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チタン顆粒オステオライシスによるインプラント周囲骨吸収メカニズムの解析

インプラント周囲骨吸収メカニズムにおけるチタン顆粒の関与を検証した。まず、現在の科学的知見を把握し、質を評価した。結果、チタン顆粒の影響を論じた臨床的なエビデンスは皆無であることが示された。また、インプラント周囲炎に関するシステマティック・レビューによる報告の質は低いことが示された。次にラット上顎骨において、チタン顆粒をインプラントーアバットメント界面周囲に散布し、磨耗が生じたのと同様な状況を想定し、周囲骨の変化を解析した。その結果、チタン顆粒の影響によりインプラント周囲骨吸収が起こることが示された。培養細胞を用いたメカニズムの解析を試みたが、これを指し示す結果は得られなかった。本研究はインプラント周囲骨吸収ならびにこれに経発しうるインプラント周囲炎の原因因子の解明を目的として行われた。ラット動物モデルを用いて、チタン顆粒をインプラントーアバットメント界面周囲に散布し、磨耗が生じたのと同様な状況を想定し、インプラント周囲組織のチタン顆粒に対する反応を形態学的および組織学的に検証することが本研究の目的であり、平成28年度はラット動物実験モデルを確立した。Fischerラットの上顎両側第一臼歯をヘモスタットモスキートを用いて抜去し, 4週の抜歯窩治癒を待った後,ラット実験用インプラントを埋入した。実験側ではインプラント周囲にチタン顆粒(TILOP45μm)を散布し,縫合した。インプラント埋入日を0日とし, 1週おきに動物用マイクロCT (R_mCT ,理学メカトロニクス,東京)にて経時的に観察した。8週後に炭酸ガスによる安楽死を施行し,通法通りにパラフィン包埋切片とレジン包埋切片を作製し,組織学的な観察を行い,動物用マイクロCT画像との比較検討を行った。また骨体積計測ソフトを用いた定量的評価も合わせて行った。結果としては代表個体ではチタン顆粒の影響を受け、インプラント周囲骨吸収を起こす像が確認された。しかしながら、個体差が大きく、定量的には有意な差は得られなかった。Fischerラットは歯槽堤が狭窄しており、確実なインプラント埋入が難しいことがこのようなバラつきをうむ大きな要因のひとつと考察された。ラット上顎骨において臼歯を抜歯した後、動物実験用インプラントを埋入し、オッセオインテグレーションを獲得することができた。チタン顆粒を散布した後、マイクロCTを用いて経時的評価を行ったところ、代表個体ではチタン顆粒の影響を受け、インプラント周囲骨吸収を起こす像が確認された。しかしながら、個体差が大きく、マイクロCTおよび組織像を用いた定量的には有意な差は得られなかった。このような点から「やや遅れている」と判断される。ゆえに比較的個体サイズの大きいラットを使用して、検証を行う必要がある。初年度の動物実験を継続し、個体数を増やして検証を行った。Fischerラットの上顎両側第一臼歯を抜去し抜歯窩治癒後,実験用インプラントを埋入した。実験側ではインプラント周囲にチタン顆粒を散布し縫合した。1週おきに動物用マイクロCTにて経時的に観察し, 8週後に安楽死を施行し,通法通りにパラフィン包埋切片とレジン包埋切片を作製し,動物用マイクロCT画像との比較検討を行った。結果としてはチタン顆粒の影響を受け、インプラント周囲骨吸収を起こす像が確認されたものの、統計学的有意差は得られなかった。この成果は現在論文作成中である。現時点のインプラント周囲骨吸収治療の現状把握を行なうため、既存のシステマティック・レビューの網羅的検索および評価をおこなった。3種類の電子データベースを用いた網羅的検索をおこなったところ、2010年以降に報告されたシステマティック・レビューが23件検索された。得られたエビデンスの質評価をAMSTAR2とROBISを用いておこなったところ、すべてのシステマティック・レビューの質は低いことが判明した。また、インプラント体の摩耗やチタン顆粒の影響について報告したものは存在しなかった。この検証結果は現在、論文投稿中である。分子生化学的なメカニズムを解明するため、口腔扁平上皮癌由来細胞を用いて予備的検証を行なうこととした。細胞を24穴培養プレートに1×105個培養し培養液量を1.0mlとなるように調整した。細胞培養液においてチタン微小顆粒濃度が0.1mg/mlとなるように調整し、細胞に滴下後、IL-8タンパクの発現を経時的に評価した。3時間後、6時間、24時間後すべてにおいてIL-8タンパク発現量にはチタン滴下群、無滴下群において統計的有意差は確認されなかった。

培養細胞を用いたメカニズムの解析を試みたが、これを指し示す結果は得られなかった。比較的個体サイズの大きいSDラットを用いて、再度ラット動物実験モデルを確立する。このモデルを用いて再度マイクロCTならびに組織切片による検証を行い、得られた組織標本は、HE染色および酒石酸耐性酸ホスファターゼ(TRAP)染色を行い、多核巨細胞ならびに破骨細胞を同定する。また、破骨細胞分化因子(RANKL)および炎症性サイトカイン(IL-6)の発現を調べるために免疫染色を行い、観察する。また、in vitroの実験ではチタン顆粒のサイズによって細胞の応答性が異なることが知られているため、様々なサイズのチタン顆粒を用いて再検証を行う予定である。さらに、Porphyromonas gingivalis由来LPSをチタン顆粒に付着させ、これをインプラントーアバットメント界面周囲に散布し、同様な検証を行う。これにより、オステオライシスと細菌感染が同時に作用することで、インプラント周囲骨吸収が憎悪する可能性を検証する。歯科インプラント学平成28年度はラット動物モデルの確立を行った。平成28年度は生物学的背景を探るため酒石酸耐性酸ホスファターゼ(TRAP)染色、破骨細胞分化因子(RANKL)および炎症性サイトカイン(IL-6)の発現を調べるために免疫染色を行う計画であったが行うことができなかった。また、海外学会における情報収集を行う予定であったが実施しなかったため、予定していた使用額に達しなかった。動物実験モデルの確立および生物学的背景の検証を行うため、実験動物代として100,000円、実験材料および薬品代として314,999円を用いる。組織切片の作成業務委託費として300,000円を用いる。海外における成果発表・研究打ち合わせに450,000円、国内における成果発表に150,000円を用いる。これらの際の学会参加費として100,000円用いる。
特発性肺線維症における肺障害・線維化の機序に関する分子遺伝学的研究

1.開胸肺生検によって特発性肺線維症(IPF)と診断された症例、患者対象症例および対象健常人について、肺障害・線維化の指標として、血清中および気管支肺胞洗浄液中のα_1-アンチトリプシン、好中球エラスターゼ、III型プロコラーゲン・ペプチド、IV型コラーゲン7S、ヒアルロン酸、ACE、LDH、CFA、などを、中心に経時的に変化を追跡した。結果として、これらの指標が、IPF症例で進行とともに高値を示すことが多いことを見出した。2.IPFの開胸肺生検標本を用いて、肺線維芽細胞の炎症病変部位におけるturn overについて検討した。肺線維芽細胞の増殖速度には、健常肺由来と線維化肺由来との間に差異は認められてかったが、抑制物質PGE_2による増殖抑制がかかりにくいことから、IPF症例の肺線維芽細胞はturn overが遅いのではないか、いわゆるapontosisを抑制する状況が内因性にあるのではないかと考え、apontosisを抑制するbc12が細胞内に増加しているかどうか、apontosisを誘導するFas抗原が出現していないのかどうかについて、免疫組織化学的に検討した。結果としては、IPF病変の成立にapontosisが関与していることを支持する所見は得られていない。3.IPF病変成立段階においてII型肺胞上皮細胞の受ける傷害は、IPF病態を考察する上できわめて重要なことであるが、ヒトにおいては、未だII型肺胞上皮細胞の確実な分離方法は確立されてはいなかった。肺標本を細切、酵素処理、濾過、遠心分離の技法の組み合わせにより7080%の高い純度のII型肺胞上皮細胞の分離に成功し、各種モノクローナル抗体を用いて、II型肺胞上皮細胞の表面抗原、接着因子を明らかにすることができた。今後は、数量的に困難な作業ではあるが、IPF症例のII型肺胞上皮細胞を採取し、性状を明らかにし、IPF病態生理解明の一つの技法とする計画である。1.開胸肺生検によって特発性肺線維症(IPF)と診断された症例,疾患対象としてのサルコイドーシス症例,および対象健常人(非喫煙者,喫煙者)について,肺傷害・線維化の指標として,血清中および気管支肺胞洗浄液中のα_1-アンチトリプシン,好中球エラスターゼ,III型プロコラーゲンペプチド,IV型コラーゲン7S,ヒアルロン酸,ACE,LDH,CEAなどを,中心に経時的に変化を追跡した.結果として,これらの指標が,PF症例で進行とともに高値を示すことが多いことを見いだした.2.IPFの開胸肺生検標本を用いて,肺線維芽細胞の炎症病変部位におけるturn overについて検討した.以前の成績から,肺線維芽細胞の増殖速度には,健常肺由来と線維化肺とのそれに差異は認められなかったが,抑制物質PGE_2による増殖抑制がかかりにくいことから,IPF症例の肺線維芽細胞はturn overが遅いのではないか,いわゆるapoptosisを抑制する状況が内因性にあるのではないかとの仮説から,apoptosisを抑制するbc12が細胞内に増加しているかどうか,apoptosisを誘導するFas抗原が出現していないのかどうかについて,免疫組織化学的に検討した.結果として,抗bc12モノクローナル抗体により染色されたのは,リンパ濾胞の外層と一部の線維化領域,上皮細胞であったが,線維芽細胞であるとの特定はできなかった.

抗Fasモノクローナル抗体による染色所見は現在のところ認められていない.以上の成績は,IPF病変の成立にapoptosisが関与していることを支持するものではないが,今後,更なる指標を用いての検討を行う予定である.3.切除肺健常部分由来の線維芽細胞株を用いて,IL-1β,IL-1レセプターアンタゴニストの遺伝子発現をRT-PCR法により増幅し,HPLC法により定量する,あるいはNorthern blot法により検出定量することを試みている.1.特発性肺線維症(IPF)症例末梢血における可溶性IL-2レセプターの測定:IPF病変の成立に、マクロファージが種々の生理活性物質を産生して線維芽細胞の増殖に関与していることは従来より指摘されているところである。この観点からの検討の一環として、IPF症例の末梢血単球を用いて、可溶性IL-2レセプター産生量の測定を行った。結果として、産生増加が認められ、かつ、BALFマクロファージ%との間に逆相関のみられることも明らかにされた。このような事実の相関性は、IPF症例における炎症制御機構の複雑さを示すものであると理解された。2.IPF症例におけるBALFマクロファージおよび末梢血単球活性化の指標として、リポコルチン遺伝子の発現状況について検討した。しかし、IPFでは高い活性の発現は認められず、高い活性発現のみられたサルコイドーシスとは、IPFは基本的病態において異なるところのあることが示された。3.II型肺胞上皮細胞の分離と表面抗原、接着因子の発現状況に関する検討:IPF病変成立の初期段階においてII型肺胞上皮細胞の受ける傷害は、IPFの病態を考察する上で、きわめて重要なことであるが、ヒトにおいては、未だII型肺胞上皮細胞の確実な分離方法は確立されてはいなかった。肺標本を細切、酵素処理、濾過、遠心分離の技法の組み合わせにより7080%の高い純度のII型肺胞上皮細胞の分離に成功した。そして、各種のモノクローナル抗体を用いて、II型肺胞上皮細胞の表面抗原、接着因子を明らかにすることができた。今後は、数量的にきわめて困難な作業であはあるがIPF症例のII型肺胞上皮細胞を採取し、その性状を明らかにし、IPF病態生理解明の一つの技法とする計画である。
ニホンザルに見られる季節性機序の解明

ニホンザル(以下、fu)の季節性機序について、生態学・形態学・生理学の視点から総合的に検討を加えた。季節性には栄養と生殖が関連し、さらにそれらの間に関連性がある。この複雑な関係を、fuに近縁で無季節性のカニクイザル(以下、fa)の成績と対照検討した。栄養状態の指標である体脂肪率をDexaで計測し、両種における脂肪蓄積の基礎的知見を得た。まず体重、肥満度、皮厚等の間接的脂肪量指標の効用が確認された。fuではメス8kg、オス12kg、脂肪率は約10%が標準である。両種で成長期には脂肪率が10%を超す個体は認められず、faでは脂肪率は6-7才以降に増加をはじめ、11才以降に急増する。一方、fuでは成体期にも顕著な脂肪率上昇は見られず、生理の季節性が著しい肥満を抑制しているようだ。時系列解析により縦断的体重と内分泌データよりトレンドと残差(定常)成分を除去し、季節変動の詳細を検討した。体重季節変動には栄養状態が主に関与し、生殖状態は出産等の変化しか関連しない。体重変動周期の中で削痩期間はメスで長く、採食パターンあるいは食物同化率の性差が要因だと推測された。メスでは秋の脂肪蓄積が受胎率に影響すると示唆され、栄養状態の信号(血中グルコースが候補)が脳内分泌系を刺激し、生殖系へ波及するという推測に合致する。レプチンのその機能は示唆されなかった。体重季節変動への脂肪の関与はfuで4割程度で、生殖関連器官(例、精巣や性皮)の発達・縮小の寄与は小さい。糞便性ステロイドの簡便化定量法を実用化したので今後、野生個体を対象に栄養状態と生殖の関係が今後の研究課題となろう。オナガザル上科他種に報告されている季節性では、果季到来・栄養状態改善がすぐに生殖へ結びつく。一方、fuでは越冬の要素が強いため、栄養状態-生殖の関係に安全機構、内因性の時計メカニズムの追加が推測される。本年度は計画初年度として、研究システムの構築が第一の課題であった。まず、実験群を設定した。縦断的研究を行う周思春期ニホンザル群をつくり、放飼場群(高浜群)については、新生児から老齢サルまで25頭を年4回継続的に計測するシステムを構築した。前者群は、毎週資料収集を行い、放飼場群では、7月・10月・1月・3月にそれぞれ同一項目の資料を収集した。また幸島野生ニホンザルについては、毎月の体重測定とともに、52頭を一時捕獲し、資料収集する調査を行った。調査は平成12年2月22日に行い、季節性周期のうえではもっとも削痩している頃であり、施設飼育個体成績との比較が持たれる。収集する資料項目は、形態学的資料として、生体計測(胴長,体重,胸囲,皮厚)・Dexa・MRIで、このうちDexaでは、体脂肪量を含む体組成値の年齢変化と季節性を分析するデータが得られた。MRIでは腹部蓄積脂肪の分布を観察・定量した。生理学的資料としては、採血し生殖関連ホルモン・成長系ホルモン(GH,IGF-1)・レプチンの定量を行った。時系列解析等を応用した予備的分析から、IGF-1の分泌動態が、思春期の個体で夏から秋にかけて分泌量が高まり、身長成長の加速をコントロールしていることが示唆された。

ニホンザルは体脂肪率が10%以下の個体が大半であるが、オスメスそれぞれで体重12kg、8kgを超過する部分は脂肪によるものであること、同様の闘値体重の存在は、カニクイザルにも見出された。周思春期メスニホンザルで体重季節変動の著しい個体で、繁殖期にレプチン濃度の亢進が認められた。施設飼育個体でも体重季節変動が認められ、それに応じて内臓脂肪と脇腹部脂肪(腸骨稜上部)の変動が著しいことが示唆された。他部分の皮下脂肪では背部も相関した変動を示すが、四肢部の皮下脂肪は変動量がごく少ない。屋外放飼場ニホンザル群(霊長類研究所)に関して、生体計測と体組成計測の季節変化データを収集した。予備的分析では、3・9月にピークを6・12月にトラフをもつ体脂肪量季節変化が示された。また、性成熟開始前のニホンザルメス(2才から3才)について、縦断的計測と内分泌分析のための採血を行った<濱田・大蔵>。幸島ニホンザルは、昨年に引続きマテバシイ等、秋季の果実等食物生産量が豊富であったため、出産多数で(♂:9、♀:8)一年間の死亡率も低かった。こういった環境と人口動態と、毎月の体重に見られる季節性の関連性を分析中である。特に注目されるのは、オトナメスの体重増減と妊娠・出産・生後一年間のコドモの生死である。<渡邊>ニホンザル季節性機序解明のため、同じマカク属で通年繁殖を行うカニクイザルについて比較研究を行った。生殖内分泌学的研究では、採血困難な野生ニホンザルとの比較のため、採取が容易な糞便中のステロイドホルモンを測定し、性周期機序の解析を行なった。代謝内分泌学的研究では、血中レプチン(食欲抑制ホルモン)量の解析を行った<吉田>。同種について、タイ国チュラロンコーン大学のマライビジットノン博士と共同研究を開始し、9月に同大学飼育個体の生体計測と血液性状のデータを収集し、年内変動の確認のため、10月より各週体重計測を開始した<濱田>。周思春期(3-6才)メスニホンザルから経時的に採血を行い、血中エストラジオール(E_2)濃度を測定し、E_2濃度の周期的な上昇開始が3才の繁殖期(秋)に観察された。これは既報の血中プロジェステロン濃度変化と一致し、メスニホンザルでは3才の繁殖期に生理的に性成熟に達し、排卵が始まることが明らかとなった。また、血中レプチン濃度が繁殖期に体重増に一致して高まる個体が観察され、レプチン分泌の季節変動が示唆された<大蔵>。本計画最終年度にあたり12月に研究成果をもちより、ニホンザルの季節性機序について総合的に検討を加えた。季節性には栄養と生殖が関連し、さらにそれらの間にも関連'性がある。この複雑な関係を、ニホンザルに近縁で無季節性のカニクイザルの成績と対照検討した。まず体脂肪率をDexaで計測し、体重値、BMI、皮厚値などの間接的脂肪量指標の効用を検討した。カニクイザル、オトナメスの体重は4kgが標準、4.5kg以上が肥満であり、ニホンザルではメス8kg、オス12kgが標準である。両種で成長期には脂肪率が10%を超す個体は認められず、カニクイザルでは脂肪率は6-7才以降に増加をはじめ、11才以降に急増する。一方、ニホンザルではオトナ期に脂肪率上昇は見られない。後者の季節性が著しい肥満を抑制しているようだ。時系列解析法により、思春期体重変化をトレンド(大局的な成長)、季節変動、および残差(定常)の成分に分解し、季節変動の詳細を検討した。体重季節性は栄養状態が主であり、生殖状態は出産等の大規模な変化しか季節変動には結びつかない。
脳血流変化を用いた感情制御アセスメントの構築－不快感情の認知的制御の検討－

申請者は、日常生活の上で重要となる不快な感情の制御(感情制御)について、認知神経科学的見地から実証的に検証してきた。感情制御の方略としては、気晴らしの方略とされる「ディストラクション」を取り上げている。ディストラクションとは「不快な対象物や気分から注意を逸らす」という注意配分による感情制御方略である(Stone & Neale, 1984)。ディストラクションに関する脳神経学的研究では、機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いるのが通常であるが、本研究では、被験者への負担が少なく、低年齢の子ども、高齢者、患者群など、多岐にわたって適用可能な近赤外線分光法(Near-Infrared Spectroscopy; NIRS)を用いてまず検討を行った。NIRSを用いた実験は、前年度を中心に実施した。実験1でNIRSによって前頭前野で感情処理を捉えられるか否かをまず検討した。その後に、実験2において、実験1で確認された感情処理に関連した脳活動が、「感情反応による脳活動」か「感情制御による脳活動」なのかを弁別するための実験を実施した。さらに実験3として、認知課題の遂行が困難な人も遂行できる身体的活動が、不快な感情を抑制するか否か(ディストラクション効果)について検討した。実験3については、被験者のデータ数が少なかったため、今年度データ数を増やし、再分析した(12名→18名)。実験3の内容は、国際シンポジウム「ペダゴジカル・マシンの探求」、新学術領域研究「共感性の進化・神経基盤」第2回チュートリアル、日本心理学会第79回大会において、発表を行った。また実験2と実験3については、今年度は論文化され、現在投稿中である。さらに今年度は、実験3の内容をさらに検証するため、fMRI実験および視線計測機およびサーモグラフィを用いた行動実験を実施した。これらの実験データは、現在解析中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、日常生活の上で重要となる不快な感情の制御(感情制御)について、認知神経科学的見地から実証的に検証した。感情制御の方略としては、気晴らしの方略とされる「ディストラクション」を取り上げた。先行研究では、ディストラクションとして認知課題が用いられるのが一般的であったが、本研究では、身体的活動によるディストラクションにまで踏み込んで議論した。また先行研究では、機能的核磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた検討が通常であるが、本研究では、被験者への負担が少なく、低年齢の子ども、高齢者、患者群など、多岐にわたって適用可能な近赤外線分光法(Near-Infrared Spectroscopy; NIRS)を用いた。NIRSは頭表に近い領域の血流変化を測定するため、感情処理を行う脳深部の血流変化を測定することはできない。そのためNIRSを用いた感情制御の検討を可能にするためには、感情処理に関わる脳活動を頭表に近い領域で捉える必要がある。近年のNIRS研究の動向では、NIRSで測定可能な前頭前野領域において、感情変化を捉える試みがなされている。この動向を背景に、本研究でも、前頭前野で感情処理に関わる脳活動を捉えられるか否かを明らかにするため、2つの準備的検討(実験1と2)を行った。その後に、適度な速度のタッピング(身体的活動)の遂行が、不快な感情を抑制するか否かを検討した(実験3)。その結果、速度な速度のタッピングが不快感情を潜在的に減少し、課題遂行に伴う前頭前野の中央部の脳活動を減少させることが示された。適度な速度の身体的活動に、ディストラクション効果があることが示唆された。以上の内容は博士論文としてまとめられ、2015年3月24日に博士の学位を取得した。実験3の内容は、国際シンポジウム「ペダゴジカル・マシンの探求」、新学術領域研究「共感性の進化・神経基盤」

第2回チュートリアル、日本心理学会第79回大会において、発表を行った。また実験2と実験3については、今年度は論文化され、現在投稿中である。さらに今年度は、実験3の内容をさらに検証するため、fMRI実験および視線計測機およびサーモグラフィを用いた行動実験を実施した。これらの実験データは、現在解析中である。今年度の研究成果としては、予定通り正規課程の間に博士論文を執筆し、学位を取得した。学外に向けた研究活動としては、「日本心理学会第78回大会」「日本認知科学会第31回大会」「国際シンポジウムペダゴジカル・マシンの探求」において、これまでの研究成果を発表した。研究成果についても、2015年5月頃に投稿予定である。全体的に、問題のない進捗状況であり、予定通り研究計画が進んでいると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではこれまでに、認知課題と身体的活動を用いた方略による感情制御の検討を行ってきた。いずれも自己による感情制御方略である。しかし、臨床的介入を考慮したとき、受動性が高い方略の方が適している場合があると思われる。そこで、今後は他者による感情制御方略の検討を行う。またこれまでに行った身体的活動による検討では、身体的活動によるリズム感の創出が、快感情を創出していた可能性が示唆された。このことは、快適な速度の身体刺激によっても、不快感情が減少する可能性を示唆している。そこで今後は、他者による快適な速度の身体刺激が不快感情を減少するか否かを検討する。
芸術活動におけるWilliams Syndromeの表現行為分析に関する研究

Williams Syndrome(以下WSとする)の音楽的能力に関する研究は、医学領域で発展を遂げているものの、実践レベルの方法論は未開拓である。その先進国は、10年の歴史を持つ米国である。平成1415年度には、青年期以降を対象とした芸術キャンプ(ベルボア・テラス/マサチューセッツ州)、平成16年度には幼児・児童期を対象としたキャンプ(インディアン・トレイル/ミシガン州)を視察した。前者は、音楽・芸術教育を目的としており、後者は行動療法的な音楽療法を目的としている。それらを先行研究として、平成1416年度に3回の芸術プログラムを企画・実施した。すでに、WSの音楽表現行為の特性については、萌芽研究(平成14年度)『Williams Syndrome患児のための音楽・芸術プログラムの開発(課題番号14658067)』および本研究における前年度の報告で述べた通りである。今年度の成果として、WSの表現行為の特性に焦点を当てた教材・活動の開発の発展が挙げられる。日本のWSの特性を考慮した以下のようなオリジナルの活動を創出することができた。a:楽器の開発b:美術と運動を融合させたプログラムc:音楽と運動を融合させたプログラムd:音楽・美術の個別活動また、その活動を通して、『転移=逆転移』『傷ついた癒し手』という精神分析におけるユング派の概念を用いた表現行為の解釈が可能であることがわかった。一方で、米国との比較を通して、音楽行動目標に沿った分析についても検討した。その結果、WSの表現行為を「感性情報」「感性行動」「感性表現」の3領域によって感性システム化する可能性を見出した。近年、Williams Syndromeの音楽認知(絶対音感や音記憶)に関心が寄せられているが、多数が医学・脳神経学の領城に属し、心理学や教育学の研究は皆無に等しい。発症率の低さ(1/20,000人)、祉会的認知の低さなどの理由により、周囲からの理解が遅れ、誤解されることも多いのが現状である。そのため、人問行動的研究および病理の追求、そして療育・教育技法の開発を急ぐ必要がある。根津は、Howard.M.Lenhoffらが中心となって米国ボストン近郊で実施している"WSのための芸術キャンプ"を基に、平成14年度に、音楽プログラムの開発・実践を試み、プログラムの参加者の表現行為(音楽・絵画・運動)の特性を次のようにまとめた。(1)リズムに対する親和性やメロディの記憶力が高く、能動的な音楽活動を発展する力を持っている。(2)受動的な活動では、音楽的な文脈(雰囲気)を読み取り、感情との関連を言語化することができる。(3)基本的には、即興的な活動に対する不安や舞台恐怖がない。(4)創作活動では、イメージを音で象徴化する力があり、自分の作品のイメージを言語化することができる。ただし、読譜は困難である。(5)外界の音・音楽や既成の楽曲を再生する力がある。本年度は、8月に米国のプログラムへの視察し、カナダ、アイルランドの団体の責任者や、日本のテレピ局の取材クルーなどと交流し、日本におけるプログラムの可能性や課題を見出すことができた。並行して、8月3日5日に三重大学において、2回目の「芸術プログラム」を実施し、5名の対象児に対して、絵画、音楽、体育、調理などの活動を展開し、美術科との連携で、「美術」「言語」「舞踊」「音楽」を融合した心理臨床的な機能を内在する「芸術プログラム」を開発した。平成1415午度には、青年期以降を対象とした芸術キャンプ(ベルボア・テラス/マサチューセッツ州)、平成16年度には幼児・児童期を対象としたキャンプ(インディアン・トレイル/ミシガン州)を視察した。

前者は、音楽・芸術教育を目的としており、後者は行動療法的な音楽療法を目的としている。それらを先行研究として、平成1416年度に3回の芸術プログラムを企画・実施した。すでに、WSの音楽表現行為の特性については、萌芽研究(平成14年度)『Williams Syndrome患児のための音楽・芸術プログラムの開発(課題番号14658067)』および本研究における前年度の報告で述べた通りである。今年度の成果として、WSの表現行為の特性に焦点を当てた教材・活動の開発の発展が挙げられる。日本のWSの特性を考慮した以下のようなオリジナルの活動を創出することができた。a:楽器の開発b:美術と運動を融合させたプログラムc:音楽と運動を融合させたプログラムd:音楽・美術の個別活動また、その活動を通して、『転移=逆転移』『傷ついた癒し手』という精神分析におけるユング派の概念を用いた表現行為の解釈が可能であることがわかった。一方で、米国との比較を通して、音楽行動目標に沿った分析についても検討した。その結果、WSの表現行為を「感性情報」「感性行動」「感性表現」の3領域によって感性システム化する可能性を見出した。
視覚障害を持つ鍼灸マッサージ師向けのペン入力電子カルテシステムの開発・普及

本研究では、鍼・灸・あん摩施術者向けのペン入力を基本とした電子カルテシステムの構築と臨床現場における電子カルテシステム利用のためのカリキュラム策定、全国への普及活動を行うことを目的とした。報告書では、まずペン入力を利用した中途視覚障害者向け電子カルテシステムについて述べ、次にLMSを利用した自立・就労訓練のための教育プログラムサポートシステム、最後に遠隔支援可能なタッチタイピングソフトウエアについて報告する。平成25年度は、大きく2つの事柄について研究を進めた。ひとつめは、「開発中の電子カルテシステムの普及を始めとするIT教育支援」に関して、LMS(Learning Management System)を利用して電子カルテを始めとするITシステムの技術習得のための課題自動提供や学習履歴の管理方法について検討を行った。簡単なプロトタイプを作成した上で、関係学会において成果報告を行った。ふたつめは、視覚障害者のための情報入力手段としてキーボード入力のタッチタイピング操作について再注目し、東京都視覚障害者生活支援センターと共同で学習システムを開発・評価を行った。これは、タイピング技術の習得に対して自宅においても学習結果をセンターの支援員に自動送信することで、進捗状況の管理や適切なアドバイスが遅れるものである。複数人の利用者に対して実際に運用して、結果をまとめて論文投稿を行った。また、根幹システムである「電子カルテシステム」についても、国立障害者リハビリテーションセンターにて本格運用を開始し、利用者の要望に応じてシステム改修を逐次実施している。このシステムについても、東京都視覚障害者支援センターでの模擬利用を進めており、普及活動が進んでいる。本研究では、鍼・灸・あん摩施術者向けのペン入力を基本とした電子カルテシステムの構築と臨床現場における電子カルテシステム利用のためのカリキュラム策定、全国への普及活動を行っている。平成24年度に申請者は、所沢市の国立障害者リハビリテーションセンター(国リハ)の臨床実習を想定した施術録記録・確認システムの構築を行ってきた。すでに基本システムの導入は完了したため、平成25年度以降は、視覚障害者の就学支援として電子カルテシステムを十分に活用するためのカリキュラム編成を含め、全国の盲学校やリハビリテーションセンターへの啓蒙活動を通じて、鍼灸マッサージ施術者向け電子カルテシステムとして普及を目指していく。平成24年度の研究・調査ではあらためて視覚障害者の文字入力方法についての問題点が浮き彫りとなった。申請者は、ペン入力を利用した電子カルテシステムの構築を目指していたが、実際のペン入力利用者の比率や将来性を考えた場合に、キーボード入力を避けては通れない状況となっている。そこで、東京都視覚障害者支援センターなどとも提携し、タッチタイピング技術を習得する新たな仕組み作りも合わせて構築していくこととした。タッチタイピングなどのパソコン操作の習得方法について、現状では支援センターを訪れて実施する必要があるが、本当に基本的な操作法さえ習得すれば自宅からでも同様の講座を受けることができるようにする。タッチタイピングについては、ネットワーク接続されたタイピング習得ソフトウエアを新たに開発し、自宅で練習した結果が指導員へ電子メールで通知され、それに対するアドバイスを支援員から受け取ることができるようにする。これらの基礎技術プログラムと電子カルテの利用方法について、体系立てて習得できるプログラムの開発を行う。この電子カルテシステムについて、国立障害者リハビリテーションセンターでの臨床実習現場で利用をおこなった。この実習を通じて、施術の実技だけではなく、電子カルテの操作方法も習得できる教育カリキュラムの策定を実施した。平成24年度は、埼玉県所沢市にある国立障害者リハビリテーションセンターでの臨床実習において開発した電子カルテシステムを利用し問診施術録の記録を行った。ここで、利用者の声を参考にシステムの改良することはもちろん、利用方法の習得が可能となるようなカリキュラム構築について検討を行った結果、平成25年度以降に実際の実習において利用されることとなった。平成25年度は、実習現場での利用フィードバックを元にシステム改修を行いつつ、これらのシステムが実習者自ら学習できるようなLMS(Lerning Management System)の構築にも着手した。LMSはブラウザベースのWEBアプリケーションであるため、ホームページの閲覧やキーボードを用いた情報入力が必須である。そこで、情報機器を扱う上で必須のスキルであるタイピングについても改めて見直し、利用者が自宅で学習した状況を支援者に自動的に送信し、支援者からのフィードバックを受けることが出来るシステム開発も行った。福祉情報工学本研究の目的が電子カルテシステムを始めとする視覚障害者向けのITシステムの普及であることから、概ね順調に進んでいる。当初予定の国立障害者リハビリテーションセンターでの運用はもちろん、東京都視覚障害者生活支援センターでも仮運用が始まっている。さらに、学習支援システム(LMS)の開発も別途進めており、これらが連動すれば遠隔地にいながら電子カルテシステムおよびICTの基礎技術の習得が可能となる。一方で、遠隔支援可能なタッチタイピング学習ソフトについても開発が完了しており、視覚障害者(中途視覚障害者)向けの包括的な教育体系が整いつつあるといえる。平成24年度は、国リハの臨床理療現場向けの電子カルテシステムの配置に成功した。

これまで開発してきたペン入力を基本とする電子カルテの入力方法のほかに、キーボード入力に対応させた機能も実装し、国リハでの予約、予診入力、問診施術録の入力・確認などが可能になった。すべてのデータを集中的に管理するため、データベースサーバを導入し、複数の実習生が利用可能なように、約10台のパソコンに開発システムを導入した。これらの開発・導入により、国リハの施術質の業務フローを損なうことなく、必要データの記録・確認ができるようになった。しかしながら、データの入力方法についてペン入力のみの利用者の比率が年々減少傾向にあることや、キーボード入力の利用は必須となっている現状が改めて確認されてきた。そこで、電子カルテシステムの運用に伴うカリキュラム作成のほかにも、文字入力方法の習得のために遠隔利用可能なタッチタイピングソフトウエアの開発にも着手した。平成26年度は、これまでの研究成果を踏まえて、学習支援システム(LMS)の開発を中心に研究を進める。その上で、国立障害者リハビリテーションセンター、東京都視覚障害者生活支援センターでの電子カルテシステムの導入を更に進めて、利用者が卒業・修了後も利用可能となるような電子カルテシステムのパッケージ化なども実施していく。タイピングソフトウエアについては、スクリーンリーダーのパッケージソフトとして販売してもらうことやストアアプリとして提供することも視野に入れながら利用促進を図りたい。実施すべき内容は大きく2項目となっている。(1)遠隔支援可能なパソコンスキル獲得システムの構築タッチタイピングをはじめとするパソコンの基本操作について、確実に習得している必要があることが改めて確認されたため、東京都視覚障害者支援センターと共同で、自宅においてもパソコンの基本操作技術が獲得可能な仕組み作りを検討する。具体的には、遠隔支援可能なタイピングソフトウエアを開発し、自宅において実施した内容を指導員がメールにて確認可能で、メールにて返事を書けば利用者へのアドバイスが可能となる。また、ワープロや表計算ソフトについても対応を検討していく。(2)電子カルテ利用を考慮した理療師向けカリキュラムの策定一方で、国リハにおいてパソコン操作の基本スキルを十分に備えて、鍼灸理療師の国家試験の獲得を目指す実習生に対しては、電子カルテを利用した施術録の管理方法なども含めた実習カリキュラムの構築を目指す。最終的には、全国の盲学校を始めとする鍼灸理療の指導現場で利用可能な仕組み作りを目指す。論文投稿時に、関連分野の特集号への掲載を行う方針としたため、掲載時期が2014年度となった。
分泌タンパク質の細胞内輸送過程におけるクオリティーコントロールに関する研究

分泌経路を経由するタンパク質の多くは小胞体において糖鎖が付加される。その修飾はタンパク質の折り畳み、分子の安定化、さらには細胞内輸送に影響を及ぼしていると考えられる。本研究では、カテプシンE(CE)という細胞内アスパラギン酸プロテアーゼのN-結合型糖鎖を薬剤処理よって欠失させたときに観察されるCEの分解を実験モデルとし、この場合のタンパク質のクオリティーコントロールがどのようなメカニズムで起こるのかを検討した。ラットCEを発現させたNRK細胞に、糖鎖付加阻害剤であるツニカマイシンを作用させると、時間の経過に伴い細胞内のCEが減少した。このツニカマイシンにより誘導されるCEの分解はブレフェルディンA、バフィロマイシンA1、NH4Clを加えても阻害されなかったことから、リソゾームではなくプレーゴルジ領域内で行われていることが示唆された。一方、糖鎖を完全に欠質させた変異体CEにツニカマイシンを作用させた場合にも急速な分解が認められた。この結果は、ツニカマイシンによるCEの分解は糖鎖付加阻害そのものではなく、ツニカマイシンの別の効果によるものであることを示唆していた。ツニカマイシン処理をした細胞中のBiP(小胞体内の分子シャペロンの一つ)の細胞内半減期に変化は認められなかった。ツニカマイシンにより誘導されるCEの分解は、プロテアソーム阻害剤であるラクタシスチンやALLNによっても阻害されなかった。以上の結果から、この分解にはプロテアソームが関与するような小胞体での分解機構とは異なる、別の新しい機械が関与していることが示唆された。細胞内分泌経路を経由するタンパク質として非リソソーム性細胞内アスパラギン酸プロテアーゼであるカテプシンEと、骨基質タンパク質であるオステオカルシンを選択した。遺伝子工学的手法を用いてそれぞれのタンパク質の変異体を作製し、小胞体内クオリティーコントロール機構により分解されるか否かを検討した。ラットカテプシンE(wtRCE)は分子内に二つのN-結合型糖鎖付加部位をもつ。ツニカマイシン処理により細胞に発現しているカテプシンEの糖鎖付加を阻害すると、カテプシンE分子は極めて早く細胞内から消失した。このとき、細胞外への放出は認めされなかったことから、糖鎖が付加されなかったことでカテプシンEは急速に細胞内で分解・除去されることが考えられた。そこで、カテプシンEの糖鎖付加部位を欠失させた変異体を作製し、^<35>Sメチオニンを用いたパルスチェイス実験によって細胞内生合成過程を検討した。wtRCEの二つの糖鎖のうち片方の糖鎖付加部位を変異させた変異体は44kDaのプロ型分子として合成され、24時間後も分子量は変化せず細胞内に存在していた。残る一つの糖鎖付加部位には高マンノース型糖鎖が付加されていた。糖鎖の全く付加されない変異体も42kDaのプロ型分子として細胞内に貯留していた。酸変性ヘモグロビン水解活性(pH3.8)を調べたところすべての変異体は、wtRCEと同程度の比活性を示した。以上の結果より、ツニカマイシンで誘導されるカテプシンEの細胞内での急速な分解は、単に糖鎖付加阻害だけでなく、何らかのクオリティーコントロールに関与する分子群の誘導を行ったためと考えられた。薬剤処理を行ったときのオステオカルシンの分子内の動向に関しても類似の結果が得られた。オステオカルシン産生細胞をワルファリン処置し、γ-カルボキシル化を抑制すると、オステオカルシンは小胞体内に貯留する。ところが、γ-カルボキシル化されないオステオカルシン変異体は細胞から分泌されうるという実験結果が得られた。現在、薬剤処理によって誘導されるストレスタンパク質の、小胞体内クオリティーコントロール機構における必要性を検討している。

その修飾はタンパク質の折り畳み、分子の安定化、さらには細胞内輸送に影響を及ぼしていると考えられる。本研究では、カテプシンE(CE)という細胞内アスパラギン酸プロテアーゼのN-結合型糖鎖を薬剤処理よって欠失させたときに観察されるCEの分解を実験モデルとし、この場合のタンパク質のクオリティーコントロールがどのようなメカニズムで起こるのかを検討した。ラットCEを発現させたNRK細胞に、糖鎖付加阻害剤であるツニカマイシンを作用させると、時間の経過に伴い細胞内のCEが減少した。このツニカマイシンにより誘導されるCEの分解はブレフェルディンA、バフィロマイシンA1、NH4Clを加えても阻害されなかったことから、リソゾームではなくプレーゴルジ領域内で行われていることが示唆された。一方、糖鎖を完全に欠質させた変異体CEにツニカマイシンを作用させた場合にも急速な分解が認められた。この結果は、ツニカマイシンによるCEの分解は糖鎖付加阻害そのものではなく、ツニカマイシンの別の効果によるものであることを示唆していた。ツニカマイシン処理をした細胞中のBiP(小胞体内の分子シャペロンの一つ)の細胞内半減期に変化は認められなかった。ツニカマイシンにより誘導されるCEの分解は、プロテアソーム阻害剤であるラクタシスチンやALLNによっても阻害されなかった。以上の結果から、この分解にはプロテアソームが関与するような小胞体での分解機構とは異なる、別の新しい機構が関与していることが示唆された。
パルス中性子分光による反強磁性鎖の量子効果の研究

S=3/2のハイゼンベルグ型一次元反強磁性体であるCsVCl_3の一次元鎖方向の中性子非弾性散乱実験を行なってきた結果、これまでに、T=40K(>T_N=13K)での磁気励起の測定によって、ブリルアンゾーン境界での励起エネルギーε_<ZB>が75meVであり、また、励起の線幅Γが4.3meVで、古典論(1.8meV)^<1)>に比べて大きく、線幅の大きさは波数に依存しないことを明らかにしてきた。古典論^<1)>では低温でなる温度変化が示されている(J:一次元鎖内交換相互作用定数、a:格子定数)が、この系のスピン動特性を、古典論との比較において議論するために、本研究では、磁気励起の測定を20,50,80,120,200Kの温度に対して総量20ccの単結晶試料を用いて行なった。各温度での非弾性散乱スペクトルを線幅Γが波数に依存しないローレンツィアンでフィットしてε_<ZB>(T)とΓ(T)を得た。ε_<ZB>(T)は温度とともに減少し、Γ(T)は温度とともに増大するが、いずれも古典論とは異なった振舞をすることが明らかになった。これらの振舞は、相関長が量子効果によって古典論で予想される値より小さくなっていることによって説明できそうであり、その点を解明するための実験が必要になった。なお、補助金は、温度測定用機器、試料作成用原料試薬及び中性子散乱実験用サンプルホルダーの購入、並びに、研究打ち合わせ等のための旅費、データ解析等に対する謝金に使った。
ハルデイン・シャストリー型スピン系の代数的構造の解析

ハルデイン・シャストリー型スピン系に代表される1次元長距離相互作用をもつ可積分系の研究を行った。1.ハルデイン・シャストリー型スピン系の重要な性質としてヤンギアン対称性をもつことがあげられる。われわれはmotifとよばれるヤンギアン不変な基底の表現がq-多項式の一種であるRogers-Szego多項式から得られることを示した。この表現はsu(n)スピン系の場合にまで拡張された。さらに、レベル1のWess-Zumino-Witten模型の指標公式がRogers-Szego多項式によっても計算されることを示した。2.動的な長距離系の解析にはDunkl演算子を用いるのが便利である。Yang-Baxter方程式、およびReflection方程式の無限次元表現をあたえることによって、古典root系に付随するDunkl演算子がきわめて簡単に与えられることを示した。これにともなった、Reflection方程式の楕円型有限次元解もきわめて簡単に構成されることを示した。3.長距離相互作用系としてGaudin模型があげられるが、われわれは境界のあるGaudin模型を提出し、その可積分性を示すとともに、エネルギー準位、固有函数を求めた。
高感度指標を用いた放射線生物作用の磁場による修飾の分子機構

研究目的:高圧送電線の周辺には、電流が誘発する電磁場が存在する。近年、そのような電磁場が人体に有害であるかもしれないとの報告が疫学研究に基いて出されている。しかし、実験によってそれを裏付けた研究はほとんどない。本研究は放射線との複合効果を指標に電磁場の生物への作用を高感度に検出することを目的とする。研究結果:実験的に電磁場の作用を検出するには、きわめて活力な電磁場を生物材群に与えるとともに、高感度に検出できる指標が必要である。まず0.4テスラ(4000ガウス)の出力がヒト培養細胞に照射できる装置を開発した。次に検出系として、(1)薬剤による遺伝子発現の従順に対する電磁場の作用、(2)X線によって誘発される突然変異に対する電磁場の効果の2点に注目し、ヒト培養細胞を用いて研究した。遺伝子発現促進物質であるフォルスコリンによるベータガラクトシダーゼ遺伝子の発現は電磁場によって12%増やし、それはフォルスコリン処理の最初の1時間のみ有効であった。突然変異は電磁場のみ及びX線との複合効果でみられ、DNA複製を抑えるとみられないことから、DNA複製エラーの関与が示唆された。目的高圧送電,核融合炉,リニアモーターカー、核磁気共鳴CT(MRI)など、ヒトが磁場にさらされる機会が増大しつつある。磁場の生体影響の有無は長年にわたって問題となってきたが、何らかの影響があることはほヾ確実と考えられている。それは、当初予期されたDNAへの直接の作用ではなく、その発現、あるいは他の要因によるDNA損傷の修飾である可能性が大きい。基本的には発がんのプロモーション過程の促進が指摘されている。本研究はこれまで検出が困難であった磁場の生体影響を、2つの新しい検出指標の導入によって高感度に検出することを目的とする。第一の指標は、予備的研究で磁場の影響が検出されているfos遺伝子の発現であり、第二の指標はシャトルベクターに組み込んだ遺伝子のDNA二重鎖切断の修復である。研究経過と成果本研究室で設計・試作した最大0.5テスラの磁力の発生装置と、そこへヒト培養細胞を長期間ばく露させる装置を用い、ヒト細胞を材料とする実験系が完成した。fos遺伝子の発現をノーザン・ブロッティング法で定量的に調べたところ、0.4テスラで有意に発現の上昇がみられた。一方X線によってはfos遺伝子の発現は促進されなかった。現在X線に高感受性のアタキシア・テランジェクタシア細胞を用いて、X線の作用と磁場の作用の相互関係を、fos,XRCC,myc、ベータアクチン(対照用)各遺伝子について実験中である。DNA二重鎖切断については、制限酵素AvaIによって生じさせた切断の修復能が、正常ヒト細胞とアタキシア・テランジェクタシア細胞で著しく異ることを見出した。本研究は3年計画であり、2年目にはDNA二重鎖切断の修復に対する磁場の影響の研究に重点をおいて進めることを予定している。磁場の生体影響の存在を示す報告は多いが、定量的研究は少なく、信頼度の低いものが多い.一方、人間が磁場にさらされる機会は近年著しく増大していて、人体への作用機構の研究は広く求められている.本研究は、放射線および化学物質による遺伝子への磁場との相加、相乗作用を定量的に解明することをめざす.(1)遺伝子発現への影響:ベータガラフトシダーゼ遺伝子を組み込んだプラスミドの発現はフォルスコリンおよびTPAで促進される.それは、磁場によってさらに高まることが、0.4T(ラスラ)磁場(交流)によって明らかになった.0.2Tでは不確実であった、処理は1時間で最大に達した.(2)DNA二重鎖切断に対する磁場の影響を研究するプラスミドを用いた実験系を開発した.これは放射線高感受性のヒト(AT)細胞でより生じやすい.(3)放射線によって促進される高感度の遺伝子発現実験系を、fosおよびXRCC遺伝子について開発した.上記(1)は、きわめて信頼度高く、今後、それが磁場強度に比例して生じるか、それともしさい値(聞値)があるかについて0.1、0.2、0.3、0.4、Tを比較する方法で解明したい.(2)と(3)はいずれも、それまでの方法より高感度と期待されるので、次年度に磁場との併用実験に着手する予定である.

磁場の生物・人体への作用は多くの研究がなされているにもかかわらず未知の部分が多い。これは磁場の作用を高感度に検出する生物学的指標がこれまで知られていないことによる。われわれは、磁場単独では効果がみられないが、他の物理学的、化学的要因の作用の修飾が検出できる可能性を検討することを本研究の目的とした。本研究は、3年計画の1年目に実験系の確立、2年目にそれを用いた作用の検出、そして最終年度に当たる本年度は作用の分子機構の解明をめざした。磁場の作用は2つの方法で生物学的に確実に検出できることがわかった。第一は遺伝子発現の促進であり、磁場単独でもわずかにみられるが、他の作用原で誘導された遺伝子発現を磁場がさらに促進することが示された。それは遺伝子発現の初期(誘導から1時間以内)にみられた。これまで不確実であった磁場による遺伝子突然変異の誘発は、磁場によって生起される誘導電流によって確実に生じることが示された。しかもそれは放射線と相乗的に働き、磁場が間接的に突然変異頻度を高めることが明らかになった。これらの結果は磁場がタンパク質のリン酸化の過程に作用していることを示唆している。
留学生と日本人学生の親密化を促進・阻害する会話行動の研究

本研究は留学生と日本人学生の雑談をデータとし、両者の会話行動を分析することによって、どんな行動が両者の親密化を促進・阻害するのかを明らかにしようとするものである。会話の詳細な観察と会話参加者へのインタビューにより、(1)相手に好意的・非好意的に評価される会話行動は何か、(2)中級日本語学習者と上級日本語学習者の会話行動の違いが母語話者の会話行動にどう影響するか(3)会話の雰囲気を良好に保つための日本語母語話者のストラテジーの一側面を明らかにする。1.会話データの収集本研究は留学生と日本人学生の雑談をデータとし、両者の会話行動を分析することによって、どんな会話行動が両者の親密化を促進・阻害するのかを明らかにしようとするものである。そのため平成19年度は、調査の基礎となる会話データの収集を行った。データは以下の5種類で、それぞれ約20分の雑談の録音である。どの組も、会話参加者同士の学年は同じになるようにした。留学生の母語や生活背景の影響を考慮し、対象留学生は中国人学部生に限定した。(1)友人作りに成功していない留学生と初対面の日本人学生の会話(9組)(2)友人作りに成功している留学生と初対面の日本人学生の会話(9組)(3)友人作りに成功している留学生とその友人である日本人学生の会話(4組)(4)初対面の日本人学生同士の会話(10組)(5)友人関係にある日本人学生同士の会話(10組)平成20年度は、(4)と(5)のデータと、(1)、(2)、(3)を比べることによって、友人作りに成功している留学生とそうでない留学生の会話行動の相違を明らかにする。また日本人学生の側が、留学生との会話で、どのように自らの行動を変えるのかも考察する。2.日本人学生、留学生へのインタビュー調査会話に参加した日本人学生と留学生に対し、個別インタビューを行った。会話録音の約1週間後に、会話参加者自身に録音会話を聞いてもらい、会話時の意識について話してもらった。平成20年度は、このインタビューにおける会話参加者のコメントを内容分析する予定である。会話相手に対する好意的評価と非好意的評価に分類し、さらにその下位項目をたてることによって、両者の親密化を促進・阻害する要因を明らかにする。平成20年度は、前年度収集したデータをもとに、三つの調査を行い、その成果の発表を行った。第一に、留学生と日本人学生の異文化間会話において、留学生のどの行動が日本人学生に好意的・非好意的に評価されるか、反対に日本人学生のどの行動が留学生に好意的・非好意的に評価されるかを調べた。具体的には、異文化間会話に参加した留学生と日本人学生を対象にフォローアップインタービューを行い、そのインタビューでの発言を内容分析した。第二に、留学生の日本語口頭能力の差により会話行動がどう異なるのか、そしてそれが日本人学生にどう評価されるかを調べた。当初の予定では、友人作りに成功している留学生と、そうではない留学生の会話行動を比較することになっていた。しかし、友人の有無よりも日本語口頭能力の差による会話行動の異なりと日本人学生の評価への影響のほうが、今後の教育への応用という点で早急にとりくむべき課題と考えたため、研究計画を変更した。会話の詳細な観察を通して、中級者、上級者それぞれのグループ間の異なりを明らかにし、さらに第一の調査で行った第三に、留学生と日本人学生の会話を、日本人学生同士の会話と比べ、日本人学生の側が留学生相手の接触場面であることを意識し、どう会話行動を調整しているのかを調査した。具体的には、日本人学生の情報要求行動と、それに続く発話連鎖に焦点を当てた分析を行い、会話の特徴の違いを明らかにした。本研究により、異文化間会話の特徴の一側面と、留学生と日本人学生のそれぞれが相手のどんな会話行動を好意的・非好意的に評価するかを明らかにすることができた。また留学生の日本語口頭能力レベルによる評価の違いについても明らかにすることができた。今後は、これらの研究結果をどう教育へ応用するかを検討していく。