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ホウ素系化合物におけるキャリア制御-熱電材料としての特性向上-

CaB6をはじめとする二価の金属六ホウ化物は,理論的には半導体であるが,焼結法などで作製した試料の電気伝導率は金属的な振る舞いを示している.そのような不一致の原因の一つとして,昨年度,本研究ではホウ素の欠損により電子キャリアが生成されているという計算結果を得た.1.添加元素の検討電子状態計算によると,金属六ホウ化物中では金属原子はホウ素が作るフレームに電子を供給している.p型材料を実現するためには一価の原子で置換すればよい.しかし,Naによる置換を試みたが現在のところp型は得られていない.作製プロセスの再検討が必要と考えられる.2.欠損とキャリア濃度の関係放射光を用いて測定したX線回折プロファイルをRietveld法により解析し,結晶構造に関するデータを得た.試料としては,CaB6,SrB6,BaB6である.ホウ素サイトの占有率はCaB6:95.0%,SrB6:95.5%,BaB6:93.7%と,いずれの試料においてもホウ素が数%欠損していることがわかった.測定に用いた試料の室温における電気伝導率はSrB6<CaB6<BaB6の順であり,欠損が大きくなるに従って電気伝導率,すなわちキャリア濃度が大きくなっているように思われる.熱電特性の向上には,キャリア濃度の制御による電気的特性の調整と熱伝導率の低減が必要である.幸いにも,本研究で作製したCaB6,SrB6は電気的特性が最も良好なキャリア濃度に近い.これらを用いて(Ca,Sr)B6混晶体を作製し,熱伝導率の低減を試みた.その結果,Ca:Sr=50:50付近で熱伝導率が最も低くなり,CaB6,SrB6に比べておよそ1/2の値となった.また電気的特性も大きくは低下せず,材料の熱電特性を表す無次元性能指数ZTは,1073Kで約0.35となり,n型ホウ化物では最高の値が得られた.本年度は,アルカリ土類金属とホウ素からなる金属六ホウ化物のうちCaB6について,電子キャリアの起源を理論計算と実験の両面から調べた.1.電子状態計算によりキャリアの起源の研究CaB6における電子キャリアの起源としては,不純物と欠陥が考えられる.我々の実験では,同じ原料を用いてもキャリア濃度に違いがあることが分かっているため,欠陥の影響を電子状態計算により調べた.結晶モデルからある程度の大きさのクラスターを抜き出し,分子軌道法により電子状態を計算した.欠陥を導入しないモデルでは,価電子帯に相当する準位を全て電子が占有し,明瞭なギャップが存在する結果となり,完全結晶の状態ではCaB6は半導体となることが示された.カルシウムを欠損させたモデルでは,価電子帯に空準位が形成され,p型となる.一方ホウ素を欠損させたモデルでは,ギャップ内に電子が占有した局在準位が形成され,この準位がドナーとして働けば電子キャリアの起源となりうることが明らかになった.2.結晶中の欠陥とキャリア濃度,熱電特性の関係欠陥の影響を実験的に明らかにするために,同じ原料粉末から異なるプロセスで焼結体を作製し,特性を比較した.一方はアルゴン雰囲気中で焼結,もう一方は真空中で焼結した材料である.電気伝導率を比較した結果,アルゴン雰囲気中で焼結した材料の方が約2倍高い値を示した.これは,キャリア濃度が約2倍高いことを意味している.ゼーベック係数もキャリア濃度の増加を反映してアルゴン雰囲気中で焼結した材料では絶対値が小さくなっていた.この結果は,不純物の影響以外に欠陥も電子キャリア濃度に影響を与える可能性があることを示唆している.現在,欠損の定量評価のためにRietveld法による構造解析を行っている.CaB6をはじめとする二価の金属六ホウ化物は,理論的には半導体であるが,焼結法などで作製した試料の電気伝導率は金属的な振る舞いを示している.そのような不一致の原因の一つとして,昨年度,本研究ではホウ素の欠損により電子キャリアが生成されているという計算結果を得た.1.添加元素の検討電子状態計算によると,金属六ホウ化物中では金属原子はホウ素が作るフレームに電子を供給している.p型材料を実現するためには一価の原子で置換すればよい.しかし,Naによる置換を試みたが現在のところp型は得られていない.作製プロセスの再検討が必要と考えられる.2.欠損とキャリア濃度の関係放射光を用いて測定したX線回折プロファイルをRietveld法により解析し,結晶構造に関するデータを得た.試料としては,CaB6,SrB6,BaB6である.ホウ素サイトの占有率はCaB6:95.0%,SrB6:95.5%,BaB6:93.7%と,いずれの試料においてもホウ素が数%欠損していることがわかった.測定に用いた試料の室温における電気伝導率はSrB6<CaB6<BaB6の順であり,欠損が大きくなるに従って電気伝導率,すなわちキャリア濃度が大きくなっているように思われる.熱電特性の向上には,キャリア濃度の制御による電気的特性の調整と熱伝導率の低減が必要である.幸いにも,本研究で作製したCaB6,SrB6は電気的特性が最も良好なキャリア濃度に近い.これらを用いて(Ca,Sr)B6混晶体を作製し,熱伝導率の低減を試みた.その結果,Ca:Sr=50:50付近で熱伝導率が最も低くなり,CaB6,SrB6に比べておよそ1/2の値となった.
収穫に伴う過敏感反応のシグナル伝達と発生機構の解明による新規切り花花卉の開発

新しい切り花花卉を開発することを視野に入れ,カンナ葉の収穫後の諸特性を明らかにした.収穫に伴って1分以内に葉面電位が低下し,茎の切断刺激が電気的に葉身に伝わって巻き込みや褐変障害を引き起こすと考えられた.また,障害発生は量子収率の低下を伴った.日中に老化葉を収穫すると激しく発生するが,若葉を日の出前に収穫するとほとんど発生しなかった.このような日の出前の若葉ではアスコルビン酸ペルオキシダーゼ等活性酸素消去能が高く,収穫後も維持された.新しい切り花花卉を開発することを視野に入れ,カンナ葉の収穫後の諸特性を明らかにした.収穫に伴って1分以内に葉面電位が低下し,茎の切断刺激が電気的に葉身に伝わって巻き込みや褐変障害を引き起こすと考えられた.また,障害発生は量子収率の低下を伴った.日中に老化葉を収穫すると激しく発生するが,若葉を日の出前に収穫するとほとんど発生しなかった.このような日の出前の若葉ではアスコルビン酸ペルオキシダーゼ等活性酸素消去能が高く,収穫後も維持された.カンナ葉の収穫(茎の切断)に伴う即時的な情報伝達と葉身の褐変障害発生の諸特性を把握し、障害発生の回避法について検討した。カンナ葉を晴天日の昼間に収穫すると、数分以内に葉身が巻き込み、1時間後には葉身の先端や基部、葉縁に褐変障害が発生して内側へと広がっていった。これらの収穫に伴う葉の巻き込みや障害発生は、葉齢が進んだ葉ほど激しかった。次に、収穫時刻の違いが障害発生に及ぼす影響をみたところ、収穫前が明期である時刻の収穫において激しい障害発生がみられた。日の出から9時までの間では、それまで受けた日射量が多くなるほど障害が激しく発生した。なお、収穫後の明暗条件は障害発生に影響しなかった。障害発生のみられない若い葉では収穫に伴い蒸散速度が低下したのに対して、葉齢の進んだ葉では気孔が開き蒸散速度が急増した。しかし、気孔が開いているにも関わらず、クロロフィル蛍光が増加して量子収率が低下した。茎を完全に切断せずに傷つけのみを行った場合には障害は発生しなかったが、その茎を完全に切断すると障害が発生した。茎の切断に伴う葉面電位の変化を測定したところ、葉面電位は収穫後1分以内にマイナス方向に約50mV変化し、その後30分間はそのままとなった。収穫位置の上下を銅線でつなぐと葉身の巻込みは軽減され、収穫位置より下の茎部と葉身をコンデンサに接続することにより、葉身の巻込みをほぼ完全に抑制することができた。しかし、これらの接続をはずし室内に取り込んだ場合、褐変の発生を抑えることはできなかった。これらの実験結果から、茎を完全に切断することで切断刺激は電気的に葉身に伝わり、葉身と茎部に電位差を生じさせ、障害の発生をもたらしているのではないかと考えられた。また、障害発生が明条件に置かれていた葉でしか起こらないこと、収穫に伴い光収率が低下することから、障害発生には光酸素ストレスが関わっていることが示唆された。カンナCanna indica hybrid'バターカップ'を用い、葉の収穫に伴う過敏感反応の諸特性を把握するとともに、障害発生の制御方法について検討した。収穫前後のカンナ葉において、PSII由来のクロロフィル蛍光を測定した。日中の収穫時点で若齢葉、加齢葉ともに0.63と量子収率(Fv/Fm)が非常に低かった。収穫後量子収率は0.74前後まで上昇し、褐変障害の発生がみられない若齢葉ではその後も徐々に上昇したが、加齢葉においては3時間目に量子収率の急激な低下がみられ、褐変障害が発生し始めた。日の出前の収穫においては、収穫時点の量子収率がいずれの齢の葉でも0.82と比較的高く、収穫後3時間目までほぼ一定で推移し、この時点までに褐変障害の発生はみられなかった。収穫前に葉鞘のみを切断しても葉身の巻込みは軽度であったが、1時間後に茎を完全に切断すると葉身の巻込みおよび褐変障害が激しく発生した。収穫位置より下の茎部と葉身をコンデンサで接続してから収穫したところ、葉身の巻込みを抑制することができたが、褐変障害の発生を抑えることはできなかった。また、収穫後の1%アスコルビン酸溶液への浸漬処理によって、巻込みおよび褐変障害を回避することはできなかった。さらに、切断に対する感受性を弱める目的で、低カルシウム濃度の培養液を用いて栽培しても、収穫に伴う葉身の巻込みおよび褐変障害は防止できなかった。これらの実験結果から、葉を完全に植物体から切り離すことで切断刺激が電気的に葉身に伝わって巻込みを引き起こすこと、その後量子収率の低下に伴って光酸素ストレスによる褐変障害が発生することが示された。カンナCanna×indica hybrid'バターカップ'を用い,葉の収穫に伴う過敏感反応の諸特性を把握するとともに,障害発生の制御方法について検討した.日中に収穫すると褐変障害が発生する成熟葉,障害が発生しない若葉ともに,収穫時点での量子収率(Fv/Fm)は低かったが,これを収穫して室内に取り込むと量子収率はひとまず回復した.

その後成熟葉では数時間後に再び量子収率が0.20.3まで低下し,ほぼ同時に褐変障害が発生した.日の出前の収穫においては,収穫時点の量子収率がいずれの齢の葉でも0.8前後と高く,収穫による障害の発生は認められなかった.晴天日の昼間,収穫前のスーパーオキシドディスムターゼ(SOD)の活性は成熟葉で高く,若葉で低かった.一方,アスコルビン酸ペルオキシダーゼ活性(APX)は,成熟葉で低く,若葉で高かった.成熟葉を収穫すると,SOD活性は変化しなかったものの,APX活性は急激に低下した.すなわち,成熟葉では,若葉に比べてもともと活性酸素の生成が多く,その消去系の働きが悪いが,収穫に伴って活性酸素の消去能力が著しく低下することで障害が発生するものと考えられた.以上の知見をふまえ,障害を発生させることなく収穫できるようになるまでに必要な暗黒処理の期間を夕刻を起点として調べたところ,およそ12時間であり,カンナを切り葉として利用できる収穫方法が開発された.しかし,さらに長い期間暗黒下に置いて昼の時間帯に収穫すると障害が発生するようになったことから,本現象には時計機構が介在している可能性が示唆された:
極薄膜アモルファス半導体の熱電発電に関する熱工学的基礎研究

従来の熱電発電は結晶状熱電発電素子の熱低抗に起因して発生する素子両端の温度差を利用して発電するために、大きな温度差を得ることが難かしい。本研究では一端に冷却管を溶接した薄い金属板である伝熱学的フィンに生ずるフィン効果による大きな温度差を利用し、かつ結晶状素子の代りにアモルファス状熱電材料の極薄膜を電気絶縁膜を介してフィンの上に蒸着させ、フィンの大きな温度差を積極的に熱電発電に利用するという特長のある新しい熱電発電の研究を目的とし、かつ熱工学的基礎研究を重点とする内容を持つ。研究は太陽熱の利用熱電発電などを対象とする中低温域のものと、利用ずみの300°C前後の燃焼ガスいわゆる排ガスを対象とする高温域の2つに分けて行った。中低温域の研究では先ず熱流束一定の太陽熱模擬装置を設計試作し、次に熱電材料として予備実験の結果を基に、Geを主体としInを添加したアモルファス薄膜を、ガラスおよびポリイミド電気絶縁膜を介して厚さ1mmのステンレスにICB法で蒸着させたものを製作し、これらを用いてInの添加量をゼーベック係数などの温度特性につき実験的に研究した。その結果太陽熱によってフィン効果によりフィンの両端には約20°Cの温度差が得られることが分かった。しかしゼーベック係数は54μV/°C、比抵抗は約10Ωcmであまりよい性能のものは得られなかった。高温域の実験のために熱焼ガスを空気と混合させ、適当な温度域で一様な流速分布を持つような高温風洞を試作した。ついで金属板にインバーなどを用い、他は中低温と同じ方法でFe-Siを熱電材料としてアモルファス薄膜を作り、熱電発電の実験と理論研究を行った。先ず膜の熱電特性のSiの量と温度依存性を実験的に求め、前縁効果とフィン効果を考慮したフィンの温度分布の研究を行い、広い温度範囲を用いて熱電発電する場合の一般特性を理論的に求め、次で発電性能の実験結果と理論的予測値を比較した。従来の結晶半導体による熱電発電が、高価なことと発電素子を製作するときの歩留まりも良くなく、物質が与えられたときの熱性能の向上が余り期待できない欠点がある。本言究はこれらの発電性能的にも経済的にも競合性が劣る原因を解消し、かつ物質を適当に選ぶことにより、太陽熱から燃焼ガスまでの広範囲の温度域および多方面の分野で利用できるように伝熱学のフィン効果を利用し、かつ熱電発電特性向上のためアモルファス状薄膜半導体による新しい熱電発電の素子の製作、熱電性能の理論と実験的究明を行うことを目的とする。本研究で対象とする熱電発電素子は、一端を水冷管に溶接したステンレス等の薄板に熱流束を加えることにより生起されるステンレス板の幅方向の温度分布を積極的に用いる。このためステンレス板上に薄い電気絶縁膜を着け、その上に極く薄いアモルファス膜を蒸着させた構造を採用した。本年度の研究では特に太陽熱を熱源とする場合を対象とした。本年度の研究実績としては、まず太陽熱模擬装置を試作した。フィン特性を理論的に予測が容易なように熱流束を水平方向に、受熱面を垂直に取り付けた。

また幅4cm,長さ約15cm,厚さ0.3-0.5mmのステンレス板に、直径約5cmのイオンクラスタービームによりアモルファス膜を着けるため、高真空中でステンレス板を毎分1mmずつ正確に動かす機構を設計、試作し、実験し所定の性能を得た。ついで350°C位まで充分な絶縁性を保持する絶縁膜について研究し、ポリイミド系溶剤が最適であることとその塗布乾燥条件を見出した。最後に大気温付近で利用の基礎研究として純ゲルマニュウムとこれに僅かカドミウムを添加した膜を用い、水冷管に水道水を流し、板の背面の数箇所に熱電対を取り付けて実験した。現在のところゲルマニュウムアモルファス膜製造の最適条件を見出していないため、熱電指数は415μv/k位で、結晶半導体を用いた場合とほぼ同じ程度である。
銀行業における繰延税金資産の特異性と回収可能性に関する研究

銀行業における繰延税金資産の特異性と回収可能性について研究するにあたり、昨年度に引き続き、邦銀における繰延税金資産の計上額の特異性と銀行業の繰延税金資産の計上による自己資本比率の上昇を再確認するために、平成17年3月期の主要行ならびにその他の銀行すべてのデータ収集を行った。単なる繰延税金資産の計上額を分析対象とするのみではなく、資本勘定における割合や繰延税金資産の計上根拠を考察することによってその回収可能性を検討するため、有価証券報告書を中心として注記を含めた財務諸表の収集を行った。これらのデータを昨年度の実証分析の結果に加えて再分析を行った結果、依然として邦銀においては繰延税金資産の計上額に特異性がみられることが明らかになり、また銀行業の繰延税金資産の計上による自己資本比率の上昇も分析によって再度確認された。また、本年度は繰延税金資産の計上根拠についてのデータ収集を行い、主要行の繰延税金資産の計上根拠について詳細に分析を行った結果、これまでの課税所得の状況や予測利益情報などからその回収可能性に問題があることが分かった。以上の分析結果をまとめ、平成18年度において学会報告を行うための準備を行った。さらに、本年度は上記の実証分析と並行して、わが国の税効果会計基準において税効果会計の前提となる法人税の費用性が明確にされていないため、法人税の会計学的性格について理論的検証を行い、法人税の費用性を明らかにして論文として発表した。銀行業における繰延税金資産の特異性と回収可能性について研究するにあたり、本研究と他の先行研究との相違を明確にするため、まず、繰延税金資産についての先行研究の文献収集を行った。これについては、繰延税金資産の資産性や理論的問題についての先行研究も含んだ広範囲の文献収集を行った。次に、本研究では、銀行業の繰延税金資産の計上額を研究対象にしているため、わが国に税効果会計が本格的に導入された2000年3月期以降の研究に焦点をあて、税効果会計適用による繰延税金資産の実態や、銀行業における繰延税金資産の問題についての先行研究の文献収集を行った。そして、先行研究を詳細に考察し、本研究における問題提起や分析視点の独自性を明確にするように検討を行った。次に、実際の研究調査対象である銀行業のデータ収集を行った。本研究では単なる繰延税金資産の計上額を分析対象とするのみではなく、資本勘定における割合や繰延税金資産の計上根拠を考察することによってその回収可能性を検討するため、有価証券報告書を中心として注記を含めた財務諸表の収集を行った。収集対象は、2001年3月期以降の銀行業すべてのデータであり、これらをこれまでに行った研究によって分析対象とした2000年3月期の銀行業のデータに加えて実証分析を行った結果、依然として邦銀においては繰延税金資産の計上額に特異性がみられることが明らかになった。また銀行業の繰延税金資産の計上による自己資本比率の上昇も分析によって確認された。
回転軸のないＶ１モーターが一方向に回転運動する分子機構の解明

V型ATPaseは、触媒頭部(A3B3複合体)でATPを加水分解し、軸部分の回転エネルギー変換を介してイオンを輸送するナノ分子モーター/イオンポンプである。我々は、腸球菌A3B3複合体の結晶構造を明らかにし、高速原子間力顕微鏡(高速AFM)によりA3B3複合体がATP依存に一方向へ回転運動することを見出した。そこで本研究では、A3B3複合体が一方向に回転運動する分子機構の解明を目的に、各種ヌクレオチド存在下でのA3B3複合体のX線結晶構造解析、生化学的解析、高速AFM観測を遂行する。以下に当該年度の研究成果を記載した。1:各種ヌクレオチド存在下でのA3B3複合体のX線結晶構造解析---本年度は、リン酸アナログ存在下でのA3B3複合体の結晶化スクリーニングを行った。そして、リン酸のアナログである硫酸イオンが結合したADP解離待ちと考えられる反応中間体の結晶構造解析に成功した。2:各種条件下でのA3B3複合体の生化学的解析---等温滴定型カロリメトリー(ITC)を用いて、A3B3複合体に対する各種ヌクレオチドの結合実験を行なった。そしてA3B3複合体への低濃度ヌクレオチドの結合定数を明らかにした。高濃度のヌクレオチドを添加することにより、A3B3複合体の解離が起こる条件も明らかにした。3:各種条件下でのA3B3複合体の高速AFM観察---上記の生化学的解析で得られたヌクレオチドに対する親和性を指標に、ATP濃度に依存した変化について観察した。そして、低濃度ATP存在下で一方向性の回転運動を捉えることに成功した。4:A3B3複合体の重要残基変異体の構造機能解析---活性に重要と示唆されたアルギニンフィンガー変異体を発現精製し、複合体形成能や基質結合能、ATPase活性を明らかにした。さらに本変異体のX線結晶構造解析にも成功した。当初計画通り、A3B3複合体の反応中間体の結晶構造の決定、A3B3複合体に対する各種ヌクレオチドの結合実験、低濃度ATP存在下での回転ダイナミクス観察、A3B3複合体の構造形成や構造変化に重要と考えられる残基(B-R350)の変異体の構造機能解析に成功した。このため予定通り順調に進展していると考えている。当初計画に従って、各研究項目を継続する。そして、本研究で得られた構造生物学的・生化学的・生物物理学的解析結果のすべてを総括することにより、A3B3複合体の協同的な分子機構のモデルを提案する。さらに、回転軸がないA3B3複合体の分子機構とV1複合体の分子機構の違いを解析することで、回転軸の役割が浮き彫りになり、回転分子モーターの本質的な作動原理の解明に迫る。1:各種ヌクレオチド存在下でのA3B3複合体のX線結晶構造解析---当該年度の研究によりADP結合型A3B3複合体のX線結晶構造決定に成功した。また、ヌクレオチド非結合A3B3複合体の結晶にADP+リン酸アナログを長時間ソーキングし、結晶構造解析を行った。しかし、ソーキングによる分解能の低下により、構造決定はできなかった。2:各種条件下でのA3B3複合体の生化学的解析---各種条件下でのA3B3複合体のATP加水分解活性を調べた。ATP濃度依存性を詳細に調べた結果、2つ以上のKmが存在することが明らかになった。また、ADPとリン酸による阻害効果について明らかにした。3:各種条件下でのA3B3複合体の高速AFM観察(金沢大学、名古屋大学との共同研究)---上記の生化学的解析で得られたATPに対する親和性を指標に、各種ATP濃度に依存したA3B3複合体のダイナミクスを観察した。4:A3B3複合体の重要残基変異体の構造機能解析---N末ドメインやATP結合部位のアミノ酸置換体を作製し、A3B3複合体の構造形成や構造変化に重要と考えられる残基を同定した。今後は、得られた変異体の複合体形成能や基質結合能、ATPase活性への影響を詳細に調べる。当初計画通り、ADP結合型A3B3複合体の結晶構造の決定、各種条件下でのA3B3複合体のATP加水分解活性測定、各種ATP濃度に依存したA3B3複合体のダイナミクス観察、A3B3複合体の構造形成や構造変化に重要と考えられる残基の同定に成功した。

我々は、腸球菌A3B3複合体の結晶構造を明らかにし、高速原子間力顕微鏡(高速AFM)によりA3B3複合体がATP依存に一方向へ回転運動することを見出した。そこで本研究では、A3B3複合体が一方向に回転運動する分子機構の解明を目的に、各種ヌクレオチド存在下でのA3B3複合体のX線結晶構造解析、生化学的解析、高速AFM観測を遂行する。以下に当該年度の研究成果を記載した。1:各種ヌクレオチド存在下でのA3B3複合体のX線結晶構造解析---本年度は、リン酸アナログ存在下でのA3B3複合体の結晶化スクリーニングを行った。そして、リン酸のアナログである硫酸イオンが結合したADP解離待ちと考えられる反応中間体の結晶構造解析に成功した。2:各種条件下でのA3B3複合体の生化学的解析---等温滴定型カロリメトリー(ITC)を用いて、A3B3複合体に対する各種ヌクレオチドの結合実験を行なった。そしてA3B3複合体への低濃度ヌクレオチドの結合定数を明らかにした。高濃度のヌクレオチドを添加することにより、A3B3複合体の解離が起こる条件も明らかにした。3:各種条件下でのA3B3複合体の高速AFM観察---上記の生化学的解析で得られたヌクレオチドに対する親和性を指標に、ATP濃度に依存した変化について観察した。そして、低濃度ATP存在下で一方向性の回転運動を捉えることに成功した。4:A3B3複合体の重要残基変異体の構造機能解析---活性に重要と示唆されたアルギニンフィンガー変異体を発現精製し、複合体形成能や基質結合能、ATPase活性を明らかにした。さらに本変異体のX線結晶構造解析にも成功した。当初計画通り、A3B3複合体の反応中間体の結晶構造の決定、A3B3複合体に対する各種ヌクレオチドの結合実験、低濃度ATP存在下での回転ダイナミクス観察、A3B3複合体の構造形成や構造変化に重要と考えられる残基(B-R350)の変異体の構造機能解析に成功した。このため予定通り順調に進展していると考えている。当初計画に従って、各研究項目を継続する。当該年度の研究により、A3B3複合体結晶へのADP+リン酸アナログのソーキングにより、分解能低下が観測された。今後は、最適条件下でADP+リン酸アナログとA3B3複合体を混合し、共結晶化スクリーニングを行う。良質の結晶が得られしだい、X線結晶構造解析を行う。そして、本研究で得られた構造生物学的・生化学的・生物物理学的解析結果のすべてを総括することにより、A3B3複合体の協同的な分子機構のモデルを提案する。さらに、回転軸がないA3B3複合体の分子機構とV1複合体の分子機構の違いを解析することで、回転軸の役割が浮き彫りになり、回転分子モーターの本質的な作動原理の解明に迫る。
銅鼓の文様分析による東南アジア青銅器文化の系譜研究

日本国内に所蔵された銅鼓のうち、東京国立博物館、東京大学、浅草太鼓館、浜松市楽器博物館、野洲町銅鐸博物館、泉屋博古館、辰馬考古資料館、国立民族学博物館、大阪音楽大学付属楽器博物館、九州歴史資料館に収蔵されている銅鼓を観察し一部実測などの資料収集と分析検討をおこなった。その結果は以下のようなものである。1、西盟型銅鼓については、その施文技術の変化、すなわち蝋原型のうえにどのような手法で施したのかの違いにより、時間的な先後関係を推測することが可能となった。その順序は(1)砂土製外型に対してスタンプ押しをおこなう失蝋法導入以前の段階(日本国内には実例は無い)。(2)失蝋法の導入直後で文様は単体スタンプ押捺によっておこなう段階(浅草太鼓館例など少数)。(3)失蝋法を用い、文様は回転押捺技法も加わった段階(東京国立博物館例など多数)。(4)失蝋法を用いるが、文様は単体スタンプ押捺と長分割型によるもので、回転押捺は見られなくなる段階(野洲町銅鐸博物館鼓、浜松市楽器博物館鼓など)。この結果は未解明であった西盟型銅鼓の前後関係を明らかとした点で重要である。2、麻江型銅鼓についてはその鼓面の文様構成の検討によって、ひとつの基本形から時間の経過によって拡散展開してゆく過程をたどることができた。具体的にはウイーン1号鼓の文様構成が最も厳格であり、その他の麻江型銅鼓はこのユィーン1号鼓より後続することが明らかとなった。その時間的距離は文様配置原則からどのくらい逸脱しているかによってはかられる。具体的にはウイーン1号鼓→辰馬2号鼓→東博2号鼓→東大教養鼓→東大文学部鼓、のような順序で変遷をとげたことが推測される。この結果は麻江型銅鼓の展開を研究するうえで基本的な骨格となるものである。
ムスカリン受容体の脱感作機構における内在性蛋白質(IPFα)の役割の解明

脱感作現象はアゴニストにさらし続ける時間によって短時間型および長時間型に分類されるが、後者は多くの場合細胞膜上の受容体数の減少を伴うことが報告されている。一方、我々がモルモット回腸縦走筋の可溶性画分に見いだした内在性タンパク質(Inhibitory Protein Factor α;IPFα)は、ムスカリン受容体に対する放射性リガンド結合の親和性には影響せず、その結合部位を減少させることから細胞膜上の受容体数の調節に関与する可能性がある。本研究では、脱感作に伴う受容体数の減少にIPFαが関与するか否かについて検討した。ムスカリン受容体の脱感作により、活性薬に対する細胞の刺激応答性(細胞内Ca^<2+>濃度上昇など)が減弱する。IPFαが活性薬による細胞内Ca^<2+>濃度上昇を減弱するか否かについて明かにするため、まず、CAF100型カルシウム蛍光測定装置による細胞内Ca^<2+>濃度変化の測定法について検討した。本測定装置は、本来、細胞懸濁液を測定用試料とするため、単離平滑筋細胞を用いて検討したがアゴニストに対する反応性を保持した細胞を得ることが困難であった。そこで、なるべく平滑筋組織本来の性質を保持した細胞のカルシウム動態を解析するため、回腸縦走筋ミンスを用いた細胞内Ca^<2+>濃度の測定法を開発した。現在、IPFαの作用について検討している。IPFαの細胞内含量は全可溶性タンパク質のおよそ6.5%であり、このような主要な成分が細胞内で受容体に作用しこれを調節するという機構は考えにくい。そこで、IPFαの作用機序としては何らかの機構により細胞外に遊離されムスカリン受容体に作用する可能性が考えられた。今回、回腸縦走筋のミンスを種々の条件下でカルバミルコリンにり刺激したが、IPFαの遊離は確認できなかった。しかし、細胞障害を伴う患者においてIPFαは細胞外に遊離すると考えられることから、病態下における組織の機能的変化にIPFαが関与している可能性がある。これについては今後の検討としたい。遠心洗浄法による検討の結果、IPFαのムスカリン受容体に対する作用は可逆的であることが明かとなった。このことからIPFαの阻害作用は、酵素反応に於ける非競合的阻害様式に類似すると考えられた。現在、IPFαとムスカリン受容体との相互作用の、速度論的モデルについて検討している。
脆弱性を有する生活困窮者へのマージナルケアモデルの構築

平成30年度は、1.脆弱性を有する生活困窮者への支援に関する研究枠組みを作成することを目指して、(1)脆弱性から生じる対処能力の向上、回復力や強靱性の増進、エンパワーメント、社会的支援の形成促進などに関連する国内外の文献を検討し、脆弱性を有する生活困窮者の支援を整理する。(2)整理した支援を分析し、脆弱性を有する生活困窮者への支援に関する研究の枠組み・インタビューの枠組みを作成する、ことを計画していた。また、2.保健師が実践している生活困窮者への支援について、インタビューによるデータ収集・分析・支援活動全体像の作成をすることを目指して、(1)生活困窮者への公衆衛生看護実践を行った経験5年以上の保健師10名程度をインタビューの対象として、研究の目的、内容を文書で説明し、同意の得られた者を対象者とする。データ収集はインタビューガイドを作成して面接を行う。(2)データ収集の視点とデータ分析は、1生活困窮者の脆弱性や脆弱性から生じる課題への支援について具体的に語ってもらう。実践活動を語ってもらう中で、脆弱な対象との関係形成、脆弱性や脆弱性から生じる課題のアセスメント内容、個人の対処力や回復力を増進させる支援、地域や社会への支援について、データを得ることができるようインタビューをすすめる。2面接で得られたデータから、生活困窮者の脆弱性や脆弱性から生じる課題への支援を分析する、ことを計画していた。しかしながら、研究を推進することができず、脆弱性を有する生活困窮者への支援に関する研究枠組みについて検討している段階にとどまっている。研究責任者の状況として、大学内の運営に関する役割を遂行すること、大学外の社会的貢献活動を遂行すること、2019年に高知県で開催する学会の企画・保健師教育機関協議会のブロック役員の役割を遂行すること、などを優先する必要性が生じ、研究を遂行することができなかった。また、研究分担者の個別的な状況を勘案したため、指導体制や協働体制を調整することが十分できなかったことが遅れている理由である。研究責任者の業務調整、役割調整を行う。また、研究分担者との協働体制について見直し、研究補助者の導入を検討する。脆弱性の概念分析、生活困窮者の有する脆弱性の文献検討を行った。(1)vulnerable population(脆弱な人々)、Vulnerability(脆弱性)、貧困、生活困窮者・生活保護受給者に関連する国内外の文献を検討し、脆弱性の概念分析を行う。また、生活困窮者の脆弱性の構成要素、特徴に関する内容、を抽出し整理した。人間の脆弱性とは、人間にダメージや喪失あるいは危害を及ぼしそれを受け入れやすくさせうる自然的・身体的・構造的・個人的要因の総体であり、「生物学的ないしは肉体的脆弱性」「社会的脆弱性」「文化的脆弱性」という3つの局面を含み、それらについて、障害・エイジング・病気への罹りやすさ・死から生じる脅威・環境その他の自然の脅威・偏見と差別・貧困・自由の制限などの課題が示されている。また、ヘルスケアとの関連性から、「普遍的脆弱性」「特別な脆弱性」を包含する概念とされている。前者は、人間のかかえる普遍的な「生の有限性と脆さ」であり、脆弱性を持つ存在として生きる人間の様相を示すものである。後者は、個人的・社会的な状況的脆弱性を示し、人間の生きる様々な局面で負わされる障害・病気・制限などの「個人的脆弱性」と貧困・自然災害・差別・周辺化・不平等などの「社会的環境的脆弱性」を示すものである。「普遍的脆弱性」という観点を導入することで、人々が共通する脆弱性を有する存在として相互に関心を持ち、支援を交換しながら連帯して社会的支援を形成する方向性を示唆することができ、「特別な脆弱性」という観点を導入することで、個人的状況や社会的環境的な状況において、自分自身を守る手段と能力を獲得し、回復力・強靭性の増進を目指す方向性を示唆することができる文献を検討しているが、枠組み・インタビューガイドを作成し、インタビューすることができていない。大学における教育活動、運営管理活動、地域貢献活動を含めたマネジメントが円滑に行えなかったことが原因である。予期していなかった大学でのトラブルが生じたために、対応に時間を要したこと、自らの生活上の様々な調整が十分にできなかったこと、が影響を及ぼした。

実践活動を語ってもらう中で、脆弱な対象との関係形成、脆弱性や脆弱性から生じる課題のアセスメント内容、個人の対処力や回復力を増進させる支援、地域や社会への支援について、データを得ることができるようインタビューをすすめる。2面接で得られたデータから、生活困窮者の脆弱性や脆弱性から生じる課題への支援を分析する、ことを計画していた。しかしながら、研究を推進することができず、脆弱性を有する生活困窮者への支援に関する研究枠組みについて検討している段階にとどまっている。研究責任者の状況として、大学内の運営に関する役割を遂行すること、大学外の社会的貢献活動を遂行すること、2019年に高知県で開催する学会の企画・保健師教育機関協議会のブロック役員の役割を遂行すること、などを優先する必要性が生じ、研究を遂行することができなかった。また、研究分担者の個別的な状況を勘案したため、指導体制や協働体制を調整することが十分できなかったことが遅れている理由である。1.研究改革を変更する。遅れている「脆弱性を有する生活困窮者へのインタビューによるデータ収集、分析」を今年度の計画に入れる。また、支援者へのインタビューは、次年度に組み入れることとする。2.共同研究者を追加して、計画を推進する。研究責任者の業務調整、役割調整を行う。また、研究分担者との協働体制について見直し、研究補助者の導入を検討する。研究が遅延したために、計画していたインタビューができず、次年度使用額が生じた。平成30年度は、1.脆弱性を有する生活困窮者への支援に関する研究枠組みを作成する、2.保健師が実践している生活困窮者への支援について、インタビューによるデータ収集・分析・支援活動全体像の作成をする、ことを目指して、具体的な研究計画を立案していた。しかしながら、研究を推進することができず、脆弱性を有する生活困窮者への支援に関する研究枠組みについて検討している段階にとどまっているために、次年度に研究費を使用することにしている。従って、平成30年度の計画に基づいて研究費を使用する。
覚醒開頭術の麻酔管理に関する研究

18例の脳外科手術症例に於て40Hz-ASSRの測定を試みたが,安定した波形が得られたのは3例のみで,手術室というノイズの多い場所での臨床応用は容易ではないことが判明した.そこで,脳波,聴性中間潜時反応について検討した.脳波に関しては多くの報告があり,一般に麻酔深度の判定は困難との結論が出されているが,静脈麻酔薬propofolのみで麻酔する場合には麻酔深度の評価が可能と思われた.周波数解析により判定は容易となれば臨床応用可能である.聴性中間潜時反応はASSRと同様聴覚刺激によって誘発されるものであるが,より安定した測定が可能で,通常の全身麻酔では麻酔状態から覚醒する課程で波形の変化が明瞭で,覚醒の予知も可能であった.そこで脳波を持続的に監視しながら聴性中間潜時反応の結果を間欠的に検討することにより麻酔深度を評価しつつ,propofolを主麻酔薬とする全身麻酔を行ったが,麻酔深度を適切にコントロールし,必要に応じ覚醒状態に導けるようである.そこで,propofolのみによる麻酔で自発呼吸下の管理を試みたが,自発呼吸下で満足される麻酔深度を得ることが可能であった.propofolによる麻酔の麻酔深度評価に脳波,聴性中間潜時反応は有用である.また,術中覚醒を要する開頭術ではpropofol単独での麻酔により自発呼吸下で十分な麻酔深度を得ることが可能と考えられる.症例を重ね,さらに検討中である.18例の脳外科手術症例に於て40Hz-ASSRの測定を試みたが,安定した波形が得られたのは3例のみで,手術室というノイズの多い場所での臨床応用は容易ではないことが判明した.そこで,脳波,聴性中間潜時反応について検討した.脳波に関しては多くの報告があり,一般に麻酔深度の判定は困難との結論が出されているが,静脈麻酔薬propofolのみで麻酔する場合には麻酔深度の評価が可能と思われた.周波数解析により判定は容易となれば臨床応用可能である.聴性中間潜時反応はASSRと同様聴覚刺激によって誘発されるものであるが,より安定した測定が可能で,通常の全身麻酔では麻酔状態から覚醒する課程で波形の変化が明瞭で,覚醒の予知も可能であった.そこで脳波を持続的に監視しながら聴性中間潜時反応の結果を間欠的に検討することにより麻酔深度を評価しつつ,propofolを主麻酔薬とする全身麻酔を行ったが,麻酔深度を適切にコントロールし,必要に応じ覚醒状態に導けるようである.そこで,propofolのみによる麻酔で自発呼吸下の管理を試みたが,自発呼吸下で満足される麻酔深度を得ることが可能であった.propofolによる麻酔の麻酔深度評価に脳波,聴性中間潜時反応は有用である.また,術中覚醒を要する開頭術ではpropofol単独での麻酔により自発呼吸下で十分な麻酔深度を得ることが可能と考えられる.症例を重ね,さらに検討中である.
高調波アクティブ・フェーズドアレーアンテナの研究

マイクロ波FETは周波数が高くなると出力および能動性が低下し,現在の素子では60GHz程度以上の発振出力を,基本波発振で得るのは困難である。基本波発振では得られない周波数の出力を,その高調波出力を効率良くかつ比較的高い出力レベルで得ることが可能であることを,Xバンド直列帰還型発振器において、基本波出力をほぼ零に抑制しかつ第2高調波出力を最大にする,基本波に対する負荷リアクタンス及び第2高調波に対する負荷インピーダンスを用いることにより,実験的に確認した。次に,高調波アクティブアンテナアレーにおける要素アンテナ回路間のマイクロストリップ線路結合に関して,基本波および第2高調波のいずれかのみの双方向結合を与える場合のアレー同期実験を行い,アクティブアンテナ間を基本波周波数により結合させ,結合位相が2πの整数倍になるように結合線路長を設計することが、同期範囲が広く容易に同期させうる点と隣接アンテナ間の位相差を最大にすることができる点から最適である,という結論を得た。得られた設計に基づいて構成した、高調波アクティブアンテナの2,3および4要素の一次元アレーの実験において,出力波ビーム操作角度として、それぞれ63度、73度及び81度を得ることができ、隣接アクティブアンテナ間の位相差の最大値は約350度に達した。基本波アクティブアンテナ・アレーでは、対応する位相差の最大値は180度であるので、高調波アクティブアンテナ・アレーでは約2倍の位相差が得られ、出力波ビーム操作角度が大幅に増大しうることを示した。Xバンドでマイクロ波FETを用いた並列帰還形発振器を構成して、このFET発振器に発振と逓倍の2つの役割を担わせ、基本波出力を抑制して零にしかつ第2高調波出力を最大にするための、基本波に対する負荷リアクタンス、及び第2高調波に対する負荷インピーダンスを実験的に見出した。発振器にこの負荷を与えるように、パッチアンテナをインピーダンス変換線路を介して発振器に接続して、高調波アクティブアンテナを構成した。次に、2つの高調波アクティブアンテナに対し、バイアス電圧の微調により固有発振周波数を等しくした後、これらの間をマイクロストリップ線路で双方向結合し相互同期させて、結合線路長に対する同期周波数の変化を測定し、アクティブ・フェーズドアレー動作に最適な、結合位相が2πの整数倍になる結合線路長を求めた。この場合、アクティブアンテナ間を基本波周波数信号により結合するように、結合線路に基本波周波数信号だけが伝搬するように結合部を構成することが、同期の容易さの点から好都合である、ということを示した。このようにして得られたアクティブアンテナ及び結合線路の設計に基づいて、2,3および4要素の高調波アクティブアンテナの一次元アレーを構成し、両端の要素アンテナの固有発振周波数のみを中央部の要素の周波数に対して反対方向にずらせることにより、フェーズドアレー動作の実験を行った。実験で得られた出力波ビーム操作角度は、2,3及び4要素の場合にそれぞれ63度、73度及び81度であり、隣接アクティブアンテナ間の位相差は最大で約350度に達した。基本波アクティブアンテナ・アレーでは、対応する位相差は最大180度であるので、高調波アクティブアンテナ・アレーでは約2倍の位相差が得られ、出力波ビーム操作角度が大幅に増大することができることを示した。マイクロ波FETは動作周波数が高くなると出力および能動性が低下し,現在製作されている素子ではミリ波帯の60GHz程度以上の発振を,基本波発振で得るのは困難である。基本波発振では得られない周波数の出力が,その高調波出力を効率よく得ることにより,比較的高い出力レベルで得ることが可能であることを,直列帰還型発振器において,基本波出力をほぼ零に抑制しかつ第2高調波出力を最大にする負荷インピーダンスを用いた実験により確認した。

次に,高調波アクティブアンテナアレーにおける要素アンテナ回路間のマイクロストリップ線路結合に関して,基本波および第2高調波のいずれかのみの双方向結合を与える場合のアレー同期実験を行い,アクティブアンテナ間を基本波周波数により結合させ,結合位相が2πの整数倍になるように結合線路長を設計することが、同期の容易さと隣接アンテナ間の位相差を最大にすることができる点から最適である,という結論を得た。また,アクティブアンテナアレーでは,発振回路部分と平面アンテナとを同じ平面内に1層で構成する場合,回路の導波路の端部や曲がり部からの電磁波放射により,多くの場合,指向性パターンがアンテナ本来のものからかなりずれてしまう。これを改善するために,アンテナと回路部分を別の層に配置する多層型の構成に関して,回路シミュレーションと実験を行い,発振回路の出力線路とアンテナを電磁結合とする,出力整合が良くかつ期待された放射パターンが得られる設計を明らかにした。得られた設計に基づいて構成した、2,3および4要素の高調波アクティブアンテナの一次元アレーの実験において,出力波ビーム操作角度として、2,3及び4要素の場合にそれぞれ63度、73度及び81度を得ることができ、隣接アクティブアンテナ間の位相差の最大値は,基本波アクティブアンテナアレーの場合の約2倍である約350度に達した。ただし,二次元アレーを用いた出力波ビーム操作については,時間不足で将来課題として残され,今後取り組む計画である。
miR449aによるがん抑制の分子メカニズムの解明

マイクロRNAとNotchシグナルは腫瘍形成や細胞分化に関わっているが、Notchを介したマイクロRNAの発現のそれらに対する役割は未だ不明である。私達はNotchシグナルにより制御されるマイクロRNAであるmiR449aを同定した。miR449a欠損マウスにAOM/DSSを投与すると腸上皮細胞の分裂や大腸がんの発生が野生型に比べ増加した。大腸がん患者においてもmiR449a発現とがん悪性度とは負の相関が見られた。miR449a欠損マウスの大腸がん組織ではがん抑制遺伝子Mlh1の発現が野生型に比べ低下していた。これらはmiR449aが腸上皮細胞分裂を制御し大腸がん形成抑制に働く事を示唆する。Notchは生体の発生や細胞分化に機能しているシグナル分子群である。私達はNotchシグナルが制御するマイクロRNAを検索し、miR449aを見いだした。近年の研究から、miR449の発現とがん発生の関連がいくつか報告されている。例えば、肺がんや胃がん患者のがん組織においてmiR449の発現量が正常組織に比べ低下しており、その発現量ががんの悪性度と相関している事が明らかとされた。また、これらの報告では、in vitroの解析によりmiR449がp53経路の活性化を引き起こす事、また、サイクリン依存キナーゼ6の発現調節を行っている事が明らかにされ、miR449の発現低下がアポトーシスの阻害や細胞分裂異常を引き起こし、がん発生に関与する事が示唆された。しかしながら、これらの報告はin vitroの解析を基にしたものであり、miR449aが生体内でがん化に関与しているかは未だ不明であり、その分子メカニズムも明らかになっていない。これまでに私達は大腸がん患者のがん組織におけるmiR449aの発現を解析した。その結果、前述の報告と同様に悪性度が高いがんで、miR449aの発現が低下している事が明らかとなった。さらに、がん部におけるmiR449aの発現量と患者の予後の関連を調べたところ、miR449aが低発現であったがん患者は予後が不良であった。さらに、私達はmiR449a欠損マウスを樹立し、アゾキシメタン(AOM)/DSS誘導性大腸がんモデルを用い、miR449aとがん化の関連について解析をした。その結果、miR449a欠損マウスでは野生型マウスに比べ多くの大腸がんが発生した。この結果は、各種がんにおけるmiR449aの発現低下はがん化の結果起こった事象ではなく、miR449aの発現低下が発がんを誘発し、悪性化させる一つの因子である事を強く示唆している。(1)-a.マイクロアレイを用いた新規miR449aターゲット分子の検索miR449aが欠失する事によって影響を受ける分子について、マイクロアレイを用いて網羅的に解析を行った。miR449a欠損マウスと野生型マウスの大腸を上部と下部に分け、それぞれからトータルRNAを調製し、マイクロアレイを行った。その結果、欠損マウスの大腸上部、下部ともに、大腸がんに関連があるがん抑制遺伝子の発現が野生型と比べ25%程度まで低下していた。マウス大腸癌細胞株CT26にmiR449a発現ベクター又は空ベクターを導入し、それら細胞からRNAを抽出し、リアルタイムPCRにより大腸がんに関連する前がん遺伝子の発現を調べた。その結果、miR449aを発現させた細胞では前がん遺伝子の発現の低下が見られた。これら結果から、miR449aはこれらがん関連遺伝子の発現を調節する事により細胞のがん化の抑制に働く事が示唆された。AOM/DSSにより大腸がんを誘導したマウス大腸のパラフィン切片を作製し、細胞増殖マーカーのKi67で染色を行った。その結果、野生型と比べmiR449a欠損マウスでは大腸の陰窩の基底部側においてKi67陽性細胞が有為に増加していた。この結果はmiR449aの欠損によって大腸陰窩の基底部細胞の増殖が促進されたことを示唆する。(2)-b.大腸がん移植モデルを用いたmiR449aのがん形成への関与miR449a又は空ベクターを導入したCT26細胞から単クローン細胞株を樹立し、それらをBalb/cマウスの皮下へ移植しがん形成への影響を調べた。しかしながら、両者の間の腫瘍の増大に差は見られなかった。Notchは生体の発生や細胞の分化に機能しているシグナル分子群である。近年の研究からmiR449aの発現とがん発生の関連がいくつか報告されている。例えば、肺がんや胃がん患者のがん組織においてmiR449aの発現量が正常組織に比べ低下しており、その発現量ががんの悪性度と相関している事が明らかとされた。また、これらの報告では、in vitroの解析によりmiR449aがp53経路の活性化やサイクリン依存キナーゼ6の発現調節を行っている事が明らかにされ、miR449aの発現低下ががん発生に関与する事が示唆された。しかしながらこれら報告はin vitroの解析を基にしたものであり、miR449aが生体内でがん化に関与しているかは未だ不明であり、その分子メカニズムも明らかになっていない。私達は大腸がん患者のがん組織におけるmiR449aの発現を解析し、前述の報告と同様に悪性度が高いがんでmiR449aの発現が低い事を明らかにした。

私達はmiR449a欠損マウスを樹立し、AOM/DSS誘導性大腸がんモデルを用い、miR449aとがん化の関連について解析をした。その結果、miR449a欠損マウスでは野生型マウスに比べ多くの大腸がんが発生した。さらに、免疫組織化学染色の結果、miR449a欠損マウスでは野生型と比べ大腸の陰窩の基底部細胞の増殖促進が認められた。マウス大腸組織mRNAのマイクロアレイ解析を行った結果、miR449a欠損マウスではがん抑制遺伝子の発現が野生型と比べ25%程度まで低下していた。マウス大腸癌細胞株CT26にmiR449aを強制発現させると前がん遺伝子の発現の低下が見られた。これらの事からmiR449aはがん関連遺伝子の発現を調節する事により細胞のがん化の抑制に働く事が示唆された。miR449a発現調節機構の解析miR449aはCDC20Bの第二イントロンに存在する。そこで、CDC20Bのプロモーター領域の解析を行った。miR449aはNotchシグナルによって発現が制御され、CDC20Bプロモーター領域にはNotchによる転写制御を司る転写因子Rbpjの結合配列が転写開始点上流約450bp及び11kbpに存在する。そこで、ChIPアッセイによりRbpjがそれら結合配列に結合しているかを解析した。マウス脾細胞を調製し、1%パラホルムアルデヒドで固定後ソニケーションによりDNAを断片化し、抗Rbpj抗体を用い免疫沈降を行った。得られたサンプルに含まれる結合領域ゲノムDNAをリアルタイムPCRにより検出した結果、それら結合配列へのRbpjの結合は認められなかった。この結果より、Notch/Rbpj複合体は直接miR449aの発現調節をしている訳ではなく、他の因子を介して調節している可能性が示唆された。miR449a欠損による免疫系細胞への影響がんが発生し増殖していく過程において、免疫系細胞はそれを抑制するように働く。そこで、miR449aの免疫系細胞の分化への影響を解析した。野生型及びmiR449a欠損マウスの脾細胞を調製し、それらに含まれるT細胞、B細胞、NK細胞の割合を解析した。さらに、CD4+T細胞、CD8+T細胞、辺縁帯B細胞、樹状細胞などについても解析した。しかしながら、それら細胞について野生型とmiR449a欠損マウスの間に有為な差は認められなかった。また、血清中に含まれるイムノグロブリンの量についても解析を行ったが、両者に有為な差は認められなかった。これらの事からmiR449aの欠損は免疫系細胞の分化には大きな影響を及ぼさない事が示唆された。Notchは生体の発生や細胞の分化に機能しているシグナル分子群である。私達はNotchシグナルが制御するマイクロRNAを検索し、miR449aを見いだした。近年、miR449aの発現とがん発生の関連がいくつか報告されている。例えば、肺がんや胃がん患者のがん組織においてmiR449aの発現量低下ががんの悪性度と相関している事が明らかとされた。また、in vitroの解析によりmiR449aがp53経路の活性化やCDK6の発現調節を行うことが明らかとなり、miR449aとがん発生の関連が示唆された。
コエ語族比較言語学の新展開

コエ語族カラハリ・コエ語派ナロ・ガナ語群は、コエ語族の歴史を探るために重要な役割をはたす。その重要性は、最近トム・グルデマンが提案したコエ・クヮディ祖語仮説の検証のためにますます高まってきた。このナロ・ガナ語群内部の系統的分類を、未記述のハバ語とツェラ語の現地調査に基づき、グイ語とガナ語の諸方言の最新資料と比較することによって、ライナーフォッセンによる定説とは異なる新しい当該語群の系統関係を解明することに成功した。本研究は以下の6つのポイントをもつ。このうち、(1)-(2)は実証的(記述言語学的)な性格をもち、(3)-(5)は理論的(歴史言語学的)な性格をもち、(6)は社会言語学的性格をもつ。(1)コイサン諸語コエ語族において歴史的分類の再検討にとって重要な未記述言語であるハバ語を現地調査し、新資料を獲得する。(2)ハバ語を含むコエ語族の記述の進んでいない重要な言語の音韻構造・文法構造の重要な側面と語彙を高い精度で記述する。(3)定説とされていたコイサン諸語コエ語族の系統分類を批判的に検証する。(4)とくに、グイ・ガナ語群とナロ語群の構成言語を再考する。(5)十分な実証的根拠を提示しながら改定案を提案する。(6)重要なコエ諸語および隣接言語の社会言語学的動態の諸側面を把握し記述する。これまでの現地調査によるカバ語資料を総合し、語彙リストと形態論的パラダイムを可能な範囲で文書化した。また、現地調査に先立ち、京都滞在中の東コエ諸語研究者であるチェバネ助教授を交えた研究集会を東京で開いた。チェバネ博士の東コエ語派のチレチレ語の調査経験に基づく助言を踏まえ、今後の現地調査のための語彙調査票を作成した。6月に短期間、南アフリカ共和国およびボツワナを訪問し、コイサン言語学者A.トレール教授宅所蔵の未公開コイサン諸語資料のうち本研究に直接関連するものを特定し、それに関連する文書資料や野帳資料とともに借受けて帰国し、効率的な利用のためにデジタル化を開始した(継続中)。また今後の現地調査のための短期サーベイを実施した。9月下旬10月上旬にパリで国際会議に参加した(研究代表者によるコエ語族カバ語の語彙に関連する発表:11.研究発表の欄参照)。10月下旬に京都大学(高田明研究室)で、国際学会での発表にかんする報告会を行い、さらに今年度の現地調査に関わる研究打ち合わせを行った。その後、2回にわたる(12月1月および3月後半)計4週間程度の現地調査を行った(調査地はハンシー県のニューカデ村およびクケ村)。そして、カバ語の語彙収集とその分析と同時に行う音韻論的分析を実施し、カバ語の音素体系を解明した。さらにグイ語の音素体系との比較を通じて、そこに、コエ音韻史的にもまたコイサン通言語比較的にも極めて重要なクリック伴音の対立を同定した。ボツワナ滞在中に、上記のチェバネ博士に、東コエ諸語の現地調査・録音資料収集を依頼した。帰国後、資料の分析と総合と電子化の作業を行ない、調査資料の偏りや未確認箇所を踏まえて次年度の調査項目作成にとりかかっている。昨年度までの調査にもとづく研究成果の一部を7月上旬にオーストリアで開催されたコイサン言語学国際シンポジウムで発表した。8月から10月にかけて、これまでに蓄積してきたハバ語と東カラハリ・コエ語族チレチレ語の語彙資料の一部をもとに、同根語彙の比較によって、音対応の同定作業を試みた。また、両言語のクリック子音体系と非クリック子音体系の構造的な比較を行うことにより、通コエ語族的に観察されるクリック伴音間にある階層関係についての仮説(ユニット・クリック内での通言語的頻度、クラスター・クリック内での通言語的頻度の比較に基づく有標性に関する仮説)を設定した。マックスプランク進化論人類学研究所およびマックスプランク心理言語学研究所のセミナーでコエにおける知覚モダリティの語彙化に関する発表と、グイ語のイディオフォンに関する初期報告を行った(8月と9月)。11月および12月1月に、研究代表者と連携研究者(大野)が追加資料(語彙および形態統語論のデータ)収集のための現地調査をボツワナ共和国ハンシー県で行った。東京外国語大学に客員/特任として訪れるアフリカ言語学者、ベアント・ハイネ教授およびクリスタ・ケーニヒ博士と研究討議を行い、これまでの研究成果と今後の課題についてコメントを受けた。両氏は、コエ語族の北西部グループであるKhwe語の主に文法的事実に詳しいので、この言語データを踏まえた視点から、これまでのグイ語文法の諸現象に関する興味深いフィードバックを受けることができた。