hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真実接触面における雲母・粘土鉱物の摩擦の物理

最近の断層掘削により、多くの断層で雲母・粘土鉱物の存在が明らかとなった。これまで雲母・粘土鉱物の摩擦物性は主としてガウジを模擬した摩擦実験で測定されてきたが、その背景にある物理に関しては理解が進んでいない。本研究では雲母・粘土鉱物の摩擦を支配する要因を明らかにするために、雲母・粘土鉱物の(001)面の性質に着目する。本年度は(1)原子スケールの摩擦力とセンチメートルスケールの摩擦力の関係を明らかにし、白雲母について巨視的な摩擦力の起源を明らかとすること、(2)低法線応力(<1 MPa)で湿度制御下における粘土鉱物の摩擦力を測定すること、を目的とした。(1)ミクロとマクロの摩擦現象を接続するためには、真実接触面積を見積もることが必要となる。過去の研究から、マイクロメートルスケールでは、物質のインデンテーション硬さの逆数が、荷重と接触面積の比例定数であることが経験的に知られている。そこでこの関係がナノメートルスケールまで外挿できると仮定し、白雲母のインデンテーション硬さを計測することとした。物質本来のインデンテーション硬さを計測するため、ナノインデンテーション試験を行い、白雲母の硬さを求めた。この硬さから、荷重に応じた真実接触面積を導出した。また白雲母表面の第一原理計算から微視的な摩擦力を求め、この力と真実接触面積から巨視的な摩擦力の理論値を導出したところ、巨視的な摩擦実験の結果と良い一致が見られた。このことは巨視的な摩擦力の起源が原子スケールの摩擦力に起因することを示唆している。本成果をScience Advances誌に報告した。(2)低法線応力下では摩擦面の粗さが摩擦力に大きく影響することがわかり、粗さが影響する法線応力の範囲今後明らかとし、その原因を探る必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、(1)白雲母の劈開面における様々なせん断方向における摩擦特性の変化、パイロフィライト表面間の摩擦特性の変化を計算し、鉱物種による真実接触面での摩擦特性の違いを議論すること、(2)粘土鉱物は湿度により膨潤する性質があるため、湿度制御装置を開発し湿度制御下で摩擦試験を実施すること、を目的とした。(1)白雲母間の摩擦力は、せん断方向に依存し、せん断方向に対して30度刻みで振動することが分かった。この結果は過去に実施された精密摩擦試験と調和的な結果であり、第一原理計算による摩擦がマクロな摩擦試験を説明する可能性があることを明らかにした。パイロフィライトの摩擦力は白雲母より小さく、またせん断時に現れる準安定構造が高分解能電子顕微鏡像と調和的であることを初めて明らかにし、第一原理計算の結果の妥当性が確認された。(2)湿度制御型摩擦試験機が完成し、相対湿度を0から85%の間で制御しながら摩擦試験を実施することが可能となり、モンモリロナイトの粉末の摩擦試験の予備的な結果が得られ始めた。第一原理計算による白雲母・パイロフィライト間の摩擦力の導出は、計画通りに進み、原子スケールの摩擦に関して、真実接触面における方向依存性や法線応力依存性の背景となる物理が明らかとなってきた。摩擦試験については、湿度制御型摩擦試験装置が予定通りに完成し、来年度に向けた本格的な摩擦試験の準備が整った。以上の理由から、「おおむね順調に進展している」と判断した。

(2)低法線応力下では摩擦面の粗さが摩擦力に大きく影響することがわかり、粗さが影響する法線応力の範囲今後明らかとし、その原因を探る必要がある。(1)第一原理計算による真実接触面における摩擦力の導出当初の目的に沿って、平成30年度はカオリナイト・ギブサイトの摩擦力の導出を実施する。さらに、今後の課題としては、いかにこれらの原子スケールの摩擦をマクロにアップスケールするかである。そこで平成30年度は真実接触面の面積を見積もるために、各鉱物のナノインデンテーションテストを実施する。得られるインデンテーション硬さを使うことで、ミリメートルスケール以上の摩擦の物理の構築を目指す。(2)膨潤性粘土鉱物であるモンモリロナイトについて、湿度制御下の摩擦試験を実施する。特に本研究では低法線応力(1 MPa以下)での摩擦試験を実施し、これまでの高法線応力による実験結果(Tetsuka et al., 2018)との比較を実施する。低法線応力での結果を詳細に解析することで、層間水の影響や凝着力の起源に関する議論を実施する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
次世代運航システムのためのデータ同化によるリアルタイム乱気流予測の研究開発

安全かつ効率的な旅客運航を実現することを目的として,パイロットにリアルタイムな支援情報を提供する技術の開発に取り組んだ.航空旅客輸送量は,今後20年間で2009年比2.7倍に拡大すると予想されており,運航の効率化および安全化は世界的に対応すべき課題となっている.効率化および安全化の両面に影響が大きいとされている要素として,気象現象である乱気流が挙げられる.現在の気象予測では,上空で発生する乱気流を高精度に予測することは出来ないため,やむを得ず航空機は乱気流に遭遇し,その結果が事故に繋がることも報告されている.そこで,気象予測モデルの出力である大量のデータから,乱気流を予測するための予測モデルを新たに構築し,さらに現実の情報である航空機自体の観測値をリアルタイムに融合することで,高精度かつ高速な予測手法を提案している.本年度は,気象予測情報の不確実性を表現するためにマルチセンターグランドアンサンブルデータと上空を飛行する航空機のフライトデータを組み合わせたリアルタイム風況予測システムの開発を実施した.本手法を実際の複数の航空機のフライト事例に対して,適用し手法の有用性の検証を行った.その結果,提案手法によって上空のジェット気流の位置や強さが,既存手法に比べて優れた予測が行えることを確認した.また,本手法により,航空機がフライトする際にリアルタイムに気象情報が更新され改善することを確認した.さらに現在は,本提案手法の情報を用いて航空機の飛行経路の最適化を同時に実施し,パイロットや管制官の意思決定を支援するアルゴリズムの構築を行っている.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロスケール乱気流予測手法として、航空機搭載型ライダーで使用する流れ場推定技術に用いる手法の開発および構築が計画であった。ドップラーライダー計測データから機体が遭遇する気流ベクトルを推定する手法を検討し、突風応答軽減制御の入力として利用することを可能とする技術の開発を目的とする。まず、推定アルゴリズムを複数実装し、簡単な渦モデルを使用した数値実験に適用することで、予測性能の良い手法について検討を実施した。さらに、気象予測モデルにより乱気流時の解析を実施して、その計算空間中を航空機が疑似フライトすると仮定する数値実験を構築した。これにより、より実フライトに近い環境下での試験が可能となった。以上の数値実験を行うことで、予測精度およびリアルタイム性等を検討した上で、適切な予測アルゴリズムの構築ができた。また次年度の計画であったメソスケール乱気流予測として、乱気流のポテンシャル予報と、次世代運航システムで利用が期待される観測データのデータ同化解析手法の構築および実証の準備を行った。本手法では航空機のフライトデータをリアルタイムに気象予測モデルと融合することで、乱気流を予測する手法である。本手法の手順として、まず通常の気象予測モデルによる気象予測を実施し予測データを取得する。その結果に対して、固有直交分解と呼ばれる統計的手法を適用することで、計算コストの低いモデルを構築する。航空機はフライトする際に気温や風速などのデータを逐次に取得している。その観測データを構築した低計算コストのモデルに取り込むことで、逐次に気象予測をアップデートする。これにより気象予測単独だけでは予測することのできなかった乱気流を予測することが可能となる。現状は、提案手法のさらなる検証を進めている。次世代運航システムに向けて,リアルタイム乱気流予測システムの構築および実用を目指して研究開発を実施した.本年度は,メソスケール乱気流予測手法として,気象予測モデルから構成される低次元モデルと,航空機のフライトデータをリアルタイムに組み合わせる予測手法の開発および検証を行った.本手法を実際に航空機が乱気流に遭遇した事例に対して,適用し手法の有用性の検証を行った.その結果,温帯低気圧が近づいた際の乱気流およびジェット気流付近で発生する乱気流の2ケースにおいて,通常の気象予測に比べて高精度な情報を取得することができた.本手法により,航空機がフライトする際にリアルタイムに気象情報が更新され,乱気流予測が改善することを確認した.以上の成果をまとめ,学術誌に投稿した.また,昨年度の研究課題であった航空機搭載型ライダーを使用した流れ場推定技術では,さらなる検証を進め,予測精度の向上を行った.以上の成果を,特許出願を行った.本年度は、メソスケール予測手法の構築および検証を実施する計画であった.前年度に,本手法の構築を想定以上に進めていたため,本年は検証に多くの時間を割くことができた.本年度に想定していた検証題目に関しては概ね完了していることから,当初の計画通りに進展していると判断した.また昨年度の研究課題を特許出願するなどに時間を少々使うことになったが,その分の遅れは研究の進捗に影響を及ぼさない程度であったと考えている.安全かつ効率的な旅客運航を実現することを目的として,パイロットにリアルタイムな支援情報を提供する技術の開発に取り組んだ.航空旅客輸送量は,今後20年間で2009年比2.7倍に拡大すると予想されており,運航の効率化および安全化は世界的に対応すべき課題となっている.効率化および安全化の両面に影響が大きいとされている要素として,気象現象である乱気流が挙げられる.現在の気象予測では,上空で発生する乱気流を高精度に予測することは出来ないため,やむを得ず航空機は乱気流に遭遇し,その結果が事故に繋がることも報告されている.

そこで,気象予測モデルの出力である大量のデータから,乱気流を予測するための予測モデルを新たに構築し,さらに現実の情報である航空機自体の観測値をリアルタイムに融合することで,高精度かつ高速な予測手法を提案している.本年度は,気象予測情報の不確実性を表現するためにマルチセンターグランドアンサンブルデータと上空を飛行する航空機のフライトデータを組み合わせたリアルタイム風況予測システムの開発を実施した.本手法を実際の複数の航空機のフライト事例に対して,適用し手法の有用性の検証を行った.その結果,提案手法によって上空のジェット気流の位置や強さが,既存手法に比べて優れた予測が行えることを確認した.また,本手法により,航空機がフライトする際にリアルタイムに気象情報が更新され改善することを確認した.さらに現在は,本提案手法の情報を用いて航空機の飛行経路の最適化を同時に実施し,パイロットや管制官の意思決定を支援するアルゴリズムの構築を行っている.1年目は、マイクロスケール予測手法の構築および検証が計画であった。こちらの構築は概ね予定通りに開発が完了した。以上より、当初の計画を順調に進めることができている。さらに、2年目に実施予定であったメソスケール予測手法の検討および開発に着手することができ、2年目以降の研究を効率的に進める上での準備を整えることができたため、当初の計画以上に進展していると判断した。最終年度は開発したマイクロスケールおよびメソスケール乱気流予測手法について、多くの検証を実施して統計的に性能を把握し,実運用に向けた取り組みを実施する.これまでの検証に加えて,実際に運用を検討した場合に発生しうる課題や問題についても検討する.これらの成果を取りまとめ,成果を学術誌へ投稿また特許出願を行う予定である.28年度が最終年度であるため、記入しない。まず、マイクロスケール予測については、現状では数値実験のみであるため、実データを使った検討を進める予定である。これによって、実際に航空機に搭載する際の問題点および課題を洗い出し、トラブルシューティングを実施する。また、メソスケール予測については、1年目に開発を行った手法を発展させる形で、研究を実施する。現状では航空機の実データによって乱気流が予測することができているが、複数ケースでの検証や、予測性能の詳細な評価には至っていない。2年目では、メソスケールの乱気流予測手法の実現に向けて、複数ケースに適用し、予測性能に関する詳細な評価を実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
南米ラプラタ地域の地域形成に関する歴史学的研究フロンティアから脱フロンティア化へ

平成22年度は、日本学術振興会優秀若手研究者海外派遣事業(特別研究員)の採択を受けて、平成22年3月27日から平成23年3月26日までの1年間、ギジェルモ・ウィルデ研究教授指導の下、アルゼンチン国立サン・マルティン大学社会科学高等研究所の客員研究員として在外研究に取り組んだ年であった。4月から7月にかけては、国立総文書館における史料調査に集中し、本研究課題の遂行に必要な史料の調査・収集に専念した。8月から9月上旬にかけては、ブラジルならびにペルーにて史料調査を行った。また8月30日から9月3日にかけてブラジルのマトグロッソ・ド・スル州のドウラード連邦大学で開催された第13回イエズス会布教区国際会議にて、さらに9月7日から8日にかけてペルーのリマの教皇庁立ペルー・カトリック大学で開催されたアメリカ先住民集住政策に関する国際シンポジウムにて、研究成果を発表した。9月上旬から11月半ばにかけては、再びブエノスアイレスを拠点として、史料の調査と収集に取り組んだ。また10月21日に国立サン・マルティン大学社会科学高等研究所において開催された研究会において、在外研究の成果の一部を公表した。その後は日本ならびにスペイン(11月14日から12月3日まで)、またチリ(同年12月12日から26日まで)を訪れ、本研究課題に関連する史料の収集ならびに研究者との打ち合わせを行った。平成23年1月から3月にかけては、ブエノスアイレスにてこれまで収集した諸史料の読解ならびに分析に取り組んだ。なお3月1日から12日にかけては、パラグアイにて史料収集を行った。本研究の中心的課題は16・17世紀のおよそ200年にわたりスペイン帝国の政治・経済的なフロンティア(辺境)に位置づけられた南米ラプラタ地域(パラグアイ南東部、アルゼンチン北東部、ブラジル南部、ウルグアイ一帯)の歴史学的考察にある。同地域では18世紀にフロンティアという特性が失われ、地元特有の経済、社会、文化、言語状況の勃興(本研究ではこれを脱フロンティア化と定義)が見られた。本研究ではこの「脱フロンティア化」の過程を18世紀前半からラプラタ地域内部で展開していたイエズス会布教区からのグアラニー先住民たちの離散という地域内的な要因を考慮して明らかにする。平成20年度(2008年度)は本研究課題に取り組む初めての年ということもあり、主に研究課題に関連する諸資料の収集と分析に力を入れた。具体的には、平成20年4月から6月にかけて、受入研究者との綿密な打ち合わせ、またこれまでの予備調査の経験を踏まえて、平成20年7月21日から9月28日にわたり、南米アルゼンチンおよびパラグアイの古文書館、図書館、大学、研究施設などを訪れ、諸資料の収集ならびに研究者との打ち合わせを行った。平成20年10月から平成21年1月にかけては、前述の南米での調査の過程で入手した文献の読解・分析に取り組んだ。この間に受入研究者と数度にわたり面談を行い、研究の方向性の確認ならびに着眼点の見直しなどを行った。平成21年2月3日から28日にかけては、イギリスならびにドイツにおいて、本研究課題に関連する文献の収集ならびに研究者との打ち合わせを行った。平成21年度(2009年度)は本研究課題に取り組む2年目の年にあたる。このため同年度においては、昨年度に収集した諸資料の分析に本格的に取り組み、またその暫定的成果を公にすることに努めた。具体的には、4月25日に津田塾大学で開催されたイベリア・ラテンアメリカ文化研究会、また6月7日に東京外国語大学で開催された日本ラテンアメリカ学会第30回大会において、研究成果を試験的に公表した。7月21日から8月19日にかけてのおよそ一ヶ月間は、南米チリの首都サンティアゴに滞在し、本研究課題の遂行に不可欠な諸資料の収集ならびに研究者との打ち合わせを行った。チリからの帰国後は、昨年度の研究成果、上記研究発表の際に得られたコメント、またチリでの資料調査の結果を踏まえて、論文「スペイン統治期ラプラタ地域のイエズス会布教区における先住民社会組織-パルシアリダと軍事組織を中心に-」を執筆し、日本ラテンアメリカ学会が発行する学術雑誌『ラテンアメリカ研究年報』に10月上旬に投稿した。同投稿論文は査読審査を経て、平成22年2月末、同雑誌第30号(2010年6月発行)に採録決定された。

また10月21日に国立サン・マルティン大学社会科学高等研究所において開催された研究会において、在外研究の成果の一部を公表した。その後は日本ならびにスペイン(11月14日から12月3日まで)、またチリ(同年12月12日から26日まで)を訪れ、本研究課題に関連する史料の収集ならびに研究者との打ち合わせを行った。平成23年1月から3月にかけては、ブエノスアイレスにてこれまで収集した諸史料の読解ならびに分析に取り組んだ。なお3月1日から12日にかけては、パラグアイにて史料収集を行った。
低血糖による合併症増悪機序におけるｍｔＲＯＳとＷａｒｂｕｒｇ　ｅｆｆｅｃｔの関与

1低糖濃度群では正常糖濃度群に比しミトコンドリア由来活性酸素(mtROS)産生増加を認めた。2低糖状態が脂肪酸酸化を介して脂肪酸からacetyl-CoAへ変換する経路が亢進し、3低糖濃度群でのmtROS産生増加は、遊離脂肪酸のトランスポーター阻害剤により抑制された。4低糖濃度群では正常糖濃度群に比し内皮機能低下を認め、それらはMnSOD過剰発現や遊離脂肪酸のトランスポーター阻害剤により改善した。本研究により、血管内皮細胞における低血糖時のmtROS産生増加機序に脂肪酸酸化亢進が関与すること、また低血糖誘導mtROS産生増加が低糖状態における血管内皮障害の一因になりうる可能性が示された。【目的】本研究では、急激な血糖是正や低血糖によりmtROSが増加する可能性を検討する。さらに、低血糖時のmtROS産生と細胞内エネルギー代謝、低血糖由来mtROSと網膜症との関連について明らかにし、新規の合併症治療法を探索する。【結果】1低グルコース(low)群では正常グルコース(normal)群に比しmtROS産生増加(1.16 vs 1.00, p<0.01)を認め、MnSOD過剰発現ECのlow群ではmtROS産生増加抑制を認めた。2網羅的メタボローム解析にて、low群ではnormal群に比し解糖系の低下によるピルビン酸や乳酸濃度低下(242 vs 287 pmol/106 cells, p=0.06 ; 1264 vs 2344pmol/106 cells, p=0.004)を認めた。一方、両群間でTCA回路を構成する代謝産物、ATPおよびGTPに有意差はなく、low群で解糖系の低下によるエネルギー供給欠乏には至っていないと考えた。しかし、解糖系とβ酸化からの代謝物であるアセチルCoA濃度は、両群同等であり(0.2 vs 0.3 pmol/106 cells, p=0.23)、low群では解糖系の低下を補うためのβ酸化亢進が推測された。また、グルタミン代謝中間産物には両群間に変化を認めなかった。パルミチン酸添加によるミトコンドリア酸素消費速度( OCR )は、low群でnormal群に比しパルミチン酸不含培養時より有意な増加(232 vs 174 pmol/min, p<0.05 )を認めた。しかし、etomoxir(CPT1阻害剤)処理にてパルミチン酸添加によるlow群のOCR増加は、normal群と同程度(167 pmol/min)に抑制を認め、low群におけるβ酸化亢進が示唆された。3low群でACCのリン酸化増強を確認した。low群で産生増加を認めたmtROSは、β酸化阻害剤により抑制を認めたが、Warburg効果に寄与しているグルタミン酸代謝経路阻害剤では、抑制は認めなかった。内皮細胞は、低グルコース刺激によりミトコンドリア由来活性酸素(mtROS)を産生増加することを確認できた。その基質としてWarburg効果に寄与しているグルタミン酸代謝を予想していたが、グルタミン阻害剤では、mtROS産生抑制は認められなかった。網羅的メタボローム解析により脂肪酸β酸化亢進が生じている可能性を早期に見いだせたことで、概ね順調な研究の進行が得られている。血管内皮細胞における活性酸素種過剰産生は血管内皮障害および動脈硬化病変の形成において重要な役割を果たす。ミトコンドリア由来活性酸素種(mtROS)は、糖尿病血管合併症の成因において中心的役割を担っていると考えられている。一方、厳格な血糖管理の際に起こる低血糖は、心血管イベントの発症に関与する可能性が注目されているが、その機序は未だ不明である。そこで、ウシ血管内皮細胞において、低グルコース状態がmtROS産生増加を誘導するか、低グルコースにより誘導されたmtROSが血管内皮障害に寄与するかについて検討した。血管内皮細胞において、低グルコース状態によりmtROS産生増加が誘導されること、それらがmanganese superoxide dismutase (MnSOD)過剰発現により抑制されることを確認した。網羅的メタボローム解析やミトコンドリア酸素消費速度の測定で、低グルコース状態が脂肪酸酸化を介して脂肪酸をacetyl-CoAへ変換する経路が亢進することを確認した。加えて、遊離脂肪酸のトランスポーターであるcarnitine palmitoyltransferase Iの阻害剤(etomoxir)を用いることで、低グルコースにより誘導されたmtROSが減少した。これらの結果は、低グルコースが脂肪酸酸化の亢進を介してmtROS産生を増加させていることを示唆している。さらに、低グルコース状態がmtROS産生を増加させることで、endothelial nitric oxide synthaseのリン酸化を抑制し、vascular cell adhesion molecule-1、intercellularadhesion molecule-1の発現を上昇させることを確認し、これらの現象はetomoxir投与により消失した。そこで、ウシ血管内皮細胞およびヒト網膜内皮細胞において、低グルコース状態がmtROS

産生増加を誘導するか、低グルコースにより誘導されたmtROSが血管内皮障害に寄与するかについて検討した。血管内皮細胞において、低グルコース状態によりmtROS産生増加が誘導されること、それらがm anganese superoxide dismutase (MnSOD)過剰発現により抑制されることを確認した。網羅的メタボローム解析やミトコンドリア酸素消費速度の測定で、低グルコース状態が脂肪酸酸化を介して脂肪酸をacetyl-CoAへ変換する経路が亢進することを確認した。加えて、遊離脂肪酸のトランスポーターであるcarnitine palmitoyltransferase Iの阻害剤(etomoxir)を用いることで、低グルコースにより誘導されたmtROSが減少した。これらの結果は、低グルコースが脂肪酸酸化の亢進を介してmtROS産生を増加させていることを示唆している。さらに、低グルコース状態がmtROS産生を増加させることで、endothelial nitric oxide synthaseのリン酸化を抑制し、vascul ar cell adhesion molecule-1、intercellular adhesion molecule-1の発現を上昇させることを確認し、これらの現象はetomoxir投与により消失した。1低糖濃度群では正常糖濃度群に比しミトコンドリア由来活性酸素(mtROS)産生増加を認めた。2低糖状態が脂肪酸酸化を介して脂肪酸からacetyl-CoAへ変換する経路が亢進し、3低糖濃度群でのmtROS産生増加は、遊離脂肪酸のトランスポーター阻害剤により抑制された。4低糖濃度群では正常糖濃度群に比し内皮機能低下を認め、それらはMnSOD過剰発現や遊離脂肪酸のトランスポーター阻害剤により改善した。本研究により、血管内皮細胞における低血糖時のmtROS産生増加機序に脂肪酸酸化亢進が関与すること、また低血糖誘導mtROS産生増加が低糖状態における血管内皮障害の一因になりうる可能性が示された。低血糖による網膜症増悪に関する機序をin vitroで研究をすすめるために、ヒト網膜内皮細胞での検討をすすめる。代謝・内分泌効率的に実験を施行できた。年度初めに「熊本地震」に被災し、実験が中断されたこともあり実験量が少なくなった。そのような事態もあり、網膜血管内皮細胞での実験計画が翌年にずれ込んでいるため。次年度も計画的効率的に研究を進めていく。網膜血管内皮細胞での低血糖刺激とミトコンドリアROSとの関連を実験し、低血糖による糖尿病網膜症増悪の機序を解明する。
情報化とメディア

平成3年度は、次のような過程を経て調査研究を推進した。(1)まず、5月までに研究班内に3つの研究グル-プを設定し、研究体制を整えた。班全体レベルでは高度情報化の中のメディアのあり方をどのようにとらえるかといった、基本的な認識枠組みの形成、および共有のための作業をおこない、研究グル-プ・レベルでは、それらを前提として具体的なメディア事業の実態把握のための調査を進めた。3つの研究グル-プは、第1グル-プ:新聞・通信社・出版など活字メディア/第2グル-プ:衛星系を含む放送メディア/第3グル-プ:有線系、パッケ-ジ系を含むニュ-メディア、を中心として編成された。(2)基本的な活動として班全体レベルでは、個別メディアの技術・組織・産業レベルにおける情報化の動向の基礎的把握が中心で、そのために日本新聞協会、郵政省、日本放送協会放送文化研究所、日本民間放送連盟、マルチメディアソフト振興協会などから情報化関連の資料を収集し、文献や年表をコンピュ-タでデ-タベ-スとして構築する作業をおこなった。また、研究メンバ-相互の連絡交流のために、電子掲示板を設置した。(3)7月以降、各グル-プは、具体的な調査対象となるメディアを選定し、聞き取り調査をおこなった。第一(新聞、通信社)グル-プは、日本の新聞製作のコンピュ-タ化の趨勢にもっとも大きな影響を与えてきている朝日新聞社を対象として、その新聞製作システムである「ネルソン」の形成過程について、同社OBも含めて4回のインタビュ-を実施した。また、朝日との比較検討を前提として、より小規模な地域紙の情報化の状況を把握するため、山梨日日新聞、上毛新聞に対しても聞き取りをおこなった。第二(放送)グル-プは、とくに報道活動、および番組に情報化が与えるインパクトを中心に研究を進めることとし、日本でもっとも古くから報道ネトワ-ク(JNNネットワ-ク)を形成し、新たな社屋の建設によって新しい技術革新を積極的に取り入れつつある、TBS(東京放送、キ-局)と、MBS(大阪毎日放送、準キ-局)を対象に、計10回、32名に対してインタビュ-を実施した。第三(ニュ-メディア)グル-プは、主にケ-ブルテレビと映像プロダクションの産業的状況を把握するため、メディア開発・総研、電通、日経BP、一関有線テレビ(岩手県)や住宅・都市整備公団多摩開発局などのヒアリング調査を実施した。(4)上記の作業を継続させながら、その成果を班内資料としてまとめる作業をおこなっている。メディアの情報化には、既存マス・メディア企業内部の情報化と、多様な新しいテクノロジ-を用いた新しいメディア事業(ケ-ブルテレビ、デ-タベ-ス・サ-ビスなど)という二つの側面があり、それらが相互に連関し合う中で、社会情報媒体の構造的変容が進行していることが明らかになってきた。そうしたさまざまな社会情報媒体の、総合的メディア秩序をどのようにとらえていくかということが、重要な課題であることが認識された。今年度のこうした諸作業は、本研究の基礎的な背景の把握や仮説構築に大きく役だった。

(4)上記の作業を継続させながら、その成果を班内資料としてまとめる作業をおこなっている。メディアの情報化には、既存マス・メディア企業内部の情報化と、多様な新しいテクノロジ-を用いた新しいメディア事業(ケ-ブルテレビ、デ-タベ-ス・サ-ビスなど)という二つの側面があり、それらが相互に連関し合う中で、社会情報媒体の構造的変容が進行していることが明らかになってきた。そうしたさまざまな社会情報媒体の、総合的メディア秩序をどのようにとらえていくかということが、重要な課題であることが認識された。今年度のこうした諸作業は、本研究の基礎的な背景の把握や仮説構築に大きく役だった。
再石灰化を誘導する自己修復機能材料の開発(バイオグラスの歯科材料への応用)

フッ素徐放性レジンの硬化体が歯質とのギャップにおいて数十umの結晶性物質を形成することをラマン分析およびSEM観察により確認した。さらに接着性レジンの再石灰化能を向上させることを目的としてバイオグラス(Na2-CaO-SiO2-P2O5系)添加型レジンを作成、わずか、数ケ月の水中浸漬により多量の石灰化物を形成する事実を確認している。しかし、10%程度のバイオグラス添加によりレジン硬化体の機械的強度は大きく低下する。数パーセント添加による物性の低下はわずかであるが、レジン硬化体から放出される各種イオンの量は低下するという利点を生じる。これら、物性の低下はセメントの練和時さらにガラスを水溶性レジンに添加することによって、液性分と瞬時に反応することによって石灰化物を形成してしまい、その二次的に形成された石灰化物がレジンおよびセメント硬化体の物性を低下させてしまう。しかし、これら実験結果はマイクロサイズのバイオグラスをもちいた場合であり、粒子径がさらに小さいナノバイオグラス(粒子径10-20nm)を使用した場合は体積あたりの表面積が向上するため少量添加で臨床応用可能な機械的強度と良好な再石灰化を期待することができる。よって、今後、バイオグラス添加型レジンの臨床応用に向けた試みとしては、粒子径が小さなグラス(ナノバイオグラスなど)を使用することにより、レジンやセメントに混入する添加量を減らし、物性の低下を減少させる方向性があると考えられる。フッ素除放性レジンは歯質(エナメル・象牙質)との微小領域において再石灰化物を形成する実験的事実を申請者らは確認した(Dent Mater, in press)。その機序からバイオグラス含有レジンおよびグラスアイオノマーセメント(GIC)を試作し実験に供した。バイオグラスと微小領域を有する歯質試験片を作製し長期水中浸漬により石灰化物形成能を走査型(SEM)および透過型(TEM)電子顕微鏡により観察した。また機械的性質を圧縮試験により評価した。それぞれ5、10、20および30%のバイオグラス含有のGICにおいては比較的早期に象牙質との間に再石灰化物の形成が観察された。とくに含有量が多い群において石灰化物が早期かつ多量に形成される特徴を呈した。また、形成された石灰化物は歯質(象牙質)と類似の電子密度が高い硬組織であることがTEM観察により明らかとなった。しかし、GICそのものの機械的物性がバイオグラスの含有量と比例して低下した。とくに30%含有群においてはほとんどのGIC試験片が水中浸漬により水に溶解した。また、同様のバイオグラス含有量をレジンに添加した場合は、石灰化物の形成は極めて緩徐であり、少量の石灰化物形成が認められた。しかしバイオグラス含有レジンの機械的強度は高く、長期水中浸漬後においても物性の低下はGICと比較すると軽微であった。これら実験結果からGICにバイオグラスを含有した場合、その高い反応性から早期に石灰化物を形成し、その石灰化物が修復材そのものの物性を低下させると推測された。またレジンに含有した場合はバイオグラスの反応性は低いため石灰化物の形成は少ないが、物性の低下も少ない。よって、バイオグラスの含有量と反応性の関係を明らかにし歯科的応用に適した修復材を作製する必要性が示唆された。フッ素徐放性レジンの硬化体が歯質とのギャップにおいて数十μmの結晶性物質を形成することをラマン分析およびSEM観察により確認した。さらに接着性レジンの再石灰化能を向上させることを目的としてバイオグラス(Na_2-CaO-SiO_2-P_2O_5系)添加型レジンを作成、わずか、数ヶ月の水中浸漬により多量の石灰化物を形成する事実を確認している。

数パーセント添加による物性の低下はわずかであるが、レジン硬化体から放出される各種イオンの量は低下するという利点を生じる。これら、物性の低下はセメントの練和時さらにガラスを水溶性レジンに添加することによって、液性分と瞬時に反応することによって石灰化物を形成してしまい、その二次的に形成された石灰化物がレジンおよびセメント硬化体の物性を低下させてしまう。しかし、これら実験結果はマイクロサイズのバイオグラスをもちいた場合であり、粒子径がさらに小さいナノバイオグラス(粒子径10-20nm)を使用した場合は体積あたりの表面積が向上するため少量添加で臨床応用可能な機械的強度と良好な再石灰化を期待することができる。よって、今後、バイオグラス添加型レジンの臨床応用に向けた試みとしては、粒子径が小さなグラス(ナノバイオグラスなど)を使用することにより、レジンやセメントに混入する添加量を減らし、物性の低下を減少させる方向性があると考えられる。
疑似戻し交配法によるニホンナシ連鎖地図の作製とQTL遺伝子座の推定

本年度は,QTLに支配される形質を解析するための基礎となるニホンナシ遺伝子地図の作製を目指して,ニホンナシ品種間交雑'新高'×'筑水'のF_1集団において多型を示すAFLPおよびSSRマーカーの開発を試みた.AFLP解析では16組合せのプライマーセットについてAFLPパターンの解析を行った.その結果,両親間で多型を示したフラグメントが34種類確認された.両親間で多型を示したフラグメントのF_1集団における分離比を調査した結果,34種類のうち新高だけがヘテロで持っているフラグメントが14種類,筑水だけがヘテロで持っているフラグメントが3種類得られた.一方,新高においてホモのものが2種類,筑水においてホモのものが8種類,そして残り6種類のフラグメントはいずれの分離比にも当てはまらなかった.SSR解析では,4種類のリンゴSSRプライマー,GD12,GD15,GD96,GD100を用いてニホンナシのSSR増幅を試みた.このうちGD96とGD100の2種類では種々のPCR条件を試みたにも関わらずほとんどフラグメントが増幅されなかった.一方,GD12およびGD15を用いた場合にはSSRの遺伝子型を判別するのに十分なフラグメントデータが得られた.GD12では'新高'および'筑水'においてそれぞれ157bpまたは147bpの特異的なフラグメントが増幅され,フラグメントのF_1集団における分離はいずれもヘテロ型の分離比を示した.また,両親の遺伝子型はいずれもnullを含むと考えられた.GD15では'新高'および'筑水'においてそれぞれ139bpおよび142bpの二つののフラグメントが増幅された.これらのフラグメントもF_1集団においてヘテロ型の分離比を示した.これらの結果,リンゴで報告されているSSRプライマーがニホンナシにおいても有効であることが確認された.本年度は,ニホンナシの果皮色を制御する遺伝子と連鎖した遺伝子マーカーを開発するために以下のふたつの実験を行った.(1)品種間交雑F_1分離集団におけるバルク化法を用いたRAPDマーカーの探索交配家系内で果皮色について分離を示すニホンナシ′幸水′×′巾着′のF_1集団(系統7),及び′新高′×′筑水′のF_1集団(系統19)を供試した.各個体の幼葉から全DNAを抽出し,果皮色の表現型に基づいてバルク化した.それぞれのバルクDNAを鋳型として180種類の10塩基プライマー(オペロン社)を単独で用いてRAPD解析を行った結果,約818本のPCR断片が現れた.このうち3種類のプライマーが両系統の赤バルクに,5種類のプライマーが両系統の青バルクに共通して現れるRAPDを増幅した.なかでもOPH19で増幅される青色果に特異的な約425bpのRAPDマーカーの家系内での分布を調査したところ,組換え価は約78%だった.このことから本マーカーは青色果個体の選抜用マーカーとして有望であると考えられた.(2)果皮色形質に関する枝変わり系統と原品種とを識別可能なAFLPマーカーの探索果皮色に関する突然変異系統である枝変わり品種を用いて,果皮色を制御する遺伝子を直接的に検出できるAFLPマーカーの作出を試みた.ニホンナシ果皮色枝変わり系統(6系統)とその原品種を供試した.合計10種類のプライマーセットについてAFLPパターンの解析を行った結果,合計774本の明瞭なAFLP断片が検出された.このうち枝変わり系統と原品種を識別できる断片が合計22本得られた.これらのうち複数の枝変わり系統を識別できるものが4種類存在した.なかでもACT-CAAプライマーセットで増幅され青系幸水(佐賀系),ゴールド二十世紀および青系新高(園試系)に共通して存在するひとつの断片は,青色果を選抜するためのマーカーとして利用できる可能性が示唆された.本年度は,QTLに支配される形質を解析するための基礎となるニホンナシ遺伝子地図の作製を目指して,ニホンナシ品種間交雑'新高'×'筑水'のF_1集団において多型を示すAFLPおよびSSRマーカーの開発を試みた.AFLP解析では16組合せのプライマーセットについてAFLPパターンの解析を行った.その結果,両親間で多型を示したフラグメントが34種類確認された.両親間で多型を示したフラグメントのF_1集団における分離比を調査した結果,34種類のうち新高だけがヘテロで持っているフラグメントが14種類,筑水だけがヘテロで持っているフラグメントが3種類得られた.一方,新高においてホモのものが2種類,筑水においてホモのものが8種類,そして残り6種類のフラグメントはいずれの分離比にも当てはまらなかった.SSR解析では,4種類のリンゴSSRプライマー,GD12,GD15,GD96,GD100を用いてニホンナシのSSR増幅を試みた.このうちGD96とGD100の2種類では種々のPCR条件を試みたにも関わらずほとんどフラグメントが増幅されなかった.一方,GD12およびGD15を用いた場合にはSSRの遺伝子型を判別するのに十分なフラグメントデータが得られた.GD12では'新高'および'筑水'においてそれぞれ157bpまたは147bpの特異的なフラグメントが増幅され,フラグメントのF_1集団における分離はいずれもヘテロ型の分離比を示した.また,両親の遺伝子型はいずれもnullを含むと考えられた.

GD15では'新高'および'筑水'においてそれぞれ139bpおよび142bpの二つののフラグメントが増幅された.これらのフラグメントもF_1集団においてヘテロ型の分離比を示した.これらの結果,リンゴで報告されているSSRプライマーがニホンナシにおいても有効であることが確認された.
頭頸部悪性黒色腫に対する重粒子線治療における患者検体遺伝子解析による予後予測

頭頸部悪性黒色腫患者の血液検体を重粒子線治療前に採取し、その遺伝子解析結果と予後データの相関関係を分析することにより、治療前に予後を予測するモデルを作成した。患者51名、健常者5名の検体のDNAマイクロアレイ解析にて遺伝子発現データを取得し、主成分分析にて遺伝子発現量の主成分得点を算出した。重粒子線治療後の予後データと主成分得点との相関関係をスピアマンの順位相関係数にて検定し、一部の患者データを用いて遺伝子発現量と予後との関連性を構築した。これを残りの患者データを用いて検証し、有効であることを確認した。このモデルを臨床応用できれば、治療成績の向上だけでなく、重粒子線の有効活用にもつながる。研究実施計画に従って、1)患者選択および同意書の取得、2)検体の採取、3)副作用、再発の有無および生死の判定、4)検体のDNAマイクロアレイ解析を行った。平成24年度の途中で予定の50症例(前段階の小規模研究資金による研究で15症例、本研究費による研究で35症例)に達していたが、研究体制にも示している外部専門業者からのアドバイスにより、研究結果の信頼性をさらに高めるために症例集積を引き続き行い、平成25年度末で76症例となった。また、、臨床データ(重粒子線治療の副作用および予後)の信頼性を高めるために患者フォローアップ期間を延ばしているところである(晩期副作用の発生は1年以降のことが多く、また、悪性黒色腫患者の生存期間中央値は約2年である)。症例集積は順調に進み、予定の50症例(前段階の小規模研究資金によるに研究で15症例、本研究費による研究で35症例)に達した。全検体のDNAマイクロアレイ解析を行い、遺伝子発現プロファイルを取得したが、現在、臨床データ(重粒子線治療の副作用および予後)の信頼性を高めるために患者フォローアップ期間を延ばしているところである(晩期副作用の発生は1年以降のことが多く、また、悪性黒色腫患者の生存期間中央値は約2年である)。尚、研究体制にも示している外部専門業者からのアドバイスにより、研究結果の信頼性をさらに高めるために症例集積を引き続き行っている。平成24年度の途中で予定の50症例(前段階の小規模研究資金による研究で15症例、本研究費による研究で35症例)に達していたが、研究体制にも示している外部専門業者からのアドバイスにより、研究結果の信頼性をさらに高めるために症例集積を引き続き行い、平成26年度末で77症例となった。また、臨床データ(重粒子線治療の副作用および予後)の信頼性を高めるために患者フォローアップ期間を延ばしているところである(晩期副作用の発生は1年以降のことが多く、また、悪性黒色腫患者の生存期間中央値は約2年である)。【目的】難治性がんとして知られる頭頸部悪性黒色腫患者の血液検体を重粒子線治療前に採取し、その遺伝子解析結果と予後や副作用といった臨床データの相関関係を分析することにより、治療前に予後(副作用も含む)を予測するモデルの確立を目的とした。【方法】重粒子線治療を行う頭頸部悪性黒色腫患者を対象とし、同意書を取得できた治療前患者51名および健常者5名の血液検体のDNAマイクロアレイ解析を行い、遺伝子発現データを取得した。患者を重粒子線で治療後、経過観察を行い、臨床データ(生死、局所再発・遠隔転移の有無、急性期皮膚炎・粘膜炎のGrade)を取得した。臨床データの各項目について、一定量以上の発現増加/減少の見られた50遺伝子を抽出した。主成分分析にて遺伝子発現量の主成分得点を算出した。各項目について患者を2群に分け、主成分得点との相関関係をSpearmanの順位相関係数にて検定した。【結果】臨床データの各項目について、一部の患者データを用いて得られた相関係数にそれぞれ適切な閾値を設定することで遺伝子発現量と予後との関連性を構築した。この関連性を残りの患者データを用いて検証し、有効であることを確認した。【結論】重粒子線治療前に血液検体を用いて頭頸部悪性黒色腫患者の予後を予測するモデルを作成した。このモデルを臨床応用できれば、重粒子線治療が有用な患者を事前に知ることができ、治療成績の向上につながるだけでなく、重粒子線という貴重な医療資源の有効活用にもつながると考える。

兵庫県立粒子線医療センターのこれまでの頭頸部悪性黒色腫患者治療実績から予定症例数の集積に23年かかると予想していたが、初年度に達成でき、さらに症例数の上積みができたため。放射線腫瘍学臨床データ(重粒子線治療の副作用および予後)の信頼性を高めるために患者フォローアップ期間を延ばす。追加検体のDNAマイクロアレイ解析を行って遺伝子発現プロファイルを取得し、臨床データとの相関関係を検討する。兵庫県立粒子線医療センターのこれまでの頭頸部悪性黒色腫患者治療実績から予定症例数の集積に23年かかると予想していたが、初年度に達成できたため。外部専門業者に遺伝子発現プロファイルのクラスター解析を依頼したかったが、臨床データの患者フォローアップ期間が十分でなかったため。臨床データ(重粒子線治療の副作用および予後)の信頼性を高めるために患者フォローアップ期間を延ばす。研究結果の信頼性をさらに高めるために症例集積を引き続き行う。次年度研究費と合わせて、より高度な解析を依頼予定。マイクロアレイチップを購入したかったが、金額不足により購入できなかった。次年度研究費と合わせて、マイクロアレイチップを購入予定。研究初年度であり、患者フォローアップ期間が十分でなかったため、臨床データとの相関を見るクラスター解析が十分にできず、次年度使用額が生じた。患者フォローアップ期間が延びる次年度におけるクラスター解析に使用予定である。
小型放射光源からのX線による固体の分子配向相転移

立命館大学に設置されている超伝導小型放射光源においてX線回折・散乱法により有機物単結晶の分子配向相転移の研究を行った。その研究の中で、放射光の異常散乱現象を利用する新しい結晶構造研究法、Wavelength Modulated Diffraction法、の理論の展開と実験方法の原理の考案をすることに成功した。これは結晶に入射するX線の波長を特定の原子の吸収端近傍で2結晶モノクロメータの機能を活用して変動させ、この波長変調を受けたX線によって結晶からのブラッグ反射を記録し、強度のプロフイルに現われる勾配から結晶構造因子の位相を決定するという方法である。Fe原子を含むフェエロセン誘導体の単結晶についてプリセッションカメラを用い、イメージングプレートを検出器とし、X線の波長をFe原子の吸収端、0.174nm、の長波長側で変動させながらWavelength Modulated Diffraction回折図形を記録し、多数のブラッグ反射についてそれらの位相を導出した。この結果を通常のX線結晶構造解析法によって求めたこの物質の原子配列模型から計算される位相と比較したところ、良い一致を示した。Wavelength Modulated Diffraction法は測定法が簡単であり、しかも従来の位相決定法で避けて通れなかったブラッグ反射強度のスケール合わせという厄介な問題がなく、これからの有力な結晶構造研究法として発展するものと期待される。
線虫を用いたＲＡＳＳＦと相互作用するチェックポイント分子の探索

RASSFの線虫ホモローグT24F1.3(rasf-1)と相互作用する分子をyeast two hybrid systemを用いてスクリーニングし、rab-39とF11E6.7を同定した。後者は酵母および哺乳類のrif1と最も近縁であることからrif-1と名付けた。HEK293T細胞での一過性発現系で哺乳類の相同体Rab39とRif1がRASSF1Aと結合することを観察した。それぞれの機能に関して、線虫の酸化ストレス応答においてRasf-1とRab-39が同一のシグナル伝達経路上に存在していること、Rif-1が哺乳類のRif1と同様にDNA損傷修復に重要な役割を果たすことを明らかにした。RASSFの線虫ホモローグT24F1.3(Rasf-1と命名)と相互作用する分子をyeast two hybrid systemを用いてスクリーニングすることにより、rab-39、rab-1、F11E6.7 (Rif1)を同定した。このうち、rab-39については、線虫の酸化ストレス応答経路において、T24F1.3とRAB-39が同一の経路上に存在していることを明らかにするとともに、哺乳類のRASSF1AととRab-39との相互作用を確認し、これらの分子間の相互作用は種を越えて保存されていることを明らかにした(Genes to Cells 18:203-210, 2013)。一方、Rif1に関して、酵母ではテロメア長の制御に関わっているが、哺乳類においてはDNA二本鎖切断で誘導されるATMキナーゼに依存してDNA損傷部に集積し、細胞周期S期のチェックポイント機構に関与することが報告されている。RASSFもRif1同様、ATMキナーゼの介するチェックポイントの活性化に関わることから、RASSF/RASF-1とRif1/F11E6.7が相互作用する蓋然性が高いと推理した。そこでまず、共免疫沈降法により哺乳類細胞内におけるRASSF1A/RASF-1とRif1/F11E6.7の相互作用を調べた。その結果、線虫のRASF-1とF11E6.7の相互作用はin vitroで確認するのが困難であったが、ヒトのそれぞれの相同体であるRASSF1AとRIF1の相互作用が確認された。さらに、線虫個体におけるF11E6.7の機能を調べるために、C.elegansのF11E6.7変異型と野生型を用いて、幼虫および卵をhydroxyureaの存在下に培養してそれぞれの寿命および卵の孵化率を比較したところ、野生型に比較して変異型では寿命と卵の孵化率が有意に低下していた。RASSFの線虫ホモローグT24F1.3(Rasf-1と命名)と相互作用する分子をyeast two hybrid systemを用いてスクリーニングすることにより、rab-39、rab-1、F11E6.7を同定した。F11E6.7はホモロジー検索および系統解析により、生物間で広く保存されるrif1と最も近縁であることが判明した。われわれは線虫のこの遺伝子をrif-1と名付けた。哺乳類のRif1は正常のテロメアには局在せず、S期内チェックポイント、DNA複製タイミング、DNA2本鎖切断修復に関与することが報告されている。本研究では、まず線虫のRif-1が哺乳類のRif1と同様の機能を有するかどうかを検討した。Hydroxyurea、CampthotecinなどのDNA合成阻害薬の存在下における野生型とrif-1変異型の線虫の孵化率を測定した。これらの薬剤の存在下で孵化率は野生型に比較して変異型で低下していた。また、rasf-1変異型も野生型に比較して孵化率が低下していたが、rif-1とrasf-1の二重変異型では単変異型と有意の差を認めなかった。このことから、線虫のRif-1が哺乳類のRif1と同様にDNA合成あるいは損傷修復に重要な役割を果たすこと、rif-1とrasf-1がDNA修復においてシグナル伝達経路を共有することが示唆された。HEK293T細胞における共免疫沈降実験で、RASSF1AとRIF1との相互作用が観察されていることから、これら2つのタンパク質の相互作用を介してDNA損傷修復に関わる未知のシグナルが伝達されている可能性がある。

本研究では、線虫C. elegansをモデル動物に用いて、DNA損傷に対するチェックポイント機能において重要な役割を果たす未知の分子を同定しその機能を解析することを目的とする。RASSFの線虫ホモローグT24F1.3と相互作用する分子をyeast two hybrid systemを用いてスクリーニングすることにより、Rab-39、Rab-1、F11E6.7 (Rif1)を同定した。このうち、Rab-39とRab-1については、HEK293T細胞へのトランスフェクション後の共免疫沈降によってT24F1.3との結合を確認した。T24F1.3のRNAiによるノックダウンは線虫の亜ヒ酸に対する感受性を高め、Rab-39またはRab-1のノックダウンでも同様の感受性の増加が認められた。T24F1.3の部分欠損変異型動物(tm5002)のrab-39をノックダウンし、亜ヒ酸に対する感受性の変化を評価した。T24F1.3変異型では、いずれの時間においても、rab-39のノックダウンによる線虫の生存率の低下は確認されなかった。このように、rab-39のノックダウンによる亜ヒ酸に対する感受性の上昇は、T24F1.3存在下でのみ示され、T24F1.3依存的であった。したがって、線虫の酸化ストレス応答経路において、T24F1.3とRAB-39が同一の経路上に存在しているということが示唆された。さらに、共免疫沈降の実験により、哺乳類のRASSF1AととRab-39との相互作用が示され、これらの分子間の相互作用は種を越えて保存されていることが明らかとなった。線虫のRASSFホモローグであるT24F1.3(rasf-1)をbaitとして得られた候補遺伝子のうち、rab-39については、線虫の酸化ストレス応答においてT24F1.3と同一のシグナル伝達経路上に存在していることを明らかにし、これらの分子間の相互作用が種を越えて保存されていることと合わせて論文にまとめることができた(Genes to Cells 18:203-210, 2013)。F11E6.7(Rif1)については、HEK293T細胞への一過性発現系でRasf-1との相互作用を確認できなかったが、それぞれのヒトホモローグ間の相互作用は確認できている。以上より、おおむね順調に進展していると言うことができる。DNA損傷に対するチェックポイント機能を担う重要な分子としてRASSFとHippo経路のWartを選び、それぞれの線虫ホモローグと相互作用する未知の分子を探索した。これまでにyeast two hybrid systemを用いて複数の候補遺伝子を同定し、そのうちいくつかのものについてはタンパク間の相互作用を確認し、機能的関連性を証明するところまで解析を進めている。F11E6.7とT24F1.3のそれぞれの変異型およびfeeding RNAiによるそれぞれのノックダウン実験を組み合わせて、さまざまなDNA障害を起こす薬剤の存在下に卵の孵化や幼虫の寿命を比較してepistasis解析を行い、これらの遺伝子が機能的に関連しているかどうかを調べる。また、ヒトの培養細胞を用いて、siRNAやshRNAによってRif1およびRASSF1Aのノックダウンを行って、機能的関連性を検討する。線虫のRASSFホモローグT24F1.3と相互作用する分子としてRab-1、Rab-39、F11E6.7 (Rif1)を同定した。