hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
美術史における転換期の諸相

なお、研究は、「日本及び中国彫刻史班」、「日本近世及び近代絵画・工芸班」、「西洋美術史班」の三つの班に分かれて進めているが、主な資料収集としては、「日本及び中国彫刻史班」については、国内では京都・法金剛院阿弥陀如来像などの定朝様彫刻の関連資料収集や、兵庫・浄土寺阿弥陀如来像など快慶関係資料の収集、さらには滋賀・西教寺阿弥陀三尊像、香川・根香寺智証大師像や香川・清立寺阿弥陀如来像などの鎌倉時代彫刻基準作例資料の収集などを行った。また、海外では、根立が中国河南省・山西省における唐代から宋代にかけての唐宋変革期彫刻資料収集調査や、香港における宋代彫刻資料収集調査を行った。なお、根立は鎌倉美術との比較がしばしばなさせるロマネスク、ルネッサンス美術関係の資料収集をイタリア、スペイン、フランスで行った。さらに、「日本近世及び近代絵画・工芸班」は、大和文華館・京都国立近代美術館、国会図書館などで資料収集を行い、「西洋美術史班」は、分担研究者の平川佳世がオランダでフランドル、ドイツ近世美術などの関係資料の収集を、連携研究者の劔持あずさがフランス及びイギリスでルネッサンス期の美術資料の収集を行った。こうした資料収集と並んで、11月には研究代表者・研究分担者・連携研究者を招集して公開研究会を開催し、研究成果の中間発表会を行った。この研究会では、平川がドイツ美術史の転換期についての、宮崎が江戸琳派の転換期についての研究発表を行い、さらに研究協力者の田中健一が飛鳥彫刻史の転換期に関する研究発表をった。さらに、7月には、ドイツ・ハイデルベルク大学のベアトリス・ヘラーによる日本中世絵画の転換期を巡る研究発表会を開催した。当該年度は、本研究の最終年度に当たり、一部の補完調査を行ったほかは、4年間に亘る資料収集を取りまとめ、報告書の原稿を作成し、3月には、研究代表者・研究分担者・連携研究者11人による研究成果をまとめた論文を収めた報告書を刊行した。なお、補完の資料収集については、「日本及び中国彫刻班」は、国内では大阪・竜泉寺金剛力士像、京都・興聖寺地蔵菩薩像など平安後期から鎌倉時代にかけての彫刻の資料収集を行った。また、海外では、根立が中国・江蘇省における唐宋変革期の彫刻の資料調査を行い、連携研究者の稲本泰生が中国山西省の雲崗石窟・五台山において南北朝から唐宋変革期の彫刻の転換期の資料収集を、田中健一が中国・上海で唐宋変革期の彫刻の資料収集を行った。なお、根立はイタリア・オランダで日本の平安後期から江戸時代にかけての彫刻の資料収集を実施した。さらに、「日本近世及び近代絵画・工芸班」は狩野派・江戸琳派の資料収集を東京国立博物館・根津美術館・大和文華館などで実施した。「西洋美術史班」は、連携研究者の深谷訓子がオランダで対抗宗教改革期の美術資料の収集を行った。また、12月には、研究代表者・研究分担者・連携研究者を招集し、今までの研究成果を話し合う討議を行うと共に、連携研究者の松岡久美子(日本彫刻史)、宮崎もも(日本絵画史)の研究発表を行った。松岡は、興福寺伝来(現在ボストン美術館所蔵)の快慶作の弥勒菩薩像を中心に鎌倉初頭の彫刻の転換期の問題を取り上げ、宮崎は江戸琳派の酒井抱一のの仏画に焦点を当て、江戸時代の仏画の転換期の問題を論じた。なお、この他、「日本及び中国彫刻史班」については、1月に関西在住の研究者が集まって、唐宋変化期の美術の日本への影響の問題についての討議を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。人文学(日本美術史)26年度が最終年度であるため、記入しない。該当年度の第一の目標は、資料収集にあるので、これらの進展について記述する。「日本及び中国彫刻史班」については、定朝様や安阿弥様などの資料収集とともに、鎌倉時代彫刻の基準作例の資料収集が進むとともに、中国・唐宋変革期の問題に焦点を当てた資料収集にも着手できた。
高校生英作文における論理性能力の育成に寄与する思考ツールの開発とその実践的研究

1.研究目的:日本人高校生を対象に論理性に着目した英作文指導を行うため,書き手の主張を支える「理由・裏付け」に対するフィードバック(FD)に着目し,学習者の「主張・理由を組む力」の育成に効果的な指導法(思考ツール開発)を検証する。2.研究方法: 3つの研究課題(RQ1 : FDの種類と論理性意識の関係, RQ2 : FDの種類と主張・理由を組む力/作文の論理性との関係, RQ3 : 3種の活動への印象)を設定,以下の調査を実施。(1)協力者を3群(自己チェック・指導者FD・ピアFD)に分割, 1週間に1回, 3週間に渡り,群別に開発したタスクシートを用いた活動を実施。(2)事前・事後の英作文テスト得点及び論理性意識に関する自己評価得点,事後の各FDに対する自由記述データの収集及び処理。対照群(タスクシートなし)の得点は増見(2015)で活動前後に有意な変化がないことを確認済。3.研究結果(1) RQ1 :他者からのFDが論理性意識の向上に有効であることを確認(指導者>ピア)。(2) RQ2 :作文論理性の伸びでは,ピア(効果量大)>自己≒指導者(効果量小)を確認。(3) RQ3 :各活動への印象の違いが,論理性意識及び作文の論理性に影響を与えた可能性を確認。4.本研究の教育現場への活用(意義)(1)短期間での効果: 3週間程度の短期でも,論理性意識や作文の論理性の向上に,指導者及びピアFDによる効果が得られた。本実践で開発したタスクシートを用いつつ,こうしたFDを積極的に指導に取り入れることの意義があると考えられる。(2)指導法の組合せ:指導者FDの負担(学習者1人につき約15分程度(授業内)),また「指導者による修正は役立ち,論理性意識は高まるが,書く際に指導者からのコメントを意識して躊躇する傾向」の結果から,指導者FDの適度な介入に加え,ピアFD中心の指導が相対的に有効と考えられる。(3)意義:指導実践を考慮した本研究は,次期学習指導要領にて新設される科目「論理・表現」に先駆けた教育実践として意義と価値を持つと考える。
琉球列島にあった太古の海洋渡航技術を検証する総合的研究

本研究では、旧石器時代の琉球列島に現れた人々がどのように海を渡ってきたかについて、その理論的枠組みを定めるため、文理問わず多彩な分野の研究者が情報を共有して、総合的モデルをつくることを目指した。彼らは草・竹・木のいずれかを素材とした漕ぎ舟に乗り、男女を含む少なくとも10人程度の集団で、黒潮の流れる海を、漂流ではなく意図的に航海してきたと考えられる。このモデルを、現在進行中で連動して行なっている実験航海に反映して、当時の航海を再現してみれば、そのチャレンジがどれだけ困難なものであったのかが見えてくるであろう。多彩な分野の専門家を招いて2度の研究会を行なった。2016年6月の1回目の研究会の1日目には「丸木舟の可能性と潜在性」と題した討論会を行い、縄文弥生時代に利用されていた丸木舟について多角的な検討を加え、旧石器時代に丸木舟が存在したかどうかという疑問について意見を交わした。存在しておかしくないという意見が強かったが、同時に丸木舟がそもそも外洋で使える舟なのかといった性能面についての我々の理解が不足していることが浮き彫りになった。2日目には、過去5万年間の海水準変動、黒潮の変動、琉球列島の旧石器遺跡、島へ移住するために必要な渡航者数シミュレーション、実験航海の歴史などについての研究発表がなされ、3万年前ごろの琉球列島への移住が困難な海を越える必要があったという仮説が、最新データから支持されることが確認された。さらに旧石器時代の航海において、帆があった可能性やあるべき装備等について議論し、この月の後半に実施した、別予算による草舟の与那国島→西表島実験航海に反映させた。2017年1月の第2回の研究会は、物的証拠の乏しい旧石器時代の航海術を検討する上で、物的証拠のある時代の航海に関する知見を整理しておく必要があるとの問題意識で開催した。9名の専門家から、考古学的証拠から追える日本の古代航海(縄文古墳時代)と、民俗例からみた日本やシベリアにおける丸木舟・準構造船による伝統航海技術について発表頂いた。古代舟で帆走が行なわれていた物的証拠が存在せず、その推進力は櫂やオールであったことなどが確認された。上記の研究会や出版された論文などから、以下のような関連情報の整理が進んだ。琉球列島への移住パターン:沖縄島南部に所在するサキタリ洞遺跡から、世界最古の釣り針を含む貝殻製の道具やビーズと、カニなどの焼けた食物残渣が発見され、これまで不明だった沖縄島における旧石器時代人の生活の一端が見えてきた。同時に、本遺跡の年代が3万50003万年前にさかのぼることが示され、沖縄島への人の移住がこの時期にさかのぼることが確実になった。島にたどり着いた集団が、その後人口を維持するのに必要な集団サイズについての研究が進められ、暫定的な結論として数名の男女では人口存続の確率が低いことが示された。古地理・海流:最終氷期において琉球列島は台湾から陸続きであったとの解釈が過去に提案されていたが、海水準変動や島における隆起の証拠など最新の地球科学的データはそれを支持しないことが確認された。現在、台湾と与那国島の間を流れる黒潮本流の位置変動についての研究の進捗状況が報告され、暫定的ながら現在と大きな変化はないことが示唆された。可能な舟のタイプ:考古学的証拠から、風を動力として使いこなす本格的帆船の登場は、日本においても歴史時代になってからのようである。従って先史時代、ましてや旧石器時代の舟は基本的に漕ぎ舟であったと考えられる。与那国島において地元の植物で草舟を製作して漕ぎによる実験航海を行なったが(別予算)、その成果を分析してこのタイプの舟の特性を整理した。水に浮く種類の草を強く束ねて浮力を出す原理の舟で、浮力と安定性に優れるが、重いので速度が出ず寿命も短いといった難点があることが理解された。草舟に使える草は、台湾から日本列島まで広く自生しているので、旧石器時代に作ることはできたはずであるが、今後他の候補も検証してその妥当性を検討していきたい。多彩な分野の専門家を招いて3度の研究会を行なった。2017年9月の1回目の研究会は、現在進行中の3つの研究・実験プロジェクト(台湾での竹筏舟製作、日本における古代舟研究史、丸木舟製作過程)についての経過を共有するとともに、琉球列島・対馬海峡・隠岐諸島・伊豆諸島・津軽海峡における先史時代の渡海証拠について整理することを目的として開催した。本研究の焦点は琉球列島における航海だが、その適切な理解のためには、周辺地域の状況についても理解も欠かせない。会議の結果、各所で頻繁な渡海が行われていた様子が再確認されたが、従来の議論はほぼ定性的(あったかなかったか)で、渡海の活発さを示すような定量的研究はなされていないことが浮き彫りになった。2018年2月24-25日と3月21日の研究会では、旧石器時代の丸木舟の可能性を検討する上で必須と言える、縄文時代の丸木舟を理解するための議論にフォーカスした。全国で160艘ほど見つかっている縄文時代の丸木舟の研究はあまりなされていないが、についてレビューした。既知の舟の大多数は平水で利用されたものと思われるが、いくつかは外洋で使われた可能性がある。

旧石器時代の外洋丸木舟を推定復元するなら、これらを参照すべきとの意見で一致した。さらに縄文時代の櫂について予備調査した成果を共有した。縄文時代の櫂には大きな変異があることが判明し、その原因について議論した。全体の総まとめの一環として、岩波科学に、特集「海原を駆けた旧石器人」を組み、これまでの研究会参加者による6編の論文として出版した。連動している航海実験プロジェクト(3万年前の航海徹底再現プロジェクト)のプランニングにもこれらを活かし、近日更新するそちらのウェブサイトに反映する予定である。本研究では、旧石器時代の琉球列島に現れた人々がどのように海を渡ってきたかについて、その理論的枠組みを定めるため、文理問わず多彩な分野の研究者が情報を共有して、総合的モデルをつくることを目指した。彼らは草・竹・木のいずれかを素材とした漕ぎ舟に乗り、男女を含む少なくとも10人程度の集団で、黒潮の流れる海を、漂流ではなく意図的に航海してきたと考えられる。このモデルを、現在進行中で連動して行なっている実験航海に反映して、当時の航海を再現してみれば、そのチャレンジがどれだけ困難なものであったのかが見えてくるであろう。上述のような個々の関連情報をさらに深めていき、旧石器時代の航海の1つのモデルにまとめあげていくことが、来年度の目標となる。そのために、日本列島周辺域の古代航海術についての研究会を実施する。さらに現在別予算で進めている竹製の舟の実験成果を分析して、竹の舟についての理解を深めるとともに、忘れてはならないもう1つの候補である丸木舟について性能テストを行う。人類学
歯周病と動脈硬化症に関する臨床的研究

歯周病と心臓血管疾患との疫学的関連性が横断的研究、ケースコントロール研究、縦断的研究により分析されている。歯周病の臨床所見と心臓血管系の障害との関連性が示唆されているが、直接的に理解しやすい動脈硬化の検査ではなく、心臓血管疾患の症状に焦点を当てている報告が多い。本研究では、歯周病患者の動脈硬化症の指標を検討することで、歯周病と動脈硬化の関連性を明らかにすることを目的とした。歯周病は歯周病原細菌が原因で起こる感染症であり、歯周炎局所の歯周病原細菌が血流に乗ってアテロームの形成に関与する事が考えられる。そこで、高血圧症または高脂血症の歯周病患者の歯周炎局所の歯周病原細菌の検出について検討した。Porphyromonas gingivalis, Actinobacillus actinomycetemcomitans, Tannerella forsythiaに特異的なPCRプライマーを用いて歯肉組織中の歯周病原細菌の検出を行った。歯周外科時に採取した歯肉組織より、Porphyromonas gingivalisが最も高頻度に検出され、次いでTannerella forsythiaが多く検出された、それぞれの検出率は、87.5%、58.3%であった。また、高血圧と診断された歯周病患者の動脈硬化度を評価するために、超音波診断装置を用いて総頸動脈内膜中膜複合体厚さ、血管内皮依存性拡張反応を測定した。6mm以上の歯周ポケットを有する重度の歯周炎に罹患した患者においては、総頸動脈内膜中膜複合体の肥厚が認められ、4mmから6mmの歯周ポケットを有する中等度の歯周炎患者では、総頸動脈内膜中膜複合体の肥厚は認められないか、あるいは軽度であった。アテローム病変部位で、Porphyromonas gingivalisが検出されたという報告があることから、歯周局所に感染した歯周病原細菌が、血流に乗り、動脈血管壁に達し、アテローム形成に関与している事が示唆された。アテローム性動脈硬化症の発症・進行のメカニズムとして障害反応説があり、これは、感染性病原微生物などの刺激で血管内皮が障害を受けると、血管内皮細胞が活性化されて、細胞接着因子やケモカインの発現が高まり、組織に侵入した単球がマクロファージに分化し、活性化されたマクロファージが、さらに炎症を惹起させてアテロームの形成に関わるというものである。歯周病は歯周病関連細菌が原因で起こる感染症であり、歯周炎局所の歯周病関連細菌が血流に乗ってアテロームの形成に関与する事が考えられる。そこで、高血圧症の歯周病患者の歯周炎局所の歯周病関連細菌の検出について検討した。歯周炎患者22名24部位(平均年齢54.6歳、平均歯周ポケット6mm)より歯周外科時に歯肉組織を採取し、DNAを抽出後、Porphyromonas gingivalis, Actinobacillus actinomycetemcomitans, Tannerella forsythiaに特異的なPCRプライマーを用いて歯肉組織中の歯周病

関連細菌の検出を行った。採取した歯肉組織より、Porphyromonas gingivalisが最も高頻度に検出され、次いでTannerella forsythiaが多く検出された、それぞれの検出率は、87.5%、58.3%であった。アテローム病変部位で、Porphyromonas gingivalisが検出されたという報告があることから、歯周局所に感染した歯周病関連細菌が、血流に乗り、動脈血管壁に達し、アテローム形成に関与している事が示唆された。歯周病と心臓血管疾患との疫学的関連性が横断的研究、ケースコントロール研究、縦断的研究により分析されている。歯周病の臨床所見と心臓血管系の障害との関連性が示唆されているが、直接的に理解しやすい動脈硬化の検査ではなく、心臓血管疾患の症状に焦点を当てている報告が多い。本研究では、歯周病患者の動脈硬化症の指標を検討することで、歯周病と動脈硬化の関連性を明らかにすることを目的とした。歯周病は歯周病原細菌が原因で起こる感染症であり、歯周炎局所の歯周病原細菌が血流に乗ってアテロームの形成に関与する事が考えられる。そこで、高血圧症または高脂血症の歯周病患者の歯周炎局所の歯周病原細菌の検出について検討した。Porphyromonas gingivalis, Actinobacillus actinomycetemcomitans, Tannerella forsythiaに特異的なPCRプライマーを用いて歯肉組織中の歯周病原細菌の検出を行った。歯周外科時に採取した歯肉組織より、Porphyromonas gingivalisが最も高頻度に検出され、次いでTannerella forsythiaが多く検出された、それぞれの検出率は、87.5%、58.3%であった。また、高血圧と診断された歯周病患者の動脈硬化度を評価するために、超音波診断装置を用いて総頸動脈内膜中膜複合体厚さ、血管内皮依存性拡張反応を測定した。6mm以上の歯周ポケットを有する重度の歯周炎に罹患した患者においては、総頸動脈内膜中膜複合体の肥厚が認められ、4mmから6mmの歯周ポケットを有する中等度の歯周炎患者では、総頸動脈内膜中膜複合体の肥厚は認められないか、あるいは軽度であった。アテローム病変部位で、Porphyromonas gingivalisが検出されたという報告があることから、歯周局所に感染した歯周病原細菌が、血流に乗り、動脈血管壁に達し、アテローム形成に関与している事が示唆された。
環境適合型・超高効率プラズマMHD発電機の連続運転下での発電特性の解明

本研究では、二酸化炭素の大幅な排出削減に寄与し,同時に省エネルギーに優れた超高効率の発電を実現するため,プラズマMHD発電を対象として研究を行った。研究では,高温の希ガスを超音速クローズドループ内に循環させ,クローズドループ内の流体の挙動や各種コンポーネントの熱特性,希ガスの不純物による汚染などを調べ,最終的には発電特性を調べた。結果を以下にまとめた。本研究成果で最も誇ることができるのは,1)アルゴンを1900K以上の高温まで加熱し,それを超音速クローズドループ内に連続約2時間20分連続循環できたことである。将来の商用プラントを実現するためには,何よりもこの高温希ガスの連続循環が重要になるため,大きな成果と言える。また,これまで未知であったディスク型MHD発電機用のディフューザおよびその下流の排気ダクトでの熱損失を見積もることができた。その結果,2)これらの部分では熱損失が非常に大きく,また通常の管内乱流熱伝達率を大幅に超える熱伝達率の促進を初めて指摘できた。さらに3)超音速クローズドループで,圧力比がどのように決定されるかの知見を得ることができた。すなわち,MHD発電機内のノズルスロートから上流の高圧部分の全圧は,質量流量が与えられた時アルゴンの全温で決まること,また,ループ内の全質量が与えられた場合には,スロートより下流の低圧部分の全圧は,高圧部分の全圧で決まるという知見を得た。これらに加え,発電を行った結果,負荷切換えによる発電機からの出力の変化が見られ,4)超音速クローズドループでの初めての発電が確認できた。しかし,出力の最大値は0.7Wから1Wという極めて小さく,これは,発電チャネル内の一部分でしか超音速流れが実現せず,起電力が小さくなったこと,またシード率も低く十分な電気伝導度が得られなかったことにもよると考えられる。本研究では,環境保全性に優れた超高効率の発電が期待できるプラズマMHD発電を研究対象とし,その研究成果により,次世代の二酸化炭素排出削減/省エネルギー型のエネルギー利用高度化技術の構築に資することを目的としている。この目的を達成するため、連続運転下でのプラズマMHD発電機の発電性能を調べること、また負荷変化による発電出力の変化が,発電システムにおける各機器の性能にどのような影響を与えるか,また全体の熱効率にどのような影響を与えるかという,世界的にも例のない研究に挑戦している。本年度は、発電実験を可能とするクローズドループ内での作動気体の定常循環と純度について調べることを研究課題とした。そこでまず、作動気体の定常循環のために圧縮機の流量を時間的にどのように設定すれば良いかについて数値計算により調べた。その結果、圧縮機の流量を段階的に変化させ、同時にループ内に作動気体を段階的に注入することが、圧縮機を安定に運転でき、また作動気体に圧縮機からのオイルの混入のない状態を実現できることが分かった。この結果を下にアルゴンを作動気体として圧縮機の連続運転実験を行い、ループ内のアルゴン流量を所定の値まで高めることができた。また、長時間運転で最も懸念されていた超音速流れによる圧力変動についても測定することができ、圧力変動が小さく抑えられることが明らかにできた。同時に、発電にとって重要な超音速流れを合計5時間以上連続させることもできた。次に、真空排気装置を用いてループ内を真空排気し、真空洩れによりループ内に侵入するリーク量を実験的に調べた。その結果、殆どの機器においてそのリーク量が規定値以下に収まることを確認すると共に、リークの存在する機器については洩れ防止策を施した。

これらと共に、質量分析器を用いてアルゴン中に含まれる酸素、窒素、二酸化炭素などの不純物の濃度についても調べることができた。21世紀の地球環境時代において、二酸化炭素の大幅な排出削減に寄与し、同時に省エネルギーに優れた超高効率の発電を実現するため、プラズマMHD発電を対象として研究を行っている。本研究では、より長時間での連続発電を行い、プラズマMHD発電が真に魅力ある発電方式であることを実証することを目的としているが、このため、世界的にも例のない高温の希ガスをクローズドループ内に循環させ、クローズドループ内の流体の挙動や各種コンポーネントの熱特性、希ガスの不純物による汚染などを調べ最終的には発電特性を調べる。本年度は、クローズドループ実験装置に発電機を模擬するディスク型の流路や不純物除去装置を組み込み、またアルゴンを加熱するヒーターの運転にも挑戦した。その結果、スロートを持つディスク型流路の存在により、アルゴンの流量を大きくした場合にはスロートよりも上流で圧力が上昇し、一方下流では圧力が低くなり、その結果圧縮機の出口/入口の圧力比が高くなることが分かった。また流量を一定にしてループ内にアルゴンを注入した場合には、スロートよりも下流で圧力が高くなり、圧力比が小さくなるという結果が得られた。このように、クローズドループ特有の現象について新しい知見が得られた。また、アルゴンを400°C程度まで加熱し、再生熱交換器の熱交換の性能について調べ、熱交換の温度効率が85-90%であること、また種々のコンポーネントでの熱損失についても計測でき、クローズドループのエネルギーバランスについて始めてデータを取得できた。さらに、本実験で最も重要なアルゴン中の水、酸素、窒素などの不純物についても計測が可能となり、その結果、ゼオライとによる水の除去、酸素除去装置による酸素除去が順調に行われること、またこれらと並行して純アルゴンガスの注入と汚染されたアルゴンのループからの排気などの手法が効果的であることが分かった。本研究では、より長時間での連続発電を行い、プラズマMHD発電が真に魅力ある発電方式であることを実証することを目的としているが、このため、高温の希ガスをクローズドループ内に循環させ、クローズドループ内の流体の挙動や各種コンポーネントの熱特性、希ガスの不純物による汚染などを調べ、最終的には発電特性を調べる。本年度は、昨年度達成した660Kのアルゴン温度をさらに高めるため,より高温に耐えるためにセラミックスを組み込んだディスク型流路を設置して実験を行った。第一段階の実験では、アルゴンの最高温度823Kを達成するとともに、クローズドループのエネルギーバランスについて明らかにできた。また、ヒーターNO.1からNo.3にかけて、その設定電流値を低くなるようにすれば、最終到達温度である1900Kが達成可能であることも示唆された。また、ヒーターでアルゴン加熱に利用される電力の割合についても知見が得られた。
広域観測網における硫黄同位体比を用いた越境大気汚染物質沈着量の時空間変動の評価

東アジア酸性雨モニタリングネットワークの観測網を使用し、降水中硫酸イオンの硫黄同位体比の観測をおこない、越境輸送による硫酸イオン沈着量を評価した。降水中の硫黄同位体比は、冬季に高く、夏季に低い、明瞭な季節変化を示し、その値や季節変化は、日本海側のサイトで太平洋側のサイトと比較して大きいことが明らかになった。日本海沿岸のモニタリングサイトにおける越境輸送に由来する硫酸イオンの沈着量は、太平洋沿岸域における越境輸送起源の硫酸イオン沈着量の2-3倍大きいことが明らかになった。また、アジア大陸からの越境輸送起源の硫酸イオンに、日本国内発生源由来の硫酸イオンが付加されていることが示唆された。本研究では、東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)の観測網を使用し、日本各地のモニタリングサイトにおいて採取された降水中の硫酸イオンについて、発生源同定に有効な硫黄同位体比を測定し、日本における人為発生源由来の硫酸イオン沈着量の時空間変動を明らかにする。また、新潟巻において、季節ごとに粒径別エアロゾル粒子(PM2.5カット)を採取し、硫黄同位体比をもとに人為発生源由来の硫酸イオンの乾性沈着量を推定することを目的とする。【1】モニタリング体制の整備;これまでに降水試料を採取している日本海側のモニタリング地点(利尻、隠岐(1月毎)、佐渡、新潟巻(2週間毎)及び東京(2週間毎))に加えて、新たに小笠原(海洋生物起源の影響が卓越)に専用のサンプラーを設置し、降水試料のモニタリング(1月毎)を開始した。また、八方(大陸からの越境輸送が活発な自由対流圏)及び辺戸岬(中国南部からの越境汚染の寄与)でも、1月毎にモニタリングを開始した。このことによって、日本全国を網羅する遠隔モニタリングサイトにおいて、短時間分解能(月単位)での降水中の硫黄同位体比観測が可能になった。【2】エアロゾル粒子中硫酸イオン硫黄同位体比の測定法の確立;ハイボリュームエアーサンプラー(HVI2.5)を用いて、粒径別エアロゾル粒子の採取を行い、硫酸イオン抽出法を確立した。米国EPA連邦標準測定法であるFRMを用いたサンプリング結果との比較により、HVI2.5サンプリング法に問題がないことを確認した。【3】化石燃料中の硫黄同位体比分布図の作成;中国・モンゴルで生産・使用されている石炭中(約20試料)の硫黄同位体比の分析を行った。測定結果は、論文等による既報値と併せて、東アジアにおける硫黄同位体比の分布図を作成した。本研究では、東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)の観測網を使用し、日本各地のモニタリングサイトにおいて採取された降水中の硫酸イオンについて、発生源同定に有効な硫黄同位体比を測定し、日本における人為発生源由来の硫酸イオン沈着量の時空間変動を明らかにすることを目的とする。H26年度に引き続き、日本全域を網羅するEANETの11つの遠隔地モニタリングサイト(1月毎利尻、佐渡、隠岐、辺戸、小笠原、八方、伊自良、東京;2週間毎国設新潟巻;季節毎竜飛、落石)において、降水試料の採取を行い、硫黄同位体比の測定を行った。日本海側及び太平洋側のサイトにおける非海塩起源硫黄同位体比は冬ー春季に高い季節変動をしていること、その振幅は日本海側で大きいことが明らかになった。後方流跡線解析から、冬から春季における高い硫黄同位体比はアジア大陸からの越境輸送による寄与が大きいことが明らかになった。太平洋側のモニタリングサイトにおける硫黄同位体比が日本海側のモニタリングサイトの硫黄同位体比と比較して小さいことから、太平洋側で観測される降水中の硫酸イオンは、日本国内で使用されている化石燃料中の硫黄同位体比は中国の値と比較して小さいことから、日本国内発生源からの寄与を受けていることが示唆された。小笠原における非海塩硫黄同位体比は春ー夏季に高く、これは海洋生物起源のDMSに由来する可能性が考えられた。また、山岳サイトである八方における非海塩性硫黄同位体比はほぼ一定の値(4.8‰)であり、これはアジア大陸からの越境輸送による硫黄同位体比を示しているものと考えれられた。硫黄の発生源を、越境輸送、国内発生源、海塩起源と仮定して、マスバランスモデルを基に推定した越境輸送由来の硫黄沈着量は、日本海側のモニタリングサイトでは、太平洋側のモニタリングサイトの2ー3倍であることが明らかになった。日本全国を網羅する東アジアモニタリングネットワーク(EANET)のモニタリングサイト(1月毎利尻、佐渡、隠岐、辺戸、小笠原、八方、伊自良、東京;2週間毎国設新潟巻;季節毎竜飛、落石)で順調に降水試料採取を実施でき、試料の分析も進んでいる。この結果、それぞれのモニタリングサイトにおける硫黄同位体比の季節変動やその地域特性が明らかになった。また、海塩の硫黄同位体比を+20.3‰、八方で観測された値を越境輸送によるもの、国内発生源由来の硫黄同位体比を+2.7‰と仮定してマスバランス計算をした結果、各モニタリングサイトにおける越境輸送による硫酸イオン沈着量の推定ができた。粒子中の硫酸イオンの硫黄同位体比については、サンプリングも順調に実施しており、分析も順次行っている。降水と同様に微小粒子・粗大粒子の硫酸イオンの硫黄同位体比いついてマスバランス計算を行うことで、人為起源硫酸イオンの乾性沈着量が推定できるものと考えている。

本研究では、東アジア酸性雨モニタリングネットワーク(EANET)の観測網を使用し、日本各地のモニタリングサイトにおいて採取された降水中の硫酸イオンについて、発生源同定に有効な硫黄同位体比を測定し、日本における人為発生源由来の硫酸イオン沈着量の時空間変動を明らかにすることを目的とする。前年度に引き続き、EANET遠隔地モニタリングサイト(1月毎利尻、佐渡、隠岐、辺戸、小笠原、八方、伊自良;2週間毎東京;季節毎竜飛、落石)において、降水試料の採取を行い、硫黄同位体比の測定を行った。日本海沿岸のモニタリングサイト(利尻、佐渡関、新潟巻、新潟加治川、隠岐)におけるδ34Snssは(例えば新潟加治川;2±4.9‰)、冬季に高く、夏季に低い、明瞭な季節変化を示した。同様な季節変化は、太平洋側でも観測されたが(東京;-0.73±4.0‰)、その値や季節変動の振幅は、日本海側のサイトと比較して小さかった。日本海側および太平洋側に位置するサイトの降水中硫黄同位体比やその季節振幅の違いは、アジア大陸から越境輸送起源の硫酸イオンに、日本国内発生源由来の硫酸イオンが付加されていることを示唆していると考えられる。山岳サイトである八方(標高1850m)におけるδ34Snssは、ほぼ一定の値(4.7±1.2‰)であった。この値は、石炭や中国エアロゾル粒子のδ34Sと同程度であることから、八方で観測される降水中の硫酸イオンは、地表の日本国内発生源の寄与が少ない、越境輸送由来であるものと考えられた。越境輸送由来の寄与率を推定した結果、日本海沿岸のモニタリングサイトにおける越境輸送由来硫酸イオン沈着量(例えば、新潟加治川1.1-20 mg/m2/day)は、太平洋沿岸域における越境輸送起源硫酸イオン沈着量(例えば、東京0.03-6.7 mg/m2/day)の2-3倍大きいことが明らかになった。東アジアモニタリングネットワークの観測サイトに設置した降水サンプラーで捕集された降水試料について、試料捕集および硫黄同位体比の分析が進んでおり、順次データが蓄積されている。硫黄同位体比は、発生源によって異なった値を示すことから、環境試料と発生源の硫黄同位体比を比較することにより発生源寄与を定量的に評価できる指標成分として大きな利点を有している。本研究では、東アジア酸性雨モニタリングネットワークの観測網を使用し、降水の硫黄同位体比の測定を行い、日本における越境輸送による人為起源硫酸イオン沈着量の時空間変動を評価した。日本海沿岸に位置するモニタリングサイト(利尻、佐渡関、新潟巻、新潟加治川、隠岐)における硫黄同位体比は(例えば新潟加治川;+2-+4.9‰)は、冬季に高く、夏季に低い、明瞭な季節変化を示した。同様な季節変化は、太平洋側に位置する東京や伊自良でも観測されたが(東京;-0.73+4.0‰)、その値や季節変動の振幅は、日本海側のモニタリングサイトと比較して小さかった。日本海側と太平洋側に位置するモニタリングサイトにおける降水中の硫黄同位体比やその季節振幅の違いは、アジア大陸由来の越境輸送起源の硫酸イオンに、日本国内発生源由来の硫酸イオンが付加されていることを示唆している。山岳の八方(標高1850m)における硫黄同位体比は、春季に観測されたいくつかの試料を除くと、ほぼ一定の値(4.7±1.2 ‰)であった。この値は、石炭や中国エアロゾル粒子の同位体比と同程度であることから、八方で観測される降水中の硫酸イオンは越境輸送由来であるものと考えられた。
黄色植物光合成系及び光捕捉系の特異性 特に分子構成とエネルギー転移について

黄色植物の光合成では光は主としてcarotenoidによって吸収されるが、この系におけるcarotenoid chlorophyll間のエネルギー転移機構をその分子構築との関連で解明する目的で、黄色植物の光捕捉蛋白についてcarotenoidの選択的な除去と再結合系を構築すべく以下のような試みを行った。Fucoxanthinのかわりに他のcarotenoidをこの系に添加した実験では、β-carotene,zeaxanthinは蛋白との結合は弱かったが、エネルギー転移活性がわずかに観察された。しかし、このエネルギー転移活性は円二色性スペクトルなどの知見やchlorophyll cからaへのエネルギー転移の回復などを考慮すると、除去されずに蛋白に結合していたfucoxanthinからchlorophyll aへのエネルギー転移が回復しただけである可能性もあり、再検討する必要が残っている。一方、渦鞭毛藻の光捕捉系のperidininや脱acetyl化したfucoxanthinは蛋白との結合はfucoxanthinほど強くはなかったが、エネルギー転移活性はfucoxanthinと同程度に観察され、carotenoidからchlorophyll aへのエネルギー転移におけるcarotenoid分子種の特異性は比較的小さいことが解った。褐藻の光合成の光捕捉は主にfucoxanthin-Chla/c蛋白によっており、この系ではfucoxanthinによって吸収されたエネルギーがChl aへ転移され、その後はChl a→Chla間の移動で反応中心に運ばれる。この光捕捉系でfucoxanthinが遊離の形とは異なった長波長型をとっている根拠、そして構造的に特殊なfucoxanthinが光捕捉に用いられる分子的基礎を知るために、この系のfucoxanthinを選択的に他のcarotenoidで置換しfucoxanthinと蛋白分子との相互作用をしらべることを試みた。Ectocarpusから精製し脱水乾燥したfucoxanthin-Chla/c蛋白を含水diethyletherで処理することによって、Chl a含量を減らさずにfucoxanthinを20%まで失った蛋白を得た。この蛋白を表面活性剤で可溶化しfucoxanthinを添加すると黄褐色の再結合体を生ずるがfucoxanthinからChl aへエネルギー転移の効率はもとの蛋白の40%程度と低かった。得られたfucoxanthin再結合体を表面活性剤存在下で電気泳動を行うと結合したfucoxanthinの量を減らすことはできるが、エネルギー転移を行う成分を濃縮することはできず、エネルギー転移に有効なfucoxanthinが蛋白と特に強く結合をしているとは考えにくい。また、添加するfucoxanthinを制限すると結合したfucoxanthinの吸収極大は長波長型に移行するが、この条件でもChl aへのエネルギー転移の効率は特に高いわけでなく、fucoxanthinの長波長型がChl aへのエネルギー転移における充分条件でないことを示している。この実験系を用いて、黄金色藻Ruttneraの光捕捉カロテノイドhexanoyl oxyfucoxanthinおよび渦鞭毛藻のカロテノイドperidininの結合能をしらべたが、いずれもfucoxanthin-除去蛋白への結合は低く、褐藻の蛋白がfucoxanthinに特異性をもつことを反映するものと理解されるが、もっと構造の類似したカロテノイドで検討することが必要と思われる。この実験系はカロテノイド光捕捉の基礎を解明するのに有用な系であるが、この実験の途中でfucoxanthin-Chl a/c蛋白を調製するための藻類の培養に障害が生じ、この実験の継続が不可能になってしまったのは実に残念なことであった。
In vitro受精法を用いた高等植物初期胚発生機構の解析

高等植物の受精卵の極性分裂は植物の軸形成の最初のステップであると考えられている。本研究は、この受精卵中におけるmRNAの頂端および基部領域への局在機構を明らかにすることを一つの目的とする。また、モデル植物の一つであるイネを材料にしてin vitro受精法を確立し、イネ初期胚発生過程における遺伝子の発現プロファイルをマイクロアレイ法より解析し、初期胚発生機構をつかさどる分子の同定を試みた。開花直前の花のイネ子房および花粉から卵細胞と精細胞をそれぞれ単離することに成功し、さらに、これら単離細胞を用いてイネin vitro受精法を確立した。In vitro受精法により作製したイネ受精卵は2細胞胚・球状胚へと成長した。さらに、球状胚は多細胞塊へと分裂を続け、子葉鞘、本葉および根を分化させた小植物体へと成長した。このことから、イネin vitro受精法で作出された受精卵の発生様式は、植物体内における胚発生の特性を反映していると考えられた。卵細胞や受精卵といった極少量のRNAをアレイ解析用のプローブ作製に用いた際に得られるアレイデータの信頼性の検討を行った結果、2ngの全RNAからのマイクロアレイ解析は可能であると判断された。イネ卵細胞およびin vitro受精系で作製した受精卵それぞれ100細胞より全RNA(約2ng)を調製し、アレイ解析を行った。その結果、受精により発現が2倍以上増加する遺伝子が23個、受精により発現が抑制される遺伝子が14個同定された。受精卵細胞内におけるmRNAの局在を視覚化するため、蛍光標識したmRNAのマイクロインジェクション法の確立に向けて研究を続けている。現在、マイクロインジェクション法によるそれらRNAの受精卵への導入実験を進めている。本研究は、受精卵中におけるmRNAの頂端および基部領域への局在機構を明らかにすること、および、モデル植物であるイネを材料にしてin vitro受精法を確立し、イネ初期胚発生過程における遺伝子の発現プロファイルを解析することを目的として遂行された。未開花のイネ子房よりイネ卵細胞を、花粉より精細胞をおのおの単離する系を確立し、現在、イネin vitro受精系の確立に向けて研究を進めている。また、20個のイネ卵細胞からのcDNA合成に成功した。イネin vitro受精系の確立後、極微量試料からのRNAを出発材料にしてマイクロアレイ解析を行う予定であるが、極微量のRNAをアレイ解析用のプローブ作製に用いた際のアレイデータの信頼性を検証する研究を現在進行させている。
非定型痴呆の分子遺伝学的研究

高度医療化社会を迎えて、精神疾患の原因究明や治療法の確立が急務となっている。また高齢化にともなう老年痴呆や初老期鬱病も社会問題として注目されている。このような脳神経疾患の病因解明のためのアプローチが多方面から進められているが、中でも分子遺伝学的な立場からのものがここ数年で急速な進歩が認められている。遺伝子多型は民族や人種により異なるが、これまでの研究では国外の分析結果が多く、実際の日本の現状には必ずしも適応できないものが多かった。本研究は脳神経疾患のうちアルツハイマー病、非定型痴呆症を対象に分子遺伝学的手法で遺伝子多型を検索した。日本人の健常者160人、精神病患者58人、Alzheimer病患者15人、非定型痴呆患者6人から採血し、DNAを抽出し、そのDNAを鋳型として、PCR-RFLP法によりアポリポタンパクEの遺伝子多型をポリアクリルアミド電気泳動-銀染色法で判定した。健常者160例の検索ではε2/ε2:ε2/ε3:ε2/ε4:ε3/ε3:ε3/ε4:ε4/ε4が0.6%:10%:0%:66.9%:22.5%:0%であった。Alzheimer病15例および非定型痴呆患者6例において、この比率が大きく変わるような傾向は見られず、また危険因子であるApoEε4のホモ接合体は見られなかった。よって、もう一つの危険、因子であるApoEレセプターを含む二重の検索が必要と思われる。
ヒッポ・パスウエイのオン・オフ機構の解明

腫瘍抑制ヒッポ・パスウエイはショウジョウバエからヒトまで保存されているが、ヒトではより複雑化し、とくに上流の制御機構は、ショウジョウバエとの違いが目立つ。研究当初は、既知の分子をもとに相互作用する分子を探索して、ヒトのヒッポ・パスウエイのオン・オフ機構を解明しようとした。その後、ヒッポ・パスウエイの活性をモニターするアセイ系を構築し、ヒッポ・パスウエイの活性を亢進、抑制する化合物を探索し、得られた化合物の標的を決定することにより、オン・オフ機構を解明するアプローチを行った。その結果、βアドレナリン受容体がヒッポ・パスウエイを活性化することを見出した。同時に、筋萎縮治療やがん転移抑制に有用な薬剤の候補化合物の入手に成功している。線虫を対象とする研究もおこなったが、線虫ではヒッポ・パスウエイの構成分子は保存されているが、全体としてヒッポ・パスウエイとしてのシグナルを形成していないことが明らかとなった。しかし、ヒトのヒッポ・パスウエイの制御分子として知られるRASSFのホモログがアクチン細胞骨格制御に関わりRasシグナルの下流で働くことが明らかとなり、今後のヒトでの解析の新しい手掛かりを見出した。Hippo pathwayは二種類のセリン・スレオニンキナーゼ(MSTとLATS)とその制御因子を中核分子とするシグナル伝達系で、下流では転写コアクチベーターTAZ、YAPをリン酸化して、両者による細胞周期促進的、細胞死阻止的な遺伝子転写を抑制することで、腫瘍抑制シグナルとして機能している。ショウジョウバエの遺伝学的解析から細胞接着分子、細胞膜裏打ちタンパクが上流の制御分子として位置づけられ、哺乳動物でも接着分子CD44や裏打ちタンパクMerlin、angiomotinが活性制御に関わることを示す知見が得られている。しかしHippo pathwayのオン・オフ制御の分子レベルでの理解は十分に進んでいない。とくに問題視されるのは、これまでに得られた知見が、Hippo pathwayの構成分子の過剰発現、あるいは、逆に発現抑制の実験から得られたもので、自然な発現状態のHippo pathwayのオン・オフ制御と、その結果起こる細胞生物学的出力を、必ずしも反映していないことである。この背景を踏まえて、本年度はまずHippo pathwayが正常に保存されている細胞系の探索を行った。ヒト由来の不死化乳腺上皮細胞、腎臓上皮細胞、網膜色素上皮細胞、数種類の血球系細胞、ラット由来の肺胞上皮細胞などを対象とした。結果、ヒト由来U2OS細胞とHK-2細胞においてHippo pathwayが機能していることが明らかとなった。同時に、Hippo pathwayの構成分子のうち、比較的上流に位置づけられるMerlin、MSTキナーゼ、RASSF蛋白を対象とする免疫沈降により相互作用分子の探索を行った。ヒッポ・パスウエイは二種類のセリン・スレオニンキナーゼ(MSTとLATS)とその制御因子を中核分子とするシグナル伝達系で、下流では転写コアクチベーターTAZ、YAPをリン酸化して、両者による細胞周期促進的、細胞死阻止的な遺伝子転写を抑制することで、腫瘍抑制シグナルとして機能している。しかしヒッポ・パスウエイのオン・オフ制御の分子レベルでの理解は十分に進んでいない。とくに問題視されるのは、これまでに得られた知見が、ヒッポ・パスウエイの構成分子の過剰発現、あるいは、逆に発現抑制の実験から得られたもので、自然な発現状態のヒッポ・パスウエイのオン・オフ制御と、その結果起こる細胞生物学的出力を、必ずしも反映していないことである。この背景を踏まえて、今年度は、U20S細胞におけるYAPの局在を指標として、ヒッポ・パスウエイを活性化、逆に抑制する薬剤を探索するアセイ系を樹立し、化合物ライブラリーから、それぞれ数十個の候補薬剤を得ている。TAZ,YAPは転写因子TEAD、SMADと相互作用して遺伝子転写を高めるので、TEAD、SMAD応答プロモーターの下でレポーター遺伝子を発現する細胞系を樹立しつつある。このアセイ系を用いて、やはりヒッポ・パスウエイを活性化、逆に抑制する薬剤を探索する予定である。

以上の探索から得られる薬剤のうち、ヒッポ・パスウエイを介してTAZ、YAPを制御する薬剤を選別し、その作用点を明らかにすることを通じて、ヒッポ・パスウエイのオン・オフ制御機構を解明する。ヒッポ・パスウエイは二種類の蛋白リン酸化酵素と制御因子を中核とする腫瘍抑制シグナルで、細胞接着分子やG蛋白共役受容体、細胞極性形成に関わる膜裏打ち蛋白が上流制御分子として働き、下流では転写コアクチベーターTAZ、YAPを標的分子としている。細胞密度が上昇しコンフルエントな状態になったときや、DNA損傷などの細胞傷害が発生したときに、TAZ、YAPをリン酸化し両者による遺伝子転写を抑制し、細胞周期を止め、あるいは細胞死を起こす。ヒトの癌ではヒッポ・パスウエイの機能不全が高頻度に認められ臨床予後の悪化と相関するため、癌治療標的として重要視されている。組織の再生修復における重要性も注目されている。そのためヒッポ・パスウエイの研究は近年、急速に進んでいるが、これまでの知見は、ヒッポ・パスウエイの構成分子の極端な過剰発現、発現抑制の実験から得られたもので、自然な発現状態のヒッポ・パスウエイの活性を反映せず、生理的条件下でのオン・オフ制御の機構は十分に明らかでない。この背景を踏まえ、昨年度来、ヒッポ・パスウエイの活性を亢進、抑制する化合物を探索するアセイ系を樹立し、ヒッポ・パスウエイの活性刺激剤、阻害剤を獲得し、その作用点を明らかにすることによりオン・オフ制御機構を解明しようとしている。昨年度までにTAZの活性に依存する浮遊培養条件下での細胞生存と、YAPの細胞内局在を指標とする二種類の探索系を樹立した。今年度は、それぞれの系から得られた候補化合物が、実際に、TAZとYAPの活性に影響することを確認し、前者が筋組織幹細胞の増殖分化を促進し、後者が癌細胞の浸潤転移を抑制することを見出している。前者については誘導体を作成し構造機能連関を解析している。さらに、TAZ、YAPと共役する転写因子TEADに応答するレポーターを用いる二種類のアセイ系を新たに樹立し、パイロット探索を行った。ヒッポ・パスウエイを細胞外からオン・オフできる可能性のある候補薬剤を現に入手しえたことは、ヒッポ・パスウエイ研究を促進する。一部、特許申請の関連で、論文発表しにくい状況があるため、計画以上に進展しているというような評価はしがたく、(2)の評価区分と自己判定する。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在、作成中のレポーターを指標とするアセイ系を完成し、新しい薬剤スクリーニングを行う。すでに得られている候補薬剤、今後獲られる候補薬剤は、ヒッポ・パスウエイを介さず、直接、TAZ、YAPに作用する可能性があるので、ヒッポ・パスウエイを活性化、阻害する薬剤を選別する。次に、その薬剤の作用点、作用機序を解明することにより、未同定のヒッポ・パスウエイのオン・オフ機構を明らかにする。
アウトオブプレーンにおけるD(e,e'p)同時計数実験

我々は,OOPS共同研究グループの一員として,平成8年,マサチューセッツ工科大学Bates研究所において「アウトオブプレーンにおけるD(e,e'p)同時計数実験」を行った.この実験は,液体重水素標的に電子ビームを照射し,散乱電子と陽子を同時に測定する実験であるが,電子として偏極電子を用い,陽子を水平面から外れた角度(アウトオブプレーン)で検出するという特徴を持っている.偏極電子ビームは,1回のリサーキュレーションシステムを有する電子ライナックで加速された後,液体重水素標的に照射された.電子のデューティファクターは1%,偏極度は約40%である.重陽子の分解反応を起こした散乱電子と放出陽子は4台の磁気スペクトロメータで同時に測定した.実験は,準弾性散乱領域および準弾性散乱領域から離れた領域の2つの領域で行った.1.準弾性散乱領域におけるD(e,e'p)実験実験は,電子エネルギー800MeV,移行エネルギー118.6MeVで行った.電子の散乱角は37.27°に固定してある.このとき四元移行運動量は0.22(GeV/c)^2である.2つの運動学的条件で非対称度A_<LT>,A_<TT>,A'_<LT>を求め,Arenhovel et al.による計算と比較した結果,準弾性散乱領域では中間子交換流やアイソバー流の効果は小さく相対論的効果が重要であることが確認できた.2.準弾性散乱領域から離れた領域でのD(e,e'p)反応実験は,電子エネルギー800MeV,移行エネルギー155MeVで行った.電子の散乱角は31°に固定してある.移行運動量方向に対する陽子の角度は23.5°に固定し,3台のOOPSスペクトロメータを3つのアウトオブプレーン角に設置して非対称度A_<LT>,A_<TT>,A'_<LT>を測定した.準弾性散乱領域と同様にA_<LT>は相対論的効果の重要性をはっきり示している.我々は,OOPS共同研究グループの一員として,平成8年,マサチューセッツ工科大学Bates研究所において「アウトオブプレーンにおけるD(e,e'p)同時計数実験」を行った.この実験は,液体重水素標的に電子ビームを照射し,散乱電子と陽子を同時に測定する実験であるが,電子として偏極電子を用い,陽子を水平面から外れた角度(アウトオブプレーン)で検出するという特徴を持っている.偏極電子ビームは,1回のリサーキュレーションシステムを有する電子ライナックで加速された後,液体重水素標的に照射された.電子のデューティファクターは1%,偏極度は約40%である.重陽子の分解反応を起こした散乱電子と放出陽子は4台の磁気スペクトロメータで同時に測定した.実験は,準弾性散乱領域および準弾性散乱領域から離れた領域の2つの領域で行った.1.準弾性散乱領域におけるD(e,e'p)実験実験は,電子エネルギー800MeV,移行エネルギー118.6MeVで行った.電子の散乱角は37.27°に固定してある.このとき四元移行運動量は0.22(GeV/c)^2である.2つの運動学的条件で非対称度A_<LT>,A_<TT>,A'_<LT>を求め,Arenhovel et al.による計算と比較した結果,準弾性散乱領域では中間子交換流やアイソバー流の効果は小さく相対論的効果が重要であることが確認できた.2.準弾性散乱領域から離れた領域でのD(e,e'p)反応実験は,電子エネルギー800MeV,移行エネルギー155MeVで行った.電子の散乱角は31°に固定してある.移行運動量方向に対する陽子の角度は23.5°に固定し,3台のOOPSスペクトロメータを3つのアウトオブプレーン角に設置して非対称度A_<LT>,A_<TT>,A'_<LT>を測定した.準弾性散乱領域と同様にA_<LT>は相対論的効果の重要性をはっきり示している.マサチューセッツ工科大学では,アウトオブプレーンで荷電粒子を測定する3台のスペクトロメータ(OOPS)が完成し,平成8年夏から本格的な実験に入った.このスペクトロメータは,極角と方位角を独立に設定でき,角度分布から反応断面積の干渉項を求めることができる.平成8年度は,偏極電子線を用いて,^<12>Cおよび重陽子の準弾性散乱領域における散乱電子と放出陽子の同時計数断面積を測定した.^<12>Cは広く研究されている標準的な原子核で,実験データも豊富であるが,依然として多くの謎が残されている.今回の実験では,初めて偏極電子ビームを使用し,縦波型反応と横波型反応の干渉項を測定した.非偏極電子で求めた干渉項は,原子核構造に密接に関係している.これに対して,偏極電子を用いた時の干渉項から,いままで,計算に頼らざるを得なかった終状態相互作用の寄与を実験的に求めることができる.重陽子標的な実験は,中間子交換電流や相対論的効果の評価を主な目的にしている.特に,非偏極電子と偏極電子を併用することにより,前者からは干渉項の実数部分が、後者からは虚数部分が得られ,干渉の様子を位相情報も含めて解明することができる.

これらの実験は,成功裏に終了し,現在データを解析中である.マサチューセッツ工科大学には,数年前に完成したパルスストレッチャーがあるが,これを用いた本格的な実験はまだ行われていない.しかし,今後の実験には,このリングからの連続電子ビームを使う必要がある.そこで,3月に行われるリングのテスト運転に,日本からも2人研究者が立会う予定である.東北大学は,世界最初のパルスストレッチャーを10年以上に渡り運転した経験を有し,また,現在も1.2GeVの新しいリングを建設中である.今回の運転参加は,マサチューセッツ工科大学での今後の実験に必要なばかりでなく,東北大学で来年度から予定している,新しいリングの本格的運転にも貴重な情報をもたらすものと思われる.
敗血症にみられる肝障害成立機序における白血球―肝微小血管内皮相互反応とその制御

エンドトキシン(LPS)を生体内に投与することにより敗血症モデルを作成し、肝微小血管(終末門脈枝、類洞、中心静脈)内で惹起される白血球と血管内皮との相互作用について生体顕微鏡を用いて検討した。LPSに感受性であるC3H/HeNマウスとLP5に抵抗性であるC3H/HeJマウス(Toll-like receptor(TLR)-deficient)にそれぞれLPSを静脈内投与するとC3H/HeNマウスでは各微小血管内に接着する白血球数が経時的に増加したのに対して、C3H/HeJマウスでは有意な変化はなかった。白血球の転回についてみるとC3H/HeNマウスおよびC3H/HeJマウスの両者において細静脈(終末門脈枝、中心静脈)において転回白血球数が増加したが、類洞においては白血球の転回はみられなかった。この類洞において白血球の転回が観察されなかった結果は転回に関与するセレクチンが類洞では発現していない可能性が考えられ、免疫組織学的に検討したところ、類洞上にはP-セレクチンの染色性は陰性であった.また、転回白血球数はC3H/HeNマウスでは経時的に減少し(その代わり、接着白血球数が増加)したが、C3H/HeJマウスでは増加した転回白血球数には経時的な変化はなかった.すなわち、接着にはTLR-dependent pathwayの関与が、転回にはTLR-independent pathwayの関与が示唆された。そこで、白血球の転回に白血球側からの因子が関与している可能性を調べるために、白血球から放出される炎症性メデイエーターのひとつである好中球エラスターゼに着目し、好中球エラスターゼ阻害薬をLPSと同時投与したところ、転回白血球数は減少した。また好中球エラスターゼを投与すると、転回、接着現象が誘導されたが、転回白血球数のほうが接着白血球数よりも有意に増加していた。