hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
方言談話データベースを活用した表現法の変化に関する研究

同一地域における複数の世代の方言談話を比較・対照し、方言談話に見られる表現法の変容の実態と、地域間の変化の過程の相違について考察することを目的とする。国立国語研究所「全国方言談話データベース」を基礎データとし、これらと比較するために、同一地域で、新規に、高年層と若年層の談話を収録した。蓄積・収録した方言談話は、言語データベースとして整備し、公開する。従来扱われることが少なかった応答表現、呼びかけ表現、感動表現、間投表現などを中心に、話しことばである方言談話に特徴的な表現に焦点をあて、各地域・各世代の談話に現れる表現法について、記述・分析を行った。同一地域における複数の世代の方言談話を比較・対照し,方言談話に見られる表現法の変容の実態と,地域間の変化の過程の相違について考察することを目的とする。国立国語研究所におけるプロジェクト「日本語に関する蓄積資料の整備」の一環として蓄積してきた方言談話資料を基礎データとし,これらと比較するために,同一地域で,新規に,高年層と若年層の談話を収録する。蓄積・収録した方言談話は,言語データベースとして整備し,公開する計画である。平成18年度は,『全国方言談話データベース』の調査地点の中から,新規に談話を収録する地点として,秋田県湯沢市角間を選定し,高年層(70歳代)4名の談話,若年層(20歳代)2名の談話をそれぞれ90分程度収録した。あわせて,談話データを分析する際には非言語行動の重要性も高いため,会話の場面も録画した。収録した音声・画像をもとに,談話を文字化し,共通語訳をつけ,高年層・若年層の方言談話資料をそれぞれ作成した。これらの言語データは,効率的に検索・加工が行えるよう,また,資料の劣化が生じないよう,電子データとしている。基礎データとした『全国方言談話データベース』には,昭和52年に収録された秋田県湯沢市角間における明治3142年出生の話者の談話が含まれている。この方言談話に現れた表現法の記述と比較しながら,新規に収録した高年層談話・若年層談話に現れる間投表現などの表現法の特徴について,記述・比較・分析を継続している。「見かけの時間による変化」ではあるが,同一地点における三つの世代(約3050年間隔)の談話の比較を行うことによって,当該地域の経年的な変化の過程を探ることが可能である。同一地域における複数の世代の方言談話を比較・対照し,方言談話に見られる表現法の変化の実態と,地域間の変化の過程の相違について考察することを目的とする。平成19年度は,『全国方言談話データベース』の調査地点の中から,新規に談話を収録する地点として,富山県砺波市鷹栖を選定し,高年層(70歳代)4名の談話,若年層(20歳代)2名の談話をそれぞれ90分程度収録した。基礎データとした『全国方言談話データベース』には,昭和56年に収録された富山県砺波市鷹栖における明治3140年出生の話者の談話が含まれている。平成20年度は,『全国方言談話データベース』の調査地点の中から,新規に談話を収録する地点として,福岡県北九州市八幡東区大蔵河内を選定し,高年層(70歳代)3名の談話,若年層(20歳代)3名の談話をそれぞれ90分程度収録した。基礎データとした『全国方言談話データベース』には,昭和56年に収録された福岡県北九州市八幡東区大蔵河内における明治3440年出生の話者の談話が含まれている。

この方言談話に現れた表現法の記述と比較しながら,新規に収録した高年層談話・若年層談話に現れる表現法の特徴について,記述・比較・分析を試みた。「見かけの時間による変化」ではあるが,同一地点における三つの世代(約3050年間隔)の談話の比較を行うことによって,当該地域の経年的な変化の過程を探ることが可能である。研究期間の最終年度にあたり,本研究課題により収集した資料および基礎データを用いた研究の成果を報告書として刊行した。
炎症性サイトカインおよび酸化ストレス制御によるCOPD治療法の開発に関する研究

タバコ煙は多量のオキシダント(reactive oxygen species;ROS)の産生源である。また酸化ストレス自身がIL-18の産生誘導することが判明した。そこで我々は"タバコ煙→肺の過剰な酸化ストレス→肺へのIL-18の産生誘導→肺へのTh1,Th2サイトカインの誘導→COPD発症"という作業仮説を立てた。そこで申請者らは恒常的発現肺特異的発現IL-18遺伝子改変マウス(TGマウス)をヒトサーファクタントプロモーターSPCを用いて樹立した。同時に、テトラサイクリンで誘導される肺特異的発現IL-18 TGマウスを樹立した。前者は肺気腫が出来るにもかかわらず後者のTGマウスは間質性肺炎が誘導された。つまりIL-18の発現のタイミングや発現量で間質性肺炎が誘導されることが判明した。また、恒常的発現肺特異的発現IL-18TGマウスによる炎症細胞を伴った気腫化はIL-13依存性であった。また、このTGマウスは骨関節炎(OA)を発症しており、IL-18は全身病変を誘導した。COPD患者の肺病変部ではタバコ煙による持続する過剰な酸化ストレスがマクロファージやCD8陽性細胞からのIL-18の産生が増加させる。その結果、肺病変部に大量の炎症細胞のリクルートメントを誘導し慢性の強い炎症が持続する。その結果、肺胞機構が破綻されCOPDが発症することが示唆された。COPD患者では肺機能(%FEV1)の悪化と血清中のIL-18値が相関した。タバコ煙は多量のオキシダント(reactive oxygen species ; ROS)の産生源である。そこで我々は"タバコ煙→肺の過剰な酸化ストレス→肺へのIL-18の産生誘導→肺へのTh1, Th2サイトカインの誘導→COPD発症"という作業仮説を立てた。肺特異的なIL-18を恒常的に発現するトランスジェニックマウスが肺の炎症細胞を伴う肺気腫を誘導することが判明した。この結果は最近、米国呼吸器学会誌にOnlineで掲載された(AJRCCM 2007)。また、これらの研究結果はCOPD患者の肺病変部ではタバコ煙による持続する過剰な酸化ストレスがIL-18の産生が増加させる。上記の作業仮説に基づき抗酸化剤であるレドックス活性蛋白TRX1が豚膵エラスターゼの気管投与によるCOPDマウスモデルの肺気腫を抑制するか検討した。肺特異的にTRX1を発現するトランスジェニック(TG)マウスを樹立した。TRX1 TGマウス及びリコンビナントTRX1投与はエラスターゼの気管投与による肺気腫を抑制した。この結果は最近、BBRC誌に掲載された(BBRC 2007)。現在さらなる研究を進めている。同時に,テトラサイクリンで誘導される肺特異的発現IL-18TGマウスを樹立した。

また,恒常的発現肺特異的発現IL-18TGマウスによる炎症細胞を伴った気腫化はIL-13依存性であった。また,このTGマウスは骨関節炎(OA)を発症しており,IL-18は全身病変を誘導した。COPD患者の肺病変部ではタバコ煙による持続する過剰な酸化ストレスがマクロファージやCD8陽性細胞からのIL-18の産生が増加させる。その結果,肺病変部に大量の炎症細胞のリクルートメントを誘導し慢性の強い炎症が持続する。その結果,肺胞機構が破綻されCOPDが発症することが示唆された。COPD患者では肺機能(%FEVI)の悪化と血清中のIL-18値が相関した。
死亡例におけるインフルエンザウィルスの有無とその潜伏におけるTRIMの役割

潜伏感染等の症状の乏しいウィルス感染では医療機関の関与が少なく、その疫学についての調査が困難である。インフルエンザウィルスは通年で潜在的に感染している可能性があり、致死的経過をたどることも知られている。本研究では典型的なウィルス感染症状の無い医療機関外の死亡例に対し、インフルエンザウィルスの検出を試み、死因についての検討を目的とした。我々の施設で検案した13症例の咽頭ぬぐい液に、インフルエンザウィルスの遺伝子増幅法を施行したところ、1例からB型インフルエンザウィルスが検出された。このことから、死後検体からもウィルスの検出が可能なことが分かり、死体検案時におけるウィルス検査の有用性が示唆された。微生物分野の研究に関する技術セミナーに参加し、研究実験に関するトレーニングを行った。また、本研究では、国立感染症研究所病原体等安全管理規定によって定められたバイオセーフティレベル(以下BSL)2に属する微生物を扱っており、BSL2実験室内での取り扱いを要する。26年度は、当研究を実施する施設内にて、BLS2の条件を満たす実験室の整備を行った。また、検体採取に対する遺族説明について、当施設における倫理委員会に対し、検体採取に関する承認を申請した。死因診断のため、主に大阪府監察医事務所にて施行された検案症例から検体採取を行いPCR法にてウィルスの検出を行った。検体として、当初は諸臓器の凍結組織を用いる予定であったが、ヒト組織で、ウィルス感染巣でない組織から、微量に存在するウィルス核酸を検出することは、技術的に非常に困難であることが判明した。そのため、採取部位を感染があれば増殖巣となりうる咽頭とし、ヒト由来細胞をあまり含まないぬぐい液に変更した。これにより、微量のウィルス核酸を定量PCRする必要がなくなったため、PCR法をconventional RT-PCRに変更した。また、検体採取に関して、当施設の倫理委員会では、当初、遺族からの同意書取得は可能な限り行うべきであるとの判断であったため、主に大阪府監察事務所内で、遺族からの同意書取得の手続きについて調整を行ったが、最終的に、遺族説明の実施が困難であるとの結論となった。このため委員会での再審議が必要となり、結果として倫理委員会からの承認を得るのが平成28年3月中旬となり、検体採取期間が大幅に短縮することとなったため、十分な検体数を得ることが困難となった。検体採取は平成28年3月中旬から3月31日にかけて行い、合計13例の検案症例から咽頭ぬぐい液を採取した。これに対しウィルスRNAの抽出精製をこない、A型およびB型のインフルエンザウィルスに対し、conventional RT-PCRを施行したところ、1例からB型インフルエンザウィルスが検出された。流行期が終息しかけた時期の検体採取であったが、13例のうち1例から潜伏感染ウィルスが検出された。このことから、通年での検体採取でもある程度の潜伏ウィルスを検出しうる可能性が示唆され、今後、通年での検体採取及びウィルスの検出試験を継続する予定としている。実験室の環境整備、および遺族説明に関する倫理委員会の承認が遅れているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。死因診断学27年度内に、実験室の整備が完了予定である。また、倫理委員の承認は27年度にはおりる予定である。
帯域可変型重力波検出器の開発

20世紀初頭にアインシュタインによって存在を予言された重力波は、その信号の微小さゆえ未だに直接検出に成功していない未知の物理である。本研究では、数年後に建設を予定している次世代の高感度検出器でこそ重力波を検出するべく、その設計を遂行してきた。重力波検出にはマイケルソン干渉計が用いられ、地面振動や熱雑音をさまざまな工夫で除去した結果、その検出感度は光の粒子性から生まれる量子雑音で制限される。量子雑音は重力波信号に対する干渉計応答を高めることで相対的に減らすことができるので、日本のLCGT計画を含めた次世代の検出器では、干渉計の出力ポートに共振器を組み、重力波信号を高周波帯で増幅して観測帯域を広げる方式が採用される。この方式が重力波検出に向けて多くの利点を生み出すと共に、干渉計全体の制御は従来のものより複雑になってくる。本研究では国立天文台のプロトタイプ実験で得られた知見を元に、解析シミュレーションなどを行なってLCGTの制御方法について検討を重ね、近いうちに結論が出るところまで至った。また、夏期にはカリフォルニア工科大にあるプロトタイプ干渉計の制御実験に参加し、新たな知見を得ると共に、光源雑音が干渉計に及ぼす影響の見積もりをするなど、実験の進展に貢献した。光源雑音に関しては、周波数雑音が輻射圧効果で鏡を揺らすという帯域可変型検出器特有の現象により、安定度に対する要請が高くなることが分かり、周波数安定度の向上が今後の課題として浮上した。本研究は、数年後に建設を予定している高感度検出器でこそ重力波を検出するべく、高感度化に必要不可欠な帯域特化という技術を開発するものである。重力波検出にはマイケルソン干渉計が用いられるが、従来の干渉計構造のままでは、地面振動や熱雑音などさまざまな雑音を除去しても、ハイゼンベルグの不確定性原理から決まる標準量子限界というレベル以上の高感度化は不可能であった。しかし、この帯域特化という技術を導入すると、重力波による位置の微小信号が光の輻射圧による運動量に変換されるため、位置の精確測定によるバックアクションが回避され、標準量子限界を破ることが可能になる。量子非破壊計測を直に確認するたあには、大掛かりな装置で量子雑音以外の全ての雑音を除去しなければならないが、輻射圧により信号が増幅される現象を確かめられさえすれば、標準量子限界を破ることは自明であるとも言えるので、本研究では電磁力による仮想的な重力波に対する干渉計の応答を測定して輻射圧信号を確認することにした。国立天文台内に4mのプロトタイプ干渉計を建設し独自に開発した手法で、複雑な4つの自由度を同時に制御することに成功した。輻射圧信号の測定のためには干渉計を形成する光学素子が振り子に吊られて自由質点となっていることが必要で、自由質点でかつ帯域特化した干渉計の動作というのは世界初の快挙となる。そして、干渉計の応答を測定し、輻射圧信号を確認することに成功した。本研究の成果は来るべき大型干渉計での重力波検出計画に向けて大きな指標となることは間違いない。
言語の形式と意味の相関関係に関する認知言語学的研究

(1)日本語の名詞化辞の文法化、および意味的な相互関係に関する認知言語学的研究現代日本語の「の」という名詞化辞の多機能的発達を文法化の観点から捉え、さらに「の」と他の形式名詞「もの」、「こと」、「ところ」との意味・機能上の対比を行った。さらに、「もの」、「こと」、「ところ」が文の名詞化、および語構成という異なる文法のレベルにおいて発展させている用法が、それぞれの元来の語彙的意味からの拡張として捉えられることを明らかにした。最後に、現代日本語において名詞化辞「の」と、古代日本語からの名残りである「ゼロ」名詞化辞が、どのような統語環境においてどのような競合関係にあるかをアンケート調査の結果に基づいて明らかにした。(2)日本語の名詞化辞と韓国語の名詞化辞の対照言語学的研究現代日本語の主要な名詞化辞「の」、「もの」、「こと」、「ところ」と、韓国語の名詞化辞「kes」、「ki」、「(u)m」との対照を行い、両言語において名詞化辞の選択がまったく恣意的に行われているのではなく、機能的な理由が選択の背後にあるという共通性と、韓国語に比べて日本語の方が名詞化辞と格助詞の融合現象がより生産的に見られ、機能語の多機能的拡張がより著しく見られるという相違の両方が確認された。1997年度は、科学研究費の援助を受け、以下の2つの分野を中心に研究を行い、その成果を研究論文の形で公表した。(1)現代日本語の名詞化辞の認知言語学的研究現代日本語には文を名詞化して、「が」、「を」、「に」、「で」などの助詞の直前に生起することを可能にする、「の」、「こと」、「ところ」などの「名詞化辞」という文法カテゴリーが存在している。また、これらの有形の名詞化辞の他に、古代日本語より残存している、述語連体形による名詞化(辞任する(0)に至った)「ゼロ」)が存在しており、上述の有形の名詞化辞と競合している。従来の国語学の研究においては、これら有形、無形の名詞化辞がどのようにその生起環境を「すみわけ」ているのか、という点を明らかにするような研究はほとんど行われて来なかった。本研究では、有形と無形の名詞化辞の生起分布の背後にある認知的な要因を明らかにした。(2)現代日本語の名詞化辞の文法化の特徴に関する研究現代日本語において用いられる「こと」、「ところ」、「もの」などの名詞化辞(「形式名詞」とも呼ばれる)は、古典日本語から引き継がれているものであり、日本語の歴史的発展のなかで、接続助詞(「...(した)ところで」、接続詞(「ところが、...」)をはじめとする多くの文法的用法を発展させている。本研究では、そのような名詞化辞の文法的用法の発展の過程(「文法化」)に着目し、他の言語との対照しつつ、日本語特有の文法化のメカニズムを探った。
光励起高スピンπラジカルのダイナミックスを利用したスピントロニクスへの展開

本研究課題で以下の代表的な成果が得られた。(1)ペンタセンに安定ラジカルを付加した系を合成し、光化学的性質と励起状態等を詳細に研究した結果、著しい光耐久性の向上(約1000倍の光耐久性の実現)と有機溶媒への溶解度の向上が同時に達成される事を見出した。(2)この光耐久性機構が、ラジカル付加により引き起こされる増強系間交差とスピン許容の経路の形成によるペンタセン部位の超高速・高効率な一重項⇒三重項スピン転換による事を明らかにした。今回見出した手法は、今後広く用いられる可能性がある。加えて、πラジカルの励起状態ダイナミックス、ラジカル配位子を有するCo錯体の原子価互変異性に関する知見が得られた。本研究課題の目標は、我々が世界に先駆けて見出した光励起高スピン状態をとる有機πラジカル(以下「励起高スピンπラジカル」と呼ぶ)の比類まれな特性(スピン整列の堅牢性、系の拡張性)を最大限利用し、光により励起した状態の動的性質を利用した複合機能発現とその制御を達成し、光励起高スピンπラジカルを基盤とする励起状態スピントロニクスへと新展開を図る事である。この目的を達成すべく、初年度は、申請書に記載した計画に沿って殆ど計画通り以下の研究を遂行した。初年度は、πラジカルの光励起量子混合状態を研究するモデル系として、励起三重項部位とラジカル間の交換相互作用が弱いと予測される励起三重項-ラジカル連結系(ナフチリイミド-ラジカル系)を合成した。(B)電子物性を改良した励起高スピンπラジカルのCT錯体の光物性、光伝導、スピン整列の解明励起高スピンπラジカル系をスピントロニクスへと展開させる目的で、πラジカルに電子ドナー性を付与する目的で、アントラセン部分をより拡張したπ共役系であるペンタセンに変更した系を合成した。THF溶液及びジクロロメタン溶液中、酸素飽和条件下での光化学的安定性を調べたところ、ラジカルを付加する事により、安定性が著しく向上する興味深い現象が見出された。次年度は、この現象のメカニズムについて詳細に研究する予定である。励起高スピンπラジカルを配位子として用いたFe錯体による、芳香族部位の光励起によるLIESST現象をコントロール化合物と共に詳細に研究し、その成果を論文にまとめた(Dalton Trans., 2012)。また、次年度に向けてビピリジン部位をカテコール等に変えたπラジカル配位子の合成を試みた。励起高スピンπラジカル系をスピントロニクスへと展開させる目的で、24年度にπラジカルに電子ドナー性を付与する目的でペンタセン-フェルダジルラジカル系及びペンタセン-ニトロニルニトロキシドラジカル系を合成してそれらの基礎的性質を調べた。申請書に記載した実施項目にそって以下の研究を実施した。(1)本年度は、それらが著しい光耐久性を示すことを実証し、その機構としてペンタセン部位の光励起一重項が、ラジカル付加により非常に高速に励起三重項に転換する事を、超高速過渡吸収分光測定により解明した。(2)ペンタセン-安定ラジカル系を用いたスピントロニクスへの展開にとり、分子の結晶状態でのパッキングが重要になってくる。このため三重結合を介してペンタセン部位と安定ラジカルをつないで立体障害を軽減した分子を設計し、その合成をおこなった。最終化合物の存在は質量分析とESRで確認できたが、単離には成功しておらず、現在目的物の単離を試みている。(3)凍結溶媒試料での過渡吸収等の光学スペクトルの温度変化測定を目的としてフラッシュランプと同期した装置を組み上げ、室温溶液状態での試験を行った。(4)カテコール部位を持つ励起高スピンπラジカル配位子を構築するための前段階として、カテコールにアントラセンを導入した化合物を合成した。この化合物とトリス(2-ピリジルメチル)アミン(TPA)あるいはその誘導体を組み合わせてコバルト錯体を合成し、磁化率の温度変化等を測定することにより、それらの電子状態を調査した。TPA配位子を用いた場合はCo(III)カテコラート錯体が得られ、TPA上に3つのメチル基を導入した場合にはCo(II)セミキノン錯体が得られた。また、TPA上のメチル基の数が1または2の場合は原子価互変異性を示すことが明らかとなり、さらに、光誘起原子価互変異性(LIVT)も観測された。「光励起高スピンπラジカルのダイナミックスを利用したスピントロニクスへの展開」を意図した本研究で、本年度は以下の成果が得られている。(1)昨年度までに、電子物性を改良した励起高スピンπラジカル系としてペンタセン-安定ラジカル系を研究し、光耐久性の著しい向上という顕著な成果が得られていた。本年度は、昨年度に引き続きその機構解明をおこなった。この成果は、著名な国際誌(Angew. Chem. Int. Ed.)に掲載され、さらにInside Back Coverに選出された。現在、ビラジカル系へと拡張し、この方面の研究のさらなる発展を実施している。(2)πラジカルの増強系間交差による金属錯体の光磁性制御の課題では、これまでに励起高スピンπラジカルを配位子として用いたFe錯体による、芳香族部位の光励起によるLIESST現象を見出すことができた。当該年度は、アントラセンにカテコール部位を連結した系を新規合成し、そのCo錯体においてLIVT現象を見出した。

この成果は、著名な国際誌に掲載された(Dalton Transactions)。上記以外にも、量子混合状態をとるπラジカル系の合成等を試み、時間分解ESR測定等を試みたが、そちらは満足いく結果ではなかった。「光励起高スピンπラジカルのダイナミックスを利用したスピントロニクスへの展開」を意図した本研究課題で、本年度は、以下の成果が得られた。(1)本研究課題でπラジカルの励起状態の超高速スピン変換機構によるアセン類の光耐久性の著しい向上手法を見出した。本年度はビラジカル系への拡張を行い、ペンタセン-ビス(ニトロニルニトロキシドラジカル)系を合成し、その光耐久性を明らかにした。その結果、ビラジカルにすることにより分子全体のスピン状態を変化させることなく励起状態を失活させる経路の増大と、ラジカル付加による増強系間交差の倍増に伴うさらなる光耐久性の向上に成功した。この成果は、著名な国際誌(Chemical Communications)に掲載され、さらにInside Front Coverに選出された。(2)昨年度に引き続きアントラセンに発光部位であるBODIPYを連結し、その反対側にカテコール部位を連結した配位子を合成した。その配位子を用いてCo錯体を合成し、スピン状態の違いに伴う発光挙動の変化を測定した。この成果は、著名な国際誌(Dalton Transactions)に受理され、掲載が確定した。(3)基本的な光励起高スピンπラジカル系の過渡吸収の温度変化測定を行い、光励起状態での分子内交換相互作用を実験的に見積もることに一定程度成功した。本研究課題で以下の代表的な成果が得られた。(1)ペンタセンに安定ラジカルを付加した系を合成し、光化学的性質と励起状態等を詳細に研究した結果、著しい光耐久性の向上(約1000倍の光耐久性の実現)と有機溶媒への溶解度の向上が同時に達成される事を見出した。(2)この光耐久性機構が、ラジカル付加により引き起こされる増強系間交差とスピン許容の経路の形成によるペンタセン部位の超高速・高効率な一重項⇒三重項スピン転換による事を明らかにした。今回見出した手法は、今後広く用いられる可能性がある。加えて、πラジカルの励起状態ダイナミックス、ラジカル配位子を有するCo錯体の原子価互変異性に関する知見が得られた。申請書に記載した主要な研究項目の1つである電子物性を改良した系を用いたスピントロニクスへの展開は、ラジカル付加による励起状態ダイナミックスを利用したペンタセンの著しい光耐久性の向上という顕著で重要な成果がえられ、著名な国際誌(Angew. Chem. Int. Ed.に2報)のHotPaperとInside BackCoverに選出された。この方面の研究は、当初の計画以上に進展しているといえる。また、πラジカルの増強系間交差による金属錯体の光磁性制御の課題では、これまでに励起高スピンπラジカルを配位子として用いたFe錯体による、芳香族部位の光励起によるLIESST現象を見出すことができた。さらに、アントラセン-カテコール連結系のCo錯体においてLIVT現象を見出した。これらの成果は、著名な国際誌(Dalton Transactionsに2報)に掲載された。一方、励起高スピンπラジカルを用いた電荷移動錯体の作成と光物性解明は、現状で困難を抱えあまり進展しているとは言い難い。しかし、全体を総合的に判断すると、おおむね順調と考えている。
トリメトキシフェネチルアミン類の合成および異性体識別法に関する研究

研究目的麻薬に指定されている3,4,5-トリメトキシアンフェタミン(TMA)は、5種類の構造異性体を有し、さらに、これらの内の4種類が未規制薬物であることから、規制・未規制を判別するためにも、異性体識別を伴う高度な分析法の確立が不可欠である。本研究では、麻薬に指定されているTMAを含めたトリメトキシアンフェタミン類(TMA-2TMA-6)標準品を合成し、これら異性体の識別法について検討した。更に、これらTMA類のフェネチルアミン型およびメタンフェタミン型化合物の合成についても検討した。研究方法合成した各標準品を用いて、各種呈色反応、薄層クロマトグラフィー(TLC)、ガスクロマトグラフィー質量分析(GC/MS)、液体クロマトグラフィー質量分析(LC/MS)による異性体識別法を検討した。研究結果標準品分析データの採取合成した各標準品は、1H-NMR等でその構造を確認し、マススペクトル等のデータ採取を行った。異性体識別法の検討TMATMA-6については、マルキス試薬によって黄色橙色の異なる呈色を示し、異性体の識別に有効である。TLCでは、異なる展開溶媒を用いて検討を行ったが、これら6種のRf値による識別は困難であった。遊離塩基のガスクロマトグラフィー質量分析(GC/MS)では、6種全てをマススペクトルのみから識別することは困難であったが、トリフルオロアセチル(TFA)誘導体とすれば各異性体の識別が可能であった。6種のTFA誘導体をDB-1MS、DB-5MSおよびDB-17MSの3種類のカラムを用いて分析したところ、DB-1およびDB-5において各ピークの分離は良好であった。
アクティブ制御乱流風洞を用いた消防ヘリコプターからの散布水性状に関する研究

大震災における火災に対してヘリコプター等の航空機を用いた空中消火の可能性に期待が寄せられている。しかし,気象条件や地形特性などの自然条件,火災規模や延焼速度など火災状況に応じた最適な水投下の条件についても確立されていない。これまで消防研究所を中心に実規模実験が行われてきたが,広大な場所,膨大な予算を必要とするため頻繁に行うことは難しい。そこで本研究では,実規模実験より容易にしかも同等の結果が得られる小規模な模型装置を提案し,実規模実験との相似性を検討する。また,流体解析ソフトを用いて数値シミュレーションを行い,空中投下水の挙動を解析した。ラジコンヘリコプターのメインロータを三相誘導電動機に取り付け,インバータで回転数を制御する小型模型を製作し,側面から小型送風機により横風を再現した。小型模型の下に消火水タンクモデルを設置し,水の代わりに米ぬかを投下物として落下させたときの投下物の挙動を調べた。その結果,投下物はローターからの旋回流中を拡散しながら落下し,実規模実験と同様の散布密度が得られた。この時の相似性を検証した結果,自由落下する投下物に対するダウンウォッシの与える影響についてパイナンバーがほぼ等しい値となり,相似則が成り立っていることが確認できた。また,流体解析ソフトCFD2000を用いて数値シミュレーションを行い,消火水の命中精度を向上させるために横風と散布密度中心の位置の関係を明らかにした。その結果,横風と投下水の最密分布中心位置の関係は一次近似,横風と投下水の分布直径の関係は対数近似できることが明らかとなった。阪神・淡路大震災では,地震時の交通混乱や水利不足のため大規模火災に発展した。このような状況下での火災に対してヘリコプター等の航空機を用いた空中からの消火活動の可能性に期待が寄せられている。しかし,1回に搬送できる水量は限られており,気象条件や地形特性などの自然条件,火災規模や延焼速度など火災状況等に応じた最適な水投下の条件について確立されていない。これまでにも実機を用いた実規模実験が行われているが,広大な場所や膨大な予算を必要とするため頻繁に行うことは難しい。そこで,本研究では実規模実験より容易にしかも同等の結果が得られる小規模な模型装置を提案し,実規模実験との相似性を検討する。まず,ラジコンヘリコプターを用いてダウンウォッシュを発生させ,ダウンウォッシュ中における投下物の挙動について実規模実験との比較を行った。ラジコンヘリコプターのメインロータを3相誘導電動機に取り付け,インバータを用いて回転数を制御する。メインロータ下に消火水タンクモデルを吊るし,水の代わりに米ぬかを投下物として落下させ,投下物の挙動をデジタルビデオカメラで撮影した。その結果,無風の状態では投下物がほぼ直下に落下しているが,ダウンウォッシュの風速が上がるに従って投下物の拡散幅が広がっていく様子が観測できた。このことより,投下物の拡散特性はダウンウォッシュの強さに影響されることが明らかとなった。次に,実規模実験と模型実験との相似性を検討するため,支配されている物理法則の検討を行った。投下物の挙動に関して(1)気流の慣性力(2)気流の粘性力(3)投下水に働く流体の粘性力(4)投下水に働く重力(5)投下水に働く表面張力が関連していると考えられる。これらのパラメータより相似則の緩和を行い支配的なπナンバーを導出した結果,ダウンウォッシュの慣性力と投下水に働く重力の関係を表すフルード数が大きく作用していることが明らかとなった。
７型コラーゲンＫＯマウスにおけるエナメル質形成不全発症機構の検索

本研究は7型コラーゲンの変異による劣性栄養障害型表皮水疱症におけるエナメル質形成不全の確認と発症機構の解明を目的とした。モデルマウスではエナメル芽細胞からエナメル基質を分泌するトームス突起の構造が未発達であり、エナメル質の基質となるエナメルタンパクの発現低下をモデルマウスで認めた。よって、7型コラーゲンの欠損に伴い、歯胚基底膜中の構造異常が上皮-間葉相互作用に影響し、歯原性上皮細胞からエナメル芽細胞への分化(トームス突起の形成)に障害を起こすと考えられた。さらにエナメル基質の分泌に異常が生じ、立体構造的に欠陥のあるエナメル質が形成され、同患者ではう蝕が進行しやすい可能性が示唆された。本研究は7型コラーゲンの変異で発症する劣性栄養障害型表皮水疱症におけるエナメル質形成不全の有無の確認とその発症機構の解明を目的として研究を実施した。劣性栄養障害型表皮水疱症モデルマウスの実験に先立ち、同疾患患者でのエナメル質形成不全の有無を確認するため、患者抜去歯のエナメル質を走査型電子顕微鏡にて観察したところ、エナメル小柱の走行と配列が乱れていることが確認された。さらに本現象はモデルマウスでも同様の異常が観察された。よって、エナメル質形成期における7型コラーゲンの役割を検討するため、野生型マウスの切歯歯胚を観察したところ、切歯歯胚のエナメル芽細胞発生初期において、7型コラーゲンの発現を免疫染色下に確認した。さらに透過型電子顕微鏡下でもエナメル芽細胞と前象牙芽細胞間に7型コラーゲンから構成される係留線維を確認し、モデルマウスではこれらの消失を確認した。また、モデルマウスではエナメル芽細胞からエナメル基質を分泌する器官であるトームス突起の構造が未発達であることが確認された。最後に野生型およびモデルマウスの歯胚やそれぞれの初代培養エナメル芽細胞におけるエナメル質の基質となるエナメルタンパクの発現をReal time PCRにて比較したところ、モデルマウスでの発現の低下が観察された。以上の結果より7型コラーゲンの欠損に伴い、歯胚基底膜中の構造異常が上皮-間葉相互作用に影響を及ぼし、歯原性上皮細胞からエナメル芽細胞への分化(特にトームス突起の形成)に障害を起こすと考えられた。これより、エナメル基質の分泌に異常が生じるため、立体構造的に欠陥のあるエナメル質が形成されると考えられ、劣性栄養障害型表皮水疱症患者では、エナメル質の立体構造は正常とは異なり、う蝕が進行しやすい可能性が示唆された。予定の研究を概ね実行し、エナメル質形成不全の発症機構の仮説を推察することが可能となった。さらにこれらの研究結果を申請者の指導の下で当科の大学院生にThe American jounal of Pathologyに投稿させ、受理されている。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに我々は表皮基底膜の構成タンパクである17型コラーゲン、および7型コラーゲンについて、歯胚形成過程における役割の検討を行ってきた。

今後はさらに三次元歯胚培養法を用いて、エナメル芽細胞および象牙芽細胞間に発現する基底膜構造の観察と、17型および7型コラーゲン発現の有無について研究を行う予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
神経系細胞ミオシンの構造と機能調節に関する研究

本年度は、主として、脳のミオシンのATPase活性(Actin-activated Mg-ATPase)と運動性(収縮力)に及ぼすミオシンの燐酸化・脱燐酸化の影響に関する研究を行なった。牛脳より分離精製したミオシンの軽鎖成分と重鎖成分にはそれぞれミオシン1分子あたり約1モルと約3モルの燐酸(軽鎖成分と重鎖成分あたりではそれぞれ0.5モルと1.5モルの燐酸)が含まれていた。軽鎖成分と重鎖成分に含まれる燐酸の大部分は、それぞれ、脳から分離したホスファターゼと馬鈴薯の酸性ホスファターゼにより除去できた。このように脱燐酸化したミオシンをミオシン軽鎖キナーゼとカゼインキナーゼ【II】で再び燐酸化すると軽鎖成分と重鎖成分にそれぞれ約2モルと約3モルの燐酸が取込まれた。ミオシン軽鎖キナーゼによって再燐酸化したミオシンのATPase活性は脱燐酸化したミオシンのATPase活性の約2倍程度であった。一方、脱燐酸化したミオシンとアクチンの複合体(アクトミオシン)にはほとんど超沈澱(アクトミオシン分子集合体のATP依存的凝集)形成は認められなかったが、再燐酸化したミオシンとアクチンの複合体は速やかに超沈澱を形成した。さらに、この超沈澱は相互に会合し極めて密な小塊にまで収縮した。これらの結果は、脳のミオシンの軽鎖成分の燐酸化が、ミオシンのATPase活性を促進するように作用するのみならず、むしろ、ATPの加水分解により生ずるエネルギーをアクトミオシンの収縮力(物理運動)に共役させるのに必須の役割を果している事を明らかにしている。また、脳のミオシンには極めて強い収縮力が備わっていることが明らかとなり、このミオシンの収縮力が、神経細胞やグリア細胞に種々の細胞運動を生じさせるのに十分足り得るものである事をも意味している。なお、カゼインキナーゼ【II】による脳ミオシンの重鎖成分の燐酸化の意義はまだ明らかではない。
不確実性情報を考慮したデータの分類手法に関する研究

これまで提案してきた不確定性をもつデータの表現ではそれらのデータ間の非類似性は、非対称構造と動的変動性をもつことより、平成13年度は、特に不確定性データのこれらの構造を抽出することを目的として研究を進めてきた。特に、これらのデータが動的に変動する場合、その非対称構造がどのように変化するのかを抽出するための方法として動的ファジィクラスタリングを用いてモデルを構築した。さらに、この構造変化をファジィクラスタリングのクラスター構造変化に置き換え、その変化を、具体的に評価するクラスター負荷を導入し、検討した。結果として、これまで、数量的に示されなかった変化量をより直接的に説明でき、新たな進展をみせた。これらの結果は、妥当性評価基準の問題とも考えられるが、提案された方法は、間接的評価基準を導入したものではなく、直接的評価を行うものである。さらに、これらの構造変化は、射影空間における構造変化で説明できるものか、等質性の基準から評価を行った。これまで、データを等質性の基準に基づき要約する方法は、等質性分析等で論じられているが、本研究では、個体の要因に対する帰属度の構造をデータ構造の要約とみなし、要因に対する負荷の重みから特徴空間をより負荷の大きいものに限ることにより、ノイズを除去したより明確な特徴空間で性質の抽出を行った。数値実験では、データの特徴をこれまでとは異なる観点から抽出している。これらの結果については、いくつか国際会議、国内学会等で発表し、査読つきプロシーディング等に掲載された。従来行われてきた観測誤差としての扱いでは説明不可能なより主観的不確実性を持つデータが存在する。これらのデータの分類を考える場合、不確実性情報をもつ個体間の類似性(あるいは非類似性)をどのように定義し、その性質をどのように考慮するかが大きな問題となる。また、不確実性が動的に変化するようなデータに対しては、その変化を解析的に抽出することが必要とされていた。そこで、動的な不確実性変化量を抽出しうる分類結果を得る新たなクラスタリングモデルを提案し、その特性を調査、検証することが本研究の主たる目的であった。さらに、これらの目的のために、不確実性を含む測度を提案する必要があった。そこで、主観的な不確実性を持つデータについて、不確実性量がいくつかの状況において変化するようなデータを対象とし、その場合の変化量を抽出するファジィクラスタリング手法を提案した。また、その有効性を数理的、実証的に示した。一般に、ファジィクラスタリングでは、不確実性を示すデータ間の関連性は、その分類結果に要約されるが、そこに存在する不確定性関連構造が、データが実際にもつ関連構造を示すものかについて等質性量を導入することにより検討した。これは、結果的に不確実性を考慮した分類手法の分類結果の妥当性を示すことにつながるため、分類評価とも捉えられる。いくつかの数値実験の結果から、これらの手法や等質性の測度について、従来の手法や測度では抽出できない不確実性量との関連性が示唆された。今後、これらの関連性の確証を得る数理的解明が必要であり、これについては、平成13年度の研究課題としたい。
巨視的量子現象の理論

*巨視的量子現象(MQP:Macroscopic Quantum Phenomena[of the second kind])とは、「巨視的に明晰に区別可能な二状態の線形結合」に関与する自由度の個数Nが多いにも拘わらず、当該現象を特徴付ける作用がP1 anck定数と同程度なるものを指し、Nが巨視性の目安(猫性度)となる。この種の諸現象に関する基本的考え方(基礎概念・分類・現象論・検証法など)を整理した。*MQPの記述に際しては、集団自由度の選定が決定的に重要である。具体的に二典型系について考察した。(イ)量子液体に於ける量子核形成:核半径を集団自由度に選定し得る可能性の吟味・核形成率の暫定的評価・従来の標準的現象論の限界を指摘(ロ)強磁性体磁壁における掌性反転:磁壁の掌性(右ねじ又は左ねじ)を表す集団自由度の構成法・右ねじ状態と左ねじ状態の線形結合(猫の磁石版)が実現され得る可能性・両者間の量子共鳴振動周期の定量的評価*MQPの一類型として、巨視的核形成に代表される量子崩壊現象がある。ところが、肝心の崩壊率計算手法に根本的疑念が残されたまま、その手法が美名を纏って一人歩きする格好で頻用されてきた。いわゆる虚時間経路積分形式に基づく手法(bounce method)である。その性格を量子力学の原理に立ち戻って吟味し、それが正当化されるに必要な諸仮定を明確にした。これら仮定が成り立つか否か、その点検は今後の課題である。*磁壁のトンネル現象は、通常、スピン・コヒーレント状態を用いた経路積分法によって定式化されてきた。この手法が、一見、直観的で判り易いからである。ところが、仔細に吟味した結果、一般に流布している定式化では量子力学的遷移振幅が定義され得ない(常に零または無限大となってしまう)ことが判明した。この困難を回避し、かつ現実に計算遂行可能な定式化の指針を示した。その具体的適用は今後の課題である。本研究の対象は、「巨視的に明晰に区別可能な二つの状態の線形結合」の関与する現象である。巨視的なレヴェルにおいても量子力学が成立しているかどうかを′′実証的に′′検証するという目標に向けての理論研究である。通常、巨視的現象と言えば、関与する作用がプランク定数に比べて圧倒的に大きく、そのため量子効果は指数函数的に小さくて検出不可能である。これに対し巨視的量子現象とは、「関与する自由度の個数が多い」に拘わらず、関与する作用はプランク定数と同程度の大きさになっている現象であり、「関与する自由度の個数」が巨視性の目安となる。この様な現象を検証するための基本的考え方を整理した(第一論文)。現象の記述に際しては、集団自由度の選定が決定的に重要である。具体例の第一として、量子液体に於ける量子核形成を採り上げ、核の半径を集団自由度に選定し得る可能性を吟味し、それに基づいて核形成率の暫定的評価を行い、標準的現象論の限界を指摘した(第二論文)。

第二例として、強磁性体磁壁が右ねじ又は左ねじの掌性を持ち得ることに着目し、掌性を表す集団自由度の構成法を提案し、右ねじ状態と左ねじ状態の線形結合(Schroedingerの猫の磁石版)が実現され得る可能性及び両者間の量子コヒーレンス振動の周期を定量的に論じた(第三論文)。昨年度に引き続いて、「巨視的に明晰に区別可能な二つの状態の線形結合」の関与する現象の探索に向けて、理論研究を行った。この様な研究の基礎となる概念全般を整理する作業に一応の決着を見た(著書)。巨視的量子現象の一つのタイプ(巨視的トンネル現象)として、巨視的核形成に代表される量子崩壊現象がある。ところが、肝心の崩壊率の計算手法に概念が残されたまま、その手法が一人歩きする格好で応用されてきた。いわゆる虚時間経路積分形式に基づく手法である。量子力学の原理に立ち戻って、この手法の性格を吟味し、これを正当化するのに必要な仮定を明確にした(論文)。この仮定が成り立つかどうか、これを点検することは今後の課題である。巨視的量子現象を記述する際に欠かせない集団自由度抽出の問題を重点的に研究した。特に、多数のスピンによって構成される磁壁の中心および掌性のトンネル現象は、いわゆるスピン・コヒーレント状態を用いた経路積分法によって定式化するのが最も直観的に分かりやすい。ところが、この方法の適用において、殆どの文献(形式論を超えて具体的計算を行っている文献の恐らく総て)が、致命的な誤りを犯していることが判った。これら論文は「運動方程式を与えるラグランジュアン」をそのまま作用積分に採用している。ところが、この手法では、始状態と終状態に関する情報を取り入れることが原理的に不可能であり、この困難を"物理的直観"を持ち出して迂回したとしても、停留作用の周りの揺らぎを計算する際に破綻を生ずる(確率振幅が定義されなくなる)。揺らぎの議論にまで立ち入っていないため、この基本的難点を見過ごしていた訳である。しかも、この問題は、磁壁の問題を超えてスピン系一般、さらに、質点系をコヒーレント状態経路積分で扱う際にも生ずる普遍的なものであることも判明した。そこで、経路積分の基本に立ち返って、上記困難を解決する方策を提示し、これを先ずは単純な系(厳密に解かれ得る系)に適用してその有効性を例証した(論文は間もなく出版の運び[印刷中])。以上と並行して、巨視的量子現象について測定過程の議論と概念的整理を行った。
量子・分子論的解析に基づいた膜構造制御による高プロトン伝導性電解質膜の開発

本課題で構築した「粗視化MD法によるメゾスケール高次ナノ構造内プロトン輸送評価シミュレータ」を用いて,異なる分子量やブロック比を有した様々な分子構造ポリマーのシミュレーションを実施し,安定したシリンダーやラメラ形状の水チャンネルを形成できる構造条件を明らかにした.具体的には,共重合体を構成する各モノマーの主鎖骨格および側鎖長さを様々に変化させた分子構造のモノマーモデルの組合せを変化せることで異なる分子量およびブロック比を有した共重合体モデルを構築した.その結果,IECの増加に伴い輸送性が高くなることがわかった.さらに,特定のブロック比においてより連結性の高い水クラスター構造が形成され,プロトンおよび水の輸送特性が高くなることが示された.また,シリンダー形状において水クラスター表面に分布するスルホ基の表面密度もプロトン輸送に大きく影響することが明らかとなり,含水率だけでなく,シリンダーサイズやスルホ基表面密度などの複数の構造パラメータの制御が重要であることがわかった.特に低含水率では,シリンダー形状内の拡散はランダム構造と比較して4倍以上大きくなることが明らかとなり,水クラスター形状に起因するプロトン輸送特性の理論的な最大値を提案することができた.電気浸透係数については,プロトン輸送特性とは異なり,シリンダーサイズおよび含水率の増加に伴い単調的に増加することが明らかとなった.そのため,水クラスターサイズよりも流れ方向への屈曲度がより重要なパラメータであることが示唆された.本研究の目的は,粗視化MDシミュレータを用いて電解質膜内における水チャンネル形状特性および高次ナノ構造形成メカニズムを解明することである.この目的は具体的に以下の3つのサブテーマに集約される.(1)粗視化MD法による高次ナノ構造内プロトン輸送評価シミュレータの構築,(2)プロトン伝導特性を支配する水チャンネル形状特性の解明,(3)ブロック共重合体を用いた高次ナノ構造形成メカニズムの解明.今年度は,これら3つのサブテーマのうち,主に(1)の内容を実施した.具体的には,これまでのMD法による量子・分子論的解析に基づいたナノスケール物質輸送特性の知見をボトムアップ的に取り入れた粗視化モデルを用い,より大規模(数百nm)の高次ナノ構造内におけるプロトン輸送特性を解析できる粗視化MDシミュレータを構築した.本シミュレータによって得られた水チャンネル構造特性は静的構造因子として空間相関を特徴づけるパラメータとして定量化し,共同研究先の散乱実験の計算モデルに対応する試料を用いた測定結果と直接比較することで,計算モデルの妥当性を検証することができた.今後は,本モデルを用いて,構築されたシミュレータを用いて,水チャンネルの構造と材料・環境パラメータの関係を解析し,水チャンネルの連結性に影響を与える因子の特定を行っていく.さらには,これら水チャンネル形状と分子構造との関係性から,高プロトン伝導性水チャンネル形状を形成するための分子構造の支配要因を特定し,その高次ナノ構造形成メカニズムを解明する予定である.今年度は,反応分子動力学法を用いた計算結果を利用してボトムアップ的に粗視化モデルを構築した.従来手法では計算負荷が大きく,実験結果と比較し得るサイズの計算は困難である.よって,本課題では粗視化分子動力学シミュレーションを用いてより大規模(数十nm程度)の電解質膜内部の水チャンネル構造を解析できるシミュレータを構築した.本計算では,アイオノマーの水に対する親和性の度合いが重要であると考えられるため,アイオノマー粒子の水和自由エネルギーの水溶液を基準とする相対値が実験値を再現するように相互作用パラメータの調整を行った.本シミュレータを用いてNafion膜内における水チャンネル構造特性について解析を行った結果,水とNafionが相分離を起こし3次元に水チャンネル構造を形成していることが分かった.これらの水チャンネル構造に関して本シミュレータにより得られた電解質膜内水チャンネルの構造特性を静的構造因子として評価することで,共同研究先にて実施した散乱実験の結果と比較を行った.いずれの含水率においても特徴的な周期構造を有する水チャンネル構造のピーク(アイオノマーピーク)が示され,実験結果とも良く一致していることが確認できた.さらに,含水率増加に伴い,ピーク位置が大きい構造側へシフトする傾向も実験結果と良く一致しており,従来の粗視化モデルと比較しても大きく改善し,ナフィオン膜内における水チャンネル構造を定量的に再現できていることが確認できた.本課題で構築した「粗視化MD法によるメゾスケール高次ナノ構造内プロトン輸送評価シミュレータ」を用いて,異なる分子量やブロック比を有した様々な分子構造ポリマーのシミュレーションを実施し,安定したシリンダーやラメラ形状の水チャンネルを形成できる構造条件を明らかにした.具体的には,共重合体を構成する各モノマーの主鎖骨格および側鎖長さを様々に変化させた分子構造のモノマーモデルの組合せを変化せることで異なる分子量およびブロック比を有した共重合体モデルを構築した.その結果,IECの増加に伴い輸送性が高くなることがわかった.さらに,特定のブロック比においてより連結性の高い水クラスター構造が形成され,プロトンおよび水の輸送特性が高くなることが示された.また,シリンダー形状において水クラスター表面に分布するスルホ基の表面密度もプロトン輸送に大きく影響することが明らかとなり,含水率だけでなく,シリンダーサイズやスルホ基表面密度などの複数の構造パラメータの制御が重要であることがわかった.特に低含水率では,シリンダー形状内の拡散はランダム構造と比較して4倍以上大きくなることが明らかとなり,水クラスター形状に起因するプロトン輸送特性の理論的な最大値を提案することができた.電気浸透係数については,プロトン輸送特性とは異なり,シリンダーサイズおよび含水率の増加に伴い単調的に増加することが明らかとなった.

そのため,水クラスターサイズよりも流れ方向への屈曲度がより重要なパラメータであることが示唆された.最終的な目標である電解質膜の理論設計指針の提案に向けて,まずはどのような水チャンネル形状が高プロトン伝導性を発現することが可能か設計の方向性を見極める必要がある.また,水チャンネルの形状を特徴づける構造パラメータとプロトン伝導特性との相関を把握することが形状特性の解明には重要である.そこで本研究では,これまでの研究で独自に開発したホッピングを考慮したプロトン輸送シミュレータを用いて,実験的に提唱されている代表的な水チャンネル構造を電解質膜構造に拘束条件を付加することで意図的に形成させ,その中でのプロトン伝導特性を評価する.また、今年度構築した構築したシミュレータを用いて,異なる分子量やブロック比を有した様々な分子構造ポリマーのシミュレーションを実施し,安定したシリンダーやラメラ形状の水チャンネルを形成できる構造条件を明らかにする.また,系の状態(温度,圧力,含水率)の変化に対する水チャンネル形状特性の解析を行うことで,水チャンネル形状の安定性を評価し,これらの状態変化がプロトン伝導特性に与える影響を解析する.これらの知見を基に高プロトン伝導性を有する理想的な水チャンネル形状を安定的に示すジブロック共重合体の分子構造を決定する.精算時における端数として次年度使用額が生じた.少額のため次年度分は当初計画通り使用する.