hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス精巣細胞の膜蛋白及び分泌蛋白をコードする遺伝子の同定

1.シグナル配列決定法によるスクリーニングマウス精巣より分画した精母細胞からRNAを抽出しcDNAを合成した。5000種類のcDNAをシグナル配列単離法を用いてスクリーニングしたところ,10種類の未知の遺伝子断片及び2種類の既知の遺伝子断片が得られた.既知の遺伝子はIII型グルコース受容体及び機能の同定されていない精巣特異的遺伝子(testis specific protein X)であった.2.未知の遺伝子の解析未知の遺伝子をプローブとして,これらを発現している細胞をノーザーン法により解析した.2種類のクローンKH23,KH42は生殖細胞特異的に発現し,その発現量が生殖細胞の各分化段階で変化することが確認された.さらにin situ hybridization解析の結果,両クローンは,精巣組織内で精母細胞及び円型精子細胞特異的に発現していることが確認された.以上の結果より,両遺伝子は精子形成に関与することが示唆された.KH42はアミノ酸配列で分泌型トリプシン阻害物質に高い相同性を認め,分化に伴う生殖細胞の移動及び周囲組織の再構築に関与する可能性が考えられる.KH23もシグナル配列を有し分泌型蛋白質をコードしていることが推測されるが,既知の遺伝子との相同性は低い.以上,本研究により今までに生殖細胞特異的な未知の遺伝子を2種類単離した.現在これらの分泌蛋白質の標的となる細胞を同定し精子形成における機能,生物学的意義を検討している.1.シグナル配列決定法によるスクリーニングマウス精巣より分画した精母細胞からRNAを抽出しcDNAを合成した。5000種類のcDNAをシグナル配列単離法を用いてスクリーニングしたところ,10種類の未知の遺伝子断片及び2種類の既知の遺伝子断片が得られた.既知の遺伝子はIII型グルコース受容体及び機能の同定されていない精巣特異的遺伝子(testis specific protein X)であった.2.未知の遺伝子の解析未知の遺伝子をプローブとして,これらを発現している細胞をノーザーン法により解析した.2種類のクローンKH23,KH42は生殖細胞特異的に発現し,その発現量が生殖細胞の各分化段階で変化することが確認された.さらにin situ hybridization解析の結果,両クローンは,精巣組織内で精母細胞及び円型精子細胞特異的に発現していることが確認された.以上の結果より,両遺伝子は精子形成に関与することが示唆された.KH42はアミノ酸配列で分泌型トリプシン阻害物質に高い相同性を認め,分化に伴う生殖細胞の移動及び周囲組織の再構築に関与する可能性が考えられる.KH23もシグナル配列を有し分泌型蛋白質をコードしていることが推測されるが,既知の遺伝子との相同性は低い.以上,本研究により今までに生殖細胞特異的な未知の遺伝子を2種類単離した.現在これらの分泌蛋白質の標的となる細胞を同定し精子形成における機能,生物学的意義を検討している.
コラーゲン線維の配向性を考慮した科学的皮膚移植術への挑戦

A.ラット皮膚におけるコラーゲン線維の配向分布をマイクロ波方式によって調べた。線維配向分布は部位によって大幅に異なることを明らかにした。B.皮膚移植によってコラーゲン線維の配向性が変化するかどうかを調べた。背部に元の部位、同じ方向のまま皮膚移植したものと90度異なる方向に移植したものとを比較した。同じ方向のまま皮膚移植したもののコラーゲン線維は移植周辺と似た配向性を示したが、90度異なる方向に移植したものとは移植周辺と90度異なった方向に配向していた。この結果は、皮膚移植においては移植片の配向性を保ったまま、移植床に生着したと考えられ、瘢痕拘縮の原因と密接に関係する可能性が示唆される。14匹のSDラットについてペントバルビタール腹腔内投与および局所麻酔下に1)無処理群ラット4匹安楽死処置の後皮膚を剥がして処理して皮革を調製する。次に、マイクロ波方式により、皮革におけるコラーゲン線維の配向分布を調べる。2)植皮群ラット背部の左右の皮膚に一片35mmの四角形の植皮片を作成し皮筋、脂肪創を除去し、同部に戻して皮膚移植を行う。すべて背部左がコントロール:移植片をそのまま元の方向に戻すケース(コラーゲン線維の配向方向が周辺と同じ方向)1背部右に90度異なる方向に戻すケース(コラーゲン線維の配向方向が周辺と90度異なる方向)。8匹2背部右に180度異なる方向に戻すケースを2匹の移植後1,2,3ヶ月後の皮膚移植部の生着面積元の植皮片との大きさの比較をする予定であったが、植皮の生着率が30%90%程度と一定しなかった。植皮の面積を比較することは現段階に於いて断念しているが、これらのなめし革作成は終了している状態である。今後皮膚移植として生着した部分のコラーゲンの配向性を観察し、コントロールとの比較、さらには無処理ラットのコラーゲン配向性との違いを検討する。また生着しなかった部分について創収縮の方向が周囲のコラーゲン線維配向性と関連がある様に思われたため、今後植皮の生着率改善の工夫と合わせ調べる予定である。外科医の経験的な皮膚移植から脱皮して、コラーゲン線維の向きの観点から科学的な皮膚移植の方法を模索するための実験を行った。まずは、ラット背部の皮膚のどの部分への皮膚移植が良いのかを試みた。あらかじめ移植部位を探すべく、試行錯誤を繰り返したところ、背部における移植実験が比較的適していることが分かってきた。コラーゲン線維の配向方向や力学測定には皮革化が必要であるが、移植後の生着率の低さのために、皮革化できるようなサンプルが容易に得られなかった。初めての試みであったため、皮膚の剥がし方のみならず、厚さ調整において数々のトラブルに遭遇した。二箇所(1:そのままの向きで移植、2: 90°回転した皮膚移植)での皮膚移植で、比較的上手く生着でき、皮革として調製できたものは1サンプルのみであった。現在このサンプルにおいて、マイクロ波法におけるコラーゲン線維の配向性および電子顕微鏡による繊維向きについて調べているところである。つまり、1および2での皮膚移植における差異が少し認められるが、その詳細を調べているところである。ラットにおける皮膚移植の生着率が極めて悪く、しかも、生着しても皮膚を鞣して皮革化する工程での成功率が極めて低い。このため、予定より遅れている。動物における皮膚真皮部のコラーゲン線維の配向分布はほとんど知られていない。今回はまず、A.ラット皮膚におけるコラーゲン線維の配向分布をマイクロ波方式によって調べた。その結果、ラットの皮膚における配向分布を調べた結果、部位によって大幅に異なることを明らかにした。次に、B.皮膚移植によってコラーゲン線維の配向性が変化するのかどうかを調べるために、ラットの皮膚の二箇所から皮膚移植片を調製し、それぞれ元の部位で同じ方向に移植した(ケース1)および、元の部位で90度異なる方向に移植した(ケース2)。3か月経過の移植後における皮膚を調製して革化した。その革におけるコラーゲン線維の配向性を電子顕微鏡によって調べた。その結果、ケース1では、コラーゲン線維は移植周辺と似た配向性を示した。ところが、ケース2では移植周辺と90度異なった方向に配向していることを明らかにした。この結果は、皮膚移植においては移植片の配向性を保ったまま、移植床に生着したと考えられ、瘢痕拘縮いわゆる、ひきつれの原因と密接に関係する可能性が示唆される。皮膚移植の成功率にばらつきが大きく、タイオーバー固定などに工夫をしているがまだ改善が見られない。皮膚移植の生着率の低さの問題や皮革化の難しさ問題に遭遇した。

そのため、本年度はその失敗例を参考にして、ラット数を多くし、移植後で皮革化したサンプルを増やし、力学測定や電子顕微鏡における組織観察を行う予定である。ラットにおける皮膚移植の成功率が極めて悪く、しかも鞣しによる皮革化の成功率が低い。また、移植実験を行う時間が不足していた感がある。多くのラットで移植実験を多数回行うべく、移植実験用の時間を確保する予定である。そして、鞣しによる皮革化できたサンプルを何点か作って、コラーゲン線維の配向性の観点からの皮膚移植の良し悪しが判断できる実験を行う予定である。形成外科学コラーゲン配向性を変えた皮膚移植は、部分的には生着している。次の行程である、なめし革作成が終了した状態である。コラーゲン配向性について今後観察予定である。さらに皮膚移植の生着率改善のため実験を繰り返す予定である。皮膚移植未生着部の収縮方向が周囲コラーゲン線維の配向性と何らかの関連性があることを示すことができるように実験を行う予定である。皮膚移植の生着率の低さの問題や皮革化の難しさ問題に遭遇した。植皮術の生着が一定しないため、次の実験に移る前にラットの同一個体の他部位にて皮膚移植の練習を行っている。データーを採取するためのラット購入数が少ないため。ラット皮膚移植術が一定の成績が得られたら多数のラットを購入し、個体数を増やした実験を行う予定である。
ニューロンレベルでの海馬神経回路網の構造解析

本研究では、WGA-HRP逆行性標識法とPHA-L順行性標識法によって、視床腹側前核へ投射する海馬台細胞の分布と視床腹側前核からの投射線維の海馬体内分布を、海馬長軸(中隔-側頭葉軸)直交断面の連続切片を用いて海馬体全体にわたって調べた。視床腹側前核投射細胞は海馬台錐体細胞層の最深部で白質に接する部位と前海馬台内固有層に分布した。海馬台深層と前海馬台内固有層には視床投射細胞が連続して分布しており両区域を視床投射様式からは区別できない。また長軸直交断面で観察したことによって、海馬長軸の中隔端から側頭葉端までのどのレベルからも、海馬台から視床腹側前核への投射が確認された。さらに、視床腹側前核の吻側部へは海馬長軸の側頭葉側から、視床腹側前核の尾側部へは中隔側からの投射が多いことが観察された。本研究によってはじめて、視床腹側前核から海馬体への投射線維の分布様式が明らかとなった。すなわち、視床腹側前核からの軸索分枝は海馬台錐体細胞層の最深部と前海馬台内固有層、前海馬台外固有層の海馬台錐体細胞層側約1/3および前海馬台分子層に分布した。海馬長軸方向への分布では、視床腹側前核の吻側部からは海馬長軸の側頭葉側1/3に、視床腹側前核尾側部からは海馬長軸の中隔側1/3に、そして視床腹側前核の中央部からは海馬長軸の中央へ分布がみられた。海馬台から視床腹側前核への投射細胞の分布に比べると、視床腹側前核から海馬台複合体への投射は長軸方向への広がりがやや限局していた。視床腹側前核からの投射線維が海馬台錐体細胞層の最深部へ分布することは、この部位の海馬台錐体細胞が視床腹側前核投射の起始細胞であることからして、海馬台と視床腹側前核とは相互に結合していることが確認された。視床腹側前核由来終末が視床腹側前核へ投射する海馬台細胞に直接終止するかについては今後電顕的解析が必要である。
次世代抗体医薬（HF－RabMab）の開発・製造プラットフォームの構築

本研究では、遺伝子組換え大腸菌、昆虫細胞ならびに哺乳動物細胞を用いて、多様な抗体フラグメントやFc融合タンパク質を高効率に生産する技術について検討した。まず、遺伝子組換え大腸菌を宿主として、全長抗体(aglycosilated antibody)の生産を試みた。inclonal antibodyおよびE-clonal antibodyのデザインと発現を文献を参考に検討したが、可用性画分にはほとんど発現することはなく、また、低濃度かつ低収率であることから分離・精製も困難であった。一方で、単鎖抗体、VHHならびに一部のL鎖についてはジャーファーメンターを用いて大量生産が可能であった。特に、単鎖抗体は、23g/Lと高生産が可能であったが、材料親和性ペプチドタグを導入した場合、上清中の単鎖抗体濃度はほぼ0g/Lとなった。より複雑な融合タンパク質の発現宿主として、昆虫細胞-バキュロウィルス系とHEK293T細胞の系を検討した。目的タンパク質をT細胞受容体(T-cell receptor)のVドメインとムチン、Fc領域からなる融合タンパク質とし、これを発現可能であるか検討した。その結果、昆虫細胞-バキュロウィルス系においては、發見した目的タンパク質は可溶化することはなかったのに対し、一方で、HEK293Tを発現細胞として用いる場合、当該融合タンパク質の培地中への分泌発現が可能であった。さらに、C末端側に材料親和性ペプチドタグを融合した系や、ビオチン修飾サイト(Avi-tag)を導入した際においても、哺乳動物細胞を用いることで発現量が改善できることが明らかとなった。初年度に多少の代替案への方向転換はあったものの、今年度はほぼ計画通りに研究を遂行することができた。微生物のみならず、昆虫細胞-バキュロウィルス系やExpi293T細胞を用いて抗体フラグメント並びにFc融合タンパク質の発現状況を確認できたことが今年度得られた最も大きな研究成果である。通常、大腸菌においてはほぼ100%不溶性凝集体(インクルージョンボディ)を形成する材料親和性ペプチド融合抗体やFc融合タンパク質などが、哺乳動物細胞内においては比較的安定かつ高濃度で生産可能であることから、新しいタンパク質発現プラットフォームとして利用可能であると考えている。特に、材料親和性ペプチド融合抗体、抗体フラグメント、ならびにFc融合タンパク質は、これまでいかなる微生物宿主においても発現が困難であり、実用化に向けた大量生産系の構築が困難であったのに対し、本研究で検討した発現プラットフォームについては、凝集体の形成は認められず、タグなしタンパク質と同程度の発現量であった。2019年度の研究においては、組換え抗体フラグメント、Fc融合タンパク質の昆虫細胞ならびに哺乳動物細胞における高効率生産ならびに機能性評価について積極的に検討を行う予定である。特に、昨年度、昆虫細胞-バキュロウィルス系による発現が可能であったscFv-Fcの生産性向上に及ぼす培地条件ならびに培養条件の最適化を行う予定である。また、同系において、材料親和性ペプチドタグ融合scFvの分泌発現の効率化についても同様の研究テーマとして検討する。哺乳動物細胞Expi293Tを用いたタンパク質発現系においては、本系において実績が高いFc融合タンパク質についても検討する。これまでに得られた組換え抗体フラグメントの分子設計、培養操作に関する知見を集積・統合し、タグ付き抗体フラグメントならびにFc融合タンパク質の発現プラットフォームの広域化・汎用化を目指す。

特に、材料親和性ペプチド融合抗体、抗体フラグメント、ならびにFc融合タンパク質は、これまでいかなる微生物宿主においても発現が困難であり、実用化に向けた大量生産系の構築が困難であったのに対し、本研究で検討した発現プラットフォームについては、凝集体の形成は認められず、タグなしタンパク質と同程度の発現量であった。2019年度の研究においては、組換え抗体フラグメント、Fc融合タンパク質の昆虫細胞ならびに哺乳動物細胞における高効率生産ならびに機能性評価について積極的に検討を行う予定である。特に、昨年度、昆虫細胞-バキュロウィルス系による発現が可能であったscFv-Fcの生産性向上に及ぼす培地条件ならびに培養条件の最適化を行う予定である。また、同系において、材料親和性ペプチドタグ融合scFvの分泌発現の効率化についても同様の研究テーマとして検討する。哺乳動物細胞Expi293Tを用いたタンパク質発現系においては、本系において実績が高いFc融合タンパク質についても検討する。これまでに得られた組換え抗体フラグメントの分子設計、培養操作に関する知見を集積・統合し、タグ付き抗体フラグメントならびにFc融合タンパク質の発現プラットフォームの広域化・汎用化を目指す。
心理療法におけるTherapistの変化成長過程に関する研究

本研究は、Therapy状況をDiscourse Analysis Approachを用いて分析・検討し、初学者Therapistの特徴を明らかにし、Therapistとしての変化成長過程を検討することを通して、Therapist養成における教育プログラムのあり方を探索することを目的として実施した。実験的面接状況を設定し、24組のTherapist-Clientを対象として、5回の継続面接を実施した。収集したデータは、VTR録画による非言語行動データ、MDレコーダーとテープレコーダーを併用して収集した音声データ、面接終了毎のTherapist、Clientの内省記録、5回の継続面接終了後のアンケートである。分析には5回の面接を完了した19組のTherapist-Clientデータを使用した。Therapy経験に応じて、Therapy経験を持たない『素人』であるレベル1から、臨床心理士としてTherapyを専門として実践している経験年数5年以上の『熟練Therapist』をレベル5とする5種類に分類した。継続実験面接状況での内省報告の分析結果から、初学者Therapistは、Clientの提起する問題や悩みを解消しようとする傾向があり、Clientの話を十分傾聴できず、自分の行った面接に対し不満を感じているといった点にその特徴が現れていることが見出された。継続的な実践経験によってレベル2からレベル4へ変化したTherapistと、Therapyに関連する研修や対人関係能力や自己理解に関する研修を継続して受けてきたレベル4のTherapistの変化成長過程を発話行為の分析から検討した結果、前者に比較し、後者のTherapistは、Clientの発話を『待つ』傾向が強く、Clientへの関わりは『問題焦点化』よりも『感情焦点化』である特徴が見出された。この違いは、研修等の教育による影響と思われ、今後初学者Therapistへの教育のあり方を検討していくための示唆が得られた。本研究は、心理療法を担うTherapistの成長過程を明らかにするために実施するものである。特に、心理療法において、初学者がclientとの間で行っている言語・非言語行動の変化を縦断的にかつ談話分析の手法を用いて検討することによって、Therapistの養成への貢献を果たそうとするものである。本年度は、初学者への教育プログラムの検討を実施し、どのような内容が初学者のコミュニケーションや対人関係能力、関わりへの感受性を醸成できるかを明らかにする目的で実施した。初学者に対する教育プログラムとして、「講義」、「ロールプレイ」、「体験型演習」の3種を実施し、その検討を行った。「講義」における内容の検討、「ロールプレイ」の課題と実施方法の検討、「体験型演習」における自己理解プログラムや演習方法の開発に取り組んだ。「体験型演習」においては、小集団で相互に関わりを持ちながら課題に取り組み、その過程をふりかえり、メンバー相互に分かち合うことによって、自分の言語・非言語行動の特徴に気づき、改変していくことにつながることが見いだされた。しかし、演習内容の選定や、初学者の気づきを促進するプログラムの開発の必要性が課題であることも明らかになった。また、初学者の1人に対して2回の実験的Therapyを継続して行った。「ロールプレイ」を1回目と2回目の間に実施した。談話分析の結果、言語行動として「間」の活用に変化がみられたこと、「counseling技法」を使用する頻度が高まったこと、Therapist主導の言語行動が若干減少したことが見いだされた。反面、ロールプレイ実施時に指摘された対応にとらわれ、やや人工的とみられる言語行動が出現し、そのことによって不自由感をTherapist、Clientともに感じたとの報告も得られた。研究目的は、心理療法における初学者の特徴を明らかにすることとともに、初学者に対する教育方法の違いが、初学者の心理療法における言語行為に与える影響を見出すことである。実際の心理療法を用いた研究には限界があるため、本研究では、実験面接を使用した。

21組のTherapist-Clientを被験者として、約30分の面接を月1回ずつ連続して5回実施した。Therapist役の被験者は、研究への協力を了解した大学3年生10人、社会人11人である。そのうち、初学者は14人、カウンセリングや心理療法に関する経験を有する被験者は7人である。Client役の被験者は、研究への協力を了解した大学1年生21人である。面接状況はビデオカメラ2台と録音機材(MDレコーダー、テープレコーダー)を使用して記録した。また、Therapist、Client役を取った被験者には、面接直後に、面接状況をふりかえっての記録を依頼した。全5回終了後には、面接全体に対するアンケートを実施した。面接内容としては、基本的に「対人関係に関する問題」を扱った。結果は、1、初回面接の導入後における特徴として、Therapistとして経験を有する被験者に比較し、初学者は、質問を重ねながらClientに関わること、2、初学者は主訴へアプローチするまでに時間がかかること、また、主訴が出現してもTherapistから話題を転換する傾向があることが見出された。心理療法において、初学者のTherapyにはどのような特徴があるのかを明らかにすることが本研究の第1の目的である。比較対照のため、心理治療に関する経験を全く有しない素人が実施するTherapyを分析検討することにより、初学者が陥りやすい特徴を見出すことが第2の目的である。また、初学者に対して実施される教育方法の違いは、心理療法における言語行為にどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすることを第3の目的として実施した。実際の心理治療場面を使用することには、倫理的にもまた、Clientの了解を得ることの困難さ等から、本研究では実験的状況を設定して行った。21組のTherapist-Clientを被験者として、約30分40分の心理面接を連続して5回実施した。Therapistとしての被験者は、研究への協力を了解した大学3年生10人、社会人11人である。Clientとしての被験者は、研究への協力を了解した大学1年生21人である。面接状況は、ビデオカメラ2台による録画と、録音機材(MDレコーダー、テープレコーダー)を使用して、記録した。また、Therapist、Clientの両被験者は、面接直後に面接状況をふりかえっての記録を依頼した。全5回の面接を終了した後には、面接全体を通してのアンケートを実施した。面接内容は、「対人関係に関する問題」を扱った。結果として、素人による面接の特徴は、Therapistからの質問の多用、頻回のターン、扱われるトピックが短時間に変化していくことが見出された。
ヌーナン症候群類縁疾患の分子診断と臨床症状の検討による疾患概念の再構築

Noonan症候群と類縁疾患は特徴的な顔貌、心疾患、骨格の異常、精神遅滞を主徴とする先天奇形症候群である。申請者らは最近、Costello症候群が、これまで癌遺伝子としてよく知られていたHRAS遺伝子の変異によるシグナル伝達異常症であることを世界に先駆けて報告した(Aoki, et. al. NatureGenetics 37:1038-1040,2005)。さらにcardio-facio-cutaneous(CFC)症候群の原因が同じシグナル伝達上の分子であるKRASとBRAFであることを明らかにした(Niihori, et. al. Nature Genetics 38:294-6,2006)。本研究はNoonan・Costello・CFC症候群3疾患の患者の原因遺伝子6個の網羅的遺伝子解析を行い、その分子診断結果と詳細な臨床的検討を元に疾患概念を再構築することを目的とした。Noonan症候群50人、Costello症候群35人、CFC症候群59人においてPTPN11, HRAS, KRAS, BRAF, MEK1/2全6遺伝子をシークエンスしたところ、遺伝子診断率はNoonan症候群でPTPN11=42%、Costello症候群でHRAS=57%、CFC症候群でKRAS, BRAF, MEK1/2=61%であった。HRAS陰性のCostello症候群には非典型例が存在し、Costello症候群典型例でのHRAS陽性率は80%であった。分子診断によって初期診断が覆される例も存在したが、臨床症状の再検討によっても、分子診断から得られる診断に合致しないと考えられる症例も存在した。これら3疾患は疾患により腫瘍合併頻度や腫瘍発生部位が異なるため遺伝子診断は有用であるが、その臨床的・遺伝学的重複を考慮して診断と治療方針を決定していく必要があると考えた。
微小ひずみ領域における各種土質材料の変形特性に関する実験的研究

設計上必要となる各種土質材料(粘性土・砂質土・堆積軟岩・礫・セメント改良土)の10^<-3>(0.1%)程度以下の微小ひずみ領域における変形係数を、室内試験により実験的に精度良く求める研究を行った。すなわち、以下の研究を行った。従来、ほとんどデータのない微小ひずみ領域におけるせん断挙動に及ぼす1)ひずみ速度の影響(堆積軟岩、泥岩)、2)異方圧密や過圧密等の応力履歴・応力経路依存性、3)三軸試験によるポアソン比の測定、4)繰返し載荷の影響について検討した。その結果、1)堆積軟岩(泥岩)では、ある軸ひずみ速度以下では排水条件とひずみ速度によらず弾性係数は一定となるが、それ以下では軸ひずみ速度が小さくなるほど弾性係数は小さくなった。さらに、豊浦砂では弾性係数に及ぼす軸ひずみ速度の影響は見られなかった。2)密詰めの豊浦砂とアメリカの標準砂(S.L.B砂)についての平面ひずみ圧縮試験から圧密時の応力経路の違いがせん断時の変形特性・強度特性に及ぼす影響は、せん断開始直後を除きかなり小さい。また、二つの応力状態の間でのひずみ増分は、その間の応力経路の影響をあまり受けないことが分かった。3)直方体供試体の側面上で面平行な方向の供試体の変形を横型局所変形測定装置で測定する新しい方法を開発した。この方法により拘束圧が変化する三軸圧縮試験での誤差を含まない正確な横方向ひずみが測定でき、誤差を含まない正確な土のポアソン比が測定できた。4)砂・密な礫に対して繰返しひずみ履歴を加えた後の三軸圧縮試験から得られた応力ひずみ関係は、E_<tan>増加型の傾向を示した。これは繰返し載荷の影響によりひずみの塑性成分が減少したためと考えられる。また、地盤材料の変形係数について、弾性ヤング率(非損傷)の軸応力依存性とせん断載荷による損傷に伴う低下、せん断載荷に伴う塑性化をモデル化することにより統一的に解釈できる見通しを得た。
イオン伝導部位を有する含窒素型π共役分子による有機混合伝導体の構築

電子およびイオンは生体内において様々な機能を果たしている非常に重要な物質である。例えば、ミトコンドリアの内膜においては、複数のタンパク質内および間において、電子移動が起き、それに伴い内側から外側へ能動的にプトロンが放出される電子伝達系が存在する。本研究では、電子およびイオンが強く相互作用可能な分子系を有機合成化学的に、創出することを目的としている。本目的を達成するにあたり、金属イオン部位を放出可能であるクラウンエーテル部位と電子輸送能を有する電子アクセプターまたはn型特性を有するpi共役分子の構築を試みた。今回合成した化合物1の同定は、1H NMR測定、13C NMR測定、MALDI-TOF-MS測定、IR測定、元素分析により行った。1は、サイクリックボルタンメトリー特性により電子アクセプターとして機能することが確認された。また、1と電解質を含むアセトニトリル溶液を調製して、クローブボックス内で電解結晶合成を行った。本実験において、ある電解質においては、緑色結晶2を得ることに成功した。本結晶は、ESR活性であることが確認された。さらに、本結晶の単結晶X線構造解析を行ったところ、クラウンエーテル内にはNaイオンが包摂されていた。また、本分子は、Naイオン: 1=1 : 1であったことから、1はラジカルアニオン状態を形成していることがわかった。本研究の1つは、概ね研究が計画通り進行しており、近日中に国際学術論文への投稿を行う予定である。さらに、他の系でも徐々にではあるが、研究成果が得られている状況である。今後は、使用するpi-共役部位への化学修飾や分子骨格を変更することで、電子アクセプターまたは電子輸送性材料としての特性の向上を図る予定である。さらに、クラウンエーテル部位のサイズ変更およびイオン認識部位の変更などを行うことで、より優れた特性を有する分子の探求を行っていく。試薬購入計画を翌年度へと変更したため
レーザー光散乱法による中真空ガス圧標準器および圧力計の開発・試作研究

本研究では,レーザー光のレーリー散乱法を中真空領域(110^<-2>Torr)の真空標準に適用するための開発を行い,また同方法を用いて中真空領域の圧力計とするための試作研究を行った。真空標準の検討からは,(1)レーリー散乱信号と隔膜真空計の線形性が10^<-2>Torr以上で5%以内の差で確認されたこと,(2)10^<-2>1Torrでの測定値のばらつきは82%であり、それはショットノイズにより説明できるので,光電子数の増加によりばらつきを減少させることができること,(3)レーリー散乱測定値からの絶対圧の決定には,大気圧を基準圧力として用いることで1%以内の精度を確保できる見通しを得たことにより,レーリー散乱法の真空標準への利用の可能性が示せた。実用真空計の検討では,2つの実験を行った。(1)半導体レーザー励起YLFレーザー(パルス出力0.2mJ,波長523nm,パルス幅7ns,繰返し1kHz)を光源に用い,小型のチャンバーでの圧力検出の下限と迷光レベル低減を検討した。その結果,迷光レベルを窒素ガス圧換算で20mTorrまで低下させて,10mTorrの圧力を検出可能とし,レーリー散乱信号と隔膜真空計との線形性が20mTorr9mTorrの範囲において誤差7%以内で得られた。即ち,小型のチャンバーでの圧力測定が可能であることを示した。次に,実用真空計に近いシステムとして,(2)連続発振半導体レーザー(出力500mW,波長680nm)を幅0.5msのパルス出力に変調したものを光源とし,アバランシェフォトダイオードを検出器に用いた装置を製作して,圧力検出下限の検討を行った。その結果,迷光レベルを1Torr相当まで抑え,1Torr50Torrの範囲で,レーリー散乱信号と圧力との比例関係を,9%以内の誤差で確認した。即ち,あと2桁の検出下限の改善により,実用真空計を実現できる。平成3年度までに、レーザー光の原子・分子によるレーリー放乱を用いて核子数密度を求め、別途精度良く求まる温度に掛けて圧力を求める有効性を示してきた。これを発展させて、(1)レーザー圧力計を110^<-3>-Torrの真空度標準とする可能性の検討、(2)その原理を用いて実用真空計を開発する、の二点が本研究の目的である。(1)については、くり返し10HzのYAGレーザーの第二高調波を用いて、各種サイズのバッフル、ビームダンプ、ビューイングダンプを工夫してレーザー光散乱実験を行い、迷光レベル0.3mTorr(窒素換等)を達成した。また、積分球を用いたパワーモニターにより、モニター精度を1%以内には出来る(最終目標0.57.以内にすべく努力中である)ことを示した。また、ルビーレーザーを用った実験、解析を進め、その誤差287が受光光るによるフォトマルの光電子のショットノイズによることを明らかにし、10^<-3>Torrでも1%以内の最終目標精度を得るには、光子数を80倍に増加させる必要があることを示した。この目標に向けて、現在実験を進めている。(2)については、半語体レーザーを用いて小堅の圧力計を試作し、明確なしレーリー散乱信号を検出した。これは微弱なレーザー光を用いてもレーリー散乱が積多処理により計測できることを示した画期的なものである。

この光積出にはフォトマルを用いたが、汎用圧力計にはフォトダイオードを用いる必要があるため、現在その低ノイズ化に取り組んでいる。また逓光レベルがかなり高い(100 Torr程度)も問題である。これらを克服して、実用真空計として完成させることが必要である。以上の種類を克服して、第二年度目には本研究を完成させることを目指している。本年度は,主としてレーリー散乱法の中真空領域(10mTorr1Torr)の実用真空計への応用について検討した。昨年度の,低出力の半導体レーザーを用いた実験結果の検討から,測定のSN比の決定要因を明らかとし,それに基づいて2つの実験を行った。まず,(1)半導体レーザー励起YLFレーザー(単一パルス出力0.2mJ,波長523nm,パルス幅7ns,繰返し周波数1kHz)を光源に用い,圧力検出の下限と迷光レベル低減を検討した。次に,実用真空計に近いシステムとして,(2)連続発振半導体レーザー(出力500mW,波長680nm)を幅0.5msのパルス出力に変調したものを光源とし,アバランシェフォトダイオード(APD)を検出器に用いた装置を製作して,圧力検出下限の検討を行った。(1)の実験の光源は,ビームの発散角(<10mrad)が小さく,波長が可視域にある。チャンバー内にあるバッフルの配置およびその内径を最適にしたことにより,迷光レベルを窒素ガス圧換算で20mTorrまで低下させた。これにより,10mTorrの圧力が検出でき,レーリー散乱信号と隔膜真空計との線形性が20mTorr9Torrの範囲において誤差7%以内で得られた。この結果から,小型のチャンバーを用いて,中真空領域での圧力測定が可能であることを示した。(2)の実験では,パルス当たりの受光光子数を,(1)の実験より約9倍大きくした。また,APDが内部増幅機能を持っていて,信号は増幅されるのにジョンソンノイズは増幅されないので,SN比が大きく改善された。これまでの結果として,迷光レベルを1Torr相当まで抑え,1Torr50Torrの範囲で,レーリー散乱信号と圧力との比例関係を,9%以内の誤差で確認した。すなわち,あと2桁の検出下限の改善により,実用真空計を実現できるところまで進展した。
歯科材料の第2相安全性試験法の開発に関する研究

歯科材料の第2段階の安全性試験である口腔粘膜刺激試験:埋植試験について既存の方法の比較研究を行い、また新しい組織刺激性の非動物実験の開発研究を行った。(1)口腔粘膜刺激試験法:雄性7週齢ゴールデンハムスターの頬袋にNiCr合金及び即時重合レジンの円板型試験片を粘膜面に接触させて縫合した。2週間後に粘膜の病理組織検査を行った。レジン投与群の粘膜には肉芽増殖,発赤などが認められた。ハムスター頬袋はモルモット口腔粘膜に比し、角化層が薄く刺激に対する感受性が高かった。(2)埋植試験法:ハートレー系雌性モルモット,ウィスター系雌性ラット,日本白色雌性ウサギの背部皮下にNiCr合金の円柱状試験片をテフロン管に挿入した状態で埋植し、2,12週後に埋植部位の病理組織検査を行った。対照群には同型のテフロンを埋植した。出血,充血の出現率は3種動物に差がなかったが、重度の炎症性細胞浸潤の出現率は2、12週でモルモットでは対照群0%に対し29、50%,ラットでは対照群25、5%,NiCr合金群で50、21%,ウサギでは重度のものはいずれも0%であった。また肉芽形成率は12週でモルモット,ラット,ウサギでそれぞれ39、11、25%であり、3種動物中モルモットが最も感受性が高く、埋植試験動物として優れていることが明らかになった。(3)組織刺激性の非動物試験法の開発:上皮性培養細胞(MDCK)をコラーゲン塗付メンブランフィルター上に播植し、炭酸ガス細胞培養器中で培養し、単層上皮に分化させた。培養細胞の単層上皮を短絡電流(SCC)測定用のチャンバーに装着し、液相に検体を投与し、短絡電流の変化を指標として上皮に対する検体の作用を明らかにする方法を開発した。〓膜側液相にCd【Cl_2】2×【10^(-1)】M,【Na_2】Cr【O_4】2×【10^(-2)】M投与するとSCCは降下した。単層上皮に検体を投与し、障害細胞より培地中に放出される乳酸脱水素酵素活性を指標とした毒性評価も可能であった。歯科材料の第2段階の安全性試験項目を粘膜刺激、皮下埋八、感作の諸試験とし、本年度(1)口腔粘膜刺激試験、(2)皮下埋入試験ならびに(3)組織刺激性の非動物試験法の開発研究を行った。(1)口腔粘膜刺激試験法:雄性7週齢ゴールデンハムスターを各群5匹とし麻酔し、頬袋を引き出し、NiCr合金および即時重合レジンの円盤形試料(直径5mm,厚さ0.5mm,4隅に直径0.5mm穴をあけたもの)を粘膜に接触させた状態で縫合した。陰性対照としてグッタペルカ、陽性対照として塩化ビニルの各円盤形試料を用いた。2週間飼育後、粘膜を切り出し10%中性ホルマリン固定し、病理組織自動固定包埋装置(本補助金で購入)により包埋し、病理組織検査を行った。レジン群の粘膜は肉眼所見で瘢痕形成、肉芽様増殖、発赤が認められた。組織所見では上皮は肥厚し、細胞核は膨化し、染色性が低下していた。(2)皮下埋入試験法:ハートレー系モルモット(体重約700g)およびウィスター系ラット(体重150g)各群5匹とし、NiCr合金、コンポジットレジンの円柱状試料(直径1.3mm,長さ5mm)を作成しテフロンチューブに挿入してから背部皮下に埋入し、2週、12週後に屠殺し、埋入部位組織の通法による病理組織検査を行った。モルモットにおけるNiCr合金埋入2週間後では細胞浸潤をともなった線維組織で被包され12週後では一部肉芽組織が認められた。コンポジットレジン群では2週間後に炎症性細胞の浸潤があり12週後にも認められた。両動物の組織反応の比較によりラットでは被包化が良好で炎症性細胞の浸潤は軽度であった。(3)非動物組織刺激性試験:上皮性培養細胞(MDCK,LLCPKI)をマルチウエル中に10個/1ml播植し炭酸ガス培養器中で培養した。4日後に単層の上皮膜が形成された。Ni【Cl_2】を【10^(-7)】【10^(-3)】M投与すると濃度に依存して細胞間の結合が破壊されるのが倒立顕微鏡(本補助金で購入)で観察された。

(2)埋植試験法:ハートレー系雌性モルモット,ウィスター系雌性ラット,日本白色雌性ウサギの背部皮下にNiCr合金の円柱状試験片をテフロン管に挿入した状態で埋植し、2,12週後に埋植部位の病理組織検査を行った。対照群には同型のテフロンを埋植した。出血,充血の出現率は3種動物に差がなかったが、重度の炎症性細胞浸潤の出現率は2、12週でモルモットでは対照群0%に対し29、50%,ラットでは対照群25、5%,NiCr合金群で50、21%,ウサギでは重度のものはいずれも0%であった。また肉芽形成率は12週でモルモット,ラット,ウサギでそれぞれ39、11、25%であり、3種動物中モルモットが最も感受性が高く、埋植試験動物として優れていることが明らかになった。(3)組織刺激性の非動物試験法の開発:上皮性培養細胞(MDCK)をコラーゲン塗付メンブランフィルター上に播植し、炭酸ガス細胞培養器中で培養し、単層上皮に分化させた。培養細胞の単層上皮を短絡電流(SCC)測定用のチャンバーに装着し、液相に検体を投与し、短絡電流の変化を指標として上皮に対する検体の作用を明らかにする方法を開発した。〓膜側液相にCd【Cl_2】2×【10^(-1)】M,【Na_2】Cr【O_4】2×【10^(-2)】M投与するとSCCは降下した。単層上皮に検体を投与し、障害細胞より培地中に放出される乳酸脱水素酵素活性を指標とした毒性評価も可能であった。
(電子・電子・イオン)三重同時計測法による分子軌道の3次元観測

電子運動量分光によれば、標的分子の高速電子衝撃イオン化により生成した非弾性散乱電子と電離電子双方のエネルギーと方向を同時計測検出することで、波動関数の形を軌道毎に分けて決定できる。しかし、気相分子を対象とする実験では、標的分子の空間的ランダム配向により測定結果は波動関数の動径部分に限定され、波動関数形が持つ情報の多くを失ってしまう。本研究は、衝突時の分子配向の情報を持つ解離イオンの反跳方向をも併せて同時計測し、波動関数形三次元測定のための新しい分光法の開発を試みるものである。本研究期間中に、以下の4つの研究を行った。1.本補助金により、(電子・電子・イオン)三重同時計測用エレクトロニクス及び解離イオン検出器の製作等を行い、これらを既存の電子運動量分光装置と組み合わせて、波動関数形三次元観測のための装置として完成させた。2.N_2分子の電子衝撃による内殻励起過程を用いて(非弾性散乱電子・解離イオン)同時計測検出を試みた。これは、配向分子の電子線非弾性散乱実験に相当する。しかし、得られたスペクトルのS/N比は極端に悪く、解離イオン検出に全立体角方向の散乱成分を計測できる画像観測法の導入が必要であることが分かった。3.電子運動量分光が対象とする価電子軌道からのイオン化を(光電子・光解離イオン)同時計測実験で詳細に調べた。得られた配向分子の光電子角度分布と理論計算との比較から、多くの価電子イオン化過程が速いイオン解離を伴い、波動関数形の三次元測定で対象とできることが分かった。4.検出効率の大幅な向上を目的として、画像観測法を利用した新しい電子運動量分光装置の製作を行った。装置の立ち上げはほぼ完了し、その結果、従来の装置と比較して三桁以上の検出効率の改善を達成することができた。以上の成果を踏まえ、所期の目的である波動関数の三次元測定に向けて、現在、画像観測法のイオン検出への応用を計画している。標的分子の電子衝撃イオン化により生成した非弾性散乱電子と電離電子の運動量を同時計測すれば、物質の性質を支配する波動関数の形そのものを軌道毎に分けて決定できる。この手法は電子運動量分光と呼ばれ、米、加、豪などの数グループにより活発に研究が進められているが、対象分子の空間的ランダム配向により、その測定結果は波動関数の動径部分のみに制限される。本研究は、解離イオンの反跳方向を併せて同時計測することで、波動関数形の3次元測定を試みるものである。今年度は本研究補助金により、ゲート付遅延発生器、A/Dボード、レベルシフターを購入すると共に、分子科学研究所装置開発室の協力を得て、サブナノ秒の時間分解能を持つ三重同時計測用電子回路の設計・製作を行った。これらを組み合わせ、(電子・電子・イオン)三重同時計測を遂行するためのエレクトロニクス系全体の整備を行った。予備実験として、光衝突による(電子・解離イオン)同時計測実験を行った。幾つかの二原子分子の価電子を光イオン化し、生成した光電子と解離イオンとの角度相関測定を行った。その結果、価電子イオン化でも親分子イオンの解離速度は回転速度に比べて充分速く、解離イオン計測により対象分子の空間的配向を特定できることがわかった。現在、波動関数の3次元測定に向けて、電子衝撃イオン化による(非弾性散乱電子・解離イオン)の角度相関測定を進めている。

電子運動量分光によれば、標的分子の高速電子衝撃イオン化により生成した非弾性散乱電子と電離電子双方のエネルギーと方向を同時計測検出することで、波動関数の形を軌道毎に分けて決定できる。しかし、気相分子を対象とする実験では、標的分子の空間的ランダム配向により測定結果は波動関数の動径部分に限定され、波動関数形が持つ情報の多くを失ってしまう。本研究は、衝突時の分子配向の情報を持つ解離イオンの反跳方向をも併せて同時計測し、波動関数形三次元測定のための新しい分光法の開発を試みるものである。本研究期間中に、以下の4つの研究を行った。1.本補助金により、(電子・電子・イオン)三重同時計測用エレクトロニクス及び解離イオン検出器の製作等を行い、これらを既存の電子運動量分光装置と組み合わせて、波動関数形三次元観測のための装置として完成させた。2.N_2分子の電子衝撃による内殻励起過程を用いて(非弾性散乱電子・解離イオン)同時計測検出を試みた。これは、配向分子の電子線非弾性散乱実験に相当する。しかし、得られたスペクトルのS/N比は極端に悪く、解離イオン検出に全立体角方向の散乱成分を計測できる画像観測法の導入が必要であることが分かった。3.電子運動量分光が対象とする価電子軌道からのイオン化を(光電子・光解離イオン)同時計測実験で詳細に調べた。得られた配向分子の光電子角度分布と理論計算との比較から、多くの価電子イオン化過程が速いイオン解離を伴い、波動関数形の三次元測定で対象とできることが分かった。4.検出効率の大幅な向上を目的として、画像観測法を利用した新しい電子運動量分光装置の製作を行った。装置の立ち上げはほぼ完了し、その結果、従来の装置と比較して三桁以上の検出効率の改善を達成することができた。以上の成果を踏まえ、所期の目的である波動関数の三次元測定に向けて、現在、画像観測法のイオン検出への応用を計画している。
インクルーシブな生涯教育のための「教えないダンス指導」の検証

「受け取り」「渡す」ことを、指導や活動のメインに据え、学習の各段階で自己表現としてのダンスを体験してもらおうとする指導方法を検証した。6カ所での3年間の継続指導と、ダンス未経験の幼児から中高年の11グループへの単発的な指導を実施、ビデオ観察した。その結果、短時間でも、「各々の生活経験に基づいた自己表現としてのダンスを体験させられる」指導法であることが検証できた。また継続指導で「グループとしての繋がりある表現が増した」ことが共通に検証できた。そして指導者が学習者の表現を「受け取る」際の「共感」「驚き」「賞賛」の言葉が確実に学習者全体に伝わることが、クラス全体の方向づけに必須であるとの示唆を得た。インクルーシブな生涯教育のための「教えないダンスの指導」の検証のため、昨年度に引き続き、「教えないダンス指導」を、実践を通して探った。ダンス指導の対象は、ベトナムホーチミン市の3養護学校の子どもたち、精神障害の成人、インクルーシブなダンスグループ、高齢者、重度の身体障害者である。今年度ホーチミンでは、昨年度の結果から、セッションリーダーの方法を理解するため、各養護学校の先生を対象に、「渡す」から始める「教えないダンス指導」を実践した。そして、同じ手がかりを用いたダンス指導を各養護学校でも行った。また、通訳者を指導者のすぐ隣に置いて指導言語の中でも「認める言葉」がすぐに伝わるようにして行った指導と、通訳者が指導者を離れ内容のみ伝えた場合の、違いにも注目した。何かを実際に「渡す」、動きの真似し合いという形の「渡す」などを手がかりに始める指導では、グループ員全体が「一人ひとりのメンバーを観る」ことがかならずおきる。このため、一人ひとりの違いを認め、その違いを渡し合うおもしろさが共有され、自己を発揮する表現としてのダンスの特性が短時間で体現されることが、どのグループでも確認された。インクルーシブなダンス学習にとっては、「教えないダンス指導」が有効と考え、その実証の積み重ねを計画した。先ず、ロンドンを拠点としてインクルーシブなダンスの指導を行っているヴォルフガング・シュタンゲ氏の指導の特性と指導理念を、指導現場の観察と氏へのインタビューで探った。言葉かけの内容ととそのタイミング、動きでの例示、試技者の順序、最も理解してくれているアシスタント、参加者によって自在に変化する活動内容等に氏の指導特性が見られた。次に、様々な対象とのダンスクラスを実践した。それらは、1知的障がい者を含むインクルーシブなダンスクラス2年齢混合の精神障害者のクラス3幼児とその親のクラス4年齢混合の車椅子利用者のクラス5異言語の知的障害児のクラス(ベトナム、ホーチミンシティの3つの知的障害児学校の、計7クラス)6中高年女性のクラスである。14は継続的なクラス、2は複数回実施したクラス、356は1回ずつ行ったクラスである。これらのクラスでは、動きで「真似る」と「渡す」を手がかりに活動した。そして、ヴォルフガングシュタンゲの「自在に変化する活動内容」を楽しむ雰囲気が、参加者の自己開放に繋がるとの複数の事例を得た。一方、初めて出合う対象とのクラスでは、使用する部屋、元々のそのクラスの指導者が一緒に活動するときの補助のあり方という、物的、人的環境の整備の問題が明らかになった。自己表現としてのダンスを、幼児から高齢者まで、また障害を持つものも持たない者にも、さらに一人一人の生涯教育としても楽しみ続けるために、最低何を教えれば良いのかを、「教えないダンス指導」として探った。最終年度のh26年度は、3年間継続したホーチミン市の知的障害児学校3校での幼児から小学生への指導、鳥取市内のインクルーシブなダンスグループ(小学生から40歳代)及び、重度身体障害施設(青年から高齢者)での月1回の指導、倉吉市内の精神障がい者との不定期ではあるが継続的な指導から、指導過程と方法の妥当性を探り、合わせて、中高年女性、会社OBの男性、幼児と保護者、特別支援学校中学部2校3グループでの初めてのダンス体験の指導を通して検証し、「教えない指導」について以下のことを得た。参加者全員が、表現と享受の楽しみという自己表現としてのダンスそのものを体験するために、動きを通して自分を「渡し」「受け取る」ことで始め、単発的な表現から、ダイナミックなひと流れのダンスを共有するまでを1回のクラスで体験する指導過程をとる。はじめ段階で、体の動きで「渡し」「受け取る」ルールを、ひとつだけ動きを隣に「渡す」ことで教える。渡した動きが各人に真似され、個性を反映しながら参加者の円を巡る何周かの間に、変化を伴った長い動きの言葉に変わるのを助ける指導言は、参加者に通じる「共感」と「驚き」の言葉かけである。指導補助者は、「教えない」「待って真似て返す」を徹底する。

「教えないダンス指導」による継続的な活動を通して、「個」対「援助者」の関係で活動することの多い知的障害児や重度身体障がい者が、グループにまで関心を広げたこと、精神障がい者が、障害をテーマにした作品を創作したことが特筆される。単発のダンスクラスでも短時間で楽しみ、自己解放と自己変革を実感していることを確認できた。舞踊教育様々な対象への指導実践と、ビデオによる収録は行えているが、細部にわたる分析と考察が十分とは言えない。ベトナムホーチミンでの指導は継続して行っているが、クラスのメンバーの変更その他の理由により、同一対象グループでのダンス指導とならないでいる。教員対象のワークショップは効果があったと判断しているが、詳細な考察が必要である。インクルーシブグループ、精神障害の人、重度身体障害のある人、老人、幼児等の指導についても詳細な考察と比較がもう少し必要。最終年の今年度には、分析考察の時間を確保したい。先ず、対象を変更したことである。特に小、中学校では、教員の異動によって、高校は、カリキュラムの問題で計画を断念せざるを得なかった。次に、収集した資料を整理し、データを蓄積できる時間の確保ができなかったため、データの3分の2は整理途中である。ホーチミンの障がい児学校で、経過観察する対象児を確保できなかったことである。今後は録画したビデオで変化を観察する方法にしたい。途中経過の発表を1度しか行えなかったホーチミンでの指導実践と収録は7月に終了する。昨年度までの結果から、今年度新たに通訳を依頼し、通訳の位置、訳してもらう指導言語等を通して、最低限の指導言語、指導法を理解している補助者の位置を検証したい。このことが、当初目標にしていた指導の祭の最低限の条件の検討に繋がると思われる。「渡す」から始める「教えないダンス指導」に限定して、様々な対象での指導に共通し、誰でもできる指導への手がかりとなるものを探りたい。2学会での発表を考えている。25年度はホーチミンにおいて、各学校の教員を対象に、「教えないダンス指導」に関する理解を得るための講座を開かせていただくことになっている。このことで、理解あるアシスタントが得られることと、通常の授業でも「教えないダンス指導」の理念を活かしてくれる者と期待できる。各学校での学習指導を次年度も行う。鳥取での各グループの指導を継続し、ビデオによる観察、分析を行い、「教えないダンス指導」による効果の評価を試みる。ダンス指導の先行資料における、ことばがけ等の例をできるだけ収集し、比較対象とする。「教えないダンス指導」のためのポイントの客観的な言語化をほぼ確定する。細かい端数が生じた。不要なものに使用せず、最終年度の必要経費に充当する。ホーチミンの障がい児学校での指導のために、補助者1名を同行する。ホーチミンでの通訳、研究協力への謝金を考えている。新たに、ハノイでの、自閉症の子どもとその親のグループを対象に指導する機会を得られるので、そこでも、指導を試行し資料を得たい。そのための旅費、通訳謝金として使用する。ダンス指導のDVD、指導実践報告等の購入と、分析のための補助者経費を使用する。
生成文法理論における空範疇の再評価

本研究においては生成文法理論における中心的概念である空範疇を昨今のミニマリスト・プログラムの観点からどのように再評価することができるか考察した。有村は、The city is worth visitingtwice.にみられるように、動名詞(visiting)の目的語位置に生じる空範疇が主節主語(the city)と解釈される遡及的動名詞(retroactive gerund)を考察した。このような場合、生成文法においては空演算子を想定する分析が多いが、空演算子には理論上の欠点があることから、この構文においては、演算子移動(A'移動)ではなく項移動(A移動)が関与しているものと考えた。また、有村は長年にわたって議論されてきた英語における自由関係節(free relative)に焦点を当てた。例えば、I'll buy whatever he sells.に代表される自由関係節に関する従来の分析では、自由関係詞(whatever)を演算子と捉えるうえで理論上の問題点があったことを指摘し、併合(merge)後の投射が曖昧であり得るとするChomsky(2005)の提案に若干の修正を加えることで問題を解決することができると論じた。一方、大庭は、自身が長年にわたって取り組んで来た英語の二重目的語構文の点から空範疇の問題を考察し、なかでも英語のpromiseのPROのコントロールに関する問題に取り組んだ。すなわち、John promised Mary to return home by 5.という場合、不定詞の主語であるPROは、すぐ近くにある名詞句Maryではなく、遠い方のJohnにコントロールされるという事実をOba(2005)で述べた二重目的語構文の分析から正しく予測できることを示した。有村は「遡及的動名詞」(retroactive gerund)と呼ばれる現象に注目して動名詞句内に生じる空範疇の特質をミニマリスト・プログラムの観点から考察した。The paperdeserves re-examining.のような例文に代表される遡及的動名詞構文は、表面上の主語(the paper)が動名詞補部において目的語の働きをする。この構文は一部受動態にも共通し、一部はtough構文にも類似する。果たして動名詞の目的語の位置を占める空範疇がA'移動による変項なのか、あるいはA移動による照応形なのか考察した。また、遡及的動名詞を補部に取る動詞はまた派生名詞形を補部に取ることができる(e.g. The paper merits reexamination.)ということから、派生名詞の目的語をどのように解釈すべきか検討した。次年度はPROの問題を取り上げ、その解釈上の問題を検討する予定である。まとめの年である平成17年度は、前年度の研究に続いて空範疇の働きを考察した。有村は、自由関係節(free relative clause)における空範疇の研究を行った。自由関係節はI bought what he sold.のような文であり、明示的な先行詞を持たないところが通常の関係詞(headed relative)とは異なる。また、通常の関係詞では先行詞が上位節の動詞の補語の働きをする(I tough the book which he sold.におけるthe book)。これに対して自由関係節においては、What he sold自体が上位節の動詞の選択に直接関わっていることになる。つまり関係代名詞(what)それ自体の範疇が関係節全体の範疇を決定しており、それが上位節と選択関係を結ぶという特徴がある。この特徴はBresnan and Grimshawで指摘されたことである(「一致効果」(matching effect)と言われる)が、問題はこの事実を現代の理論上どのように捉えるかである。有村は、Chomskyの考えをさらに敷衍して、関係代名詞が関係節の範疇を決定することもあると主張した。具体的には、関係代名詞をC投射に併合(merge)した時に、自由関係節の場合、併合された要素が投射する可能性があるということになる。そう考えることにより、これまでの理論によって必ずしも明確に捉えられなかった、関係節内の空範疇の特性も正しく捉えることができると主張した。