hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中途障害者が障害を受け入れる意味と生活の再構築に向けたケアリングのモデル開発

昨年までの「障害を受け容れる」意味の概念分析とフィールドでの基礎調査をもとに、本年は、受障後に、障害を受け容れる諸段階に応じた下位概念を明確にすること、およびその諸段階での看護職からのケア(ケアリングの認知のありようを明らかにすることを目的とした。その目的に添って、患者の語りによる質的データを用い、初期からの体験に関する語りの変化を捉えるとともに、身体を通してみる患者自身の体験世界がどのように変容するのかをあわせてみるために、等間隔時系列に身体変化と患者の言動の記録を詳細に追っていく2つの方法でのデータ収集と分析を行った。これまでの基礎調査では、受障後の時期として回復期以降により着眼してきたが、この方法では、対象を、整形外科疾患、脳神経外科系疾患、神経内科系疾患に絞り込むことで同じような障害を体験した人がどのように異なる体験の違いを示すのかに焦点を当てた。また、質的研究方法の中でも、どの方法論が理論的枠組みとして適切かを検討し、最終的に、受障直後の急性期からの「障害を持つ」という体験の意味について、現象学的なアプローチをもちいて行うことを選択した。その結果、まず、障害を新たに受障した体験を語れる対象の選定、語る時期を、フィールドワークによって探索し、障害が異なったとしても受障後1週間を過ぎた頃から、参加観察と診療録から患者の言動が安定し、感情失禁のない患者でリハビリテーション訓練開始後の患者が適切であることがわかった。また、次段階では、この対象選定をもとに、本年は質的な患者の語りを5名の対象から得ることができ、さらに等間隔時系列奈身体の変化について、今後の研究の方向性を探った。5名の受障直後の体験は、現在、質的データに関するスーパービジョンを繰り返し受けているが、おおよその傾向として、初期の段階では「自分なりに出来事を解釈する」「状況の判断は困難であってもとにかくよい希望を持ち続ける」「仕方のないこととして何をすべきかを見いだす」などが体験からの意味として明らかになってきている。また、その初期の段階からの転帰は、生理学的に身体が回復し「動く」が変化することが契機となっており、わずかな変化がきっかけになって変化を推進していることがわかってきた。その一方で、残っていく身体の障害に対しては、「あきらめる」「あきらめの中にもよい希望を持ち続ける」という体験が繰り返し起こっていることが明らかになってきた。初期段階をすぎどのような「受け容れる」という体験の意味に変化するかを明らかにする、またケアリングの認知を具体的に語りの中から抽出することが今後の課題である。本年度は、研究課題の中心概念の一つである「人生途中で障害を受傷するという体験における心理的状態」を表す概念の開発をすすめた。方法は、文献検討と臨床での検証との2方向から考え、今年度はとくに国内外の文献の検討によりこの分野での研究動向を明確にした。以下に概念開発過程で明確化されてきた点をまとめる。1.歴史的にさかのぼると、1940年代よりacceptance of disabilityというキーワードで研究されているものが心理的状態を表す最も明確なキーワードであった。しかし、この年代の文献検索はコンピューター検索では限界があるため、1980年代以降の文献をCINAHL、MEDLINE、医学中央雑誌を中心に探し、研究の関心にとくに近いと思われたCINAHLでの検索でヒットした文献55件全件を検討し、さらに総説文献を中心に過去の文献にさかのぼり、約100件の文献検討を行っていった。2.その結果、acceptance of disabilityの概念は、米国を中心に発展し、1980年代までは受容の段階理論と概念の構成概念を扱う研究とに分類でき、前者はさらに2つの理論背景に分類できた。1980年代以降は、adjustment、adaptation、あるいはreactionといったワードを含む心理社会的な用語に発展していっていると分析できた。3.日本での発展の仕方は特異的であり、明確な概念定義がないことや段階理論を用いた事例研究が顕著に多かった。4.概念の属性はいくつか抽出できたが、不十分であった。それらを踏まえ、現在臨床での看護の現象と概念の属性を検証するよう進めている。本研究は、昨年度までにリハビリテーション過程における看護師の心理的ケアに関して、1940年代から現在までの文献を検討し概念分析を行い、「acceptance of disability」がケアのアウトカムを見るための概念として設定できた。しかし、この概念はリハビリテーション分野の医療職に頻繁に使用されているものの、非常に広範な意味を持ち、抽象度が高く、看護職が中途障害を負った患者に対して行う日常的なケアのアウトカムを測定するのに適さないと考えられた。本年は、第1段階として4月12月にかけ、臨床の場で、脳血管障害の回復期にある患者に対して、看護職がどのような心理的ケアを実践しているかを参加観察とインタビューによって確認した。臨床の看護師のケア場面の参加観察から得られた心理的ケアに含まれる要素として「場面」「気持ちの伝達」とが抽出され、「場面」は<看護師の意図的な働きかけの場面><患者が癒されたケアを看護師が認識できない場面><患者が看護師に求めたケアに看護師が反応できない場面>に分類され、「気持ちの伝達行動」には<言葉かけ><身体ケアを介する伝達><身体接触を介した伝達><見守りからの伝達>などが含まれた。しかし、具体的なケア行動をどのように記述しうるかについての方法論上の検討の必要性が残った。

第2段階として、昨年の概念分析を踏まえ、acceptance of disabilityの概念の本質的な意味と構成概念を探究するため、この概念の研究が盛んな米国でのリハビリテーション医療の場でどのように概念が使用されているか、文化的な相違を含めて検討した。第1段階と同様の参加観察法で米国の看護師のケアを観察したところ、日本でのケアと内容上の違いは少ないが「説明」「同意」「確認」に関して米国ではより具体的行為として展開されていたこと、ケアのアウトカムを見るためには、acceptanceの構成概念であるadjustmentに注目した方が、患者へのケアリングに向けられる実践的な行為が明確になる可能性があることが示唆された。昨年までの「障害を受け容れる」意味の概念分析とフィールドでの基礎調査をもとに、本年は、受障後に、障害を受け容れる諸段階に応じた下位概念を明確にすること、およびその諸段階での看護職からのケア(ケアリングの認知のありようを明らかにすることを目的とした。その目的に添って、患者の語りによる質的データを用い、初期からの体験に関する語りの変化を捉えるとともに、身体を通してみる患者自身の体験世界がどのように変容するのかをあわせてみるために、等間隔時系列に身体変化と患者の言動の記録を詳細に追っていく2つの方法でのデータ収集と分析を行った。これまでの基礎調査では、受障後の時期として回復期以降により着眼してきたが、この方法では、対象を、整形外科疾患、脳神経外科系疾患、神経内科系疾患に絞り込むことで同じような障害を体験した人がどのように異なる体験の違いを示すのかに焦点を当てた。また、質的研究方法の中でも、どの方法論が理論的枠組みとして適切かを検討し、最終的に、受障直後の急性期からの「障害を持つ」という体験の意味について、現象学的なアプローチをもちいて行うことを選択した。その結果、まず、障害を新たに受障した体験を語れる対象の選定、語る時期を、フィールドワークによって探索し、障害が異なったとしても受障後1週間を過ぎた頃から、参加観察と診療録から患者の言動が安定し、感情失禁のない患者でリハビリテーション訓練開始後の患者が適切であることがわかった。また、次段階では、この対象選定をもとに、本年は質的な患者の語りを5名の対象から得ることができ、さらに等間隔時系列奈身体の変化について、今後の研究の方向性を探った。5名の受障直後の体験は、現在、質的データに関するスーパービジョンを繰り返し受けているが、おおよその傾向として、初期の段階では「自分なりに出来事を解釈する」「状況の判断は困難であってもとにかくよい希望を持ち続ける」「仕方のないこととして何をすべきかを見いだす」などが体験からの意味として明らかになってきている。また、その初期の段階からの転帰は、生理学的に身体が回復し「動く」が変化することが契機となっており、わずかな変化がきっかけになって変化を推進していることがわかってきた。その一方で、残っていく身体の障害に対しては、「あきらめる」「あきらめの中にもよい希望を持ち続ける」という体験が繰り返し起こっていることが明らかになってきた。初期段階をすぎどのような「受け容れる」という体験の意味に変化するかを明らかにする、またケアリングの認知を具体的に語りの中から抽出することが今後の課題である。
新規の成長因子を用いた関節軟骨欠損の修復に関する研究

AG-041RはCCK2/gastrin受容体拮抗薬で抗潰瘍薬として開発されたが,ラットへの経口過剰投与で全身の軟骨の過形成を生じることが判明している成長因子である.1;第一の目的は,この新規の薬剤の関節軟骨欠損への局所投与方法を開発することである.AG-041Rと種々のPL(G)Aを混合しo/wエマルジョンを作成し,溶媒蒸発法にて種々のAG-041Rの含有量のPL(G)A微粒子を作成,in vivoでの除放試験を行った.日本白色家兎の両大腿骨膝蓋溝に直径5mmの軟骨全層欠損を作成し,欠損モデルとした.微粒子を豚腱由来I型コラーゲンゲルに種々の量で混合し欠損に移植し,その後1,2,3,4週後に関節液,修復組織を採取しその中の薬物量を測定した.40%AG-041R含有PLA0020微粒子が目標とする4週間修復組織中に残存することが確認できた.2;第二の目的は,実際にAG-041Rを投与し関節軟骨修復への有効性を検索し,軟骨の修復過程を組織学的,免疫組織学的に検討することである.上記の欠損モデルに40%AG-041R含有PLA0020微粒子を0.5mgまたは2.5mgコラーゲンゲルに混合し投与した(AG群).反対側には薬剤を含まないPLAを同様に投与し(PLA群),1,2,3,4,8,12週後に屠殺し組織切片を作成した.トルイジンブルー染色で修復組織の評価を行い,またI型,II型コラーゲンの免疫染色にて修復組織の質の評価を行った.12週後の2.5mgAG群がPLA群に比べ有意差をもって修復組織が良好であった.修復組織はI型コラーゲン陰性,II型コラーゲン陽性の硝子軟骨だった.今後の研究の展開として,AG-041Rの関節軟骨修復の詳細な機序を考察するためBrdU, TUNEL染色を行い修復組織中の細胞の増殖能,アポトーシスへの影響を調べる予定である.AG-041RはCCK2/gastrin受容体拮抗薬で抗潰瘍薬として開発されたが,ラットへの経口過剰投与で全身の軟骨の過形成を生じることが判明している成長因子である.1;第一の目的は,この新規の薬剤の関節軟骨欠損への局所投与方法を開発することである.AG-041Rと種々のPL(G)Aを混合しo/wエマルジョンを作成し,溶媒蒸発法にて種々のAG-041Rの含有量のPL(G)A微粒子を作成,in vivoでの除放試験を行った.日本白色家兎の両大腿骨膝蓋溝に直径5mmの軟骨全層欠損を作成し,欠損モデルとした.微粒子を豚腱由来I型コラーゲンゲルに種々の量で混合し欠損に移植し,その後1,2,3,4週後に関節液,修復組織を採取しその中の薬物量を測定した.40%AG-041R含有PLA0020微粒子が目標とする4週間修復組織中に残存することが確認できた.2;第二の目的は,実際にAG-041Rを投与し関節軟骨修復への有効性を検索し,軟骨の修復過程を組織学的,免疫組織学的に検討することである.上記の欠損モデルに40%AG-041R含有PLA0020微粒子を0.5mgまたは2.5mgコラーゲンゲルに混合し投与した(AG群).反対側には薬剤を含まないPLAを同様に投与し(PLA群),1,2,3,4,8,12週後に屠殺し組織切片を作成した.トルイジンブルー染色で修復組織の評価を行い,またI型,II型コラーゲンの免疫染色にて修復組織の質の評価を行った.12週後の2.5mgAG群がPLA群に比べ有意差をもって修復組織が良好であった.修復組織はI型コラーゲン陰性,II型コラーゲン陽性の硝子軟骨だった.今後の研究の展開として,AG-041Rの関節軟骨修復の詳細な機序を考察するためBrdU, TUNEL染色を行い修復組織中の細胞の増殖能,アポトーシスへの影響を調べる予定である.先ず、方法としてAG-041Rの粒子を生体内で自然吸収される高分子(PLA、PLGA)を用いてAG-041Rの含有濃度を変えた粒子をW/O/Wエマルジョン法にて作成した。次にin vivoでの徐放試験を行った。in vivoでの薬剤の放出挙動はin vitroとは異なることが分かっているので、以前の研究を参考に日本白色家兎に作成した直径5mmの骨軟骨欠損モデルにコラーゲンを担体とし、粒子を投与し4週間薬剤が関節液中に放出されていることを確認する実験を行った。すなわちPLA(0020)を使用しAG-041Rを40%含有する粒子を作成し、これを100μlのコラーゲンに混合しin vivoで徐放試験をした結果、4週間の徐放が確認された。続いて、上記の過程で作成されたAG-041R含有の粒子を骨軟骨欠損モデルに種々の量の粒子を投与し、一定期間後標本を摘出、切片を作成し再生軟骨の評価を、組織学的手法を中心に行った。

先ずこの粒子を1)2.5mg(AG-041R;1.0mg)投与する群、2)0.5mg(AG-041R;0.2mg)投与する群を作成し、投与後4、8、12週目に標本を作製した。コントロールとしてはAG-041Rを含まないPLAのみで作成した同じ大きさの粒子を同量投与したものを作成した。現在これらの組織標本を作成しているが、トルイジンブルー染色、I型、II型コラーゲンの免疫染色にて再生軟骨の評価を行う予定にしている。AG-041RはCCK2/gastrin受容体拮抗薬で抗潰瘍薬として開発されたが、ラットへの経口過剰投与で全身の軟骨の過形成を生じることが判明している成長因子である。1:第一の目的は、この新規の薬剤の関節軟骨欠損への局所投与方法を開発することにある。AG-041Rと種々のPL(G)Aを混合しo/wエマルジョンを作成し、溶媒蒸発法にて種々のAG-041Rの含有量のPL(G)A微粒子を作成、in vivoでの徐放試験を行った。日本白色家兎の両大腿骨膝蓋溝に直径5mmの軟骨全層欠損を作成し、欠損モデルとした。微粒子を豚腱由来I型コラーゲンゲルに種々の量で混合し欠損に移植した。その後1,2,3,4週後に関節液、修復組織を採取しその中の薬物量を測定した。40%AG-041R含有PLA0020微粒子が目標とする4週間以内に残存することが確認できた。2:第二の目的は、実際にAG-041Rを投与して関節軟骨修復への有効性を検索し、軟骨の修復過程を組織学的、免疫組織学的に検討することである。上記の欠損モデルに40%AG-041R含有PLA0020微粒子を0.5mgまたは0.26mgコラーゲンゲルに混合し投与した(AG群)。反対側には薬剤を含まないPLAを同様に投与し(PLA群)、1,2,3,4,8,12週間後に屠殺し組織切片を作成した。トルイジンブルー染色で修復組織の評価を行い、またI型、II型コラーゲンの免疫染色にて修復組織の質の評価を行った。12週後の2.5mgAG群がPLA群に比べ有意差をもって修復組織が良好であった。修復組織はI型コラーゲン陰性、II型コラーゲン陽性の硝子軟骨であった。今後の研究の展開として、AG-041Rの関節軟骨修復の詳細な機序を考察するため、BrdU、TUNEL染色を行い、修復組織中細胞の増殖能、アポトーシスへの影響を調べる予定である。
放射光を用いた強光子場中分子の動的挙動の解明

本研究の目標は、パルスレーザーにより作り出される10^<12>W/cm^2程度の光子場中におかれた分子の幾何構造および電子的構造の変化を、軟X線領域の放射光を利用して調べる手法を確立することである。そして、明らかにされていないドレスト状態分子の内殻過程(励起・電離・脱励起)を調べる。まず、通常環境下にある分子について分子座標系光電子角度分布(molecule-frame photoelectron angular distribution ; MFPAD)に関する研究を進めた。MFPAD測定に基づく分子の光電離ダイナミクスに関する研究は、本研究課題における重要な1つのステップである。なぜなら、MFPAD測定から光電離現象に関する詳細な情報が得られ、その情報は強光子場中分子の光電離過程と比較するのに必要不可欠なためである。そこで、CO分子の炭素1s光電離に関する振動準位を分離したMFPADの解析を進め、その成果を論文発表することができた。その結果は、分子の向きを固定しただけでなく、ある核間距離周辺での光電離の情報が得られる可能性を示唆している。また、NO分子の多重項状態を分離した窒素1s光電離過程に関する解析を進めた。さらに、MFPAD測定や光イオン角度分布測定などをより効率よく行うことができるようにするため、光電子・光イオンの運動量画像法に基づく同時計測装置(coincident velocity-map imaging spectrometer ; CO-VIS)の開発を行ってきた。このCO-VIS装置を用いて、放射光による、光電子・光解離イオンの同時計測のテスト測定を行うことができた。現在、CO-VIS装置を用い、ナノ秒パルスYAGレーザーの照射により放出される電子・イオンを同時計測する実験を準備している段階である。
階層分析法(AHP)による建築物設計荷重設定時の専門家の意識の考察

建築物設計荷重は、従来、一部の専門家により経験的に定められてきた。従来にない構造や未知の環境下における建築物を設計する際には、これらの設計のクライテリアを明確にしておく必要がある。そこで、本研究では実際に構造設計に携わっている構造設計者ならびに建築構造を専門とする研究者を対象としてアンケート調査を行い、これらの専門家が建築構造物の設計に当たって、構造物の信頼性や安全性と経済性の関係、これからの設計法のあり方などについてどのように考えているのかを明らかにすることを試みた。アンケート調査は郵送・無記名により、11月下旬に336人に発送して165人から回答を得た。回収率は49.1%であった。設問は(1)回答者の内容、(2)安全性について、(3)設計荷重について、(4)設計方法について、(5)確率論について、(6)法規について、(7)地震について、(8)阪神大震災について、の8分野について、基本的に選択式で回答してもらい、一部について、記述式で意見を記入してもらった。設問の一部には、階層分析法(AHP)による一対比較形式の評価を導入し、設計という、多くの場面でいくつもの項目の中から最適と思われる手法を選択していくという行為の中で、専門家が何をもっとも重要視しているのかについて分析した。アンケートの結果について簡単に記述すると、現在の日本の建築物について安全または適当と回答した割合は65%なのに対し、今までのデータを上回る地震や台風に対しては安全ではないであろうと考えるものが61%、建築物の安全性を用途により変えるべきと考える割合が65%、都市により耐震基準を変えるべきとするものが38%(特別な都市だけというものをいれると64%)などであった。
IRF4のメタボリック症候群における慢性炎症制御機構と創薬への展開

メタボリック症候群における慢性炎症が全身のインスリン抵抗性を引き起こしている。Interferon regulatory factor 4 (IRF4)は、高脂肪食負荷で誘導される慢性炎症に対して抑制的に働く転写因子であり、その発現低下がメタボリック症候群における慢性炎症の発症に関与している可能性が示唆された。IRF4は、メタボリック症候群に対する新たな治療法に結びつく可能性のある分子である。平成23年度の実施目標に照らし合わせながら平成23年度の研究成果を概説する。1.脂肪組織中のマクロファージにおけるIRF4の発現検討高脂肪食負荷をした野生型マウスの脂肪組織からセルソーティングによりマクロファージを分離し、高脂肪負荷後1,2,4,8,12週の脂肪組織マクロファージ(ATM)におけるIRF4の発現を検討した。その結果、負荷後2週間までは、ATMのIRF4の発現は通常食群と比較し有為に上昇するが、以後発現は低下した。2.マクロファージにおけるIRF4の発現調節の検討腹腔内マクロファージと骨髄マクロファージをLPS,パルミチン酸、IL-4により刺激すると、いずれの刺激によってもIRF4の発現は上昇した。野生型マウスとKOマウスの腹腔内マクロファージと骨髄マクロファージを採取し、LPS,パルミチン酸により刺激すると、KOマクロファージでは野生型と比較し炎症性サイトカインの産生は増加した。2種類の共培養系を用いて野生型マクロファージとIRF4KOマクロファージの脂肪細胞におけるインスリン応答性の糖取り込み、インスリンシグナルを検討した。その結果、IRF4KOマクロファージと共培養した脂肪細胞では野生型マクロファージとの共培養と比較しインスリン応答性の糖取り込みの低下、インスリンシグナルの減弱を認めた。すなわち、IRF4KOマクロファージは脂肪細胞へインスリン抵抗性を惹起することがわかった。A.IRF4欠損マクロファージの表現形の解析IRF4欠損マウスの腹腔内マクロファージは野生型と比較し脂肪酸誘導性炎症性サイトカインの産生は増加した。また、IRF4を過剰発現させると、脂肪酸誘導性の炎症性サイトカインの産生を減少させた。B.IRF4欠損マクロファージと培養脂肪細胞の共培養系を用いたインスリン感受性の検討IRF4欠損マクロファージと共培養した脂肪細胞では、野生型マクロファージとの共培養と比較し、インスリン応答性の糖取り込みの低下、インスリンシグナルの減弱を認めた。また、IRF4欠損マクロファージにIRF4を過剰発現させ、脂肪細胞と共培養を行うと、共培養した脂肪細胞でのインスリン応答性の糖取り込みは上昇し、インスリンシグナルは増強した。以上より、IRF4欠損マクロファージは脂肪細胞へインスリン抵抗性を惹起することが明らかになった。C.マクロファージ特異的IRF4欠損マウスにおける全身の糖代謝、インスリン感受性の検討マクロファージ特異的IRF4欠損マウスは高脂肪食下で野生型マウスと比較し、より強いインスリン抵抗性を示した。マクロファージ特異的IRF4欠損マウスの脂肪組織では野生型マウスと比較し、マクロファージの浸潤が有意に増加していた。また、マクロファージ特異的IRF4欠損マウスの肝臓、骨格筋、脂肪組織において炎症に関連した遺伝子群の発現上昇やインスリンシグナルの減弱を認めた。これらの結果より、マクロファージ特異的IRF4欠損マウスの脂肪組織、肝臓、骨格筋といったインスリン感受性臓器において慢性炎症が増幅しているため、より強くインスリン抵抗性を呈したと考えられた。マクロファージIRF4は、高脂肪食負荷で誘導される慢性炎症に対して抑制的に働く転写因子であり、その発現低下がメタボリック症候群における慢性炎症の発症に関与している可能性があると考えられた。研究実績の概要で記したように平成23年度の実施目標はほぼ達成しているため、(2)と判定した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の実施目標に沿って、研究を進めて行く予定である。特に実験経過の変更は予定していない。
前立腺潜在癌の顕性化

1.潜在癌の頻度と経過顕性化した潜在癌をみると、分化度とびまん性が関係していた。前者について、潜在癌は高分化が多いが顕性化したものは中および低分化の占める比率が大となる。潜在癌の成長曲線は3相性を示し、体積として0.03および0.3cm^3がそれぞれの変換点である。第3相では被膜浸潤や貫通がおこりはじめ、臨床癌の様相となった。2.潜在癌の疫学潜在癌を臨床癌および非癌対照と比較した結果、性生活の既往は前二者が同様であり、栄養素の摂取も前二者が同じ傾向にあった。とくに危険因子としているカロチンは上記であった。3.滞在癌の病理と微小環境顕性癌において分化度とrasp21発現とは逆相関している。潜在癌では同一分化度の比較でやや発現頻度が低い傾向にあった。潜在癌の体積増加とともに発現率が増し、同一腫瘍内でも被膜浸潤部には陽性率が高かった。潜在癌周囲のホルモン濃度を測定した結果、非癌よりプロラクチン増加をみた。4.前立腺の成長因子ラット前立腺癌ダンニング腫瘍の高転移株では、転移をみないものよりIGFIIとTGFβを多く分泌したが、これ以外の成長因子の存在が示唆された。5.アンドロゲン依存癌の依存性消失シオノギ癌115はアンドロゲンにより塩基性FGF様成長因子を分泌することより、自己増殖機序をおこなう。性状の変化すなわち依存性を失ったものも同様の成長因子を分泌することが推測された。
近世日本のキリシタン禁制と「異国船」対策－東アジアと地域の視点から

本研究は主に、近世日本に大きな影響を与えたキリスト教に注目すること、東アジアの動向に注目すること、対外関係を担う地域に注目することを軸に、近世日本の対外関係について解明することを主眼としている。平成27年度は、一点目と二点目を中心に研究を行った。また、国内史料と海外史料の収集という研究実施計画に基づき、日本国内においては東京と長崎、海外においてはマカオとポルトガル、イタリアに赴き、史料収集を行った。平成27年度に行った研究のテーマは、政治と経済、宗教という両側面から、日本・マカオ間関係の様相を考察するというものであった。具体的な内容は次の通りである。日本・マカオ間関係におけるトピック、すなわち、マカオの対日負債とそれに対する日本の反応、日本のキリシタン禁制とマカオの世俗・教会権力に関して、日本の史料と外国語史料をもとに検討した。日本側の研究状況を概観すると、オランダ語史料に比して、ポルトガル語史料の翻刻・翻訳が進展していないこと、マカオに関する研究が日本でほとんど普及していないことから、マカオ研究の成果を共有するに至っていない。当該年度の研究によって、近世日本の対外関係研究と、マカオ研究とを架橋できたのではないかと思われる。また、日本・マカオ間関係の断絶、「鎖国」政策の実施は、日本のキリシタン禁制を軸に考えることが重要であるが、マカオという視点も入れ込むことで、単線的ではない、より複合的な日本の対外関係を描くことできた。本研究は当初三年間実施する予定であったが、所属機関の変更により、平成27年度限りでの実施となった。しかし、今後も計画に基づいて研究を継続する。平成28年度においても、海外史料の収集と、その分析から得られた結果から、研究を実施し、その成果を公開する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
ソフトなウランIII価・ウェルナー型錯体における新しい物性化学的機能の開発

風力発電等の出力平滑化のために電極反応が高速なウランがレドックスフロー電池の活物質として期待されているが、充電状態における負極活物質であるウランIII価の安定性、反応性はよく知られていない。我々は物性化学的な研究により、いくつかのウラン・アミド錯体の構造、磁性、分光、電気化学について検討した結果、ウランIII価アミド錯体において酸化状態は安定であるが、中性配位子の脱離が生じやすいことが判明した。この結果は、活物質錯体として陰イオン性配位子との錯体が望ましいことを示し、今後のウラン電池の開発に資するものである。非プロトン性溶媒においてウランの二組の酸化還元対が高速反応であることを利用し、風力発電等の出力平滑化のための二次電池を提案し研究している。負極活物質の充電状態であるウラン(III)錯体は、ピアソンのHSAB(Hard and Soft Acids and Bases)理論では分類されていない。ウランのIII価VI価全てに対して錯形成する配位子は、硬軟の両方の金属イオンに配位結合する必要がある。置換マロンアミド誘導体は、抽出剤として広範囲に研究され、軽アクチニドのVI価、IV価や希土類のIII価、アメリシウムのIII価と安定錯体をつくり、核燃料再処理として開発されているDIAMEX法の有力な抽出剤である。昨年度N, N, N',N'-テトラメチルマロンアミド(Htmma)配位子のウラン(III)錯体を調製して検討を行い、配位によるウラン(III)の遍歴的性質を示唆すること、電気化学的検討より溶媒分子のDMFがHtmma配位子とウラン(III)イオンに対して競争的であることを示唆することの結果を得た。本年度は、溶媒中においてウラン(III)に対する安定な配位を目的として、プロトン放出能を有すると期待できるアミドを配位子とするウラン(III)錯体の検討を行った。ウラン(III)の簡便な調製法を確立するとともに、これらの方法を用いてN, N'-ジメチルマロンアミド(Hdmma)の錯体U(dmma)_4Cl_3を調製した。本錯体について磁化率測定を行い、ウラン(III)錯体の物性について5f電子が配位結合に寄与しており、固体では安定であるということを示唆する。また、固体では安定な本錯体が溶液中では不安定となりその半減期が19.8時間であると判明した。本錯体のウラン・レドックスフロー電池への工学的な利用を考えると、半減期や酸化還元電位の面で依然として改善が必要であろう。負極活物質の充電状態であるウラン(III)錯体は、ピアソンのHSAB (Hard and Soft Acids and Bases)理論では分類されていない。昨年度N,N,N',N'-テトラメチルマロンアミド(Htmma)配位子のウラン(III)錯体を調製して検討を行い、配位によるウラン(III)の遍歴的性質を示唆すること、電気化学的検討より溶媒分子のDMFがHtmma配位子とウラン(III)イオンに対して競争的であることを示唆することの結果を得た。ウラン(III)の簡便な調製法を確立するとともに、これらの方法を用いてN,N'-ジメチルマロンアミド(Hdmma)の錯体U(dmma)4Cl3を調製した。

ウランのIII価-VI価全てに対して錯形成する配位子は、硬軟の両方の金属イオンに配位結合する必要がある。置換マロンアミド誘導体は、抽出剤として広範囲に研究され、軽アクチニドのVI価、IV価や希土類のIII価、アメリシウムのIII価と安定錯体をつくり、核燃料再処理として開発されているDIAMEX法の有力な抽出剤である。昨年度N, N, N', N'-テトラメチルマロンアミド(Htmma)配位子のウラン(III)錯体を調製して検討を行い、配位によるウラン(III)の遍歴的性質を示唆すること、電気化学的検討より溶媒分子のDMFがHtmma配位子とウラン(III)イオンに対して競争的であることを示唆することの結果を得た。本年度は、ウラン(III)の予備検討の一つとして、希土類(III)に関する検討を行った。Gd(III)との錯体として、Gd(tmma)4(BPh4)3、Gd(dmma)4Cl3を調製した。有効磁気モーメントの実験結果によれば、これらの値は、理論的な4f7の自由イオンに対する値とほぼ同じであった。これはウラン(III)のジアミド錯体の場合に、自由イオンの値より非常に小さい値になることとは対照的である。Gd錯体における配位結合の強度について、単結晶構造解析から決定された結合長を、第一原理計算による結果と比較して検討した。さらにジアミドの配位子の結合様式の検討として、電子供与性の検討を第一原理計算法により行った。
ミューオン原子の分光による新物理探索

ミューオンは電子の200倍の質量を持つ荷電レプトンであり、物質中では原子核と束縛してミューオン原子を構成する。ミューオン原子のBohr半径は通常原子と比較して1/200程度と小さく、原子を構成するミューオンは原子核との相互作用に対してきわめて高感度な探針となる。本研究では、ミューオン原子の双極子遷移におけるパリティの破れを観測してMeVスケールでのWeinberg角を測定すると同時に標準模型を超えた物理を探索することを目指す。実験には大強度のパルスミューオンビームと細分化したカロリメータおよび電子飛跡検出器を用い、準安定2S状態から基底状態への一光子遷移における光子放出角の非対称度を測定する。
遺伝子治療を可能とするCRISPR/Cpf1による正確な欠失変異導入法の確立

本研究は、CRISPR-Cas12a(CRISPR-Cpf1)を用いたゲノム編集により、遺伝子ノックイン不要の高精度、高正確性をもつ欠失変異導入法を確立することを目的とする。我々は、Cas12aが切断部位に5'突出末端を形成することに着目して、2箇所の標的配列の切断後に生じる突出末端を相補的とすることで、ダブルカット後の末端同士が結合することによる正確な欠失変異導入が可能であることを見出した。本年度はまず、Cas12aでのダブルカットによる正確な欠失導入の応用として、デュシェンヌ型筋ジストロフィー症の原因遺伝子であるdystrophin(DMD)におけるエクソン・スキップを目的とした欠失導入を行った。併せて、欠失後に生じる末端結合の正確/不正確の頻度を定量的に検出するため、デジタルPCRによる検出系を構築した。Hek293細胞でのCas12aによる欠失導入後、デジタルPCRでの解析を行ったところ、標的としたDMD遺伝子上のexon44-exon45を含む288-kbの欠失が検出された。欠失の導入率は約1-3%であり、その内の約30%が正確であり、残る70%が不正確であることが明らかとされた。続いて、Cas12aでのダブルカットによる欠失導入を最適化するため、いくつかの条件下での実験を行い、アンプリコンシーケンスによる詳細な解析を進めた。解析はまだ途中であるものの、Cas12aでのダブルカットの場合、2つのCas12aが欠失するフラグメントの内側に結合する配置の場合において、正確な欠失が生じる割合が高まる傾向があることを発見した。当初予定していた通り、はじめにCas12aのダブルカットによる欠失導入をデジタルPCRによって解析した。その結果、Cas12aのダブルカットによって生じたDMD遺伝子上の欠失変異を、定量的に検出することができた。一方で、複数の実験条件を設定する解析については、デジタルPCRによる解析系を多数構築する必要があるため、より大規模かつ詳細な解析が可能なアンプリコンシーケンス解析を中心とした実験に切り替えた。現在、アンプリコンシーケンス解析によって得られた結果の詳細な分析を進めており、これによってCas12aのダブルカットの特徴付けが期待される。アンプリコンシーケンスによって得られた情報から、2つのCas12aの配向によって、正確な欠失変異の導入率が変化することが示唆された。さらに、Cas12aでの欠失導入の正確性に寄与する要因として、突出末端の配列が影響することが考えられた。そこで、今後は突出末端の配列をランダムとすることで、突出末端配列と正確性の関係を明らかとすることを検討している。同様に、Cas12aの標的配列の一部をランダムとした人工的な配列を使った解析の検討を進めており、この解析によってCas12aのDNA二本鎖切断後に生じるindel変異のパターンを広範に解析できると期待している。最終的に、最も正確性の高い実験条件を同定し、疾患モデルiPS細胞でエクソン・スキップを実施することで実証を進め、遺伝子治療に応用可能な技術の開発を進めたい。

アンプリコンシーケンスによって得られた情報から、2つのCas12aの配向によって、正確な欠失変異の導入率が変化することが示唆された。さらに、Cas12aでの欠失導入の正確性に寄与する要因として、突出末端の配列が影響することが考えられた。そこで、今後は突出末端の配列をランダムとすることで、突出末端配列と正確性の関係を明らかとすることを検討している。同様に、Cas12aの標的配列の一部をランダムとした人工的な配列を使った解析の検討を進めており、この解析によってCas12aのDNA二本鎖切断後に生じるindel変異のパターンを広範に解析できると期待している。最終的に、最も正確性の高い実験条件を同定し、疾患モデルiPS細胞でエクソン・スキップを実施することで実証を進め、遺伝子治療に応用可能な技術の開発を進めたい。今年度は、デジタルPCRならびにアンプリコンシーケンス解析での解析を進めるため、前倒し支払請求も利用して高額な試薬類の購入に充てた。次年度使用分の助成金については、引き続き、高額な試薬類を利用した実験が予定されているため、次年度分の助成金と合算して利用する予定である。
胃がん腫瘍組織内免疫関連因子を用いた術前化学療法効果予測と効果増強への応用

術前化学療法を施行した胃癌症例の腫瘍組織および血液の回収、浸潤免疫細胞の抽出、フローサイトメトリー解析を行っている。現在、化学療法後の腫瘍組織浸潤免疫細胞(手術摘出標本より抽出)が解析可能な症例数が17例である。うち2例は、内視鏡での検体も採取しており、経時的な解析すなわち浸潤免疫細胞の変化を解析することが可能である。結果、組織学的効果判定に応じてTim3発現量が異なることや、Tim3単独発現細胞が出現する症例は、組織学的効果判定がgrade 1a,1b(grade 2以上には存在しない)であった。すなわち、これは腫瘍細胞の存在が、Tim3単独発現細胞の発生メカニズムの一つの要因であることを示唆する。また経時的な免疫細胞解析では、抑制性免疫細胞の一つである骨髄由来性抑制免疫細胞(MDSC)の表面マーカーに変化を認めた。これは、同じ細胞群として扱われている免疫細胞にも、化学療法において微細な変化が起こっていることを意味する。解析症例数が少ないことから、Tim3単独発現細胞の出現と臨床病理学的因子との関連性を見出すことは困難な状況ではあるが、こちらに関しては症例数を増やすことで可能になるのではないかと考える。また解析症例の今後経過を追うことで、予後に関しても検討していく予定としている。17例の解析症例のうち2例で、腫瘍組織浸潤免疫細胞にTim3単独発現細胞の出現を認めており、こちらの症例に関しては機能解析としてサイトカイン解析を行っている。やはり、Tim3単独発現細胞はグランザイムB・パーフォリン分泌量が高く、意味のある細胞であることが分かる。抽出した免疫細胞数が少ないことから、FACS AriaIIでのTim3単独発現細胞を精製し、標的細胞(CD3高発現株)と共培養する系での細胞傷害活性評価は行えていない。当初の予定では、胃癌において術前化学療法(NAC)を行う症例数を約30例と予想した。しかし、全国的に胃癌手術症例が少なくなっていること、また当院においては比較的早期の胃癌症例の割合が多くなっていることから、NAC症例が減少している。そのため、解析症例が17例と、予定より遅れている。Tim3単独発現細胞の機能解析においても、17例中2例にしか認めないことから、サイトカイン解析は行っているものの、細胞傷害活性(標的細胞であるCD3高発現細胞と共培養する系)の評価は行えていない。以上より「やや遅れている」という評価である。「進捗状況がやや遅れている」理由でも述べたが、術前化学療法(NAC)の適応となる胃癌症例が減少傾向にある。今後の推進方策は、主に症例数の増加に尽きる。適応症例に関しては、検体採取・免疫細胞抽出・フローサイトメトリー解析の精度を上げていくことで、漏らさないことが必要である。その中で、Tim3単独発現細胞が存在する症例においては、細胞傷害活性を中心に機能解析を行っていく。発生メカニズム解析は、NACを行っていない腫瘍組織検体を用いても行うことが可能である。よって、Tim3単独発現細胞の出現に関わる因子の見当がつき次第、検討していく予定としている。しかし、NAC適応の胃癌症例が目標症例数に到達しない可能性があり、その際の研究計画変更を考える必要がある。当教室は、胃癌以外にも多数のがん種において横断的に研究を行っているという特徴がある。その中でも、食道癌は術前化学療法が標準治療となっており、当院での手術症例数は多い。もし胃癌において検体採取が困難な場合は、食道癌においての解析を加えることで、胃癌との比較を行うとともに、胃癌と同様にTim3単独発現細胞が発生するのであれば、続けて機能解析および発生メカニズム解析を行っていく。この研究計画変更は、食道癌というがん種が異なるものを解析するという点だけでなく、当院では食道癌の術前化学療法メニューがドセタキセル+シスプラチン+フルオロウラシル(DCF療法)であり、胃癌のTS-1+シスプラチン(SP療法)もしくはドセタキセル+オキサリプラチン+TS-1(DOS療法)とは異なるという点に、注意し遂行していく必要がある。

17例の解析症例のうち2例で、腫瘍組織浸潤免疫細胞にTim3単独発現細胞の出現を認めており、こちらの症例に関しては機能解析としてサイトカイン解析を行っている。やはり、Tim3単独発現細胞はグランザイムB・パーフォリン分泌量が高く、意味のある細胞であることが分かる。抽出した免疫細胞数が少ないことから、FACS AriaIIでのTim3単独発現細胞を精製し、標的細胞(CD3高発現株)と共培養する系での細胞傷害活性評価は行えていない。当初の予定では、胃癌において術前化学療法(NAC)を行う症例数を約30例と予想した。しかし、全国的に胃癌手術症例が少なくなっていること、また当院においては比較的早期の胃癌症例の割合が多くなっていることから、NAC症例が減少している。そのため、解析症例が17例と、予定より遅れている。Tim3単独発現細胞の機能解析においても、17例中2例にしか認めないことから、サイトカイン解析は行っているものの、細胞傷害活性(標的細胞であるCD3高発現細胞と共培養する系)の評価は行えていない。以上より「やや遅れている」という評価である。「進捗状況がやや遅れている」理由でも述べたが、術前化学療法(NAC)の適応となる胃癌症例が減少傾向にある。今後の推進方策は、主に症例数の増加に尽きる。適応症例に関しては、検体採取・免疫細胞抽出・フローサイトメトリー解析の精度を上げていくことで、漏らさないことが必要である。その中で、Tim3単独発現細胞が存在する症例においては、細胞傷害活性を中心に機能解析を行っていく。発生メカニズム解析は、NACを行っていない腫瘍組織検体を用いても行うことが可能である。よって、Tim3単独発現細胞の出現に関わる因子の見当がつき次第、検討していく予定としている。しかし、NAC適応の胃癌症例が目標症例数に到達しない可能性があり、その際の研究計画変更を考える必要がある。当教室は、胃癌以外にも多数のがん種において横断的に研究を行っているという特徴がある。その中でも、食道癌は術前化学療法が標準治療となっており、当院での手術症例数は多い。もし胃癌において検体採取が困難な場合は、食道癌においての解析を加えることで、胃癌との比較を行うとともに、胃癌と同様にTim3単独発現細胞が発生するのであれば、続けて機能解析および発生メカニズム解析を行っていく。この研究計画変更は、食道癌というがん種が異なるものを解析するという点だけでなく、当院では食道癌の術前化学療法メニューがドセタキセル+シスプラチン+フルオロウラシル(DCF療法)であり、胃癌のTS-1+シスプラチン(SP療法)もしくはドセタキセル+オキサリプラチン+TS-1(DOS療法)とは異なるという点に、注意し遂行していく必要がある。
臨床乳癌検体からの腫瘍抗原特異的細胞障害性T細胞の検出とその標的抗原の検出

【目的】乳癌局所リンパ節リンパ球より腫瘍特異的細胞障害性Tリンパ球を誘導し、その細胞障害性について検討する。また誘導されたCTLを用いて腫瘍特異的な抗原について解析する。【方法】HLA-A2,陽性乳癌患者5例より採取した局所リンパ節から濃度勾配遠心法にてリンパ球を採取し、48時間固層化坑CD3抗体にて刺激培養後、低濃度IL-2存在下に2週間培養を行った。γ線にて不活化したMCF-7(HLA-A2陽性乳癌細胞株)、またはPC-9(HLA-A2/A24,肺腺癌株)にて刺激培養を1週間に1回、合計3回行いCTLを誘導した。CTL誘導の指標としては腫瘍細胞に対する細胞障害能を^<51>Cr-release法にて測定した。【結果】MCF-7にて刺激誘導したCTLは5例全例においてMCF-7に対して細胞障害性を示し、さらにその活性は抗MHC class I抗体または抗HLA-A2抗体にて抑制された。5例中3例ではPC-9に対しても細胞障害性を示した。またPC-9で刺激誘導したCTLは3例中2例においてPC-9に対しては細胞障害性を示した。【考察】これらの結果より乳癌にはHLA-A2に拘束されるいくつかの腫瘍抗原が存在し、またそれは肺癌にも共通することが示唆された。【方法】乳癌患者2例より採取した局所リンパ節から濃度勾配遠心法にてリンパ球を採取し、48時間固層化抗CD3にて刺激培養後、低濃度IL-2下に2週間培養をおこなった。γ線にて不活化したPC-9(肺腺癌株)、またはMCF-7(乳癌細胞株)にて刺激培養を1週間に1回、合計3回行い,その細胞障害性を^<51>Cr release assay法、サイトカイン産生にて評価した。【結果、考察】PC-9で刺激誘導したCTLはPC-9に対してはclass Iを介した細胞障害性を示すが、MCF-7に対しては細胞障害性を示さなかった。またMCF-7にて刺激誘導したCTLはMCF-7に対してはclass Iを介した細胞障害性を示したが、PC-9に対しては障害性を示さなかった。これらよりPC-9、MCF-7上にそれぞれ異なる抗原が存在することが考えられ、CTLはそれを認識して細胞障害性を示すことが考えられた。【今後の展望】抗MCF-7を用いて腫瘍抗原の同定を行う。【方法】HLA-A2陽性乳癌患者5例より採取した局所リンパ節から濃度勾配遠心法にてリンパ球を採取し、48時間固層化抗CD3抗体にて刺激培養後、低濃度IL-2存在下に2週間培養を行った。
先天性無痛無汗症の子どもに効果的に身体を守るセルフケア教育をするための研究

2018年度は日本重症心身障害学会に参加し、障害をもちながらも地域で生活する患者・家族の実態について理解を深めた。また、本疾患の患者・家族が主催するシンポジウムに参加した。研究としては、2017年度に患者・家族から得られた情報の信頼性を高めるために、患者・家族会の協力を得て、2回目のフォーカスグループインタビューを実施した。12家族が参加をしてくださり、活発にディスカッションをすることができた。患者自身が身体を守るためのセルフケアとして、症状から無汗症に関連したものと無痛症に関連したものに分けられるが、患者・家族への調査とフォーカスグループインタビューから発達障害の程度や個別性はあるものの、ある程度の共通した成果内容を見出すことができてきたと考える。さらに、患者自身がセルフケアをできるようになるまでの期間は、家族によるケアによって患者の健康が守られているが、その工夫している内容について、20年前の調査と同じ内容(今でも通用するもの)や最新の方法を確認することができた。これらの結果を、現在幼少時期の患者家族に伝えていくことで、二次的障害の予防につながるものと考える。また、患者・家族を支える周囲の支援者に伝えることで、患者のセルケア確立の一助になると考えられる。2018年度は研究代表者の体調不良により、進行が遅れてしまった。データ収集は終了しているが、結果から得られた内容を分析・検討することに時間を要している状態である。調査結果から共通した成果内容を見出すことができてきたので、2019年度は成果をまとめて発表作業に入る予定である。2019年度はデータ内容の分析・考察を進めて、学会にて成果を発表していく予定である。また、研究成果を患者・家族会に伝えていき、家族による患者ケアの一助、患者本人のセルフケア向上に役立ててもらう予定である。この研究は、先天性無痛無汗症の子どもがどのように自分の身体をセルフケアしていくのか、家族や介護者はどのように関わり支援しながら教育をしているのか、効果的なセルフケア教育を明らかにすることを目的としている。先天性無痛無汗症の患者は痛みを感じず、汗をかけないことから生じる様々な二次的障害とともに生活をしている。自分で身体を守ることができないと生命危機に直結することもある。研究代表者らは1999年度に学童期であった患者と家族に生活の実態調査をした。平成28年度の研究としては、1999年に調査した患者が、現在は青年期に達してかつ就業しているので、その患者と家族に聞き取り調査をする予定であった。1999年当時は調査研究も少なく、身体を守ることができないと長生きできないと思われていた患者たちであるが、少しずつ身体を守る方法を患者・家族が試行錯誤しながら、工夫して生活ができるようになった。その経過を追って身体を守るセルフケアに有効な方法を見出すことは、この患者・家族にとっては意義のあることだと考える。青年期になり社会生活が営めるようになった患者と家族から、発達段階を踏まえて振り返ってみて、いつどのような声がけや関わり方からセルフケアを学んでいったのか、その体験を聞き取り調査する計画であった。そのための事前準備として、患者家族会の「トゥモロウ」主催のシンポジウム(患者・家族が全国から集まる機会)において研究の目的・内容を説明し、研究の協力依頼をした。また、会長に研究に対する承諾を得て、研究開始の準備を整えた。研究協力依頼をした患者・家族との調査日程を調整している最中である。当初の計画では第一段階として、1999年に調査をした患者と家族に自分の身体を守るためにどのような声かけや関わり方が有効であったのか、発達段階を踏まえて振り返っていただく聞き取り調査を実施する予定であった。疾患上、知的障害を併せ持つ患者への倫理的な配慮について、研究協力者と検討を重ねたこと、研究方法についても再検討した結果、調査開始が遅れている。研究参加者との調査日程を現在調整をしている段階である。この研究は、先天性無痛無汗症の子どもが、どのように自分の身体をセルフケアしていくのか、家族や介護者はどのように関わり、支援をしながらセルフケアのための教育をしているのか、効果的なセルフケア教育を明らかにすることを目的としている。この疾患の患者は、痛みを感じず、発汗できないことから生じる二次的障害とともに生活をしている。研究代表者らは、1999年度に学童期であった患者と家族に、生活の実態調査を実施した。調査当時、様々な障害のため、この疾患の患者は長生きは難しいと考えられていた。その後、この疾患患者の研究が進んだことと、患者・家族のセルフケアの試行錯誤した生活の工夫により、調査した患者たちが現在は青年期に達してかつ就業している。青年期に達した患者はどのようにセルフケアをしてきたのか、また、家族はどのようにその教育をしてきたのかを、発達段階別に振り返り、セルフケアに有効な方法を見出すことは、この疾患患者と家族にとって意義がある。平成29年度は、研究計画書に基づき、先天性無痛無汗症の青年期の患者2名とその家族にセルフケアに着目した面接調査を実施した。発達段階別にどのようなエピソードがあったのか、それに対してどのように対処してきたのかを確認することができた。2名の共通した工夫点・方法について現在検討している。

また、毎年開催している患者会のシンポジウムにおいて、全国から集まった患者と家族にセルフケアについての工夫や意見についてフォーカスグループインタビューをさせていただき、貴重なデータを収集することができた。希少難病ということ、合併している知的障害の程度や身体障害の状況により、自分自身のセルフケアの経験を語れる青年期の患者と家族をリクルートし、調査に出かけることが難しい。調査予定していた患者本人の体調の変化などの理由により、調査が進まないことが多いので、予定していた人数の調査ができなかった。そのため、結果の考察が十分にできていない。患者本人及び家族とのフォーカスグループインタビューでは、貴重な体験談を聞くことができ、個別面談では得られない知見を得ることができた。2018年度は日本重症心身障害学会に参加し、障害をもちながらも地域で生活する患者・家族の実態について理解を深めた。また、本疾患の患者・家族が主催するシンポジウムに参加した。研究としては、2017年度に患者・家族から得られた情報の信頼性を高めるために、患者・家族会の協力を得て、2回目のフォーカスグループインタビューを実施した。12家族が参加をしてくださり、活発にディスカッションをすることができた。患者自身が身体を守るためのセルフケアとして、症状から無汗症に関連したものと無痛症に関連したものに分けられるが、患者・家族への調査とフォーカスグループインタビューから発達障害の程度や個別性はあるものの、ある程度の共通した成果内容を見出すことができてきたと考える。さらに、患者自身がセルフケアをできるようになるまでの期間は、家族によるケアによって患者の健康が守られているが、その工夫している内容について、20年前の調査と同じ内容(今でも通用するもの)や最新の方法を確認することができた。これらの結果を、現在幼少時期の患者家族に伝えていくことで、二次的障害の予防につながるものと考える。また、患者・家族を支える周囲の支援者に伝えることで、患者のセルケア確立の一助になると考えられる。2018年度は研究代表者の体調不良により、進行が遅れてしまった。データ収集は終了しているが、結果から得られた内容を分析・検討することに時間を要している状態である。調査結果から共通した成果内容を見出すことができてきたので、2019年度は成果をまとめて発表作業に入る予定である。平成28年度に実施する予定だった患者・家族への聞き取り調査を実施していく。さらに、平成29年度の研究計画としては、聞き取り調査に協力していただける青年期以上の患者を増やして、データを増やして信頼性を高めていく予定である。得られた結果をもとに、内容を分析していく予定である。平成30年度は、得られた結果を患者・家族とともにフォーカス・グループインタビューを実施して、妥当性をディスカッションし、調査結果をまとめて患者・家族が活用できるような冊子を作成していく予定である。個別面談調査が予定数終了していないため、平成30年度はそれを進めていきながら、平成29年度の結果と合わせて、データの考察をしていく予定である。また、平成30年度もフォーカスグループインタビューを実施して、得られた知見について、患者本人と家族と確認しながら、信憑性を高めていきたいと考えている。結果考察が進んだところで、患者・家族・介護者が活用できるような冊子を作成していく予定である。