hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
天山山脈北部地域における氷河起源型岩石氷河の空間分布と発達過程の解明

天山山脈北部地域では,山岳永久凍土の空間分布は明らかでなく,水資源としての重要性も評価されていない.山岳永久凍土の指標地形として岩石氷河があり,岩屑と凍土の供給源から崖錐起源型と氷河起源型に分類される.この地域では,世界の山岳地域と比べ“氷河起源型岩石氷河"の割合が非常に多い.衛星画像解析により岩石氷河台帳を作成し,山脈ごとの地域的な違いを調べる.また,氷河から永久凍土を含む岩石氷河への遷移過程,氷河起源型岩石氷河が発達する環境要因,わずか数ヵ月間で出現・出水する「短命氷河湖」との関係など世界的にも理解不十分な学術的課題に対し,衛星画像解析と現地調査から明らかにする.天山山脈北部地域では,山岳永久凍土の空間分布は明らかでなく,水資源としての重要性も評価されていない.山岳永久凍土の指標地形として岩石氷河があり,岩屑と凍土の供給源から崖錐起源型と氷河起源型に分類される.この地域では,世界の山岳地域と比べ“氷河起源型岩石氷河"の割合が非常に多い.衛星画像解析により岩石氷河台帳を作成し,山脈ごとの地域的な違いを調べる.また,氷河から永久凍土を含む岩石氷河への遷移過程,氷河起源型岩石氷河が発達する環境要因,わずか数ヵ月間で出現・出水する「短命氷河湖」との関係など世界的にも理解不十分な学術的課題に対し,衛星画像解析と現地調査から明らかにする.
携帯電話のメール機能を利用した出席確認における学生の意識に関する研究

1.研究目的携帯電話のメール機能を利用した出席確認システム(以降、システムと記載する)の導入に際しては、システムの内部的な仕組みも重要であるが、個人情報の提供,料金負担等の協力,ルールへの同意などインターフェースの部分でユーザー側(学生)の協力が不可欠である。本研究では、システムを導入する際により多くのコンセンサスを得られるよう、学生の意識を把握し、配慮事項を整理する事を目的としている。2.研究方法実施にあたっては下記の要領で行う。(1)宇都宮大学工学部建設学科で行われている授業のうち1科目(80名程度の受講者の授業)において、システムを試験的に導入する。(2)上記授業の受講者を対象に意識調査(アンケート調査)を実施し、(費用負担に対する意向、習慣の変容に対する煩わしさ等の)学生の意識に関するデータ入手する。(3)単純集計、クロス集計などにより傾向を把握、共分散構造分析で意識構造を分析する。(4)分析結果から、コンセンサスを得るための必要要件を考察する。3.研究成果より多くのコンセンサスを得るため、以下のことを考慮すべきであることが判った。(1)偽装を行うことができないと思えるシステムを構築することが、より多くの学生から賛同を得ることに繋がる。(2)楽しい、面倒ではない、平等性が確保される等の意識が複合的に作用し、賛同を高めていることが判った。システムの手続きがより簡易であること、やっていて楽しいことが重要である。(3)メールの送信作業を行う時間やそれに支払う代金への負担がシステムの賛否には直接的に影響を与えるのではなく、面倒であるという意識がメールの送信作業を行う時間やそれに支払う代金への負担意識を高めることが判った。面倒を感じさせないようなシステムを構築できれば、メールを送信する際の時間や代金などの多少の負担は問題とはならない。
賑わいｅラーニング環境の構築

放送型授業やオープンオンライン講座(MOOC)など遠隔での授業が普及してきている。本研究では、遠隔授業においても対面での授業と同様に、個々の受講者の受講状態を講師が把握でき、また、受講者同士が教え合う事ができるeラーニング環境の実現を目指す。受講者の負担が少ない環境埋め込み型のセンサーを用いた受講状態のモニタリング手法と、受講者同士が相互に教え合う互恵ネットワークをダイナミックに形成する手法とを提案した。1.数十名の大学生に対する意識調査を実施し、受講者相互の教え合いを促進するには、匿名性と開示範囲を制御する自己開示制御機能が重要であるとの知見を得た。この知見に基づいて、講師と受講者および受講者相互のコミュニケーションツールを設計、一部機能を実装・評価した。2.学習者の受講状態を講師にフィードバックするための受講状態モニタリング手法を検討し、重心(体重)の移動および上体の前傾姿勢を計測する装置を開発し、講義を聴講している聴講状態と計算問題に取り組んでいる黙考状態で、有意な差が検出できるかの実験を行った。また、教材に対して学習者がどれだけ集中して取り組めているかを定量的に評価するため、集中力を要する課題の成績に対して外的環境がどのような影響を与えるかを検証する実験に取り組んだ。これらの実験から、時間変化していく過程を分析することで、授業環境の設計に関して示唆に富む結果を得ることができた。3.受講者ノートのテキストから意味のまとまりをもつフレーズを抽出する手法を提案した。受講者ノートの解析では概念や実体を表す複合語が多数出現するため,単語を単位とした解析手法には限界があるため、人手での辞書作成を必要とせず、教師なし学習によりフレーズやチャンクを抽出手法が、受講者の理解度の解析において重要な役割を果たすと期待している。4.受講者間のコミュニケーションの基盤技術として,読者間の交流を促進する技術について開発を進めた。学習環境への応用は今後の課題である。前年度に引き続き、受講者の受講姿勢モニタリング手法の確立を目指して、10名以上の実験参加者を募って利用者実験を行いながら実践的に取り組みを進めた。昨年度の実験で姿勢変位の個人差が大きいことが明らかとなっていることから、実験参加者毎にホームポジションを推定し、そこからの変位を正規化した値で計測する手法を提案した。提案法は、長時間の平均値からホームポジションを推定しているため、リアルタイムなフィードバックを困難としているので、更なる改良を検討している。受講者ノートのテキストから,より高度で柔軟な構文的特徴を抽出するため,前年度のチャンキング手法の深化に加えて確率文脈自由文法(PCFG)を用いた手法を検討し,受講者ノートのような大量のテキストに対してもスケーラブルなPCFGの高速推論手法を提案した.受講者ノートの解析では,体裁の整った文章を得られることは少ないため,提案手法である教師なし文章構造解析手法が重要な役割を果たすと考えられる.また,受講者間の対話情報の解析を行うための発話タイプ推定手法を提案し,テキスト対話に特化した有効な発話タイプ推定が可能になることを確認した.受講者相互のコミュニケーション実現に向けて、講義映像などの時間進行のあるコンテンツを介した手法の検討を開始した。現時点では具体的な成果には至っていないが、次年度に向けてプリプロトタイプの実現など、実証的な取り組みを展開していく予定である。高等教育の現場では、学生の基礎学力と理解力の幅が拡がり、平均的な学生を対象とした画一的な教育では、満足しない学生と理解できない学生の二極化が生じてしまう。この課題を解決することを目的に、本研究では、講義に集中しているか、演習に取り組んでいるかなどの学生の受講状態をモニタリングする手法の確立に、研究期間の初年度から実験環境を工夫しながら実践的に取り組んできた。受講者の重心位置と前傾状態から姿勢計測するを簡便な装置を開発し、時間的な姿勢動揺と受講状態との間に相関がある事を明らかにした。補助的に脳波計を装着し、集中度合いに関する本人の主観的な認識と、脳波および姿勢動揺との間の相関についても明らかにしてきた。また、講義内容を受講者が積極的に選択し、選択した内容を理解する際に必要となる知識の拡がり、知識間の依存関係を推定する手法についても検討を深めた。効果的あるいは効率的な学びには、学習の順序関係が重要であることから、従来は、講師が定めた学びの順序に従って、受講者全員が同一順序で学ぶのが一般的であった。受講者の知識レベルや興味が多様化してきている現状を鑑みると、受講者個々人に適した学びの範囲と順序を動的に選択・決定できる手法が重要であり、このための橋頭堡を築くことができたといえる。上記手法の実現、更には、多様な表記がされている受講ノートを選択的に共有するには、高度なクラスタリング手法や分散表現獲得手法が必須となることから、機械学習の高次化手法についても精力的に取り組んできた。講師および受講者間のコミュニケーションから,親密度の推定や重複コミュニティの検出を行う手法についても検討を進めてきた。受講状態のモニタリングに関して、個人差が想定以上に大きく解決までに時間を要しているが、今年度の取り組みで解決の糸口が見えてきている。

データ工学受講状態のモニタリングと、講義ビデオを介した受講者間、講師と受講者相互のコミュニケーション手法の両面から更に研究を推進する。学習者相互の教え合いを実現するコミュニケーションツールの開発では、学習者を募っての評価実験、観察までは至ることができなかったが、基本設計は完了するとともに、当初予定していなかった学習者の意識調査を実施することができている。受講状態のモニタリング環境の構築は完了し、少人数ではあるが受講状態の計測まで実施することができているので、次年度は、状態数を増やす、実験参加者を増やすなどした信頼度の高い実験を行うことができる状態まで到達することができている。利用者実験で得られた計測データの個人差が大きく、分析に時間を要してしまった。このため、対外発表が出来るレベルまでの結果を導くことができず、計画した学会発表が次年度に繰り越しとなり、学会参加費および旅費の支出が限定的となった。当該年度に実施した基本検討、ならびに、構築したモニタリング環境を使用して、更なる実験を繰り返してデータを蓄積する。実験を繰り返していく過程で、実験内容を徐々に現実の教室空間に近づけていくとともに、遠隔での受講を含めたハイブリッドな環境での実験にも挑戦していく。講義内容について、理解度の高い受講者群と低い受講者群とで、受講ノートに現れる違いを観測し、低い群から「分からないこと(質問)」を抽出し、高い群から回答を引き出すための方法論を検討する。得られた回答を低い群に提示するタイミングは、学習意欲の維持・向上に大きく影響すると思われることから、このタイミング設計も重要な課題である。受講ノートから理解度を判別するために有効な特徴量を抽出する手法を検討する。また、講師と受講者へのフィードバックを行う際の意思決定を適応的に行う強化学習手法の適用の可能性を検討する。授業内容に依存してフィードバックエージェントの表面的な特性は異なることから、当該年度に提案した、異なる環境に適用可能な知識を考慮した強化学習手法が有効と考えられる。繰り越しとなった学会発表も含めて、成果発表に力を入れていく。実験環境の構築で必要となるケーブル類の購入を次年度に繰り越したため。国内および海外の学術会議に参加するための会議参加費および、それに伴う出張費・宿泊費が主な用途である。それ以外に、繰り返し実行することを予定している実験参加者への謝金を想定している。
半導体基板上に形成したポーラスアルミナのナノ構造制御とその応用に関する研究

1.シリコン上に形成するポーラスアルミナ皮膜の構造制御本研究ではシュウ酸,硫酸をはじめとする酸性電解液中でのアノード酸化条件を制御し,アルミナ皮膜構造に及ぼす印加電圧,電解液温度,電解時間の影響を系統的に検討した。平成16年度にほぼポーラスアルミナ皮膜の作製条件および実験環境を確立し,走査型電子顕微鏡(SEM)あるいは原子間力顕微鏡(AFM)を用いて皮膜の微細構造に関する観察を行った。平成17年度は,ポーラスアルミナをマスクとした応用研究を主に行った。2.ポーラスアルミナをマスクとした下地シリコン基板の局所アノード酸化シリコン上に形成したポーラス構造を持つ絶縁性皮膜をマスクとして利用し,下地シリコン基板の局所的なアノード酸化プロセスを確立し,種々の化学エッチングを組み合わせることで,シリコンの微細加工が可能であることを見出した。局所アノード酸化で形成したシリコン酸化物をふっ酸水溶液中で除去することでシリコンホールアレー構造の作製が可能であり,一方シリコン酸化物をアルカリエッチング時のマスクとして利用した場合には,ホールアレー構造の反転構造に相当するシリコンカラムアレー構造の作製も可能であることを確認した。また,化学エッチング以外にもふっ酸水溶液中での電解エッチングを組み合わせることで,ポーラスアルミナのセル配列を転写したポーラスシリコンの形成が可能であることを見出した。3.今後の展開本研究課題を通じて得た知見・技術を基にポーラスアルミナ以外のマスク材料においても同プロセスの適用を検討し,既存のリソグラフィー技術に比べ容易な構造転写プロセスへの応用可能性を見出した。この際,再現性の高い測定条件を確立するために,低温恒温水循環装置,直流安定化電源を導入し,デジタルマルチメーターを利用したデータ収集により,再現性に優れた電解装置・評価システムを構築した。作製したポーラス構造の評価は,現有の走査型電子顕微鏡(SEM),原子間力顕微鏡(AFM)を用いて行った。2.ポーラスアルミナをマスクとした下地シリコン基板の局所アノード酸化シリコン上に形成したポーラス構造を持つ絶縁性皮膜をマスクとして利用し,下地シリコン基板の局所的なアノード酸化を制御した。ポーラスアルミナの孔の直下に位置するシリコンのみを局所的にアノード酸化することでポーラスアルミナのディメンションに応じたシリコン酸化物を任意のサイズ,間隔で局在化可能であった。また,シリコン基板の局所的なアノード酸化により一定間隔で生成した微細シリコン酸化物をふっ酸水溶液中で選択的に溶解除去することで,シリコン基板上へポーラスアルミナの規則的なホールアレー構造を転写するプロセスを確立した。その他にも,水酸化カリウムなどのアルカリ水溶液中で異方性化学エッチングを行うことで,ホールアレー構造の反転構造に相当するシリコンカラムアレー構造の作製に成功した。
分子制御技術を用いたCAD/CAM用ハイブリッドレジン接着システムの開発

CAD/CAMシステムを用いたハイブリッドレジンは,審美性に優れ,金属アレルギー問題が無いが,脱落,破折など,耐久性への不安が指摘されている。本研究は,ハイブリッドレジンのマクロ構造,ナノ構造を電子顕微鏡観察し,サンドブラストによる影響を評価し,最適な合着法を提案した。ハイブリッドレジンは,試適後の汚染層除去,接着面の粗造化のために,サンドブラスト処理が重要である。サンドブラストの圧力が高すぎると,切削が急速に早くなり,適合の悪化や破損が懸念される。サンドブラスト後は,エアブローで処理面を清浄にし,シランカップリング剤を含むプライマー処理し,レジンセメントで合着する。CAD/CAM用ハイブリッドレジンブロックの構造は,走査電子顕微鏡(SEM),透過電子顕微鏡(TEM)および走査型透過電子顕微鏡(STEM)で観察した。一部は,文部科学省ナノテクノロジープラットフォーム事業(NIMS微細加工プラットフォーム)の支援を受けて,集束イオンビーム加工装置-走査電子顕微鏡複合装置(FIB-SEM)によるシリアルセクショニング法により3次元再構築した。TEMおよびSTEM観察により,SEMで観察できない微細構造が明らかになった。FIB-SEMによる3次元再構築は,分解能とコントラストが低いものの,フィラーの3次元分布が明らかになった。ハイブリッドレジンブロックは,レジンセメントによる接着の前処理として,サンドブラスト処理される。サンドブラストによるダメージを表面および断面観察した。サンドブラストのメディアには50μmのアルミナサンドを用い,0.2MPaで実施した。微細なクラックが生じるほか,一部の製品にはフィラーの脱落が見られた。これは,ハイブリッドレジンブロックのマトリクスレジンとフィラーとのカップリングが不十分なためと示唆された。サンドブラスト処理でフィラーの脱落が見られた製品は,レジンセメントによる合着時にシランカップリング処理しても,接着強度の増加が見られなかった。これは,残ったフィラーがカプリングされても,ハイブリッドレジンブロックからフィラーが脱落するためと示唆された。サンドブラスト処理によりできた表面に近いクラックには,合着時にレジンセメントが入り込み,クラック発生の影響が少ないと示唆された。一方,内部にできたクラックにはレジンセメントが入り込めず,影響があると示唆された。シランカップリング剤,多官能メタクリロキシモノマーの細胞毒性は,モノマーでは毒性があるものの,完全に重合すれば毒性は問題にならないと示唆された。CAD/CAM用ハイブリッドレジンブロックは,平成27年度に新製品が販売されたが,市販品はすべて観察した。当初予定していた数量以上に観察できた。さらに,サンドブラスト処理した表面とレジンセメントで合着した接着界面の断面も,TEM,STEMで観察できた。これは,当初計画を上回る成果である。ハイブリッドレジンブロックのサンドブラスト処理によるダメージ,接着試験による評価と考察,ナノレベルの構造観察は,日本歯科保存学会,日本接着歯学会で報告した。ハイブリッドレジンブロックのカップリング処理にも使えるとされるシランカップリング剤を含有した歯質接着剤を評価した。含有されるシランカップリング剤は縮合してオリゴマーになっており,カップリング剤としての効果が無くなっていることを見出した。結果は,日本歯科補綴学会,Academy of Dental Materials 2015AnnualMeetingで報告した。モノマーの細胞毒性評価は,当初計画通りに進んでいる。前年度に,ほぼすべての市販品を観察していたが,新製品と,比較的大きな構造を有するCAD/CAMレジンブロックの構造を走査電子顕微鏡(SEM),透過電子顕微鏡(TEM),走査型透過電子顕微鏡(STEM)観察した。大きな構造を有するVITA社製ENAMICをSTEM観察した結果,フィラー同士の結合状態が明らかになった。フィラーが結合し,その隙間にレジンが入り混んだ構造であることが明らかになった。このため,フィラー結合体自体がマトリクスと考えることができる。この構造は,フィラーがマトリクスレジン中に分散した他の製品にない構造であった。また,このフィラーはアルミノシリケートガラスであることが,分析の結果から明らかになった。ただし,グラスアイオノマーセメントに用いられるアルミノシリケートガラスと異なり,耐酸性であり,リン酸エッチングで溶解しないフィラーであった。さらに,結合したフィラー構造のため,フッ化水素酸エッチングしても,表面に露出したフィラーが完全に溶解して無くなり,レジン部のみになることなく,エッチング底面にフィラー面が存在することが明らかになった。このため,シランカップリング材による表面カップリング処理ができる。このため,サンドブラスト処理による表面ダメージなく,強固にレジンセメントで合着できると示唆された。昨年度の研究結果から,平均粒径50μmのアルミナによる,0.2MPaの圧力でのサンドブラストで表面にダメージ層ができた。より小さなメディアによるサンドブラスト処理の検討を行った。メディアに平均粒径10μmの炭酸水素ナトリウムを使用した。CAD/CAMレジンブロック表面の粗造化が可能で,水洗及び酸処理で,完全にメディアの除去が可能であった。しかしながら,レジンブロック表面へのダメージは除去できなかった。一般的なアルミナによるサンドブラスト処理で問題ないと示唆された。CAD/CAMレジンブロックのサンドブラスト処理による影響と,レジンセメントによる合着界面の観察から接着強度を解析した結果をまとめた論文が,学術誌(英語,査読有り)に掲載された。

平成28年度に新規販売されたCAD/CAMレジンブロックを,走査電子顕微鏡(SEM),透過電子顕微鏡(TEM),走査型透過電子顕微鏡(STEM)観察した。各材料のナノ構造を明らかにした。マクロ構造を有する材料についても,TEMおよびSTEM観察し,フィラーの結合状態を観察した。さらに,サンドブラスト処理したCAD/CAMレジンブロックとレジンセメントの合着界面をSEMおよびSTEM観察した。サンドブラスト処理の手法,シランカップリング材についても,材料学的およびモノマーの生態毒性について,予定通りに進めることができた。シランカップリング材の評価は,FT-IRを用いて,カップリングに関わる状態変化を時間分解して観察した。これまでの実験結果,実験手法を用いることで,平成29年度にはシランカップリング材の結合状態解析し,最適なCAD/CAMレジンブロックの合着法を提案できる見込みである。ハイブリッドレジンブロックは,下顎第一大臼歯の保険適用が認められ,従来の小臼歯用と比較して高強度のブロックが開発され,販売された。ハイブリッドレジンブロックの構造,およびサンドブラストによる影響とレジンセメントとの接着界面を電子顕微鏡観察した。大臼歯用は不定形で,より大きなフィラーが用いられているものが多かった。このフィラーにより,高強度化がなされていると示唆された。小臼歯用ハイブリッドレジンブロックは,メーカー指定の0.25MPa,アルミナサンドブラスト処理でクラック発生によるダメージが見られることが多かった。大臼歯用は同じサンドブラスト処理でクラック発生が少なく,ダメージが少なかった。さらに,サンドブラスト処理表面には,大きなフィラーの破断面が露出しており,シランカップリング効果の増大が得られると共に,緻密な接着界面が形成されており,接着強度の増大が示唆された。ハイブリッドレジンブロックのカップリング処理は,シランカップリング剤と酸性触媒だけでなく,架橋メチルメタクリレートモノマーが添加されているプライマーが最適と思われた。特に,小臼歯用ハイブリッドレジンブロックは,サンドブラスト処理により,クラックが発生しやすいため,微小なクラックに入り込める粘性の低いプライマー塗布が有効である。プライマー中の酸性触媒は,リン酸モノマー(10MDP)およびトリメリット酸モノマー(4MET)を比較すると,10MDPが高性能であった。ただし,10MDPは歯科で一般的に用いられるバリウムガラスに吸着することで,シランカップリング剤の吸着を阻害していることが明らかになった。バリウムガラスに対してシランカップリングするには,酸性触媒に酢酸を用いたプライマーを使用し,十分な処理時間または加熱処理でシランカップリング剤を縮合させるのが最適である。CAD/CAMシステムを用いたハイブリッドレジンは,審美性に優れ,金属アレルギー問題が無いが,脱落,破折など,耐久性への不安が指摘されている。
常染色体優性遺伝性縮毛症および乏毛症の分子病態解明

先天性毛髪疾患である常染色体優性遺伝性縮毛症および乏毛症の原因はKeratin71 (KRT71)遺伝子の変異であることが分かっている。しかしながら、Keratin71の毛包分化における正確な役割や変異によって縮毛症を発症する病態については未だ明らかでない。本研究は、縮毛症を呈するマウスから得たkaratin71 (Krt71)の新規変異(c.1117_1123del7ins10 (p.L373_T375delinsSLLS))について、変異によって毛包の形態、機能がどのように変化するかを詳細に解析する。また、毛包内毛根鞘に発現している様々な転写因子について、培養細胞を用いてKRT71遺伝子のプロモーター解析を行い、遺伝子の発現調節機構を明らかにすることを目的とする。平成31年度は、Krt71遺伝子の上記変異を導入したHaCaT (human keratinocyte)細胞およびPtk2 (kangaroo rat kidney epithelial)細胞を蛍光二重染色法で解析した。結果、変異型のkeratin71は、HaCaTの細胞の内在性のタイプIケラチンであるkeratin 14とのヘテロ二量体形成不全に陥り、核周囲に凝集していることを確認した。これらの結果と先行研究により得られた知見、すなわち走査型電子顕微鏡での詳細な形態学的観察および免疫組織化学染色法での毛包におけるkeratin71の発現パターンとの関連を解析中である。当初の研究計画では、変異型のkeratin71がケラチン中間径フィラメントの形成に及ぼす影響について、培養細胞を用いた蛍光二重染色法で解析結果を得る予定であり、これについては概ね予想された通りの結果を得ることができた。しかしながら、続いて計画していたヒトのKRT71遺伝子の発現制御機構の解析については、KRT71遺伝子プロモーターおよび毛包内毛根鞘に発現する転写因子のクローニングが完了しておらず、行えていない。この点から計画よりやや遅れていると判断する。平成29年度は、Krt71遺伝子の上記変異をクローニングし、発現ベクター(pCXN2)を用いてHaCaT (human keratinocyte)細胞およびPtk2 (kangaroo rat kidney epithelial)細胞に導入し発現させた。現在それぞれの細胞を蛍光二重染色法で解析中である。具体的には、変異型のkeratin71が、それぞれの細胞の内在性のタイプIケラチンであるkeratin 14、keratin18とのヘテロ二量体形成不全に陥っていることが予想される。結果をふまえ、先行研究により得られた知見、すなわち走査型電子顕微鏡での詳細な形態学的観察および免疫組織化学染色法での毛包におけるkeratin71の発現パターンの解析結果との分子生物学的な関連を考察する予定である。当初の研究計画では、変異型のkeratin71がケラチン中間径フィラメントの形成に及ぼす影響について、培養細胞を用いた蛍光二重染色法で解析結果を得る予定であった。しかしながら、変異のクローニング、発現ベクター(pCXN2)を用いたHaCaT (human keratinocyte)細胞およびPtk2 (kangaroo rat kidney epithelial)細胞への導入に時間を要したため、変異型のkeratin71が、それぞれの細胞の内在性のタイプIケラチンであるkeratin 14、keratin18とのヘテロ二量体形成に与える影響については解析できていない。この点から計画より遅れていると判断する。

結果、変異型のkeratin71は、HaCaTの細胞の内在性のタイプIケラチンであるkeratin 14とのヘテロ二量体形成不全に陥り、核周囲に凝集していることを確認した。これらの結果と先行研究により得られた知見、すなわち走査型電子顕微鏡での詳細な形態学的観察および免疫組織化学染色法での毛包におけるkeratin71の発現パターンとの関連を解析中である。当初の研究計画では、変異型のkeratin71がケラチン中間径フィラメントの形成に及ぼす影響について、培養細胞を用いた蛍光二重染色法で解析結果を得る予定であり、これについては概ね予想された通りの結果を得ることができた。しかしながら、続いて計画していたヒトのKRT71遺伝子の発現制御機構の解析については、KRT71遺伝子プロモーターおよび毛包内毛根鞘に発現する転写因子のクローニングが完了しておらず、行えていない。この点から計画よりやや遅れていると判断する。平成30年度は、Krt71遺伝子の上記変異をど導入したHaCaT (human keratinocyte)細胞およびPtk2 (kangaroo rat kidney epithelial)細胞を蛍光二重染色法で解析する。申請者らはすでにヒトのKRT71遺伝子変異における同様の実験を行なっており、上記培養細胞の内在性のケラチンを蛍光染色するための抗体およびその条件を有している。マウスkeratin71タンパクの蛍光染色のための最適な抗体についても先行研究があり、それらを参考に研究を進める予定である。同時に、ヒトのKRT71遺伝子のプロモーター領域をpGL4.12ベクターにクローニングする。また毛包内毛根鞘に発現している様々な転写因子をpCXN2ベクターにクローニングする。それらをHEK293T (human embryonic kidney)細胞、HeLa (human cervical cell carcinoma)細胞などの培養細胞に導入し、KRT71遺伝子のプロモーター活性を解析する。KRT71遺伝子のプロモーター活性を有意に上昇させる転写因子が見つかった場合は、その転写因子についてクロマチン免疫沈降を行って、KRT71遺伝子のプロモーター領域に転写因子結合部位が存在をすることを示す。当初の研究計画では、平成29年度中に変異型のkeratin71がケラチン中間径フィラメントの形成に及ぼす影響について、培養細胞を用いた蛍光二重染色法で解析結果を得る予定であった。しかしながら、変異のクローニング、発現ベクター(pCXN2)を用いたHaCaT (human keratinocyte)細胞およびPtk2 (kangaroo rat kidney epithelial)細胞への導入完了が当初予定していたよりも大幅に遅延した。このため、平成29年度中に購入、使用を予定していた細胞培養試薬や蛍光染色に使用する抗体などの試薬購入を翌年度に繰り越すことになった。平成30年度は、Krt71遺伝子の上記変異を導入したHaCaT (human keratinocyte)細胞およびPtk2 (kangaroo rat kidney epithelial)細胞を蛍光二重染色法で解析する。申請者らはすでにヒトのKRT71遺伝子変異における同様の実験を行なっており、上記培養細胞の内在性のケラチンについては蛍光染色するための抗体およびその条件を有している。マウスkeratin
集音マイクと咽喉マイクを併用した受動的・能動的会話情報収集システムの開発

今年度は,咽喉マイクを用いた音声認識について取り組んだ.まず,従来の咽喉マイク音声は人間でも聴き取りづらい部分があり,更なる認識精度の改善のためには咽喉音の収録方法の改善が必要と考え,特性上のばらつきの抑制と帯域の拡大を目的として市販のコンデンサマイクユニットを用いた咽喉音収録デバイスを製作した.周波数特性,外部雑音に対する頑健性,人による聴取実験を行った結果,従来の咽喉ピエゾよりも外部雑音に頑健で音声の明瞭度も高いことが明らかになった.また,咽喉マイクは一般的なマイク(気導マイク)と音響特性が大きく異なるため,通常の音響モデルでは認識精度が低下する.そこで,咽喉マイク音声のMFCCから気導マイク音声のボトルネック特徴量へのDNNに基づく特徴量変換とLSTMに基づく時系列を考慮した特徴量変換を提案した.自由発話の音声データを対象とした大語彙音声認識タスクによる評価を行った結果,気導マイク音声で学習した音響モデルで咽喉マイク音声を認識する手法に比べて,提案手法により文字誤り率が74.6%から39.7%に改善することができた.さらに,咽喉マイクの音声データ量には限りがあり,咽喉マイク音声のみで十分な精度を持つ音響モデルを構築するのは困難である.そこで,認識時に接話マイクを併用しない咽喉マイク単体での認識精度を改善するために,大量の接話マイク音声と少量のパラレルデータを活用した咽喉マイク音声のための知識蒸留に基づくハイブリッド方式の音響モデルの学習法を提案した.自由発話の音声データを対象とした大語彙音声認識タスクによる評価を行った結果,約3時間の咽喉マイク音声で学習したGMM-HMMを音響モデルとした手法に比べて,提案手法により文字誤り率が52.4%から39.5%に改善することができた.今年度は,発話区間の検出,対話破綻の検出,話題誘導を行う対話システムの構築について取り組んだ.それぞれの研究成果について以下に述べる.発話区間の検出において,周囲の環境音が混入する問題に対応するため咽喉マイクを導入した.さらにピンマイクを併用する手法を提案し,衣擦れ音や嚥下音といった咽喉マイク特有の雑音の影響を抑えることができた.大学生を対象とした自由会話ならびに高齢者を対象とした実環境下での評価を実施した結果,発話区間の検出精度は咽喉マイク単体の場合それぞれ0.82,0.86,提案手法の場合それぞれ0.9,0.88といういずれの評価データに対しても非常に高いF値を得ることができ,提案手法の有効性を明らかにすることができた.対話破綻の検出に関しては,Wizard of Oz法により雑談音声対話データを収集し,テキストのログと音声の2種類のデータに対して対話破綻に関する主観評価を行い,言語情報と音声情報のそれぞれを用いた場合で両者に差異があることがわかった.また,ポーズ長や発話長,ピッチレンジなどの非言語音響情報を用いたランダムフォレストによる対話破綻の検出実験を行い,従来用いられてこなかった非言語音響情報が対話破綻の検出に有効であることを明らかにした.話題誘導を行う対話システムに関しては,非言語音響情報と適切な話題誘導のタイミングには何らかの関係性があると考え検討を行った.ユーザの発話欲求度に応じて誘導先の話題を変化させる対話実験を行い,概念距離と非言語音響情報を含めた分析を行った.その結果,発話欲求度が高いときは概念距離が近い話題を,発話欲求度が低い時にはその逆の話題に誘導することで,ユーザ満足度を高められる可能性を確認した.また,発話欲求度は非言語音響情報とある程度の相関があることもわかった.発話区間検出では防音室での大学生の会話だけではなく,会議室での高齢者による実環境の会話データでも評価を行い,いずれにおいても高い検出精度を達成できた.また,対話破綻検出では,これまであまり検討されて来なかった非言語音響情報の有効性を明らかにできた.さらに,発話欲求度に応じた話題誘導を行うことの有効性ならびに非言語音響情報と発話欲求度の関係が明らかになり,おおむね順調に進展しているといえる.今年度は,咽喉マイクを用いた発話区間検出と音声認識,音響情報と言語情報を利用した対話破綻検出,話題誘導を行う情報収集対話について取り組んだ.それぞれの研究成果について以下に述べる.発話区間検出において,咽喉マイクとピンマイクを併用した手法として,咽喉マイクとピンマイクのそれぞれの音声で発話及び非発話のGMMを学習し,両マイクの音声から得られた尤度の調和平均を求めて統合する手法を提案した.話者5名による1時間の自由会話データで評価を行った結果,F値が昨年度の手法では0.84に対して提案手法では0.9となり,精度の改善が得られた.音声認識においては,接話マイクと雑音の少ない咽喉マイクの音声を併用し,音響的なミスマッチと雑音が少ない音声をDNNを用いて推定する手法を提案した.話者10名による自由発話に対して36%程度発話を重畳させた音声を用いて評価を行った結果,接話マイク単体では文字誤り率45.3%に対して,提案手法では文字誤り率40%となり,認識精度の改善が得られた.対話破綻検出においては,システム発話とユーザ発話から抽出される言語情報とユーザ発話から抽出される音響情報を併用する手法を提案した.自動対話制御を行う対話システムと被験者が雑談対話を44対話行ったデータで評価した結果,音響情報と言語情報を単体で用いる場合に比べて両者を併用することで,対話破綻の検出精度を改善できることを明らかにした.話題誘導を行う情報収集対話においては,Wikipediaから自動抽出した属格ペアを用いた話題誘導によって,雑談対話のような広域ドメインにおいての自然な話題誘導を試みた.被験者

5名を対象に話題誘導を行うシステムとテキストチャットをしてもらい,話題の遷移の自然さを5段階で評価した.その結果,属格ペアによる話題誘導は1単語のみの誘導と比べ,自然性を5段階で0.8程度改善することができた.発話区間検出では,多人数会話の音声認識の評価にも適用し,有効性を示すことができた.音声認識では,これまであまり検討されて来なかった咽喉マイクと接話マイクを併用することで発話重畳に頑健な音声認識を実現することができた.対話破綻検出では,これまであまり検討されて来なかった音響情報と言語情報を併用した手法の有効性を明らかにできた.話題誘導による情報収集対話では,属格ペアによる話題誘導がより自然な対話を実現できることが明らかになった.以上のことから,おおむね順調に進展しているといえる.今年度は,咽喉マイクを用いた音声認識について取り組んだ.まず,従来の咽喉マイク音声は人間でも聴き取りづらい部分があり,更なる認識精度の改善のためには咽喉音の収録方法の改善が必要と考え,特性上のばらつきの抑制と帯域の拡大を目的として市販のコンデンサマイクユニットを用いた咽喉音収録デバイスを製作した.周波数特性,外部雑音に対する頑健性,人による聴取実験を行った結果,従来の咽喉ピエゾよりも外部雑音に頑健で音声の明瞭度も高いことが明らかになった.また,咽喉マイクは一般的なマイク(気導マイク)と音響特性が大きく異なるため,通常の音響モデルでは認識精度が低下する.そこで,咽喉マイク音声のMFCCから気導マイク音声のボトルネック特徴量へのDNNに基づく特徴量変換とLSTMに基づく時系列を考慮した特徴量変換を提案した.自由発話の音声データを対象とした大語彙音声認識タスクによる評価を行った結果,気導マイク音声で学習した音響モデルで咽喉マイク音声を認識する手法に比べて,提案手法により文字誤り率が74.6%から39.7%に改善することができた.さらに,咽喉マイクの音声データ量には限りがあり,咽喉マイク音声のみで十分な精度を持つ音響モデルを構築するのは困難である.そこで,認識時に接話マイクを併用しない咽喉マイク単体での認識精度を改善するために,大量の接話マイク音声と少量のパラレルデータを活用した咽喉マイク音声のための知識蒸留に基づくハイブリッド方式の音響モデルの学習法を提案した.自由発話の音声データを対象とした大語彙音声認識タスクによる評価を行った結果,約3時間の咽喉マイク音声で学習したGMM-HMMを音響モデルとした手法に比べて,提案手法により文字誤り率が52.4%から39.5%に改善することができた.対話破綻検出においては,個人性や対話状態の違いによる影響で非言語音響情報が変化するのではないかと考えられるため,より詳細な分析を進める予定である.また,話題誘導においては,前の発話と比べてどれぐらい話題が離れるとユーザが不自然に感じるかに着目し,話題遷移時の話題距離と対話の自然性の関係について分析を進める予定である.対話破綻検出では,音声認識誤りが生じた場合の検証,音響情報と言語情報の組み合わせ方についての検討を行う予定である.話題誘導による情報収集対話では,発話欲求度の推定精度を向上させるために,様々な音響特徴量について検討を行い,POMDPなどを用いて推定ミスを前提とした対話戦略を獲得することによって,よりユーザ満足度の高い情報収集対話システムを構築する予定である.当初の計画よりも学会発表の件数が少なかった.
看護学生の安全学習におけるメタ認知の構成要素と尺度開発

看護基礎教育において、看護学生が自身の行動や能力を把握し、自己の行動をコントロールしていくメタ認知能力を育成し、学生の事故防止能力や安全能力を高めていくことは重要である。本研究は、看護学生の安全学習におけるメタ認知能力を構成する要素を明らかにし、メタ認知測定尺度を開発することを目的としている。昨年度からの課題であったメタ認知測定尺度を構成する質問紙を作成後、一次調査を実施し、予備尺度を完成することが目標であったが、質問項目の収集に難渋し、外部尺度の検討とともに調査用紙の作成中である。これまでの成果としては、安全学習におけるメタ認知尺度を構成する概念を整理し、質問項目を作成する過程で、医中誌ウェブ版にて「メタ認知」&「看護」&原著で検索し、看護基礎教育におけるメタ認知研究の動向を明らかにした。32件の文献を概観したところ、メタ認知の実態を調査したもの、チュートリアル教育やシミュレーション教育、危険予知トレーニングなどの教育方法のメタ認知への影響を検討したもの、クリティカルシンキング能力や読解力等とメタ認知の関係を明らかにした研究に大きく分けられた。また、尺度開発研究もあったが、看護技術の習得に関する学習方略に焦点が当てられた研究であった。更に、今回の尺度は、安全学習におけるメタ認知尺度の作成が目的であるため、「看護基礎教育」&「安全教育」&「看護学生」&原著で検索した36件の文献を検討した。看護基礎教育における安全教育研究は、実習中のインシデントや学生の危険認知の実態調査研究から、危険予知トレーニングやシミュレーション教育の効果を教育実施前後の安全意識やリスク感性の変化によって検討した研究へ、また、近年ではノンテクニカルスキル向上へアプローチした教育研究へと変化していた。尺度開発という研究デザインにおける構成概念の明確化は、研究の核を成す部分であるため、文献検討、概念整理、質問項目収集に十分な時間をかける必要があった。しかし、研究開始年度からの人員減数による通常業務の増大に加えて、突然の教員の異動も加わり、担当科目の運営計画立案・実施に多くの時間を割くことを余儀なくされ、研究に集中して取り組める時間を確保することができなかった。次年度も人員減数状況は続くため、できる限りの業務調整を行い、研究スケジュールを組み、研究時間を確保していくことが必要である。調査の実施・データ入力にあたっては、研究補助者の雇用を考えていく。平成31年度は、現在検討中の質問紙を完成し、調査協力の得られた四国内の看護系大学1校に在学中の14年次生を対象に、一次調査を実施する。探索的因子分析を進め、尺度項目を精選し、「看護学生の安全学習におけるメタ認知」予備尺度を完成する。次いで、調査協力が得られた四国圏内の看護系大学に在学中の14年次生を対象に、本調査実施の準備をすすめ、確証的因子分析後、構成概念妥当性を因子構造モデルの適合度、基準関連妥当性は外部尺度との相関係数、信頼性はクロンバックのα係数にて検討し、尺度の完成に向けて努力するとともに、学会等での結果の公表に向けて準備していかなければならない。看護基礎教育における医療安全教育では、看護学生の事故防止能力を高めていくことが求められている。本研究では、看護学生が自分自身の能力や行動を把握し、コントロールしていく力であるメタ認知能力を育成することが事故防止能力には必須であるとの考えから、看護学生の安全学習におけるメタ認知能力を構成する要素を明らかにし、測定尺度を開発することを目的とした。平成28年度の計画は、「メタ認知」の尺度作成に関連する文献を広く検討し、安全学習に関する「メタ認知」を測定する質問項目を収集することであった。「メタ認知」に関する先行文献を検討したところ、メタ認知は、「メタ認知知識」と「メタ認知活動」の2つの大きな構成要素から成り立っていることが明らかにされていた。さらに、「メタ認知活動」の下位要素については、「メタ認知モニタリング(気づきや予想、点検など)」と「メタ認知コントロール(目標設定・計画・修正など)」でおおよそ一致しているが、「メタ認知知識」の下位要素に関しては、先行研究において様々であり、一致していないことが明らかにされていた。以上の内容をふまえて、看護技術演習、臨地実習における事故防止や医療安全学習に関するメタ認知を測定するための質問項目について検討中である。予備尺度の質問項目を収集するにあたり、事故防止のために必要とされる能力についての文献検討を追加し、具体的な演習場面、臨地実習で想定される質問項目を検討していくことが必要である。28年度の計画では、文献検討から抽出した構成要素から、「安全学習におけるメタ認知」尺度を構成する質問5060項目を収集し、一次調査に用いる予備尺度の完成後、一次調査のための準備を整える予定であった。しかし、「メタ認知」の概念の整理に時間を要し、予備尺度の完成に至っていない。基礎看護教育において、看護学生の事故防止能力を高めていくことは患者の安全を保証する上で重要な課題である。看護学生の安全能力や事故防止能力には、学生が自分自身の能力や行動を把握し、コントロールしていく力であるメタ認知能力が深く関わっている。本研究は、安全学習における看護学生のメタ認知能力を構成する要素を明らかにし、測定尺度を開発することを目的としている。今年度は、安全学習に関するメタ認知を測定する質問項目を作成し、一次調査を実施・分析する予定であったが、ほとんど進めることができていない状況である。これまで進めてきた文献検討の結果から、先行研究を参考にして、質問紙は、大きくメタ認知的知識とメタ認知的活動で構成することとした。

メタ認知的知識に関しては、「自身の安全・事故防止能力に関する知識」、「安全学習の課題に関する知識」、「安全・事故防止のための方略に関する知識」の3側面から質問項目を作成することとした。次に、メタ認知的活動に関しては、看護行為の事前段階、遂行段階、事後段階のそれぞれにおけるメタ認知的モニタリング(気づき、予想、点検、評価など)とメタ認知的コントロール(目標設定、計画、修正など)に関する質問を想定し、質問項目の作成に取り組んでいる段階である。作成した質問項目については、安全管理に携わる臨床看護師、看護教育者等とともに内容の妥当性の検討を行うとともにプレテストを実施し、修正を行っていく予定である。昨年度の遅れを挽回すべく、文献検討を精力的に進め、尺度を構成する構成要素を明らかにし、一次調査の実施・分析、本調査に用いる予備尺度の完成へと進める予定であったが、「安全学習におけるメタ認知」予備尺度の完成に至っていない。これは、一昨年よりも厳しい人員構成となり、大学での通常業務の増大により研究時間の確保が難しく、また、尺度開発という研究デザインにおける構成概念の明確化は、本研究の核を成す部分でもあるため、文献検討、概念整理、質問項目収集に十分な時間をかける必要性があると判断したためである。次年度は、人員不足についての多少の目途が立ったので、研究スケジュールの見直しも含めて計画的に進めていく予定である。看護基礎教育において、看護学生が自身の行動や能力を把握し、自己の行動をコントロールしていくメタ認知能力を育成し、学生の事故防止能力や安全能力を高めていくことは重要である。本研究は、看護学生の安全学習におけるメタ認知能力を構成する要素を明らかにし、メタ認知測定尺度を開発することを目的としている。昨年度からの課題であったメタ認知測定尺度を構成する質問紙を作成後、一次調査を実施し、予備尺度を完成することが目標であったが、質問項目の収集に難渋し、外部尺度の検討とともに調査用紙の作成中である。これまでの成果としては、安全学習におけるメタ認知尺度を構成する概念を整理し、質問項目を作成する過程で、医中誌ウェブ版にて「メタ認知」&「看護」&原著で検索し、看護基礎教育におけるメタ認知研究の動向を明らかにした。32件の文献を概観したところ、メタ認知の実態を調査したもの、チュートリアル教育やシミュレーション教育、危険予知トレーニングなどの教育方法のメタ認知への影響を検討したもの、クリティカルシンキング能力や読解力等とメタ認知の関係を明らかにした研究に大きく分けられた。また、尺度開発研究もあったが、看護技術の習得に関する学習方略に焦点が当てられた研究であった。更に、今回の尺度は、安全学習におけるメタ認知尺度の作成が目的であるため、「看護基礎教育」&「安全教育」&「看護学生」&原著で検索した36件の文献を検討した。看護基礎教育における安全教育研究は、実習中のインシデントや学生の危険認知の実態調査研究から、危険予知トレーニングやシミュレーション教育の効果を教育実施前後の安全意識やリスク感性の変化によって検討した研究へ、また、近年ではノンテクニカルスキル向上へアプローチした教育研究へと変化していた。
在日外国人児童生徒(フィリピン語母語話者)の母語能力測定基準・評価法の研究開発

1.フィリピン語の母語能力測定基準を策定するとともに、「語彙力」「論理力」「認知力」「読解力」からなる評価テスト(低・中・高学年用の3つのレベル)を開発。2.最終年度には、大阪府および兵庫県の計14の小学校に在籍する26名の新渡日児童に対し上記1.のテストを実施し、母語保持のレベルを確認。受験者の在籍する学校当局に対し、当該児童に対する今後の日本語や教科学習の面での指導の参考としてもらうべく、右結果と寸評を送付した。本年度の研究実績の概要:(1)フィリピン語母語話者(年少者)のための母語能力測定基準(案)の策定。(2)上記(1)の基準に準拠した評価法(テスト)の作成および当該テストの妥当性・有効性等を検証するための実験をフィリピンの小学校で実施。具体的な研究成果1.母語能力測定基準の策定:まず,フィリピン文部省指定の基礎教育課程(初等教育:フィリピン語)を参考にしつつ,認知・学習言語能力との相関が強いとされる「読む・書く」技能に関し,6つのレベルからなる母語能力測定基準(フィリピン語版および日本語版)を策定した。レベルごとに「内容」と「語彙・文法」という二つの項目に分け,記述の内容は,児童・生徒でも自己のレベル評価を気軽に行えるように,より簡潔・平易なものにした。2.テストの作成:次に,フィリピン人教育関係者の協力を得て,上記1.の測定基準に準拠するテストを作成した。とりあえず,対象は偶数年(2年,4年および6年)のみとした。テストの内容は,(1)語彙(定義)(2)文法(3)論理力(4)認知力(5)読解力の5項目から構成されている。3.作成済みテストの妥当性・有効性の検証:さらに,上記2.の作成済みテストが来年度以降日本で使用するツールとして妥当かつ有効なものか否かを検証すべく,マニラの標準的なレベルの2つの小学校を訪問し,両校の偶数年の児童・生徒に対しテスト(実験)を実施した。結果として,2年生のテストが,問題の趣旨をきちんと理解していないか,未習事項が含まれていたため,両校とも平均点が低かった。この点は反省し,今後は,かかる問題の提出を取りやめるか修正する方針である。4.フィリピンにルーツを持つ児童が在籍する大阪府下の小学校訪問:なお,来年度計画実施の前段として,フィリピン人研究協力者とともに,フィリピンにルーツを持つ児童・生徒が在籍する大阪府下の小学校を訪問し,授業の模様や母語支援の現場を視察した。本年度の研究実績の概要:1.改訂版テストの作成と妥当性・有効性の検証(1)昨年度作成した、フィリピン語母語話者(年少者)のための母語能力測定基準(案に準拠した、(1)語彙力(定義)(2)文法(3)論理力(4)認知力(5)読解力の5項目から構成されるテストのうち(2)の文法については、学校によって学習の進度が異なり未習の項目が含まれていたため、今年度は、その項目を削除し、新たなものを作成するという方針をとった。(2) 4項目((1)語彙力(2)論理力(3)認知力(4)読解力)からなる3つのレベル(A、B、C)のテストを新たに作成し、本年1月にフィリピンケソン市の私立小学校で実施した。テストA(1年から3年までのレベルの問題混在:平均2年生レベル)は、1年生と2年生、テストB(3年から5年レベルの問題混在:平均4年生レベル)は、3年生と4年生、テストC(5年と6年の問題混在:平均5.5年レベル)は5年生と6年生をそれぞれの対象として行った。上記の結果、テストAとテストCについては、ほぼいずれの項目においても上の学年の成績が上回り明らかな有意差が見られ、使える目途がたった。一方、テストBにおいては、(1)語彙力と(3)認知力において、下の学年が若干上回るという結果が出てしまった。今後それらの原因を解明し、テストBの内容を再び若干改訂する必要がある。2.フィリピンにおける日比混血児(JFC)支援団体訪問テスト開発の参考にするため、フィリピンにおける3つの日比混血児(JFC)支援団体((1) Dawn Philippines(2) Maligaya Houseおよび(3)新日系人ネットワーク<SNN>)を訪問し、日本人の父親探し・認知・仕送り等の問題、訪日の目途、日本語の学習をめぐる諸問題、母語学習の状況等、新渡日児童・生徒の背景の把握に努めた。1. 2010年10月中旬より本年1月中旬までの期間に大阪府および兵庫県の教員委員会などを通じて、両地方自治体の計14の小学校に在籍する26名の新渡日児童に対し,フィリピンの小学校にて2度にわたる実験を行うなどして,試行錯誤の結果,昨年度改訂・開発した,フィリピン語母語話者のための学習思考

言語能力を測定するためのテスト(低学年用・中学年用・高学年用の3つのレベル。語彙力・論理力・認知力・読解力により構成)を実、施した。2.集住しているブラジル人などと異なり,フィリピン人女性と日本人男性の国際結婚などにより来日したフィリピンにルーツをもつ児童の場合,各学校に1名から2名しか在籍しておらず,試験を実施するたびに当該小学校に赴かざるを得なかった。試験(30分程度)は,校長または教頭に加え,サポーターの立ち会いの下で行った。答案は採点を行い,試験結果と寸評(総論,各論,今後の対策)を各学校に送付した。3.上記26名の試験の結果を分析すると概要以下のとおりである。(1)いずれも学年においても,またいずれの能力においてもフィリピン在住の児童に比べると平均点が低い。(2)対日歴が1年以上になると,例外の者もいるが,母語の喪失が次第に顕著になる。とくに,3, 4年経過している場合は,家庭内言語がフィリピン語であっても,読み書き能力は来日時のままか,あるいはそれ以下になっている。(3)庭内言語がフィリピン語の場合でも,読み書き練習を行う場がない現状では,学習思考言語能力を涵養することが不可能であり,このまま何らの手当も施されないと母語を自然に喪失し,日本語学習や教科学習にも大きな支障が出ることは必至である。4.なお,今回のテスト開発や上記3の分析結果等については,本年半ばに研究発表を行い,それを踏まえて,論文にまとめる予定である。