hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルカロイド生産におけるウラシル輸送体の生理的役割と一次代謝維持機構の解明

植物の一次・二次代謝産物は、様々な代謝物がオルガネラ間を動きながら、複雑な代謝経路を経て生合成されている。しかし、細胞内の輸送機構や、それら輸送能が一次・二次代謝生産に及ぼす影響などはほとんどわかっていない。本研究では、タバコアルカロイド生産と共発現する色素体へのウラシル輸送体を過剰発現、発現抑制する培養細胞や毛状根を作出する。これら形質転換体のアルカロイド生産をon/offした際の代謝物変化を網羅的に解析し、アルカロイド生産時におけるウラシル輸送体の生理的役割と一次代謝の維持機構を解明する。これら研究から、より効率的なアルカロイド生産系に繋がる基礎的知見を得る。本年度は、昨年度に作成した誘導プロモーターでの過剰発現体の解析を行った。pTA7001-DESTを用いてウラシル輸送体を過剰発現するよう作出したタバコ培養細胞において、誘導処理から時間経過ごとに細胞を回収し、細胞内代謝物を抽出し、orbitrapを用いて細胞内代謝物を解析した。その結果、輸送体の過剰発現によって、有意に増加または減少している代謝物が複数見出された。現在、これまでに得られている知見と含めて、成果の論文化を進めている。これまでに、ウラシル輸送体を過剰発現する培養細胞の作出、代謝物の解析など進めてきた。すでに、輸送体の過剰発現で有意に変動する代謝物を見出してくるなど一定の成果を示している。一方で、輸送体を過剰発現する細胞の培養・誘導条件の検討や、再現性、Orbitrapを用いた代謝物の同定など、特に誘導と培養の部分は条件を揃えることが容易ではなく、時間がかかったこともあり、まだ論文化できていない点において、やや遅れている。即座に再現性を確認するとともに、論文化を行う。培養細胞を用いた実験において、細胞の調子を揃えることに時間がかかっていたが、その条件検討はほぼ決定できた。今後は、決定した条件で細胞の培養を行う。ある程度のデータをこれまでに得ているが、さらに、決定した条件で培養した細胞から代謝物を抽出し、細胞内で変化の見られた代謝物の同定をorbitrapなどによる解析を行い、これまでのデータの再現性を得られるか検討を行う。また、すでに代謝物変動以外のデータとして、組織発現などを含めて多くのデータを揃えていることから、これまでの結果とまとめて論文化を行う。植物の一次・二次代謝物は、様々な代謝物がオルガネラ間を動きながら、複雑な代謝経路を経て生合成されている。しかし、細胞内の輸送機構や、それら輸送能が一次・二次代謝生産に及ぼす影響などは殆どわかっていない。本年度は、すでに作出していたウラシル輸送体を恒常的に過剰発現する毛状根を用い、メタボローム解析の条件決定と過剰発現によって変動している代謝産物の同定を試みた。その結果、Orbitrap(Thermo社)を用いたメタボローム解析としてLC条件やMS条件をおよそ決定することができた。さらに、コントロールおよびウラシル輸送体の過剰発現の毛状根を液体培地で培養後に代謝産物を抽出し解析したところ、コントロールに比べて細胞内含量が有意に増減している約30のピークを検出した。標品の関係で化合物として同定できたものは少ないが、その中にはm/zや保持時間から、一次代謝産物としてアミノ酸や、二次代謝産物としてタバコアルカロイドと考えられるものも含まれていた。一昨年に暴走した(温度の異常な低下)植物培養装置とは別の培養装置が昨年に暴走し(温度の異常な上昇)、植物サンプルの復旧などに時間と労力がかかり、やや遅れています。これら形質転換体のアルカロイド生産をon/offした際の代謝物変化を網羅的に解析し、アルカロイド生産次におけるウラシル輸送体の生理的役割と一次代謝の維持機構を解明する。本年度は、ウラシル輸送体の発現変化による代謝産物の変動をより効率的にみるため、誘導プロモーター下にウラシル輸送体を組み込んだベクターの作出を行った。誘導による過剰発現用のベクターとしてpTA7001-DESTおよびpFZ19を、また誘導による発現抑制用のベクターとしてpOpOff2を選択した。過剰発現用には全長遺伝子を導入し、また抑制用には部分断片の導入を目指した。エントリーベクター(pENTR1A)には全長および部分断片は問題なく入ったが、デスティネーションベクターへの組み込みに少し手間取ったため、特に発現抑制用ベクターとしては、誘導型を諦め、構成的に発現抑制するベクターへと切り替えた。一方、発現誘導型は完成させることができた。

現在までにアグロバクテリウムへの導入およびタバコ培養細胞への感染を行っており、作出でき次第、誘導および代謝物の変動解析を進める予定である。ベクター構築において、想定よりもデスティネーションベクターの作成で問題があり完成が遅れました。最終的にベクターとして発現抑制型では誘導型を諦めて構成的に抑制するベクターに切り替え、まず必要とするベクターは完成したので、以降の研究の推進に尽力していきます。植物の一次・二次代謝産物は、様々な代謝物がオルガネラ間を動きながら、複雑な代謝経路を経て生合成されている。しかし、細胞内の輸送機構や、それら輸送能が一次・二次代謝生産に及ぼす影響などはほとんどわかっていない。本研究では、タバコアルカロイド生産と共発現する色素体へのウラシル輸送体を過剰発現、発現抑制する培養細胞や毛状根を作出する。これら形質転換体のアルカロイド生産をon/offした際の代謝物変化を網羅的に解析し、アルカロイド生産時におけるウラシル輸送体の生理的役割と一次代謝の維持機構を解明する。これら研究から、より効率的なアルカロイド生産系に繋がる基礎的知見を得る。本年度は、昨年度に作成した誘導プロモーターでの過剰発現体の解析を行った。pTA7001-DESTを用いてウラシル輸送体を過剰発現するよう作出したタバコ培養細胞において、誘導処理から時間経過ごとに細胞を回収し、細胞内代謝物を抽出し、orbitrapを用いて細胞内代謝物を解析した。その結果、輸送体の過剰発現によって、有意に増加または減少している代謝物が複数見出された。現在、これまでに得られている知見と含めて、成果の論文化を進めている。これまでに、ウラシル輸送体を過剰発現する培養細胞の作出、代謝物の解析など進めてきた。すでに、輸送体の過剰発現で有意に変動する代謝物を見出してくるなど一定の成果を示している。一方で、輸送体を過剰発現する細胞の培養・誘導条件の検討や、再現性、Orbitrapを用いた代謝物の同定など、特に誘導と培養の部分は条件を揃えることが容易ではなく、時間がかかったこともあり、まだ論文化できていない点において、やや遅れている。即座に再現性を確認するとともに、論文化を行う。本研究では、アルカロイド生合成酵素と共発現するウラシル輸送体を、誘導プロモーターにより過剰発現、発現抑制するタバコ培養細胞、毛状根を作出し、それらを化合物処理してアルカロイド生産をon/offさせた際の網羅的な代謝産物の同定と定量による解析を目指している。上記のようにメタボローム条件などを決めてきたが、一方で分子生物学的なベクター構築などが少し遅れているため、今後は誘導プロモーターで過剰発現、発現抑制するベクターを急ぎ構築する。さらに形質転換した培養細胞、毛状根を作出し、誘導条件下、ウェスタンブロットにより実際に発現が増減している形質転換体を選抜する。その上で、それら形質転換体における代謝産物を定性・定量的に評価し、また有意に増減している代謝産物の同定を試みる。作成したベクターを用いて、タバコ培養細胞の形質転換体を作出する。また、培養細胞での解析が最優先だが、同時にタバコ植物体およびタバコ毛状根の発現誘導体や抑制体も作出する。
工作機械送り駆動系の分布定数系モデリングと適応輪郭制御系の設計

工作機械の制御法として,工作物の輪郭形状に関する誤差(輪郭誤差)を直接フィードバック信号に用いる輪郭制御法がこれまで提案されてきた。しかし既存の方法では,送り駆動系各軸の追従誤差および輪郭誤差の双方を考慮して制御系設計を行なう必要があり,制御器ゲインの調整が難しいなどの問題があった。また輪郭軌道が複雑な場合には,輪郭誤差のリアルタイム計算は困難である。本研究では,送り駆動系の目標位置において,送り駆動系の動特性を輪郭軌道の接線方向と法線方向に関する誤差動特性に完全に座標変換し,接線方向と法線方向の誤差を独立に抑制できる方法を前年度提案した。この方法では接線方向誤差を抑制するための制御器ゲイン(接線方向ゲイン)を小さく設定できることから,制御入力変動を小さくしつつ同程度以上の性能を確保でき,また制御系の安定性も向上する。しかし,接線方向ゲインを小さく設定した場合に,目標位置における法線方向誤差と実際の輪郭誤差の乖離が大きくなり,実際にはこのゲインを小さくできない場合が生じた。本年度は,この問題を解決するために,目標位置のリアルタイム修正を施す方法を提案した。さらに高精度制御のために非線形摩擦の影響を考慮する機能を付加した。摩擦特性は未知であるため,適当な摩擦モデルを仮定し,このパラメータをリアルタイム推定する方法が提案されているが,Stribeck効果を表すためのパラメータは非線形項に現れるため,この推定は一般に困難である。本研究ではこのパラメータに適当な値を仮定し,このことによる誤差をロバスト制御により補償する方法を考案した。以上の制御方法をX-Yテーブルに応用し複数の輪郭軌道に対して実験的に有効性を確認した。本方法では制御入力変動を小さく抑えつつ同程度以上の性能を得ることができることから,省エネルギー化をもたらし,量産加工に適した方法であると考える。工作物を所望の形状に加工することを目的とした工作機械の制御では、送り駆動系各軸の位置誤差ではなく、工作物の形状誤差を考慮した制御系を設計することが有効である。このため工作物の輪郭形状に関する誤差(輪郭誤差)を直接フィードバック信号として用いる輪郭制御法がこれまでいくつか提案されている。既存の輪郭制御法では、送り駆動系各軸の位置誤差と輪郭誤差の双方をフィードバック信号として用いるため制御器ゲインの調整が煩雑になる、所望の輪郭形状の陰関数表現が必要である、限定された輪郭形状に対してのみ制御系の安定性が保証される、送り駆動系各軸の動特性の違いが小さい場合にのみ応用できるなどの問題を有している。本研究では、輪郭軌道の接線方向および法線方向に関する追従特性を独立に調整できる新たな輪郭制御法を提案した。この方法では既存の方法に比較して制御器ゲインの調整が容易になるほか、上述の既存の方法における前提を必要としないなどの利点を有する。この方法を拡張し、送り駆動系の動特性モデル化誤差や摩擦を含めた外乱を有する場合にも有効なロバスト輪郭制御法を提案した。この方法では動特性モデル化誤差や外乱の大きさの上限が制御系設計に必要であるため、さらにこの上限のオンライン調整機構を付加したロバスト適応輪郭制御法を提案し、この制御系の安定性を示した。工作機械送り駆動系を模擬した実験装置を構築し、提案法の有効性を検証した。提案法では輪郭軌道の接線方向に関する追従性能と無関係に法線方向の追従性能のみを向上できるため、各軸独立の制御系に比較して制御器ゲインを小さく保ちつつ同程度以上の輪郭精度を得ることができ、結果的に高い安定性を有することが確認された。また、提案するロバスト輪郭制御法およびロバスト適応輪郭制御法の有効性についても実験的に確認した。
近世日本の「訴訟」

近世日本において行政当局に一定の行為を求める嘆願、請願は、広く「訴訟」あるいは「訴え」と呼ばれていた。こうした行政当局に対する人々の「訴訟」のなかで、とりわけ行政処分を求める訴え、行政処分に不服を申し立てる訴え等の行政「訴訟」が、近世の法システムの中でどのように位置づけられ法的な処理をされていたのか、そしてひとびとの権利保護、救済のためのシステムがどうのように形成されていたのかを明らかにするのが本研究の目的であった。従来の法史学研究が、出入筋の「訴訟」(民事訴訟)、吟味筋の「訴訟」(刑事訴訟)にもっぱら焦点があてられ研究されていたのに対し、本研究では、行政当局への請願、嘆願としての「訴訟」を願筋の「訴訟」(訴願)として位置づけ、この種の「訴訟」がどのように保障され、どのような手続きで処理されていたのかを明らかにするとともに、その手続が、出入筋の訴訟手続、吟味筋の訴訟手続とどのように異なり、どのように類似していたのかを明らかにした。行政庁への請願、嘆願は、ときとして多くの人々の生活に重大な影響を及ぼす問題に関するものが多く、行政庁によるその取り扱いについては人々(その惣代としての訴訟人)は強い感心を持っていた。人々がその取り扱いに不満を感じ、到底納得がいかないと感じたときには、人々は合法的訴訟制度の枠を越えて、非合法的な「訴訟」、すなわち幕府の中枢幹部に直訴するということが行われた。本研究では、願筋の「訴訟」を、近世の合法的の全体像のなかに位置づけ、その輪郭を明らかにすることができた。そしてそれと同時に、合法的訴訟制度が人々の「訴訟」要求に十分応え切れていないこと、すなわち、訴訟制度の限界をも明らかにすることが出来た。近世日本において人々は行政当局に対しさまざまな「訴え」「訴訟」をを行った。そのなかで、行政当局の措置に対し不満を感じ何らかの救済を求めて、行政当局に訴え出る「訴訟」を仮に行政「訴訟」と呼ぶとするならば、近世日本は行政当局の措置の是正を求める人々の行政「訴訟」が多発した行政「訴訟」の時代といっても言い過ぎではない。本研究はこの行政「訴訟」の法的構造を明らかにし、権利救済の近世的法システムを明らかにするのが本研究のねらいであった。2ヶ年計画のうち第1年目は既刊の文献を中心に「訴訟」に関する史料を収集した。また東北大学付属図書館、国会図書館、国立公文書館、東京大学法制史資料室において「訴訟」関係分文書を複写した。これまで収集しえた史料から、行政当局に救済を求める訴願としての「訴訟」の手続およびその問題状況がある程度明らかになった。これまでの作業から、仮説的(あるいは試論的)なものとして提示しうると思われるものを示すと次の通りである。(1)近世日本においては行政当局の行為の取消を求める「訴え」あるいは権限を有する行政当局に一定の作為、不作為を求める「訴え」は、所定の手続にしたがって管轄の公的機関に提起することができた。(2)こうした行政争訟が認められてはいたが、しかし、その手続は十分整備されていたわけではない。特に役人の不当な行為・措置を訴える「訴訟」についての手続は極めて不備であった。役人の違法な行為を取り締まる規範は存在したが、それは行政の内部規範であったりあるいは単なる宣言規範にとどまっている場合が多く、人々の「訴え」を保障するという性格は薄い。今年度は、昨年度と今年度に収集した史料をもとに、近世日本の「訴訟」について総合的に検討した。そこではまず第一に、出入筋の「訴訟」、吟味筋の「訴訟」、願筋の「訴訟」という「訴訟」の全体像を明らかにするとともに、従来全く手をつけられていなかった願筋の「訴訟」手続の概要を明らかにすることができた。

即ち、訴状(願書)の提出から請証文(裁定を受け入れる旨の誓約書〉までの一連の手続の概要を解明するなかで訴願手続の特徴を明らかにするとともに他の「訴訟」手続との異同についても一定部分明らかにすることができた。第二に、「訴訟」制度の問題点、限界についても明らかにすることができた。そこでは合法的な「訴訟」制度が人々の「訴訟」を受け入れる制度としては訴訟抑圧、不公正な審理等、多くの問題点をはらみ、それゆえ「訴訟」の処理に不満を感じた人々は非合法の「訴訟」(駕籠訴、駆込訴等)に走ったこと、さらには、「訴訟」制度で十分処理しきれない問題が「訴訟」という形で裁判役所に持ち込まれ、それ故十分な対応ができなかったことを明らかにした。以上、今年度の作業で明らかに出来たことろである。願筋の「訴訟」(訴願)の手続の概要を明らかにできたことは大きな収穫であったが、その概要の解明にとどまったため、詳細な検討が今後の課題として残された。願筋の「訴訟」(訴願)の本格的研究を行い、いかに多くの訴願が行政当局によせられていたのか、そして、各種の行政当局への訴願がどのように処理されていたのかを解明することにより、近代以降に形成される訴願法、行政訴訟法の歴史的前提を明らかにしていきたい、と思っている。
ムハンマド一族をめぐる諸言説に関する研究：イスラーム史研究の革新をめざして

本研究は、イスラーム(史)研究において開拓途上の主題「ムハンマド一族研究」に焦点を絞った国内初の共同研究である。ムハンマド一族とその血統はどう論じられてきたか、彼らは一体誰だと考えられてきたのかを解明する。これは、(a)ムハンマド一族という切り口が「スンナ派」「シーア派」といった基本概念の問い直しやイスラーム教とムスリム諸社会の通時的変化の理解に資することから、また(b)イスラーム教の名で意義づけがなされた血統をめぐる言説の研究は「イスラーム」と「ムスリム社会」との関係性を具体的に考察することを可能とすることから、イスラーム(史)研究をイスラーム特殊論をこえたより開けたものとするために役立つ。
自己駆動する境界運動と流れの相互作用による推進・輸送現象の解明

複数のバネ支持円柱を一様流中に置いた場合,渦剥離を伴う場合でも同期が発生することを示し,その条件について数値的に調べた.剥離渦によるバネ支持円柱の振動を一つの振動子と捉え,2つの振動子間の相互作用の結合関数を位相差の関数として計算データから得た.また粘菌の微小変形体の蠕動運動の発生要因として化学物質の輸送と振動が結合したモデルと境界での位相勾配を与えた位相振動子モデルを検討し,微小変形体に特有の蠕動運動パターンを再現することに成功した.昨年度に引き続き,剥離渦の干渉による流体力学的同期を調べるために複数のバネ支持円柱を一様流中に置いた場合の同期条件を数値的に調べた.渦剥離が起きるレイノルズ数領域において,同期を引き起こす振動子間相互作用を数値計算データから定量的に推定した.この手法では剥離渦によるバネ支持円柱の振動を一つの振動子と捉え,2つの振動子間の相互作用の結合関数を位相差の関数として得ることが出来る.この系では流体部分の自由度により一般に円柱振動の挙動は複雑になりうるため,このような記述が可能かどうかの検証が必要である.もし位相記述が可能であれば得られた結合関数は同期条件を再現出来るが,不可能であれば結合関数は得られない.本モデルの場合,ある位相差領域を除いて結合関数を得ることができ,同期を説明出来るが,得られた関数はすべての位相差においては連続一価でなく,特定の位相差においては関数の不連続性が見られたり,多価関数になっていることがわかった.このような位相記述が破綻している箇所においては2つの円柱振動が作る渦パターンが遷移を起こして変化している.すなわち,剥離渦の時空間パターンが円柱間相互作用を支配する帰結としてこのような関数の特異性が表れることがわかった.流体力学的同期の現状の調査および,本課題で得られた知見を関係研究者と共有し,情報交換を行うために,研究集会「生物流体力学における同期および関連する現象」を企画・開催し,35名の研究者に参加して頂いた.また,国際会議"IUTAM Symposium on Vortex Dynamics: Formation, Structure and Function",日本流体力学会を始めとする学会や研究集会で上記の研究成果を発表するとともに出席者と議論を行った.粘菌内の流動モデルとして与えられた境界運動の元での化学物質の輸送を考える.化学物質の輸送を促す蠕動運動の起源として,境界近傍での化学物質勾配がゼロでない可能性が考えられるため,各部位での振動位相勾配が境界で非ゼロの場合についてモデルを作り,1次元モデルについて理論解析,2次元モデルについて数値計算を行った.1次元モデルにおいて有界領域を設定し,両端での位相勾配を与えた場合に同期状態の分類を行い,同期振動数と自然振動数の違いを境界条件により分類した.このモデルについて粘菌の微小変形体における特徴的な蠕動運動の実験結果を定性的に再現することが可能かどうか検討した.その結果,tan型と分類されるタイプの解は尾部に対応する部分で位相勾配が大きくその他でほぼ同位相となる蠕動運動パターンを再現することがわかった.境界での位相勾配と化学物質の濃度変化の関係を明確にすること,仮にこのモデルが妥当である場合,流体力学的効果が無視できなくなるサイズと変形体の特性の変化を明らかにすることは今後の課題である.2次元モデルにおいては微小変形体を模して円と長方形を組み合わせたおたまじゃくし型の領域を設定し,数値モデルを設定して計算した所,蠕動運動に近い位相波を形成させることに成功した.生物流体における同期および関連する研究の調査および情報交換を行うために研究集会「流体力学における流れ構造の解析と役割」を企画し,京都大学数理解析研究所で開催した.約50名の研究者に参加していただいた.その成果を講究録として2014年度に出版予定である.複数のバネ支持円柱を一様流中に置いた場合,渦剥離を伴う場合でも同期が発生することを示し,その条件について数値的に調べた.剥離渦によるバネ支持円柱の振動を一つの振動子と捉え,2つの振動子間の相互作用の結合関数を位相差の関数として計算データから得た.また粘菌の微小変形体の蠕動運動の発生要因として化学物質の輸送と振動が結合したモデルと境界での位相勾配を与えた位相振動子モデルを検討し,微小変形体に特有の蠕動運動パターンを再現することに成功した.1)粘菌内の流動モデルに関する論文を出版し,与えられた境界運動の元での化学物質の輸送に関する理論をまとめた.境界運動を化学物質の濃度と関係付けるために局所的な振動の位相の運動方程式と連続の式を輸送方程式と結びつけた数理モデルを作り,数値計算により調べた.その結果局所的な振動数変化が濃度にどう依存するかにより拡散を強める場合と弱める場合があることがわかった.2)剥離渦の干渉による流体力学的同期を調べるために複数のバネ支持円柱を一様流中に置いた場合の同期条件について調べた.有限体積法とキメラ格子を用いた数値コードを開発することで境界変動に伴う領域の形の変化を取り扱えるようにした.このコードを用いてバネの固有振動数と円柱間の距離を変えて同期が起こる条件を調べた.すると,このレイノルズ数領域でも固有振動数が異なっても同期が起こる場合があることがわかった.

特に,同期を起こすパラメータ領域は距離が近くなり渦どうしの相互作用が強くなると複雑になる.現在の研究の最前線を調査し,得られた知見の共有,また関係研究者との議論を効率的に行うため,滞在型の研究集会「生物のロコモーションと同期」を共同研究者とともに行った.この研究会の出席者との議論を通して業績1)の骨子となるアイデアが生まれたものである.また,国際会議"SIAM Conference on Applications of Dynamical Systems",日本物理学会,理論応用力学講演会を始めとする学会,研究集会,セミナーで上記の研究成果を発表するとともに出席者と議論を行い,次年度以降の研究に有用な情報・知見を得た.1)渦が発生するレイノルズ数領域での位相引き込みと引き起こされる流れの関係について位相縮約を行い,同期条件の再現に成功した.これは生物流体等における複雑な相互作用についても,一定の条件のもとでは縮約が可能であることを示唆している.2)一方,特定位相差においては渦パターンの遷移に伴って位相記述が破綻していると考えられる領域があることがわかった.1)と合わせて考えると,生物運動にしばしば見られる頑健性と柔軟な応答の両立と関係がある可能性がある.3)本年度は研究集会「生物流体における同期および関連する現象」を企画し,成功させた.これにより研究成果の発信と,国内第一線の研究者による最先端の研究内容の講演を通した関連情報の収集に成功した.4)その他国内外の研究集会で研究発表・情報収集を行い,研究課題遂行に有用な知見および関連する知見を得ることができた.1)当初の計画である渦が発生するレイノルズ数領域での位相引き込みと引き起こされる流れの関係については解析のための数値モデルの構築に成功した.また解析を開始し,基礎的な結果を得た.2)粘菌の境界運動パターンの自発的形成に関してはプロトタイプモデルを構築した.当初目的とした効率的な輸送を実現する境界運動パターンが一部見られる段階まで来ており,結果を見ながらパラメータの調整やモデルの詳細の手直しを行い,明確な結果を得るための解析モデルを完成させる必要がある.3)情報収集に必要な研究集会「生物のロコモーションと同期」を共同研究者とともに企画し,成功させた.これにより国内第一線の研究者による最先端の研究内容の講演を通して関連情報を収集するとともに意見交換を行った.このことで,研究課題に密接に関わる多くの知見を得ることが出来た.4)その他国内外の研究集会で研究発表・情報収集を行い,研究課題遂行に有用な知見および関連する知見を得ることができた.1)バネ支持円柱間の同期という比較的単純な現象であっても見られる現象は当初の予想よりかなり豊かな内容を含んでいることがわかった.従ってこの系には本課題でターゲットとするレイノルズ数領域での同期現象に対して本質的な部分を含むと考えれられる.引き続き調査研究を行いつつ必要があればモデルの拡張を行い知見を蓄積する.2)粘菌の境界運動パターンの自発的形成に関しては実際の観測データおよび工学的観点から検討を続け,モデルの改良を続ける必要がある.境界運動が引き起こす機能を実際の生物と照らしあわせ,より普遍的なモデルを構築することを目指す.ターゲットとする生物の種類や機能についても検討する.3)生物流体力学における同期が引き起こす現象として,生物の集団運動や流れ構造の形成と機能の関係について検討する.成果発表と情報収集のため,本年度も研究集会を企画する.
15世紀ドミニコ会における大学学位の意義

本年度の研究実施状況については、三つの面で大きな進展があった第一に、ドミニコ会の学位政策を理解する前提として不可欠な、大学における神学部の位置づけに関し考察を深めた。その成果は、雑誌論文(裏面参照)として公表された。これにより、当時神学学位が置かれていた制度的環境を明らかにした。第二に、ドミニコ会政治史・制度史と学位の問題を結びつけるという方向性においても、大きな前進が指摘できる。この方面では、学会発表(裏面参照)において今後研究が発展していく方向を示すとともに、ドミニコ会の学位政策にとって決定的な14世紀末時期を焦点とした個別研究を提示した。史料として、総長の書簡記録を用いることによって、ドミニコ会士の学位取得を巡る会内部の動向により詳細に迫ることができた。第三に、15世紀のドミニコ会学位取得政策の展開について今後行うべき個別的実証研究の素材として、15世紀末のアヴィニョン大学神学部の事例を利用する可能性について、予備的な調査を実施した。アヴィニョン大学神学部では、15世紀後半から16世紀はじめにかけ、大学の会計簿が未刊行史料として残存しており、ここから神学部の教授、さらに学位取得者についての人物情報、集団的動態を明らかにできる。また、この時代には前段落で触れた総長の書簡記録が継続的に残されるようになるとともに、ドミニコ会総会記録の記述も充実する。双方の史料から得られるデータを対照することで、アヴィニョンという地方レベルでの実際と、ドミニコ会中枢の意思決定との関係を考察するという作業が行いやすい環境が存在する。ゆえに今後は実際に渡欧し、アヴィニョンのヴォクルーズ県文書館に所蔵されるこの大学会計簿と、ローマのドミニコ会中央文書館に所蔵されるドミニコ会総長書簡記録を利用する。
新生児・乳児の心筋保護

新生児(生後5-10日)家兎摘出心を用いたLangendorf潅流モデルにて、左室内バルーンによる心内圧の変化から心機能を評価し、未熟心筋における心筋保護効果に関して以下の結果を得た。1.低温時至適pH strategy。低体温体外循環中のpH strategyは、低温時の酵素代謝,細胞機能の点からalpha statが良いとされ現在主流となっているが、よりacidicな方が代謝を抑制し、再潅流障害を軽減するとの報告もある。新生児心筋保護における至適pH strategyを検討するために、潅流冷却後5°Cにて2時間虚血とした後再潅流復温し、心機能の回復を低温時のpHをalpha statにて管理した群とpH statにて管理した群とで比較したところ、心収縮能の回復がpH stat群で有意に良好であった。この結果は、低温・心停止による心筋代謝抑制を主眼とした現在の新生児心筋保護では、虚血中の心筋代謝維持より心筋代謝抑制と再潅流障害軽減がより重要である事を示唆した。2.虚血再潅流障害における血液成分の関与。20°Cにて3時間虚血(St.Thomas心筋保護液使用)とした後再潅流復温し、潅流液にKerbs-Henseleit(K-H)液を使用したK群、活性化した同種血液を使用したB群、虚血前はK-H液・再潅流時に活性化血液を使用したBR群とで心機能の回復を比較したところ、K群に比してB群,BR群で有意に回復が悪く、再潅流障害における血液成分の関与が示された。心筋保護の実験モデルとしてはK-H液等の晶質液潅流が一般的であるが、未熟心筋では再潅流障害は重要な問題であり血液成分の影響は無視できないため、血液潅流モデルを用いるべきであると思われた。3.心筋保護液中Adenosineの効果。Adenosineは心筋細胞へのCa^<2+>流入を阻害し、白血球・血管内皮・平滑筋に作用し再潅流障害を軽減するとされ、移植臓器保存液であるUniversity of Wisconcin液(UW)に臨床応用されているが、新生児の心筋保護液にAdenosineを使用した報告はない。新生児心筋保護におけるAdenosineの効果を評価するために、20°Cにて3時間虚血とした後再潅流復温し、心機能の回復を心筋保護液(30分毎に投与)にSt.Thomas(ST)液を用いたST群、UWを用いたUW群、ST液にAdenosineを加えたAD群で比較したところ、ST群では回復が不充分であったが、AD群は有意に良好な心収縮能と拡張能の回復を示しAdenosineの有用性が示唆された。UW群では回復がST群と同等以下であり、これはUWはK^+が高濃度で頻回投与により血管内皮障害等を来したためと考えられた。

新生児心筋保護におけるAdenosineの効果を評価するために、20°Cにて3時間虚血とした後再潅流復温し、心機能の回復を心筋保護液(30分毎に投与)にSt.Thomas(ST)液を用いたST群、UWを用いたUW群、ST液にAdenosineを加えたAD群で比較したところ、ST群では回復が不充分であったが、AD群は有意に良好な心収縮能と拡張能の回復を示しAdenosineの有用性が示唆された。UW群では回復がST群と同等以下であり、これはUWはK^+が高濃度で頻回投与により血管内皮障害等を来したためと考えられた。
脱冷戦期の国際機構と日米関係

「脱冷戦期の国際機構と日米関係」の研究は3年間で順調な進展を見た。国際政治の先行き不安と不安定化の兆候が続き、関心がこの主題に大きく払われるようになった。すでにいくつかの研究書も現れるようになった。アジア開発銀行における増資決定、国際通貨基金における増資決定、ガットにおけるウルグアイ・ラウンド締結、北大西洋条約機構の対セルヴィア対決姿勢、北朝鮮に対する国際原子力エネルギー機構の査察合意と核不拡散条約や食料危機、日米政府開発援助協力、日米地位協定、北米自由貿易地域協定合意、ASEANの拡大化、人権に関するウィーン宣言、中国から日本への不法進入者、中東からの不法就労者問題、キューバ難民問題、アフリカの飢饉と内紛、ロシアの元連邦国の内乱とロシア軍の制裁措置、仏の核実験続行など、国際組織の重要性を示唆する大きな事件が次々と起きた。これらをふまえて、本研究チームでは基本的な資料収集と整理分類を集中的に進めてきた。分析のための理論的枠組みについては、研究会を再三行い、分担者が各自研究の成果を学術雑誌に発表してきた。中間的な成果は政治学雑誌『レヴァイアサン』13号に発表した。また、英文ではカルフォルニア大学サンディエゴ校国際関係大学院から『脱冷戦期の日米関係と国際機構』と題した390ページの研究書を刊行した。中でも、この研究助成で成果のあがった論文3遍を研究成果報告書に掲載した。今年度「冷戦後の日米関係と国際組織」の研究は順調な進展を見た。国際政治の先行き不安と不安定化のいくつかの兆候のために、関心がこの主題に大きく払われるようになった。すでにいくつかの研究書も英文や日本文で現れるようになった。アジア開発銀行における増資決定、国際通貨基金における増資決定、ガットにおけるウルグアイ・ラウンド締結、北大西洋条約機構の対セルヴィア対決姿勢、北朝鮮に対する国際原子力エネルギー機構の査察合意と核不拡散条約、日米政府開発援助協力、北米自由貿易地域協定合意、アジア太平洋経済協力会議の拡大化、人権に関するウィーン宣言など、国際組織の重要性を示唆する大きな事件が今年度に起きた。これらをふまえて、本研究チームでは基本的な資料収集と整理分類を集中的に進めると同時に、その分析に乗り出した。分析のための理論的枠組みについては研究会を行うと同時に、中間的な成果を政治学雑誌『レヴァイアサン』に発表した。また、来年度には同主題についての国際会議との関連で本研究計画のメンバーの一部は英文の論文を執筆する予定である。そこでは理論的な枠組みだけではなく、国際組織に起きていることの実証的な分析が暫定的ではあれ、試みられる。近年「脱冷戦期の国際機構と日米関係」の研究は順調な進展を見た。アジア開発銀行における増資決定、国際通貨基金における増資決定、ガットにおけるウルグアイ・ラウンド締結、北大西洋条約機構の対セルヴィア対決姿勢、北朝鮮に対する国際原子力エネルギー機構の査察合意と核不拡散条約、日米政府開発援助協力、北米自由貿易地域協定合意、アジア太平洋経済協力会議の拡大化、人権に関するウィーン宣言、中国から日本への不法浸入者、キューバ難民問題、アフリカの飢饉と内紛、ロシアの元連邦国の内乱とロシア軍の制裁措置など、国際組織の重要性を示唆する大きな事件が起きた。これらをふまえて、本研究チームでは基本的な資料収集と整理分類を集中的に進めると同時に、その実証的な分析に乗り出した。分析のための理論的枠組みについては研究会を行うと同時に、中間的な成果を学術雑誌に発表した。また、来年度は本研究計画の研究成果報告書をまとめる予定である。

アジア開発銀行における増資決定、国際通貨基金における増資決定、ガットにおけるウルグアイ・ラウンド締結、北大西洋条約機構の対セルヴィア対決姿勢、北朝鮮に対する国際原子エネルギー機構の考察合意と核不拡散条約や食料危機、日米政府開発助協力、日米地位協定、北米自由貿易地域協定合意、ASEANと拡大化、人権に関するウィーン宣言、中国から日本への不法侵入者、中東からの不法就労者問題、キューバ難民問題、アフリカの飢饉と内紛、ロシアの元連邦国の内乱とロシア軍の制裁措置など、国際組織の重要性を示唆する大きな事件が次々と起きた。これらをふまえて、本研究チームでは基本的な資料収集と整理分類を集中的に進めてきた。分析のための理論的枠組みについては、研究会を再三行い、分担者が各自研究の成果を学術雑誌に発表してきた。中間的な成果は政治学雑誌『レヴァイアサン』に発表した。また、英文ではカルフォルニア大学サンディエゴ校国際大学院から『脱冷戦期の日米関係と国際機構』と題した390ページの研究書を刊行した。それらの成果をまとめて研究成果報告書を作成した。
マクロファージの根充材粒子貧食時の活性酸素産生能に関する研究

根管充填時に溢出した材料の排除機構においてマクロファージが重要な役割を果たしていると考えられる。前回までにラット腹腔より採集したマクロファージに各種根充用セメント粒子を作用させ、その貧食状態を多種の方法にて比較検討した。今回、食作用の過程で放出する活性酸素に起因する発光を量的に測定することにより、根充用セメント粒子に対する貧食度を、より詳細に確認することが目的である。すなわち、4種の代表的な根管充填材を硬化させ、微粒粉砕機にて粉砕し、粒子をHBSSに懸濁し、超音波槽及び超音波破砕機にて微細化し被検試料を作製する。ラット腹腔よりプロテオースペプトンにて誘導されたマクロファージを採取し、HBSSに浮遊させインキュベートし、細胞を付着させる。非付着細胞とリンパ球を除去するためHBSSにて洗浄した後、2.5mMEDTAを加えマクロファージを浮遊させる。細胞を洗浄後、500mM HEPESと1%ゼラチンを含むフェノールレッド不含RPMI1640にて1×10^6 Cells/mlに細胞浮遊液を調製する。化学発光測定装置に細胞浮遊液を各1mlセットした後、ルミノール液20μlを添加する。根管充填材粒子を含むフェノールレッド不含HBSSを0.1ml注入後、測定を開始し、蛍光量の増加を経時的に記録する。マクロファージが貧食時に放出する活性酸素(O_2^-)をルミノールにて増幅させた発光を量的に測定することにより、根管充填用セメント粒子の種類による貧食度を経時的に比較、検討する。前年度は化学発光測定装置の試験的作動、ならびに細胞、材料の適正濃度などを検索するための予備実験を行った。しかし、貧食させる根充材粒子自体の細胞障害性が高く、また各材料間における障害性の差が大きいうえに、微量の化学発光を検出する実験機器を使用するため、各試料を同濃度にて測定することが大変困難となった。また、今回の実験では単独チャンネルの機器での測定であり、複数サンプルを同一条件で一度に測定できないため、同一試料においても測定データのばらつきが大きく、有意差も認められない結果となった。マクロファージが貧食時に放出するライソゾーム性酸性フォスファターゼ活性の比較検討結果とも相関が認められず、今後、実験方法、測定濃度を再考して継続実験を行う予定である。前回までにラット腹腔より採集したマクロファージに各種根充用セメント粒子を作用させ、その貧食状態を光学顕微鏡及び走査電子顕微鏡にて確認すると共に貧食時に放出された酵素活性を測定し、さらに、材料に対する細胞毒性を比較検討した。今回、食作用の過程で放出する活性酸素に起因する発光を量的に測定することにより、根充用セメント粒子に対する貧食度を、より詳細に確認することが今回の目的である。すなわち、4種の代表的な根管充填材を硬化させ、微粒粉砕機にて粉砕し、粒子をHBSSに懸濁し、超音波槽及び超音波粉砕機にて微細化し被検試料を作製する。ラット腹腔よりプロテオースペプトンにて誘導されたマクロファージを採取し、HBBSに浮遊させインキュベートし、細胞を付着させる。非付着細胞とリンパ球を除去するため、HBSSにて洗浄した後、2.5mMEDTAを加えマクロファージを浮遊させる。細胞を洗浄後、500mM HEPESと1%ゼラチンを含むフェノールレッド不含RPMI1640にて1×10^6Cells/mlに細胞浮遊液を調整する。根管充填材粒子を含むフェノールレッド不含HBSSを20μl注入後、測定を開始し、蛍光量の増加を経時的に記録する。マクロファージが貧食時に放出する活性酸素による発光を量的に測定することにより、根管充填用セメント粒子の種類による貧食度を経時的に比較、検討する。現在、試料を作製し化学発光測定装置の試験的作動、ならびに細胞、材料の適正濃度などを検索するための予備実験を行いつつある。根管充填材粒子を含むフェノールレッド不含

HBSSを0.1ml注入後、測定を開始し、蛍光量の増加を経時的に記録する。マクロファージが貧食時に放出する活性酸素(O_2^-)をルミノールにて増幅させた発光を量的に測定することにより、根管充填用セメント粒子の種類による貧食度を経時的に比較、検討する。前年度は化学発光測定装置の試験的作動、ならびに細胞、材料の適正濃度などを検索するための予備実験を行った。しかし、貧食させる根充材粒子自体の細胞障害性が高く、また各材料間における障害性の差が大きいうえに、微量の化学発光を検出する実験機器を使用するため、各試料を同濃度にて測定することが大変困難となった。また、今回の実験では単独チャンネルの機器での測定であり、複数サンプルを同一条件で一度に測定できないため、同一試料においても測定データのばらつきが大きく、有意差も認められない結果となった。マクロファージが貧食時に放出するライソゾーム性酸性フォスファターゼ活性の比較検討結果とも相関が認められず、今後、実験方法、測定濃度を再考して継続実験を行う予定である。
基底状態および光励起状態のペリ環状反応の設計・制御に対する理論的研究

本研究においては次のプロジェクトについて研究を行った。(1)芳香族性に関する新しい指標:芳香族性に対し新しく指標(IDA)を提唱し、その妥当性を検討した。検討事項として(a)種々の六員環化合物に対する芳香族性の違い。(b)小さな環が付いたベンゼン環の芳香族性、すなわMills-Nixson効果に対する応用。(c)芳香族性についての(4n+2)π則の検討。(d)オルト,メタ、パラの3つの異性体を持つベンザインの芳香族性の違い。以上の研究結果から新しく提案した芳香族性に対する指標は非常に有効であることが明らかになった。(2)Diels-Alder反応機構:Diels-Alder反応に関し協奏的機構と段階的機構について調べた。特に段階的機構で反応が起こる可能性について、ブタジェンとエチレン分子の反応を基本とし、その置換基効果、及びヘテロDiels-Alder反応について検討した。この結果から電子論的に段階型で起る反応機構が存在することを指摘した。(3)1、3-双極子付加反応機構:この反応機構に対し3つのメカニズムが存在することを指摘し、各機構に対する起因を明らかにした。(4)Cope転移反応機構:この反応に関し,協奏的反応機構とバイラジカル中間体を経由する段階的反応機構が知られているがこのメカシズムを明らかにし,置換機による反応制御について調べた。(5)ペリ環状反応と擬ペリ環状反応:Heptatetraene類似体に対する分子内環化反応についてその反応機構をCILC解析法を用いて調べた。その結果、反応に伴う軌道の相互作用においてペリ環状反応と擬ペリ環状反応の間には明確な違いがあることを見いだした。ぺり環状反応として次の5つのプロジェクトについて研究を行った。(1)コープ転位反応機構:コープ転位反応のConcerted反応機構とバイラジカル中間体を経由する反応機構に関しフェニル基の置換位置によりバイラジカル安定化をもたらすためこれらの反応機構の間を制御できることを示した。(2)2つのエチレン分子の環化反応:2つのエチレン分子の環化反応機構について調べた。スープラ・スープラ型とスープラ・アンタラ型の反応機構に関し軌道対称性許容であるスープラ・アンタラ型の反応についてはサッドンポーラライズが起こるためエネルギー障壁が非常に大きいことを明らかにした。(3)軌道対称性反応に関する方法論:軌道対称性反応に関する理論的取り扱いにつて調べた。最近特に使用されている汎密度関数法(B3LYP)に関しCASSCFおよびCAS-MP2の結果と比較検討した。この結果、密度汎関数法の非制限型の取り扱いはある程度の精度で結果を出すことができるが制限型の場合は時としてあまり良くない結果を与えることを指摘した。(4)6員環化合物の芳香族性:6員環化合物の芳香族性に関しCiLC法に基づいて新しい定義を行った。すなわち各結合の電子状態が等価であることと、各結合のsinglet coupling項とpolarization項の重みが等価であることである。この定義に基づいて種々の6員環化合物の芳香族性を調べた。(5)Mills-Nixon効果:ベンゼン環に小員環の置換基がついた場合の芳香族性とケクレ構造の問題についてCiLC法により調べた。この結果σ結合によるポテンシャルの効果とπ電子の共鳴効果の場合に分けてその特性を論ずることを明らかにした。ぺり環状反応とその関連として次のプロジェクトについて研究を行った。(1)ブタジェンの環化反応:ブタジェン類の環化反応に関し共旋的環化反応と逆旋的環化付加に関する分子平面性とエネルギーギャップの関係を明らかにした。また、実験との対応をも示した。(2)芳香族性:芳香族性に関する新しい指標(IDA)提案し、種々の化合物に対してこれを計算した。

この結果は種々の化合物の芳香族性を統的に評価出来ることを示した。(3)大規模計算法の開発:大規模溶媒システムの系の全ての分子を等価に分子軌道論的に取り扱う方法として既に提案したIMiCMO法を振動モード、遷移状態等を計算可能にするため2次微分の計算方法を開発しSN2反応に適応した。(4)スイッチング分子の設計:スイッチング分子の機構とその電子状態としてトリチアペンタレンのスイッチング機構を明らかにした。(5)Diels-Alder反応の置換基効果:Diels-Alder反応の親反応としてのブタジェンとエチレンに対する反応機構をCiLC解析を基に解明し、それに基礎として種々の置換基の働きを明らかにした。本研究においては次のプロジェクトについて研究を行った。(1)芳香族性に関する新しい指標:芳香族性に対し新しく提唱した指標(IDA)の妥当性を検討するためオルト,メタ、パラの3つの異性体を持つベンザインについて調べた。その結果、NICSの値はπとσで大きく変わるが我々の芳香族性からのズレで定義した指標(IDA)はVB法で求めた共鳴エネルギーの順序と非常によい一致を示した。(2)ペリ環状反応と擬ペリ環状反応:(Z)-1,2,4,6-Heptatetraeneとそのヘテロ置換体に対する分子内環化反応についてその反応機構をCILC解析法を用いて調べた。その結果、(Z)-1,2,4,6-Heptatetraeneは逆旋的反応を示しローンペアーを持っヘテロ置換体はπ-横π、およびn-π相互作用において反応が起こりペリ環状反応と擬ペリ環状反応の間には明確な違いがあることを見いだした。(3)Diels-Alder反応機構:Diels-Alder反応に関し協奏的機構と段階的機構について調べた。特に段階的機構で反応が起こる可能性について、シラエチレンを用いて調べた。その結果ブタジェンとシラエチレンに関しては反応の基本は段階的に起こり、協奏的反応径路において、中間体は生成しないものの、電子論的には段階的機構で起っていることが明らかになった。(4)Claisen転移反応機構:最も基本的なClaisen転移反応機構についてCiLC解析法を用いてその反応機構を調べた。その結果、σ結合の交換は反応を通して徐々に起こるがπ結合の交換はその遷移状態付近で急激に起こり,σ、π両結合の交換が同時に起こるCope転移反応とは大きく異なっていることが明らかになった。
血清抗p53抗体値の前立腺癌診断検査法および予後因子としての有用性に関する検討

前立腺癌診断におけるPSAの有用性は高いが、疑陽性例が存在することが問題である。PSAが軽度高値の症例においてPSAとは全く別機序で発現する腫瘍マーカーを組み合わせることができるならば、不要な前立腺針生検を減らすことができる。そこで今回、PSAが軽度高値の症例における、血清抗p53抗体値測定の意義について検討を行った。対象は群馬大学附属病院泌尿器科にてPSA・直腸診・経直腸的前立腺エコーのいずれかにて癌を疑い、前立腺多数カ所生検を施行したPSA20ng/ml以下の症例92例。生検施行前に血清を採取し、MBL社のELISAキットを用いて抗p53抗体値測定を行った。92例中、37例(40.2%)で前立腺癌が発見された。癌症例および非癌症例における各パラメーターを比較したところ、PSA、遊離型PSA/総PSA比、PSA densityは有意差が認められたが、抗p53抗体値では有意差を認めなかった。また、ROC curveを作成し、抗p53抗体値、遊離型PSA/総PSA比、PSA density等のPSA関連マーカーとの癌診断効率を検討したところ、抗p53抗体値が最もROC曲線の面積が狭くなり、診断効率が悪いことが分かった。病理学的所見別の抗p53抗体値は、高分化>低分化>中分化となり、primary Gleason gradeでは3>4>5、Gleason sumでは6>7>9>8となり、各群において有意差は認められなかったが、抗p53抗体値は癌の組織学的悪性度が低いほど高い傾向にあった。TNM分類別では、37例すべてが非転移癌症例であり、抗p53抗体値はT1cN0M0>T3N0M0>T2N0M0の順となり、臨床病期との間に関連性を認めなかった。今回の検討では、PSA20ng/ml以下の症例においては前立腺癌診断における抗p53抗体値測定の意義は低いと考えられた。測定対象をA群:群馬大学泌尿器科にてPSA・直腸診・経直腸的前立腺エコーのいずれかにて癌を疑い、前立腺多数ヶ所生検施行前に抗p53抗体値測定を行った119例、B群:他医にて生検にて前立腺癌と診断されて当科に紹介され、当科にて臨床病期を決定し、治療開始前に抗p53抗体値測定を行った24例とし、癌症例および非癌症例の間で抗p53抗体値に差があるのかを検討した。また、癌症例においては臨床病理組織学的に分類して抗p53抗体値を比較し、それらの関連について検討した。測定はMBL社のELISAキット(測定下限値0.10U/ml)を使用した。B群のうち、1例は抗体値0.22U/mlと異常値であったが、他の23例は0.10U/mlと測定下限値であったため、今回はA群の119例に症例を絞って検討を進めた。119例中、癌は57例に発見された。癌症例の抗p53抗体の平均値は、0.41±1.17U/ml、非癌症例では0.91±4.79U/mlとなり、非癌症例の方が高くなった。また、PSA4.110.0ng/mlの範囲の症例(癌症例22例、非癌症例38例)において、ROC curveを作成し、抗p53抗体値、PSA F/T ratio、PSA densityの癌診断における有用性を検討したところ、抗p53抗体値が最も有用性が低く、PSA densityが最も有用性が高かった。癌症例57例を病理学的に分類し抗p53抗体平均値を比較すると、高分化型>中分化型>低分化型となり、primary Gleason gradeでは3>4>5となり、Gleason sumでは、7>6>8>9となり、悪性度が高いほど抗p53抗体値が低い傾向を認めた。TNM分類別では、TxN1Mx/TxNxM1>T3N0M0>T1cN0M0>T4N0M0>T2N0M0の順となり、癌の進行度との間に関連性を認めなかった。

また、ROC curveを作成し、抗p53抗体値、遊離型PSA/総PSA比、PSA density等のPSA関連マーカーとの癌診断効率を検討したところ、抗p53抗体値が最もROC曲線の面積が狭くなり、診断効率が悪いことが分かった。病理学的所見別の抗p53抗体値は、高分化>低分化>中分化となり、primary Gleason gradeでは3>4>5、Gleason sumでは6>7>9>8となり、各群において有意差は認められなかったが、抗p53抗体値は癌の組織学的悪性度が低いほど高い傾向にあった。TNM分類別では、37例すべてが非転移癌症例であり、抗p53抗体値はT1cN0M0>T3N0M0>T2N0M0の順となり、臨床病期との間に関連性を認めなかった。今回の検討では、PSA20ng/ml以下の症例においては前立腺癌診断における抗p53抗体値測定の意義は低いと考えられた。