hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストレスによる情動変容における神経ミクログリア相互作用の役割とその分子機序の解析

うつ病や統合失調症などの精神疾患は、自然・社会・経済から受ける生理的・心理的な環境要因と生来の遺伝要因の複雑な相互作用によって引き起こされるが、発症までの機序に不明な点が多く残されている。当研究室では情動行動の可塑性を担う分子・神経回路基盤の解明のため、特にストレスが脳神経系に及ぼす影響について、マウスうつ病モデルとされる反復社会挫折ストレスを用いて研究してきた。本研究の目的は、自然免疫分子を端緒に、反復社会挫折ストレスにより活性化されたミクログリアによる前頭前皮質の神経回路の実体とその分子機序を解明し、反復ストレスによるミクログリア活性化を担う内因性因子を同定することである。本年度は、当該自然免疫分子を脳領域特異的かつ、ミクログリア選択的に制御する方法においてレスキュー実験を行った。その結果として、反復社会挫折ストレスによる情動変容には、特定脳領域の自然免疫分子を介したミクログリアの活動変化が必要十分であることを示した。また脳領域特異的かつミクログリア特異的な網羅的遺伝子発現解析の再解析の結果、反復社会挫折ストレスにより特定のサイトカインのmRNA発現量の上昇が確認された。これらサイトカインの重要性の検討のため、反復社会挫折ストレスに代わり、実験が短期間で終了するマイクロ社会挫折ストレスモデルの立ち上げを行った。本研究の成果として、反復社会挫折ストレスによる社会行動の減弱には、内側前頭前皮質での自然免疫分子を介したミクログリアの活動変化が必要十分であることを示した。また、反復社会挫折ストレスによる内側前頭前皮質のミクログリア活性化に伴い、特定のサイトカインの発現が上昇することを示した。今後、ミクログリアに由来するこれらのサイトカインが反復社会挫折ストレスによる情動変化に関与するかを検討する必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。うつ病や統合失調症などの精神疾患の発症や病態には、環境や社会から受ける心身のストレスなど環境要因が深く関わるが、その機序には不明な点が多い。当研究室では、マウスうつ病モデルとされる反復社会挫折ストレスを用いて、ストレスによるうつ様行動や不安亢進に自然免疫分子が必須であることを見出してきた。本研究では、自然免疫分子の作用を端緒に、反復社会挫折ストレスによる情動変化のメカニズムを解明する。今年度は、当該自然免疫分子の遺伝子欠損マウスを用い、反復社会挫折ストレスによる前頭前皮質での神経細胞の機能・形態変化やミクログリア活性化に自然免疫分子が必須であることを示した。さらに自然免疫分子を脳領域かつミクログリアで選択的に制御することで、反復社会挫折ストレスによる情動変化にミクログリアにおける自然免疫分子が必須であること、また自然免疫分子が作用する脳領域を特定した。並行して、反復社会挫折ストレスによる情動変化に寄与する神経回路を同定するため、神経細胞活動操作のための化学遺伝学的手法、蛍光蛋白による神経細胞形態の可視化法を確立した。当初の研究計画では野生型及び自然免疫分子欠損マウスの神経細胞やミクログリアの活性化を既存のマーカー分子を用いて組織学的に解析することを計画していた。また神経細胞の形態解析を詳細に解析するとともに、各種脳細胞の活動の操作技術を用いて反復ストレスによる情動変化への影響を調べることを計画していた。「研究実施の概要」に示した通り、反復ストレスによる情動変容に伴う神経細胞とミクログリアの活性化を可視化し、その活性化に対する自然免疫分子の重要性を示した。さらにミクログリアや神経細胞の活動の操作法を確立し、その一部を用いて、反復社会挫折ストレスによる情動変容のメカニズムの一端を明らかにした。以上の理由から、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。今後、ミクログリアに由来するこれらのサイトカインが反復社会挫折

ストレスによる情動変化に関与するかを検討する必要がある。今後は、本年度に立ち上げた手法を用い、自然免疫分子が情動変化を誘導する神経回路を同定し、その神経回路の機能形態変化に迫る。さらに自然免疫分子欠損マウスを用いて、その神経回路の機能形態変化への自然免疫分子によるミクログリア活性化の関与を明らかにする。さらに、反復ストレスによる遺伝子発現変化を手掛かりに、反復ストレスにより活性化されたミクログリアが神経細胞の機能形態変化を促すメカニズムやミクログリア活性化を担う分子機序にも迫りたいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
米国キャラクターエデュケーションにおける公民と道徳の統合論による社会科授業開発

本研究では、近年の米国において急速に開発が進められているキャラクター・エデュケーション教材を公民教育と道徳教育の統合という視点から分析し、明らかになった論理にもとづき、わが国の社会科公民教育の新しい授業モデルを開発しようとした。その結果、米国キャラクター・エデュケーションは「憲法が提示する道徳的価値」を「子どもの道徳性発達論」にもとづいて教育する「立憲主義道徳学習」を展開していた。そして、その論理を応用し、中学校社会科公民分野向けの教材として「トリアージ-助ける命を選べるの?-」、高等学校公民科向けの教材として「輸血拒否事件-あなたの命はだれのもの?-」を開発した。平成22年度は、授業開発の前提となる「わが国の社会科公民教育の問題点の分析」と「米国キャラクターエデュケーションにおける公民と道徳の統合の論理の解明」を行った。「社会科公民教育の問題点」については、特に高等学校における倫理教育に関する学会参加や教育現場の研究協力者からの聞き取り調査を実施し、「社会認識教育と道徳教育の統合の困難性」、「閉ざされた価値観注入の危険性」、「倫理学ダイジェストに陥る可能性」といった問題を明らかにした。そして、それらの研究成果の一部を図書『公民教育』(担当第6章第3節「倫理」教育の諸問題.論争点)として発表した。「米国キャラクターエデュケーションにおける公民と道徳の統合」については、「子どもの道徳性発達論」と「憲法が提示する道徳的価値」にもとづいて単元が構成されていることを明らかにした。具体的には、米国の小学校教員B・ルイスが開発した教材『What DO You Stand For?For Kids : a guide to building character』における単元「公正」を洋細に分析した。その結果、本単元が「認知発達心理学者W・デーモンの公正概念の発達論」にもとづき「合衆国憲法が提示する道徳的価値(個人の尊重)」を教えていることが明確になって。筆者は、本単元のような「憲法が提示する道徳的価値」を「子どもの道徳性発達論」にもとづいて教育する米国キャラクターエデュケーションのスタイルを「立憲主義道徳学習」と捉えた。そして「立憲主義道徳学習」に関する研究成果を各種学会(法と教育学会、全国社会科教育学会等)において積極的に発表した。我が国においては「立憲主義道徳学習」という発想はなく、学会においても多くの教育実践者、研究者、法学者から反響をいただいた。この論理を解明していくことは、米国と同様に法の支配(憲法の支配)による社会づくりを行っている我が国の子どもの市民性教育のあり方を考えていくうえでも意義深いと考えられる。本年度は(1)米国キャラクター・エデュケーション教材の収集と分析、(2)米国における授業実践や理論研究に関する調査、(3)米国キャラクター・エデュケーションの論理に基づく授業開発に取り組んだ。当初の計画では、(1)及び(2)が本年度の課題であったが、(3)の活動に取り組むことができ順調に研究活動が進行した。教材の収集と分析については、米国キャラクター・エデュケーションに関する教科書・教師用指導書・教室用ポスターなどの収集を行った。そのなかでも代表的な教材としてB・ルイスが開発した『What do you stand for』とマクグローヒル社が開発した『Character Education:Grade K』の分析を進め、それぞれの研究成果を2本の論文(審査合格論文)として発表した。米国における授業実践に関する調査については、2011年9月に米国インディアナ州における学校訪問調査を実施した。小学校(幼稚園クラスを含む)から高等学校まで10校を訪問し、キャラクター・エデュケーションの学校全体での実施状況、授業の実際、環境構成の実際等に関する調査を行った。その結果、調査前の理論研究で立てた仮説、例えば「米国では幼稚園クラスから公民教育をはじめているのではないか」「キャラクター教育と公民教育は近接的な領域であり、特に小学校では両者を統合した学習が展開されているのではないか」「米国の学校はデューイズムに基づき、学校や教室自体を"社会"と捉え、子どもたちの社会認識の対象とするとともに、公民教育の実践の場としているのではないか」といった問題を検証できた。授業開発については、これまでの研究成果をわが国の社会科授業づくりに応用し、中学校社会科公民的分野向け小単元「トリアージ-助ける命を選べるの?」を開発し、学会においてその成果を発表した。以上のように、順調に研究活動を遂行した。本研究の目的は、近年の米国において急速に開発が進められているキャラクター・エデュケーション教材を公民教育と道徳教育の統合という視点から分析し、明らかになった授業構成の論理に基づき、我が国の社会科公民教育の授業モデルを開発することにある。本年度は、3年の研究期間の最終年度にあたり、次のような研究活動を実施した。第1に前年度までの米国キャラクター・エデュケーション教材の分析から抽出した論理に基づき、我が国の社会科向けの授業モデルを開発した。第2に学校現場から授業モデルの有効性に関する意見を集め、授業モデルを精緻化した。第3に社会科教育関連学会等において、授業モデル開発の成果を発表した。

第4に授業モデルを教授書形式で示した授業研究報告書を作成した。具体的には次のような活動に取り組んだ。授業モデルについては、中学校社会科公民分野向けの教材として「トリアージ-助ける命を選べるの?-」、高等学校公民科向けの教材として「輸血拒否事件-あなたの命はだれのもの?-」を開発した。そして、本授業モデルの有効性について学校現場の社会科・公民科教員から意見を聴取し教育実践可能な教授書形式の授業プランに精緻化した。授業研究の成果を法と教育学会が後援する公民授業づくりに関するシンポジウム及び岡山県教育委員会が主催する社会科教師向けの研修会において発表を行った。そして、これらの研究成果を『米国キャラクター・エデュケーションにおける公民と道徳の統合論にもとづく社会科授業開発』という授業研究報告書にまとめた。以上のように、今年度当初に計画した研究活動を概ね順調に遂行することができた。当初の計画では、12年目を理論研究、3年目から具体的な授業開発をめざしていた。理論が順調に進んだため、授業開発に早めに着手できた。具体的には、中学校用授業1モデル、高等学校用授業1モデルの計2モデルの授業を開発した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、今年度開発した2つの授業モデルの精緻化を図るとともに、小学校向けの具体的な授業開発を進める。低学年向けと高学年向けの2つの授業モデルを開発し、合計4つのモデルを提示したい。なお、授業開発研究の成果を随時、学会等でも発表していく。
新しいカルパイン分子種の構造と生理機能

カルシウムイオンが関与する種々の細胞機能で重要な役割をはたす細胞内プロテアーゼ、カルパインの生理機能を明らかにするため、最近新しく同定された組織特異的なカルパインに着目し、その構造と生理機能を解析して次の成果を得た。1.骨格筋と胃に特異的なカルパイン分子種の他に、平滑筋に特異的な分子種、およびニワトリの普遍的な新しい分子種を同定し構造決定した。2.骨格筋に特異的なp94は非常にタンパクレベルでは不安定である。この原因を調べ、p94に特異的に存在する挿入配列IS2が安定性を規定することを明らかにした。即ち、IS2をp94から除くとp94は安定に発し、IS2を安定なμ、mカルパインに導入すると、導入したカルパインは不安定となった。3.p94の生理機能を解析するため酵母のtwo-hybrid系を使ってp94と相互作用する蛋白質を検索した。その結果、p94はカルパインの小サブユニットとは結合せず、筋肉の弾性蛋白質コネクチンと結合することが明らかになった。コネクチンの機能もまだはっきりしないが、p94が筋肉の機能で不可欠な機能を果たすことが示された。4.カルパインは大、小のサブユニットからなるダイマーで、これまでダイマーとして活性を持つと考えてきた。カルパインのサブユニットの解離、再生実験を行った結果、カルパインの大サブユニットは小サブユニットがないところでも100%の活性をもち、大、小サブユニットの解離が活性化に相当し、この解離はカルシウムイオンによることを明らかにした。小サブユニットは大サブユニットのカルシウム感受性を調節すると共に、大サブユニットの構造を保持するシャペロニンとしても働くことが明らかになった。カルパインの構造と機能を中心に解析を行ない、次のような結果を得た。1)ニワトリ骨格筋のcDNAライブラリーから、これまでに同定した2種類のカルパインとは異なる新しい分子種を同定した。この分子種は699残基のアミノ酸からなり、哺乳類のmカルパインと80%のアミノ酸配列の相同性を示した。この結果、これまでにm型と見なしていたものはμとmの中間型で、今回新しく発見されたものがm型であると同定された。ニワトリ骨格筋にはμ、m、μ/m型の3種類の普遍的に発現する分子種が存在することが明らかになった。ここで明らかになった第3の分子種μ/mが、ニワトリ以外の生物に存在するか否かが大問題で、引続き検討している。2)細胞核を中心に骨格筋に存在するp94を検討した。p94が非常に速く分解する理由を明らかにするため、種々のcDNAのコンストラクトを細胞で発現させて検討した。p94のみに特異的に存在する3種類の配列、IS1,IS2,NSのうち、IS2を除去するp94は安定に発現した。また、活性中心を変換したcDNAの発現からこの分解は自己分解であることを証明し、同時に、活性中心がアミノ酸配列の相同性から推定していた通りのCysとHisであることが判明した。IS2には各移行シグナル様配列が有り、これが実際に機能して核移行が起こることも証明した。IS2には蛋白質の分解を規定するシグナルも含まれていると思われ、この点についてはさらに、検討している。3)カルパインの量を種々の病態サンプルで測定し、カルパインの機能を推定するため、RT-PCR法を使うカルパインのmRNAの極微量定量法を開発した。特異的な1組のプライマーをカルパインの各分子種の大小サブユニットに対して合成し、細かな測定条件を検討して定量法を確立した。カルパインの構造と機能について詳細な解析を引続き行ない、以下の結果を得た。

1)カルパインの解離会合系の開発変性剤で解離させたサブユニットをそのまま、又はゲルロ過で大小サブユニットに分離した後、ポリエチレングリコールと食塩の存在下に透析で変性剤を除いて再生させる系を確立した。この系ではカルパインが100%の活性を回復するだけでなく、80Kサブユニットだけでも100%の活性が得られるた。これまでカルパインの活性には大小両サブユニットの存在が必須と考えられてきたが、30Kサブユニットは活性発現には必要がないことが判明した。30Kし80Kが変性から回復する速度を著しく促進した。同様な作用はシャペロニン蛋白質、GroEでも認められたが、GroEの効果はATPの存在下でしか見られず、基質を含む他の蛋白質は効果がなかった。以上の事から、30Kはシャペロニン様蛋白として機能し、80Kの構造の安定化等で重要な作用を果たすと結論した。2)カルパインは80Kモノマーとして機能する80Kが100%の活性をもつので、カルパインは生体内で80Kモノマーとして作用するのではないかと考え、生体内でカルパインを解離させる因子を検索した。その結果、活性発現に必須なカルシウム濃度でカルパインは大小サブユニットに解離することが証明された。この解離は可逆的で、カルシウムを除くと瞬間的にカルパイン(ダイマー)が再生した。3)カルパインと相互作用をする因子の検索酵母のtwo-hybrid系を用いて組織特異的なカルパインと相互作用をする蛋白質を検索した。その結果nCL-1とnCL-2は共に30Kとは結合しないこと、nCL-1のN末端とコネクチンのC末端領域とが特異的に結合することが示唆され、その生理的な意義等を引続き検討している。(1)バキュロウィルス系を用いて、カルパイン各分子種を発現させることに成功した。中でも、ヒトmカルパインの大小サブユニットを共発現させることにより、活性を十分に持った天然型カルパインの再構成に成功した。今後、活性中心をCysからSerに変化させた不活性型カルパインを発現させて、自己消化せず構造解析に耐えうるものを調製する予定である。(2)組織特異的に発現するカルパイン分子種の同定を続け、本年度には平滑筋特異的カルパインnCL-3のクローニングに成功した。また、ショウジョウバエからは、solのクローニングにも成功し、種間の相違や、カルパインの系統樹も確実に描けるようになった。(3)以前から問題になっていた自己消化速度の速いカルパイン(骨格筋特異的p94)中に存在する特異配列IS2をmカルパインに相当部分に組み込んだmIS2を作製した。このcDNAをCOS細胞にトランスフェクトし、発現させたところ、mIS2はp94同様速い自己消化を示し、IS2部分がカルパインの寿命を決定していることを明らかにした。(4)p94が相互作用する蛋白質を酵母のtwo-hybrid系を使って解析し、p94はカルパイン小サブユニットとは結合せずコネクチンと相互作用することを明らかにした。また、この相互作用では、コネクチンのC末端とN_2線がp94のNSおよびIS2部位と特異的に結合することを明らかにした。
ヒトセントロメア領域特異的ヌクレオソーム高次構造の解析

Woodcockによるジグザグヌクレオソームモデルに次のような特徴を与え、セントロメア特異的ヌクレオソームとして提唱した。(1)1αサテライトユニット=1ヌクレオソームユニット、(2)CENP-Bboxの配置=規則的(2merに一回)、(3)ヌクレオソーム構造のポジショニング(CENP-Bboxはリンカー部に位置する)、(4)CENP-Bは二量体を形成し、DNAをおりたたむ、(5)セントロメア特異的ヒストンH3=CENP-Aを含む。このモデルを指導理念として実証的に実験を組み立て以下の結果を得た。(i)高品質の抗CENP-Aモノクローン抗体を作製した。(ii)オリゴレオソームを単離し免疫沈降法によってCENP-AとCENP-Bが同じオリゴヌクレオソーム上に存在することを証明した。この結果は、現在提唱しているモデルを支持する。(iii)CENP-A及びCENP-Bをバキュロヴィールス発現系によって発現し、精製した。ヌクレオソーム再構成系を構築しつつある。今後は、再構成系及びin vivo系を用いて、セントロメアヌクレオソーム構造の構造と機能を解明する。
新耐熱性Fe-Cr-Mn合金開発の基礎的研究

高Mn-Crオーステナイト鋼は低放射化の観点から核融合炉構造材料としての関心が払われている。本研究はオーステナイト相の安定性が高いFe-12%Cr-15%Mn合金に着目し、これを基本成分とする耐熱鋼を開発する目的で、C,N,W,V,Ti,Ta等の低放射化合金元素の添加組合を変えた材料につき、微細組織変化及び高温強度に関する基礎的研究を行った。また、高温強度及び低温靭性については、核融合炉構造材料の参照材料として多くの研究が為されているJPCA,JFMSとの比較を行い、本系オーステナイト鋼の高温強度及び低温靭性の達成度を調べた。V,V+Ti,V+Ti+Ta添加材では、それぞれ析出相、分布が異なり高密度に極微細なVNが析出するV添加材が、最も高温引張強度が高くなった。V+Ti添加材では、VNは形成されず、やや粗いTiNの形成が優先析出し、V+Ti+Ta添加材では球状の粗大なTaNが形成されるのみで高温引張強度は高められないことが判明した。一方、長時間のクリープラプチャー強度はV+Ti添加材が最も大きく、JPCA材とほぼ同等であった。室温付近の低温靭性も最も優れていることから、Ti添加によるTiNの析出が最も有用であることが推察された。しかし、室温以下の低温靭性は316系オーステナイト鋼では温度依存性がなく、液体窒素温度付近でも靭性の劣化が認められないのに対し、本系オーステナイト鋼では室温以下低温側での靭性の劣化があり、組織観察の結果から多量に形成されるεマルテンサイト及び双晶、また粒界に形成されるM_<23>C_6型炭化物によるものと考えられる。Nの増量添加によるオーステナイト相のより強力な安定化を計る必要があると考えられる。本研究はNiをMnで置換したCrーMn系オ-ステナイトステンレス鋼が核融合炉第一壁構造材料の一候補材と考えられていることから、CrーMn系耐熱鋼を開発する為に、低放射化元素であるW,Vがこの系の材料の高温強度にどのように影響するかを明らかにする目的で研究を行なったものである。本研究で用いた材料の基本成分は12%Crー15%Mnである。その理由は(2);15%cr以上のFeーCrーMn系ではα相が容易に折出すること、また耐酸化性・耐食性の点からは12%以上のCr量が望ましいことから12%Crを採用した。(2);1373K以上の温度での溶体化処理時にαフェライト(α相形成を促進する)の形成を抑制する為にはMn量は15%以上、25%以下である必要があること、耐酸化性の観点からはMn量は少ない方が望ましいことから15%Mnを採用した。C,N,W,V量を各々、00.2%,00.2%,03.5%,00.5%の範囲で変化させた。材料強度の測定としては高温引退試験、クリ-プ破断試験(応力急変法(strainーdipーtest)を含む)及び室温硬さ測定を行った。時効挙動測定によるとW無添加材あるいはW単独添加材については短時間(3.6Ks)の時効で硬さは最大となり、それ以上の時効処理では過時効による軟化が見られるが、V単独添加材、あるいはWーVの複合添加材では、3.6ksでの時効硬化後、更に硬化が進み、873K時効では、3600ksにて、973K時効では1800ksにて著しい時効硬化を示した。これはTEM微細組織観察によると、VNの微細折出によることが判明した。高温引退強さ、クリ-プ強さもV添加材は非常に大きく、V添加の有効性が確認された。今後V,W,C,N及び他の低放射化元素であるTa,TiあるいはSiの最適添加量を明らかにする研究を行なう予定である高Mn-Crオーステナイト鋼は低放射化の観点から核融合炉構造材料としての関心が払われている。

しかし、室温以下の低温靭性は316系オーステナイト鋼では温度依存性がなく、液体窒素温度付近でも靭性の劣化が認められないのに対し、本系オーステナイト鋼では室温以下低温側での靭性の劣化があり、組織観察の結果から多量に形成されるεマルテンサイト及び双晶、また粒界に形成されるM_<23>C_6型炭化物によるものと考えられる。Nの増量添加によるオーステナイト相のより強力な安定化を計る必要があると考えられる。NiをMnで置換したCr-Mn系オーステナイト系耐熱鋼が核融合炉第一壁構造材料の一候補材と考えられている。そこで本研究では、新低放射化CrーMn系耐熱鋼を開発するために、低放射化元素であるW,V,Ti,Ta等がこの系の合金の高温強度及び高温長時間加熱の際の微細組織変化へどのように影響するかを明らかにする目的で研究を行なった。本報告者らは、マトリックス成分としてFe-12Cr-15Mnが適当であることを既に示している。また、平成3年度の実績報告書において、W添加はM_<23>C_6型炭化物析出を促進し、高温強度を少し高めること、またV添加は微細なVNを析出させ高温強度を著しく高めることを報告している。平成4年度には上記材料のより長時間時効における微細組織を明らかにするとともに、Ti,Taを添加した材料についても高温強度及び時効における微細組織変化を明らかにした。すなわち、(1)V添加の有無によらず、3000から8000時間の長時間600°C時効においては粗大な、M_<23>C_6型炭化物が結晶粒内にも析出し、3000時間以降の著しい時効硬化を引き起こしている。(2)Ti添加により微細なVNの析出がやや抑制され時効硬化も少し抑えられたが、高温強度は充分に大きく靭性も改善された。(3)Ta添加によりTaNのやや粗大な析出の為、VNの析出は抑えられたが、高温強度はVあるいはTi添加材とほぼ同等で、靭性が著しく改善されたことから、N-V-Ti-Taの添加組合せ及び成分の最適化により優れた低放射化材料開発の見通しが得られた。
サマリウムノビスマス複合系を利用する新規有機反応の開発

ヨウ化ジアリールビスマスとヨウ化サマリウム(II)の反応からテトラアリールジビスムタン(1,Ar_2BiBiAr_2)の効率的調製法を検討し、以下の結果を得た。1.置換基がフェニル基(Ar=Ph)の場合、本還元反応により目的のジビスムタン1が57%の収率で得られることを見いだした。2.得られたテトラアリールジビムスタンにジアシルジセレニドを反応させたところ、金属ビスマスおよびトリアリールビスマスとともに対応するセレノカルボン酸Se-アリールエステルが6080%の収率で得られることが明らかとなった。3.ヨウ化ジアリールビスマスをヨウ化サマリウム(II)と反応させた後、続いてジアシルジセレニドを反応させることにより、ワンポットで対応するセレノカルボン酸Se-アリールエステルが5080%の収率で得られることが明らかとなった。4.テトラアリールジビスムタンとジアシルジセレニドとの反応はセレノカルボン酸ジアリールビスマスエステルの生成と分解を経由して進行していることが、別途合成したセレノカルボン酸ジアリールビスマスエステルの熱分解反応から示唆された。
高悪性度骨軟部肉腫抗原PBFの分子免疫応答解析と治療応用

1.PBFペプチドワクチン療法臨床第一相試験の実施PBFペプチドワクチンを用いた第一相臨床試験のプロトコールを作成し,臨床試験委員会の承認を得た.平成20年度より試験を開始する。ペプチドワクチンの副作用と抗腫瘍効果,細胞性免疫応答を判定する。2.正常細胞および癌細胞におけるPBFの機能解析PBFの骨肉腫細胞における機能を解析するためにPBF関連蛋白を検索して,アポトーシス関連分子Scythe/BAT3を同定した.PBFは過剰発現により骨肉腫細胞のアポトーシスを誘導するが,Scythe/BAT3を共発現させると,アポトーシスを抑制することが分かった.Scythe/BAT3はnuclear-cytoplasmicshuttling proteinとして機能し,骨肉腫細胞においてアポトーシスを抑制するときは核に局在する事がわかった.PBFペプチドワクチンを広く臨床応用するためにHLA-A2拘束性ペプチドを同定した,このペプチドワクチンを用いた第一相臨床試験のプロトコールを作製して,臨床試験委員会の承認を得た後に,試験を開始する予定である.4.自家CTLに認識されるがん幹細胞抗原の同定PBFの全アミノ酸配列よりHLA-24またはA2に結合モチーフを持つペプチドを検索して,各10種ずつ合成した.実際のペプチドとHLA分子との結合能をMHC stabilization assayにて評価し,HLA-A24,A2それぞれで,もっとも結合能が高いペプチドを選択した.これらのペプチドを抗原として,骨肉腫患者末梢血単核球よりペプチド特異的CTL誘導を試みた.結果,HLA-A24,A2症例いずれにおいても,ペプチド特異的CTLの存在がMHC-peptide tetramerで確認された.今後,CTLの機能を評価し,臨床応用可能なPBFペプチドワクチン構造を確定する.PBFの機能解析骨軟部肉腫生検組織を抗PBFポリクローナル抗体で免疫染色して,PBFの発現パターンと骨軟部肉腫患者の予後を検討した.症例には標準的治療プロトコルが確立している骨肉腫患者を選択した.結果,骨肉腫患者22例において,生検腫瘍組織でPBFが発現してる症例は,発現していない症例に比べて予後が不良な傾向にあった.今後症例数を増やして,さらに検討する.また同じ生検組織を抗HLA class I抗体で免疫染色したところ,HLA class I分子が強発現している症例は,発現が見られない症例に比べて,有意に予後がよかった.骨肉腫が宿主免疫系に認識されていることを示唆する結果となった.また,PBFの機能を明らかにするために,PBFと結合する蛋白をyeast two hybrid法により検索した.スクリーニングするcDNAライブラリは骨肉腫細胞株OS2000より作製した.30000クローンをスクリーニングした結果,アポトーシス関連分子Scytheが同定された.ScytheはBAGドメインを持ちHeat-shock proteinの機能を調節すると言われている.今後,骨肉腫細胞の増殖とアポトーシスのコントロールにおけるPBFとScytheの役割をさらに検討していく.【目的と方法】日本人に多いHLA型はHLA-A2およびA24である。これらのHLA型で全人口の60%以上を網羅する.PBFペプチドワクチンを広く臨床応用するために、今回A24拘束性ペプチドを同定した.(i)PBF全アミノ酸配列よりHLA-A24分子に結合能力が高いPBFA24.2ペプチドを同定した.(ii)HLA-A24陽性PBF陽性骨肉腫患者より末梢血を採取し、限界希釈法,in vitro抗原刺激,テトラマーを組み合わせた方法によりPBFA24.2ペプチド特異的CTLは7/8例で検出された.CTLの存在頻度は全CD8陽性細胞中6x10^<-7>-7x10^<-6>であった.また健常者3/3例でPBFA24.2ペプチド特異的CTLが検出され,存在頻度は9x10^<-7>から5x10^<-6>であった.(iii)骨肉腫症例においてテトラマー陽性CTLはHLA-A24陽性PBF陽性の骨肉腫細胞株を傷害した.またテトラマー陽性細胞数と骨肉腫細胞傷害活性には有意な相関があった.現在,更なるCTLクローンの樹立と機能解析を,症例を増やして行っている2.正常細胞および癌におけるPBFの機能解析PBFはDNA結合ドメインをもつ転写調節因子として報告された。しかし、その生理機能や発癌に関する機能は明らかにされていない.そこでPBFを制御する転写調節因子の同定を試みた.(i)PBF転写調節開始点より10kbps上流を候補領域としてreporter plasmidを作成し,PBF陽性骨肉腫細胞株U2OSにおけるreporter活性をスクリーニングした.(ii)30種のrcporter plasmidをスクリーニングした結果,30bpsの領域にreporter活性があることがわかった.またこの領域に結合するPBFプロモーター候補蛋白をgel-shift assayで検出した.現在この蛋白質の構造決定を行っている.1.PBFペプチドワクチン療法臨床第一相試験の実施PBFペプチドワクチンを用いた第一相臨床試験のプロトコールを作成し,臨床試験委員会の承認を得た.平成20年度より試験を開始する。2.正常細胞および癌細胞におけるPBFの機能解析PBFの骨肉腫細胞における機能を解析するためにPBF関連蛋白を検索して,アポトーシス関連分子Scythe/BAT3を同定した.

PBFは過剰発現により骨肉腫細胞のアポトーシスを誘導するが,Scythe/BAT3を共発現させると,アポトーシスを抑制することが分かった.Scythe/BAT3はnuclear-cytoplasmicshuttling proteinとして機能し,骨肉腫細胞においてアポトーシスを抑制するときは核に局在する事がわかった.PBFペプチドワクチンを広く臨床応用するためにHLA-A2拘束性ペプチドを同定した,このペプチドワクチンを用いた第一相臨床試験のプロトコールを作製して,臨床試験委員会の承認を得た後に,試験を開始する予定である.4.自家CTLに認識されるがん幹細胞抗原の同定
キラルなニッケル錯体を用いる不斉触媒反応の研究

α,β-不飽和ケトンに対するアルキル金属試薬の触媒的不斉共役付加反応は、光学活性なβ-置換ケトンを与える方法として重要である。本研究では、キラルなニッケル錯体を不斉触媒とするジアルキル亜鉛の不斉共役付加反応について検討した。まず、配位子としてのβ-ジケトンの種類が不斉収率に及ぼす効果につき検討した。その結果、ヘキサフルオロアセチルアセトナトニッケルを用いてキラルなジアルキルノルエフェドリンとキラルなニッケル錯体を調製し、これを不斉触媒として用いてジエチル亜鉛をカルコンに不斉共役付加させたところ、対応するβ-置換光学活性ケトンが不斉収率90%で得られた。本結果は、アセチルアセトナトニッケルを用いた場合(不斉収率86%)よりも高エナンチオ選択的である。さらに、1-トリフルオロメチルブタン-1,3-ジオンを配位子とするニッケル錯体とキラルなジアルキルノルエフェドリンから調製した不斉触媒を用いた場合は不斉収率が89%であった。同様に、フェニル基あるいはブチル基を持つβ-ジケトナトニッケルを用いた場合でも不斉収率84%以上で対応する光学活性ケトンが得られた。次に、ジエチル亜鉛の当量について検討した。1.2当量のジエチル亜鉛を用いた場合、合成収率43%、不斉収率90%で光学活性ケトンが得られた。これに対し、2.4当量のジエチル亜鉛を用いると、合成収率が80%に向上し、不斉収率はほぼ同程度の86%であった。これらの知見をもとに、種々のキラルなジアルキルノルエフェドリンを不斉源とし、ナフチル基などを置換基に持つα,β-不飽和ケトンに対するジエチル亜鉛の不斉共役付加反応を行い、不斉収率88-90%で対応するβ-置換光学活性ケトンを不斉合成することができた。
分子がゆるく束縛されたシステムにおける相転移機構の解明

本研究では,局所的に分子が動きやすい「ゆるく分子が束縛されたシステム」における分子運動と相挙動の関係をTHz分光測定および熱容量測定を用いて調べた.[Li+@C60](PF6-)結晶では,室温でLi+イオンがC60分子内部で周回運動すること,100 K以下でLi+イオンが2か所に局在化して振動運動をすること,20 K以下ではLi+イオンの位置が反強誘電的に長距離秩序化して相転移が誘起されることを確認した.一方,H2O@C60結晶では,H2O分子が10 K以下でも量子力学的に回転していることを明らかにした.本研究は,分子の集団挙動における「柔らかさ」の役割を明らかにすることを目的とする.注目するのは,分子がゆるく束縛されたシステム(包接化合物および内包化合物)であり,相転移近傍で局所的な乱れが果たす役割をテラヘルツ(THz)分光や熱容量測定で明らかにする.本年度は,リチウムイオンがC60フラーレンにゆるく束縛されたLi+@C60結晶([Li+@C60](PF6-))のTHz分光測定を集中的に行った.同物質は,最近になって大量合成が可能になった新規化合物であり,試料純度の向上や基礎物性の評価といった基本的な課題が多く残っていたため,試料を合成しているイデア・インターナショナル株式会社と協力して研究を進めた.はじめに,熱量測定とX線回折実験によって試料の結晶性の評価を行った.その上で,温度可変(10 - 400 K)のTHz分光装置(THz時間領域分光器,フーリエ変換遠赤外分光器:0.3 - 9 THz)を整備して,[Li+@C60](PF6-)の測定を行った.また,緩和型熱量計を用いて精密熱容量測定(4 - 380 K)も行った.THz分光測定の結果より,室温でLi+イオンがC60分子内部で回転運動していることを見出した.このようにイオンが単独で回転運動している様子を捉えた結果は,世界的にも大変珍しいケースといえる.温度変化測定では,回転していたLi+イオンが低温で局在化して,振動モードに切り替わることが明らかになった.また,THz分光測定によって結晶格子の振動を捉えることにも成功して,この格子振動の非調和性がLi+イオンの局在化に伴って調和的になることを見出した.これは,ゆるく束縛されたLi+イオンの運動とフレームであるの結晶格子の振動が相関していることを示す重要な結果と言える.本研究の目的は,ゆるく束縛された原子や分子が,束縛の母体である結晶フレームとどのように関わりあっているかを明らかにすることにある.本年度は,温度可変のTHz分光装置を整備して,シンジオタクチックポリスチレン(s-PS)に包接されたベンゾニトリル(BN)分子のふるまいや,多核銅錯体の隙間に取り込まれた水分子の挙動,フラーレンC60に内包されたリチウムイオンのふるまいをTHz分光測定で詳細に調べた.s-PS包接に包接されたBN分子の運動はTHz分光測定で捉えることはできなかった.これは,BN分子の振動がより低周波数に現れるためと考えられる.多核銅錯体の包接水分子の振動も,同様の理由で観測することはできなかった.しかし,水分子の段階的な脱離に伴い劇的な格子振動の変化が誘起されることを見出した.これは,結晶フレームの維持に包接水分子が重要な役割を果たしていることを示している.この成果は,論文にまとめられInorg. Chem. Front.より出版された.リチウム内包フラーレンの研究では,「研究概要」に示したような大きな進展が得られた.以上のように,s-PSの研究では想定していた進展が得られなかったが,多核銅錯体の研究では予想外の成果が,Li+@C60の研究では想定以上の成果を得ることができた.研究全体としては順調に進んでいると評価できる.本研究は,分子の集団挙動における「柔らかさ」の役割を明らかにすることを目的とする.注目するのは,分子がゆるく束縛されたシステム(原子・分子内包化合物)であり,相転移近傍で局所的な乱れが果たす役割をテラヘルツ(THz)分光や熱容量測定で明らかにする.平成28年度も,前年度に引き続きLi+イオンがフラーレンC60にゆるく束縛された[Li+@C60](PF6-)結晶の研究を進めた.はじめに,前年度のTHz分光研究の成果を論文にまとめて出版した.その後,同物質の赤外分光測定および精密熱容量測定を行った.赤外分光測定では,1400 cm-1付近のC60分子振動に由来するスペクトル強度が100 K以下で大きく変化することを見出した.強度変化の温度依存性はTHz分光測定の結果とよく一致しており,C60分子内でLi+イオンが局在化することが原因であることが示された.これは,C60分子とLi+イオンの運動の相関を示唆する重要な結果といえる.熱容量測定は,緩和型熱量計(0.35-200 K)と断熱型熱量計(200-390 K)で行い,24 K付近で相転移を経てLi+イオンが2箇所から1箇所に局在化する様子を明らかにした.また,360 K付近では,C60分子およびPF6-イオンの配向秩序化に伴う相転移の検出に成功した.現在,結果を解析して転移機構と熱力学量の関係を調べている.

平成28年度は,新たなテーマとしてH2O分子がフラーレンC60にゆるく束縛されたH2O@C60の熱容量測定も行った.緩和型熱量計による測定(0.35-200 K)行ったところ,Li+@C60で24 Kに観測されたようなLi+イオンの局在化に伴う相転移は観測されなかった.これは,H2O分子間にはたらく双極子-双極子相互作用がC60の遮蔽効果によって著しく低減されていることを示唆する.極低温熱容量には,H2O分子の量子力学的な回転運動が観測され,これに核スピン状態が絡み合って生じる緩和現象の観測にも成功した.現在,エネルギー準位の詳細や緩和の時定数を決めるための解析を進めている.本研究の目的は,ゆるく束縛された原子や分子が,束縛の母体であるフレームとどのように関わりあっているかを明らかにすることにある.平成28年度は,所属が理化学研究所・テラヘルツイメージング研究チームから大阪大学・構造熱科学研究センターに変わったことを受け,測定手法の主軸をTHz分光測定から精密熱容量測定に変更した.Li+@C60の熱容量は,緩和法と断熱法を組み合わせることで0.35-390 Kの広い温度域で測定することができた.特に,断熱法では36 mgという(断熱法としては)非常に少ない試料量での測定に成功した.分光測定では,前年度のTHz分光研究でLi+イオンの回転運動が捉えられたことを踏まえて,Li+イオンの振動モードを捉える試みを中赤外分光測定(700-2000 cm-1)で行ったが検出には至らなかった.そこで,まだ調べていない遠赤外分領域(300-700 cm-1)に注目して,遠赤外分光器の立ち上げを行った.現在,分光器の整備はおおむね完了しており,試料温度を下げるクライオスタットの整備を進めている.平成28年度は,Li+@C60の研究と並行して京都大学(村田研究室)との共同研究で,H2O分子内包フラーレンの物性研究を開始した.これはC60ケージ内にイオンではなく双極子が内包されたときに,Li+@C60のようなLi+イオンの局在化に伴う相転移が起こるかどうかを調べるものであった.試料量が限られていた(4 mg)ため,緩和法による低温熱容量に焦点を絞り研究を進めたところ,H2O分子が極低温で量子力学的に回転していることが明らかになった.これは,ゆるく束縛された粒子がイオンか双極子かで,その集団的な振る舞いが大きく変わることを示した重要な結果といえる.このように,当初の計画とは異なる形で研究が進行しているが,「ゆるく束縛された分子のふるまいとフレームとの関わり」という広い観点では着実に研究は進んでおり,研究全体としては順調に進んでいると評価できる.本研究では,結晶中に原子や分子がゆるく束縛された特異なシステムにおいて,これらの原子や分子がどのように相互作用して,集団的なふるまいが発現するかを,テラヘルツ分光法や熱容量測定法を用いて調べた.平成29年度は,H2O分子がフラーレンC60にゆるく束縛されたH2O@C60の低温熱容量測定を詳しく調べた.その結果,H2O分子が10 K以下の極低温においても回転運動を続けていることが確認され,その量子力学的なエネルギー準位間の熱的な遷移を異常熱容量として検出することに成功した.また,分子の回転運動に核スピン状態が絡み合って生じる一重項(パラ)状態と三重項(オルト)状態の間の緩和現象を熱容量の時間変化として捉え,得られた緩和時間の温度依存性から,熱活性型と,非熱活性型の2成分が存在することも明らかにした.
小児看護におけるケアリングと癒しの環境創造-アクション・リサーチを用いて-

本研究は、平成19年度-平成22年度文部科学省科学研究費補助金(基盤研究(B))「小児看護におけるケアリングと癒しの創造-アクション・リサーチを用いて-」(課題番号19390564)として4年間にわたり、子どもが入院している病棟や通院している外来において、アクション・リサーチを用いてケアリングと癒しの環境を創造することを目的として、実施された。(1)文献検討および事例検討(2)フィールドワーク(3)アクション・リサーチの実施という3つの過程を経て、小児看護において子ども・家族・看護師にどのようなケアリングと癒しの環境を創造するに至ったかについて明らかにし、それらの過程をもとに理論的解釈により統合させる試みを行った。質的および量的データ収集を通して各フィールドでのアクションリサーチプロセスを記述し、アクションリサーチによって生み出されたケアリング環境、また、それを促したきっかけ(要因)についてWatsonのケアリング理論に基づき分析を行った結果、(1)ケアリング環境を促したきっかけ(2)ケアリング環境の創造という2つの事柄が明らかとなった。まず、看護師が実践の中で着目した気がかりな事に関して、仲間と話し合うことや、気がかりな事に関する具体的な対策の提案などが、ケアリング環境を促したきっかけとなっていた。さらに、きっかけをもとに、臨床で看護師が気がかりに思っていた事が改善される方向に向かっていった。つまり気がかりな事を発端に臨床において子ども・家族・看護師それぞれにとってのケアリング環境を生み出すことに繋がっていたことが明らかにされた。今回の4年間に及ぶ研究活動によって、ケア因子が促されることでケアリング環境をもたらすことが明らかにされたことから、今後、人と人が織りなす様々な医療現場において、ケアを受ける者のみならずケアを提供する者へのケアリング環境の構築が期待できるものと思われる。本研究の目的は、複数の施設の病棟や外来においてアクション・リサーチを実施し、子どもと家族の看護を阻む状況を変革させ、ケアリングと癒しの環境を創造することにある。以下の5段階に分けて、計画した。(1)文献検討(平成19年度)子どもと家族の看護を阻んでいる現象、状況を阻む状況を明らかにする。(2)ケアレビュー(平成19年度)子どもと家族の看護を阻んでいる現象、状況を阻む状況を明らかにする。(3)フィールドワーク(平成20年度)米国のコロラド州デンバーにあるChildren'sHospitalのケアリング理論を導入している病棟を見学するとともに、Dr.Watsonらと、本研究の施設別アクション・リサーチについて討議する。(4)施設別アクション・リサーチ(平成2022年度)看護師が子どもと家族の看護を阻む状況をどのように明確化し、周囲を巻き込みながらどのように変革してゆくのか、その一連のプロセスを明らかにする。(5)ケアリングと癒しの環境創造についての統合的な考察・評価(平成22年度)施設別アクションリサーチ・によって得られた結果を統合し、「ケアリングと癒し」に関する概念を用いて、ケアリングと癒しの環境創造について考察・評価する。本研究は、子どもが入院している病棟で、アクション・リサーチを用いてケアリングと癒しの環境を創造することを目的としている。アクション・リサーチを予定している研究協力施設における課題を明確化する前段階として、平成19年度は、子どもと家族の看護を阻んでいる現象/状況に関して、国内外の計363件の文献検討と17例の事例検討を行った。文献検討の結果、(1)子どものニーズ、(2)家族のニーズ、(3)看護師のスキル、(4)看護師を取り巻く環境、(5)子どもの療養環境などの観点において、子どもと家族の看護を阻む現象/状況が生じたり要因があったりすることが明らかとなった。また事例検討の分析結果より、(1)「子どもの気持ちや考え」よりも前に関わり方に目を向けている、

(2)とらわれ過ぎていた「子どもへの視点」、(3)「家族の見方」に立てない看護師の視点、(4)医療者間の乖離や温度差、(5)限界がある現実を認められずファンタジーを求める、(6)転移で隠されていた本当の問題、の6点が明らかとなり、看護師は表面化した問題への対応に追われ、真の課題を見出せずにいることが明らかとなった。これらの結果を基に、課題明確化のためのチェックポイントを作成した。次年度は、課題明確化のためのチェックポイントと組織分析ツールを用い、研究協力者との検討会を通して、アクション・リサーチを実施する各研究協力施設での「子どもと家族の看護を阻んでいる現象/状況」に関する課題の明確化を行う予定である。また、課題に対処するための方略、アクション・リサーチの評価方法を検討していく。本研究は、子どもが入院している医療施設で、アクション・リサーチを用いてケアリングと癒しの環境を創造することを目的としている。平成20年度は、以下の研究活動を行った。3.アクション・リサーチ実施にむけての準備および計画の検討:アクション・リサーチは6施設の病院で行うこととなった。各施設に勤務する研究協力者とその他の研究協力者で施設別アクション・リサーチ・グループを結成した。研究協力者との検討会を年5回行い、「子どもと家族の看護を阻んでいる現象/状況」に関して、アクション・リサーチを実施する各協力施設での課題を明確化し、課題に対処するための方略やアクション・リサーチの評価方法の検討を進めている。各施設の状況に応じて研究計画を立案し、各倫理委員会に研究計画書を諮り、研究実施の許可を得た。4.研究発表:平成19年度の文献検索と事例検討で得られた知見について、国内で学会発表(6件)と雑誌論文による発表(3件)を行った。次年度は、各施設でのアクション・リサーチを実施し、研究成果をまとめていく予定である。本研究は、子どもが入院している病棟で、アクション・リサーチを用いてケアリングと癒しの環境を創造することを目的としている。平成21年度は、6施設において、各施設内の倫理審査委員会の承認を得て、施設別アクション・リサーチを開始した。そして、施設毎に、研究協力者が中心となってリサーチグループメンバーを募り、同意を得たうえで施設別アクション・リサーチのグループを結成した。研究協力者は、小児病棟の現状を分析し、その結果に基づき施設別アクション・リサーチの計画を立案した。計画立案に際して、アクション・リサーチによる変化を評価するために、評価指標についても入念に検討した。また、アクションの実施と並行して、アクションに伴う変化を継続的に記述した。さらに評価指標を用いて、アクションを評価し、計画を修正し、再計画を立てた。計画立案・実施・評価・修正・再計画という一連の流れを繰り返しながら、研究を進めた。
道路橋の疲労損傷に及ぼす自動車荷重の動的載荷の影響に関する研究

1.桁橋の走行荷重下の動的応答に係わる種々の要因の影響桁橋の走行荷重下の動的応答解析を行い,動的挙動に係わる種々の要因の影響について考察した。すなわち,車両の走行速度,車両の左右輪位置における路面凹凸および継手部の段差などが,それぞれ橋梁各部の動的応答にどのように影響するか明らかにした。2.疲労損傷に及ぼす自動車荷重の動的載荷の影響に関する検討都市高速道路高架橋の鋼I桁橋を対象とし,疲労損傷がしばしば発生する主桁と横桁の取合部補剛材(コネクション・プレート)に着目して,交通荷重の実測データに基づく活荷重シュミレーションを行い,その疲労損傷について検討した。平面骨組応力解析と有限要素法による詳細応力解析により着目点の影響値を求める。都市内高速道路における交通実態調査に基づく活荷重モデルを用いて,交通荷重列をモンテカルロ・シミュレーションにより発生させる。補剛材応力の影響面上の荷重列を載荷して,着目補剛材に生じる応力の時系列変動を求める。さらに,レインフロー法により応力範囲の計算を行い,線形被害則に基づいて各補剛材の疲労寿命および等価応力範囲を算出する。交通荷重の動的載荷の疲労損傷に及ぼす影響を検討するため,活荷重に掛ける衝撃係数を変化させた。この解析結果より,動的載荷の程度が疲労損傷に大きい影響を及ぼすことが明らかになった。1.試験車走行による鋼道路橋の動的応答実験伸縮継手に人工的な段差を設けた鋼道路橋における試験車走行実験結果を用い,走行自動車の動的挙動ならびに床版および橋梁各部の動的応答特性を明らかにした。すなわち,床版ひずみの動的応答は伸縮継手部近傍で大きく,そこから離れるに従い小さくなるが,支間中央部において再び大きくなった。それは,走行自動車および主桁の動的挙動の同時測定結果より,車両と橋梁の連成振動の影響であることが分かった。また,腹板および鉛直補剛材のひずみは,内桁に比べて外桁の方が大きく,実橋における疲労損傷の発生箇所と対応していることが明らかとなった。また,橋面上の路面凹凸が動的応答に大きな影響を及ぼすので測定し,解析においてそれを考慮する。2.走行自動車による桁橋の3次元動的応答解析有限要素法を用いて,床版および床組を考慮した桁橋の走行荷重下の3次元動的応答解析を行った。床版は平板要素とするが,計算の効率化を計るために主桁は棒要素としオフセットビ-ムにより床版の要素と接続した。また,動的応答に大きな影響を及ぼす大型ダンプトラックを適切に表現するために,従来は前輪1軸・後輪2軸の2自由度振動系にモデル化していたが,ここでは床版応答を対象にすることより3次元モデルを用いることとした。動的応答解析では,床版および床組を考慮するためにモ-ド解析を行うにしても考慮すべきモ-ド次数が多くなり,動的応答を逐次積分で求める基して,計算時間を少なくするための工夫をした。すなわち,各時間stepにおけるモ-ドごとの収束状況を明らかにし,収束の効率化を計った。