hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超強磁場磁化過程によるＬａＣｏＯ３中のスピン相分離の研究

しかし、この物質のスピン転移が関係する諸物性を矛盾無く説明するには至っていない。本研究は、元素置換をしたLaCoO3の強磁場物性からCoのスピン状態の安定性を決める要因を明らかにし、既知の実験結果を矛盾無く説明することを含めて、LaCoO3のスピン状態と転移を解明することを目的とした。置換元素は、(i)化学的圧力効果、(ii)電荷導入、(iii) Co-3dと希土類4fの混成、(iv) Co-3dと異種遷移金属元素の3d、4d混成の効果を明らかにするように選定した。本年度は昨年度までの実験結果を考察し、以下の結果を得た。1)磁場誘起のスピン転移の解析からLaCoO3の温度誘起スピン転移について以下の描像を得た。Co3+イオンは最低温度で非磁性の低スピン状態にある。温度が30K程度に上昇すると、15%程度のCo3+が高スピン状態由来の磁性状態へ熱的に励起し(第1段の励起)、さらに温度が100K程度に上昇すると、低スピン状態に留まっていた残りのCo3+イオンは中間スピン状態へ励起する(第2段の励起)。100K近傍で実現される非一様な磁性スピン状態は、高スピン状態間の強い反発力に起因する。2)元素置換効果から、第1段の励起温度を決める要因はCoイオンにおける結晶場と原子内交換相互作用の競合であり、第2段の励起温度を決める要因は高スピン状態間の反発力であること、又、ホール導入によりスピンポーラロンが形成され、スピン相分離が生じることを明らかにした。3)強磁場中のLaCoO3の磁歪の解析結果は上記のモデルを強く支持する。4)強磁場中のLaCoO3の縦磁歪は100K付近で強弾性を示すことから、磁場による双晶制御の可能性がある。物性物理(磁性)平成25年度の当初計画どおり実験は進展した。当初、予定していた論文作製が次年度になった。平成24年度の当初計画どおりに実験は進行し、研究の今後の見通しがたった。当初計画どおりの実験を行う。最終年度であるので論文作製にも力をいれる。当初計画通りの実験をおこなう。特に,磁化測定の結果の定量的な解析によりLaCoO3のスピン相分離の機構を明らかにする。論文投稿が予定より遅れ,H24年度中にずれ込んだため、発表に関する経費が余った。論文出版の費用(英文校正、投稿料等)及び旅費の一部として使用する。該当なし
遺伝子導入細胞を用いた新たな血小板抗体検査法の開発

ヒト血小板特異抗原(human platelet antigen; HPA)に対する同種抗体は、新生児血小板減少症や血小板輸血時の副作用である血小板輸血不応の発症に関与し、時に脳内出血といった重篤な合併症をおこすため原因抗体の同定が必須である。本研究では、レトロウイルス発現系を用いて白血病細胞株にHPA抗原を強制発現することにより安定なHPA遺伝子導入細胞を作製し、それを用いて確実な抗HPA抗体検査法を確立することを目的とした。ヒト正常血清との反応性から非特異反応の低いパネル細胞株K562(ヒト白血病細胞株)を親株として選択し、目的とするHPA遺伝子を導入した。抗原の発現について特異モノクローナル抗体を用いたflowcytometry法により確認し、臨床上、重要な意義を持つHPA-1、HPA-3、HPA-4、HPA-5、HPA-6、HPA-15、CD36遺伝子導入細胞を樹立することができた。樹立したHPA遺伝子導入細胞を用いて複数の抗HPA抗体検査法の条件設定について検討した。また、設定した最適条件下で、血小板及びHPA遺伝子導入細胞と血清との反応性について比較した結果、血小板を用いて検査した場合よりHPA遺伝子導入細胞を用いたときにほとんどの血清において高い反応性を示し、検査に十分なHPA-抗原が発現していることが示された。本研究で樹立したHPA遺伝子導入細胞は、抗HPA抗体検出において検査法の有用なツールとなることが示された。平成28年度は、数種のヒト正常血清と数種の白血病細胞(マウスまたはヒト由来)との反応性をフローサイトメトリー法により確認した。非特異反応の低い細胞株を数種確認したが、ヒトへの感染がないことからマウス細胞株1種をHPA遺伝子導入に使用する親細胞株に選択した。また、選択した親細胞株についてレトロウィルス感染細胞の選別に用いるピューロマイシン感受性試験を行い、その濃度および期間について決定した。さらに、目的のHPA抗原を保有する市販ヒト組織や血液由来のRNAをtemplateにPCRクローニングをおこなった。遺伝子配列の翻訳領域全長を含むcDNAのクローニングをおこない、得られたcDNAをpcDNA3.1にクローニングの上、一過性の強制発現系とウェスタンブロッティングを組み合わせて蛋白レベルでの正常な発現を確認した。発現の確認されたcDNAをレトロウィルスパッケージング用ベクターpMYs-IRES-Puroにのせかえた。これまで、臨床上、重要な意義を持つHPA-1、HPA-3、HPA-4、HPA-6、HPA-15、CD36遺伝子導入ベクターを作製している。平成28年度は、HPA遺伝子導入細胞に用いる細胞株の選択および数種のHPA遺伝子導入ベクターを作製することができた。本年度は、次年度以降の研究に必要となるHPA遺伝子導入細胞に用いる細胞株の選択およびHPA遺伝子導入ベクターの作製を主たる目的としていたため、研究が計画通りに進行したものと評価した。HPA遺伝子導入細胞を作製し、既存の抗HPA抗体検出法によりその有用性の確認が終了した。平成28年度に作製したHPA遺伝子導入ベクターをパッケージング細胞に導入し、レトルウィルスを作製する。選択した親細胞株にこの遺伝子導入用組換えウィルスを感染させ、HPA遺伝子導入細胞を作製し、その有用性を既存の検査法で確認する。有用性の確認されたHPA遺伝子導入細胞とxMAPテクノロジー(蛍光マイクロビーズ法)を組み合わせて、新規抗体検出法の確立を目指す。有用性の確認されたHPA遺伝子導入細胞からHPA抗原を抽出し、xMAPテクノロジー(蛍光マイクロビーズ法)を組み合わせて新たな抗HPA抗体検出法を構築する。蛍光マイクロビーズ法による抗HPA抗体検出方法の条件設定(血清量、二次抗体量、反応時間、反応温度など)について検討し、条件の最適化後、MAIPA法、MPHA(mixed passive hemagglutination)法、フローサイトメトリー法など既存の方法と抗体検出感度および特異度を比較検討し、その有用性を確認する予定である。消耗品を割引価格で購入することができ、当初の見込み額より、安く済ますことができた。

(理由)消耗品を割引価格で購入することができ、また、H28年度に購入した試薬の残余を使用することなどにより当初の見込み額より、安く済ますことができた。(使用計画)平成30年度に予定しているxMAPテクノロジーに用いる蛍光ビーズなどの高額消耗品の購入にあて適切に支出する予定である。平成29年度に作製予定である遺伝子導入細胞の有用性確認に用いる抗体などの高額消耗品の購入にあてる予定である。
強化学習によるメンバーシップ向上に寄与する共創的ナース・スケジューリングシステム

本研究では、看護の質の向上を目的として、勤務表作成ルールの明確化・共有を通じた師長・スタッフナース間のメンバーシップ向上に寄与する強化学習と看護師長とのインタラクションに基づく共創的ナース・スケジューリングシステムを開発する。これを実現するために、1強化学習を用いたナース・スケジューリングシステムの開発、2強化学習と看護師長とのインタラクションによる勤務表作成ルールの明確化、3急な勤務変更への対応、の三段階で研究をすすめ、実用性のあるシステムを開発する。
大規模地震下緊急時支援とインクルーシブな避難所の設置・運営・収束の経験と意義

本研究は、大規模地震災害下における被災者の避難者支援体制について、2016年4月の熊本地震という事例を検証し、課題を整理することを趣旨とする。特に、地域の障害者を積極的に受入れ、インクルーシブな避難所運営を行った熊本学園大学の事例の評価を、避難所システムを成立させた当事者による内部観察として行い、学際的な研究組織のもとに多面的な調査研究・検証を行うものである。また、障害者や高齢者の地域生活の脱施設化という流れの中で、災害時に福祉施設への入所対応を求めたり、避難所自身が「施設化」する傾向を実証的に検証し、今後の被災者支援のあり方についての提言につなげる方向性を明確にできた。本学避難所の特質を明確にするために、熊本市内の同規模の避難所および近郊の町村の避難所の運営者・関係者へのヒアリング及び行政機関などへの調査を継続し、熊本地震下で県下に数多く設けられた福祉避難所は、受入れ人数やマッチングの観点からうまく機能しなかったことが明らかになった。なお、2018年度に災害避難所関連資料の入力・整理を完成させ、被災者アンケート調査を実施し、それを踏まえて研究会で検討し、内部観測結果として学会報告などを行う予定であった。ただ、この年度には西日本豪雨災害、北海道地震などの大規模災害が続発し、研究メンバーはそれへの支援と対応に忙殺されるとともに、これらの災害を通して避難所のあり方など調査設計の見直しが必要となり、計画を変更し、アンケートの設計も改良した上で次年度被災者・支援者アンケート調査を行うこととし、未使用額はその経費に充てることとした。熊本学園大学避難所の取組の検証は、人、モノ、組織、情報の観点から、一片のメモまで含む記録およびオーラルデータの整理と分析によって行い、前年度から着手している。避難所運営は災害救助法に基づき設置、運営等が定められているものの、実際の災害下では、運用の範囲、あり方、処遇など実に多様である。本学のような先進事例の検討とそれを可能にした条件を検証するための資料収集も行った。【記録の入力、データ整理】熊本学園大学における避難所(2016年4月14日5月28日まで開設)の運営にあたって残された記録を整理し、目録化とデータ入力をほぼ終え、研究班メンバーや大学に残されている写真の整理に着手した。このデータと紙媒体の記録、運営参加者自身の個人記録などを照合することにより、避難所運営の正確な時系列の分析が可能になる。また、医療的ケアの必要なケースなどについて、医療記録や避難所開設時点より、日々の記録、訪問者名簿、困難ケースや医療福祉に関わる記録などや掲示物等にいたるまで保存することに努めており、それらを整理、データ入力を実施し、分析を行っている。【被災地などの調査】南海トラフによる大規模地震及び津波被害が高い確率で予想されている高知市での先進的な取り組みがなされている下知地区の訪問調査を計画していたが、当初予定されていた日程が台風のため二度にわたり延期され、次年度に回さざるをえなくなった。【研究会の開催と情報の共有】研究会を開催し、避難所運営にあたった研究班メンバーの経験を共有した。【記録の入力、データ整理】紙媒体の資料・記録類の整理は、ほぼ終えた。今年度は、研究班メンバーや大学に残されている写真の整理を行う。とくに、医療的ケアの必要なケースなどについて、医療記録や避難所開設時点より、日々の記録、訪問者名簿、困難ケースや医療福祉に関わる記録などや掲示物等にいたるまで保存することに努めており、それらを整理、データ入力を実施し、分析を行っていく。【避難者の経験と近隣の避難者支援の経験の調査】昨年度までの資料整理により、熊本学園大学に避難した住民の連絡先の分かる方が100世帯程度判明した。研究倫理上の配慮をおこないつつ、郵送によるアンケート調査ならびに面接調査を行う。避難者たちの経験と運営者の経験を重ねあわせることにより避難所運営の課題と問題点を析出する。また、避難してきた障害者に関しては、グループインタビューなどによるヒアリングを実施する。近隣校区(大江校区、託麻原校区)の被災者支援と避難所運営について、地元自治会、校区社協、消防団等への調査を実施する。あわせて、地元自治体のヒアリングを実施する。【先進地調査】日程調整が不調で訪問調査できなかった地震災害対策の先進地である高知市の訪問調査を実施する。地元の役所及び防災住民組織とは連絡が取れている。これらに加えて、熊本地震に関しての地元自治体や福祉機関などの報告書、熊本に支援に入った全国の自治体や被災者支援組織の報告書などの記録の収集を継続し、外部記録と本学避難所運営の内部記録を比較検討する。また、社会に公表していくためにさらにホームページの内容の充実をはかる。

また、障害者や高齢者の地域生活の脱施設化という流れの中で、災害時に福祉施設への入所対応を求めたり、避難所自身が「施設化」する傾向を実証的に検証し、今後の被災者支援のあり方についての提言につなげる。熊本学園大学避難所の取組の検証は、人、モノ、組織、情報の観点から、一片のメモまで含む記録およびオーラルデータの整理と分析によって行い、前年度から着手している。避難所運営は災害救助法に基づき設置、運営等が定められているものの、実際の災害下では、運用の範囲、あり方、処遇など実に多様である。本学のような先進事例の検討とそれを可能にした条件を検証するための資料収集も行った。本学避難所の特質を明確にするために、熊本市内の同規模の避難所および近郊の町村の避難所の運営者・関係者へのヒアリング及び行政機関、外部支援団体への調査を行った結果、熊本地震下で県下に数多く設けられた福祉避難所は、受入れ人数やマッチングの観点からうまく機能しなかったことが明らかになった。研究メンバーの記憶の再構築をはかり研究会を実施したが、個々人の経験の記憶が曖昧で、事実確定のためには種々のプロセス・ドキュメントによる補正が必要なことが明らかになり、被災者・避難者の面接調査とオーラルデータの収集に大きな示唆を与えるものであることが明らかになった。【記録の入力、データ整理】熊本学園大学における避難所(2016年4月14日5月28日まで開設)の運営にあたって残された記録を整理し、目録化とデータ入力を行った。避難所開設時点より、日々の記録、訪問者名簿、困難ケースや医療福祉に関わる記録などや掲示物等にいたるまで保存することに努めており、それらを整理、データ入力を実施。それにより日々変化する状況を把握することができる。【東北調査】東日本大震災の経験のヒアリングのため、仙台市市役所被災者支援担当部局や南相馬市障害者支援事業所を訪問し、発災当時の様子ならびにその後の対応について調査した。【研究会の開催と情報の共有】研究会を開催し、避難所運営にあたった研究班メンバーの経験を共有した。昨年7月の採択通知以降に研究に着手したものであり、成果発表については、口頭発表や総説的な発表を除いては、今後行うことにしている。内部観測手法にもとづいて研究メンバーの記憶の再構築をはかり研究会を実施したが、個々人の経験の記憶が実に曖昧であって、事実確定のためには種々のプロセス・ドキュメントによる補正が必要であることがこの段階で明らかになった。このことは被災者・避難者の面接調査とオーラルデータの収集に大きな示唆を与えるものである。本研究は、大規模地震災害下における被災者の避難者支援体制について、2016年4月の熊本地震という事例を検証し、課題を整理することを趣旨とする。特に、地域の障害者を積極的に受入れ、インクルーシブな避難所運営を行った熊本学園大学の事例の評価を、避難所システムを成立させた当事者による内部観察として行い、学際的な研究組織のもとに多面的な調査研究・検証を行うものである。また、障害者や高齢者の地域生活の脱施設化という流れの中で、災害時に福祉施設への入所対応を求めたり、避難所自身が「施設化」する傾向を実証的に検証し、今後の被災者支援のあり方についての提言につなげる方向性を明確にできた。
長期焼畑動態観測データを活用したインドシナ山地民の生活環境保全シナリオの構築

6月にタイ・チェンマイ県で、11月にミャンマー・バゴー山地のカレン焼畑村落(S村)で現地調査を実施した。S村では、集落移転、タケ一斉開花、民間チーク造林地への転換、谷地田造成と住民林業の導入などを契機として、非農就労と谷地田とチーク林経営を組み合わせた農家林家が出現する可能性も出てきた。6月に短期調査に訪れたタイ・チェンマイ県のカレン村落では、高原野菜栽培と谷地田と自給焼畑に加えてマツを主とする林業が営まれていて、バゴー山地の今後の生活環境保全シナリオに示唆的であった。ラオス北部のA村では、2008年よりトウモロコシ高収量品種が導入されて、焼畑は徐々にトウモロコシ畑に置き換わりつつある。仲買業者との契約でトウモロコシ集荷道が造成され、商品作集荷圏に組み込まれたことで、従来の自給陸稲焼畑システムから、a)連作、b)草地休閑(C.odorata短期休閑)、c)叢林休閑(萌芽更新短期休閑)の3つを組み合わせた焼畑システムへと変化している。トウモロコシ長期連作後の休閑植生の回復は困難であり、草地休閑と叢林休閑の違いを理解した植生回復への配慮が必要である。休閑地でのNTFP生産は、生活環境保全に寄与すると期待できる。ムカゴコンニャクやインドジャボクは、雨季に根と球茎から地上部を発達させ、乾季には地下部を残して休眠する。こうした生育特性を持つことで、焼畑の伐開・火入れとも共存できている。そしてこれらのNTFPは、すべての世帯の現金収入源となり女性や子供にとって現金収入源として重要である。2つのNTPSの生育立地と経済機会の組み合わせが、焼畑世帯の生計維持と森林の保続利用の両立を可能としてきた。以上の結果をMountain Research and Development, Forest Ecology and Management, Economic Botany誌上などで発表した。ラオス北部A村で現地調査を実施した。これまでに蓄積した長期焼畑動態観測データを、高解像度衛星画像と組み合わせた土地利用図として現地に持参し、住民との対話・調査のツールとして活用した。2015年度の焼畑土地利用図を作成するために全筆のGPSマッピングと全戸を対象とした質問票調査を行った。2005年から毎年焼畑土地利用のモニタリングを継続しているA村では2008年度からトウモロコシ高収量品種LVN10が導入された。2012年秋には仲買業者と生産グループが契約を結び、トウモロコシ集荷道が造成された。トウモロコシ集荷圏に組み込まれたことでS村では従来の陸稲焼畑システムから、a)連作、b)草地休閑(Chromolaena odorata短期休閑)、c)叢林休閑(萌芽更新短期休閑)の3つを組み合わせた焼畑システムへと変化している。2008年のリーマン・ショックや天候不順といった短期的な要因がトウモロコシ国際価格の変動を増幅させてきたが、経済成長による畜産物需要が旺盛な新興国の需要増大や、バイオ燃料生産の拡大などの構造的な要因が国際価格を押し上げ、2012-2013年には最高値を維持していた。しかし原油安に代表される世界的な資源価格の下落を受けて、トウモロコシ価格も2015-16年には低迷している。一方で陸稲赤米の市場価格が高まり、陸稲商品生産が盛んになってきた。同時にA村では出稼ぎが少しずつ増えている。このように複数の現金獲得手段を各世帯は選択的に活用しているため、焼畑での自給陸稲生産がいっせいにトウモロコシ商品作に置き換わってはいない。しかしトウモロコシを連作した後の休閑植生の回復は困難であり、焼畑システムと長期的な土地利用の安定性を確保するためには、草地休閑と叢林休閑との違いを理解した植生回復への配慮が欠かせない。こうした市場依存がもたらす不安定性に対処しうる生活環境保全シナリオを村人との対話の中から検討している。ラオスとミャンマーでの現地調査を実施するとともに、これまでの長期焼畑動態観測データの解析作業を進めている。ミャンマーで2012年に成立した農地法では、水田と常畑を対象に土地利用証明書の発行を通じた小農土地保有の合法化が想定されているが、焼畑はその対象外である。S村にも、最近の土地政策変化の情報が断片的に伝わりつつあり、各世帯は将来の土地所有権確保を期待して「水田アグロフォレストリー」をすすめている。19世紀末のカレン領域制定から焼畑耕作が続くS村では、自給用陸稲生産という基本的な性格は変わらないが、道路通信事情が改善され、そして学校教育が普及する中で、市場経済との接合が少しずつ進行してるている。こうした最近の構造的な変化を詳しく調べる必要がある。ミャンマー・バゴー山地のカレン焼畑村落(S村)とラオス北部のカム焼畑村落(A村)の2か所で現地調査を実施した。S村では2016年11月撮影の衛星画像を現地に持参し、住民との対話のツールとして活用しつつ、当年焼畑と住民林業用地を同定した。同村では2004年度から始められた「バゴー山地緑化計画」によって、村境の北辺を通る自動車道路沿いへの集落強制移転が始まった。移転が本格化した2006年には焼畑のほとんどが村域の北半分に分布し、焼畑筆数、面積ともに減少した。各世帯は、焼畑縮小による影響を木炭や竹などの林産物販売や2005年から始まった近隣での民間チーク造林地での作業や道路補修などの限られた賃労働収入で補ってきた。

2009年3月からタイワの一斉開花がはじまり、2009年秋の収穫と2010年の播種ならびに収穫の際にネズミ食害により陸稲生産は大きな被害を受けた。ここでも造林や道路補修などの賃労働収入で生計が補われていた。2010年には村の北西部が民間チーク造林地となり、2011年には自動車道路沿いで電話が開通した。また同村では2010年ごろから小規模ながらも谷地田造成による水田水稲作がはじまった。谷地田周囲の斜面にはバナナ、マンゴーなどの果樹とともにチークやピンカドーが植えられ、現地では「水田アグロフォレストリー」と呼ばれている。2012年3月に成立した農地法では、水田と常畑を対象に土地利用証明書の発行を通じた小農土地保有の合法化が想定されているが、S村にも最近の土地政策変化の情報が断片的に伝わりつつあり、各世帯は将来の土地所有権確保を期待して「水田アグロフォレストリー」をすすめていた。A村では郡農林事務所の協力を得てGPSを利用した焼畑区画マッピングを実施し、2005年から数えて12年間の焼畑耕作プロットを記録することができた。S村では各世帯は将来の土地所有権確保を期待して「水田アグロフォレストリー」をすすめていた。2014年からは住民林業が導入され、いまではほとんどの世帯が住民林業の登録を望んでいる。住民林業の法的根拠は、Community Forestry Instruction 1995である。5世帯以上で構成されるユーザーグループが、住民林業の登録手続きをすれば、30年間の森林利用が認められる。S村では親族間で5世帯のユーザーグループを作って、住民林業登録を申請ており、実質的には個別世帯の林地となる。現在、S村では800ヘクタールの住民林業申請を準備中である。現在の総世帯数である96世帯が毎年0.8ヘクタールの造林を10年間おこなえば768ヘクタールとなるので、800ヘクタールはほぼそれに匹敵する。実際には、村人は毎年の焼畑地を「住民林業」用地として登録し、そこで自らタウンヤ造林を行っている。すなわち休閑地を「住民林業」という名のチーク植林地としているのである。これを10年も続ければ、新たな焼畑用地が不足して困るのではと村長にたずねてみたところ、住民林業用地は主に道路沿いや旧村付近なので、それよりも奥にはまだまだ焼畑のできる土地があるから問題はないという答えが返ってきた。一方で、村の小学校を卒業後に町の学校に進学しさらに職を得て村には戻ってこない若者も登場しはじめた。進学できずに村に帰ってきたものの、寄宿学生の時代にすでに町の生活を知っているので、ヤンゴンの縫製工場などに働きにいくものもいる。19世紀末のカレン領域制定から焼畑耕作が続くS村では、自給用陸稲生産という基本的な性格は変わらないが、道路通信事情が改善され、そして学校教育が普及する中で、市場経済との接合が少しずつ進行している。A村では昨年度に報告したようにトウモロコシ連作と焼畑システムとのバランスが課題となっている。9月にラオス北部のカム村落(A村)で、また11月にミャンマー・バゴー山地のカレン焼畑村落(S村)で現地調査を実施した。A村では郡農林事務所の協力を得て、またS村では村民の協力を得て、GPSを利用した焼畑区画マッピングと土地利用に関する聞き取り調査を実施した。S村では2002年より焼畑土地利用モニタリングを継続しているので16年間の焼畑耕作プロットを記録することができた。
フロン代替有機溶剤の生物学的モニタリング

1.雌性ラットを100,300,1000ppmの2-ブロモプロパンに1日8時間、9週間連続曝露し,卵巣の変化を観察した。300,1000ppmの両曝露群で両依存的に始原、成長、antralいずれの卵胞も減少していた。また、同じく雌性ラットを3000ppmの2-ブロモプロパンに8時間の曝露後、1,3,5,17日後の卵巣の変化を観察したところ,時間の経過とともに卵母細胞の変化がより顕著にみとめられた。また、卵母細胞と顆粒細胞のアポトーシスの所見は5、17日後に多くみられた。この結果から2-ブロモプロパンによる卵巣機能障害はアポトーシスによって引き起こされていること,2-ブロモプロパンによる障害のモニタリングには膣スメアの観察よりも卵胞の種類別数を調べることでより鋭敏にできることが示唆された。2.ラットを4群に分け、1-ブロモプロパン800、400、200ppmに1日8時間、12週間曝露した。前脚握力、後脚握力、神経伝導速度を曝露直前、及び曝露開始後4週間毎に測定した。曝露終了時に全血採血し、血液生化学検査も行った。前肢握力、後肢握力が濃度依存的、期間依存的に弱くなった。800ppmで神経電動速度は対照群に比べ、有意に減少した。血液中CPK活性は量依存的に減少した。3.中国宜興市にある1-ブロモプロパン製造工場に働く24名の女性、13名の男性労働者を対象に、自覚症状、パッシブサンプラーによる曝露濃度の時間加重平均値、尿中1-ブロモプロパン濃度、血漿CK活性を調べた。さらに環境中1-ブロモプロパン濃度を検知管で測定した。作業中の自覚症状として粘膜刺激症状が最も多かったが、めまいなどの中枢神経症状もみられた。26人の個人曝露量と尿中1-ブロモプロパン量との関係は有意な相関を示した。血漿CK活性と曝露量との相関はスピアマンの係数で有意であったが、男性、女性別での分析では有意でなかった。1.雄ウィスターラット40匹を10匹ずつ4群に分け、3群をフロン代替有機溶剤に1-ブロをもつ1つパン800ppm、400ppm、200ppmに1日8時間、12時間、小動物曝露チェンバー内でば曝露した。対照群には新鮮空気のみは曝露した。前肢握力、尾の運動神経伝等は量依存的、時間依存的に低下し、尾の遠位脊時は延長した。2.雌ウィスターラット36匹を9匹ずつ4群に分け、3群をマ-ブロモプロパン1000l'pm、300l'pm100l'pmに1日8時間、9時間曝露した。性周期を膣スメア法で観察するとともに卵巣の連続切片を作成し、卵胞数を計測した性周期の乱れを示す個体は量依存的に増加した。性周期の乱れが明らかでない100l'pmで有意に原始卵胞の減少が見られた。

上記2つの実験で用いた生体影響操縦と尿中トブロモプロパン、2-ブロモプロパンおよびこれらの代謝物の関連を明らかにするため、ラットの曝露尿を凍結保存し、分析法の検討をすすめている。3.生物学的モニタリングを行う際常に問題となる混合曝露及び曝露パターンの老化にともなうモニタリング指標の老化を明らかにするため、コンピュータを用いたシュミレーションを行った。ヘキサンにトルエン、メチルエタルケトンいずれを混合した場合も、モニタリング指標の2.5-ヘキサニンジオンは減少することがわかった。また同じ時間加焦平均であっても曝露のパターンによってモニタリング指標は大きく変化することがわかった。また、ラットを用いたヘキサンメチルエチルケトンの混合曝露では初期に2.5-ヘキサンジオンは減少するものの、曝露を重ねることにより、次第に単独曝露の場合よりも減少することがわかった。1.雌性ラットを100,300,1000ppmの2-ブロモプロパンに1日8時間、9週間連続曝露し,卵巣の変化を観察した。300,1000ppmの両曝露群で両依存的に始原、成長、antralいずれの卵胞も減少していた。また、同じく雌性ラットを3000ppmの2-ブロモプロパンに8時間の曝露後、1,3,5,17日後の卵巣の変化を観察したところ、時間の経過とともに卵母細胞の変化がより顕著にみとめられた。また、卵母細胞と顆粒細胞のアポトーシスの所見は5、17日後に多くみられた。この結果から2-ブロモプロパンによる卵巣機能障害はアポトーシスによって引き起こされていること,2-ブロモプロパンによる障害のモニタリングには膣スメアの観察よりも卵胞の種類別数を調べることでより鋭敏にできることが示唆された。2.ラットを4群に分け、1-ブロモプロパン800、400、200ppmに1日8時間、12時間曝露した。前脚握力、後脚握力、神経伝導速度を曝露直前、及び曝露開始後4週間毎に測定した。曝露終了時に全血採血し、血液生化学検査も行った。前肢握力、後肢握力が濃度依存的、期間依存的に弱くなった。800ppmで神経電動速度は対照群に比べ、有意に減少した。血液中CPK活性は量依存的に減少した。3.中国宜興市にある1-ブロモプロパン製造工場に働く24名の女性、13名の男性労働者を対象に、自覚症状、パッシブサンプラーによる曝露濃度の時間加重平均値、尿中1-ブロモプロパン濃度、血漿CK活性を調べた。さらに環境中1-ブロモプロパン濃度を検知管で測定した。作業中の自覚症状として粘膜刺激症状が最も多かったが、めまいなどの中枢神経症状もみられた。26人の個人曝露量と尿中1-ブロモプロパン量との関係は有意な相関を示した。血漿CK活性と曝露量との相関はスピアマンの係数で有意であったが、男性、女性別での分析では有意でなかった。
熱ショック蛋白による実験的ぶどう膜炎の免疫学的解析と治療応用

(1)HSP-65で免疫されたラットにおいては,HSP-65に対するものだけでなく,複数種類の結核菌HSP中のペプチドに対する抗体も形成されており,それとhomologousなヒトHSPのペプチドに対する抗体も誘導されていた。IgGに比べ,発症した動物と発症しなかった動物の比較ではIgA抗体における差の方がより大きく,IgA抗体の関与が重要であった。(2)HSP-65,-60による免疫に先立って抗接着分子モノクローナル抗体を投与し,発症が抑制されるかどうかを観察し,抑制確認後,再びHSP-65,-60を投与して発症が抑制されうるか観察した。この状態におけるリンパ節や脾臓の細胞も表面マーカーをフローサイトメトリーによって解析したところ,寛容の導入が行われたことが見出された。このようなラットにHSPを投与しても発症は得られなかった。(3)HSP-60免疫ラットのリンパ細胞をリンパ節や脾臓リンパ節や脾臓から採取し,経時的な変化を観察した。免疫直後はTh2が優位を占めたが,ぶどう膜炎が発症する3日前の免疫7日後の付近で,Th1がTh2を上回るようになり,その後発症20日まではTh1が優位を示し,発症24日付近で再びTh1-Th2が均衡に達し,その後Th2が優位を示す発症前の状態に戻るという経過が見られた。(4)HSP-60促進性物質であるテプレノンの熱ショック蛋白実験的ぶどう膜炎に対する,治療的効果の作用機序の解析を行い,熱ショック蛋白によるラットぶどう膜炎では,発症後の自然治癒に向かう過程のいわゆるpost-recovery suppressor T cellという時期のリンパ球に対し,テプレノンの抑制作用が強く見られることがかかった。このことはテプレノンのぶどう膜炎,特にベーチェット病の治療を考える上で重要な知見と考えられた。以上の研究成果から,HSPによる実験的ぶどう膜炎の免疫学的特徴やその発症,治癒に関する機序は,徐々に明らかになってきている。今後はHSP-60促進性物質のテプレノンの治療効果を動物実験レベルで進め,ヒトの重症ぶどう膜炎への治療応用が可能かどうか,他の実験的ぶどう膜炎モデルでの研究も進める予定である。熱ショック蛋白によるぶどう膜炎のリンパ球分布の変動べーチェット病のモデルと考えられるヒト熱ショック蛋白(HSP)-60によって免疫したルイスラットのリンパ細胞をリンパ節や脾臓リンパ節や脾臓から採取し,免疫直後から発症そして治癒に至る経時的な変化を観察した。いわゆるヘルパーT細胞(Th)のTh1,Th2というサイトカイン産生能からみたサブグループの分類を細胞内のサイトカイン抽出法の技術を応用して行い,モノクローナル抗体を用いたフローサイトメトリーの方法によって解析した。その結果,免疫直後はTh2が優位を占めたが,ぶどう膜炎が発症する3日前の免疫7日後の付近で,Th1がTh2を上回るようになり,その後発症20日まではTh1が優位を示した。このぶどう膜炎モデルは自然治癒する病型であるが,発症24日付近で再びTh1-Th2が均衡に達し,その後Th2が優位を示す発症前の状態に戻るという経過が見られた。

これらから,HSP-60によるぶどう膜炎の発症にはTh1タイプのヘルパーT細胞が関与し,インターフェロンγやインターロイキン-2などのサイトカインが発症に大きく影響していると考えられた。また,消炎,治癒過程にはTh2が関与していることから,治療にはこれらのサイトカイン産生を促す方法を用いる可能性が示唆された。熱ショック蛋白作動性薬物の熱ショック蛋白実験的ぶどう膜炎に対する作用HSP-60促進性物質であるテプレノンの熱ショック蛋白実験的ぶどう膜炎に対する,治療的効果の作用機序の解析を行った。ラットをHSP-60および完全フロイントアジュバントとによって免役し,ぶどう膜炎発症までの経過観察を行った。発症したラットから14日目,17日目,21日目,24日目,28日目と脾臓を摘出し,そこからCD4+リンパ球,いわゆるヘルパーT細胞(Th)を分離した。このThに対して,無治療の対照とテプレノン投与の治療群とをin vitroにおけるHSP-60によるリンパ球幼若化反応を行って,比較した。その結果,14日目のThはテプレノンによってその幼若化が有意に抑制されていた。この抑制作用は17日目,21日目には見られたが,24日目以降には見られなかった。この結果から熱ショック蛋白によるラットぶどう膜炎では,発症後の自然治癒に向かう過程のいわゆるpost-recovery suppressor T cellという時期のリンパ球に対し,テプレノンの抑制作用が強く見られることがわかった。このことはテプレノンのぶどう膜炎,特にベーチェット病の治療を考える上で重要な知見と考えられた。現在,テプレノンをHSP-60免疫前投与によって抑制できるか,あるいは発症後の投与によって軽症化ないし抑制できるかどうか検討をおこなっている。熱ショック蛋白作動性薬物の熱ショック蛋白実験的ぶどう膜炎に対する作用HSP-60促進性物質であるテプレノンの熱ショック蛋白実験的ぶどう膜炎に対する,治療効果の作用機序の解析を種々の投与法によって行った。ラットをHSP-60および完全フロイントアジュバントとによって免疫したが,免疫前3日および免疫後3日目にそれぞれテプレノンを投与した。その後ぶどう膜炎発症までの経過観察を行った。テプレノン未投与でぶどう膜炎を発症したラットに対しては,発症後3日間隔でテプレノンを投与した。以上の実験の結果,免疫前のテプレノン投与ではぶどう膜炎の発症率は減少しなかったが,重症度は有意に低下していた。免疫後のテプレノン投与ラットでは発症率,重症度ともに変化は見られなかった。発症後の投与ではぶどう膜炎の臨床症状は有意に軽症化し,治癒までの期間も未治療に比べて有意に短縮していた。これらからテプレノンにはぶどう膜炎発症を抑制する免疫寛容誘導性が見られること。しかし免疫後ではこのメカニズムが作用しないために有効でないこと。発症後投与群の効果は治療薬としての有効性を示すものと考えられた。これらの結果から,重症ぶどう膜炎に対するテプレノンの臨床作用が強く示唆された。
モノクロナール抗体を用いたトリパノソーマ抗原変異機構の解析

Trypanosomaburcei gambiense(Tbg)の抗原変異機構を明らかにしようとした.最初に,一時的に治癒せしめたマウスに再発してくるTbgの抗原型とTbg感染家兎の血清中に認められる抗Tbg抗体の経時的出現の様子を組み合わせて,マウスでの一次再発Tbgの抗原型は家兎においても早期に出現することを確かめた.その間にTbgの4つの変異抗原型に対する特異モノクロナル抗体(MAb), 0, 9-1, 9-2, 11-1を準備した.次に,クロン化したTbgをマウスに感染させ,対応するモノクロナル抗体で処理することにより,クロン化したTbgの中にも既に10^<-5>から10^<-4>の割合で,次の抗原型をもつ原虫が含まれていることがわかった.更にin vitroでTbgの抗原型変異の生じ方を検討するため, Tbgの培養系の改良を進めた.マウス新生仔の脳,筋由来細胞をfeeder layer cell,侍養細胞として,牛胎仔血清と牛新生仔血清を各々5%に加えたイーグルのMFM培地でTbgの培養が可能であることがわかった.しかしながら,これらの細胞は初代培養でのみTbgの培養に有効であるという限界があり,培養Tbgは細胞間隙にはいりこみ巣状になって増殖するため原虫を回収するのに困難であることから, 10^<-5>という僅少な部分を検出することにより単純な,侍養細胞なしでの培養系が不可欠であることが判明した.そのような培養を種々試みた結果,イーグルのMEMとライポビッツのL-15培地を等量混合した基礎培地に5×10-4M EDTA, 10^<-4>Mシステイン, 3×10^<-6>M2-メリカプトエタノール, 10^<-3>Mピルビン酸ナトリウム,及び牛胎仔血清を10%に加えたものがTbgの培養維持を可能にすることがわかった.この開発は種々な実験に,非常に有用である.この培養系に特異MAbを添加すると,凝集した原虫はやがて解離してきた.その過程において培養液の凝集価は,時間とともに低下した.解離した原虫に再度同じMAbを作用させると凝集が生じた.Trypanosomaburcei gambiense(Tbg)の抗原変異機構を明らかにしようとした.最初に,一時的に治癒せしめたマウスに再発してくるTbgの抗原型とTbg感染家兎の血清中に認められる抗Tbg抗体の経時的出現の様子を組み合わせて,マウスでの一次再発Tbgの抗原型は家兎においても早期に出現することを確かめた.その間にTbgの4つの変異抗原型に対する特異モノクロナル抗体(MAb), 0, 9-1, 9-2, 11-1を準備した.次に,クロン化したTbgをマウスに感染させ,対応するモノクロナル抗体で処理することにより,クロン化したTbgの中にも既に10^<-5>から10^<-4>の割合で,次の抗原型をもつ原虫が含まれていることがわかった.更にin vitroでTbgの抗原型変異の生じ方を検討するため, Tbgの培養系の改良を進めた.マウス新生仔の脳,筋由来細胞をfeeder layer cell,侍養細胞として,牛胎仔血清と牛新生仔血清を各々5%に加えたイーグルのMFM培地でTbgの培養が可能であることがわかった.しかしながら,これらの細胞は初代培養でのみTbgの培養に有効であるという限界があり,培養Tbgは細胞間隙にはいりこみ巣状になって増殖するため原虫を回収するのに困難であることから, 10^<-5>という僅少な部分を検出することにより単純な,侍養細胞なしでの培養系が不可欠であることが判明した.そのような培養を種々試みた結果,イーグルのMEMとライポビッツのL-15培地を等量混合した基礎培地に5×10-4M EDTA, 10^<-4>Mシステイン, 3×10^<-6>M2-メリカプトエタノール, 10^<-3>Mピルビン酸ナトリウム,及び牛胎仔血清を10%に加えたものがTbgの培養維持を可能にすることがわかった.この開発は種々な実験に,非常に有用である.この培養系に特異MAbを添加すると,凝集した原虫はやがて解離してきた.その過程において培養液の凝集価は,時間とともに低下した.解離した原虫に再度同じMAbを作用させると凝集が生じた.Trypanosoma brucei gambiense(Tg)Wellcome株感染家兎で波状の虫血症がみられる。この波は互に異なる特異抗原型をもつTg血流型の消長であり、それより少し遅れた位相で各抗原型に対する抗体が上昇してくる。この株は、正常ヒト血清(Hs)に対して感受性があり、感染マウスにHSを投与すると、一時的に原虫は血中から消失し、やがて再発する。再発原虫は異なった抗原型を示し、血中には消失した原虫の抗原型に対する抗体が生じている。接種後2-3日毎に、経時的に採取された家兎血清と、マウスで得られる変異型Tgおよび、それらに対する特異抗血清の組み合わせで、変異型Tgの出現にはその頻度に順位のあることがわかった。

最も優位な抗原型に対するモノクロナール抗体を得、これと補体により、この型の原虫(クローン化してある)を融解せしめたのちマウスに接種すると、すでに【10^(-4)】-【10^(-5)】の率で他の変異型が混じていることがわかった。これを純粋に培養系において確めるためにTgの血流型を培養する必要がある。マウス新生仔の脳あるいは筋由来細胞を待養細胞(feeder cell)としてTgを培養すると、持続的に培養可能であることが判明した。培養原虫は血流型に酷似し、マウスに対する感染能も有していた。侍養細胞からトリパノソーマに対する増殖因子が出ているかどうか検討してみたが、否定的に結果であった。しかしTgは侍養細胞の直上あるいは細胞間隙で、細胞に接して増殖するので少くともそのような密な接触が必要である。一方マウス脾細胞にもTgを培養するのに侍養細胞として有効であることが確認された。しかし脳や筋の細胞の場合と比較して、Tgの増殖はやや落ちるが脾細を侍養細胞とした場合3ケ月以上培養するとTgの抗原型が変化することが判明した。現在このことについて検討中である。
自閉スペクトラム症児の共同注意の発達に合わせた絵本の読み聞かせ方法

計算論的モデルでは視覚的注意は、目立つものを注視するbottom up性注意と意図や意識を含むTop down性注意の2つのシステムから成ると考えられる。発達心理学分野では意図理解の前駆体として共同注意に多くの関心が寄せられているが、乳児が大人の顔を見る段階(face attention)からどのように共同注意を獲得し、さらには他者の意図を理解していくのかということは未だ疑問である。乳児が生まれて間もない頃から大人の顔を好んで注視することは知られているが、共同注意がいつ頃出現してくるのかについては、6ヶ月児で母親の見ている方向を追従するという報告や、11-14ヶ月の間で共同注意は獲得されるといった報告など、その発達には様々な議論がある。さらに自閉スペクトラム症児を対象とした研究では、共同注意自体に難しさがあるとするものや、視線の検出が難しいために結果として共同注意の獲得が難しいとするものなど、その見解に一貫性が見られない。本研究では、face attentionから共同注意までの発達を予測するモデルとして、視覚的注意に関する計算論的モデルを応用し、bottom up性注意とTop down性注意の2つのシステムが発達後期の共同注意にどのように関連するのかを検討する。具体的にはbottom up性注意とTop down性注意の2つのシステムが区別できるように、3つの顔(Full face, Blurred face, Scarambled face)の条件刺激を作成し、これらの顔の女性が見ている物体を乳児が追従するかどうかを調べる。この研究は共同注意行動の背後の発達原理を探るという意味で重要である。現在、定型の乳児20名について予備実験が終了し分析中である。本研究は東京大学IRCNや大学機関の付属病院などの共同研究としてスタートすることとなった。他者の意図理解に至る共同注意の発達原理を探るという点では多岐に渡る研究分野の興味が一致するテーマであり、我が国の研究ではまだ十分とは言えない横断的研究を早期に実現することとなった。共同研究の実現のため、実際に実験に至るまでは少々時間を要したが、新たな研究アプローチの知見も増えさらに深みを増した研究となることが期待できる。今後は、さらに自閉スペクトラム症児についても同様の実験を行なっていくつもりである。定型の乳児と自閉スペクトラム症児について、共同注意の発達を予測するモデルを提案し、さらにこのモデルが妥当かどうか計算論的に検証したいと考える。また、自閉スペクトラム症児の支援方法として、視覚シュミレーターなどのデバイスを用いた支援も提案したいと考える。
酵母による分解と超音波霧化技術を併用した木質系廃棄バイオマスの高度有効活用

本研究の目的は未利用な木質系バイオマスのうち、有機成分は微生物の栄養源とし、抗菌成分は超音波霧化技術により、マスク等に塗布して総合的に活用することである。まず、現状では未利用な木質系バイオマスから抗菌活性成分を抽出、分離した。その後、超音波霧化技術を用いて抗菌活性成分含有溶液を塗布し、塗布状態の観察、抗菌活性を確認した。青森ヒバ精油のままでも抗菌活性が確認できればヒノキチオールを精製せずに利用できるため、酸性油であるヒバ精油の乳化法と乳化溶液の抗菌活性を検討した。一方、抗菌活性成分を取り除いた木質系バイオマスの酵母菌による分解を行い、さらに難分解性有機物質の酵母菌への生育阻害も確認した。本研究の目的は「未利用な木質系廃棄バイオマスのうち、有機成分は微生物の栄養源とし、抗菌成分は超音波霧化技術により、マスク等に塗布して総合的に活用すること」である。まず、これまで未利用な木質系廃棄バイオマス(ヒノキ、青森ヒバ等)から抗菌活性の高いヒノキチオールを抽出して分離する。そして抗菌物質が除かれた有機物質は酵母の栄養源として利用する。一方、ヒノキチオールの高い抗菌活性を生かして、マスクや衛生キャップ等の生地に塗布し、衛生用品として有効利用することを目指している。ヒノキチオールの塗布には超音波霧化技術を利用することで非常に少ない溶液量で効率的に行うことが可能となる。具体的な実験では、木質系廃棄バイオマス(ヒノキ、青森ヒバ等)から抽出・分離した抗菌活性成分の分析を行い、青森ヒバ廃材に0.01%含まれ、強い抗菌活性を持つヒノキチオールの抽出溶液中の濃度をHPLCで分析した。次に塗布前の抽出溶液およびヒバ油自体の抗菌活性を確認した。これらを浸した生地の抗菌活性をハロー法で定性的に判断を行った。大腸菌および黄色ブドウ球菌に対する生地周辺のハローの有無によって抗菌活性を評価した。さらに、酸性油であるヒノキチオールおよびヒバ油を塗布しやすくすることを目的として、これらの溶液の乳化についても検討を行った。一方、抗菌物質が除かれたヒノキや青森ヒバ等の木質系廃棄バイオマスを単一炭素源とする無機塩培地での酵母の増殖能力の確認を液体培地で検討した。このとき酵母エキス等を添加しない低栄養で生育させ、菌株の増殖特性を明らかにした。液体振とう培養中の酵母の増殖は一定期間ごとに、コロニーカウント法から生菌数の増加で評価した。平成26年度に行った研究により、酵母による分解と超音波霧化技術を併用した木質系廃棄バイオマスの高度有効活用に向けて大変意義のある成果を得ることができた。具体的な実験では、まず酵母菌による木質系バイオマスの至適分解条件の決定を行うために、木質系バイオマスのどの成分が分解されているかを確認した。セルロース、リグニン、タンニン酸を単一炭素源として培地に加え、5週間以上の長期に渡って培養を行った。一方、超音波霧化器によってヒノキ、青森ヒバからの抽出溶液を栄養寒天培地に塗布を行った。次に、酸性油であるヒノキチオールおよび青森ヒバ油を効率よく霧化するために乳化溶液を作製した。超音波霧化能力の向上を目指して超音波トランスデューサの出力について検討を行った。ヒノキ、青森ヒバからの抽出液の抗菌活性の効果は空中落下細菌試験方法により確認した。コロニー数が増加しないこと、つまり細菌の生育が抑制されることから抽出溶液の抗菌活性を判定した。平成27年度に行った研究により、酵母による分解と超音波霧化技術を併用した木質系廃棄バイオマスの高度有効活用に向けて大変意義のある成果を得ることができた。平成26年度に得られた結果を基にして、「1)超音波霧化技術による抗菌成分を塗布」については、まず超音波霧化器によってヒノキ、青森ヒバからの抽出溶液を栄養寒天培地に塗布を行った。抽出溶液は茶褐色なので、栄養寒天培地上に一様に塗布できているかまず、目視で観察した。さらに均一に塗布できているかはハイパースペクトルカメラを用いて確認した。一方、ヒノキ、青森ヒバからの抽出溶液の抗菌活性の効果は空中落下細菌試験方法により確認した。一般細菌が生育する栄養寒天培地を用い、抽出溶液を塗布後、栄養寒天培地のふたを1時間開放して空中落下菌を付着させて培養後、コロニー数のカウントを行った。

「2)実際の木質系バイオマスを用いた長期分解試験」では、酵母菌による至適分解条件の決定を行うために、木質系バイオマスのどの成分が分解されているかを確認した。セルロース、リグニン、タンニン酸を単一炭素源として培地に加え、5週間以上の長期に渡って培養を行った。液体振とう培養中の酵母の増殖は一定期間ごとに、コロニーカウント法から生菌数の増加で評価した。本研究の目的は「未利用な木質系廃棄バイオマスのうち、有機成分は微生物の栄養源とし、抗菌成分は超音波霧化技術により、マスク等に塗布して総合的に活用すること」である。まず、現状では未利用な木質系廃棄バイオマス(ヒノキ、青森ヒバ等)から抗菌活性の高いヒノキチオールを抽出して分離する。そして抗菌物質が除かれた有機物質は酵母の栄養源として利用する。一方、ヒノキチオールの高い抗菌活性を生かして、マスクや衛生キャップ等の生地に塗布し、衛生用品として有効利用することを目指している。ヒノキチオールの塗布には超音波霧化技術を利用することで非常に少ない溶液量で効率的に行うことが可能となる。具体的な実験では、「1、超音波霧化技術による抗菌成分を塗布」については、酸性油であるヒノキチオールおよび青森ヒバ油を効率よく霧化するために乳化溶液を作製した。そして、至適乳化条件(乳化時間、装置、乳化剤、混合比)の検討を行った。乳化状態と乳化安定性を評価するため、光学顕微鏡画像を用いた画像処理式粒子径測定法で乳化粒子径を継時的に測定した。画像解析には画像処理ソフトImageJを使用した。また、超音波霧化能力の向上を目指して超音波トランスデューサの出力について検討を行った。「2、実際の木質系バイオマスを用いた長期分解試験」では、酵母菌による至適分解条件の決定を行うために、ソフトバイオマス、ハードバイオマスのどの木質系バイオマスが最も分解しやすいかを確認した。木質系バイオマスを単一炭素源として培地に加え、5週間以上の長期に渡って培養を行った。平成28年度に行った研究により、酵母による分解と超音波霧化技術を併用した木質系廃棄バイオマスの高度有効活用に向けて大変意義のある成果を得ることができた。平成27年度に得られた結果を基にして、「1)超音波霧化技術による抗菌成分を塗布」については、酸性油であるヒノキチオールおよび青森ヒバ油を効率よく霧化するために乳化溶液を作製した。回転速度の異なる撹拌装置3種類、乳化時間(0.5,1,2分)、乳化剤3種類(Polysorbate20,60,80)の条件で乳化を行った。「2)実際の木質系バイオマスを用いた長期分解試験」では、酵母菌による至適分解条件の決定を行うために、ソフトバイオマス、ハードバイオマスのどの木質系バイオマスが最も分解しやすいかを確認した。
腫瘍血管新生抑制を標的とした口腔扁平上皮癌に対する分子標的療法の開発

血管新生阻害剤の分子標的治療薬であるbevacizumabと5-FU系抗癌剤であるS-1との併用は、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-2)の担癌ヌードマウスにおいてControl群と比較し、bevacizumab単独群、S-1単独群においても抗腫瘍効果を認め、併用群ではさらなる抗腫瘍効果を認めたことから、口腔癌での新たなTumor dormancy therapyとなる可能性が示唆された。In VitroにおいてControl、ベバチズマブ単独(1pg/ml10μg/ml)、5-FU単独(0.1μg/ml10μg/ml)、ベバチズマブと5-FUで併用処理されたヒト口腔癌細胞株(SAS・HSC2・HSC3・HSC4)の細胞増殖抑制をMTT assayを行うも、24時間・48時間処理のいずれでもControl対しベバチズマブ単独では、有意差は認められなかった。また、Control対し、5-FU単独での濃度依存的細胞増殖抑制は認められるも、5-FU単独とベバチズマブと5-FU併用との間には有意差は認められなかった。In Vivoにおいて、HSC2を5×10^61×107個をヌードマウス背部皮下に移植し、推定体積100200mm^3になった時点で、Control群、ベバシズマブ単独群、TS-1単独群、ベバシズマブとTS-1の併用群の治療を開始した。治療開始前・治療中・治療後の担癌ヌードマウスの体重・腫瘍径を測定した。ベバシズマブは100μgを週2回3週間腹腔内投与し、TS-1は6.99mg/kg/dayを3週間連続経口投与した。治療開始前後のヌードマウス各々の体重変化において大きな変化は認められなかった。21日投与後の相対平均残存腫瘍はコントロール・TS-1単独群・ベバチズマブ単独群・TS-1とベバチズマブ併用群の各群間で明らかな差が認められ、特にコントロール群とTS-1とベバチズマブ併用群では著明な差が認められた。免疫組織化学染色において、コントロール群ではVBGF・VEGFR1・Ki67の発現が著明に認められたのに対し、TS-1単独群・ベバチズマブ群・TS-1とベバチズマブ併用群では認められなかった。また、VEGFR2では、コントロール群・TS-1単独群では若干の発現を認めたが、ベバチズマブ群・TS-1とベバチズマブ併用群では認められなかった。In Vitroにおいて、口腔扁上皮癌細胞株(SAS・HSC-2)をControl(無血清培地で48時間後培養)、Bev(10μg/ml)単独、5-FU(1μg/ml)単独、Bevと5-FUを併用処理し、VEGF-Aの発現をウエスタンブロッド法にて確認したところ、SAS・HSC-2共にControlとBev単独では発現に変化はなかったが、5-FU単独では若干低下が生じ、併用群ではさらなる発現低下が生じた。また、上記条件で24時間と48時間処理した培養液中のVEGF-Aの濃度をELISA法で測定したところ、両細胞の24時間・48時間処理では、Contorl群と比較し、S-1単独では低下が生じ、Bev単独と併用群では著明な低下が生じていた。In Vivoでは、HSC-2をヌードマウス背部皮下に移植し腫瘍形成後、Control群、ベバシズマブ単独群(以下Bev 100μgを週2回3週間腹腔内投与)、S-1単独群(6.9mg/kg/day 3週間連続経口投与)、BevとS-1を併用し、21日投与後の残存腫瘍では、特にControl群と併用群において著明な差が認められた。残存腫瘍でのCD34免疫染色ではControl群と比較し、S-1単独、Bev単独、併用群の順に腫瘍新生血管の低下が認められ、Ki67免疫染色ではControl群、Bev単独、S-1単独、併用群の順に細胞増殖能の低下が認められた。TUNEL法ではControl群、Bev単独、S-1単独、併用群の順にapoptosisが増大していた。以上の結果から、BevはVEGFと直接結合し血管新生を阻害する。一方、S-1には抗腫瘍効果があり、BevとS-1の併用により腫瘍増大を抑制できたことから、口腔癌での新たなTumor dormancy therapyとなることが示唆された。