hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
他者視点の視覚世界を想像する空間認知過程の解明─身体移動のイメージとその柔軟性─

人は,自分とは異なる視点から見た物の見え方を想像することができる。このような視点の操作を支える認知過程は,運動機能のような身体性と密接に関連していると考えられている。本研究課題は,身体性に依拠した視点の操作の認知過程の柔軟性について多角的なアプローチを用いて検証を行い,有益な知見を獲得することに成功した。本研究の最も重要な成果は,自分とは異なる視点に立って物の見え方を想像するときに,自分の身体を移動させるような運動イメージが用いられることを発見したことである。また,従来の研究では,特定の空間認知課題で優勢となる認知的・身体的方略が何であるかという点のみが強調されてきたが,個人差に着目した研究から,運動シミュレーションに頼る人と頼らない人の両方が存在することも明らかになった。さらに,様々な形状の刺激や文脈を操作した一連の実験から,人が課題や状況に応じて異なる視覚的方略や身体的方略を柔軟に使い分けることができることも明らかになった。例えば,傾いた文字が正像か鏡像かを判断する課題や空間的視点取得課題において,文字の傾きや取得する視点の向きによって異なる認知処理が用いられることが実験的に示された。加えて,高齢者を対象とした研究から,空間認知課題における身体性への依存の程度が加齢に伴って増大することを示す証拠も得ることができた。以上のように,本研究を通じて,視点の操作に関する空間認知能力のメカニズムや柔軟性について,多様な視点から有益な知見を獲得することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題を達成する第一段階として,平成28年度は空間的視点取得の際に身体移動のイメージが用いられる条件を明らかにすることを試みた。まず,空間的視点取得の際に用いられる方略が,実際の視点と想像される視点との乖離の程度(角度差)によって異なるか否かを検証した。その結果,身体イメージを用いた方略は高角度条件でのみ用いられることが示された。続いて,複雑な物体に対して視点取得を行う際に身体移動のイメージが用いられるか否かを検証するために,人の顔を刺激として用いた一連の視点取得実験を実施した。実験の結果,見たことのない視点から見た顔の想像は,角度差が比較的小さい時には可能であるが,角度差が大きくなると著しく困難になることが明らかになった。また,想像された顔の表象は脆弱であり,1秒以内に消失してしまうことも明らかになった。これらの結果から,空間的視点取得の際に身体移動のイメージが効率的に用いられるためには,視点取得の対象となる物体や配列が単純でなければならない可能性が示唆された。空間的視点取得の対象となる物体の形態が視点取得方略に及ぼす影響をさらに検証するために,対象物体の形状に関して前後と左右の対称性・非対称性を操作した一連の実験も実施した。実験の結果,対象となる物体の対称な軸に関して空間的視点取得を行う時には身体移動のイメージが用いられるのに対し,非対称な軸に関して空間的視点取得を行う時には身体移動のイメージが用いられないことが明らかになった。以上の研究結果をまとめると,空間的視点取得の際に身体移動イメージが用いられるための必要条件として,(1)実際の視点と想像される視点との乖離が十分大きい時,(2)対象となる物体の形態が比較的単純である時,(3)対象となる物体の対称な軸に関して視点取得を行う時という少なくとも3つの条件が存在することを研究代表者らは明らかにした。平成28年度の研究によって,空間的視点取得の際に身体移動のイメージが用いられる条件がいくつか明らかになった。この点は,身体移動イメージの柔軟性を探る上で欠かせない基本的な問題であったと考えられる。しかし,身体移動イメージそのものの性質に関する検証は十分になされていないため,今後,これまでに得られた知見を基に,より核心に触れる研究を実施していく必要がある。本年度の最も重要な成果は,空間的視点取得の際に全身移動のシミュレーションが行われることを示す強力な実験的証拠を得たことである。具体的には,取得する視点の位置までの移動経路が空間的視点取得の身体化プロセスを変調させることが示された。この知見は,身体イメージの柔軟性を解明する上でも大きな手掛かりとなることが期待される。また,本年度は人が有する身体イメージの性質を解明するための研究も実施した。まず,人が心的に操作することのできる身体表象には「手ー全身」という2つの次元が存在することが実験により示された。さらに,自力で動かすことのできない身体部位である耳の左右を判断する課題において,頭部の運動シミュレーションが用いられることも明らかにした。さらに,空間的視点取得課題で用いられるエージェントの形状が身体移動イメージの使用に影響すること示す一連の研究も実施した。この研究の副産物として,研究代表者らは空間的視点取得における対面バイアス現象を発見した。この現象は,前後の向きが曖昧な人らしい物体を見た時に,実際にはその物体(人)が自分の方を向いていないのにもかかわらず,あたかも自分と対面しているかのように誤認してしまうバイアスである。これまでの研究において,進行方向が両義的なランダムドットウォーカーの観察中にも類似した現象が生じることが報告されてきたが,研究代表者らはさらに, (1)静止画に対しても対面バイアスが生じる場合があること,および(2)この対面バイアスが,明確に正解が存在する課題においても生じるほど強力かつ自動的なものであることを初めて実証した。

この知見は,人の社会性の進化的起源を理解する上で極めて重要な知見であると考えられる。本研究課題は,人が自分とは異なる視点から見た物の見え方を把握する(空間的視点取得)際に用いる身体イメージの柔軟性を解明することを目的としたものである。これまでの研究から,空間的視点取得における身体イメージの役割を示す強力な証拠を提供することができた。また,本研究の副産物として,人の社会的認知に関わる新たな現象を発見することもできた。これらの成果は,本研究課題の主目的である身体イメージの柔軟性と密接に関連するものである。身体イメージの柔軟性それ自体に関してはまだ十分に解明できていない点もあるが,今のところ進展はおおむね順調である。人は,自分とは異なる視点から見た物の見え方を想像することができる。このような視点の操作を支える認知過程は,運動機能のような身体性と密接に関連していると考えられている。本研究課題は,身体性に依拠した視点の操作の認知過程の柔軟性について多角的なアプローチを用いて検証を行い,有益な知見を獲得することに成功した。本研究の最も重要な成果は,自分とは異なる視点に立って物の見え方を想像するときに,自分の身体を移動させるような運動イメージが用いられることを発見したことである。また,従来の研究では,特定の空間認知課題で優勢となる認知的・身体的方略が何であるかという点のみが強調されてきたが,個人差に着目した研究から,運動シミュレーションに頼る人と頼らない人の両方が存在することも明らかになった。さらに,様々な形状の刺激や文脈を操作した一連の実験から,人が課題や状況に応じて異なる視覚的方略や身体的方略を柔軟に使い分けることができることも明らかになった。例えば,傾いた文字が正像か鏡像かを判断する課題や空間的視点取得課題において,文字の傾きや取得する視点の向きによって異なる認知処理が用いられることが実験的に示された。加えて,高齢者を対象とした研究から,空間認知課題における身体性への依存の程度が加齢に伴って増大することを示す証拠も得ることができた。以上のように,本研究を通じて,視点の操作に関する空間認知能力のメカニズムや柔軟性について,多様な視点から有益な知見を獲得することに成功した。空間的視点取得で用いられる身体移動イメージの柔軟性を明らかにするために,移動動作と反応動作の対応づけを新たな実験に取り入れて研究を進めていく予定である。また,空間的視点取得の方向(e.g.,左右,前後,上下)なども操作することで,対応づけの手続きが有効な範囲も画定する予定である。空間的視点取得で用いられる身体移動イメージの柔軟性の本質に迫るため,対応づけパラダイムの導入や空間的視点取得の方向の操作などを実験に取り入れ,本研究課題の完遂を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
サドル型歪みを有する金属ポルフィリン錯体とヘテロポリ酸の複合体形成とその機能開発

本研究では非平面型金属ポルフィリン錯体の中心金属イオンの高いルイス酸性に着目し、サイズ・形状・電荷が制御可能なLewis塩基であるKeggin型POMをテンプレートとしたポルフィリン-ヘテロポリ酸複合集積体を新たに設計・合成し、その機能開発を試みた。本年度の研究課題として以下の三つについて取り組んだ。一つ月は曲面型Mo(V)ポルフィリンとKeggin型POMとの間の水素結合を介した超分子構造の形成について精査し、超分子構造の結晶構造を決定した。さらに溶液中においてこれらMo(V)-ポルフィリン錯体とPOMの超分子形成の過程の熱力学的パラメーターを決定し、それらがエントロピー支配で進行することが明らかにした。二つ目は複合体内でのポルフィリン錯体からPOMへの光誘起電子移動(PET)について研究を行った。反磁性であるスズ(IV)を中心金属として有するポルフィリン錯体を合成し、POMとの間で配位結合を介した複合錯体を形成させた。その結果、可視光照射下に於いて複合錯体内でポルフィリン部位からPOM部位へのPETが進行し、POMが可視光照射下で電子受容体として機能することを明らかにした。三つ目はルテニウム置換Keggin型POMを用いた複合体を触媒とする有機分子の酸化反応について研究を行った。複合体のPOM部位ヘルテニウム置換Keggin型POMを導入し、ベンジルアルコール類の触媒的酸化反応を行った。この新規複合体はベンジルアルコールの酸化反応において顕著な置換基効果を示し、基質と活性種との会合体形成を経由して反応が進行し、ベンジル位の水素引き抜き反応が進行する事を明らかにした。上記の研究事項はこれまでに取り組まれた事のない全く新しい研究課題であり、ポルフィリン錯体とPOMとの複合機能開発に当たり新しい知見を与えるものである。ポルフィリン及び金属ポルフィリン錯体は拡張π共役系複素環分子であり、通常平面性の高い構造を有し、光機能性分子としてばかりでなく、超分子構造のbuilding blockとして広く利用されてきた。それに対して、サドル型歪みを有する非平面性ドデカフェニルポルフィリン(H_2DPP)を「曲面構造」を有するbuilding blockとして利用することにより、これまでにない集積様式の創製が可能となる。一方、多数の金属イオンが酸素架橋により集積したヘテロポリ酸(POM)は、均一系酸化触媒及びルイス酸触媒として優れた機能を有するだけでなく、光機能性物質及び超分子構造の構成素子としても注目されている。本研究では金属ポルフィリン錯体とPOM複合体構築を目指し、その超分子構造の合理的設計・制御を目的とした研究を行った。ヘテロポリ酸としてルテニウム置換Keggin型ヘテロポリ酸を用いることで、得られる複合体に酸化触媒機能の付与を試みた。電気化学測定や可視・近赤外吸収スペクトルなどの結果から、新規複合体が構築された可能性が非常に高い事が分かった。またポルフィリン-ヘテロポリ酸複合体構築に於ける更なる可能性を広げる為にProf.Ulrich Kortz(Jacobs University,Germany)と共同研究し、平成21年1-3月にJavobs University,Germanyへ短期留学し、ヘテロポリ酸合成に関する技術を習得した。このドイツ留学により多岐に渡るヘテロポリ酸のを合成し様々な価数、形状、構造を有するヘテロポリ酸の合成が可能となった。またこのことによりポルフィリン錯体と巨大ヘテロポリ酸との複合体構築を目指す事が可能となった。これまでに金属ポルフィリン錯体とPOMの複合集積体に関しては、両者が直接相互作用している例は報告されておらず、本研究は特にユニークで新しくポルフィリン-ヘテロポリ酸複合体構築という分野を拓くものである。以上の研究成果は国内外の学会(ICPP-5、第58回錯体化学討論会や台湾など)で発表した。これまでにヘテロポリ酸についての光化学は多く研究されているが、その多くが紫外光領域でヘテロポリ酸を励起し、犠牲還元剤存在下でヘテロポリ酸の励起還元種を生成させるものである。これらの例はエネルギーの高い紫外光を利用しているが、これはヘテロポリ酸に可視光領域の吸収帯が存在しないためである。従ってより低エネルギーの可視光を用いて励起還元種を生成させる事が大きな課題であったが、ヘテロポリ酸は酸性度が強く、ポルフィリン錯体などの光捕集分子として有効である分子団との複合体形成が困難だった。そこで本研究では曲面型金属ポルフィリン錯体を用いる事でその中心金属の高いLewis酸性を利用して、Lewis塩基であるヘテロポリ酸との複合体構築を日的とした。また得られた複合体について金属ポルリン錯体からヘテロポリ酸への光誘起電子移動について光化学測定を行った。具体的にはサドル型歪みを有するドデカフェニルポルフィリン(DPP^<2->)誘導体としてメソ位に炉メトキシフェニル基を導入する事で酸化電位を下げ、中心金属にスズ(IV)を用いてスズ(IV)-ポルフィリン錯体([Sn^<IV>TMP(Ph)_8(OMe)_2](1),TMP:tetra-methoxyphenylporphyrin)を合成した(E_<ox>=0.74V)。その錯体1と還元電位の低いKeggin型ヘテロポリ酸([PW_<12>O_<40>]^<3->,E_<red>=-0.50V)を

温和な反応条件で反応させる事でスズポルフィリンイヘテロポリ酸複合体を得た。この複合体について過渡吸収スペクトル測定を行った所、ポルフィリン錯体からヘテロポリ酸への分子内光誘起電分移動が観測された。これまでにヘテロポリ酸について光誘起電子移動の報告例は極めて少なく、ポルフィリン錯体からヘテロポリ酸への分子内光誘起電分移動が明確に観測されたのは初めての例である。(790字)本研究では非平面型金属ポルフィリン錯体の中心金属イオンの高いルイス酸性に着目し、サイズ・形状・電荷が制御可能なLewis塩基であるKeggin型POMをテンプレートとしたポルフィリン-ヘテロポリ酸複合集積体を新たに設計・合成し、その機能開発を試みた。本年度の研究課題として以下の三つについて取り組んだ。一つ月は曲面型Mo(V)ポルフィリンとKeggin型POMとの間の水素結合を介した超分子構造の形成について精査し、超分子構造の結晶構造を決定した。さらに溶液中においてこれらMo(V)-ポルフィリン錯体とPOMの超分子形成の過程の熱力学的パラメーターを決定し、それらがエントロピー支配で進行することが明らかにした。二つ目は複合体内でのポルフィリン錯体からPOMへの光誘起電子移動(PET)について研究を行った。反磁性であるスズ(IV)を中心金属として有するポルフィリン錯体を合成し、POMとの間で配位結合を介した複合錯体を形成させた。その結果、可視光照射下に於いて複合錯体内でポルフィリン部位からPOM部位へのPETが進行し、POMが可視光照射下で電子受容体として機能することを明らかにした。三つ目はルテニウム置換Keggin型POMを用いた複合体を触媒とする有機分子の酸化反応について研究を行った。複合体のPOM部位ヘルテニウム置換Keggin型POMを導入し、ベンジルアルコール類の触媒的酸化反応を行った。この新規複合体はベンジルアルコールの酸化反応において顕著な置換基効果を示し、基質と活性種との会合体形成を経由して反応が進行し、ベンジル位の水素引き抜き反応が進行する事を明らかにした。上記の研究事項はこれまでに取り組まれた事のない全く新しい研究課題であり、ポルフィリン錯体とPOMとの複合機能開発に当たり新しい知見を与えるものである。
留学生のキャリア形成における日本語学習の意義づけとその変容に関する研究

本研究の目的は(1)留学生の日本語学習に対する動機づけの変容をキャリア形成との関連から明らかにすること(2)留学生のキャリア形成と日本語学習に対して異文化体験が及ぼす影響を分析することであった。日本で進学・就職する中国人留学生を対象に横断的・縦断的インタビューを行った。教職員に対する調査も実施し、就職支援や留学生の就職活動への取り組みについて聞いた。データは質的な分析方法により総合的に考察した。結果から、ボランティアやインターンシップ等、社会的責任を伴う形で日本社会に参画することにより、日本における将来像や職業像が描きやすくなり、日本語学習に対する動機づけが明確になりやすいことが示唆された。2012年度は以下の調査を実施した。1.留学生のキャリア形成に伴う日本語学習動機の変容と影響要因を探ることを目的として、インタビュー調査を実施した。この調査は、2011年度から実施している縦断調査であり、今後2013年度まで調査を継続する予定である。調査では、中国人留学生に対して大学入学時点から定期的にインタビューを実施し、日本語学習に対する動機づけの変容やそれに影響を与えた要因(進路に対する考え方や留学中の経験、人間関係、学習環境等)について聞いた。収集したデータを文字化して分析を行い、次回の調査に向けて分析・考察の観点を整理した。2.進路決定の時期にある大学3・4年生を対象として日本語学習を始めてから現在までの個人史をライフストーリー・インタビューにより聞き取った。質問内容は、日本語学習に対する動機づけ、留学動機、留学に対する中国社会・家族の評価、希望職業・進路、日本人との交流経験、留学中の経験などについてであった。収集したデータはすべて文字化し、質的な分析方法を用いて考察した。結果として、ボランティアやインターンシップ、アルバイトなどの何らかの責任を伴う形で社会参加をすることが、将来日本人とともに働く自信を得ることにつながることが示された。さらに、そのような自信を得ることにより、日本社会における自らの将来像が描きやすくなり、日本語学習に対する意義づけが明確になりやすいことが示唆された。2013年度は以下の調査・研究を実施した。(1)2011年度から継続している縦断調査について12月まで引き続き実施した。中国人留学生を対象にインタビューを実施し、進路に対する考え方や留学中の経験、日本語学習に対する動機づけの変容を調査した。収集したデータは、すべて文字化し、動機づけの変容を時系列に沿って分析した。考察においては、留学生を指導・支援する教職員を対象に行ったインタビュー調査の結果も参照し、複眼的な解釈を行った。結果から、留学生たちは、中国と日本という2つの社会での将来を意識し、家族から期待される将来像と留学経験を通して自ら見出した将来像との間で揺れ動きながら、現在の日本語学習に対する意義づけをしていることが示された。(2)1月以降、研究成果を取りまとめ報告書を執筆した。同時に、これまでの調査により得られた研究成果について論文投稿等を通して公開した。本研究の目的は(1)中国人留学生の日本語学習に対する動機づけについて彼らのキャリア形成(将来像の形成や職業選択の過程)との関連から明らかにすること、(2)キャリア形成の過程で日本語学習に対する意義づけがどのように変容し、自律的な学習に結びつくのか、そのプロセスと影響要因を解明することである。最終的には中国人留学生特有の動機づけの特徴を解明し、学習者の特性に応じた支援や教育の在り方について検討する。2011年度は以下の調査を実施した。(1)第二言語教育学、心理学、教育学など幅広い分野における動機づけ研究を概観し、先行研究の成果と課題を整理した。(2)(1)の成果をもとに予備調査を実施した。予備調査では、年齢、性別、出身、学年、留学経緯、学習環境などが異なる留学生に対して幅広くインタビューを実施し、質問内容を検討した。(3)大学1年生及び2年生に在籍する留学生に対する縦断調査を開始した。定期的にインタビューを実施して進路に対する考え方や留学中の経験等を聞くとともに、日本語授業における様子、成績、提出物等から日本語学習に対する動機づけや学習行動を記録した。(4)留学生と関わる教職員に対して留学生の就職状況、支援の内容、専門科目の学習などについて質問した。以上の調査により収集したデータについて、質的な分析方法を用いて考察し、仮説の生成、修正を繰り返し行った。さらに必要に応じてデータの再収集を行い考察を深めた。研究目的、研究実施計画にもとづいてほぼ予定通りに研究を進めることができている。調査協力者となる留学生から調査協力の同意を得ることができ、順調にデータを収集することができた。インタビューデータの文字化についても、入力補助を依頼したことにより、スムーズに分析を進めることが可能となった。また、2011年度、2012年度の研究成果の一部を学会において発表した。研究の基礎となる文献研究に関してはすでに終えており、調査をスムーズに開始することができた。

また、調査を開始するにあたって、調査対象者となる留学生から調査協力の同意を得ることができ、順調にデータを収集することができた。さらに、データ入力補助を依頼したことにより、音声データの文字化を短期間で行い分析に移ることが可能となった。2011年度の調査データについては現在も分析、考察を進めており、次年度以降に随時、成果の公開を行う予定である。今後の研究推進方策は以下のとおりである。1.日本語学習動機の変容と影響要因を解明するために、2011年度から実施している縦断調査を2013年度まで引き続き実施し、分析・考察を進める。2. 1年目、2年目の研究成果を取りまとめ、研究発表、論文投稿を行う。(1)日本語学習動機の変容と影響要因を解明するために、2011年度から実施している縦断調査を引き続き実施する。(2)キャリア意識の発達と日本語学習動機の関連を探るために、就職活動時期に位置する大学3、4年生の留学生に対してインタビューを実施する。調査では彼らのキャリア意識がどのように形成され、それに伴って日本語学習に対する意義づけがどのように変化したのか質問する。さらに、その過程で影響を与えた出来事、人物についても探る。(3)1年目、2年目の研究成果を取りまとめ、研究発表、投稿を行う。1.物品費:最新の研究成果を本研究に反映させるため、研究図書を中心として購入する。2.旅費:広く研究成果を公開することを目的として、国内学会または海外学会において成果発表を行う。3.その他:3年間の研究成果を公開することを目的として、報告書を作成する。次年度の研究費の使用計画は以下のとおりである。(1)物品費:最新の研究成果を本研究に反映させるため、研究図書を中心として購入する。(2)旅費:広く研究成果を公開することを目的として、国内学会または海外学会において成果発表を行う。(3)人件費・謝金:インタビューにより収集した発話データを迅速に文字化し、分析・考察を進めるためデータ入力補助を依頼する。
細胞性粘菌におけるアロ認証機構の解明

本研究は細胞性粘菌Dictyostelium discoideumにおける配偶子間相互作用の分子メカニズムを解析することによってアロ認証機構の進化に関する理解を深めることを目的としている。D. discoideumの交配型はI型、II型、III型の3種類で、それぞれ自分とは異なる交配型の配偶子とのみ融合して接合子を形成する。これまでに接合に必須の遺伝子としてI型株でmatAとmacAが同定されていたが、昨年度第3の必須遺伝子の存在が示唆されたことから、今年度はさらなる因子についての解析を進め、以下の結果を得た。1.植物受精因子HAP2/GCS1の二つのホモログ(Hap2及び相同性の低いMrhA)について、遺伝子破壊を作製することによってI型株とII型株においてはそのいずれもが接合に必須であることを示した。一方、III型株では遺伝子破壊が有性生殖に何の影響も及ぼさなかった。以上から、D. discoideumにおいてもHAP2/GCS1は性特異的に機能していること、I型株とII型株の間には異なる認識分子が存在していることが明らかになった。2. I型株の遺伝的バックグラウンドで交配型決定領域を変換した「コンジェニック」なII型, III型株を用いたプロテオーム解析を行い、交配型決定遺伝子の制御下にあると想定される遺伝子の破壊株を作製し、接合への関与を調べた。現時点では有性生殖に影響のある遺伝子は得られていない。3.子実体を形成する無性発生過程でも細胞の識別が行われることから、無性発生過程の細胞間相互作用が異常となっている既存の能変異体79株を入手し、有性生殖の表現型を解析した。その結果、有性生殖能がある程度低下する遺伝子破壊株はあったものの、完全に欠損しているものは見いだされなかった。接合過程で機能する遺伝子の多くは特異的である可能性が高いと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では細胞性粘菌Dictyostelium discoideumにおける配偶子間相互作用の分子メカニズムを解析することによってアロ認証機構の進化に関する理解を深めることを目的とした。D. discoideumの有性生殖様式は主として他家接合で、I型、II型、III型の3種類の交配型が知られており、それぞれ自分とは異なる交配型の配偶子とのみ融合して接合子を形成する。これまでに接合に必須の遺伝子としてI型株でmatAとmacAが同定されていたが、それらが細胞の識別に関与する可能性は低いと考えられていた。今回有性生殖不能の突然変異体を解析したところ両遺伝子が構造、発現ともに正常であることが見いだされ、第3の必須遺伝子の存在が示唆された。植物受精因子Hap2/GCS1のホモログをコードする遺伝子がゲノム中に存在することから、これを有力候補として解析を進めた。D. discoideumのホモログとしては、hapAに加え、全体的な相同性はかなり低いがHap2ドメインをもつmrhAという遺伝子も存在していた。I型株でそれぞれの遺伝子を破壊したところ、いずれの場合にも細胞融合能が損なわれるという結果が得られ、両遺伝子とも細胞性粘菌で有性生殖に必須であることが示された。II型株についても同じ結果が得られ、植物の場合と異なってGCS1は交配型特異的に機能していないのではないかと考えられた。しかし、最近III型においてmrhAの遺伝子破壊に成功し、有性生殖は正常であるという結果が得られ、交配型特異性が再浮上した。

また、子実体を形成する無性発生過程でも自己・非自己の識別は重要な働きをしていることから、その際に重要な働きをするtgr遺伝子産物が有性生殖過程にも関与している可能性があると考え、遺伝子破壊株を入手して有性生殖の表現型を解析したところ、細胞融合能力が低下しているという結果が得られた。実施計画5項目のうち、計画IはHap2/GCS1遺伝子ホモログhapA、mrhAの交配型特異性に関するものである。KAX3(I型)、V12(II型)、WS2162(III型)株の配偶子を用いたゲノム、トランスクリブトームならびにプロテオーム解析を行ったところ、1機能に影響すると推測されるアミノ酸配列の違いはないこと、2mRNAレベルはII型が若干低いこと、3タンパク質レベルはI型に比べてII型、III型で圧倒的に低く、交配型に依存していることがわかった。計画IIは細胞融合因子macA、hapA、mrhAの機能解析である。細胞接着への関与の有無をそれぞれの遺伝子破壊株を用いてで調べたところ、細胞接着に格段の違いはなく、ゼネラルな細胞接着には関係していないと推察された。配偶子間相互作用時の局在情報を得るために蛍光タグ付きタンパク質の発現を試みたが、蛍光の検出にはまだ成功していない。一方、識別への関与を調べるために、II型、III型での遺伝子破壊に挑戦した。D. discoideumでの形質転換はこれまでI型でしか成功していなかったが、I型株の交配型決定領域をII型、III型のそれと置き換えることによって作製された株を利用することによって可能となった。その結果、II型では両遺伝子とも接合に必須であることがわかった。III型については、mrhAは接合に必須でないという予備的な結果が得られている。計画III、交配型決定遺伝子の下流遺伝子の解析は上述の交配型転換株を用いて当初予定以上の情報が得られている。計画IV、tgr遺伝子のアロ認証への関与については遺伝子破壊株を用いた解析が終了している。計画V、プロテアーゼ処上清中の細胞識別阻害活性の有無については、活性が検出できないという結論となった。以上のように、すべての項目で研究を実施し、当初予定通りに進展しない場合でも別のアプローチから有意義な結果を得ることができた。今後の方向としては、細胞性粘菌の特徴を生かし、自己・非自己の識別とその意義に関する考察が可能となるような研究を展開することが有意義である。大別するとホモログの機能と交配型特異性に関する研究と無性発生過程での自己識別分子の関与に関わる研究の2つの方向性が考えられ、具体的には以下の推進方策が可能である。I.Hap2/GCS1ホモログの交配型特異性に関する解析:III型株でhapAとmrhAの遺伝子破壊を作製し、それらがIII型では必須でなく、交配型特異的に機能していることを確認する。その結果をもとに、多種類の性(交配型)がどのようにして生じるか、またHap2/GCS1の機能がどのように進化の過程で保存されてきたかを考察する。II.交配型特異的に機能する遺伝子の解析:有性生殖過程では多くの遺伝子の関与が必要になるはずである。
細胞内アミノ酸センシング機構の研究

トア複合体1(TORC1)は細胞にとって必須のプロテインキナーゼであり、細胞内アミノ酸センシングを担っている。しかし、TORC1が20種類のアミノ酸すべてを個別にモニターし、活性調節を受ける仕組みは未解明のまま残されている。申請者は、これまでにtRNAを介したTORC1によるアミノ酸センシングの新規モデルを提唱した(Kamada 2017)。本研究では、研究代表者は研究分担者と共に、遺伝学的・生化学的手法、そして最新鋭の構造解析やメタボローム解析を駆使して、細胞内アミノ酸センシング機構を分子メカニズムの視点および生理学的な視点から解明し、新規モデルに確証を付与する計画である。
タイ国山岳民族メオ族、カレン族、リス族の貧困と子どもの発育発達の相互作用

本研究は、山岳少数民族に対して活動を続けている民間の経済援助機関との密接な協力関係を活かして、タイ国チェンマイ県におけるサモン郡のメオ族、カレン族、リス族、メ-リム郡のカレン族、パオ郡のリス族を対象として、児童青少年の身体発育・発達とその背景となる生活状況や教育状況の調査を行い、様々な健康上、生活上、教育上の諸問題を明らかにすることを目的とした。19931995年にかけて、タイ国北部山岳地区ならびにチェンマイ市に於いて、発育発達と教育、生活環境調査及びエイズ知識調査を行った結果以下の結論を得たが、さらに詳細な解析を現在継続中である。1.耐久消費財の普及品目数及び各品目の普及率比較から、山岳少数民族のカレン、メオ、リスの3族は、平地民の漢、タイの2族とはかけ離れた貧困な生活に甘んじていることが明かになった。2.一世帯あたり耐久消費財の保有額については、各民族とも2極分化がみられた。なお、平地民では富裕層が多いが、山岳少数民族では貧困層が多数を占めていた。3.父親の職業では、平地民は商店主、役人、経営者・管理職など、農業より比較的収入が高く、多様な職業についているのに対し、山岳少数民族では農業関連に集中していた。母親の職業でも父親のそれと似た傾向にあるが、平地民では専業主婦や無職が全体の1/4に達するのに対し、山岳少数民族では無職は皆無か極めてわずかで女性も生産労働に参加していた。4.エイズ知識に関する質問項目の中で、男女の性交渉、母子感染、注射器の共用、血液を媒介とすることなどは比較的理解されていた。一方、基本的な病理知識を理解するまでには至っておらず、善行、因果応報、精霊信仰などの伝統的価値観が今だに根強いことがわかった。
秋田県の下水処理場水処理工程から発生する温室効果ガスの発生特性について

秋田県の流域下水道で最も計画処理水量が多い秋田臨海処理センターを対象とし,水処理工程由来の亜酸化窒素(N_20)発生特性を解析するため,現場調査による水質測定を行った.なおN_20は二酸化炭素の約300倍温室効果能を持ち,オゾン層破壊物質である.調査は8月と11月に行い,流入原水,反応槽流入水,反応槽,処理水において水サンプルを採取した.これらに加えて8月は反応槽からガスサンプルを, 11月は最終沈殿池から水サンプルを採取した.採取したサンプルから,ガス態N_20 (GN_20),溶存態N_20(DN_20), NH_4N, NO_2-N, NO_3-Nなどを測定し,現場で直接DO,水温, pHなどを測定した.その結果,反応槽から発生する単位流入下水量当たりのGN_20は0.00175gN_20/m3,処理水中の単位流入下水量当たりのDN_20は0.0126gN_20/m3であった、また,反応槽から発生するGN_20濃度は約150ppb程度と大気濃度以下であった,これは反応槽において硝化抑制運転を行っており,生物的硝化脱窒反応が進行していなかったためと推察される. DN_20濃度は8月と11月調査のいずれにおいても処理水において増大した.反応槽および最終沈殿池においてDN_20濃度が変化しなかったこと, NO_2-NとNO_3-Nも処理水において濃度が増大したことから,処理水におけるDN_20濃度の増大は,塩素混和池において注入される次亜塩素酸と流入してきたNH_4-Nが反応してジクロラミンを生成し,その分解反応の副産物としてDN_20が生成されたためと推察される.これより,秋田臨海処理センターでは処理水に溶存して系外にDN_20が排出されており,硝化抑制運転を行っている他の下水処理場においても,同様にDN_20が排出される可能性が示唆された.秋田県の流域下水道で最も計画処理水量が多い秋田臨海処理センターを対象とし,水処理工程由来の亜酸化窒素(N_20)発生特性を解析するため,現場調査による水質測定を行った.なおN_20は二酸化炭素の約300倍温室効果能を持ち,オゾン層破壊物質である.調査は8月と11月に行い,流入原水,反応槽流入水,反応槽,処理水において水サンプルを採取した.これらに加えて8月は反応槽からガスサンプルを, 11月は最終沈殿池から水サンプルを採取した.採取したサンプルから,ガス態N_20 (GN_20),溶存態N_20(DN_20), NH_4N, NO_2-N, NO_3-Nなどを測定し,現場で直接DO,水温, pHなどを測定した.その結果,反応槽から発生する単位流入下水量当たりのGN_20は0.00175gN_20/m3,処理水中の単位流入下水量当たりのDN_20は0.0126gN_20/m3であった、また,反応槽から発生するGN_20濃度は約150ppb程度と大気濃度以下であった,これは反応槽において硝化抑制運転を行っており,生物的硝化脱窒反応が進行していなかったためと推察される. DN_20濃度は8月と11月調査のいずれにおいても処理水において増大した.反応槽および最終沈殿池においてDN_20濃度が変化しなかったこと, NO_2-NとNO_3-Nも処理水において濃度が増大したことから,処理水におけるDN_20濃度の増大は,塩素混和池において注入される次亜塩素酸と流入してきたNH_4-Nが反応してジクロラミンを生成し,その分解反応の副産物としてDN_20が生成されたためと推察される.これより,秋田臨海処理センターでは処理水に溶存して系外にDN_20が排出されており,硝化抑制運転を行っている他の下水処理場においても,同様にDN_20が排出される可能性が示唆された.
病原性真菌カンジダグラブラターにおけるグルカン合成酵素の細胞内極性と機能解析

高度医療の発達及び高齢化が進む中、免疫力の低下した易感染状態の患者が増加している。病原真菌は、このような患者に対して重篤な感染症を起こす。新興性病原真菌であるカンジダグラブラータは、最も新しい抗真菌薬であるエキノキャンディン系抗真菌薬に対して通常は感受性であるが、耐性菌が出現し問題になりつつある。本研究計画では、カンジダグラブラータのエキノキャンディン系抗真菌薬に対する耐性化機構を研究してきたニュージーランド、オタゴ大学とカンジダグラブラータの分子生物的解析を得意とする本申請申請代表者との共同研究である。エキノキャンディン系抗真菌薬は、β-1,3グルカン合成遺伝子を標的とする薬剤であるが、カンジダグラブラータは、2種類のβ-1,3グルカン合成遺伝子(FKS1とFKS2)を有しており、これらの遺伝子の変異によってエキノキャンディン系に対して耐性化を示す。本研究の目的は、2つのβ-1,3グルカン合成酵素の産生と構成、さらにエキノキャンディン系抗真菌薬に対する耐性化機構を理解することである。まず、定量PCR法によってFKS1とFKS2の転写を比較したところ、FKS2が増殖初期段階において発現量が多く、増殖後期においてはFKS1の発現量が多かった。各遺伝子の欠損株を作製し、同様の解析を行ったところ、FKS1欠損株では増殖初期、後期ともFKS2の発現量が多く、FKS2欠損株では増殖初期、後期ともFKS1の発現量が多かった。また、培地中にエキノキャンディン系抗真菌薬を添加し、同解析を行ったところ、2つの遺伝子共に発現量の上昇が確認された。以上の結果より、β-1,3グルカン合成遺伝子産物の不足を感知し、フィードバックする機構が存在することが明らかになった。今後この機構を詳細に解析し、より優れた抗真菌薬の開発に反映させていきたい。
ラット坐骨神経切断による骨格筋廃用性萎縮におけるアポトーシスの関与〜骨格筋細胞およびサテライト細胞について〜

アポトーシスは様々な組織に共通して見られる細胞死の現象であり、発生分化や組織における細胞増殖のホメオスタシスの維持に重要な役割を果たしている。しかし廃用性萎縮を誘発した骨格筋に関する研究は極めて少なく未だ明らかになっていない。そこで本研究においては、坐骨神経切断後におけるラット下肢骨格筋のアポトーシスについて組織学的に検討した。また坐骨神経切断後、筋前駆細胞であるサテライト細胞が活性化されるとの数多くの報告よりmyogenicregulatory factor(MRF)であるMyo-D及びmyogeninの発現とアポトーシスの関係について検討した。<方法>材料にはウィスター系雄性ラット(200g)を用い、右坐骨神経を切断し廃用性萎縮を誘発した。坐骨神経切断後3日、7日、3週間後の長趾伸筋、ヒラメ筋、腓腹筋についてアポトーシス進行過程及び筋形成過程についてTUNEL法並びに免疫組織化学的手法にて検討した。<結果及び考察>坐骨神経切断3日後TUNEL陽性核は認められず、またアポトーシス関連蛋白であるユビキチンの発現も認められなかった。しかしMRFであるMyo-D及びMyogeninの発現は多くのサテライト細胞にて認められた。坐骨神経切断7日及び3週間後の筋線維では、多くのサテライト細胞核にTUNEL陽性反応が認められ、またユビキチンの発現も認められた。一方TUNEL陰性のサテライト細胞核には、Myo-D及びMyogeninの発現が認められた。以上の結果より骨格筋の廃用性萎縮時、筋前駆細胞であるサテライト細胞のアポトーシスが誘発される一方でサテライト細胞による筋形成が引き起こされている可能性が考えられた。<目的>ラット坐骨神経切断による下肢骨格筋の廃用性萎縮時において骨格筋細胞の幹細胞的役割を果たすsatellite cell(SC)がアポトーシスに陥るか否かを組織化学的に検討することを目的とした。<方法>Wistar系雄性ラットを用い左坐骨神経を外科的に切断、その後3日3週間の通常飼育をおこなった。通常飼育終了後、動物を深麻酔下に置き胸部大動脈より生理食塩水を灌流の後、4%paraformaldehyde溶液にて灌流固定を行い、長趾伸筋、ヒラメ筋及び腓腹筋を摘出した。これらの試料を急速凍結し、凍結切片を作製の後、アポトーシス関連タンパクであるUbiquitin、及びFasの発現を免疫組織化学的手法にて検出した。またアポトーシスの特徴であるDNAの断片化の検出にはTUNEL法を用い行った。SC及び筋核の識別には抗-Laminin抗体を用い識別した。<結果>神経切断13週間後多くのTUNEL陽性核が認められ、それらの核はSC細胞の核であった。またそれらの多くの細胞は、ubiquitin及びFasの発現も示したが、全てではなかった。更に抗-parvalbumin抗体を用い分類した筋線維タイプとの関係について検討したところ速筋タイプに付随するSC細胞にTUNEL陽性核並びにubiquitin及びFasの発現が多く認められた。以上のことから筋衛星細胞のアポトーシスが骨格筋の廃用性萎縮に関与する可能性が考えら、それらの細胞は同一のアポトーシス進行過程を示さない可能性が示唆された。現在、他のアポトーシス関連タンパクの検出及び電子顕微鏡による観察を施行中である。
水素結合ネットワークを形成した有機顔料の光学的性質

本年度は典型的な水素結合系顔料であるピロロピロール顔料(DPP)とインジゴ顔料の水素結合の研究を集中的に行った。NH...O分子間水素結合を形成したビフェニル・ジケトピロロピロールはDPP顔料の中で最も長波長側に吸収バンドを持ち、青味を帯びた顔料である。単結晶を気相より育成し、構造解析を行ったところ、分子はシアニン色素と類似したJ-会合体("レンガ塀のレンガ構造")を取ることが分かった。この様な構造では対角方向に積層した分子間で励起子結合効果が認められ、吸収帯は長波長に大きくシフトすることが明らかになった。また、ジケトピロロピロールのカルボニル基の1つを硫黄置換したモノケト・モノチオケト誘導体(MTPP)の電子構造の検討も行った。MTPPは非対称な分子構造を取る為にNH...OとNH...Sの分子間結合を持つが、2つのNH...OあるいはNH...Sの結合を持つ誘導体と比較するとかなり弱い結合であった。しかし、面白いことに480nm近傍に幅の狭い吸収帯の谷間があり、液晶の青色カラーフィルターとして有望であることが分かった。インジゴ顔料についてはチオインジゴを検討した。チオインジゴはインジゴのNH基を硫黄原子で置換した誘導体であるので、NH...Oのような強固な水素結合は存在しない。しかし、本化合物はインジゴよりも溶解度が低く、強固な分子間相互作用が示唆される。本研究では我々が開発した分子間相互作用の評価方法であるエネルギー分割法をチオインジゴ誘導体に適用し、分子間相互作用を評価した。その結果、チオインジゴにはCH...O分子間水素結合のネットワークが存在し、このネットワークが顔料の安定化の本質であることが明らかになった。
多層的な感情について語ることの発達:幼児期3年間の縦断的研究

幼児は、多層的な感情経験をどのように理解しているのかについて、検討した。14年度に、4歳、5歳、6歳の幼児を対象として、横断的調査により年齢による違いを検討したが、15年度は、4歳と5歳の幼児の1年後を追い、縦断的に検討した。16年度には、2年後を追った。具体的には、1対1の面接をし、次のような質問をした。多層的な感情についての理解を測定する質問;まず、次のような例話を提示する:サッチャンは、親と友達と3人で遊園地に行くことになっていたが、友達は急病で行けなくなり、親と2人で遊園地へ行った。そして、サッチャンの気持ちを尋ねた。子どもが肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方の感情のみを答えた場合には次のような促し質問をする:「ほかにはどんな気持ちがしたかな」。子どもがなおも肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方だけしか言及しない場合には、次のような促し質問をする:「サッチャンは、悲しい気持ち(子どもが言及した感情)もしたけれど、ちょっとうれしい気持ち(子どもが言及しなかった方の感情)もしたんだって。それは、どうしてかな」。次に、多層な感情の言い表し方の例示を行った。さらに、別の例話を提示して、同様の質問を行った。その結果、次のことが見出された;14年度においての4歳時点では促し質問を提供しても、肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方のみを答えることが多かったが、15年度において5歳になった時点では、両方の気持ちがしたということを提示してそれぞれの理由の説明を求めると、肯定的な感情と否定的な感情それぞれの理由を説明することが増加した。さらに、16年度において6歳になった時点では、多層な感情の言い表し方の例示を受けた後においては、多層な感情を促し質問なしに自ら答えることが、少なからず見られた。また、自らが多層な感情を経験したことを語る場合も少数ではあるが見出された。以上から、14年度の横断的調査により見出された年齢による違いが、15年度と16年度に実施された縦断的調査において確認されたと言えよう。幼児は、多層的な感情経験をどのように理解しているのか(あるいはどのように理解していないのか)について、検討した。4歳、5歳、6歳の幼児を対象として、面接調査を行い、多層な感情の理解の発達的変化について、横断的調査により年齢による違いを明らかにすることを目指した。多層的な感情についての理解を測定する質問;まず、次のような例話を提示する:サッチャンはお母さんと友だちと3人で遊園地に行くことになっていたが、友だちは熱が出て行けなくなり、サッチャンはおかあさんと2人で遊園地へ行った。そして、「サッチャンは、どんな気持ちかな」と尋ねた。その結果、4歳児では促し質問を提供しても、肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方のみを答えることが多かった。5歳児では、両方の気持ちがしたということを提示してそれぞれの理由の説明を求めると、肯定的な感情と否定的な感情それぞれの理由を説明する子どもの割合が増加した。6歳児では、ほとんどの子どもが肯定的な感情と否定的な感情それぞれの理由を説明することができた。また、多層な感情の言い表し方の例示を受けた後、即ち2例話目においては、多層な感情を促し質問なしに自ら答えることが、少数ではあるが見られた。以上から、5歳以降において徐々に大人からの援助を受けながら、多層な感情の理解が進んでいくことが示唆された。

次に、多層な感情の言い表し方の例示を行った。さらに、別の例話を提示して、同様の質問を行った。その結果、1年前の4歳時点では促し質問を提供しても、肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか1方のみを答えることが多かったが、1年後の5歳時点では、両方の気持ちがしたということを提示してそれぞれの理由の説明を求めると、肯定的な感情と否定的な感情それぞれの理由を説明することが増加した。また、5歳児の1年後の6歳時点では、多層な感情の言い表し方の例示を受けた後においては、多層な感情を促し質問なしに自ら答えることが、少数ではあるが見出された。以上から、14年度の横断的調査により見出された年齢差が、15年度の縦断的調査において確認されたと言えよう。幼児は、多層的な感情経験をどのように理解しているのかについて、検討した。14年度に、4歳、5歳、6歳の幼児を対象として、横断的調査により年齢による違いを検討したが、15年度は、4歳と5歳の幼児の1年後を追い、縦断的に検討した。16年度には、2年後を追った。具体的には、1対1の面接をし、次のような質問をした。多層的な感情についての理解を測定する質問;まず、次のような例話を提示する:サッチャンは、親と友達と3人で遊園地に行くことになっていたが、友達は急病で行けなくなり、親と2人で遊園地へ行った。そして、サッチャンの気持ちを尋ねた。子どもが肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方の感情のみを答えた場合には次のような促し質問をする:「ほかにはどんな気持ちがしたかな」。子どもがなおも肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方だけしか言及しない場合には、次のような促し質問をする:「サッチャンは、悲しい気持ち(子どもが言及した感情)もしたけれど、ちょっとうれしい気持ち(子どもが言及しなかった方の感情)もしたんだって。それは、どうしてかな」。その結果、次のことが見出された;14年度においての4歳時点では促し質問を提供しても、肯定的な感情あるいは否定的な感情のどちらか一方のみを答えることが多かったが、15年度において5歳になった時点では、両方の気持ちがしたということを提示してそれぞれの理由の説明を求めると、肯定的な感情と否定的な感情それぞれの理由を説明することが増加した。さらに、16年度において6歳になった時点では、多層な感情の言い表し方の例示を受けた後においては、多層な感情を促し質問なしに自ら答えることが、少なからず見られた。また、自らが多層な感情を経験したことを語る場合も少数ではあるが見出された。以上から、14年度の横断的調査により見出された年齢による違いが、15年度と16年度に実施された縦断的調査において確認されたと言えよう。
固体飛跡検出法・密着型顕微鏡法によるマイクロドシメトリ手法の開発

がんの硼素中性子捕捉療法(BNCT)では細胞核へのα/Li線のヒット効率が治療効果を左右するゆえ、真に細胞レベルのマイクロドシメトリ(または硼素分布測定)が必要とされる。我々は中性子誘起αオートラジオグラフィ(αARG)法を高度化し、αトラックと細胞像を同一のCR-39表面に記録・現像、AFMで観察する手法を開発してきた。さらに分子標的創薬で必要とされているオルガネラレベルでの計測を目的として細胞試料像の高精細化を試みた。細胞組織試料を化学固定・エポン樹脂に包埋した後、300nm厚に切片化したものをCR-39に載せ、UV強度約0.5mW/cm2で5時間照射した後、エタノール中にて洗浄した細胞切片そのもののAFM画像では、通常の紫外線透過像のみでは観察できなかった微細な細胞内構造も高分解能に撮像できることがわかっている(2004年度実績)。この細胞切片直接観察画像と、CR-39に記録された細胞UV像・αトラック同時観察像とを重ね合わせることによってオルガネラレベルでの細胞内硼素分布計測が可能である。さらに本年度はppmレベルの硼素検出を行ないやすくするため、1μm厚の切片についても直接観察を試みたところ、超薄切片と同等の細胞内微細構造像を得ることができた。また、より生体内に近い条件下での測定を行なうため試料細胞内の元素移動が起こりにくい高圧凍結固定試料についても同様な観察を行なったところ、細胞内微細構造像の取得が可能であることもわかった。αARGを行なうための中性子照射条件についても、空気中の窒素からのバックグラウンドを低減するために酸素封入して照射する手法を考案した。本手法を用いてBNCT用加速器中性子源の評価なども行なった。これらの成果によりBNCTで急務とされる新規硼素薬剤開発のための硼素薬剤の詳細な局在情報の取得や、各種中性子源の特性評価などが可能になるものと考えられる。硼素中性子捕捉療法(BNCT)は細胞選択的放射線がん治療法であるが、細胞核へのα線・Li反跳核のヒット効率が治療効果を左右するゆえ、真に細胞レベルのマイクロドシメトリ(または硼素分布測定)が必要とされる。我々は中性子誘起αオートラジオグラフィ(αARG)法を高度化し、αトラックと細胞像を同一のCR-39表面に記録・現像、AFMで観察するというAFM-αARG法を開発してきた。今回はさらに分子標的創薬の観点から必要とされているオルガネラレベルでの計測が可能となるよう、細胞試料像の高精細化を試みた。細胞組織試料を化学固定・エポン樹脂に包埋した後、300nm厚に切片化したものをCR-39に載せ、UV強度約0.5mW/cm^2で24時間照射してから70°C7N NaOH水溶液にて2分間エッチングし、AFM観察したところ、特にオスミウム酸固定(膜構造を固定)の時間を通常の10倍かけて行なった試料については各種オルガネラの膜構造までもが極めて明瞭に画像化できた。これは電子顕微鏡観察に匹敵する解像度であり、かつαトラックとの同時観察も達成できた。また細胞組織試料の切片そのもののAFM高分解能観察手法の利用も検討した。10W殺菌灯のUVを1cmの距離で5時間照射した後、エタノール中にて超音波洗浄した細胞切片そのもののAFM画像では、通常の紫外線透過像のみでは観察できなかった微細な細胞内構造も高分解能に撮像できた。この細胞切片直接観察画像と、細胞UV像・αトラック同時観察像とを重ね合わせることによってオルガネラレベルでの細胞内硼素分布計測が可能になるものと考えられる。これによりBNCTで急務とされる新規硼素薬剤開発のための硼素薬剤の詳細な局在情報が得られるものと考えられる。

本手法を用いてBNCT用加速器中性子源の評価なども行なった。これらの成果によりBNCTで急務とされる新規硼素薬剤開発のための硼素薬剤の詳細な局在情報の取得や、各種中性子源の特性評価などが可能になるものと考えられる。