hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
求核置換反応の速度論的溶媒効果と立体化学

本研究の目的であるS_N1ソルボリシス機構とその立体化学の関係を明らかにするため、S_N1反応であり、かつ求核性の顕著な関与が見られる系と条件の設定を行なった。αーtーブチルベンジルトシレ-ト(I)のソルボリシスにおける置換基効果、溶媒効果の解析を行ない、完全にS_N1機構で進行し全領域にわたり求核関与は速度論に入らない事を見いだした。αーメチルベンジルトシレ-ト(II)のソルボリシスの溶媒効果では、mーハロゲンより電子求引性基質で、ほぼ完全なk_Cカルボカチオン性を持ち、且つ大きい求核寄与を示す事を見いだした。また、置換基効果解析で、エタノ-ルのように、低イオン化能で高い求核能を持つ溶媒中でmーCF_3より電子求引基で溶媒関与機構を示す加速が観測された。ベンジルトシレ-ト(III)ではS_N1からS_N2へ置換基により大幅な機構変動が見られ、低求核能のTFE、HFIP中でもmーハロゲンより電子求引基で溶媒の求核関与が見られた。以上の結果で、I系ではS_N1機構、II系では、溶媒、置換基によりイオン対中間体への求核攻撃が律速段階になり得る事が明らかになった。III系は、機構変動がS_N2型遷移状態の連続的移動により起こることを意味するが、無置換体のトシレ-トの^<18>Oースクランブル実験で明らかなイオン対復帰が観測され、カチオン性イオン対への脱離アニオント溶媒の競争機構を考える必要が出てきた。この三系の速度論的研究で、ソルボリシスにおける求核置換反応は全て中間体イオン対機構で、原系復帰と溶媒の求核攻撃のエネルギ-障壁の相対的大きさでS_N1ーS_N2機構変動を起こすと結論できる。現在、Iの^<13>Cー^<18>Oラベル体、IIIのpーCl、mーCl体を合成し、Oのスクランブリングからイオン対復帰の検出を試みている。また文献記載の方法で光学活性のIおよびIIーOTsおよびIIIーαーDーOTsを合成し、その立体化学をラセミ化速度の測定により検討を行なっている。
魚類におけるマンノース結合レクチンによる非特異的生体防御機構

マンノース結合レクチン(MBL)は、マンノース(Man)とN-アセチルグルコサミン(GlcNAc)に特異的なCタイプレクチンであり、分子内にコラーゲン様構造をもつ。近年その存在が明らかとなったMBLによる補体の活性化経路は、抗体によって活性化される古典経路よりも起源が古いと考えられるので、下等な脊椎動物である魚類の生体防御に重要な役割を果たしている可能性が高い。本研究ではコイMBPを精製し、その機能について検討した。まず、コイ血清をポリエチレングリコール分画、mannnan-Sepharoseカラムを用いたアフィニティークロマトグラフィーに順次供試したのち、抗コイIgM-セファロースを用いて、わずかに混在するIgMを除去してMBLを精製した。精製コイMBLはSDS-PAGE(還元条件下)で29kDaの分子量を示し、コラゲナーゼで分解を受けたことから、分子内にコラーゲン様構造をもつことがわかった。次に、コイMBPの糖鎖結合特異生を、^<131>Iで標識したコイMBLと人工糖脂質を用いた薄層クロマト/オートラジオグラフィーで検討したところ、ManとGlcNAcを認識し、コイMBLはヒトMBLと全く同じ糖鎖特異性を持つことが確認された。さらに、酵母マンナンでコートしたヒツジ赤血球をMBLで感作すると、MBL量依存的にコイ血清によって溶血したことから、コイにおいてもMBLを介した補体活性化経路が存在することが確認された。また、コイMBLで処理した酵母は未処理の酵母よりも、コイ頭腎顆粒球によって有意に高い貧食を受けた。以上の結果より、コイMBLは、補体活性化因子およびオプソニンとして非特異的な生体防御に関与することが示唆された。
植物病原糸状菌のペクチン代謝経路の解明とその病理学的評価

本研究では、カンキツに異なる病徴を誘起するA. citri(黒腐病菌)とA. alternata rough lemon pathotype(Brown spot病菌)からendoPG酵素蛋白とその遺伝子をそれぞれ単離し、標的遺伝子破壊法を用いてendoPG単一欠損株を作出した。両菌はいずれもAlternaria属菌であるが、これらの欠損は両菌の病原性にまったく異なる変異を及ぼした。HSTを分泌して壊死斑形成を誘起するBrown spot病菌では、endoPGの単一欠損はその病徴に何ら変化をもたらさなかったが、腐敗症状を誘起する黒腐病菌ではendoPGの欠損によりその病徴誘起は著しく抑制され、また精製した細胞壁粉末やペクチンを単一炭素源とした場合には黒腐変異体は成長できなかった。また、GFP遺伝子を挿入した組換体を作出し、カンキツ果実中におけるA. citriの感染行動を緑色蛍光発光を利用して観察した。本菌のendoPG欠損変異株M60についてもGFP遺伝子を挿入した組換体を作出し、野生株のGFP遺伝子導入株の感染行動と比較し、カンキツ侵入時におけるA. citriのendoPGの生産は、果実内部への侵入時と黒腐症状の誘起には必須であるが、砂じょう部に菌糸を展開する場合には、果肉や果汁にふくまれる糖や酸によりendoPGは重要な役割を果たしていないことを明らかにした。さらに、GFP遺伝子産物由来の緑色蛍光発光を利用したendoPG遺伝子プロモーターの活性化様式に関するレポーター解析を行ない、砂じょう部に展開する本菌のendoPG遺伝子は果汁中のグルコース、フルクトース、シュークロースにより抑制され、かっこれらの糖が成長しうるに十分な栄養源になり、砂じょう部における菌糸展開にendoPGは全く必要ではないことを明らかにした。また、endoPGと反応して抵抗性を誘導するPGIP研究モデルの確立、およびタギング法/REMI法を用いて本菌の病原性欠損変異株を作出し、その中の一つである変異株4-2はヒスチジン要求性であることを明らかにした。そこでヒスチジン生合成酵素imidazole glycerol phosphate dehydratase (IGPD)に着目し、ヒスチジン生合成と病原性の関連を標的遺伝子破壊法により検定するためにIGPD遺伝子を単離した。現在このIGPD遺伝子の標的遺伝子破壊が進展中であり、今後本酵素(=ヒスチジン合成)の病原性における役割が明らかになる。本年度は、これまでほとんど着手されていなかった糸状菌のペクチン代謝経路の解明のための第一歩として、代謝経路中の酵素遺伝子の単離を目指して遺伝子タギング法であるRestriction Enzyme Mediated Integration(REMI)法を用いたペクチン代謝系酵素遺伝子変異体の選抜を行った。REMI変異体800個体を検定した結果、ペクチン分解酵素遺伝子領域には変異がおきていないが、ペクチン代謝が減少した十数個体を得た。しかしながら、これらの個体はいずれも挿入したプラスミドがゲノム中の複数部位に挿入され、変異を誘起した挿入部位の特定には至らなかった。そこで、これら変異体の病原性をさらに検定すると、3個体が著しい病原性の低下を示した。

この3個体のいずれもプラスミド挿入部位は複数であったが、3個体の示した変異形質のなかに栄養要求性が含まれ、3個体のうちの1つはヒスチジン要求性菌株であることが明らかとなった。これまでに、栄養要求性菌株で病原性の減少を示した例は2例報告されているが、カンキツ黒腐病菌と栄養要求性に関してはまったく知見がないので、ヒスチジン合成経路の基盤酵素の1つであるimidazole glycerol phosphate dehydratase(IGPD)遺伝子の部分領域をPCRにより増幅し、その部分領域を用いた本遺伝子の標的遺伝子破壊株の作出に成功した。現在、本IGPD遺伝子標的破壊株の病原性の詳細な検定と、REMI法によるペクチン代謝系酵素遺伝子変異株のさらなる作出が進展中である。これまでの研究より、同属でありながら宿主カンキツに誘起する症状が全く異なるA.alternataとA.citriには、酵素の生化学的諸性質及び遺伝子レベルにおいて高い類似性を示すendoPGが存在し、その類似性の高さから糸状菌進化の指標遺伝子として使えることを示して、さらにendoPGの病原性における役割は同属であってもその菌の誘起する病徴が違えば全く異なることを明らかにした。今年度は、GFP遺伝子を挿入した組換体を作出し、カンキツ果実中におけるA.citriの感染行動を緑色蛍光発光を利用して観察した。また本菌のendoPG欠損変異株M60についてもGFP遺伝子を挿入した組換体を作出し、野生株のGFP遺伝子導入株の感染行動と比較し、カンキツ侵入時におけるA.citriのendoPGの生産は、果実内部への侵入時と黒腐症状の誘起には必須であるが、砂じょう部に菌糸を展開する場合には、果肉や果汁にふくまれる糖や酸によりendoPGは重要な役割を果たしていないことを明らかにした。さらに、GFP遺伝子産物由来の緑色蛍光発光を利用したendoPG遺伝子プロモーターの活性化様式に関するレポーター解析を行ない、砂じょう部に展開する本菌のendoPG遺伝子は果汁中のグルコース、フルクトース、シュークロースにより抑制され、かつこれらの糖が成長しうるに十分な栄養源になり、砂じょう部における菌糸展開にendoPGは全く必要ではないことを明らかにした。また、タギング法/REMI法を用いて本菌の病原性欠損変異株を作出し、その中の一つである変異株4-2はヒスチジン要求性であることが明らかとなった。そこでヒスチジン生合成酵素imidazole glycerol phosphate dehydratase(IGPD)に着目し、ヒスチジン生合成と病原性の関連を標的遺伝子破壊法により検定するためにIGPD遺伝子を単離した。現在このIGPD遺伝子の標的遺伝子破壊が進展中であり、今後本酵素(=ヒスチジン合成)の病原性における役割が明らかになる。
エリアブランド構築の研究

この研究の目的は当初から地域ブランド構築のためのプランニングとマネジメントモデルを構築することであった。研究は月一回の討論と全国各地における訪問調査であった。宮崎県、愛知県、大分県、長野県、新潟県などにおける訪問調査でも多大な成果をあげた。また、我々は多くの地域に対して地域イメージモデルを作成しインターネット上でイメージ調査を行った。最終的に我々は地域ブランドモデルを開発した。このモデルの特徴は、1)ブランドの定義を元に地域ブランドコンセプトの創り方を開発し、2)ゾーニング概念を導入し、3)コミュニケーション戦略の体系を作成し、4)アクターモデルを導入、最後に5)企業と地域の新たな関係を構築した双方向的な地域ブランドモデルを提案した。これらの成果を踏まえて、我々は2009年6月に「地域ブランドマネジメント」を上梓した。1960年代から始まったわが国の高度経済成長体制は、規模の拡大と効率化といった、まさに小売業で言えば、チェーン・オペレーション拡大の時代であり、アメリカのモダン経済社会の日本への移入であった。そこには中央官僚支配、全国集中格一化の社会構想があった。そして、わが国は世界第二位の経済大国となった。やがてバブルがはじけ、わが国は長期にわたる不況に陥り、高度成熟社会の下で将来の姿を見失ってしまった。不況へのさらなるダブルパンチは、少子高齢化、過疎化である。成熟社会にあってこのような状況下で、日本全国が消費力を失い労働力を失っていった。結果として、多くの地方自治体の財政危機があり、平成の自治体大合併である。今や地方自治体は1800あまりにまで減少し、財政再建を目指して合併を繰り返し、中央では地方分権を唱え、自治体再建の目玉として地域ブランドの構築をあげている。しかし、その効果は局地的であり、地方分権の錦の御旗もまだ成果を上げえていない。自治体の合併、財政再建、地域ブランドの構築がいまやお題目のように各地で叫ばれている中で、われわれは地域ブランド研究会を立ち上げた。日本経済新聞社の地域ブランド・プロジェクトの立ち上げもあり、研究を重ね、そして研究の中心を現場に置くことにする。「ふるさと」という発想をベースとした地域ブランドづくり。そしてわれわれがそこで主張したいのは、地域ブランドづくりにあたって必要な要件は何かということである。地域ブランドづくりの基本は、投資発想、計画発想、分析発想である。本研究でわれわれは、計画プロセス、調査計画と技法、コミュニケーション計画、組織計画、企業との連携、ゾーニングなどの概念を提案する。われわれはこれらのことを着実に実行することによって、地域ブランドは構築しうると考えている。そして、最も大切なことは、地域ブランドづくりは、名産品特産品づくりではないという認識である。近年の食品産地偽装事件でどれだけ多くの地域が傷ついたことだろう。地域ブランドづくりのわれわれの基本的なスタンスは、「買いたいものがあるまち、訪れ滞在したいまち、交流したいまち、そして住みたいまち」なのである。つまり、地域ブランドは総合的な体系であって、単なるブランド品の構築ではないということである。平成18年4月以降、毎月1度の研究例会を、上記研究者以外に協力研究者として慶應義塾大学大学院経営管理研究科後期博士課程長尾雅信および株式会社電通中部支社若林宏保が加わり、行ってきた。研究例会では、各地地域イメージの調査分析をいくつかの観点から行った。この結果、地域資産、地域価値評価概念を中心とした、地域価値分析モデルを構築した。この間、大分県日田市豆田町の再訪問面接調査、石川県金沢市の金沢21世紀美術館の面接調査、さらには三重県伊勢市の取材調査を行った。特に伊勢市では市役所の訪問調査のほかに赤福株式会社の「おかげ横丁」開発にいたる詳細を取材することができた。同社の地元商店街活性化への貢献活動の内容とともに、同社の企業活動としての開発行為という観点を得た。本研究では以上のような研究活動を通じて、地域価値モデルの構築を行い、さらには地域ブランド構築の成果効果要因の分析を行った。その結果、地域ブランド構築のプラニング・プロセス・モデルの構築も試みた。さらに株式会社赤福の例にみられるような、企業の地域ブランド活用化への検討も始めた。今後は、これら3点を中心にさらに研究調査を進める予定である。本研究プロジェクトは、初年度に引き続き月一回の定例会を2007年4月から11回に渡って開催し、エリアブランド構築について初年度に収集した事例から、プランニング・モデルの議論が重ねられた。その中で、地域ブランドの評価指標や地域ブランド・コンセプト、経験価値カテゴリー(ゾーニング)、アクター論、コミュニケーション、地域と企業の関わりといった重要な概念が抽出され、そのうち2本が論文化された。

また、地域と企業の関わりについては、事例の補強のために小布施へのフィールドワークを行った。次年度は引き続き地域と企業の関わりについて、事例分析を強化していく予定である。小布施の事例研究は小布施堂との面接取材を中心に行なっだが、この事例では、先に研究を行なった伊勢市における赤福株式会社の事例と同様、企業が地域開発に深く関わった点が指摘できる。しかし、赤福の事例が商店街づくりとの関わりに留まっていたのに対して、小布施の事例は、小布施という行政単位の限定性もあって、その関わりがさらに広範囲に渡っている事が分かった。したがって、小布施の事例については、今回の取材を踏まえてさらに個々の関わりや行政と複数の企業との全体的な関わりを調査取材することによって、包括的な企業・地域の関係性モデルを構築する予定である。本研究の最終的な成果としては、これまでの定例会での議論やいくつかの事例研究分析を踏まえて、地域ブランド構築の為の計画プロセス・モデル、地域ブランド構築への実践的な示唆を抽出したいと考えている。本研究プロジェクトは、前年度に引き続き月一回の定例会を2008年4月から10回に渡って開催し、エリアブランド構築について初年度に収集した事例から、プランニング・モデルの議論が重ねられた。その中で、地域ブランドの評価指標や地域ブランド・コンセプト、経験価値カテゴリー(ゾーニング)、アクター論、コミュニケーション、地域と企業の関わりといった重要な概念が抽出され、そのうち2本が論文化された。小布施の事例研究は小布施堂との面接取材を中心に行なったが、この事例では、先に研究を行なった伊勢市における赤福株式会社の事例と同様、企業が地域開発に深く関わった点が指摘できる。4年にわたる研究によって、本研究の当初の目的は達成できたと考える。すなわち、地域ブランドの構築のためのマネジメントプランニングモデルを構築することである。本研究はモデル構築にあたって月例の研究会を開催し、地域ブランド構築にあたって参考となる地域を選択し訪問調査を行った。さらに、インターネットサンプルを用いて広範にわたる地域のイメージ調査を行った。
TNF受容体関連因子6のアポトーシスならびにサイトカイン産生における役割解析

TNFα受容体を介するシグナル系は、細胞死と生存という相反する作用があり、その作用に対する明快な説明がない。そこで、我々はTNFシグナリングの解析を行ってきた。TRAF6欠損細胞を用いた研究から、1)TARF6はTNFシグナリングにおいて、負の制御をしている。2) IL-33に低反応であり、そのシグナル系にTRAF6が重要な役割を持つこと。その他の関連研究から、TNFシグナル系におけるTRAF6の役割を解析し、TNFの多彩な生理作用を明らかにする有意義な結果が得られた。TRAF6-/-MEFは野生株に比べ、低濃度のアクチノマイシンの存在下でのTNF処理により、細胞障害性が誘導され易いことを見いだした(BBRC 2006)。TRAF6遺伝子の導入によって細胞障害感受性が、野生株と同様にまで回復したことより、この感受性はTRAF6の発現の有無によることが確認された。細胞障害性に対する感受性の低下が何に起因するかをDNAマイクロアレー、二次元電気泳動によるタンパク質の解析を行ってきたが、ERK、JNKなどのシグナル分子の発現も含め、明確な相関を見い出せなかった。しかしながら、活性酸素の産生では有意の違いが認められ、また、活性酸素の産生を阻害するBHAによって、細胞障害性が完全に阻止されたことから、ROS産生経路の検討を加えた。なお接着斑キナーゼFAK欠損マウス由来MEF(FAK-/-MEF)においても、TNF誘導アポトーシス感受性が高いことを見いだしており、FAKとTRAF6との関係についても検討した。(2)TRAF6-/-MEFでのサイトカイン産生の解析:TRAF6-/-MEFでは多くのTNF誘導サイトカイン遺伝子の発現は正常であるが、一部のサイトカイン遺伝子の発現が増加していることが認められた。とくにGM-CSFは、TRAF6+/+MEFではTNFによりほとんど産生誘導されないのに対して、TRAF6-/-MEFでは、顕著に誘導された。GM-CSFの著明な産生はMSCV-TRAF6遺伝子のノックインで、TRAF6+/+MEFのレベルに戻る。今年度は、ルシフェラーゼアッセイならびにゲルシフトでTRAF6-/-MEF細胞核中のDNA結合タンパクの同定を試みた。現在、NF-κB,AP-1,NF-IL-6などの転写因子結合部位の関与が想定されており、検討を行っている。TNFスーパーファミリーは、細胞死と生存、炎症の惹起やショックの誘導、感染防御、関節リウマチなど、免疫・炎症において多彩な生理活性を示すサイトカインである。TNFαの受容体TNFRI、TNFRIIは、細胞死と細胞生存を誘導するなど相反する作用があるが、その作用に対する明快な説明はなされていない。そこで、我々はTNFシグナリングの解析を行った。TNF受容体下流のアダプター分子であるTRAF6欠損細胞での解析において、1)TARF6はTNFシグナリングにおいて、負の制御をしている可能性を見い出した。すなわち、TRAF6-/-MEFではTNF誘導によりGM-CSF,IL-6,MCP-1の発現が増加している。また、GM-CSFの産生はMSCV-TRAF6遺伝子のノックインで、TRAF6+/+MEFのレベルに戻る。この制御にはTRAF6によるNF-kB転写因子の関与によることを明らかにした(Cytokine2009)。2)抗炎症剤セレコキシブはTNFαによるNF-kBの活性化を抑制して、CXCL1やCCL2の遺伝子発現を抑制するが、その機序の解析を行った。すなわち、セレコキシブはIKKの活性化やIkBα/βの分解には作用せず、NF-kBp65サブユニットの核への移行を選択的に抑制することがわかった(Biochem Pharmacol.2008)。3)IL-33はST2Lのリガンドとして作用するが、TRAF6欠損した細胞では、IL-33によるケモカイン産生が誘導できなかった。すなわち、ST2Lを介するシグナル伝達系にTRAF6が重要な役割を持つことを明らかにした(Cellular Signalling,2008)。以上の研究は、TNFシグナリングにおけるTRAF6の役割を解析したものであり、TNFの多彩な生理作用を明らかにしたことで,有意義な結果と考える。
アミノレブリン酸負荷による尿中ポルフィリンを利用した胃がんのスクリーニング検査

胃がんの診断として、光化学反応を利用した方法は、非接触、非侵襲かつ、不可視情報を可視化するという点で有用であると考えられ、研究がすすめられている。当研究代表者らは、アミノレブリン酸を利用した癌固有蛍光を臨床的に捉えるとともに、基礎的研究を行ってきた。我々はがん細胞に有意にプロトポルフィリンIXが蓄積し、がん固有蛍光を発していることを見いだした。ヘムの生合成経路の停滞によって蓄積したプロトポルフィリンIXは、生体内では分解できず、水和物となって尿に排泄される可能性を利用し、担がん患者のスクリーニングがALA投与後の尿中ポルフィリン量の測定が可能ではないかと考え、担がん患者の尿中ポルフィリン量を測定した。その結果尿中ウロポルフィリン量は増加していたが、健常者と比較して統計学的有意差は認められなかった。今後症例数を増やした検討が必要である。平成20年度には、胃亜全摘術を施行された患者4例を含め、総計9例の胃がん患者の同意を得ることができた。尿中並びに血中ポルフィリン量を測定した結果、5/9例でALA投与によるポルフィリン類高値が認められた。4例の手術前後の採血採尿可龍症例では2例が有意に減少し、2例は変化がなかったが、この2例はいずれもALA投与によって尿中血中ポルフィリンの有意な増加が認められなかった症例だった。これらの症例では、iNOSの発現が低く、in vitroの結果と合致するものだった。ALA投与後の蛍光の結果をχ2検定で検討したが、統計学的有意差を認めなかった。今後、患者の同意をより容易に得るため、採血採尿のプロトコールを見直し、症例数を増やして検討すること、組織のiNOSの発現の有無をあらかじめ検討し、その現象と尿中ポルフィリンとの関係を解明することが重要であると考えられた。本研究の目的はヘム・ポルフィリンの前駆体であるアミノレブリン酸を投与して、尿中ポルフィリン排泄が担癌患者に特異的に認められるか否かを判定し、その現象を用いて担癌状態にあるか否かをスクリーニングしうるかどうかを明らかにしうるかどうかを検討することにある。21年度は5例の患者にアミノレブリン酸を投与したが、1例で畜尿の不備、一例で患者の医師に基づく検討中止があり、3例の患者に検査を施行しえたのみであった。これらの患者の胃をを蛍光内視鏡を用いて検討した結果、がん特異的に蛍光が認められることが明らかとなった。また蛍光物質に関してHPLCで分析した。胃がん患者ではいずれも、正常人には認められないウロポルフィリンが24時間後に、コプロポルフィリンが12時間後に有意に高値をとることが明らかになった。本課題の目的である「尿中ポルフィリン蛍光によるがんのスクリーニング」が可能であることを示唆する重要なデータである。さらに腺腫ではこのような上昇は認められなかったが、線腫はまだ2例なので、統計学的な比較はできなかった。アミノレブリン酸服用後4時間後に内視鏡を施行した結果、2/3の症例で、がん固有蛍光を認めたが、一例では胃体部全体に蛍光が認めれた。がんの組織型は3例とも高分化腺癌であり、組織型が理由とは考えられなかった。22年度はがん固有蛍光と尿中アミノレブリン酸の関係をさらに明らかにする計画である。本研究の目的はヘム・ポルフィリンの前駆体であるアミノレブリン酸を投与して、尿中ポルフィリン排泄が担癌患者に特異的に認められるか否かを判定し、その現象を用いて担癌状態にあるか否かをスクリーニングしうるかどうかを明らかにすることにある。平成2021年度を受けて22年度は引き続き担癌患者に対して十分な説明ののち、いつでも同意を撤回できることを周知したうえで了解を得られた胃癌3症例と胃腺腫2症例につき検討を加えた。夜間絶食ののち、アミノレブリン酸服用後4時間後に蛍光内視鏡装置を用いた上部消化管内視鏡検査を施行した結果、2症例で、がん領域に特異的に分布するポルフィリン由来の固有蛍光を認めたが、1例では萎縮像を呈示する胃体部全体に蛍光が認められた。がん特異的蛍光の機序として(1)がん特異的なアミノレブリン酸輸送系の亢進、(2)がん特異的アミノレブリン酸→ヘムへの代謝の相違が示唆されている状況にあるが、アミノレブリン酸由来蛍光にピロリ菌によってもたらされる慢性炎症や腸上皮化成も関与している可能性が示唆された。

がんの組織型は3例とも高分化腺癌であった。腺腫症例においては蛍光を認めなかった。尿検体においては、正常ボランティア・腺腫症例と比較すると、これら正常・良性腫瘍の患者の尿中にはほとんど認められないウロポルフィリン、コプロポルフィリンが高値をとる傾向を認めたが、統計学的な検討を加えるとがんvs正常・良性腫瘍間に有意差はなかった。統計学的有意差が得られなかった理由として、それがサンプル数によるものかどうかは、今後引き続き検討を加える必要がある。
母語にない音声の知覚処理：モノリンガルとバイリンガルの対照研究

本研究の目的は,非母語音声に接したヒトの音声知覚メカニズムの反応と処理の機序を明らかにすることにあった.その結果を踏まえ,複数の言語を使用する経験が,ヒトの音声知覚メカニズムにどのような影響を与えるかについても踏み込むことを目標とした.類型論的に稀な語頭子音連続に含まれる破裂音について,その調音位置の知覚傾向を分析した結果,聞き手の母語(日本語・英語・ロシア語)によって,調音点同定に対する知覚的手がかりが異なることが判明した.さらに,日英バイリンガル話者を対象に,指示言語(日本語・英語)別の2群に分けた音声知覚実験を実施したところ,幼少期から第二言語(英語)に触れて生育したバイリンガル話者については,指示言語の別なく,知覚傾向は英語母語話者に類似することを指摘した.以上のことから,子音の調音位置の知覚は,聞き手の言語における音韻制約にかかわらず,純粋なボトムアップ処理によって決定されることを示し,また,母語以外の言語を習得する経験によって,知覚的手がかりの優先順位に変化が生じることを明らかにした.今後は,バイリンガル話者における2言語のドミナンスと調音点知覚傾向との相関関係にも着目し,より包括的な分析を行う予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
p53依存性アポトーシスの機序解明とそのがん治療法開発への応用

この2年間の研究においては、p53依存性アポトーシスの機序解明を目的に、アポトーシス制御に関与する新規p53標的遺伝子の単離とその機能解析、さらには、マウスに作成した腫瘍移植片に対するアポトーシス関連標的遺伝子の抗腫瘍効果の検討を中心に研究を進めてきた。まず新規のアポトーシス関連標的遺伝子として、STAG1遺伝子とALDH4遺伝子を単離し、その機能解析を行った。その結果、STAG1は活性型p53であるp53-121Fの特異的な標的遺伝子として同定されたが、p53依存性アポトーシスを媒介する新しいアポトーシス誘導分子であることが分かった。また、ALDH4はp53によって転写が活性化されるが、その蛋白質はミトコンドリアへ局在し、プロリン代謝を不可逆的に促進することで、アポトーシスを負に制御する抗アポトーシス分子であることが明らかとなった。一方、従来よりp53依存性アポトーシスの重要な介在分子であることが知られていたp53AIP1遺伝子を、アデノウイルスベクターを用いて、ヌードマウスに作成した腫瘍移植片へ導入したところ、顕著な抗腫瘍効果を認めた。このことはアポトーシス制御に関わるp53標的遺伝子は、新しいがん治療法開発のための標的分子となりうることを示唆している。また、p53RDL1/UNC5Bやnetrin-1などの神経軸索誘導関連分子が、p53依存性アポトーシスを正と負に制御する全く新しいメカニズムを明らかとした。以上の成果は、p53依存性アポトーシスの機序解明に大きく貢献しただけでなく、その知見を応用した新しいがん治療法開発の可能性を切り開くと期待される。がん抑制遺伝子p53は、ほぼすべてのがんの半数以上に変異の認められる遺伝子であり、配列特異的な転写因子をコードしている。従って、その標的遺伝子の転写活性化を通してその機能を発揮する。その機能の中でもアポトーシス制御が最も重要と考えられている。新規p53標的遺伝子p53RDL1はネトリンレセプターをコードし、ネトリン非存在下にはアポトーシスを誘導するが、リガンドであるネトリン存在下には細胞生存のためのシグナルを伝達する。これによってp53依存性アポトーシスを正と負に制御する全く新しい分子であることを報告した。また、アポトーシス誘導活性優位な変異体として知られるp53-121Fによって特異的に発現誘導され、弾力なアポトーシス誘導活性を持つSTAG1を報告した。さらに、アポトーシス制御に関わる標的遺伝子として知られるp53AIP1をアデノウイルスベクターに組み込み、ヌードマウスに作成した皮下腫瘍モデルに導入することで、in vivoにおける抗腫瘍効果を評価した。結果として、p53耐性がんに対する顕著な抗腫瘍効果を認めた。p53アポトーシス経路の活性化には適切なp53蛋白質の修飾(リン酸化・アセチル化など)が必要と考えられ、p53遺伝子治療におけるp53遺伝子導入が、必ずしも癌治療のために期待されたアポトーシス誘導を誘導することが出来ない可能性がある。p53を用いた治療に於いては、効果的な癌増殖抑制作用を発揮させるために、p53依存性アポトーシス経路を特異的に活性化するp53の修飾型を癌細胞に導入することや、p53依存性アポトーシス経路の実行分子であるp53AIP1遺伝子やp53RDL1遺伝子の導入を考慮する必要があると思われる。

その機能の中でもアポトーシス制御が最も重要と考えられている。p53RDL1/UNC5BやUNC5Aはp53によって発現誘導される神経軸索誘導関連分子であり、ネトリンレセプターをコードしている。我々はネトリン非存在下にはこれら分子がアポトーシスを誘導するが、リガンドであるネトリン存在下には細胞生存のためのシグナルを伝達することを見出した。一方リガンドであるネトリンもp53によって発現誘導される標的遺伝子であることを見出し、p53自身がp53依存性アポトーシスを正と負に制御し、細胞の生死を決定する新しいメカニズムを明らかとした。また、アポトーシス制御に関わる標的遺伝子として知られるp53AIP1をアデノウイルスベクターに組み込み、ヌードマウスに作成した皮下腫瘍モデルに導入することで、in vivoにおける抗腫瘍効果を評価した。結果として、p53耐性がんに対する顕著な抗腫瘍効果を認めた。p53アポトーシス経路の活性化には適切なp53蛋白質の修飾(リン酸化・アセチル化など)が必要と考えられ、p53遺伝子治療におけるp53遺伝子導入が、必ずしも癌治療のために期待されたアポトーシス誘導を誘導することが出来ない可能性がある。p53を用いた治療に於いては、効果的な癌増殖抑制作用を発揮させるために、p53依存性アポトーシス経路を特異的に活性化するp53の修飾型を癌細胞に導入することや、p53依存性アポトーシス経路の実行分子であるp53AIP1遺伝子の導入を考慮する必要があると思われる。
高圧部分予混合気流中の超音速飛行体によるデトネーション

1.超音速飛行体によるデトネーションを数値的及び理論的に解析した。デトネーション開始条件を定める理論式が得られました。この解析によって、デトネーション開始の条件はエネルギー限界と化学反応限界によって決まることが明らかにされた。実験との比較により,実験の隔膜は実験結果に大きな影響を与えることが分かった。本研究の理論結果は改良した実験結果とよく一致する。2.化学反応限界は圧力に依存する。しかし、高圧における素反応のパラメータはまだ十分に分かっていない。本研究は最新の実験データに基づいて、反応HO2+HO2=H204の速度定数をまとめた。これによって、酸素水素反応系の新しい反応機構を構築しました。高圧いおいて、水素・酸素系の着火時間を解析し、実験結果と他の反応機構との比較を行った。3.得られた反応機構を用いて、デトネーション開始条件を解析した。反応機構によるデトネーション開始条件の影響が無視できないことを明らかにした。4.非均一部部予混合気流中の超音速飛行体によるデトネーションの誘起と伝播を数値的に解析した。デトネーション伝播速度は部分予混合気流の幅の減少につれて,小さくなることが分かった。また,デトネーション伝播可能な臨界スケールの存在が明らかにされた。この臨界スケールが存在する二つのメカニズムが提案された。圧力の増加により,デトネーション伝播の臨界スケールが小さくなることが分かった。さらに,本解析の臨界スケールは実験の最小直径と定性的に一致することが明らかにされ,両者の関連性を示した。5.デトネーション伝播限界付近において,デトネーション伝播の不安定性の存在が始めて明らかにされた.1.超音速飛行体によるデトネーションを数値的及び理論的に解析した。5.デトネーション伝播限界付近において,デトネーション伝播の不安定性の存在が始めて明らかにされた.平成9年度の研究成果は第三回ラム加速器のワークショップで発表した。また、最近の成果は第27回国際燃焼シンポに投稿した。(1)超音速飛行体によるデトネーションを数値的及び理論的に解析した。デトネ-ショ開始条件を定める理論式が得られました。得られた理論結果は実験値とよく一致することが分かった。(2)化学反応限界は圧力に依存する。本研究は最新の実験データに基づいて、反応HO2+HO2=H2O4の速度定数をまとめた。(3)得られた反応機構を用いて、デトネーション開始条件を解析した。平成10年度はこれらの成果に基づき、当量比の分布が存在する場合のデトネーション開始の臨界幅を解析する。得られた理論結果は実験値とよく一致する。

4.非均一部部予混合気流中の超音速飛行体によるデトネーションの誘起と伝播を数値的に解析した。デトネーション伝播速度は部分予混合気流の幅の減少につれて,小さくなることが分かった。また,デトネーション伝播可能な臨界スケールの存在が明らかにされた。この臨界スケールが存在する二つのメカニズムが提案された。圧力の増加により,デトネーション伝播の臨界スケールが小さくなることが分かった。さらに,本解析の臨界スケールは実験の最小直径と定性的に一致することが明らかにされ,両者の関連性を示した。5.デトネーション伝播限界付近において,デトネーション伝播の不安定性の存在が始めて明らかにされた。
消化器癌の微小転移同定システムの臨床応用

本研究の目的は、消化器癌における循環腫瘍細胞(CTC)や骨髄腫瘍細胞(DTC)を同定し、その臨床的意義を調べること。大腸癌の術前CTCとDTCの陽性率は、それぞれ23%, 26%であった。CTC陽性は、術後の再発率や癌関連死と相関した。DTCには相関は認めなかった。肝細胞癌において、術前CTCとDTCの陽性率は、それぞれ64%, 68%であった。CTC陽性は、肝外再発と無再発生存率に相関した。DTCは全生存率と相関した。胃癌においてCTC陽性率は,43%であった。術前と術後のCTCの推移から、予後高、中、低リスク群に階層化できた。いずれの癌でも、予後予測マーカーとして臨床応用可能である。(研究の全体構想)消化器癌(胃癌、大腸癌、肝細胞癌、膵癌)における微小転移(末梢血、骨髄)を同定し、これらを治療効果判定マーカー、予後マーカー、治療のターゲットとして臨床的に普及させたいと考えています。(研究の具体的目的)1消化器癌患者の末梢血や骨髄血中の腫瘍細胞を同定し、病理組織学的因子、無再発生存期間、全生存期間との関係を調べる2上記の同定された腫瘍細胞中で、実際に転移をおこす細胞に特異的なマーカーを調べる3末梢血、骨髄血の腫瘍細胞を抽出培養し、化学治療や分子標的薬への感受性を調べる。(本研究計画の意義)CTCやDTCを同定する意義について、第一に予後因子となるということである。臨床病理学的stage分類において、同一stageの症例でも予後に大きな差が認められる。微小転移の検出により、再発や転移の有無などを正確に予測できる可能性がある。次に、手術術式の決定に対する役割である。CTCやDTCが全身への血行性転移を示すのであれば、拡大もしくは縮小手術の適応決定に大きく影響する。更に、術後化学放射線療法の効果を判定するためのpredictive markerとしての役割が考えられるCTCの推移により治療効果判定ができるのであれば、化学療法による負担の軽減や、より有効なレジメンを選択につながる可能性がある。最後に、CTCなどの質的検索により、患者の状態をリアルタイムに反映しうる"Liquid biopsy"としての役割がある。術後化学療法は、原発腫瘍の病理組織学的所見を基に選択されるが、これは術後の状態を正確に反映していない可能性がある。刻々と変化しうる患者一人一人の状態をリアルタイムに把握し、治療法を選択することが可能となり、テーラーメード治療の一翼を担うものと考える。(研究の全体構想)消化器癌(胃癌、大腸癌、肝細胞癌、膵癌)における微小転移(末梢血、骨髄)を同定し、これらを治療効果判定マーカー、予後マーカー、治療のターゲットとして臨床的に普及させること。(本研究計画の意義)CTC (循環腫瘍細胞)やDTC (骨髄腫瘍細胞)を同定する意義について、第一に予後因子となるということである。次に手術術式の決定に対する役割である。次に、術後化学放射線療法の効果を判定するためのpredictive markerとしての役割が考えられるCTCの推移により治療効果判定ができるのであれば、化学療法による負担の軽減や、より有効なレジメンを選択につながる可能性がある。(昨年度の研究実績)今まで胃癌と肝細胞癌について循環腫瘍細胞(CTC)や骨髄腫瘍細胞(DTC)の同定方法の確立したことを報告した。またこれらの細胞が検出された患者さんは優位に再発率が高いことも報告している。昨年から新たに胃癌細胞においてもCTCやDTCの同定が可能となった。

さらに同定したCTCを上皮系と間葉系マーカーで区別しえた。今後これらのマーカーの発現と再発や予後との関係を追跡していく予定である。(研究の全体構想)消化器癌(胃癌、大腸癌、肝細胞癌、膵癌)における微小転移(末梢血、骨髄)を同定し、これらを治療効果判定マーカー、予後マーカー、治療のターゲットとして臨床的に普及させたいと考えています。(研究の具体的目的)・消化器癌患者の末梢血や骨髄血中の腫瘍細胞を同定し、病理組織学的因子、無再発生存期間、全生存期間との関係を調べる・上記の同定された腫瘍細胞中で、実際に転移をおこす細胞に特異的なマーカーを調べる・末梢血、骨髄血の腫瘍細胞を抽出培養し、化学治療や分子標的薬への感受性を調べる。肝細胞癌:35症例から術前末梢血を採取(其の内19症例から末梢血と骨髄血を採取)。35名の内23名(65.7%)にCTCを認めた。また19名中13名に(68.4%)にDTCを認めた。CTCと臨床病理学的因子との関係で、術前PIVKAII値とvp因子が有意にCTC陽性と相関が認められた。予後との関係については、CTCと肝外再発、無再発生存率と相関が認められた。DTCは全生存率との相関が認められた。大腸癌:1.大腸癌患者86名のうち、20名(23.3%)にCTCを認めた。また、39名中9名(23.1%)にDTCに認めた。DTC陽性症例の中で、CTCも陽性だったのは3例(33.3%)であり、CTC陽性症例12名中、DTC陰性例は9例(75%)であった。2.各stage毎のCTC陽性率はそれぞれ13.6%(3/22), 23.3%(7/30), 25%(5/20), 33.3%(4/12)あり、stageが進むにつれ高くなる傾向であった。3.術後再発を20例(遠隔転移:局所再発=13: 7)に認めた(23.3%)。CTC陽性20症例中、再発を認めたのは12例(60%)であり、有意に相関した(p<0.01)。再発に対するCTC陽性例のリスク比は5.0であった。大腸癌や肝臓癌については昨年度の予定であった、循環腫瘍細胞や骨髄腫瘍細胞と予後との関係を調べる目的はほぼ終了し、現在論文執筆中である。また、胃癌に関しては、その同定方法がほぼ確立している状況である。本年度はその予後との関係につき調べる。循環腫瘍細胞について、上皮系マーカーをもつ細胞と上皮間葉転換を起こし、間葉系マーカーをもつものが混在しているとされている。したがって胃癌に関する本研究については両マーカーを同時に検出する(3重染色施行)システムを模索中である。(研究の具体的目的)消化器癌患者の末梢血や骨髄血中の腫瘍細胞を同定し、病理組織学的因子、無再発生存期間、全生存期間との関係を調べる。上記の同定された腫瘍細胞中で、実際に転移をおこす細胞に特異的なマーカーを調べる。肝細胞癌:術前35症例から末梢血を採取(内19症例からは骨髄血も採取)。23名(65.7%)にCTCを認めた。また13名(68.4%)にDTCを認めた。CTCと臨床病理学的因子との関係で、PIVKA値とvp因子が優位に、CTC陽性との相関が認められた。予後との関係は、CTC陽性と肝外再発、無再発生存率との相関が認められた。大腸癌:大腸癌患者
翻訳理論の展開と英語翻訳文学および世界文学の協働性についての考察

「世界文学」の前提となる英語翻訳文学の例として前年度の研究テーマのひとつに設定した「石牟礼道子の翻訳の可能性/不可能性」のテーマに鑑み、The University of British Columbia(Canada)の日本研究および日本文学研究者のDr.Christina Laffinを招聘、共訳として、石牟礼道子原作の「沖宮」の英訳に取り組んだ。前年度は『苦界浄土』の既存の英訳についての問題点について研究を進めたが、この新たな「新作能」としての上演を射程にした「沖宮」にも多くの「翻訳の不可能性」が存在し、それをどのように可能性に変えていけるのか、またそうしたときに原作のもつ意味がどのように「屈折」するのかについて、多くの知見があった。この研究は、津田塾大学紀要に「石牟礼道子の翻訳の不/可能性」として発表、さらに2019年6月のEATS(East Asian Translation Studies Conference)にて研究発表を行う予定である。また、翻訳理論の現在の展開との関連性については、「世界文学語圏横断ネットワーク」の研究集会を3月に開催、英文学にとどまらず、ひろく「世界文学」の動向について研究者との意見交換を行い、フランスより研究費で招聘した日本文学研究者、アンヌ・バイヤール・サカイ氏より多くの知見を得た。また、T.E.Apterの『翻訳地帯』(原題:Translation Zone)の日本語訳の翻訳者とともに合評会を行い、知見の共有を行った。とくに翻訳理論と世界文学の議論、ならびに比較文学の展開という射程からの文学研究については、英語中心主義の解体がどのようなかたちで意図され、示唆されているかについて、多角的な視点での検討を行った。上記の成果のように、石牟礼道子の具体例についての考察を進めながら、日本文学から「英語翻訳」の問題を通して翻訳の不可能性についての問題を抽出し、そのような不可能性がどのようなかかたちで原テクストの越境を促し、翻訳テクストが創出されることで「世界文学」と関わってきているのか、「翻訳理論」からの分析を試みた。学会や研究会、合評会などの機会から、多領域の研究者との意見交換を行うことにより、本研究をさらに多角的な視点で検証、今後に必要なアプローチについての見通しがたったことは、研究の最終年度に向けておおむね順調に進展していると判断できる。また、このような成果を論文ならびに海外での学会での発表という形に展開できるところに到達している。他方、従来の研究から継続している「第二言語で書く作家」Eva Hoffmanの「時間論」の翻訳も同時進行で行っており、グローバリゼーションの射程から「時間」についての認識の推移を考察することにより、「世界文学」の分析における一つの可能性を考察中である。上記の研究とつなげることができれば、最終年度の統括に展開できると考えている。2019年度の最終年度には、上記研究の統括を行う。論点は、「他言語への翻訳」がどのようなかたちで「翻訳の不可能性」とコンフリクトを起こすと同時にその問題の解決を図り、その結果、テクストがどのように変容しているのかという「翻訳文学」のありようを、「世界文学」の議論から分析することが一点、また、その具体例として、「日本文学」の中で石牟礼道子に注目し、石牟礼道子文学が示唆する「世界文学性」について明らかにすることがもう一つの重要な軸である。海外の研究者からのフィードバックを得ることを、統括の前段階として予定しており、翻訳理論をテーマにした学会(EATS)およびSOASで開催される日本文学のワークショップなどの場においての発表、またEva Hoffmanへの取材などを行う。研究課題に即した理論的研究を行い、世界文学の展開と翻訳理論の関係性について概観し、英文学会でのシンポジウムや言語文化研究所のプロジェクト、学外での講演などで発表した。その過程で、カズオ・イシグロのノーベル文学賞受賞を受け、津田塾大学での連続講演会を企画し、学外の識者との意見交換を行い、知見の供与を受けた。研究目的である翻訳理論と世界文学の関係性の理論化は、同時に具体的なテクストの分析に裏打ちされるものであるが、とくに次年度に向けての準備段階としては、日本文学の翻訳が世界文学にどのように貢献し、影響を与えているかということの考察というテーマを得て、石牟礼道子の作品の海外での紹介についてのリサーチを行い、UBCのProf. Christina Laffinの協力を得て、石牟礼道子の『沖宮』の翻訳プロジェクトを始動させた。今年度はその前段階として、石牟礼道子の『苦海浄土』の英訳を検証分析し、海外において英語での翻訳がどのように受容、評価されているかを、もとの日本語のテクストとの比較対照から行った。その結果、方言や文化的差異から、多くの「翻訳不可能性」を内包する原作におけるひじょうにローカルな日本文学の特徴が、英訳の過程で、「抵抗文学」あるいは「エコ・クリティシズム」の文脈が前景化されたことにより、希薄化しているという側面が見られた。研究成果については、おおむね順調に進行している。(ただし、可能であれば出席を考えていた海外での学会への出席については、健康上の理由で今年度については見送りとなった。)次年度の『沖宮』の翻訳プロジェクトから得た知見とあわせて、今年度の研究については論文の形でまとめる予定である。研究テーマに即した研究については、テーマの設定、対象とする文学の選定など、方向性に沿って進行中であるが、海外での学会出席などの機会については今年度は見送り、海外の研究者との協働作業や意見交換については次年度に集約的に行う予定である。

「世界文学」の前提となる英語翻訳文学の例として前年度の研究テーマのひとつに設定した「石牟礼道子の翻訳の可能性/不可能性」のテーマに鑑み、The University of British Columbia(Canada)の日本研究および日本文学研究者のDr.Christina Laffinを招聘、共訳として、石牟礼道子原作の「沖宮」の英訳に取り組んだ。前年度は『苦界浄土』の既存の英訳についての問題点について研究を進めたが、この新たな「新作能」としての上演を射程にした「沖宮」にも多くの「翻訳の不可能性」が存在し、それをどのように可能性に変えていけるのか、またそうしたときに原作のもつ意味がどのように「屈折」するのかについて、多くの知見があった。この研究は、津田塾大学紀要に「石牟礼道子の翻訳の不/可能性」として発表、さらに2019年6月のEATS(East Asian Translation Studies Conference)にて研究発表を行う予定である。また、翻訳理論の現在の展開との関連性については、「世界文学語圏横断ネットワーク」の研究集会を3月に開催、英文学にとどまらず、ひろく「世界文学」の動向について研究者との意見交換を行い、フランスより研究費で招聘した日本文学研究者、アンヌ・バイヤール・サカイ氏より多くの知見を得た。また、T.E.Apterの『翻訳地帯』(原題:Translation Zone)の日本語訳の翻訳者とともに合評会を行い、知見の共有を行った。とくに翻訳理論と世界文学の議論、ならびに比較文学の展開という射程からの文学研究については、英語中心主義の解体がどのようなかたちで意図され、示唆されているかについて、多角的な視点での検討を行った。上記の成果のように、石牟礼道子の具体例についての考察を進めながら、日本文学から「英語翻訳」の問題を通して翻訳の不可能性についての問題を抽出し、そのような不可能性がどのようなかかたちで原テクストの越境を促し、翻訳テクストが創出されることで「世界文学」と関わってきているのか、「翻訳理論」からの分析を試みた。学会や研究会、合評会などの機会から、多領域の研究者との意見交換を行うことにより、本研究をさらに多角的な視点で検証、今後に必要なアプローチについての見通しがたったことは、研究の最終年度に向けておおむね順調に進展していると判断できる。また、このような成果を論文ならびに海外での学会での発表という形に展開できるところに到達している。他方、従来の研究から継続している「第二言語で書く作家」Eva Hoffmanの「時間論」の翻訳も同時進行で行っており、グローバリゼーションの射程から「時間」についての認識の推移を考察することにより、「世界文学」の分析における一つの可能性を考察中である。上記の研究とつなげることができれば、最終年度の統括に展開できると考えている。今年度の研究をさらに発展させ、海外の研究者との協働作業による研究、意見交換、発表などを予定している。英語文献からの日本語への翻訳ならびに日本文学の英語への翻訳を具体的に行う予定で、日本文学については石牟礼道子の作品を、海外の研究者と協働で行う。
難治性大腸炎モデルのアポトーシス機構異常に関わる分子病態解明と治療薬の探索

本研究の目的は、難治性大腸炎実験モデルの分子病態を解明し、その発症機序にかなった新規治療薬を探索することである。特にアポトーシス分子機構に注目して、1)潰瘍性大腸炎、および2)放射腺誘発大腸炎の発症機序を検討し、免疫系及び造血系に作用する液性因子としてクローニングされたサイトカイン、インターロイキン-11を始めとした種々の治療薬について有効性を評価することである。研究実績として、1)高血圧自然発症ラットについて大腸粘膜上皮内アポトーシスを評価するためにX線全身照射を行い交感神経亢進状態における放射線感受性を検討した。2)放射線大腸炎モデルとしてラット大腸に開腹下にX線骨盤内限局照射を行った。3)潰瘍性大腸炎モデルとしてDSS腸炎を作成し、潰瘍の進展と治癒過程について検討した。4)ヒト大腸炎生検における上皮基底膜直下の粘膜内アポトーシス(核塵)と炎症について検討した。5)ヒトGVHD症例皮膚生検におけるアポトーシス及びドナー由来ケラチノサイトの同定を行った。6)分子病理学的検討では、(1)粘膜上皮の傷害、潰瘍、組織学的進達度についての評価、(2)大腸粘膜上皮内アポトーシスの出現について、TUNEL法及び画像処理装置での局在及び数量的評価、(3)Caspase-3, Ki-67, ED1について免疫染色、Western blott法を行った。以上、交感神経亢進状態では放射線感受性が増加すること、スクラルファートが放射線誘発アポトーシスを抑制し、大腸stem cellを保護することを報告した。放射線大腸炎モデルではインターロイキン-11が抑制効果を持つことを報告した。DSS腸炎モデルでは核塵が増加し、インターロイキン-11はその発現を抑制した。Eosinophilcationic protein抗体投与では大腸上皮の再生が促進された。ヒトGVHD症例皮膚生検ではドナー由来keratinocyteが同定され、ドナー由来colonocyteの同定も期待された。以上、我々はここに難治性大腸炎においてアポトーシス機構異常を提唱した。また、大腸炎治療においてアポトーシス機構への介入が効果をあげることが証明されるだろう。特にアポトーシス分子機構に注目して、1)潰瘍性大腸炎、および2)放射腺誘発大腸炎の発症機序を検討し、免疫系及び造血系に作用する液性因子としてクローニングされたサイトカイン、インターロイキン-11を始めとした種々の治療薬について有効性を評価する。研究実績として、1)放射線大腸炎モデルとしてラット大腸に開腹下にX線(22.5Gy)骨盤内限局照射を行った。2)潰瘍性大腸炎モデルとして3%Dextran sulfatesodium(DSS)を飲水にて投与した。3)大腸を摘出後、免疫組織染色用の標本を作成した。4)分子病理学的検討としてi粘膜上皮の傷害、潰瘍、組織学的進達度についてgrade化し評価した。ii大腸粘膜上皮内アポトーシスの出現について、TUNEL法(Apop Tag法)を行い、画像処理装置でその局在と数量的評価をした。iii酵素抗体法p53、PCNA免疫染色を行った。