hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠時無呼吸発生時のみ下顎前突させ閉塞が消失しなければ陽圧送気する治療装置の開発

睡眠時無呼吸を感知して口腔内装置への送気、および無呼吸の改善なければ鼻マスクより送気するように持続陽圧呼吸装置を改良するためプログラム変更に取り組んだが、研究期間中には間に合わなかった。今後も継続して研究を継続する予定である。舌の電気刺激による体性感覚誘発脳磁場を解析し、舌の感覚と睡眠時無呼吸発症との関連究明に有意義な情報が得られることを明らかにした。睡眠時無呼吸症候群患者の脳血流量を測定し、本症候群に伴う前頭葉の機能低下を解明した。1.呼吸パターン感知ソフトおよびシステムの構築a.持続陽圧呼吸装置の呼吸パターン感知ソフトプログラムの書き換え。b.口腔内装置に送気できるように持続陽圧呼吸装置の改造。持続陽圧呼吸装置を改良するため、睡眠時無呼吸を感知して口腔内装置への送気、および無呼吸の改善なければ鼻マスクより送気するようにプログラムを変更中である。2.舌の感覚と睡眠時無呼吸発症との関連究明舌の電気刺激による体性感覚誘発脳磁場を解析した。針電極を舌粘膜の表面に接触させ、刺激幅1ms、刺激間隔1sの電気刺激を加えた。健常側の感覚閾値の4倍の強度を用い、1200回加算した。全頭型脳磁図計で記録し、解析にはplanar型204chを用いた。対側半球の最大反応を中心とする18chのroot mean square(RMS)波形より、刺激後10-150msの平均振幅(RMS[10, 150])を求めた。大脳皮質の反応を評価する際には、刺激前の平均振幅を引いた値、aRMS(=RMS[10, 150]-RMS[-50,-5])を用いた。すべての被験者で対側頭頂側頭部に2から4つの反応を認めた。各反応の潜時は、26.6±4.7(P25m)、39.5±5.0(P40m)、55.5±3.1(P60m),81.5±6.9ms(P80m)。P25mは7名中4名、P40mは6名、P60mは4名、P80mは4名に認めた。舌電気刺激による体性感覚誘発脳磁場計測は舌の感覚と睡眠時無呼吸発症との関連究明に有意義な情報が得られる可能性が示唆された。2.舌の感覚と睡眠時無呼吸発症との関連の究明舌の電気刺激による体性感覚誘発脳磁場を解析した。対側半球の最大反応を中心とする18chのroot mean square(RMS)波形より、刺激後10-150msの平均振幅(RMS[10,150])を求めた。大脳皮質の反応を評価する際には、刺激前の平均振幅を引いた値、aRMS(=RMS[10,150]-RMS[-50,-5])を用いた。3.睡眠時無呼吸症候群患者の語流暢課題中の脳血流変化10名の睡眠時無呼吸症候群患者(平均年齢;52.5歳,平均apnea-hypopnea index;18.9)および10名の正常被験者(平均年齢;50.8歳)を日立メデイコ社製近赤外線スペクトロスコピーETG-4000Optical Topographyを用いて前頭葉、両側側頭葉52チャンネルの脳血流量を測定した。被験運動は開閉口、噛み締め、舌前突、咀嚼運動と語暢課題とした。下顎運動に伴って両群とも両側側頭部に有意な血流量の増加が見られ、群間の有意差はなかった。

語流暢課題では患者群では正常者群に比較して有意に脳血流量の増加が少なく、睡眠時無呼吸症候群に伴う前頭葉の機能低下が示唆された。1.人工筋肉の特性に関する検討人口筋肉の収縮力と変位性を各条件下で測定し、実際に必要な下顎前突のための収縮力と牽引方向を正常被験者にて測定した。2.呼吸パターン感知ソフトおよびシステムの構築(1)持続陽圧呼吸装置(CPAP)の呼吸パターン感知ソフトプログラムの書き換え。(2)口腔内装置に送気できるように持続陽圧呼吸装置の改造。持続陽圧呼吸装置(CPAP)を改良するため、睡眠時無呼吸を感知して口腔内装置への送気、および無呼吸の改善なければ鼻マスクより送気するようにプログラムを変更に取り組んだが、研究期間中には間に合わなかった。今後も継続して研究を継続する予定である。3.成果の英文書物としての公表
ニューラルコンピュータ構築のための興奮性分子素子の研究

本研究では、次のような課題に取り組んだ。(1)非線形特性を有する人工膜の開発、(2)受容膜による外部情報の変換、(3)非線形素子によるネットワークの重的特性を利用した情報処理。以下、成果の主要な部分について紹介したい。(A)結合振動子の動的パターンー時空間の自己組識化BZ反応の反応槽(Continuous-flow Stirred Tank Reactor)を複数個並べ、その間に細孔をつくり、反応液が行き来できるようにする。すると各々の反応のリズムが自発的に同期し、様々なモードが現れる(mode locking)。私達は同相・逆相の関係をスピン系の常磁性(↑↑)、反磁性(↑↓)と対比させることにより、非線形振動子のネットワークの動的パターンのモードを予測できることを明らかにした。ニューロン(神経細胞)は、非線形振動子である。ホップフィールドのニューラルネットワークのモデルでは、ニューロンの間の結合は対称であった。現実の神経細胞では、ニューロンの間の結合は当然のことながら非対称である。本研究では振動子の間の結合に非対称性を導入することにより、非常に多くのモードが現れることを明らかにした。これはニューラルネット上でダイナミックメモリーの容量を飛躍的に増大することが可能であることを意味している。(B)化学エネルギーの機械エネルギーへの直接変換筋肉では、ATPの化学エネルギーがマクロな機械的運動に直接変換されている。そのメカニズムを知るためにも、人工的に化学→機械エネルギー変換系を実現することは重要な課題である。そこで化学エネルギーの散逸に伴い、ベクトル的な運動や周期的な力が発生する実験系を考案した。具体的には、回転運動の場に非対称性を導入することにより、一方向に制御された回転運動を行わせることが可能であることを見い出した。
日本における臨床心理士の教育訓練と職業的発達上の課題について

臨床心理士の成長過程と専門家としての熟達化、大学院における臨床心理実習の内容とスーパービジョン方法、臨床心理士の教育訓練・研修ニーズ、スーパービジョンにおけるスーパーバイジーの体験、ならびに、心理職の専門職としてのアイデンティティに関して、量的・質的・事例・理論的研究という多様な研究方法を用いて研究を行った。今後の日本の臨床心理士の養成・大学院修了後の教育研修について多くの示唆を得た。本研究は、臨床心理士の訓練と職業的成長を、コンピタンス(臨床心理士の能力)の獲得と向上、心理専門家としてのアイデンティティ形成という視点から包括的に捉えることを目的とする。特に、臨床心理士の職業的動機、発達的契機となる出来事・困難経験とそれらへの対処、個人的生活と職業的生活との相互作用や葛藤、教育訓練過程における困難や成長促進体験について明らかにし、またこれらと臨床実践への取り組み方との関係を検討する。そして、こうした発達的知見を統合し、臨床心理士養成のための大学院における教育訓練、および、大学院修了後の継続的教育訓練プログラム改善のための有効な提言を行うことをねらいとする。今年度は以下の研究を行った。1.臨床心理士の成長過程、特に職業的転機について、インタビュー内容の質的な分析を行った。大学院入学に際して、社会人入学者と学部からのストレート進学者との間では、この職業的転機の意味がかなり異なっていることが明らかになった。また個人としてのライフイベントとの重なりや同輩・同僚たちとの良好な学習体験や相互支持の経験などが、調査協力者たちの主観的な成長感を支える大きな要因になっていることも示唆された。また、昨年度行った研究の一部(「心理面接の基礎的なスキルに関するトレーニング方法の効果測定研究」)について、日本心理臨床学会第27回大会において口頭発表を行った。2.成長初期の心理臨床家の発達について明らかにするために、修士課程修了直後の心理臨床家17名を対象に、6ヶ月間の間隔をおいて、半構造化面接の手法を用いて2回のインタビュー調査(各約90分間)を行った(但し、一部の調査対象者は今年度中1回の面接)。その結果について、現在、質的な分析を行っている。結果の一部からは、大学院での臨床訓練における困難体験について5つのカテゴリーが得られた。一方、大学院での有益な体験については6つのカテゴリーが得られ、最終的に1つの中核カテゴリーにまとめられた。3.臨床心理学に関連する職業意識の発展過程における現場研修(インターンシップ)体験が専門的職業意識の促進に役立つことが明らかとなった。また、臨床心理学の専門性と関連する臨床心理学研究法に関する書籍を出版した。平成21年度は以下の研究を行った。1.前年度より継続して行っている、修士課程修了直後の心理臨床家17名を対象としたインタビュー調査を各協力者につき1回(但し、一部の協力者については次年度に実施)行った。また、前年度より行っているインタビュー調査について分析を行い、その結果の一部を発表した。分析結果からは、協力者の大学院時代の臨床訓練に関する困難体験として、自らが臨床家として十分でないと感じたり、頼りや手がかりがなく暗中模索の状態の中、日々の臨床活動に携わらなければならないと感じていることが示された。そして、無力感を覚えながら、失敗への恐怖を抱くという、常に気を休めることのない"警戒モード"にあることがうかがえた。一方、大学院時代の臨床訓練において有意義であったこととして、単に理論概念や手続きを学ぶのではなく、学ぶ対象に対して感情的に関わることが重要であることが示された。とりわけ、対人的距離感の近い中で、自分の言動について直ちに指摘やフィードバックを受けるという体験が肝要であることが示唆された。2.日本の臨床心理士養成のための第1種指定大学院ならびに専門職大学院(計142校)の付属臨床心理実習施設を対象として、大学院生(実習生)のスーパービジョンがどのように行われているのか、方法や時間数など、その実態を探る目的で、調査用紙を作成し、郵送により配布を行った。3.心理職の専門職としての意識(アイデンティティ)について、臨床心理学の学問体系の中に位置づけて概念化することを行った。具体的には、臨床心理学を実践活動、研究活動、専門活動として体系化し、専門職としての意識の確立が専門活動の主要な教育目的となることを理論的に示した。1、スーパービジョンについて臨床心理士養成のための指定大学院・専門職大学院を対象として行われた、各大学院付属臨床心理実習施設における臨床心理実習・スーパービジョンに関する質問紙調査について、今年度、68施設から回答が得られた。この調査結果について分析を行った。一方、スーパービジョンについて質的に検討を行うため、スーパービジョンに関するインタビュー調査を行った。加えて、2回のスーパービジョン・セッションを録画し、終了後にスーパーバイザーとスーパーバイジー双方の体験について、対人プロセス想起法を用いたインタビューによってデータ収集を行い、スーパービジョンのプロセスを検討した。現在これらの質的データの分析を継続中である。2、成長促進的援助について大学院修了後の教育訓練・研修に関して、有用な訓練・研修プログラム作成の一助とするため、臨床心理専門職を対象としたニーズ調査を作成した。

加えて、心理専門職の専門性発達におけるインターンシップの役割を検討するために、医療領域における臨床心理研修プログラムを作成し、その効果を検討した。また、そのための研修マニュアルを作成した。3、臨床心理士の発達課題についてエキスパート(マスター)セラピストに関する理論的研究を通して、初心者あるいは初任者レベルの臨床家が、専門家としての熟達化を進め、優れた実践家として人間的・職能的成長・発達を遂げるためには何が必要なのかについて検討を行った。1、スーパービジョンスーパービジョンに関するインタビュー調査を継続して行った。大学院生・若手臨床家にスーパービジョンにおける学習体験や否定的体験などについて半構造化インタビューを実施し、その結果を逐語化し分析中である。その一部を2012年度日本心理臨床学会大会において3本の論文として発表する予定である。昨年度実施した、臨床心理士養成のための指定大学院・専門職大学院付属臨床心理実習施設における臨床心理実習・スーパービジョンに関する質問紙調査の結果分析を継続して行い、その一部を日本心理臨床学会ならびに日本応用心理学会の大会において発表した。さらに、臨床心理士の教育訓練について、認知行動療法の立場からスーパービジョンの方法を中心に検討を行った。2、成長促進的援助昨年度に作成した、大学院修了後の教育訓練・研修ニーズ調査を200名の臨床心理士を対象に実施し、その結果を分析した。また、臨床心理士の職業発達上の課題について、スクールカウンセリングにおける専門活動としての発達支援を検討した。3、統合我が国における統合的心理療法の第一人者であり、エキスパートカウンセラーとされる村瀬嘉代子氏の事例研究論文の中から代表的な論文13編を選び、それらの論文の内容を詳しく分析し、その時代・文化・社会的背景や統合的心理療法の特質を考察した解説及び解題を加えた本を編集した。日本におけるエキスパートカウンセラーの特徴を明らかにすることにより、今後の日本における臨床家の発達や教育訓練に関する示唆を得た。
ビタミンD受容体の遺伝子多型と胃切除後骨障害に関する臨床研究

本研究は、ビタミンD受容体遺伝子多型が骨障害発生の危険群である胃切除後患者膜にどう影響をあたえるのかを明らかにすることを目的として開始された。胃切除後患者計111名(男性67名、女性44名)について、ビタミンD受容体遺伝子多型をダイレクトシークエンス法で分析した。骨代謝マーカー{ビタミンD3、骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)、オステオカルシン(OC)、尿中デオキシピリジノリン(FDPY)}及び骨密度(BMD)測定も行った。遺伝子型では転写活性の高いAA型20例(18%)、転写活性の低いGG型42例(38%)、ヘテロ接合体のAG型は49例(44%)であった。年齢、術後経過年数、胃切除術の患者背景にはこの3群間では差は認めないものの、AA型は男性の割合が多い傾向を認めた。BMDではAA/AG/GG型で0.99/0.94/0.83とGG型はAA型に比べ有意に低く(p<0.05)、%BMDではAA/AG/GG型で110%/103%/100%と3群間で有意差を認めないものの、%YAMではAA/AG/GG型で93.6/79.6/79.3とGG型はAA型に比べ有意に低かった(p<0.05)。血清ビタミンD3値はAA/AG/GG型で56/59/60と有意な違いを認めなかった。骨吸収マーカーであるFDPY値はAA/AG/GG型で、それぞれ5.9/6.4/7.9であり、また、骨形成マーカーではBAP値が26.5/30.5/31.3、OC値が9.9/9.4/10.7であったが、いずれの指標も3群間で有意差を認めず、代謝マーカー上はビタミンD受容体遺伝子多型と骨代謝の関係は明らかではなかった。骨粗鬆症と診断されたものは全体で28%であり、AA/AG/GG型で200%/32.7%/28.6%であった。ビタミンD受容体遺伝子多型は胃切除後の骨代謝に影響を与える因子の一つである可能性があるが、他の要因についても検討する必要があることが示唆された。これらの結果の一部は、第102会日本外科学会定期学術集会(平成14年4月、京都)、および第103会日本外科学会定期学術集会(平成15年6月、札幌)で発表された。現在論文発表に向けて準備中である。現在までに胃切除後患者107名について、ビタミンD受容体遺伝子多型をダイレクトシークエンス法で分析し、骨代謝マーカーはビタミンD3、骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)、オステオカルシン(OC)、尿中デオキシピリジノリン(FDPY)を測定した。遺伝子型では転写活性の高いAA型15例(17%)、転写活性の低いGG型33例(38%)、ヘテロ接合体のAG型は38例(45%)であった。年齢、術後経過年数、胃切除術の患者背景にはこの3群間では差は認めないものの、AA型は男性の割合が多く、GG型は女性が多い傾向があった。BMDではAA/AG/GG型で0.85/0.82/0.81とGG型はAA型に比べ低い傾向があり、%BMDでもAA/AG/GG型で108%/100%/102%と同様にGG型がAA型より低い傾向を認めた。血清ビタミンD3値はAA/AG/GG型で57/61/62と有意な違いを認めなかった。骨吸収マーカーであるFDPY値はAA/AG/GG型で、それぞれ5.9/6.1/7.5とGG型が高い傾向を認めた。また、骨形成マーカーではBAP値が27.2/30.8/31.9と、OC値が9.8/8.8/10.6といずれもGG型で上昇しており、代謝マーカー上もGG型でAA型に比べ異化が亢進している傾向が認められた。骨粗鬆症と診断をうけて治療開始されてものはAG、GG型で6例認めたが、AA型は1例も認めなかった。途中経過ではあるが、ビタミンD受容体遺伝子多型は胃切除後の骨代謝に影響を与える因子の一つである可能性が示唆された。これらの結果の一部は、平成14年4月に京都で開催された第102会日本外科学会定期学術集会で発表された。また、さらに新たな検討を加えて平成15年6月に札幌で開催される第103会日本外科学会定期学術集会でも発表予定である。現在までに胃切除後患者111名(男性67名、女生44名)について、ビタミンD受容体遺伝子多型をダイレクトシークエンス法で分析し、骨代謝マーカーはビタミンD3、骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)、オステオカルシン(OC)、尿中デオキシピリジノリン(FDPY)を、骨密度はDEXA法にて測定した。

遺伝子型では転写活性の高いAA型20例(18%)、転写活性の低いGG型42例(38%)、ヘテロ接合体のAG型は49例(44%)であった。年齢、術後経過年数、胃切除術の患者背景にはこの3群間では差は認めないものの、AA型は男性の割合が多い傾向があった。BMDではAA/AG/GG型で0.99/0.94/0.83とGG型はAA型に比べ有意に低く(p<0.05)、%BMDではAA/AG/GG型で110%/103%/100%と3群間で有意差を認めないものの、%YAMではAA/AG/GG型で93.6/79.6/79.3とGG型はAA型に比べ有意に低かった(p<0.05)。血清ビタミンD3値はAA/AG/GG型で56/59/60と有意な違いを認めなかった。骨吸収マーカーであるFDPY値はAA/AG/GG型で、それぞれ5.9/6.4/7.9であり、また、骨形成マーカーではBAP値が26.5/30.5/31.3、OC値が9.9/9.4/10.7であったが、いずれの指標も3群間で有意差を認めず、代謝マーカー上はビタミンD受容体遺伝子多型と骨代謝の関係は明らかではなかった。骨粗鬆症と診断されたものは全体で28%であり、AA/AG/GG型で200%/32.7%/28.6%であった。ビタミンD受容体遺伝子多型は胃切除後の骨代謝に影響を与える因子の一つである可能性があるが、他の要因についても検討する必要があることが示唆された。これらの結果の一部は、平成14年4月に京都で開催された第102会日本外科学会定期学術集会、および平成15年6月に札幌で開催された第103会日本外科学会定期学術集会で発表された。本研究は、ビタミンD受容体遺伝子多型が骨障害発生の危険群である胃切除後患者膜にどう影響をあたえるのかを明らかにすることを目的として開始された。胃切除後患者計111名(男性67名、女性44名)について、ビタミンD受容体遺伝子多型をダイレクトシークエンス法で分析した。骨代謝マーカー{ビタミンD3、骨型アルカリフォスファターゼ(BAP)、オステオカルシン(OC)、尿中デオキシピリジノリン(FDPY)}及び骨密度(BMD)測定も行った。年齢、術後経過年数、胃切除術の患者背景にはこの3群間では差は認めないものの、AA型は男性の割合が多い傾向を認めた。これらの結果の一部は、第102会日本外科学会定期学術集会(平成14年4月、京都)、および第103会日本外科学会定期学術集会(平成15年6月、札幌)で発表された。現在論文発表に向けて準備中である。
コムギにおける花器官形成調節遺伝子の単離と機能解析

コムギにおけるMADSボックス遺伝子(floral organ identity gene)を単離し、その機能を解析するため、まず、コムギ品種農林26号の頴花分化期の幼穂(310mm)から定法により、cDNAライブラリーを作成した。次に、MADSボックス領域PCRプローブを用いて、ライブラリーからMADSボックス遺伝子cDNAを単離した。スクリーニングの結果、2.2x10^4プラークから8つのcDNAクローンを得た。cDNAの大きさは5001300bpであった。そのうちの一つ(TaMADS♯11)について、全塩基配列を決定した。MADSボックス遺伝子は、その発現領域からクラスA、B、C遺伝子の3つに分類されるが、TaMADS♯11はクラスA遺伝子と高い相同性があり、コムギにおけるクラスA遺伝子であると思われる。クラスA遺伝子は顎片と花弁の形成に関与しており、これらの器官のないコムギにおいて(相同な器官として鱗被がある)、TaMADS♯11遺伝子の機能が何であるか興味深い。サザン分析の結果、TaMADS♯11遺伝子はゲノム中、複数コピー存在することが示された。ノーザン分析の結果、TAMADA♯11遺伝子は葉ではほとんど発現がみられず、幼穂で特異的に発現していることが明らかとなった。幼穂(310mm)から出穂期の穂まで、発育段階をおって、ノーザン分析を行ったところ、穂の発育に伴って、発現量は減少することが明らかとなった。また、幼穂のin situハイブリダイゼーション実験の結果、TaMADS♯11遺伝子は頴花原器で特異的に発現していることが明らかとなった。以上の実験結果から、コムギMADSボックス遺伝子TaMADS♯11は、コムギの穂、小穂、頴花、花器官形成に関与していることが、示唆された。
発達障害傾向で就業困難が予測される学生に対する診断によらない支援研究

本研究の目的は発達障害とは診断されていないが、似た特性から就業に困難を示す学生に対する支援方法の開発である。彼らは将来を見通す能力や対人関係や場の理解能力に共通した弱さをもつ。それらを“見通し力"と命名することで、問題を焦点化し対応方法を一般化した。研究成果としては、「見通し力」「見通し力・就業」の2つの尺度を完成させた。それぞれは適宜、学会発表、論文発表を行った。支援プログラムとしては若年者ハローワーク等と連携し、「弱点や強みを見つけるための就労体験」を行い成果を上げている。平成25年度の研究計画は1.査定研究2.プログラム作成研究が主なものであった。査定研究においては、発達障害特性をもつ学生をスクリーニングするための質問項目作りを目的としていた。平成25年5月から平成26年3月までに計10回の研究会を催し、“見通し力尺度"の項目に関して検討を行った。平成26年2月には障害者就業支援事業所の担当者と「発達障害特性をもつ人たちが就業するために何が必要か」について話し合いを行った。研究会において討議された、先行研究、インタビューの結果から26の予備項目をプールすることができた。プログラム作成研究においては、発達障害傾向をもつ学生、生徒の特性をより明らかにし、支援の実践につなぐための討議が行われた。実際のケースを抱える研究者たちは、日々の支援過程を報告し合い、そこから見えるものをまとめていった。研究成果として、ASD傾向生徒の特性の一部を担任教員がよりわかりやすい形で受け取ることができるように提案した。また、その成果を第35回国際学校心理学会(ポルトガル・ポルト)において発表した。発達障害特性を持つ学生、生徒と学校不適応との関連についても検討を行った。学校不適応の心理的プロセスにおいて、発達障害特性をもつ学生・生徒たちはどのような特徴を示すかを知ることで予防的働きかけも可能である。この研究成果は平成26年度に予定している。平成25年度はそのベースとなる学校不適応のプロセスに関しての研究を日本臨床心理学会題32回大会(横浜)において発表した。平成26年度の研究概要は、ASD傾向学生の特性理解とスクリーニングのための査定研究が主となった。1.ASD傾向の生徒・学生の特性と学校不適応の関連に関する研究。2.「見通し力」尺度の作成。3.ASD傾向学生の就業力に関する予備研究を実施した。1.以前より行っていた学校不適応と発達障害の関連に関する研究を本テーマの「見通し力」研究の予備的な段階とみなし、調査・分析を行った。この結果は、日本学校メンタルヘルス学会に投稿し採用された。平成27年8月発刊の「学校メンタルヘルスVol.18(1)」に掲載の予定である。途中の経過については平成26年8月の日本臨床心理学会において発表した。2.「見通し力」尺度に関しては、A大学において、1回目、平成26年7月、学生165人、2回目、同年9月、学生172人を対象として調査を実施した。分析の結果、「見通し力」尺度の内的整合性、再検査信頼性、基準関連妥当性、構成概念妥当性が証明され、「見通し力」尺度はASD傾向学生をスクリーニングする尺度として有用であることが明らかとなった。この結果については現在「小児保健研究」に投稿中である。途中の経過については平成27年8月の日本教育心理学会、9月の日本臨床心理学会において発表の予定である。3.ASD傾向学生の就業力に関しては既存の就業レディネス尺度では測りきれない部分もあり、尺度作成の検討を始めた。堀がNPO法人アスペ・エルデの会メンバーから、肥田は障害者就労移行支援事業所や愛知県新卒応援ハローワークからインタビューを行った。質問項目の作成を行い、平成27年1月には予備調査を実施した。平成27年度の研究実績としては3点の学会発表と2点の論文掲載予定(a.平成28年5月に採択決定、同年掲載予定b.平成27年12月に採択決定、28年8月に刊行予定)がある。詳細は後述の雑誌論文、学会発表欄に記す。平成27年度の研究活動としては、26年から継続して実施している尺度研究があげられる。「見通し力」尺度は26年に一応の完成をみて、それを27年8月に発表した。ASD傾向学生のための就業力尺度作成が27年度の主な課題であった。障害者就労移行支援事業所や愛知県新卒応援ハローワークのインタビューの結果から項目を作成し、2回のアンケート調査を実施した。分析の結果、項目の信頼性、旧来の就業力尺度(若林,1983)との基準関連妥当性、再検査信頼性とASD傾向学生のための見通し力尺度がASD傾向学生のための就業力尺度に及ぼす影響を明らかにした構成概念妥当性が証明できた。以上の結果は28年10月の日本教育心理学会において発表することが決定している。これらの尺度の活用を実際の学生に実施し、検討を進めている。またこれらの尺度を愛知県新卒ハローワークや瀬戸少年院において実施してもらえるように活動している。27年度中に12回の研究会を実施した。「見通し力尺度」と「ASD傾向学生のための就業力尺度」は一応の完成をみたといえる。「見通し力尺度」は日本学生相談学会の「学生相談」に採択が決定し、掲載の予定となっている。「ASD傾向

学生のための就業力尺度」は平成28年10月の日本教育心理学会において発表の予定が決定している。これらの尺度を使った学生のスクリーニングは済んでいるがこれらの学生に対する具体的支援がこれからの課題であるといえる。平成28年度、肥田・堀・鈴木の共同研究実績としては学術誌への掲載が1点と学会発表が3点あり、肥田個人の関連研究として、本が1冊(共著)、紀要論文が2点あげられる。詳細は後述の雑誌論文、学会発表欄に記す。平成28年度の研究活動としては、26年から継続して実施している尺度研究があげられる。「見通し力」尺度は26年に一応の完成をみて、それを27年8月に発表した。平成28年度は27年度より着手している「ASD傾向学生のための就業力尺度」の作成・発表が主な課題であった。27年度の実施した障害者就労移行支援事業所や愛知県新卒応援ハローワークのインタビューから項目を作成し、学生約200名に2回のアンケート調査を実施した。28年度はそれを分析し、項目の信頼性、旧来の就業力尺度(若林,1983)との基準関連妥当性、再検査信頼性とASD傾向学生のための見通し力尺度がASD傾向学生のための就業力尺度に及ぼす影響を明らかにした構成概念妥当性が証明できた。その結果を28年10月の日本教育心理学会において発表することができた。これらの尺度の活用を実際の学生に実施し、検討を進めている。またこれらの尺度を愛知県新卒ハローワークや瀬戸少年院において実施してもらえるように活動している。28年度中に8回の研究会を実施し、共同研究者たちとの情報の確認、共同研究作業の新展開を模索した。現在、同県T大学から本研究についての問い合わせがあり、共同展開が行われる可能性を探っている。「見通し力尺度」と「ASD傾向学生のための就業力尺度」は一応の完成をみたといえる。これら二つの尺度の関連性とどのように融合させると何が見えるのかの分析が現在進んでいる。また、現在支援を行っている学生・卒業生の「見通し力尺度」「就業力尺度」の個別のデータがあるため、それがどのように具体的な支援に生かせるかを検討中である。全体の学生をスクリーニングすることで要支援の学生が特定することができる。ただ、まだ就職活動に入っていないために危機感を感じていない1,2年生の学生に対し、どのように具体的なアプローチをしていったら、就業力の向上につながるのかを現在検討中である。本研究の目的は発達障害とは診断されていないが、似た特性から就業に困難を示す可能性のある学生に対し、医学的な視点ではない支援方法の開発である。彼らは将来を見通す能力や対人関係や場の理解能力に共通した弱さをもつ。それらを“見通し力"と命名することで、問題を焦点化し対応方法を一般化した。具体的には、見通し力尺度を作成し、見通し力強化の支援プログラムを作成することであった。研究の実施状況については平成25年度は聞き取り調査、26年度では尺度作成のための調査を実施し「見通し力」尺度を完成した。また、見通しの弱い学生で就業に困難を示す学生をスクリーニングする必要があったため、それらの学生のための就業力尺度を作成した。平成27年度には就業力尺度を完成させ学会に発表した。これらの学生支援のために外部との連携を図った。
太陽電池の高効率化に関する研究

(1)多層構造を利用した高効率太陽電池の、長波長域の変換には、InAlAs/InGaAsの組み合せが適しており、その形成を試みた結果、4.27%の変換効率が得られ、多層構造太陽電池の高効率化への可能性を明らかにした。(2)Si上に2段階成長法、3段階成長法、並びにGaPを基材とした歪超格子を中間層に用いて、GaAsの成長を行い、太陽電池の材料として耐えるGaAs薄膜の形成が可能であることを明らかにした。(3)薄膜で20%以上の効率達成が可能な組合せとして、aーSi/aーSiGe/CuInSe_2系3層タンデムが有望であるとこを明らかにした。また、光CVD法によるaーSi太陽電池の構造、成膜条件の最適化を進め、かつ新しいδドーピング技術を提案し、それらの有用性を実験的に明らかにした。(4)光CVD法に基づく高効率アモルファス太陽電池用高品質膜材料の作製を行ない、光CVD法で、良好なSiC膜の形成に成功した。(5)新しい太陽電池用材料として、スタナイト型4元加工物半導体薄膜の形成を試み、その電気・光学的性質を調ベ、薄膜太陽電池用材料として注目すべき材料であることを明らかにした。(6)湿式太陽電池における光電極として、Si半導体電極に白金などの微小金属アイランドを、イオン・クラスター・ビーム蒸着法で形成し、この電極構造の有用性を明らかにした。
う触ワクチンの標的としてのGTF発現制御遺伝子のin silico同定

ミュータンスレンサ球菌は、gtf遺伝子でコードされる酵素クルコシルトランスフェラーゼ(GTF)を産生する。このGTFはスクロースを基質とし、粘着性グルカンを合成し、プラークバイオフィルムを形成する。従ってこのGTFが齲蝕の主要な病原因子であり、このGTFの発現を抑制すればう蝕の予防が図られる。そこで我々は、抗う蝕ワクチン開発の標的としてGTF発現制御遺伝子に着目した。まず、これまで我々が研究をしてきたStreptococcus oralisのGTF発現制御遺伝子であるrggに注目し、これと相同性が高い遺伝子をStreptococcus mutans全ゲノムのデータベースで検索した。その結果、HTHやMutR familyといった転写制御遺伝子と相同性が高いことを明らかにした。しかし、ゲノム上の配置が離れていることからこれらの遺伝子がS.mutans gtfの発現に関与する確証が得られなかった。そこで、ミュータンスレンサ球菌と他のレンサ球菌種の16S-23S rRNA intergenic spacer遺伝子について解析してS.mutansと近縁のレンサ球菌の進化学的類縁関係を明らかにした。その一方で、rggおよびgtfのレンサ球菌種における遺伝子の水平伝播についても解析を進め、S.oralisは、トランスポゾンによりrggとgtfを獲得した形跡があることをつきとめ、さらにgtf遺伝子の進化学的解析からS.oralisのgtfは最も新しい世代のものであることも明らかにした。そしてこれよりも世代の古いS.mutans gtf遺伝子は、進化の過程でゲノムの再編成によりrggのような転写制御遺伝子と分断され、この遺伝子はgtf遺伝子の発現制御ばかりではなく、他の遺伝子の発現制御も司るためにゲノム上の最適な位置に転移した可能性があるという結論に至った。齲蝕原因細菌であるミュータンスレンサ球菌は、グルコシルトランスフェラーゼ(GTF)と呼ばれる酵素を産生する.このGTFはスクロースを基質として、非水溶性かつ粘着性のグルカン(グルコースのポリマー)を合成し、それによってプラークバイオフィルムが形成され、細菌が歯の表面に強固に付着する.したがってこのGTFこそが齲蝕の主要な病原因子であり、このGTFの作用を抑制すれば、齲蝕の発生予防、進行抑制が図られると考えられる.この目的でこれまで我々は,S.mutansのGTFに対するDNAワクチンの開発を行ってきたが,GTFそのものに対するDNAワクチンは標的タンパクの発現には成功したものの,その量が低く十分な免疫応答が得られないという問題があることが明らかとなっている.そこで抗う蝕ワクチンの新たなターゲットとしてGTF制御遺伝子に着目することにした.ミュータンスレンサ球菌の近縁種であるStreptococcus oralisのGTF発現制御因子であるrggをqueryとして用い、S.mutansで全ゲノムがシークエンスされているUA159株において、PfamとExPASyを用いてrggと相同性の高い遺伝子を検索した.その結果としてHTH-type transcriptional regulatorおよびMutR familyといった転写因子制御にかかわる遺伝子との相同性が高いことがわかった.来年度はこれらの遺伝子に着目して、その機能解析を進めてゆく予定である.ミュータンスレンサ球菌は、gtf遺伝子でコードされる酵素クルコシルトランスフェラーゼ(GTF)を産生する。
エステルの反応性制御による新規で直接的な炭素ー炭素結合構築手法の提案

ヨウ化インジウム触媒存在下、ケイ素エノラート、ヒドロシランとエステルを反応させると向山アルドール生成物が得られることを見出した。様々なエステルとケイ素エノラートが適応可能であることが判明した。また、エステルに代えて、アミドを反応に用いることも可能であり、効率よく目的のβーアミノカルボニル化合物を得ることにも成功した。一方、ヒドロシランに代えて、シリルシアニドを用いた場合、ガリウム触媒存在下においてエステルに二種類の炭素求核種を連続的に付加させることに成功した。基幹化合物であるエステルを直接原資とするアルドール反応の開発を目指し、検討を行った。向山アルドール反応におけるアルデヒドを「エステル+還元剤」に置き換える試みである。この反応により、エステルの選択的反応制御法のポイントを同時に確立することも目指した。予備実験で見出されている系をもとに、ヨウ化インジウム触媒、ケイ素エノラート、ヒドロシランを用いて、エステルの適用範囲を探索した結果、様々なエステルにおいて中程度の収率で目的の反応が進行することが判明した。また、ケイ素エノラートにおいてもエステル由来のエノラートだけではなく、反応性の低いケトン由来のエノラートにおいても効率よく反応が進行した。これらの結果は本反応系が幅広い基質適用範囲を有する実用的な有機合成手法であることを実証している。また一般的なルイス酸触媒反応では共存困難であるヒドロキシ基などの様々な官能基も本反応条件下では適用可能であり、ヨウ化インジウム触媒が高い官能基許容能を有していることを示すことができた。本研究の触媒検討の段階で、ヨウ化インジウム触媒と他の金属触媒を組み合わせることで反応効率の大幅な向上が確認できた。特にハロゲン化インジウムとハロゲン化シランの組合せが効果的であった。これらの結果は、本来の研究計画時には予期せぬことであったが、収率や反応効率の観点から研究目標の達成にたいへん重要な進展をもたらす可能性を示す結果であった。したがって、この新しい複合触媒系の有効性の検証を行う予定である。エステルの選択的反応制御法のポイントを同時に確立する。エステルは溶剤や油脂、バイオディーゼル燃料など、安定化に利用される場合が多く、エステル部位を直接的に炭素-炭素結合試剤とすることは容易ではない。エステルは、対応するカルボン酸やアルデヒドに比べて安定な化学原料である。それだけにエステルを直接利用できれば、利便性、安全性や保護/脱保護段階の省略など、その実用的なメリットは計り知れない。初年度では、エステルを用いた向山アルドール反応が一般的・実用的であることの実績作りに焦点を当てるのに対して、2年目はこの反応が進行する理由と、反応機構の解明に注力する。現時点で、応募者がインジウムの研究で蓄積した知見を基にして仮想的に提案している機構を検証し、以下の反応機構の詳細を解明した。エステルへの、還元剤および触媒の協奏的付加の解明を行った。金属交換により生成した「Et3SiI + HInI2」がエステルに作用していると仮定し、その検証を行った。1H, 13C, 29Si NMRを用いて反応系中を観測し、金属交換が起こっていることが確認できた。アセタール中間体のアルコキシ基へのインジウムの選択的作用の解明を行った。この選択性に関しては、アセタール中間体を別途合成し、ハロゲン化インジウムとの相互作用を分光学的手法で検証した。今後、計算化学を利用して、軌道計算で検証を行う予定である。インジウム触媒によるアルデヒドへのケイ素エノラートの求核付加反応を行った。このアルドール反応が、室温でヨウ化インジウム触媒存在下、進行することについては確認を行った。しかし、反応系中ではアルデヒド中間体は確認できなかったことから、二段階目の反応がかなり早いことが判明した。初年度と二年度において開発したエステルの還元的アルドール反応の知見を活かして、エステルのカルボニル基に連続的かつ選択的に異なる二種類の炭素求核種を付加させる反応の確立を目指した。基幹化合物であるエステルにワンポットで二種類の異なる炭素求核種を反応させることができれば、短工程での高官能基化アルコールを合成可能となるために、有機合成分野において大きな意義がある。様々な検討を行ったところ、ハロゲン化ガリウム触媒存在下、エステルに対して、シリルエノラートとシリルシアニドを反応させると、エステル部位とシアノ部位が導入された高官能基化アルコールが得られることを見出した。これら二つの求核種を同時に加えたにもかかわらず選択的かつ連続的に異なる求核種が付加しており、同じ求核種が付加した生成物はほとんど得られなかった。ハロゲン化ガリウムの中程度のルイス酸性とケイ素求核種の温和な求核性が反応達成の鍵である。実際に、典型的なルイス酸であるフッ化ホウ素や塩化アルミニウム、四塩化チタンなどでは目的物は得られなかった。また、本反応系を環状エステルであるラクトンにも適用することでアルコールではなく、高官能基環状エーテルが得られることが判明した。ラクトンから環状エーテルへの変換反応を利用したspiro oxacyclic γ-lactamの短工程合成にも成功した。反応機構に関しては、いくつかの推定中間体を別途合成し、検討したところ、シリルエノラートの付加が先行して起こり、シリルシアニドの付加が起こることを明らかとした。基幹化合物であるエステルの新規合成利用法の開発は有機合成化学だけでなく有機工業化学においても重要な課題である。

例えば有機合成上大変有用な向山アルドール反応において、基質のアルデヒドを「エステル+還元剤」に置き換えることができれば、基幹化合物であるエステルから有用なβーヒドロキシカルボニル化合物を直接的に合成可能となる。エステルは溶剤や油脂、バイオディーゼル燃料など、安定化に利用される場合が多く、エステル部位を直接的に炭素-炭素結合試剤とすることは容易ではない。エステルは、対応するカルボン酸やアルデヒドに比べて安定な化学原料である。それだけにエステルを直接利用できれば、利便性、安全性や保護/脱保護段階の省略など、その実用的なメリットは計り知れない。学術的にも、保護基としての色合いの強いエステルを、反応試剤として根本的に見直す契機を与えることになり、大きな意義を持つ。このような背景の中、エステルに対して、シリルエノラートとシリルシアニドの二種類の炭素求核種の同時付加反応の開発に成功した。本反応はハロゲン化ガリウムが特異的な触媒効果を有しており、他の典型的なルイス酸である、塩化アルミニウムやフッ化ホウ素などは触媒能を示さなかった。反応基質は様々なエステルが適用可能であった。また、ラクトンを用いると環状エーテルが生成物として得られ、官能基化環状エーテルの合成法を確立できた。求核種としては、様々なシリルケテンアセタールが利用可能であった。ヨウ化インジウム触媒存在下、ケイ素エノラート、ヒドロシランとエステルを反応させると向山アルドール生成物が得られることを見出した。様々なエステルとケイ素エノラートが適応可能であることが判明した。また、エステルに代えて、アミドを反応に用いることも可能であり、効率よく目的のβーアミノカルボニル化合物を得ることにも成功した。一方、ヒドロシランに代えて、シリルシアニドを用いた場合、ガリウム触媒存在下においてエステルに二種類の炭素求核種を連続的に付加させることに成功した。目的としていたエステルを直接用いた新規有機合成反応の開発に成功した。前年度までの還元的官能基化だけではなく、今年度は異種炭素求核種同時導入反応を達成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学今後は、様々なカルボニル化合物(アミド、チオエステル、カルボン酸など)に対して、異種炭素求核種の同時導入反応の開発を行っていく予定である。当初の計画通り、エステルを利用した向山アルドール反応を確立し、その一般性を示すことができた。エステル以外のカルボン酸誘導体として、アミドやカルボン酸も適用可能であることも示すことができた。当初の予定通り、エステルへの異種求核種置換反応の反応機構の解明を分光学的手法を用いて行うことができた。当初においては、エステルに対してヒドリド求核種と炭素求核種の二種求核種の連続的な付加反応だけを想定していたが、予想外にも、二種類の炭素求核種の連続付加が効率よく進行することを見出した。本研究において、求核種の一般性の拡大は極めて重要であるために、エステル、アミド、チオエステル、カルボン酸など様々なカルボニル化合物に対して検討する必要が生じたため。
ランタン硫化物系組成傾斜膜を用いた熱電素子の作製とその超高効率放熱基板への応用

薄膜および焼結体においてNa、Ti、Zr、Hfがγ-La_2S_3を安定化することが確認された。LaH_3の添加は、組成の制御以外にLaの濃化によりγ-La_2S_3を安定化することが確認された。次に、このように相制御を行った焼結体について、熱電材料として出力因子、誘電体材料として比誘電率を測定した。γ-La_2S_3単相焼結体では、常温における出力因子が従来の報告^<(8)>を超える5.3×10^2 μW・m^<-1>K^<-2>一方、β-La_2S_3単相焼結体では、500Hz1MHzの周波数域において常温で10^6に達する巨大な比誘電率が発現することを明確にした。この他、従来技術であるp型とn型の熱電材料を組み合わせたペルチェ素子に電流を流すことにより冷却効果を発現させるのに対し、本研究ではp型またはn型のいずれかの熱電材料を電極で挟み、両電極間を短絡させることにより、外部電力の供給なしに冷却効果を発現させる放熱板の作製を試みた。冷却能力は用いる熱電材料の性能指数に依存するので、開発極上のLa_2S_3の代わりに既存のBi_2Te_3系p型熱電材料を用い、その両端をハンダにより銅薄電極と接合した。測定は、電極の一方をヒーターを用いて337.OK、他方をペルチェ素子を用いて304.2Kに固定した後、両電極間の開放、短絡を繰り返し、高温側の電極の温度を測定した。初期の開放電圧が6.65mVであったことから温度差は約33Kと見積られた。回路を短絡することで温度が下がり、再び開放することで温度が元に戻ることが確認された。この場合の温度の低下は約1.5Kであった。この結果、試作したモジュールは、温度差によってゼーベック効果による熱電力により電流を発生し、回路を短絡することで熱電材料に電流が流れ、その電流によるペルチェ効果により高温側が冷却されたものと推定した。モル比でLaCl_3・7H_2O : CS(NH_2)_2=2:3の割合でメタノール溶媒に溶かしたアルコール溶液に基板を浸漬し、3mm・s^<-1>の一定速度で引き上げるディップコーティングとその後のCS_2ガスで硫化する硫化処理によりLa_2S_3薄膜を作製した。なお、硫化条件は7731073K、3.6ksとした。また、基板には各々同じ表面粗さに調整した石英、ソーダライムガラスの他、Ti、Mo、Ta、Ptの金属基板を用いた。各種基板上に作製した薄膜のXRD結果より、石英基板では9731073Kの硫化温度においてβ-La_2S_3の生成が確認されたのに対し、ソーダライムガラス基板では773873KにおいてLaS_2、923973Kにおいてはβ-La_2S_3からγ-La_2S_3への不可逆変態温度(1573±100K)以下の硫化温度であるにも係わらずγ-La_2S_3単相の生成が確認された。また、LaCl_3・7H_2Oのみのアルコール溶液を用いた場合は、ディップコーティングにおいて基板へのアルコール溶液の濡れ性が不十分であったため、最初に濡れ性が良好なLaCl_3・7H_2O : CS(NH_2)_2=2:3のアルコール溶液に浸漬した後、次にLaCl_3・7H_2Oのみのアルコール溶液に浸漬することにより、β,γ混合相の生成を可能にした。さらに、金属基板の場合は、1073Kの硫化によりMoとPt基板ではβ-La_2S_3単相、TiとTa基板ではβ、γ混合相La_2S_3の生成が確認された。また、薄膜のゼーベック係数は、石英およびガラス基板上においてβ-La_2S_3が確認された薄膜では、従来のβ、γ混合相焼結体と同様、常温付近において-10000μV・K^<-1>超えるゼーベック係数を確認している。この他、従来技術であるp型とn型の熱電材料を組み合わせたペルチェ素子に電流を流すことにより冷却効果を発現させるのに対し、p型またはn型のいずれかの熱電材料を電極で挟み、両電極間を短絡させることにより、外部電力の供給なしに冷却効果を発現させる放熱板の作製を試みた。Bi_2Te_3系p型熱電材料を用い、その両端をはんだにより銅薄電極と接合した。測定は、電極の一方をヒーターを用いて337.0K、他方をペルチェ素子を用いて304.2Kに固定した後、両電極間の開放、短絡を繰り返し、高温側の電極の温度を測定した。この結果、試作したモジュールは、温度差によってゼーベック効果により熱電力により電流を発生し、回路を短絡することで熱電材料に電流が流れ、その電流によるペルチェ効果により高温側が冷却されたものと推定した。

LaH_3の添加は、組成の制御以外にLaの濃化によりγ-La_2S_3を安定化することが確認された。次に、このように相制御を行った焼結体について、熱電材料として出力因子、誘電体材料として比誘電率を測定した。γ-La_2S_3単相焼結体では、常温における出力因子が従来の報告^<(8)>を超える5.3×10^2 μW・m^<-1>K^<-2>一方、β-La_2S_3単相焼結体では、500Hz1MHzの周波数域において常温で10^6に達する巨大な比誘電率が発現することを明確にした。この他、従来技術であるp型とn型の熱電材料を組み合わせたペルチェ素子に電流を流すことにより冷却効果を発現させるのに対し、本研究ではp型またはn型のいずれかの熱電材料を電極で挟み、両電極間を短絡させることにより、外部電力の供給なしに冷却効果を発現させる放熱板の作製を試みた。冷却能力は用いる熱電材料の性能指数に依存するので、開発極上のLa_2S_3の代わりに既存のBi_2Te_3系p型熱電材料を用い、その両端をハンダにより銅薄電極と接合した。測定は、電極の一方をヒーターを用いて337.OK、他方をペルチェ素子を用いて304.2Kに固定した後、両電極間の開放、短絡を繰り返し、高温側の電極の温度を測定した。初期の開放電圧が6.65mVであったことから温度差は約33Kと見積られた。回路を短絡することで温度が下がり、再び開放することで温度が元に戻ることが確認された。この場合の温度の低下は約1.5Kであった。この結果、試作したモジュールは、温度差によってゼーベック効果による熱電力により電流を発生し、回路を短絡することで熱電材料に電流が流れ、その電流によるペルチェ効果により高温側が冷却されたものと推定した。
ケーブル部材の減衰定数、張力および曲げ剛性の同時同定法に関する研究

斜張橋やニールセン橋などケーブル構造物の架設の際に利用されている振動法によるケーブル張力計測に必要なケーブルの曲げ剛性を,ケーブル張力と同時に同定する手法を拡張カルマンフィルターを用いて開発した.振動法によるケーブル張力計測に関して、著者等は以前ケーブルのサグや曲げ剛性を考慮した実用算定式を提案した.提案式は,代数式で与えられ,計測した固有振動数より簡単に張力が算定されるので,広く利用されている.しかし、ケーブル長が短くかつケーブル張力が小さい場合には適用できないなど,適用範囲に制限を設けていた.今回,その精度を改善するため一部修正を加えるとともに,適用範囲外になっていたケーブル長が短くかつケーブル張力が小さい場合についてあらたに張力算定式を作成した.続いて,ケーブルを1次ないし2次のモード座標で低次元化したモデルで拡張カルマンフィルターを構成した固有振動数とケーブルの曲げ剛性および張力を関係づける方程式は非線形になるが,先に提案した振動法によるケーブル張力計測法で作成した近似式を利用した.まず,同定精度の検証を数値シミュレーションにより行った.さらに,小型模型実験を実施し,実振動計測データを用いた場合の検証を行った.小型模型には,ケーブルの代用として理論曲げ剛性の明確なアルミニウム板を用いた.アルミニウム板に所定の張力を導入し,加振実験を行い,加振力および応答値の計測データを用いた同定結果を実際に導入張力や曲げ剛性と比較することにより,実測値を用いた場合の同定手法の検証を行った.測定データの分析および解析には申請のセンサーおよび計測分析用パソコンシステムを用いた.その結果,加振方法として,正弦波を用いた場合については,張力が小さい場合から大きい場合まで,張力と曲げ剛性が同時に精度よく同定できた.斜張橋やニールセン橋などケーブル構造物の架設の際に利用されている振動法によるケーブル張力計測に必要なケーブルの曲げ剛性を,ケーブル張力と同時に同定する手法を拡張カルマンフィルターを用いて開発した.振動法によるケーブル張力計測に関して、著者等は以前ケーブルのサグや曲げ剛性を考慮した実用算定式を提案した.提案式は,代数式で与えられ,計測した固有振動数より簡単に張力が算定されるので,広く利用されている.しかし、ケーブル長が短くかつケーブル張力が小さい場合には適用できないなど,適用範囲に制限を設けていた.今回,その精度を改善するため一部修正を加えるとともに,適用範囲外になっていたケーブル長が短くかつケーブル張力が小さい場合についてあらたに張力算定式を作成した.続いて,ケーブルを1次ないし2次のモード座標で低次元化したモデルで拡張カルマンフィルターを構成した固有振動数とケーブルの曲げ剛性および張力を関係づける方程式は非線形になるが,先に提案した振動法によるケーブル張力計測法で作成した近似式を利用した.まず,同定精度の検証を数値シミュレーションにより行った.さらに,小型模型実験を実施し,実振動計測データを用いた場合の検証を行った.小型模型には,ケーブルの代用として理論曲げ剛性の明確なアルミニウム板を用いた.アルミニウム板に所定の張力を導入し,加振実験を行い,加振力および応答値の計測データを用いた同定結果を実際に導入張力や曲げ剛性と比較することにより,実測値を用いた場合の同定手法の検証を行った.測定データの分析および解析には申請のセンサーおよび計測分析用パソコンシステムを用いた.その結果,加振方法として,正弦波を用いた場合については,張力が小さい場合から大きい場合まで,張力と曲げ剛性が同時に精度よく同定できた.ケーブル構造の架設の際用いられる振動法による張力計測やケーブル制振対策として利用されるダンパーの最適設計において必要となるケーブルの曲げ剛性を単体ケーブルの加振試験による振動計測値より、ケーブル張力と同時に推定できる同定手法を開発しようとしている。張力と曲げ剛性やケーブル傾斜、サグなどを考慮した運動方程式は非線形になるので、先に提案した張力の実用算定式における関係式を用いて線形化した関係式を利用しているが、その際、算定式の適用範囲に制限があり、張力が小さい領域では誤差が大きくなるので、算定式の見直しを行い、張力が小さい場合にも精度よく適用できる算定式を作成した。その成果は、土木学会論文集のノートとして掲載された。数値シミュレーションによる基本的な検討およびアルミ板を用いた小型模型実験により、加振力として正弦波形を用いた場合の拡張カルマンフィルターによる同定精度は良好な結果を得ることができ、本手法の有用性を確認できた。また、加振力としてランダム波を用いた場合についてもバンドパスフィルターにより着目する振動数成分のみを取り出す前処理を行うことにより、良好な結果を得ることができた。さらに、拡張カルマンフィルターとは別に、時間領域における可制御標準系で表現したARMAモデルによる伝達関数の係数パラメータ同定を最尤法など最適化手法を用いて行った後、これより張力と曲げ剛性および減衰定数を同定する手法を開発中である。現在のところ、数値シミュレーションによる基本的な検討結果しか行えていないが、加振力として正弦波形を用いた場合については良好な結果を得ている。加振力として、ランダム波や打撃加振を用いた場合について、数値シミュレーションおよび小型模型実験により、検討を進めていく予定である。斜張橋やニールセン橋などケーブル構造物の架設の際に利用されている振動法によるケーブル張力計測に必要なケーブルの曲げ剛性を,ケーブル張力と同時に同定する手法を拡張カルマンフィルターを用いて開発した.振動法によるケーブル張力計測に関して,著者等は以前ケーブルのサグや曲げ剛性を考慮した実用算定式を提案した.提案式は,代数式で与えられ,計測した固有振動数より簡単に張力が算定できるので,広く利用されている.