hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非磁性金属におけるナノスケール下での強磁性の発現および外場による磁性制御

本研究では、金属超薄膜中の量子井戸状態に着目しPd(100)超薄膜の電子状態を系統的に変化させることで、金属に強磁性が発現するメカニズムを電子論の観点から理解することを目指した。また、得られた知見を基に、原理に基づいた外場による常磁性-強磁性間の磁性スイッチングを実現することを目指した。本年度得られた成果は以下のとおりである。1. Pd(100)超薄膜上に堆積した遷移金属のバンド分散の形状を利用した軌道選択的なバンドエンジニアリング、および本効果を利用した磁性変調法の第一原理計算による提案2. BaTiO3基板を介して歪みを印加したPd(100)超薄膜に生じる磁気モーメントの変調の実験・第一原理計算による実証3.強磁性Pd超薄膜に生じると予想される特異なスピン構造の観測の観測を目的とした、磁気光ガルバノ効果を用いたスピン構造体の観測手法の開発これらの成果は、Pd(100)超薄膜中の量子井戸により誘起される強磁性の起源を電子論の観点から理解することで、原理に基づいて外場による磁性制御に成功したものであり、申請時の計画を達成することができたといえる。また、申請時には予想していなかった、遷移金属の吸着による軌道およびk点選択的なバンド変調の実証、および歪みを利用した磁性変調技術を確立することに成功した。加えて、量子井戸状態に起因して生じた強磁性体中に生じうる渦状のスピン構造体を、可視光を用い簡便に観測するための手法の開発にも成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、金属(Pd)中に量子井戸状態により誘起された強磁性の発現機構を電子状態の観点から明らかにし、その知見を基に外場による金属量子井戸の変調を用いた強磁性-非磁性スイッチングを実現することである。今年度得られた成果は以下の通りである。1.第一原理計算による電子状態評価の精度の向上を目的として、放射光X線によるPd(100)超薄膜のin-situ構造解析実験を実施した。X線反射率のPd膜厚依存性を評価したところ、Pd(100)中に強磁性が強く現れる際にPdの結晶の均一性が向上していることが明らかになった。加えて、表面X線回折測定により強磁性Pd(100)の格子定数を評価したところ、Pdの面直方向格子定数に1-2%程度の格子膨張が観測された。理論計算からPdにおいて格子膨張が強磁性の発現に有利にはたらくことが予想されており、よって本結果からPdが強磁性状態を安定化させるために自ら結晶構造を変化させた可能性が示唆された。2. SrTiO3基板の構造相転移を利用しPd(100)超薄膜の界面構造が変化した際に生じる磁性変化を議論した。強磁性Pd(100)/SrTiO3において磁化の温度依存性測定を繰り返し行った結果、SrTiO3の構造相転移に伴いPd/SrTiO3界面に低密度なPd層が析出した。低密度Pd層の発生初期段階では、Pd中の量子井戸状態における有効膜厚が変調されることでPd(100)の磁気モーメントの大きさが変化した。また、低密度Pd層が増大するとPd/SrTiO3界面の結晶性が低下し、それによりPd(100)中から強磁性が消失することが示された。本研究成果は界面操作により量子井戸状態によって誘起された物理特性が変調されることを示唆するものであり、界面操作をプローブとして量子井戸誘起強磁性の発現するメカニズムを調査することが可能であることが示された。本研究の目的は、金属中の量子井戸誘起強磁性の発現機構を電子状態の観点から理解し、原理に基づいた磁性スイッチングを実現することである。本年度、Pd(100)超薄膜の電子状態の評価を行うために放射光による厳密な構造解析実験を実施した。その結果、Pd中に量子井戸状態に起因した自発歪みが観測され、それが強磁性の発現に寄与している可能性が明らかとなった。本成果は量子井戸状態-磁性-構造の3要素を結びつけるといったナノ磁性材料の物理に新たな視点を与えるものであり、当初の目標を超える研究の進展である。本研究では、Pd超薄膜中に生じる量子井戸状態を用いることで遷移金属に強磁性が発現するメカニズムを探り、その知見を基に外場による非磁性-強磁性スイッチングを行なうことを目的としている。1.第一原理計算により、Pd(100)超薄膜の磁性と結晶性の関係を議論した。前年度までに得られた実験結果との比較から、量子井戸状態によりPd(100)に自発磁化が生じる際、Pdの表面エネルギーに利得が生じることで膜構造が安定化することが明らかとなった。また、Pdは強磁性に転移する際、自発的な格子膨張を生じることで電子状態を安定化させていることが示された。これは、強磁性化に伴う格子膨張が交換分裂に伴う電子の運動エネルギーの上昇を抑制するために生じたものと考えられる。これらの結果より、遷移金属において磁性-量子井戸状態-歪みの3要素の相互関係により磁気状態が決定されていることが示唆された。

2. BaTiO3基板上にPd(100)超薄膜を成膜し、BaTiO3を介したPd層への歪みの印加による磁性制御を試みた。磁化の温度依存性測定の結果、BaTiO3の構造相転移温度にてPdの磁化の大きさが変化する傾向が見られた。これは、BaTiO3の構造の歪みがPd層に伝搬し、それによりPd中の量子井戸誘起強磁性が変調された可能性を示唆するものである。3. HiSOR BL-1においてPd超薄膜の成膜環境を整え、Cu単結晶基板上のPd(100)超薄膜について角度分解光電子分光測定を行った。作製したPd薄膜の結晶性が悪くブロードなバンド分散が観測されたものの、5-7原子層のPd(100)超薄膜においてd電子量子井戸状態の直接観測に成功した。Pd(100)超薄膜における構造解析実験に第一原理計算を組み合わせることにより、遷移金属における磁性-量子井戸状態-歪みの3要素の密接な関わり合いの存在を明らかにした。本発見は、金属超薄膜に生じる強磁性の起源に関する電子論的な理解を与え、金属ナノ構造の作り込みにより材料へ磁性を人為的に付加することができる可能性を与える。本年度は、本知見を基にBaTiO3基板を用いたPd(100)超薄膜への歪みの印加の実験を開始し、歪みを用いたPdの磁性制御の実現可能性を示すことが出来た。加えて、放射光施設においてPd(100)超薄膜の電子状態を実験的に評価するための準備を整えることが出来た。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると評価される。本研究では、金属超薄膜中の量子井戸状態に着目しPd(100)超薄膜の電子状態を系統的に変化させることで、金属に強磁性が発現するメカニズムを電子論の観点から理解することを目指した。また、得られた知見を基に、原理に基づいた外場による常磁性-強磁性間の磁性スイッチングを実現することを目指した。本年度得られた成果は以下のとおりである。1. Pd(100)超薄膜上に堆積した遷移金属のバンド分散の形状を利用した軌道選択的なバンドエンジニアリング、および本効果を利用した磁性変調法の第一原理計算による提案2. BaTiO3基板を介して歪みを印加したPd(100)超薄膜に生じる磁気モーメントの変調の実験・第一原理計算による実証3.強磁性Pd超薄膜に生じると予想される特異なスピン構造の観測の観測を目的とした、磁気光ガルバノ効果を用いたスピン構造体の観測手法の開発これらの成果は、Pd(100)超薄膜中の量子井戸により誘起される強磁性の起源を電子論の観点から理解することで、原理に基づいて外場による磁性制御に成功したものであり、申請時の計画を達成することができたといえる。また、申請時には予想していなかった、遷移金属の吸着による軌道およびk点選択的なバンド変調の実証、および歪みを利用した磁性変調技術を確立することに成功した。加えて、量子井戸状態に起因して生じた強磁性体中に生じうる渦状のスピン構造体を、可視光を用い簡便に観測するための手法の開発にも成功した。本年度の研究により量子井戸誘起強磁性を発現するPd(100)超薄膜の構造モデルが実験的に明らかになった。次年度はそのモデルを元に第一原理計算を実施し、放射光による分光測定との比較から電子論的に量子井戸誘起強磁性の発現するメカニズムを議論する。また、磁性スイッチングの実現に関して計画当初は電界効果による量子井戸状態の変調を用いることを予定していた。本年度、自発歪みが量子井戸誘起強磁性の発現に寄与していることが明らかになったため、電場に加えて歪みの印加による磁性スイッチングの実現可能性について調査を行う。
研究インフラの円滑な使用のための知的財産制度

本年度は、1.研究インフラをめぐる知的財産権の制度設計・活用スキームの構築について、さらに調査研究・提言を続けるとともに、2.そのような制度設計の前提として必要な知的財産・産学連携関連の知識の啓蒙ならびに認識の共有を目的として、オープン参加形式の研究会を開催した。また、3.これまでの研究成果を国際学会において発表し、国内外の科学技術政策・知的財産政策分野の研究者にコメントをいただき、今後の展開について検討した。1については、特許化されたリサーチツールの円滑な使用のための方策については、今後構築されるライセンス・データベースについての論点を中心に、論考を取りまとめた。2については、(1)ゲノム研究に関連する知財・倫理のトピック、(2)知財関連人材のキャリアパスに関するトピック、(3)ベンチャー創業のケーススタディ、(4)産学連携のケーススタディ、の4つのテーマを中心に、2007年4月21日、5月12日、6月23日、7月21日、10月20日の5回にわたって開催した。3については、特許化されたリサーチツールへのアクセスの円滑化について、日本の総合科学技術会議においてガイドラインが策定された経緯を述べるとともに、諸外国における動きにも触れつつ、新たなスキームの提案を行った。今後は、これまでの成果を踏まえて、調査研究の部分と研究会の部分を有機的にリンクさせつつ、成果のさらなる充実・発展を図りたいと考えている。2006年9月20日22日、科学研究費補助金特定領域研究「ゲノム」4領域班会議の会場(大阪国際会議場)にて、アンケート調査を実施した。回答数は133であり、その内訳は、大学教授11.6%、大学助教授・講師20.2%、大学助手14.0%、公的研究機関PI0.8%、公的研究機関研究員9.3%、学生32.6%、ボスドク11.6%、民間企業0.0%、であった。他機関に所属する研究者との間で、研究に用いるマテリアルのやり取りをした経験があるか否かを、複数回答可として尋ねたところ、(1)マテリアルをリクエストして、送ってもらったことがある71(53.4%)、(2)マテリアルをリクエストされ、送ったことがある64(48.1%)、(3)マテリアルをリクエストしたが、結局送ってもらえなかった18(13.5%)、(4)マテリアルをリクエストされたが、結局送らなかった8(6.0%)、(5)そのような経験はない48(36.1%)、という結果であった。マテリアルのやり取りの経験があるのは82名であり、一人複数回のやり取りを行っている人もあるため、マテリアルのやり取りのサンプル数は合計で102件であった。それらのうち、回答者がマテリアルの送り手だったケースが53件、受け手だったケースが49件であり、およそ半々であった。マテリアルのやり取りをしたときの回答者自身の所属は、学術研究機関が97件、民間企業が4件であった。相手の所属は、学術研究機関が95件、民間企業が5件であった。すなわち、以下での回答は、大部分が学術研究機関間のマテリアルのやり取りであるということになる。マテリアルのやり取りの今後のあり方についての設問は、4点尺度(1賛同しない2あまり賛同できない3ある程度賛同できる4つよく賛同する)で回答してもらい、平均値を算出した。データベースの作成、相談窓口の設置などの緩やかなマネジメントには賛同する傾向にあるものの、国や地域レベルで一括して管理するといった厳密なマネジメントには反対の傾向が強く見られた。
巨大磁気抵抗効果を用いたスビンバルブ型スタティックメモリー素子の開発

本研究で目指したスピンバルブ型メモリーの実現のためには、磁性層と非磁性層の界面が磁気抵抗変化率や磁界感度に与える影響を調べることが重要な指針になるので、デュアルイオンビーム装置を用いて、まず磁性層には10から35ÅのNi-Fe層を、非磁性中間層には10から35ÅのCu層をそれぞれ用いた多層膜をFeバッファー層上に作製し、その堆積中に界面の数原子層へ0から350Vまでのイオン照射を行うことで磁気抵抗特性のイオン照射加速電圧依存性を調べた。この結果、磁気抵抗変化率そのものに与える影響は僅かであるが、磁界感度はイオン照射電圧160Vにおいて最高値をとることが分かった。この原因の一つとしては、界面への照射により原子配列に変化が起こり,界面状態が非常にシャープに形成され、磁化が一斉に回転しやすくなったためと考えられる。次にスピンバルブ素子の試作であるが、スピンバルブを実現するためには優れた結晶配向性および磁気特性を有する反強磁性膜をバイアス層として用いる必要があるが、本研究では(111)配向したFeMn層を用いることとした。FeMnは耐触性に乏しく、酸化されやすいという問題点があるので、FeMn層を最下部の基板側に配置したリバース型スピンバルブ構造の提案および作製を行った。良好に(111)配向した50Å極薄のNi-Fe層上にFeMn層を堆積することで、(111)FeMn層を得ることに成功し、この上にNi-Fe/Cu/Ni-Feサンドイッチ構造膜を堆積した素子を作製したところ、20Oe程度の交換バイアス磁界およびスピンバルブ動作が確認された上に、この素子が比較的良好な磁気抵抗変化率を有していること、実際の工学的応用で重要となる低磁界付近においても急峻な磁化反転が確認されており、優れた磁界感度を有していることが分かった。以上のように、本研究では優れた磁気抵抗変化率、磁界感度、および耐食性に優れた、スピンバルブ素子の作製に成功しており、リソグラフィ技術を用いたデバイス加工を行うことで、メモリーデバイスとしての応用も十分可能であると考えられる。通常の磁気記録のような接触走行部を持たずに大容量の記録・再生が可能である「スピンバルブ型磁気メモリー素子」についての研究として本年度は「巨大磁気抵抗効果多層膜の作製およびスピンバルブ素子の試作」を行った。巨大磁気抵抗効果を発現するNi-Fe/Cu多層膜をイオンビームスパッタ装置で作製し、その磁気抵抗変化率(MR比)、磁界感度を増し、飽和磁界を減少するための作製条件や下地配向度の制御などを行った。この結果、より大きな磁界感度を得るためにはNi-Fe/Cu多層膜中の結晶配向を(100)配向にする必要があり、このためにFeバッファー層を(100)配向にする必要があることを見い出した。(100)配向膜を得るためにはイオンビームスパッタ法のような制御範囲の広いスパッタ法を適用することが望ましい。また、多層膜形成時に成膜面に百数十V程度のエネルギーのイオンを照射することにより、さらに(100)配向が促進出来ることを見い出した。よって本年度は、Ni-Fe本来の軟磁気特性を生かした巨大磁気抵抗多層膜の特性改善のための指針を得ることができたといえる。

一方、スピンバルブ素子として、Ni-Fe/Cu/Ni-Feサンドイッチ膜に反強磁性Fe-Mn層による交換バイアスを与える研究を行った。Fe-Mn層によって磁界バイアスを与えるためには、Fe-Mn(111)配向面上に磁性層を接合しなければならないことを見い出し、あらかじめ(111)配向した極薄のNi-Fe層あるいはCu層を堆積し、そのうえにFe-Mn層を作製し(111)配向を助長したスピンバルブ素子において良好な磁界バイアス効果が観測された。また、比較的良好なMR特性も観測している。スピンバルブ素子の集積デバイス化については若干の遅れがあるが、これはリソグラフィー技術とエッチング技術についての最適化が遅れているためであり、次年度以降に精力的に押し進める予定である。本研究で目指したスピンバルブ型メモリーの実現には、磁性層と非磁性層の界面が、磁気抵抗変化率や磁界感度に与える影響を調べることが重要である。デュアルイオンビーム装置を用いて、磁性層には10から35ÅのNi-Fe層を、非磁性中間層には10から35ÅのCu層を用いた多層膜をFeバッファー層上に作製し、その堆積中に界面の1ないし2原子層へ0から350Vのイオン照射することで磁気抵抗特性のイオン照射加速電圧依存性を調べた。イオン照射電圧が磁気抵抗変化率そのものに与える影響は僅かであるが、磁界感度はイオン照射電圧160Vにおいて最高値をとること、特にその効果は界面の原子層2層分に照射を行うと顕著であることが分かった。次にスピンバルブ素子の試作であるが、スピンバルブを実現するためには優れた結晶配向性および磁気特性を有する反強磁性膜がバイアス層として必要であるが、本研究では(111)配向したFeMn層を用いることとした。FeMnは耐触性に乏しく、酸化されやすいという問題点がある。そこで、FeMn層が最上部に配列された一般のスピンバルブ構造とは異なり、FeMn層を最下部の基板側に配置したリバース型スピンバルブ構造を提案し、その作製を行った。FeMn単層では(111)配向を得ることは困難であるので、上記の多層膜の実験で得られたNi-Fe層の作製最適条件をもとに、良好に(111)配向した50Å極薄のNi-Fe層を作製し、その上にFeMn層を堆積することで、(111)配向FeMn層を得ることができた。そらに、この上にNi-Fe/Cu/Ni-Feサンドイッチ構造膜を堆積した素子を作製したところ、200e程度の交換バイアス磁界およびスピンバルブ動作が確認された上に、この素子の磁気抵抗変化率がかなり高いことも分かった。また、実際の工学的応用で重要となる低磁界付近においても急峻な磁化反転が確認されており、磁界感度が高いことが分かった。以上のように、メモリーデバイスの作製までは実現できなかったものの、本研究では高い磁気抵抗変化率、磁界感度、および耐食性のスピンバルブ素子の作製に成功しており、リソグラフィ技術を用いたデバイス加工を行うことで、メモリーデバイスとしての応用も十分可能であることを示した。
HIV TatによるNotchシグナルを介した遺伝子発現、細胞増殖調節機構の解析

本研究は、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)Tatタンパク質がNotchタンパク質との相互作用を介して、細胞増殖・分化などに重要な役割を担うNotchシグナルにどのような影響をおよぼすのかを明らかにし、HIVの病因学の発展に貢献することを目標として遂行した。初めに、上皮細胞を用いて、TatとNotchとの相互作用を解析した。免疫沈降実験の結果、Tatは、Notch1、Notgh4と特異的に相互作用した。この相互作用には、Tatの112番目のプロリンに富んだアミノ酸領域およびNotchの細胞外領域が必要であった。次に、この相互作用が、Notchシグナルにおよぼす影響を解析した。Notch結合タンパク質であるRBP-J_K結合配列を用いたレポーターアッセイにより、Tatは、RBP-J_K依存的な転写を抑制した。免疫沈降実験の結果、この作用は、TatがNotchとRBP-J_Kの相互作用を弱めるためであった。また、Tatは、Notchのプロテアソーム依存的な分解を促進すること、そして、これはNotchのユビキチン化が促されるためによって起こることが示された。Notchは、T細胞におけるCD4+/CD8+T細胞からのCD4-/CD8+T細胞への選択に機能することが知られている。Tatが、T細胞においても上皮細胞と同様にNotchシグナルを抑制するのであれば、CD4+T細胞に感染するHIVには非常に有利なものであると考えられた。今後は、可能な限り速やかにT細胞を用いた解析を完了させたいと思う。しかし、T細胞株は、上皮細胞株に比べて遺伝子の導入効率が低いため、現在、レトロウイルスベクター系を用いてTatを恒常的に発現するJurkat細胞株を構築しており、構築後は速やかに、T細胞においても同様の現象が見られるかどうかを検証する予定である。
複素古典力学を用いた半古典経路積分法の化学反応への適用

複素古典力学にもとづいた半古典経路積分法のプログラムを書き進めている。これは、一般的なプログラムパッケージなので、種々の系に適用できる。これと並行して、この方法を適用する複数自由度量子カオス系の、いくつかのモデルシステムの性質を以下のように調査している。まず、Co-Linearな分子反応よりは、人為的な系であるが、より少ない計算時間でより手軽に調べられる複数自由度カオス系である小西-金子モデルの量子力学を練習問題として調べている。この系を構成する粒子の間の力学的相関は、[1]で報告される。また、同じく複数自由度カオス系の量子力学の練習問題として、2自由度系であるEckhardt系の固有関数・時間発展した波動関数を、伏見表示を用いて、4次元位相空間の中の3次元等エネルギー面内で、可視化した。この可視化により、対応する古典系が規則的か・カオス的かが、量子状態にいかに反映されるかが、高自由度系の場合によく理解された。これは[2]で報告される予定であるが、解説[3]の中で部分的に用いられた。今後、上述の多自由度量子カオス系に、ほぼ完成した半古典経路積分法のパッケージを適用していくことが、最大の山場である。とくに、Co-Linearな系に対する適用を早急に実施したい。引用文献[3]足立聡:「量子系のカオス」,科学,60(1994)74-83複素古典力学にもとづいた半古典経路積分法のプログラムを書き進めている。引用文献[3]足立聡:「量子系のカオス」,科学,60(1994)74-83
中国の近代女子教育成立史に関する研究

申請者の研究課題は清末中国の近代女子教育の成立過程を明らかにすることである。博士論文をはじめ、これまでは、女子教育の制度化過程における清末中国の中央政府と日本の教育界の間にあったヒトやモノの動きを明らかにした。本研究の課題は、清末中国の地方官民の活動に注目し、日本の教育界が清末中国の地方政府の官民に女子教育の情報を提供したことと、これに対する地方官民の受容に様子を明らかにすることである。本年度は研究計画の最終年度であり、これまで収集した一部の史料を駆使して、まず地方官僚である湖広総督張之洞の活動に着目し、彼が著作した『勧学篇』(1898年)に勧められている「日本モデル」論に日本からの働きかけがあったこと。そして同時にその「日本モデル」論が多くの地方官僚の共通認識となったことを明らかにした。従来、清末中国の教育改革は日本をモデルとして進められたことが指摘されてきた。また、この「日本モデル」を推薦したのは地方官員であり、中でも影響を与えたのは湖広総督張之洞と両江総督劉坤一であるとされてきた。本研究では、なぜ地方官員、特に湖広総督張之洞が「教育救国」のために「日本モデル」を必要としたのか、そしてその「日本モデル」論が多くの地方官僚の共通認識となり、中央政府の教育改革の指針となったことを明らかにした点が、学術的な意義があると考える。また、張之洞は中国の近代教育制度「奏定学堂章程」(1904年1月公布)の策定の途中(1903年7月)にメンバーとして加えられ、学制公布後に日本人女性教員を雇って自宅で女学堂(敬節学堂)を開設した人物でもあった。従って、今回の研究成果は次の研究方針をたてることができた。そして、最終年度には東京都立図書館の實藤文庫や実践女子大学図書館での史料調査を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は、清末中国の地方官民の活動に注目し、日本の教育界が清末中国の地方政府の官民に女子教育の情報を提供したことと、これに対する地方官民の受容の様子を明らかにすることである。計画通りであれば、本年度は日清戦争後、地方政府から派遣した日本学務視察の活動についての資・史料などを調査し、分析するところである。しかし、本課題採択後すぐに妊娠が判明し、中国への資・史料調査を延期することにして、日本国内にある資・史料の文献調査に変更した。妊娠による体調を考慮し、海外出張は延期をすることにした。そのため、中国での資・史料調査が予定通りにできなかったが、購入した資料『近代日本のアジア教育認識・資料編』(第2期)を整理すると、次の課題が見えてきて、研究のさらなる展開へとつながったこともあった。博士論文では、女子教育の制度化過程における清末中国の中央政府と日本の教育界の間にあったヒトやモノの動きを明らかにした。本年度は中国で日清戦争後、地方政府から派遣した日本学務視察の活動についての資・史料などを調査し、分析する計画であった。しかし、出産のため、その後のこの一年間は乳児の育児を優先せざるを得ず、海外に赴いての史・資料の収集は、実現できなかった。そのため、中国での史料調査は最終年度に計画し直し、今年度は日中国内にある資・史料や文献などの購入に変更した。入手した書籍資・史料の中で、下田歌子の原作『家政学』、『家庭』を加え、清末中国に翻訳された書籍も入手した。博士論文でも指摘したように、清末中央政府が女子教育を普及する際、教科書は日本の女子教育者下田歌子の本ならば使用しでもよいと勧められた。また、1902年に地方政府官員安徽巡撫の王之春が派遣した李宗棠は、女学校に足を運んだほか、実践女学校の設立者下田歌子と2回面会し、女子教育に関する意見を交えたと記している。このように、新たに入手した書籍史・資料から、次の課題「日本の女子教育に関する書籍がいかに中国へと流通したのか」が見えてきて、研究のさらなる展開へとつながったこともあった。子どもがまだ乳児であり、研究のために中国まで赴くことは困難であったので、中国への資・史料調査は計画の通りにはできなかった。ただし、史・資料を調査する過程で、清末当時の中国人が中国語で翻訳した日本人著作の女子教育に関する書籍資料をいくつか確認して入手し、現在整理している。

本年度は研究計画の最終年度であり、これまで収集した一部の史料を駆使して、まず地方官僚である湖広総督張之洞の活動に着目し、彼が著作した『勧学篇』(1898年)に勧められている「日本モデル」論に日本からの働きかけがあったこと。そして同時にその「日本モデル」論が多くの地方官僚の共通認識となったことを明らかにした。従来、清末中国の教育改革は日本をモデルとして進められたことが指摘されてきた。また、この「日本モデル」を推薦したのは地方官員であり、中でも影響を与えたのは湖広総督張之洞と両江総督劉坤一であるとされてきた。本研究では、なぜ地方官員、特に湖広総督張之洞が「教育救国」のために「日本モデル」を必要としたのか、そしてその「日本モデル」論が多くの地方官僚の共通認識となり、中央政府の教育改革の指針となったことを明らかにした点が、学術的な意義があると考える。また、張之洞は中国の近代教育制度「奏定学堂章程」(1904年1月公布)の策定の途中(1903年7月)にメンバーとして加えられ、学制公布後に日本人女性教員を雇って自宅で女学堂(敬節学堂)を開設した人物でもあった。従って、今回の研究成果は次の研究方針をたてることができた。そして、最終年度には東京都立図書館の實藤文庫や実践女子大学図書館での史料調査を行った。現在産休をとっているため(育休もとる予定)、研究中断の許可を頂いた。研究再開の際は、平成28年度の計画を実行し、さらに『近代日本のアジア教育認識・資料編』(第2期)から読み取った課題に関する資・史料の調査を行う。また、今後は、育児と仕事をしながら研究をする中で、子どもがまだ乳児であることもあり、なかなか研究する時間がとりにくいということ、まして海外での資・史料の収集については、子どもの状況を見て検討せざるをえない可能性もあるため、最終年度の延長も考えて進めていく。平成30年度は、まずこれまで収集した史・資料を整理するとともに、中国で日清戦争後、地方政府から派遣した日本学務視察の活動についての資・史料などを調査し、分析する計画である。また、日本の女子教育に関する書籍がいかに中国へと流通したのか、という経路についても資・史料の収集を行う。学会発表及び論文投稿も行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
統合ゲノム解析による植物病害抵抗性反応のシステム応答制御機構の解明

新たな耐病性育種戦略に貢献することを目指し,ナス科植物栽培に多大な被害を与えている青枯病菌の感染によって見られる植物葉の葉脈成長の停止と導管部分の特異的木化についての分子メカニズムを解明することを目的として研究を行った.病害抵抗性と接種菌株の関係より,抵抗性反応について2つの異なる機構が見いだされ,菌体増殖を阻害する抗菌性化合物と感染部位に蓄積し葉脈伸長停止に関与する化合物の産生が確認された.新たな耐病性育種戦略に貢献することを目指し,ナス科植物栽培に多大な被害を与えている青枯病菌の感染によって見られる植物葉の葉脈成長の停止と導管部分の特異的木化についての分子メカニズムを解明することを目的として研究を行った.病害抵抗性と接種菌株の関係より,抵抗性反応について2つの異なる機構が見いだされ,菌体増殖を阻害する抗菌性化合物と感染部位に蓄積し葉脈伸長停止に関与する化合物の産生が確認された.本研究では,新たな耐病性育種戦略に貢献することを目指し,ナス科植物栽培に多大な被害を与えている青枯病菌(Ralstonia solanacearum)の非親和性菌株の感染によって見られる植物葉の葉脈成長の停止と導管部分の特異的木化についての分子メカニズムをメタボロミクスによる代謝産物動態解析によって解明することを目的として研究を行った.特に,伸長停止に関わる木化誘導にともなう病態リグニンの生合成をになうケイ皮酸モノリグノール合成経路の解明に焦点をあてて解析をすすめた.青枯病原菌感染実験には,ナスに対して病原性および非病原性のR. solanacearum株およびそのコントロールとして、hrp遺伝子を欠損させた株を用いた.播種後約3週目の台木用ナス本葉に対して感染させた.非病原性菌株を植物葉先端部に感染させたところ,葉脈の伸長が抑制された.病原性菌株およびhrp欠損株ではこのような現象は観察されなかった.病害抵抗性とこの葉脈伸長停止の関係を明らかにするため,以下の実験を進めた非病原性菌株感染時に特異的に見られる導管部分の伸長停止部位の蛍光顕微鏡観察によって導管周辺に蛍光物質の部位特異的蓄積が見られた.さらに,病原性および非病原性菌株感染葉について葉脈部位を切り出し,それらのメタノール抽出物についてLC-ESI-TOF/MS分析に供し,マススペクトルを比較した.違いの見られたピークについて,構造決定を進めている.本研究では,新たな耐病性育種戦略に貢献することを目指し,ナス科植物栽培に多大な被害を与えている青枯病菌(Ralstonia solanacearum)の非親和性菌株の感染によって見られる植物葉の葉脈成長の停止と導管部分の特異的木化についての分子メカニズムをメタボロミクスによる代謝産物動態解析によって解明することを目的として研究を行った.青枯病原菌感染実験には,ナスに対して病原性および非病原性のR.solanacearum株およびそのコントロールとして、hrp遺伝子を欠損させた株を用いた.本研究期間では病害抵抗性と接種菌株の関係について2つの異なる抵抗性反応について着目した.一つ目は,hrp欠損株感染において,菌体増殖を阻害する抗菌性物質の蓄積を示す現象が得られたので,この物質についてペーパーディスク法によって活性を評価した.さらに,TLC精製画分についてLC-MSによる構造解析を行っているこのような抗菌性物質はナス科植物においての報告は非常に少なく,病害抵抗性品種作出の有力なツールとなることが期待できる.2つ目は,非病原性菌株における感染葉葉脈部分の伸長停止反応について,感染部位に特異的に蓄積する蛍光物質を確認した.現在,精製および構造推定を進めている.ナス植物体において,抗菌性物質による抵抗性反応と,葉脈部分に感染時特異的に蓄積する物質による病原性菌体の移動抑制による抵抗性という,2つの抵抗性反応が明らかになった.今後その詳細を明らかにしていく.本研究では,新たな耐病性育種戦略に貢献することを目指し,ナス科植物栽培に多大な被害を与えている青枯病菌(Ralstonia solanacearum)の非親和性菌株の感染によって見られる植物葉の葉脈成長の停止と導管部分の特異的木化についての分子メカニズムをメタボロミクスによる代謝産物動態解析によって解明することを目的として研究を行った.青枯病原菌感染実験には,ナスに対して病原性および非病原性のR.solanacearum株およびそのコントロールとして、hrp遺伝子を欠損させた株を用いた.本研究期間では病害抵抗性と接種菌株の関係より,抵抗性反応について2つの異なる機構が見いだされたので,それぞれについて解析を進めた.一つは,hrp欠損株感染において,菌体増殖を阻害する抗菌性物質の蓄積を示す現象が得られたので,この物質についてペーパーディスク法によって活性を評価した.さらに,TLC精製画分についてLC-MSによる構造解析を行っている.このような抗菌性物質はナス科植物においての報告は非常に少なく,病害抵抗性品種作出の有力なツールとなることが期待できる.2つ目は,非病原性菌株における感染葉葉脈部分の伸長停止反応について,感染部位に特異的に蓄積する蛍光物質を確認した.在,精製および構造推定を進めている.さらに,抵抗性反応により蓄積される代謝中間体を分析するために,GC-MSによるノンターゲットメタボロミクスプラットフォームの構築を行った.現在,メタノール,およびクロロフォルム抽出物に対応する約80種の化合物について,同定・定量が可能な分析基盤を構築したところである.ナス植物体において,抗菌性物質による抵抗性反応と,葉脈部分に感染時特異的に蓄積する物質による病原性菌体の移動抑制による抵抗性という,2つの抵抗性反応が明らかになった.
身体能力の育成と体育授業の成果との関係－コオーディネーション能力に着目して－

「健やかな体を育む教育のあり方に関する専門部会」(以下「健やか部会」)では、身体能力を育む事が重要な課題となりながらも、体育授業を旧来の直接的な「体力つくり」の場とするのではなく、運動の技能や知識を学習することを授業の基本に据えつつ、体力問題にも応えようとしてきた。そこで、「健やか部会」では、「身体能力のエッセンス」(旧来の体力要素)を直接評価するのではなく、これと体育授業の技能の学習成果の評価とを関係づける「代位的目標達成指標」を設定できないかという議論が行われた。しかし、この議論は完遂されず、結局「審議のまとめ」では「身体能力は体力と技能とからなる」とされ、「身体能力の要素」を育む事が重要だとされた。ただしそこには、体育授業における技能学習の成果が意識されており、身体能力の育成と授業における技能学習の成果とをどう関係づけるかという問題は、依然として重要な課題として残されている。教育現場の教育実践や研究の中でも、技能の学習を優先する立場、からだの認識や使い方を重視する立場、そしてコオーディネーショントレーニングの立場等、さまざまな主張がなされてきている。本研究の主目的は「身体の能力」の評価方法について、「代位的目標達成指標」と「コオーディネーション能力」に着目して明らかにすることであった。身体の能力の評価方法としては、1閉眼片足立ち、230m走・30mスラローム走、3ねらいボール的あて、4ねらい幅飛び降りの4つの測定が、新体力テストの測定項目との間に相関関係がみられなかった。ことから、これら4つの評価方法は、独立した測定指標として有効であると考えられる。本研究の主目的は、体育科教育で「教えるべき内容」の教授・学習の成果と「育てるべき資質や能力」のうち特に身体能力の1育成の成果との関係を、明らかにするとともに、2その成果の評価方法について、「代位的目標達成指標」と「コオーディネーション能力」に着目して明らかにすることである。(1)体育科で「教えるべき内容」と「育てるべき資質や能力」との接点・関係を捉え明らかにする。これまでに議論されてきた体育科教育における「教えるもの」の教授=学習(学習=指導)の成果と、それを通して「育てるもの」の育成・形成の成果との関係を整理し構造化をする。(2)コオーディネーション能力測定指標の妥当性を明らかにする→現在研究中のコオーディネーション能力測定指標やこれまでに行われてきた、コ(オ)ーディネーション能力測定指標を整理し妥当性を検証する。(3)代位的目標達成指標とコオーディネーション能力の測定・評価指標を作成する→「教えるべき内容」の教授(学習の成果)と「育てるべき資質や能力」のうち身体能力の成果の測定・評価方法を小学校にて、実践的な検証を実施し検討することである。平成27年度は、「からだと動きを育てるストラテジー」という観点から9つを抽出して検証する。1「体力」のトレーニング、2「運動能力」のトレーニング、3「動き」づくり・動きの耕し、4スポーツ「技術」の学習と「技能」の習熟等質性転移、5そのシミュレーション的なトレーニング類似性転移(相似、相同)、6(技や技術の学習・訓練ではない)からだの感覚やからだそのものの耕し異質性転移、7からだの学習ーからだの「認知」と「使い方」、8コオーディネーション能力のトレーニング、9からだの育ちのそびれ耕す伝承あそびから、「教えるべき内容」と「育てるべき資質や能力」との接点・関係と、その成果の検証方法を検討した。理由は、研究分担者との連携が密にとれていること、研究協力者である小学校教諭2名が狭量区的で積極的に、理論学習と実践を展開してくれていることが考えられる。今日の「子どものからだと動きの育ちそびれ」という事態のなかで、特に小学校低・中学年の体育授業が困難を引き起こしている問題に対して、「教えるべき内容」と「育てるべき資質や能力」との関係をどのように位置づけて折り合いをつけるかは体育科教育の課題である。また、これらの問題を解決しようとした場合に、「代位的目標達成指標」や「コオーディネーション能力」が折り合いをつける「もの」として位置付くと推察される。本研究では、この両者を手がかりとして、体育科教育における「教えるもの」の教授=学習(学習=指導)の成果と、それを通して「育てるもの」の育成・形成の成果とをどう関係づけたらよいかについて明らかにすることが目的である。昨今、体育科では身体能力を育むことが重要な課題とされてきたが、体育授業を直接的な「体力つくりの場」とするのではなく、運動の技能や知識を学習することを授業の基本に据え、体力問題にも応えようとしてきた。体力づくりの場となると持久走(校庭を走る)となりがちな側面もある。技能や知識を学習するなかに、身体の能力を育む視点を盛り込みその成果を評価することが大切である。学校と直結させることを狙うのであれば「新体力テスト」を指標とすることも考えられるが、「からだと動きの育ちそびれ」を「動きの学習能力・自己組織化能力」と位置づけているため適当な指標とは考えにくい。その場合の評価指標は、準備運動プログラムそのもの、主運動のスキルが向上するといった(代位的)目標達成指標、もしくはコオーディネーション能力を測定し評価するかといこうとが考えられる。そこで、身体の能力を評価するために、閉眼片足立ち、ねらい飛び降り、ねらいボール投げ、20mスラローム走、選択棒反応を測定項目として選定した。

測定方法の開発にあたり28年度は、東京都、北海道の小学校、都内自治体スポーツ事業内にてデータを収集した。28年度の課題は、「代位的目標達成指標」と「コオーディネーション能力」から「教えるべき内容」と「育てるべき資質や能力」との接点・関係を捉えて評価方法を試案することであった。妥当性の検討という課題は残しているものの、おおむね順調に研究が進んでいると思われる。ただし、選択棒反応の測定項目については、go-nogoテストに置き換えることを検討している。スポーツテストの合計点は、1970年代を通じて向上したが、1980年前後をピークとして低下に転じ、1990年代後半には開始時と同じか少し高い水準まで下がってきた。ただし、11歳の運動能力テストの合計点が1990年代以降、開始時の水準より大きく低下しているのが注目された。これは、持っている基礎体力を運動の形にまとめて発揮できないことを示しているとも考えられる。その後、1998年にスポーツテストの内容と方法が再編され新体力テストとなり、以後、その合計点は小・中学生とも右肩上がりの向上を続けているが、体力の向上は依然として重要な課題とされている。2008年改訂の学習指導要領の基になった中教審の体育と保健に関する議論は「健やかな体を育む教育のあり方に関する専門部会」(以下「健やか部会」)で行われた。そこでは、身体能力を育む事が重要な課題となりながらも、体育授業を旧来の直接的な「体力つくり」の場とするのではなく、運動の技能や知識を学習することを授業の基本に据えつつ、体力問題にも応えようとしてきた。そこで、「健やか部会」では、「身体能力のエッセンス」(旧来の体力要素)を直接評価するのではなく、これと体育授業の技能の学習成果の評価とを関係づける「代位的目標達成指標」を設定できないかという議論が行われた。しかし、この議論は完遂されず、結局「審議のまとめ」では「身体能力は体力と技能とからなる」とされ、「身体能力の要素」を育む事が重要だとされた。ただしそこには、体育授業における技能学習の成果が意識されており、身体能力の育成と授業における技能学習の成果とをどう関係づけるかという問題は、依然として重要な課題として残されている。そこで本研究は、「教えるべき内容」と「育てるべき資質や能力」との接点・関係を捉え・評価方法のプログラムを試案することを目的とした。開発した「教えるべき内容」と「育てるべき資質や能力」との接点・関係を捉え・評価方法のプログラムは、1閉眼片足立ち、230m走、330mスラローム走、4ねらいボール的あて、5ねらい幅飛び降り、6フランカー課題の6つであった。1は閉眼片足立ちはゴム板(20cm×20cm)にの上で測定し時間の最大値を20秒とした。2は30m走、3はスラローム走は、カラーコーンをスタートから12m15m18m19m20m21m24m27mの地点において、それをスラロームして走る。4は、踏み台の上から、少し離れたところに置いたマット上に、目標線に両足の踵がぴったり合うようにねらって跳びおりる(目標戦のところに足跡を置き、透明なデスクマットをかぶせる)。踏み台の高さは30cm(小学校用のポートボール台を使用する)マット上の目標線までの距離は、男子が80cm女子が70cm(10歳児の立ち巾跳びの全国平均の1/2)とする。
要介護老人を介護する者の介護負担感:介護負担感軽減の評価に関する介入研究

昨年の調査時には、介護者107名のうち、52名が介入を受けることに賛成していたので、介入のデザインがクロスオーバーデザインであること、あよび具体的な介入内容(福祉専攻の学生による訪問、介護者の集い)を説明し、希望者を確認したところ、32名であった。しかも、全員がクロスオーバーデザインに対しては、反対であった。そこで、この32名を対象としたが、4か月間で実際に訪問の希望があったのは、のべ8回(4人1回、2人2回)であり、これらの介護者にはすべて訪問を行った。今回は、介護者の反対が強く、対照群を設けることができず、また対象数が少数であったので、仮説の検証が可能ではなかった。そこで、実際の利用者が少なかった原因を検討するために、介入期間終了後、希望がなかった18名を対象に、介護者の自宅でinterviewを受けることを依頼した。このうち快諾してくれた7名に対し、in-depth interviewを行い、その上で被介護者の神経・身体的症状を検討した。semi-structered interviewを行い、内容を録音した上で、書きおこし、これをもとにcontent analysisを行った。この事例検討の結果は、Psychiatry and Clinical Neuroscienceに投稿中であるが、1)被介護者の障害の程度にも拘わらず、介入の必要性を確認していない事例(被介護者の褥瘡、あるいは徘徊などの問題行動)、または、2)介入を希望しても、自分以外の者が介護に携わることへの不安感、罪の意識(feeling of guilty)が強いことが明らかになった。この知見をもとに、今後はサンプル数を増やした上で、STAIなどの尺度を用いて、介護者の介入に対する心理的不安感を検討することが必要であろう。さらに地域レベルにおいて、対照群を設けた研究を行えるようにすることを今後の課題とするものである。
統計的漸近理論の研究

1.確率過程における母数推測問題は今年度はとくに重点的にとりくみ,エルゴディックモデルおよび非エルゴディックモデルにおける母数の有効推定量,最良検定の存在と構成についてしらべた。いくつかの成果もえられ現在はその整理段階である。2.非正則統計モデルにおける推測については,確率解析の応用により見通しのよい議論ができることが予想されるが,現在の段階ではいくつかの個別モデルにおける応用がみられる程度で,今後の研究課題である。さらに非正則モデルにおいては,正則モデルにおける場合と異なり漸近有効推定量,漸近十分統計量の構成については統一的な結果は得られてなく,今年度においては主としてこれまでの成果と問題点の整理がなされた。3.統計的実験の比較の理論は大きくわけて2つの方向から研究されている。一つは,非常に一般的な構造である非支配的構造をもつ二つの実験を比較する問題であり,他の一つは,Σ>0を正の定数としたとき,許容度Σの範囲でそれらを比較するいわゆる“Σー比較"の議論である。前者は数学基礎論とも関連し,非常に精緻な議論を必要とし,後者は抽象Lー空間,Mー空間,transition,projection等の概念を通して関数解析とも密接に結びつけている。これらは現在積極的に研究されつつある。
公共性の歴史社会学的観点からみた民間スポーツ組織の統括性に関する日欧比較研究

4年計画の1年次においては、文献研究に基づく歴史社会学的観点から日欧における「公共性」概念の特徴を比較分析し、その理論的枠組みを設定した。ヨーロッパの公共性概念については、主に英独仏の社会学、哲学、歴史学、思想史、政治学、法学等の専門書から各国の概念の特徴とその異同について整理した。ヨーロッパにおける法人組織の成立には、王権的な自然的身体に代わる政治的身体として初期の「法人」が形成されており、この点が明治期以降における我が国の天皇を現人神とする「法人」との違いであること、したがって戦後における我が国の法人組織の統括性自体が、政治的権力に対する「抵抗」としての多様な形式をとるガバナンス論に基づく「公共性」を十分に担保していない歴史社会的背景がみられることが理解された。また、これまで長らくアマチュア組織の中で発揮されてきたスポーツに対するボランタリズムは、人的資源以外の財政的な保証を教育組織や経済組織に依存するがゆえに、スポーツ組織自体の自律性や自立性を育む統括性と結びつかず、むしろそれらの課題を回避する方向に働くことが理論的に示唆された。次に、このような観点からドイツにおけるスポーツ統括組織関者に対して予備的なインタビュー調査を行い、その統括性が主に州組織のそれを尊重する形で展開され、連邦組織がむしろその調整役を果たしている現状が明らかとなった。その背景には、先にみた法人格をもった組織に対する基本的な考え方の違いと、戦前のナチス支配によってあらゆる側面での組織的な自律性と自立性が欠如させられた歴史的反省が存在し、その反省から各スポーツ組織の統括性を公共的なものとして担保しようとする理念とそれに基づく仕組みを構築しようとする努力がみられることが明らかとなった。当初1年次に計画していた文献研究に基づく歴史社会学的観点から日欧における「公共性」概念の特徴を比較分析し、その理論的枠組みを設定することについてはおおむね達成することができた。しかしながら、仮説を導く歴史社会的な観点としてヨーロッパにおけるギルド組織の特徴やそれに影響されるスポーツ組織の特徴、あるいはプロフェッショナル組織の概念的異同とそれに基づく組織的統括性の違いなどについては、なお研究を深化させていく余地がある。また、ドイツへの予備調査によって得られた調査結果から、次年度の英仏への予備調査に対する具体的な質問内容の整理ができた。これに対して、ドイツ語圏調査の拠点としてウィーン大学日本学研究所(笠野、カトリン担当)、イギリス調査の拠点として日本スポーツ振興センター(JSC)ロンドン事務所及びラフバラ大学(海老島担当)、フランスのナショナルスポーツ科学セン事務所及びラフバラ大学(海老島担当)、フランスのナショナルスポーツ科学センター(INSEP、菊担当)等への調査に向けた協力と情報交換については、特にINSEPに関して十分な成果を上げることができなかった。日本の民間スポーツ組織調査についは、日本スポーツ協会の協力を得て、調査目的や項目についての精査を行い、次年度に向けた質問紙調査及びインタンビュー調査の準備を行うことができた(清水、水上担当)。本調査は、日本体育協会から日本スポーツ協会への名称変更に伴う民間スポーツ組織の統括性のあり方や加盟団体等の考え方を明らかにする目的であることから、日本スポーツ協会との情報交換及び研究交流をも視野に入れた研究ネットワークの構築をある程度、図ることができた。2019年度は4年計画における2年次にあたり、昨年度(1年次)の研究結果から得られた分析枠組みに基づく半構造化面接法により、主に英独のスポーツ統括組織の関係者及びスポーツ組織研究者に対して、各国の「統括性」に対する考え方とそれを支える公共性概念との関係について予備的なインタビュー調査を行う。具体的には、英国におけるロンドンオリンピック後のUK Sport、Sport EnglandとSport & Recreation Allianceの「統括性」やその関係、オリンピック開催(ハンブルグ)を断念したドイツにおけるDOSBの「統括性」の動向などについて、組織関係者(実践的側面)と研究者(理論的側面)の双方からその現状と課題を明らかにする。フランス調査についてはHP等を中心とする予備的な資料集に止め、来年度(3年次)における現地調査の予備的検討を行う。日本調査については、日本スポーツ協会(JSPO)や日本オリンピック委員会(JOC)の協力を得て、中央競技団体及び地方スポーツ組織に加え、民間営利スポーツ組織の統括性を中心とする質問紙調査を実施する。その際、すでに昨年からスポーツ組織をめぐる「ガバナンス・コード」に対する円卓会議が民間スポーツ統括組織であるJSPOやJOC等とスポーツ庁及び独立行政法人日本スポーツ振興センター(JSC)との間で行われているため、その手続きや内容あるいはコード確立にみられる統括性の課題を考える資料収集を行う予定である。このように2年次の研究推進方策としては、3年次の本調査計画のための予備的調査を中心に行うため、代表者のもとに2名の非常勤研究員を雇用し、上記調査及び資料収集等がスムースに進行するよう補助の任に当たらせる計画である。

また、これまで長らくアマチュア組織の中で発揮されてきたスポーツに対するボランタリズムは、人的資源以外の財政的な保証を教育組織や経済組織に依存するがゆえに、スポーツ組織自体の自律性や自立性を育む統括性と結びつかず、むしろそれらの課題を回避する方向に働くことが理論的に示唆された。次に、このような観点からドイツにおけるスポーツ統括組織関者に対して予備的なインタビュー調査を行い、その統括性が主に州組織のそれを尊重する形で展開され、連邦組織がむしろその調整役を果たしている現状が明らかとなった。その背景には、先にみた法人格をもった組織に対する基本的な考え方の違いと、戦前のナチス支配によってあらゆる側面での組織的な自律性と自立性が欠如させられた歴史的反省が存在し、その反省から各スポーツ組織の統括性を公共的なものとして担保しようとする理念とそれに基づく仕組みを構築しようとする努力がみられることが明らかとなった。当初1年次に計画していた文献研究に基づく歴史社会学的観点から日欧における「公共性」概念の特徴を比較分析し、その理論的枠組みを設定することについてはおおむね達成することができた。しかしながら、仮説を導く歴史社会的な観点としてヨーロッパにおけるギルド組織の特徴やそれに影響されるスポーツ組織の特徴、あるいはプロフェッショナル組織の概念的異同とそれに基づく組織的統括性の違いなどについては、なお研究を深化させていく余地がある。また、ドイツへの予備調査によって得られた調査結果から、次年度の英仏への予備調査に対する具体的な質問内容の整理ができた。これに対して、ドイツ語圏調査の拠点としてウィーン大学日本学研究所(笠野、カトリン担当)、イギリス調査の拠点として日本スポーツ振興センター(JSC)ロンドン事務所及びラフバラ大学(海老島担当)、フランスのナショナルスポーツ科学セン事務所及びラフバラ大学(海老島担当)、フランスのナショナルスポーツ科学センター(INSEP、菊担当)等への調査に向けた協力と情報交換については、特にINSEPに関して十分な成果を上げることができなかった。日本の民間スポーツ組織調査についは、日本スポーツ協会の協力を得て、調査目的や項目についての精査を行い、次年度に向けた質問紙調査及びインタンビュー調査の準備を行うことができた(清水、水上担当)。本調査は、日本体育協会から日本スポーツ協会への名称変更に伴う民間スポーツ組織の統括性のあり方や加盟団体等の考え方を明らかにする目的であることから、日本スポーツ協会との情報交換及び研究交流をも視野に入れた研究ネットワークの構築をある程度、図ることができた。2019年度は4年計画における2年次にあたり、昨年度(1年次)の研究結果から得られた分析枠組みに基づく半構造化面接法により、主に英独のスポーツ統括組織の関係者及びスポーツ組織研究者に対して、各国の「統括性」に対する考え方とそれを支える公共性概念との関係について予備的なインタビュー調査を行う。