hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特発性正常圧水頭症の睡眠と歩行に関する研究

ひとつ進捗があったこととしては、髄液排除テストに至った24名の髄液について、大阪バイオサイエンス研究所でLPGDSの測定を行ったところ、前頭葉機能検査であるFABとの有意な相関を認めた点である。LPGDSについてはアルツハイマー病に関連してアミロイドβのシャペロンのひとつとの報告があり、認知機能との相関は合併する変性疾患の有無や特発性正常圧水頭症そのものの認知機能低下のメカニズムに関わる問題なので、追求の余地があると考えられる。これについては施設内の神経内科医の協力を得て、京都大学神経内科にてアミロイドβ及びtauなどの髄液濃度の追加測定を行っていただくことになった。タップテストによるスクリーニングを希望された方は多く、厳選しても24名の評価入院を行えた。認知機能低下が著しい場合・歩行障害が著しい場合など、必ずしも、自覚的睡眠評価、及び歩行評価が行えない例が含まれていたが、予定通り10名の基礎データをそろえることが出来た。術前後のPSGは7名、歩行の評価については、23年度夏に3次元歩行解析装置(2カメラ)を購入し、トータル15セッションの歩行撮影を完了している。従来のビデオ撮影による歩数、スピードの評価に加え、姿勢の評価を計画している段階である。上記のように、睡眠学的見地のみならず、髄液LPGDSの問題は認知機能低下にとっても重要なので、他施設の協力を仰ぎながらデータを蓄積する。また、認知機能についてはFAB/ MMSEを基準の認知機能検査とし、日立製作所のご好意により、指タップ運動測定機器をお借りして、運動性の機能・リズム障害などの定量的データベースを追加で構築する作業を継続する。歩行の評価については、24年度までに3次元歩行解析装置(2カメラ)を購入し、10名で治療前後の歩行撮影を完了している。従来のビデオ撮影による歩数、スピードの評価に加え、床に対する体幹の角度など姿勢の評価を計画している。PSGの解析結果の統計的評価も残されている。また、MRI撮像DATA(DTI対応)を蓄積しており、長期的に歩行・睡眠の観点よりROI(脳室周囲白質、基底核、視床、視床下部、脳幹まで)を決めて、拡散強調画像を用いて脳の微細な構造変化の解析を行う予定である。認知機能の観点からは交連線維に着目しているが、より客観性を高めるために、前後の脳室の形態変化の問題を克服できるFSL/TBSSなどの適した解析方法を検討している。FAB/ MMSEを基準の認知機能検査としているが、かなわない場合もある。日立製作所のご好意により、簡便に出来るタスクである指タップ運動を測定する機器をお借りして、運動性の機能・リズム障害などの定量的データベースを追加で構築することを追加で検討している。睡眠の自覚症状評価としては、当面PSQI/ESSを継続する。さらに、夢眠計での同時記録で従来のポリソムノグラフィーとの相関を確認し、外来レベルでの睡眠障害フォローを継続する。歩行の評価については、23年度に3次元歩行解析装置(2カメラ)を購入し、15セッション、6名で治療前後の歩行撮影を完了している。従来のビデオ撮影による歩数、スピードの評価に加え、姿勢の評価を計画している。また、歩行障害、認知機能低下、排尿障害を主訴に髄液排除テストに至った24名の髄液について、大阪バイオサイエンス研究所でLPGDSの測定を計画している。LPGDSは正常圧水頭症で低下するとの報があるが、そのisoformの差が、様々な認知機能低下の鑑別に有用との報告があり(Electrophoresis 2005)、まず基礎データを確認のうえ、isoformの測定を検討する予定である。
モデル生物を活用した先天性脳疾患関連オーファン糖転移酵素の機能解明

Walker-Warburg症候群(WWS)の原因遺伝子であるGTDC2が、小胞体においてαジストログリカン(αDG)のムチン様領域にCTD110.6抗体に反応性を示すGlcNAcエピトープを生成し、WWSで見出されたGTDC2の遺伝子変異によりこの糖鎖が減少することを明らかにした。また、ゼブラフィッシュにおけるGTDC2の機能阻害は、目の異常と脳室の拡大などの、WWSに関連性のある異常を示した。以上より、GTDC2は小胞体でαDGのGlcNAc修飾を触媒する糖転移酵素であり、ゼブラフィッシュがαDGのGlcNAc修飾を解析する有用なモデル生物であることが明らかになった。糖鎖修飾は、分泌過程で生じる翻訳後修飾の典型的なものであり、分泌タンパク質や膜表面タンパク質の大半は、何らかの糖鎖修飾を受ける。その中で、N-アセチルグルコサミン(GlcNAc)修飾は、ゴルジ体において起きると従来は考えられていた。しかしながら、我々は小胞体におけるGlcNAc修飾反応を世界に先駆けて見出した。最初の例は、Notch受容体のO-GlcNAc修飾であり、小胞体に局在するEOGTにより触媒される。興味深いことに、エキソーム解析によりEOGT-Lの遺伝子変異が脳異常を伴う先天性筋ジストロフィー(Walker-Warburg症候群)の患者に同定された。EOGT-Lに遺伝子変異を有する患者は、脳室の拡大(水頭症)と脳回の消失(滑脳症)といった脳奇形や眼球異常を認め、生後数週間以内に致死となる。これらの症状は、従来知られる典型的なWalker-Warburg症候群と同様に極めて重篤である。本年度の研究で我々は、EOGTのホモログであるEOGT-Lが、O-マンノシル化されたジストログリカン(DG)をGlcNAc修飾することを見出した。EOGT-LによるDGのGlcNAc修飾は、O-GlcNAc抗体として知られているCTD110.6により検出されることを見出した。さらに、CTD110.6抗体を用いた免疫染色により、EOGT-LによるDGのGlcNAc修飾が小胞体において生じることを見出した。これらの結果より、EOGTとEOGT-Lは小胞体局在のGlcNAc転移酵素であることが明らかになった。EOGTとEOGT-Lは、FringeやPomGnT1などのゴルジ体局在のGlcNAc転移酵素とはアミノ酸配列の上で類似性を示さないことから、構造的に新たな仕組みでGlcNAc転移反応を触媒する糖転移酵素ファミリーであると考えられた。しかしながら、申請者らは、小胞体におけるGlcNAc修飾反応を見出した。興味深いことに、EOGTに相同性を示すEOGT-Lの遺伝子変異が、脳異常を伴う先天性筋ジストロフィー(Walker-Warburg症候群)の患者に見出された。また、EOGT-LはO-マンノシル化されたジストログリカン(DG)をGlcNAc修飾することが明らかになった。本年度は、EOGT-LによるDGのGlcNAc修飾機構を解析した。siRNAを用いたスクリーニングにより、小胞体並びにゴルジ体に局在すると考えられている糖ヌクレオチドトランスポーターが、EOGT-LによるDGのGlcNAc修飾に必要であることが明らかになった。これらの結果より、小胞体GlcNAc修飾の糖ヌクレオチドトランスポーターによる制御機構の可能性が示唆された。また、糖ヌクレオチドトランスポーターのノックアウト細胞が、EOGT-Lの機能解析に有用であることが示唆された。昨年度は、EOGT-LによるDGのGlcNAc修飾に必要である糖ヌクレオチドトランスポーターのスクリーニングにより、小胞体UDP-GlcNAcトランスポーターの候補遺伝子を2種類得た。本年度は、これらの研究成果に基づき、CRISPR-Cas9によるゲノム編集により、HEK293T細胞の変異体を作成した。その結果、候補遺伝子A,Bの単独変異体ではCTD110.6抗体で検出されるEOGT-L発現に伴うジストログリカンのGlcNAc修飾レベルに大きな変化は認められなかった。一方、候補遺伝子A,Bの2重変異体を作成したところ、CTD110.6抗体に対する反応性が顕著に減少した。

また、これらのタンパク質の細胞内局在が、小胞体マーカーと一致することを確認した。以上の結果より、小胞体局在型の2種類の糖ヌクレオチドトランスポーターが、小胞体におけるEOGT-Lを介したDGのGlcNAc修飾に関与することが明らかになった。Walker-Warburg症候群(WWS)の原因遺伝子であるGTDC2が、小胞体においてαジストログリカン(αDG)のムチン様領域にCTD110.6抗体に反応性を示すGlcNAcエピトープを生成し、WWSで見出されたGTDC2の遺伝子変異によりこの糖鎖が減少することを明らかにした。また、ゼブラフィッシュにおけるGTDC2の機能阻害は、目の異常と脳室の拡大などの、WWSに関連性のある異常を示した。以上より、GTDC2は小胞体でαDGのGlcNAc修飾を触媒する糖転移酵素であり、ゼブラフィッシュがαDGのGlcNAc修飾を解析する有用なモデル生物であることが明らかになった。EOGT-Lの生化学的解析は終了し、機能解析に研究が進展している。生化学・糖鎖生物学Walker-Warburg症候群(WWS)やその主徴である滑脳症に関連するDystroglycanのGlcNAc修飾として、申請者らが報告したEOGT-Lによる小胞体GlcNAc修飾と、従来から知られるPomGnT1によるゴルジ体GlcNAc修飾がある。しかし、両者は、生化学的には独立した糖鎖修飾経路で作用するため、なぜ小胞体とゴルジ体のGlcNAc修飾が双方にDystroglycan機能に重要な役割を果たすかは、現段階では不明である。新しく単離した糖修飾酵素関連遺伝子を欠損した細胞の樹立を試みていたが、ゲノム編集用の試薬の納入に時間がかかり、全体の実験計画が6ヶ月程度、遅延しているため。Walker-Warburg症候群(WWS)やその主徴である滑脳症に関連するDystroglycanのGlcNAc修飾として、申請者らが報告したEOGT-Lによる小胞体GlcNAc修飾と、従来から知られるPomGnT1によるゴルジ体GlcNAc修飾がある。この問題を解決するために、EOGT-L/PomGnT2とPomGnT1の2重欠損マウスを作製し、大脳皮質層構造の異常を解析する。PomGnT2による小胞体GlcNAc修飾がPomGnT1によるゴルジ体GlcNAc修飾の機能発現の必要条件となる可能性、または、小胞体GlcNAc修飾とゴルジ体GlcNAc修飾が重複的な機能を有する可能性を想定している。前者では、小胞体・ゴルジ体GlcNAc2重欠損マウスは小胞体GlcNAc欠損マウスと同等の表現型を示すが、後者では、2重欠損マウスは小胞体GlcNAc欠損マウスより重篤な表現型を示すと考えられる。なお、成体マウスでの解析には、Nestin-Cre; EOGT-L/PomGnT2 floxedマウスを使用する。
アテローム血栓症に繋がる低酸素性応答と血栓形成に関する研究

本研究では、動脈硬化巣(プラーク)の低酸素状態と血栓性因子に注目し、心筋梗塞を引き起こす血栓症の病態を解析した。ヒト冠動脈において血栓性プラークで低酸素反応性の転写因子の発現が亢進しており、家兎動脈硬化性血栓モデルにおいて、低酸素領域と血栓サイズに正の相関を認めた。よって、プラークの低酸素状況が血栓形成に影響を与えていることが示唆された。心筋梗塞や脳梗塞に代表されるアテローム血栓症は、動脈硬化性プラークが破綻し、血栓が血管内腔を塞ぐことで発症する。しかしながら、アテローム血栓症における血栓サイズの制御機構は明らかではない。本研究では動脈硬化巣(プラーク)の低酸素状態と血栓能の関連を明らかにするために、人体病理標本とアテローム血栓症の動物モデルを用いて、プラーク内の低酸素性応答による血栓能の制御機構を明らかにすることを目的とした。内因性の低酸素反応因子であるhypoxia inducible factor (HIF)-1αの発現をヒト冠動脈のプラークで検討した。不安定狭心症(血栓症)のプラークでは安定狭心症(非血栓症)に比してHIF-1αの核内移行が増加しており、血栓症の冠動脈プラークで低酸素応答が生じていることが明らかとなった。また、プラークのマクロファージ面積がHIF-1α陽性核数と相関を示した。次に、プラークの低酸素状態と血栓の関連を家兎動脈硬化性血栓モデルと外因性低酸素マーカーであるピモニダゾールを用いて検討した。家兎下肢動脈のプラークには、ピモニダゾール陽性の低酸素領域が存在し、その面積は血液凝固の開始因子である組織因子と有意に相関した。血栓モデルにおいて、プラークに生じる血栓は大きく血小板とフィブリンからなっており、低酸素領域の面積はフィブリン面積と強く相関した。低酸素下における血栓性因子の発現調節機構を培養実験にて検討し、低酸素下の組織因子発現やプラスミノーゲンアクチベーターインヒビターの発現にHIF-1α等の転写因子が関与していた。以上のことより、低酸素状況がプラークの血栓能やアテローム血栓の形成に影響を与えていることが示唆された。現在、低酸素下における血栓性因子の発現調節機構を培養実験にて検討中である。当初の計画が予定通りに進展したため。低酸素下における血栓性因子の発現調節機構を培養実験にて検討する。研究計画に変更はない。物品費、旅費、投稿費用に使用予定。
特異なドーピング機能を有する導電性高分子のエネルギー変換材料への応用

導電性高分子の電池材料としての応用を研究対象として、特異なドーピング機能を有する高分子を用いることにより電池機能を向上させることを試みた。二次電池と燃料電池の二種類の電池について以下の三項目を検討した。1.n型ドーピング機能を有するポリアニリンの電解合成と機能(二次電池負極材料)本研究では、高分子の側鎖に三つのオキシエチレン基を有するPoly-N-(3,6,9-trioxadecyl)aniline(poly-NTDAn)の電解合成とその性質について検討した結果、二つのオキシエチレン基を有するpoly-NDHAnと同様にn型ドーピングが可能であった。特にpoly-NTDAnにおいてはn型ドーピング反応の可逆性が著しく向上した。poly-NTDAnの分子量は110万であり、伝導度も1mS/cmといずれもpoly-NDHAnとほとんど同じ値を示した。2.自己ドープ機能を有するポリアニリン複合体の作製と機能評価(二次電池正極材料)本研究では、両極共にカチオンが移動する新しいタイプの二次電池の正極材料の開発を目的として、ポリアニリンジスルホン酸(poly-ADSA)とポリアニリンとの複合化を試みた。電気化学的に活性なpoly-ADSAの取り込みにより、複合体のレドックス電気量は最初の値の120%まで増加した。複合体の容量は、水溶液中では98Ah/kgと期待通りの高い値を示した。3.貴金属/ポリアニリン複合電極のメタノール酸化触媒としての機能(燃料電池負極)本研究では、導電性高分子-貴金属複合によるメタノール燃料電池の高機能化の可能性について検討した。ポリアニリン-白金複合触媒の使用により、白金触媒電極と比較してメタノール酸化電流が著しく増加し、複合触媒の有用性が認められた。炭素電極上にポリアニリンを電析させる条件として、各種のプロトン酸についてその効果を検討した結果、硫酸が最も優れていた。二次電池と燃料電池の二種類の電池について検討したが、紙巾の都合上、二次電池に関連する結果について概要を述べる。1.n型ドーピング機能を有するポリアニリンの電解合成と機能(負極材料)これまでに高分子の側鎖に二つのオキシエチレン基を有するpoly-NDHAnの性質について検討し、通常のポリアニリンでは観測されないn型ドーピングが可能である事を報告した。本研究では、高分子の側鎖に三つのオキシエチレン基を有するPoly-N-(3,6,9-trioxadecyl)aniline(poly-NTDAn)の電解合成とその性質について検討した結果、poly-NDHAnと同様にn型ドーピングが可能であった。GPC法によるpoly-NTDAnの分子量は110万であり、伝導度も1mS/cmといずれもpoly-NDHAnとほとんど同じ値を示し、オキシエチレン基の鎖長を長くしても低下しなかった。2.自己ドープ機能を有するポリアニリン複合体の作製と機能評価著者らはポリアニリン/ポリアニリンモノスルホン酸複合体が、両極共にカオチンが移動する新しいタイプの二次電池の正極材料として良好に機能することを見い出した。本研究では、ポリアニリンジスルホン酸(poly-ADSA)を用いてポリアニリンとの複合化を試みた。脱ドープしたポリアニリンを、poly-ADSA水溶液中で酸化還元を繰り返すことにより、複合体を作製した。電気化学的に活性なpoly-

ADSAの取り込みにより、複合体のレドックス電気量は最初の値の120%まで増加した。複合体の容量は、水溶液中では98Ah/kgと期待通りの高い値を示したが、炭酸プロピレン中では70Ah/kgと幾分低い値が得られた。導電性高分子の電池材料としての応用を研究対象として、特異なドーピング機能を有する高分子を用いることにより電池機能を向上させることを試みた。二次電池と燃料電池の二種類の電池について検討し、二次電池については以下の正極、負極の二項目について検討した。1.n型ドーピング機能を有するポリアニリンの電解合成と機能(負極材料)2.自己ドープ機能を有するポリアニリン複合体の作製と機能評価(正極材料)前年度の報告書では二次電池に関する結果について報告した事及び紙巾の都合上、本報告では燃料電池に関連する結果について概要を述べる。3.貴金属/ポリアニリン複合電極のメタノール酸化触媒としての機能現在の電気自動車用の燃料電池は水素を燃料としているが、メタノール等の液体を改質することなく直接燃料として用いる事が望ましく、高活性のアノード酸化触媒の開発が必要である。通常白金等の貴金属触媒が用いられるが、本研究では、導電性高分子-貴金属複合によるメタノール燃料電池の高機能化の可能性について検討した。ボルタンメトリーによる予備的検討では、ポリアニリン-白金複合触媒の使用によりメタノール酸化電流が23倍程度増加し、複合触媒の効果が認められた。次いで定電位法を用いて高活性な複合電極を得るための作製条件について詳細に検討した。炭素電極上にポリアニリンを電析させる条件として、各種のプロトン酸についてその効果を検討した結果、硫酸が最も優れていた。これに対して電析電流密度を変化させても、メタノール酸化活性はほとんど変化しなかった。このようにポリアニリン複合電極の有用性は明らかとなったが、今後より活性な電極を得るための条件を検討する必要がある。
等濃度領域を利用した動画像の極低ビットレート符号化に関する研究

本研究は,等濃度領域を利用した動画像の極低ビットレート符号化について検討したものである.一般的に,低レート化が進行するに従い画像全体を一律に符号化することが困難となるといったことが生じる.そこで,画像中から有意領域を特定し,高能率符号化を実現するといった手法が必要となる.本手法では,符号化対象を人物肩上画像に限定した上で動画像系列から人物の顔を特定し,画像中において有意領域となる顔に対し高能率符号化を行うことによって主観的評価の向上を図った.顔領域の特定処理では,特別な制御信号を必要とせずに送受信側で等しい顔領域を抽出することが確認できた.次に,抽出された顔領域(有意領域)と非有意領域に対し,それぞれ等輝度領域に基づく領域分割を行う.また,得られた領域毎にフレーム間の変形を考慮した動き補償を行い3次元的な動きにも対応可能となっている.本手法では,ブロックマッチング法に見られるようなブロック歪みが生ぜず視覚的に良好な予測画像を作成できることが確認されている.さらに,予測誤差伝送では画質劣化が起こる顔領域に対し重点的に予測誤差情報を配分し,復元画像の主観的評価の向上を図っている.標準動画像′′Clarie′′を使用して実験を行った結果,画像全体に対しては平均で35.1dBのSNRに対しビットレートが31.1kbps,また,顔領域のみを復元した際には平均で30.9dBのSNRに対し20.2kbpsのビットレートで伝送することが確認されている.以上のように,本研究では動画像系列から人物の顔領域を特定した後,対象画像や伝送レートに応じて高能率符号化を行うことが可能である.本研究は,等濃度領域を利用した動画像の極低ビットレート符号化について検討したものである.一般的に,低レート化が進行するに従い画像全体を一律に符号化することが困難となるといったことが生じる.そこで,画像中から有意領域を特定し,高能率符号化を実現するといった手法が必要となる.本手法では,符号化対象を人物肩上画像に限定した上で動画像系列から人物の顔を特定し,画像中において有意領域となる顔に対し高能率符号化を行うことによって主観的評価の向上を図った.顔領域の特定処理では,特別な制御信号を必要とせずに送受信側で等しい顔領域を抽出することが確認できた.次に,抽出された顔領域(有意領域)と非有意領域に対し,それぞれ等輝度領域に基づく領域分割を行う.また,得られた領域毎にフレーム間の変形を考慮した動き補償を行い3次元的な動きにも対応可能となっている.本手法では,ブロックマッチング法に見られるようなブロック歪みが生ぜず視覚的に良好な予測画像を作成できることが確認されている.さらに,予測誤差伝送では画質劣化が起こる顔領域に対し重点的に予測誤差情報を配分し,復元画像の主観的評価の向上を図っている.標準動画像′′Clarie′′を使用して実験を行った結果,画像全体に対しては平均で35.1dBのSNRに対しビットレートが31.1kbps,また,顔領域のみを復元した際には平均で30.9dBのSNRに対し20.2kbpsのビットレートで伝送することが確認されている.以上のように,本研究では動画像系列から人物の顔領域を特定した後,対象画像や伝送レートに応じて高能率符号化を行うことが可能である.平成7年度は,人物のより複雑な動きに対応させるために,分割された任意形状の領域をアフィン変換により変形し,予測画像を作成することとした.さらに,予測誤差の伝送ではフレームが進むに従って蓄積される誤差にリフレッシュ対策として,1フレーム中につき4個のフレーム内ブロックを挿入することとした.本方式の特徴は,従来は矩形で行われていた動き補償を,任意形状で行うことにより画像の輪郭を考慮した動き補償を行うことにある.任意形状の領域分割は画像の濃度値の量子化画像から得られる等濃度領域を利用することによって得られるが,この等濃度領域は顔の3次元形状を良好に反映するばかりでなく,抽出も用意で比較的安定に行えるという特徴を持っている.この等濃度領域に基づいて抽出された領域を変形させ,これをテンプレートとしてマッチングを行い最適なアフィンパラメータを算出し,この値に従って領域毎に変形・マッピングを行うことで予測画像は作成される.誤差画像の伝送では,画像を8×8画素のブロックに分割し,誤差の少ないブロックについては誤差を伝送しないブロック,誤差の多いブロックについては誤差を伝送するブロックという2種類に分類し,この情報とともに誤差を伝送するブロックのうち画質の悪いブロックを4つ取り出しこのブロックについてJPEG符号化を適用することとした.前年度に引き続き等濃度領域を利用した極低ビットレート符号化について検討した.顔画像の高能率符号化を実現するため,従来からフレーム間符号化に等濃度領域を利用するシステムについて検討を進めてきたが,顔が3次元的に移動した場合のフレーム間対応等濃度領域を求める手法を考察し,有望な結果を得ることが出来た.すなわち(1)各領域毎に,縦横それぞれ0.91.2の倍率で拡大縮小させた後,【.+-。】4"までの角度で回転させ,【.+-。】4画素の範囲で移動しながら3段階ベクトル検索法を用いて倍率・角度の最適値を求める.(2)3段階ベクトル検索法においては,予測等濃度領域と現フレームの等濃度領域の各画素輝度値の絶対自乗誤差を最小とする手法を用いる.という処理を用いることにより,領域毎にフレーム間の変形を考慮した動き補償が可能であることを検証した.上記のほか予測誤差伝送方式における誤差配分法についても考察を進め,復元画像の主観的画像品質の向上を図った.

最終的に,標準動画像"Claire"を用いてシミュレーションを行ない,画像全体を対象とした場合の平均SNR比35.1dBを得るために必要なビットレートが31.1kbpsであり,さらに対象領域を顔領域のみとした場合には平均30.9dBのSNRを得るために必要なビットレートが20.2kbpsであるとの結果が得られた.以上のデータより本符号化方式がテレビ電話・テレビ会議用符号化方式として極めて有用であることが確認された.
看護職者における産後の復職時期と就労継続・精神的健康との関連についての縦断的研究

1.面接調査について:昨年度から引き続き、1都道府県にある総合病院3施設の内、子育て中であり、現在病棟に勤務している看護師・助産師計13名を対象とした面接調査から得たデータの分析を行った。分析にはMAXQDA12を使用した。また、分析内容について、面接調査の協力を得た施設以外に所属する都道府県の総合病院に勤務する看護管理者からスーパーヴァイスを受けて内容を修正した。現在、学会発表および論文投稿に向けた準備を続けている。また、平成30年に鳥取で行われた日本医学看護学教育学会において、育児と仕事の両立支援についての取り組みを研究者と話し合うことで今回の研究についての示唆を得た。2.質問紙による調査と活動量計を用いた調査について:質問紙による調査と活動量計を用いた調査については、平成29年に横浜で行われた日本睡眠学会にて実際に医療従事者に活動量計を用いて調査を行った研究者に対して、活動量計を妊産婦に用いることや、仕事内容から、医療現場において活動量計を着脱することでの結果への影響について話し合い、調査の実施可能性についての示唆を得た。しかし、予定していた実施協力施設との調整に難航しており、実施可能性が低くなってしまった。そのため、今研究については1.面接調査での結果をまとめることを中心に実施することにした。質問紙調査および活動量計を用いた調査を実施予定であったが、協力施設への依頼および調整が難航し、質問紙調査及び活動量計を用いた調査が困難となったため。1.面接調査の結果をまとめ学会発表および論文投稿を行う予定である。2.質問紙調査を完成させる予定である。1)文献レビューおよびフィールドワーク:女性就労者の産後の復職と健康状態に関する国内外の文献レビューを実施した。また、総合病院に勤務する女性の復職と子育て支援の取り組みについてフィールドワークと看護管理者へのインタビューを実施した。この結果を参考に、2)の面接調査におけるインタビューガイドを作成した。2)総合病院に勤務する看護師・助産師へのインタビュー調査:当初予定していた質問紙調査と活動量計を用いた調査の前に、上述した1)の結果をもとにしたインタビュー調査を実施した。1都道府県にある300床以上の総合病院3施設から看護師・助産師計13名に対してインタビュー調査を実施し、妊娠前から出産、復職と現在に至るまでの仕事と子育ての両立を支えた内容についての経験を語ってもらった。結果については現在分析を進めているところである。今年度は、質問紙調査と活動量計を用いた調査を実施する予定であったが、フィールドワークおよび文献レビューの結果から、面接調査を先に実施することが適切であると考え、予定を変更したため。1.昨年度から継続した活動平成27年度に実施した1都道府県にある総合病院3施設の内、病棟に勤務している看護師・助産師計13名を対象とした面接調査から得たデータの分析を行った。面接調査では、妊娠前から出産、復職と現在に至るまでの仕事と子育てとの両立を支えた内容を語ってもらった。また、対象者に交替制勤務時の1日の生活パターンについて図示してもらった。分析にはMAXQDA 12を使用した。現時点での結果として、看護師・助産師にとって、復職した後も仕事を継続していくためには、専門職者として仕事を続けていきたいという思いや家計を支えるという経済的な問題だけではなく、仕事と子育ての両立に理解のある雇用者側や家族の協力が必要であった。また、仕事と子育ての両立をしていくうちに、残業時間を減らす工夫や、自分自身を労わり、楽しみをみつける工夫をしながら、自らの日々の時間調整力が向上していくことを実感していた。これら結果は、平成29年度に実施予定である活動量計と質問紙を用いた調査をすすめていく上での示唆となった。面接調査の結果は平成29年度の看護系学会で発表、および論文投稿予定である。2.質問紙による調査と活動量計を用いた調査について今年度予定していた活動の内、実施協力施設の選定と依頼、調整を行った。実際の調査開始は来年度になる予定である。また、来年度に向けて面接調査の結果と先行研究に基づいた質問紙の作成を行った。平成28年度は質問紙調査および活動量計を用いた調査を実施予定であったが、協力施設への依頼および調整の関係から実施は来年度以降となったため。また、分析内容については、面接調査の協力を得た施設以外に所属する都道府県の総合病院に勤務する看護管理者からスーパーヴァイズを得て内容を修正した。2.質問紙による調査と活動量計を用いた調査について:質問紙による調査と活動量計を用いた調査については、平成29年6月に横浜で行われた日本睡眠学会にて実際に医療従事者に活動量計を用いて調査を行った研究者に対して、活動量計を妊産婦に用いることや、仕事内容から、医療現場において活動量計を着脱することでの結果への影響について話し合い、調査の実施可能性についての示唆を得た。しかし、予定していた実施協力施設との調整に難航しており、今年度中の実施可能性が低くなってしまった。そのため、質問紙調査のみ協力可能な施設に対して調査を開始するため、先行文献から質問紙を作成することを中心に行った。

実際の調査までは今年度中に実施することはできなかったため、来年度は質問紙調査を完成させて、協力施設に対して調査を行っていく予定である。活動量計を用いた調査については引き続き依頼と調整を続けていく予定である。質問紙調査および活動量計を用いた調査を実施予定であったが、協力施設への依頼および調整が難航し、今年度中の活動量計を用いた調査が困難になったため1.面接調査について:昨年度から引き続き、1都道府県にある総合病院3施設の内、子育て中であり、現在病棟に勤務している看護師・助産師計13名を対象とした面接調査から得たデータの分析を行った。分析にはMAXQDA12を使用した。また、分析内容について、面接調査の協力を得た施設以外に所属する都道府県の総合病院に勤務する看護管理者からスーパーヴァイスを受けて内容を修正した。現在、学会発表および論文投稿に向けた準備を続けている。また、平成30年に鳥取で行われた日本医学看護学教育学会において、育児と仕事の両立支援についての取り組みを研究者と話し合うことで今回の研究についての示唆を得た。2.質問紙による調査と活動量計を用いた調査について:質問紙による調査と活動量計を用いた調査については、平成29年に横浜で行われた日本睡眠学会にて実際に医療従事者に活動量計を用いて調査を行った研究者に対して、活動量計を妊産婦に用いることや、仕事内容から、医療現場において活動量計を着脱することでの結果への影響について話し合い、調査の実施可能性についての示唆を得た。しかし、予定していた実施協力施設との調整に難航しており、実施可能性が低くなってしまった。そのため、今研究については1.面接調査での結果をまとめることを中心に実施することにした。質問紙調査および活動量計を用いた調査を実施予定であったが、協力施設への依頼および調整が難航し、質問紙調査及び活動量計を用いた調査が困難となったため。1.面接調査の結果をふまえて質問紙調査を作成・実施する予定である。2.活動量計を用いた睡眠と活動についての予備調査を実施する予定であり、面接調査協力施設を中心として依頼・調整を開始している。1.面接調査の結果について学会発表および論文投稿を行う予定である。2.活動量計を用いた睡眠と活動についての予備調査を実施する予定である。3.質問紙調査を実施する予定である。1.面接調査の結果をまとめ学会発表および論文投稿を行う予定である。2.質問紙調査を実施する予定である1.面接調査の結果をまとめ学会発表および論文投稿を行う予定である。2.質問紙調査を完成させる予定である。当該年度に予定していた質問紙調査と活動量計を用いた調査より先に面接調査を実施したため、購入を予定していた活動量計分の予算が次年度使用額として生じた。また、謝金および人件費については、面接調査協力者への謝金のみに使用しており、分析や書類整理の人件費として予算立てしていた部分を使用しなかった。当該年度に実施予定であった活動量計および質問紙調査が協力施設への依頼・調整の関係により来年度に実施予定となったため。謝金と人件費については、今年度は面接調査の分析を中心に進めた為使用しなかった。
統合失調症の子を抱える親への効果的支援策の提示

2014年度前期は、主に国際社会学会議の発表準備に大きく時間を割いた。当該報告では、日本での精神障害者の子を抱える家族が、いかなる困難のなかを生きているのかを概説し、彼ら/彼女らのインタビューを通して部分的なライフストーリーの理解でなくして、全体的な生の理解を志向する方策を示した。2014年度後期は、質的研究の成果が多いハンセン病に関する先行研究整理やフィールドワークをこなした。これまでのハンセン病政策は、1900年代から続く精神障害者や、その家族への施作と重なる部分が多い。実際にハンセン病回復者から、そのような近似性を聞き取った。これらのハンセン病の歴史・証言から精神障害者・その家族へ応用できる研究手法や事実があることを確認できた。以上の成果は、いずれ明らかにする予定である。また、親へのインタビューは11月以降活発に展開した。修士学位論文以降5年間ほど彼ら/彼女らとは関係があるが、外部者であるフィールドワーカーとしての筆者を徐々に受け入れられていると感じている。以前であれば、モデルストーリーが多く聞かれたが、現在においては生活への関与(畑を耕すことや、共同作業所の行事への参加、酒席をともにする)を通して今までにはない語りが表出してきた(支援者への愚痴や、家族会内確執)。2015年度は、親のレジリエンスを引き出すというテーマのもとにライフストーリー分析を主としてフランスの精神科医であるボリス・シュリニク氏を前に発表を行う予定である(10月31日)。日本オーラル・ヒストリー学会では両親の語りの差異について発表を予定している(9月12日、13日)。父親と母親を家族という一つの単位でみる方法は優勢であり、同じ子どもの母親と父親の語りを羅生門的に分析・考察されたものは少ない。上記の発表を受けて、日本オーラル・ヒストリー研究12号(2016年3月31日締切)に投稿予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。統合失調症の子を抱える親は、生活に密着した苦悩や葛藤を有している。先行研究では親の苦悩を個別具体的に表す調査が不足しているため質的調査によって具体的なニーズを明らかにすることが必要である。第一に、フィールドワークとインタビューによって32年間、統合失調症の子と共に歩んできた母親のライフストーリーを追った。その結果、母親の思い(・子の発症への戸惑い・精神障害への偏見・誤診をした医師への怒り・医師を信じた自己への怒り・育てかたが悪かったからではないかという思い・息子が福祉工場でも働けない状況への戸惑い、等々)や家族会への思い(・最初は、同じ体験をしている人が集まっていたことへの安心感・もっと個別の家族の現状を認めあってほしい・いつまでも共感しているだけの団体ではだめである・決断力あるリーダーがしっかりと会のニーズをまとめて社会へ訴える団体へしたい、等々)そして、将来への不安(・自分たち夫婦がいなくなった後での息子の将来・長男は、何か息子の力になってくれるだろうかという不安、等々)が析出され、家族会を中心とした変革やオーダーメイド化された支援の必要性を提示した。第二に、母親ばかりに焦点化されてしまいがちなケアを父親にうつすことでジェンダー間の差異などを明らかにするために統合失調症の娘を抱える父親へのライフストーリー・インタビューを実施した。そこで明らかとなったのは父親と母親の自責感の差異性(父親は子育て期に関与できなかったことへの悔い・母親は子育て全般への悔い、等々)、子の孤独に寄り添うことを通しての当該父親の必然性(疾患の特性によって孤立しがちな当事者への関与等)、搬送に関わる親子の葛藤の困難性(親は子のために搬送したいが、子は入院という恐怖を親に与えられつつ従わざるを得ない状況等)、復元の医療への淡い期待への複雑性(治るのか/治らないのかという狭間で揺れる思い等)などである。

日本オーラル・ヒストリー学会では両親の語りの差異について発表を予定している(9月12日、13日)。父親と母親を家族という一つの単位でみる方法は優勢であり、同じ子どもの母親と父親の語りを羅生門的に分析・考察されたものは少ない。上記の発表を受けて、日本オーラル・ヒストリー研究12号(2016年3月31日締切)に投稿予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本課題は、おおむね順調に進展している。統合失調症の子を抱える親への質的調査を実施して、それぞれを研究成果(査読付き論文、学会発表)として社会に発信できている。1,生存学研究センター若手研究者研究力強化型「現代社会エスノグラフィ研究会」、「統合失調症の子を抱える親との対話ーカテゴリカルな理解を越えて」、口頭発表、10月11日、立命館大学(京都府京都市)2,研究会「Population Ethicsをめぐって」、指定質問者、2015年1月12日、立命館大学(京都府京都市)ライフストーリーという質的調査法をいかに使用するのか。その方法論の精緻化が求められている。よって社会学・人類学・心理学などが蓄積してきた方法を精査して、質的方法論を単なる職人芸ではなく、説明・了解可能性を担保することがこれからの課題の1つであると考える。また、2014年度においては、より積極的に精神障害者家族会に参与して親たちの生を精緻に分析する。
疑似共在性を用いての文化越境的学習：自分と違う文化と生活世界の実際体験方法

近年、オンライン上のステレオタイプやヘイトスピーチ等、社会から疎外された人々に対する暴力が問題になっている。本研究では、体験型ゲームのひとつ「LARP」によってこのような「他者」に共感を促す「文化越境的学習」が生じうることを明らかにする。文化越境的学習の目的は、差別が生み出される過程を理解し、ステレオタイプを看破できるようにすることである。本研究では、「他者」の事例として、自閉症スペクトラム児・者(社会性やコミュニケーションに困難を持つ発達障害のひとつ)を取り上げ、「他者」との「擬似共在性」を可能にする手法を実践研究によって明らかにする。また教育・学習の場で使用可能な学習方法を開発する。
食事誘導性肥満・耐糖能異常の発症過程におけるGLP-1の関与

肥満や耐糖能異常の発症過程において、消化管ホルモンGLP-1がどのように変動するかを調べるため、ラットに肥満誘導食(高脂肪・高ショ糖食)を58週間摂取させた。期間途中の食事負荷試験(普通食を負荷)により、肥満誘導食摂取群は食後GLP-1分泌が高まることが見出された。消化管の各種栄養素受容体の発現を調べたところ、脂肪酸受容体の発現上昇が観察され、このことが食後GLP-1分泌応答の増進に関与することが考えられた。GLP-1受容体アンタゴニストを用いた試験により、この食後GLP-1分泌上昇は、肥満誘導食による耐糖能の悪化に対して防御的な役割を持つことが示された。GLP-1は、抗糖尿病作用を持つ消化管ホルモンとして近年注目されているが、食事誘導性の耐糖能異常や肥満におけるGLP-1産生・分泌の変動については明らかではない。初年度において、肥満誘導食として高脂肪かつ高ショ糖食を用い、これの摂取によりどの程度の期間で、耐糖能異常、肥満が生じるかを検討した。耐糖能異常、肥満を強く誘導する高脂肪+高ショ糖食を正常ラットに摂取させ、8週間の試験期間中に定期的に食事負荷試験(耐糖能試験)を行い、食後の血糖、インスリン、GLP-1の変動、さらにアセトアミノフェン法により胃排出速度を測定した。その結果、試験開始1週目から高脂肪+高ショ糖食群において普通食群に比べ、食後血糖応答が高まり、2週目においては食後インスリン分泌も高まる結果となった。その後空腹時血糖も高脂肪+高ショ糖食群で高まり、耐糖能障害は試験終了時まで持続した。食後のGLP-1分泌については試験期間後半において高脂肪+高ショ糖食群において高まる結果となり、GLP-1の分泌不全は観察されなかった。また、胃排出速度も試験期間後半において、高脂肪+高ショ糖食群で低下する結果となった。これらの結果から、高脂肪+高ショ糖食摂取により早期において食後血糖応答の上昇、即ち耐糖能異常が生じること、その後にGLP-1分泌応答の増進が起きることが明らかとなった。初年度の研究において、高脂肪+高ショ糖食摂取により早期において食後血糖応答の上昇、即ち耐糖能異常が生じること、その後にGLP-1分泌応答の増進が起きることが明らかとなった。その際の食事負荷試験においては、通常食を水に懸濁した状態で食事を強制経口投与した。今年度は、食事負荷試験の際に、より生理的な条件として粉末飼料を一定量自由摂取させ、肥満誘導過程における食後血糖、GLP-1分泌、インスリン分泌応答を観察した。耐糖能異常、肥満を強く誘導する高脂肪+高ショ糖食を正常ラットに摂取させ、5週間の試験期間中に定期的に粉末飼料を用いた食事負荷試験(耐糖能試験)を実施した。その結果、試験3周目から高脂肪+高ショ糖食群の空腹時血糖が高まったが、食後血糖値に明確な差は見られなかった。一方、GLP-1分泌は2週目より高脂肪+高ショ糖食群が高い応答を示し、インスリン分泌も同様の結果となった。これにより、肥満誘導食摂取により、早期において食後のGLP-1分泌応答が高まり、このことがインンスリン分泌を高めて、食後高血糖を抑制することが考えられた。このことは、持続的な肥満誘導食摂取に対して、GLP-1を分泌する消化管内分泌系が食事への感受性を高めることで、早期に防御的に適応することを示唆している。消化管粘膜の栄養素感知受容体分子のmRNA発現を解析したところ、一部の脂肪酸受容体の発現が上昇しており、このことが感受性亢進に寄与することが考えられた。初年度、次年度の試験において、ラットに高脂肪高ショ糖食を持続的に摂取させると普通食摂取(負荷)に対するGLP-1分泌応答が高まり、これによりインスリン分泌応答が高まることで食後の急激な血糖上昇を抑制することが示唆された。本年度はこの食後GLP-1分泌応答の増強が、食後血糖上昇抑制に寄与するのかを確かめるために、GLP-1の作用をブロックした条件で、ラットに高脂肪高ショ糖食を摂取させる試験を実施した。GLP-1の作用を持続的にブロックする処理として、GLP-1受容体アンタゴニストexendin 9-39 (Ex-9)を浸透圧ポンプに充填し、これを皮下に埋め込んで5週間飼育した。2週、3週目の食事負荷試験(一夜絶食後に全ラットに普通食10 g/kgを再給餌、15分で完食)において、高脂肪高ショ糖食群ではコントロール群に比べて血糖応答の増加傾向が見られたが、高脂肪高ショ糖食+Ex-9群では、血糖応答は有意に増加した。4週目には、全群等量(3.53 g/kg、コントロール群で10 g/kgに相当)の食事を負荷したにも関わらず、2週、3週と同様の結果となった。このことから、高脂肪高ショ糖食群にEx-9を持続投与すると食後高血糖が助長されることが示された。食後インスリン分泌は、高脂肪高ショ糖食群で増加した。Ex-9によりGLP-1のシグナルをブロックしたことで、食後インスリン分泌が減弱することも考えられたが、Ex-9投与の影響は見られなかった。GLP-1分泌についてもEx-9の影響は見られなかった。以上の結果より、高脂肪高ショ糖食長期摂取による、食後GLP-1分泌の増大は、インスリン分泌亢進よりもむしろ、インスリン抵抗性の成立に対して防御的な役割を持つことが明らかとなった。

さらに、難消化性デキストリン長期摂取が、GLP-1産生を増加させ、耐糖能異常を抑制することが示された。肥満や耐糖能異常の発症過程において、消化管ホルモンGLP-1がどのように変動するかを調べるため、ラットに肥満誘導食(高脂肪・高ショ糖食)を58週間摂取させた。期間途中の食事負荷試験(普通食を負荷)により、肥満誘導食摂取群は食後GLP-1分泌が高まることが見出された。消化管の各種栄養素受容体の発現を調べたところ、脂肪酸受容体の発現上昇が観察され、このことが食後GLP-1分泌応答の増進に関与することが考えられた。GLP-1受容体アンタゴニストを用いた試験により、この食後GLP-1分泌上昇は、肥満誘導食による耐糖能の悪化に対して防御的な役割を持つことが示された。食事負荷試験の条件をより生理的な条件に変えることで、前年度と異なる結果が観察されたが、これにより、消化管の感受性が体重や血糖値に差異が生じるよりも早い段階で変動(亢進)することが見出された。また、その感受性亢進に関与しうる候補分子を見出せた点においておおむね順調と考える。食品栄養学前年度において観察された、高脂肪+高ショ糖食群での食後GLP-1分泌応答の増加が、食後高血糖の抑制に寄与するのかを、GLP-1受容体阻害剤を用いて引き続き検討する。また、これらの現象において脂肪、ショ糖のどちらの影響が大きいのかを調べるため、高脂肪食と高ショ糖食をそれぞれ与える。高脂肪+高ショ糖食群での食後GLP-1分泌応答の亢進について、それを模倣できる食品成分を上述の肥満誘導食に添加する。一部の食物繊維がGLP-1の産生を高める可能性が考えられる。動物組織中でのGLP-1産生細胞内の詳細な変化を観察するには限界がある。申請者が保有するGLP-1産生細胞株を用い、高脂肪、高ショ糖などの条件に直接暴露した際、あるいは、それらの食事条件で飼育した動物の血漿成分などを培地に添加して、in vivoと同様の変化が見られるかを検討した上で、増殖、細胞内情報伝達経路などを解析し、細胞レベルでの変動を明らかにする。本研究課題の目的は、食事誘導性肥満および耐糖能異常の発症過程におけるGLP-1の分泌、産生の変化を明らかにすることであり、肥満誘導食の長期摂取の過程において、経時的に食後血糖、GLP-1分泌応答を観察することで、これらの変化が時間差を持って生じることを見いだした。その点において、おおむね順調と考える。肥満誘導食摂取により、消化管においてどのような変化が生じているのかを調べるため、採取した消化管粘膜組織サンプルを用い、網羅的遺伝子発現解析(トランスクリプトーム)を行う。トランスクリプトーム解析で得られた情報を基に、定量PCRにより遺伝子発現の変動を確認する。肥満誘導食(高脂肪+高ショ糖)において、脂肪、ショ糖どちらの寄与が大きいのかを、高脂肪食および高ショ糖食を用いて比較検討する。また、研究計画に即して、GLP-1あるいはGLP-1受容体作動薬の投与により、耐糖能異常・肥満を予防できるか、GLP-1の作用を抑制するGLP-1受容体アンタゴニストにより、耐糖能異常・肥満が亢進するのか、さらには耐糖能異常・肥満を抑制できる食事因子の探索、検討を行い、この際のGLP-1の変動をこれまでと同様に解析する。
CO_2レーザー光線を用いた温痛覚異常の生理学的検索

体性感覚誘発電位(SEP)は従来より電気刺激により記録されているが、より自然に近い刺激、各種感覚別の刺激方法の開発が進められている。特に、電気刺激では検索困難な温痛覚に関与する小徑線維-脊髄視床路を上行するSEPの記録方法の開発が急務である。我々はCO_2laser光線を利用して痛覚SEPを記録している。平成5年度は主として痛覚認知機構におよぼす各種干渉刺激(運動、振動覚など)の作用機序について検索した。laser刺激と同部位に与えられた振動覚、運動など大徑線維を上行する干渉刺激では、痛覚SEPは著明に振幅減少し除痛がおこる。これはGate control theory(Melzack & Wall)に一致した所見であった。またlaser刺激部位以外の手足の自発および他動運動でも、痛覚SEPの有意な振幅減少がおこる。振動覚ではこのようなことはおこらないため、大脳半球における運動に関連する特殊な反応が痛覚SEPに影響をおよぼしているものと考えられる。痛覚SEPの臨床応用も継続して行ってきた。末梢神経障害患者では、痛覚障害の程度および小徑線維密度の低下と痛覚SEPの所見が高い相関関係を示した。脊髄症患者では、やはり痛覚障害の程度と痛覚SEPの所見が高い相関関係を示し、さらに潜在性異常の検出も可能であった。私は1993年3月より、佐賀医科大学内科より岡崎国立共同研究機構生理学研究所統合生理研究施設に転任した。現在は未だセットアップの段階であるが、これまでの脳波による分析に加え、当研究施設に設置されている脳磁気測定装置(MEG、SQUID)を用いて、さらに研究を進めて行きたいと考えている。1.温痛覚の生理学的検索昨年度までの研究により、CO_2レ-ザ光線を低出力、長波長で皮膚に与えると、侵害受容器を刺激し、末梢神経の小径有髄線維(Aδ)から脊髄視床路を上行することを報告してきた。本年度は、CO_2レ-ザ-光線刺激によって大脳より出現する反応(痛覚SEP)を用いて、これらの伝導路の伝導速度を計測した。末梢神経の伝導速度は約10m/秒であり、Aδ線維の伝導速度に合致したものであった。脊髄視床路の伝導速度はやはり約10m/秒であった。脊髄後索の伝導速度は約50ー60m/秒であり、それに比してかなり遅いものであるが、脊髄と末梢神経の伝導速度がほぼ同様のものと仮定すれば、矛盾しない所見である。ヒトの脊髄視床路の伝導速度の報告は未だ無く、今後の報告がまたれるところである。2.痛覚SEPの臨床応用CO_2レ-ザ-光線刺激による痛覚SEPを各種神経疾患に利用した。末梢神経障害(neuropathy)患者において臨床的な感覚障害および腓腹神経の生検結果と比較した。すると、従来よりおこなわれている電気刺激によるSEPの結果は、深部感覚障害および大径有髄線維の線維密度の変化と、また痛覚SEPは温痛SEPは温痛覚障害と小径有髄線維の線維密度の変化と一致した所見を示した。脊髄空洞症は脊髄中心部が侵されるため、温痛覚のみが髄節性に障害されるのが特徴である。8例の脊髄空洞症患者では、電気SEPは全例正常であったが、痛覚SEPは髄節性の異常を示し、痛覚のSEPが脊髄視床路および脊髄後角の障害を反映することを示唆するものであった。温痛覚機能の生理学的検索本年度は、CO_2レーザー光線を用いて頭皮上より記録される痛覚

関連体性感覚誘発電位(痛覚SEP)を用いて、痛みのメカニズムの探求と、痛覚SEPの臨床応用を主目標として研究を継続した。痛みのメカニズムに関する著名な仮説の一つであるGate control theory(Melzack&Wall)は、適当な刺激および記録方法が無かったため、その機序は十分には解明されていない。痛み刺激を与えている部位への振動覚刺激およびその部位の自発運動により、痛覚SEPは著明に振幅減少、潜時延長し、痛覚閾値は上昇、また痛みに対する反応時間も延長した。これらの結果より、『痛覚認識は同時に与えられる末梢神経大径線維を上行する刺激により低下する』というGate control theoryの主要仮説を証明することができた。また、各種神経症患患者に対する臨床応用も幅広く行ってきた。既に昨年度、末梢神経障害と脊髄空洞症について報告した。本年度は、さらに多数例の末梢神経障害における分析を行い、痛覚SEPの結果と温痛覚障害の程度に高い相関がみられることを報告した。また脊髄症患者のうち、多発性硬化症およびHTLV-I-associated myelopathy(HAM)患者における結果を報告した。痛覚SEPの結果は、やはり温痛覚障害の状態を極めて明瞭に反映しており、脊髄視床路の生理的機能を検索することが可能であることを証明した。また潜在的病変の検出も可能であった。現在さらに他の各種神経症患患者においても検索を行い、興味ある結果を得つつある。体性感覚誘発電位(SEP)は従来より電気刺激により記録されているが、より自然に近い刺激、各種感覚別の刺激方法の開発が進められている。特に、電気刺激では検索因難な温痛覚に関与する小徑線維-脊髄視床路を上行するSEPの記録方法の開発が急務である。我々はCO_2 laser光線を利用して痛覚SEPを記録している。平成5年度は主として痛覚認知機構におよぼす各種干渉刺激(運動、振動覚など)の作用機序について検索した。laser刺激と同部位に与えられた振動覚、運動など大徑線維を上行する干渉刺激では、痛覚SEPは著明に振幅減少し除痛がおこる。これはGate control theoty(Melzack&Wall)に一致した所見であった。またlaser刺激部位以外の手足の自発および他動運動でも、痛覚SEPの有意な振幅減少がおこる。振動覚ではこのようなことはおこらないため、大脳半球における運動に関連する特殊な反応が痛覚SEPに影響をおよぼしているものと考えられる。痛覚SEPの臨床応用も継続して行ってきた。末梢神経障害患者では、痛覚障害の程度および小徑線維密度の低下と痛覚SEPの所見が高い相関関係を示した。脊髄症患者では、やはり痛覚障害の程度と痛覚SEPの所見が高い相関関係を示し、さらに潜在性異常の検出も可能であった。私は1993年3月より、佐賀医科大学内科より岡崎国立共同研究機構生理学研究所統合生理研究施設に転任した。現在は未だセットアップの段階であるが、これまでの脳波による分析に加え、当研究施設に設置されている脳磁気測定装置(MEG,SQUID)を用いて、さらに研究を進めて行きたいと考えている。