hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
周期とL函数、保型形式の研究

Macdonaldの球函数を用いて具体的な計算を行い,完全な証明まであと一歩にせまっている.以上の研究は研究代表者が組織した2005年9月白馬における研究集会の報告集に詳しく書かれている.平賀は齋藤裕との共同研究で保型表現のA-packetを詳しく調べている.昨年度までのSL(n)の場合からUnitary群を含む一般の場合に考察を進めた.藤井はFarey級数についてのある評価とRiemann予想の関係を研究した.吉田は加塩朋和氏との共同研究でp進絶対CM周期の研究を継続した。18年度の前半は論文の最終稿の完成に力を尽くした。かなり長編になったため、二部に論文を分けた。第一部はAmer.J.Math.に出版予定である。第二部はほぼ完成しているが、若干の増補をしているところである。吉田は志村-谷山予想の拡張についても研究した。モチーフのL函数がどのような保型形式に対応するかを一般的に考察すると、非常に興味深い問題群が現れる。これに関係してCM型アーベル多様体のゼータ函数について、26年前にAnn.of Math.に発表した論文で残していた問題が解決できた。池田、平賀は市野篤史氏との共同研究でp進代数群の表現の形式次元を研究した。形式次元をガンマ因子で書く一般的な予想を提出した。さらにこの予想を3次のユニタリー群について確かめた。Journal of AMSに出版予定である。平賀は齋藤裕氏との共同研究で保型表現のA-packetを詳しく調べていて、論文を執筆中である。梅田はCapelli等式と不変式をめぐる問題を研究し、幾つかの興味深い論考を執筆した。藤井はRiemannゼータ函数の偏角の分布を研究した。吉田は志村・谷山予想を一般のモチーフMに対して定式化することを考え、研究論文をほぼ完成した。Mの階数をdとすると、対応する保型形式はGL(d)に現れることは、よく知られた予想である。ここではGL(d)のできるだけ小さい部分群上に対応する保型表現を見出すことを問題とした。モチーフMに対応するλ-進表現を考えると、あるGalois cohomology類が得られる。このcohomology類の分解体が存在することが、予想の精密な定式化の鍵となる。分解体の存在をかなり緩い条件下で証明した。志村・谷山予想の一般化は現在2次元アーベル多様体の場合についての研究がようやく活発化してきている伏況であり、この予想が完全に証明されるのは遠い将来のことであろう。保型表現の理論の枠組みにかかわるため、この問題には基本的な重要性がある。池田は市野篤史氏との共同研究で、直交群上の保型表現をより小さい直交群に制限することについてのGross-Prasad予想を精密化した。さらに幾つかの興味ある場合にこの予想を証明した。この精密化された予想は保型形式の周期とL函数の特殊値が含まれるexact formulaであり極めて興味深い形をしている。
連合学習機構解明へのSimple Nervous System Approch

本研究では単純なシステムを持ちながら高度な嗅覚学習能力を有するナメクジにおいて,学習・記憶の機構を生理学的手法と分子生物学的手法により解明することを目的とした.はじめに学習を担う嗅覚中枢である前脳の生理学的記録を行った.誘引性の匂い(条件刺激)と忌避性の苦味物質(無条件刺激)を用いて条件付けを行ったナメクジから取り出した脳を膜電位感受性色素(Molecular Probes,di-4-ANEPPS)で染色し,2次元光量差分計測装置を用いて,匂い刺激に対する膜電位応答を記録した.その結果,前脳の中のバンド状の領域において,条件付けした匂いに対して特異的な脱分極応答が生じることが明らかになった.次にdifferential display法によって,忌避性嗅覚条件付けで特異的に発現が変化する遺伝子を発見し,その全長配列を決定してLAPS18と名付けた.これは121残基のアミノ酸をコードしている新規遺伝子で,ホモログ遺伝子は哺乳類にも共通して存在していた.LAPS18蛋白は,条件付けの12時間後から48時間後まで,コントロールと比べて有意に増大ており,LAPS18が学習の特にlate phaseに関わる遺伝子であることが示唆された.LAPS18は条件付け前には前脳の全体に分布していたが,条件付け後は神経突起層に著しい局在を示した.初代培養前脳神経において,共焦点レーザー顕微鏡を用いてその局在を詳細に調べると,細胞同士が接着している部位に特にLSPS18が局在していることが明らかになった.これらの結果から,LAPS18は神経細胞体で生合成された後,神経突起を経由して末端で分泌される細胞外マトリックス蛋白質の1種であり,神経終末および細胞接着面に分布し,シナプス結合の修飾に関与するものと考えられた.本研究では単純なシステムを持ちながら高度な嗅覚学習能力を有するナメクジにおいて,学習・記憶の機構を生理学的手法と分子生物学的手法により解明することを目的とした.はじめに学習を担う嗅覚中枢である前脳の生理学的記録を行った.誘引性の匂い(条件刺激)と忌避性の苦味物質(無条件刺激)を用いて条件付けを行ったナメクジから取り出した脳を膜電位感受性色素(Molecular Probes,di-4-ANEPPS)で染色し,2次元光量差分計測装置を用いて,匂い刺激に対する膜電位応答を記録した.その結果,前脳の中のバンド状の領域において,条件付けした匂いに対して特異的な脱分極応答が生じることが明らかになった.次にdifferential display法によって,忌避性嗅覚条件付けで特異的に発現が変化する遺伝子を発見し,その全長配列を決定してLAPS18と名付けた.これは121残基のアミノ酸をコードしている新規遺伝子で,ホモログ遺伝子は哺乳類にも共通して存在していた.LAPS18蛋白は,条件付けの12時間後から48時間後まで,コントロールと比べて有意に増大ており,LAPS18が学習の特にlate phaseに関わる遺伝子であることが示唆された.LAPS18は条件付け前には前脳の全体に分布していたが,条件付け後は神経突起層に著しい局在を示した.初代培養前脳神経において,共焦点レーザー顕微鏡を用いてその局在を詳細に調べると,細胞同士が接着している部位に特にLSPS18が局在していることが明らかになった.これらの結果から,LAPS18は神経細胞体で生合成された後,神経突起を経由して末端で分泌される細胞外マトリックス蛋白質の1種であり,神経終末および細胞接着面に分布し,シナプス結合の修飾に関与するものと考えられた.本研究は連合学習における普遍的な神経メカニズムを,単純な神経系を持つ軟体動物であるナメクジの嗅覚-味覚連合学習系を用いて,生理学的手法と分子生物学的手法により解明することを目指している.はじめに学習依存的な神経活動を明らかにする目的で,学習を担う脳部位である前脳の光学測定を行った.誘引性の匂い(条件刺激)と忌避性の苦味物質(無条件刺激)を用いて条件付けを行ったナメクジから取り出した脳を膜電位感受性色素(Molecular Probes,di-4-ANEPPS)で染色し,2次元光量差分計測装置(富士写真フィルム,HR Deltaron1700)を用いて,匂い刺激に対する応答を記録した.その結果,前脳の中のバンド状の領域において,条件付けした匂いに対して特異的に脱分極応答が生じることが明らかになった.このことから,前脳には学習依存的な神経可塑性が存在することが示唆された.一方これまでの研究で,前脳に学習依存的に発現量が変化する遺伝子が数個存在することを明らかにしてきた.これらの遺伝子は生理学的測定から示唆される学習依存的な神経可塑性に重要な役割を果たしていることが予想される.そこで本年度は特に発現量変化の大きい1つの遺伝子について,機能の解明を目指して解析を進めた.はじめにcDNAの全長を5'-RACE法を用いて決定した.得られたcDNA全長580bpで,121個のアミノ酸をコードしていた.この遺伝子のホモログ遺伝子をGenome ProjectおよびEST Projectのデータベースから探索したところ,線虫,マウスおよびヒトでホモログ遺伝子が存在していた.この遺伝子が種を超えて広く存在していることは,細胞内情報伝達などの普遍的で重要な機能を示唆している.本研究は単純な神経システムを持ちながら高度な嗅覚学習能力を有するナメクジにおいて,学習・記憶の機構を分子レベルおよび神経回路レベルで明らかにすることを目的としている。

すでにdifferential display法によって、忌避性嗅覚条件付けで特異的に発現が変化する遺伝子の存在を確認し,その全長配列を決定してLAPS18と名付けた。これは121残基のアミノ酸をコードしており,機能が未知の新規遺伝子である.本年度はこの遺伝子の機能を明らかにするために,この遺伝子産物の発現パターンの解析を行った。はじめにLAPS18蛋白の発現量の時間経過を調べたところ,条件付けの12時間後から48時間後まで、コントロールと比べて有意に増大することを明らかにした.このことは,LAPS18が学習の特にlate phaseに関わる遺伝子であることを示唆するものである.次にLAPS18蛋白に対する免疫染色を行い,条件付け前後でのLAPS18の局在を比較した.その結果,条件付け前には、LAPS18は嗅覚中枢である前脳の全体に分布していたが,条件付き後では神経突起層に著しい局在を示した。そこで次に初代培養前脳神経において、共焦点レーザー顕微鏡を用いてその局在を詳細に調べると,細胞同士が接着している部位に特にLAPS18が局在していることが明らかになった.これらの結果から,LAPS18は神経細胞体で生合成された後,神経突起を経由して末端で分泌される細胞外マトリックス蛋白質の1種であり、神経終末および細胞接着面に分布し,シナプス結合の修飾に関与するものと考えられた.LAPS18は,ホモログ遺伝子が種を越えて広く存在することから,学習・記憶における重要な機能を担っているものと考えられた。
食品表示における費用便益分析と制度設計に関する実証的研究

東日本大震災により東京電力福島第1原子力発電所において放射性物質が環境中に大量漏出する深刻な原子力災害が発生し,発電所が立地している福島県と周辺各県の農畜水産物に対する放射性物質汚染が懸念され,これらの産地の農畜水産物が消費者に忌避される事態が生じた.本研究では,本事例を取り上げ,ほうれん草を事例に原発周辺地域産の農産物に対する消費者のWTA(willingness to accept)関数を推定し。これらの農産物に対する消費者評価を産地に対する評価と汚染による健康リスク評価に分解して,汚染程度の情報についての表示へのニーズならびに消費者評価の推移のありようを定量的に明らかにした。本年度は,昨今の重要な課題である放射性物質による農産物汚染を事例として,昨年度に引き続き調査をおこない,昨年度に構築した計測モデルを踏まえて消費者評価の分析を継続した。具体的には,震災とそれに伴う原発事故が起こった2011年3月から,事故からほぼ約1年が経過した2012年2月まで,5回にわたり行われた消費者調査に基づき,福島県産と茨城県産のほうれん草ならびに牛乳を分析対象として,WTA関数をinterval regressionにより推定し,これらの農産物に対する消費者評価を,放射性物質による汚染に伴う健康リスクに対する評価(以下,リスク評価)と,実際の汚染程度とはあまり関係がない,産地に対する評価(以下,産地評価)とに分解して分析した。分析の結果,まず,京浜地域と京阪神地域で,消費者評価の様相が大きく異なっていることが分かった。リスク評価には地域差がほとんどないが,産地評価は京阪神地域の方が悪かった。また,6月から7月の間に,リスク評価に何らかの構造変化が起こった可能性を指摘した。原因としては,7月に発覚した牛肉汚染が考えられた。産地評価とリスク評価の挙動は大きく異なっており,これらを分解して捉えた本稿のアプローチは有効だったといえるだろう。汚染による健康リスクを評価した結果買い控えるという合理性が消費者行動の中に存在していることを指摘し,消費者の買い控え行動による経済的被害を一括して風評被害としてしまうことの問題点を提示した。また,以上のような知見について,海外の研究者と意見交換を行い,有意義なディスカッションを行った。本年度は,昨年度に引き続き,農産物の放射性物質汚染に対する消費者評価を調査した.その推移を分析した.評価分析モデルを利用し,消費者評価を産地に対する評価と汚染による健康リスクへの評価に分離して計測した.事故から3年経過した段階でも,原発周辺地域産の農産物に対する消費者の忌避感は十分には解消されていない.ただし,京浜地域においては,産地評価については福島県産ならびに周辺県とも改善傾向がみられ,特に。周辺県においては,産地評価部分はほぼ原発事故以前に戻ったと見られる.ただし、福島県産の改善傾向は緩慢であり,現在でも産地に対する忌避感が継続していた。一方,京阪神地域においては,福島県産と周辺県産の産地評価が同様の動きをしており,両産地が同一視される傾向が強いことが分かった。さらに,汚染水準とWTAとの関係性についても検討した。その結果,汚染水準ーWTA曲線の形状は,原点に対して凹形の構造を持っていることを指摘した。すなわち汚染の水準が低い場合には水準の変化により消費者評価が大きく変化するが,水準が高い場合には,消費者評価は変化しにくいと考えられる。2012年4月に行われた放射性物質汚染に関する安全基準の改定により,汚染が基準値以下である農産物に対する評価は一定程度改善されたものの,それは,それまでの汚染水準ーWTA曲線に沿った変化であると解釈することができ,消費者のWTAを大幅に低下させるには至っていないことを指摘した。これらの知見を,学会誌に報告したほか,新聞へのコメントや研究代表者のウェブページなどで社会に広く公開した.東日本大震災により東京電力福島第1原子力発電所において放射性物質が環境中に大量漏出する深刻な原子力災害が発生し,発電所が立地している福島県と周辺各県の農畜水産物に対する放射性物質汚染が懸念され,これらの産地の農畜水産物が消費者に忌避される事態が生じた.本研究では,本事例を取り上げ,ほうれん草を事例に原発周辺地域産の農産物に対する消費者のWTA(willingness to accept)関数を推定し。本年度は食品表示における費用便益分析のデータを収集しつつ,基礎的な分析を行い,合わせて費用便益評価モデルのプロトタイプの構築を試みた.農産物の放射性物質汚染表示の問題を事例として取り上げた.東日本大震災は東京電力福島第1原子力発電所において放射性物質が環境に大量漏出する深刻な原子力災害をも引き起こした。その結果、発電所が立地している福島県、ならびにその周辺各県の農畜水産物に対する放射性物質汚染が懸念される事態となり、社会的な不安が大きい.本研究においては,汚染表示がもたらす消費者便益の評価について,仮想的なケースをいくつか提示したうえで,年度内に4回の表明選好法による消費者調査を継続して行い,過酷な放射性物質漏出事故が生じた状況のもとでの,周辺農産物に対する消費者評価の推移について調査した.その結果,事故後1年経過しても,消費者評価には大きな改善が見られず,依然として消費者の間に放射性物質汚染に対する恐怖感が存在していることが明らかになった.また,汚染の程度を詳細に表示することによって,消費者の不安感を抑える可能性を指摘した.

さらに,年齢が若いほど,汚染に対する恐怖が高いということ,地域を応援しようという利他性が,汚染に対する評価を変化させる可能性も指摘することができた.当初申請時の状況では,震災の発生を想定したものではなかったが,分析事例として放射性物質汚染を取り上げることで,本研究目的を達成できるだけではなく,風評被害の発生メカニズムに接近できるという,本邦が抱える大きな問題に資することが出来ると考えられる.本年度も昨年に引き続き農産物の放射性物質汚染に対する消費者評価の調査を行った.京浜ならびに京阪神の一般消費者を対象として,福島第一原発近隣県産の農産物に対する評価の推移を計測した.その結果,京浜地域において,いわゆる風評被害に該当すると解釈される産地評価については福島県産ならびに近隣県産ともに軽減傾向が継続して見られるものの,福島県産の農産物に対しては,依然として忌避感が存在していることが明らかになった.一方で,京阪神地域においては,減少トレンドは弱く,現在もかなり強い忌避感が残っていることが示唆された.両地域とも,汚染に対する恐怖感は依然として高く,これまで行われてきたリスクコミュニケーションの効果が必ずしも見られないことが示唆された.さらに,2012年4月に行われた安全基準の厳格化による効果は改訂直後には特に京浜地域において限定的ではあるが観察された.しかし,その効果は徐々に消失し,2014年時点では改定前とほぼ同様の水準に戻っており,消費者心理への影響が必ずしも持続していないことが示唆された.さらに本年度は流通企業による汚染対策について取りまとめた.多くの企業において,取引先と消費者との板挟みにあいつつも,原発周辺地域産の農産物の取り扱いについて,安全基準を独自に設定していることが明らかとなった.農業経済学研究の成果により,放射性物質汚染に対してどのような情報提供が望ましいのか,一定の知見が得られつつある。また,新聞等でも一部報道されることもあり,社会に還元できていると考えている。食品安全性に関する表示制度に対するニーズについて,その大きさと変化のありようを定量的に分析し,その結果を社会に広く公開できている.東日本大震災の発生を受け,当初想定した事例とはことなる事例を分析対象としているが,調査は順調に進んでおり,研究目的は概ね達成できると考えている.引き続き調査を行い,消費者評価の推移を見つつ,評価の決定要因がどのような理由によるのか分析を進める。同様の形式で継続的に調査を行い,食品安全をめぐる事件に対する消費者評価の推移を長期的に追うことが重要な課題だと考えている.あわせて,緊急時において,どのような情報提供が必要なのか,検討を加える.収集した消費者行動データについて,より詳細に分析を行い,精緻なモデルの構築に努める.合わせて,行政文書等の収集を行い,政策決定過程の分析に着手する.次年度使用額は比較的少額ではあるが,来年度の研究費と合算し,調査費の一部として活用する。他の研究費を活用し,本研究費での調査は1回に抑えることができたため.本年度2回調査を行う予定であり,その調査のための旅費等に使用する計画である.東日本大震災の発生による研究対象事例の変更にともない,本年度収集予定のデータを来年度に収集することとした.
不斉触媒反応を利用した光学活性(アレーン)クロム錯体の合成

光学活性(アレーン)クロム錯体を合成する方法として、以下の反応を検討した。メソ体の(o-ジクロロベンゼン)クロム錯体を、キラル配位子存在下、エナンチオトピックな二つのハロゲンを区別して、パラジウム触媒でビニル、及びアリール金属を一方の塩素原子のみとクロルカップリングし、(アレーン)クロム錯体を光学活性として得ることを検討した。配位子としてPPFAが、また用いるビニル、及びアリール金属はホウ酸誘導体が最も高い光学純度を示す事がわかった。フェニルホウ酸を用いてカップリングすると、最高69%eeの光学純度でモノカップリング体を得た。オルト置換フェノールのクロム錯体を光学活性体として合成するために、環状のカルバメートでマスクしたフェノールのクロム錯体をブチルリチウム存在下、キラルジアミンでエナンチオ選択的なオルトリチオ化反応を行った結果、72^82%eeの光学純度で目的物を得た。(アレーン)クロム錯体の面不斉を利用して、アトロプ異性体を光学活性体として立体選択的に合成することを検討した。2,6-ジ置換-1-ブロモベンゼンのクロム錯体と、オルト置換フェニルホウ酸をパラジウム触媒でクロスカップリングすると、フェニルホウ酸のオルト位の置換基の違いにより、アトロプ異性体を選択的に作り分けることに成功した。オルト位の置換基がアルキル、ヒドロキシメチル基の時と、ホルミル基の場合では完全に異なるアトロプ異性体を合成することができた。この反応を更に軸不斉をもつ生理活性天然物の全合成に応用している。
ダイナミック三次元培養環境制御によるiPS細胞由来のパターン化血管組織の構築

クリック架橋型光開裂性架橋剤を合成し、光分解性ゲルを調製した。様々な基材と架橋剤の濃度における光分解性ゲルの調製条件について検討し、ゲルの形成特性、ゲルの分解特性、細胞接着性といった観点から評価した。血管内皮細胞が良好な接着性を有し、良好なパターン分解が可能な条件を見出した。また、光分解性ゲルをマイクロ流路内に導入し、フェムト秒レーザーを走査することで、光分解性解ハイドロゲルに対して多光子励起加工を行った。二光子励起加工形成した管腔構造に血管内皮細胞を導入することで血管様組織に構築が可能となると考えられる。生体内の発生現象は時間的に変化する細胞周囲の三次元環境によって制御されているが、この三次元的かつ時間的に変化する環境を生体外で再構成することは難しく、生体外で幹細胞から三次元組織を誘導することが困難となっている。生体外で三次元組織を構築する手法として光硬化性・光分解性のハイドロゲルを用いた手法が着目されている。申請者はこれまでに、可逆的に分解可能なアルギン酸カルシウムゲルを用いて、三次元培養環境を時空間的に制御する「三次元ダイナミックマイクロパターン共培養法」を提案し、この手法がマウス胚性幹(ES)細胞の心筋細胞への効率的分化誘導に有用なことを示してきた。この研究では細胞に対して不活性なアルギン酸カルシウムゲルを用いていたが、近年、申請者らは、アミノ基を有する様々な高分子と反応して光分解性ゲルを形成する光開裂型架橋剤を開発した。本研究提案では、この光分解性ゲルを用いることで、三次元培養環境を精密に時空間的に制御する「ダイナミック三次元培養環境制御法」を確立することを目的として研究を進めている。今年度は当該研究に使用する光開裂性架橋剤を合成し、ゼラチンやポリエチレングリコールといった様々なバイオマテリアルを基材として光分解性ゲルを調製した。この際に、様々な基材と架橋剤の濃度における光分解性ゲルの調製条件について検討し、ゲルの形成特性、ゲルの分解特性、細胞接着性といった観点から評価した。各種条件で調製した光分解性ゲルに対する光照射条件(照射強度、照射時間、照射パターン)の影響について検討した。昨年度まで我々は活性エステル型の光開裂性架橋剤を使用してきた。これは、近年我々の研究グループで独自に開発した化合物であり、アミノ基を有する種々の高分子と反応して光分解性ゲルを形成し、光照射に応答して分解する性質を持つ。一方、今年度になって、活性エステル型の光開裂性架橋剤を使用して細胞を光り分解性ゲルに内包する際に、光開裂性架橋剤の濃度の高い条件では細胞が死滅する現象が確認された。つまり、架橋密度の高い,固くて構造的に安定な光分解性ゲルの中に細胞を包埋することが困難であることが見いだされた。そこで、本年度はクリック反応によって架橋する光開裂性架橋剤を新たに合成して、光分解性ゲルの調製条件、分解条件、細胞接着条件について検討した。光開裂型架橋剤の合成は有機合成を専門とする分担研究者の高木が行った。これまでにゲル形成性、細胞接着性、光分解性において、本研究の用途に問題のない光分解性ゲルの調製条件、分解条件を見いだしている。これまでに申請者らは独自の光開裂型架橋剤を開発し、パターン光照射によってハイドロゲルの構造や物理化学特性をマイクロスケールで制御し、任意のタイムポイントで変化できることを示してきた。本研究では、光分解性ゲルを用いてパターン化血管組織の構築する技術を開発した。特に、マイクロ流体デバイス内に光分解性ゲルを導入し、光分解性ゲルに光照射を行うことで、光分解性ゲル内に管腔構造を形成する技術を構築した。H27年度は当該研究に使用する光開裂性架橋剤を合成し、ゼラチンやポリエチレングリコールといった様々なバイオマテリアルを基材として光分解性ゲルを調製した。H28年度は前年度までに作製した光分解性ゲルをマイクロ流路内に導入し、フェムト秒レーザーを走査することで、光分解性解ハイドロゲルに対して多光子励起加工を行った。来年度は本年度見いだした光分解性ゲルの調製条件、分解条件において、パターン血管の作製を試みる。

当初の計画ではiPS細胞からの血管組織を分化誘導する予定であったが、iPS細胞由来の血管内皮細胞が市販されるなど、研究における分化誘導自体の意義は薄まってきている。このような状況変化を鑑み、来年度は、分化誘導済みのiPS細胞由来の血管内皮細胞や初代血管内皮細胞を用いてパターン化血管組織の構築を試みていく。生物化学工学当初予定していた活性エステル型光開裂性架橋剤の使用が困難であることが年度の途中で判明したため、新たにクリック架橋型光開裂性架橋剤を合成して研究を進めている。このため、iPS細胞といった高価な培地を使用する細胞実験のスタートが当初の予定より4ヶ月程遅れたため、次年度使用額が発生した。次年度繰越となった額については、分化誘導済みのiPS細胞由来の血管内皮細胞や初代血管内皮細胞の購入や培養試薬類の購入費用に充当する予定である。
舌乳頭粘膜上皮の細胞分化に関する免疫組織化学的研究

舌は味覚器官であるが,動物種により舌の機能が異なることである。霊長類を除く一般の動物は,舌を摂食の道具として優先させている。しかし,ヒトは会話するという特殊な機能を持っている。この会話能力はヒト舌の分化に大きく影響しているのではないかと考えられる。このことがヒトの舌のみに存在する,分界溝や舌盲孔を生じる理由の1つではないかと考え,舌根部を含め組織学的研究と免疫組織化学的研究を進め次の結果を得た。1.有郭乳頭の溝面に線毛細胞の存在し,純漿液腺とされているエブネル腺に粘液細胞(エブネル半月も確認)の存在すること。2.ヒトの有郭乳頭の配列には舌盲孔が関係し,これまで分類されていた3型のV型は,Y型の変形であると思われること。次に,ケラチンは上皮細胞を決定する重要な指標の一つとされていることから,抗ケラチン抗体を使用して,有郭乳頭と葉状乳頭間で味蕾内ケラチン線維に相違が有るのか,および,味蕾構成細胞間でケラチン線維が異なるのかを追求した。材料は,味覚舌乳頭の味蕾と口蓋の味蕾を中心に行い次の結果を得た。1.味蕾と周辺上皮の間には,ケラチン抗体に対する明瞭に異なった反応が認められた。2.K6抗体で味蕾内に一部陽性反応が見られたのは,味蕾周囲の細胞が分裂して味蕾細胞に置き変わったっている事を示すものではないかと推測された。3.味蕾細胞は,基底膜から腔面に達する1個の細胞であり,まさしく短層上皮であると解釈すれば,K8,K18,K19に強陽性反応を示しても不思議ではないと考えられた。口腔粘膜上皮の変性や再生過程において,本来の粘膜上皮細胞やメルケル細胞とランゲルハンス細胞の関係,さらに特殊分化した味蕾構成細胞とこれらの細胞の関連を明らかにする目的で本研究を行っている。1:モルモット.ラット.ウサギの正常状態における,舌乳頭(糸状乳頭:茸状乳頭:有郭乳頭:葉状乳頭);口蓋粘膜の対照標本は全て完成した。特に軟口蓋味蕾の存在場所の確認,味孔部の形態が有郭乳頭や葉状乳頭と異なり,茸状乳頭に近似してた。2:ブレオマイシン(BLM)を臨床応用量(0.3mg/kg)とその5倍量を投与した。BLM適量投与群は、24時間でそれほど顕著な変化を認めなかったが、5倍投与後の味蕾は,24時間で明かな空胞変性と核が色素に強染した。しかし,BLM投与60分から味蕾内に白血球の異常進入を認めたが,24時間でこれらの白血球は急減していた。これら,変性に伴う白血球の動向については,継続的に追求していくつもりである。3:口蓋味蕾は,味孔部の形態や構成細胞数がH・E染色やアザン染色によって僅かに異なっていたが,テキサス大学のマッケンジー教授から供与して頂いた,TROMA抗体において,味蕾細胞内ケラチンの反応が異なっていた。4:正常とBLMの味覚乳頭(葉状乳頭と有郭乳頭)および口蓋の味蕾を支配している神経線維は,Anti Neuro Specigic Enolase(NSE)とAnti S-100 Proteinの反応では,著変を認めなかったが,標本作成過程を含めて再度検討中である。5:これまでの結果は,平成6年10月の歯科基礎医学会総会で発表するとともに論文として報告する予定である。口腔粘膜上皮の加齢的変化は、形態学的、組織学的、組織化学的など種々の分野から追求されている。

これまでの私の結果では、マウスの粘膜上皮や乳頭上皮の基底部と表層部でケラチンの異なることは明らかである。また、味蕾細胞とメルケル細胞でケラチンNo.18は両方に存在するが、ケラチンNo.19はメルケル細胞に存在しない事も分かている。ブレオマイシンを投与した変化については、さらに種々の検討を加える必要があるので、現在追加実験中である。しかし、現在市販されている抗体のみで、上皮細胞の分化過程を詳細(分子量の変化)に追求するには、限界を感じた。そのため、抗体による反応の異なる部分を透過電顕的にケラチンの微細構造の変化を観察中である。ブレオマイシン投与により、比較的一定の時期に味蕾基底細胞の旺盛な分裂像を得ることができたことは、今後、味蕾細胞と神経の関係を追求する有力な手段になることは間違いない好結果を得た。これまで1例報告的に報告された舌背粘膜の線毛細胞は、ヒト胎児に極めて通常に見られる所見であるが、ラットやモルモットの胎児には認めることが出来なかった。このことは、妊娠期間に関係あるのか、固体差なのか、現在検討中である。しかし、有郭乳頭の溝面上皮には、ラットやヒトでもまれに存在することが分かったが、溝の深さに関係するのか、他に存在する理由があるのか非常に興味ある結果を得たので、現在投稿準備中である。口腔粘膜上皮の変性や再生過程において,本来の粘膜上細胞やメルケル細胞とランゲルハンス細胞の関係,さらに特殊分化した味蕾構成細胞とこれらの細胞の関連を明らかにする目的で本研究を行ってきた。これら一連の動物実験の過程で,動物とヒトとの比較検討を行った。この過程で平成7年度は,これまで保存していた解剖実習遺体80例から摘出した舌を中心に,有郭乳頭とエブネル腺の関係について検索し,下記の様な興味有る知見得る事ができた。1.有郭乳頭の配列状態は,これまで報告と変わりないが,特殊な形態(Sanken type:Pair type:Slit type等)を取る乳頭が正中部に多く観察さられた。2.有郭乳頭溝面の上皮配列は,基本的に重層扁平上皮であるが,溝底面の上皮に多列線毛上皮の存在を認めた。これまで,有郭乳頭溝底面に線毛細胞の存在は,1例報告として数編見られる。しかし,今回の観察では,8割以上のヒトに,いずれかの有郭乳頭に線毛細胞が認められた。この線毛細胞の存在は,溝の深さと直接関係がなかった。3.有郭乳頭の溝面に開口するエブネル腺は,純漿液腺とされている。ところが今回,mucicaruminやalucian blue(pH1.0 & pH2.5)の染色で,これらの染色液に強染する細胞が存在する事認めた。またエブネ半月の存在などから,混合腺として存在していることが分かった。4.舌根部の粘液腺は,基本的に有郭乳頭の溝底面以外に独立して開口するが,舌盲孔内には,有郭乳頭が存在し,エブネル腺と舌根腺(粘液腺)が同時に開口することも分かった。5.これらヒトのエブネル腺に見られた粘液細胞の出現や線毛細胞の関連については,加齢的変化を含めた検討は,今後さらに各年齢や各種動物において追求・確認する予定である。6.一部は第51回解剖学会九州地方会で発表したし,第101回解剖学会総会で発表する。
相対価格の動的習性と小売市場の統合に関する研究

近年における貿易・金融の自由化や政府による規制の緩和、そして情報技術の飛躍的発展は経済のグローバル化・国際化を邁進させ、地域レベル或いは世界レベルでの市場の統合を押し進めているという指摘が頻繁にマスメディアに登場する。しかし、国内外の財・サービス市場が実際にどの程度統合されつつあるかの判断は現実のデータを用いた精緻な実証研究の結果に委ねられるべきものである。その際特に重要となるのは市場の統合度を測る指標としての市場間相対価格の役割である。本研究計画では国内数十都市において総理府統計局が調査を行ってきた都市別小売物価の時系列データを電子化・解析することにより、日本国内における財・サービス市場の統合進展度を検証した。平成14年度および15年度前半では、物価の総合的指数である消費者物価指数及び、個別の財やサービスの小売価格について、日本国内全都道府県を網羅する形で都市別月次時系列データの電子化作業を行った。平成15年度後半と16年度には、電子化されたデータを詳細に計量分析した。電子化されたデータの分析結果から判明した事柄は以下に集約される:(1)サービス等を含む市場間相対消費者物価(或いは消費者物価ベースの実質為替レート)を個別に分析した場合、その大半が単位根を持つ非定常的変数であると推計され、国内においても各都市の購買力は安定的関係を持たない(相対購買力平価の不成立)と考えられる;(2)個別の財についての市場間相対物価のダイナミックスは財の性質によって大きく異なる;(3)時間の経過とともに小売市場の統合が進んでいる財も見られるが多くの財では逆に小売価格の分散度が増している;(4)各都市独自のプライスショックの影響が解消される速度には財の性質に加えて市場間の物理的距離が関係している可能性が示唆されるものの、その他の未特定要因による影響が非常に大きい。これらを総合すると国内における小売市場の統合は必ずしも全ての財、地方市場を含む形では進んでいない可能性が高いと考えられる。今年度は3ヵ年にわたる研究計画の初年度にあたるため、分析対象となるデータの収集と電子化およびその整理と前段的分析を集中的に行った。具体的には以下の4つの作業を進めた。(1)総理府統計局の小売物価統計調査年報に含まれる財やサービスのうち1980年から2000年にかけて全国主要都市において毎月価格調査が行われてきた物を抽出する(2)これらの財・サービスの価格推移を時系列データとして電子化する(3)個々の時系列データを編纂し、財種目、都市、時間の3要素により定義されるデータセットを構築する(4)出来上がったデータセットについてデータの脱落や入力ミス等のチェックを行う上記の作業は非常に労働集約的なため多大な時間を要したが、今年度中にデータセットの概要は仕上がった。今後はこのデータセットを用いて日本の国内市場における小売物価の動的な特徴について財種目及び地域・都市別の観点から詳細に分析を重ねる予定である。今年度は小売物価の総合的指数である消費者物価指数に焦点を合わせ、日本国内全都道府県を網羅する49都市をサンプルとして1975-2000年の月次時系列データの電子化作業とその分析作業を行った。電子化された都市別消費者物価指数データから各都市間の相対価格(実質為替レート)を時系列として算出し、そのダイナミックスについて詳細に計量分析を行った。その結果から判明した事柄は以下に集約される:

(1)従来のunivariate analysisを用いて日本国内の市場間相対消費者物価(或いは消費者物価ベースの実質為替レート)を個別に分析した場合、その大半が単位根を持つ非定常的変数であると推計され、国内においても各都市の購買力は安定的関係を持たない(相対購買力平価の不成立)ように見受けられる;(2)しかし49都市すべてのデータを同時にmultivariate processとしてpanel datatestsを行うと、実際には各都市の消費者物価指数は共通のトレンドに収束しており、したがって個別の物価ショックは時間の経過とともに解消されて長期的には都市間の相対的購買力平価が成立している示唆される;(3)各都市独自のプライスショックの影響が解消される速度には市場間の物理的距離が関係していることが判明したものの、その他の未特定要因による影響が非常に大きいと考えられる。これらの結果を土台に、最終年度は個別財の価格を用いての分析と価格ショックの解消速度の要因を特定することに取り組む予定である。本研究では日本国内の都市別小売物価のデータを用い、そのダイナミックスを詳細に計量分析することによって日本の小売市場が国内各地の市場を統合したひとつの国内市場としての正確を持つのか、それとも明確な貿易障壁が不在であっても地理的・物理的な距離や空問、そしてそれらが示唆する輸送コスト等によって分断された市場の集合体的性格を持つと考えられるのかを考察した。具体的には物価の総合的指数である消費者物価指数及び、個別の財やサービスの小売価格について、日本国内全都道府県を網羅する49都市をサンプルとして1975-2000年の月次時系列データの電子化作業とその分析作業を行った。電子化された都市別物価指数データから各都市間の相対価格(実質為替レート)を時系列として算出し、そのダイナミックスについて詳細に計量分析を行った結果から判明した事柄は以下に集約される:(1)サービス等を含む市場間相対消費者物価(或いは消費者物価ベースの実質為替レート)を個別に分析した場合、その大半が単位根を持つ非定常的変数であると推計され、国内においても各都市の購買力は安定的関係を持たない(相対購買力平価の不成立)と考えられる;(2)個別の財についての市場間相対物価のダイナミックスは財の性質によって大きく異なる;(3)貿易財の多くは相対小売物価が安定的に推移する傾向を持ち、個別の物価ショックは時間の経過とともに解消されて長期的には各市場の物価が共通のトレンドに収束していると考えられる;(4)各都市独自のプライスショックの影響が解消される速度には財の性質に加えて市場間の物理的距離が関係している可能性が示唆されるものの、その他の未特定要因による影響が非常に大きい。これらを総合すると国内における小売市場の統合は必ずしも全ての財、地方市場を含む形では進んでいない可能性が高いと推察される。
重いクォーコニウム系の物理量の精密計算と新しい理論的枠組の構成

私の今年度の研究成果は1、QCDポテンシャルをOperator Product Expansion (OPE)で解析し、Wilson係数がクーロンポテンシャルと線形ポテンシャルの和で表せることを示したこと2、OPEを用いてQCDポテンシャルに対する非摂動効果を定量的に求めたこと3、静的なクォーク・反クォーク対のまわりのグルーオン配位を計算したことが主なものである。1においては、QCDポテンシャルのOPEにおいて適切な繰り込み処方を与え、そのもとで、Wilson係数が「クーロン+リニア型」と表されること、そしてその形が、昨年度私が、QCDポテンシャルの摂動展開の高次の漸近形から抽出した「クーロン+リニア型」ポテンシャルと一致することを示した。これによって、昨年度得られた結果に、より強固な理論的基盤が与えられた。2においては、OPEの理論的予言を詳細に調べ、その結果を反映させることによって、従来よりも精度よく非摂動効果を決めることができた。3においては、rがハドロンスケールに比べて小さい領域で、どのようなエネルギー密度分布がリニアポテンシャルの起源となっているのかを明らかにした。これはまったく新しい結果で、独創的であると考える。また、これまでの研究成果は、国際的なクォーコニウム・ワーキンググループ(世界数十カ国から総勢100名以上)の活動に対する重要な貢献をなし、成果報告書(CERN Yellow Report :一部を私が執筆)に含まれている。これまで3年間の研究成果により、表題の「重いクォーコニウム系の物理量の精密計算と新しい理論的枠組の構成」について、特にスペクトルとQCDポテンシャルに関する部分を中心に、定量的にも定性的にも、非常に理解を進めることができた。この結果は今後長くに渡って受け継がれ、役に立つと考える。私の今年度の研究成果は、(1)ボトモニウム・スペクトルの新しい計算を行なったこと、(2)QCDポテンシャルの摂動計算と格子QCDの計算との結果の比較を行なったこと、及び、(3)リノーマロン相殺を考慮すると、摂動計算でQCDポテンシャルがクーロンポテンシャルと線形ポテンシャルの和で表せることを示したこと、が主なものである。(1)においては、ポトモニウム・スペクトルの摂動QCDによる計算で、微細構造の予言に対して、新たに全てのΟ(α^5_sm_b)補正を取り入れた。この結果、従来実験値とあまり一致が良くなかった微細構造の予言が、良く合うようになることを示した。(2)においては、クォークのフレーバー数がゼロの場合に、QCDポテンシャルの格子QCDの計算とリノーマロン相殺を取り入れた摂動計算とが、(摂動計算の不定性の範囲内で)r【less than or similar】(130MeV)^<-1>の領域で良く一致することを示した。今まで知られていた他の摂動計算に基づく方法と比べて、はるかに大きなrまで安定な予言ができることを示した。また、(1)で用いた摂動計算の方法の正当性を確かめたことになる。(3)においては、リノーマロン相殺を考慮した上でQCDポテンシャルの摂動計算の適当な極限を調べると、QCDポテンシャルがクーロンポテンシャルと線形ポテンシャルの和として表せることを示した。QCDポテンシャルがこの形で良く近似できることは、従来から経験的に知られていたが、初めてこの形を解析的に導出した。特に、従来、線形ポテンシャルは摂動計算では出せないと言われていた。より高次の補正を取り入れると、より大きなrまで格子QCDの計算との一致が良くなることを示した。私の今年度の研究成果は、(1)実験家との共同研究によって、将来e^+e^-リニアコライダーのt^^-tthreshold近傍においてkinematical fittingを用いてt^^-t系及びその崩壊先粒子のエネルギー・運動量の測定精度を格段に上げる方法を提唱したこと、(2)摂動QCDに基づく理論形式を開発し、charmoniumとbottomoninmのスペクトルの微細構造と超微細構造を計算したこと、及び、(3)くりこみ群とrenormalonによる高次補正の見積もりを用いて、摂動QCDポテシシャルが、摂動の高次及びγ<Λ^<-1>_<QCD>で、"Coulomb"+linearポテンシャル[V_<C+L>(γ)]に漸近することを解析的に示したこと、が主なものである。(1)に関しては、t^^-tthreshold近傍において、トップクォークの性質を精査するために、かねてより要望されていた解析手法を開発したという意義がある。(2)においては、新たに全てのΟ(α^5_Smb)補正を取り入れて計算した。論文発表当時、ηc(2S)の質量に関して、互いに矛盾する新旧の実験値が得られていたが、我々の予言は新しい方(BELLE)の実験結果を支持するものであった。その後、多くの新しい実験結果が報告され、BELLEの実験値、及び我々の理論予言が確認された。我々の予言は、摂動QCDに基づく数少ないinput parameterのみに依存し、かつ、理論的不定性を客観的に見積もることが可能であるという点で、従来からの現象論的なモデル計算と一線を画す。(3)においては、くりこみ群に基づくV_<C+L>(γ)の系統的な計算法を求め、next-to-next-to-leading logまでで、V_<C+L>(γ)が格子計算によるQCDポテンシャルの結果に収束していくことを示した。例えばleading logでは、linearポテンシャルは(2πC_F/β_O)Λ2/(MS)γとなる。

私の今年度の研究成果は1、QCDポテンシャルをOperator Product Expansion (OPE)で解析し、Wilson係数がクーロンポテンシャルと線形ポテンシャルの和で表せることを示したこと2、OPEを用いてQCDポテンシャルに対する非摂動効果を定量的に求めたこと3、静的なクォーク・反クォーク対のまわりのグルーオン配位を計算したことが主なものである。1においては、QCDポテンシャルのOPEにおいて適切な繰り込み処方を与え、そのもとで、Wilson係数が「クーロン+リニア型」と表されること、そしてその形が、昨年度私が、QCDポテンシャルの摂動展開の高次の漸近形から抽出した「クーロン+リニア型」ポテンシャルと一致することを示した。これによって、昨年度得られた結果に、より強固な理論的基盤が与えられた。2においては、OPEの理論的予言を詳細に調べ、その結果を反映させることによって、従来よりも精度よく非摂動効果を決めることができた。3においては、rがハドロンスケールに比べて小さい領域で、どのようなエネルギー密度分布がリニアポテンシャルの起源となっているのかを明らかにした。これはまったく新しい結果で、独創的であると考える。また、これまでの研究成果は、国際的なクォーコニウム・ワーキンググループ(世界数十カ国から総勢100名以上)の活動に対する重要な貢献をなし、成果報告書(CERN Yellow Report :一部を私が執筆)に含まれている。これまで3年間の研究成果により、表題の「重いクォーコニウム系の物理量の精密計算と新しい理論的枠組の構成」について、特にスペクトルとQCDポテンシャルに関する部分を中心に、定量的にも定性的にも、非常に理解を進めることができた。この結果は今後長くに渡って受け継がれ、役に立つと考える。
インターネットを利用した英語データベースの構築とその活用法に関する研究

最終年度の本年度には,過去二年間の研究を踏まえ,インターネット上の英語データから作製する言語データベースを英語研究・英語教育に利用し易いフォーマットに変更する方法を検討し,インターネットから良質の英語のウェブページを収集し,それから英語のデータベースを作成するための方法を検討した.このような方法をできる限り容易に実現できるように次のような検討を行った.(1)どのようなフォーマットをもつ言語データベースが一般的に最も柔軟で多目的であるかの検討(2)これまでの言語データベースを使用した経験に基づいた,言語研究・言語教育に最適なフォーマットの検討(3)データベースのフォーマットを使用者の希望に応じて再構成できるプログラムの検討(4)英語データの検索→英語文の抽出→英語データベースの作製→データベースのフォーマットの変更という手続きを簡単に行う方法の検討英語研究と英語教育に最も適切なデータベースの形式は,一つの文が一行になっている,すなわち,一つの英文が改行によって複数の行に分けられていないフォーマットであることが確認された.このような形でインターネットのウェブページを最も容易に利用できる方法は,MicrosoftやGoogleやYahooが提供する,いわゆるDesktop Searchと呼ばれるものである.これは,使用者のハードディスクの内容とインターネットのウェブページをシームレスに検索してくれるものである.また,データベースを作成するためにはhtmlファイルを効果的にテキストファイルに変換する必要があるが,最近,「html→テキスト変換」のソフトウェアがフリーウェアを含めて,かなりのものが出回っているので,どれがより使いやすいかを詳細に検討した.Desktop searchや「html→テキスト変換」によって得られたデータは,出典をタグとして付加し,さらに,行数も付け加えることによって,使い易くなることが明らかになった.今後は,3年間の研究を踏まえて,データベースの作成のためのプログラムの紹介や利用方法,作成された英語データベースのサンプル,英語データベースを利用した英語研究や英語教育への応用にいてまとめて,公刊したいと考えている.初年度の平成15年度には,主にインターネットから良質の英語のデータを入手する方法,具体的には,(1)良質の英語データを含むウェブサイトを発見する方法,(2)インターネットニュースから英語データを抽出する方法,(3)ウェブページの中から良質の英語データを含むページを見つける方法を検討し,さらに,(4)ウェブページから英語データを検索するために,現在利用可能な方法を再検討し,より適切な方法を探った.まず,良質の英語データを含むウェブサイトしては,英語の書物のデータベースを所蔵するProject Gutenbergがある.ここには聖書や文学作品だけでなく,最近のCIA World Factbookのような書物も含まれており,利用価値が高い.また,良質な英語データを豊富に提供してくれるものに,新聞社やテレビ局のウェブサイトがある.USA TodayやNew York Timesなどの新聞には電子版があり、また、CNN、ABC、CBS、NBCというテレビ局にはオンライン・ニュースがあり,政治・経済・法律・工業技術・健康・旅行・娯楽・教育など広範囲な今野を網羅する記事が掲載されており,様々な英語研究に大変有用である.さらに,良質な英語のデータは,新聞社やテレビ局が行っているe-mailによるニュース配信サービスを利用して得ることができる.CNNのE-mail Servicesは,特に充実しており多くの分野のニュースが配信され,大いに利用できる.しかし,配信e-mailは記事の要約であるので,配信e-mailとウェブサイトに掲載されている完全な記事を組み合わせることによって,より充実した英語のデータベースを作成することが可能になる.ウェブページからの英語データの検索法としては,現行の検索エンジンでは不十分であり,正規表現の利用が可能な検索プログラムが必要であり,今後検討していきたい.本研究2年目の平成16年度には,初年度の研究を踏まえながら,(1)良質な英語データを収集することの可能なサイトの検討,(2)インターネットニュースやインターネット・ウェブページから英語の文のデータを抽出する方法の検討,(3)抽出した英語の文をデータベースとして加工する方法の検討といったことを中心に研究を行った.インターネットの配信ニュース・メールとニュース・ウェブページから英語データを得るためには二つの課題があり,一つはウェブページをダウンロードする方法であり,もう一つはニュース・メールとニュース・ウェブページから英語テキスト部分を取り出す方法である.ウェブページのダウンロードに関しては自動巡回機能もついた「Download & Search Bee」とか「PageDown」や「WeBoX」,「NewsGlue」,「紙copi」,「DSダウンローダー」,「NewsTool」などのソフトウェアがあり,htmlファイルからテキストファイルへの変換に関しては,「HtoX32」や「なんでもテキスト屋さん」などのソフトウェアがあり,これらのソフトウェアを用いて英語データを得るための効果的な方法を検討した.htmlファイルからテキストファイルに変換することはかなり効果的に行うことができるが,そのようなテキストファイルにはテキスト本体だけでなく英語データベースには不要な内容もかなり含まれるので,不要な部分を削除する方法を今後検討する必要がある.また,htmlファイルをテキストファイルに変換することなくhtmlファイルを直接検索対象にして必要なデータを収集する方法も検討する必要がある.最終年度の本年度には,過去二年間の研究を踏まえ,インターネット上の英語データから作製する言語データベースを英語研究・英語教育に利用し易いフォーマットに変更する方法を検討し,インターネットから良質の英語のウェブページを収集し,それから英語のデータベースを作成するための方法を検討した.このような方法をできる限り容易に実現できるように次のような検討を行った.(1)どのようなフォーマットをもつ言語データベースが一般的に最も柔軟で多目的であるかの検討(2)これまでの言語データベースを使用した経験に基づいた,言語研究・言語教育に最適なフォーマットの検討(3)データベースのフォーマットを使用者の希望に応じて再構成できるプログラムの検討(4)英語データの検索→英語文の抽出

→英語データベースの作製→データベースのフォーマットの変更という手続きを簡単に行う方法の検討英語研究と英語教育に最も適切なデータベースの形式は,一つの文が一行になっている,すなわち,一つの英文が改行によって複数の行に分けられていないフォーマットであることが確認された.このような形でインターネットのウェブページを最も容易に利用できる方法は,MicrosoftやGoogleやYahooが提供する,いわゆるDesktop Searchと呼ばれるものである.これは,使用者のハードディスクの内容とインターネットのウェブページをシームレスに検索してくれるものである.また,データベースを作成するためにはhtmlファイルを効果的にテキストファイルに変換する必要があるが,最近,「html→テキスト変換」のソフトウェアがフリーウェアを含めて,かなりのものが出回っているので,どれがより使いやすいかを詳細に検討した.Desktop searchや「html→テキスト変換」によって得られたデータは,出典をタグとして付加し,さらに,行数も付け加えることによって,使い易くなることが明らかになった.今後は,3年間の研究を踏まえて,データベースの作成のためのプログラムの紹介や利用方法,作成された英語データベースのサンプル,英語データベースを利用した英語研究や英語教育への応用にいてまとめて,公刊したいと考えている.
Tissue Engineeringの方法を用いた肝機能補助システムの実験的研究

ラットの肝細胞分離の為のシステムを作成し、コラゲナーゼ液の肝灌流による肝細胞分離の技術を確立した。ラットのモデルを用いて、Tissue Engineeringの方法で移植床を形成させる為のポリマーの素材・形態を検討し、レシピエントに侵襲が少なく・移植肝細胞の機能が最大限に生かせる肝細胞移植の最適条件を検討した。肝細胞移植の移植床を作る為に、熱処理されたコラーゲンスポンジを腸間膜の間に埋め込み、組織反応を観察すると、スポンジの変形が著しく、十分な血管に富んだ肉芽組織の形成(prevascularization)には至らなかった。スポンジの形状をナイロンメッシュで補強したものを埋め込んでみたが、コラーゲンスポンジが溶けて崩壊し、肝細胞移植に適したprevascularizationは得られなかった。移植された肝細胞は1週間以内に7095%が失われ、移植を受けたラットの体重減少・腹膜炎が観察された。肝細胞の喪失は、移植後3日以内に多く、組織学的に、スポンジ内への炎症細胞の浸潤や、移植肝細胞の核濃染・細胞溶解像が観察され、移植肝細胞が多核白血球等の炎症細胞に因って障害されたり、肝細胞の着床障害、肝細胞がアポトーシスを起こしていることが示唆された。移植した肝細胞の長期維持が出来なければ、肝細胞移植による肝機能補助のメリットよりも、侵襲によるデメリットの方が大きいと考えられた。移植肝細胞の長期生存を図る為に、好中球機能抑制剤(フコイジン)を全身投与したが、大量投与では動物の死に繋がり、中等量では肝細胞維持作用が見られない一方で全身状態が悪化し、少量では新生血管抑制を呈し、何れも効果を認めなかった。また、細胞障害を抑制する為に、抗活性酸素剤(アスコルビン酸)を全身投与したが、有意差のある結果を得られなかった。肝細胞移植の移植床を作る為に、熱処理されたコラーゲンスポンジを腹腔内に埋め込み、組織反応を観察した。このスポンジは、埋込後2日目には浸出液で満たされて嚢胞状となり、埋込後412日目には周囲組織との癒着に伴って変形し、外科的には確認困難で肝細胞の移植は困難であると考えられた。組織学的にはprevascularizationは不十分で、その原因として、血管線維組織がスポンジ内に侵入するよりも周囲からの圧迫や変形が著しい為と考えられた。それに対して、スポンジの形状を補強したものを埋め込んで肝細胞移植を試み、肝細胞の生着を観察した。今後、この補強コラーゲンスポンジ法と従来の方法との効率の比較を予定している。ラットの肝細胞移植の方法の確立を試みた。肝細胞移植の移植床を作る為にコラーゲンスポンジをラットの腸管膜の間に埋め込み、更に他のラットから肝細胞を注入法で移植し、局所と全身の反応を観察した。門脈後大静脈吻合や部分肝切除等の肝細胞増殖刺激が無い状態では、移植された肝細胞は1週間以内に7095%が失われ、移植を受けたラットの体重減少・腹膜炎が観察された。