hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞のマイクロメカニクス分析による動脈硬化局在化機構の解析

全身の動脈内の血液成分、血圧は、どの動脈においても大差がないにもかかわらず、病理学的研究により動脈硬化は血管湾局部と分岐部に局在化することが明らかにされていて、分岐部において局所的に顕著な差異の存在する血流が動脈硬化の発症・進展の局在化を規定する重要な因子として注目されている。動脈硬化病変の初期過程として単球が血管内皮下に進入してマクロファージとなり変成低比重リポタンパクを呑食して泡沫細胞となりその部分に蓄積して動脈硬化病変を形成する過程が想定されているが、単球と内皮細胞の相互作用特に力学的相互作用に関する知見は極めて少ない。本研究では、単球が付着することにより内皮細胞の動きと粘弾性がいかに変化するかを解析した。また、内皮細胞の内部構造の変化を解析し、内皮細胞のマイクロメカニクスに変化をきたす物質的基盤を明らかにした。さらに、単球が内皮下へ進入する動態を立体的経時的に観察した。単球の付着により、以下のマイクロメカニクスの変化が観察された。まず、単球の内皮細胞への付着により内皮細胞と基質間の距離がナノメータオーダで増大するが内皮細胞間の間隙には有意の変化が発生しなかった。次に、単球の付着により内皮細胞の弾性の低下すなわち柔らかくなることが明らかとなった。内皮細胞の内部構造を調べると、ストレスファイバーの減少とFAKの減少が観察された。単球は付着直後から内皮下への移動を開始し、30分以降はあまり動きがなくなった。以上の結果は、単球の付着により内皮細胞は単球が内皮細胞の裏側に進入するのを許容する状態になり、単球の進入を手助けし、単球は速やかに内皮下へ移動すると考えられる。全身の動脈内の血液成分、血圧は、どの動脈においても大差がないにもかかわらず、病理学的研究により動脈硬化は血管湾曲部と分岐部に局在化することが明らかにされていて、分岐部において局所的に顕著な差異の存在する血流が動脈硬化の発症・進展の局在化を規定する重要な因子として注目されている。しかし、局所血流がいかにして動脈硬化の発展に結びつくかは明らかではない。本研究では高精度の分解能を有する電気インピーダンス細胞微細運動計測装置(ECIS、Applied Biophysics社製)を用いて、単層を形成している培養内皮細胞に、単球を加えた際の内皮細胞の動きを計測した。その結果、サイトカイン(IL-1β)で刺激した培養内皮細胞に単球が接着すると、30分程度で電極内皮細胞間の電気インピーダンスが減少し、数時間以上持続することが明らかとなった。電気インピーダンスの減少を細胞-細胞間の成分と、細胞-基質間の成分に分解して検討すると、細胞-細胞間の成分は変化せずに、細胞-基質間の成分が減少していた。これは単球の付着により内皮細胞-基質間の間隙が増大するが、内皮細胞間の間隙には変化がないことを示す。この時、レーザ走査共焦点顕微鏡でストレスファイバの減少、FAKの減少が認められた。すなわち、単球の内皮細胞への接着は、単球が内皮細胞下に侵入しやすい状態を内皮細胞に作り出すことが明らかとなった。この現象は、動脈硬化発症の初期過程と考えられる。動脈硬化病変発症の初期過程を明らかにするため、培養内皮細胞を用いた実験とラットを用いた実験を行った。ヒト臍帯静脈由来の内皮細胞を単層に培養し、インターロイキンで刺激して細胞接着因子を細胞表面に発現させて後、株化したヒト単球を共培養すると、内皮細胞に単球が付着した。このときの内皮細胞の動きを電気インピーダンス細胞動態解析装置で観察すると、単球付着により内皮細胞と基質間の距離が増大したが、細胞間の結合状態には変化が無かった。

原子間力顕微鏡を用いてタッピングモードのプローブ押し込み試験により、単球付着による内皮細胞の堅さの変化を調べると、内皮細胞は単球付着により硬度が低下した。内皮細胞の内部では、単球付着によりストレスファイバーの減少と接着班の減少が見られた。以上、培養内皮細胞の実験により、単球が付着すると何らかの信号伝達系を介し、内皮細胞は細胞体が柔らかくなると共に基質から浮き上がった状態になることが判った。これは、内皮細胞が単球の働きかけに対応して、単球の内皮細胞下への進入を許容する状態に変化したものと考えられる。今後、信号伝達系の解明と単球の内皮細胞下への進入動態の解明を進める予定である。ラットの大動脈・腎動脈分岐部をモデルとして、動脈硬化病変局在化における一酸化窒素(NO)の役割を検討した。大動脈・腎動脈分岐部では頭側に動脈硬化病変が好発する事、その部位の血流は、流れの剥離、逆流、時間平均の低づり応力により特徴付けられることが明らかにされている。NOの蛍光指示薬DAF-2を用いて分岐頭側の血管内皮細胞のNO産生量を調べると対照部位より減少していること、それが内皮由来のNO合成酵素の発現減少によることが明らかとなった。局所血流条件の違いが、内皮細胞におけるNO産生量の違いを介して動脈硬化病変の局在化に結びつく可能性が考えられる。全身の動脈内の血液成分、血圧は、どの動脈においても大差がないにもかかわらず、病理学的研究により動脈硬化は血管湾局部と分岐部に局在化することが明らかにされていて、分岐部において局所的に顕著な差異の存在する血流が動脈硬化の発症・進展の局在化を規定する重要な因子として注目されている。動脈硬化病変の初期過程として単球が血管内皮下に進入してマクロファージとなり変成低比重リポタンパクを呑食して泡沫細胞となり、その部分に蓄積して動脈硬化病変を形成する過程が想定されているが、単球と内皮細胞の相互作用特に力学的相互作用に関する知見は極めて少ない。本研究では、単球が付着することにより内皮細胞の動きと粘弾性がいかに変化するかを解析するとともに、内皮細胞の内部構造の変化を解析し、内皮細胞のマイクロメカニクスに変化をきたす物質的基盤を明らかにすることを目的とした。本年度はさらに、単球が内皮下へ進入する動態を立体的経時的に観察した。単球の内皮細胞への付着により内皮細胞と基質間の距離がナノメータオーダで増大するが、内皮細胞間の間隙には有意の変化が発生しなかった。次に、単球の付着により内皮細胞の弾性の低下すなわち柔らかくなることが明らかとなった。内皮細胞の内部構造を調べると、ストレスファイバーの減少とFAKの減少が観察された。単球は内皮細胞に付着直後から内皮下への移動を開始し、30分以降はあまり動きがなくなった。以上の結果は、単球の付着により内皮細胞は単球が内皮細胞の裏側に進入するのを許容する状態になり、単球の進入を手助けし、単球は速やかに内皮下へ移動すると考えられる。
慢性特発性蕁麻疹における自己反応抗体の役割の解明

また、オマリズマブの効果には早期に発現する群(early群)と遅れて発現する群(slow群)があることが分かっている。この違いを調べるべく、オマリズマブ使用例34例の解析を行った。しかし患者の性別、年齢、投与時前重症度、好塩基球増加率などに有意な差はなく、early群とslow群をオマリズマブ投与前に分類するバイオマーカーは見つからなかった。慢性特発性蕁麻疹の患者の血清を集め、解析している。血清の解析は順調に進んでおり、ELISAによる測定法はほぼ確立し、昨年度に引き続き解析している。患者群、健常群ともに十分な数は集まっており、自己抗体の解析の研究はおおむね順調に進んでいる。また、EXiLE法による抗α鎖抗体のFcεRIの架橋能の測定に関してもほぼ手技は確立しており、おおむね順調に進んでいる。しかし、オマリズマブの治療効果による解析は十分に進んでいない。理由としてはオマリズマブは平成29年3月から保険適応になったばかりであり、十分な患者数がまだいないことがあげられる。適応になる患者でも高価な薬剤であるため容易には使えず、十分な患者数を集めることが困難である。現在、50名のオマリズマブ使用患者がいるが、早期に効果が出る群と遅れて効果が出る群に分けることができる。全体としては十分数あつまっているものの明らかに二群に分けられるため、さらなる症例数が必要である。引き続き患者血清を集め、自己抗体の解析を継続する。EXiLE法による抗α鎖抗体のFcεRIの架橋能の測定に関してもほぼ手技は確立しているので、併せて症例数を拡大していく。オマリズマブの有効性の解析については有効群と無効群に分けて解析を継続する。十分な症例数は集まりつつある。現時点は有意差は出ていないものの、引き続き、性別、年齢、重症度、罹病期間、自己血清皮内反応陽性率、末梢血好塩基球数などオマリズマブの効果予測因子として提唱されている因子に注目し解析を継続していく。またオマリズマブは非常に高価であるため症例を集めにくい。シクロスポリンなど別の治療法を選択した患者の血清についても解析を行う。オマリズマブの投与後にFcεRIの発現が低下することから、血中に存在するIgEがFcεRIの発現に影響すると考えられるがその機序は不明である。本年度はマスト細胞のFcεRIの発現を誘導する因子を同定する。具体的には培養ヒト皮膚マスト細胞を用いて、蕁麻疹に関与する各種炎症性サイトカインなどの存在下と非存在下で細胞の培養を継続し、受容体の発現の程度を調べる。発現の解析は受容体特異的抗体を用いた蛍光染色にて行う。培養ヒト皮膚マスト細胞は日本大学医学部付属板橋病院皮膚科にて皮膚植皮術を行った患者の余った植皮片を提供いただき、培養する。慢性特発性蕁麻疹(CSU)患者血清中に、IgEに対する自己抗体(抗IgE抗体)や高親和性IgE受容体(FcεRI)α鎖に対する自己抗体(抗α鎖抗体)が検出されるが、これらの抗体の臨床的意義は明確ではない。CSU患者は抗IgE抗体であるオマリズマブに反応する群としない群があるが、これらの抗体とオマリズマブの治療効果の関係は明確ではない。本研究において我々はオマリズマブの治療において抗α鎖抗体がどのように関係しているかを調べた。CSU患者114名、Normal Control (NC)として健常者55名を対象とした。血清から精製したIgGを用いてELISAにより抗α鎖抗体濃度、抗IgE抗体濃度を測定した。IgE crosslinking-induced luciferase expression (EXiLE)法を用い、CSU患者群とNC群の自己抗体のFcεRIの架橋能を測定し、それぞれを比較した。ROC曲線を描き、FcεRIの架橋能のカットオフ値を算出し、CSU患者群をそれぞれの自己抗体によるFcεRIの架橋能の高値群と低値群に分け、オマリズマブの治療効果を比較した。EXiLE法による抗α鎖抗体のFcεRIの架橋能の測定では, CSU患者群の方がNC群よりも架橋能が統計学的に有意に高かった(P = 0.0002)。抗IgE抗体のFcεRI架橋能は, CSU患者群の方がNC群よりも有意に高かった(P < 0.0001)。オマリズマブの治療効果は、抗α鎖抗体によるFcεRIの架橋能高値群の方が低値群よりも統計学的に有意に治療効果が高く(P = 0.0029)、早期に効果が見られた。以上の結果から抗α鎖抗体によるFcεRIの架橋能がオマリズマブの治療効果の予測因子になり、FcεRIの架橋能が高値の群はCSUの病態に抗α鎖抗体が関与している可能性がある。血清の解析は順調に進んでおり、ELISAによる測定法はほぼ確立している。

理由としてはオマリズマブは平成29年3月から保険適応になったばかりであり、十分な患者数がまだいないことがあげられる。適応になる患者でも高価な薬剤であるため容易には使えず、十分な患者数を集めることが困難である。そのため統計学的有意差はでているものの、症例数が十分でないため、盤石なエビデンスを確立したとは言えない。また、患者数がまだ少ないため患者背景、臨床症状などのサブ解析が十分に行え得ていないのも今後の課題である。また、オマリズマブの効果には早期に発現する群(early群)と遅れて発現する群(slow群)があることが分かっている。この違いを調べるべく、オマリズマブ使用例34例の解析を行った。しかし患者の性別、年齢、投与時前重症度、好塩基球増加率などに有意な差はなく、early群とslow群をオマリズマブ投与前に分類するバイオマーカーは見つからなかった。慢性特発性蕁麻疹の患者の血清を集め、解析している。血清の解析は順調に進んでおり、ELISAによる測定法はほぼ確立し、昨年度に引き続き解析している。患者群、健常群ともに十分な数は集まっており、自己抗体の解析の研究はおおむね順調に進んでいる。また、EXiLE法による抗α鎖抗体のFcεRIの架橋能の測定に関してもほぼ手技は確立しており、おおむね順調に進んでいる。しかし、オマリズマブの治療効果による解析は十分に進んでいない。現在、50名のオマリズマブ使用患者がいるが、早期に効果が出る群と遅れて効果が出る群に分けることができる。全体としては十分数あつまっているものの明らかに二群に分けられるため、さらなる症例数が必要である。引き続き患者血清を集め、自己抗体の解析を継続する。EXiLE法による抗α鎖抗体のFcεRIの架橋能の測定に関してもほぼ手技は確立しているので、併せて症例数を拡大していく。オマリズマブの有効性の解析については有効群と無効群に分けて解析を継続する。症例数は増えてきているため、今後は蕁麻疹の重症度、罹病期間、皮疹の形状、抗ヒスタミン剤の効果などの臨床症状などに注目し、サブ解析を行っていく。オマリズマブの投与後にFcεRIの発現が低下することから、血中に存在するIgEがFcεRIの発現に影響すると考えられるがその機序は不明である。本年度はマスト細胞のFcεRIの発現を誘導する因子を同定する。具体的には培養ヒト皮膚マスト細胞を用いて、蕁麻疹に関与する各種炎症性サイトカインなどの存在下と非存在下で細胞の培養を継続し、受容体の発現の程度を調べる。発現の解析は受容体特異的抗体を用いた蛍光染色にて行う。培養ヒト皮膚マスト細胞は日本大学医学部付属板橋病院皮膚科にて皮膚植皮術を行った患者の余った植皮片を提供いただき、培養する。また我々は以前の研究でCSU患者の病変部位のマスト細胞でMrgX2が高発現していることを報告している。しかしMrgX2の発現を誘導している因子については分かっていない。上記のFcεRIと同様の系を用いてMrgX2の発現を誘導している因子を調べる。
パルス電場による固気混相流の制御と電熱促進

自然エネルギーの開発を始めとするこれからのエネルギー対策においては,熱交換器の高性能化は必須の課題であるが,その基本は伝熱促進にある.本研究は,気流中に微細な固体粒子を分散させた固気混相ダクト流に電場を付与することにより,壁面近傍での気流乱れの生成や粒子の壁面衝突などを能動的に制御し,それによる伝熱促進を図ろうとするものである.具体的には,直交平等電場が付与された固気混相ダクト流を対象に,中空ガラス粒子を供試した流動・伝熱実験を行い,電気流体力学(HED)的に制御された粒子の運動が流れ場および熱伝達特性に及ぼす粒子効果について検討した結果,以下の知見を得た.1.電場が付与された流れ場(EHD場)において,中空ガラス粒子は流れ方向に交番する壁面偏り運動をを繰り返すことが,観察および粒子運動モデルの両面から明確にされた.2.クーロン力の強さを表す印加電圧および活動する粒子数を表すロ-ディング比を増加させることにより熱伝達の向上が見られ,電場付与の有効性が確認された.3.クーロン力を受けて粒子が偏って流れる壁面近傍では,気流速度の低下および乱れ度の減少が生じることから,粒子による境界層撹乱効果は期待できないことが示された.4.粒径,ロ-ディング比,印加電圧に関わらず熱伝達率と粒子による熱輸送量との間にほぼ一定の相関が認められ,粒子による熱輸送効果が伝熱促進における支配的な要因であることが明きらかにされた.温度境界層内外で粒子による吸熱および放熱を十分に行えるだけの熱的応答性を有している場合には,粒子の熱容量が大きな粒子ほど伝熱促進に有利となる.また比熱を一定とした場合,粒径が小さな粒子ほど熱輸送効果が大きいことが明らかとなった.自然エネルギーの開発を始めとするこれからのエネルギー対策においては,熱交換器の高性能化は必須の課題であるが,その基本は伝熱促進にある.本研究は,気流中に微細な固体粒子を分散させた固気混相ダクト流に電場を付与することにより,壁面近傍での気流乱れの生成や粒子の壁面衝突などを能動的に制御し,それによる伝熱促進を図ろうとするものである.具体的には,直交平等電場が付与された固気混相ダクト流を対象に,中空ガラス粒子を供試した流動・伝熱実験を行い,電気流体力学(HED)的に制御された粒子の運動が流れ場および熱伝達特性に及ぼす粒子効果について検討した結果,以下の知見を得た.1.電場が付与された流れ場(EHD場)において,中空ガラス粒子は流れ方向に交番する壁面偏り運動をを繰り返すことが,観察および粒子運動モデルの両面から明確にされた.2.クーロン力の強さを表す印加電圧および活動する粒子数を表すロ-ディング比を増加させることにより熱伝達の向上が見られ,電場付与の有効性が確認された.3.クーロン力を受けて粒子が偏って流れる壁面近傍では,気流速度の低下および乱れ度の減少が生じることから,粒子による境界層撹乱効果は期待できないことが示された.4.粒径,ロ-ディング比,印加電圧に関わらず熱伝達率と粒子による熱輸送量との間にほぼ一定の相関が認められ,粒子による熱輸送効果が伝熱促進における支配的な要因であることが明きらかにされた.温度境界層内外で粒子による吸熱および放熱を十分に行えるだけの熱的応答性を有している場合には,粒子の熱容量が大きな粒子ほど伝熱促進に有利となる.また比熱を一定とした場合,粒径が小さな粒子ほど熱輸送効果が大きいことが明らかとなった.
金属酸化物の励起状態とその上での光触媒反応の中間体に関する研究

本研究は、金属酸化物触媒の励起状態とその上で進行する光触媒反応の反応中間体を直接検証し金属酸化物の光触媒作用機構、特に、光触媒反応の初期過程を明らかにする目的でなされた。シリカや多孔性バイコールガラス上に担持したMo,V,Wなどの遷移金属酸化物触媒においては、これら酸化物の電荷移動吸収バンドの励起により生成する電荷移動励起三重項が酸化物上で進行する光触媒反応や光誘起反応において重要な役割をなしていることを明らかにした。担持Mo酸化物触媒においては、オレフィンのメタセシス反応が光誘起されることを見いだし光照射下でのその反応中間体をESRで直接検出するとともに量子化学的にその反応性を考察し光誘起オレフィンメタセシス反応の機構を明らかにした。固定化法により調製した担持MoTi酸化物を光触媒として用これが従来の粉末酸化物触媒に比べ著しく高い光触媒活性を有することを見いし、これが金属イオンの高分散性と均性質に基づくことを明らかにした。配位不飽和な表面イオンを持つ粉末MgOを光触媒として用い、バルクの粉末酸化物触媒においても上述した電荷移動励起状態が重要な役割をなすことを示した。微粒子のTi【O_2】触媒を合成し、酸化物の光触媒活性に及ぼす微粒子量子化効果の有無を検討した。【H_2】Oによる不飽和炭化水素の光触媒水素化反応では中間体ラジカルを検出するとともにTi【O_2】の光触媒活性が量子化効果の出現により著しく高くなることを明らかにした。アナターゼTi【O_2】でのみ進行する酢酸の光-コルベ反応においては反応条件下で発光とESR法によりOHラジカルの生成を検証しこれが反応に重要な役割をなすことを明らかにした。また、Tiを含む複合酸化物触媒を調製しその光触媒活性を検討した。Si-Ti系複合酸化物ではSi含量が増加するにつれてTi【O_2】種の活性が増加することを見いだし光触媒としての有用性を明らかにした。
角運動量量子論の拡張とYang-Baxter関係式

角運動量理論、即ち、ウィグナー・ラカー代数としての回転群について一大拡張をした。発展させた数学的技法は量子群代数に関するものである。物理空間は、通常の可換な空間を拡張したもので、量子空間と呼ばれている非可換空間を採った。著しい成果は、全ての物理量と関係式が擬共変性を満足するよう理論を構成できたことである。これは、全ての観測量(遷移確率)は量子空間での或種の一次変換(擬一次変換)に不変という要請に沿うものである。擬共変性により、全ての量を一般化された意味のスカラー、ベクトル、あるいはテンソルとして規定することができる。ウイグナーとエッカートによる基本的定理を、一般化されたウイグナー・エッカート定理として捉えた。また、一般化単位テンソルという概念にも到着した。回転群表現論で重要である種々の関数、例えばクレブシュ・ゴルドン係数ラカー係数(一般的にn-jシンボル)の拡張形を研究し、その拡張形相互の関係式を確立した。これらの関数がフエイス型とヴァテックス型のYang-Baxter関係式を構成する一基本関数系をなすことを指摘した。ついで、この共変形式のもとで、フェルミオン・ボソンの生成消滅演算子の自然な拡張を見いだしそれらの交換関係を規定した。一般化スピノールと生成消滅演算子を対応させるのに何通りもある。その一つとしてBCS・ボゴリューボフの定式化の量子群的拡張をした。この拡張を用いて、Symplecton代数で知られる角運動量代数を、量子論的拡張した。さらに、この共変理論をSU_q(n)の理論に拡張した。ヤング図表についての新しい拡張も見いだしている。本研究の目的は、角運動量量子論で知られるウィグナ-・ラカ-代数を、群論の一大拡張として数年来発展のあった量子群を基礎として、根本的なまでに拡張することである。出来れば原子核モデルの拡張等多体問題で拡張した理論の有効性を検討していく。研究の初年度として、パソコンとプリンタ-を購入した。これら計算機器には不慣れであったため慣れまでに予想外の日時を要したが、研究課題での計算プログラム開発等につき思索試行する段階となった。また、補助金利用の研究会参加で、研究課題の現状と問題点について情報の収集を行った。二点で新たな知見が得られた。一つは、通常非線形的側面のみ強調されていた量子群の表現理論を、或る種の一次変換に関する共変形式して体型づけたことである。この共変形式の進展に伴い、フェルミオン・ボソンの生成消滅演算子の自然な拡張を見いだし、新たな生成消滅演算子とその交換関係を規定できた。ハ-トレ-・フォク的な共変性とBCS.ボゴリュ-ボフ的な共変性の二種類を定式化した。この知見で本論文二個を発表した。また、ドイツのゴスラルで行われた第二回ウィグナ-・シンポジウム、およびニュ-ヨ-クで行われた物理学者・数学者の合同による国際会議で招待講演をし、存外の反響を得た。他の新知見は、粒子の交換に対し非対称な形をしていることで特徴ずけられている量子群的余積を、見かけながらも対称な形に表わす理論形式を見いだしたことである。物理的な構成にむけ一歩前進したことを意味する。この進展との関連で、量子群の表現行列を上述の新たな生成消滅演算子で表わすこともほぼ成功した。二点目の新知見については、引続き検討を加え論文等で発表の予定である。本研究は、角運動量量子論で知られるウィグナー・カラー代数を、数年来発展を続けている群論の拡張としての量子群を基として、基本的なところから拡張・一般化することを目的としている。原子核モデルの拡張等で当理論の適用も視野に置いている。

先年度からの研究で、課題についての数々の新知見がえられ、課題への攻略方法も定着した。理論全体を、非可換座標系における或る種の一次変換に関する共変形式して体系化し、種々の物理量を拡張された意味でのスカラー、ベクトル、あるいはテンソルとして規定することが自然な形で出来るようにした。これは、通常の方法、即ち量子群の表現理論を非線形問題からのアプローチを基にしたもの、と対比される。通常の量子群の方法では、物理量が非線形に表されるので、座標系変換による共変性は全く議論されていない。昨年度は、この新しい共変形式のもとで、フェルミオン・ボソンの生成消滅演算子の自然な拡張を見いだし新たな生成消滅演算子とその交換関係を規定した。拡張されたハートレー・フォク的な共変性とBCS・ボゴリューボブ的な共変性の二種を定式化した。今年度は、これらsuq(2)での成果をさらに深化させるとともに、理論をsuq(n)へと拡張した。通常の方法では、量子群のテンソル積は粒子の交換に対し非対称な形をしているが、新しい共変形式では見かけの上で対称な形に表わせることをきちんと示すこともできた。研究初年度に購入したパソコンとプリンターは、初年度においては常識をつけながら慣れ親しむ段階であったが、今年度は研究課題での計算プログラム開発にまた論文の作成にと活用できるようになった。また、研究成果発表と討論を通して、研究課題の現状と問題点を再考する機会を得た。研究目的は、角運動量量子論で知られるウィグナー・ラカー代数を、量子群を主な基盤として、根本的なまでに拡張することである。本年度は、引き続いての研究の他、研究初年度、次年度の研究で得られた成果を全面的に再チェックした。このために当課題で購入したパソコンを利用し、多少の手計算では出来ない類の計算を迅速に行った。本年度の主な成果は次の通りである。1.理論体系は、量子群の理論に関係して、いわゆるq数で書き表されるが、これを有効に扱えるように二項定理を多方面から拡張した。可換な数式を母関数の意味で非可換な表示に換えるなどの技法を体系的にまとめた。2.角運動量理論で重要である関数、即ち、クレブシュ・ゴルドン係数、ラカー係数等について、研究初年度と次年度に発表したものを更に深化させ、n-jシンボルの統一的拡張に大きく前進した。3.回転群の拡張をヒントに、ヤング図表(即ち、シュール関数)の拡張を探り、対称群の五次までにつき具体的構成を得た。これは、数学の分野で最近までに得られているものとは基本的に異なる構成で、全く新しい成果である。(対称群一般の場合は今後の研究に残された。)当研究成果を全体的視野でまとめるべく単行本の完成を急いでいる。原子核理論・数理物理分野で著名なBiedenharn博士との共著である。
源氏物語の研究支援体制の組織化と本文関係資料の再検討及び新提言のための共同研究

本課題は、源氏物語諸伝本の再検討を通して新たな提言をおこなうことにある。そのために、若手研究者による未翻刻写本の翻刻を積極的に進めると同時に、「源氏物語河内本に関する研究」、「定家本を初めとする本文の註釈の生成過程に関する研究」、「本文データベースの構築」を推進した。併せて、諸本間の本文異同の傾向について、共同討議によって明らかにしてきた。外国を含めた17回の共同研究会、研究報告書『源氏物語本文の再検討と新提言』第14号、研究書『源氏物語本文の研究』は、その成果の具体的な証である。(1)海外を含めた『源氏物語』の研究者との共同研究の場を育成する。(2)『源氏物語』の諸伝本間の位相を、本文異同の実態を踏まえて提示する。(3)大学院生などの若手の研究者を育てるために効果的なプログラムを導入する。本研究課題は、以下の5項目によって構成される研究である。(1)統一テーマ「源氏物語諸伝本の再検討を通して新提言へ」、(2)「源氏物語河内本に関する研究」、(3)「源氏物語本文の位相に関する研究」、(4)「定家本本と注釈の生成過程に関する研究」、(5)共有資源としての源氏物語本文データベースの構築と公開。平成19年度の研究成果は報告書『源氏物語本文の再検討と新提言1』に掲載した。その内容は、(1)統一テーマのもとに、六回の共同研究会を開催し、藤本孝一・室伏信助・佐々木孝浩・今西祐一郎・新美哲彦の各氏による招待講演の内容を掲載した。また、各研究会ごとに研究代表者・研究分担者の全員が、担当する(2)(4)のテーマに即して研究発表を継続し、それぞれ、「河内本「平瀬家本」・「吉川家本」の実態-「花宴」巻一」(豊島秀範)、「吉川資料館本源氏物語の-特徴」(遠藤和夫)、「源氏物語本文に関する問題点-大島本・陽明本・平瀬本の場合-」(伊藤鉄也)、「定家本「源氏物語」の生成過程について-明融臨模本と大島本「若菜上」ー中心に-」(渋谷栄一)、「大島本『源氏物語』伝来の再検討」(田坂憲二)、「源氏物語諸伝本の語彙に関する一考察」(中村一夫)、「『源氏物語』本分系統分別一覧(一)-桐壺若紫-」(中川照将)の研究論文へと結実した。さらには、本研究の目的の一つである若手研究者の育成として、「『源氏物語』本分研究-平瀬本「関屋」の表現世界-」(菅原郁子)、「平瀬本『源氏物語』「橋姫」本分の様態」(神田久義)、「天理河内本『源氏物語』の調査報告-「行幸」巻の本文について-」(石渡健児)の、大学院生3名の研究報告を掲載した。また「平瀬本」の鎌倉期写本のうち「匂宮」「橋姫」翻刻を掲載した。本研究の統一テーマ「源氏物語諸伝本の再検討を通して新提言へ」に即して、2年目の今年度も「源氏物語河内本に関する研究」「源氏物語本文の位相に関する研究」「定家本本文と注釈の生成過程に関する研究」を、3回の共同研究会を中心に継続した。特に河内本「平瀬本」の翻刻テキスト版の刊行に向けての作業に力を注ぎ、平成21年度には刊行が可能な状況にある。なお、9月1112日の通算第8回目の共同研究会を、源氏物語千年紀による要請を受けてイタリアのヴェネツィア大学において開催した。当該科研に関わる研究者9名、イタリアの日本文学研究者7名、計16名が、それぞれの研究テーマから『源氏物語』に関して二日間に亘って発表した。地元の新聞に取り上げられたこともあり、参加者も多く、実りある研究会となった。平成19年度の研究分担者6名は、平成20年度は新設された連携研究者に移行した。その6名は〔國學院大學・文学部・遠藤和夫教授〕〔国文学研究資料館・文学形成研究系・伊藤鉄也教授〕〔高千穂大学・商学部・渋谷栄一教授〕〔福岡女子大学・文学部・田坂憲二教授〕〔国士舘大学・文学部・中村一夫准教授〕〔皇學館大学・文学部・中川照将講師〕である。本年度は、前年度に引き続き「源氏物語諸伝本の再検討を通して新提言へ」というテーマのもとに、源氏物語河内本に関する研究」「源氏物語本文の位相に関する研究」「定家本本文と注釈の生成過程に関する研究」について、年間5回の共同研究会を中心に、研究を進めた。そのうちの2回は、本研究の課題の一つである若手研究者の育成を目的に、若手を中心とする研究発表の場を設けた。併せて、源氏物語本文に関わる研究者4名の招待講演を得て、本文研究についての指針を深めることができた。本年度の最後の共同研究会は、近畿中部地区を予定しており、中京大学において開催することができた。

なお、本年度は、研究協力者による「七毫源氏」の本文翻刻を行った。従来は容易には読むことが出来なかった本文であるだけに、翻刻を終えたことの意味は大きい。また、昨年度の「早蕨」巻に続いて本年度は「柏木」巻について、11本の本文による対校を行って、各本文の異同を明らかにした。以上の研究成果は、『源氏物語本文の再検討と新提言3』(387頁)に掲載し公表した。本文に関するこれらのデータは、最終年度に予定しているデータベースの構築に向けての基礎作業である。〔8.連携研究者〕に書けなかった連携研究者として、以下の1名がいる。研究者番号50054507遠藤和夫(えんどうかずお)國學院大學文学部教授本年度は、前年度までの研究作業を引き継ぎ、「源氏物語の本文資料の再検討を通して新提言へ」というテーマのもとに、「源氏物語河内本に関する研究」「源氏物語本文の位相に関する研究」「定家本本文と註釈の生成過程に関する研究」について、年間3回の共同研究会を中心に、研究を進めた。その中の1回は、「源氏物語本文研究の新たな流れ」のテーマのもと、国文学研究資料館の「基盤研究(A)」との共催で、共同研究会をおこなった。なお、4年間にわたる基盤研究(A)の最終年度の研究成果として、研究書『源氏物語本文の研究』(豊島秀範編、282頁)と研究報告書『源氏物語本文の再検討と新提言』(第4号、325頁)を発行した。『源氏物語本文の研究』には研究篇に伊藤鉄也「在英源氏物語画帖の絵と詞」、渋谷栄一「藤原定家筆『源氏物語』(四半本系原本4帖)の本文資料の再検討」、田坂憲二「京都大学本系統『紫明抄』と内閣文庫本系統『紫明抄』」、上野英子「山岸文庫蔵伝明融等筆源氏物語に関する書誌報告書」、豊島秀範「『源氏物語』本文の実態一吉川史料館蔵(毛利家伝来・大内家伝来)『源氏物語』を中心に一」など8本の論文と、資料編として中村一夫「源氏物語諸本対照語彙表早蕨巻」を掲載した。研究報告書『源氏物語本文の再検討と新提言』第4号には、研究論文として遠藤和夫「『首書源氏物語』所引『細流抄』の室町語彙」、田坂憲二「内閣文庫本系統『紫明抄』の再検討」、渋谷栄一「岩国・吉川家本『源氏物語』(毛利家伝来)と『七毫源氏』の巻頭目録と事書標題について」、豊島秀範「『源氏物語』本文の実態一吉川史料館蔵『源氏物語』を中心に一」と、資料翻刻として「花散里」「野分」巻の主要本文13本による対校一覧を掲載した。4年間に積み重ねた本文資料をもとに、次年度以降も、さらに本文研究を継続する予定で進めている。
日本語母語話者を対象とした日本語音響特徴の聴取訓練法の開発

本研究は,日本語音声言語を専門的に扱う職業(音声学者,日本語教師,言語聴覚士,アナウンサー,音声鑑定人など)に就く日本語母語話者を対象とした音響特徴の聴取訓練プログラムを開発することを目的としている.音楽経験のある聴取者の方が音響特徴の聴取成績がいい点に注目し,音感(音の高さ,強さ,音色の感覚)の訓練を導入することにより,音響特徴の聴取成績が向上するかどうかを検証した.対象となる音響特徴は,予備実験の結果,特に苦手意識を持つ人が多かった日本語のアクセントパターンとした.20歳40歳代の日本語母語話者35名を,訓練群(アクセントおよび音感訓練を実施する群)と非訓練群(アクセント課題のみを実施する群)に分け,12ヶ月おきに最低2回,最大4回,実験を実施した.全聴取者の初回の実験結果から,日本語母語話者による日本語アクセントの知覚は,弁別より識別が困難であり,特に識別では能力の個人差が大きいことが分かった.さらに,アクセントの聴取成績は,音感のうち音の高さの弁別と正の相関があることも示された.複数回の実験結果を群間で比較したところ,群間差は有意ではなく,音感訓練の有効性は確認できなかった.しかしながら,訓練の効果自体は有意であり,どの群においても,実験の回を重ねるごとに,アクセントの聴取成績は向上した.日本語音声言語を専門とする職業に就く場合,音の高さの聴取能力が高い方が,日本語アクセントの聴取には有利であるものの,12ヶ月に一度のアクセント聴取訓練(20分程度)を続けることで,アクセントの聴取能力が向上することが示唆された.最終年度は,以上の結果を論文にまとめて投稿し,採録が決定した.日本語音響特徴量の聴取と音感の関係を調べるため,予備的な聴取実験を行った.まず,実用音声学(日本語教師,アナウンサー,言語聴覚士など,実務として音声学を用いる職種・分野)の教材を調査し,聴取できることが望ましいものの母語話者であっても聴取困難な場合があると思われる音響特徴量を選択した.それらの音響特徴量について,実音声サンプルを用意し,実験の刺激音を作成した.摩擦音やガ行子音の弁別,アクセント型の弁別および識別,母音の無声化の有無の知覚,円唇・非円唇母音の弁別を今回の対象とした.次に,言語知覚に関連しているとされる音の要素について,音感の有無または程度を調べるための刺激音を作成した.音の高さの知覚については純音の周波数の弁別閾値,時間の知覚については最短知覚幅(Random Gap Detection Test)と持続時間の弁別閾値,音色の知覚については山付けされた周波数の弁別テストを行うものとした.10名の健聴な実用音声学者を対象に,上述の音響特徴量と音感の実験を行った.各実験項目について正答率を求め,項目間の相関を調査した.音響特徴量間では,アクセント型の知覚とガ行子音の知覚に有意な正の相関が見られた.また,音感の項目間では,純音の周波数の弁別閾値と山付けされた周波数の識別の間に有意な相関が見られた.音響特徴量と音感の項目については,ガ行子音の知覚と山付けされた周波数の弁別,アクセント型の識別と純音の周波数の弁別閾値および山付けされた周波数の弁別の間に有意な相関が見られた.昨年度行った予備実験において,アクセント型の識別と純音の周波数の弁別閾値および山付けされた周波数の弁別の間に有意な正の相関が見られた.また,実用音声学者を対象とした聞き取り調査の結果,アクセント型の弁別または識別に不安を感じている人が多いことが分かった.それらの結果を受けて,本年度は,同じ参加者に対して複数回聴取実験を行った場合に,(1)音感の成績の変化,(2)アクセント型の識別成績の変化,(3)音感とアクセント型識別の間の関係,(4)実験間隔の影響,の4点を調査した.年度内に複数回の実験に参加できることを条件に,日本語を母語とする健聴者を実験参加者として募集したところ,11名の応募があり,そのうち9名が4回,2名が2回実験に参加した.参加者は全員関東近郊に住む大学生である.初回の実験と2回目の間隔は1ヶ月程度とし,その後,各2ヶ月程度の間隔を開けて,3回目と4回目を実施した.初回と2回目の純音の高さの弁別結果を比較したところ,9名中5名で成績が向上,3名で同じ,1名のみ成績が定価した.アクセント型の識別では,無意味語を用いた場合は7名で成績が向上(2名で低下),有意味語を用いた場合は8名で成績が向上(1名は低下)した.純音の高さの弁別とアクセント型の識別の関係を調べたところ,初回は0.90(無意味語と有意味語は同値,n=9),2回目は0.74(無意味語と有意味語は同値,n=9)であり,いずれにおいても有意な正の相関があることが分かった.実験の間隔については,2回目と3回目,3回目と4回目の間は2ヶ月開いており,純音の高さの弁別成績は2回目から3回目にかけて低下した人が多かったものの(7名中5名),アクセント識別の成績は特に有意味語ではさらに向上する人が多かった(7名中5名).当初計画していた通りの実験を実施することができたが,若干人数が少なかったため.

本研究は,日本語音声言語を実務として専門的に扱う日本語母語話者(日本語教師,アナウンサー,言語聴覚士,音声鑑定人など)を対象に,実務上,弁別・識別できることが必須である音響特徴のメタ認知的知覚を可能とするような聴取訓練法を開発する.特に,音の高さや強さの感覚であるいわゆる音感に注目し,音感の訓練を導入することで音響特徴の聴取成績の向上を図る.これまでに行った実験では,5つの音響特徴(摩擦音の弁別,ガ行子音の弁別,アクセント型の弁別および識別,母音の無声化の有無の知覚,円唇・非円唇母音の弁別)と4種類の音感(高さ,大きさ,持続時間,音色の知覚)を対象とし,音響特徴の知覚と音感の間に関係があることを確認した.2年目からは,実験参加者への聞き取り調査において不安を感じる人の多かったアクセント型の識別に重点をおき,音感との関連や聴取訓練の効果を調査してきた.実験参加者11名を対象に,12ヶ月の間隔を開けて複数回の聴取訓練実験を行った結果,純音の高さの弁別とアクセント型の識別に有意な正の相関があること,実験回数を重ねるごとに聴取成績が向上する人が多いことなどが分かっている.平成28年5月から平成29年4月までの間,出産・育児のための休業により,研究が中断したため.本研究では,実務において日本語音声を扱う実用音声学者(日本語教師,アナウンサー,言語聴覚士,音声鑑定人など)のうち日本語を母語とする者を対象とした,日本語音響特徴の聴取訓練法の開発を目的としている.特に音響特徴の聴取と音感の関係に注目し,音感訓練を行うことで音響特徴の聴取成績が向上するか,調査している.本年度は,延べ75名を対象に,日本語高低アクセントに関する聴取実験(聴取訓練)を行った.音感訓練では音の高さ,大きさ,響きの課題を行い,アクセント訓練では,京阪式および東京式のアクセントパターンについて,無意味語・有意味語を用いて,弁別・識別課題をそれぞれ実施した.実験参加者を3つの群に分けて,12ヶ月間隔で24回実験を行い,音感訓練の有無およびアクセント訓練と音感訓練の実施順の効果を検証した.初回実験時,アクセント聴取と音感の成績の群間差はなく,どの群においてもアクセント聴取と音感(音の高さの知覚)の間に有意な正の相関が見られた.初回と2回目の成績変化を調べたところ,どの群においても成績が向上していたが,群間差はなく,音感訓練の有無,音感・アクセント訓練の実施順ともに有意な効果は見られないという結果になった.課題ごとの成績を見ると,無意味語より有意味語,弁別課題よりも識別課題で全体的な正答率が低く,参加者間の差が大きいことが分かった.アクセントパターンの識別課題では,成績が上位群(8割程度)と下位群(4割程度)に大きく分かれる結果となり,アクセント聴取が困難な母語話者の存在を改めて確認することができた.特に,アクセント型のうち中高型と尾高型の区別や,京阪式の平板型(高起,低起ともに)が困難であることが明らかになった.アクセント知覚と音感の関連について,予定通り実験を実施した.結果を統計的に検討するにあたり必要な参加者数を確保することができた.得られた実験結果について,経過を学会で報告した.本研究は,日本語音声言語を専門的に扱う職業(音声学者,日本語教師,言語聴覚士,アナウンサー,音声鑑定人など)に就く日本語母語話者を対象とした音響特徴の聴取訓練プログラムを開発することを目的としている.音楽経験のある聴取者の方が音響特徴の聴取成績がいい点に注目し,音感(音の高さ,強さ,音色の感覚)の訓練を導入することにより,音響特徴の聴取成績が向上するかどうかを検証した.対象となる音響特徴は,予備実験の結果,特に苦手意識を持つ人が多かった日本語のアクセントパターンとした.20歳40歳代の日本語母語話者35名を,訓練群(アクセントおよび音感訓練を実施する群)と非訓練群(アクセント課題のみを実施する群)に分け,12ヶ月おきに最低2回,最大4回,実験を実施した.
小児慢性疾患患者に対する医療福祉政策の実証研究-1型糖尿病を例として-

本研究課題の目的は、20歳を期に医療費助成である「小児慢性特定疾患治療事業」が打ち切られる1型糖尿病患者を取り上げ、慢性的な疾患を抱える患者に対する医療福祉政策の方向性について明らかにすることである。2016年度に採取したデータに基づいて理論・実証分析・政策提言を行った論文執筆のために、毎月研究会を開催した。また、研究会では、論文進捗状況について相互報告や調査票設計を行った。(なお、研究代表者である迫田は、本調査の信頼性担保のために、専門社会調査士を取得した。)当初の計画では、「小児慢性特定疾患治療事業」受給者について追跡調査を行って、パネルデータ設計を行う予定であったが、2018年度にはパネルデータ設計が叶わなかった。その理由は「現在までの進捗状況」で述べる。研究代表者の所属先移籍・共同研究者の疾病および出産が伴って、学会報告・論文投稿が終えられたものの、2018年度において行う予定だったパネルデータ調査を遂行することが叶わなかった。2018年度にほぼ完成させている調査票について再度確認の上、本年度はパネルデータ設計のため大規模アンケート調査を夏に行う。その結果に基づいて、研究会報告・論文執筆を行う。したがって、2019年度にはパネルデータ調査を実行する。調査票は既に策定してあり、患者団体である日本IDDMネットワークと協働して調査を進める。
吹雪粒子の運動に伴う境界層モデルの開発と視程障害、吹き溜まり対策への適用

低温実験室内で直径約3mmの氷粒子を雪面に衝突させ、その時の衝突速度、それにより舞い上がる粒子の数、角度、反発速度の測定を高速ビデオシステムとストロボ装置を併用して行った。雪面は幾何学的に平面ではないため、反射速度は水平成分、鉛直成分ともに分散する。入射と反射の鉛直速度の比は、入射速度が7.5m/sで入射角が10度の場合、1.01.5の頻度が最も高く、1.0以上が70%を占め、平均は1.1であった。この比は、入射角の減少とともに増大するが、入射速度にはあまり依存しないことがわかった。続いて、上記の手法により求められた氷粒子と雪面の衝突特性(スプラッシュ関数)を用いて吹雪の跳躍運動の数値実験を行い、跳躍距離や粒子の数密度の空間分布を算出した。この結果を、実際に低温風洞の床に雪を均質に敷いた後に吹雪を発生させ、雪粒子の跳躍、浮遊運動を撮影、解析した結果と比較したところ、スプラッシュ関数を用いた計算手法が、吹雪における粒子の跳躍運動を力学的に解析するうえで有効であることが見いだされた。これと並行して、雪とは粒子物性の異なるマスタードシーズを使い上記と同様な実験の他、小型の超音波風向風速計、熱膜風速計を用いた、粒子の浮遊、跳躍運動を伴う境界層内部の風速プロファイル、変動量の測定を行った。その結果、粒子跳躍層内では、粒子と空気の運動量交換にともない、風の構造が一般の対数分布から偏移している様子が実測された。また野外での、超音波風向風速計による吹雪発生時の風速変化、乱流強度のデータとパーティクルカウンターでの雪粒子密度の時間的、空間的変動の測定結果の対応についても、位相差、周波数特性を含めた議論が行われた。
添付型記憶媒体による物体と環境の情報化を利用したロボットの知的動作生成

本年度は,作業の進捗に伴う物体情報の更新手法を利用するための基礎実験および,情報更新手法および情報取得手法について研究開発を行い,以下の知見を得た.1.組み立て,解体作業を念頭においた,作業を行うための情報取得を行いやすくするためのデータベース管理手法を検討し,情報の更新にかかる計算コストなど,実装する際に必要となるデータの管理手法について考察した.情報更新を記録する参照表を利用して過去の物体情報を取得することが必要であることを明らかにした.データベースの計算量,および,実装の容易さから本手法の可能性を示した.2.ロボットの知的動作生成のための情報更新法として,記憶媒体が物体に取り付けられることを利用して,作業を達成するために必要な物体の位置姿勢を記憶媒体の読み取りにより推定する手法について,三次元位置姿勢推定のシミュレーションおよびモーションキャプチャシステムを利用した位置姿勢推定実験を行い,可能性を示した.本手法は以下の特徴を持つ.(1)従来手法に比較して,物体への添付型記憶媒体の取付けに関する制約が小さい.(2)添付型記憶媒体の位置姿勢の登録が容易である.また,位置姿勢推定について,読み取り器の読み取り範囲を利用した,精度評価および推定結果の評価について,モデルを構築し,実験により可能性を示した.3.物体の位置姿勢推定に関して,物体情報の取得法,および,実環境における情報取得について,基礎的な知見を得た.実験を通して,本手法の可能性を示した.本年度は,作業の進捗に伴う物体情報の更新手法を利用するための基礎実験および,情報更新手法および情報取得手法について考察し,以下の知見を得た.1.組み立て,解体作業を念頭においた,作業を行うための情報取得を行いやすくするためのデータベース管理手法を検討し,情報の更新にかかる計算コストなど,実装する際に必要となるデータの管理手法について考察した.情報更新を記録する参照表を利用して過去の物体情報を取得することが必要であることを明らかにした.2.ロボットの知的動作生成のための情報更新法として,記憶媒体が物体に取り付けられることを利用して,作業を達成するために必要な物体の位置姿勢を記憶媒体の読み取りにより推定する手法を検討した.従来手法と比較した特徴を以下に示す.(1)記憶媒体のモデルについて,データの登録が容易なモデルを構築し,実作業への導入に適したデータ形式でも手法を発揮できる.(2)読み取りのモデルが,ロボットの動作生成に適用でき,また,作業者による情報取得を行いやすい.(3)従来手法よりも読み取る記憶媒体が登録された位置姿勢の制約が少ない.これらの特徴を持つ位置姿勢の推定モデルの妥当性を検討するために,数値例により本手法の可能性を検討した.今後は,実験により本手法の可能性を検討し,ロボットが生成する動作についての考察を行う.本年度は,作業の進捗に伴う物体情報の更新手法を利用するための基礎実験および,情報更新手法および情報取得手法について研究開発を行い,以下の知見を得た.1.組み立て,解体作業を念頭においた,作業を行うための情報取得を行いやすくするためのデータベース管理手法を検討し,情報の更新にかかる計算コストなど,実装する際に必要となるデータの管理手法について考察した.情報更新を記録する参照表を利用して過去の物体情報を取得することが必要であることを明らかにした.データベースの計算量,および,実装の容易さから本手法の可能性を示した.2.ロボットの知的動作生成のための情報更新法として,記憶媒体が物体に取り付けられることを利用して,作業を達成するために必要な物体の位置姿勢を記憶媒体の読み取りにより推定する手法について,三次元位置姿勢推定のシミュレーションおよびモーションキャプチャシステムを利用した位置姿勢推定実験を行い,可能性を示した.本手法は以下の特徴を持つ.(1)従来手法に比較して,物体への添付型記憶媒体の取付けに関する制約が小さい.(2)添付型記憶媒体の位置姿勢の登録が容易である.また,位置姿勢推定について,読み取り器の読み取り範囲を利用した,精度評価および推定結果の評価について,モデルを構築し,実験により可能性を示した.3.物体の位置姿勢推定に関して,物体情報の取得法,および,実環境における情報取得について,基礎的な知見を得た.実験を通して,本手法の可能性を示した.
臨床疫学及び医療経済学に基づく二次性副甲状腺機能亢進症の治療戦略確立

本研究の全体構想は,透析患者の最も深刻な合併症である二次性副甲状腺機能亢進症に対する治療戦略について,医学的・経済的観点から最も適切な治療方針を確立することである。重度の二次征服甲状腺機能亢進症におけるシナカルセト塩酸塩の費用対効果に関する検討では,シナカルセト塩酸塩は副甲状腺摘出術が実施不可能な状況においてのみ費用対効果に優れることが明らかとなった(Komaba H et al. Am J Kidney Dis 60: 262-271, 2012)。99m_Tc-MIBIシンチグラフィに関する検討では,持続性・再発性副甲状腺機能亢進症の術前に本検査を行うことは費用対効果の観点から妥当であることが明らかとなった(2012年5月49th ERA-EDTA Congress, Parisで発表)。さらに我々は,2,292名の透析患者を対象に後向きにカルテ調査を行い,新たなリン吸着薬である炭酸ランタンの使用が生命予後の改善に関連していることを明らかにした(2012年5月50th ERA-EDTA Congress, Istanbulで発表)。本研究では,大規模コホートを用いて臨床データを収集し,さらにこれを二次利用し,費用対効果の観点から妥当かどうかに関しても検証することを計画している。大規模コホートでの観察研究に関しては,2年間の観察期間が終了するまでは,二次性副甲状腺機能亢進症に対する治療や検査が患者予後に及ぼす影響は解析できない状況にある。そこで我々は過去の文献やエキスパートオピニオンを参考に推定値を割り出し,シミュレーション分析を行った。まずシナカルセト塩酸塩の費用対効果について検討した。本研究では,わが国おけるシナカルセトの費用対効果を副甲状腺摘出術が可能な症例,不可能な症例を分けて検証を行った。その結果,シナカルセトは副甲状腺摘出術が実施不可能な状況においてのみ費用対効果に優れることが明らかとなった(Komaba H et al. Am J Kidney Dis 60: 262-271, 2012)。次に我々は,異所性副甲状腺の位置同定に有効な画像検査である99mTc-MIBIシンチグラフィの費用対効果について,持続性・再発性副甲状腺機能亢進症の患者を対象に検討を行った。その結果,再手術の術前に99mTc-MIBIシンチグラフィを行うことは費用対効果の観点から妥当であることが明らかとなった(2012年5月に49thERA-EDTA Congress, Parisで発表)。さらに我々は,2,292名の透析患者を対象に後向きにカルテ調査を行い,新たなリン吸着薬である炭酸ランタンの使用が生命予後の改善に関連していることを明らかにした(2012年5月に50th ERA-EDTA Congress, Istanbulで発表予定)。シナカルセトは二次性副甲状腺機能亢進症の治療に有効であるが,欧米の分析では医療経済的には優れないことが示されている。しかしこれらの解析は副甲状腺摘出術(PTx)が実施可能であることが前提となっており,諸事情により実施不可能な症例も存在することが考慮されていない。そこで本研究では,わが国おけるシナカルセトの費用対効果をPTx可能な症例,不可能な症例を分けて検証を行った。

その結果,シナカルセトはPTxが実施不可能な状況においてのみ費用対効果に優れることが明らかとなった(Komaba H et al. Am J Kidney Dis, in press)。次に我々は,異所性副甲状腺の位置同定に有効な画像検査である99mTc-MIBIシンチグラフィの費用対効果について,持続性・再発性副甲状腺機能亢進症の患者を対象に検討を行った。その結果,再手術の術前に99mTc-MIBIシンチグラフィを行うことは費用対効果の観点から妥当であることが明らかとなった(2012年5月に49thERA-EDTA Congress, Parisで発表予定)。大規模コホートでの観察研究に関しては,倫理委員会の承認を得た上で,各協力施設の支援の下,透析患者の臨床データの収集は既に開始している。あとは2年間の観察期間が終了するのを待つ状況となっている。このような大規模での観察研究はわが国では非常に少なく,国際的に優れた透析医療を提供しているわが国からのエビデンス発信に大きな貢献が期待される。このように観察研究のデータ収集が完了するまでは,これを用いた解析はできない状況であるが,この期間にも研究業績を出すべく,我々は過去の文献やエキスパートオピニオンを参考に推定値を割り出し,シミュレーション分析を行っている。その結果,上述の通り,我々はシナカルセト塩酸塩の費用対効果がPTx可能か否かによって影響を受けることを明らかにし,本研究業績は当該領域のトップジャーナルの一つであるAmerican Journal of Kidney Diseaseに先日,アクセプトされたばかりである。また異所性副甲状腺の位置同定に有効な画像検査である99mTc-MIBIシンチグラフィの費用対効果についても検討し,再手術の術前に99mTc-MIBIシンチグラフィを行うことが費用対効果の観点から妥当であることを示した。本研究結果は,5月にパリで開催される49th ERA-EDTACongressの演題にも採択され,発表する予定となっている。以上の状況より,本研究の現在までの達成度は,おおむね順調に進展していると考えられる。観察研究のデータが利用可能になれば,さらなるエビデンス創出が可能になると期待される。現在の最大のテーマは,進行中の観察研究のデータ収集を完遂することである。このような試みは各協力施設では前例に乏しいため,申請者のこれまでの経験を最大限に生かし,精度の高いデータ収集を行いたいと考えている。また危惧される可能性として,現在行っている前向き研究において,患者同意の撤回やドロップアウトなどの諸事情により,十分なサンプルサイズが得られない可能性も考えられる。そのため申請者は後向き研究も同時に計画しており,現在のところ,このデータ収集も順調に進展している。以上の通り,臨床データの収集に関しては,解析に必要な量・質を備えたものが入手できるものと考えているが,何らかの事情によりこれが困難となった場合は,次善の策として,過去の文献やエキスパートオピニオンを参考に推定値を割り出し,シミュレーション解析を行うことも考えている。我々は既にこの方法を用いて,観察研究の準備,進行中に,既に2つのリサーチクエスチョンに関して研究業績を出しており,方法論は確立している。推定値の使用が結果に与える影響が危惧される場合は,感度分析を行うことによって客観的な検証が可能と考えている。