hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血球貪食症候群における包括的治療法確立に関する研究

小児および若年成人に重症HLHをおこす3大疾患である家族性HLH(FHL)、EBV-HLH及び慢性活動性EBV感染症(EBV持続血症を来す原発性免疫不全症を含む)に対して、年齢、EBV初感染/再活性化の判定、感染細胞の同定およびFACSスクリーニングにより包括的に診断と診療を行う試案を提唱した。今後、抗腫瘍薬を使用しない生物学的製剤を用いた新たな抗サイトカイン療法の開発が必要である。医歯薬学FHLについては、造血細胞移植の成績について全国規模の解析を終え、骨髄非破壊的前処置が臍帯血移植においても有用であることを明らかにすることができた。早期診断例、混合キメラ、および中枢神経病変を有する例の問題点についてさらに適切な時期と方法を検討していく。HLHの包括的診断法はFlow cytometryを用いる方法で国内ではほぼ確立したが、新生児発症例の肝不全が新たな問題として浮き彫りになった。新生児に対する治療法についてはさらに症例集積を継続し、解析を進めている。EBV-HLHについても全国調査の結果がまとまり、段階的治療方針をほぼ確立した。一方、新たな生物学的製剤の適応に関してさらなる検討が必要である。(理由)FHLについては、臍帯血移植例の全国規模の集計データから、早期診断例、混合キメラ、および中枢神経病変を有する例の問題点を示唆したが、これらを最近自験例として経験した。包括的治療法の問題点と対策を実行しながら、この対処法について全国規模で調査中であり研究を進めている。EBV-HLHについては、段階的治療法の方針を確立できそうであるが生物学的製剤の適応に関しては評価が難しい。臨床例とともに、この病変と病態の再現が可能となったモデルマウスを解析することにより検討する。HLHは宿主の遺伝的感受性の差に基づく症候群である。EBV-HLHに関する感染細胞と宿主要因に関しては、欧米と日本では疾患概念の違いが明らかになってきた。造血器腫瘍のWHO分類2008で「小児全身性EBV陽性リンパ増殖症」と定義されたもののうち、EBV-HLHの位置づけが明確でない。国際共同研究を通じて、とくにEBV関連HLHに関する欧米とアジアの症例の特徴を比較検討する。また新生児肝不全例などに対する新たな抗サイトカイン療法を検討したい。HLHに関する感染細胞と宿主要因に関して、欧米と日本では疾患概念の違いが、この数年の間に明らかになってきた。この疾患は宿主の遺伝的感受性の差に基づくものであると想定されるが、造血器腫瘍のWHO分類2008では「小児全身性EBV陽性リンパ増殖症」と定義されたもののうち、EBV-HLHの位置づけが明確でない。国際共同研究を通じて、欧米とアジアにおける症例の特徴をより詳細に比較検討することが必要である。現在の診断及び病態研究を中心に継続して使用する。これまでの方針のとおり、疾患スクリーニングに用いるFACS抗体、遺伝子解析試薬、疾患モデルマウスの解析試薬、および治療法と予後に関する調査研究に用いる。
フランス語の他動性と受動・自動詞・代名動詞・非人称構文の統辞・語彙的研究

総数5075文(フランスLe Monde紙社説)で,他動能動: 39.94% ,代名動詞: 6.33%,受動: 6.05%,自動詞: 3.43%,非人称: 6.33%となる。個別動詞: approcherは受動,非人称は無視できるのに対して自動詞が目立つ。faireは能動が圧倒し代名動詞以外は無視できる。payerは直接目的の種類が豊かで能動が多いが,代名動詞,自動詞,特に受動に注目すべきである。個別動詞の構文頻度と全体の平均的頻度との相互関係が重要になる。フランス語の他動詞能動,受動,自動詞,代名動詞,非人称の各構文の実例を収集しつつ,同時に,幾つかの代表的な動詞の構文をフランス・マルヌ・ラ・ヴァレ大学IGM研究所の成果も考慮して詳細に調査した。例えば,直接目的,間接目的,代名詞動詞に関して次のような点が明らかになった。動詞traiter。Traiterla question-traiter de la questionの違いは微妙だが,直接目的の範列の一体性が強く構文的意味としてはtraiter le petroleのような物質名詞が直接目的に来るような場合の意味が働いていると考えられる。直接目的が抽象名詞のquestionの場合,間接目的のde la questionと意味が接近するように見えるのは正に名詞の抽象性の故である。しかし,この意味「(処理する→)取り扱う」が出てくるのは文脈(絵画における「色の取り扱い」,数学,情報工学における「取り扱い,処理」)にも大いに依存している。これに対して,間接目的においては,前置詞deの存在により,文脈に依存せず常に抽象的意味「取り扱う」が保証されていて,その範列に制限はないと言える。動詞approcher。この動詞についても,approcher-N_1,approcher-de-N_1,s'approcher-de-N_1の違いが問題になる。前二者の直接と間接構文では「抽象移動」が「具体移動」を頻度で圧倒している。特に直接構文ではこの傾向が著しく,「近づきになる」という意味が出てくるのはこの構文のみである。三番目の代名詞動詞構文では「抽象移動」と「具体移動」の頻度がほぼ拮抗している。前二者の違いは,直接構文では意図性のある「近づきになる」,「対象の把握」,意図性のない「移動の客観描写」というように多様性があるが,間接構文ではNh-V-de-Ntemps(Nh「人間」,Ntemps「時間表現」のような無意図的な例が圧倒的に多い。これらの点は辞書記述にはなく特に構文頻度の確認は貴重である。フランス語の構文の他動性との関連で,他動能動,受動,自動詞,代名動詞,非人称の各構文間の対応関係の分析を,実例調査・収集(フランス,Marne-la-Vallee大学IGM研究所の資料,等)を通して行った。また,個別動詞の事例分析と全構文に頻出する前置詞deの統辞機能と関係的記号内容を分析・整理した。例えば,動詞payerの事例では,No-V-N1-a-N2-pour-N3の構文で,N1の範列がN2もN3も含むのは周知のことであるが,N1以外の範列でのN3の多様性は注目すべきである。特に,pour-Vinfはpayerの構文構成要素とは認められていない。この動詞の4項可能性と両立可能性には解明すべき点が多く残っている。deの統辞機能は次の通り。1.非動詞文の述辞導入,2.述辞に直接に従属する一次機能の拡張の指示。2.1.述辞下位クラスを特徴付ける特有機能として,不定詞主辞,非人称構文の不定詞「実主辞」,不定詞直接目的辞(直接目的のde-Vinf),間接目的辞(多種),etre構文,等の属詞の指示。2.2.述辞下位クラスを特徴付けない非特有機能として,「場所,時,様態」,等の指示。3。一次機能の拡張に従属する非一次機能の拡張の指示。3.1.非一次機能の特有機能の指示(多種),3.2.非特有機能の指示(多種)。deの関係的記号内容は主に次の三種にまとまめられる。1.「中性的ゼロ(積極的意味要因なし)」(非動詞文の不定詞述辞導入,不定詞主辞指示,非人称構文の不定詞「実主辞」指示,不定詞直接目的辞指示),2.「分離・出発点」(これはdeの基本的意味価値で「話題,手段,材料,様態,時・場所,評価」,等多くのものがこれに還元しうる),3.「中性的属格」(Nl-de-N2の種々のdeに統一的に認められる)。

本年度はフランス語の他動,受動,自動詞,代名動詞,非人称の構文の相互の間の対応関係の分析のこれまで3年間の成果をまとめつつ,他の構文も含む構文体系全般のデータベースの充実にも時間を割いた。また,個別動詞payer, laisserの分類・分析も実施出来た。実例調査・分類はLe Monde紙(フランスMarne-la-Vallee大学IGM・LADL研究所のUnitexプログラムによる)やFrantext(フランスINLAF研究所)のものを主に利用した。
偏微分方程式論における解の一意接続問題と複素位相法

相対論的粒子の運動を記述するディラック作用素に対するスペクトル問題に取り組み、その本質的自己共役性や、固有値・スペクトル閾値の非存在問題についていくつかの重要な結果を得た。また、ある臨界特異型ポテンシャルを持つ2階放物型方程式に対する強一意接続性を示した。さらに、整函数係数を持つある偏微分方程式のコーシ問題に対する解の解析接続問題にとりくみ、路の変形理論における新しい方法を創出すると共に、解の特異性の複素大域的構造を明らかにした。研究代表者大鍛治隆司は、まず解の強一意接続性に関して熱方程式に代表される2階放物型方程式を取り扱った。ここで言う強一意接続性とは、解が時刻t、空間内の点xにおいて無限次の零点を持てばその解は常に時刻tにおいて恒等的に零となることである。これに関する従来の研究においては、方程式に空間方向に関する1階微分項が低階項として存在するときの取り扱いは極めて不十分であった。これは放物型方程式と対応する2階楕円型方程式との構造上の本質的な相違に起因する。特にその係数の特異点が臨界指数を持つときには対応する楕円型方程式に対する結果と比較して極めて不十分な結果しか得られていなかった。それは通常の方法では基礎となるCarleman不等式を導くことが出来なかったことに由来する。そこでこの困難を克服するためにまず粗いCarleman不等式を確立し、これを用いて解の無限次の零点は常に指数関数的に退化する零点であることを示した。次にこの退化の性質をうまく用いてより強い形でのCarleman不等式を導くことに成功した。これにより、従来の結果を大幅に改良し、対応する単独楕円型方程式に対する場合とほぼ同等の結論を示すことが出来た。また、1階双曲型方程式系に対する解が時刻tにおいて空間の領域R<|x|で恒等的に零となっているときに時刻t+Tにおいてその解はR+T<|x|において恒等的に零であるという「解の有限伝播性」の一つの応用として、Hubert Kalf,山田修宣両氏との共同研究において、数理物理学における最も重要な方程式の一つであるDirac方程式をとりあげ、特別な磁場モーメントを持つ場合にDirac定常作用素に対する本質的自己共役性についての研究を行った。この際、時間発展方程式に対する解の零点の伝播についての性質が重要な役割を果たしていることがわかる。研究代表者大鍛治隆司は、前年度に得られたアイデアを元に、熱方程式型作用素に対する解の強一意接続性に関する研究をさらに発展させた。特にスカラーポテンシャルおよびベクターポテンシャルの特異性が臨界型である場合の結果を改良すると共に、大域型強一意接続性のみならず局所型強一意接続性についての研究も行った。この解の局所型強一意接続性とは、従来の楕円型方程式に対するものとは異なり、放物型方程式に適合するよう修正された以下に述べる解の性質をいう。即ち「解がある時刻tと空間内のある点xにおいて時空間方向に無限次の零点を持てばその解は時刻tにおいて点xのある近傍で恒等的に零となる」性質である。これを示す際重要なのは「2段階式カルレマン評価法」と名付けた以下の方法である。即ちまず作用素の主部に対してべき型の特異性を持つ重み函数に関しての1段目のカルレマン不等式を確立した後、これを用いて低階項も込めた元の方程式に対する解は無限次の零点を持てば常に指数関数的に退化する無限次の零点を持つことを示す。最後にこの強い退化の性質から指数関数型の特異性を持つ重み函数に関する2段目のカルレマン不等式を確立し、これにより解はある近傍で恒等的に零となることが示される、この結論は従来の結果を大幅に改良し、対応する単独楕円型方程式に対する結果とほぼ同等なものである。また、濱田雄策氏(京都工芸繊維大学)と竹井義次氏(京都大学数理解析研究所)との共同研究において、整函数を係数を持つある偏微分方程式のコーシーグルサー問題について共同研究を行い、その解の特異性ならびに解の解析接続に関する大域的な結果を得た。研究代表者大鍛治隆司は、多体粒子に関するDirac作用素に対するスペクトル問題についての考察をHubert Kalf氏、山田修宣氏と共同で行い、前年度得られた結果を格段に改良することが出来た。この問題の発端は、Dirac-Coulomb作用素と呼ばれる量子化学の分野に起源を持つ重要かつ基本的作用素について、その数学的基礎付けが全くなされていないことが、2012年にDezezinski氏によって数理物理学誌(IAMP News Bulletin)において紹介されたことによる。我々は、そのうち特にヘリウムに代表される電子が二つある元素に関連した場合のクーロン型ポテンシャルを持つDirac-Coulomb作用素に対象を絞り、そのスペクトルの基本的性質(本質的自己共役性、本質的スペクトル、固有値の非存在)を明らかにした。

そのため、まず作用素のテンソル空間上の行列構造を明らかにすることから始め、それに基づいて、結合定数に対する自然な条件下での本質的自己共役性、実数直線全体が本質スペクトルとなっていること、さらに固有値が実数直線上全く存在しないことの三つの性質を証明した。これらの結論は2粒子の場合に限れば、Derezinski氏の問題に対する十分な解答を与えたことになっている。また、濱田雄策氏(京都工芸繊維大学)氏並びに竹井義次氏(京都大学数理解析研究所)との共同研究において、多重度が変化する特性面を持つ方程式にたいする解の大域的特異性の詳細な構造を明らかにした。この研究は、2007年に濱田雄策氏(京都工芸繊維大学)が発表した整函数を係数に持つ偏微分方程式のCauchy問題に対する解の解析接続についての研究をさらに発展させたものであり、その証明には先に得られた三者による共同研究における新しいPathの変形理論が用いられている。研究代表者大鍛治隆司は、2段階式Carleman評価法を用いて熱型方程式に対する解の強一意接続性に関する研究を行い、ポテンシャルの特異性が臨界型である場合に得られた結果をまとめこれを22ページの論文として発表した。また、逆問題の分野における重み付き不等式に関してその背景・役割を再検討し、RIMS共同研究「逆問題への応用を意図した解析学の研究」(2012年7月25日7月27日)において「2段式Carleman評価法I,II,III」として3回のサーベイ講演を行った。また、新たに量子化学に関連した多体粒子に関するDirac作用素に関して基本的考察をHubert Kalf氏、山田修宣氏と共同で開始した。対象とするのはDezezinski氏が2012年初頭に数理物理学誌(IAMP News Bulletin)に紹介したある重要な未解決のスペクトル問題である。そのためまず最初に電子が2つある場合のクーロン型ポテンシャルを持つDirac-Coulomb作用素について考察し、その作用素のテンソル空間上の詳細な構造を明らかにした。次にこの結果を用いて、その作用素のスペクトルに関する諸性質(本質的自己共役性、本質的スペクトル、固有値の非存在)について詳細な分析を行い、先に触れたDerezinski氏の問題に対してその部分的解答を与えた。さらに、濱田雄策氏(京都工芸繊維大学)と竹井義次氏(京都大学数理解析研究所)との共同研究において、整函数を係数を持つ偏微分方程式のCauchy問題に対する解の解析接続について考察を行い、Pathの変形理論における新しい方法を確立すると共に、それを用いて多重度が変化する特性面を持つ方程式に対して、解の大域的特異性の完全な構造を初めて明らかにした。(-∞,-m]∪[m,∞)と一致し、この作用素に無限遠で減衰するポテンシャルV(x)を付け加えたα・p+mβ+Vに対する本質的スペクトルが(-∞,-m]∪[m,∞)となることはよく知られている。この境界点mと-m(閾値という)が固有値であるかどうかは物質の安定性と深い関連がある重要な未解決問題である。研究代表者大鍛治隆司はこのスペクトルの閾値問題に関する考察をHubert Kalf氏ならびに山田修宣氏と共同で行い、massless(m=0)のみならずmassive(m>0)の場合の両方についてそれぞれzero modesの非存在と±mが固有値でないためのポテンシャルに対するある精密な十分条件を得た。
水溶液中での異常な脱硫-水和反応(強力かつ新規な抗ガン物質の不斉合成に向けて)

申請者は既にSmI_2を用いた1電子移動反応条件下において、N-Hラクタムとカルボニル化合物とを反応させたところ、極めて高収率で対応する新規なN-Cカップリング生成物が得られることを見い出し、最も簡便な手法によるα-アミログルコシダーゼ阻害剤lentiginosineの全合成を報告している。またごく最近、容易に誘導されるイオウ置換ラクタムを同様の条件下においてカルボニル化合物と反応させたところ、これまでとは全く反対のerythreo-選択性で対応する新規な脱硫-カップリング生成物が得られることも見い出している。ところでこれらとは別に、このイオウ置換ラクタムあるいはアルキル誘導体を水溶液中で様々なLewis酸と処理したところ、極めて興味深い脱硫-ヒドロキシル化反応生成物が、開環生成物を伴わずに高収率かつ位置および立体選択的に得られることを見出した。そこで本報告では、これらの全く新しい知見について詳細に検討し、以下の結果を明らかにした。1)脱硫-カップリング、脱硫-ヒドロキシル化反応に対して、どのような官能基を持つ構造まで対応可能か。新規に開発された脱硫-カップリング反応は芳香族化合物のみ対応可能であり、脂肪族化合物に関してはほとんど進行しなかった。また脱硫-ヒドロキシル化反応は脂肪族をはじめとし、官能基を持つもの、さらには様々な芳香族化合物までの幅広い範囲で利用可能であることが示された。2)脂肪族、芳香族系化合物の差異、および分子内反応に適用可能か。様々な角度から研究を実施した結果、上記の脱硫-カップリング反応が脂肪族で起こらない理由は、共鳴構造を取れないために1電子移動によって生じたラジカルへの安定度の寄与が低いのではないかと考えている。分子内反応への適用に関しては、環状誘導体を合成して実施した結果、十分対応可能であった。なお、脱硫-ヒドロキシル化反応の差異は認められず、極めて汎用性の高い新反応であることが分かった。そこで本報告では、これらの全く新しい知見についてこれまでに明らかになった事柄を整理した。

上記の脱硫-カップリング反応が脂肪族で起こらない理由として考えているのは、1電子移動によって生じたラジカルへの安定度の寄与が共鳴構造を取れないために低いのではないか、と考えている。分子内反応への適用に関しては、環状誘導体を合成して実施した結果、十分対応可能であった。なお、脱硫-ヒドロキシル化反応の差異および適応範囲に関しては、今後検討予定である。申請者は既にSmI_2を用いた1電子移動反応条件下において、N-Hラクタムとカルボニル化合物とを反応させたところ、極めて高収率で対応する新規なN-Cカップリング生成物が得られることを見い出し、最も簡便な手法によるα-アミログルコシダーゼ阻害剤lentiginosineの全合成を報告している。またごく最近、容易に誘導されるイオウ置換ラクタムを同様の条件下においてカルボニル化台物と反応させたところ、これまでとは全く反対のerythreo-選択性で対応する新規な脱硫-カップリング生成物が得られることも見い出している。ところでこれらとは別に、このイオウ置換ラクタムあるいはアルキル誘導体を水溶液中で様々なLewis酸と処理したところ、極めて興味深い脱硫-ヒドロキシル化反応生成物が、開環生成物を伴わずに高収率かつ位置および立体選択的に得られることを見出した。そこで本報告では、これらの全く新しい知見について詳細に検討し、以下の結果を明らかにした。1)脱硫-カップリング、脱硫-ヒドロキシル化反応に対して、どのような官能基を持つ構造まで対応可能か。新規に開発された脱硫-カップリング反応は芳香族化合物のみ対応可能であり、脂肪族化合物に関してはほとんど進行しなかった。また脱硫-ヒドロキシル化反応は脂肪族をはじめとし、官能基を持つもの、さらには様々な芳香族化合物までの幅広い範囲で利用可能であることが示された。2)脂肪族、芳香族系化合の差異、および分子内反応に適用可能か。様々な角度から研究を実施した結果、上記の脱硫-カップリング反応が脂肪族で起こらない理由は、共鳴構造を取れないために1電子移動によって生じたラジカルへの安定度の寄与が低いのではないかと考えている。なお、脱硫-ヒドロキシル化反応の差異は認められず、極めて汎用性の高い新反応であることが分かった。
細胞シートを用いた皮下への新規膵島移植方法の開発

予め血管床を構築した皮下に、細胞シートを用いて膵島移植を行う方法の確立を目指した。皮下への移植前血管床の構築には血性の滲出液を伴うbFGFよりも、脂肪由来幹細胞が適することが分かった。さらに、膵島シートと線維芽細胞から成る膵島シートを作製することが出来、invitro糖負荷試験でグルコース濃度上昇に伴いインスリンを分泌することを確認した。しかし糖尿病動物の治癒を可能とする量の膵島を含む島シート作製には至らなかった。膵島移植は1型糖尿病の根治療法であるが、一人の患者の治療に2、3人のドナーを要するという解決すべき課題がある。膵島移植では局所麻酔下に門脈からカテーテルを通して肝臓内に膵島が移植されるが、移植膵島と新鮮血が接触すると激しい炎症反応が起こり、移植膵島の40ー50%が破壊される。本研究では新鮮血に直接触れる部位であり、門脈よりもアプローチし易い皮下を移植部位とする、細胞シートによる膵島移植方法の確立を目的とした。平成25年度は、膵島を高密度に有する膵島シートの作製方法を検討した。前年度までの実験によりラット線維芽細胞と膵島を組み合せた膵島シートの作製に成功した。しかし、膵島の密度が非常に低いため、糖尿病ラットを治癒させるには、より高密度に膵島を含有する膵島シートを作製する必要がある。そこで、高密度、6wellプレートに2匹分の膵島を含有する膵島シート作製方法の検討を行った。実験はラミニンコートしたプレートに膵島を播種し、1日間培養し膵島をプレートに接着させた。次いで、ラット線維芽細胞を播種し、アスコルビン酸含有培地で2ー4日間培養してシートを形成させ膵島シートの作製を試みた。線維芽細胞の播種濃度、培地の交換頻度等の条件を検討したが、細胞シート形成過程における膵島のViabilityの低下、シートからの膵島の剥離がみられ、高密度に膵島を含有し、糖尿病を治癒するために十分量の膵島を含む膵島シートの作製は実現出来なかった。このため、平成25年に予定していた糖尿病ラットへの移植実験には至らなかった。膵島移植は1型糖尿病の根治療法であるが、一人の患者の治療に2、3人のドナーを必要とするという問題点がある。その原因のひとつが、移植膵島と新鮮血の接触で起こる激しい炎症反応である。そこで本研究では細胞シートを応用し、膵島を新鮮血に直接触れない皮下に移植する方法の確立を目的とする。移植方法は皮下に膵島を細胞シートで被覆移植、または膵島と線維芽細胞で作製した膵島シート移植の2つである。また皮下への血管網を予め構築して血流を確保してから膵島を移植することで、移植成績の向上も目指す。本研究の成果はより少ない量の膵島で糖尿病治癒を可能にするために重要な研究である。また、皮下への膵島移植方法の確立は、侵襲の少ない治療方法として膵島移植が発展する上で大きな意義を持つ。本年度の研究の成果は以下のとおりである。(1)bFGF徐放デバイスによる皮下への血管網構築と細胞シート生着延長効果の検証bFGFデバイス導入で新生血管構築を促し、皮下における血流不足を改善することで細胞シートの生着促進を目指した。しかし実験を進める中で、bFGFによる皮下での血管新生促進には、血液を含む浸出液の貯留を伴うことが判明した。膵島が血液と接触すると激しい炎症が惹起されるため、bFGF徐放デバイスによる新生血管誘導は膵島の皮下移植には適さないことが明らかになった。そこで、皮下に血管新生を誘導させるために、脂肪由来幹細胞の有用性を確認したところ、浸出液を伴わずに新生血管網を構築可能であることが確認出来た。また、細胞シートの作製方法や移植タイミングの詳細な検討を行った結果、皮下において細胞シートを生着させることが可能になった。(2)膵島シート作製方法の至適化膵島を高密度に含有する膵島シート作製方法の至適化を行った。その結果、膵島密度、インスリン分泌機能が従来よりも高い膵島シートを作製することが可能になった。研究計画調書では平成23年度は(1)bFGFデバイスによる皮下における細胞シート生着延長効果の確認と(2)膵島シート作製方法の確立を計画していた。(1)のbFGF皮下における細胞シート生着延長効果の検証については、当初計画していたbFGFデバイスによる血管網構築が、血液を含む滲出液の貯留を伴うため膵島移植には適さないことが判明した。そこで、bFGFに換えて脂肪由来幹細胞による血管床の構築を試み、浸出液を伴わずに新生血管の構築が可能であることを確認し、皮下への膵島移植への適用に繋がる結果を得ることができた。また、細胞シート作製方法、移植タイミングの至適化を行った結果、細胞シートの皮下での生着が可能になった。

よって、平成24年度の実験計画を遂行するために必要な検証は概ね実施できたと考えられる。(2)膵島シート作製方法の確立は、膵島を従来よりも高密度に有し、インスリン分泌機能が高い膵島シートを作製することが出来たため、当初の予定通りの進行状況である。平成24年度は本年度の結果をもとに移植実験を行い、細胞シートを用いた膵島移植実験を行い糖尿病が治癒効果を確認する。実験はレシピエントをストレプトゾトシンで糖尿病を誘発したLewisラット、ドナーをLewisラットとした同種同系のラットモデルである。膵島を細胞シート(ケラチノサイトまたは線維芽細胞)で皮下に被覆移植、あるいは膵島シートを皮下に移植する。血糖値、体重を移植1、2、3、5、7、9、11、14日、以後は週に2回ずつ測定し、皮下への膵島移植による糖尿病の治癒効果を確認する。移植1ヶ月以降に糖負荷試験を実施し移植膵島の機能を評価する。さらに移植部位の組織を採取して、組織学的評価(HE染色、インスリン)を行い移植グラフトの量と形態を観察する。研究を遂行していく上で、血流不足を原因とする移植膵島グラフトの生着不良が考えられる場合には、脂肪由来幹細胞で皮下に予め血管網構築し、そこに膵島を被覆移植、あるいは膵島シート移植を行い、糖尿病ラットの治癒効果を検証する。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成23年度請求額とあわせて次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
精子の細胞膜コレステロールと先体がもたらすICSI受精卵の遺伝的リスク

精子を卵子に直接注入する卵細胞質内精子注入法(ICSI)で作製したマウス受精卵では染色体の構造異常率が増加するが、精子の細胞膜から予めコレステロールを除去しておくと異常率の増加を抑えられることが明らかになった。一方、強制的に先体反応を誘起した精子を使用した場合には異常率の増加を抑制できなかった。以上の結果は、精子細胞膜のコレステロールがICSI受精卵における構造的染色体異常の原因の1つであることを示唆する。精子を卵子の中に直接注入して受精卵を作製する技術(ICSI法)は男性不妊の治療法として広く利用されている。この技術を用いて作製したマウスICSI受精卵の染色体研究において、精子をあらかじめ重炭酸イオン緩衝系培地(TYH)中に2時間以上保存すると染色体の構造異常率は減少し、へペス緩衝系培地(H-TYH、H-mCZB)やリン酸緩衝系培地(PB1)中に保存した場合には逆に増加することが示されている。TYH中では、精子の受精能獲得に伴って頭部の細胞膜コレステロールの遊離や先体反応が起こるが、他の倍地中ではこれらの現象は起こらず、コレステロールや先体が卵内に持ち込まれ、精子クロマチンのリモデリングに悪影響を及ぼして染色体異常を誘発する可能性がある。そこで、コレステロール含有量が少ない精巣精子、およびメチル-β-シクロデキストリン(MβCD)でコレステロールを人為的に減少させた精子を使ってICSI受精卵を作製し、染色体異常率がどのように変化するかを調査した。精巣精子をH-mCZBやPB1中に6時間保存してから作製したICSI受精卵においても染色体異常率の増加はみられなかった。MβCD(1mM)によるコレステロールの遊離は、H-TYHを基本培地として23時間培養した場合に最も効果的であった。この条件で処理した精子を通常の体外受精法を用いて卵子と受精させ、得られた受精卵の染色体分析を行った結果、MβCD自体に精子DNAを損傷する作用のないことが明らかになった。この結果をもとに、MβCD処理した精子に由来するICSI受精卵の染色体分析を行ったところ、受精卵当たりの染色体異常数は0.070であり、MβCD未処理の精子に由来するICSI受精卵の値(0.103)に比べ低い傾向が認められた。以上の結果から、精子頭部の細胞膜コレステロールが構造的染色体異常の生成に関わっていることが示唆された。精子を卵子に直接注入して受精卵を作製する卵細胞質内精子注入法(ICSI法)は男性不妊の治療法として広く利用されている。ICSI法の場合、本来の受精とは異なり、細胞膜や先体が人為的に卵子内へ持ち込まれる。昨年度の研究において、コレステロール除去剤のメチル-β-シクロデキストリンで処理した精子を使って作製したICSI受精卵では、構造的染色体異常の出現率は未処理精子を利用した場合に比べて有意に低く、細胞膜コレステロールが染色体異常の原因の1つであることを報告した。本年度は、カルシウムイオノフォア(A23187)で先体反応を誘起した精子に由来するICSI受精卵の染色体分析を行い、構造的染色体異常率がどのように変化するかを調査した。A23187(20μM、10分)によるマウス成熟精子の先体反応率は、採取後すぐに処理した場合は73.6%(A群)、処理後2時間培養した場合は84.2%(B群)、2時間培養してから処理した場合は98。5%(C群)であった。これらの精子に由来するICSI受精卵(1細胞期)の染色体異常率はA群23.4%、B群15.8%、C群12.9%であり、A群の頻度は他の2群に比べて有意に高かった。A23187処理精子を利用した体外受精卵(IVF受精卵)の染色体異常率はA群2.8%、B群2.8%、C群1.1%と、いずれの群でも低く、各群間に有意差はなかった。また、これらの頻度は通常のIVF受精卵(2.3%)と同様であった。以上の結果から、A23187による先体反応の誘起はICSI受精卵における染色体異常の発生を抑えることはできず、逆に異常率は増加することが示された。IVF受精卵の染色体分析結果から、A23187には染色体異常誘発能のないことは確かであるが、この薬品で処理した精子由来のICSI受精卵では、なぜ構造的染色体異常がより高い頻度で発生するのかは不明であり、今後の新たな課題である。
大環状ポリアミンを分子認識素子とする新しい化学センサ-の開発研究

平成元年度の研究計画に基づいた研究により,以下の成果が得られた。(1)窒素原子数及び環サイズが異なる大環状ポリアミンC_<16>H_<33>ー[14]aneN_4(1)及びC_<16>H_<33>ー[16]aneN_5(2)を感応素子とするPVC支持液膜型イオン選択性電極について,種々の有機アニオン(アデノシンヌクレオチド,ジカルボン酸のcis/trans異性体,ortho/meta/para異性体)に対する電位応答及び選択性を比較したところ,何れの電極についても電位応答の強さはATP^<4->>ADP^<3->>AMP^<2->,cis>trans,ortho>meta>paraの順となり,電荷の大きさまたは分子内の電荷の集中度に基づく電位応答識別を示した。さらに,プロトン化によってより大きな正電荷を持ち,アニオン性ゲストとの相互作用がより強いと考えられるホスト2を感応素子とする電極の方が,高い選択性を示し,大環状ポリアミンの一般的な錯形成選択性が,アニオン性ゲストに対する電位応答識別の基礎となっていることが明らかとなった。(2)大環状ポリアミンと同様にマルチプロトン化によりアニオンレセプタ-として機能する新規化合物として,サフィリン(拡張ポルフィリン)を感応素子とするPVC支持液膜型センサ-を作製し,F^-に対する応答など特徴的な挙動を見出した。また,シトシン修飾トリアミンを感応素子とするPVC支持液膜型センサ-を作製し,ATP^<4->とGTP^<4->の識別が可能であることを示した。(3)他の情報変換モ-ドに基づくセンサ-の開発の検討を行い,感応素子として大環状ポリアミン及びポリアミノシクロデキストリンの長鎖アルキル型誘導体を固体電極上にLangmuirーBlodgett(LB)法により累積したLB膜型センサ-を作製した。ホストーゲスト錯体形成に伴う膜透過性の変化をサイクリックボルタンメトリ-により測定し,それに基づいて,ゲスト選択性及びシグナル増幅能に関する評価を行った。本年度は以下のセンサーを試作し、その評価を行った。1.ATP^<4->センサー脂溶性大環状ポリアミン1__をATPリセプターとして包埋するPVC支持タイプ感応液膜を調製し、ATPセンサーを開発した。液膜界面の1__のプロトンの取り込みが本リセプタータイプセンサーの応答の前提条件であることを見出した。ATP^<4->に対する応答は10^<-7>10^<-3>Mの範囲でネルンスト傾斜(14.5mV/decade)を示した(pH=6.7,HEPES buffer)。他のヌクレオチドに対する選択性(-log K^<pot>)は、ADP^<3->およびAMP^<2->に対して1.45および1.52であった。一方、生体試料中のATPの定量では、高濃度の塩化物イオンの共存の影響が常に問題となるが、塩化物イオンの妨害は低い(-log K^<pot>=3.24)。2.ジカルボン酸陰イオンセンサージカルボン酸イオンセンサーは、1と同じ電極を用い、異性体等の識別応答について検討した。試料溶液のpHは、目的イオンの電荷がすべて2-となるように調製した。その結果、^-OOC(CH_2)_nCOO^-(n=14)の直鎖状同族体ではnが小さいほど選択性が高く、フタル酸位置異性体では、o->

m->p-、マレイン酸・フマル酸幾何異性体ではシス>トランスの選択性を示すことが判った。3.カテコールセンサー脂溶性大環状ポリアミン1__を感応素子とする液膜センサーは、カテコール類に対してそれらが電荷をもたない非解離型として存在する弱酸性中性pH領域に於て濃度に依存する電位応答を示した。各種カテコール関連物質に対する電位応答を体系的に調べた結果、これらの中性分子に対する電位応答のメカニズムとして、ホストーゲスト錯形成に伴うプロトンの放出の可能性が示された。4.大環状ポリアミンを分子認識素子とするセンサーの一般化のため、N_6,N_8タイプの大環状ポリアミンの合成も手掛け現在進行中である。本年度は以下のセンサ-を試作しその評価を行った。1)アニオンセンサ- 2を分子認識素子とするセンサ-がアデノシンヌクレオチドをその電荷数、カルボン酸陰イオンを二つの負電荷の集中度によって識別することを報告したが、1を用いたセンサ-においても同様な選択性の序列が得られた。しかしその感度と選択性は2の方が1よりも優れている。これは、環を構成する窒素原子数の多い2がより強くプロトン化され、ゲスト陰イオンとの相互作用が強いためと思われる。この事から高感度・高選択的なセンサ-の開発には、窒素原子の多いC_<16>H_<33>ー[19]aneN_6等(現在合成中)の導入が必須であるとの知見を得た。また、ヒスタミン、シメチジンに対する応答をpH68で測定したが、いずれもほとんど応答しなかった。2)イオンチャンネル型センサ-分子レベルの迅速な情報伝達とゲストイオンを増幅を伴って検出するイオンチャンネル型センサ-は、LBトラフ上に展開した2の単分子膜を、グラッシ-カ-ボン電極上に46層累積して作製したセンサ-の評価はサイクリックボルタンメトリ-(CV)により行った。ゲスト陰イオン(ーATP^<4->、ジカルボン酸イオン類等)の添加により、溶液中に存在するマ-カ-陰(陽)イオン([Fe(CN)_6]^<4->または[Ru(bpy)_3]^<2+>)の膜透過性が減少(増加)した。これは2がゲスト陰イオンとホストーゲスト錯形成し、膜に固定されたレセプタ-の正の電荷が部分的に中和され、陰(陽)イオン性マ-カ-イオンと膜との静電的引力(反発力)が弱められたためと考えられる。本センサ-はポテンシオメトリックセンサ-と同様な選択性を示した。またCV測定中に膜を通過したマ-カ-イオン数を膜最外層に存在する2の数で割りこれを増幅率とすると、最大で約12倍の増幅があることがわかった。
走査型マイクロ蒸発源による密度変調・歪整合型SiGeC格子の研究

半導体デバイスは超精密化し、位相制御素子や単電子トンネル素子など、メソスコピックな物理現象が現れている。電子の位相や数が問題となるこれらのデバイスでは、界面の欠陥がつくる電子準位による電子の散乱や電子位相をみだす格子振動などの物理現象が問題となると言われている。本研究では、欠陥のない原子レベルで平坦な基板表面のテラス上に、単一でも良いから、欠陥のないメソスコピック構造をつくり、Si-Ge-C系の歪み格子など複雑なメソスコピック系への応用をめざすため、走査型のマイクロ蒸発源を開発し、これを透過電子顕微鏡に組み込み、基板上に薄膜あるいは線画を描くことを目的とした。透過型電子顕微鏡の中でSTM駆動つきの蒸発源と基板を対向して配置した特殊ホルダーを開発し、試料と蒸発源の間に電界をかけて、蒸発源から微粒子を基板表面に付着させる方法を検討した。蒸発源としてタングステン線を用いたときに、電界をかけることによって、試料側へのタングステンの付着がみられた。この電界蒸発では、安定に蒸着膜を作ることが難しいことが分かった。シリコンの清浄な表面を作製し、平坦なテラスを反射電子顕微鏡で探し、その場所へ蒸発源をピエゾ駆動で移動させる方式を検討した。シリコン清浄表面を作製し、反射電子顕微鏡像でその表面を見ながら、蒸着源をテラスに移動して、その表面に数nmの距離まで接近させ、微小領域へ蒸着する可能性を探った。STM駆動を利用したマイクロ蒸発源により、清浄でしかも原子レベルで平坦なテラス表面を選択して蒸着が出来ることが示された。この研究成果に基づいて、今後Si-Ge-C系ナノデバイスの構築ならびに量子的現象の研究が飛躍的に進展する基礎が築かれた。本研究年度では、透過型電子顕微鏡JEM-1010Sを購入整備した。また、計画にしたがって、密度変調・歪整合型の格子を電子顕微鏡内で製作するために必要なinstrumentation、1)電子顕微鏡内の超高真空化、2)ピエゾ素子でドライブ出来るマイクロ蒸着源について設計・製作準備を整えた。マイクロ蒸発源は、試料表面から1nm程度の距離に蒸発源を接近させる機能、蒸発源と試料間に最高500Vまでの正負電圧を印加出来る機能、蒸発源を最高1500Kまで加熱出来る機能、さらに試料表面に沿って最大10ミクロン移動出来る機能を備える。この蒸発源によって試料上に110nmの幅で超格子をつくり、異種元素を添加することにより超格子の密度と格子定数を変化させ、密度変調・格子整合型超格子をメソスコピックなサイズで作ることが可能となる。この密度ならびに格子変化を電子顕微鏡によって調べる予定である。研究に必要な備品の導入が次年度にわたっているため、本年度は予備的な研究にとどまっている。平成7年度はSTM駆動機構付きマイクロ蒸発源を購入した。STM駆動付きマイクロ蒸発源は、シリコン、ゲルマニウム、カーボンの蒸発を目的にして購入した。ミクロンあるいはナノメータサイズのマイクロ蒸発を可能とする蒸発方法として、“原子間隙での電界蒸発法"を採用することとした。これは、蒸発源を針状に尖らせて基板表面に原子間隙にまで近づけ、連続的に電界蒸発させる方法である。研究申請時に着想した蒸発方法より優れた方法で、高融点の金属やシリコンなどの半導体などの蒸発が安定して可能である。また、加熱法よりもさらに小さなマイクロサイズの蒸発源が出来る新しい方法である。現在まで、電界蒸発法が良く研究されているタングステンを蒸発源として、実験を繰り返し、蒸発源と基板の距離を100nmとすると、数ボルト印加するだけで、蒸発が進むことを電子顕微鏡観察で確認した。電圧を急激に増やすと、深針に急激な変化がおこり、球状物体が基板表面に付着するという、予想外のことがあきらかとなった。

このように、マイクロ蒸発源に関しては、“原子間隙での電界蒸発"現象、すなわち、電子顕微鏡の中で蒸発源を試料基板表面に原子間隙にまで近づけて電界印加したときの電界蒸発過程そのものが直接観察できるようになった。そのため、本研究課題の遂行に必要な“原子間隙電界蒸発"の理解が進んだ。電子顕微鏡の中で,STM駆動つきの蒸発源と基板を対抗して配置した特殊ホルダーを用いて,試料と蒸発源の間に電界をかけて,蒸発源から微粒子を基板表面に付着させる方法を検討した.その結果,試料と蒸発源の間に電界をかけて蒸発源を試料に接近させた場合には,蒸発源からドロップレットが飛び出して試料表面に付着することを見出した.しかし,ドロップレットを制御して試料表面に付着させる電場など,詳細は明らかに出来ていない.ドロップレットの大きさや付着に必要な電場の制御が今後の課題として残った.一方,試料表面については,ステップの少ない平坦で清浄な表面を作ることを目的として,反射電子顕微鏡法でシリコン結晶の基板結晶の評価を行ったが,上記の特殊ホルダーでは,試料の加熱温度が十分得られなかったため,現在までのところ成功には至っていない.以上,STMの探針を利用した原子間電界蒸発法によって,清浄なシリコン基板表面にドロップレットの配列をつくり,この方法を発展させて歪み超格子を形成する方法が、原理的には可能であることを示せた.
高周波共振形電力変換装置を用いた家庭用小形障害電力補償装置に関する研究

家庭用小形障害電力管理システムの開発を目標に、その心臓部に用いる小形障害電力補償装置として、高周波共振形半導体電力変換回路と密封式鉛蓄電池との組み合わせに注目し、電力変換装置のスイッチング制御法、電流電圧制御法、電力制御法、障害電力補償特性等について検討した。研究の成果は以下の通りである。1.試作した電力変換装置の制御特性について調べ、共振回路のミクロ的動作と変換装置全体のマクロ的過渡特性の関係が把握できた。2.簡単な受動負荷に対する、出力電圧・電流の制御アルゴリズムを確立した。その中で、リンク電流の大きさを大幅に減らし、出力電圧・電流の波形歪および効率を改善する方法も確立した。3.ゼロ電流スイッチングが完全に行われない場合でも、共振コイル等に蓄積された残留エネルギによるサージ電圧が発生しないスイッチング制御法を考案し、実験によりその有効性を確認した。4.基本波、高調波無効電力の検出および補償の実験を行った結果、共振形電力変換装置が十分に無効電力補償装置として利用できることを確認した。また、無効電力検出の応答性の改善ができた。5.配電系統の高調波拡大現象の抑止を目的とした実験を行い、高周波共振形電力変換装置がパワーラインコンディショナとしても利用できることを確認した。本研究は、方形波PWM電力変換装置が主流であった無効電力補償の分野に高周波共振形半導体電力変換回路を導入し、無効電力補償装置の小形化、高効率化に道を開き、家庭用小形障害電力管理システム実現のための基礎を築いた点で意義が深いものであると考える。家庭用小規模障害電力管理システムの開発を目標に、その心臓部に用いる小形障害電力補償装置として高周波共振形半導体電力変換装置を利用することを考え、その定常特性、過渡特性、電流電圧制御法、電力制御法、障害電力補償特性等について検討した。1.高周波共振形半導体電力変換装置を製作し、変換装置のオープンループ制御特性について調べ、共振回路のミクロ的動作と変換装置全体のマクロ的過渡特性の関係が把握できた。2.簡単なLR負荷、RC負荷に対する、出力電流および出力電圧の制御アルゴリズムを確立した。その中で、共振回路の電流の大きさを大幅に減らし、出力電流(あるいは電圧)の波形歪および効率を改善する方法も確立した。3.高電圧大容量化を目標に、ゼロ電流スイッチングが完全に行われない場合でも、コイルおよび絶縁トランスの漏れインダクタンスに蓄積された残留エネルギによるサージ電圧が発生しないスイッチング制御法を考案し、実験によりその有効性を確認した。4.障害電力のうち、基本波無効電力、高調波無効電力の簡便な検出を行い、無効電力補償の実験を行った。この結果、高周波共振形電力変換装置が十分に無効電力補償装置として利用できることを確認した。ただし、負荷急変時の応答性については、交流電源の12サイクル程度の応答遅れがあった。5.低周波電力脈動の検出法および補償法、負荷(交流電源および負荷回路)インピーダンスの影響およびインピーダンスに応じた接続法については、時間の関係上5年度中にはできなかったので、次年度に検討する事にした。家庭用小形障害電力管理システムの開発を目標に、その心臓部に用いる小形障害電力補償装置として、高周波の電力脈動と低周波の間欠的な有効電力の脈動に対応できるように、小形、高効率、低価格、省保守である高周波共振形半導体電力変換回路と密封式鉛蓄電池との組み合わせに注目し、主として電力変換装置のスイッチング制御法、電流電圧制御法、電力制御法、障害電力補償特性等について検討した。研究の成果は以下の通りである1.試作した高周波共振形(リンク)半導体電力変換装置の制御特性について調べ、共振回路のミクロ的動作と変換装置全体のマクロ的過渡特性の関係が把握できた。

その中で、以前に比べてリンク電流の大きさを大幅に減らし、出力電圧・電流の波形歪および効率を改善する方法も確立した。3.高電圧大容量化を目標に、ゼロ電流スイッチングが完全に行われない場合でも、共振コイル等に蓄積された残留エネルギによるサージ電圧が発生しないスイッチング制御法を考案し、実験によりその有効性を確認した。4.基本波無効電力、高調波無効電力の検出および補償の実験を行った結果、高周波共振形電力変換装置が十分に無効電力補償装置として利用できることを確認した。また、無効電力検出の応答性の改善ができた。5.配電系統の高調波拡大現象の抑止を目的とした実験を行い、高周波共振形電力変換装置がパワーラインコンディショナとしても利用できることを確認した。本研究は、従来の方形波PWM電力変換装置が主流であった無効電力補償の分野に高周波共振形半導体電力変換回路を導入し、無効電力補償装置の小形化、高効率化に道を開き、家庭用小形障害電力管理システム実現のための基礎を築いた点で極めて意義が深いものであると考える。
日本の障害者福祉における共創的表現に関する実証研究と理論構築

今年度はフィールドワークを行いつつ、最終年度として成果をまとめることを意識し活動を行なった。フィールドワークとしては、初年度より調査を行なってきた福島県猪苗代町にある「はじまりの美術館」についてのフィールドワークとインタビューを行なった。社会福祉法人が運営している美術館であるが、単に障害者芸術を支援するという場ではなく、美術館という場自体が多様な関わりを生み出すことができる媒体になっている側面を指摘することができた。本調査については、現在出版準備中の共著本で成果発表予定(採録決定)である。また今年度から、宮崎県都城市の都城市総合文化ホールで開催されているダンスワークショップに対する調査も実施した。昨今の障害者芸術をめぐる法整備を背景として、地方の公立文化施設という場において、いかに障害のある人が芸術表現を行う場を創出することができるかという点を問題意識とし、関係者にインタビューを行なって分析を試みた。また前年度より引き続き、新聞による内容分析について、日本社会福祉学会九州地域部会で成果を発表し論文投稿準備中である。そのほか、障害のある人の表現についてのこれまで収集したデータをもとに映像やテキスト分析を行い、共創学会で発表を行なったほか、資料収集を行なった。これらの成果を総合し、障害のある人をめぐる共創的表現のあり方についての理論構築を一歩前に進めることができたといえる。今年度は文献・新聞調査や事例調査を実施した。文献・新聞調査においては、おもに障害者の表現活動について取り上げた1991年から2015年の新聞記事をリスト化し、テキストマイニングの処理を行う新聞記事内容分析を行ったことで、記事の傾向を分析した。結果、記事件数の増加に伴い「純粋性」や「オリジナリティ」を表す形容詞・形容動詞等があわせて増加していることがわかった。このことは、障害者の表現活動を社会に伝える際に「純粋言説」が用いられることで、「障害/健常」という境界線が動かないままに安直に理解してしまう危険性があることを示唆している。その対抗言説としてどのような表現を用いるべきかは量的調査では抽出し難かった。そのため今後の質的調査によるトライアンギュレーションの視座が必要であることがわかってきた。以上の研究成果は日本文化政策学会で発表した。また事例調査においては、日本全国より3つの活動について注目し現状調査を実施した。福祉施設を運営するNPO法人の事例では「表現未満」という言葉を用い、表現活動として一般に捉えられる以前に起こっているクリエイティヴィティに着目していた。ろう者による音楽活動とそれを取り上げた映画制作の活動では、ある立場によっては表現と捉えられているものが、異なる立場には表現と捉えられないという状況を生み出していた。身体障害者と高齢者による演劇活動では、異なる立場の人々による「共創」が、それぞれの持つディスアビリティを表現の場に昇華させるプロセスを見ることができた。これらの事例について特徴的な要素を抽出し次年度以降の研究につなげていくことができた。研究代表者の異動に伴う研究環境の変化から、研究計画(対象とするフィールド等)を修正せざるを得なかったが、研究目的からはずれることはなくおおむね進行している。特に研究の目的に掲げた障害者の芸術表現活動についての現状調査とマッピングについては、異動先である理系大学の教員の知見を借りながら、当初想定していたよりも順調に研究が進み、学会でその成果を発表することができた。「共創的表現」についての現場ヒアリングも、複数の福祉団体との連携により状況把握が進み、共同でフォーラムを開催するなど研究内容の公開に向けた準備を進めている。一方研究内容を公開するウェブサイト等の制作は遅れているため、次年度以降の課題としたい。本年度はフィールドワークとインタビュー調査による考察を行い、単著にてその成果の一部を発表した。フィールドワークにおいては、障害/健常のあり方について問いかける演劇作品を制作し、その作品の経緯をふくめ映画にまとめた「マイノリマジョリテ・トラベル」の上映会のフィールドワークを行なった(福井県、高知県、岡山県等)。これらの上映会での参与観察や、その後のアンケートの分析から、社会的包摂の近年の議論における障害者の処遇の問題(特に、社会包摂についてを単に包摂/排除の問題としてだけでなく、障害者の同一処遇/異別処遇の問題としても考える議論)と照らし合わせて検討を試みた。その結果において、障害/健常の境界線を揺るがす作品を見た鑑賞者の反応として、判断の保留という態度が見られたことが特徴的であった。この保留という態度こそが、人々をその後の新しい行動や活動に駆り立てる原動力になるものであると推察される。これらの成果は日本文化政策学会、共創学会において学会発表を行なった。インタビュー調査においては、以前よりフィールド先にしていた義足のダンサーへのインタビュー調査を行なった。東京2020オリンピックに向けて障害者芸術が全国的な振興を見せているなかで、研究代表者はこれまでの研究的見地から、障害者やその表現を消費的に扱う状況にあると考え、全国的に活躍するダンサーへのインタビューをもとに当事者からの視点を考察することを試みた。これらの成果は、単著「舞台の上の障害者:境界から生まれる表現」に補章としてまとめた。またこれらの研究活動を研究室ウェブサイトに定期的に掲載している。フィールドワークを通じて、障害のある人をめぐる共創的表現のありようが、「判断の保留」という態度について考察することができた。また、これまでの研究成果について単著にまとめることができ、これまでの研究成果とあわせ、それらを広く周知することができた。

今年度はフィールドワークを行いつつ、最終年度として成果をまとめることを意識し活動を行なった。フィールドワークとしては、初年度より調査を行なってきた福島県猪苗代町にある「はじまりの美術館」についてのフィールドワークとインタビューを行なった。社会福祉法人が運営している美術館であるが、単に障害者芸術を支援するという場ではなく、美術館という場自体が多様な関わりを生み出すことができる媒体になっている側面を指摘することができた。本調査については、現在出版準備中の共著本で成果発表予定(採録決定)である。また今年度から、宮崎県都城市の都城市総合文化ホールで開催されているダンスワークショップに対する調査も実施した。昨今の障害者芸術をめぐる法整備を背景として、地方の公立文化施設という場において、いかに障害のある人が芸術表現を行う場を創出することができるかという点を問題意識とし、関係者にインタビューを行なって分析を試みた。また前年度より引き続き、新聞による内容分析について、日本社会福祉学会九州地域部会で成果を発表し論文投稿準備中である。そのほか、障害のある人の表現についてのこれまで収集したデータをもとに映像やテキスト分析を行い、共創学会で発表を行なったほか、資料収集を行なった。これらの成果を総合し、障害のある人をめぐる共創的表現のあり方についての理論構築を一歩前に進めることができたといえる。次年度以降は、今年度の研究成果をもとに論文執筆・掲載をはかっていく。それとともに、フィールド調査でわかってきた知見についてさらに深めるべく、複数の質的研究手法を用いながら横断的に研究を行っていくことで、「共創的表現」のありようを言語化し、理論と実践の往還を目指す。またそれと同時に、研究内容の一般公開にも努める。次年度は最終年度となるため、一昨年度より行なってきたテキストマイニング的分析を論文にまとめることを目指す。また、昨年度のフィールドワークを通じて現れてきた「判断の保留」という見地をさらに深めるため、実際に障害のある人の作品を媒体にさまざまな活動を行なっている団体への参与観察を試みる。これらの成果は論文や書籍にまとめる予定である。