hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
閉塞性膀胱機能障害における神経成長因子の役割とm-RNA神経成長因子の局在の解明

検討内容はラットを対象とした尿道閉塞と虚血膀胱の病態モデルにおける膀胱機能と膀胱組織内神経成長因子(以下膀胱NGFと略す)の経時的変動についてである。1)尿道閉塞:8週齢のWistar系ラットを閉塞前群(n=21)持続閉塞群(n=41),閉塞解除群(n=39)の3実験群に分けた。閉塞解除群では1週目閉塞解除群と6週目閉塞解除群を設定した。尿道の持続閉塞により最大膀胱収縮圧は一時的に低下したが,1週目で閉塞前のレベルに回復し,6,12週目で明らかな増加をみた。膀胱収縮頻度は閉塞後6,12週目で低下した。膀胱NGFは閉塞1日目から上昇し,12週間にわたって著明な増加を示した。閉塞解除群では1週目と6週目の両群ともに、解除6週目には最大膀胱収縮圧,膀胱収縮頻度および膀胱NGFが閉塞前群と同じレベルに回復した。尿道閉塞を解除すると膀胱機能が正常化し,同時に膀胱NGFも閉塞前のレベルに回復したことから,膀胱機能と膀胱NGFには密接な関連があると考えられた。2)虚血膀胱:812週齢のWistar系ラットを,正常群(n=18),虚血膀胱群(n=49),sham手術群(n=26)の3群に分けた。静止時膀胱内圧は虚血直後に著明に上昇し,その後急速に下降して1週後以降は正常群との差を認めなかった。一方,最大膀胱収縮圧は虚血直後から低下して1日後に最低値となったが,4週後には正常群の水準に回復した。排尿頻度は虚血1日後にもっとも増加し,以後漸減傾向を示した。なお,虚血1日後から2週後にかけて排尿には至らない微小収縮波の頻発傾向がみられた。膀胱NGFは虚血直後から増加して1日後に正常の2.4倍に達したが,1週後以降には正常群との差をみなかった。膀胱NGFの増加とともに膀胱が過活動状態となったことから,膀胱NGFが求心性知覚神経を活性化し,膀胱機能の保持に関与するものと思われる。本年度はラットを対象として,尿道部分閉塞および閉塞解除後の膀胱機能と膀胱組織内神経成長因子(以下膀胱NGFと略す)の経時的変動について検討を加えた。8週齢のWistar系メスラット101頭を,1)閉塞前群(n=21), 2)持続閉塞群(n=41), 3)閉塞解除群(n=39)の3実験群に分けた。閉塞解除群では,閉塞解除の時期によって,3-a)1週目閉塞解除群と3-b)6週目閉塞解除群を設定した。膀胱機能の評価は膀胱と尿道との連続性を保った状態における膀胱内圧曲線により行った。膀胱NGFを測定するための膀胱摘出は持続閉塞群では閉塞後1,2,3日目および1,2,6,9,12週目に行い,また閉塞解除群では閉塞解除後1,2,3,6週目に行った。検討結果を以下に示す。1)尿道の持続閉塞により最大膀胱収縮圧は一時的に低下したが,1週目で閉塞前のレベルに回復し,6,12週目で明らかな増加をみた。

膀胱NGFは閉塞前群では514.6±53.9pg/g湿重量であったが,閉塞後には閉塞1日目から上昇し,12週間にわたって著明な増加を示した。2)閉塞解除群では1週目と6週目の両群ともに,解除6週目には最大膀胱収縮圧,膀胱収縮頻度および膀胱NGFが閉塞前群と同じレベルに回復した。3)尿道部分閉塞を解除すると膀胱機能が正常化し,同時に膀胱NGFも閉塞前のレべルに回復したことから,膀胱機能と膀胱NGFには密接な関連があると考えられた。閉塞性膀胱機能障害において膀胱の虚血が重要な因子となる可能性があることから,本年度はラットを対象として,虚血膀胱の膀胱機能と膀胱組織内神経成長因子(以下、膀胱NGFと略す)の経時的変動について検討を加えた。812週齢のWistar系雌ラットを,1)正常群(n=18),2)虚血膀胱群(n=49),3)sham手術群(n=26),の3群に分けた。虚血膀胱ならびにshamモデル作成の直後,1日後,1週後,2週後ならびに4週後に膀胱機能と膀胱組織内NGF量を測定した。膀胱機能の評価は膀胱と尿道との連続性を保った状態における膀胱内圧曲線により行った。検討結果を以下に示す。1)膀胱機能:静止時膀胱内圧は虚血直後に著明に上昇し,その後急速に下降して1週後以降は正常群との差を認めなかった。一方,最大膀胱収縮圧は虚血直後から低下して1日後に最低値となったが,4週後には正常群の水準に回復した。排尿頻度は虚血1日後にもっとも増加し,以後漸減傾向を示した。なお虚血1日後から2週後にかけて膀胱内圧曲線上,排尿には至らない微小収縮波の頻発傾向がみられた。残尿量は虚血1週後に最大値を示す増加傾向を示したが,有意な変化はなかった。しかし排尿効率は虚血から1週後まで急激に低下し,その後回復して4週後には正常値に戻った。2)膀胱NGF:虚血直後から増加して1日後に正常の2.4倍に達したが,その後急激に低下して1週後以降には正常群との差をみなかった。膀胱NGFの増加とともに膀胱が過活動状態となったことから,膀胱NGFが求心性知覚神経を活性化し,膀胱機能の保持に関与するものと思われる。
細菌の生産する糖タンパク質の糖鎖に関する研究

1.Aeromonas sp.No.10S-24の生産するキチナーゼの大量調整Aeromonasをキチンを含む培地で大量培養し,菌体を除いた上澄を粗酵素液とし,この液から硫安塩析,陰イオン交換クロマトグラフィー,疎水クロマトグラフィー及びクロマトフォーカシングにより電気泳動的に均一なキチナーゼを単離した.キチナーゼI遺伝子のクローニングを行ったところ,キチナーゼI遺伝子を含めて,4つのキチナーゼ遺伝子がクラスターを形成するDNA断片の取得に成功した.この断片上にはキチナーゼI遺伝子以外に,III遺伝子もコードされていることが明らかとなった.残りの2つの遺伝子は元菌の精製酵素中には存在しなかったが,一次構造はキチナーゼIとホモロジーが見いだされた.キチナーゼIII遺伝子を大腸菌を用いて発現させ,菌体破砕後の無細胞抽出物を用いて組換え型のキチナーゼIIIを精製した.3.Aeromonas由来のキチナーゼの糖鎖の機能について糖鎖を持つAeromonasのキチナーゼIIと大腸菌を用いて発現させた組換え型キチナーゼII(糖鎖をもっていない)を調整し,種々の酵素化学的性質の比較検討を行った.その結果,最適作用pH,最適作用温度,熱,pH安定性,等電点など組換え型のキチナーゼは元菌由来のキチナーゼとほとんど同じ値を示した.しかし,プロテアーゼに対する抵抗性は元菌由来のキチナーゼの方が高かった.この結果より,キチナーゼIIに付加している糖鎖はプロテアーゼに対する抵抗性に関与していることが明らかとなった.1.Aeromonas sp.No.10S-24の生産するキチナーゼの大量調整Aeromonasをキチンを含む培地で大量培養し,菌体を除いた上澄を粗酵素液とし,この液から硫安塩析,陰イオン交換クロマトグラフィー,疎水クロマトグラフィー及びクロマトフォーカシングにより電気泳動的に均一なキチナーゼを単離した.キチナーゼI遺伝子のクローニングを行ったところ,キチナーゼI遺伝子を含めて,4つのキチナーゼ遺伝子がクラスターを形成するDNA断片の取得に成功した.この断片上にはキチナーゼI遺伝子以外に,III遺伝子もコードされていることが明らかとなった.残りの2つの遺伝子は元菌の精製酵素中には存在しなかったが,一次構造はキチナーゼIとホモロジーが見いだされた.キチナーゼIII遺伝子を大腸菌を用いて発現させ,菌体破砕後の無細胞抽出物を用いて組換え型のキチナーゼIIIを精製した.3.Aeromonas由来のキチナーゼの糖鎖の機能について糖鎖を持つAeromonasのキチナーゼIIと大腸菌を用いて発現させた組換え型キチナーゼII(糖鎖をもっていない)を調整し,種々の酵素化学的性質の比較検討を行った.その結果,最適作用pH,最適作用温度,熱,pH安定性,等電点など組換え型のキチナーゼは元菌由来のキチナーゼとほとんど同じ値を示した.しかし,プロテアーゼに対する抵抗性は元菌由来のキチナーゼの方が高かった.この結果より,キチナーゼIIに付加している糖鎖はプロテアーゼに対する抵抗性に関与していることが明らかとなった.
海産無脊椎動物レクチンの糖鎖認識に基づく創薬診断を目指したグライコミクス

海洋無脊椎動物から単離精製したガラクトシド結合性レクチンの糖鎖結合特異性の評価を行い、同一の特異性(ガラクトシド)に基づき精製したレクチンであっても、その詳細な糖鎖認識は非常に多様であることをフロンタルアフィニティークロマトグラフィーを用いたプロファイル結果から明らかになった。これらには、リウマチIgGに特異的に出現することが報告されているアガラクト糖鎖への認識、再生細胞の糖鎖構造解析から得た特徴に基づき細胞分類の指標に役立つと考えられる、分岐型タイプ2N-アセチルラクトサミン糖鎖への選択的な結合、バーキットリンパ腫細胞に特異的に発現し、ベロ毒素など病原性微生物のタンパク毒素のレセプターとしても知られるGb3糖鎖への結合が認められ、海洋無脊椎動物レクチンには疾患や再生で特異的に構造変化する糖鎖を認識出来る生命科学の研究上、有意な分子が複数存在していることが示唆された。さらに腹足類の卵から得たレクチンでは、グロボ系糖脂質を発現しているリンパ腫細胞に添加することで、レクチンの量依存的に細胞生存率を有意に低下させた。本結果から特定の糖鎖を持つ細胞、糖タンパク質の検出のみならず、細胞増殖に対する制御能も持ち得ることが新たに示唆された。研究成果に記した疾患や再生減少に関与が示唆される多様な結合活性を持つガラクトシド結合性レクチンが単離され、これらに関する成果を下記研究業績欄の学術論文に公表できた。下等動物から多数のガラクトースやガラクトシド結合性レクチンが単離されているが、その一方で、ガラクトースは進化的に新しい時代に出現した糖と考えられ、海洋無脊椎動物にガラクトースやガラクトシド構造を持つ複合糖質の報告は少ない。得られたレクチンに対する抗体を作成したので、これらが動物体内のどこに局在し、それら組織中にはガラクトース残基が発現しているかを、植物レクチンプローブを含め免疫組織学的に明らかにし、海洋無脊椎動物レクチンと内在性リガンドとの関係を調べ、レクチンの生理的役割と機能解明を進める。糖鎖を介した創薬診断開発に有用と思われるレクチンを得る目的でキトオリゴ糖固定化カラムを用いてクロイソカイメンからN-アセチルグルコサミン結合性レクチンの単離を試みた。その結果、すでに報告されている分子種よりも分子量が小さい18kDaサブユニットが共有結合した2量体レクチンが得られ、抗菌および抗真菌活性が認められた。本レクチンはブタ胃ムチンにも結合し、N-アセチル糖を持つムチンに対する結合能を持つことが認められた。さらに赤芽球リンパ腫細胞K562などの細胞に添加すると、量依存的に増殖抑制活性を示し、その作用はN-アセチルグルコサミンおよびガラクトサミンの添加により阻害され、培養細胞に対する糖鎖増殖抑制活性を持つことが始めて明らかになった(赤血球凝集による活性評価を可能にするため、トリプシン処理グルタルアルデヒド固定ヒト赤血球をガラクトシダーゼで処理すると、本レクチンによる凝集力が顕著に観察できることが判明した。さらに本レクチンの熱およびpH耐性を調べると、80°C1時間処理でも活性を保持したが、pH5以下、13以上の処理を行った分子は活性が低下した。一次構造と糖鎖結合プロファイルを明らかにする目的で大量精製を試み、湿重量約1キロのクロイソカイメンを採取し、精製を行い、7mgの大量精製に成功した。リジルエンドペプチダーゼによる消化を試みたが充分な切断が行われず、本レクチンの一次構造解析について改善の余地があることも判明した。クロイソカイメンから精製したN-アセチルグルコサミン結合性レクチンの抗体作製を完了し、ウェスタンブロッティングにより精製レクチンと同位置のバンドが特異的に検出されたことから、本抗体がカイメン体内でのレクチンの分布を解析する上で有益であることが示唆された。さらに昨年度、本レクチンにより細胞増殖阻害が認められた赤芽球リンパ腫細胞K562に加え、新たにジャーカット細胞に対しても量依存的に増殖抑制活性を示し、その作用はN-アセチルグルコサミンおよびガラクトサミン、ブタ胃ムチン糖鎖の添加により阻害されたことから、複数の培養細胞に対する糖鎖増殖抑制活性を持つことを明らかにできた。さらにフロンタルアフィニティークロマトグラフィーにより、二本鎖のアガラクト糖鎖、血液型A型などのGalNAcを持つ糖鎖に強く結合することが判明した。これらの結果をまとめ、Protein Peptide Letter誌に投稿した。

本結果から特定の糖鎖を持つ細胞、糖タンパク質の検出のみならず、細胞増殖に対する制御能も持ち得ることが新たに示唆された。研究成果に記した疾患や再生減少に関与が示唆される多様な結合活性を持つガラクトシド結合性レクチンが単離され、これらに関する成果を下記研究業績欄の学術論文に公表できた。下等動物から多数のガラクトースやガラクトシド結合性レクチンが単離されているが、その一方で、ガラクトースは進化的に新しい時代に出現した糖と考えられ、海洋無脊椎動物にガラクトースやガラクトシド構造を持つ複合糖質の報告は少ない。得られたレクチンに対する抗体を作成したので、これらが動物体内のどこに局在し、それら組織中にはガラクトース残基が発現しているかを、植物レクチンプローブを含め免疫組織学的に明らかにし、海洋無脊椎動物レクチンと内在性リガンドとの関係を調べ、レクチンの生理的役割と機能解明を進める。
英語コミュニケーションにおける言語・身体・情動・方略の総合的研究

本研究は、日本人英語学習者がコミュニケーションを行う際に生じる挫折や故障の現象やメカニズムの解明を試み、言語能力・情動・身体・方略の関係を総合的に考察した。また日本人が英語母語話者と異文化間コミュニケーションを行う際に、アジア人と比べてどのような違いが見られるのかを調査した。具体には英語でのコミュニケーションタスクや会話をICレコーダー、ビデオカメラを用いて録画したものを書き起こし、言語・身体の動き・方略の視点から分析すると共に、質問紙法により情意や方略使用などについて調査した。また、効果的な方略やジェスチャーの機能、L1とL2の関係やジェスチャーの有無が会話に及ぼす影響なども調査した。本研究は、英語を用いた異文化コミュニケーションにおける挫折や故障の現象やメカニズムに注目し、会話をビデオカメラを用いて録画したものを言語・身体の動き(ジェスチャーや視線など)の分析と質問紙法による情意の分析を行うことにより、個人の言語能力・情動・身体・方略の関係を考察し、日本人英語学習者がコミュニケーション能力を育成し、自信を持って外国人とコミュニケーションできるように指導し、評価するシステムを開発することを目的としている。今年度は方略、ジェスチャー、情動に関する先行研究を更に読み進め、昨年度の研究を継続・深化させた。特に、ジェスチャーをタイプと機能別に分類し、どのようなジェスチャーを有効だと感じているかをまとめた。次に、タスクや習熟度による差は見られるのかを調べるため、Oxford Quick Placement Testと語彙サイズテストを実施し、習熟度を調べ、ペア活動をさせ、習熟度やタスクと言語・非言語・情意面からの方略使用の関係を見るために前年度と異なるタスクによる調査を行った。具体には、大学生(英語力は中級から上級)を対象に、ペアでの自由会話(喜怒哀楽を伴う体験について)を英語と日本語で実施した。会話はビデオカメラとICレコーダーで録音し、会話を書き起こし、ジェスチャーなど非言語の特徴についても記載すると共に、情動が日本語と英語で異なるのか、L1とL2で方略やジェスチャーに違いが見られるのかを分析した。先行研究でもL1とL2の違いや習熟度の違いでジェスチャーにも違いが見られるといったものがあり、比較を行った。また、タスク後インタビューを行い、うまく言えなかった点、ジェスチャー・情動などで気づいたことを聞き取った。それらのデータから日本人のコミュニケーションの特徴をまとめ、それらの成果を10月にインドで開催されたAsia TEFLの年次大会で発表を行った。日本人英語学習者が口頭でコミュニケーションを行う際、語彙が出てこない、うまく文章を組み立てられない、何と表現すればよいかわからないなど、多くの困難や挫折を伴う。また流暢に話せないことが多い。そのような場合、ジェスチャーや聞き返しといったコミュニケーションストラテジーを用いて、修復したり補完したりするといった特徴が見られる。本研究においては、英語を用いた異文化コミュニケーションにおける挫折や故障の現象やメカニズムに注目し、会話をビデオ、ICレコーダーを用いて録画・録音したものをデータに、言語・身体の動き(ジェスチャーや視線など)の分析と質問紙法による情意の分析を行うことにより、個人の言語能力・情動・身体・方略の関係を考察し、日本人英語学習者がコミュニケーション能力を育成し、自信を持って外国人とコミュニケーションできるように指導し、評価するシステムを開発することを目的とした。最終年度は日本人英語学習者のL1とL2会話に見られるジェスチャー、ストラテジーと情動の関係について調査すべく実験を行った。内容は、日本人大学生を対象に、これまでで最も記憶に残っている出来事について、ペアで会話を行わせたが、その際、日本語と英語、またジェスチャーの有る場合と禁止された場合で会話がどのように異なるのかを比較した(カウンターバランスを取りながら4回会話を行った)。会話は、録音・録画したものを書き起こし、どのようなストラテジー、ジュスチャー、情動が見られるのかを分析した。また、事後にペアでの会話についてリフレクションを書かせると共に、質問紙を用いて日本語と英語の会話の違い、ジェスチャーの有無や役割についても尋ねた。その結果、日本人英語学習者の日本語の干渉による特徴、能力や男女による差、ジェスチャーの多角的な機能が見られた。またジェスチャーの使用と言語発達には興味深い関係があることも分かった。本研究は、日本人英語学習者の英語を用いた異文化コミュニケーションにおける挫折や故障の現象や修復のメカニズムに注目し、個人の言語能力・情動・身体・方略の関係を考察し、日本人英語学習者がコミュニケーション能力を育成し、自信を持って外国人とコミュニケーションできるように指導し、評価するシステムを開発することを目的としたものである。今年度は、先ず小学校外国語活動、中学校英語、高等学校外国語(英語)について学習指導要領を調査し、コミュニケーション能力や方略、ジェスチャーなどの記述を取り挙げ、特に定型表現(formulaic sequences)に注目しまとめた。

並行して、コミュニケーション能力と方略、異文化間コミュニケーション、言語と身体性、非言語コミュニケーション、ジェスチャーの役割、情動と第二言語習得について、先行研究のまとめを行った。次に、日本人大学生(英語力な中級から上級)に協力を依頼し、ペアでの会話(コミュニケーションタスクと故郷紹介)をビデオカメラとICレコーダーで録音し、会話を書き起こし、ジェスチャーなど非言語の特徴についても記載し、見られたジェスチャーを絵に描いた。また、タスク後インタビューを行い、うまく言えなかった点、ジェスチャーなどで気づいたことを聞き取った。それらのデータから日本人のコミュニケーションの特徴をまとめた。さらに、日本人大学生(英語力な中級から上級)を対象に、コミュニケーション方略、挫折、情意、ジェスチャーなどについて質問紙調査を行い、結果をまとめた。多くの学生は、自分がコミュニケーションがうまく行かないと自信のなさを示しており、方略としてジェスチャーの有効性を強く述べている。それらの成果を、3月にグラスゴーで開催されたIATEFLの年次大会で発表を行った。本研究の目的は、英語を用いたコミュニケーションにおける挫折や故障の現象やメカニズムに注目し、会話を録画・分析したもの、並びに質問紙調査を通して、個人の言語能力・情動・身体・方略の関係から考察し、日本人英語学習者がコミュニケーション能力を育成し、自信を持って外国人とコミュニケーションできるように指導し、評価するシステムを開発することである。今年度は、新たにタスクを行い会話の録音と分析、質問紙調査も実施し、ジェスチャーや情動について興味深い新たな展開もあり、概ね順調に進展しているといえる。今年度は、ほぼ当初の計画通りに進んでおり、概ね順調に進展しているといえる。今後は、引き続き研究を継続し、データ収集と分析を行うとともに、以下の方向に発展させる予定である。日本人のコミュニケーションの特徴とCS使用をスピーキングコーパスThe COBUILD Projectや、アルクの日本人学習者の英語スピーキングコーパスやCHILDSを参考に、会話の問題箇所を拾い上げ、特徴を調べる。それらを元に、スピーキングタスクや外国のスピーキングテストの評価例を参考にタスクのグレーディングの構成要素をまとめ、先の習熟度別の特徴を加味したCSのグレード別タスクを開発する。そして、スピーキングタスクの差によるCSの指導を行い、効果的なコミュニケーション方略を用いることでコミュニケーションが進むことを目指す。
ゲームの理論の結婚生成モデルと結婚生成の確率論的モデル

ゲームの理論で結婚生成を取り扱う可能性があるMatching Theoryを検討した過程において、Matching Theoryが想定する結婚市場において安定解はいくつあるのかということを問題として検討を加えた。その結果として、文献検索の結果Irving&leatherにより結婚市場のsize n=2^iのときに最悪のケースで少なくとも2^<(n,1)>の安定解が存在することが証明されていることが判った。引き続き、どのような場合に安定解は、uniqueとなるのか。複数の安定解が生じる場合には選好プロファイルにはどのような特性があるのかを探究した。その結果、安定解が一意である十分条件を得た。また、安定解が2つ以上ある場合の十分条件を得た。また、結婚市場のsize n=2^iの場合とsize n=2^i-1の場合には、安定解の個数がかなり異なることが統計的に予想されることが判った。またMatching Theoryは、それ自体は興味深い分野であるが、実際の結婚生成にはあまり関係がないことが実感された。何故なら、Matching Theoryは、上述のように現実にuniqueに起きることを予想する理論ではないからである。したがって、確率論的な結婚生成の理論が有望視されるわけである。確率論的な問題として、結婚生成の問題を捉えるに際しては、社会経済的な視点に加えて、進化生物学的な視点からの理論化が重要かつ必要なことが判り、現在その方向でのモデル形成を継続中である。また、モデル化の過程で、配偶者選択のメカニズムから性比がchaoticに振動する可能性のあることが予想された。
外国人学校と地域の関係構築過程からみる共生の生成と展開に関する比較社会学的研究

今日、日本社会では多文化化が進行する一方、人種主義の台頭や統合政策の欠如が顕在化し、異なる社会文化的背景をもつ人々の文化的差異の承認と社会経済的平等の実現に向けた共生社会の構築が喫緊の課題となっている。本研究では、国内の外国人学校と地域社会との関係性を比較し説明する類型論の構築を通じて、共生の生成動態とその論理を明らかにする。具体的には1)国内の外国人学校の現状と各校と地域社会の関係性について質問紙調査をもとに全体像を描く。2)結果をもとに複数の対象地でフィールド調査を行い、関係構築過程を詳細に記述・分析する。3)以上の知見を比較し、共生の生成と展開の動態とその論理を説明する類型論を構築する。日本における外国人学校は、学校によって歴史的背景や法制度上の処遇、学習環境、地域社会との結びつきなどの特徴が異なっているが、その実態把握は大きく立ち遅れている。とりわけ多くの外国人学校が「各種学校」の法的地位に置かれている現状に鑑みれば、今後、適切な人的・財政的支援や法的整備へとつなげていくべく、基礎的な情報の整備を進めていくことが重要な課題となっている。また、日本社会において一層の多文化化の進展が予測されるなか、外国人学校は、地域社会の多文化共生創出の拠点として、今後ますます重要な意義をもつと考えられる。そこでまずは、外国人学校が周辺の地域社会とどのような関係性にあるのか、現状とその背景を明らかにしていくことも重要な課題といえる。以上をふまえて本研究ではまず、日本に存在する外国人学校約200校を対象に質問紙調査を実施し、「学校の基礎情報(エスニシティ・階層的特徴、生徒や教員数・属性、設立経緯、教育理念、法制度上の位置付け、財政的基盤、母国社会との関係性等)」と「各校と地域社会との関係性」に関するデータ収集・分析を行うことにした。初年度は、質問紙調査、さらにはその先のフィールド調査に向けた準備期間として位置づけ、以下の作業を行った。まず、広く資料を収集し、文献を渉猟した。また、複数の学校・地域を訪問し予備調査を実施した。その上でこれらを踏まえて、質問項目の検討を重ね、調査票を完成させた(具体的には、1学校と地域社会との関わりについての現状認識と、関係構築に対する意志や動機、2地域の公立学校や諸組織・住民・行政等との相互作用、3それらを通じたネットワークや実践、規範等の変容、という3つの観点から質問項目の検討を行った)。また、完成させた調査票に関しては、専門業者に委託し、英語、ポルトガル語への翻訳を行った。「研究活動スタート支援(2018年度)」の使用は、採択年度の秋以降となるため、初年度の活動期間はやや短くなっている。そのため、初年度は、次年度に実施する質問紙調査・フィールド調査の準備期間として位置づけた。結果として、各種資料収集や文献の渉猟、質問紙の作成を順調に終え、次年度の調査に向けた準備を整えることができたため、上の評価(「おおむね順調」)が妥当であると判断した。次年度の研究計画については、まず47月までに、既に作成済みの質問紙を各学校の代表者宛てに送付し、回収とデータ整理まで完了させる。その上で89月にかけて、以上の調査結果をもとに、「学校と地域の関係性」という観点から各校を複数のタイプに類型化し、それぞれの特徴について分析を進める(現在、分類の2軸として「日常生活上の共同性(質問紙の該当項目を得点化)」と「制度・政策の充実の度合い(外国人学校種ごとに異なる国の施策と、各校の位置する地方自治体の外国人学校施策の状況を得点化)」を検討している)。その上で、分類した各タイプに属する外国人学校のなかから、エスニシティや地域的特徴を考慮して計6校程度を選定し、10翌年2月にかけて各1週間程度の集中的なフィールド調査(学校関係者や地域住民、行政担当者等への聞き取りを含む)を実施する。年度末にかけては、以上の質問紙調査、フィールド調査の結果を比較分析し、地域社会における共生の生成と展開の動態、その背景論理を説明する類型論を構築する。なお、本研究の成果については随時広く発信する予定である。

そこでまずは、外国人学校が周辺の地域社会とどのような関係性にあるのか、現状とその背景を明らかにしていくことも重要な課題といえる。以上をふまえて本研究ではまず、日本に存在する外国人学校約200校を対象に質問紙調査を実施し、「学校の基礎情報(エスニシティ・階層的特徴、生徒や教員数・属性、設立経緯、教育理念、法制度上の位置付け、財政的基盤、母国社会との関係性等)」と「各校と地域社会との関係性」に関するデータ収集・分析を行うことにした。初年度は、質問紙調査、さらにはその先のフィールド調査に向けた準備期間として位置づけ、以下の作業を行った。まず、広く資料を収集し、文献を渉猟した。また、複数の学校・地域を訪問し予備調査を実施した。その上でこれらを踏まえて、質問項目の検討を重ね、調査票を完成させた(具体的には、1学校と地域社会との関わりについての現状認識と、関係構築に対する意志や動機、2地域の公立学校や諸組織・住民・行政等との相互作用、3それらを通じたネットワークや実践、規範等の変容、という3つの観点から質問項目の検討を行った)。また、完成させた調査票に関しては、専門業者に委託し、英語、ポルトガル語への翻訳を行った。「研究活動スタート支援(2018年度)」の使用は、採択年度の秋以降となるため、初年度の活動期間はやや短くなっている。そのため、初年度は、次年度に実施する質問紙調査・フィールド調査の準備期間として位置づけた。結果として、各種資料収集や文献の渉猟、質問紙の作成を順調に終え、次年度の調査に向けた準備を整えることができたため、上の評価(「おおむね順調」)が妥当であると判断した。次年度の研究計画については、まず47月までに、既に作成済みの質問紙を各学校の代表者宛てに送付し、回収とデータ整理まで完了させる。その上で89月にかけて、以上の調査結果をもとに、「学校と地域の関係性」という観点から各校を複数のタイプに類型化し、それぞれの特徴について分析を進める(現在、分類の2軸として「日常生活上の共同性(質問紙の該当項目を得点化)」と「制度・政策の充実の度合い(外国人学校種ごとに異なる国の施策と、各校の位置する地方自治体の外国人学校施策の状況を得点化)」を検討している)。その上で、分類した各タイプに属する外国人学校のなかから、エスニシティや地域的特徴を考慮して計6校程度を選定し、10翌年2月にかけて各1週間程度の集中的なフィールド調査(学校関係者や地域住民、行政担当者等への聞き取りを含む)を実施する。年度末にかけては、以上の質問紙調査、フィールド調査の結果を比較分析し、地域社会における共生の生成と展開の動態、その背景論理を説明する類型論を構築する。なお、本研究の成果については随時広く発信する予定である。
活性型ビタミンD3投与がセメント質発生に与える影響に関する組織化学的研究

歯周外科手術後の審美的問題は、未だ有効な改善策は見いだされず、患者に不満が残っているのが現状である。この原因としては、手術後に歯根表面で生じる上皮細胞の深行増殖速度が、セメント芽細胞の新生速度を上回る為と考えられている。そこで、骨芽細胞の石灰化に大きな影響を与えている、活性型ビタミンD3(VD3)が、セメント芽細胞の分化さらにはセメント質形成に対し、どの様な役割を果たしているかを知るために、以下の実験を行った。<実験方法>生後3日目のウイスター系ラットに、プロピレングリコールに溶解したVD3を250ng/kgの量で12日間腹腔内に連続投与し、生後5、7、9、11、13、15日目にヘパリン注射後、左心室尖より採血しついで通法に従って、顎骨内歯胚の病理組織および酵素組織化学的標本を作成し検鏡した。特に、アルカリホスファターゼ(ALPase)染色は、クエン酸鉛法による透過電子顕微鏡観察を行った。また、顎骨および後肢の変化をレントゲン的に観察した。採血して得られた血清内のCa,P,ALP量も併せて測定した。<結果>体重変化は、無処置のものとプロピレングリコール単独投与の間に体重増加の差は認められなっかたが、VD3投与したものでは明らかに体重増加が抑制された。顎骨および後肢の成長に対するレントゲン観察では、体重と同様にVD3投与により抑制された。血清中のCa量は、VD3投与により倍近い増加を示したが、無機リン量は体重同様抑制され、ALPaseもVD3投与により低い値を示した。病理組織学的観察により、VD3投与により歯根形成が抑制が見られた。酵素組織化学染色でのALP反応がVD3投与により減少し、しかもセメント質形成も遅延していた。活性型ビタミンD3{1,25(OH)_2D_3:VD3}がセメント芽細胞の分化そしてセメント質形成に対して、どの様な役割を果たしているのかを知るために、アルカリフォスファタ-ゼ(ALPase)をメルクマ-ルとして、組織化学的検討を加えた。VD3をプロピレングリコ-ルに溶解し、250mg/kgを生後3日目のラット腹腔内に12日間連続投与し、5,7,9,11,13,15日目にエ-テル麻酔下でヘパリン注射後、左心室尖より採血、ついで、左心室尖より1%グルタ-ルアルデヒド潅流固定を行い、10%EDTA脱灰後、凍結標本を作製、βーグリセロフォスフェ-トを基質としてALPase染色を行った。血清中のカルシウムおよび無材リンの測定はオルトクレゾ-ルフタレイン法とモリブデンブル-法で行った。VD3投与により、ラットの体重増加は抑制され血清中の無材リン量も増加を抑制されたが、カルシウムは2倍近い増加を示した。アルカリフォスファタ-ゼ反応とセメント質形成との関連としては、生後9日目からアルカリフォスファタ-ゼ反応がCEJ付近に広く見られ始め、それに続く様に無細胞セメント質が歯根表面に形成された。VD3は歯頸部付近の無細胞セメント質の発現や形成に対し、抑制的に作用した。今回の実験では、VD3の投与量がPitaru(1982)らの半分で動物の年令もかなり若いなど、彼らとは実験条件が異なっていたが、VD3が無細胞セメント質の発現、形成に抑制的に作用し、その原因としてはアルカリフォスファタ-ゼが大きな役割を占めていることが考えられた歯周外科手術後の審美的問題は、未だ有効な改善策は見いだされず、患者に不満が残っているのが現状である。

この原因としては、手術後に歯根表面で生じる上皮細胞の深行増殖速度が、セメント芽細胞の新生速度を上回る為と考えられている。そこで、骨芽細胞の石灰化に大きな影響を与えている、活性型ビタミンD3(VD3)が、セメント芽細胞の分化さらにはセメント質形成に対し、どの様な役割を果たしているかを知るために、以下の実験を行った。〈実験方法〉今年度は、実験例数特に生後5、7、9日目の例数を増やすことを重点とした。生後3日目のウイスター系ラット、プロピレングリコールに溶解したVD3を250ng/kgの量で12日間腹腔内に連続投与し、生後5、7、9、11、13、15日目にヘパリン注射後、左心室尖より採血しついで通法に従って、顎骨内歯胚の病理組織および酵素組織化学的標本を作成し検鏡した。特に、アルカリホスファターゼ(ALPase)染色は、β-glycerophosphateを基質としたクエン酸鉛法による透過電子顕微鏡観察を行った。また、顎骨および後肢の変化をレントゲン的に観察した。採血して得られた血清内のCa,P,ALP量も併せて測定した。〈結果〉体重変化は、無処置のものとプロピレングリコール単独投与の間に体重増加の差は認められなかったが、VD3投与したものでは明らかに体重増加が抑制された。顎骨および後肢の成長に対するレントゲン観察では、体重と同様にVD3投与により抑制された。血清中のCa量は、VD3投与により倍近い増加を示したが、無機リン量は体重同様抑制され、ALPaseもVD3投与により低い値を示した。病理組織学的観察により、VD3投与により歯根形成が抑制が見られた。酵素組織化学染色でのALP反応がVD3投与により減少し、しかもセメント質形質も遅延していた。今後、VD3レセプターをセメント芽細胞に見いだせれば、歯周外科後のセメント質形成を誘導することの可能性がでてくると思われる。
頭蓋内胚細胞腫瘍生存例における放射線誘発認知機能障害：ＭＲ機能画像による病態解明

全脳照射後のがんの長期生存者の40ー50%に遅発性認知機能障害が生じることが明らかとなり、重大な社会問題となっている。一方、国内国外を問わず依然として認知機能の障害に結びつく科学的根拠は極めて少ない状況である。本研究では、頭蓋内胚細胞性腫瘍放射線照射後10年以上経過した症例を対象に、放射線による認知機能障害のMRI機能画像による病態解明を目的とした。頭蓋内胚細胞性腫瘍は、放射線治療に高感受性、予後良好、長期生存例が多い。また欧米で原発性脳腫瘍の0.4ー3.4%を占めるのに対して、日本などの東アジアでは約11%を占めるため、照射後晩発性認知機能障害の病態解明は、特にアジアで臨床的意義が大きい。1983年から1996年12月までに当院放射線治療科にて初回の放射線治療を受けた頭蓋内胚細胞腫患者34例を登録した。34症例はカルテの情報に基づいて全脳照射群(全脳群、20症例)と拡大局所照射群(局所群、14症例)に分けた。2群間で、総線量、照射時の年齢、照射後のフォローアップ期間、化学療法の併用の有無には、いずれも有意差はなかった。94%(32/34例)に放射線による微小血管損傷が検出された。微小血管損傷の数は全脳群で平均9個、局所群では平均4個であった。全脳群は局所群に比べて微小血管損傷が有意に多かった。また、高線量照射域は低線量照射域に比べて微小血管損傷の数が有意に多かった。NAA/Cr比は神経細胞密度減少の指標であり、2群間で有意差を認めなかった。以上の結果から、脳微小血管障害は全脳照射を受けた患者で高度であり、放射線による認知機能障害の一因である可能性が示唆された。研究成果を論文にまとめ、「Radiotherapy and Oncology」誌(Li L et al)に掲載された。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究1 :頭蓋内胚細胞腫瘍放射線治療後10年以上経過した長期生存例を対象に、晩期認知機能障害の有無、程度とMRI形態・機能的画像所見との関連性を検討する。1.2013年10月に、研究の目的や検査の安全性について、東北大学病院倫理委員会に申請し、許可を得た。2.症例登録。1983年から2001年までに当院脳神経外科にて診断・治療された頭蓋内胚細胞腫患者を全例登録する。そのうち、以下の基準を満たす対象となる症例は33例である。(a)全症例で頭蓋内放射線治療が施行され、(b)初回治療時の年齢が15歳以下(小児期)、(c)最後の頭蓋内放射線治療終了時点から10年以上経過。3.33症例はカルテの情報に基づいて全脳照射群(19症例)と全脳室照射群(14症例)に分けた。4.2013年11月より、MRI機能的画像データ(脳血流量、拡散異方性、神経細胞密度の指標の変化を明らかにするもの)、認知機能テストデータ(WAIS-R)の収集を開始した。個々の患者さんで継続中の外来での診察、MRI形態画像での定期的フォローアップにあわせて、説明を行い、本研究の検査スケジュールを組むこととなる。2014年3月までで7症例のMRI機能的画像データ、認知機能テストデータを収集した。5.先行研究で収集したT2*強調画像データ(微小循環障害を反映するもの)の解析をおこない、論文作成中である。研究2 :頭蓋内胚細胞腫瘍放射線治療直後から6ヶ月との間に、認知機能障害の有無、程度とMRI形態・機能的画像所見との関連性を検討する。1.新患登録。2013年12月より当院脳神経外科にて頭蓋内胚細胞腫瘍と診断、治療される患者を対象とする。2.治療前、放射線治療後のMRI機能的画像データの収集を開始した。研究1.頭蓋内胚細胞性腫瘍放射線治療後の長期生存患者を対象に、MRI形態画像・機能画像による放射線照射後晩期認知機能障害の機構を解明する。当院放射線治療科にて治療された頭蓋内胚細胞性腫瘍患者中、放射線治療後10年以上経過した長期フォロー例の34症例を登録した。個々の患者で継続中の外来診察に合わせ、MRI形態画像・機能画像および認知機能テストを施行した。昨年度に継続して、全症例のMRI形態画像・機能画像データを収集した。34症例のうち、30例の認知機能テストデータを収集した。検討項目は形態的MRIでは白質不全軟化巣、梗塞巣、脳萎縮、主幹動脈閉塞、および放射線誘発性髄膜腫の有無を評価した。機能的MRIではT2*強調画像による微小血管奇形(微小循環障害を反映する)、MRスペクトスコピー(前頭葉円蓋部に関心領域を設定した)によるNAA/Cr比(神経細胞密度を反映する)、perfusion MRIによる局所脳血流量、拡散テンソル画像による拡散異方性の強さ(白質神経線維損傷の指標)を評価した。高次機能検査では、WAIS-RによるIQを評価した。また、脳全体に放射線治療を施行した群(全脳照射群)、脳室レベルのみに放射線治療を施行した群(全脳室照射群)に分け、比較検討を行った。

全脳照射群では脳室照射群と比べて微小血管奇形が有意に多かった(本検討項目に関しては、現在英文誌に論文投稿中である)。一方、NAA/Cr比は2群間で統計的な有意差がなかった。perfusion MRI画像、拡散テンソル画像、および高次機能検査の解析に関しては現在解析が進行中である。研究2.頭蓋内胚細胞性腫瘍放射線治療直後から6ヶ月との間に、MRI形態・機能的画像所見の経時変化を検討する。計画時点では約10例程度の登録が予測されていたが、現在まで5例が登録されたのみで、またフォローが十分なされていない。現在データ収集中であり、今後は研究1を中心に解析、総括を行う予定である。全脳照射後のがんの長期生存者の40ー50%に遅発性認知機能障害が生じることが明らかとなり、重大な社会問題となっている。一方、国内国外を問わず依然として認知機能の障害に結びつく科学的根拠は極めて少ない状況である。本研究では、頭蓋内胚細胞性腫瘍放射線照射後10年以上経過した症例を対象に、放射線による認知機能障害のMRI機能画像による病態解明を目的とした。頭蓋内胚細胞性腫瘍は、放射線治療に高感受性、予後良好、長期生存例が多い。また欧米で原発性脳腫瘍の0.4ー3.4%を占めるのに対して、日本などの東アジアでは約11%を占めるため、照射後晩発性認知機能障害の病態解明は、特にアジアで臨床的意義が大きい。1983年から1996年12月までに当院放射線治療科にて初回の放射線治療を受けた頭蓋内胚細胞腫患者34例を登録した。34症例はカルテの情報に基づいて全脳照射群(全脳群、20症例)と拡大局所照射群(局所群、14症例)に分けた。2群間で、総線量、照射時の年齢、照射後のフォローアップ期間、化学療法の併用の有無には、いずれも有意差はなかった。94%(32/34例)に放射線による微小血管損傷が検出された。微小血管損傷の数は全脳群で平均9個、局所群では平均4個であった。全脳群は局所群に比べて微小血管損傷が有意に多かった。また、高線量照射域は低線量照射域に比べて微小血管損傷の数が有意に多かった。NAA/Cr比は神経細胞密度減少の指標であり、2群間で有意差を認めなかった。以上の結果から、脳微小血管障害は全脳照射を受けた患者で高度であり、放射線による認知機能障害の一因である可能性が示唆された。研究成果を論文にまとめ、「Radiotherapy and Oncology」誌(Li L et al)に掲載された。上記研究1に関して、データ収集が予定通り終了した。データ解析は全項目の約3分の2が終了した。以上から、おおむね順調に進展していると判断される。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.データ解析を継続する。2.全体のデータを総合し、研究期間終了まで総括、発表、論文作成する予定である。上記研究1.2に関して、東北大病院倫理委員会に提出、承認を得た。研究1ではデータ収集、解析がはじまり、現在7症例が蓄積され、予定数の約1/4が終了している。研究2では予定通り、収集がはじまった。以上から、おおむね順調に進展していると判断された。1.患者症例の登録、MRI機能画像データの収集、認知機能テストデータの収集は継続する。2.患者群15例程度のデータが蓄積されると、それらのデータを用いた第一次データ解析をおこなう。3.明らかにしたいこと:頭蓋内放射線照射後に、脳微小循環、脳血流量、拡散異方性、神経細胞密度の変化と、認知機能障害の程度との関連性、および放射線照射の総線量や照射野の範囲と、認知機能障害の程度との関連性。
書き換える女たち：キャサリン・フィリップスとアフラ・ベーンによるキャノン書き換え

本研究は17世紀イングランドの女性作家キャサリン・フィリップスとアフラ・ベーンによるホラティウスなどの古典作品や、ジョン・ダン、エイブラハム・カウリーなど同時代に読まれた作品を含むキャノン(権威的作品)の書き換え作業、特にジェンダーを意識した書き換え作業に焦点を当てる。2018年度は研究実施計画に従って前半はフィリップスの研究を中心に、フィリップスの作品に見られるジョン・ダンの奇想の影響を考察する研究発表“`[A]Lady' above the Sun: Katherine Philips's Dexterous Use of the Images of Donne's Songs and Sonnets"を、アメリカで開催された2018Sixteenth Century Society and Conferenceで行った。フィリップスとダンの詩に見られる太陽の表象を中心に類似点と相違点を分析し、太陽の支配を試みながらその支配から抜け出させない異性愛を描写するダンの奇想を利用して、太陽を超越する女性を描写することで女性同士の友愛が異性愛を超越するさまをフィリップスが描写していることを明らかにした。海外の研究者から貴重な質問をいくつかいただくことができ、今後の研究方針に重要な役割を果たすものとなった。後半には、エミリア・ラニヤー、エイブラハム・カウリー、マーガレット・キャヴェンディッシュの作品における樹木の擬人性をジェンダーの視点から考察して発表した内容をさらに発展させ、新たに論文を執筆して来年度出版予定の論集に投稿した。2018年度は計画に従って国際学会発表と論文発表に向けた取り組みおよびベーンに関する新規研究に着手した。発表に関しては以前から取り組んできた本研究テーマとなっている女性作家フィリップスによるキャノンの書き換え作業に関する研究のおよそ3分の2ほどを終了した段階である。フィリップスとダンの影響関係の研究に加えて、イングランドにおける女性作家の先駆者の一人であるラニヤーの詩集、フィリップスと同時代人キャヴェンディッシュの詩集、キャノンの一つであるカウリーの作品における樹木の擬人性を考察したものをまとめ上げた。この内容は本研究テーマであるフィリップスを中心としてその先駆者となる17世紀初期のラニヤー、同時代人キャヴェンディッシュ、そして同じく研究テーマである17世紀後期のベーンへと、17世紀の女性作家によるキャノン書き換え作業の研究を一連の流れとして考察するためのものである。また、本研究テーマであるアフラ・ベーンの作品についてはシェイクスピア作品との類似性を考察する研究に着手した。この研究はまだ初期の段階であるが、フィリップスとベーンの作品の連続性を考察する上で重要な役割を果たすものである。全体としての進捗状況は5割から6割程度で、当初計画よりやや遅れている。具体的には当初計画していた2018年度内での論文発表ができなかったこと、新規研究への着手が遅れたことである。理由は複数親族の事故入院によるもので入院期間分(約3か月)研究を中止せざるを得ない状況となったためである。予定していた投稿先への論文投稿が間に合わず投稿先を来年度発行予定の論集へと切り替える結果となった。また、アフラ・ベーンに関する研究着手も同様に遅れを生じることとなった。2019年度はアフラ・ベーンの詩とシェイクスピアの詩との類似性の研究とともに、ベーンが翻訳したカウリーのラテン語詩Plantarum librisex (The Six Books of Plants)の第5巻The Treeにおける樹木の描写を中心にウェルギリウスやプリニウスとの比較も含めて考察する。ロチェスター伯爵やロバート・ヘリックなどとの比較も取り入れながら、ベーンによる翻訳詩、翻案詩も含めた詩作品におけるジェンダーを意識した書き換え作業を考察する。同時にカウリーの著作とフィリップスの詩における共鳴関係、カウリーのラテン語作品とベーンの翻訳作品における比較考察についても研究を進めているところである。最終的にはフィリップスとベーンの女性作家としての書き換え作業の共通項を先述したラニヤーやキャヴェンディッシュなども含めたうえでまとめ、17世紀イングランドの女性作家によるキャノン書き換え作業が一連の流れとなっていることを発表したい。本研究は、17世紀イングランドの女性作家キャサリン・フィリップスとアフラ・ベーンによるウェルギリウス、ホラティウス、オウィディウスなどの古典作品や、ジョン・ダン、エイブラハム・カウリー、ロチェスター伯爵、ロバート・ヘリックなどの同時代に読まれた作品を含むキャノン(権威的作品)の書き換え作業、特にジェンダーを意識した書き換え作業に焦点を当てる。平成29年度は研究実施計画に従って資料収集を中心に、キャサリン・フィリップスの決定版テクストとなるPoems By the most deservedly Admired Mrs. Katherine PhilipsThe matchless Orinda (1667)およびアフラ・ベーンのPoems upon Several Occasions: With a Voyage to the Island of Love (1684)を入手し読み進めた。また、既にテクストを入手しているオウィディウス、ホラティウス、ダン、カウリーなどの作品については精読を行った。今年度は収集したテクストおよび文献を読み進めながら研究を進めたが、フィリップス及びベーンに影響を与えたと考えられるカウリーを研究する上で、二人の作家の先駆けとなる17世初頭のエミリア・ラニヤー、ほぼ同時代の共和制時代から王政復古期にかけて活躍したマーガレット・キャヴェンディッシュの二人の女性作家との共通項が新たに見つかり、それに関する研究発表および共著出版も併せて行った。平成29年度は収集したテクストおよび文献を読み進めつつ、学会発表および論文発表を行った。当年度に学会発表および出版したものはいずれも研究の主要テクストとなっているフィリップスとラニヤーの作品ではないが、研究していく上で新たに発見したキャヴェンディッシュとカウリーの比較研究を含めたものである。キャヴェンディッシュはフィリップスおよびベーンと同じ時代にまたがって活躍しており、さらに共通する男性作家の影響を受けているため、次年度以降の研究計画となっているフィリップスとベーンの関係を考察する上で二人を繋ぐ役割として重要と考える。

それに加えて、以前から進めてきたダンとフィリップスの影響関係を考察する研究を続けた。また、発表には至っていないがカウリーの著作とフィリップスの詩における共鳴関係、カウリーのラテン語作品とベーンの翻訳作品における比較考察についても研究を進めているところである。本研究は17世紀イングランドの女性作家キャサリン・フィリップスとアフラ・ベーンによるホラティウスなどの古典作品や、ジョン・ダン、エイブラハム・カウリーなど同時代に読まれた作品を含むキャノン(権威的作品)の書き換え作業、特にジェンダーを意識した書き換え作業に焦点を当てる。2018年度は研究実施計画に従って前半はフィリップスの研究を中心に、フィリップスの作品に見られるジョン・ダンの奇想の影響を考察する研究発表“`[A]Lady' above the Sun: Katherine Philips's Dexterous Use of the Images of Donne's Songs and Sonnets"を、アメリカで開催された2018Sixteenth Century Society and Conferenceで行った。フィリップスとダンの詩に見られる太陽の表象を中心に類似点と相違点を分析し、太陽の支配を試みながらその支配から抜け出させない異性愛を描写するダンの奇想を利用して、太陽を超越する女性を描写することで女性同士の友愛が異性愛を超越するさまをフィリップスが描写していることを明らかにした。海外の研究者から貴重な質問をいくつかいただくことができ、今後の研究方針に重要な役割を果たすものとなった。後半には、エミリア・ラニヤー、エイブラハム・カウリー、マーガレット・キャヴェンディッシュの作品における樹木の擬人性をジェンダーの視点から考察して発表した内容をさらに発展させ、新たに論文を執筆して来年度出版予定の論集に投稿した。2018年度は計画に従って国際学会発表と論文発表に向けた取り組みおよびベーンに関する新規研究に着手した。発表に関しては以前から取り組んできた本研究テーマとなっている女性作家フィリップスによるキャノンの書き換え作業に関する研究のおよそ3分の2ほどを終了した段階である。フィリップスとダンの影響関係の研究に加えて、イングランドにおける女性作家の先駆者の一人であるラニヤーの詩集、フィリップスと同時代人キャヴェンディッシュの詩集、キャノンの一つであるカウリーの作品における樹木の擬人性を考察したものをまとめ上げた。
三重特異性抗体を用いた多発性骨髄腫に対する新領域抗体療法の開発

私たちは、CD3抗原を有するTリンパ球と、骨髄腫細胞の表面に存在する抗原Aとに同時に結合し、ナチュラルキラー細胞と結合する三重特異性抗体を作成しました。この抗体は、A抗原、CD3抗原、ナチュラルキラー細胞とのそれぞれによく結合し、骨髄腫細胞株と末梢血単核球との共培養でも、ヒト骨髄腫移植マウスにおいても、抗腫瘍活性を有します。この成果を医薬品としての実用化につなげるために、知財権の確保と産学連携の検討を進めてまいります。当該研究では、新領域の抗体医薬である三重特異性抗体の作成技術をもとに、骨髄腫に対して有効な抗CD38・抗CD3三重特異性抗体を作製する。作製抗体における標的分子との結合能、in vitroでの細胞障害活性、in vivoでの抗腫瘍効果を評価し、その至適化をはかる。初めに、複数のマウス抗CD38モノクローナル抗体を作製し、そのうち分子間相互作用解析装置BiacoreおよびFACSを用いてCD38分子との結合力が高い抗体を選択し、ヒト骨髄腫異種移植マウスにおいて著明な抗腫瘍効果を認める抗体を選択した。その抗体と、抗CD3抗体のH鎖、L鎖可変領域遺伝子それぞれをクローニングし、ヒトIgGの定常領域遺伝子と融合した三重特異性抗体(CD3/CD38)遺伝子ベクターを作製、CHO細胞に導入し発現した三重特異性抗体(CD3/CD38)を作製し精製した。遺伝子ベクターを改変することにより、7種類のヒト化三重特異性抗体(CD3/CD38)を作製し、安定性、CD3, CD38, CD16 (Fc受容体)との結合能、in vitroでの細胞障害活性を評価し、2つの有望な抗体を選択した。In vivo評価系として、疾患モデルマウスに骨髄腫皮下移植マウス、effector細胞としてヒトT-LAKもしくはヒトPBMCを用いる系で、2つの抗体の効果を検証したところ、in vivoでの効果が十分とは言い難く、その理由として抗体の安定性が十分でない可能性が考えられた。現在、より安定性の高い抗体を作製し、in vitro, in vivoにて効果を検証中である。現在、これら2つの抗体について、in vivoでの抗腫瘍効果を評価すべく、その実験系について検討を進めている。当該研究では、新領域の抗体医薬である三重特異性抗体の作成技術を有する研究チームとして、骨髄腫に対して有効な抗CD38・抗CD3三重特異性抗体を作製する。作製抗体における標的分子との結合能、in vitroでの細胞障害活性、in vivoでの抗腫瘍効果を評価し、その至適化をはかり、実用化に向けた検討を進める。初めに、複数のマウス抗CD38モノクローナル抗体を作製し、そのうち分子間相互作用解析装置BiacoreおよびFACSを用いてCD38分子との結合力が高いモノクローナル抗体を選択の上、ヒト骨髄腫異種移植マウスにおいて著明な抗腫瘍効果を認める抗体を同定した。次に、同定した抗体と、抗CD3抗体において、H鎖、L鎖可変領域遺伝子をそれぞれクローニングし、ヒトIgGの定常領域遺伝子と融合した三重特異性抗体(CD3/CD38)遺伝子ベクターを作製、CHO細胞に導入し発現した三重特異性抗体(CD3/CD38)を作製し精製した。さらに、遺伝子ベクターを改変することにより、複数のヒト化三重特異性抗体(CD3/CD38)を作製し、抗体の安定性、CD3, CD38, CD16 (Fc受容体)との結合能、in vitroでの細胞障害活性を評価の上、選択した3つの抗体のうち、in vivoで抗腫瘍効果を認める1つの抗体を同定した。現在、この成果を実用化へとつなげるべく、知財権確保と産学連携についての検討を進めている。血液学、腫瘍学はじめの1年で、多発性骨髄腫に特異的な抗原を標的とした三重特異性抗体を複数作製でき、in vitroでの抗腫瘍効果が確認できた。