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小中一貫教育における地域連携を基盤とした総合的学習カリキュラムの開発と評価

総合的な学習の時間における、小中連携・小中一貫の教育カリキュラムの構築について、主として地域課題を追究する中で、学校と地域とが連携した人的・物的カリキュラムの実践的な成果と課題を整理した。その上で、これからの社会において、子どもたちにいかなる資質・能力を形成することが目標として求められるか、その目標を達成するためのテーマ内容、活動方法、評価のあり方について検討し、子どもの主体的な社会参画力の形成を目標とする地域課題と地域体験活動に基づくの9年間一貫の総合的学習カリキュラムの構想を提示した。平成24年度は、小中連携・一貫教育における地域課題解決型の総合学習カリキュラムの効果的な開発と検証についての2年目の研究にあたる。この目的を達成するため、当初の研究計画に示すように、平成24年度は、全国的な取り組みの中から特色ある、小中連携・一貫の総合学習カリキュラムの実践情報を数多く収集することに務めた。その際、実践協力校である青森県東通村立東通学園の「東通科」のカリキュラム開発の構想と検証にも取り組んだ。東通学園の小中一貫総合カリキュラムの中の「東通科」には、エネルギー関係の活動単元も含まれており、震災による原子力発電所の停止の影響が学校カリキュラムにも及んだが、平成24年度も継続的に学校訪問し、年度末の3月の訪問の際には、1年間の「東通科」の成果と課題についての検討協議会を実施した。また、全国的な動向を把握するためにも、名古屋大学で開催された日本教育学会、東北教育実践・経営学会定例研究会等で情報収集に努めるとともに、岩手県内においても、普代村の普代小・普代中、奥州市の前沢小・前沢中の小中連携・一貫教育に関する情報収集にも努めた。あわせて、小中連携・一貫教育に関する全国的な文献や論文などの情報収集も継続的に行った。今年度に関する、小中連携・一貫教育における総合学習カリキュラムに関する分析検討が、まだ不十分ではあるが、これまでの特色ある実践状況のカリキュラム上の特徴や、今後の発展の見通しも含めた主な実践動向と、それらをめぐる課題について、岩手大学教育学部附属教育実践総合センターの紀要に一部をまとめて投稿し掲載された。平成25年度は、小中連携・一貫教育における地域課題解決型の総合学習カリキュラムの効果的な開発と検証についての3年目の研究にあたる。本年度は、実践協力校の一つである青森県東通村立東通学園の「東通科」の実践内容について、継続的に、その成果と課題の検証を中心に取り組んだ。その成果の一部について、平成25年8月に開催された教育学会第72回大会(於:一橋大学)の自由研究において発表した。また、関連学会の紀要・各大学紀要等の研究論文や雑誌論文など、公立学校における総合的な学習に関する小中連携・一貫教育の研究文献・研究論文の収集にも継続的に努めるとともに、全国的な研究動向および実践動向を把握するため、先に掲げた日本教育学会大会の他、日本教育方法学会大会、東北教育実践・経営学会定例研究会、第8回小中一貫教育全国サミットinつくば、東京都武蔵村山市等における情報収集、および、岩手県内の総合的な学習に関する小中連携・一貫教育を推進する事例等に関する情報収集に努めた。それらのうち、地域の独自の課題を抱える青森県東通村立東通学園の「東通科」の事例を取り上げながら、公立学校における総合的な学習の小中連携・一貫教育に関する成果と課題について、学校カリキュラムの視点、教職員の意識を含めた学校体制のあり方の視点、学校と地域の協力体制の視点などから、その成果の一部をまとめ、岩手大学教育学部附属教育実践総合センター紀要に投稿発表した。平成23年度は、研究の目的に示すように、小中連携・小中一貫教育における地域連携・地域課題解決型の総合学習カリキュラムの効果的な開発と検証を目指す1年目にあたる。この目的を達成するため、平成23年度は、研究実施計画に示すように、全国の先行的な公立小中一貫教育における地域総合学習の実践校の情報を文献や訪問調査を通じて収集することに努めた。また、広く小中連携教育や小中一貫教育に関する理論的・実践的な文献の収集、地域連携・地域課題解決型の総合学習に関する理論と実践の文献収集や情報収集に努めた。当初の研究実施計画には、実践校の訪問調査に関して、首都圏の学校も想定していたが、平成23年度前半には、東日本大震災による交通機関の麻痺も生じたため、むしろ、原子力発電所を抱え、これまで地域のエネルギー政策との関連で小中一貫総合学習カリキュラムを展開しつつも、より広く地域総合学習のカリキュラム開発を模索している青森県東通学園を中心に訪問調査を行い、研究目的の達成に寄与する情報収集に努めた。また、訪問調査を限定したことから、情報を収集し整理するのに寄与する機材の購入と、特に、文献収集に重点化して研究を進めた。また、千葉大学で開催された日本教育学会や、秋田大学で開催された日本教育方法学会に参加し、小中一貫教育やそれに基づく地域総合学習のカリキュラム開発に資する情報の収集に努め、長所・短所含め、研究目的達成に寄与する多くの知見を得た。

それらの研究の基礎的な成果の一部について、地域総合学習の効果的なカリキュラム開発の土台をなす、子ども参加の意義、子どもの主体的・創造的問題解決力と社会参画と市民性の形成の意義、子どもと教師の関係性の変容と対話の意義などの基礎概念について、子どもの権利と生活創造の観点から、間接的ではあるが、日本生活指導学会機関誌に論文として発表した。平成26年度は、小中連携・一貫教育における地域課題解決型総合学習カリキュラムの効果的な開発と評価の研究に関わる最終年度である。小中一貫の総合的学習カリキュラムの特色ある実践について、青森県三戸町立三戸学園の「立志科」および、岩手県大槌町立大槌小学校・中学校の「ふるさと科」について訪問調査し、さらに、青森県むつ市大湊小中学校の総合学習に関する小中一貫教育について、キャリア教育に焦点化した独自のカリキュラムについて実地調査および小中一貫のキャリア教育のあり方に関する講演を行った。また、日本教育方法学会第50回大会(於:広島大学)の課題研究「校種間接続を問い直す」において、小中一貫教育のカリキュラム面を中心とした理論的・実践的研究についてコーディネーターおよび司会を務め、「市民科」を含む東京都品川区の小中一貫教育、「つくばスタイル科」を含むつくば市の小中一貫教育、広島県呉市の呉中央学園の実践についての検討を通して、小中一貫の地域課題解決型の総合的学習カリキュラムの開発と評価の課題を検討することができた。それらを通して、小中一貫の総合的学習カリキュラムを開発する際の地域毎の特殊性、目標としての子どもの自立的な社会参画能力を形成する必要性、学習評価における真正評価の困難さ、などについて整理した。教育方法学関連の文献や資料収集は予定通りの進捗状況である。しかし、学校カリキュラムの実際の様子を確認すべく、青森県の東通学園の他、岩手県内のいくつかの学校を訪問したが、「総合的な学習の時間」としての小中一貫カリキュラムを構想している公立学校は必ずしも多くはなく、当初の成果の検証についてのサンプルとして不十分なところもある。参考になるケースや現状把握と今後の展望を考察するためにも、実際にもっと他県の特色ある学校を訪問できればと思っている。また、多くの収集した情報の整理・分析がやや滞っている点を考慮して、やや遅れていると判断した。総合的な学習に関する公立小中連携・一貫教育の研究文献・論文資料等は当初の予定に即して集められているが、実践動向の情報収集に関しては、実践協力校の一つとして訪問を予定していた青森県三戸町立三戸学園の「立志科」についての調査研究が、諸般の事情により十分に実施できていない。また、岩手県内の公立学校における小中一貫教育の現状を踏まえた総合学習カリキュラムの成果・検証をより深めていく必要がある。これらの点を勘案して、当初の研究目的に比して、達成度については、やや遅れていると判断した。研究目的からみて、小中連携・一貫教育における地域総合学習カリキュラムに関する、理論的・実践的文献や情報の収集に関しては、おおむね当初の計画通りに進んでいる。ただ、平成23年度は、先行的な実践校の訪問調査に関しては、青森県東通村については実施できたが、他の実践校の調査まで至っていないこと、収集した多くの情報の整理に手間取っている点を考慮して、やや遅れているという評価とした。
Rb2/p130関連遺伝子群の遺伝子異常を指標とする口腔癌悪性度評価法の開発

口腔癌の微細構造において、転移のみられた群では、微絨毛様突起が発達しており、デスモゾームは少なく、細胞増殖のマーカーであるTransferrin receptorが細胞膜、特に微絨毛様突起に局在していた。口腔癌における各種遺伝子のmethylationを検索したところ、MINT1,MINT31のmethylationのみられた群では有意に臨床経過が不良であり、p14ARFのmethylationのみられた群では臨床経過が良好であり、多変量解析の結果、MINT31のmethylationが独立した予後因子であることが見いだされた。口腔癌においてRb2/p130の蛋白発現は、臨床経過の良好な症例群に有意に多くみられ、これが独立した予後因子であることが見いだされた。細胞接着因子であるE-cadherin,α-catenin,β-cateninの口腔癌の原発巣の蛋白発現を検索したところ、これらの蛋白の発現は臨床stageの高度な症例群、頸部転移リンパ節のみられた症例群、組織学的浸潤度の高度な症例群で有意に減少しており、さらにこれらの因子の発現している症例群は発現していない症例群に比して臨床経過が良好であり、E-cadherin,α-catenin,β-cateninの蛋白発現が各々独立した予後因子であることを見いだした。CHFR遺伝子のmethylationを検討したところ、検索した癌株細胞の45%、人癌では頭頚部癌の30%、大腸癌の40%、大腸腺腫の53%でmethylationがみられた。微小管阻害剤(microtubule inhibitor)を癌細胞に作用させると、CHFRのmethylationが起きた細胞は高度な分裂指数(MI index)を有しており、CHFRの不活性化が細胞分裂に関連していることが示唆された。p53遺伝子のmutationは口腔癌症例の臨床経過の不良な症例群に多く認められた。細胞接着関連因子であるE-cadherin,α-catenin,β-cateninの口腔扁平上皮癌症例の原発巣での蛋白発現と頚部リンパ節転移の出現との関連について検索したところ、これらの蛋白発現が減少している症例に有意にリンパ節転移が多くみられ、さらに5年累積生存率も低値であった。しかし、細胞接着関連因子の蛋白発現と転移リンパ節の特徴(転移リンパ節の個数、被膜外転移の有無)との間に有意な関連はみられなかった。β-cateninのmutationを口腔扁平上皮癌症例並びに口腔扁平上皮癌由来の細胞株で検索したが、検出され得なかった。p53遺伝子のexon5-8領域のmutationを口腔扁平上皮癌症例で検索したところ、35.8%にmutationが認められた。これに対して免疫組織学的なp53の蛋白の過剰発現は49.4%にみられた。蛋白の過剰発現は、低分化型の症例に有意に多くみれたが、5年累積生存率とは有意な関連はみられなかった。p53のmutationの出現は臨床病理学的な各因子との間に有意な関連はみられなかったが、5年累積生存率はmutationのみられた症例群の方がみられなかった症例に比して有意に低かった。pRb2/p130の蛋白発現を口腔扁平上皮癌症例を対泉に免疫組織学的に検索したところ、陽性症例群の5年累積生存率が陰性症例群に比して有意に高く、これまでの我々の既報告をさらに支持する結果を得たが、これらの症例並びに口腔扁平上皮癌由来の細胞株でpRb2/p130遺伝子のmutationを検索したが、検出され得なかった。Cadherin familyであるE-cadherin,α-catenin,β-cateninの免疫組織学的発現を口腔扁平上皮癌の原発巣において検索し、これと臨床病理学的所見との関連性を検討した。

これら3つの因子は臨床stage、頸部転移リンパ節の有無、組織学的癌浸潤度と有意に相関し、3因子の蛋白発現は、臨床stageの高度な症例群、転移リンパ節を有する症例群、癌浸潤度の高度な症例群で減少していた。5年累積生存率はこれらの因子の発現が減少している症例群で、減少していない群に比して有意に低く、E-cadherin,α-catenin,β-cateninの蛋白発現が各々独立した予後因子となることを見いだした。口腔癌細胞における上皮細胞から間葉系細胞への変換(Epithelium-mesenchyme transition ; EMT)について、5種類の口腔癌由来の株細胞で検索した。1種類の株細胞で、TGF-βを添加することにより、細胞の形態が敷石状から紡錘形に変化した。この株細胞は他の株細胞に比して、sanilの発現が高く、E-cadherinの発現が低かった。以上より、口腔癌細胞には症例間にheterogenietyがあり、EMTを起こす症例もあり得ることが示唆された。Rb2/p130の口腔癌組織、口腔癌由来株細胞におけるmutationを検索したが、検出され得なかった。口腔癌株細胞(OSC-19,OSC-20,OSC30,OSC-40,OSC-70)におけるタイト結合因子、occludin, claudin-1(CL-1), claudin-4(CL-4), claudin-7(CL-7), ZO-1の発現を免疫染色を行って検索した。CL-1は、OSC-20,OSC-40の一部の細胞のcell borderに陽性反応が認められた。CL-4はOSC-19, OSC-30で一部の細胞のcell borderにドット状の陽性反応を認めたが、その染色強度は弱かった。CL-7はOSC-19, OSC-30の細胞質に弱い陽性反応を認めたが、OSC-20では陰性であった。OccludinはOSC-40の一部の細胞にドット状の陽性反応がみられ、細胞質にも弱い陽性反応がみられた。ZO-1はいづれの株細胞においても、他のタイト結合因子に比してcell borderに残っている部分の割合が高かった。全般的には、形態的に上皮様の形がより明確であったものは、snailの発現が低いと思われ、その結果、免疫染色において、上皮の特性を多く残し、タイト結合因子が多く認められた。口腔癌におけるRb2/p130の蛋白発現については、臨床経過の良好な症例に多くみられたが、その局在を免疫電子顕微鏡学的に検索した。その結果、核、ミトコンドリアに局在し、その局在様式は正常細胞におけるものと異なっていた。口腔腫瘍の中には、石灰化物がみられるものもあり、この発生機序を検索する目的で、口腔領域に生じた唾石について検索したところ、石灰化はミトコンドリア、ライソゾームを核として発生することが示唆された。口腔領域の悪性黒色腫について、臨床的に検討した。その結果、口腔扁平上皮癌に比して、浸潤、転移しやすく、5年生存率は低かった。治療法では、外科療法、或は外科療法+放射線療法が効果的であった。
自己同型から見たK3曲面とエンリケス曲面

代数多様体の自己同型は、変形に対して安定でなく、正則構造に深く依存して存在していることから、その計算のために多くの分野にまたがる知識が用いられるとても興味深い対象である。本研究では今までにも多く研究のなされているK3曲面やエンリケス曲面を対象とし、その自己同型から派生する諸問題について考察した。具体的には、いくつかのK3曲面の自己同型から出発しモーデルヴェイユ格子、log del Pezzo曲面、K3曲面の上の自由対合に関して研究を行った。K3曲面やエンリケス曲面の自己同型を正標数で研究することは非常に有用であり、これにより複素数体上の理論の特殊性を調べ、一般化を試みることができる。例えば、私が複素数体上で証明した「K3曲面を一つ固定すると、これを被覆曲面に持つエンリケス曲面は有限個しかない」という定理は標数2において反例があることが知られている。また、K3曲面の有限シンプレクティック自己同型群の向井氏による分類の正標数への一般化がDolgachev氏とKeum氏によりなされ、非常に興味深い正標数特有の現象が数多く導かれている。これら二つの例に共通するキーワードは「超特異K3曲面」であり、正標数特有の現象である。さて、私は当該年度において、標数11におけるある超特異K3曲面を考え、その楕円ファイバー構造から導かれるMordell-Weil格子がとあるニーマスヤー格子に埋め込まれることを示し、さらにこの関係とbinary Golay符号の性質を利用してこの楕円曲面の整切断の数え上げを行った。この結果は、K3曲面とマシュー群の結び付きの新しい一側面を切り取っているという点でとても意義があると思う。K3曲面の自己同型やモジュライ空間が24次元に関係した特殊な数学的対象を用いて記述できるというテーマは金銅氏らにより深く研究されているが、最近より高い注目を浴びているように思われる。また、Mordell-Weil格子の分類という立場からも、上記の定理には重要性がある。これは、有理曲面のMordell-veil格子にはフレームと呼ばれる外枠があるのに対し、K3曲面に対しては良いフレームが存在するのかしないのかわからなかったという問題点に対し、少なくともある場合にはとても良いフレームがとれることを示した点にある。このように、K3曲面と有限群論との結び付きが一つ示されたことで、エンリケス曲面の場合にはどうかという研究目的に対する一つの示唆が得られたのが、当該年度の成果である。昨年度から瀧氏と共同で行っていた、K3曲面の非シンプレクティック自己同型を用いたlog del Pezzo曲面の研究に区切りがつき、論文"K3 surfaces and log del Pezzo surfaces of index three"を執筆した。現在投稿中。この論文では、K3曲面との標準的な代数的対応を持つlog del Pezzo曲面を「重複非特異因子を持つ」という条件で特徴付け、これらのlog del Pezzo曲面の許す特異点の分布を楕円曲線束の理論を用いて分類した。これは、K3曲面の自己同型の理論の、二次元のログ付き双有理幾何学への応用と位置付けられ、重要性もあるように思う。また、昨年度から行っていたヤコビアンクンマー曲面上のHutchinson-Weber (HW)対合の退化の記述の研究に区切りがつき、論文"Hutchinson-Weber involutions degenerate exactly when the Jacobian is Comessatti"を執筆・投稿した。この論文では退化の記述を与えるほかに、Weber hexadの概念がComessattiアーベル曲面や六次対称群の外部自己同型とも本質的に関わっていることにも言及し、説明を試みた。この論文には、古典射影幾何学に現れている群論的な複雑さの一例を与えるという側面と、自己同型の生成的性質がPicard-Lefschetzの公式を介して退化とも深く関係するという古くから知られた状況の精密な応用を与えたという側面がある。これらの現象の背景には、対象がK3曲面でありモジュライ的複雑さが少ない。または見やすいものに限られるという事実があると考えて良いように思う。また、エンリケス曲面の研究に用いられるログ変換について詳しい計算をし、自己同型に及ぼす影響に関して数値的不変量の計算の基礎固めを行った。これはこの先のより詳しい研究で用いるつもりである。
タンパク質発現解析に基づいた骨軟部腫瘍バイオマーカーの大規模検証及び機能解析

我々は骨軟部腫瘍の新規バイオマーカーの開発を目的としたプロテオーム解析を行った。同定されたバイオマーカー候補タンパク質は、臨床応用を目的とした大規模検証と機能解析を行った。本研究ではGIST, Ewing肉腫、滑膜肉腫、骨肉腫と骨巨細胞種を中心に研究を行った。研究成果として我々はそれぞれの腫瘍にて予後関連タンパク質の同定に成功した。それらのタンパク質は多施設共同研究による大規模解析にてバイオマーカーとしての検証を行い、それぞれに高精度に予後予測が可能であることが確認された。また、それらのタンパク質は各腫瘍において機能解析が行い、一定の成果を得た。(1)バイオマーカー(予後予測マーカー)の国内多施設における大規模検証GIST予後予測マーカーであるPfetinタンパク質、及び滑膜肉腫予後予測マーカーであるSecernin-1タンパク質について特異抗体を用いた免疫染色による多施設大規模検証等を行った。GISTの大規模検証については、国立がんセンターを中心とする多施設共同研究「ゲノム・プロテオーム解析に基づく骨軟部腫瘍の分子病理把握とその臨床を目指す多施設共同研究」に基づき行った。第一次大規模検証セットとして、中心施設となる国立がんセンター、順天堂大学関連施設等より提供された、約300検体のパラフィン切片に対して免疫染色を行い、その発現と臨床病理学的解析を行った。その結果、pfetinが高発現している群は予後良好であり、低発現群は予後不良であることが、有意差を持って示された。その結果は、我々が既に論文にて発表している結果を正しいことを強く指示する結果となっており、論文発表を行った。滑膜肉腫予後予測マーカーであるSecernin-1タンパク質における免疫染色による検証についても有意差を認めており、論文発表を行った。次年度においても両腫瘍共にさらなる追加検体を使用しさらなる検証を進めていく予定である。(2)GISTにおけるPfetinタンパク質及び滑膜肉腫におけるSecernin-1タンパク質の機能解析(免疫沈降等による関連タンパク質の同定とネットワークの解明)GISTにおけるPfetin及び滑膜肉腫におけるSecernin-1のタンパク質特異抗体を使用した免疫沈降等の実験を行うことで関連タンパク質の同定を行い、各腫瘍の予後や癌化に関与するタンパク質ネットワークを解明することを目的とする。使用するための細胞の増殖傾向等について検討した。次年度に免疫沈降実験を行う予定である。(1)バイオマーカー(予後予測マーカー)の国内海外多施設における大規模検証(a)我々が既に発見しているGIST予後予測マーカーであるPfetin及び今回の研究で新規に予後マーカーとして同定したDDX39について予後予測マーカーの臨床応用を目的とした免疫染色大規模検証を行った。国立がんセンター・順天堂大学等の多施設共同研究に基づき約300検体について免疫染色・臨床病理学的解析を行った。その結果、統計学的有意差を持って予後マーカーとしての有用性が示され、既知の我々の研究結果を強く支持した。論文発表を行った。(b)Ewing肉腫予後予測マーカーであるNPM1における免疫染色による国内外大規模検証を行った。その結果は統計学的有意差を持って予後マーカーとしての有用性が示され、既知の我々の研究結果を強く支持した。次年度も課題腫瘍に対してさらなる検証を進める。(2)免疫沈降等による関連タンパク質の同定とネットワークの解明:各種予後予測マーカーであるGISTにおけるPfetin、Ewing肉腫におけるNPM1及び滑膜肉腫におけるSecernin-1の各種特異抗体等及び細胞実験系を用い免疫沈降等を行った。その結果、各腫瘍の予後や癌化に関与するタンパク質ネットワークデータの同定に成功した。現在解析中である。(3)Pfetinプロモーター領域のメチル化と変異の検討:71例のGISTのDNAを用いCpGenome^<TM> DNA Modification Kitを使用してBisulfite Modificationを行った。そのデータを元にメチル化の状態と免疫染色によるPfetin発現との関連の解析を行った。現在解析中である。さらにPfetinのCodon308におけるmutationも検索中である。(4)骨巨細胞腫におけるp53遺伝子変異の悪性転化への関与の可能性:悪性転化例を含む30例の骨巨細胞種を対象としたp53遺伝子変異検索及びGPX-1,CyclinD1,Ki-67の免疫染色を行い、蛋白発現と臨床像との関連性の解析を行った。現在解析中である。<計画>本研究は骨軟部腫瘍の手術検体を使用したプロテオーム解析を行うことで、(i)予後予測マーカーや組織特異的マーカーの開発を行い、(ii)各々の腫瘍にて同定された予後予測タンパク質に対しては、バイオマーカー(予後予測マーカー)としての可能性・有用性の検証を行う。

(iii)バイオマーカーとして有用と判断されたタンパク質は、治療ターゲット及び機能解明のための機能解析を行う。<結果>タンパク質発現解析を行い同定した予後予測マーカーであるPfetinとDDX39 (GIST)、Secernin-1(滑膜肉腫)、NPN1(Ewing肉腫)タンパク質等について、特異抗体を用いた免疫染色による国内海外多施設研究を行い、それぞれのタンパク質の発現が予後に有意に差があることを確認することに成功し、予後予測マーカーとして有用であることを証明した。Pfetinタンパク質(GIST)、Secernin-1タンパク質(滑膜肉腫)、NPM1(Ewing肉腫)の免疫沈降等の実験を行い、相互タンパク質(interaction protein)の同定に成功した。また、それぞれのターゲットタンパク質(遺伝子)発現の強制抑制及び強制発現を行い、その状況下における細胞増殖能の観察と制御タンパク質の網羅的タンパク質のプロファイリングを行った(現在解析中)。またGISTパラフィン固定検体より抽出したDNAを用いてメチル化修飾及び、シークエンスの行い解析を行い、Pfetinのある特定部位のORF変異がPfetinタンパク質発現及びGISTの生命予後に特異的に関与していることを同定した。交付申請書に記載した本研究目的:骨軟部腫瘍の凍結検体を使用したプロテオーム解析の元に、(i)タンパク質発現の網羅的解析にて、予後予測マーカーや組織特異的マーカーの開発を行う。(ii)各々の腫瘍にて同定された予後予測タンパク質に対して、バイオマーカーとしての可能性・有用性の検証を行う。(iii)バイオマーカーとして有用と判断されたタンパク質、及びタンパク質発現プロファイリングで同定されたタンパク質の機能解析を行う。上記3項目について研究課題の腫瘍種類を拡大しつつ予定通り遂行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的・計画として、骨軟部腫瘍の凍結検体を使用したプロテオーム解析の元に、(i)タンパク質発現の網羅的解析にて、予後予測マーカーや組織特異的マーカーの開発を行い(ii)各々の腫瘍にて同定された予後予測タンパク質に対して、バイオマーカーとしての可能性・有用性の検証を行う。GIST,Ewing肉腫,滑膜肉腫及び悪性骨巨細胞種について引き続き研究を行う。
センダイウイルスゲノムの機能素子解析

パラミクソウイルスのP遺伝子かは、P蛋白質の他に異なる読み枠を使ってC'、C、Y1とY2と呼ばれる一連のC蛋白質と総称される蛋白質が産生される。この機能を探る目的ですべてのCを欠損したウイルスを作成したところ、このウイルスは感染細胞で(1)ウイルス産生量が激減するだけでなく、(2)宿主が産生するインターフェロンに対する対抗能力も失っていた。(3)ウイルスRNA合成、蛋白質合成は低下するどころか、むしろ感染後期に増大し、ウイルスRNA合成の調整にも関与していることが示唆された。そこで、ウイルス感染と関わりなくC蛋白質に限ってその機能を探るために、C蛋白質を恒常的に発現する細胞株を樹立した。抗インターフェロン活性とウイルスRNA合成における影響を評価したところ、C、Y1、Y2発現細胞はいずれも抗インターフェロン活性を有し、またウイルスRNA合成も強く抑制した。すなわち、センダイウイルスの4つのC蛋白質にはいずれも抗インターフェロン活性と自らのRNA合成を抑制する働きがあり、前者は感染早期にウイルス感染を容易にし、後者はRNA合成を抑制することにより出芽を促進する機能を担っていると解釈された。さらにこれらの機能領域を限定するためにC蛋白質のN末端から順に短くした蛋白質を発現させたところ、CのN端側約半分(100アミノ酸)を失っても抗インターフェロン、RNA合成抑制の二つの機能保たれていた。C蛋白質のC端側半分がこれらの機能を担っていることが判明した。1.センダイウイルスの遺伝子の末端にある終結配列の置換により、転写の終結が不完全になり、RNAポリメラーゼがリードスルーすることによる下流の遺伝子の発現抑制があることが明らかになった。また、この解析過程で、正しく終結したように見えるRNAでも、配列改変により蛋白質への翻訳が悪くなることが見いだされた。今回の検索結果より、配列が全体としてシグナルの役割を果たしており、シグナル内の配列の間に重要度の優劣の差は無いように思われた。それゆえに、センダイウイルスゲノムでは終結配列がすべての遺伝子で完全に保存されているものと理解された。転写終結配列は、置換を加えれば加えるほど転写終結配列と認識されなくなる傾向にあり、10ある配列のうち3つ以上異なれば無視してもいいと考えられるようになった。2.パラミクソウイルスのC蛋白質は、レスピロウイルス属とモービリウイルス属には存在するが、ルブラウイルス属には見られないことからウイルスのアクセサリー蛋白質と呼ばれてきた。機能的にも単なるアクセサリーなのか、重要な機能を持つのかについて、リバースジェネティクスを用いてCノックアウト・センダイウイルスを作製し、このウイルスが(1)宿主が産生するインターフェロンに対する対抗能力を失うこと、また(2)ウイルス粒子形成が非効率的になり、ウイルス産生量が激減することを明らかにした。つまり、C蛋白質は非必須ではあるものの、機能的にはアクセサリーではなく、たいへん重要な機能を持っている蛋白質であることが判明した。パラミクソウイルスのP遺伝子かは、P蛋白質の他に異なる読み枠を使ってC蛋白質が産生される。センダイウイルスのC蛋白質は、開始コドン選択により産生されるC'、C、Y1とY2と呼ばれる一連の蛋白質の総称である。この機能を探る目的でまず最初にリバースジェネティクスを用いてノックアウト・センダイウイルスを作製した。C'欠損株は、親株となんら差がなかったが、C欠損、C/Y1両欠損株では増殖性が低下し、マウスの肺に対する病原性も消失していた。すべてのCを欠損したウイルスは(1)ウイルス産生量が激減するだけでなく、(2)宿主が産生するインターフェロンに対する対抗能力も失なっていた。しかし、(3)感染細胞内のウイルスRNA合成、蛋白質合成は低下するどころか、感染後期ではむしろ勝っていた。そこで、次にウイルス感染と関わりなくC蛋白質の機能を探るために、センダイウイルスの各C蛋白質を恒常的に発現する細胞株を樹立し、抗インターフェロン活性とウイルスRNA合成における影響を評価した。C、Y1、Y2発現細胞はいずれも抗インターフェロン活性を有していた。またいずれのC発現細胞も、ウイルスRBA合成を強く抑制した。

これらの結果は、センダイウイルスの4つのC蛋白質にはいずれも抗インターフェロン活性と自らのRNA合成を抑制する働きがあり、前者は感染早期にウイルス感染を容易にし、後者はRNA合成を抑制することにより出芽を促進する機能を担っていると解釈された。C、Y1、Y2が同じ機能を持つとするならば、複数の蛋白質を産生する機構がなぜ保存されなければならなかったのかが、新たな疑問として浮上した。センダイウイルスは他のパラミクソウイルス同様にP遺伝子から異なる翻訳開始点を使うことにより、C蛋白質で総称されるC'、C、Y1、Y2蛋白質を産生する。これらC蛋白質には、すべてインターフェロンに対抗する能力とウイルスRNA合成を負に調節する能力があることが判明した。そこで、これらの機能が蛋白質のどの領域に存在するのかを明らかにするために、様々に短く削ったC蛋白質を産生する細胞株を作成し、発現蛋白質の長さと機能との相関を検討した。C蛋白質のカルボキシル末端側半分の100アミノ酸部分を残したC蛋白質には、抗インターフェロン効果も、RNA合成阻害効果も見られたが、さらにN未端あるいはC末端から削ったC蛋白質にはどちらの効果も消失した。このことから、抗インターフェロン効果とRNA合成且害効果はどちらもC蛋白質のカルボキシル末端側半分の100アミノ酸部分に存在することが明らかになった。互いの機能領域がまったく重なっているのか、あるいは近接して存在するだけなのかはこの実験からは判明しなかった。C蛋白質のカルボキシル末端側半分の100アミノ酸部分はヒトパラインフルエンザウイルス1型のC蛋白質とも相同性が高い部分であり、事実、センダイウイルスのC発現細胞であっても、ヒトパラインフルエンザウイルス1型のRNA合成が抑制され、ウイルス増殖が抑えられる。このことからC蛋白質のこの部分をうまく活用することにより、パラミクソウイルス特異的なウイルス阻害剤となる可能性が考えられた。
マルチスライスＸ線タイコグラフィを駆使したラージスケール・ナノＸ線ＣＴの実証

プリセッション測定を組み合わせたマルチスライスX線タイコグラフィの応用研究として、多層配線基板の観察を行った。試料には、インテル社製の中央処理装置(CPU)Skylake使用した。CPUは6.5keVのX線が透過するように裏面を30um厚さにイオンミリングで平板状に加工した。タイコグラフィ測定は大型放射光施設SPring-8のBL29XULにて行った。試料に対する入射X線角度-5度から5度の範囲で変化させ、各角度で試料を光軸垂直面内に垂直走査させ、走査各点においてコヒーレントX線回折強度パターンを取得した。従来の位相回復計算法では、入射X線角度を大きく変化させた際、マルチスライス位相回復計算法による試料像再構成ができなかったため、新たに逐次近似マルチスライス三次元再構成法を開発した。これにより、入射X線角度を大きく変化させても空間分解能を損なうことなくマルチスライス位相回復計算が可能となった。それを用いて放射光実験データを解析したところ、CPUの銅多層配線部について240nm厚さの層間隔で31層再構成することに成功した。再構成像の空間分解能は試料全体に対して投影近似を適用した場合と比べて向上しており、配線の上層からトランジスタに近い下層に向けて線幅が細くなっている様子が鮮明に可視化された。また、層間を接続するビア配線構造も確認できた。以上のように、平板状試料の高分解能三次元観察法としてマルチスライスX線タイコグラフィ法が確立され、今後、本手法を用いた様々なデバイス試料の非破壊検査への展開が期待される。マルチモード位相回復法を組み合わせたマルチスライス位相回復計算法の開発を行った。計算機シミュレーションにより全反射集光鏡の光学パラメータの最適化を行い、部分コヒーレントX線を集光し、高光子密度のX線を供給できる光学系を構築した。また、ランダムアレイを利用したマルチスライスX線タイコグラフィの高分解能化に関する検討も行った。最大位相変化量ー0.07ラジアンに相当する8ビット画像を2マイクロメートル間隔で配置した2層構造体をモデル試料として計算機シミュレーションを行った。試料上流500マイクロメートルに直径100ナノメートル、高さ500ナノメートルの白金円柱構造体をランダムに並べたランダムアレイを配置した結果、アレイ由来と試料由来の回折X線の干渉の効果により高角散乱強度の信号帯雑音比が向上し、マルチスライス法により再構成された各層の像への他層の混在を抑制できることが判明した。大型放射光施設SPring-8のBL29XULにてランダムアレイを用いたマルチスライスX線タイコグラフィの実験を行った。窒化珪素膜状に白金を蒸着し、集束イオンビーム加工を施すことでランダムアレイならびに二層構造試料を作製した。測定の結果、ランダムアレイからの散乱X線と試料からの散乱X線との干渉による強度パターンを取得することに成功した。しかしながら、試料とランダムアレイの相対的な位置安定性が不十分であり、試料像を再構成することは出来なかった。当初の計画通りマルチモード位相回復法を組み合わせたマルチスライス位相回復計算法の開発を行ったため。プリセッション測定を組み合わせたマルチスライスX線タイコグラフィにより、多層配線基板の観察を行った。試料には、CMP評価用のTEG基板を二枚張り合わせた層間距離1.4マイクロメートルの基板を利用した。タイコグラフィ測定は大型放射光施設SPring-8にて行った。入射X線角度-1度から1度の範囲でコヒーレントX線回折強度パターンを取得し、マルチスライス再構成計算したところ、各層の配線を鮮明に再構成することに成功した。各層の再構成像の重ね合わせたところ、30nm程度の位置ずれが確認された。一方、従来のタイコグラフィ再構成計算で取得した投影像に対してフィルタ補正逆投影法を適用し再構築した三次元試料像では、分解能が低下し、位置ずれを確認することができなかった。これにより、マルチスライス法が従来法と比較して高空間分解能像を取得できることが実証された。当初の計画通り、プリセッション測定を組み合わせたマルチスライスX線タイコグラフィにより多層配線基板の三次元観察を行い、従来法と比較して、高空間分解能を実現したため。

以上のように、平板状試料の高分解能三次元観察法としてマルチスライスX線タイコグラフィ法が確立され、今後、本手法を用いた様々なデバイス試料の非破壊検査への展開が期待される。プリセッション測定を組み合わせたマルチスライスX線タイコグラフィにより再構成像の三次元分解能の向上を行う。そして、多層配線基板の三次元観察を行う。本手法を計算機の中央処理装置の観察に適用することで、非破壊・高分解能三次元観察法として確立する。研究を進めていく上で、必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行学は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初の予定通りの計画を進めていく。大型放射光施設SPring-8でマルチスライスX線タイコグラフィの追加実験を行う必要があり、旅費および実験で必要な消耗品費として使用する。また、そこで得られた結果を学会あるいは論文で発表する必要があり、旅費、学会参加費、論文投稿費として使用する。研究で必要な消耗品費として使用する。
アジア産霊長類の進化に関する研究

アジア産霊長類の進化を課題とする本研究は三班よりなっている。1)インドネシア国スラウェシ島のマカク、2)カリマンタン島のオランウ-タン、3)タイ国におけるカニクイザルの捕獲調査である。1)スラウェシ島のマカカ属のサルは外部形態が明瞭に異なる7種類からなり、それぞれ異所的に生息している。ある種は形態が特殊化し、むしろ他の属であるヒヒの特徴を示す。一方他の種はマカカ属に典型的な特徴を示す。本調査では種間のボ-ダ-域で野生およびペットのサルの外部形態を調査し、二つのボ-ダ-では雑種は確認されたがそれらは非常に限られた地域で、ほとんどのボ-ダ-域では各種に特徴的な形態をしたサルが生息していることを確認した。他方同島を広範に調査し、ペットから血液試料を採取し、白血球分画を国内に持ち帰りDNAを調製した。現在スラウェシマカク全7種に他のマカク12種を加え、進化速度の早いψβ偽遺伝子領域の約1kbの塩基配列を決定している。2)東カリマンタン島のフタバガキ科の高木からなる広域の熱帯低地森林が1983年に焼失した。この地域はオランウ-タンの生息地でもある。継続調査によりオランウ-タンの食性の変化を明らかにした。火災直後は樹皮を多く食べていたが、二次林の発達にともない葉や茎が食べられるようになった。3)タイ国カニクイザルの調査では7地域12群計278頭のサルを一次捕獲、麻酔下に身体計測を行なうとともに血液試料を採取し血液タンパン質、酵素の電気泳動による分析、DNA試料についてはαグロビン遺伝子の解析を行なった。主成分分析による形態的特徴では第2主成分の正方向に北部のサルが負方向に南部のサルが分布し遺伝学分析と一致した。遺伝学分析では北部のサルと南部のサルの間で遺伝的な隔たりがあり、南部のサルはマレ-半島や大スンダ列島のカニクイザルと類似性があり、北部のサルはそれらと大きく異なった。遺伝子の分析では、高等霊長類一般に2遺伝子存在するαグロビン遺伝子が三重複している例がタイ国南部のサルに多くみられ、この変異はマレ-半島を起源とすることまたサルマラリアと関連のあることを示唆した。
時事テーマによる体系的ロシア語語彙構築と言語運用能力の相関関係の研究

実務的なロシア語力養成を主眼とした中・上級向け教授法の開発にあたって、(1)「言語情報データベース」を用いたコロケーション分析手法を研究し、(2)諸外国(中国・ポーランド・エストニア)の中・上級者向け教材事例を調査分析し、(3)日本人が抱える学習上の諸問題を明らかにし、(4)ターゲット層の多様なニーズに合致する教材を、電子的方法(電子書籍および携帯端末アプリ)により低コストで実現する方法を模索した。本研究の主眼は,ロシア語教授法および教材開発に最新の言語・社会状況を適格に反映させる方法論の確立にある。本年度は,研究基盤整備に重点を置き,以下の研究活動を行った。1)マスメディア報道を中心に,電子テキスト(2.87GB相当)と付随する音声・動画ファイル(約450GB相当),ロシアのテレビ番組録画(DVD200枚相当)を収集。この「言語情報データベース」は,文字情報を対象とする従来型のコーパス言語学の手法に,音声・映像情報を統合的に併せ,人間の言語活動をより広い観点から分析する為に不可欠である。現代ロシア語の動態を適切に把握するため,来年度以降もデータベース構築を継続する。2)09年10月ロシア(ペテルブルグ・モスクワ)とエストニア(タリン)において,インフォーマントとの協力打ち合わせと現地の社会・言語事情の調査・資料収集活動を実施。とりわけ,我が国のロシア語教育には「日常生活的視点」が欠落している反省から,一般家庭および街頭での資料収集に重点をおいた。また,ペテルブルグでは,外国語教育重点校となっている国立学校で,授業参観と校内見学の機会を得て,「外国語としてのロシア語」を専門としないロシア人教師と連携する際に日本人教師が念頭に置くべきこと(たとえば授業運営方法の相違点や,「文法」の認識差など)について知見を得ることができた。3)「ポスト初級レベル」の学習環境と学習者ニーズを把握するため,ロシアおよび国内で中級レベル学習者との面接およびアンケート調査を実施。ただし,今年度参加を得られた人数が限定的であったため,より客観的なデータを得るべく調査を継続する予定である。4)研究成果と学習者向け情報の継続的公表の場となる電子媒体雑誌を創刊した(ISSN取得)。本研究の主眼は、最新の言語・社会状況をロシア語教授法・教材開発法に反映させる手法の確立にある。今年度は、研究基盤整備を中心に、以下の研究活動を行った。1.文字情報と映像・音声情報を包括的に収集し、コーパス的利用を可能とする「言語情報データベース」構築を継続。今年度はマスメディア報道を中心に、電子テキスト(1.2GB相当)と付随する音声・動画ファイル(約1TB)、およびテレビ番組(DVD200枚相当)を収集した。データベース構築は今後も継続する。2.従来の「言語情報データベース」の収集範囲では、日常的な口語会話表現データが不足するため、ロシア人補助者(N・カレツカヤ氏)とドラマ・映画台詞のデータベース化の試みを開始。今年度は、約12時間分のドラマの台詞を電子テキスト化(来年度以降、これを用いた教材試作を実施する予定)。3.現代ロシア語ジャーナリズムの言語動態を適切に把握するため、露有力日刊紙(電子版)2010年分の全記事を収集し、使用語彙(語形)頻度をコンピュータで解析した。これにより、同様の手法による語彙動態調査実施の具体的手法を検証し、さらなる検討課題を含めた知見を得ることができた。4.2010年10月、エストニア・ロシア・ポーランドにおいて、インフォーマントとの協力打ち合わせと、現地の社会・言語状況の調査を実施し、中・上級向けの外国語としてのロシア語教育教材を収集した。特に、エストニアでは、系統の全く異なる二言語社会に暮らすロシア語話者を取り巻く事情を調査し、今後の教授法開発に役立つ端緒を多く見いだした。エストニアの言語教育(国語教育)の試みは、IT活用の点で世界的に見ても先端的な側面があり、今後も調査を継続する予定である。5.科研費にて創刊したオンラインジャーナル「現代時事ロシア語研究」(ISSN1884-1295)を通し、研究成果と学習者向け情報の継続的公表を実施した。今年度は、研究基盤整備を継続する一方、以下の研究活動を行った。1.文字情報と映像・音声情報を包括的に収集し、コーパス的利用を可能とする「言語情報データベース」構築(継続)。今年度はマスメディア報道を中心に、電子テキストと付随する音声・動画ファイル(約1.5TB)を収集。2.上記「言語情報データベース」の収集範囲では、日常的な口語会話表現データが不足するため、ロシア人補助者(N・カレツカヤ氏)と共にドラマ・映画台詞のデータベース化(継続)。今年度は、約12時間分のドラマ台詞を電子テキスト化。

3.現代ロシア語ジャーナリズムの言語動態の把握のため、露有力日刊紙「独立新聞」(電子版)の2011年に公表された全記事を収集し、使用される語彙の語形と頻度をコンピュータで解析。4.2011年12月、エストニアおよびポーランドにおいて、海外調査・資料収集を実施。エストニアでは、新規のインフォーマント協力者との作業打ち合わせを行うと共に、系統の異なる二言語社会に暮らすロシア語話者を取り巻く事情を調査。また、ポーランドにおいては、本研究が指向する「テーマ別語彙習得法」による中・上級者向け学習教材を収集し、教授法・教材開発法上の新たな知見を得た。5.これまでの研究を基に「時事ロシア語」(第二版、東洋書店)を刊行した。また、出版物が紙媒体から電子媒体に転換しつつあることに鑑み、「ロシア語基本問題集」(外研刊行会)と、湯浅半月(1853-1943)による旧約聖書部分訳(復刻版)を電子書籍(PDF形式)で出版した(後者は電子出版の方法論と中・上級学習者が直面する翻訳上の諸問題の検討資料の位置づけである)。また、国内外で実施した学術調査成果の一部については、オンラインジャーナル「現代時事ロシア語研究」(ISSN1884-1295)を通して公表した。1)研究基盤となる「時事テーマに特化した電子データベース」構築を継続し、テキスト・動画・音声等を約2TB収集。教材試作を通じて、コンコーダンスソフトを利用した解析手法と、データベースの効果的運用法を検証した。2)エストニア・ポーランド・中国の「第二言語としてのロシア語」教材出版事情の調査・分析を実施。2012年12月エストニアにて中等教育課程での言語教育事情を視察。教員らと意見交換を行い実践的方法論に触れる機会を得た。3)体系的語彙構築を主眼とする教授法研究では、4年生大学のロシア語専攻課程1年次修了者の語彙習得状況を調査した結果、TRKI1(=欧州共通言語枠B1)必須語彙約2000語のうち、アクティブに運用可能な語彙が半分以下にとどまることが明らかになった。拙著「時事ロシア語」(東洋書店刊)で提起したB2ーC1レベルの体系的語彙構築に進む以前に、B1レベルの堅固な語彙的基盤の確立と、語彙力と文法知識とのアンバランス解消を図る必要があり、上掲書の方法論を応用したA2-B1レベル向け教材作成に着手した。なお、B2-C1レベルの日本人ロシア語学習者には、日常生活に関わる語彙・表現力に著しい弱点が見られることから、EU諸国の方法論を参考に、従来の教養主義的傾向から脱却した、実用性と現実性を重視する既習者向け教材製作に着手した。4)体系的語彙構築の成功は、語彙数だけでなくコロケーションと実用性ある短文の記憶にかかっている。これを円滑に促すため、普及が進むスマートフォン・タブレットPCを活用した教授法を研究。優秀かつ低価格の既存アプリケーションを活用し、動画・音声・画像を含んだ学習コンテンツを、多言語で容易に作成可能とする手法を模索し、教材を試作した。また、エストニアの事例を参考に、商業出版が難しい分野・言語での語学教材を電子出版で実現する方法論を確立し、教材を公刊した。
半導体レーザーにより誘導される歯髄内硬組織形成機構を免疫組織化学的に解明する

本研究目的は、半導体レーザー照射後の歯髄反応を明確にすることである。本研究より、レーザー出力の強度が歯髄治癒過程を決定する事が分かった。つまり、高出力照射後、歯髄内にアポトーシスを引き起こし、その後HSP-25陽性領域で細胞増殖が起き、結果として硬組織形成が認められるようになる。このように、半導体レーザーは歯髄内硬組織形成を誘導する事が出来ると考える。半導体レーザー照射に対する象牙質・歯髄複合体の反応様式についての知見は未だ十分とはいえず、臨床応用に向けての検討が急務となっている。本研究では、ラット臼歯を用いて半導体レーザー照射後の象牙質・歯髄複合体の反応を免疫組織化学にて多面的に検索することにより、これまで不明確であった同レーザー照射後の象牙質・歯髄複合体の反応様式、特に硬組織形成誘導機構を解明することを目的とする。今年度は、照射後の初期反応について検索を行い、以下の結果を得た。0.5W照射群において、照射直後において照射部直下での象牙芽細胞の配列の乱れとHsp-25およびnestin陽性反応の消失がみられた。しかしながら、1日目以降でHsp-25陽性反応が、また2日目以降ではnestin陽性反応も同部の象牙芽細胞様細胞に観察されるようになった。BrdU陽性細胞は観察期間を通じて認められなかった。また、1.5W照射群では、照射直後より象牙芽細胞を含む歯髄細胞の壊死がレーザー照射部を中心に観察され、時間の経過とともに同心円状に拡大した。Hsp-25は、壊死層周囲に強陽性反応を示した。一方、nestin陽性反応は照射直後より照射部近傍で消失しており、時間の経過とともに陰性部が拡大した。BrdU陽性細胞は2日後、3日後に検出された。今後、新生硬組織形成が起きる期間までの長期的観察を行い、免疫組織化学的に同レーザーによる研究組織形成誘導機構を明らかにする。半導体レーザー照射に対する象牙質/歯髄複合体の反応様式についての知見は未だ十分といえない。本研究では、ラット臼歯を用いて、これまで不明確であった同レーザー照射後の象牙質・歯髄複合体の反応様式、特に硬組織形成誘導機構を解明することを目的とする。本研究より、以下の結果を得ることが出来た。0.5W照射群では、照射直後に照射部直下での象牙芽細胞の配列の乱れとHsp-25およびnestin陽性反応の消失がみられたが、2日後以降ではHsp-25およびnestin陽性反応が象牙芽細胞に観察された。3週後以降、明瞭な細管構造を有する象牙質様新生硬組織の形成が照射部直下に限局性に観察され、この新生硬組織と原生象牙質との境界部近傍にDMP-1陽性反応が認められた。1.5W照射群では、照射直後より歯髄に壊死層が形成されたが、1週後よりHsp-25およびnestin陽性の象牙芽細胞様細胞の再配列ならびに新生硬組織形成が観察され、2週後以降、不規則な細管構造を有する象牙質様、あるいは細胞の封入を伴う骨様の新生硬組織形成が経時的に顕著となった。原生象牙質と新生硬組織との境界部近傍にはOPNおよびDMP-1陽性反応が観察され、さらにDMP-1陽性反応は新生硬組織内にも認められた。低出力条件(0.5W)では細管構造の明瞭な新生硬組織が少量形成されたのに対し、高出力条件(1.5W)では不規則もしくは骨様の新生硬組織が多量に形成された。OPNおよびDMP-1の新生硬組織における局在様式には、両出力条件間での相違が観察された。
日本語と英語の字幕の違いに基づいた非発話情報の字幕表示方法の確立に関する研究

2018年度は、研究資料の作成を重点的に実施した。映画2本(「ダークシャドー」「オブリビオン」)について、それぞれ日本語での非発話情報、英語での非発話情報を書き起こした。日本語は、映画のテレビ放送番組に付与された字幕放送での字幕を書き起こし、英語については、ブルーレイ版に付与されたSDH(Subtitles for Deaf and Hard of Hearing、難聴者用字幕)を書き起こした。前者により多くの英語非発話情報字幕が付与されているのに対して、後者では、日本での非発話情報字幕がより多いことが分かった。また、前年からの研究資料(映画ハリウッド版ゴジラの非発話情報字幕)ついて、映画ブルーレイ版に付与された難聴者用字幕(日本語)と同映画のテレビ放送時の字幕(日本語)を比較して、その結果を電子情報通信学会の研究会(福祉情報工学研究会2018-12-WIT-SIGACI )にて2018年12月に報告をした。2つの字幕には共通部分がある程度あるが、非発話情報の区分によっては、違いがあることが判明した。具体的には、話者情報を示す字幕は、映画版に多く、テレビ版ではそれ程現れなかった。その他の区分の字幕(パラ言語、効果音など)については、両者に大きな差は見られなかったが、パラ言語を示す字幕は、映画版がより多くなり、効果音の字幕は、テレビ版の方が多くなっていた。話者字幕については、テレビ版がかなり少なくなっていたが、これは、テレビ版では字幕の色を変えることにより話者を示すことが通常行われており、この色分けによる話者の特定を含めると、映画版の話者情報字幕の数とそれほどの差がないことが分かった。2018年度は、当初の予定のとおり、研究のための資料を作成すること進めた。その結果、2本の映画について日英二か国語での非発話情報字幕のデータが揃った。また、3、4本目の映画の字幕についても引き続き書き起こすよう準備を行った。研究資料の作成をさらに進めていく。3本目、4本目の映画については、年度の中間に書き起こしのデータが揃う予定である。その後に5本目の映画に取り掛かる。また、年度の後半には、それらのデータに基づいて非発話情報の字幕化に関するガイドラインの案を作成する予定である。研究資料の作成にかかる謝金の額が当初の予想よりも少し低くなり、若干余った。残りについては、次年度の研究資料作成に充てる。