hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
持続可能な社会の形成に資するストック型住宅促進のための長寿命住宅の調査研究

一方、維持管理のし易さや使用時の管理など価値の持続に関する項目は、顧客の認識はまだ低いが、事業者にとっては開発効果が高かったことも分かった。また長寿命性と環境配慮性の統合の可能性については、大くの企業が、共通する項目が多くあり実現可能であるかこれからの住宅として具備すべき性能なので実現したいと回答しており、その実現に前向きであることが確認できた。以上の結果から、ストック型住宅が普及する可能性は高いことがわかった。24年度の研究では、前年度に行ったモデル住宅の事業者のアンケートを通じて明らかになった、国産材使用による木造戸建てストック型住宅の普及の課題と東日本大震災における復興住宅の性能要件を明らかにするため、(1)アンケート回答者のうちから本調査に適する事業者を選定して補足調査を行い、国産材使用によるストック型住宅の課題とメリットを明らかにし、その結果をまとめ日本建築学会の大会において発表した。(2)また東日本大震災で明らかになったストック型住宅の性能要件を分析し考察した。その結果、国産材使用による木造ストック型住宅の推進課題は、国産材から住宅部材までの生産・物流体制の効率化に有る事がわかった。23年度の研究は、(1)これまでの研究成果と関連資料を用いてモデル事業採択住宅の提案技術の分析を行い、(2)それを元に事業者アンケートの内容と方法を検討し、アンケートを実施し分析することであった。研究実績の項で述べた様に、(1)についてはストック型住宅の具備すべき性能について、地球環境・建築憲章および関連2事業の要求性能から、その具現技術について36項目に整理を行った。(2)については、そこで得られた36項目の具現技術を回答項目に組み入れて、モデル事業の採択企業に対し書面によるアンケート調査を実施し、その結果から、長寿命性と環境配慮性の統合について実現可能であることと、事業者の側もその実現に前向きであることが確認できたことから、研究が当初計画の段階まで進展していると評価した。25年度は研究の最終年度として、昨年度補足研究の続きとして、東日本大震災の被災地である東北地区での国産材使用による木造ストック型住宅の生産・物流体制の効率化を調査研究するために、宮城県で行われている地域型復興モデル住宅の現場を対象に、生産・物流の調査を行う。そのために、本研究の連携研究者であった東北工業大学の有川智教授を新たに研究分担者に加え、同研究に関する現地での調査を分担実施する体制を取った。また25年度は最終のまとめとして、3年間の研究をまとめ住宅の長寿命化と環境持続性の両方を満足するストック型住宅普及の課題を総合的に考察し、その推進方策を明らかにする。これまでの研究で36項目の具現技術の整備状況とその開発効果が把握できたが、36項目の具現技術のなかにはその具現段階で技術的に関連性の高いものや反対に相反関係にあるもの、技術的には実現が可能であるが購入者の関心が低くコストの上昇も伴うため事業的に普及が難しいもの、木造軸組み工法や木造枠組み工法など工法ごとに性能を具現する技術の内容が異なるものが有ることなど、具現技術の相関性や各工法の特性からの研究も必要であることが分かった。
行政保健師の家庭訪問に対する認識の実態と今後の課題

本研究は、行政保健師の家庭訪問の優先度に関する認識に影響を及ぼす要因を明らかにし、今後の課題を明らかにすることを目的とした。北海道208市町村の保健事業に従事する保健師1178名を対象とし、自記式質問紙調査票を郵送した。610名(51.8%)から回答が得られ、そのうち587名(49.8%)を解析対象とした。行政保健師の活動における家庭訪問の優先度を従属変数とし、保健師個人に関する要因、職場の環境的要因、支援対象者に関する要因の3つの枠組みから導いた要因24項目を独立変数として重回帰分析を行った。その結果、有意な影響要因として12変数が明らかになった。保健師の家庭訪問に関する優先度に一番影響を与えていたのは「訪問数が減少した場合の危機感」で、保健師の訪問数が減少した場合の危機感を感じている保健師ほど保健師活動において家庭訪問の優先度に関する認識は高かった。次いで上位についてあげると「職場全体が訪問を重視する傾向」「訪問をやりがいのある仕事として認識」「必要な対象者への訪問の実施」の順であった。行政保健師が活動において家庭訪問の優先度を高めていくためには、個々の行政保健師が家庭訪問の意味を認識することが大切であり、あわせて、家庭訪問を組織的に取り組むために職場環境を整えていくことの重要性が示唆された。行政保健師の家庭訪問の実施状況に影響を与える要因について明らかにし、保健師の家庭訪問のあり方について検討することを目的として、本年度は初年度として下記の点に取り組んだ。1.国内外の文献レビューを行うとともに、各対象別(熟練保健師、中堅保健師、新任保健師)の各々に対してグループインタビューを実施し、それらの内容をもとにしてアンケート内容について検討した。2.行政保健師の家庭訪問の実施状況に影響を与える要因を「保健師個人要因」「職場のシステム要因」「住民側の要因」の3つの枠組みで具体的な質問項目を考え、アンケートを作成した。3.数回のプレ調査を繰り返し修正を加えた後に、北海道立保健所26カ所、北海道政令市保健所4ヶ所、北海道市町村役場・保健センター203カ所の北海道において保健事業に携わっている全保健師1700名を対象に、郵送によるアンケート調査を依頼した。行政保健師の家庭訪問の優先性の認識実態に影響を与える要因を明らかにするために、北海道における行政保健師1371名を対象として自記式質問調査票を郵送した。721名(52.6%)から回答が得られ、そのうち691名(50.4%)を解析対象とした。「行政保健師の家庭訪問の優先度認識」を測定し、「行政保健師の家庭訪問の優先度認識」に影響すると考えられる要因を「保健師個人に関する要因」「職場のシステムに関する要因」「対象要因」の3つの枠組みで構成した。「行政保健師の家庭訪問の優先度認識」を従属変数とし、3つの枠組みから導いた要因23項目を独立変数として、変数減少法による重回帰分析を行なった。行政保健師の家庭訪問の優先度に影響を与える要因について検討した結果、自分の職場において家庭訪問を重視する傾向が高いと感じている人ほど、行政保健師の家庭訪問の優先度認識は高いということが明らかになった。次に影響が見られた要因は、「訪問数が減少した場合の危機感」で、以下「訪問に対するやりがい」「保健師経験年数」「訪問の大切さについて関係機関・職種に対する働きかけ」の順であった。これまで実施したインタビュー結果及び質問紙調査結果を総合的に分析・検討し、今後における保健師の家庭訪問のあり方や課題について考察した。1.家庭訪問の実施に対する職場環境の整備家庭訪問実施後の記録提出のシステムや事例検討会の実施など家庭訪問に対する職場環境の整備については保健所と比較して市町村の方が不十分であることが明らかになった。家庭訪問を個人の取り組みとして終わらせるのではなく、職場の中で業務として位置づけることが必要でそのためには職場環境を整備していくことが重要である。2.市町村新人保健師に対する現任教育市町村新人保健師に対する現任教育が不十分であることがわかった。家庭訪問実施に関して。新人保健師として悩むことは多いと考えられ、また、保健師活動の基盤を築く上でも、市町村保健師に対する教育の整備が望まれる。

3.保健所保健師と市町村保健師の家庭訪問に関する連携保健所保健師の大半は家庭訪問に関して市町村保健師と連携を図ることができていると回答していたが、市町村保健師の約30%は連携がとれていないと回答していた。保健所保健師と市町村保健師が事例の課題を共有することの意味を改めて考える必要がある。4.行政保健師の家庭訪問を充実に向けた保健師管理者の役割職場風土は、保健師の家庭訪問実施状況に大きく影響を与えることが明らかになった。家庭訪問実施に向けて、保健師全体の調整役・指南役として保健師管理者の役割が大きいと考える。
周産期呼吸リズム調節とCl-ホメオスタシス:乳幼児突然死症候群の中枢性要因の探索

Cl^-ホメオスタシス調節分子、特にKCC2について呼吸中枢を含む発達期延髄毛様体領域における発現分布及びその変化を、免疫組織化学法を用いて検討した。その結果、マウスの舌下神経核において、発達に伴い隣接する迷走神経核と比べてKCC2の発現は減少していることが確認された。また、生後発達期の正常マウスにおいてGABA投与により呼吸様リズム発火が増加した。一方、KCC2阻害剤を投与すると、呼吸様リズム発火が増加することが認められた。これらのことから、生後1週齢までは、舌下神経核の神経細胞における[Cl^-]_iは運動系出力を制御している可能性が示唆された。乳幼児突然死症候群(SIDS : Sudden Infant Death Syndrome)の一因として脳における呼吸循環調節機能不全が考えられている。呼吸リズムはGABA及びグリシン作動性の抑制性ニューロンにより制御されており、神経細胞の応答性はその細胞内Cl^-濃度([Cl^-]_i)に依存して変化すると考えられている。そこで、本年度は、Cl^-ホメオスタシス調節分子、特にKCC2(K^+-2Cl^-共輸送体)について、呼吸中枢を含む発達期延髄毛様体領域における発現分布及びその変化を、免疫組織化学法を用いて検討した。その結果、マウスの舌下神経核において、生後0日齢から成熟するまで発達に従い、隣接する迷走神経核と比べてKCC2の発現は減少していることが確認された。しかしながら、その他の呼吸リズムに重要であると考えられている、pre-BotC、BotCなどの領域では、明らかな発現量変化は認められなかった。KCC2は神経細胞内のCl^-濃度を低値に保つ役割を持つので、発現量が減少していると言うことは呼吸リズムを調節するGABA及びグリシン作動性抑制性ニューロンの作用が、発達期の舌下神経核において変化している可能性を示唆した(The 11^th Oxford Conferenceにて報告)。その他、GABA_A受容体については13種類のうち8種類、グリシン受容体については4種類のうち2種類の抗体を入手し、それぞれ免疫組織化学法でコンスタントに検出できる系を確立した。1歳未満の乳児に発生する乳幼児突然死症候群(SIDS : Sudden Infant Death Syndrome)の原因は未だ不明な点が多いが、一因として脳における呼吸循環調節機能不全が考えられる。呼吸リズムはGABA及びグリシン作動性の抑制性ニューロンにより制御されている。しかし抑制性神経伝達物質による神経細胞の応答性はその細胞内Cl-濃度([Cl^-]_i)に依存して変化すると考えられている。[Cl^-]_iはCl^-トランスポーターにより制御されており、特に細胞外にCl^-を排出するKCC2と細胞内にCl^-を取り込むNKCC1が重要である。本年度は、生後発達に伴いこれらのCl^-トランスポーター及びGABAが呼吸様リズム発火にどのように作用しているのかを、電気生理学的に検討を行った。生後(生後0日齢7日齢)正常マウスを用いて、舌下神経核を含む700μm厚の延髄急性スライス標本を作製し、舌下神経核にタングステン電極を刺入し、呼吸リズムを記録した。この延髄急性スライス標本は人工脳脊髄液(ACSF)のK^+濃度を3mMから8mMに増加させることで呼吸様リズム発火を発生させることができる。このスライス標本にGABAを投与すると、呼吸様リズム発火は増加した。その後約40分間のリカバリーを経て(1)1mMのFurosemideまたは50μMのDIOA(KCC2阻害剤)及び(2)10μMのBumetanide(NKCC1阻害剤)を投与して呼吸様リズム発火の変化を検討した。その結果、いずれの阻害剤を投与しても、呼吸様リズム発火が増加することが認められた。これらのことから、生後1週齢までは、舌下神経核の神経細胞における[Cl^-]_iは高値である可能性が示唆された。
電気双極子能率とCP非保存の起源に関する理論的研究

全ての基本粒子の電子双極子能率に対する既存及び将来の実験・観測による制限を明らかにするという基本的な研究目的に関して、次の様な研究成果が得られた。まずルボゾンについては、電子や中性子の電気双極子能率の制限から間接的な情報が得られるのだが、輻射補正の計算法に依存する不定性が現われる。我々は、輻射補正によってWボゾンの相互作用に関する情報を得る為には、電弱理論のゲージ不変性を保った取り扱いをすることが必要であることを示した。CP不変性を破る相互作用の効果についても、ゲージ不変な全ての可能な相互作用について、その低エネルギー精密実験への効果を調果中である。次にトップクォークに関しては、その崩壊巾が大きい為に、電子陽電子衝突実験に於いてでさえ定量的な生成面積の計算が困難であることが明らかにされた。我々はトップクォーク生成を定量的に記述する新しい方法を提案し、それに基いた基本的な計算を完了した。現在、トップクォークの崩壊に於けるCP非保存の効果を、超対称性理論の枠組の中で考察している。第三にタウレプトンに関しては、Z崩壊に於けるその電気双極子能率の測定法は既に基本的に明らかにされていることが分かった。我々は、ヒッグスボゾンのタウレプトン対への崩壊に於いて、タウレプトン対の偏極相関を測定することにより、その相互作用の型を定められることを明らかにした。ヒッグスボゾンとタウレプトンとの結合に関しては、更にCP非保存結合を含めた解析を継続中で、特に電子陽電子衝突に於けるZボゾンとの対生成でZボゾンの崩壊分布を詳細に調べることによりCP非保存現象を観測可能であることを示した(発表準備中)。ニュートリノに関しては大陽ニュートリノ問題が調べられた。最後に、K及びB中間子系の精密測定から基本粒子の相互作用に関する有用な情報を引き出す為の、系統的な方法を確立し発表した。
エキストラバージンオリーブ油の栄養機能特性の解析

エキストラバージンオリーブ油(EVO)は他の油脂と比較して、ノルアドレナリン・アドレナリン分泌を促進し、肩甲骨間褐色脂肪組織の脱共役蛋白質(UCP1)を増加させて体熱産生を促進し、脂質代謝を促進させた。この現象はEVOのポリフェノールによって引き起こされ、また高蛋白食を摂取するラットではEVOのポリフェノールにより、テストステロン分泌が促進、コルチコステロン分泌が低下して、蛋白代謝を亢進させることが分かった。オリーブ油の中でもポリフェノールや、クロロフィルなどの微量成分を多く含むエキストラバージンオリーブ油に着目し、脂質代謝及び蛋白代謝への影響について調べる。本研究は、特に、ラットを用いてin vivo及びin situ実験系によって調べることにより、栄養機能特性の解析を行い、これまで判然としなかったエキストラバージンオリーブ油の健康への有効な効果について明らかにするエキストラバージンオリーブ油(EVO)は他の油脂と比較して、ノルアドレナリン・アドレナリン分泌を促進し、肩甲骨間褐色脂肪組織の脱共役蛋白質(UCP1)を増加させて体熱産生を促進し、脂質代謝を促進させた。エキストラバージンオリーブ油の脂質代謝(体熱産生)への影響について調べた。In vivo :Aショートニング、ラードあるいはエキストラバージンオリーブ油を30%含む実験食を28日間ペアーフィーディングで投与したラットのUCP(Uncoupling protein)及びカテコラミン分泌量について調べた。B精製オリーブ油、エキストラバージンオリーブ油あるいはコーン油を30%含む実験食を28日間ペアーフィーディングで投与したラットのUCP及びカテコラミン分泌量について調べた。Cショートニングを30%含む実験食にオレウロペインを0.1%、0.2%あるいは0.4%添加してラットに28日間ペアーフィーディングで投与し、UCP及びカテコラミン分泌量について調べた。In situ : Aエキストラバージンオリーブ油から抽出した微量成分(ポリフェノール画分)投与によるカテコラミン分泌量について調べた。Bエキストラバージンオリーブ油中ポリフェノールのヒドロキシチロソール、チロソール、バニリン酸、シリンジ酸、フェルラ酸、オレウロペイン、オレウロペインアグリコン等の投与によるカテコラミン分泌量について調べた。In vivoの実験から、エキストラバージンオリーブ油は他の油脂と比較してUCP1及びカテコラミン分泌量を有意に増加させ、特に実験食へのオレウロペイン添加によってUCP1及びカテコラミン分泌量を有意に増加させて体熱産生を促進することが示された。In situの実験から、ポリフェノール画分、オレウロペイン及びオレウロペインアグリコンは投与量依存的にカテコラミン分泌量を増加させ、又オレウロペインアグリコンはオレウロペインに比べカテコラミン分泌活性が10倍以上高いことも示された。以上の結果より、エキストラバージンオリーブ油中オレウロペイン及びオレウロペインアグリコンはUCP1及びカテコラミン分泌量を増加させ、体熱産生を促進させることが示唆された。【目的】エキストラバージンオリーブ油中のオレウロペインがカテコラミン特にノルアドレナリン分泌を亢進させることから、オレウロペイン摂取により起こるノルアドレナリン分泌刺激によるステロイドホルモン分泌(体蛋白同化ホルモンの精巣中テストステロン量及び体蛋白異化ホルモンである血漿中コルチコステロン濃度)への影響について調べることにより、エキストラバージンオリーブ油の蛋白代謝への影響について調べることにした。【方法】SD系4週齢雄ラットを用いて、40%、25%あるいは10%カゼイン食のコントロール食に対し、オレウロペインを0.1%添加してオレウロペイン食として、ペアーフィーディングで28日間投与した。【成績】体重は、40%、25%及び10%カゼイン食のいずれにおいてもオレウロペイン投与による影響は認められなかった。肝臓アルギナーゼ活性および窒素出納値において、オレウロペイン投与により、40%カゼイン食摂取ラットで有意に高い値を示し、25%及び10%カゼイン食摂取ラットではオレウロペイン投与による有意差は認められなかった。精巣中テストステロン量においても同様で、オレウロペイン投与により、40%カゼイン食摂取ラットで有意に高い値を示し、25%及び10%カゼイン食摂取ラットでは高くなる傾向を示したが有意差は認められなかった。血漿中コルチコステロン濃度において、オレウロペイン投与により、40%カゼイン食摂取ラットで有意に低い値を示し、25%及び10%カゼイン食摂取ラットでは低くなる傾向を示したが有意差は認められなかった。【結論】摂取蛋白レベルの異なるラットにおけるオレウロペインの投与は、特に高蛋白食である40%カゼイン食摂取ラットにおいて、体蛋白同化ホルモンのテストステロン分泌を促進し、体蛋白異化ホルモンのコルチコステロン分泌を抑制させることにより、蛋白代謝を亢進させていることが示唆された。平成19年度平成20年度までに行った実験結果より、エキストラバージンオリーブ油中に含まれるポリフェノール画分のオレウロペインがカテコラミン分泌を促進し、ステロイド代謝を刺激して蛋白代謝を促進することが示唆されたことから、エキストラバージンオリーブ油中のオレウロペインが蛋白代謝を促進させるメカニズムについて調べることにした。実験は、オレウロペインアグリコン(オレウロペインが吸収され血中に出てくるのはオレウロペインアグリコンであることより)をSD系の7週齢の雄ラットにin situで投与したときの投与量と黄体形成ホルモン(Luteinizing hormone:LH)分泌量との関係(dose resp onse)を調べた。

(LHは体蛋白同化ホルモンである精巣中テストステロンの生成を直接支配している視床下部下垂体より分泌されるホルモンで、オレウロペインの投与で引き起こされるノルアドレナリン分泌の刺激によるLH分泌量への影響について調べることで蛋白代謝への影響についてのメカニズムを調べる。)その結果、オレウロペイン投与量に比例し、LH分泌量が高くなることが示唆された。同様にエキストラバージンオリーブ油中から抽出したポリフェノール画分を投与したときのLH分泌量についても調べた結果、投与量に比例的にLH分泌量が高くなることが示唆された。以上の結果から、エキストラバージンオリーブ油中ポリフェノール画分のオレウロペイン投与はLH分泌量を増加させ、精巣中テストステロン分泌を促進することで蛋白代謝を亢進させていることが示唆された。【目的】エキストラバージンオリーブ油中のオレウロペインの蛋白代謝への影響について、SD系4週齢の雌ラットを用いてin vivoで実験を行うことにより調べた。【方法】摂取蛋白レベルの異なる40%、25%あるいは10%カゼイン食のコントロール食に対し、エキストラバージンオリーブ油中に含まれるオレウロペインを0.1%添加したオレウロペイン食をペアーフィーディングで28日間投与した。そのときの体蛋白異化ホルモンである血漿中コルチコステロン濃度、カテコラミン(ステロイドホルモン分泌を刺激する)分泌量、窒素出納及び肝臓アルギナーゼ活性を測定した。【結果】摂取蛋白レベルの異なるラットにおけるオレウロペイン投与による体重、肝臓重量および精巣周囲脂肪重量・腎周囲脂肪重量への影響は認められなかった。体蛋白異化ホルモンである血漿中コルチコステロン濃度において、40%カゼイン食摂取ラットにおいてオレウロペイン投与により有意差は認められなかったが低下する傾向を示したが、25%カゼイン食及び10%カゼイン食摂取ラットのオレウロペイン投与による差はほとんど認められなかった。カテコラミン分泌量、窒素出納及び、肝臓アルギナーゼ活性においては、40%カゼイン食摂取ラットにおいてオレウロペウン投与により有意差はなかったが上昇する傾向を示し、一方25%カゼイン食及び10%カゼイン食摂取ラットのオレウロペイン投与による差はほとんど認められなかった。以上の結果より、摂取蛋白レベルの異なる雌ラットにおいて、雌ラットではバラツキが大きく有意差は認められなかったが高蛋白摂取ラットにおけるオレウロペインの投与は、蛋白代謝を促進させる傾向のあることが示唆された。この結果は、平成19年度おいて雄ラットで同様の実験を行なった結果とほぼ同じ傾向を示した。
顎口腔領域の各種感覚刺激によるMRI脳機能画像分析

本研究の目的は、第1に顎口腔領域における各種感覚刺激のfMRIに最適の撮像条件の設定、頭部の固定法、画像処理を確立することである。第2に味覚など体動や筋肉の動きを伴わない刺激および嚥下運動におけるfMRIの描出能について健全例について種々条件を変えて検討を加え、fMRIの顎口腔領域各種感覚刺激の研究、臨床応用の可能性を追及することである。今回は、嚥下運動に関する脳の賦活部位のfMRIによる局在の検討をおこなった。右利きの健全ボランティア10名(男性7名、女性3名)、年齢22歳38歳、平均26.5歳を対象とした。被検者の頭部を固定し、水を入れたプラスチックシリンジから自動注入器により、被検者の口腔内中央へ1回3mlの水を秒速0.3mlにて各10秒間口腔内へ注入することにより嚥下を行った。各被験者はファンクショナルスキャン中、計20回の嚥下タスクを行った。MRIスキャンは、1.5Tシーメンス社製Magnetom Visionを用い、CPヘッドコイルを用いた。撮像は、TR 15ms、TE 6ms、flip angle 90度のグラジェントエコーシーケンスを用い、脳のprimary sensorimotor areaを含む領域をスライス厚6mm、10スライス行った。Functional imageは、ピクセルごとに、ノンタスク画像の平均zスコアー値からタスク画像の平均zスコアー値を引くことにより作成された。T1強調画像を同スライスのファンクショナル画像に重ね合わせた。結果3.fMRIを嚥下運動に応用することにより、嚥下運動のメカニズムの解明や嚥下障害の診断の一助になる可能性があると考えられた。本研究は、顎口腔領域における各種感覚刺激のfMRIに最適の撮像条件の設定、fMRIの顎口腔領域各種感覚刺激の研究、臨床応用の可能性を追及することである。本年度(平成13年度)は、被験者8人に対し、味覚刺激による脳賦活部位の同定を行う実験を実施した。頭部固定は、ヘッドコイルと頭部に対し、ヘアバンド、スポンジ等を組み合わせることにより施行し、アイマスクと耳栓で視覚、聴覚刺激を遮断した。次に、味覚刺激は、濃度1Mの食塩水と3mMのサッカリンをそれぞれ被験者の口腔へ挿入したチューブより滴下することにより与え、fMRI撮像を行った。画像処理は、Magnetom Vision付属のソフトウエア-(Numaris)内のz-scoreを用いて行い、fMRI画像は、同一平面にて撮像したT1強調画像と重ねあわせた。その結果、味覚刺激による脳賦活領域はpariental operculum、frontal operculumとinsulaに分布し、この順番に賦活する頻度が高いことが明らかになった。味覚刺激の種類による分布の差異は今回の研究では認められなかった。今後は、味覚刺激の種類による差異を検討し、臨床応用に近づけていきたい。
高スピン有機高分子の設計、構築および磁性の研究

ポリ(mーフェニレンカルベン)(1)は、基底状態のスピン多重度が2n+1(nはユニット数)の高スピン種であり、通常の磁性遷移金属塩や錯体よりも大きな磁気モ-メント(μ_<eff>)を持つことができる。1は、150K以下の固体でしか安定に存在し得ないが、材料科学的に興味ある安定試料を得るために、2系統のポリニトロキシドを導入した。1)1のカルベン中心を安定ニトロキシドラジカルで置き換えたポリ(mーオキシイミノフェニレン)(2)を設計し、構築を進めた。3量体ビス(mーオキシイミノフェニル)ニトロキシド(3)を合成し、ESRスペクトルおよび常磁性磁化率の測定から、四重項(μ_<eff>の最大値は3.53μ_B(140K))を基底状態とすることを確認した。2は、今日知られている最も安定な四重項結晶(橙色、mp123°C)である。2のヘテロ原子は、その電気陰性度の摂動により、高スピンの基底状態を不安定化するかも知れないという理論的な懸念があったが、1と2に共通のトポロジ-が、高スピン種を与える上で重要な要素であることが明らかとなった。mージブロモベンゼンをジリチオ化した後亜硝酸アミルと反応させる方法等を用い、2の合成を進めた。理論値の20%ほどスピン濃度を持つ試料が得られ、これらは主として常磁性であるものの、試料の一部には100Kで早く飽和する磁化曲線を与えるものがあり、局所的に高スピンクラスタ-ができていると考えられる。2)フェニル基上にニトロキシドを有する1ーフェニルー1,3,5ーヘキサトリイン誘導体を合成し、固相熱重合を行い、ポリジアセチレン型のポリマ-を得た。ESRスペクトルおよび常磁性磁化率の測定から、試料の一部には100Kで早く飽和する磁化曲線を与える成分があり、局所的に100個ものスピンが揃ったクラスタ-ができていると結論された。これまで系統的かつ段階的に合成して来たポリ(mーフェニレンカルベン)に代って、比較的容易に10^210^3個のスピンを1分子内に揃えることが可能と思われるポリアセチレンおよびポリジアセチレンの分子設計を進めた。1.1,4ジフェニルー4,3ーブタジインがレジオ選択的に重合する場合を想定し、ラジカル中心をフェニル基のどこに配置すればよいかと言う問題解決へのアプローチを、モノマージナイトレインを用いたモデル実験で行なった。その結果、各フェニル基のmおよびp′位であることが明らかとなった。2.オレフィンメタセシスに活性なV,VI族遷移金属触媒、および立体規制により優れていると言われるルテニウム錯体を用い、各種置換フェニルアセチレンの重合を行なった。すべての安定ラジカルおよび多くの窒素官能基は触媒毒となることが分かった。3.多くのポリ(フェニルアセチレン)は有機溶媒に可溶である点に着目し、pーBr、p-co_2CH_3、pーPnCO誘導体を得た後に、置換基を化学的に変換して、安定ラジカルを導入した。4.平均分子量Mw=37×10^4、スピン濃度(ESRスペクトルおよび磁化率による)0.0441.9×10^<21>スピン/gのポリフェノキシル、ポリベルダジル、ポリニトロキシルなどを得ることに成功した。5.磁化率の測定によると、低温ではS=1/21の常磁性が支配的であるが、室温で一部強磁性的振舞いを示す試料が得られた。6.平均的にはモノマーユニットの1024%しかラジカルとなっておらず、よりスピン濃度の高い均一な試料作製を試みている。7.pー位にジアゾメチル基およびアジド基を持つフェニルジアセチレン誘導体を合成した。我々はこれまでオリゴカルベンm-PhC(C_6H_4C)m-1Ph(m=4,5,6)が、高スピン有機分子であり、通常の磁性遷移金属塩や錯体よりも格段に強く磁石に引きつけられる常磁性体であることを報告して来た。1分子あたり一挙に10^210^3個のスピンを揃えたポリマ-を合成するために、新たに安定ラジカルまたはカルベン、ナイトレンを長鎖共役系主鎖の側鎖に配置する分子設計を進めた。主鎖にポリアセチレン、ポリジアセチレン等を選び、本年度はそれぞれ次の成果を得た。1)ポリアセチレン:フェニルアセチレンのm-およびp-位にウルマンのニトロニルニトロキシドを付けたモノマ-を合成し、重合を試みた。通常の触媒は不活性であったのでフルラニのRh触媒のルイス酸性を低下させたRh(COD)(NH_3)CIを新たに導入し、重合に成功した。m-体からのポリマ-は可溶であり、GPC分析から平均分子量は15万である。p-体は不溶である。元素分析、紫外/可視吸収の吸光度、磁化率から求めたキュリ-定数いずれを取ってもラジカルは95%以上残っていると評価された。磁化曲線はS=1/2の常磁性であり、弱い反強磁性的相互作用を示すだけであった。2)ポリジアセチレン:フェニル基上の置換基としてa)3ーtーBuNOHー4ーCIー、b)3ーtーBu(NO・)ー4ーCIー、c)

4ーCHN_2、d)3ーN_3等を有する1ーフェニルー1、3ーブタジインを合成し、トポ化学的重合を試みた。a)とb)とから成る混晶からは、ニトロキシドラジカルを全窒素官能基の10%末満含むポリマ-を得た。ESRスペクトルには、3000G付近に幅広いシグナルが観測され、これは100200G程度の局所磁場に相当するスピンの秩序形成を示唆している。Faraday型磁気天秤で測定した磁化率の温度および磁場依存からも、スピン数個にわたる強磁性的相互作用と150k付近でのある種の相転位が認められた。c)、d)は比較的容易に重合し、これらポリマ-を極低温で磁気天秤の磁場の中で光分解しポリカルベン、ポリナイトレンを得た。ポリ(mーフェニレンカルベン)(1)は、基底状態のスピン多重度が2n+1(nはユニット数)の高スピン種であり、通常の磁性遷移金属塩や錯体よりも大きな磁気モ-メント(μ_<eff>)を持つことができる。1は、150K以下の固体でしか安定に存在し得ないが、材料科学的に興味ある安定試料を得るために、2系統のポリニトロキシドを導入した。1)1のカルベン中心を安定ニトロキシドラジカルで置き換えたポリ(mーオキシイミノフェニレン)(2)を設計し、構築を進めた。3量体ビス(mーオキシイミノフェニル)ニトロキシド(3)を合成し、ESRスペクトルおよび常磁性磁化率の測定から、四重項(μ_<eff>の最大値は3.53μ_B(140K))を基底状態とすることを確認した。2は、今日知られている最も安定な四重項結晶(橙色、mp123°C)である。2のヘテロ原子は、その電気陰性度の摂動により、高スピンの基底状態を不安定化するかも知れないという理論的な懸念があったが、1と2に共通のトポロジ-が、高スピン種を与える上で重要な要素であることが明らかとなった。mージブロモベンゼンをジリチオ化した後亜硝酸アミルと反応させる方法等を用い、2の合成を進めた。理論値の20%ほどスピン濃度を持つ試料が得られ、これらは主として常磁性であるものの、試料の一部には100Kで早く飽和する磁化曲線を与えるものがあり、局所的に高スピンクラスタ-ができていると考えられる。2)フェニル基上にニトロキシドを有する1ーフェニルー1,3,5ーヘキサトリイン誘導体を合成し、固相熱重合を行い、ポリジアセチレン型のポリマ-を得た。ESRスペクトルおよび常磁性磁化率の測定から、試料の一部には100Kで早く飽和する磁化曲線を与える成分があり、局所的に100個ものスピンが揃ったクラスタ-ができていると結論された。
成膜条件制御によるポーラスSn薄膜創製とリチウムイオン電池の高容量・長寿命化

リチウムイオン電池(LIB)における現有炭素負極の代替材料として期待される高容量負極材料Snに焦点を当て、充放電時のLiとの合金化・脱合金化、ならびに熱に伴う体積変化に起因した破壊を緩和するために、成膜条件を調製することでSn薄膜構造を意図的に制御することを提案し、LIBの高容量・長寿命化に貢献した。ここに、異なる成膜条件で作製したSn薄膜負極を用いて、組み立てたLIB評価用コインセルの充放電特性を評価することにより、成膜条件とSn薄膜構造、ならびに充放電特性の相関関係を明らかにすることで、LIBの高容量・長寿命化に資する知見を得た。平成25年度は申請時に計画した研究を遂行し、以下の研究実績を得た。1.ポーラスSn薄膜の最適成膜条件の決定スパッタリングにおける異なる成膜条件(出力と成膜時間)でSn薄膜を作製し、その構造変化を観察することにより、成膜条件がSn薄膜構造に与える影響を明らかにした。具体的には、まず、Sn薄膜における成膜速度のスパッタ出力依存性を定量化した。次に、Sn薄膜の成長プロセスを解明した。どんな成膜速度においても成膜時間が長くなるにつれて、Sn薄膜は独立した島状構造から連続した島状の合体を経てポーラス構造になり、その後緻密な柱状構造へ変化していくことがわかった。最後に、同一膜厚において、Sn薄膜構造の成膜条件依存性を明らかにした。出力が大きくなるにつれ成膜速度が速いほど島状あるいはポーラスの寸法が大きくなる傾向が見られた。上記の結果を踏まえ、ポーラスSn薄膜の成膜条件を見出した。2.ポーラス構造でSn薄膜における体積変化の緩和と内部応力の抑制に関する実証作製したSn薄膜を用いて異なる温度で熱処理を行い、Sn薄膜構造の変化を観察した。その結果、Snの融点付近において低出力かつ短時間で作製した独立島状構造を持つSn薄膜にはヒロックが発生する一方、高出力かつ長時間で作製したポーラス構造を持つSn薄膜には顕著な変化がなかった。これより、ポーラス構造が熱による体積膨張を緩和することにより、内部応力を抑制できると考えられる。3.リチウムイオン電池評価セルの試作作製したSn薄膜を負極とし、対極にリチウム箔を用いて、リチウムイオン電池評価セルを構築した。また市販の充放電装置を用いて動作を確認した。最終年度は計画した研究を遂行し、以下の研究実績を得た。1.異なる成膜条件で作製したSn負極における充放電サイクルと充放電容量の関係の解明前年度に購入した充放電装置を使い、異なる成膜条件で作製したSn負極で組み立てたリチウムイオン電池(LIB)評価セルを用いて充放電サイクル試験を行った。これにより、Sn薄膜構造が充放電容量の充放電サイクル数依存性に与える影響を解明した。具体的には、まず初期容量は、膜厚が一定の場合、薄い薄膜に対して成膜速度の速い方が大きいが、厚い膜に対しては、成膜速度の遅い方が大きい。成膜速度が一定の場合には、膜厚の厚い方が大きい。次に、サイクル特性は、膜厚が一定の場合、成膜速度の速い方が良い。成膜速度が一定の場合には、膜厚の薄い方が良い。2.薄膜構造がSn負極における充放電特性に与える影響の解明上記のSn薄膜における充放電試験によるSn薄膜負極構造変化を観察し、薄膜構造がSn負極における充放電特性に与える影響を解明した。まず成膜速度が速くて膜厚が薄い場合に得られた島状微粒子構造がより良い初期特性ならびにサイクル特性を持つことがわかった。次に、同一膜厚における異なる構造を持つSn薄膜負極において、初期サイクル後の表面変化が異なることがわかった。成膜速度を遅くして作製した島状構造を持つSn薄膜における微粉化もしくは局部的剥離の発生から、成膜速度を速くして作製した連続結晶構造を持つSn薄膜におけるき裂の発生に変わった。工学研究実績の概要に記載の通り、申請時に計画した研究を遂行し、まず異なる成膜条件におけるSn薄膜構造を観察することにより、ポーラス構造の成膜条件を見出した。次に、異なる温度における熱処理がSn薄膜構造に与える影響を解明することにより、ポーラス構造が熱による体積膨張を緩和し、内部応力を抑制することを実証した。さらに作製したSn薄膜を負極材料として、リチウムイオン電池評価セルを試作し、市販用の充放電装置で動作確認を行った。申請書に記載の計画の通り、研究を推進する。平成26年度は、本年度の研究成果に基づき、異なる構造を持つSn薄膜を負極材料として用いて、リチウムイオン電池評価セルを組み立て、充放電サイクル試験を実施する。まず充放電容量の変化により、Sn薄膜負極における充放電サイクルの増加に伴う容量降下をポーラス構造が低減することを実証する。

またSn薄膜負極の構造変化を観察することにより、そのメカニズムを解明する。次年度使用額は、平成25年度に納品済みで4月支払分の物品費である。上述の理由の通り、次年度に使用予定の残額はない。
児童を対象とした仮想組み合わせブロックによる三次元モデリング教育システムの開発

本研究では,組み合わせブロックをモチーフとして,コンピュータ内の仮想空間における三次元造形と形状操作の教育を支援するエデュテイメントソフトウェアを作成した.まず,ブロックを同じ大きさの立方体を並べて作ることのできる形状に制限したシステムを作成した.ブロックのモデリングで最も時間のかかる処理はブロックの衝突・接合判定である.ブロックの最小単位を決めることで,その大きさで空間を格子分割して効率よく衝突判定できるようになった.次に,ブロック位置関係を容易に把握できるようにするため,トラックボールを使った視点移動インタフェースを実装し,ブロックと視点の同時移動を実現した.さらに,実際のブロックと同じように曲面ブロックを扱えるようにするため,ブロックの形状を通常の三次元グラフィックスで使われているポリゴンによる記述に改めた.そして,それぞれのブロックに対してOriented Bounding Box(OBB)を階層的に定義しておき,OBB木どうしの衝突判定を行うことで,処理時間を短縮した.現実のブロック遊びでは両手を同時に使うことが多いが,通常のPCにはマウスが1つしか付いていないため片手で作業するほかない.そこで,PCのUSBポートにマウスを1個追加し,2つのマウスで左右の手の動きを模倣するデュアルマウスインターフェースを開発した.これにより,実際と同様に両手を使ったブロック操作が可能になった.さらに,両手を使ってブロックの塊を分割する手法を提案した.この手法では,まず,選んだ2つのブロックの中間に切断面を設けて,ブロックを2つに分ける.ただし,このままでは繋がっていないブロックが同一グループに含まれてしまうことがあるため,マウスで選んだブロックとの接続を調べて,繋がっているものだけをグループとして再構成する.このアルゴリズムは,現在システムに実装中である.本研究では,組み合わせブロックをモチーフとして,コンピュータ内の仮想空間における三次元造形と形状操作の教育を支援するエデュテイメントソフトウェアを作成した.まず,ブロックを同じ大きさの立方体を並べて作ることのできる形状に制限したシステムを作成した.ブロックのモデリングで最も時間のかかる処理はブロックの衝突・接合判定である.ブロックの最小単位を決めることで,その大きさで空間を格子分割して効率よく衝突判定できるようになった.次に,ブロック位置関係を容易に把握できるようにするため,トラックボールを使った視点移動インタフェースを実装し,ブロックと視点の同時移動を実現した.さらに,実際のブロックと同じように曲面ブロックを扱えるようにするため,ブロックの形状を通常の三次元グラフィックスで使われているポリゴンによる記述に改めた.そして,それぞれのブロックに対してOriented Bounding Box(OBB)を階層的に定義しておき,OBB木どうしの衝突判定を行うことで,処理時間を短縮した.現実のブロック遊びでは両手を同時に使うことが多いが,通常のPCにはマウスが1つしか付いていないため片手で作業するほかない.そこで,PCのUSBポートにマウスを1個追加し,2つのマウスで左右の手の動きを模倣するデュアルマウスインターフェースを開発した.これにより,実際と同様に両手を使ったブロック操作が可能になった.さらに,両手を使ってブロックの塊を分割する手法を提案した.この手法では,まず,選んだ2つのブロックの中間に切断面を設けて,ブロックを2つに分ける.ただし,このままでは繋がっていないブロックが同一グループに含まれてしまうことがあるため,マウスで選んだブロックとの接続を調べて,繋がっているものだけをグループとして再構成する.このアルゴリズムは,現在システムに実装中である.小学校低学年の子供たちを対象とした,コンピュータ内の仮想空間における三次元造形と形状操作の教育を支援するエデュテイメントソフトウェアとして,組み合わせブロックを使ったモデリングシステムを作成した.このシステムでは,現実のブロックと同じ形状の仮想ブロックを実際と同様に前後・左右・上下に結合できる.ブロック同士の衝突判定を行うので,ブロックがぶつかった時には実世界と同様にそれ以上先に動かすことはできない.また,接続したブロックは自動的にグループ化され,ひとまとまりとして操作できる.ただし,ブロックの操作を簡単にするため,移動は縦,横,高さの方向,回転は各軸の周りに90度単位に限定している.このシステムの特徴は,右手による物体操作(マウスを使用)と,左手による視点操作(キーボードを使用)を並行して行えることである.ただし,キーボードによる視点操作では,矢印キーを使うため,移動・回転の方向が限定されてしまう.試用実験でもこの点が指摘されたので,視点操作にトラックボールを使うように変更した.また,ジョイスティックやゲームパッドなどの子供にとってなじみのあるデバイスでも操作できるように,アクションマッピングの手法でこれらのバードウェアに任意の視点操作関数を割り当てることができるようにシステムを改良した.さらに,これらのデバイスに附属するボタンにメニュー上のよく使う機能を割り当てた.これにより,メニューをクリックするためにブロックの操作を中断する回数が減り,操作性が改善された.さらに,結合したブロックを任意の場所で2つのグループに分割する仕組みを考案した.これは,投げ縄を模したツールで分離箇所を指定することで,直感的にグループに分けるもので,片方の手でブロックを抑えて,もう一方の手でブロックを掴んで動かす操作を近似するものである.この手法は現在実装中である.小学校低学年の子供たちを対象とした,コンピュータ内の仮想空間における三次元造形と形状操作の教育を支援するエデュテイメントソフトウェアとして,組み合わせブロックを使ったモデリングシステムを作成している.これまでに作成したシステムでは,単位立方体を並べたブロックしか扱うことができなかった.しかし,実際の組み合わせブロックには,円弧などの曲線を含むブロックや三角などの斜めの線を含むブロックが含まれており,これらが形状表現を豊かにしている.

そこで,今年度は曲面ブロックを扱う方法を検討した.従来のシステムでは,三次元空間を単位立方体で分割することでブロックの配置や衝突判定を簡略化していた.このままでは曲面形状を扱えないので,衝突判定の方法を根本的に改める必要がある.原理的には,ブロックを記述するポリゴンの全ての組み合わせで衝突を判定することで,ブロックどうしの衝突を判定できるが,実時間では処理しきれない.そこで,OBB(Oriented Bounding Box)でブロックを外接し,OBB同士の衝突判定をポリゴンの衝突判定に先立って行うことにした.さらに,OBBを階層化して木構造とすることで,無駄な衝突判定の回数を減らしている.OBB同士の衝突は最大で15の方向の重なりを調べることで判定できる.実際には,OBBの座標軸方向が一致していることが多いため,これよりずっと少ない回数で衝突判定できる.現在は,OBBの衝突判定プログラムをシステムに組み込んでいるところである.ブロック同士の接合を判定する方法も必要になる.詳細は検討中だが,ブロックは凸部分を凹部分にはめ込むことで接合するので,ブロックデータに結合可能な位置を示す点(接合ポイント)を付与しておき,三次元空間で接合ポイント間の距離が一定値以下になったら接合位置に自動的に移動することで,直感的な接続を実現する予定である.本研究では,小学校低学年の子供たちを対象として,組み合わせブロックをモチーフとするコンピュータ内の仮想空間における三次元造形と形状操作の教育を支援するエデュテイメントソフトウェアを作成している.昨年度に引き続いて,曲面を含むブロックの衝突判定に使うOBB(Oriented Bounding Box)を実装した.また,ブロックをスムーズに接合するめに,ブロックのデータに接合点と被接合点を追加した.接合点はブロックの凸部分に,被接合点は凹部分に配置する.接合点と被接合点との距離が閾値以下になったら,それらの点が一致するようにスナップすることで,効率的にブロックを接合できるようになった.以上の改良により,市販の組み合わせブロックに含まれる大半の形状を扱えるようになった.本年度は,マウスを2つ使って形状を操作する「デュアルマウスインタフェース」を提案し,実装した.このインタフェースでは,左右の手でそれぞれのマウスを操作して,ブロックを組上げることができる.さらに,両手を使ってブロックの塊を分割する手法を実装した.従来のシステムでも,接合したブロックは自動的にグループ化され,塊となる.このため,ブロックをまとめて移動・回転することができた.しかし,ブロックを分けるには,一旦グループを解除してブロックを一つ一つ移動しなければならなかった.そこで,グループ内の2つのブロックをそれぞれのマウスで選び,反対方向に動かすことで,グループを2つに分割する手法を実装した.
日本の脳神経外科医適正配置に向けての企画調査

近年、我が国の緊急医療を担う専門医不足が問題視されている。脳神経外科医も脳卒中や頭部外傷といった救急患者の多くを占める疾患治療の一翼を担っており、その適正配置は、地城の救急体制との関連で検討されなければならない。脳卒中は、脳神経外科だけでなく、神経内科、一般内科など、複数の診療科が関連すること、搬送先の医療機関に、脳卒中専門の常勤医がいない、夜間はCTスキャンが撮れないなどの理由で、急性期に適切な診断・治療がなされない可能性も危惧されるが、現時点では、その診療実態は不明と言わざるを得ない。脳卒中は、我が国の死亡原因の第2位で、年間死亡総数の16%を占め、また、入院の原因としても第2位、更に脳卒中患者の平均在院日数は119日と極めて長い疾患である。また、寝たきり老人の約4割、訪問看護サービス利用者の約4割が脳卒中患者であり、国民の医療費の約1割、1兆8千億円が1年間に脳卒中のために使われている。以上のように、脳卒中は日本の医療を考える上で極めて重要な対対象であることは論を侯たない。以上のような理由で、脳卒中に対する救急医療の実態調査を行った。病床数別にみると、病床数の多い施設ほど脳卒中を脳神経外科医が治療する傾向がみられた。このことより、脳卒中は病床数の多い総合病院に搬送されるべきと考えられた。疾患別にみると、くも膜下出血>脳出血>脳梗塞の順に脳神経外科医が治療にあたる頻度が高かった。もちろん脳梗塞や脳出血の場合にはその程度により内科医が治療にあたっても治療成績に大差ない場合もあるが、脳神経外科医の存在しない施設においても脳卒中の治療にあたっている施設があり、また、くも膜下出血などは脳神経外科医の存在しない施設においては治療困難と考えられ、脳卒中治療における問題点が浮き彫りとなった。今後の脳卒中治療の確立の一助となったと考える。(775字)近年、我が国の緊急医療を担う専門医不足が問題視されている。(775字)
抗パクリタキセルモノクローナル抗体を活用したTaxus属植物の探索並びに育種研究

キシロシルパクリタキセル(xyl-PA)をハプテンとして用い、常法により免疫原の調製、免疫感作、細胞融合を試みた結果、1種の抗PA MAbの作製に成功した。本抗体は、PAのみならずPA関連化合物であるドセタキセルに対し71%、xyl-PAに対し32%、セファロマニンに対して6.2%の交差反応性を示した。続いて、本抗体を用いて15250 ng/mlの検量域を有する競合的システムによるEnzyme-linked immunosorbent assay(ELISA)を構築し、PA様化合物のスクリーニングに有用な手法であることを確認した。本年度は、パクリタキセル(PA)に対するモノクローナル抗体(MAb)の作製を中心に展開した。PAを認識する抗体を作製するために、PA誘導体としてスクシニルPA(suc-PA)およびキシロシルPA(xyl-PA)をハプテンとして用いた。PA誘導体と蛋白質を結合し、免疫原性を有する複合体を調製し、免疫原に結合したハプテン数をMALDI-tofマススペクトレで調査した結果、『十分な2種類の免疫原ともに十分な免疫原を有していることが判明した。両免疫原をマウスに数度免疫感作を行い、十分な血中抗体価が得られたかどうかをELISAにより調査した結果、xyl-PAを免疫原とた場合に抗PA抗体の産生を確認した。続いて、十分な血中抗体価が得られた段階で細胞融合を行い、特異的な反応性を有するモノクローナル抗体(Mab)を産生するハイブリドーマの作出を試みた。これまで、5度の細胞融合を試みたものの、残念ながら、抗PA Mabを塵生するハイブリドーマの作製には至6ていない。既に、抗PA抗体の産生は確認していることから、今後細胞融合を継続的に実施し、目的とする抗PA Mabの作出を鋭意進める計画である。抗PA Mabの作製を達成した後、PAに特異的なMabを活用することで競合的ELISAによるPAの定量的分析法を確立する。また、タキサン系化合物に幅広い交差反応性を有するMabを利用し、資源探索に応用可能なELISAを確立する。確立したELISAについて感度、信頼性、迅速性を調査し、育種研究並びに品質評価法としての有用性を評価する計画である。本年度も、パクリタキセル(PA)に対するモノクローナル抗体(MAb)の作製を中心に展開した。PAを認識する抗体を作製するために、PA誘導体としてキシロシルPA(xyl-PA)をハプテンとして用いた。3度の細胞融合を試みた結果、1種の抗PA MAbの作製に成功した。本抗体は、PAのみならずPA関連化合物であるドセタキセルに対し71%、キシロシルPAに対し32%、セファロマニンに対して6.2%の交差反応性を示した。続いて、本抗体を用いて競合的システムによるELISAを構築した。本手法を用いることにより、15250ng/mlの濃度領域においてPAを定量しうることを確認した。また、本ELISAの信頼性試験にっいては各種濃度のPA標準溶液を対象としたイムノプレート内とイムノプレート間の測定誤差を調べることで検証した。その結果、イムノプレート内の測定値の変動係数(CV)は4.3%以下であり、イムノプレート内の測定値のCVは5.5%以下であったことから、今回開発したELISAが十分な信頼性を有するものであることが明確となった。以上のようなELISAの評価を終え、今回開発したELISAはPAを比較的特異的に認識しうることから現在南方医科大学晁博士から提供を受けたTaxus chinesisサンプルを材料としてPA高含有品種の選抜育種につながる基礎的な研究を続けている。また、PAに加え臨床において広く使用されている半合成医薬品であるドセタキセルも認識できるMAbは、薬物動態研究などの臨床薬学的研究を行う上で有用なツールと考えている。ELISAの他、イムノクロマトストリップによる簡便分析キットならびにEastern blottingによる多成分同時免疫染色法についても現在鋭意研究を重ねている段階にある。
非営利組織の理事・役員の行動基準の日米比較法研究

本研究は、非営利組織の理事や役員の行動に着目し、非営利組織がその目的を達成するように構成されるように、かつ、非営利組織の活動から生じる利益がその組織の目的として予定されたように発生し帰属するように確保するため、その行動の基準がどのように設定されているのかについて、このような者の行動基準に関連する領域にわたる法制度の日米の比較法研究を通じて考察した。第一に、非営利組織の理事や役員及びその行動基準について扱うには、まず、それが選任され運営にあたる組織の構成原則を見る必要がある。そこで、昨年我が国で制定された法律に基づく一般社団・財団法制による規制の内容について会社法と対比し、構成員および構成員代表である理事等の役割とそれぞれの職責について考察をし、その結果を「一般社団・財団法に関する一考察」という未公刊の論文にして報告書に収録した。第二に、非営利組織の活動からその目的として予定されたように利益が発生し帰属するよう確保するために、その理事や役員が負う運営に関する義務からその行動基準が示される。このような義務は忠実義務と注意義務からなり、そのうち前者が特に、発生する利益の帰属を取り扱う。そこで忠実義務が最もよく示される信託を取り上げ、忠実義務についてその違反の判定というエンフォースメントという場面からみながら考察をし、その結果を「アメリカ法における受託者の忠実義務違反の判定方法に関する一考察」という題名で論文を発表し、報告書に収録した。本年度はまず、非営利組織を設立する根拠となる法とその内容という観点から、非営利組織の組織についての研究を開始した。いうまでもなく非営利組織は同一の目的を達成するものであっても各種の法律を根拠として設立されている。そのなかでも信託という形式を取り上げた。平成15年度の統計数字によれば、約580の公益信託があり、その信託財産は約720億円であるとされる。公益信託では理事・役員に相当するのは信託の受託者である。受託者の行動基準は信託法で規定されている。これは信託一般に共通であり、忠実義務と善管注意義務として論じられている。その他の非営利組織の理事・役員の行動基準については規定も文献も乏しいこともあるので、これは分析や検討を進めるのに役に立った。公益信託はアメリカ合衆国で多く非営利活動に利用され、また研究文献の蓄積の多い制度である。以上の理由から、公益信託は、非営利組織の理事・役員の行動基準の日米比較法のためにも適当な出発点となった。公益信託は主務官庁が監督し、また、信託の引受にはその許可が必要とされる。政府が公益信託の活動を規制し、受託者の行動基準も規制対象とするということである。さらに、所定の条件を満たす公益信託は税制上優遇される。これらは他の非営利組織と共通している。このように、公益信託制度の考察は他の非営利組織の分析に有益な手がかりとなる。現在進行中の信託法改正作業で公益信託を扱う規定は、公益法人制度の改革と内容をあわせて改正されると伝えられている。信託法の改正に現われる受託者の行動基準の考え方は公益信託にも共通するもので、非営利組織の理事・役員の行動基準にとって注目に値する。本年度は、非営利組織等の理事と役員の行動基準として、いわゆる善管注意義務と、忠実義務を取り上げ、その内容とその義務の実現について、日本の状況とアメリカの状況について比較しながら検討を進めた。我が国で、民法にかわって非営利事業を法人として組織する基礎を提供する法律として国会提出中の「一般社団法人及び一般財産法人に関する法律」に、理事やそれに相当する者の義務としてこのような義務またはそれに相当する義務が盛り込まれている。また、非営利事業を実行する方法として考えられる信託についても、国会提出中の「信託法」と「公益信託ニ関スル法律」に、受託者の義務の内容としてこれらの義務が盛り込まれている。しかし、このような義務を定める規定は理事や受託者の行動基準を具体的に示すものではなく、個別状況においてそれぞれの義務から具体的な行動を律する基準が明らかになるように導かれ示されなくてはならない。また、こうして導かれる基準が遵守されるようにすることが求められる。