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近代日本における児童文化に関する社会学的・メディア論的考察

大阪府立国際児童文学館をはじめとする資料収蔵施設において、近代日本における児童文化に関する資料、特に1920年代後半の「プロレタリア児童文化」に関して、雑誌『童話研究』および『童話の社会』を集中的に閲覧・収集した。それによって、従来のイデオロギー的な研究からは抜け落ちがちであった、「少年読者」の組織化のための言説戦略を検討し、昨年度までに資料を収集してきた「大衆的児童文化」および「芸術的児童文化」との共通平面上で戦前期の児童文化を比較検討する知見を得るに到った。また、3年間の特別研究員としての研究のひとつの成果として、吉見俊哉/花田達朗を編者とした共著『社会情報学ハンドブック』に論文「マンガ文化」を発表した。マンガは、今や子どもの娯楽的な読物としてだけではなく、50代以上の大人も日常的に楽しみ、さらには海外からも注目を集めている「日本の大衆文化」の代表的な表現・メディアとなっている。2001年の日本マンガ学会設立を契機にして、マンガはますますその学術的な検討が必要とされているが、研究視角についてはまだ統一的な見解が得られていない。本論文では、独自の「表現」特性を持ちながら、従来の「芸術作品」のように美術館などに陳列されるのではなく、定期刊行物としての雑誌媒体を通じて受容/消費される「商品」としての特性を多分に含んだマンガを<文化>としてとらえるために、社会学やメディア論のみならず、経済学、美学、文学、教育学などの隣接分野の成果を積極的に取り入れること、および同時に「文化」という概念を捉え返す機会とすることを提唱した。大阪府立国際児童文学館をはじめとする資料収蔵施設において、近代日本における児童文化に関する資料を収集し、また国内の研究者との議論の場として「複製技術論研究会」を組織・運営し、社会学・メディア論の知見を深めた。2002年10月に横浜で開催された国際会議「第5回アジアMANGAサミット日本大会」に先立ち、主に海外のマンガ研究者に向けて編集された資料集『日本マンガを知るためのブック・ガイド』を共同執筆し、日本におけるマンガ研究の来歴と現状、さらに国際化するマンガ環境に対する提言を行った。また、在野の研究者との共著として『マンガの居場所』を執筆し、現在のマンガ状況を社会学-メディア論のみならず、文学やマーケティングの観点からも考察して、全体のありようが見えにくくなりつつあるマンガの現状を分析した。さらに、上記の「複製技術論研究会」での議論を通じ、20世紀の<複製技術>に関する国内外の文献へのコメントを付した資料集的論文「複製を複製するための断章集」を共同執筆した。
リンパ節郭清前後のリンパ管機能から考えるリンパ浮腫予防法の樹立

婦人科癌に対するリンパ節郭清術前後のリンパ管機能を、直視で観察することができるインドシアニングリーンリンパ管蛍光造影法を用いて経時的に評価し、臨床症状、術後経過との関連を分析することで、リンパ浮腫発症のリスクファクターをリンパ管機能の側面から解明を試みることが本研究の目標である。我々の最終ゴールは術前のリンパ管機能をふまえたリンパ管機能を障害しないような新たな術式の確立である。
癌細胞のトリプシン合成および活性調節機構の解明

1.種々の癌細胞株からのトリプシン活性の検出入手可能な癌細胞株(現在報告されている胃癌を除く)8種類(神経鞘腫、グリオブラストーマ、メラノーマ、偏平上皮癌等)に関して、ザイモグラフィーとRT-PCRによる分析の結果、膀胱癌(T24)より、活性とそのmRNAの発現が検出された。また、顎下腺癌細胞株RSS18からもトリプシノーゲンmRNAの発現が検出された。このことは、25-kDaゼラチン分解活性ががトリプシンによることを示唆している。2.トリプシンの合成調節機構STKM-1クローン(S4, R3)は、R3細胞に比べてS4細胞の方が悪性度、トリプシン合成能ともに高かった。本実験では、これらS4、R3細胞をコンフルエントで6日間培養したのち超音波処理により細胞剥離することによって得られたフラスコ(S4F, R3F)と、再構成基底膜であるマトリゲルでコートしたフラスコ(MF)を用意して、トリプシン合成能の低いR3細胞を播種して24時間後のトリプシノーゲンmRNA発現をRT-PCR法により調べたところ、S4F>R3F>MFの順であった。このことは、悪性度の高い細胞ほどトリプシン合成を誘導する接着性の蛋白質を分泌している可能性を示唆するものである。3.ラット顎下腺癌細胞株(RSS18)のアンドロゲン依存性RSS18細胞のアンドロゲン依存性を調べるためにテストステロン代謝とジヒドロテストステロンの増殖に対する影響とアンドロゲンレセプターの発現について検討した。その結果、テストステロンからの主要な代謝産物は、活性型のアンドロゲンといわれるジヒドロテストステロンであり、ジヒドロテストステロンは、RSS18細胞の増殖を促進した。また、RT-PCRによる分析からアンドロゲンレセプターmRNAの発現が検出された。これらの結果は、RSS18細胞が、前立腺癌よりもBPHのアンドロゲン依存性に類似していることを示している。
半導体表面での個々の原子・クラスターの配置・電子状態

超高真空中に於て半導体表面を清浄化し、その表面上に金属原子を少量ずつ吸着させ、半導体清浄表面及びその上に吸着原子が吸着して行く過程の電子状態と構造の変化を走査探針法(SPM)、放射線X線分光法(SXES)などを用いて調べることにより、金属-半導体界面での低温界面合金化機構を明らかにすることを目的とし、以下の研究を行った。4H (6H) -SiC (0001) Si面について、超高真空(10^<-8>Pa)中で熱処理温度の変化に伴う表面物性の変化を走査トンネル顕微鏡(STM)及び種々の電子分光法により調べた。その結果1150°C付近でSiC清浄表面が得られ、表面は√<3>×√<3>超構造をとり、その後表面がカーボン過剰になるとともに3×3、6×6(6√<3>×6√<3>)構造へと変化してゆくことを明らかにした。2.金属/半導体(基板)系での電子状態の解明:半導体(基板)清浄面(熱アニール法により作成)上に金属(Coなど)原子を昇華法などにより少量ずつ堆積させ、金属原子吸着過程における構造及び電子状態を走査トンネル顕微鏡・分光法(STM・STS)、電子分光法等により調べ、Co/Si基板系では平均堆積量が1原子層以下ですでに金属シリサイド合金の生成していることを明らかにした。3.軟X線分光法による金属/半導体(基板)系の電子状態:金属/半導体(基板)接合系での合金層形成機構・界面電子状態解明のいま一つの手法として軟X線分光法による研究を行なった。ここでは入射電子のエネルギーあるいは入射角度を変化させ、Cr(薄膜)/Si(基板)などの試料の「埋もれた」界面での電子状態を調べ、室温で界面に合金層の存在することを明らかにした。
凝固、線溶系の制御からみた好酸球性副鼻腔炎の病態解明と新規治療法の開発

近年増加傾向にあり平成27年に厚生労働省によって難病登録された好酸球性副鼻腔炎に関する研究を行った。従来蓄膿症として知られている慢性副鼻腔炎が好中球性の炎症を主体とした副鼻腔における膿汁の貯留を特徴とするのに対し、好酸球性副鼻腔炎は鼻副鼻腔粘膜に著しい好酸球の浸潤が認め、鼻副鼻腔の粘膜浮腫、および難治性、易再発性の鼻茸を特徴とした疾患である。気管支喘息や好酸球性中耳炎を高率に合併しお互いの病勢に影響を与える事から他領域を含めた包括的な病態の解明と治療方法の開発が重要である。我々はこれまでの研究で好酸球性副鼻腔炎の鼻茸を含めた粘膜浮腫は鼻副鼻腔粘膜に置けるフィブリン網の異常沈着が原因であることを明らかにしている。これらを踏まえ鼻茸の治療を行う上でフィブリン網を分解することで鼻茸を縮小させる事が出来ると考えて研究を行った。フィブリン網の分解には線溶活性を有するプラスミン、ヒルジン、ナットウキナーゼ、そして抗凝固作用を有するヘパリンをそれぞれ摘出鼻茸に作用させ影響を検討した。鼻粘膜に浸潤した好酸球の凝固系に与える影響を検討するために、二次元電気泳動法によって鼻茸で有意に変化がみられる分子をスクリーニングし機能解析を行った。生体内で主にフィブリン網の分解を担っているプラスミンが鼻茸を縮小させ、さらにセリンプロテアーゼであるナットウキナーゼでは劇的な縮小効果を認めた。好酸球性副鼻腔炎の最重症例であるアスピリン喘息の鼻茸においてL-plastinの発現が亢進しており、凝固系の起点である組織因子(tissue factor)を細胞表面に輸送し、組織における凝固系を亢進させることを明らかにした。好酸球性副鼻腔炎における鼻茸形成には好酸球による凝固系亢進が深く関与し、鼻粘膜に過剰に沈着したフィブリン網はナットウキナーゼによって分解できることを明らかにした。本研究において耳鼻咽喉科領域で近年最も治療に難渋する疾患の一つであり、厚生労働省によって難病指定された好酸球性副鼻腔炎の病態解明を行い新規治療法の開発を目指している。本疾患の病態を解明する上で最も重要な事は粘膜浮腫が遷延化し特徴的な鼻茸形成メカニズムを解明することである。我々は鼻粘膜における創傷治癒過程の障害が粘膜浮腫の原因と考え線溶系と凝固系のバランスの破綻が原因であると考え研究を進めている。平成28年度に行った研究において好酸球性副鼻腔炎患者の鼻粘膜におけるフィブリン網沈着を免疫染色で定量を行い、これまでの検討で本疾患に関与する可能性がある分子の発現量をreal time PCR,ELISAで測定し相関関係、および蛍光染色でフィブリン網形成に直接関与するかどうかを検討した。この結果Th2炎症を誘導するようなサイトカインと鼻粘膜中のフィブリン網沈着量との間には正の相関が認められた。またヒト末梢血幹細胞から作成した肥満細胞を好酸球性副鼻腔炎の鼻茸上皮に浸潤した肥満細胞と同じフェノタイプに変化させ、凝固・線溶系に与える影響を検討した。この結果鼻粘膜上皮に発現し、近年副鼻腔炎の難治性への関与が報告されているサイトカインの刺激によって肥満細胞のフェノタイプが好酸球性副鼻腔炎の鼻茸の上皮に集積しているものと同様に変化することを明らかにした。さらにこのタイプの肥満細胞を線溶系を抑制する重要なタンパクの発現量が著明に増加することも発見し、肥満細胞の好酸球性副鼻腔炎の病態の形成に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。また現在培養好酸球(Eol-1)およびヒト末梢血から分離した好酸球を用いてtissue factorの発現と分泌制御について前述の肥満細胞との関連も含めて検討を行いデータの解析を行っている。当初平成28年度に行う研究として、1手術で採取した鼻粘膜サンプルを用いた凝固・線溶系関連分子の検討、2凝固・線溶系に与える肥満細胞と好酸球との相互作用についての検討を予定していたこれらは順調に研究が進んでおり好酸球性副鼻腔炎の病態解明し近づいている。2の培養肥満細胞と好酸球の相互作用に関しては現在データの解析などを行っており得られた結果に対して考察を行っている状態である。本研究では平成27年度に厚生労働省によって難病指定された好酸球性副鼻腔炎の病態解明と新規治療法の開発を目指している。我々は好酸球性副鼻腔炎の病態解明、および治療のターゲットを難治性で易再発性の鼻茸に定めている。鼻茸は鼻・副鼻腔粘膜の浮腫が遷延化しでできる構造物で生体内でも他にこのような病変を認めることはほとんどない。我々は鼻粘膜における創傷治癒過程の障害が粘膜浮腫が遷延する原因と考え線溶系と凝固系のバランスの破綻が好酸球性副鼻腔炎の病態に関与していると考え研究を進めている。平成28年度に行った研究において好酸球性副鼻腔炎患者の鼻粘膜においてフィブリン網の沈着が非好酸球性副鼻腔炎と比較して有意に増加していることを明らかにした。さらにTh2炎症が線溶系を抑制し、凝固系を亢進させていることも明らかにした。

これらの研究結果から鼻粘膜におけるTh2炎症がフィブリンの過剰な沈着を粘膜下に生じさせることが過度の粘膜浮腫の原因であるとの結論に至った。平成29年度はこれらの研究結果を踏まえ好酸球性副鼻腔炎の鼻茸は鼻粘膜に過剰に形成されたフィブリンを溶解することで劇的に鼻茸を縮小させることができるという仮説のもと、いくつかの線溶物質を手術の際に採取した鼻茸に直接作用させその効果の検討を解析した。その結果日本における伝統食品で千年以上の歴史がある納豆に含まれるナットウキナーゼに鼻茸を著明に縮小させる効果がある事を明らかにした。平成28年度に行った研究結果をもとに鼻茸を縮小させ得る線溶物質に注目してそれらの鼻茸への直接の作用について検討を行い、ナットウキナーゼに鼻茸を縮小させる効果がある事を発見することができた。近年増加傾向にあり平成27年に厚生労働省によって難病登録された好酸球性副鼻腔炎に関する研究を行った。従来蓄膿症として知られている慢性副鼻腔炎が好中球性の炎症を主体とした副鼻腔における膿汁の貯留を特徴とするのに対し、好酸球性副鼻腔炎は鼻副鼻腔粘膜に著しい好酸球の浸潤が認め、鼻副鼻腔の粘膜浮腫、および難治性、易再発性の鼻茸を特徴とした疾患である。気管支喘息や好酸球性中耳炎を高率に合併しお互いの病勢に影響を与える事から他領域を含めた包括的な病態の解明と治療方法の開発が重要である。我々はこれまでの研究で好酸球性副鼻腔炎の鼻茸を含めた粘膜浮腫は鼻副鼻腔粘膜に置けるフィブリン網の異常沈着が原因であることを明らかにしている。これらを踏まえ鼻茸の治療を行う上でフィブリン網を分解することで鼻茸を縮小させる事が出来ると考えて研究を行った。フィブリン網の分解には線溶活性を有するプラスミン、ヒルジン、ナットウキナーゼ、そして抗凝固作用を有するヘパリンをそれぞれ摘出鼻茸に作用させ影響を検討した。鼻粘膜に浸潤した好酸球の凝固系に与える影響を検討するために、二次元電気泳動法によって鼻茸で有意に変化がみられる分子をスクリーニングし機能解析を行った。生体内で主にフィブリン網の分解を担っているプラスミンが鼻茸を縮小させ、さらにセリンプロテアーゼであるナットウキナーゼでは劇的な縮小効果を認めた。好酸球性副鼻腔炎の最重症例であるアスピリン喘息の鼻茸においてL-plastinの発現が亢進しており、凝固系の起点である組織因子(tissue factor)を細胞表面に輸送し、組織における凝固系を亢進させることを明らかにした。好酸球性副鼻腔炎における鼻茸形成には好酸球による凝固系亢進が深く関与し、鼻粘膜に過剰に沈着したフィブリン網はナットウキナーゼによって分解できることを明らかにした。来年度以降は平成28年度の継続を行うとともに得られた研究結果をもとに以下の実験を行う。1鼻粘膜上皮におけるt-PA産生メカニズムの解明好酸球性副鼻腔炎の鼻茸粘膜における線溶系の抑制には粘膜上皮におけるt-PAの発現と活性の著明な抑制が関与している。発現量の低下にはTh2サイトカインであるIL-4, IL-13の刺激によるものであることを培養細胞を用いた検討によって明らかにしているが、t-PAの活性の抑制に関するメカニズムは分かっていない。PAI-1は直接t-PA, u-PAを不活性化する働きがあり、本疾患にも関与している可能性がある。臨床サンプルを用いた検討によってPAI-1の関連を解析し、培養気道上皮(NHBE),培養鼻粘膜上皮(NEC)を用いてリコンビナントPAI-1を加えることによってt-PAの活性をELISAにて測定する。また実際の治療方法を考える上で鼻粘膜におけるt-PAの産生誘導は有効な手段の一つである。鼻粘膜
構造欠陥の検出精度向上と損傷許容設計への応用

本研究では橋梁の損傷に関する多くのデータを収集した。これらは建設省の橋梁点検要領に基づく点検結果であり、北海道開発庁と北海道庁の協力を得て実施した。またこれらの大量のデータ解析は数量化理論を用いて、橋梁の健全度の順位づけをできるようにシステムを構築した。次に本研究では超音波による構造欠陥の検出精度向上に取り組んだ。まず鋼構造部材に対しては微小欠陥の形状、位置を正確に検出するための新しい手法としてエコー波形のデータ処理、およびコンピュータ・グラフィクスを用いた欠陥の三次元処理などを行ない、2^<mm>4^<mm>程度の欠陥が従来以上の精度で検出できる手法を開発した。研究ではさらに隅肉溶接部内の欠陥の検出の精度向上についての検討も実施した。一方コンクリート構造についての健全度診断としても多くの理論的・実験的研究を実施した。コンクリート構造が複合材料であることから、セメントペースト、モルタル中の超音波伝播特性、さらに疑似欠陥、疑似骨材モデル中の伝播特性を詳細に検討した。その結果精度良くコンクリートの診断ができる手法を確立できた。最後に本研究では欠陥を有する部材の亀裂進展状況を破壊力学と超音波診断の両面から追跡し良好な結果を得た。すなわち損傷を有する部材がどのような耐荷力を残存しているかを追跡することができた。
間葉系幹細胞を安全利用するための保存後性状変化解析とそれに基づく至適保存法の確立

間葉系幹細胞(MSC)は、多分化能を有すると共に抗炎症作用や免疫抑制作用も持ち合わせるため再生医療や難治性炎症性疾患に対する細胞療法剤として有望視されている。実際にカナダにおいては、難治性graft versus host diseaseに対する医薬品(Prochymal®)として認可された。当院でもMSCの造血支持能力や骨再生能力に着目した臨床試験(独自シーズ)を計画している。臨床で用いられている血液細胞製剤(濃厚赤血球液等)は、適切な保存方法や保存経過中における細胞や電解質の変化等について解析が行われており安全性や品質が担保されているが、MSCの凍結方法の検討や融解後の細胞変化についての知見は、ほとんど無いといってよい。実際にProchymal®の臨床試験においては、血栓症や血圧低下などの重篤な副作用が報告された。これらの原因として、細胞凝集塊形成(MSCは、もとより接着性が高い)、融解により崩壊した細胞からの内容物(DNAや電解質など)の放出等による可能性がある。また凍結保存によりMSCとしての品質が低下することも否定出来ない。本研究においてはMSCを複数の方法により凍結保存し、融解後にその性状を解析する。樹立されたばかりのプライマリーな細胞は増殖能の低下が著しく、当初予定していた保存細胞数を確保するのに苦慮した。また、細胞保存液の量も再検討を加え、液量に見合った保存チューブの形状も決定した。さらに、施行可能な保存細胞数から逆算し、保存液量、保存温度、保存期間等を適宜改変した。現在MSCを2ロット保存しており、予定された保存期間を過ぎた時点で融解しそれぞれ解析していく予定である。
Through Space/Bond相互作用解析による機能性高分子のメカニズム解析

本研究においては、機能性高分子、特に導電性高分子のエネルギー帯構造が、分子構造をどのように反映しているかを、Through-Space/Bond相互作用解析によって明らかにして、望ましいエネルギー帯構造、すなわち望ましい物性を有する高分子の分子設計をおこなうことをその目的としている。いままで、われわれの研究室では、一連のポリアセチレンおよびその誘導体のエネルギー帯構造を、abinitio法による強い結合の近似で求めた。その結果、エネルギー帯構造には、結晶軌道の有する位相が重要な役割を果たすことが、明らかになった。この結果は、基本的には、有機化学における立体特異性反応の指導原理であるWoodward-Hoffmann則と同じである。しかし、いままでの一連のポリアセチレンとその誘導体に対する計算結果では、エネルギー帯間隔は、パイエルス不安定性による結合交替の出現によって大きくなり、電気伝導度の大きい系をみい出すことは非常に困難であることがわかった。そこで、本年度は、ポリフルオロ-、およびポリヒドロキシン-アセチレンのように孤立電子対を有する側鎖のあるポリアセチレン誘導体を考えて、それを金属原子と相互作用させてエネルギー帯構造を求めた。ドーパントとしての金属原子には、ベリリウムを考えた。このドーパント系に対して、STO3Gの基底関数を用いて計算したところ、ドーパントのないときにはbeV以上だったエネルギー帯間隔は、2B至3eVまで小さくなることがわかった。一般にSTO3Gによる計算は、エネルギー帯間隔を3B至4eVほど、大きすぎる値を与えることが知られているので、上記のドーパントの系ではエネルギー間隔が消失して、金属的な挙動を与える可能性の高いことが明らかになった。この系に対してThrough Space/Bond相互作用解析をした結果、やはり軌道の位相の重要性がわかった。
世界の開発援助機関と援助活動に関する文化人類学的研究

本研究は、世界各国の開発庁や国連機関、国際的なNGOやNPOとそれらの援助活動を調査することを目的として、アメリカやイギリスなど世界各国の開発庁、ワールドバンクや国連環境計画などの国連機関、グリーンピースなどの開発支援NPO・NGOの目標、基本方針、開発援助プロジェクトとその実際の活動、文化人類学など社会科学が開発援助プロジェクトの立案・実施・事後評価において果たす役割を調査し、比較した。さらに、現地の開発援助活動やそれらの諸影響をグアテマラやケニア、ミャンマー、タイなどで調査し、個々の開発援助機関の開発実践を検討した。欧米の開発援助機関では、開発の事前調査やプロジェクト立案、プロジェクトの事後評価の分野において文化人類学者や文化人類学的な知見を活用していることが判明した。田村と樫永(研究協力者)は、ベトナムにおける開発援助活動の現状について予備調査を実施し、問題点の明確化を図った。關は、グアテマラにおいて各国援助機関(EU、スペイン、イタリア)やNGO、先住民団体を訪問し、内戦終結後の開発援助、とりわけ1996年の和平協定以降進められてきた人権、先住民の権利に関わる開発援助の現状、ならびに当該事業における人文社会科学の役割についてインタビュー調査を実施した。石田(研究協力者)は、ケニアにおけるNGOの援助活動に焦点をあわせ、プランによるフォスターペアレント事業と給水事業、ならびにハビタット・フォー・ヒューマニティによる住宅建設支援事業の現状に関する調査を実施した。岸上は、カナダのモントリオールにおける都市在住のイヌイットによるコミュニティー形成および開発に関する現地調査を実施した。また、ノルウェー開発協力庁、ベルゲン大学開発研究所および人類学部、クリスチャン・マイケルセン・インスティチュート、ドイツ技術協力公社(GTZ)において、開発の基本方針や開発における社会科学(者)の役割に関する調査を実施した。松園は国際開発銀行において、岸上は国際協力機構において、開発援助に関する研究およびワークショップ開催について意見交換を行い、国立民族学博物館にて、世界銀行とカナダ開発協力庁の開発援助活動における社会科学(者)の役割に関する国際ワークショップを実施した。これらの現地調査やワークショップから、各国の開発援助機関やNGOによる開発援助活動において人文社会科学的な知識が十全に活用されていない現状が明らかになり、有効活用による事業改善の可能性と、それに向けて取り組むべき課題を確認した。平成18年度は、ケニア、グアテマラ、タイ、ベトナム、ミャンマーにおいて実施されている開発援助とその諸影響について現地調査を行うとともに、オランダ、ベルギーの開発研究所と援助機関の教育・研究活動や開発活動に関する調査を実施した。松園万亀雄は、2006年8月7日から21日までケニア共和国におけるケニア医学研究所を中心に日本のODAによる医療援助事業の実態に関する現地調査を行った。石田慎一郎(研究協力者)は、2007年2月8日から2月24日までケニア共和国における開発援助NGO「ハビタット・フォー・ヒューマニティ」による住宅建設支援事業に関する調査を行った。關雄二は、2007年2月18日から3月4日までグアテマラにおいて文化政策や観光開発に人類学者がどのように係わっているかに関する実態調査を行った。樫永真佐夫(研究協力者)は、2006年10月29日から11月24日までベトナムとタイにおいてソンダーダム建設が黒タイ村落生活に及ぼす諸影響に関する調査を行った。田村克己は、2007年3月23日から3月31日までベトナムとミャンマーにおいて博物館などの文化開発の現状に関する調査を行った。岸上伸啓は、2006年11月28日から12月7日までオランダの外務省開発部や社会開発研究所、ベルギーの開発協力庁などにおいてオランダとベルギーの開発援助および開発援助研究に関する調査を行った。また、研究代表者と研究分担者は国際シンポジウム「ノルウェーの開発協力」を2006年11月25・26日に開催した。その成果の一部は、民博のホームページで公開した。上記の現地調査とシンポジウムの結果、開発援助の計画や実施において文化人類学・社会学の知識や視点を活用する必要性が再認識された。平成19年度は、ブラテマラ、カンボジア、ケニアにおいて実施されいる開発援助とその諸影響について現地調査を行うとともに、英国の研究・教育機関と援助機関における調査研究。教育・実践に関する調査を実施した。さらに成果の1部を出版した。関雄二は、2008年2月9日までグアテマラにおける和平協定後の平和構築活動の一環として虐殺資料館を建設したNGO組織にインタビューを行い、プロジェクト遂行上、人類学的な知識の利用が可能かどうかについて研究した。田村克己は、2008年3月15日から3月24日までカンボンジアにおいてJICAなどの事務所の活動および保健プロジェクトの現場を調査した。あわせてアンコールワット遺跡の文化財保存に関する援助プロジェクトについて調査を実施した。研究協力者の石田慎一朗は、2008年1月12日から2月3日まで、ケニア公和国イースタン州メル・ノース県において開発NGO、セルフヘルプグループに関する調査を実施した。さらに国際NGOハビタット・フォーヒューマニティによる住宅建設支援事業にについて調査成果を取りまとめた。

岸上伸啓は、2007年10月28日から11月4日まで英国のサセックス大学開発研究所、ケンブリッジ大学社会人類学部、英国開発庁において英国における国際協力に関する研究・教育・実践に関する調査を実施した。松園万亀雄は、昨年度までの成果を取りまとめ、国際医療保健協力とアフリカにおける人間開発に関する編著を2冊刊行した。また、研究代表者と研究分担者は、2007年12月1日から2日に国際ワークジョップ「オランダの社会研究所とNGOおよび世界銀行の国際協力」を実施した。その成果の一部は、民博のホームページに掲載した。上記の調査研究活動の結果、国際協力の現場や教育において文化人類学の知見や方法を有効に活用することが必要であるとの認識を得た。平成20年度は、海外調査を実施するとともに、これまでの成果のとりまとめと成果を公開するために一般公開のシンポジウムを開催した。(1)田村克己は、2009年3月15日から3月22日までベトナムのホーチミン市においてJICA南部事務所や人材センターなどで開発援助に関する聞き取り調査とニャチャンにおいて文化遺産の保存についての調査を実施した。(2)松園万亀雄は、2008年8月11日から8月25日までケニアにおいてケニア医学研究所、JICAケニア事務所、日本学術振興会ナイロビ研究連絡センター、キシイ町において援助活動に関する調査を実施した。また、研究協力者の石田慎一郎は、2008年7月28日から8月28目までケニア・ナイロビ市、メル町、マウア町、キシイ町において開発援助機関およびその活動についての調査を実施した。(3)關雄二は、2009年2月21日から3月7日までユネスコが認定した世界文化遺産であるペルー国ワラス県チャビン・デ・ワンタル遺跡の社会的活用について、遺跡周辺の住民や地方自治体に対して聞き取り調査を行い、遺跡を管轄するペルー国文化庁が進める文化政策の整合性や軋轢について考察した。(4)岸上伸啓はこれまで収集してきたデータを分析し、各国援助機関による援助活動における文化人類学の役割について研究を進めた。(5)2009年3月8日に国立民族学博物館において日本文化人類学会と共催でこれまでの研究成果を報告し、今後の実践人類学的研究を考える目的で「人類学の挑戦-これまでとこれから」を開催した。(6)これらの調査や分析、シンポジウムを通して、日本の場合とは異なり、海外の開発援助機関は文化人類学や文化人類学者を援助プロジェクトのための事前調査や立案、評価において活用していることが判明した。日本の文化人類学者が開発援助などの実践にいかに参与していくことができるかは今後の大きな課題である。
スピン液体状態の実現と物性制御

本研究においては、磁性体における相転移現象のより深い理解に寄与することを目的として、磁気的相互作用が近似的に一次元もしくは二次元格子内に限定された系、いわゆる低次元磁性体を対象にして、スピン系の協力現象・相転移の機構や普遍性を追求するための研究を行った。通常の磁性体では低温になって熱揺動が仰えられると協力的な相互作用によって規則的な磁気秩序が生じる。この規則的な磁気秩序をスピン系の固体状態とすれば量子スピン効果やスピンフラストレーション効果のために絶対零度においてもスピン秩序がない、スピン液体状態やスピンガラス状態が実現する事が期待されている。本研究の目的は、新規な低次元量子スピン系を現実物質の中に構築し、量子スピン効果やスピンフラストレーション効果によって古典的秩序状態を抑制することによって量子液体的な特異なスピン状態を実現することである。期待される時間的、空間的に大きな揺らぎをもつ特異なスピン状態の検証と解明、更には新しい量子凝縮相の発見や磁場、圧力、ドーピング等による特異なスピン状態の制御、荷電担体を注入する等の展開を図ることを意図した。補助金によって物質作製が可能になったので、多種多様な量子スピン一次元系のモデル物質を数多く合成した。代表的にはS=1/2Heisenberg反強磁性鎖、S=1/2交替結合鎖、S=1/2梯子鎖、S=1Heisenberg反強磁性鎖、S=1/2とS=1からなる交互スピン反強磁性鎖等を合成し、強磁場磁化測定、強磁場磁気共鳴実験を実施した。これらの系において、系を特徴づける特異な磁場中挙動とくに量子スピン効果を反映したスピンギャップの存在と特徴的な磁化課程を明らかにした。特に顕著な成果としては、S=1/2強磁性および反強磁性三量体からなる一次元反強磁性モデル物質における新しい量子スピン効果を観測し、空間構造を持つ複合量子スピン鎖の特異な磁気特性を明らかにした。更に、外部磁場の印加あるいは不純物イオンの導入によって、スピンギャップを有する量子一重項状態を制御し得異な磁器秩序状態を誘起することに成功した。研究課題を遂行するにあたり、第一段階の目的は、新規な低次元量子スピン系を現実物質の中に構築し、量子スピン効果やスピンフラストレーション効果によって古典的秩序状態を破壊し、量子液体的な状態を実現することにある。そのため、研究経費の設備備品として試料作成環境の充実を図り、錯体化合物、銅酸化物を対象にしてスピン液体状態が実現される低次元モデル磁性体を合成し、良質単結晶の育成を試みている。さらに、現有装置および共同利用装置を用いてX線回折による構造評価、磁化率、比熱、高磁場磁化等の測定により、系を特徴づける磁気パラメータが確定しつつある。また、現有の磁気共鳴装置を最大限に活用して、極低温に至る広範囲の温度域での磁気共鳴実験を行うため、研究経費の設備備品と合わせて飛躍的な性能向上が図られた。本年度の補助金交付は、追加による採択のために時期が遅くなったが、予備的な結果を既に得ている。今後、第二段階として、さらに試料作成および測定環境を充実させ、共同利用装置を利用して、中性子散乱およびμSR実験を行い、その特異なスピン液体状態に荷電担体を注入する等の展開を図り、スピン液体状態と伝導性荷電担体との絡み合う現象に焦点をあてて新しい機能の発現をめざす計画である。

本研究においては、磁性体における相転移現象のより深い理解に寄与することを目的として、磁気的相互作用が近似的に一次元もしくは二次元格子内に限定された系、いわゆる低次元磁性体を対象にして、スピン系の協力現象・相転移の機構や普遍性を追求するための研究を行った。低次元系の研究によって、最近では相転移に関する量子スピン効果とスピンフラストレーション効果(相互作用の競合効果)が極めて重要な概念として認識されるに至っている。通常の磁性体では低温になって熱揺動が抑えられると協力的な相互作用によって規則的な磁気秩序が生じる。この規則的な磁気秩序状態をスピン系の固体状態とすれば、量子スピン効果やスピンフラストレーション効果のために絶対零度においてもスピン秩序がない、スピン液体状態やスピンガラス状態が実現することが期待されている。本研究の目的は、新規な低次元量子スピン系を現実物質の中に構築し、量子スピン効果やスピンフラストレーション効果によって古典的秩序状態を抑制することによって量子液体的な特異なスピン状態を実現することである。期待される時間的、空間的に大きな揺らぎを持つ特異なスピン状態の検証と解明、更には新しい量子凝縮相の発見や磁場、圧力、ドーピング等による特異なスピン状態の制御、荷電担体を注入する等の展開を図ることを意図した。補助金によって物質作製が可能になったので、多種多様な量子スピン一次元系のモデル物質を数多く合成した。代表的にはS=1/2 Heisenberg反強磁性鎖、S=l/2交替結合鎖、S=l/2梯子鎖、S=1 Heisenberg反強磁性鎖、S=l/2とS=1からなる交互スピン反強磁性鎖等を合成し、強磁場強磁化測定、強磁場磁気共鳴実験を実施した。これらの系において、系を特徴づける特異な磁場中挙動とくに量子スピン効果を反映したスピンギャップの存在と特微的な磁化過程を明らかにした。
Ｂａｒｒｅｔｔ食道及び腺癌発生におけるＮｏｔｃｈシグナルとＫＬＦ４の関連について

Barrett食道及び腺癌発生におけるNotchシグナルとKLF4の関連については明らかとなってない。そこで、食道扁平上皮の恒常性維持におけるNotchシグナルとKLF4の機能解析を行うと共に、Barrett食道及びBarrett食道を発生母地とした腺癌の発症機構におけるNotchシグナルとKLF4の関与の詳細を解明することを目的とし、これまでに以下の研究実績を得た。平成24年度は食道扁平上皮・Barrett食道におけるNotchシグナルとKLF4発現状況の解析を行い、蛋白レベル(Western Blot)及びmRNAレベル(定量PCR)にてBarrett食道・腺癌におけるNotch1発現は食道扁平上皮と発現に差を認めず、Barrett食道組織において有意なHes1発現低下とMath1/Hath1,KLF4発現亢進を認めた。1.ヒトBarrett食道細胞株(CP-A)においてCdx2-siRNAをトランスフェクションし、Cdx2を抑制した際のNotchシグナル関連因子の発現状況の解析上記の実験系においてNotchシグナル関連因子とKLF4の蛋白発現を免疫組織染色法にて検討を行い、Cdx2-siRNAに導入によって有意なHes1発現低下とMath1/Hath1,KLF4発現亢進を認めた。2.ヒト食道扁平上皮細胞株(Het-1A)を用いてKLF4発現ベクター導入によるKLF4強制発現系におけるNotchシグナル関連因子とCdx2の発現状況の解析KLF4発現ベクター導入を導入した系においてNotchシグナル関連因子とKLF4の蛋白発現を免疫組織染色法にて検討を行い、有意なHes1発現低下とMath1/Hath1,Cdx2発現亢進を認めた。そこで、食道扁平上皮の恒常性維持におけるNotchシグナルとKLF4の機能解析を行うと共に、Barrett食道及びBarrett食道を発生母地とした腺癌の発症機構におけるNotchシグナルとKLF4の関与の詳細を解明することを目的とし、今年度は以下の研究実績を得た。1.食道扁平上皮におけるNotchシグナルとKLF4発現状況の解析ヒト生検組織及び手術標本を用いて、食道扁平上皮におけるNotchシグナル関連因子(Notch1,Hes1,Math1/Hath1)とKLF4の蛋白発現を免疫組織染色法にて検討を行った。Notch1については食道扁平上皮の細胞質に発現を認めたが、KLF4については発現を認めなかった。また、Hes1については扁平上皮の核内において発現を認めたが、Math1/Hath1については発現を認めなかった。続いて、不死化ヒト食道扁平上皮株(Het-1A)におけるNotchシグナル関連因子の発現状況を蛋白レベル(Western Blot)及びmRNAレベル(定量PCR)にて検討した。この結果、免疫組織染色法による検討と同様にNotch1,Hes1は蛋白・mRNAレベルで共に検出されたが、Math1/Hath1,KLF4については検出されなかった。2.Barrett食道・食道腺癌におけるNotchシグナルとKLF4発現状況の解析組織学的にBarrett食道・腺癌と診断されたヒト生検組織及び手術標本を用いて、Notchシグナル関連因子(前述)とKLF4の蛋白発現を免疫組織染色法にて検討を行った。Barrett食道・腺癌におけるNotch1発現は食道扁平上皮と発現に差を認めず、腺癌組織において著明なHes1発現低下とMath1/Hath1,KLF4発現亢進を認めた。平成24年度の研究実施計画である“食道扁平上皮や病的状態(Barrett食道及び腺癌)でのNotchシグナルとKLF4の発現状況の解析"はおおむね順調に進展している。その解析結果よりNotchシグナルとKLF4の発現パターンの違いも把握できていることからも、その相互作用について更なる検討が必要である状況と考えられる。

よって、平成25年度の研究実施計画である“NotchシグナルとKLF4の関連についての検討"に速やかに取り組めると自己評価している。平成24年度に得られた結果を基にして、平成25年度の研究実施計画である“NotchシグナルとKLF4の関連についての検討"の実施を予定している。(1)Barrett食道及びBarrett腺癌におけるNotchシグナルの発現状況とKLF4との関連:臨床検体を用いた検討で、上記に示したNotchシグナルの発現状況とKLF4の発現パターンから相互作用について検討する。予備実験の段階では、杯細胞を含めた腸上皮化生に影響を与えると考えられるKLF4が高発現している症例では、Cdx2の発現亢進を経由してHes1の発現低下及びMath1/Hath1の発現亢進を認めており、更に検討を進める。(2)ヒトBarrett食道細胞株(CP-A)においてKLF4-siRNA and/or Cdx2-siRNAをトランスフェクションし、KLF4 and/or Cdx2を抑制した際のNotchシグナル関連因子の発現変化について検討する。更にこのシステムにおいて、胆汁酸刺激によるNotchシグナルの発現変化も確認する。(3)食道扁平上皮細胞を用いたKLF4発現ベクター導入による検討:逆にKLF4の発現を認めないHet-1AにLipofectamineTM2000(Invitrogen)を用いてKLF4を導入し、一過性にKLF4が誘導できるシステムを構築する。KLF4のベクターへの導入は、私共の研究グループで既に作成できている。KLF4が発現した際に、仮説で示したCdx2の誘導を経由してHes1の制御及びMath1/Hath1の誘導が可能かどうかについて検討する。更に腸上皮化生への分化を示すマーカーであるMUC2の発現レベルについても検討を行う。結果的に平成24年度から繰り越して使用する研究費として60,654円が生じた。その原因としては、新たに購入したヒトBarrett食道細胞株(CP-A)が当初の予定より安価で購入できたこととラット実験モデル(ラット胆汁酸逆流食道炎モデル)の術後生存率が手術手技の向上によって計画予定時より軒並み上昇したことが一因であると考えられる。平成25年度の研究費使用計画としては、本研究に関する設備・備品は整っているため、実験動物や細胞株の購入費を中心として、各種抗体、Real-time PCR Kit、分子生物学的試薬などの消耗品に関する費用が主な研究経費となる。また、本年5月に米国マイアミ州オーランドで開催される国際学会Digestive Disease Week 2013(DDW2013)にて研究成果を発表する予定でもあり、それに関する研究成果発表旅費も必要である。
多機能性タンパク質を用いた歯周病治療法の開発に向けた基盤構築

研究代表者は、ヒト由来α-アミラーゼHsAmyおよびイネ由来ディフェンシンOsAFP1が細菌内毒素と結合することを見出した。また、OsAFP1は歯周病の重症化に関与する日和見感染真菌に対して強い抗真菌活性を示す。本研究においては、[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用を検証し、[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明を行う。これにより、天然物由来の素材を利用した新たな歯周病治療法を開発するための基盤技術の構築を目指す。研究計画2年目において、以下に挙げる成果を得た。[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用の検証......昨年度から、ヒトHEK293細胞を利用して組換えHsAmyの大量生産を進めている。本年度は、細胞外への分泌シグナル配列を付加して発現系を構築した。その結果、250 mLの細胞培養液から約5mg程度の可溶性タンパク質を得ることができた。また、質量分析や内毒素結合能の解析により、天然型HsAmyと同等の性質を有することを明らかにした。[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明......過去の解析から、OsAFP1のN末端およびC末端の10残基程度のアミノ酸配列が抗真菌活性に関わることが示唆されている。そこでこれらの領域内のアミノ酸残基を置換した変異体を12種類設計し、抗真菌活性を測定した。特に、R1, H2, L4, R9, F10, L39,およびR41における変異体の活性が顕著に低下したことから、OsAFP1におけるこれらの領域が抗菌活性に直接的に関与することを示した。また、OsAFP1におけるそれら残基の役割をより詳細に明らかにするためにX線結晶構造解析を進めており、既に3オングストローム分解能程度までの回折データを取得している。交付申請書に記載した研究計画[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明について、12種類の変異体を設計して解析することにより抗真菌活性に関与するアミノ酸残基を特定した。これらのアミノ酸残基の特定は、ターゲット分子との相互作用などに関係していると考えられ、メカニズムの解明に向けての大きな進捗である。また、当研究計画の進捗が想定以上であることから、これら残基の役割を詳細に明らかにするためにX線結晶構造解析を進めている。一方、研究計画[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用の検証について、当初の予定からやや予定から遅れたものの、ヒトHEK細胞を利用して可溶性組換えHsAmyの大量生産に成功した。今後は、抗炎症作用の解析が飛躍的に進展すると期待できる。これら成果の一部は、原著論文として発表した。研究計画[1]においてHsAmyの大量生産に成功したことから、今後は部位特異的変異体を設計して解析することにより、HsAmyの抗炎症活性に関わる構造要因の解明を加速度的に進める。また、研究計画[2]においては、膜脂質との結合性を解析するPIP Plateなどを用いて細胞壁内のターゲット分子の特定を進めており、既にOsAFP1が細胞膜由来の特定の脂質成分に結合する可能性を示す結果を得ている。今後は分子間相互作用解析などを用いてその詳細を明らかにしていく。また、抗真菌活性に関与するOsAFP1の特定のアミノ酸残基の具体的な役割を、X線結晶構造解析により明らかにする。OsAFP1の立体構造は不明であることから、そのX線結晶構造解析は、OsAFP1の機能解析に様々な有益な情報を与えてくれると考えられる。研究代表者は、ヒト由来α-アミラーゼHsAmyおよびイネ由来ディフェンシンOsAFP1が細菌内毒素と結合することを近年発見した。また、OsAFP1は歯周病の重症化に関与する日和見感染真菌に対して、既存の抗生物質とは異なる機構で抗真菌活性を示すことを見出している。本研究においては、まず[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用の検証を行う。さらに、[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明を行う。本年度は、以下に挙げる成果を得た。[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用の検証......解析に先立ち、本年度はHsAmyの組換えタンパク質の調製を行った。より天然型に近い修飾糖鎖を有する組換え体が解析には必須である。そこで、ヒトHEK293細胞を利用した発現系を構築し、トランスフェクションした細胞から組換えHsAmyを取得した。[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明......真菌細胞に対してOsAFP1を処理したところ、処理時間とともに生菌数が減少したため、OsAFP1は殺菌的に作用することがわかった。また、FITC-Annexine Vなどの蛍光試薬を用いた観察の結果、OsAFP1を処理したほぼ全ての細胞にアポトーシスが誘導され、ネクローシスを示す細胞は観察されなかったことから、OsAFP1はアポトーシスを誘導することにより殺菌作用を示すことが明らかになった。

また、OsAFP1抗体を使用した免疫染色を行った結果、OsAFP1はC. albicans細胞の細胞壁近傍に局在しており、OsAFP1は細胞壁内の特定分子をターゲットとする可能性を示した。交付申請書に記載した初年度の研究計画[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明について、手法の変更が生じたものの予定通りターゲット分子の局在を明らかにできた。また、OsAFP1がアポトーシスを誘導することによりターゲット細胞を殺菌することを示した蛍光試薬を用いた解析は想定以上の結果である。一方、研究計画[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用の検証について、組換えHsAmyの大量生産には至っておらず、やや予定から遅れている。研究計画の「研究が当初計画どおりに進まない時の対応」に記述したとおり、Phichia酵母を利用した発現手法の検討も視野に入れて進める必要がある。以上のように、総合的に判断して、本研究は概ね順調に進展しているといえる。研究代表者は、ヒト由来α-アミラーゼHsAmyおよびイネ由来ディフェンシンOsAFP1が細菌内毒素と結合することを見出した。また、OsAFP1は歯周病の重症化に関与する日和見感染真菌に対して強い抗真菌活性を示す。本研究においては、[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用を検証し、[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明を行う。これにより、天然物由来の素材を利用した新たな歯周病治療法を開発するための基盤技術の構築を目指す。研究計画2年目において、以下に挙げる成果を得た。[1] HsAmyおよびOsAFP1の内毒素結合メカニズムの解析とin vitroにおける抗炎症作用の検証......昨年度から、ヒトHEK293細胞を利用して組換えHsAmyの大量生産を進めている。本年度は、細胞外への分泌シグナル配列を付加して発現系を構築した。その結果、250 mLの細胞培養液から約5mg程度の可溶性タンパク質を得ることができた。また、質量分析や内毒素結合能の解析により、天然型HsAmyと同等の性質を有することを明らかにした。[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明......過去の解析から、OsAFP1のN末端およびC末端の10残基程度のアミノ酸配列が抗真菌活性に関わることが示唆されている。そこでこれらの領域内のアミノ酸残基を置換した変異体を12種類設計し、抗真菌活性を測定した。特に、R1, H2, L4, R9, F10, L39,およびR41における変異体の活性が顕著に低下したことから、OsAFP1におけるこれらの領域が抗菌活性に直接的に関与することを示した。また、OsAFP1におけるそれら残基の役割をより詳細に明らかにするためにX線結晶構造解析を進めており、既に3オングストローム分解能程度までの回折データを取得している。交付申請書に記載した研究計画[2] OsAFP1の抗真菌作用メカニズムの解明について、12種類の変異体を設計して解析することにより抗真菌活性に関与するアミノ酸残基を特定した。
企業倫理の哲学的基礎、理論および実践に関する研究

本研究は、企業倫理(学)の哲学的基礎、理論および実践の諸問題をドイツ語圏の研究成果にもとついて考察することを意図したものである。その場合、われわれは、これに先行して発表したシュタインマン学派の共和主義的-自由主義的企業倫理(学)についての研究成果を念頭に置きながら、ウルリッヒの統合的企業倫理(学)とホーマンの経済主義的企業倫理(学)に注目した。彼らの学説は三者三様の独自の内容を有しており、しかもドイツ語圏における企業倫理学の代表的な構想に数えられているからである。また、彼らの構想はそれぞれの経済倫理(学)をその根底に有しており、そこにアメリカの経営倫理学とは異なるドイツ語圏の企業倫理学の独自性のひとつがある。そのため、われわれは経済論理(学)にも考察の関心を向けざるをえなかったのであるが、そのことの故に企業倫理(学)についての広く、しかも深い研究を行うことができたと思っている。そのような考察の結果として、われわれは「経済主義的・対話志向的企業倫理学」の構想を提唱することができた。3年間の研究期間では、主として経済倫理(学)および企業倫理(学)の哲学的基礎と理論について考察するにどどまる結果になり、企業倫理の実践的な問題については今後の課題として残さざるをえなかった。しかし、ドイツ語圏の企業倫理学は哲学的および理論的性格を相対的に強く有しているとはいえ、決してその実践的問題に無関心なわけではない。とりわけ倫理的問題に関わる対話や討議の実践的遂行についての研究成果には注目すべきものがある。このことから、われわれは経済主義的-対話志向的企業倫理の実践的問題についての研究の方向性を企業対話に見出したのであるが、その具体的な展開を図ることがわれわれの今後の研究課題である。17年度は、ドイツ語圏の経済倫理および企業倫理に関する代表的研究者のひとりであるP.ウルリッヒ(スイスのザンクト・ガレン大学)の統合的経済倫理学についての文献の収集とその方法論的および理論的研究の考察を中心に行った。文献の収集については、同大学の図書館およびウルリッヒの経済倫理研究室において行った。さらに、従来から集めていた文献とそこで収集した文献によって彼の学説の特に哲学的および理論的な側面についての吟味に着手した。ただ、彼の統合的経済倫理学は極めてスケールが大きく、その理解には哲学、倫理学および経済学についての非常に広範な知識が不可欠であったため、その考察には当初の予定以上に多くの時間と労力を要した。したがって、ウルリッヒの統合的経済倫理学の一般的な性格の概要を近代的倫理学の諸見解にもとづいて明らかにするための最初の論文をまとめ、大学の紀要に発表するべく提出済み(査読中)ではあるものの、その全体的な吟味についてのまとまった成果を挙げるにはいまだ至っていない。これは次年度の課題になる。以上の研究と同時に、17年度は広くドイツ語圏のみならず、アメリカおよびわが国の企業倫理学や企業倫理の実践と現実の企業の不祥事に関する文献や資料の収集にも努めた結果、かなりのものを集めることができた。ただし、これらの文献や資料は今後も多数あらわされると思われるのであり、それらの収集は今後も引き続き行われなければならないと同時に、それらについての考察および分析も次年度以降に委ねられざるをえない。以上のように、17年度は本研究の初年度であったため、文献や資料の収集に重点を置くこととなり、論文の形での成果を十分に挙げることはできなかった。しかし、2年目以降の本格的な研究のための準備はかなり整った。その意味では一定の成果はあげられたと考えている。18年度は、前年度に引き続き、P.ウルリッヒ(スイスのザンクト・ガレン大学)の統合的な経済倫理および企業倫理についての方法論的および理論的考察を中心に行った。

彼の経済倫理学は独自の哲学的構想に立つものであることから、その理解には予想外の時間と労力を要した。しかし、18年度においては、前年度からの研究の蓄積を別記の3本の論文として発表することができた。(ただし、最後のものは目下印刷中であり、公刊は19年度になる可能性がある。)なお、ウルリッヒの企業倫理学については、目下、別の論文として執筆中であり、ほぼ完成の段階にある。これによって、ウルリッヒの経済倫理学および企業倫理学についての考察は一応の完結を見ることとなる。これと並行して、ドイツ語圏の企業倫理学のいまひとりの代表的研究者であり、ウルリッヒと対照的な見解を主張しているK.ホーマン(ミュンヘン大学)の経済主義的な経済倫理学および企業倫理学についての研究にも既に着手している。なお、その一方で、ドイツ語圏のみならず、アメリカおよびわが国の企業倫理学、企業倫理の実践および現実の企業の不祥事に関する文献や資料の収集にも努めた。さらに、現在、多くの研究者によって精力的に展開されている企業支配、企業統治や「企業の社会的責任(CSR)」と企業倫理との異同が極めて曖昧であることから、それらの関連について整理し、「企業と社会」あるいは「企業と利害関係集団」についての総合的かっ体系的な研究を行うことの必要性と重要性を痛感している。それ故、それらについての文献や資料を集め、それについての考察にもカを注いだ。今年度は、個人的な事情のために海外出張を断念せざるをえなくなったため、その分の研究補助金を匡内の諸機関でのそうした文献・資料の収集や書物の購入に当てることができた。19年度では,まずは,経済倫理学および企業倫理学をウルリッヒの統合的な立場のそれとホーマンらの経済主義的立場のそれを比較する形で考察した。次いで,かつて取り上げたシュタインマンらの見解をも考慮に含めて,経済倫理学,特に企業倫理学についてのわれわれの基本的立場を明らかにする努力を行った。利潤原理との関連では,企業はその経済行為においてこれを市場経済体制からの強制として前提とせざるをえないとする結論に至った。その意味では,われわれの立場は経済主義の立場にほかならない。その場合でも,企業の倫理規範の確立およびその基礎づけの手続きについては,これを対話ないし討議を通しての合意に求める,ヨーロッパで支配的な見解に与することとなった。以上の構想に至った根拠については,われわれは「企業倫理学の経済主義的・対話志向的構想」の表題のもとに現在執筆中の論文において論じる。どのような構想であれ,それは実践的に適用されてはじめて意味を持つのであり,われわれの上記の構想については,とりわけ「現実の企業管理の過程で対話実践を如何に行うか」ということが重要な問題になる。利害関係集団との対話によって利害対掌を解決するための具体的な仕組みや手続きについて考察することが必要なのである。この問題の解決については多くの困難が予想されるのであるが,いわゆるコミュニケーション論の成果を援用することが有益であると考えられる。これについては,この問題に同様に大きな関心を持っているシュタインマン教授の教示をも得て,具体的な研究計画を練っているところである。