hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
既存複数建物の空調システムを配管で結び省エネを図るサーマルグリッド実用化開発研究

当初の今年度の研究計画テーマは主として,空調機のモデル化と学習型負荷予測の開発の2点である.1空調機のモデル化まず空調機のモデル化に関する先行研究調査を行った.調査対象は,HASP/AGSS/8502冷温水コイルモデル,HVAGSIM+Type602など7種類である.しかしながら何れの既存空調機モデルも反復計算や連立方程式の求解が必要であり,複数の建物を接続することを想定しているサーマルグリッドシステム運用を準最適化するためのシミュレーションに用いるには複雑過ぎ,計算時間がかかり過ぎると判断された.そこでインテックス大阪におけるサーマルグリッド実証で用いたべき乗項の積で空調機出力を近似する「べき乗項積型空調機簡易モデル」を改良・発展させたモデルを作成してその有効性を検証した.改良項目は,べき乗項を2項(水量項,温度差項)から4項(風量項,湿度項を追加)に増やしたこと,全熱だけではなく顕熱と潜熱を分離してモデル化したことである.次に神戸地下街の通路用空調機の実測を行い,そのデータから発展モデルのパラメータを算出して空調機の数値モデルを造った.実測は決定変数の組み合わせ32種類で行った.モデルによる熱交換量計算値と実測値の誤差二乗和による検証では十分な精度があると考えられた.今後サーマルグリッド運用・運転にこのモデルを適用する場合の,冷温水温度逆算に利用するケースについて更に検証を進める必要がある.2学習型負荷予測の開発空調負荷予測を行う上で,使用人数・使用者種別に伴う人体発熱負荷,必要外気量を処理する外気負荷,あるいは人が利用する小電力負荷は大きな要素である.今期,人流測定実験及び人流予測方法の開発検証を行った.地下街通路に対して人員数予測技術を適用し,実測値と照合した結果,予測アルゴリズムが有効に働くことを確認した.本年度の主要課題であった「空調2次側モデルの開発」については進捗したが,「学習型負荷予測方法の開発」については,人流予測に関しては進捗したものの空調負荷予測全体については,期待したほどの成果を上げられなかった.「空調2次側モデル開発」については冷温水温度逆算利用した場合の精度についてのもう一段の検証を進める必要がある.検証方法としては,神戸地下街の通路用空調機に適用したべき乗項積型モデルから得られるデータと実データの比較による他,空調機メーカの持つ実験式よりの出力値も参考にしたい.実建物に変温冷水運用を行うためのアルゴリズムにこのモデルを組み入れた時の空調運用不具合リスクを明確にし,そのヘッジ方法を提案したい.またモデルの精度を見極めた上で,複数2次側空調機モデルへの拡張方法を検討することが必要である.「学習型負荷予測方法の開発」では,地下街通路を対象に人の通行量を1時間単位で予測する手法を実装し,その有用性を確認した.ここから人体発熱量についても推定できると考えている.人体由来以外の空調負荷については,学習手法を検討したものの,影響を与える要素(天候など)の計測データ・推定データ(すなわち学習データ)の準備に想定よりも時間がかかってしまったため,その有用性について確認できていない.「空調機モデル」については,さんちかの空調機に関して温度差項データに関する追加実験を行い,モデルの精度を上げるとともに,べき乗項積型モデルと実測値の比較を行い,モデルの有効性と限界を把握する.また,空調機メーカーの協力を仰いで実験式による計算結果を得,べき乗項積型モデルとの比較を行う.更に複数台空調機を取り扱う場合の,べき乗項積型モデルの適用方法について検討を行う.明らかに複数台空調機の物理モデルは構成する空調機の使われ方によってその特性は変動するので,運用の中で使われ方を学習しながらパラメーターを調整する形態となる.「熱源モデル」について,本研究ではターボ冷凍機を対象として負荷,冷却水温度,冷水温度とCOPの関係を数値モデル化し,準最適化の評価関数の主要素となる冷凍機の消費エネルギー算出を行うものとする.冷熱源の種類・組合せは極めて多様であるが,本研究では熱源モデルはターボ冷凍機に絞って検討する.「学習型負荷予測」では,例題として年間空調負荷をシミュレーションで生成し,空調負荷に影響を与える項目(外気温・人数など)を入力とした教師データを用いて機械学習手法の適切な構成を探る.「最適化手法」においては,前述の熱源・空調機モデルをもとに空調システムのシミュレーション・モデルを構成し,その空調負荷について現実的なシナリオを検討する.そのシナリオに基づき,システム運用について準最適化手法(局所探索法のような簡便で試行錯誤が容易な手法や,差分進化法のように人による調整項目が少ない手法など)を適用し,評価する.「回路網設計支援」は,サーマルグリッドを適用する複数負荷単位(例えば複数建物)が様々な[負荷量×冷水温度]要求を持つ場合の,配管ルート設定を効率的に行う設計手法の提案と,支援ツールの設計である.「設計手法の整備」では上記技術要素を通観できるような資料を整備する予定である.当初の今年度の研究計画テーマは主として,空調機のモデル化と学習型負荷予測の開発の2点である.1空調機のモデル化まず空調機のモデル化に関する先行研究調査を行った.調査対象は,HASP/AGSS/8502冷温水コイルモデル,HVAGSIM+Type602など7種類である.しかしながら何れの既存空調機モデルも反復計算や連立方程式の求解が必要であり,複数の建物を接続することを想定しているサーマルグリッドシステム運用を準最適化するためのシミュレーションに用いるには複雑過ぎ,計算時間がかかり過ぎると判断された.そこでインテックス

大阪におけるサーマルグリッド実証で用いたべき乗項の積で空調機出力を近似する「べき乗項積型空調機簡易モデル」を改良・発展させたモデルを作成してその有効性を検証した.改良項目は,べき乗項を2項(水量項,温度差項)から4項(風量項,湿度項を追加)に増やしたこと,全熱だけではなく顕熱と潜熱を分離してモデル化したことである.次に神戸地下街の通路用空調機の実測を行い,そのデータから発展モデルのパラメータを算出して空調機の数値モデルを造った.実測は決定変数の組み合わせ32種類で行った.モデルによる熱交換量計算値と実測値の誤差二乗和による検証では十分な精度があると考えられた.今後サーマルグリッド運用・運転にこのモデルを適用する場合の,冷温水温度逆算に利用するケースについて更に検証を進める必要がある.2学習型負荷予測の開発空調負荷予測を行う上で,使用人数・使用者種別に伴う人体発熱負荷,必要外気量を処理する外気負荷,あるいは人が利用する小電力負荷は大きな要素である.今期,人流測定実験及び人流予測方法の開発検証を行った.地下街通路に対して人員数予測技術を適用し,実測値と照合した結果,予測アルゴリズムが有効に働くことを確認した.本年度の主要課題であった「空調2次側モデルの開発」については進捗したが,「学習型負荷予測方法の開発」については,人流予測に関しては進捗したものの空調負荷予測全体については,期待したほどの成果を上げられなかった.「空調2次側モデル開発」については冷温水温度逆算利用した場合の精度についてのもう一段の検証を進める必要がある.検証方法としては,神戸地下街の通路用空調機に適用したべき乗項積型モデルから得られるデータと実データの比較による他,空調機メーカの持つ実験式よりの出力値も参考にしたい.実建物に変温冷水運用を行うためのアルゴリズムにこのモデルを組み入れた時の空調運用不具合リスクを明確にし,そのヘッジ方法を提案したい.またモデルの精度を見極めた上で,複数2次側空調機モデルへの拡張方法を検討することが必要である.「学習型負荷予測方法の開発」では,地下街通路を対象に人の通行量を1時間単位で予測する手法を実装し,その有用性を確認した.ここから人体発熱量についても推定できると考えている.人体由来以外の空調負荷については,学習手法を検討したものの,影響を与える要素(天候など)の計測データ・推定データ(すなわち学習データ)の準備に想定よりも時間がかかってしまったため,その有用性について確認できていない.「空調機モデル」については,さんちかの空調機に関して温度差項データに関する追加実験を行い,モデルの精度を上げるとともに,べき乗項積型モデルと実測値の比較を行い,モデルの有効性と限界を把握する.また,空調機メーカーの協力を仰いで実験式による計算結果を得,べき乗項積型モデルとの比較を行う.更に複数台空調機を取り扱う場合の,べき乗項積型モデルの適用方法について検討を行う.明らかに複数台空調機の物理モデルは構成する空調機の使われ方によってその特性は変動するので,運用の中で使われ方を学習しながらパラメーターを調整する形態となる.
タンパク質の“しなやかさ”を創発するプラスチック抗体の創成

分子認識能を持つ感温性ナノゲルの調製法を開発し、ポリNイソプロピルアクリルアミドを主原料とした多官能性ナノゲルの体積相転移現象を利用すれば温度に応じてタンパク質認識能を可逆スイッチング可能だと示した[1]。また、相転移前後で高分子鎖のしなやかさが変化する事を利用するとタンパク質の結合・解離速度をコントロール可能であることを示した[2]。さらに、ヘモグロビンのボーア効果の様に、アミン含有ナノゲルに構造変化を起こすとナノゲル内のイオン性官能基のpKaが可逆的に変化することを明らかにした。この現象を利用すると効率的に二酸化炭素を分離回収可能な新規材料を作成できた[3]。同様に、プロトンポンプの機能発現メカニズムを模倣し、ナノ粒子のしなやかな構造変化を利用することでプロトンポンプのように能動的にイオンを輸送可能な材料の開発を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、プラスチック抗体(高分子ナノゲル粒子)の結合・解離速度定数を制御するための基本的な設計指針を得ることを目的に実験を行った。本年度は、ナノゲル粒子の高分子密度や相転移状態がタンパク質結合・解離速度定数に与える影響を調べた。モデルタンパク質としてマンノース結合サイトを四箇所有するコンカナバリンAを選び、ナノ粒子にマンノースを付与することでコンカナバリンA結合ナノ粒子を得た。架橋剤濃度や疎水性モノマー含量を調整することで様々な高分子密度や相転移状態を有し、マンノース密度が等しい高分子ナノ粒子ライブラリーを合成し、QCM法によりコンカナバリン結合動力学解析を行った。結果、高分子密度を変化させると結合平衡定数を変化させることなく結合・解離速度定数だけを変化させられることがわかった。一方ナノ粒子の相状態を変化させると結合平衡定数を変化させられると言うことが明らかになった。また、ナノ粒子の官能基密度と、標的分子に対する結合定数、結合容量の相関を定量し、最適化した官能気密度で合成したナノ粒子の生体内機能を解析した。結果、最適化されたナノ粒子は標的ペプチド(メリチン)を多点の静電的・疎水性相互作用で認識し強固な結合を形成できることがわかった。さらに最適化されたナノ粒子は動物体内でも標的ペプチドを認識し、結合することで毒性を中和できることがわかった。同時に、共同研究によりナノ粒子の相転移挙動と同期して任意の酵素に対する結合・解離状態を任意にコントロール可能なナノ粒子を調整し、このナノ粒子を使うことで酵素機能を可逆的に制御できることを見いだした。予定していたとおり高分子ナノゲル粒子の高分子密度や相状態とタンパク質結合・解離定数の関係を明らかにすることが出来たため。今後は、相転移前後の結合・解離速度定数の変化の理由を明らかにすると共に、ITC等により結合に伴うエンタルピー変化を調べることを試みる。また、AFMやQCM-A法でナノ粒子の物理的性質を調べることを試みる。さらにアフィニティー精製により標的結合挙動がどの様に変化するかを調べる。
自家発生動物胃癌モデルを用いた胃癌遺伝子治療の研究

本年度は実験胃癌の自殺遺伝子治療による経時的変化を病理組織学的に検討することを目的とした。雄ウィスターラットにMNNG(N-methyl-N'-nitro-N-nitrosoguanidine)を飲料水として100μg/mlで30週間投与し、60週で実験に供した。73匹中38匹(52%)に胃腫瘍が発生した。開腹後アデノウイルスベクターでHSV-TK(herpes simplex virus thymidine kinase)を5×10^8pfu腫瘍内にin situ投与し(Ad.CAGHSV-TK)、実験開始2-5日の4日間プロドラッグとしてganciclovir 100mg/mlを腹腔内投与した。開腹のみ(12匹)、ベクターのみ(5匹)を対照として、Ad.CAGHSV-TK/ganciclovirの実験群を、遺伝子治療開始後3日(4匹)、8日(6匹)、30日(5匹)に剖検した。胃腫瘍内の穿刺部位アポトーシスは治療群8日、30日で対照に比し有意に増加した(p<0.001)。腫瘍内の炎症、繊維化は経時的に増加し、壊死、異物巨細胞の出現、瘢痕化は30日で有意に増加した(p<0.05)。この結果より、自殺遺伝子治療後の原発巣の経時的組織変化として、ヒトの放射線、化学療法の著効例に類似する所見を呈することが明かとなった。また、5×10^8pfu/匹の投与量では肝障害を認めなかった。自殺遺伝子HSV-TKをCAGプロモーターを有するアデノウイルスベクターで、MNNGで作製した雄ウイスターラット自家発生胃癌に直接(in situ)穿刺針で5X10^8pfu投与し、プロドラッグであるganciclovir 100mg/kg投与後の組織変化および体内でのHSV-TK遺伝子の推移を検討した。HSV-TK/ganciclovir群は投与開始3,8,30日に屠殺した。TUNEL法で検索したアポトーシスは、シャムオペレーション群に比し8日と30日で有意に亢進した(P<0.001)。組織学的な癌組織の変性、繊維化、壊死、アポトーシスは30日剖検群で有意に亢進していた(P<0.05)。末梢血でのHSV-TK遺伝子は、PCRおよびSouthern blot analysisの両法で投与30日まで検出された。この結果から(1)自殺遺伝子治療により、組織変性に先行してアポトーシスが起こる、(2)組織学的な治療効果の発現には30日を有する、(3)HSV-TK遺伝子は投与30日でも体内に存在することが明かとなった。これらの結果はヒト胃癌の遺伝子治療を行うにあたって、重要な所見と考えられ現在英文誌に投稿中である。
DNA界面活性剤を利用したベシクルナノリアクターの反応制御

近年、任意の配列・長さを持ったDNAを容易に合成・修飾することが可能となり、DNAは遺伝子以外の機能を持った`ナノ構造体制御素子'として注目されている。本研究では、相補的なDNAを膜表面に組み込んだリポソームを調製し、DNAの特異的な二本鎖形成能を利用して、秩序性を持った会合体の形成-崩壊の制御について検討した。1)会合体の形成と温度応答性相補的な24mer DNA界面活性剤を挿入したそれぞれのリポソームを混合し、室温で静置した結果、凝集体が形成された。この凝集体をTEM観察した結果、調製した200nmサイズのリポソームが数多く集まって形成されていることが確認された。リポソームにDNAを組み込むことにより、リポソームの会合体を形成できることが示された。2)会合体の温度応答性24mer DNA界面活性剤を挿入したリポソームで会合体を形成した後、繰り返し昇温(70°C)、降温(30°C)させ、450nmにおける濁度変化をUVにより測定した。その結果、昇温、降温によって、濁度の上昇、低下が連続して起こり、DNAの解離・結合により、会合体の形成・崩壊が制御可能であることが明らかとなった。3)塩濃度変化による会合体制御リポソームDNA複合体調製時の緩衝液濃度を2mMに下げ、会合体形成に及ぼす塩強度の効果を検討した。UVにより450nmの濁度測定を行った結果、DNA界面活性剤を挿入したリポソームを混合後も、濁度の上昇は見られなかった。そこで、DNAの結合を促進させるため、MgCl_2を10mM添加した。その結果、Fig.3に示すように、極短時間で濁度の上昇が確認された。DNAにより、リポソーム会合体を形成させる場合、塩強度が高いほどDNAの二本鎖形成(ハイブリダイゼーション)が促進され、リポソームが会合しやすいことが示された。ナノ分子集合体(200nm)である脂質ベシクルをナノスケールリアクターと見立て、脂質ベシクルと脂質ベシクルの人為的融合により反応を制御するナノ反応場(ナノリアクター)の構築を目的とした。本年度は、まず20merの合成DNA鎖末端のアミノ基にオレイル基を共有結合的に結合させた「DNA界面活性剤」を合成し、リン脂質で構成されるベシクル表面にこれを導入した。このDNA-taggedベシクルを、相補鎖DNAを有する脂質ベシクルと混合したところ、DNAハイブリダイゼーションによる脂質ベシクルの会合(数十μm)が倒立顕微鏡観察および透過型電子顕微鏡観察により確認された。この会合体は一日静置すると10μm程度のジャイアントベシクルに成長した。そこで会合させるベシクルにあらかじめ酵素と蛍光性基質を別々に内包させておき、ベシクル融合が起こると、内包物が混合され、酵素反応により蛍光発光が生じる系を設計した。蛍光顕微鏡観察の結果、上述のジャイアントベシクル部分に強い蛍光が観察され、脂質ベシクルが融合した結果、ジャイアントベシクル内で酵素反応が進行していることが明らかになった。本実験系のコントロール実験として、酵素が存在しない系、基質が存在しない系、DNA界面活性剤が存在しない系で検討を行ったが、いずれも蛍光を発するジャイアントベシクルが観察されなかった。つまり脂質ベシクル表面に導入したDNA界面活性剤のハイブリダイゼーションにより、脂質ベシクルが会合・融合し、ナノ・マイクロスケールの反応場の構築に成功した。
細胞のエンドサイト-シスを利用した膜融合を用いるドラッグデリバリ-

薬物・核酸・タンパク質を封入したリポソ-ム表面に、弱酸性pH(<6.0)領域でのみ膜融合活性を持つペプチドを結合させた人工ウイルスを調製し、細胞のエンドサイト-シスを利用した効率の良い、細胞にダメ-ジの少ないドラッグデリバリ-システムの開発を目的とし、本年度は次の(1)(2)の結果を得た。(1)人工ウイルス表面のfusogenとして最も重要な弱酸性pHで正確に膜融合活性が制御できるペプチドを、インフルエンザウイルスの膜融合タンパク質(HAタンパク質)の活性部位を模したHAーペプチドをプロトタイプとして5種合成した。これらペプチドによる中性リン脂質(egg PC)よりなるリポソ-ムの融合活性を測定し、また、ペプチドとリポソ-ム・赤血球膜などとの相互作用を円二色性偏光など物理化学的手法を用いて研究した。その結果、各ペプチドは至適pHを5.0付近に持ち、pH6.0以下でのみ効率の良い膜融合活性・赤血球溶血活性などを持つことが判った。また、活性の無い中性pHにおいても強くリポソ-ムの膜表面に結合していること、酸性でのペプチド中の酸性アミノ酸残基のプロトン化と、それによるペプチドの疎水性の増加がペプチドのヘリックス含量を増加させ、活性発現の引金となることなども判った。これらのことより、今後、fusogenとなるペプチドは「両親媒性ヘリカル構造」を基本構造とする酸性ペプチドとして設計すればよいことが示された。(2)人工ウイルスの生きた培養細胞内での挙動を経時的に追跡する手法の確立は、設計された人工ウイルスの検定に必要不可欠である。我々は、セルソ-タ、時間分解顕微蛍光法などを利用し、培養CHO細胞にエンドサイト-シスさせた蛍光性リポソ-ムを用いて、蛍光の共鳴エネルギ-移動効率の変化により、そのリポソ-ムの細胞内エンドソ-ム、リポソ-ム内での分解・融合の程度を顕微鏡下に生きた細胞を観察しながら定量的に測定する方法を開発した。
Perfluorocarbonによる液体人工換気の急性肺損傷への応用に関する研究

肺リンパ療を作製した麻酔下緬羊のエンドトキシン肺損傷に関する測定項目:胚リンパ動態,胚循環動態,体血圧,動脈血ガス分析,末梢血白血球数実験群:(1)FiO_2 0.5で酸素化しエンドトキシン(ETX)10μg/kgを静脈内投与1時間前にLV 10mg/kgを左右肺に均等に注入した。(2)FiO_2 1.0で酸素化しエンドトキシン(ETX)10μg/kgを静脈内投与1時間前にLV 20mg/kgを左右肺に均等に注入した。結果:実験(1)では,ETX投与により惹起される肺動脈左および胚血管抵抗の上昇がLV投与により抑制され,胚リンパ流量の増加および白血球数の減少がLV投与により若干抑制される傾向を認めた。しかし、実験(2)からはこのような効果はみられなかった。考察:FiO_2の差異による結果の相違についての原因は本研究からでは不明であり、今後検討を要する。肺リンパ瘻を作製した緬羊を用いた。麻酔下(パントバルビタール)に気管切開をおこない、人工呼吸管理(FiO_2 0.5,TV20ml/kg,RR30/min,PEEP5inH_2)をおこなった。適宜、ミオブロックを使用した。Baseline観察後,大腸菌エンドトキシン10μg/kgを30分間で静脈内投与すると,覚醒時の際と同様に,肺高血圧,血中白血球数減少,低酸素血症,透過性亢避型肺水腫,肺高血圧の時期に一致する血中トロンボキサンA_2の増加などがみられた。Perfluorocarbon10ml/kgを,エンドトキシン投与30分前に経気道時に肺内に注入し液体人工換気を同上の呼吸管理下の元におこなうと,肺高血圧は抑制され,血中白血球の減少の程度も抑制された。肺リンパ流量の増加も抑制される傾向を示した。しかし,低酸素血症は改善されなかった。なお,Perfluorocarbon10ml/kgのみの液体人工換気ではこれらの測定項目に有意な変化を与えなかった。前年度に引き続き麻酔下緬羊のエンドトキシン血症におけるPerfluorocarbonによる液体人工換気の効果につき検討した。体重1020kgの緬羊を用いた。約1週間前に慢性肺リンパ瘻を作製した。実験当日ペントバルビタール25mg/kgで静脈麻酔後,気管切開し挿管した。TV12ml/kg,RR30回/分,PEEP5cmH2Oで呼吸管理を行った。随時ミオブロック0.1mg/kgで筋弛緩を行い,ネンブタールも追加した。頚静脈より肺質環動態測定用にスワン・ガンツカテーテルを肺静脈に留置した。頚静脈にシリコンチューブを挿入し,体血圧,動脈血ガス分析を行った。経時的に,肺リンパ動態,肺質環動態,体血圧,動脈血ガス分析及び末梢白血球数の測定を行った。FiO2 1.0で酸素化し,エンドトキシン(ETX)10μg/kgを静脈内投与する1時間前にPerfluorocarbon20mg/kgを経気道的に肺内に注入し,この効果を検討した。ETX投与により,肺動脈圧,肺血管抵抗の上昇,PaO2の低下,白血球数の減少などがみられたが,Perfluorocarbonの前投与によってもこれらの効果は抑制されなかった。
ヒト上皮成長因子阻害剤(EGFRI)の遺伝子発現異常と臨床効果、耐性機構の解明

本研究では、非小細胞肺癌(NSCLC)における上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子チロシンキナーゼ領域の体細胞突然変異の臨床検体を用いた検証とEGFRチロシンキナーゼ阻害剤(TKIs)の作用・耐性機序の検討を行い、新たな生物学的マーカーを検索することを最終目標としている。2005年度に、当施設の外科手術検体を用いてEGFR遺伝子変異と臨床効果との相関についてレトロスペクティブな解析を行ってきた。2006年度は患者検体より樹立したNSCLC細胞株を用いて、EGFR遺伝子変異や遺伝子増幅が癌細胞の増殖、EGFR-TKIsの作用に及ぼす影響を検討した。検討の対象としたのは研究代表者がこれまでに採取・樹立した日本人NSCLC患者由来細胞8株を含む16株のNSCLC細胞である。これら16株中、EGFR遺伝子変異を有するのは6株であった(delE746-A750:3株、L858R:2株、L858R+T790M:1株)。その内、4株(delE746-A750:2株、L858R:2株)でEGFR遺伝子増幅が陽性であることわかった、一方、変異を有しない残り10株のいずれもEGFR遺伝子増幅は確認されなかった。このことより遺伝子変異と遺伝子増幅は密接に関連することが示唆された。また、遺伝子変異と遺伝子増幅どちらも有している細胞株ではEGFRの蛋白機能が恒常的に活性化しており、結果的にリガンド非依存的に二量体を形成していることが判った。さらにEGFR遺伝子増幅とEGFR蛋白の自己リン酸化のそれぞれのパターンは点変異と欠損変異とでは違いがあることが判明した。対象:方法'97年から'02まで当院で手術を受け、再発後gefitinibを投与された肺癌患者33例を対象とした。手術により摘出した組織を用いて癌組織由来のヒト上皮性成長因子受容体(EGFR)遺伝子、KRAS遺伝子の変異、EGFR遺伝子増幅を調べ、それらと臨床効果との相関を検討した。腫瘍組織サンプルのパラフィン包埋切片、凍結標本よりゲノムDNAを抽出した。DNAを名古屋市立大学第二外科学教室に送付し解析を行った。対象の遺伝子はEGFR Exon 18,19,20,21とKRAS Exon 1であった。抗腫瘍効果の検討は胸部CTで行いWHOの効果判定を用いた。結果:腫瘍組織が充分採取できなかった6例を除き27例が最終解析の対象であった。DNA抽出に関し12検体はパラフィン包埋より、15検体は凍結組織より行った。27検体中ミスセンス、インフレーム欠損変異は9例に検出された。その9例中5例(55.6%)に臨床的奏功を認めた(P=NS)。EGFRコピー数の増加(3以上)は9例中の6例に認められ,KRASの変異はどの症例にも認められなかった。生存と臨床因子(性別、喫煙歴、肺胞上皮癌)、EGFR遺伝子変化(EGFR遺伝子異常有り/無し(525日/357日;生存期間中央値;p=0.310)EGFRコピー数≧3.0/<3.0(465日/307日;p=0.669))といずれも有意な差は認められなかった。解釈:従来の報告どおりの遺伝子変異を認めたが、臨床相関との一致を認めなかった。症例数が少ないこと、retrospective analysisであることが考えられる。しかしながら従来報告されていない遺伝子変異も検出されており、EGFRの遺伝子変異はさらに多岐にわたる可能性が示唆された。

本研究では、非小細胞肺癌(NSCLC)における上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子チロシンキナーゼ領域の体細胞突然変異の臨床検体を用いた検証とEGFRチロシンキナーゼ阻害剤(TKIs)の作用・耐性機序の検討を行い、新たな生物学的マーカーを検索することを最終目標としている。前年までに、当施設の外科手術検体を用いてEGFR遺伝子変異と臨床効果との相関についてレトロスペクティブな解析を行ってきた。本年度は患者検体より樹立したNSCLC細胞株を用いて、EGFR遺伝子変異や遺伝子増幅が癌細胞の増殖、EGFR-TKIsの作用に及ぼす影響を検討した。検討の対象としたのは研究代表者がこれまでに採取・樹立した日本人NSCLC患者由来細胞8株を含む16株のNSCLC細胞である。これら16株中、EGFR遺伝子変異を有するのは6株であった(delE746-A750:3株、L858R:2株、L858R+T790M:1株)。その内、4株(delE746-A750:2株、L858R:2株)でEGFR遺伝子増幅が陽性であることわかった、一方、変異を有しない残り10株のいずれもEGFR遺伝子増幅は確認されなかった。このことより遺伝子変異と遺伝子増幅は密接に関連することが示唆された。また、遺伝子変異と遺伝子増幅どちらも有している細胞株ではEGFRの蛋白機能が恒常的に活性化しており、結果的にリガンド非依存的に二量体を形成していることが判った。さらにEGFR遺伝子増幅とEGFR蛋白の自己リン酸化のそれぞれのパターンは点変異と欠損変異とでは違いがあることが判明した。
西太平洋におけるマイクロプレ-トテクトニクスと古環境地図に関する国際共同研究

西太平洋におけるマイクロプレ-トテクトニクスと古環境地図に関する研究会は、本グル-プが中心となり平成元年6月6日ー7日の2日間、東京大学海洋研究所において開催された。この研究会では19講演と2討論が行われ、約80名の参加者によって熱心に討論された。その結果は、高知大学黒潮圏研究所所報(英文223頁、1989年12月印刷)として出版された。これらの討論の過程で、特に興味を引いた仮説は、(1)大陸のホットリ-ジョンではアセノスフェア(軟弱圏)から物質隆起が生じており、その対流に引っ張られて縁海が形成されたと言うものであった。これを検証するために、インドシナ半島の新第三紀火成活動と南支那海・アンダマン海の拡大を関連づける希土類元素同位体や年代測定をすることを積極的に推進しようと提案された。また、(2)褶曲山脈の形成には2つの原因が考えられ、イリアンジャア・ニュ-ギニア中央高地のように2大プレ-トが衝突するところに発達するものと、四国山地のようにプレ-ト沈み込み帯に発達するものとがある。後者についてはプレ-ト沈み込みのごく初期のみに隆起が形成されると言うエパイロゲネシス(造陸運動)の重要性が指摘されその発展が期待された。これらの結果は、1990年2月に中国の杭州で行なわれた西太平洋海域共同調査事業(WESTPAC)の地域セミナ-の席上報告された。その結果、1990年から始まるその中期計画案に組み入れられることになり、国際共同研究が推進されることが決定した。また、加賀美が統括責任者として引続きお世話をすることとなった。以上の事態に対応する国内研究としては、能田(京産大)・巽(京大)らのインドネシア半島を中心とする海外学術調査(提出準備中)と加賀美を中心とする総研(A)(提出中)で当座は進めていく予定である。
東南アジアにおける都市の成長と開発政策の考察

平成15年度は、チュラロンコーン大学社会問題研究所に、客員研究員として(「指導委託」による)所属しながら、ミクロな実態調査を中心に研究を進めた。マクロ分析より、グローバル化の促進が、都市「経済」と「労働」の急速な再編、そして、社会の多極化の傾向に大きな影響を与えていることが確認されたが、そのような傾向が、ミクロな「労働」と「生活」に与えている影響に関しては、まだまだ研究が少ない。一方で、変化は常に,具体的にある「場」において起こっており、したがって、特定の地域で、フィールドワークを実施することが重要である。したがって、前半は、下見調査を兼ねて、都市の下層が集住する居住地域でのインタビュー(約20ヶ所。都市における異なる地理的条件と,コミュニティの機能に注目して選択。)、プロジェクト実施サイトへの訪問調査(NGOと政府機関の両方)、簡易質問表調査などを実施した。その結果を受けて、3ヶ所の異なる特徴をもつコミュニティを選択し、主にインフォーマルセクター従事者に焦点を当て、約170世帯(各世帯夫婦を別々に実施。合計約300人強。)に対して、面接質問表調査を実施した。質問表調査の準備、質問表調査の変更やパイロット調査などは主に、9月-11月に実施され、12月より、本調査を開始した。第一フェーズは、3月までに終了し、16年度に、継続して細かいチェックを行うことになっている。2月初頭に終了した第一のコミュニティに関しては、その後、一部の職業グループを対象に、生産関係、労働の実態をより的確に把握するために、重点的にインタビューを実施した。特に、女性労働者に関しては、フォーマルセクターの末端とインフォーマルセクターの低生産性部門を循環している傾向が確認されたため、ジェンダーの視点を取り入れながら、女性労働者のライフコースを記述調査した。都市の職業機会や,経済の発展と、ミクロなライフコースの双方を追うことで、都市の構造変化と、そのミクロな影響の相互関係、またそれに対する当事者の対応を明らかにすることを試みた。一部の内容に関しては、16年度に、アジア工科大学(タイ)と、リーズ大学(イギリス)との共催で開始される国際セミナーで発表することになっている。平成14年度前半は、平成13年度のタイでの調査を元に、政策分析の再検討を行い、論文にまとめた(『アジア研究』に投稿)。政策分析の含意として、ISに対する関心の高まりの背景には、一方では貧困問題からの要請、他方ではマクロ経済の課題との関連、という二つの側面があったことが明らかになる。結果として、IS支援を意図した政策は、貧困政策としては一定の限界を持っていた(一部の分析内容に関しては、モノグラフ(英語)として発表)。政策論の分析を通じて、タイにおける現在のIS論の議論が、従来のようなISとフォーマルセクター(FS)の分断を想定しておらず、むしろ両者の相互依存関係を強調していること、またISの経済的側面が特に注目されている点が明らかになった。このような特徴は、タイの経済・社会の現代的変化と密接に関係している。現代のグローバル化のもと、従来FSとされている領域で、労働形態のインフォーマルエコノミー化が顕著になっている。また同時に、都市の経済社会構造に注目すると、中位国であるタイの中心であるバンコクでは、底辺に海外からの流入労働者、頂点にも外国資本を抱えながらも、階層性が強いタイ社会を反映し、多極化の傾向を見せている。これらの実態を踏まえ、マクロ分析として、都市経済の構造、とくにバンコクの産業と労働市場の変化に関する分析に着手した。しかし、当事者の側から見ると、マクロの「経済」と「労働」の関係を問うだけでは、貧困問題は解決しない。「労働」とその影響が現れる「生活」の側面の関係に関する分析が不可欠となる。したがって、よりミクロなレベルにおける「労働」と「生活」の側面の分析に関しても同時並行的に準備を進めている。具体的には、2002年度の9月より、チュラロンコーン大学社会問題研究所、Homenet Thailandの協力を得ながら、質問票調査、コミュニティ調査などの準備を進めている。平成15年度は、実態調査をすすめることにより、マクロ・ミクロの実証分析につなげる予定である。合計約300人強。

2月初頭に終了した第一のコミュニティに関しては、その後、一部の職業グループを対象に、生産関係、労働の実態をより的確に把握するために、重点的にインタビューを実施した。特に、女性労働者に関しては、フォーマルセクターの末端とインフォーマルセクターの低生産性部門を循環している傾向が確認されたため、ジェンダーの視点を取り入れながら、女性労働者のライフコースを記述調査した。都市の職業機会や,経済の発展と、ミクロなライフコースの双方を追うことで、都市の構造変化と、そのミクロな影響の相互関係、またそれに対する当事者の対応を明らかにすることを試みた。一部の内容に関しては、16年度に、アジア工科大学(タイ)と、リーズ大学(イギリス)との共催で開始される国際セミナーで発表することになっている。
流動状態下での血小板血栓形成を連続的に定量化する測定システムの開発

我々は独自に開発した水晶振動子微量質量センサー(QCM)を組み込んだ流動状態下での簡便かつ定量性のある血小板粘着連続測定装置を用いて生体内での血栓形成機序について種々の検討を加えてきた。この装置は今まで切り離すことが困難であった血小板の粘着(血小板と基質の粘着)とそれに続く血小板同士の凝集反応(血小板と血小板の接着)のうち、初期反応である固相化蛋白への血小板の粘着のみを定量できることが明かとなった。生理的に重要なコラーゲン(CL)ならびにフォン・ビルブランド因子(vWf)への血小板粘着は血流速度依存性(310/秒2、400/秒)でかつヘマトクリット依存性(20-45%)あった。循環赤血球量の変化は、血液の流動状態、血中のADP濃度、および壁付近の見かけの血小板数などの因子を介して、流動状態下における血小板粘着量に影響することが明らかとなった。CLへの血小板粘着は、二つのシステム(GPIb/IX-vWf;GPIa/IIa-CL)が互いに独立して存在していることが明らかとなった。すでに臨床的に汎用されている抗血小板剤であるアスピリンやシロスタゾールは両者への血小板粘着に引き続き起こる凝集を阻害するものの、血小板粘着自体はむしろ増加させることが明らかとなった。一方、PGE_1はvWfへの粘着を強力に阻害した。本装置は今まで不明であった血小板の初期の接着反応のみを簡便にかつ定量的に連続測定でき、新しい抗血小板剤の開発等今後の臨床応用に有用であることが示唆された。血小板の粘着(血小板と基質の粘着)とそれに続く血小板同士の凝集反応(血小板と血小板の接着)には、種々の血小板表面受容体とそのリガンドである粘着蛋白が係わっている。そしてその関与は流動状態下と静止あるいは非生理的な乱流状態下では著しく異なっている。すなわちずり速度に応じ各血管系において作動し得る生理的システムが多数存在することが分かってきた。今回、まだ開発されていない流動状態下での簡便かつ定量性のある血小板粘着凝集連続測定装置を開発することに成功した。次いでこの装置を用いて生体内での主要な血栓形成機序である血管内皮下組織の主成分コラーゲン(type 1)への血小板粘着をシミュレートした。コラーゲンへの血小板粘着が異なった血流状態(ずり速度あるいはwall shear stress)下でどのように影響を受けるか、従来よりも種々のデータが提出されていた。本システムにより、血小板血栓形成の速度が増加するものの、より高い血流速度(生体内の細小動脈系に生じているとされる高ずり速度領域すなわち2600/S付近)においても、最終的な血栓量は、より低い血流速度(静脈系に匹敵する300/S付近)における量と違いがなかった。またそこに関与する受容体-リガンドの組合せは従来のGPIa-IIaとコラーゲン以外にvWfとGPIb-IXならびにGPIIb-IIIaが深く関与していることが確かめられた。流動状態下での血小板血栓形成過程を経時的にかつ定量性をもってモニターできる簡便なシステムの報告は国内外を問わず全くみられない。今回開発された本システムは、生理的止血機構の解明のみならず病的血栓形成機序の解明さらには抗血栓剤あるいは抗血栓性生体材料の開発に大きく貢献することは間違いない。今回、開発された流動状態下での簡便かつ定量性のある血小板粘着凝集連続測定装置を用いて生体内での血栓形成機序について以下の検討を加えた。脱水による血液濃縮は重要な血栓症発症の誘因となることが知られている。しかしながら、そのメカニズムについての詳細は不明である。

そこで、赤血球量(Hct:ヘマトクリット)を20-70%に変化させた再構成血を用い血小板粘着をモニターし、血栓形成における赤血球因子の重要性を明らかにした。その結果、ウシタイプIコラーゲン(CL)、ヒト血漿フィブリノーゲン(FG)、ヒト血漿フォンヴィルブランド因子(vWf)への血小板粘着はHct値に依存して増加し、いずれも40%前後で最大となった。循環赤血球値の変化は、血液の流動状態、血中のADP濃度、および壁付近の見かけの血小板数などの因子を介して、流動状態下における血小板粘着量に影響し、それぞれの比重は流速条件下でダイナミックに変化する可能性が示唆された。アスピリンやシロスタゾールなどの臨床的に汎用されている抗血小板剤は果たして血小板血栓の第一歩である血小板粘着に効果があるか否かは重要な懸案である。しかし、上記薬剤はこの血小板粘着を阻害しないことが明かとなった。一方、PGE1はFGとvWfへの粘着を強力に阻害した。血小板の粘着(血小板と基質の粘着)とそれに続く血小板同士の凝集反応(血小板と血小板の接着)には、流動状態下で作動し得る生理的システムが多数存在することが分かってきた。我々が今回独自に開発した微量質量センサー(QCM)を組み込んだ流動状態下での簡便かつ定量性のある血小板粘着凝集連続測定装置を用いて生体内での血栓形成機序について種々の検討を加えてきた。この装置は今まで切り離すことが困難であった血小板の粘着(血小板と基質の粘着)とそれに続く血小板同士の凝集反応(血小板と血小板の接着)のうち、第一層の固相上に接着した血小板すなわち前者のみを定量できることが明かとなった。ウシタイプIコラーゲン(CL)を固相化した表面への全血を用いた血小板粘着に関与する接着分子受容体-リガンドペア-を種々の血流条件下で検討したところ、血小板粘着はその速度と粘着量とも流動速度依存性(310/秒2,400/秒)であった。機能を強く抑制する抗接着分子受容体モノクローナル抗体(抗GPIb/IX:GUR 20-5;抗GPIa/IIa:Gi9)を用いた検討で、生理的に最も重要といわれているCLへの血小板粘着には,この二つのシステム(GPIb/IX-vWf;GPIa/IIa-CL)が互いに独立して存在していることが明かとなった。すでに臨床的に汎用されている抗血小板剤であるアスピリンやシロスタゾールは血小板粘着に引き続き起こる凝集を阻害するものの、血小板粘着自体はむしろ増加させることが明かとなった。本装置は今まで不明であった血小板の初期の接着反応のみを簡便にかつ定量的に連続測定でき、新しい抗血小板の開発等今後の臨床応用に有用であることが示唆された。
麻酔管理における血管拡張薬の選択に関する研究:PGE_1の血管収縮作用の臨床的意義

ネンブタール麻酔のウサギ(JWR,3.5±0.2)から、肺動脈、冠動脈、脳底動脈を摘出しリング状標本とした。酸素化された器官槽内で、顕微鏡下に2本のタングステンワイヤーを血管内腔に通し、一方のワイヤーに連結した張力トランスジューサ-により等張性張力を測定した。各血管に適当な静止張力を負荷した後にエンドセリンで収縮させ、濃度反応曲線を得た。エンドセリンはいずれの血管系においても強力かつ持続的に収縮させることが確かめられた。エンドセリンを投与し収縮した血管にプロスタグランジンE1を投与したがいずれの血管系でも収縮反応を抑制しなかった。脳底動脈、冠動脈におけるエンドセリンの収縮作用はカルシウムイオンチャンネル遮断薬であるニフェジピンによってほぼ完全に抑制されるが、肺動脈の収縮反応はニフェジピン抵抗性であることが明らかになった。エンドセリンが関与すると考えられる病態のうち、クモ膜下出血後の脳血管攣縮、冠動脈攣縮、肺高血圧の病態に関与すると考えられる血管系を用いエンドセリンによる収縮反応と各種血管拡張薬による抑制を調べた。その結果、血管系による抑制反応に差があることが明らかになり、これは周術期の血管拡張薬や麻酔薬の選択の指標になることが示唆された。
白金抗ガン剤とマクロ環型キャリアからなる分子送達システムの開発

シスプラチンなどの白金抗ガン剤はアスベストなどによるガンの治療に広く用いられている。しかしながら、白金抗ガン剤は腎毒性に代表される副作用があるため、必要な部位に、必要な時に、必要な量だけ送達できる高精度ターゲティング治療に対する関心が急速に高まっている。そこで、「超分子化学によるタンパク質へのゲストデリバリー&部位特異的化学修飾法」を応用したゲスト(白金抗ガン剤)ゲストデリバリーが可能なホストキャリアの開発を行った。主な研究成果は以下のとおりである。1.シクロファンオリゴマーの合成ゲストデリバリーが可能なホストキャリアとして、シクロファン骨格を17個連結したシクロファンオリゴマーを合成した。既に合成に成功した2環性マクロ環型キャリアおよび5環性マクロ環型キャリアをリード化合物として、合成法と精製法の改良を行い、種々のシクロファンオリゴマーをグラムスケールで大量合成した。あわせて側鎖としてターゲティングに関わる認識部位としてガラクトースやグルコース末端を有する糖鎖を導入した。2.ゲスト(白金抗ガン剤)との結合能の評価合成したシクロファンオリゴマーを用いて、ゲスト(白金抗ガン剤のモデル)との結合能を表面プラズモン共鳴法により評価した。特に、結合と解離過程の速度定数、ならびに結合定数(K)を算出し比較検討した。多環性マクロ環型キャリアのゲスト結合部位の数とKの相関を明らかにした。多環性マクロ環型キャリアのゲスト結合部位の数が増加するにつれてゲストとの結合能が飛躍的に(桁違いに)向上するクラスター効果の発現を認めた。さらに、ゲスト結合部位が2倍、5倍になっただけでなぜKが桁違いに増大するのかというクラスター効果の本質解明に関して、シクロファン骨格の集積による微視的環境が重要であるという結果を得た。そこで、「超分子化学によるタンパク質へのゲストデリバリー&部位特異的化学修飾法」を応用した新たなゲスト(白金抗ガン剤)送達システムの開発に着手した。今年度の具体的な研究成果について以下に示す。1.多環性マクロ環型キャリアの合成シクロファン骨格を2つ、3つ、5つ連結した多環性マクロ環型キャリアを合成した。既に合成に成功した2環性マクロ環型キャリアおよび5環性マクロ環型キャリアをリード化合物として、合成法と精製法の改良を検討することで、種々の多環性マクロ環型キャリアをグラムスケールで大量合成することに成功した。あわせて分子内空孔のサイズや形状が種々異なるシクロファンを基本骨格とした多環性マクロ環型キャリアも分子設計し、ゲスト捕捉に関する分子認識能の向上についての基礎的な知見を得た。2.クラスター効果に基づくホスト機能の評価合成した多環性マクロ環型キャリアの疎水性ゲストに対する結合親和性を評価した。代表的な白金抗ガン剤であるシスプラチシでは、白金部位が抗ガン活性に必須であることが知られていることから、疎水性の配位子を組み込ん翠新規白金錯体をゲストとして分子設計した。これら白金錯体に対するモデルゲストとして蛍光性ゲストを用いて、ゲスト捕捉能を蛍光滴定実験から評価した。シクロファン骨格を2つ、3つ、5つと増えるに従って、ゲスト捕捉能が飛躍的に向上するクラスター効果の発現が観測された。さらに、表面プラズモン共鳴法による結合と解離過程における速度定数の算出も行いクラスター効果の本質解明に向けて興味ある知見が得られた。今年度の具体的な研究成果を以下に示す。シクロファン骨格を2つ、3つ、5つ連結した多環性マクロ環型キャリアを合成した。既に合成に成功した2環性マクロ環型キャリアおよび5環性マクロ環型キャリアをリード化合物として、合成法と精製法の改良を検討することで、種々の多環性マクロ環型キャリアをグラムスケールで大量合成することにも成功した。また、シクロファン数が多いオリゴマー型ホストについても合成を拡張した。さらに、合成した多環性マクロ環型キャリアの疎水性ゲストに対する結合親和性も評価した。白金錯体に対するモデルゲストとして蛍光性ゲストを用いて、ゲスト捕捉能を蛍光滴定実験から評価した。シクロファン骨格が増えるに従って、ゲスト捕捉能が飛躍的に向上するクラスター効果の発現が観測された。さらに、アニオン性部位を分子外部に集積した多環性マクロ環型キャリアは塩基性タンパク質と特異的結合することも見出した。特定部位へゲストを送達できる可能性が示された。

1.シクロファンオリゴマーの合成ゲストデリバリーが可能なホストキャリアとして、シクロファン骨格を17個連結したシクロファンオリゴマーを合成した。既に合成に成功した2環性マクロ環型キャリアおよび5環性マクロ環型キャリアをリード化合物として、合成法と精製法の改良を行い、種々のシクロファンオリゴマーをグラムスケールで大量合成した。あわせて側鎖としてターゲティングに関わる認識部位としてガラクトースやグルコース末端を有する糖鎖を導入した。2.ゲスト(白金抗ガン剤)との結合能の評価合成したシクロファンオリゴマーを用いて、ゲスト(白金抗ガン剤のモデル)との結合能を表面プラズモン共鳴法により評価した。特に、結合と解離過程の速度定数、ならびに結合定数(K)を算出し比較検討した。多環性マクロ環型キャリアのゲスト結合部位の数とKの相関を明らかにした。多環性マクロ環型キャリアのゲスト結合部位の数が増加するにつれてゲストとの結合能が飛躍的に(桁違いに)向上するクラスター効果の発現を認めた。さらに、ゲスト結合部位が2倍、5倍になっただけでなぜKが桁違いに増大するのかというクラスター効果の本質解明に関して、シクロファン骨格の集積による微視的環境が重要であるという結果を得た。
動脈硬化の発生・進展過程における血管内皮の細胞内微細構造と血流との関連

動脈硬化には局在性がみられ、局所血流が動脈硬化の発生・進展に大きな影響をおよぼすことが示唆されているが、そのメカニズムは不明である。一方、in vitroの研究では、ずり応力により培養内皮細胞内のマイタロフィラメント束が増加することが報告されており、動脈硬化発生メカニズムとの関連が注目される。しかし生体内では、血管内の流れ構造は複雑であり、モデル実験からの推定には制約があることに加え、直接計測する方法としては、従来血管に対して侵襲的な方法以外にはin vivoにおける解析は困難であった。我々は現在までに、動脈硬化の発生・進展過程と局所血流との関係を解明するため、高周波超音波ドプラー情報処理システムを開発し、生理的条件下において血管壁にはたらくin vivoずり応力を求め、生理的条件下でのずり応力と血管内皮細胞内マイクロフィラメント束分布との関係を検討してきた。本年度は生理的条件下での結果をふまえ、生体内で局所的にずり応力を変化させた実験系において内膜初期病変を作成し、ずり応力の定量的評価をおこなうとともに、血管内皮細胞および内皮下の細胞の反応を観察した。ビーグル犬を用い、局所ずり応力を増加させるため腹部大動脈に軽度狭窄を作成し、正常食投与群(n=5)および高脂肪食投与群(n=6)にわけた。6週後に狭窄部前後のずり応力を定量し、電顕により内皮と内皮下の超微細形態学的観察を行なった、狭窄部では上流に比し血管内皮のマイクロフィラメント束は増加したが、上流および狭窄部に比しずり応力の低い狭窄部直下では内皮細胞のマイクロフィラメント束分布は減少した。正常食群では内膜病変は形成されなかったが、高脂血症群では、狭窄部直下にのみ限局した内膜肥厚が形成された。以上より局所ずり応力は血管内皮細胞の細胞骨格の一つであるマイクロフィラメント束分布に影響を及ぼすことにより動脈硬化の発生過程に関与する可能性があると考えられた。
服薬直接監視下短期化学療法における地域結核患者のQOLの概念モデルの構築と検証

本年度は、昨年度の研究成果についての普及啓発、学術雑誌への公開のための執筆活動を行った。具体的には、公益財団法人結核予防会結核研究所研修において、研究成果を公表し全国の自治体保健師から意見を得る中で、結核療養者の経験として実践活動でも類似する内容を実感する等のコメントが得られた。今後、服薬直接監視下短期化学療法(DOTS)における療養支援により、治療面への効果だけでなく、療養者の生活及びQOLへも好ましい影響がもたらされることについて、引き続き普及啓発を図っていく必要がある。そのため学術雑誌への投稿を進め、広くDOTSの意義を発信していきたい。投稿作業においては、査読期間が半年以上かかったことから、研究デザインの難解さや考察の不十分さ等が推測できる。今後の研究においては、この点を考慮して計画を検討する必要がある。また国内自治体における療養支援の質的な差違を課題として実感した。療養支援の標準化についても普及啓発を進めていく必要があり、結核研究所と連携して取り組みたい。他方、研究成果報告活動の中で、結核及びCOPD等の肺病予防のための卒煙対策の重要性が多方面から寄せられ、所属機関近郊の2エリアにおいて、卒煙のための普及啓発活動についても進めた。卒煙対策については、活動中に喫煙の有害性を認知したにもかかわらず、加熱式タバコに移行していく者も確認され、課題解決の複雑さを実感した。今後、肺の健康をめざし、より系統的に活動を発展させ貢献できるよう努める。学術雑誌への公開作業が遅れている。投稿において、査読期間が半年以上かかったことも要因ではあるが、初稿の投稿作業を完了できていない分析結果もあるため、可及的速やかに取り組む。今後、服薬直接監視下短期化学療法(DOTS)における療養支援により、治療面への効果だけでなく、療養者の生活及びQOLへも好ましい影響がもたらされることについて、引き続き発信していく。また国内自治体における療養支援の標準化についても普及啓発を進めていく必要があり、結核研究所と連携して取り組みたい。他方、結核及びCOPD等の肺病予防のために、系統的な卒煙活動を発展させ貢献できるよう努める。【目的】本年度研究では、DOTSによる服薬療養支援の技術及び服薬療養支援が結核患者へ与える影響について、文献検討及び専門職へのインタビュー調査の質的分析結果をもとに、DOTSによる服薬療養支援を受けて療養する結核患者の療養生活についての概念関係図を作成し、次年度以降調査に用いる質問紙を作成することを目的とした。【方法】文献検討では、MEDLINE等のデータベースを用いて、tuberculosisをタイトルに含み、dotsをabstractに含む文献のうち、効果を表すと考えられるキーワードであるeffectやsignifican*等の16語のいずれかをタイトルに含むものを検索、検討した.インタビュー調査では、地域関係機関協働による患者中心のDOTS体制に基づく服薬療養支援の経験を有する保健所の保健師8人から協力を得て、ひとり約60分の半構造化面接を実施した。面接では、DOTSによる服薬療養支援の技術、保健師が認識する結核患者への影響等について尋ねた。【結果】文献検討の結果では、DOTSの効果については、おおむねの文献において、DOTS介入群で有意に服薬率に改善がみられていた.QOLへの影響については、いずれも結核罹患により低下が認められるものの、DOTSにより回復がみられていた.また、服薬行動に影響する要因、服薬支援の体制や技術に関連する要因、結核患者が有する価値観や生活資源に関連する要因、社会経済的状況に関連する要因が抽出され、これらの結果を踏まえて、結核患者の服薬行動の先行要因、促進要因、阻害要因、服薬行動がもたらす帰結についても整理した.文献検討の結果を踏まえて,インタビュー調査の結果を統合し、「DOTSによる服薬療養支援を受けて療養する結核患者の療養生活」概念図を作成した.世界的な結核対策として進められるDirectly Observed Treatment, Short-Course (DOTS)の評価は,治療成績やアドヒアランスについて検討した専門家の視点からの研究が大勢であり,患者の視点から生活及び心理面への影響を検討した研究はほとんどみられない.本研究は,服薬療養支援を受けて療養する結核患者へのDOTSによる服薬療養支援及び彼らの療養生活を記述し,心理面における状況を心的外傷後成長(Posttraumatic Growth)の視点でとらえ,関連要因を検討することを目的とした.DOTSによる服薬療養支援を受けて療養する結核患者を対象として,自記式質問紙調査による横断記述調査を実施した.従属変数はPosttraumatic Growth Short Form,独立変数は,人口学的特性,疾患及び治療に伴い生じる特性,DOTSによる服薬療養支援及びその認識とした.対象者127人(受諾率66.1%)は,年齢63.3±15.8(22-90)歳,98人(77.2%)が男性であり,観察された心的外傷後成長は21.4±11.2(0-50)であった.記述統計及び服薬療養支援の頻度による3群を比較・検討した結果,診断時の生活・身体状況の不良さ,治療後の症状改善,生活行動の改善状況,心的外傷後成長等において有意な差がみられた.心的外傷後成長の関連要因を検討した結果,DOTSによる服薬療養支援及びその認識(ともにβ≒0.294, p&lt;0.05)が抽出された.DOTSによる服薬療養支援を受けて療養する結核患者は,服薬行動の遵守のみならず,生活行動を改善し心的外傷後成長に至る経験をしていた.