hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｍｒｐ４の網膜血管新生における役割の解明

3.研究の重要性:本研究でMrp4と病的網膜血管新生モデルの関連が明らかになったことより、次のステップとして疾患モデルでの解析を進めることが可能となった。現在進行中であるMrp4の糖尿病網膜症における役割が明らかとなれば、Mrp4の機能に注目した診断・治療の臨床応用を目指した研究が可能になると期待される。医師薬学平成25年度以降の研究計画で予定していた、「3) Mrp4の網膜血管新生に及ぼす影響につき、そのメカニズムを明らかにする」については、平成24年度の研究で得られたフォルスコリン投与下での生理的網膜血管新生の表現型が特殊であり、既報のどのノックアウトマウスの表現型とも異なっていたことから複雑なメカニズムの存在が推測され、「4)網膜血管新生におけるMrp4の関与つき疾患モデルで明らかにする」を優先して実験を進めた。こちらについては、酸素誘発網膜症モデルを用いて計画が達成されている。平成24年度の研究計画予定していたMrp4ノックアウトマウスにおける網膜血管の表現型の解析は、(1) Mrp4の生理的網膜血管新生における役割を明らかにする、(2)Mrp4のcAMP細胞外排出作用が網膜血管新生に与える影響を明らかにする、ことであり、これらはすべて達成されている。当初の研究計画に沿って、Mrp4の網膜血管新生に及ぼす影響につき、Streptozotocin(STZ)投与による1型糖尿病モデルにおける網膜血管の表現型の解析を中心に実験を進めていく予定である。研究が順調に進めば、Mrp4がどのように網膜血管新生に影響を及ぼすかについて、そのメカニズムを調べていく予定である。当初の研究計画に沿って、Mrp4の網膜血管新生に及ぼす影響につき、そのメカニズムを疾患モデルを含めて明らかにするための実験を進めていく予定である。平成25年度はMrp4の病的網膜血管新生における役割を明らかにするために実験を行ってきた。酸素誘発網膜症モデルではMrp4ノックアウトマウスで予想外に硝子体出血が多いという表現型が認められたためにこちらの評価に傾注した。従って、もう一方の実験に費用がかかる糖尿病モデルでの解析が後回しとなり次年度使用額が生じる原因となった。平成26年度は、ストレプトゾトシン誘発1型糖尿病モデルを用いて、Mrp4の糖尿病網膜症における役割を解析する予定である。具体的には、Mrp4ノックアウトマウスに糖尿病を発症させ、発症後3ヶ月時点における網膜組織の変化(血管内皮細胞、周皮細胞、グリア細胞、神経細胞)について免疫組織染色で評価を行う。H24年度の研究が予定通りに進んだことから経費については交付申請どおりの使用を計画している。
アクション・メソッドを用いたアルコール依存症リハビリテイションプログラムの開発

本研究ではアルコール依存症者に対する新たな治療プログラムの開発を行った。これまでのアルコール依存症治療は、認知行動療法や心理教育が中心であった。しかし、アルコール依存症者には否認性や防衛性の問題があり、心理的な治療の導入が困難であった。そこで、本研究では心理劇や動作法といったアクション・メソッド(行為法)を用いた治療プログラムの開発を行った。心理劇とは即興劇を用いる集団心理療法である。臨床動作法とは身体動作を媒介とした心理療法である。これらの方法を、対象者の特性に応じて適用することで、これまで心理的治療の導入が難しいとされているアルコール依存症の回復に効果的であることが示された。本研究の課題は、アルコール依存症者に対する臨床心理学的援助技法の開発と実践者養成プログラムの開発である。<実績1>本年度はこれまでの臨床経験をもとにアルコール依存症心理教育テキストを作成した。依存症者の病識を得るための心理教育テキストや認知行動療法を取り入れたテキストを作成した。科学研究費補助金によって購入したパソコン、プロジェクターを用いて依存症者が視覚的にも理解しやすいようなテキストを作成した。作成されたテキストは臨床心理士や臨床心理学を学ぶ大学院生によって検討を行い洗練化を図った。<実績2>アルコール依存症者に対するアクション・メソッド実践者の育成プログラムの開発を行った。アクション・メソッドとして、心理劇と臨床動作法を取り上げ研究した。心理劇については、西日本心理劇学会主催ワークショップにおいてスーパービジョンを行った。精神科病院勤務の臨床心理士が臨床活動として行っている心理劇セッションを再現し、その再現された劇に対してスーパービジョンを行った。同時に、ワークショップの参加者(初心者・未経験者)に対する依存症者への心理劇適用について解説を行った。つまり、アルコール依存症への臨床心理学的援助の経験に応じた養成プログラムを実施した。また、臨床心理士養成大学院の大学院生に対して心理劇を施行し、演者体験(患者体験)、補助自我体験(コ・セラピスト体験)、監督体験(リーダー体験)という3段階の体験研修プログラムについて検討を行った。また臨床動作法については、大学生を対象として臨床動作法を実施し、ペアリラクセーションを通した被援助体験と援助者体験について調査を行った。<実績3>臨床実践を事例研究論文として作成し学会誌(西日本心理劇学会、日本心理臨床学会)に投稿した。西日本心理劇学会に投稿した論文は採択され「心理劇研究」36巻(平成25年2月)に掲載された。1アルコール依存症者への心理劇適用においては、対象者の防衛性や否認性を配慮して、自己直面化を求めるようなサイコドラマの適用よりも、個人に焦点化がなされにくくメンバーが共有しやすい社会的課題や社会的役割関係をテーマとするソシオドラマの適用が有効であることが示された。【古賀聡(2013)アルコール依存症者に対するソシオドラマとサイコドラマの意義、心理劇、第18巻、1号】2否認性や防衛性があまりに強く、役割演技を求めることが困難がアルコール依存症者に対しては、患者に役割演技を求めず、患者が語るエピソードをスタッフが忠実に再演するミラー法を用いた展開が有効であることが示された。【古賀聡(2013)アルコール依存症者へのミラー法を中心とした心理劇的方法の展開、心理劇研究、第36巻】3高齢のアルコール依存症患者には認知障害を抱え、心理教育を主体とした通常のアルコール依存症リハビリテイションプログラムの適用が困難な人がいる。そのような認知障害を抱える患者に対しては回想法的アプローチと心理劇的アプローチを統合した支援が有効であることが示された。【北野祥子・古賀聡(2013)認知障害を抱える女性高齢患者への心理劇の適用、心理臨床学研究、第31巻、1号】4多様な問題を抱えるアルコール依存症に対しては、心理教育や認知行動療法に加えて、それぞれの特性や治療目的に応じたアクション・メソッドの適用が有効であることが示された。以上の結果は、以下の学会賞受賞講演で発表された。【古賀聡アディクション問題を抱える人への心理劇ー余剰現実を通した対人関係の変容体験と自己役割の再構築ー、日本心理臨床学会奨励賞講演、日本心理臨床学会第32回秋季大会、(2013年8月)】アルコール依存症者を対象とした心理教育プログラムで用いるテキストが完成したことは、今後の研究を展開する上で非常に大きい成果である。本研究の目的は従来行われてきた心理教育にアクション・メソッドを統合した臨床心理学的援助プログラムを構築することである。認知的学習のみではアルコール依存症の治療は十分ではないというのが筆者の臨床的立場であるが、アルコール依存症者に対してアクション・メソッドを導入する際には、やはり治療的動機づけが重要だからである。したがって、心理教育テキストが完成し、その有効性が現場で臨床活動を行う臨床心理士等によって検証されたことは大きな研究の進展だと考えられる。

実践者養成プログラムの在り方について、対象者の経験に応じた養成プログラムの在り方について検証することができた点は大きい。ただし、アンケート(自由記述)などの質的データが中心であったので、今後はこれまでの質的データを土台とした質問紙の作成へと展開することが課題であると考えている。アルコール依存症者を対象とした臨床実践が、事例研究論文としてまとめ投稿し、学会誌に原著論文として採択された点は大きな達成であると考えられる。否認性や治療抵抗の問題があり、臨床心理学的介入が極めて難しいとされるアルコール依存症者に対して、彼らの特性を配慮しより効果的に心理劇を導入する方法を臨床研究で示し、それが専門学会で評価された点は研究が順調に進展していることを示すと考えられる。また、これまでのアルコール依存症者を対象とした臨床研究が、「心理臨床の学術上きわめて優秀であり、研究奨励に値する」と評価され、一般社団法人日本心理臨床学会の奨励賞を受賞することが、平成25年3月27日に通知を受けた。平成25年8月26日28日に開催される第32回学術大会で奨励賞受賞講演を行う予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策としては、これまでに作成・開発した心理教育テキスト、アルコール依存症の援助を目的とした心理劇や臨床動作法のプログラムを用いて、臨床実践研究を行うことである。さらに評価表を用いた効果研究を行う。実践者養成プログラムについては、これまではワークショップやスーパービジョンを行った際の、対象者(セラピスト、臨床心理士養成大学院学生)のアンケートを中心に有効性を検討してきた。しかし、より効果的なアクションメソッドの実践を行うことができるセラピストを養成するプログラムを開発するためには、現在臨床活動を行っているセラピストに対して、その後の臨床活動に活かされているかどうかの検証が必要であると思われる。つまり縦断型の研究が必要であることが考えられた。アルコール依存症者に対するアクション・メソッドの実践者養成プログラムの開発が本研究の大きな目的であったが、研究調査を行うなかで、臨床現場においてはアルコール依存症者の否認性や治療抵抗性に苦心し、より積極的な援助介入技法である心理劇や臨床動作法などの導入を考えることができないというセラピストが多数存在することが分かった。より積極的な援助技法の開発はこの領域の緊急的課題ではあるが、アルコール依存症臨床の現場のセラピストたちが抱える困惑・混乱・疲労についても焦点化することが必要であることが分かった。したがって、当初の研究計画に現場セラピストが抱えるアルコール依存症臨床の困難についての調査を加えることとした。研究協力してもらう現場セラピストの負担も配慮し、まずはインタビュー形式の調査から行うこととする。
新規触媒開発を基軸とする環境調和型アリル化合物合成法の開発とその応用

『白金触媒膜を導入したマイクロフローリアクターによるアリルアルコールの直接置換反応の開発』に関して、1従来法では困難であるアリルアルコールの直接変換反応、2触媒担持型フロー反応場の構築、の二つが欠かせない要素である。この二つの要素に対し、1に関して、遷移金属触媒の白金と有機触媒のピロリジンを活用した、アリルアルコールの直接アルキル化反応を開発した(Angew. Chem. Int. Ed. 2014, 53, 4377)。また、2に関して、触媒膜作成法の検討を行い、フローリアクターへの白金触媒膜の導入に成功した。しかしながら、作成した触媒膜を用いて、アリルアルコールの直接変換反応を試みた結果、反応は全く進行しなかった。原因として、反応性の低さが問題と考えられたため、より穏和で、短時間で反応が終結する条件をバッチ反応にて探索した。特にアンモニア水を100度という高い反応温度で加熱する必要があったアンモニアを求核剤とした直接アミノ化反応(Angew. Chem. Int. Ed. 2012, 51, 150.)にバッチ反応の最適化を行った結果、触媒最適化や水酸基活性化剤の添加などを行うことで、反応温度を100度から40度に低減させることに成功した。穏和化により、フロー反応への適用に期待できる。『典型金属ー遷移金属ハイブリッド錯体合成を軸とした光学活性なアリル化合物合成法の開発』に関して、申請当初の計画通り、キラルアニオン添加による不斉反応の開発に関して取り組んだが、残念ながら、不斉の発現を確認することはできなかった。一方、上記のように、直接変換反応に関して、従来法よりも穏和な条件で反応を進行させることに成功しており、不斉反応の応用が期待できる。また、その他の結果として、天然物カイニン酸の不斉全合成にも成功した(Chem. Eur. J. 2015, 21, 3937.)。27年度が最終年度であるため、記入しない。まず、特別研究員採用申請時に論文投稿準備中であった『白金触媒を活用した活性メチレン化合物を求核剤とするアリルアルコールの直接置換反応』に関して、論文発表を行った[Angew. Chem. Int. Ed. 2014, 53, 4377]。また、いくつかの学会にて研究発表を行い、高い評価を得たと考えている[第60回有機金属化学討論会にてポスター賞受賞]。次に、平成25年度において、主な研究実施計画としていた「キラルリン配位子及びキラルカウンターアニオンを用いた光学活性なアリル化合物合成法の開発」「白金触媒膜を導入したマイクロフローリアクターによるアリルアルコールの直接置換反応の開発」の二つに関して、以下に研究実績を報告する。「キラルリン配位子及びキラルカウンターアニオンを用いた光学活性なアリル化合物合成法の開発」に関して、平成25年度はキラルカウンターアニオンの検討に重点をおいて取り組んだ。研究内容としては、先に報告した活性メチレン化合物とのアルキル化反応に対し、キラルアニオンを添加して立体選択的な反応を目指した。市販のキラルリン配位子を添加して様々な検討を行ったが、残念ながら、不斉の発現を確認することはできなかった。「白金触媒膜を導入したマイクロフローリアクターによるアリルアルコールの直接置換反応の開発」に関して、申請時の研究計画の通り、魚住・山田らと共同研究を行った。研究の結果、これまでに魚住・山田らが用いていた触媒膜作成法の一部を改良することで、マイクロフローリアクターへの白金触媒膜の導入に成功した。また、触媒膜を構成する高分子の合成も行い、アリルアルコールの直接置換反応に高い活性を示すことが期待される、新規高分子白金触媒膜の形成にも成功した。なお本研究は、2014年3月の日本薬学会第134年会にて研究発表を行った。特別研究員採用申請時は『白金触媒膜を導入したマイクロフローリアクターによるアリルアルコールの直接置換反応の開発』、『典型金属ー遷移金属ハイブリッド錯体合成を軸とした光学活性なアリル化合物合成法の開発』の二つの研究計画を提出していた。前者に関して、採用第2年度目においては、触媒を導入したフローリアクターを用いた、アリルアルコールの直接アミノ化反応の検討を行った。触媒膜の導入条件や、フローの流速、流量などの各種条件検討を行ったが、目的の直接アミノ化反応は全く進行しなかった。原因として、やはり触媒反応の反応性の低さが問題となっていると考えられたため、より穏和な反応条件をバッチ反応にて探索することとした。特にアンモニア水を100度という高い反応温度で加熱する必要があったアンモニアを求核剤としたアリルアルコールの直接アミノ化反応(Angew. Chem. Int. Ed. 2012, 51, 150.)に関して、触媒最適化や水酸基活性化剤の添加など、穏和化の検討を行った結果、反応温度を100度から室温の26度にまで下げることに成功した。後者に関して、採用第2年度は上記に示したように、触媒最適化や水酸基活性化剤の添加など、穏和化の検討を行った結果、アリルアルコールの直接変換反応に関して、従来法よりもより穏和な条件で反応を進行させることに成功した。また、検討の中で、従来の白金触媒以外にも、パラジウム触媒も適応可能であることを見出しており、これらの新しい条件の下で再度不斉反応の検討を行うことで、不斉の発現を目指す予定である。

また、その他の結果として、辻-トロストタイプの反応の立体反転の性質を活かした、天然物カイニン酸の全合成にも成功した。『白金触媒膜を導入したマイクロフローリアクターによるアリルアルコールの直接置換反応の開発』に関して、1従来法では困難であるアリルアルコールの直接変換反応、2触媒担持型フロー反応場の構築、の二つが欠かせない要素である。この二つの要素に対し、1に関して、遷移金属触媒の白金と有機触媒のピロリジンを活用した、アリルアルコールの直接アルキル化反応を開発した(Angew. Chem. Int. Ed. 2014, 53, 4377)。また、2に関して、触媒膜作成法の検討を行い、フローリアクターへの白金触媒膜の導入に成功した。しかしながら、作成した触媒膜を用いて、アリルアルコールの直接変換反応を試みた結果、反応は全く進行しなかった。原因として、反応性の低さが問題と考えられたため、より穏和で、短時間で反応が終結する条件をバッチ反応にて探索した。特にアンモニア水を100度という高い反応温度で加熱する必要があったアンモニアを求核剤とした直接アミノ化反応(Angew. Chem. Int. Ed. 2012, 51, 150.)にバッチ反応の最適化を行った結果、触媒最適化や水酸基活性化剤の添加などを行うことで、反応温度を100度から40度に低減させることに成功した。穏和化により、フロー反応への適用に期待できる。『典型金属ー遷移金属ハイブリッド錯体合成を軸とした光学活性なアリル化合物合成法の開発』に関して、申請当初の計画通り、キラルアニオン添加による不斉反応の開発に関して取り組んだが、残念ながら、不斉の発現を確認することはできなかった。一方、上記のように、直接変換反応に関して、従来法よりも穏和な条件で反応を進行させることに成功しており、不斉反応の応用が期待できる。また、その他の結果として、天然物カイニン酸の不斉全合成にも成功した(Chem. Eur. J. 2015, 21, 3937.)。『白金触媒膜を導入したマイクロフローリアクターによるアリルアルコールの直接置換反応の開発』に関して、種々の検討の結果、触媒の活性化には成功したが、反応性の低いアンモニアを用いた場合には、目的の一級アミンを得ることが困難であることがわかった。そこで、もう一度原点に立ち返り、アンモニアを用いた際の反応条件の最適化をバッチ条件で行い、添加剤を加える事で反応温度を100°Cから室温まで低下させることに成功した。さらなる反応条件の最適化は必要であるが、これは反応のフロー化に十分な触媒活性を発現させることを可能とした有用な知見である。『典型金属ー遷移金属ハイブリッド錯体合成を軸とした光学活性なアリル化合物合成法の開発』に関して、キラルリン配位子やキラルアニオンを用いた不斉反応を試みたが、不斉の発現を確認することは出来なかった。しかし、アリルアルコールの直接変換反応に関して、触媒最適化や水酸基活性化剤の添加などの穏和化の検討を行った結果、従来法よりもより穏和な条件で反応を進行させることに成功した。また、検討の中で、従来の白金触媒以外にも、パラジウム触媒も適応可能であることを見出しており、最適化した新しい反応条件の下で再度不斉反応を検討しなおすことで、不斉反応の達成が期待できると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。
学力差による読解方略の違いを取り入れた高校英語教材モデルの開発と指導法の改善研究

本研究では、現在高等学校で行われている平均的なリーディング指導の実態を明らかにして、これまでのリーディングの躓き研究の成果に照らして問題点を明確にし、開発した教材作成の基本理念を高等学校リーディング教材に応用して実験授業を行い、教材モデルと具体的指導手順を含む高等学校英語リーディング指導改善の方法論を提案することを目的としている。3年間に渡り以下の研究を行った。平成14年度は、研究課題遂行のために基礎資料収集を目的として、全国300名の英語教員の読解指導に関する意識調査と、900名の学習者の読解学習に関するアンケート調査を行った。さらにアンケート回答教員のうち38名の協力を得て、彼らの読解授業をビデオ収録した。教員は革新的な読解指導の理念を持っているが、実際の授業では伝統的な訳読と文法説明を重要視していること、学習者は伝統的学習法がよいと信じ、それを実践しているということが明らかになった。平成15年度は、収録ビデオをカテゴリー化して分析した。その結果、ほとんどの授業は訳読、文法中心であることが判明した。またこの授業形態は教師の信念にもよるが、教材ゆえにこの教授法が用いられるということが観察分析から明らかになった。研究者等の前研究(大学生の読解の躓き研究)で用いたモデル教材の形態を応用し、検定教科書を用いて教材を開発した。38名の中から1名を選び、この教材を用いた実験授業を行った。この授業実験に参加するクラスと統制群11クラスを用意して、実験教材とそれを用いた指導法の効果を測定した。テクストの読解前に、語彙と文法の躓きを取り除き、本文の内容理解を英語で行う形式を用いた。平成16年度は実験授業の結果を、指導法と教材開発の観点からまとめた。指導法に関しては、教員の経験、指導技術、教育に関する信念に大きく左右されることが判明した。実験授業前・後に実施した読解テストの授業後のテスト結果から、学習者にとっては日本語に頼らず、語彙や文法、その他の読解ストラテジーを用いて、英文を理解することは読解力向上にとってより効果的であることが、実験群の得点の有意差によって明らかになった。最後に実験参加教師の授業ビデオ分析と研究者とのカンファレンス、授業反省録を基に、研究者等が実験にあたって開発した教材をさらに検討し、読解力を高めるための教材モデルを開発した。本研究では、現在、高等学校で行われている平均的なリーディング指導の実態を明らかにして、これまでのリーディングの躓き研究の成果に照らして問題点を明確にし、開発した教材作成の基本理念を高等学校リーディング教材に応用して実験授業を行い、教材モデルと具体的指導手順を含む高等学校英語リーディング指導改善の方法論を提案することを目的としている。この目的を遂行するために、平成14年度は、モデル教材開発のための以下に示す基礎データ収集と分析を行った。(1)高等学校の「英語I」「英語II」「リーディング」担当教員300名を対象として指導法に関するアンケート調査、そのうち、38名の「英語I」「英語II」「リーディング」授業観察とビデオ収録を行い、リーディング指導上の問題点を確認した。

アンケートについては因子分析を行い、教師の指導法についての信念を確認した。授業観察ビデオは分析のクライテリアに従って、リーディング能力指導の観点から数量的に分析した。同時に授業プロトコルを用いて質的分析を行った。既に行った同研究グループの読解プロセス研究により、読解能力向上には語彙、文法、テキストタイプが重大な要因になることが明らかにされているが、授業分析によって文字を媒体とする英語授業の中で、リーディング能力向上につながるであろう指導が的確に行われていないという実態が明らかになった。(2)学習者(被験者900名)に対して、リーディングを主とした英語学習のストラテジー、学習の困難度についての自己申告アンケートを行い、因子分析によってストラテジー使用とリーディング学習の困難点に関する傾向を把握した。以上を平成14年度の研究成果報告書にまとめた。平成15年度研究は、英文読解力を高めるためのモデル教材の開発と教員の指導技術改善を狙いとして、被験者教員の学校カレンダーにあわせて、前期は(4月-9月)までの期間を主に教材開発とし、後期(10月-12月)を教室授業実験期間、その他を補足的資料整理期間とした。教材開発は、日本人大学生の英文読解は語彙と文法に由来すること、また、その原因は高等学校までの学習歴に関係があるらしい推定した平成12年度-13年度の科研研究結果と、それを裏付ける平成14年度の研究結果(アンケートによる全国調査から教員の信条と実際に行っている読解指導方法には食い違いがあるという示唆を得たこと、アンケート回答者のうち36人の授業観察とビデオ収録・分析、その中から無作為抽出した6人の教員のビデオを実際どのようにリーディングの授業が行われているかを観察、リーディング指導という点から、指導の特徴のカテゴリー分析を試みた結果、授業は音読、語彙文法指導、和訳というパターンが明らかになった)から、学習者の蹟き(語彙、文法に関する蹟き)を取り除き、学力差を考慮に入れた効果的な教材作成の条件として、新出単語をやさしくわかりやすい英語で表現すること、学習者の既知語に関する知識に注目し、それを基に新出単語および文法事項を段階的に教授していく、高等学校の実情に合わせて検定教科書の教材を用いることとして試作モデルを検討して作成した。後期の教室実験は、現役高等学校英語教員一人と担当1クラスに協力を依頼し、開発した教材モデルを用いて約3ヶ月の英語I授業をしてもらった。実験授業に当たっては、教材を用いた授業指導法について研究チームと被験者教員とのワークショッブ、被験者生徒には授業の目的や方法についての説明を行った。実験授業は、定期的、継続的に研究者が授業参観とフィールドノート、記述、被験者教員による授業記録作成、さらに授業をビデオ収録し、授業終了当日に被験者と研究者がビデオを見ながら問題点、改善点を話し合う方法をとった。生徒には、授業で理解困難が生じた点はどこであったかを毎回の授業後に記述させると共に、複数回のテストによって学習効果測定を行った。また、教材は、教員の指導のし易さや、生徒の理解に合わせて、被験者教員と研究チームが共同で前期に作成した教材を変更と修正し、さらに指導法についても模索した。教室実験終了後のまとめ期間は、教室実験のうち、被験者教員が所属する担当学年の総合的英語力測定をスケジュールの関係で平成16年度に残した他には、授業研究で集めた資料整理作業に費やした。
学びと暮らしの環境における木質利用と子どもの育ちに関する基礎研究

学校等の子どもの育ち、学びにかかわる施設環境に対する木材利用の評価を進めるために、全国7地域の71校の児童生徒、教員を対象として質問調査を実施した。室内の木質化状況を木質率として表し、木質率が児童生徒、教員の校舎イメージ、ストレス反応など相関関係にあることを明らかにした。また、管理職、教員の校舎に対する快適性概念形成プロセスを分析した。子育て支援施設に対する調査では、質問紙調査、インタビュー調査の結果をもとに、木質化された施設に来場する母親の来場理由と満足感の形成プロセスを明らかにした。また、こうした木質化された施設の実現に資する簡易な木材利用方法について検討し、試験的な設置と評価を進めた。本年度は、昨年度実施した木造、木質化された学校の快適性調査の結果についての分析と木材を利用した各種施設の快適性や効果についての検討を進めた。学校に対する調査については、内装の木質率と生徒のイメージやストレス状態の関係など、今後の木造校舎、内装木質化の方法、および木材利用による教育環境の状況についての結果分析を進めるとともに、児童・生徒、教員に対するインタビューなどの調査を併せて実施し、量的資料と質的資料を相互に利用して検討を進めた。とくに、グラウンデッド・セオリー・アプローチ(GTA)と呼ばれる質的分析法に基づいて、教員、主に管理職の先生方を対象としたインタビュー調査の結果を分析し、木造校舎や内装が木質化された教室のもつ機能や教育的意義を含む、教員の学校校舎の快適性概念を明らかにした。また、調査時の質問項目の内容と構造化の方法、対象とした教員の属性の特殊性と範囲の点から、教員特有の認知構造との関わりや、性差を含めた結果の特殊性と本研究の成果の活用における留意点についても検討した。木材を利用した施設の検討では、東京都内の子育て支援施設を取り上げ、子どもの学び、育ちと子育て支援に及ぼす木材利用のあり方について検討した。その結果、子育て世代の母親にとっての木質化された子育て支援施設の機能と役割は、木を使った安全安心な室内空間によって、母親自身が日常のストレスから解放され、癒される場であるとともに、子どもを育てることの楽しさや子どもの成長についての喜びを実感し、親としての使命や役割、幸福感を再認識する場であると推察された。また、木質化とともに配置された豊富な木のおもちゃ、遊具の存在は新しい子育て方法についての学習拠点としての機能を付加するとともに、木材利用と子育て空間の関係を子育て世代に伝える重要な情報発信の拠点としても機能していることを明らかにした。平成25年度は、これまで実施してきた学校校舎と児童・生徒の心身の状態に関する調査結果について分析を進めるとともに、子育て支援施設における木材利用の意義について検討を進めた。学校校舎に関する研究では、学校校舎の木質率とストレス反応との関係について性差、学年差、地域差などをもとに詳細な検討を進めるとともに、児童・生徒の居住感、居場所の形成等について検討を進めた。一方、子育て支援施設に関する研究では、前年度に引き続き、木質化された施設例として東京おもちゃ美術館を対象として検討を進めた。以上を含め、本研究の研究期間においては、子どもの育ちに焦点をおき、最近国策として推進される学校等の公共施設に対する木材利用を評価するための調査を実施した。学校の調査においては、全国7地域の71校約7000人を対象として質問調査を実施し、1)室内の木質率が児童生徒、教員の校舎イメージと強い相関を持つこと、2)校舎イメージが高い学校ほど勤務する教員の児童生徒を高く評価する傾向があること、3)木質率が高い学校に属する女子生徒のストレス反応が低いことなどを明らかにした。また、管理職、教員を中心としたインタビューデータの分析から、4)教員の校舎に対する快適性概念形成プロセスを明らかにした。子育て支援施設に対する調査では、質問紙調査、インタビュー調査の結果をもとに、木質化された施設に来場する母親の来場理由と満足感の形成プロセスを検討し、子育て中の母親の持つ不安感やよい母親でありたいと願う気持ち、子育てから解放されたいという思いを、適切に木材が利用された質の高い施設が満たすプロセスの一端を明らかにした。また、こうした木質化された施設の実現に資する簡易な木材利用方法として、ウッドチップの利用、木質床の簡易施工法、壁面を活用した木製遊具等の開発を進め、学校ならびに公共施設等に試験的に設置することができた。平成23年度は、学校校舎で過ごす児童・生徒の心身の状態について、室内空間の湿度、温度や生理学的な指標を用いた評価とともに、児童・生徒の空間に対する認知と校舎に対する主観的認識としての居場所の存在、日常生活における行動や習慣、および子供の内面に生じるストレス状態に着目し、建築材料、教育材料としての木材利用の効果を明らかにすることを目的として、以下の研究を実施し、検討を進めた。まず、初年度の基礎研究として、文献調査と既往の研究の整理、国内外の比較研究を実施した。国外調査としてはフィンランドの学校建築に対する視察を行い、その状況について比較検討を行った。

また、質問紙調査の対象となる学校の選定について、全国各地で建設、改修が進められた地域のうち、岩手県遠野市、栃木県茂木町、埼玉県比企郡、東京都大島町、三重県伊賀市、島根県出雲市、大分県中津市の7地区を選定し、各地の教育委員会ならびに対象として選定した71校の小中学校全てを訪問し、木造校舎、木質化校舎に対する基礎資料の収集、施設管理者、担当者に対するインタビュー調査等を実施し、学校建築についての現状と課題を把握するとともに、調査に対する合意形成を図った。これらの基礎調査と並行して、対象となる児童・生徒、教職員に対する質問紙の作成を行った。作成した質問紙は予備調査を経て適宜修正し、平成23年10月から11月までの期間で、すべての対象校の指定学年に対する悉皆調査を実施した。最終的に調査は小中学生約7000人、教職員約1000人を対象とし、基本的な回答の入力、単純集計を終了し、現在その分析を進めている。なお、調査結果のうち、児童・生徒の学校校舎に対するイメージ調査、ストレス反応調査の結果については先行して検討を進め、学校の木質化状況の指標として提案した木質率との関係について、日本木材学会、日本産業技術教育学会等で報告した。本研究で進める調査については、概ね実施が完了しており、現在は関係者に対する聞き取り調査など補完的な調査を中心に進めるなど、まとめの段階にある。学校等の施設に対する木質化の効果、とくに心身の健康に及ぼす影響については、詳細な分析が進んでおり、また、学校以外の施設に対する調査についても、すでに24年度中におおむね調査、データの収集は完了しており、現在その分析を進めているところである。とくに、24年度は、調査対象からのインタビュー調査など、質的データの入手、分析に務め、グラウンデッドセオリーアプローチに準拠した方法によって、教員の快適性概念の分析を進め、その構造を明らかにするなど、重要な成果が得られた。また、東京都内の木質化された子育て支援施設の調査においても、子育て世代に対する施設の価値などを明らかにした。こうした状況から、本研究は研究の目的を達成するために、おおむね順調に進展しているといえる。当初計画では、初年度は資料分析等の基礎研究と国内外の状況調査、調査対象校の選定を目的としていたが、対象校、ならびに各地の教育委員会の協力もあり、具体的な質問紙調査、面接調査等が実施でき、また分析も進んだ。また予定としていた協力者数を大幅に上回る成果を挙げた一方で、入力作業等も順調に終了し、順調に分析が進めば、次年度以降では繰り返し調査の実現も可能性が高く、当初計画を大きく上回る状況となった。また、今回の調査結果について、学会等でも報告し高い評価と注目を集めており、質的にも充実した成果を挙げることができた。以上のような状況から、本研究では申請書に記載した研究の目的が十分に達成され、当初計画以上に進展していると判断した。23年度より実施してきた本研究の特徴は、質問紙調査のような量的調査の実施とともに、学校施設関係者、教職員、児童・生徒に対する対面調査(インタビュー)、観察調査等の質的調査を並行して行うところにある。
乾燥地農業における基幹農機具の適正設計に関する総合調査研究

本研究は,乾燥地農業地帯で現在においても使用されている各種在来耕うん用農機具を対象として,風土,土着農法,機具製造技術レベルなどの影響因子が,畜力依存形農法に与えるインパクトと在来農機具に具現化している設計規制因子のよってきたる誘因につき,学際的検討を行うことを目的とした。判明した知見を列挙すれば,次のようである。1.乾燥地で広く普及しているア-ドプラウの耕深は7cm程度であり,れき土の反転効果は少ない。はつ土板曲面形状はねん転形の流れを汲む仕様であり,運土埋草効果は小さい。曲面形状を円筒形との中間形式に改良すれば,れき土破砕効果の改善が計れると推察される。この点については,エンジニアリング・ワ-クステ-ションを用いて,対話形式でC言語により設計規範の構築を試みている。ソ-ルア-ド,三角形ア-ド,四辺形ア-ドの機能上の特徴についても洗い直しを行い,わが国の在来すきとの比較を行った。2.畜力耕のグラフィック・シミュレ-ションを実行するプログラムの作成を試みた。作業中役畜の前肢は,位置エネルギ-を貯えて間接的にけん引し,推進は主として後肢が分担している。歩期と重心線射影図,ちょ立時の支持面,役畜の重心位置とけん引出力,プラウのけん引方法と作業効率の関係などを関与パラメ-タとして,役畜と作業機が一体となった作業シミュレ-ションをCRT上に再現するプログラムを開発している。3.土壌侵食を始めとする過剰耕うんを起因とした土壌資源荒廃の軽減策として,改良形二段耕の有用性を指摘した。地表物の下層へのすき込みと,心土部の硬い土層を地表に移動する方式であり,耕起される土量も少ないことから,は種床造成の改良にとって有効な現実的方策であると考えられる。
治療遺伝子発現型の増殖性遺伝子組換えヘルペスウイルスベクターの開発

本研究は、ウイルスゲノムを遺伝子工学的に改変し、癌細胞で選択的に複製する単純ヘルペスウイルスI型(HSV1)を作製して、抗腫瘍効果が高く且つ安全で臨床応用可能な新しい治療ベクターの研究開発を目的とした。特に、三重変異を有する第三世代HSV-1のG47を基本骨格として、治療遺伝子を発現する増殖性「武装」遺伝子組換えHSV-1を作製し、癌治療に対する有効性を評価した。BAC(bacterial artificial chromosome)プラズミドと2つのrecombinase系を利用し、G47のICP6遺伝子欠失部位に任意の治療遺伝子を組み込めるHSV-1ベクター作製系を確立した。このBACシステムにより、従来遺伝子組換えHSV-1の作製に長期間要していたところを、短期間で容易に作製し、且つ複数の治療遺伝子を挿入することが可能となった。この系を用い、まずG47のICP6遺伝子をinsertion inactivationからdeletionに改良したT-01を作製した。更に、T-01にマウスIL-12遺伝子を挿入したT-mfIL12を作製した。HSV1が腫瘍内で複製することに伴って特異的抗腫瘍免疫を惹起することから、免疫刺激遺伝子を治療遺伝子とする「武装」遺伝子組換えHSV-1は、抗腫瘍効果が増強すると期待された。実際、HSV-1に感受性の高いA/Jマウスと、同系で低免疫原性のNeuro2a神経芽腫細胞を用い、皮下腫瘍モデルで効果を検討したところ、両側皮下腫瘍の片側への腫瘍内投与にて、両側いずれの腫瘍に対してもT-mfIL12はT-01に比べ有意に大きな抗腫瘍効果を示した。T-mfIL12はまた、T-01では無効であった静脈内投与でも、皮下腫瘍に対し抗腫瘍効果を示した。治療遺伝子発現型の増殖型遺伝子組換えHSV-1は、新たな癌治療のツールとして高い発展性を有することが示された。
転写因子IRF-2を分子標的とした癌幹細胞除去戦略

癌の根治には、腫瘍組織中の化学療法や放射線治療に抵抗性の癌幹細胞の駆逐が必須である。毛包幹細胞は、マウス皮膚がんモデルの解析において皮膚がんの発生母細胞(癌幹細胞)であることが示されている。本研究では、毛包幹細胞を題材としてIFNの作用がその幹細胞性を低下させるストレスとなりうることを、IFNシグナルが過剰となるIRF2欠損マウスで明らかにした。また、遺伝子発現解析や細胞系譜追跡の実験から、この幹細胞性の低下が幹細胞の「異常分化」によって生じていることを明らかにした。このようなIFNの作用は今後、癌幹細胞を駆逐する戦略として有望であると考えられる。本研究は、組織幹細胞の「幹細胞性」が破綻するメカニズムを明らかにし、それを癌幹細胞を標的とした抗がん治療に応用しようとするものである。本研究では、毛包幹細胞を題材とし、これまでに申請者が検討してきたIFNの作用についてその可能性を検討する。これまでのIrf2-/-マウスの解析から、1加齢に伴い、Irf2-/-マウスの表皮では、CD34+α6 integrin+表皮幹細胞分画がコントロールマウスに比べ有意に減少していること2表皮幹細胞は、in vitroでのコロニー形成能が極めて高い特徴を持つが、加齢Irf2-/-マウス表皮細胞のコロニー形成能が、同月齢のコントロール加齢マウスに比べ、著しく低下していることを観察している。本年度は、まず、加齢に伴い、Irf2-/-マウスの毛包幹細胞にどのような性状変化が生じているかを理解するために、これらの細胞における幹細胞マーカー及び表皮分化細胞マーカー発現の変化について検討した。具体的には、脱毛が認められる4ヶ月齢のIrf2+/-またはIrf2-/-マウス、さらに脱毛の進んだ7ヶ月齢のIrf2+/-またはIrf2-/-マウスの各々の背部表皮細胞よりCD34陽性バルジ幹細胞をフローサイトメーターにより精製し、これらの細胞における各マーカー遺伝子発現を定量的PCRにより解析した。その結果、4ヶ月齢Irf2-/-マウスでは幹細胞マーカー及び分化細胞マーカー発現は、コントロールマウスと同等あるいはそれ以上であり、脱毛が生じているにもかかわらず、毛包幹細胞としての性質そのものは保たれていると考えられた。その一方、7ヶ月齢Irf2-/-マウスでは、分化細胞マーカー発現が亢進すると同時に、幹細胞マーカー発現が低下する傾向を認めた。この結果から、加齢Irf2-/-マウスの毛包幹細胞では、「異常分化」が生じている可能性が示唆された。本年度は、さらにこれらの細胞についてマイクロアレイ解析を行うために、複数の個体より細胞を回収した。昨年度までの研究において、脱毛の生じたIrf2-/-マウスでは、CD34陽性バルジ幹細胞が著しく減少しており、また、少ないながら生き残った幹細胞においてもバルジ幹細胞マーカー発現が低下していることを見出した(定量的PCR)。本年度は、この点をより詳細に検討するために、Irf2+/-及びIrf2-/-マウスの各々からCD34陽性幹細胞をセルソーターを用いて精製し、網羅的な遺伝子発現解析(マイクロアレイ)を行い、得られたデータをもとに、Gene Set Enrichment Analysis (GSEA)を行った。定量的PCRがより限られた遺伝子(本実験ではバルジ幹細胞マーカー)について発現を比較検討するのに対し、GSEAではバルジ幹細胞に特徴的に発現することが既に報告されている、複数の遺伝子の集まり(遺伝子セット)が、比較するサンプル間でどのような偏った発現パターンを示すかを検討する手法である。解析の結果、定量的PCRの結果と同様、この方法によってもIrf2-/-マウス由来のバルジ幹細胞では、コントロールマウス由来のバルジ幹細胞に比べ、バルジ幹細胞遺伝子セット発現が有意に低下していることが確認された。さらに、Irf2-/-マウスに認められる、このような幹細胞性低下のメカニズムについて明らかにするために、マイクロアレイデータをもとにパスウエイ解析を行った。本解析には、IPA(Ingenuity Pathways Analysis)を用いた。その結果、複数のパスウエイがIrf2-/-マウスのバルジ幹細胞で変化している可能性が予測され、特に興味深い変化の一つとしてbeta-cateninシグナル経路の抑制が示唆された。これまでに、表皮細胞特異的beta-catenin欠損マウスでは、Irf2-/-マウスに類似した皮膚の表現型及び毛包幹細胞の減少が報告されており、Irf2とbeta-cateninシグナル経路と間に直接的な相互作用があるのか興味が持たれる。腫瘍組織には、化学療法や放射線治療に抵抗性の癌幹細胞が存在する。同細胞の発見によって、これまでのような単に癌を小さくする治療ではなく癌幹細胞を駆逐する治療の考案の急務となった。いくつかのがんでは、癌幹細胞の起源が正常組織幹細胞であることが判明している。毛包幹細胞は、マウス皮膚癌モデルの解析において、皮膚がんの発生母細胞であることが示されている。従って、正常毛包幹細胞(HFSC)の機能低下を誘導しうる手法は、そのまま皮膚癌幹細胞を駆逐する戦略として応用可能である。これまでに申請者は、生理的に微量に分泌されるインターフェロン(IFN)の制御不全が血液幹細胞に著しい機能低下を起こすこと見出しており、このIFNの作用を癌幹細胞の機能低下に応用できないかと考えた。

IFNの毛包幹細胞への作用を検討するため、本研究ではIrf2欠損(Irf2-/-)マウスを用いた。IRF2は、IFNシグナルを負に制御する転写因子であり、Irf2-/-マウスでは加齢に伴い脱毛やヒト乾癬様の皮膚病変を生じる。本研究においてIrf2-/-マウスではHFSC機能が著しく低下していることを見出し、またこれらの細胞においてIFN誘導性遺伝子発現の亢進を確認した。さらに、遺伝子発現パターンの解析からIrf2-/-マウスの毛包幹細胞が表皮細胞への「異常分化」を示唆する結果を得た。この結果を踏まえ本年度は、in vivoでIrf2-/-マウス毛包幹細胞の運命追跡が可能なマウスを樹立し、それらの細胞が実際に抜毛刺激によって表皮細胞へと異常分化することを見出した。今後は、このIFNシグナルによって生じる幹細胞機能低下の分子メカニズムをより詳細に検討するとともに、発癌マウスモデルを用いて抗がん剤などとの併用によって癌幹細胞が減少するかを明らかにしたい。癌の根治には、腫瘍組織中の化学療法や放射線治療に抵抗性の癌幹細胞の駆逐が必須である。毛包幹細胞は、マウス皮膚がんモデルの解析において皮膚がんの発生母細胞(癌幹細胞)であることが示されている。本研究では、毛包幹細胞を題材としてIFNの作用がその幹細胞性を低下させるストレスとなりうることを、IFNシグナルが過剰となるIRF2欠損マウスで明らかにした。また、遺伝子発現解析や細胞系譜追跡の実験から、この幹細胞性の低下が幹細胞の「異常分化」によって生じていることを明らかにした。このようなIFNの作用は今後、癌幹細胞を駆逐する戦略として有望であると考えられる。Irf2-/-マウスに認められる毛包幹細胞の減少メカニズムについて、パスウエイ解析を取り入れ、その候補パスウエイの予測までには至ったものの、その裏付けが未だ十分ではない。また、発症効率の良い皮膚発癌モデルの作製が遅れている。幹細胞生物学Irf2-/-マウスに認められる毛包幹細胞の減少メカニズムについては、第一にこの現象が表皮幹細胞に対する直接的なIFNシグナルの影響かを明らかにする必要がある。このために、これまでに、Irf2-/-マウスと表皮細胞特異的にIFNシグナルを欠損するマウスを交配しており、本年度中に同マウスを用いた解析が可能である。一方、発癌モデルの作製については、既にIrf2を欠損し、かつ毛包幹細胞特異的に薬剤誘導性にCreを発現するマウス(Irf2-/-: Krt15CrePGR: Rosa26-lsl-LacZ)の作製を終了しており、本年度中にさらにこれらと発癌モデルマウスの交配を行うことで、癌幹細胞維持におけるIRF2の必要性を検討する。正常毛包幹細胞の解析が進捗した一方で、本年度計画していた、皮膚化学発癌マウスモデルを確立できなかった。26年度の研究では、第一に、癌幹細胞を可視化可能な皮膚癌マウスモデルの確立を目指す。既に報告されたプロトコールでは、癌形成が確認できなかったことから、至適なプロトコールを検討する。
埋蔵文化財の顔料劣化に対する微生物作用の解明

本研究では埋蔵文化財の赤色顔料の微生物劣化の可能性を調査するためにパイプ状ベンガラの製造復元とそのベンガラを用いた培養試験をおこなった。パイプ状ベンガラの製造を行い、その粒子は焼成温度の上昇によって色彩および粒子径が変化していた。高温焼成による色彩や寸法変化が示唆されて加熱温度、粒子成長および色彩変化に対する有意な関係性を見出した。上述のパイプ状ベンガラを用いた微生物培養では、鉄還元細菌が存在する実験のみで板状結晶(Vivianite)が生成されてパイプ状ベンガラの一部になっていた。板状結晶の生成によりパイプ状ベンガラのの粒子形状が把握できなくなり、形状変化による劣化の可能性がみられた。本研究の目的は、土壌中の埋蔵文化財に使用されていた赤色顔料のパイプ状ベンガラの劣化に、土壌微生物が与える影響を明らかにすることである。本研究目的を達成するために、1パイプ状ベンガラの製造、2微生物培養、3ベンガラの顕微鏡観察および同定、4埋蔵文化財に使用されているベンガラ粒子の色相および形状を観察して上述の1から3までの研究成果と比較・検討、5結論の導出を行う。本研究はH26年度からH27年度の2年間行い、H26年度の研究計画は上述の1から3までであり、H27年度は4と5である。研究項目1については、パイプベンガラの原料を取得するために調査地域として鳥取砂丘のオアシス周辺および茨城県虎塚古墳周辺を選定して赤色沈殿物を採取した。赤色沈殿物を自然乾燥、200°C、500°C、800°C、1100°Cで焼成してX線分析装置(XRD)を用いて化合物の同定をおこなった。蛍光X線分析装置(XRF)を用いて各温度における元素組成を調査した。また、焼成したパイプ状ベンガラに分光測色計を用いて測定をおこない、焼成温度とベンガラ色相の関係を調査した。研究項目2については、1100°Cで焼成したパイプ状ベンガラを鉄還元細菌が生息する培地にいれて培養を行い、培養期間は7日、14日である。比較試料として鉄還元細菌が生息しない培地にパイプ状ベンガラをいれて同じ培養期間で実験した。研究項目3については、研究項目2の実験前後に走査型電子顕微鏡(SEM)によって形状を確認し、X線回折装置(XRD)を用いて化合物を同定した。培養14日後に新しい化合物の生成および形状の変化がみられ、エネルギ分散型X線分光法(EDX)により化合物の元素組成を調べた。本研究では埋蔵文化財の赤色顔料の微生物劣化の可能性を調査するためにパイプ状ベンガラの製造復元とそのベンガラを用いた培養試験、観察および分析をおこなった。赤色顔料のパイプ状ベンガラの製造法による粒子の形態的特徴とその化学的性質を調査するために、原料の焼成、顕微鏡観察およびX線分析を実施した。虎塚古墳周辺の黄土をパイプ状ベンガラの候補地に選定して土壌採取や焼成をおこない、パイプ状ベンガラを製造した。その粒子は焼成温度の上昇によって粒子径が大きくなって黄色から赤色に変化することがわかった。製造したパイプ状ベンガラを用いて鉄還元細菌が存在する培地において培養実験、顕微鏡観察およびX線分析をおこなった。培養後の電子顕微鏡の観察結果、鉄還元細菌が存在する試験のみで板状結晶を確認して、その結晶がパイプ状結晶の一部になっていることがわかった。これらの結果から板状結晶の生成によりパイプ状結晶の形状が把握できなくなり、形状変化による劣化の可能性がみられた。板状結晶のEDX分析結果、Fe、P、Si、Al、Oを検出してVivianite ((Fe2+3(PO4)2・8H2O)であった。虎塚古墳の壁画に使用されている赤色顔料において本研究で製造したパイプ状ベンガラの間の関係性を調べるため、虎塚古墳の壁画から落下した破片を資料に選定して観察および分析をおこなった。虎塚古墳の資料ではパイプ状ベンガラを確認していないが、本研究で取得した研究成果をとおして、その赤色顔料の焼成温度に関する知見を得ることができた。また、出土土器における赤色顔料の観察および分析によって埋蔵文化財における顔料の化学的性質および形状に関する情報を取得した。研究項目1パイプ状ベンガラを製造するために、鳥取砂丘および虎塚古墳周辺で赤色沈殿物を採取して焼成を行った。虎塚古墳周辺の沈殿物のみでパイプ状粒子が実体顕微鏡により確認され、その大きさは約7.5μmから87.5 μmまでであり、各焼成温度による形状および大きさに変化は確認されなかった。焼成温度が上がるにつれてパイプ状粒子の色相が変化することがみられ、分光測色計によって色相を測定した。

自然乾燥、200°Cおよび500°Cの測定結果では、測定値に大きな差が確認されなかったが、800°Cから測定値に変化がみられた。800°Cと1100°Cの焼成温度では測定値の変化が著しく高温になるとパイプ状粒子の赤味が増加していることがわかった。研究項目2微生物培養と3ベンガラの顕微鏡観察および同定は、走査型電子顕微鏡の観察によってパイプ状の形状が確認されてそのパイプ状は集まって無定形の集合体をつくっていた。X線回折分析結果、自然乾燥、200°Cおよび500°Cの焼成ではQuartz( SiO2)のみ検出されたが、800°Cと1100°C焼成ではHematite(Fe2O3)、Maghemite(Fe2O3)およびQuartzが確認された。焼成温度がパイプ状ベンガラの化合物生成に影響を与えることがわかった。実験結果をとおして焼成温度、色相および化合物に相関関係がみられた。培養7日後の実験結果では、鉄還元細菌の有無および培養前後におけるパイプ状ベンガラの形状に相違はなかった。培養14日後、鉄還元細菌ありの実験ではパイプ状ベンガラの集合体の周辺に板状結晶が生成されていた。鉄還元細菌の有無による化合物の相違を調べるためにX線回折装置およびエネルギ分散型X線分光法(EDX)の分析結果を解析している。これらの実験結果をとおして鉄還元細菌の有無による化合物の形状およびその生成に関するデータ取得ができると考えられる。保存科学H27年度は、H26年度の実験内容について試行、評価および改良を行う。研究項目1については、たたら製鉄が行われた中国地方は土中に鉄原料が豊富に含まれているので、パイプ状ベンガラが生成されやすい環境であると考えられる。たたら製鉄に関する文献調査および現地調査をとおしてパイプ状ベンガラの原料を採取や観察等を行う。研究項目2と3については、培養14日後のXRD解析を完了させて鉄還元細菌の有無による相違点および培養7日後のデータとの比較・検討を行う。本来の分析方法には、分光測色計蛍光、蛍光X線分析装置およびエネルギ分散型X線分光法が含まれていないが、これらの分析方法によってより豊富な情報取得ができたので、引き続きH27年度の研究にも実施する。H27年度から実施する研究項目4埋蔵文化財に使用されているパイプベンガラ粒子の色相および形状の観察を行いながら、引き続き研究項目2と3の実験を行う。また、研究項目4から取得した実験データを研究項目1から3までの研究成果と比較・検討を行い、5結論を導出して埋蔵文化財の赤色顔料の劣化に対する微生物作用を明らかにする。また、ベンガラの劣化過程で起こる粒子形状の変化をまとめ、識別チャートを作成する。本研究による成果をまとめて学会発表および論文作成を行う。