hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老齢と廃用による膝関節の感覚機能低下を回復させる運動の賦活作用

本研究は,老齢期における運動が,膝関節の神経機能を活性化させるのかどうか分析する事を目的とした.免疫組織化学染色では,脊髄における神経栄養因子陽性神経が増加することが認められた.また生化学分析では,老齢期では運動により腰部脊髄神経における神経栄養因子mRNAは選択的に活性化された.運動は,腰髄神経自体の生理学的過程により,神経栄養因子やその受容体mRNAの発現を活性化させることが示唆された.本研究は,老齢期における運動が,膝関節の神経機能を活性化させるのかどうか分析する事を目的とした.免疫組織化学染色では,脊髄における神経栄養因子陽性神経が増加することが認められた.また生化学分析では,老齢期では運動により腰部脊髄神経における神経栄養因子mRNAは選択的に活性化された.運動は,腰髄神経自体の生理学的過程により,神経栄養因子やその受容体mRNAの発現を活性化させることが示唆された.本年度は、老齢ラットに対し、脊髄レベルにおける神経栄養因子とその受容体の発現に対する影響を分析する目的で以下の通り実験を行った.老齢ラットに対し、トレッドミル走行による運動介入のプロトコールを選定するために、本学で所有している小動物用トレッドミル装置を使用し、予備実験を実施した.予備実験の結果から運動負荷量や走行時間の条件設定を決定した.予備実験で決定した実験プロトコールに従い、老齢ラットに対し、1ヶ月間(1週間に5日)の走行運動介入を実施した.対照群としてケージ内で自由飼育したラットを使用した.実験終了後、膝関節の髄節レベルである、腰髄レベルL4-L5の脊髄を摘出し、4%パラホルムアルデヒドにて環流固定後、後固定を行い,脊髄を凍結包埋した.その後、脊髄をクリオスタットにて10μmに薄切し、神経栄養因子とその受容体に対する1次抗体や、二次抗体であるCy3を使用し、蛍光免疫組織化学染色を実施した.その後、蛍光顕微鏡にて可視化された運動ニューロンを観察した。陽性神経細胞の数を運動介入群と対照群を比較した結果、運動介入群では、陽性神経細胞の数が有意に増加していた.この結果から神経可塑性や神経筋システムへの影響が示唆された.第2の研究として、廃用に対する運動介入効果の検討を行っている.まず本研究で使用する廃用モデルラットの作成、運動介入方法を確立した.来年度はさらに老齢モデルラットや廃用モデルラットに対する運動の影響について、免疫組織化学染色やmRNAの発現量を比較検討する予定である.平成22年度の予備実験で決定した動物用トレッドミル走行プログラムにより、老齢ラット、成熟期ラットに対し、運動介入を施行した。成熟期(10週齢)と老齢期(2年齢)に対し、1ヶ月間(1週間に5日)の走行運動介入を実施した.各週齢の対照群としてケージ内で自由飼育したラットを使用した.1ヶ月の実験終了後、膝関節の髄節レベルである4%パラホルムアルデヒドにて環流固定後、腰髄レベルL4-L5の脊髄を摘出し、後固定を行い、脊髄を凍結包埋した.その後、脊髄をクリオスタットにて10μmに薄切し、凍結切片を作成した。神経栄養因子(brain-derived neurotrophic factor,以下BDNF)の1次抗体を用い、ABC法による免疫組織化学染色を行った。DAB反応液で可視化された脊髄を光学顕微鏡にて観察した。その後画像解析ソフトを用い、陽性神経細胞について定量化を行った。走行群は、対照群に比べて、濃染された神経細胞が多く観察された。成熟ラットに対する短期間の運動による脊髄BDNF発現量について先行研究の結果が報告されているが、本研究により長期の運動においてもBDNF発現量が増加する可能性が示唆された。第2の研究として、バランス介入における運動介入のプロトコールを作成し、老齢ラット、若齢ラットに対し、廃用に対する運動介入効果の検討を行った.来年度はさらに老齢モデルラットや廃用モデルラットに対する走行・バランス運動の影響について、他の神経栄養因子の一次抗体を用いた免疫組織化学染色やmRNA発現量を比較検討する予定である神経栄養因子は,神経細胞の生存、分化、生存維持に重要な役割を果たしている。ラット老齢・成体期の腰髄を対象に走行運動により,神経栄養因子とその受容体mRNA発現が賦活化されるか検討した。Wistar系雄性ラット老齢群2年齢,成体群10週齢を対象とした.走行期間は4週間とした,小動物用トレッドミルを使用し,走行速度17m/min,傾斜0°,走行時間1時間の条件で運動を課した.実験終了後,脊髄を摘出し,total RNAを抽出した.逆転写反応により作成したcDNAを鋳型とし,最後に神経栄養因子mRNAプライマーを用い,リアルタイムPCR法にてNGFとその受容体TrkA,BDNFとその受容体TrkB,GDNFとその受容体Gfrα1とGfrα2mRNA発現量を検討した.NGFとその受容体でTrkA mRNAの発現量には,走行運動や週齢による影響がなかった.BDNFmRNAは,成体走行群が有意に増加したが,TrkBについて老齢走行群の発現量が増加した.GDNFmRNA

発現量は,成体走行群が非成体走行群に比べて有意の増加した,GFRα1mRNAは,老齢走行群と比べて,成体走行群,非走行群より有意に増加した.またGFRα2mRNAは,成体走行群が有意の増加した.老化により末梢臓器の神経栄養因子mRNAを産出する能力の低下や、逆行性輸送能力の低下などにより神経栄養因子発現量が低下したと考えられる一方,発現量が増加する神経栄養因子もあったことから,運動により活性化される因子が、週齢によって変化する可能性が示唆された。
ELF電磁界の生体影響問題における電力周波数磁界環境の定量化に関する研究

平成5年度6年度の2年間に行った研究内容と成果は以下の通りである.1:互いに強度や位相が異なる三相磁界環境を発生できるヘルムホルツコイル型の磁界発生装置を製作した.この装置で0.01-30[μT],40-500[Hz]の三相磁界環境を模擬できる.2:携帯型磁界ドシメータの設計・製作を行った.最終的に完成したメータの主な仕様は以下の通りである.(b)重量:約250グラム(電源部を含む)(c)測定値:互いに直交する3方向の磁界時間積分値;同時計測が可能.(d)測定磁界強度:0.02-550[μT](e)測定積分値:0.01-1999[μT・hr](f)測定時間:30時間連続.3:現在,完成したドシメータの性能試験を実験室環境と実際の送電線路環境で,携行しながら行っている.4:3次元磁界計測システムの設計・製作を行った.本メータを使用することにより,0.01-100[μT]の,互いに直交する3方向の磁束密度を同時に計測することができる.更にシステムに含まれるコンピュータにより,各方向の磁束密度相互の位相関係なども計測できる.この2年間では当初最終目的としていた実際の職場や家庭内における磁界分布特性の計測まで至らなかったが,実用レベルに達した計測システムは完成させることができた.平成5年度6年度の2年間に行った研究内容と成果は以下の通りである.1:互いに強度や位相が異なる三相磁界環境を発生できるヘルムホルツコイル型の磁界発生装置を製作した.この装置で0.01-30[μT],40-500[Hz]の三相磁界環境を模擬できる.2:携帯型磁界ドシメータの設計・製作を行った.最終的に完成したメータの主な仕様は以下の通りである.(b)重量:約250グラム(電源部を含む)(c)測定値:互いに直交する3方向の磁界時間積分値;同時計測が可能.(d)測定磁界強度:0.02-550[μT](e)測定積分値:0.01-1999[μT・hr](f)測定時間:30時間連続.3:現在,完成したドシメータの性能試験を実験室環境と実際の送電線路環境で,携行しながら行っている.4:3次元磁界計測システムの設計・製作を行った.本メータを使用することにより,0.01-100[μT]の,互いに直交する3方向の磁束密度を同時に計測することができる.更にシステムに含まれるコンピュータにより,各方向の磁束密度相互の位相関係なども計測できる.この2年間では当初最終目的としていた実際の職場や家庭内における磁界分布特性の計測まで至らなかったが,実用レベルに達した計測システムは完成させることができた.平成5年度は,日常生活環境における電力周波数磁界環境の実態調査に必要となる磁界環境モニタリングシステムの完成と,実際の磁界環境を模擬した実験設備を用いたシステムの性能評価試験の実施を計画していた.現在のところ,磁界環境のモニタリングの本格的な研究・調査に使用できるようなシステムは完成していないが,試作器はすでに製作されている.3次元磁界計測システムに関しては,磁界センサー部,磁界合成部,および磁界データ処理部といった個別回路については,すでに製作が終了しており,その動作も確認している.現在はこれらの各部を,最低24時間,自動的にデータ収集できるようなシステムとして組上げるための検討およびシステムの試作を行なっている.一方,磁界ドース計測システムに関しては,すでに試作器が完成している.現在,この試作器で得られたデータを基に,再設計を行なった改良器を製作中である.また,3直交方向から同時に,互いに異なった位相および強度の磁界環境を発生できるヘルムホルツコイル型磁界発生装置が完成しており,上述の両システムの性能試験にすでに利用されている.さらに,これらの試作器を用いて、研究代表者の周辺で磁界環境の予備的な測定を行っており,これらの結果はシステムの再設計・改良に関する貴重なデータとして用いられている.現在,システムの最終的な検討・設計を行なっている.平成6年度に行った研究内容と成果は以下の通りである.1:互いに強度や位相が異なる三相磁界環境を発生できるヘルムホルツコイル型の磁界発生装置を製作した.この装置で0.01-30[μT],40-500[Hz]の三相磁界環境を模擬できる.2:実験室レベルでの三相磁界環境を用いて,平成5年度に試作した携帯型磁界ドシメータの試作器2台の性能試験を行った.その結果,いくつか変更が必要な点があるが,基本的には設計通りの性能が得られることが分かった.3:実験室における性能試験結果で明らかになった改良点に基づいて,改良器の設計・製作を行った.最終的に完成したメータの主な仕様は以下の通りである.(a)外径寸法:135[mm]×90[mm]×35[mm](電源部を含む)(b)重量:約250グラム(電源部を含む)(c)測定値:互いに直交する3方向の磁界時間積分値;同時計測が可能.(d)測定磁界強度:0.02-550[μT](e)測定積分値:0.01-1999
基礎看護技術教育モデルの開発と検証－他大学との連携と協働－

看護学生の看護実践力を培うために、「基礎看護技術学習の道しるべモデル」を構築した。その特徴は「生活者としての対象者の理解」「安全、安楽、自立・自律、その人らしさをふまえた看護援助」を基軸に据え、技術学習の道筋が可視化できることにある。本モデルの効果と汎用性を検討するために、独自に作成した質問紙による自記式調査を行った。データ収集は本モデルで学習した学生で、分析方法は統計的手法と質的帰納的分析で行った。その結果、学習の道筋が可視化されていることが学生の学習意欲を高め、確かな看護技術の習得に繋がっていた。また本モデルを用いて他大学と連携、協働しながら実践した結果その汎用可能性も明らかになった。これまで看護学生の看護実践能力を高めるために、先行研究で『基礎看護技術学習の道しるべモデル』を構築し、さらにモデルに基づく教育実践の中間評価を行った。そして今年度は、2年間かけて実践した教育の成果を、学生の「看護実践能力の習得状況」と「看護実践への関心」の観点から最終評価し、本モデルを活用した基礎看護技術教育の効果と課題の示唆を得ることとした。基礎看護技術教育を履修した看護学生を対象とし、「看護実践能力の習得状況」については、「看護技術習得状況に関する学生の主観的評価アンケート」および「実践能力確認テスト評価結果」から、「看護実践への関心」については「看護実践への関心に関するアンケート」よりデータ収集を行った。その結果、学生は2年間の技術学習で対象者に技術を提供する基本的姿勢とケアの流れを獲得できている一方で、日常生活援助技術における安全安楽な技術の実施に課題を感じていることが示された。また、原理原則に基づき、安全安楽に配慮した技術の実践に課題があることが示された。看護実践への関心については、学習が進むにつれて深まっていくことが示された。以上のことから、本モデルを活用した技術教育では、看護実践への関心は高く維持され、対象者理解についてもモデルで目指すレベルへ到達できているものの、原理原則に基づく実施や安全安楽への配慮という看護技術のコアの習得に課題があり、モデルに即した教授方法を検討し、習得水準を高められるよう改良する必要があると考えらえた。他大学の協働・連携において、平成24年度は看護技術の実技テストにおいて、同じ評価票を用いたプレテストを実施した。その結果、大学の設置主体および教育理念等の相違、および各大学における教育の特徴の違いがあっても、本モデルにおける学習を進めることで、ある一定の学習効果がある手応えを得た。平成25年度はその明文化が課題である。本研究の目的は、我々が開発してきた「基礎看護技術学習の道しるべモデル」(以下「本モデル」)の再構築と評価基準の検証である。本モデルの特徴は、看護実践力の基盤となる基礎看護技術教育において「生活者としての対象者の理解」「安全、安楽、自立・自律、その人らしさをふまえた看護援助」を基軸に据え、基礎看護技術における学習の深まりと広がりを考慮した点にある。我々が取り組んできた課題は主に2点である。1)「本モデル」を用いた技術教育の実践を通して評価指標の3つの観点、つまり1「看護技術の習得状況(学生-教員の相互評価)」2「看護実践への関心(生活者としての患者理解・看護技術のコアの理解の深まり)」3「学習の取り組みやすさ(学習の順序性・発展性)」を調査し、モデルの有効性と妥当性を検証した。2)さらに他大学と連携・協働的に教育を実践することで「本モデル」の可能性、汎用性を検討した。以上を独自に作成した質問紙法、実技テスト票(教員-学生相互評価)を元に分析した。教員-学生の相互評価では「本モデル」の活用により70%以上の学生が「看護実践力を習得」していると判断していた。また「看護実践への関心」の深まりを実感した学生は77%以上、「本モデルに基づいた学び方」を効果的と評価した学生は86%以上で、両大学での有意差はなかった。学生の学習過程の意味づけとして<段階的な技術学習の可視化>により<学習の繋がりと積み重なり>を理解し、さらに<看護コアを意識化>しながら学習を進めたことは<学習の履歴の確認と今後の学びへの期待>に繋がった。また、自己の看護技術を<振り返ることで気づく段階的学習の良さ>が自覚でき、今後の課題が明確になった。以上から「本モデル」は可視化された学びの道筋が学習意欲を刺激し、看護実践能力を定着させる一助になっており、汎用可能性があることが検証された。また本モデルを活用した技術教育の有効性が示唆された。

I.今年度の研究実施目標:「道しるべモデル」をもとに、複数校で基礎看護技術教育に取り組むにあたり、随時教育実践の調整・評価・修正を行いながら遂行する。II.評価の視点及び内容の検討:教育実践の調整・評価・修正を行うにあたり、「道しるべモデル」の検証の視点と検証内容を明確化した。検証の視点は以下の3項目である。1.看護技術の習得状況、2.看護実践への関心、3.学習の取り組みやすさ。また、各検証の視点における検証内容とは、1.について:1)学生の主観的評価、2)教員の客観的評価((1)看護技術の習得状況(2)看護実践への関心(3)学ぶ力;患者へ向かう準備、取組み)、2.について:1)生活者としての患者の理解、2)コアの理解の深まり、3)学習テーマの理解、3.について:1)学習の順序性、2)学習の発展性とした。以上について「道しるべモデル」の学習進度と並行しながら、データ収集を行っている。III.データ収集:以上の内容のデータ収集の方法は、アンケート、および技術テスト評価表である。これらのデータ収集のもと、アンケート結果については、質的量的にデータ化を行っている。今後、統計解析ツール(SPSS,Statistics.18)を用いて、解析を行っていく予定である。また記述内容については、質的機能的にまとめていく方向である。IV.課題:今年度は、本学における「道しるべモデル」を活用した教育効果や課題を明確にする活動が中心となった。そのため、他大学との協同的連携への力点が希薄となってしまった。次年度は、連携を強化しながら、各大学における特徴を踏まえた「道しるべモデル」の効果を明らかにすることが課題である。上記に記載した評価方法の一つとして、参加観察に基づくモデルの検証を行うことを計画していた。しかし、各大学のカリキュラム進度が同じ時期に行われていることから、相互の授業において参加観察を行うことができなかった。平成25年度も日程調整は難しいため、それを補う方法として、ビデオ撮影したものデータとし、評価を行って行くことにする。また、「道しるべモデル」を有効に活用・実践していくための効果的な教育方法について検討するために、全体的な傾向を把握する(アンケート)だけでなく、新たに、看護技術学習における学生の個別的な経験を語ってもらう(グループインタビューの実施)という方法を取り入れた。より具体的で繊細な情報収集が可能となっており、現在、データを収集・分析途中にある。本研究の目的は、看護実践力の基盤となる基礎看護技術教育において、「生活者としての対象の理解」「安全、安楽、自立・自律、その人らしさを踏まえた看護援助」を基軸に据え、基礎看護技術における学習の深まりと広がりを考慮した「基礎看護技術学習の道しるべモデル」の構築及び評価基準の検証を通して効果的な教授方法を開発することにある。3年計画で取り組んでいる今年度の研究実施目標は、「道しるべモデル」をもとに、複数校で基礎看護技術教育に取り組むにあたり、随時教育実践の調整・評価・修正を行いながら遂行することであった。上記に示した通り、基礎看護技術を系統的かつ効果的に学ぶための「道しるべモデル」を授業で実践的に用いながら、学生の学習状況をデータ化することを通して、教育と研究とをリンクさせながら実践的に研究を進めることができている。今年度の研究成果としては、本学の特徴を踏まえた学習モデルの使用を検討することができていることから、おおむね順調に進展している、と判断した。
ＭＹＣＮ－Ｔｇマウスにおける神経芽腫発生の運命決定機構の解明

本研究は、小児がんの一つである神経芽腫のMYCN-Tgマウスモデルにおける腫瘍発生の運命決定機構の解明である。特に腫瘍形成初期イベントに着目し、MYCN-Tgマウスの組織とSpheroid cultureによって得られた細胞を対象に網羅的解析を行い、エピゲノム制御分子であるPRC2が神経芽腫の発生初期において重要な分子の一つであることを明らかにした。PRC2の中でもヒストンメチル基転移酵素のEzh2が、ヒストンH3の27番目のリジンをトリメチル化(H3K27me3)しターゲット分子の発現を抑制する。MYCN-Tg由来Sphereでは野生型由来Sphereに比べ、PRC2ターゲット遺伝子の発現が低下していた。ゲノムレベルでのH3K27me3修飾状態を調べるためにChIP-sequencingを行った。その結果、MYCN-Tg由来SphereではPRC2ターゲット分子の遺伝子領域(特にプロモーター)でH3K27me3が増加していた。PRC2ターゲット遺伝子の発現低下が、H3K27me3レベルの増加によるものであることが示唆された。Ezh2に対するshRNAとそのヒストンメチル基転移活性を阻害する薬を用い介入実験を行った。その結果、ノックダウン及び薬のどちらもin vitroでの細胞増殖を著しく抑制した。また、阻害剤はin vivoにおいてもTH-MYCNマウスの腫瘍形成を著しく阻害した。神経芽腫においてEzh2がその生存に必須であることを示唆している。最後に、約500例のヒト神経芽腫の発現解析データを調べた結果、より悪性度が高い患者でPRC2ターゲットの発現が低く、予後不良と相関していることが明らかになった。これまで神経芽腫におけるPRC2の役割、特に腫瘍発生の初期に関わっているという報告はなく、新規な知見を得ることができた。28年度が最終年度であるため、記入しない。有効な分子標的薬の開発が神経芽腫研究の大きな課題の一つであるが、主に末期腫瘍を対象にしたこれまでの研究が根本的な分子標的の同定に繋がらない理由の一つであると言える。当研究では神経芽腫のマウスモデルであるMYCNトランスジェニック(MYCN-Tg)マウス、新しく確立した培養手法を用い、特に腫瘍形成の初期に着目し新たな分子標的の同定を目指している。平成26年度までの研究成果として、全てのMYCN-Tgマウスの上腸間膜神経節(SMG、腫瘍発生部位)に存在する神経芽細胞(≒神経芽腫細胞)の運命が、腫瘍形成(80 %)と自然退縮(20 %)の二つに分かれるということが明らかになってきた。さらにMYCN遺伝子発現時期の特定に取り組み、発生段階である胎生期に既に腫瘍形成の初期イベントが起こっていることも明らかになってきた。一方、腫瘍形成/運命分岐に関わるメカニズムを解明するために網羅的解析に取り組もうとしたが、不均一なSMGから神経芽細胞のみを回収するのは技術的に困難であった。問題解決策として、これまで成功例のなかったSpheroid cultureに取り組み、in vitroで選択的にSMG由来神経芽細胞を培養することに成功した。特に初期段階と考えられる胎児期由来のSphereに着目し、ゲノム・エピゲノム解析を行った結果、大きなゲノム異常は見られなかったが、エピゲノム異常が既に起きていることを示唆するデータが得られた。今現在、データ解析中であるが、エピゲノム関連遺伝子群に着目して解析を進めている。本研究は、小児腫瘍の一つである神経芽腫のマウスモデル(MYCN-Tgマウス)を用い、腫瘍発生の運命決定機構の解明を目指している。モデルマウスを用いその初期異常に着目し、さらに新しく確立した培養手法を用いて、腫瘍形成に関わる分子やそのイベントの解明に取り組んでいる。平成26年度までの研究成果として、腫瘍形成のスタートがマウス胎児期中期(13.5日)であることを明らかにした。さらに、新たな培養手法を使いMYCN-Tg及び野生型マウスから細胞を回収し、網羅的遺伝子発現解析を行った。平成27年度は、遺伝子発現解析を主に進め、MYCN-Tgマウスにおいてエピゲノムを制御する分子の一つであるPRC2が腫瘍形成に重要ではないかという結果を得た。具体的には、野生型マウスと比較し、MYCN-Tgマウス由来の細胞ではPRC2を構成している分子(Ezh2、Eed、Suz12)の発現が有意に増加していた。一方で、そのターゲット分子のほとんどが発現減少しているということが明らかになった。PRC2が神経芽腫の発生初期における重要な分子の一つではないかと想定し、候補遺伝子群として解析を進めた。実際には、PRC2の中でも酵素活性を担うEzh2に着目し、マウス組織中の未分化状態にあるがん細胞においてEzh2が高発現していることを明らかにした。また、マウス由来の細胞を用いて阻害剤や遺伝子ノックダウンによりEzh2の機能を阻害すると、細胞増殖が著しく抑制されることが分かった。これらの結果は、Ezh2を含むPRC2の異常がMYCN-Tgマウスの神経芽腫生存に重要であることを示唆している。今年度は、神経芽腫の腫瘍形成初期イベントに着目しMYCN-Tgマウスの組織、及びそこからSpheroid cultureによって得られた細胞を対象に解析を進めてきた。特に、腫瘍形成の初期として着目している胎仔期13.5日(E13.5)における神経芽細胞を中心に研究を進めてきた。1.E13.5組織から神経芽細胞を回収し、MYCN-Tgマウス及び野生型マウス由来のSphereにおける遺伝子発現パターンを比較した。

Gene set enrichment analysisを行い、発現変動に寄与する上流因子群を調べた結果、当然の結果として想定していたMYC/MYCNだけでなく、エピゲノム関連分子としてPRC2(Ezh2、Eed、Suz12)が候補分子として挙がってきた。実際に、そのターゲット分子のほとんどが発現抑制を受けていることが分かった。2.野生型マウス及びMYCN-TgマウスにおけるEzh2の発現を調べるために、E13.5、Day 0、3w SMGを対象に免疫染色を行った結果、野生型、MYCN-Tgに問わず、Ezh2は未分化状態の神経芽細胞に強く発現し、分化した神経節細胞では発現量が低いということが分かった。3.E13.5から得られたSphereを対象にウエスタンブロッティングを行った結果、Ezh2の発現はMYCN-Tg由来の細胞で有意に増加していた。この結果は網羅的解析と一致している。4.Ezh2阻害剤やshRNAを用いSphereの細胞増殖への影響を調べた結果、阻害剤・shRNAのどちらもSphereの増殖を著しく抑制した。阻害剤はH3K27me3活性を阻害するため、Ezh2のメチル基転移活性がSphereの維持に重要であるということが明らかになった。本研究は、小児がんの一つである神経芽腫のMYCN-Tgマウスモデルにおける腫瘍発生の運命決定機構の解明である。特に腫瘍形成初期イベントに着目し、MYCN-Tgマウスの組織とSpheroid cultureによって得られた細胞を対象に網羅的解析を行い、エピゲノム制御分子であるPRC2が神経芽腫の発生初期において重要な分子の一つであることを明らかにした。PRC2の中でもヒストンメチル基転移酵素のEzh2が、ヒストンH3の27番目のリジンをトリメチル化(H3K27me3)しターゲット分子の発現を抑制する。MYCN-Tg由来Sphereでは野生型由来Sphereに比べ、PRC2ターゲット遺伝子の発現が低下していた。ゲノムレベルでのH3K27me3修飾状態を調べるためにChIP-sequencingを行った。その結果、MYCN-Tg由来SphereではPRC2ターゲット分子の遺伝子領域(特にプロモーター)でH3K27me3が増加していた。PRC2ターゲット遺伝子の発現低下が、H3K27me3レベルの増加によるものであることが示唆された。Ezh2に対するshRNAとそのヒストンメチル基転移活性を阻害する薬を用い介入実験を行った。その結果、ノックダウン及び薬のどちらもin vitroでの細胞増殖を著しく抑制した。また、阻害剤はin vivoにおいてもTH-MYCNマウスの腫瘍形成を著しく阻害した。神経芽腫においてEzh2がその生存に必須であることを示唆している。最後に、約500例のヒト神経芽腫の発現解析データを調べた結果、より悪性度が高い患者でPRC2ターゲットの発現が低く、予後不良と相関していることが明らかになった。これまで神経芽腫におけるPRC2の役割、特に腫瘍発生の初期に関わっているという報告はなく、新規な知見を得ることができた。
水産科学分野における研究・教育の推進

全国の水産系大学等から3β名の参加を得て,水産科学分野における研究・教育の現状と問題点,および目指すべき方向について研究した.水産学の役割と大学等の使命として, (1)海に対する理解を深めること,(2)食糧生産並びに水産業の安定と発展への寄与,(3)環境保全への寄与を考えた.流体を媒体とする水圏生態系の陸上生態系との著しい差を強調した.研究・教育の現状と目指すべき方向について, 6専門領域それぞれについて検討した.水産資源学・漁業学では,いわゆる管理型漁業への対応が特に必要である.水産海洋学・環境学では,生物生産の基盤である生息環境の把握,生物生産機構の研究の推進が重要である.水産生物学・増養殖学では,基礎学の充実を図り,魚を作る技術を進める学問として発展することが期待される.水産化学・利用学では,国民の水産物に対する量的,質的要求に応え,また資源の有効利用を図ることが要請される.水産工学は,漁労関係を除いて,水産学の中で新しい領域であるが,周辺科学技術の導入,水産学内部の工学的問題の解明に取り組む必要がある.水産社会科学は,従来水産科学分野の枠外に置かれ,弱体であったが,漁業上のさしせまった諸問題へ対応するために,その強化が望まれる.専門分野に共通の課題として,教育については,設備の貧弱さ,専門化による総合性の不足などの問題があり,基礎学教育の充実が必要である.研究については,水圏生態系の特殊性にもとづく研究の方向の独自性が強調され,基礎研究の展開,学際的取り組み,プロジェクト研究等の重要性が指摘される.練習船の研究船としての活用も必要である.陸・海・空環境とその相互作用の理解に寄与する特殊な分野として,学際性や国際性を身につけた人材の養成が望まれる.留学生対応の改善も必要である.全国の水産系大学等から3β名の参加を得て,水産科学分野における研究・教育の現状と問題点,および目指すべき方向について研究した.水産学の役割と大学等の使命として, (1)海に対する理解を深めること,(2)食糧生産並びに水産業の安定と発展への寄与,(3)環境保全への寄与を考えた.流体を媒体とする水圏生態系の陸上生態系との著しい差を強調した.研究・教育の現状と目指すべき方向について, 6専門領域それぞれについて検討した.水産資源学・漁業学では,いわゆる管理型漁業への対応が特に必要である.水産海洋学・環境学では,生物生産の基盤である生息環境の把握,生物生産機構の研究の推進が重要である.水産生物学・増養殖学では,基礎学の充実を図り,魚を作る技術を進める学問として発展することが期待される.水産化学・利用学では,国民の水産物に対する量的,質的要求に応え,また資源の有効利用を図ることが要請される.水産工学は,漁労関係を除いて,水産学の中で新しい領域であるが,周辺科学技術の導入,水産学内部の工学的問題の解明に取り組む必要がある.水産社会科学は,従来水産科学分野の枠外に置かれ,弱体であったが,漁業上のさしせまった諸問題へ対応するために,その強化が望まれる.専門分野に共通の課題として,教育については,設備の貧弱さ,専門化による総合性の不足などの問題があり,基礎学教育の充実が必要である.研究については,水圏生態系の特殊性にもとづく研究の方向の独自性が強調され,基礎研究の展開,学際的取り組み,プロジェクト研究等の重要性が指摘される.練習船の研究船としての活用も必要である.陸・海・空環境とその相互作用の理解に寄与する特殊な分野として,学際性や国際性を身につけた人材の養成が望まれる.留学生対応の改善も必要である.200海里時代に入って、新らしい水産業と水産科学の振興が求められている。このような情況下で、個々の大学・研究機関において、水産研究・教育の改革が模索されているが、本研究は全国の大学・研究機関から各専門分野の人達に集っていただいて、問題点を探り、教育、研究推進の方途を求めることを目的としている。9月3・4日に高知市において第1回全体会議を開催し、わが国水産業の将来展望、水産学研究・教育の目指すべき方向、研究・教育推進上の共通的課題について、13名から話題提供をいただき、引き続き討論を行った。この会議では、今後の研究の進め方についても審議し、次の6分科会を設置することとした。1)水産資源学・漁業学,2)水産海洋学・環境学,3)水産生物学・増養殖学,4)水産化学・利用学,5)水産工学,6)水産社会科学。各分科会ごとに会合を持ち、その結果を第2回全体会議に報告することとした。各分科会は1回乃至2回の会合をもった。3月10・11日東東京大学海洋研究所において、第2回全体会議を開催した。各分科会の世話人から、分科会ごとの審議の経過を報告していただき、これにもとずき討論を行なった。さらに昭和62年度(第2年次)の計画について討議し、専門分野別の研究・教育の現状と問題点、将来の展望、研究課題ならびに専門分野に共通の課題についての問題点と将来展望等に関する見解をまとめ、報告書を印刷することとした。共通の課題としては、基礎学と応用学の関係、水産学と水産業の関係、研究・教育の体制(大学および国立研究機関)、学際性および総合性、国際性および社会人教育などが話題としてとりあげられた。
レム睡眠のＯＮ／ＯＦＦを司る新規な細胞群に基づくレム睡眠のメカニズムと意義の解明

ネコを用いた大規模な破壊実験や薬理実験から、脳幹領域が睡眠覚醒に重要な役割を果たすことがかねてより示されているものの、その実行を担うニューロンの具体的なサブタイプやメカニズムについては現在でもあまりよく分かっていない。本研究では、脳幹領域の中でも特徴的な発現パターンを示す遺伝子群に着目し、それらを発現するニューロン群が睡眠覚醒へ果たす役割を検討した。そのために、ニューロンの活動を直接操作し、睡眠覚醒への影響を直接観察することで、ニューロン集団が睡眠覚醒制御に果たす役割を探索した。具体的には、着目した遺伝子の下流で遺伝子組み換え酵素Creを発現するノックインマウスを導入し、さらに脳幹部位にCre酵素依存的にhM3Dq受容体を発現させるアデノ随伴ウイルスベクターを微量注入した。hM3Dq受容体は、マウスの内在性のリガンドには反応せず、人工リガンドCNO(clozapine-N-oxide)により一過性の神経発火を促す人工受容体である。このような手法を用いて、今回着目したニューロン群をCNO投与により活性化させたところ、ノンレム睡眠が誘導された。その一方、これらのニューロン群のみに破傷風毒素を発現させ活動を阻害したところ、活性化した時とは対照的にノンレム睡眠量が減少した。続いてこれらのニューロンの投射先を調べた。興味深いことに、投射元に発現する遺伝子がその投射先にも選択的に強く発現していた。投射先ニューロンを上述の化学遺伝学を用いて活性化したところ、投射元を活性化した時と同様に、ノンレム睡眠が誘導された。以上の結果を踏まえると、脳内に散在する共通の遺伝子発現パターンを持つニューロン群が、ノンレム睡眠を制御する神経回路を構築している可能性が新たに示唆された。ノンレム睡眠の誘導を担うと考えられるニューロンに関して、その活動を実際に人為的に操作したことで、実際にノンレム睡眠が誘導されることを確認できた。加えて、これらのニューロンの機能阻害により、ノンレム睡眠量が減少することも確認できた。これらのニューロンの投射パターン、及びその下流メカニズムの解析も進んでおり、おおむね順調に進展しているものと考えられる。これまでは遺伝子発現のパターンそのものを手掛かりとして、脳内の様々な領域でノンレム睡眠制御に関わっていると考えられる複数のノンレム睡眠促進ニューロンを同定した。今後は、今回着目した遺伝子が神経活動に影響を与えるのか否か、解析を進めていく予定である。本研究では、脳幹領域の中でも選択的に発現パターンを示す遺伝子群に着目し、それらを発現するニューロン群が睡眠覚醒へ果たす役割を検討した。このような手法を用いて、今回着目したニューロン群をCNO投与により活性化させたところ、レム睡眠量の減少が見られた。その一方、これらのニューロン群のみに破傷風毒素を発現させ活動を阻害したところ、活性化した時とは対照的にレム睡眠量が増加した。今回着目したニューロンは視床下部といった他の睡眠制御に関わる脳部位に投射していたことから、今後は投射パターンに着目し、詳細なレム睡眠制御メカニズムの解明に取り組む予定である。レム睡眠の抑制を担うと考えられるニューロンに関して、その活動を実際に人為的に操作したことで、実際にレム睡眠が減少することを確認できた。加えて、これらのニューロンの機能阻害により、レム睡眠量が増加することも確認できた。これらのニューロンの投射パターンの解析も進んでおり、おおむね順調に進展しているものと考えられる。

続いてこれらのニューロンの投射先を調べた。興味深いことに、投射元に発現する遺伝子がその投射先にも選択的に強く発現していた。投射先ニューロンを上述の化学遺伝学を用いて活性化したところ、投射元を活性化した時と同様に、ノンレム睡眠が誘導された。以上の結果を踏まえると、脳内に散在する共通の遺伝子発現パターンを持つニューロン群が、ノンレム睡眠を制御する神経回路を構築している可能性が新たに示唆された。ノンレム睡眠の誘導を担うと考えられるニューロンに関して、その活動を実際に人為的に操作したことで、実際にノンレム睡眠が誘導されることを確認できた。加えて、これらのニューロンの機能阻害により、ノンレム睡眠量が減少することも確認できた。これらのニューロンの投射パターン、及びその下流メカニズムの解析も進んでおり、おおむね順調に進展しているものと考えられる。今回着目したレム睡眠を抑制するニューロンは、視床下部といった他の睡眠制御に関わる脳部位に投射していたことから、今後は投射パターンに着目し、詳細なレム睡眠制御メカニズムの解明に取り組む予定である。また同様の手法を用いて、レム睡眠の誘導を担うニューロンに関しても遺伝学的同定に成功しており、解析を進める予定である。これらのマウスでは、任意のタイミングでレム睡眠の人為的な増減が可能である。既に述べた制御メカニズムの研究と並行して、今後は認知症モデルを導入し、レム睡眠の人為的増減により認知症症状を改善できるか試みる予定である。これまでは遺伝子発現のパターンそのものを手掛かりとして、脳内の様々な領域でノンレム睡眠制御に関わっていると考えられる複数のノンレム睡眠促進ニューロンを同定した。今後は、今回着目した遺伝子が神経活動に影響を与えるのか否か、解析を進めていく予定である。
膵癌の新規早期診断法；レクチンと抗体を2重に利用するサンドイッチアッセイ法の確立

本研究は膵癌患者血清から癌細胞由来の糖蛋白の検出を行い、蛋白と糖鎖の両方の側面から認識することで、特異性を挙げて膵癌の早期診断を目指すことを目的とするものである。我々が発見した膵癌細胞に特異的に反応するレクチン(糖結合タンパク)(Shimomura O etal., Molecular Cancer Therapeutics 2018)と特定のタンパクに対する抗体を用いたELISAを行い、筑波大学附属病院の倫理委員会の承認を得て入手した複数の膵癌患者血清から癌細胞由来の糖蛋白の検出に成功した。さらに、膵癌以外の癌患者血清に関しても同手法を用いて測定を行い、胆管癌と大腸癌の一部の患者でも検出に成功した。癌細胞由来の糖蛋白は抗体+レクチンによるサンドイッチアッセイにより、コントロール(PBS)と比較し患者血清では有意に高いシグナルを検出し、さらに術後の血清ではシグナルが減少し、再発時にシグナルが再上昇することを確認することができた。これらは4人の患者でパイロット的に行ったものであり、今後症例数を増やして解析すると共に、より検出感度を挙げる工夫を行っている。具体的には用いた抗体やレクチンをより特異性の高いものに変更する系や、異なるレクチンを2種類用いる手法(若手研究として継続申請)などでより感度、特異度を挙げる方法を考案中である。最適な測定方法を同定し、まず膵癌細胞株を用いた培養上清での測定を行い、膵癌マウスモデルを用いた癌の進行度に応じた血清採取を行い、より正確な診断法に繋げる予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
多重ベルヌーイ数のｐ－ｏｒｄｅｒとｐ進Ｌ関数および岩澤理論の研究

多重ベルヌーイ数はArakawa-Kanekoゼータ関数の負の整数点での値に現れることが知られており、このゼータ関数の正の整数点での値には多重ゼータ値が現れることが知られている。また、ある多重ゼータ値の類似物と多重ベルヌーイ数についても素数を法として一致することが知られている。九州大学のMasanobu Kaneko氏との共同研究で得られていた「高さ最大、最小の多重ゼータ値間の関係式」をHideki Murahara氏との共同研究により一般化することに成功した。昨年度、Ohno関係式を用いて「高さ最大、最小の多重ゼータ値間の関係式」を再証明することに成功していたが、今年度は導分関係式および双対性を用いても再証明できることがわかった。また、この証明手法はDon Zagier氏の提唱した枠組によって与えられる有限多重ゼータ値においても応用できるものとなっている。これらの結果については共著論文にまとめ、国際雑誌に投稿中である。さらに、多重ゼータ値の正規化の理論に現れるガンマ関数と多重ゼータ値の関係式についても研究を行った。Tsuneo Arakawa氏とKaneko氏によって解析的に導出されていた関係式を調和積を用いて純代数的に再証明することに成功した。この結果については、国際雑誌に掲載予定である。これらの結果について、立命館アジア太平洋大学で開催されたAPU多重ゼータ&モジュラーセミナーや福岡教育大学で開催された第136回日本数学会九州支部例会、近畿大学で開催された第10回多重ゼータ研究集会&第34回関西多重ゼータ研究会(共同開催)、神戸大学で開催された神戸大学代数セミナーで口頭発表を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、多重ベルヌーイ数の性質の解明を目指すものである。正のインデックスをもつ多重ベルヌーイ数はArakawa-Kanekoゼータ関数の負の整数点での値に現れることが知られており、このゼータ関数の正の整数点での値は多重ゼータ値で記述される。負のインデックスをもつ多重ベルヌーイ数はロンサム行列の個数や対称群の特定の元の個数と一致するなど、組合せ論的数量と関わりを持つ。今回は、多重ベルヌーイ数のp進的な性質を解明するため、多重ベルヌーイ数の素数での可除性について研究を行った。多重ベルヌーイ数には2種類の定義が知られており、一方の多重ベルヌーイ数については、ArakawaとKanekoによってクラウゼンフォンシュタウト型定理が示されていた。もう一方の多重ベルヌーイ数についても、分母の素数での可除性について研究を行った。また、多重ゼータ値についても研究を行い、Arakawa-Kanekoゼータ関数と多重ゼータ値の関係を精密に調べることにより、高さが最小の多重ゼータ値を高さが最大の多重ゼータ値で明示的に表す式を得た。高さが最小の多重ゼータ値の母関数は、ガンマ関数で書き表すことができるため、この多重ゼータ値はRiemannゼータ値たちの多項式で表わされることが知られていたが、本研究により、高さが最大の多重ゼータ値を用いて具体的に表現することができた。さらに今回得られた関係式は、高さが最小の多重ゼータ値の双対性を目に見える形で表現している。これらの成果について、第8回ゼータ若手研究集会において口頭発表した。Arakawa-Kanekoゼータ関数の負の整数点での値は多重ベルヌーイ数で書き表され、このゼータ関数の正の整数点での値は多重ゼータ値で書き表されることが知られている。前年度は、九州大学のMasanobu Kaneko氏との共同研究により「高さが最小の多重ゼータ値を高さが最大の多重ゼータ値を用いて書き表す関係式」を導出することに成功した。今年度は、この関係式を昨年度とは別の手法を用いて、Ohno関係式と呼ばれる多重ゼータ値の関係式を使って、より簡潔に再証明することができた。このことから、昨年度得られていた「多重ゼータ値の高さに関する関係式」は、Ohno関係式に含まれる関係式であることがわかった。そして、この新たな証明手法は、Don Zagier氏の提唱した枠組によって与えられる有限多重ゼータ値においても応用できるものとなっており、有限多重ゼータ値におけるOhno関係式を用いて、高さが最小の有限多重ゼータ値を高さが最大の有限多重ゼータ値を用いて書き表すことができるとわかった。これらの結果について、京都産業大学で開催された第25回関西多重ゼータ研究会や上智大学で開催された第8回数論女性の集まり、首都大学東京整数論セミナー、近畿大学数学教室講演会で口頭発表、名古屋大学で開催されたZeta Functions of Several Variables and Applicationsでポスター発表を行った。申請時に計画していたように、初年度得られた「多重ゼータ値の高さに関する関係式」と既存の関係式であるOhno関係式との関係解明に成功し、得られた関係式が有限多重ゼータ値においても成り立つことがわかった。また、関係式の拡張を目指す数値実験についても順調に進行している。

九州大学のMasanobu Kaneko氏との共同研究で得られていた「高さ最大、最小の多重ゼータ値間の関係式」をHideki Murahara氏との共同研究により一般化することに成功した。昨年度、Ohno関係式を用いて「高さ最大、最小の多重ゼータ値間の関係式」を再証明することに成功していたが、今年度は導分関係式および双対性を用いても再証明できることがわかった。また、この証明手法はDon Zagier氏の提唱した枠組によって与えられる有限多重ゼータ値においても応用できるものとなっている。これらの結果については共著論文にまとめ、国際雑誌に投稿中である。さらに、多重ゼータ値の正規化の理論に現れるガンマ関数と多重ゼータ値の関係式についても研究を行った。Tsuneo Arakawa氏とKaneko氏によって解析的に導出されていた関係式を調和積を用いて純代数的に再証明することに成功した。この結果については、国際雑誌に掲載予定である。これらの結果について、立命館アジア太平洋大学で開催されたAPU多重ゼータ&モジュラーセミナーや福岡教育大学で開催された第136回日本数学会九州支部例会、近畿大学で開催された第10回多重ゼータ研究集会&第34回関西多重ゼータ研究会(共同開催)、神戸大学で開催された神戸大学代数セミナーで口頭発表を行った。多重ベルヌーイ数のp進的な性質の解明にむけて、ある多重ベルヌーイ数の分母の素数での可除性に関する結果が得られた。2重ベルヌーイ数については、これまでに得られていた合同関係式の精密化を行い、成果をあげている。また、多重ゼータ値についても高さ最小の多重ゼータ値と高さ最大の多重ゼータ値の間の関係式が得られた。初年度得られた「多重ゼータ値の高さに関する関係式」の拡張を目指すと共に、他の関係式族との包含関係などの関係解明を目指す。また、上指数が同じ多重ベルヌーイ数たちの関係式導出を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。正のインデックスをもつ多重ベルヌーイ数の分子の素数での可除性について考察を行い、クンマー型合同式の解明や多重ベルヌーイ数と円分体等の類数との関係の解明を目指す。多重ゼータ値に関しては、今回得られた高さ最小、最大の多重ゼータ値の間の関係式とこれまでに知られている関係式たちとの関連性について考察を行う予定である。
KKR-Green関数法によるAl中の添加物元素間相互作用エネルギーと格子歪効果

密度汎関数法の一般化密度勾配近似(GGA)の範囲内でKKR-Green関数法の第一原理計算を用いて、Al中の不純物元素間(不純物はScZn)の相互作用エネルギーを計算し、その結果から、Al高濃度合金AlX(X=Sc-Zn,Y-Cd)の相互作用の特徴を説明し、と原子間相互作用模型の構築を行った。具体的には、内部エネルギーのクラスター展開(化学的エネルギー部分)でAl_3X(X=Sc,Ti,V)の規則合金の全エネルギー差は本研究で得られる不純物元素間の2体相互作用エネルギーのみを含む内部エネルギーの差で再現できることを示した。また、原子サイズが大きく違う元素からなるAlCu合金の場合,Cu,Cu_2,Cu_5の不純物集合体の格子ひずみエネルギーを求め模型化した。本研究の目的は、量子力学、統計力学を基礎とする第一原理計算で材料研究・材料設計支援のための研究手法の開発と、その計算プログラムを作成し、それを金属材料開発支援に応用することである。具体的には、高精度の第一原理計算であるKKR-Green関数法の計算プログラムを現実にあるような複雑な系に適用できるように一般化すること、および、その応用として金属中の不純物原子間相互作用エネルギーの第一原理計算を行い、その微視的機構を解明することである。本研究では、以下のことを明らかにしたとともに、本年度は、主として、格子歪効果を取り扱うための計算プログラミング拡張を行った。密度汎関数法の局所密度近似(LDA)および、一般化密度勾配近似(GGA),の範囲内でKKRグリーン関数法の第一原理計算を用いて、Al中の原子空孔対、原子空孔-不純物(3d、4d不純物)対および3対、4対の多体の相互作用エネルギーを計算した。Al中の第一近接の原子空孔対の相互作用は弱い斥力であり、3対相互作用は弱い引力である。また、Al中の不純物と原子空孔の相互作用の微視的機構についても明らかにした。
色素の複合体形成現象に基づく緑茶水色の発現機構の解明

ケルセチン配糖体水溶液に銅、鉄、アルミニウムイオンを加えると、濃色効果が起こった。カテキン類を加えると、淡色効果が起こり、その効果はガレート型カテキンが非ガレート型より大きかった。カテキン類は、ケルセチン配糖体と1:1の複合体を形成し、結合定数はガレート型カテキンが非ガレート型より大きかった。淡色効果の大きさは、複合体形成能に依存するものと考えられる。金属イオンとエピガロカテキンガレートを同時に加えた場合、金属イオンを単独で加えた場合に比べ薄くなったが、ケルセチン配糖体単独の水溶液よりは濃かった。緑茶の重要な品質要因である水色(スイショク、浸出液の色)の発現機構を解明するために、水色の主体をなすフラボノイドと他の茶葉成分とが水溶液中で共存した場合のフラボノイド水溶液の呈する色の変化、またそのメカニズムについて明らかにすることを今年度の目的とした。フラボノイドのモデル化合物としてケルセチン配糖体を用い、その水溶液の呈する色に対する8種類のカテキンの影響を検討した。カテキン類はケルセチン配糖体水溶液の淡色効果を引き起こしたが、この効果はガレート型カテキンの方が非ガレート型カテキンよりも顕著であった。複合体形成に関する定量的解析は、カテキン類がケルセチン配糖体と1:1の複合体を形成し、その結合定数はガレート型カテキンの方が非ガレート型カテキンよりも大きいことを明らかにした。以上の結果は、ケルセチン配糖体水溶液の色変化の度合いは、ケルセチン配糖体に対するカテキンの複合体形成能に依存することを示唆する。本成果では、緑茶の水色について、従来は色素成分の含有量による考察に終始していたのに対し、浸出液中に共存する他の成分との相互作用により水色に関与する色素の呈する色が変化することを初めて明らかにした。品質と含有成分との関係を解明する上で大変有用な知見といえる。また、色素成分/カテキン複合体形成に関しては各カテキンの構造と複合体形成能力について明らかにした。緑茶の重要な品質要因である水色(スイショク、浸出液の色)の発現機構を解明するために、本年度は複数の化学成分の共存がフラボノイドの複合体形成と色調変化に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。フラボノイドのモデル化合物として、ケルセチンの配糖体を用いた。緑茶成分として、アミノ酸(トリプトファン、チロシン、フェニルアラニン、ヒスチジン、テアニン)、アルカロイド(カフェイン、テオフィリン)をケルセチン配糖体の水溶液に加えたが、色の変化は認められなかった。銅、鉄、アルミニウムイオンを加えると、濃色効果が起こった。ここに、昨年度ケルセチン配糖体と複合体を形成し、その水溶液に淡色効果を起こすことを明らかにした緑茶成分のエピガロカテキンガレートを加えると、水溶液の示す色は金属イオンを単独で加えた場合に比べ薄くなったが、ケルセチン配糖体単独の水溶液よりは濃かった。ケルセチンに換算した緑茶浸出液中のフラボノイド含有量に相当する濃度のケルセチン配糖体水溶液は、緑茶浸出液に比べ薄い色をしており、緑茶水色の発現には、フラボノイド濃度以外に何らかの機構が介在することが推測された。本研究では、フラボノイド水溶液の呈する色が、他の緑茶成分の共存により変化することが明らかになり、水色の発現機構を解明する上で重要な知見が得られた。