hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳回転状脈絡綱膜萎縮症の病態と治療に関する分子生物学的,生化学的研究

このため次に、患者より異常OATCDNAを分離して、その塩基配例を決定してみたところ、コドン319のCAT(ヒスチジン)がTAT(チロシン)に変っている点突然変異が認められた。またこの点突然変異がOAT酵素の発現にどのような変化をもたらすかを検討したところ、転写と翻訳は正常に行われていたが、翻訳されたOAT蛋白質がミトコンドリア内に運ばれ成熟する過程が正常に働かず、酵素活性が発現しないことが判明した。さらにPCR法を用いコドン326(アスパラギンガリジンに変化)の点突然変異など他の点突然変異を明らかにしており、、その機能異常を解析中である。また一方において免疫組織学的手法を用いてOATの正常眼における局在を検討した。抗体はヒトOATを精製し、ウザギを免疫作製した。これを用いてABC法にてOATの局在を検討した。その結果、網膜では神経節細胞、一部のアマクリン細胞に反応が強く認められ、これら細胞におけるOATの重要性が示された。
脂肪組織を基軸とした新たな妊娠マラリア病態発症機構の解明

マラリア原虫に感染した妊婦において、マラリア原虫感染赤血球の胎盤絨毛管腔への集積は胎児の子宮内発育不全や早産、流産、死産などの妊娠転帰の不良に関わることが知られている。一方、妊娠中のマラリアのマウスモデルを用いた研究により、妊娠マウスの脂肪組織におけるマラリア原虫感染赤血球の蓄積量は、非妊娠マウスの脂肪組織と比較して有意に増加することが示されている。この感染赤血球の脂肪組織への蓄積は、妊娠中のマラリアの病態重症化に関わると推測されるが、その関係は明らかにされていない。そこで本研究では、まず、妊娠による脂肪組織への影響を明らかにするために、脂肪組織の組織学的解析を行った。その結果、妊娠マウスの脂肪組織では乳腺が著しく発達し、さらにマラリア原虫を感染させた妊娠マウスの乳腺組織の毛細血管に感染赤血球が集積していることを見出した。次に、感染赤血球の乳腺組織への蓄積と妊娠中のマラリア病態重症化との関係を明らかにすることを目的として、強毒株マウスマラリア原虫Plasmodium berghei ANKAを感染させた妊娠マウスの乳腺組織と非感染妊娠マウスの乳腺組織からタンパク質を抽出し、比較プロテオーム解析を行った。その結果、マラリア原虫を感染させた妊娠マウスの乳腺組織において、Signal transducer and activator of transcription 1やInterferon-inducible GTPase 1などのIFN-γによって発現が誘導される分子が著しく増加していることを見出した。一方、IFN-γreceptor 1 (IFNGR1)を欠損した妊娠マウスの乳腺組織では、これらの分子の増加は認められなかった。これらの結果から、マラリア原虫を感染させた妊娠マウスの乳腺組織において、IFNGR1依存的な炎症反応が誘導されることが示された。本研究によって以下の結果が得られた。1.マラリア原虫感染赤血球は妊娠マウスの乳腺組織の毛細血管に集積することを見出した。これらの結果から、乳腺組織は妊娠マラリアの早期診断に有用であることが示唆された。2.マラリア原虫を感染させた妊娠マウスの乳腺組織においてIFNGR1依存的な炎症反応が誘導されることが示された。これらの結果から、マラリアに罹患した妊婦において、乳腺炎による乳房の痛みや腫れ、発熱などを来たしている可能性が示唆された。本研究成果によって、妊娠マラリアの診断における乳腺組織の有用性が示唆された。よって、本年度の目的は達成された。1.マラリア原虫感染赤血球の脂肪組織への集積には、妊娠時に脂肪組織で特異的に発現する宿主側の分子が関与すると推測される。そこで、脂肪組織の比較プロテオーム解析の結果から感染赤血球の接着に関わると推測される分子を選別し、遺伝子改変マウスなどを用いて感染赤血球の脂肪組織への集積機構について解析を進める予定である。2.マラリア原虫を感染させた妊娠マウスの乳腺組織ではIFNGR1依存的な炎症反応が誘導されることから、IFNGR1を介して誘導される分子を欠損したマウスなどを用いて、妊娠中のマラリア病態重症化機構の全容解明を目指す。

これらの結果から、マラリアに罹患した妊婦において、乳腺炎による乳房の痛みや腫れ、発熱などを来たしている可能性が示唆された。本研究成果によって、妊娠マラリアの診断における乳腺組織の有用性が示唆された。よって、本年度の目的は達成された。1.マラリア原虫感染赤血球の脂肪組織への集積には、妊娠時に脂肪組織で特異的に発現する宿主側の分子が関与すると推測される。そこで、脂肪組織の比較プロテオーム解析の結果から感染赤血球の接着に関わると推測される分子を選別し、遺伝子改変マウスなどを用いて感染赤血球の脂肪組織への集積機構について解析を進める予定である。2.マラリア原虫を感染させた妊娠マウスの乳腺組織ではIFNGR1依存的な炎症反応が誘導されることから、IFNGR1を介して誘導される分子を欠損したマウスなどを用いて、妊娠中のマラリア病態重症化機構の全容解明を目指す。本年度、試薬代を節約できたため次年度使用額が生じた。次年度、この予算で妊娠中のマラリアの病態解析に係る試薬等の消耗品の購入を計画している。
超未熟児・IUGRの臓器別未熟性の基礎的診断と胎外適応能の成熟促進の治療法の開発

超未熟児・IUGRの臓器別未熟性の基礎的診断と胎外適応能の成熟促進の治療法の開発について、前年度に引き続いて1)2)3)の項目について、詳細な検討を行い、成熟の促進と治療法の研究を充実させた。1)母児間の物質輸送:ヒト胎盤絨毛組織の血小板凝集阻止活性の主役は、母体血流との直接の接点となる絨毛上皮刷子縁膜であることが判明した。また、絨毛組織培養上清中に出現するADP分解活性物質は、胎盤刷子縁膜に存在するADP分解活性物質由来であることが示された。2)新生児凝固因子:母体に静注したMK-4は胎盤絨毛組織内に活発に取り込まれ、胎児血(臍帯血)中へも移行を認めた。乳腺にはビタミンK_2の濃縮機構の存在が示された。今回、周産期におけるビタミンK_2の輸送特性が明らかとなったことから、児に対する経胎盤的、経母乳的なビタミンK_2の補給の有用性が明確となった。3)胎児、新生児免疫:(1)ヒト初乳、および分娩1ヵ月後の成乳について乳清およびmitogen刺激単核球上清中のIL-6を測定し、初乳中のBCDF活性を有する因子がIL-6である可能性につき検討を行った。(2)流早産児においてはIL-1α、βおよびIL-6の測定が感染早期のモニターとして、また羊水中IL-6濃度の測定は子宮内感染のモニターとして有用である。1)胎児・新生児小腸・腎のbruchborderを用いて急速膜濾過法にて糖、アミノ酸、無機塩類などの吸収・再吸能を検討した。糖、無機塩類の腸管吸収能、腎の再吸能は在胎16週頃より具わり24週に発達するが、アミノ酸は遅れて在胎32週頃に完成する。デキサメサゾン投与により小腸上皮、腎細尿管上皮膜のアルカリフォスファタ-ゼ、γーGTP活性が上昇し機能を促進しうると考えられる。2)妊娠各週の臍帯血および新生児血を採取し、VK依存性の凝固因子(第II,VII,IX,X因子,α_2ーp1)、胎児性Hbのスイッチングおよび2,3ーDPGを測定した結果、早産超未熟児・IUGRの胎外適応能は23週間の遅延が認められた。早産未熟児・IUGR児自身の抗体産生能を明らかにするためにin vitro系を用いた。(1)PWMおよびSAC刺激時の抗体産生能をin vitro系で測定すると、IgG、IgMとも正期産胎児においては低値であり、これには胎児T細胞に抗体産生を抑制するfactorをもつと考えられる。(2)抗体産生にはB細胞の活性化、増殖、分化を誘導する様々なサイトカインが関与するが、これらについて正期産新生児を対象にIUGR児を検討した。(3)BCGFは胎児期は高値であるが、次第に減少し出生時には成人値に近づく。この点はIUGRでも同様であった。(4)胎児期のILー1αおよびILー1β産生能は低値であるが、PROM児では産生能が亢進した。これはIUGRにおいても同様であった。(5)B cellの増殖に働くILー2産生能は早産児ほど高値であるが、IUGR児では低下する傾向がみられた。(6)B cellの分化に働くBCDFμの胎児期の産生能は成人と差を認めないが、BCDFαの産生能は有意に低下し、IUGR児はさらに一層の低値を示した。(7)IFNーαの産生能は妊娠初期は低く36週以後に成人値レベルに達するがしかしIUGRでは著明に低い傾向を認めた。(8)ILー6の産生能は胎児期は成人に比べ2劣っているが、PROMでは上昇がみられ、一方IUGR児では明らかに低下を示した。以上の成績よりIUGR児の管理において感染対策は極めて重要でありますが、抗体産生能に期待を持つことは出来ず、子宮内感染に対しては早期分娩、早期受動免疫の付与、交換輸血などが適用されるべきである。

(2)流早産児においてはIL-1α、βおよびIL-6の測定が感染早期のモニターとして、また羊水中IL-6濃度の測定は子宮内感染のモニターとして有用である。
グローバルな文化生産におけるナショナル・アイデンティティの再構築に関する研究

本研究は、グローバル化のなかの文化とアイデンティティに関する理論的考察を行うことを目的とする。考察のため、「国境を越える文化生産システムのなかで、どのように『日本らしさ』が再構築されているのか」という研究の問いを設定し、事例調査を実施する。事例にはグローバルなファッション業界、飲食業界を選定し、調査方法にはインタビューと参与観察を採用した。調査の結果、国際移動の要因とそのパターンが明らかになった。また、グローバルな「界」において、人種・ナショナリティ、ジェンダーが、職業や界での地位に関係していること、その複合的な影響によって「日本人らしさ」が再構築されていることが明らかになった。本研究は、グローバリゼーションのなかの文化とアイデンティティに関する理論的考察を行うことを目的とする。考察のため、「国境を越えて文化生産が行われるとき、どのように『日本らしさ』が再構築されているのか」という研究の問いを設定し、事例調査を実施した。平成25年度は、まず文献研究とインタビュー調査を行った。文献研究においては、引き続き文化生産と人種、ナショナリティに関する事例研究を整理し、知見を比較検討した。そのなかで、料理に関わる業界を対象とした文献に、本調査の主題に貢献しうる事例が数多く見られたため、本調査においても国境を越えて活動する料理人を調査対象として加えることにした。つぎに、東京とパリにおいてインタビュー調査を行った。日本人またはフランス人のデザイナー、パタンナー、料理人、サービス担当者がインタビューに参加した。インタビュー参加者の選定、インタビューの内容の決定、インタビュー結果の分析については、調査代表者が行った。インタビューの実施については、東京では調査代表者が行い、パリでは委託した。フランス語で行われたインタビューについては、結果を日本語に訳して分析した。以上の文献研究とインタビュー結果を基に、第1に、国際移動の要因を考察した。なぜ文化生産者たちは日本から欧米へ移動して働くのか、その要因をまとめた。また、「アートワールド」(すなわちファッション界や料理界)が、そのような国際移動を促す仕組みを分析した。第2に、パリまたは東京のファッション、デザイン、料理の業界において、欧米の人々が、日本人文化生産者とどのような関わりやネットワークを持ち、また日本人やその作品に対してどのように考え、評価し、交渉を行っているのかを分析した。考察のため、「国境を越えて文化生産が行われるとき、どのように『日本らしさ』が再構築されているのか」という研究の問いを設定し、事例調査を実施する。平成24年度は、文献研究を中心に行った。第1に、グローバリゼーションのなかのナショナルな文化とアイデンティティに関する研究を整理・検討し、この問題に関する理論的動向をとらえた。また、文化生産と人種、ナショナリティに関する事例研究を整理し、知見を比較検討した。第2に、調査を実施するための方法論に関して、文献のレビューと考察を行った。従来のエスノグラフィーのあり方を批判的に考察し、本研究を行ううえで最も適切な調査の方法について検討した。具体的には、1970年代頃から広まってきたエスノグラフィーの諸アプローチを検討し、とくに、新しいアプローチである「マルチサイテッド・エスノグラフィー」の方法について考察した。また、自己再帰性やポジショナリティ、匿名性などの倫理的問題についても検討した。その成果を編著書『現代エスノグラフィー新しいフィールドワークの理論と実践』(新曜社、2013年3月出版)にまとめた。平成26年度は、引き続き文献研究とインタビュー調査、参与観察を実施した。文献研究では、文化生産に関する理論と、文化生産と人種、ナショナリティに関する事例研究を整理し、検討した。その際、ハワード・ベッカーによる「アート・ワールド」( art worlds)に加えて、ピエール・ブルデューの「界」「場」(champ, field)の概念が本研究にとって重要であることを見出し、ブルデューの文献研究を行った。並行して、東京とパリにおいて、ファッション界と料理界を対象に、インタビュー調査を実施した。日本または欧米出身のデザイナー、パタンナー、ショールーム関係者、バイヤー、プレス、料理人、学校関係者などの職業を持つ人々にインタビューへの協力を依頼し、約20名にインタビューを実施した。さらに、2014年9月にパリと東京、2015年3月に東京のファッション・ウィークで開催されたショーや展示会で参与観察を行った。その際、聞き取りも行った。以上の文献研究とインタビュー・参与観察の結果を基に、次の点を考察した。第1に、国際移動の要因である。なぜ文化生産に関わる人々は日本から欧米へ移動して働くのか、その要因を留学、就職、創業などの側面から分析した。第2に、パリまたは東京のファッション界、料理界において人々がどのように活動しているのかを明らかにしようと、「人々の交渉とネットワーク」「作品・商品の制作とアイデンティティ」「ゲートキーパーの評価」などの側面から分析した。これらの結果を、論文や本の章にまとめた。

平成27年度は、「日本らしさ」が再構築されるプロセスと場について、ブルデューの「界」の視点から分析した。文献研究では、文化生産と人種、ナショナリティに加えて、ジェンダーと労働に関する理論・事例研究を整理し検討した。また、文化生産と界に関する文献レビューを行った。並行して、東京とパリにおいて、ファッション界と料理界を対象に、インタビュー調査を行った。日本人または欧米出身のデザイナー、メディア関係者、料理人、サービス担当者などにインタビューを実施した。さらに、2015年10月と2016年3月に東京のファッション・ウィークで、2016年3月にパリで、参与観察を実施した。以上の文献研究とインタビュー結果を基に、次の点を考察した。第1に、ナショナルな界の構造とそれが再構成されるプロセスである。とくに、東京で開催されるファッション・ウィークを事例とし、どのようにして日本におけるナショナルなファッションの「界」が特定の場で再構成されているのかを明らかにした。第2に、グローバルな界と都市の関係について、パリと東京を事例に考察した。ファッションの界では、東京からの人の国際移動がグローバルな界のヒエラルキーを再構成する一要因となっていることが明らかになった。その一方で、料理の界では、東京からの人の移動が「新規参入者」として価値転換を促し、グローバルな界の構成そのものを変化させる要因となっていること、さらに、グローバルな界において東京がアジアとヨーロッパを繋ぐ中継点として役割を果たしていることが明らかになった。本研究は、グローバル化のなかの文化とアイデンティティに関する理論的考察を行うことを目的とする。考察のため、「国境を越える文化生産システムのなかで、どのように『日本らしさ』が再構築されているのか」という研究の問いを設定し、事例調査を実施する。事例にはグローバルなファッション業界、飲食業界を選定し、調査方法にはインタビューと参与観察を採用した。調査の結果、国際移動の要因とそのパターンが明らかになった。また、グローバルな「界」において、人種・ナショナリティ、ジェンダーが、職業や界での地位に関係していること、その複合的な影響によって「日本人らしさ」が再構築されていることが明らかになった。平成26年度は、インタビュー調査と参与観察が順調に進み、意義ある調査データが得られた。社会学平成27年度は、文献のアップデートを行いつつ、引き続き次の方法でフィールド調査を行う。調査地はグローバルな文化生産が行われている国内または海外の都市とする。(1)サンプリング対象者ーファッション界、料理界で活動をする人々(デザイナー、パタンナー、プレス、販売員、バイヤー、料理人、編集者・記者、批評家、大学・専門学校の教職員等)。方法ー調査参加者を通してスノーボール・サンプリングを行う。または、フィールドで出会った関係者に調査参加を依頼する。
リボソームRNAプロセシング複合体のAAA-ATPase NVL2による制御機構

細胞のタンパク質合成装置であるリボソームは、多数のタンパク質とリボソームRNAより構成される。リボソームRNAは、前駆体分子のプロセシングにより形成されるが、この現象にはエキソヌクレアーゼやRNAヘリカーゼから成る複合体が関与している。本研究では、AAAファミリーに属するシャペロン様ATPaseであるNVL2が、この複合体と相互作用し、リボソームRNAのプロセシングに関与することが明らかとなった。リボソームは多数のタンパク質とRNAから構成される巨大分子複合体であり、その生合成過程では構成成分が秩序正しく会合する仕組みが重要である。NVL2は、分子複合体の構造制御に広く係るAAAタンパク質ファミリーに属するシャペロン様ATPaseであり、リボソームタンパク質L5やRNAヘリカーゼDOB1と結合することが示されている。DOB1は5.8S rRNA前駆体のプロセシングに関与し、エキソソームと呼ばれるエキソヌクレアーゼ複合体の補助因子として働くと考えられている。エキソソームは、約10個のサブユニットから形成される巨大なリング状複合体であり、サブユニットの多くはヌクレアーゼ様の構造を持つ。また動物細胞においては、DOB1とエキソソームがrRNA前駆体上に集積する際に、MPP6(M phase phosphoprotein 6)と呼ばれるRNA結合タンパク質がそれらのプラットホームとして働く可能性が提唱されている。本研究では、これらの因子が実際にリボソーム前駆体プロセシング複合体として機能し、それらの相互作用がNVL2により制御される可能性を検証することを目的とした。そこでまず、培養細胞発現系を用いて免疫沈降法およびプルダウン法による解析を行い、これら因子間の相互作用の有無を検討した。その結果、エキソソーム、MPP6、DOB1およびNVL2が複合体を形成して機能する可能性を支持する結果が得られた。リボソームRNA(rRNA)が前駆体RNAからプロセシングにより形成される過程では、エキソソームと呼ばれるエキソヌクレアーゼ複合体と、RNAヘリカーゼであるDOB1が機能する。また、DOB1とエキソソームは、MPP6と呼ばれるRNA結合タンパク質をプラットホームとして、rRNA前駆体上に集積すると考えられている。我々はこれまでに、これらの因子が細胞内で複合体を形成し、AAA-ATPaseファミリーの一員であるNVL2と相互作用することを示してきた。平成20年度においては、NVL2のドミナントネガティブ変異体を用いて、リボソームの生合成を抑制し、このときに上記複合体の構成因子間相互作用に変化が見られるかどうかを、免疫沈降法やプルダウン法により解析した。しかし、これまでの解析では、その相互作用に影響を認ることはできなかった。つぎにこれらの細胞で、rRNA前駆体のプロセシング速度を比較するために、細胞をL-[methy1-^3H]methionineおよび^<32>P(無機リン酸)で標識し、パルスチェイス実験を行った。その結果、NVL2のドミナントネガティブ変異体を発現させた細胞において、28Sおよび5.8S rRNAの形成速度に減少が見られ、逆にそれらの前駆体は蓄積する傾向が見られた。以上の結果から、分子機構についてはさらなる検討を要するものの、NVL2がrRNAの形成に関与することが明らかとなった。
東南アジア絶滅危惧薬用植物の学術調査

1.タイ国北東部ならびに南部(マレー半島部)における稀少薬用植物調査2.タイ産薬用植物標本鑑定1980年以降の文部省海外学術調査等で収集され、本研究院に保存されている500点以上の未同定なタイ産植物標本(萩庭標本)について、それらの保存状況を確認し、一部については修復作業を施した後に、比較的保存状況が悪い標本から優先的に鑑定を行った。約150点の標本について鑑定を行った結果、約7割の標本についてそれらの学名が判明した。1)タイ国中央部ならびに東部における稀少薬用植物調査2001年5月(夏期)および同年12月(乾季)に開発の進んでいるタイ国中央部ならびに開発が全く行われていない同国東部ラコンナチャシマ県サクラアート自然保護区周辺において薬用植物に関する学術調査を行った。その結果、合計30種以上の薬用植物の自生を確認し、種の同定を行った。今回調査した地区にのみ認められる数種の稀少種については、開発の進んでいる地域周辺においては容易には認められないことから、絶滅が危惧される種と考えられた。以下にこれらの植物の属名を列記する。Pachygone属,Erythoxylum属,Clausena属,Urobotrya属,Mahonia属,Magnolia属,Bauhinia属,Afgekia属,Glycosmis属,Phyllathus属,Maytenus属,Balanophora属,Acacia属2)タイ産薬用植物標本鑑定1980年以降の文部省海外学術調査等で収集され、本研究院に保存されている500点以上の未同定なタイ産植物標本(萩庭標本)について、それらの保存状況を確認し、一部については修復作業を施した後に、比較的保存状況が悪い標本から優先的に鑑定を行った。約150点の標本について鑑定を行った結果、約9割の標本についてそれらの学名が判明した。1)タイ国中央部ならびに南部(マレー半島)における稀少薬用植物調査2)タイ産薬用植物標本鑑定1980年以降の文部省海外学術調査等で収集され、本研究院に保存されている500点以上の未同定なタイ産植物標本(萩庭標本)について、それらの保存状況を確認し、一部については修復作業を施した後に、比較的保存状況が悪い標本から優先的に鑑定を行った。約200点の標本について鑑定を行った結果、約9割の標本についてそれらの学名が判明した。1)タイ国北東部ならびに南部(マレー半島部)における稀少薬用植物調査2)タイ産薬用植物標本鑑定1980年以降の文部省海外学術調査等で収集され、本研究院に保存されている500点以上の未同定なタイ産植物標本(萩庭標本)について、それらの保存状況を確認し、一部については修復作業を施した後に、比較的保存状況が悪い標本から優先的に鑑定を行った。
情報通信技術(IT)革命の文化的・社会的・心理的効果に関する調査研究

本調査研究は、情報格差やデジタル・デバイドという新たなタイプの格差を取り上げ、情報技術(IT)革命がもたらす文化的・社会的・心理的効果について学際的に明らかにすることを目指した。文化的側面については、ITの利用・普及にともなう価値観の変遷を主に取り上げた。社会的側面については、IT活用によるコミュニケーションやライフスタイルの変化、また情報格差やデジタル・デバイドについて、性別・年齢・地域・学歴・職業・収入といった社会階層間格差の視点から分析を進めた。心理的側面については、職業とパーソナリティの関連メカニズムにおけるIT利用の影響、自己指令性・知的柔軟性・権威主義の関連、高度情報化社会についての社会意識などを重視した。以上の研究のため2001年度、2002年度、2004年度の3度にわたって「情報化社会に関する全国調査(JIS : the Japan Survey on Information Society)」を実施した。JIS調査の調査対象は、日本全国に居住する満20歳から満89歳(JIS2004のみ満79歳)までの男女個人で、抽出方法は層化2段無作為抽出法、抽出台帳は選挙人名簿を基本としている。調査方法は、JIS2002では個別面接法を、JIS2001およびJIS2004では個別面接法と留置法を併用した。各調査におけるサンプル数はJIS2001が1500、JIS2002およびJIS2004が2000であり、回収率はそれぞれ67.4%、62.8%、64.7%であった。JIS調査の経緯と分析結果については、研究成果報告書のほか、『情報化社会に関する全国調査中間報告書』を刊行した。また、調査概要、調査票とJIS2002までのデータについては、「質問紙法にもとづく社会調査データベース(SRDQ)」(http://srdq.osaka-u.ac.jp/)においても公開している。情報通信技術(IT)革命の文化的・社会的・心理的影響を探るために様々な視点からアプローチを進めた。(1)来年度に実施する全国調査の準備作業を行った。その際に、国際比較対象のドイツ全国調査ALLBUSのドイツ語版・英語版調査票の翻訳を実施し、その内容の詳細な検討を進めた。その上でプリ・テスト用の調査票を作成し、その英語版も作成した。(2)各種測定尺度の開発を行った。具体的には、高齢化社会についてのイメージ、ITリテラシーと利用活用度等についての尺度を作成した。また、ITが及ぼす仕事・職業への影響を調べることが調査の主要なテーマの一つであり、この準備として、既存調査データに対して、仕事内容に関する自由回答と・情報処理(データ)・対人関係的サーピス(ヒト)・生産や機械の操作(モノ)の三次元における仕事の複雑性に関する自由回答をテキストデータとして入力した。又、これらのコーディング作業を進めることで、適切な項目と内容の判別について分析を行い、調査票へもりこむ内容について検討した。(3)国際調査研究の準備を進めた。特に、ドイツ連邦共和国のZA(ケルン大学経験的社会研究中央アーカイプ)に赴き、国際比較調査について協議を行い、社会的なインフラストラクチャーとしての精度の高いデータの整備と管理に向けて作業を行った。また、ZUMA(調査・方法・分析センター)とも国際比較調査の準備作業と手続きについて協議した。(4)ITの及ぼす効果についての事例調査も行った。ITが高齢化社会に及ぼす効果について、地域調査を参考にして研究を進めた。いち早く情報端末の普及を実現した富山県山田村、マルチメヂィアビレッジ事業の進む福島県葛尾村等に実際に赴き、高度な情報処理ネットワークによる医療・福祉・社会的援助システムのあり方について研究を実施した。その成果は大阪大学開放講義で報告されている。

本調査研究は、情報格差についての新たなタイプの格差をとりあげ、情報技術(IT)革命がもたらす文化・社会・心理的効果について学際的に明らかにするものである。文化的側面については、情報技術利用・普及に伴う価値観の変遷、脱工業化社会における脱物質主義と物質主義、グローバル化等の研究を進める。社会的側面については、メールによるコミュニケーションの進展と友人関係やライフスタイルの変化、情報技術を媒介とするサポート関係の進展と家族関係の移り変わりや、情報格差の把握として男女格差、年齢格差、地域格差、学歴や職業、収入等の社会階層格差を研究する。心理的側面については、仕事・家事の複雑性と情報技術の自己指令性・知的柔軟性・権威主義への関連、情報技術利用による心理的変化、情報化の進展に伴う情報漏洩・プライバシーについての意識、高度情報化社会や高齢社会について抱かれるイメージ光と影)とその規定因等を研究する。この研究のために、「情報化社会に関する全国調査」(the Japan SurveyonInformation Society ; JIS)の第2回調査を実施した。JIS2002は超高齢社会を考慮した標本設計となっており、調査対象は満20歳以上89歳以下の男女である。調査は日本全国136地点、層化2段無作為抽出法、計画標本数は2000、調査実施時期は平成14年10月・11月、回収数1256票、有効回収率62.8%である。本調査研究は、情報格差についての新たなタイプの格差をとりあげ、情報技術(IT)革命がもたらす文化・社会.心理的効果について学際的に明らかにするものである。文化的側面については、情報技術の利用・普及にともなう価値観の変遷について分析を行っている。社会的側面については、情報技術活用によるコミュニケーションやライフスタイルの変化、また情報格差について、性別・年齢・地域・学歴・職業・収入といった社会階層格差の視点から研究を進めている。心理的側面については、仕事・家事の複雑性と情報技術の利用、自己指令性・知的柔軟性・権威主義の関連、高度情報化社会についての社会意識などを重視して検討を進めている。これらの研究・分析のために、すでに2001年度、2002年度の2度にわたって「情報化社会に関する全国調査」(the Japan SurveyonInformation Society ; JIS)を実施した。本年度は、本調査研究をより深め、また研究成果を広く共有するための活動を行った。第一に、インターネットに関わる調査について国際的な動向を探り、本調査研究の参考とすることを目的として、ドイツ連邦共和国ケルンのCologne大学Central Archive for Empirical Social Researchを訪問し情報交換・意見交換を行った。第二に、本調査研究の成果を内外に問うことを目的に、International Statistical Institute 54^<th> Session (2003年8月、ドイツ・ベルリン)、日本社会学会第76回大会(同10月、日本・東京)、The 7^<th>
鎌倉時代彫刻史における京都仏師の造像ネットワークに関する研究

本研究は、平安時代後期から鎌倉時代前期に活躍した中央仏師(院派、円派、奈良仏師)のうち、いまだ不明な点の多い京都仏師(院派、円派)の鎌倉時代前期における造像活動と新形式、新様式の展開を明らかにすることを目的としたものである。最終年度である平成30年度は、京都仏師またはその周辺作とみられる作品群(これまでの当方の着衣形式の研究において、「折衷型」に分類できる一群、以下「折衷型」作品群と称す)のうち、岩手県瑠璃光院大日如来像、滋賀県観音寺聖観音菩薩像(および不動明王像・毘沙門天像)の追加調査をおこなった。詳細な写真がなかった瑠璃光院像のほか、昨年度新たに見出された平泉周辺の「折衷型」作品群を加え、平泉周辺の「折衷型」作品群の比較をおこない、形式伝播の様相を検討した。観音寺聖観音像は、平成28年度の調査時に亡失していると思われた部材の大半が別保管されていることが判明したが、その後の検討過程で、別保管された部材がさらにあることがわかった。今年度の追加調査の結果、聖観音像、毘沙門天像に新たな部材を見出した。「折衷型」作品群の検討をとおして認められた髻や着衣などの細部形式の共通性からは、「折衷型」作品群が共有する一定の造像の型の存在を想定することができた。それと同時に、前代、あるいは奈良仏師・慶派仏師の典型形式とは異なる新形式が各地に広まる様子を、実作品に即して跡づけることができた。また「折衷型」作品群は、現在近畿、四国、東北などに点在しているが、細部形式の共通性を重視すれば、個別の一地方作としてではなく、中央(都)との関連性を想定できる作品と捉えられた。特に平泉周辺には「折衷型」作品群が多く現存することが判明し、中央での新形式が、平泉において定着し、幅広く制作されたことが推測できた。平成27年度は、本研究で対象とする京都仏師または周辺作とみられる作品群(これまでの当方の着衣形式の研究において「折衷型」に分類できる一群、以下「「折衷型」作品群」と称す)について、基礎資料の収集、「折衷型」作品群に共通する造像の型を想定するための細部形式の分析、伝来の検討をおこなった。これらの作業のうち、基礎資料の収集と伝来の検討については、滋賀県観音寺聖観音菩薩像など、おもに資料収集が不十分なものや、未見作品を中心に、写真資料の収集、見学などをおこなった。伝来については、公刊史料や地誌の収集・検討のほか、近代の宝物調査関連史料の閲覧・写真撮影をおこなった(滋賀県庁県政史料室、大阪府立公文書館など)。また、「折衷型」作品群の伝来や、今後、中央との造像ネットワークの検討を進めるうえで、京都仏師基準作の検討を補助的に活用することが必要ではないかと考えた。そのため、当初の研究計画に加える形となったが、今年度は特に大覚寺五大明王像の伝来について資料収集・撮影をおこなった。細部形式の分析については、これまで収集した資料に現地での見学の結果などを加え、画像をデジタル化し、検討項目を分類表として作成している。今年度の見学により、例えば頭頂で髪をまとめた髻の形式について、「折衷型」作品群のなかでも細部においてはヴァリエーションが多いことが判明した。しかし、髻を構成する造形要素に前代までとは異なる新たな共通点が指摘でき、一定の造像の型の存在を想定することができた。平成27年度の年度末に実地調査をおこなう予定でいたが、日程調整の都合により、平成28年度に実施を延期した。しかし、基礎資料収集や見学、それに基づく細部形式の分析、伝来の検討など、そのほかの作業はおおむね予定どおりに進行していると言える。平成28年度は、京都仏師または周辺作とみられる作品群(これまでの当方の着衣形式の研究において「折衷型」に分類できる一群、以下「折衷型」作品群と称す)が、平泉や高野山周辺に集中的に分布する点に注目した。特に、未見であった中尊寺一字金輪像、一部の像のみの実見にとどまっていた二十五菩薩堂二十五菩薩像など、平泉周辺の仏像を見学し、細部形式の確認をおこなった。二十五菩薩堂像は、今回、亡失部が多い像や断片のみのものも含め、坐像(跪坐像4体は除く)はすべて折衷型と確認できた。これまでの基礎資料収集と合わせ、着衣形式における新形式が平泉において広まった様子をある程度把握することができたが、今後は、細部での形式の差が各像の制作年代とどのように関係するのかを検討する必要があると考える。今年度予定していた基礎資料収集のための調査、見学を実施し、それに基づく細部形式の分析、伝来の検討など、作業はおおむね予定通りに進行している。

本研究は、平安時代後期から鎌倉時代前期に活躍した中央仏師(院派、円派、奈良仏師)のうち、いまだ不明な点の多い京都仏師(院派、円派)の鎌倉時代前期における造像活動と新形式、新様式の展開を明らかにすることを目的とする。特に、京都仏師またはその周辺作とみられる作品群(これまでの当方の着衣形式の研究において、「折衷型」に分類できる一群、以下「折衷型」作品群と称す)に注目したものである。平成29年度は、前年度に課題として残った平泉周辺の仏像についての研究を継続した。昨年度は、平泉周辺の「折衷型」作品群について細部形式の確認を中心におこなったが、同一地域内での形式伝播の過程をより明瞭にするため、平泉周辺の「折衷型」作品群どおしの比較、および他地域のそれとの比較をおこない、中央との関係性や位置づけについても検討を進めた。また、今年度のさらなる資料収集のなかで、平泉およびその周辺において、新たに3件の「折衷型」作品、および1件の推定作が見出された。平泉周辺での「折衷型」作品群の現存数の多さは注目すべき点であり、中央での新形式が、平泉での菩薩形坐像の着衣形式として定着し、幅広く制作されたことが推測できた。また、今年度当初のテーマであった「折衷型」作品群の下限の考察では、金剛寺金堂大日如来像・五仏堂五智如来像のうち大日如来像・多宝塔大日如来像の形式の差について、実見と収集資料から検討をおこない、「折衷型」ではない多宝塔大日如来像に細部形式の進展が認められることを確認した。平成28年度に生じた課題のため、平成29年度も平泉周辺の仏像の検討をおこなったことで、検討対象とすべき「折衷型」作品が新たに見出された。新たな作品を加えて検討する必要性から、研究期間を次年度まで1年延長したが、当初の平成29年度のテーマについても進めており、細部形式や作風、伝来の検討などの作業は比較的順調に進行している。本研究は、平安時代後期から鎌倉時代前期に活躍した中央仏師(院派、円派、奈良仏師)のうち、いまだ不明な点の多い京都仏師(院派、円派)の鎌倉時代前期における造像活動と新形式、新様式の展開を明らかにすることを目的としたものである。最終年度である平成30年度は、京都仏師またはその周辺作とみられる作品群(これまでの当方の着衣形式の研究において、「折衷型」に分類できる一群、以下「折衷型」作品群と称す)のうち、岩手県瑠璃光院大日如来像、滋賀県観音寺聖観音菩薩像(および不動明王像・毘沙門天像)の追加調査をおこなった。詳細な写真がなかった瑠璃光院像のほか、昨年度新たに見出された平泉周辺の「折衷型」作品群を加え、平泉周辺の「折衷型」作品群の比較をおこない、形式伝播の様相を検討した。観音寺聖観音像は、平成28年度の調査時に亡失していると思われた部材の大半が別保管されていることが判明したが、その後の検討過程で、別保管された部材がさらにあることがわかった。今年度の追加調査の結果、聖観音像、毘沙門天像に新たな部材を見出した。「折衷型」作品群の検討をとおして認められた髻や着衣などの細部形式の共通性からは、「折衷型」作品群が共有する一定の造像の型の存在を想定することができた。それと同時に、前代、あるいは奈良仏師・慶派仏師の典型形式とは異なる新形式が各地に広まる様子を、実作品に即して跡づけることができた。また「折衷型」作品群は、現在近畿、四国、東北などに点在しているが、細部形式の共通性を重視すれば、個別の一地方作としてではなく、中央(都)との関連性を想定できる作品と捉えられた。特に平泉周辺には「折衷型」作品群が多く現存することが判明し、中央での新形式が、平泉において定着し、幅広く制作されたことが推測できた。基本的には、当初の研究計画どおりに進める予定である。平成27年度に延期した実地調査をおこなう必要がある。
患者群での薬動力学パラメータ算出と個別化による個人薬物投与設計に関する基礎的研究

日本人の患者群での薬動力学パラメータをコンピュータプログラムNONMEMを用いて算出し,その平均値とバラツキからベイス理論によるパソコンプログラムにて患者個人のパラメータを推測し,薬物投与設計の個別化に役立てる方法論の基礎的研究とその実践を行った.初年度はNONMEMを汎用コンピューターで作動させ,又,ベイズ法のパソコンでのプログラムを作製した.同時に薬物血中濃度測定のための方法を確立した.肝臓での薬物代謝能の指標物質として我々が日常摂取しているカフェインに注目してその体内動態を解析するため非観血的生体試料として唾液を選び幼少児でも簡便に唾液採取が行える様にろ紙法を確立した.最終年度は薬物として,大部分が腎臓で排泄される新規アミノグリコシド抗生物質二剤,大部分が肝臓で代謝される抗不整脈剤リドカインを選び,患者群でのパラルータ算出と個別薬物投与設計を検討した.抗生物質二剤とも個人の薬物クリアランスはその人のクリアチニンクリアランスに良く比例した.従って,患者のクレアチニンクリアランスが解れば薬物の体内動態が良く予測できた.又,本剤の毒性発現に関与すると思われる末梢分画中の薬物量を血中濃度より予測するためのノモグラムを作製し,本剤の投与設計のための方法論を確立できた.リドカインについては,浜松医療センターCCUにて不整脈の予防或いは治療のために本剤を投与された53名の患者において投与開始後2-4時間, 12時間, 24時間の血中濃度を測定し,前者より後二者を予測する事を試み,又,これらの血中濃度データをNONMEMを用いて解析し,日本人でのパラメータの平均値とバラツキを求めた.この値をベイズプログラムに組み込んで,新たに12名の患者で本剤投与開始後2時間の血中濃度を測定し,その値より患者のパラルータを予測し, 12時間, 24時間の血中濃度を治療域に入れることを試み良好な結果を得た.日本人の患者群での薬動力学パラメータをコンピュータプログラムNONMEMを用いて算出し,その平均値とバラツキからベイス理論によるパソコンプログラムにて患者個人のパラメータを推測し,薬物投与設計の個別化に役立てる方法論の基礎的研究とその実践を行った.初年度はNONMEMを汎用コンピューターで作動させ,又,ベイズ法のパソコンでのプログラムを作製した.同時に薬物血中濃度測定のための方法を確立した.肝臓での薬物代謝能の指標物質として我々が日常摂取しているカフェインに注目してその体内動態を解析するため非観血的生体試料として唾液を選び幼少児でも簡便に唾液採取が行える様にろ紙法を確立した.最終年度は薬物として,大部分が腎臓で排泄される新規アミノグリコシド抗生物質二剤,大部分が肝臓で代謝される抗不整脈剤リドカインを選び,患者群でのパラルータ算出と個別薬物投与設計を検討した.抗生物質二剤とも個人の薬物クリアランスはその人のクリアチニンクリアランスに良く比例した.従って,患者のクレアチニンクリアランスが解れば薬物の体内動態が良く予測できた.又,本剤の毒性発現に関与すると思われる末梢分画中の薬物量を血中濃度より予測するためのノモグラムを作製し,本剤の投与設計のための方法論を確立できた.リドカインについては,浜松医療センターCCUにて不整脈の予防或いは治療のために本剤を投与された53名の患者において投与開始後2-4時間, 12時間, 24時間の血中濃度を測定し,前者より後二者を予測する事を試み,又,これらの血中濃度データをNONMEMを用いて解析し,日本人でのパラメータの平均値とバラツキを求めた.この値をベイズプログラムに組み込んで,新たに12名の患者で本剤投与開始後2時間の血中濃度を測定し,その値より患者のパラルータを予測し, 12時間, 24時間の血中濃度を治療域に入れることを試み良好な結果を得た.初年度は、まず本主題の為の基礎的研究を計画・実施した。即ち抗不整脈薬リドカインの酵素免疫測定法の導入、同じくメキシレチンのガスクロマトグラフィーによる測定法の確立、肝機能の指標物質として注目されるカフェインの高速液体クロマトグラフィーによる測定法の確立を終了した。カフェインについては、臨床の場での応用範囲の広い唾液中濃度測定の為の簡便で正確な唾液採取・抽出法を創案・確立し、健常志願者においてカフェイン経口投与後の血液中/唾液中濃度の相関について実験を行ない良好な相関を得た。更に将来の発展性を考え、患者にて実際に実施する状況を想定して、カフェインを含む日常嗜好品(日本茶,コーヒー)摂取後の、本唾液採取法に影響する因子、血液中/唾液中濃度の相関の変動の有無について、少数の健常人及び肝機能低下患者についても検討した。本方法は蛋白結合率の低いカフェインである為に有用であるのか否かという点に関しても、蛋白結合率の高い抗てんかん薬フェニトインに関しても更に検討中である。本主題である、患者群での薬動力学パラメータ算出及びその個別化については、薬剤としてリドカイン,テオフィリンに限定した。心臓集中治療室に収容された患者のうち、不整脈を示し、リドカイン静注を受けた約40名の患者において、定時的に採血し、血中濃度を測定した。又、24時間ホルター心電図を記録した。本患者群での薬動力学パラメータはコンピュータプログラムNONMEMを用いて解析予定である。パラメータ個別化の為のベイズ理論に基づいたマイコン用プログラムを作成・移植し、少数例のデータにてその有効性を確認した。

テオフィリンに関しては喘息発作或は慢性気管支炎急性増悪にて入院した患者でテオフィリン静注を受けた患者で、静注後二点の血中濃度測定よりパラメータを推測し、経口製剤服用後定常状態での血中濃度予測を行なった。本年度は,日本人の患者群での薬動力学パラメータをコンピュータープログラムNONMEMを用いて算出し,その平均値とバラツキを用いベイズ理論によるパソコンプログラムにて患者個人のパラメータを推測し,薬物投与設計の個別化に役立てる方法論を実践した.薬物として,大部分が腎臓で排泄される新規アミノグリコシド抗生物質二剤,大分部が肝臓で代謝される抗不整脈剤リドカインを選んだ.抗生物質については健常人の薬物動態のみを検討し,腎機能障害者のそれは文献より引用した.二剤とも個人の薬物クリアランスはその人のクレアチニンクリアランスに良く比例した.従って,患者のクレアチニンクリアランスが解れば薬物の体内動態が良く予測できた.又,本剤の毒性発現に関与すると思われる末梢分画中の薬物量を血中濃度より予測するためのノモグラムを作製し,本剤の投与設計のための方法論を確立できた.リドカインについては,浜松医療センターCCUにて不整脈の予防或いは治療のために本剤を投与された53名の患者において投与開始後2ー4時間,12時間,24時間の血中濃度を測定し,前者より後二者を予測する事を試みた.このためのベイズプログラムにはスイス人の薬物動態パラメータを用いたが,その予測値は実測値とよく一致した.これらの血中濃度データをNONMEMを用いて解析し,日本人でのパラメータの平均値とバラツキを求めた.この値をベイズプログラムに組み込んで,新たに12名の患者で本剤投与開始後2時間の血中濃度を測予し,その値より患者のパラメータを予測し,12時間後,24時間後の血中濃度を有効で安全な治療域に入れることを試みた. 12時間については全例,24利間については一例を除いて治療域に入れることができ本方法論の臨床応用が可能であることを示した.
嫌気微生物群を用いた透過性反応浄化壁による芳香族塩素化合物分解の解析モデルの構築

カラムを用いて嫌気性一次元浸透流場を作製し、嫌気的脱塩素微生物群および嫌気的酸化分解微生物群による浄化効果を評価するとともに、その分解速度パラメータを回分培養で求めることができることを明らかにした。また、それらの微生物群を逐次的に配列することで嫌気性条件下での完全分解系の構築に成功し、14.2日の滞留時間の条件で3.5μM/日のペンタクロロフェノール分解速度を達成した。一方、透水係数が発生するガス、微生物バイオマスによって低下することを明らかにし、van genichten式を応用したモデル化により透水係数の低下を予測することに成功した。低濃度で土壌地下水を移流拡散する有害化学物質を原位置で分解することを目指し、嫌気性微生物群を資材とした透過性反応浄化壁の設計に必要な解析モデルの構築研究を行った。初年度の平成21年度では、透過性反応浄化壁を模した嫌気カラムにおいて、嫌気微生物による芳香族塩素化合物の還元的脱塩素化反応および嫌気的酸化分解反応の流れ場を確立し、物質収支を明らかにした。透過性反応浄化壁を模した嫌気的カラムは大型のものはアクリルで小型のものはガラスで作製した。カラムには、脱塩素微生物群または嫌気性芳香族酸化分解菌を担持した微生物資材を詰め、上昇流として分散を最小限にし、長期脱塩素活性をモニタリングした。定常状態に達した嫌気カラムを対象にして、分解浄化効率(速度解析)、物質収支、微生物解析を行った。なお,嫌気性脱塩素微生物に必要な電子供与体は、水溶性のものと固形のもの二つの方法で供給した。透水係数および平均滞留時間・有効カラム体積の初期値を測定すると共に、運転開始後は、カラム出口からのクロロフェノールおよび脱塩素代謝産物、水素濃度、メタンガス濃度、二酸化炭素濃度を測定した。を定期的に濃度測定した。また必要に応じて、カラム試験と同じ条件でバッチ試験を行って、必要な基礎パラメータを測定した。流出する微生物の群集構造は、16S-rRNA遺伝子を標的としたPCR-DGGE解析によって調べた。脱塩素化速度と電子供与体の消費速度との関係を明らかにした。また、乳酸および関連脂肪酸とメタンガス、二酸化炭素の測定から、炭素に関わる物質収支を明らかにした。微生物流出速度を測定して、定常状態近似から微生物群集の増殖速度を求めると同時に、流出微生物の群集構造が一定であることを明らかにした。低濃度で土壌地下水を移流拡散する有害化学物質を原位置で分解することを目指し、好気性および嫌気性微生物群を資材とした透過性反応浄化壁の設計に必要な解析モデルの構築研究を行った。2年目の平成21年度では、油汚染の微生物浄化の速度予測のための理論的考察を行うとともに、透過性反応浄化壁を模した嫌気カラムにおいて、嫌気微生物による芳香族塩素化合物の還元的脱塩素化反応および嫌気的酸化分解反応の流れ場を確立し、物質収支を明らかにした。油汚染の微生物浄化の速度予測は、まず自然減衰過程の予測があわない原因の一つとして高濃度ゾーンで起こる微生物分解を全く考慮していない点から、高濃度ゾーンでの油分解によって起こる微生物増殖を呼吸鎖キノン量の増加によって明らかにし、その微生物バイオマス増加量から菌体収率係数を用いて最大分解速度を予測することができることを示した。また、透過性反応浄化壁を模した小型嫌気的ガラスカラムを定常状態まで培養し、脱塩素菌および嫌気的酸化分解菌を詰めた二つのカラムを直列でつなぎ、ペンタクロロフェノールを乳酸とともに流入させて、その嫌気的完全分解に成功した。定常状態に達した連結カラムを対象にして、分解浄化効率(速度解析)、物質収支、微生物解析を行った。透水係数および平均滞留時間・有効カラム体積の初期値を測定すると共に、運転開始後は、カラム出口からのクロロフェノールおよび脱塩素代謝産物、水素濃度、メタンガス濃度、二酸化炭素濃度を定期的に濃度測定した。流出する微生物の群集構造を、16S-rRNA遺伝子を標的としたPCR-DGGE解析によって調べた。最終年度の平成22年度では、油汚染の微生物浄化の速度予測のための理論的数理モデルを来旨メータ試験の結果と比較するとともに、透過性反応浄化壁を模した嫌気カラムにおいて、嫌気微生物による芳香族塩素化合物の還元的脱塩素化反応および嫌気的酸化分解反応の流れ場を確立し、高効率での浄化システムを構築した。油汚染の微生物浄化の速度予測モデルでは、ライシメータ試験結果の初期2-3ヶ月の結果とモデルでの予測結果の比較から、その後10年に渡る浄化期間を予測することができることを明らかにした。

また、透過性反応浄化壁を模した小型嫌気的ガラスカラムの試験では、脱塩素菌および嫌気的酸化分解菌を二つを詰めた単独カラムの作成に偶然成功し、ペンタクロロフェノールを乳酸とともに流入させて、高い容積効率で嫌気的完全分解を行うことに成功した。定常状態に達した連結カラムを対象にして、分解浄化容積効率、物質収支、微生物解析を行った。また、付着微生物相を16S-rRNA遺伝子を標的としたPCR-DGGE解析によって調べ、その群集構造が上流から下流にかけて推移があることを明らかにした。
原始紅藻のゲノム情報を用いた真核生物の初期ゲノム進化の解析

本研究の目的は、単細胞紅藻Cyanidioschyzon merolaeの全ゲノム情報を足掛かりに、イントロンおよび代謝系遺伝子のレパートリーに着目し、真核生物の初期のゲノム進化の一端を明らかにすることである。昨年度に実施したイソプレノイド代謝系7遺伝子の解析から、色素体が成立した初期の時点で遺伝子レパートリーの多様性が成立したこと、貝類の寄生虫パーキンサスにも色素体の存在が推定されることを示した。これは極めて重要な知見であることから、本年度はこの点についてさらに詳しく解析を実施し考察を進めた。その結果、珪藻・渦鞭毛藻などはかつて一次共生の色素体を持っており、いわば共生交替によって現在のような二次共生色素体を獲得した可能性が考えられた。また免疫蛍光顕微鏡法によりパーキンサスには確かに二次共生色素体が存在していることが示されたが、しかしながらそれは独自のDNAを持っていないことが示唆された。本研究で得られた知見をまとめると以下のようになる。真核生物は一次共生により色素体を成立させたが、その際にシアノバクテリアのみでなくクラミジアなどの遺伝子をゲノム中に取り込み、それによって代謝系遺伝子は多様なレパートリーを持つことになった。そのうち一部の生物は共生交替により二次共生色素体を獲得した。時間の経過に伴って色素体DNAから細胞核ゲノムへと遺伝子が移行していくと考えられているが、パーキンサスでは確かにその移行が完了している。以上の成果は、特に代謝系遺伝子に着目して真核生物のゲノム進化の一端を明らかにしたものであり、かつ色素体の進化に関する重要な知見を得たものといえる。反面、イントロンに着目した研究については中途で割愛せざるを得なかった。本研究の目的は、真核生物の初期のゲノム進化の一端を明らかにするために、単細胞紅藻Cyanidioschyzon merolae(以下シゾン)のゲノムにおけるイントロンおよび代謝系遺伝子のレパートリーに着目し、真核生物のイントロンがどう進化してきたか、またゲノム中に見られる遺伝子レパートリーの多様性がどのように成立したのか、を解明することである。本年度は、まずシゾンの全遺伝子を他の真核生物の相同遺伝子とアラインメントし、シゾンと他生物におけるイントロン挿入箇所を比較検討するための、自動遺伝子整列ワークベンチの構築を行った。これによりシゾンの全遺伝子について相同遺伝子とのアラインメントを数日間で完了することのできる態勢が整った。イントロンの存在が予想されている26遺伝子・27ヶ所のうち、8ヶ所はイントロンであることの実験的な証拠がなく、また1遺伝子については発現しているかどうかも不明だった。まず5'-MPSS法の結果から、発現しているか不明だった1遺伝子について少ないながら発現していることが確かめられた。イントロンであることの確認については、予想されている以外にもイントロンが存在している可能性を鑑みて年度途中にタイリングアレイによって確認することを計画したが延期となっている。これについてはRT-PCRによる確認に切り替えて作業を進めているが遅れている。その一方で、来年度以降に計画していた類縁生物におけるイントロン位置の確認については、繰り上げて取り組んでおり現在2種から各7遺伝子についてイントロン位置を確認した。本研究の目的は、真核生物の初期のゲノム進化の一端を明らかにするために、単細胞紅藻Cyanidioschyzon merolaeのゲノムにおけるイントロンおよび代謝系遺伝子のレパートリーに着目し、真核生物のイントロンがどう進化してきたか、またゲノム中に見られる遺伝子レパートリーの多様性がどのように成立したのか、を解明することである。本年度は、昨年度にイントロン位置を確認したイソプレノイド代謝系7遺伝子について予定を繰り上げて系統解析を実施した。この代謝系は色素体に存在しているが、しかし緑色植物アラビドプシスにおいてはシアノバクテリア由来の遺伝子だけでなくプロテオバクテリアやクラミジア由来の遺伝子も用いられており、多様な遺伝子レパートリーを持った系の実例である。本年度の解析によって、これら非光合成性バクテリア由来の遺伝子は色素体を持つ真核生物で広く共通に用いられていることが示された。したがって、この代謝系でみられる遺伝子レパートリーの多様性は、比較的最近に起きた遺伝子水平転移現象によってではなく、色素体が成立した初期の時点でゲノム中にクラミジアなどの遺伝子を取り込むことによって成立したことが明らかになった。さらに一般に紅藻由来と考えられる二次共生色素体を持つ珪藻や渦鞭毛藻において、紅藻よりむしろ緑色植物に近縁な遺伝子を用いているケースが明らかになった。また貝類の寄生虫パーキンサスには色素体が知られていないにもかかわらずこの遺伝子群が存在しており、かつ渦鞭毛藻の色素体移行シグナルと類似の配列を持つことが明らかになった。以上の成果は、本研究の目的の後半部を達成し、かつ色素体の成立や進化に関する重要な知見を得たものといえる(投稿準備中)。上記の通り、系統解析に基づく示唆を詳細に検討することを優先したため、各種生物におけるイントロン位置の確認については遅れてしまっている。