hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温高圧水中への連続的水素供給のための水素透過型水電解セルの開発

水素透過膜であるパラジウム膜と白金電極間に通電して水を電解し、パラジウム膜を透過した高純度水素を回収する水素透過型水電解セルを含む水素製造装置を作成した。最大2MPaでの運転が可能であることを確認し、常圧では温度上昇により電解が促進されて水素透過率が増加し、高温ほど水素製造・水素透過に有利であることを明らかとした。また、水電解で生成してパラジウム膜を透過した水素を利用する水素化還元装置も作成し、膜の透過側に水素化触媒層を設けることで芳香族化合物の水素化が可能であることを示した。平成23年度で作成した水素透過膜であるパラジウム膜を用いた水素透過型水電解セルに、電解液や水素回収用水を供給する高圧ポンプ、膜や電解部を加熱するヒータージャケット、背圧弁等を接続することで水素製造装置を作成した。装置作成を進めていく中で、セル形状の大幅修正を行った。また、パラジウム膜と電解部との密閉性確保のために、膜周囲にチタンワッシャーやテフロンシールを配置する等の工夫を行うことで、最大2MPaでの実験が可能となる密閉性が比較的高い電解装置を作成することができた。本装置を用いて大気圧下での電解実験を行った。まず、水酸化カリウム水溶液を用い、電圧一定下での測定を行った。0.5M水酸化カリウム水溶液で電解液流量の影響を検討したところ、電流値は電解液流量0.01 ml/minに達するまで大きく増加し、それ以上の電解液流量では電解液流量0.01 ml/minの場合と比較してほとんど違いはなかった。これは、流量が遅い場合には気泡が流路内に滞在するために通電が抑制されるためと考える。一方、ある程度流量が速い場合には気泡が速やかに流路から排出されるために、安定した通電が可能であった。次に、温度の影響を検討した。その結果、温度の上昇により電流値および水素透過率が増加し、高温ほど水素製造・水素透過に有利であることがわかった。特に、90 °Cでは透過率50 %以上と、発生した水素の半分以上が膜を透過して高純度水素として回収された。一方、100 °Cでは電解液の蒸発が生じたためか、電流値が大幅に低下することもわかった。このことは、高圧下にて電解液の蒸発を抑えた状態での電解が水素製造に有効である可能性を示している。現在、加圧下での測定を進めている。水素透過膜であるパラジウム膜と白金電極間に通電して水を電解し、パラジウム膜を透過した高純度水素を回収する水素透過型水電解セルを作成し、それに電解液送液部、加熱部、背圧弁等を接続した水素製造装置を作成し、最大2MPaでの運転が可能であることを確認した。常圧にて温度の影響を検討した結果、温度の上昇により電流値および水素透過率が増加し、高温ほど水素製造・水素透過に有利であることがわかった。特に、90°Cでは透過率50%以上と、発生した水素の半分以上が膜を透過して高純度水素として回収された。一方、100°Cでは電解液の沸騰が生じて気体となったたため、電流値が大幅に低下することもわかった。このことは、高圧下にて電解液の沸騰を抑えた状態での電解が水素製造に有効である可能性を示している。さらに、水電解で生成して膜を透過した水素を利用する水素化還元装置を新たに作成し、トルエン90wt%,ベンゼン5wt%, 2-フェニルエタノール5wt%混合溶液の水素化還元を温度80°Cにて行うことで、パラジウム膜表面の水素化還元反応性を評価した。予備実験でパラジウム膜のみでの水素化活性が低いことがわかったため、水素化を促進させるために、透過側のパラジウム膜の透過側に5wt%Ru/Cの触媒層を加えた。その結果、反応時間の経過とともに原料の水素化化合物生成が進行しており、本システムにより水素化が原理的に可能なことが明らかとなった。しかし、水素化率は時間オーダーで数%と低く、今後の水素化率向上のためには、触媒と膜の接触方法など、装置上改良すべき点がかなり存在することがわかった。高温高圧水+水素からなる高効率還元反応場は、新規反応場としての期待が高い。そのため、高温高圧水中への選択的かつ連続的水素供給法が提案できれば、還元反応場を利用したプロセス構築の可能性も大きい。さらに、高圧水素貯蔵システムとしても有用である。本年度は、高温高圧水中への水素供給を目的とした高温高圧用の水素透過型水電解セルを作製した。当初は、Pd膜管と中心のPt電極間に通電する二重管型のセルを考案していたが、耐圧性能の向上を図り装置設計を変更した。最終的に、管の中央部に円状のPd膜を配置し、管の片側に各4個のポートを配置する構造とした。

電解側のポートには、Pt電極、電解液の入口、出口、膜付近を測定する熱電対を挿入した。Pd膜の反対側(透過側)のポートには、電解液の入口、出口、膜付近と管端付近を測定する熱電対を挿入した。まず、作成したセルの耐圧性能を評価した。セル自体は400°C、30MPaの耐圧性能を有するが、ライン類を密閉するテフロン部に関して10MPaの耐圧性能を確認した。さらに、作成したセルに対して送液ポンプ等を組み込むことで、常温常圧用の流通式反応装置を組み立てた。作成した装置を用いてPd膜とPt電極に通電を行ったところ、アルカリ水溶液を流通させた際に電解側での電気分解は良好に進行するものの、透過側での水素生成は確認できなかった。これは、最初に酸水溶液での実験を行った際に、膜表面に汚れが堆積したことが原因と考え、現在、膜の交換などを含めた装置改良を行っている。これと並行して、本装置の原理を確認するために簡易的な装置を作成し、常温・常圧下にてPd膜とPt電極間に通電した。その結果、電解側に加えて透過側からの気体生成が生じ、本手法による水素生成が原理的に可能であることを確認した。電解セルの大幅な改良を行ったために、データ取得のための実験開始時期が遅れてしまった。データは得られつつあるが、対外発表に耐えうる状態には至っていないためである。今年度は、高温高圧用の水素透過型水電解セルの作製が目標であった。構造設計をし、実際に400 °C、30 MPa対応のセル容器を作成した。さらに、テフロンシーラントを組み込みライン存在下での10 MPaの耐圧性能を確認した。また、実際に通電を行い水の電気分解の進行を確認した。実セルでの水素透過は確認していないが、同種の簡易的な装置を作成したところ、電解側に加えて透過側からの気体生成が生じ、本手法による水素生成が可能であることを確認した。本装置が原理的には妥当であることを確認しており、改良により水素透過性能も向上すると考える。以上のことから、目標はおおむね達成したと考えている。昨年度に引き続き加圧下での測定を進め、高圧条件下での効率的に水素製造に関する条件を検討する。また、新たに水素透過膜を利用した水素化還元反応実験を行い、パラジウム膜表面の水素化還元反応性を評価する。ここではモデル反応として、トルエンのメチルシクロヘキサンへの水素化還元反応を行う。反応条件を設定し水素発生量(水素透過量)を変化させ、水素化還元反応進行度、パラジウム膜の水素化効率を評価する。場合により、セルの改良も行う。さらに、これまでの実験結果をもとに、水素製造と水素透過膜表面での水素化還元反応に有利な条件を整理することで、今後の装置改良に向けた指針を提案するとともに、得られた結果をとりまとめ、成果の発表を行う。昨年度作成した常温常圧用の流通式反応装置を用い、常温常圧にて、水素生成能、水素透過能の電流値・アルカリ水溶液濃度依存性を評価する。水素、酸素等の気体生成物はGC-TCDにて定性定量する。次に、セルにヒーターを導入し、膜付近を高温状態とすることが可能なものとする。この新たな装置を用いて、水素生成能と温度の関係を評価する。テフロンの耐熱温度を考慮して200 °C以下の高温条件での検討を進める。温度上昇により、Pd膜の水素透過能が増すことから高温では透過側での水素生成が有利となると予想できる。次に、背圧弁と水素トラップを導入することで、高圧条件での実験が可能な装置とする。この装置を用い、圧力10 MPa以上での高圧条件で同様の検討を行う。
拡散テンソル法を用いた末梢神経再生に対する非侵襲的診断法の確立にむけた基礎的研究

本研究の目的は、MRIの撮像法の一つである拡散テンソル法(DTI)を用いた末梢神経の損傷および再生に対する診断法の臨床応用へ向けた基礎的データの集積及び解析である。家兎を用いた解析の結果、DTIのパラメータは末梢神経損傷後の組織学的な構造変化と強く相関し、運動機能回復ともよく相関していた。以上の結果は小動物を用いた研究結果とも合致しており、DTIパラメータを用いた末梢神経損傷および再生の評価が、動物種や個体の大きさによらず有用であることを示した。本研究結果は、DTIパラメータを用いた末梢神経損傷および再生過程の評価が臨床応用可能であることを強く裏付けるものである。中動物における拡散テンソル法(以下DTI)を用いた末梢神経損傷および回復過程の評価法を確立することを目的に、家兎の坐骨神経圧挫損傷モデルを用いてDTIで経時的に神経再生過程を評価した。坐骨神経損傷前および損傷後2,4,6,8週をエンドポイントとし、経時的なDTIパラメータの変化を計測し、同時にtoe-spreading reflexを用いた運動機能評価の評価を行った。DTI撮像には7.0T高磁場MR装置を用いた。また、坐骨神経損傷後、上記の各エンドポイントで坐骨神経を採取し、組織学的検討を行った。解析に用いたDTIパラメータは、水分子の拡散のパラメータであるλと、λから算出される拡散異方性の指標であるfractionalanithotropy(以下FA)を用いた。坐骨神経損傷後、FAは低下し、神経軸索に垂直方向の水分子の拡散を示すλ⊥が上昇した。FAの値は軸索数と相関を認めた。また、FAは運動機能評価とも相関を認めた。これらの実験結果は、過去にラットを用いた研究で得られた結果と同様であり、中動物においてもDTIによる末梢神経損傷および再生過程の評価が可能であることを示した。家兎を用いた坐骨神経損傷モデルにおいて、DTIによる末梢神経再生評価の有用性を示した。本研究結果を国内及び海外における学会で発表を行った。また、感覚神経に再生に対する評価法のアプローチとして、脊髄および脳のfMRIを用いた評価を行った。ラットの坐骨神経損傷後モデルにおいて、坐骨神経損傷後に脊髄および脳でのfMRIの信号強度変化の解析を試みている。中、大型動物での末梢神経損傷に対するDTIでの評価を目的に、家兎を用いて坐骨神経圧挫損傷モデルを作成した。坐骨神経圧挫損傷前、および損傷後1,3,4,6,8週をエンドポイントとし、経時的にin vivoで拡散テンソル法(以下DTI)を用いて坐骨神経の撮像を行った。撮影には7.04テスラ動物用高磁場MR装置を用いた。DTIにより得られる水分子の拡散のパラメータであるλ、およびそれから算出される拡散異方性の指標であるFractional anisotropyを算出し検討した。同時に、各エンドポイントで圧座損傷を行った坐骨神経を摘出し、組織学的な検討を行った。また、家兎の下肢の運動機能評価をtoe spreading reflex(以下TSI)を用いて評価を行った。坐骨神経損傷後、神経線維の変性にしたがって、圧挫損傷群では健常群に比して有意にFA値が低下する傾向を認め、再生過程に一致してFA値は再度上昇する傾向を認めた。各パラメータλについては、明らかな変化の傾向は認めなかった。圧挫損傷後4週頃から家兎の下肢の運動機能の改善する傾向を認めた。これまでに行われてきた研究では、ラットなど小動物を利用したものが主流であった。今回、われわれは高磁場MR装置を用い、対象を大型化したことで、DTIを用いて得られた画像の解像度の向上を得ることができた。実験結果から、DTIから得られたパラメータを用いて損傷された末梢神経が変性過程にあるかあるいは再生過程にあるかを評価できる可能性を示唆した。中動物である家兎の坐骨神経損傷モデルの作成が確立し、それを用いてDTIによる末梢神経損傷過程の評価が可能であることを示した。家兎を用いた実験動物モデルを作成し、組織学的評価法、下肢運動機能評価法を確率した。また、家兎の坐骨神経撮影にあたり、適した麻酔法、家兎用の下肢固定装置の開発、DTIでの撮像シークエンスの確立を行った。DTIにより得られたパラメータの解析結果は妥当なものであり、実験系が確立できた。今後、確立した実験系を用いてさらにサンプル数を増加させ、パラメータのより詳細な解析を行うことができる。坐骨神経損傷後の運動機能評価による運動神経再生過程の観察は行うことができたが、感覚神経の回復に関しては未知である。fMRIを用いて感覚神経の再生過程を評価することを検討している。また、DTIの各パラメータと神経組織の微小構造との関連性についてより詳細な検討を行う。

平成23年度に作成した実験モデルに則り、サンプル数を増加し、DTIによって得られる各パラメータおよびFAの神経損傷および再生過程における意義について詳細に検討する。家兎の購入、麻酔機材、手術機材の購入を行う。また、神経組織固定や染色に用いる薬品を購入する。また、新規に体表コイルを作成のための費用として使用する予定である。家兎の購入、手術・麻酔の機材および薬剤購入、神経組織評価のための固定・染色に用いる薬品類の購入、さらに体表コイルの作成費用として使用する予定である。
ねじれ境界層抑制用ガイド付き斜流ディフェーザの特性に関する研究

本研究では、2枚の円錐壁から形成される斜流ディフューザ内で、逆流の発生世予測される内壁上に流路幅の1/5の高さのガイドを装着し、ガイドの設定角に対し-5+10度の入射角をもった流れを与え、ディフューザ内、特にガイド間ならびにガイド近傍の流れを詳細に計測した。本研究の実績の概要を以下に列記する。1.ガイドに対する入射角が0度の場合でもディフューザ下流においては、ベーンレスディフューザの場合と同様に内壁近くで流れ角度は小さくなる。しかし、ガイドの存在により、流れは逆流することが出来ず、ガイドに衝突した後これを乗り越え、ディフューザ内に低エネルギーの渦領域を作る。この領域はガイド腹側の先端よりやや外壁に寄った所に生ずるが、ディフューザ下流域では主流との混合により消滅する。2.入射角が負の場合には、上記の現象はディフューザのより入口に近い部分に生じ、入射角が0度の場合よりも強く表われる。入射角が正の場合には1で述べた低エネルギーの渦領域は現れにくくなる。3.ガイドを装着した場合には、上述したような低エネルギー領域は発生するが、ガイドのないディフューザに生ずるような全面逆流は抑制することが出来、全体としての圧力回復は向上する。4.負の入射角の場合、ガイドのないディフューザに同じ流入角度の流れを与えたものとの比較で、かなり圧力回復係数が向上することから、ガイドを装着することにより、ベーンレスディフューザとしての広流量域に対応出来る特性は失われずに斜流ターボ機械の性能向上が可能となる。
発展方程式における同定問題の作用素半群理論的解明

線形の放物型発展方程式の初期値問題(d/dt)u(t)+νAu(t) = 0(0<t<T), u(0) = xを考える.ここでA-ω(ω>0)はBanach空間内の角型極大増大作用素で,その係数ν>0はパラメータである.この問題の一意解はu(t) = exp(-tνA)xと書き下せてしまう. {exp(-tνA)}は-νAによって生成される解析的縮小半群を表す.この解の一意存在性に,追加情報として解の終値u(T)のノルムがρ=||exp(-TνA)x||と測定できたとすると陰関数ν=ν(x,ρ)が一意に定まり,初期値xと終値のノルムρに局所Lipschitz連続的に依存する.本研究課題では、その元になった論文Mola(2012)で採用しているガレルキン法を、作用素半群理論の方法で置き換えることが、各方面への一般化のための基礎になるものと信じ作業を開始している。G. Mola氏とは昨年6月にイアリアのコルトーナでの研究集会で再会し、共同研究の第一報を集会の報告集に投稿することも視野に入れていた。ところが、その集会の代表者でもあり、Mola研究員の指導的協力者であったA. Lorenzi教授が昨年11月に急逝するという事態に見舞われてしまった。こういう成り行きから本研究の代表者、岡沢が、締切日に追われて一方的な形で共著論文を完成させてしまうことにためらいを感ずるに至った。Mola氏が糸の切れた凧のようになることを心配したわけである。そこで、Mola氏本人の希望もあり、平成26年45月に1か月東京に滞在してもらい、Mola氏が半群理論についての自分の疑問点を解消した上でMola氏の手で論文を完成させてもらうことに決めた。偉そうなことをいうつもりはないが逆問題の1つである係数の同定問題のプロであるMola氏が、半群理論のよき理解者になってくれることは、かって日本が得意とした半群理論の新展開のためにも有意義のはずである。若手の育成という面があることも間違いない。逆問題に偏ることなく順問題の考察もするとした研究目的にそって、2つの共著論文を完成、投稿した。両方とも掲載が決定し、一方は、近日中に刊行予定であるがon lineでは既に公表されている。もう一方は、上記コルトーナでの研究集会の報告集に掲載される予定である。この他にも進展中の共同研究があるが、論文としては未完成である。拡散を記述する放物型偏微分方程式には拡散係数が含まれる。順問題といわれる普通の問題では、拡散係数は与えられた定数である場合が基本的である。その一方で、拡散の仕方(方程式の解)が分かっていれば、そこから観測される量に基づき未知の拡散係数が同定されるのではないかと考えるのが逆問題である。具体的な偏微分方程式に対しては多くの可解な逆問題が知られているが、問題を抽象化した発展方程式では研究はそれほど進んでいない。昨年度の前半には、発展方程式としては一番単純な、ヒルベルト空間で正定値自己共役作用素を持つ場合の結果を導き、論文にまとめて投稿したが不採択に終わった。事情があったとはいえ少し詰めが甘かったと言わざるを得ない。これは現在、近似理論の立場から改訂中である。その一方で、上に触れた結果をバナッハ空間にまで拡張した論文をまとめ、昨年本研究費の支援の下に参加したボローニア(イタリア)での研究集会の報告集へ投稿中である。(ボローニアでの発表については項目13の[学会発表]に記載してある。)こちらは前のものに比べるとかなりの自信作といってもいいと感じている。不採択になった論文を再投稿し、掲載決定が得られないと昨年度の作業は終わった感じがしないが、続きは本年度(最終年度)の研究実績に盛り込めるように頑張りたい。昨年度と同様に逆問題に偏ることなく順問題も考察するとした研究目的に沿って、2つの論文の校正作業を行い、項目13の[雑誌論文]に記載の通り、論文が刊行された。A, Bは、複素Hilbert空間H内の2つの非負自己共役作用素とする。それらの一次結合{\alpha}A+{\beta}Bを係数に持つ発展方程式の初期値問題を考える。即ち、方程式の形としては(d/dt)u(t)+{\alpha}Au(t)+{\beta}Bu(t)=0を仮定する。Hilbert空間では、この問題が可解になるための1つの十分条件は、内積を使って、Re(Ax,B_{\lambda}x) \ge 0とかくことができる(x \in D(A))。ここで、B_{\lambda}は作用素Bの吉田近似といわれ、x \in D(B)のときB_{\lambda}x \to Bx (\lambda\to0)がいえる。このとき{\alpha}A+{\beta}Bも非負自己共役で、初期値がxの方程式の解はu(t) = T(t)xで与えられる。

ただし、T(t) = \exp[-t({\alpha}A+{\beta}B)]は、{\alpha}A+{\beta}Bを(負の)生成作用素とする解析的縮小半群である。即ち、この問題は放物型の偏微分方程式に対応している。我々が設定した同定問題は、方程式を時間区間(0,T)で考え、時間区間の終点Tで作用素AとBの平方根を使って表される量が観測されたものとするとき、「\alpha、\betaが(一意に)決まり、データ\varphi、\psiと\|x\|に連続的に依存するか」というものである。こ方程式の係数が1つだけのときは陰関数定理だけで満足すべき結果が得られたが、係数が2つになると図的な考察も必要になるなど解法の困難は倍加するようである。線形の放物型発展方程式の初期値問題(d/dt)u(t)+νAu(t) = 0(0<t<T), u(0) = xを考える.ここでA-ω(ω>0)はBanach空間内の角型極大増大作用素で,その係数ν>0はパラメータである.この問題の一意解はu(t) = exp(-tνA)xと書き下せてしまう. {exp(-tνA)}は-νAによって生成される解析的縮小半群を表す.この解の一意存在性に,追加情報として解の終値u(T)のノルムがρ=||exp(-TνA)x||と測定できたとすると陰関数ν=ν(x,ρ)が一意に定まり,初期値xと終値のノルムρに局所Lipschitz連続的に依存する.刊行された論文こそまだないが、方程式の係数の同定という逆問題についての理解は深まってきている。昨年度までは同定すべき係数は1つであったが、N個の係数の場合はグラムの行列式が登場し、Nが2以上のときは陰関数定理が一般に大域的には成立しないところが難しさの原因になっている。N=2のときには図形的な考察も可能であり、非線形問題への拡張作業もできそうである。数物系科学現在投稿中の論文の査読結果が出たら、改定中のものを、近似理論を前面に出す形にして再投稿する。その間に2パラメータの同定問題の完成稿を準備する。ここでは2つの自己共役作用素A, Bの凸結合、即ち、a, b > 0に対するaA+bBの自己共役性を保証する何らかの条件が必要になるが、それには研究代表者が198090年代に得ていたものが役に立つようである。特に、Bが有界作用素、正確にはB=I (恒等作用素)の場合には、既に、Lorenzi-Mola(2012)の研究があり、Bも非有界にできれば、この結果の大幅な改良になるものと予想される。具体例としては、Aがx変数の1次元調和振動子のHamiltonian、Bがy変数の1次元調和振動子のHamiltonianの場合を想定している。従って、単純な和A+Bは2次元の調和振動子のHamiltonianということになる。この場合には固有値と固有関数が容易に計算可能なことが役に立ち、N変数化の可能性も見えてくると期待される。実績の概要に述べた通り、主目的の論文完成はこれからであるが、その最終段階を次年度の開始早々に設定できているので、特に心配することはないと思っている。応用例も、まだ線形の問題ではあるが、少なくとも2種類の課題が手の届くところにあり、その後は線形の問題での議論の精密化や非拡散型の複素ギンツブルク・ランダウ方程式といった非線形の問題を対象に考察を進めていきたい。予定していた学会に参加することが出来ず、その分旅費・参加費の支出が少なくなった。また年度末に2つの論文の締め切りが重なり、ノートパソコンを買い替える時間的な余裕がなくなってしまった。線形の放物型発展方程式の初期値問題:(d/dt)u(t)+{
植物の成長可塑性を支える環境認識と記憶の自立分散型統御システム

植物の環境応答について、従来行われてきた局所的・自律的な解析に加え、植物全体に維管束を介して環境シグナルを伝える長距離シグナル伝達と、ヒストン修飾やDNAメチル化などのエピジェネティックな制御により環境シグナルを時間的にキャッシュする記憶を取り入れ、統合的な観点から環境応答の研究を進めている。このような取組みを進める研究グループは世界的に見ても例がない。海外の研究機関の中でも環境応答やシグナル伝達、エピジェネティック制御等の関連分野で研究が進んでいる英国のJohn Innes CentreとThe Sainsbury Laboratory、および米国のStanford University, Carnegie Instituteも本領域の統合的な視点から植物の環境応答の解析を進めることに注目、賛同している。本領域はこのような世界的に著名な研究機関を海外共同研究拠点として、緊密な国際研究体制・国際ネットワークを確立することで、本領域から新たな世界の研究潮流を生み出し、領域全体の国際展開を加速させる。そのために領域代表と計画研究代表の8名からなる国際活動支援班を設置し、派遣する人員の募集、選抜、派遣を進めてきた。平成30年度は、領域推進に特に必要な国際共同研究を推進する3名の長期若手研究員の受け入れを含め、13件の国際共同研究を支援した。また、これまで国際共同研究の成果として、杉本班よりPlant & Cell Physiology誌に「A gene regulatory network for cellular reprogramming in plant regeneration. (2018)」が発表された。平成30年度は、領域推進に特に重要な木下班、白須班、杉本班における国際共同研究を推進する3名の長期若手研究員の受け入れを含め、13件の海外共同研究を支援した。海外共同研究拠点以外との共同研究も増え、海外共同研究の質・量ともに増加してきている。平成30年度から新たに公募研究19班加わったため、領域内で引き続き詳しい案内を行い、国際共同研究の公募を行っていく。公募は少なくとも年2回程度行う予定である。応募が多数の場合にはTOEFLのスコア、年会、若手の会等の英語での発表能力などを基軸に英語コミュニケーション能力の高い人材を優先的に派遣する。さらに、今年度からは、海外から日本に滞在して共同研究を行う支援を積極的に進めててきたが、引き続き、主だった海外共同研究における海外共同研究者を博士研究員として、3名程度を目処に雇用し、着実な共同研究を実施したい。海外渡航が複数年または年度をまたぐ場合は、年度ごとに申請書を提出するものとし、研究の進捗状況も含めて渡航継続の判断を行う。また、年度ごとに、海外渡航報告書を提出するとともに、領域ホームページやニュースレターに掲載し、領域内外へ情報を発信する。植物の環境応答について、従来行われてきた局所的・自律的な解析に加え、植物全体に維管束を介して環境シグナルを伝える長距離シグナル伝達と、ヒストン修飾やDNAメチル化などのエピジェネティックな制御により環境シグナルを時間的にキャッシュする記憶を取り入れ、統合的な観点から環境応答の研究を進める。世界的にてみてもこのような取組みを進める研究グループは世界的に見ても例がない。そのために領域代表と計画研究代表の8名からなる国際活動支援班を総括班内に設置し、派遣する人員の募集、選抜、派遣を進めてきた。平成27年度は、計画研究杉本班の博士研究員、柴田美智太郎博士の英国John Innes Centre・Robert Sablowski教授研究室における「根毛細胞をモデルとした環境に応答した細胞の成長制御機構」の国際共同研究、計画研究福田班の助教、近藤侑貴博士の英国Sainsbury Laboratory・Yrjo Helariutta教授研究室における「植物の維管束形成の分子メカニズム」の国際共同研究、計画研究木下班の特任助教、ワン・イン博士の米国カリフォルニア大学サン・ディエゴ校・Julian I. Schroeder教授研究室における「気孔開口の主要因子である細胞膜プロトンポンプと内向き整流性カリウムチャンネルの環境応答についての電気生理的解析」の国際共同研究など、合計9件の海外派遣および海外研究者の受入れを進めてきた。今年度は、10件以上の国際共同研究計画を採用した。

また、世界的な国際科学会議であるCold Spring Harbor Asia conferenceを、本領域メンバーが主体となって、日本で初めて日本国内での開催を誘致に成功した(平成28年11月29日ー12月2日、淡路夢舞台国際会議場)。これに参加する一部の海外研究者について、国際会議前後で領域メンバーの研究室に招聘し、国際共同研究について議論した。平成28年度は、10件以上の海外共同研究計画を採択し、実施した。計画研究杉本班の博士研究員、柴田美智太郎博士の英国John Innes Centre・Robert Sablowski教授研究室における「根毛細胞をモデルとした環境に応答した細胞の成長制御機構」の国際共同研究、計画研究杉本班へのフランスInstitut de Biologie del'ENS (IBENS)のFrancois Roudier博士を受け入れての国際共同研究、計画研究杉本班の博士研究員、Bart Rymen博士の英国The Sainsbury LaboratoryのPhilip Wigge研究室での国際共同研究、計画研究篠崎班の最上惇郎博士のベルギーVIB-Ugent, Center for Plant System Biology, Dirk Inze研究室での国際共同研究、計画研究篠崎班の博士研究員、大濱直彦博士の英国The Sainsbury LaboratoryのPhilip Wigge研究室での国際共同研究、計画研究木下班の特任助教、ワン・イン博士の米国カリフォルニア大学サン・ディエゴ校・Julian I. Schroeder教授研究室における国際共同研究、計画研究木下班の博士研究員、戸田陽介博士の英国The Sainsbury Laboratory, Silke Robatzek研における国際共同研究などを進めてきた。植物の環境応答について、従来行われてきた局所的・自律的な解析に加え、植物全体に維管束を介して環境シグナルを伝える長距離シグナル伝達と、ヒストン修飾やDNAメチル化などのエピジェネティックな制御により環境シグナルを時間的にキャッシュする記憶を取り入れ、統合的な観点から環境応答の研究を進めている。世界的にてみてもこのような取組みを進める研究グループは世界的に見ても例がない。
家族像の再生産

本研究は、子供の社会化過程において、親と子がそれぞれどのような家族像を形成していくのかについて探求することを目的としている。焦点は特に、父親・母親の日常的行為がどのように子供の中で、それぞれについての役割意識として反映されていくのか、という点に当てられている。親という存在の特殊性を浮かび上がらせるためには、比較の対象となる親以外の保育者が存在する場が望ましいと考え、調査対象地として保育園を選んだ。調査方法は、親に対しては、基本的に共働きであって時間的制約の多いと思われるので、質問紙を用いた調査を行った。その内容は、家庭内での家事・育児分担、子育てにおける自らの役割についての意識、子育てを通じての自己像の変化などを等ものである。一方、子供に対しては、逆に質問紙調査を行うことは無理であるので、保育園で参与観察を行った。ままごとなど、家族的場面が遊びの中で再現される様子や、子供一人一人の個性と親の育て方、しつけの仕方などがどのように結びついているのか、保母の話を参考にしながら観察した。それと共に、その場で子供と会話を交わし、それによって子供が親をどのように見ているのか、また家族という場を保育園との比較においてどのように位置づけているのか、探っていった。子供の対象年齢は4.5歳児クラスとした。保育園に子供を通わせる家庭では、父親の家事・育児分担は多い方であると思われる。それでも調査から、実際には母親の家事・育児分担率は父親のそれに比べてかなり高く、また子育てに対する責任意識のあり方は、両者で異なることがわかった。子供の親役割に対する認識もそれに応じたものとなるが、その反面、父親が家庭内のことに関わるとそれを必ず話題にするなど、父親の家事・育児参加への子供の評価は高いといえる。この研究の目的は現在の親子関係の実態、とくにマザリング・ファザリングという事態を、子供の保育に直接関わっている人々がどのように捉えているのか、それを知ることにある。そのために、父親・母親保育者、そして子供本人から個別にデータを収集し、家族像を多面的な角度から探っていく計画をたてている。第一年目にあたる平成9年度は、東京の目黒区保育科の全面的な協力を得、区立の全21の保育園、4・5歳児クラスの両親、およびその子供の保育に当たっている保母に対し、質問紙調査を実施することができた。主な調査項目は、父親・母親に対してはそれぞれの「子育てへの実際の関与度」「子供への対応の仕方」「親になってからの変化」「子供に対する責任」「子育てにおける他者への要求」などが含まれている。保母に対しての質問には、「父親、母親がもっと子供と関わったほうが、よいと思われる事柄」「保育園で育つことのメリットとデメリット」などを尋ねている。これらの回答から、親の子供への実際の関わり方を探ると同時に、そのことをそれぞれの立場から、どう評価しているのかを導き出したいと思う。調査票の回収率は約80%に上り、現在コーディングまでの作業を終え、業者に入力を委託している最中である。平成10年度は、調査票の結果の分析に加え、子供への調査を実施し、研究報告書としてまとめる予定である。
難治性がん克服に向けた転写リプログラミング核酸医薬創成コンセプトの確立

の創成コンセプトの確立を目指している。当該年度は複数のがん種を用いた核酸医薬の効果検証、ナノ粒子のin vivoにおける遺伝子がん細胞送達能の検証、転写リプログラミング活性評価のためのレポーターの構築に取り組んだ。まず、前年度構築したCt-OATP1B3を標的とする核酸医薬を用い、Ct-OATP1B3陽性のヒト食道がん細胞およびヒトグリオーマ細胞を用いてその効果を検証したところ、いずれの細胞においても抗がん効果が認められた。一方、前年度構築したssPalmナノ粒子にレポーター遺伝子を封入し、それを大腸がん細胞担がんマウスのがん部に導入した。その結果、がん組織においてレポーター遺伝子の発現が認められた。また、転写リプログラミング活性を簡便に評価するためのレポーターシステムを構築した。以上、当該年度の研究により、Ct-OATP1B3標的核酸医薬は大腸がんのみならず広くCt-OATP1B3陽性がんに対して抗がん効果を発揮しうることが明らかとなった。さらに、ssPalmナノ粒子は、in vivoにおいてもがん細胞への高い遺伝子導入活性を有することが明らかとなった。今後、ssPalmナノ粒子にCt-OATP1B3標的核酸医薬を搭載し、担がんマウスを用いてその効果の検証を進めるとともに、構築した転写リプログラミング活性レポーターシステムを用いて核酸医薬の改良や効果向上因子を同定していく予定としている。まず、Ct-OATP1B3を標的とする核酸医薬を作成し、Ct-OATP1B3陽性がん細胞に導入した。これを播種した担がんマウスを用いてCt-OATP1B3標的核酸医薬の効果を解析したところ、本核酸医薬はがんの成長を著しく阻害することが明らかとなった。また、この時がん組織では多数のアポトーシスが誘導されていることが明らかとなった。したがって、Ct-OATP1B3標的転写リプログラミング核酸医薬は優れたがん治療効果を有すると考えらる。一方、本核酸医薬をがんへ送達させるためにssPalm(ドラッグデリバリーシステム構築用中性脂質)を用いたナノ粒子開発も行った。構造の異なるssPalmを用い、ルシフェラーゼをレポーターとしてがん細胞への導入効率を検討したところ、特定の脂肪酸とアミン構造を持つssPalmを用いたナノ粒子において、最も高いがん細胞への遺伝子導入効率が認められた。これは最新の市販の遺伝子導入試薬よりも高い値であり、本ナノ粒子は、がん細胞への優れた遺伝子導入効率を有すると考えられた。以上、当該年度の研究により、Ct-OATP1B3標的核酸医薬の抗がん効果が明らかとなり、それをがん細胞へと送達させるための基本ナノ粒子組成を見出した。次年度以降、Ct-OATP1B3標的核酸医薬をナノ粒子に搭載し、その治療効果をin vitroおよびin vivoで検証していく予定である。上述のとおり、当該年度の研究により、Ct-OATP1B3標的核酸医薬の抗がん効果が明らかとなり、それをがん細胞へと送達させるための基本ナノ粒子組成を見出した。前者については、論文としてまとめており、次年度に公開される見込みである。このように概ね期待される成果が得られたため、(2)おおむね順調に進展していると判断した。今後は、Ct-OATP1B3標的核酸医薬をナノ粒子に搭載し、その治療効果をin vitroおよびin vivoで検証していく予定である。また、in vivoにおける核酸医薬の検証前に、ナノ粒子の体内動態挙動を解析する必要がある。このため、ナノ粒子自体への蛍光ラベルまたはナノ粒子へレポーター遺伝子を搭載し、担がんマウスにおけるその体内動態(血中滞留性やがん組織への集積性)を明らかとする。その経時的変化をもとに投与回数・投与量を決定し、Ct-OATP1B3標的核酸医薬を用いた検討に移る。これまで用いてきた大腸がんモデルに対して効果が認められた場合には、食道がんやグリオーマなど、がん種を広げて検討をおこなう。これらの解析を通じて、Ct-OATP1B3標的核酸医薬の創成コンセプトの確立を進め、同時に実用化に向けた課題もあぶりだしていく予定である。
固相マイクロ抽出法に基づく生体酸化損傷マルチマーカーの同時分析システムの開発

インチューブ固相マイクロ抽出(SPME)法とLCーMS/MS法の連結により、複数の酸化ストレスバイオマーカーを同時計測するオンライン自動分析法を開発した。脂質、DNA及び蛋白質の酸化でそれぞれ生じる8-イソプロスタン、8-OHdG及び3-ニトロチロシンを分析対象として、インチューブSPME及びLCーMS/MS条件を最適化した。本法は、簡便迅速かつ選択的高感度であり、面倒な前処理なしに尿や唾液、毛髪試料中の微量の酸化ストレス及び関連バイオマーカーの非侵襲的分析に応用できた。本法は、喫煙などによる健康影響の包括的評価法として有用であり、酸化ストレス関連疾患の予防と早期診断への応用が期待される。平成26年度は、実施計画に基づき、様々な疾病発症の引き金になるDNAや脂質、蛋白質の酸化損傷を捉える複数の生体酸化ストレスマーカーを簡便迅速に同時計測するために、インチューブ固相マイクロ抽出(SPME)/液体クロマトグラフィータンデム質量分析(LCーMS/MS)法による高感度なオンライン自動分析システムを考案開発した。1 DNA酸化で生じる8-OHdG、脂質酸化で生じる8-イソプロスタン(8-IP)、蛋白質酸化で生じる3-ニトロチロシン(3-NT)を分析対象として、インチューブSPME条件を最適化した結果、検討したGCキャピラリーの中でCarboxen 1006PLOTが最もよく、試料40μLを200μL/minの速度で20回繰返し吸入/吐出する時、効率よく抽出できた。2インチューブSPME/LCーMS/MS法の分析条件としては、CXカラムを用いる時いずれの化合物も12分以内に一斉分析でき、8-IPはネガティブモード、8-OHdGと3-NTはポジティブモードに切り替え連続してMRM検出することにより、感度よく検出できた。同位体希釈法により0.02ー2 ng/mLの範囲で作成した検量線は、いずれも相関係数0.998以上と良好な直線性を示し、検出限界も3ー22 pg/mLで直接注入法より27倍以上の感度を示した。3本法を用いて、非喫煙及び喫煙者の尿試料分析に適用した結果、添加回収率も良好で、再現性よく定量でき、非喫煙者に比べ喫煙者の尿中に8-IPや8-OHdGが高濃度で検出されたことから、喫煙による酸化ストレスの影響評価法として有用であることがわかった。本研究は、SPME法による効率的な抽出濃縮、LCーMS/MS法との連携による選択的高感度な分析が可能であり、DNAや脂質、蛋白質の酸化損傷のマルチバイオマーカー解析による健康影響評価や疾病診断などへの応用が期待される。27年度は、前年度に開発したDNAや脂質、蛋白質の酸化損傷を捉える生体酸化ストレスマルチマーカーのオンラインインチューブ固相マイクロ抽出(SPME)/液体クロマトグラフィータンデム質量分析(LC-MS/MS)法を用いて、尿試料だけでなく、毛髪や唾液試料分析に適用した。1. DNA酸化で生じる8-OHdG、脂質酸化で生じる8-イソプロスタン(8-IP)、蛋白質酸化で生じる3-ニトロチロシン(3-NT)を分析対象として、ネガティブ/ポジティブモードに切り替え連続一斉LC-MS/MS分析により、毛髪及び唾液試料分析への適用を検討した。毛髪試料はアルカリ溶解またはメタノール抽出後、唾液試料は限外濾過後、それぞれ分析を行ったところ、添加回収率も良好で、再現性よく定量できることが分かった。2.長期的な酸化ストレスの状態を把握するために、毛髪試料を分析したが、非喫煙および喫煙者のいずれからも3つのマーカーは検出されなかった。一方、唾液試料は血中濃度を反映することから短期的な酸化ストレス状態を把握できると考えられるが、正常人の唾液からは8-IPのみが検出された。3.本法を用いて、非喫煙及び喫煙者の唾液試料分析に適用した結果、喫煙により8-IP濃度が上昇した。また、抗酸化機能食品の効果を解析するために、高濃度カテキン茶を喫煙時に摂取したところ8-IP濃度上昇が抑えられた。また、1例ではあるが、正常では検出できなかった3-NTが風邪による発熱炎症時にわずかに検出された。本研究は、非侵襲的で簡便かつ高感度選択的な分析法により酸化ストレスの状況を把握できることから、DNAや脂質、蛋白質の酸化損傷のマルチバイオマーカー解析による健康影響や疾病診断などへの応用が期待される。開発したインチューブSPME/LCーMS/MS法は尿や唾液試料に適用できたが、マンパワー不足と装置の故障などがあり、健康影響の解析などへの展開が不十分である。実用化するためには、測定データから酸化ストレスを明確に解析できることが必要であり、それらの点についての十分か検証ができておらず、今後の課題である。28年度は、前年度までに開発したDNAや脂質、蛋白質の酸化損傷を同時に捉える生体酸化ストレスマルチマーカーのオンラインインチューブ固相マイクロ抽出(SPME)/液体クロマトグラフィータンデム質量分析(LC-MS/MS)法を用いて、生体試料分析に適用した。また、酸化ストレスと関連するバイオマーカーとして、ストレスホルモン類や糖化ストレスマーカーの分析法を検討した。1. DNA酸化で生じる8-OHdG、脂質酸化で生じる8-イソプロスタン(8-IP)、蛋白質酸化で生じる3-ニトロチロシン(3-NT)を分析対象として、ネガティブ/ポジティブモードに切り替え連続一斉LC-MS/MS分析により同時分析が可能であり、同位体希釈法により尿、毛髪及び唾液試料中酸化ストレスマルチマーカーを簡便かつ高感度に定量できた。2.コルチゾール、テストステロン、デヒドロエピアンドロステロン及びメラトニンなどのストレス

関連ホルモン類を分析対象として、インチューブSPME/ESI-ポジティブモードLC-MS/MS法により高感度一斉分析法を開発し、実験的ストレス負荷による各バイオマーカーレベルの変動と自律神経バランスとの相関性を解析した。3.酸化ストレスと関連して老化や糖尿病など様々な疾患との関連が示唆されている糖化ストレスのバイオマーカーであるカルボキシメチルリシン、ペントシジン、ピラリンなどをインチューブSPME/ESI-ポジティブモードLC-MS/MS法により一斉分析する高感度分析法を開発し、尿試料分析に応用した。本研究は、非侵襲的で簡便かつ高感度選択的な分析法により酸化ストレス及び関連ストレスの状況を把握できることから、DNAや脂質、蛋白質の酸化損傷による各種疾患の解析、ストレス関連の疾患発症の生化学的メカニズムの解析などへの応用が期待される。研究期間2年目に、研究代表者が学長に就任し、その他の業務が多忙となったこと、LC-MS/MS装置の不具合で修理や部品調達に時間がかかり、また、共同機器のため利用者が増え、自由に使える時間が減ったことなどにより、当初の目的を達成することができず大幅に遅延したため、今年度が最終年度であったが補助事業を1年間期間延長することとなった。29年度は、補助事業期間延長により、当初の目的であった生体酸化ストレスマルチマーカーを同時計測する高感度分析法の開発及び応用について、研究成果を取りまとめ、また酸化ストレス及び関連ストレスの要因となるタバコ煙曝露と生活習慣との関連性を解析した。1.ネガティブ/ポジティブモード切り替えによる8-OHdG、8-イソプロスタン、3-ニトロチロシンの連続一斉インチューブSPME/LC-MS/MS分析法の研究成果をJ. Sep. Sci.(Impact factor 2.557)誌に発表した。2.糖化ストレスのバイオマーカーであるカルボキシメチルリシン、ペントシジン、ピラリンなどをインチューブSPME/LC-MS/MS法により一斉分析する高感度分析法を開発し、毛髪試料分析に応用した。3.酸化ストレス及び関連ストレスの要因となるタバコ煙曝露と生活習慣との関連性を解析するために、タバコ煙に含まれるニコチン及び代謝物コチニンをバイオマーカーとして、インチューブSPME/LC-MS/MS分析法を開発し、毛髪試料分析に応用した。4.喫煙や受動喫煙の状況、食習慣やストレスの有無(頻度)などをアンケート調査して、毛髪中への酸化ストレスマルチマーカー及び糖化ストレスバイオマーカーやタバコ煙曝露マーカーの毛髪への蓄積から、タバコ煙曝露が酸化ストレス及び関連ストレスに影響を及ぼすことを複合的に解析できた。全研究期間において、生体酸化ストレス関連マルチマーカーを同時計測することで、どのバイオマーカーが影響しているのか、特に喫煙との関連で明らかにできた。本研究は、非侵襲的に酸化ストレス及び関連ストレスの実態を選択的かつ高感度に測定でき、疾病の早期診断や生活習慣との関連から疾病予防につながり、今後、急性及び慢性の酸化ストレス発生メカニズムの解明など関連分野への波及効果が期待できる。インチューブ固相マイクロ抽出(SPME)法とLCーMS/MS法の連結により、複数の酸化ストレスバイオマーカーを同時計測するオンライン自動分析法を開発した。
技術哲学のナラティブ的展開

人工物を介した世界経験の解明を基礎として、(1)技術的知識の知識論、(2)人工物にめぐる規範や責任のあり方を解明し、技術における実践的知識のありかたを統合的に研究した。その際、オランダを中心とする現在の技術哲学の世界的な研究動向を視野に入れたが、同時に現場の技術者に聞き取りを行い、その成果をもとに論文、図書、口頭での発表を行った。原子力を中心に、工学や技術、教育の専門家と教育面での議論を行い、教科書などの形で公表した。25年度は、技術という実践的営為・知識の統合的な解明を念頭に、技術的知識の哲学的、倫理学的議論に重点を置き、人工物の持つ道徳性や技術者の責任を中心に研究を進め、成果を報告した。(1)本研究では技術者からの聞き取りをおなっているが、25年度はこれまでおこなわれてきた聞き取りをもとに、文献資料との突き合わせを行い、問題点を抽出した。その際に重要となったのは、日本の技術発展との関連性をつける作業である。その一部を、原発事故に関連する研究として、リスボンで開催された国際技術哲学会で報告した。(2)(1)を踏まえつつ技術哲学、技術者の責任に関する文献研究を進めた。技術的人工物の製作に関わる技術的、自然科学的知識に関する知識論的研究や、使用者の意図やエンジニアの課題がいかに人工物に埋め込まれ、倫理的意義を担うかについての技術哲学的な研究を進め、それと関連づけて技術者が複雑な技術システムの中でいかなる責任を負うかについて検討した。この点については、ミュンヘンでの独日統合学会でその試論を発表した。(3)哲学研究が現場状況といかに切り結ぶべきかが、とくにこの分野において現在的に問われていることに鑑み、大学・高専・高校の教員と現場での技術倫理の教育について検討の機会をもち、上記の成果を教育面でいかに生かすかについて検討を進めた。26年度は技術という実践的営為・知識の統合的理解を念頭に、技術的行為の哲学的、倫理学的な議論に力点を置き、人工物を介した意味的な媒介や技術者の責任を中心に研究し、成果を学会等で報告した。(1)26年度は、これまでの聞き取りの一部を整理し、科学技術倫理の教科書のなかで公開した(印刷中)。その際、原子力の初期の開発を題材として、技術者倫理に関わる問題がどこにあり、どのように技術者になる人びとはそれを踏まえればよいのかといった課題を摘出した。(2)(1)と平行して文献研究を進め、人工物の持つ意味、意味的な媒介と倫理について研究をすすめた。これまでの研究で人工物の機能についての研究は行ってきたが、それを技術を営み行為と関連づけることは行ってこなかった。また、人工物の機能を身体の拡大と捉える議論との対決も行ってこなかった。26年度の研究では、これらの点を明らかにし、技術的行為にとっての責任の及ぶ範囲が何であるかを解明した。この成果は、応用哲学会、日蘭技術哲学ワークショップなどで試論として発表された。(3)また、ミクロな身体的関係にとどまらず、マクロな社会・経済システムの中で機能をどう捉えるかという方面についても研究に着手した。ただし、26年度はその手始めとして以下にこの二つの次元を結びつけるかという点に議論を絞ることとなった。この成果は社会・経済システム学会関東支部研究会において発表された。27年度は前年度までの成果をもとに、技術的行為の哲学的、倫理学的な議論のとりまとめを行った。26年度には、技術者からの聞き取りをもとに原子力の初期の開発を題材として、技術者倫理に関わる問題の所在と、現在の技術者にとって踏まえれるべき課題の摘出を行ったが、本年度にはとくにそれらを責任に関する倫理学的問題と関係づけて論じることで、全体の統合を図った。これは25年度に行った、複雑な技術システムの中でいかなる責任を負うかという課題をより広い文脈から再検討したものである。以上のように、本研究においては、聞き取りをもとにすることで、技術をめぐる哲学的・倫理学的な議論により事象に基づいた具体的な内実を与え、かつ日本の事例に則した成果を出すことができた。本研究は、技術の内的構造にまで踏み込んだ研究を目指し、(1)技術をめぐる多様な問題のうち技術的知識の問題に着目する技術の知識論、(2)人工物が帯びる規範性の意味やそれを取り巻く暗黙知の構造について検討し、技術における実践的知識のあり方を統合的に解明する規範論を研究目的に設定した。26年度はそれぞれについて日本の事例に則した研究を進め、部分的ないし試論という形ではあるが、研究成果を内外で報告することができたという意味で、研究は順調に進んでいる。人文学引き続き工学知の知識論、規範論の研究を進めるが、その際に工学におけるいわゆる工学的判断の構造により分け入って考察をすすめ、土木技術において旧来の技術がいかに生かされ、個々の具体的な設計に至るかを跡づける作業を進める。

あわせて、イノベーションにおける早発性と工学的判断についての検討し、責任ある技術開発とは何かを解明することに議論を進める。26年度には中国の瀋陽で開かれる国際技術哲学会や、今年の冬に予定されている第二回日蘭技術哲学ワークショップで報告するなどして海外の研究者との交流を進めると同時に、科学技術社会論学会等国内の学会でも報告する予定でいる。本研究は、技術の内的構造にまで踏み込んだ研究を目指し、(1)技術をめぐる多様な問題のうち技術的知識の問題に着目する技術的知識の知識論、(2)人工物が帯びる規範性の含意やそれを取り巻く暗黙知との関わりを検討し、技術における実践的知識のありかたを統合的に解明する規範論を研究目的の軸に設定した。25年度はそれぞれについて日本の事例に則した研究を進め、試論の形でではあるがとりあえずの成果報告を海外で行うことができたという意味で、研究は順調に進展していると言ってよい。また、インタビューについては若干成果が表には出てきていないが、研究期間中には一定のとりまとめができるよう進行中であり、この面についても26年度以降の研究の基礎が進んだと理解している。物品費として納入の図書が、到着が遅れ、翌年に支払いを延期した。引き続き工学知の知識論、規範論の研究を進めるが、その際、工学的知識の専門的内容にではなく、それらが設計にいかに生かされいかなる工学的判断がなされたかの経路の記述に重点を置く。その際、水力発電など原子力以前の知識が原子力発電の技術にいかに生かされたかを具体的に跡づける作業を進めるが、必要に応じて、当該分野の技術者のほか、専門研究者や科学技術社会論の専門家に助言を求めることも検討している。上記とあわせ、技術的知識について基礎構造の理論化をすすめる。その際、技術移転に際していかなる知識が導入され、そのうちいかなる知識が顧みられなくなったか、従来の技術的知識や暗黙知がいかなる形で活用され、変容したかに焦点を当てる。こと暗黙知に関しては、有名なM・ポランニーの暗黙知の概念のほか、Harry Collinsの暗黙知、明示知の議論、中岡哲郎の集団として獲得される熟練、野中郁次郎の知識経営論などを参照する。26年度にはオランダのトウェンテ工科大学でオランダとの共同セミナーをするほか、東アジア応用哲学会議で報告するなど、昨年と同様に海外の研究者との交流を進め、日本の技術のローカルな特徴を明確化する。27年度には成果をまとめ、再び国際技術哲学会ほかで報告する予定である。金額的に多くないため、本年度の予算に組み入れ、予定通り、本年度の予算を執行する予定である。25年度は聞き取りの作業よりも、その周辺の文献との照合に重点を置いたため、聞き取り結果のテープ起こしのための謝金にゆとりが出た。ただし、作業自体に大きな変更はない。本年度にテープ起こしのしゃきんとして繰り越し分を使うほか、当初の研究目的を充実させるため、この分野で技術者や職人に聞き取りをしている研究者からの情報提供などにも使用する予定である。