hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗酸化作用を強化した十全大補湯を用いて放射線性腸炎を予防する

本研究では、黄耆を増量し抗酸化作用を強化した十全大補湯を用いて、ラット放射線性腸炎の予防効果を検討した。特にミトコンドリア機能に着目し、強化十全大補湯が放射線による腸管上皮ミトコンドリア障害を緩和させてアポトーシスを予防するか否かを検討した。強化十全大補湯は、ラット腸管上皮ミトコンドリアの抗酸化作用を増強し、放射線照射後の腸管上皮アポトーシス細胞数を減少させたが、放射線性腸炎の発症を予防する効果は示せなかった。本研究は、抗酸化作用を有する黄耆を増量し抗酸化作用を強化した十全大補湯を用いて、ラット放射線性腸炎モデルに対する腸炎発症予防効果、腸炎の治癒促進効果を検討する。特に、細胞内ミトコンドリア機能に着目し、抗酸化作用強化十全大補湯が放射線照射による腸管上皮ミトコンドリアの機能障害を緩和させてアポトーシスを予防できるか否かを検討するものである。平成27年度は、抗酸化作用を有する黄耆を増量させた強化十全大補湯を含有する飼料ををゲル化剤を用いて作成し、ラット放射線性腸炎モデルに投与して、治療効果を検討する計画であった。このラット特殊飼料作成過程において、ゲル化剤を用いて、ラット飼料、十全大補湯、黄耆を調整した場合、漢方薬の一部が粒状形態として残存し、ラットが漢方薬剤のみを食べ残す可能性が示唆された。このため、種々の条件で試み、ゲル化飼料の調整法を開発した。酸化作用を有する黄耆を増量させた強化十全大補湯を含有するゲル化飼料の調整法の開発に予想外の時間を費やしたため、ラット放射線性腸炎モデルにおける治療効果の検討に遅れが生じている。特に細胞内ミトコンドリア機能に着目し、抗酸化作用強化十全大補湯が放射線照射による腸管上皮ミトコンドリアの機能障害を緩和させてアポトーシスを予防できるか否かを検討するものである。平成27年度は、ゲル化剤を用いて、黄耆を増量し抗酸化作用を強化した十全大補湯を含んだラット特殊飼料を作製し、特殊飼料を用いた経口投与法の開発を行った。平成28年度は、上記飼料で飼育したラットを用いて、ラット細胞内ミトコンドリアの抗酸化作用を検討した。しかし、ラットは特殊飼料の漢方薬成分を残して飼料を食べ分けることが判明した。この結果、特殊飼料飼育群と対象群(通常飼料飼育群)で、腸管上皮ミトコンドリアと肝ミトコンドリアの抗酸化作用に差は認められなかった。この特殊飼料を用いた投与法では、十分量の抗酸化作用強化十全大補湯を投与できないと判断し、放射線性腸炎モデルでの治療実験には進めなかった。そこで、漢方薬の投与経路を特殊飼料による経口投与から直接経口投与法に変更し、ラット細胞ミトコンドリアの抗酸化作用を検討した。直接投与法では、腸管上皮、肝細胞ともにミトコンドリアの抗酸化作用の更新が認められた。現在、漢方薬直接経口投与にて、ラット放射線性腸炎に対する発症予防効果、腸炎の治癒促進効果の検討を行っている。抗酸化作用強化十全大補湯を含ませたラット特殊飼料を作成したが、ラットは漢方薬成分を残して食べ分けることが判明した。特殊飼料で飼育したラットの肝細胞ミトコンドリアと腸管上皮細胞ミトコンドリアの抗酸化作用を検討したが、通常飼料飼育のラットと比較して抗酸化作用の亢進は得られなかった。このため、この特殊飼料を用いたラット放射線腸炎モデルでの治療効果の検討は断念し、ラットに抗酸化作用強化十全大補湯を直接経口投与する実験を行っている。以上の経過から、研究の進捗に遅れが生じています。平成28年度は、上記の特殊飼料で飼育したラットを用いて、ラット細胞内ミトコンドリアの抗酸化作用を検討した。結果は、特殊飼料飼育群と対象群(通常飼料飼育群)で、腸管上皮ミトコンドリアと肝ミトコンドリアの抗酸化作用に差は認められなかった。ラットが特殊飼料の漢方薬成分を残して飼料を食べ分けることが原因として考えられた。漢方薬を直接経口投与した場合では、腸管上皮、肝細胞ともにミトコンドリアの抗酸化作用の増強が認められた。平成29年度は、直接経口投与法でのラット放射線性腸炎に対する発症予防効果を検討した。抗酸化作用強化十全大補湯投与群は、対象群と比較して放射線照射直後の腸管粘膜アポトーシスは抑制傾向を示した。しかしながら、放射線照射7日目の腸管粘膜の組織障害程度には差異は認められなかった。以上の結果から、抗酸化作用強化十全大補湯は、ラット腸管上皮ミトコンドリアと肝ミトコンドリアの抗酸化作用を増強する作用のある可能性が示された。

また、放射線照射に対する腸管上皮のアポトーシス耐性誘導効果の可能性も示唆された。しかしながら、放射線の腸管組織障害に対する予防効果は証明できなかった。本研究では、黄耆を増量し抗酸化作用を強化した十全大補湯を用いて、ラット放射線性腸炎の予防効果を検討した。特にミトコンドリア機能に着目し、強化十全大補湯が放射線による腸管上皮ミトコンドリア障害を緩和させてアポトーシスを予防するか否かを検討した。強化十全大補湯は、ラット腸管上皮ミトコンドリアの抗酸化作用を増強し、放射線照射後の腸管上皮アポトーシス細胞数を減少させたが、放射線性腸炎の発症を予防する効果は示せなかった。現在、実験計画の遅れをとりもどすべく、研究を推進中である。漢方薬の投与経路は経口投与法のまま変更せず、特殊飼料食投与から直接経口投与法に変更して、ラット放射線性腸炎に対する発症予防効果、腸炎の治癒促進効果を検討する実験を平行して行います。医歯薬学黄耆を増量させた強化十全大補湯を含有する特殊ゲル化飼料の調整法の開発に予想外の時間を費やしたため、ラット放射線性腸炎モデルにおける治療効果の検討に遅れが生じ、動物実験の開始が遅れたためである。抗酸化作用を増強させた漢方薬を含んだ特殊飼料飼育では、ラット肝細胞と腸管上皮細胞ミトコンドリアの抗酸化作用亢進効果は得られず、放射線性腸炎予防効果は得られないと判断した。このことから、ラット放射線性腸炎に対する治療実験を行わなかったため、次年度使用額が発生しました。昨年度に施行できなかったラット放射線性腸炎モデルに対する漢方治療実験を今年度に完遂する。漢方薬の投与方法を特殊飼料による経口投与法から直接経口投与法に変えて、本年度にラット放射線性腸炎治療実験を含む残りの計画実験を行います。
哺乳動物中枢神経系の発生と分化における転写制御因子の生理機能の解析

完成された脳においては、異なる領域にそれぞれ異なる機能と形態を持った多様な細胞が存在する。この多様な脳細胞の発生に多くの転写制御因子が関与することが明らかになりつつあるが、その詳細は不明である。本研究では、神経系の領域特異化の最も初期の過程のひとつである背腹軸に沿ったパターン形成において、腹側特異的な細胞分化を誘導する分泌性シグナル因子Sonic hedgehog(Shh)の細胞内シグナル伝達経路の解析を行なった。その結果、Gliと呼ばれるZn-finger型転写因子がShhシグナルを受けて活性化あるいは誘導され、一群のShh応答遺伝子の発現を制御していることを明らかにした。また、哺乳動物に存在する3種類のGli因子(Gli1,Gli2,Gli3)は、Shh応答遺伝子群の発現制御において、それぞれ異なる機能を担っていることを見出した。ショウジョウバエhedgehogのシグナル伝達系においては、Gli相同分子であるCiの機能を抑制する分子として、Suppressor-of-Fused(SuFu)が同定されている。トロント大学のHui博士らとの共同研究により、哺乳動物におけるSuFu相同分子遺伝子を単離し、その機能の解析を行った。SuFuは、3種類のGli因子といずれもタンパク質レベルで直接に相互作用する分子であった。さらに、SuFuはGli1,Gli2の転写活性化の機能を抑制する作用を示した。培養細胞株において発現させたSuFuは、細胞質および核に存在し、Gli1とともに発現させると、Gli1の核への局在を阻害する作用を示した。以上の結果から、Shhの細胞内シグナル伝達においてはGli転写因子が特異的な遺伝子発現制御に主要な役割を担っていること、さらに、Gliと結合する分子であるSuFuが、Gliの核移行を阻害することによってShhシグナル伝達系を負に制御することを明らかにした。
動物地理区境界線「三宅線」を分布境界とする昆虫相形成過程の解明

旧北区ー東洋区間を隔てる動物地理区境界線の一つ「三宅線」を分布境界とした昆虫、特にチョウ類とガ類について、形態による分類学的再検討および複数の遺伝子を用いた分子系統解析や集団遺伝学的解析を行い、「三宅線」を挟んで南北に異なる昆虫相の遺伝的構造と形成過程を明らかにするとともに、各分類群で少しずつ異なる分化と多様化の成立要因を解明する。また、分岐年代を伴う生物地理学的情報に地史や気候変動の情報を重ねて過去を復元することで、系統分類学や生物地理学だけでなく、古地理学や古気象学に寄与し、さらには保全生物学への貢献も目指すことを目的とした。平成30年度は、DNA抽出実験やサンプルの飼育機材・消耗品に費用がかさんだ一方、国内でのサンプル収集の調査計画が悪天候のためにほぼすべて阻まれた。海外調査では予定していた中国広東省のカウンターパートの都合により隣国のベトナムに赴き、わずかながら成果を得ることができた。研究成果として、シジミチョウ科ツシマウラボシシジミ、フジミドリシジミ、クロツバメシジミなどの分子系統地理や集団遺伝学的解析の結果を日本進化学会、日本昆虫学会、日本鱗翅学会の大会等にて積極的に発表した。また、最新の分布情報を集約する上での文献調査の過程で得られた情報も取りまとめ、本年のチョウ類関係の総括を出版した。昨年度の本研究の調査で得られた副産物も一部用いてアンカー・ハイブリッド濃縮法により約400 lociをシーケンスしてセセリチョウ科全体の分子系統解析を行い、これまでにない新たな系統関係を国際誌にて公表した。科学系出版社の書籍でも成果の一部を出版した他、研究代表者(矢後)が所属する東京大学総合研究博物館の紀要でも研究成果を報告した。研究代表者が企画または一部協力した展示などでも研究内容の一部を解説、図示し、展示図録に収録するなど、本研究成果を広く公開発信した。国内のサンプル収集については、現地の協力者等によりある程度達成することができているものの、昨年の天候不順による調査不足のために南西諸島産のサンプルが網羅的に収集できているとは言い難い状況である。海外産に関しては、台湾、中国、ベトナムなど、現地の共同研究者の協力下により、かなりの部分が揃っているものの、一部でまだ入手できていない地域のサンプルがあったり、サンプル数が不足していたりするなど、十分に達成できていない状況もある。分子系統解析や形態学的研究に関しては、特に分子系統解析のシーケンスまで至っていないサンプルが少なくなく、当初の予定ほど進められなかった。その一方で、研究成果の学会発表や投稿、出版などについては、一部で成果が得られた内容から精力的に進めてきた。研究代表者が所属する博物館主催または共催の特別展や企画展でも、成果の一部を積極的に展示、公開してきた。また、国内では沖縄本島固有とされていたフタオチョウが、最近、奄美大島で複数頭発見された。採択当初は想定していなかった種であるが、これらのサンプルが入手でき、比較のための海外産のサンプルも集まってきたことから、本研究内容に加えても面白いと考え、現在、この奄美大島産の由来を含めて本種の分子系統解析も進めている。このように分子系統解析等のためのサンプル入手やシーケンスでやや停滞状況がみられたものの、それ以外での研究の進み具合や成果の出版、公開等はおよそ順調であった。次年度は遅れているサンプル確保や研究結果を中心に力を入れて、本研究の最終成果報告書として取りまとめたいと考えている。最終年度である次年度は、引き続き研究協力者との連携・協力を仰ぐとともに、昨年度実施できなかった「三宅線」より南方の調査を実行して、カバーしきれなかった重要な研究材料の収集等に重点を置く。特に中国および台湾の研究協力者との研究材料の収集や研究打ち合わせを精力的に行う。また、これまであまり進んでいない分類群の分子系統解析を進めて、精度の高い解析結果を導くためのデータを蓄積する。最終的に全解析結果を統合して、研究に用いた全分類群の遺伝的分化と分布の形成過程を復元し、過去の地史や気候変動等の情報と対応させ、「三宅線」を分布境界またはこの境界線で分化した昆虫相の進化の実像を探る。また、形態分類の再検討の結果と分子系統解析による遺伝的類縁関係を反映した新たな分類体系の再構築も行う。これまで得られたデータまとめて学会発表を行うとともに、論文執筆、出版を進める。一方で、本研究の一部を研究代表者が所属する博物館のホームページ内にあるウェブミュージアム上に研究成果をアップする他、前々年度・前年度に引き続いて代表者が所属する博物館で開催予定の企画展等において研究成果の一部を展示・発表するなど、本成果を社会に広く公開発信する。平成29年度は、当初の予定以上にサンプルの収集や飼育に費用がかさんだ一方、分子系統解析に関する実験が思うほど進まなかった。海外調査では中国陝西省に赴き、十分な成果を得ることができた。

研究成果としては、シジミチョウ科フジミドリシジミやツシマウラボシシジミ、オオルリシジミなどの分子系統地理および集団遺伝学的解析の結果について日本昆虫学会、日本鱗翅学会および日本蝶類学会の大会にて発表した。また、日本昆虫学会大会の創立100周年記念公開シンポジウムでも本研究成果が絡む保全生物学・自然保護に関する発表を行い、本学会和文誌の招待論文に出版した。さらに分布記録やGISシステム等を用いて日本と大陸を含むシジミチョウ科ゼフィルス類の固有地域と種豊富度の探索と分布形成史を探る解析を国際誌に発表した。科学系出版社の書籍でも成果の一部を出版した他、博物館HPのウェブミュージアム上でも研究成果をアップした。研究代表者(矢後)が所属する「東京大学総合研究博物館」主催の企画展示などでも研究内容を解説、図示し、本研究成果の公開発信を広く行った。サンプル収集については、南西諸島での調査が不十分であったものの、現地の協力者等によりある程度達成することができた。海外調査に関しては、現地の共同研究者の協力の下、中国にて調査を行い、サンプルの入手等で十分な成果を上げることができた。一部でまだ入手できていない地域のサンプルがあったり、サンプル数がやや不十分であったりしているが、入手の目処は立っている。分子系統解析や形態学的研究に関しては、当初の予定ほど進められなかったが、研究成果の学会発表や投稿、出版などについては、一部で成果が得られた内容から積極的に進めてきた。研究代表者が所属する博物館主催の企画展でも成果の一部を展示、公開している。このように分子系統解析等でやや遅れがみられたものの、それ以外での研究の進み具合や成果の出版、公開等はおよそ順調であった。次年度は遅れている研究内容を中心に力を入れて、研究に邁進していきたいと考えている。旧北区ー東洋区間を隔てる動物地理区境界線の一つ「三宅線」を分布境界とした昆虫、特にチョウ類とガ類について、形態による分類学的再検討および複数の遺伝子を用いた分子系統解析や集団遺伝学的解析を行い、「三宅線」を挟んで南北に異なる昆虫相の遺伝的構造と形成過程を明らかにするとともに、各分類群で少しずつ異なる分化と多様化の成立要因を解明する。また、分岐年代を伴う生物地理学的情報に地史や気候変動の情報を重ねて過去を復元することで、系統分類学や生物地理学だけでなく、古地理学や古気象学に寄与し、さらには保全生物学への貢献も目指すことを目的とした。平成30年度は、DNA抽出実験やサンプルの飼育機材・消耗品に費用がかさんだ一方、国内でのサンプル収集の調査計画が悪天候のためにほぼすべて阻まれた。海外調査では予定していた中国広東省のカウンターパートの都合により隣国のベトナムに赴き、わずかながら成果を得ることができた。研究成果として、シジミチョウ科ツシマウラボシシジミ、フジミドリシジミ、クロツバメシジミなどの分子系統地理や集団遺伝学的解析の結果を日本進化学会、日本昆虫学会、日本鱗翅学会の大会等にて積極的に発表した。また、最新の分布情報を集約する上での文献調査の過程で得られた情報も取りまとめ、本年のチョウ類関係の総括を出版した。
多原子分子の位置選択的内殻電子励起と緩和ダイナミックス

分子内の原子の内殻電子を軟X線で励起するとオージェ崩壊過程がおこり、多価イオンが生じる。オージェ過程の時間はフェムト(10^<-15>)秒であり、これは分子振動や回転周期のピコ(10^<-12>)秒より短い。したがって、多価イオン・ホールは初期に励起された原子の極めて近くに閉じ込められる。その結果、多価イオンに起因するクーロン爆発的な化学結合の切断は分子内の限られた位置で起こることになる。この現象は「光メス」であり、新しい化学結合切断制御法として期待されている。しかし、反応過程に関する詳細は末知の部分が多い。本研究においてはCF_3CN、CF_3CCH、CF_3COCH_3などの多原子分子の軟X線領域の光吸収スペクトルを測定し、その後にF1s、C1s、O1s電子を選択的に励起をした。生成するCF_3^+フラグメントイオンの運動エネルギー解析により、化学結合の切断と内部エネルギー緩和過程は競争の関係にあり、これが孤立分子系における「光メス」効果を妨げる原因になっていることを明らかにした。この成果に基づいて、一連のCH_3CO(CH_2)_nCN(n=0-4)分子のOおよびNのK殻電子を励起し、その解離ダイナミックスを研究した。その結果、分子内で2つの特定原子が約10Å離れておれば、「光メス」効果が有効に働くことを明らかにした。「光メス」効果を大きくする第2の方法として、CF_3SF_5分子のK殻励起分解ダイナミックスを研究した。その結果、第2周期元素であるCおよびF原子のK殻励起では「光メス」効果は50%程度であったが、第3周期元素であるS1s励起では非常に大きな「光メス」効果が観測された。これはオージェ過程におけるL殻電子の役割が大きいためである。すなわち、「光メス」効果を利用するためには、分子内に第3周期元素を入れることの有効性を初めてを示した。内殻電子を軟X線で励起するとオージェ崩壊過程がおこる。この時間はフェムト秒(10^<-15>秒)であり、分子振動や回転周期よりもはるかに短い。それゆえ、分子内の過剰エネルギーは局在化され、化学結合の切断は分子の極めて限られた領域で起こると予想され、「光メス」として新たな化学反応制御法として期待されている。この発想は、表面反応ではある程度妥当性を持つが、気体分子では必ずしも予想通りの化学反応は起こらない。その要因は不明であったが、本研究においてその理由が明らかになりつつある。すなわち、CF_3C≡N分子の2つのC原子とN原子のK殻電子を識別し、それらを個別に励起した。測定は分子科学研究所の放射光施設UVSORで行った。位置選択的な結合切断が起こることは、生成するフラグメントイオンの分布が異なることから、明らかであった。CF_3^+イオンの運動エネルギー分布の解析をしたところ、CF_3基のC原子のK殻を励起したときの運動エネルギー分布は一成分であるが、C≡N基を構成するCとNのK殻電子を励起した場合は二成分となった。これはC≡N原子を励起すると化学結合の切断と同時にN(またはC)原子からCF_3へ分子内エネルギー移動が起こっており、CF_3基の振動が内部エネルギーの効率的な保存作用をしているためであると結論した。

これは、内殻励起による化学結合切断と内部エネルギー緩和が競争するという初めての実証的見解である。「光メス」効果の源は電子のオージェ崩壊過程と多価イオンの生成である。化学反応としてのオージェ過程と多価イオンの生成の詳細を検討するために希ガスについて測定した。その結果、多価イオンは放出電子の軌道エネルギーと直接的な関係があることが判明した。この結果は、これから測定を予定している分子の位置選択的化学反応制御を予想するためには非常に重要な情報である。内殻電子を軟X線で励起するとオージェ崩壊過程がおこる。この時間はフェムト秒(10^<-15>秒)であり、分子振動や回転周期よりもはるかに短い。それゆえ、分子内の過剰エネルギーは局在化され、化学結合の切断は分子の極めて限られた領域で起こると予想される。これは新たな化学反応制御方法である「光メス」の開発として期待されている。この発想は、表面反応ではある程度妥当性を持つが、気体分子では必ずしも予想通りの化学反応は起こらない。その要因は不明である。昨年度の研究においてCF_3CN分子の2つのC原子とN原子のK殻電子を識別し、それらを個別に励起した。位置選択的な結合切断が起こることは、生成するフラグメントイオンの分布が異なることから明らかであった。そこで、CF_<3^+>イオンの運動エネルギー分布の解析をしたところ、CF_3基の振動自由度が内部エネルギーを保存することが分かり、これが内殻励起分子の化学結合切断における位置選択性を曖昧にする原因であると結論した。今年度はこの考えをさらに発展させて、一連の化合物であるCH_3CO(CH_2)_nCNにおいて、n=0からn=3まで分子鎖を順次長くして、OとN原子のK殻電子を選択的に励起した。その結果、n=0-2ではOとN原子の励起位置選択性は観測されなかったが、n=3の化合物では位置選択的分解が非常に明確に測定された。これは、(CH_2)_3が有効な内部エネルギー保存基として作用することを示している。すなわち、分子内の励起位置が7原子程度離れている必要があることが分かった。「光メス」効果の実用性を探るために非常に重要な結果である。来年度は、2000年に発見された新規温室効果ガスであるCF_3SF_5分子の内殻領域の光吸収断面積を測定し、分子内のS原子のK殻(1s)電子とL殻(2p)電子を個別・選択的に励起して、内殻電子励起分子の分解過程におけるホール位置選択性を測定する。分子内の原子の内殻電子を軟X線で励起するとオージェ崩壊過程がおこり、多価イオンが生じる。オージェ過程の時間はフェムト(10^<-15>)秒であり、これは分子振動や回転周期のピコ(10^<-12>)秒より速い。したがって、多価イオン・ホールは初期に励起された原子の極めて近くに閉じ込められる。その結果、多価イオンに起因するクーロン爆発的な化学結合の切断は分子内の限られた位置で起こることになる。この現象は「光メス」であり、新しい化学結合切断制御法として期待されている。しかし、反応過程に関する詳細は未知の部分が多い。ここではCF_3COCH_3分子のF、CおよびO原子のK殻(1s)電子を選択的にπ^*分子軌道に励起した。生成するCF_<3^+>フラグメントイオンの運動エネルギー(KE)は、KE=0eVと0.43eVの2成分であり、F1s励起では0eVと0.43eV成分の比が10:90であるのに対して、O1s励起では50:50であった。CO基のC1s励起では25:75で中間の値であった。CH_<3^+>
レビー小体型認知症の臨床経過の縦断的調査研究

本研究は、レビー小体型認知症(DLB)の臨床症候の長期経過を調査することを目的とした。16例のDLB患者を前向きに2年間調査した縦断的研究では、DLB患者の認知機能は、薬物治療により1年間は維持されるが、2年後には薬物治療を継続していてもベースラインより悪化することが示された。一方精神症状については、アルツハイマー病では認知症が重度になるにつれて精神症状が段階的に悪化するのに対して、DLBでは病初期から激しい精神症状を認めるが、認知症が重度になっても精神症状の程度はほとんど変化しないことが明らかとなった。これらの知見は、DLBに対する適切な治療やケアを実施するために重要な知見と考えられた。本研究は、レビー小体型認知症(DLB)の認知機能、神経所見、精神症状、画像検査所見、心理検査所見、介護負担の長期経過を包括的に調査することを目的とする。本研究によって明らかにされたDLBの経過や予後についての知見は、適切な治療やケアの開発に重要な基礎資料となる。平成24年度はこの目的に対して下記の成果をあげた。1.2010年1月から2011年10月の期間に、熊本大学医学部附属病院神経精神科を含む国内8か所の認知症専門医療機関を初診したDLB患者97例とアルツハイマー病(AD)患者393例を対象に、認知症重症度と精神症状・行動障害(BPSD)との関連を検討した。ADでは認知症が重度になるにつれてBPSDが着実に悪化するのに対して、DLBでは病初期から激しいBPSDを認める一方で、認知症が重度になってもBPSDの程度はほとんど変化しないことが示された。この結果は、DLBでは病初期から積極的なBPSD対応が必要となることを示しており、DLBに対する適切な治療やケアを実施するために重要な知見と考えられた。この知見を、第13回アルツハイマー病研究会で報告した。2.DLB患者では高率にレム睡眠行動障害(RBD)を伴うことが知られているが、RBDの症状の一つである寝言が、DLBとADの鑑別診断に有用であることを実証した。本知見は、DLBの臨床診断に極めて有用であると考えられた。3.認知症患者における嫉妬妄想の特徴を検討し、DLBではADよりも嫉妬妄想の頻度が有意に高いことを示し、第17回日本神経精神医学会に報告した。平成25年度はこの目的に対して下記の成果をあげた。1.DLB患者では高率にレム睡眠行動障害(RBD)を伴うことが知られており、臨床診断基準にも採用されている。しかしRBDを確定診断するためには睡眠時ポリソムノグラフィーが必要であるが、この検査は患者への負担が大きく、認知症患者に実施するには実用的ではない。そこでRBDの症状の一つである寝言が、DLBとアルツハイマー病(AD)との鑑別診断に有用であるかどうかを検証した。その結果、寝言(特に大声での寝言)がDLBとADの鑑別に有用であることが示され、論文発表した。2.DLBでは他の認知症疾患と比較して妄想の頻度が高く、妄想は介護者への大きな負担になっていることが知られている。特に「配偶者の不貞を疑う」嫉妬妄想は、重大な暴力につながるなど、早期に発見し対応が必要な妄想である。われわれは、DLBを含めた認知症患者における嫉妬妄想の特徴を検討し、DLBではADよりも嫉妬妄想の頻度が有意に高いこと、DLBの嫉妬妄想は幻視と密接なつながりがあることを示し、この内容を第28回日本老年精神医学会総会シンポジウムで発表した。この知見については、論文投稿中である。レビー小体型認知症(DLB)は、全認知症の10-20%を占めるほど頻度の高い疾患であるにもかかわらず、その臨床経過はほとんど知られていない。本研究ではDLB患者の認知機能、神経所見、精神症状、画像検査所見、心理検査所見、介護負担などの長期経過を包括的に調査することを目的とする。平成23年度はこの目的に対して下記の成果をあげた。1.平成23年度は主としてDLB患者のエントリーと初年度評価を実施した。新規エントリー数は12例であった。その中の3例において、1年後のフォローアップ検査を実施した。

データベースを作成し、検査で得られたデータを適宜データベースに登録した。2.熊本大学医学部附属病院神経精神科認知症専門外来のデータベースを用いて、DLB患者23例とアルツハイマー型認知症(AD)患者55例の認知機能、精神症状、介護負担の1年間の経時的変化を比較した。その結果、DLBとADでは1年間の認知機能の低下速度に有意差はなかった。精神症状の変化量も2群間で有意差はなかった。DLBの介護負担を悪化させる要因として、認知機能低下よりも精神症状の方が強く関わっていた。DLB群では、罹病期間が短い患者ほど1年後の精神症状がより改善しており、この結果は、DLBの精神症状においては治療的介入を早期に行うほど効果が得られやすい可能性を示唆するものであった。これら知見を、第26回日本老年精神医学会学術総会で報告した。本研究ではレビー小体型認知症(DLB)患者の認知機能、神経所見、精神症状、画像検査所見、心理検査所見、介護負担の長期経過を包括的に調査することを目的とする。本研究によって明らかにされたDLBの経過や予後についての知見は、今後DLBの適切な治療やケアの開発に役立つ重要な基礎資料となる。平成26年度はこの目的に対して下記の成果を上げた。1.DLB患者16名(男女それぞれ8名、全例コリンエステラーゼ阻害薬を内服)を2年間フォローし、認知機能障害(MMSEで評価)と精神症状・行動障害(BPSD)(NPIで評価)の経過を観察した。MMSEは、1年後は初年度と変わらず維持されていたが、2年後には有意に低下した、一方精神症状は、1年後は初年度よりも軽快していたが、2年後には初年度と同程度に悪化した。この結果から、DLBに対する薬剤の効果は2年間維持しない可能性が示唆された。この内容を、第29回日本老年精神医学会総会シンポジウムで発表した。2.「DLBではアルツハイマー病(AD)よりも嫉妬妄想の頻度が高く、難治性となりやすいこと」、「DLBの嫉妬妄想は幻視や他の妄想と密接なつながりがあること」を明らかにした。この内容を海外雑誌に投稿し受理された。3.DLB患者97例とAD患者393例を対象に、認知症重症度と精神症状・行動障害(BPSD)との関連を検討した。その結果、ADでは認知症が重度になるにつれてBPSDが着実に悪化するのに対して、DLBでは病初期から激しいBPSDを認める一方で、認知症が重度になってもBPSDの程度はほとんど変化しないことが示された。この結果は、DLBでは病初期から積極的なBPSD対応が必要となることを示しており、DLBに対する適切な治療やケアを実施するために重要な知見と考えられた。老年精神医学DLBの重症度とBPSDとの関連性を検討した横断研究については、論文化し海外雑誌に投稿中である。縦断研究については、平成24年度の新規患者の登録数は6例であった。現在のエントリー患者数は18例であり、当初の目標である20例をほぼ達成したため新規エントリーは終了した。DLBの睡眠障害(特に寝言)に注目した症候学的研究を海外雑誌に発表した。DLBの重症度とBPSDとの関連性を検討した横断研究については、海外雑誌に論文投稿中である。さらにDLB患者の嫉妬妄想の特徴を検討した症候学的研究も現在海外雑誌に投稿中である。縦断研究については、エントリー患者の経過を追跡中であり、順調にデータは集積されている。
世紀転換期アメリカ資本主義の発展と合衆国最高裁の保守主義との関係に関する研究

技法としては、南北戦争から世紀転換期の合衆国史を従来の所謂「法制史」、「政治史」の単なる組合わせを越えてむしろそれら諸領域を架橋させる憲政史的手法によって解明しようと試みた。主題としては、世紀交代期から特に際立ちをみせた独占と、その出現に手を貸した合衆国最高裁の「保守的」諸判決、またそのような判示を大方のアメリカ人が許容した背景などを採りあげた。この線上にたって今年度えられた新知見は、19世紀末のプルマン・ストライキをめぐる諸問題の解明であった。具体的にはシャ-マン反トラスト法の制定、最高裁によりそれが立法府の制定意図とはおよそかけ離れた解釈をされることによって資本有利・労働抑圧の時流を形成させた所謂、法律におけるOriginalismの問題、しかもそれらがいずれも二元的連邦制度をとる合衆国の土壌の上で出現したことを確認した。従って労働問題(ストライキ)をとりあげながら,力点は三権力部門、さらには連邦と州との間の関係を問う「国体論」におかれた。ここに政治史と政府間関係論Intergovermental Rolationsとの一先ずの「融合」に成功した。今後の展開については、本研究費で入手しえた一等資料ー合衆国企業局コミッショナ-が長官を通じ大統領に提出したレポ-トTrust Laws and Unfair Competition(March,1915)と、Martin Sklarの賛否相半ばする新著(1988年)を中心に、19世紀末から第1次大戦までを、同上研究手法で解明しうるか否かを験する予定である。
ランダム行列の理論におけるくりこみ群の方法とその応用

ランダム行列の理論は,カオス的な量子系のエネルギー準位分布を統計的に記述するのに有効である.いままでよく調べられてきたのは,準位数,すなわちランダム行列の次元が無限個となる極限において,準位が,一つの連結な領域内に連続に分布するような場合である.しかし,ランダム行列変数に対する一般的な確率密度をとった時,準位は,非連結な複数の領域に分布しうる私は,くりこみ群の方法を用いて一つの模型を解析し,確率密度の変化に応じてこの非連結な領域の個数が変化する際の挙動を明らかにした.ランダム行列理論におけるくりこみ群の方法は,行列変数の次元を変化させた場合の,確率密度の変化を追跡して微分方程式を立てるというものである.模型としては,逆符号のガウス項と4乗項がある2重底ポテンシャルを持つものを考えた.4乗項の係数の大きいとき,領域は1つで,十分小さい時には2つになる.1つから2つに変化する際,自由エネルギーの3階微分が不連続になっていることを示した.またくりこみ群方程式を積分して,自由エネルギーを4乗項の係数の関数として求めた.また,準位の分布する領域が2つである場合の振舞いを支配する,くりこみ群の固定点を発見した.最近,2準位相関関数の長距離での振舞いの普遍類が,準位の分布する領域の個数により特徴づけられているという指摘がある.上で述べた固定点の存在は,この普遍類が,くりこみ群の異なる固定点とその回りでの臨界的な振舞いにより決定されているという予想を支持する.ランダム行列の理論は,カオス的な量子系のエネルギー準位分布を統計的に記述するのに有効である.いままでよく調べられてきたのは,準位数,すなわちランダム行列の次元が無限個となる極限において,準位が,一つの連結な領域内に連続に分布するような場合である.しかし,ランダム行列変数に対する一般的な確率密度をとった時,準位は,非連結な複数の領域に分布しうる私は,くりこみ群の方法を用いて一つの模型を解析し,確率密度の変化に応じてこの非連結な領域の個数が変化する際の挙動を明らかにした.ランダム行列理論におけるくりこみ群の方法は,行列変数の次元を変化させた場合の,確率密度の変化を追跡して微分方程式を立てるというものである.模型としては,逆符号のガウス項と4乗項がある2重底ポテンシャルを持つものを考えた.4乗項の係数の大きいとき,領域は1つで,十分小さい時には2つになる.1つから2つに変化する際,自由エネルギーの3階微分が不連続になっていることを示した.またくりこみ群方程式を積分して,自由エネルギーを4乗項の係数の関数として求めた.また,準位の分布する領域が2つである場合の振舞いを支配する,くりこみ群の固定点を発見した.最近,2準位相関関数の長距離での振舞いの普遍類が,準位の分布する領域の個数により特徴づけられているという指摘がある.上で述べた固定点の存在は,この普遍類が,くりこみ群の異なる固定点とその回りでの臨界的な振舞いにより決定されているという予想を支持する.
量子ドット3次元構造体の開発

サブナノメーターサイズの金属クラスターの性質は通常の金属ナノ粒子に比べ、金属原子どうしの相互作用よりも保護配位子との相互作用が大きく反映されると考えられる。これまで、「Ag_<123>S_<35>(StBu)_<50>」や「Ag_<344>S_<124>(StBu)_<96>」などの銀環状オリゴマーが報告され、その構造や電子的性質はとても興味深いものである。我々はジチオカルバメート誘導体を配位子として用いた、サブナノメーターの銀ナノクラスターの調製とその基礎物性について検討を行った。また、3次元構造体の開発には単一なナノ粒子が要求されるため、単分散でサイズ選択的に得る方法の確立を行った。水溶性ジチオカルバメート塩と硝酸銀水溶液を混合することにより銀ナノ結晶を得た。本結晶はX線結晶構造解析より、Ag_6クラスターと中心原子に硫黄原子をもつAg_8Sクラスターを含み、すべての銀がAg^<+->Ag^+で結合した構造であることがわかった。硫黄原子はAg_8クラスターの中心に位置し、磁化率測定よりこの結晶は反磁性であること等により、形式的にS^<2->として存在していることが考えられる。Ag_8Sクラスターは直接Ag-Ag結合を介してAg_6クラスターと規則的な二次元シート構造を形成しており、電子物性に興味がもたれる。この構造はAg_<123>等の銀ナノ粒子形成時における核構造と密接に関連していると考えられる。我々はこれまでに2nm以下、3nm、4nm及び8nmのサイズ領域の量子ドットとしての金ナノ粒子についてそれぞれ粒径分布幅の狭いサイズ選択的調製法の開発を行った。これらの調製法の開発には速度論的調製法、酸化剤を用いたエッチング、pH制御下における調製、温浸による粒径制御について検討した。これらの方法により、上記サイズ領域において510%の規格化分散にまで粒径分布幅を狭めることに成功した。サブナノメーターサイズの金属クラスターの性質は金属ナノ粒子に比べ、金属原子どうしの相互作用よりも配位子との相互作用が大きく出ると考えられる。これまで、トリフェニルホスフィン誘導体を配位子として用いることでAu_6Au_<11>原子数が異なるクラスターが報告されている。我々はジチオカルバメート誘導体を配位子として用いることにより、サブナノメーターの金属ナノクラスターの調製とその基礎物性について検討を行った。本結晶はX線結晶構造解析より、Ag_9クラスターとAg_6クラスターを含み、すべての銀がAg^+・Ag^+で結合した構造であることがわかった。興味深いことにAg_9クラスターの中心銀原子のみが非常に大きな異方性温度因子を有する。本結晶の低温下におけるX線結晶構造解析を行ったところ、Ag_9クラスターの中心銀原子の縦方向の振動が抑えられており、常温下で観測された大きな異方性温度因子は、空間群の誤りに由来するディスオーダーや複数の安定ポテンシャルが存在している訳でなく、1つのポテンシャルにのみ存在していて大きく振動していることに由来すると示唆される。また、Ag_9クラスターの中心銀原子から4方向に極端に結合の短い部分が存在すること、配位子アニオンの個数からAg_9クラスターの中心銀原子は-1価であると予想される。

さらに磁化率測定より本結晶は室温から極低温まで反磁性であり、電子スピンがAg_9クラスターの中心銀原子のみに局在化しているのではないことがわかった。この構造は銀ナノ粒子形成時における核構造と密接に関連していると考えられる。サブナノメーターサイズの金属クラスターの性質は通常の金属ナノ粒子に比べ、金属原子どうしの相互作用よりも保護配位子との相互作用が大きく反映されると考えられる。これまで、[Ag_<123>S_<35>(StBu)_<50>]や[Ag_<344>S_<124>(StBu)_<96>]などの銀環状オリゴマーが報告され、その構造や電子的性質はとても興味深いものである。我々はジチオカルバメート誘導体を配位子として用いた、サブナノメーターの銀ナノクラスターの調製とその基礎物性について検討を行った。また、3次元構造体の開発には単一なナノ粒子が要求されるため、単分散でサイズ選択的に得る方法の確立を行った。水溶性ジチオカルバメート塩と硝酸銀水溶液を混合することにより銀ナノ結晶を得た。本結晶はX線結晶構造解析より、Ag_6クラスターと中心原子に硫黄原子をもつAg_8Sクラスターを含み、すべての銀がAg^<+->Ag^+で結合した構造であることがわかった。硫黄原子はAg_8クラスターの中心に位置し、磁化率測定よりこの結晶は反磁性であること等により、形式的にS^<2->として存在していることが考えられる。Ag_8Sクラスターは直接Ag^-Ag結合を介してAg_6クラスターと規則的な二次元シート構造を形成しており、電子物性に興味がもたれる。この構造はAg_123等の銀ナノ粒子形成時における核構造と密接に関連していると考えられる。我々はこれまでに2nm以下、3nm、4nm及び8nmのサイズ領域の量子ドットとしての金ナノ粒子についてそれぞれ粒径分布幅の狭いサイズ選択的調製法の開発を行った。これらの調製法の開発には速度論的調製法、酸化剤を用いたエッチング、pH制御下における調製、温浸による粒径制御について検討した。これらの方法により、上記サイズ領域において510%の規格化分散にまで粒径分布幅を狭めることに成功した。
知覚・概念・行為――現象学、認知的観点、プラグマティズムを利用した経験の分析

私は2010年1月より2011年1月まで日本学術振興会優秀若手研究者海外派遣事業により、米国フロリダ州立セントラルフロリダ大学哲学科よおいて、Shaun Gallagher教授の指導のもと、研究活動を行った。滞在中、近年、認知科学と心の哲学の領域で大きな注目を沿びている「拡張する心」という考え方との関連において、「志向性」概念をめぐる哲学的問題の考察を進めた。認知科学や分析系の心の哲学の諸研究では、世界のなかでの心の位置づけに開して、心は「頭の中」に宿るとする「内在主義」の見方が標準的なものとして前提されることが多い。それに対して、「拡張する心」あるいは拡張主義の見方によると、認知や経験は(脳以外の)身体や環境内の事物をその物理的基盤とすることができる。現在、内在主義と拡張主義のあいだでは、認知や経験の位置をめぐって、哲学者と認知科学者を巻き込んだ活発な論争が繰り広げられているが、私の研究は、拡張主義の見方を十分に確立するためには、そこに前提される新行動主義的/道具主義的な志向性観を再考し、代わりに身体性の現象学の見方を取り人れた新ブラグマティズムの志向性観を採用する必要があるという見方を提唱した。この研究は、これまでの論争に新たな視点を導入するものだとGallagher教授からは高い評価を得ている。その研究成果は、現在、雑誌Phenomenology and the Cognitive Sciencesに投稿中(査読中)であるが、Gallagher教授からは「間違いなく掲載されるだろう」との見通しをいただいている。この研究に基づいて、Gallagher教授との共同研究も行い、そこでは身体的な新プラグマティズムの志向性観と社会的認知の理論の関連性を検討した。本研究は、知覚・概念・行為という経験の三つの局面のあいだの関係を哲学的に考察するものである。本年度の研究では、そのなかでも知覚と概念の関係に関して一定の成果が得られた。認知科学など、知覚や思考を自然科学的に探究する領域では「知覚の概念化」という契機が私たちの思考過程の出発点にあるものと想定される。つまり、自然科学的な心のモデルにおいては、知覚経験は非概念的な能力の帰結として理解される。だが、その一方で、現代分析哲学の代表的な論者であるジョン・マクダウエルは思弁的な考察に基づいて、知覚経験そのものがすでに概念能力の産物であることを主張し、自然科学的な心のモデルに異議を唱えた。この二つの見解の対立は、現代哲学の領域では知覚経験をめぐる「非概念主義」と「概念主義」の対立として知られている。本年度の研究では、この知覚経験の性格をめぐる論争にメルロ=ポンティ現象学の立場からいかなる貢献ができるかを明らかにすることができた。そこで明らかになったのは、第一に私たちが実際に経験する知覚現象に忠実であるならば、知覚経験は概念主義者が描き出すようなものではないということである。しかし、本研究は自然主義的な非概念主義者が提出するような知覚経験に関する理論を支持するものではない。本研究は、第二に知覚経験における身体の役割に注目した新たな知覚理論の必要性を主張した。この論点を充実させることは、今後の研究の中心課題となる。以上の研究の最大の意義は、「自然主義(非概念主義)」対「反自然主義(概念主義)」という様相を呈していた現代哲学の論争に「現象学(現象学的非概念主義)」という第三の立場を参入させたことである。これは哲学内部での論争の更なる展開を可能にする成果であると同時に、哲学と自然科学の関係を考え直す手がかりとなる成果でもある。後者の論点に関する具体的な考察は今後の研究課題の一つである。本研究の目的は、私たちの経験を構成する主要な契機である知覚・概念・行為の関係を解明することである。また、本研究の方法論的特徴は、現象学という哲学的立場を主な立脚点としながら、心の哲学および認知科学の観点を考慮に入れていることである。本年度の研究では、知覚と行為の関係を主題的に取り上げた。従来、心の哲学および認知科学の領域では、知覚と行為を独立した契機と見なすことが多かったが、近年、両者を本質的に分離不可能なものと見なす「エナクティブ主義」の見方が注目を浴びている。この見方によると、知覚とは一種の行為にほかならない。だが、この見方は哲学の領域では必ずしも新しいものではなく、例えば、プラグマティズムの立場からはデューイらが、現象学の立場からはフッサール、メルロ=ポンティらが同様に知覚と行為の本質的な関連を指摘している。しかし、これら新旧の類似した見方のあいだの関係は必ずしも明らかにされてこなかった。そこで本研究は、知覚と行為の関係を理解するための手掛かりとして、メルロ=ポンティの現象学とノエのエナクティブ主義の関係-とりわけ、「身体図式」(メルロ=ポンティ)と「感覚運動技能」(ノエ)という類似した二つの概念の異同-の解明に取り組んだ。その結果、第一に、エナクティブ主義の欠陥として、知覚的行為の規範的性格に対する考慮の欠如を指摘することができた。第二に、知覚と行為の関連(知覚の行為性)を十全に理解するためには、身体的技能(知覚の身体性)に関する考察に加えて、知覚的行為の社会的文脈(知覚の社会性)、知覚的行為に関わる感情的経験(知覚の感情性)に対する考察が不可欠であることを示すことができた。以上の研究成果は、知覚・概念・行為の関係に対する新たなアプローチを示唆する意義深いものだと考えられる。

また実際、本研究が示唆する方向での研究が僅かながら始まりつつあることを付け加えておく。私は2010年1月より2011年1月まで日本学術振興会優秀若手研究者海外派遣事業により、米国フロリダ州立セントラルフロリダ大学哲学科よおいて、Shaun Gallagher教授の指導のもと、研究活動を行った。滞在中、近年、認知科学と心の哲学の領域で大きな注目を沿びている「拡張する心」という考え方との関連において、「志向性」概念をめぐる哲学的問題の考察を進めた。認知科学や分析系の心の哲学の諸研究では、世界のなかでの心の位置づけに開して、心は「頭の中」に宿るとする「内在主義」の見方が標準的なものとして前提されることが多い。それに対して、「拡張する心」あるいは拡張主義の見方によると、認知や経験は(脳以外の)身体や環境内の事物をその物理的基盤とすることができる。現在、内在主義と拡張主義のあいだでは、認知や経験の位置をめぐって、哲学者と認知科学者を巻き込んだ活発な論争が繰り広げられているが、私の研究は、拡張主義の見方を十分に確立するためには、そこに前提される新行動主義的/道具主義的な志向性観を再考し、代わりに身体性の現象学の見方を取り人れた新ブラグマティズムの志向性観を採用する必要があるという見方を提唱した。この研究は、これまでの論争に新たな視点を導入するものだとGallagher教授からは高い評価を得ている。その研究成果は、現在、雑誌Phenomenology and the Cognitive Sciencesに投稿中(査読中)であるが、Gallagher教授からは「間違いなく掲載されるだろう」との見通しをいただいている。この研究に基づいて、Gallagher教授との共同研究も行い、そこでは身体的な新プラグマティズムの志向性観と社会的認知の理論の関連性を検討した。
有限群作用の接合積の不変量

本研究の目的であった、接合積のK群について多く研究された完全列の理論をまとめ更にこれまでの研究されていない非可換の有限作用群についての理論立てを構築してゆくことと、さらに発展として指数理論の接合積問題との関連についての専門知識の提供のために本補助金を使用した。数理解析研究所での「作用素環論」への出席や2回の関東方面の指数理論の専門家との研究と本務校への招へいにより接合積での指数理論の全体的な情報が得られた。接合積の構造解析は、K群という粗めのフィルターを通すことによって大まかな、全体像を見ようとしているが、このようにK群を考えることで作用素環の離散群作用による接合積に何等かの視野を持てるという期待が得られた。さらに旅費および謝金をもちいて、接合積解析に重要なものとして予想される有限群の表現論において専門的知識を若干ではあるがえられた。これらの関わりあいと同時にすすめていた作用素環値の積分分解と単元生成論も進めていたが、本研究を進めて行く中で、これらについてもいくらかの結果がえられつつある。備品の関連では当初の予定の図書の充足があったが、その他の研究者と計算結果の大容量のデータの輸送や計算のためのプログラムなどの情報交換のメディアとしてのパソコンの補助記憶装置を購入した。また、これは組版システムの輸送などにこの研究も含めての広範囲に利用の出来る備品であり、他の研究にも利用出来る有意義なものである。
広域環境騒音伝搬予測のための地表面音響特性時空間変動モデルの確立

平成30年度は本研究の3年目であり,主に以下の検討を行った。1.気象,地表面水分および地表面音響特性の約半年間に渡る長期測定データから,ピンポイントな地表面に対する地表面音響特性の時間変動モデルの確立を図った。本モデルは,降雨および気温の時間変動が深さ10 cm以内のごく浅い地中の飽和度(土中水分量に関するパラメータ)に影響し(Stage 1),飽和度が地表面の音響特性に影響する(Stage 2)との2段階モデルであり,Stage 1は4パラメータ,Stage 2は2パラメータの計6パラメータで構成される。本モデルによる地表面音響特性のモデル計算結果は,実測結果に見られた変動の長期的な成分を良く捉えた。このことから,本研究課題の主目的の一つである地表面音響特性の時間変動モデルの確立に関しては,十分な成果が得られたと考えられる。2.本研究では,広域の地表面音響特性分布の継時変化が得られ次第,道路交通騒音などの環境騒音を想定した伝搬予測を試みることとしている。しかしながら,地表面音響特性を考慮した伝搬予測手法は多種が提案されており,適切な手法を採用する必要がある。そこで,それらのうち代表的な手法と考えられる,拡張作用地表面を仮定した理論モデル(Model A),局所作用地表面を仮定した理論モデル2種(Models B,C),時間領域有限差分法を用いた数値シミュレーションの4手法を,地表面音響特性を表す代表的パラメータである流れ抵抗の様々な値を仮定して網羅的に比較検討した。その結果,拡張作用を考慮したModel Aおよび数値シミュレーションと,局所作用のみを考慮したModels B,Cとの差は最大1.2 dBと小さく,本検討の全パラメータ範囲では地表面は局所作用性とみなして差支えない。したがって,計算負荷の軽いModels B,Cを適用可能である。本研究は,地表面の音響特性の時間的および空間的な変動の程度および特性の解明と,またそれをリモートセンシングから導出するためのモデル構築を目的にしている。本研究目的に沿って平成30年度は,時間および空間的な変動のうち時間変動にかかわるモデルの確立が図られた。また,平成29年度から準備を開始した地表面音響特性の広域分布の影響解明に使用する伝搬モデルに関する検討を行った結果として,拡張作用および局所作用地表面を仮定した理論モデルのうち,より簡便で計算負荷の軽い局所作用地表面モデルの適用が可能であることが明らかになった。残るは地表面音響特性の空間変動モデルの確立と時空間変動の影響解明であるが,前者に必要なリモートセンシング画像の取得は平成29年度までで完了しており,また後者に必要な伝搬計算モデルに関する検討も平成30年度で終えられたことから,本研究はおおむね順調に進展しており,研究目的の達成は可能と考えている。平成29年度までに取得したリモートセンシング画像から,気象データを入力として地表面音響特性の時空間変動を推定するモデルの確立を目指す。具体的には,平成30年度に確立した地表面音響特性の時間変動モデルでは1種類の地表面についてのみ求めた6パラメータを,様々な種類の地表面について同様な実測を展開することで求める。さらに,リモートセンシング画像から地表面種別を判別し,判別されたそれぞれの種類の地表面にこれらのパラメータのセットを割り当てることで,広域の地表面音響特性の時空間変動を推定する。騒音伝搬への影響解明に関しては,伝搬計算において適用すべき理論モデル計算式が平成30年度で定まったため,当該モデル式を軸に計算を行っていく。当該式での対応が困難な広域の計算においては,環境騒音予測に用いられる国内外の各種工学的モデルの適用を図る。モデル計算が困難な複雑市街地などのケースでは,有限差分法などの数値シミュレーションの活用を図る。平成28年度は本研究の初年度であり,以下の検討を行った。1.地表面音響特性の時空間変動に関するモデル構築のための参照データとして,地表面音響特性の測定が必要である。そのためには,従来主に行われてきた実験室ではなく,現場での測定が必要である。本研究では軽量な可搬機器で測定が可能で,申請者らによる使用実績のあるEnvironmental Anonymous (EA)法を第一の候補としていた。しかしながら現場測定手法は,他にも幾つかのものが提案されている。このことから,他の代表的な測定手法であるCramond法(1984),Allard法(1985)およびEA法の3者を比較した。その結果,Cramond法では,低吸音性地表面の測定は困難な結果であった。Allard法は,屋外では概ね妥当な結果が得られたものの,EA法よりノイズ性のピークディップが多かった。それらに比較してEA法は,測定のばらつきはやや大きいものの,現時点では最も妥当な測定結果が得られることが明らかになった。2.広域の音響特性推定手法を構築し,季節単位での広域の音響特性を捉えるため,ハイパースペクトルカメラを用いた航空写真撮影および地表面音響特性測定の同時実施を,愛知県東郷町において2017年23月に行った。3.平成27年度までの研究代表者による準備的研究では,代表者在住地の新潟における吸音率の継時変化を導出した。本年度は他地域における地表面吸音率の継時変化モデル構築のための基礎データ収集として,山口県徳山市において実地盤を模した土槽による,まさ土の実測調査を行った。その結果,多孔質型吸音に関わる土中の空隙率の降雨による変化は,地表面から15 cm以下の深さで大きく,30 cm深さでは変化が小さい。