hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力覚を提示できるマイクロピンセットの試作

本研究における成果は,大きく分けて次の二つである.(1)起歪部にH形スリットを持つダブルビーム機構を採用する事で,荷重位置と実荷重を同時測定する手法をFEAと実験モデルによって見いだした.このことにより,操作者の違いによる把持位置変化の影響を排し,実際の把持力のみを知る事ができる.(2)力覚提示機能を持つマイクロピンセットでは操作時の僅かな過大力が大きな損傷を生むことから,その過負荷防止は極めて重要である.そこで,微小な起歪体に適した新たな過負荷防止機構を提案した.本研究における成果は,大きく分けて次の二つである.(1)起歪部にH形スリットを持つダブルビーム機構を採用する事で,荷重位置と実荷重を同時測定する手法をFEAと実験モデルによって見いだした.このことにより,操作者の違いによる把持位置変化の影響を排し,実際の把持力のみを知る事ができる.(2)力覚提示機能を持つマイクロピンセットでは操作時の僅かな過大力が大きな損傷を生むことから,その過負荷防止は極めて重要である.そこで,微小な起歪体に適した新たな過負荷防止機構を提案した.本研究の目的は,微小物体をハンドリングすることを想定したマイクロピンセットを製作することである.具体的には,サブミリサイズの物体の把持・操作作業に用いる,力覚を提示できるマイクロピンセットの製作と,操作者へ力覚の提示を行うマスタースレーブ型制御システムを構築することである.本年度は力覚提示を行う際に重要となるスレーブ側の力センサ部の力情報と物体把持位置情報の検出メカニズムについて検討を行った.力検出部に用いるH溝型はりは,測定に必要な方向には大きな可変形性を持ち,その他の力検出に不要な方向には剛性を持つはり構造である.このH溝はりの信号検出部であるはりの4点の溝部におけるひずみ信号の取得のしかたによって,力情報のみを得ることも,あるいは物体の把持位置情報のみを得ることも,また両者を合わせて取得することも可能であることを,材料力学的な見地からと上皿天秤の秤量バランス機構として用いられているロバーバル機構をもとにした機構解析から証明した.さらに,この妥当性については,モデルを用いた実験とFEAによって確認をした.この信号取得方法は簡単な機構からなるもので,信号の混信が少ないことから,その信号処理に費やす計算時間も最小にできる.このことによってシステムの操作性が大きく向上すると考えられる.開閉機構運動機構の回転部は弾性ヒンジを用いたリンク機構を採用することで,その溝形状も含めた検討は終えている.また,スレーブ側のマイクロピンセットの材料として考えているTi-Ni超弾性合金については,これまで供給をしていた企業が生産を中止していることから,新たな方策が必要となっている.本研究の目的は,微小物体をハンドリングすることを想定したマイクロピンセットを製作することである.具体的には,サブミリサイズの物体の把持・操作に用いるための力覚を提示できるマイクロピンセットの製作と,操作者へ力覚の提示を行うマスタースレーブ型制御システムを構築することである.このような場合,微小物体を把持した場合の把持力と把持位置の推定手法とその精度が大きな課題となる.昨年度の研究では,H形スリットを持つ平行はりを用いることにより微小物体の把持位置情報と把持力の検出が可能となることを示した.しかし平行はり構造の変形機構に由来する力の検知手法を採っていることから,平行となる2枚のはり間距離が狭い場合には影響除去が難しかった.そこで本年度は,この問題解決のための新たな測定手法を提案した.本手法は,まず荷重位置の影響を受けた力の校正曲線をとり,その校正曲線における荷重位置と発生ひずみ値の関係式を計算ソフトのカーブフィッティング機能によって求める.そのうえで,この関係式より校正曲線に表れた偶力による偏差を補正値として算出し,測定荷重より除くことでより精度の高い実荷重を知るものである.しかし,平行平板はり構造を採ると形状が大きくなるとともに複雑となるという課題が残っていた.このことは,微小物体の把持を想定したマイクロハンドの製作においては大きなハンディとなる.そこで構造の簡単な,またその形状を小さくできる,切り欠きを持つ単板はり構造に着目をした.この測定手法は,2個の切り欠きを持つ単板はりの一端を固定端としたうえで自由端となる把持指に荷重をした場合,その荷重位置と各切り欠き部における応力の関係式から,荷重位置と実荷重を求めるというものである.これらの成果については特許出願中で,その作業終了後に学術誌論文および学会発表として成果を公表する.本研究の課題であるH形溝付きはり構造を用いた高剛性で高感度なマイクロ力覚センシングデバイスの製作にむけ,以下のような成果を得た.1.起歪部にH形スリットを持つダブルピーム機構を採用する事で,荷重位置と実荷重を同時測定する手法をFEAと実験モデルによって見いだした.このことにより,操作者の違いによる把持位置変化の影響を排し,実際の把持力のみを知る事ができる.また必要であれば,その荷重位置を知ることもできる.2.しかし,その平行はり間距離が,溝部厚さ,はり長さに比べて狭い場合には,荷重位置によってもたらされる偶力の影響を除去することが困難となる.その場合には,実荷重として得た偏置誤差のある校正曲線にたいし荷重位置情報をもとにした補正を行うことで,より高い精度の実荷重値を知ることができる.3.H形スリットダブルビーム構造は,微小物体を扱う場合の把持指としては構造が複雑である.

そこで単純な把持指を用いた場合における把持指についても検討を行った.その結果,信号取得の位置関係が既知であれば,荷重によって生ずる2点の信号の差をとることでH型スリットダブルビームはりと同様に,実荷重と荷重位置を知れることが解明された.4.力覚提示機能を持つマイクロピンセットでは操作時の僅かな過大力が大きな損傷を生むことから,その過負荷防止は極めて重要である.そこで,微小な起歪体に適した新たな過負荷防止機構を提案し,その有用性の検証をした.
緑内障の客観的早期診断法の開発に向けて～脳MRIはバイオマーカーとなり得るか？

本研究は緑内障患者と健常対照群の計約100人を対照とする前向き縦断研究である。横断データを対象にMRIの解剖学的3D-T1強調画像を用いて、緑内障の視野欠損の重症度指標の一つであるMD(Mean Deviation)との相関のある脳領域を重回帰分析で明らかにし、「緑内障マップ」を作成した。この結果は特定脳領域の灰白質体積が緑内障の進行度を示す有用な指標となり得ることを示す。緑内障の視野欠損は自覚しがたい周辺部から生じることが多く、診断と治療の遅れにつながる。脳ドックMRIなどで「緑内障領域」の灰白質体積減少を統計学的に検出して緑内障を早期から拾い上げられる可能性があり、臨床応用が期待される。1.被験者のリクルートとデータ採取:H26年度は健常被験者群25名と緑内障患者群約35名のリクルートを行い、これら被験者の(1)眼科検査データ、(2)各種MRI画像、(3)心理検査、(4)血液データの4種類のデータ採取を行った。2.血清BDNF濃度測定、BDNFの遺伝子多型の検索:採取した血液サンプルは匿名化した上で、共同研究機関で血清BDNF濃度測定とBDNF遺伝子のSNP検索のために分離精製処理を行い、凍結保存を行っている。また、H26年度中に43名分のサンプルからBDNFのVal/66/Met位置のSNP(Single Nucleotide Polymorphism)解析を行った。このように、多角的な横断データの採取を継続する一方で、同時に遺伝子多型の解析やMRIデータの解析も推進している状況である。1.被験者のリクルートとデータ採取:H27年度は前年度に続き、健常者3名、緑内障患者25名に対して横断的データ採取(眼科検査データ、各種MRI画像、心理検査、血液データ)を行った。H28年1月からはMRI撮像場所を申請者の所属施設である加齢研に移し、機能的MRIを加えて、構造と機能の両面を捉えることのできる他角的なデータ採取を行っている。2. BDNF:採取した血液サンプルは共同研究機関で血清および血漿分画に分離精製し、凍結保存を行っている。3.脳MRI画像の解析:健常コントロールとなるすべての健常者のMRI画像の取得を終了し(横断データ)、データの解析を開始した。4.成果報告:解析したデータの一部は、H27年6月のOHBM国際学会および9月の核磁気共鳴学会、10月の日本臨床眼科学会にて成果報告を行った。前二つの発表は、健常者の中枢視路を新規の撮像法を含めてMRIにて客観的にかつ定量的に測定して、その加齢変化を明らかにした画期的報告で、今後、緑内障患者の中枢視路変性を測定していくうえでの重要な健常者データベースとなる。最後の発表は、緑内障患者の視神経の変性をMRIで捉えて、眼科的なデータとの相関性を明らかにした報告で、今後、MRIが緑内障の疾患重症度を示すひとつの客観的なバイオマーカーとなりうることを示す重要な知見である。縦断研究の二年目に際し、これまでMRIデータを取得していた大学病院の装置から東北大学加齢医学研究所のMRI装置へとデータ採取場所を変更した。そのため、装置の画質調整や研究遂行の人員の確保などに数ヶ月の時間を要し、当初の予定よりもデータ採取の進行が後ろにずれこんでいる。1.被験者のリクルートとデータ採取:H28年度は前年度に続き、健常者24名、緑内障患者66名に対して縦断的データ採取(眼科検査、各種MRI画像、心理検査、採血)を行った。2. MRI画像解析:3D-T1強調画像の横断データをVBM(voxel based morphometry)の手法を用いて解析を行い、緑内障の疾患重症度に相関して灰白質体積の増減のある特異的領域を抽出した。さらに同領域の灰白質濃度に関してROC解析を行い緑内障診断能を評価し、臨床的に有用なカットオフ値を算出した。3D-T2強調像にて測定した視神経横断面積と緑内障進行度とに強い相関があることを確認し、学会にて成果報告を行った。DTI(diffusion tensor imaging)は最先端の解析モデルであるNODDI法を導入した。解析に際してABiS(先端バイオイメージングプラットフォーム)に本研究計画が採択され、国内のDTI画像解析のスペシャリストの助力を得て解析を行っている。3.心理検査、各種眼科検査のデータベースの構築:2017年1月までの被験者のCES-DとSTAIの心理検査結果、および各種眼科検査のデータベースの構築を完了した。4.BDNFの遺伝子多型、BDNF蛋白濃度の測定:前年に引き続きBDNFのSNP遺伝子多型の解析を行い、健常者29名、緑内障患者66名の解析を終了した。BDNF蛋白濃度については、血清中、血漿中BDNF蛋白濃度を測定した。横断研究における健常者29名、緑内障患者68名の濃度測定を終了した。前年度のデータ採取中止期間によりデータ採取が大幅に遅れていたが、今年度にMRI装置を変更したことによりデータ採取のスピードアップをはかることが出来た。ただし、縦断研究のために2年目のデータ採取の遅れを反映して3回目のデータ採取の開始も延びることとなり、今年度中には縦断3年目のデータ採取が終了できなかった。今年度は引き続き3年目の縦断データの採取を行う予定である。最終年度においては、健常群、緑内障群あわせて89人の縦断データ採取を行った。

年度中にデータを取得した被験者の大半は縦断研究の最終回の3回目にあたるが、まだ全てのデータ収集が完遂していないため、今後も継続的にデータ収集を行う予定である。最終年度において、縦断データの1回目、2回目の健常群、緑内障群の横断データを対象として解析を行った。MRI画像解析に関しては、解剖学的3D-T1強調画像、3D-heavily T2強調画像とDTI(Diffusion Tensor Imaging)画像の画像解析を行った。解剖学的3D-T1強調画像では、全脳領域を対象として、緑内障の指標の一つであるMD(Mean Deviation)との相関のある脳領域を重回帰分析で明らかにした。この結果から、統計学的に抽出された特定脳領域の灰白質体積が緑内障の進行度を示す有用な指標となり得ることが分かった。さらに、1次3次視覚野の灰白質体積と視神経断面積、緑内障進行度との相関性を検討し、緑内障性の変化が高次視覚中枢にいくほどに灰白質体積への影響が大きくなることが示され、緑内障に関連した脳変性の神経基盤についての新知見が得られた。3D-heavily T2強調画像からは用手的にsegmentationを行い、視神経の断面積と眼球の体積を算出し、眼球体積は身長と正相関、近視と負相関関係にあり、緑内障の進行に従い、眼球が大きくなる傾向を明らかにした。この結果はEuropean Congress of Radiologyの国際学会にて発表を行い、論文化を進めている。これまで緑内障の眼球形状をMRIで測定した試みはなく、本研究が初めての報告となる。研究期間全体を通してBDNFの遺伝子多型の同定と血清蛋白濃度測定を逐次行った。横断データでは緑内障との有意相関が得られておらず、今後、縦断データ解析を行う予定である。本研究は緑内障患者と健常対照群の計約100人を対照とする前向き縦断研究である。横断データを対象にMRIの解剖学的3D-T1強調画像を用いて、緑内障の視野欠損の重症度指標の一つであるMD(Mean Deviation)との相関のある脳領域を重回帰分析で明らかにし、「緑内障マップ」を作成した。この結果は特定脳領域の灰白質体積が緑内障の進行度を示す有用な指標となり得ることを示す。緑内障の視野欠損は自覚しがたい周辺部から生じることが多く、診断と治療の遅れにつながる。脳ドックMRIなどで「緑内障領域」の灰白質体積減少を統計学的に検出して緑内障を早期から拾い上げられる可能性があり、臨床応用が期待される。健常被験者群と緑内障患者群のリクルートは順調に進んでいたものの、脳画像を撮像する最新鋭MRI装置のバージョンアップ工事の完了がH26年の7月半ばまで遅延した。MRI画質の精度と整合性を保つために、研究用のMRI撮像をバージョンアップ完了を待ってから開始したため、データ取得の開始時期が当初より遅れた。また、病院の診療用のMRI装置を使用しているために物理的な撮像枠の制限もあり、週に最大2名までしかMRI画像データ採取ができない。そのため、H27年3月現在の時点でデータ採取数は健常群、緑内障群併せて約60名ほどに留まっており、横断データ採取の完了がH27年7月までずれこむ見込みである。データ採取期間が後ろにずれ込んだ以外には、MRI画像や眼科検査、心理検査、血液サンプルなどのデータ採取は予定通りに順調に進行している。
熟成過程および消化管内において食肉タンパク質より生成する生理活性ペプチド

本研究は、食肉を熟成させる過程(主に牛肉)あるいは食肉製品を製造する際の発酵・熟成・貯蔵過程(主に豚肉)において、食肉タンパク質が筋肉や微生物由来のプロテアーゼの作用を受けて分解することにより生成するペプチドの有する生理的な機能に注目したものである。また、ヒトが食肉を摂取した場合に、食肉タンパク質が消化管内で分解される過程において、生理活性ペプチドが生成する可能性についても検討を加えた。食肉タンパク質の分解により生成する新規の抗酸化ペプチド数種を同定した。その中で、特に強い活性を示したAsp-Leu-Tyr-Alaの作用メカニズムを検討したところ、構成アミノ酸混合物では抗疲労効果や筋肉内脂質酸化抑制などのin vivoの生理活性がまったく発現せず、ペプチド構造が重要な意味をもつことが明らかにされた。Asp-Leu-Tyr-Alaをin vitro消化試験に供した結果、消化酵素の作用により、Leu-Tyr-Alaが生成し、このペプチドはAsp-Leu-Tyr-Alaと同様の作用を示した。したがって、このペプチドあるいは未分解の食肉タンパク質を摂取した場合、生体内ではLeu-Tyr-Alaの形で作用することが示唆された。一方、食肉タンパク質分解物から発見されたペプチドGlu-Leu-Metは、食品タンパク質分解物から初めて見出されたビフィズス菌増殖促進ペプチドであった。このペプチドは消化酵素に対する抵抗性が強く、摂取により消化管内におけるビフィズス菌の増殖に寄与することが期待される。さらに、牛肉の熟成中や食肉製品(生ハム等)の熟成・貯蔵中において生成する抗酸化ペプチドや血圧降下ペプチドについての検討を続けた結果、数種の新規ペプチドを同定するに至っている。得られた一連の成果は、食肉の有する潜在的な保健的機能の解明につながるものであると共に、食肉を主原料とする新たな機能性食品の開発に発展させることができるものと考えている。本研究は、食肉の熟成・貯蔵過程や食肉を摂取した場合の生体(消化管)内におけるタンパク質分解物(ペプチド)が示す保健的な作用を解明することにより、食肉の知られざる保健的機能の一端を明らかにしようとしたものである。特に、本年度は、食肉や食肉製品の熟成・貯蔵中に、食肉タンパク質から生成する生理活性ペプチドに注目し、検討を進めた。牛肉は通常、熟成過程を経て消費される食肉である。このため、熟成期間中に生成するペプチドの機能が注目される。ホルスタイン種去勢牛および黒毛和種去勢牛の内もも肉を10cm角程度に整形し、表面を殺菌した後、プラスチックフィルムで包装し、4Cで10週間貯蔵(熟成)し、その間の変化を観察した。その結果、貯蔵日数の経過と共に、タンパク質の分解と遊離アミノ酸含量の上昇、そしてACE阻害活性の上昇が認められた。さらに、代表的な非加熱食肉製品である生ハムを4Cで貯蔵した場合にも、ACE阻害活性が上昇することを見出した。これらの実験結果から、食肉や食肉製品の熟成・貯蔵中に生理活性ペプチドが生成することを初めて明らかにすることができた。また、食肉の熟成・軟化促進に利用されるプロテアーゼであるパパインを食肉タンパク質に作用させた場合に、種々の生理活性ペプチドが生成することを見出した。その一例として、食肉の主要タンパク質であるアクトミオシンにパパインを作用させた場合、腸内有用ビフィズス菌の増殖を顕著に促進するペプチドが生成することを明らかにした。このようなペプチドは、機能性食品開発のための食品素材としても有望なものと思われる。本研究は、食肉が流通段階に至る前の熟成・貯蔵期間や、ヒトが食肉を摂取した場合に生体内(消化管内)でタンパク質分解酵素の作用を受けて生成するペプチドの保健的機能の解明を目指したものである。

この研究により、食肉の知られざる保健的機能の一端を明らかにし、健康的な食生活の構築に寄与する情報を提供できるものと考えている。昨年度、食肉や食肉製品の熟成・貯蔵中に、食肉タンパク質から生成する生理活性ペプチドに注目して検討を進めた。その結果、数種の生理活性ペプチドが熟成・貯蔵中に生成されることを明らかにした。本年度は、このような食肉タンパク質由来の生理活性ペプチドの特性を詳細に検討した。ここでは、特に抗酸化ペプチドとビフィズス菌増殖促進ペプチドについて得られた成果をあげることにする。食肉タンパク質由来の抗酸化ペプチドとして多くのものを同定したが、その中で2種のペンタペプチドAsp-Leu-Tyr-AlaとSer-Leu-Tyr-Alaはin vitroでのスーパーオキシド消去能が高いだけではなく、マウスにおいて顕著な抗疲労効果(強制走行実験)を示した。一方、ビフィズス菌増殖促進作用を示すペプチドとして、Glu-Leu-Metの配列をもつトリペプチドを発見した。このペプチドは、病原細菌(7菌種を検討)の増殖には全く影響がなく、選択的にビフィズス菌(Bifidobacterium属)の増殖を促進させることから、プレバイオティクスとして有望な素材と考えられる。これらの成果は食肉の潜在的な保健的機能を解明すると共に、食肉の機能性食品素材としての可能性を発掘するものと考える。本研究は、食肉を熟成させる過程(主に牛肉)あるいは食肉製品を製造する際の発酵・熟成・貯蔵過程(主に豚肉)において、食肉タンパク質が筋肉や微生物由来のプロテアーゼの作用を受けて分解することにより生成するペプチドの有する生理的な機能に注目したものである。また、ヒトが食肉を摂取した場合に、食肉タンパク質が消化管内で分解される過程において、生理活性ペプチドが生成する可能性についても検討を加えた。昨年度、同定した食肉タンパク質の分解により生成する新規の抗酸化ペプチドの中で、特に強い活性を示したAsp-Leu-Tyr-Alaの作用メカニズムを検討したところ、4種の構成アミノ酸(Asp, Leu, Tyr, Ala)混合物では抗疲労効果や筋肉内脂質酸化抑制などのin vivoの生理活性がまったく発現しなかったことから、ペプチド構造が重要な意味をもつことが明らかにされた。Asp-Leu-Tyr-Alaをin vitro消化試験に供した結果、消化酵素の作用により、Leu-Tyr-Alaが生成し、このペプチドはAsp-Leu-Tyr-Alaと同様の作用を示した。したがって、このペプチドあるいは未分解の食肉タンパク質を摂取した場合、生体内ではLeu-Tyr-Alaの形で作用することが示唆された。一方、食肉タンパク質分解物から発見されたペプチドGlu-Leu-Metは、食品タンパク質分解物から初めて見出されたビフィズス菌増殖促進ペプチドであった。このペプチドは消化酵素に対する抵抗性が強く、摂取により消化管内におけるビフィズス菌の増殖に寄与することが期待される。
災害復旧支援におけるボランティアツーリズムの変容

本研究は、平成24年7月九州北部豪雨後に展開した共助による農地復旧支援活動参加者に関する研究です。参加者の属性は大きく2つに分けることができ、1つは被災前から当地に訪れたことのある愛着のある参加者、もう1つは、被災前に訪れたことのないボランティア活動そのものに興味のある参加者でした。平時のツーリズム活動が災害時に寄与すること、災害時は、これらの人々への呼びかけが重要であることが分かりました。また、NPO法人山村塾の活動への参加者へのアンケートでは、企業団体単位の活動参加や、宿泊型の少数のボランティア作業も有効であることが分かりました。「災害復旧支援におけるボランティアツーリズムの変容」に関する研究は、2012年7月の九州北部水害に見舞われた福岡県八女市の被災地域を対象とし、復旧に携わったボランティアに着目し、被災地を訪れた彼らの属性と活動の持続性、変容を時系列に明らかにすることを目的としている。初年度は、ボランティア活動をコーディネイトした団体、八女市社会福祉協議会、山村塾、星野村災害ボランティアセンターについて、調査協力依頼を提出した。社協と星野については、ボランティアへの郵送調査の協力は、個人情報保護の観点から組織として協力できないという結果であった。後者の星野村災害ボランティアセンターは、現在NPO法人がんばりよるよ星野村と改称し、新たな団体として農地の復旧支援活動を継続している。調査においては、現地の活動に参加し、ヒアリングなどを行うよう依頼された。八女市黒木町笠原に所在する山村塾については、現在、科学技術振興機構、社会技術開発センターの「コミュニティがつなぐ安全・安心な都市地域の創造」領域の研究協力団体であるため、大学と山村塾の共同によりアンケート調査を実施する了解が得られた。全体で800名の該当者および団体が含まれており、現在、アンケート送付の準備を進めている。平成26年度は、5月ごろに郵送調査を行い、データ解析を進め、類型の中からサンプリングし、より詳細な追跡調査を実施しようと考えている。類型が分かれば、星野村や他の地域での協力者を探索し、追跡調査のサンプルを増やす予定である。2012年7月の九州北部水害に見舞われた福岡県八女市の被災地域を対象とし、被災地を訪れた彼らの属性と活動の持続性、変容を時系列に明らかにすることを目的としている。特に災害前の平時のツーリズムとの関係について着目している。平成26年度は、次の二つの調査を実施した。1つは、福岡県八女市星野村のNPO法人がんばりよるよ星野村の農地復旧ボランティア参加者への現地でのアンケート調査である。2つ目は、福岡県八女市黒木町のNPO法人山村塾の農地復旧ボランティア参加者への郵送アンケート調査である。その実施状況などを報告する。NPO法人がんばりよるよ星野村への調査は、2014年7月10月の活動に5参加し、調査員がボランティアに参加し現地で直接配布し、回収を行った。回収数は55である。活動内容は、田畑の土砂だしや、花公園や茶畑の草取りなどであった。本調査から得られた結果として、災害前の平時のツーリズムと災害後のボランティアツーリズムの関係については、災害前に星野村に観光に来たことがある人は回答者の約半数であり、星野村への愛着が有意にボランティア活動の参加動機につながっていることが示された。また、残りの半分は、災害前に星野村を訪れたことは無く、有意にボランティア活動自体が参加動機としていた。さらに、災害後の星野村での観光活動は、よりソフト面の支援に貢献するような活動へと移行していったという結果を示した。以上の結果は、平成26年度日本造園学会九州支部大会において口頭発表され、今後、論文としての投稿を検討する。NPO法人山村塾への調査は、2014年1112月に郵送で約900通を、2012年7月以降に参加した個人ボランティアに郵送し、また、企業・団体についても依頼を行った。2015年1月末の段階で約160通のアンケート票が回収され、入力・分析を継続している。本研究の対象は,1福岡県八女市星野村で活動するNPO法人がんばりよるよ星野村,2福岡県八女市黒木町で活動するNPO法人山村塾,そして全国の支援団体のWeb調査を実施した。1は,2014年7月10月に行われた5回の作業に参画し,参加者への直接配布アンケートで55名の回答数を確保した。参加ボランティアのうち,災害前に星野村に来たことがある人は28人(51%),無しが27人(49%)であった。参加動機の関係は,前者は「自然豊かな景観が好きだから」,後者は「星野村以外でボランティアに参加したから」とp値1%で有意な結果が得られた。これらの結果から,参加者は「星野村に愛着のある層」と「ボランティア活動そのものに対する関心の強い層」に分けられた。平時のツーリズム活動は災害後のボランティア活動の形成に寄与し,一方,災害後のボランティアは,地域振興へ貢献すると結論付けた。2について,アンケート調査は,2014年11月28日に897名に郵送し,2015年1月末まで企業・団体にメール配布し,合計310名の回答を得た。回収率は概ね3割とみなした。本結果は,初動が早く3ヶ月で作業のピークを抜けたこと,企業・団体の活動が効果的であること,合宿ボランティアの活動量が日帰りボランティアと同等であること等が得られた。

全国の近年の災害とボランティア団体数について,新潟県中越地震(13団体),東日本大震災(169団体),平成24年7月九州北部豪雨(11団体)などであった。本研究では,共助の展開,新たな取組みの意義・効果・課題の一端を明らかにした。今後の研究課題として,災害ボランティアを農地等の復旧に繋げるための制度,運営の仕組み,NPOとの平時・災害時の取組みのあり方を探求する必要がある。必要なニーズに必要な支援を提供できる仕組みの開発が望まれる。本研究は、平成24年7月九州北部豪雨後に展開した共助による農地復旧支援活動参加者に関する研究です。参加者の属性は大きく2つに分けることができ、1つは被災前から当地に訪れたことのある愛着のある参加者、もう1つは、被災前に訪れたことのないボランティア活動そのものに興味のある参加者でした。平時のツーリズム活動が災害時に寄与すること、災害時は、これらの人々への呼びかけが重要であることが分かりました。また、NPO法人山村塾の活動への参加者へのアンケートでは、企業団体単位の活動参加や、宿泊型の少数のボランティア作業も有効であることが分かりました。研究計画に示した実地でのアンケート調査および郵送でのアンケート調査の両者の実施・回収を終え、後者は入力・分析段階まで進んだ。前者は日本造園学会九州支部での口頭を実施した。緑地保全学今後、これまでの取得データの分析整理を進め、研究論文として取りまとめる予定である。なお、今後、他地域の事例との比較や、ボランティアツーリズムの先進地との比較も残された期間で検討したい。さらに、今年度取りまとめ予定の平成24年度戦略的創造研究推進事業(社会技術研究開発)(H2427)代表朝廣和夫「中山間地水害後の農林地復旧支援モデルに関する研究」の研究結果との統合も今後の課題である。当初想定した団体への調査協力が不調に終わり、得られた団体については、復旧活動および他の研究事業の進捗を前倒しでしなければならないことにより、本研究の進捗に影響があった。なお、現在、アンケートの準備や配布方法の調整を進めており、速やかに行う予定である。災害後のボランティアへの調査において、調査協力団体との交渉が遅れたため、研究全体のスケジュールが遅れている。なお、平成26年度に必要とするアンケート調査は実施できており、データ入力・入力に必要な人件費・その他の経費、および、学会発表に必要とされる経費が平成27年度にずれ込んだ。予定通りアンケート調査を進め、分析後の類型に基づき、サンプリングした対象に対し、二次アンケート調査および、活動現場でのヒアリング調査を実施する。アンケートの回収率が当初の見込みほど達することができず、郵送費やデータ整理の人件費が少なくなる見込みである。調査結果の妥当性を補足する必要があるため、海外を含めた他地域の事例調査の検討を行う。また、データ整理に必要な人件費、ソフト等の費用、論文投稿の経費、報告書の印刷経費として使用する計画である。1次アンケート調査の印刷費、郵送料、謝金などの未使用のため。今後は、計画通りの実施および学会発表に必要な調査研究と経費の執行を進める。
非平衡漂砂量と構造物周辺の局所洗掘に関する研究

次の3点について検討を行ない,裏面一覧に示す成果を得た.(1)シートフロー状砂移動データの総合的再整理と漂砂量表現パラメータの確認:研究代表者らのシートフロー状砂移動に関する諸データにあわせ,既往のデータを収集し,いままで発表されている漂砂量式の適合性をチェックした.用いた漂砂量データは, 5実験者のもの,検討した漂砂量式は5研究者のものである.その結果,シートフロー状の砂移動に限って議論すれば,研究代表者が提案していたものが最も広い範囲での適合度が良い;漂砂量記述パラメータには,砂粒子沈降速度を適切に含める必要がある;などの点が明らかとなった.(2)漂砂の非平衡性の底面地形変化に果たす役割の検討:構造物周辺の局所洗掘の機構を説明するには漂砂量の非平衡性が必要となる.漂砂の非平衡性が局所地形変化に果たす役割を明確にするため,平坦床から発達すると砂漣地形を例に取り上げ,不安定理論による解析を行った.それによると,漂砂の非平衡性は砂漣のような局所地形の発達には不可欠である;卓越波長の説明には漂砂の非平衡性のみでは不十分であり,砂粒子の移動距離のバラ付きなどの確率的要素まで考慮する必要がある;などの点が明かとなった.(3)波動場における円柱周辺の局所洗掘実験:水槽内に円柱を設置し,シートフロー状砂移動下での局所洗掘の測定および円柱周り流れの可視化とを行なった.洗掘は2つの形態に分離される. 1つは水粒子移動距離dが円柱径より大きい場合で,すりばち型の洗掘となる.他はdが小さい場合で,岸側に八の字型の洗掘が生じる.これらの相違は,円柱から放出される渦の挙動により説明でき, KC数が支配パラメータであることが確かめられた.次の3点について検討を行ない,裏面一覧に示す成果を得た.(1)シートフロー状砂移動データの総合的再整理と漂砂量表現パラメータの確認:研究代表者らのシートフロー状砂移動に関する諸データにあわせ,既往のデータを収集し,いままで発表されている漂砂量式の適合性をチェックした.用いた漂砂量データは, 5実験者のもの,検討した漂砂量式は5研究者のものである.その結果,シートフロー状の砂移動に限って議論すれば,研究代表者が提案していたものが最も広い範囲での適合度が良い;漂砂量記述パラメータには,砂粒子沈降速度を適切に含める必要がある;などの点が明らかとなった.(2)漂砂の非平衡性の底面地形変化に果たす役割の検討:構造物周辺の局所洗掘の機構を説明するには漂砂量の非平衡性が必要となる.漂砂の非平衡性が局所地形変化に果たす役割を明確にするため,平坦床から発達すると砂漣地形を例に取り上げ,不安定理論による解析を行った.それによると,漂砂の非平衡性は砂漣のような局所地形の発達には不可欠である;卓越波長の説明には漂砂の非平衡性のみでは不十分であり,砂粒子の移動距離のバラ付きなどの確率的要素まで考慮する必要がある;などの点が明かとなった.(3)波動場における円柱周辺の局所洗掘実験:水槽内に円柱を設置し,シートフロー状砂移動下での局所洗掘の測定および円柱周り流れの可視化とを行なった.洗掘は2つの形態に分離される. 1つは水粒子移動距離dが円柱径より大きい場合で,すりばち型の洗掘となる.他はdが小さい場合で,岸側に八の字型の洗掘が生じる.これらの相違は,円柱から放出される渦の挙動により説明でき, KC数が支配パラメータであることが確かめられた.本年度は実施計画に従い、次の3点について検討を行った。(1)シートフロー状砂移動データの総合的再整理と漂砂量表現パラメータの確認:研究代表者らのシートフロー状砂移動に関する諸データにあわせ、既往のデータを収集し、いままで発表されている漂砂量式の適合性をチェックした。用いた漂砂量データは、5実験者のもの、検討した漂砂量式は5研究者のものである。その結果、シートフロー状の砂移動に限って議論すれば、研究代表者が提案していたものが最も広い範囲での適合度がよい;漂砂量記述パラメータには、砂粒子沈降速度を適切に含める必要がある;などの点が明かとなった。結果は、裏面研究発表一覧の第2,第4に発表した。(2)漂砂の非平衡性の底面地形変化に果たす役割の検討:構造物周辺の局所洗掘の機構を説明するには漂砂量の非平衡性が必要となる。漂砂の非平衡性が局所地形変化に果たす役割を明確にするため、平坦床から発達する砂漣地形を例に取り上げ、不安定理論による解析を行った。それによると、漂砂の非平衡性は砂漣のような局所地形の発達には不可欠である;卓越波長の説明には漂砂の非平衡性のみでは不十分であり、砂粒子の移動距離のバラ付きなどの確率的要素まで考慮する必要がある;などの点が明かとなった。結果の一部は、裏面研究発表一覧の第1に発表した。(3)波動場における円柱周辺の局所洗掘の実験:水槽内に円柱を設置し、シートフロー状砂移動下での局所洗掘の測定を行った。洗掘は2つの形態に分類される。1つは水粒子移動距離dが円柱径より大きい場合で、すりばち型の洗掘となる。

他はdが小さい場合で、岸側にハの字型の洗掘が生じる。いずれの場合も漂砂の非平衡性が重要であるが、同時にその原因となる流速場の正確な把握が必要となったのでその観察を続行中である。途中経過を研究発表一覧の第3に発表した。
ドクメンテーションのための文章解析と情報抽出の研究

今年度はドクメンテーションのための各種のテキスト解析に重点をおき,(1)グローバルな抽象レベルでのテキスト解析(2)ルールに基づいた推論理解のチェックとトレースによるオブジェクトレベルでのテキスト理解(3)ソフトウェア開発保守への機械可読な自然言語表現の導入などの諸方法を開発することに目標を設定した.項目(1)の研究は昨年度にひきつづき,技術関係のテキストなどを対象として見出し情報などを併用してテキスト解析を行ない,主要な情報を能率的に抽出する手法を検討した.テキストの多くは標題や節などの見出しを階層的にもち,これに従ってトップダウン的に記述される.このようなテキストの性質に着目し,標題や見出しからフレームを検索し,テキスト構造に関するトップダウン的な情報と文や文節間の関係に関するボタムアップ的な情報を併用してテキスト解析を行ない,パラグラフや節などのブロックの主な内容を能率的に同定する方法を考察し,実験的に検討した.また,主要な情報を関係データベースに抽出したり,要約文を生成する方法を検討した.項目(2)の研究は本年度から新たに行なったものである.論理回路のような専門分野のテキストにおいて,基本素子機能に基づいてシステムやテバイスの動作や機能に関するテキストの説明的記述を理解することを試みた.このため先ずテキストの記述を形式的表現に変換し,これを検証しトレースしてテキストをオブジェクトレベルで理解する考察と実験を行なった.項目(3)に関連して,従来ライブラリモジュールを援用してプログラム仕様の詳細化や自動生成の研究を行なって来た.今年度は日本語仕様から形式仕様への変換ならびに半自動的に詳細化された仕様の日本語表現の自動生成の考察と実験を行なった.今年度はドクメンテーションのための各種のテキスト解析に重点をおき,(1)グローバルな抽象レベルでのテキスト解析(2)ルールに基づいた推論理解のチェックとトレースによるオブジェクトレベルでのテキスト理解(3)ソフトウェア開発保守への機械可読な自然言語表現の導入などの諸方法を開発することに目標を設定した.項目(1)の研究は昨年度にひきつづき,技術関係のテキストなどを対象として見出し情報などを併用してテキスト解析を行ない,主要な情報を能率的に抽出する手法を検討した.テキストの多くは標題や節などの見出しを階層的にもち,これに従ってトップダウン的に記述される.このようなテキストの性質に着目し,標題や見出しからフレームを検索し,テキスト構造に関するトップダウン的な情報と文や文節間の関係に関するボタムアップ的な情報を併用してテキスト解析を行ない,パラグラフや節などのブロックの主な内容を能率的に同定する方法を考察し,実験的に検討した.また,主要な情報を関係データベースに抽出したり,要約文を生成する方法を検討した.項目(2)の研究は本年度から新たに行なったものである.論理回路のような専門分野のテキストにおいて,基本素子機能に基づいてシステムやテバイスの動作や機能に関するテキストの説明的記述を理解することを試みた.このため先ずテキストの記述を形式的表現に変換し,これを検証しトレースしてテキストをオブジェクトレベルで理解する考察と実験を行なった.項目(3)に関連して,従来ライブラリモジュールを援用してプログラム仕様の詳細化や自動生成の研究を行なって来た.今年度は日本語仕様から形式仕様への変換ならびに半自動的に詳細化された仕様の日本語表現の自動生成の考察と実験を行なった.
自己・ホーム・ネーション-アイルランド文化における記憶のトランスレーション

平成19年度は当該研究補助金を受けての最終年度にあたり,アイルランドにおける「ホーム」のイメージについてさらに資料を収集するどともに,現時点での成果を学会で口頭発表,論文発表につとめた。7月はダブリンで開催された国際アイルランド文学学会(IASIL)に発表参加し,アイルランド現代詩における「自己」および「ネーション」の象徴としての「ホーム」のイメージの変化を,1960年代かう20世紀末までの詩作品(Seamuls Hesnry,Psul Muldoon,Ciaran Carson,Medbh McGuckianほか)を分析し,辿った。1970年代半ばまでくらいの作品では「ホーム」「ネーション」は英国の攻治的支配下にあったときの「記憶」に基づき,「土着の言語」と結びつけられるが,次第に多様な言語・アイデェンティティを内在させる部分が強調される。これは東ヨーロッパなどから移民を受け入れるようになりますます他民族化社会になろてきたアイルランド共和国,またナショナリストとユニオニストの分権を受け入れる北アイルランドの状況と呼応し,きたるべきさらに多様な文化状況を呈する「ネーション」の需要を準備するあらたな「記憶」の創造行為といえる。8月初旬はバルセロナで開かれた英語文学学会に参加し,インド,西インド諸島,フィジー,フィリピン,香港という,「帝国」の支配以来,元来土着の言語ではなかった英語によって(も)文化を発信するようになった地域が見てきた「ホーム」の変化について,アイルランドと比較研究するきっかけを持った。旧植民世界は土着の「記憶]に新たな英語文化が作り上げてきた「記憶」を挿木してあらたの「ネーション」の像を提示しようとしている。当該研究は.,表象文化によって共同体の「記憶」が形象化され,それが共同体,「ネーション」,の形を決定して,そしてまた変化していく仕掛けの研究の発端となった考える。「自己・ホーム・ネーション-アイルランド文化における記憶のトランスレーション」という研究課題について、まず平成17年度前期は7月下旬チェコのプラハで開催されたInternational Association fortheStudies of Irish Literatureの学会で口頭発表を行った。タイトルは`Homesickness in Irish Women Poets'で、アイルランドの現代女性詩人の作品を中心に、「ホーム・故郷」との違和感を表現することによって、懐かしく愛しい「他者」としての「ホーム」が成立し、それによって「ホームシックネス」が発生してくる、という仕掛けについて分析発表した。このテーマは「同一性」に拘り、他者排除、たとえば他民族排斥することで「純粋」な「ネーション」を築こうとするいまだに世界の各地で見られる危険な傾向に対する警鐘に繋がっていく。北アイルランド紛争という他者排斥に基づく葛藤を20世紀後半に経験してきたアイルランドの文学は、「ホーム」という「自己」の代表的空間的表象を具体的にも観念的にも考察して、世界の「ホーム」を健全な場所としていく思想の強力な手がかりとなる。この発表については部分的に日本語論文として9月に発刊した。8月から9月初旬まではイングランド・ロンドン付近及びサセックス地域に滞在して、イングランドにおけるアイルランド文化のトランスレーションの表象を取材した。アイルランドとは違う形のアイリッシュパブの位置、イングランドでは少数派であるカトリック教会の位置などを取材した。この問題は18年度も引き続き取材してイギリス諸島におけるアイルランド文化の位置とそれぞれの「ネーション」の関係について探りたい。平成18年7月オーストラリアのニュー・サウスウェイルズ大学で開催されたアイルランド文学研究学会において関連テーマで口頭発表をした。北アイルランド詩人Medbh McGuckianの作品における「ホーム」の分析を通して、「ホーム」に内在している遺失のものの共存を認めることで、グローバリゼーションを迎えた世界の中で、多文化共存型の「ネーション」を目指すことの必要性を論じた。また2週間弱のオーストラリア滞在中、コモンウェルスのひとつとして英国文化の表象(ロイヤルファミリーなど)、アボリジニー文化の表象、アイルランドコミュニティをはじめとしてその他様々な移民文化の表象を、摩擦も暴露しながら共存させようとしているオーストラリア文化の状況を取材した。とりわけそれぞれの母国から移民して来た時期の苦難の記憶を語り直しながらアイデンティティを創造していく構造の文化的表象を視覚文化の中に取材した。8月はイングランドに滞在し、アイルランドだけでなく旧植民地からの記憶を定着させようとする人々が構成するロンドンの状況と、ロンドンという多文化共存の場所に対してことさらイングランド性を主張する地方文化の対立と保管状況を取材した。また様々な民族間の葛藤と階級間の葛藤がねじれた関係で存在するイギリス社会の状況を取材し、格差社会と他民族文化共存社会を特徴として行くであろう21世紀の世界のネーションの方向を探った。10月には愛知淑徳大学で開かれた日本アイルランド文学研究学会「トランスレーション」についてのシンポジウムで参加した。観念を母語という媒体に「トランスレート」していくことを通して、「ホーム」「ネーション」に本来的に在る居心地の悪さ、unhomeliness,について論じた。

これは東ヨーロッパなどから移民を受け入れるようになりますます他民族化社会になろてきたアイルランド共和国,またナショナリストとユニオニストの分権を受け入れる北アイルランドの状況と呼応し,きたるべきさらに多様な文化状況を呈する「ネーション」の需要を準備するあらたな「記憶」の創造行為といえる。8月初旬はバルセロナで開かれた英語文学学会に参加し,インド,西インド諸島,フィジー,フィリピン,香港という,「帝国」の支配以来,元来土着の言語ではなかった英語によって(も)文化を発信するようになった地域が見てきた「ホーム」の変化について,アイルランドと比較研究するきっかけを持った。旧植民世界は土着の「記憶]に新たな英語文化が作り上げてきた「記憶」を挿木してあらたの「ネーション」の像を提示しようとしている。当該研究は.,表象文化によって共同体の「記憶」が形象化され,それが共同体,「ネーション」,の形を決定して,そしてまた変化していく仕掛けの研究の発端となった考える。
環境に埋め込まれたセンサによる移動ロボットの協調誘導

本研究はセンサエージェントとの協調によるロボットの誘導方式を提案し、実験によって検証を行うものである。平成10年度は移動ロボットの基本機能とセンサエージェントとロボットの通信機能について研究を行った。実験に用いるロボットには車輪による移動機構、超音波センサによる物体検出、カメラ画像による環境情報処理の機能を持たせるためのハードウェア、ソフトウェアを開発した。超音波センサは障害物の検出とランドマークの検出に用いられる。移動制御においては軌跡追従の機能をもたせ、ロボットの誘導プログラムからの操作を容易にした。以上の機能とカメラ画像から道路領域全検出することにより、ロボットは道路上のおよその位置を把握し、道路に沿って移動することが可能である。ロボットの位置を正確に保持し続けるためにはランドマークによる断続的な位置補正が必要である。実験環境である京都大学構内では超音波センサを用いるだけでは十分な密度のランドマークは得られない。一方、カメラ画像によるランドマーク検出は精度や信頼性が低いことがわかった。このため補助的に予め環境に埋め込んだセンサからロボットを検出して、通信により位置補正を行わなければならない。このための通信ソフトウェアを開発し、無線ネットワークによってロボットとセンサエージェントとの間の通信が可能になった。
B群溶血性連鎖球菌新規検出方法の確立と妊婦検診への実用化に向けた症例集積研究

我が国で実施されている妊婦のStreptococcus agalactiae (Group B streptococcus:GBS)検査は欧米に比べて未熟であり、検査の見逃しによる新生児GBS感染が発生している可能性が否定できない。GBS検出率向上のため、本研究では臨床検体を用いて、従来法とイムノクロマト(IC)による新規検出方法の検出率や有用性の比較検討を実施した。1GBS選択培地+IC法およびGBS選択培地+分離培養法(Chrom-ID Strepto B agar: STRB)の比較検討:頚管・腟内容377検体を用いて、GBS medium Fを用いて培養したところ、発育あり254株(色素産生あり48株、色素産生なし206株)、発育なし123株であった。また、ICおよび分離培養を実施した。色素産生あり48株ではIC・分離培養いずれも陽性、色素産生なし206株では分離培養で陽性6株(IC:陽性4株、陰性2株)、陰性200株(IC全て陰性)、発育なし123株、分離培養陽性4株(IC:陽性2株、陰性2株)、陰性119株(IC全て陰性)であった。2感度、特異度の評価:IC・分離培養陽性54株、IC・分離培養陰性319株、IC陽性・分離培養陰性0株、IC陰性・分離培養陽性4株であることから、感度93.1%、特異度100%、陽性的中率100%、陰性的中率98.8%と算出された。3IC偽陰性の評価:4検体の分離培養結果から、GBSのコロニー数に比べてE. faecalis等の菌数が優位であった。この結果から、E. faecalisからの抽出物がICにおいてGBS検出の抗原抗体反応を阻害する可能性、GBSコロニー数が少数であったため、増菌培地中のGBS菌数がICの検出感度以下となった可能性が示唆された。Streptococcus agalactiae(Group B streptococcus:GBS)は、新生児髄膜炎や敗血症などの重篤な感染症を惹起する病原菌であり、産道感染をおこせば重篤な後遺症を残し、死産に至らせる場合がある。米疾病対策予防センター(CDC)は膣と直腸内のGBSを増菌することによって可能な限り見逃さない方法(CDC法)を採用している。我が国の検出方法は血液寒天培地に直接塗抹するか、選択培地で培養する方法が一般的であるが、どちらの方法もCDC法に比べて検出率が低く、見逃されている現状がある。一方で、GBSを検出可能なイムノクロマト(IC)法が花木らによって開発されており、このIC法と増菌培養を組み合わせることでCDC法と同等以上の検出率を確保できると考えられる。本研究では、我が国で一般的に行われている検出法と増菌培養+GBS検出IC法を臨床検体を用いて比較し、我が国の不備なGBS検出方法の改善を目的とする。今年度は以下を実施した。1検体を直接血液寒天培地に塗抹してラテックス凝集反応(LA法)で同定する方法検体を直接血液寒天培地に塗抹してLA法で同定する方法を従来法として実施した。妊婦からのGBS検出は、一般的に細菌検査室を有する病院では、膣や直腸の拭い綿棒を血液寒天培地に塗抹後、培養してコロニーを形成させ、そのコロニーを用いてLA法での同定を実施している。2検体をGBS選択培地(抗菌薬含有で色素産生GBSがオレンジに着色)で培養して着色した菌のみをGBSと同定する方法個人病院等の細菌検査室を有しない病院では、溶血性GBSのみを検出可能なGBS選択培地での検出が行われており、この方法についての検出も試みた。現段階で収集した363検体のうち、LA法を用いて確認されたGBSは46株、また、GBS選択培地を用いて確認されたGBSは42株であった。検体の収集や解析に時間を要したが、LA法とGBS選択培地を用いた検討を行うことができた。今後は様々な検証を並行して実施していく予定である。我が国で実施されている妊婦のGBS検査は欧米に比べて未熟であり、検査の見逃しによる新生児GBS感染が発生している可能性が否定できない。本研究では与えられた期間内に臨床検体を用いて従来法との検出率の比較を行い、従来法の欠点を洗い出すと同時に、新たに試みる検出法の有用性を確認する。平成28年度は以下を実施した。1検体をGBS選択培地で着色しない菌をGBS検出IC法で確認する方法増菌後にGBS選択培地で着色した菌をGBSと同定するが、非着色の菌は看過されている。この非着色の菌の全てについてGBS検出ICで同定検査を実施した。この新規GBS検出法であるIC法はGBSに特異的な分泌蛋白のSip proteinを検出しているため、各種血清型や溶血や非溶血に左右されることなく、全てのGBSを検出できることになる。さらに、分泌蛋白として綿棒内に充分に分泌されているので綿棒からの抽出でIC法を実施できる。収集した頚管・腟内容377検体中GBS選択培地を用いて確認されたGBSは48株であったが、増菌後に発育がない123株とGBS選択培地陰性(非着色株)206

株にIC法を施行したところ6株で陽性となった。2PCRとMALDI-TOF-MSによるGBSの同定これまで実施した方法によってGBSは同定されているが、統一した方法での同定が必要となる。既に確立した方法としてPCR法とMALDI-TOF-MS法があり、現在これらを用いた同定を実施中である。検体の更なる収集に多少時間を要し、解析方法の再検なども実施した。当初の予定よりやや遅れているが、着実に結果は蓄積されており進捗に問題はない。我が国で実施されている妊婦のStreptococcus agalactiae (Group B streptococcus:GBS)検査は欧米に比べて未熟であり、検査の見逃しによる新生児GBS感染が発生している可能性が否定できない。GBS検出率向上のため、本研究では与えられた期間内に臨床検体を用いて従来法との検出率の比較を行っている。従来法の欠点を洗い出すと同時に、イムノクロマト(IC)検出法を用いた新規検出方法の有用性を評価する。平成29年度は以下を実施した。1各種検出方法の比較頚管・腟内容377検体を用いて、1ラテックス凝集法、2GBS選択培地のみ、3GBS選択培地+IC法、4GBS選択培地+分離培養法(Chrom-ID Strepto B agar:STRB)を比較検討した。その結果、GBS陽性率は、147検体(12.5%)、248検体(12.7%)、354検体(14.3%)、458検体(15.4%)であった。また、IC陰性、STRB陽性の株を4株認めた。2血清型による検討検出されたGBS 58株に対してPCRによる解析(IaIX)を行った。その結果、Ia 11株(19.0%)、Ib 3株(5.2%)、II 7株(12.1%)、III 21株(36.2%)、IV 2株(3.4%)、V 8株(13.8%)、VI 6株(10.3%)に分布していた。年齢別では30歳代が42株(72.4%)を占めていた。各種検出方法の比較検討に多少時間を要した。GBS検出率向上のため、本研究では臨床検体を用いて、従来法とイムノクロマト(IC)による新規検出方法の検出率や有用性の比較検討を実施した。1GBS選択培地+IC法およびGBS選択培地+分離培養法(Chrom-ID Strepto B agar: STRB)の比較検討:頚管・腟内容377検体を用いて、GBS medium Fを用いて培養したところ、発育あり254株(色素産生あり48株、色素産生なし206株)、発育なし123株であった。また、ICおよび分離培養を実施した。色素産生あり48株ではIC・分離培養いずれも陽性、色素産生なし206株では分離培養で陽性6株(IC:陽性4株、陰性2株)、陰性200株(IC全て陰性)、発育なし123株、分離培養陽性4株(IC:陽性2株、陰性2株)、陰性119株(IC全て陰性)であった。2感度、特異度の評価:IC・分離培養陽性54株、IC・分離培養陰性319株、IC陽性・分離培養陰性0株、IC陰性・分離培養陽性4株であることから、感度93.1%、特異度100%、陽性的中率100%、陰性的中率98.8%と算出された。3IC偽陰性の評価:4検体の分離培養結果から、GBSのコロニー数に比べてE. faecalis等の菌数が優位であった。
阪神大震災による街路機能障害の要因及び影響分析と街路網の防災安全性評価法

1995年1月17日の阪神・淡路大震災においては、脆弱な建築物と貧困な街路インフラに起因して、倒壊家屋のガレキや電柱の傾斜などにより数多くの場所で街路が閉塞した。この街路閉塞現象は、地震後の救助・消火・救援物資の輸送などのあらゆる防災活動の局面で多大なる影響を及ぼしたと考えられる。本研究では、この街路閉塞に伴う街路の機能的な障害に着目し、まず、既往の地震における街路閉塞の発生状況と既往の防災計画のスタンスを把握した。次に、航空写真を用いて街路閉塞の発生状況を数値的に捉え、その発生要因を考察した。さらに、街路閉塞が緊急活動に及ぼした影響を消防隊員へのアンケート調査および現地で活動した警察官、自衛隊員へのインタビュー調査通して把握し、これらの結果を踏まえて、今後の防災計画や都市計画のあり方を検討した。その結果、街路閉塞は、過去の地震においても街路インフラか建造物のいずれかあるいは両方が貧弱な場合に発生しており、その重要性は認識されてきたものの実質的な対応策は不十分であったこと街路閉塞による地震後の通行可能幅員は、沿道建造物の被災程度やその種別および、街路幅員・歩道幅員の影響を大きく受けているが、車道幅員が8m以上の街路では建造物の破壊があっても車両による通過が可能な幅員がほぼ確保できること電柱などのポール類の地中化も防災安全性強化の上で重要であること街路閉塞によって震災後の救助活動や消火活動に大きな支障が発生し、その支障は街路閉塞の程度と強い相関が見られることなどが明らかとなった。