hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋萎縮性側索硬化症患者における催眠レベル測定値を用いた睡眠評価法の開発

筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者は疾患の予後に関連した不安や抑うつ、夜間睡眠時の吸引や体位変換などによる睡眠中断で、不眠が生じやすい。麻酔下の観察方法として多く用いられている催眠レベル測定(BIS)値を脳波計の代替として用いて測定し、ALS患者の睡眠の評価法の開発を試みた。その結果、体位変換や喀痰吸引の度に、睡眠中断が生じることをBIS値の急上昇として確認し、その後の再入眠困難も確認した。特に疾患が進行し、無言無動の重度のコミュ二ケーション障害にある患者ではBIS値が低く、睡眠持続時間は長くなる傾向にあった。以上から、BIS値はALS患者の睡眠評価法の1つになり得ると考えている。筋萎縮性側索硬化症(ALS)は原因不明の神経難病であり、終日、床上で過ごすことを強いられ、筆者が行った睡眠実態調査では、就寝中の吸引や体位変換等で、不眠を訴える者は60%以上であり、眠剤を服用している者は70%以上であった。睡眠障害は切実な問題であるが、睡眠状態を簡便に測る方法は未だ確立されていない。本研究の目的はALS患者の睡眠評価方法として、催眠レベル測定機器(Bispectral index:BIS)を用いた方法を確立することである。そこで、本年度は、実験の方向性を策定し、パイロットスタデイを行った。在宅のALS患者5名を被験者として、夜間睡眠の状況をBISおよび、自律神経活動の評価法として心拍変動で測定した。パイロットスタデイとして、24時間の計測は次年度に実施することになったが、BIS解析データと自律神経活動データ(心拍)から、睡眠を評価することの信頼性、妥当性について検討した。本研究の目的は筋萎縮性側索硬化症(ALS)患者の睡眠評価方法として、催眠レベル測定機器(Bispectral index:BIS)を用いた方法を確立することである。昨年は実験の方向性を策定し、パイロットスタディを行った。在宅のALS患者5名を被験者として、夜間睡眠の状況をBISおよび自律神経活動の評価法として心拍変動で測定した。BIS解析データと自律神経活動データ(心拍)から睡眠を評価することの信頼性、妥当性について検討した。今年度は入院中のALS患者2名を被験者としてBISと簡易脳波計MWM20脳波モニターを用いてBIS値と脳波測定との整合性を検討する予定であったが、干渉作用の影響からか、BISの測定ができなかった。次年度は概日リズム確認のためにも入院中のALS患者を被験者としてBIS計測、心拍変動、深部温の24時間計測を行い、BIS値より睡眠を評価する方法を確定する。終日、床上で過ごすことを強いられているALS患者にとって睡眠障害は切実な問題である。脳波の代替として、睡眠の簡便な評価方法が切望されており、本研究ではALS患者の睡眠評価に催眠レベル測定機器(Bispectral index:BIS以下BISと略す)を用いて、睡眠の客観的評価方法の確立を目指した。測定指標としてのBISの有用性を補完する目的で自律神経活動指標として心拍変動を用いた。本研究に先立ち、夜間睡眠観察の妥当性を若年健常者で行ったが、さらにこの結果を基にALS好発年齢と同世代の60歳代の健常者を対象に夜間睡眠中のBIS値変動と心拍変動との関連を確認した。その結果、BIS値により徐波睡眠期とみなされた期間において、脈拍値の下降安定現象の確認とR-R間隔周波数解析によりRem睡眠期およびnon-Rem睡眠期に対応した自律神経活動等を確認できた。さらに、ALS患者への適応においては、疾患の進行度は個人差も大きく、また人工呼吸器装着の有無や罹病期間等、患者を取り巻く状況は複雑であり、疾患進行度の相違が夜間睡眠中のBIS値変動に及ぼす影響を確認する必要もあった。そこで異なる疾患進行度のALS患者の夜間睡眠中のBIS値変動を比較した。その結果、ALS患者の疾患進行度の相違に応じたBIS値の相違が見られたこと、体位変換や喀痰吸引等が行われる度に睡眠中断が観察され、BIS値によるALS患者の睡眠段階の評価が可能であると考えられ、夜間睡眠観察指標としてのBIS値の有用性が認められた。以上から、BIS値は睡眠深度評価指標として有効で、その利用範囲は健常者のみならず、ALS患者においても可能であると考えられた。また、特に疾患が進行し、無言、無動の状態となり、重度のコミュニケーション障害に陥った場合などにも必要な支援を実施するための睡眠状態の把握にBISの有用性が高いと考えられた。従来の機器では深部温データの測定が不十分であったが、今年度、新たな機器であるDBTL-2を用いて計測予定である。

基礎看護学在宅で計測した照度環境と在院での照度環境を比較し、概日リズムに及ぼす影響やBIS値より睡眠を評価する方法への整合性を検討する24時間のBIS測定と自律神経活動の評価法として心拍変動測定は未実施であるが、次年度実施予定のALS入院患者での測定で24時間計測を入れて補う予定である。データ収集がうまくできないことにより、当初予定していた打合せのための会議が持てなかったことによる。在宅で実施したパイロットスタディの結果を基に、計画修正を行う。その計画に基づき、今後は入院患者を対象にBIS測定、心拍測定、睡眠時および覚醒時脳波測定を行い、脳波との関連性についても検討する。深部温データを取得するための機器を購入予定である。他府県において実施予定であったパイロットスタディの年齢、疾患の進行度が同程度である在宅の被験者確保が難しく、他府県での研究が困難であった。翌年度分の請求助成金は35000円を予定しているが、前年度の残額50000円と合わせた金額85000円を使用額として、実験を行う予定である。在宅での患者だけではなく病院等の施設にいる被験者を対象にした研究を早期に着手する予定である。
SiCモールドを用いたマイクロ非球面ガラスレンズのプレス加工に関する研究

マイクロ非球面ガラスレンズをプレス加工するための技術を研究した。現在,プラスチックの微細光学部品は,射出成形やプレス加工によって大量生産され,CD, DVD,光通信デバイスなどに利用されているが,プラスチックは熱膨張が大きいこと,湿気に弱いこと,分散が大きいこと,短波長光の吸収が大きいことなどの問題を有している。したがって,微細光学部品材料をプラスチックからガラスに置き換えたいというニーズが存在する。昨年度は,マスクレス露光機を用いて,シリコン基板に非球面レンズ形状を形成する技術,およびシリコン基板の非球面レンズ形状を,SiCモールドに高精度に転写する技術を研究し,研究計画通りの成果をあげた。今年度は,SiCモールドを用いて,ガラスにプレス加工する技術を研究した。ガラスプレスのために,所有していた真空ホットプレスを改造し,モールドとガラス板とを取り付けるステージ,プレス圧・プレス量を精密制御するためのサーボモータ駆動油圧回路,特殊油圧シリンダなどを装備し,これを制御するためのソフトウェアを開発した。これを用いて,ガラスプレス実験が可能になった。試料には,MEMSに多用されるパイレックスガラス(コーニング7740)を選択した。このガラスの軟化点は約820°Cであるので,この温度近傍でプレス加工を行い,SiCモールド上の微細パターンを良好に転写できた。また,このときSiCモールドの損傷は見当たらなかった。以上の結果から,SiCモールドを用いたマイクロ非球面ガラスレンズのプレス加工技術のフィージビリティを確認し,本研究の目的を計画通り達した。マイクロ非球面ガラスレンズをプレス加工するための技術を研究している。マイクロ非球面ガラスレンズをプレス加工するために,次のような技術を研究しているが,研究計画通りの成果をあげられた。1、マスクレス露光機を用いて,シリコン基板に非球面レンズ形状を形成する技術マスクレス露光機を用いて,グレイスケール露光を行うためのソフトウェアを開発し,条件出しの後,設計通りの曲面をフォトレジストレジストに形成できた。また,そのフォトレジスト形状を,反応性イオンエッチングによってシリコン基板に転写した。2、シリコン基板の非球面レンズ形状を,SiCモールドに高精度に転写する技術自作の大気圧CVD装置を用いて,パターンの形成されたシリコン基板上にSiCを成膜した。表面研磨の後,これをSiCセラミックブロック(モールドの台座)に,金属薄膜を用いた固層反応接合によって接合し,シリコン基板をウェットエッチングによって除去した。このプロセスを開発し,微細形状を有するSiCモールドの製作に成功した。表面粗さは,光学部品として十分使える水準である。3、SiCモールドを用いて,ガラスにプレス加工する技術本技術は,平成17年度に研究する予定であったが,先行して味見実験をし,ガラスプレスの可能性を確認した。
DIF・PDEシグナルをターゲットとした悪性黒色腫細胞に対する分子標的薬の開発

細胞性粘菌が分泌するDifferentiation-inducing factor (DIF)のターゲット分子がphosphodiesterase (PDE)1であることを発見したことより,PDEが細胞増殖に関係する可能性を導きだし本研究を行った.多くの悪性腫瘍細胞で発現しているPDEとほとんどないPDEがあった.recombinant PDE3活性はDIFで抑制されなかった.また,PDE5阻害剤等では増殖が抑制されたが,PDE7阻害等では抑制されなかった.更に,PDE2遺伝子導入細胞では増殖が促進した.以上からPDEは細胞増殖に関係している可能性が示唆された.細胞性粘菌が分泌するDifferentiation-inducing factor (DIF)のターゲット分子がphosphodiesterase (PDE)1であることを発見したことより,PDEが細胞増殖に関係する可能性を導きだし本研究を行った.多くの悪性腫瘍細胞で発現しているPDEとほとんどないPDEがあった.recombinant PDE3活性はDIFで抑制されなかった.また,PDE5阻害剤等では増殖が抑制されたが,PDE7阻害等では抑制されなかった.更に,PDE2遺伝子導入細胞では増殖が促進した.以上からPDEは細胞増殖に関係している可能性が示唆された.Differentiation-inducingfactor(DIF)は,細胞性粘菌が分泌する物質で粘菌の柄細胞への分化を誘導する物質として単離され,哺乳類細胞でも分化誘導や増殖抑制を示すが,ターゲット分子は全く不明であった.最近,われわれはphosphodiesterase(PDE)1がDIFのターゲット分子であることを世界で初めて発見した.PDEは11種類(PDE1からPDE11)あり,cAMP濃度等を調整する.これまでに口腔や皮膚由来悪性黒色腫細胞でPDE1以外のPDE発現を発見し,更に,これらの細胞でDIFが細胞増殖を抑制することを確認した.また,PDE1阻害剤の多くが他のPDEを阻害することが報告されるようになり,DIFもPDE1以外の他のPDEをターゲット分子とすることが考えられた.悪性黒色腫細胞等よりPDEをRT-PCRで増幅後、TAクローニングによりプラスミドベクターに組み込み、E.COliにトランスフェクションした.プラスミドベクターを精製後,シークエンスで確認した.Baculovirusによるrecombinant protein作成のため専用ベクターに組み込みシークエンスで確認し,Sf9細胞でrecombinant PDEを発現させた.PDE活性の測定と特異的阻害剤で調べ,western blotでサイズを確認した.このrecombinant PDEをpositive controlとして悪性黒色腫細胞等で発現を検討し,発現が確認できたPDE特異的阻害剤で増殖への影響を調べた.悪性黒色腫細胞でもPDE1阻害剤で増殖が抑制された.また,PDE5阻害剤でも阻害されたが、共に形態的変化は確認できなかった.Differentiation-inducing factor(DIF)は,細胞性粘菌が分泌する部室で粘菌の柄細胞への分化を誘導する物質として単離され,哺乳類細胞でも分化誘導や増殖抑制を示すが,ターゲット分子は全く不明であった。最近,われわれはphosphodiesterase(PDE)1がDIFのターゲット分子であることを世界で初めて発見した。PDEは11種類(PDE1からPDE11)あり,cAMP濃度等を調整する。これまでに口腔や皮膚由来悪性黒色腫細胞でPDE1以外のPDE発現を発見し,更に,これらの細胞でDIFが細胞増殖を抑制することを確認した。また,PDE1阻害剤の多くが他のPDEを阻害することが報告されるようになり,DIFもPDE1以外の他のPDEをターゲット分子とすることが考えられた。悪性腫瘍細胞でのPDE遺伝子の異常を確認するために細胞よりトータルRNAを抽出し,電気泳動でトータルRNAの状態を確認後,RT-PCRで増幅し,電気泳動でPCR産物のサイズを確認した。PCR産物をTAcloningにてプラスミドベクターに導入後,大腸菌にプラスミドベクターをトランスフェクションし,寒天プレート上でコロニーを選択した。選択したコロニーをLB培地で培養し,プラスミドを精製した。目的のPDEが挿入されているのを制限酵素処理で確認後,シークエンサーでシークエンスを行った。ヒトロ腔由来悪性黒色腫細胞では種々のPDEアイソザイムが発現していた。PDE1A,PDE1C, PDE2A,PDE4B,および,PDE4D遺伝子の検討では,数カ所遺伝子異常が確認できたが,アミノ酸レベルでは異常は認めなかった。Differentiation-inducing factor (DIF)は,細胞性粘菌が分泌する物質で粘菌の柄細胞への分化を誘導する物質として単離され,哺乳類細胞でも分化誘導作用や増殖抑制作用を示すが,ターゲット分子は全く不明であった.最近,われわれはphosphodiesterase(PDE)1がDIFのターゲット分子であることを初めて発見した.PDEは11種類(PDE1からPDE11)あり,細胞内のcAMP濃度を調整する.これまでに口腔や皮膚由来悪性黒色腫細胞でPDE1以外のPDEが発現していることを発見し,更に,これらの細胞でDIFが細胞増殖を抑制することを確認した.また,PDE1阻害剤の多くが他のPDEを阻害することが報告されるようになり,DIFもPDE1以外の他のPDEをターゲット分子とすることが考えられた.そこで本研究では,PDE遺伝子に対するsiRNAを作成する共に,遺伝子導入を行った.正常なPDE遺伝子に対するsiRNAは作成できたが,PDE遺伝子変異部分に対するsiRNAはうまく作成できなかった.

PDE遺伝子レベルで変異は認めたが,アミノ酸レベルでは異常を認めなかったため,正常なPDE遺伝子をプラスミドに挿入,しLipofectamin LTXで導入した.ジェネティシン(G418)存在下で培養し,クローンを作成した.各クローン細胞でのPDE活性を測定し,PDE活性が導入以前より上昇している事を確認した.
高次生命現象を制御する鋳型非依存的RNA合成酵素の構造と機能

Lin28依存的に前駆体let-7(pre-let-7)をウリジル化することにより成熟型let-7の発現を抑制する分子機構を、ウリジル化酵素であるヒト由来TUT4のLin28結合ドメイン(Lin28 interacting module : LIM)のX線結晶構造解析、構造を基とした生化学機能解析、また分子細胞生物学的解析を行うことによりにより明らかにした。LIMは不活性型のヌクレオチド転移酵素ドメイン(ncNTD)とC2H2型のZinc結合ドメインからなる。解析から、Zinc結合ドメインがpre-let-7の二本鎖部位に結合し、ncNTDはpre-let-7のGGAG配列を含む末端ループにLin28と同時に結合し、これらの結合によって、pre-let-7の3'末端がTUT4の触媒ドメイン(Catalytic module: CM)へリクルートされ、結果として、Lin28に依存したpre-let-7のオリゴウリジル化が誘導されることが明らかになった。また、U6 snRNAおよびSAM合成酵素(Mat2A) mRNAをメチル化する酵素であるヒト由来METTL16の脊椎動物に存在するC末端側ドメイン(VCR)が、U6 snRNAのウリジル化酵素であるTUT1に見いだされたRNA結合ドメイン、KA-1と非常に似た構造であることを見出し、VCRがU6 snRNA認識に必要であることをX線結晶構造解析、生化学機能解析により明らかにした。さらに、病原性大腸菌の有するアミノアシルtRNAを標的とする毒素とそのインヒビター蛋白質の複合体のX線結晶構造解析、生化学的解析、遺伝学的解析により、インヒビターによる毒素の活性の抑制メカニズムを明らかにした。Lin28依存的に前駆体let-7をウリジル化することにより成熟型let-7の発現を抑制する分子機構を、ウリジル化酵素であるヒト由来TUT4のLin28結合ドメインのX線結晶構造解析、生化学機能解析により明らかにしたため。この成果は将来、薬剤開発へつながる技術基盤を提示する重要なものであると考える。今後、さらに他の鋳型非依存的RNA合成酵素についての解析を進めるとともに、RNAの複合体についても進めていく。また、RNAの修飾酵素の機能構造解析、tRNAを標的とする毒素のについての機能構造解析等に成果が出つつあるため、これらの解析をもすすめる。
早期積極的静脈栄養は早期産児の発達を改善するか?"子宮外発育遅延"撲滅に向けて

極低出生体重児76名のコホート研究において,従来式MRI評価と9歳発達予後を比較し,白質傷害と遠隔期の認知・言語・運動発達との問に強い相関が認められた.2007年6月-2010年8月に出生した極低出生体重児82名において,退院前の脳MRI定量マーカーを検討したところ,児の髄鞘形成は,出生後の日齢に応じて成熟していること,体重増加不良の児は,髄鞘形成が遅延することが示唆された.さらに,修正18か月, 36か月時に対面式発達評価を行っており,周生期の栄養,画像所見との関連性を現在解析中である.極低出生体重児76名のコホート研究において,従来式MRI評価と9歳発達予後を比較し,白質傷害と遠隔期の認知・言語・運動発達との問に強い相関が認められた.2007年6月-2010年8月に出生した極低出生体重児82名において,退院前の脳MRI定量マーカーを検討したところ,児の髄鞘形成は,出生後の日齢に応じて成熟していること,体重増加不良の児は,髄鞘形成が遅延することが示唆された.さらに,修正18か月, 36か月時に対面式発達評価を行っており,周生期の栄養,画像所見との関連性を現在解析中である.研究初年度には,久留米大学新生児センターの従来型プロトコールにて治療された極低出生体重児を中心に,46名の病的新生児について,一日ごとの摂取カロリー,体重増加,退院時のMRIマーカーを取得することができた.本年度以降の積極的経静脈栄養施行プロトコールと異なり,昨年度は,経腸栄養の確立に7日以上の期間を要すると判断したときのみ,ゆっくりとアミノ酸・脂肪製剤の経静脈投与を開始した.消極的栄養プロトコールにもかかわらず,多くの児が板橋らの"予後良好児の体重増加曲線"に追随したが,胎便栓のために経腸栄養確立に2週間以上を要した児においては,出生体重に復帰するまでに約3週間を要した.現在までにこれらの児に対して,高度MRIマーカー(apparent diffusion coefficient, fractional anisotropy)の計測を大脳灰白質・白質内各部位で終えている.また,これらの急性期マーカーによる評価の妥当性を検証するために,就学前幼児の発達検査における世界標準である,Bayley式乳幼児発達スケールによる評価体制を整えている.5名の評価者が,実際のキットを用いて評価訓練を重ね,MRI撮影児の全てを,1歳半・3歳でフォローアップ可能な状態になっている.本年度以降は,これらの観察事項を順次比較し,栄養・白質構造・発達の関係を更に明らかにしたい.本年度には,2007年6月から2010年8月までに久留米大学新生児センターで入院加療された極低出生体重児82名に関して,従来式MRI(T1およびT2強調画像)の主観的評価と,高度MRIマーカー(apparent diffusion coefficient(ADC),fractional anisotropy(FA))の脳内各部位での定量を終えている.現在,在胎週数・出生時体重・経腸栄養確立時期・成長曲線・退院時頭蓋容量(修正在胎週数比)などの栄養・成長パラメータとの比較を行っており,児の成熟度や栄養状態が脳内の拡散を表すADC値と負の相関を示し,白質のミエリン化を反映するFAとは正の相関を示すことが確認されている.また,これらの退院児の修正18か月・36か月時の標準発達検査である,Bayley式乳幼児発達スケール第3版を用いた評価体制が確立され,栄養・MRI・神経学的発達の比較が順次行われている.また,過去の従来式MRI評価と発達予後との関係に関しては,白質傷害と遠隔期の認知・言語・運動発達との間に強い相関が認められ,現在論文執筆中である.極低出生体重児76名のコホート研究において,従来式MRI評価(T1およびT2強調画像)と6歳,9歳時の発達を比較したところ,白質傷害と遠隔期の認知・言語・運動発達との間に強い相関が認められた.先行フォローアップ研究で,超早産児は学齢期以降,高率に高次脳機能障害を認めると報告されていたが,この脳機能障害が,(1)これらの児に同じく高率に合併する,広範性白質障害と関連していたこと,(2)このような発達障害を乳児期早期に予測し,早期介入できる可能性が示唆された.次に,定量MRマーカーを活用し,生後の栄養状態が脳の発育,ひいては発達に及ぼす影響を短期間で明らかにすることを目的に,2007年6月-2010年8月に久留米大学周産母子センターで入院管理された極低出生体重児82名において,予定日周辺に(1)従来式MRI評価,(2)脳内各部位でMRIマーカー(apparent diffusion coefficient(ADC),fractional anisotropy(FA))の定量を行った.測定部位は,白質(脳梁,内包後脚,頭頂葉)および深部灰白質(尾状核,レンズ核)である.出生時在胎週数とFA値の比較では,レンズ核でのみ相関を認めた一方,撮影時の修正在胎週数とFA値の比較では,レンズ核以外にも,脳梁膝部,内包後脚,頭頂葉で,正相関を認めた.児の髄鞘形成は,胎内成熟時点で停滞するのではなく,特に白質において出生後の日齢に応じて成熟することが明らかになった.

また,出生から退院までの体重増加に関して,良好群と不良群に分類したところ,体重増加不良群は,良好群に比べFA値が低い傾向を示し,髄鞘形成が遅延することが示唆された.特に,脳梁でその傾向は顕著であった.このコホートにおいても,修正18か月,36か月時に対面式発達評価を行っており,周生期の栄養,画像所見,神経学的発達の比較を現在解析中である.
PPAR(ペルオキシゾーム増殖剤応答性レセプター)γによる実験腎炎治療の試み

目的:PPARγとPPARαは炎症抑制機転に深く関与する事が知られている。我々は以前PPARγが尿細管細胞のアポトーシスを抑制することを報告した。今回我々は(トログリタゾン)Tr.の新たな臨床応用の可能性を知る目的でラット実験腎炎に対するTrの効果を検討した。方法:WKYラットより基底膜を精製しこれをNZWウサギに免疫して抗基底膜抗体を得た。これをWKYラットに投与し半月体形成性腎炎ラットをえた。結果:PPARγの発現を特異抗体にて検討したところ尿細管、メサンギウム細胞、糸球体上皮細胞に発現していた。抗基底膜抗体を投与したラットは10日後より半月体形成と共に尿中に蛋白尿を認める。Trはこの抗体の作用を抑制し、半月体の形成と尿中蛋白の減少効果を有したPPARα活性剤に同様の作用はなかった。ED-1陽性のマクロプァージ、CD4陽性細胞、CD8陽性細胞、および好中球の浸潤に対しても同様に抑制作用を有していた。腎炎発症の腎におけるストレス蛋白の発現をcDNAアレーを用いて検討したところmethyCPG binding protein, glutathione transferase,数種のribosomal蛋白,細胞質グルタグルタチオンペルオキシダーゼ,膜グルタチオンペルオキシダーゼが増加していた。同時にSP1/Ste 20,nck, ash&phospholipase C-gamma-binding protein, HSP70などが減少していた。これらの蛋白の発現に対するTrの効果について本研究報告書作成時点で研究期間が終了し、その後の研究の進展は得られなかった。総括:Trは種々の組織において抗炎症作用を有することが知られている。今回我々は抗基底膜抗体による実験腎炎を作成しTrの抗腎炎作用を見い出した。これに伴い複数の遺伝子の発現が変化していた。このことは従来報告がなく今後の腎炎の治療における新しい可能性を示すもの考えられる。PPARγがアポトーシス抑制のみならず、尿細管上皮細胞の再生、再構築に関連する情報伝達系に関与することに基づいて、我々はPPARγ活性化剤が何らかの腎保護作用があるのではないかと考え、各種腎疾患モデルに対するPPARγ活性化剤の作用を検討した。WKYラットより常法に従いsieving法により糸球体を得て家兎に免疫し、抗基底膜抗体を得た。血清を非働化し、ラット赤血球にて吸着しNTS(Nephrotoxic Serum)として用いた。WKYラットをコントロール群、トログリタゾン投与群、ピオグリタゾン投与群,ビタミンE投与群に分ける。各群をNTS投与後1日、3日、5日、10日、20日、30日にて代謝ケージに収容し1:抗糸球体基底膜抗体を用いた実験腎炎モデルにおいて、尿量には有意の差を認めなかったがPPARγ活性化剤は蛋白尿の著明な抑制作用を有した。その作用はきわめて強くFK605、cyclosporine Aに匹敵するものであった2:パラフィン切片を用いてHE染色で半月体形成率と半月体指数を、MT染色にてボウマン嚢の破綻の有無を検討したところ著明な半月体の形成抑制能を認めしかもこれらの投与濃度は25mg/Kg体重であり通常の薬剤使用濃度に近いものであった。Tunnel法にてアポトシス細胞の検出は検討中である。3:OCT compoundにて包埋して凍結切片を作成し抗CD45抗体にて全白血球、抗CD4抗体にてCD4陽性細胞、抗CD8抗体にてCD8陽性細胞、抗IL2R抗体にてIL2R陽性細胞、抗ED1抗体にてマクロファージ数を測定した。著明なマクロファージの浸潤抑制を認めた。

目的:PPARγとPPARαは炎症抑制機転に深く関与する事が知られている。今回我々はくトログリタゾン)Trの新たな臨床応用の可能性を知る目的でラット実験腎炎に対するTrの効果を検討した。方法:WKYラットより基底膜を精製しこれをNZWウサギに免疫して抗基底膜抗体を得た。これをWKYラットに投与し半月体形成性腎炎ラットをえた。結果:PPARγの発現を特異抗体にて検討したところ尿細管、メサンギウム細胞、糸球体上皮細胞に発現しており浸潤マクロプァージには認めなかった。抗基底膜抗体を投与したラットは,10日後より半月体形成と共に尿中に蛋白尿を認める。抗基底膜抗体投与前より経口投与したTrはこの抗体の作用を抑制し、半月体の形成と尿中蛋白の減少効果を有したED-1陽性のマクロプァージ、CD4陽性細胞、CD8陽性細胞、および好中球の浸潤に対しても同様に抑制作用を有していた。腎炎発症の腎におけるストレス蛋白の発現をcDNAアレーを用いて検討したところmethyCPG binding protein, glutathione tansferase,数種のribosomal蛋白,細胞質グルタグルタチオンペルオキシダーゼ,膜グルタチォンペルオキシダーゼが増加していた。同時にSP1/Ste 20, nck, ash & phospholipase C-gamma-binding protiein, HSP70などが減少していた。これらの蛋白の発現に対するTrの効果については現在検討中である。総括:Trは種々の組織において抗炎症作用を有することが知られている。今回我々は抗基底膜抗体による実験腎炎を作成しTrの抗腎炎作用を見い出した。これに伴い複数の遺伝子の発現が変化していた。このことは従来報告がなく今後の腎炎の治療における新しい可能性を示すもの考えられる。
内視鏡によるオンサイト観察と土壌溶液の微少量分析による根圏土壌のミクロ分析

根圏に工業用硬性鏡(ボアスコープ)を挿入し,根圏を観察しながら根の近傍から土壌溶液を採取し,その溶液を解析するシステムの構築を行った。昨年度は観察システムと土壌溶液採取システムをほぼ完成させた。今年度は得られる200μL程度の土壌溶液の分析方法を検討し,実サンプルでの測定を行った。土壌溶液の元素分析はICP-MSで行った。Mn,Cu,Zn,Mgについては通常の方法で分析ができたが,Fe,K,Caについては妨害イオンとなる多原子イオンの除去のため,メタンガスを流すリアクションモードでの測定が有効であった。また,Clについてはそのまま分析が可能であったが,F,I,Brについては安定性と感度の問題で十分な測定は困難であった。また,PとSについては,酸素ガスを導入し,PO^+あるいはSO^+として測定することが可能であった。pHの測定については,量が微量なため蛍光試薬を用いた方法あるいは半導体センサーを用いた方法を検討したが十分な精度が得られず,さらに改良が必要であった。また,クエン酸,シュウ酸,酢酸などの有機酸の分析はキャピラリー電気泳動法を用いたが,原液の測定であれば5ppm程度あれば定量が可能であるが,20倍に希釈した場合には検出限界以下となり測定がうまくいかない場合もあった。実試料の測定として,コマツナを栽培した畑土壌の分析を行った。その結果,潅水後数時間程度の土壌水分が充分にある状態では,数時間で予定した量の土壌溶液を得ることができた。しかし,乾燥が進んだ状態では,十分な量の土壌溶液を得ることができなかった。また,根圏と非根圏の土壌溶液の成分の違いを検討したところ,測定値の変動係数が大きく違いを明瞭にすることはできなかった。以上をまとめると,根圏を観察しながらの土壌溶液採取と採取した溶液の金属分析を行うシステムの構築という当初の目的は達成することができた。しかし,根圏と非根圏の土壌容器の組成の違い明確にしながら根圏土壌の特徴を明らかにするには,さらに改良が必要であった。根表面での養水分吸収や根から滲出する有機酸などの影響により、根の極く近傍の土壌(根圏)は非根圏と比べて物質の移動や代謝が盛んである。しかし、根圏は極めて狭い領域であるため、その解析は困難であった。本研究では根圏の微小領域における土壌溶液の解析を目的とし、根圏を観察しながら土壌溶液を採取して分析を行なう基本的なシステムの構築を行なった。観察システムは、当初予定したファイバースコープでは土壌への挿入が困難であったため、ストレートタイプの工業業硬性鏡(ボアスコープ)とし、外径が1.7mm、長さが18cmのタイプを選定した。また、視野方向としては直視(0°)や側視(90°)よりも斜視(15°)が観察に適していると判断した。土壌溶液採取部は、当初予定した樹脂製ポーラスは直径が2.5mmタイプであったが、デッドボリュームが大きいため、直径が1.1mmで長さが8mmのタイプを選定した。このタイプにより、畑状態で約200μLの土壌溶液が採取できた。土壌溶液分析にっいては、まず微小量を分析するために高感度なICP-MSを用いて希釈後に測定できるように検討し、分析に使用できる溶液が50μLとして20倍に希釈して1mLの試料を用いれば、流量が0.1ml/minに設定することで充分に分析できることを確認した。通常の土壌溶液中の金属濃度からすれば、K,Ca,Mgはじめ、Fe,Mn,Cu,Znなどについて分析できることを確認した。pH測定にっいては、当初予定したフルオレセインなどの蛍光試薬による測定では、試料溶液が少ないために測定が困難な場合があり、さらに改良をする必要があることがわかった。現在、蛍光試薬による測定の改良と半導体型のpHセンサーの両面から検討を行なっている。以上のように、根圏をボアスコープで観察しながら土壌溶液を採取・分析する基本的なシステムを構築した。

その結果,潅水後数時間程度の土壌水分が充分にある状態では,数時間で予定した量の土壌溶液を得ることができた。しかし,乾燥が進んだ状態では,十分な量の土壌溶液を得ることができなかった。また,根圏と非根圏の土壌溶液の成分の違いを検討したところ,測定値の変動係数が大きく違いを明瞭にすることはできなかった。以上をまとめると,根圏を観察しながらの土壌溶液採取と採取した溶液の金属分析を行うシステムの構築という当初の目的は達成することができた。しかし,根圏と非根圏の土壌容器の組成の違い明確にしながら根圏土壌の特徴を明らかにするには,さらに改良が必要であった。
萎縮筋の回復過程における細胞内シグナル伝達系に及ぼす加齢の影響

本研究は、ギプス固定による不動化状態がもたらす萎縮からの回復において、タンパク質合成に関わる細胞内シグナル伝達系に対して加齢がどのような影響を及ぼすかを比較検討するため、10週齢、1年齢および2年齢のラット後肢に10日間のギプス固定を施し、ギプス固定解除直後、解除7日後、解除15日後に足底筋を摘出し検討を行った。得られた結果は、以下の通りである。1)固定脚のp-Akt、p-mTOR、p-p70^<S6K>発現量は、10週齢では、回復期間の延長に伴って増加が見られ、15日後で最も高い値を示した。しかし、1年齢、2年齢ではいずれの回復期間においても低値を示した。2)固定脚のp-S6発現量は、10週齢では回復7日後、15日後に増加が見られ、特に回復7日後で最も高い値を示した。1年齢においても、有意差は認められなかったが、10週齢と同様の増加傾向を示した。2年齢では、いずれの回復期間においても変化が見られなかった。3)固定脚のp-eIF4E発現量は、回復期間における年齢による違いはなく、control脚との差も見られなかった。4)固定脚のp-eIF4G発現量は、10週齢では、回復7日後、15日後において増加が見られた。1年齢と2年齢において、回復期間での増加は見られなかった。5)固定脚のCalcineurin発現量は、すべての週齢、回復期間においても有意差が認められなかった。以上のことより、速筋におけるギプス固定による萎縮からの回復において、PI3K-Akt系の活性化に伴うリボソームでのmRNA翻訳によるタンパク質合成の程度は、加齢に伴い低下することが示された。また、核内での転写促進によるタンパク質合成の影響は、本研究の回復期間では認められず、年齢による違いは見られないことが示唆された。本研究は、筋タンパク質の合成系と分解系にかかわる細胞内シグナル伝達系の加齢変化の特性を検討すると伴に、萎縮からの回復過程においてこれらの細胞内シグナル伝達系に年齢差があるのかどうかについてラット骨格筋を用いて明らかにすることを目的とした。本年度は、当初の予定を変更し、10週齢ラットの筋タンパク質合成系のシグナル伝達系変化について検討した。10週齢のラット後肢に10日間のギプス固定を施し、ギプス固定解除直後、解除3日後、解除7日後、解除15日後にヒラメ筋を摘出し、検討した。得られた結果は以下の通りである。1)15日間の回復過程において、固定脚のp-Akt発現量は解除直後から7日後まではcontrol脚との間に差は認められなかったが、15日後ではcontrol脚よりも高値を示した。2)固定脚のp-mTOR発現量は回復直後ではcontrol脚発現量より低値を示したが、7日後ではcontrol脚の発現量より高値を示した。また、3日後以降の固定脚の発現量は直後の固定脚の値よりも高い値であった。3)同様の変化がp-p70^<S6K>発現量においても観察されたが、15日後では、control脚と固定脚の発現量は同じであった。4)固定脚のp-S6発現量は、解除直後でcontrol脚発現量より低値を示したが、7日後ではcontrol脚の発現量より高値を示した。

5)固定脚のp-eIF4G発現量は、解除3日後以降はcontrol脚発現量より高い値を示した。6)calcineurin発現量は有意な差は見られなかった。以上の結果より、ギプス固定による萎縮からの回復において、リボソームにおけるmRNAの翻訳によるタンパク合成の関与が大きいことが示された。また、核内転写による萎縮からの回復は、本研究の回復期間では見られなかった。本研究は、ギプス固定による不動化状態がもたらす萎縮からの回復において、タンパク質合成に関わる細胞内シグナル伝達系に対して加齢がどのような影響を及ぼすかを比較検討するため、10週齢および1年齢のラット後肢に10日間のギプス固定を施し、ギプス固定解除直後、解除7日後、解除15日後に足底筋を摘出し検討を行った。得られた結果は以下の通りである。1)固定脚のp-Akt、p-mTOR、p-p70^<S6K>発現量は、10週齢では、回復期間の延長に伴って増加が見られ、15日後で最も高い値を示した。しかし、1年齢ではいずれの回復期間においても低値を示し、増加が見られなかった。2)固定脚のp-S6発現量は、10週齢では回復7日後、15日後に増加が見られ、特に回復7日後で最も高い値を示した。1年齢においても、有意差は認められなかったが、10週齢と同様の増加傾向を示した。3)固定脚のp-eIF4E発現量は、回復期間における年齢による違いはなく、control脚での発現量との差も見られなかった。4)固定脚のp-eIF4G発現量は、10週齢では、回復7日後、15日後において増加が見られた。しかしながら、1年齢では回復期間での増加は見られなかった。5)固定脚のCalcineurin発現量は、すべての週齢、回復期間においても有意差が認められなかった。以上のことより、速筋におけるギプス固定による萎縮からの回復において、PI3K-Akt系の活性化に伴うリボソームでのmRNA翻訳によるタンパク質合成の程度は、加齢に伴い低下することが示された。また、核内での転写促進によるタンパク質合成の影響は、本研究の回復期間では認められず、年齢による違いは見られないことが示唆された。本研究は、ギプス固定による不動化状態がもたらす萎縮からの回復において、タンパク質合成に関わる細胞内シグナル伝達系に対して加齢がどのような影響を及ぼすかを比較検討するため、10週齢、1年齢および2年齢のラット後肢に10日間のギプス固定を施し、ギプス固定解除直後、解除7日後、解除15日後に足底筋を摘出し検討を行った。得られた結果は、以下の通りである。1)固定脚のp-Akt、p-mTOR、p-p70^<SGK>発現量は、10週齢では、回復期間の延長に伴って増加が見られ、15日後で最も高い値を示した。しかし、1年齢、2年齢ではいずれの回復期間においても低値を示した。2年齢では、いずれの回復期間においても変化が見られなかった。3)固定脚のp-eIF4E発現量は、回復期間における年齢による違いはなく、control脚との差も見られなかった。1年齢と2年齢において、回復期間での増加は見られなかった。
ＥＰＡ外国人介護福祉士候補者への支援態勢が国家資格取得に及ぼす影響に関する研究

本研究では、調査結果をもとに施設の支援態勢を4タイプ抽出し、それぞれのタイプと国家試験との関連をみた。その結果、施設の支援態勢と国家試験との関連では、就労(実務)を重視する施設の方が研修(座学)を重視する施設よりも国家試験の合否の鍵を握ることが明らかとなった。施設によって就労を重視するか研修を重視するか、あるいは国家試験の準備も候補者の自己努力に任せるか、施設が積極的に支援するかなど、支援態勢に大きな差が現れている。そのことが国家試験の合否をも左右しかねない状況となっている。本研究はEPA外国人介護福祉士を受け入れた施設の支援体制が候補者の学習意欲に及ぼす影響を検討し、研究の成果は今後の外国人候補者を受け入れる際の課題を提供・EPAへの政策提言を可能にすることを目的としたものである。平成25年度は、平成24年度に実施した質問紙調査について、統計的手法としてSPSS 19 for Windowsを使用し基礎統計量の集計と統計処理(主としてχ2検定により比較検討、有意水準は5%)を行った。結果、受入れ施設の支援態勢について、就労と研修のどちらを重視して支援するかという問、国家試験受験対策は自己努力に任せるか、施設が積極的に支援するかという問いに対する回答から、「就労重視・自己努力型」「研修重視・自己努力型」「研修重視・施設支援型」「就労重視・施設支援型」の4つのタイプがあるという知見が得られた。得られた知見をもとに、第21回日本介護福祉学会(平成25年9月20日熊本学園大学)において、EPA介護福祉士候補者の受入れ施設の支援態勢と国家試験合否に関する研究ーEPA介護福祉士候補者受入れ施設への調査を手がかりとしてーというテーマで口頭発表を行った。また、研究紀要聖徳大学第24号(2013)にEPA介護福祉士候補者の受入れ態勢の現状と課題ー受入れ施設への質問紙調査を中心としてーというテーマで投稿し掲載された。本研究は、EPA外国人介護福祉士候補者を受け入れた施設の支援態勢が候補者の学習意欲向上に及ぼす影響を検討し、研究の成果は今後の外国人候補者を受け入れる際の課題を提供・EPAへの政策提言を可能にすることを目的としたものである。平成24年度は、平成20年度、平成21年度、平成22年度、平成23年度の4ヵ年間にEPAに基づいて来日したインドネシア人およびフィリピン人の介護福祉士候補者を受け入れた、国内全ての介護施設(281施設)を対象として質問紙調査を実施した。主な調査項目は、1施設の人材不足の実態、2EPAでの受け入れ実態:動機、方針、評価、職場の変化、3受け入れ施設の支援態勢:賃金、就労時間、職場環境、学習時間の配分、4日本語などの学習支援状況:日本語専門教師の配置、国家試験対策支援チームの編成、5介護知識の習得状況:介護知識、技術の水準、利用者とのかかわり、6EPAに対する意見や今後の外国人雇用計画などについてなどである。得られた回答をデータ化し、単純集計と項目ごとのクロス集計を行った。そこから得られた知見は次の通りである。(1)EPA外国人介護福祉士候補者を受け入れた主な動機は、将来の介護職員不足に対する備え、介護施設協会などからの依頼が大半を占め、施設別でもほぼ同様な傾向がみられた。(2)EPAを受け入れた施設は、就労と学習時間の確保についてとくに苦労が多く、国家試験の対策まで十分に手が回っていない状況が明らかになった。(3)受け入れ施設のEPA研修担当者の能力、努力、熱意など介護福祉士候補者が日本語や日本文化を習得し、日本社会への適応の鍵を握ることが明らかとなった。今後は地域別、施設の種類別などのデータ分析やインタビュー調査を行いEPAの今後の在り方への政策提言を行いたい。本研究はEPA外国人介護福祉士を受入れた施設の支援体制が候補者の学習意欲に及ぼす影響を検討し、研究の成果は今後の外国人候補者を受け入れる際の課題を提供・EPAへの政策提言を可能にすることを目的としたものである。平成26年度は、平成24年度から継続しているインタビュー調査を北関東及び東北地方において実施した。インタビューの主な項目(候補者受入れ理由、候補者の日本語とコミュニケーション、国家試験対策と合否、帰国・定住等)について、クロス集計を行った結果、日本語能力と国家試験の合格率との間には相関があると考えられ、日本語能力検定N2を国家試験受験前までに取得しておく必要がある。ただし、ただ単に受験勉強だけで国家試験に合格しても介護記録と申し送りを書くことが困難などの問題点があり、日常業務での訓練が必要となる。また、「合格はしたが帰国」というケースも出ている。その理由は、日本社会が外国人受入れには一貫して消極的であり、それを彼らが察知したことが大きい。もう一つの理由は、候補者の来日目的が、先進的な介護を学んでの自身のキャリアアップや家族を経済的に支援することであって、必ずしも日本への定着を望んでいないことも明らかになった。

得られた知見をもとに、第22回日本介護福祉学会(平成26年10月5日、日本社会事業大学)において、EPA介護福祉士候補者受入れ施設の支援態勢と国家試験をめぐる課題ー受け入れ施設の事例を中心としてーというテーマでポスター発表を行った。また、聖徳大学研究紀要第25号(2014)に介護人材不足と外国人労働者の受入れ課題ーEPA介護福祉士候補者の受入れ実態を手がかりとしてーというテーマで投稿し掲載された。平成26年度は最終年度であったため、テーマ「EPA外国人介護福祉士候補者への支援態勢が国家資格取得に及ぼす影響に関する研究」について、報告書を作成した。社会学平成24年度に実施した質問紙調査について、統計的手法としてSPSS 19 for Windowsを使用し基礎統計量の集計と統計処理(主としてχ2検定により比較検討、有意水準は5%)を行った。結果、受入れ施設の支援態勢について,就労と研修のどちらを重視して支援するかという問、国家試験受験対策は自己努力に任せるか、施設が積極的に支援するかという問いに対する回答から、「就労重視・自己努力型」「研修重視・自己努力型」「研修重視・施設支援型」「就労重視・施設支援型」の4つのタイプがあるという知見が得られた。得られた知見をもとに、第21回日本介護福祉学会(平成25年9月20日熊本学園大学)において、EPA介護福祉士候補者の受入れ施設の支援態勢と国家試験合否に関する研究ーEPA介護福祉士候補者受入れ施設への調査を手がかりとしてーというテーマで口頭発表を行った。また、研究紀要聖徳大学第24号(2013)にEPA介護福祉士候補者の受入れ態勢の現状と課題ー受入れ施設への質問紙調査を中心としてーというテーマで投稿し掲載されており、EPAの受け入れ態勢の状況や今後の受け入れ態勢への提言ができている。本研究は、インドネシア人、フィリピン人介護福祉士候補者及び受入れ施設への質問紙調査とインタビュー調査を基に、外国人介護福祉士候補者の就労状況、日本語学習の状況、介護福祉士国家試験受験対策等の現状と課題を明らかにし、それを基にEPA制度のあり方や外国人介護福祉士候補者への支援態勢のあり方を検討することを目的としたものである。平成24年度は、EPAに基づいて来日したインドネシア人およびフィリピン人の介護福祉士候補者を受け入れた国内全ての介護施設(281施設)を対象として質問紙調査を実施し、単純集計とクロス集計を行った現段階で、先行研究の知見を検証することができ、また新たな知見を得ることができた。本調査で得られた新たな知見を基に平成25年度の介護福祉学会において発表する予定である。平成26年度は、平成2425年度に実施したインタビュー調査をグラデッドセオリーの手法を用いて分析し、質問紙調査とインタビュー調査から得られた結果との関係に着目しながら、地域性、施設規模、法人組織などがEPA介護福祉士候補者の受け入れに及ぼす影響を解明する。また、第22回日本介護福祉学会にて口頭発表を行うとともに、研究紀要聖徳大学第25号への投稿、さらに、最終年度の成果として報告書を作成する予定である。平成25年度は、平成24年度に実施した質問調査を基に多変量解析や検定とインタビュー調査行う。
ブラジル・サルヴァドールの憑依宗教カンドンブレにおける語りと主体形成に関する考察

本年度は、ブラジル国内におけるフィールドワーク、ブラジル国内における文献調査、そしてフィールドワークのデータの論文化作業を行った。調査項目は昨年度から引き継いでいるものの調査内容はそれを特殊化させた別のものである。研究の詳細は以下の通りである。1.ブラジル国内におけるフィールドワーク昨年度に引き続き、ブラジル国バイーア州においてカンドンブレの調査を行った。精霊を受けるミディアムに対する聞き取り調査を通じて、精霊との関係をめぐるライフヒストリーの収集を行い、精霊との関係とその言語化を巡る調査を重点的に行った。2.ブラジル国内文献調査自らの調査データと比較するために、バイーア州立大学中央図書館における同大学提出学位論文等を通じて、同地域のカンドンブレの調査を行った。特にナゴ、ケトゥ、アンゴラといった当地域におけるカンドンブレ間の系統(民族)の差異をめぐる議論に注目し、自らのデータを分析した。3.日本国内文献調査及び研究論文執筆研究論文執筆作業を通じて、本研究の対象である憑依宗教カンドンブレにおける人間主体の形成を、精霊を巡る語りを通じて描き出される自己という視点から研究を行った。本研究は人類学のみならず、社会科学一般というより広い学術研究における知的刺激となることを目指しているゆえ、哲学、社会学、心理学等関連諸分野における議論も積極的に参照しつつ、研究論文執筆作業を行った。本年度は、日本国内における文献研究(2004年4月より6月)、ブラジル国内における文献研究(同年7月より12月)及びブラジル国内におけるフィールドワーク(2005年1月より3月)を行った。補助金は、主に現地でのフィールドワーク調査にかかわる諸経費(渡航費等)、文献資料購入費、および研究の際に必要となる機材購入費に当てられた。1.日本国内における文献研究本研究の対象である憑依宗教カンドンブレにおける人間主体の形成をより広い文脈から理解するために、哲学、心理学、言語学等の人類学以外の諸分野における人間主体を巡るこれまでの研究成果を参照しながら、特に言語の役割に注目しながら主体の形成モデルの考察を行った。2.ブラジル国内における文献研究本研究の対象である憑依宗教カンドンブレを巡るブラジル国内での先行研究の整理及び検討を、特に社会学を中心とするカンドンブレの動態を社会変化の文脈に位置づける研究に着目しつつ行った。その際に、サンパウロ大学哲学・文学・人間科学部中央図書館、地理学歴史学図書館、ブラジル研究院付属図書館(以上、サンパウロ州)、国立図書館(リオ・デ・ジャネイロ州)等で資料収集を行った。3.フィールドワークブラジル国バイーア州カショエイラ市に基盤を置き、カンドンブレの調査を行った。精霊の憑依儀礼への参加を通じて、様々な精霊の具体的な名称、属性及び人間に対する役割等の詳細を調べた。同時に、精霊を受けるミディアムへの聞き取り調査を通じて、精霊とミディアム自身の関係を巡る言説の収集を行った。
P2P流通基盤に融合された自律協調型ウェブコンテンツ共有機構の研究

前年度に実現したサーバサイドでのChordを基にしたP2PウェブサーバシステムとJavaScriptで記述されたクライアントサイドでの確率分散ハッシュ表による分散アクセスエージェントとから構成されるウェブコンテンツ流通システムの拡張として、サーバの観測のための通信の削減と多サーバへの同時アクセスによる通信レイテンシの隠蔽によるユーザビリティの改善を行なった。具体的には人気コンテンツの情報をベースサーバに定期的に通信することで新規クライアントに対して各サーバの負荷情報のヒントを初期値として与えることにより、よりよいサーバ負荷の見積りによるサーバ負荷の分散を実現した。次に、各サーバでのアクセスログを統計処理したコンテンツ間の頻出遷移表(最長共通部分列群の検出)とクライアントサイドでの動的に獲得される各ユーザのアクセス履歴とのマッチングによりユーザの特定なしにユーザプロファイルに基づく精度のよい先読み手法を提案した。また大くのウェブサイトでの更新時刻に基づく時間軸でのコンテンツの並び情報を利用することにより、遷移表に表われない新しい遷移傾向の検出手法を提案した。両者の併用により、サーバに対して3倍のアクセス量でヒット率で4割近い精度の先読みを実現することを実験で確かめることができ、提案手法の有効性を示すことができた。以上のように19年度の研究計画は順調に実現することができた。ウェブのユーザビリティを改善する研究としてはウェブページ推薦の研究はあるが、Ajaxを使ったサイトでの先読みの研究は少なく、研究の意義は大きいと思われる。近年インターネットの規模の増大により、ウェブサーバの負荷は増大する一方である。そこで本研究ではウェブサーバをP2Pプロトコルにより接続し、クライアントであるウェブブラウザがコンテンツのURLを基にしたハッシュ関数によって対象サーバを選ぶことにより負荷を分散させる手法を実現する。本年度では、このモデルをlinux上で動作するApacheサーバとfirefoxウェブブラウザとの上に実現した。また特定コンテンツを有するサーバにアクセスが集中した場合の負荷分散を実現するために、ウェブサーバとブラウザ間で負荷情報を伝播させるためのXMLプロトコルを構築し、それを基にして、クライアントがハッシュ値を変動させることにより近隣サーバへのアクセス分散を実現した。これらの手法の有効性の評価を行なうために演習科目での資料配布に適用し、実験データを蓄積した。解析結果からサーバの負荷やアクセスの分散に関して改善を確かめることができた。実装に時間が掛ったため本年度は年度末に研究報告を2件行なったのみであり、論文投稿は19年度に持ち越すことになった(現在投稿中1件)。ただし、情報処理学会の研究会での発表(情報処理学会九州支部火の国情報シンポジウム2007)では奨励賞を受賞することができた(110件の発表中3件)ため、有意な成果が得られているものと考えている。そこで本研究では、ウェブサーバをP2Pプロトコルにより接続し、クライアントであるウェブブラザがコンテンツのURL基にしたハッシュ関数によって対象サーバを選ぶことにより負荷を分散させる手法を実現する。昨年度は提案手法を実装し、サーバ側の負荷分散の効果を実証することができた。本年度はこれを踏まえて、申請時に提案したコンテンツ流通のための意志決定機構として、アクセスログを利用することで利用者から見たアクセスの高速化という、ウェブシステムのクライアント側での改善の実現を目指した。そこで、P2P結合された複数ウェブサーバ間でのアクセスログの共用システムの構築、その統合されたアクセスログに基づくアクセス頻度の高いコンテンツ情報の検出とコンテンツアクセス列のセッシュン間での共通最長パダーンの検出、その情報をXMLデータとしてAjaxを使ったクライアントに配布し利用するプロトコルの設計および実装を行ない、ユーザプロファイルに基づく(ただし、ユーザの特定は不要である)コンテンツの先読み機構を実現した。また、ブログやSNSなどで広く使われている更新時刻順にコンテンツを並べるウェブサイトに適した先読み手法を考案し、両手法を融合した手法を提案した。提案手法の評価を行なうために、大学内で用いている複数の講義・演習科目を対象とした資料配布ウェブシステムに適用して実験を行なったところ、提案手法は4割を越える先読みを実現することができ、ユーザビリティの大きな改善を達成することができた。以上の研究成果は研究会に2件投稿・発表済みであり、論文として現在1件投稿中である。