hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「教員養成学」の創出と新たな教員養成システム開発に関する基礎的研究

3年間の研究を通して明らかにすることができた知見は、以下の3点にまとめることができる。第1に、教員養成学部の基礎理論としての学問領域である「教員養成学」を創出することの意義を歴史的・理論的に明らかにし、同時に「教員養成学」の「学」としての独自性と将来展望を指摘することができた。特に、「教員養成学」が教員養成学部とそこでの教員養成教育を根底で支える「統合の軸」として機能する重要な役割があることが確認された。第2に、「教員養成学」の構想に基づく弘前大学教育学部における教員養成カリキュラムの改革の意義とその教育効果の検証に関する研究が行われたことです。これまでの教師教育研究においては、研究者自らが関係している大学の教員養成教育を分析することは極めて希であり、何よりも教員養成カリキュラムの教育効果研究は皆無であった。今回の研究を通して、学生への心理学的アンケート調査に基づいて、教員養成カリキュラムの教育効果研究に着手できたことは、今後の教師教育研究の方向性の一つを提示することになったと考える。第3に、これまでにはない新たな教員養成システムを研究・紹介することができたことである。特に、本研究で取り上げた「教職入門」は、1年次学生の教職志向性を高める上で有効であること、「学校サポーター活動」と「教員養成総合実践演習」は、大学での学修(理論)と学校現場での教育体験(実践)との往還による実践的指導力育成に意義があることが確認できた。これらの研究成果は、今後の我が国の教員養成教育の改善に寄与するものであると確信する。3年継続予定の初年度に当たる今年度は、最終的な研究目的を達成するための予備的調査・研究を中心に研究活動を行ってきた。本研究は、その目的達成のために下記の4つの研究班を組織して遂行された。各研究班ごとの今年度の研究内容とその実績の概要は以下の通りである。(1)教員養成学理論研究班「教員養成学」という新たな学問領域の課題と方法論に関する基礎的研究を行った。併せて、外国における教員養成システムの比較研究と我が国の教員養成システムの歴史的研究も行われた。(2)システムの教育効果研究班教育養成システムが履修学生にどのような効果をもたらしているのかについての調査・研究の予備的研究活動を行った。その一環として、1年次の教職導入科目の改革とその教育効果についてのアンケート調査を行った。(3)教員養成プログラム研究班学部と附属学校の連携による新たな教員養成プログラムの試行と実施に関する研究の予備的研究を行った。特に英語科教員養成プログラムと「教職入門」の改革と試行を行った。(4)教員養成への地域ニーズ研究班地元の教育関係機関及び地域住民がどのような教員を求めているのかの実態調査を行うための、予備的調査を行った。その分析作業とより本格的な調査は次年度に行う予定である。3年継続研究の2年目の今年度は、初年度以上に踏み込んだ調査・研究が行われた。本研究では、その目的を達成するために、4つの研究班を編成して研究が推進された。その研究実績の概要は以下の通りである。(1)教員養成学理論研究班遠藤による論文「『教員養成学』の可能性と課題」は、「教員養成学」が一つの学問領域として成立するための研究目的・対象・方法の独自性を検討するとともに、そのための課題も指摘した。同じく、遠藤の論文「林竹二の学問観と宮教大の教員養成教育改革」では、1970年代前半期の宮教大改革の根底に教員養成への大学としての「責任」という林竹二の思想があったことを明らかにした。(2)教員養成システムの教育効果研究豊嶋・花屋の論文

「教員養成カリキュラムの体系化と教職志向性の発達-体系化「元年」入学者の2年目と新旧比較-」は、弘前大学教育学部で平成16年度入学生から試行している体系的な教員養成カリキュラムが学生の教職志向性にどのような効果を及ぼしているのかを、旧カリキュラム履修者と比較しながら分析した。また、まだ正式な論文としては公表されてはいないが、今年度卒業者全員を対象とした教員養成カリキュラムの効果検証のためのアンケート調査も実施された。(3)教員養成プログラム研究班大谷・平井・福島による論文「新科目『教員養成総合実践演習』と学校サポーター活動の往還により教師力を養成する試み」は、学校現場を強く意識した実践的指導力の育成のための試行科目「教員養成総合演習」および「学校サポーター活動」の実施経過とその教育効果の検証を行ったものである。小嶋による2編の論文は、英語科教員の大学段階での養成および現職研修のプログラムの改善の試みとその効果に関する分析を行ったものである。(4)教員養成への地域ニーズ研究論文として公表はされていないが、地域の保護者がどの様な資質・能力・特性の教員を求めているのかについて、農村部と都市部の比較アンケート調査を実施した。その詳細な分析と補充調査は次年度の課題となる。3年継続研究の最終年度として、今年度はこれまでの2年間では十分に展開できなかった研究を精力的に進めるとともに、3年間の研究の総括となる研究成果報告書の作成を行った。今年度の主な研究実績は以下の3点にまとめることができる。(1)教員養成システムの教育効果に関する研究教員養成の質的改善のためには、教員養成システムが受講学生に対して如何なる教育効果を挙げているのかの検証が不可欠である。今年度の研究成果である豊嶋と花屋による論文「教職への職業的社会化」は、1年次教職必修科目である「教職入門」の受講前後の学生の変容を心理分析の手法で検証したものである。(2)教員養成プログラム開発に関する研究福島他5名による論文「新科目『教員養成総合実践演習』」のカリキュラム開発」は、4年次科目として導入された「教員養成総合実践演習」の計画⇒実施⇒評価⇒改善までの一連の過程を分析したものでる。本研究成果は、新たな教職必修科目として予定されている「教職実践演習」の実施に当たって貴重な知見を提供するものである。小嶋の論文「大学の英語科教員養成におけるCollaborative Learning/Teachingに関する実践的研究」は、英語科教員養成においてCollaborative Learning/Teachingが効果的なアプローチであることを実証的に明らかにした。また、猪瀬の論文「社会科教育における教員養成プログラム」は、社会科教員としての実践的指導力の育成の点て、マイクロティーチングが有効な方法であることを明らかにしたものである。(3)教員養成に対する地域ニーズに関する研究大坪の論文「教員養成における地域ニーズの研究」は、地域性の異なる二つの地域の教育関係者へのアンケート調査結果に基づき、教育プロフェッショナルとしての教員の養成には「地域」の声に適切に応えることが不可欠であることを示したものである。
AD/HDの現代的位相-当事者・関係者の相互作用をめぐって-

今年度の具体的研究成果は、以下の4点に集約される。本年度は、研究計画に基づき、昨年度実施した親の会の参加者に対するインタビュー調査結果と、2003年度に行った調査結果との比較・分析を行った。この成果の一部は、第33回日本保健医療社会学会大会(2007年5月20日)ならびに第23回日本社会病理学会大会(2007年9月30日)において報告されている。これらをもとに現在論文執筆中である。また、本研究の理論的基礎となる医療化論の第一人者であるP. Conradの著書(The Medicalization of Society, 2007)を書評し、国際比較のための足がかりとした。さらに、諸外国との比較・検討を進めるため、とくに薬物療法(リタリン)に着目し、AD/HDにおける薬物治療の現状を医療化論の観点からアメリカとの比較を進めている。その成果の一部は、JST研究会(2007年12月2日)等において報告されている。そして、不安定就労・不安定居住と発達障害について、「不安定就労・不安定住居者と障害をめぐる政治」においてまとめている(印刷中)。その他の本年度の研究実施状況として、研究計画に基づき、医療化論ならびにAD/HD、薬物療法に関する文献資料の収集と検討を行った。フィールドワークとしては、AD/HD親の会と成人当事者によるSHGでの参与観察を継続して行ってている。また、次年度実施予定の学校現場におけるフィールドワークに備え、教師に対するプレ調査と、調査設計を行った。本年度は、研究計画に基づき、医療化論ならびにAD/HDに関する文献資料の収集と検討を行った。また、次年度より行う予定であるインタビュー調査に備え、調査法に関する検討を行った。さらに、当事者・関係者の意味世界について考察するため、AD/HDの子どもをもつ親が主催するAD/HD支援の会、ならびに成人AD/HD当事者によるセルフヘルプ・グループへの参与観察とインタビューを行った。具体的には、関西のあるAD/HD親の会の例会に月1度参加、同じく関西の成人AD/HD当事者によるセルフヘルプ・グループの例会に月1度参加している。特に、成人AD/HDの当事者に対しては、インタビューを依頼し、承諾をいただいたため、本年2月よりインタビュー調査を始め、現在継続中である。団体の詳細やインタビュー調査の内容についての詳細はプライバシーの関係上、公表はできないが、これらの調査活動で得たデータをもとに来年度10月に開催予定の日本社会学会などで報告予定である。今年度中の具体的な研究成果としては、2005年9月に開催された日本社会病理学会と10月に開催された日本社会学会において、前年度までに得られたデータを基に報告を行った。また、2006年中に学文社から刊行予定のシリーズ社会問題研究の最前線Iの『医療化のポリティクス--近代医療の地平を問う』に、「AD/HDと医療化」として寄稿し、校正中である。内容としては、「逸脱の医療化」の観点より、日本におけるAD/HDの制度化に関する考察を行った。今年度の研究による具体的成果は、以下の三点が挙げられる。本研究テーマの理論的関心の基礎となる「医療化」の事例の一つである「慢性疲労症候群(CFS)」について、日本における治療体制の制度化を中心に「疲労の医療化--日本における「慢性疲労症候群」の医療化」においてまとめている。同様に本研究テーマであるAD/HDの日本における医療化ならびにその制度化について「逸脱の医療化」の観点からまとめた「AD/HDの医療化」が森田洋司・進藤雄三編『医療化のポリティクス--近代医療の地平を問う--』において出版された。さらに、前年度の学会報告をふまえ、AD/HDの子どもを持つ母親の診断に伴う意味世界の変容、とりわけ診断を受けることで陥るジレンマに着目し、分析した「子どもの医療化をめぐる母親のジレンマ--AD/HDの診断を事例に--」を『市大社会学』No.8において発表する(投稿中)。また、本年度の研究実施状況としては、研究計画に基づき、医療化論ならびにAD/HD、薬物療法に関する文献資料の収集と検討を行った。さらにフィールドワークとして、AD/HDの親の会、成人当事者によるセルフヘルプ・グループへの参与観察を継続して行っている。とくにAD/HDの子どもを持つ母親の時間的経過に伴う意味世界の変容を明らかにすることを目的として、2003年度に行ったインタビュー調査の対象者に対し、再度インタビュー調査を行い、現在分析中である。これらの成果の一部は、第33回保健医療社会学会(2007年5月開催)において報告する予定である。

そして、不安定就労・不安定居住と発達障害について、「不安定就労・不安定住居者と障害をめぐる政治」においてまとめている(印刷中)。その他の本年度の研究実施状況として、研究計画に基づき、医療化論ならびにAD/HD、薬物療法に関する文献資料の収集と検討を行った。フィールドワークとしては、AD/HD親の会と成人当事者によるSHGでの参与観察を継続して行ってている。また、次年度実施予定の学校現場におけるフィールドワークに備え、教師に対するプレ調査と、調査設計を行った。
液-液界面におけるイオン選択的電荷分離の基礎とその多原子イオン検出法への応用

1.イオノフォア含有液膜の界面電位と界面電荷密度の関係を定量的に調べる方法として,光応答性イオノフォアを分子プローブとして利用することを提案し,光で誘起された膜電位の絶対値及び電位応答勾配の変化量を,拡散電気二重層に基づく界面モデルを用いて定量的に説明した.(Anal.Chem.,69,3360-3369(1997))2.レーザー光第二高調波発生法(SHG)を用いて,液膜中の脂溶性イオンの役割を調べた.脂溶性イオンを含まない液膜は目的イオンに対して電位応答もSHG応答も示さず,膜界面の電荷分離の大きさが水溶液中の目的イオン濃度が変化しても変わらないことを明らかにした.(Anal.Chem.,69,1919-1924(1997))3.リジッドなキサンテン骨格と二つのチオウレア部位をもつレセプターを合成した.このレセプターはリン酸イオンと選択的に錯体を形成し,その錯体安定度定数はこれまで報告されている電荷中性のリン酸イオンレセプターの中で最大である.このキサンテン骨格をもつビスチオウレアレセプターに基づくイオン選択性電極は,血清中の塩化物イオンの定量が可能である.(Anal.Chem.,69,1038-1044(1997)),Tetrahedron,53,1647-1654(1997))4.グアノシンヌクレオチドと5本の水素結合を介して結合する水素結合レセプターを開発した.この水素結合レセプターに基づく液膜はグアノシンヌクレオチドとアデノシンヌクレオチドを電位応答識別できる.(Anal.Chem.Acta,341,129-139(1997))5.m-キシレン骨格をもつビスチオウレアレセプターを開発した.このレセプターに基づく液膜は硫酸イオンに対し10^<-6>M-10^<-2>Mの濃度範囲で電位応答を示し,硫酸イオンに対する選択性はこれまで報告された硫酸イオン選択性電極の中で最も優れている.(Anal.Chim.Acta,358,35-44(1998))1.4本の水素結合を介して塩化物イオンと安定な錯体(錯体安定度定数(DMSO):860M^<-1>)を形成するビスチオウレア誘導体ホストを合成した.このホストに基づく液膜型イオン選択性電極は,従来のイオン交換体に基づくものよりも塩化物イオンに対する選択性が優れており,血清中の塩化物イオンの定量が可能である.(Anal.Chem.in press)2.多点の水素結合でヌクレオチドを認識する脂溶性シトシン及びチミン誘導体を合成した.この脂溶性シトシン誘導体と脂溶性4級アンモニウム塩を併せて含む液膜は,5'-GMPと5'-AMPいずれに対してもネルンスト電位応答勾配を示し,なおかつ相補的塩基対形成に基づいて5'-GMPと5'-AMPを電位応答識別することを見い出した.(Anal.Chim.Acta in press)3.液膜型イオン選択制電極において,膜中脂溶性イオンの存否がなぜ電位応答に影響を及ぼすのかを明らかにするために,脂溶性イオンを含む液膜と含まない液膜界面のレーザー光第二高調波発生(SHG)法による観測を行なった.その結果,脂溶性イオンを含む液膜は目的イオンに対して電位応答及びSHG応答いずれも観測されるが,目的イオンに対して電位応答を示さない脂溶性イオンを含まない液膜ではSHG応答も観測されないことが見い出された.この結果より,脂溶性イオンを含まない液膜では,膜/試料水溶液界面の配向したSHG活性な目的イオン錯体の量,すなわち界面の電荷分離の大きさが試料水溶液の目的濃度に依存して変化しないため電位応答を示さないことが分かった.(Anal.Chem.submitted)4.光照射によって膜の状態を一切変えることなく,膜中イオノフォア濃度及びそのイオノフォアに配位するイオンとの間の結合力(錯体安定度定数)を変化させることのできる高脂溶性光応答型イオノフォアを新規に合成した.これを膜電位分子プローブとして利用することによって,光照射により膜界面で何個の目的イオンが取り込み或いは放出され,それによって膜電位の絶対値及び電位応答勾配がどれぐらい変化するかを実験的に示した.1.イオノフォア含有液膜の界面電位と界面電荷密度の関係を定量的に調べる方法として,光応答性イオノフォアを分子プローブとして利用することを提案し,光で誘起された膜電位の絶対値及び電位応答勾配の変化量を,拡散電気二重層に基づく界面モデルを用いて定量的に説明した.(Anal.Chem.,69,3360-3369(1997))2.レーザー光第二高調波発生法(SHG)を用いて,液膜中の脂溶性イオンの役割を調べた.脂溶性イオンを含まない液膜は目的イオンに対して電位応答もSHG応答も示さず,膜界面の電荷分離の大きさが水溶液中の目的イオン濃度が変化しても変わらないことを明らかにした.(Anal.Chem.,69,1919-1924(1997))3.リジッドなキサンテン骨格と二つのチオウレア部位をもつレセプターを合成した.

このレセプターはリン酸イオンと選択的に錯体を形成し,その錯体安定度定数はこれまで報告されている電荷中性のリン酸イオンレセプターの中で最大である.このキサンテン骨格をもつビスチオウレアレセプターに基づくイオン選択性電極は,血清中の塩化物イオンの定量が可能である.(Anal.Chem.,69,1038-1044(1997)),Tetrahedron,53,1647-1654(1997))4.グアノシンヌクレオチドと5本の水素結合を介して結合する水素結合レセプターを開発した.この水素結合レセプターに基づく液膜はグアノシンヌクレオチドとアデノシンヌクレオチドを電位応答識別できる.(Anal.Chem.Acta,341,129-139(1997))5.m-キシレン骨格をもつビスチオウレアレセプターを開発した.このレセプターに基づく液膜は硫酸イオンに対し10^<-6>M-10^<-2>Mの濃度範囲で電位応答を示し,硫酸イオンに対する選択性はこれまで報告された硫酸イオン選択性電極の中で最も優れている.(Anal.Chim.Acta,358,35-44(1998))
実験的脳虚血細胞死に対する加齢の影響

幼若(16週令)および成熟雄性ラット(8週令)の海馬スライス標本を用い、CA1錐体細胞から細胞内記録を行い、生後成熟過程における静的、動的膜特性と虚血類似負荷(無酸素無グルコース液灌流)による膜電位変化について比較検討した。1週令ラットCA1錐体細胞の静止膜電位、入力抵抗は成熟群と比べそれぞれ5mV浅く、30MΩ高かった。活動電位の振幅は成熟群と比べ小さく、その持続時間は2倍に延長し、閾値は成熟群より10mV脱分極側にあった。2週令以降、これらは漸次成熟群の値に近づき、3週令以降は成熟群と差がなかった。さらに、電流・電圧関係は、1週令ラットで静止膜電位より脱分極側で緩徐な外向き整流が見られるのみだが、2週令以降、外向き整流の増強と過分極側で内向き整流が見られるようになった。このことから、CA1錐体細胞の内向きおよび外向き整流性KチャネルとNaチャネルの発現が生後23週で成熟レベルに達すると考えられた。成熟群では虚血類似負荷後2分で一過性過分極電位が、4分で緩徐脱分極電位が、6分で急峻脱分極電位が発生し、直ちに酸素・グルコース含有液を灌流しても膜電位回復は見られないが、12週令では一過性過分極電位の発生を欠き、43分12分持続する緩徐脱分極電位のみ生じた。さらに23週令では急峻脱分極電位発生後、酸素・グルコース含有液再灌流で膜電位回復が見られた。週令を重ねるにつれ、急峻脱分極電位の発生潜時は短縮し、その勾配は急峻になり6週令以降に成熟群と差がなくなった。ATP感受性K(K_<ATP>)チャネルが生後2週以降に著明に発現する(Xia et al.1993)という報告を考えあわせると、虚血類似負荷後早期の一過性過分極電位はK_<ATP>チャネルの活性化により発生し、幼若群のK,Naチャネル低発現は外液K蓄積,glutamate放出の抑制を介し、急峻脱分極電位発生延長の一因と考えられた。
カーボンナノキャビティを反応場とする物質変換プロセスの開拓

球状ナノカーボン・フラーレンに精密有機合成を施すことで得られるキャビティ分子をリアクター、もしくは触媒とする物質変換プロセスの開発を目指して研究を実施した。キャビティ分子内部の小分子活性化と物質変換を第一の研究目的とした。キャビティ分子の特異的反応性を利用した物質変換開拓を第二の研究目的とした。後者について、ベンジルアミン類の酸化的二量化によるイミン形成反応が進行することを見出した。本研究は、ナノカーボンを原材料としたキャビティ分子をナノリアクター、触媒とする物質変換プロセスの開発を目的とするものである。より具体的には、フラーレンC60に高次の有機化学修飾を施すことによって得られる炭素系キャビティ分子の(1)単一分子吸蔵特性、(2)外部表面の特異的反応性に着目し、ナノカーボンを用いた新たな物質変換反応の開拓を目的とするものである。(1)の単一分子吸蔵特性を活用した反応については、平成23年度(初年度)、水分子を内包したキャビティ分子を用いて、酸素雰囲気下での実験や過酸化水素添加実験を実施した。初年度の結果を踏まえ、本年度は、可視光、紫外光を区別した光照射装置を用いて実験を実施した。これまでのところ、キャビティ分子、および内部水分子ともに変化は確認されておらず、目的とする小分子活性化は達成されていない。直接観測困難とも推計される実験結果であることから、引き続き捕捉剤を添加した実験を実施中である。この他、光照射条件下における反応性に関する知見を得るために、キャビティ分子を光増感剤とした既知の一重項酸素酸化反応を実施し、キャビティ分子も原材料であるフラーレン同様、光増感作用を有すること、ならびに低活性ながら可視光照射下でも反応が進行することを確認した。(2)のキャビティ分子表面、特にオリフィス部分の特異的反応性を利用する物質変換反応については、初年度の実験において、リンイリド、アミン類を用いた反応においてキャビティ分子そのものの構造変化が認められたことから、生成物の構造決定を進めているが、最終的な構造決定には至っていない。また、活性種捕捉剤として末端アルキンを添加した実験を新たに実施したが、物質変換触媒としての機能発現には現在のところ至っていない。上記(1)と関連して、水和反応など反応探索範囲を拡張して研究を継続中である。本研究は、ナノカーボンを原材料としたキャビティ分子をナノリアクター、もしくは触媒とする物質変換プロセスの開発を目的とするものである。より具体的には、フラーレンC60に高次の有機化学修飾を施すことによって得られる炭素系キャビティ分子の(1)単一分子吸蔵特性、(2)外部表面の特異的反応性に着目し、ナノカーボンを利用する新たな物質変換反応の開拓を目的とするものである。最終年度は後者を中心に実験検討を行った。初年度より着手していたアミン類の触媒的な化学変換反応について、引き続き検討を重ねた結果、ジケトン構造を有するキャビティ分子を用いることにより、ベンジルアミンならびにその置換誘導体の酸化的な二量化反応が進行し、イミンが生成することを確認した。同反応の既報の触媒群と比較して反応速度、ターンオーバー数(10)ともに十分でないことから、一般性の確認・反応後の触媒分離とともに、NMRを用いた経時変化追跡実験で検出された中間体の単離・同定を試みたが、成功には至らなかった。この他、活性メチレン化合物を基質とする反応の実験検討において、キャビティ分子表面に変化が起こることが確認できたものの、物質変換触媒としての機能発現には至らなかった。一連の研究を通じて、キャビティ分子が有するエステル置換基が基質・反応試剤選択の際、制約の要因となったこと、加えて化学量論量のパラジウムを用いて同置換基を導入していることから、エステル置換基をもたない同骨格構築法についてもあわせて実験検討を行った。望みのキャビティ分子構築には至らなかったが、本実験において、フラーレンの光増感作用で生ずる一重項酸素によるフェンシクロンの分解反応が速やかに進行することを確認した。本研究は、カーボンナノキャビティ分子をナノリアクター、触媒とする物質変換プロセスの開発を目的とするものである。より具体的には、フラーレンC60に高次の有機化学修飾を施すことによって得られるカーボンナノキャビティ分子の(1)単一分子吸蔵特性、(2)外部表面の特異的反応性に着目し、ナノカーボンを用いた新たな物質変換反応を開拓することを目的としている。研究初年度にあたる平成23年度は、適用可能な化学反応の探索実験を実施した。(1)の単一分子吸蔵特性を利用した反応については、水分子を内包したキャビティ分子を用いて、酸素雰囲気下での光照射実験や過酸化水素添加実験等を実施した。いずれの実験においてもこれまでのところ、キャビティ内部の水分子に変化は確認されておらず、引き続き照射光の波長域や活性種の捕捉剤を変えて実験を行うとともに、水・酸素以外の小分子の活用について実験を着手した段階である。(2)のナノキャビティ表面、エッジ部分の特異的反応性を利用する物質変換反応については、主として12員環の開口部を有するキャビティ分子を用いて実験を行った。

当初ヒドロシラン類を用いた物質変換反応を中心に検討を行ったが、キャビティ分子による活性化を示す実験データは得られなかった。次いでリンイリド、アミン類を用いた一部反応においてキャビティ分子そのものの構造変化が認められたものの、いずれの場合も期待した構造変化ではなく、本研究の目的である物質変換触媒としての機能発現には現在のところ至っていない。得られた生成物の構造決定とともに、対象となる反応を拡張して引き続き検討中である。研究計画当初、初年度に反応探索を実施して候補となる反応を絞り、本年度以降、高性能化、既存触媒との差別化を図る予定であったことを考えると、進捗は遅れており、達成度も低いと言わざると得ない。キャビティ分子の構造変化は、反応探索の方向性(反応・条件の選択)に示唆を与えるきわめて重要な情報であるが、いずれの場合も構造決定が難航しており、有益な知見が思うように得られないことが進捗が思わしくない理由の一つとして挙げられる。構造決定の難航は、研究立案時より予見されたことであり、研究期間も3年間と長くないことから、NMRなど正確な構造決定は今後の課題として保留し、質量分析など最小限の情報を反応探索にフィードバックさせるなど、実施体制は改めている。過去二年間の研究により、光照射実験など評価方法については確立しつつあるので、最終年度となる次年度は残期間を踏まえた実験を実施し、研究をまとめる。研究計画時、初年度にスクリーニングを実施して候補となる反応を絞り、次年度以降、高性能化、既存触媒との差別化を図る予定であったことを考えると、進捗は遅れており、達成度も低いと言わざると得ない。キャビティ分子そのものの構造変化は、スクリーニングの方向性(反応・条件の選択)に示唆を与えるきわめて重要な情報であるが、いずれの場合も生成物の構造決定が難航しており、有益な知見が得られないことが進捗が思わしくない理由として挙げられる。この構造決定が困難で時間を要するといった問題は、本研究で取扱うキャビティ分子合成当時からの懸案事項である。短期間での状況改善は限定的であることから、作業中の構造解析の一時中断、他の候補反応へのシフト等、研究年度を見越した時間的判断が必要となってきている。上記概要・達成度の項で述べたように、当初計画通り触媒機能が発現しない一因として、適切な反応選択の他に、(1)キャビティ分子の高反応性、(2)同オリフィス部位の柔軟性、(3)活性種として機能することを期待した構造の安定性など、キャビティ分子の設計上の問題も考えられる。このため、既存キャビティ分子を用いた反応探索と並行して、オリフィス部位の構造変換に着手するとともに、溶解性の観点から導入しているエステル置換基をもたないキャビティ分子の合成も新たに検討しているところである。キャビティ分子の設計修正、反応探索実験を行った上でなお触媒としての機能発現が認められない場合は、当初の計画通り、既存触媒系へのキャビティ分子添加、複合化による機能分離型物質変換触媒システムの開発に着手する。複合システム構築の候補化合物として、適度な溶解性と可逆的構造変化特性を有する複素環化合物を設計し、現在合成中である。
アルコールによるユビキチネーション阻害の分子生物学的機序

この研究では、アルコールの生体作用の中で特に生体防御系の転写制御因子NF-kappaBに着目して研究を行った。NF-kapaBは、阻害タンパクであるIkappaBがユビキチネーションで分解されることで活性化することがよく知られている。最初にすでに行われている研究とアルコール代謝について整理した後(総説で発表)、アルコールのNF-kappaB活性化に及ぼす影響について肝臓および肝臓細胞で研究を行った。結果として、アルコール特にエタノールは急性負荷で活性化すること、その活性化をプロテアソーム阻害剤を負荷すると減じ、その一方でJNK-AP-1系が活性化することを明らかにした。さらにそのメカニズムにNF-kapaBによって誘導されるIAPが関与していることを明らかにし、急性負荷の時になぜ著明な細胞死が生じないかの具体的なメカニズムを初めて明らかにした。このNF-kappaB活性化機構については、自然免疫機構の一つであるTLR4シグナリングが関与していることも明らかにした。一方、細胞死に向かうJNK活性化機構については通常Akt活性化に支配されており、このシグナリングはエタノール単独では活性化しない。しかしながら、エタノール代謝が飽和するとAktが活性化してJNKを活性化させることも明らかにした。このシグナリングについては、線虫モデル実験で各種ノックアウト体を用いて検討したところ、IGF受容体下流域とFOXOとの間であることを明らかにした。また、アルコールによるNF-kappaB活性化の肝障害に及ぼす影響を調べるためにアルコール性肝障害と同様の病理組織形態を取る非アルコール性肝障害モデルを作成してNF-kappaB活性化と肝障害との関係を検討した。この肝障害状態ではIkappaBのユビキチネーション阻害が認めら、別な経路の活性化が示唆された。●ラット肝細胞において、アルコール負荷によるNF-κB活性化は一時的に上昇し、その後減弱するが、その過程には代謝物アセトアルデヒドによるIκBのユビキチネーション・分解過程の阻害が関与している●Toll like receptor 4(TLR4)変異マウスを用いた検討で、アルコール投与によるNF-κB活性化は、エンドトキシン(LPS)投与によるTLR4を介するNF-κB活性化とは異なる経路で活性化することが明らかになり、アルコールもNF-κB活性化因子の一つであることを証明した●IκB分解阻害剤の付加により、アポトーシス誘導系であるJNK-AP-1系の活性は増強した。JNK-AP-1系を阻害するとされているIAPは、NF-κBによって転写制御されている。そのIAPはIκB分解阻害剤により、その誘導は減弱し、NF-κB活性によるIAPの誘導がJNK-AP-1系を制御していることを示した●IκB分解阻害剤の付加は、アルコールによるアポトーシスの誘導を増強した。アルコールによるアポトーシスの制御に、NF-κB活性化が関与していることが明らかとなった1.ラット肝細胞において、アルコールによるNF-kappaB活性化は一時的に上昇しその後減弱するが、その過程には代謝物アセトアルデヒドによるIkappaB変性および分解過程の阻害が関与している。2.TLR4変異マウスを用いた検討で、アルコール負荷によるNF-kappaB活性化とLPS負荷によるtoll-like receptor 4を介するNF-kappaB活性化とは異なる経路で活性化することが明らかになり、アルコールもNF-kappaB活性化因子の一つであることが証明された。3.IkappaB分解阻害剤の付加によりアポトーシス誘導系のAP-1活性とJNK活性の減弱が阻害された。また、NF-kappaBによって転写制御されるIAP mRNAはIkappaB分解阻害剤により、その誘導は減弱した。4.IkappaB分解阻害剤の付加はエタノールによるアポトーシスを減弱させた。エタノールによるアポトーシスへ制御にNF-kappaB活性化経路が関与していることが明らかになった

5.ラット潅流肝においてアルコールによるJNK活性化はAkt活性化によって制御していることを見いだした。その活性化は、アルコール代謝阻害剤で増強することから、代謝非依存性の活性化経路が働いていることが明らかになった。このことは、代謝系の存在しない細胞や組織、臓器においてアポトーシス誘導系の活性化をAkt活性化を通して制御していることを示している。6.非アルコール性肝障害マウスモデルを用いた実験では、肝障害の進展機構に従来言われていたCYP2E1が関与しないことを示した。7.同様のモデルにおいて、PPARαアゴニスとが脂肪肝を軽減するものの糖代謝系に変化をもたらすことが明らかとなった。
肺小細胞癌の悪性化のメカニズムの解明とその対策(Lーmyc癌遺伝子の異常と悪性化)

1.一人の患者由来の二種類の肺小細胞癌培養株、未治療株OS2と再発株OS2ーRは、神経内分泌学的特徴と形態学的特徴は似通っていたが、種々の点で異なっていることが明かとなった。:(1)in vitro,in vivoの増殖能はOS2ーRで増していた。(2)ヌ-ドマウス静注実験で、OS2ーRの方がリンパ節等に転移しやすかった。(3)肺小細胞癌の自己増殖因子であるGRPは、OS2ーRがOS2の約1/3であった。(4)染色体分析では、3p,13qの欠失、そして17のモノソミ-は共通していたが、OS2ーRには多くのdouble minutesが認められた。(5)サザン法によるmyc族(cー,Nー,Lーmyc)癌遺伝子の検討では、OS2ーRにLーmycの著明な増幅とcーmycの再構成が認められた。(6)OS2ーRのin vitro継代中にプラスチック付着性の異型株OS2ーRAが分離されたが、Lーmycの増幅に加え再構成が認められた。(7)myc族癌遺伝子の発現をドットブロット法で検討すると、OS2ーR,OS2ーRAには著明なLーmycの発現増強が認められたが、多剤耐性遺伝子mdr1及び放射線抵抗性と関係があると言われているcーraf癌遺伝子の発現増強は検出できなかった。2.OS2,OS2ーR,OS2ーRAを免疫学的に検討した。(1)いずれもHLAーclass I抗原が減少していたが、インタ-フェロン処理によって発現増強された。(2)HLAーclass I抗原と逆相関してNK感受性が変動することが明らかにされた。(3)発現増強したclass I抗原はアロキラ-T細胞を誘導することが示された。3.肺小細胞癌培養株OS1でマウスを免疫して作成したモノクロ-ナル抗体ITKー2,ITKー3は、いずれも肺小細胞癌に選択的に発現しているNーCAM抗原を認識するが、両者を同時に作成させると反応が増強することが明かとなった。4.考察:ある種の肺小細胞癌(例えば典型的なclassic型)の悪性化のメカニズムには、Lーmycの増幅、発現増強が関与している可能性が強く示唆されたが、その耐性克服には免疫療法が有効かもしれない。
公共財と公共資源をめぐる紛争解決のための利害調整ルールの多面的研究

不動産取引での環境・景観をめぐる紛争、貿易と環境との対立、知的財産権をめぐる訴訟など、日本社会の様々な分野において当事者間の利害対立が深刻な社会問題となっている。こうした問題に共通するのは、環境・知的財産権のように公共性の強い資源の利用をめぐる利害調整がうまくいかないために問題が深刻化しているという点である。本研究では、公共性の強い資源をめぐる紛争や利害対立を解決するための実効性のある利害・権利調整ルールを提案している。第一に、開発投資と景観権などとの整合性を図るための権利と規制のあり方をモデルを用いて検討した。自治体がいかなる理由から、開発抑制的な政策を採用するかについて理論的に明らかにした。また、区分所有法によって、どの程度の社会的費用が発生しているかについて分析するための検証モデルを提示し、推定モデルを改良した。第二に、米国サンフランシスコにおけるマンションの権利対立を解消するための制度についてヒアリングを実施し、日米の法制度の差異について比較した。第三に、EUや米国で導入が検討された炭素輸入関税の経済厚生効果を、国際貿易の寡占モデルを用いて検討した。研究成果を欧州の国際貿易学会で報告した。また、排出権取引や環境を守るための産業界の自発的な行動計画が、経済に及ぼすさまざまな影響について分析し、それらを内外の学会で報告した。第四に、英国における公共建築物をめぐる利害対立について、現地調査を行い、専門家の意見やヒースロー空港の拡張工事に反対する環境グループにインタビューした結果、大規模な公共工事建設に関する合意形成の課題を発見した。第五に、サンフランシスコ周辺に広がるシリコンバレー地区の3つの研究大学(スタンフォード大学、UCバークレー、UCサンフランシスコ)に焦点をあて、この産業集積地の過去50年間の形成の歴史研究を行った。実証的な研究内容とその方法は以下の通りである。(1)各研究大学に残されているアーカイブ資料とデータの分析、(2)各大学の重要な研究者へのオーラルヒストリー調査、(3)大学の財務データの調査、(4)80年代のライフサイエンス関係の特許データの分析、である。また、これらの大学の研究者と大学学長へのインタビュー調査を集中して行った。第一に、日本の区分所有法がもたらす問題点とその解決策を分析するためにモデルを開発した。また、それによってどの程度の社会的費用が発生しているかについての実証モデルを構築した。第二に、ヨーロッパの土地取引についての法制度を知るために、パリ、ブリュッセル、フランクフルトの各都市で関係者にヒアリングを実施した。これによって、日本の取引と明確に異なる点が明らかになった。公共性の高い資源をめぐる紛争や利害対立を解決するための調整ルールを多面的に研究することを目的とした。この観点から、各研究分担者が担当している利害調整テーマについて成果を報告したい。山崎・瀬下チームは、経済理論を用いて、マンションの建替えについて、利害の対立する区分所有者が賛成ないし反対するメカニズムを考察し、どのようなルールが建替え反対を誘導する結果となるかについて分析した。そのうえで、利害対立を超えるための代替的な民主的手続きの有効性を検討した。有村、川瀬、蓬田チームは、国際競争力とリーケージに対応するための国内排出量取引の制度設計と国境調整措置が、日本経済において、どのような効果を持ちうるかについて定量的な分析を行った。また、地球温暖化対策としての国境炭素調整措置について、国際貿易理論の枠組みを用いて理論的な分析を行った。上山は1980年代以降にアメリカの大学で、それまで公共財的性格の強かった大学の研究が、研究特許の取得やその商業化、企業との積極的な共同研究を通して、私的な利益とのコンフリクトが生じている実態を実証的に検討した。青木は、医療市場における利害対立について研究を行った。

医療市場には、病院、医師、患者、保険者などの様々な利害関係者がいるが、しばしば、実際にどのような利害対立が起こっているのか識別が困難な場合がある。この研究では、医療資源の分布を事例として、医師・患者間で利害が一致しているのか、対立しているのかを識別する手法について研究を行った。浅田は公共財として供給される高速道路の課金制度の変更が、消費者と供給者の利害にどのような影響を及ぼすかという観点から、社会的な費用や便益がどのように変化したかを,実際のデータを基に分析した。高速道路のODデータから需要関数を,トラフィックデータから速度関数を推計し,社会的余剰を試算し,余剰分析をすることに成功した。各グループで理論的分析が進み、実証研究の準備に移ろうとしている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は実証研究に移り、理論で明らかにされた点を実証することになる。
量子効果と歪みの相乗効果によるナノスケールMOSFETの高性能化に関する研究

今年度は主に(100)面と(110)面極薄SOI MOFETにおける移動度をより詳細に調べるための試作活動、および方向依存性を理論的に検討するための数値計算の両面における活動を開始したところであった。より具体的には、極薄SOIにおける移動度の方向依存性を調べるために共通チャネルを有する(110)面極薄SOI MOSFETを実際に試作し、評価を開始したところである。実験結果について今のところ大きな進展はないが、少なくとも当初の机上予測どおり、厚膜を有するSOI MOSFETにおいては定量的に移動度の方向依存性を比較することが可能であることを確認した。今後の課題については、SOIが10nmを切るような極薄膜において移動度を比較することが可能であるかを、実験および測定の両面から検討する必要がある。他方、数値計算においては若干の進展があり、SOI膜厚に依存して伝導方向の有効質量に変化が生じることを理論的に確認することができた。以上の結果については、実験結果とあわせて何らかの形で学会や論文誌へ投稿する予定である。これまで移動度、ひいては電流の方向依存性について十二分な議論がなされている状態からは程遠く、以上の結果を広く公開することは、学術活動としての評価のみならず、産業界へもメッセージを発信することが可能であると考えている。また、前年度に学会へ投稿していた論文が無事に採択されたので、6月にハワイで開催されたIEEE Silicon Nanoelectronics Workshopにおいて口頭発表を行った。本結果については今年度に明らかになったものではないので詳細は省くが、特別研究員の科研費で出張を行ったので報告しておく。自身の発表に際しては質疑も行い、また発表後の休憩時間にも複数の異なる研究グループから詳細について質問を受けたので、一定の評価はなされたものと考えている。
紫外線によるDNA光生成物シトシン水化体の生物作用と修復

太陽光線に含まれる紫外線は、突然変異、致死、発がんや老化を引き起こす。その原因は、紫外線によるDNA光生成物であるピリミジン2量体及び6-4付加体と考えられている。紫外線はその他に、ピリミジン2量体の510%程度を占めるシトシン水化体を作る。シトシン水化体は、ピリミジン2量体を修復する除去修復系及び、チミングリコール等の修復酵素、エンドヌクレアーゼIII/VIII、の2つのシステムによって修復されている。シトシン水化体の生物作用を明らかにするために、除去修復のないuvr欠損及びエンドヌクレアーゼIII/VIIIの欠損したnth nei変異株からuvrA nth nei3重変異株を作成した。この大腸菌は、uvrA株より紫外線に感受性となり、nth nei株より過酸化水素に感受性となった。紫外線照射したsupF遺伝子を持つプラスミドを、ピリミジン2量体及び6-4付加体の両方を修復する光回復酵素で処理し、突然変異を見たところ、G:C→T:A及びG:C→C:Gトランスバージョン変異が増加した。ピリミジン2量体及び6-4付加体以外のDNA損傷がトランスバージョン変異誘発に関わることが明らかになったが、この原因がシトシン水化体であるかどうかは不明である。光回復処理したプラスミドをin vitroで更にエンドヌクレアーゼIII処理してシトシン水化体を取り除き、そこでの変異を観察する必要がある。今回更に、uvrA nth nei3重変異株が、過酸化水素にも感受性であることが明かとなった。紫外線での感受性の結果と考えて、紫外線照射で過酸化水素が生じている可能性もあり、今後の検討課題である。尚、本研究の成果は、放射線影響学会第40回大会で発表した。
高画質ホログラフィック・ステレオグラムによる像再生に関する研究

本研究は、コンピュータなどの端末装置として、3次元画像データの立体像ハードコピーを出力するホログラフィック・3-Dプリンタを開発することを目的としており、ここでは表示される立体像の画質に関する考察および実験的検討を行った。ホログラフィック・3-Dプリンタでは、上下左右の視差を記録するホログラフィック・ステレオグラムの技術を用いており、高画質の立体像を表示することが可能であるが、これまでホログラフィック・ステレオグラムによる画質の限界が明らかになっていなかった。そこで、まず、ホログラフィック・ステレオグラムによる再生像をフレネル型ホログラムと比較することで、両者に記録されている情報についての知見を得た。また、この比較から、この両者の中間的な性質を持つPAS(位相を付加したステレオグラム)を提案し、計算機ホログラムの計算法として有用であるを示した。一方従来の高解像度レーザプリンタを用いて立体像を出力できる反射型ホログラフィック・スクリーンを用いた手法に関して、表示できる画質の限界について考察し、収差を考慮するとフライズアイレンズ法よりも優れた立体像表示能力を持つことを明らかにした。次に、階調を持つ3次元画像を記録する点について検討し、デジタル拡散板を用いることで高画質の立体像を出力できることを実験的に確認した。さらに、高速出力を実現するため、レンズアレイを用いて並列に複数の要素ホログラムを露光する光学系を開発し、実験を行うことで満足な画質の再生像を得るために必要なレンズアレイの性能について検討を行った。本研究により、ホログラフィック・3-Dプリンタに用いるホログラフィック・ステレオグラムの立体像再生の能力を複数の点から明らかにし、立体像表示技術の検討を行う際に有用な再生像の画質に関する知見を得ることができた。
『緋文字』にみるカトリシズム―17世紀の大西洋を貫くキリスト教と文化の諸相

本研究課題「【緋文字】におけるカトリシズム」に沿って研究を続け、一定の成果に繋げた。17世紀前半の地殻を揺るがせた、ヨーロッパの激烈な宗教運動の中にテクストを置き、図像学的手法も継続して用いながら、『緋文字』にみるカトリシズムとその文化の考察を深化させた。その結果は、2015年度日本英文学会招待発表「ディムズデイルを読み直す」を初め、各種学会や大学などでの特別講演、論文、プロシーディングスに実った。「ピューリタン作家」と言われてきた19世紀アメリカのナサニエル・ホーソーン(1804-64)のカトリックへの関心は、ある程度認知されるようになった。しかし、その研究はなお不十分である。特に17世紀ニューイングランドを舞台にした『緋文字』(1850)に登場するヘスターの進歩的自由思想とカトリック的言動は作家の生きた19世紀前半のニューイングランドの状況に触発された、ホーソーンの時代錯誤とみなされている。だが申請者はこれまでの研究から、ホーソーンは作品の背景をなす時代の歴史にほぼ立脚することを確認した。そこで17世紀前半のカトリック事情を、アメリカとヨーロッパ相互の文献・現地調査によって探り、図像学的手法も継続的に用いながら、『緋文字』にみるカトリシズムとその文化の考察を深化させる。本研究はすでに第一歩を踏み出している。カトリック修道士への作家の好意的見解を論じた「『ある鐘の伝記』」を読む」(2009)、関西シェイクスピア研究会口頭発表(2011.6)及び論文「ホーソーンとカトリック」(2012)、N.ホーソーン協会シンポでの、17世紀前半のボストンでのカトリックとピューリタンとの交流に関する発表(2012.5)とその論文「『緋文字』をとりまく17世紀の海」(2013)、日本英文学会支部大会シンポ(2012.12)での、『緋文字』に登場する17世紀ウィンスロップとカトリックとの関係を論じる発表とプロシーディングス「『緋文字』のウィンスロップ」(2013)などである。これら基本的研究をもとに、今年度は1.パソコン環境を整え、2.未入手の基本図書を購入、3.入手済み基本図書を読む一方、4.8月22日9月1日アメリカのセイラム、ボストン、コンコードで図書館、博物館で海洋文化と歴史に関する文献、図像を収集。5.昔からの海港と河川の合流のさまを現地で確認した。「ピューリタン作家」といわれてきた19世紀アメリカのナサニエル・ホーソーンのカトリシズムへの関心は本研究申請時に比して急速に認知されてきた。しかし全体としていまだ解明が十分とはいえない。ヘスターの進歩的自由思想と宗教的渇仰の漲るカトリックの言説は、作品舞台である17世紀前半の歴史的コンテクストの中でなく、作家の生きた19世紀半ばのニュイングランドの現実の中で捉えられ、ホーソーンの時代錯誤とみなされがちである。しかしテクスト理解にはさらに17世紀及びそれ以前からのイングランドおよびヨーロッパの宗教事情の把握が不可欠である。申請者はその準備としてホーソーンの諸作品に見られる"Heart"を、テクストと図像の両面から捉え、エンブレムの伝統を浮上させた。エンブレムは17世紀の対抗宗教改革でカトリック側が好んで用いた手法であるが、図像を嫌うプロテスタント世界にも広がった。ホーソーンのテクストに頻出する"Heart"は、「心」という、目に見えない抽象概念と,「心臓」という具象としての意味を同時に持つことが多い。"Heart"を両面から把握することで、ホーソーンのテクストは理解が深まる。このような視点に立つ本年度の研究実績は、2014年5月の日本アメリカ文学会関西支部総会における、「ホーソーンとHeartの図像学」と題する講演と、2014年10月31日京都大学大学院での講演「"The Great Stone Face"からのメッセージ」に結実した。さらに後者の原稿に加筆したのが、『ホーソーン研究』第二号の「"The Great Stone Face"からのメッセージー<詩人>を考える」である。なお『ホーソーン研究』は、昨年に引き続き科学研究費の間接経費の社会への還元と位置づける。本研究の目的「【緋文字】におけるカトリシズム」に沿って研究を続け、一定の成果につなげた。2015年度日本英文学会全国大会における招待発表「Dimmesdaleを読みなおす」では、従来批評家泣かせであった【緋文字】第12章の謎めいた幾つかの光の分析を試みた。まず、1640年前後の英米の英国国教会とニューイングランドのピューリタンをめぐる宗教的背景に着目する。ディムズデイル牧師がオクスフォードで天才として名を馳せていたことから、カトリックに限りなく近いロード大主教のもとでカトリック的なキリスト教に慣れ親しんでいたのでは、との仮説にたって、テキストを解釈した。17世紀のその情報をホーソーンがいかにして入手したかを、彼の英国ノートの記述と彼の参照したであろう19世紀当時の雑誌記事から導きだした。その際、文字資料のみならず図像資料をも用いた。発表概要は2015年度日本英文学会Proceedingsに掲載された。この発表の延長線上に、12月の九州ホーソーン協会での特別講演「ホーソーンの星と手袋」がくる。【緋文字】第12章の赤い流星と手袋の謎を考察した。また昨年(2014年)5月の日本アメリカ文学会関西支部総会(同志社大学)での講演

「ホーソーンとHeartの図像学」が同一タイトルの論文として2015年度日本英文学会支部統合号VIIIに掲載された。ホーソーン作品におけるHeartが「こころ」と「心臓」の二重の意味をとることから、ホーソーンが用いた伝統的な図像を提示して、概念とモノを重ねるホーソーンの「ロマンス」の特徴を論じた。12月、長年にわたる特権的な研究である、Burtonの『憂鬱の解剖』を用いてメルヴィルの【白鯨】を論じた若いころの論文「ホーソーンとその苔」との関連から、橋本安央氏の新訳をめぐる講演のコメンテイターを務め、社会への貢献として『ホーソーン研究』も継続出版した。折からのISの事件のため、ロンドン、オクスフォード及びオランダでのさらなる現地調査を実施することを断念し、研究に多少の遅れが出てしまった。「ピューリタン作家」と言われて久しい19世紀アメリカのナサニエル・ホーソーンのカトリシズムへの関心は本研究申請時に比して急速に認知されてきた。しかし全体として十分に解明されたとは言い難い。へスターの進歩的自由思想と宗教的熱情の漲るカトリックの言説は作品舞台である17世紀前半の歴史的コンテクストの中でなく、作家の生きた19世紀半ばのニューイングランドの現実の中で捉えられ、ホーソーンの時代錯誤とみなされがちである。しかしホーソーンのテクスト理解にはさらに17世紀及びそれ以前からのヨーロッパの宗教事情の把握が不可決である。たとえば、17世紀の対抗宗教改革で、布教のためカトリック側が好んで用いたエンブレムの伝統がある。ホーソーンのテクスト全体に頻出する「Heart」が、「心」という目に見えない抽象概念と、「心臓」という目に見える具象としての意味を同時に持つことが多いことを、図像と聖書を用いて検証し,2014年度のアメリカ文学会関西支部総会の講演と『英文学研究』(2016)支部統合号特別寄稿論文で発表しておいた。これを基礎に、本研究課題「『緋文字』にみるカトリシズム」に沿って研究を続けた。2017年度日本英文学会全国大会招待発表「Dimmesdaleを読み直す」では、1640年前後の英米の英国国教会とニューイングランドのピューリタンをめぐる宗教的背景に注目し、『緋文字』第12章の謎めいた幾つかの光を分析する。17世紀のある特殊な期間の特殊な情報をホーソーンがいかに入手したかを、彼の『英国ノート』の記述と彼の参照したであろう19世紀当時の雑誌記事から導き出した。その際、文字資料のみならず、図像資料をも用いた。この発表の延長線上に、2017年度九州ホーソーン協会特別講演「ホーソーンの星と手袋」が来る。同じ『緋文字』第12章の赤い流星と手袋の謎を考察した。゙本研究課題「【緋文字】におけるカトリシズム」に沿って研究を続け、一定の成果に繋げた。17世紀前半の地殻を揺るがせた、ヨーロッパの激烈な宗教運動の中にテクストを置き、図像学的手法も継続して用いながら、『緋文字』にみるカトリシズムとその文化の考察を深化させた。その結果は、2015年度日本英文学会招待発表「ディムズデイルを読み直す」を初め、各種学会や大学などでの特別講演、論文、プロシーディングスに実った。当研究の目的は『緋文字』のカトリシズムを17世紀イングランドおよび中世のヨーロッパ史にまでさかのぼってトランス・アトランティックに考察する事だった。