hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
企業転換・社会共生指向経営を支援する情報システムの構築環境整備に関わる研究

本研究の目的は、これらの背景に基づく要請に応えるため、企業転換もしくは社会共生を目指す企業がその方向に向けて自らをスムースに移行することを支援する情報システムがあるとして、それを構築するための環境整備とシステム構築の指針もしくは理論の検討を行い、次の結果を得た。1.企業転換もしくは社会共生を目指す場合、まずは業務改革・改善が必須事項であり、それは既存の複数の方法論を個別企業の環境に合わせ最適に総合し適用することで可能となることから、既存の方法論について既設文献および新設文献等を用いて整理した。2.それら個別の方法論をどのような環境下で用いれば最も有効に機能するのかを、過去の事例を元に検証するとともに、企業転換もしくは社会共生型経営に成功しつつある先進企業の事例調査を行った。特に事例分析の結果として、本研究の意図するような方向への転換には、既存の価値観上での改革ではそれほど効果がなく、十分な効果を上げるためには、組織構成員の価値観の転換を業務改革とともに行う必要があることがわかった。3.調査されたシステム事例、利用状況を先の研究で分析した環境要因、方法論、相互の依存関係を考慮しながら分析し、企業転換もしくは社会共生を目指す企業の情報システム構築のための環境整備理論、特に非定型業務を支援する情報システムの開発方法論について、2で得られた価値観の転換手続きを含んだ上で方法論について提案を行った。4.3までに得られた成果を、海外での学会において報告し、その理論に対する妥当性評価を学会の場において得た。また事例分析については、先に研究した環境要因、方法論とともに、著書として出版することが決まっている。
近代イギリス家庭教育論史研究

当初の研究計画調書に記したような、近代イギリス家庭教育論史に関する研究作業を行い、その成果を得た。(1)先行諸研究で言及された家庭教育論文献、ならびにBritishLibraryのShort Title Catalogueからピック・アップされた家庭教育論文献の、カード化・リスト作成をとりあえず完了した。とりけ、18世紀以前に関してはその精度はかなり高いものだと考えられる。そのさい、18世紀についてはShort Title Catalogue(CD-ROM-Edition)を利用し、“education"等の語を用いたタイトルのクロス検索によって一覧を作成した。(2)このリストにより、歴史的変化のおよその大勢が明白なものとなった。それは、たとえば、以下のように列挙され得る。1)“education"という語は、そもそも、家族内諸関係の中での営みとして“nourish"・“nurture"など〈産育〉という文脈の中にあったものであって、学校的な営みを表す“institution"・“instruction"などとは明確に区別された領域を成していたこと。2)したがって、家庭教育論は“education"そのものにほかならず、しかもその系譜は家政書・産婆術書の系譜の中に基本的には辿られるということ。3)そうして系譜の中から、しかも、徐々に家庭教育論が析出し自立していくプロセスを見ることができ、そのプロセスにおいて“education"の「学校化」ともいうべき事態が進行すること。4)また、家庭教育論の推移において、男が書いた男のための家庭教育論から女性による母のための家庭教育論へという変容が見られ、それは19世紀において完結する。(3)にもかかわらず、リストそれ自体は、(1)の作業手順に規定されたものであり、当然完全なものではあり得ないということ。したがって、たとえば16世紀以降19世紀末までの家庭教育論書の出版点数を10年毎にグラフ化して分析するなどということはとうてい不可能であり意味を成さないということ。1.ビブリオグラフィーを総ざらいして19世紀までの家庭教育論文献の総リストを通時代的に作成する作業を通じて、イギリスにおける家庭教育論の歴史的変容の中で家庭教育の内容および親子関係がどのように変化したかを分析しようとする本研究にとって、今年度は、コンピューター処理可能なかたちでの総リストの作成という作業に挙げて充てられた。結果として、18世紀以前に関してはほぼその作業を終了することができた。2.その作業の中で-また同時にいくつかの重要と思われる文献の読解を進める中で-すでに知見として得られたことは、次の3点である。(1)これまでの教育史研究が対象としてきた(家庭)教育論文献はそれに関して作成され得る総リストからすれば当然ながらほんの一部であり、全貌を見渡すことなしには、家庭教育の内容および親子関係の歴史的変化を云々することはほとんど不可能に近い。なにが“education"と観念されてきたかということ一つをとっても確定的には答えられないのが現状だと言える。(2)それと関わって、今回、『子どもの教育』という銘打たれた17世紀の文献の中で胎教がかなりのスペースをとって論じられているのを発見することができた。この発見の意義は、第一にこれまでヨーロッパの胎教論に関する知見がほとんど見られないこと、また第二にこれによって子どもの教育にとって母親の占める位置の古来からの重要性がクローズ・アップされること、から大きいと考えられる。が、詳細は来年度まとめる予定になっている最終報告書に譲る。(3)試みにDaniel Defoe,The Family Instructor(1715・1718)を分析した結果、意外にも、そこにすでに子どもを“the most

innocent,uninstructed inquirer"と把握しかつ“natural and rational"だとする子ども観を見出すことができた。そこでは、子どもこそが教師だと位置づけられることになる。当初の研究計画調書に記したとおり、近代イギリス家庭教育論史に関する以下のような作業を行い、その成果を得た。(1)先行諸研究で言及された家庭教育論文献、ならびにBritishLibraryのShort Title Catalogueからピック・アップされた家庭教育論文献の、カード化・リスト作製をとりあえず完了した。とりわけ、18世紀以前に関してはその精度はかなり高いものだと考えられる。このリストにより、歴史的変化の大勢--たとえば、男の家庭教育論から母の家庭教育論へ、家庭教育論の自立など--が明白なものとなった。なお、18世紀についてはShort Title Catalogue(CD-ROM-Edition)を利用した。(2)リストに挙がってきた文献の中から、特に典型的と考えられる文献に関して、分析を試みた。それは、著者名のみ列挙すれば以下のようである。Thomas Reynolds,William,Gouge,Thomas Tryon,Daniel Defore。このことによって、家庭教育論が産婆術書・家政書の中にどのような位置を占めていたか、また、家庭教育における母の役割がどのようなものであったか、などが鮮明となった。(3)(1)(2)より得られた分析結果は、別途、報告書を作成した。(4)また、特にThomas Tryon,A New Method of Educating Children,1695につては、(1)のリストより得られた“education"という言葉の用法に関する知見とともに、べつに特別に論文として発表した。
「貯蔵」と「加工」から見る東アジア農耕導入期の野生植物食料利用の実態とその変遷

本研究は「加工」と「貯蔵」という視点の導入により、東アジア新石器時代における生業の実態、特に野生植物食料資源の利用について、採集社会・農耕社会という二項対立を超えた新しい理解を得ることを目的とした。研究方法は植物考古学・民族調査を2本の柱とし、前者では日本の北東北地方の縄文遺跡を対象に、植物遺存体(残存デンプン粒、大型植物遺体)を基盤資料、人工遺物・遺構の多変量解析を副資料として社会の変遷・多様性を復元するという新しい試みを成功させた。後者では、植物の伝統的加工・貯蔵法に関する日本の既存民俗誌を国際的視野から再考するとともに、これまで同様の民族誌の蓄積がなかった中国においてデータ収集を行った。平成25年度は、本科研費初年度の平成24年度における各調査地での予備調査を踏まえて、東アジア食文化における「貯蔵」「加工」に関する考古学・民族調査の本格的な実地調査を行う年度として位置づけており、その予定通りに実地調査を実施した。東北地方の縄文遺跡調査においては、細谷、中村、渋谷、および研究協力者の瀬口で、7月と11月の2回、現地調査を行った。前年度の予備調査において、三内丸山遺跡、池内遺跡、是川中居遺跡の3遺跡に焦点を絞って調査するという方針を定めたので、この3遺跡を中心に、渋谷が人工遺物の残存デンプン粒分析、細谷が炭化植物遺存体の分析を進めた。中村、瀬口は現地での遺跡踏査や遺物実見にのっとり、3遺跡とその周辺遺跡について、住居址、貯蔵施設、石器組成(加工具)に関する多変量解析を実施した。中国における新石器時代遺跡調査においては、岡内と研究協力者の久保田が3月に浙江省杭州市、紹興市、余姚市および北京市に渡航し、良渚遺跡、田螺山遺跡、跨湖橋遺跡の遺跡踏査に加え、これら各遺跡および浙江省文物考古研究所、紹興市博物館、中国社会科学院考古研究所において、加工と貯蔵に関する遺物の実見調査を行った。中国における民族調査に関しては、細谷が7月に雲南省昆明植物学研究所を訪問し、民族植物学資料収集と研究交流を行った。また楊が7月に江蘇省/浙江省太湖周辺にて、伝統的な野生植物の利用、加工方法に関する民族調査を実施した。研究成果の発信については、各々が複数の論文・学会発表を行うとともに、楊が責任者として進める滋賀県立琵琶湖博物館特別展示「魚米之郷」(2014年度実施予定)に本科研費が協賛者として参加し、図録などで成果発表する準備を進めた。平成26年度に出版予定である本科研費の報告書についても、章立てを決定し、それをガイドラインとして研究成果をまとめていく準備を整えた。平成24年度は、科研費初年度ということで、各調査地における予備調査、そしてそれを基盤とした、科研費メンバーの情報・意見交換による研究方針の明確化を活動目的とした。その目的は、ほぼ達成することができた。研究計画の二本の柱である考古学調査と民族調査のうち、前者の考古学調査では、調査担当にあたる細谷(研究代表者)、中村・渋谷(研究分担者)が、計二回にわたり調査対象地である東北地方で予備調査を行った。東北地方では、特に青森県・岩手県の縄文時代遺跡に関する予備調査を目的に、秋田県埋蔵文化財センター、北秋田市教育委員会、青森県埋蔵文化財センター、青森県立郷土館、特別史跡三内丸山遺跡を訪問し、各担当者との話し合いによる調査許可の取り付け、また考古資料・報告書の視察を実施した。予定する調査の一環である、縄文時代加工具(石皿、土器)の付着デンプン粒分析に関しては、担当の渋谷が試行的な分析作業も行い、結果を出すことができた。この予備調査によって、次年度以降の実際の調査・分析作業の基盤は十分に作れたと思われる。研究計画のもう1本の柱である民族調査では、楊(研究分担者)が太湖周辺での予備調査を実施し、現地での伝統文化における植物栽培と野生植物の利用の関係について、情報を収集した。中国と日本の間の政治紛争のため、予定していた細谷の中国渡航、特に昆明植物研究所における民族植物資料の視察は実施できなかったが、これはその分の経費を次年度に繰越し、次年度に行うこととした。この遅れは、全体としての研究活動の遂行にとっては、大きな問題とならないと思われる。さらに、年度末には全科研費メンバーが一同に会するミーティングを実施し、24年度の予備調査の成果を発表し合い、情報・意見交換をするとともに、議論を尽くして今後の研究方針を明確にした。【最終年度の成果】最終年度は、本研究の成果まとめおよび発信の年として位置づけており、ほぼその予定通りの活動を行った。(2)民族調査における研究成果の発信としては、楊が主担当を務めた滋賀県立琵琶湖博物館第22回企画展示「魚米之郷ー太湖・洞庭湖と琵琶湖の水辺の暮らし」(7月19日11月24日開催、

来場者人数:37,227人)に、本研究が協賛の形で参加、楊・細谷が中国での民族調査の成果を生かした論考を、展示図録に寄稿した。また関連記事を中日新聞(2014年8月30日)に寄稿した。(3)本研究全体の成果をまとめた成果報告書を出版した。【研究期間全体の成果】本研究は、「加工」と「貯蔵」という視点によって東アジア新石器時代社会における食料戦略の実態、特に野生植物食料資源の利用の様相とその変遷について、採集社会・農耕社会という二項対立を超えた新しい理解を得ること、その中で、食料戦略と社会組織や精神文化との結びつきを明らかにすることを目的とした。研究方法は植物考古学・民族調査を2本の柱とし、前者では日本の北東北地方の縄文遺跡を対象に、植物遺存体(残存デンプン粒、大型植物遺体)を基盤資料、人工遺物・遺構の多変量解析を副資料として社会組織の変遷・多様性を復元するという、新しい試みを成功させた。後者では、植物の伝統的加工・貯蔵法に関する日本の既存民俗誌を国際的視野から再考するとともに、これまで同様の民族誌の蓄積がなかった中国におけるデータ収集を実現させた。植物考古学、民族考古学本科研費の全体計画において、平成25年度は東北地方の縄文遺跡および中国の新石器遺跡における現地調査、および中国における民族調査という、本科研費の本体となる実地調査を本格的に行う年度と位置づけていたが、その予定通りの活動を行うことができた。東北地方の縄文遺跡においては、前年度の予備調査によって絞り込んだ3つの遺跡について、貯蔵遺構から採取した炭化植物遺体の分析、加工具と考えられる人工遺物から採取した残存デンプン粒の分析を、十分な段階まで完了することができた。これらの遺跡に関する報告書などの文献調査、また3遺跡とその周辺地域の貯蔵施設と加工具に関する多変量解析についても明確な指針を立て、成果まとめに向けて実施している。これらの調査に基づき、補足調査として一部遺跡の土器からの残存デンプン粒分析の必要が提示されたので、平成26年度に実施予定だが、25年度末に補足調査の内容を明確にした上で最終年度にそれを行うというのも、当初の研究計画通りである。中国の新石器遺跡に関する現地調査も、稲作起源地である長江下流域の遺跡群について、予定通りの遺跡踏査と、貯蔵と加工に関わる人工遺物、植物遺存体の実見調査を実施できた。中国における民族調査については、やはり平成24年度の予備調査を踏まえて、太湖周辺における伝統的な野生植物利用、加工に関する本格的な民族調査を行うことができた。加えて、平成24年度に予定しながら政治事情により実行できなかった昆明植物研究所の訪問も、今年度に実施できた。計画以上の部分としては、研究分担者の楊が勤務先の博物館の特別展示を責任者として担当することになったため、その協賛として本科研費が参加でき、成果を広く発信できる機会が得られたことがある。平成26年度に計画する成果報告書についても、章立てなどの準備を万端に整え、成果発信の年である最終年度を迎えることができている。平成24年度は、予備調査による基礎データ収集、およびそれに基づいた、研究代表者・分担者・協力者の情報・意見交換によって、研究の方向性を明確にすることを目的にしていた。調査の二本の柱である考古学調査
新規接着用マトリックス設計によるES細胞および各種幹細胞の高効率増幅と機能解析

本研究では、再生医療への応用が期待されているES細胞の未分化維持機構・分化制御系の解析を目的として、新規のモデルマトリックス分子の創成と応用を検討した。これまで、細胞-細胞間接着分子であるE-カドヘリンを固定化が可能なモデルマトリックスとして作製し、細胞の接着基質として応用することで、ES細胞を効率よく維持できることを発見しているが、本研究では、E-カドヘリンモデルマトリックス上で培養した細胞のより詳細な機能解析を行った。マウスES細胞の他に、マウス胚性奇形腫細胞であるF9細胞、イヌ腎臓由来のMDCK細胞を用いて、細胞の種類による差異を検討した。未分化な細胞であるES細胞やF9細胞は、E-カドヘリン固定表面上では互いに分散するが、上皮系の分化した細胞であるMDCK細胞やES細胞から分化を誘導した細胞では分散活性を示さず、この違いの要因として、細胞内シグナルの活性化に違いが見られた。また、細胞表面のタンパク質を架橋することによって、E-カドヘリンと相互作用しているタンパク質の有無を検討した結果、未分化な細胞ではE-カドヘリンと密接に相互作用している分子の存在が示唆された。これらの結果より、未分化な細胞と分化した細胞では、E-カドヘリンを介する接着を制御するメカニズムが異なること、またE-カドヘリンと相互作用するタンパク質を介した新たなシグナル系の存在が示唆された。さらに、ES細胞の培養法の改善のために、マウスES細胞の維持に不可欠であるLIF (leukemia inhibitory factor)のモデル分子を作製し、E-カドヘリンとLIFを共固定した表面を用いて、ES細胞の新規培養法への応用性を検討した。その結果、共固定することにより低濃度の固定化LIFでもES細胞の培養維持が可能であることが示された。今後は、LIFの固定化シグナルのさらなる検討、また霊長類ES細胞を視野に入れた新規培養法の確立を試みる。本研究では、再生医療への応用が期待されているES細胞の未分化維持機構・分化制御系の解析を目的として、新規のモデルマトリックス分子の創成と応用を検討している。これまで、細胞-細胞間接着分子であるE-カドヘリンを固定化が可能なモデルマトリックスとして作製し、細胞の接着基質として応用することで、ES細胞を効率よく維持できることを発見しているが、本年度では、E-カドヘリンモデルマトリックス上で培養した細胞のより詳細な機能解析を行った。未分化な細胞であるES細胞やF9細胞は、E-カドヘリン固定表面上では互いに分散するが、上皮系の分化した細胞であるMDCK細胞やES細胞から分化を誘導した細胞では分散活性を見いだすことはできなかった。この違いの要因として、細胞内シグナルの変化を検討したところ、いくつかのシグナル分子の活性化に違いが見られた。そのうちの一つはE-トカドヘリンによる接着では活性化しないことが知られているが、未分化なES細胞やF9細胞ではE-カドヘリン固定表面上への接着による活性化が観察された。次年度では、細胞の種類・状態によるE-カドヘリン上での挙動の違いのさらなる解析と、種々のモデルマトリックスによる幹細胞の分化誘導を検討し、ES細胞の機能制御への応用を目指す。

その結果、共固定することにより低濃度の固定化LIFでもES細胞の培養維持が可能であることが示された。今後は、LIFの固定化シグナルのさらなる検討、また霊長類ES細胞を視野に入れた新規培養法の確立を試みる。
B2型金属間化合物の点欠陥挙動およびその材料特性と関連性の解明

材料の物理的・機械的特性はそれに内在する点欠陥により強い影響をうける事は良く知られている。本研究ではB2型金属間化合物における点欠陥構造をX線・中性子線回折法に基づき決定し,その形成機構の系統的理解を得る事を目指した。まずB2FeAl合金に対する中性子線・X線回折実験の結果,NiAl,CoAlで既に我々によって報告されたのと同様に,4種の点欠陥が混在するhybrid状態が確認された。更に昇温過程における点欠陥挙動に,(1)熱空孔のランダム配置(RVD),および(2)不正原子の正規siteへの戻り(ASAR,)の傾向がある事を見出した。これらはいずれも従来の点欠陥モデルの枠組では理解出来ないものである。以上の結果を踏まえ,B2型合金の点欠陥形成機構をBragg-Williams法に基づき熱統計的に考察した。その際,基底状態における構造欠陥は不正原子であるとし、また昇温に伴う欠陥状態はRDV過程を基本としASAR過程を含む原子のジャンプ過程が一部継続して起こるhybrid状態として表現出来るとした。NiAl,FeAlに対する計算結果は、Ni(Fe)-空孔の優先的形成,不正Al原子の存在,またFeAl合金におけるRDV的挙動や不正原子の戻り現象など実測の傾向を良く再現する事ができた。またAuCd合金では,B2相における空孔濃度の組成変化を求めた。空孔は49.5%Cd以上で増加し,51.5%Cdでは1%に達する事が分かり,FeAlと同じhybrid的欠陥挙動をとることが予測される。更に,ゴム弾性挙動の実現などマルテンサイト時効効果に対する点欠陥(空孔)の役割を追求するため,粉末X線回折法により格子定数(空孔の移動)および積分強度比(長範囲規則度)の時効変化を系統的に調べている。49.8%Cdの徐冷・急冷試料の変化ではマルテンサイト時効で両者の変化は認められず空孔の長距離移動および張範囲規則度の変化がない事が分かった。この成果は既に発表済である。B2型金属間化合物相は等原子比組成近傍に多くの2元合金に形成される。組成の化学量論比からのずれ,または温度上昇に伴い点欠陥が形成されるが,その振舞いが材料の物理的・機械的特性に強い影響を与える事は良く知られている。まずB2FeAl合金に対する中性子線・X線回折実験の結果,熱空孔はFe,Al格子席上にほぼ同等に形成される(RVD),また不正原子(不正格子席を占める原子)は正規格子席に戻る(ASAR)傾向がある事を見出した。これはB2型合金に現われる点欠陥に対して従来考えられていた,不正原子(ASD)と複合欠陥(TRD)タイプのいずれにも属さない新しい知見である。次いでB2型合金ABの点欠陥形成機構を,Bragg-Williams法に基づき熱統計的に考察した。その際,基底状態(絶対0度)における構造欠陥はASDであるとし,構造空孔はいかなる合金にも存在しないとした。これはNiAl,CoAl,FeAl合金に対し最近我々が行った空孔濃度の実測に基づき導かれた結論である。更に昇温に伴う熱欠陥はRVD機構による空孔形成を基本とし,ASARとTRD機構とが混在したhybrid状態を仮定した。計算結果(casel)は,B過剰側で空孔濃度が昇温に伴い増加し構造空孔量に近づく事,更に不正B原子の戻りが起こる事を示した。

また組成変化の結果よりA過剰側で不正A原子が,B過剰側でA空孔(A格子席上の空孔)が主要欠陥である事,更にB過剰側で少量の不正B原子が存在する事が示せ,B2NiAlの実測と良く符号した。case2では,A過剰側でA空孔,B空孔が昇温に伴いほぼ同量に増加し,B2FeAlのRVD的振舞いが再現された。また空孔濃度の組成変化がA過剰側で緩やかでB過剰側での急増と好対照となる事も実測と良く一致した。また現在B2AuCd合金における空孔濃度の低温時効による変化を調べており,ゴム弾性挙動などマルテンサイト状態における興味深い時効効果に対する点欠陥(空孔)の役割を追求している。その成果は今春開催される京都国際会議(PTM99)に発表する予定である。B2型金属間化合物相は等原子比組成近傍に多くの2元合金に形成される。組成の化学量論比からのずれ,または温度上昇に伴い点欠陥が形成されるが,その振舞いが材料の物理的・機械的特性に強い影響を与える事は良く知られている。前年度のB2FeAl合金に対する中性子線・X線回折実験の結果,昇温過程における点欠陥挙動に,(1)熱空孔のランダム配置(RVD),および(2)不正原子の正規siteへの戻り(ASAR),の傾向がある事を見出した。これはB2型合金の点欠陥構造に関する従来のモデルの枠組を外れた一見奇妙な現象である。この検証のため,我々は再度のin situ高温中性子線回折実験を行った。その結果,RVD的挙動が化学量論組成近傍のFe過剰合金で起こる事,更にAl過剰合金では不正Al原子濃度が昇温に伴い減少する事,即ち不正Al原子の戻り現象を見出した。またこの戻りによってFe空孔濃度がAl空孔濃度より高くなり,空孔のFe-site優先性が保証される。以上の結果を,昨年度展開したB2型合金の点欠陥形成に関するBragg-Williams法に基づく熱統計的モデルにより考察した。計算結果は,実測の傾向を良く再現する事ができた。またAuCd合金では,B2相における空孔濃度の組成変化を求めた。空孔は49.5%Cd以上で増加し,51.5%Cdでは1%に達する事が分かり,FeAlと同じhybrid的欠陥挙動をとることが予測される。更に,ゴム弾性挙動の発現などマルテンサイト時効効果に対する点欠陥(空孔)の役割を追求するため,粉末X線回折法により格子定数(空孔の移動)および積分強度比(長範囲規則度)の時効変化を系統的に調べている。その成果の一部は既に発表済み(Scripta Mater.)である。
原子の永久電気双極子モーメント探策による時間反転対称性の破れの研究

フランシウム原子の永久電気双極子モーメント(EDM)探索のための実験装置の開発を行った。時間反転対称性の破れ、そして素粒子物理学における新しい対称性:超対称性とその破れの機構を調べるために、EDMの探索精度を10^<-28>以下に向上させる必要がある。その実現にはフランシウム生成収量をあげ、かつ、捕獲効率を向上させることが鍵である。本研究計画では、その鍵となる実験技術:加速器を用いたフランシウム原子の生成、および、レーザーを用いた捕獲・冷却技術の確立をめざす。フランシウム原子は、加速器からの^<18>Oビームと金の標的原子核との融合反応を用いて生成し、レーザートラップ装置を用いて冷却・捕獲する。局所的に捕獲されたフランシウム原子のEDMを光学的な方法(ファラデー回転の測定)を用いて決定する。時間反転対称性の破れ、そして必要な実験装置の構成は、(1)大強度の^<18>Oビームを供給するイオン源、(2)ビームライン、(3)表面イオン化器、(4)磁気光学トラップ装置、(5)EDM測定装置の5つの部分で構成される。今年度の予算において、(2)ビームライン、(4)磁気光学トラップ装置の開発を進めた。ビームラインは、フランシウム生成のための1次ビーム:^<18>Oを表面イオン化器まで効率よく伝送し、かつ、ビーム分解能・エミッタンス等を診断できるイオン光学系の設計を行った。ビームラインの建設は終了し、加速器からのビームを用いた伝送テストを行い結果、^<18>Oビームが表面イオン化器設置場所までほぼ100%の透過度で伝送できることを確認した。さらに磁気光学トラップ装置の開発を進め、心臓部となるレーザーとして外部共振器半導体レーザーをマスターオシレータとし、出力光をテーパーアンプにいれて増幅するMOPA(Master Oscillator Power Amplifier)構成にした。各機器の製作は進んでおり、トラップに必要な高出力レーザー光(1W程度)が得られることを確認中である。また磁気光学とラップへのフランシウム原子捕獲効率を高めるために、冷却バッファーガスを用いた原子冷却の原理実証を並行して進めている。その開発現状を国際ワークショップ:RIBF2006(RI Beam Factoryにおける核物理、理研にて開催:2006年3月)、及び理研セミナー(理研・原子物理研究室にて2006年3月)にて報告・議論を行った。またビームラインに設置してフランシウム原子の収量、およびビーム形状を測定するための検出器に関して、その開発研究と将来の展望を議論するための研究会(RCNP研究会「マイクロパターン検出器の開発と展望」、大阪大学・核物理研究センターにて開催、80名程度が参加)を主催した。
ブラジルのアルカリ複合岩体に見られる希土類鉱物,放射性鉱物の調査研究

本研究の報告は主として平成元2年度において行なった実績であるが、実際上は、昭和62、63年度にそれぞれ単年度で行なった調査研究を引継き発展させたものである。研究の中心課題は、ブラジルのカ-ボナタイト・アルカリ複合岩に伴う希土類鉱物や放射性鉱物の生成環境の調査および採集鉱物の記載・組織解明である。これを遂行するため、ブラジルの先カンブリア代ないしそれに準じる古い地塊に沿ってほぼ南北に点在するアルカリ岩、カ-ボナタイトアルカリ複合岩の貫入岩帯の調査と試料の採集、および、花崗岩帯にしばしば見られるベグマタイト地域の調査を、平成元年度と2年度の計4回にわたる派遣により行なった。さらに、研究の国際交流を深めること、研究内容・方法を相互に理解すること、更に、将来計画の議論を目的として、平成元年度と2年度夫々1度の計2度にわたりブラジルの研究者を招聘した。これまでに行なった主な現地調査地点および内容は、ほぼ南から順に(1)サンタカタリ-ナ州カジャチ(Cajati)附近のセメント用石灰岩や燐酸肥料の鉱山(Quimbrasil、Serrana)での新鮮なカ-ボナタイト、ジャクピランガイト、及びそれらの接触変成した岩石の調査、(2)サンパウロ州、ミナスジェライス州の州境のボッソス・デ・カルダス(Pocos de Caldas)でのZrを濃集したカルダサイトとよばれる岩石、フォノライト、チングアイト、ルジャ-ブライトなど種々のアルカリ岩、放射性鉱物を含む岩石、ほぼマグネタイトからのみなる貫入岩の調査、(3)ミナスジェライス州北部、アラシャ、タピ-ラ(Araxa, Tapira)附近の燐酸肥料、および、チタン、ニオブの鉱山(Arafertil, CVRD,CBMM)での、カ-ボナタイト・アルカリ複合岩およびその風化物、風化に耐えて残留したマグネタイト、ペロブスカイト、パイロクロアなどの他、アルカリ金属・アルカリ土類金属元素が溶脱して得られたアナタ-セ、他に二次的生成鉱物などの調査、また、ボ-リングコアの入手、(4)ゴヤス州南部、カタロン(Catalao)附近のカ-ボナタイト・アルカリ複合岩が風化し燐酸カルシュウムが濃集した結果生じた燐酸肥料鉱山(Goiasfertil)の調査と風化土のボ-リングコアの入手、また、La,Ceなどの希土類元素が極めて濃集した岩石の調査と試料の採集、(5)ゴヤス州北東部、ミナス-(Minacu)附近のアスベスト鉱山でのペリドタイトを中心とする超塩基性岩、特に興味深いのはグラファイトを多量に含む超塩基性岩の調査、さらに、この地域附近に見られるペグマタイト鉱床の調査により、アマゾナイト、タンタライト、蛍石、モナザイトなどの他、風化残留の水晶の採集、(6)ゴヤス州とトカンチンス州の州境からトカンチンス州南部のペイシェ(Peixe)附近に至る地域のジルコンを多く含むアルカリ母岩の調査、また、ペグマタイトと見られる含コランダム岩石の調査、(7)バイ-ア州南東部のソ-ダライト-ネフェリンを主成分とする閃長岩の調査、(8)パラ-州北東部のボサノ-バ(Boca Nova)附近のネフェリンを主成分とする閃長岩の調査、など、カ-ボナタイト・アルカリ複合岩を中心とする岩石・鉱物の調査研究に加え、(9)ミナスジェライス北東部アラスアイ(Aracuai)附近のペグマタイト地域での岩石・鉱物などである。いずれも、貫入の時期は今より70130Ma前の範囲と見られている。本調査研究で得られた岩石・鉱物試料は、日本の地質では得難い稀な試料が多い。特に、炭素の起源、燐酸塩鉱物の生成過程、希土類元素の濃集する鉱物の生成過程、風化の過程、特異な鉱物の共生関係、など、多くの興味深い問題を含んでいる試料である。これまでに採集した岩石・鉱物標本のうち、幾つかの試料について構成鉱物の記載や鉱物組織の観察を、光学顕微鏡、X線回折法、走査型電顕などにより行ない関連学会等で発表を行なってきたが、今後も引続き、観察、分析、解析手段を充実させ、前述の問題解明を目的として研究を遂行する。さいごに、サンパウロ大学FUJIMORI Kenkichi教授をはじめ、ブラジルの共同研究者、関係鉱山での研究者には多大のご協力を得たことを記し、深く感謝する。また、FUJIMORI教授には共同研究の半ばで癌のため急逝され、痛恨に堪えない。これまでに行なった主な現地調査地点および内容は、ほぼ南から順に(1)サンタカタリ-ナ州カジャチ(Cajati)

附近のセメント用石灰岩や燐酸肥料の鉱山(Quimbrasil、Serrana)での新鮮なカ-ボナタイト、ジャクピランガイト、及びそれらの接触変成した岩石の調査、(2)サンパウロ州、ミナスジェライス州の州境のボッソス・デ・カルダス(Pocos de Caldas)でのZrを濃集したカルダサイトとよばれる岩石、フォノライト、チングアイト、ルジャ-ブライトなど種々のアルカリ岩、放射性鉱物を含む岩石、ほぼマグネタイトからのみなる貫入岩の調査、(3)ミナスジェライス州北部、アラシャ、タピ-ラ(Araxa, Tapira)附近の燐酸肥料、および、チタン、ニオブの鉱山(Arafertil, CVRD,CBMM)での、カ-ボナタイト・アルカリ複合岩およびその風化物、風化に耐えて残留したマグネタイト、ペロブスカイト、パイロクロアなどの他、アルカリ金属・アルカリ土類金属元素が溶脱して得られたアナタ-セ、他に二次的生成鉱物などの調査、また、ボ-リングコアの入手、(4)ゴヤス州南部、カタロン(Catalao)附近のカ-ボナタイト・アルカリ複合岩が風化し燐酸カルシュウムが濃集した結果生じた燐酸肥料鉱山(Goiasfertil)の調査と風化土のボ-リングコアの入手、また、La,Ceなどの希土類元素が極めて濃集した岩石の調査と試料の採集、(5)ゴヤス州北東部、ミナス-(Minacu)附近のアスベスト鉱山でのペリドタイトを中心とする超塩基性岩、特に興味深いのはグラファイトを多量に含む超塩基性岩の調査、さらに、この地域附近に見られるペグマタイト鉱床の調査により、アマゾナイト、タンタライト、蛍石、モナザイトなどの他、風化残留の水晶の採集、(6)ゴヤス州とトカンチンス州の州境からトカンチンス州南部のペイシェ(Peixe)附近に至る地域のジルコンを多く含むアルカリ母岩の調査、また、ペグマタイトと見られる含コランダム岩石の調査、(7)バイ-ア州南東部のソ-ダライト-ネフェリンを主成分とする閃長岩の調査、(8)パラ-州北東部のボサノ-バ(Boca Nova)附近のネフェリンを主成分とする閃長岩の調査、など、カ-ボナタイト・アルカリ複合岩を中心とする岩石・鉱物の調査研究に加え、(9)ミナスジェライス北東部アラスアイ(Aracuai)附近のペグマタイト地域での岩石・鉱物などである。いずれも、貫入の時期は今より70130Ma前の範囲と見られている。本調査研究で得られた岩石・鉱物試料は、日本の地質では得難い稀な試料が多い。特に、炭素の起源、燐酸塩鉱物の生成過程、希土類元素の濃集する鉱物の生成過程、風化の過程、特異な鉱物の共生関係、など、多くの興味深い問題を含んでいる試料である。これまでに採集した岩石・鉱物標本のうち、幾つかの試料について構成鉱物の記載や鉱物組織の観察を、光学顕微鏡、X線回折法、走査型電顕などにより行ない関連学会等で発表を行なってきたが、今後も引続き、観察、分析、解析手段を充実させ、前述の問題解明を目的として研究を遂行する。さいごに、サンパウロ大学FUJIMORI Kenkichi教授をはじめ、ブラジルの共同研究者、関係鉱山での研究者には多大のご協力を得たことを記し、深く感謝する。また、FUJIMORI教授には共同研究の半ばで癌のため急逝され、痛恨に堪えない。
脂肪酸の質的変化を介した核内受容体によるNASH発症機構の解明

NASHは肝硬変や肝癌に進行する悪性疾患であるが、その発症機構は不明で治療薬もない。Hnf4aΔHマウスはNASHを発症するが、HNF4αとPPARαを欠損させたダブル欠損マウスではNASHが改善する。しかし、PPARαの活性化機構は解明されていない。本研究では、(1)Hnf4aΔHマウスで発現上昇する脂肪酸不飽和化/伸長酵素が、脂肪酸の質的変化を引き起こし、PPARαを活性化する。(2)miRNAの発現低下が、PPARαのさらなる活性化と肝線維化を促進する。という仮説を検証することにより、NASH発症機序の解明を目指す。
チタン(IV)系複合含水酸化物による放射性廃棄物の群分離と固化処理

放射性核種に対する有効な収着性能と処分の為の安定な形態に容易に転換できる性質を併せ持つ無機収着材が開発できれば、放射性廃液の合理的な処理処分システムの構築が可能となる。本研究では、含水酸化チタン^<1V>-ケイ素(TS交換体)および含水酸化チタン^<1V>-ジルコニウム(TZ交換体)がこの目的に利用できるかを判断する為に、構成金属中のTiモル分率が0.5のTS交換体、Tiモル分率が0.5と0.7のTZ交換体におけるCs^+,Sr^<2+>,Co^<2+>,Eu^<3+>,Th^<4+>,UO_2^<2+>を対象元素とした収着特性ならびに固定化性能を検討した。TS交換体は低いpHから陽イオンを有効に収着するが、収着反応は主に解離したOH基による固定負電荷とイオンとの静電相互作用に支配される為に、アクチノイド元素と典型金属との相互分離の程度が低い。TZ交換体では、OH基の塩基性がより高い為に遷移金属イオンがOH基との配位結合形成によって選択的に収着されるので、アクチノイド等の群分離が可能と判断される。しかしTZ交換体の収着容量はTS交換体よりかなり小さく、特に典型金属に有効な収着材とはなり得ない。対象元素を収着したTZ交換体を1100°Cで熱処理した場合には、Cs^+やUO_2^<2+>の一部(30-60%程度)が可溶性の単純な酸化物になり固定されないが、その他の元素は不溶性のチタン酸塩に転換される(溶解場合<0.3%)。TS交換体では、低い温度の熱処理(600°C)に於いても、全ての元素の水中或いは0.01M HNO_3中での浸出率が大きく減少する(溶解割合<2%)。これは、低い温度でTS交換体の内部構造が緻密なものに変化すること、更に800°C以上ではTZ交換体に固定され難いCs^+やUO_2^<2+>がtitanium silicateに転換される為である。以上を総合すると、TS交換体はTZ効換体に比べて収着容量が大きくかつ種々の元素を固定できるので、廃液からの放射性核種の分離と固化体調製を一連の操作で行う放射性廃液の処理法への応用が期待できる。本年度は含水酸化Ti-Siと含水酸化Ti-Zrの合成,Cs^+,Sr^<2+>に対するイオン交換特性とこれらの元素を収着した交換体の熱処理による結晶化の検討および熱処理試料からのCs^+,Sr^<2+>の水中への浸出率の測定を行い,単純な金属酸化物に於ける結果と比較して以下のことが明らかとなった。1.Cs^+,Sr^<2+>,Eu^<3+>に最も高い分布係数を示すことから,構成金属中のTiモル分率が0.5の含水酸化Ti-Siを合成した。

この交換体はFu^<3+>,UO_2^<2+>とCs^+,Sr^<2+>との間に明確な親和性の違いを示し,これら元素を分離できる可能性がある。一方,含水酸化Ti-Zrの典型金属元素に対する分布係数は構成金属中のTiモル分率に強く依存するので、Tiモル分率が0.5と0.7の交換体を合成した。2.含水酸化Ti-SiのCs^+,Sr^<2+>に対する交換容量は何れの溶液条件においても含水酸化Ti-Zrや単純な金属酸化物より非常に高い。3.単純な金属酸化物に収着されたCsは加熱中の揮発や可溶性のCs酸化物の生成のために固定されず,一方これらの交換体中のSrは1100°Cの高温においてのみほぼ全量が不溶性化合物に転換される。含水酸化Ti-Zrに収着されたCsは熱処理によって単純なセシウム酸化物とチタン酸セシウムの混合物となり,30%のCsが水中へ溶解し固定できない。また含水酸化Ti-Zrに収着されたSrは不溶性のチタン酸ストロンチウムとして固定されるが,高い温度(1100°C)での熱処理が必要である。これに対して含水酸化Ti-Siに収着されたCs,Srのほぼ全量が,低い温度の熱処理,(600°C以上)によっても,不溶性のチタンシリケートとして固定される。以上の検討により,含水酸化Ti-Siは含水酸化Ti-Zrや単純な金属含水酸化物に比べてイオン交換性および収着した元素の固定に優れることが分かった。放射性核種に対する有効な収着性能と処分の為の安定な形態に容易に変換できる性質を併せ持つ無機収着材が開発できれば、放射性廃液の合理的な処理処分システムの構築が可能となる。本研究では、含水酸化チタン^<IV>-ケイ素(TS交換体)及び含水酸化チタン^<IV>-ジルコニウム(TZ交換体)がこの目的に利用できるかを判断する為に、構成金属中のTiモル分率が0.5のTS交換体、及びTiモル分率が0.5と0.7のTZ交換体におけるCs^+,Sr^<2+>,Co^<2+>,Eu^<3+>,Th^<4+>,UO_2^<2+>を対象元素とした収着特性と固定化性能を検討した。TS交換体は低いpHから陽イオンを有効に収着するが、収着反応は主に解離したOH基による固定負電荷とイオンとの静電相互作用に支配される為に、アクチノイド元素と典型金属との相互分離の程度が低い。TZ交換体では、OH基の塩基性がより高い為に遷移金属イオンがOH基との配位結合形成によって選択的に収着されるので、アクチノイド等の群分離が可能と判断される。しかしTZ交換体の収着容量はTS交換体よりかなり小さく、特に典型金属に有効な収着材とはなり得ない。対象元素を収着したTZ交換体を1100°Cで熱処理した場合には、Cs^+やUO_2^<2+>の一部(30-60%程度)が可溶性の単純な酸化物になり固定されないが、その他の元素は不溶性のチタン酸塩に変換される(溶解割合<0.3%)。TS交換体では、低い温度の熱処理(600°C)に於いても、全ての元素の水中或いは0.01M HNO_3中での浸出率が大きく減少する(溶解割合<2%)。これは、低い温度でTS交換体の内部構造が緻密なものに変化すること、更に800°C以上ではTZ交換体に固定され難いCs^+やUO_2^<2+>がtitanium silicateに変換される為である。以上を総合すると、TS交換体はTZ交換体に比べて収着容量が大きくかつ種々の元素を固定できるので、廃液からの放射性核種の分離と固化体調製を一連の操作で行う放射性廃液の処理法への応用が期待できる。
ベイズ統計と量子化学を基盤とする新薬候補分子の探索

所望の物性を有する新規分子の予測を行う機械学習アルゴリズムを開発した.解析手法の概要は,以下の通りである:(1)実験や第一原理計算等のシミュレーションから抽出した構造物性相関データに機械学習のアルゴリズムを適用し,物質の構造から物性の順方向モデルを構築する.(2)ステップ(1)の順方向のモデルにベイズ則を適用し,物性から構造の逆方向のモデルを導く.(3)言語モデルを用いて訓練した化学構造の生成モデルを準備する.(4)ステップ(3)の生成モデルを用いてモンテカルロ計算で逆方向モデルから仮説物質を発生し,所望の物性を有する仮想物質を設計する.また,当該手法を実装したR言語・Pythonのパッケージを下記URLにて公開している.本技術を用いることで,任意の物性をターゲットに大量かつ高品質の候補物質ライブラリを作製できるようになった.さらに,他のプロジェクトで開発している逆合成経路探索アルゴリズムや第一原理計算を導入すれば,設計された候補物質の物性検証,合成経路のプランニングまでの工程を自動化できる.さらに,合成・分析との循環系を構築できれば,将来的に短期間で大量の埋蔵物質を発掘できる可能性がある.また,本課題の直接的な成果には含まれないが,JSTイノベーションハブ構築支援事業「情報統合型物質・材料開発イニシアティブ」において高熱伝導性高分子の開発等に本技術を投入しており,実証研究も進展している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。ベイズ統計と第一原理計算に基づく薬剤分子のデザイン手法について研究を行った。(a)機械学習で化学構造から性質のフォーワード予測のモデル(構造物性相関モデル:QSPR)を構築し、(b)これをベイズ則に従い反転させ、性質から構造のバックワード予測(Inverse-QSPR)を導く。(c)バックワード予測のモデルから仮説分子を生成することで、所望の性質を有する埋蔵分子を発掘する。当該年度は、上記(a)-(c)に関する機械学習の方法論を整備し、これらをパイプライン化した上でR言語のパッケージを開発した。開発手法を有機低分子のデザインに適用し、所望の性質を有する新規分子の発見において、その有用性を実証した。当該年度は、化学構造の生成モデルの開発に重点的に取り組んだ。本研究における最も大きな技術課題の一つは、「分子らしい(グラフ)構造」をいかに生成させるかであった。この問題を解決するために自然言語処理のアイデアを軸に研究に取り組み、極めて有望な計算手法を開発するに至った。化学構造の表現方法の一つであるSMILESルールに従い、実際に存在する化合物を文字列で表現し、言語モデルに数万化合物の文字列情報を学習させ、「分子らしさ」の文脈(文字パターン)を機械に認識させるというアイデアである。このチャレンジがある程度の成功を収めたことで、本プロジェクトは大きく前進した。さらに本研究では、約2万個の薬剤候補分子に対して第一原理計算を実施し、構造物性相関データを生成した。このデータはプロジェクトの研究開発を目的に作成したものであるが、ベンチマークデータとして関連分野の発展に寄与する可能性があると考え、論文発表と同時に一般公開することを決めた。当該年度はまずは方法論の大枠を固め、上記(a)-(c)のパイプラインを実際に動かしてみることで、提案手法の可能性と技術課題を炙り出すことに専念した。最も高い障壁になると予想された構造生成モデルの開発については、自然言語処理の発想を軸に問題解決に取り組んだ。これによりケミカルに適切な分子を高速に発生できるようになり、開発手法のデザイン性能が飛躍的に向上した。現行手法については、平成28年度上旬にR言語のパッケージを公開する。第一原理計算(密度汎関数法)による構造物性相関データセットの整備については、PubChemデータベースの16,674化合物に対する物性計算(HOMO-LUMOギャップ、内部エネルギー等)を行った。北陸先端科学技術大学院大学のスーパーコンピュータに計算環境を構築した。平成28年度以降も引き続きデータセットを拡充していく。性能検証を行うために、現行手法を上記データに適用した。HOMO-LUMOギャップと内部エネルギーの目標領域を定め、開発手法が設計した仮説分子の物性値を第一原理計算で検証した。比較的簡単な条件設定では、所望物性を有する化学構造を高速かつ安定的に設計できることが確認された。一方で、既存の化合物がほぼ存在しない領域に所望物性を設定した場合、性能が大幅に低下することが分かった。この問題を克服することこそが物質探索のグランドチャレンジであり、ここに本プロジェクトの最終目標を定めるに至った。新規機能性分子の発掘を目的に,ベイズ推論・言語モデル・第一原理計算を融合させた物質探索アルゴリズムを開発した.実験や理論計算から得られた構造物性相関データに機械学習のアルゴリズムを適用し,物質の構造から物性の順方向モデルを構築する(QSPR: quantitative structure-property relationship analysis).これにベイズ則を適用し,物性から構造の逆方向のモデルを導く.最後に,機械学習により獲得した分子構造の確率モデルを実装したモンテカルロ計算で逆方向モデルから仮説物質を発生させて,所望物性を有する埋蔵物質を発掘する(inverse-QSPR).応用研究では,太陽電池の有機デバイス,機能性高分子材料を対象に新たなプロジェクトを始動した.特に,低バンドギャップを有する新規分子の探索において,理論計算による検証を行い,有望な仮説構造が大量に同定された.今後は開発手法の実践・実証フェーズに本格的に移行する.アルゴリズムのプロトタイプは概ね完成した.

さらに,実験計画法に基づき第一原理計算とベイズ推論を融合させた外挿アルゴリズムSPACIERの開発に着手した.機械学習の予測は基本的に内挿的であり,データが存在しない領域においては予測能力を有していない.したがって,iqsprの物質探索は,革新的材料が存在する未踏領域に到達する前に性能が大きく低下するという問題があった.SPACIERは,この限界を突破するために開発されたiqsprの発展版である.iqsprが設計した仮想物質(既存物質のデータが少ない領域に存在)に対し,実験計画法による実験対象の物質の選定・第一原理計算による物性評価を行い,この新たなデータセットをiqsprの順方向モデルの学習ループに入力することで,iqsprは未踏領域に対する予測性能を新たに獲得する.このループ(計算機実験によるデータの追加と再学習)を繰り返すことで,機械学習のアルゴリズムが提案する仮想物質が未踏領域に到達できるようになる.SPACIERはこの一連の計算を自動化したプログラムである.当該年度,統計数理研究所のスーパーコンピュータ(System A, SGI UV2000)及びPCクラスタに試作版システムの実装を行った.性能評価用のベンチマーク試験では,既存化合物のバンドギャップを大きく下回る仮説分子群を同定することに成功した.新規機能性分子の発掘を目的に,ベイズ推論・言語モデル・第一原理計算を融合させた物質探索アルゴリズムを開発した.実験や理論計算から得られた構造物性相関データに機械学習のアルゴリズムを適用し,物質の構造から物性の順方向モデルを構築する(QSPR: quantitative structure-property relationship analysis).これにベイズ則を適用し,物性から構造の逆方向のモデルを導く.最後に,機械学習により獲得した分子構造の確率モデルを実装したモンテカルロ計算で逆方向モデルから仮説物質を発生させて,所望物性を有する埋蔵物質を発掘する(inverse-QSPR).平成28年度に機械学習・ベイズ推論に基づく物質探索プログラムiqspr(R言語パッケージ)をリリースした.平成29年度は,iqsprバージョン2.4を開発し,GitHubに公開した.旧バージョンの順方向の予測は線形モデルに限定されていたが,ディープラーニング,ランダムフォレスト,勾配ブースティング,エラスティックネット回帰等の解析手法を実装し,iqsprの機能を拡張した.この技術を用いることで,任意の物性をターゲットに大量かつ高品質の候補物質ライブラリを作製できるようになった.さらに,他のプロジェクトで開発中の深層強化学習に基づく逆合成経路探索アルゴリズムや計算機実験を導入すれば,同定された候補物質の物性検証,合成経路のプランニングまでの工程を完全に自動化できる.さらに,合成・分析との循環系を構築できれば,将来的に短期間で大量の埋蔵物質を発掘できる可能性がある.アルゴリズムのプロトタイプは概ね完成した.また,本研究課題の直接的な対象には含まれないが,実践・実証研究も着々と進んでいる.
茨城県における自然エネルギーに関するデータベース作成のための調査研究

東日本大震災により、節電、災害に強い自然エネルギーの急速な普及に対して社会の関心が急速に高まっている中、本研究では茨城県内の自然エネルギーの活用を促進するためのネットワークの構築が効果的に進むよう、基盤となる情報の集積・整理を行った。研究は、自然エネルギーに関する技術、計画、ポテンシャル、地域の活動、関連施設情報の収集と整理を行い、いばらき自然エネルギーネットワークHPを活用したWEBデータベースとして蓄積すると共に、いばらき自然エネルギーネットワークのイベント、メールニュースを活用して情報を能動的にも発信することを試みた。具体的には、WEBページ内に自然エネルギーデータベースのコーナーを設置し、収集された情報、書籍を紹介した。セミナー開催時には、関連書籍コーナーを設け、参加者が書籍内容を手にとって内容に触れることができるようにした。また、現地踏査においては、職場体験におとずれた県内の中学生2名とともに現地踏査を実施し報告書を作成し、さらにHPで公開した旨をメールニュースで紹介することで、身近で臨場感のある情報提供を県内対象に広く実施した。茨城県には、これまで、自然エネルギーに関する県域レベルのデータベースが存在してこなかった。本研究では、地図、書籍の紹介、報告書の収集、局所風況マップ等の自然エネルギー活用ツールをデータベースとして整理し、同時に、データベースを構成する個々の具体的な内容を、定期的なニュースメール、セミナーを通じて、時間をかけて自然エネルギーに関心のある主体に発信した。今後、データベースが活用されると同時に、個々の情報から学びを得た個々の主体が、それぞれの情報から何らかの刺激を受け、地域での具体的な実践を生み出してくれることが本研究の将来的な実績となると期待される。