hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己防衛的自己呈示が呈示者の自尊心および受け手の評価に及ぼす効果

第1実験では、自己防衛的自己呈示として主張的セルフ・ハンディキャッピングを取り上げ、呈示者への効果を検討した。独立変数としては、主張的セルフ・ハンディキャッピングの機会の有無と失敗のフィードバックの有無を設け、従属変数として自尊関連感情を測定した。実験計画は、2×2(セルフ・ハンディキャッピングの機会(有/無)×失敗のフィードバック(有/無))被験者間要因計画であった。結果は、セルフ・ハンディキャッピングの機会有群では、無群に比べ、課題関連自尊感情が高く、ポジティブな効果が見いだされた。しかし、失敗のフィードバックが無い場合ではセルフ・ハンディキャッピングの機会有群では、無し群に比べ、対人関連自尊感情が低く、ネガティブな効果が見いだされた。このことから、主張的防衛的自己呈示には、呈示者に対して、ポジティブな効果とネガティブな効果の両方があることが示された。第2実験では、自己防衛的自己呈示として遅刻場面のいいわけを取り上げ、受け手への効果を検討した。独立変数としては、いいわけのタイプと謝罪の有無と代償的行為の有無を設け、ビデオにより被験者に遅刻場面を呈示した。従属変数として、呈示者への受け手の好意を測定した。実験計画は3×2×2(いいわけのタイプ(事故/忘却/無)×謝罪(有/無)×代償的行為(有/無))の被験者間要因計画であった。結果は、従来の研究で見いだされていたいいわけのタイプによる差(事故>無>忘却)は、謝罪や代償的行為が無い場合にのみ見られた。このことは、主張的防衛的自己呈示が効果を持つのは、言語的に謝罪が行われなかったり、代償的行為を取らなかった場合の限られた状況であることが示された。
青森県津軽方言の文末イントネーションの記述的研究

本研究は、津軽方言をはじめとする日本語諸方言を対象に、イントネーションと文タイプ、情報構造の関係を追究する基礎的な研究である。津軽方言では平叙文のみならず疑問文も下降調で発話される。イントネーションの下降・上昇などの種類と、そうした音調の実現を決定する要素としての、焦点などの情報構造、および文の意味(文のタイプ)の相互作用を明らかにする。
PAMにより制御されたソレノイドを用いたエレクトリックギター自動演奏装置の作成

ソレノイドは電流を流すことで中心にある鉄心が移動する。これらを上手く制御する方法を確立することで活用への応用が広がると思われる。本研究においては通常のON-OFF制御だけではなくPWM(Pulse Width Modulation)やPAM(Pulse Amplitude Modulation)の手法を用いることで、より細かい制御が可能か検討した。ソレノイドを電圧や電流といった直流制御法を用いると鉄心の残留磁束の影響によりヒステリシスとなり制御し辛いことを確認した。1kHz以上の周波数を使ったPWMによってヒステリシスが発生せず制御に適している事が確認できた。また、PWM時に印加する電圧により鉄心の移動速度も制御可能であることがわかった。従って、それらの制御を上手く利用することで、巧みな動きがコントロール可能な可能性がある。エレクトリックギターへの応用は、弦のピックアップに電流変化による磁場によりノイズが混ざることがわかったが、今後ソレノイドの位置や制御法を見直すことで克服できると思われる。またPAMを用いる事で、強弱がつけられることがわかったが、人間ほどのコントロールを行うためには、ストロークや最低の強度を考慮した専用設計のソレノイドが必要かもしれない。この辺は今後の課題である。ソレノイドに印加する時間を細かく制御することで鉄心の移動距離もコントロール可能だった。ただし、これは、周辺のバネの力などと関係があるので、フィードバック系を追加することで新たなデバイスの創成が可能かもしれない。
先天性副腎低形成症および先天性ACTH不応症の新規原因遺伝子の解明

本研究は、責任遺伝子が同定されていない先天性副腎低形成症/ACTH不応症の家系を対象として、これまでの原因遺伝子から推測される候補遺伝子、およびNNT異常患者のセルラインを用いた解析から推測される候補遺伝子の解析を行うことにより、先天性副腎低形成症および先天性ACTH不応症の新規原因遺伝子を解明することを目的とする。近年、先天性副腎低形成症/ACTH不応症の原因として、ミトコンドリア電子伝達系の蛋白をコードするNNT遺伝子およびTXNRD2遺伝子が同定された。したがって、もう一つのミトコンドリア電子伝達系であるグルタチオン系の異常も、先天性副腎低形成症/ACTH不応症の原因となり得ると考え、ミトコンドリアのグルタチオン還元酵素をコードするGSR遺伝子、グルタチオンペルオキシダーゼをコードするGPX4遺伝子に注目した。昨年度は、責任遺伝子が同定されていない先天性副腎低形成症/ACTH不応症の23家系およびその疑いの4家系で、GPX4遺伝子を候補遺伝子として解析を完了したが、既報のSNPであるrs4807542 (c.36G>A, p.P12P)以外の塩基置換は、蛋白コード領域およびエクソン-イントロン境界領域に認められなかった。本年度は、GSR遺伝子を解析するために、各エクソンをPCR法で増幅し、ABI PRISM 310 Genetic Analyzerを用いてPCR産物の塩基配列を決定した。GSR遺伝子解析は完了したが、既報のSNPsであるrs2280854 (c.189C>T, p.A63A)およびrs8190955 (c.457C>T, p.R153C)以外の塩基置換は、蛋白コード領域およびエクソン-イントロン境界領域に認められなかった。GPX4遺伝子およびGSR遺伝子に病因となる変異が認められなかったので、NNT異常患者のリンパ芽球セルラインから抽出したRNAの研究に移行する。NNT異常症の患者および母親のリンパ芽球セルラインからRNAを抽出する。研究の申請時には、ディファレンシャルスクリーニング法によるRNA解析を予定していたが、RNA-Seq解析が格段に進歩したので、RNA-Seq解析により母親と患者で遺伝子発現量に差が認められる遺伝子群を同定する。これら遺伝子群は、NTTの上流あるいは下流にあると考えられるので、候補遺伝子群とする。これら候補遺伝子群から、バイオインフォマティクス解析で、副腎皮質における発現が高い遺伝子あるいはミトコンドリア電子伝達系に関与する遺伝子を選択し、候補遺伝子とする。したがって、もう一つのミトコンドリア電子伝達系であるグルタチオン系の異常も、先天性副腎低形成症/ACTH不応症の原因となり得ると考えられる。そこで、責任遺伝子が同定されていない先天性副腎低形成症/ACTH不応症の23家系およびその疑いの4家系で、ミトコンドリアのグルタチオン還元酵素をコードするGSR遺伝子、グルタチオンペルオキシダーゼをコードするGPX4遺伝子を候補遺伝子として解析した。GSR遺伝子およびGPX4遺伝子の各エクソンを増幅するプライマーを設計し、PCR法で増幅し、ABI PRISM 310 Genetic Analyzerを用いてPCR産物の塩基配列を決定した。GPX4遺伝子の解析は完了したが、既報のSNP (rs4807542)であるc.36G>A ( p.P12P)以外の塩基置換は、蛋白コード領域およびエクソン-イントロン境界領域に認められなかった。GSR遺伝子については解析途中である。遺伝子解析の対象として疑い例も含めたため、解析対象家系の数が増加した。そのため、GPX4遺伝子解析は完了したが、GSR遺伝子の解析はまだ完了していない。

本年度は、GSR遺伝子を解析するために、各エクソンをPCR法で増幅し、ABI PRISM 310 Genetic Analyzerを用いてPCR産物の塩基配列を決定した。GSR遺伝子解析は完了したが、既報のSNPsであるrs2280854 (c.189C>T, p.A63A)およびrs8190955 (c.457C>T, p.R153C)以外の塩基置換は、蛋白コード領域およびエクソン-イントロン境界領域に認められなかった。GSR遺伝子解析を可及的速やかに完了する。GSR遺伝子解析と並行して、NNT異常患者のリンパ芽球セルラインからRNAを抽出し、ディファレンシャルスクリーニングキットを用いて、正常対照と発現に差が認められる遺伝子群を同定する。これら遺伝子群は、NTTの上流あるいは下流にあると考えられるので、その塩基配列を決定し、候補遺伝子群とする。その遺伝子群から、バイオインフォマティクス解析で、副腎皮質における発現が高い遺伝子あるいはミトコンドリア電子伝達系に関与する遺伝子を選択し、候補遺伝子とする。GPX4遺伝子およびGSR遺伝子に病因となる変異が認められなかったので、NNT異常患者のリンパ芽球セルラインから抽出したRNAの研究に移行する。NNT異常症の患者および母親のリンパ芽球セルラインからRNAを抽出する。研究の申請時には、ディファレンシャルスクリーニング法によるRNA解析を予定していたが、RNA-Seq解析が格段に進歩したので、RNA-Seq解析により母親と患者で遺伝子発現量に差が認められる遺伝子群を同定する。これら遺伝子群は、NTTの上流あるいは下流にあると考えられるので、候補遺伝子群とする。これら候補遺伝子群から、バイオインフォマティクス解析で、副腎皮質における発現が高い遺伝子あるいはミトコンドリア電子伝達系に関与する遺伝子を選択し、候補遺伝子とする。GSR遺伝子解析が完了しなかったために、次年度使用額が生じた。NNT異常患者のリンパ芽球セルラインを用いた解析と並行して、GSR遺伝子解析をを行う。そのために、助成金を使用する予定である。研究の遅れのため、NNT異常患者のリンパ芽球セルラインから抽出したRNAの研究に移行できなかったので、残金が生じた。生じた残金は、NNT異常患者のリンパ芽球セルラインを用いた解析を行うために使用する予定である。
世界遺産における観光利用と保全政策の経済評価-フィールド実験による分析

本研究では,世界自然遺産知床を対象として,環境政策が自然環境の保全と観光利用とのバランスを取るために有効に機能しているのか,経済学的な視点から分析を行った。2011年から知床五湖で運用が開始された利用調整地区制度が利用動態に及ぼした影響を分析するため,導入前後の利用動向を比較した。これを実験経済学におけるフィールド実験(自然実験)と位置付けることで,利用動態の変化から本制度の経済学的な評価を行った。世界各国で自然資源の世界遺産登録を目指す運動が活発化するなど、世界遺産への社会的関心が高まっている。しかし、白神山地や屋久島では、世界遺産に登録されたことにより訪問者が急増し、過剰利用による自然環境への影響が懸念されている。本研究の目的は、環境経済学の観点から世界遺産の観光利用が環境に及ぼす影響を数量的に評価する手法を開発し、現実の世界遺産管理計画に対して適用することで、世界遺産の観光利用の今後のあり方を示すことにある。本研究が対象とする知床では、観光客が増加したことからヒグマに遭遇するリスクが高まるなど、観光客の安全性や生態系への影響が懸念されている。現地では、ツアーガイドを導入することで利用者の安全性が確保されるとともに生態系への影響が緩和されることが検討されている。しかし、事前に予約をしないと自由に入れる場所が制限され、ガイド料も必要となることから観光客が減少する可能性があり、地元経済への影響も懸念されている。そこで、本研究では、こうしたツアーガイド制度の社会経済的影響を分析する。平成21年度は,知床国立公園周辺(北海道道東地域)の地域住民、酪農家、開発業者、観光業者、自然保護団体、行政などに聞き取り調査を行い、知床国立公園周辺の観光利用や土地利用の現況を調査した。また、知床財団が検討しているツアーガイド導入計画について聞き取り調査を実施し、エコツーリズム普及の課題を検討した。また知床財団では平成21年に訪問者を対象としたツアーガイドを試験的に導入したが,ツアーガイドを導入時期に訪問者に対して聞き取り調査を行い、ツアーガイドが訪問行動にどのような影響を及ぼすのかを分析した。平成22年度は,国立公園における事故のような発生確率の低い事故リスクに対して利用者がどのように認識しているのかを確認するために,経済実験による分析を行った。特に山岳地域の事故には山岳保険が用意きれているが,山岳保険の利用率はきわめて低い。山岳保険の普及を阻害する要因を明らかにするために,保険購入に関する経済実験を行った。本研究の目的は、世界自然遺産に指定されている知床を対象として、導入される環境政策が自然環境の保全と観光利用とのバランスを取るために有効に機能しているのか、経済学的な視点から分析を行うことである。具体的には、2011年から知床五湖で運用が開始された利用調整地区制度を取り上げ、本制度が利用動態にどのような影響を与えるのか、導入前後の利用動向を比較した。実験経済学におけるフィールド実験(自然実験)と位置付けることで、利用動態の変化から制度の経済学的な評価を試みた。利用動態データは、現地における聞き取り調査およびアンケート調査、WEBサイトを通じたアンケート調査によって、制度導入前の訪問者の利用動態、制度が導入されていたと仮定した場合の訪問者の利用意向(表明選好データ)、制度導入後の訪問者の利用動態(顕示選好データ)、非訪問者(潜在的な利用者として首都圏在住者を対象とした)の利用意向をそれぞれ聴取した。本年度は,これら複数のデータの分析を行った。制度導入が実際にどのような影響をもたらしたのかを明らかにするとともに、表明選好データと顕示選好データ、訪問者データと非訪問者データなどを比較し、政策評価の精度に関する手法的課題の解明も試みた。得られた利用動態のデータは、Khun-Tucker ModelおよびMultiple Discrete-Continuous Extreme Value Modelを参考とした新しいモデルの適用を目指し、解析手法の開発も行った。
金ナノ粒子間の空間を利用する分子デバイスセンサの開発

DNAチップに代表される様に,多種類の化学種に対する高速分析の必要性が高まっており,このような分析法ではセンサの高密度実装が要求される。本研究で開発目的とする分子デバイスセンサは,このような高密度化センサの究極の形である。ここで開発する方法は,自己組織化作製される金粒子間のナノギャップにレセプタ分子を結合させるもので,分子デバイスが極めて簡単に実現できる特徴を有する。以下にこの研究で行った研究とその結果について要約する。1.分子デバイス基本特性の理解この研究ではナノ粒子センサの基本特性を理解するため,DNA断片を用いて検討した。ブリッジ分子としてジチオールを用いて粒子間にナノギャップを作製し検討を行った。このナノ粒子アレイに一端をチオール化した12塩基1本鎖DNAを滴下しプローブとして使用した。この上にターゲットとなる12塩基DNAを滴下するとアレイの抵抗が低下し,その大きさは全塩基がマッチしたDNAで一番大きく,1塩基ミスマッチしたDNAとの間で大きな差があった。2.複合粒子膜系での増感効果上記検討では5080nmのサイズを有する金ナノ粒子をアレイとして利用してきた。このときプローブとしてDNAそのものではなく,小粒子(12nm)上に固定したDNAプローブを用いると飛躍的に感度が向上することが判明した。この複合粒子アレイを用いて500fmol以下のDNAの測定が可能になり,塩基ミスマッチに対する選択性も上記手法と同等であることが確認された。3.マルチアレイの作製と並列測定DNAのような多数の分子を並列解析するにはチップ上に多くの電極が必要となる。このマルチアレイ化のために4つの電極を配置したチップを作製した。この電極を用いて4つの異なるターゲットの同時測定をおこなった。本申請で開発目的とする分子デバイスセンサは,このような高密度化センサの究極の形である。1)分子デバイス基本特性の理解この研究計画ではナノ粒子センサの基本特性を理解するため,DNA断片を用いて検討した。当初,結合剤(ブリッジ分子)としてジチオールを用いて検討を行ってきたが,プローブDNAに結合剤機能も持たせることで測定感度が数倍向上することが分かった。金粒子間ではホッピングなどのメカニズムにより電荷移動が起こり,かつ個々の粒子は空間で隔てられている。したがって二つの粒子は電気的には抵抗とコンデンサの並列結合と見なせる。そこで,電気化学測定用インピーダンスアナライザを用い,膜インピーダンスの解析を行った。また,金ナノ粒子に修飾されているプローブの数を知るために蛍光タグ化したプローブを用いて定量を行った。2)微小電極の作成と評価DNAのような多数の分子を並列解析するにはチップ上に多くの電極が必要となる。当然,個々の電極をできるだけ小さく作製できれば一度に分析できる分子数も多くなる。したがって究極の技術として,電極アレイのナノサイズ化が期待される。この計画では,本法実用化のための第1ステップとして,微小アレイ電極を作成した。本法では膜の大きさをナノサイズ化することにより真の分子デバイスとなる。現状では一挙にナノサイズにまで到達することは困難であるので,現有設備で可能な範囲において微小化櫛形電極(電極間距離5μm)を試作した。また作製した電極の電気的特性の評価も併せて行った。

我々は最近,分子デバイスセンサを非常に簡単な技術で作製することに成功した。これは金ナノ粒子間にレセプタ分子を結合させる方法で,分子デバイスが極めて簡単に実現できる。既にDNAや抗体を配置したセンサデバイスの作製に成功しているが,(1)本研究ではこの方法の電子的分子デバイスとしての化学的,電気的挙動を明らかにする。また,(2)実際に集積センサチップを作製し,本法実用化のための検討を行った。今年度は粒径の異なる2粒子コンポジット膜を用いると検出感度の大幅な向上がみられたことから,この動作機構の解明及び感度の最適化に関する検討を行った。このコンポジット膜は直径50nmの主粒子と12塩基DNAで修飾した直径12nmのプローブ粒子からなる。この粒子膜を使用することにより従来法に比べて約500倍の感度向上(電気抵抗変化)が達成できた。また,塩基ミスマッチに関する検討も行ったところ,良好な選択性が観測された。さらに今年度は集積化電極(4組)を作製しマルチアレイ・システム作製のための基礎的検討も並行して行った。上記2粒子膜をそれぞれの電極に配置し検討を行ったところ,異なる塩基配列に関して1電極系と同等の検出感度・選択性で同時観測が可能であった。
日本文学における神話テキストの<変奏>

本共同研究は、神話は古代の枠内にとどまるのでなく、<変奏>を繰り返しつつ生き続けるものであることをとらえ出そうとすることが当初の計画であった。この問題提起を各分野の研究者とともに相互の問題意識を喚起しながらすすめようとして、三年間、ゲストを招いたりしながらまさに共同研究とよぶにふさわしい研究活動を展開しえた。その成果として、具体的なテーマと研究発表の題目を次に挙げる。平成11年度--古代における文字テキストとしての神話テキストに迫ることを主眼とした。その前提として、ゲストを迎えて徹底的な資料批判の必要を明確にした。「宣命書きを中心として見た古代日本語表記の諸相」「日本書紀訓注の把握に向けて」「韓国安城山城新出土の木簡について」「古代の文字世界-野中寺弥勒像銘と『孝子伝』」平成12年度--平安時代以後、神話テキストが変奏されてゆく具体相を解明することを主眼とした。「『古代天皇神話論』合評」「私記・丁本論序説」「東海女国・東海姫氏国-国名言説のなかで」「吉田兼倶の日本書紀」「『河海抄』から見えるもの」「宣長『古事記伝』の世界の物語の機軸」平成13年度--焦点を近代にあわせて、近代の研究のなかでの神話の再生、制度化を解明することを中心とした。「日本」をめぐって--近世近代を中心に--」「「記紀歌謡」の見直し」「三品彰英の朝鮮神話研究」以上が研究会としておこなったものだが、合宿研究会をのぞき、閉じられた研究会でなく、すべて公開されたことを特筆したい。そして、そこでの成果が、学会発表・学会誌論文としてすでに発表されうつあることも成果として強調したい(別記の通り)。本共同研究は、神話にかかわるテキストの具体的な分析を研究の中心とする一方、各テキストを総体として見通すことによってその連関をささえてきた諸制度を問題化することを主眼とする。そのため、当初の計画通り、研究分担者全員によって総括的な研究会を組織するとともに、それぞれ重心を置く研究領域によって古代、中世、近世、近代の各班に分かれて資料の分析と問題の整理にあたることとなった。まず各班の活動として、初年度は、各分野別に対象となる文献資料の収集とその基礎的な整理にあてられた。また全体としての活動としては、共同研究の一環として、また一般の人々も対象とした問題喚起的な活動として、神話テキストの出現をささえた文化的な基盤としての文字をテーマとする全4回のセミナーを組織し、実行した。各回の講師と題目を以下に記す。第1回:11月6日乾善彦「宣命書きを中心として見た古代日本語表記の諸相」第2回:11月27日毛利正守「日本書紀訓注の把握に向けて」第3回:12月9日平川南「韓国咸安城山山城新出土の木簡について」第4回:12月21日東野治之「古代の文字世界-野中寺弥勒像銘と『孝子伝』-」さらに、3月23、24日には、他大学の研究者や大学院生も交え、初年度の研究活動を総括する研究会を開催する予定である。そのため、昨年度に引き続き今年度も、研究分担者全員によって総括的な研究会を組織するとともに、それぞれ重心を置く研究領域によって古代、中世、近世、近代の各班に分かれて資料の分析と問題の整理にあたった。

まず各班の活動は、三年計画の二年目として、各分野別に対象となる文献資料、さらに研究文献の収集とその分析に充当された。全体としての活動としては、共同研究の基軸として、また公開することによってひろく問題を喚起する場として、古代の神話テキストが変奏され変形されるその多様な過程の探求をテーマとした全5回のセミナーを組織し、実行した。各回の講師と題目を以下に記す。第1回:9月23日米谷匡史ほか神野志隆光著『古代天皇神話論』合評会第2回:10月7日神野志隆光「『私記丁本』論序説」第3回:10月21日神野志隆光「東海女国・東海姫氏国-国名言説のなかで」第4回:11月18日徳盛誠「吉田兼倶の日本書紀」第5回:12月9日吉森佳奈子「『河海抄』から見えるもの」さらに、3月22、23日には、他大学の研究者や大学院生も交え、第二年度の研究活動を総括する研究会を開催する予定である。本共同研究は、神話にかかわるテキストの具体的な分析を研究の中心とする一方、各テキストを総体として見通すことによってその連関をささえてきた諸制度を問題化することを主眼とする。そのため、これまでの年度と同様、今年度も、研究分担者全員によって総括的な研究会を組織するとともに、それぞれ重心を置く研究領域によって班に分かれて資料の分析と問題の整理にあたった。各分担者の活動としては、今年度は三年計画の最終年度として、対象となる文献資料や研究文献の収集とその分析に加え、研究成果の発表、さらに研究の持続を要する問題点の整理を各々が行った。研究発表の一部は研究成果報告書の「はしがき」に記録してある。全体としての活動として、第一に、共同研究の基軸として、また公開することによってひろく問題を喚起する場として、これまでの年度に引きつづき、今年度も公開の研究発表会を開催した。各回の報告者と題目を以下に記す。第1回:11月17日(土)神野志隆光「日本」をめぐって--近世近代を中心に--第2回:12月1日(土)福田武史「記紀歌謡」論の見直し第3回:3月25日(月)金泳南三品彰英の朝鮮神話研究第二に、本共同研究の研究成果報告書を作成した。共同研究の研究分担者全員の論文と本年度の研究発表会に基づく論文をあわせ、研究成果の報告書とした。また3月25、26日には、外部の研究者や大学院生も交え、研究発表と、主として研究報告書に基づいて今回の共同研究を総括する研究会を開催する。
CF3Iガス絶縁による世界初の管路送電線路構築に向けて

電気絶縁ガスとして広く用いられているSF6(六フッ化イオウ)ガスは地球温暖化に与える影響が大きく、使用量の削減が求められている。SF6代替ガスとして、高い絶縁性能を持ち地球温暖化係数が小さいCF3I(ヨウ化トリフルオロメタン)ガスを有効活用すべく、10年間の基礎研究および電力機器への適用可能性の検討を経て、実用化の第一歩となる管路ガス絶縁送電線路(GIL)のプロトタイプ作成を世界に先駆けて行うことを目指している。なかでも、ケーブルと同等の可撓性がある"フレキシブル"なGILの試作を具体的な目標としている。本年度においてはCF3I混合ガスを用いたフレキシブルガス絶縁送電線路(フレキシブルGIL)の試作機の設計をさらに進めた。特に内側導体に被覆を施し、固体絶縁と併用するハイブリッドタイプを使用する可能性も視野に入れている。GIL全体に可撓性をもたせるには、外部シースおよび内部導体にコルゲート加工を施すことが必要である。金属・固体スペーサ・ガスが交わる3重点の電界の影響について、コルゲート管の形状(内管、外管の加工曲率)やスペーサの配置の観点から検証を行った。部品の入手性にも配慮したうえで、試作フレキシブルGILにおける同軸管の形状設計、使用部品選定を開始した。あわせて試作GILの"電圧印加端末"の設計、スペーサの設計を行っている。なお、電圧階級は、部品の入手性、試作機の総重量、費用を勘案し、22kV級66kV級をターゲットとしている。GIIL全体に可撓性をもたせるには、外管と内管にコルゲート加工を施すことが必要である。金属・固体スペーサ・ガスが交わる3重点の電界の影響について、コルゲート管の形状、スペーサ配置の与える影響に関する検証を行い、沿面耐電圧を把握した。さらに、コルゲート管を始めとする各種部品の入手性にも配慮したうえで、試作フレキシブルGILの同軸管の形状設定、使用部品選定について、電圧階級を66kV、22kVとした場合の2つのケースについて行った。平行して試作GILの"電圧印加端末"の設計を行っている。端末は、ガスタンク内に中心導体を導入し、ブッシングを介して高電圧を印加するスタイルである。GIL本体は、1気圧のCF3Iを使用する予定である。端末用ガスタンクは、ガス圧力に耐えられるスペーサの入手が時間的に厳しいことから、CF3Iガス、1気圧で運用する。試作機の電圧階級は、部品の入手性(特に端末用ブッシングの入手性)、総重量、費用を勘案し、当初の予定の66kVから22kVに変更することも念頭にいれたものとなった。ほぼ設計を終えた22kV級フレキシブルGIL試作機を作り、交流、インパルス耐電圧試験を行う。試作機のGIL長さは、2m級を想定し、用いる気体はCF3Iガス、気圧は1気圧である。スペーサを作業性の悪い管内部へ配置することから、長さが限定されているものの、実機(数百mクラス)においては、コルゲート加工機を用いてその場で板材を加工していくことになると想定されることから、このようなスペーサ配置に関する作業性の課題についてはクリアされるものと考えている。試作及び、その後の耐電圧試験を通じて、CF3Iを利用したフレキシブルGILの課題を抽出・整理し、実機実現に向けての提言を行う。SF6代替ガスとして、高い絶縁性能を持ち地球温暖化係数が小さいCF3I(ヨウ化トリフルオロメタン)ガスを有効活用すべく、10年間の基礎研究および電力機器への適用可能性の検討を経て、実用化の第一歩となる管路ガス絶縁送電線路のプロトタイプ作成を世界に先駆けて行うことを目指している。GILの問題点として、コンパクト化を目指す際に使用電界を大きくすると導体の表面粗さや金属異物により絶縁信頼性が充分でなくなることがあり、これは絶縁被覆を中心導体に施すことで改善できる可能性がある。そこでCF3I混合ガスを用いた新設66級GILの検討を進め、66kV級の固体絶縁とガス絶縁によるハイブリッドガス絶縁送電線路(H-GIL)に対する検討を行った。具体的には、CF3I混合ガスを適用した際の径方向における概念設計を、CF3I混合ガスの絶縁特性、伝熱特性をはじめとする様々な観点から行った。まず混合ガスの混合比としては、平等電界破壊電界(SF6に匹敵するガス圧)、不平等電界における破壊電界低下率、沿面電界における破壊電界低下率、液化温度を考慮した結果、CF3I20%、窒素もしくはCO280%の混合比を用いるのがよいという結論に達したこれらの混合比を用いた場合、H-GILサイズは検討したすべてのガス圧に対し同条件のGILよりもシース径が小さくなり小型化できる可能性が示唆された。当初は、中心導体に被覆を施さないGILを想定していたが、絶縁被覆を中心導体に施したハイブリッドスタイルとするほうが、絶縁的には有利であることから、CF3I混合ガスを用いた新設66kV級GILの検討を進め、66kV級の固体絶縁とガス絶縁によるハイブリッドガス絶縁送電線路(H-GIL)に対する検討を行った。

CF3I混合ガスを適用した際の径方向における概念設計を、絶縁特性、伝熱特性の観点から行っ結果、H-GILサイズは検討したすべてのガス圧に対し同条件のGILよりもシース径が小さくなり小型化できる可能性が示唆された。さらに、(H-)GILの敷設性を考慮し、外部導体をコルゲート管にしたフレキシブル化の検討を開始し、コルゲート化に伴った電界の変歪が絶縁性能に与える影響は小さいことを確認した。電気絶縁ガスとして広く用いられているSF6(六フッ化イオウ)ガスは地球温暖化に与える影響が大きく、使用量の削減が求められている。SF6代替ガスとして、高い絶縁性能を持ち地球温暖化係数が小さいCF3I(ヨウ化トリフルオロメタン)ガスを有効活用すべく、10年間の基礎研究および電力機器への適用可能性の検討を経て、実用化の第一歩となる管路ガス絶縁送電線路(GIL)のプロトタイプ作成を世界に先駆けて行うことを目指している。なかでも、ケーブルと同等の可撓性がある"フレキシブル"なGILの試作を具体的な目標としている。本年度においてはCF3I混合ガスを用いたフレキシブルガス絶縁送電線路(フレキシブルGIL)の試作機の設計をさらに進めた。特に内側導体に被覆を施し、固体絶縁と併用するハイブリッドタイプを使用する可能性も視野に入れている。GIL全体に可撓性をもたせるには、外部シースおよび内部導体にコルゲート加工を施すことが必要である。金属・固体スペーサ・ガスが交わる3重点の電界の影響について、コルゲート管の形状(内管、外管の加工曲率)やスペーサの配置の観点から検証を行った。部品の入手性にも配慮したうえで、試作フレキシブルGILにおける同軸管の形状設計、使用部品選定を開始した。あわせて試作GILの"電圧印加端末"の設計、スペーサの設計を行っている。なお、電圧階級は、部品の入手性、試作機の総重量、費用を勘案し、22kV級66kV級をターゲットとしている。GIIL全体に可撓性をもたせるには、外管と内管にコルゲート加工を施すことが必要である。金属・固体スペーサ・ガスが交わる3重点の電界の影響について、コルゲート管の形状、スペーサ配置の与える影響に関する検証を行い、沿面耐電圧を把握した。さらに、コルゲート管を始めとする各種部品の入手性にも配慮したうえで、試作フレキシブルGILの同軸管の形状設定、使用部品選定について、電圧階級を66kV、22kVとした場合の2つのケースについて行った。平行して試作GILの"電圧印加端末"の設計を行っている。端末は、ガスタンク内に中心導体を導入し、ブッシングを介して高電圧を印加するスタイルである。GIL本体は、1気圧のCF3Iを使用する予定である。端末用ガスタンクは、ガス圧力に耐えられるスペーサの入手が時間的に厳しいことから、CF3Iガス、1気圧で運用する。試作機の電圧階級は、部品の入手性(特に端末用ブッシングの入手性)、総重量、費用を勘案し、当初の予定の66kVから22kVに変更することも念頭にいれたものとなった。現在までに得られた知見に基づき、フレキシブルなH-GILの試作を行う。中心導体としては、被覆つき撚り線を用い、外管路としては可撓コルゲートパイプを用いる。中心導体及び被覆としては、電力用ケーブルの外側被覆を剥がしたもの(XLPE/LDPE付き撚り線)のほか、可撓撚り線にシリコンゴム被覆を施したものを現段階では想定している。中心導体を支持するスペーサの形状や寸法などについては、かなり慎重に検討する必要があり、必要に応じてスペーサ単体の試作および絶縁性能評価を繰り返し行い、最終的に管路に組み込めるようにする必要がある。
スピン偏極励起原子ビームを用いた分子内局所磁性による立体ダイナミクスの研究

スピン多重度の高い開殻系の試料分子とスピン3重項励起ヘリウム原子ビームとの衝突に伴うペニングイオン化反応において、反応で放出された電子を検出することで複雑な開殻系遷移金属錯体の電子構造を明らかにすることが出来た。また、低温に冷却した金属基板上に有機分子(五員複素環式化合物)と開殻原子であるアルカリ金属原子を蒸着させ、サンドイッチ超薄膜を作成して徐々に昇温することで電子状態の変化が誘起されることなどを見いだすなど、分子内局所磁性に依拠する立体反応ダイナミクス研究を展開した。本研究課題で計画していることは、(1)スピン偏極励起原子ビーム源の開発、(2)強磁性体に吸着した有機分子を対象とした立体ダイナミクス研究、(3)界面の電子構造の変化の観測、である。特に3番に関して、アルカリ金属原子など反応性原子の多くは開殻系であり、表面における有機分子との反応過程に興味が持たれる。本研究課題で開発するスピン偏極励起原子ビームを用いた衝突エネルギー分解2次元ペニング電子分光法では、反応性原子との相互作用によって生成したラジカルのイオン化状態に帰属されるバンドのスピン偏極から、その反応過程に関する情報を得ることが出来る。低温の磁性体表面に反応性原子を蒸着し膜厚増加に伴う表面電子状態の変化や、昇温によって誘起される反応による磁性の変化を基板温度を変えながら観測することも目的の一つである。低温の金属基板表面に有機分子を吸着させて、励起原子ビームによるイオン化反応によって電子分光法と反応動力学的研究手法を併用して反応の立体ダイナミクスと表面化学反応に関する知見を得た。本研究では、反応の断面積が衝突エネルギーに依存してどのように変化するか(部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性)を観測する手法で、観測された電子状態(バンド)の帰属を確定的なものにした。具体的には、代表的な5員複素環式芳香族化合物であるチオフェン分子をアルカリ金属のナトリウムを使って脱水素化して重合反応を促した研究や、アクリロニトリル分子を基板の加熱によって重合反応を促した研究など、金属表面上での新たな化学反応を見出した。さらに、これまで電子構造に関して未確定であった遷移金属錯体(フェロセンとジベンゼンクロム)に関して、部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性と高精度な量子化学計算を駆使して、イオン化状態の帰属を確定した。これらの化合物は電子相関効果が非常に強く、電子状態に関する研究が遅れていた経緯があるが、本研究によって進展させることが出来た。また、レーザーを使った光ポンピング法によるスピン偏極ビームの生成の準備を開始した。この開発は、次年度も引き続き進展させる必要がある。本研究では、反応の断面積が衝突エネルギーに依存してどのように変化するか(部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性)を観測する手法により、観測された電子状態(バンド)の帰属を確定的なものにした。具体的には、芳香族化合物を低温の銀基板に吸着させたときめ立体ダイナミクスとナトリウム原子による化学反応前後の反応物ならびに生成物を観測した。また、ハロゲン化メチル類の基板上の配向と、反応の立体ダイナミクス観測を用いて、特異なイオン化反応過程に関する知見を得た。これらの成果は国際会議(IWES2009、松島)にて発表した。また上記の成果と関連して、分子内の電子相関効果が非常に強く、電子構造に関して殆ど未確定であった遷移金属錯体(Cr(CO)_6、(η^5-C_5H_5)Co(CO)_2、Cr(C_6H_6)_2、Fe(CO)_5)に関して、準安定励起原子ビームを用いたペニング部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性と高精度な量子化学計算を駆使して、イオン化状態の帰属を確定した。これらの成果は、物理化学あるいは物理系の一流国際誌に発表した。次年度のレーザーを使った光ポンピング法によるスピン偏極ビームを用いた分子の測定には、常磁性の遷移金属錯体を用いる予定にしており、開殻系の遷移金属錯体のペニング部分イオン化断面積の衝突エネルギー依存性と量子化学計算による研究を現在、進行させている。分子磁性に関係する知見を得るために、準安定励起原子を用いた衝突イオン化電子分光法を適用して、以下のような基礎的な研究を展開した。1.開殻系分子の電子構造は、電子相関効果が大きく、また、電子スピンが関係しているために複雑で分かりにくく、これまで明らかにされたとは言い難い状況であった。本研究では、開殻系メタロセン類の電子構造を、衝突エネルギー/電子エネルギー分解2次元衝突イオン化電子分光法と最新の量子化学計算を用いて明らかにした。2.一方、金属基板に吸着した有機分子が開殻系のアルカリ金属によって反応して電子構造が大きく変化する様子を電子分光法によって明らかにした。

本研究では、分光法によるスペクトルだけでは明らかにしにくいバンド構造を、衝突イオン化反応の起こりやすさの衝突エネルギー依存性という観点から帰属を決定的なものにした。例えばピロールとナトリウムではビピロールが生成するなど、ナノ材料の開発にも繋がるような知見を得てきた。他には、フランとセシウムの組み合わせでは、炭化水素が生成しているというようなところまで分かった。開殻系原子/分子の電子状態や化学反応特性に関係する知見を得るために、準安定励起原子を用いた衝突イオン化電子分光法を適用して、次のような基礎的な研究を展開した。低温に冷却した金属基板に吸着した有機分子が開殻系のアルカリ金属によって反応して電子構造が大きく変化する様子を電子分光法によって明らかにした。用いたアルカリ金属原子はナトリウム、セシウム、リチウムの3種類であり、その中ではナトリウムが最も脱水素化反応を促しやすいアルカリ金属原子であり、例えばチオフェン分子とナトリウム原子の組み合わせでオリゴマー化が促されることを見いだしてきた。他には、リチウム原子あるいはセシウム原子によって促されたフラン分子の電子構造の変化に対して、量子化学計算を用いた解析から生成物を検討した。また、これまで準安定励起原子ビームによる表面イオン化反応で放出される電子の強度が十分でなく、衝突エネルギー分解計測に長く時間を要していたため、表面の清浄性を気にする必要があった。そこで、本年度は電子エネルギー分析器と基板の距離を短くしながら、スピン偏極実験に対応できるように配置を変えるなど全般的な装置の改良を行い、電子信号強度の向上を達成することが出来た。電子スピンの効果が大きな(スピン多重度の高い)開殻系の試料分子と開殻系であるスピン3重項励起ヘリウム原子ビームとの衝突に伴うペニングイオン化反応において、反応で放出された電子を検出することで、複雑な開殻系遷移金属錯体の電子構造を明らかにすることが出来た。また、開殻系遷移金属錯体の量子化学計算で、グリーン関数法を用いたP3法によって、スペクトルと対応する理論スペクトルを得ることができた。開殻スピン3重項励起ヘリウム原子ビームを衝突エネルギー分解して試料分子に照射する衝突エネルギー/電子エネルギー分解2次元電子分光法によって開殻系遷移金属とスピン3重項励起ヘリウム原子の間に強い相互作用が生じていることが明らかになった。また、実験結果の解析において、スピン3重項励起ヘリウム原子と開殻系遷移金属錯体の相互作用ポテンシャルをモデル計算によって行ったが、従来から用いてきた基底状態リチウム原子と試料分子との相互作用モデル計算を複数のスピン状態で行ったが、実験で観測されたような強い相互作用を得ることができなかった。そのため、リチウム原子と開殻系遷移金属錯体の相互作用系で構造最適化を行ったところ、遷移金属錯体の構造緩和によって大きな引力的相互作用がはたらいていることが明らかになった。現在のところ、本研究結果はスピン3重項励起ヘリウム原子の衝突反応ダイナミクスにおける試料分子の構造緩和の効果を露わにした数少ない例となっている。
ゲノム認識エピジェネティック変更化合物の開発

本研究課題では、領域研究者の希望するゲノム領域に本技術による配列特異的な転写阻害剤PIPやエピゲノム変更薬PIP-SAHA、PIP-CBI等をデザイン・合成し供給していくことおよび他のヒストン修飾阻害剤とのコンジュゲートを合成し、新たな標的領域特異的なエピゲノム変更技術を確立することを目的とした。このことで、領域研究者による生殖細胞のエピゲノムの乱れの機能解析に役立て、エピゲノムを正常化する薬剤候補を開発・提供できるよう研究を進めた。具体的にはDNA結合化合物(PIP)によるヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(SAHA)を生殖細胞、幹細胞に送達させることの確認および作成したPIP-SAHAライブラリーによりヒト繊維芽細胞への化合物の効果を確認し、それぞれの化合物が誘導する遺伝子発現の変化を確認した。特に多能性幹細胞様の発現パターンをヒト皮膚繊維芽細胞で導く化合物E、F、H、Iについてその発現誘導とPIPのゲノム結合領域の予測による作用機序の解明を試み、幹細胞誘導因子と関連する遺伝子ネットワークの活性化を確認した。またPIP化合物が、マウス精巣細胞及び卵巣細胞内に送達されることも確認した。今後、生殖エピゲノムを化合物により変更する技術を開発し、学術領域の発展に貢献できれば幸いである。27年度が最終年度であるため、記入しない。エピゲノムをゲノム領域特異的に変更することを念頭にHDAC阻害剤と配列認識DNA副溝結合化合物の複合体を多数作成した。その中で分化した細胞の形態を未分化細胞に誘導でき、ES細胞の発現パターンに近づけることの出来る複数の化合物を得た。それぞれが認識する配列は異なるが、同様の遺伝子群もしくはその下流遺伝子群の発現を変更しており、この情報から共通認識領域の割り出しをバイオインフォーマティクスの手法も用い試みている。また領域研究者との共同研究でDNA結合タンパク質による遺伝子制御をDNA配列認識化合物で阻害するため、化合物の合成を行い領域研究者への供給を開始している。HDAC阻害剤をゲノムの一定配列に送達させ、エピゲノム構造を改変する技術は確立し、化合物の合成も順調に行える体制が構築された。この化合物で遺伝子の発現を変更することで細胞の表現型を変更し、幹細胞様の細胞を誘導することにも成功し、その発現パターンの変更が投与24時間後にすでに生じていることも確認できており、これらのデータを用いたバイオインフォーマティクスによる解析もほぼ順調に進んでいるといえる。さらにゲノム配列認識化合物によってDNA結合タンパクの結合阻害を促す化合物を領域研究者の依頼に基づき複数設計し、生殖系細胞のエピゲノムの変更に関与しうる化合物の合成を行い、領域内グループ研究者に供給することが出来た。よっておおむね順調といえる。化合物の結合配列と遺伝子の発現、変更されたエピゲノム情報からバイオインフォーマティクス解析を進めるとともに、ヒト皮膚繊維芽細胞の初代培養株等を幹細胞化もしくは生殖系細胞に移行することが出来る化合物を理論的に予測できないかという検討を進めていく。さらに、領域研究者と共同研究を行い、テーラーメードに合成した化学バイオプローブであるピロールイミダゾールポリアミドにより必要なゲノム領域のエピゲノム修飾を変更する化合物を創出し、領域研究者に供給することでこの領域の発展と生殖エピゲノムのエピゲノム制御の理解、ひいては生殖系疾患(不妊症や生殖系腫瘍等)に対する治療薬に発展する化合物をデザイン合成を行うことを念頭に研究を進める。
妊娠期の有機フッ素化合物が小児免疫アレルギーに及ぼす曝露影響評価

残留性有機汚染物質である有機フッ素化合物(PFAAs)は、胎児期曝露による出生後の児への免疫アレルギーへの影響が懸念されている。炭素鎖の長いPFAAsは、生物蓄積性が高く半減期が長いと報告され、近年ヒト血中濃度が上昇しているが、健康影響については不明である。そこで本研究では、長鎖の物質を含むPFAAsの胎児期曝露が乳幼児期のアレルギー症状発症に及ぼす影響を検討した。対象者は、2003年2009年に前向きコホート研究「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」に登録し、ベースライン時調査票、妊娠後期の血液検体、医療診療録、追跡調査票が揃う2062名である。曝露評価は、超高速クロマトグラフィータンデム質量分析装置を用いて妊婦の血漿中PFAAs 11物質(PFHxA、PFHpA、PFOA、PFNA、PFDA、PFUnDA、PFDoDA、PFTrDA、PFTeDA、PFHxS、PFOS)の一斉分析を行った。アウトカムは、2歳時の調査票からアレルギー症状を評価した。交絡因子を調整した多重ロジスティック回帰分析を行った結果、PFTrDAの湿疹発症オッズ比は量反応的に低下した(p for trend = 0.005)。男女に層別化すると、女児のみでPFUnDA、PFTrDAに有意な関連を認め、PFTrDAの第1四分位に対する第4四分位のオッズ比は、0.39 (95%CI: 0.23, 0.64) (p for trend = <0.001)だった。PFAAsの胎児期曝露が出生後の児の免疫発達を抑制した結果として、アレルギー症状の発症リスクが低下した可能性が考えられる。また長鎖のPFAAsは女児の免疫機能に対して性特異的に影響を及ぼす可能性が示唆された。近年PFAAsの曝露評価およびリスク評価が喫緊の課題となっていることから、本成果が公衆衛生上有用なエビデンスとなることが予測される。26年度が最終年度であるため、記入しない。残留性有機汚染化学物質である有機フッ素化合物(PFAAs)は、環境中および生体内で分解を受けずに蓄積されることから、PFAAsの胎児期曝露による児の健康影響が懸念されている。また近年では、炭素鎖の長いPFNA、PFDAのヒト血中濃度の経年的な上昇が示されているが、日本における報告はわずかである。そこで本研究では、超高速液体クロマトグラフィー/タンデム質量分析装置(UPLC-MS/MS)を用いた一斉分析により、妊婦の血漿中PFAAs 11物質濃度を測定し、曝露実態を明らかにするとともに、濃度の経年変化を検討することを目的とした。対象者は、2003年2011年に前向きコホート研究「環境と子どもの健康に関する北海道スタディ」に登録した妊婦20,737名から2年ごとに30名をランダム抽出した150名である。2011年の血漿中濃度は、PFOS 3.86ng/mL、PFOA 1.35ng/mL、PFNA 1.26ng/mL、PFDA 0.66ng/mLだった。濃度の経年変化を評価するために年齢と出産経歴で調整した重回帰分析を実施し、1年当たりの変化率を算出した結果、PFOS、PFOA濃度はそれぞれ8.4%/y、3.1%/y有意に減少した一方で、PFNA、PFDA濃度はそれぞれ4.7%/y、2.4%/y有意に増加した。本研究における妊婦の血中PFOS、PFOA濃度は、諸外国の妊婦と比較して低い濃度であった。PFUnDA、PFDoDA、PFTrDAは諸外国よりも比較的高い濃度であったが、経年変化は認めなかった。濃度の変化について、近年のPFOSおよびPFOAの規制により、血漿中濃度が経年的に減少したと考えられる。一方で、PFOAよりも炭素鎖が長いPFNA、PFDAは、残留性が高く半減期が長いことから生体内に蓄積し、濃度が増加したと考えられる。

男女に層別化すると、女児のみでPFUnDA、PFTrDAに有意な関連を認め、PFTrDAの第1四分位に対する第4四分位のオッズ比は、0.39 (95%CI: 0.23, 0.64) (p for trend = <0.001)だった。PFAAsの胎児期曝露が出生後の児の免疫発達を抑制した結果として、アレルギー症状の発症リスクが低下した可能性が考えられる。また長鎖のPFAAsは女児の免疫機能に対して性特異的に影響を及ぼす可能性が示唆された。近年PFAAsの曝露評価およびリスク評価が喫緊の課題となっていることから、本成果が公衆衛生上有用なエビデンスとなることが予測される。26年度が最終年度であるため、記入しない。UPLA-MS/MSを用いた血漿中PFAAs濃度の測定はほぼ終了し、北海道の妊婦における曝露実態およびPFAAs濃度の経年変化については既に論文化、英文学術雑誌に掲載されたことから、本研究課題はおおむね順調に遂行しているものと考える。今後は、PFAAsの胎児期曝露が乳幼児期のアレルギー症状発症に及ぼす影響を検討し、特に経年的な濃度の増加を認めた長鎖の物質に着目する。具体的には、独立変数を母体血中PFAAs 11物質の各濃度、従属変数を児のアレルギー症状発症(湿疹・喘鳴)とし、年齢、性別、母の教育歴、両親のアレルギー疾患既往歴、母乳栄養期間、受動喫煙、集団保育歴などの交絡因子で調整後、多重ロジスティック回帰分析を行いオッズ比と95%信頼区間を算出する。また、PFAAs曝露の影響を疫学的に検討した先行研究において、性差が認められていることから、本研究でも性別による影響の違いを検討する。
ルーン石碑の社会的機能に関する基礎的研究

本研究の成果は次の三点に要約される。第一にルーン石碑の歴史学的分析手法の確立とその精緻化である。ルーン文字のテクストならびにコンテクスト双方に注目し、石碑の社会的機能を抽出する分析手法が確立された。第二に以上の方法論に則ったルーン石碑の分析である。とりわけハーラル青歯王によるイェリング石碑が多様な視認者を意識して構築されたモニュメントであることが証明された。第三にあたらしい中世史像の構築である。紀元千年のスカンディナヴィア世界は周辺諸国さらにはロシア、イスラーム世界、ビザンツ世界といったユーラシア世界と交渉を行う政治体であることが提示された。申請者は、2007年と2008年に刊行した「Rune stones create a political landscape」という英文論考で展開された、テクストとコンテクストの相互作用によって生み出される情報を、特定の歴史空間で展開される政治史の中に位置づける方法論に基づき、デンマークで発見されたルーン石碑、とりわけイェリングの二つの石碑の分析を進めた。そのプロセスにおいて得られた結果は、次のようにまとめられる。(1)ただルーン文字の刻まれたテクストとしてではなく、そこに刻まれたテクストでの主張を、そのテクスト内容と利害関係を持ちうる共同体の中で機能するメディアである。(2)メディアとしてのルーン石碑は、第一に死者を記念するモニュメントとして、第二に、ビルギット・ソーヤーが主張するように、土地財産等の所有権を共同体内で確認するランドマークとして機能している。しかしながら第三に、ルーン石碑は、建立者の政治的表徴として、建立者が有する権力を視覚的に反映している。(3)以上の前提をふまえたうえでイェリング石碑に立ち戻っでみるならば、以下の結論を得ることが出来る。イェリング石碑は、その石碑の視認者、つまり、イェリング王族、デンマーク有力者層、スカンディナヴィア有力者層、そしてキリスト教ヨーロッパ世界からの来訪者という四つのタイプに対して、ハーラル青歯王が、「デンマークを統一し、ノルウェーを支配し、デーン人をキリスト教徒となした」自らの事績を誇り、周囲に印象付けるためメディアであった。このイェリング石碑を通じてハーラル青粛王は、デンマークをキリスト教世界の一員として認めさせようとしていた、といえるかもしれない。申請者は昨年度の研究成果を受け、引き続きイェリング石碑の詳密な分析を進めるとともに、デンマークにおける王権の意味を、ルーン石碑を通じて解明する方法を模索した。オスロで開催された第7回国際ルーン会議においては、昨年度調査したデータをもとに、ハーラル青歯王が建立したイェリング石碑のテクストとその石碑が建立されたコンテクストの双方を念頭に置いた英文報告を試みた。申請者の結論は、ハーラル青歯王によるイェリング石碑は、従来論じられていたように、単なる両親の死を想う記念碑ではなく、その石碑の視認者、つまりイェリング王族、デンマーク有力者層、スカンディナヴィア有力者層、そしてキリスト教ヨーロッパ世界からの来訪者という四つのタイプに対する、「デンマークを統一し、ノルウェーを支配し、デーン人をキリスト教徒となした」ハーラル自身の事績の誇示であるということであった。この点は欧米の研究史においては論じられてこなかった点であるため、報告に対し多数の質問が得られた。さらに報告者は、イェリング石碑だけではなく、デンマークにのこるすべての国王に関する石碑を網羅的に収集し、デンマーク王権がルーン石碑を用いてどのようにデンマーク支配を行ったのかを解明する研究に着手した。分析はまだ途上であるが、ノルウェー王権やスウェーデン王権が建立した石碑が現在ほとんど確認できないのに対し、デンマーク王権による石碑は複数存在する。比較史的な観点を取り込むならば、デンマーク王権は、ハーラル青歯王がそうであったように、ルーン石碑を建立することで何らかの効果を期待していたことが予測される。この点を解明することが今後の課題となる。研究代表者は平成21年度と22年度の研究成果を受け、デンマークにおけるルーン石碑の個別分析をほぼ終えると同時に、紀元千年前後のデンマークに関する歴史史料全体の中にルーン石碑を置き直し、その史料的価値を明らかとする作業をおこなった。名古屋大学グローバルCOEプログラムで開催された国際会議で報告したRole of the L1fe of Archbishop Unni of Hamburgin the Gesta Hammaburgen ecclesiae pontifisumにおいては、当該時期のデンマークについて最も重要とされる『ハンブルク司教事績録』を再検討し、この史料が主張するデンマーク王ゴーム老王がドイツ王に敗北したとする記述は、ハンブルク大司教座の意向を受けた『事績録』筆者による創作であることを明らかとした。「紀元千年期スカンディナヴィアにおける土地所有を巡る一考察」では、10世紀のデンマークにキリスト教が導入されるにつれて、土地所有の確認が、従来のような石碑を用いた視覚的方法ではなく、文書による情報管理へと移行する様を跡づけた。

また「紀元千年期スカンディナヴィア史料論に向けて」では、スカンディナヴィア独自の歴史史料であるルーン石碑の分析に関する方法論とその成果を、同時代の他の歴史史料全体の中に位置づけ、史料という観点から、スカンディナヴィア世界と他のヨーロッパ地域との相違点と相同点を明らかとした。以上の研究成果により、ルーン石碑のもつ他の史料にはない歴史史料としての可能性にくわえ、そのようなルーン石碑を生み出した歴史空間としての紀元千年期のスカンディナヴィアの特性も明らかとなりつつある。