hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒッグス粒子の崩壊とCP対称性の破れの起源

宇宙の物質、反物質非対称性の起源がレプトン数生成のCP対称性の破れによって引き起こされるレプトジェネシスのシナリオを研究し、特にレプトジェネシスの基礎となるシーソー模型のCP対称性の破れの構造を明らかにした。さらに、低エネルギーのニュートリノ振動実験やニュートリノレス2重ベータ崩壊など、実験で測定されるCP対称性の破れと物質生成に関係するCP対称性の破れの関係を解明した。このことによって、将来のニュートリノ振動実験でミューオン型ニュートリノから電子ニュートリノへの遷移確率と反ミューオン型ニュートリノから反電子ニュートリノへの遷移確率の差をもとに、宇宙の物質反物質非対称性の大きさを理論的に予測できる可能性を指摘した。この予測と宇宙観測で得られる物質密度を比較することにより理論を検証できることを明らかにした。また、宇宙初期におけるヒッグス粒子を含む種々の物理過程を計算し、定量的な物質合成の理論計算をおこなった。主な研究成果の詳細は以下のとうりである。1.重いマヨラナニュートリノが2個ある模型を取り上げ、この模型が現在のニートリノ振動から来る制限(レプトン混合角度、質量差)を説明できることも明らかにした。さらに、バリオン数生成を説明するために必要なマヨラナニュートリノの質量の下限値を得た。2.低エネルギーのCPの破れとレプトン数生成に寄与するCPの破れに相関がある場合を構成し、その相関を数値的に研究した。3.レプトジェネシスの基礎となる模型であるシーソー模型のCPの破れの独立な位相の数を明らかにした。(重いマヨラナニュートリノが2個の模型で3、3個の模型で6など)さらにその内レプトン数生成に関与するCP対称性の破れの位相を同定した。素粒子物理学の大きな研究テーマのひとつに物質生成の起源の解明の問題がある。これは、宇宙の物質と反物質の量を比較すると物質の方が圧倒的に多いという事実をいかに解明するかという間題である。この事実を説明するための条件のひとつとしてCP対称性の破れがある。CP対称性の破れとは素粒子の基本相互作用における物質と反物質の相互作用の違いである。このような基本相互作用における物質反物質の対称性の破れが存在するために、我々を構成する原子は陽子や電子から構成されており、反原子(反陽子や陽電子)からできていない理由が説明される。CP対称性の破れの起源を研究することは、素粒子物理学の最重要課題のひとつである。現在の素粒子の標準模型では、CP対称性の破れは、小林、益川によって導入された1つのパラメーターに集約され、小林益川理論と呼ばれている。この理論は現在Bファクトリーと呼ばれるB-反B中間子を大量に発生させる加速器をつかって、精密に検証されつつありこれらの実験事実と矛盾はない。一方、標準模型の範囲では、観測されているニュートリノの質量やニュートリノ振動が説明できない。また、小林、益川の導入したCP対称性の破れのパラメーターだけでは、前述の物質生成の間題の説明はできないと考えられている。これらを踏まえ、ニュートリノの質量や振動、および物質生成を説明できる可能性のある標準模型の拡張としてシーソー模型を取り上げ、その模型におけ季CP対称性の破れ、およびレプトン数の破れ(=レプトン数(物質)生成)に関する研究を推進した。レプトンセクターにおけるCP非保存現象、特にレプトン数生成と低エネルギーにおけるCP対称性の破れ(ニュートリノ振動など)の相関に関する研究を行い、両者の間の相関を調べた。主にCP対称性の破れの起源に関連して物質、反物質非対称性を説明するレプトジェネシス(レプトン数生成によるバリオン生成)を取り上げ,物質反物質非対称性を生じるのに必要なCPの破れが低エネルギーのニュートリノ振動実験のCPの破れに影響をあたえるのかを研究した。本研究によって新たに明らかになった知見は次のとうりである。

1.レプトジェネシスの基礎となる模型であるシーソー模型のCP対称性の破れの独立な位相の数を明らかにした。(重いマヨラナニュートリノが2個の模型で3、3個の模型で6など)さらにその内レプトン数生成に関連するCP対称性の破れの位相を同定した。2.レプトンの混合行列牧中川坂田行列にレプトン数生成のCPの破れがどのように効いてくるかを明らかにし、ニュートリノ振動実験で測定されるCPの破れとバリオン数生成に必要なCPの破れの相関関係をしめした。特に100%相関がある場合を具体的に構成しU_<e3>のCPを破る位相がレプトン数生成の位相と直接関係することを示した。3.重いマヨラナニュートリノが2つある模型をとりあげこの模型が現在のニュートリノ振動実験からくる制限を満たしつつバリオン数を説明するために必要なマヨラナニュートリノの下限値を得た。
FPGAコンピューティングにおける機能安全を考慮した設計基盤の構築

本研究で前年度までに検討してきたFPGAの機能安全性向上のための異種冗長設計手法は、多様性導入の対象が組合わせ回路に限定されていた。そこで、最終年度では、新たな順序回路向け異種冗長設計手法を検討した。具体的には、順序回路を構成する一般的な枠組みであるステートマシン設計フローのうち、状態符号化のステップに着目し、同じ機能のステートマシンであっても異なる状態符号化を行うことで異なる回路が構成できることを利用した異種冗長設計手法を提案した。実験では異なる4種の符号化手法について、同一の状態符号化のステートマシンを多重化する従来型の同種冗長設計回路と、異なる状態符号化のステートマシンを組み合わせる提案手法による冗長設計回路を比較した。設計定格以上の周波数で動作させることで意図的なタイミングエラーを生じさせた場合に、冗長化によって誤動作を検出できる割合を評価したところ、従来の同種冗長設計では平均検出率が48.78%であったのに対し、提案手法では57.68%と向上し、状態符号化への多様性導入の効果が高いことが示された。また、ステートマシンの状態符号化は設計記述に指示句を1行挿入するだけで変更することができ、冗長設計における設計者の負担軽減が可能であることを示した。また、冗長構成を柔軟に変更するための効率的な動的部分再構成手法についても検討した。本研究期間全体では、上記のものを含めてFPGAの構造上の特性を活かした簡便かつ効果的な異種冗長設計手法を複数提案し、これらの効果を定量的に明らかにした。いずれも従来の同種冗長設計に比べてエラー検出率が向上することや冗長設計に係る設計者の負担を軽減できることを示した。これらの成果は、自動運転車や産業用インフラシステムなどFPGAの応用が期待される分野において、機能安全性の担保と設計生産性の向上を両立させる手法の基盤を与えるものといえる。FPGAにおいては、同一の論理機能についても異なるハードウェア資源を対応させることができる点に着目し、この部分に多様性を導入することで機能安全性を高める異種冗長設計手法を提案し、その評価を行った。具体的には、加算や乗算などの演算機能をLUTを中心とした汎用論理ブロックで実現する構造と、専用演算器を備えたDSPブロックで実現する構造を組み合わせることにより、多様性を備えた2重冗長設計を提案した。また、この設計手法がどの程度の効果を持つかを明かにするために、共通要因障害としてシステムの温度異常による遅延変動を模擬する意味から、設計値以上の周波数を持つクロック信号の入力(オーバクロック)をもって評価した。まず、動的タイミングシミュレーションによって単純な同種冗長設計とエラー検出率を比較したところ、47%の向上が得られることが明らかになった。また、提案手法の効果について、実際のFPGAチップをオーバクロックする実機実験による評価も行った。この結果、シミュレーションと同様に単純な同種冗長設計と比較して、エラー発生時における冗長モジュール間の出力差が1.67倍になり、エラー検出の容易性が向上することが示された。一方で、提案手法ではLUTなどの汎用論理素子を用いて演算器機能を実現するために、DSPブロックのみで実現した設計と比較すると性能が低下した。そこで、粗粒度の乗算では複数のDSPブロックが結合して乗算回路を構成することに着目し、DSPブロック間の結合方法に多様性を導入する別の手法を提案した。シミュレーション結果より、一般的な同種冗長設計と同等の演算性能を維持したまま、エラー検出率を29%向上できることが分かった。さらに、多様性を導入した冗長設計の手法が、FPGAに並列演算を実装する際のリソース使用バランスを改善するという副次的な効果を持つことも明らかになった。当初予定していた実験を遂行することができ、提案設計手法がエラー検出率の向上の効果を持つことをしミューレションと実機実験の双方から明らかにすることができた。また、性能面のオーバヘッドを生じない設計手法についても提案し、その効果を評価することができた。昨年度はFPGAにおける論理回路実装時の資源割り当てに多様性を導入することで異種冗長設計アプローチを提案し、その効果を論理関数単位でシミュレーションおよび実機実験により示したが、さらに論理関数単位の多様化の効果が制御の演算全体に対してどのように影響するのかを平均故障間隔の解析により明らかにした。この結果、論理関数の連結数が大きくなるほど多様化の効果も大きくなり、共通故障割合の値が小さくなることが導かれ、一般的な制御回路の規模では提案手法の導入により平均故障間隔が10倍以上改善することを示した。これらの成果の一部は国際論文誌に発表した。また、これまでに検討したFPGAの資源割り当て以外の冗長設計への多様性の導入手法として、ステートマシンにおける状態符号化への多様性導入を取り上げ、その設計環境と実験環境の構築を開始した。これにより、これまでの手法が論理関数を対象としていたのに対し、順序回路へと適用範囲を広げることが可能になる。また、とりわけ機能安全が重視される産業用制御機器への応用にあたっては、既存の設計環境による設計資産をどのようにFPGA設計に生かすかが課題となることから、産業用制御機器で広く用いられているファンクションブロックダイアグラム(FBD)記述から高位合成を用いてFPGA回路へ変換する手法に関する検討も行った。この結果、単純な高位合成ではハードウェア規模の面で大きな制約が生じることが分かった。そこで、FBD記述をそのままFPGAハードウェアに変換するのではなく、中間的なアーキテクチャ構造をFPGA上に設け、そのアーキテクチャ上へFBD記述をマッピングする手法を提案し、性能低下を抑制しつつハードウェア規模を削減する効果があることを明らかにした。

当初予定していた実験に順調に着手することができ、また実験で得られた結果を用いた解析により、提案設計手法が制御機構の平均故障間隔を改善する効果があることを定量的に示すことができた。さらに、産業用制御機器にFPGAを応用する上で課題となっていた既存の設計環境と接続したFPGA開発環境の構築について、高位合成と中間的アーキテクチャを用いた手法を複数提案し、その性能とハードウェア量のトレードオフ関係を明かにすることができた。本研究で前年度までに検討してきたFPGAの機能安全性向上のための異種冗長設計手法は、多様性導入の対象が組合わせ回路に限定されていた。そこで、最終年度では、新たな順序回路向け異種冗長設計手法を検討した。具体的には、順序回路を構成する一般的な枠組みであるステートマシン設計フローのうち、状態符号化のステップに着目し、同じ機能のステートマシンであっても異なる状態符号化を行うことで異なる回路が構成できることを利用した異種冗長設計手法を提案した。実験では異なる4種の符号化手法について、同一の状態符号化のステートマシンを多重化する従来型の同種冗長設計回路と、異なる状態符号化のステートマシンを組み合わせる提案手法による冗長設計回路を比較した。設計定格以上の周波数で動作させることで意図的なタイミングエラーを生じさせた場合に、冗長化によって誤動作を検出できる割合を評価したところ、従来の同種冗長設計では平均検出率が48.78%であったのに対し、提案手法では57.68%と向上し、状態符号化への多様性導入の効果が高いことが示された。また、ステートマシンの状態符号化は設計記述に指示句を1行挿入するだけで変更することができ、冗長設計における設計者の負担軽減が可能であることを示した。また、冗長構成を柔軟に変更するための効率的な動的部分再構成手法についても検討した。本研究期間全体では、上記のものを含めてFPGAの構造上の特性を活かした簡便かつ効果的な異種冗長設計手法を複数提案し、これらの効果を定量的に明らかにした。いずれも従来の同種冗長設計に比べてエラー検出率が向上することや冗長設計に係る設計者の負担を軽減できることを示した。これらの成果は、自動運転車や産業用インフラシステムなどFPGAの応用が期待される分野において、機能安全性の担保と設計生産性の向上を両立させる手法の基盤を与えるものといえる。冗長設計への多様性の導入には、今までに検討した手法以外にもさまざまな手法が考えられるため、それらについての検討および評価を進めていく予定である。また、例えばステートマシンにおける状態符号化への多様性導入や、ステートマシン構成法への多様性導入など、演算モジュール以外への多様性導入についても検討を進める予定である。加えて、オーバクロックだけでなく、さらに異なる共通要因障害に対する振る舞いをシミュレーションや実機で評価することにより、冗長設計に多様性を導入することによる機能安全性向上の効果に関する知見を蓄積することを目指す。例えば、共通要因
2型糖尿病モデルラットに対する短時間高強度運動が身体機能及び精神機能に与える影響

2019年度は、トレッドミルを用いた高強度短時間負荷運動(HIIT)が2型糖尿病モデルラットの身体機能に及ぼす影響について筋重量変化、耐久性評価、協調性評価から検討する。2020年度から2021年度にかけて、HIITと有酸素レベルの運動負荷が自発的な活動量や血糖値に及ぼす影響を検討する。2021年度から2022年度にかけて、HIITが抑うつ症状や自律神経活動、認知機能に及ぼす影響を検討する。
食物摂取による低レベル放射線被ばくの健康影響

放射性核種の物質輸送は大気環境に依存し、地球規模で拡散すると考えられている。原子力ルネサンスが叫ばれる昨今、日本の西端に位置し原爆被ばく経験を有する長崎、1986年4月に発生したチェルノブイリ原子力発電所事故の影響があった周辺地域及び1949年1989年の間に450回以上の核実験が実施されたセミパラチンスクにおける現在の放射線被ばくリスクについて評価した。まず、長崎県内における環境放射能調査から、放射性核種が気流の影響を受け大気環境に依存した挙動を示すことが確認された。次に、チェルノブイリ原子力発電所の事故により放射能汚染のあった地域(ゴメリ、ミンスク、コロステン、ブリヤンスク等)で消費される食用キノコ類を採取後、ガンマ線の核種分析を実施し放射能レベルの解析及び実効線量を算出した結果、チェルノブイリ原子力発電所に近接する地域(ゴメリ、コロステン)では長崎の約1,400倍高いセシウム-137濃度を示し、公衆被ばくの年間線量限度の約6分の1であった。また、土壌の核種分析結果から、チェルノブイリ原子力発電所事故の影響が大きいとされるブリヤンスク及びゴメリ州(ゼレズニキ)における外部被ばくの実効線量が比較的高い傾向であった。一方、セミパラチンスク市内に流通する食用キノコ類及び土壌の人工放射性核種レベルは長崎と同程度のバックグラウンドレベルであったが、核実験場施設内では閉鎖後20年経過しているものの複数の人工放射性核種が検出された。以上から、チェルノブイリ原子力発電所近傍及びセミパラチンスク核実験場内では、人工放射性核種が大量に放出された当時に比べ低レベルであるものの、現在も人工放射性核種が環境中に存在.し放射線被ばくリスクが賦存していることが示唆される。今後も低レベル放射線による健康影響評価についてフォローする必要がある。
微小電子源を用いた次世代超高周波電子ビームデバイスに関する基礎的研究

現在、通信や計測技術の基盤となるミリ波帯からサブミリ波帯における電磁波源や増幅器の開発には大きな壁がある。本研究ではそれを克服する手段として、電子ビームデバイスに注目し、その小型化、高性能化において最大の課題となる電子源の改良を目指して研究を行った。電子ビームの生成手段として、小型化に有利な微小電子源としてカーボンナノチューブ(cnt)を用いた電界放射型冷陰極を採用し、その高輝度化を目指して、エミッタの試作と動作試験を行った。従来の微小電子源においては、比較的小電流やミクロな電子源単体の動作特性に注目した研究が主であり、マクロなサイズでエミッタを形成して大電流を得ることを目指した研究が少ないため、まず最初は、比較的大面積のエミッティングエリアを有するエミッタを試作し、その動作特性を調べることとした。その結果、cntフィラメントの形状や配置の方向の一様性がない限り電流密度が大きな放射電子は得られないということが確認された。最初の試作と動作試験の結果を基に、新たに改良型のエミッタを試作し動作試験を行った。その結果、電流密度は大幅に改善されたが、放射電子の一様性については問題が残った。ただし、その原因となるのがエミッティングエリアの外縁部における電界の集中とcntの不均一性が原因となっている可能性が明らかとなった。この問題に対しては、前節で述べたように、抑制電極を付加するなどして外縁部からの放射電子を抑制することによって、エミッタの動作特性を改善することは十分可能である。以上のように、試作されたエミッタの動作特性は未だ十分なものではないが、上記の点を改良することで、より高輝度のエミッタを実現することは可能であると思われる。本研究課題は次世代ワイヤレス通信及び各種計測目的に用いるミリ波からサブミリ波帯における広帯域、高効率の超小型高周波電子ビームデバイスの開発を目的とする。本研究者らは以前から、高効率性、高周波数化の容易さなどの特長を有するサイクロトロン高速波管の一種であるペニオトロンと呼ばれる電子管の優れた特性を理論的、実験的に実証してきた。本研究ではこれまでに得られた研究成果を踏まえ、微小電子源によって構成されたカソードからの電子ビームを用いたコンパクトかつ高性能な電磁波源の実現を目指し、そのために必要な電子ビーム源の開発を行う。研究方法としては、カーボンナノチューブ等による微小陰極を用いてエミッタを形成し、その特性を評価することによって上記の目的への適用可能性を検証する。具体的には、本年度においては、まずペニオトロン動作に必要な回転電子ビームを生成するための電子銃に対して、動作実験に要求される仕様を検討し、エミッタの寸法形状を決定した。次いで設計寸法にしたがってエミッタを試作し、その放射特性の測定を行った。試作したエミッタの寸法形状は円盤状の平面基板上に直径13mm幅0.5mmのリング状にカーボンナノチューブを成長させたものである。これに真空中において蛍光板と対置し、13kVの電圧を印加したところ。50-100nAの放射電流が観測された。しかし、放射電子の空間分布は一様性に欠けており、リング状の電子ビームを形成するにはいたらなかった。現在改良型のエミッタの作成と実験が進行中である。本研究者らは以前から、高効率性、高周波数化の容易さなどの特長を有するペニオトロンと呼ばれる電子管の優れた特性を理論的、実験的に実証してきた。

本研究では微小電子源によって構成されたカソードからの電子ビームを用いたコンパクトかつ高性能な電磁波源の実現を目指し、そのために必要な電子ビーム源の開発を行う。研究方法としては、カーボンナノチューブ等による微小陰極を用いてエミッタを形成し、その特性を評価することによって上記の目的への適用可能性を検証する。前年度においては、設計寸法に従ってエミッタを試作し、その放射特性の測定を行った。試作したエミッタの寸法形状は円盤状の平面基板上に直径13mm幅0.5mmのリング状にカーボンナノチューブを成長させたものである。これに真空中において蛍光板と対置し、13kVの電圧を印加したところ。50-100nAの放射電流が観測された。しかし、放射電子の空間分布は一様性に欠けており、リング状の電子ビームを形成するにはいたらなかった。本年度においては、エミッタの形状寸法等を検討し、再度エミッタを試作、放射特性を測定した。その結果を基に、放射電子ビームの収束方法、収束に必要な電界分布を実現可能な電極形状の検討、高周波数電磁波源その他の目的へのエミッタの適用可能性の検討を行った。収束方法として、エミッタのミクロ構造と同程度のサイズの微小な集束電極をエミッタ表面に作りこむ方法と、エミッタ周囲にマクロなサイズの集束電極を配置する方法を検討した。その結果、双方共にビームの収束が可能であることを確認した。
移民外国人の社会統合問題をめぐる地域間比較研究:「内包」と「排除」の議論を越えて

本研究は、移民外国人の社会統合問題について、その政治的成員資格と新たなナショナル・アイデンティティをめぐる議論に焦点を当て、ヨーロッパや日本をはじめとするアジア太平洋地域の事例を比較地域的な観点から考察するものである。本研究の成果は、トランスナショナルなレベルにおける地域協力の取り組みについての議論が活発化する中、今後のわが国における移民政策の基本的な方向性を模索する上での一助となるものである。1.本研究の研究実施計画は、大きく分けて、(1)政治的成員資格、アイデンティティおよび循環移民に関わる問題を中心とした移民外国人の社会統合問題についての理論・先行研究の整理・考察、(2)研究対象地域における移民外国人の政治的成員資格に関わる施策、ナショナル・アイデンティティの議論を踏まえた「他者」としての移民および循環移民それぞれに関わる問題の実態についての調査と分析、(3)これら調査の調査データの分析に基づく研究対象地域における移民外国人の政治的成員資格、ナショナル・アイデンティティおよび循環移民それぞれに関わる問題の現状と課題についての比較的観点を交えた実証分析という踏まえるべき3つの課題から構成されている。平成21年度については光上記(1)の研究段階の遂行に重点を置きつつ、主として、1)基本的調査枠組みを設定し、移民外国人の社会統合問題についての理論および先行研究の整理を行い、2)わが国および関係各国における移民外国人の社会統合問題についての最新情報を把握するために、国内における調査資料の収集および整理を行い、3)現地でしか入手できない関係資料の収集および現地研究者との研究上の交流を含めた海外での研究調査を実施する、という3つの段取りに従って提起された研究課題に基本的にとり組んだ。2.研究代表者および分担者の各々が担当地域における様々な特殊事情を考慮に入れつつ移民外国人の統合問題についての具体的な分析および考察を行った。研究代表者の河原は、基本的な調査研究枠組みの設定に努め、併せて、バルト諸国をはじめとする旧ソ連諸国の事例研究を担当した。研究分担者の谷はアメリカのそれを中心とした北米地城の事例研究を、佐野は日本における外国人の法的地位問題についての研究を、近藤はドイツの事例研究を、玉田はタイの事例研究を、島田はイギリスの事例研究を、小柏はフィジーの事例研究を、麻野は多文化共生問題を中心とした日本の事例研究を、永井は日本と東南アジア諸国との国際労働移民問題についての研究を、木村は韓国の事例研究を、横山はインドネシアの事例研究を、中谷はフランスの事例研究にそれぞれ従事した。3.以上のような本研究が取り組むべき研究課題についての「ブレーンストーミング」および研究調査・分析等についての中間的な成果報告を目的とした研究会を12月に開催し、同研究会において、研究代表者および分担者それぞれが踏まえるべき研究上の新たな課題もしくは観点についての確認を行った。1.本研究の研究実施計画は、大きく分けて、(1)政治的成員資格、アイデンティティおよび循環移民に関わる問題を中心とした移民外国人の社会統合問題についての理論・先行研究の整理・考察、(2)研究対象地域における移民外国人の政治的成員資格に関わる施策、ナショナル・アイデンティティの議論を踏まえた「他者」としての移民および循環移民それぞれに関わる問題の実態についての調査と分析、(3)これら調査の調査データの分析に基づく研究対象地域における移民外国人の政治的成員資格、ナショナル・アイデンティティおよび循環移民それぞれに関わる問題の現状と課題についての比較的観点を交えた実証研究という踏まえるべき3つの主たる課題から構成されている。平成22年度については、前年度の理論・先行研究に関わる研究成果を踏まえて、上記(2)の研究段階の遂行に重点を置きつつ、主として、研究対象地域における移民外国人の社会統合問題についての調査分析を行い、構成メンバーを中心とした研究会等での意見交換といった知的作業を通じて、本研究課題において考慮すべき問題点を把握し、その解決のための問題意識の共有に向けての全体的な調整に努めた。こうした知的作業の中間的成果として、平成22年度日本比較政治学会での「移民問題の政治化」に関わるセッションの企画と遂行およびそこでの研究成果を踏まえた『移民と政治』(昭和堂)の刊行が挙げられる。2.研究代表者および分担者の各々が担当地域における様々な特殊事情を考慮に入れつつ、移民外国人の統合問題についての調査分析・考察を行うた。研究代表者の河原は、学会等でのセッションの企画および研究成果の公表に努め、併せて、エストニアなどバルト諸国をはじめとする旧ソ連地域の事例研究を進めた。研究分担者の谷はアメリカのそれをはじめとする北米地域の事例研究に、佐野は日本における外国人の法的地位問題についての研究に、近藤はドイツの事例研究に、玉田はタイの事例研究に、島田はイギリスの事例研究に、小柏はニュージーランドの循環移民に関わる事例研究に、麻野は多文化共生施策を中心とした日本の事例研究に、永井は日本と東南アジア諸国との国際労働移民問題についての研究に、木村は韓国の事例研究に、横山はインドネシアの事例研究に、中谷はフランスの事例研究にそれぞれ従事した。

3.以上のような本研究が取り組むべき研究課題についての「ブレーンストーミング」および研究調査・分析等についての中間的な成果報告を目的とした研究会を2010年6月(筑紫女学園大学)に開催し、同研究会において、研究代表者および分担者それぞれが踏まえるべき研究上の新たな課題もしくは観点の確認を行い、それを踏まえる形で日本比較政治学会でのセッションを企画・遂行した。また、2011年1月(京都大学)には、研究代表者および各地域を統括する研究分担者との間で、本研究課題の最終年度である平成23年度における研究活動の基本的な方向性について検討するための意見交換の場を設け、学会等での積極的な研究成果の公表および本研究課題の報告書の刊行に関わる具体的な企画についての確認を行った。1.本研究の研究実施計画は、大別して、(1)政治的成員資格、アイデンティティおよび循環移民に関わる問題を中心とした移民外国人の社会統合問題についての理論・先行研究の整理および考察、(2)研究対象地域における移民外国人の政治的成員資格に関わる施策、ナショナル・アイデンティティの議論を踏まえた「他者」としての移民および循環移民それぞれに関わる問題の実態についての分析、(3)これら調査の調査・研究データの分析に基づく研究対象地域における移民問題の政治的成員資格、ナショナル・アイデンティティおよび循環移民それぞれに関わる問題の現状と課題についての比較的観点を交えた実証分析、という踏まえるべき3つの課題から構成されている。最終年度の平成23年度では、上記(3)の研究段階の遂行に比重を置きつつ、(1)(3)の課題を踏まえた総合的な観点から最終的な結論を導く作業に従事した。本段階では、基本的に、研究対象地域における移民外国人の社会統合問題の現状と課題についての考察を中心とした実証分析に基づきつつ、日本の多文化共生施策のそれをはじめとする研究対象地域における移民外国人の社会統合政策のあるべき道筋についての具体的な提言を導くことができる総括的な取り組みを行うように努めた。2.各研究メンバーが各々の担当地域における種々の特殊事情を考慮しつつ、移民外国入の統合問題についての具体的な分析および考察を中心とする研究作業に従事した。研究代表者および研究分担者の役割作業については、以下の通りである。研究代表者の河原は、この研究期間中に収集した調査資料の分析を踏まえた問題点の総合的な把握のための作業を進め、併せて、エストニアを中心とするバルト諸国の事例研究に努めた。研究分担者の谷はアメリカのそれを中心とする北米諸国の事例研究に、佐野は日本における外国人の法的地位問題についての研究に、近藤はドイツの事例研究に、玉田はタイの事例研究に、島田はイギリスの事例研究に、小柏はフィジーの事例研究に、麻野は多文化共生問題を中心とした日本の事例研究に、永井は日本と東南アジア諸国と国際労働移民問題についての研究に、木村は韓国の事例研究に、横山はインドネシアの事例研究に、中谷はフランスの事例研究にそれぞれ努めた。最終年度であるので、以上の分析及び考察を踏まえる形で、本課題研究の調査報告書(冊子)の作成を行った。
海洋生態系での主要な有機物分解者は従属栄養細菌だけだろうか？

海洋生態系における生物地球化学的物質循環プロセスのなかで、水圏での有機物の分解・分子変換プロセスはブラックボックスとして扱われがちである。従来、海水中での非生物態有機物(溶存有機物、非生物態粒状有機物)の分解・分子変換については従属栄養細菌の働きのみが強調されてきた。本研究は、細菌だけでなく、真核微生物(主に原生生物)のなかにも海水中の非生物態有機物の分解・分子変換に関与しているものがいるのではないかと考えて研究に着手した。その結果、従属栄養細菌のほかに原生生物のなかにも、水中で細胞外の有機物を分解する能力を持つものがいることが分かった。海洋生態系における有機物の移動・変換経路のなかでブラックボックス化している非生物態有機物(溶存有機物、非生物体粒状有機物)の変質・変換過程の実態に関する情報を得ることを目的として研究を進めている。海水中での有機物分解(分子変換)過程において従属栄養性細菌だけでなく真核微生物(原生生物)の寄与があることを想定し、初年度は海水から分離した原生生物株の細胞外有機物分解能を中心に調べた。特に、連携研究者の協力により、ラビリンチュラ類9属17株について、対数増殖期と定常期のそれぞれで細胞外有機物分解能を調べた。分析条件等を検討したうえで、複数種類のプロテアーゼ(アミノペプチダーゼ、トリプシン型、キモトリプシン型)用基質を用いて細胞外プロテアーゼ活性プロファイルを調べた結果、対象としたすべての株がなんらかの細胞外プロテアーゼ活性を示すこと、属によりそのプロファイルが異なること、対数増殖期と定常期でプロファイルが異なることなどが明らかになった。ラビリンチュラ類の細胞外プロテアーゼ活性・特性についてのこのように詳細な情報は、本研究によって初めて得られたものである。また、海水から分離した繊毛虫株について細胞内・細胞外のプロテアーゼ活性プロファイルを調べた。さらに、この繊毛虫株(ただし無菌株ではなく細菌を伴う)を用いて、微生物遺骸(死細菌)をエサとして添加したマイクロコズムを作製し、系内のタンパク質の量的・質的変遷とプロテアーゼ活性・特性の変化を追跡した。その結果、系内のプロテアーゼ活性のうち特にトリプシン型の活性について、繊毛虫由来の酵素が水中に放出されている可能性が示唆された。本研究は、海洋生態系での生物地球化学的物質循環過程の中でブラックボックスとして扱われがちな、水圏での非生物態有機物(溶存有機物、非生物体粒状有機物)の分解・分子変換プロセスに関する情報を得ることを目的としている。従来、海洋での非生物態有機物の分解・分子変換過程については、従属栄養性細菌の働きのみが強調されてきたが、本研究では、従属栄養細菌群集に加えて真核微生物(特に原生生物)の働きを考慮に入れ、これらの寄与を評価することを目指している。海水から分離した繊毛虫株を用いたマイクロコズム実験では、繊毛虫の増加と海水中のタンパク質分解酵素(特にトリプシン型酵素)活性の上昇のタイミングが一致していた。一方、繊毛虫株を含まず細菌のみを含む対照区においては、トリプシン型酵素活性の上昇は見られなかった。また、至適pH試験の結果から、細胞外画分で得られるトリプシン型酵素活性は、細胞破壊等による繊毛虫細胞内の酵素の溶出や漏出によるものとは異なると考えられた。これらのことから、真核原生生物である繊毛虫が周辺海水中にタンパク質分解酵素を放出していることが示唆された。また、前年度の研究で様々な細胞外タンパク質分解酵素活性を持つことがわかったラビリンチュラ類について、さらに研究を進めるため、連携研究者の協力のもと、新たに海水からの分離株取得を試みた。湾でありながら外洋的性質を持つ駿河湾の湾央部および湾奥部の測点において分離を試みた結果、両測点の海水からいくつかの株が新たに分離された。新たに分離された株の系統群および細胞外有機物分解特性については今後解析を進める予定である。研究代表者の所属機関異動等のため当初の予定とは一部順序を入れ替えるなどして実施しているが、マイクロコズム実験や新たな分離株の取得など、一定の成果を得ることができた。本研究は、海洋生態系における生物地球化学的物質循環プロセスの一つとして、水圏での非生物態有機物(溶存有機物、非生物態粒状有機物)の分解・変質・変換過程の実態に関する情報を得ることを目的とした。従来、海水中での有機物分解(分子変換)は従属栄養性細菌が担っていると考えられているが、実際に関与する微生物群やそれらの有機物分解能についての詳細は、必ずしも明らかではない。研究代表者はこれまでの研究成果から、海洋において、従属栄養細菌のほかに、真核微生物(主として原生生物)のなかにも海水中での非生物態有機物の分解・分子変換に関与しているものがいることを想定し、その実態を捉えようと本研究に着手した。本研究課題では研究期間を通して、海水中の従属栄養細菌群集の有機物分解能の詳細な情報に加えて真核微生物の細胞外有機物分解能に関する情報を得るため、微生物の分離株または海水中の天然微生物群集を用いた実験、および関連の現場調査を実施してきた。その結果、細菌(原核微生物)だけでなく真核微生物である繊毛虫類やラビリンチュラ類のなかにも、高い細胞外有機物分解能を持つものがいることが分かった。

加えて最終年度には、天然微生物群集を含む海水に生物遺骸有機物として動物プランクトン遺骸を添加し、系内での遺骸有機物の分解の様子とその分解に関与する微生物群の変遷を追跡する実験を行った。このうち、ミズクラゲ遺骸を添加した実験系の微生物群の観察において、遺骸添加直後から水中の従属栄養細菌数が激増したが、数日後に細菌数はいったん減少し、同時に直径数マイクロメートルの真核微生物が大量に観察された。本実験では、残念ながらこの真核微生物の種同定には至らなかったが、同時に水中の細胞外プロテアーゼ活性のプロファイルにも変化がみられることなどから、異なる生物群による段階的な有機物分解過程がある可能性が示唆された。海洋生態系における生物地球化学的物質循環プロセスのなかで、水圏での有機物の分解・分子変換プロセスはブラックボックスとして扱われがちである。従来、海水中での非生物態有機物(溶存有機物、非生物態粒状有機物)の分解・分子変換については従属栄養細菌の働きのみが強調されてきた。本研究は、細菌だけでなく、真核微生物(主に原生生物)のなかにも海水中の非生物態有機物の分解・分子変換に関与しているものがいるのではないかと考えて研究に着手した。その結果、従属栄養細菌のほかに原生生物のなかにも、水中で細胞外の有機物を分解する能力を持つものがいることが分かった。本研究では、微生物分離株を用いたアプローチ(シンプルな系)、天然海水および天然微生物群集を用いたアプローチ(複雑な系)、天然微生物群集と微生物株または添加有機物を組み合わせたマイクロコズムを用いたアプローチ(ある程度コントロールした系)を柱としているが、初年度は特に微生物株を用いたアプローチにおいて、新しい知見を得ることができた。また、マイクロコズムを用いたアプローチでも興味深い結果が得られている。生物間相互作用と有機物分解の関係をみるための野外調査およびマイクロコズム実験、原核微生物および真核微生物それぞれに対する生物活性阻害剤を用いたマイクロコズム実験を実施する。また、新たに分離した原生生物株の系統群および細胞外有機物分解特性の解析を行うと同時に、さらなる分離株の取得のための試料採取と野外調査も継続する。生物地球化学原生生物株と天然の原核微生物群集を含む海水を組み合わせた系を作製して実験を行い、異なる生物群による段階的な有機物分解がある可能性や、海水中の有機物動態における生物間相互作用の効果などに関する情報を得る。天然海水中の有機物分解酵素活性・特性について、複数種類の生物活性阻害剤を用いることで、細菌群集と真核微生物・アーキアの作用を分けて見積もる実験を行う。またその応用として、天然海水に有機物(溶存態有機物、生物遺骸(非生物体粒状有機物)等)を添加した場合についても同様の実験を行い、海水中での有機物分子変換に対する原核微生物と真核微生物の寄与に関する情報を得る。微生物分離株(細菌株、原生生物株)を用いた個々の微生物の持つ細胞外有機物分解能に関する実験も、引き続き継続する。研究代表者の所属機関異動が続いたことに伴い、研究内容の実施順序を一部変更したため研究代表者が所属機関を変わったことに伴い研究環境が変わり、初年度に予定していた野外調査の一部と海外での成果発表等を次年度以降に行うこととしたため。生物活性阻害剤を用いたマイクロコズム実験、生物間相互作用をみるためのマイクロコズム実験等を実施するための実験機材類、野外調査および連携研究者との共同研究実施のための旅費・消耗品費・機材輸送費等に使用する。また、成果発表のための英文校閲料・論文投稿料、学会等に参加するための旅費・参加費等にも使用する。
下肢不自由者の動作特性は運動パフォーマンスに影響するか？

本研究の目的は、下肢不自由者の運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)を明らかにすることであった。本研究では、以下の結果が得られた。時間的安定性の低下は、運動初期においてのみみられ、一方、空間的安定性の低下は、運動初期および終期で確認された。また、運動中の動的安定性において、空間的安定性より時間的安定性が優位であった。運動中において左右差が確認され、特に運動終期において左右差が大きくなる傾向がみられた。下肢不自由者の生活における動作や運動・スポーツ活動の動力源は主に上半身であり、適正な姿勢を保持し、思い通りに上肢を動かせることが活動的な生活を営む上で重要な意味を持つ。目的の動作に対し、合理的、効率的に身体を動かすことは、神経や筋などの疲労を遅らせ、長時間にわたる運動や筋力の保持を可能にすると考えられる。これらのことから、本研究では、下肢不自由者の主な身体活動動力源である上肢・体幹の動作に着目して、運動中の動作特性(安定性、左右差)を定量的に明らかにし、さらに運動中の動作特性(動的安定性、左右差)が実際の運動パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにすることで、下肢不自由者の上肢・体幹の効率的な動作の獲得に貢献することを目的としている。これまでのところ、下肢不自由者と健常者を対象に身体特性、運動機能、運動中の上肢の動作特性(動的安定性、左右差)について、測定の最適実験条件を得るため、予備実験を行った。上肢の動作特性(動的安定性、左右差)は、被験者の上肢の両腕同時動作および交互動作を行わせ、肘頭ほか所定の位置に取り付けた反射マーカーの動きをビデオカメラで撮影し、分析を行った。様々な運動形態や強度、測定部位を試した結果、動作特性(動的安定性、左右差)や運動パフォーマンスを測定するための概ね安定した条件を得ることができた。今後は、動的安定性については、空間的な偏差と時間的な偏差の両方について検討し、各偏差に対する定量的な分析を行う予定である。下肢不自由者の主な動力源は、より小さな筋群を用いる上肢での動作であり、繰り返される動作において、動的安定性の影響が大きいことが予想される。また、これに加え、筋力、疲労、運動制御あるいは解剖学的な機能に関連して、左右差がどのような影響を受けるのかについてもよくわかっていない。これらのことから、本研究では、下肢不自由者の主な身体活動動力源である上肢・体幹の動作に着目して、運動中の動作特性(安定性、左右差)を定量的に解明するとともに、運動中の動作特性が実際の運動パフォーマンスに及ぼす影響も明らかにすることで、下肢不自由者の上肢・体幹の効率的な動作の獲得に貢献することを目的とした。現在までのところ、下肢不自由者と健常者において、身体的な特性、運動機能、および運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)について、測定を行った。動的安定性については、空間的、時間的偏差の両者において検討するため、現在、解析および定量化を進めているところである。また、上肢動作中の筋の動員および協働の様相についても検討するため、運動時における、筋電図を測定し、安定性と筋活動の関係についても検討を加えるための予備実験も行った。さらに、上肢における動的安定性と左右差がどのような要因によって影響を受けるのか明らかとなっていないことから、現在までの測定データを参考にし、運動の強度や対象となる関節、筋などを検討する予定である。下肢不自由者と健常者において、身体的な特性、運動機能、および運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)については、測定にある程度の目処は立っているが、同時に測定する筋電図について、対象となる筋や測定の精度について課題が残っている。また、動的安定性と左右差がどのような因子によって影響を受けるのか明らかにするためには、運動の強度や対象となる関節、筋など多数の設定項目があり、その測定には多くの時間、労力が必要であり、今後もさらに検討が必要なことから、現在の達成度としては「やや遅れている」と評価した。運動時における下肢不自由者の主な動力源である上肢において、繰り返される動作の効率的な遂行には、上半身の動的安定性の影響が大きいことが予想される。これらのことから、本研究では、下肢不自由者の主な身体活動動力源である上肢・体幹の動作に着目して、運動中の動作特性(安定性、左右差)を定量的に明らかにし、運動中の動作特性(動的安定性、左右差)が実際の運動パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにし、下肢不自由者の上肢・体幹等の効率的な動作の獲得に貢献することを目的とした。これまでのところ、下肢不自由者と健常者において、身体的な特性、運動機能、および運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)について、測定および分析を行った。動的安定性については、空間的、時間的偏差の両者において、下肢不自由者と健常者では異なる可能性があることが示唆された。また、上肢動作中の筋の動員および協働の様相についても検討するため、運動時における、筋電図を測定し、安定性と筋活動の関係についても検討を加えるための測定を行った。

さらに今後、動的安定性と左右差の指標と、実際の運動動作の局面でのパフォーマンス(動作の持続性、動作の正確性、筋の疲労耐性)との関連を比較検討するための測定を行う予定である。下肢不自由者と健常者において、身体的な特性、運動機能、および運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)については、測定および分析を行い、動的安定性について、空間的、時間的偏差の両者において、下肢不自由者と健常者では異なる可能性があることを示唆する結果が示された。しかしながら、上肢動作中の筋の動員および協働の様相についても検討するための、筋電図測定に関して、測定筋や測定の安定性について課題が残っている。また、動的安定性と左右差がどのような因子によって影響を受けるのか明らかにするための測定には、まだ検討が必要なことから、現在の達成度としては「やや遅れている」と評価した。運動時における下肢不自由者の主な動力源である上肢において、繰り返される動作の効率的な遂行には、上半身の動的安定性の影響が大きいことが予想される。また、これに加え、筋力、疲労、運動制御あるいは解剖学的な機能に関連して、左右差がどのような影響を受けるのかについてもよくわかっていない。これらのことから、本研究では、下肢不自由者の主な身体活動動力源である上肢・体幹の動作に着目して、運動中の動作特性(安定性、左右差)を定量的に明らかにし、運動中の動作特性(動的安定性、左右差)が実際の運動パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにすることで、下肢不自由者の上肢・体幹の効率的な動作の獲得に貢献することを目的とした。下肢不自由者と健常者において、身体的な特性、運動機能、および運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)について、測定および分析を行った。動的安定性については、空間的、時間的偏差の両者において、下肢不自由者と健常者では異なる可能性があることが示唆された。また、上肢動作中の筋の動員および協働の様相では、下肢不自由者は健常者と比較して時間、タイミング、量において効率的に筋出力を調節していることが示唆された。下肢不自由者は、上肢の動作特性や筋出力を効率化することによって、実際の運動動作の局面でのパフォーマンス(動作の持続性、動作の正確性、筋の疲労耐性)を高めている可能性があることが示唆された。本研究の目的は、下肢不自由者の運動中における上肢の動作特性(動的安定性、左右差)を明らかにすることであった。本研究では、以下の結果が得られた。時間的安定性の低下は、運動初期においてのみみられ、一方、空間的安定性の低下は、運動初期および終期で確認された。また、運動中の動的安定性において、空間的安定性より時間的安定性が優位であった。運動中において左右差が確認され、特に運動終期において左右差が大きくなる傾向がみられた。動的安定性、左右差をはじめとする動作特徴と運動パフォーマンスの関係性の解析には、運動の強度や対象となる関節、筋など多数の設定項目があり、またその測定には多くの時間、労力が必要となる。本研究では、詳細な予備実験により、本検案に最も適した運動形態や測定部位を判断し決定する必要がある。これまでに、様々な運動形態や強度、測定部位を試した結果、動作特性(動的安定性、左右差)や運動パフォーマンスを測定するための概ね安定した条件を得ることができた。上肢動作中の筋の動員および協働の様相についても検討するため、運動時における、筋電図を動作特性測定と同時に測定し、安定性と筋活動の関係についても検討を加える。
古フランス語散文「聖杯物語群」の研究

13世紀前半に成立した古フランス語散文「聖杯物語群」を対象とした先行研究を総括し、新たな研究の方向性を示唆した。先行研究の総括では「聖杯物語群」の写本伝承、名称、作者、成立年代などに関する主要な論点を整理した。新たな研究の方向性としては神話学的分析を提案し、その具体例として「聖杯物語群」の中でも主として『メルラン続編』(別名『アーサー王の最初の武勲』)、『ランスロ本伝』、『アーサー王の死』が収録する挿話群に注目した。平成24年度は平成23年度に続き、古フランス語散文「聖杯物語群」関連の文献収集と先行研究の総括を行うとともに、「聖杯物語群」の中で最初に成立した『ランスロ本伝』と最後に創作された『メルラン続編』の挿話分析を試みた。依拠した「聖杯物語群」のテクストは、ボン大学図書館526番写本を底本としたプレイヤッド版『聖杯の書』である。まず文献収集については、8月中旬にパリのフランス国立図書館を訪ね、日本では入手が困難か不可能な文献の参照や入手に努めた。次に先行研究の総括については、平成23年度に行った「聖杯物語群」中の「三部作」(『ランスロ本伝』、『聖杯の探索』、『アーサー王の死』)を対象とした古典的な著作の批判的な検討の成果は、研究会での口頭発表と大学の紀要類に寄稿した論考のかたちで公表した。平成23年度に行った総括では、フランスの中世文学研究者の業績を中心に検討したが、平成24年度は主として英米系の研究者による業績を参照して補足を試みた。また平成24年8月末に来日されたフィリップ・ヴァルテール氏(グルノーブル第3大学)からは、「聖杯物語群」分析にあたっての貴重な助言をいただいた。最後に「聖杯物語群」に属する物語の挿話分析については、『ランスロ本伝』の冒頭に位置する「苦しみの砦」挿話をさまざまな角度から分析し、大学の紀要類に論考を発表した。一方で『メルラン続編』(ボン写本では『アーサー王の最初の武勲』)については、「ローザンヌの怪猫の話」に代表される超自然的な要素が色濃い小話の分析を試みたほか、『ランスロ本伝』冒頭に登場する騎士ファリアンが『メルラン続編』の結末で写本ごとに2つの異なる扱い方をされていることが「聖杯物語群」成立の謎を解く鍵となっていることを明らかにした。いずれの挿話も、本邦の「アーサー王物語」研究では、これまで注目されることのなかったものである。3年計画の最終年度にあたる平成25年度は、先の2年間で行った「聖杯物語群」を対象とした先行研究の総括を踏まえて、「物語群」中の『メルラン続編』と『アーサー王の死』から独創的な挿話を選び、その神話学的分析を試みた。初年度に行った13世紀散文「聖杯物語群」成立過程の分析で、構造上「物語群」の前半と後半を繋ぐ位置にあり、なおかつ最後に創作された部分としてその重要性が明らかになった『メルラン続編』は、若きアーサー王が一連の武勇を見せる叙事的な物語であるため、ボン写本ではいみじくも『アーサー王の最初の武勲』と呼ばれている。この作品には一方で、超自然的な要素が色濃い小話群が散見されるが、本筋との関連が希薄であるとみなされ、これまで評者の関心を集めることはなかった。物語の創作過程で口頭伝承が書承に劣らぬ重要な役割を果たしたことを明らかにするために、本年度はこうした小話群から「エナダンとゴーヴァンの小人への変身」と「アーサー王によるローザンヌ湖の怪猫退治」を取り上げ、その神話的背景を明らかにした。「聖杯物語群」の掉尾を飾る『アーサー王の死』については、最終場面でアーサー王が酒倉長リュカンを圧死させる挿話の分析を試みた。この挿話から垣間見ることができるのは、12世紀以降のヨーロッパで「物語」の形で流布した「アーサー王神話」が、「熊」の神話から少なからず着想を得ていたという事実である。本邦の「アーサー王物語」研究では神話学的観点から分析されることのなかった、以上の挿話群をめぐる本研究の成果は、共著書や学術雑誌に論考の形で発表された。なお研究の過程では、フィリップ・ヴァルテール氏(グルノーブル大学名誉教授)や「日本ケルト学会」に属する研究者たちから貴重なご指摘をいただいた。平成23年度は、古フランス語散文「聖杯物語群」関連の文献収集を行った上で、先行研究の総括を試みた。一方で「聖杯物語群中」の2作品『メルラン続編』と『ランスロ本伝』中の挿話分析を行った。

依拠した「聖杯物語群」のテクストは、ボン大学図書館526番写本を底本としたプレイヤッド版『聖杯の書』である。まず文献収集については、8月中旬にパリのフランス国立図書館を訪ね、日本では入手が困難か不可能な文献の参照や入手に努めた。次に先行研究の総括については、「聖杯物語群」の中核をなす「三部作」(『ランスロ本伝』、『聖杯の探索』、『アーサー王の死』)を対象とした古典的な著作の批判的な検討を行った(フェルディナン・ロットの『散文ランスロ』論、アレクサンドル・ミシャ『ランスロ=聖杯』論、アルベール・ポフィレの『聖杯の探索』論、ジャン・フラピエの『アーサー王の死』論など)。総括は「聖杯物語群」の写本伝承・成立年代・作者など項目別に行ったが、ジャン・フラピエ説がこれまで大方の賛同を得てきたことが確認された。「聖杯物語群」全体を収録する写本は数少ないが、最初期の写本の1つであるボン大学図書館526番写本(筆写は1286年)については、フィリップ・ヴァルテール氏(グルノーブル第3大学)から直接、貴重な情報をいただいた。最後に「聖杯物語群」の物語分析については、神話学的な観点から『メルラン続編』(ボン大学図書館526番写本では『アーサー王の最初の武勲』)の中で魔術師メルランが雄鹿にする挿話に、英雄叙事詩の観点から『ランスロ本伝』の中で忠臣ファリアンが登場する挿話を分析し、論考を発表した。いずれの拙稿も、本邦の「アーサー王物語」研究では、これまで注目されることのなかった挿話を扱ったものである。平成24年度の研究実施計画では、文献収集と先行研究の総括の継続と並行して、物語の挿話分析も予定されていた。文献収集については、平成23年度に続き平成24年度も、8月中旬に行ったフランス国立図書館(パリ)での調査により、ほぼ予定通り進んだ。日本では入手困難な書籍や学術雑誌に発表された複数の論文を参照でき、大変有意義であった。平成25年度も引き続き、書籍や雑誌論文を含めた関連文献の収集に努める。「聖杯物語群」を対象とした先行研究の総括については、平成23年度はジャン・フラピエを始めとしたフランスの中世文学研究者による古典的な著作の検討を中心に進めたのに対し、平成24年度は主として英米系の研究者による業績の検討を行った。この観点から行った平成23年度の研究成果は、第80回チョーサー研究会(2012年7月)での研究発表、中央大学人文科学研究所『人文研紀要』第73号(2012年9月)に掲載された論文のかたちで公表された。「聖杯物語群」に属する物語の挿話分析については、物語群の中核をなす『ランスロ本伝』の冒頭に位置する長大な「苦しみの砦」挿話をめぐる考察を、中央大学仏語仏文学研究会の機関誌『仏語仏文学研究』第45号(2013年3月)に掲載した。一方で、物語群中で最後に成立した『メルラン続編』(『アーサー王の最初の武勲』)の神話学的分析については、平成23年度に論考を発表した「グリザンドールの話」の分析に続いて平成24年度には、「ローザンヌの怪猫の話」の分析を中心に試みた。さらに平成23年に論考の対象となった『ランスロ本伝』冒頭に登場する騎士ファリアンは、『メルラン続編』の結末で戦死するか生存するかが写本ごとに異なることが分かり、「聖杯物語群」成立の最終段階の謎に迫ることができた。平成23年度の研究実施計画では、文献収集と先行研究の総括に主眼があった。文献収集は、フランス国立図書館での調査のおかげで、ほぼ予定通りに進んでいる。それでも、関連文献は書籍・雑誌論文を含めて多岐にわたるため、平成24年度も引き続き継続していく必要がある。欧米で発表された膨大な先行研究の総括については、「聖杯物語群」の中核をなす「三部作」を対象とした研究について、大まかなアウトラインを示すことができた。