hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「イオン液体の科学」の研究総括

本特定領域研究の研究実施スタート時点での目的は、イオン液体の本質は何かを探り、イオン液体中で何が起こり、イオン液体を使って何ができるかを明らかにし、望む用途に対して最適な性能を持つようにデザインするための基礎研究を行うことであった。言い換えれば、イオン液体に対して、『新規な液体としての地位と役割』を確立することであった。5年間の研究実施期間を終えたが、(1)イオン液体の構造・物性研究からイオン液体の本質と特異性を解明したこと、(2)イオン液体による酵素反応のブレークスルーを切り開いたことをはじめとしイオン液体ならではの化学反応を見出したこと、(3)材料化学的な観点からは他国に類を見ないユニークな研究を数多く芽吹かせたことなど、世界をリードする多くの研究成果を出してきた。これらを取り纏め、報告書として2冊を出版した。1冊は、5年間の研究成果を内容ごとにまとめたものであり、もう1冊は、発表論文、特許、国際学会での発表リストである。9月における事後評価において、「A^+(研究領域の設定目的に照らして、期待以上の成果があった)」の評価を受けた。また、本領域のメンバーが執筆者となり、単行本の出版の準備を進めた。平成23年8月に丸善出版より発刊の予定である。単行本タイトル:イオン液体野科学-新世代液体への挑戦-本特定領域研究の目的は、イオン液体の本質は何かを探り、イオン液体中で何が起こり、イオン液体を使って何ができるかを明らかにし、望む用途に対して最適な性能を持つようにデザインするための基礎研究を行うことであった。上記の領域目的を達成するために、研究実施責任者と評価班メンバーから構成された総括班を組織した。研究実施責任者は、領域代表者、広報担当者、上記の3研究班の調整役としての班長を含めた複数名から組織した。班ごとのテーマの連携、班を超えた研究の連携と方向性などを、常に密接に議論できる体制をとった。評価班メンバーは、世界的第一人者を含めた、それぞれの分野の専門家7名で構成した。以上からなる総括班は、本特定領域研究の円滑な研究遂行および研究の方向性の提案、各研究班の間の綿密な連携・研究の評価と助言等を行った。その他、全体会議・シンポジウムの開催(国際シンポジウムを含む)、研究成果の取りまとめ、成果報告書の編集発行、ニュースレターやインターネットによる情報公開を行った。当初予定していた目標はすべて実行に移すことが出来、事後評価においても、「A+(想定以上の成果をあげた)」との最高の評価をいただいた。平成17年度は、3回の総括班会議、2回の全体会議、2回の公開シンポジウムを開催した。【総括班会議】第1回◇日時(場所):平成17年7月15日(金)16:3018:00(横浜国立大学教育文化ホール)第2回◇日時(場所):平成17年10月4日(火)12:0013:20(東京工業大学すずかけホール)第3回◇日時(場所):平成18年2月23日(木)12:0013:20(東京工業大学すずかけホール)【全体会議】第1回◇日時(場所):平成17年10月4日(火)13:3018:00(東京工業大学すずかけホール)◇内容:計画班全員による研究紹介と本プロジェクトでの研究計画、共同研究の提案第2回◇日時(場所):平成18年2月23日(木)9:3017:40(東京工業大学すずかけホール)◇内容:計画班全員による17年度の研究成果報告、共同研究の提案・調整【公開シンポジウム】第1回◇日時(場所):平成17年10月5日(水)10:0017:00(東京工業大学すずかけホール)◇プログラム:特別講演1件(Mark Maroncelli)、計画班員3名および外部からの招待12名の講演第2回◇日時(場所):2005年2月22日(水)10:3017:00(東京工業大学すずかけホール)◇プログラム:計画班員3名および外部からの招待者3名の講演平成18年度は、2回の総括班会議、2回の全体会議、2回の公開シンポジウムおよび班会議を開催した。【総括班会議】第1回◇日時(場所):平成18年6月23日(金)12:0013:20(千葉大学自然科学研究科)第2回◇日時(場所):平成19年2月3日(土)12:3014:00(名古屋大学野依記念館)【全体会議】第1回◇日時(場所):平成18年6月23日(金)10:3018:00(千葉大学自然科学研究科大会議室)◇内容:公募班への本プロジェクトの紹介、全員の18年度研究計画発表、共同研究の提案・調整第2回◇日時(場所):平成19年2月3日(土)9:0018:00(名古屋大学野依記念物質科学研究館)◇内容:17年度の研究成果報告(12名の口頭発表、38グループのポスター発表)、共同研究の提案・調整【公開シンポジウム】第1回◇日時(場所):平成18年6月24日(水)10:0017:00(千葉大学けやき会館大ホール)◇プログラム:特別講演1件(K.S.Seddon;海外の評価委員)、本領域メンバー5名の講演

第2回◇日時(場所):平成19年2月2日(金)10:0020:15(名古屋大学野依学術交流館)◇プログラム:特別講演1件(T.P.Lodge)メンバー8名の講演、分担者・学生も含めた53件のポスター発表【班会議】◇A01班平成18年10月2728日淡路夢舞台合宿形式によるメンバーのテーマ紹介と深い議論◇A03班平成19年2月12日犬山館合宿形式によるメンバーのテーマ紹介と深い議論総括班として,以下の会議およびシンポジウムを開催した。○全体会議(2回)・第1回6月8,9日大阪大学中之島センター講演およびポスター発表・第2回12月27日石川県立音楽堂講演およびポスター発表○公開シンポジウム(1回)第1回12月26日石川県立音楽堂○国際シンポジウム(公開、4件)総括班として,以下の会議およびシンポジウムを開催した。○全体会議(2回)・第1回6月21日東京大学小柴ホール新しい公募メンバーを加えての研究紹介・第2回12月13日京都大学百周年時計台記念館講演・ポスター発表(研究の進捗状況報告)○公開シンポジウム(2回)・第1回6月20目東京大学小柴ホール・第2回12月12日京都大学百周年時計台記念館○国際シンポジウム(公開、1件)平成20年9月23日金沢大学○A01、A02、A03各班による班会議以上の活動の報告として, 7冊の冊子を発行した。No.1(名簿)、No.2(第1回全体会議および公開シンポジウム)、No.3(国際シンポジウム)No.4(A01班会議報告)、No.5(ニュースレター)、No.6(第2回全体会議および公開シンポジウム)、No.7(20年度成果報告書)総括班として,以下の会議およびシンポジウムを開催した。イオン液体をテーマとした最も大きな国際会議COIL(Congress on Ionic Liquids)の第3回会議がAustralia Cairnsで開催された。Pre Symposiumとして国際会議を開催し、本領域の研究を世界に向けて発信した。48件の口頭発表、83件のポスター発表。参加者は約130名。海外からは、米、独、英、豪、インド、韓国の研究者が参加。○全体会議・公開シンポジウム2010年1月1920日千葉大学けやき会館他全体会議では、この領域で育った若手研究者の6件の講演、およびメンバー全員によるポスター発表での成果報告を行った。○ミニ国際シンポジウム2回(学習院大学と鳥取大学を会場として開催)以上の活動の報告として,3冊の冊子を発行した。No.2(第2回全体会議および公開シンポジウム),No.3(21年度成果報告書)本特定領域研究の研究実施スタート時点での目的は、イオン液体の本質は何かを探り、イオン液体中で何が起こり、イオン液体を使って何ができるかを明らかにし、望む用途に対して最適な性能を持つようにデザインするための基礎研究を行うことであった。言い換えれば、イオン液体に対して、『新規な液体としての地位と役割』を確立することであった。5年間の研究実施期間を終えたが、(1)イオン液体の構造・物性研究からイオン液体の本質と特異性を解明したこと、(2)イオン液体による酵素反応のブレークスルーを切り開いたことをはじめとしイオン液体ならではの化学反応を見出したこと、(3)材料化学的な観点からは他国に類を見ないユニークな研究を数多く芽吹かせたことなど、世界をリードする多くの研究成果を出してきた。これらを取り纏め、報告書として2冊を出版した。1冊は、5年間の研究成果を内容ごとにまとめたものであり、もう1冊は、発表論文、特許、国際学会での発表リストである。
国際立憲主義が海洋法に及ぼす影響

国際立憲主義という概念は多義的であり、その意味するところは同概念を用いる人や機関によって異なるところも少なくない。ただ、現在では、国際立憲主義の力点として、(1)法の支配、(2)民主主義、(3)人権規範の強調、(4)規範の階層性の四つが一般的に挙げられるようになっている。本研究は、近年国際法の潮流として強まるこの国際立憲主義の観点から、海洋法を見直すものである。海洋法においては、17世紀より唱えられてきた「海洋の自由」が限界を迎え、現在では、「海洋の管理」の必要性が叫ばれるようになってきていることから、上述の国際立憲主義の四つの力点を軸として、この海洋の管理の現在ある姿、そしてあるべき姿を検討していく。このような研究を進めるにあたり、【課題A】として、立憲化の基礎となる国際立憲主義について研究する。上述した国際立憲主義の四つの力点が、具体的にいかなるものかについての分析を行う。次に、【課題B】として、国際海洋法の立憲化について四つの力点個々の観点から考察を行う。【課題A】と【課題B】との関係について言えば、原則として、前者が後者の基盤となる予定である。他方で、この【課題B】を通して得られた知見は、また逆に【課題A】の研究の深化につながることが期待される。そして、その研究はさらに【課題B】に反映することができると考えられる。この【課題A】と【課題B】との往還によって、国際立憲主義と、国際海洋法の立憲化の双方が豊かなものになっていくと考えられるのである。国際立憲主義の研究を通じ、同概念においては、人権規範といった規範が強調されたり、規範の階層性が論じられることから、規範の性質が非常に重要となることが明らかとなった。しかしながらこの点、国際海洋法、特に、国連海洋法条約(以下、海洋法条約)においては、仲裁裁判所や国際海洋法裁判所など、海洋法条約第15部に規定される裁判所の判例を通じ、実体法(規範)と手続法(規範)の区分が不明確となる現象が起きている。換言すれば、二つの法規範が混在するようになっており、二つの法規範の峻別が厳密になされているとは言えない状態にあるのである。そのため、まずは、海洋法条約において、実体法と手続法があることを確認したうえで、それぞれがどのように規定され、また、どのように機能することが期待されているかについてまとめると同時に、現在発生している混在化現象について検討した。この点については、国内外の学会で報告すると同時に、その中で、"use of force"の概念に焦点をあてたものを、中国で開催されたシンポジウムで報告した。この報告内容は、シンポジウムでの報告の一部をまとめて出版される書籍の中に収められる予定である。これまで行ってきた、上述の、海洋法条約上の規範についての分類の研究を進めると同時に、国際立憲主義にとって重要な要素の一つである、法の支配が、海洋法条約を通じていかに実現されているのか(あるいはされていないのか)、についての研究を合わせて行っていく予定である。特に、海洋法条約においては、現在、国家管轄権外の生物多様性についての新たな実施協定の締結作業が進行中ということもあり、新たな規範が発生したり、また、既存の規範が変遷する過程にあると言える。そこで、このような現象を法の支配からどのように評価すべきかについて検討する予定である。既に、神戸、オーストラリア、フランスと、国内外での報告が画定しているため、それらの報告と、その後のディスカッションなどを通じ、自身の研究を深めていく方針である。研究はおおむね順調に進んでいるため、基本的には当初予定していた形での支出となっている(6,494円と、総予算(直接経費)の割合としてはわずか1%過ぎない)。このような若干のずれが出たのは、校正費用が想定よりはかからなかったことなどが挙げられるが、これは2018年度で、逆に想定よりかかることもあり得るため、調整する予定である。
フィリピンにおけるHIV流行モデルの検証と流行阻止の試み

フィリピン共和国において、HIVやその他の病原体解析により、次の2つの点を明らかにした。血液感染経路によりHIV流行を起こす、その核となる感染者集団を特定できた。特に、HIVに高頻度に暴露されながらも感染していない数人からなる小集団を推定する基盤データができた。また、海外出稼ぎ労働者が持ち込んだHIVが、国内の男性同性愛者集団に広がっていることが示唆された。これらは、フィリピンのみならず、エイズの本格流行に至って居ない国と地域における、HIVの伝播の連鎖を遮断するための方法論の開発に、重要な示唆を与える資料になるものと思われる。(1)目的フィリピンをフィールドにして血液媒介感染で始まると予想されるHIVの流行の早期発見と阻止のための方法論を検証している。(2)作業仮説「感染経路媒介物が血液にほぼ限られるC型肝炎ウイルス(HCV)の追跡により、HIV流行の初期像を捉えることが可能である。」と考えた。そして、新たなHCVの侵入はHIVの侵入経路を示唆すると仮定した。(3)組織の構築初年度、(2008年:平成20年)、フィリピン疫学センター、国立サンラサロ病院検査研究部(エイズの確定診断担当部局)を頂点に全国組織のサーベイランスが組織され、ウイルス学的な解析を我々が支援する形ができた。現地では血清学的検査を行い、鳥取大学でウイルス核酸解析を行う。また、国立サンラサロ病院検査研究部(エイズの確定診断担当部局の部長を日本に招聘し、医学博士論文作製を目標に技術供与を行うことも決定した(2010年、平成22年より開始のRonpakuプログラムDOST-11027)。全国サーベイランスのひとつの部門として、血液媒介感染のハイリスク集団である注射薬物使用者調査が可能になった。従来から観察を続けていたセブ都市圏に加え、サンボアンガ市、ジェネラルサントス市が加わり、全部で3つの地域になった。それぞれ300人、合計で900人規模である。2007年から始まったこの形式は、2年毎に行われることになった。この全国調査では、マニラ首都圏在住の注射薬物使用者からサンプル採取ができないため、マニラ首都圏の流行ウイルスデータは、国立サンラサロ病院検査研究部(エイズの確定診断担当部局)に定期的に送付されるレファレンスサンプルから得た。全て、匿名化され、特に日本の作業は鳥取大学の倫理委員会の承認を得た。平成23年2月には、国立国際医療研究センターでのアジア規模の会議に参加し、アジア規模の共同作業が期待されている。さらに、WHOアジア太平洋地域事務局との共同研究協議がマニラで予定されている。フィリピン共和国厚生省の疫学センターが主導する全国サーベイランスの事業の一部として、マニラ首都圏、セブ都市圏、ミンダナオ島(サンボアンガ市・ジェネラルサントス市)の3地域の注射薬物使用者のHIVとC型肝炎ウイルス(HCV)の解析が可能になった。3地域それぞれ、年間に300サンプル合計900サンプルの採取が予定され、2009年1-3月からサンプル採取が始まった。さらに、マニラ首都圏では、透析患者のHIV, HCVの解析も可能になり、2009年度から本格始動する。血清学的解析により、注射薬物使用者でさえHIV感染事例が少ないことが既に判明している。その一方、注射薬物使用者にはHCVの流行がすでに定着していることが明らかになった。そのため、HIVと同様に血液媒介感染経路が流行のきっかけを作ると仮定されるHCVを代替マーカーとして加え、その株の侵入門戸を調査した。その結果、マニラ首都圏にのみHCV-genbotype-1bが検出された他、HCV-genotype-1a株の中にもマニラ首都圏にのみ特有の株がみられた。このマニラ特有のHCV genotype-1a株の遺伝子配列は、フィリピン国内の他地域のいずれの株にも近似せず、むしろ海外の株に近縁であった(Kageyama S. et al. J Med Virol, in press)。この結果は、HCVの侵入門戸のひとつがマニラ首都圏であることを示唆しており、かつ、HIVも同様にマニラ首都圏からフィリピンに侵入する可能性が高いことを示唆するものである。したがって、今後の焦点は、マニラのHCV株の特殊性を慎重に確認した上で、マニラ首都圏に侵入する外来の株を発見し、阻止する方法論の開発になる。「HIV流行の本格化の主要因は血液媒介経路である」と仮定し、その検証作業を続けてきた。昨年度までの調査は以下の事柄を示唆した。第一に、血液を媒介にしたHIVの流行は、HCVの流行に遅れることが多いと推測され、HCVを指標にした血液媒介感染の核になる地域と集団の特定に期待をもたせた。第二に、そのHCVには地域により異なる特徴があった。

マニラ首都圏の感染者の特定は難しく観察症例数は少ないものの、セブ地区よりも多様なHCV株が見られることが判明し、首都圏の方が血液媒介によるHIV流行は早いものと推測された。本年度に行われたフィリピン政府による全国サーベイランスは、過去最大規模になり総計1万5千人程度に達した。このうち、1000人程から血漿を採取し血清検査を終了した。現在、病原体解析が進行中である。前回のサーベイランスと比較して把握したHIV感染者数が、7名から70名へと10倍に増加した。過去1-2年間に、感染者が急に増加したのか、把握の精度が向上したのか、その何れかを確定するための解析が進行中であり、来年度の中心課題になった。特に、セブ都市圏において、追加調査を併せ過去最大のHIV感染者(年間に78名の観察事例)が発見された。2008年度までの観察事例は年間2名程度であり、昨年度中にHIV感染者数が急激に増加したように見える。しかも、この地域のHIV感染者(78名)は、全て抗HCV抗体保有者であり、血液媒介感染者にHIV感染が多発しているように見える。すなわち、少なくともセブ地区のある集団において、血液を媒介にした感染が多発し、HCV感染履歴のある集団にHIV感染が重層するという構図がみられる。さらに、上記のHCVの多様性の検討結果を併せて考えると、セブ都市圏の傾向は、首都圏でも急激な血液媒介HIV感染が進んでいることを危惧させるが、その実態はいまのところ不明である。本研究の目的は、HIV感染者の少ない国における病原体サーベイランスを通じてHIV流行の初期像を早期に把握し、本格流行を避ける方法を樹立することである。対象地域はフィリピン共和国、特にセブ地域を選択した。C型肝炎ウイルス(HCV)感染者を監視できる稀な地域であり、言換えれば血液感染によるHIV感染が起こりやすい地域である。2010年初めにセブ地区のHCV抗体保有者にHIVキャリアが多数みられ(75%、44/59)、これらの集団が核となり本格流行へ移行するのが危惧された。系統樹を解析した結果、セブ地域に流行する多くのHIV株は、単一の、しかも他の地域や国際データベースの株とは異なる一群を形成していた。したがって、HIVの伝播は最近急速に起きたものと考えられる。これらのHIV流行集団は全例HCV抗体を持っており、以前からHCVに感染していたことが疑われた。そこで、上記の単一クラスターに属したHIVに感染したキャリアから、HCV遺伝子を分離しその配列を決定して遺伝子系統樹を解析したところ、近縁なHIVに感染しているにもかかわらず、HCVは相互にgenotypeさえ異なる程多様であった。この結果は、HCVに先に感染していた個体に、遅れてHIVが感染したことを意味する。したがって、HIVが広がらない前に、近縁な一群のHCV集団を特定しておけば、初発のHIVが侵入した際に、その他のハイリスク者(近縁なHCV保有者)へのHIVの拡散を阻止できるものと期待された。さらに、HCVのデータベースをより大きくすることにより、新たなHCV株の侵入の事実を特定でき、HIVが侵入する以前からHIV流行への「核」となる集団を特定できるものと期待される。類似HCV株保有集団へのHIV侵入例はまだ少ない。こうした事例が増加するのか、2次感染例を阻止できるのかが、今後の焦点になる。
新しい細胞壁再構成系を用いたリグノセルロースの様態と細胞壁形質の連関解析

植物の細胞壁は、強度の必要な組織に肥厚する二次細胞壁と、全ての細胞に形成され可塑性の高い一次細胞壁とに大別される。我々は繊維細胞において二次細胞壁をまったく形成しないシロイヌナズナnst1 nst3二重変異体に、新しく同定したERF転写因子を発現させることにより、一次細胞壁に類似した組成の細胞壁を二次細胞壁様に肥厚させることに成功した。さらに、この植物に追加でMYB58転写因子を発現させることによってリグニンを追加沈着させることに成功した。また、別の新しい転写因子LXFはnst1 nst3二重変異体にキシランとリグニンを沈着させられることを見出した。つまりわれわれは「肥厚した一次壁様二次壁のみ」「同細胞壁+リグニン」「同細胞壁+リグニン+キシラン」という新奇な細胞壁を植物に形成させることができるようになりつつある。本研究はこれらの細胞壁形質を解析することで細胞壁の各構成要素の存在意義を明らかにすることを目的としている。本年度は「肥厚した一次壁様二次壁のみ」、「同細胞壁+リグニン」を形成させた植物において、その力学的強度を詳細に検討した結果、肥厚した一次壁様二次壁にリグニンを追加すると、力学的強度(stiffness、ヤング率)が明らかに向上するものの通常の野生株の半分程度にしかならないことがわかった。このことはヘミセルロース成分の重要性を示唆するものである。一方で、肥厚した一次壁様二次壁にリグニンとキシランを追加したと思しきものについて、その切片観察などを慎重に実施したところ、傷害時に応答して作られるようなリグニンができていると解釈される結果になり、我々が求めていたような植物とは異なることがわかった。このようなことからあらためてヘミセルロース成分(キシラン)の生合成を単独で制御しうる転写因子を発見すべくインフォマティクス的な解析を行い、候補因子を絞り込んだ。当初の予定通り作成した組換え植物(「肥厚した一次壁様二次壁のみ」、「同細胞壁+リグニン」を形成する植物)の細胞壁形質について分析を進め、ある程度想定通りの結果を得ているため。しかし、一方で、一部(「肥厚した一次壁様二次壁のみ+リグニン+キシラン」を形成する植物)については当初想定していた仮定とは異なることを示唆する結果となっており、その部分に関しては新たな因子の同定などが必要になると考えている。このため来年度以降計画に遅れが出ることが懸念される。透過電顕、蛍光顕微鏡、糖組成分析、セルラーゼ糖化試験による細胞壁の基本解析を継続する。これまでに撮影している透過電顕像が必ずしも明瞭ではない部分があるので、再度資料調製、撮影を行ってより明瞭な写真を取得する。また、蛍光顕微鏡観察についてもモノリグノール、フェノリクス化合物をウオッシュアウトするような処理を行ってもリグニン由来の自家蛍光が観察されるかどうかなどを再試験により確認し、想定通り重合したリグニンが沈着していることを確認する。また、2DNMRなどを駆使して、リグニンと一次細胞壁様二次細胞壁がどのように結合しているかを明らかにする。さらにはセルロースの重合度、結晶化度、ミクロフィブリルアングルについても詳細な分析を行う。加えてあらためてキシランの生合成を制御する転写因子を探索し、通常の二次細胞壁に沈着するようなヘミセルロース成分がどのようなメカニズムで合成されるのかを遺伝子レベルで明らかにするとともに、当初の想定に合った「肥厚した一次壁様二次壁のみ+リグニン+キシラン」を形成する植物の作成を狙う。

当初の予定通り作成した組換え植物(「肥厚した一次壁様二次壁のみ」、「同細胞壁+リグニン」を形成する植物)の細胞壁形質について分析を進め、ある程度想定通りの結果を得ているため。しかし、一方で、一部(「肥厚した一次壁様二次壁のみ+リグニン+キシラン」を形成する植物)については当初想定していた仮定とは異なることを示唆する結果となっており、その部分に関しては新たな因子の同定などが必要になると考えている。このため来年度以降計画に遅れが出ることが懸念される。透過電顕、蛍光顕微鏡、糖組成分析、セルラーゼ糖化試験による細胞壁の基本解析を継続する。これまでに撮影している透過電顕像が必ずしも明瞭ではない部分があるので、再度資料調製、撮影を行ってより明瞭な写真を取得する。また、蛍光顕微鏡観察についてもモノリグノール、フェノリクス化合物をウオッシュアウトするような処理を行ってもリグニン由来の自家蛍光が観察されるかどうかなどを再試験により確認し、想定通り重合したリグニンが沈着していることを確認する。また、2DNMRなどを駆使して、リグニンと一次細胞壁様二次細胞壁がどのように結合しているかを明らかにする。さらにはセルロースの重合度、結晶化度、ミクロフィブリルアングルについても詳細な分析を行う。加えてあらためてキシランの生合成を制御する転写因子を探索し、通常の二次細胞壁に沈着するようなヘミセルロース成分がどのようなメカニズムで合成されるのかを遺伝子レベルで明らかにするとともに、当初の想定に合った「肥厚した一次壁様二次壁のみ+リグニン+キシラン」を形成する植物の作成を狙う。
細胞外カルシウムシグナルの細胞内情報伝達機構とその標的(細胞膜カルシウムレセプターからカルシウム反応性DNAエレメントまで)

副甲状腺ホルモン(PTH)は、生体の細胞外カルシウム(Ca)濃度の恒常性のために重要な役割を担っており、そのために外液CaによるPTH分泌の抑制が厳格に作動している。この抑制を持続的に維持するために、外液CaによるPTH遺伝子の転写抑制が必要となる。この遺伝子発現調節機構に、本遺伝子上流にある短いDNAエレメント(nCaRE)と、種々の組織に普遍的に存在してnCaREと結合する核内転写因子(nCaREB)が関わる。この転写因子nCaREBのクローニングを試み、refl(還元因子)という核蛋白を単離した。このreflは、DNA複製における修復酵素及び、種々の転写因子のDNA結合活性を増強する作用を持つことが知られていたが、【.encircled1.】reflは、nCaREの配列特異的に結合するDNA結合蛋白で、【.encircled2.】細胞外液Ca濃度の上昇に伴い、reflのmRNA及び蛋白は、共にその量が増加する。その程度は外液CaによるnCaREBのnCaRE結合活性の増加の程度と同様である。【.encircled3.】アンチセンスrefl cDNAを導入してrefl蛋白量を著減させた細胞では、nCaREを介する外液Caによる転写抑制が消失していた。これらの結果から細胞外液Caによる、PTH遺伝子を初めとするnCaREを有する遺伝子転写抑制に核蛋白reflが直接関与する、すなわちreflがnCaREBであることが証明された。さらにreflがnCaREBとして100%機能するためには少なくとももう一つの核蛋白とreflとの蛋白-蛋白interactionが必要であること、細胞外Ca濃度の変動の情報が、細胞内・核内に伝搬されるための第1関門が、最近同定されたCaセンサー蛋白である可能性があることを確認した。nCaREを持つ遺伝子の中には、細胞外液Caばかりでなく浸透圧上昇や血流によるshear stressによってもその分泌、生合成が抑制されるものがあり、reflのパートナーを同定することにより、外液Ca及び浸透圧による転写調節機構にさらに迫ることが期待される。1.PTH遺伝子に関する研究:PTH遺伝子上流に存在する2ヶの10数塩基対から成るオリゴヌクレオチド(CaRE)と、各種培養細胞核蛋白との結合様式を検索した。その結果(1)SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動で流した核蛋白をニトロセルロ-スフィルタ-にブロットし、一定の結合溶液中でこのCaREと結合させ、CaRE結合蛋白の分子量を調べたところ約90kdと70kdの2本のバンドを見い出した。(2)この結合は蛋白をアルカリ及び酸フォスファタ-ゼ処理すると減弱した。(3)一方培養細胞にCa,Mg,浸透圧低下の刺激を48時間与えた後、その細胞核から得た核蛋白とCaREの結合をゲルシフトアッセイで調べると、いずれの刺激でもCaREと核蛋白の結合は数倍増強した。(4)Hela細胞のλ_<g+11>及びλ_<ZAP>ライブラリ-を用い、(1)の原理を利用してフィルタ-上でのサウスウエスタンブロッティングを行い、現在まで2次スクリ-ニングを終了している。その結果数個のポジティブクロ-ニングを得ることができ、そのクロ-ンの同定を行っているところである。2.カルシウムレセプタ-に関する研究;ラットカルシトニン分泌細胞( ∂MTC)から抽出したpoly(A)+mRNAのシュ-フロ-スグラディエントを行い、各フラクションをゼノパス卵細胞に注入して発現実験を行った。その結果約1.3KのフラクションのmRNAを注入した卵細胞のみ細胞外カルシウム濃度老化に対応して細胞内Ca濃度が上昇した。このmRNAよりλ_<ZAP>IIのベクタ-系でcDNAライブラリ-を作成した。(1)細胞外液カルシウム(Ca)による遺伝子発現抑制機構にかかわる核内転写因子(nCaREB)の構造を目的に、SDSポリアクリルアミド電気泳動(PAGE)と標識オリゴヌクレオチド(nCaRE)を用いて、培養細胞核蛋白のサウスウエスタン解析を行った。その結果高濃度ジスレイオール(DDT)存在下で、塩基配列特異的にnCAREと結合する約35KDaの蛋白を見いだした。この蛋白のDNA活性は細胞外液Ca濃度の上昇に伴い増強した。nCaREBのクローニングの過程で得た3つのクローンの内、分子量37KDaの蛋白reflについて解析した。その結果reflがnCaREBと特異的に結合すること、ほ乳培養細胞にトランスフェクションしたreflはゲルシフトアッセイでnCaREB活性を増強すること、in vitro translationによって発現させたreflにはDNA結合活性が殆ど無いことを見いだした。このことは細菌や培養細胞において保存されている何らかの蛋白修飾因子がreflのDNA結合に必要であることを示す。さらにレポーター遺伝子の実験で、reflがnCaREBそのものか、少なくともnCaREBの活性を増強する核蛋白であることを強く示唆する。(2)カルシトニン分泌細胞のカルシウムレセプターのクローニング実験は、昨年度に引き続きゼノパス卵でのエクスプレッションクローニングを行った。cDANライブラリーから当該のものを得るべく、実験を遂行しているが10個ほどまで絞りこんでいる。

この遺伝子発現調節機構に、本遺伝子上流にある短いDNAエレメント(nCaRE)と、種々の組織に普遍的に存在してnCaREと結合する核内転写因子(nCaREB)が関わる。この転写因子nCaREBのクローニングを試み、refl(還元因子)という核蛋白を単離した。このreflは、DNA複製における修復酵素及び、種々の転写因子のDNA結合活性を増強する作用を持つことが知られていたが、【.encircled1.】reflは、nCaREの配列特異的に結合するDNA結合蛋白で、【.encircled2.】細胞外液Ca濃度の上昇に伴い、reflのmRNA及び蛋白は、共にその量が増加する。その程度は外液CaによるnCaREBのnCaRE結合活性の増加の程度と同様である。【.encircled3.】アンチセンスrefl cDNAを導入してrefl蛋白量を著減させた細胞では、nCaREを介する外液Caによる転写抑制が消失していた。これらの結果から細胞外液Caによる、PTH遺伝子を初めとするnCaREを有する遺伝子転写抑制に核蛋白reflが直接関与する、すなわちreflがnCaREBであることが証明された。さらにreflがnCaREBとして100%機能するためには少なくとももう一つの核蛋白とreflとの蛋白-蛋白interactionが必要であること、細胞外Ca濃度の変動の情報が、細胞内・核内に伝搬されるための第1関門が、最近同定されたCaセンサー蛋白である可能性があることを確認した。nCaREを持つ遺伝子の中には、細胞外液Caばかりでなく浸透圧上昇や血流によるshear stressによってもその分泌、生合成が抑制されるものがあり、reflのパートナーを同定することにより、外液Ca及び浸透圧による転写調節機構にさらに迫ることが期待される。
救貧法委員会・救貧法庁『年次報告書』付録統計資料のデータベース化とその分析

初年度の目標は、統計表のデータベース化システムの構築であったが、イギリスの歴史的な統計表で使用されている数字をソフトに認識させる過程に予想を遥かに越える困難があった。そのような困難もOCRソフトの学習機能を活用した認識精度の向上によってある程度克服され、システムの構築、および構築後の微調整と試運転という目標は一応達成できたといいうる。第2年度においては、計画時点での目標の一つであったデータベース化の速度の向上に専念した。OCRソフトの認識精度の向上には限界があるため、数値以外の項目をあらかじめ手入力したフォーマットを作成し、そこにOCRで読み込んだ数値データを落とし込む、という方策を試みた。この手法によって、データベース化の速度は2倍以上に高まったが、イギリスの歴史的な書体の数字はOCRソフトにとって難物であり、手作業による修正は欠かせなかった。第2年度終了の時点でデータベース化を完了できたのは1841年度版の『第7年次報告書』までであった。前年度までの進捗状況に照らして、最終年度はさしあたり救貧法委員会『年次報告書』の残り7年度分に限定してデータベース化を進めた。データの入力は、前年度中に開発した方法によったが、年度前半が終了した時点で4年度分がまだ手つかずであったことから、さらなる絞り込みが必要と判断し、ユニオンごとの統計表をデータベース化の対象から外した。以上のような数次の方針変更により、救貧法委員会『年次報告書』付録統計資料のデータベースは年度末までに一応の完成を見たが、その本格的な分析には取りかかれなかった。ただし、当該のデータベースは、いまだ「電子化データ」レベルのものであり、汎用型で利便性の高いシステムに改変するための機会を今後求めていきたい。本年度の第一の目標は、統計表のデータベース化システムの構築であったが、イメージスキャナで画像データとしてコンピュータに取り込んだ統計表をOCRソフトを用いて文字データのテキストファイルに変換するプロセスにおいて当初の予想を遥かに越える困難があった。高速処理が可能なコンピューターに適合した既存OCRソフトの発見に手間取ったことなどもその原因に挙げられるが、最大の難関はイギリスの歴史的な統計表で使用されている数字をソフトに認識させる過程にあった。そのような困難も、エクセル形式に変換された表のカラムを一つずつ点検し訂正していきながら、OCRソフトの学習機能を最大限に活用して認識精度を上げていくことで徐々に克服されつつある。システムの構築、および構築後のシステムの微調整と試運転という本年度のさしあたりの課題は一応達成されたといいうるが、手入力による訂正作業のウエイトはいまだ小さくない。データベース化の対象としている資料の膨大さに鑑みても、認識精度を飛躍的に引き上げるための方策の検討は今後も継続されねばなるまい。他方、データベース化すべき資料の優先順位の最終的決定といういま一つの課題は、システム構築そのものに多大な労力を要したこともあって、ほぼそのまま持ち越された形となった。分析対象の絞り込み作業を今後早急に進める必要があるが、その際に、廣重が海外出張により持ち帰った『救貧法委員会年次報告書』作成に関わる資料が参考になるものと期待される。データベース化すべき資料の優先順位を決定することが本年度の目標のひとつであったが、研究を進めていく過程で、データの元となる統計表の様式が年度ごとにかなり変化していることが判明した。したがって、たとえば費目ごとの救貧支出額や受救貧民の構成などの経年変化を分析するにあたっても、いくつかの統計表を同時に参照する必要があるため、優先順位の最終的な決定は見送らざるを得なかった。ただし、時間的な制約から地域をイングランドとウエールズに限定し、アイルランドに関する資料についてはさしあたりデータベース化の対象から外すこととした。

他方、データベース化の速度の向上という今一つの目標については、当初OCRソフトの認識精度そのものを上げることでの達成を目指したが、その方策の限界がほどなく明らかになったため以下のような手段によることとした。すなわち、カウンティ名やユニオン名、項目などをあらかじめ手入力したフォーマットを作成し、そこにOCRソフトで読み込んだ数値データを落とし込む、というものである。候補を数字のみとした読み込みが可能となるこの手法によって、データベース化の速度は2倍以上に高まったが、イギリスの歴史的な統計表で使用されている独特の書体の数字はOCRソフトにとってやはり難物であり、学習機能を活用しながらも手作業による修正は欠かせなかった。現時点でデータベース化を完了できたのは1841年度版の『第7年次報告書』までである。当初の計画からの大幅な遅れを取り戻すためにも、来年度に向けてより効率的な方策を検討していきたい。科学研究費補助金申請時点での計画においては、最終年度の前半までのデータベース化の完成を目指していたが、昨年度までの進捗状況に照らせば作業の対象を大幅に絞り込まざるをえず、さしあたり救貧法委員会『年次報告書』の残りの7年度(1842-48年)分に限定してデータベース化を進めた。データの入力は、カウンティ名やユニオン名、項目などをあらかじめ手入力したフォーマットを作成し、そこにOCRソフトで読み込んだ数値データを落とし込む、という昨年度中に開発した方法によったが、イギリスの歴史的な統計表で使用されている独特の書体の数字はOCRソフトにとって相当な難物であり、チェックと手作業による修正は欠かせなかった。数値データが比較的少ない場合には、上述のフォーマット作成にOCRソフトを利用し、数値を手入力するという逆の方策も試みたが、作業速度の大幅な改善にはっながらなかった。年度前半が終了した時点で4年度分がまだ手つかずであったことから、さらなる絞り込みが必要と判断し、ユニオンごとの統計表をデータベース化の対象から外した。以上のような数次の方針変更により、救貧法委員会『年次報告書』のデータベースは、年度末間際になってようやく一応の完成を見たが、時間的制約によりその本格的な分析には取りかかれなかった。なお、当該のデータベースは、統計表そのものをエクセル形式の表に転換したまでの、いわば「電子化データ」レベルのものであり、単年度における行政実態の地域間比較には利用できても経年変化の分析には適していない。汎用型で利便性の高いシステムに改変するための機会を求めていきたい。
運動遂行時における脳血液量と体循環との関係

本研究の目的は粗大運動時における体循環と脳循環との関係を明らかにすることである.脳血液量の計測には近赤外線分光イメージング装置(NIRS)を利用し,送・受光プローブ間隔を3種類(1.5cm, 3.0cm, 4.5cm)設定し頭表から浅層,中間層,深層の循環動態を計測することを試みた.実験の結果,運動負荷量の増大に伴い下肢筋活動,心拍数,血圧,頭皮血流量は増加するものの,頭部酸素化ヘモグロビンはプローブ間距離に影響されず高負荷強度の途中から減少することと,下肢筋活動に同期した頭部血液量の変動は認められないことが示された.このことから,(1)高運動負荷時には体循環の変動と脳循環の変動は異なり, NIRSを利用してその違いを明らかにすることができることと,(2)下肢粗大運動時には大脳皮質の神経活動をNIRSで計測することは困難であると考えられた.本研究の目的は粗大運動時における体循環と脳循環との関係を明らかにすることである.脳血液量の計測には近赤外線分光イメージング装置(NIRS)を利用し,送・受光プローブ間隔を3種類(1.5cm, 3.0cm, 4.5cm)設定し頭表から浅層,中間層,深層の循環動態を計測することを試みた.実験の結果,運動負荷量の増大に伴い下肢筋活動,心拍数,血圧,頭皮血流量は増加するものの,頭部酸素化ヘモグロビンはプローブ間距離に影響されず高負荷強度の途中から減少することと,下肢筋活動に同期した頭部血液量の変動は認められないことが示された.このことから,(1)高運動負荷時には体循環の変動と脳循環の変動は異なり, NIRSを利用してその違いを明らかにすることができることと,(2)下肢粗大運動時には大脳皮質の神経活動をNIRSで計測することは困難であると考えられた.今年度は2種類の実験を行った.(1)筋疲労課題中における筋力,筋活動および大脳皮質感覚運動野領域の活動の時間的変化を明らかにすることを目的とした実験.最大収縮の50%(50%MVC)での右手指把持300秒間持続と,最大収縮(100%MVC)での右手指把持120秒間持続の2条件を運動課題とし,課題遂行中の大脳皮質酸素化ヘモグロビン変化量(ΔoxyHb)を計測した.その結果,両条件下において,把持開始後直ちにΔoxyHbの増加がみられたが,50%MVCでは把持力および筋活動低下後しばらくしてΔoxyHbの緩やかな減少が認められ,100%MVCでは把持力および筋活動が低下しているにも関わらず課題終了までΔoxyHbの増加が認められた.両条件におけるΔoxyHbの減衰率は,筋電図の減衰率に比べ少なかった.これにより持続収縮課題遂行中の初期の筋活動低下は一次運動野の神経活動低下よりも,脊髄運動神経細胞の興奮性の低下による影響が大きいのではないかと推察された.また,最大収縮条件と最大下収縮条件においては,中枢性疲労の様相が異なっていることが推察された.(2)軽負荷での自転車駆動中における大脳皮質活動と運動負荷量との関係および皮質活動の時間的変化を明らかにすることを目的とした実験.運動課題は,一定の仕事率および回転数で自転車を駆動する4課題と,駆動途中で回転数のみを変化させる2課題とし,自転車駆動中のoxyHb変化量を解析した.その結果,一定の仕事率・回転数の課題では,運動開始直後oxyHbが増加するものの,自転車駆動中であるにも関わらず,増加したoxyHbが減少することが明らかとなった.しかし,駆動中に回転数を変化させると,一旦減少し始めていたoxyHbが再度増加することが判明した.22年度は2種類の実験を行った.<実験1>6名の健常成人者を対象にして,筋疲労課題中における筋力,筋活動,大脳皮質感覚運動野領域の活動,頭皮血流量および血圧の経時的変化の関係を明らかにすることを目的とした実験を行った.最大収縮,最大収縮の50%,最大収縮の30%での右手指把持持続収縮を運度課題とし,課題遂行中の大脳皮質酸素化ヘモグロビン変化量(ΔoxyHb)を近赤外線分光イメージング手法により計測した.また,一拍ごとの血圧を連続して計測し,体循環と皮質血流との関係を解析した.その結果,3条件全てにおいて,ΔoxyHbと平均血圧の間で概ね0.2Hz以下の周波数帯域において0.5以上のコヒーレンス値が認められた.この傾向は,課題前後の安静期間と課題遂行期間のどちらにおいても観察された.このことから,近赤外線分光法で検出された大脳皮質ΔoxyHbの変動のうち,0.2Hz以下の周波数帯域には体循環の影響が含まれていることが考えられた.<実験2>6名の健常成人者を対象として,息こらえ遂行時における体循環の変動と頭皮血流量および大脳皮質酸素化動態の関係を明らかにすることを目的とした実験を行った.20秒間の息こらえ課題遂行中の,連続血圧と大脳皮質酸素化ヘモグロビン濃度変化(ΔoxyHb)のコヒーレンス値を算出した.その結果,0.4Hz以下の周波数帯域で0.6以上のコヒーレンス値が認められた.また,特定の位置では,被験者間でバラツキが少ない結果となった.

このことから,近赤外線分光法を利用して算出された大脳皮質ΔoxyHbの値には,体循環の影響も含まれているため,皮質血液量の変動を観察するためには,これら体循環の影響を除去する手法を開発しなければならないことが明らかとなった.23年度は自転車駆動時における体循環と脳循環との関係を明らかにすることを目的として実験を行った.対象は健常若年者(年齢20才23才)であった.本実験に先駆けて運動負荷試験を行い被験者毎の最大酸素摂取量を設定した.本実験では,自転車駆動時の頭部血液量と体循環および筋活動の変動を同時に計測した.脳循環の計測には近赤外線分光イメージング装置を利用し,送光プローブと受光プローブの間隔を1.5cm,3.0cm,4.5cmの3種類を設定し頭表から浅層,中間層,深層の循環動態を計測することを試みた.体循環の計測には連続血圧血行動態測定装置を利用してリアルタイムの血圧変動および心拍変動を計測した.さらに頭皮血液量の変動をレーザー組織血流計にて計測した.筋活動は外側広筋を対象として計測した.運動課題プロトコルは,安静4分+ウォーミングアップ4分,最大酸素摂取量の30%(30%Vo2max)5分間,50%VO2max5分間,70%VO2max5分間,クーリングダウン4分間,運動後安静4分間とした.実験の結果,運動負荷量の増大に伴い,外側広筋の筋活動,心拍数,血圧,頭皮血流量は増加したが,頭部酸素化ヘモグロビンは70%VO2maxの途中から減少することが示された.この酸素化ヘモグロビンの減少は送光受光プローブ間隔による違いは認められず,同様の傾向を示した.この結果は,高運動負荷時には体循環の変動と脳循環の変動は異なっていることを示唆していると考えられる.一方,自転車駆動に併せた脳循環の変動を認めることができず,自転車駆動のような粗大運動で負荷量が大きい際には,大脳皮質の神経活動を近赤外線分光法で計測することは困難であると考えられた.
巨核球・血小板に由来する骨形成促進因子の単離・同定に基づく新しい研究領域の開拓

従来より、骨折部位周囲に追いける出血が骨修復を促進することが知られていた。このメカニズムを明らかにするために、血小板に含まれる生理活性物質の骨芽細胞分化促進作用を検討した。その結果、活性化された血小板単独では骨芽細胞分化を促進しないものの、低用量のBMP活性を促進する活性因子が含まれていることが明らかとなった。これは、口腔外科領域でPRP(platelet-rich plasma)が骨再生の必要な部位に用いることと合致した。従って、血小板には骨形成促進物質が含まれており、これが出血などによって血小板が活性化された際に放出され、局所的な骨形成を促進するものと考えられた。本研究で明らかとなった血小板由来骨形成促進因子の作用メカニズムは明らかではない。すでに我々は、ヘパリンのような硫酸化多糖が培養細胞レベルでBMP活性を促進することを報告した。そこで、この作用メカニズムを検討したところ、1)ヘパリンはBMPの分解やアンタゴニストによる活性阻害を抑制し生物学的半減期を延長すること、2)さらにこの促進作用の発現には、24時間程度の時間を要することが判明した。3)また、マウスの異所性骨誘導モデルでヘパリンの効果を検討すると、ヘパリンの濃度依存的に骨髄を伴った大きな骨組織が形成され、ヘパリンがin vivoでも骨形成を促進することが確認された。以上の結果より、血小板には硫酸化多糖のようなBMP活性促進因子が含まれており、これが放出されることにより骨形成を促進する可能性が示された。以前から、骨形成を促進する目的で患者の血小板を骨再生部位に用いられてきた。この骨形成メカニズム等は明らかではないが、我々は血小板およびその前駆細胞である巨核球が、何らかの骨形成促進因子を産生すると考えた。培養細胞を用いて活性を検討した結果、ヒト巨核球の培養上清と抽出液に骨形成促進効果は認められなかった。しかし、骨形成促進因子であるBMP(Bone Morphogenetic Protein)存在下で活性を検討したところ、BMPの活性を促進するような活性の存在が確認された。そこで、ヒト巨核球が産生するBMP活性促進因子を単離・同定するために、ヒト巨核球を大量に培養し、BMPの骨芽細胞分化誘導活性を指標に活性成分をカラムワークにより精製している。予備的な検討の結果によると、本活性成分は比較的低分子量を示すと共に、トリプシンに抵抗性を示した。現在、本因子の一次構造を決定するために、さらに大量の巨核球を培養し、解析用の最終精製品を調整している。同時に、我々はヘパリンのような硫酸化多糖がBMP活性を強力に促進することを見いだした。このヘパリンによるBMP促進活性は、マウスを用いたin vivoの骨形成実験でも確認された。ヘパリンの作用メカニズムとして、主に分解によると考えられるBMPの急激な消失を抑制し、BMPの半減期を約20倍に延長することが重要と考えられた。ヘパリンのようにBMP活性の促進作用を持つ生理活性物質が明なとなれば、生理的な骨形成調節機構が解明されるばかりでなく、骨形成を促す医薬品の開発も期待できることが明らかとなった。
近世古今集注釈史の研究

近世における『古今和歌集』の注釈を、学芸(古典学)史に定位するために、個別の注釈について検討、考察を行った。具体の成果は次のとおり。契沖の『古今余材抄』を取り上げ、その解釈が歌を詠む実作者の視点から離れ、純粋に学問的であることにこの注釈の意義があることを述べた。また宗祇門流の注釈書と考えられてきた『古今連著抄』を、宗祇門流のものではなく、地下歌人の学びの成果であると捉えなおした。このことは他の宗祇系の注釈書についても再検討を促すことになろう。最後に、古今伝受について、享受史という観点から再検討し、近世における「古今伝受」の具体を浮かび上がらせるとともに、本居宣長による批判の背景を考察した。本年度は、大阪府立中之島図書館所蔵「古今集諸抄」の検討を行う予定であったが、大阪府立図書館が改修工事のため、11月まで閉館していたので、資料の閲覧ができなかった。そこで計画を変更し、最終年度に計画していた大阪府立大学所蔵小澤蘆庵著『古今注解』の検討を行った。3月までに全文の翻刻を終え、注釈内容の検討を開始した。先行する注釈書の利用を確認しつつ、同時代の注釈との対照を進めている。従来、研究史上、全くと言ってよいほど言及されたことのない注釈書であるので、来年度も継続して、検討し、古今集注釈史上に定位したい。なお外題題簽により「小澤蘆庵」の著作としているが、この点についても改めて考察する必要が出てきた。自筆(稿)本として扱われてきたが、翻刻を進めるうちに、何らかの本を書写した本である可能性が出てきたからである。この点については、この注釈書の「字体」も考慮して検討する必要があろう。新たな課題である。また上記の理由で望月長孝著『古今仰恋』と「古今集諸抄」の対比研究は来年度以降に行うことになったが、中之島図書館蔵以外の古今集注釈書との対比、検討は進めた。特に契沖の『古今余材抄』との関係については、かつて拙著において、契沖の注釈が高く評価されてきたことに対し、『古今仰恋』もまたその達成については、同程度の見解を示していることを指摘したが、今回はさらに詳細に検討を加え、長孝の注釈が「歌人」としての視点からなされているのに対し、契沖には歌人としての視点が欠落していることが判明した。このことを「添削の批語と注釈のことばー契沖の注釈の学芸史的意義ー」(隔月刊『文学』2016、1・2月号、岩波書店)という論文にまとめた。すでに研究概要に記したように、今年度、予定していた資料の閲覧が十分にできなかったので、計画を変更し、最終年度で行う予定であった小澤蘆庵著『古今注解』の検討に切り替えた。順序は変わってしまったが、全文の翻刻も終え、計画段階で考えていた以上の課題も浮き彫りになった。計画の変更は余儀なくされたが、早急に対応し、おおむね順調に進んでいると言えよう。本年度は、昨年度から継続して行ってきた小澤蘆庵の古今和歌集の注釈書『古今注解』の検討を進めるとともに、昨年度予定していたが、関係機関の都合で資料閲覧ができなかったため、研究できなかった中之島図書館蔵「古今集諸抄」と国会図書館などに蔵せられている地下歌人・望月長孝『古今仰恋』の比較検討を行った。特に「古今集諸抄」のうちの『古今連著抄』、また同じ中之島図書館に蔵せられている別の『古今連著抄』、さらに宮内庁書陵部に蔵せられているものを加え、それぞれのテキストの比較を行い、まずテキスト自体のもつ問題点を洗い出した。その後、ともに宗祇流の『両度聞書』を利用している点に注目して、『古今仰恋』との注釈の様相について比較検討を行った。結果として、辞書類では『古今連著抄』は、宗祇の門弟である宗碩の注釈とされてきたが、その点については、望月長孝を含めた地下歌人の関与の可能性があることが判明した。以上のことは、「地下歌人の古今集研究ー『古今連著抄』をめぐってー」(『国文学論叢』第六十二輯(日下幸男教授退職記念号)、2017年2月))という論文にまとめた。また12月にシンポジュームの講師として「古今伝受とは何か」という題で発表した。本課題の近世の古今集の注釈を中心に、古今伝受史の全体を見通した。この発表をもとに、「古今伝受」の近世における享受史の論文と、古今伝受と実作の関係を論じた論文を、現在執筆中である。昨年度は、思いがけないことで、当初予定を変更したが、今年度は、発表の機会にも恵まれ、当初予定していなかった「古今伝受」についても検討を加えることができた。また『古今連著抄』の研究は、それ自体は、結果的に一注釈書を取り上げて、注釈史上に位置付けるという定型的な研究となってしまったが、そこで多くの宗祇流の注釈書を検討したので、その知見は、来年度の研究に活かせると思われる。以上の点から考えると、今年度は当初予定より、進んだと判断できる。本年度は、昨年度からの継続で大阪府立中之島図書館蔵「古今集諸抄」の調査、検討を中心に行った。