hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加齢にともなうコミュニケーション障害についての相互行為論的研究

2004年度は、コミュニケーション障害を持つ人との相互行為場面のビデオデータの分析を行った。昨年度までの段階で、脳神経外科と老人保健施設が併設された施設での調査によって入手されたビデオデータのうち、言語聴覚士が行うリハビリテーションの場面7例のQuick Time化とトランスクリプト化を行ってきており、分析はこれを活用することによってなされた。分析によって示された論点は、以下のとおりである。まず、失語症を持つ人との言語療法場面の分析によって、言い間違いや言いよどみなどのトラブルの自己修正(correction)が難しい場合であっても、自己修復(repair)の優先性の規範が尊重されつつ、修復活動が編成されていることが示された。また、この点に関して、誤りの修正を明確に行うような課題訓練などの実践のもとでも同様であり、個人の能力を焦点化することと他者への配慮を示すこととを、調整されたあり方で両立していくためのいくつかの方法について、詳細な記述がなされた。次に、記憶障害を持つ人との言語療法場面の分析によって、知識についての記憶が問題化されるさいには、個人の能力が焦点化される場合があるのに対し、経験についての記憶が問題化されるさいには、「経験者」カテゴリーのもとで経験を語る権利が承認され、傾聴される実践が行われる場合があることが明らかにされた。また、こうした実践のレリヴァンスを管理するために、課題訓練を行う局面や物語を語り聴く局面などが、調整されたあり方で区別されていることがわかった。なお、以上の成果の一部は、「知識を示す能力・経験を語る権利-言語療法場面の相互行為分析2-」『東海大学総合教育センター紀要』第25号、にまとめられている。2002年度は、コミュニケーション障害を持つ人との相互行為場面のビデオデータの収集と、そのデータの整理・編集・管理などを行った。まず、1997年より継続してきた脳神経外科と老人保健施設が併設された施設での調査の一環として、2002年8月にも調査を行い、言語療法場面などを中心にビデオデータの収集を行った。次に、現在までの調査によって得られたデータを、コンピューター上で処理可能なQuick Time形式に変換し、体系的に編集可能なデータベースを構築する作業を継続中である。また、上記のビデオデータを、個人を特定できる情報を消去しながら分析・発表可能な形態へと整序していくために、ジェファーソン・システムという表記法に則って、トランスクリプト化する作業も継続中である。現段階では、録画状況が良く研究目的にかなう場面を選定した結果として、言語聴覚士が行う個別リハビリテーションの場面7例のトランスクリプト化を優先する方針を採用しており、その1/2程度を達成している。なお、研究計画調書提出時に行っていた、コミュニケーション上のトラブルを協働で修復していく方法についての研究は、すでに2002年3月にその一部が発表されており(「失語であることの生活形式-言語療法場面の相互行為分析-」東海大学総合教育センター紀要第22号)、そこでは、トラブルの自己修正(correction)が難しい場合であっても、自己修復(repair)の優先性の規範が尊重されつつ、修復活動が組織化される、ということが明らかにされている。現在構築中のデータベースに関しても、この修復活動の組織化という論点を中心に、相互行為への参加の形式についての分析を進めていく方針である。また、こうしたコミュニケーション障害についての相互行為論的研究の理論的意義を明らかにする論文も別に準備中である。2003年度は、第一に、コミュニケーション障害を持つ人との相互行為場面のビデオデータの整理・編集・管理を行った。まず、1997年より継続してきた脳神経外科と老人保健施設が併設された施設での調査の一環として、昨年度に続き2003年8月にも調査を行った。また、現在までの調査によって得られたビデオデータを、コンピューター上で処理可能なQuick Time形式に変換する作業、及び、個人を特定できる情報を消去しながら分析・発表可能な形態へと整序していくために、ジェファーソン・システムという表記法に則って、トランスクリプト化する作業を継続してきた。現段階では、録画状況が良く研究目的にかなう場面を選定した結果として、言語聴覚士が行う個別リハビリテーションの場面7例のトランスクリプト化を優先する方針を採用し、そのほとんどを達成している。このデータをもとに、修復活動の組織化という論点を中心に、相互行為への参加の形式についての分析を進めていく方針である。第二に、こうしたコミュニケーション障害についての相互行為論的研究の理論的意義を明らかにする研究も行った(「記憶の科学の思考法-失語症研究と想起の論理文法-」『文明』第3号、45-55)。この研究においては、古典学説以来の失語症研究の方法が、能力帰属の実践を因果的説明へと還元することによって成り立っていること、またその説明のもとでは、日常の能力帰属の実践のあり方が問われることなく切りつめられてしまうこと、などが明らかにされた。さらにその上で、因果的説明の有効性を否定するのではなく、その説明のもとでは見落とされてしまいがちな、人々の方法を記述していく可能性が確保されるべきであることを主張し、想起についての相互行為論的研究の方向性を示した。

分析によって示された論点は、以下のとおりである。まず、失語症を持つ人との言語療法場面の分析によって、言い間違いや言いよどみなどのトラブルの自己修正(correction)が難しい場合であっても、自己修復(repair)の優先性の規範が尊重されつつ、修復活動が編成されていることが示された。また、この点に関して、誤りの修正を明確に行うような課題訓練などの実践のもとでも同様であり、個人の能力を焦点化することと他者への配慮を示すこととを、調整されたあり方で両立していくためのいくつかの方法について、詳細な記述がなされた。次に、記憶障害を持つ人との言語療法場面の分析によって、知識についての記憶が問題化されるさいには、個人の能力が焦点化される場合があるのに対し、経験についての記憶が問題化されるさいには、「経験者」カテゴリーのもとで経験を語る権利が承認され、傾聴される実践が行われる場合があることが明らかにされた。また、こうした実践のレリヴァンスを管理するために、課題訓練を行う局面や物語を語り聴く局面などが、調整されたあり方で区別されていることがわかった。なお、以上の成果の一部は、「知識を示す能力・経験を語る権利-言語療法場面の相互行為分析2-」『東海大学総合教育センター紀要』第25号、にまとめられている。
概念情報の空間的な広がりと視覚的注意との相互作用の探究

視空間に存在するオブジェクトは、それぞれが意味的な情報を持っている。我々がオブジェクトに対して注意を向け、情報の選択を行う際には、オブジェクトが持つ意味情報が何らかの形で影響していると考えられる。本研究では、オブジェクトの意味情報と視覚的注意による情報選択メカニズムの関係の一端について、実験心理学的なアプローチにより検討した。研究成果の一部は『基礎心理学研究』誌に発表した。本年度は、「先行提示探索」と「物体ベースの注意」のパラダイムを用いて、刺激の概念情報が視覚的注意に及ぼす影響を検討した。先行提示探索とは、視覚探索課題において妨害刺激の一部を先行提示した後、標的刺激を含む残りの刺激を追加提示するというパラダイムであり、この場合、標的刺激の探索時間が先行提示された妨害刺激の影響を受けず、あたかも後続提示された刺激のみの中から探索が行われうる現象(先行提示効果)が生じる。本研究では、刺激として有意味の日常物体を使用し、先行提示刺激と後続提示刺激の概念的カテゴリの異同、および、目標刺激のカテゴリの予測可能性を操作した実験を行った。その結果、目標刺激のカテゴリが常に同じで、予測可能である場合には、カテゴリの異同の影響は認められなかったが、目標刺激のカテゴリが試行ごとに異なり、予測が不可能な場合には、カテゴリが同じである条件で先行提示効果の減少が認められた(カテゴリに基づく負の持ち越し)。これは、カテゴリ情報に基づいて負の持ち越しが生じることを示唆した最初の結果である。一方、物体ベースの注意のパラダイムによる先行研究では、幾何学的図形が群化処理され、その範囲に促進処理が広がることが示されてきた。本研究では、有意味の日常物体を刺激として使用して実験を行い、概念的関連性をもつ物体どうしが空間内で群化され、促進処理を受けるか否かを検討した。画面上の4箇所に配置された物体の1個に先行手がかりを提示した直後に、手がかりが提示された物体から等距離の位置にある他の物体に標的の光点を提示し、単純反応時間を測定した。その結果、手がかりが提示された物体とターゲットが提示された物体との間に概念的関連性がある場合とない場合で差は認められず、概念情報の影響を確認することはできなかった。本年度は、昨年度に引き続き「先行呈示探索」および「物体ベースの注意」のパラダイムによる実験を進めた。昨年度の研究では、刺激として日常物体を使用し、先行刺激と後続刺激の概念的カテゴリの異同、および、目標刺激のカテゴリの予測可能性を操作した実験を行った結果、目標刺激のカテゴリが予測不可能な場合に限り、カテゴリが同じである条件で先行提示効果の減少が認められた(カテゴリに基づく負の持ち越し)。本年度は、この研究成果を論文にまとめて投稿し、学術雑誌に掲載されるに至った。さらに、先行刺激と後続刺激の提示時間間隔を操作した実験の結果、目標刺激のカテゴリが予測可能な場合であっても、先行刺激の提示時間を3秒に延長することで(従来の研究では1秒)、カテゴリに基づく負の持ち越しが生じることが新たにわかった。物体ベースの注意のパラダイムによる先行研究では、連続した物体の範囲内に注意が広がることが示されてきた。本研究では、離れた位置に提示された同色の正方形どうしが空間内で群化され、その範囲に注意が広がるかどうかを検討した。画面上の4箇所に配置された正方形の1個に先行手がかりを提示した直後に、手がかりが提示された正方形から等距離の位置にある他の正方形に標的の光点を提示し、単純反応時間を測定した。その結果、手がかりが提示された正方形とターゲットが提示された正方形が同色の場合に反応時間が短くなるという結果が得られた。これは、離れた位置に提示された同色の物体の範囲に注意が広がることを示唆する、新たな知見である。
短寿命励起状態の核磁気モーメント精密測定による中性子過剰核の殻構造変容機構の解明

本研究は中性子過剰核における殻構造変容の起源を解明する事を目的としている。そのために殻構造の微視的構造を直接反映する物理量である不安定核の磁気モーメント測定法を開発し、ガンマ線検出器や新たに開発する実験装置を用いて多様な原子核で核分光実験を実施し、系統的な研究から変容メカニズム解明を目指すものである。本年度は実験に不可欠な装置開発、検出器の整備を進め、インド・タタ基礎研究所(TIFR)や原子力機構、理化学研究所での実験の検討を行い、実験を実施した。1.プランジャー装置開発:本研究では磁気モーメント測定で原子核反応による高磁場発生のためRecoil in Vacuum(RIV)法を利用するが、高磁場中の歳差運動からのガンマ線の角度相関を時間の関数として得るために標的とその下流に配置する荷電リセットフォイル間の距離を高精度で変えられるプランジャー装置の開発を進めている。昨年度に引き続きTIFRのグループと共同でプランジャー装置開発を行った。本年度は昨年度製作したプランジャー装置開発を用いたテスト実験を実施した。2.散乱粒子検出器開発:標的での非弾性散乱後に放出されるガンマ線を測定する際のビームの散乱角度に応じたドップラーシフトを補正して高分解能ガンマ線測定を実現させるため散乱粒子を高い位置精度で検出する必要がある。同心円状の両面電極分割穴あき型シリコン検出器による散乱粒子検出器系の開発を進め、これを使った実験で位置精度については十分な性能が得られたものの、検出器の漏れ電流増加により高強度ビームの使用が困難となったため、高強度のビームに耐える新たな検出器開発が必要となった。そこで、今年度はマルチアノードPMTを用いた荷電粒子検出器の設計、製作を行った。H30年度の研究実施計画として実験に必要な装置の開発に関して以下の項目を計画していたが、概ね予定通り進めることが出来た。1.プランジャー装置開発:TIFRグループと共同で設計・製作した、標的ー荷電リセットフォイルの位置を高精度で変えられるプランジャー装置のテスト実験を実施する事が出来た。その結果、予定通りの性能を得ることができた。2.散乱粒子検出器開発:大強度ビーム使用に備えてマルチアノードPMTによる散乱粒子検出器開発の設計、製作を行った。来年度に検出器の性能評価を行うためのテスト実験の検討を行った。3.ガンマ線検出器系の整備:実験に使用するGe検出器の保守・メンテナンスを進める事ができた。米国・中国の研究者と定期的なコンタクトを取り、CAGRA国際共同プロジェクトでの実験スケジュールについて議論・検討を進めた。4.データ収集系の整備:米国の共同研究者とデジタイザーデータ収集について議論を進めた。今後は以下の項目にあげた標的装置、散乱粒子検出器の開発を進め実験準備を行う。また国内外の加速器施設を利用したテスト実験、本実験を行う。これにより中性子殻構造変容メカニズムを解明するための実験データを取得し、データ解析を進めて成果発表につなげる。1.標的装置開発:製作したプランジャー装置を用いてインド・TIFRのグループと共同で実験を行う。この実験でフォイルの熱変形に対する位置フィードバック機構のテストも行い、必要に応じた改良を施す。2.散乱粒子検出器開発:荷電粒子検出器の開発を進め、TIFR、原子力機構タンデム加速器施設、阪大RCNPサイクロトロン施設での実験を行う予定。3.ガンマ線検出器系の整備:日米中の共同研究者と緊密な連絡を取り合い、CAGRA国際共同プロジェクトを進めてCAGRAクローバーGe検出器アレイを構築する。検出器の保守・メンテナンスも引き続き行う。4.データ収集系の高速化:荷電粒子検出器からの高速データ取得のためデジタルデータ収集系を準備し、実験に使用する。高計数率で測定する際に発生する信号ベースラインの変動を補正して高分解能を維持するため、信号波形データ解析による補正を可能とするための新たなファームウェアを実装して使用する。これらの実験準備を進めた上で、まず安定核を対象にRecoil in Vacuum(RIV)法の実証実験を行う予定。その結果をもとに不安定核へ応用し、系統的データを取得して殻構造変容メカニズム解明を目指す。そのために殻構造の微視的構造を直接反映する物理量である不安定核の磁気モーメント測定法を開発し、国際協力に基づくガンマ線検出器や新たに開発する実験装置を用いて多様な原子核で核分光実験を実施し、系統的な研究から変容メカニズム解明を目指すものである。本年度は実験に不可欠な装置開発、検出器の整備を進め、インド・タタ基礎研究所(TIFR)や原子力機構、理化学研究所での実験計画を検討した。1.プランジャー装置開発、真空槽の設計:本研究では磁気モーメント測定で原子核反応による高磁場発生のためRecoil in Vacuum(RIV)法を利用するが、高磁場中の歳差運動からのガンマ線の角度相関を時間の関数として得るために標的とその下流に配置する荷電リセットフォイル間の距離を高精度で変えられるプランジャー装置の開発をTIFRのグループと共同で行った。更に標的ーリセットフォイル間距離を高精度で得るため、フォイルのビーム照射に伴う熱変形に対する位置フィードバック機構の制御系の設計・製作を進めた。またプランジャー装置、荷電粒子を組み込むための真空散乱槽の設計を行った。

そのために同心円状の両面電極分割穴あき型シリコン検出器による散乱粒子検出器系の設計・製作を行った。3.ガンマ線検出器系の整備:実験で使用するゲルマニウム検出器の保守・メンテナンスを進めた。4.データ収集系の整備:多チャンネルで高速データ収集を行うためのTDCの整備を行った。H29年度の研究実施計画として実験に不可欠な装置開発、検出器の整備に関して以下の項目を計画していたが、概ね予定通り進めることが出来た。1.標的ー検出器用真空槽の設計・製作:標的ー荷電リセットフォイルの位置を高精度で変えられるプランジャー装置のテスト機をTIFRグループと共同で設計・製作する事が出来た。またフォイルの熱変形に対する位置フィードバック機構の制御系を製作できた。ここに学生アルバイも活用した。2.散乱粒子検出器開発:同心円状の両面電極分割穴あき型シリコン検出器、フィードスルー等を購入し、それによる散乱粒子検出器系の設計・製作を行った。また大強度ビーム使用に備えてマルチアノードPMTによる散乱粒子検出器開発の設計を始めた。来年度に検出器の性能評価を行うためのテストベンチの設計、必要部品の調達を行った。3.ガンマ線検出器系の整備:実験に使用するGe検出器の保守・メンテナンスを進める事ができた。単純作業について学生アルバイトを活用した。米国・中国の研究者と定期的なコンタクトを取り、CAGRA国際共同プロジェクトでの実験スケジュールについて議論・検討を進めた。4.データ収集系の整備:多チャンネルでの高速データ収集に備えてTDCの整備を行った。また米国の共同研究者とデジタイザーデータ収集について議論を進めた。本研究は中性子過剰核における殻構造変容の起源を解明する事を目的としている。そのために殻構造の微視的構造を直接反映する物理量である不安定核の磁気モーメント測定法を開発し、ガンマ線検出器や新たに開発する実験装置を用いて多様な原子核で核分光実験を実施し、系統的な研究から変容メカニズム解明を目指すものである。本年度は実験に不可欠な装置開発、検出器の整備を進め、インド・タタ基礎研究所(TIFR)や原子力機構、理化学研究所での実験の検討を行い、実験を実施した。1.プランジャー装置開発:本研究では磁気モーメント測定で原子核反応による高磁場発生のためRecoil in Vacuum(RIV)法を利用するが、高磁場中の歳差運動からのガンマ線の角度相関を時間の関数として得るために標的とその下流に配置する荷電リセットフォイル間の距離を高精度で変えられるプランジャー装置の開発を進めている。昨年度に引き続きTIFRのグループと共同でプランジャー装置開発を行った。本年度は昨年度製作したプランジャー装置開発を用いたテスト実験を実施した。2.散乱粒子検出器開発:標的での非弾性散乱後に放出されるガンマ線を測定する際のビームの散乱角度に応じたドップラーシフトを補正して高分解能ガンマ線測定を実現させるため散乱粒子を高い位置精度で検出する必要がある。
大規模災害復興後の途上国における地域開発と災害リスク軽減の統合的研究

本研究は、インドネシアにおける近年の大規模地震災害を主な事例とし、先進国等の災害事例にも適宜言及して、自然災害からの復興を社会・空間構造の変化という観点から総括し、復興後のコミュニティベースの災害リスク軽減の取り組みと、経済・土地・社会の各側面における長期的な地域開発を実態調査に即して統合的に検討することによって、開発途上国における災害脆弱性と地域開発との相互関係を明らかにする。とりわけ、復興後の地域開発が災害リスクそのものを生み出すプロセスと、リスクに対処するコミュニティのガバナンスに注目して、災害発生機構について総合的に理解し、安全・安心な地域社会づくりのありようについても議論する。
エビデンスをめぐる教育学領域の境界画定に関する思想史的研究

本研究では、科学社会学やその背景にある認識論を方法論的視座として、エビデンスに向き合う中で教育学がどのようにして自己定義し、自身の学問領域や語り方を変容させてきたのか、その境界画定を歴史的に描き出すことを目的としている。初年度は、9月に研究会を開き、科学社会学やアクターネットワーク理論で語られていることを整理し、研究者間で方法論的な視座を共有した。また、本研究が主な対象とする19世紀末20世紀初頭における実験教育学・統計学の位置づけについても考察した。具体的には、あるシステムが外部を環境として境界づけるときにその境界線自体が見えにくくなること、統計を用いた因果推論がもたらす様々な帰結、実験教育学等に対峙しながら教育研究のあり方を提唱した大瀬甚太郎をはじめとする教育研究の思想史、実証科学の受容をめぐるドイツ教授学の歴史的変遷等が報告された。また、OECD ITPのシンポジウムやイギリス・ロンドン大学のCharterd College及びケンブリッジ大学のSUPERプロジェクトを視察し、エビデンスに基づく教育をめぐる動向の情報収集を行った。前者は教員養成におけるエビデンス活用について、後者は研究者と教育実践者の橋渡しについて、情報を得ることができた。成果として、日本教育学会のラウンドテーブル「新しいテクノロジーと教育ーAI・ビッグデータは指導・評価・選抜をどう変えるか」の一部として報告した。また、研究分担者から発問論やタクト論等の教授学のテーマに関連づけて中国四国教育学会にて成果発表があった。さらに、本研究に携わる研究者を中心として『「エビデンスに基づく教育」の閾を探る』を仮題とする書籍を作成しており、2019年9月刊行予定である。初年度は、科学社会学やアクターネットワーク理論などの方法論的な視座を共有するとともに、19世紀20世紀初頭の実験教育学や統計学の位置づけを探ることが主な目的であった。予定通り、研究会を開き情報共有をするとともに、統計学の位置づけについて日本教育学会のラウンドテーブルにて報告ができた。また、日本やドイツにおいて実証科学にどのように教師や教育学研究者が対峙してきたかについて、見取り図を描くこともできた。他方で、イギリスについては現状視察まではできたものの、歴史的な考察は途についたばかりである。しかし、本課題の研究代表者と分担者が編者となって、本研究成果の一部を書籍にて公開することになり、その作業に着手できた点は予定よりも進んでいる。作業は順調に進んでおり、2019年9月の出版を見込んでいる。当初の予定通り、19世紀末から20世紀初頭における教育学の取り巻く状況を、実証科学の台頭の中で捉えたい。前年度に引き続き、実験教育学や統計学等がどのように展開されたかを明らかにするだけでなく、それらがどのように教育学にて論じられたのかを検討する。また、実証科学の台頭を受けて、新カント派や論理実証主義、現象学など様々な思想が展開され、国境を超えて相互に影響しあっていた。それらが、ディルタイの精神科学やナトルプの社会的教育学、フッサールやハイデガーの現象学、あるいはアメリカにおけるプラグマティズム等にどのように展開され、教育学に影響を与えたのか。日本、ドイツ、英米圏の教育思想や教授学の動向と重ね合わせながら考察する。

しかし、本課題の研究代表者と分担者が編者となって、本研究成果の一部を書籍にて公開することになり、その作業に着手できた点は予定よりも進んでいる。作業は順調に進んでおり、2019年9月の出版を見込んでいる。当初の予定通り、19世紀末から20世紀初頭における教育学の取り巻く状況を、実証科学の台頭の中で捉えたい。前年度に引き続き、実験教育学や統計学等がどのように展開されたかを明らかにするだけでなく、それらがどのように教育学にて論じられたのかを検討する。また、実証科学の台頭を受けて、新カント派や論理実証主義、現象学など様々な思想が展開され、国境を超えて相互に影響しあっていた。それらが、ディルタイの精神科学やナトルプの社会的教育学、フッサールやハイデガーの現象学、あるいはアメリカにおけるプラグマティズム等にどのように展開され、教育学に影響を与えたのか。日本、ドイツ、英米圏の教育思想や教授学の動向と重ね合わせながら考察する。
海面で反射した測位衛星電波によるバイスタティック合成開口レーダーの開発

本研究では,海面など地球表面で反射した測位衛星電波を利用する合成開口レーダーを開発した.従来の合成開口レーダーとは異なり,GPSに代表される測位衛星を信号源とするパッシブなシステムであるため,システムの小型化・省電力化が可能である.さらに,本手法では,測位衛星と反射点の位置関係を線形関数で近似することにより,反射点から離れた低軌道衛星からでも合成開口レーダーによるイメージングを可能にした.本研究では,海面など地球表面で反射した測位衛星電波を利用する合成開口レーダーを開発した.従来の合成開口レーダーとは異なり,GPSに代表される測位衛星を信号源とするパッシブなシステムであるため,システムの小型化・省電力化が可能である.さらに,本手法では,測位衛星と反射点の位置関係を線形関数で近似することにより,反射点から離れた低軌道衛星からでも合成開口レーダーによるイメージングを可能にした.本研究では,海面で反射したGPS信号を利用したパッシブな合成開口レーダーによるイメージングセンサの開発を目的としている.22年度は,合成開口レーダーのシステム設計を実施し,目標とする画像の解像度,受信信号のリンクバジェット,観測プラットフォームの速度などの検討を行った.これにより,高度2kmからの無人航空機による観測で,8エレメントからなるアレーアンテナを用いることで,75cmの解像度が得られるという解析結果が得られた,この結果をもとに,23年度は航空機実験に向けた搭載アンテナの設計・製造を実施する.信号処理アルゴリズムの検討では,従来のチャープ変調のような短時間のパルス信号とは異なり,連続したPNコードによってスペクトル拡散されたGPS信号を処理するためには,データ量や処理時間が特に問題となることが判明した.23年度は,画像データ生成のためのアルゴリズムの開発と並行して,信号処理の効率化についての検討も行う.GPS反射波観測のためのフロントエンドの開発では,汎用的なLバンド受信ICを用いて,近代化GPSおよび準天頂衛星から送信されている新しい民生信号であるL5信号の受信に成功した.L5信号は従来の民生信号であるL1C/A信号の10倍の帯域を持ち,高精度な観測値を得ることができる.さらに受信特性のよいフロントエンドを開発するために,CMOSによる専用フロンドエンドICの設計および試作を進めている.22年度には,ミキサやPLLなどの要素部品の試作と評価を実施した.この結果をもとに,23年度にはL5信号に対応したフロントエンドICの設計を行う.本研究では,海面で反射したGPS信号を利用したパッシブな合成開口レーダーによるイメージングセンサの開発を目的としている.今年度は,反射信号を数値的に模擬するシミュレータを作成し,解析アルゴリズムの動作確認を実施した,このシミュレータで生成された受信データを処理することで,合成開口レーダーの信号処理で重要となるレンジ圧縮が正常に行われることが確認された.さらに,昨年度に作成したLバンドフロントエンドによって取得した受信データも,L1,L2,L5バンドのすべてのGPS信号周波数帯において,解析ソフトウェアに正常に取り込むことができることを確認した.来年度は,無人航空機によるデータ取得を目指し,まずは地上での実験により実データの合成開口処理の動作の確認を行う.地上実験では,受信機側を移動させ合成開口を実現することが難しいため,GPS衛星側の運動を利用した逆合成開口レーダーの手法を用いる.反射波受信用のアレーアンテナは,これまでの設計ではL5信号を受信するために充分な帯域を確保できないことが判明した.そのため,今年度は広帯域化を目標とした新たなアンテナを設計し,単体での特性を確認した.来年度は,無人航空機に搭載するために,このアンテナのアレー化を実施する.反射波受信用のRFフロントエンドの開発は,昨年度に試作および評価を実施した要素部品を統合し,専用フロントエンドICの設計,製造を行った.来年度は,このフロントエンドICの特性評価と共に,周辺回路を含めた評価基板を作成し,反射波の観測と取得されたデータの解析を実施する.本研究では,海面で反射したGPS信号を利用したパッシブな合成開口レーダーによるイメージングセンサの開発を目的としている.今年度は,これまで開発した解析アルゴリズムおよび観測機器の実用性を確認するために,無人航空機による観測実験を実施した.当初予定していた飛行場が工事のため使用できなくなり,より小規模な飛行場での実験となったため,無人飛行機を小型化する必要が生じた.それに応じて,搭載するアレーアンテナやデータ取得装置も小型・軽量化を必要としたため,広帯域なL5帯の信号ではなく,狭帯域のL1信号での実験となった.観測されるイメージの解像度が低下するものの,解析アルゴリズムの動作確認には問題ない.無人飛行機による観測実験では,河川や草地など,反射特性の異なる領域の上空をフライトし,データを取得した.解析アルゴリズムによる画像化では,同時に観測された複数の反射波から画像を生成することに成功し,GPS反射波を利用したマルチスタティックな観測を確認することができた.なお,本研究で開発した専用フロントエンドICは,評価用の基板を作成し,広帯域なL5帯のアレーアンテナに接続することで,観測実験を実施した.機材が大型化するため,小型無人航空機によるフライト実験は実施できなかったが,専用フロントエンドICによる広帯域な観測を地上実験により確認した.また,FPGAによる信号処理の高速化は,メモリ容量の不足から困難であることが判明した.しかし,レンジ圧縮とアジマス圧縮を同時に行う手法を開発し,PCによる画像化処理を高速化することに成功した.さらに,本研究で提案した解析アルゴリズムを,航空機による観測だけではなく,衛星軌道からの観測にも拡張し,その動作を数値解析によって確認した.送信機を必要としない合成開口レーダーを実現する本手法は,電力などのリソースの少ない小型衛星での利用が期待される.GPS反射波を用いた合成開口レーダーのアルゴリズムは,数値シミュレーションによって確認された.

反射波受信用のフロントエンドの動作も確認され,予定通りに実信号による観測実験に進むことができる.24年度が最終年度であるため、記入しない。実信号による合成開口レーダーの実験では,受信機がある程度の速度で移動している必要があるため,無人航空機による観測を予定している.しかし,実験機器やアンテナを搭載した無人航空機が大型になるため,フライトの機会が確保できない可能性もある.その対策として,地上実験により合成開口レーダーが実現できるように,GPS衛星の運動を利用した逆合成開口レーダーを応用した実験を計画中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
腸管上皮オートファジーによる粘膜免疫調節機構の解明

本研究は申請者がこれまで見出してきた「腸管粘膜の免疫恒常性は上皮細胞内のオートファジーと粘膜内リンパ球間における連鎖・協調によって制御される」という独自の概念や知見を基盤として、腸管上皮細胞と粘膜内T細胞あるいはB細胞とのクロストーク、およびそれによる粘膜内の特異的免疫調節機構における分子メカニズムについて着目している。その結果、当該研究期間に得られた成果から、生理的な条件下における腸管上皮細胞のオートファジー機能の阻害とともに蛋白分解系の異常が誘発されていることばかりでなく、その条件下において免疫学的異常も誘発されていることが示唆された。本研究は申請者らがこれまで見出してきた「腸管粘膜の免疫恒常性は上皮細胞内のオートファジーと粘膜内リンパ球間における連鎖・協調によって制御される」という独自の概念や知見を基盤として、腸管上皮細胞と粘膜内T細胞あるいはB細胞とのクロストーク、およびそれによる粘膜内の特異的免疫調節機構における分子メカニズムについて着目している。その結果、本研究では当該研究期間に以下のような成果が得られた。1)野生型C57BL6マウスの大腸組織から上皮細胞を単離し、長期培養系を樹立させた。2)ここに阻害薬によってオートファジーを阻害しつつ、継代培養を継続できる条件を見出した。3)これらの培養上皮細胞から蛋白質を抽出し生化学的解析を行った結果、LC-3IIの発現が抑制されていることやp62の発現が上昇していることを確認した。4)一方、これらの培養上皮細胞にレトロウイルスベクターGFP-RVおよびDsRed-RVを用いて遺伝子を導入しつつ、継代培養を継続できる条件を確認した。5)さらに、マウスから単離したT細胞を上記の培養上皮細胞と共培養する条件を見出した。これらの研究成果は生理的な条件下における正常腸管上皮細胞のオートファジー機能をin vitroで詳細に解析できる可能性、またその条件下における免疫学的解析も可能であることを示唆する。さらに現在、このメカニズムが関連すると考えられるその他の遺伝子発現に着目し、その解析を進めている。腸管粘膜の免疫調節機構は上皮細胞とリンパ球のクロストークが根幹にあり、上皮細胞のオートファジーがその中枢を担っていることに着目しているが、今回マウス大腸組織由来の正常上皮細胞培養系を用いたin vitroにおけるオートファジー阻害解析系を樹立できたこと、およびその解析結果から新たな現象を見出すことが出来たことは大きな成果であるといえる。1)野生型と同様に供与されたC57BL6バックグランドATG5欠損マウスの大腸組織から上皮細胞を単離し、長期培養系を樹立させることができた。2)この培養上皮細胞から蛋白質を抽出し生化学的解析を行った結果、やはりLC-3II発現の抑制、およびp62発現の上昇を確認した。3)またこれらの培養上皮細胞を共焦点顕微鏡下で観察した結果、LC-3 dotsの形成不全とともにリソソームの凝集化などを観察した。4)また、ATG5欠損マウスにおいてT細胞が活性化されていることを見出した。5)さらにATG5欠損マウスに実験腸炎を誘発した結果、腸炎が重症化することを見出した。これらの研究成果は生理的な条件下における腸管上皮細胞のオートファジー機能の阻害とともに蛋白分化異型の異常が誘発されていることばかりでなく、その条件下において免疫学的異常も誘発されていることを示唆する。次年度は細胞間クロストークにおけるこの分子メカニズムに着目し、これをさらに詳細に解析するためにin vitroおよびex vivo実験系ではウイルスベクターによる培養細胞への遺伝子導入、分子生物学的解析、またin vivo実験系では遺伝子改変動物における疾患モデルの誘導とその臨床および病理学的解析、フローサイトメトリー、サイトカイン測定、また免疫組織染色などを行う予定である。消化器内科学試薬等が計画当初より廉価で購入可能であったため。検討する数・種類を拡大して解析を行うため、試薬を増量して購入する予定である。
PI3Kシグナルと幹細胞動態の階層的数理解析による自己組織化機構の解明

昨年度に作製したPI3Kシグナルを定量的に可視化するプローブ(AktPH-mCherry)をヒト表皮角化細胞にレンチウイルスベクターを用いて発現させたところ、増殖能の高いヒト表皮角化細胞と増殖能の低いヒト表皮角化細胞で、その発現分布に違いが確認された。そこで、ヒト表皮角化細胞においてPI3Kシグナルを活性化する細胞増殖因子について解析を行ったところ、ある増殖因子を同定することができた。この増殖因子は、実際に表皮角化細胞動態に大きく影響を与えることを確認した。また、昨年度に開発した培養表皮シート形成のシミュレーションに、今回同定した細胞増殖因子の作用を加えたところ、培養表皮シートの各層の細胞密度や厚みに違いが見出された。このシミュレーション結果に基づき、細胞培養実験を行ったところ、予測通りに細胞増殖因子を加えた場合に、培養表皮シートの各層の細胞密度や厚みに顕著な違いを見出すことができた。さらにこの細胞増殖因子が細胞動態に影響を与える機構について、解析を行ったところ、その増殖因子の下流で細胞動態に影響を与える因子を同定することができた。また、その分子の発現動態を定量解析を行い、発現動態モデルを作製することに成功した。以上の結果から、ヒト表皮角化幹細胞動態に影響を与える分子の発現動態から、個々の幹細胞動態変化、さらには、細胞間相互作用によって培養表皮シートが形成されるすべての過程、すなわち、分子→細胞→組織(多細胞)の階層横断的な現象を、数理的に理解することが可能となった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、まず、ヒト表皮角化細胞でのPI3Kシグナルを定量的に可視化するため、PIP3に結合するAktのPHドメインにmCherryを融合させたタンパク質(AktPH-mCherry)と、PIP2に結合するPTENにGFPを融合させたタンパク質(GFP-PTEN)を、2Aペプチドを用いてシングルベクター上によって等量発現させるレンチウイルスベクターの作製を行い、実際にヒト表皮角化細胞に感染させ、その発現を確認することができた。実験の結果、運動能の高いヒト表皮角化細胞と運動能の低いヒト表皮角化細胞で、その発現分布を確認したところ、AktPH-mCherryの分布に違いが確認された。現在、PI3Kシグナルを可視化したヒト表皮角化細胞を用いたタイムラプス観察のよって、角化細胞の分裂や運動に、このシグナル系がどのように寄与しているかを定量的に解析している。また、ヒト表皮角化細胞のタイムラプス観察から得られた知見を基にして、分裂活性と運動活性を持つ表皮角化細胞の動態を数理モデル化し、1個の角化細胞が分裂を繰り返しながら、最終的に数百個の細胞から構成されるコロニーの形成過程を計算機上で再現することに成功した。さらにこのシミュレーションを拡張し、再生医療に応用されている培養表皮シートの形成過程も計算機上で再現することに成功した。PI3Kシグナル活性の定量解析の結果を、細胞内シグナル伝達の反応拡散系モデルと細胞動態のモデル化に反映させることで、本研究の目的である分子・細胞・組織レベルでの多階層数理解析による培養表皮シート形成過程の解明が可能になると考えられる。本年度は、PI3Kシグナルを生細胞で可視化する蛍光プローブの開発に成功し、また、ヒト表皮角化細胞での発現誘導も確認できた。角化細胞の動態解析手法、さらに自発的表皮形成モデルなど、解析を行う実験系が確立できた。幹細胞動態の数理モデル化と数値シミュレーションによる研究も予定どおりに進んでいる。培養ヒト表皮角化細胞でのPI3Kシグナルの定量データを取得し、それをヒト表皮角化細胞動態とリンクした反応拡散系モデルの構築、さらには、そのモデルと細胞動態の物理モデルとの融合を目指す。また、糖尿病罹患患者由来表皮角化細胞でも同様の実験を行う。
心不全発症における転写複合体制御メカニズム解明による新規治療ターゲットの探索

我々は内因性ヒストンアセチル化酵素(HAT)活性を有するp300とGATA転写因子群の協力(p300/GATA経路)が心不全発症における遺伝子発現調節に極めて重要であることを示した。さらに、新規p300/GATA経路結合蛋白である、PRMT5/MEP50複合体、SWI/SNF複合体、NuRD複合体及びN-CoR/SMRT複合体が、p300/GATA経路と機能的複合体を形成し、心筋細胞肥大、さらには心不全の発症・進展を制御することを見出した。次に、p300/GATA経路の活性制御機構解明の為に、その結合タンパクを精製し、質量分析により網羅的に解析し73個同定した。本研究では、新規結合タンパクの中で、(1)p300/GATA4と直接結合し、(2)p300/GATA4による心肥大反応を変化させる、クロマチン修飾因子・転写制御因子である、(A)PRMT5/MEP50複合体、(B)SWI/SNF複合体、(C)NuRD複合体、(D)N-CoR/SMRT複合体に着目し、p300/GATA経路制御機構の詳細な解明を行った。PRMT5/MEP50複合体は、1p300を非対称的にジメチル化する、2p300によるGATA4のアセチル化を抑制する、3p300/GATA4によって相乗的に誘導される心肥大因子の転写反応を抑制する、4心筋細胞において、心肥大促進因子であるフェニレフリンによって誘導される心肥大因子の転写反応及び心筋細胞肥大を抑制した。次に、SWI/SNF複合体に含まれるIni1/hSNF5やNuRD複合体に含まれるRbAp48/46を過剰発現させると、p300/GATA4による肥大反応を抑制することを見出した。さらに、N-CoR/SMRT複合体に含まれるTBL1を過剰発現させると、HDACをp300/GATA4にリクルートすることにより肥大反応を抑制することを見出した。さらなる詳細なメカニズムを解明することにより、p300/GATA4経路を制御する新規心不全治療薬のターゲットとなる可能性が示唆された。本研究では、新規結合タンパクの中でクロマチン修飾因子・転写制御因子である、(A)PRMT5/MEP50複合体、(B)SWI/SNF複合体、(C)NuRD複合体、(D)N-CoR/SMRT複合体に着目し、p300/GATA経路制御機構の詳細な解明を行った。培養細胞を用いた実験で、PRMT5/MEP50複合体は、p300/GATA4によって相乗的に誘導される心肥大反応を抑制するが、SWI/SNF複合体に含まれるIni1/hSNF5やNuRD複合体に含まれるRbAp48/46、N-CoR/SMRT複合体に含まれるTBLを過剰発現させると、p300/GATA4による肥大反応を抑制することを見出した。次に心不全モデルである食塩感受性ダールラットを用いて検討したところ、心不全の進行に伴い、これら新規系都合タンパクとp300/GAT4との結合が変化することを見出さした。さらにPRMT5を心臓に過剰発現するマウスを作成し、大動脈縮窄術を施行したところ、圧負荷による心不全への進行を増悪することを見出した今後さらに詳細なメカニズムを解明することにより、p300/GATA4経路を制御する新規心不全治療薬のターゲットとなる可能性が示唆された。当初の計画が妥当であったため、実験は順調に進んでいると考えられる。PRMT5を心臓に過剰発現するマウスを作成し、大動脈縮窄術を施行したところ、圧負荷による心不全への進行を増悪することを見出した。また、加齢に伴い、PRMT5の心臓での発現量が増加することから、このマウスを長期に飼育したところ、加齢に伴い、肥大が亢進し、収縮能が低下した。さらに、この過程においてヒストンのアセチル化が亢進することを見出さした。反対に、PRMT5を心臓特異的にノックダウンしたマウスを作成した。

このマウスは、生後4週齢で心機能が低下し、68週齢で100%が死亡した。心不全発症のメカニズムについては不明であるため、PRMT5のp300/GATA4制御機構だけでなく、新たなターゲット分子の同定を試みている。今後さらに、このモデルマウスを用いてPRMT5の役割を検討することで、p300/GATA4経路の詳細な制御メカニズムの解明につながり、新規心不全治療薬の開発へと発展する可能性が示唆された。我々は内因性ヒストンアセチル化酵素(HAT)活性を有するp300とGATA転写因子群の協力(p300/GATA経路)が心不全発症における遺伝子発現調節に極めて重要であることを示した。さらに、新規p300/GATA経路結合蛋白である、PRMT5/MEP50複合体、SWI/SNF複合体、NuRD複合体及びN-CoR/SMRT複合体が、p300/GATA経路と機能的複合体を形成し、心筋細胞肥大、さらには心不全の発症・進展を制御することを見出した。当初の計画が妥当であったため、実験は順調に進んでいると考えられる。心不全発症に関わるp300/GATA経路の制御機構解明の為に、その結合タンパクのトランスジェニックマウス及びノックアウトマウスを作成し、心不全発症メカニズムの検討を行う。また、心筋梗塞ラット、高血圧性心疾患ラットを用いてp300/GATA4とその結合タンパクの結合能の変化解析を行うことで、これらのタンパク質の役割を検討する。循環器p300/GATA経路の活性制御機構解明の為に、その結合タンパクのトランスジェニックマウス及びノックアウトマウスを作成し、心不全発症メカニズムの検討を行うとともに、心筋梗塞ラット、高血圧性心疾患ラットを用いてp300/GATA4とその結合タンパクの結合能の変化解析を行う。
新規農薬シード開発を指向したソラノエクレピンＡの合成および構造活性相関研究

ソラノエクレピンAはジャガイモシストセンチュウの駆除剤としての応用が期待されているが,供給面の問題が実用化を阻んでいる.本研究は,ソラノエクレピンAを左右のセグメントに分割し,合成終盤で両者を組み合わせる収束的合成法を確立し,ジャガイモシストセンチュウ孵化促進活性における構造活性相関を調べることを目的としている.本年度はまず,左セグメントのスケールアップ合成を行った.安価なDーマンニトールを出発原料として,エポキシ化やアセチレン導入,不斉アルドール反応を用いて環化前駆体を合成した.本化合物に対して,ラジカル環化反応とヨードエーテル化反応を適用することで,オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を有する左セグメントをグラムスケールにて供給することに成功した.続いて,左セグメントと右セグメントのモデル化合物のカップリングを検討した.Nozaki-Hiyama-Kishi反応を用いたところ中程度の収率でカップリング体が得られた.一方,ソラノエクレピンAやその誘導体は,完成次第すみやかにシストセンチュウ孵化促進活性や細胞毒性を評価する必要がある.そこで,生物活性試験の手法を身に着けることを目的として,抗腫瘍性を示すことが報告されている天然物・オシラトキシンDを受入研究室で確立されている手法を用いて合成し,WST法による細胞毒性試験を実施した.その結果,本化合物のヒト由来腫瘍細胞株に対する増殖抑制活性を明らかにするとともに,細胞等の取り扱いについても習得することができた.さらに,オシラトキシンDの合成中間体は,反応条件を若干変更することにより他の類縁天然物の骨格にも変換し得ることを発見した.オシラトキシン類は各々,プロテインキナーゼC活性化作用やカリウムイオンチャネル阻害作用などを有し,医薬・農薬シーズとして注目されていることから,これらの天然物群を統一的に合成する手法への発展が期待される.本研究グループで確立していた左セグメントの合成法は,酸化還元や保護基の脱着に多段階を要することから大量化に向いていなかった.別法の検討により,安価なD-マンニトールを出発原料として左セグメントをグラムスケールで供給することに成功した.さらに,左セグメントと右セグメントのモデル化合物を用いた検討により,両セグメントのカップリング条件を見いだすことができた.一方,別の生理活性天然物であるオシラトキシンDを合成し,ヒト腫瘍細胞に対する細胞毒性試験を行うことによって,本化合物が顕著な増殖抑制活性を示すことを明らかにした.ソラノエクレピンAの左セグメントが大量供給されたことにより,終盤のカップリング反応とC環構築の検討を進めることができた.さらに,今後必要な生物活性試験も習得できたことから,本年度は期待通りに研究が進展したものと判断できる.前年度は左セグメントの量的供給に成功したため,本年度は右セグメントの合成に着手する.当初は,トリシクロデカン骨格(DEF環)を構築してからラジカル反応によってG環を導入することを計画していたが,本反応は進行しないことが判明している.そこで,出発原料であるHajos-Parrishケトン(DF環)に対してあらかじめG環に相当する官能基を導入してからトリシクロデカン骨格を構築する.右セグメントの合成が完了した後は,Nozaki-Hiyama-Kishi反応を利用して左右のセグメントのカップリングを行う.さらに,前年度中にオシラトキシン類を供給するための鍵中間体を合成できたことから,新規類縁体への変換を検討する.これらの天然物群は様々な生理活性を示すことが報告されているため,各種生物活性評価を行い農薬シードとしての可能性も検討する.ソラノエクレピンAはジャガイモシストセンチュウの駆除剤としての応用が期待されているが,供給面の問題が実用化を阻んでいる.本研究は,ソラノエクレピンAを左右のセグメントに分割し,合成終盤で両者を組み合わせる収束的合成法を確立し,ジャガイモシストセンチュウ孵化促進活性における構造活性相関を調べることを目的としている.本年度はまず,左セグメントのスケールアップ合成を行った.安価なDーマンニトールを出発原料として,エポキシ化やアセチレン導入,不斉アルドール反応を用いて環化前駆体を合成した.本化合物に対して,ラジカル環化反応とヨードエーテル化反応を適用することで,オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格を有する左セグメントをグラムスケールにて供給することに成功した.続いて,左セグメントと右セグメントのモデル化合物のカップリングを検討した.Nozaki-Hiyama-Kishi反応を用いたところ中程度の収率でカップリング体が得られた.一方,ソラノエクレピンAやその誘導体は,完成次第すみやかにシストセンチュウ孵化促進活性や細胞毒性を評価する必要がある.そこで,生物活性試験の手法を身に着けることを目的として,抗腫瘍性を示すことが報告されている天然物・オシラトキシンDを受入研究室で確立されている手法を用いて合成し,WST法による細胞毒性試験を実施した.その結果,本化合物のヒト由来腫瘍細胞株に対する増殖抑制活性を明らかにするとともに,細胞等の取り扱いについても習得することができた.さらに,オシラトキシンDの合成中間体は,反応条件を若干変更することにより他の類縁天然物の骨格にも変換し得ることを発見した.オシラトキシン類は各々,プロテインキナーゼC活性化作用やカリウムイオンチャネル阻害作用などを有し,医薬・農薬シーズとして注目されていることから,これらの天然物群を統一的に合成する手法への発展が期待される.本研究グループで確立していた左セグメントの合成法は,酸化還元や保護基の脱着に多段階を要することから大量化に向いていなかった.

別法の検討により,安価なD-マンニトールを出発原料として左セグメントをグラムスケールで供給することに成功した.さらに,左セグメントと右セグメントのモデル化合物を用いた検討により,両セグメントのカップリング条件を見いだすことができた.一方,別の生理活性天然物であるオシラトキシンDを合成し,ヒト腫瘍細胞に対する細胞毒性試験を行うことによって,本化合物が顕著な増殖抑制活性を示すことを明らかにした.ソラノエクレピンAの左セグメントが大量供給されたことにより,終盤のカップリング反応とC環構築の検討を進めることができた.さらに,今後必要な生物活性試験も習得できたことから,本年度は期待通りに研究が進展したものと判断できる.前年度は左セグメントの量的供給に成功したため,本年度は右セグメントの合成に着手する.当初は,トリシクロデカン骨格(DEF環)を構築してからラジカル反応によってG環を導入することを計画していたが,本反応は進行しないことが判明している.そこで,出発原料であるHajos-Parrishケトン(DF環)に対してあらかじめG環に相当する官能基を導入してからトリシクロデカン骨格を構築する.右セグメントの合成が完了した後は,Nozaki-Hiyama-Kishi反応を利用して左右のセグメントのカップリングを行う.さらに,前年度中にオシラトキシン類を供給するための鍵中間体を合成できたことから,新規類縁体への変換を検討する.これらの天然物群は様々な生理活性を示すことが報告されているため,各種生物活性評価を行い農薬シードとしての可能性も検討する.
変形性膝関節症における高位脛骨骨切り術前後の関節軟骨の変化;とくに再生について

変形性膝関節症に対して高位脛骨骨切り術を施行し、約2年後に内固定を抜去(抜釘)した73症例89膝について骨切り術時、抜釘時に関節軟骨を観察し、変性した軟骨をGrade分類し、再生した軟骨をStage分類した。変性軟骨は、Grade0(正常),Grade1(黄色変性),Grade2(不整と軟化),Grade3(線維化と磨耗),Grade4-a(びらん),Grade4-b(骨露出を伴う潰瘍),Grade4-c(象牙化),Grade5-a(骨破壊:深さ5mm未満),Grade5-b(骨破壊:深さ5mm以上)に分けられ、再生軟骨は、Stage0(再生なし),Stage1(ピンク色と黄色のフィブリレーション),Stage2(島状のフィブリレーション),Srage3(白色のフィブリレーションの部分的被覆),Stage4(白色線維軟骨の過成長)、Stage5(白色線維軟骨の平滑化)に分けられた。また、再生軟骨の一部を抜釘時に採取した28検体について組織学的、免疫組織化学的検索を行った。浅層には軟骨表面に平行に走行する紡錐形の細胞周囲がTypeI collagen陽性の線維軟骨様細胞が24例で、中間層から深層には円形で柱状構造を持つサフラニン-0に細胞間基質が染まり、細胞周囲がTypeII collagen陽性の硝子軟骨様細胞が21例でみられた。更に、10例について、IGF-1のmRNAの再生軟骨における発現を調べたところ、表層に多く分布しているのがみられた。変性軟骨は、Grade0(正常),Grade1(黄色変性),Grade2(不整と軟化),Grade3(線維化と摩耗),Grade4-a(びらん),Grade4-b(骨露出を伴う潰瘍),Grade4-c(象牙化),Grade5-a(骨破壊:深さ5mm未満),Grade5-b(骨破壊:深さ5mm以上)に分けられ、再生軟骨は、Stage0(再生なし),Stage1(ピンク色と黄色のフィブリレーション),Stage2(島状のフィブリレーション),Stage3(白色のフィブリレーションの部分的被覆),Stage4(白色線維軟骨の過成長),Stage5(白色線維軟骨の平滑化)に分けられた。今後さらに軟骨再生の分類を進め、抗ヒトIGF-1の軟骨各層における分布などを調べ、さらに軟骨再生の調節機構を検討する。変性軟骨は、Grade0(正常),Grade1(黄色変性),Grade2(不整と軟化),Grade3(線維化と磨耗),Grade4-a(びらん),Grade4-b(骨露出を伴う潰傷),Grade4-c(象牙化),Grade5-a(骨破壊:深さ5mm未満),Grade5-b(骨破壊:深さ5mm以上)に分けられ、再生軟骨は、Stage0(再生なし),Stage1(ピンク色と黄色のフィブリレーション),Stage2(島状のフィブリレーション),Stage3(白色のフィブリレーションの部分的被覆),Stage4(白色線維軟骨の過成長),Stage5(白色線維軟骨の平滑化)に分けられた。

また、再生軟骨の一部を抜釘時に採取した28検体について組織学的、免疫組織化学的検索を行った。浅層には軟骨表面に平行に走行する紡錐形の細胞周囲がTypeI coll-agen陽性の線維軟骨様細胞が24例で、中間層から深層には円形で柱状構造を持つサフラニン-0に細胞間基質が染まり、細胞周囲がTypeII collagen陽性の硝子軟骨様細胞が21例でみられた。更に、10例について、IGF-1のmRNAの再生軟骨における発現を調べたところ、表層に多く分布しているのがみられた。