hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高密度プロチウム非平衡物質の創製

平成11年度は、様々な新物質が開発された。広島大総合科の藤井らは、これまでプロチウムをほとんど吸蔵しないと言われていた層状構造をしたグラファイト(G)を室温・水素ガス雰囲気中でメカニカル・グラインドすることによって、ナノ構造化とともにCH_<0.95>に相当する7.4mass%にも及ぶ多量のプロチウムを吸蔵することを明らかにした。また、MgNi_2とYNi_2系合金をメカニカル・アロイングすることによって、MgYNi_4のCuAu_5型新物質が生成することを明らかにし、溶解法によって、C15b型立法晶構造を有するMgYNi_4の単相試料の作製に成功した。このプロチウム吸放出特性を評価したところ、室温・3気圧にプラトーをもつ優れたプロチウム特性を示すことを明らかにした。大阪府立大の岩倉らは、メカニカル・アロイング法によって非晶質化したMgNi合金中のMgを、TiおよびVを置換した合金を作製し、それらの電池特性を評価し、耐久性の向上を検討した。その結果、Tiを6%-Vを4%置換した合金では、Mg(OH)_2の生成が抑えられ、耐久性が著しく改善されることを明らかにした。名工大の田中らは、液体急冷法によって、Zr-Ni-V系非晶質合金を作成し、鋳造材のプロチウム吸放出特性を比較し、プロチウム吸蔵量は非晶質化によって著しく改善されることを明らかにした。滋賀県立大の宮村らは、液体急冷法によって、V-Ti-Fe系非晶質化合金からナノ構造化合金までの様々な合金を生成し、プロチウム吸蔵特性を評価した。その結果、TiとFeの比が1:1でV濃度の低い領域で、立方晶CsCl型ナノ構造を示し、プロチウム特性も優れていることを明らかにした。本研究チームは、ナノ構造化、非晶質化、ナノ複合化をキーワードに組織・構造をナノ・メーター・スケールで制御することによって、新規な高密度プロチウム吸蔵材料を開発することを目的に、これまで、3年間探索研究を行ってきた。ここでは、平成12年度の成果内容を概観する。広島大学総合科の藤井らは、水素ガス雰囲気中でメカニカル・ミリング(McM)することによって、グラファイトが78mass%のプロチウムを室温で吸蔵することを発見した。平成12年度は、グラファイトからのプロチウム放出過程を調査した。その結果、300°C当たりと600°C当たりで2段階の水素放出が確認された。また、同グループはV金属をMcM法でナノ構造化することによって、結晶粒内と粒界領域でのプロチウムの示す特異な挙動を明らかにした。つまり、プロチウム吸放出時には、両者は協力しあって反応性を向上させるように働くが、平衡状態では、むしろ、別々に勝手に振舞っていることが明らかとなった。名古屋工大工の田中らは、液体急冷法によって、MgリッチMg-Ni-Nd合金を作製し、優れたプロチウム吸放出特性を示すことを明らかにした。つまり、この合金は、100200°Cの温度で5mass%のプロチウムを吸蔵し、200300°Cにおいてプロチウムを速やかに放出することを発見した。また、大阪府立大工の岩倉らは、MA法にとって、Mg-Ni系合金中にTi、Vおよびカーボンをわずかに添加することによって、電池特性が著しく改善されることを明らかにし、新しい電池材料としてMg系も視野に入れるべきである事実を示した。滋賀県立大工の宮村らは、急冷溶解法によって、Zr(Fe,V)_2合金を作製し、室温以下の低温において興味深いプロチウム吸放出特性を有することを明らかにした。
回転主軸対応高速工具サーボシステムの開発

表面に微細パターンを有する形状の加工への有効性が期待できる工具サーボ技術に関して,これまで適用できなかった回転工具による加工への対応を目的に研究を行った.回転部に組み込む駆動素子に超磁歪素子を採用すること微小駆動を実現し,実際に加工機上での実験で0.01ミクロン単位の駆動を確認した.さらに,超磁歪素子の特性を活かして駆動だけでなく同時にセンサとしても利用することで,変位センサを不要とする微小駆動機構を実現した.表面に微細パターンを有する形状の加工への有効性が期待できる工具サーボ技術に関して,これまで適用できなかった回転工具による加工への対応を目的に研究を行った.回転部に組み込む駆動素子に超磁歪素子を採用すること微小駆動を実現し,実際に加工機上での実験で0.01ミクロン単位の駆動を確認した.さらに,超磁歪素子の特性を活かして駆動だけでなく同時にセンサとしても利用することで,変位センサを不要とする微小駆動機構を実現した.初年度にあたる平成24年度は,主に超磁歪素子を組み込んだ高速工具サーボシステムを実現するため,機構設計,磁場解析,磁歪素子の基本特性評価を行った.その結果以下の成果が得られた.・提案する微動機構の磁気回路について有限要素法を用いて解析を行った.その結果,磁気回路を構成する部品の板厚について,一定値以上厚く設計しても磁束密度が変化しないことを明らかにした.・駆動アクチュエータとなる超磁歪素子の基本特性を評価するため,磁場及び予圧を印可可能な基本評価装置を設計および試作した.・印可する磁場の影響を受けずに微小な変位特性を評価可能な光ファイバー式変位系を装置に組み込み,基本特性評価装置を構成した.・予圧を負荷した状態で,素子に対する印可磁場と出力変位の基本特性を評価した.その結果,予圧量に応じて,最大変位量,ヒステリシス量,磁場一変位応答曲線の形状が変化することを確認した.また変位量は磁場の正負の向きのよらず,その絶対値に依存することを明らかにした.得られた本結果から,要求仕様に応じて適切な予圧量を付加する必要があることが明らかとなった.平成25年度は,実際に超磁歪素子を回転主軸に組み込んだ際に問題となる,変位計測方法について検討を行ったその結果以下の成果が得られた.・加工中の回転主軸への変位センサ組み込みは困難であるため,駆動要素である超磁歪素子自身を変位検出要素として利用する2種類の自己検出方法の提案を行った.・まず磁歪素子の磁束密度をホール素子を用いて検出する方法では,変位と磁束密度の関係を評価した結果,ヒステリシスを最小とする予圧が存在することを明らかにした.もう一方の磁歪素子の透磁率変化に基づいた変位推定方法では,素子周辺に検知コイルを配置してインダクタンスを検出することで一意に変位が推定できることを明らかにした.・提案する変位の自己検知方法による位置決めを評価するため,非回転の超皺素子駆動系を試作し評価を行った.その結果,磁束密度を用いた方法では10μmストロークに対して10nmの位置決め分解能,透磁率変化を用いた方法では1μmストロークに対して30nmの位置決め分解能を得られることを,実験により明らかにした.この結果から,提案する手法によって外部変位センサなしで位置決め可能であり回転機構の実現に有効であることを示した.平成26年度は,超磁歪素子を用いた更なる高精度位置決めを目指し,研究を遂行した.その結果,以下の成果が得られた.1.検知コイルによる磁歪素子インダクタンスの検出精度向上のため,ロックインアンプを用いた検出法を提案した.これにより,駆動コイルの電流に起因する電磁ノイズの影響を低減したインダクタンスの検出および超磁歪素子の変位推定を実現した.2.駆動磁気回路のインダクタンスが周波数応答に大きく影響することから,インダクタンスを低減する構造として,これまで超磁歪素子に対して同軸上に配置していたコイルを分離して配置する構造を提案した.また磁歪素子内部に発生する渦電流の影響を小さくするため,超磁歪素子を軸方向に分割し接着することで絶縁層を設けた構造を採用した.3.上記のようにコイルを分離して配置する構造とすることで,駆動電流により発生するジュール熱による超磁歪素子への影響を低減し,かつコイルの放熱を容易にする構造を実現した.26年度が最終年度であるため、記入しない。精密機械26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定の年次計画に従い,提案するコンセプトを用いた駆動機構の基本特性評価をおおむね終了したため.回転主軸への実際の組み込み時に課題となる変位センサの設置に関して,変位センサを用いずに位置決めフィードバックが可能な変位推定方法を提案し,その有効性を示した.これにより最終年度に実際に回転主軸系へ適用する場合の課題が大幅に解決されたため.26年度が最終年度であるため、記入しない。基本特性評価を終えた提案コンセプトに基づき,実際の機構へ適用可能なシステムの設計および構築を進める.最終年度には所期の目的であった回転主軸系へ対応した高速工具サーボシステムを実現すべく,初年度に確認した駆動機構構造,今年度有効性を明らかにした変位推定方法を組み合わせ,具体的なサーボシステムの設計および構築を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。

購入予定であった高速バイホーラ電源を事前評価したところ想定性能を満たさないことが判明したため購入を見送った.別機種による構成も視野に入れ,より具体的な全体システムの構築を進める.所期の目的である回転主軸対応の高速工具サーボシステムを実現するためには変位フィードバックが必要であるが,実際の回転主軸へ変位センサを実装することは配線の問題などで課題が残っていた.今年度は,機構の設計および実現よりこのような課題の解決を優先することとし,当初予定した機構やコントローラの購入などは次年度とした.これにより次年度使用額が生じたが,課題の解決に有効な変位の自己検知方法を新たに提案しその有効性を確認できた.機構の購入およびDSPコントローラの選定および購入を進め,最終年に所期の目的であるシステム全体を完成させる.その際には,今年度提案した自己検知による変位推定手法を組み込み,最終的な回転中の位置決めフィードバック実験を通じて評価を行う.
ゴールの形質変化がゴール形成昆虫ー捕食寄生者の生物間相互作用に与える影響

本年度は,最終年度とあり,データの解析と博士論文の執筆に注力した。マサキタマバエの系では,早期型の寄生蜂であるPlatygaster sp.(ハラビクロバチ科)の寄生戦略に着目して研究を進めた。まず,Platygaster sp.は,寄生した寄主のてゴール形成能力を操作して、ゴール組織を肥厚化させ,晩期型の寄生蜂からの高次寄生を回避していることをまとめた論文が出版された(Fujii et al., 2014)。そして、Platygaster sp.について,単寄生と多寄生性の両方があることがわかった。多寄生による体サイズの小型化などのデータが得られた。今後、詳細なデータを採る予定である。イヌツゲタマバエの系では,標高勾配に伴う環境変化がゴールの形質と寄生蜂群集に与える影響に着目して研究を進めた。イヌツゲタマバエのゴールのサイズと幼虫室数が標高が高くになるにつれて小さくなることがわかった。これは,標高の高い地点における寒冷な気候が,タマバエのゴール形成能力もしくは腋芽内の産卵数に影響を与えていると考えられた。本研究では,先行研究で知られていた寄生蜂4種に加えて,新たに3種の寄生蜂がイヌツゲタマバエを寄主としていることがわかった。そして,イヌツゲタマバエの寄生蜂群集は,標高が上がるにつれて,晩期型の寄生蜂の種構成が4種から1種へと減少すること,寄生率が高標高の地点で低くなることがわかった。さらに,標高600mより上では,晩期型の寄生が確認されなかった。早期型のInostemma sp.の寄生率は,標高による影響を受けていなかった。高標高の地点においては,晩期型の寄生蜂などが利用する寄主タマバエの種数が少なくいため生活史を完結できないと可能性がある。それに加えて,寒冷な気候が晩期型の寄生蜂の秋以降の寄主探索や産卵行動に影響を与える可能性もある。26年度が最終年度であるため、記入しない。植食性昆虫の一部には,自身の発育のために植物組織を物理的・生理的に改変し,植物体上にゴール(虫こぶ)を形成する。ゴールは生きた植物細胞から構成され,栄養に富む良質な餌資源である。また,ゴールは,内部で生活する形成者を過酷な環境(乾燥など)や捕食寄生蜂などの天敵による攻撃から保護するという機能をもつ。1.修士課程の研究よりマサキタマバエのゴールとその捕食寄生蜂であるハラビロクロバチに寄生されたゴールの厚さを比べると,寄生されたゴールのほうが非寄生のものより厚くなることがわかっている。本年度は,ゴール組織の厚さを比較するため,福岡県と鹿児島県にてマサキタマバエのゴールを採集し,生物顕微鏡の接眼マイクロメーターを用いて,組織の厚さを計測した。その結果,ハラビロクロバチに寄生されたゴールのほうが非寄生のものより有意に厚いことがわかった。本研究は8月に韓国の大邸で開催されたXXIV国際昆虫学会議にて口頭発表した。現在これまでのデータをまとめた論文を投稿中である。2.伊豆半島および伊豆諸島にてイヌツゲタマバエのゴールを採集し,ゴールを一つずつ袋に入れて飼育し,室内環境下でタマバエおよび捕食寄生蜂を羽化させた。採集した地域ごとにゴールの形質(直径,幼虫室数,幼虫室あたりの体積)と捕食寄生蜂相および各種の捕食寄生率を調べた。また,飼育期間中にゴールからダルマクチカクシゾウムシという珍しい種が得られた。本ゾウムシは福井県,岐阜県,三重県,長崎県および伊豆諸島,南西諸島にて採集記録のみが報告されている。本ゾウムシがイヌツゲタマバエのゴールから得られたことは初知見である。このことについて,日本昆虫分類学会誌に論文が掲載され,そして,第60回日本昆虫学会九州支部大会にてポスター発表した。本年度は,マサキタマバエの野外実験を実施した。これまでの研究から,ハラビロクロバチに寄生されたマサキタマバエのゴールは,未寄生のマサキタマバエのゴールより肥厚化することがわかった。しかし,マサキの株による影響もあり,ハラビロクロバチに寄生されたゴールの厚さが来寄生のものより有意に厚くならない株があった。そこで,株の影響を排除して,ハラビロクロバチに寄生されたゴールが,本当に厚くなることを確かめる実験を計画した。実験では,鳥取県で採集したゴールから羽化してきたマサキタマバエとハラビロクロバチの成虫,寄主植物であるマサキは,伊都キャンパス内にある生物多様性保全ゾーンに自生しているものを使用した。羽化してきたタマバエは,直径3cm×長さ12cmのガラス瓶内に雌雄1匹ずつ入れて交尾させた。交尾した後,ビニール袋で袋掛したマサキの枝へ放飼して,マサキの新葉に産卵させた。マサキタマバエの産卵を確認できた75枝のうち,約半数に交尾済みのハラビロクロバチのメスを1匹入れて,ハラビロクロバチに寄生させた処理区と寄生させない対照区の2っを設けた。タマバエのゴールの形状が顕著になり始める7月から定期的にゴール形成の有無と生長を記録した。マサキタマバエの幼虫が,マサキの葉に潜った跡は認められたものの,ゴールの形成および生長は確認することが出来なかった。

タマバエの幼虫がマサキの葉に潜った後,何かしらの要因で死亡した、もしくは,実験に使用したマサキにゴール形成に対する抵抗性があったため,マサキタマバエのゴールが形成されなかったものと考えられる。その他に,糸島市で採集したキヅタツボミタマバエのゴールからシマバエ科の一種の幼虫が得られた。本種については,今後,食性を明らかにするために詳細な調査が必要である。本年度は,最終年度とあり,データの解析と博士論文の執筆に注力した。マサキタマバエの系では,早期型の寄生蜂であるPlatygaster sp.(ハラビクロバチ科)の寄生戦略に着目して研究を進めた。まず,Platygaster sp.は,寄生した寄主のてゴール形成能力を操作して、ゴール組織を肥厚化させ,晩期型の寄生蜂からの高次寄生を回避していることをまとめた論文が出版された(Fujii et al., 2014)。そして、Platygaster sp.について,単寄生と多寄生性の両方があることがわかった。多寄生による体サイズの小型化などのデータが得られた。今後、詳細なデータを採る予定である。イヌツゲタマバエの系では,標高勾配に伴う環境変化がゴールの形質と寄生蜂群集に与える影響に着目して研究を進めた。イヌツゲタマバエのゴールのサイズと幼虫室数が標高が高くになるにつれて小さくなることがわかった。これは,標高の高い地点における寒冷な気候が,タマバエのゴール形成能力もしくは腋芽内の産卵数に影響を与えていると考えられた。本研究では,先行研究で知られていた寄生蜂4種に加えて,新たに3種の寄生蜂がイヌツゲタマバエを寄主としていることがわかった。そして,イヌツゲタマバエの寄生蜂群集は,標高が上がるにつれて,晩期型の寄生蜂の種構成が4種から1種へと減少すること,寄生率が高標高の地点で低くなることがわかった。さらに,標高600mより上では,晩期型の寄生が確認されなかった。早期型のInostemma sp.の寄生率は,標高による影響を受けていなかった。高標高の地点においては,晩期型の寄生蜂などが利用する寄主タマバエの種数が少なくいため生活史を完結できないと可能性がある。それに加えて,寒冷な気候が晩期型の寄生蜂の秋以降の寄主探索や産卵行動に影響を与える可能性もある。26年度が最終年度であるため、記入しない。マサキタマバエ-ハラビロクロバチの系において,ハラビロクロバチに寄生されるとゴールが厚くなるのかを確かめるために野外実験を設定した。まず,マサキタマバエをマサキの新芽に放飼・産卵させてゴールを形成させる段階において,実験用に使うタマバエを確保するために九州各地からゴールを採集した。しかし,採集したゴールにおけるハラビロクロバチの捕食寄生率が当初想定したものより高く,放飼する計画をしていたシュート数に十分な量のタマバエの確保ができなかった。本年度は,マサキタマバエの野外実験を実施したが,マサキタマバエのゴールが形成されることがないため,仮説を検証することができなかった。本野外実験は,マサキタマバエとハラビロクロバチの系において,寄生されるとゴールが厚くなるのを検証するためにも,また,その機構を解明するために重要なものである。次年度は,実験に使用するためのゴールを採集する前に予備調査し,捕食寄生率を調べて,採集するゴールの数を多めにした。羽化してきたタマバエの交尾を確実にするために,害虫タマバエなどで交尾を観察するために使用された方法を検討している。
建築仕上材料の対落書き性の評価項目及び評価方法に関する研究

建築仕上材料の対落書き性を評価する評価項目及び評価方法の確立を目的として、以下の調査・研究を行い、仕上材料の落書き除去性の評価方法を確立し、各種建築仕上材料に適用した。1.落書き実態調査結果、船橋市内の公園・道路・鉄道橋に描かれた落書きは、ラッカースプレー(黒色・赤色・青色)及びマーキングベン(ほとんど黒色)によるものが75%を占めていた。また、単色による落書きが多かった。2.公園・道路・駅舎の施設管理者(4管理者)とのヒヤリング結果、落書きに対しては特に対策を講じていなかった。しかし卑猥な落書きについては所員が清掃する。落書きが落ちやすい材料を望んでいた。3.清掃業者とのヒヤリング結果、仕上材料と筆記用具の組合せによって、落書きの除去方法は異なり、落書き除去に当たっては表面にキズを付けないことが重要である。4.対落書き性の評価項目の抽出及び評価方法を検討結果、(1)評価項目については、落書きのし難さを貴研究費で購入した接触角計を用いて評価したが、接触角が大きい材料でも、ラッカースプレーで重ね塗りをすると落書きを鮮明に描くことができること、落書きの落としやすい材料が望まれていることなどにより、仕上材料の対落書き性として落書き除去性を評価項目とした。(2)落書き除去性試験方法の検討結果、黒・赤・青のラッカースプレー及びマーキングベンを用いて試験材料に落書きし、これを20°C室中で7日間保存し、その後50°Cで1日間加熱した試験材料をエチルアルコールを用いて布で拭き取りながら落書きを除去し、落書き前と落書き除去後の色差によって落書き除去性を評価する方法を提案した。光沢度計については予算が削減されたため購入できなかった。5.提案した評価方法の適用結果、各種建築仕上材料の落書き除去性を評価することができた。今後は、本評価方法を用いて、各種仕上材料の落書き除去方法について研究を進めたい。平成10年度は、建築仕上材料の対落書き性を評価する評価項目及び評価方法の確立を目的とし、(1)落書きの実態調査、(2)施設管理者・清掃業者への落書き対策の現状、(3)市販されている落書き対策材料の調査を実施し、(4)評価項目及び評価試験方法の試案を作成した。(1)落書きの実態調査では、千葉県船橋市内を対象とし落書きの実態を整理・分析した。その結果をまとめると、(1)落書きに使用される筆記具は、マーキングペン、ラッカースプレーが非常に多く使用されている。(2)ラッカースプレーの色は黒、白、赤、青色がほぼ同程度使用されている。(3)マーキングペンでは黒色がほとんどを占めている。(4)落書きには単色の場合がほとんどであった。(2)管理者・清掃業者等へのヒアリングを4管理団体、清掃業者1社を対象とし行った。その結果、施設管理者は、そのほとんどが落書きに対する対策等を行っていないことが判明した。また清掃業者が実施している落書き除去方法・対策等の実態を取りまとめた。(3)市販されている落書き対策材料の調査では、7社13製品について、材料の形態・特徴・推奨する下地材料・落書き除去方法・価格等を整理・分類した。これらの研究成果に基づき、(4)評価項目及び評価試験方法のための落書き方法、落書き除去方法、評価項目について試案を作成した。しかし、この試案は、実施上不備も多く、最終的な提案は来年度課題としたい。平成11年度は、昨年度提案した建築仕上材料の対落書き性評価試験方法の試案に基づき、試験条件を定めるために以下の項目について実験的に検討した。

(1)試験材料の形状・寸法は30×30cmとし、この表面に5×5cmの大きさの落書きを9ヶ書く。(2)落書きに用いる筆記具はマーキングペンとラッカースプレーとし、色の種類によって落書き除去性が異なるので色は赤・黒・青の3色とする。これらの筆記具による塗膜厚の影響を検討したが、落書きの除去性にはほとんど影響しなかった。(3)落書きした試験材料の保存方法について検討した結果、20°C、60%の恒温恒湿室で7日間、その後、50°Cで24時間加熱することとした。(4)落書き除去に用いる洗浄剤について検討した結果、材料全般に共通して除去性の優れるエチルアルコールを用いることとした。(5)落書き除去時間について検討した結果30秒間であれば材料の落書き除去性を評価するのに十分であった。(6)落書き除去の程度は落書き前と落書き除去後の色差によって評価するが、目視による除去程度と色差との関係を検討した結果、「落書きが全て落ちた」と判断する色差は5以下であった。(7)落書き対策材料を含めた各種材料を用いて、本試験方法の妥当性を検討した。結果、マーキングペン、ラッカースプレーによる落書きの除去性を評価できることが確認できた。
レーザーによる近赤外光照射の免疫賦活化効果を用いた舌下粘膜ワクチンへの応用

本研究は,近赤外光の粘膜への照射がインフルエンザ粘膜ワクチンのマウスモデルにおいてアジュバント(免疫賦活剤)効果を示すことを検証し近赤外光粘膜照射を効果的かつ安全性の高いワクチンアジュバントとして確立することを目的とする.現在,予防接種に使用されるワクチンの多くは免疫原性が低く,アジュバントの混合を要するが一部で副作用も知られている.本研究では,申請者らが既に皮膚照射モデルにおいて示した近赤外光によるアジュバント効果を応用し,舌下粘膜ワクチンにおける有効性を検証する.非接触・非侵襲的な光により粘膜ワクチンの作用増強効果が示されれば感染症予防において広く社会に役立つ可能性がある.本研究は,近赤外光の粘膜への照射がインフルエンザ粘膜ワクチンのマウスモデルにおいてアジュバント(免疫賦活剤)効果を示すことを検証し近赤外光粘膜照射を効果的かつ安全性の高いワクチンアジュバントとして確立することを目的とする.現在,予防接種に使用されるワクチンの多くは免疫原性が低く,アジュバントの混合を要するが一部で副作用も知られている.本研究では,申請者らが既に皮膚照射モデルにおいて示した近赤外光によるアジュバント効果を応用し,舌下粘膜ワクチンにおける有効性を検証する.非接触・非侵襲的な光により粘膜ワクチンの作用増強効果が示されれば感染症予防において広く社会に役立つ可能性がある.
マウス菌胚歯乳頭細胞で一過性に出現する樹状細胞-歯乳頭の組織分化との関連-

本年度はマウス下顎第1臼歯歯胚歯乳頭において生後3日以降、象牙芽細胞層に出現するF4/80陽性細胞を同定することを目的とし免疫組織化学的および酵素組織化学的に検討した。その結果、F4/80陽性細胞は,胎生13日ですでに歯乳頭予定域でわずかにみられ、生後3日以降は主に基質形成を行っている象牙芽細胞層およびその近傍にみられた。そのF4/80陽性細胞は、萌出直前の生後15日には免疫染色性が低下するものの,萌出後の生後20日には,再び染色性が増大した。また、象牙芽細胞層とその近傍でみられたF4/80陽性細胞は、Fc γreceptor抗体にも反応を示し、他のマクロファージ(Mφ)・樹状細胞抗体や酵素組織化学(酸性ホスファターゼ・非特異的エステラーゼ活性)には反応を示さなかった。このことから象牙芽細胞層とその近傍にみられたF4/80陽性細胞は、リンパ系器官の成熟した樹状細胞を主に認識する抗樹状細胞抗体に陰性で、Mφに特異的に検出される酸性ホスファターゼ・非特異的エステラーゼ活性が陰性であり、未熟な抗原提示細胞を認識するFc γreceptor抗体に陽性であったことから、未熟な樹状細胞であると考えられる。歯胚の初期形態形成過程ですでに歯乳頭にその樹状細胞が出現し、象牙芽細胞層に侵入することが明らかになった。本年度はマウス下顎第1臼歯歯胚歯乳頭において生後2日まで存在する酸性ホスファターゼ陽性細胞を同定するため、各種抗マクロファージ抗体、主要組織適合性抗原抗体および抗樹状細胞抗体を用いた免疫組織化学と非特異的エステラーゼの酵素組織化学により検討した。1、抗マクロファージ抗体であるMac-2陽性の細胞が生後2日まで存在し、酸性ホスファターゼ活性を有する細胞がみられた。2、抗マクロファージ抗体であるMac-1およびMOMA-2陽性の細胞はほとんどみられなかった。3、抗マクロファージ・樹状細胞抗体であるF4/80陽性の細胞は胎生14日から歯乳頭にみられたが、F4/80陽性細胞は生後3日以降も歯乳頭に存在した。また、F4/80陽性細胞の一部は酸性ホスファターゼ活性を有していた。4、この時期の歯乳頭には主要組織適合性抗原抗体に反応細胞はみられなかった。5、抗樹状細胞抗体(NLDC-145,MIDC-8,33Dl)に陽性の細胞はみられなかった。6、酸性ホスファターゼ活性と同様に、非特異的エステラーゼ活性を有する細胞がみられた。マクロファージの中にも様々な表現型を有するものあり、サブポピュレイションが存在することが知られている。今回の結果から、マウス下顎第1臼歯歯胚歯乳頭において生後2日まで酸性ホスファターゼを有するMac-2陽性細胞またはF4/80陽性細胞が存在したことから、少なくともこれらの抗原を有するマクロファージである可能性が示された。
医療と介護の連携に関する日独比較研究

我が国と同様、ドイツにおいても、高齢者に対して適切な医療・介護サービスを確保することが重要な課題となっている。しかし、現状のサービス供給システム及び専門職間の役割分担には様-な問題がみられる。本研究では、こうした問題に対応するために行われた新たなサービス供給システムである「統合供給」の導入や看護師・介護士の役割の拡大について検討し、これらの政策的な対応の効果と解決すべき課題を明らかにした。本研究の目的は、要介護者に対して必要な医療及び介護が適切な連携と役割分担のもとに確保されるよう、医療と介護の確保に関する制度の相互関係に関する日独比較を行い、わが国での具体的な改善策を示すことにある。このため、本年度は、まず、先行研究等を基に、医療と介護の関係に関するわが国の現状と問題点を把握し、重要な論点となりうる事項を整理した。また、ドイツにおける介護保険の現状及び改革動向、医療と介護の連携に関する施策などを文献情報により把握した。この成果の一部を基に、社会政策学会第118回大会で「2008年ドイツ介護保険改革」に関する研究報告を行った。これらの研究成果を踏まえ、2009年11月にはドイツのミュンヘン市において本研究費補助金による1週間の現地調査を行った。具体的には、マックス・プランク外国・国際社会法研究所を訪問し、ドイツにおける医療と介護の関係に関する制度及び改善方策に関して、同研究所長及び担当研究員との意見交換及び情報収集を行うとともに、同研究所図書館等において本研究に関連する先行研究等の収集を行った。また、同市に所在する医療経済研究所を訪問し、医療と介護の関係に関する実態及びその問題点に関して、同研究所長との意見交換及び情報・データ収集を行った。これらを通じて得られた情報及び資料に基づく分析を行い、その成果の一部を基に、医療と介護の関係に関する最も重要な論点のひとつである介護士と看護師の関係に関する論文を取りまとめ専門誌において発表した。本年度においては、以上の研究活動を通じて、来年度以降の研究を進めていく上で重要な基盤となる成果を得ることができた。本研究の目的は、要介護者に対して必要な介護及び医療が適切な連携と役割分担のもとに確保されるよう、医療と介護の確保に関する制度の相互関係について日独比較を行い、わが国での具体的な改善策を示すことにある。このため、本年度は、昨年度の研究成果を踏まえ、相互に連携のとれた適切な医療・介護サービスの供給を確保することを目的としたサービス供給システムの構築及びサービス従事者間の役割分担の見直しについて検討を深めた。その成果のうち、専門職の養成教育や役割分担などに関しては、ドイツ等の介護政策をテーマとした著書において発表した。また、2010年10月に開催された社会政策学会第121回大会では「高齢者ケアの供給システム」に関するテーマ別分科会をコーディネートし、その中で、これまでの本研究の成果に基づき、「ドイツにおける医療・介護の連携と専門職の位置づけ」に関する研究報告を行うとともに、医療・介護の連携のとれた包括的なサービス供給の確保に関して、専門家との間で討論を行った。さらに、2010年11月にはドイツにおいて本研究費補助金による1週間の現地調査を行った。具体的には、ベルリン市でドイツ連邦保健省、連邦保険医協会、地区疾病金庫連邦連合会などを訪問し、医師の確保及び看護・介護職の役割強化のための対策に関して、専門家からのヒアリング及び情報収集を行った。また、ビーレフェルト大学及びオスナブリュック大学を訪問し、分野を越えた包括的なサービス供給システムや退院時のマネジメントの実態などに関して、研究者との意見交換及び情報収集を行った。本年度においては、以上の研究活動を通じて、来年度の研究取りまとめに向けた重要な成果を得ることができた。本研究の目的は、要介護者に対して必要な医療及び介護が適切な連携と役割分担のもとに確保されるよう、医療と介護の確保に関する制度の相互関係について日独比較を行い、わが国での具体的な改善策を示すことにある。このため、本年度は、昨年度までの研究成果に基づき、医療・介護サービスの分野を越えた包括的な供給を確保することを目的として、サービス供給システム及び医療・介護専門職間の役割分担の在り方について更に検討を深めた。2011年5月にマックス・プランク外国・国際社会法研究所(ミュンヘン)で行われたワークショップでは、医療との関連を含めた日本の介護保険に関する報告を行い、同研究所のベッカー所長をはじめとするドイツ、オーストリアなどの研究者と比較の視点からの議論を行った。また、2011年10月に開催された日本の社会政策学会第123回大会でも欧米の介護保障に関連した書評報告を行い、それをもとに介護問題について他の研究者との討議を行った。さらに、2011年12月にはドイツにおいて本研究費補助金による1週間の現地調査を行った。具体的には、ドイツ連邦保健省及び地区疾病金庫連邦連合会を訪問し、ドイツにおける医療・介護サービス供給体制の改革に関するヒアリング及び情報収集を行うとともに、ビーレフェルト大学介護科学研究所シェファー所長及びマックス・プランク外国・国際社会法研究所フォン・マイデル前所長を訪問し、本研究に関する意見交換を行った。

以上の研究活動を通じて、要介護者の状態に応じた医療・介護サービスを確保することを目的としたサービス供給システムの構築と医療・介護専門職間の役割分担の見直しの方向を示すとともに、それによる効果と課題を明らかにした。また、これらの活動を通じて得られた成果については、論文として発表した。
ナノリキッドクラスレートハイドレートによる高密度潜熱輸送

研究成果(1):本研究で用いたナノリキッドクラスレートスラリーは液系の包接水和物と水溶液のスラリーである。水和物のゲスト分子には臭化テトラ-n-ブチルアンモニウムを用いた。示差熱量計を用いてナノリキッドクラスレートハイドレートの生成温度と溶液濃度の関係ならびに調和融点、潜熱、生成速度および過冷却現象について詳細な実験を行った。示差熱量計による融解曲線から解析・補正をした平均融解開始温度と平均融解エンタルピーならびに平均凍結開始温度と平均凍結エンタルピーを測定した。攪拌翼による過冷却解消の効果を、攪拌翼の回転数と氷核発生温度の関係より検討した。攪拌翼回転数150rpmで氷核活性物質の影響を調べ、氷核活性物質なしでは氷核発生温度が2.5°C付近であったが、氷核活性物質を添加した場合には氷核発生温度が10.3°C付近まで上昇し顕著な効果が確認された。研究成果(2):ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリー流動装置を試作。実験装置はスラリー生成、流動部、熱交換部より成る。ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーは空調に利用できる事を実験的に確認した。本研究により今後の研究課題として以下の二点が明らかになった。(A)ハイドレート生成に攪拌を用いると、攪拌装置器壁にハイドレートの結晶が薄膜状で成長する。(B)ハイドレートスラリーにおけるハイドレート充填率の実験的決定法の確立。これら二点について今後継続的に研究を行う。さらに基本物性となるハイドレートスラリーの充填率を考慮した粒度分布・形状・粘度・密度・管摩擦圧係数・レイノルズ数についても継続研究を行う。本年度の研究計画は、(1)ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーの生成特性に関する研究、および(2)ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーの流動および伝熱特性測定装置の製作に関する研究である。しかしながら、本研究課題は追加採択であるために、実質的には(1)についての主要部分のみについて本年度は研究を行う事となった。(1)についての若干の未研究部分ならびに(2)については、本研究課題の最終年度が次年度(平成16年度)であるため次年度に渡って継続して研究を遂行し全体として研究課題を満たす事が出来ると考えている。(1)ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーの生成特性に関する研究について記述する。本研究で用いるナノリキッドクラスレートスラリーは液系の包接水和物と水溶液のスラリーである。また、過冷却防止のための最適氷核活性物質の探索実験において環境調和性に優れたアミノ酸系物質を用いて過冷却防止に効果がある事を見出した。そして、臭化テトラ-n-ブチルアンモニウム水溶液濃度約40重量%付近に平均融解開始温度11.4°C、平均融解エンタルピー209J/gとなる調和融点を確認した。調和融点において氷の約60%の融解エンタルピーを持ち潜熱輸送媒体として十分な熱量を示している事を確認した。また調和融点における過冷却度は18度を示した。冷却速度および昇温速度は5種類の速度で測定を行った。平均凍結開始温度では冷却速度が遅い方が高い温度を示したが、平均融解開始温度では速度の差異は測定にほぼ影響しない事が示された。

本年度の研究成果を、(1)ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーの生成特性に関する研究、(2)ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーの流動および伝熱特性測定装置の製作に関する研究に分けて報告する。(1)については攪拌翼による過冷却解消の効果を、攪拌翼の回転数と氷核発生温度の関係より検討した。その結果、150rpmでほぼ氷核発生温度が一定となる事を確認した。攪拌翼回転数150rpmで氷核活性物質(フェロシアン化カリウム、L-メチオニン(アミノ酸)、フェロシアン化カリウム+L-メチオニン)の影響を調べ、氷核活性物質なしでは氷核発生温度が2.5°C付近であったが、氷核活性物質を添加した場合には氷核発生温度が10.3°C付近まで上昇し顕著な効果が確認された。(2)については、ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリー流動装置を試作して実験した。実験装置はスラリー生成、流動部、熱交換部より成っている。熱交換部は空調実験を出来るように工夫した。ナノリキッドクラスレートハイドレートスラリーは空調に利用できる事を実験的に確認した。本研究により今後の研究課題として以下の二点が明らかになった。(A)ハイドレート生成に攪拌を用いると、攪拌装置器壁にハイドレートの結晶が薄膜状で成長する。(B)ハイドレートスラリーにおけるハイドレート充填率の実験的決定法の確立。本研究で明になったこれら二点について今後継続的に研究を行い、問題点を解消しハイドレートスラリーを用いる高密度潜熱輸送の優位性を明らかにするとともに基本物性となるハイドレートスラリーの充填率を考慮した粒度分布・形状・粘度・密度・管摩擦圧係数・レイノルズ数等に知見を得、それらについて順次成果を学会に報告する。
進行非小細胞肺癌に対する腫瘍微小循環促進剤併用化学療法の橋渡し研究

一酸化窒素供与剤(NDA)であるニトログリセリン(NTG)は担癌動物モデル腫瘍組織内の低酸素領域を有意に減少させた。マウス肺腺癌細胞LLC担癌動物モデルを作成してペメトレキセド(PEM)化学療法を行ったところ、NTGをPEM投与前に3日間投与した群の方がNTG非投与群よりも腫瘍縮小効果が有意に高かった。また、京都大学、東北大学、信州大学、順天堂大学などで多施設第II相臨床試験として過去2回の化学療法治療歴のある進行非小細胞肺癌患者59名に対して塩酸アムルビシンとNTGを併用して化学療法を行ったが、現在データ解析中である。データ解析後学会発表予定である。現在私が主任研究者として主導している3つの一酸化窒素供与剤併用化学療法に関する臨床試験は以下の通りである。(1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるPaclitaxelとCarboplatinに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験(TRILC0702); (2) 3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験(KUOPLC0701); (3)高齢者未治療病期第IIIB/IV期非小細胞肺癌症例に対するニトログリセリン・ドセタキセルの単群第II相臨床試験(TUTRCDC003)。(2)の臨床試験に関しては目標症例数60例に対して59例が登録され、症例登録は終了した。(1)(3)は登録症例数が及ばず、試験を終了とした。現在、プロトコル治療後の追跡調査を行っており、データクリーニングとデータ固定、並びに統計解析を行っている。基礎実験;GTNやNOC-18などのNO供与剤がゲムシタビン、ペメトレキセド、TS-1などの抗癌薬の抗腫瘍効果に対して影響を与えるのかについて癌細胞や動物モデルを用いて調べてきた。NOC-18はマウス肺腺癌細胞LLCにおいて、ペメトレキセドの殺細胞効果を有意に増強することを確かめた。また、NOC-18はLLC細胞においてペメトレキセド代謝に関与するreduced folatecarrier 1(RFC-1)とfolylpolyglutamate synthase (FPGS)のmRNAと蛋白を増加することが判った。GTNはLLC移植動物モデルにおいてペメトレキセドとゲムシタビンの抗腫瘍効果を有意に増強することを確認した。基礎実験;一酸化窒素(NO)供与剤であるNOC-18はマウス肺腺癌細胞LLCにおいて、ペメトレキセドの殺細胞効果を有意に増強した。一方NO供与剤GTNはLLC移植動物モデルにおいてペメトレキセドとゲムシタビンの抗腫瘍効果を有意に増強することを確認した。さらに興味深いことにNO供与剤は腫瘍の周辺組織への直接浸潤を有意に抑制する効果を認めたが、NO供与剤による癌組織のMMP活性の抑制効果を示さなかった。3つのNO供与剤併用化学療法に関する臨床試験の進捗状況は以下の通りである。(1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるPaclitaxelとCarboplatinに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験(TRILC0702)と(2)高齢者未治療病期第IIIB/IV期非小細胞肺癌症例に対するニトログリセリン・ドセタキセルの単群第II相臨床試験(TUTRCDC003)では症例登録数が及ばず、試験継続を終了とした。現在、プロトコル治療後2年間の追跡調査のデータクリーニングとデータ固定、並びに統計解析を行っている。データ解析が終了次第、学会発表や論文化を行う予定である。(3) 3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験(KUOPLC0701):この臨床試験に関しては目標症例数60例に対して59例が登録され、症例登録は終了した。症例登録完了後1年間の経過観察が終了し、主要エンドポイントである無増悪生存期間についてのデータがデータセンターに集積されて現在データクリーニングと統計解析中を行っている。(1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるPaclitaxelとCarboplatinに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験(TRILC0702); (2) 3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験(KUOPLC0701); (3)高齢者未治療病期

第IIIB/IV期非小細胞肺癌症例に対するニトログリセリン・ドセタキセルの単群第II相臨床試験(TUTRCDC003)。(2)の臨床試験に関しては目標症例数60例に対して59例が登録され、症例登録は終了した。(1)(3)は登録症例数が及ばず、試験を終了とした。2.基礎実験;GTNやNOC-18などのNO供与剤がゲムシタビン、ペメトレキセド、TS-1などの抗癌薬の抗腫瘍効果に対して影響を与えるのかについて癌細胞や動物モデルを用いて調べてきた。NOC-18はマウス肺腺癌細胞LLCにおいて、ペメトレキセドの殺細胞効果を有意に増強することを確かめた。また、NOC-18はLLC細胞においてペメトレキセド代謝に関与するreduced folatecarrier 1(RFC-1)とfolylpolyglutamate synthase (FPGS)のmRNAと蛋白を増加することが判った。GTNはLLC移植動物モデルにおいてペメトレキセドの抗腫瘍効果を有意に増強することを確認した。さらに、NOC-18はLLC細胞内の可溶性グアニレートシクラーゼの活性化を介してRFC-1やFPGSの転写活性を増強し、蛋白を増加させて細胞内ペメトレキセド毒性を高めて抗腫瘍効果を増強していることを確認した。多施設臨床試験の治療効果判定をRECISTで行っているが、画像データ入手が個人情報保護法に沿って行われているために手続きが煩雑であり進捗が遅れている。(1)未治療進行非小細胞肺癌患者におけるPaclitaxelとCarboplatinに対するニトログリセリン併用/非併用療法に関す多施設無作為化第II相比較臨床試験(TRILC0702); (2) 3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験(KUOPLC0701);(3)高齢者未治療病期第IIIB/IV期非小細胞肺癌症例に対するニトログリセリン・ドセタキセルの単群第II相臨床試験(TUTRCDC003)。(2)の臨床試験に関しては目標症例数60例に対して59例が登録された。2.基礎実験;NO供与剤であるニトログリセリンやNOC-18が肺癌や悪性中皮腫の第一選択薬として使用されているペメトレキセドの抗腫瘍効果を有意に高めることを証明し、International Journal of Oncologyにアクセプトさせることが出来た。臨床試験の血清解析データ確認と治療効果判定の確認を進めて行き、データ固定、統計解析、論文作成を進めて行く。臨床試験(2) 3rdライン既治療非小細胞肺癌症例に対する塩酸アムルビシン・ニトログリセリン併用療法の第II相単群臨床試験(KUOPLC0701)の追跡観察を進め、臨床試験の主要エンドポイントである無増悪生存期間を解析する。また臨床試験(1)(3)のデータ解析を行い、ニトログリセリンの抗腫瘍効果への影響を検討する。2.基礎実験;GTNやNOC-18などのNO供与剤がゲムシタビン、ペメトレキセド、TS-1などの抗癌薬の抗腫瘍効果に対する影響について癌細胞や動物モデルを用いて更に調べていく。臨床試験:血清解析データ確認と治療効果判定の確認を進めて行き、データ固定、統計解析、論文作成を進めて行く。臨床試験データ解析のための旅費、通信費、会議費で800,000円の予算を考えている。
超塑性を利用した合金粉末の圧力焼緒における緻密化過程の動力学的研究

本研究は、合金粉末の圧力焼結における超塑性変形挙動の適応について検討したものである。まず、Znー22%Al合金粉末を用いて、真空ホットプレス中の緻密化挙動について検討した。緻密化挙動を記述する理論式および緻密化機構図を用いて、250°Cにおける一定圧力下での緻密化挙動と粉末組識との関係について検討した。層状組織を有する粉末は、粉末のべき剰則クリ-プにより緻密化が進行するものに対して、微細二層混合組織を有する粉末は、特定の圧力と相対密度の領域で粉末の超塑性変形によって緻密化が進行することを明らかにした。次に、プラズマ回転電極法(PREP法)により製造したScr420鋼の粉末(PREP粉末)を用いて、真空ホットプレスの加熱、加圧方法の相違による緻密化挙動に及ぼす影響について検討した。同合金のバルク材の超塑性発現のために施した加工熱処理法を、粉末の圧力焼結過程に応用(ボ-ルミルを用いて加工した粉末を使用)したところ、粉末の超塑性変形により緻密化が行なわれることを明らかにした。また、得られた焼結体は微細なフェライトと球状セメンタイトからなる組織を有する。以上の検討結果を基にして、形状記憶合金であるTiNiのPREP粉末を用いて、合金粉末に予ひずみ付加した場合の緻密化に及ぼす効果について検討した。700ー900°Cでの真空ホットプレスにおいて緻密化の促進が認められた。TiNiの場合、粉末の結晶粒の微細化にともなう変形抵抗の低下によると考えられる。また、得られた焼結体は一般に用いられている溶製材と比較して、結晶粒が微細であることから2倍以上の形状回復力を示した。ガスアトマイズ法によって作製したZn-22%Al合金粉末について、アトマイズしたままで(α+β)微細2相組織を持った粉末(F材)と、これを350゚×1hr真空中加熱後炉冷し(α+β)層状組織とした粉末(L材)を調製し、先ず最初にF、L雨材について523K,10Mpaで真空ホットプレス(VHP)を行った。その間に焼結体の高さの変化からVHP時間に伴なう相対密度ρの変化を求め、その結果から緻密化速度ρ^^・とρの関係を求めると、F材の場合はL材に比較して、いちぢるしい緻密化の促進がみられた。この結果は、F材の場合には緻密化が粉末の超塑性によって進行していることに帰困すると判断し、F材について同じ温度でVHP圧力を710Mpaの種々の値に変化させた実験を行った。それからの実験結果は、本研究代表者らがすでに導出した、超塑性変形によって進行する緻密化の速度式にきわめて良く適合し、上述の判断が正しいことが明らかになった。次に更に広範囲(10100Mpa)の一定荷重下でのVHP実験ならびに種々の速度での一定クロスヘッド移動速度下でのVHP実験を行い、それらの結果、計算結果に基づいて、圧力ー相対密度関係についての緻密化機構図をF材、L材それぞれについて作製した。なお実験結果から得た緻密化速度ρ^^・と負荷圧力PAの関係をρ^^・=Af(P)PA^n,(n=1/m)に当てはめて、上述の緻密化機構図の種々のρーPA域におけるm値(不速度感受性指数)を求めた結果、F材ではm>0.3を示す領域、即ち粉末の変形機構が超塑性流動に対応する領域が存在するが、L材ではこのような領域が存在しないことが明らかになった。

なお緻密化が粉末の超塑性変形によって進行した焼結体から精密切断機により切り出した薄片試料についてTEM観察を行った結果、超塑性変形材料特有の等軸微細(α+β)2相組織が観察された。本年度は低合金鋼SCr420粉末を用いて、ホットプレスにおける緻密化方法(加熱、加圧、および粉末の前処理)が、緻密化挙動に及ぼす影響について検討した。研究代表者らは、以前にSCr420に独自の加工熱処理を施し、γ結晶粒を微細化すると、(α+γ)2相域温度で超塑性変形挙動を示すことを明らかにした。同一の材料を用いて本研究ではプラズマ回転電極法により平均粒径236μmの粉末(PREP粉末と呼ぶ)を製造した。また、この粉末を、ボ-ルミリングにより加工することで、予ひずみを加えた粉末(BM粉末)も作製した。ホットプレスの手順はバルク材の加工熱処理上法にもとづき(I)γ化の後2相域の760°Cに冷却し、30分加熱後加圧、(II)760°Cに加熱後ただちに加圧、の2方法を採用し、それぞれの方法でPREP、BM粉末を圧粉した。(プロセスIP、IB、IIP、IIBとする)。30100MPaでのホットプレス中に、コンピュ-タ-を用いて、焼結体の高さの変化を連続測定し、相対密度と緻密化速度を算出し、緻密化挙動を解析した。その結果、プロセスIB、IIB、IIPの高密度域において、粉末の超塑性変形による緻密化が進行していることが明らかになった。またIIの方法では、ホットプレス中にγ相が析出するため、加圧前に(α+γ)2相組織とするIよりも微細な2相混合組織となり、その結果、緻密化が促進されたものと、考えられる。また、このような粉末の組織微細化による緻密化の促進は、ホットプレス前に粉末に予ひずみを加える前処理を施した場合(BM粉末の場合)により顕著になる。以上より、焼結体の緻密化が容易なのは、IIB>IB>IIP>IPの順となり、IPを除き、100MPaでいずれも99%以上の高相対密度の焼結体が、760°Cでの超塑性変形を引き出すことによって得られた。本年度は、形状記憶合金であるTiNiのプラズマ回転電極法(PREP法)による粉末を用いて、緻密化挙動と得られた焼結体の形状記憶特性について検討した。研究代表者らの前年度までの研究により、粉末の組織が微細等軸粒であれば、緻密化が促進されることが明かとなった。そこで、TiNi合金粉がPREP法で製造し(PREP粉末とする)、さらにボ-ルミルを用いて予ひずみを導入し(BM粉末)、両粉末の真空ホットプレスにおける緻密化挙動を比較した。700ー900°C、25ー100Mpa、10.8ksの条件下において、BM粉末はPREP粉末と比較して、粉末組織の微細化のため、圧力焼結時の粉末の変形抵抗が低下し、結果として緻密化が促進された。すなわた、圧力焼結前の粉末の加工により、より低温、低圧で高密度の焼結体が得られた。800°C、100MPa、10.8Ksの真空ホットプレスにおいて、PREP粉末を用いた場合に99.2%の相対密度であるのに対し、BM粉末を用いると、99.8%の相対密度の焼結体が得られた。次に、本研究で製造した焼結体の形状記憶特性について検討した。同一組成のバルク材(粉末の製造に使用した消耗電極)と比較して、PREP粉末とその焼結体は、より狭い温度範囲でγとマルテンサイトの間の変態が生じた。したがって、現在使用されている溶製材のTiNiよりも、シャ-プな形状記憶特性を示すと予想される。また、形状回復力についても検討したところ、バルク材に対して、PREP粉末焼結体は2.3倍、BM粉末焼結体は2.8倍の値を示した。