hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年認知症の介護者およびその子どもへの支援方法の構築

自分もなるのか、.遺伝すると聞いた〈遺伝〉の1カテゴリが抽出された。I.目的:本研究は、若年認知症者の親を持つ子どもの思いを明らかにすることである。II.研究方法:若年認知症者の親を持つ子ども2名を対象に90分程度、告知の際の気持ちおよび親への思いについて、フォーカスグループインタビューおよび個別に半構造的インタビューを行った。対象者には、事前に研究説明および内容の録音・メモの承諾を得てから実施した。III.分析:録音テープ、メモから作成した逐語録を繰り返し読み、文章の意味が読み取れる一文ずつにコード化し、各コードを抽象化しカテゴリ化した。IV.結果:1.子ども平均年齢は35.4±3.15歳、性別は女性2名、要介護者は父親1名、母親1名であり、別居1名、同居1名であった。2.子どもの思いは、3カテゴリと8サブカテゴリが抽出された。(カテゴリは【】、サブカテゴリは<>)結果、【告知された時の思い】では、目の前が真っ暗になったなどのく診断によるショック>、やっぱりそうだったのか、覚悟していたく覚悟>の2カテゴリが抽出された。【子どもとしての思い】には、自分を育ててくれた恩、感謝等のく返礼>、何もできなくなってしまった親の姿、かわいそう等のく憐憫>、親との関わり方がわからない、いつも一緒に出かける等のく親との距離>、介護者への情報の提供、施設などへの送り迎え等のく介護者へのサポート>の3サブカテゴリが抽出された。【自分の家族への影響】には、夫の世話ができない、離婚した方が楽になる、主人の理解が得られないく配偶者との関係の悪化>、介護による家族で過ごす時間がないなどく家族内のコミュニケーション>の3サブカテゴリが抽出された。
次世代移動通信における大容量高速伝送に向けたCDMA方式用無線信号処理技術の研究

MC-CDMA上りリンクでは各ユーザのフェージング変動が異なるため,ユーザ間の信号の直交性が崩れ他局干渉が発生する.また,MC-CDMA方式は遅延波の最大遅延時間以上のガードインターバル(GI)を設けて受信信号の周期性の崩れを補償するが,伝送効率の観点からはGI長は短い方が望ましい.そこで,ダイバーシチ受信を行う時間領域レプリカ減算型干渉キャンセラを適用し,他局干渉およびシンボル間干渉抑圧効果をレイリーフェージング伝搬路を仮定した計算機シミュレーションにより確認した.また,生成した遅延波のレプリカを用いて仮想的にGIを生成し,信号の周期性を補償する方式を考案し,平均ビット誤り率が10^<-3>以上の領域において伝送品質を改善できることを示した.一方,DS-CDMA方式上りリンクにおける,アレーアンテナと非線形干渉キャンセラとの結合受信機の特性改善法に関する研究も行った.従来,アダプティブアレーアンテナ(AAA)で一部の干渉波を空間的に抑圧し,非線形干渉キャンセラで残留干渉を除去する方式が知られている.しかし,この方式は各ユーザ毎に受信ビームを形成する必要があり,多ユーザ時には受信機の演算量が大きくなる.そこで,AAAの代わりにビーム方向の異なる複数の固定ビームを生成し,各ユーザ毎に適切なビームを選択して復調を行う方式を考案した.この方式はユーザ間でビームを共有するため,従来方式と比較して演算量を軽減できる.また,固定ビームの数が適切であれば,AAAを用いる場合と比較して受信SN比を改善できる.提案方式および従来方式のビット誤り率特性を可変拡散率システムおよびレイリーフェージング伝搬路を仮定した計算機シミュレーションにより評価した.提案方式は拡散率に対するシステム負荷が1.25の場合,従来方式のおよそ4分の1程度の演算量で同等以上のビット誤り率特性を有することを示した.DS-CDMA方式における高精度他局干渉抑圧の実現に向けた,アレーアンテナを用いた空間信号処理技術と非線形干渉キャンセラとの結合受信機の特性改善法に関する研究を行った。非線形干渉キャンセラは、干渉波の受信予測値(レプリカ)を生成し受信信号から減算することにより他局干渉を抑圧する。しかし、レプリカに誤りがある場合はその減算により干渉増幅が起こり、非線形干渉キャンセラの特性が劣化する。この特性劣化の軽減手法として、レプリカに干渉除去抑制係数(CMF)と呼ばれる1以下の正数を乗積する方法が知られており、これまで仮判定誤りの影響を軽減するためのCMF制御法が検討されている。しかし、アレーアンテナと非線形干渉キャンセラとを結合する場合、仮判定精度はアンテナ数の増加に伴い改善するが、伝搬路値に関しては各アンテナ毎に推定するため、その精度はアンテナ数に依存しない。従って、結合受信機では伝搬路推定誤差がレプリカ生成誤りの主要因となる。そこで、本研究では伝搬路推定誤差を考慮したCMF制御法を2種類考案した。一方は各干渉波の伝搬路推定値の平均二乗誤差(MSE)をレプリカの信頼度とし、信頼度の高いレプリカに大きなCMFを与える。もう一方は各干渉波のSINRを変数とした線形関数を用いてCMFを計算する。後者はMSE情報を必要とせず、また前者よりも演算量が少ないため、より実装に適している。両方式を結合受信機に適用した場合のビット誤り率特性を可変拡散率DS-CDMA上りリンクおよび指数減衰5波レイリーフェージング伝搬路を仮定した計算機シミュレーションにより評価した。結果より、拡散率に対するシステム負荷が1.25の場合、両提案方式はほぼ同等の特性を示し、また従来方式およびCMFを固定した場合と比較して同一誤り率に対する所要送信電力を0.11dB程度軽減できることを明らかにした。MC-CDMA上りリンクでは各ユーザのフェージング変動が異なるため,ユーザ間の信号の直交性が崩れ他局干渉が発生する.また,MC-CDMA方式は遅延波の最大遅延時間以上のガードインターバル(GI)を設けて受信信号の周期性の崩れを補償するが,伝送効率の観点からはGI長は短い方が望ましい.そこで,ダイバーシチ受信を行う時間領域レプリカ減算型干渉キャンセラを適用し,他局干渉およびシンボル間干渉抑圧効果をレイリーフェージング伝搬路を仮定した計算機シミュレーションにより確認した.また,生成した遅延波のレプリカを用いて仮想的にGIを生成し,信号の周期性を補償する方式を考案し,平均ビット誤り率が10^<-3>以上の領域において伝送品質を改善できることを示した.一方,DS-CDMA方式上りリンクにおける,アレーアンテナと非線形干渉キャンセラとの結合受信機の特性改善法に関する研究も行った.従来,アダプティブアレーアンテナ(AAA)で一部の干渉波を空間的に抑圧し,非線形干渉キャンセラで残留干渉を除去する方式が知られている.しかし,この方式は各ユーザ毎に受信ビームを形成する必要があり,多ユーザ時には受信機の演算量が大きくなる.そこで,AAAの代わりにビーム方向の異なる複数の固定ビームを生成し,各ユーザ毎に適切なビームを選択して復調を行う方式を考案した.この方式はユーザ間でビームを共有するため,従来方式と比較して演算量を軽減できる.また,固定ビームの数が適切であれば,AAAを用いる場合と比較して受信SN比を改善できる.提案方式および従来方式のビット誤り率特性を可変拡散率システムおよびレイリーフェージング伝搬路を仮定した計算機シミュレーションにより評価した.提案方式は拡散率に対するシステム負荷が1.25の場合,従来方式のおよそ4分の1程度の演算量で同等以上のビット誤り率特性を有することを示した.
不動産価値分析における敷地形状情報対処手法の開発研究

敷地形状の基本要素である敷地の奥行、間口の分布に関して分析した。敷地の平均奥行や間口の長さの分布関数に関する理論的・実証的分析を行った。また、住宅市場分析も行い、中国北京の住宅市場における床面積の選好度の違いや住戸プラン選考の分析、地域内の社会階層居住分化の分析、地域評判情報の分析、居住満足度の分析、居住階層と店舗空間分布の関係の分析も行った。不動産市場解析を行ない、敷地形状評価指標について考察し、また、不動産情報が不動産価値に与える影響を分析した。また、関連せて住民の居住満足度に対して、居住属性、物的環境、個人の価値観がどのような影響を与えているかを定量的に分析した。不動産情報の影響度を分析するために、住宅家賃のデータベースに加えて、webから取得した地域の情報を加えて、賃料に対する影響度を分析した。具体的には、東京23区の賃貸マンションを対象に、地域の評価を示していると思われる形容詞のblog内での出現頻度をもとに、地域の評判に関する指標を作成し、それをヘドニック分析に加えて分析した。分析の結果、街並みの良さや高級感などの定性的な特徴が評判の高い地域において大きな影響を与え、実際にヘドニック分析の精度が上がることを確認した。ただし、賃料がさほど高くない地域での評判情報の寄与は小さかった。また、居住者が主観的に認識する「居住の質」を考えるに当たって重要な要素となる居住満足度について、東京都および柏市の居住者を対象にアンケート調査をおこない調べた。多数の回答者から得られた結果に基づき、多岐に渡るアンケート項目を信頼性・妥当性のある因子にまとめ、居住満足度と様々な属性変数との関係(居住満足度の評価構造)を明らかにした。特に、居住満足度に与える影響としては、これら居住属性および物的環境にくらべて、個人の価値観によるものの方が大きいという結果である。伝統的および利他的価値観の高い居住者は、満足度全般が高くなっており、さらに現在住んでいる場所に住み続けたいという思いも強い傾向にある。敷地形状については、敷地の奥行、間口の分布に関して分析した。間口分布と奥行分布が独立な場合は、平均奥行は平均敷地面積を平均間口で除して求めることができる。この仮説を統計的に検定するために、ノンパラメトリック検定を用いて分析した結果、グリッド上の道路パターンの地区では平均奥行と平均敷地面積/平均間口の相対誤差は4%であるのに対して、不規則道路パターンの地区では相対誤差が21%になった。道路パターンおよび街区形状に大きく依存することが判明した。また、不動産価値分析については、北京の住宅市場について分析を行った。その結果、プライバシー、南面向き、収納、部屋数が住戸プラン選択にあたって重要であることが判明した。また、選択傾向は家族類型によって大きく変化していた。比較的狭い住戸では、基本的な機能やユーティリティが優先され、独立収納室は必ずしも重視されていない。また、北京で土地収用の補償金のあり方についても分析した。北京中心部の315世帯に対して仮想市場法によりデータを取得して、受取意思額ー支払意思額ギャップを説明する複数の仮説の検証を行った。その結果、受取意思額/支払意思額比は3.74であり、市場価格では観測できない自分の住宅に対する感傷的な愛着感というよりも便乗主義的な価格付けによって所有者への補償金が高くなっている可能性が示唆された。日本における市場についても特に、ソーシャルミックスの市場効果に関連して分析を行った。その結果、低所得世帯割合が不動産価格に影響を与えていることが示唆された。研究で用いるデータベースの構築と基礎的な不動産市場解析を行った。データベース構築については、分析用のデータベースとして、敷地境界のGISデータを整備した。理論開発については、以下の成果を得た。不動産市場における不動産の規模による選好の違いを分析するために、中国北京の中古住宅市場を対象に、床面積による選好度の違いを分析した。中国では急速な市場経済移行により、住宅市場に歪みが生じ、住宅の床面積に関する規制もかけられている。そこで、住宅市場から判明する床面積に対する支払意志額を分析した。結果として、共用面積分を含めて50から60平方メートルおよび80から190平方メートルの規模に対する選好が高いことが示された。また、不動産物件価値にはその住環境も影響するため、狭隘道路の中で、建築基準法上その存在が認められる3項道路適用候補地を自動的に判別するための基礎となる分析手法の検討を行った。結果として、消火活動困難区域の判定方法を空間分析によって行う方法を提示し、道路ネットワークのローカルな形態を判断する方法を開発した。不動産価格は地域の居住する居住者の社会階層構成にも影響されることが指摘されている。そこで、東京都大田区を事例として、小地区ごとに世帯収入分布を推計する手法を提案し、それをもとに、地域内居住分化が進んでいるかどうかを分析した。その結果、近隣移動が居住分化の進展に寄与している可能性が大きいこと、他方で区外からの流入も含めた短期間で大量の人口流入が居住分化を抑制している可能性が大きいことが示された。

2014年度は、敷地間口の分布関数を理論的に導出し、敷地間口の最頻値、平均そして標準偏差と建物棟数密度の関係を理論的に明らかにした。また、実市街地を対象に、敷地間口の理論値と実測値の分布を比較し、ポアソンボロノイ領域の長さの分布関数を用いて敷地間口の分布を記述する妥当性を検証した。その結果、間口の平均値や標準偏差は建物棟数密度から算出できることを示した。また、敷地間口の分布関数を閉曲線上におけるポアソンボロノイ領域の長さの分布関数としてモデル化すると、理論値に基づく敷地間口の分布は実測値に基づく分布よりもばらつきが大きくなる傾向にあることが判明した。また、経済的な視点から人口分布と商業施設立地に着目し、両者の関係性を明らかにした.その結果、東京区部においては,高級店や格安店といった商業店舗の経済的ランクは近隣居住者の所得構成を強く反映しており、空間的により狭い範囲での影響が強いことが明らかになった。また、多くの居住地区では近くに商業施設は量的には整っている一方で、商業施設の経済的なランクにも空間的な偏りが見られることにより、とりわけ高所得世帯割合の高い地区において低所得層が不便を強いられる可能性を指摘した。特に高所得層の流入地区においては生活環境の変化への配慮が必要になる.ただし,商業施設に関しては小型スーパーのような新しい形態の店舗がこのような地区での支えとして機能しうることも示唆された。都市計画当初の予定にあげた、データベースの構築と不動産市場解析を行なうことができているため。敷地形状分析および不動産市場解析を行なうことができた。当初の予定にあげた、データベースの構築と基礎的な不動産市場解析を行なうことができたため。これまでの不動産市場分析の成果を踏まえて、敷地形状分析から得られる、適切な敷地形状のあり方を実証的に分析する。特に、敷地分割ないし敷地統合の適切なあり方やその際の価値評価方法についても考察する。隣地を併合する際には鑑定評価においても、限定価格方式を用いているが、そのためのより精緻な価値評価の基礎付けを与えることができるよう考察を行っていく。平成25年度まで研究を行った成果を、論文としてさらに発表を行う。さらに、引き続き、不動産価値をより適切に分析するための形状指標およびそれ以外の変数群の選択方法などを検討する。平成23年度に整備した敷地形状データベースと不動産価格情報とをマッチングさせて、ヘドニック分析に適したデータベースにさらに改良を加える。また、適切な敷地形状指標群を検討する。その上で、不動産データベースをもとに、敷地形状指標を求めて、適切なパラメータを求めるためのアルゴリズムを開発する。また、不動産価値に影響すると思われる形状要素を適切に記述できる形状指標を開発する。また、形状指標群と非形状指標群の統計的関係に関する分析を行う。その上で、頑健な形状指標群のあり方を求め、実際にその最適化作業を行う。さらに、引き続き、不動産価値をより適切に分析するための形状指標以外の変数群の選択方法なども検討する。物品費として書籍購入、データ購入、データバックアップ
グラフィック表示方式を利用した多変量心理統計の教育システムの開発

応用的観点に立って因子分析法を考えるとき,因子回転の方法がもっとも重要となる.というのは,主成分分析や最尤推定法による解は,応用的観点からして必ずしも満足すべきものではないからである.言い換えれば,仮説に対する確証という線に副った解の与えられる保証を得ることは必ずしもできない.これは,理論的にも計算技術的にもそうであって,残された問題は山積している.現在用いられている方法としては,主成分分析法や最尤推定法に代わって主因子分析法をまずデータに適用する.そして,適当な仮説目標行列を設定して因子回転する,いわゆる,プロクラステス因子回転的な接近法がとられる.たゞし,プロクラステス因子回転をスタートさせるためには仮説目標行列を必要とするが,このためには,探索型の因子回転法が必要とされる.この問題は古くから論じられている.今年の研究では,仮説目標行列の設定のための探索型の因子回転法とプロクラステス因子回転法とを,平面因子回転の概念を用いて最小二乗法的に因子回転する原理と方法の開発を行い成功した.この方法では, 4種類の変数集合が対象とされるが,直交プロクラステス法では,仮説目標行列で相互に独立とみなされる2種類の変数集合のみが対象とされる.これに対して,斜交プロクラステス因子回転法では,さらに,もう1種類の変数集合が追加されることになる.この考えは,もともとJoreskog(1965)の斜交プロクラステス因子回転の原理とKashiwagi(1965)の探索型の直行因子回転法との結合によって出来上がった.たゞ,前者の方法では,直行の場合をうまく処理することができないが,平面因子回転の概念を導入することにより,直行も斜交もうまく処理できることゝなったのである.このように,いまゝで個別に論じられた因子回転法も,平面因子布置多分割と平面因子回転法という概念を導入して統一化が可能となったのである.応用的観点に立って因子分析法を考えるとき,因子回転の方法がもっとも重要となる.というのは,主成分分析や最尤推定法による解は,応用的観点からして必ずしも満足すべきものではないからである.言い換えれば,仮説に対する確証という線に副った解の与えられる保証を得ることは必ずしもできない.これは,理論的にも計算技術的にもそうであって,残された問題は山積している.現在用いられている方法としては,主成分分析法や最尤推定法に代わって主因子分析法をまずデータに適用する.そして,適当な仮説目標行列を設定して因子回転する,いわゆる,プロクラステス因子回転的な接近法がとられる.たゞし,プロクラステス因子回転をスタートさせるためには仮説目標行列を必要とするが,このためには,探索型の因子回転法が必要とされる.この問題は古くから論じられている.今年の研究では,仮説目標行列の設定のための探索型の因子回転法とプロクラステス因子回転法とを,平面因子回転の概念を用いて最小二乗法的に因子回転する原理と方法の開発を行い成功した.この方法では, 4種類の変数集合が対象とされるが,直交プロクラステス法では,仮説目標行列で相互に独立とみなされる2種類の変数集合のみが対象とされる.これに対して,斜交プロクラステス因子回転法では,さらに,もう1種類の変数集合が追加されることになる.この考えは,もともとJoreskog(1965)の斜交プロクラステス因子回転の原理とKashiwagi(1965)の探索型の直行因子回転法との結合によって出来上がった.たゞ,前者の方法では,直行の場合をうまく処理することができないが,平面因子回転の概念を導入することにより,直行も斜交もうまく処理できることゝなったのである.このように,いまゝで個別に論じられた因子回転法も,平面因子布置多分割と平面因子回転法という概念を導入して統一化が可能となったのである.
逆相液体クロマトグラフィー系における物質移動現象の速度論的解析

高速液体クロマトグラフィー分離系を構成する固定相として、表面の物理的・化学的特性が異なる種々の吸着剤(アルキル鎖の長さや修飾率を変化させた表面修飾シリカゲル、フェニル基修飾シリカゲル、多孔性有機ポリマー粒子および多孔性グラファイトカーボン粒子)、移動相として主にメタノール/水混合溶液、試料物質としてベンゼン誘導体やフェノール誘導体などの標準物質を使用する逆相液体クロマトグラフィー系においてパルス応答実験を行い、カラム内での物質移動に関する研究を行った。パルス応答曲線をモーメント法により解析し、保持平衡およびカラム内での物質移動速度に関する情報を得た。特に、表面拡散現象の解析という従来の速度論的研究とは異なる方向から検討を行った。またカラム温度条件を変化させてパルス応答実験を行い、逆相液体クロマトグラフィー系の保持および表面拡散の熱力学的特性を解析した。これらの研究結果を総合的に解析することにより、分離機構の系統的理解を検討した。また、表面拡散現象に関する研究結果に基づき「表面-制限分子拡散モデル」を提案し、絶対反応速度論に基づきその定式化を検討した。本モデルの適用により、表面拡散の様々な特徴や物質移動機構を統一的に解析した。さらに、連続多孔体(モノリス)固定相充填カラムに対する新規モーメント式を導出した。モノリスカラム内における試料物質の物質収支および物質移動速度を表わすGeneral kinetic modelの基礎式をラプラス変換し、ラプラス域での解析解を求めた。次にこの解析解から、実時間域における一次、二次モーメント式を誘導した。提案したモーメント式を用いて実測データを解析し、モノリスカラム内における物質移動に関する新たな情報を得ると共に、新規モーメント式の妥当性を確認した。1.アルキル鎖の修飾条件(アルキル鎖長(C_1、C_4、C_<18>)や修飾率(炭素含有量:6.617.1%))を変化させた表面修飾シリカゲルを固定相、メタノール/水(70/30,v/v)混合溶液を移動相として使用する逆相液体クロマトグラフィー(RPLC)系におけるアルキルベンゼン誘導体(試料物質)の保持挙動および物質移動に関する基礎的研究を行った。その結果、(1)吸着平衡定数、等量吸着熱と表面拡散の活性化エネルギーは固定相の炭素含有量の増加と共に増大するが、炭素含有量約10%程度以上ではその傾きは減少し、試料物質毎にほぼ一定値に漸近した。(2)表面拡散係数は逆に炭素含有量の増加と共に低減したが、その減少傾向は同様に炭素含有量の増加と共に緩やかになった。これらの結果から、固定相表面修飾アルキル鎖の一部分のみが試料物質の保持や表面拡散に寄与しているものと推定された。(3)アルキル鎖の修飾条件によらず、固定相粒子内での物質移動に対して表面拡散が重要な役割を果たしていること、および表面拡散についてエンタルピー-エントロピー補償効果を確認した。2.炭素含有量17.1%の一般的なC_<18>-シリカゲルを用いるRPLC系におけるアルキルベンゼンおよびp-アルキルフェノール誘導体の表面拡散現象を解析した。表面拡散係数と分子拡散係数との間に関連性があることを実験的に確認した。表面拡散を吸着相互作用により分子拡散が制限された現象と見なし、「表面-制限分子拡散モデル」を提案した。このモデルの基づき実測値を解析し、その妥当性を明らかにした。3.上記2と同じ固定相を用い、移動相としてテトラヒドロフラン/水混合溶媒を用いるRPLC系の吸着特性を保持挙動および物質移動(主に、表面拡散)の点から解析した。移動相として、メタノール/水やアセトニトリル/水混合溶媒を用いるより一般的なRPLC系の場合と実験結果を比較した。

1.フェニル基を表面修飾したシリカゲル(炭素含有量:約9%)を固定相、メタノール/水(70/30,v/v)混合溶液を移動相として使用する逆相液体クロマトグラフィー(RPLC)系における多環芳香族炭化水素(試料物質)の保持挙動および物質移動に関する基礎的研究を行った。その結果、(1)吸着平衡定数、等量吸着熱と表面拡散の活性化エネルギーは試料物質の分子サイズの増加と共に増大するが、表面拡散係数は逆に減少した。(2)C_<18^->シリカゲルの場合と同様に、フェニル基修飾シリカゲルを用いる場合にも、固定相粒子内での物質移動に対して表面拡散が重要な役割を果たしていることを確認した。2.炭素含有量17.1%の一般的なC_<18^->シリカゲルを用いるRPLC系におけるアルキルベンゼン及びp-アルキルフェノール誘導体の表面拡散現象を様々な角度から解析し、表面拡散と分子拡散との間には関連性があること及び、表面拡散は吸着相互作用により分子拡散が制限された現象と見なせることをより明確に示した。3.液相吸着系における表面拡散係数の数値や表面拡散現象の熱力学的特性に関する実験結果には、見かけ上の矛盾点があることを指摘した。そして、表面拡散に関する従来の解析理論ではこれらの問題点が適確に解釈できないことを示した。一方、本研究では表面拡散現象の特徴や機構を説明するために「表面-制限分子拡散モデル」を提案し、絶対反応速度論に基づきその定式化を検討した。本モデルを適用することにより、表面拡散の様々な特徴や物質移動機構を統一的に解析すると共に、上記の矛盾点に対して合理的な解釈を加えることができることを示した。本モデルが液相吸着系における表面拡散現象を解析し、理解する上で有用であることを証明した。1.スチレン-ジビニルベンゼン共重合体を固定相、メタノール/水(85/15,v/v)混合溶液を移動相として使用する逆相液体クロマトグラフイー(RPLC)系におけるアルキルベンゼン同族体およびナフタレン(試料物質)の保持挙動および物質移動に関する基礎的研究を行い、固定相としてC18-シリカゲルを用いる場合と比較した。その結果、(1)アルキルベンゼン同族体を試料物質とする場合、吸着平衡定数、等量吸着熱と表面拡散の活性化エネルギーは、C18-シリカゲルを用いる場合に比べて大きな値を示した。逆に、表面拡散係数は小さかった。(2)ベンゼン縮合環系の化合物(ナフタレン)を試料物質とする場合、上記の傾向は一層顕著であった。これは疎水性相互作用に加えて、有機ポリマー系固定相と試料物質間にπ-π電子間相互作用が存在するためと考えられる。ナフタレンより大きなベンゼン縮合環系物質では保持強度が大きすぎるため、クロマトグラフィー法による吸着挙動の検討はできなかった。2.連続多孔体(モノリス)固定相充填カラムは、従来の全多孔性球状粒子充填カラムに代わる高性能分離材料としてその研究開発が活発に行われている。カラム内におけるバンド幅の拡がりに対する固定相内物質移動抵抗の寄与が小さいため、高流速条件下においても高い分離性能が得られる。
繰り返し負荷によって発生する十字靭帯再建膝の塑性変化に与える初期張力の効果の解明

(1)臨床において行われている各種膝前十字靭帯(ACL)再建手技で再建した大腿骨-移植材料-脛骨(FGT)複合体について繰り返し引張負荷を与えたときに発生する大腿骨-移植腱-脛骨複合体の塑性変化に与える初期張力の効果を明らかにすることを目的とした。(2)ブタの膝関節を代用材料とするACL再建モデルを用い,3つの術式でACL再建術を行った3群(各15膝)に分けた。A群では膝蓋腱をinterference screwで固定する術式、B群では多重束屈筋腱を腱軟部組織用interference screw (RCI)にて固定する術式、C群では2重折り屈筋腱の大腿骨側をEndobutton、脛骨側をserew postで固定する術式を行った。(3)作成した大腿骨-再建代用材料-脛骨複合体を閉ループ式引張試験機に接続された角度調節機能付き骨把持器に装着し、移植腱初期張力として各5複合体に20N,80N,140Nのいずれかの引張荷重を2分間加えた後,0.21Hzで2mmの繰り返し伸びを5000回加えた。繰り返し負荷試験中の張力と変位を記録し、張力-変位曲線を求め、各サイクルにおけるピーク張力を算出した。繰り返し負荷後,大腿骨-再建代用材料-脛骨複合体の破断試験を行ない、最大破断荷重と線形剛性値および初期線形剛性値を求めた。(4)繰り返し負荷試験では全ての群においてピーク張力は100回で急速に減少し、それ以後は緩除に低下した。5000回負荷時のピーク張力は、全群ともに初期張力20Nと比較し初期張力80N,140Nは有意に増加した。A群のピーク張力はB、C群より有意に高値を示したが、B群とC群には有意な差は示さなかった。(5)繰り返し負荷後の破断試験における初期線形剛性値は各群ともに初期張力80Nが20Nより有意に増加していた。A群とC群は初期張力140Nが80Nより有意に増加していた。A群の初期線形剛性値はB、C群より有意に高値を示した。線形剛性値および破壊荷重は全ての群で初期張力増加の有意な効果を認めなかった。(6)以上の結果は20Nから140Nまでの初期張力の増加は,5000回の伸張負荷後におけるFGT複合体の破断特性を低下させないことが明らかとなった。したがって,本研究における3術式に関する限り,少なくとも破断特性という見地からは20Nから140Nまでの初期張力を選択できうるものと考えられたことを明らかにした。

(1)臨床において行われている膝前十字靱帯(ACL)再建手技のうち屈筋腱をinterference screwで固定する術式で再建した大腿骨・移植材料・脛骨(FGT)複合体について、繰り返し引張負荷を与えたときに発生する大腿骨・移植腱・脛骨複合体の塑性変化に与える初期張力の効果を明らかにすることを目的とした。(2)ブタの膝関節(N=15)を代用材料とするACL再建モデルを用い、軟部組織用interference screw(RCI)固定を用いた多重束屈筋腱による再建術を施行した。(3)各5膝ずつ再建術時に代用材料に20N,80N,140Nの初期張力を2分間与え、それぞれを与えた初期張力により3群に分けた。(4)作成した大腿骨-再建代用材料-脛骨複合体を閉ループ式引張試験機に接続された角度調節機能付き骨把持器に装着する。装着後、5Nより各初期張力までのpreconditioning操作を20回行う。その後、再建代用材料に2mm伸張を5000回加え、繰り返し中の荷重-変位データを記録した。各伸張毎の荷重-変位曲線より、ピーク張力および剛性値を算出した。なお、疲労試験は37°C恒温槽内にて行った。(5)繰り返し負荷後,大腿骨-再建代用材料-脛骨複合体の破断試験を行ない、破断荷重および線形剛性値を求めた。なお、統計学的検討には2元配置分散分析およびFisherPLSD多重比較検定を用いた。(6)繰り返し負荷試験:各群ともピーク張力は初期100回以内の急速に低下し、その後は緩徐に低下した。5000回目の伸張時におけるピーク張力に関しては、2群および3群は1群に比較し有意に高値を示したが2群と3群の間に有意差は認められなかった。各伸張毎の剛性値に関しても初回と5000回目との間に有意差を認めた。2、3群の剛性値は1群に比し有意に高値を示したが、2群と3群の間には有意差を認めなかった。(7)破断試験:破壊荷重は1群が262±83N、2群が284±46N、3群が215±71Nで3群間に有意差は認められなかった。線形剛性に関しても59±8N/mm、2群が67±6N/mm、3群が74±2N/mmで3群間に有意差は認められなかった。1、臨床において行われている膝前十字靭帯(ACL)再建手技のうち骨付き膝蓋腱(BTB)をinterference screwで固定する術式(1群)と屈筋腱をEndobuttonで固定する術式(2群)で再建した大腿骨-移植材料-脛骨(FGT)複合体について、繰り返し引張負荷を与えたときに発生する大腿骨-移植腱-脛骨複合体の塑性変化に与える初期張力の効果を明らかにすることを目的とした。2、ブタの膝関節(N=30)を代用材料とするACL再建モデルを用い、上記再建術を施行した。3、作成した大腿骨-再建代用材料-脛骨複合体を閉ループ式引張試験機に接続された角度調節機能付き骨把持器に装着し、移植腱初期張力として各5複合体に20N,80N,140Nのいずれかの引張荷重を2分間加えた後,0.21Hzで2mmの繰り返し伸びを5000回加えた。繰り返し負荷試験中の張力と変位を記録し、張力-変位曲線を求め、各サイクルにおけるピーク張力を算出した。繰り返し負荷後,大腿骨-再建代用材料-脛骨複合体の破断試験を行ない、最大破断荷重と線形剛性値を求めた。4、繰り返し負荷試験:各群ともピーク張力は初期100回以内の急速に低下し、その後は緩徐に低下した。5000回負荷時のピーク張力は各群ともに初期張力増加に伴い有意に増加した。
拍動流中の赤血球レオロジー

赤血球の流れのなかでの挙動は血液粘度に影響を与え,また赤血球の毛細血管通過の可否も左右するため,循環血流動態を決める因子として重要である.本研究は生理的条件に近い拍動流中での赤血球の力学的挙動について知見を得るために行われたものである.本研究の実験内容は次の通りである.(1)赤血球の希釈サスペンションを用いて,正弦波状に変動するズリ応力下での赤血球変形の応答性について検討した.(2)コンピューターで流量を制御する拍動流システムを作製し,拍動流中での赤血球変形を観察した.(3)細管中の拍動流の圧-流量関係から圧力波伝播に及ぼす赤血球変形態の影響を調べた.〔研究結果と考察〕(1)変動するズリ応力下で,希釈サスペンション中の赤血球の変形は変動周波数が2Hz以上ではズリ応力の変化に追随できなかった.この赤血球変形の遅延は,正弦波状に変化するズリ応力の上昇過程で現れた.また,赤血球の内部粘度増加,膜タンパク重合化,赤血球内Ca量の増加または減少,によって変形の周波数追随性が低下することが明らかになった.(2)拍動流システムを用い,高ヘマトクリット中の赤血球変形を観察した結果,ヘマトクリットの増加で赤血球変形が起こり易くなり,また正弦波状に変化するズリ応力の下降過程で,変形した赤血球の円盤形への復元が遅延した.この結果(2)は,希釈サスペンション中の赤血球変形の結果(1)とは逆であったが,これは赤血球間の衝突が原因と考えられる.(3)剛体管中の圧力波の伝播効率は,完全硬化赤血球サスペンションを用いたとき低下したが,膜タンパクを重合化させた赤血球サスペンションでは影響がなかった.一方,赤血球サスペンションの粘度は完全硬化赤血球では上昇したがタンパク重合化赤血球では変化がなかった.即ち,圧力波伝播には粘度が重要であり,変形能の影響は少ないことがわかった.赤血球の流れのなかでの挙動は血液粘度に影響を与え,また赤血球の毛細血管通過の可否も左右するため,循環血流動態を決める因子として重要である.本研究は生理的条件に近い拍動流中での赤血球の力学的挙動について知見を得るために行われたものである.本研究の実験内容は次の通りである.(1)赤血球の希釈サスペンションを用いて,正弦波状に変動するズリ応力下での赤血球変形の応答性について検討した.(2)コンピューターで流量を制御する拍動流システムを作製し,拍動流中での赤血球変形を観察した.(3)細管中の拍動流の圧-流量関係から圧力波伝播に及ぼす赤血球変形態の影響を調べた.〔研究結果と考察〕(1)変動するズリ応力下で,希釈サスペンション中の赤血球の変形は変動周波数が2Hz以上ではズリ応力の変化に追随できなかった.この赤血球変形の遅延は,正弦波状に変化するズリ応力の上昇過程で現れた.また,赤血球の内部粘度増加,膜タンパク重合化,赤血球内Ca量の増加または減少,によって変形の周波数追随性が低下することが明らかになった.(2)拍動流システムを用い,高ヘマトクリット中の赤血球変形を観察した結果,ヘマトクリットの増加で赤血球変形が起こり易くなり,また正弦波状に変化するズリ応力の下降過程で,変形した赤血球の円盤形への復元が遅延した.この結果(2)は,希釈サスペンション中の赤血球変形の結果(1)とは逆であったが,これは赤血球間の衝突が原因と考えられる.(3)剛体管中の圧力波の伝播効率は,完全硬化赤血球サスペンションを用いたとき低下したが,膜タンパクを重合化させた赤血球サスペンションでは影響がなかった.一方,赤血球サスペンションの粘度は完全硬化赤血球では上昇したがタンパク重合化赤血球では変化がなかった.即ち,圧力波伝播には粘度が重要であり,変形能の影響は少ないことがわかった.拍動流中を流動する赤血球の変形と配向の分布を顕微鏡下に観測し、赤血球の拍動変形能とくに変形の周波数応答性と流れ挙動との関連について研究することを目的としている。本年度は装置を完成させ、実験条件を設定するための予備実験に主眼を置いた。(1)まず、装置に関しては既設設備(倒立顕微鏡ほか)に本研究補助金で購入したコンピューター制御送液システムおよびストロボスコープを配置し、予想された拍動的変形が観測可能かどうかについてテストした。(2)他方、従来の方法を用いて赤血球のズリ応力変形のサイン波周期依存性と周波数追随性について、正常および膜硬化赤血球を材料として予備実験を行なった。(3)最後に、本装置を用いて、高粘度デキストラン溶液で希釈した赤血球サスペンションについてTVイメージプロセッサとコンピューターを用いた自動解析ソフトウェアの開発を行った。具体的には(1)顕微鏡上の薄平板平行流路(100-200μm厚)を流れる赤血球に拍動流を送液し、送液システムの作動をテストし、かつ送液ソフトウェアを完成させた。

(2)赤血球自体の拍動周期依存性と周波数応答性については別個に予備実験を行ない、ズリ応力による正常赤血球の円板(低速時)-楕円板(高速時)変形サイクルが、ズリ応力変動9-90ダイン/【cm^2】の範囲で、ほゞ2Hzを境にして応答能低下が起ることを見出した。さらに、膜骨格構造を部分固定したとき、および赤血球内カルシウムを増加させたとき、より低周波数で応答能低下が起ること、さらに後者の場合カルモジュリン阻害剤が拮抗作用を示す可能性があることを示した。(3)自動解析については以上の予備実験結果を基にソフトウェアを開発したが、まだ精度的に不備な点があり、TV画像上のエッジ強調など高度な画像処理法を導入すべく改善につとめている。
ササラダニ類の性に関する研究-樹上と土壌の比較によるアプローチ-

ササラダニ類において,証拠標本を保存したままDNAを抽出する方法を確立した.また,土壌性種と樹上性種を含む系統樹を作成し,ササラダニ類は樹上環境に複数回進化したこと,および,土壌環境において,複数回単為生殖が進化したことを明らかにした.さらに,落葉分解初期段階には,単為生殖種が優占する傾向にあること,および,針葉樹の懸垂土壌には単為生殖種が生息可能であることも明らかにした.ササラダニ類において,証拠標本を保存したままDNAを抽出する方法を確立した.また,土壌性種と樹上性種を含む系統樹を作成し,ササラダニ類は樹上環境に複数回進化したこと,および,土壌環境において,複数回単為生殖が進化したことを明らかにした.さらに,落葉分解初期段階には,単為生殖種が優占する傾向にあること,および,針葉樹の懸垂土壌には単為生殖種が生息可能であることも明らかにした.土壌性と樹上性のササラダニ類の特性を比較し、樹上性ササラダニ類の適応的特性を明らかにすることを目的として、平成21年度は以下の3点のことを行った。1)土壌性、樹皮性、枝葉性ササラダニ相を解明する目的で、北部九州のスダジイ、アラカシ、スギの枝葉、スダジイ、クスノキ、スギの樹皮、および、常緑広葉樹林の土壌からササラダニを抽出し、プレパラート標本を作成し、生物顕微鏡レベルにて種同定を行った。全ての標本の同定は終了していないが、100種程度が採集された。2)これまでササラダニ類からDNAを抽出する場合、個体を丸ごと潰して実験を行っていた。しかし、この方法では抽出後、種同定の確認が出来ないため、証拠標本を残したDNA抽出法を確立する必要がある。そこで、タンパク質分解の時間を長くすることで、体長が1mm以下であるササラダニから、証拠標本を残しままDNAを抽出する方法を確立した。また、この方法によって抽出したDNAを用いて、ミトコンドリアDNAのCOI領域、および、核DNAの18S領域の増幅を約20種50個体を対象に行い、種レベルの解析に有用であることを確認した。3)ササラダニ類の単為生殖の生態的時間スケールの適応的意義は未だに不明である。そこで、「有性生殖種よりも撹乱後の新しい環境へ早く定着する」という仮説を検証するため、スダジイとクスノキの落葉を一度乾燥させ動物を除去した後、メッシュ袋に入れ林床に設置し、ササラダニの定着過程を調べる実験を行った。平成21年6月に設置後、平成21年7月、9月、12月、平成22年3月に落葉を回収し動物を抽出した。福岡の土壌と樹上環境から1,000個体以上のササラダニ類を採集し,種同定,および,繁殖様式の決定を行った.また,沖縄県の照葉樹林の土壌と樹上環境から採集された16,000個体以上のササラダニ類の繁殖様式の決定も行った.その結果,土壌の優占種は単為生殖であり,その個体数割合は70%を超えていた.樹上環境では,広葉樹と針葉樹では種類相が大きく異なることが明らかとなり,広葉樹から得られた種のほとんどは両性生殖種であった一方で,スギの枝葉においては,単為生殖種も出現した.この単為生殖種は土壌でも出現する種であった.次いで,18S rDNAに基づく系統樹を作成し,種間の系統関係を調べたところ,土壌で両性生殖から単為生殖が複数回進化していること,土壌から樹上環境には複数回進出した,ことが分かった.これらのことは,単為生殖は土壌環境でのみ適応形質であることを示唆している.そこで,ササラダニ類における単為生殖は落葉が落下した直後の新しい環境への適応形質である,という仮説を検証するため,シイノキとクスノキ落葉の分解に伴うササラダニ類の定着過程をリターバック法を用いて調べた.その結果,合計76種4,326個体のササラダニ類が得られ,時間の経過とともに種組成は明瞭に変化し,リターバック設置から1月後は単為生殖種のみが見られ,時間が経過するにつれて両性生殖種の侵入が確認できた,したがって,ササラダニ類の単為生殖は,落葉が落下した直後の新しい環境で個体数を増加する上で両性生殖種より有利な戦略となるため,土壌環境にて単為生殖が何度も進化していると考えられた.
明治初期騒擾裁判における司法権をめぐる司法省と大蔵省の相剋に関する研究

本研究課題のもとで、研究計画に沿って調査・研究を進め以下のような成果をえた。(1)民蔵合併期における暴動事件では、三年と四年の長野、松代藩騒動及び三河大浜の宗教一揆ではその司法的処理が刑部-司法省系列の司法官員ではなく、民部-大蔵省系列に属する官員により指揮されている。また廃藩置県時の藩主(知藩事)引留騒動としてあげられる四年の高知、高松、松山、大州、岡山、広島、福山の各県では、いずれも正院の即決処分指令にもとずき処刑が実施されている。これには各県の取調調書(伺)。司法省の処刑指令だけでなく、現在所蔵されていることが判明した各地方検察庁、裁判所文書の刑の執行と示す判決文書によっても確認できた(但し、広島、岡山は残存せず)。四年の生野県、飾磨県騒動は、廃藩置県に係るものではないが、政府はこれを類似の事件と見做し、即決処分を許可し、処刑はこれにもとずき執行された。(2)留守政府期においては、六年敦賀県騒擾の時に大蔵省から出された即決処分指令により、事件の処理が行われ、しかもその裁判を指揮するために同省から3名の官員が派遣されている。(このうちの2名は後に裁判所判事に立身している)これ以前の山梨、大分の騒擾でも同様のことが行われている。司法権の行使をめぐり司法省は大蔵省の行為を糾弾、政府は内実司法省の主張を妥当とするも、留守政府は大蔵省を批難するほど強力ではなく、結果的に大蔵省の行為を容認する。これにより司法省が推進してきた近代的司法制度構築のもくろみは後退を余儀なくされた。しかし何故に大蔵省が刑事事件の司法的処理の場に現れ、つよく干渉できたのかについてはその原因を2,3提案できたが、確固たることは後考にゆだねざるをえなかった。(3)士族反乱期においては茨木及び三重の一揆を取り上げたが、いずれの司法的処理過程においても司法制度的には未だ不備な点があることを指摘できたが、大蔵省の後をうけた内務省の司法的判断の基準といったものについては判然としない問題が残った。明治初期に各地で勃発した騒擾事件の処理過程で、主謀者の処刑が、主管の司法省ではなく、各県の監督官庁である大蔵省の出した即決処分指令で行われることが何件か続いた・明治六年の敦賀県騒擾の際はまさにその処理の仕方をめぐって司法省が大蔵省に激しく抗議し、両省間に司法権をめぐる権限紛争が発生した。本年度の成果の(一)は、この紛糾問題の発端から経過、収束に至る事実関係を、国立公文書館所蔵文書類、及び存地史料等にもとずいて究明した。また成果の(二)は廃藩置県という重要施策を強行する際、政府は地方管に死刑を含む即決処分権を一任したが、廃藩置県とは関係のない同時期の騒擾に対してもこの権限を地方管に全権委任した特殊な事例が四年十月の生野県(十一月に豊岡県となる)暴動事件である。この事件はまたその後の大蔵省独自の即決処分指令が出される過渡期に当たり、その事件裁判の全容を早く解明しておく必要をおぼえ、現地に数度足を運びその究明に取り組んだ。

但し裁判史料は現在神戸地方検察庁に保管が確認されたが、閲覧許可後、閲覧の機会にあわないため、事件そのものの究明で一時筆をおいている。その他、史料蒐集は高地・長野・愛知(三河地方)等々精力的に行うことができた。明治初期の騒擾事件裁判において、主謀者の処刑が即決処分にもとづき、地方官に一任して行われることが許されたのは、明治4年の廃藩置県の際に旧知事惜別を名目とした一揆が起きた場合と、宝貨偽造によって社会経済を混乱させる事件が発生した場合とに限られていた。ところがその後、どうした理由からか大蔵省が各地の騒擾に際して即決処分指令をだし、本来の主管である司法省とは関わりなく、主謀者の処刑が行われた裁判事例が間々見られた。何故こうした裁判が起きえたのか、その原由をつきとめることがこの研究の主要テーマであるが、7年度は当初計画に沿って、明治5-6年の所謂留守政府時代に各地で起こった事件とその裁判の真相を解明すべく試みた。史料の採集は法務図書館、国立公文書館はもとより、岩手・高知(以上5年)、青森、敦賀・鳥取(以上6年)等幅広く行った。なお兵庫(神戸地検)、長野・愛知(以上34年)も昨年度の補足として渉猟した。いずれも新たな知見を見出す新史料がかなり多く見つかった。これらについての研究の深化は早急に行いたいが、当該年度は、上記のうち、(1)即決処分指令の発令の主体が廃藩置県がらみの正院から大蔵省へと変わっていく節目の時期に位置する高知県の騒動についてと、(2)敦賀県騒擾で大蔵省の即決指令により処刑が行われた直後、司法省の抗議で両省が紛糾する最中に勃発した6年の鳥取県騒擾で、どのような事件処理が行われたか、この二件について個別具体的に究明した。また、これ迄の4年愛知三河大浜の一揆、5年新潟県大河津分水騒動、6年敦賀県騒擾の三件(全6章と付章2)を一書にまとめ、世に問うた。しかし未だこの研究は緒についたばかりであり、将来、本格的研究を成し遂げるためにも一層励みたいと考える。明治初期に全国各地で発生した暴動事件の司法的処理の過程において、首謀者の処罰が本来主管すべきはずの司法省ではなく、大蔵省の出した即決処分指令に基づいて行われるケースが度々見られた。この即決処分は騒乱鎮圧の特別措置として、死刑をも含む逮捕者の処罰権の一切を地方官の裁判に委ね、速かに刑を執行するというものである。元々県治条例の規定では地方官の専決できる刑罰の範囲は流刑以下であり、死刑の場合はまず司法省に伺出て勅裁を仰ぐという手続きが必要であった。従って大蔵省主導の裁判では手続きに問題があり、以来司法・大蔵両省間に司法権をめぐる権限争いが発生した。明治4年に全国の裁判機構の頂点に立った司法省の前に、各府県の裁判権を管掌する地方官を監督する大蔵省が大きく立ちはだかっていたのである。何故大蔵省はそうした指令を出す権限をもちうると考えたのか、というのが本研究で明らかにしたい点であったが、その目的のためには、明治4年以降の各地の事件裁判の実例を取り上げ、できる限り詳細かつ正確にたどることが必須の前提であった。平成6・7年度では主としてこの時期の事件の事例研究を行った。ところで司法省との紛議の中で大蔵省は、指令を出した根拠の一つに廃藩置県の際に、藩士引留騒動の首謀者の即決処置として出された太政官布告の存在を指摘し、それに準じた旨釈明している。この引留騒動は全国に5藩の例が見受けられる(広島・福山・高松・大洲・高地の諸藩)。8年度はこのうち高知藩(高知県)の膏取騒動の調査研究に大部の時間をさいた。また廃藩置県以前においても、騒援事件の処理に民部省が当たった事例がある(明治3年松代藩・4年菊間・西尾・岡崎藩での一揆)。民部省はのちに大蔵省に併合されるので大蔵省の刑事裁判への干渉は、この流れとの関連で考えて見る必要があろう。
遷音速流れの陰的時間進行法に関する研究

この研究の目的は,圧縮機やタービンの翼列,ノズル,ディフューザを通る衝撃波を伴う遷音速流れの解析にてきする高精度高効率のアルゴリズムとそのプログラムを開発することである.筆者らは,この研究を始める前に,二次元圧縮系オイラー方程式の一つの陰的時間進行差分法を提案した.この方法は,一般曲線座標格子に対して反変速度成分の運動方程式を解くことに特徴があり,これによって,すべりのある固定壁境界条件の取扱いが陰解法でも正確で容易になった.1.陽的部分の計算改善.はじめ4次人工散逸項の付加されたいくつかの上流差分スキームが用いられたが,後に, Chakravarthy-OsherのTVDスキームに変更された.膨張衝撃波の発生を完全に除くことが課題である.2.スーパーコンピューターによる計算のベクトル化率の向上.陰解法においても99%のベクトル化率が達成された.3.オイラーコードの三次元への拡張.三次元ノズル流れと軸流圧縮機の動翼を通る流れの計算のプログラムが作られた.反変速度の運動方程式の使用は周期性条件の取扱いを容易にする.4.ナビエ・ストークス(NS)コードの開発.オイラーコードに粘性と熱伝導の項を考慮してNSコードを開発した.また乱流の計算には, 2方程式k-E乱流モデルを壁法則とともに用した.二次元と三次元の遷音速翼列流れのプログラムが作られた.5.非圧縮NSコードの開発.一般曲線座標格子に適用できる,時間分離形MAC法から派生させたいくつかのスキームを作り,比較検討した.反変速度の運動方程式を用いる方法がすぐれている.この研究の目的は,圧縮機やタービンの翼列,ノズル,ディフューザを通る衝撃波を伴う遷音速流れの解析にてきする高精度高効率のアルゴリズムとそのプログラムを開発することである.筆者らは,この研究を始める前に,二次元圧縮系オイラー方程式の一つの陰的時間進行差分法を提案した.この方法は,一般曲線座標格子に対して反変速度成分の運動方程式を解くことに特徴があり,これによって,すべりのある固定壁境界条件の取扱いが陰解法でも正確で容易になった.1.陽的部分の計算改善.はじめ4次人工散逸項の付加されたいくつかの上流差分スキームが用いられたが,後に, Chakravarthy-OsherのTVDスキームに変更された.膨張衝撃波の発生を完全に除くことが課題である.2.スーパーコンピューターによる計算のベクトル化率の向上.陰解法においても99%のベクトル化率が達成された.3.オイラーコードの三次元への拡張.三次元ノズル流れと軸流圧縮機の動翼を通る流れの計算のプログラムが作られた.反変速度の運動方程式の使用は周期性条件の取扱いを容易にする.4.ナビエ・ストークス(NS)コードの開発.オイラーコードに粘性と熱伝導の項を考慮してNSコードを開発した.また乱流の計算には, 2方程式k-E乱流モデルを壁法則とともに用した.二次元と三次元の遷音速翼列流れのプログラムが作られた.5.非圧縮NSコードの開発.一般曲線座標格子に適用できる,時間分離形MAC法から派生させたいくつかのスキームを作り,比較検討した.反変速度の運動方程式を用いる方法がすぐれている.本研究の特徴は、圧縮機,タービンの翼列,ノズル,ディフューザベーンなどの流れを、一般曲線座標格子を用い差分法で解析する際に、物理空間の運動方程式ではなく、写像空間の反変速度の運動方程式を解くことである。こうすることによって、オイラー方程式の場合には固定壁境界条件の取扱いが容易に陰解法でも正確にでき、またナビエ・ストークス(以下NSと書く)方程式でも高次モデルと壁法則の導入が容易になる。1.二次元または三次元の遷音速NSコードの開発先に開発したオイラー方程式の陽的または陰的コードに粘性項を考慮することによって、各種のNSコードを作成した。ただし粘性項は簡単のため非保存形のものが用いられ、陰解法の左辺の計算ではその主要部のみオイラー方程式の固有値に加えられた。乱流の計算にはとりあえず二方程式k-Eモデルを用いたが、これらの式も△形近似因子化法と特性速度による上流化法を適用して安定に解かれた。また境界層内の格子点を減らすため対数則による壁関数が導入された。この解法は【10^6】の大きさの高レイノルズ数の乱流にも適用できる。2.二次元または三次元の非圧縮NSコードの開発MAC法に代表されるNS方程式と圧力のポアソン方程式を解く方法が普通用いられているが、一般曲線座標格子では連続の条件を完全に満足させることと、いわゆるspurious誤差の発生を押えることが問題になっている。ここではMAC法と同様の食い違い格子,反変速度の運動方程式,ポアソン方程式に付加項を用いることによって、上の二つの難点を克服した各種の解法を完成させた。
20世紀中国社会の構造的変動と日本-新たな日中関係史研究の模索-

中国の国家的国民的統一は伝統的概念の換骨奪胎をともないつつ、「封建的」な分権体制の欠如故に、大きな困難が伴った。ここに、統一国家・国民国家形成の難点があった。しかし対外的には、「分裂」とみなされていた民国期にも、北京政府も革命派も、中央も地方も統一中国を前提とした外交活動を展開した。孫文らも辛亥革命期には、「満蒙」保全の意志を日本人に示していた。「満州国」は中国ではないとのイデオロギーも「王道楽土」概念などの使用により、「満州」と伝統的中国との一体性をも認めることになってしまう。1911年の辛亥革命と中華民国の成立は、即時には安定した構造変革をもたらさなかったが、長期的には統一的な近代国家形成への象徴的な事件であったといえる。日本の植民地台湾で発達した公衆衛生・防疫体制は日本人による熱帯医学の発達をもたらし、20世紀の戦争中に、占領下の華南や東南アジアへと移植され、今日に至っている。蒋介石が推進した新生活運動は風俗・習慣ばかりではなく、中国の伝統的な身体概念を否定しつつ、欧米型の機能・行動をもった中国人の体型改造までもめざした。身体・病気という人間の生命・生活の根源に関わる分野の改善がめざされたことは、まさに構造的変動の方向を如実に示すものである。本計画が目指した社会史・文化史分野での成果も主にここにある。公衆衛生体制の発展・満州租借計画の不実現、在満日本人の認識などは、当然に日本・日本人自体の問題であり、清末以来の国家統合、外交様態、生活改善等すべてが、日本の影響、日本への対応、日本との比較・関連の中で推進されたものであることは、全員の研究が示している。本年度は、研究課題にかんする従来の研究の整理を行うため、不定期に研究会を開催し、従来の研究ではほとんど検討されてこなかった資料群(例えば、国際連盟関係資料)の整理を行った。この間、研究分担者は、電子メールでの意見交換を頻繁に行うとともに、今回の研究プロジェクトに関するHP(www.econ.ynu.ac.jp/member/Iijima/2001toppage.htm)を設定した。現在は、基本情報の提供にとどまっているが、逐次、情報公開を行っていく方針である。以上の研究の中で、メンバーによる海外調査(ヨーロッパ、中国)、国内調査(下関など)を実施し、特に下関では、20世紀の日中関係の起点となった日清戦争関係の史跡を見学し、本年度の研究を総括するとともに、次年度以後の課題を展望した。本年度においては、以上の研究の過程で、以下の点が確認された。(1)従来の研究は、多くの成果をあげてきたが、依然として十分に検討の加えられてこなかった問題、資料も残されている。特に、日中関係を当時の国際関係の中で位置づける作業は、一定の研究成果があるが、日中関係を日米関係や、日英関係、日朝関係、さらには国際環境の中でトータルに検討する作業は依然として不十分であること。特に、国際連盟との関係は、今後の研究課題であること。(2)日中関係については、政治(軍事)、経済からの分析が中心であったが、これは、両国関係を中央政府レベルでの関係から分析してきた結果であった。このため、江南、中国南部(広東、福建)、中国東北などの各地域社会の変容が日中関係にどのような影響を与えたのか(さらには、台湾の植民地化が日中関係においてどのような意味を持ったか)等については、体系的な研究は行われていないこと。すなわち、「新たな日中関係史研究の方法」を模索するためには、国際環境と地域史研究という二つの研究視角からの接近とその総合が重要であることが明らかになった。