hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水環境における懸念物質プライオリティリストの作成と総合モニタリングへの展開

本申請研究では、(1)化学品のPRTR情報や農薬のセンサス情報などを解析し、優先管理のプリライオリティリストを作成した。(2)汎用GC/MSによる一斉分析技術を環境毒性物質に応用し、282物質の包括一斉分析を可能にした。(3)実河川の生態毒性を直接試験して調べ、生態毒性でみた新たな水質モニタリングデータを提示した。(4)種々の化学物質を環境モデル解析や一斉分析結果から地域ごとにリスク計算した。(5)生態毒性試験や包括一斉分析に関する技術情報を東アジアの関連研究者と情報共有するネットワーク作りを行った。事業所からの化学物質の環境への排出量の届出情報および国が推計した排出量情報(PRTR情報)を活用し,地域ごとの優先管理プライオリティリストの作成に着手した。特に,農薬については,国内で登録され販売されている全ての農薬について,地域ごとの使用量や適用作物の種類,適用先や散布量などを情報解析し,地域あるいは流域ごとの優先管理プライオリティを検討した。この際,懸念化学物質の環境への排出量とともに,人や環境生物に対する毒性情報を加味した影響の可能性を合わせて考慮した。また、これまでモニタリングが遅れている懸念化学物質について、広域での多地点に亘る面的な汚染実態の同時把握を可能とするため、固相抽出方法等を活用した一斉分析の可能性を検討した。様々な環境水試料に対して必要な樹脂量や通水速度,脱離溶媒とその量や通液速度など,実用に耐えうる詳細な適用条件を検討し、その有用性と効率的利用法の検証を行った。また、化学物質の安全性評価に用いられている毒性試験法について,複雑な共存物等が存在する各種の試料についての前処理方法や可能濃縮倍率などを明らかにし、また、試験の簡易化の可能性も合わせて検討した。そして、これまでにデータ蓄積がほとんどされていない河川水等の毒性レベルについて,特に,神奈川県を中心にサンプリングおよび毒性試験を実施して,一般環境や各種下排水等における毒性レベルの把握を開始するとともに,試験法とその評価法の妥当性の検証を行った。さらに、水環境分野において日本への留学経験がある東アジアの優秀な研究者らとの連携体制の整備に着手し、情報交換を通じて互いの国での環境安全衛生と経済の発展に資する化学物質に関する水環境の情報の収集整備のあり方について検討を行った。懸念の高い化学物質の広域での多地点に亘る面的な汚染実態の同時把握を可能とするため、複雑なマトリクスを含む環境水の化学分析や毒性試験における固相抽出方法による前処理方法の具体的な条件を検討した。また、固相抽出により精製・濃縮された試料について、数百種類に及ぶ懸念物質を同時に測定するために、毎回の検量線の作成を必要としないGCMS包括一斉分析法を適用するため、化管法対象物質のGCMSにおけるリテンションタイムと質量スペクトルおよび標準検量線データ(GCMS情報)のデータベース登録の可否を検討した。また、神奈川県内の河川水を主な研究対象とし,一部、上流域の山梨県や隣接する東京都の河川水も対象とした。各採水地点において数リットル程度の試料水をサンプリングし,固相抽出濃縮による前処理操作を施した後,GC/MS等による化学分析と同時に,藻類やミジンコ,ヒメダカによる水生生物毒性試験を実施した。化管法対象562物質のうち、GCMSで包括一斉分析が可能な物質は280物質あることを確かめ、既存のDBに収録済の199物質のほかに新たに81物質のGCMS情報のDBを追加できた。また、ミジンコ類と藻類を用いた毒性試験による採水域の河川水および下水処理水の毒性水質データの蓄積を図った。また,懸念物質の大量排出が懸念される発生源として、下水処理場からの放流水が河川に対して大きな排出源となりうることをPRTRデータのモデル解析により明らかにし、放流後の河川でのリスク計算事例を作成した。また、東アジアの研究者らが現地国で行う水質調査や毒性試験結果についての情報交換を行い、環境水中で懸念される化学物質とその毒性の管理に関する情報の収集整備や管理への活用の課題を抽出した。前年度までにGC/MS包括一斉分析DBへの追加収録の可能性が示された81物質について、質量スペクトルデータの精査および標準検量線の作成・収録を行うとともに、環境水試料の固相抽出法による前処理条件について検討し、標準添加回収率やその変動幅、適用範囲を明らかにした。また、関東近郊の公共河川域の環境測定点や公共下水処理場などにおいて、季節を変えて2回4回にわたり採水した試料水を固相抽出濃縮を施した後、GC/MS等による化学分析と同時に藻類やミジンコ、ヒメダカによる水生生物毒性試験を実施して、有害物質の検出頻度や検出レベル、検出時期、検出地点などを比較評価した。その結果、河川水では、生態毒性物質を含む農薬が高い頻度で検出され、毒性発現の主要な物質となりうる場合があることが示された。

下水流入水では工業化学品が主に検出され、数百μg/Lの界面活性剤を除き、濃度レベルは1μg/L以下、半数致死濃度EC50レベルは1mg/L以上の低毒性の物質がほとんどで、下水の毒性は同定ができていない分解物によるものが大きいことが示唆された。藻類や甲殻類での毒性試験結果と個別物質のハザード比の総和ΣHQとの間に線形相関は見られないが、毒性試験での「毒性あり/なし」とΣHQでみた「懸念あり/なし」の関係は約85%の地点で一致した。これらの知見より、PRTR排出量情報により、地域ごとの環境汚染の実態を想定し、手間のかからない包括一斉分析により汚染実態をモニタリング把握することで、環境水の毒性の推定が行え、リスクベースでの管理が可能となることが示された。化学物質使用が急激に拡大している中国の関連研究者に対し、これらの包括一斉分析技術を紹介して同様の分析機器の整備を進めてもらい、毒性物質のリスク管理に関する環境情報基盤の共有を開始することができた。
ソフトウェアの設計プロセスの観測による設計方法論の評価

研究計画に基づいて、ソフトウェアの設計を含む開発過程を観測するための実験環境を整備した。そして、それを用いて、ソフトウェア設計方法論の問題点を調べるための実験を実施した。当初の計画においては、設計過程だけの観測をする予定であったが、開発の全工程と方法論の学習を含む過程を観測した。その理由は、研究を進めるにつれ、設計方法論の問題点が、設計の過程そのものよりも、下流の工程や学習の過程によく現れることがわかったためである。結果的に、次のことがわかった。1.学習におけるオブジェクト指向設計方法論の困難さ他の設計方法論より習得が困難であること,習得するべき各項目の困難さの順位、言語の問題点など。2.ソフトウェア修正保守に対するオブジェクト指向設計方法論の有効性オブジェクト指向設計の特徴を表すいくつかの評価尺度と修正保守の労力との相関、実験計画の問題点など。3.デバッグ効率に対する設計の影響ビデオやアイカメラを併用した観測によりわかったデバッグ過程の詳細、デバッグ効率に特に影響するプログラムの特性など。ただし、オブジェクト指向設計方法論にも多くの種類があるが、それらの問題の差異については明らかにできていない。また、各設計方法論のソフトウェアの種類に対する適性についても、明らかにできていない。今後の研究に反映させる予定である。なお、以上のような実験観測に基づく研究方法は、当該分野において比較的新しいが、その有効性を示せたことも成果の1つであると考えている。
計算化学によるセルロース誘導体の光学特性のダイアグラム化と複屈折予測装置の作成

セルロース誘導体は、液晶ディスプレイの偏光板保護フィルムなどの光学フィルムとして広く活用されている。より優れた光学フィルムを合理的に設計するためには、セルロース誘導体の分子構造と複屈折(すなわちフィルムの縦方向と横方向の屈折率の差)の関係を明らかにする必要がある。本研究では、電子計算機を用いてセルロース誘導体フィルムの複屈折を算出・予測する方法を考案し、これを実行するために必要なコンピュータプログラムを作成した。セルロースアセテート(CA)は、セルロースの水酸基をアセチル基で置換することにより得られるセルロース誘導体の一種である。CAは光学フィルムとして広く工業利用されており、分子構造と複屈折の関係について調べた実験的研究が多数報告されている。先行研究において、実験的に測定されたCAの複屈折の波長依存性に基づき、CAの分子構造と複屈折の関係を説明するモデルが報告されていた。これはマクロな実験結果に基づいたモデルと位置づけられる。本研究では、考案した手法と計算プログラムを用いて、CAの分子構造と複屈折の波長依存性の関係を原子・電子レベルのミクロな立場から調べた。この結果、先行研究のモデルがミクロな観点からも妥当であることを理論計算により示すことができた。本研究は、セルロース誘導体の構造と複屈折波長依存性の関係をミクロな立場から考察した初めての研究となった。加えて、本手法はセルロース誘導体の複屈折を適切に予測できることがわかったので、複屈折が未知のセルロース誘導体の複屈折予測への活用が期待できる。更に、セルロース誘導体繰り返し単位の平均分極率と分極率異方性の計算値を2次元プロットすることで、光学的性質を可視化するダイアグラムを考案した。本研究を通して開発された方法は、今後セルロース系ポリマーの構造物性相関研究や計算機支援の光学フィルム設計への活用が期待される。本年度は、量子化学計算を用いて、セルロース誘導体フィルムの複屈折を算出・予測する方法を考案し、セルロースアセテートに適用することで、計算値と実験値との比較を行った。計算過程で必要となるセルロース誘導体の繰り返し単位の分極率は、既存の量子化学計算用プログラムGaussian09を用いて算出した。一方、モデル分子のコンフォマーを生成したり、モデルを任意の方向に配向したりするプログラムや、分極率テンソルから分極率異方性と複屈折を算出するプログラムは現存しない。そこで、これらの付加的な計算プログラムをFortran言語で作成した。これらの計算プログラムの中、最低限必要なものは、すべて本年度内に完成した。これらの計算プログラムと、既存の量子化学計算プログラムGaussian09を用い、セルロースアセテートをモデル分子として計算を実施した。計算は、主に本研究費で購入した計算機を用いて行った。セルロースアセテートの複屈折の置換基の依存性を検討するために、アセチル基の置換度と置換位置を変えて計算を行ったところ、計算値は実験値をよく再現した。ここまでの結果に関しては、第23回セルロース学会年次大会にて報告を行った。また、学術論文として報告するための投稿準備を行っている。来年度(最終年度)は、前述の論文投稿に加えて、得られた計算結果を視覚的に理解しやすいように、ダイアグラム化して表示する方法をセルロースアセテートの系に適用するための検討を行う予定である。本年度は、量子化学計算によって、セルロース誘導体の複屈折を計算するための補助的なプログラムを作成し、セルロース誘導体に実際に適用するところまで進めることを計画していた。本年度は、研究実績の概要にも示した通り、計算プログラムを完成させ、セルロースアセテートの系に適用した。また、実験値を合理的に説明する計算結果が得られ、当分野の学会において報告した。当初予定していた計画を、ほぼ計画通りに進めることができたので、概ね順調に進展していると判断した。

本年度は、前年度作成したコンピュータプログラムの改良と実験値と比較するための追加プログラムの作成を行った。前年度作成したプログラムは、セルロースアセテート繰り返し単位のある一つのコンフォマーについて固有複屈折を算出するものであった。本年度は、様々なコンフォマーを発生してそれぞれ分極率を計算し、固有複屈折を計算した上で、各コンフォマーのエネルギー値によってアンサンブル平均を計算するという一連のプロトコルと必要なプログラムを作成した。なお、分極率計算のみ既存の量子化学計算プログラムを活用し、それ以外の計算を行うプログラムを本期間内に作成した。また、セルロースアセテートをモデル分子として、7種類各9コンフォマー(約60モデル)を生成し、計算を適用した。この方法の完成によって、計算値を実験値と直接的に比較することが可能となった。セルロースジアセテートおよびセルローストリアセテートフィルムの複屈折(実験値)と計算値を比較した結果、定性的に良い一致が見られた。この方法は、様々なセルロース誘導体やポリマーアロイにも適用可能である。次に、セルロース誘導体の光学特性を視覚的に見やすく表示するためのダイアグラム化についても検討を行った。高分子の溶解の分野ではハンセンの溶解度パラメータの三次元表示が、薬物の構造活性相関においてはCraigのプロットがあり、どちらも様々な化合物の物理化学的類似性や特徴を抽出したり視覚化するための方法として広く知られている。本研究では、これらのアイディアに倣い、セルロース誘導体の光学特性をダイアグラム化する方法を検討した。その結果、セルロースアセテートの平均分極率-分極率異方性を二次元プロットすることで、アセチル化度の違いによる光学特性の変化や特徴を一枚のグラフで表示できることを見出した。当初の計画通りに研究が進んだと言えるので、内容的には概ね順調に進んでいると考えている。学術論文における誌上発表については、当初昨年度までの成果を発表する計画であったが、本年度の検討の結果、計算結果と実験値の比較において興味深い成果が得られたので、本年度の成果も含めて誌上発表を行う方針に切り替えた。これに伴い、一年間の期間延長を申請し、この延長期間の間に国際誌における誌上発表を行いたいと考えた。一年間の延長を申請しているため、「やや遅れている」と評価せざるを得ないが、研究そのものとしては概ね順調に進んでいる。来年度(最終年度)は、論文の投稿と、計算結果を視覚的に理解しやすいダイアグラムとして表記する方法の考案とそのセルロースアセテート系への適用を最終目標として研究を進める。本年度までの検討において得られた研究成果は、セルロース誘導体のフィルムの光学特性を議論する上で興味深い計算結果を含んでおり、学術論文として報告するのに十分値する内容と考えている。したがって、本年度までの成果を報告するための、付加的な計算を実施する。
消化管機能の生理・生化学的解析

1.オロト酸の摂取によって肝脂質の増加はカゼインをタンパク質源として用いると全卵タンパク質、大豆タンパク質、小麦グルテンをタンパク質源とするときに比較して著しく顕著であることを見出した。カゼインをタンパク質源とする食餌にオロト酸を添加すると肝脂質が著しく蓄積し、肝スーパーオキシドジスムターゼ活性は低下した。事実ラットの血清オルニチンカルバモイルトランスフェラーゼ活性は有意に増加した。このことは肝障害をひきおこしていることが推定された。さらに肝1,2-ジアシルグリセロールレベルはオロト酸摂取時において約10倍に増加した。以上の結果、オロト酸摂取時はセカンドメッセンジャーを増加させ、肝スーパーオキシドの増加が肝障害を引き起こしている可能性が示唆された。2.アセチルCoAカルボキシラーゼ阻害物質としてトウガラシよりE、E-およびE-9 -octadeca-10,12-dienoic asidを見出した。この阻害活性は脂肪数より約50倍高かった。3.大腸ガン活発剤である1,2-ジメチルヒドラジン(DMH)誘発前ガン病変はテンサイ食物繊維の摂取によって抑制することをすでに見出した。γ線による前ガン病変に対してもテンサイ食物繊維は影響はないが、抗アシアロGM1投与下では前ガン病変の増加を有意に抑制した。4. DMH投与後、結腸上皮にアポトーシス、p53の誘導を観察した。さらに、紫外線照射において、アクビチンA遺伝子の発現の増加を観察した。したがって、アポトーシス細胞周期停止においてアクビチンが関与することをはじめて明らかにした。オロット酸によって誘導される肝障害における1,2-ジアシルグリセロールがアイソトープ法により測定すると有意に増加していた。このことは細胞シグナルにおいて異常代謝があることが明らかとなった。組織中に微量存在する1,2-ジアシルグリセロールの測定はアイソトープ法より、高速液体クロマトグラフィー法がより優れているので、その測定法を現在検討している。小腸切除、あるいは胆膵液除去ラットにおいて、アポリポタンパク質A-I、A-IV、Bの遺伝子発現は必ずしも一致していないことを明らかにした。すなわち、小腸アポリポタンパク質A-IVの発現は胆膵液除去ラットにおいて促進されることを初めて示した。また、小腸の大量切除はキロミクロンの主成分であるアポリポタンパク質A-I、A-IV、Bのうちアポリポタンパク質A-IVの発現が著しく増加することを見出した。したがって、キロミクロンの主要タンパク質である3個のタンパク質がすべて同じ発現を示さないで、1つのリポタンパク質のみが変動するという極めて特異的なものである。甜菜食物繊維がDMH誘発大腸ガンの発現を抑制することが知られている。その初期病変についても甜菜食物繊維が抑制的に作用していることならびに、ナチュラルキラー活性低下の条件においてもDMH誘発大腸ガンの発生を抑制効果を示すことを明らかにした。小腸の機能消化酵素の生成も1つである。α-グルコシダーゼの阻害は生活習慣病予防に結びつくので、それを阻害する物質として、ハ-ブの1種であるマジョラム、生薬の1種であるオウゴンから、6-ヒドロキシフラボンを見出した。さらに肝1.2-ジアシルグリセロールレベルはオロト酸摂取時において約10倍に増加した。

2.アセチルCoAカルボキシラーゼ阻害物質としてトウガラシよりE,E-およびE-9-octadeca-10,12-dienoic asidを見出した。この阻害活性は脂肪数より約50倍高かった。3.大腸ガン活発剤である1,2-ジメチルヒドラジン(DMH)誘発前ガン病変はテンサイ食物繊維の摂取によって抑制することをすでに見出した。γ線による前ガン病変に対してもテンサイ食物繊維は影響はないが、抗アジアロGM1役与下では前ガン病変の増加を有意に抑制した。4. DMH投与後、結腸上皮にアポトーシス、P53の誘導を観察した。さらに、紫外線照射において、アクビチンA遺伝子の発現の増加を観察した。したがって、アポトーシス細胞周期停止においてアクビチンが関与することをはじめて明らかにした。
第一原理格子不安定解析に基づく2相整合耐熱超合金の界面原子構造設計

本研究では,整合界面を構成する種々の格子構造について「第一原理格子不安定解析」を行うことにより,界面転位発生の臨界ミスフイットの評価や第三元素添加による界面安定化など,2相整合耐熱超合金の界面原子構造設計につながる重要な知見を,電子レベルから精密に評価することを目的とする.昨年度は,基本となるNiおよびNi_3Al単結晶の格子不安定性を詳細に評価した上で,W, Cr, Bの添加の効果について検討した.本年度は,界面原子構造設計の指針となる格子不安定クライテリアマップをより多くの元素について検討するために,Ni以外の10族元素Pd, Ptならびに11族元素Cu, Ag, Auについて,[001]方向単軸引張下の格子不安定性を評価した.本研究の動機にあるように,小数の原子しか扱えない第一原理計算では,強い周期性を仮定した上で変形させるため,系が不安定となっても転位等の局所変形を生じることなく,引張方向の原子面はく離に相当する点まで応力は単調に増加した後,ピーク応力を示して低下する.このピークを「理想引張強度」として評価すると,臨界ひずみは0.230.34の範囲内に分布し,そのときの応力の大小関係はほぼヤング率に応じたものとなった.一方,引張下の格子不安定性を調べると,これまでの報告同様いずれの元素も上述のピークひずみより遙かに小さいひずみで格子不安定条件に達していた.ここで,Pd, Cu, AgはNi, Ni_3Alと同じく横方向変形の等方性がくずれるBorn不安定を示していたのに対し,Pt, Auはせん断に対するB_<44>不安定となっていた.臨界ひずみ-臨界応力上に各元素の理想引張強度ならびに格子不安定となる点をプロットすると,前者は広く分布して相関が見られなかったのに対し,後者は低ひずみ側で,原点を通る同一直線上に乗るような分布を示した.本研究では,整合界面を構成する種々の格子構造について「第一原理格子不安定解析」を行うことにより,界面転位発生の臨界ミスフィットの評価や第三元素添加による界面安定化など,2相整合耐熱超合金の界面原子構造設計につながる重要な知見を,電子レベルから精密に評価することを目的とする.本年度は,まず基本となるNiおよびNi_3Al単結晶の格子不安定条件について検討するため,[001]方向の単軸引張・圧縮,および,静水圧引張・圧縮を与える第一原理分子動力学計算を行い,各変形状態下の格子不安定性を弾性剛性係数の正値性に基づき議論した.Ni,Ni_3Alのいずれも,[001]単軸引張では横方向非等方変形に対する不安定分岐(Born不安定),[001]単軸圧縮および静水圧引張では構造変化に対するSpinodal不安定が最初に現れた.理想的な静水圧圧縮では,格子不安定となるひずみは存在しないが,対称性が崩れるとSpinodal不安定が現れる.これらの格子不安定点から定まる理想強度を主ひずみおよび主応力面上で"降伏曲線"として示した.単軸引張・圧縮,および,静水圧引張ではNi,Ni_3Alの理想強度はひずみ・応力いずれも大きな差はなく,横方向拘束下の引張や圧縮で差を生じることなどが明らかとなった.さらに,Ni,Ni_3Al格子への第三元素添加の効果について検討するため,B,Cr,Wを添加した系の第一原理解析を行い,平衡格子定数,弾性係数および電子構造変化などについて議論した.平衡格子定数の変化から,Bを両相に添加したγ/γ'界面が最も小さい正のミスフィットを,Wをγ相に,Crをγ'相に添加したγ/γ'界面が最も小さい負のミスフィットを生じることが示唆された.本研究では,整合界面を構成する種々の格子構造について「第一原理格子不安定解析」を行うことにより,界面転位発生の臨界ミスフイットの評価や第三元素添加による界面安定化など,2相整合耐熱超合金の界面原子構造設計につながる重要な知見を,電子レベルから精密に評価することを目的とする.昨年度は,基本となるNiおよびNi_3Al単結晶の格子不安定性を詳細に評価した上で,W, Cr, Bの添加の効果について検討した.本年度は,界面原子構造設計の指針となる格子不安定クライテリアマップをより多くの元素について検討するために,Ni以外の10族元素Pd, Ptならびに11族元素Cu, Ag, Auについて,[001]方向単軸引張下の格子不安定性を評価した.本研究の動機にあるように,小数の原子しか扱えない第一原理計算では,強い周期性を仮定した上で変形させるため,系が不安定となっても転位等の局所変形を生じることなく,引張方向の原子面はく離に相当する点まで応力は単調に増加した後,ピーク応力を示して低下する.このピークを「理想引張強度」として評価すると,臨界ひずみは0.230.34の範囲内に分布し,そのときの応力の大小関係はほぼヤング率に応じたものとなった.一方,引張下の格子不安定性を調べると,これまでの報告同様いずれの元素も上述のピークひずみより遙かに小さいひずみで格子不安定条件に達していた.ここで,Pd, Cu, AgはNi, Ni_3Alと同じく横方向変形の等方性がくずれるBorn不安定を示していたのに対し,Pt, Auはせん断に対するB_<44>不安定となっていた.臨界ひずみ-臨界応力上に各元素の理想引張強度ならびに格子不安定となる点をプロットすると,前者は広く分布して相関が見られなかったのに対し,後者は低ひずみ側で,原点を通る同一直線上に乗るような分布を示した.
有限群の部分群複体とそこから導かれる表現と幾何の研究

有限群の構造を解析する際に、様々な部分群がどのように交わり合っているかという情報は極めて重要なものである。そこで本研究ではそれを部分群からなる抽象単体複体として具体化し、そこから得られる表現(レフシェッツ加群)、代数構造(一般バーンサイド環)、ホモトピー不変量などに関する研究成果を得た。本研究の目的は部分群複体Δそのものの位相的性質の解明、及びΔから定義される加群や幾何構造の解明である。さらに部分群複体を用いて群構造を明らかにすることである。(1) Δに付随するいわゆるレフシェッツ加群L(Δ)の構造を明らかにする。特にその直既約因子に関する頂点の特徴付けを行う。(2) Δに付随一般バーンサイド環を考察しΔの環論的また表現論的な反映を見出す。(3)ある種のp-部分群複体を用いて記述される表現論の予想の解決に努める。(4) Quillen複体あるいはcentricp-radical複体CRのホモトピー型を計算する。またCRと互いにホモトピー同値であるような複体をQuillen複体の内部から見付け出す。しかし、単にL(Sp(W))を見ているだけでは情報が非常に少ないため、Sp(W)と同じホモトピー型を持つ複体を見付け考察することを試みた。実際、Vの極大性などを用いてCp(G)(\geq V)やBp^{cen}(G)(\geq V)などがSp(W)とホモトピー同値になることが確かめられた。これらのレフシェッツ加群の構造についての研究は現在継続中である。有限群Gの一般バーンサイド環を実現させる部分群族の例はこれまでさほど多く見つかっていない。例えば一般に共通部分で閉じている族などの自明な例が知られている。しかし近年、山形大学の小田文仁氏によってp-centric部分群全体からなる族Cが一般バーンサイド環を実現させることが指摘された。これは共通部分で閉じていない非自明な例である。この事実と部分群複体の観点から、次に興味が出てくる部分群族(あるいは複体)はp-根基部分群全体からなるR,あるいは先のCとRの共通部分で定義されるcRである。しかしRおよびcRは共に少なくとも一般バーンサイド環を実現させるためのある十分条件を満たさないことが分かっている。しかし今回の研究成果はRやcRその物ではなく、それらの正規化部分群の族を考えることによって、その十分条件が満たされ、即ちその一般バーンサイド環が定義出来るというものである。ここでは同時にこの環構造の考察も行った。またこの結果は、我々の研究対象である部分群複体を一般バーンサイド環の観点から考察できる可能性を示唆している。この研究成果は現在数学専門誌に投稿中である。Gを有限群,Sgp(G)をGの部分群全体からなる族,△⊆Sgp(G)をG-共役の作用で閉じているGの部分群族とする。H∈Sgp(G)のG-共役部分群全体を(H)で表し、有限G-集合Xを含む同型類を[X]で表す。さらにC(△)を△に属する部分群に対するG-共役類の全体とする。このとき{[G/H]|(H)∈C(△)}を基底とする自由アーベル群をΩ(G,△)で表す。ここで△として全体のSgp(G)をとるとΩ(G):=Ω(G,Sgp(G))は有限G-集合の直積により可換環の構造が入る。これがいわゆる(通常)バーンサイド環である。一方、真の部分族△⊂Sgp(G)に対してΩ(G,△)に環構造が入る場合があり、大雑把にいうとこれが"一般バーンサイド環"である。さて一般バーンサイド環を実現させる部分群族△の具体例の一つとしてself-normalizingな部分群がある。即ちH∈Sgp(G)に対してGにおけるHの正規化群がH自身であるようなものからなる△はΩ(G,△)に可換環の構造を与える。本年度はそのような族△から実現されるΩ(G,△)を一般に考察した。その中の主要な結果の一つとして△に幾何的ないくつかの自然な条件を仮定するとΩ(G,△)の単位元が△に関するレフシェッツ不変量として実現されることを証明した。このように一般バーンサイド環と部分群複体の理論は密接に関係しているのである。本研究の目的は有限群Gの部分群族Cから得られる表現・幾何・ホモトピー不変量等に関する相互関係の解明である。ここではCから定義される「道代数」Q(C)を考える。即ちH,K ∈Cに対してH≦Kなる包含関係が存在するとき矢印H→Kを定義することによりCをQuiverと見なす。さらに矢印のいくつかの連結を「道」とする。ただし自分自身への矢印も一つの道とする。このとき任意の体kに対して道全体をk-基底とするk-ベクトル空間は、道の連結を線形に拡張して定義される積と共にk-代数をなす。

これをCのk-道代数といいQ(C)で表す。特にQ(C)の表現の圏は有限次元kQ(C)-加群の圏と圏同値であるなどよく研究されている対象である。さてCを特にG-共役の作用で閉じている部分群族とする。この作用は自然にk-代数Q(C)上に拡張されG-軌道分解G=X1∪...∪Xmが得られる。さらに各G-軌道Xiに属する要素の総和を[Xi]で表す。このとき[Xi](i=1,...,m)をZ-基底とするようないわゆる「束のバーンサイド環」が実現されることが明らかになった。束のバーンサイド環は山口大学教授飯寄信保氏が定義した代数系である。その際にある「重み」という概念を考察する必要がある。この現象は部分群族から定義される部分群複体、束のバーンサイド環、あるいは山形大学准教授小田文仁との共同研究で得られている一般バーンサイド環の結果との間に強い関わり合いがあることを示唆している。そこで表現論や指標理論を用いたこれらの考察を現在継続中である。以上は上記の飯寄氏との共同研究である。
援助と投資の経済人類学：エチオピアの食料資源の市場化／脱市場化に関する実証分析

エチオピアでは、近年、深刻な食料不足のために大量の食料援助を受け入れる一方、アグリビジネス企業による農地取得が進み、食肉などの食料輸出も増大している。本研究は、このような急速に変化しつつあるエチオピアの食料資源に焦点をあて、その資源をめぐって開発援助や市場経済、国際/国内政治が相互に連関している構図を実証的な現地調査によって明らかにすることを目的としてきた。アフリカの周辺社会でダイナミックに展開している市場(投資)と非市場(援助/政策)との交錯した関係を統合的に分析することで、「市場/経済」に関する独創的な理論構築を目指してきた。最終年度である2018年度は、これまでの各事例研究の調査結果のとりまとめと分析を行うために、1月に国内研究会を開催し、代表者と分担者が調査報告とこれまであきらかになったことについて、理論的な見地から議論を重ねた。この研究会での議論をふまえ、さらに各自が調査データの整理を進めるなかで、年度内に補足的な調査が必要とされた調査地・項目に限り、現地調査を実施した。その結果、エチオピア政府や国際的な開発援助と経済的な投資が顕著に連動している地域がある一方で、むしろ援助の対象にもならず、海外からの積極的な投資もないような地域で、自発的な市場活動が生じている状況があきらかになった。援助が開発手段として、また政治的意図をともないながら利用されている地域では、援助から利益を受ける者と利益を受けられない者とのあいだで分断が生じていたり、土地不足に悩む高地農民の困窮を救済するための移住政策が住民への対処が不十分なまま、道路建設だけが進められてきた実態などもあきらかになり、市場経済と政治的体制との関係についての理論的考察にとって興味深い調査結果が得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度である平成26年度は、8月にエチオピアの首都アジスアベバにおいて、代表者と分担者で第1回の現地ワークショップを開催し、今後の研究の進め方、各調査地の状況に関する情報共有、現地協力者との関係構築について、議論を行った。また、8月9月の現地調査をふまえ、10月に第1回国内研究会を開催し、本研究課題のなかで、各フィールドの状況がどのように関連し、ずれているのか、現地調査報告をとおして検討を重ねた。さらに、3月には、一部の分担者がエチオピアでの現地調査を実施し、役割分担に応じた情報収集を進めた。これまでのワークショップや研究会、現地調査によって次のような点が明らかになった。1.各フィールドによって、援助と投資の絡まりが明確にみえる地域と、そうではない地域がある。2.経済投資のなかには、家畜の肥育やゴマ栽培など食料資源への投資がある一方で、石油掘削や水力発電のためのダム開発といった資源開発への大規模な投資も関係している。3.一部の調査地では、プランテーション開発にともなう集団移転に食糧援助が活用されている。こうした調査結果をふまえ、平成27年度においても、着実な現地調査の実施によって、各フィールドから具体的な事例を収集し、それらを総合的に分析する理論的な枠組みの検討を進める計画である。とくに現地エチオピア人研究者と協力し、援助と投資の関係について、エチオピア政府の政策的な立場やそれに関連した国際社会の動向など、今後の状況の推移を把握するための基礎的な情報収集を進める。平成27年度は、9月にエチオピア人研究者・現地協力者を招いたワークショップを岡山大学で開催し、現地の最新の状況について情報共有するとともに、本研究課題の現地調査について研究報告を行った。また3月に国内研究会を開催し、国内の複数のエチオピア研究者の参加をえて、本課題の研究成果の発表と情報交換を行った。さらに、8月にポーランドで開催された国際エチオピア学会にて、分担者が研究発表を行い、他のエチオピア研究者との研究交流を進めた。同時に、今年度の研究実施計画に沿った現地調査を進め、エチオピアの農園開発がかならずしも当初の政府の目標通りに進捗しておらず、開発の停滞やそれにともなう行政指導などが出され、土地の貸与が停止されたアグリビジネス企業もあることなどがわかった。また干ばつや不安定な降雨の影響で大規模な食糧不足が生じており、国連など国際機関をはじめ、国際社会への援助アピールが出され、緊急食糧援助の実施が計画されている状況についても情報収集を進めた。来年度は、こうした変化をふまえ、できるだけ現地の最新の情報を収集するとともに、食料資源の市場化/脱市場化がどのように周辺社会において進展しているのか、現地調査をさらに進める。一部、調査期間を十分にとれない分担者もあったものの、全体としては現地調査は順調に進んでおり、国内研究会の開催などをとおして、代表者・分担者との情報の共有、他の研究者との研究交流なども計画通りに進捗している。発表準備や発表後のフロアとの議論などをとおして、それぞれのフィールド調査の関連性やその知見の重要性を確認することができた。とくにそれぞれの地域で、開発援助と経済投資/経済活動との関与の度合いには大きな違いがあり、かならずしも経済投資が開発援助と結びつきながら、双方が展開していくという当初の想定のような図式に当てはまらない状況がみえてきた。たとえば、政府の移住政策の「失敗」が予想外の展開をみせて、従来とは違う土地利用形態が進展したり、食肉の国際交易の拡大が、あらたな民族間の協力関係を促進する事例など、興味深い研究成果がでている。

また開発政策のなかで、「脆弱さ」を強調する言説が流布する一方、それとは異なる現地の人びとの多様な実践が観察される事例が報告されている。今後は、さらに現地調査を継続しながら、最終年度に向けて、具体的な事例の分析を進め、それぞれの調査地の知見からどのように一般化可能な理論的考察ができるか、議論を重ねていく予定である。国際学会での研究成果の発表、現地調査の継続など、おおむね計画通りに進捗している。5年間の研究課題の4年目にあたる平成29年度は、それぞれの現地調査結果の分析と理論的検討を中心に実施した。とくに、7月にエチオピア研究に従事する他の日本人研究者7名を岡山大学に招いて研究会を実施し、本研究課題の成果を報告するとともに、研究代表者および分担者の調査地の状況がどれほど他のエチオピアの地域と共通しているのか、地域的な特徴や差異を生み出している要因は何かなどについて、2日間にわたって議論を重ねた。その結果、開発援助を実施するNGO等の活動が、2009年に出された政府の布告(「慈善団体および市民団体に関する布告」)のもとでアドボカシーや人権の分野における活動が大幅に制限されたことで大きく変質し、各地の援助活動が政府の開発政策とより一体化したことがあきらかになった。本年度は、こうした研究会・学会等での議論や理論的検討をふまえて、研究成果の執筆や発信に注力し、研究代表者の単著をはじめ多数の著書や論文の出版、学会での研究発表を行うことができた。エチオピアでの現地調査の実施にあたっては、反政府活動の高まりで2016年10月に出された非常事態宣言が2017年に入っても継続し、不透明な状況が続いたため、調査期間を短期間にしたり、現地調査の範囲を狭めることで対応するなど、多少の制約を受けた。ただし調査結果の分析や理論的研究を軸に研究を行うことで、調査研究を推進するための方策を話しあいながら研究課題の遂行に務めた。現地の政治情勢の不安定化などで現地調査の遂行に一定の制約を受けたものの、確実に調査結果の分析や研究成果の発表・出版などの成果公開を進めており、おおむね順調に進展している。エチオピアでは、近年、深刻な食料不足のために大量の食料援助を受け入れる一方、アグリビジネス企業による農地取得が進み、食肉などの食料輸出も増大している。本研究は、このような急速に変化しつつあるエチオピアの食料資源に焦点をあて、その資源をめぐって開発援助や市場経済、国際/国内政治が相互に連関している構図を実証的な現地調査によって明らかにすることを目的としてきた。アフリカの周辺社会でダイナミックに展開している市場(投資)と非市場(援助/政策)との交錯した関係を統合的に分析することで、「市場/経済」に関する独創的な理論構築を目指してきた。最終年度である2018年度は、これまでの各事例研究の調査結果のとりまとめと分析を行うために、1月に国内研究会を開催し、代表者と分担者が調査報告とこれまであきらかになったことについて、理論的な見地から議論を重ねた。この研究会での議論をふまえ、さらに各自が調査データの整理を進めるなかで、年度内に補足的な調査が必要とされた調査地・項目に限り、現地調査を実施した。
月経周期に着目した育児期女性の経年的QOL評価と支援ツールの開発

平成2528年度(基盤C)の研究課題を継続し、女性の多くに潜在する月経周期に関する心身の症状に着目し、育児期女性におけるQOL、養育行動との関連についての前向きコホート研究を継続して実施している。計画の2年目である今年度は、前年度から開始した縦断調査の3時点目にあたり、子どもが3歳になった育児期女性への調査を実施した。A市の1、2時点の調査回答があった143名に調査票を郵送し、107名から調査票の回収を得た(回収率74.8%)。母親の年齢34.8±5.3歳、子の数は1.42±0.5人で、43人(30.1%)が第2子を出産していた。PMDD疑いのある人は4名(0.03%)、不適切な養育行動については、18か月時より比較的軽微な養育行動である10項目で有意に増加し、減少したのは3項目であった。18か月時点より有意に増加していた項目は全体のQOLの平均値、有意に減少した項目はQOLの身体的領域、SOC得点、養育肯定感総得点であった。不適切な養育行動の増加や、身体的領域QOL,SOC,養育肯定感の減少は、子どもの成長によりしつけの必要性が増したこと、また子どもの行動範囲が広がったことで、叱責や行動に対する制止の機会が増えたことが一因と考えられる。一方、減少した養育行動は頭や顔をたたく、おもちゃを捨てるなどであり、これらは比較的重い不適切な行動と解釈できる。3歳児では言葉でのやり取りがほぼ可能となり、子どもが自分の気持ちや子どもなりの理由を伝えたり、親の言葉が理解できるようになるなど、親子のコミュニケーションが円滑になってくる時期であり、親がこれらの行動をとることの必要性が下がることがあるのではと推察された。しかし、母親のQOL平均値は有意に上昇していることは興味深く、不適切な養育行動に悩みながらも、子どもとのコミュニケーションが母親のQOLを向上させているとも考えられた。縦断研究は予定通り推移しており、育児期女性の経時的QOL評価は順調に進んでいる。もう一つの課題である様々な子育て支援を受けている育児期女性と一般女性との比較についてはまだ計画段階であり、今年度中に候補地の決定及び実施に向けて準備をしていく必要がある。縦断研究においては、今年8月から5歳時時点の調査を開始する予定しており、予定通り実施に向けて準備を進めていく。様々な子育て支援を受けている育児期女性の調査については、主任研究者の異動がありやや遅れているが、調査候補地について新たに情報収集と調整を行い、実施していく予定である。筆者らは平成2528年度(基盤C)の研究課題において、女性の多くに潜在する月経周期に関する心身の症状に着目し、育児期女性におけるQOL、養育行動との関連についての実態調査を行い、有意な関連があることを明らかにした。そこで本研究では、前課題を継続し、育児期女性における月経周期や月経随伴症状とQOL、養育行動への関連を経年的に定量的に明確にすることを目的とした。本研究は前向きコホート研究として、実態調査を行った一部の市において経年的に調査を継続しており、経年的データからPMDDなどの月経周期に関する症状が育児期ではどのように推移するのか、また子どもが成長するにつれて育児期女性のQOLや不適切な養育行動はどのように変化するのか、またQOLや不適切な養育行動を予測する因子の特定が可能かを検証したいと考えている。さらにそれらの結果から、実践現場で活用できる育児期女性に即した保健師等支援者のアセスメントを向上させる、また育児期女性に対する月経症状に関するヘルスリテラシーを向上させるための支援ツールを開発することで、母子保健領域における虐待発生予防に資することを目指すものとする。今年度は、前年度に引き続き、縦断調査として3時点目である子どもが3歳となった育児期女性への調査の準備及び実施を行った。対象者はA市の1、2時点の調査回答があった143名であり、所属機関の倫理審査を経て調査票の発送を5月より開始した。調査予定期間は平成30年6月までの予定である。縦断調査(前向きコホート研究)については、当初予定した時期に順調に行うことができている。また、その他の子育て支援サービスを受けている育児期女性を対象とした調査については、候補地の選定を行っている所である。

不適切な養育行動の増加や、身体的領域QOL,SOC,養育肯定感の減少は、子どもの成長によりしつけの必要性が増したこと、また子どもの行動範囲が広がったことで、叱責や行動に対する制止の機会が増えたことが一因と考えられる。一方、減少した養育行動は頭や顔をたたく、おもちゃを捨てるなどであり、これらは比較的重い不適切な行動と解釈できる。3歳児では言葉でのやり取りがほぼ可能となり、子どもが自分の気持ちや子どもなりの理由を伝えたり、親の言葉が理解できるようになるなど、親子のコミュニケーションが円滑になってくる時期であり、親がこれらの行動をとることの必要性が下がることがあるのではと推察された。しかし、母親のQOL平均値は有意に上昇していることは興味深く、不適切な養育行動に悩みながらも、子どもとのコミュニケーションが母親のQOLを向上させているとも考えられた。縦断研究は予定通り推移しており、育児期女性の経時的QOL評価は順調に進んでいる。もう一つの課題である様々な子育て支援を受けている育児期女性と一般女性との比較についてはまだ計画段階であり、今年度中に候補地の決定及び実施に向けて準備をしていく必要がある。縦断調査においては、平成30年6月に3時点目の調査が終了するため、1時点3時点における月経周期や月経随伴症状、QOL、不適切な養育口頭との関連や予測因子について分析を行っていく予定である。また、多様な子育て支援を受けている育児期女性集団を対象とした調査については、それぞれの集団におけるQOL評価および月経症状の実態等を把握し、既に行っている一般の育児期女性との比較検討を行う予定である。縦断研究においては、今年8月から5歳時時点の調査を開始する予定しており、予定通り実施に向けて準備を進めていく。様々な子育て支援を受けている育児期女性の調査については、主任研究者の異動がありやや遅れているが、調査候補地について新たに情報収集と調整を行い、実施していく予定である。縦断調査以外の研究については。今年度は調査候補地の検討にとどまり、実際の調査はこれからのため、そのためにかかる実質的な支出は無かったこと、またWHO/QOL尺度については調査終了後に支払うことになっていることが主な理由である。次年度は調査候補地の依頼交渉、調査票作成および実施にかかる支出が生じる予定である。もう一つの研究課題である様々な子育て支援サービスを受けている育児期女性と一般育児期女性との比較に関する調査が主任研究者の異動により遅れたため、調査実施にかかる費用を繰り越した。
クメール語の複数動詞文における動詞の下位分類に関する記述的研究

研究2年目の年度である平成30年度は、本研究が3年間の研究期間内に明らかにしようとする3点のうち、連続中の動詞の語順および共起についてどのような制限があるか、用例の分析を通じて明らかにすることを目的とした。まず、初年度に決定した収集すべき資料選定の基準に基づき、引き続き資料を収集し、用例の分類を行った。これまでに収集した書記言語の資料を中心としたクメール語資料を試用し、用例を分析した。また、資料の量をさらに増やすために、近年発表された小説や随筆を収集した。それに加えて、場面設定を行った談話資料を作成し、口語用例の収集を試みた。同時に、初年度に引き続き、クメール語、タイ語の複数動詞文に関する先行研究を収集した。次に、タイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、本研究テーマに関して、執筆中の論文について指導と助言を得た。また、クメール語、タイ語のような孤立語と日本語との対照の観点から講演会を行った。さらに、カンボジアの海外共同研究者の協力を得て、本研究テーマについて、とくに収集したクメール語資料の質に関する指導と助言を得るとともに、新たに日常の語彙を含む口語的なテキストの執筆も依頼して、収集する用例の幅を広げる試みを行った。2年目の研究成果として、初年度に続き、収集した資料からの用例を整理し、分析資料集を作成した。また、連続する動詞の種類と出現頻度およびその環境の調査結果について、クメール語の入門講座において、言語教育への応用を試みた。2年目の年度に予定していたデータの収集と整理、資料集の作成、及び海外研究者の招へいを行った。研究3年目(最終年度)である平成31年度は、2年目までに収集したクメール語資料をもとに、複数動詞文の用例を分析し、クメール語の複数動詞文の全体像に関する3年間の研究成果を発表することを目的とする。2年目までの研究結果について、カンボジア及びタイの海外共同研究者から、指導と助言を得る。また、カンボジアの海外共同研究者の協力を得て、必要に応じて追加の用例を収集する。日本国内での研究としては、タイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、研究成果として執筆中の論文の査読を受け、指導と助言を受けるとともに、動詞の対照研究に関する講演会を行う。最終年度の研究成果として、分析資料集を作成し、また、論文を発表するとともに、本研究の研究成果を含めたクメール語学習教材を作成する。研究初年度である平成29年度は、本研究が3年間の研究期間内に明らかにしようとする3点のうち、先行研究をもとに、クメール語の複数動詞文について再考し、その定義と分類について明らかにすることを目的とした。まず、3年間の計画の進め方の詳細を決定し、既に蓄積された言語資料を分析するとともに、書記言語の資料を中心に、近年のクメール語資料の追加収集を進め、連続する動詞の種類と出現頻度およびその環境を調査し、複数動詞文の分類を試みた。また、3年間の計画に必要な機材として、コンピュータ、ディスプレイ一式、及び必要図書を選定し購入した。日本国内での研究としては、収集すべき資料選定の基準を決めるとともに、クメール語、タイ語の複数動詞文に関する先行研究を収集した。タイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、本研究テーマに関して、移動動詞を中心に分析し、執筆中の論文の査読を受け、指導と助言を得た。さらに、カンボジアの海外共同研究者の協力を得て、本研究テーマについて、とくにクメール語資料の選定基準に関する指導と助言を得るとともに、新たなテキストの執筆も依頼して、クメール語資料の選定と収集を行った。初年度の研究成果として、収集した資料からの用例を整理し、資料集を作成した。また、連続する動詞の種類と出現頻度およびその環境を調査して、クメール語の移動動詞の複数動詞文に関する論文を発表した。初年度に予定していた機材整備、資料整備を行った。また、研究成果としてクメール語の移動動詞に関する論文を発表した。

また、連続する動詞の種類と出現頻度およびその環境の調査結果について、クメール語の入門講座において、言語教育への応用を試みた。2年目の年度に予定していたデータの収集と整理、資料集の作成、及び海外研究者の招へいを行った。研究2年目である平成30年度は、連続中の動詞の語順および共起についてどのような制限があるか、用例の分析を通じて明らかにすることを目的とする。まず、初年度に収集した書記言語の資料を中心としたクメール語資料を試用し、複数動詞文の用例を分析し、連続中の動詞の位置と共起制限について考察する。また、必要に応じて、資料の量をさらに増やすとともに、それに加えて口語用例の収集を行う。初年度の研究結果について、カンボジア及びタイの海外共同研究者から、指導と助言を得る。また、カンボジアの海外共同研究者の協力を得て、口語用例を中心に、クメール語資料を収集する。日本国内での研究としては、タイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、本年度の研究の進捗について指導と助言を受けるとともに、動詞の対照研究に関する講演会を行う。2年目の研究成果として、初年度に続き、収集した資料からの用例を整理し、分析資料集を作成する。また、連続する動詞の種類と出現頻度およびその環境を調査して、クメール語学習教材への応用を試みる。研究3年目(最終年度)である平成31年度は、2年目までに収集したクメール語資料をもとに、複数動詞文の用例を分析し、クメール語の複数動詞文の全体像に関する3年間の研究成果を発表することを目的とする。2年目までの研究結果について、カンボジア及びタイの海外共同研究者から、指導と助言を得る。また、カンボジアの海外共同研究者の協力を得て、必要に応じて追加の用例を収集する。日本国内での研究としては、タイの海外共同研究者を研究拠点である大学に招へいし、研究成果として執筆中の論文の査読を受け、指導と助言を受けるとともに、動詞の対照研究に関する講演会を行う。最終年度の研究成果として、分析資料集を作成し、また、論文を発表するとともに、本研究の研究成果を含めたクメール語学習教材を作成する。資料整備の納品が3月であったため、納品確認後の確定額と見積もりとの差で570円が残った。次年度に謝金として使用予定である。謝金雇用の研究補助者が勤務できない日があり、確定額と見積もりとの差が残った。
安静時functional MRIによる頚髄症の新規予後予測法の開発

圧迫性頚髄症の症状や術後改善率を頚椎MRIのみで説明するのは困難なのが現状である.近年,脳領域間の機能的結合を調べる安静時functional MRI(rs-fMRI)が注目されており,頚髄症においても慢性的な脊髄障害により脳機能変化を生じている可能性がある,rs-fMRIは既存のMRI装置を用いて撮影でき,様々な神経疾患に対するバイオマーカーの探索において有力な手法になると考えられている.28名の患者群に対してはパイロット的に健常者比較,術前後比較,臨床スコアとの相関を調べ,論文投稿中である.rs-fMRIを用いて頚髄症における術前および術前後での脳機能的変化を明らかにし,さらに術前後の臨床スコアと関連した解析を進めて,rs-fMRIを用いた予後予測法を開発し,精度検証を行うにあたり,多施設でのデータ取得に向けて各施設での準備を行い,また,これまでに得られた結果について論文として投稿しているところである.当院での追加データによる精度検証および多施設でのデータ取得を進めて,それについても精度検証を行う予定である.圧迫性頚髄症の症状や術後改善率を頚椎MRIのみで説明するのは困難なのが現状である.近年,脳領域間の機能的結合を調べる安静時functional MRI(rs-fMRI)が注目されており,頚髄症においても慢性的な脊髄障害により脳機能変化を生じている可能性がある,rs-fMRIは既存のMRI装置を用いて撮影でき,様々な神経疾患に対するバイオマーカーの探索において有力な手法になると考えられている.28名の患者群に対してはパイロット的に健常者比較,術前後比較,臨床スコアとの相関を調べ,論文投稿中である.rs-fMRIを用いて頚髄症における術前および術前後での脳機能的変化を明らかにし,さらに術前後の臨床スコアと関連した解析を進めて,rs-fMRIを用いた予後予測法を開発し,精度検証を行うにあたり,多施設でのデータ取得に向けて各施設での準備を行い,また,これまでに得られた結果について論文として投稿しているところである.当院での追加データによる精度検証および多施設でのデータ取得を進めて,それについても精度検証を行う予定である.解析に用いるPCを購入する予定であったが,論文を投稿中であるため,新規のPCインストールに伴うトラブルを避けると為に貸与されていたPCを用い,一旦保留した.論文投稿における再解析等が終了次第,購入する予定である.
心筋の異常興奮と伝導のメカニズム

1.虚血で産生される両親媒性物質リゾフォスファチジルコリンは、心室筋細胞のNa電流を、膜リン脂質の流動性を変化させることにより抑制した。またこの作用は短鎖アシルカルニチン(1-プロピオニルカルニチン)で阻止することができた。弱い両親媒性物質存在下では強い両親媒性物質は膜に侵入できなくなるらしい。Na^+電流解析は今回購入したPクランプ(Axon社)にコンピュ-タ(モデル106)を結合させて行った。2.単一心室筋細胞を用い、ATP感受性Kチャネル(K-ATP)のランダウンの機序を調べた。K-ATPは[ATP]_iをゼロにするとランダウンするが,これはホスファタ-ゼ抑制薬(フッ素、バナデイト)で減弱した。細胞内側にトリプシンを添加するとランダウンは抑制された。チャネル蛋白の脱リン酸化により化学関門が閉じるためランダウン(K-ATPのブロック)が生じるが、トリプシンはこのブロックをとり除く。サ-マルアレイレコ-ダ(日本光電)はK-ATP電流の記録に使用した。3.心室筋細胞の外液に低濃度(550μM)のATPを添加すると開口する二種のイオンチャネルを見出した。その1は投与直後に活性化される内向き電流(I in)で、Na、Cs、Liなど一価陽イオンを通す非選択的陽イオンチャネルの開口による。その2は時間依存性の外向き電流(I out)でC1電流であった。従って交感神経刺激に際しC1電流はノルアドレナリンとATPの2者によって活性化される可能性がある。これらのイオン電流は購入したPCMデ-タレコ-ダ(TEAC)により記録後解析を行った。4.従来筋収縮のア-チファクトのため膜電位感受性色素の適用が困難であった哺乳類心筋に、収縮力を選択的に抑制する薬物2,3-butanedione oximeを用いて良好なS/N比で心電活動を光学的に測定することに成功した。この方法をラット心房筋に応用し興奮伝導のマッピングを行っている。近々三次元マッピングも可能となろう。光シグナルは購入したハ-ドディスク(クリエイトKK)に保存して解析を行った。