hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PARPを介するアポトーシスによる神経細胞死のメカニズムの解明

近年、脳虚血におけるDNA修復酵素であるPARP(Poly(ADP-ribose)polymerase)の役割が注目を浴びている。PARPは、NO等のラジカル分子により障害を受けて生じたDNAのニック(切れ目)を認識・結合することで活性化され、この異常な活性化は、細胞内のnicotinamide adenine dinucleotide(NAD)を消費し枯渇させ、その欠乏がエネルギー不全を引き起こし、細胞内の酸化的環境を惹起し、最終的に細胞死に導く(Eliasson MJL et al, NatureMed 3:1089-1095,1997)と考えられるが、今回の研究ではPARPのapoptosis誘導作用の観点から局所脳虚血にアプローチし、選択的PARP阻害薬による不完全虚血部位であるpenumbraにおけるapoptosis抑制および神経保護作用のメカニズムをin vivoにて解明することを目的とした。ラット一過性局所脳虚血モデルを用い以下の実験を行った。雄性Sprague-Dawley Rat(体重200-250g)を用い、1.5%ハロセン麻酔下にシリコンを先端に付着した4-0外科用ナイロン糸を左総頚動脈から内頚動脈を経て中大脳動脈起始部まで挿入することによって脳虚血(Nito C et al, Brain Res 1008:179-185,2004)を導入し、虚血負荷を均一化するため虚血中の直腸温および頭蓋温度は37.0±0.5°Cに維持した。実験動物は、I : Vehicle群(対照群、n=10)、II : Low dose PARP群(n=10)、III : High dose PARP群(n=10)、IV:脳保護薬(edaravone)群(n=10)の4群に分類した。IおよびIII群は常温群で、体温コントロールは虚血開始時より導入し、虚血中脳温および直腸温を37°Cに保った。2時間の脳虚血後、ナイロン糸を抜去し再開通を行った。再開通24時間後断頭し、直ちに脳を摘出・凍結し、脳梗塞体積および脳浮腫体積を算出した。PARP投与群ではLow dose PARP群(II群)、High dosePARP群(III群)とも対照群(I群)に比し皮質、線条体でdose-dependentに脳梗塞体積の有意な縮小を認めた(p<0.05)。さらにその縮小効果は脳保護薬(edaravone)群(IV群)と同等以上であった。脳浮腫体積の検討でも、同様にPARP投与群(II, III群)群は皮質、線条体において有意な脳浮腫縮小効果を認めた(p<0.05)。今後のさらなる検討により、選択的PARP阻害薬は脳梗塞急性期の新規脳保護薬として臨床応用の可能性が示唆された。

今後のさらなる検討により、選択的PARP阻害薬は脳梗塞急性期の新規脳保護薬として臨床応用の可能性が示唆された。ラット一過性局所脳虚血モデルを用い以下の実験を行った。雄性Sprague-Dawley Rat(体重200-250g)を用い、1.5%ハロセン麻酔下にシリコンを先端に付着した4-0外科用ナイロン糸を左総頚動脈から内頚動脈を経て中大脳動脈起始部まで挿入することによって脳虚血を導入し、虚血負荷を均一化するため虚血中の直腸温および頭蓋温度は37.0±0.5°Cに維持した。実験動物は、I:Vehicle群(対照群、n=10)、II:Low CIA 470群(n=10)、III:High CIA 470群(n=10)、IV:Edaravone群(n=10)の4群に分類した。体温コントロールは虚血開始時より導入し、虚血中脳温および直腸温を37°Cに保った。Low CIA 470群、High CIA 470群は虚血開始時よりPARP阻害薬、CIA 470を3mg/kg/hr(low dose),10mg/kg/hr(high dose)を6時間静注し、対照群には同量のVehicleを投与した。Edaravone群では再開通直後、30分後に3mg/kgを2回静注した。2時間の脳虚血後、ナイロン糸を抜去し再開通を行った。再開通24時間後断頭し、直ちに脳を摘出・凍結し、Cryostatにて厚さ20μmの冠状断切片を作成した。ヘマトキシリン・エオジン(H-E)染色を行い、image analyzerを用いて脳梗塞面積を皮質と線条体に分けてそれぞれ測定し、積算することにより、脳梗塞体積および脳浮腫体積を算出した。Edaravone群(IV群)では、対照群(I群)に比し皮質梗塞体積(p<0.05)と皮質浮腫体積(p<0.05)の有意な縮小を認めたが、線条体では両群間に差異を認めなかった。CIA 470群ではhigh doseの10mg/kg/hrでまず実験を行い、皮質梗塞体積(p<0.001)と線条体梗塞体積(p<0.01)の有意な縮小を認めた。さらに脳浮腫体積の検討でも、High CIA 470(10mg/kg/hr)群(III群)は対照群(I群)に比し皮質浮腫体積と線条体浮腫体積(p<0.05)の有意な縮小を認めた。Low CIA 470(3mg/kg/hr)群(II群)に関しては、現在実験を遂行中である。実験動物は、I : Vehicle群(対照群、n=10)、II : Low CIA470群(n=10)、III : High CIA470群(n=10)、IV : Edaravone群(n=10)の4群に分類した。Low CIA470群、High CIA470群は虚血開始時よりPARP阻害薬、CIA470を3mg/kg/hr(low dose),10mg/kg/hr(high dose)を6時間静注し、対照群には同量のVehicleを投与した。
子どもの身心の健やかな成長に資する最適な運動条件の探索

本研究は,小学生の身心の健やかな成長に資する短時間の運動について検討した.研究1は,フィールドテストから評価された有酸素能力と運動有能感・認知機能が関連することを明らかにした.研究2では,一過性の短時間の運動は,不活動群に比べて気分・感情を好転させるともに,プログラム以外の活動における中高強度の身体活動の継続時間,頻度にも寄与する可能性を示唆し,研究3では定期的な短時間の運動プログラムの継続は,発育期にある子どもの有酸素能力の質的な改善へ寄与する可能性を明らかにした.以上より,本研究は,8分間で構成されるような短い有酸素性運動プログラムが子どもの健全な身心育成に寄与する可能性を明らかにした.子どもの活発な身体活動は,健全な発育や成熟,行動発達に不可欠であり,身体活動を通じた社会的な発達も期待されることからも,子どもの頃からの活発な身体活動は健全な身心の育成に重要である.しかしながら,子どもを取り巻く生活環境の変化は運動遊びやスポーツ,ひいては日常生活における活発な身体活動を減少させている.このような子どもの運動欠乏ともいうべく身体活動の減少は,体力・運動能力のような身体的能力の低下だけに留まらず,運動に付随する身体感覚を劣化させ,身体を動かそうという意欲・自信によって形成される運動有能感等の減弱による身体活動減少への悪循環も懸念される.このため,子どもの身体活動評価を正しく行うことは,子どもの健康を支援する上で重要な課題となるが,子どもにおいて身体活動量を正確かつ簡便に把握することは難しく,子どもの身体活動の評価には,簡便かつ低コストで実施可能な「質問紙」が用いられることが多い.その質問紙の多くは,項目数が多いことや時間を要するものが多く,子どもの記憶力では確実に回想することが困難であり,子どもの身体活動全般を正しく評価するには限界を有することも指摘されている.そこで,当該年度は子どもが無理なく回想ができ,短時間で実施可能な子ども用身体活動尺度の妥当性を客観的尺度を用いて検討するとともに,質問紙および客観的尺度から評価された小学生の日常身体活動と運動有能感との関係および生活習慣調査を主として実施し,簡易身体活動尺度の妥当性,および客観的に得られた小学生の身体活動量と運動有能感との関係を明らかにした.当該年度は当初の計画した調査を実施できており,計画より大きく外れることなく,おおむね順調に進展していると考えられる.子どもの活発な身体活動や有酸素性作業能は,健全な発育や成熟,行動発達に不可欠であり,身体活動を通じた社会的な発達も期待され,子どもの頃からの活発な身体活動の推進は健全な身心の育成に重要であるが,身体活動の推進がいかように健全な身心の育成へ寄与しているかについては,未だ不明な点が多い.近年では,1校1取組みが推進されるがその科学的根拠を示す資料は少ない.本研究では,小学校における取組みの違いが,子どもの身心へ及ぼす影響について調査するともに,短時間ジョギングの長期的な影響,身体活動水準と実行機能との関係について検討を進めた.まず,学校における始業前の読書活動と中強度の短時間のジョギング活動が断続的な身体活動で構成される子どもの身体活動パターンに与える影響についてついて4秒ごとに身体活動強度を記録可能な加速度計を用いて,不活動強度,低強度,中強度,高強度における継続時間毎の各身体活動頻度を算出した.その結果,両条件日の歩数・運動量ともにジョグ日が有意に高値を示したが,高強度の身体活動においては,ジョギング活動以外にも8秒から1分未満で構成される身体活動の頻度が読書日に比べ有意に高値であり,短時間の中高強度の身体活動推進は,高強度の身体活動の継続時間と頻度に影響を及ぼす可能性が示唆された.また,シャトルランの回数,身体活動水準とタブレットを用いて評価した実行機能との関係においては,有酸素能が高く,また,身体活動水準の高い児童において実行機能が高いことが明らかとなり,身体活動や有酸素能の向上が脳の働きに対しても寄与している可能性が推察された.さらに,長期継続的な短時間の身体活動推進が,学童期における有酸素性作業能力の発達へ寄与する可能性を明らかにし,継続的でかつ短時間の中高強度の身体活動推進は,子どもの健全な生活習慣の獲得と健全な身心の育成へ寄与する可能性を見い出すことができた.本研究は,小学生の身心の健やかな成長に資する短時間の運動について検討した.研究1は,フィールドテストから評価された有酸素能力と運動有能感・認知機能が関連することを明らかにした.研究2では,一過性の短時間の運動は,不活動群に比べて気分・感情を好転させるともに,プログラム以外の活動における中高強度の身体活動の継続時間,頻度にも寄与する可能性を示唆し,研究3では定期的な短時間の運動プログラムの継続は,発育期にある子どもの有酸素能力の質的な改善へ寄与する可能性を明らかにした.以上より,本研究は,8分間で構成されるような短い有酸素性運動プログラムが子どもの健全な身心育成に寄与する可能性を明らかにした.当該年度は,加速度計を用いた身体活動を調査し,細分化した身体活動と各体力要素・運動有能感・学習成績・認知機能から,最適な身体活動条件やその関係を明らかにしていく予定であり,現在もその準備および測定を行っている.ただし,勤務地の県外異動のため,一部研究計画を修正する必要性もあるが,研究協力者の協力を得て当該研究内容を継続できるよう準備を整えている.

応用健康科学研究対象校の積極的な協力が得られたことにより,調査が早く進み必要経費が少額で済んだため.前年繰り越した助成金は,県外異動によって生じる現地打ち合わせや測定の旅費として,また,測定や解析にアルバイト等の補助が必要となるため人件費として使用する予定である.
自然事象のパターン把握により、深い学びができる野外学習の指導と評価の実証的研究

研究目的は、小・中学校の児童生徒が野外学習において「自然事象のパターン把握」により自然の事物・現象を知覚的に認識できる科学的能力を身に付け、「深い学び」ができるための指導と評価の方法を開発し検証することである。研究冊子「パターン把握を通して環境リテラシーを高める現職研修プログラム」を活用して、「児童生徒に指導するための観察プログラム」を作成し、野外学習でその効果を検証するとともに適切な評価方法を開発する。そして、児童生徒を対象に、校区の自然や長良川水系等で野外学習を実践し、パターン把握による野外学習でどのような「深い学び」ができたかを評価する。成果は事例集を作成し学会等で発表する。
住居近傍における「屋外居場所」の形成メカニズムおよび創出方法

かつて、日本の住居近傍の門口や道路には、井戸端会議や縁台の夕涼み、子供の外遊び等の日常的な生活場面が行われる「屋外居場所」が多く存在した。しかし、近年住環境や住宅設備の変化に伴い、屋外空間における生活場面は少なくなっている。一方、少子高齢化が進む日本では、地域社会の持続や近隣交流の場が重要視され、住居近傍における生活場面と「屋外居場所」の存続意義を再評価すべきであると考え、本研究では持続可能な住環境の知見を探求するうえで、住民が自主的に設置した腰掛け等の空間装置の活用による「屋外居場所」の形成メカニズムに着目する。
新規環状多座配位子による多次元金属錯体の構築とその動的挙動の解析

配位環として2-チアゾリル基、2-ピリジル基を有するディスク状三座配位子をデザインし、銀(I)イオンとの錯形成を行った結果、Ag_3L_2型の錯体を定量的に形成することが、^1H NMRおよびESI-TOF Mass測定の結果から明らかになった。さらに、これらAg_3L_2錯体の単結晶X線構造解析を行った結果、ディスク状三座配位子が三つのAg^+イオンを挟み込んだサンドイッチ型の錯体を形成し、さらにディスク状三座配位子の全ての環が同一方向に傾くことにより、らせん性を有することが明らかになった。また、これらAg_3L_2錯体は溶液中において速やかにラセミ化していることが明らかになった。Ag_3L_2錯体の対イオンをキラルな対イオンに交換し、温度可変NMR測定を行った結果、チアゾリル基を有するAg_3L_2錯体では253Kにおいて(P)および(M)異性体に由来するシグナルが観測されたのに対し、ピリジル基を有するAg_3L_2錯体では293Kにおいてすでに(P)および(M)異性体に由来するシグナルの分裂が観測された。これらの結果から、溶液中においてもAg_3L_2錯体はらせん性を有し、さらに(P)および(M)体間でラセミ化していることが明らかになった。このらせん性の変換は、上下のディスク状三座配位子が120°相対的に回転するフリップ運動であると考えられる。これらの結果から配位環のサイズの違いによりラセミ化のエネルギー障壁が大きく異なることが明らかとなった。Ag_3L_2サンドイッチ型錯体は120°回転する運動素子であり、さらに導入する配位環のサイズをコントロールすることにより、その速度を制御できることも見いだした。ディスク状多座配位子としてベンズイミダゾリル基とメチル基を有する3座配位子を合成し、銀イオンとの錯形成を試みた。^1H NMR測定の結果、金属配位子比1:1および3:2においてそれぞれ2種類の異なる錯体を定量的に形成していることが明らかになった。また、各金属配位子比においてESI-TOF mass測定の結果から、金属配位子比1:1においてはAg_4L_4の組成を有する錯体のシグナルが観測され、一方、金属配位子比3:2においてはAg_3L_2錯体に由来するシグナルが観測された。更にX線構造解析の結果、金属配位子比1:1から作られるAg_4L_4錯体は銀イオンが四面体型に配置した錯体で、対イオンであるメタンスルホン酸イオンを一分子内部に取り込んだカプセル状の分子であることが明らかになった。また、対イオンをトリフルオロメタンスルホン酸とした場合も同様にAg_4L_4錯体を定量的に形成し、^<19>F NMR測定から錯体内に取り込まれた対イオンを独立に観測することにも成功した。さらに、Ag_4L_4錯体の形成は、用いる対イオンの影響を受け、PF_6アニオンなどではAg_4L_4錯体は定量的に形成され無かったことからAg_4L_4錯体は内部に取り込まれる対イオンにより強く安定化を受けていることが示唆された。一方、金属配位子比3:2から作られるAg_3L_2錯体は2枚の配位子に3つの銀イオンが挟まれ銀イオンを二次元に配置したサンドイッチ型の錯体であると考えられる。今回生成した2種類の錯体は金属配位子比に依存した動的平衡にあり、これらの変換は金属配位子比を変化するのみですみやかに起こることが明らかになった。これらの動的な変換は、対イオンであるメタンスルホン酸イオンの取り込みと放出を含み、錯体の動的な構造変換に加え、イオンの取り込み放出を利用したイオン輸送などへの応用が今後期待される。
現代口語英語の用活調査

本年は当研究の最終年度にあたり、研究のまとめの段階に入って現代口語英語の用法調査の成果がえられたので以下にその概要を報告する。1.現代口語英語の音声面については、とくに"Surreptitious conversation"のテープの活用により、口語英語の"camnected Speech"としての特徴を明らかになることができた。また、たとえば反復という言語特徴がどのように実現されているかについても、Bblitz(1988)、Brown(1977)はどの所説を検討してその独自性を明らかにすることができた。なお、音声面では会話、ニュース放送、演説等のスタイルの相違との関連性にも留意した。2.現代口語英語の統語、文体面については、文語体との相違の検討に重点をおいて検討を行った。語学に関しては口語英語では本学語の比率がきわめて高く、主として単音節で具体的な語が使用される傾向にあることが指摘され、これは口語英語の著しい文体特徴をなすといってよい。統語面では文よりも節(clause)を分析の単位と考えて、収集したテープとJ,Svartvih & R,Qnirk、A Cavpus of Eiglish Conversation(1980)および、D.Cnystae&D.Davy,Advanced Canversation al Engresh(1975)の記述を対比させて、検討を行い、とくに論評節(Comment clause)の重要性および表現上の"approxmafion"といった現象を具体的に検証し分類記述を試みた。文体面では、節と節との連絡の仕方に着目して複雑さの度合の測定を試みたが、一般に口語英語の結束性は文語英語に比較して単純であり、いわゆる"elegant variation"が欠徐している事実が明らにされている。従来、英文法の記述は文語を資料としたものが圧倒的に多数を占めているが、本研究ではこれまで光の当てられる機会の少なかった口語英語の特徴を明らかにした事に、意義が認められるであろう。現代国語英語を音韻・統語・文体の観点から調査研究するのが本研究の課題であり、本年度は研究の対象となる資料の収集に重点を置いた。」国語英語の資料としては、1)演説、ラジオ・テレビなどの放送にみられるような多数の聴き手を対象とするもの、2)一対一、ないしはごく少数の聴き手を対象とする会話に二分され、さらにそれぞれ下位区分が可能である。本研究では1)2)の資料の収集にまず力を注ぎ、市販の映画・テープに加えて米英から直接送信される(含衛星放送)短波によるラジオ放送を十分に活用して、多くの分野の資料を集めることができた。収集された資料の分析にあたっては、ロンドン大学のユニヴァーシティーコレッジに本拠を置く「現代英語調査」を参考にして、まず国語英語の特徴を音声的に記述することに着手した。ゆっくりと注意ぶかく発話された英語には認められない音の「変化」(alterations)が認められ、この点は日本での研究が遅れていることもあり、英語教育とも関連して有意義な成果が上げられつつある。本年は当研究の二年目にあたり,予定通り「口語英語」に関する用法調査を進行することができた.1.現代口語英語の音声面については,海外放送から直接収集したテープ(とくにBBC放送のWorld Serviceを大量に収集),市販のテープおよびビデオ類の分析・記述を試みた.とくに着目したのは"special context forms"(A.C.Gimson)と呼ばれる"connected speech"における音の特徴であり,音の同化,省略現象を中心として現代口語英語の特質の解明を行った.また,ごく自然な会話におけるスタイルとニュース放送などの形式ばったスタイルとの相違にも留意した.2.現代口語英語の統語・文体面については,音声として収集したテープ類の転写を主たる資料として口語英語に特徴的な統語・文体特徴を明らかにするよう努めた.従来の文法〓ではほとんど考案の対象とはされなかった論評節(comment clause)などについても現代口語英語の特徴を明らかに認めることができた.また文体面に関しては,音声面と関連してインフォーマルな会話と形式ばった口語英語(ニュース,演説など)との相違にも注意を払い,とくに前者における特徴的な語彙,構造が後者といかに異なるかという観点から記述を試みてきた.この点に関してはJ.Svartvik&R.Quirk,A Corpus of English ConversationおよびD,Crystal&D,Davy,Advanced Conversational Englishなどの成果と比較しつつ研究を進めてきた.総合的に考えて,これまでわが国では光のあてられる機会の少なかった現代口語英語研究の一歩として有意義な成果が得られたと考えられる.本年は当研究の最終年度にあたり、研究のまとめの段階に入って現代口語英語の用法調査の成果がえられたので以下にその概要を報告する。

語学に関しては口語英語では本学語の比率がきわめて高く、主として単音節で具体的な語が使用される傾向にあることが指摘され、これは口語英語の著しい文体特徴をなすといってよい。統語面では文よりも節(clause)を分析の単位と考えて、収集したテープとJ,Svartvih & R,Qnirk、A Cavpus of Eiglish Conversation(1980)および、D.Cnystae&D.Davy,Advanced Canversation al Engresh(1975)の記述を対比させて、検討を行い、とくに論評節(Comment clause)の重要性および表現上の"approxmafion"といった現象を具体的に検証し分類記述を試みた。文体面では、節と節との連絡の仕方に着目して複雑さの度合の測定を試みたが、一般に口語英語の結束性は文語英語に比較して単純であり、いわゆる"elegant variation"が欠徐している事実が明らにされている。従来、英文法の記述は文語を資料としたものが圧倒的に多数を占めているが、本研究ではこれまで光の当てられる機会の少なかった口語英語の特徴を明らかにした事に、意義が認められるであろう。
トンレサップ湖の消長に関わる水田主体流域管理技術の開発と農村インフラ輸出への展開

トンレサップ湖や周辺農地の水循環に焦点をあて、カンボジア国水資源気象省と展開してきた共同研究を進展させ、分布型水循環モデルと領域気候モデルを組み合わせた「カップリングモデル」を開発することで、未解明の湖内の熱収支や水循環機構、人為的で複雑な農業水利用の過程、湖と農業水利用の関係、さらに将来の湖の周辺農業開発の影響等を解明する。また、新たな結合モデルを利用して、極端現象(洪水や渇水)に適応する水田地帯の持つ洪水防止・地下水涵養機能を積極的に利活用した水田主体流域管理技術の開発や極端に観測データの少ない地域における新たな流域灌漑方策の提案へと展開する。
研究開発と商品入替に関する企業・小売店行動の研究

商品交代を伴う価格調整において,商品の品質(Quality)の計測は非常に重要である.価格指数を計測する際に品質向上分を無視して価格変化率を計測すれば,価格指数は物価を過大評価してしまうためである.我々は新商品が既存商品にたいして品質の改善がある場合,企業の研究開発活動があると仮定して,個別商品の価格とその商品のメーカーの研究開発活動の関係を実証研究することで,価格変動に占める品質の向上による寄与を考察するという研究を行った.具体的には小売店の販売記録(POSデータ)から,メーカーごとに新商品,旧商品,継続商品の価格を計測し,それをメーカーの特許取得数と研究開発費に回帰するという方法をとった.インテージ社のSRIデータ,知的財産研究所のIIPパテントデータベース,科学技術研究調査の研究開発費のデータを,企業名辞書とJANコードに含まれる企業情報を用いて突合し,データセットを作成した.メーカーの全商品,新商品,継続商品の価格変化率とそれぞれのカテゴリー物価に対する相対価格を計算し,被説明変数とした.分析の結果,新商品価格の旧商品価格に対する価格比については,研究開発活動との間に有意に正の相関がみられた.継続商品の価格変化率については,有意に負の相関がみられた.また,新商品の相対価格については,研究開発費が有意に押し上げる効果を示した.研究開発行動が品質の改善を通じて商品価格を押し上げているとの推察が得られた.研究結果は原・外木・外木「Impact of R&D Activities on Price Setting Behaviors with Product Turnover in POS Data」として,RIETIディスカッションペーパーとして,近く公表する予定である.POSデータを用いた新旧商品交代の価格への影響については、物価指数の研究を進めた結果、2014年4月の消費税率の引き上げ後は加工食品・日用品の容量単価指数の伸び率は前年比プラス3%前後(消費税率の影響除く)に達したことが分かった。そのかなりの部分が新旧商品交代効果によるものであり、新規商品が容量単価でみて割高となる傾向が明らかになった。研究結果は東京大学のマクロ経済学ワークショップ、日本経済学会2015年度春大会、Annual Meeting of European Economic Associationで発表した。また、同POSデータからFeenstra(1994)のCES効用関数による商品バラエティ効果を加味した生計費指数を計測したところ、消費税率改定以降の期間に伸び率がマイナスとなり、日本銀行「生活意識に関するアンケート調査」に見られる物価実感とは逆方向の動きとなった。トルンクビスト指数に比べても容量単価指数のほうが物価実感に近い動きを取ることが明らかとなった。研究結果は日本経済学会2015年度秋大会で特別報告を行った他、日本経済学会が編集する『現代経済学の潮流2016』に掲載されることが決まった。POSデータを用いて各々の財市場における、需要関数、供給関数を推計して需要ショック、供給ショックを計測する研究も進めた。継続商品に限定した場合、消費税率改定前の総需要ショックはほとんど検出できないが、新旧商品交代も含めた場合は大きな需要ショックが検出された。また、総供給ショックは2013年半ば頃に負になり、消費税率改定前の一時的な上昇を除き、その後負の値に留まっている。これは、当該期間に観察される価格上昇の、すくなくとも一部は供給曲線の内側へのシフトに起因することを意味する。研究結果はRIETIのワーキングペーパーとして公表した。国民経済計算に計上すべき知的財産生産物の中でも重要な項目である「娯楽・文学・芸術作品の原本」のJSNAにおける推計の第1歩として,日本の映画生産と投資及び資本ストックの推計の研究「日本における映画投資のフロー及びストックの試算」を学術雑誌『経済研究』(Vol. 68(4))に公表した.論文の改訂においては日本の国民経済計算の第1人者である中村洋一先生より推計手法の妥当性について議論を頂いた.映画と研究開発投資の推計について日本統計協会の雑誌『月刊統計』(2017年10月号)に一般向けの解説論文を公表した.研究開発投資,「娯楽・文学・芸術作品の原本」といった知的財産生産物の推計の研究については順調に進行し,論文を出版することが出来た.POSデータを用いた新旧消費交代効果の物価指数への影響の論文やPOSデータによる需要ショック,供給ショック推計の論文も完成し,学術雑誌への投稿を進めている.IIPデータとPOSデータの企業コードをマージして,特許取得と製品価格の設定について実証的事実を明らかにする研究については,EHEESの原泰史氏,及び立正大学の外木好美氏と研究を進めている.商品交代を伴う価格調整において,商品の品質(Quality)の計測は非常に重要である.価格指数を計測する際に品質向上分を無視して価格変化率を計測すれば,価格指数は物価を過大評価してしまうためである.我々は新商品が既存商品にたいして品質の改善がある場合,企業の研究開発活動があると仮定して,個別商品の価格とその商品のメーカーの研究開発活動の関係を実証研究することで,価格変動に占める品質の向上による寄与を考察するという研究を行った.具体的には小売店の販売記録(POSデータ)から,メーカーごとに新商品,旧商品,継続商品の価格を計測し,それをメーカーの特許取得数と研究開発費に回帰するという方法をとった.

インテージ社のSRIデータ,知的財産研究所のIIPパテントデータベース,科学技術研究調査の研究開発費のデータを,企業名辞書とJANコードに含まれる企業情報を用いて突合し,データセットを作成した.メーカーの全商品,新商品,継続商品の価格変化率とそれぞれのカテゴリー物価に対する相対価格を計算し,被説明変数とした.分析の結果,新商品価格の旧商品価格に対する価格比については,研究開発活動との間に有意に正の相関がみられた.継続商品の価格変化率については,有意に負の相関がみられた.また,新商品の相対価格については,研究開発費が有意に押し上げる効果を示した.研究開発行動が品質の改善を通じて商品価格を押し上げているとの推察が得られた.研究結果は原・外木・外木「Impact of R&D Activities on Price Setting Behaviors with Product Turnover in POS Data」として,RIETIディスカッションペーパーとして,近く公表する予定である.今後はサイエンス・リンケージデータとPOSデータを企業名辞書を介してマッチングさせ,新商品投入時の容量単価と企業の研究開発の関係の実証研究を進めていく.研究は政策研究大学院大学及び立正大学の研究者と共同研究の体制で行う予定である.この研究については2017年度中にワーキングペーパーをまとめ,国際学会への投稿を進める予定である.また,上記研究及びこれまでの実証研究の結果を踏まえた,研究開発投資と新商品投入の価格決定行動のモデル化を進める予定である.R&Dのパネルデータについては、総務省『科学技術研究調査』の個票データを申請する予定であったが、東洋経済新報社の上場企業のR&Dデータを入手することができたため、先ずこちらを用いて実証研究を行うこととした。Workstation及び数値計算ソフトの購入については2016年度の在外研究が決まったため後ろだおしとした。2016年度はオーストラリア国立大学クロフォードスクールにて在外研究を行ったため,国内,海外出張が計画よりも少なかった.また,パソコン等の購入も2017年度に先送りした.国際学会への投稿論文がリジェクトとなったため,海外出張を行うことが出来なかった.また,英語論文1本が完成に至らなかったため,英文校正費の支出を行わなかった.2018年度は2度の海外出張と英語論文の英文校正,Workstation1台と必要なソフトウェアの購入を計画している.今後、総務省『科学技術研究調査』の個票データを申請して、データ整理のためにアルバイトを雇用する予定である。また、Workstation及び数値計算ソフトについても今後購入する予定である。2017年度は国内の学会出張2回,海外での学会出張2回を予定している.また,パソコン,スキャナー,行列演算ソフトの購入を計画している.
C=Cをコアとするラジカル分子の電子状態と構造変化

アセチレンの三重項電子状態はC=Cコアの周りを2個のH原子が移動してcis-trans-ビニリデンの異性化反応を起こす系として理論家によって予測されて以来、それを実証しようと多くの実験家の関心を集めている。本共同研究プロジェクトはアセチレンに代表されるような基本的な分子の励起状態とその構造変化を伴うダイナミクスの本質を解明するために、理論側からは実験側が次に狙うべき実験の指針を与え、実験側からは実測結果を理論側へフィードバックすることによって、問題提起と解決を目的としている。これまでに数多くの量子化学計算によって、最低三重項状態T_1と第二励起状態T_2についてのエネルギーポテンシャル曲線が得られている。これに基づいて、本研究ではT_1-T_2間のcis-配置における電子遷移を半導体分光法で検出し、T_1及びT_2の項値と対称性を実験的に検証した。さらに振動励起状態を含む振電遷移を観測することに成功した。観測された振動状態は全対称折れ曲がり振動(a1)と帰属され、振動数は理論と実験でよい一致を示した。しかしながら、この振動励起状態を含む振電遷移間のスペクトル強度比と基準振動解析から得られる波動関数の重なり積分(Frank-Condon因子)を比較した結果、1次元の基準振動解析では実験結果を十分説明できないことが明らかになった。また、本研究の主題であるシスートランス異性化反応で重要な役割をする反対称折れ曲がりモード(b2)に関しては、1次元の基準振動解析では振動数の予想も不十分であることが判明している。これらの問題を解決するために、大規模な量子化学計算によって最低三重項状態T_1と第二励起状態T_2について、H原子の面内運動を記述すべき2次元エネルギーポテンシャル曲面を計算した。この2次元シュレジンガー方程式を直接解いて得られる振動状態の情報をもとに、実験で観測されている未帰属線の解析に生かすと共に、cis-transという異なる対称性を持つ状態間の問題を統一して扱うための拡張群に基づく基礎理論を構築した。本研究では電子・振動・回転・スピンの内部量子状態を完全に押さえた研究が可能となる高分解能分光実験の利点を最大限に利用して、C_2H_n型の一連の分子をC=Cコアの作る異方性ポテンシャルに束縛された等価な複数のプロトンがトンネリング運動するモデルで系統的に捉えることを目的としている。その典型例としてn=2の三重項アセチレンの異性化反応を対象としてi)近赤外領域の振動電子遷移、ii)サブミリ波領域の純回転遷移の測定を試みた。i)振電遷移の測定分光光源として近赤外外部共振器型半導体レーザーを用いてd^3A_2←a^3B_2のホットバンドを含めた振電バンドを探査したところ、d状態のcis-bending振動の励起状態を検出することに成功した。その結果、振動の基底状態で見られたモデルハミルトニアンからのずれが、振動励起状態では更に大きくなる傾向が見られた。これはより分子がフレキシブルになった事を示しており、トンネリング効果によってトランス型への構造異性化反応を起こしている兆候の可能性がある。そこで鍵となるトンネリング効果の有無を検証するために、Hを重水素に換えたC_2D_2で同位体効果を調べる事とした。同位体効果でトンネル効果が大きく抑制されるであろうと予測されるからである。

C_2H_2と同じ振電バンドの測定を試みたところ、予想された領域に新たなスペクトルの検出に成功した。現在はスペクトルの帰属作業を進めているところである。ii)サブミリ波分光法による純回転スペクトルの測定後進行波管(BWO)を光源とする高精度サブミリ波分光システムを用いて、400-600GHz領域に現れるK=1-0と2-1の純回転遷移の測定を開始した。予想周波数の計算には先の近赤外分光の結果を用いている。本研究では電子・振動・回転・スピンの内部量子状態を完全に押さえた研究が可能となる高分解能分光実験の利点を最大限に利用して、C_2H_n型の一連の分子をC=Cコアの作る異方性ポテンシャルに束縛された等価な複数のプロトンがトンネリング運動するモデルで系統的に捉えることを目的として研究を行った。1)最低励起三重項状態であるシス型アセチレンを起点とする振動励起状態の測定分光光源として8,000cm^<-1>領域の近赤外DFB半導体レーザーを用いて、d^3A_2(v=1)←a^3B_2(v=0)振電遷移をドップラー極限の分解能で測定した。C_2H_2及びC_2D_2について測定し、同位体効果を検証した。2)サブミリ波分光法による純回転スペクトルの測定:後進行波管(BWO)を光源とする高精度サブミリ波分光システムを用いて、400GHzに現れるKa=1-0の純回転遷移を開始した。3)無衝突極限での寿命の測定動的分光測定(Kinetic Spectroscopy):時間分解半導体レーザー分光法を用いて、パルス法で生成した三重項分子の濃度の時間変化を過渡吸収スペクトルとして計測し、衝突反応過程で消失していく速度定数を単一振電・回転・スピン状態ごとに決定し、無衝突極限の寿命と交換交差のダイナミクスを検討した。4)レーザーキャビティ・リングダウン法による高感度振動遷移検出レーザーキャビティ・リングダウン法はOPOレーザーの欠点であるパルスごとのパワーの変動に阻害されない特性を利用して、高感度な吸収分光システムを製作した。分子ジェットと組み合わせた振動遷移の直接測定で、吸収強度10^<-7>cm^<-1>の微弱信号の検出を実現した。アセチレンの三重項電子状態はC=Cコアの周りを2個のH原子が移動してcis-trans-ビニリデンの異性化反応を起こす系として理論家によって予測されて以来、それを実証しようと多くの実験家の関心を集めている。本共同研究プロジェクトはアセチレンに代表されるような基本的な分子の励起状態とその構造変化を伴うダイナミクスの本質を解明するために、理論側からは実験側が次に狙うべき実験の指針を与え、実験側からは実測結果を理論側へフィードバックすることによって、問題提起と解決を目的としている。これまでに数多くの量子化学計算によって、最低三重項状態T_1と第二励起状態T_2についてのエネルギーポテンシャル曲線が得られている。これに基づいて、本研究ではT_1-T_2間のcis-配置における電子遷移を半導体分光法で検出し、T_1及びT_2の項値と対称性を実験的に検証した。さらに振動励起状態を含む振電遷移を観測することに成功した。観測された振動状態は全対称折れ曲がり振動(a_1)と帰属され、振動数は理論と実験でよい一致を示した。
ポリユビキチン化基質蛋白質の網羅的同定

蛋白質のユビキチン化は、プロテアソームによる分解や、エンドサイトーシスなどの様々な生命現象を調節する重要な翻訳後修飾の一つである。従来のユビキチン化基質の同定は場当たり的で、サイクリンなどの一部の蛋白質群に集中していたが、近年、出芽酵母を用いた網羅的基質同定の結果が海外の研究グループより報告され、プロテオミクス解析へとそのフィールドを移した感がある。そこで、我々も、以前から開発してきたユビキチン化基質蛋白質の網羅的検出システムの独自性をアピールするとともに、その基質プロファイリングへの応用を試みた。<実験結果>昨年度に引き続き、ポリユビキチン化蛋白質を優先的に濃縮できる「パラレルタグ(PAP)法」の改良・応用を行ってきた。PAP法とは我々が独自に考案した方法で、それぞれが異なるタグで標識されたユビキチンを同時に発現させてポリユビキンチン鎖に2種類のタグを取り込ませ、次にそれぞれのタグに対するアフィニティ精製を連続して行うシステムである。これにより、ポリユビキチン化蛋白質を選択的、高純度に精製する事が可能となる。実際に、PAP法で得られたサンプルをLC/MS/MSで解析したところ、既知のものを含め130種以上の基質蛋白質候補が同定された。そこでそのうち新規のものに個別に検討を加えたところ、約80%程度においてユビキチン化が確認され、中には刺激によるユビキチン化の程度に変動が認められたものもあった。また、基質プロファイリングへの第一歩として、F-box蛋白質:MET30p過剰発現下での基質蛋白質:MET4pのPAP法による濃縮状況を調べたところ、MET30p依存的なユビキチン化MET4p収量の増減を認め、網羅的プロファイリングへの応用が可能であると判断した。最近までユビキチン化基質の同定は場当たり的で、サイクリンなどの一部の蛋白質群に集中していたが、昨年、出芽酵母を用いた網羅的基質同定の結果が海外の研究グループより報告されプロテオミクス解析へとそのフィールドを移した感がある。<実験結果>今年度は、ポリユビキチン化蛋白質を優先的に濃縮できる「パラレルタグ(PAP)法」の開発・改良を行ってきた。PAP法とは我々が独自に考案した方法で、それぞれが異なるタグで標識されたユビキチンを同時に発現させてポリユビキチン鎖に2種類のタグを取り込ませ、次にそれぞれのタグに対するアフィニティ精製を連続して行うシステムである。また、これらの基質群は他のグループの報告のそれとは部分的にしか重なっておらず、我々のアプローチの独自性が示された。基質プロファイリングへの第一歩として、F-box蛋白質:MET30p過剰発現下での基質蛋白:MET4pのPAP法による濃縮状況を調べたところ、MET30p依存的なユビキチン化MET4p収量の増減を認め、網羅的プロファイリングへの応用が可能であると判断した。また、基質プロファイリングへの第一歩として、F-box蛋白質:MET30p過剰発現下での基質蛋白質:MET4pのPAP法による濃縮状況を調べたところ、MET30p依存的なユビキチン化MET4p
マルチモーダル行動発達事典の深化成長に関する研究

子どもの行動発達に関する専門家の知見・知識を分野横断で収集し、子育て・子育ちの理解を促進するシステムを構築した。行動分析結果をコンピュータ上で再現できるための分析手法を開発し、客観的に知識を深化成長させることを可能にした。また、新開発の事典を活用して子どもの行動と専門家の解説を関連付けて提示することにより、子どもの理解が深まり、子育て知識やノウハウの伝承に有効であることを示した。本研究では、人間の認知行動メカニズムの解明とそれによる人間支援システムの構築に向けた研究基盤の創出に向け、行動発達の知見を実世界現場で役に立つ「事典」コンテンツに仕立て、専門家と一般視聴者の「コモンセンス知」を結集・構造化し、事典を深化成長させる仕組みの実現を狙う。初年度は、行動発達事典のプロトタイプを構築するとともに、事典構築・活用のための基盤システムを開発した。1.子育て支援のためのマルチモーダル行動発達事典の構築小児科医、保健士、発達研究者など、子育て関連の専門家による子どもの行動発達についての解説映像を新たに収録、コンテンツ化した。既に構築した「子どもの行動コーパス」から専門家の解説に関連する事例を抽出し、これらを行動発達事典に蓄積した。2.複数の観点で発達を捉える行動観察システムの開発3.視聴者の目的に合わせて提示内容を適切に切り替える事典視聴システムの開発既開発の対話型Web映像コンテンツナビゲーション技術BalloonNavi(TM)をベースに、視聴者の立場や状況を考慮し、所望のコンテンツに的確に誘導できるシステムを開発した。子育て支援の事典コンテンツについて、行動事例映像に基づく子どもの発達解説を親、保育士、研究者向けに異なる視点で視聴でき、子育ての方針を対話的に聞き出し的確なアドバイスを提供できる仕組みを実現した。専門家と現場の視聴者が一体化し深化成長させるこれまでにない「事典」の第一版を創出した。初年度は、行動発達事典のプロトタイプを構築し、次年度では行動観察システム及び事典コンテンツを制作し、事典の第一版を創出した。本年度は、事典の深化成長を実現するために事典構築・活用基盤システムを拡張し、専門家の知識を構造化し、コンテンツへ反映させるための仕組みを実現した。1.専門家の知識の深化物理的な観察可能なレイヤから、各種心的状況記述への段階的な行動記述スキームを導入し、エビデンスベーストな事典の深化成長を実現した。2.専門家による知識の蓄積3.Web映像コンテンツの構築と評価対話型のWeb映像ナビゲーション技術(BalloonNavi^<TM>)を活用し、行動事例への知識構造を基に、子育てにおける思い込みを客観化するためのコンテンツを作成した。20名の親への視聴評価及び、インタビューを行い、自分の考えを外化する手助けになり、また他の意見を参照できることで他の原因を考えるきっかけを与えるという意見が得られ、本コンテンツが有用であることを示した。本年度はマルチモーダル行動発達事典の持続的な深化成長に向けて、これまでの種々の研究成果を踏まえて、子育てと子育ちを支援する事典の知識構造を設計し、「子育て浜松フォーラム」のWebサイトに組み込んだ。専門家コミュニティーと視聴者コミュニティーがコーパスとコンテンツを深化改良できる仕組みが完成した。子どもの複雑な発達を行動観察し記述する情報基盤を開発し、専門家が複雑な心の働きを説明することが可能となった。特に、マルチモーダル行動記述フレームワークでは、Alalysis by Syntesisの手法により、主観の客観化が行えるようになった。注意誘導のスキル獲得や心的側面の分析や発達事例の多面的な記述ができるようになり、専門家の解説と事例の関連付けを効率的に行えるように、専門家と視聴者がエビデンス・ベースで関与し、発達事典を深化成長できることを示した。行動事例を増やし、また専門家と視聴者を増やしながら、子育てや子育ちに役立つ行動発達事典の充実化を進めたい。自由記述による各種専門家の知識が蓄積されているが,コンテンツへ直接活用するために,知識間の関係を表現するために時間を要したが、概ね計画通りに進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、構築した事典の評価フェーズに移行する.以下のプロセスで研究を推進し、事典の構築・活用の評価と洗練を行う.・視聴評価・子育ち支援Web映像コンテンツの再構築・専門家知識の拡充,及び再構造化24年度が最終年度であるため、記入しない。
異質的家計のマクロ経済モデルを用いた家計債務と政策効果の分析

2008年の国際金融危機後、多くの国で、中央銀行の伝統的な政策ツールである短期金利が、その下限とされるゼロ%近くまで引き下げられた。そのため金融政策のさらなる緩和による景気刺激効果は望めず、次なる危機への対応策として、財政政策による景気対策効果についての分析が盛んになっている。本研究では、家計の異質性、住宅ローンなどの家計債務と、中間投入物を通じた産業連関、そして労働市場で生じる失業を含めた、異質的家計のニュー・ケインジアン・モデルと呼ばれる経済モデルを用いて、モデルがデータをどれ程うまく説明できるかを評価した上で、ゼロ金利状態における、債務問題対策をはじめとする財政政策の効果を分析する。
大正知識人の中国政治体制論と中国観の研究

(1)袁世凱帝制をめぐる日本・米国・中国の主な知識人の論争の相関関係と、その初歩的な見取り図の提示を可能とした。(2)上記の分析を通じて得られた当時の日米中三カ国の研究者らによる中国政治論と、今日の中国政治・政治体制論との間にみられる、歴史的に共有された認識枠組みを解明した。これについては、政治的支配と「民主」の問題をめぐる、近現代中国の歴史的連続性として捉えることができる。平成20年度は、論文発表と学会報告(報告論文提出)を行なった。このうち、とくに後者の準備作業を進める中で、今日の中国の政治体制と民主主義に関する政治的言説が、大正初年における中国の「独裁」と「民主」をめぐる言説構造と多くの点で共通性を有することを確認した。その他、これまでの作業を継続して、国内での資料収集も同様に実施した。また、海外出張として、米国のジョンズ・ホプキンス大学(メリーランド州)において、資料収集を行なった。ここではとくに、同大に所蔵されている「F・J・グッドナウ(Frank Johnson Goodnow)」コレクションを重点的に調査した。同コレクションは、袁世凱帝政論を主唱したとされるグッドナウに関する最も包括的な資料庫であり、当時の中国政府の顧問として、関連する公式文書から私信に至るまでの多くの貴重な資料を収集することができた。これらの資料の分析から、当時の中国と米国の知識人は、多くの場合、(1)政治体制における民主と集権をゼロ=サム的視点から捉えていたこと、(2)中国独自の政治発展と欧米的民主主義の直接的適用には批判的であったこと、(3)とくに米国知識人の認識枠組みには、当時自国で進展していた革新主義の政治的・知的背景の下、行政国家化への胎動があったこと、などが判明する。こうしたことは、今日の中国の政治体制とそれをめぐる政治的言説と多くの共通性をもっており、中国政治歴史と現代の対話が可能であることを示している。次年度の北京出張では、これらの成果のうえに、中国側知識人の政治体制論、民主主義観を調査することにより、米国と中国の認識枠組みの共通性と相違点を明らかにすることができよう。平成21年度は、当初の計画案どおり、中国出張(北京市)を実施した。国家図書館などでの資料調査を通じて、民国初年(191018年)の新聞・雑誌等に掲載された中国の政治体制論に関する論文・資料を収集した。これらの多くは、日本では閲覧が困難なものであり、とくに当時の在華英字新聞には貴重な資料が多く含まれ、有益な資料収集を行なった。同時に、平成20年度の繰越し出張として、米国のジョンズ・ホプキンス大学(メリーランド州など)でも、資料収集を行なった。ここではとくに、同大に所蔵されている「F・J・グッドナウ」コレクションを重点的に調査した。同コレクションは、衷世凱帝政論を提唱したとされるグッドナウに関するきわめて包括的な資料庫であり、当時の中国政府の顧問として関連する公式文書から私信に至るまでの多くの貴重な資料を収集することができた。
環大西洋保守主義思想の形成と展開：社会改革思想との競合の思想史的検討

平成30年度は第3回環大西洋保守主義研究会を夏に開催し(平成30年8月10日)、Harvey C. Mansfield Jr.のAmerica's Constitutional Soulの第9章、ならびに研究分担者の野谷啓二の『オックスフォード運動と英文学』(開文社出版、2018年)を検討した。前者のテキストをつうじて、フェデラリストに代表されるアメリカ建国期の政治思想におけるヨーロッパ古典古代との連続と断絶について、後者のテキストをつうじて、19世紀イギリスにおけるカトリシズムの展開について、研究会メンバーは共通理解を得た。これによって環大西洋保守主義を考えるうえでの、アメリカ建国期の思想的重要性ならびに政治と宗教との関係の重要性について知見を得た。第4回研究会(平成31年3月8日)では、研究分担者の石川敬史の『ニュクス』第5号(堀之内出版、2018年9月)所収論文である「収斂としてのアメリカ革命」をめぐって討議をおこなった。討議に際して、研究協力者の池田直樹(神戸大学大学院国際文化学研究科)が「『収斂としてのアメリカ革命』を読む」と題した報告をおこなった。あわせてこの第4回研究会では、研究協力者である相川裕亮(神奈川大学非常勤講師)が「ビリー・グラハムの「エキュメニズム」ーマーク・ハットフィールドからの批判への応答」と題した報告をおこなった。前者の討議をつうじて、研究会メンバーはアメリカ建国期の政治思想におけるイギリスとの連続と断絶について理解をさらに深めた。後者の報告をつうじて、福音伝道者が戦後アメリカの保守主義に与えた影響について、とくにニクソン政権との関連について知見を得た。総じて、年2回の研究会の開催をつうじて今年度も環大西洋的な観点からの保守主義思想の展開について共通理解を深めた。この理解の深化と並行して、各自それぞれの役割分担に沿って研究を遂行した。本研究は、大西洋を横断してグローバルに展開されたアメリカとイギリス双方の知識人たちの思想交流の解明をつうじて、とくにアメリカにおける保守主義思想が、(1)イギリスの思想的影響のもとで形成され、かつ、(2)社会改革思想にたいする批判ないしは社会改革思想からの転向によって展開を遂げていったことを思想史的観点から明らかにすることを目指すものである。(1)の側面については今年度、研究分担者の野谷啓二が『オックスフォード運動と英文学』(開文社出版、2018年)を刊行し、また今年度から新たに研究分担者に加わった森達也が『思想の政治学ーアイザィア・バーリン研究』(早稲田大学出版部、2018年)を刊行したことで、これらの研究成果から多くの知見を得ることができた。また、アメリカ建国期の政治思想におけるイギリスとの連続と断絶について、今年度の研究会から得られた共通理解を応用し、研究代表者は第38回政治哲学研究会(平成31年3月9日、京都府立大学)にて「エイブラハム・リンカンをめぐるアメリカ保守主義内の抗争ーハリー・V・ジャファとその競合者たち」と題した報告をおこなった。(2)の側面については、昨年度の研究会で得られた理解を踏まえて、研究代表者は「ドナルド・トランプに先駆けた男ーサミュエル・T・フランシスのペイリオ・コンサーヴァティズム」(『アメリカ研究』第52号)ならびに「リベラリズムに背いてーネオコン第一世代による保守主義の模索」(『政治思想研究』第18号)を発表した。また、研究協力者の池田直樹は「アメリカ社会と正当化の危機ー1970年代におけるP・L・バーガー」(『社会学史研究』第40号)を査読論文として発表している。このように、現在まで一定の進捗を得ており、今年度の研究会から得られた政治と宗教との関係にかんする知見を踏まえて、さらなる研究の推進を図っていきたい。平成31年度についても、平成30年度と同様に夏と年度末の2回、環大西洋保守主義研究会を開催し、研究を推進することを予定している。この2回の研究会では昨年度末に引き続き、研究会メンバー各自の研究の進捗について確認するための報告の機会を得たいと考えている。最終年度である平成31年度の研究会ではとくに、これまでの研究の総括的課題として以下の二つの点について研究をとくに推進する。第一に、環大西洋の保守主義における建国期の重要性および独立革命からみえてくる英米の連続/断絶について考察を進めたい。この考察をつうじて、アメリカの戦後保守がこの建国期の経験から何を保守的な「価値」として見出してきたかについて、見通しを得ることができるはずである。第二には、現在までの進捗状況の項目でも上述したとおり、政治と宗教との関係について、環大西洋保守主義思想の観点から考察をさらに前進させたい。この考察に際しては、ルター派からカトリックに改宗し、『ファースト・シングズ』誌を創刊するなど戦後アメリカの保守主義思想の形成に大きな足跡を遺したリチャード・ジョン・ニューハウスを検討の対象にすることなどを含めたいと考えている。平成31年度においては、具体的には政治哲学研究会等における研究報告をつうじて、研究成果の発表をさらに推進し、それによって引き続き各自の論文の執筆ならびに発表へと精力的につなげていきたい。実施初年度である平成29年度、当初の計画に沿って第1回環大西洋保守主義研究会を夏に開催した(平成29年8月10日開催)。第1回研究会では本研究に各メンバーがどのように貢献できるかについて、さらには本研究におけるそれぞれの役割分担について全体で確認した。第1回研究会ではまた、George H. NashのThe Conservative Intellectual Movement in Americaの第4章、第7章、第8章を、担当者がレジュメをもとに報告しつつ参加者全員で議論した。