hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TROLL花序論の批判的検証:カヤツリグサ科花序の形態形成を例として

"Monotelie"と1"Polytelie"という概念を区別したことはTrollの大発見として評価できる。しかし、"Polytelie"の中に末端が仮軸分枝するもの(Thyrsus,いわゆる密鏡花序)を含めているため、その説明や図が大変複雑で難解となっている。筆者は,Thyrsusの類を別にして第3のカテゴリーとすればもっと明快な体系を作れる、と提案するつもりであるが、なお多くの文献や実物で検討を要する。研究材料を採集するため、房総半島などで現地調査を行なった。Cyperus(カヤツリグサ属)、Mariscus(イヌクグ属)などカヤツリグサ亜科の花序末端(小穂)の縦断ミクロトーム切片を多数作製、観察した。小穂軸の頂端分裂組織(成長点)は常時活動していて、側芽として若い花原基を作り続けている。下方の花が結実すると、成長点およびその付近の若い花原基はそのままの形で枯死する。これはTrollの言う"Polytelie"の性質を典型的に現わしている。イヌノハナヒゲ亜科も、苦心の結果ある程度、採集できた。Cladium(ヒトモトススキ属)は房総では初夏に、小穂軸の先端が第1の花原基に変化する。そのすぐ下の葉腋に側枝ができ、その先端が第2の花原基に変化する。第1の花では雄しべと雌しべの原基がともに形成されるが、子房の中の胚珠の発達が途中で止まるため、図鑑で「雄花」と記載される状態となる。第2の花では雄しべ、雌しべともに完全に発達する。第3の花原基も形成されるが、これは途中で退化し、開花には至らない。以上のような概要であるが、なお材料が不足していて、明確な写真や図を示すためには、さらにこの植物群の採集が必要である。Trollの没後20年かかって、F.Weberling(Ulm大学教授、Trollの高弟)により花序論の続編(Die Infloreszenzen,Bd.2,Teil2,Jena,1999)が出版され、筆者に贈られてきた。その花序形態学の体系はようやく一応、完結されたことになる。筆者はこの体系をコメントする総説を書くことを依頼され、只今その執筆のためTroll/Weberlingの全著作を検討中である。"Monotelie"と"Polytelie"という概念を区別したことはTrollの大発見として評価できる。しかし、"Polytelie"の中に末端が仮軸分枝するもの(Thyrsus,いわゆる密錐花序)を含めているため、その説明が大変複雑で難解となっている。筆者は,Thyrsusの類を別にして第3のカテゴリーとすればもっと明快な体系を作れる、と提案するつもりである.現在、イネ科およびカヤツリグサ科のC3,C4植物における光合成組織の比較解剖を並行して研究しており、系統分類に関する考察はこれと総合して発表する予定である。
不飽和土の数値力学モデルの確立に関する基礎的研究

本研究で確立を目指している数値力学モデルとは,不飽和・飽和状態での間隙見ず,間隙空気の運動を解析するための間隙モデル,有効応力の変化に伴う土粒子骨格の変形を解析するためのマルコフモデル,そして,斜面崩壊や土石流のような土塊の流動を解析するための流動モデルのことである。本年度は,試作した不飽和透水試験装置による不飽和透水試験,土の保水性試験を行い,間隙モデルの検証,間隙モデルを用いた数値実験での入力パラメータの決定方法に重点を置いた研究を進め,次のような成果を得た。・間隙モデルの入力パラメータは間隙流体の粘性係数,表面張力,直方体要素の高さ,管径と管径の傾きの確立分布である。粘性係数と表面張力は間隙流体の物性から求めた。対数正規分布を仮定した管径の平均と標準偏差は土の粒径加積曲線から求めた。管径の傾きの確率分布は土粒子の接点角分布から求めた。直方体要素の高さは粒径加積曲線から得られるD10から求めた。そして,これらの入力パラメータの具体値を用いた数値実験によって妥当な水分保持曲線を得られることを明らかにした。・数値実験で得られた不飽和透水係数は不飽和透水試験によって得られたそれらより大きく,このことから不飽和土中の間隙水の移動は間隙水の一部が流れているだけであり,大部分は不飽和土中に保持されていることを明らかにした。本研究で確立を目指している数値力学モデルとは,不飽和・飽和状態での間隙水,間隙空気の運動を解析するための間隙モデル,有効応力の変化に伴う土粒子骨格の変形を解析するためのマルコフモデル,そして,斜面崩壊や土石流のような土塊の流動を解析するための流動モデルのことである.本年度は,間隙モデルに重点をおいて研究を進め,次のような成果を得た.・間隙モデルの入力パラメータは間隙流体の粘性係数,表面張力,直方体要素の高さ,管径の平均と標準偏差,管径の傾きの分布である.粘性係数と表面張力は間隙流体の物性から決められること,管径の平均と標準偏差は,土の粒径加積曲線から決めること,管径の傾きの分布は接点角分布によって決められること,および,それらのパラメータの具体値を入力値とする数値実験によって妥当な水分特性曲線,不飽和透水係数を得られることを明らかにした.・保水性試験と不飽和透水試験を同時に行うことのできる定常型の不飽和透水試験装置を試作し,精度の良いデータが得られることを確認した.現在は,しらすを用いた不飽和透水試験を実施中である.・圧密現象への間隙モデルの適用を試みた.すなわち,試作した分割型圧密試験装置によって得られた過剰間隙水圧の消散過程,供試体の変形過程の結果を数値実験結果と比較・検討することにより,間隙モデルの圧密現象への適用の妥当性を明らかにした.・不飽和三軸試験装置によって,乱した二次しらすの不飽和・飽和三軸圧縮せん断試験をおこない,Bishopが提案した不飽和土の有効応力式に含まれるχの具体値を求め,間隙モデルを用いて導かれたχとの比較・検討を行った.本研究で確立を目指している数値力学モデルとは,不飽和・飽和状態での間隙見ず,間隙空気の運動を解析するための間隙モデル,有効応力の変化に伴う土粒子骨格の変形を解析するためのマルコフモデル,そして,斜面崩壊や土石流のような土塊の流動を解析するための流動モデルのことである。本研究で確立を目指している数値力学モデルとは,不飽和・飽和状態での間隙水,間隙空気の運動を解析するための間隙モデル,有効応力の変化に伴う土粒子骨格の変形を解析するためのマルコフモデル,そして,斜面崩壊や土石流のような土塊の流動を解析するための流動モデルのことである。・間隙モデルの入力パラメータは間隙流体の粘性係数,表面張力,直方体要素の高さ,管径と管径の傾きの確率分布である。

管径の傾きの確率分布は土粒子の接点角分布から求めた。直方体要素の高さは粒径加積曲線から得られるD10から求めた。そして,これらの入力パラメータの具体値を用いた数値実験によって妥当な水分保持曲線を得られることを明らかにした。・数値実験で得られた不飽和透水係数は不飽和透水試験によって得られたそれらより大きく,このことから不飽和土中の間隙水の移動は間隙水の一部が流れているだけであり,大部分は不飽和土中に保持されていることを明らかにした。
ソフトPZTに匹敵する高性能非鉛圧電材料の研究

我々が提唱した三重点MPB理論に基づいて、BZT-BCTに続いて、BTS-BCT、BHfT-BCTの二つ非鉛圧電材料系において圧電定数d33が500pC/Nを超える世界最高圧電性能を有する非鉛圧電材料を開発した。高分解透過型電顕および収束電子回折(CBED)を用いて、非鉛圧電材料系にMPB付近の組成の微細組織及びそれの温度、組成依存性を調べ、階層状ドメイン(hierarchical domain)の存在を発見し、非鉛系の大きな圧電効果起因を明らかにした。本研究は新規高性能非鉛圧電材料開発に指針を与える可能性を秘める。今年度では、BZT-BCT非鉛圧電材料を全面的に評価し、圧電特性とMPB及び温度の関係を明らかにした。また、三重点を考慮したMPBの理論に基づいて、BZT-BCT以外の系で新たな非鉛圧電材料を設計した。圧電定数d33が500pC/N以上の大きな圧電効果が実現し、理論を裏付ける形となった。具体的に、以下の成果が得られた。◆BZT-BCTの全ての物性(誘電、圧電、弾性など)を評価し、ディバイス設計に基本データとなる。◆BZT-BCT以外の系として,BRfT-BCTで,3重点に高い圧電特性(d33>500pC/N)を確認できた.更に、新たにBTS-BCTで3重点に高い圧電特性を確認できた◆これにより三重点を持つMPB理論は高い圧電定数を有する非鉛圧電材料を探索する手段として有効であることがわかった◆三重点を持つ非鉛系を探ることは新規高性能非鉛圧電材料開発の指針となる。◆三重点理論を磁歪材料にも応用でき、巨大磁歪効果を発見した。これまでの圧電材料の柱であるPZTは有害な鉛を含有するため、今後は規制の対象となる。その背景に、PZTを代替できる非鉛圧電材料の研究開発は世界的に喫緊の課題となっている。しかし、多くの研究努力にもかかわらず、殆どの非鉛圧電材料の圧電特性はPZT(特に最高の圧電特性を有するソフトPZT)に遠く及ばない。本研究では、我々がつい最近発見した世界最高の圧電特性(圧電定数d33;600pC/N)を有する非鉛圧電材料BZT-BCT(Physical Review Letters,2009,accepted)を踏まえ、その物理機構を解明し、更に良い特性を持つソフトPZTに匹敵する非鉛圧電材料を創出することを目的とする。今年度では、高分解電顕など微視的な方法でBZT-BCT系のtricritical MPBの微視的結晶構造及びドメイン構造を決定し、大きな圧電効果との関連性を研究する。また、ほかの非鉛圧電材料系においても大きな圧電効果が得た。更に放射光X線回折を用いてMPBの結晶構造を決定した。以下の成果が得られた。・高分解透過型電顕および収束電子回折(CBED)を用いて、BZT-BCT非鉛圧電材料系にMPB付近の組成の微細組織及びそれの温度、組成依存性を調べ、階層状ドメイン(hierarchical domain)の存在を発見した。この非鉛系の大きな圧電効果との関係を明らかにした。・三重点MPB理論を用いて、新規高性能非鉛圧電材料系BST-BCTとBHfT-BCTを開発し、圧電係数d33が500以上の高い値が得られた。・放射光X線回折によるBZT-BCT非鉛圧電材料のMPB付近の構造相転移の研究し、大きい圧電効果を裏付ける格子不安定性の直接的な証拠を得た。本研究では、我々がつい最近発見した世界最高の圧電特性(圧電定数d33=600pC/N)を有する非鉛圧電材料BZT-BCT(Physical Review Letters, 2009)を踏まえ、その物理機構を解明し、更に良い特性を持つソフトPZTに匹敵する非鉛圧電材料を創出することを目的とする。今年度では、三重点MPBをもつ新規高性能非鉛圧電材料を発見したと共に、MPBの微視的結晶構造及びドメイン構造を決定した。また、四重点を持つ強誘電系を発見し、巨大誘電効果を見出した。具体的に以下の成果が得られた。

1.三重点MPB理論を用いて、新規高性能非鉛圧電材料系BHfT-BCTを開発し、圧電係数d33が500以上の高い値が得られた。また、BT-BSnTにおいて四重点における巨大誘電効果を世界初めて発見した。MPBとPPBの違いを明らかにした。2.高分解透過型電顕および収束電子回折(CBED)を用いて、PMN-PT系にMPB付近の組成の階層状ドメインの本質を明らかにし、大きな圧電効果との関係を明らかにした。3.強誘電体に及ぼす点欠陥の効果の理論を提唱し、Relaxorの起源を説明した。BNT-BTにおける歪ガラスという新しい相転移を発見し、この系の物性への影響を明らかにした。期待された結果が出たから。24年度が最終年度であるため、記入しない。高Tcの非鉛圧電材料の研究を進める。
原生動物におけるヘモグロビン様蛋白質の構造・機能および分化

原生動物のヘモグロビン様蛋白質について次のようなことが解明された。(1)原生動物のヘモグロビン様蛋白質はいずれも「短縮構造」型で、マッコウクジラMbの約2/3に近い。(2)しかし、Paramecium caudatumから得られたヘモグロビン様蛋白質の円偏光二色性の楕円率は[Θ]_<222>=-20600deg cm^2 doml^<-1>と求められ、分子全体としては、マッコウクジラMbのヘリックス含量と大きな差異はない。(分担者:田嶋玄一助手)(3)結合酸素の安定化機構に最も深く関与している「遠位ヒスチジン残基」が、原生動物のMbにも存在することがSoret領域での分光学的測定ならびに磁気円偏光二色性の測定から明らかになった。(分担者:松岡有樹助手)(4)原生動物のMbO_2は、マッコウクジラのMbO_2よりも不安定で自動酸化されやすく、かつヘミクロームを形成しやすいなど、可逆的な酸素結合タンパク分子としてはまだ不十分な構造であることも分かった。以上の研究成果は次の総説として投稿中である。(B)原生動物のミオグロビンと酵母のヘモグロビン:分子構築の多様性生物物理(1995)原生動物のヘモグロビン様蛋白質について次のようなことが解明された。(B)原生動物のミオグロビンと酵母のヘモグロビン:分子構築の多様性生物物理(1995)本研究は,新しく購入したベックマン社製の「紫外可視分光システム(DU-650型)」を駆使して行われる予定のものである。しかし,その本体が設置されたのが9月上旬であり,現在はそれに恒温槽などを連結して,本実験の使用目的に合うようセットアップしているところである。従って,分光学的な研究はすべて今後の問題となろう。しかし,次の点では大きな進展がみられた。それは,ゾウリムシと同様に,本研究の主要な材料であるテトラヒメラから,ヘモグロビン様の蛋白質が単離精製されて,その全一次構造が決定されたことである。その結果,その蛋白質も121個のアミノ酸〓基から成る単量体で,今までに知られている他のいかなるグロビン族蛋白質と比べても2030〓基は短いことが分った。従ってどの部分が欠失しているのか,またその生理機能は何であるかなどを含め,今後の解析が待たれるところである。上記の一次構造の決定などには,ごく微量(ngμg)の蛋白質があれば十分である。しかし,本研究のように,原生動物ヘモグロビンの分子特性や生理機能を明らかにして行くためには,大量のヘモグロビン〓品が必須となる。そのため,我々は原生動物の大量培養法を種々検討して来た。その結果,ガロン瓶50本を利用して,一ケ月約300gのpaeked cellsを得ることが出来るようになって来ている。そして現在は,a large pealeでのヘモグロビン様タンパク質の調製法の確立をめざして努力しているところである。(1)これまで三種の原生動物Parameciumcaudatum、Tetrahymena pyriformis、およびT.thermophilaからヘモグロビン様蛋白質を単離精製することに成功し、その全一次構造を決定した。その結果、これらの蛋白質はそれぞれ116、121、121個のアミノ酸残基から成り、哺乳動物のミオグロビンより30残基以上もみじかな「短縮構造」をとっていることが明らかとなった。(2)補助金により購入したBeckman社製の「紫外可視分光解析システム」の本体に、恒温槽(東京理化UA-100G)とデーター解析用のコンピューター(Macintosh LC520)を連結して、本実験の使用目的に合うようにセットアップを完了した。(3)原生動物にみられるヘモグロビン様蛋白質の生理機能を理解する目的で、オキシ型からメト型への自動動酸化速度を種々の条件下で分光学的に測定した。そして、その結果をコンピューターにより数値解析し、結合酸素の安定性を高等動物のHbと比較検討中である。(分担者:田嶋玄一助手)

(4)哺乳動物のヘモグロビンやミオグロビンにおいて、結合酸素の安定化機構に最も深く関与している「遠位ヒスチジン残基」が、原生動物のMbやHbにも存在するのかどうかを知るために、Soret領域での分光学的測定を開始したところである。(分担者:松岡有樹助手)原生動物のヘモグロビン様蛋白質について次のようなことが解明された。(1)原生動物のヘモグロビン様蛋白質はいずれも「短縮構造」型で、マッコウクジラMbの約2/3に近い。(2)しかし、Paramecium caudatumから得られたヘモグロビン様蛋白質の円偏光二色性の楕円率は「Θ」_<222>=-20600deg cm^2 dmol^<-1>と求められ、分子全体としては、マッコウクジラMbのヘリックス含量と大きな差異はない。(分担者:田嶋玄一助手)(3)結合酸素の安定化機構に最も深く関与している「遠位ヒスチジン残基」が、原生動物のMbにも存在することがSoret領域での分光学的測定ならびに磁気円偏光二色性の測定から明らかになった。(分担者:松岡有樹助手)(4)原生動物のMbO_2は、マッコウクジラのMbO_2よりも不安定で自動酸化されやすく、かつヘミクロームを形成しやすいなど、可逆的な酸素結合タンパク分子としてはまだ不十分な構造であることも分かった。以上の研究成果は次の総説として投稿中である。(B)原生動物のミオグロビンと酵母のヘモグロビン:分子構築の多様性生物物理(1995)。
β-FeSi_2/Fe人工格子におけるスピン依存散乱を起源とする光誘起電気抵抗変化

強磁性金属/半導体人工格子では、強磁性金属/非磁性金属人工格子の巨大磁気抵抗効果の主な原因と考えられている磁化の平行・反平行状態をレーザー光などの熱源を用いてスイッチングできる可能性がある。すなわち、半導体は金属に比べてキャリアー濃度の制御が容易であり、例えば人工格子中の半導体を光あるいは熱的に励起した場合、キャリアーを介して人工格子の磁性に変化が生じることが期待される。我々は、(半導体)/(強磁性金属)人工格子膜の半導体層としてβ-FeSi_2をに着目した。人工格子膜の作製では、層間の原子の拡散を防ぐ必要があるため、各層を低温成長する必要がある。しかし、β-FeSi_2は低温での成長が困難であることがしられている。そこで、我々は高エネルギー粒子付着であるレーザーアブレーション(PLD)法とRFマグネトロンスパッタリング(RFMS)法を用いてβ-FeSi_2の低温成長を試みた。レーザーアブレーション法では、格子はかなりひずんでいるものの、室温からβ-FeSi_2が成長し、100°C以上で吸収端を示す半導体膜が生成することがわかった。しかし、それと同時にPLD法では直径1-10μmのドロップレットと呼ばれる粒が多量に付着し、膜の積層化の障害となることがわかった。そこで、羽型回転速度フィルターを設計・作製して、ドロップレットの捕捉を試みた。フィルターの回転数に対するドロップレットの堆積具合の変化を生成膜のSEM観察により観察し、粒径別の速度分布を調べた。その結果、ドロップレットは小さいものほどその数は多く速度は大きいことが分かった。その速度は高々100m/sで通常のアブレーション粒子に比べて1-2桁小さく、速度フィルターにより完全に捕捉できることがわかった。スパッタリング法では吸収端を示すβ-FeSi_2をas-growthすることが出来なかったので積層膜への応用は断念した。レーザーアブレーション法を用いてFe/β-FeSi_2/Fe積層膜を作製しているが、まだ反強磁性結合を示す膜を得るには至っていない。β-FeSi_2層の膜厚を詳細に変化させて調べる必要があり、今後継続して研究を行っていく。我々は、(半導体)/(強磁性金属)人工格子膜の半導体層としてβ-FeSi_2を採用した。半導体層がβ-FeSi_2の場合では、(1)β-FeSi_2はFeを含むためSiに比べ電気伝導率が高い。したがってより大きな伝導電子のスピン依存散乱の効果を期待できる。(2)Siが間接遷移型半導体であるのに対してβ-FeSi_2は直接遷移型半導体であるため、より高い光照射の効果を期待できる。(3)β-FeSi_2は太陽電池材料として期待されているように光吸収係数がSiに比べて極めて高くより高い光照射の効果を期待できる。

(4)β-FeSi_2に含まれるFe原子によって磁性層間に交換結合が誘起されやすい。などSiなどの半導体に比べて人工格子材料として適している。人工格子膜の作製では、層間の原子の拡散を防ぐ必要があるため、各層を低温成長する必要がある。しかし、β-FeSi_2は低温での成長が困難であることがしられている。そこでまず最初に、我々は高エネルギー粒子付着であるレーザーアブレーション法とRFマグネトロンスパッタリング法を用いてβ-FeSi_2の低温成長を試みた。その結果、格子はかなりひずんでいるものの、両方法ともに、室温基板にてβ-FeSi_2の室温成長に成功した。今後は、いよいよβ-FeSi_2/Fe積層膜を作製して、その構造評価、および電気特性、磁気特性を詳しく調べる。強磁性金属/半導体人工格子では、強磁性金属/非磁性金属人工格子の巨大磁気抵抗効果の主な原因と考えられている磁化の平行・反平行状態をレーザー光などの熱源を用いてスイッチングできる可能性がある。すなわち、半導体は金属に比べてキャリアー濃度の制御が容易であり、例えば人工格子中の半導体を光あるいは熱的に励起した場合、キャリアーを介して人工格子の磁性に変化が生じることが期待される。我々は、(半導体)/(強磁性金属)人工格子膜の半導体層としてβ-FeSi_2をに着目した。そこで、我々は高エネルギー粒子付着であるレーザーアブレーション(PLD)法とRFマグネトロンスパッタリング(RFMS)法を用いてβ-FeSi_2の低温成長を試みた。レーザーアブレーション法では、格子はかなりひずんでいるものの、室温からβ-FeSi_2が成長し、100°C以上で吸収端を示す半導体膜が生成することがわかった。しかし、それと同時にPLD法では直径1-10μmのドロップレットと呼ばれる粒が多量に付着し、膜の積層化の障害となることがわかった。そこで、羽型回転速度フィルターを設計・作製して、ドロップレットの捕捉を試みた。フィルターの回転数に対するドロップレットの堆積具合の変化を生成膜のSEM観察により観察し、粒径別の速度分布を調べた。その結果、ドロップレットは小さいものほどその数は多く速度は大きいことが分かった。その速度は高々100m/sで通常のアブレーション粒子に比べて1-2桁小さく、速度フィルターにより完全に捕捉できることがわかった。スパッタリング法では吸収端を示すβ-FeSi_2をas-growthすることが出来なかったので積層膜への応用は断念した。レーザーアブレーション法を用いてFe/β-FeSi_2/Fe積層膜を作製しているが、まだ反強磁性結合を示す膜を得るには至っていない。β-FeSi_2層の膜厚を詳細に変化させて調べる必要があり、今後継続して研究を行っていく。
次世代データ同化とアンサンブルシミュレーションによる積乱雲の発生・発達機構の解明

積乱雲の雲物理量と大気場の関係をデータ同化とアンサンブル予報を用いて明らかにすることを目的として、平成30年度は下記の研究を行った。(1)レーダー反射強度を同化する際、大気場と相関する反射強度の摂動を付加して同化することにより、大雨発生前の大気場が修正されて降水予報が改善することを示した論文が出版された。(2)平成30年7月豪雨について、局所アンサンブル変換カルマンフィルター(LETKF)を用いて作成した初期値から水平解像度2km・301メンバーのアンサンブル予報を行い、そのアンサンブルに基づく共分散行列の特異値分解により豪雨のマルチスケールの要因が抽出できることを示し、その成果を論文誌に投稿した。(3)2016年8月4日の局地的降水事例について、平成29年度に行った水平解像度1km・301メンバーのアンサンブル予報の結果を用いて(2)と同様の特異値分解解析を行い、局地的降水の発生に適した大気場の特徴を抽出することに成功した。この結果は米国気象学会シビアローカルストーム会議等で発表した。(4)Lorenz(1963)の3変数モデルと気象庁メソ4次元変分同化システムをベースに4次元アンサンブル変分同化法(4DEnVar)を実装し、評価関数の勾配の非線形性が強くアンサンブル摂動の大きさが適切である場合に4DEnVarを用いると、評価関数の最小値がより適切に探索できることを示し、データ同化国際シンポジウム等で発表した。データ同化とアンサンブル予報によって積乱雲の発生機構を解析するために行った「レーダー反射強度の同化手法の高度化」「アンサンブル特異値分解解析の手法の提案」について、前者は論文として出版され、後者は論文誌に投稿することができた。また、2016年8月4日の局地的降水事例について、平成29年度に行った水平解像度1km・301メンバーのアンサンブル予報の結果を用いて特異値分解解析を行い、局地的降水の発生に適した大気場の特徴を抽出することができた。さらに、メソ4次元変分同化システムを用い、4DEnVarの利点を示す結果が得られた。これらのことから平成30年度の研究計画はおおむね順調に進展している。平成30年7月豪雨と2016年8月4日の局地的降水の事例のアンサンブル特異値分解解析により抽出した豪雨の発生に適した大気場の特徴や、メソ4次元変分同化システムを用いて得られた4DEnVarの利点に関する研究結果をとりまとめ、国内外の学会・研究会で発表するとともに、論文等にまとめる。抽出した大気場の特徴については、可能であれば観測データと比較し、その妥当性を確認する。積乱雲の雲物理量と大気場の関係をデータ同化とアンサンブル予報を用いて明らかにするための準備として、下記の研究を行った。(1)高解像度アンサンブル予報に基づく解析が適切に行えることを確認するために、2012年5月6日の発達した積乱雲に伴う竜巻について、33メンバーのアンサンブル予報(水平解像度50m)に基づく解析を行った。その結果、竜巻の発生にとって重要な物理量を見出すことができた。(2)アンサンブル変分法(EnVAR)を用いたデータ同化の際、モデルを繰り返し計算することで解析の精度が上がる可能性を、観測システムシミュレーション実験により見出した。(3)大雨発生前の大気場(アンサンブル予報の初期値)をレーダー反射強度の同化によってより精度よく求めるために、降水が予測されていない場所に大気場と相関の持つレーダー反射強度のアンサンブル摂動を付加することで、レーダー反射強度をより適切に同化できる手法を考案した。この手法を2012年5月6日の事例に適用したところ、反射強度の同化によって適切に大気場が修正され、降水予報が改善されることが確認できた。(4)アンサンブル予報から得られる雲物理量と大気場の関係の妥当性を確認するために、赤外線カメラで2016年夏(79月)の積乱雲を撮影し、雲の温度の情報を含む観測データを得た。また、この赤外線カメラで近くから撮影できた2016年8月4日の局地的降水事例について、二重偏波レーダーや気象衛星ひまわり8号のデータを取得し、降水やそれをもたらした積乱雲をとらえていることを確認した。これらの結果については、日本気象学会や米国気象学会の会議等で発表済、または発表予定である。大雨発生前の大気場を求めるためのデータ同化手法の改善や高解像度アンサンブル予報を用いた解析の妥当性を、実事例(2012年5月6日の事例)で確認することができた。また、赤外線カメラで積乱雲を撮影し、2016年夏の雲の温度の情報を含むデータを得ることが出来た。特に、2016年8月4日の局地的降水事例については、この赤外線カメラで非常に近くから撮影できており、二重偏波レーダーや気象衛星ひまわり8号のデータも利用できる状態にある。これらのことから、平成28年度の研究計画(データ同化とアンサンブル予報により積乱雲の発生・発達機構を明らかにするための準備)はおおむね順調に進展している。積乱雲の雲物理量と大気場の関係をデータ同化とアンサンブル予報を用いて明らかにすることを目的として、下記の研究を行った。(1)高解像度アンサンブル予報に基づく解析が適切に行えることを確認するために、2012年5月6日の積乱雲に伴う竜巻の発生機構について、水平解像度50mのアンサンブル予報に基づく解析を進めた。この結果は論文として出版された。

(2)レーダー反射強度の同化によって大雨発生前の大気場を精度良く求めるために、大気場と相関する反射強度の摂動を付加して同化する手法を考案し、これによって降水予報が改善することを2つの事例で確認した。この結果は米国気象学会レーダー気象会議等で発表するとともに、論文誌に投稿した。(3)2016年8月4日の局地的降水事例について、水平解像度1km・300メンバーの局所アンサンブル変換カルマンフィルター(LETKF)を用いて二重偏波レーダーデータ・水蒸気ライダーデータ・GNSS可降水量データを同化することにより、降水の再現精度が向上することを確認した。また、その降水について、水平解像度1km・301メンバーのアンサンブル予報の結果から、雲物理量と共変動する大気場のモードを取り出し、降水の強さと大きく相関する物理量が、降水発生前は下層に限定されるが、降水発生後は対流の存在する領域全体にわたることを見出した。この結果は日本気象学会2017年度秋季大会、2018年度春季大会等で発表した。データ同化とアンサンブル予報によって積乱雲の発生機構を解析するための準備として行った「アンサンブル予報による極端現象の解析」「レーダー反射強度の同化手法の高度化」について、前者は論文として出版され、後者は論文誌に投稿することができた。また、2016年8月4日の局地的降水事例について、二重偏波レーダー・水蒸気ライダー・GNSSなどデータの同化のインパクトを確認するとともに、水平解像度1km・301メンバーのアンサンブル予報による再現に成功し、局地的降水発生に適した大気場に関する初期的な解析結果を得ることができた。これらのことから平成29年度の研究計画はおおむね順調に進展している。積乱雲の雲物理量と大気場の関係をデータ同化とアンサンブル予報を用いて明らかにすることを目的として、平成30年度は下記の研究を行った。(1)レーダー反射強度を同化する際、大気場と相関する反射強度の摂動を付加して同化することにより、大雨発生前の大気場が修正されて降水予報が改善することを示した論文が出版された。(2)平成30年7月豪雨について、局所アンサンブル変換カルマンフィルター(LETKF)を用いて作成した初期値から水平解像度2km・301メンバーのアンサンブル予報を行い、そのアンサンブルに基づく共分散行列の特異値分解により豪雨のマルチスケールの要因が抽出できることを示し、その成果を論文誌に投稿した。(3)2016年8月4日の局地的降水事例について、平成29年度に行った水平解像度1km・301メンバーのアンサンブル予報の結果を用いて(2)と同様の特異値分解解析を行い、局地的降水の発生に適した大気場の特徴を抽出することに成功した。この結果は米国気象学会シビアローカルストーム会議等で発表した。(4)Lorenz(1963)の3変数モデルと気象庁メソ4次元変分同化システムをベースに4次元アンサンブル変分同化法(4DEnVar)を実装し、評価関数の勾配の非線形性が強くアンサンブル摂動の大きさが適切である場合に4DEnVarを用いると、評価関数の最小値がより適切に探索できることを示し、データ同化国際シンポジウム等で発表した。データ同化とアンサンブル予報によって積乱雲の発生機構を解析するために行った「レーダー反射強度の同化手法の高度化」「アンサンブル特異値分解解析の手法の提案」について、前者は論文として出版され、後者は論文誌に投稿することができた。
感染根管治療に伴う根管内細菌叢の量的・質的推移：メタゲノム解析

膨大な数と種類の細菌が、口腔バイオフィルム常在細菌叢を構成していることが広く知られている。また、その統制が乱れ始めると、病的な細菌叢に変遷し、口腔内環境の変動と相まって、種々の口腔疾患が発症することになる。したがって、口腔細菌生態系の性状を理解(プロファイリング)し、制御することが、口腔疾患の多くを予防する一手段と考えられる。プロファイリングの一手段として、ランダムクローニングを経ずに、超高速シークエンサー解析を行うというメタゲノム解析法があり、口腔疾患の1つである、根尖性歯周炎の病態のプロファイリングに導入可能であることが判明した。膨大な数と種類の微生物が、口腔バイオフィルム常在微生物叢(フローラ)を構成しているが、一旦、その統制が崩れ始めると、病的なフローラにシフトし、種々の口腔内環境変動と相まって、様々な口腔疾患を発症させる。したがって、フローラ生態系(エコシステム)の性状を理解し、コントロールすることが、多くの口腔疾患を予防する方法と考えられる。口腔フローラ構成の量的・質的解析(プロファイリング)の一手法として、嫌気培養法があり、嫌気実験システムの格段の進歩ならびに分子生物学的手法の併用によって、多種多様な嫌気性菌が口腔フローラを構成していることが本研究代表者らの研究によって明らかとなっている(Hashimoto et al 2011)。一方、培養に依らないアプローチとして、16S rRNA塩基配列をターゲットとした、定量PCRランダムクローニング法がある。本研究では、感染根管試料を用いて、構成フローラのプロファイリングを行うために、次のような予備実験を行った。i)蛍光染色フィルターおよび機器バイオプローラを利用した、新規な総細菌量定量方法の確立、ii)メタゲノム法による解析のための、適切なDNA抽出、増幅法の確立。次年度も、引き続いて、メタゲノム実験を行う。したがって、フローラ生態系(エコシステム)の性状を理解し、コントロールすることが、多くの口腔疾患を予防する一方法と考えられる。口腔フローラ構成の量的・質的解析(プロファイリング)の一手法として、嫌気培養法があり、嫌気実験システムの格段の進歩ならびに分子生物学的手法の併用によって、多種多様な嫌気性菌が口腔フローラを構成していることが本研究代表者らの研究によって明らかとなっている(Hashimoto et al. 2011)た。一方、培養に依らないアプローチとして、従来から16S rRNA塩基配列をターゲットとしたPCRランダムクローニング法などがある。本研究では、クローニングを経ずに、超高速シークエンサーによる一斉シークエンス解析(メタゲノム解析)を行って、根管内細菌叢の細菌構成の全貌を明らかにすることを目指す。昨年度に引き続いて、本年度もメタゲノム解析のための、至適な、DNA抽出法、プライマーを含む増幅法の検討を行った。今後、高速シークエンサーによる解析も試みる予定である。膨大な数と種類の微生物が、口腔バイオフィルム常在微生物叢を構成しているが、いったん、その統制が乱れ始めると、病的な微生物叢に変遷し、諸々の口腔内環境の変動と相まって、種々の口腔疾患が発症することになる。従って、口腔微生物生態系の性状を理解し、制御することが、口腔疾患の多くを、予防する一手段と考えられる。口腔微生物叢構成の量的・質的解析の一手段として、高度嫌気培養法があり、高度嫌気実験システムの格段の進歩ならびに分子生物学的手法の併用によって、多種多様な嫌気性菌が口腔微生物叢を構成していることが、最近の研究によって明らかにされている。その一方で、迅速性・多試料解析性といった利点を求めて、培養に依らない手段として、16S ribosomal RNA塩基配列をターゲットとしたPCRランダムクローニング法なども注目されている。そこから発展させて本研究では、クローニングを経ずに、超高速シークエンサー解析を行って、根管内微生物叢の微生物構成の全貌を明らかにすることを目指している。現在までに、根管試料の無菌的採取・保存方法の検定、試料からのDNA抽出、特異的プライマーを用いたPCR法による増幅までの検討を済ませ、実際のシークエンス解析を開始している。今後、実験の継続ならびに結果の解釈・まとめが必要となっている。高速シークエンサーによる解析を順調に開始できているため。

そこから発展させて本研究では、クローニングを経ずに、超高速シークエンサー解析を行って、根管内微生物叢の微生物構成の全貌を明らかにすることを目指した。膨大な数と種類の細菌が、口腔バイオフィルム常在細菌叢を構成していることが広く知られている。また、その統制が乱れ始めると、病的な細菌叢に変遷し、口腔内環境の変動と相まって、種々の口腔疾患が発症することになる。したがって、口腔細菌生態系の性状を理解(プロファイリング)し、制御することが、口腔疾患の多くを予防する一手段と考えられる。プロファイリングの一手段として、ランダムクローニングを経ずに、超高速シークエンサー解析を行うというメタゲノム解析法があり、口腔疾患の1つである、根尖性歯周炎の病態のプロファイリングに導入可能であることが判明した。質的解析のための至適なDNA抽出法、増幅法について、順調に検討できているため。今後も、高速シークエンサーによる解析を継続し、結果の解釈・まとめを行う予定である。歯科保存学前年度から引き続き、質的解析のための諸実験を行う。すなわち、至適なDNA抽出法、PCR増幅条件についての検討を進める。さらに、実際のメタゲノム解析を行いながら、検討を進める予定である。根管内細菌叢の量的推移に関する解析では、蛍光染色フィルターおよび機器バイオプローラを利用して、新規な総細菌量定量方法の確立を図った。一方、質的推移に関する解析では、メタゲノム法による解析のための、適切なDNA抽出、増幅法の確立を図った。以上により、順調に実験(解析)が進んでいると考えられる。高速シークエンサーによる解析を開始しており、その解析および結果の解釈・まとめを現在、継続中であるので。本年度は、至適なDNA抽出法、増幅法の検討を引き続き行い、メタゲノム解析は次年度、行うため。高速シークエンサーによる解析および結果の解釈・まとめ(発表)の費用に支出予定である。次年度以降も、根管内細菌叢の質的推移に関する解析の一環である、メタゲノム法による解析を行うために、適切なDNA抽出、増幅法の検討を進め、メタゲノム解析に結び付ける予定である。次年度、メタゲノム解析を行い、その費用を支出する予定である。メタゲノム実験のための予備実験・解析が年度後半から次年度にまたがって行うことになったため。現在のペースで、実験・解析を行う。
超弦理論における時空の出現

超弦理論における時空の出現を理解するために様々な角度から研究を行った。(1)1/cosh型のポテンシャルがあるスカラー場と重力の系に対して、インスタントン解を構成した。(2)N枚のM5ブレーンがT(2)xK3に巻きついている場合に、BPS状態の数え上げを重力側のBTZブラックホールの足し上げと解釈できることを示した。(3)R(8)/Z(k)オービフォールド特異点を持つハイパーケーラー多様体を記述する線形シグマ模型を構成した。(4)コニフォールド上の位相的弦理論に現れるDブレーンの波動関数に、q変形された振動子代数が作用することを発見した。(5)N=4超対称ゲージ理論の1/2BPSウィルソンループに双対な世界面を、AdS(5)の大域的な座標を用いて解析した。(6)箙ゲージ理論の古典解として、ファジーなdel Pezzo曲面に巻きついたDブレーンを構成した。本研究の究極の目的は、超弦理論における時空の出現(emergence)を理解することにある。DブレーンおよびAdS/CFT等におけるホログラフィーの研究の進展により、超弦理論においては時空は基本的ではなく長距離の物理を記述するのに有効な近似的な概念であるという考えが有力になってきた。本研究では、特に超弦理論の一部を記述するための行列模型と時空描像の関係を調べる。本年度は,超弦理論における時空の出現という研究課題に即して,特に超弦理論から示唆される重力の量子的な性質について研究を行った。実際の素粒子物理の現象と密接に関係すると期待されている超対称性が4次元で数えて1あるいは0の場合には,対応する超弦理論には非常に巨大な数の準安定な真空が存在し,その全体像,いわゆる真空のランドスケープを理解することが重要である。そこで,この真空のランドスケープの理解への第一歩として,低エネルギーでの重力近似における準安定な真空の間のトンネル現象を考察した。私はColeman-DeLucciaの解析を拡張し,薄い壁の近似を全く使わずに,重力場とスカラー場の結合した系での厳密なインスタントン解を構成することに成功した。この系のポテンシャルは不安定なDブレーン上に存在するタキオン場のポテンシャルとして現れることが知られており,タキオン場を使った宇宙のインフレーションの模型に応用することが出来ると期待される。次に,超弦理論の低エネルギー極限を取らずに、重力の量子的振る舞いを超弦理論から理解する目標で,多数のヘテロ的弦が重なった系を考察した。Vafa-Wittenの分配関数はそのままではBTZブラックホールの足し上げには見えないが,N=4超対称ゲージ理論のS双対性から従う分配関数のモジュラー変換性に着目し,いわゆるFareytail展開というものを用いると,Vafa-Wittenの分配関数がBTZブラックホールの足し上げの形に書き直せることが分かった。本年度は、超弦理論における時空の出現という研究課題に即して、弦の世界面の理論から見た時空の性質および位相的弦理論における弦の結合定数が小さくないような状況での時空の量子的な性質について研究を行った。近年、M理論に現れるM2ブレーンが複数枚重なっている場合の有効理論としてのいわゆるABJM模型の研究に関連して、幾つかの5ブレーンのタイプIIB理論における配位の、M理論での双対として現れる8次元多様体の特異点が注目されている。私は、低エネルギー極限で8次元ユークリッド空間のオービフォールドを標的空間とする非線形シグマ模型に繰り込み群的にフローしていくような、線形シグマ模型を構成した.更に、この模型の低エネルギー極限で現れる標的空間のハイパーケーラー計量を計算し、それが予想されるオービフォールドの構造を持つことを確かめた。次に、コニフォールドと呼ばれる非コンパクトカラビヤウ多様体上の位相的弦理論に現れる非コンパクトなDブレーンを研究した。私は、このようなDブレーンの波動関数に対してq変形された調和振動子の代数が作用することを発見した。ここで、qは弦の結合定数の指数関数で与えられる。このような代数構造の存在は、弦の結合定数が小さくない場合にはミラー曲線の座標が非可換となり、位相的弦理論のB模型の標的空間が量子化されることを示している。近年Pestunによって、N=4超対称ゲージ理論の1/2BPSウィルソンループの期待値がガウス型行列模型によって厳密に与えられることが示された。

また別の発展として、Gaiotto等により4次元のゲージ理論の1/2BPSウィルソンループと2次元のリウヴィル理論(または戸田理論)の縮退表現に属する頂点作用素との関係が発見されるなど、BPSウィルソンループへの関心が再び高まっている。このような発展を踏まえて、本年度はN=4超対称ゲージ理論の動径量子化の見方から、BPSウィルソンループの性質について研究を行った。超対称性を保つような円形のウィルソンループは、動径方向を時間と見ると時間一定の面上に存在している。一方、ホログラフィーの関係により、N=4超対称ゲージ理論の動径量子化はグローバルAdS_5上の超弦理論と等価である。この対応において、BPSウィルソンループにはAdS上の弦の世界面が対応し、その古典な作用はAdS上の極小曲面の面積で与えられる。私は、この極小曲面がAdSのグローバルな時間座標が一定の面上に乗っていることを示した。これはAdSの境界上の動径量子化の見方とうまく一致していて興味深い結果である。また、同一の中心を持つ2つの円形ウィルソンループの相関関数をグローバルAdSの見方から計算し、半径の比を変化させた時に生じる相転移について解析した。本年度は、非可換な4次元サイクルに巻きついたDブレーンについての研究を行った。この研究は、HeckmanとVerlindeによる「F(uzz)理論」のアイデアに触発されたもので、台湾精華大学の古内一之氏との共同研究である。F理論による大統一理論の構成においては、4次元サイクルに巻きついた7ブレーンが重要な役割を果たすことが知られている。Heckman-Verlindeは、このようなサイクルには一般にB場のフラックスが貫いているため、開弦から見た幾何学としては非可換幾何学が自然に現れ、それが現象論的に興味深い結果を導くことを指摘した。そこで我々は、del Pezzo曲面の上の錐として表される非コンパクトなカラビ・ヤウ多様体を走査するDブレーンの上に実現される箙ゲージ理論の古典解として、del Pezzo曲面に巻きついたDブレーンを構成することに成功した。この構成法は、Belinson quiverあるいはBondal quiverと呼ばれるものの一つの表現になっており、数学的にも非常に興味深いものである。また、湯川結合の階層性の問題など、素粒子現象論への応用にも重要な意味を持つと期待される。F理論を用いたGUTにおいては、湯川結合はブレーンの交差によって表されるが、ファジーなブレーンの交差を考えることにより、可換な場合には難しかった湯川結合の階層構造を導くことができる可能性があり、我々のファジーなdel Pezzo解はF(uzz)理論によるGUTの具体的な構成に向けた大きな一歩であると考えている。
神経因性疼痛原因分子リゾホスファチジン酸の産生と脊髄ミクログリア活性化機構の解明

本研究者らはこれまでにリゾホスファチジン酸(LPA)が神経傷害性神経因性疼痛の原因分子であることを見出している。そこで本研究において、神経傷害時に伴うLPA産生機構とその効果についてさらに検討を行った。坐骨神経の傷害に伴い生じる神経因性疼痛はLPA合成酵素であるオートタキシンの遺伝子欠損動物により減弱することを見出した。またLPAの前駆物質であり、さらにオートタキシン(ATX)によりLPAに変換されるリゾホスファチジルコリン(LPC)の脊髄クモ膜下腔内適用により、神経傷害様のアロディニアや痛覚過敏現象が誘導され、その反応がATXやLPA1受容体遺伝子欠損マウスで消失することを見出した。さらに、後根神経付き脊髄スライス標本に対し、一次知覚神経刺激作用を示すカプサイシンの適用によりLPA産生が生じることを明らかにした。その産生機構として一次知覚神経から遊離されたサブスタンスPとグルタミン酸によりそれぞれの受容体と下流情報伝達機構を介し、LPCを産生し、次いで細胞外ATXによりLPAに変換されることを明らかにした。また、短時間型LPA1受容体阻害薬の適用により、神経傷害後数時間内にLPA産生が生じていることを明らかにした。さらに、近年神経因性疼痛維持に脊髄のグリア活性化が関与することが報告されてきているが、LPAの適用によりATPを介した脊髄ミクログリアの形態変化や培養ミクログリア細胞に対する形態変化・遺伝子変調を誘導するとともに、LPAによりアストロサイトより産生された分子が神経細胞に作用し、さらにLPCを介してLPA産生を誘導するという増幅機構が脊髄に存在することを見出し、慢性的な神経傷害性疼痛の維持機構にミクログリアやアストロサイトが関与する可能性を見出した。本研究者らはこれまでにリゾホスファチジン酸(LPA)が神経傷害性神経因性疼痛の原因分子であることを見出した。そこで、本研究において、神経傷害時に伴うLPA産生機構とその効果についてさらに検討を行った。これまでの解析からLPA作用領域が脊髄後角付近に限局していることから、LPA産生領域として脊髄後角が考えられた。そこで、マウス脳脊髄液中のLPA量を酵素法を用いて測定したところ、神経傷害後にLPA量の増加が観察された。さらに、マウスの後根神経付き脊髄スライス標本に対する薬物刺激後の培養上清をLPA1受容体発現培養細胞に適用し、その細胞形態変化を評価する高感度バイオアッセイ系を確立し、神経傷害時に認められる知覚神経の興奮を想定して一次知覚神経活性化作用を有するカプサイシンを適用した。その結果、LPAを培養細胞に適用した時に見られるのと同様な形態変化が観察された。また、サブスタンスPの適用によっても同様な形態変化が観察された。さらに、LPA合成酵素に対するアンチセンスオリゴの脊髄くも膜下腔内(i.t.)適用により神経傷害性神経因性疼痛の抑制が観察された。これら一連の解析から、神経傷害時にLPAの産生と遊離が生じている可能性が明らかとなった。一方、近年神経因性疼痛維持に脊髄のミクログリア活性化が関与することが報告されており、LPAのミクログリアに対する効果を検討した。LPAをi.t.適用した際、神経傷害様のミクログリア細胞の活性化が観察され、その特異的除去剤の適用によりその活性化と過敏現象が抑制された。さらに、培養ミクログリア細胞に対してLPAを適用したところ、Caイメージング法による細胞活性化、形態変化、ならびに種々の遺伝子変化が観察された。これら一連の解析から、LPAが脊髄において、ミクログリアを活性化し、神経因性疼痛維持に関わる機能的変調をもたらしている可能性が明らかとなった。
イスラームに基づく商品・サービスの規格化と地域・産業間比較研究：東南アジアの例

イスラームに基づく商品・サービスを生産する産業とその背景にあるイスラームの規格化について、島嶼部東南アジア諸国の状況を調査・研究する本研究課題において、3年目にあたる平成30年度は、これまでの研究成果として単著1本と論文1本を著すとともに、学会発表を1回行った。単著は、『Q&Aハラールを知る101問:ムスリムおもてなしガイド』(総ページ数:246ページ。科研費への謝辞あり)と題し、本研究課題の主要な研究対象の一つである日本でインバウンド観光を行う外国人ムスリム観光客に焦点を当てて、彼ら・彼女らに対する日本の観光業者による接遇のあり方を示した一般向けの概説書である。観光に関連する産業、すなわち食品製造・加工業、飲食店、ホテル、土産物屋、観光施設などの関係者を主な読者とし、ムスリムに対する適切な接遇方法を具体的に示した。また、背景となるイスラームの教義や歴史、地域差とその原因などの分析を示した。このことにより、ビジネスのノウハウ本としてではなく、大学教育におけるイスラーム地域研究などの分野の教科書・概説書に資する内容とした。他方、論文は「イスラームと金融」と題し、ハラール産業に関する論文集の一章として執筆した。同論文は、同じく本研究課題の研究対象の一つであるイスラーム金融に関し、東南アジアの金融史にイスラーム金融を位置づけて論じるとともに、近年のイスラーム金融の動向を論じた。また、イスラーム金融がイスラームを規格としてどのように制度設計されているのかを明らかにするとともに、ムスリムの日常にイスラーム金融がどのように関連しているか、また非イスラーム諸国との関係も論じた。学会発表は、マレーシアのハラール食品産業法に関する報告に対するコメントという形で行った。これは、アジア政経学会の運営事務局から指名を受けて行ったものである。本研究課題の3年目となった平成30年度は、平成29年度の「今後の研究の推進方策」に基づき、マレーシアとインドネシアを対象とする現地調査を実施した。まずマレーシアでは、主にクアラルンプールで調査活動を行った。特に、ハラール産業の実務家と研究者の国際会議である世界ハラール会議(World Halal Conference)と、ハラール産業の見本市であるマレーシア国際ハラール・ショーケース(Malaysia International Halal Showcase)に参加・出席し、マレーシア内外におけるハラール産業の最新動向について、聞き取り調査や資料収集を行った。ハラール食品については、マレーシア国内企業による製造・消費だけでなく、東南アジア以外のイスラーム諸国への輸出を想定とする商品開発等も積極的に行われていた。またイスラーム金融においては、ビットコインやクラウドファンディングなどいわゆるフィンテックを用いた新しいサービスのあり方が模索されており、これらを示す資料収集や聞き取りを行った。次にインドネシアでは、ジャカルタで調査研究を行った。平成29年度において当初の予定していたインドネシア調査が実施できなかった理由が、ハラール産業見本市にスケジュールが合わなかったためであったが、平成30年度はジャカルタで開催されたジャカルタ・シャリーア・ハラール・フェスティバル(Jakarta Syariah Halal Festival)に出席し、聞き取り調査を行えた。またジャカルタ市内においては、ハラール・レストランでの聞き取り調査を行った。中でも日本の大手レストランチェーン店によるインドネシア・ジャカルタへの進出がここ数年は非常に顕著であり、いずれもインドネシア国内のハラール認証を取得した上でビジネス展開を行っていることが、本調査で明らかとなった。本研究課題は、平成30年度をもって3年間の研究期間を終了する予定であった。しかしながら、当初想定していなかった現地情勢の変化が生じたため、1年延長することとした。具体的な理由としては、インドネシアでハラール製品保証法が令和元年10月に施行されることになり、これに基づきハラール認証制度が、抜本的に見直されることになった。特に、現行ルールに基づいたハラール認証団体であるLPPOM-MUIの位置づけと認証の対象となる物品が、新法の施行によって大幅に変更される可能性が高い。ただ、現時点においても詳細がいまだ明らかになっていない部分も多い。そこで、インドネシアという消費者・生産者とも東南アジア最大規模の国のルール改定が、東南アジアをはじめハラール産業とイスラームの規格化に与える影響の大きさを鑑み、1年間の研究期間の延長を行うこととした。上記のような経緯にあるため、本研究課題の4年目にあたる令和元年度はインドネシアとマレーシアの調査・研究を中心に行うこととする。まずインドネシアであるが、喫緊の課題として新法に基づくハラール認証制度の運用方法、およびそれに基づくハラール食品市場の変化を分析する。そのため、必要に応じてジャカルタを中心に、インドネシアでの現地調査を実施する。他方、マレーシアについては、クアラルンプールを中心に現地調査を実施する。具体的には、ハラール産業に関する見本市や国際会議に出席する。特に9月に開催されるハラール産業のBtoC事業の産業展示会であるHALFEST、および観光産業の産業展示会であるMatta Fairに参加・出席し、聞き取り調査と資料収集を行う。これら現地調査と並行して、日本国内においても資料収集や文献調査を進める。なお、上記以外の国にて本研究課題の目的に合致する趣旨の国際学術会議や産業展示会等が開催される場合は、そちらにも出席するものとする。