hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎虚血-再灌流障害の分子細胞機構の解明:薬理学的プレコンディショニング効果の探索

短時間の虚血に曝露することで、その後の虚血障害が軽減される現象を虚血性プレコンディショニング作用(IPC)といい、この現象は、心臓・肝臓・腎臓など多くの臓器で認められている。また虚血前に薬物を投与することによりIPCと同じような虚血再灌流障害を抑制する現象を薬理学的プレコンディショニング作用(PPC)と呼び、イソフルランによるPPCが心臓・肝臓などの臓器で認められている。しかし、腎臓に関しては今までPPCに関して存在がはっきり証明されていない。そこで今回腎臓に対するイソフルランのPPCに関し検討を行った。【方法】Wistar系雄性ラットを以下の4群に分け、再潅流24時間後に血中尿素窒素(BUN)とクレアチニン(Cr)値を測定し腎障害の指標とした。A群:イソフルランの投与、虚血を行わず開腹操作のみ行う群。B群:イソフルランを1MACで20分間投与し虚血を行わず開腹操作のみ行う群。C群:マイクロクリップを用い両側腎動静脈の虚血のみを40分間行う群。D群:イソフルランを1MACで20分間投与した後にマイクロクリップを用い両側腎動静脈の虚血を40分行う群。【結果】BUN、Cr共にA、B群と比較してC、D群は有意に高値を示した。またBUN、Cr共にD群でC群よりも有意に低値を示した【結論】腎臓に対してもイソフルランのPPCはあると考えられた。D群:イソフルランを1MACで20分間投与した後にマイクロクリツプを用い両側腎動静脈の虚血を40分行う群。また虚血前に薬物を投与することによりIPCと同じような虚血再灌流障害を抑制する現象を薬理学的プレコンディショニング作用(PPC)と呼び、イソフルランによるPPCが心臓・肝臓などの臓器で認めらている。

C群:マイクロクリップを用い両側腎動静脈の虚血のみを40分間行う群。D群:イソフルランを1MACで20分間投与した後にマイクロクリップを用い両側腎動静脈の虚血を40分行う群。【結果】BUN、Cr共にA、B群と比較してC、D群は有意に高値を示した。またBUN、Cr共にD群でC群よりも有意に低値を示した【結論】腎臓に対してもイソフルランのPPCはあると考えられた。短時間の虚血に曝露することで、その後の虚血障害が軽減される現象を虚血性プレコンディショニング作用(IPC)といい、この現象は、心臓・肝臓・腎臓などの多くの臓器で認められている。また、虚血前に薬物を投与することによりIPCと同じような虚血再灌流障害を抑制する現象を薬理学的プレコンディショニング作用(PPC)と呼び、イソフルランによるPPCが心臓・肝臓などの臓器で認められている。しかし、腎臓に関しては今までPPCに関しては存在がはっきり証明されていない。そこで今回腎臓に対するイソフルランのPPCに関し検討を行った。【方法】Wistar系雄性ラットを以下の4群に分け、再潅流24時間後に血中尿度窒素(BUN)とクレアチニン(Cr)値を測定し腎障害の指標とした。A群:イソフルランの投与、虚血を行わず開腹操作のみ行う群。B群:イソフルランを1MACで20分間投与し虚血を行わず開腹操作のみ行う群。C群:マイクロクリップを用い両側腎動静脈の虚血のみを40分行う群。D群:イソフルランを1MACで20分間投与した後にマイクロクリップを用い両側腎動静脈の虚血を40分間行う群。またBUN、Cr共にD群C群よりも有意に低値を示した【結論】腎臓み対してもイソフルランのPPCはあると考えられた。
隠匿情報検査における自己関係項目に対する誤判定の事象関連電位を用いた識別

【目的】隠匿情報検査(Concealed Information Test ; CIT)の問題点の1つに、被検査者自身に関係する項目(自己関係項目)に由来する弁別反応と裁決項目(犯罪事実と一致する項目)に由来する弁別反応の識別が困難であるということがある。本研究では、裁決項目と自己関係項目に対する事象関連脳電位(Event-related Brain Potential ; ERP)の反応成分の違いに注目し、両項目に対する弁別反応の識別が可能であるかを検討した。【方法】現金を盗む模擬犯罪場面を経験させ、窃盗の犯人であることを隠すよう教示し、ERPを指標として、有罪条件(裁決項目を含む質問表)、無罪条件(裁決項目を含まない質問表)及び無罪自己関係条件(裁決項目を含まず自己関係項目を含む質問表)の3質問表についてCITを実施した。質問項目はモニターに文字で視覚提示し、各質問項目を1回ずつ呈示する試行を1質問表につき30試行繰り返した。項目の提示間隔は、15003000msでランダムにした。ERPの測定部位は頭皮正中線上の4カ所(Fz、Cz、Pz、Oz)とし、眼窩上下に装着した電極から眼電図を測定し、瞬きや眼球運動によりアーチファクトが混入した試行を除いて加算処理を行い、加算回数が20試行未満のものは除外して分析した。【結果】有罪条件では、裁決項目に対して、Fz、Cz及びPzにP3、PzにLPP (Late Positive Potential)が見られた。無罪条件では、いずれの部位にも弁別反応は見られなかった。無罪自己関係条件では、自己関係項目に対して、FzにP3及びLPPが見られた。したがって、P3やLPPの発現部位の違いによって、自己関係項目に由来する弁別反応と、裁決項目に由来する弁別反応を識別できる可能性が示唆された。
カイコの繭色を支配する遺伝子の同定

動物の体内カロテノイド輸送機構を明らかにすることを目的とし、カイコにおいて体液から絹産生器官細胞へのカロテノイドの移行を支配する遺伝子のひとつである黄繭遺伝子を同定することを試みた。その結果、黄繭遺伝子は細胞膜貫通タンパク質Cameo2をコードしていることが分かった。Cameo2は哺乳類において高密度リポタンパク質の受容体であり、C型肝炎ウイルスなどの病原体の認識にも関与しているSR-BIの相同分子であった。黄繭遺伝子が機能するためには細胞内カロテノイド結合タンパク質(CBP)の発現が必要である。すなわち、体液リポタンパク質からCameo2を介してCBPにカロテノイドが受け渡されることによってカロテノイドが細胞に取り込まれると推測される。カイコは、系統によって繭の色が白、黄、赤、緑と様々である。この繭の色を生み出している色素は、幼虫が食べる餌の桑の葉に由来する。桑の葉の色素が腸管で吸収され、腸管から体液へと移行し、体液から絹を作る器官である絹糸腺に運ばれ、絹糸に分泌されることで繭に色は付く。繭の色を支配する遺伝子を同定することは、この色素輸送システムに関与する普遍的な遺伝子群を明らかにすることにつながる可能性がある。つまり、ヒトの網膜黄斑など、色素を取り込み医学的にも重要な部位の維持機構の解明につながる可能性がある。また、繭色遺伝子の同定は遺伝子組み換え技術による着色絹糸の開発にもつながり、繊維・衣料産業への応用も期待できる。以上の背景から、本研究は、絹糸腺への色素の輸送を支配し、繭の色を決定するカイコの遺伝子の一つを、ポジショナルクローニングによって同定し、遺伝子塩基配列を決定することを目的とした。充分な数のBF1個体について、表現型を観察した後、ゲノムDNAを抽出し、DNAマーカーを用いてその遺伝子の座位するゲノム上の範囲を決定した。その結果、繭の色を支配する遺伝子の候補を見出した。候補遺伝子は、病原体認識に関与する遺伝子と類縁関係があった。候補遺伝子のオープンリーディングフレーム全長を決定した。また、候補遺伝子の組織発現分布を調べた。野生型のカイコは、餌の桑葉からカロテノイド色素を吸収し、絹糸に輸送することによって黄色の繭を作る。昨年度、このカロテノイドの体内輸送を支配する遺伝子のひとつ黄繭遺伝子(C)をポジショナルクローニングの手法で同定することを試み、候補遺伝子Cameo2を得た。Cameo2は、哺乳類における高密度リポタンパク質(HDL)からのコレステロールの取り込みや、C型肝炎ウイルスなどの病原体の認識に関与することが報告されているスカベンジャー受容体クラスBタイプI(SR-BI)という膜貫通型受容体遺伝子と相同性を有していた。本年度は、このCameo2について解析を進めた。絹糸合成器官におけるCameo2 mRNAの発現を調べたところ、C対立遺伝子を持ち繭が黄色に着色する野生型系統では発現しているものの、C対立遺伝子を持たず白繭を作る系統では著しく発現が抑制されていた。発現抑制の分子機構を黄繭系統と白繭系統を掛け合わせて作出したF1個体のSNP解析によって調べたところ、Cameo2のシス制御配列によって発現が抑制されていることが示唆された。すなわち、白繭系統においては、Cameo2のシス制御配列上に変異が起きていると考えられる。また、野生型のカイコでは、Cameo2が体液リポタンパク質からカロテノイドを絹糸合成器官に取り込むことで黄繭が作られると予想される。今後、この黄繭系統と白繭系統の絹糸腺を組織化学的に比較することで、生体内カロテノイド輸送機構を詳細に解明していくことが可能と思われる。また、Cameo2は繭色を変化させる遺伝的ツールとして用いることができるであろう。
文字配列の情報解析

研究テーマに掲げている配列はDNAの塩基配列、タンパク質のアミノ酸配列などの生物情報に関連するもの、文章などの文字配列の解析を通じて言語学にアプローチするものなどが念頭にある。本研究による大きな収穫は、そのような配列の解析の新しい手法として「色彩パターン化法」を開発し、特許出願(日本・アメリカ・ヨーロッパ)したことである。これは、1次元配列を2次元に再配列して、各文字ごとに特定の配色を与え、全体を一つの情報媒体として解析しようとするものである。これによって、大腸菌のDNA配列の中に比較的長い(100500)周期をもつリピート部位が効率よく発見された。このような反復部位は、通常、機械的には発見されにくいので、方法論として関心を呼んでいる。なお、その反復部位の生体内での役割には不明な点が多い。ついでながら、この方法は科学と芸術の出会いに貢献したということで98年度ロレアル奨励賞を受賞した。配列の類似性に関しては、霊長類のDNAの特定部位を比較したデータによって進化系統樹の研究を開始している。なお、類似性を数量化する良い方法は見つかっていない。文章の解析では、連続する母音の分布の解析を通して、日本語にかぎらず、諸外国語を同様の方法で解析し比較することが、一つの研究方向として興味深いであろうという感触を得た。萌芽的研究として出発したが、新しい解析方法が確立しつつあり、一方では、研究の具体的方向性も出てきたのが収穫であった。研究成果は、遺伝学会・生物物理学会・情報理論とその応用シンポジウム(SITA98)・名城大学学術フロンティア国際会議・統計数理研究所研究会などで発表し、複数の論文が印刷準備中または発表予定となっている。長大な1次元配列データに潜むであろう様々な規則性を効率よく探索することは、そのようなデータの取り扱いが必要となる研究分野でしばしば問題となる。それぞれの配列毎の情報解析と複数の配列間の近親性を把握するために、本研究では、主に遺伝子の情報解析に示唆される形で、1次元配列を2次元するとともに色彩を与える手法(色彩パターン化)を開発し、特許申請(大澤研二・尾畑伸明・吉田徹彦:記号列の特徴顕在化方法、特許出願中、特願平9-223908)した。目下、研究対象としている1次元配列データは、(a)4種類の塩基配列であるDNA(b)20種類のアミノ酸配列であるタンパク質(c)時系列などで扱われる,長大な数字列または数値列(d)単語列または音韻列としての文章などであるが、幅広く対象を捉えるよう留意している。これらに共通する、探索すべき性質は、その配列の持つ局所的周期性・リピート単位の発見・100以上の長周期・特定の文字の分布状況・長距離相関などのより大域的な構造である。これらは、1次元配列の中から特定の機能を持つ部位を特定したり,複数の配列の類似性を検証するために鍵となるが、一般には、長大な配列の中に埋没しているめ発見する工夫が必要なのである.具体例としては、ヒト・イ-スト菌・大腸菌などのDNA塩基配列、ミオシン重鎖・コラーゲンなどのアミノ酸配列、数(循環小数・円周率・対数の底など)の十進展開、疑似乱数や非線形漸化式の発生する数列、文章における母音配列などに色彩パターンの類似性や分類などの議論が望まれるところである.研究テーマに掲げている配列はDNAの塩基配列、タンパク質のアミノ酸配列などの生物情報に関連するもの、文章などの文字配列の解析を通じて言語学にアプローチするものなどが念頭にある。
《主体性》概念を基軸とした日本近代化過程における《自己》造形に関する学際的研究

本研究は、日本語としての「主体性」の概念の成立と使用の歴史を、哲学、社会思想、文学、美術、演劇、建築など多様な分野において、追跡したものである。それによって、日本が近代化に伴って経験した人間理解の変化を、多様なアスペクトにおいて解明することができた。また海外の日本文化研究者との共同研究および出版事業を通じて、日本におけるテクノロジーの発展と文化との関係についての知見を国際的に発信することができた。本研究は、哲学思想、美術工芸、建築、政治学、社会学、歴史学、文学と多ジャンルに亘る共同研究者および協力者の研究をベースに、本年度4回の研究会合をもち、研究成果の検証および情報め共有化を行なった。会合全体での研究報告で考察対象となった人物は、梅本克己、岡本太郎、瀧口修造、・田村俊子、鶴見俊輔、二葉亭四迷、真下信一、松本竣介、丸山真男、三木清、村野藤吾、山崎正和など、.多岐にわたった。「主体性」の概念がアウラをもったものとして知識人・芸術家に受け止められたのは、とくに戦後のことであるが、上記対象となった知識人の名前も示唆しているとおり、戦前の精神史が従来中心であった当研究グループの視野を、かなりの程度戦後にまで拡大できた。目標の一つである研究情報の国際的発信に関しては、2012年10月にチューリヒ大学東アジア研究所で催された研究集会・Wort und Bild Assimilation - Japan und Modlerneに、伊藤と平芳が招待され、それぞれ学術講演を行なうとともに、集まった日本研究者と交流を行なうことができた。このワークショップの主催者の一人シモン・ミュラー准教授が次年度訪問国際研究員として京都工芸繊維大学に研究滞在するのも、この会合が機縁となった。また同会合は、2014年のより大きな国際会議のための準備としてなされたものである。さらに、従来交流の拠点となってきた中華民国においては、あらたに国立台湾大学芸術史研究所・黄蘭翔教授の研究会合に伊藤が参加したことに縁を得て、第四回会合に氏を招待して講演を聞くことができた。以上の会合などで報告された研究内容を基にして、論集の企画を進め、具体的な内容を提示するかたちで、複数の出版社と交渉した。本基盤研究は、哲学思想、美術工芸、建築、政治学、社会学、歴史学、文学と多ジャンルに亘る共同研究者および協力者の活動をベースに、年度内4回の研究会合(第58回)をもち、研究成果の検証および情報の共有化を行なった。会合全体での研究報告で考察対象となった人物は、石川淳、今泉定助、小林秀雄、寺山修司、戸坂潤、星野輝興、丸山真男、三木清、村上重良など、多岐にわたった。目標の一つである国際交流に関しては、2013年6月から9月までチューリヒ大学准教授シモン・ミュラー氏を京都工芸繊維大学国際訪問研究員として招き、共同研究を行なうとともに、第5回会合で講演もさせた。また2014年1月第7回会合にはチューリヒ大学ラジ・シュタイネック教授が招聘され講演を行なった。一方、2013年10月、伊藤と荻野がチューリヒ大学、さらに伊藤がミュンヘン大学、フライブルク大学の招待を受け、本研究に基づく講演を行なった。それとともに次年度、レーゲンスブルク大学ロビン・レーム博士を招待して報告する企画も立てられた。さらに、従来交流の拠点となってきた中華民国においては、国立台湾大学芸術史研究所・黄蘭翔教授との昨年度来の共同研究をベースとして、第8回会合を「「近代化のなかの『神話』ー台湾と日本」2014国際シンポジューム(「近代化中的『神話』:台灣與日本」2014國際學術研討會2014)」として行ない、平子および昆野が報告者として参加、中華民国側からも2名のパネリストが得られた。また伊藤と長妻が京畿大学・南相虎教授を訪れ、共同研究を行うことによって、韓国の日本研究者との交流の端緒を得た。具体的には2015年1月に南教授の招待学術講演を行なう約束が得られた。前年度のチューリヒ大学でのシンポジウムをもとに、伊藤が編者の一人に加わるかたちで論集を企画した。本研究は、哲学思想、美術工芸、建築、政治学、社会学、歴史学、文学と多ジャンルに亘る共同研究者および協力者の研究をベースに、本年度4回の研究会合をもち、研究成果の検証および情報の共有化を行なった。会合全体での研究報告で考察対象となった人物は、稲垣足穂、大川竹雄、九鬼周造、東野芳明、西谷啓治、三木清、小林秀雄、亀井勝一郎、宮川淳、柳宗悦、吉田鉄郎などである。戦後精神史への視野も、1950年代のシュウルレアリズム研究会、60年安保を巡る知識人の動きの考察などを通じて拡大された。

目標の一つである研究情報の国際的受信・発信に関しては、第10回会合に黄蘭翔国立台湾大学教授およびRobin Rehmレーゲンスブルク大学准教授を招き、それぞれ「戦前の台北帝国大学の建築様式を考える」(黄)、「Leerheit und RaumauffassungーDas japanischeWohnhausin der Moderne」(Rehm)という題目で講演を行なわせたこと、代表者がレーゲンスブルク大学に招待され映画を巡るシリーズ講演Zoom/Film und Kunstgeschichteの一環としてDekonstruierte Vergangenheit Das Selbstsein in Terayama Shujis Filmenと題する講演およびZwei Realismen in der japanischen Moderneを行なったこと、さらに第12回会合を前記黄教授の協力を得て、「近代化中的『神話』:臺灣與日本(II)」として台湾大学芸術史研究所アジア芸術研究班と共同開催したことが挙げられる。これによって台湾の近代研究者を新たに研究グループに加えることができた。これらの成果は、今後随時公表していくはずであるが、まず代表者の加え、荻野、平芳の論文を所収する論文集Wort-Bild-Assimilationというタイトルで代表者ほかの共同編集でベルリンの出版社Gebrueder-Mannから近く出版されることになっている。さらにまた今回の研究は、人文社会諸科学の学際的共同作業の可能性を確かめるという意味でも大いに意義があったと思われる。26年度が最終年度であるため、記入しない。哲学・精神史26年度が最終年度であるため、記入しない。目標の一つである国際的研究発信に関しては、講演などを通して従来の交流拠点との関係を強化しただけでなく、新たな関係構築の準備も出来て次年度につなげることができた。もう一方の論集に関しては、執筆者と担当主題もほぼ固まり、次年度にはより詳細な資料収集および分析にとりかかれるところまでこぎつけている。予定通り、計4回研究会合を実施し、それぞれにおいて分担者・協力者の研究報告を受けることができた。それをベースに各参加者は、研究の直接的成果である論集のための寄稿の準備を順調に行っている。また目標の一つである研究の国際的発信に関しては、上記概要にあるとおり、スイス、ドイツ、中華民国における招待学術講演、共同シンポジウムなどを通して従来の交流拠点との関係を強化しただけでなく、韓国・京畿大学の例に見られるように、新たな関係構築の準備も出来て次年度の活動につなげることができた。予定外のポジティヴな点としては、昨年度チューリヒ大学で行なわれたシンポジウムが機縁となって、英語およびドイツ語での論集Wort-Bild-Assimilation Japan und Moderneの企画を立てることができたことが挙げられる。この論集に関しては、ベルリンの伝統ある出版社Gebrueder-Mann Verlagで出されているシリーズZoom Perspektiven der Moderneに加えられることが、ほぼ決定するところまでこぎつけている。予定通り進んでいない点としては、もともと予定していた日本語での論集『主体性の系譜』(仮題)の出版事業である。昨今の出版事情もあって、販売数を期待できない研究書に対しては、いずれの出版社も躊躇を示すのが現実であるといわざるを得ない。この点に関しては、なんらか別な公表手段の利用も考える必要があるだろう。国際交流に関しては、韓国京畿大学ならびにフランクフルト大学との関係を新たに開拓する方向で進める。論集については、実際の執筆の開始まで到達することを目標とする。
MHCクラス1-リポペプチド複合体の構造解析及びリポペプチド抗原提示経路の解明

サルエイズモデルにおいて、サル免疫不全ウイルスが産生するリポペプチドを標的とした抗原特異的T細胞応答が惹起される。しかしながら、リポペプチド抗原提示の分子機序の詳細は不明であった。本研究では、リポペプチドを提示する新しいタイプのアカゲザル由来MHCクラス1分子Mamu-B*098を同定し、リポペプチドとの高解像度共結晶構造解析により、その詳細な結合様式を明らかにした(Morita et al. Nature Communications 2016, doi:10.1038/ncomms10356)。平成26度においては、当該の研究実施計画に記載の通り、「NefリポペプチドーMHCクラス1分子複合体の構造」を原子レベルで明らかにした。まず初めに、リポペプチド抗原を提示するMHCクラス1タンパク質を大腸菌にて封入体として発現させ、それを適切な条件下でリフォールディングさせることにより、十分量の目的タンパク質を得た。次に、ゲル濾過クロマトグラフィーおよび陰イオン交換クロマトグラフィーによって、SDS-PAGE上でシングルバンドとなるまで精製を繰り返した。具体的な方法論については、Cell. 75:693, 1993などを参照した。この精製リコンビナントタンパク質について、市販のスクリーニングキットを利用して結晶化条件を探索した。タンパク質の結晶が得られた条件をベースに、種々のパラメーターを細かく検討することで結晶化条件の最適化を行った。得られた最良の結晶について、大型放射光施設SPring8において回折データを採取し、類似タンパク質をモデルとして、高い解像度で構造を決定することに成功した。続いてのステップとして、電子マップに対して注意深くアミノ酸やリガンドを当て嵌め、専用のソフトウェアを用いてリファインメントをかける作業を十分なサイクル数、繰り返し、精度の高い最終的な分子モデルを構築した。以上の成果から、リポペプチドーMHCクラス1分子複合体の詳細な結合様式を先駆けて明らかとした。平成27年度においては、当該の研究実施計画に基づき、「リポペプチド抗原提示経路の解明」を目指した。細胞質に存在する脂質修飾を受けたリポ蛋白質がどのようにして分解され、それがどのようにして輸送され、リポペプチド抗原はどこでMHCクラス1分子に結合するのか、これらの抗原提示経路の詳細は不明である。これらの点を明らかにするべく、以下の研究を展開した。1)まず、リポペプチドを提示するMHCクラス1分子(LP1分子)の大腸菌リコンビナント蛋白質を作製した。これをアジュバントと共にBalb/cマウスへと頻回に免疫感作した。十分な血清抗体価が得られたマウスより脾臓細胞を回収し、ミエローマ細胞との細胞融合を行った。増殖の見られたハイブリドーマの中から、LP1分子を認識する抗体を産生するクローンをELISAとフローサイトメトリーによって選び出した。得られた単クローン抗体のヒトMHC分子への交差反応性を検証し、特異性が極めて高い有用な抗体を複数、樹立することに成功した。2)内在性リポ蛋白質からリポペプチド特異的T細胞を活性化できる実験系を立ち上げることが肝要であると考えた。そこで、モデル抗原としてサルエイズウイルス(SIV)由来Nef蛋白質を選択した。Nefの細胞毒性を避けるため、まずはドキシサイクリン依存的にNefを発現する細胞株を樹立した。Nefの発現はウェスタンブロッティングによって評価した。次いで、この細胞にLP1分子を導入し、上記で得られた単クローン抗体によって安定発現細胞株を樹立することに成功した。当該の交付申請書においては、結晶化のためのリコンビナント蛋白質を調製し、NefリポペプチドーMHCクラス1分子複合体の結合様式を構造学的に明らかにすることを平成26年度の研究計画として掲げた。一方、実際の研究成果は、以下の点で計画を上回ると判断する。1)研究代表者の期待以上に高い解像度で構造を決定することが出来たため、リポペプチドーMHC複合体全体の構造を非常に微細な箇所を含め、明らかにすることが出来た。2)平成27年度に計画している抗原提示経路の解析に必要な細胞株の一部を樹立することに成功し、本年度へのシームレスな移行が期待される。免疫学交付申請書に記載の通り、「リポペプチド抗原提示経路」を本年度の研究対象として設定する。細胞質に存在するリポタンパク質がどのようにして分解され、輸送され、最終的にリポペプチド抗原として、どこでMHCクラス1分子と結合するのか、と言う抗原提示経路についてはほとんど明らかになっていない。そこで、Nefとリポペプチド提示MHC分子とを共発現させた細胞株を複数の細胞種について樹立する。特異的T細胞株への抗原提示を阻害する薬剤を探索することで、必須の因子を推察し、その重要性をノックダウンなどの手法を用いて実証する。次年度使用額が生じた最大の理由は、研究が当初の予想以上にスムーズに進行した結果、余分な支出を最低限に抑えることが出来たためである。

また、高価な機器の購入や受託解析に頼らず、大学内にある共通機器を上手く活用することが出来た点も挙げられる。平成27年度においては、この次年度使用額を最大限に活用することで、当初の計画以上に研究が進行することが期待される。具体的には、十分な資金が必要となるマイクロアレイやメタボローム解析など、網羅的解析を研究に組み込むことを検討している。
哺乳類の神経系発生における転写調節因子の役割の解析

本研究は、遺伝子発現の調節を行なう各種転写調節因子のうちのPOU転写調節因子群の哺乳類の神経系の発生における役割を明らかにすることを目的としており、本年度はマウス胚由来未分化細胞(ES細胞)内での相同遺伝子組換えを利用することにより、哺乳類神経系で特異的な発現が確認されている3種のPOU転写調節因子-Brn4,5,及び6に変異を有する変異マウスの作成を試みた。1.Brn6変異マウスマウスBrn6遺伝子cDNA(東大・浜田より供与)を用いて、マウスES細胞由来の染色体DNAライブラリーよりBrn6遺伝子を単離し、これに遺伝子産物の殆んどが欠失する形の変異を試験管内で導入した。こうして作成した変異Brn6遺伝子を電気穿孔法を用いてES細胞内にトランスフェクトし、約400クローンのES細胞を単離してサザン法を用いて相同遺伝子組換えが起きたクローンを検索した。この結果、5クローンで染色体上のBrn6遺伝子に変異が導入されていることが確認された。次いで、このうち3クローンのES細胞を、C57B6マウスのブラストシスト内に注入することによりキメラマウス(F0)を作成し、そのF1マウスを得て、染色体DNAを解析した結果、Brn6変異マウスが作成されたことが判明した。現在、この変異マウスのヘテロ接合体同士をかけ合わせ、ホモ接合体の神経系発生の解析を行なっている。Brn5遺伝子に関しても、上記Brn6遺伝子と同様の手法で変異マウス作成を進めており、現在変異ES細胞の単離を行なっている。Brn4遺伝子に関しては、遺伝子の単離を終え、変異Brn4遺伝子の作成を行っている。
恐怖行動を誘発する嗅覚受容体遺伝子の解明

私たちが開発した人工匂い分子であるチアゾリン類恐怖臭(Thiazoline-related fear odors: tFOs)は極めて強力な恐怖応答を誘発する。tFOsを感知して恐怖行動を誘発する受容体遺伝子を同定するために、マウスのゲノムにランダム変異をENU処理により導入し、tFOに対する恐怖行動への影響を解析するというフォワードジェネティクススクリーニングを実施した。このスクリーニングではF1マウスの全ゲノムのエキソームシークエンスを解析した後に、掛け合わせを行うことでホモ変異動物を効率的に産生する方法をとった。このスクリーニングの結果、tFOsに対するFreezing行動はこれまでの予想に反して嗅覚受容体遺伝子ではなくtrpa1遺伝子により制御されることが明らかになった。Trpa1ノックアウトマウスではtFOsに対するFreezing行動、忌避行動、危険回避行動、ストレスホルモンの上昇などの恐怖応答が大幅に抑制されたことに加え、興味深いことに、蛇の皮に対する忌避行動を失われた。培養細胞に発現させたTRPA1はtFOsにより活性化された。tFOs刺激は三叉神経節のtrpa1陽性細胞、ならびに、三叉神経が接続する脳幹SP5領域のc-fos mRNA発現を上昇させた。三叉神経の物理的破壊はtFOsに対するFreezing行動を抑制した。逆に、trpa1ノックアウトマウスの三叉神経節にAAVを用いてtrpa1遺伝子を強制発現させると、tFOsに対するFreezing行動が回復した。これらの結果から、tFOsのみならず自然界に存在する天敵臭に対する恐怖行動は三叉神経節に発現するTRPA1により誘発されることが明らかになった(Nature communications in press)。tFOsに対する恐怖行動を制御する受容体としてTRPA1を同定した。TRPA1はtFOsが誘発するFreezing行動の誘発活性を基準にしてスクリーニングすることで同定された。しかし、TRPA1はtFOsに対する恐怖行動のみではなく複雑な天然成分の混合物である天敵臭に対する忌避行動も制御することが明らかになった。TRPA1は外界の危険を感知して恐怖応答を誘発する中核的な役割を果たす。これらの研究などにより解明された原理を応用することで、特定の種類のtFOsを利用し実際に発生している獣害を抑制できることも明らかになった。TRPA1とリガンドの相互作用どのようにして恐怖情報へと変換され行動応答を誘発するのかという原理の解明を目指す。本原理の解明は様々な動物の行動を望ましく制御する理論の構築につながる。野生動物は天敵やその他の生命を脅かす危険と隣りあわせで生活している。感覚器官で感知した外界の情報が危険であると判断されると恐怖という情動状態が脳に生成し逃避や防衛行動、様々な生理応答が誘発される。草食動物は夜間でも感知できる肉食動物から発生する匂い分子に対して恐怖を感じるとされ、実際に、肉食動物の排泄物に対して草食動物が忌避行動を示すことが知られている。しかし、この忌避行動を担う感覚受容や情報処理メカニズムの多くは未解明であった。一般に、生理活性を持つ匂い分子は天然成分から同定されてきた。

これに対し、私たちは自然物の化学構造を最適化するという新たな方法で、既知の天敵に由来する匂い分子の活性を遥かに上回る先天的な恐怖情動の誘発活性を持つ人工匂い分子「恐怖臭」の開発に成功した(特許第5350496号)。餌の近くに恐怖臭を設置すると少なくとも試験した3日間の間はマウスの摂食行動を完全にブロックできた。ここで残された問題は、どのような受容体を介して恐怖臭に対する恐怖行動が誘発されるのかという点である。この問題の解明は、恐怖臭の作用機構の分子レベルでの理解に繋がる。また、受容体の活性に基づいた恐怖臭の改良や適応動物種の拡大、ヒトに対する恐怖臭の安全性の証明などにも必須である。さらには、生物学的には感覚入力の意味情報判断メカニズムの解明や、PTSDのように容易に馴れることのできない強力な恐怖情動と感覚入力を結ぶ動物モデルの開発、感覚入力を介したヒトや動物の恐怖情動の緩和技術の開発などに広く応用できる。そこで、本研究では恐怖臭を感知して先天的な恐怖情動を誘発する受容体の同定と機能の証明を目指した研究を行った。研究計画通りフォワードジェネティクススクリーニングで恐怖臭に対するFreezing行動の異常の原因となる遺伝子の同定を行った。一方でゲノムからスクリーニングできた全ての嗅覚受容体に相当する1030種類の嗅覚受容体を網羅する培養細胞での発現スクリーニング系を構築し、恐怖臭に応答する嗅覚受容体のスクリーニングを行った。これらのスクリーニングで同定した受容体の中から、恐怖臭に対するFreezing行動の制御に関与する可能性が高い候補遺伝子に関してノックアウトマウスや受容体遺伝子を標識する遺伝子改変マウスの作成を計画通り行った。TRPA1とリガンドの相互作用どのようにして恐怖情報へと変換され行動応答を誘発するのかという原理の解明を目指す。本原理の解明は様々な動物の行動を望ましく制御する理論の構築につながる。平成28年度に準備したノックアウトマウスの行動解析や、c-fosの発現を指標にした全脳活性化マッピング法による神経活動の解析を行う。これらの解析により恐怖臭による行動制御に関与する受容体および脳領域を同定する。また、恐怖臭の行動を制御する候補受容体の匂い応答特異性を培養細胞による再構成系ならびに、標識マウスを用いた自由行動条件でのマウスの脳深部イメージングにより解析する。
河川環境と生態系保全のための水文学的水温管理手法の研究

都市化の進展した多摩川流域を対象に現地計測,データ分析およびモデル解析に基づきながら河川水温の実態と形成要因の解明および水温に対する人為的影響を軽減する方法の検討を行った。多摩川中下流部では下水処理水の放流等が集中するため冬期に水温の急激な上昇が見られるとともに近年も上昇傾向にあることがわかった。一方,地下水と河川水との水・熱交換や夏期の下水処理水放流には水温上昇の抑制効果があることを示した。また,モデル解析により上流域における取水抑制や雨水浸透促進による河川流量の増加と地下水ー河川水の交換量の増大による水温上昇の緩和効果を定量化し,いずれも一定の水温低減効果があることを示した。水温は水圏の生態系と水質形成にとって最も基本的かつ重要な要素である。河川水温に関しては、近年、大気と水面の熱輸送などの物理的メカニズム解明が進展してきたが、今後世界的に都市の拡大や人口増加、温暖化の進行が予想される中で、多様な人間活動が水温にどのような影響を及ぼすのかについての総合的な研究は行われていない。そこで、本研究では、人間活動の影響による河川水温上昇が垣間見られる多摩川を対象に、その温度環境の実態や温度場の形成要因の解明、さらには適正な水環境を取り戻すための管理手法・対策の評価を行う。平成24年度においては、多摩川流域の水温の時空間分布の詳細把握のため、合計8地点における河川水温と下水処理水放流水温の連続計測を継続実施し、データの分析を進めた。また、多摩川本川河道内において、気温、湿度、風速、日射量等の連続計測を行った。さらには、2012年8月と2013年2月に現地集中観測を行い、夏期と冬期における河川流量や河川熱収支に関する詳細把握を試みた。これらの結果、夏期には下水処理水の放流により、河川水温の上昇が抑制されている実態が示されるとともに、河床を通じた伏流水と河川水との間の水・熱交換にも同様な機能があるとともに水温変動を平滑化すると推定された。一方、冬期は下水処理水の放流が水温形成に支配的であった。平成23年度において構築した河床熱伝導と河川水ー伏流水の水・熱交換を考慮した多摩川の水温解析モデルを夏期と冬期の集中観測期間に適用し、下水処理水の放流や伏流水ー河川水の水交換が河川水温に及ぼす影響について検証を行った。夏期には水・熱交換の存在が水温上昇抑制に大きく寄与していることが示唆されるとともに、冬期には放流水の影響が大きく、水・熱交換の寄与はそれに比べると限定的であった。そこで、本研究では、人間活動の影響による河川水温上昇が顕著な多摩川を対象に、その温度環境の実態や温度場の形成要因の解明、さらには適正な水環境を取り戻すための管理手法・対策の評価を行う。平成25年度には、一次元の河道流れと熱輸送のシミュレーションモデルを多摩川中・下流域における通年の水温解析に適用し、人間活動の影響や地下水と河川水の相互作用が水温形成に与える影響を解析した。解析では、本研究において計測した2011年7月2013年3月までの多摩川本川河道内における気温、湿度、風速、日射量等のデータと2012年8月と2013年2月に実施した現地集中観測のデータを用いた。本モデルの適用性の検討結果から、河床温度および地下水の涵養量あるいは流出量を実測データ等に基づき適切に与えるとともに、それ以外のモデルパラメータは通年で同一に設定することで、年間を通じて、実測の水温を良好に再現できることが確認された。本モデルを用いて下水処理水の放流が水温に及ぼす影響を定量化した結果、下水処理水は夏期の最高水温の上昇を抑制している一方で、他の季節では水温を増大させる大きな要因となっていることが示された。同様に地下水の影響を調べた結果、河川水と地下水の相互作用が水温上昇の抑制に寄与していることが示された。水温は水圏の生態系にとって、また、水質の中でも最も基本的かつ重要な要素である。河川水温に関しては、近年、大気と水面との熱輸送などの物理的メカニズムの解明が大きく進展してきたが、今後世界的に都市の拡大や人口増加、温暖化の進行が予想される中で、多様な人間活動が水温にどのような影響を及ぼし得るかについての総合的な研究は行われていない。

そこで、本研究では、都市化による河川水温上昇と生態系への影響が垣間見られる多摩川を対象に、その温度環境の実態や温度場の形成要因の解明、さらには適正な水環境を取り戻すための管理手法・対策の評価を行う。平成23年度においては、多摩川流域の水温の時空間分布の詳細把握と次年度以降のモデリング研究に必要なデータの計測・収集を行った。まず、過去20年間を対象に多摩川の本川における流量・水温と流域の気象条件、放流される下水処理水量・水温等の情報を入手して分析を行い、水温が流下方向に極めて特徴的な変化をすることや冬期において中下流部で3°C以上も上昇し、かつ、上昇傾向がまだ続いていることを明らかにするとともに、水・熱収支解析を行い、都市排熱や他の要因の影響を定量化した。また、中下流では流れが浅くて礫性河床区間が多いため、河床熱伝導過程や伏流水と河川水の水・熱交換も熱収支にとって重要な要素となることから、河床熱伝導と地下水ー河川水の相互作用を考慮した素過程モデルを構築し、流下方向一次元の河川水温解析を実施した。また、次年度以降、連続情報を用いた解析に用いるため、水温計測機器を多摩川本川4か所に設置するとともに、下水処理施設6か所においても水温時系列情報の計測・収集を行った。流域スケールの解析に必要となる基礎情報として、自然系と人工系の流域情報・水利用情報を取得・整理した。水温は水圏の生態系と水質形成にとって最も基本的かつ重要な環境条件である。河川水温に関しては、近年、大気と水面の熱輸送などの物理的メカニズム解明が進展してきたが、今後世界的に都市の拡大や人口増加、温暖化の進行が予想される中で、多様な人間活動が水温にどのような影響を及ぼすのかについての総合的な研究は行われていない。そこで、本研究では人間活動の影響による河川水温上昇が顕著な多摩川を対象に、その温度環境の実態や温度場の形成要因の解明、さらには適正な水環境を取り戻すための管理手法・対策について検討を行う。平成26年度には、一次元の河道流れと熱輸送のシミュレーションモデルを多摩川中流域に適用し、上流域における取水削減や地下水流出の増加を念頭においた河川の流量増大が水温に及ぼす影響を定量化した。その結果、夏期・冬期ともに流量増大によって水温が低下し、単位の流量増に対しては冬期の日最大水温の低下量が顕著であることが示された。また、平成25年度の検討では地下水と河川水の相互作用や伏流水の存在が水温上昇を抑制している可能性が示唆されたことから、MODFLOWをベースに地下水と河川水の相互作用を定量化できる水循環モデルを構築し、多摩川流域に適用した。流域内の複数地点における地下水位計測結果に基づき解析モデルの信頼性を確認するとともに、地下水と河川水の交換量の解析結果を水収支法で推定した実測値と比較し、夏期と冬期の交換量が概略再現できることを示した。解析により、夏期、是政橋から下流では地下水から河川への流出が支配的であるが、冬期には、交換量自体は小さいものの流出だけでなく涵養も所々で生じていることが示された。降雨浸透水の地下水への涵養が地下水と河川水の交換に及ぼす影響を定量化した結果、河川水温の上昇抑制に対する地下水涵養の重要性が示された。水文学通年にわたる詳細な連続計測データが整備され、この分析から、新たな知見を得ることができた。また、これらの計測データを用いた河川水温モデルの検証を進めることができ、流域水循環・水温解析モデルに組み込むための知見を蓄積することができた。今後、流域スケールモデルの適用・検証と水文学的水温管理手法の検討が残されているが、現時点ではおおむね順調に進展している。
不純物・フォノンを介したトンネル過程に関する研究

単電子デバイスは,少数の電子の流れを制御することにより動作するため,1個の不純物の有無によっても,その特性は大きく変化すると考えられる.また,有限温度・有限バイアスのもとではフォノンを介して流れるトンネル電流も動作特性に大きな影響を及ぼすと考えられる.本研究では,不純物フォノンを介したトンネル過程の物性論的基礎を固めることを目的とした.具体的には,不純物を介してトンネルすることによるキャリア移動の速さの測定,超格子においてフォノンを放出してトンネルする際,複数個の量子井戸をトンネルすることにより流れる電流の大きさの決定を行うことを目的として研究を行った.その結果,平成10年度の成果として以下のような事が分かった.●非対称量子井戸構造において障壁層に不純物をδドープする方法より,障壁層の中央に極めて薄い量子井戸を設け,その中央に不純物をδドープする方法の方が,電子と不純物との相互作用とが強くなり,典型的なパラメータのもとでは,不純物を介したトンネル時間が3桁程度速くなることを計算により示した.●上記の効果を調べるため,非対称2重量子井戸構造と,その中央の障壁層に極めて薄い量子井戸を設けた非対称3重量子井戸構造との2種類の試料において,各々,不純物をδドープした試料と,していない試料との合計4種類の試料を作製し,時間分解フォトルミネッセンス測定を行った.その結果,o非対称3重量子井戸構造の方が,非対称2重量子井戸構造に比べ,不純物のδドープの有無による狭い井戸のフォトルミネッセンスの緩和時間の変化が大きい.o今回作製した非対称3重量子井戸構造において,狭い井戸のフォトルミネッセンスの緩和時間が,不純物をドープしていない試料に比べ,最大100ps程度短くなる.o非対称3重量子井戸構造における狭い井戸のフォトルミネッセンスの緩和時間が,不純物のドープ量とともに短くなる.ことなどが分かった.単電子デバイスは,少数の電子の流れを制御することにより動作するため,1個の不純物の有無によっても,その特性は大きく変化すると考えられる.また,有限温度・有限バイアスのもとではフォノンを介して流れるトンネル電流も動作特性に大きな影響を及ぼすと考えられる.本研究では,不純物フォノンを介したトンネル過程の物性論的基礎を固めることを目的とした.具体的には,不純物を介してトンネルすることによるキャリア移動の速さの測定,超格子においてフォノンを放出してトンネルする際,複数個の量子井戸をトンネルすることにより流れる電流の大きさの決定を行うことを目的として研究を行った.その結果,平成10年度の成果として以下のような事が分かった.●非対称量子井戸構造において障壁層に不純物をδドープする方法より,障壁層の中央に極めて薄い量子井戸を設け,その中央に不純物をδドープする方法の方が,電子と不純物との相互作用とが強くなり,典型的なパラメータのもとでは,不純物を介したトンネル時間が3桁程度速くなることを計算により示した.●上記の効果を調べるため,非対称2重量子井戸構造と,その中央の障壁層に極めて薄い量子井戸を設けた非対称3重量子井戸構造との2種類の試料において,各々,不純物をδドープした試料と,していない試料との合計4種類の試料を作製し,時間分解フォトルミネッセンス測定を行った.その結果,o非対称3重量子井戸構造の方が,非対称2重量子井戸構造に比べ,不純物のδドープの有無による狭い井戸のフォトルミネッセンスの緩和時間の変化が大きい.o今回作製した非対称3重量子井戸構造において,狭い井戸のフォトルミネッセンスの緩和時間が,不純物をドープしていない試料に比べ,最大100ps程度短くなる.o非対称3重量子井戸構造における狭い井戸のフォトルミネッセンスの緩和時間が,不純物のドープ量とともに短くなる.ことなどが分かった.
小規模農民コミュニティーの形成と日本人移住地を連携した新しい貧困軽減手法の開発

貧困軽減策の方策について研究を推進した結果、次の諸点が明らかになった。1複合農法は小農民にも受け入れられ易く農産物の生産高向上に有益な手法である。2複合農法の起用で農産物の継続的な収穫が実現できる。3小規模農民コミュニティーは農業生産技術の習得に効果があり、会員相互の連携により会員全体の農業生産技術の向上に有益である。4適切な農業指導を行うことにより学歴のない小農民でも生産高の向上が図れる。本研究では、日系人団体組織の支援を受ける地域農民コミュニティーとの連携による貧困改善方策の開発が主目的で、日系人との連携による新しい貧困改善方策の開発を成果としてまとめるものである。日系人農業協同組合と地域農民コミュニティーが連携し農民層の所得向上に努力している、ブラジル国トメアス日本人移住地で行われている日系人団体組織と地域農民コミュニティーの連携による農民所得向上活動を事例研究の対象に挙げ、日系人の周辺農民に対するコミュニティー支援の方策、コミュニティーの形成方策、日系人組合と地域コミュニティーの連携システムの在り方と確立方策、貧困軽減システムのあり方、問題点の究明、具体的な貧困改善の実施策、及び実証実験を試みながら研究を推進し、新しい貧困改軽減方策を開発し研究成果としてまとめるものである。平成25年度では、ブラジル国の日系人移住地を訪問し現地農民との連携の実態調査を行った。調査結果を基に今後の具体的な研究方策と実証実験方策を考察した。本年度の実態調査では、トメアス農業協同組合(CAMTA)と関係を持つ14の農民コミュニティーあることが分かり、そのうち5つの現地農民コミュニティーについて実態調査を実施した。このコミュニティーとの連携活動は、本件研究の研究対象に該当すると判断し、貧困軽減手法の究明を行うため、トメアス農業協同組合の協力を得て活動状況、組合員の状況、所得向上の状況、農業指導の実施内容などについて研究期間を通して継続的なデータ収集と実証実験を行うこととした。研究内容と実施方法等についてCAMTAの坂口組合長、関係の理事に説明し、平成25年度から27年度までの3年間の研究の遂行に対して協力の了解が得ら、コミュニティーの継続的な調査、コミュニティーの指導と有り方の方策の検討、実証実験の実施など現地と連携した研究活動の推進ができる体制ができた。本研究目的を達成するために、平成25年度に続き日系人と連携した貧困層農民の家族に効果をもたらす新しい貧困改善方策について実証実験及び現地調査を踏まえ究明するため、研究対象地域のトメアス移住地(日本人移住地)を中心に研究を推進した。平成25年で研究活動及び実証実験の適地としてトメアス移住地を選定したことから、平成26年度も引き続きトメアス移住地を中心に研究調査と実証実験の継続進行、及び小農民家族の農業生産の状況を把握するためトメアスを訪問した。トメアス移住地以外のブラジル日系人社会について、地域農民と関係の良いサンタカタリーナ州のラーモス日本人移住地、サンパウロ経済圏に近いイトゥ市の日系人社会を訪問し、周辺農民との関連について聞き取り調査を行った。トメアス移住地における研究を継続的に推進するため、トメアス農業協同組合(CAMTA)と平成26年度の調査研究活動について打ち合わせを行った。CAMTAの農業指導員の協力を得て、実証実験の対象コミュニティー・ジョアロボの調査と実証実験のために植えた胡椒の苗木の生育状況について現地調査を実施した。また、CAMTAの農業指導方法に基づき実験農場を開設し、着実に農業生産高を上げ、所得向上が実現しつつあるノバベッテル農民コミュニティーの会員をCAMTA農業指導員と共に訪問し、農業生産向上の実態を調査した結果、ノバベッテル農民コミュニティーの会員が、CAMTAの農業指導員の指導の下に樹木を育てながら継続的な収穫が得られる農業生産活動を行う実験農場を開設し、小農民でも生産拡大による所得向上が得られる農業生産方法が実現しつつあることが、今回調査で判明した。この会員の実験農場で実施している農業生産活動の方式が小農民の貧困改善に効果的であると判断し、平成26年、27年度における研究対象、及び実証実験の場として採択し研究を進めることとした。本研究成果により貧困農民を対象にした国において経済成長や開発プロジェクトに関係なく、小農民の農業生産高の向上に直接的に効果があり、農業生産を年間を通じて継続的にさせることにより収入が継続的となり、且つ、農業生産の拡大により所得の増大が着実にもたらすことのできる小農民向け貧困軽減手法の確立ができる見通しを得ることができた。この手法の実施において、ブラジルのトメアス日本人移住者の開発したSAFTA(トメアス方式アグロフォレストリー)を小農民の農業生産に導入し、トメアスの日本人移住者(現在はCAMTAの農業指導))の指導の下に、農業生産を推進・拡大することにより生産高の向上が見られ、それにより小農民の所得が増大し確実に貧困から脱出できることが可能となった。この農法を学ぶには小規模の農民コミュニティーを形成し、指導に従って共同で学び相互扶助の下に推進することが、脱落者を防ぎ、効果的であることが判明した。実際にこの手法を日本人移住者の指導の下に取り入れ成功した小農民が出てきて、子供を大学まで卒業させるようになった小農民や中古の自動車、オートバイを買い、銀行の融資を受けトラクターを購入する農民も出てきた。このトラクターを購入した農民は自分の名前すら書けない、読み書きのできない文盲である。この事例のように貧困層農民の多くは無学の者が多く、教科書や読み物では農法を理解することができない者が存在する。コミュニティー方式で試験農場を作り、日本人団体の指導者の下で体験しながら農法を学ぶことは、このような貧困層農民の所得向上には極めて有効な手段といえる。

また、文盲などの教育が十分でない貧困層小農民を対象に実施する場合が多いので、そのような人々でも生産管理や販売管理ができる方法を実現する必要があり、今後の課題となった。貧困軽減策の方策について研究を推進した結果、次の諸点が明らかになった。1複合農法は小農民にも受け入れられ易く農産物の生産高向上に有益な手法である。2複合農法の起用で農産物の継続的な収穫が実現できる。3小規模農民コミュニティーは農業生産技術の習得に効果があり、会員相互の連携により会員全体の農業生産技術の向上に有益である。4適切な農業指導を行うことにより学歴のない小農民でも生産高の向上が図れる。前年度に引き続き研究を継続して行った。現地調査を実施(平成26年8月):平成25年度で選定した研究対象地域のトメアス移住地と周辺農民コミュニティー及びコミュニティーを形成する小農民を訪問し、アグロフォレストリー農法導入による農業生産の状況、トメアス農業協同組合(CAMTA)の農業指導員による農業指導の実態と指導による成果の状況、所得改善の状況、アグロフォレストリー農法の導入状況、農民コミュニティーにおける諸問題等について調査を行い研究成果としてまとめた。実証実験の継続:平成25年度に選定した実証実験対象のジョアロボ小農民コミュニティーに配布した800本の胡椒苗の生育状況について現地調査を行った。胡椒苗による実証実験はCAMTAの農業指導員の指導の下に推進している。現地では苗の移植後2年目に入り順調に生育しつつあることが分かった。苗の栽培地はコミュニティー内の農場の2か所で実証実験を行っている。研究対象コミュニティー及び小農民の追加:CAMTAの農業指導員の下にアグロフォレストリー農法による試行農場を開設し、継続的な農業生産活動により農業生産高を上げ、所得向上を果たし貧困改善が進みつつあるノバベッテルの小農民(モーリシュ氏)を模範事例として研究対象に追加した。ブラジル国内の他日本人移住地および日系人社会の調査:日系人と地域の農民の連携事例について調査を行うため、小規模日本人移住地のサンタカタリーナ州ラーモス移住地、日系人が多く集まり日系人社会を形成しているサンパウロ市の近郷のイトゥ市日系人社会を訪問し農業生産等による地域との連携の実態について聞き取り調査を実施した。調査結果および課題の考察:現地調査結果を踏まえ研究目的と研究計画に沿って研究推進と考察を行った。平成26年度の研究目的及び研究計画に述べている事項についてほぼ達成することができた。ラテンアメリカ社会平成27年度では、平成25年度及び平成26年度で選定した研究対象地域及び研究対象実験農場において、アグロフォレストリー農法を導入した試行モデルによる農業生産活動について実証実験を継続し、貧困家族の所得向上を直接実現する貧困軽減戦略としての適用性の評価を行い、新しい貧困軽減戦略について考察し、研究成果としてまとめる。