hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ベッドサイドでの脳組織酸素化モニターの臨床評価

軽度低体温療法施行症例において,近赤外線分光法(NIRS:Near infrared spectroscopy)による測定を行い,低体温時の脳血行動態の変化を調べた.患者の前頭部にNIRSモニタ装置(NIRO-500,浜松ホトニクス社製)のプローブを装着し,軽度低体温療法施行時の酸化ヘモグロビン(oxy Hb),還元ヘモグロビン(deoxy Hb),総ヘモグロビン(tHb),および酸化型チトクローム(Cyt)の変化を測定した.その結果,体温とoxy HbおよびtHbとの間に正の相関関係がみられたが,体温とdeoxy Hbとの間には相関がみられなかった.Cytはほとんど変化しなかった.各症例の体温変化の過程において得られた値から体温変化(ΔBT)とtHb変化(ΔtHb)の関係を求めると,両者の間に強い正の相関関係がみられた(ΔtHb=4.2×ΔBT+3.6,r^2=0.72).また,頭蓋内圧(ICP)を同時に測定し得た症例で,ΔBTとICP変化(ΔICP)との関係,およびΔtHBとΔICPとの関係を求めると,それぞれ,ΔtHB=1.7×ΔBT+4.8(r^2=0.31),ΔICP=0.34×ΔtHb+3.4(r^2=0.37)であった.低体温療法時の内頸動脈血酸素飽和度(SjvO_2)の変化には一定の傾向はみられなかった.低体温療法の脳保護作用の一つとして,従来の治療法に抵抗性のICP亢進症例に対する減圧作用があげられている.今回みられたΔBTとΔtHbの関係から,低体温によりtHb,すなわち脳血液量(CBV)が減少してICPが低下するという機序の存在が考えられる.今後さらに症例を追加し,NIRSとICP,SjvO_2の変化を比較し,NIRSのモニタとしての有用性や低体温の作用機序について検討する.軽度低体温療法施行症例において,近赤外線分光法(NIRS:Near infrared spectroscopy)による測定を行い,低体温時の脳血行動態の変化を調べた.患者の前頭部にNIRSモニタ装置(NIRO-500,浜松ホトニクス社製)のプローブを装着し,軽度低体温療法施行時の酸化ヘモグロビン(oxy Hb),還元ヘモグロビン(deoxy Hb),総ヘモグロビン(tHb),および酸化型チトクローム(Cyt)の変化を測定した.その結果,体温とoxy HbおよびtHbとの間に正の相関関係がみられたが,体温とdeoxy Hbとの間には相関がみられなかった.Cytはほとんど変化しなかった.各症例の体温変化の過程において得られた値から体温変化(ΔBT)とtHb変化(ΔtHb)の関係を求めると,両者の間に強い正の相関関係がみられた(ΔtHb=4.2×ΔBT+3.6,r^2=0.72).また,頭蓋内圧(ICP)を同時に測定し得た症例で,ΔBTとICP変化(ΔICP)との関係,およびΔtHBとΔICPとの関係を求めると,それぞれ,ΔtHB=1.7×ΔBT+4.8(r^2=0.31),ΔICP=0.34×ΔtHb+3.4(r^2=0.37)であった.低体温療法時の内頸動脈血酸素飽和度(SjvO_2)の変化には一定の傾向はみられなかった.低体温療法の脳保護作用の一つとして,従来の治療法に抵抗性のICP亢進症例に対する減圧作用があげられている.今回みられたΔBTとΔtHbの関係から,低体温によりtHb,すなわち脳血液量(CBV)が減少してICPが低下するという機序の存在が考えられる.今後さらに症例を追加し,NIRSとICP,SjvO_2の変化を比較し,NIRSのモニタとしての有用性や低体温の作用機序について検討する.
飼養規模の小さい日本型の畜産にあう牛の発情同期化プログラムの開発

分娩後の繁殖機能の回復を目的としてホルモン製剤による卵巣機能賦活、早期妊娠診断、非妊娠牛に対する再同期化を行った。これらの発情同期化法は、いずれも欧米に比べ飼養規模の小さい日本型の畜産にあう処置を行った。黒毛和種牛(n=50)に対する卵巣賦活として、分娩後30日にフレッシュチェックにより生殖器を診断し、黄体があればプロスタグランジンF_<2α>(PGF_<2α>)、黄体が無ければ性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)を投与した。7日後に膣内挿入プロジェステロン製剤(PRID、CIDR)を挿入し、7-9日後に除去し、除去時にPGF_<2α>を投与した。24時間後にエストラジオール(E_2)あるいは48時間後にGnRHを投与し、16-20時間後に定時人工授精(AI)をいった。AI後10日に、卵巣の黄体により同期化を診断し、28日後に超音波検査法による早期妊娠診断を行った。ホルスタイン乳牛(n=40)では、同様にフレッシュチェックの後、2週後に卵巣の黄体の有無による前処置を行い、その7日後にPRIDやCIDRを挿入した。その結果、フレッシュチェック時の卵巣では黄体の存在割合は黒毛和種牛35-50%、乳牛45-70%で牛群により変動が見られた。PRIDやCIDR除去後、定時AIは97.5%で実施され、10日後の黄体は90-95%に見られ、品種による違いは見られず、発情同期化が実施できた。早期妊娠診断による受胎率は、黒毛和種で35-60%、乳牛で27-53%と変動があり、GnRH処置がE_2処置より高い傾向にあった。早期妊娠診断で非妊娠となった牛の卵巣所見は、黄体期46%、発情後期15%、発情前期22%、卵巣嚢腫14%、卵巣静止3%であった。そこで、黄体のあるものにはPGF_<2α>投与、黄体の無いものや卵巣嚢腫にはCIDRを挿入し、再同期化を行った。その結果、処置後1週間以内に発情が発現し、AIを実施したところ、受胎率は40%であった。これを無処置の対照と比較すると、受胎率には差は無いものの、再AIの時期が処置群では初回AI後31.2日、対照群では56日と差が見られた。今回の結果、牛群の妊娠率向上のためには、まず分娩後速やかな生殖器の修復と卵巣機能の回復を行う。そして、確実な発情発見を行い、発情周期を人為的に調節する発情同期化や定時AIを行う。その後、早期に妊娠診断を実施し、非妊娠牛に対しては再同期化によるAIの実施が重要である。

その後、早期に妊娠診断を実施し、非妊娠牛に対しては再同期化によるAIの実施が重要である。牛の発情・排卵同期化処置は、牛群全体の発情と排卵を短期間に集中することにより、繁殖管理業務の省力化や発情発見率と受胎率の向上、計画的生産、胚移植への応用などが可能となる。今回、今回、黒毛和種牛に対する発情同期化処置として、オブシンク開始前のプレシンク処置が発情同期化やその後の繁殖成績に及ぼす影響を検討した。黒毛和種牛に対するオブシンク開始前のプレシンク処置の影響を検討した。牛を2群に分け、プレシンク群(n=18)は性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)投与と7日後にプロスタグランジンF_<2α>(PGF_<2α>)投与、その12日後にオブシンク処置(GnRH-PGF_<2a>-GnRH)を行い、16-20時間後に定時人工授精を行った。対照群(n=20)は、プレシンク処置時に生理食塩液を投与し、その後オブシンク処置を行った。オブシンク処置のGnRHとPGF_<2a>投与時に黄体のある同期化牛は、プレシンク群77.8%、対照群50.0%であった。一方、非同期化牛の10/14頭はオブシンクのPGF_<2α>投与時に黄体があった。受胎率はプレシンク群61.1%、対照群70.0%とともに高く、両群間に差がなかった。今回、黒毛和種牛へのプレシンク処置でオブシンク開始時の発情周期を同期化できたが、受胎率の向上はみられなかった。今回、GnRH-PGF_<2a>投与によるプレシンク処置で、オブシンク開始時の発情周期を適期に調節できたが、プレシンク処置の受胎率に及ぼす効果はみられなかった。次年度は、さらに例数を増やし、分娩後早期の卵巣賦活についても検討する予定である。牛群の妊娠率向上のためには、排卵時間を予想した適期の人工授精が必要である。その際、スタンディングの観察では高い精度で排卵を予想できるが、発現時間が短く、見逃す恐れがある。発情同期化処置は、牛群の発情と排卵を短期間に集中することにより、繁殖管理業務の省力化や発情発見率と受胎率の向上が可能となる。今回、今回、黒毛和種や乳牛に対する発情同期化処置として、オブシンク開始前のプレシンク処置が発情同期化やその後の繁殖成績に及ぼす影響を検討した。オブシンク処置のGrRHとPGF_<2a>投与時に黄体のある同期化牛は、プレシンク群77.8%、対照群50.0%であった。分娩後の乳牛に対し、30日でフレッシュチェックを行い、生殖器の修復を確認し、その2週後にプロジェステロン製剤(PRID)による発情同期化処置を行った。30頭の乳牛のうち、初診時に黄体の存在するものは18頭であり、子宮は半数が修復途中であった。PRID挿入時、GnRHを投与し卵巣をリセットするとともに、9日後に除去しPGF_<2a>を投与した。その結果、3日以内に7割が発情を示し、全頭に定時授精を行った。12頭が初回AIで受胎し、残りの牛も発情周期が回帰し、2回目のAIが実施できた。分娩後、GnRH、CIDR、PRID並びにPGF_<2a>処置は牛群の繁殖成績の向上に有用であった。
源助ダイコンの夏まき栽培における高品質生産技術の体系化

本研究は、石川県で夏まき栽培されている源助ダイコンに多発する、根部の中央部が縦に空洞になる空洞症の発生機構を解明し、空洞発生の防止対策を確立し、夏まき栽培における高品質の源助ダイコンの生産技術の体系化を目的としている。1.全生育期間高地温を処理すると、根部中心部の破生間隙周辺の柔細胞にリグニンが集積し、空洞が発達した。2.生育中期に高地温あるいはオーキシンを処理すると、発達した間隙の周辺の柔細胞にリグニンが集積し、間隙は空洞へと発達した。しかし、生育初期あるいは生育後期では破生間隙が存在しないので空洞は発達しなかった。このように、破生間隙が存在し、その周辺の柔細胞が木化すると、間隙の中へと柔細胞が増生・侵入できなくなるため、その後の葉部の増加による根部肥大に伴い、間隙は空洞へと発達する。3.細胞分裂を促進するサイトカイニン様物質であるCPPU{N-(2-chloro-4-pyridyl)-N-phenylurea}を処理すると、高地温下でも根部中心部の柔細胞にリグニンは集積せず、空洞の発達も抑制された。4.栽植密度を高くして栽培すると、根部肥大は抑制され空洞は発達しなかったが、低くして栽培すると肥大は促進され、空洞は発達した。以上より、空洞の発達を防止し、高品質の源助ダイコンを生産するためには、1)高地温の回避、あるいは細胞分裂促進物質の利用により生育中期の根部中心部の柔細胞の分裂活性を高め、間隙への柔細胞の増生・侵入を促進する。2)後期の根部肥大を抑制する、のいずれかの対応が必要である。2)の解決法は収量が減少するので経営上困難である。1)の場合、高温の回避は夏まきの場合実際栽培上難しい点が多いので、CPPUの葉面散布により空洞の発達を抑制する方法が良いと考えられる。日本のダイコンには、空洞の発生しやすい品種としにくい品種があり、源助ダイコンは空洞の発生しやすい品種に入ることが明らかとなった。空洞の発生しにくい品種では、高地温下でも適地温下でも根部の単位面積当りの道管の数は同じで少ないが、空洞の発生しやすい品種では、高地温下で適地温下のものに比べ道管の数が多かった。オ-キシンの一種であるナフタレン酸酸水溶液を源助ダイコンの生育中期に葉面散布処理すると、根部の道管数は無処理のものに比べ極めて多くなり空洞は多発した。高地温下で生育させた源助ダイコンの根部中心部の組織は、ウィスナ-試薬により赤く染色されたが、適地温下のものは染色されなかった。この結果は、高地温下の中心部の組織は木化していることを示している。以上の結果と、オ-キシンは植物細胞の木化を促進するという報告とを考え合わせると、空洞発生について次のように考えることができる。高地温やオ-キシンにより根部の木部柔細胞が木化し、道管間の木部柔細胞の増生が阻害される。このため、適地温下で柔細胞が活発に増生し道管間を広げていったものに比べ結果として単位面積当りの道管数は多いということになる。根部中心部に形成され、空洞のもととなる破生間隙を充填していく大型の柔細胞も、木部柔細胞が木化するため増生されず、間隙をうめていくことができない結果、空洞へと発達する。また、高地温下でも、空洞の発生しにくい品種の場合は、木部柔細胞が木化しにくいのであろう。

根部中心部の道管群間の離反速度が大きくなるような処理-例えば栽植密度を小さくする・適葉処理をしない・初期の施肥量を大きくする-を行うと根部の肥大が促進され、中心部の道管群間の離反速度が大きくなり破生間隙は発達して空洞になる。高地温処理時期と根部中心部の木化との関係について調べたところ、生育中期に高地温に遭遇した場合、根部中心部の柔細胞の木化が最も促進された。このことより生育中期に高地温に遭遇すると破生間隙への柔細胞の増生が木化のため行われなくなり空洞の発達が促進されるものと考えられる。オ-キシン処理による空洞発生の品種間差異について調べたところ、夏期に栽培して空洞の発生しやすい品種はオ-キシン処理により根部中心部の木化が促進されたが、空洞の発生しにくい品種では木化されなかったことが明らかとなった。このように、空洞は(1)根部中心部の道管群の離反速度が大きい場合、(2)根部中心部の柔細胞の木化が促進された場合、に発達するものと考えられる。これまでに、ダイコンの空洞は根部中心部に形成された細胞間隙の周辺の柔細胞が高地温下では木化するため、間隙を充填する柔細胞が形成されなくなり、根部の肥大とともに発達するとこを明らかにした。オーキシンは植物細胞の木化を促進する。そこで、オーキシンの一種であるNAA(ナフタレン酢酸)を生育中期に処理したところ、根部中心部の柔細胞は木化し、空洞の発達は促進された。しかし、その他の生育時期に処理したものでは、柔細胞の木化も空洞の発達も認められなかった。これは、生育中期が細胞間隙の発達する時期であるため、間隙周辺の柔細胞はオーキシンにより木化し間隙は柔細胞で充填されず空洞となるが、その他の時期では間隙が発達してないか、発達していても柔細胞により充填されてしまっているため、空洞の原因となる間隙が存在せず、空洞に発達しないわけである。さらに、空洞の発達を抑制する目的で、細胞分裂を促進し、木化を抑制するサイトカイニン様物質、CPPU{1-(2-chloro-4-pyridyl)-3-phenyurea}を、高地温下で生育中期に処理したところ、根部中心部の柔細胞の木化は抑制され、間隙は充填され空洞の発達は抑制された。これらのことより、破生間隙が発達する生育中期にオーキシンを処理すること、幹隙周辺の柔細胞が木化し空洞が発達するが、サイトカイニン様物質を処理すると、高地温下でも柔細胞は木化せず、空洞は発達しないことが明らかになった。
家庭における自然エネルギーの有効利用と環境測定に関する研究

1.研究目的,意義○自然エネルギー(太陽光・風力発電,太陽熱など)の利用は,地球温暖化防止に貢献し,省エネルギー効果を高める。その効果を自然エネルギー利用システムの設置と計測システムにより明らかにしていく。2.研究方法(1)自然エネルギー評価システムの拡充:太陽光発電の計測システムと太陽熱利用システムを追設・太陽光発電ソーラーロガーシステムを設置した。太陽光発電の経済評価などを測定できるようにした。・太陽エネルギー利用システム(太陽熱利用等)として,太陽熱利用給湯システム(太陽熱温水器と給湯器の併用システム)を設置した。温度および流量センサーを設置した。(2)自然エネルギーの研究データを活用した,環境教育プログラムの作成と実施・太陽光発電を中心とした,自然エネルギー利用データを活用した,環境教育プログラムを作成し,授業実践および市民講座などで実践し,その有効性を証明した。また,Webで情報発信した。3.研究成果とその重要性(1)自然エネルギー評価システムとして,太陽光発電の計測システムの設置・本システム,実生活レベルのデータを取得および分析することができ,大変有効であった。太陽電池の3種類を比較し,温度や太陽電池の特性による発電量の差や自然エネルギーの有効性が証明できた。(2)太陽エネルギー利用システム(太陽熱利用給湯システム)の設置・温度および流量センサーを取り付け,太陽の熱エネルギーの有効性を証明するための基本ができた。(3)自然エネルギーの研究データを環境教育や各種イベント,市民講座に活用・実践,Web報告・研究成果を論文や各発表の場において報告した。恵那エネルギー環境研究所のWebで報告した。
低酸素条件下におけるメタン酸化細菌群集の機能と環境応答

強力な温室効果ガスであるメタンの大気中への放出量に影響を持つ、環境中に生息するメタン酸化細菌の低酸素条件下での生態に関する研究を行った。これまで知見が無かった亜熱帯おける調査では、ダム湖の水中から無酸素条件下でメタンを酸化する能力を持った細菌と近縁な微生物が数多く検出された。積雪中のメタン酸化細菌に関する研究では、メタン酸化細菌と鉄還元菌の相互作用の可能性が両者の微視的な空間分布から示唆された。メタンは強力な温室効果を持ち、地球温暖化へ寄与している。大気へのメタン供給源の主要なもののひとつは湖沼である。実際に湖沼で生成されているメタンは大気へ放出される量の数十倍以上にも及ぶと見積もられ、その大半は湖沼内で消費されていると考えられている。湖沼でのメタン消費に携わる微生物であるメタン酸化細菌は、大気へのメタンの付加量の変化を通して気候へも大きな影響を及ぼし得る。従来の研究により、湖沼に生息するメタン酸化細菌の多くが無酸素または貧酸素環境に存在していることが明らかとなっている。これらの低酸素環境下でのメタン酸化細菌の機能に迫るため、野外から採取された試料を対象とした解析を行った。近年発見された貧酸素条件下におけるメタン酸化細菌の機能として、有機酸の生成が挙げられる。メタン酸化細菌が細胞外に放出した有機酸は、他の微生物に利用される可能性が考えられる。過去の研究から、有機酸を消費する鉄還元菌とメタン酸化細菌の共存が示唆されている試料を対象に、両細菌の微視的な分布を解析した。各微生物を蛍光色素で特異的に染色して顕微鏡下で観察したところ、両者が鉄酸化物を介在しながらも物理的に近接している例を確認した。解析の対象とした環境下において有機酸を介したメタン酸化細菌と鉄還元菌の共生関係が存在する可能性が示唆された。また、ダム湖の嫌気的な環境から、無酸素条件下でメタン酸化を行う可能性のある微生物を検出した。定量的な解析を行った結果、これらの微生物の全微生物に占める割合が従来知られている以上に高いことが明らかとなった。メタンは強力な温室効果を持ち、地球温暖化への寄与は二酸化炭素に次ぐ大きさである。湖沼は大気への主要なメタン供給源であるが、湖沼で生成されるメタンは大気へ放出される量の数十倍以上に及び、その大半は湖沼内でメタン酸化細菌によって消費されている。そのため、湖沼に生息するメタン酸化細菌の活性は大気へのメタンの付加量に大きな影響を及ぼし、結果として大気メタン濃度とそれがもたらす温室効果にも影響する。低酸素環境下でのメタン酸化細菌の機能に迫るため、硝酸還元に関わる遺伝子の解析を行った。様々な環境試料から直接抽出したDNAを解析した結果、メタン酸化細菌に由来すると思われる当該遺伝子の配列を多数得ることができた。この遺伝子を有するメタン酸化細菌が環境中に広く分布することが示され、またその多様性の高さも明らかとなった。また、この遺伝子を有する新たなメタン酸化細菌の分離培養に成功した。分離された菌株は、当該遺伝子を持たないことが明らかとなっている菌に非常に近縁であった。これにより、同種内においてこの遺伝子を保持する菌株としない菌株が得られたことになり、比較解析によって遺伝子の機能を検証するための環境が整った。これと併せて、メタン酸化細菌についての知見が特に乏しい、汽水性部分循環湖における浮遊性メタン酸化細菌の垂直分布を新たに解析した。その結果、無酸素環境下においてもメタン酸化細菌が存在していることを改めて確認した。また、群集の構成については、淡水湖沼とは幾分異なっていることが明らかとなった。研究計画のうち、新たな培養装置を組み上げて行う実験が当初の予定ほど進展していない。その一方で、現場解析において想定以上の進展がみられたことに加え、研究上有用な新たな純粋培養株が期せずして得られた。当初の計画で一年目に行う予定であった、培養装置を用いた実験を進める。湖沼を対象とした現場での調査については、定量的な解析へ発展させる。新たな菌株の取得を目差した培養を続け、得られた菌株については基礎的な特徴づけを行う。研究の初年度において、培養を中心とした実験が予定通りに進行しなかったため、研究費の使用額が当初の予定額を下回った。遅れた分の培養実験は、二年度目に繰り下げて行う予定である。一年目に予定されていた実験を二年目に行うことになるため、二年間を通じて最終的に使用する研究費は当初の予定通りになるものと思われる。
会社法改正のメカニズムーオーラルヒストリーとその理論的分析ー

平成30年度は、前年度までに実施したインタビューをもとに、昭和56年及び平成2年の商法改正について、法制審議会参加者、特に研究者と財界関係者の行動を中心に、分析を加える作業を行った。ただし、インタビュー中、センシティブな部分についてどのように公表するのが望ましいかについてインタビュー先との合意がまだできていないため、研究成果の公表には至っていない。また、平成30年度に実施予定であった研究者を対象とするインタビューについては、インタビュアー側の日程の都合により、実施することができなかった。研究実施期間終了後の実施に向けて調整中である。他方、昭和56年及び平成2年以外の商法改正・会社法改正等についても、各研究分担者の問題関心に従い、研究を行った。本年度進行中の会社法改正作業について、松井及び松中はそれぞれの論文において改正作業を精査することにより、株主総会資料の電子提供や株主提案権などの制度に対する考え方が変化していることを示した。また松中は株主提案権制度について、日米における制度目的の違いと制度内容の差異についても分析を加えた。コーポレートガバナンスをめぐる法改正に関しては、松井が規律手法の多様化という観点から、また久保田は社会背景がコーポレートガバナンス論に与えた影響の観点から、それぞれ分析を加えた。岩原は、振替法上の個別株主通知制度について立案担当者の考え方も参照しつつ制度上の問題点を指摘し、立法論・解釈論による解決を提示した。京は、著作権政策や刑事政策の形成過程を説明する要因について分析を加えた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、過去の会社法改正関係者に対してインタビューを行い、これを理論的な観点から分析することによって、法改正のメカニズムのあり方を解明することを目指すものである。本年度は、(1)分析の基礎となる資料の入手、(2)分析枠組みの構築、および(3)インタビュー対象の選定を中心に研究の準備作業を行った。これらの作業の進捗については、(1)は従来公表されていなかった法制審議会会社法制部会の議事録を入手するなど、当初想定していなかった成果が得られた。他方、(1)の整理分析を行い、(2)分析枠組みを設定し直しているため、(2)は当初の想定よりもやや遅れ気味である。(3)は、(1)の分析とともに具体的な候補者をリストアップしている段階である。他方で、会社法改正について、本研究の課題に沿って個々の研究分担者が研究成果を公表している。松中は、平成17年改正会社法で導入された全部取得条項付種類株式を利用した締出しにおける基準日設定公告の期限および当該公告を懈怠した場合の決議の効力について判示した東京地判平成26年4月17日について検討し、同判決が、不公正な締出しに対して正面から規制を置かなかった平成17年改正会社法の下で、学説は一般法理・規定を使おうとするのに対して、裁判所はより形式的な判断が可能となる条文を用いることの例証でありうることを示した。このことは、会社法改正に対してそれぞれの立場のものがどのような態度を示すかという点を明らかにするものである。また、久保田は、平成26年改正会社法で仮装払込みに関する規定が新設された趣旨・背景事情を分析するとともに、同改正法の下での仮装払込みをめぐる法律関係について検討を加えた。「研究実績の概要」欄に示した通り、分析対象とすべき資料を予想外に多数入手することができたためにその分析が遅れており、当初計画に示したインタビュー対象の選定が遅れているため。平成28年度は、政策選択における先行研究の整理とともに、昭和49年商法改正以降の商法改正(特に昭和56年改正)における利害のあり方の整理分析を行った。政策選択に関連する業績として、京論文及び京学会報告は、近年の日本の厳罰化立法の形成過程について、会社法の立法過程に関する政治学の先行研究でも用いられているイシュー・セイリアンス概念を用いて分析することで、当概念を用いた理論枠組みの一般化可能性を確認した。松中図書論文は、会社法の立法過程に関する政治学の先行研究を整理し、平成26年会社法改正を題材に日本への応用可能性を示すことで、理論的な分析の枠組みの足がかりを形成した。松中学会報告は、この知見を応用して平成26年改正について分析し、昭和49年以降の過去の改正と比較して一層政治家の役割が重要となっていること、過去の改正でも政治家が一定の役割を果たしてきたことを明らかにした。また、以上の分析に基づき、昭和56年商法改正の関係者に対するインタビューを実施した。具体的には当時の立案担当者に対し、改正時のアジェンダ選択のあり方、アジェンダに対する利害関係の様相などについてインタビューを行った。以上を通じて得た知見を用いて、現在の問題についての検討も行った。松中雑誌論文は、任意の委員会に関する近時の動きに照らすと、平成14年改正をはじめとする機関の改正の方針が適切だったのか疑問が生じることを指摘した。久保田論文はストック・オプション制度を取り上げ,同制度がこれまで様々な会社法(商法)改正の契機になってきたことを示し、ストック・オプション制度が現状に十分対応できていない報酬規制の姿を浮き彫りにしていることを明らかにし,今後の報酬規制の在り方について考察を加えた。以上の研究を遂行するにあたり、研究会を計2回開催したほか、適宜電子メール等により研究打合せを行った。政策選択に関する先行研究の整理が順調に進んでいるほか、立案担当者へのインタビューを実施し、他年度の商法改正に対する分析枠組が形成されつつあると考えられるため。

平成29年度においては、昭和56年商法改正及び平成2年商法改正当時の法務省における立案担当者に対するインタビューを計2回実施した。具体的には、既に公表されている審議経過等の資料の分析を行い、それを踏まえて、当時の社会情勢のうちどのようなものが影響を与えたのか、法制審における検討の進め方、アジェンダの設定などについて聞き取りを行った。その内容について記録を整理し、分析を行った。インタビューの内容には、重要ではあるがセンシティブな内容も含まれている。そのため、公表は、インタビュー先の意向も踏まえて方法などを慎重に検討する必要があると判断したため、現段階では行っていない。他方、昭和56年・平成2年商法改正以外の商法・会社法改正についても、各研究分担者の興味・関心に従い、研究を行った。そのうち、下記9の論文・学会報告1・2では、昭和49年商法改正から平成26年会社法改正に至るガバナンスを中心とした改正を次の3つに区分して、与党政治家の関与のメカニズムが推移していったことを明らかにした。すなわち、(1)昭和49年商法改正から平成9年より前の改正までは、サリエンスが高まったことへの単純な反応であった、(2)初の議員立法が実現した平成9年改正と法制審議会令の改正を経て、平成17年改正までは与党の政治家が経済団体と協調しつつ積極的に会社法制に関わった、(3)平成26年改正では与党が積極的に関与しているが、株主利益の追求を目指している点で変化しつつある可能性があるというものである。また、学会報告3では、狭い意味での立法ではないが、日英のスチュワードシップ・コードの比較研究に対して、制定過程の差異からコメントを行った。昭和56年商法改正当時の審議会参加者のうち学界からの参加者であったインタビュー対象者が逝去し、代替者の選定と質問事項の検討に時間を要したことから、本来平成29年度中に実施する予定であったインタビューの一部が実施できなかったため。代替のインタビュー先を含め、残るインタビューは平成30年度に行う予定である。平成30年度は、前年度までに実施したインタビューをもとに、昭和56年及び平成2年の商法改正について、法制審議会参加者、特に研究者と財界関係者の行動を中心に、分析を加える作業を行った。ただし、インタビュー中、センシティブな部分についてどのように公表するのが望ましいかについてインタビュー先との合意がまだできていないため、研究成果の公表には至っていない。また、平成30年度に実施予定であった研究者を対象とするインタビューについては、インタビュアー側の日程の都合により、実施することができなかった。研究実施期間終了後の実施に向けて調整中である。他方、昭和56年及び平成2年以外の商法改正・会社法改正等についても、各研究分担者の問題関心に従い、研究を行った。本年度進行中の会社法改正作業について、松井及び松中はそれぞれの論文において改正作業を精査することにより、株主総会資料の電子提供や株主提案権などの制度に対する考え方が変化していることを示した。また松中は株主提案権制度について、日米における制度目的の違いと制度内容の差異についても分析を加えた。
照射損傷組織の結晶配向性に着目したダイバータ用タングステンの照射硬化への影響解明

核融合炉のダイバータ候補材であるタングステン(W)は、照射欠陥発生に伴う粒界割れ(脆化)が懸念されている。Wは圧延面に特定の結晶方位の結晶粒が並び、結晶方位毎で脆化に繋がる硬化が異なる特徴を持つ。しかし照射欠陥発生に伴う硬化を、結晶粒内の結晶方位と結晶粒内・粒界両方の強度に関連付けた研究は行われていない。本研究では脆性破壊メカニズムの解明を目的としてW中に転位ループを生成するヘリウム(He)イオン照射を行い、透過型電子顕微鏡(TEM)内引張「その場」観察法、ナノインデンテーション硬さ試験、ビッカース硬さ試験により、結晶方位、転位のすべり面が結晶粒内・粒界の強度変化に与える影響を明らかにする。
１分子・多分子計測の相互理解から展開する新しいナノバイオサイエンス

本研究では、DXT (X線1分枝追跡方)とDFM(暗視野顕微鏡)を用いて、無機および、タンパク質過飽和溶液のナノスケール溶液ダイナミクス観察を行った。本実験結果より、過飽和溶液中には非常に小さい局所力場(fN - aNスケール)が存在することが明らかとなった。この動的特性は、過飽和溶液中に含まれるネットワーク明滅を繰り返す動的過程を直接的に反映した場の特性であると考えられ、この場は、過飽和溶液からの結晶化現象の理解やその制御研究に貢献すると考えられる。さらに、我々は、SAXSによる酢酸ナトリウム過飽和溶液中に含まれる構造体のナノスケールサイズの推定や、CD測定を用いた、リゾチーム過飽和溶液中のリゾチーム分子内構造を計測することで、およそ数十nm程度で存在すると考えられているリゾチームクラスター内部の分子内構造を反映する重要な構造変化を取得することに成功した。また、DLS(動的光散乱法)を用いて、過飽和条件下におけるリゾチーム分子の凝集体形成観察実験を行った。本結果より、自発的な核形成を伴う過飽和条件下(4°C)において、2-3量体のクラスターサイズに相当する散乱強度変化を確認した。このことは過飽和条件下におけるリゾチーム分子間の核形成過程がリゾチーム分子間クラスターを経由することで、進行することを明らかにした。本結果は、現在まで平均情報として埋もれてしまっていた溶液中の密度揺らぎや、ネットワークの動的特性が、局所的な溶液状態に顕在化していることを示すものである。このことは、現在まで未解明な部分の多い、結晶化や核形成プロセス研究において、溶質分子群の動態と、その局所振る舞いの理解を促し、今後その現象解明に大きく貢献していくものと期待される。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在まで、免疫系複合体タンパク質MHCの動態計測研究として2013年度の実験でMHCへ取り込まれた長さの異なるpepであるp52-61(10残基),p48-61(14残基)にラベルされた金ナノ結晶とフルオレセイン(蛍光体)それぞれのダイナミクスをX線1分子追跡法(Diffracted X-ray Tracking; DXT)と蛍光寿命法(蛍光異方性測定)を用いて計測した。2014年度はこれらのデータ解析を主に行い、論文投稿へのデータ整理を行った。本研究はBiophysical Journal 108, 2, 350-359 (2015)に掲載された。一方、共存型DXTでは主に過飽和溶液(無機、タンパク質材料系)を対象に計測し、この結果より、無機材料の酢酸ナトリウム過飽和溶液(6.4 M)中に共存した金ナノ結晶の動態には少なくとも2つの異なる運動モードが存在することが明らかになった。本結果は単に局所的な粘性差を反映しているのではなく、コントロール実験(層分離実験や金ナノ結晶の共存確認実験)などの結果より、高粘性部分(溶質の集合体)による異方的な極めて微小な圧力が生じていることがわかった。また、タンパク質系材料では主にHen egg white lysozymeを対象に測定したところ、結晶化準安定状態における溶液状態には無機材料系のそれと同様な異なる運動モードを確認することにも成功した。またその値は無機材料系よりも10倍程度低い値であった。このような新規パラメータの算出は現在まで未知であった過飽和溶液が安定に維持される特性や結晶化の前段階である核形成プロセスの詳細な理解に繋がる可能性があると考えられる。現在まで酢酸ナトリウム水溶液中での局所的な溶液状態をX線1分子追跡法を用いることで発見した(Scientific Reports 17647 (2015)。最近では暗視野顕微鏡(1分子計測)を用いた過飽和溶液中に共存した金ナノコロイド(60nm)の並進運動を評価することで、同様に局所的な運動分布が変化することを観察することにも成功している。特に本結果は従来よりマイクロ秒の時間スケールで観察された溶液中の局所ダイナミクスがミリ秒で観察できていることが確認され、プローブへ加わる力の特性が回転運動と並進運動とで、全く異なっている現象であると考えられ、現在ではその発生力場の解析を行うことで、より詳細な溶液ダイナミクス解析としてMD計算などを併用して確認している。昨年度より、無機材料と平行して、タンパク質過飽和溶液の過飽和溶液の研究を継続してきた。特に、無機材料系と同様な金ナノ結晶を溶液中に分散するフリースタンディングな条件以外に、金ナノ結晶を基板上に展開し、微小な力場の観測を行う手法を進めてきた。特に、基板上に展開した条件は極めて良好な差が確認出来ており、無機材料系と対比可能な結果が得られたため、現在論文として本結果をまとめている。上記の条件において暗視野顕微鏡を併用した確認実験も無機材料系と同様に行っている。この結果より、過飽和溶液のみ大変微小な局所ダイナミクスが共存していることを並進の金ナノ結晶のダイナミクスを抽出することに成功した。本実験では上述した無機材料系でのDXT計測技術を応用し、結晶化の前段階にある準安定状態なタンパク質溶液中での溶質タンパク質の不均一性に関する実験を行い、現在論文投稿を進めている。本研究を通して、明らかにする部分というのは、最先端アプローチ法を用いて、現在まで平均化されて埋もれていた局所構造を抽出することである。現在まで、酢酸ナトリウム・タンパク質過飽和溶液中の局所構造が明らかとなった。

また、その他の従来法より、得られた結果の裏付けと、具体的な溶液モデルを提案することに成功している(X線小角散乱プロファイル解析、暗視野顕微鏡による溶液構造観察、円2色性スペクトル解析など)。現在まで、本課題の目的としていた1分子情報解析技術からの新規現象(過飽和溶液での局所構造)観察法の技術開発は成功している。残りの1年を通して、本研究より得られた過飽和溶液中の局所構造と実際の過飽和溶液からの結晶化現象との関係性についてさらに研究を推し進めて行きたい。本研究では、DXT (X線1分枝追跡方)とDFM(暗視野顕微鏡)を用いて、無機および、タンパク質過飽和溶液のナノスケール溶液ダイナミクス観察を行った。本実験結果より、過飽和溶液中には非常に小さい局所力場(fN - aNスケール)が存在することが明らかとなった。この動的特性は、過飽和溶液中に含まれるネットワーク明滅を繰り返す動的過程を直接的に反映した場の特性であると考えられ、この場は、過飽和溶液からの結晶化現象の理解やその制御研究に貢献すると考えられる。さらに、我々は、SAXSによる酢酸ナトリウム過飽和溶液中に含まれる構造体のナノスケールサイズの推定や、CD測定を用いた、リゾチーム過飽和溶液中のリゾチーム分子内構造を計測することで、およそ数十nm程度で存在すると考えられているリゾチームクラスター内部の分子内構造を反映する重要な構造変化を取得することに成功した。また、DLS(動的光散乱法)を用いて、過飽和条件下におけるリゾチーム分子の凝集体形成観察実験を行った。本結果より、自発的な核形成を伴う過飽和条件下(4°C)において、2-3量体のクラスターサイズに相当する散乱強度変化を確認した。このことは過飽和条件下におけるリゾチーム分子間の核形成過程がリゾチーム分子間クラスターを経由することで、進行することを明らかにした。本結果は、現在まで平均情報として埋もれてしまっていた溶液中の密度揺らぎや、ネットワークの動的特性が、局所的な溶液状態に顕在化していることを示すものである。このことは、現在まで未解明な部分の多い、結晶化や核形成プロセス研究において、溶質分子群の動態と、その局所振る舞いの理解を促し、今後その現象解明に大きく貢献していくものと期待される。研究初年度の目標としてはX線1分子追跡法(Diffracted X-ray Tracking; DXT)を用い、特異的な溶液挙動を計測するものであった。特に過飽和溶液を対象とした新規パラメータの算出を行うことに成功した。もちろんこれらの実験手法は水や高分子などの過冷却構造や、固液相変化現象における潜熱機構の局所構造に関する知見取得など、様々な系に適用できると考えられる。本研究の拡張性は極めて高いものであると推測される。一方、DXTで用いられる金ナノ結晶プローブの形状、表面状態などの議論に関しては現在までできていない。またDXTで観測される回転運動のみならず並進運動の議論を行う必要があると考えられる。本年度はKEK-PF AR NW14Aにおいて、レーザーを結晶化のトリガー、X線を観測プローブとしたPump-Probe法を用いて、10ns-100nsの時間スケールでの酢酸ナトリウム過飽和溶液の時分割X線散乱観察を行う。現在まで、予備実験を通して、700mJ(10Hz)のレーザーで、酢酸ナトリウム(7.4 M)が結晶化することを確認している。
既刊新メガ(『資本論』関係)の出典記録、諸索引、関連諸文献リストのデータベース化

本研究では、1995年度(平成7年度)より1997年度にいたる3カ年と、文部省科学研究費補助金(研究成果公開促進費)の交付を受けた1998年度(平成10年度)の都合4年間で、次の研究成果を得た。1)新MEGA第II部(『資本論』および準備労作)諸巻収録マルクス/エンゲルス文書書誌詳細の解明。2)新MEGA第II部(『資本論』および準備労作)諸巻収録文書関連外国語研究文献タイトルの蒐集・整理。3)新MEGA第II部(『資本論』および準備労作)諸巻収録文書関連日本語研究文献タイトルの蒐集・整理。4)マルクス/エンゲルス著作邦訳史集成。以上の研究成果は、研究代表者と分担者が共同編集し、上記「研究成果公開促進費」の交付を受けて公刊した『新MEGA第II部(『資本論』および準備労作)関連内外研究文献・マルクス/エンゲルス著作邦訳史集成』(八朔社、1999年2月28日)に一括収録した。本書に収録した一連のリストで、外国語のそれは、書誌情報の蒐集でドイツやロシア、さらに中国人研究者の直接的な協力をえた点に、日本語のそれは、1975年以後の情報を詳細に集めた点に、マルクス/エンゲルス文書の邦訳史では、戦前来の文字通り網羅的なリストとなっている点に、最大の特色があり、いずれも斯学研究史の欠を補うものとなっている。なお、「1)新MEGA第II部(『資本論』および準備労作)諸巻収録マルクス/エンゲルス文書書誌詳細の解明」に関連して作成した既刊新MEGA第II部諸巻諸索引のデータベースは、国際マルクス/エンゲルス財団の協力を得て向後さらに内容を充実させ、インターネット上で公開することが確定している。本年度(平成7年度)の研究実績の概要は以下の通りである。1.本年度は本研究計画の開始年度であって、予算示達後、研究代表者大村は、計画遂行に必要な諸設備(高性能パソコン、光学読取機、対応ソフトほか)を購入して、これらの習熟につとめ研究分担者宮川と共に研究補助者数名を確保した。2.国際マルクス/エンゲルス財団事務局長や財団研究員の協力を得てデータベース作成要領の明確化、財団との規格の統一をはかった。3.内外関連文献タイトルの調査では、1000点を超える海外文献(書籍中心)と5000点を超える国内文献タイトル(雑誌論文を含む)を蒐集した。この蒐集では内外の研究者のテーマ設定の相違や、歴史的事件と研究テーマとの相関について興味深い関連を知った。4.マルクス/エンゲルス文献翻訳史の調査では、戦前分を含めて約1500点のタイトルを蒐集した。この蒐集では、『共産党宣言』は戦前内務省警保局でも訳出されていること、挙示底本と実際の底本が異なる事例がいくつか存在すること、1937年の人民戦線事件以後1945年の敗戦に至るまで、マルクス/エンゲルス文書の翻訳は国内の店頭から姿を消したこと、公的機関(大学図書館など)で戦前の翻訳コレクションを有するところは稀なこと、などが明らかになった。5.既刊メガ第2部諸巻(分冊)学術アパラートの典拠文書記録、文献・人名索引のデータベース化では、光学読み取り機を用いてこれらの文書の第一次情報処理を完了することができた。6.大村は上記諸課題と関連させて、内外のマルクス/エンゲルス研究の動向を調査したり、『資本論』第3部草稿そのものの検討に取り組み、成果を平成7年12月25(26)日付『朝日新聞』文化欄や、『研究年報経済学部』第57巻第4号で公表した。平成8年度の研究では、次の諸課題に取り組んだ。1.国際マルクス/エンゲルス財団メガデータベース作成に関する諸事項の調査・検討。

2.内外関連文献タイトルの調査・資料収集・整理。3.マルクス/エンゲルス文書翻訳史の調査・資料収集・整理。4.既刊メガ第II部諸巻・分冊(第II部第1-10巻全17冊)学術アパラートの典拠文書の記録、文献索引、人名索引のデータベース化。課題1では大村が国際マルクス/エンゲルス財団事務局長や財団研究員の協力を得て、この数年間に大きく改訂されたメガ編集計画の詳細を明らかにし、宮川はメガ第II部第4巻第2分冊に即してメガ版『資本論』第3巻草稿編集の特質を検討し、それぞれ別掲の論考により成果を取りまとめた。課題2,3,4は両名が共同で取り組んだ。課題1では、国内で約1000点の、海外で約200点の文献タイトルを蒐集し、国内では累計約6000点の海外では約1200点の文献タイトルを追加蒐集することになった。課題3では約100点の翻訳タイトルを追加蒐集し累計で約1600点のタイトルを蒐集することになった。課題3ではOCR(光学読取機)を用いた全アパラートの第一次情報処理を完了した。本研究計画は完成年度である年次度は、この2年間に蒐集した第一次情報処理を完了した、一連のデータの細区分と整理を中心的課題に設定し、データベースの公表に備えたい。本研究では1995年度(平成成7年度)より1997年度(平成9年度)にいたる3ヶ年を費やし、次の諸課題の達成につとめた。1)国際マルクス/エンゲルス財団メガデータベース作成に関する諸事項の調査・検討。2)内外関連文献タイトルの調査・資料収集・整理。3)マルクス/エンゲルス文書翻訳史の調査・資料収集・整理。4)既刊メガ第II部諸巻・分冊(第II部第1巻第1、2分冊、第2巻、第3巻第16分冊、第4巻第1、2分冊、第5巻、第6巻、第7巻、第8巻、第9巻、第10巻:計10巻17冊)学術アパラートの典拠文書の記録、文献索引、人名索引のデーターベース化。課題1)では研究代表者が1997年夏に日本学術振興会から海外派遣助成(ドイツ)を受けたこともあって、現地の研究者との直接的な協議が可能となり、懸案事項もすべて解決し、課題4)を予定通り完成させることができた。課題2)では日本語文献タイトルを蒐集した約1万数千件から厳選し、約8千件のタイトルをデータベース化することができた。外国語文献では蒐集した約2千件から約500件を厳密な体裁のデータベースにすることになった。課題3)では約1500件のタイトルをデータベース化した。次年度は、これらのデータベースを(1)書物形式で、また(2)インターネットを通じて供用できるようにデータの加工と再整理を行う予定でいる。またそのための予算申請も行った。
シスプラチン抵抗性関連因子ＥＲＣＣ１の分解を誘導する新規低分子化合物の解析

我々が見出したヌクレオチド除去修復阻害化合物(NERi)が、シスプラチンの抗腫瘍作用増強剤となりうるか検討を行った。まず、胃癌由来KKLS細胞および卵巣癌由来A2780細胞を用いたコロニーアッセイで、NERiは23倍の増強を示すことがわかった。また、シスプラチンで誘発される1,2-GpG架橋損傷の修復が、NERiの前処理により阻害されることを確認した。そこで、マウス肺癌由来LLC細胞をC57BL/6マウスに移植し、シスプラチンとNERiとの併用効果を調べたところ、シスプラチン単独処理に比べて有意に高い抗腫瘍作用が観察された。平成25年度は以下の成果を得た。・標的因子の同定と機能解析:標的因子の特定のために、化合物ビーズを利用した方法で結合タンパクをMS解析により同定し、候補因子を得た。現在、siRNAによるノックダウンによりERCC1-XPFの細胞内レベルが変動するか検討している。・化合物の最適化:NERiKU001がもつ細胞毒性を低くする目的で様々な構造類縁体の細胞毒性を比較した結果、毒性の原因となる構造を特定することに成功した。これにより、ERCC1分解誘導活性やNER阻害活性を保持した低毒性化合物を得ることができた。・ERCC1-XPF分解誘導メカニズムの解析: NERiKU001によるERCC1分解誘導はプロテアソーム依存的であり、ユビキチン化ERCC1の検出とそれを担うE3リガーゼの特定を試みている。また、免疫沈降法を用いた実験でNERiKU001がERCC1とXPFのへテロダイマー形成を阻害する結果は得られなかった。・シスプラチン増感作用の検討:インビトロ試験において、胃癌由来KKLS細胞でNERiKU001を併用することによりシスプラチン感受性が約2倍上昇することがわかった。また、併用する抗癌剤としてシスプラチン以外の薬剤も検討を開始し、最も高い増感効果が得られるベストマッチの抗癌剤を探索している。さらに、シスプラチンで最も多く誘発される1,2-GpG鎖内架橋損傷のイムノアッセイ系を導入し、NERiKU001がこの損傷の修復も阻害することを確認できた。一方、マウス癌移植系を用いたインビボ試験の予備実験もスタートし、マウス肺癌由来LLC細胞、およびヒト胃癌由来MKN-45P細胞を用いて移植の条件設定を行った。また、実際にMKN-45P細胞をヌードマウスに移植後、NERiKU001の腹腔内投与を行い、腹水中のMKN-45P細胞のERCC1が減少していることを確認した。昨年度作製したERCC1-EGFP安定発現細胞株を用いて、NERiKU001処理後にERCC1がポリユビキチン化されることを検出し、この反応を利用してE3リガーゼとユビキチン化部位の同定を進めている。・シスプラチン増感作用の検討:(インビトロ試験)初年度に引き続き、シスプラチン増感作用を検討し、卵巣癌由来A2780細胞や子宮頸癌由来HeLa細胞でもNERiKU001による増感作用が認められた。また、シスプラチン以外のDNA傷害性抗癌剤との併用も検討し、新規の白金化合物で高い増感作用を観察した。一方、他のDNA損傷応答系で働く因子の阻害剤との併用試験も行い、上記の癌細胞においてPARP1/2阻害剤olaparibの細胞毒性を顕著に増強することがわかった。(インビボ試験)マウス肺癌由来LLC細胞をC57BL/6マウスに移植するインビボ試験において、シスプラチンとNERiKU001との併用効果を検討したところ、シスプラチン単独処理に比べて有意に高い抗腫瘍作用を示す結果が得られた。分子細胞生物学当初の計画はおおむね達成することができたが、NERiKU001結合ビーズの作製に時間を要したことと明瞭な特異バンドが得られなかったことから、現時点で標的因子を結論的に特定するまで至らなかったことは残念である。一方で、NERiKU001がもつ細胞毒性の原因構造を特定でき、ERCC1分解誘導活性やNER阻害活性を有したまま毒性が軽減された化合物を得たことは最適化に向けて大きな成果である。また、インビトロ増感試験でNERiKU001が癌細胞のシスプラチン感受性を上昇させ、またシスプラチンで誘発される鎖内架橋型DNA損傷の修復を実際に阻害する結果が得られたことは意義深い。NERiKU001は紫外線で誘発される6-4光産物の修復阻害を指標に発見されたNER阻害化合物であり、これまでシスプラチン誘発鎖内架橋損傷の修復阻害は予想にすぎなかったが、今回これが実証できたことにより増感効果の裏付けができたと言える。

インビボ試験において、ヒトの癌細胞は当初KKLS細胞(胃癌)を使用する予定だったが、高度腹膜播種株であるMKN-45Pを用いて延命効果を評価する実験系を1年間前倒しして導入した。この系では癌細胞を腹水へ移植するため、1個体間のバラツキが少ない、2NERiKU001も腹腔内投与するため癌細胞への処理が確実である、3延命という最終的なエンドポイントでの評価が可能、などのメリットがあり、早期の導入を決断した。条件設定はほぼ完了しており、この系での増感試験も早急に開始する予定である。その他は当初の計画どおり実行する予定で、最終年度となる2年目にすべての計画を着実に完了させたい。
心不全における炎症の慢性化と組織修復機構

心不全増悪因子として、心筋慢性炎症の重要性が認識されるようになっているが、急性の心筋炎症が慢性化するメカニズムに関しては、全く知られていない。そこで本研究計画の最初のステップとして、炎症の慢性化機構を理解するという最終目標を達成するために、まず、自然治癒する急性心筋炎症モデルである自己免疫性心筋炎モデル(Experimental autoimmune myocarditis, EAM)を用いて、心筋炎の自然治癒機序を解明することを目指した。EAMモデルは、臨床的にその多くが自然治癒することが知られているウイルス性心筋炎のモデルとなると考えられている実験系である。私は、これまでEAMの発症にIL-6を介したTh17細胞の分化誘導が重要であることを報告してきた。そこで、まず、Th17/Tregバランスという観点から、EAMにおけるTreg細胞の細胞動態を検討した。その結果、Treg細胞は、Th17細胞と同様に、EAMの発症に伴って炎症をおこしている心筋組織に浸潤することを見出した。また、細胞移植の実験からTreg細胞の心筋炎への浸潤が炎症を抑制することを示した。非常に興味深いことに、Treg細胞の心筋への浸潤はTh17細胞で制御されていることを発見した。以上の発見は、ウイルス性心筋炎の自然治癒メカニズムを説明付けるものとして重要である。今回見出した自然治癒シグナル系に破綻をきたすことが、心筋炎が心不全へと進展するメカニズムとなる可能性があり、心筋の慢性炎症研究のブレークスルーとなりうる。これまでウイルス性心筋炎の自然治癒機構は不明であった。本研究成果より、心筋炎が自然治癒する過程の分子メカニズムを新たに提唱できた点で、極めて画期的であり、当初の計画以上に研究が進行したと言える。今後、以下の2点を行う;(1)今回見出したTh17細胞・Treg細胞相互作用を乱すような介入を行い、心筋炎症の慢性化に関与する分子を同定する。(2)慢性化をきたしたウイルス性心筋炎の臨床検体において、Th17細胞・Treg細胞相互作用異常を確認する。