hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬学系大学生のための専門語彙教材開発と効果の検証

本研究では、専門英語教育(ESP)のアプローチを用い薬学系の大学生に指導すべき専門用語を収集・精査し、1専門用語(ギリシャ語・ラテン語から派生)、2半専門用語(医療で特別な意味を持つ多義語)、3一般専門用語(患者が使う基本的用語)の3種に分類した語彙教材を開発した。3種のうち専門用語と一般専門用語の教材を使用し検証を行った結果、一定の学習効果が認められた。特にラテン語やギリシャ語から派生した難解な専門用語に関しては、affix(接頭辞・接尾辞)の指導が効果的で、未習の単語であってもAffixの知識を用いて意味を類推することができることが分かった。また、専門用語の学習に関する意識調査を行った。本研究では、専門英語教育(ESP)において、薬学系の大学生に指導すべき専門用語を収集・精査し、1専門用語、2半専門用語、3一般専門用語の三種に分類した語彙教材を開発する。さらに、授業モデルを設計し、実際に授業で実践することにより教材の効果の検証を行うことを目的とする。初年度である平成26年度は、教材作成のための準備を行った。まず、予備調査として、大阪府内の薬科大学の薬学系の教員8名に、薬学系の専門英語教育(ESP)として、どのような種類の単語を指導するべきかインタヴュー形式で答えてもらった。また、Affix(接頭辞・接尾辞)を330リストアップし、それらをまとめてデータベース化した。当初の研究計画では例文作成は次年度(平成27年度)に実施する予定であったが、この作業を先に進めて560の単文を収集・整理した。三種のうち3一般専門用語として約400の単語をデータベース化した。これらに加えて、薬科大学で学ぶ大学生を調査対象とした専門用語の理解度調査に関しても分析を進めた。さらに、Affixを利用した教材を研究分担者の担当する授業等で試験的に利用を試みた。その中で、学習者に図示させる活動を導入したが、視覚教材の必要性が明らかになり、この点に関しては今後の検討課題となった。また、平成27年度3月下旬よりイギリスにおいて大学薬学部や調剤薬局を対象とした調査旅行を実施した。これらの研究成果の一部は、2015年大阪薬科大学紀要に研究論文として発表した。本研究は、薬学系の大学生を対象に専門語彙教材を開発し、授業モデルを設計して実際に授業で実践することにより、その教材の効果の検証を行うことを目的とする。指導すべき専門用語を、1一般専門用語・2半専門用語・3専門用語の3種に分類したデータベースを開発し、それをもとに教材作成を行う。平成27年度は、昨年度に引き続き教材作成の作業を進めた。まず、一般専門用語をデータベース化した400のリストから使用頻度の高い333単語を選び、例文を作成した。次に、半専門用語は170単語をデータベース化し、一般的な意味と専門的な意味が比較できるように、それぞれの意味を用いて2種類以上の例文を作成した。さらに、専門用語のAffix(接頭辞・接尾辞)で構成される単語は、例文と共に300ほど追加し、836の単語と例文のデータベースを構築した。そして、その中から339のAffixを含む単語を選び、教材としてリストを作成した。語彙・例文に付随して利用する視聴覚教材の開発も進めた。まず、視覚教材として、一般専門用語に出てくる基本的な身体の部分のイラストを作成した。音声教材は、アメリカ英語話者(2名)とイギリス英語話者(1名)に依頼して音声ファイルを作成した。一般専門用語は単語、例文ともに全て完了し、専門用語は3分の2程度完了した。さらに、研究代表者及び分担者の担当する授業等で、作成した教材の一部の利用を試みた。その中で、Quizletという無料のオンライン単語学習サイトを利用して、受講生の学習のサポートも試験的に行った。以上のような教材作成の検証に関する研究成果の一部については、日本医学英語教育学会第18回学術集会(2015年7月)と日本薬学会第136年会(2016年3月)で口頭発表を行った。単語リストと例文作成に関しては、3種類の教材を全て年度内に完成することができた。一般専門用語の教材はイラスト、音声ファイルも完成した。半専門用語は、イラストは用いない予定で、音声ファイルは来年度に作成する予定である。一方、Affixを用いた専門用語は、単語数が800を超えるため、イラストと音声ファイル作成の作業が全て完了できなかった。専門用語の例文は、専門的な内容が含まれ、ネイティヴチェックのみならず、内容の確認も必要だったが、その作業には当初の計画以上の時間を要したため達成度に遅れが生じた。教材の効果検証に関しては、作成済みの教材を利用して、実際の授業で検証を行うことができた。研究成果の一部は、日本医学英語教育学会第18回学術集会(2015年7月)と日本薬学会第136年会(2016年3月)で口頭発表した。本研究では、専門英語教育(ESP)のアプローチを用い、薬学系の大学生に指導すべき専門用語を収集・精査し、1専門用語、2半専門用語、3一般専門用語の3種に分類した語彙教材を開発した。最終年度である平成28年度は、前年度から引き続き教材作成の作業を進め、イラストおよび音声ファイルを完成させた。2半専門用語に関しては、多義語の意味の整理の追加作業が必要となり、それに従い、例文作成の作業も行った。

さらに、平成28年4月の段階で完成していた1と2の教材を前期と後期の授業で実際に利用することにより教材の効果の検証を行った。まず、1専門用語のAffix(接頭辞・接尾辞)に基づいた教材では、既習と未習の単語を使ってAffixの習得に関する調査を行った。その結果、Affixの知識があれば、未習の単語であっても意味を類推することができるため、Affixの知識を学ぶことは語彙習得において、有効な手段であることが確認できた。次に、3一般専門用語の教材の検証では、授業開始直後と学期末で行った単語の意味の習得を測るプレ・ポストテストの結果で有意差があり、一定の学習効果が認められた。しかし、例文中に用いられる多義語である2半専門用語の習得が難しいことも散見した。そこで、2半専門用語の単語と例文リストにさらに詳しい意味分類を追加し、新たに例文も作成する作業を追加し、平成28年度後期に完成させた。また、1専門用語と3一般専門用語を授業で指導するにあたり、自主学習の手段として単語学習無料アプリ2種を試験的に導入した。受講生は任意でアプリを学習に利用することとしたが、一部の受講生は頻繁に利用しており、学期末にアンケートを用いて利用頻度とアプリの有用性に関する意識調査を行った。これらの研究成果の一部は、平成28年度薬学教育学会や薬学会等で発表し、また大阪薬科大学紀要に研究論文として発表した。本研究では、専門英語教育(ESP)のアプローチを用い薬学系の大学生に指導すべき専門用語を収集・精査し、1専門用語(ギリシャ語・ラテン語から派生)、2半専門用語(医療で特別な意味を持つ多義語)、3一般専門用語(患者が使う基本的用語)の3種に分類した語彙教材を開発した。3種のうち専門用語と一般専門用語の教材を使用し検証を行った結果、一定の学習効果が認められた。特にラテン語やギリシャ語から派生した難解な専門用語に関しては、affix(接頭辞・接尾辞)の指導が効果的で、未習の単語であってもAffixの知識を用いて意味を類推することができることが分かった。また、専門用語の学習に関する意識調査を行った。平成26年8月に予定していたイギリス視察が、諸事情で平成27年3月末から4月初旬に延期したためである。調査で収集した情報は現在分析中である。この部分の資料収集が遅れたため、語彙の難易度とコロケーション、また、一般にも通用するような専門用語の言い換え表現のデータベース化には取り組めなかった。それ以外の教材開発の部分はおおむね順調に進展している。Affix(接頭辞・接尾辞)、一般専門用語のデータベース化はほぼ完了しており、Affixの例文作成もまとまってきた。学生を対象として専門用語の理解度調査に関しても分析を進め、研究成果の一部は、2015年3月発行大阪薬科大学紀要Vol.9で発表した。イラストと音声ファイル作成を早急に作成し、完成した教材を用いて実際の授業で検証を行う。Affixを用いた専門用語の場合は、Affixの意味を知ることで、単語の意味を類推できる力を養うことができるかどうかを検証する。専門用語のイラストに関しては、できるだけ学生の学習に適した内容で作成する。また、教材の音声ファイルの作成に関しては、イギリス英語とアメリカ英語で発音が異なる単語はどちらも音声ファイルを作成する。今年度はイギリス人男性とアメリカ人男性に謝金を払って録音したが、次年度はイギリス人女性に録音を依頼する予定である。
口腔癌に対するシャペロン治療の化学・放射線・温熱療法への応用に関する基礎的研究

(目的と方法)我々はこれまでにp53に変異があれば放射線によるアポトーシス誘導が抑制され、治療抵抗性を示すとと、p53遺伝子が癌治療の先行指標の一つとして重要であることを報告してきた。また、グリセロールが、p53タンパク質を変異型から正常型に機能回復させる化学シャペロン様効果をもち、放射線や抗癌剤によるアポトーシス誘導を増強させると考えてきた。p53に加えて、腫瘍細胞内で誘導されるアポトーシス関連タンパク質群の背景をさらに広範囲で検索することは、患者に対する治療効果の予測精度を高めると考えられる。そこで今回、ヒト舌扁平上皮癌細胞株Ca9-22を用い、アポトーシス関連タンパク質群のグリセロールおよび放射線処理誘導発現をプロテインチップで解析した。(考察)変異型p53遺伝子を保有する口腔扁平上皮癌に対する治療として変異型p53蛋白質をターゲットとするシャペロン治療の有効性が示唆された。グリセロールは変異型p53蛋白質に正常型p53蛋白質の機能を回復させる化学シャペロンとして働くことが明らかにされている。今回、グリセロール処理することにより、変異型p53を持つヒト口腔扁平上皮癌細胞Ca9-22(codon 248,Arg→Trp)に対し、X線照射後のアポトーシスを誘導させ、放射線感受性が高められるかを検討した。(方法)グリセロール処理(0.6M)を施したCa9-22細胞のX線感受性をコロニー形成法、アポトーシス関連タンパク質の定量をWestern Blot法、アポトーシス誘導をDNAラダー検出法、ヘキスト染色法、Gel Shift Assayおよびアポトーシス関連タンパク質発現をプロテインチップにて解析した。(結果・考察)1.グリセロール処理によりX線感受性が増感された。2.グリセロール処理によりX線によるBaxの蓄積誘導が見られるようになった。3.X線単独照射の場合、DNAラダーは見られないがグリセロール処理を併用した場合、DNAラダーが認められた。4.X線のみあるいはグリセロールのみではp53のDNA結合量に変化はなかったがX線とグリセロールの併用によりp53のDNA結合量が明らかに増加していることが認められた。以上の結果より変異型p53保有の口腔扁平上皮癌細胞にあらかじめグリセロール処理を施すことにより放射線感受性が高まり、p53が活性化され、Baxを介したアポトーシスが増強されることが培養細胞系にて示唆された。
統合失調症患者を抱える家族の心的トラウマへの認知行動療法の効果検証

本研究は、統合失調症患者を抱える家族を対象に、患者の急性期精神症状にともなう心的外傷体験に焦点をあて、Social Skills Training(以下SST)を活用した介入効果検証を行う。本介入により、統合失調症患者の家族が、患者の疾患や症状、患者への対処行動の仕方や家族自身の自己効力感を高め、患者および家族の療養・生活環境の改善や再入院・社会的入院の防止に資することを目的とする。初年度は、統合失調症患者の家族を対象に質問紙調査と半構造化面接を実施し、平成29年度は統合失調症患者の家族に対して、SST前後にフォーカスグループインタビューを2回実施し、SSTを10回実施した。平成29年度から30年度には、半構造化面接による統合失調症患者の母親8名の逐語録データを修正版グランデッド・セオリーアプローチ(M-GTA)を用いて継続的比較分析を行った。統合失調症を患う息子に対応する母親のケア意識の変容プロセスは【病的言動への対応と孤立】【継続する治療の中で繰り返す再燃に耐える】【息子と共に生きる覚悟と希望】の3つの相互関連を中心に構成されていた。精神保健に携わる関係者は未治療期間の困難な状況を理解し、地域社会への適切な情報提供および精神科にアクセスしやすい環境を整備するとともに、医療につながった患者家族へのケアおよび家族会参加などを促すアプローチの必要性が示唆された。平成30年度は、統合失調症患者の父親4名の逐語録データをM-GTAを用いて分析を行った。統合失調症の息子を抱える父親の意識の変容プロセスは【事実の否認】【妻との意見の相違】【現実からの逃避】【将来への気がかり】【ようやく息子に向き合う】という5つ相互関連を中心に構成されていた。医療者は患者のみを治療するのではなく、父親、母親それぞれの意見を尊重できるよう家族全体の支援をしていく必要性が示唆された。初年度から平成29年度までに、統合失調症患者の家族に対して質問紙調査と半構造化面接を実施し、フォーカスグループインタビューおよびSSTの介入研究を実施することができた。最終年度は、フォーカスグループインタビューおよびSSTの介入研究の分析を行い、論文投稿や学術学会発表し、これまでの知見を含めた包括的な報告を行う予定である。以上のことから、おおむね順調に進展していると考える。今後の研究の推進方策は、質問紙調査の結果を分析し、フォーカスグループインタビュー2回分とSST10回分の質的帰納的分析を行う予定である。以上の取組みで得られた知見を学術学会等で発表する予定である。平成28年度は、統合失調症患者の家族を対象に、質問紙調査と半構造化面接を実施した。家族の心的外傷の測定にはIES-Rを使用し、家族が抱える心理的な困難さや負担感の測定には、家族の主観的困難度・負担調査票であるFBDSを使用し、家族の患者への対処能力の測定には、KiSS-18を使用した。半構造化面接では対象者に家族の病気の経過や心理的な負担・困難感などについて自由に語ってもらい、一人約6090分間面接を実施した。面接内容は対象者の了解を得て、テープに録音し録音された内容を逐語録に起こし、質的帰納的分析を行っている。統合失調症患者を抱える家族に向けられる暴言は高い頻度で発生しており、暴力を受けた家族では、介護負担感や心的トラウマを抱えている。さらに、家族の心的トラウマはストレス対処能力の減弱さ、家族の患者の疾患に起因する問題解決能力の低さに影響を及ぼしていることが考えられる。平成29年度も同様に継続し、質問紙調査と半構造化面接を実施し、さらに集団でフォーカスグループインタビュー、認知行動療法Social Skills Training(以下SST)の介入研究を試行していく予定である。介護負担や心的トラウマ、不安・ストレスの変化や介入効果に関して系統的に抽出し、質的帰納的分析を行うとともに、SSTの効果について評価していく予定である。平成28年度は統合失調症患者を抱える家族に対して、質問紙調査と半構造化面接を実施した。半構造化面接は一人約6090分間実施している。現時点での対象人数は13名であり、質問紙調査のデータ入力および、面接内容をICレコーダーに録音された内容を逐語録に起こしており、質的帰納的分析を行っている。平成28年度より継続し統合失調症患者の家族を対象に、質問紙調査と半構造化面接を実施した。面接調査では、統合失調症患者の母親に着目し、統合失調症を患う息子の診断前から現在における経過のなかで、息子の言動や急性期症状など変化する病態にどのような姿勢で対応してきたのかを明らかにすることを目的として実施した。研究方法は、半構造化面接を実施し、面接内容を逐語録に起こし、修正版グランデッド・セオリーアプローチによる継続的比較分析を行った。統合失調症を患う息子に対応する母親のケア意識の変容プロセスは、【病的言動への対応と孤立】、【継続する治療の中で繰り返す再燃に耐える】、【息子と共に生きる覚悟と希望】の3つの相互関連を中心に構成されていた。本研究から、母親は息子の不可解な言動に暗中模索しながら一人で対応していた。ようやく専門医につながりながらも、攻撃的言動は続き、繰り返す再燃に耐えていた。長い経過を経て、母親は会得した対応への自信とありのままの息子を受容し、家族や仲間の支えによって、息子と共に生きる覚悟と希望を見出すプロセスが明らかとなった。

以上のことから、精神保健に携わる関係者は未治療期間の困難な状況を理解し、地域社会への適切な情報提供および精神科にアクセスしやすい環境を整備するとともに、医療につながった患者家族へのケアおよび家族会参加などを促すアプローチの必要性が示唆された。平成29年5月から11月には統合失調症患者の家族に対して、Social Skills Training(以下、SST)前後にフォーカスグループインタビューを2回実施し、SSTは10回実施した。初年度より継続し、統合失調症患者の家族に対して質問紙調査と半構造化面接を合計15名の家族に面接調査を実施した。また、H29年度には統合失調症患者の家族8名に対して、フォーカスグループインタビューおよびSSTの介入研究も実施することができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると考える。本研究は、統合失調症患者を抱える家族を対象に、患者の急性期精神症状にともなう心的外傷体験に焦点をあて、Social Skills Training(以下SST)を活用した介入効果検証を行う。本介入により、統合失調症患者の家族が、患者の疾患や症状、患者への対処行動の仕方や家族自身の自己効力感を高め、患者および家族の療養・生活環境の改善や再入院・社会的入院の防止に資することを目的とする。初年度は、統合失調症患者の家族を対象に質問紙調査と半構造化面接を実施し、平成29年度は統合失調症患者の家族に対して、SST前後にフォーカスグループインタビューを2回実施し、SSTを10回実施した。平成29年度から30年度には、半構造化面接による統合失調症患者の母親8名の逐語録データを修正版グランデッド・セオリーアプローチ(M-GTA)を用いて継続的比較分析を行った。統合失調症を患う息子に対応する母親のケア意識の変容プロセスは【病的言動への対応と孤立】【継続する治療の中で繰り返す再燃に耐える】【息子と共に生きる覚悟と希望】の3つの相互関連を中心に構成されていた。精神保健に携わる関係者は未治療期間の困難な状況を理解し、地域社会への適切な情報提供および精神科にアクセスしやすい環境を整備するとともに、医療につながった患者家族へのケアおよび家族会参加などを促すアプローチの必要性が示唆された。平成30年度は、統合失調症患者の父親4名の逐語録データをM-GTAを用いて分析を行った。統合失調症の息子を抱える父親の意識の変容プロセスは【事実の否認】【妻との意見の相違】【現実からの逃避】【将来への気がかり】【ようやく息子に向き合う】という5つ相互関連を中心に構成されていた。医療者は患者のみを治療するのではなく、父親、母親それぞれの意見を尊重できるよう家族全体の支援をしていく必要性が示唆された。初年度から平成29年度までに、統合失調症患者の家族に対して質問紙調査と半構造化面接を実施し、フォーカスグループインタビューおよびSSTの介入研究を実施することができた。最終年度は、フォーカスグループインタビューおよびSSTの介入研究の分析を行い、論文投稿や学術学会発表し、これまでの知見を含めた包括的な報告を行う予定である。平成29年度も継続し質問
視覚障害者の職業教育におけるリアルタイム実技指導の有効性の検討とその展望

【目的】押手圧解析ソフトを用いたリアルタイム学生指導の効果を検証した。【対象・方法】対象者は経験年数25年以上のはり師と学習年数14年の大学生をそれぞれ熟練者と初学者として実施した。すべての被検者で計3回の切皮痛の押手の圧力分布を面圧分布測定システムI-SCANを用いて測定した。【結果】熟練者の垂直圧のデータは比較的安定しており、動揺が一瞬できる程度であった。初学者は切皮動作を境に大きな乱れが観察された。自主練習後は介入指導の有無に関わらず切皮痛の改善や押手圧の安定がみられている。【考察】以上の結果から、押手圧の特に垂直圧に着目した指導介入は方法により有効であることが示唆された。押手圧の圧力分布を解析し、学習過程のより早い段階で、切皮痛の少ないまたは切皮痛のない指導法を確立するため、以下の実験を行った。【対象】同意が得られた者のみを対象とした。1)熟練者の押手圧力分布の測定3名、2)鍼灸学専攻1年修了者の押手圧力分布の測定3名【方法】1.押手圧の評価:タクタイルセンサシステム(圧力分布測定システム)を用いて、押手全体の面圧力分布を測定した。測定はベッドの高さを3段階に変えて実施し、すべて鍼管をシートの上に立て、切皮と同様に鍼管の頂点を被験者が通常行っている切皮のようにタッピングさせた。そのときの押手の動揺を観察した。また同時に、押手の上肢の肩関節、肘関節の角度を測定した。2.切皮痛の評価:対象者のすべてに、研究代表者の下腿後側の3カ所に実際の切皮を行わせ、1)痛み無し、2)少し痛い、3)痛いの3段階で切皮痛の程度を評価した。3,使用する鍼:ディスポーサブル鍼灸針、ステンレス製(セイリン社製)、50mm、18号針を用いた【結果】熟練者は、1)中指の圧が高い。2)手根部を付ける例と付けない例が見られた。3)いずれも3回の刺針時の切皮痛はなかった。4)座位の姿勢は、直立であった。5)押手の重心位置は、1例は中指の近くにあり、ベッドの高さを変えてもその位置はほとんど変化しなかったが、他の1例はベッドの高位が最適の場合は中央に、それより5cm高くした場合は、中指の近くに、逆に5cm低くした場合は、手根部に近く移動するパターンがみられた。6)初心者は、押手の重心位置が手根部に近く、拇指の面圧力が高い傾向が見られた。【考察】1、熟練者3人とも重心位置が異なる。中指近く、ベッドの上下で変化、ベッドの高低にかかわらず、手根部近くにある。これは、各被験者によって、押手の安定度を高めるために、重心位置が変わる者と、変化しないで一定の者があることを示唆された。鍼施術の中で、鍼を身体に刺入する際に痛み(以下「切皮痛」とする)を与えることが、特に初心者ではかなりの頻度で見られる。研究代表者は鍼の管を固定する押手(おしで、鍼を固定する)の圧力分布(1周囲圧、2水平圧、3上下圧、4左右圧、5安定度)および刺手(さしで:鍼自体を操作する)の弾入圧のパターンにその原因があると学生指導と長い(40年以上)臨床に携わり確信している。切皮痛は鍼を受ける者(患者)に苦痛を与えるものである。よってその原因を本研究で明らかにし、理想とする押手の圧力分布を体得し、切皮痛が限りなく無い状態での鍼刺入の方法を指導法と共に実現する。患者にも安心して受療できることにつながり、引いては患者離れ対策ともなる。本研究は、経験的に実施している鍼施術を科学的に分析することにより新たな鍼灸教育法を開発することを目的とする。平成27年度は熟練鍼灸師9名と学生3名(3年次)についての押手圧力分布パターンと3回の刺鍼による切皮痛の有無と程度についてデータ収集を行った。また9名の熟練者のうち3名についてのみ3回の切皮痛の有無と程度について実験を行うことができた。結果は、19名の熟練者では、治療法が異なり押手圧分布もばらつきが見られた。同時に測定した肩外転、肩屈曲、肘屈曲の角度は平均で、それぞれ20°、36°、118°であった。切皮痛の分析では、研究代表者が右下腿の腓腹部の3カ所に、3回の切皮操作を実施してもらい、切皮無しの場合「1」、やや痛い場合「2」、痛い場合「3」として自覚的評価を行った。切皮痛の有無および程度が測定できた3例について、1回3回の刺鍼操作では平均で各1、1.3、1.3であったのに対し、学生3名では3回共に1.67と切皮痛の強度が強いことが判明した。しかし例数が少なく今後さらに例数を増やし、指導介入による習熟度併せて検討する必要がある。熟練鍼灸師の協力者の確保に時間がかかり、指導で用いるモデルパターンのきそデータが予定通り確保できなかった。また研究代表者が視覚障害のため、スムーズに実験補助者の確保ができず、予定通り実験を進めることが困難であった。

鍼施術の中で、鍼を身体に刺入する際に痛み(以下「切皮痛」とする)を与えることが、特に初心者ではかなりの頻度で見られる。研究代表者は鍼の管を固定する押手(おしで、鍼を固定する)の圧力分布を分析し、その望ましいパターンに近づけることで切皮痛をより少なくできると考えている。切皮痛は鍼を受ける者(患者)に苦痛を与えるものである。よってその原因を本研究で明らかにし、理想とする押手の圧力分布を体得し、切皮痛が限りなく無い状態での鍼刺入の方法を指導法と共に実現する。患者にも安心して受療できることにつながり、ひいては患者離れ対策ともなる。本研究は、経験的に実施している鍼施術を科学的に分析することにより新たな鍼灸教育法を開発することを目的とする。押手圧力分布パターンと鍼弾入圧の圧力分布を明らかにすることを目的とし開業している鍼灸師で10年以上の臨床歴を持つ鍼灸師15名を対象として、押手圧力分布を解析する。また本装置を用いて鍼灸を学ぶ学生の押手圧の分析を行い、その指導を入れた場合と入れない場合での差異を検討する。平成28年度では、臨床歴10年以上の計15名の鍼灸師のデータを収集することができた。傾向として、1押手の全体圧力は3050g/平方センチ;を示し、鍼管をたてた瞬間に圧力が増加した。2また指圧力も増加した。3切皮時の面圧力は、バラツキが大きかった。4実験中平均圧力は5060g/平方センチ;であった。5鍼管を皮膚上にたてる直前に一時的に圧力が減少する傾向が見られた。また鍼管を把持している時間圧力が減少するか平衡状態に保たれる傾向が見られた。6実験中極めて圧変動が少なく安定した実験協力者について見ると、切皮痛がなく切皮動作を行う面の高さが変動しても圧力は安定していた。研究遂行において、視覚障害者の研究補助者の確保に時間を要したこと、また、当該研究の内容おいて、対象者(10年以上の経験を持つ熟練者)の人数確保に時間を要したことなどが主な研究遂行遅延の要因となった。鍼の技術習得は、特別支援学校や健常者の専門学校、鍼灸系の大学で、基礎実習や臨床実習のなかで実施されている。しかし、その指導には指導者の感覚に頼り行われているのが実情である。鍼が皮膚を通過する際に切皮痛(弾入時の痛み)を生じることが、特に初心者には多い。そこで切皮痛の多い術者からは患者様は離れていき、将来においては切実な問題となる。そこで、切皮痛と押手の圧力分布ならびに刺手の弾入圧についてその詳細を検討し、その結果を踏まえ学生指導の中でモデルとなる圧力分布パターンを指導し、切皮痛のない熟練した鍼操作が可能となるよう指導方法についても検討した。【目的】押手圧解析ソフトを用いたリアルタイム学生指導の効果を検証した。【方法】対象者は同意が得られた、経験年数25年以上のはり師と学習年数14年の大学生をそれぞれ熟練者と初学者として実施した。すべての被験者で計3回の切皮痛の程度、押手側の肘・肩関節の角度、ベッドの高さを測定した。また、面圧分布測定システムI-SCAN(ニッタ社製)を用いて切皮動作である押手・立管・切皮・保持の一連の流れを30秒間で行った時の押手の圧力分布を記録し、自主練習を各自行い、介入群には上記測定システムを用いた指導を取り入れた。【結果】熟練者の垂直圧のデータは比較的安定しており、立管や切皮動作時に動揺が一瞬できる程度であった。これに対し初学者ははじめは安定していても立管や切皮動作を境に大きな乱れが観察された。また、母指と示指の圧が逆転するケースもあった。自主練習後は介入指導の有無に関わらず切皮痛の改善や押手圧の安定がみられている。【考察】以上の結果から、押手圧の特に垂直圧に着目した指導介入は方法により有効であることが示唆された。【結論】
災害ボランティア活動におけるリスク認知と事故予防に関する研究

2018年度の計画は,災害ボランティア活動時の事故やヒヤリハットについての実態と背景要因,安全確保の方策等の知見に基づきながら,場面想定法による質問紙調査法を用いて,災害ボランティア活動時のリスク認知・態度について明らかにすることであった。また,これらの結果を受けて事故予防のシナリオブック(ひな形)作成を念頭に,被災想定地域の組織に対してヒアリング調査を実施することであった。さらに並行して,事故リスク認知と予防,及び利他性との関係性に関する文献調査を継続することであった。以上の計画に基づき,当該年度は引き続き,質問紙調査及びヒアリング調査の内容についての吟味を継続した。自主性を重視するボランティア場面では,リスクに関する知識,事故に繋がる不安全行動の遂行意図,動機づけや安全を配慮すべき責任主体等が行動を規定すると推測される。共感によって誘発される利他性の不利益が生じる機序については,研究が極めて少ないと指摘されているが(Batson, 2011),すでにボランティア行動を規定する要因については,Clary et al. (1998)によって6つ抽出されている。これらの知見を踏まえてWEB経由による調査を実施するにあたり,質問紙調査で使用される場面想定法の設定を見直すとともに,災害ボランティア活動時のリスク認知・態度に影響する要因の統制方法について,ボランティア場面以外の調査方法との対比を行って具体的に検討した。また,活動時の安全マニュアル策定を想定したNPO団体とのヒアリングを実施し,上記の質問紙調査の結果を待たず,それらの知見に基づいて新たに行うヒアリング調査の項目についての検討を行った。2018年度は,場面想定法に基づく質問紙調査によって,災害ボランティア活動時のリスク認知・態度について明らかにすること,また,それらの結果に基づいて,事故予防のシナリオブック(ひな形)作成を念頭に,あらためてヒアリング調査を実施することを計画していた。しかしながら,利他性の不利益に関する文献は極めて少ないことから,研究アプローチそのものや利他性の不利益に関する知見の精査などに時間を要している。今回,研究期間の延長を行っており,上記の理由から(3)やや遅れている,と判断した。得られた検討結果を受けて速やかに調査を実行し,延長年度における計画の遂行を行う。なお,これまでに得られた知見を補強するためのインタビュー及び文献調査は延長期間中にも継続して実施する。延長による最終年度においては,同様の調査手法に詳しい研究分担者を新たに配置して,速やかに調査を実施する体制を整えている。利他性の不利益についての機序等については,場面想定法を用いた質問紙調査に基づいて明らかにすることとなり,対象範囲の観点からWEB経由での実施を優先する。また,事故予防シナリオブック(ひな型)作成を念頭に,質問紙調査の結果を待たずに,並行して予備ヒアリングを通して作業を進める。この作業によって,将来の活動に伴う事故リスクのヒアリング調査について,年度内での実施完了を図ることができる。なお,文献のレビューについては,海外の関連文献を含めてより幅広く実施することで,研究の位置付けを明確にする作業を継続する。本研究では,災害ボランティア場面における事故予防を検討するため,関係者に対するインタビュー内容について分析を行い,活動時の事故やヒヤリハットについての実態と背景要因,安全確保の具体的な方策の把握,安全を配慮すべき責任の所在についての知見を明らかにした。結果としては,災害ボランティア活動の復旧および復興フェーズにおいて,事故やヒヤリハット,またはその可能性が多岐に渡ることが示された。また,その背景要因については,産業労働場面と同様に,ボランティア参加者の知識や経験不足,作業の急ぎ,疲労,慣れなどが指摘された。一方で,予防策としては,各種の安全確保の準備や工夫が実施され,各々の活動で全てが網羅されているわけではないが,産業労働場面と類似する取り組みが経験的に行われていることが明らかとなった。また,災害ボランティア場面特有の背景要因として,ボランティア参加者の過度なモチベーション,ボランティア参加者から受け入れ側に対する配慮,受け入れ側からボランティア参加者への遠慮といった,ボランティア参加者側と受け入れ側との関係性の要因が見出された。これらの要因は,産業労働場面で見られるような雇用主と労働者との契約関係ではなく,あくまでも支援を行う側と受ける側の信頼関係で成立しており,そこから生じる心理的影響が関係していると推察された。なお,安全を配慮すべき責任の所在については結論を見出すことが難しかったが,ボランティアの自発性を損なうことなく最大限に安全を確保した活動ができるように,関係者が安全確保について可能な限り取り組む必要性が示唆された。今後の課題としては,ボランティアという自発性の枠組みにおいて,災害ボランティア場面の事故を特徴づける背景要因,特に,利他性の不利益についての機序に注目することで事故予防の取り組みに有効な知見が得られるものと考えられる。2016年度は,災害ボランティア場面における事故予防を検討するため,事前に収集されたインタビューのデータについて,事故発生事例,事故予防体制,及び安全配慮責任の観点から詳細な分析を行うことで,研究実績の概要に示す知見を得ることができた。インタビュー件数及びインタビュー内容の掘り下げについても特段の問題は生じておらず,研究計画に沿った進捗状況であると判断した。なお,今回得られた知見を補強するためのインタビューを次年度以降の研究期間中にも適宜実施することとしたい。2017年度の計画は,災害ボランティア場面における事故予防を検討するため,インタビュー分析によって既に得られている知見,すなわち,活動時の事故やヒヤリハットについての実態と背景要因,安全確保の方策等の知見に基づきながら,事故リスク認知と予防,及び利他性との関係性に関する文献調査を行い,場面想定法による質問紙調査法を用いて,災害ボランティア活動時のリスク認知・態度について明らかにすることであった。

自主性を重視するボランティア場面では,リスクに関する知識,事故に繋がる不安全行動の遂行意図のほか,動機づけ,安全を配慮すべき責任主体等が行動を規定すると推測される。しかしながら,共感によって誘発される利他性の不利益(積極的なボランティア行動によって自らの安全や健康を害してしまう現象)が生じる機序については,研究が極めて少ないと指摘されている(Batson, 2011)。そのため,当該年度は計画していた文献の調査に重点を置き,質問紙調査の設定についての吟味を行った。具体的には,ボランティア行動を規定する要因は,Clary et al. (1998)によって6つ抽出されているが,それらの要因と事故発生との関係を調査した事例は限られていた。例えば,Newnam et al.(2009)の研究では,自動車事故を取り上げ,自己中心的な動機づけが,事故発生と関係していることが明らかとなった。これは,本研究のインタビュー調査で得られた,ボランティア参加者の過度なモチベーション,ボランティア参加者から受け入れ側に対する配慮といった,ボランティア参加者側と受け入れ側との関係性に関連する要因と考えられる。そのため,質問紙調査に用いるシナリオを構成する際に,ボランティア行動の動機づけとして文献で指摘された要因を取り込み,ボランティア活動時の事故との繋がりを検証する必要があることが見出された。2017年度は,事故リスク認知と予防,及び利他性との関係性に関する文献調査を行い,場面想定法に基づく質問紙調査によって,災害ボランティア活動時のリスク認知・態度について明らかにすることとしていた。利他性の不利益に関する文献は極めて少ないことから,当初予定していた計画に基づき,質問紙調査の段階まで至る予定であった。しかしながら,文献が少ないが故に,ボランティア行動を規定する要因と事故発生との関係を調査した事例の有無について精査の時間を要する結果となった。そのため,(3)やや遅れている,と判断した。今回得られた知見は速やかに調査内容に反映し,2018年度の計画遂行に繋げることとする。なお,これまでに得られた知見を補強するためのインタビュー及び文献調査は2018年度の研究期間中にも適宜実施することとしたい。2018年度の計画は,災害ボランティア活動時の事故やヒヤリハットについての実態と背景要因,安全確保の方策等の知見に基づきながら,場面想定法による質問紙調査法を用いて,災害ボランティア活動時のリスク認知・態度について明らかにすることであった。また,これらの結果を受けて事故予防のシナリオブック(ひな形)作成を念頭に,被災想定地域の組織に対してヒアリング調査を実施することであった。さらに並行して,事故リスク認知と予防,及び利他性との関係性に関する文献調査を継続することであった。
多重モード型振動子による超音波出力限界の打破

強力超音波技術の応用範囲を拡大していくためには、超音波デバイスの振動速度限界の要因と言われている振動モードの節部での応力集中を緩和する必要がある。そこで、本研究では、従来の単一振動モード型振動子における超音波出力限界を打破するため、新たに多重モード型振動子を用いてハイパワー出力時に励起される非線形振動を打ち消すことで、応力集中を軽減させると同時に分極反転現象を抑制することを提案、実証した。強力超音波技術は、医療・加工・化学における超音波応用や、圧電トランスや小型アクチュエータ等の電子デバイスへの応用に大きく貢献している。これらの応用範囲を拡大していくためには、超音波デバイスの振動速度限界の要因と言われている振動モードの節部での応力集中を緩和する必要がある。そこで、本研究では、従来の単一振動モード型振動子における超音波出力限界を打破するため、新たに多重モード型振動子を提案し、ハイパワー出力時に励起される非線形振動を打ち消すことで、応力集中を軽減させると同時に分極反転現象を抑制することを目指した。まず、通常のランジュバン振動子の両端部分を段付構造にすることにより、1次と3次の共振周波数が1:2になるように、有限要素法解析を用いて設計した。この設計を基に振動子を試作し、21.64kHzと43.53kHzと共振周波数比が2.01となる振動子を実現した。振動モードの節点における応力は、先端部分の振動速度に比例するので、試作した振動子における振動速度限界速度について実験を行った。その結果、1次モードに対応する駆動電圧のみを入力した場合、1.5m/sの振動速度で飽和する現象が見られ、それ以上の入力電圧を加えても振動速度は上昇しなかった。次に、3次モードに対応する駆動電圧を、1次モード駆動電圧に対する位相と振動振幅比を変化させながら入力していった。その結果、例えば1次と3次の入力電圧を共に240Vとして、位相差を140度にした場合、1.7m/sの振動速度を得ることができた。この結果から、提案手法のように多重モード型振動子によって振動モード制御を行って応力集中を避けることで、飽和振動速度が上昇することが明らかとなった。この技術を発展させることにより、現在用いられている超音波応用技術のさらなるハイパワー化が可能になると期待できる。
新規表面改質法によるCAD/CAM用コンポジットレジン接着前処理システムの構築

接着阻害因子の一つとして被着面のコンタミネーションがあげられる。コンタミネーションされたCAD/CAMレジンブロック(CRB)に対する化学的改質効果を回転切削器具用潤滑油によりコンタミネーションされたCRBの被着面に対して4種類(無処理(NT)、37.5%リン酸(PA)、Ivoclean(IC)、Monobond etch&Prime(MP)、5%フッ化水素酸(HF))の化学的な接着前処理方法を用いて評価した。処理後の表面自由エネルギーを測定した結果、HFによる処理後で他の処理方法と比較して最も高い値を示した。剪断接着試験の結果、レジンモノマー含浸のブロックではMPとHF、フィラーを高密度に充填したブロックではHFが他の処理に対し有意に高い値を示した。HFは被着面の清掃効果に加え、被着面を接着に有効な被着面に改質することが可能であることが示唆された。前年度までの研究でレジン含浸ポーセレンに分類されるCRBの被着面に濃度の異なるフッ化水素酸を処理した結果、0.5%フッ化水素酸(HF)による被着面前処理がコンポジットレジンとの接着に有効であると報告した。CRBに対する0.5%HFの前処理効果を3種類のレジンセメントを用いて検証した。剪断接着試験の結果より24時間後、サーマルサイクル負荷後もHF処理を行うことで接着強さの向上認められ、有意に高い値を示した。しかし、MMA系のレジンセメントではすべての条件下において最も高い値を示したが、HF処理による接着強さの向上は認められなかった。他のレジンセメントと組成が異なり弾性が高いため、すべてにおいて高い値を示したと考えれる。以上の結果より、CRBにおいてHFはコンタミネーションの除去、接着性の向上に有効であることが示唆された。4-META/MMA-TBBレジンセメントはCRBの接着に有効であることが示唆された。CAD/CAMレジンブロックの小臼歯に対して保険導入されてから需要が高まっている。しかし、複合材料であるため各種組成が異なり、有効な接着前処理方法も異なることが考えられる。また、高度に重合されているため、接着性に乏しく確実な接着方法が必要である。近年、複数の被着面に対して有効だとされるボンディング材が数多く開発されている。そこで、CAD/CAMレジンブロックに対しての効果を検証するため、組成、構造が異なるCAD/CAMレジンブロックと6種類のユニバーサルタイプのプライマーを用いて検討した。その結果、有効なプライマーがそれぞれのブロックで異なることが示唆された。ハイブリット型のレジンブロックでは機能性モノマーであるMDPの効果が認められたのに対してセラミックネットワークを用いたレジンブロックではシランカップリング剤と機能性モノマーの含入したプライマー間でも有意に異なり、処理方法を検討する必要があることが示唆された。被着面の効果的な改質方法を模索するため、化学的前処理方法を用いて検討した。化学的な処理をすることにより機械的な処理より微細な構造の変化が獲得でき接着性の向上に有効であると考えられる。用いた処理方法は5, 9.0, 9.5%のフッ化水素酸で被着面に化学的な処理を行った。9, 9,5%で高い接着性を示した。また接着界面の破壊形態を観察すると、混合破壊が多く認められたが、セラミックネットワークを用いたレジンブロックでは凝集破壊がの割合が増加し効果が認められた。レーザー顕微鏡で処理後の表面性状を観察すると、9.5%では表面の粗さが大幅に増加した。また、SEM観察ではセラミックスに用いられるような高濃度のフッ化水素では被着面の構造が過剰に改質されているており、コンポジットレジンブロックに適した濃度を検討する必要があることが示唆された。平成28年度で有効な機能性モノマーの検討、シランカップリング剤含入のプライマー処理の検討、化学的な処理方法の有効性を目的として研究を行った。化学的な処理方法の有効性についてはフッ化水素酸を用いて微細な構造変化が接着性に与える影響について検討した。結果、有効であることが示唆され、また、MDP含入のプライマー、シランカップリング剤の効果についても示唆されたが、ブロック組成や構造による分類に対応した有効な機能性モノマーの解析には至っていない。そのため、研究の進捗状況としてはやや遅れている。本研究課題は近年、保険適応範囲が拡大してきたCAD/CAM用コンポジットレジン修復物に対する最適な新規前処理方法を確立することである。前年度でCAD/CAM用コンポジットレジンの前処理方法としてフッ化水素酸の有効性が示唆された。しかし、セラミック用のフッ化水素酸(HF)を用いた化学的前処理材は濃度が高く、コンポジットレジンに最適な濃度を検討する必要があった。そこで、低濃度HF処理材を試作し組成、構造が異なる4種類CAD/CAM用コンポジットレジンブロック用いて前処理効果、有効な濃度を検証した。実験に用いたHF前処理材は0.54%の7種類を試作した。接着性、耐久性への影響について、サーマルサイクル負荷後の接着試験および接着界面のSEM観察、前処理後の被着面構造、元素分析を用いて評価した。その結果、高濃度のHFでは表面の構造、組成を大きく変化させ、接着に有効とされているフィラーの割合を大きく減少させた。低濃度HFは被着面の組成の変化は微量でほとんど認められなかった。また、接着試験から接着性、耐久性ともに低濃度のHF処理で有効性が示唆された。

しかし、その濃度は0.53.5%とブロックの組成や構造で異なる結果を示した。接着性に大きく影響を及ぼす被着面のコンタミネーション除去効果についてハンドピース潤滑油でコンタミネーションさせた前後について接触角、自由表面エネルギーを用いて評価した。その結果、強アルカリ性の処理材で最も高い自由表面エネルギーを示し効果が認められた。また、前処理方法の違いが修復辺縁の変色に与える影響について検討した。真空プラズマ処理では変色は少なく無処理とほぼ同程度の変色を示した。HF処理では変色が大きく、微細な構造変化のため変色が大きかったと考えられる。アルミナサンドブラスト処理より被着面の微細な構造変化を獲得するために、本年度は化学的処理方法について検討した。HFを用いた化学的な処理方法とHFの効果的な濃度について良好な結果を得ることが出来た。また、コンタミネーションの除去効果についても一定の成果があった。本年度で実施予定であった、プラズマ処理との併用については、本年度効果が認められた化学的処理方法を用いて次年度に新たな接着前処理方法の検討と確立を予定している。接着阻害因子の一つとして被着面のコンタミネーションがあげられる。コンタミネーションされたCAD/CAMレジンブロック(CRB)に対する化学的改質効果を回転切削器具用潤滑油によりコンタミネーションされたCRBの被着面に対して4種類(無処理(NT)、37.5%リン酸(PA)、Ivoclean(IC)、Monobond etch&Prime(MP)、5%フッ化水素酸(HF))の化学的な接着前処理方法を用いて評価した。処理後の表面自由エネルギーを測定した結果、HFによる処理後で他の処理方法と比較して最も高い値を示した。剪断接着試験の結果、レジンモノマー含浸のブロックではMPとHF、フィラーを高密度に充填したブロックではHFが他の処理に対し有意に高い値を示した。HFは被着面の清掃効果に加え、被着面を接着に有効な被着面に改質することが可能であることが示唆された。前年度までの研究でレジン含浸ポーセレンに分類されるCRBの被着面に濃度の異なるフッ化水素酸を処理した結果、0.5%フッ化水素酸(HF)による被着面前処理がコンポジットレジンとの接着に有効であると報告した。CRBに対する0.5%HFの前処理効果を3種類のレジンセメントを用いて検証した。剪断接着試験の結果より24時間後、サーマルサイクル負荷後もHF処理を行うことで接着強さの向上認められ、有意に高い値を示した。しかし、MMA系のレジンセメントではすべての条件下において最も高い値を示したが、HF処理による接着強さの向上は認められなかった。他のレジンセメントと組成が異なり弾性が高いため、すべてにおいて高い値を示したと考えれる。以上の結果より、CRBにおいてHFはコンタミネーションの除去、接着性の向上に有効であることが示唆された。4-META/MMA-TBBレジンセメントはCRBの接着に有効であることが示唆された。平成29年度に実施予定である化学的な処理方法の検討については平成28年度の研究でセラミックス修復物の前処理として用いられるているフッ化水素酸に有効性が示された。
動脈硬化の発症と進展に関する研究-血小板と血管壁細胞との関連について-

動脈硬化の発症と進展の機序を解明し治療と予防に役立つ知見を得る目的で以下の実験を行なった.1.血管平滑筋増殖機構-PDGFはSwiss3T3細胞の膜受容体に結合し,イノシトールリン脂質の代謝回転を促進し, DGとZP_3を産生しCキナーゼとCa^<+1>動員を活性化させ,非依存的にc-myc遺伝子のmRNAを誘導し,細胞周期をG_c期からG_1期へと移行させる.この時期にインスリンが作用するとS期に移行しDNA合成が促進される.ウサギ培養平滑筋でも同様のことが観察された.さらにCキナーゼを活性化するTPAやPDBuはDNA合成を促進させ, Cキナーゼを活性化しないものはDNA合成を亢進しないことから,細胞増殖にCキナーゼが関与することが示された.2.血小板と血管の相互作用-血小板に貯蔵されているセロトニン(5HT)は非5HT_2受容体を介してウサギ冠動脈条件を収縮させた.冠動脈は5HTに対して感受性が高いが,ヒスタミンに対する反応性は5HTよりも大であった.エルゴノビンに対する反応は動脈病変が軽度の時は正常血管と変わらないが,病変が中等度進展すると反応性は著名に亢進し,病変が高度になると反応性亢進は消失した.3.脂質蓄積の機序-マクロファージを用いてβ-VLDLの細胞内取り込みはCa^<++>指抗剤であるTMB-8により飽和曲線を描きながら増大し,脂質取り込みに対するCa^<++>の重要性を示した.4.アポ蛋白の糖鎖構造-正脂血健常者から遠心分離したアポ蛋白B-100のアスパラギン結合糖鎖構造を分析したところ,中性画分(N)と二つの酸性画分(A_1, A_2)に分離され,その比は3:4:3であった.さらに分析するとNは高マンノース型, A_1, A_2は2本鎖の複合型糖鎖であることが示された.現在WHHLウサギにおいても分析を進めており,今後この生理的意義についても検討を加えたい.以上の様に本研究において動脈硬化の発症と進展に関して新知見が得られたので今後もこれらの成果をさらに発展させたい.動脈硬化の発症と進展の機序を解明し治療と予防に役立つ知見を得る目的で以下の実験を行なった.1.血管平滑筋増殖機構-PDGFはSwiss3T3細胞の膜受容体に結合し,イノシトールリン脂質の代謝回転を促進し, DGとZP_3を産生しCキナーゼとCa^<+1>動員を活性化させ,非依存的にc-myc遺伝子のmRNAを誘導し,細胞周期をG_c期からG_1期へと移行させる.この時期にインスリンが作用するとS期に移行しDNA合成が促進される.ウサギ培養平滑筋でも同様のことが観察された.さらにCキナーゼを活性化するTPAやPDBuはDNA合成を促進させ, Cキナーゼを活性化しないものはDNA合成を亢進しないことから,細胞増殖にCキナーゼが関与することが示された.2.血小板と血管の相互作用-血小板に貯蔵されているセロトニン(5HT)は非5HT_2受容体を介してウサギ冠動脈条件を収縮させた.冠動脈は5HTに対して感受性が高いが,ヒスタミンに対する反応性は5HTよりも大であった.エルゴノビンに対する反応は動脈病変が軽度の時は正常血管と変わらないが,病変が中等度進展すると反応性は著名に亢進し,病変が高度になると反応性亢進は消失した.3.脂質蓄積の機序-マクロファージを用いてβ-VLDLの細胞内取り込みはCa^<++>指抗剤であるTMB-8により飽和曲線を描きながら増大し,脂質取り込みに対するCa^<++>の重要性を示した.4.アポ蛋白の糖鎖構造-正脂血健常者から遠心分離したアポ蛋白B-100のアスパラギン結合糖鎖構造を分析したところ,中性画分(N)と二つの酸性画分(A_1, A_2)に分離され,その比は3:4:3であった.さらに分析するとNは高マンノース型, A_1, A_2は2本鎖の複合型糖鎖であることが示された.現在WHHLウサギにおいても分析を進めており,今後この生理的意義についても検討を加えたい.以上の様に本研究において動脈硬化の発症と進展に関して新知見が得られたので今後もこれらの成果をさらに発展させたい.動脈硬化の発症と進展の機序を解明するため以下の実験を行なった。1.ウサギ大動脈血管条片を用いて、収縮とイノシトール燐酸への【^(32)P】の取り込みをみた結果、ノルアドレナリン(NE)刺戟およびセロトニン(5HT)刺戟により、【^(32)P】の取り込みは用量依存性に増加した。しかしNEによる増加は【Ca^(++)】の流入には依存せず、5HTによる増加は【Ca^(++)】の流入に依存し、その作用の異なることが示唆された。2.内皮依存性血管拡張(EDR)機講の研究、アセチルコリンでは細胞内【Ca^(++)】の放出がEDRを惹起するが、Cキナーゼはイノシトール燐酸の分解を阻害し【Ca^(++)】の放出を抑制していることが判明した。3.細胞増殖因子の作用機序の研究では、血小板由来成長因子(PDGF)が細胞膜の受容体に作用すると、DG-Cキナーゼ系とI【P_3】を介する【Ca^(++)】-【Ca^(++

)】受容体系が同時に活性化され、c-myc遺伝子を増加させた。しかしインスリンの非存在下ではDNA合成は惹起出来なかった。4.脂質蓄積機序の解明,マウス腹腔在住マクロファージを用いて、高コレステロール負荷ウサギより採取し超遠心分離したβ-VLDLの細胞内への取り込みおよび分解をCa拮抗剤を培地内へ添加して観察した。その結果TMB-8はBVLDLの取り込みを飽和曲線を描きながら増大させ、細胞内Ca濃度が細胞内脂質代謝に重要な役割をもつことが示唆された。その機序として受容体活性の変動、細胞内脂質代謝に関与する酸素活性の変動などが考えられる。5.アポン蛋白の糖鎖構造、コレステロール代謝に重要な役割をもつアポ蛋Bを高脂血症患者および正常人より超遠心分離し精製した。ヒドラジン-N-アセチル化法,高圧濾紙電気泳動法を用いた分析結果では、酸性糖と中性糖がほぼ1:1の割合で含有していることが判明した。以上の実積をふまえ次年度の計画を行なう予定である。