hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節リウマチ患者由来の滑膜、軟骨細胞における活性酸素種産生と関節破壊機序の解明

由来の滑膜、軟骨細胞を用いているため、データが安定しないことが一因と考えている。患者検体を用いた臨床研究では、血中ROM値の測定が様々な臨床的寛解基準の寛解予測因子として有用なバイオマーカーとなりうるかどうかを引き続き解析していく必要がある。また、今後は、リウマチ患者由来の滑膜、軟骨細胞を用いて活性酸素種(ROS)が細胞増殖、軟骨基質分解、骨破壊に及ぼす影響を分子レベルで解析する実験を予定している。臨床研究に関しては、関節リウマチ患者の血中ROM値測定の意義として、生物学的製剤中止の指標となりうるかどうかを検討したい。生物学的製剤による治療を開始し臨床的寛解を達成後に生物学的製剤を中止した患者の血中ROM値を解析し、中止後36か月でも寛解を維持できた患者と再燃した患者のデータから中止の目安となるROMのカットオフ値を求める予定である。基礎研究に関しては、滑膜細胞、軟骨細胞を用いた酸化ストレスの産生機序と骨軟骨破壊に関する基礎研究に関する実験を進めていく。患者由来の細胞を用いているためどうしてもデータにバラつきが生じてしまうが、サンプル数を増やすことで傾向をつかみたい。コントロールとしてヒト由来の軟骨細胞株、線維芽細胞株を用いた酸化ストレスの産生機序に関する実験も検討する。2018年度に研究成果を発表予定であった国内、海外学会をキャンセルしたため、計上していた旅費が余ったことが考えられる。また、培養細胞を用いた酸化ストレスの産生機序、骨軟骨破壊に関する実験に使用を予定していた試薬に購入を延期したため、消耗品として計上していた費用が余ったことが考えられる。生じた次年度使用額は研究課題の最終年度である2019年度に計画している基礎研究に必要な試薬購入、検査費に補充したいと考えている。また、今年度配分額は主に滑膜、軟骨細胞を用いた酸化ストレスの発生機序、骨軟骨破壊に関する基礎実験に必要な試薬、実験器具などの消耗品に使用する予定である。
脳の形成・発達に伴うタウリントランスポーターの発現変動と生理学的重要性

本年度はマウス胎児大脳皮質より調製した初代培養神ニューロンを用いて、各development stageにおけるtaurine transporter(TAUT)遺伝子の発現および機能を精査した。マウス大脳皮質初代培養ニューロンにおけるtaurineの輸送はNaCl依存的かつ濃度依存的であり、輸送のK_t値は39±2μM、V_<max>値は20±0.7nmol/mg protein/15minであった(DIV7)。またtaurine1分子あたりの輸送に対し、2分子のNa^+と1分子のCl^-が共輸送されることも示された。こうしたtaurine輸送の特性は、既に明らかとされているTAUTの輸送特性とcomparableであり、RT-PCRおよびWestern blotで得られる結果を考え合わせると、TAUTはマウス大脳皮質ニューロンにおいても機能発現していることが明らかとなった。TAUTはDIV1よりニューロンに発現しており、DIV10まで培養日数依存的に輸送活性・タンパク発現量が上昇した。また、上述のようにtaurineはcycteinやmethionineからも細胞内で酵素的に合成されるが、cycteinやmethionineの輸送に関与しているアミノ酸トランスポーターASCT1やcysteine dioxygenase(CDO)、cysteine sulphinic acid decarboxylase(CSD)についてはDIV12までのmRNAの有意な変動が認められなかったことから、ニューロンの発達時におけるtaurineの供給は細胞外のソースに依ることが示唆された。新生児におけるニューロンの発達、ネットワーク形成時の酸化的ストレスに対してtaurineは神経保護的に作用していると考えているが、本研究の結果はTAUTをup-regulateすることでニューロン内のtaurine含量を増大させ、酸化的ストレスに対する防御機構を発現している可能性を示唆する。
日本の沿岸漁業制度の現状と将来：ＩＡＤフレームワークによる制度分析

エリノア・オストロム氏らの、共有資源管理分析枠組「IADフレームワーク」や地域共同体管理の成功条件「8つの設計原理」を通して、日本の共同体型沿岸漁業管理制度を、政府の関与形態を含めて検討した。利害対立や乱獲回避を目的とする漁業調整制度などの沿岸漁業制度をIADフレームワークに従って把握した結果、側面支援的な政府の関与と合わせて、共同体の自主管理が、設計原理の諸条件をかなりの程度満足することが示された。共同体を核とするシステムの基本構造は、将来に亘っても意義あるものと評価できる。一方で、新規参入者を許容した際の共同体の機能や、沖合・遠洋まで広げた際の管理という点では、課題の存在が示唆される。本研究は、日本の沿岸漁業制度の現状と将来的あり方を、E.オストロム氏らが展開してきたIADフレームワーク(Institutional Analysis and Development Framework)を適用して検討することにある。コモンズ研究の観点からは、沿岸漁業管理について1公的管理;2権利付与の市場管理;3共同体管理の3つの原型的システムが存在するが、これまで「共同体管理」の成功例として注目されてきた日本の沿岸漁業制度も、地域により衰退が加速している状況にある。また、本研究開始直前に発生した東日本大震災によって壊滅的な打撃を受け、復興・再生のあり方は沿岸漁業の喫緊の課題となっている。水産業復興特区(漁業権民間開放)や6次産業化などの議論も視野に入れる必要がある。以上から本研究は以下の内容構成をとっている;1伝統的な日本の沿岸漁業制度とその機能の把握(制度分析・実態把握);2日本の沿岸漁業制度のIADアプローチによる評価;3震災による沿岸漁業の被害および復興論議;4沿岸漁業をめぐる新しい動き(漁業権民間開放、個別割当(IQ)、6次産業化など)。平成23年度においては13に力点を置いて研究をすすめ、2について準備的作業を開始した。その上で平成24年度においては、2を継続するとともに、3の継続的な把握、さらには、4に関する調査を開始した。平成24年度の実績をより具体的に述べると、まず、研究協力者のDr. Ashutosh Sarkerに2名の研究者も加えて作成中のIADアプローチによる論文の完成度を高めた。次に、漁業復興関係の研究会等に参加して、沿岸漁業の将来的あり方に関する知見の獲得に努め、論文作成の準備としている。沿岸漁業の新しい動きとして、水産流通面も含めた調査、および、新潟県佐渡ではじまった、アカエビの個別割当(IQ)制度の調査を行った。本研究の目的は、E.オストロム氏らが展開してきたIADフレームワーク(Institutional Analysis and Development Framework)によって日本の沿岸漁業を分析することであり、1日本の沿岸漁業制度の機能の把握;2IADアプローチによる評価;の計画で開始した。研究開始直前の東日本大震災によって三陸沿岸漁業は大きな打撃を受け、復興のあり方に関する新しい議論や実態が進行し、これらは沿岸漁業のあり方をテーマとする本研究において多くの示唆を与えるものであった。平成23年度には漁業地区の実体把握を行いつつ日本の漁業制度を考察し、平成24年度には、先駆的沿岸漁業改革事例の調査を行いつつ、IADフレームワークによる分析に本格的に着手した。現在、上記論文は改訂を加え専門誌に投稿中である。今後は、当論文のブラッシュアップを図るとともに、IADフレームワークそれ自体の研究資料や進行する沿岸漁業改革に関する調査資料をもとに、より研究を深化させる計画である。本研究は、日本の沿岸漁業制度の現状と将来的あり方を、E.オストロム氏らが展開するIADフレームワーク(Institutional Analysis and Development Framework)を適用して検討することにある。平成23年度は、基礎的・準備的研究を主であった。まず、代表的な沿岸漁業地域として、北海道二海郡八雲町の訪問調査を行なった。申請段階では、東北地方の沿岸漁業地域を広く調査する計画であったが、震災被害の甚大さを踏まえ、北海道の調査に切り替えたものであるが、八雲町も養殖業に大きな被害が出ており、復興の実態把握という面でも重要な情報が得られた。なお、震災復興をめぐって沿岸漁業の長期的なあり方に関する議論も活発になっており、これに関する幾つかのシンポジウムに参加して、多様な論点の把握に努めた。日本の沿岸漁業の制度的側面の把握と検討作業も行ない、特に、漁業権免許や知事許可制度のもつ「漁業調整」機能に注目した。漁業秩序形成における政府関与の意義について分析をすすめ、その成果については、論文「日本の沿岸漁業における漁業調整:コマネジメントの視点から」(共著)の一部として発表している。IADフレームワークの全体像を掴むべく研究を継続中であるが、その中で、Design Principles(設計原理)の観点からの分析枠組みに注目し、日本の沿岸漁業への適用を開始している。

E.オストロム氏らが世界の共有資源管理事例から抽出した、制度面における8つのDesign Principleについて、日本の沿岸漁業制度を評価する試みである。これについては、研究協力者のDr. Ashutosh Sarkerと数度の研究打合せを行ない、さらに、他研究者との交流を通して、沿岸漁業システムの特徴に関する情報収集にあたったところである。一方、沿岸漁業の将来を考える際には、東日本大震災からの復興論議との関係も無視できない要素であるが、この点についての研究情報の収集は不十分であり、大きな課題として挙げられる。時間を追って新しい動きが起こり、整理が難しいこともあるが、沿岸漁業を対象とする本研究においては重要な位置を占める点である。最終年度の宿題となる。次に、IADアプローチそれ自体の研究について、より本格的な吟味が必要であったということも課題である。我が国において、IADアプローチの応用研究はいくつか存在するが、方法論それ自体を包括的に整理した文献は見当たらない。沿岸漁業以外のコモンズにも目を向けつつ、IADアプローチの有用性についての研究を並行して進める意義を強く感じているところである。また、昨年度は論文を公刊するなど一部研究成果を公表することができたが、今年度は、論文刊行や学会・セミナー報告といった成果公表の面では、不十分な結果であった。以上より、全体としては、「やや遅れている」という評価になる。IADフレームワークについては、Design Principles(設計原理)の側面からの研究の進展があった。ただし、IADフレームワークの方法論的側面の広がりの一部に留まっている。重要な研究資料の収集は順調に進んでいるので、漁業問題への適用に関するサーベイ研究をさらに推し進める必要がある。IADフレームワークを日本の沿岸漁業に適用する際には、(1)日本の沿岸漁業システム全体を分析対象とする方向性;(2)特徴的な地域を抽出して分析する方向性;の2つの補完的研究が意味を持つ。(1)についてはある程度準備が整ったが、(2)については、より多くの実地調査が必要であった。本研究は、日本の沿岸漁業の現状評価の上に将来的あり方を検討するものであるが、東日本大震災からの復興論議と重なり合う部分が多い。特に、宮城県における養殖業の漁業権の特区構想は、沿岸漁業のあり方に一石を投じることとなった。この観点から、平成23年度は、漁業権制度に関する研究に注力したという側面もあり、論文による発表等、この部分では、計画以上の成果を上げることができた。以上より、全体として、おおむね順調に進展していると評価できる。改めて本研究の内容構成を確認すると、1伝統的な日本の沿岸漁業制度とその機能(制度分析・実態把握);2日本の沿岸漁業制度のIADアプローチによる評価;3震災による沿岸漁業の被害および復興論議;
ヘテロクロマチンの構造と機能の理解

ヘテロクロマチンは凝縮した遺伝子発現に対して抑制的に働くクロマチン構造である。本課題では、ヘテロクロマチンの構造と機能を理解をHP1とその相互作用因子を基軸として明らかにした。具体的には、1)HP1と相互作用する抑制的に働くヒストン修飾を促す酵素のバリエーションとその構築原理、2)HP1が関与する不活性X染色体のヘテロクロマチン化メカニズムとヒストン修飾との関係、3)HP1結合タンパク質が関与するDNA二重鎖切断時の損傷応答における修復経路選択のメカニズム、を明らかにすることがきた。動的クロマチンを理解するためには、クロマチンの階層を統合的に理解する事が必要不可欠である。クロマチンの階層の一つの要であるヘテロクロマチンが、ヒストン修飾とHP1を基盤としてどのように凝縮した構造を形成し、どのように頑強性と可塑性を兼ね備えた遺伝子発現制御という機能を発揮しているか不明な点が多い。本研究では、これまでに見いだしたヘテロクロマチンの分子ネットワークを基軸に、ヘテロクロマチン構造の構築と機能制御の分子基盤の解明を行うことを目的としている。並行して、ヒストン修飾-HP1-HBiX1-SMCHD1-XIST RNAの間の関係をChIP-seq法を用いて解析した。その結果、SMCHD1とHBiX1はX染色体上では染色体全体に濃縮されているが、常染色体上ではH3K9me3がマークしている染色体領域に濃縮されていることが明らかになった。興味深いことに、不活性X染色体上でのXISTの分布がSMCHD1の分布と似ていることが明らかになった。このことは、SMCHD1がXISTをはじめとする非コードRNAと相互作用することにより、ヘテロクロマチン形成の足場として機能していることを示唆する。また、XISTが如何にcisに染色体上に広がりコートしていくかについてのメカニズムを知る手がかりになるものと思われる。G9a複合体はH3K9のメチル化酵素であり、HP1と結合するが、HP1がクロマチンに結合するためのH3K9のトリメチル化は行わない。そのため、他のヒストン修飾への変換機構に役割を果たしている事を予想した。それぞれのG9a複合体サブタイプのヒストン修飾への関与を検証した。ヒストン修飾への影響を厳密に比較するために、コントロールと同時に観察、定量できる系を樹立した。顕微鏡によるヒストン修飾の定量解析実験の結果、G9aをノックダウンすることにより、H3K9me2のレベルが低下した。また、複製開始複合体と特異的に複合体を形成するG9a複合体に含まれるサブユニットも同様にH3K9me2の低下が見られた興味深いことにH3K9me3はG9aノックダウンにより増加することから、G9a複合体の活性制御によりヒストン修飾の平衡を調節しうることが示唆された。。しかしながら、G9a複合体と直接結合する複製開始複合体のサブユニットのノックダウンは、ヒストン修飾に影響を及ぼさなかった。これらの解析に加えて、FISH法により、多色化することにより、クロマチン領域を識別しての凝縮度を評価する系を構築した。また、発生、分化におけるヘテロクロマチンの階層を明らかにする系をヒト細胞で構築するために、何種類かのテラトーマ細胞について、分化ー未分化に応じてX染色体の不活性化と活性化を誘導できるかの検討に着手した。PRC2、G9aについて複合体の構成や、機能に関する手がかりが得られつつある。また、ヒストン修飾の定量法やFISH法など、技術的な基盤も整い、今後の円滑な研究に寄与するものと思う。SUZBPs3種類のそれぞれの因子を欠失変異を作製し、SUZ12との相互作用に必要なドメインや配列をバキュロウイルス発現系を用いて同定した。その結果、SUZBPsはそれぞれの比較的短いアミノ酸配列(数十aa)がSUZ12との結合に必要なこと、互いに全く配列の相同性はないことが明らかとなった。一方、SUZ12については、SUZBPsが結合する領域は共通していた。これにより、多様な複合体を形成しているものと考えられる。GAZ1の免疫沈降から複製開始複合体が検出されることから、GAZ1が複製開始複合体とG9aとのアダプターとしての役割をしていると考えられた。4種類のGAZについてドメイン解析を行い、4種類すべてのGAZのC末端にある特徴的な共通領域がG9a複合体との結合に必要であることを明らかにした。しかしながら、複製開始複合体との相互作用にはGAZ1は必要なかった。公募班の佐渡敬教授との共同で、HBiX1あるいはSMCHD1のノックアウトマウスからMEF採取し、HBiX1、SMCHD1自身やヒストン修飾に対する影響をChIP-seqにより、転写に対する影響をRNA-seqにより解析した。多くの遺伝子の発現が上昇したが、その程度はまちまちであった。興味深いことに、HBiX1あるいはSMCHD1のノックアウトマウスから得たMEFでは、H3K9me3やH3K27me3の分布に変化があった。PRC2複合体のバリエーションを生み出す分子メカニズムはSUZ12をプラットフォームとした複合体形成にあることを突き止め、論文として公表準備が整った。また、G9aの分子構築についても知見が蓄積しつつある。さらに、マウスを用いたアリル特異的なChIP-seq解析やRNA-seq解析を確立し、不活性X染色体のようなモノアレリック制御を受ける染色体領域の分子動態を明らかにする手段が整った。

動的クロマチンを理解するためには、クロマチンの階層を統合的に理解する事が必要不可欠である。クロマチンの階層の一つの要であるヘテロクロマチンが、ヒストン修飾とHP1を基盤としてどのように凝縮した構造を形成し、どのように頑強性と可塑性を兼ね備えた遺伝子発現制御という機能を発揮しているか不明な点が多い。本研究では、これまでに見いだしたヘテロクロマチンの分子ネットワークを基軸に、ヘテロクロマチン構造の構築と機能制御の分子基盤の解明を行うことを目的としている。ヒトPRC2複合体のSUZ12が、SUZBPs3種類、PCLs4種類が結合するプラットフォームであることを明らかにしてきたが、当該年度は、さらに、様々な変異SUZ12を作成し、バキュロウイルスの発現系、動物細胞の発現系を用いて、これらの相互作用に必要なアミノ酸配列を明らかにした。それぞれの因子とSUZ12との相互作用は、SUZ12上の共通の配列を必須とするが、異なる配列も必要とし、排他的に結合するメカニズムの詳細が明らかとなった。SMCHD1に関しては、公募班の佐渡敬教授と共同で、ノックアウトマウス由来のMEFを解析し、常染色体上のあるインプリント領域において、一部のアリル特異的な発現抑制に関与することが明らかになった。また、ヘテロクロマチン因子SCAIが損傷応答に寄与するメカニズムを明らかにするために、SCAI機能阻害したところ、Rif1、53BP1の集積が促進し、Rad51の集積が遅延することが、損傷後の経時的なイメージング観察により明らかになった。PRC2複合体のバリエーションを生み出す分子メカニズムをさらに詳細に解析し、SUZ12上のある領域に複数のアクセサリータンパク質が結合することが明らかとなり、アクセサリータンパク質の機能を探るために重要な知見が得られた。佐渡教授との共同研究により、SMCHD1、HBIX1のノックアウトマウスによる解析が進み、発生段階における、不活性X染色体、常染色体上の表現型が少しずつ記述できるようになり、これらの因子の機能を考える上で情報が集まりつつある。また、SCAIについては、DNA2本鎖切断修復における機能とメカニズムが明らかになりつつある。本課題により、HP1との物理的なネットワークとしてG9a、PRC2が存在し、それぞれが複数のアクセサリータンパク質が排他的に結合することにより、多様なバリエーションを形成することを明らかにして来た。当該年度は、これらの相互作用の意義を理解するために、複製開始複合体ORCの構成因子とアクセサリーであるGAZ1を含むG9a複合体との結合に着目した。ORCの構成因子を細胞から除去するとG1期の進行が遅延する。
アキシアル・リッチ糖に立脚した全合成と反応開発

アキシアル・リッチな立体配座に固定した糖の特性を活用して、(1)エラジタンニン類の合成、及び(2)立体選択的なグリコシル化反応を進展させた。(1)では、ピラノース環を開かずにアキシアル・リッチなエラジタンニンを合成する経路を構築し,エラジタンニン全合成の分野をさらにリードした。(2)では、立体配座をアキシアル・リッチに固定した糖を用いることで実際に使える高α選択的なグリコシル化反応を開発した。本研究では,アキシアル・リッチ糖に関する代表者らの最近の成果を基盤として,1.ピラノース環を開かずにアキシアル・リッチなエラジタンニンを合成する。2.アキシアル・リッチ糖を利用した,新たな立体選択的グリコシル化反応を開発する。本年度の成果を以下にまとめる。1,2共に,合成原料を共通化と経路短縮を強く意識した。1.エラジタンニン類は,多くの化合物が報告されているにもかかわらず,単離の困難さ,単離量の少なさが原因で,その生理活性が十分に調査されていない化合物群である。従って,化学合成による純品の供給が待たれている。エラジタンニンの全合成はこれまでにも例があるが,アキシアル・リッチな化合物の合成を達成したのは代表者のグループだけである。本年度は,アキシアル・リッチ糖の合成法を合理化し,以前報告した合成経路をより短縮した。また,嵩高いシリル基による立体配座の束縛とβ-選択的グリコシル化反応を応用して,ダビジインの初の全合成を達成した。この二件は現在成果の取りまとめ中である。2.アキシアル・リッチ糖を利用した,新たな立体選択的グリコシル化反応の開発では,グルコースの3,6位に架橋基を有する糖供与体を用い,高いα選択性を示すグリコシル化反応を実現する反応条件を見出した。この反応条件は,キシリレン架橋アキシアル・リッチ糖を用いたグリコシル化反応は,キネティックな制御下ではα選択的なグリコシル化反応が進行することを利用した。ただし,論文として成果をまとめるには,まだ調査すべき点が残っており,引き続き研究を継続する。本研究は以下の二点を目的とする。1.ピラノース環を開かずにアキシアル・リッチなエラジタンニンを合成する。エラジタンニンの全合成は,これまでにも例があるが,アキシアル・リッチな化合物の合成を達成したのは代表者のグループだけである。本研究では,以前報告した合成経路をより短縮し,エラジタンニン全合成の分野を,さらにリードすることを目的に,ダビジイン,及びフロシンを,短段階で全合成する。2.糖鎖の化学合成に実用できる反応の種類が少ない。この問題に対し,実際に使えるグリコシル化反応を増やすアプローチとしてグルコースの3,6位に架橋基を有する糖供与体を用い,高いα選択性を示すグリコシル化反応の開発を行う。研究は,全合成研究とグリコシル化反応開発に分けて行った。一方,両者の原料を共通化した。全合成研究では,2,4位にHHDP架橋を有するためアキシアル・リッチとなったエラジタンニンの初の全合成を試みたが,達成できなかった。2,4位でのHHDP架橋構築が想定したより難しかった事が原因である。この点に関しては,昨年度一年をかけて,ようやくその構築方法を開発した。グリコシル化反応に関しては,これまで用いてきたフッ化糖以外の脱離基を有する誘導体での反応開発に展開し,幾つかの脱離基の使用が可能であることを明らかにした。また,キシリレン架橋アキシアル・リッチ糖を用いた高α選択的グリコシル化反応を用いて,多糖化合物の合成を検討した。本研究では、アキシアル・リッチ糖に関する私たちの成果を基盤として、1.ピラノース環を開かずにアキシアル・リッチなエラジタンニンを化学合成する。2.アキシアル・リッチ糖を利用した、新たな立体選択的グリコシル化反応を開発することを目的とした。具体的には、1に関する研究では、以前報告した合成経路をより短縮し、エラジタンニン全合成の分野を更にリードすることを目的とし、2に関する研究では、グルコースの3、6位に架橋基を有する糖供与体を用い、高いα選択性を示すグリコシル化反応の開発を行うことを目的とした。平成24年度の実施内容は以下のとおりである。1に関しては、1,3位にHHDP架橋を有するためアキシアル・リッチとなったエラジタンニンの初の全合成を目的とした研究を行った。

その結果、1,3位にHHDP架橋エラジタンニンであるヒッポラムニンの骨格合成に成功した。このエラジタンニンは、HHDP基の軸不斉が不明のまま報告されているため、研究を完遂するには、軸不斉に関する両立体異性を合成してスペクトルデータを比較することが必要である。本年度で合成法を明らかにできたため、今後同様の方法でもう一方の異性体を合成し、研究を完成させる。2に関しては、3,6-o-キシリレン架橋を有するグルコースの量的供給法を大幅に改善し、これまでの数百ミリグラムの供給がやっとであった状況から、数グラムのオーダーで合成できるようにした。また、グルコースの3、6位架橋基として、ビベンジルビスメチレン基の利用が有効であることを新たに明らかにした。さらに、ビベンジルビスメチレン基架橋を有する糖供与体を用いて、動力学的な反応条件を採用すると、高α選択的なグリコシル化反応を実施できることを明らかにした。アキシアル・リッチなエラジタンニン全合成に関しては,2,4位にHHDP架橋を構築することが想定したより難しく,その構築方法の開発に昨年度一年を要した。従って,2,4位にHHDP架橋を有するエラジタンニンを全合成する予定は遅れた。全合成は本年度に行う。一方,グリコシル化反応開発に関しては,概ね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.アキシアル・リッチなエラジタンニン全合成1,3位にHHDP架橋を有するためアキシアル・リッチとなったエラジタンニンの初の全合成を行う。2.グリコシル化反応2.1昨年度に引き続き,フッ化糖以外の脱離基を有する誘導体での反応開発に展開する。2.2 3,6-o-キシリレン架橋を有するグルコースの量的供給法についてさらに検討するとともに,糖の種類を拡充する。
臓器再生に特異的な分子マーカーの探策とその高感度測定法の開発-プロテインチップ・ELISAの開発とその臨床応用-

臓器移植や臓器再生を目指す遺伝子治療等の再生医療では、治療の有効性を的確に評価することが重要である。しかし、これまでの臓器再生機能の検査診断法の感度と特異性は必ずしも充分でなく,より鋭敏で臓器再生に特異的な分子マーカーの開発とその高感度測定法の開発が要望される。本研究では、臓器再生、特に肝再生に特異的な分子マーカーの開発を目的として,肝臓の再生時に特異的に生成される活性型肝増殖因子活性化因子(HGFA)と活性型HGF,及び活性型HGFAとプロテインCインヒビター(PCI)の複合体(HGFA-PCI複合体)の測定法を開発する。また,それらの測定法の実用化のための基礎研究として、実験動物を用いた肝再生や遺伝子導入操作後の発現遺伝子の解析、肝移植患者の血液検体を用いた分子病態学的研究を行うものである。14年度の研究実績は以下のようである。【1】ヒト活性型HGFA-PCI複合体のELISA測定法を確立した。また、三重大学第一外科学教室との共同研究により、彼らが実施しているヒトの生体肝移植手術において、肝移植ドナー及び肝移植レシピエントから術後に経時的に採取し得た血液を試料として、肝再生に伴う特異的分子マーカーの探索のため、血中HGFA-PCI複合体、HGFA, HGF及びPCIを測定した。その結果、肝移植ドナーにおける肝摘出後に、HGFA-PCI複合体が特異的、かつ有意に増加することを明らかにした。この結果は、肝再生に伴いHGFA前駆体が活性化され、PCIと複合体を形成することを示しており、HGFA-PCI複合体が肝移植後の肝再生状態を把握できる有力なマーカーになり得ることを示唆している。なお現在、肝移植レシピエント患者におけるHGFA-PCI複合体濃度の変化についても検討を行っている。【2】マウスの肝再生に伴い特異的に発現する新規遺伝子の探索研究を目的として、主にDNAマイクロアレイ法を用いて再生肝に特異的に発現する遺伝子を網羅的に測定し、現在、統計的に有意に変動した遺伝子群について解析を行っている。研究成果は特許等を取得した後、学術論文として報告する。臓器移植や臓器再生等の再生医療では、治療の有効性の的確な評価が必要であり、鋭敏で特異的な再生分子マーカーの探索と微量検体で複数項目の検査を可能にする新しい高感度測定法の開発が要望されている。本研究では、再生分子マーカーの高感度測定法を確立するため、プロテインチップーELISAの開発と、この測定法の実用化を目指した動物実験ならびに臓器移植患者の血液献体を用いた分子病態学的研究を行う。本年度は、臓器再生に特異的な分子マーカーの探索とその測定系の開発を目的に、臓器の再生時に生成される活性型肝増殖因子活性化因子(HGFA)と活性型HGF、及び活性型HGFAとプロテインCインヒビター(PCI)の複合体(HGFA-PCI複合体)の測定法を開発するための特異的抗体の作成とELISAの確立を行った。ヒト由来の活性型HGFAとHGFをマウスに免役し、HGFAおよびHGFの活性型を特異的に認識する高力価のモノクローナル抗体2種(7E9 C1-9(1)、7E9C1-9(2))及び抗血清(34K PcAb,96K PcAb)を得た。7E9

C1-9(2)を一次抗体、96K PcAbを二次抗体として用い、sandwich-ELISAの確立を試みた。その結果、検出感度が数10pg/ml1ng/mlのHGFA濃度を検出できるELISA系の確立が出来た。正常ヒト血漿中に発現する活性型HGFA濃度は通常数ng/ml十数ng/mlと考えられることから、臓器再生時に観察されるHGFA濃度の推移を正確に検出できると予想された。来年度は、この測定系を用いて肝切除手術患者の術前・術後の血漿HGFA濃度の推移を測定する予定である。一方、上記研究とは別に新しい再生分子マーカーの探索とプロテインチップ-ELISAの開発を目的とし、再生臓器中で発現されるmRNAの増減をDNAチップ法やSAGE(Serial analysis of gene expression)法を用いて検討した。SAGE法は機能未知の蛋白質の発現を検索できることから、再生に特異的な新しい分子マーカーの開発に有効と考えられ、現在、鋭意研究を進めている。臓器移植、臓器再生等の再生医療では、治療の有効性を的確に評価する必要があり、鋭敏で特異的な再生分子マーカーの探索と新しい高感度測定法の開発が要望されている。本研究では、再生分子マーカーの高感度測定法を確立するため、プロテインチップ-ELISA等の測定法の開発とその実用化を目指した動物実験ならびに臓器移植患者の血液検体を用いた基礎的研究を行うものである。昨年度は、肝再生に特異的な分子マーカーの探索とその測定系の開発を目的に、肝の再生時に生成される活性型肝増殖因子活性化因子(HGFA)と活性型HGF、及びHGFAとプロテインCインヒビター(PCI)の複合体(HGFA-PCI複合体)の測定法の開発を行い、HGFAに対する特異的抗体及びそれを用いたELISAを開発した。この成果に基づき、本年度は動物実験を用いた再生分子マーカー、特に肝再生時におけるHGFA等のプロテアーゼの発現動態に関する検討を行った。肝再生モデルとしてHiggins & Andersonの方法に従い肝を切除した肝再生マウスを用い、経時的に回収した再生肝中に発現する遺伝子の発現動態をNorthern Blot法で解析した。その結果、肝切除後68時間後に血漿中の主要プロテアーゼであるプロトロンビンmRNAの発現が切除前の24倍に上昇していた。また、抗凝固因子の一つプロテインCの発現もほぼ平行して上昇していたことから、肝再生には、血液凝固制御系を含めた種々の生体防御系のプロテアーゼの関与が示唆された。この成果に基づき、今後は凝固因子・凝固制御因子をはじめ、肝再生に重要な働きを持つと考えられるHGFA等のプロテアーゼ及びプロテアーゼインヒビターについて、Northern Blot法やDNAチップを用いた種々の遺伝子発現の網羅的な解析を行う。さらに、ヒト肝切除手術患者由来の血漿検体を用い、肝再生時のHGFA、HGFA-PCI複合体等の血漿濃度の推移を測定し、その病態生理的意義を明らかにし、そうした一連の基礎的研究成果に基づき肝再生に特異的な分子マーカーの高感度測定法の確立を目指す。臓器移植や臓器再生を目指す遺伝子治療等の再生医療では、治療の有効性を的確に評価することが重要である。しかし、これまでの臓器再生機能の検査診断法の感度と特異性は必ずしも充分でなく,より鋭敏で臓器再生に特異的な分子マーカーの開発とその高感度測定法の開発が要望される。
一切経音義全文データベース構築による平安時代古辞書についての実証的研究

本研究では玄応撰『一切経音義』の日本古写本を利用し、「一切経音義全文データベース」を構築した。さらに、それに基づき、日本平安時代古辞書における『一切経音義』の引用について検討したものである。以下、研究実施状況を述べる。1『一切経音義』日本古写本:「一切経音義全文データベース」に収録している金剛寺(大阪)蔵本、七寺(愛知)蔵本、京都大学文学部国語国文学研究室蔵本の実地調査を行った。それ以外に、興聖寺(京都)所蔵本を実地調査した上で、電子テキスト化を完了した。また、2018年6月に大英図書館蔵『一切経音義』敦煌断片、およびそれに関連する古写経を調査した。研究結果は第四回文献言語学国際学術論壇、国際中国語言学学会第二十六回年会などで発表した。研究成果の公表は『日本語学論集』第15号、『東亜文献研究』第21号に論文として公刊した。2「一切経音義全文データベース」:去年度、「一切経音義全文データベース」に収録する9種類の『一切経音義』日本古写本の全文テキスト入力がほぼ完成したため、今年度は、翻刻方針を再度見直して、点検・校正の作業を進めた。また、興聖寺蔵本のデータを追加し、検索システムを構築した。研究成果は「じんもんこんシンポジウム2018」、国際シンポジウム「古辞書研究の射程」などで発表した。研究成果の公表は『じんもんこん2018』に論文として公刊した。3日本古辞書との照合:日本古辞書の世尊寺本『字鏡』との対照研究を行った。研究成果の公表は第一一九回訓点語学会研究発表会、第十二回漢文佛典語言学国際学術研討会などで発表した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は『一切経音義』日本古写本に基づき、「一切経音義全文データベース」を構築し、平安時代古辞書が利用した『一切経音義』の系統を検証することである。また、敦煌断片の特徴を分析した上で、仏典音義が成立した後、日中両国が同時期に推し進めた仏典音義の常用化・簡略化の様相を比較し検討する。1『一切経音義』日本古写本のテキスト化:本研究では、『一切経音義』古写本の写真複製本に基づき、全文を電子テキスト化した。対象の古写本諸本は法隆寺蔵(大治3年)本・金剛寺蔵本・西方寺蔵本・七寺蔵本・正倉院蔵本・東京大学史料編纂所蔵本・京都大学文学部国語国文学研究室蔵本・広島大学図書館蔵本・天理図書館蔵本である。2原本調査:2017年5月に広島大学図書館新収の『一切経音義』巻第十、2017年9月に大英図書館蔵『一切経音義』敦煌断片、2017年12月にフランス国立図書館蔵敦煌断片、2018年3月に大阪杏雨書屋蔵敦煌断片を調査した。この中、敦煌断片を増訂・省略・改編の三つのパターンから考察し、敦煌本成立の特徴について指摘を試みた。3データベースの構築:収集したデータを利用して「一切経音義全文データベース」を構築した。『一切経音義』古写本について、書写形式・経目・掲出語・注釈という四つの分野に区別して検討した。以上の作業を踏まえて、『一切経音義』日本古写本系統分類の状況を考察した。4平安時代古辞書との対照:本研究では平安時代古辞書を代表するものである図書寮本『類聚名義抄』の現存する全文について、『一切経音義』との校合を行った。特に、図書寮本の一つの項目に対して、『一切経音義』の多数の項目から注を引用するものが多い。それらをまとめて対照表の形式で両者の引用部分を明記する。以上により、『類聚名義抄』の編纂時に利用された『一切経音義』依拠本及びその利用方法を考察した。本研究に関する内容は『一切経音義』日本古写本、平安時代古辞書との照合、『一切経音義』敦煌断片である。以下、進捗状況を述べる。1『一切経音義』日本古写本:『一切経音義』日本古写本の9種類の電子テキスト化が完了した。現段階では、概算で約37,000項目、注文約850,000字のテキスト入力が完成した。それにより、『一切経音義』の系統分類を検討した。研究成果は第六屆全國中文學課博士生學術論壇(2017年9月、広州)、第十一屆漢文佛典語言學國際學術研討會(2017年11月、仏光山)、International Conference of Digital Archives and Digital Humanities(2017年11月、台北)などで発表した。2日本古辞書との照合:図書寮本『類聚名義抄』に『一切経音義』からの引用内容をすべて抽出し、『一切経音義』の原文と照合した。また、天治本『新撰字鏡』の一部分と『一切経音義』との対照も完了した。研究成果は日本語学会2017年度春季大会(2017年5月、大阪)、第一一六回訓点語学会研究発表会(2017年5月、京都)などで発表した。3『一切経音義』

敦煌断片:ロンドン・パリ・大阪での原本調査を行った。研究成果の公表は『汲古』72号に論文として公刊した。本研究では玄応撰『一切経音義』の日本古写本を利用し、「一切経音義全文データベース」を構築した。さらに、それに基づき、日本平安時代古辞書における『一切経音義』の引用について検討したものである。以下、研究実施状況を述べる。1『一切経音義』日本古写本:「一切経音義全文データベース」に収録している金剛寺(大阪)蔵本、七寺(愛知)蔵本、京都大学文学部国語国文学研究室蔵本の実地調査を行った。それ以外に、興聖寺(京都)所蔵本を実地調査した上で、電子テキスト化を完了した。また、2018年6月に大英図書館蔵『一切経音義』敦煌断片、およびそれに関連する古写経を調査した。研究結果は第四回文献言語学国際学術論壇、国際中国語言学学会第二十六回年会などで発表した。研究成果の公表は『日本語学論集』第15号、『東亜文献研究』第21号に論文として公刊した。2「一切経音義全文データベース」:去年度、「一切経音義全文データベース」に収録する9種類の『一切経音義』日本古写本の全文テキスト入力がほぼ完成したため、今年度は、翻刻方針を再度見直して、点検・校正の作業を進めた。また、興聖寺蔵本のデータを追加し、検索システムを構築した。研究成果は「じんもんこんシンポジウム2018」、国際シンポジウム「古辞書研究の射程」などで発表した。研究成果の公表は『じんもんこん2018』に論文として公刊した。3日本古辞書との照合:日本古辞書の世尊寺本『字鏡』との対照研究を行った。研究成果の公表は第一一九回訓点語学会研究発表会、第十二回漢文佛典語言学国際学術研討会などで発表した。まず、「一切経音義全文データベース」に収録する9種類の『一切経音義』日本古写本の全文テキスト入力がほぼ完成したので、翻刻方針を再度見直して、点検・校正の作業を進める。次に、日本古辞書との照合をもう一層深める必要がある。最後に、『一切経音義』敦煌断片についての調査結果をまとめ、論文公刊を進める。研究成果は、「一切経音義全文データベース」の検索システムを構築する。また、國際中國語言學學會第26屆年會(2018年5月、マディソン)、第十二屆漢文佛典語言學國際學術研討會(2018年11月、ソウル)などで発表する計画である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
甲州ワインの食嗜好性改善と地域食文化へのフィードバック

日本独特の甲州ブドウから醸成される甲州ワインは、他の白ワインに比べて酸味に乏しいと評価されている。しかし、本ワイン中に含まれる酸味成分、すなわち酢酸、りんご酸などの総量は他の白ワインに比べて大きな差が見られない。これらデータは、甲州ワインの低酸味が単なる酸味成分の量的な不足ではなく、他の要因によって引き起こされている事を意味している。一方、甲州ワインは、他の白ワインに比べ最大で10倍量程度のプロリンを含む。さらに、プロリンは味覚的に苦味や甘みを呈するため、酸味への影響が懸念される。そこで、本研究では、微生物工学的手法を用いて様々な酵母を構築し、甲州ワインに含まれるプロリンの酸味に対する影響について調査することを目的とした。酵母Saccharomyces cerevisiae DBY746株を干すと細胞とし、微生物工学的手法を用いてプロリン酸化酵素(PUT1)を過剰に生産する株を構築し、本株の細胞外遊離プロリンの消費程度について検討を行った。その結果、好気的条件でPUT1遺伝子導入株の細胞内プロリン含量は、コントロール株に比べて80%減少するのに対して、嫌気的条件では大きな差が見られないことがわかった。この結果から、PUT1株は好気的条件下ではプロリンを多く消費するが、嫌気的条件では微量にしか存在しない酵素に依存し、プロリンを消費していると考えられた。一方、SD合成培地におけるPUT1株およびコントロール株の細胞外遊離プロリンの消費は、両株の間で大きな差は見られないことがわかった。この結果から、甲州果汁のプロリンを消費する為には、PUT1遺伝子産物の代謝反応に利用される酸素を微量に与えることが効果的であると考えられた。日本独自の甲州ワインは、多種白ワインに比べて酸味に乏しいとされている。しかし、本ワイン中に含まれる酸味成分は、他の白ワインとの間で量的差が見られない。これは、甲州ワインの低酸味は単なる酸味成分の量的な不足ではなく、他の要因によって引き起こされている事を意味する。甲州ワインは、他の白ワインに比べ最大で10倍量程度のプロリンを含む。本研究では、微生物工学的手法を用いて様々な酵母を構築し、甲州ワインに含まれるプロリンの酸味に対する影響について調査することを目的とし、平成17年度は以下の2項目について準備、実験を行なった。1、プロリン消費酵母株の構築2、甲州ワイン試験醸造およびアミノ酸濃度変化の測定甲州ブドウ果汁に対して酵母Saccharomyces cerevisiae W-3、OC-2およびKN-35株を接種後、アルコール発酵中の果汁アミノ酸濃度の変化について測定した。結果、甲州果汁中のプロリン含量は、他アミノ酸が72時間でほとんど消費されるのに比べ、ほとんどが残存していることや、異なる酵母株を用いた場合でも、同様の傾向が観察されるなどの基礎的知見が得られた。本実験結果は平成18年度日本農芸化学会大会(京都)で発表する予定である。
表面-分子相互作用系の電子状態とメカニズム解析

本研究では、表面と分子の相互作用、特に固体触媒作用の電子過程を理論的に研究し、これに基づいて材料設計に有用な知見を見出すことを目的としている。本年度は、これまでの金属触媒の研究に引き続き、半導体触媒の研究を行った。酸化亜鉛ZnOは水素化触媒として重要であり、水素分子を容易に解離吸着する。ここではZnOとそのマデルングポテンシャル中で、H_2の解離吸着の電子過程を研究した。ZnO表面にH2はサイドオン型で近づき、容易に解離する。エネルギ-バリア-ハ9.5Kcal/mal、吸着熱は79.8Kcal/malと計算された。H_2の結合エネルギ-は140Kcal/malもあり、これが容易に切断されるのである。このZnOの触媒活性は、次のような電子メカニズムによる。(a)静電場は触媒活性な^1Σ^+状態を安定化する。ZnOの基底状態には_1Σ^+と^3π状態が近接しており、ZnO距離が長いと^3πが基底状態となり、この場合には触媒活性を示さない。結晶のマデルングポテンシャルは、^3πを不安定化し、^1Σ^+を安定な基底状態とする働きをする。(b)電場中ではH2は解離しやすい。ZnOはZn^+とO^-に分極しており、表面に静電場を作る。この静電場がH2を分極させ、子の分極と静電場との相互作用は、系をさらに安定化させる。H2の分極はH-H間距離が大きい程大きく、従ってH_2はH^+とH^-に、なだらかに解離する。(c)ZnOとH_2の作る電場は互いのMOを反応しやすい様変形させる。静電場は、H_2のHOMO、LUMOをそれぞれZn、Oの方向に偏局し、これによって、ZnOとのHOMO-LUMO相互作用を増加させ、反応による安定化を助長する。
人間工学を基盤とする高年齢者のための住居内福祉用具の研究開発

本研究は下記の2つの目的をもつ.1.高年齢者の生活支援のための福祉用具の開発人間は加齢とともに体力・筋力・認知能力等が低下し,このために通常の生活内のいろいろなものがバリアーとなって生活に支障が生じる.バリアーを解消し高年齢者の生活を支援する用具として,次のものを開発し,人間工学的実験によりその効用を確認した.(1)家屋内手すり-階段昇降を支援し転落防止に役立つ手すりの規格を実験により確率した.(2)多段型階段-1間以内の長さの階段について従来型の踊り場と新開発型(円形多段)の比較実験をした.新開発階段が好意度が高かったが,人間工学的有効性の確認はえられなかった.(3)ジュース等缶オープナー-指先を使用しないでプルタブを開けるオープナーを開発し,筋電図によりその有効性を確認した(意匠権出願,却下)(4)簡易モーターつき車イス-4Vバッテリーと小型モーターつき車イスを開発し,6度の傾斜を自力で上ることを確認した.(5)段差解消機(車イス用・歩行用)-40cmまでの段差を電磁モータで上昇する補助具を開発し,その有効性を確認した.(6)車イスつき移動車-ベッドから車イスに移載し,そのまま車イスとして使用できる補助具を開発し,本人および介護者の負担を軽減できることを動作分析等で確認した2.地域企業群との連携による補助具開発・支援事業呉市内の「企業活性化推進委員会」,広島市内の「新分野製品融合化グループ」との連携を保ち,いくつかの提案を行った.後者が簡易型車イスの開発を手がけているが,もっとも近い呉市企業群に関しては経済的支援問題,モチベーションの点で活性化することができなかった.ただし,段差解消機(車イス用)については近畿地方の松下電工(株)で作製・販売することに至った.続いて人間用段差解消機について接触中である.本研究グループが高齢者用支援機器として開発した機器は下記の6種類である。(1)入浴介護リフト(Lift1号)は、一般家庭どのようなタイプの浴室にも設置できるように2本の支柱と本柱のパイプで構成され、後者のパイプにエアシリンダーと吊上機を取り付けて女性の力でも要介護者を上下左右に移動させて浴槽まで運搬する装置である。(2)簡易リフト(Lift2号)は、ベット上の要介護者を左右から腰部をはさみ込み、エアシリンダーで吊り上げるリフトで、1人の介護者で楽に要介護者の食事・読書・入浴まで介護できる用具であり、これは、1号機をさらに汎用化させたものである。(3)段差解消機は、玄関かまちを足の不自由な高齢者・車イス患者に対して通過を容易にするもので、床からモーターの力でかまちの水準まで持ち上げる装置である。これは、従来型のように床にピットを埋める必要がなく、簡易に介護者が持ち運べる。(4)歩行器は、高齢者及び身体障害者の歩行用(訓練用)に開発されたもので、椅子つきであり転倒について安全性が高い。(5)手すり取り付け基準の開発として、家庭内安全歩行のための手すりの直径、取り付け高さ、壁からなどの基準を人間工学的に分析した。(6)缶オープンナーは、誰でも持っているドアキーを削って、高齢者に困難なプル式缶を楽に開ける道具である。上記機器については、安価で取り付けが容易で操作性が高く安全であることを念頭に、人間工学の立場から開発を行っている。上記機能を満たすべく高齢者の動作測定を行い解析結果をもとに改良を行っている。平成11年度の福祉用具開発は,(1)入浴介護用リフト,(2)簡易リフト,(3)段差解消機,(4)歩行器,(5)手すり取り付け基準,(6)プル式缶オープンナーなどである.平成12年度では追加開発として,(1)簡易電動車イス:これは手動車イスに50ccバイク用の電池(2コ)と小型モーター(2コ)を取り付けて,約7度程度の傾斜まで自力で登れるように改良した.障害者が少々の坂であれば介護無しで登れるとともに介護者の負担も軽減できる.(2)福祉用具の効果測定:上記開発した福祉用具のなかから(1)プル式缶オープンナー,(2)簡易電動車イスの2点を取り上げ,人間工学に基づく効果測定を実施した.(1)プル式缶オープンナー:誰でももっているドアキーを特定の形に削ったジュ.ス缶を開けやすくした器具である.利き手腕等の骨筋に筋電電極を取り付け,青年と老人の被験者に缶オープンナーの使用・非使用時の筋電を測定した.老人の場合,缶を指先であけることができず大きな筋電が生じたが,開発の缶オ.プンナーを使用すると開けやすく筋電も小さく,開発器具の効果が認められた.(2)簡易電動車イス:6度の傾斜地上で簡易電動車イスを移動させることを前提として,上腕二頭筋に電極を取り付けて実測した.電動非使用時には腕の力で登るために大きな筋電が発生するが,使用の場合には自力で登るため,小さな筋電しか発生せず,負荷軽減が顕著に認められた.本研究は,呉地域の中小企業支援のために第三セクター「呉地域産業センター」の設立に伴い,その中の第3グループ「福祉機器研究部会」と連携を結び,本研究グル.プが開発した7種の福祉用具の起業化について昨年12月から数回にわたり検討会を開催している.このうち,簡易リフト・段差解消機の実用化について双方が共同で推進することで話し合いを続けている.本研究は下記の2つの目的をもつ.

1.高年齢者の生活支援のための福祉用具の開発人間は加齢とともに体力・筋力・認知能力等が低下し,このために通常の生活内のいろいろなものがバリアーとなって生活に支障が生じる.バリアーを解消し高年齢者の生活を支援する用具として,次のものを開発し,人間工学的実験によりその効用を確認した.(1)家屋内手すり-階段昇降を支援し転落防止に役立つ手すりの規格を実験により確率した.(2)多段型階段-1間以内の長さの階段について従来型の踊り場と新開発型(円形多段)の比較実験をした.新開発階段が好意度が高かったが,人間工学的有効性の確認はえられなかった.(3)ジュース等缶オープナー-指先を使用しないでプルタブを開けるオープナーを開発し,筋電図によりその有効性を確認した(意匠権出願,却下)(4)簡易モーターつき車イス-4Vバッテリーと小型モーターつき車イスを開発し,6度の傾斜を自力で上ることを確認した.(5)段差解消機(車イス用・歩行用)-40cmまでの段差を電磁モータで上昇する補助具を開発し,その有効性を確認した.(6)車イスつき移動車-ベッドから車イスに移載し,そのまま車イスとして使用できる補助具を開発し,本人および介護者の負担を軽減できることを動作分析等で確認した2.地域企業群との連携による補助具開発・支援事業呉市内の「企業活性化推進委員会」,広島市内の「新分野製品融合化グループ」との連携を保ち,いくつかの提案を行った.後者が簡易型車イスの開発を手がけているが,もっとも近い呉市企業群に関しては経済的支援問題,モチベーションの点で活性化することができなかった.ただし,段差解消機(車イス用)については近畿地方の松下電工(株)で作製・販売することに至った.続いて人間用段差解消機について接触中である.本研究は下記の2つの目的をもつ.1.高年齢者の生活支援のための福祉用具の開発人間は加齢とともに体力・筋力・認知能力等が低下し,このために通常の生活内のいろいろなものがバリアーとなって生活に支障が生じる.バリアーを解消し高年齢者の生活を支援する用具として,次のものを開発し,人間工学的実験によりその効用を確認した.(1)家屋内手すり-階段昇降を支援し転落防止に役立つ手すりの規格を実験により確率した.(2)多段型階段-1間以内の長さの階段について従来型の踊り場と新開発型(円形多段)の比較実験をした.新開発階段が好意度が高かったが,人間工学的有効性の確認はえられなかった.(3)ジュース等缶オープナー指先を使用しないでプルタブを開けるオープナーを開発し,筋電図によりその有効性を確認した(意匠権出願,却下)(4)簡易モーターつき車イス-4Vバッテリーと小型モーターつき車イスを開発し,6度の傾斜を自力で上ることを確認した.(5)段差解消機(車イス用・歩行用)-40cmまでの段差を電磁モニターで上昇する補助具を開発し,その有効性を確認した.(6)車イスつき移動車-ベッドから車イスに移載し,そのまま車イスとして使用できる補助具を開発し,本人および介護者の負担を軽減できることを動作分析等で確認した2.地域企業群との連携による補助具開発・支援事業呉市内の「企業活性化推進委員会」,広島市内の「新分野製品融合化グループ」との連携を保ち,いくつかの提案を行った.