hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発汗異常に伴う掌蹠の難治性皮膚疾患のOCTを用いた３次元的な病態の解析

掌蹠の難治性皮膚疾患である異汗性湿疹、アトピー性皮膚炎(AD)の汗疱様病変、掌蹠多汗症について、病態と汗管との関連性を光コヒーレンストモグラフィー(OCT)で観察、またOCTの定量的発汗測定機器としての臨床応用につき検討した。異汗性湿疹の病理組織では16例中5例、OCTでは11例で、OCTでより高頻度に汗管との関連性が示唆された。ADの汗疱様病変はOCTでほとんどの水疱に関連性あり。カプセル換気法の発汗量とOCTで描出する汗管の体積を多汗症患者で比較し相関がみられた。異汗性湿疹の病変と汗管との関連性はOCTでより強く示唆された。OCTは手指汗管の観察および定量的発汗測定機器として有効。目的:これまで、異汗性湿疹は、病理組織学的検討では表皮内汗管との関連は否定的で汗管周囲の湿疹反応であるとする見解が一般的に認められている。また、本疾患の病因は不明とされているが、金属アレルギーの一症状としてみる見方もある。方法:今回、異汗性湿疹と金属アレルギーとの関連について、金属パッチテスト、金属負荷テストなどでの検討結果、また口腔内金属の除去による治療効果などについて異汗性湿疹症例10例で検討した。病変部と汗管との連続性については、病理組織学的に、免疫染色を含め再検討する。加えて、光コヒーレンストモグラフィー(Optical coherence tomography:OCT)を用いて病変部を3次元的に解析した。結果:16例中8例の半数の症例で金属パッチテスト陽性であり、金属アレルギーを認めた。陽性金属は、ニッケル、クロム、コバルトの順におおかった。病理組織学的検討では、16例中6例で汗管と水疱の関連性がみられ、GCDFP, dermcidineでも水疱内に陽性所見がえられた。さらにOCTで病変部を確認すると、多数の水疱で汗管構造が確認できた。アトピー性皮膚炎(AD)の悪化因子のひとつに発汗が知られている。しかし、最近では成人AD患者では健常者と比較し発汗量が低いことが報告され、発汗が少ないことで皮膚が乾燥し、症状を悪化させることがわかってきた。そして、この発汗低下は自律神経系の異常であると考えられている。【目的】成人発症AD患者の発汗機能を手掌の精神性発汗で評価することとし、健常者11名(男性4名、女性7名)、AD患者11名(男性4名、女性7名年齢22ー48歳)と比較した。対象のAD患者は軽症から重症の重症度で、EASI socre 6.4-48であった。【方法】手指指腹部の精神性発汗を掌握刺激にて誘発し、カプセル換気法で発汗量を測定した。光コヒーレンストモグラフィー(Optical coherence tomography:OCT)は手指指腹部の汗管の描出が可能であるため、5×5×5mm3;内で描出された汗管の数を数えた。【結果】カプセル換気法で測定した安静時発汗量は健常者とAD患者とで有意差はなかったが、握力刺激による精神性発汗量の変化量(誘発時Max発汗量ー安静時平均発汗量)を測定したところ、AD患者ではほとんど変化がなく、健常者と比較し有意に低かった。また、OCTで描出される汗管の数は安静時で健常者と比較しADでは有意に数が少なく、掌握刺激後健常者では描出される汗管の数が増数するがADではほとんど増数しなかった。さらに、AD5例において、皮疹の経過と発汗量変化量の変動をみた。すると、すべての症例でEASI scoreでは増悪時より1/2以上軽快し、握力刺激時の精神性発汗の変化量も増加がみられたが、健常人と比較すると健常者と比較すると変化量はわずかで軽快後も有意に低かった。【結論】成人発症のAD患者では精神性発汗がほとんどみられないことより、交感神経系が過度に抑制されている状態が確認でき、自律神経機能障害が病態形成に関連していることが示唆された。方法:OCTを指先にあて発汗動態を解析し、同時に換気カプセル法で発汗量を測定する。測定時間は30秒間で、動画での撮影を行う。対象症例:健常者11例、多汗症12例結果:健常者(11例)の平均開口時間は安静時0秒、精神発汗誘発時0.2秒であったのに対し、多汗症例患者(12例)は安静時2.4秒、精神発汗誘発時12.5秒であり有意差を認めた。さらに、3次元画像をソフトを用いて編集した。編集を行った症例は健常者9例、多汗症患者5例で行った。3D解析にて汗腺の体積を解析したところ、多汗症患者の体積が多い傾向があった。体積と発汗量(換気カプセル法の、平均値、最大値)の相関性をみると、相関係数は平均値で0.65、最大値で0.66である程度の相関を認めた。結論:多汗症患者と健常者では発汗の形態(発汗継続時間、誘発時の反応)に相違があり、汗腺内の汗の量も多汗症で有意に高い。

また、OC画像での汗腺の体積と換気カプセル法での発汗量とは相関性があり、OCT装置は発汗量の定量検査できる機器として有効である可能性がある。掌蹠の難治性皮膚疾患である異汗性湿疹、アトピー性皮膚炎(AD)の汗疱様病変、掌蹠多汗症について、病態と汗管との関連性を光コヒーレンストモグラフィー(OCT)で観察、またOCTの定量的発汗測定機器としての臨床応用につき検討した。異汗性湿疹の病理組織では16例中5例、OCTでは11例で、OCTでより高頻度に汗管との関連性が示唆された。ADの汗疱様病変はOCTでほとんどの水疱に関連性あり。カプセル換気法の発汗量とOCTで描出する汗管の体積を多汗症患者で比較し相関がみられた。異汗性湿疹の病変と汗管との関連性はOCTでより強く示唆された。OCTは手指汗管の観察および定量的発汗測定機器として有効。現在までアトピー性皮膚炎の発汗機能に関しては機能低下が起こっていると示唆する報告はあるが病態との関連とはあまり検討されていない。今回は、前年度の多汗症患者、健常者と比較しアトピー性皮膚炎での検討を試みた。その結果、多汗症患者、健常者ともちがう発汗形態を、従来用いられている発汗計および今回試みているOCTとで比較検討ができ、有意な所見がえられた。皮膚腫瘍3次元的に解析できる画像ソフトを用いて、汗管の描出を行いv、多汗症症患者、健常者との汗管形態の比較、分布、発汗誘発前後での相違について解析する。また、描出した汗管については数値化し体積を測定、発汗量として定量化を試みる。さらに、従来までの発汗計とOCTにて検出されるデータとの相関性について考察し、今後発汗機能を計測する機器としてのCOTの有用性につき検討していく予定。異汗性湿疹と汗管との関連性は示せた。今後は発汗量との相関性もみていく。昨年度は研究施設の移動があり、研究体制を整えるため期間要してしまったため、病理組織検体の染色、金属分析等を行えなかったこともあり使用予定金額より下回った結果となった。異汗性湿疹の病態と汗管との関連性は示唆されるデータがえられている。今後は発汗量との相関性も見ていく予定。今年度は前年度検討できていなかった病理組織学的検討等行うほか、データを整理、分析し国内外での発表を行っていく予定。測定に使用するパソコンが故障してしまったため、予定していた計測を次年度に行うことになり試薬の一部の購入を見送ったため。OCTにて採取した画像をAmiraにて編集し、3次元的に解析する。水疱と汗管との構造を画像にて再検討する。
予算や用途に応じてフレキシブルに利用できる電力「見える化」システムの開発と検証

1.研究目的震災の影響による原子力発電所の停止にともない、全国的に電力の供給量が減少し夏場には深刻な電力不足に陥った。このような状況から国も節電をサポートし、一般的な家庭をモデルケースとした節電に関する情報を提供しているが、世帯状況や生活スタイルによって電力使用量は大きく異なる。もしリアルタイムに電力使用量が把握できれば、その家庭に合った節電効果の高い対策を講じることができる。そこで、家庭の電力使用量を「見える化」し、効果的な節電対策を予算や用途に応じてフレキシブルに実施できる電力監視システムを開発することで、家庭での節電対策をサポートすることを目的とする。2.研究成果マイコンを使って電力を測定する測定モジュールを製作した。測定モジュールの性能を調べるため、横河電機製クランプ電力計(CWI21)での測定結果を真値として誤差率をもとめた。まず、力率が高い電気ストーブで消費電力を測定した結果、誤差率は約5[%]であった。また、電気ストーブに比べて若干力率が低いパソコンについて消費電力を測定した結果、誤差率は約10[%]となった。そこで、さらに高精度の消費電力が測定できるように電力ICを使った新しい測定モジュールを製作中である。開発した電力測定モジュールはテキストLCDにリアルタイムで電力が表示され、SDカードに日付とともに記録される。また、同時にパソコンの電力表示プログラムに対してデータを送信することで使い慣れたパソコンで電力使用量を確認することができる。当初Webを使ったシステムを開発する計画だったが、Webでの電力量の表示については現在未完成である。
ナノバイオ計測への展開を目指した脳内物質センシング法の高度化と応用

脳内物質、特に神経伝達物質を対象とする高感度なキャピラリー酵素センサー、イムノ凝集を利用するアレイ型イムノアッセイ、脂質二分子膜センサーおよび時空間分解能の高いグルタミン酸イメージング法を開発した.そのいくつかを急性海馬スライスを用いての脳機能計測へ応用、神経伝達機構に関する新しい知見を得た。神経可塑性と細胞外グルタミン酸放出量の関係を定量的に示すことを目的に、化学的にLTPを引き起こすとされている塩化テトラエチルアンモニウム(TEA)刺激によって放出される細胞外L-グルタミン酸濃度を各神経領野について計測した。その結果、細胞外グルタミン酸濃度の序列はCA1CA3>DGであることを明らかにした[Anal.Sci.(2009)]。また,興奮性シナプス後電位(EPSP)とグルタミン酸放出を同時に記録することを行い,EPSPと放出されるグルタミン酸の"濃度"との相関を領野CA1について検討した。その結果、長期増強現象が起こると細胞外グルタミン酸濃度が増加することを初めて示した(投稿準備中)。これらの結果は、神経伝達物質を実際に測定したものであり、神経伝達機構の解明に寄与すると期待される。さらに、ペプチドを網羅的に分析することが可能、かつ再利用がデきるアレイ型リポソームセンシング法を構築した。本アレイによりナノグラムレベルの成長ホルモン関連ペプチドの同時蛍光アッセイが可能である(Anal.Bioanal.Chem.in press)。このほかメソポーラスマテリアルMCM-41を包埋した平面脂質二分子膜界面で、MCM-41ナノ細孔に封入した脂質にレセプターをその場で化学修飾することに成功した(日本化学会第90年会口頭発表)。これらの成果は、ナノレベルでの分子設計を基板として新規物質検知法を提案したものである。さらなる高感度化を目指すことによって汎用的な分析法として展開できる可能性が拓けた。1.グルタミン酸センサーの海馬神経可塑性研究への応用マウス海馬スライスCA1領域を電気刺激した際の興奮性シナプス後電位(fEPSPs)と微小センサーによるグルタミン酸電流の同時計測に成功した。長期増強現象(LTP)を引き起こす前後でのグルタミン酸濃度を評価した結果、LTP前では2Hz刺激時のグルタミン酸濃度は約1.8μMであり、基本刺激の0.052Hzでは32nMであることを明らかにした。また、神経領野CA3を塩化テトラエチルアンモニウム(TEA)刺激することによって放出される細胞外L・グルタミン酸濃度の計測に成功した。これによって、海馬の主要神経領野のグルタミン酸濃度分布を明らかにした。2.人工脂質二分子膜を用いるナノセンシング界面の構築無機チャネル(MCM-41)を用いて,様々な生膜体レセプターを化学修飾でき,かつ高感度な分子センシング界面をデザインすることを目的に、牛血清アルブミンを脂質二分子膜界面のその場でMCM-41に化学修飾することを可能にした(投稿準備中)。3.マルチ成分センシング用酵素アレイの開発アレイ型リポソームセンシング法を再利用することを目指し、ジスルフィド結合を介して蛍光リボソームをガラス基板に修飾することができた。これを用いて成長ホルモン放出ホルモン(Growth hormone releasing hormone;GHRH)や成長ホルモンの放出を抑制するホルモン(somatostatin;ソマトスタチン)を対象に極微小量(数μL)の試料を用いて二種類のホルモンを同時に計測することに成功した。本研究では,代表者らが開発してきた脳を対象とするバイオセンシング法を基盤として,それらをより微小な時空間のバイオセンシング法として発展させ,脳の基礎研究に役立てることを目的とする。以下の4項目を中心とした分子センシング法の開発を行った。(1)生きている脳海馬スライスを対象に,キャピラリーセンサーによる計測と電気刺激とを一体化することによって,神経伝達物質L-グルタミン酸の濃度変化をreal timeに計測した。その結果、神経領野CA1で放出される細胞外L-グルタミン酸濃度はLTP後に増加することを見出した。また、長期増強現象はグルタミン酸の高濃度な放出が関わることを示した。化学的LTPによっても同様な現象が観察された。(2)海馬スライス内にうめ込みが可能なパッチセンサーを構築することを検討し、CA1領野への埋め込みが可能なことを見出した。それを用いて塩化カリウム刺激および塩化テトラエチルアンモニウム刺激によるグルタミン酸放出の検出に成功した。(3)脳内情報伝達分子を検索することができる人工脂質二分子膜界面を構築することを検討し,平面および球状脂質二分子膜界面を化学修飾することによって、それぞれBSAおよびサブスタンスPを高感度に検できる電気および蛍光分析法を構築することに成功した。(4)極微小サンプルで脳内情報伝達分子を計測する光検出法の開発を目指し、ガラスキャピラリー内化学修飾法の検討を行い、脂質二分子膜を作成することに成功した。
星形成コアの化学組成進化に関する理論的および観測的研究

星は分子雲コアの重力収縮によって生まれる。近年分子雲コアの詳細な輝線観測によって、分子の存在度比がコア内で空間的に不均一であることが分かってきた。分子輝線観測はコアの構造や星形成過程を探る主要な手段なので、各進化段階・物理状態におけるコアの分子組成分布を解明することに重要である。また分子組成分布はコアの動的進化の時間スケールと各分子の化学進化の時間スケールとの釣り合いで決まる。コアの動的進化時間については、磁場や向転の影響の有無によって様々な理論計算が今までに行われている。コア内の分子組成分布はコアの進化時間を探る有力なプローブとなる可能性がある。本研究では、気相での化学反応と星間ダスト表面での化学反応を考慮して分子雲コアでの化学反応ネットワークモデルを構築し、分子組成の空間分布を求めた。その結果、分子のダストへの吸着や気相反応による化学進化によって、L1544という分子雲コアで観測された組成分布をよく再現できた。コアの動的進化については、自由落下的なコアのほかに磁場等の影響でゆっくりと収縮するコアについても計算を行った。その結果、自由落下的に収縮するコアがL1544の分子組成を最もよく再現することがわかった。これらの結果は、以前我々の行ったダスト表面反応を考慮しないモデルての結果とほぼ同じである。本研究ではダスト表面反応を考慮したことによって、窒素系分子の存在度がより観測値に近づいただけでなく、メタノールや水の氷マントルが大量に形成された。これら氷マントルは原始星の誕生後に蒸発し、コアの組成に大きな影響を及ぼすと考えられる。本研究では、星形成コアの電波・赤外観測、および星周円盤(原始惑星系円盤)での化学組成分布の理論計算も行った。赤外観測では悪天候で一部しかデータが取れなかったので、今春引き続き観測を行う。円盤の化学組成については結果をまとめ、Astronomy & Astrophysics誌に掲載される予定である。
アルポート症候群の病態解析と新しい治療法の開発

ヒトのアルポート症候群のモデル動物であるIV型コラーゲンα3鎖ノックアウトマウスを用いて下記の研究を実施している。1)糸球体初期病変の解析:生後直後個体の糸球体を観察し、12週齢で糸球体基底膜(GBM)に特徴的変化が生じることを明らかにした。またこれらの糸球体をlaser capture microscopeにて取り出し野生型とノックアウトマウスでのRNA発現の違いをmicroarray法にて比較している。その結果生後12週において、炎症惹起性サイトカインが強く発現することを証明した。(未発表のためこれ以上の詳細は省略する)2)治療法の開発:上記の炎症惹起サイトカインを抑制すべくある種の薬剤を皮下投与して同ノックアウトマウスを治療したところ、このサイトカインの発現を低下させるとともに、組織学的にも糸球体硬化を軽減し予後が改善することも証明された。この結果も未発表であるためこれ以上の詳細は省略する。3)ヒトの生検腎組織において、アルポート症候群をより正確に診療できるように免疫組織学的解析精度の向上に努めている。【研究実績の概要】我々は、長年にわたり、アルポート症候群の診断手技(免疫組織学的、および、遺伝子診断)の向上に努めてきた。今回の研究は、それを発展させ、本症の治療を開発するための基礎的研究を最大のテーマとしている。本年度に実施した主な内容を以下に示す。1)ヒトのアルポート症候群のモデルであるCOL4A3ノックアウトマウスを入手した。2)本研究を実施するに適切な施設(三重大学医学部動物実験施設)で、その動物の飼育を開始した。3)抗酸化作用を有するいくつかの薬剤、酵素阻害薬、降圧剤、免疫抑制剤などの投与を行い、それらが本動物の腎障害や腎組織に与える影響を、プラセボ投与群と比較した。4)まだ統計学的に有意な効果を得るに至っていないが、我々の投与したいくつかの薬剤が、本動物の腎障害を緩和する可能性を示唆する結果を集積しつつある。たとえば、シクロスポリン(免疫抑制剤)を投与すると、平均8週齢で死亡する本動物が、平均10.5週程度まで生存するようになっている。5)本症は、免疫学的な機序で発症する糸球体疾患ではないが、ヒトのアルポート症候群においても、この免疫抑制剤の効果があると言われているので、興味ある結果と考えられる。6) 14年度は、効果を呈した薬剤などの作用機序についても解析したいと計画している。7)それによって、ヒトのアルポート症候群の進展機序や病態がより明らかになるものと期待される。ヒトのアルポート症候群のモデル動物であるIV型コラーゲンα3鎖ノックアウトマウスを用いて、下記の研究を行っている。1)糸球体の初期病変の解析:生後直後の糸球体を、形態学的に観察し、すでに生後1,2週齢で、糸球体基底膜に特徴的な変化が生じることを明らかにした。また、ノックアウトマウスのこれらの糸球体をLaser Capture Microscopeで取り出し、野性型の糸球体とのRNA発現の違いをmicroarray法で比較している。これらの解析の結果、ノックアウトマウスの生後23週間においてある炎症惹起サイトカインが強く発現していることを、RNAレベルや免疫組織学的レベルで証明した。2)治療モデルの開発:その炎症惹起サイトカインを抑制すべく、薬剤を皮下投与して、ノックアウトマウスを治療してみたところ、糸球体の炎症惹起サイトカインの発現を低下させるとともに、組織学的に糸球体硬化を軽減し、予後が改善することも証明された。現在は、どの時期からの治療がより効果的かを検討している。また、ヒトの組織において、より正確にアルポート症候群の診断が可能となるように、免疫組織学的解析の精度を向上させるべく努めている。
マイクロ波による共役ポリマー分子鎖の1次元伝導特性の電極レス評価

主鎖共役高分子の骨格構造は、高分子材料が示すべき光・電子物性に顕著な影響を与えるため、両者の定量的な相関関係の解明は、実際の共役高分子を有機エレクトロニクス材料として用いる上で極めて重要である。主鎖π共役高分子や主鎖σ共役型の高分子であるポリシランなどは、その共役系電子構造と近紫外分光特性に密接な相関を示し、化学構造に伴う骨格構造(コンフォメーション)の変化を分光分析により比較的容易に推測する事が可能である。そこで本研究では、さまざまな化学構造・置換基パターンを有するポリシランを合成し、その基底状態骨格構造の分析をベースとし、電荷輸送状態にある分子(ラジカルカチオン・アニオン)の直接観察(Transient Absorption Spectroscopy: TAS法)によって電荷付与に伴う共役構造の変化の予測を行った。またこれら過渡種の定量的分析は、系中に存在する電荷担体の正確な"数"を与える。従って生成した電荷担体による系全体の伝導度の変化から、分子鎖に沿った電荷担体の移動度が得ることができる。伝導度の測定には、一般的なDC法に対して、AC法として知られるTime-Resolved Microwave Conductivity法(TRMC法)を用いた。希薄溶液系で本手法を適用した場合、分子鎖それぞれの相関や不純物の影響をほとんど受けない、純粋な系の伝導度変化を見積もる事が可能である。そこで本研究ではこれら手法を複合的に用い、分子鎖コンホメーションに関する定量的な知見の下、高分子鎖の"かたち"や化学構造による分子鎖内移動度の変化から、さまざまな共役高分子の主鎖共役系が本質的に示すべき電荷移動度を明らかにすると同時に、材料が本来有するポテンシャルを迅速に明らかにするシステムの構築を行なった。
神経線維腫症1遺伝子 (NF1) のDNA解析

1) NF1遺伝子診断法の確立: NF1遺伝子変異の検出方法として我々は,患者DNA(constitutionalならびにsomatic DNA)を被検材料とし,NFlエクソンごとにPCR法で増幅し,この産物をsize-shift法ならびにSSCP法を用いて変異の検出を行う方法を開発した.また最近,この方法では検出不可能であるNF1遺伝子のほぼ全欠失といった遺伝子変異を検出するため,MS-PCR法とFISH法を組み合わせた解析法を報告した.2) NFV患者におけるNF1変異の解析: NFVやlocalized cafe-au-lait spot患者におけるNF1遺伝子変異の状態を検索するのが目的である.こうした患者は卵割期のある時期に,一部の体細胞においてNF1遺伝子がmutationを起こした結果,限られた身体の一部の細胞がNF1様の変化を呈しているものと仮説されているが,未だ証明はされていない.NFVやlocalized cafe-au-lait spot患者の末梢血白血球分画,罹患部位の皮膚,色素斑ならびに神経線維腫,正常部位の皮膚,さらに可能であれば精子や卵子についてDNAを抽出し,変異の解析を行なっている.また,我々は非常に興味ある症例として,モザイク型のNF(segmentsal NF)より完全なNF1を生じた2家族例を経験し,報告した.こうした報告は全世界で4例しかない.この2家族例については既に検体を採取済みであり,これについてNF1変異の解析を予定している.3) NF1遺伝子のsecond hit変異の検出: Constitutional NF1 mutation(1st hit)としてNF1 large deletionのある患者に生じた良性の神経線維腫において,somatic mutation(2nd hit)の検索を行ない,その結果,NF1のエクソン4b,cDNA position543-546における4bpのsmall deletionがあることを検出した.NF1の両アリルにおける変異を明らかにした報告はこれが最初である.1) NF1遺伝子診断法の確立: NF1遺伝子変異の検出方法として我々は,患者DNA(constitutionalならびにsomatic DNA)を被検材料とし,NFlエクソンごとにPCR法で増幅し,この産物をsize-shift法ならびにSSCP法を用いて変異の検出を行う方法を開発した.また最近,この方法では検出不可能であるNF1遺伝子のほぼ全欠失といった遺伝子変異を検出するため,MS-PCR法とFISH法を組み合わせた解析法を報告した.2) NFV患者におけるNF1変異の解析: NFVやlocalized cafe-au-lait spot患者におけるNF1遺伝子変異の状態を検索するのが目的である.こうした患者は卵割期のある時期に,一部の体細胞においてNF1遺伝子がmutationを起こした結果,限られた身体の一部の細胞がNF1様の変化を呈しているものと仮説されているが,未だ証明はされていない.NFVやlocalized cafe-au-lait spot患者の末梢血白血球分画,罹患部位の皮膚,色素斑ならびに神経線維腫,正常部位の皮膚,さらに可能であれば精子や卵子についてDNAを抽出し,変異の解析を行なっている.また,我々は非常に興味ある症例として,モザイク型のNF(segmentsal NF)より完全なNF1を生じた2家族例を経験し,報告した.こうした報告は全世界で4例しかない.この2家族例については既に検体を採取済みであり,これについてNF1変異の解析を予定している.3) NF1遺伝子のsecond hit変異の検出: Constitutional NF1 mutation(1st hit)としてNF1 large deletionのある患者に生じた良性の神経線維腫において,somatic mutation(2nd hit)の検索を行ない,その結果,NF1のエクソン4b,cDNA position543-546における4bpのsmall deletionがあることを検出した.NF1の両アリルにおける変異を明らかにした報告はこれが最初である.研究代表者はユタ大学のグループと共同で,すでにそれぞれのエクソンを特異的に増幅するプライマーを60全てのNF1エクソンについて作製し,種々のNF1遺伝子研究に使用している.このプライマーでpolymerase chain reaction(PCR)法を行い,さらに21M13,M13RP1ユニバーサルプライマーを利用して,size-shift assay,singl strand conformation polymorphism(SSCP)法,magnetic beadsを利用したdirect sequence法といった手技を用いて遺伝子変異の解析を行った.我々は,20名のNF1患者の末梢血中血球分画より抽出したconstitutional DNAを被験対象に,上記手法を用いてNF1遺伝子の60エクソン全てを解析し,報告した.この検索では4例のsmall insertion or deletion,4例のsplice mutation,2例のnonsence mutation,ならびに1例のamino acid substitutionの合計11例のNF1遺伝子変異を検出している.これにより本邦におけるNF1遺伝子変異のDNA診断が可能になったものと考える.1) NF1遺伝子診断法の確立:NF1遺伝子変異の検出方法として我々は,患者DNA(constitutionalならびにsomatic DNA)を被検材料とし,NF1エクソンごとにPCR法で増幅し,この産物をsize-shift法ならびにSSCP法を用いて変異の検出を行う方法を開発した.また最近,この方法では検出不可能であるNF1遺伝子のほぼ全欠失といった遺伝子変異を検出するため,MS-PCR法とFISH法を組み合わせた解析法を報告した.2) NFV患者におけるNF1変異の解析:NFVやlocalized cafe-au-1ait spot患者におけるNFI遺伝子変異の状態を検索するのが目的である.こうした患者は卵割期のある時期に,一部の体細胞においてNF1遺伝子がmutationを起こした結果,限られた身体の一部の細胞がNFl様の変化を呈しているものと仮説されているが,未だ証明はされていない.

NFVやlocalized cafe-au-lait spot患者の末梢血白血球分画,罹患部位の皮膚,色素斑ならびに神経線維腫,正常部位の皮膚,さらに可能であれば精子や卵子についてDNAを抽出し,変異の解析を行なっている.また,我々は非常に興味ある症例として,モザイク型のNF(segmentsal NF)より完全なNFlを生じた2家族例を経験し,報告した.こうした報告は全世界で4例しかない.この2家族例については既に検体を採取済みであり,これについてNF1変異の解析を予定している.3) NF1遺伝子のsecond hit変異の検出:Constitutional NF1 mutation(1st hit)としてNF1 large deletionのある患者に生じた良性の神経線維腫において,somatic mutation(2nd hit)の検索を行ない,その結果,NF1のエクソン4b,cDNA position543-546における4bpのsma11 deletionがあることを検出した.NF1の両アリルにおける変異を明らかにした報告はこれが最初である.
近世藩領と領外の関係に関する研究-豊後佐伯藩領を中心に-

本研究は,従来,「小国家」として独立性をもちながら,その一方で幕藩制国家の地方支配機構として位置付けられている「藩領」について,その実態を人や船・積荷の移動の各年度及び経年的な変化を定量的に追究することを目的としている。その方法として豊後佐伯城下町を定点として分析・検討を行った。佐伯城下町では,佐伯藩の18世紀前半の「郡方町方日記」(「税関」的内容)を主要な史料とした。領内人の領外への移動は年間100名以下で,信仰や湯治が多く,商売目的は少ない。領外からの入込みは,年間300名程度で,商人(呉服・小間物など)や職人(紺屋・酒杜氏・船大工など)のほか,祭礼市の芝居・見世物(淡路・豊前など)がある。職人には,そのまま領民となる者もいる。入船数は200艘程度であり,豊後国内のほか瀬戸内諸国や九州船籍である。阿波国小松島廻船は特に多く来航している。船は22反帆という大船もあるが,多くは小型廻船であった。廻船の積荷では,圧倒的に多いのが米である。廻船の積石数では享保11年には2,000石以上が移入されている。穀類のほか藍玉・煙草・木綿・黒砂糖・七嶋莚・酒・瀬戸物・鰹節など各地の特産品が積荷であった。国別の特徴をみると豊後府内を中心とする職人・商人,筑前廻船の瀬戸物,伊勢(白子)・摂津(大坂)・山城(京都)・越中(富山)・周防・伊予などの特定の地域から特定の商人・職人が入り込んでいる。本研究は,豊後佐伯藩を具体的な分析対象として,近世の藩領と領外の関係を追究するものである。本年度は,「郡方町方御用日記」の享保年間を主たる研究対象とした。御用日記のなかから,領民(廻船)が領外へ出る記事(商売,湯治,参詣など)と領外者や領外廻船が領内へ入る記事(商売,入職,興行,見舞いなど)を抄出し,各年度ごとにデータベース化した。人や船の出入りについては,年度によってかなりの差があるが、入り込みのほうが圧倒的に多いことが判明した。このことから,佐伯領が流通面において「受容型」であることが理解できる。また,入り込みは現在わかる限り最遠方は伊勢国白子の型紙商人であり,伊勢の現地調査の結果、型紙商人には営業権の縄張りのあることが理解できた。彼らは,毎年のように入り込み,佐伯領での宿を特定の紺屋に定めるという結びつきがある。入り込み者の出身地は地域的には瀬戸内地域が圧倒的で,特に阿波・周防・伊予などが多いが,酒杜氏や呉服商人などは京都・大坂からの者が中心である。豊後国内では府内及びその近郊,臼杵から商人・職人と入る者が多くなっている。祭礼の折の興行で来る芸人は大坂・阿波・豊前中津・豊後杵築から芝居・人形浄瑠璃など一座を組んで入るもののほか,近国からは,単独または少人数の芸人(曲芸・手妻など)の場合がある。滞在期間は商人は原則1ヶ月以内であり、職人は「入職者」として1年規模で滞在し,住み付く者もいる。佐伯領民と大坂商人の間での借金や売掛金の返済をめぐっての紛争や油不足による移入問題・流通統制も発生している。本研究は,従来,「小国家」として独立性をもちながら,その一方で幕藩制国家の地方支配機構として位置付けられている「藩領」について,その実態を人や船の移動の経年的な変化を定量的に追及することを目的としている。その方法として2地域(豊後国佐伯城下町と補足として安芸国忠海港)を定点として分析・検討を行った。

佐伯城下町における分析は,佐伯藩の18世紀前半の「郡方町方日記」(「税関」的内容)を主要な史料とした。領内人の領外への移動は年間100名以下で,信仰や湯治が多く,商売目的は少ない。領外からの入込みは,年間300名程度で,商人(呉服・小間物など)や職人(紺屋・酒杜氏・船大工など)のほか,祭礼市の芝居・見世物(淡路・豊前など)がある。職人にはそのまま領民となる者もいる。入船数は200艘程度であり,豊後国内のほか瀬戸内諸国や九州船籍である。阿波国小松島廻船は特に多く来航している。船の多くは22反帆とおう大船もあるが,多くは小型廻船であった。廻船の積荷では,圧倒的に多いのが米である。廻船の積石数では享保11年には2,000石以上が移入されている。穀類のほか藍玉・煙草・木綿・黒砂糖・七嶋莚・酒・瀬戸物・鰹節など各地の特産品が積荷であった。国別の特徴をみると豊後府内を中心とする職人・商人,筑前廻船の瀬戸物,伊勢(白子)・摂津(大坂)・山城(京都)・越中(富山)・周防・伊予などの特定の地域から特定の商人・職人が入り込んでいる。忠海港については,廻船問屋の記録と得意先名簿(客船帳)によって幕末・維新期における両問屋の取引先船の船籍・積荷を明らかにした。忠海港には新・古の問屋(11軒)があり,様々な商品が取引されている。西廻り航路沿岸の諸国廻船の来航は,江戸屋は37ヵ国・6,693艘,浜胡屋では43ヵ国・5,038艘となっている。浜胡屋は安芸・伊予・豊後など近隣の特定の国に集中している。両問屋に多く来航している伊予国・豊後国との取引は国産品がもたらされているが,佐田岬・佐賀関半島以南の地域からの商品は干鰯など水産品に集中している。
異方性乱流の構造と解明とモデルの確立

本研究で開発された乱流発生装置を用いることにより、風洞の測定部内に乱れ強度が強く(u'/U_0≧30%)、大きなスケ-ル(L_<ux>≧200mm)の渦を含む乱流場を形成できる。本研究では、このような乱流場の中にハニカムを挿入し、乱流中の大規模な渦を分断することにより、乱流レイノルズ数が大きく、強い異方度をもつ葉巻型軸対称乱流場(u'》v'αA2E2w')を実現した。こようにして得られた強い異方度を有する乱流場の減衰・等方化の過程の諸特定を、ハニカムを挿入しない場合の弱い異方度をもつ軸対称乱流場のそれらと比較することにより、以下の結論を得た。(1)エネルギ-スペクトルの下流方向変化の特徴から、異方性乱流場の減衰を伴った等方化の過程は、次の4つの領域に分けることができる。(i)ハニカムが大規模渦を分断することによる一様軸対称乱流場の実現過程、(ii)大規模渦が急激に等方化する過程、(iii)中規模渦の等方化に伴い慣性小領域が回復する過程、(iV)準等方性乱流としての減衰過程。(2)等価積分特性距離と等価特性速度に基づく乱流レイノルズ数は、異方度によらず乱流場の規模を表す無次元量として的確な基準を与える。(3)レイノルズ応力方程式の圧力ー変形速度相関項に関するRottaのモデルにおいて、乱流場の非等方性が乱れの寿命時間によって緩和されると仮定した場合、上記(1)の各領域内ではそれぞれ一定値とみなしうるが、領域の変化とともに不連続的に変化する。(4)非等方性の緩和時間を渦の特性時間と仮定することにより、Rottaのモデルの定数は非等方度の広い範囲にわたって一定値を示す。(5)強い異方度をもった軸対称乱流場の主流方向変動速度の一次元エネルギ-伝達スペクトルが本研究により初めて示された。(6)異方性乱流場の減衰及び等方化の過程の特徴は、本研究で提案された異方性乱流の渦構造に関する概念的モデルによって説明される。
薬剤耐性グリオ-マの分子生物学的解析と耐性克服化学療法の開発に関する研究

悪性グリオ-マに対する化学療法については、満足できる効果を得られていない現状である。現在比較的有効とおもわれるACNUに耐性を示すグリオ-マに対して有効な薬剤の開発、効果的な投与法、他のadjuvantとの併用などの対策が急がれる。私達はACNU耐性細胞に対してneocarzinostatinを重合化した新しい制癌剤YM881や新しいモルフォリノアンスラサイクリン系化合物であるMXー2がin vitro,in vivoにおいて有効な抗腫瘍効果を示すことを実験的に証明した。更に、現在ACNUにて初期治療を行ない再発した悪性グリオ-マ症例に対してearly phase IIを行なっている。私達は継代グリオ-マ細胞U251MGが血小板由来増殖因子(PDGF)を産生し、PDGFに依存性に増殖すること、一方、U105MG細胞はPDGFは非依存性であることを明らかにした。更にPDGF阻害剤であるトラピジ-ルがPDGF依存性U251MG細胞の増殖を抑制し、ACNUの効果を増強することをin vitroにおいて証明した。Flow cytometryを用いて、増殖抑制動態について検討すると、トラピジ-ルはグリオ-マ細胞のS期に作用してG_2ーM期への移行を抑制することがわかった。さらにヌ-ドマウスの皮下に移植したPDGF依存性グリオ-マに対してトラピジ-ルを腹腔内に反復投与することで腫瘍の増殖が抑制されることを明らかにした。PDGF阻害剤であるトラピジ-ルはグリオ-マの治療に有効と思われる。再発グリオ-マで髄腔内播種を来す内灌流療法の基礎症例が増加しており、MRIの発達により早期診断が可能となりつつある。これに対し我々は抗癌剤による髄腔的研究を確立し、今回ACNUとMCNUの髄腔内における薬物動態、病理学的検討、副作用について比較検討した。さらに髄腔内播種動物モデルを用いてその治療実験を行ない、髄腔内灌流療法は有効な治療法であることを明らかにした。現在phase Iとearly phase II studyを行っている。現在、グリオーマの化学療法においてニトロソウレア系抗癌剤(ACNVなど)が重要な役割を占めている。我々は数種類のヒト継代グリオーマ細胞を用いACNVに対する感受性について検討した。この結果グリオーマ細胞間にACNVに対して感受性の違いがあることがわかり、特に髄芽腫細胞はACNCに抵抗性を示した。一方新しいアンスラサイクリン系抗癌剤であるMX-2は、これらACNVに対して抵抗性を示す細胞に対して、おおよそ一律に抗腫瘍効果を示すことを、in vitro, in vivoにて確認した。MX-2は、ACNV耐性グリオーマに対して有効な抗癌剤であると思われる。又、ACNVに対して強い抵抗性を示した髄芽腫細胞に対して、β-インターフェロンとACNVにを併用することにより、ACNVの髄芽腫細胞に対する抗腫瘍効果を増強した。また、これらのACNVに対する感受性の異なる細胞は増殖因子の産生の程度にも違いがあり、特に血小板由来増殖因子(PDGF)の産生については差が認められた。現在、このPDGFの産生の程度とACNV耐性との関連について検討中である。また、これらの細胞における薬剤耐性関連遺伝子であるmdr遺伝子についても現在進行中である。ACNUは悪性グリオ-マに対して有効な薬剤であるが、ACNUの全身投与に対して再発を示す症例がある。

我々は、今回継代グリオ-マ細胞株のなかでもACNUに比較的抵抗性を示す細胞株に対して、新しい抗癌剤YM881(Smancs)の有効性、さらにACNUと抗増殖因子物質であるtrapidilとの併用療法の有効性について検討した。その結果、YM881はin vitroにていずれの細胞に対しても著明な抗腫瘍効用を示し、ACNU耐性グリオ-マ細胞にも有効であった。また、脳内移植したラットグリオ-マモデルにてYM881を静注後、グリオ-マ内に著明なYM881の集積がみられ、in vivoの実験でも有効な抗腫瘍効果を示したことから、YM881はACNU耐性グリオ-マに有効な抗癌剤と思われる。Trapidilは抗PDGF作用をもつ物質であるが、私たちはPDGF産生グリオ-マ細胞の増殖を抑制することを、既にあきらかにしている。今回、ACNUとtrapidilとの併用について検討した結果、trapidilを加えることによりACNUの効果が増強されることがわかった。現在、グリオ-マを皮下移植したマウスモデルを用いて、in vivoで検討中である。再発グリオ-マでは、比較的高頻度に髄腔内播種をきたし、治療を困難とする。この病態を克服するために、私達は犬を用いてACNU髄腔内灌流療法の確立をはかった。この結果、脳室内へ注入したACNUは、腰部より排液した髄液内で有効濃度が得られ、また反復注入したにもかかわらず脳室上衣の病理組織学的変化、髄液の生化学的異常、犬の神経学的脱落などはみられず、グリオ-マの髄液腔内播種に対して有効な治療法であると考えた。悪性グリオ-マに対する化学療法については、満足できる効果を得られていない現状である。現存、比較的有効とおもわれるACNUに耐性を示すグリオ-マに対して有効な薬剤の開発、効果的な投与法、他のadjuvantとの併用などの対策が急がれる。これまでAGNU耐性細胞に対して新しい制ガン剤YM881が有効な抗腫瘍効果を示すことを実験的に証明した。今回、悪性グリオ-マ症例に対してearly phase IIを行ない約25%の有効率(CR+PR)を得た。また新しいモルフォリノアンスラサイクリン系化合物であるMXー2のグリオ-マに対するin vitro、in vivoにおける抗腫瘍効果についても検討したが、その結果、MXー2はいずれのグリオ-マ細胞に対しても有効であることが明らかになった。MXー2についても現在phase II studyが進行中である。グリオ-マ細胞が血小板由来増殖因子(PDGF)を産生し、PDGF阻害剤であるトラピジ-ルがPDGFに依存性に増殖するグリオ-マ細胞の増殖を抑制することを報告したが、今回flow cytometryを用いて、増殖抑制動態について検討した。この結果、トラピジ-ルはグリオ-マ細胞のS期に作用してG_2ーM期への移行を抑制することがわかった。さらにヌ-ドマウスの皮下に移植したPDGF依存性グリオ-マに対してトラピジ-ルを腹腔内に反復投与することでグリオ-マの増殖が抑制されることを明らかにした。再発グリオ-マで髄腔内播種を来す症例が増加しており、MRIの発達により早期診断が可能となりつつある。
世界的な資源の囲い込みが進展する中での戦略的な資源政策

枯渇性資源である水産資源について、個別譲渡性漁獲割当のみでは過剰投資などを招くことを理論的に明らかにした。経済実験も応用し、減船による最適な船隻構造の実現も提案した。質問調査から水産エコラベルの効果的実施方法を提言した。国際的共有資源が存在するとき、資源が減少する中で両国が貿易利益を得る場合があることの他、資源財輸出国が輸入国に資源管理強化を働きかける必要を示した。貿易と資源管理水準との関係も理論的に分析した。消費者の再生エネルギーへの正の支払意思を推計した。また、資源輸入国の資源開発戦略と資源価格の関係を理論化し、理論の現実妥当性を計量的に実証した。2009年度は、再生可能資源の代表的なものである水産資源に焦点を当てた理論・実証分析と、国際的な資源の囲い込みに関する理論的基礎の構築を行った。水産資源に関しては、日本の漁業の効率性分析を行い、現状の資源管理が成功していないということが明らかになった。また資源管理の重要な政策の1つであるITQ(個別譲渡性漁獲割当、漁獲割当を市場取引する制度)が諸外国で比較的機能しているということが調査により明らかとなったため、ITQに関する理論モデルを構築した。これは国内モデルであるが、結果としては、ITQのみでは、個々の漁業者の利潤最大化行動の結果、過剰投資や過少参入を招く可能性があるため、他のインプットコントロールなどの政策を合わせて用いることが重要であるということが明らかとなった。需要面からは、日本において水産エコラベルが過剰漁獲の抑制に効果的に作用する可能性について調査した。国際的な資源の囲い込みについての理論として、国際的共有資源が存在する下での貿易利益を、2国2財の一般均衡モデルで分析した。貿易後、国際的共有資源のストックは減少するにもかかわらず、両国が完全特化するならば、両国とも貿易利益を得る場合があることが明らかとなった。以上の成果については、2010年5月に、「我が国における資源・環境問題に関する経済分析-水産業を例に」としてシンポジウムを行って公表する予定である。政府の戦略的な政策設定の分析は今後の課題である。本年度はじめの2010年5月には「我が国における資源・環境問題に関する経済分析-水産業を例に」と題するシンポジウムを開催して、これまでの研究成果を総括し、公表した。また、同じ2010年5月には本研究の成果ならびに関連する論文を収蔵した図書、寳多康弘・馬奈木俊介編著『資源経済学への招待-ケーススタディとしての水産業』をミネルヴァ書房より公刊した。他、本年度を通じて実施した研究の成果は以下の通りである。国際貿易がある下での資源管理として技術的規制の効果を理論的に分析した。資源財への需要がかなり高いときは資源は国際協調で保護されるが、資源財への需要が比較的高い場合は、国際協調して資源管理ができず、資源の過剰利用が懸念されることが示された。市場メカニズムを通した水産資源管理についても、引き続き研究を発展させた。理論的には、減船プロセスを通しての最適な船隻構造の実現を検証した。その結果、ITQ導入前に、過剰な規模の船隻が多い場合には、長期均衡において船隻数が過少となることが明らかとなった。また、実験データの分析も重ね、個々の漁業者の合理的な行動についての分析を進めた。資源管理に対する需要側からの働きかけの有功性についても引き続き検証した。卸売・仲卸業者を対象に「何が水産エコラベル製品を扱わせるのか/扱わせないのか」を調査した結果、水産エコラベルに対する業者の認知度は低いが、水産資源保護に対する意識は高いことが明確となり、水産エコラベルの導入に寄与する条件が示された。近年、石油・鉄鉱石などの鉱物資源、農産物、水産物など、天然資源に対する需要が世界規模で高まっており、資源市場を通じて各国の経済に多大な影響を与えている。本研究では、グローバルな資源の有効利用という観点から、特定の資源を想定した資源市場分析ではなく、包括的に資源をとらえて、企業と政府間の相互作用を分析する。本研究の目的は、資源輸入大国である日本が、今後安定的に資源を確保しつつ持続的に成長する戦略を提示することである。平成23年度は、国際貿易がある下での国際的に共有されている再生可能資源の最適な資源管理や生産パターンについて、一般均衡モデル分析を行った。各国が独自に資源管理する際は、世界厚生を最大化する資源管理と比べて、資源財の輸入国が、貿易自由化後、レントが発生する資源セクターの縮小を嫌うため、資源管理を緩和させてしまい、過剰な資源利用となってしまうことが明らかとなった。そこで、レントが拡大して貿易自由化で得をする資源財の輸出国が、資源財の輸入国に所得移転を行って、資源管理の強化を働きかけることが必要であることが分かった。

この結果は、各国にローカルな再生可能資源が存在する場合とは全く逆の結果となっており、資源の特性を考慮した国際的な資源管理体制の構築が重要であることを示唆している。本研究では、グローバルな資源の有効利用という観点から、包括的に資源をとらえて各経済主体の相互作用を分析した。本研究の目的は、資源輸入大国である日本が安定的に資源を確保しつつ持続的に成長する戦略を提示することである。平成24年度は、国際的に共有される再生可能資源を各国が資源管理しているとき、貿易が資源管理の水準に与える影響、逆の資源管理が貿易に与える影響を考察して、貿易と資源管理の関連性について理論的分析を行った。特に重要な結果は、各国だけで閉じた再生可能資源の場合とは逆で、資源財の輸出国が貿易により利益を得やすく、輸入国は資源管理水準を輸出国になるために緩和する誘因があることが明らかとなった。また、東日本大震災による原発事故の影響で電源に対する消費者の選好が変化したことを受け、ウェブ調査も実施し、電気料金の上昇余地を探った。結果として、消費者は再生可能エネルギーへの転換に係る電力料金の上昇は許容するものの、それ以外で上昇を認める余地がほとんどないことが判明した。更に、資源輸入国の資源開発戦略と各国が直面する資源価格の関係について理論化した上、理論の現実妥当性を計量分析により実証した。理論的には、権益獲得行動が必ずしも現在と将来の両方の資源価格を下げるとは限らないこと、価格変化の鍵を握るのは資源輸出国の資源採掘企業の戦略的な行動であることを明らかにした。同時に最終財に対する需要構造や最終財企業の採掘コストも重要な要因であることが明らかとなった。実証では、20年間の原油統計を用いて世界の輸入国を対象とした調査を行ったところ、輸入国が直面する価格は、戦略を拡大した年は上昇し、次の年に下落することがわかり、理論分析の命題を補完する形となった。成果は学会等の他、日本評論社より出版予定の馬奈木俊介編著『環境・エネルギー・資源戦略』に各メンバー12章の寄稿を行い、公表する。資源の囲い込みがもたらす複雑に絡み合った現象を、東田啓作関西学院大学経済学部教授と賓多康弘南山大学総合政策学部准教授による理論分析と馬奈木俊介東北大学大学院環境科学研究科准教授と研究代表者による実証分析の2つのチームに分かれて丹念に解き明かし、両チームの成果の相互作用を利用して実現可能性の高い戦略を立案している。昨年度までに、水産資源を中心とした理論枠組みの構成及び実証研究が蓄積された。現在は、その成果を一般的な国際共有資源に拡張した研究を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。馬奈木俊介東北大学大学院環境科学研究科准教授と研究代表者が実証分析チームとして、国、地域および企業レベルのデータを用いて、政府の戦略的資源政策が貿易や資源市場の効率性に与える影響を評価分析する。また、需要側についても、効用関数の推計およびシミュレーション分析を用いて、企業や政府の行動が今後、ミクロ・マクロ的にどのようなインパクトを与えるかを考察する。東田啓作関西学院大学経済学部教授と賓多康弘南山大学総合政策学部准教授は理論分析チームとして、特定の資源政策が企業行動に与える影響を分析する。
深部静脈血栓形成におけるオートファジーのメカニズムの解明とその法医学への応用

血栓陳旧度にともなうオートファジー機能の動態を検討するために,LC3及びp62について実験的マウス血栓における両者の陽性細胞数や,両者の比(p62/LC3 ratio)の変化を明らかにした.血栓溶解過程では,オートファジーが関与していることが明らかとなり,法医診断学的には,血栓中のオートファジーの動態が,剖検例においても血栓の陳旧度判定の有用な指標となると考えられた.わが国における肺血栓塞栓症の発症数は増加の一途であり,臨床医学においてのみならず,法医学分野においても,血栓の形成・溶解の機序についてのさらなる解明が望まれる.その一端として,血栓陳旧度にともなう分子機構の動態として,血栓中のCCR5の役割と,細胞内のタンパク質分解経路のひとつであり,さまざまな疾患に関与しているオートファジーの発現・動態について,主として免疫組織学的手法を用いて解明した.今後はさらに血栓中のオートファジーの分子メカニズムとその機能を解明し,法医学分野への応用を目指す包括的研究を行う.本研究課題は,下大静脈結紮による深部静脈血栓塞栓症モデル(マウス)を用いた基礎的データの収集および陳旧度に伴う血栓内のオートファジーの病態生理学的役割とメカニズムの解析と,それに基づいた剖検例への応用の可能性についての検討から成るものである.下大静脈結紮による深部静脈血栓症モデルを作成する.下大静脈結紮後121日目に安楽死させ,血栓を含む下大静脈部を採取する.これらの下大静脈は10%ホルマリンにより固定し,パラフィン包埋切片を作成した.血栓内における陳旧度にともなう分子機構の動態としてはCCL3/CCR5とCCL5/CCR5 axisの欠損が,それぞれuPAとtPA発現を抑制することによって血栓溶解を阻害すると考えられ,CCR5は,DVT治療の有用な分子標的となり得ることが示唆された.さらに血栓形成および溶解過程において,現在最も研究が進んでいるオートファゴソームのマーカーであるLC3については,すでに免疫組織化学的検索を行った.今後はLC3に結合して選択的分解されるタンパク質であるp62/SQSTM1の動態についても,明らかにする.本研究課題は,下大静脈結紮による深部静脈血栓塞栓症モデル(マウス)を用いた基礎的データの収集および陳旧度に伴う血栓内のオートファジーの病態生理学的役割とメカニズムの解析と,それに基づいた剖検例への応用の可能性についての検討から成るものである.前者については下大静脈結紮による深部静脈血栓症モデルはすでに確立しており,下大静脈結紮後121日目に安楽死させ,血栓を含む下大静脈部を採取することにより血栓陳旧度別のパラフィン包埋組織標本を得ることが可能となっている.現在までに,血栓内における陳旧度にともなう分子機構の動態としては,野生型マウスとCCR5ノックアウトマウスの血栓を比較検討することにより,CCR5が血栓溶解に関わっていることを明らかにした.さらに遺伝子解析やマウスから採取した腹腔内マクロファージを用いたin vitro実験により,CCL3/CCR5とCCL5/CCR5 axisの欠損が,それぞれuPAとtPA発現を抑制することによって血栓溶解を阻害することが判明した.さらに血栓形成および溶解過程において,現在最も研究が進んでいるオートファゴソームのマーカーであるLC3については,すでに免疫組織化学的検索を行い,血栓陳旧度に伴う変動を明らかにしつつある.今後はLC3に結合して選択的分解されるタンパク質であるp62/SQSTM1の動態についても,明らかにする.わが国における肺血栓塞栓症の発症数は増加の一途であり,臨床医学においてのみならず,法医学分野においても,血栓の形成・溶解の機序についてのさらなる解明が望まれる.その一端として,血栓陳旧度にともなう分子機構の動態として,血栓中のCCR5の役割と,細胞内のタンパク質分解経路のひとつであり,さまざまな疾患に関与しているオートファジーの発現・動態について,主として免疫組織学的手法を用いて解明した.今後はさらに血栓中のオートファジーの分子メカニズムとその機能を解明し,法医学分野への応用を目指す包括的研究を行う.本研究課題は,下大静脈結紮による深部静脈血栓塞栓症モデル(マウス)を用いた基礎的データの収集および陳旧度に伴う血栓内のオートファジーの病態生理学的役割とメカニズムの解析と,それに基づいた剖検例への応用の可能性についての検討から成るものである.下大静脈結紮による深部静脈血栓症モデルを作成する.下大静脈結紮後121日目に安楽死させ,血栓を含む下大静脈部を採取する.これらの下大静脈は10%ホルマリンにより固定し,パラフィン包埋切片を作成した.血栓内における陳旧度にともなう分子機構の動態としてはCCL3/CCR5,CCL4/CCR5およびCCL5/CCR5 axisの欠損が,それぞれuPA,VEGF,tPA発現を抑制することによって血栓溶解を阻害すると考えられ,CCR5は,DVT治療の有用な分子標的となり得ることが示唆された.さらに血栓形成および溶解過程において,現在最も研究が進んでいるオートファゴソームのマーカーであるLC3およびLC3に結合して選択的分解されるタンパク質であるp62/SQSTM1について,すでに免疫組織化学的検索を行い,これらの動態をほぼ明らかにしたところである.