hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
持続可能な開発目標達成のための科学・政策インターフェースの構築：森林分野を事例に

持続可能な開発目標(SDGs)達成の一手段として、科学的知見を政策決定に活用するためのプロセスである「科学・政策インターフェース(SPI)」の構築の重要性が高まっているが、複合的なSDGs目標達成の視点からのSPIの研究は乏しい。本研究の目的は、SDGsに広く貢献しうる重要な分野の一つの森林分野を事例に、1SPIに関わる制度・行為主体の分析を通じて森林分野のSDGs達成のためのSPIの課題を明らかにすること、2SDGs達成のためのSPIを構築することである。森林に関わる科学的知見創出からSDGs達成のための知見の活用に至るプロセスのSPIに関わる国際・国内制度や行為主体の役割や影響を分析する。
健やかな発達を促すエクセルギー・リズム環境－新生児集中治療室からの挑戦

わが国の新生児生存率は世界一高いが、低体重未熟児発生率が増加し、発達障害など心身発達の脆弱性との相関が示唆されている。そこで集中治療室などの新生児行動から初期機能発達シグナルを自動計測できるシステムを開発し、霊長類モデルによる前臨床検証と臨床応用検証に挑戦した。まず、臨床研究で分子・脳組織と神経行動発達指標との相関性を調べ、方法論と焦点因子を確認した。次に霊長類コモン・マーモセットモデルを開発し、建築環境熱力学指標エクセルギーや生体の運動・心理リズムなどの可視化法開発と、見出したリズム性・非同期性に影響を与える環境因子を見出した。この知見の下に臨床計測システムの試作と検証を開始した。人間の初期発達は、生涯の生物機能に影響を与える可能性がある。しかし、他の世代もそうであるように、人間がどのように環境を受容し、相互作用し複雑な高次神経ネットワークが形成されるかは十分に解明されていない。特に、近年激増する精神疾患において、環境因子が情動機能に与える影響が大きいことは国際的な同意を得るところであるが、情動・心理機能の状態や推移が定量的に識別される技術は十分に開発されていない。そこで、私たちは、行動・生理・分子などの定量的指標および主観的に識別される情動心理、生体および環境の定量情報を包括的かつ統計的に多変量相関性を探索することで理解を深める方法の開発を進めており、これまで蓄積した知見に基づき多様な指標の間でどのように高次な情報の相関構造が示され、そのなかで生体が情動心理の発達を遂げるかを、動物モデルにより解析法の探索と共に検証を進めた。その結果、新生児期から幼児期相当の発達を短期間でシミュレーションすることができる鳥類および、約1年間で生後の成体までの経過を観察することができる霊長類モデルにおいて、質的に変化しながら徐々に推移し、一定の発達齢で回帰曲線の屈曲として質的変化を認める発達曲線の描出を得た[Sci Rep2報、NeuroSci Lett]。また、この発達は同齢他個体や親などとの社会性環境が影響を与えること、発達の一定齢に環境に対する社会性情動機能形成の高感受性期があることを示唆した。また、高感受性期を環境要素の不足により発達障害のモデル動物を認めた後、生体栄養物質の経口摂取と社会相互作用トレーニングを併用することで、発達性情動機能不全の高感受性期後に有効な「食育+心理相乗療育」の動物モデルを提示した。食、住、社会環境要素を包括視する情動機能の質的な発達推移を捉えた本知見に基づき、新生児臨床の後方視的解析の一部について学会報告し、論文投稿を開始した。人生全期に影響を与える胎児・新生児期では、どの様な環境要素が必要か、あるいは回避すべきか、未解明なことが多い。低体重児出生率が増えている我が国において、新生児集中治療による救命水準は優位性を誇る一方、精神・情動機能の発達の問題と深い相関性が示唆されるようになり、質的な発達を支援することができる要素解明が必要である。そこで、埼玉医科大学治験承認内容を遵守し、新生児集中治療室で入院した新生児54名を対象とする、入院中の臨床情報(施術、栄養、血液学・生化学指標、脳MRI画像)など、および、予後の神経学的発達との関わりを、多変量解析を主軸とするモデルを探索し、包括的発達診断法の開発を行なった。その結果、例えば、出生期の病態に大きく関わることが知られる母親の栄養代謝系の状態を総合的に示す臍帯血pHの酸性度と、寝返りの出現の遅れ、白血球数や脳組織量などが互いに関わる可能性が、示唆された。包括的分析でしか得られない新たな発達病態の理解として、質の異なる指標間の相互作用を可視化することの可能性を示すことができた。これらの代謝系と神経系の相互作用に関わる臨床知見を踏まえ、霊長類コモン・マーモセットの温熱エネルギー環境依存的な代謝系生理情報と、発達期の社会性情動形成との関わりを分析した。代謝系に影響を与える住環境として、ホーム室温や湿度、建物外の気象状態を反映する気温や湿度の長期推移に着目した。ヒトの精神動態にもよく相関する体重と血糖値を代謝系指標として共に、住環境との相関を調べた。その結果、児童相同期に、同齢間の社会相互作用経験を有さなかった群において、気象環境変動依存的な低体重傾向を認めた。これらの結果から、社会性情動機能の学習・発達における高感受性期の存在、および、社会学習を伴う神経系の発達不全が、気象変化に影響を受ける住環境への不適応性として示された可能性を認めた。ヒトの胎児期から高齢期までの全生涯は、環境に適応する生物機能の連続し累積する記憶情報によって、特徴つけることができる可能性がある。複雑な精神や身体の健康状態の推移は、ある年齢の短期的な過去の経験を反映するだけでなく、幼少期に育まれる基礎因子が遺伝子、タンパク、細胞、組織、器官、個体の形成や機能に影響を与えることを、多くの学術報告が支持する。そこで、本研究では、発達を導くよりよい環境を知るために、環境とヒト、そのモデル動物の生体信号を複数種捉え記録するマルチ・センシング技術の開発、および、その信号の包括的分析に基づき、新たな複雑系の環境適応的発達の可視化と理解を目指している。平成27年度の主要な達成は、新生児集中治療室に入院するヒト胎児期新生児の生理・行動と周囲環境をホームPCで数か月以上同時計測・記録・分析することができる臨床前線で最重視すべき安全性と機能性が担保されたマルチ・レコーダー・スマートネットワーク

1号を試作することができたことである。我々の先行研究により特許を取得している行動と体表温や心理機能が分析できる赤外画像情報分析技術等をベースに、児の感覚器に影響を与える光・音・温熱環境値の同時かつ高精度な計測・分析機能を非接触計測システムとして構築し、1ー3か月前臨床試験確認を複数回行った結果、順調な記録・分析が達成された。本安全性確認に基づき、埼玉医科大学・治験委員会による審議を経て承認を得た。また、同技術のさらなるヒト適用・発展を可能とする前臨床的検証に必須の霊長類モデル動物開発を目指した研究成果としては、前年度の乳幼児心身発達における重力環境依存的な行動発達の重要性を提示した研究成果[Behav Brain Res.2015]に基づく、ヒト原始反射を投影する霊長類・原始反射行動モデルの開発を進め、検証を行った。本研究は、対象とする胎児期新生児の発達において、留意すべき環境因子を探索し、その同定と根拠を導く分析法を見出すことを、主目的のひとつとしている。本研究計画時に焦点と予想していなかった環境因子、「重力」環境について、ヒト新生児研究およびその投影を探索する霊長類モデル研究を進めるうちに、重視すべき要件として浮上した。ヒト新生児研究では、正期産後の神経発達のマイルストーンとみなされている原始反射行動から随意的行動への移り変わりについて、その要素を、胎児期新生児を対象に分析を続ける内に、重力環境において、早期に前者のみならず、後者も複雑系数理モデルを利用することで示唆された可能性を見出し、このことを報告した[Expert Opin Drug Discov. 2016, Neurosci Biobehav Rev. 2016, CNS Neurol Disord Drug Targets. 2016、こども環境学会2015年福島大会・ポスター優秀発表賞受賞]。重力環境は、地球上に生息する全生物にとり、多大な影響を与える一方、意識する機会が少ない因子であるが、胎内で羊水中に発生する胎児にとっては、臍帯からの母体循環血流循環から肺呼吸に変化するガス環境と共に、出生時に劇的な変化を与える因子となる。本来は正期産時まで触れることのなかった重力環境に早期に暴露される胎児期新生児において、特定の齢期に必要な環境との相互作用を要する神経発達基盤があるならば、本来の発生プログラムから逸脱することへの何らかの補償支援プログラムを開発する必要がある。基礎疾患を伴わない早期産児は、わが国では先進国中、高い人口比率を呈し、自閉症スペクトラムなどの発達障がいとの相関性が示唆されていることから、重力環境に留意する環境相互作用の生物基盤を解明する次なる課題が示唆された。平成28年度の最大の進捗は、最大目標かつ難関と想定していた、新生児集中治療室に入院する胎児期新生児を対象とする毎秒毎分24時間継続した行動・生理・環境の複数因子の自動計測システムを開発し、児の発達について社会・物理的環境依存性にリズム(周期)動態や非リズム動態分析を行うことで推定するための、臨床データ長期間記録が具現化したことである。1年を超える厳格なる倫理審査の末に承認された内容を遵守し、保護者に同意を得ることができた16名の胎児期新生児を対象に計測と記録を安全かつ有効に実施することができた。
固相濃縮分光光度法の顕微分光法への応用

本研究では、固相分光法において少量の試料溶液からでも高感度が得られるように、微少量の固相、例えばイオン交換樹脂のような球状の固相1粒に着色成分を吸着濃縮した後、これに細い光束を入射し、透過光強度を顕微分光法により測定する新しい微量成分分析法の開発を行った。初めに対照相、次に試料相の透過光強度を独立に波長走査して測定した後、双方の透過光強度の商から試料相の吸収スペクトルを得た。吸収、散乱による固相の減光バックグラウンドは、粒度の均一化、光学系のジオメトリーの適正化でほぼキャンセルアウトされた。試料成分の吸収のない波長と目的成分のピーク波長との吸光度差を濃度に対してプロットすることで検量線を作成し定量を行った。Fe(II)-フェナントロリン錯生成系、Cr(VI)-ジフェニルカルバジド錯生成系に対し以下の点を検討した。1感度:通常の溶液法と本法の感度を比較するため、同じ吸光度値を与えるような両相の目的成分の濃度比(感度比)を計算した。目的成分の固相に対する分配比が大きい場合、感度比は固相と溶液相の体積比にほぼ比例して増加した。例えば直径約0.8mmの球状の固相に着色成分を含む試料溶液1cm^3を濃縮したとき、双方の錯生成系において溶液法の約300倍という理論値と良く一致した感度が得られた。2再現性:Fe(II)-フェナントロリン系においては、1.5×10^<-7>mol dm^<-3>、Cr(VI)-ジフェニルカルバジド系においては2ppbの溶液の繰返し測定(n=5)を行ったところ、相対標準偏差はそれぞれ【plus-minus】2%、【plus-minus】3%であった。3検出限界:ブランクの繰り返し測定(n=5)の結果、算出した検出限界はそれぞれ0.6ppbと0.2ppb(3σ)であった。以上のように本法は、処理可能な量に限りのある雨水などの環境試料や生体試料中の微量成分の定量に対して非常に有効であると思われる。
VαNKT細胞に発現するCD1d分子を認識する抑制性受容体の細胞傷害抑制機構

活性化したVα14NKT細胞は様々ながん細胞に対する非特異的な傷害活性が判明し、ナチュラルキラー(NK)細胞様のがん細胞傷害活性を持つことが示された。NK細胞にはMHC class Iを認識する細胞傷害抑制レセプターがあり、傷害活性は、抑制レセプターのリン酸化したITIMモチーフにSHP-1が結合することによって抑制的に調節されている。NKT細胞にはCD1dを直接認識する抑制レセプターが存在し、それによって細胞傷害の調節がなされていることが明らかになった。さらに、NKT細胞においてCD1d分子との反応後、SHP-1との結合が誘導されるタンパク質を見いだしたので、生化学的な解析を詳細に行った。その結果は次の通りであった。1.NKT細胞とCD1dを発現する標的細胞を共培養すると、SHP-1と結合する120kDのタンパク質のチロシンリン酸化が観察された。2.120kDのタンパク質に対するモノクローナル抗体(4A8 mAb)を作成し解析したところ、NKT細胞表面に発現が確認された。また、NK、T細胞の一部にも観察された。B細胞には発現していなかった。3.4A8 mAbで免疫沈降したところ、4A8 mAbに反応する120kDのタンパク質が検出された。4.CD1dを発現する標的細胞と共培養すると、120kDタンパクのチロシンリン酸化が検出され、この時、SHP-1の共沈も確認された。以上より、4A8 mAbはCD1dに対する抑制レセプターに対する抗体の可能性が考えられた。(研究の目的)Vα14NKT細胞の細胞傷害活性はCD1d分子を認識する抑制性受容体で調節されることが判明した。その抑制性受容体分子としてはSHP-1と結合する120kDaのチロシンリン酸化タンパク質であることが示唆された。この研究ではCD1d分子に対する抑制性受容体を明らかにし、強力な傷害活性を持つVα14NKT細胞の傷害抑制の機構を分子レベルで明らかにすることを目標とする。また、生体でのNKT細胞機能に対する関与の解明を目指して研究を行う。(研究実施計画)活性化したVα14NKT細胞の腫瘍細胞の排除機構に重要であるCD1dに対する抑制性受容体を明確にし、Vα14NKT細胞の傷害抑制機構を解明する。現在までに、CD1dに対する抑制性受容体としては120kDaのチロシンリン酸化タンパク質である可能性が高いことを示した。そこで第一に、抑制性受容体と考えられる120kDaのチロシンリン酸化タンパク質の同定を試みる。平成15年度における計画は以下の通りである。・抑制性受容体に対するmAbの作成・抑制性受容体の情報伝達(現状)・すでに標的細胞の識別に重要なCD1d分子に対する抑制性受容体に対する抗体(mAb)の樹立に成功した。すなわち、NKT細胞表面を染色可能である。さらにCD1dを発現する標的細胞とNKT細胞を共培養後に当抗体で免疫沈降したところすると120kDaタンパクのチロシンリン酸化が検出され、この時、SHP-1の共沈も確認された。・120kDaのチロシンリン酸化タンパク質に対するmAbを用いて発現クローニングを行い、分子の同定は終了した。・生化学的な手法で傷害抑制に関連する分子を解明を行なっている。
人獣共通病原菌・犬レンサ球菌が保有する定着性・病原性・薬剤耐性機構の解明

当該年度において以下の研究内容を行い、その知見が得られたので報告する。1.2015年に収集した犬レンサ球菌(Streptococcus canis, Sc)68株と2017年に収集した同117株を用いて、病原因子となるSc-origin M-like protein (SCM)遺伝子の保有状況とその全長塩基配列・アミノ配列を決定した。その結果、2015年収集株では70.6%(48/68)・2017年収集株では82.9%(97/117)の頻度でSCM遺伝子を保有していることが判明した。SCMアミノ配列のタイピングにより、シグナルペプチドの多様性も含めて9種のアレルタイプを認めた。2017年収集株におけるアレルタイプの分布として、タイプ1(48.4%)・2(16.5%)・4(15.5%)が多かった。2015年収集株では見られない新たなアレルタイプとなる5・6・7・9の存在が2017年収集株において見られた。本知見はScが保有するSCMの多様性を示唆している。人感染Sc株はアレルタイプ1を示した。2.全ゲノム配列を用いて、2017年収集Sc20株でのCRISPRアレイ(type II-A CRISPR-Cas system)におけるリピート配列とスペーサー配列を決定した。スペーサー配列の多様性・時系列性に基づいてスペーサー遺伝子群を判定した。その結果、同遺伝子群は5群(A-E)に分類され、同遺伝子群C/EとSCMアレルタイプ1との有意な関連性を認めた。人感染Sc株は同遺伝子群Cに属した。当該年度において計画した犬レンサ球菌が保有する病原因子に関する新たな知見やCRISPRアレイにおけるスペーサー遺伝子群別についての新たな知見が得られたため。次年度以降において、犬レンサ球菌が保有する薬剤耐性機構・定着因子に関する解明を進めていく予定である。
高齢者のための寝室・寝床内温熱環境に関する研究-睡眠様態に及ぼす温熱環境の影響に注目して-

高齢者の睡眠環境に関するアンケート.調査を行い、高齢者が日常的におかれている睡眠環境・寝室の空調等と睡眠の実態を把握し、比較対照として、青年・中年群との年代的な比較考察を行った。調査内容は、(1)日常生活行動(2)睡眠状況、(3)寝室実態、(4)寝具状況とし、回収率は84%、有効回収率は83%で、20歳代から80歳代までの男女の冬期627票、夏期1447票の有効回答を得た。その結果、年齢により全体に朝型の者が増加するが、中途覚醒の増加などの睡眠様態も変化していることがわかった。また高齢であるほど、女性の方が寝床内暖房を使用し、寝室を暖房しなくても寝床内が暖かいと評価しており、満足感も高かった。しかし、中途覚醒等への影響は明らかでなく、必ずしも暖めていることが、睡眠に好影響を与えているとは言えなかった。中年群の方が、仕事や家事育児により睡眠の充足感が得られておらず、余裕のない生活が睡眠にまで影響を及ぼしていることが伺われた。実際の住宅での温熱環境および睡眠時の寝床気候の実測調査を行い、アンケート調査や人工気候室実験や実測調査の結果と比較検討し、睡眠度を推定した。その結果、寝床内温度は、足部皮膚温の上昇にともない上昇し、睡眠中は33°C36°C程度である。電気毛布を使用している者は、体動や心拍数より寝付きは速いと判断されるが、睡眠中に寝床内温度が36°Cを越え、体動が増えて腕等を布団から出して寝床内温度を調節しているのが観察された。また、靴下を着用している被験者も、足部の皮膚温が他の部位より高い状況が観察された。高齢者の睡眠環境に関するアンケート調査を行い、高齢者が日常的におかれている睡眠環境・寝室の空調等と睡眠の実態を把握し、比較対照として、青年・中年群との年代的な比較考察を試みた。調査内容は、日常生活行動(健康状態、食事時間、外出・勤務時間、家事活動時間・内容等)、睡眠状況(日常の起床・就床時間、昼寝時間、睡眠様態、睡眠満足度等)、寝室実態(居住住居状況、冷暖房の使用時間、使用器具、使用時期、寝室快適性等)、寝具状況(寝具、寝衣状況、寝床内の温冷感評価)とした。配布方法は、自記留置法(一部聞き取り)で回答を得た。回収率は84%、有効回収率は83%で、20歳代から80歳代までの男女の冬期627票、夏期1447票の有効回答を得た。その結果、年齢により就寝・起床時刻が遅くなり、全体に朝型の者が増加するが、中途覚醒の増加などの睡眠様態も変化していることがわかった。また高齢者では入眠時の気配りや、寝床内暖房を使用率が増しその傾向は女性の方が高く、睡眠に関する様々な気配りを行い、寝床内を整えており、睡眠充足感や睡眠満足度は高い。逆に睡眠の質の低下はそれほどではないと考えられる中年群の方が、仕事や家事育児により睡眠の充足感が得られておらず、余裕のない生活が睡眠にまで影響を及ぼしていることが伺われた。昨年度の睡眠アンケート調査に関して、引き続き、睡眠環境の違いと年齢差、男女差に注目して解析を行った。その結果、高齢であるほど、女性の方が寝床内暖房を使用し、寝室を暖房しなくても寝床内が暖かいと評価しており、満足感も高かった。又寝付きが良いと睡眠満足度も高かった。

しかし、睡眠満足度には年齢差によって影響が大きく、中途覚醒等への影響は明らかでなく、必ずしも暖めていることが、睡眠に好影響を与えているとは言えなかった。実際の住宅での温熱環境および睡眠等の寝床気候の実測調査を行った。測定項目は、被験者の行動・体動測定、心拍数、皮膚温測定を1夜行うとともに、寝室・寝床環境評価、睡眠調査日の一日の生活の疲労度・満足度、睡眠満足度等の評価などの申告を測定し、アンケート調査やこれまでに行ってきた人工気候室実験や実則調査の結果と比較検討した。その結果、寝床内温度は、足部皮膚温の上昇にともない上昇し、睡眠中は33°C36°C程度である。電気毛布を使用している者は、体動や心拍数より寝付きは速いと判断されるが、睡眠中に寝床内温度が36°Cを超え、体動が増えて、腕等を布団から出して寝床内温度を調節しているのが観察された。これは、これまでに人工気候室で得られた寝床内を暖める場合の人体影響と一致すると言える。また、靴下を着用している被験者も、足部の皮膚温が他の部位より高い状況が観察された。
神経性無食欲症におけるセロトニン系異常とミクログリア活性化：ＰＥＴによる研究

神経性無食欲症(AN)は低体重とボディイメージの障害が特徴的な精神障害である。ANの先行研究では、神経炎症やセロトニン(5-HT)系の異常が示唆されている。そこで、生体脳内で神経炎症を担う活性化ミクログリアとセロトニントランスポーター(5-HTT)の変化をpositron emission tomography(PET)で明らかにすることとした。20名のAN女性患者(25.0±6.0歳、BMI14.1±1.3)と20名の健常女性(22.8±3.7歳、BMI20.6±2.4)でPET撮像と神経心理タスクを行い、活性化ミクログリアの上昇と5-HTTの低下がみられた。神経性無食欲症では、血清や脳脊髄液の検討から免疫系の異常が示唆されている。最近はPET研究が進んでセロトニン受容体の異常も指摘されている。そこでPETを用いて、脳内の免疫反応を担当する活性化ミクログリアを測定し、更に神経性無食欲症のセロトニン系において、まだ調べられていないセロトニントランスポーターを同時に測定することとした。それによって病態における免疫反応とセロトニン系の異常との関係を明らかにすることとした。神経性無食欲症の低体重患者群と体重回復患者群、健常対照者群を設定し、それぞれ19名、3名、14名をリクルートしてPET撮像を終えた。特に低体重患者群と健常対照者群との比較や、症状とPETデータとの相関を検討することで、神経性無食欲症における免疫反応とセロトニン系の関係を明らかにして、病態に重要な脳部位を明らかにする。今後更なる被験者のリクルート(特に体重回復者のリクルート)に励むことで、神経瀬無食欲症の症状改善に寄与する過程を明らかにして、将来の治療の発展に寄与したいと考える。神経性無食欲症(AN)は低体重とボディイメージの障害が特徴的な精神障害であり、様々な認知機能の障害が見いだされている。ANの先行研究では免疫系の異常が示唆されている。またpositron emission tomography(PET)を用いた研究ではセロトニン(5-HT)系の異常が見いだされている。そこで、脳内で免疫反応を担う活性化ミクログリアとセロトニントランスポーター(5-HTT)の変化をPETで明らかにして、認知機能障害との関連を明らかにすることを目的とした。AN女性患者20名(平均年齢25.0±6.0歳、BMI14.1±1.3)と健常女性20名(22.8±3.7歳、BMI20.6±2.4)を募集し、神経心理タスクとPET撮像を行った。全般的な知的能力に差は無かったが、ボディイメージの障害を基に独自に作成した体型認知に関するタスクにおいて、AN患者は有意にパフォーマンスの低下が認められた。またPET撮像ではAN患者群で活性化ミクログリアの上昇と5-HTTの低下がみられた。更に体型認知のタスクの成績と5-HTTのPETの値が相関した。これらの事から、我々が独自に作成したタスクがANの認知機能障害を検知できる可能性が示唆された。更に活性化ミクログリアと5-HTTとの間の関連やそれらとANの認知機能障害との間の関連についても見いだされた。今後はANの回復者も募集して研究を進めていき、症状改善に寄与する病態を見つけていきたい。被験者の募集の目標を、それぞれ低体重患者20名、体重回復患者20名、健常対象者20名としている。現時点で低体重患者19名、体重回復患者3名、健常対象者14名をリクルートしてPET撮像を終えている。目標人数を目指してリクルートを続けていく。精神科被験者のリクルート(特に体重回復患者のリクルート)を続けていく。同時に解析を進めて、学会発表や論文作成の準備を行う。学会発表などの旅費が当初予定よりも少額で済んだ事が主な理由と考える。PET検査の費用に充てていきたいと考える。
運動後の回復環境に着目した合理的な低酸素トレーニング法の開発

平成30年度は,「回復環境の異なる低酸素トレーニングが運動パフォーマンス向上効果に及ぼす影響の分子機序の解明」をテーマに動物モデルを用いた検討を実施した.7週齢のICR雄性マウスを対象に,運動環境と回復環境の組み合わせにより,1)常酸素トレーニング(常酸素運動×常酸素回復: NOR)群,2)低酸素トレーニング×常酸素回復(HT-NR)群,および3)低酸素トレーニング×低酸素回復(HT-HR)群の異なる3群に分類した.運動トレーニングにはマウス用強制回転カゴを使用した高強度間欠的スプリント運動を行い,トレーニング前後に運動パフォーマンステストを実施する予定であった.しかしながら,トレーニング介入以前の時点で,強制回転カゴで設定可能な最大走速度(40 m/min)で長時間持続走行できる被験動物がいることが観察された.そこで,低酸素トレーニング後の回復環境の相違が骨格筋の適応応答に及ぼす一過性の影響を評価する実験に変更し,トレーニング適応に関わる組織中の遺伝子発現を中心に検討を行うこととした.上述の実験で想定した3群(NOR, HT-NR, HT-HR)に分類し,NOR群は常酸素環境,HT-NR群,およびHT-HR群は低酸素環境(酸素濃度14.5 %)にて1回30秒間の走行運動を10秒間の休息を挟んで計15回実施させたその後,HT-NR群はすぐに常酸素環境に復帰させ,HT-HR群は30分間低酸素環境に滞在させ続けた.運動30分後以降は,HT-HR群も常酸素環境に復帰し,運動後3時間の時点で,被験動物の頚椎を脱臼骨折させ,骨格筋組織サンプルを収集した.今後は上記実験における遺伝子発現レベルの詳細な解析を進めると同時に,運動パフォーマンスの評価方法を精査した上でトレーニング実験に移行する予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,低酸素トレーニング後の回復環境の相違が「酸化ストレス」動態に影響し,トレーニングに対する身体の適応応答を左右するシグナル因子として機能するものと仮説を立てている.そこで,まず低酸素環境下の一過性の間欠的高強度運動後の回復環境の相違が酸化ストレス動態に及ぼす影響を検証し,その上でトレーニングによる長期的適応応答を評価した.被験者7名を対象に,先行研究において無酸素性作業能力が改善することが確認されている低酸素トレーニング内容に倣い,酸素濃度14.5 %の常圧低酸素環境下で10 ×7秒間の全力ペダリング運動を10分間の休息を挟んで計2回実施した.その後60分間の回復期間を設け,そのうちの前半30分間は,常酸素環境(酸素濃度20. 9 %)に復帰する条件(H-N条件)と低酸素環境に滞在し続ける条件(H-H条件)で回復を行い,後半30分間は両条件ともに常酸素環境で回復を行った.その結果,H-H条件における運動終了60分後に採取したDNA酸化損傷マーカーである尿中8-OHdG排泄速度の低酸素曝露開始前からの変化量がH-N条件に比較して高値を示す傾向が観察され(p = 0.089),運動後の回復環境がトレーニング適応のシグナルになり得る酸化ストレス動態に影響を及ぼすことが明らかになった.その後被験者24名を対象に,運動後常酸素環境で回復する(NRT, n = 12)群と低酸素環境で回復する(HRT, n = 12)群に振り分け,上記の運動プロトコールで計5回のトレーニング介入を実施したが,実施中約半数の被験者がインフルエンザに罹患し,群間の無酸素性運動能力に差が生じてしまい,適切なトレーニング効果の検証の実施が困難となってしまった.運動後の回復環境の異なる低酸素トレーニング介入を実施したが,インフルエンザ流行等の予期せぬ事態に直面し,研究参加を中止する被験者が出たため,計画された全てのデータを厳密に収集することは叶わなかった.そのため,当初予定していた運動後の回復環境の相違がトレーニング効果(運動パフォーマンス改善)に及ぼす影響の解明には至らなかった.平成30年度は,「回復環境の異なる低酸素トレーニングが運動パフォーマンス向上効果に及ぼす影響の分子機序の解明」をテーマに動物モデルを用いた検討を実施した.7週齢のICR雄性マウスを対象に,運動環境と回復環境の組み合わせにより,1)常酸素トレーニング(常酸素運動×常酸素回復: NOR)群,2)低酸素トレーニング×常酸素回復(HT-NR)群,および3)低酸素トレーニング×低酸素回復(HT-HR)群の異なる3群に分類した.運動トレーニングにはマウス用強制回転カゴを使用した高強度間欠的スプリント運動を行い,トレーニング前後に運動パフォーマンステストを実施する予定であった.しかしながら,トレーニング介入以前の時点で,強制回転カゴで設定可能な最大走速度(40 m/min)で長時間持続走行できる被験動物がいることが観察された.そこで,低酸素トレーニング後の回復環境の相違が骨格筋の適応応答に及ぼす一過性の影響を評価する実験に変更し,トレーニング適応に関わる組織中の遺伝子発現を中心に検討を行うこととした.上述の実験で想定した3群(NOR, HT-NR, HT-HR)に分類し,NOR群は常酸素環境,HT-NR群,およびHT-HR群は低酸素環境(酸素濃度14.5 %)にて1回30秒間の走行運動を10秒間の休息を挟んで計15回実施させたその後,HT-NR群はすぐに常酸素環境に復帰させ,HT-HR群は30分間低酸素環境に滞在させ続けた.運動30分後以降は,HT-HR群も常酸素環境に復帰し,運動後3時間の時点で,被験動物の頚椎を脱臼骨折させ,骨格筋組織サンプルを収集した.

今後は上記実験における遺伝子発現レベルの詳細な解析を進めると同時に,運動パフォーマンスの評価方法を精査した上でトレーニング実験に移行する予定である.実験の実行可能性,および運動後の回復環境の異なる低酸素トレーニング介入に対する詳細な生理機序を検討するため,ヒトから動物モデルに対象を変更して,トレーニング実験を実施する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
生命科学技術を巡るコミュニケーションモデルの検討

生命科学技術を巡るコミュニケーションのあり方についての考察の基礎として、生命科学研究所(研究施設)についての歴史的研究を行った。とりわけ社会的に大きな問題を構成したBSLー4(P4)施設の立地・建設を巡る議論をたどった。茨城県谷田部町(当時)における理化学研究所ライフサイエンス筑波研究センター開設の事例は比較的詳細な記録が残されているため、主として国立感染症研究所(旧予防衛生研究所)村山庁舎における同施設を巡るさまざまなアクターの動きや議論の内容についての歴史を明らかにすることが最初の課題となった。関連する人物の手記、当時のマスメディアの報道、地方自治体の議事録等の文献調査およびインタビュー等を通じて、ある程度経緯の再構成に成功した。他方で、筑波のケースに加え、P4施設ではないものの同じく比較的良く知られている国立感染症研究所の目黒から戸山への移設に伴う論争という事例も参照することで、武蔵村山のケースの特徴を明らかにすることができた。武蔵村山支所のケースは、筑波や戸山と異なり、施設建設の既成事実が先行し、事後的に論争が生じた。そのような事態を招いた理由には、研究施設の立地を巡る問題に関して、地元住民、自治体、研究所の三者で大きな理解の違いがあったことがわかった。ここに「ライフサイエンス」勃興期における生命科学と社会に関する問題点を見出すことができた。また、それをコミュニケーションの観点から理解することができた。その後、研究の中止と施設の移転の検討という三者間の合意を得ることにより、問題は一応の解決を見るが、そこでは地元の議会と自治会が大きな役割を果たした。その経緯は、研究所の置かれた諸環境に大きく依存するものであり、したがって研究所(研究施設)の立地・建設を巡るコミュニケーションというものは、諸環境に応じた極めて固有なプロセスを必要とするものであることがわかる。文献取り寄せに伴う調査は進んだが、現地での調査に時間をとるのが難しく、あまり進めることができなかった。そのため、歴史的な側面についての研究は進んだが、現状の分析とモデル化についてはアウトプットできるだけのまとまりができていない。おおよそ目処がついてきた歴史的な問題についてのアウトプットを行う。また、現状理解についての理論的な考察に進んで、年度内にまとまりを付ける。日本における、生命科学科学技術を巡る科学技術コミュニケーション(サイエンスコミュニケーション)のモデルを考察するにあたって、まず歴史的な事例の探求が必要であることの考察を行った。生命科学技術は、科学技術コミュニケーションという言葉が一般に使われるようになるずっと前から、社会の中に存在し続けてきており、さまざまな形で、議論や問題提起が行われてきたからである。そのため、そういった歴史的な連続性について、あるいはなかったことにされてはいけない過去が存在している点について、あらためて考察した。また、そういった歴史的な事例として考察すべきものに、BSL4施設を取り上げることの意味を考察した。組換えDNA技術という、生命科学がまさにそれゆえに他の領域と異なり、際立った特徴を見せる技術と関わっている点、さらに最先端の施設として象徴的なものであることにより、さまざまな意味を付与され、問題化されてきた歴史を持っている点が重要であると考えた。また、現在においても、BSL4施設の立地問題はまさに進行中でもあり、過去の事例がそれと類似の事態(他方で相違点も大きい)を構成している点も見逃せない。さらに具体的な歴史研究に入った。立地を巡る問題の歴史についての文献上の研究を開始した。年史、マスメディア報道、議会議事録、その他報道文献を探索して、資料を蓄積している。また、海外の事例、日本における他の施設の事例など、参考になる事例についても調査をおこなっている。文献の収集に苦労している。

そのため、歴史的な側面についての研究は進んだが、現状の分析とモデル化についてはアウトプットできるだけのまとまりができていない。文献上の調査を進めるとともに、関係者へのインタビューも進めていきたい。おおよそ目処がついてきた歴史的な問題についてのアウトプットを行う。また、現状理解についての理論的な考察に進んで、年度内にまとまりを付ける。
下肢における皮弁・筋皮弁の長期成績と開発および大網弁、筋弁の創傷治癒に及ぼす影響

われわれは1997年より1999年において、下肢における皮弁・筋弁による長期成績の検討と治療法の開発、さらに大網弁、筋弁の創傷治癒に及ぼす影響を調査研究した。下肢の骨・軟部悪性腫瘍の再建で3年以上経過した症例は、112例であり皮弁・筋皮弁と骨弁・人工関節を併用することにより患肢温存ができ、患者の満足、QOLの向上に大きく貢献した。欠損が大きい一部の症例では加温処理骨を利用し、手術侵襲の軽減をはかった。この場合には特に血行の良い筋弁での被覆が有用であった。また、整形外科医とともに二分脊椎や糖尿病等に伴う、難治性の皮膚潰瘍などの長期経過観察を基盤とした外科的治療と同時に保存的療法、リハビリテーションといった一連の治療方針を提示した。さらに、現在新しい皮弁技術として、骨癒合が得られない困難な症例では、再度大網移植により長い血管茎と血行豊富な組織を移植しその先への血管柄付き腓骨の併用により骨癒合をはかり成功している。大網弁については、動物実験で、ラットの大網のlipid fractionの作用を検討し、皮弁の生着面積拡大、組織学的な血管拡張そして皮弁や周囲組織の著明な血管新生を起こすことを明らかにした。加えて、可変性に富み、血管茎のbridgingにつかえるといった大網の形態的な特徴をいかして感染創や、いままで形成外科医が使用することが少なかった下肢の再建にも、われわれはこれを積極的に利用し、大網の普及、適応の拡大を行った。我々は約10例において従来1つの遊離皮弁では治癒困難であった下肢の病変に対し、大網と皮弁あるいは骨弁を併用することにより、良好な成績をあげている。また大綱の採取に関しても新しい工夫を行った。内視鏡採取から内視鏡を併用したミニ開腹術、ハンドポート使用の内視鏡手術と、手術侵襲を少なくし、採取時間の短縮をはかった。これらは内視鏡研究会、形成外科学会等で発表した。1.動物実験で、ラットの大網より抽出したlipid fractionが、皮弁の生着面積を拡大し、組織学的に血管拡張と皮弁および周囲組織の著明な血管新生を起こすことを明らかにした。また、このlipid fractionに含まれると考えられているプロスタグランディンE1も、同様に皮弁の生着面積の拡大と血管新生を示した。これらの大網移植の理論的根拠に基づいて、臨床的に、大網を四肢の難治性潰瘍、骨髄炎に移植し良好な結果をあげている。2.整形外科医とともに、二分脊椎に合併する足底部難治性潰瘍の長期成績を調査し、潰瘍部の再建をまず行い、次いで足部変形に治療を加えて、さらにリハビリテーションなどで潰瘍の再発予防に努めることが重要であることを明らかにし、論文にまとめた。3.Diabetic footに関して平成9年日本形成外科学会パネルディスカッションで「難治性潰瘍の治療法の選択-糖尿病壊疸の病態と治療法」を発表した。68症例よりQOLの向上をめざし、保存的療法、手術療法、切断の適応を決め提示した。またF-scanでダイナミックに足底圧の測定を行い、装具の作製を行い、治療及び予防に効果を上げ、論文とした。4.下肢における皮弁、筋皮弁の長期成績および採取部の障害については、調査中である。特に下肢の悪性腫瘍の機能的再建を行っているので、その成績を明らかにしていく予定である。

大網の創傷治癒におよぼす影響を知るために、まず大網のlipid fractionの作用を皮弁を使用して研究した。その結果皮弁の生着面積を拡大した。組織学的には著明な血管の拡張と創傷面での血管新生を認めた。われわれは大網を心臓手術後の創感染、下肢の骨髄炎に多用し成果をあげている。大網の感染創に対する影響として44例の心臓手術後の創感染に大網で治療し、37例で完治し、有効な治療法であった。そのなかにはMRSAが半数を超していたが、危険因子は血液透析と呼吸器を要した患者であった。大網、筋弁の採取に少しでも侵襲の少ない方法として内視鏡を利用した方法を工夫している。従来の方法と比べて少し時間がかかるが、患者の術後の疼痛、回復の点で優れている。左側まで大きく採取するには困難であった。また広背筋弁、腹直筋弁などの採取にも経験と工夫を要したが、有用であった。下肢における皮弁・筋皮弁を要する疾患に開放骨折、骨髄炎、糖尿病性壊痘、二分脊椎患者の足底潰瘍などがある。二分脊椎患者の難治性の足底潰瘍治療の長期成績より他の方法に比べて内側足底皮弁の有用性が証明された。糖尿病性難治性潰瘍に対してわれわれはアルゴリズムを確立し良好な成績をあげている。下肢に利用される遊離皮弁の種類はさまざまであるが、われわれは大網のユニークな特徴を活用して下肢にも多用して良好な成績をあげている。最近の3年間の下肢への遊離皮弁は35例であり、そのうち11例が大網である。大網は感染に強く、長い血管茎が得られ、薄くて広範囲を被覆できる。皮弁・筋弁による下肢の骨・軟部悪性腫瘍の再建の成績を検討した。症例は3年以上経過したものが112例であり、皮弁・筋皮弁と骨弁・人工関節を併用することにより患肢温存ができ、患者の満足、QOLの向上に大きく貢献した。欠損が大きい一部の症例では加温処理骨を利用し、手術侵襲の軽減をはかった。この場合には特に血行の良い筋弁での被履が有用であった。これらの結果を第37回日本癌治療学会(岐阜)で報告した。更に、骨癒合が得られない症例では、再度大網移植により長い血管茎と血行豊富な組織を移植し、その先への血管柄付き腓骨の併用により骨癒合を試み成功している。現在論文投稿中である。下肢の再建においてわれわれは、形成外科医があまり使用しない大網を積極的に利用し、大網の普及、適応の拡大を行った。われわれは、約10例において従来1つの遊離皮弁では治療困難であった下肢の病変(再建部位に適当なreciepient vesselsがみられない骨髄炎や偽関節)に対し、大網と皮弁あるいは大網と骨弁を併用することにより、良好な成績をあげている。論文投稿中である。また大網の採取に関しても新しい工夫を行った。内視鏡採取から、内視鏡を併用したミニ開腹術、ハンドポート使用の内視鏡手術(Hand assisted laparoscopic surgery)と、手術侵襲を少なくし、採取時間の短縮をはかった。これらは第5回日本形成外科内視鏡研究会(筑波)で発表した。
グループ別課題解決による読解力と活用力の育成

日本の高校における数学の授業では,グループ活動を通しての問題解決の場面が少ない。本研究では,授業中にグループで問題を解決する場面を取り入れたり,数学的な問題や課題をレポート形式で回答させたり,また発表させたりすることによって,レポート作成力や答案記述力,読解力や活用力が,生徒がどの程度向上したかを明らかにすることがねらいとした。具体的な取り組みとしては,(1)「パソコンを数学で活用するためのwxMaximaの使い方の指導」,(2)「パソコンを利用したRSA暗号の仕組みについて」,(3)「対数方眼紙の利用について」,(4)「課題研究『正十二面体を考察せよ』について」である。(1),(2)についてはコンピュータ室を使用して,(1)は各個人の学習として1時間,(2)はグループ学習として2時間実施した。(3)は普通教室でのグループ学習で,各グループに1台のミニノートを準備した。(4)は時間を設けず,各個人の課題研究とした。以上の取り組みから,生徒にとってはコンピュータが身近な存在であり,すぐに利用できる状況であることがわかった。調べ物と言えばインターネットに頼る傾向にあり,数学の問題解決にコンピュータが十分に活かされていない状況であった。日頃から教師がコンピュータを使ってデータを解析したり,グラフを描いたりすることが重要であると感じた。レポート作成については,自分なりの分析・考察というよりはネットからのコピペで終わっている生徒も少なくない。レポートの書き方などをしっかりと指導することが重要であり,生徒に自由に書かせても記述力向上にはならない。「レポート作成について」という項目を,教科の内容として設けるべきである。生徒のアンケートから,グループ活動を楽しいと感じる生徒が多いこと,普通教室でのグループ活動ではパソコン2台程度が適当であることがわかった。読解力の向上,記述力の向上などの点において,本研究では統計的な裏付けが充分にできなかったので,今後もこの研究を継続して,来年度にその成果を発表したい。
移民企業家の自動車リサイクルビジネスにみられる地域的集積の形成と展開に関する研究

自動車リサイクルビジネス(自動車解体業、中古部品流通業)では国内外で顕著な地域的集積(同業種集積)がみられる。国内については、膨大な国際リユース需要に対して、各国で需要が細分化されており、品揃えの深度を上げるために近接したディーラー間での売買が重要になった。また移民企業家が、エスニック・ネットワークを活用して海外現地需要情報と流通面で優位性を有した。近接立地した市場内での流通は、中古品の信頼性を担保した。シャルジャやバンコクといった海外市場でも移民企業家が主たるプレイヤーとなって巨大なマーケットを形成しており、市場内での活発な流通と、それによる在庫回転率の向上によるビジネスの発展が観察された。当初予定通り、自動車解体業の老舗企業(日本人・移民企業家)に対する資料調査とヒアリング調査を実施することができた。京都市八幡エリアと、京葉エリアの事業者に対するヒアリング調査を集中的に実施した。八幡エリアでは、20年ほど前から移民企業家によるディーラ進出が始まり、現在はスリランカ、イラン、パキスタン、アフガニスタンなどからの企業家がビジネスを行っている。加えてタイヤマレーシアからのバイヤーも見られるという。このエリアへの進出理由と現在の集積利益の明確化は今後の作業で行うが、「八幡」の名が中古パーツビジネスを行う外国人の情報交換の中で知られるようになっていったことが端緒となったようだ。京葉エリアでは江東区篠崎や墨田区立川に立地していた日本人企業との取引が移民企業家が進出してきたきっかけであることが分かった。もっとも進出が早いのは、1960年代の韓国、台湾、マレーシアなどの移民企業家であることも分かった。その後に日本人企業家が千葉県印旛エリアに移転するのと軌を一にして彼らも移転してきた。彼らの集積は1960年代にはその萌芽がみられていたといっても良いが、その理由が移民企業家同士の関係というよりも、むしろ日本人企業家との関係の中で発生したものであったということが分かった。その他の成果としては、韓国でも同様の集積現象がみられることが判明した。歴史は短いが日本と類似した状況にある。その歴史は30数年ほどであると思われる。日本と同じように外国人ディーラーがバイヤーとして訪問するようになったのが15年ほど前からで今では市場内で外国人の姿が頻繁にみられるようになった。買い手にとっても探索費用が軽減されており、集積地として移民企業家に知られることのメリットは大きいようである。今年度は国内については千葉県印旛エリアの更なる調査、阪神圏の調査を精力的に実施した。移民企業家(海外ディーラー)のみならず、日本人ディーラーに移民企業家の進出経緯、集積状況などについて聞き取り調査を続けた。特に歴史分野について相当精緻化が図られた。移民企業家の印旛エリアへの進出は、東京都の地下鉄建設等に伴う地価高騰や住民との軋轢という日本人解体業者が抱えた課題と深く関係していることが明らかになった。また、日本人解体業者が移動することで、1960年代から取引があった台湾やタイの企業家が同時に移動するという構図も明らかになった。さらに、移民企業家バイヤーの活動エリアが印旛エリアに移転することで更なる日本人解体業者の集積を加速するという構図もあった。土地所有も移民企業家のビジネスに大きな影響を与えている。日本での土地取引に参入しにくい移民企業家はヤード確保のために先行した企業家(それぞれの方法で土地も取得している)との関係が重要となっている。結果として先に参入した企業家は部品流通そのものではなく「貿易業」など流通全体を支えるビジネスに転化している事例もある。関西圏などの事情も部分的に把握しているが、関東圏との比較のためさらなる調査が必要である。国内集積地と海外市場との関係も本研究の重要な課題である。本年度は初めて実施したミャンマー調査が特筆される。日本からの中古部品が大量に輸出されていることで知られているが、調査からミャンマーではマレーシアやタイからの輸入が大部分を占めることが分かった。また民族は現地のムスリムやインド系などの少数民族であり、日本側と直接関係があるわけではない。ミャンマー国内のローカルマーケットを形成する。タイやマレーシアといったグローバルな流通拠点の集積地では、日本にもネットワークを持つ華人が中心となっており、この点に大きな違いがあることが判明した。共同研究者の協力もあり多くの老舗企業や移民企業家へのヒアリングを行うことができた。昨年に引き続き定性的なデータが相当蓄積された。定量的な分析については、「貿易統計分割法」など分析方法の向上により、部品流通量の推計研究を進展させることができた。また当初想定していた「ワールドトレードアトラス」を利用しての各国間部品流通量の把握も、図書館等でデータベースを利用することによりほぼ収集することができた。海外調査は上記ミャンマーのみならずドバイ、タイでも実施し、本研究のテーマに即したデータを多く収集することができた。なお、別途韓国調査を行ったが、移民企業家が部品流通に日本と同じように参入しており、本研究の課題にも有益なデータを多数収集することができた。今年度は昨年度に引き続き、関東圏、関西圏の移民企業家やその関連企業を対象とした国内調査を実施した。今年度は初めて茨城県における調査を実施した。自動車解体業者の立地件数はその登録件数名簿から把握できるが、名簿上、近年相当新規参入業者が多い。まず歴史については、1970年代後半にフィリピン人が来訪したのが最初である。その後は千葉などと同様に、タイやマレーシアの企業家が参入し、さらに遅れてパキスタン等の南アジア系企業家が参入したことが判明した。

茨城ではロシア人企業家は一過性のものであり、これは関東エリアでは共通してみられる傾向である。また全国的な傾向と同様であるが、中古車から中古部品流通へのシフトがみられる。このほか、兵庫県三木市近辺においても中東などからのディーラーの集積地があり、調査を行った(報告は別途予定している)。中古車輸出市場は寡占化が進みつつあるというのが一般的な理解といってよいが、この状況下、茨城県でも見られたように、中古部品輸出にシフトしているように思われる。やはり中古車輸出は車輌価格の仕入れ・販売価格の変動でビジネスが大きなダメージを受ける傾向がありリスクが高い。一方、中古部品の場合は、許可というハードルはあるものの、中古部品の生産プロセスで仕入れや販売価格の変動を吸収することができる。移民企業家の中でもこのリスクを避ける傾向があるといえよう。今年度はこのような現地調査の他、本研究の成果の一部を掲載する書籍『国際リユースとグローバル市場』(主として流通面に関する考察)の執筆に大部分を費やした(2017年5月中に刊行予定)。国際リユースの重要な一端を移民企業家が担っていることを明らかにした。また、その中の一章で、移民企業家もかかわりながら行われている中古部品輸出のビジネスモデルをパターン化したことも重要な成果であった。共同研究者の協力もあり、多くの老舗企業や移民企業家へのヒアリングを行うことができた。地理的・民族的に更なる広がりをもった定性的データが相当蓄積された。また、GISを用いることで、他の静脈産業との比較分析を行える体制を構築した。海外調査はマレーシアやミャンマーで実施し、本研究のテーマに即したデータを多く収集することができた。移民企業家が担うビジネスの国内・国際流通についてはほぼ整理がなされてはいるが、立地体系に関する整理、検討がまだ不十分である。上記の書籍の執筆により、主として流通側面の整理に注力したためである。本年度の研究成果は、著書『自動車リユースとグローバル市場』に反映されている。2017年度全期間の調査・研究から得られた知見も含めて、この概要を紹介する。産業立地と流通は相互に作用しつつ、物流コスト、集積・分散の利益、といった点からそのあり方が決定する。さらに、静脈資源価格や資源発生量、需要量、各国・地域の政府政策、規制の在り方によってもこれらが変動する。経済のグローバル化、発展途上国での自動車需要の増大により、中古車輸出が長期的に増加している。そのため、輸出を目的とする自動車リサイクルビジネス(中古部品輸出)が発展している。海外バイヤーと取引したり海外現地展開したりする日系解体業者に加え、移民企業家がこれを担っている。国内の移民企業家により扱われる財は、この間の研究により、ほぼすべてが輸出を目的としたものであることが判明しており、必然的に港湾への交通アクセスを重視した場所に立地する。
準モンテカルロ積分の理論と応用

本研究では,加速的に積分誤差が収束する関数空間と,その空間に対して準モンテカルロ積分を用いたときの計算容易性,およびソボレフ空間における準モンテカルロ積分について一定の成果を得た.結果1:b進デジタルネットと呼ばれる点集合を数値積分に用いる際に,その良さを測る尺度のひとつがWAFOMである.2進WAFOMは,高速に収束し,とある空間の積分誤差を評価することが知られていた.本研究では,まず滑らかな関数のWalsh係数の大きさを評価する新しい手法を発見した.その結果,b進WAFOMも2進の場合と同様の良い性質を持つことが分かった.さらに,滑らかな,関数の高階導関数のノルムが高々指数的にしか増大しないような関数からなる,積分誤差がWAFOMで抑えられるような空間を定めることができた.結果2:金融などで現れるような超高次元の数値積分においても,準モンテカルロ積分は成功をおさめてきた.この現象を数学的に説明するために,重み付き関数空間および計算容易性の概念が導入されている.重み付き関数空間とは,変数ごとに重要度が異なる状況を表すような関数空間であり,計算容易性とは,誤差を一定以内に抑えるために必要な関数評価の回数が次元について指数的に依存することが避けられることを意味する.本研究では,適切に滑らかな関数からなる重み付き関数空間を定義することで,積分誤差および重み付きWAFOMが,積分領域の次元にまったく依存せずに高速に収束することを示した.この結果は,いかなる高次元の積分に対しても数値積分がうまくいくという意義のある結果である.結果3:支配的ソボレフ空間上の準モンテカルロ積分が,収束の最良オーダーを達成することを初めて示した.この結果は,準モンテカルロ積分に高階デジタルネットを用いることが有効だと示している.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
磁気旋光分光法による電極界面吸着種の新しい状態分析

本研究の目的は、電極界面の光反射法に磁場印加時の計測を併用し、これを電極界面の磁気旋光分光法として確立し、電極界面化学種の新しい状態分析法とすることである。その特色は、電解経過中の電極に磁場を印加し、その効果で誘起される界面化学種の光学的性質の変化(いわゆるファラデー効果)をその場で捉える点にある。60年度には磁気旋光スペクトル測定装置の作製を行った。装置は、光学系磁場系および電気化学系を含み、以下の(1)(6)の部分から構成される。(1)マグネットおよび試料ホルダー,(2)偏光子および検光子,(3)光検出器,(4)測定セル室,(5)光源,(6)定電位電解装置。61年度には、60年度に作製の磁気旋光スペクトル測定装置を用いて、スペクトルの測定法を検討し、特に炭素電極を用いる電解系について適用を試みた。カーボンクロスの光透過性薄層電極を用いて無機化合物として硫酸ニッケルおよび塩化コバルト,有機化合物としてクロルプロマジン(CPZ)の電解を行った。そして電解経過中に生ずる電極界面化学種の磁気旋光スペクトルを観測した。Ni【SO_4】溶液あるいはCo【Cl_2】溶液を定電位電解したとき、磁場印加の有無による旋光スペクトルの変化が認められた。しかしその大きさは電位に依存する。CPZを電解しながら磁気旋光スペクトルを得たところ、0.6Vでは電極界面の化学種は【CPZ^+】であり、その旋光性は磁場印加により変化する。一方、OVにおける化学種はCPZであり、磁場の有無によらず旋光性は見られない。このことは、本方法が有機電極反応中間体の磁気的性質の検討に利用できることを示唆している。本研究では、本方法により電解酸化還元により生じた電極界面化学種の磁気旋光変化を捉えることに成功した。