hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
選択的活性化第X因子阻害剤に対する抗凝固的効果判定法の確立

○研究目的:近年,血栓症などに対して出血性合併症を増大させることなく,優れた抗血栓効果を可能とした活性化第X因子の作用を抑制する抗活性化第X因子阻害薬(抗FXa薬)が多数開発されてきている.これら薬剤は固定用量で一貫した有効性を示すため,血中濃度やその凝固抑制効果をモニタリングする必要がなく,薬物相互作用の可能性も少ないとされているが,出血性副作用は皆無ではなく,出血などの緊急時には抗凝固効果判定モニタリングが必要であり,合併症を事前に予防・評価する為の簡便で適切な測定法の開発が望まれている.我々は,各種ヘパリン系薬剤の阻害活性法を確立し,患者症例の抗凝固効果判定を目的とした臨床有用性を検討した.○研究方法:フォンダパリヌクスに代表される選択的抗FXa薬に関しての抗凝固効果モニタリングを,各種抗凝固薬(未分画ヘパリン,低分子ヘパリン(エノキサパリン・ダルテパリン),ダナパロイド,アルガトロバンと比較しながら、確立できるか検討した.検討時点では,ダビガトラン・リバロキサバンなどの経口抗凝固薬は入手困難で検討できなかった.○研究成果:有効血中濃度域では,活性化部分トロンボプラスチン時間(aPTT)は延長せずモニタリングは困難であるが,合成基質法や凝固時間法による抗FXa活性測定,トロンビン生成試験では,モニタリング可能と推測された.フィブリンゲル形成の度合いを測定するソノクロットにおいても,パラメーターの設定(全血凝固時間およびClot Rateの比)により,モニタリングできると思われた.今後は,臨床検体を用いて通常抗凝固モニタリングも少数行っているが,出血性副作用・血栓症イベントに関する転帰など検討数を増やして,これらの抗凝固効果判定モニタリング法の有用性を検討する予定である.○研究目的:近年,血栓症などに対して出血性合併症を増大させることなく,優れた抗血栓効果を可能とした活性化第X因子の作用を抑制する抗活性化第X因子阻害薬(抗FXa薬)が多数開発されてきている.これら薬剤は固定用量で一貫した有効性を示すため,血中濃度やその凝固抑制効果をモニタリングする必要がなく,薬物相互作用の可能性も少ないとされているが,出血性副作用は皆無ではなく,出血などの緊急時には抗凝固効果判定モニタリングが必要であり,合併症を事前に予防・評価する為の簡便で適切な測定法の開発が望まれている.我々は,各種ヘパリン系薬剤の阻害活性法を確立し,患者症例の抗凝固効果判定を目的とした臨床有用性を検討した.○研究方法:フォンダパリヌクスに代表される選択的抗FXa薬に関しての抗凝固効果モニタリングを,各種抗凝固薬(未分画ヘパリン,低分子ヘパリン(エノキサパリン・ダルテパリン),ダナパロイド,アルガトロバンと比較しながら、確立できるか検討した.検討時点では,ダビガトラン・リバロキサバンなどの経口抗凝固薬は入手困難で検討できなかった.○研究成果:有効血中濃度域では,活性化部分トロンボプラスチン時間(aPTT)は延長せずモニタリングは困難であるが,合成基質法や凝固時間法による抗FXa活性測定,トロンビン生成試験では,モニタリング可能と推測された.フィブリンゲル形成の度合いを測定するソノクロットにおいても,パラメーターの設定(全血凝固時間およびClot Rateの比)により,モニタリングできると思われた.今後は,臨床検体を用いて通常抗凝固モニタリングも少数行っているが,出血性副作用・血栓症イベントに関する転帰など検討数を増やして,これらの抗凝固効果判定モニタリング法の有用性を検討する予定である.
ペプチド系レニン阻害活性物質類の効率キラル合成と分子設計

1.キラル合成子開発によるルート完全なジアステレオ選択性で進行することが明らかになっている分子内ラジカル環化反応による2-オキサゾリジノン系キラル合成子開発において2-置換えジクロロアセチル基を用いることにより3連続不斉中心を有する合成子を開発し、次いで(Me_3Si)_3SiHによるラジカル条件下での脱クロル化により、ほぼ完全なジアステレオ選択性で光学的に純粋な合成子へと変換することに成功した。本手法を3連続不斉中心を持つ水酸化アミノ酸類合成に応用し、それらを主要構成成分とする生理活性ペプチド類の合成ルートを開発した。2.不斉補助剤の活用ルートすでに開発済みであった2-オキサゾリジノン系不斉補助剤を水酸化アミノ酸のキラル合成に利用するため、N-アセチル体とα-アミノアルデヒド類とのジアステレオ選択的アルドール反応を検討したところ、従来反応性・選択性ともに低い本反応において、高収率・高ジアステレオ選択性を実現できることが明らかになった。レニン阻害活性ペプチド類の基本骨格であるスタチンの合成も、N-Boc-L-leucinalを用いることにより簡便に行うことに成功した。3.新規不斉配位子による触媒反応ルートα-アミノケトンの還元による2-アミノアルコール合成を目的に、ケトン類の触媒的不斉還元について検討し所期の目的を達した。即ち、当グループにより開発された2-オキサゾリジノン系不斉補助剤HMCOxの開環アミノアルコール体を触媒としたBH_3による還元において、最高99:1のエナンチオ選択性を実現することができた。幅広い応用展開か期待できる。1.キラル合成子の開発ケトピン酸誘導体を不斉補助剤とした2-オキサゾロンへのハロゲン化アルキルのラジカル付加反応を検討した結果、ケトピン酸誘導体中にハロゲン化カルボニル基を導入することによりRu(II)触媒下ジアステレオ選択的分子内ラジカル環化反応を行うことに成功し、ハロゲン化スタチン類の光学活性体の効率合成を達成した。また、3連続不斉中心を有する2-アミノアルコール類合成への応用も始めている。各種ニトロン類と2-オキサゾロンとの[2+3]環化付加反応も、位置およびジアステレオ選択的に進行することが明らかとなり2、3-ジアミノアルコールキラル合成子として利用可能なものとすることができた。2.不斉補助剤の活用2-オキサゾロンとシクロペンタジエン類およびアントラセン類とのDiels-Alder付加体の(1S,2R)-2-methoxy-1-apocamphancarboxylic acid(MACacid)による光学分割により、双環性キラル2-オキサゾリジノン類を合成し、ジアステレオ選択的アルドール反応への利用を検討したところ、従来の不斉補助剤を凌駕する高選択性を持つことが明かになった。alpha-アミノアルデヒドとの反応によりスタチンやブレオマイシンA_2中に含まれる4-amino-3-hydroxy-2-methylpentanoic acidを光学純度よく合成することに成功した。双環性2-オキサゾリジノン類を開環することによってえられる2-アミノアルコール類の誘導体を触媒とした反応を検討したところ、ジエチル亜鉛によるアルデヒドのエチル化反応が高エナンチオ選択的に進行することがわかり、さらに窒素上の置換基を変化させることで選択性を完全に逆転させることができることが明らかとなった。キラル合成子開発によるルート完全なジアステレオ選択性で進行することが明らかになっている分子内ラジカル環化反応による2-オキサゾリジノン系キラル合成子開発において2-置換ジクロロアセチル基を用いることにより3連続不斉中心を有する合成子を開発し、次いで(Me_3Si)_3SiHによるラジカル条件下での脱クロル化により、ほぼ完全なジアステレオ選択性で光学的に純粋な合成子へと変換することに成功した。

不斉補助剤の活用ルートすでに開発済みであった2-オキサゾリジノン系不斉補助剤を水酸化アミノ酸のキラル合成に利用するため、N-アセチル体とα-アミノアルデヒド類とのジアステレオ選択的アルドール反応を検討したところ、従来反応性・選択性ともに低い本反応において、高収率・高ジアステレオ選択性を実現できることが明らかになった。レニン阻害活性ペプチド類の基本骨格であるスタチンの合成も、N-Boc-L-leucinalを用いることにより簡便に行うことに成功した。新規不斉配位子による触媒反応ルートα-アミノケトンの還元による2-アミノアルコール合成を目的に、ケトン類の触媒的不斉還元について検討し、所期の目的を達した。即ち、当グループにより開発された2-オキサゾリジノン系不斉補助剤HMCO_Xの開環アミノアルコール体を触媒としたBH_3による還元において、最高99:1のエナンチオ選択性を実現することができた。
歩行開始期の子どもをもつ親に対する養育支援プログラムの開発

本研究の目的は、(1)2歳前後に始まるとされる反抗期における家族システムの変化を、多様な測定法によって重層的に記述すること、(2)反抗期をはさんだ歩行開始期の養育支援の具体的手立てを構築することであった。これらの目的を達成するために3つの課題を設定した。すなわち、(1)1歳児の親子を同一の変数を用いて2歳時点と3歳時点で測定し、各変数の変化の様相を明らかにすること、(2)反抗期の始まりから収束までの親子システムの変化を縦断的に測定し、システムの変化のプロセスを記述すること、(3)歩行開始期の子どもをもつ親や家族に対する養育支援を目的としたプログラムを開発することであった。研究成果を課題に即してまとめると次のようになる。(1)1歳、2歳、3歳の横断データ(全て第一子)を合計676名分収集した。このうち1歳の対象を3歳になるまで追跡した縦断データを約100名分収集した。このような体系的なデータはおそらく日本では初めてのものであろう。第一次分析の結果、3歳時点では対象者の約50%が反抗は強くなったと回答したのに対し、自己主張は約70%が強くなったと回答した。わが国の子どもの社会化の現場に、従来とは異なる変化が起きている可能性が示唆された。次に、親子システムを構成する変数を特定化できた。それらは、子どもの反抗の程度、子どもの言語発達、子どもの生活習慣の自立、親による子どもの言動の意味の読み取り、親による社会的資源の利用であった。これらの変数の効き方によって、親子システムの変化の様相には違いが生み出されるが、変化のパターンには共通性がみられた。今後、これらの変数を基軸にすえて約1年半の親子システムにおける時系列的変化を整理し、養育支援者のためのプログラムの作成に取り組む予定である。最後に養育支援を目的にしたリーフレット「いやいや期(反抗期)の子どもとつきあうには?」を作成した。この時期の親の多くが「いったいこのすさまじい反抗がいつまで続くのか?」と先行きの見えなさを訴えることから、子ども側の行動の変化と親側の受け止め方に焦点化して、おおよその方向性を示した。このリーフレットを、市区町村の乳幼児健診や子育て支援事業との連携によって配布し、その効果を確認することは今後の課題である。本年度の研究実施計画は、(1)1歳児の追跡研究(質問紙調査)、(2)1歳児の家庭訪問(面接調査)、(3)母子保健事業の実態調査、(4)研究成果の発表、の4点であった。それぞれについての結果と概要は以下の通りである。(1)1歳児の追跡研究は2歳時点での調査を終え、次の3歳時点での調査を開始した。1年後には3年間分の縦断データを収集完了する予定である。(2)1歳児の家庭訪問は当初3歳時点までを予定していたが、反抗・自己主張の開始やピークの時期に個人差が認められた。したがって一律に3歳で面接調査を打ち切ることはできず、対象の母子の状況にあわせて終了時期を決めることになった。(3)母子保健事業の実態調査は現在進行中であり、年度末には終了する予定である。

(4)研究成果は、日本教育心理学会(1件)および日本発達心理学会(2件)において発表した。本研究は縦断的方法を採用するため、1歳児のデータから出発し、同じ親子の2歳のデータ、そして同じ親子の3歳のデータを全てそろえて意味あるデータとなる。したがって、各年齢のデータを全てそろえること自体がかなり大きな目的となった。とはいえ対象児の誕生月にあわせてデータ収集をおこなうため、データ収集期間が長くなること、その間に対象者側の事情が変わること(例えば家庭の事情で協力が困難になるなど)、動機づけが低下することなどの問題も出てきた。その対策として、個別に連絡をとったり、調査結果を「子育て通信」のような形でフィードバックして興味・関心を維持することに努めてきた。したがって論文化は、来年度以降の課題と考えている。本年度の研究実施計画は、(1)2歳児の追跡研究(質問紙調査)、(2)3歳児の家庭訪問(面接調査)、(3)養育支援プログラムの開発、(4)研究成果の発表、の4点であった。それぞれについての結果と概要は以下の通りである。(1)2歳児の追跡研究は3歳時点での調査を完了した。最終的な収集データ数は約100名であった。1歳から3歳までを追跡した縦断データは、おそらく日本では初めての組織的なものと考えられる。これらのデータ分析と成果の発表は順次実施する予定である。(2)3歳児の家庭訪問は最終的に5組の親子を対象として、各ケースとも36か月過ぎまで継続実施された。1か月半に1度という短期の測定間隔による複数のデータを蓄積することによって、発達のメカニズムを記述可能な段階に到達した。現在、投稿論文として準備中である。さらに、親子システムの変化プロセスを記述することにより、この時期の親子関係の再構築が適切に進行しないケースに対する援助のポイントが、把握可能になったと考えられる。(3)養育支援プログラムの開発については、「反抗期(いやいや期)の子どもをもつ親支援のためのリーフレット」を作成した。リーフレットの基礎資料となる1歳から3歳までの追跡データの収集完了が平成18年1月末であったため、このリーフレットを活用した実際のプログラムの検討は今後の課題として残った。なお市町村や区の子育て支援センター、児童相談所、保健センターなどに配布・活用のためのネットワークを構築中であり、このネットワークにリーフレットをのせる予定である。(4)本研究の成果は、国際学会(Society for Research in Child Development,2005)1件および国内学会(日本発達心理学会,2006)3件、合計4件のポスター発表にまとめられた。さらに学術論文1件を含む2件も成果として刊行された。
電気の影響を加味した流体の数学解析

ある流体中に別の液滴が存在する状態を考えた二相流体のモデルは,一般に定常状態が球体となることが知られている.一方,電場を作用させると定常解が楕円体となる.本研究では,電気流体力学の分野に現れるTaylor-Melcherモデルからこの定常解を記述できるかを解析する.また,自由境界を持つ二相問題は今までFourier変換を用いた解析がほとんどであったが,本研究ではLayerポテンシャルを用いた解析を行う.これにより未知関数同士が合成積の形で関連付けられ,煩雑な計算を避けることができると期待される.また,楕円体の形状解析にも応用ができると考えている.ある流体中に別の液滴が存在する状態を考えた二相流体のモデルは,一般に定常状態が球体となることが知られている.一方,電場を作用させると定常解が楕円体となる.本研究では,電気流体力学の分野に現れるTaylor-Melcherモデルからこの定常解を記述できるかを解析する.また,自由境界を持つ二相問題は今までFourier変換を用いた解析がほとんどであったが,本研究ではLayerポテンシャルを用いた解析を行う.これにより未知関数同士が合成積の形で関連付けられ,煩雑な計算を避けることができると期待される.また,楕円体の形状解析にも応用ができると考えている.
日本的ブランド戦略に関する研究-競争構造との関連に注目して-

本研究は、日本のマーケティング戦略の固有性を、とくに内外の研究者が日本のブランド戦略の特徴にあげている「企業ブランド」に焦点をあてて明らかにすることを目的に実施された。現在、企業名が個別製品のマーケティング戦略で大きな位置を占める日本企業を観察すると、a)花王石鹸など、当初から企業名と製品名を合わせてブランドとしたもの、b)ソニーなど、本来ブランド名だったものが企業名になったもの、c)資生堂など、当初から個別ブランド名と企業名を併用しているものの、大きく3つのタイプに分類することができる。このことは、日本の企業ブランドの成り立ちが多様であり、ダイナミズムを有することを意味する。また、企業ブランドを採用する利点として、a)製品の追加、変更が容易であること、b)提供者と顧客との関係が形成可能なことがあげられる。本研究は、上述した利点を有する企業名を重視するブランド戦略の優位性を日本の文化的側面ではなく、競争構造の中に求めている。というのは、このようなアプローチを採用することで、日本における企業間のブランド戦略の相違やブランド戦略の変遷を説明することが可能になると思ったからである。分析の結果、企業名を重視している企業は、a)同質的かつ集中的な競争を展開している市場、b)市場が流動的であり広範囲にわたり頻繁かつ多数の新製品導入が必要とされる市場、c)顧客が製品を選択する際、製品そのものよりも誰がその製品の提供者かが重視される市場、で競争していることが示された。このことは、逆に、日本企業であってもこのような競争構造を持たない市場で展開している場合や競争構造が変化するばらば、その戦略的優位性を失うことを意味している。以上の考察は、ブランド戦略の国際比較およびブランド戦略のダイナミズムを説明する新たな分析視点を提示するものである。
潜在的情報の推定モデルに基づく多言語処理の研究

本年度は、前年度に提案した翻訳先言語における構文情報を活用したニューラル機械翻訳モデルの分析を行なった。これまでの評価方法では、提案モデルを用いて翻訳文の生成を行ない、自動評価指標を用いて翻訳性能を評価してきた。これに加えて、翻訳文の構文木構造の同時推定を行い、提案モデルが推定した構文木構造情報についても分析を行なった。構文木構造情報としては係り受け構文構造に着目し、実際に単語間の係り受け関係がやや誤りは含むものの、提案モデルにより推定が可能であることを確認した。得られた研究成果は論文にまとめ、国際会議にて発表を行なった。また、前前年度の翻訳元言語側の構文木構造を他の翻訳言語対タスクに適用し、更なる分析を実施した。得られた研究成果は論文にまとめ、現在投稿中である。以下にそれぞれの研究実績の概要を挙げる。(1)翻訳先言語における構文情報の導入:前年度に提案した、翻訳先言語側の構文木情報を学習するモデルについて追加の実験を行なった。また、得られた翻訳結果の有する構文木について提案モデルで推定を行ない、翻訳文生成ならびに生成結果の構文解析が達成できていることを確認した。得られた研究成果は、言語処理分野の最高峰国際会議ACLにて受理され、2017年8月に口頭発表を行った(採択率22%)。本研究は、アメリカ合衆国ニューヨーク大学との共同研究成果である。(2)前前年度に提案した、翻訳元言語側で得られた構文木構造を利用するニューラル機械翻訳モデルに関する更なる分析を行なった。翻訳対象言語として新たに中日翻訳タスクへ適用し、翻訳元言語側で利用した構文木には句構造情報を用いた。ここでは日中翻訳において、中国語の句の情報あるいは単語の情報のどちらが日本語への翻訳の際に有用であるかなど分析を行った。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、翻訳元言語における構文構造を利用した、ニューラル機械翻訳モデルの提案を行なった。ニューラル機械翻訳モデルは、単一のニューラルネットワークで記述された翻訳モデルであり、比較的単純なモデル構造でありながらも、英仏・英独などのいくつかの欧州言語組おける翻訳タスクにおいて、高い翻訳性能を報告している。しかしながら、これら既存のニューラル機械翻訳モデルでは、言語構造の差異や特徴に着目しておらず、また、モデル化に際して、各言語に内在する構造情報などは一切利用されていなかった。ニューラル機械翻訳以前の研究では、言語構造の異なる遠縁の言語組(日本語と英語など)を対象とする際、各言語の構文情報をうまく取り入れることで翻訳性能が改善することが報告されている。このような知見に基づいて、まず、翻訳元言語の構文情報として句構造情報に着目し、モデルの開発を進めた。提案モデルは、以下の3つの特徴を有する。1)翻訳元言語における句構造情報を陽に利用、2)入力単語あるいは入力句と、出力単語の関連度合いを同時学習、3)サンプリングに基づく手法を導入し、ニューラル機械翻訳モデルの学習コストを削減、学習の効率化をはかる。実データを用いて小規模な英日翻訳実験を行なったところ、提案モデルが既存モデルの性能を改善し、入力単語/句と出力単語間の関連度合いもまた柔軟に学習していることを確認した。以上、得られた研究成果は論文にまとめ、国内会議にて発表を行った。本研究内容は国内会議で評価されており、言語処理学会にて発表した際に若手奨励賞を受賞した(若手奨励賞受賞件数: 5件/ 194件)。本年度は、構文情報を導入することで、既存のニューラル機械翻訳モデルの性能にさらなる改善が見込めることがわかった。実際に、英日翻訳タスクに提案モデルを適用し、得られた翻訳文の分析を行ったところ、翻訳元言語の句構造情報を利用することで、例えば英日翻訳の場合、翻訳先言語(英語)の冠詞を伴う名詞句と、翻訳先言語(日本語)の名詞を、高く関連づけていることなどがわかり、ある程度、期待していた通りの結果を得た。また、先行研究の成果を利用することで、翻訳モデルにおける学習コストの削減にも成功している。今後の大規模なデータを用いた実験に向けて、実装面においても十分な準備を行うことができた。本年度は、前年度に提案したモデルの改良と、翻訳先言語における構文情報を活用したニューラル機械翻訳モデルの提案を行った。得られた研究成果は論文にまとめ、国際会議・国内会議などでそれぞれ発表を行なった。以下に、3つの研究実績の概要を挙げる。(1)翻訳元言語における構文情報の導入:前年度の研究成果を元に、モデル構造の一部を改良した。大規模データを用いた英日翻訳実験を行い、提案モデルの有効性を確認した。研究成果は、自然言語処理分野の最高峰国際会議ACLに受理され(採択率28%)、2016年8月に発表を行なった。(2)文字に基づく翻訳モデル:提案手法(1)は単語単位に出力を行う翻訳モデルであるが、これを文字単位で翻訳するモデルへと拡張した。英日翻訳実験を通して、両単位の翻訳モデルを比較・評価し、得られた結果を、2016年12月にアジア言語対の機械翻訳分野の国際ワークショップWATにて発表した。(3)翻訳先言語における構文情報の導入:ニューラル機械翻訳モデルにおける構文情報の導入は翻訳元言語側にのみ留まっていた。本研究では、翻訳先言語における係り受け構造情報に着目し、翻訳文の生成とその生成文の係り受け構造情報を同時学習する新たな翻訳モデルの提案を行ない、日英翻訳において翻訳性能の改善を確認した。

研究成果は、国内会議である言語処理学会にて2017年3月に発表を行なった。その後、実験結果を追加し、まとめた研究成果が、言語処理分野の最高峰国際会議ACLにて受理された(2017年8月に発表予定)。本研究は、アメリカ合衆国ニューヨーク大学との共同研究成果である。本年度は、構文構造情報を利用した新たなニューラル機械翻訳モデルの提案を行った。翻訳元言語、翻訳先言語それぞれにおいて、モデルの提案を行った。いずれの提案モデルも、遠縁の言語組であるとされる英日翻訳などの翻訳タスクに適用し、翻訳性能の比較・評価を行なったところ、提案手法による翻訳性能の改善を確認することができた。本年度は、前年度に提案した翻訳先言語における構文情報を活用したニューラル機械翻訳モデルの分析を行なった。これまでの評価方法では、提案モデルを用いて翻訳文の生成を行ない、自動評価指標を用いて翻訳性能を評価してきた。これに加えて、翻訳文の構文木構造の同時推定を行い、提案モデルが推定した構文木構造情報についても分析を行なった。構文木構造情報としては係り受け構文構造に着目し、実際に単語間の係り受け関係がやや誤りは含むものの、提案モデルにより推定が可能であることを確認した。得られた研究成果は論文にまとめ、国際会議にて発表を行なった。また、前前年度の翻訳元言語側の構文木構造を他の翻訳言語対タスクに適用し、更なる分析を実施した。得られた研究成果は論文にまとめ、現在投稿中である。以下にそれぞれの研究実績の概要を挙げる。(1)翻訳先言語における構文情報の導入:前年度に提案した、翻訳先言語側の構文木情報を学習するモデルについて追加の実験を行なった。また、得られた翻訳結果の有する構文木について提案モデルで推定を行ない、翻訳文生成ならびに生成結果の構文解析が達成できていることを確認した。得られた研究成果は、言語処理分野の最高峰国際会議ACLにて受理され、2017年8月に口頭発表を行った(採択率22%)。(2)前前年度に提案した、翻訳元言語側で得られた構文木構造を利用するニューラル機械翻訳モデルに関する更なる分析を行なった。翻訳対象言語として新たに中日翻訳タスクへ適用し、翻訳元言語側で利用した構文木には句構造情報を用いた。ここでは日中翻訳において、中国語の句の情報あるいは単語の情報のどちらが日本語への翻訳の際に有用であるかなど分析を行った。今後は、本年度の提案モデルをさらに改良し、小規模・大規模それぞれ実データを用いて翻訳性能の比較・評価実験を行う予定である。また、現在は、提案モデルを英日翻訳のみに適用しているため、その他の言語組においても同様の結果が得られるか調査していきたい。これまで英日・日英言語組、そして、いくつかの欧州言語組を翻訳対象として主に取り扱ってきた。今後は、そのほか欧州言語組やアジア言語組などにおける提案モデルの有効性についてさらなる調査を行なう。また、各言語においてどのような構文的性質を利用することで、モデルの性能改善に繋がるかなど分析を進めていく予定である。
プラナリアPOU遺伝子の発現と脳の再生に関する研究

POUドメインと呼ばれる配列(一次構造)は細胞分化に関わる一群の遺伝子にコードされているタンパク質に見出された共通の構造でありDNAとの結合に関与していると考えられている。近年、このPOUドメイン遺伝子は様々な生物から単離され、そのうちのいくつかのものは神経系の発生・分化に深く関与していることが明らかになってきた。一方、扁形動物プラナリアは、はしご状神経系をもち、進化学的に、中枢神経系の発達したもっとも下等な動物である。しかも、この動物は体のどの部分からでも神経系を含めて完全な個体を再生することができるというユニークな特性をもつ。本研究では、私が昨年度に単離し、全一次構造を決定したDjPOU1(プラナリアPOU遺伝子1)に加えて、新たなPOU遺伝子DjPOU3の単離に成功し、その全一次配列を決定した。さらに、これら2つのPOU遺伝子の発現について調べることを試みた。DjPOU3はアミノ酸600残基からなるタンパク質と推定され、POUドメインは中央からC末端側に見い出された。またPOUドメインのC末端側に連続したアスパラギンの配列がみられた。DNAデータベース中でDjPOU3と類似の遺伝子の検索を行ったところ、つい最近報告されたラットBrn5、マウスEmb、ゼブラフィッシュPOU[C]のPOUドメイン遺伝子と極めて高い類似性を示した。しかし、その類似性はPOUドメインに限定されていた。DjPOU3の発現をノザンブロット法により調べたところDjPOU1に比べ体の前方でのより限定された発現がみられた。このことは発生の時期にもよるがBrn5、Emb、POU[C]がいずれも神経系で発現していることを考えあわせると、DjPOU3もプラナリアの神経系、とりわけ脳でつよく発現していることを示唆している。そこでより詳しく発現領域を調べるためin situハイブリダイゼーション法を試みたが、現在までのところ明確なシグナルは得られていない。(DjPOU1についても同様)そこで遺伝子産物に対する抗体により、発現領域を調べることにした。その第一段階として、PCR法を用いてDjPOU1と3の各々をマルトース結合タンパク質に融合したタンパク質を大腸菌中で大量につくることを試み最近それに成功した。今後は、これらの融合タンパク質に対する抗体を作製し、DjPOU1及び3発現領域を明らかにするとともにプラナリアの脳の再生現象をPOUドメイン遺伝子に発現という点から調べていく予定である。
末梢神経損傷修復に関する実験的研究

末梢神経再生メカニズムの解明の検索として、1)圧挫神経損傷モデルと自家神経移植モデルにおける再生神経周膜の形態と機能、2)神経損傷によって生じるneural scara内におけるSchwanr細胞や再生軸索の動態の検討を施行した。1.成熟ラットの坐骨神経を圧挫損傷し、神経周膜の再生過程を光学顕微鏡ならびに電子顕微鏡にて観察した。線維芽細胞様の細胞が神経再生時において、神経束内にコンパートメントを形成し、再生軸索にとって最適な環境を作りだすとともに、神線線維を保護するために固有の透過性は除々に回復する所見が得られた。2.神経自家移植時の神経周膜の再生は、神経束内の線維細胞が線維芽細胞に脱分化して増殖し神経周膜細胞へと分化する過程が観察された。神経周膜細胞の再生過程は軸索の再生と強い関連性が認められた。3.neural scar内では、再生Schwann細胞の起源として、2種類があると考えられた。ほとんどの再生Schwann細胞は両切断端から索状に伸ぴてきたものであった。一方、neural scar中央部においては、一部の再生Schwann細胞は線維芽細胞と同一起源と考えられる所見が得られたが、これらは機能として未熟と考えられた。再生軸索が未成熟な時期には、再生軸索は認められなかった。再生軸索がいくつか集まり索状構造を形成する時期に軸索の再生が認められた。1.成熟ラットの坐骨神経を圧挫損傷し、神経周膜の再生過程を光学顕微鏡学的ならびに電子顕微鏡学的に損傷後36週まで観察するとともに、透過性の変化についても蛍光顕微鏡を用いて損傷後36週まで観察した。2.神経束被膜部では損傷後2週までは線維芽細胞様の細胞が同心円状に配列していた。損傷後4週および8週になると神経周膜細胞が神経束全周を1層から2層になってとり囲んでおり、神経周膜の層構造は損傷後24週および36週になると正常例と同様6層前後に回復していた。一方神経束内では、損傷後1週より線維芽細胞様の細胞がコンパートメントを形成していた。損傷後4週および8週にはコンパートメントを形成する細胞は神経周膜細胞の特徴を有していた。しかし、損傷後24週,36週と経過するにしたがってコンパートメントは退化していた。以上の電子顕微鏡学的所見より神経周膜細胞は線維芽細胞より発生すると考えられた。3.正常坐骨神経ではEBAは神経束内へは浸潤しなかった。圧挫により損傷後4週および8週ではEBAは神経束内へ広範に浸潤していたが、損傷後36週になるとEBAは減少していた。4.以上の実験結果より、神経周膜細胞は神経再生時においては神経束内にコンパートメントを形成することにより再生神経線維にとって最適な環境をより早期に作り出すとともに、成熟した神経線維を保護するために固有の透過性を有し、この透過性は圧挫損傷により障害されるが除々に回復していくことが示唆された。ラット坐骨神経切断後の切断間隙に形成されたneural scar内の再生Schwann細胞,線維芽細胞および再生軸索の関係を免疫組織化学ならびに酵素組織化学を用いて光学顕微鏡下の観察し検討を加えた.1)再生Schwann細胞の起源には2種類あると考えられた.再生Schwann細胞の大部分は両切断端より索状に伸びてきた.これらのSchwann細胞の再生力は術後14日目には両切断端間に差がなくなった.一方, neural scar中央部においては,一部の再生Schwann細胞が線維芽細胞と同起源と考えられる所見が認められた.これらの再生Schwann細胞は機能的には未熟と考えられた.2)再生Schwann細胞が未熟な時期には再生軸索を認めることはできなかった.しかし再生軸索がいくつか集まり索状構造を形成する術後21日目にはneural Scar中央部においても軸索の再生が観察された.これらの再生軸索は,再生

Schwann細胞および再生神経周膜により取り囲まれていた.以上の結果を得るにあたり,抗Sー100蛋白抗体はSchwann細胞の,抗第XIII因子関連抗原抗体は線維芽細胞のmakerとして有用であった. Karnovsky法は比較的容易な方法としてacetylcholinesterase陽性軸索の証明に利用し得た.
相同組換え遺伝子導入による発癌機構の研究

当班の研究目標は、相同組換えの効率を高めるために、胚性幹(ES)細胞系、標的遺伝子導入用ベクター系の開発を進めると共に、その技術を駆使してがん遺伝子、がん抑制遺伝子等を欠失したマウス系統を作出し、それら遺伝子の個体レベルでの機能を探ることにある。井川らは、8細胞期胚への挿入で高いマウス個体形成能を示すES細胞系TT2および相同組換えES細胞クローンの選択にジフテリア毒素A断片(DT-A)遺伝子を用いたベクター系を開発し、それらの普及化を果した。また、それらを用いてp53遺伝子をホモに欠失したマウス系を作出し、生後12週前後での胸線リンパ腫の発症をみると共に、同マウス系由来の細胞が上皮細胞を含め不死化しやすい傾向があることを観察した。八木らは、上記の系で、fynのSH領域とキナーゼ領域を1acZで置換し、fyn機能をホモに欠失したマウス系統において、海馬など脳形成異常や哺乳などの行動異常をみた。野田らはAPC遺伝子の第15エクソンを欠失したキメラマウスを得、小腸、大腸の腺腫の誘導に成功した。高橋らは、Hox3.5、3.6遺伝子を片側欠失させたESクローンを得た。阿部らは、APC遺伝子と部分的にホモロジーを持つMCC遺伝子を欠損させたESクローンを118個得た。発生工学的手法の開発としては、城石らはMHC内に約5000倍の組換え頻度を持つマウスよりES細胞系を得た。また、権藤らは、二段階の相同組換え法を工夫し、標的遺伝子を別の遺伝子に置換する方法の確立を目指し、p53遺伝子を点変異導入p53遺伝子や1acZ遺伝子と置換させた。更に、中辻らは始原生殖細胞の培養化を試み、TNFがその増殖維持に効果があることを見出した。この系も将来相同組換えに利用できる可能性を持っている。
心的辞書機構における意味処理機能のモデル化に関する認知心理学的研究

本研究の目的は,ヒトの言語を用いた意味処理過程の基盤となる心的辞書機構における意味処理機能に関する認知モデルを構築することにあった.具体的には,ヒトの脳内に仮定される心的辞書において,熟語を構成する漢字(e.g.,病)を共有する近傍語群(e.g.,病院,病気)の意味表象ネットワークが,どのように体制化されているのかを明らかにするために,漢字一字を手がかりとする熟語の想起調査(近傍語想起調査)を実施し,熟語の意味的特性に関するコーパスを作成することを目的とした.近傍語想起調査では,教育漢字1,006字を対象として,これらの各漢字を手がかりとして,その漢字を熟語の前位置あるいは後位置に含む近傍語を連想する近傍語想起課題を実施した.平成19年度は,平成18年度に実施した調査の規模を対象者1200人に拡大することによって,教育漢字1,006字の中から,熟語の前と後のいずれにも出現しうる600字についてデータを収集した。調査参加者は,集団で調査に参加した.調査参加者の語彙知識水準を一定に保つために,調査とは別に読みの能力テスト「百羅漢」(近藤・天野,2000)を実施した(平均52.5点).この調査結果に基づき,各漢字ごとに,前と後の呈示位置別に,想起された近傍語の一覧表を作成した.この一覧表によって,特定漢字を前位置または後位置に含む近傍語群について,想起頻度と近傍語の種類数が参照可能となった.今回の一覧表は,熟語の前と後の両位置に利用される漢字の中で,教育漢字1,006字に含まれる漢字の大部分を網羅的に調査した結果に基づくために,単語の意味処理を検討するための心理実験用の材料一覧表として利用できる.本研究の目的は,ヒトの言語を用いた意味処理過程の基盤となる心的辞書機構における意味処理機能に関する認知モデルを構築することにあった.平成18年度は,ヒトの脳内に仮定される心的辞書において,熟語を構成する漢字(e.g.,病)を共有する近傍語群(e.g.,病院病気)の意味表象ネットワークが,どのように体制化されているのかを明らかにするために,漢字一字を手がかりとする熟語の想起調査(近傍語想起調査)を実施し,熟語の意味的特性に関するコーパスを作成した.調査では,教育漢字1,006字を対象として,これらの各漢字を手がかりとして,その漢字を熟語の前位置あるいは後位置に含む近傍語を連想する近傍語想起課題を実施した.調査参加者は大学生600名であり,集団で調査に参加した.調査参加者の語彙知識水準を一定に保つために,調査とは別に読みの能力テスト「百羅漢」(近藤・天野,2000)を実施した(平均51.3点).この調査結果に基づき,各漢字ごとに,前と後の呈示位置別に,想起された近傍語の一覧表を作成した.この一覧表によって,特定漢字を前位置または後位置に含む近傍語群について,想起頻度と近傍語の種類数が参照可能となった.たとえば,「協」を前位置に含む第1想起語で最も高頻度である熟語は「協力」であり,第2想起語では「協会」と「協賛」であった.川上(2005)の意味的類似性評定によれば,前漢字「協」を含む近傍語群の平均評定値は2.91であり,これらの近傍語間で最も高い意味的類似性をもつ熟語の組み合わせは,「協力」と「協調」(評定値4.29)であった.今回の一覧表をもとに,熟語(e.g,協力)の認知に対して,特定近傍語(e.g,協調,協会)が及ぼす影響を,意味的類似性と想起頻度の両面から検討することが可能となった.本研究の目的は,ヒトの言語を用いた意味処理過程の基盤となる心的辞書機構における意味処理機能に関する認知モデルを構築することにあった.具体的には,ヒトの脳内に仮定される心的辞書において,熟語を構成する漢字(e.g.,病)を共有する近傍語群(e.g.,病院,病気)の意味表象ネットワークが,どのように体制化されているのかを明らかにするために,漢字一字を手がかりとする熟語の想起調査(近傍語想起調査)を実施し,熟語の意味的特性に関するコーパスを作成することを目的とした.近傍語想起調査では,教育漢字1,006字を対象として,これらの各漢字を手がかりとして,その漢字を熟語の前位置あるいは後位置に含む近傍語を連想する近傍語想起課題を実施した.平成19年度は,平成18年度に実施した調査の規模を対象者1200人に拡大することによって,教育漢字1,006字の中から,熟語の前と後のいずれにも出現しうる600字についてデータを収集した。調査参加者は,集団で調査に参加した.調査参加者の語彙知識水準を一定に保つために,調査とは別に読みの能力テスト「百羅漢」(近藤・天野,2000)を実施した(平均52.5点).この調査結果に基づき,各漢字ごとに,前と後の呈示位置別に,想起された近傍語の一覧表を作成した.この一覧表によって,特定漢字を前位置または後位置に含む近傍語群について,想起頻度と近傍語の種類数が参照可能となった.今回の一覧表は,熟語の前と後の両位置に利用される漢字の中で,教育漢字1,006字に含まれる漢字の大部分を網羅的に調査した結果に基づくために,単語の意味処理を検討するための心理実験用の材料一覧表として利用できる.
強相関電子系における量子臨界点の新奇な臨界性と波及効果の研究

固体中の電子がバンド幅程度の大きなクーロン斥力で相互作川しあう系は強相関電子系と呼ばれ、近年の固体物理学の中心的な研究対象である。この強相関電子系においては、電子間に働く強い相互作用の結果、様々な秩序が競合しあうことが知られている。そのため、制御パラメターのわずかな変化によって相転移の臨界温度が絶対零度にまで下がり、量子臨界点がしばしば出現する。この量子臨界点近傍では、低温での物理量の温度依存性は通常の金属相を普遍的に記述すると考えられているランダウのフェルミ液体論に従わず、いわゆる非フェルミ液体的挙動が現れる。これは量子臨界点近傍では、通常の金属の性質が劇的に変化していることを示している。そして、この非フェルミ液体的挙動が現れる量子臨界点近傍で異方的超伝導などの強相関電子系特有の新奇な現象が発現している。これは、量子臨界点の性質が強相関電子系特有の新奇な現象と密接に関わっていることを示唆しており、その本質を明らかにする研究が注目を集めている。量子臨界点近傍での非フェルミ液体的挙動を説明する従来の理論としては「スピン揺らぎ理論」があるが、近年の実験で、この従来の理論では説明できない非従来型の量子臨界性が数多くの物質で発見されている。その最も典型的な物質がYbRh2Si2である。この物質では反強磁性の量子臨界点近傍で一様帯磁率が発散的に増大するといった、不可解な振舞いが観測されている。この実験事実は、量子臨界現象の統一的な理解には従来の枠組みを超えた新しい視点が必要であることを示している。今回の申請研究であげた主な成果としては、上記の物質で観測されている非従来型の量子臨界性が一次相転移の近接効果で説明できることを示したことである。従来の量子臨界点は絶対零度で連続相転移が起きる点であるが、この連続相転移が一次相転移に切り替わるところで「量子三重臨界点」という非従来型の量子臨界点が現れる。この量子三重臨界点の性質を従来のスピン揺らぎ理論を拡張することで明らかにした。そして、この量子三重臨界性が、YbRh2Si2の反強磁性量子臨界点近傍で観測されている非従来型の量子臨界性をよく説明することを示した。今回の申請研究で明らかにした、この非従来型の量子臨界点の臨界性は量子臨界現象の研究に新しい視点を加えるだけでなく、強相関電子系の未解明の問題である、高温超伝導などの特異な現象を解明する上で重要な役割を果たすことが期待される。対称性を破る相転移(強磁性転移、反強磁性転移など)の臨界温度が絶対零度に落ち込んだ点を量子臨界点と呼ぶ。この量子臨界点近傍では低温での物理量(比熱、抵抗率など)の温度依存性は通常の金属相を記述すると考えられているランダウのフェルミ液体論に従わず、いわゆる非フェルミ液体的挙動が現れることが理論・実験の両方から指摘されている。さらに、この通常の金属の性質が大きく変わり非フェルミ液体的挙動が現れる量子臨界点近傍で異方的超伝導などの強相関電子系特有の新奇な現象が発現している。このことから、量子臨界点の性質が強相関電子系などで数多く見られている新奇な現象と密接に関わっていると考えられており、その本質を明らかにする研究が注目を集めている。従来の量子臨界点の研究では主に連続相転移のみに焦点があてられてきたが、今年度の我々の研究で一次相転移の近接効果が新しい非フェルミ液体的挙動を生み出すことが明らかになった。有限温度で連続相転移が一次相転移に切り替わる点を三重臨界点と呼ぶ。そして、この三重臨界点の臨界温度が絶対零度に下がった点が量子三重臨界点である。今回の研究で、我々はこの量子三重臨界点の臨界性を従来のスピン揺らぎ理論を拡張することで明らかにした。量子三重臨界点の最も特筆すべき特徴は秩序変数の揺らぎだけでなく、一般に波数0の揺らぎも同時に発散することである。我々は磁場下の反強磁性量子三重臨界点では反強磁性の揺らぎだけでなく、強磁性の揺らぎも同時に発散することを示し、その臨界指数を特定した。この二つの異なる揺らぎの発散は通常の量子臨界点には見られない量子三重臨界点に特有の現象である。さらに、我々はこの量子三重臨界性が通常の量子臨界点の理論に従わない典型的な物質として知られているYbRh2Si2の非フェルミ液体的挙動を説明することを示した。特に、一様帯磁率の温度依存性と磁化の磁場依存性が量子三重臨界性で定性的だけではなくて定量的にもよく説明できることを示した。既存の理論では説明することのできなかったYbRh2Si2の非フェルミ液体的挙動の起源を明らかにしたのが今年度の〓固体中の電子がバンド幅程度の大きなクーロン斥力で相互作川しあう系は強相関電子系と呼ばれ、近年の固体物理学の中心的な研究対象である。

この量子臨界点近傍では、低温での物理量の温度依存性は通常の金属相を普遍的に記述すると考えられているランダウのフェルミ液体論に従わず、いわゆる非フェルミ液体的挙動が現れる。これは量子臨界点近傍では、通常の金属の性質が劇的に変化していることを示している。そして、この非フェルミ液体的挙動が現れる量子臨界点近傍で異方的超伝導などの強相関電子系特有の新奇な現象が発現している。これは、量子臨界点の性質が強相関電子系特有の新奇な現象と密接に関わっていることを示唆しており、その本質を明らかにする研究が注目を集めている。量子臨界点近傍での非フェルミ液体的挙動を説明する従来の理論としては「スピン揺らぎ理論」があるが、近年の実験で、この従来の理論では説明できない非従来型の量子臨界性が数多くの物質で発見されている。その最も典型的な物質がYbRh2Si2である。この物質では反強磁性の量子臨界点近傍で一様帯磁率が発散的に増大するといった、不可解な振舞いが観測されている。この実験事実は、量子臨界現象の統一的な理解には従来の枠組みを超えた新しい視点が必要であることを示している。今回の申請研究であげた主な成果としては、上記の物質で観測されている非従来型の量子臨界性が一次相転移の近接効果で説明できることを示したことである。従来の量子臨界点は絶対零度で連続相転移が起きる点であるが、この連続相転移が一次相転移に切り替わるところで「量子三重臨界点」という非従来型の量子臨界点が現れる。この量子三重臨界点の性質を従来のスピン揺らぎ理論を拡張することで明らかにした。そして、この量子三重臨界性が、YbRh2Si2の反強磁性量子臨界点近傍で観測されている非従来型の量子臨界性をよく説明することを示した。今回の申請研究で明らかにした、この非従来型の量子臨界点の臨界性は量子臨界現象の研究に新しい視点を加えるだけでなく、強相関電子系の未解明の問題である、高温超伝導などの特異な現象を解明する上で重要な役割を果たすことが期待される。
生理学に基づく街路の緑環境評価ガイドラインの策定

本研究の目的は、街路の『緑環境』評価において、人が街路の『緑』に対して満足と判断するのに何を基準にし、何を見ているのか、『緑』に対する見方を明らかにし、街路の『緑』に対する満足度を評価に取り入れ、必要な景観のガイドラインを生理学的見地から見直すことにある。まず『緑環境』を空間要素群として捉え、遠景や近中景の『緑』と『緑環境評価』の関係を確率モデルで示した。次に空間要素群を用いて、印象評価実験に基づく街路の『緑環境評価』マップの作成し、京都市の景観を対象に「生理学に基づく街路の緑環境評価ガイドライン」の策定方法を試行した。2015年度は、京都市内の街路を全方位カメラ(Lady Bug2)で撮影し、街路の画像データを獲得した。獲得した街路は、京都市が独自に行った緑環境評価に関する調査と同じ場所とし、比較ができるようにしている。花壇や街路樹のピッチや高さ、壁面緑化されている建物の配置や緑化面積等を近景の『緑』として、遠方の山の緑を遠景の『緑』として街路の『緑』を記録した。街路の『緑』に対して、「満足」、「不満足」の印象評価実験を行い、評価結果も合わせてデータベースに蓄積した。次に街路の『緑環境評価』と抽出した空間要素群の関係モデルの構築を行った。街路に対する『緑環境評価』を、抽出した空間要素を変数とする不確実性を含む行為と捉え、街路の『緑』に対する満足度と空間要素の関係を、ベイジアンネットワークを用いて確率モデルで表現した。確率モデルにより、『街路の緑』を単体でなく、植樹等『近景の緑』の要素や山の緑等『遠景の緑』要素との関係を明確にし、複合的かつ横断的なガイドラインを作成する方法を示すべく取り組んでいる。上記の方法を、「ベイジアンネットワークを用いた緑視率に基づく緑環境評価の確率モデルに関する研究」として、日本建築学会計画系論文集に投稿する準備を行っている。また合わせて、緑視率そのものの計測方法を見直し、外部の協力者と共に、「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証」として、日本建築学会計画系論文集に投稿する準備を行っている。研究は予定通り、緑環境と評価結果のデータベースに構築し、街路の『緑環境評価』と抽出した空間要素群の関係モデルの構築を行った。この方法の成果としては「ベイジアンネットワークを用いた緑視率に基づく緑環境評価の確率モデルに関する研究」として、日本建築学会計画系論文集に投稿する準備を行っている。また上記を実施していく中、研究計画の予定になかったが、緑視率そのものの画像端部の歪の大きさが評価に関係する可能性があることを問題に感じたため、緑視率そのものの計測方法を見直す方法を検討している。これもまた、外部の協力者と共に、「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証」として、日本建築学会計画系論文集に投稿する準備を行っており、研究目的の達成度は、おおむね順調に進展していると云える。2016年度は、2015年度に実施した成果を精緻にし、日本建築学会計画系論文集において「ベイジアンネットワークを用いた緑視率に基づく緑環境評価の確率モデルに関する研究」として査読論文に纏めた。京都市内の街路を全方位カメラで撮影し、街路の画像データを獲得した。画像データは、京都市が独自に行った調査と同じ場所とし、比較ができるようにした。花壇や街路樹のピッチや高さ、壁面緑化されている建物の壁面を近景の『緑』、遠方の山の緑を遠景の『緑』として記録した。これらの街路の『緑』に対して、「満足」「不満足」の印象評価実験を行い、評価結果も併せてデータベースに蓄積した。街路に対する『緑環境評価』を、抽出した空間要素を変数とする不確実性を含む行為と捉え、街路の『緑環境評価』と空間要素の関係を、ベイジアンネットワークを用いて確率モデルで表現した。以上要するに京都市の景観を対象に、緑の見え方に基づく指標である緑視率と景観の印象評価の関係を確率モデルで表す方法である。確率モデルにより、『街路の緑』を植樹等『近景の緑』の要素と山の緑等『遠景の緑』の要素との関係を明確にし、確率推論により人が満足するのに必要な『近景の緑量』を予測するという点で有効であり、研究目的達成に必要な要素技術の一つである。加えて上記の研究過程において、景観画像端部の歪みが緑環境の評価に関係することを問題に感じたため、外部の協力者と共に緑視率そのものの計測方法を見直し、「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証ー全方位緑視率と印象評価実験をもとにした自己組織化マップを用いてー」として査読論文に纏めた。これは、本研究の目的に関連し、緑環境に対する評価を写真を用いて行う場合にも、より空間体験を通じた評価に近づけることができ有効である。研究に必要な要素技術の一つを予定通り、「ベイジアンネットワークを用いた緑視率に基づく緑環境評価の確率モデルに関する研究」として査読論文に纏めた。また研究計画の予定にはないが、研究過程において、緑視率をより空間体験に近い指標とするべく全方位緑視率を考案し、「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証ー全方位緑視率と印象評価実験をもとにした自己組織化マップを用いてー」として査読論文に纏めた。

最終成果として纏めるにあたり、これまで事例としてきた京都の山紫水明を特徴とする景観以外の他の都市の景観において再現実験を行っておく方がよいと考え、期間延長を申請したが、上記のように、研究目的達成に向けて順調に進展している。本年度は、前年度に纏めた要素技術「ベイジアンネットワークを用いた緑視率に基づく緑環境評価の確率モデルに関する研究」の手法の有効性について、大阪の道頓堀川周辺の景観を対象に検証した後、全体の研究成果の纏めとして、京都市の景観を対象とした緑環境評価のデータベース、確率モデル、予測マップによる新しい『緑環境評価』ガイドラインを策定する方法を提案した。まず緑環境のデータベース策定には、前年度に纏めた要素技術「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証ー全方位緑視率と印象評価実験をもとにした自己組織化マップを用いてー」を取り入れる。これにより写真を用いても実際の空間体験を通じた評価に近づけることを提案する。次にこの緑環境のデータベースを用いて、自己組織化マップを導入し、「満足」あるいは「不満足」と判断された街路の『緑』を、抽出した空間要素の特徴に位置づけたマップを獲得する。獲得したマップ上には、類似の空間要素で構成された緑環境の評価がまとめられる。これにより対象とする緑環境の位置づけから、緑環境評価を目で見て相対的に把握できる評価マップが得られる。このマップを用いて緑環境の構成要素の特徴に基づいて評価の推測もできるが、『緑環境評価』の客観的な数値は抽出できない。評価の推測には、前年度に纏めた要素技術である、前述の京都市の景観を対象に、緑視率と景観の印象評価の関係を確率モデルで表す方法を組み合わせる。確率モデルにより『街路の緑』を植樹等『近景の緑』の要素と山の緑等『遠景の緑』の要素との関係を明確にし、確率推論により人が満足するのに必要な『近景の緑量』を予測することを提案する。以上のように、実用化に向けてより効果的に行政指導に用いる知識記述のあり方に配慮し、ガイドラインとしてマップによる明示と必要な緑量を提示できる策定方法を示した。本研究の目的は、街路の『緑環境』評価において、人が街路の『緑』に対して満足と判断するのに何を基準にし、何を見ているのか、『緑』に対する見方を明らかにし、街路の『緑』に対する満足度を評価に取り入れ、必要な景観のガイドラインを生理学的見地から見直すことにある。まず『緑環境』を空間要素群として捉え、遠景や近中景の『緑』と『緑環境評価』の関係を確率モデルで示した。次に空間要素群を用いて、印象評価実験に基づく街路の『緑環境評価』マップの作成し、京都市の景観を対象に「生理学に基づく街路の緑環境評価ガイドライン」の策定方法を試行した。2016年度は、まず現在作業している「ベイジアンネットワークを用いた緑視率に基づく緑環境評価の確率モデルに関する研究」を纏め、日本建築学会計画系論文集に投稿する。また合わせて、新しく取り組んでいる「全方位緑視率を用いた緑地環境に対する印象評価推定モデル作成と検証」も纏め、日本建築学会計画系論文集に投稿する。最後に全体の研究成果の纏めとして、緑環境評価のデータベース、確率モデル、予測マップによる新しい『緑環境評価』ガイドラインの策定を目指す。街路の『緑』のデータベースを用いて、自己組織化マップを導入し、「満足」あるいは「不満足」と判断された街路の『緑』を、抽出した空間要素の特徴に基づいて2次元平面に位置づけたマップを獲得する。