hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多成分混合気体の非定常な弱い蒸発・凝縮に関する分子気体力学解析

平面音波の共鳴による衝撃波の発生等,音の非線形現象を理論的に記述するため,多成分混合気体に対するモデルBoltzmann方程式の漸近解析を行い,流体力学的方程式系およびそれらに対する境界条件を導出した.得られた流体力学的方程式系を用いた理論解析および平成29年度で確立した数値計算により,多成分混合気体の弱い蒸発・凝縮をともなう共鳴音波や気液界面の振動によって誘起される半無限空間中を伝播する非線形音波の振る舞いを明らかにした.非定常な弱い蒸発・凝縮をともなう多成分混合気体の振る舞いを、分子気体力学にもとづいた理論および数値解析により明らかにすることを目的とし、平成28年度は単原子分子の混合気体に対するモデルBoltzmann方程式(S. Brull, Commun. Math. Sci., 2015)の境界値問題をKnudsen数(気体分子の平均自由行程と代表長さの比)が1に比べて十分小さい場合の漸近解析(線形理論)を行い、気液界面で蒸発・凝縮をともなう非定常な多成分混合気体の流れを記述するための理論の構築を行った。結果として、気液界面から十分離れた領域では、線形化されたEuler方程式系および境界近傍に形成される振動・温度境界層に対する方程式系が得られた。すなわち、大部分の領域における気体の振る舞いは、流体力学的方程式系によって支配されることがわかった。さらに、気液界面のごく近傍(分子の平均自由行程程度の領域)に形成される気体論境界層(Knudsen層)を数値的に解析することによって、流体力学的方程式系に対するすべりの境界条件がすべり係数を含む形で得られた。非定常な弱い蒸発・凝縮をともなう混合気体の流れの実例として、音波によって誘起される蒸発・凝縮を考え、得られた流体力学的方程式系および境界条件を用いた解析により、非凝縮性気体の数密度が凝縮性気体に比べて十分小さい場合に気液界面で蒸発・凝縮が誘起されることを明らかにした。当初計画の通り進展している。多成分混合気体の非定常な弱い蒸発・凝縮現象を,分子気体力学に基づく理論・数値解析により明らかにすることを目的とし,平成29年度は,音波によって誘起される多成分混合気体の非定常な弱い蒸発・凝縮現象を数値的に扱うため,多成分混合気体に対するモデルBoltzmann方程式の差分法を用いた数値計算方法の構築を行った.当初計画の通り進展している。平面音波の共鳴による衝撃波の発生等,音の非線形現象を理論的に記述するため,多成分混合気体に対するモデルBoltzmann方程式の漸近解析を行い,流体力学的方程式系およびそれらに対する境界条件を導出した.得られた流体力学的方程式系を用いた理論解析および平成29年度で確立した数値計算により,多成分混合気体の弱い蒸発・凝縮をともなう共鳴音波や気液界面の振動によって誘起される半無限空間中を伝播する非線形音波の振る舞いを明らかにした.音波によって誘起される多成分混合気体の弱い非定常蒸発・凝縮現象を数値的に取り扱うため、モデルBoltzmann方程式の差分法を用いた数値計算方法の構築を行う。数値解と平成28年度で得られた漸近解を比較し、本解析の妥当性を検証・実証する。さらに、気液界面近傍に形成される気体論境界層(Knudsen層)内の非定常な混合気体の振る舞いを数値的に詳細に解析し、混合気体が非定常蒸発・凝縮流れに及ぼす影響を明らかにする。平面音波の共鳴による衝撃波の発生等,音の非線形現象を理論的に記述するため,多成分混合気体に対するモデルBoltzmann方程式の漸近解析を行い,流体力学的方程式系およびそれらに対する境界条件を導出する.得られた流体力学的方程式系を用いた理論解析および平成29年度で確立した数値計算により,多成分混合気体の弱い蒸発・凝縮をともなう共鳴音波や気液界面の振動によって誘起される半無限空間中を伝播する非線形音波の振る舞いを明らかにする.本研究課題をより効果的に遂行・進展させるため、次年度へ繰り越す。本研究課題をより効果的に遂行・進展させるため、次年度へ繰り越す。研究成果公表のための諸経費や計算機の購入費用に充てる。
肺悪性腫瘍のラジオ波焼灼術のCT,MRI,PET/CTによる評価の研究

平成20年度から22年度にかけて登録した肺悪性腫瘍患者のうち再発を示さなかった30例、35病変を対象とした。CTでは3ヶ月、6ヶ月時点で全例治療後早期を最大としてその後陰影は縮小傾向を示していた。これに対しPDG-PETでは治療後3ヶ月では集積は治療前と有意差はなく、6ヶ月後で初めて治療前よりも有意差を持って集積が低下した。FDG-PETは3ヶ月では疑陽性例が多く、治療効果判定に用いるのは6ヶ月が妥当と考えられた。肺ラジオ波焼灼療法は本邦では現在、高度医療として行われており、一般に普及するに至っていない。それもあり肺RFA後の治療効果判定方法は確立しているとはいえない。一般にはCTを用いて大きさを基準に行われている。しかしRFA後の陰影は多様であり、大きさだけで診断することは難しいことがある、またこれに関連して診断が遅れる可能性もある。本研究はCT、FDG-PET、MRIの3つのモダリティにおける肺RFA後の効果判定診断能を比較検討するものである。本研究結果が今後の治療効果判定にも影響を及ぼす可能性がある。平成20年度には、プロトコールを以下のように確定した。(1)術前FDG-PETで、腫瘤のFDG集積が背景(おおよそSUVmaxが2.0以上の集積)よりも高く、造影CTによりCT値が20HU以上上昇する肺結節を対象とした。(2)Leveen電極針を用いて、腫瘍の周囲5mmを含めて十分に治療する。(3)術後3ヶ月、6ヶ月時に造影CTおよびFDG-PETを行う。(4)さらに経過観察を行い12ヶ月時点で再発のない結節を再発なしとして取り扱う。なお再発の確認はCTにて腫瘍全体あるいは一部が増大している場合再発とした。再発の有無が確定できない場合には3ヶ月後に再検するか、生検を行って確認する。(5)MRIは可能な限り撮像する(拡散強調像のみでよい)が、撮像しなくても除外症例とはしない。CTにおける効果判定基準以下の場合再発とする。A.腫瘍の全体あるいは一部が増大した場合。B.腫瘍の全体あるいは一部の造影効果が15HU以上の場合(細いリング状の造影効果は除く)背景のよりも高い集積を示した場合(おおよそSUVmaxが2.0以上の集積)MRIにおける効果判定基準拡散強調像にて同レベルの胸椎よりも高信号である場合平成20年度に15例の登録が終了した。平成21年度には予定の20症例の登録を終了し経過観察を行う。その後データ解析とその結果を報告、論文を作成予定である。肺ラジオ波焼灼療法は本邦では先進医療として行われているが一般には普及していない。効果判定にはCTを用いて大きさを基準に行われている。本研究はCT(含造影)、FDG-PET、MRIの3つのモダリティにおける肺RFA後の効果判定診断能を比較検討するものである。平成20年度には、プロトコールを確定した。概要は以下の通り。(1)術前には造影CTとFDG-PETを実施。FDG集積のSUVmax>2.0で、造影CTによりCT値が20HU以上上昇する肺結節を対象とした。(2) LeVeen電極針を用いて治療する。MRIは可能な限り撮像するが、撮像できていなくても除外とはしない。(4)経過観察は最低12ヶ月行う。A.腫痴の全体あるいは一部が増大した場合。B.腫瘍の全体あるいは一部の造影効果が15HU以上の場合FDG集積を視覚的に5段階に分類し、肝よりも高いもの(Score 3)を再発とした平成21年度末までに16症例の登録が終了し、全例12ヶ月の経過観察を存い1例が再発した。CTは3ヶ月、6ヶ月時点ではいずれも縮小傾向にあった。FDG-PET3ヶ月時点ではscore3以上の集積が16例中11例であったが、6ヶ月時点では16例中1例となった。6ヶ月時点では再発が顕在化していなかったため、CTの感度は93.8%、特異度は100%で有るのに対し、FDG-PETでは感度、特異度とも93.8%であった。MRIが施行された症例はなかった。本年度までにほぼ判明した事実としては肺RFA後のFDG-PETは3ヶ月は時期尚早で疑陽性が多くなることである。平成22年度には目標の20症例を終了して、データ解析を行う予定である。肺ラジオ波焼灼療法は本邦では先進医療として行われている。

一般に効果判定はCTを用いて大きさを基準に行われている。FDG-PETは機能的診断という画像診断法であり、現在では肺癌診療には欠かせないモダリティとなっているが、ラジオ波焼灼療法後の詳細を検討した報告は見当たらない。平成22年度には登録症例から無再発例においてFDG-PETの集積程度が3ヶ月、6ヶ月で変化するのかを検討した。(1)患者および背景:該当症例は30例で、合計35結節であった。性別は男性18例、女性12例で、年齢は68.3±9.5歳であった。腫瘍は原発性肺癌が8結節、転移性肺癌が27結節であった。転移性腫瘍の原発巣は大腸16、肺癌4、肝細胞癌3、食道癌2、咽頭癌、腎癌がそれぞれ藍であった。平均腫瘍径は17.7±7.1mmであった。(2)RFA:使用したラジオは電極針の展開径は2から4cmであった。最大出力は35から190ワットで、総焼灼時間は8から51分であった。(3)CT:CTではいずれも治療前よりも1ヶ月後に焼灼域は増大していたが、3ヶ月、6ヶ月と縮小傾向であった。造影効果もいずれも15m以下であった。(4)PET-CT:治療前のSUVmxは4.66±2.56で、3ヶ月後、6ヶ月後にはそれぞれ4.17±2.40、2.84±1.84であった。6ヶ月後のSUV maxは治療前、3ヶ月後と比較して有意に低下していた。治療前と3ヶ月後との間には有意差はなかった。治療後3ヶ月のSUVmaxが有意な低下を示さなかったのは、焼灼された腫瘍周囲肺実質に遷延する炎症反応、肉芽腫反応が残存するため低下しなかったものと思われた。この結果からいえば治療後3ヶ月でのFDG-PETは疑陽性が多いため控えるべきであり、6ヶ月後に判定することが望ましいといえる。
「開かれた社会」のための評判メカニズムの解明

本研究では共有林の部外者利用のフィールドワークを通じて異質な人々が協力するために必要な条件を考察した。(1)聞き取り調査の結果、まとまりが良すぎる集落やまとまりが悪い集落では部外者に対して寛容な関係が築きづらく、適度な中間集団がある集落において部外者を積極的に受け入れることが分かった。(2)この結果を理論化するために個人が自分の利得を最大化するためにネットワークを自律的に組み直すシミュレーションモデルで検証したところ、異質な人々が一つの大集団を形成するためには適切な数のリーダーが必要であることが分かった。本研究では評判や異質性が1どのような制度を生むのか2どのようなネットワークを生み出すのかについて、フィールド研究とシミュレーション研究の側面から検討した。計画当初は、質問紙調査を用いて評判の効果を検討する予定であったが、プリテストの段階で質問内容が抽象的で難解であるため適切な回答を得られなかった。そのため定量的アプローチから定性的アプローチによって評判の効果を検討し、それをシミュレーション研究にて検討することにした。そこで、福島県只見町の集落にて地域住民の異質性によってコモンズの利用ルールに違いがある事例に着目し、集落の代表者などにインタビュー調査を実施し、集落内で流れている集団内の成員と部外者に関する評判情報とその集落で適用されているコモンズ利用ルール(特に部外者の利用)の関係を明らかにした。インタビュー調査の結果1成員の異質性が大きい集落では集落の成員内に部外者の悪評が流通しやすく、この悪評が部外者のコモンズ利用に対して厳格なルール定着に影響していること。そして成員の異質性が小さい集落では集落の成員内に部外者の悪評だけでなく良評も流通し、この良評が部外者のコモンズ利用に対して柔軟なルール定着に影響していること2リーダー的な役割を担う人が少なく、専制的集落やリーダー的な役割を多くの人に分配している集落はまとまりが悪く、程よくリーダー的な役割を担う人がおり、大きな派閥がある集落の方がまとまりがよいことが分かった。そして、これらの結果を理論化するため、それぞれの結果を抽象的なモデルにし、シミュレーションを行った。その結果、1異質性の大きい集落では、コモンズの財に対する価値観が大きく異なり、コモンズの財の価値を高く見積もる人々が大きく影響すること2成員にとって効率的なネットワークを形成するにはその集団の異質性と人数に見合った数のリーダーが必要であることが明らかになった。流動性が高い「開かれた社会」となった現代社会において、コミットメントによる秩序形成メカニズムに代わる新しい秩序形成が必要である。そのため評判の「呼び込み機能」を基盤とした秩序形成に注目が集まっている。本研究では他者に自分の経験を評判として流すメカニズムに着目し、エージェント・ベースト・モデルによる理論研究を行い、アンケート調査に経験的研究にてその知見の妥当性を検討し、「開かれた社会」のための秩序メカニズムが成立する条件を明らかにする。先行研究は開放的であり、なおかつ評判情報が完全に行きわたるネットワークを想定し、各エージェントが評判情報をどのように処理すると間接互恵的な関係が成立するのかを明らかにすることを目的としていたが、本研究ではネットワーク構造に着目し、評判情報が社会的ネットワークを通じて近隣のエージェントの間でのみ流通する場合、各エージェントはどのような条件において(i)評判を伝達させるのか(ii)特定の相手との関係だけにとどまらず、開放的なネットワークを構築するのかを明らかにするシミュレーションモデルを構築した。この結果「閉じた社会」が「開かれた社会」に移行する条件として、1特定の相手とのみ付き合うことで失う機会費用が大きく、2ネットワーク形成のためのコストが小さいほど「開かれた社会」になるが、ワンショットで騙し合う非協力状況に陥りやすい事が分かった。当初はアンケート調査のプレ調査に移行する予定であったが、評判とネットワークの開放性の関連を詳細に考察するため、福島県只見町の複数の集落にて聞き取り調査を行い、部外者を積極的に受け入れている集落と部外者を排除する集落で評判の効果や集落内のネットワークがどのように違うのかを調査した。そして2013年3月の数理社会学会でその成果を報告した。当初はシミュレーションモデルの分析で得られた知見が経験的に妥当であるかどうかを検証するためにネットによるアンケート調査を行う予定であったが、シミュレーションで得られた知見をアンケート調査で尋ねるのは難しいと考え、フィールドワーク調査から評判とネットワークの開放性の関連を検証する方向に切り替えた。そのために計画がやや遅れている。計画変更の理由は以下の3点が挙げられる。1調査票プリテストを行ったところ、プリテスト参加者から質問内容が現実的ではなく、イメージがわきにくいと指摘され、十分な回答結果が得られなかった。したがってネット調査で行なっても十分な成果があがらないと考えられる。

2シミュレーションモデルを用いて現実の抽象化を行うことができたが、このモデルを精緻化するためには参与観察を通じて「開かれた社会」と評判の関連を調査し、そこから得られた知見をヒントにモデルを改良したほうが有意義だと考えられる3現在フィールドワークを行なっている福島県只見町は複数の集落があり、どの集落も限界集落であるため機会費用が著しく高いのにも関わらず集落ごとに部外者への対応がまちまちである。積極的に部外者を受け入れ「開かれた社会」になっている集落もあれば、部外者を排除し「閉じた社会」であり続ける集落もある。この集落間における人々の意識、行動の比較を通じ、流れる評判の質の違いを明らかにし、それをシミュレーションモデルを用いて抽象化することで「閉じた社会」から「開かれた社会」への移行メカニズムを明らかにすることができると考えられる。「閉じた社会」と「開かれた社会」の評判効果の違いを明らかにするために、福島県只見町にてフィールド調査を行う。昨年は2回訪れ、部外者の山菜利用ルールを策定した方に聞き取り調査を実施し、集落の状況を伺った。今年度は3回@4日のフィールド調査を予定している。森林管理ルールがどれだけ守られているのかという具体的な話を通じて(a)集落の中でどのような評判が流通しているのか(集落住民の良評/悪評・部外者の良評/悪評)(b)集落内でどの人が評判を流すのか(その個人の属性/ネットワーク上の位置・良評/悪評)の2点について部外者を積極的に受け入れる集落と排他的な集落で異なるのかどうかを明らかにする。このフィールド調査で得られた知見をもとにシミュレーションモデルを修正し、モデルの精緻化を図る。ここから評判を用いて「閉じた社会」から「開かれた社会」に移行するために必要な条件を明らかにし、そのメカニズムを理論化する。前年度行ったシミュレーション結果を再分析するために統計分析ソフトstata/SE ver12を購入する。そして「閉じた社会」と「開かれた社会」の評判効果の違いを明らかにするために、福島県只見町にてフィールド調査を行う。昨年度は2回ほど訪問したが、今年度は5月、7月、10月に4日ほど訪問する予定である。
実用的除染に向けた担子菌の菌体外多糖への放射性核種の吸着・蓄積及び回収法の開発

一部の放射性核種やそれらの安定核種は重金属として環境中に残留する.その重金属と担子菌が産生する菌体外多糖(シース)には親和性があると言われている.本研究課題では,まず,約50種類の担子菌のシースの産生の有無や産生条件を調べた.特に,リグニン分解性担子菌Ceriporiopsis subvermisporaは,バニリン添加時にシースの高産生が認められた.また,シースの生合成系の知見を得るためにプロテオミクスの手法を用いてC. subvermisporaのシース高産生時に発現が変化するタンパク質を100個以上同定した.一方,本菌やシースの固定化や重金属の吸着についても試みた.本研究では,木材成分の一つであるリグニンを分解する担子菌の菌体外多糖に注目する.これを利用して原発事故による汚染水や土壌中の放射性核種等を高効率に吸着・蓄積させ,回収する方法の開発に繋げることを目的としている.今年度はリグニン由来の分解物の一つであるバニリンを与えると菌体外多糖を大量に産生するリグニン分解性担子菌を用いてその菌体内タンパク質の発現挙動を調べた.具体的には,プロテオミクスの手法を用いて,菌体外多糖高産生時に発現が誘導されるタンパク質(酵素)の同定を行った.その結果,グルコースを炭素源とした無機塩合成培地にバニリンを添加して培養した場合,バニリン等の芳香族化合物分解系,解糖系,TCA回路,ペントースリン酸経路等の代謝系に関わる酵素の誘導が確認された.また,菌体外多糖の主成分の生合成に関わる酵素の発現誘導と菌体外多糖を分解する酵素の発現抑制が強く示唆される結果も得られた.一方,菌体外多糖を高産生する担子菌や高産生を誘導するリグニン由来の分解物の探索も行った.その結果,担子菌によっては,同属・同種でも菌体外多糖の産生量が大きく異なるものが存在した.また,菌体外多糖の産生の誘導物質であると考えているリグニン分解物については,今回はバニリンを用いたが,他のリグニン由来の分解物でも同様の現象が起こると示唆される結果が得られた.従って,今後,菌体外多糖を産生させるためにどの担子菌を用いるか,そして,菌体外多糖の産生を誘導させるためにどのリグニン由来の分解物を用いるかを詳細に検討し,選定する必要性が出てきた.本研究では,微生物が産生する菌体外多糖を利用して原発事故による汚染水や土壌中の放射性核種等に相当する金属をその菌体外多糖に吸着・蓄積させ,回収する方法の開発を目的とする.今回は,木材成分の一つであるリグニンを分解する担子菌(キノコ)が産生する菌体外多糖に注目した.昨年度に引き続き,担子菌の中でもリグニンを高選択的に分解するユニークな木材腐朽菌(白色腐朽菌) Ceriporiopsis subvermisporaを用いて菌体外多糖産生時にどのようなタンパク質(酵素)が発現するのかをプロテオミクスの手法を用いて解析した.その結果,「エネルギー生産及び変換」,「糖,アミノ酸,脂質の代謝」,「細胞内プロセス・シグナル伝達」等に関与するタンパク質(酵素)を昨年度よりも数多く同定できた.C. subvermisporaの培養の際,木材の生分解で大量に生成するバニリンを加えて菌体外多糖を産生させているが,そのバニリンを始めとする芳香族化合物の分解・代謝に関わる酵素や遺伝子の発現誘導も確認できた.一方,菌体外多糖の金属吸着・蓄積特性を把握する一環として,C. subvermisporaを含めた様々な担子菌を用いて,菌体外多糖の高産生条件を調べた.培養の際に,どのような培地で,また,どのような基質を添加すれば,様々な担子菌に対して菌体外多糖の産生を促進できるかを試験したが,今回は最適な培養条件や基質を絞り込むことができなかった.しかしながら,C. subvermisporaのような木材腐朽菌以外に食用キノコにおいても菌体外多糖を多く産生する担子菌株があった.安全性や培養の簡便さを考慮すると,放射性核種を始めとする金属の高吸着・蓄積菌として食用キノコも利用できるのではないかと判断した.プロテオミクスの研究は順調に進んでいる.しかしながら,菌体外多糖に関する文献や国内外の微生物株保存機関の菌株の調査,そして,実際の培養による菌体外多糖の産生の確認等で放射性核種等の金属に対する高吸着・蓄積菌の選定に時間を多く費やした.さらに,当初の計画で候補として注目していた放射性同位元素の吸着力が極めて高い担子菌株については,その菌株の保存機関の都合により分譲ができないことが判明した.従って,「やや遅れている」と判断した.本研究では,担子菌(キノコ)の菌体外多糖(シース)が持つとされる重金属への親和性に注目した.特に,原発事故による汚染水問題が深刻になる中,放射性核種を含む重金属をシースに吸着・蓄積させ,回収できるかどうかを見極め,実用的な除染方法の開発の一助に繋げることを目的とした.申請者はこれまで担子菌の一種である白色腐朽菌Ceriporiopsis subvermisporaのリグニン分解の研究を行ってきた.今回,本菌をグルコースを含む最少液体培地で培養する際,同時に木片やリグニン由来の芳香族化合物を添加すると,菌自身の成長が促進するだけでなく,シースが高産生されることが分かった.

また,数多くの白色腐朽菌,褐色腐朽菌,そして,食用のキノコについてシースの産生能を検討した結果,C. subvermisporaのシースの産生能が比較的高いことが分かった.担子菌におけるシースの生合成については,分子レベルでの解析がほとんどないため,プロテオミクスの手法を用いてシース高産生時のC. subvermisporaにおけるタンパク質の発現挙動を調べた.その結果,リグニン由来の芳香族化合物分解系,解糖系,ペントースリン酸回路,TCA回路等の代謝系に関わる酵素が多く同定された.また,シースの生合成に関わる酵素の発現誘導とシースの分解に関わる酵素の発現抑制が強く示唆される結果も得られた.さらに,C. subvermisporaの菌体及びシースの固定化に取り組んだ.しかしながら,固定化方法の確立ができず,結果として重金属の吸着の検討が不十分となった.固定化方法,特に,固定化担体の選択が重要であると考えられた.一方,C. subvermisporaの培養ろ液のpHが3以下になることから,ろ液中の有機酸が吸着した金属の脱着用の酸として利用できる可能性が示唆された.一部の放射性核種やそれらの安定核種は重金属として環境中に残留する.その重金属と担子菌が産生する菌体外多糖(シース)には親和性があると言われている.本研究課題では,まず,約50種類の担子菌のシースの産生の有無や産生条件を調べた.特に,リグニン分解性担子菌Ceriporiopsis subvermisporaは,バニリン添加時にシースの高産生が認められた.また,シースの生合成系の知見を得るためにプロテオミクスの手法を用いてC. subvermisporaのシース高産生時に発現が変化するタンパク質を100個以上同定した.一方,本菌やシースの固定化や重金属の吸着についても試みた.担子菌の菌体外多糖高産生時に発現が誘導されるタンパク質・遺伝子の同定は順調に進んでいる.しかしながら,菌体外多糖の放射性核種等の吸着・蓄積特性の把握を行う際に,どの担子菌を使用するか,そして,菌体外多糖を高産生させるのにどのリグニン由来の分解物を用いるか,いずれも種類が多いため,これらの選定に時間を要している.従って,「やや遅れている」と判断した.C. subvermisporaのプロテオミクスで得られたこれまでの結果(同定されたタンパク質の情報)を基に,バニリンを添加するとなぜ菌体外多糖が高産生されるのかその機構について精査する.また,高吸着・蓄積菌として選定した担子菌の固定化に取り組み,放射性核種に相当する金属の吸着試験を行う.さらに,吸着した金属の脱着方法については,極力強酸を用いなくてもシュウ酸等の有機酸が多く含まれる担子菌の培養ろ液で代用できるかを試験し,回収に繋げる予定である.応用微生物学今後も引き続き,担子菌の菌体外多糖高産生時に発現が誘導される遺伝子・タンパク質の同定をプロテオミクスの手法を用いて行い,菌体外多糖の産生に重要な役割を果たす酵素や遺伝子を同定する.これらの情報を基に担子菌,或いは,菌体外多糖を産生する他の微生物を用いた高産生菌の育種へと繋げていきたい.また,菌体外多糖の放射性核種等の吸着・蓄積特性の把握を進め,さらに,高吸着・蓄積菌の固定化に向けた担子菌及び菌体外多糖の固定化方法を開発する予定である.
日本石炭産業合理化の歴史的意義の再検討―技術革新から海外技術移転への過程を中心に

2018年度は、前年度に実施できなかったベトナムでの現地調査を2回にわけて実施した。具体的には、ベトナム石炭鉱物産業グループ(VINACOMIN)本部、同国クアンニン省Hong Gai生産指導本部、およびUong Bi鉱山保安センターを訪問し、炭鉱技術移転事業の実施に係る具体的なフロー、事業の成果・評価、事業の課題・要望について聞取り調査を行った。炭鉱技術移転事業に対する肯定的な評価、とくに保安意識向上、基本動作の徹底、などソフト面の移転が高い評価を得ていることを確認した。また、炭鉱の生産・保安システムの改善状況も確認した。他方で、ベトナムの生産条件と技術移転事業の実施状況との間でずれが生じつつあることも明らかとなった。また、炭鉱技術移転事業における日本の優位性が、他国の参入によって失われつつあることも明らかとなった。これらの研究成果については、昨年度までの聞取り調査と合わせて、まずは白表紙の報告書としてまとめている。研究期間全体をとおして、戦前以来の日越間のネットワーク、さらには生き残りをかけた日本の石炭産業側の技術移転への強い熱意と試行錯誤、それを受け止めて実際に技術向上をはたしたベトナムの石炭産業側の強い熱意と試行錯誤、さらには事業をスムーズに進めるための制度的枠組みなどを明らかにすることができた。また、技術のハード面以上に、ソフト面のニーズが強いことを確認した。これらによって、日本の石炭産業が存続してきた意義、および日本の技術移転の特徴を、新たな側面から解明することができたといえる。本年度は、以下の内容を実施した。第1に、石炭生産技術の革新過程に関する文書資料を各地で調査し、収集した。第2に、日本の高度な石炭生産技術形成の背景を考察するために、元・炭鉱技術者の方2名の聞き取りを行った。今年度は、ソビエト連邦から技術導入・改良された水力採炭技術、および急傾斜採炭技術について、重点的にお話を伺った。これによって、具体的な技術革新の過程だけでなく、それを実際に機能させていくための教育、保安、組織の実態とそれらの重要性について知ることができた。本記録は文字起こしを行ったので、修正のうえ公開する予定である。第3に、石炭生産技術移転研修事業の実施地であるベトナムでの実地調査を行い、同国の石炭産業の現状と技術的課題について調べた。調査の際には、研修事業の通訳として従事していた方に通訳を行っていただき、専門用語等について正確に理解できるように努めた。本調査によって、ベトナムの石炭生産技術の水準向上に日本の研修事業が貢献していること、しかし技術水準の低い炭鉱がまだ多く、引き続き研修事業を必要としていることが明らかとなった。また、諸外国の鉱山機械を利用している場合でも、日本の石炭生産技術のノウハウは広く応用可能であることも明らかとなった。上記の研究を推進するにあたり、情報・方針の共有などを目的とした年2回の研究会・研究打ち合わせを実施した。なお、調査対象者や調査地の都合上、以上の内容の実施がやや年度後半にずれ込んだため、本年度の研究実績の一部を盛り込んだ学会報告等はできたものの、年度内に研究成果物を公表するには至らなかった。そのため、研究成果物は第2年度に公表する予定である。本年度の研究計画では、文書資料調査、技術者への聞き取り、ベトナム現地調査にくわえ、日本国内で技術研修事業に携わった方への聞き取り調査も実施する予定であった。研究実績で示したように、3点目までは順調に実施できたが、4点目については調整がうまくつかず、未実施に終わってしまった。以上の理由により、上記の進捗状況にあると判断した。本年度は、主として日本国内において石炭技術研修事業の実地調査を行った。まず、釧路コールマイン株式会社における石炭技術研修事業の研修授業(ベトナム)を数コース見学し、実際の授業の進め方、テキスト、実習生の態度、通訳を介した意思疎通の状況などについて調査した。視聴覚資料を駆使した座学にくわえて、機械や設備の現物および模型を活用した実践的な授業が行われていることを確認した。続いて、実際に研修事業に携わっている指導員の方、研修事業の管理業務に携わっている方、総計6名の方に聞き取り調査を実施した。上記の授業がどのような準備のもとに運営されているか、および研修時にどのような点が問題となり、それをどのように解決したのか、という点についてお話を伺った。さらに、石炭技術研修事業の開始以前の海外への技術移転の歴史についても2名の方に聞き取り調査を実施した。以上の調査と平行して、各メンバーが文書資料の収集・検討を進めた。各メンバーとは、実地調査時に意見交換を行った。以上の研究によって、技術研修事業における「過程」「苦労」「工夫」「結果」について実態を把握することができた。最終年度に向けた成果取りまとめにむけて非常に有意義な知見を得たと評価できる。なお、本年度実施予定であったベトナムの現地調査については、後述するように次年度に実施することになった。最後に、第1年度までの研究成果の一部として、技術研修事業の歴史的背景について考察した論文を1編発表した。研究計画書に記した実地調査、聞き取り調査については計画どおりに進行している。また、研究の一部について成果発表を行うこともできている。ただし、「研究実績の概要」に記したように、ベトナムでの現地調査については調査先の都合と研究メンバーの渡航可能日程が合わなかったため、断念せざるを得なかった。この点の進捗が当初計画と異なったことに鑑みて、上記評価とした。

2018年度は、前年度に実施できなかったベトナムでの現地調査を2回にわけて実施した。具体的には、ベトナム石炭鉱物産業グループ(VINACOMIN)本部、同国クアンニン省Hong Gai生産指導本部、およびUong Bi鉱山保安センターを訪問し、炭鉱技術移転事業の実施に係る具体的なフロー、事業の成果・評価、事業の課題・要望について聞取り調査を行った。炭鉱技術移転事業に対する肯定的な評価、とくに保安意識向上、基本動作の徹底、などソフト面の移転が高い評価を得ていることを確認した。また、炭鉱の生産・保安システムの改善状況も確認した。他方で、ベトナムの生産条件と技術移転事業の実施状況との間でずれが生じつつあることも明らかとなった。また、炭鉱技術移転事業における日本の優位性が、他国の参入によって失われつつあることも明らかとなった。これらの研究成果については、昨年度までの聞取り調査と合わせて、まずは白表紙の報告書としてまとめている。研究期間全体をとおして、戦前以来の日越間のネットワーク、さらには生き残りをかけた日本の石炭産業側の技術移転への強い熱意と試行錯誤、それを受け止めて実際に技術向上をはたしたベトナムの石炭産業側の強い熱意と試行錯誤、さらには事業をスムーズに進めるための制度的枠組みなどを明らかにすることができた。また、技術のハード面以上に、ソフト面のニーズが強いことを確認した。これらによって、日本の石炭産業が存続してきた意義、および日本の技術移転の特徴を、新たな側面から解明することができたといえる。本年度の研究実施状況を踏まえると、第2年度以降も、申請時の研究計画にしたがって研究を推進するのが妥当と判断している。すなわち、初年度で得た知見と課題を踏まえ、引き続き文書資料調査、聞き取り調査、ベトナム現地調査を進める。その際、本年度に積み残しとなった日本国内で技術研修事業に携わった方への聞き取り調査を優先実施する。また、本年度の研究成果をできるだけ速やかに公表する。昨年度ベトナムでの現地調査ができなかったことを踏まえ、現地と連絡を密にしながら現地調査を実施する。平行して、研究メンバーと研究会等を開催し、研究成果取りまとめに向けた作業を行う。万一、ベトナムでの現地調査が不可能となった場合には、日本から派遣されている指導員の方からの聞き取りや資料の取り寄せ依頼などによって対処する。島西智輝、「グローカル経済と釧路の石炭」(「石炭セミナーin釧路」の招待講演)、釧路プリンスホテル、2018年11月28日。研究実施にあたり、物品費を大幅に節約できたため、若干の次年度使用額が発生した。本年度実施予定であったベトナムでの現地調査が、現地の受入可能日程と研究メンバーの渡航日程の間の調整がつかず、実施できなかったため。上記調査は、早期に日程調整のうえ、次年度に実施する計画である。本年度の実績を踏まえると、当初計画以上の謝金支出が見込まれるため、謝金支出に充当する計画である。
ヘテロクロマチンのパターニングによる遺伝子発現制御の分子基盤

ユークロマチンとヘテロクロマチンの分布パターンは、細胞の独自性を規定する遺伝子の発現制御に不可欠である。本研究は、ほ乳類におけるヘテロクロマチンパターンの形成機構を解明することで、遺伝子の発現制御におけるクロマチン高次構造の役割を明らかにすることを目的としている。今年度は、ヘテロクロマチンを構成するヒストン修飾の一つであるH3K9メチル化に着目した研究を展開した。ヘテロクロマチンは、H3K9メチル化にHP1というタンパク質が結合することで作られる。そこで、どのようにH3K9メチル化が形成されるかを明らかにするために、H3K9メチル化を修飾する、あるいは除去する酵素をノックアウトしたマウスES細胞を作製した。それらの細胞を用いて、RNAシーケンス解析やヒストン修飾に対するChIPシーケンス解析をおこなった。その結果、H3K9メチル化を修飾する酵素ごとに標的としている遺伝子領域や修飾の程度が異なることや、H3K9メチル化を除去する酵素によって染色体全体に渡ってH3K9メチル化の抑揚をつけることが考えられた。マウスにおいて、H3K9メチル化を認識するタンパク質は、主にHP1ファミリーとCdylファミリーが存在する。それぞれのノックアウトES細胞を比較したところ、HP1ファミリーのノックアウトは、H3K9メチル化によって抑制されているレトロトランスポゾンの発現の脱抑制が著しく引き起こされることが明らかになった。一方でCdylファミリーのノックアウトでは、その表現型は観察されなかったことからH3K9メチル化によるレトロトランスポゾンの抑制は、主にHP1ファミリーによっておこなわれることが考えられた。これらの結果は、H3K9メチル化が染色体にどのような影響を及ぼすかを考える上で、重要な知見となりうる。所属研究室は、H3K9メチル化の形成・維持に関わる主要なタンパク質のノックアウトES細胞を数ライン保持しており、今年度は、それ以外の主要なH3K9メチル化関与タンパク質のノックアウトES細胞を作製した。それにより、H3K9メチル化に関わる因子の網羅的解析が可能になり、どのようにH3K9メチル化を土台としたヘテロクロマチンが作られるかを考える上で、大きな前進になりうる。ヒストン修飾研究は、基本的な分子生物学実験に加え、ChIPアッセイなどの難易度の高い実験系や、次世代シーケンサー技術を利用したin silico解析が不可欠である。今年度はそれらウェットとドライの技術を概ね確立できた。これらの理由から、当初の研究計画に対して順調に進展しているといえる。今年度、H3K9メチル化に関わるタンパク質のノックアウト細胞を揃え、RNAシーケンスや、ヒストン修飾に対するChIPシーケンスなどの解析をおこなった。来年度は、それらの情報を統合し、H3K9メチル化関連タンパク質間の相互作用を推定、多重ノックアウト細胞を作製する。ヘテロクロマチンは、H3K9メチル化がつくるものと、H3K27メチル化がつくるものに大別できる。この二つの修飾はクロマチンに排反して存在するが、どのようにそのようなパターンが形成されるかは明らかにされていない。H3K9メチル化酵素の一つであるG9aやH3K9認識タンパク質であるCdylは、H3K9メチル化の維持に関わっているという報告があることから、その他のH3K9メチル化関連因子や、H3K27メチル化関連因子と多重ノックアウト細胞を作成することで、どのようにH3K9メチル化とH3K27メチル化の住み分けがなされるのかを明らかにする。

ヒストン修飾研究は、基本的な分子生物学実験に加え、ChIPアッセイなどの難易度の高い実験系や、次世代シーケンサー技術を利用したin silico解析が不可欠である。今年度はそれらウェットとドライの技術を概ね確立できた。これらの理由から、当初の研究計画に対して順調に進展しているといえる。今年度、H3K9メチル化に関わるタンパク質のノックアウト細胞を揃え、RNAシーケンスや、ヒストン修飾に対するChIPシーケンスなどの解析をおこなった。来年度は、それらの情報を統合し、H3K9メチル化関連タンパク質間の相互作用を推定、多重ノックアウト細胞を作製する。ヘテロクロマチンは、H3K9メチル化がつくるものと、H3K27メチル化がつくるものに大別できる。この二つの修飾はクロマチンに排反して存在するが、どのようにそのようなパターンが形成されるかは明らかにされていない。H3K9メチル化酵素の一つであるG9aやH3K9認識タンパク質であるCdylは、H3K9メチル化の維持に関わっているという報告があることから、その他のH3K9メチル化関連因子や、H3K27メチル化関連因子と多重ノックアウト細胞を作成することで、どのようにH3K9メチル化とH3K27メチル化の住み分けがなされるのかを明らかにする。今年度はノックアウト細胞の作製に時間を要したため、計画よりも使用した金額が少なかった。来年度は、それらの細胞に対する網羅的な解析を頻繁におこなうため、今年度の繰越し額はその解析費用に充てる予定である。
慢性辺縁性歯周炎発症機序における接着分子とサイトカインの役割

種々の免疫担当細胞の歯周組織への浸潤による局所免疫反応が、慢性辺縁性歯周炎の発症要因の一つと考えられる。そこで、免疫担当細胞としてのT細胞およびNK細胞の慢性炎症病変発症と進展への関与を詳細に検討するため、それらの細胞による局所免疫反応の機序を解明し、以下の結果を得た。まず、T細胞と線維芽細胞との相互作用の検討では、MCP-1やRANTESなどのケモカインが、T細胞上のインテグリン分子を活性化し、ICAM-1などのリガンドを強く発現している線維芽細胞との接着を増強する可能性と、インテグリン分子を介した細胞接着が、線維芽細胞とT細胞の両者を活性化する事を示唆する結果を得た。次に、IL-2刺激に応ずるNK細胞の活性化や増殖が炎症病変形成と進展に関与しており、そのシグナル伝達経路を解析した。IL-2とCD-2の協調効果により、NK細胞の増殖活性が亢進する機序は、1)IL-2刺激によるLckの活性化とCD2刺激によるSykの活性化が協調してShcのチロシンリン酸化を増強し、Grb2との結合を介してRasを活性化する可能性、2)IL-2によるShc-Grb2のシグナル経路とCD2によるCbl-Grb2のシグナル経路とが協調し、Rasを活性化する可能性が考えられる結果を得た。しかし、これらのシグナル伝達機構やその相互作用についてはまだ不明な点が多く、今後さらに分子レベルでの解析を進め慢性辺縁性歯周炎の発症機構を解明したいと考える。歯周炎は,T細胞などの免疫担当細胞と線維芽細胞との複雑な相互作用により病態が形成されている。その発症に際し,種々のサイトカインを介した細胞接着が重要な役割を担っているがその詳細は未だ不明な点が多い。そこで,歯周炎発症の機序を解明するため,以下の研究を行った。(1),細胞外マトリックス蛋白およびICAM-1に対するT細胞の接着:PHA刺激T細胞(PHA-T)は細胞外マトリックス蛋白であるファイブロネクチン(FN),ラミニン(LN),コラーゲン(CL)typeIおよびLFA-1のリガンドであるICAM-1に対して,それらの濃度依存性に接着が増強した。(2),接着細胞に及ぼすケモカインの影響:(a)PHA-TのFN,LNおよびCLtypeIおよびtypeIVに対する接着は,PHA添加により著明に増強したが,MCP-1,RANTESおよびFractalkineの添加では増強しなかった。(b)PHA-TとICAM-1との接着はMCP-1とRANTESにより有意に増強したが,Fractalkineによる増強は認めなかった。(3),PHA-Tの線維芽細胞E11細胞に対する接着:(a)Ell細胞とPHA-Tとの接着は細胞数依存性に増強した。(b)抗LFA-1αおよび抗LFA-1βによりこれら細胞の接着は著明に抑制されたが,抗CD2,抗VLA-4α,抗VLA-5αおよび抗VLA-β1抗体では抑制されなかった。(4),E11細胞とPHA-Tに及ぼすケモカインの影響:E11細胞とPHA-Tとの接着は,MCP-1とLANTESにより有意に増強したが,Fractalkineによる増強は認めなかった。以上の結果より,MCP-lやRANTESなどのケモカインが,T細胞上のインテグリン分子を活性化し,ICAM-1などのリガンドを強く発現している線維芽細胞との接着を増強する可能性が示唆された。さらに,インテグリン分子を介した細胞接着が,線維芽細胞とT細胞の両者を活性化し,さまざまなサイトカイン,蛋白分解酵素,プロスタグランディンやプロテオグリカンなどの産生を促し,炎症性肉芽の増成と歯周組織の破壊をきたし,慢性炎症性疾患である歯周炎を引き起こす可能性が示唆された。

種々の免疫担当細胞の歯周組織への浸潤による局所免疫反応が、慢性辺縁性歯周炎発症の要因の一つと考えられる。そこで、免疫担当細胞としてのT細胞およびNK細胞の慢性炎症病変発症と進展への関与を詳細に検討するため、それらの細胞による局所免疫反応の機序を解明し、以下の結果を得た。まず、T細胞と線維芽細胞との相互作用の検討では、MCP-1やRANTESなどのケモカインが、T細胞上のインテグリン分子を活性化し、ICAM-1などのリガンドを強く発現している線維芽細胞との接着を増強する可能性と、インテグリン分子を介した細胞接着が、線維芽細胞とT細胞の両者を活性化する事を示唆する結果を得た。次に、IL-2刺激に応ずるNK細胞の活性化や増殖が炎症病変形成と進展に関与しており、そのシグナル伝達経路を解析した。IL-2とCD2の協調効果により、NK細胞の増殖活性が亢進する機序は、1)IL-2刺激によるLckの活性化とCD2刺激によるSykの活性化が協調してShcのチロシンリン酸化を増強し、Grb2との結合を介してRasを活性化する可能性、2)IL-2によるShc-Grb2のシグナル経路とCD2によるCbI-Grb2のシグナル経路とが協調し、Rasを活性化する可能性が考えられる結果を得た。しかし、これらのシグナル伝達機構やその相互作用についてはまだ不明な点が多く、今後さらに分子レベルでの解析を進め慢性辺縁性歯周炎の発症機構を解明したいと考える。
新しい型のび慢性体幹被角血管腫:尿中の異常代謝産物の精製・構造の決定と欠損酵素解明

先天代謝異常による新しい型のび慢性体幹被角血管腫の一例が日本人女性から発見された。そして、この患者の尿から多量の異常物質が排泄されていることが分かり、その物質が精製され、その構造式も明かとなった。すなわちO-結分型の糖・アミノ酸であった。この構造式から類推されたα-Nアセチルガラクトースアミニデースという酵素欠損によるものであるということも解明された。これらは過去二年間の研究により明らかにされたものであり、今年度はその酵素欠損を起こす遺伝子の異常の解明に力が注がれた。その結果、985番目の塩基であるCがTへと代っていることが分かり、この結果アミノ酸は329番目のアルギニンからトリプトファンヘ代っていることが判明した。そして、この異常遺伝子をCOS-1細胞に挿入したところ、この酵素の抗体と反応する蛋白質が産出されていることはされていたが、その酵素活性は検知できなかった。次に、329番目のアミノ酸がアルギニンからトリプトファンへ代わることにより、その蛋白質の二次元構造がいかに変わるかをコンピューターで解析した。その結果、この部分がβ-plcated sheetからrandon coilに変化することが分かった。これはShinler病でのα-hclixへの変化とは全く変なるものであった。また、本疾患(Kanzaki digcascと命名されている)とSchindler discaseで産生される異常酵素蛋白質は後者のほうがライソゾーム中の蛋白分解酵素に対する感受性がより高いことも測定された。これらのことは神崎病とシンドラー病との発症の違いを説明するものと考えられた。今年度のこれらの成果はArchives of Dcrmatologyに印刷中のものと、J,Clin.Invest.に投稿された論文の中に入っている。以上、3年間に渡り神崎病の発見からその遺伝子解析まで全ての研究が無事終了した。本研究は二つの部分から成り立つ。即ち,びまん性体幹被角血管腫を示した1)日本人症例と2)スコットランド人症例である。びまん性被角血管腫を起こす原疾患には4種知られているが,これにさらに2種の新しい疾患(日本人例とスコットランド人例)が加わるものと考えられる。日本人症例(46歳,女)は体幹に顕著な被角血管腫を示し,病理組織学的にも診断が確認された。電子顕微鏡的には各種の細胞の胞体のライソゾ-ムが空胞化しているのが認められた。尿の分析で多量のシアル酸を含んだ糖ーアミノ酸結合体が検出された。これを各種のカラムで分離精製した。精製した物質をアミノ酸,糖分析などで解析した結果,分子量約1060のNー結合型の糖ーアミノ酸結合物質と分かった。これの蓄積をきたす原因としてαーNーアセチルガラクトサミニデ-スの欠損が確認された。そしてこの酵素欠損はDNA塩基の一個がC→Tへの置換により,酵素蛋白質のアミノ酸(411個のうちの329番目)がアルギニンからトリプトファンへ変化していることが判明した。かくして第5番目のびまん性体幹被角血管腫(日本人症例)の大筋が解明された。次にスコットランド症例(26歳,女)の検索に入った。皮疹はそれ程目立ったものではないが,病理組織学的に診断が確認された。電子顕微鏡的検索により血管内皮細胞のライソゾ-ムは電子密度の高い細顆粒状のもので充満されていた。形態的に未報告の型のライソゾ-ム蓄積症を示唆していた。尿の分析では糖蛋白に異常は見られなかったが,糖脂質に異常バンド(TLC)が認められた。

血清および尿の各種酵素活性測定によりβーガラクトサイデ-ス欠損を強く思わせたが,線維芽細胞を用いての測定では正常であった。尿の分析を継続中。1986年,我々はある一人の日本人女性患者を診察した。彼女はほぼ全身に無数の毛細血管の拡張をもち,典型的なファブリ-病又はそれの類似症患をもっていることを示唆した。ところが尿および血液の生化学的諸検査から,この患者は未知の疾患をもっていることが分かった。そこでそれがいかなる疾患であるか調べたところ,尿に多量のシアル酸を含んだ糖蛋白が排泄されているのを見出した。そしてついにこの物質を精製しての構造式を明らかにした(Lancet,1989)。次にその物質のより容易な検査方法(Clin.Chim.Acta,1990)と物質の生化学的特性を報告した(J.Biol.Chem.,1990)。今年度はこの研究をさらに進め,この疾患がαーNーacetylgalactosaminidaseの欠損により起こることを見出しこれを報告した(J.Clin.Invest.,1991)。この間生化学的研究だけでなく,患者の臨床的研究も遂行し,この疾患が腎糸球体も含めた全身性の小血管を侵す疾患であることを明らかにした(皮診,1991)。この疾患の本態が解明されたので,これを著書しても報告した(皮膚科診断治療大系,講談社,1991)。また,これまでの総活を日本先天代謝異常学会雑誌にも報告した(1991)。ここで最近になり,この神崎病と命名された疾患と,ドイツから報告のあった重症の中枢神経障害を示すシンドラ-病との関係が急に脚光を浴びてきた。なぜなら,この2疾患は臨床的には何の共通点もない疾患ながら,驚くべきことに,その生化学的特性は同一,即ち両者とも同一酵素の欠損により起こることが判明したからである(小児内科,1991)。現在のこの問題を解明するために,この酵素をコ-ドしている遺伝子の解析を進めており,最終段階に入った状態にある。次年度の研究において,これを明らかにする予定である。先天代謝異常による新しい型のび慢性体幹被角血管腫の一例が日本人女性から発見された。そして、この患者の尿から多量の異常物質が排泄されていることが分かり、その物質が精製され、その構造式も明かとなった。すなわち0-結合型の糖・アミノ酸であった。この構造式から類推されたα-Nアセチルガラクトースアミニデースという酵素欠損によるものであるということも解明された。これらは過去二年間の研究により明らかにされたものであり、今年度はその酵素欠損を起こす遺伝子の異常の解明に力が注がれた。その結果、985番目の塩基であるCがTへと代っていることが分かり、この結果アミノ酸は329番目のアルギニンからトリプトファンへ代っていることが判明した。そして、この異常遺伝子をCOS-1細胞に挿入したところ、この酵素の抗体と反応する蛋白質が産出されていることはされていたが、その酵素活性は検知できなかった。次に329番目のアミノ酸がアルギニンからトリプトファンへ代わることにより、その蛋白質の二次元構造がいかに変わるかをコンピューターで解析した。
家と自己：ゴシックと犯罪小説研究

研究課題に取り組んだ事実上の初年度である30年度は、研究の全体像を俯瞰する論文「家と自己について」をInternational Crime Fiction Associationの学会で発表することから始めた。「家と自己」を考える際に、どのような作品・作家を取り上げ、どのような研究をその切り口としていくかをまとめた論文を発表した。ゴシック研究を土台に、どのようなアプローチで19世紀後半から20世紀半ばの犯罪小説を研究するかという研究計画を描いた論文であるが、犯罪小説の研究者たちが集う学会で発表したことにより、今後の課題が明確となった。他の研究者との議論から、先行研究についてアドバイスを受け、重要な視点に気づくことができた。おおむね論文の構想は好評であり、これからの議論の発展に自信を持った。学会発表論文を執筆しながら気づいたのが、カントリーハウスの犯罪小説における意味について考える必要性であった。対象としている黄金時代の犯罪小説において、家というモチーフは主にカントリーハウスという形で登場するからである。最初の研究実施計画にはないトピックであったが、犯罪小説、またはゴシック小説における家を考える際には、欠かせないものであることに気づき、(犯罪小説ではない)カントリーハウス小説とカントリーハウスを舞台とした犯罪小説について考察する論文を30年度後半に完成させた。ゴシック小説が犯罪小説とのあいだに持つ関わりと、テーマの扱い方の変化を探るのが本研究の目的ではあるが、それ以外の文学との関わりを考えることも犯罪小説における家の意味を考えるには重要だと認識した。当初の予定にはなかった20世紀初頭のイギリス文学に描かれたカントリーハウスを考察することにより、研究の幅が増えたといえるだろう。初年度は病気療養のため、ほとんど課題に取り掛かることができず、30年度が事実上の研究課題に取り組んだ最初の年となった。初年度の計画とは違ったトピックにも取り組んだが、1年目としては順調な研究成果を上げることができた。次年度は前年度と同様にInternational Crime Fiction Associationの国際学会において、「家と自己」に関する重要な研究の一部となる論文を発表する予定である。テッィチボーン事件に基づいた作品を取り上げ、アイデンティティを確認する手続きとその背後にある概念がどのように家、また国家と絡み合っているかを検証する予定である。この発表で取り上げるJosephine Teyは当初の研究予定にはなかった作家であるが、テーマの共通性から取り上げることになった。のちには彼女により焦点を当てた研究をする必要があるかもしれないと考えている。学会後、その発表論文を発展させて、紙面発表論文にする予定である。また次年度の後期にはPoeに関する研究を進めていきたい。前年度に学会で発表した考えを発展させ、より深く、具体的にPoeのゴシックと犯罪小説のつながりを明らかにする研究としたい。Poeと同様に研究を進める必要がRobert Louis Stevensonにあるかもしれないと考えてもいる。続けてその後には女性作家(特にAnna Katharine Green)についての研究を進める予定である。29年度は課題研究の本論部分に入ることはできず、研究の基礎部分に向けたリサーチするにとどまった。30年度からの本格的な開始に向け、テーマにそった文献の幅広い収集を行った。この研究の発案の背景となった幽霊屋敷物語映画に関しては、論文にまとめ、発表することができた。29年度は病気療養のため、本格的な研究を行うことができなかった。ほぼ1年遅れで当初の研究計画を遂行していく予定である。30年度は、家という概念がどのように自己と関わっているかを哲学的、文学的、心理学的側面から幅広く研究すると同時に、それがゴシックや犯罪小説に描かれるかを全般的に考えていく。