hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東北日本ジュラ紀付加体における内部流動現象

本研究の目的は,東北日本の中生代付加体(渡島帯・イドンナップ帯・北部北上帯)の中に認められる,泥注入・砂岩シル-岩脈・液状化構造などの流体の関与した流動現象を記載し,付加体内部での間隙水の挙動について考察することにある.泥注入:泥注入によって形成された小規模な含礫泥岩体群が,渡島帯白神岬地域で観察される.それはタ-ビダイト互層や緑色岩体の中に注入し,形態は分岐する薄い小岩脈(-フィルム)であるが,母岩中に不規則な網状形態で滲み込む場合もある.母岩の砕屑岩互層は明らかに注入イベント以前に構造変形している.含礫泥岩の包有物にはジグソ-パズル構造を示すものもある.このような貫入/注入現象は,付加体の比較的深部のデコルマ帯で,相対的に固結の進んだ母岩中に過剰な間隙水圧を有した“underconsolidated"な泥が液状化することによって生じた.砂岩シル-岩脈:粗粒砂岩のシル/岩脈群が渡島帯折戸浜地域のタ-ビダイト互層の中に認められる.これらは次のように区分される.岩脈-シル漸移タイプ・分岐脈タイプ・膨縮小岩脈群タイプ・厚板状タイプ.シルの中には,数本の分岐した注入脈を伴う特異な“貯留"構造が認められる.これらは,高い間隙水圧を有した液状化した砂が半固結状態の堆積物中に“手動ポンプ"のように押し込まれ,その間隙水圧が母岩の強度を越えた時点で水圧破砕を伴いながら注入したものと考えられる.このほかに,液状化-流動現象・砂ダイアピル・“墨流し"構造・チャート岩体と砕屑岩との接触関係,などについて検討した.これらの液状化-注入現象の存在は,付加体内部で含水堆積物の流動(-貫入)が広範に行なわれていることを示すものである.このことは,付加体に特徴的な混在地質体の形成メカニズムに,間隙流体の挙動が深く関与していることを示唆している.本研究の目的は,東北日本の中生代付加体(渡島帯・イドンナップ帯・北部北上帯)の中に認められる,泥注入・砂岩シル-岩脈・液状化構造などの流体の関与した流動現象を記載し,付加体内部での間隙水の挙動について考察することにある.泥注入:泥注入によって形成された小規模な含礫泥岩体群が,渡島帯白神岬地域で観察される.それはタ-ビダイト互層や緑色岩体の中に注入し,形態は分岐する薄い小岩脈(-フィルム)であるが,母岩中に不規則な網状形態で滲み込む場合もある.母岩の砕屑岩互層は明らかに注入イベント以前に構造変形している.含礫泥岩の包有物にはジグソ-パズル構造を示すものもある.このような貫入/注入現象は,付加体の比較的深部のデコルマ帯で,相対的に固結の進んだ母岩中に過剰な間隙水圧を有した“underconsolidated"な泥が液状化することによって生じた.砂岩シル-岩脈:粗粒砂岩のシル/岩脈群が渡島帯折戸浜地域のタ-ビダイト互層の中に認められる.これらは次のように区分される.岩脈-シル漸移タイプ・分岐脈タイプ・膨縮小岩脈群タイプ・厚板状タイプ.シルの中には,数本の分岐した注入脈を伴う特異な“貯留"構造が認められる.これらは,高い間隙水圧を有した液状化した砂が半固結状態の堆積物中に“手動ポンプ"のように押し込まれ,その間隙水圧が母岩の強度を越えた時点で水圧破砕を伴いながら注入したものと考えられる.このほかに,液状化-流動現象・砂ダイアピル・“墨流し"構造・チャート岩体と砕屑岩との接触関係,などについて検討した.これらの液状化-注入現象の存在は,付加体内部で含水堆積物の流動(-貫入)が広範に行なわれていることを示すものである.このことは,付加体に特徴的な混在地質体の形成メカニズムに,間隙流体の挙動が深く関与していることを示唆している.本年度はおもに,渡島帯海岸地域において付加体内部の流動現象に関する記載的な検討を行なった.1.砂貫入現象:松前町折戸浜海岸で砂岩シルー岩脈として観察される.その形態的特徴から,以下の4タイプが認識される.(1)塊状・厚板状タイプ,(2)分岐タイプ,(3)クサビ状タイプ,(4)密集・膨縮タイプ,一般の砂岩シルー岩脈と比較して特異と考えられるものは,(2)および(4)である.(2)は母岩の堆積構造を乱さずにクリ-ンカットするもので,脈の先端に形成されたポッド状の“reservoir"から数本の枝状分岐脈が注入するのが観察される.このような形態は,高い間隙水圧を有する砂が周囲の半固結(固結)状態の母岩中に水圧破砕を伴いながら貫入したことを示唆する.(4)は膨縮した形態を持つ小岩脈群が密集する特異な産状を示し,かなり高い静岩圧を持つ半固結母岩中に“forceful"に貫入ー注入したと考えられる.2.泥流動現象:松前町札前海岸で観察される.薄層理砂泥互層中に不規則な外形を持って貫入する含チャ-ト角礫泥質

岩脈.粗粒砂岩岩体(岩脈?)を伴う.泥基質は著しい流動構造を示し,岩体周辺部で母岩にlitーperーlitに注入する.高間隙水圧を獲得した“underconsolidated"な泥が,近傍に存在したチャ-ト岩体の破砕ー捕獲しながら母岩中に貫入して形成されたと考えられる.3.角礫化現象:恵山町唐川において流体関与現象と予想された砂泥互層の角礫化について検討を行なったが,露頭状況が不良で成果が得られなかった.これについては,同様な角礫化現象が札前海岸地域に広範に認められることが上記調査に伴って判明したので,引き続き検討を行なっていきたい.本年度は,付加体内部の流体関与現象として砂サイズの含水堆積物の流動ー注入現象に着目し、野外で産状観察・サンプル採取を行なった.1.浦河町日高幌別地域:本地域は,前期白亜紀ー前期暁新世付加体であるイドンナップ帯に属する.イドンナップ帯を構成する遠洋性ー陸源性砕屑岩類中に,泥クラストに富む特異な岩相を示す塊状砂岩体(MCS)が存在する.MCSは一見,泥のripーup clastを含む粗粒タ-ビダイトに類似しているが,周囲の砕屑台体との関係から,貫入ー注入体(“砂ダイアビル")と結論される.MCSの内部では,zigーsaw puzzle構造をもった泥クラストに砂基質が注入する現象が観察され,過剰間隙水圧をもった砂サイズの含水堆積物が周囲の岩体に水圧破砕を与えながら貫入したことを示している.周囲の地質体との相互関係から,このMCSは前期暁新世以降に,イドンナップ帯の構造レベルで形成された各種岩相を貫いたこと結論される.このことは,含水堆積物における過剰間隙水圧の達成が,付加体形成後期におけるなんらかの非定常的な過程と関連していることを示唆している.2.岩田県山田町荒川地域:ジュラ紀付加体である北部北上帯に属しており,変形した砕屑岩類とチャ-トスラブからなる.それらの中に,周囲の岩体に貫入ー注入する砂ダイアピルがいくつか存在する.これらの砂ダイアピルは,すくなくとも東北日本の付加体において,規模はどうであれ,砂サイズの含水堆積物の貫入現象が普遍的に起こっていることを示している.このことは,“sandーrichな付加体"における流体の挙動(の結果)のprototypeを示唆すると考えられる.なお,渡島帯札前海岸周辺の「角櫟岩脈」について調査を行なった.しかしその結果,この岩相は付加体の構成岩相が固結ー弱変成作用を受けた後に,何らかの流体による鉱化(温泉?)変質作用で形成されたことが明らかになった.したがって,この岩相は以後の本研究の検討からは除外される.最終年度にあたる本年度は,これまでに行なった泥ダイアピル・砂シルの検討に加えて,『チャート岩体内部への泥質堆積物注入現象』と『緑色岩と泥質堆積物の薄層状混合現象』に着目し,その検討を行なった.1.岩手県釜石市白浜地域(ジュラ紀付加体ー北部北上帯) :尾崎白浜漁港付近には,やや破断した砂泥互層中に,厚さ10m程度の成層チャートスラブ-ブロックが多数包有されている地質体が分布している.このチャートスラブ中に,周囲の泥質岩が網状に注入したことを示す露頭が観察された.泥注入脈はチャート岩体中の幅約1mの狭いゾーンに網状に集中している.個々の脈幅は一般にmmオーダーで,成層チャートの層理面に沿ってフィルム状に注入し,一部では層理面を低角で切断し,チャートの“はぎとり"を伴っている.また一部には,注入脈の内部に流動変形したシルト質ラミナ構造が保存されている場合もある.これらの産状は,含水状態の泥質堆積物が,高い間隙水圧を持った状態でチャート岩体に水圧破砕を与えながら注入したことを示している.この現象は,陸源の海溝堆積体と海洋性起源のチャート岩体が混合するプロセスと密接に関連したものと考えられる.2.旭川市オイチャヌンペ川地域(白亜紀付加体ー神居古潭帯):この地域には,緑色岩類・メランジ相,および高圧変成岩類・蛇紋岩類からなる美瑛コンプレックスが露出している.
事業体アプローチによる公的給付課税に関する研究

本研究は、事業体課税アプローチを、租税のみならず社会保険料にも及ぼすと同時に、社会保険給付や住宅など、ごく広い意味での公的給付、さらにそれに関連する私的給付にも及ぼすことで、税負担の公平を超えた分配の公平が確保されるシステムを探求することを目的とする。現在の税・社会保障制度を前提とすると、生活保障という名の優遇が不公平な状況が生み出され、逆の富の再分配(いわゆるマタイ効果)が見受けられる。また、税と社会保障給付と合わせて受給者の生活保障を図る場合に、ますます受給者の状況を悪化させる罠効果が存在する。所得概念の再検討及び非課税所得や富をも考慮に入れた社会保障給付の検討が必要である。本研究は、年金制度や社会保険制度、さらには国や地方公共団体自体を大きな意味での事業体とみて、その出資ないし拠出(税や社会保険料など)と利益分配(公的給付)、さらには私的年金などの私的給付まで取り込んだ包括的課税モデルを探ることを目的とする。本年度は、疾病や人身被害を念頭に、社会保険制度及びそれを補完する私的保険などと税制のあり方について、事業体課税の視点を踏まえつつ検討を行い、問題点の指摘及び課税モデルの提示を行う。日本の税制は、特に人身被害についてかなり手厚い社会保障を構築した上で、私的保険の掛金控除・給付非課税といった、さらなる手厚い私的保険制度を構築しているものの、(1)社会保険が非課税であることとも相まって、社会保険の保障範囲から外れ、そのために別源泉所得からそれを補おうとすると、税負担が被保険者や遺族の損害回復を阻害する、(2)私的保険の掛金が世帯所得や貯蓄と連動し、かつ高額所得・貯蓄を有する者も私的保険非課税を利用することができる点で、逆の富の再分配、つまり富裕な者がますます富裕になり、貧しい者がますます貧しくなると効果(いわゆるマタイ効果)を有している。従来の検討からは当然視されてきた相続税の生命保険非課税枠、損害賠償・損害保険金非課税など、見直すべき諸点が多く存在する。後掲研究発表掲載の報告成果の他、「税は自ら助くる消費者(もの)を助く?」NBL984号90頁(2012)といった本研究周辺諸領域における成果も存在し、本研究遂行に役立つと共に、本研究の成果が生かされてもいる。本研究は、事業体課税の考察枠組みを利用して、年金制度や社会保険制度、さらには国や地方公共団体自体を大きな意味での事業体とみて、その出資ないし拠出(税や社会保険料など)と利益分配(公的給付)、さらには私的年金などの私的給付まで取り込んだ包括的課税モデルを探ろうというものである。本年は、税と公的給付、私的給付上における人的資本の取扱いを中心に、制度間の食い違いに焦点を当て、検討を行った。前年度の研究成果として、社会保険と私的保険の重複的非課税が逆の富の再分配(富裕な者がますます富裕になり、貧しい者がますます貧しくなるという、いわゆるマタイ効果)を引き起こしていることを指摘したが、本年の研究によれば、給付側の側面、つまり税と社会保障給付を合わせて受給者の生活保障を図る場合に、ますます受給者の状況を悪化させる(貧困の罠に類似した)罠効果が存在することが判明した。例えば、離婚後に支払うべき扶養料を支払わなかったとしても、いわゆる債務免除益・消滅益課税が存在しないこと、支払扶養料に支払者側の控除が認められておらず、かつ受領者側に課税がないこと、児童扶養手当の計算上支払扶養料が考慮されることから、私的な扶養料の支払いと現行税・社会保障の下では、婚姻維持よりも離婚を有利に取扱い、かつ私的当事者間の扶養料を支払わないよう、バイアスがかかっていることが判明した。以上のような状況は、社会保障・税番号(いわゆるマイナンバー制度)の整備とともに改善されるような性質のものではなく、消費支出とは何か、ひいては所得とは何かを、再考すべき時機が到来していることを示している。所得計算上収入側と支出側の双方で同様の取扱いを行うことを念頭に、所得概念論の再構築が必要である。本年度は、公的年金とそれを補完するものとしての私的年金という位置づけから、原資調達及び運用、給付を含む年金制度全体に対して考察を及ぼし、望ましい年金課税の包括的課税モデルを提示する。生活保障の観点から、包括的生活保障としての公的年金制度の位置づけとそれを補完するための最低限の私的年金制度、さらにそれ以上に資産を形成し生活水準を向上させるものとしての私的年金制度という位置づけから、検討を行った。

従来の生活保障とその課税をめぐる各研究は老齢年金を基礎として研究を行っていたところ、本研究では40歳の給与所得者が死亡し、配偶者と子供二人が残された場合を念頭に、いわゆる遺族年金を題材とし、かつ公的年金(遺族基礎年金・遺族厚生年金)、私的年金(厚生年金基金の死亡一時金など)の他、相続財産、損害賠償(犯罪被害者等給付金含む)、労災保険給付、生命保険などを横断的に検討した。生活保障という側面から、各給付が非課税とされてきたが、各遺族のセーフティ・ネット利用可能性には程度があるところから、ある遺族についてほとんど生活保障に配慮がされていないのに対し、別の遺族について、特に生命保険金(死亡保険金)受領者には過度の生活保障の配慮が見られるなど、生活保障という名の優遇が不公平な状況を生み出していることが判明した。本研究では、遺族の生活保障という問題を税制上考慮するために、遺族を取り巻く各制度を包括的・網羅的に念頭に置き、かつそれをめぐる各税目も横断的に考察する必要があることなどと結論づけている(詳細につき税法学567号掲載予定論文参照)。社会保険と私的保険を併せて考察する、給付を受け取る者の課税関係のみならず、給付を受け取れずにその他の源泉から給付分の穴埋めをする者の課税関係を比較するといった研究の視点から、諸制度の連関や非課税といった所得課税の本質に触れる包括的な研究を行うことができた点で、進展がみられた。また、アメリカ法についても資料収集と検討を行い、特に損害賠償非課税範囲の制限(精神的損害賠償課税)といったところからも、新たな知見を得ることができた。本年度では、主として国内の研究動向や他法分野の動向を踏まえ、生活保障としての(公的・私的)年金課税制度のあり方について、手続を含めて包括的な検討を行うこととしているが、これら年金の他にも、生命保険や労災保険給付まで視点を広げ、生活保障の側面から課税のあり方を検討しており、研究目的はほぼ順調に達成していると思われる。国内外の研究動向や他法分野の動向にも目を光らせ、十分な資料収集と検討を行っている。研究実施計画に基づき、従来帰属所得や人的資本課税の問題として捉えられていた住宅及び教育に関するあるべき課税を、それらに対する給付の側面を踏まえた上で検討を行う。また、社会保障・税の一体改革の進展から、マイナンバー制度など、施策実施の具体面にも着目したい。ただし、対象がかなり広範なので、制度的に細かく問題点を指摘するというよりも、基本的な理論や考え方を検討することに主眼を置く。研究実施計画に基づき、(1)24年度は、公的医療保険などその他の社会保険制度及びそれを補完する私的医療保険などと税制のあり方について、事業体課税の視点を踏まえつつ検討を行い、問題点の私的及び課税モデルの提示を行う。さらに、(2)25年度は、従来帰属所得や人的資本課税の問題として捉えられていた住宅及び教育に関するあるべき課税を、それらに対する給付の側面を踏まえた上で検討を行う。これらについて、基本的に変更はなく、給付と課税を一体的に捉えた包括的な課税モデルの提示を目指して、検討を引き続き行う予定である。社会保障・税の一体改革に伴う種々の議論が継続すると見込まれるが、最終年度ということもあり、なるべく早めに書籍購入や資料収集を行う予定である。また、継続して使用してきた電子機器が前年度末に破損したため、研究継続が困難な側面がある。次年度始めに若干の備品の補填を行う。
骨梁構造の力学的特性の個体差を考慮した「骨質反映型インプラント実習用模型」の開発

歯科インプラント治療において神経や血管の損傷などの手術手技関連の偶発症の発生の防止と、インプラントの診断基準の一つである「骨質」の定量化はともにインプラント治療を行う上で重要な課題である。本研究では、申請者がこれまで「力覚体感型インプラントシミュレーター」を通じて培ってきたヒト顎骨の三次元的な構造解析のノウハウを応用させ、海綿骨領域における骨梁構造の個体差および固体内分布に起因する生体力学的な特性の一部が明らかとなった。さらには解剖学的な構造の理解に加えて定量的な骨質の診断を可能にする「骨質反映型インプラント実習用模型」を作製し、インプラント学教育の一端を構築することができた。インプラント手術関連の重篤な医療事故の調査報告によると、インプラントを行っている歯科医師の4人に1人は重篤な偶発症の経験があり、その内訳では下歯槽神経損傷が最も多くの割合を占めている。また、その内訳をみてみると下歯槽神経損傷の原因の半数以上はドリリングによるものという報告があり、手術手技に関連する技術の向上が急務である。その反面、骨のドリリング時の力覚(切削感)は実際の手術以外に骨質の評価を下すための基準を構築する機会が無いという現状がある。近年、医療用シミュレーターは非常に発達しており、様々な機器が歯科医療の教育現場で用いられている。インプラントに関しても模型による実習が行われているが、模型の力学的特性は実際の顎骨とは異なる。実際の患者の骨には個体差並びに部位による骨の状態の不均一性があるため、模型のみでは骨質の違いについての力覚の学習ができないという問題が生じる。本研究では、研究代表者がこれまで「力覚体感型インプラントシミュレーター」を通じて培ってきたヒト顎骨の三次元的な構造解析のノウハウを応用させて、海綿骨領域における骨梁構造の個体差および固体内分布に起因する生体力学的な特性を明らかする。さらには解剖学的な構造の理解に加えて定量的な骨質の診断を可能にする「骨質反映型インプラント実習用模型」を作製することで、インプラント学教育の一端を構築することが目的である。平成27年度は、計画していた1)データベース、2)模型作製、3)シミュレーター、4)確率計算のいずれの項目も予定通り進展した。3)シミュレーターに関しては東京歯科大学の第5学年の学生に対してインプラントシミュレーターの実習を行った。3つの顎骨のサンプルのデータを準備し、サンプル間の力覚の違いを専用のソフトウェアを用いて記録し、評価を行った。次年度も学生を対象としたデータ収集を引き続き行っていく予定である。平成27年7月には第34回日本歯科医学教育学会において研究成果を発表し、好評を得た。本年度は、マイクロCT撮影および模型上での反力の測定によってデータベースの構築を行った。解剖学講座所蔵の実習用遺体のマイクロCTデータを用いて海綿骨構造の解析および計算上でのドリリング時の反力値を求めた。完全無歯顎、遊離端欠損、臼歯部における中間欠損の顎骨を選出し、下顎管を含んだ下顎臼歯部を対象とした。またインプラント実習用模型をマイクロCTにて撮影を行い、実習用遺体と同じ手順にて内部構造の観察を行った。次にインプラントシミュレーターの仕様に関しては、東京歯科大学の口腔インプラント学講座の講義実習において当該年度も実習を行った。学習者はドリリング時の個体差や個体内分布、さらには舌側皮質骨穿孔や下顎管穿孔などの偶発症発生時の力覚の異変に気付くことが可能になり、擬似体験による経験値を蓄積することができたと考える。平成28年度は第4学年の口腔インプラント学の実習において学生140名を対象とした実習を行った。模型上で計測したの反力データベースの値をシミュレーターに適用し、実際の模型とシミュレータとの違いを比較検討した。個体差に起因する骨質の違いと、同一個体内での海綿骨領域における骨梁構造の分布を反映させるために、海綿骨領域の個体差のデータが豊富な腰椎骨および大腿骨の確率的解析モデルにおける確率変数を下顎骨の海綿骨に適用して力学的特性の確率的予測を行った。KellerおよびKeyakらの報告を元に骨密度とヤング率の関係性を下顎骨のミクロ構造モデルに適用して海綿骨領域の力学的特性のばらつきを予測し、得られた確率的予測を力覚データベースに当てはめることで個体差に起因する骨質の違いの反映を検討した。これまでマイクロCT撮影および模型上での反力の測定によってデータベースの構築を行っているが、データベースの母数は順調に増加している。同時に多数の製造会社から販売されているインプラント実習用模型をマイクロCTにて撮影を行い、実習用遺体と同じ手順にて内部構造の観察を行った。インプラントシミュレーターの仕様に関しては、東京歯科大学の口腔インプラント学講座の講義実習において当該年度も実習を行うことで複数年度のデータの比較を行うことが可能となった。最終年度も引き続きデータの蓄積を行っていく。

本研究では、申請者がこれまで「力覚体感型インプラントシミュレーター」を通じて培ってきたヒト顎骨の三次元的な構造解析のノウハウを応用させて、海綿骨領域における骨梁構造の個体差および固体内分布に起因する生体力学的な特性を明らかする。さらには解剖学的な構造の理解に加えて定量的な骨質の診断を可能にする「骨質反映型インプラント実習用模型」を作製することで、インプラント学教育の一端を構築することが目的である。最終年度である平成29年度では、データベースの領域においては昨年度同様解剖学講座所蔵の実習用遺体をマイクロCTを用いて実際の顎骨の海綿骨領域の骨梁構造のデータに対して計算上でのドリリング時の反力値のデータベースの蓄積を行い、対象となる個体数の増加を行った。これらのデータベース上の反力データは、昨年度構築した模型の反力データとの比較に用いられ、より精度の高い模型の作製に役立っている。前年度3Dプリンターにて作製した模型に、個体差に起因する骨質の違い(inter-individual difference)と、同一個体内での海綿骨領域における骨梁構造の分布(intra-individual difference)を反映させることで、世界初の個体差反映型インプラント実習用模型の試作品の完成に至った。歯科インプラント治療において神経や血管の損傷などの手術手技関連の偶発症の発生の防止と、インプラントの診断基準の一つである「骨質」の定量化はともにインプラント治療を行う上で重要な課題である。本研究では、申請者がこれまで「力覚体感型インプラントシミュレーター」を通じて培ってきたヒト顎骨の三次元的な構造解析のノウハウを応用させ、海綿骨領域における骨梁構造の個体差および固体内分布に起因する生体力学的な特性の一部が明らかとなった。さらには解剖学的な構造の理解に加えて定量的な骨質の診断を可能にする「骨質反映型インプラント実習用模型」を作製し、インプラント学教育の一端を構築することができた。平成28年度は引き続き顎骨及び模型のデータ収集を継続し、海綿骨領域の骨梁構造のデータベースの構築を目指す。また、個体差に起因する骨質の違いと、同一個体内での海綿骨領域における骨梁構造の分布を反映させたインプラント実習用模型を作製するにあたり、海綿骨領域の個体差のデータが豊富な腰椎骨および大腿骨の確率的解析モデルにおける確率変数を下顎骨の海綿骨に適用して力学的特性の確率的予測を行う。得られた確率的予測を力覚データベースおよび3Dプリンターにて作製するインプラント実習用模型に当てはめることで個体差に起因する骨質の違いを再現可能にすることを目指す。最終年度においては引き続き東京歯科大学解剖学講座所蔵の実習用遺体のマイクロCTデータを用いてFEモデルを作製したモデル上での計測を継続してデータベースを補完しながら、これまで計測してきたデータベースを用いて3Dプリンターにて作製した模型に反映させることを試みる。インプラントシミュレーターに関しても平成29年度の第4学年を対象としたシミュレーション実習を帰属させる。また、インプラントの上部構造としての材料の特性が荷重伝達経路に及ぼす影響についても併せて検討していく。生体力学予算について、直接経費次年度使用額106,270円には投稿予定の論文の校正料の未払い額が含まれており、平成27年度の執行は計画通りと言える。
生物学的成熟度を考慮した球技系トップアスリートのタレント発掘指標

本研究では選択的全身反応時間のタレント発掘指標としての有用性と、選択的全身反応時間の発達に対する生物学的成熟度の影響について明らかにすることを目的とした。その結果、中学生年代の選択反応時間の遅速は、短期的なサッカー選手のキャリアに影響するだけでなく、長期的にも優れた選択反応能力を持つ児童がプロ選手になる可能性が高いことが示唆された。一方小学生年代とは異なり、中学生年代では選択的全身反応時間の発達に対し、生物学的な成熟の影響は少ないものと考えられた。これまで球技系トップアスリートのタレント識別指標について主にサッカーを中心とした研究はいくつか散見されるが、その多くがレトロスペクティブな調査であることにより明確な指標は見出されていない。また、成長期に見られる成熟度の個人差が成長期アスリートを対象としたタレント識別指標の開発を難しくしていることも事実である。したがって本研究ではプロスペクティブな研究形態により、生理学的要素の中でも比較的早期に発達し、サッカーのパフォーマンスとも関係すると考えられている中枢情報処理能力やスピードを用い、成長期サッカー選手を対象としてタレント識別指標の検討を行った。また成熟度の遅速を考慮するために骨年齢を評価した。測定は11歳から15歳の間に行い、18歳の時点でのパフォーマンスレベルによりプロ、大学、地域の3群に分類して全測定項目を比較検討した。その結果選択反応時間の中でも手足複合条件(プロ:大学:地域;561.6±59.7:612.6±59.7:692.3±120.0sec.;p<0.01)でプロ群(p<0.01)、大学群(p<0.05)が地域群よりも有意に速い値を示した。しかしその他の条件では有意な群間差が認められなかった。また、身長、体重、骨年齢一暦年齢、ステッピングスピード、ステッピング持久力にも群間差は認められなかった。以上の結果はタレント発掘という分野で不足していた、プロサッカー選手になるために低年齢で必要な資質について、成熟度の個人差を考慮して新たな知見を加えたという点で非常に意義深いものと考えられる。本研究期間では、小・中学生サッカー選手を対象として、各自の成熟度を、暦年齢・身長・体重・座高・脚長を変数として算出するMaturity Offset法に基づいて評価し(以下MO値)、各種体力要素(40m走、10m×5走、バウンディング)の横断的変化との関係を検討した。その結果、重回帰分析においてMO値は小学生・中学生両群で40m走(-0.606、-0.621)、10m×5走(-0.421、-0.638)、5段跳び(0.287、0.324)の説明変数として組み込まれ、40m走が反映するスピード能力は生物学的成熟の遅速が小、中学生ともに大きく影響することが示唆された。また10m×5走が示すアジリティー能力は、小学生年代では成熟度の遅速の影響は少ないものの、中学生年代になると、その影響が増大する可能性が示唆された。これは中学生年代になり、成熟が促進することで得られるスピードの向上が、アジリティーの主要な説明因子となることが影響しているものと推察される。一方MO値別に体力要素の横断的変化をみると、10m×5走はPHVA前に、5段跳びはPHVA前後に、そして40m走はPHVA前から後にかけて広範に変化することが示され、これまでの縦断的な先行研究結果と同様の傾向が示された。一方MO値はPHVAが早く出現し、測定時にほぼ生物学的に成熟している児童の場合には、成長段階を過小評価する可能性があることが示唆されたが、体力要素の変化と成長段階の関係を反映していることが示され、個人の身長増加の実測値とあわせてMO値を用いることで、成長段階を見誤ることなく、成熟度や体力要素の発達を評価できる可能性が示唆された。□研究の目的これまで球技系アスリートのタレント議別指標として形態やスピードが挙げられている。ただし成長期の形態やスピードの優劣には個人の成熟の遅速が強く影響する。従って成長期に上記二要素を評価する際、成熟度も考慮しなければ個人の能力の適切な評価ができない。この評価を行うためには、スポーツ現場で活用できる簡便な成熟度評価指標の確立が急務である。そこで本研究は以下の2点について検討することを目的とした。1)身長、体重、座高を用いた成熟度評価法(Maturity Offset法:MO法)と骨年齢の関係から、MO法の妥当性を検討2)成熟を考慮した際の運動能力が、ジュニア球技系選手の選抜評価に影響することを検討□対象・測定項目小学6年生サッカー選手63名(平均年齢12.2±0.3歳)を対象とし、形態測定(身長、体重、座高)、MO値、骨年齢(TW2法のRUSスコア)、運動能力(40m走、5段とび)を測定した。MO値とRUSスコアの相関はピアソン相関分析で検討した。

また、63名を競技レベルの高い選抜群15名と、非選抜群48名に二分し、各パラメータの平均値を成熟度(骨年齢-暦年齢)を共変数とした共分散分析で比較した。□結果・考察MO値とRUSスコア間にはr=0.78(p<0.001)と強い相関が認められた。また選抜群は非選抜群よりも有意に優れた40m走タイムを有することから、成熟の影響を考慮した条件下でも、スピードはジュニア年代の短期的なキャリアに強く影響することが明らかとなった。今後スピードのように選手選抜結果に強く影響する運動能力を評価する際には、成熟度を考慮することで、晩熟であるために能力が劣っていると評価される選手を見過すことなく、より適切な評価が行えるものと推察される。その際にMO法は、スポーツ現場で簡便に行う成熟度評価法として、ある程度妥当性のある指標であると考えられた。
オキシトシン受容体を介する下垂体後葉と脂肪・乳腺細胞との新規内分泌調節機構の解明

本研究では、脂肪細胞分化と脂質蓄積におけるオキシトシンレセプター発現とその役割と、ウシ乳腺上皮細胞におけるオキシトシン受容体の発現量の変化について調査した。1)脂肪細胞分化刺激によるOXT-R遺伝子発現の上昇は、オキシトシンによる調節機構が存在する可能性を示唆している。2)乳腺細胞で認められたOXT-R遺伝子発現変化は、Adiponectinと催乳ホルモンによる調節機構が存在する可能性がある。オキシトシンは視床下部の室傍核と視索上核の神経分泌細胞で合成され、下垂体後葉から分泌される。血中に放出されたオキシトシンは再び脳の中に入り込むことはできないことから、末梢組織でのオキシトシンレセプターを介した生理的な作用は重要である。しかし、脂肪細胞分化と脂質蓄積におけるオキシトシンレセプター発現とそのの役割については報告はない。したがって、本実験では異なる給餌の条件による脂肪組織でのオキシトシンレセプター発現量と脂質蓄積におけるオキシトシンレセプターの役割について調査した。オキシトシンレセプターはマウスの各組織での発現量を比較したところ、脂肪組織において発現があった。脂肪組織では血管間質細胞より脂肪細胞で高く発現した。また、普通食給餌マウスと比較して、高脂肪食給餌マウスの各脂肪組織においてその遺伝子発現は上向き調節された。3T3-L1脂肪細胞の分化過程において分化誘導後、オキシトシンレセプターの遺伝子発現量は増加した。さらに、脂肪細胞へのオキシトシンの直接作用を調べるために、3T3-L1脂肪細胞にオキシトシンを処理した結果、脂質分解が刺激された。以上の結果から、オキシトシンは脂肪細胞のオキシトシンレセプターを介して脂肪細胞分化および脂肪蓄積を調節する制御機構が存在することが示唆された。【目的】オキシトシンは脂肪細胞と乳腺上皮細胞において機能的連関があるにもかかわらず、オキシトシン受容体(OXT-R)の発現調節機構については報告が少ない。したがって、本研究では、ウシの脂肪細胞と乳腺上皮細胞(BMEC)の分化過程におけるOXT-Rの遺伝子発現量を検討した。【方法】ウシの皮下脂肪組織から定法により前駆脂肪細胞を含む脈間質細胞を分離し、脂肪細胞へ分化させた。分化前と分化後3,6,9,12日目に細胞からRNAを抽出し、OXT-Rと脂肪細胞分化関連遺伝子の発現量を測定した。BMECは、コンフルエントまで培養し、分化刺激を行った。三日間の分化刺激後、分化培地、Adiponectin、分化培地+Adiponectinを24時間添加し、細胞からRNAを抽出してOXT-Rの発現量を測定した。【結果】脂肪細胞分化過程において、OXT-Rは分化前と比較し、分化後に有意に上昇した。BMECの分化刺激によってOXT-Rの遺伝子発現量は上昇し、Adiponectin添加によってもOXT-Rの遺伝子発現が誘導されることが確認された。以上の結果から、次の二点が推察された。これまで下記のような結果を得ている。1)脂肪細胞におけるオキシトシン受容体の遺伝子発現変動を調べ、脂質蓄積にともない発現量が上昇することを確認した。2)乳腺上皮細胞において乳腺細胞の分化によりオキシトシン受容体の遺伝子発現量が上昇することを確認した。上記のように研究の目的の通り、順調に進んでいる。本年度は下記のような計画で研究を推進する予定である。1)分化脂肪細胞へのオキシトシン添加による脂肪細胞関連遺伝子の発現解析2)ウシ乳腺細胞におけるオキシトシン受容体の発現動態3)オキシトシン受容体欠損マウスの胎児由来の繊維化細胞の脂肪蓄積能の調査次年度使用額は。当初計画していたSiRNA導入実験を変更したことにより生じたものであり、次年度以降に実施する脂肪細胞関連遺伝子解析に必要な経費として平成24年度請求額とあわせて使用する予定である。
末梢の随意的調整運動課題が要介助高齢者の急性期機能回復に及ぼす影響

要介助高齢者の急性期における日常生活動作(ADL)能力回復に対する随意的な筋力発揮調整課題の有効性を検討すること、力発揮を伴わない関節角度の随意的調節を利用した運動課題を作成しその有効性を検討すること目的とした。その結果、関節角度を利用した随意的調整運動課題測定システムを開発した。これらの運動課題の適用を試みた結果、上肢などの一部ADL能力には好影響が期待されたが、明確な効果をADLのパフォーマンスレベルで表出させることは困難であった。これまで、要介助高齢者の日常生活動作能力に関する横断的および縦断的評価に関する研究を進めてきた。本研究では、従来の研究での問題点を踏まえ、急性期の機能回復リハビリテーションに着目し、以下の研究課題を研究目的として設定した。課題1:要介助高齢者の急性期におけるADL回復のリハビリテーションとして、随意的な筋力発揮調整課題の有効性について検討すること。課題2:力発揮を伴わない運動課題として、関節角度の随意的な調節を利用した運動課題を作成し、ADL回復のリハビリテーションとしての有効性を検討すること。上記の研究課題を踏まえ、本年度は以下の研究課題に主に取り組んだ。課題(1)筋力発揮調整課題およびADL評価の継続的な実施課題(2)関節角度の随意的な調節を利用した運動課題(ゴニオフィードバックシステム)の作成課題(2)で試作したゴニオフイードバックシステムでは、ゴニオメータで測定した肘関節の関節角度がパソコンに経時的に取り込まれ、パソコン画面上で棒グラフまたは波形として表示される。さらに、パソコン画面上に一定周期で高さが変化する棒グラフおよび波形(要求値)を表示させる。被験者はパソコン画面上を見ながら(視覚的フィードバック)、要求値と自身の関節角度の発揮値が重なるように随意的な関節角度調節を行う。要求値と発揮値とのズレを評価値とし、随意的な末梢の調整能を測定・評価する。本測定器は、末梢-中枢の神経系に刺激を与える運動課題としてだけでなく、神経機能(随意的調整能)の評価も可能である。来年度以降は、このシステムを要介助高齢者に適用し、リハビリテーション課題としての有効性について検証をすすめる。本研究では、(1)要介助高齢者(施設入所高齢者)の急性期における日常生活動作能力(ADL能力)回復のリハビリテーションとして、随意的な筋力発揮調整課題の有効性について検討すること、(2)力発揮を伴わない課題として、関節角度の随意的な調節を利用した運動課題を作成し、ADL能力回復のためのリハビリテーションとしての有効性を検討すること、を主な目的としている。本年度は、ADL能力回復のためのリハビリテーションとしての両運動課題の有効性についての検証を進めることを目的とし、随意的筋力発揮調整運動課題を用いたリハビリテーションの継続的実施、および昨年度開発した関節角度の随意的調整を利用した運動課題の予備的実施を計画した。随意的筋力発揮調整運動課題については、昨年度から継続的にデータを収集している。その一部として、脳血管疾患患者に対する測定時の信頼性について、学会にて発表した。また、関節角度の随意的調整を利用した運動課題に関しては、当初、昨年度開発した測定システムを用いたリハビリテーションを計画していた。しかし、測定システム上の問題点が認められたため、今年度は、まず、測定システムの改良に時間を割くことを強いられた。結果的に、測定システムを改良し、改良後の測定システムを用い、若年者に対する予備的なデータ収集(予備的な測定の実施、測定値の信頼性の確認等)を実施した。来年度は、関節角度の随意的調整を利用した運動課題に基づく本格的なリハビリテーションを実施し、ADL能力回復のための両随意的調整運動課題の有効性について検証する。昨年度は、随意的な筋力発揮調整課題とともに、開発した随意的関節角度調整課題の基礎データを収集した。本年度は、ADL能力回復のためのリハビリテーションとしての両運動課題の有効性について検証することを目的とし、随意的筋力発揮調整課題に加え、施設入所者を対象とした関節角度調整運動課題に関するデータ収集の実施を計画した。研究成果の一部として、昨年度開発した、肘関節を利用した随意的関節角度調整運動課題に関して、そのシステムの信頼性等に関する学会発表を実施した。本研究は、本年度が最終年度であった。これまでの研究成果として、関節角度を利用した随意的調整運動課題に関する測定システムを開発したことがあげられる。

また、既存の随意的筋力発揮調整運動課題に加え、関節角度を利用した運動課題を、障害発生後、急性期にある施設入所高齢者に適用を試みた結果、実際に運動課題を遂行する上肢などの一部ADL能力には好影響が期待されたが、被験者のその日の体調によって大きく測定結果が変動することや、明確な効果をADLのパフォーマンスレベルで表出させることは困難であった。今後、パフォーマンスレベルだけではなく、脳機能レベルでの効果も検証することで新たな有効性を提案できるかもしれない。
エマルショントラッカーによるニュートリノ振動の探索

CERN-WA95/CHORUS実験は、CERN SPSのワイドバンドニュートリノビームを用い、ν_μ→ν_γの出現を観測することによりニュートリノ振動を探索する実験である。このCHORUS実験の1996年と1997年のデータ収集に向けて我々は3層の大型エマルショントラッカー(ET0,ET1,ET2)をCHORUS実験装置に設置することを提案した。その目的は運動量測定の精度を向上させて測定可能な領域を10GeV/cから30GeV/cまで広げることでγ^-→h^-X崩壊の検出効率を高めることである。エマルショントラッカー(ET)の製造、設置、測量およびビーム照射中のデータ収集まで、ブラッセルグループや他の共同研究グループの協力も受けながら、成功裏に遂行することができた。原子核乾板はバックグラウンド飛跡の蓄積を避けるため、1年に2回交換した。3層のETの相対位置関係は、電磁石がオフの時に通過したミューオンを用いて較正する。全自動スキャンと測定の結果、ET0とET1の測定から外挿された予定位置に対し、ET2上での飛跡の位置は、較正の後には標準偏差約100μmのばらつきに収まることがわかった。この値は各ET平面では精度25μmの位置測定ができたことを意味するので、通常の検出器と比べ約一桁の精度向上である。ETの運動量測定精度は電磁石がオンの時に通過したミューオンを用いて評価する。ミューオンスペクトロメーターで測定された値と比較することにより、ETによる運動量測定精度は、Δp/p√<(0.22)^2+(0.010×p)^2> (ただし、運動量pの単位は[GeV/c])で与えられる事がわかった。提案通り運動量測定可能領域を30GeV/cまで拡張できることを明らかにした。このエマルショントラッカーは、来年度から行うニュートリノ反応の完全解析で、タウ崩壊を様々なバックグラウンドから区別するために貴重なデータを提供する。欧州合同原子核研究機構(CERN)で遂行中のニュートリノ振動実験WA95/CHORUS RUN 2において、空芯電磁石の前後に位置分解能の良い原子核乾板を用いたエマルショントラッカー(ET)を新たに導入し、ファイバー飛跡検出器と組み合わせてハドロンの電荷と運動量を高精度に測定すると共に測定可能領域を拡張する。これにより、タウ崩壊の検出効率を向上させυ_μ-ν_τニュートリノ振動をより高感度で探索するのが本研究の目的である。今年度行った事およびその成果は以下の通りである。1現地のCERNにて原子核乾板を塗布、製作し、ベルギーの共同研究者とともに、ハニカム板に固定して大型エマルショントラッカー(ET)を構成してCHORUS実験装置に挿入、設置した。2基準点を測量し、較正用ビームを照射し、データを収集した。3約6カ月間のニュートリノ照射とデータ収集を行った。4照射実験終了後、乾板を取り出し、現像等の処理を行った。処理済みの乾板は東邦大学に送り返した。5ファイバー検出器により較正用ミューオンビームを再構成してET上に外挿し予想位置、角度を計算した。6その予想位置、角度に基づいてミューオン飛跡をET上で検出して3層のET相互の位置関係較正を開始した。

7その結果、中心部分の乾板については、各層約25μmの精度で位置関係を較正できることがわかった。昨年度までにエマルショントラッカー(ET)の製作と設置、ニュートリノ照射とデータ収集、現像等の処理は終了している。今年度は共同研究者達と議論しながらその解析をすすめた。今年度行った事およびその成果は以下の通りである。1ファイバー検出器により較正用ミューオンビームを再構成してET上に外挿しその予想位置、角度に基づいてミューオン飛跡をET上で検出して3層のET相互の位置関係較正を行った。G.Wilquet教授らとの議論に基づいて各ETのわずかな非平面性を新たに補正することにより、各層約20μmの精度で位置関係を較正できることがわかった。2同様に、ニュートリノ反応から放出されたミューオンを再構成し、その予想位置、角度に基づいてミューオン飛跡をET上で検出して、運動量を測定した。ミューオンスペクトロメーターによって測定された値と比較することにより、ETによる運動量測定精度は、Δp/p√<(0.22)^2+(0.010×p)^2>(ただし、運動量pの単位は[GeV/c])で与えられる事がわかった。これはファイバー飛跡検出器と比べ3倍以上の精度の向上で、提案通り運動量測定可能領域を30GeV/cまで拡張できることを明らかにした。3さらにニュートリノ反応から放出されたハドロンについても測定を開始し、ハドロン運動量測定の効率を議論した。来年度から標的部に蓄積されたニュートリノ反応の完全解析を行う予定で、崩壊候補は多数検出されると予想されている。それらの崩壊候補の娘ハドロンの飛跡をET上で探索し、タウレプトン崩壊か否かの判断のための貴重なデータを提供する。
インスリン様増殖因子の細胞内シグナルとシグナル調節制御機構の解析

我々は哺乳類線維芽細胞株において、インスリン様増殖因子2型(IGF-II)が細胞周期依存性に増殖シグナルとして働くこと、さらにこのシグナルはIGF-II受容体(IGF-IIR)から百日咳毒素(IAP)感受性GTP結合(G)蛋白を介して伝えられることを発表した。本年度は1.IGF-IIRのシグナル伝達能をin vitroで測定するために、破砕細胞膜を用いた天然の系と人工リン脂質膜に精製蛋白のみを再構成する完全再構成系の2系を作成した。我々は、この2つの系でIGF-IIRが選択的にGi-2と共役することを証明した。これは、IGF-IIRがシグナル伝達能を有することを示すとともに、一回膜貫通受容体がG蛋白と共役することを直接証明した最初の例である。2.in vivoでのIGF-IIRシグナル解析系を用いて、静止期細胞でIGF-IIシグナルが伝わらない理由を明らかにした。これは(1)IGF-IIの細胞への結合の検討と、抗Gi-2 α抗体を用いてGi-2の定量をした結果、細胞周期の変化に伴うIGF-IIRとGi-2の量的変化は認められなかった。またPDGFとEGFを処理した細胞では、IGF-IIがGi-2の活性化を惹起したが、静止期細胞ではGi-2の活性化は見られなかった。これらのことから静止期細胞では、IGF-IIRとGi-2との間に脱共役が共存するためにIGF-IIシグナルが伝わらないことが明らかとなった。(2)PDGFとEGFの処理、あるいは細胞周期の進行が、静止期細胞でのIGF-IIR/Gi-2の脱共役をいかにして共役可能状態に変えるかを検討した。温度感受性ras移入細胞の静止状態では、IGF-IIはGi-2の活性化を起こさなかったが、40°Cから37°Cへの温度変換により活性化を惹起した。この結果からras蛋白の活性化が静止期細胞でのIGF-IIR/Gi-2の脱共役を共役可能状態に変える働きをすることがわかった。これは、受容体とG蛋白との共役が細胞周期によって制御されるという点で画期的である。
トマト草勢調節因子の解析-QTLを利用した園芸作物の生理生態的特性解明の試み-

トマトにおいて過度の栄養成長は生殖成長を阻害することが知られているが,これらの現象の生理的,遺伝的背景については明らかになっていない。そこで,トマト栽培種と近縁野生種のS. pimpinellifoliumを交配したBC_1F_3世代114系統を作出し,QTL解析によって栽培季節と遺伝子の交互作用が開花時期や栄養成長に及ぼす影響について調査した。調査した形質は,開花時期,第一花房下葉数,最大葉長,腋芽数,生体重,草丈の6形質である。第1,第3染色体に開花までの日数に関するQTLが検出された。第1染色体のQTLは,最大葉長,腋芽数,生体重と同一の位置に座乗していた。一方,第3染色体のQTLは,第一花房下葉数,生体重(夏),草丈のQTLと同じ位置に座乗していた。さらに,このQTLは既に明らかにされている出芽までの日数や第3葉出現までのQTLと同じ位置に存在することが明らかになった。これらの結果から,開花日数の第1,第3染色体上のQTLはそれぞれ,葉原基の分化速度と栄養成長から生殖成長への転換時期を支配していると考えられた。作季の違いがトマトの開花時期に影響を及ぼすことが明らかになったので,夏にBC_1F_6 105系統を30/25°Cと23/18°Cの条件下で20日間栽培した後,ハウスに移して開花まで栽培した。本実験では,開花までの日数に関するQTLは検出されなかった。第一花房下葉数に関するQTLが第2,3,7染色体上に検出された。これらQTLの中,第7染色体上のQTLは低温でのみ検出された。この結果は,低温が栄養成長から生殖成長への転換を早めることと一致した。高温下では花の発達が促進され,開花時期が早まることが知られているので,本研究で開花時期のQTLが検出されなかったのは花芽分化後の高温のために花芽分化に及ぼす温度の影響が遮蔽されてしまった可能性が考えられた。園芸作物の多くは,その発育過程において栄養成長と生殖成長が長期にわたって同時進行する。このため,"草勢"と果実成長との間のバランスを最適化することが高品質果実多収の最大の鍵となるが,「生殖成長と拮抗する"草勢"がどのような素過程・要因から成っているのか?」という最も基本的な問題を量的遺伝子座解析法(QTL解析法)によって解明することが本研究の目的である。QTL解析のために2004年5月にトマト野生種(Lycopersicon pimpinellifolium)と栽培種Lycopersicon. esculentum cv.570018を交配し,これに570018系統を戻し交配した組換え自殖系統を現在作成中であり,今年度はBC_1F_2180系統,BC_2F_1110系統から始めて,BC_1F_3とBC_3F_2まで世代を進めることができた。また,BC_1F_4で花房着生節位や開花までの日数などの形質評価を行なうことにしているので,世代促進と同時にBC_1F_3156系統を用いて連鎖地図の作成を行った。このため88個のSSRマーカー,40個のCOSII

マーカー,29個のCAPSマーカーを用い,得られたPCR産物を3%アガロースゲルで分離し,両親に多型が現れるか,どうかの調査を行なった。その結果,31のSSRマーカー,6つのCOSIIマーカーにおいて多型が認められた。系統間で多型が認められたのは,そのうち25であった。アガロースの代わりに13%ポリアクリルアミドを用いると,47個のSSR,10個のCOSII,4個のCAPSマーカーでも多型が認められ,合計61個のマーカーが得られた。現在,このマーカーを100に増やすことを目指して実験を継続中である。Solanum pimpinellifoliumとトマト栽培種`570018'(反復親)とのBC_1F_3系統を作出し,2006年春(4-6月)と夏(7-9月)に温室条件下で114系統を栽培し,第1花房第1花開花時に,開花までの日数,第1花房下葉数,側枝数,最大葉長,生体重,草丈を測定した。それと同時に251の分子マーカー(113のSSRマーカー,52のCOSIIマーカー,86のCAPSマーカー)を用いて114系統の多型解析を行ったところ,80のマーカー(41のSSRマーカー,13のCOSIIマーカー,26のCAPSマーカー)で多型が見られた。これらのデータをもとにQTL解析を行ったところ,上記の形質に関して20のQTLが検出された。検出されたQTLの大部分はSolanum pimpinellifoliumに由来するものであった。また,生体重と最大葉長を除き,春と夏で検出されるQTLに差はなかった。開花までの日数に関わるQTLは第1染色体と第3染色体で検出された。このうち,第1染色体のQTLは既に報告されている開花までの日数に関するQTLと同位置に検出された。また,このQTLと同じ位置に最大葉長,側枝数のQTLが検出された。一方,第3染色体では開花までの日数に関わるQTLが第1花房下葉数に関わるQTLと同位置に検出された。また,この位置には草丈のQTLも検出された。本研究の結果,第1花房下葉数が多いことと開花時期が遅くなることは密接に関連していることが明らかになった。また,開花までの日数に関わるQTLは,草丈,最大葉長,側枝数に関わるQTLと同位置に検出され,1つのQTLが草勢に関わる形質に関して多面的に発現していることが確認された。トマトにおいて過度の栄養成長は生殖成長を阻害することが知られているが,これらの現象の生理的,遺伝的背景については明らかになっていない。そこで,トマト栽培種と近縁野生種のS.pimpinellifoliumの雑種第一代に栽培種を戻し交配したBC_1F_3世代114系統を作出し,量的形質遺伝子座(QTL)解析によって栽培季節と遺伝子の交互作用が開花時期や栄養成長に及ぼす影響について調査した。調査した形質は,開花時期,第一花房下葉数,最大葉長,腋芽数生体重,草丈の6形質である。その結果,作季の違いがトマトの開花時期に影響を及ぼすことが明らかになったので,今年度は夏にBC_1F_6105系統を昼30,夜25°C(30/25°C)と23/18°Cの条件下で20日間栽培した後,ハウスに移して開花まで栽培した。本実験では,開花までの日数に関するQTLは検出されなかったが,第一花房下葉数に関ずるQTLが第2,3,7染色体上に検出された。これらQTLの中,第7染色体上のQTLは低温でのみ検出された。この結果は,低温が栄養成長から生殖成長への転換を早めることと一致した。また,養分欠乏下では栄養成長の期間が延び,開花が遅れることが報告されているので,施肥量を変えて秋にBCIF6系統群を栽培し,栄養条件の違いがQTLに及ぼす影響を調べた。養分欠乏下で開花は8-10日遅くなり,第一花房下葉数は施肥量の影響を受けなかったが,最大葉長は養分欠乏下で50%低下した。
熱帯泥炭林のオイルパーム農園への転換による生態系機能の変化と大気環境への影響

東南アジア島嶼部には熱帯泥炭地が広がり,泥炭林と共存して膨大な量の土壌有機物(泥炭)を蓄積してきた。しかし近年,オイルパーム農園の開発・拡大による森林伐採と乾燥化により,泥炭の好気的分解(CO2排出)が促進されている。本研究では,農園を含む泥炭生態系に分布する観測サイトをネットワーク化し,温室効果気体(GHG)とエネルギーのフラックス(大気ー生態系間の交換量),気象・土壌環境などに関するデータベースを構築し,衛星リモートセンシングや生態系モデリング,気候シミュレーションを活用して,熱帯泥炭林のオイルパーム農園への転換が炭素蓄積量および炭素・エネルギー収支に与える影響を解明する。