを合成し、ナチュナルコンピテンスを利用した遺伝子破壊株のライブラリーを作成した。しかし、臨床分離株の中には数種類の遺伝子破壊コンストラクトを用いても遺伝子破壊株を得られない株があることが作業をする中で明らかとなってきた。そのため、研究代表者が保持する髄膜炎菌の臨床分離株全てに関して莢膜多糖体合成遺伝子破壊株の作成を試み、十分な数(20株以上)の破壊株が得られるように実験計画を変更し、実施した。その結果、健常者由来と患者由来を含めて約100株の臨床分離株に関して莢膜多糖体合成遺伝子破壊株を作成することができ、莢膜多糖体合成遺伝子破壊株のライブラリーを作成することが出来た。莢膜多糖体合成遺伝子破壊株を作成するにあたり、それが出来ない臨床分離株が存在するを研究を実施して初めて明らかとなったため。髄膜炎菌の臨床分離株のライブラリーの中で、患者由来株20株及び健常者由来株20株を抽出し、ヒト脳血管内皮細胞(HBMEC)への接着能及び侵入能の感染能の検証をex vivoで行なった。その結果、概ね患者由来株で感染能が高く、健常者由来株で低いという結果が得られた。その外膜タンパク発現プロファイルを網羅的に比較するためにex vivoのHBMECへの感染能が高い株10株及び低い株10株をさらに選択し、それらの外膜タンパクを生化学的に抽出し、Tandem Mass Tagラベリングを用いた網羅的発現プロファイルを比較した。その結果、ex vivoのHBMECへの感染能が高い株で発現量が多く、低い株では発現量が少ないと推測されるタンパクが9つ見出された。そのタンパク因子の髄膜炎菌への感染能との関連を検証するために、そのタンパクをコードする遺伝子をそれぞれ欠損した変異株を作成し、再度ex vivoのHBMECへの感染実験を実施した。その結果、cysteine transporter substrate-binding protein (ctp)を欠損した株が野生型に比べて著しくHBMECへの感染能が低下していることが明らかとなった。また、polar amino acid substrate-binding protein(patp)もctp欠損株ほどではないが野生型に比べてHBMECへの感染能が低下していることも明らかとなった。髄膜炎菌の臨床分離株を選別し、その感染能の検証とその外膜発現プロファイルを比較して、髄膜炎菌の感染能に関与する因子を同定するに至ったため。昨年度、髄膜炎菌の臨床分離株の中でヒト脳血管内皮細胞(HBMEC)へのin vitroにおける感染能の高い株9株と低い株9株の外膜タンパクを抽出し、TMTラベリング法を用いた網羅的なタンパク発現量の比較を行ない、システイン輸送に関与するシステイン(Cys)結合蛋白Cbpが髄膜炎菌の病原性に関与する可能性を見出した。そこで、さらなる解析を行い以下のような結果を得た。その結果、(1)cbp欠損株において髄膜炎菌の細胞侵入能が野生株と比して約1/100まで減少する事が確認された。(2)cbp遺伝子を含むオペロン因子群(cts遺伝子群)の相補で抑圧された、(3)HBMECへの侵入能の低下と回復はCys取り込み活性と相関性が認められた、(4)cbp変異株においても野生株同様ezrinの集積は認められた、(5)cts変異株はグルタチオン(GSH)合成酵素破壊株と同等のHBMEC内での生存率が低下していた、(6)GSHの合成量はGSH合成酵素破壊株と同じレベルまでは低下しておらず、野生株の約半分しか低下していなかった、(7)GSHはROS抵抗性を示す抗酸化作用を持つことが知られているが、in vitroにおいてはcbp変異株はROS抵抗性を優位に示した、(8)完全培地ではcbp変異株は野生株と変わらない生育を示したが、Cysを欠如させた合成培地では野生株は50 μMのCysの添加で十分な生育が相補されたが、cbp変異株は300μM以上のCysの添加が完全な生育欠損の抑圧に必要であった。以上の結果から、髄膜炎菌の髄膜炎菌のCTSを介したCysの取り込みはCys量が極めて少ないHBMEC内で、GSHの産生に利用する一方で、髄膜炎菌の宿主細胞内での維持・生育に必須であり、nutrient virulence factorとして機能することが示された。

研究代表者保管する髄膜炎菌の臨床分離株の中から患者由来株20株及び健常保菌者由来株20株を選定し、さらにヒト脳血管内皮細胞(HBMEC)へのin vitroにおける感染能の高い株9株と低い株9株を選出した。それらの外膜タンパクを抽出し、TMTラベリング法を用いた網羅的なタンパク発現量の比較を行なった。その結果、システイン輸送に関与するシステイン(Cys)結合蛋白Cbpが髄膜炎菌の病原性に関与する可能性が見出され、さらなる解析の結果、髄膜炎菌のシステイン輸送システムは宿主細胞での維持・生育に必須であり、nutrient virulence factorとして機能することが示された。作成した莢膜多糖体合成遺伝子破壊株のライブラリーを一つ一つヒト脳血管内皮細胞に感染させてその感染能力を検証する。さらにその感染能力の差異と外膜タンパクの発現パターンの相関性に関して検証するために、莢膜多糖体合成遺伝子破壊株のライブラリーの各株の外膜発現プロファイルを解析する。細菌学、分子生物学年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成27年度分についてはほぼ使用済みである。Tandem Mass Tagラベリングによる解析費を計上していたが、共同研究者の理化学研究所の柳沢博士のご好意により理化学研究所側で負担して頂けたため。上記のとおり。髄膜炎菌の感染能に関与する因子が同定でき、その分子作用機序を解析するための分子生物学的及び細胞生物学的試薬が必要となるため、その購入費に充てる予定である。
キャリヤ閉じ込め効果を用いた新構造超薄型高効率太陽電池の開発

本研究は、異なった禁制帯幅を持つ異種半導体のヘテロ接合を用いて、光により励起生成されたキャリヤを閉じ込めて高効率で電流を取り出せる新構造太陽電池を設計・製作することを目的としている。本年度は、セル構造の最適化ならびにセル製作プロセスの開発を行い、高効率セルヲ試作した。1.光電変換効率の理論的検討ヘテロ接合による電位障壁のため、光生成キャリヤはシリコン内に閉じ込められ、表面結合による損失が提言される。基板薄膜化によるバルク内再結合の炉減少の効果がさらに付加される。表面テクスチャ-構造ならびに裏面反射鏡による光の閉じ込め効果を考慮した理論的計算結果によると、変換効率は基板厚減少とともに増加し、厚さ約40μmで最大24%を超える値が得られることが分かった。2.新構造太陽電池の試作超薄基板を形成するための無損傷エッチング工程を開発し、薄膜化による新構造太陽電池動作特性の改善を実験的に検証した。低損傷プロセスとして有望である光CVD法を用いて、広禁制帯幅半導体非晶質SiN膜をSi上に低温で堆積し、広/狭禁制帯幅半導体ヘテロ接合による電位井戸を形成した。試作素子においては広い波長領域にわたって一様な内部量子効率が得られ、表面再結合速度が低減されていることが確認でき、光生成キャリヤSi内に効果的に閉じ込められていることが分かった。基板厚を薄膜化した試作素子において、光照射短絡電流密度は基板厚減少とともに一様に増加し、最小50μmでは、通常の厚さの場合の約2倍の値が達成でき、理論計算を裏付ける結果が得られた。以上の成果により当初の目的は達成できたと考えられる。今後電荷分離用pn接合や電流収集電極形成プロセスの最適化により高効率太陽電池を早急に実現したい。