hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳動脈壁検体プロテオミクス解析を中心としたもやもや病の病因解析研究

以上の理由から我々はこのもやもや病患者の治療上問題のない血管組織を採取しその病因を解析するべく今回の研究を行っている。血管組織の対象はもやもや病に対する浅側頭動脈-中大脳動脈吻合術(STA-MCA anastomosis)時にごくわずか採取可能な中大脳動脈壁、あるいは完全閉塞した中大脳動脈である。1)現在までに15例のもやもや病症例の手術時の中大脳動脈末梢部(M4)の動脈壁を採取する事ができている。また同時に2)脳脊髄液、硬膜組織なども採取し保存している。組織所見としては中大脳動脈に内弾性板の彎曲/多層化が確認され、内皮細胞、合成型平滑筋細胞の増殖が確認されている。また同時に非侵襲的解析としてMRI-CISS(constructive interference in steady-state)画像による血管外径の解析も行っている。これらの所見からは現在のところ内頸動脈/中大脳動脈ともに血流低下の前より血管外径の縮小が確認されつつある。従ってもやもや病では血管の狭窄機転は収縮性の変化が主体であると考えられる。予想外に達成困難な点としてはやはり倫理的に許される採取可能な血管病変の量が微小であるため十分な解析に供することができないことがあげられる。一部は解析可能であっても症例数を増やして統計学的な解析には現時点では不十分である。しかしながら、この点を考慮してほかの方法論を発見することができた。上記のMRI-CISS法による解析は思いのほかに十分な情報と症例数をえることができ非常に有用なデーターを得ることができた。初年度はまず必要検体の採取、解析方法の確立が重要であったが検体の収集が可能であり1年間としてはまずまずの検体数と考えられる。しかしながら検体は非常に微小であり十分な解析に耐えるかどうかも今後の課題である。組織学的検討では通常の血管病変の免疫染色等は行えているが、疾患特異的な分子の発見までには未だ至っていない。今後どのような分子が考えられるが検討中である。微少検体のためデーターの収集に困難があり収集に時間を要している研究はそのまま続行し少しずつ検体、データーの収集を行う。同時にgenmic DNAからRNF213遺伝子のmutationについて検討しもやもや病の臨床型と比較する。平成24年度に得られた血管病変の進行について解析を行う。定期的MRI検査によりその進行を検討、同時にもやもや病の患者の長期的な予後調査を行い血管病変との相関を検討する。動物実験においてはモヤモヤ血管を実験的に再現しその病態を検討する1)熊本大学生命科学研究部腫瘍医学講座と連携しプロテオミクス解析により疾患関連の分子の解析を進める。2)同時に血管壁のcDNA作成、Array解析も行い責任分子解析を蛋白レベル、遺伝子レベルを双方から進められる体制を整える。3)その他にも血管病態の解析としてMRI-CISS画像解析を進め組織所見とも総合してもやもや病の血管の状態の解析を進める。マウス用麻酔器が緊急で必要となり年度末に購入したため予算の微調整ができず一部繰り越しとなった。次年度はこれらの機材を用いて、動物実験、モヤモヤ血管の組織学的検討・遺伝子検索を行う。遺伝子解析に必要な蛍光撮影用LED光源(ATTO社) 300,000円その他研究費は研究試薬購入に充てる予定である
心血管Ca2+流入チャネルTRPC6蛋白質の活性化モード制御機構の解明

TRPC6蛋白質は受容体・機械刺激によって活性化されるCa^<2+>流入チャネルである。その過剰な活性化は、高血圧等の心血管病態形成の重要な要因である。本研究の結果から、(1)受容体・機械刺激による活性化過程がTRPC6チャネルN末端のアンキリン様配列とアクチン細胞骨格との物理的相互作用を介して生じ、その近傍のアミノ酸残基の点変異で過剰な活性化が起こること、(2)蛋白キナーゼGによるリン酸化がこの相互作用を減弱させることでTRPC6過剰活性化による病態を改善する可能性があることが示唆された。PKGによるThr^<69>リン酸化によって、TRPC6チャネルに対する受容体・機械刺激の協働活性化機構がほぼ完全に抑制されることが分かった。これと同様の分子機序が、神経体液性因子や機械ストレスによって惹起される心肥大反応に対する心房性Na利尿ペプチドやホスホジエステラーゼ5の抑制効果に寄与していることが、in vitro及びin vivoの実験から明らかとなった。更に、TRPC6チャネルのN末端にあるアンキリンリピートとアクチン細胞骨格の相互作用が、機械刺激・受容体刺激活性化モード⇔自発活性モード間のシフトを制御している可能性が示唆された。また、TRPC6の家族性巣状分節状糸球体硬化症(FSGS)遺伝子変異がアンキリンリピート上にあり、その変異が、自発活性モードの出現と機械刺激応答の減弱、受容体刺激応答の亢進と密接に関与していることが判明した。また、Gestalt Domain Detection Algorithm-Basic Local Alignment Tool (GDDA-BLAST)を用いたアプローチによって同定されたTRP-2領域にもFSGS変異があり、TRPC6の活性化に重要な変化をもたらすことが明らかとなった。最後に、正常および高血圧モデルラットにリポソームを用いたアンチセンスオリゴDNAの導入(DOTAP;Roche等)やアテロコラーゲンによるin vivo siRNA導入法(AteloGene)を行い、PLA_2や血管特異的ω-hydroxylaseをノックダウンによる血管反応減弱に関して、予備的な結果が得られた。TRPC6蛋白質は、血管収縮性神経伝達物質・ホルモンの受容体刺激や血圧上昇・血流等の機械刺激で活性化されるCa^<2+>流入チャネルである。このチャネルの活性化に対する、膜脂質、細胞骨格、リン酸化による統合的制御の分子機構を明らかにし、更にその病態生理学的意義を探ることを目的として以下の実験を行った。TRPC6チャネルN端のThr69がPKGやPKAでリン酸化されると、アクチン細胞骨格との相互作用が弱まり、ジアシルグリセロールや20-HETE等の受容体刺激・機械刺激の脂質メディエーターを介した、TRPC6チャネル活性化が著しく減弱することが明らかとなった。また、その近傍にある遺伝子変異(家族性巣状糸球体硬化症のP112Q、M132T、T143S変異)によって、受容体反応が亢進し、機械刺激反応が著しい増強あるいは抑制を受けることから、N端と細胞骨格との相互作用はTRPC6チャネルの受容体刺激・機械刺激応答に必須であり、これを脂質メディエーターが修飾していることが示唆された。更に、これらの結果と一致して、一次培養心筋細胞の伸展刺激によるTRPC6を介した興奮性Ca応答が、phosphodiesterase V阻害薬sildenafil投与によるcGMP/PKG系の活性化によって抑制されることや、心房性Na利尿ペプチドによる心筋細胞のcGMP/PKG系の活性化が、TRPC3/TRPC6を介したCa流入による病的な心肥大応答を抑制することが明らかとなった。また一酸化窒素ドナーであるSNAPの長時間投与によってTRPC6による自発活性の誘発が観察された。N端と細胞骨格との相互作用はTRPC6チャネルの受容体刺激・機械刺激応答に必須であり、これを脂質メディエーターが修飾しているという実験事実を踏まえ、以下の研究を遂行した。(1)TRPC6-N端のみ発現する停止コドンを導入した変異体、及びN端のアンキリン様リピート(ANK1、ANK2)の欠失変異体を作成して、受容体刺激や機械刺激に対する応答を調べたところ、N端のみの発現によってドミナントネガティブ的な抑制がみられた。また、ANK2の欠失によって、受容体反応・機械刺激応答が共に強く抑制された。前者の実験では、膜への蛋白質発現が強く阻害されたが、後者では殆ど変化がなかった。以上より、N端遠位側のアンキリンリピートはTRPC6チャネルと機械刺激伝達経路との機能的な相互作用に必須であり、それ以外のN端領域がチャネル蛋白質の膜発現に必須であることが示唆された。(2)PKGでリン酸化されるN端69番目トレオニン(Thr69)をアラニンで置換すると(T69A)、細胞骨格アクチンとの相互作用が増強し、PKGのリン酸化を行っても影響を受けなくなった。また、Thr69をグルタミン酸を置換して(T69E)

疑似的なリン酸化状態をつくるとアクチンとの相互作用が減少し、またPKG7)リン酸化による抑制効果が見られなくなった。更にyeast hybrid法を用いて、N端近位側(アンキリンリピートの近接領域)にあるロイシンジッパーモチーフを系統的に変異させると、TRPC6チャネルとPKG-1の相互作用が損なわれた。以上より、ANKに隣接した領域にPKG-1が繋留されており、そのT69リン酸化作用によって、TRPC6チャネルの受容体・機械刺激応答が負の制御をうけていること、それにはアクチンとの相互作用が重要であることが示唆された。
新規固定化クラウンエ-テルの合成と応用

1.グリシジル化架橋ポリスチレンとモノアザー18ークラウンー6やモノアザー15ークラウンー5の反応により,クラウン環の近傍に水酸基が存在する形でクラウン構造を固定化できた.この固定化クラウンの存在下三相系で2ーブロモエチルベンゼンと水酸化カリウムからスチレンを得る反応を行なった.水酸基含有固定化クラウンの触媒活性はジオ-ル型を維持して固定化されたポリエチレングリコ-ル構造と同等であり,高活性発現がクラウン部位に捕捉されたカリウムカチオンを対イオンとするアルコキシドイオンの生成によることが示された.クラウン環とその近傍に存在する水酸基から生成したアルコキシドイオンが協同的に配位してカリウムカチオンを効果的に捕捉する機構が提案された.2.ヒドロキシエトキシ基や(ヒドロキシエトキシ)エトキシ基含有架橋ポリスチレンの水酸基をトシル化し,モノアザクラウンエ-テルと反応させクラウン環近傍にオキシエチレン鎖を持つクラウン構造を固定化した.この固定化クラウンを相間移動触媒とするハロゲン交換反応を行ない,触媒構造と活性の関連を調べた.支持台とクラウン部位間に酸素ドナ-を持つ触媒は,従来の固定化クラウンに比べて高い活性を示した。特に単独ではカリウムイオンを捕捉しにくい15ークラウンー5構造を持つ触媒では,スペ-サ-中の酸素ドナ-の協同的な配位によりカリウムカチオンの捕捉能が増大し,その結果高い触媒活性を示した.3.モノアザテトラエチレングリコ-ルとハロアルキルやトシルオキシアルキル基含有の線状および架橋ポりスチレンの反応により新しいタイプのジオ-ル構造を含むポリマ-固定化ポリエ-テルアミンを合成した。スペ-サ-中の酸素ドナ-を持つポリマ-は相間移動条件下での水酸化アルカリとの反応で擬似クリプタンド型のアルコキシドを生成し、2ーブロモエチルベンゼンの脱離反応に対して高い活性を示した。1.グリシジル化架橋ポリスチレンとモノアザー18ークラウンー6やモノアザー15ークラウンー5の反応により,クラウン環の近傍に水酸基が存在する形でクラウン構造を固定化できた.この固定化クラウンの存在下三相系で2ーブロモエチルベンゼンと水酸化カリウムからスチレンを得る反応を行なった.水酸基を持たない固定化クラウンの触媒活性は非常に低いが,本研究で得られた水酸基含有固定化クラウンはこの脱離反応に対して高い活性を示した.その活性はジオ-ル型を維持して固定化されたポリエチレングリコ-ル構造と同等であり,高活性発現がクラウン部位に捕捉されたカリウムカチオンを対イオンとするアルコキシドイオンの生成によることが示された.クラウン環とその近傍に存在する水酸基から生成したアルコキシドイオンが協同的に配位してカリウムカチオンを効果的に捕捉するメカニズムが提案された.2.ヒドロキシエトキシ基や(ヒドロキシエトキシ)エトキシ基含有架橋ポリスチレンの水酸基をトシル化し,モノアザクラウンエ-テルと反応させることによりクラウン環近傍にオキシエチレン鎖を持つ形でクラウン構造を固定化することができた.この固定化クラウンを相間移動触媒とするハロゲン交換反応を行ない,触媒構造と活性の関連を調べた.本研究で得られた支持台とクラウン部位間に酸素ドナ-を持つ触媒は,従来の炭素鎖のみで固定化されたクラウン触媒に比べて高い活性を持つことが認められた.

特に単独ではカリウムイオンを捕捉しにくい15ークラウンー5構造を持つ触媒では,スペ-サ-中の酸素ドナ-からの配位が協同的に関与することでカリウムカチオンの捕捉能が増大し,その結果高い触媒活性を示すと考えられた.1.2ー(2ークロロエトキシ)エタノ-ルとベンジルアミンの反応で得たビスアルキルベンジルアミンの脱ベンジル化により、ビス[2ー(2ーヒドロキシエトキシ)エチル]アミン(モノアザテトラエチレングリコ-ル:ATEG)を合成し、ハロアルキル、トシルオキシアルキルまたはエポキシ基含有の線状および架橋ポリスチレンとの反応で新しいタイプのジオ-ル構造を含むポリマ-固定化ATEGを合成した。2.1で得た線状のポリマ-固定化ATEGと10%水酸化アルカリ水溶液の反応を2相系(塩化メチレン/水)で行ない、アルコキシドの生成割合とポリマ-構造、特にスペ-サ-の構造との関連を調べた。スペ-サ-中にオキシエチレン型の酸素原子が存在する場合、アルカリ対カチオンに対するこの酸素原子とATEG残基中の酸素ドナ-との協同的配位により擬似クリプタンド構造が形成され、アルコキシドの生成が促進されることが判明した。3.ポリマ-固定化ATEG存在下で2ーブロモエチルベンゼンと50%水酸化アルカリ水溶液の2相および3相系(ジオキサン/水)での反応(脱離)を行なった。線状の触媒の活性はATEG残基の固定化率(環置換率)とスペ-サ-の構造に依存し、環置換率が低い触媒やスペ-サ-中に酸素ドナ-を含む触媒の活性が大きくなった。架橋型触媒の場合は、試薬や基質の拡散が反応に影響を与えるので環置換率が20ー30%で、適度な触媒の親水性と親油性のバランスを持つものが最大の活性を示した。本研究で得られた新しタイプのジオ-ル型相間移動触媒は、従来の高活性触媒に匹敵する活性を示した。また対応する低分子触媒よりかなり高い活性を示した。
電子ホログラフィによる実時間3次元撮像・3次元ディスプレイ システムの開発

本研究では、ワンショットデジタルホログラフィの技術を使い、大出力パルスレーザを用いた運動物体3次元像の実時間撮像装置を開発した。また、開発した撮像装置を計算機とホログラフィックディスプレイに接続し、実際の被写体を使った実験を行って室内照明下における運動物体3次元像の実時間撮像と実時間表示が可能であることを示した。開発した撮像装置を使って複素振幅インラインホログラムの高速記録を可能にした。本年度研究の第1の目的は、複素振幅インラインホログラムのワンショット記録法を開発することである。まず、前年度までに開発したワンショット記録法についてデータ補間を改善して正確な複素振幅インラインホログラムを得る方法を開発すると共に、任意位相分布の参照光を用いてワンショットショット記録できるように記録法の一般化を行った。また、視野角の広い複素振幅インラインホログラムを正確に単一ショット記録する方法として、空間ヘテロダイン変調と空間周波数フィルタリングを利用するワンショット記録方法を開発し、ホログラムの視野角を記録可能限界まで拡大することに成功した。さらに、光学実験を行ってワンショット記録法の有効性を評価し、球面波のような一般的な参照光を用いて高画質の広視野3次元像を瞬時記録できることを示した。本年度研究の第2の目的は、大深度高分解能3次元実時間撮像のために大開口数複素振幅インラインホログラムの記録法を開発することである。これに関してまず、大開口数ホログラムを物体照明光の照射角を変えながら1枚のCCDを用いて逐次分割記録する方法を提案した。葉脈標本の記録再生の実験を行い記録ホログラム枚数の増加につれて分解能が向上することを確かめると共に、高分解能を達成するためには照射光の位相分布を正確に記録する必要があることを指摘した。さらに、大開口数の複素振幅インラインホログラムを1枚CCDを用いてワンショット記録する方法を開発した。USAFテストターゲットを用いた記録・再生実験を行い、分解能として1.5μm以下の値を得た。また、分解能は球面参照光の開口数によって制限されていることと、開口数の大きい参照光を用いれば通常の光学顕微鏡と同程度の分解能が得られることを示した。さらに、この提案法を利用したレンズレスホログラフィック顕微鏡の実用化の可能性について論じた。本年度研究の第1の目的は、電子ホログラフィによる動く被写体の3次元像の実時間撮像を実現することである。まず、ワンショット記録したオフアクシスホログラムから空間ヘテロダイン干渉と空間フィルタリングを用いて正確な複素振幅インラインホログラムを生成する方法を開発した。また、我々の開発したワンショットホログラフィの技術を使った繰り返し計算を行って、1枚のオフアクシスホログラムから直接光の影響を取り除いて3次元像の視野角を理論限界まで拡大する方法を開発し、光学実験を行って正確な広視野3次元像をワンショット記録できることを示した。さらに、購入したパルスレーザー光源とカメラリンクCCD白黒カメラを用いて動く物体の実時間3次元動画像記録と実時間3次元動画像再生に成功した。本年度研究の第2の目的は、高分解能3次元実時間撮像のための大口径光波面分割記録法を開発することである。これに関してまず、結像レンズを使用しないホログラフィック顕微鏡の実用化に向けて、物理的な制約の小さいハーフミラーを用いた光学系を提案した。この光学系を用いることで、対物レンズやCCDの設置方法などの物理的な問題が解決され、より高い開口数のホログラムを記録できるようになった。この光学系を用いてUSAFテストターゲットの記録と再生の実験を行い、高開口数ホログラムの記録と、無歪み高分解能画像の再生を確認した。また、物体光が複数の媒質中を通過する場合の平面波展開法を用いた波面再生法を提案した。これについてもUSAFテストターゲットの記録と再生の実験を行い、媒質中の物体についても無歪みの画像が再生されることを確認した。また、空気中水中の両方の場合において、実際の被写体を記録し、深度の大きい高分解能画像が再生できることを示した。本年度研究の第1の目的は、電子ホログラフィによる動く3次元像の実時間撮像と実時間表示を実現することである。まず、パルスレーザとワンショットホログラフィを用いた3次元動画像の記録再生装置を提案した。提案手法の有効性を検証するため、購入したパルスレーザ光源とカメラリンクCCD白黒カメラを用いて3次元動画像の記録装置を開発した。さらに本記録装置を用いた光学実験により、パルスレーザを用いた室内照明下における3次元動画像の記録に成功した。また、ワンショットホログラフィによる実時間における物体光抽出が有効であることを示した。次に、3次元動画像を実時間記録再生装置の開発を行った。実時間記録したホログラムデータをホログラフィック・ディスプレイ装置に転送して3次元像の撮像と再生を行い、室内照明下における実時間記録再生に成功した。

本年度研究の第2の目的は、動く被写体の3次元形状や変形、変位を超高速精密計測可能な電子ホログラフィ技術を開発することである。まず、レンズを使わずに記録した一枚のオフアクシスホログラムから空間周波数フィルタリングと空間ヘテロダイン変調を行って複素振幅インラインホログラムを取り出す方法、およびヘルムホルツ方程式の解析解を用いて正確な画像を再生する方法を開発し、光学実験を行って大深度物体の無歪3次元像のワンショット記録と画像再生を実証した。次に、物体表面への干渉縞投影と合焦点画像の生成、および再生画像の空間周波数フィルタリングを行ってスペックルの影響を大幅に低減する方法を提案し、高精度な超高速形状計測法を開発した。実物体の形状計測を行い、距離計測の精度として0.01%以下の値を得た。また、エッジや不連続面を持つ大深度物体の表面形状計測にも成功した。本年度研究の第1の目的は、電子ホログラフィによる動く被写体の3次元実時間撮像と3次元実時間表示を実現することである。まず、パルスレーザとワンショットホログラフィを用いた3次元動画像のレンズレス記録再生装置を提案した。提案手法の有効性を検証するため、繰り返し発信可能なパルスレーザ光源とカメラリンクCCD白黒カメラを使って3次元動画像の記録装置を開発した。次に、本記録装置を使って光学実験を行い、室内照明下において回転物体の3次元動画像記録に成功した。これにより、開発したワンショットホログラフィ技術による実時間物体光抽出が有効であることを示した。また、3次元動画像の実時間記録再生のための装置開発を行った。連続記録したホログラムデータをホログラフィック・ディスプレイ装置に転送して3次元像の撮像と再生を行い、室内照明下の回転物体に対して3次元像の実時間記録と再生に成功した。本年度研究の第2の目的は、高速運動物体の3次元形状や変形、変位を超高速精密に計測可能なホログラフィ技術を開発することである。まず、レンズを使わずに記録したオフアクシスホログラムから空間周波数フィルタリングと空間ヘテロダイン変調を行って複素振幅インラインホログラムを取り出す方法、および波動方程式の解析解を用いて正確な光波面を再生する方法を開発し、光学実験を行って深度の大きい物体の無歪3次元像の記録と再生を実証した。また、光干渉縞の物体表面への投影と合焦点画像の生成、および再生画像への空間周波数フィルタリングの適用によりスペックルの影響を大幅に低減する方法を提案し、超高速で高精度な形状計測法を開発した。実物体を使って形状計測の実験を行い、距離計測の精度として0.01%以下の値を得た。さらに、エッジや不連続な表面を持つ深度の大きい物体に対しても表面形状計測に成功した。これまでの3年間で、研究計画に従って(1)電子ホログラフィによる動く被写体の3次元像の実時間撮像、(2)電子ホログラフィによる動く被写体の実時間3次元撮像・表示システムを開発、(3)運動物体の撮像と表示の実験およびシステムの評価、(4)3次元像実時間撮像の工業計測への応用について研究を行い、それぞれについて新しい研究成果を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
芽胞形成をターゲットとしたウェルシュ菌病原性の包括的解析

ウェルシュ菌の病態形成には芽胞が重要である。毒素産生からどのようなシグナルをうけて芽胞形成に移行する一連の流れを同一株で研究するために新たな株KZ119株を同定した。KZ119株にて様々な変異株を作成した結果より、既知の調節系によりKZ119株でも遺伝子の発現が調節されていることが明らかとなったが、細胞毒性を調べた結果、KZ119株には未知の病原因子が存在することが示唆された。また、マイクロアレイデータの解析により、芽胞形成調節遺伝子virXの発現に複数の二成分制御系が複関与することが示唆され、これらの二成分制御系が何らかのシグナルを受け取ることで芽胞形成を調節している可能性が考えられた。本研究は、芽胞から毒素産生に至る過程や毒素産生、つまり菌の増殖から芽胞形成に至る一連の流れ、また、その節目に存在すると考えられるシグナルを明らかとすることを目的としている。この目標を達成するため、前年度新たに選定した芽胞形成、毒素産生株であるKZ119株のゲノム配列を、これまで解析に用いてきたstrain13株と比較した。その結果、KZ119株にはstrain13にない複数の病原性関連遺伝子が存在することが強く示唆された。これまでにstrain13で明らかとなっている毒素産生調節遺伝子に関しては、同じセットの遺伝子群を保持していることが明らかとなったため、これらの調節遺伝子の変異株ならびに相補株を作製した。さらに、ガス壊疽をおこすために必要と考えられる毒素遺伝子についても変異株、相補株を作製した。細胞培養を用いて病原性を簡易的に確認する系をたちあげ、これらの遺伝子変異株、相補株を用いて、病原性の有無を確認した。また、芽胞形成調節遺伝子virXについては、前年度作製した変異株では、何らかの原因により完全長の遺伝子により相補することができなかったため、再度変異株を作製している。病原性発揮のために非常に重要であるvirR/virS変異株の作製により、strain 13にはなくKZ119株にある毒素遺伝子delta毒素は、virR/virSシステムによって調節されていないことが明らかとなった。また、KZ 119株はstrain 13より強い細胞毒性を示したが、その差は培養上清を細胞に添加した時よりも、菌体を添加した時の方が顕著であり、KZ119株は何らかの未知の因子により病原性を高めている可能性が示唆され、今後の詳細な解析が必要と考えられる。本研究ではこれまでに明らかとなっていなかった、芽胞から毒素産生に至るまでの過程、また、毒素産生を停止して芽胞を形成する過程を明らかにすることを目的としている。これまでに遺伝子発現解析に用いられてきた株は、ガス壊疽株または食中毒株を用いてきたため、ガス壊疽関連遺伝子発現または、食中毒の原因となる芽胞、腸管毒素の発現調節機構といったどちらかの解析しかできなかった。そこで、この両者を同一の株を用いて解析することが必要であるため、芽胞形成とガス壊疽を引き起こす毒素群の産生の両方を解析できる株を選定した。まず、約200株の保存菌株の毒素遺伝子群をPCRにて確認後、芽胞形成能があるかを確認した。さらに遺伝子発現をするために、形質転換可能であるかどうかを確認した。その結果より、毒素遺伝子群をほぼ完全に保持し、芽胞形成能あり、形質転換可能で遺伝子操作が可能である株が得られた。新規の株の特徴を知るために、ゲノム配列のドラフトシークエンスを決定し、大まかな遺伝子レパートリーを解析した。また、動物実験により病原性を解析し、新規の株はガス壊疽を起こし得ることを確認した。さらにこの実験により、この新規の株は、病原性が非常に強いことが明らかとなった。芽胞形成性については、食中毒株であるSM101株の実験より、芽胞形成調節遺伝子であるvirXを明らかにしたため、新規の株についてもvirX遺伝子変異株を作成し、現在その芽胞形成能について詳細に解析中である。また、ガス壊疽に関連する毒素遺伝子群を包括的に調節する二成分制御系遺伝子であるvirR/virS遺伝子につても、ゲノム解析によりその存在が確認されたことから、virR/virS遺伝子変異株を現在作製中である。ウェルシュ菌は芽胞形成嫌気性桿菌であり、ヒトの腸内正常細菌叢として存在する一方で、ガス壊疽や食中毒をヒトに引き起こす。ウェルシュ菌のおかれた環境が悪くなると芽胞を形成し様々な環境に耐えうる。芽胞は耐薬品、耐熱性にすぐれており、芽胞に汚染されたものはそれを完全に除去することは難しく、食品や医療器具などの汚染が問題となる。

本研究では芽胞形成調節ネットワークを明らかとし、芽胞対応策の手がかりを得ることを目的とし研究を行った。これまでに芽胞形成実験に用いてきた株は多くの毒素遺伝子を欠失しているため、我々で選定した芽胞形成をしかつ毒素遺伝子をほとんど保有するKZ119株を用いて、新たな変異株の作製を行った。主な毒素遺伝子の調節遺伝子ならびに芽胞形成調節遺伝子の変異株を作製し、これらの遺伝子発現を確認した。その結果、これまで用いてきた株と遺伝子発現調節の主要な部分に変化はなく、多くの毒素遺伝子群は二成分制御系VirR/VirSシステムならびに調節RNAであるVR-RNAで制御を受けていることが確認された。芽胞形成も食中毒株と同様にvirXによって負に調節されていることが確認されたが、相補株の作成にまでは至っていない。ガス壊疽株の二成分制御系変異株を用いたマイクロアレイによる遺伝子発現解析により、ウェルシュ菌に存在する28の二成分制御系のうち、複数の二成分制御系により芽胞形成が調節されている可能性が示唆された。この解析に用いたガス壊疽株は、芽胞形成遺伝子のうちの1つに変異があることから、芽胞形成効率がかなり低いため、今後、食中毒株SM101ならびにKZ119株を用いて変異株を作製し芽胞形成を確認することで、さらに芽胞形成ネットワークを詳細に解析して行くことが必要であると考えられる。細菌学25年度の達成度としては、芽胞形成調節遺伝子であるvirX遺伝子変異株がインタクトな遺伝子を何らかの原因で相補することができず、を新たに作製し直すことになったことをみると遅れている。しかし、病原性を簡易的に確認するために、細胞培養を用いて細胞毒性を確認する実験系を確立した。この細胞培養での確認と動物実験での病原性の確認の結果は、よく一致しており、今後も病原性の簡易チェック法として有用であると考えられる。ガス壊疽関連の発現調節機構の側面からみると、病原性発現に最も重要と考えられるvirR/virS遺伝子を含む、様々な調節遺伝子の変異株や相補株、また、ガス壊疽発現に重要と考えられる遺伝子の変異株、相補株を作製できたこと、また、細胞培養を用いた細胞毒性の解析が進んだことを考えると、ガス壊疽発現側からみた解析は、十分に進んでいると考えられる。24年度の目標としていた、ガス壊疽、芽胞形成の両方を解析可能である株の選定、芽胞形成調節遺伝子virXの変異株の作製まで順調に進んでいる。菌株の選定は、200以上の菌株から、全ての条件を満たす株を選定しなければならず、特に芽胞形成性の確認と、形質転換効率の確認には時間を要すると考えられたが、順調に菌株を選ぶことができた。この段階がスムーズに進んだため、この株のゲノムのドラフトシークエンスも完了し、この部分では、予定以上の成果が得られている。変異株の遺伝子発現解析については、食中毒株SM101株を用いた芽胞形成調節ネットワークを解析し論文を投稿した。このデータならびに新規株のドラフトシークエンスから得られた遺伝子レパートリーをもとにしながら、今後、新規の株についても芽胞調節ネットワークを解析していくことが可能であり、予定より遅れているものの今後、順調にすすんでいくと考えられる。また、新規の株はガス壊疽を発症し得ることも毒素遺伝子群のレパートリーからだけでなく、動物実験により確認できており、以上のことより、24年度の目標はおおむね順調に進んでいると考えられる。今年度に遅れてしまった、芽胞形成に関連する解析を進める。まず、芽胞形成調節遺伝子であるvirX遺伝子変異株の再構築が最も急がなければいけない課題である。
形式論理のプロパティー検査と発見による計算限界の解析

本研究では、ある様子を説明する形式論理式の発見等を課題にする。人工知能等の応用も数多くあるが、ここでは論理式の発見に関する基本的なアルゴリズムや理論をはじめ、論理式として表せる計算量理論の帰着等での応用を目的とする。昨年度はこのような基本的なアルゴリズムや帰着等を含む様々な応用について研究した。今年度はさらに複雑な問題を目指し、大規模な計算機等に集中した。形式論理式の発見について予想以上研究が進み、当初想像していなかった成果や課題もできた。特に、本領域に参加できたおかげで、東工大の大規模な高速スーパーコンピューターTsubameにアクセス可能になった。論理式の発見について簡単な応用や問題もあるが、理論的に面白い課題を目指すと理論的にも経験的にも難しい計算問題になる。難しい計算問題とスパコンは自然な組み合わせだが、本研究において必要な分散ソルバは存在しなかったため、最初のオープンソース分散QBFソルバを共同で開発し、スーパーコンピューター上で大規模な問題について研究した。QBFソルバは本研究以外にも応用が数多くあるため、他の研究や応用で利用されると期待している。本年度の主な研究業績は次のようになっている。まずはQBFソルバの専門家と共同でオープンソース分散QBFソルバを開発し、国際会議(SAT)で発表し、公開している。以上述べたように、オープンソース分散QBFソルバとして最初になるため、他の分野において従来できなかった応用がクラスターや並列マシン等が利用できるため、並列ソルバがあるのは喜ばしいことである。また、SATやQBFのコミュニティと連携し、本研究の問題が国際競争で用いるベンチマーク問題として認められた。従って、今後のソルバはこのような問題に対して効率化されると期待している。本年度の研究の一部はまだ査読中のため、報告には間に合わないが、当初の予定以上進んだと思っている。26年度が最終年度であるため、記入しない。計算機科学では、形式論理が中心的な役割になっている。論理の記述能力を研究する記述計算量が本領域の中心になる計算量理論と同型である。そこでは帰着やプログラム等を論理式として表し、計算問題の複雑さをその問題を定義する時必要な記述能力で定義する。本研究では、ある様子を説明する論理式の発見等を課題にする。このような論理式を効率的に発見ができるなら、計算量理論の面白い成果が得られる。または、効率的に評価できない論理式と効率の良い同等な論理式を発見できる応用も考えられる。これはプログラム合成の論理バージョンになる。今年度の主な研究実績は次のようになっている。まずは、ある様子を説明する論理式を発見するための理論的な機械学習モデルを提案し、いくつかの応用を挙げている。しかし、理論的なモデルだけではなく最新のSATやQBFソルバを利用し基本的なアルゴリズムを実装し、いくつか応用もしている。例えば、計算量理論の帰着を発見するためのツール、プログラム合成や新しいボードゲームを自動的に学習するツールを開発し公開している。以上述べたようにSAT、QBFやASPソルバを利用することが多いので、このような応用においてたくさんのソルバを比較している。以上の成果をまとめ、国際会議等で発表している。その結果はSAT/QBF等のコミュニティと共同研究が始まり、これからの研究実績も期待できる。

本研究の目的は前述した論理式の発見に関する応用や基本的なアルゴリズム、及び論理式の効率的な計算(プロパティー検査等)になる。両方のテーマが本領域と関係が強い。第一年度において、論理式の発見に関するテーマが予想以上研究が進み、共同研究者の都合もあったためこのテームに集中した。従って、論理式の発見に関する論理的な機械学習モデル、基本的なアルゴリズムとその実装、様々な応用等が計画以上進展している。計算量理論の帰着をはじめ、プログラム合成等の応用も計画以上進んでいる。ボードゲーム等の応用もしたが、本領域の中心になる計算量理論の応用が予想以上進んでいる。第一年度の研究成果を国際会議等で発表し、国際的に交流をし共同研究をしている。有限モデル理論・計算量理論のコミュニティとの関係の引き続きやSAT・QBFのコミュニティとの新しい関係ができ共同研究も始まった。その関係の始まりになったのが第一年度の研究業績であり、当初研究目的以上進んでいる。このような課題だと様々な論理式や離散構造を効率的に取り扱う必要がある。第一年度は論理式の発見に集中したため、プロパティー検査のような理論的な成果より論理式の発見に関する実際の実装や応用で必要なものに集中した。以上のように論理式の発見に関しては予定以上進んでいる。このテーマに関しては理論的なモデル、基本的なアルゴリズムとその実装、当初研究計画の応用等は予定以上進んでいる。このテーマに集中したため、論理式の効率的な扱いに関してプロパティー検査のような理論的な成果より論理式の発見で必要なものに集中した。以上述べたように本年度は計算量理論の帰着や、プログラム合成、ゲーム等の応用を含み、論理式の発見に関する基本的なアルゴリズムと実装の研究が予定以上の進達はあった。その成果のかげで、SAT・QBFのコミュニティと新しい関係もでき、今後はそのコミュニティとも共同研究を進む。計算量理論の理論的な成果になるような論理式を発見することを目指す。そのような問題に関しては基本的なアルゴリズムと実装はできているが、重要な問題に対して効率性が足りない。従って、並列と分散アルゴリズムやSAT・QBFソルバが課題になる。例えば、分散QBFソルバは現在手に入らないため、QBFのコミュニティと共同研究課題にもなる。また、本領域の陰でスーパーコンピュータが利用できるようにもなったので、大規模なシステムで分散ソルバ等を用いて論理式の発見をすることについても考える。効率的な分散ソルバがあまりないため、ソルバを開発することも考えられる。分散SATとQBFソルバの開発や論理式の発見において分散アルゴリズムを用いて理論的に重要な問題を目指すこと等、今年度の研究業績は今後の研究の根になる。
口臭スクリーニング法の開発-集団歯科健康診断への導入-

当研究は口臭評価を歯科健診に導入することを目的に,スクリーニングレベルを決定するために必要な集団の口臭特性を調査,分析した。ポ-タブル口臭測定器(ハリメーター)を用い,18歳64歳の一般健常者2,672名(第1回調査)および35歳60歳の201名(第2回調査)を選び調査を行った。唾液の分析項目は刺激唾液流出量,pH,唾液中のヘモグロビン含有濃度の測定であり,口腔診査項目は,舌苔量の評価と歯周健康状態については現存する全歯牙周囲を対象にプロービング後の歯肉出血,歯周ポケットの深さ,上皮付着位置の喪失量(アタッチメントロス)を評価した。臨床診査に先立って,各被検査に何らかの疾患があるならばその疾患名,あるいは全身健康状態,および常用薬の種類,服用頻度,量を問診した。併せて,口臭の自覚についても尋ねた。全身疾患や薬剤の服用などによる調査不適格者を除いた結果は,1)口臭原因物質である揮発性硫化物濃度と口臭の自己評価とはなんら関連が認められなかった。2)揮発性硫化物濃度には男女間で,また年齢グループ間で有意差がなかった。3)刺激唾液流出量の多少が揮発性硫化物濃度の高低に影響を与えなかった。4)唾液pHと揮発性硫化物濃度には関連が認められなかった。5)舌苔量は揮発性硫化物濃度と強い相関を示した。6)歯周疾患のパラメーターとしてのヘモグロビン唾液含有濃度や一人平均歯周ポケットの深さなどは口腔内気体中の揮発性硫化物濃度のレベルに反映されなかったが,6mm以上の歯周ポケットの深さ呈すを部位数および6mm以上のアタッチメントロスを呈す部位数と揮発性硫化物濃度のレベルには有意な相関関係が認められた。このことは,単に歯周疾患に罹患しているかどうかよりも活動性の病態を示す体積が問題であることを示唆している。また,硫化物濃度75ppbを社会的容認限度と規定することで,口臭スクリーニングを行うことの可能性を認めた。近年開発されたポ-タブルサルファイドモニター(Halimeter)を用いて1.地域住民の口臭の実態を明らかにする、2.口臭の経時的変動を把握する、3.口腔内局所原因との関連を究明する、4.口臭の社会的容認限度を設定する、5.測定時間帯に応じた容認限度の設定を調整する、ことにより、集団歯科健診に導入する口臭スクリーニング法の確立を果たすことを目的として、福岡県内の18歳64歳の成人2672名について、口臭測定とCPITNとPMAindexによる歯周疾患、う蝕検診、舌苔の分布評価を含む口腔診査および問診を行なった結果、口腔内揮発性硫化物濃度の測定値に有意な性差は認められなかった。又、年齢による差も認められなかった。測定時間による口腔内揮発性硫化物濃度については、午前と午後の両方において最後の口腔活動から2時間以上経過した集団が高い値を示した。揮発性硫化物濃度と相関関係が認められた診査項目は、舌苔量とCPITNのスコアおよびPMAindexであり、Plaqueindex、歯磨き回数、喫煙習慣、口臭の自覚、未処置う蝕歯数との間に相関関係は認められなかった。以上の結果は、口臭の危険因子として性別、年齢、う蝕、プラーク、喫煙習慣は関係がなく、歯周疾患と舌苔が主な原因であることを示唆している。さらに、測定時間帯により6%から23%の人に口臭を発生している可能性が示唆された。

今後、さらに、受信者動作特性(ROC)分析を用いて口臭の社会的容認度の設定、調整などを行なう予定である。当該年度は集団の口臭特性をさらに追求することを目的とし,特に今まで情報が欠けていた疫学的見地からの唾液性状と口臭の関係と,歯周組織との詳細な関連を知るために,35歳60歳の一般人201名を選びポ-タブル口臭測定器(ハリメーター)を用いて調査を行った。唾液の分析項目は刺激唾液流出量,pH,唾液中のヘモグロビン含有濃度の測定であり,口腔審査項目は,舌苔量の評価と歯周健康状態については現存する全歯牙周囲を対象にプロービング後の歯肉出血,歯周ポケットの深さ,上皮付着位置の喪失量(アタッチメントロス)を評価した。臨床診査に先立って,各被検者に何らかの疾患があるならばその疾患名,あるいは全身健康状態,および常用薬の種類,服用頻度,量を問診した。併せて,口臭の自覚についても尋ねた。結果は,1)対象者201名のうち全身疾患や薬剤の服用などによる調査不適格者はいなかった。2)口臭原因物質である揮発性硫化物濃度と口臭の自己評価とはなんら関連が認められなかった。3)揮発性硫化物濃度には男女間で,また年齢グループ間で有意差がなかった。4)刺激唾液流出量の多少が揮発性硫化物濃度の高低に影響を与えなかった。この結果は一方で,一般健常人の中には極端に唾液分泌が少ない,もしくは多い人が希であることを示唆している。5)唾液pHと揮発性硫化物濃度には関連が認められなかった。6)舌苔量は揮発性硫化物濃度と強い相関を示した。7)歯周疾患のパラメーターとしてのヘモグロビン唾液含有濃度や一人平均歯周ポケットの深さなどは口腔内気体中の揮発性硫化物濃度のレベルに反映されなかった。8)しかしながら、6mm以上の歯周ポケットの深さを呈す部位数および6mm以上のアタッチメントロスを呈す部位数と揮発性硫化物濃度のレベルには有意な相関関係が認められた。このことは、単に歯周疾患に罹患しているかどうかよりも活動性の病態を示す体積が問題であることを示唆している。本調査の結論として,口臭原因として歯周疾患よりも舌苔量がより強いことが示唆された。
多因子乗算論に基づく薬物障害検知モデルとしての遺伝子改変促進加齢動物の作出と解析

生物は例えば所謂抑制因子のような要因遺伝子を一つ一つ分子進化的に獲得していくなかで、現在の寿命を獲得するに至ったものと考えられ、他方、これに対する化学物質などの異物は種々のストレス負荷の形で促進加齢に働くものと認識される。本研究では、心血管系の異常で早期に死に至るklotho遺伝子機能の不全状態と、種々のDNA障害修復の不全並びにゲノムの不安定を惹起するp53の欠失状態の、双方を生かした実験動物を作出し、新しい老化モデル、促進加齢マウスの樹立を目指し、ひいてはそれらの薬物検知モデルとしての可能性を追求してきた。その結果、以下の3点について実験の結果から結論が得られた。(1)klothoマウスにおける造血幹細胞の分子生物学的特徴:klotho変異マウスの造血幹細胞は、p53がヘテロで欠失しているとき、その放射線感受性がp53のヘテロ欠失状態に比べて有意に鈍化する性質をもっており、その程度はp53ホモ欠失状態の造血幹細胞のそれに匹敵していた。従って、klotho遺伝子機能に直接apoptosis促進機能があるかの如何は明らかではないが、その欠失が、apoptosisの抑制を含むその背景に基づいていて、これと符号した腫瘍の好発生を潜在的に持ちうることを明らかにした。合わせて、klotho不全状態では、一部の造血幹細胞の分画でその細胞周期を巡る機能が通常の老化マウスのそれに近似する所見が得られた。超未分化な造血幹細胞分画での検証に興味が持たれる。(2)klothoマウスにおける造血幹細胞の潜在的好発がん性:前項における解析結果を合わせて行った小核試験では、klotho不全状態に惹起されるapoptosisの抑制に起因すると思われるメチルニトロソウレア(MNU)によって誘発される小核の頻度が有意に高かった。引き続くヘテロ欠失動物を用いた検討により、基本的にklotho欠失造血幹細胞には易白血病原性の潜在能のあることが証明された。(3)p53・klotho共にヘテロ欠失状態での発がん性の解析:p53ヘテロ欠失マウスでの発がん性へのklotho欠失による修飾について検討する目的で、p53欠失マウスとklothoマウスとの交配によって作成した両者ヘテロ欠失のマウスを用いたMNUの単回投与による発がん性を観察した。結果として、klotho欠失による50%生存日数の短縮がみられた。尚、発生した腫瘍の頻度及び内訳については、有意な違いは認められなかった。下記全体計画3項目の内、(1)と(2)を中心とした研究、並びに、(3)の交配を行い、p53・klotho共にヘテロのマウスの解析を始める。即ち、老化マウスで既に当研究者らが得た結果を基にklothoマウスの造血幹細胞動態を解析すると共に、化学物質の連続暴露による加齢変化のmanifestationを仮説として促進加齢の程度を観察する。

(1)klothoマウスの基礎データの採取、特に造血幹細胞に関するそれらのデータの実験的蓄積(平林・井上):klothoマウスの造血幹細胞の細胞生物学的特徴を、定常状態と、化学物質(メチルニトロソウレア:MNU)暴露時とで比較しつつ、各種造血前駆、幹細胞コロニー形成法にて検討し、klothoの定常状態での培養性造血前駆細胞数が、個体ごとにばらつき、野生型に比べて増加するものや減少するものなどマチマチであるという結果を得た。これは加齢の進行が個体ごとに異なることを反映するものと考えている、尚、脾臓重量はほぼ半減する。骨髄細胞数は、若齢個体(4週齢)では、野生型と変わらず、大腿骨長比ではむしろ増加していた。(2)(1)での結果を裏付ける分子生物学的検索(平林・井上):(1)で得られた結果を基に、この裏付けとなるp53、p21などの細胞回転制御分子をはじめ、酸化的ストレスなどの外的要因反応性分子群の発現変化の同定を行う目的で、検体の採取を進めた。(3)p53欠失マウスとklothoマウスの交配(平林):熊本大学相澤慎一教授らによって樹立され、当申請者らによってC3H/Heに戻し交配して維持しているp53遺伝子欠失マウスと、klothoマウス(遺伝的背景はC3H/He)とを交配し、まず両者ヘテロのマウスを得る。尚、klothoマウスのホモは妊孕性がないが、最近、離乳直後の食餌中のリン含量を減らすことによりklotho遺伝子の発現が誘導され、妊孕性が回復する(Morishima K. et al. J Nutr. 131:3182-3188,2001)との報告がなされたので、これを取り込むことも視野に入れた、両者のホモ化をめざす。下記全体計画3項目の内、昨年度に引き続き、(1)と(2)を中心とした研究、並びに、(3)の交配を行い、p53・klotho共にヘテロのマウスの解析を始めた。即ち、老化マウスで既に当研究者らが得た結果を基にklothoマウスの造血幹細胞動態を解析すると共に、化学物質の連続暴露による加齢変化のmanifestationを仮説して促進加齢の程度を観察中である。(1)klothoマウスの基礎データの採取、特に造血幹細胞に関するそれらのデータの実験的蓄積(平林・井上):klothoマウスの化学物質暴露による、発がん性について骨髄移植系を用いた検討を進めると同時に、細胞動態解析について検討した。発がん性については、現在経過を観察中である。また細胞動態については、特に分化型の幹細胞で、野生型に比べて細胞回転分画が少ないことが示唆された。未分化型の幹細胞数はむしろ多いこととあわせ、今後さらに、分化に伴う細胞回転について検索を続ける。(2)(1)での結果を裏付ける分子生物学的検索(平林・井上):(1)で得られた結果を基に、この裏付けとなるp53・p21などの細胞回転制御分子をはじめ・酸化的ストレスなどの外的要因反応性分子群の発現変化の同定、テロメラーゼ活性、ゲノム不安定性の指標としてのマイクロサテライト解析などを進めるべく、発がん性実験で得られた腫瘍などの保存をすすめている。(3)p53欠失マウスとklothoマウスの交配(平林):p53遺伝子欠失マウスは、熊本大学相澤慎一教授らによって樹立され、当申請者らによってC57BL/6ならびにC3H/Heに戻し交配して維持している。このものと、klothoマウス(遺伝的背景はC3H/He)とを交配し、両者ヘテロのマウスを得、このものの造血幹細胞の放射線感受性が高いことなどを観察した。
身体活動欲向上のための生理-心理的応答面からのアプローチ

本研究は、身体活動への参加意欲およびパフォーマンスを向上させるため、身体生理応答以外に運動欲求(心理的側面)の関係に着目して実施することである。2018年度は、本課題で重要となる骨格筋内代謝産物濃度の変動を追跡、代謝産物量を定量化するためのMRシーケンスの調整であった。しかし、本課題で検出予定であった多核種信号検出で用いるMR装置自体のプログラムにエラーが発見された事から修正バッチを入手する必要が生じた。その後、本年度実施予定であった13C物質の検出を実施した。予備実験として、ファントム(1-13C)グルコースを用いて測定を実施した。Decouple法を用いる事で4本として検出さたグルコースのピークが2本となる事が確認された。次に、照射ピークが単独であれば連続波の方が信号を強く検出すると仮定して、従来のWalth法と比較した。その結果、Walth法の方が安定した結果を得られることが認められた。さらに、13C信号を励起する前に1Hを照射するNOE法と13C信号を受信時に1Hを照射するDEC法の比較検討を行い、それに加えて、DEC法のパルス幅とコイルからの深さ方向の効果を検討した。その結果、NOE法でもDEC法でも、短いパルス幅において効果が認められるようであるが、それに対して、MRからの照射圧が上昇することが明らかとなった。現在は、最適データを取得するためのMRシーケンスパラメータの調整を実施してる状況である。本実験で評価する予定であった多核分子測定のMR装置シーケンスにエラーが認められた。そのため、修正バッチ等を手に入れるまでに時間を要した。2018年度は、MR装置の修正バッチに時間を要した。2019年度は、2018年度末に修正バッチインストール後の測定法の検討、パラメータの決定のため測定を継続して実施する。このパラメータが確立されると、2019年度は問題なく実施可能となる予定である。2018年度は、MR装置の修正バッチの取得に時間を要した事から、予備実験-本実験の実施までに至っていない。そのため、人件費等に多くの支出差が出ている。2019年度前半は、パラメータの決定で使用する試薬製作費用に多く予算を使用する。その後、本実験における人件費等に支出する予定である。
日本的高品質サービスの国際展開を担う人材のアセスメントに関する研究

日本のサービスビジネスを海外に展開してゆくためには、適切な人材の選定と育成が必須である。第一に、この研究では、人材評価手法のひとつである「アセスメント・センター(AC)」が、日本において的確な選定力を持っているかどうかを評価し、国際水準を満たしていることを確認した。第二に、職能別に見た場合、人材の将来性を予測するキーポイントは互いに異なることを証明した。最後に、海外赴任で得られる「キャリア開発」と「職務満足」は、ACにより予測できることが明らかになった。これらのことから、ACを海外赴任者の選定プロセスに適用することに、肯定的な所見を得た。-平成25年度は、本研究課題の実施準備段階として、現時点での世界的な研究動向の調査と把握を実施した。具体的には、海外企業におけるサービス人材の海外展開事例について、書誌情報をベースとした調査を推進した-現時点での研究方針としては、申請時に想定していた「海外出張を伴う調査」という方法のほかに、「日本国内で実施できる調査方法」について、調査対象企業に打診・調整中である。具体的には、海外でサービス事業を立ち上げてから、任務を終えて帰国している人材を対象として、日本国内でアセスメント調査を行うという方法である-日本国内で調査が実施できる場合には、海外渡航旅費として想定していた予算を、人材アセスメント専門家の人件費として加重配分し、事前計画よりも詳しく、なおかつ精度の高い人材アセスメント調査が実現できると期待される-今後の人材アセスメント調査の活動については、本研究応募当初の計画に準じて、平成26年度に探索的調査(望ましい人材特性のサーチと同定)、平成27年度に確認的調査(同定された特性に基づく評価の有効性・妥当性の検証)を実施する方針である-研究パートナーとして予定している、人材アセスメントを専門としている企業サイドの研究推進体制の整備が平成25年度においては遅延したため、本年度(平成25年度)には出費を抑制し、平成26年度以降の本格調査のために最大限、研究基金原資の留保を行った今年度は、本研究の基礎となっている日本におけるアセスメント・センターの運用妥当性に関する分析結果を国際学会において発表した。具体的には、2014年10月23日から25日にかけて、米国バージニア州アレクサンドリア市において開催された38th International Congress onAssessment Center Methodsに、日本の研究者としては唯一参加し、発表を行った。この発表では、これまで実証研究が行われてこなかった日本におけるアセスメント・センターの予測的妥当性(アセスメント・センターによって被験者の将来的成長可能性をどの程度予測できるかの尺度)について、国際学会の場で初めて結果を報告した。報告内容の概要としては、日本におけるアセスメント・センターの予測的妥当性が国際水準と同等であることを実証的に示した。このようなアセスメント・センターの予測的妥当性に関する大規模な実証研究は、米国および欧州以外の国・地域においては前例がないものであり、関係者からは高い関心をもって受け入れられた。また、この学会での付随的な活動として、最新版の"Guidelines and Ethical Considerations forAssessment Center Operations"(アセスメント・センター運営のためのガイドラインおよび倫理的配慮指針)の策定タスクフォースメンバーとして参画し、この新版ガイドラインは学会本会議において承認された。以上のように、今年度は日本におけるアセスメント・センターの妥当性を国際的に認知させることに注力し、一定の成果をあげることができた。前年度までに収集した人材アセスメント結果とその後の追跡調査から成る経時的データをもとに、より詳細な分析を行った。具体的な研究成果としては、アセスメント時点で評価された一群のコンピテンシー(次元)によって人材の将来性を予測する場合、職種によって予測に有効な評価次元が異なっていることを見いだした。分析にあたっては、職種を大きく「営業・マーケティング系」「技術・研究系」「経営管理系」の3群に分類し、それぞれの群において最も有効な将来性評価次元を抽出した。分析に用いた手法は、ステップワイズ重回帰分析と探索的因子分析である。この分析結果は、2015年11月に米国カリフォルニア州サンディエゴで開催されたInternational Congress of Assessment Center Methods (ICACM、第39回年次大会)にて、科研費プロジェクトによる研究成果として発表した。論文の形での発表は、今後予定している研究から得られる結果と合わせて取りまとめることを予定している(現段階では未発表)。また、今年度には、さらに海外派遣人材に特化したさらに詳しいデータを収集するための共同研究体制の強化に向けて、サービス業企業との共同研究の合意(2016年5月に正式に機密保持契約締結)、およびアセスメント専門会社との包括的協力関係に関する合意(2016年4月に正式に機密保持契約締結)を実現した。調査対象を海外赴任者に絞り込んだ共同研究パートナーとの関係構築に時間を要したため、研究が全体的に遅延している。このため、1年度のプロジェクト期間延長を申請し、2016年度も本研究を継続する。なお、当初研究計画では新しいアセスメント方式のプロトタイピングを目指していたが、研究の現状を踏まえ、最終目標を「日本的サービスの海外展開にあたって現地赴任させる人材の適性・要件の抽出」と再定義する。昨今、日本企業の海外展開には、製造業のグローバル化に加え、サービス業のグローバル化が強く求められている。本研究は、そのようなサービス業のグローバル化を担う人材の適性について考察したものである。第一に、ビジネスパーソンの業務遂行能力を評価するひとつの手法である、「アセスメント・センター」について、この手法がどの程度人材の将来性を予測できるか(予測的妥当性)について、日本の事例を分析した。