hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放物型非線形問題における自己相似性と解構造

本研究では、相似変換に関して不変な非線形偏微分方程式に対して、その特性がどのように解の振る舞いおよび解構造に反映されるかという観点から考察を行った。とくに今年度は、非線形項が臨界的指数増大度および優臨界的指数増大度ををもつ半線形熱方程式の自己相似解の解構造について重点的に考察を行った。半線形熱方程式の自己相似解は、適当なスケール普遍性から、ある特異な初期関数をもつCauchy問題の可解性と密接に関連することが知られているが、ここでは自己相似解の形状関数が、ある半線形楕円型偏微分方程式を満たすことに注目することにより、その初期値問題の解の存在について議論を行った。非線形項が臨界的指数増大度を持つ場合は、Brezis-Nirenbergの方法を適用することにより、Mountain Pass理論を適用する際に、エネルギー汎関数がある値より小さい場合に限りPalail-Smail条件が成立することが明らかになった。これにより空間時限N=3,4,5の場合には、劣臨界的な場合と同様に正値非最小解の存在を示すことができた。一方、空間時限Nが6以上の場合には、Pohozaev typeの恒等式を構成することにより適当なパラメータの範囲で正値非最小解の非存在性、すなわち自己相似解の一意性を示すことができた。また、非線形項が優臨界的増大度を持つ場合には、ODE methodを用いて球対称解に限定されたクラスの解の構造について考察を行った。とくに2階線形常微分方程式の理論を駆使することにより、shootingされた解の無限遠方での挙動について詳細な考察を行った。それにより、ある指数を境に解の挙動が大きく異なることを突き止めることができ、更にそれを足がかりとしてGalaktionov-Vazquezの予想を部分的ではあるが肯定的に示すことができた。とくに今年度は、走化性放物型偏微分方程式系および半線形熱方程式の自己相似解の解構造について重点的に考察を行った。まず、走化性を記述するとされる放物型非線形偏微分方程式系の2次元全領域における自己相似解の解構造について考察を行った。Liouville型定理およびmoving plane methodを用いることにより、この系の自己相似解が球対称解に限られることを示すことができた。さらに常微分方程式の手法およびBrezis-Merleのblow-up argumentを援用することにより自己相似解の解構造の考察を行い、自己相似解の存在・非存在についての敷居値(threshold)の存在を示すことができた。特に適当なパラメータの範囲においては、その敷居値が8πとなることを示すことができた。次に、べき乗型非線形項をもつ半線形熱方程式の自己相似解の解構造について考察を行った。半線形熱方程式の自己相似解は、適当なスケール普遍性から、ある特異な初期関数をもつCauchy問題の可解性と密接に関連することが知られているが、ここでは、その初期値問題の解の非一意性を示すことにより、適当なパラメータの範囲においては、少なくとも2つの自己相似解が存在することを示すことができた。また、それらの解の漸近挙動についても考察を行い、一つの解は0に収束すること、そしてもう一つの解は、1982年にHaraux-Weisslerによって存在が示された特別な解に収束することを示すことができた。とくに今年度は、半線形熱方程式の自己相似解の解構造および非線形常微分方程式の2点境界値問題の解の多重存在性について重点的に考察を行った。半線形熱方程式の自己相似解は、適当なスケール普遍性から、ある特異な初期関数をもつCauchy問題の可解性と密接に関連することが知られているが、ここでは、その初期値問題の解の存在について議論を行った。とくに自己相似解の形状関数が、ある半線形楕円型偏微分方程式を満たすことに注目した。まず、supersolution-subsolution法によりあるパラメータの範囲で正値最小解が存在することを示した。次に、その解における線形化方程式の固有値問題を考察することとある重み付き関数空間を導入することにより,second solutionの存在性に対する変分的手法が可能であることを明らかにすることができた。さらに、非線形項が劣臨界的な指数増大度を持つ場合には、Ambrosetti-BrezisのMountain Pass理論を適用することにより、解が少なくとも2つ存在することを示すことができた。また、2階非線形常微分方程式に対する2点境界値問題の解の多重存在性に関する考察においては、shooting methodとSturumの比較定理を駆使することにより、ちょうど与えられた個数の零点を持つ解が存在するための、非線形項の0と無限近傍の挙動に関する詳細な条件が得られた。これらの結果を様々な問題に適用することにより、新しい結果が得られると共に、既に得られている結果の統一的な見解を得ることもできた。

半線形熱方程式の自己相似解は、適当なスケール普遍性から、ある特異な初期関数をもつCauchy問題の可解性と密接に関連することが知られているが、ここでは自己相似解の形状関数が、ある半線形楕円型偏微分方程式を満たすことに注目することにより、その初期値問題の解の存在について議論を行った。非線形項が臨界的指数増大度を持つ場合は、Brezis-Nirenbergの方法を適用することにより、Mountain Pass理論を適用する際に、エネルギー汎関数がある値より小さい場合に限りPalail-Smail条件が成立することが明らかになった。これにより空間時限N=3,4,5の場合には、劣臨界的な場合と同様に正値非最小解の存在を示すことができた。一方、空間時限Nが6以上の場合には、Pohozaev typeの恒等式を構成することにより適当なパラメータの範囲で正値非最小解の非存在性、すなわち自己相似解の一意性を示すことができた。また、非線形項が優臨界的増大度を持つ場合には、ODE methodを用いて球対称解に限定されたクラスの解の構造について考察を行った。とくに2階線形常微分方程式の理論を駆使することにより、shootingされた解の無限遠方での挙動について詳細な考察を行った。それにより、ある指数を境に解の挙動が大きく異なることを突き止めることができ、更にそれを足がかりとしてGalaktionov-Vazquezの予想を部分的ではあるが肯定的に示すことができた。
神経ペプチドの生成と分解に関与する脳内プロテアーゼの研究

1.ダイノルフィンの分解に関与するプロテアーゼ,(1)ニューロブラストーマ細胞をニューロンのモデルとして用い、その細胞膜標品によるダイノルフインの分解様式を解析した。分解に対する各種阻害剤の影響および各種阻害剤存在下での分解産物の解析から、ダイノルフィンの最初の分解に、N-エチルマレイミドで阻害されるシステインプロテアーゼとジイソプロピルフルオロリン酸で阻害されるセリンプロテアーゼが関与すると推論した。(2)ニューロブラストーマ細胞から両プロテアーゼの単離を試みた。セリンプロテアーゼの場合は、大豆トリプシンセファロースを用いたアフィニティクロマトグラフィにより、【Arg^6】-【Arg^7】結合と【Lys^(11)】-【Leu^(12)】結合を切断する分子量3.3万のトリプシン様酵素の単離に成功した。一方、システインプロテアーゼについては、P-クロロメルクリ安息香酸セファロース・クロマトグラフィや各種担体を用いた高速液体クロマトグラフィにより、2種類の酵素を単離した。ひとつは、【Arg^6】-【Arg^7】結合を切断する分子量10万の酵素で、他方は、【Lys^(11)】-【Leu^(12)】結合と【Leu^(12)】-【Lys^(13)】結合を切断する分子量6万の酵素である。前者の基質特異性は厳格で、Arg-Argという塩基性アミノ酸対のみを認識し、他の塩基性アミノ酸対を認識しないという興味ある知見が得られた。今後、この酵素の脳内分布を調べることが課題である。2.P物質分解酵素については、この酵素に対する特異的親和性吸着体の調製を行った。現在、目的とする酵素の精製を試みている。3.LHRH分解酵素,(1)ダイノルフィンの分解に関与するシステインプロテアーゼの場合と同様の手順で、LHRHの最初の分解に関与すると考えられる酵素の単離を進めている。(2)ニューロブラストーマ細胞膜へのLHRHの特異的結合を調べた結果、予備的であるが、レセプターの存在が示された。今後、LHRHレセプターを単離することが課題である。
多人数被災者に対応可能な生物線量評価法の開発

多人数被ばく者が発生する原子力災害やテロ等に対応する多検体同時解析が容易な生物学的被ばく線量評価法を開発するため、生物線量評価法として標準的に用いられている染色体異常解析と同じ末梢血リンパ球に起こる遺伝子突然変異および染色体異常を指標とし、汎用法であるフローサイトメトリー等を用いて自動的に解析する方法の開発を目指している。研究計画初年度である2018年度においては、末梢血リンパ球において被ばくによって起こる小核形成および遺伝子変異を表現型とした線量評価法について検討を行うにあたり、はじめに複数種のリンパ芽球細胞を用いて基礎的な実験条件や測定機器の測定条件について設定を行い、エックス線の線量ー応答関係の確認を行った。エックス線の線量としては急性放射線障害の診断に資することを鑑み、0.5グレイから5グレイまでの線量域にて検討を行っている。さらにヒト末梢血リンパ球の増殖刺激方法の検討とサブセット解析を合わせて行い、緊急時における被ばく線量評価のための最適な検体調整方法の検討を継続している。また多人数被ばく者が発生する原子力災害やテロ等に対応するためには、多検体に対応可能な評価方法の生物学的な開発のみならず、開発する方法のスループットの向上も重要であることから、顕微鏡画像データやフローサイトメトリーの測定データに対する、人工知能での解析支援を目指したディープラーニングによる機械学習モデル開発を開始した。本研究目標を達成するために、リンパ球の調整方法として分裂刺激方法を検討し、放射線照射によるPig-a遺伝子変異の検出および小核形成の検出と線量ー効果関係の確認を行った。リンパ球細胞分裂刺激方法としては、末梢血に存在するリンパ球のほとんどは細胞分裂を停止しており、放射線に被ばくして遺伝子上に突然変異が起こり、タンパク質の発現が停止したとしても直ちに細胞表面のGPIアンカーの発現に影響が起こらないと考えられることから、リンパ球を細胞分裂促進剤などにより刺激し細胞周期を回転させる必要がある。リンパ球にはT細胞やB細胞などのサブセットがあり、それぞれのサブセット細胞で細胞の刺激方法が異なることや、サブセット細胞間で細胞増殖能や染色体異常の放射線感受性に差がある報告もあることから、いくつかの方法を試行し、最適な方法を求める必要がある。現在までにPHAによるT細胞の分裂促進(幼弱化)については方法が確立されており、この方法を用いて放射線照射実験を開始しているが、PHA以外の分裂促進方法として、Con-A(T細胞)、PWM(T細胞およびB細胞)による刺激についてもその効率等を検討する予定である。なお、研究計画においてはEBウィルスによる方法についても予定していたが、この方法を行うためには遺伝子組み換え実験施設が必要で有り、緊急時の多検体線量評価のための方法として困難であると判断し、探索候補から外すこととした。この点を除き、ほぼ計画通り研究が進展していると考えられる。各リンパ球サブセットの増殖数により細胞分裂効率を測定する。さらにGPIアンカー消失細胞の出現頻度(突然変異頻度)を測定する。細胞分裂効率および突然変異頻度の比較により突然変異検出方法の最適化したプロトコールを決定する。Pig-a遺伝子変異の線量評価方法の確立を行う。エックス線を照射した末梢血に対して先に確立した方法により細胞分裂を促進し、細胞分裂後に細胞を回収してリンパ球サブセットを分類するCD抗体染色、もしくはPig-a遺伝子変異を検出するGPIアンカー抗体染色を行い、フローサイトメトリーにてサブセット比率およびPig-a遺伝子変異頻度を求める。細胞回収のタイミングや細胞表面抗体染色方法の最適化を行う。開発した方法の生物学的線量評価法としての適用範囲を決定する。先に確立した方法にて線量ー変異頻度の線量ー効果曲線を求める。検討する線量域は健康影響が疑われる程度の線量域から致死線量となる線量域までの100mGy10Gy程度まで広げ、検出限界を求める。染色体線量評価法など既存の生物線量評価法と比較を行い、本法の適用範囲を考察する。

リンパ球細胞分裂刺激方法としては、末梢血に存在するリンパ球のほとんどは細胞分裂を停止しており、放射線に被ばくして遺伝子上に突然変異が起こり、タンパク質の発現が停止したとしても直ちに細胞表面のGPIアンカーの発現に影響が起こらないと考えられることから、リンパ球を細胞分裂促進剤などにより刺激し細胞周期を回転させる必要がある。リンパ球にはT細胞やB細胞などのサブセットがあり、それぞれのサブセット細胞で細胞の刺激方法が異なることや、サブセット細胞間で細胞増殖能や染色体異常の放射線感受性に差がある報告もあることから、いくつかの方法を試行し、最適な方法を求める必要がある。現在までにPHAによるT細胞の分裂促進(幼弱化)については方法が確立されており、この方法を用いて放射線照射実験を開始しているが、PHA以外の分裂促進方法として、Con-A(T細胞)、PWM(T細胞およびB細胞)による刺激についてもその効率等を検討する予定である。なお、研究計画においてはEBウィルスによる方法についても予定していたが、この方法を行うためには遺伝子組み換え実験施設が必要で有り、緊急時の多検体線量評価のための方法として困難であると判断し、探索候補から外すこととした。この点を除き、ほぼ計画通り研究が進展していると考えられる。各リンパ球サブセットの増殖数により細胞分裂効率を測定する。さらにGPIアンカー消失細胞の出現頻度(突然変異頻度)を測定する。細胞分裂効率および突然変異頻度の比較により突然変異検出方法の最適化したプロトコールを決定する。Pig-a遺伝子変異の線量評価方法の確立を行う。エックス線を照射した末梢血に対して先に確立した方法により細胞分裂を促進し、細胞分裂後に細胞を回収してリンパ球サブセットを分類するCD抗体染色、もしくはPig-a遺伝子変異を検出するGPIアンカー抗体染色を行い、フローサイトメトリーにてサブセット比率およびPig-a遺伝子変異頻度を求める。細胞回収のタイミングや細胞表面抗体染色方法の最適化を行う。開発した方法の生物学的線量評価法としての適用範囲を決定する。先に確立した方法にて線量ー変異頻度の線量ー効果曲線を求める。検討する線量域は健康影響が疑われる程度の線量域から致死線量となる線量域までの100mGy10Gy程度まで広げ、検出限界を求める。染色体線量評価法など既存の生物線量評価法と比較を行い、本法の適用範囲を考察する。EBウィルス実験を行わなかったこと、以前購入していた未使用試薬を使用したことなどにより実験消耗品の物品購入が想定より少なかったこと、また学会参加がなかったことから次年度使用額が生じた。本年度については年度当初より機器消耗品の購入などを行う予定。
様々な体上の幾何学的ラングランズ予想

様々な体上の幾何的ラングランズ予想について有限体上のラングランズ予想であるが、以前より研究を進めていたレフシェッツ跡公式に関するドリーニュの予想を一般の場合に完全に証明した。この予想は正標数における特異点解消を仮定した場合には正しいことが知られていたが、この(現時点では証明されていない)仮定は不要である。この結果として、ドリンフェルト加群を使ったガロア表現の構成においてドリンフェルトモジュライ空間に対するコンパクト化の理論を避けることができ、またコンパクト化の境界に沿って分岐が激しい係数層を許す場合に構成法を拡張することができる。ロ-モンやフリッカー、カズダンによる関数体の場合の調和解析の結果とあわせ、一点での分岐がスタインバーグまたは超尖点的表現になる場合には保型表現からガロア表現がつくれることが解った。ドリンフェルト加群のモジュライを使う場合には不分岐表現は取り扱えないため、これは現在のところ一般線形群のラングランズ予想に対する最良の結果である。ドリーニュの予想自身はより一般的な縮小写像にたいする跡公式を確立する事によって証明される。この結果についてはワークショップ等で報告したほか現在論文を投稿中である。複素数体の場合には、ベクトル束のモジュライ空間を使った定式化が存在しており、ヒッチンによるハミルトニアンの零点集合が重要な役割を果たす。これに対しモジュライ空間にアデ-ル群を作用させたときこの群作用によるモーメント射像からハミルトニアンが再構成できることを示した。
骨細胞と骨芽細胞レニン・アンジオテンシン系を標的とした新規骨粗鬆症治療薬の開発

本研究では、骨芽細胞ならびに骨細胞におけるRAS受容体に関して生理的意義を検討した。骨細胞特異的RAS受容体欠損マウス(CKO)では、皮質骨量の増加が確認された。一方骨芽細胞特異的CKOマウスでは変化は認められなかった。骨細胞特異的CKOマウスの骨からRNAを抽出し網羅的解析を実施することで、標的遺伝子の同定を行った。現在、同定された標的遺伝子の骨細胞における生理的意義を検討中である。骨粗鬆症は、人間のかかる疾患のうち最も頻度が高く、今後、社会の高齢化に伴い、さらに増加が見込まれているが、骨粗鬆症の発症機序については未だ不明な点が多い。成長後の骨の代謝は、主に骨形成を担う骨芽細胞、骨吸収を担う破骨細胞そして骨芽細胞に由来する骨細胞によって調節されている。近年の分子生物学において、骨芽細胞及び破骨細胞に関する研究は飛躍的に進展したが、骨細胞に関する研究は未だ黎明期にある。骨細胞はこれまでに重力のメカノセンサー、石灰化の調節、マイクロダメージの感知・修復などの作用を示すことが示唆されているものの、詳細は不明であり、生理的機能ならびに調節機構に関しては謎に包まれている。骨細胞の機能不全は骨粗鬆症を生じることが知られていることからも、骨細胞は骨粗鬆症の病態解明ならびに新規治療方法の開発において重要であると考えられるが、骨細胞は骨基質中に埋没した細胞であるため、アクセスが非常に困難である。骨細胞は骨芽細胞から分化するため、骨基質のより表面に存在する骨芽細胞に注目し、この骨芽細胞を上手く操作することで、骨細胞とともに骨芽細胞が骨粗鬆症の病態解明ならびに新規治療方法の開発において新たな標的となる可能性が考えられる。本検討では骨芽細胞ならびに骨細胞の新たな機能解明を目指して局所レニン・アンジオテンシン系(RAS)に着目し研究を進行する。骨細胞特異的RAS関連遺伝子を欠損したマウスを作製し、骨の表現型解析を実施した。また、本マウスから採取した骨組織を用いてRNAを抽出後、骨形成および骨吸収関連遺伝子の発現をReal Time PCR法を用いて解析した。骨細胞株を用いて、RAS関連遺伝子をノックダウンあるいは過剰発現し、骨細胞分化能および、マーカー遺伝子の発現におよぼす影響を検討した。また、骨芽細胞特異的にRAS関連遺伝子を欠損したマウスを作製し、骨の表現型解析を実施した。本検討では、骨細胞の機能解明を目指し新たに骨細胞のRAS系に着目し、その生理的意義の解明を目的とし検討を進行する。骨細胞特異的RAS関連遺伝子欠損マウスを作成しその長管骨を、マイクロCTを用いて解析したところ、顕著な皮質骨骨量の増加が認められた。また、コンディショナルKOマウスの骨から抽出したRNAを用いてReal time PCRを実施したところ、骨細胞関連遺伝子の発現低下を認めた。また、皮質骨における骨芽細胞分化マーカーの遺伝子発現を解析した結果、骨芽細胞分化マーカーの発現が野生型と比較して亢進していた。一方、in vitroにおいて骨細胞株を用いてRAS関連遺伝子を恒常的にノックダウンした細胞株を樹立した。樹立した細胞株を用いて骨細胞分化におよぼす影響を検討した結果、in vivoと同様に骨細胞関連遺伝子の発現低下が確認できた。加えて、樹立したRAS関連遺伝子ノックダウン骨細胞株と初代培養骨芽細胞とを共存培養し、骨芽細胞分化を評価したところ、ノックダウン骨細胞株と共存した骨芽細胞の分化が促進された。以上のことから、骨細胞におけるRAS関連遺伝子は、骨細胞の機能を調節し、骨形成を制御している可能性が示唆された。骨細胞に加えて、骨芽細胞におけるRAS関連遺伝子の機能を解析するために、骨芽細胞特異的遺伝子欠損マウスを作成し、骨の解析を実施した。in vivoならびにin vitroの解析ともに当初の計画通りに進行していると考えられる。骨細胞の機能障害は骨粗鬆症を引き起こすことが知られていることから、骨細胞は新たな骨粗鬆症治療のターゲットとなる可能性を秘めている。本研究では、骨細胞におけるRAS系に着目し、その機能解析を通して、新規骨形成促進骨粗鬆症治療薬の開発を目指し研究を実施した。骨細胞特異的にRAS関連遺伝子の欠損マウスは、皮質骨の有意な骨量増加が認められるが、海綿骨の解析では野生型マウスと差は認められなかった。同様に皮質骨の骨形態計測では、骨形成が有意に亢進している一方、海綿骨では差は認められなかった。このことは皮質骨と海綿骨の骨代謝機構が異なるとことを示唆していることから、まず、野生型マウスにおいて皮質骨と海綿骨における骨代謝関連遺伝子の発現を解析した。その結果、皮質骨では海綿骨と比較して、骨形成が活性化していることが明らかとなった。同様に、CKOマウスにおいても皮質骨と海綿骨で遺伝子の発現を比較検討した結果、CKOマウスでは野生型マウスと比較して皮質骨における骨代謝が一層更新していることが明らかとなり、海綿骨では差は認められなかった。このことは、RAS関連遺伝子が皮質骨特異的に効果を示している可能性が示唆され、現在詳細なメカニズムを検討中である。また、これらの成果をまとめ、論文投稿準備中である。

一方骨芽細胞特異的CKOマウスでは変化は認められなかった。骨細胞特異的CKOマウスの骨からRNAを抽出し網羅的解析を実施することで、標的遺伝子の同定を行った。現在、同定された標的遺伝子の骨細胞における生理的意義を検討中である。遺伝子改変マウスの作製、解析、in vitroでの解析ともに当初の予定通り進行しているものと考えられる。平成27年度の実験を継続して実施するとともに、新たに下記の項目に関して検討する。1.骨細胞における標的遺伝子の機能解析2.骨芽細胞特異的RAS関連遺伝子欠損マウスの解析3.骨芽細胞におけるRAS関連遺伝子の機能解析4.病的骨代謝状態における標的遺伝子の機能解析骨代謝平成26年度の研究内容を継続するとともに、以下の内容を実施する予定である。1.骨細胞におけるRAS系の標的遺伝子の同定:骨細胞特異的にGFPを発現するコンディショナルKOマウスを作成し、FACSを用いて骨細胞を単離後、網羅的な発現解析を実施する。2.標的遺伝子の機能解析:1で同定された標的遺伝子の骨細胞における機能を解析する。3.骨細胞特異的にRAS関連遺伝子過剰発現マウスの作製と解析
金融商品取引法２４条１項３号をめぐる解釈論および同号の政策的合理性の検証

金融商品取引法24条1項3号は,証券の公募発行をしたために情報開示(発行開示)をするよう求められた会社に対し,継続開示義務を課している。本研究では,かかる規制は全部取得条項付種類株式を用いた潜脱が容易であるという問題を取り上げて,解釈論による対応策を検討するとともに,母法である米国法の立法過程やそれをめぐる議論を参照しながら,3号の趣旨や政策的合理性を検証したうえで,必要な立法的措置を提言した。平成26年度においては,金融商品取引法24条1項3号(以下,単に「3号」という)の潜脱行為に対し,どのような解釈論による対応が可能かの検討を行った。すなわち,現在の一般的な解釈では,会社が公募発行をした証券を消滅させれば,その時点で3号に基づく継続開示義務は消滅するとされる。しかし,このような解釈のもとでは,たとえば,株式の公募発行を行い,3号に基づく継続開示義務を負った会社が,全部取得条項付種類株式を用いて,株主から株式(公募発行した株式)を取得して消却し,代わりに実質的には同一の内容だが別種類の株式を交付する場合には,たとえ法定の免除事由を満たすほど株主数が少数(25名未満や300名未満)にならない場合でも,会社は3号に基づく継続開示義務を免れることになるが,こうした帰結は,3号の潜脱を許すのに等しいように思われる。そこで,このような問題への対処策について,全部取得条項付種類株式の全部取得の対価として別の種類の株式を発行・交付することが,発行開示が要求される「有価証券の募集」にあたるとする解釈の可能性も含めて,検討した。こうした検討作業は,主に研究代表者である久保田が担当した。また,平成26年度において,研究分担者である尾崎は,どのような場合に情報開示規制が必要なのか(どのような場合に情報開示規制が正当化されるのか)という問題を検討した。こうした尾崎の研究は,上記のような発行開示が要求される「有価証券の募集」の意義の再検討作業と重要な関係を有するため,久保田と尾崎は,2回の研究打合せを実施して,お互いの研究成果のフィードバックを行った。本年度,研究代表者の久保田は,主に,金商法24条1項3号の政策的合理性を検証するための前提作業として,母法である米国法の立法過程を明らかにするための研究を行った。具体的には,1936年米国連邦証券取引所法改正法が我が国の金商法24条1項3号に相当する規定(取引所法15条(d)項)を新設した経緯を検討するとともに,1964年米国連邦証券取引所法改正法が我が国の金商法24条1項4号に相当する規定(取引所法12条(g)項)を導入した際に,取引所法15条(d)項を廃止せず,むしろエンフォースの強化策を講じたうえで存置させた経緯について検討を加えた。さらに久保田は,上記の検討を踏まえ,我が国の金商法上の特定組織再編成発行手続・特定組織再編制交付手続に係る情報開示制度に検討対象を拡げ,同制度が組織再編成に際して発行開示を要求したうえで,金商法24条1項3号を媒介にして継続開示を要求するという規制構造を採用することの政策的合理性を検証するための作業を行い,その成果の一部を論文として公表した。他方,研究分担者である尾崎は,本年度も昨年度に続き,特に流通市場における情報開示規制を念頭に置きながら,どのような場合に情報開示規制が必要なのか(どのような場合に情報開示規制が正当化されるのか)という問題の検討を行った。そのうえで,久保田と尾崎は,それぞれの研究成果をフィードバックするための研究合宿を行った。「研究の概要」に記載したような検討作業を進めるとともに,その成果の一部を公表したほか,残りの成果も公表の準備を進めることができているため。本研究は,金融商品取引法上の継続開示規制を取り上げ,特に継続開示義務者の範囲を中心に,その政策的合理性を明らかにすることを目的とするものである。最終年度である平成28年度は,いくつかの研究成果を公表することができた。まず,久保田は,証券の公募発行を行ったために情報開示(発行開示)が求められた証券発行者に対して継続開示を義務づける金融商品取引法24条1項3号は米国連邦証券取引所法上の規制をモデルにしているところ,かかる米国連邦証券取引所法上の規制の立法過程やそれをめぐる議論を調査したうえで,日米両国では,前提となる問題状況を大きく異にすること,それゆえ,わが国では,米国とは異なり,金融商品取引法24条1項3号のような規制手法には必ずしも十分な合理性が備わっていない可能性が小さくないことを明らかにした。また,尾崎は,継続開示書類の中核である有価証券報告書制度を取り上げ,取締役会付議の要否や提出時期について現状を日本監査役協会のアンケート調査などをもとに批判的に検討した。さらに,尾崎は,株主総会における情報開示にまで研究対象を拡げて,株主総会における株主との建設的対話の前提となる,株主への情報提供の在り方について検討を加えた。なお,本研究では,平成27年度までに,久保田が,金融商品取引法上の特定組織再編成発行手続・特定組織再編制交付手続に係る情報開示制度を取り上げ,同制度が組織再編成に際して発行開示を要求したうえで,金融商品取引法24条1項3号を媒介にして継続開示を要求するという規制手法を採用することの政策的合理性を検証するための作業を行い,その成果の一部を論文として公表している。

金融商品取引法24条1項3号は,証券の公募発行をしたために情報開示(発行開示)をするよう求められた会社に対し,継続開示義務を課している。本研究では,かかる規制は全部取得条項付種類株式を用いた潜脱が容易であるという問題を取り上げて,解釈論による対応策を検討するとともに,母法である米国法の立法過程やそれをめぐる議論を参照しながら,3号の趣旨や政策的合理性を検証したうえで,必要な立法的措置を提言した。「研究の概要」に記載したような検討作業を進めるとともに,その成果を発表する準備も行うことができているため。平成28年度も平成27年度の研究を継続する一方,平成28年度は本研究プロジェクトの最終年度にあたることから,研究成果を洗練させるための研究報告を行いながら,研究成果をとりまとめることにしたい。金融商品取引法平成27年度は,平成26年度に行った研究を継続する一方で,金融商品取引法24条1項3号の政策的合理性を検証するための研究にも着手することにしたい。年度末に二回の研究打ち合わせを予定し,そのための旅費を確保していたが,一回の研究打ち合わせが急遽中止になったため,次年度使用額が生じた。年度末に研究打合せを予定し,そのための旅費を確保していたが,当該研究打合せが急遽中止になったため,次年度使用額が生じた。研究打ち合わせ,および研究発表のための旅費,並びに,研究の遂行に必要な物品の購入を行う。研究打合せ,および研究発表のための旅費,並びに,研究の遂行に必要な物品の購入を行う。
幼児給食の残食減少を目指した食育の確立:保育学と栄養学のコラボレーション

本研究課題は、幼児宅配給食の残食の実態を科学的に明らかにし、残食に主眼をおいた食育介入の検討を通して、幼児の適切な食のあり方を提言し、幼稚園における幼児給食の残食を減らすための食育の確立を目指すものである。平成29年度の2園の研究連携幼稚園(478名)を対象に実施したベースライン残食調査において、幼児の年齢に関わらず同じ量の給食が提供されており、年少児の残食量は年中児および年長児に比較して高値であることが判明した。また、野菜を含むメニューの残食が多いことが分かった。平成30年度は、2園の研究連携幼稚園を食育介入する園(介入園)と、介入しない園(コントロール園)にわけ、介入園の年中児(100名)を対象に研究を実施した。具体的には、1命をいただくことに感謝2作ってくれた人に感謝3育ててくれた人に感謝4自分で考えながら食べることができる5自分の現状を知る6命をつなぐの6項目のテーマをねらいとし、ベースライン時における残食調査で明らかになった残食の多い食材(ピーマンなどの野菜)を考慮した計画を立案し、オリジナルペープサート(計7回)、クッキング、野菜栽培を実施した。また、ベースライン調査から1年後のエンドライン残食調査も実施し、すでに全てのデータを回収している状況である。現在、収集したデータの入力と整理を行っており、今後は残食や食行動の変化などをアウトカムとして、介入園とコントロール園の違い、学年別の違いなどについて解析を行う予定である。本申請課題は、残食調査を行い、科学的なデータに基づいた幼児給食の残食減少を目指す食育を確立することが目的である。平成30年度は、3つのテーマについて取り組んだ。1)残食減少を目指したオリジナルペープサートについては、上述の6つのねらいを基に台本を作成した。保護者の同意を得た年中児(100名)に対して、3クラスにおいて同日、同時刻、同内容で発表できるように教材を3媒体制作し、研究代表者が実践者を指導し発表の確認を行った。また、保護者へ家庭での子どもの様子についてアンケートを実施し、回収分析をすることができた。2)残食調査において、残食が多かった食材であるピーマンをクラスで栽培し、残食が多かった食材(ピーマン、ハクサイ、ホウレンソウ)を使用し、クッキングを行った。クッキング実施後の家庭での子どもの様子や変容についてアンケートを実施し、回収分析をすることができた。3)平成29年度に調査した食育介入前の残食調査量をベースライン値として平成30年度の調査をエンドライン値とし、食育介入園とコントロール園で残食の変化の調査を行った。計画をしていた3つのテーマについて実施、調査、回収ができており計画は順調に進展している。これらの結果についてまとめ、各種学会の発表のエントリーを行った。今後は、2年間で行ってきた、幼児における給食残食の実態と問題点において科学的に分析を行う。これらを踏まえ、幼児の食を取り囲む専門職(保育者、管理栄養士、園長など)の間で、幼児の残食減少を主眼とした食育の必要性についての研究会を行い、園での食育の改善点について共通認識を高める。次に、各専門職から残食を主眼にした食育についての提案を行い、これらを統合させ保護者に伝えることで幼児を取り巻く全員で残食減少を目指した食育のあり方の検討を行う。学校給食摂取基準においては、3歳から5歳までの各年齢別における給与栄養目標量について詳細が示されていない。幼稚園では、給食室の設置が義務付けられていないため、給食を宅配給食に頼っている幼稚園も多い。残食がどの程度生じているのか、残食の実態と原因は明らかにされていない。本申請課題では、残食の実態を科学的に明らかにし、残食に主眼をおいた食育介入検討を通して、幼児の適切な食のあり方を提言するものである。3歳から5歳までの幼稚園の給食の実態とその関連因子を調査し、各年齢における幼児の栄養素等摂取量、残食量および残食の要因を明らかにし、幼稚園における幼児給食の適切な運用と残食を減らすための食育の確立を目指す。平成29年度は、1)福岡市内の幼稚園の給食サービス実態調査(自園給食、宅配給食など)、2)福岡市の幼稚園で同じ宅配給食センターを利用する3ー4施設の幼稚園との研究連携締結した上で、研究対象者(目標300名)への給食残食量の調査、3)幼児の残食量に影響する因子の解析、の3つのサブテーマに取り組んだ。1)はWEBおよび文献調査により福岡市内幼稚園の給食サービスの実態を把握した。2)については、2施設の幼稚園と研究連携を締結し研究目標者数を大きく上回るエントリーを得ることができ、残食調査を各園で2日間ずつ実施し、結果の分析を行った。3)は、研究対象者の保護者に食事調査票(幼児用:BDHQ 3y)および食行動アンケート票(幼児用)への回答を依頼し分析データの回収が完了した。本申請課題では、残食調査を行い、科学的なデータに基づいた残食減少を目指す食育を確立することが目的である。平成29年度は、上述のごとく3つのサブテーマについて取り組んだ。1)各幼稚園の給食サービス実態調査は、当初予定していたアンケート調査ではなくWEBおよび文献調査により、多くの幼稚園で宅配給食サービスを使用していることがわかった。(平成30年31年度においてアンケート調査で詳細を把握する予定である)

2)については、2施設で目標300名を大きく上回る500名の研究対象者の同意を得ることができた。給食が提供される2日間において調査員(研究責任者、研究担当者等を含む)を配置し、個々の幼児において主食および主副菜別の残食量を把握し、残食調査表に記録した。その結果、3歳児を中心に平均残食量は30%を超えているが4,5歳児の20%は給食量が足らないと感じている幼児も存在していることが分かった。また分析により残食の多い食材として野菜が最も多かった。平成30年度に実施する食育内容の重要なキーワードを科学的に選定することができた。3)幼児の残食量に影響する因子の解析は、研究対象者の保護者に食事調査(幼児用:BDHQ 3y)および食行動アンケート(幼児用)への回答を依頼し、現在、これらの分析を進めているところである。さらに、3つのサブテーマを遂行するだけでなく、平成30年度に実施する残食減少を主眼においた食育に備え、内容の検討と媒体作成を同時に進行させた。以上のように、研究は順調に進んでいる状況である。本研究課題は、幼児宅配給食の残食の実態を科学的に明らかにし、残食に主眼をおいた食育介入の検討を通して、幼児の適切な食のあり方を提言し、幼稚園における幼児給食の残食を減らすための食育の確立を目指すものである。平成29年度の2園の研究連携幼稚園(478名)を対象に実施したベースライン残食調査において、幼児の年齢に関わらず同じ量の給食が提供されており、年少児の残食量は年中児および年長児に比較して高値であることが判明した。また、野菜を含むメニューの残食が多いことが分かった。平成30年度は、2園の研究連携幼稚園を食育介入する園(介入園)と、介入しない園(コントロール園)にわけ、介入園の年中児(100名)を対象に研究を実施した。具体的には、1命をいただくことに感謝2作ってくれた人に感謝3育ててくれた人に感謝4自分で考えながら食べることができる5自分の現状を知る6命をつなぐの6項目のテーマをねらいとし、ベースライン時における残食調査で明らかになった残食の多い食材(ピーマンなどの野菜)を考慮した計画を立案し、オリジナルペープサート(計7回)、クッキング、野菜栽培を実施した。また、ベースライン調査から1年後のエンドライン残食調査も実施し、すでに全てのデータを回収している状況である。現在、収集したデータの入力と整理を行っており、今後は残食や食行動の変化などをアウトカムとして、介入園とコントロール園の違い、学年別の違いなどについて解析を行う予定である。本申請課題は、残食調査を行い、科学的なデータに基づいた幼児給食の残食減少を目指す食育を確立することが目的である。平成30年度は、3つのテーマについて取り組んだ。1)残食減少を目指したオリジナルペープサートについては、上述の6つのねらいを基に台本を作成した。保護者の同意を得た年中児(100名)に対して、3クラスにおいて同日、同時刻、同内容で発表できるように教材を3媒体制作し、研究代表者が実践者を指導し発表の確認を行った。また、保護者へ家庭での子どもの様子についてアンケートを実施し、回収分析をすることができた。2)残食調査において、残食が多かった食材であるピーマンをクラスで栽培し、残食が多かった食材(ピーマン、ハクサイ、ホウレンソウ)を使用し、クッキングを行った。
プリカーサー溶液プラズマ溶射法（ＳＰＰＳ）による遮熱コーティング形成技術の研究

今年度は、昨年度に引き続きSPS法によるジルコニアセラミック膜の成膜を試み、各パラメータと皮膜の微細組織との関連について詳細な検討を行った。サスペンション濃度、溶射距離、電流、材料供給量、などの各運転パラメータが膜の微細組織に及ぼす影響を検討した。その結果、以下のことが確認できた。(1)膜の微細組織はサスペンション濃度と溶射距離に強く影響を受ける。(2)ポーラスな膜は開気孔率22%程度に達し、通常のAPS膜の倍程度の値である。(3)ポーラス膜はサスペンション濃度が低くプラズマガス流量が大きい時に得られやすい(4)サスペンション濃度を高くすることで徐々に緻密にはなるものの、通常のAPSコーティングよりもポーラスなコーティングのみが得られた。(5)SPSの膜の緻密さは溶射距離に非常に敏感で、溶射距離が短い程緻密になることから、今後より短い溶射距離での成膜が必要である。最後の点について、本研究で用いた装置TC-8050ではブロックにプラズマトーチをマウントする構造になっており、吹き出しノズルから基材までの距離はブロックの表面より近くできないために制限があり、より短い距離での溶射成膜のためにはハードウェアの改造が必要となる。これは今後の課題のひとつである。また、プリカーサー溶液を原料としたプラズマジェットによる反応合成のテストを試みた。ジルコニウムを含む硝酸塩の溶液を用いたが、水系の溶液のためプラズマトーチ内部の銅製部品の酸化劣化があり、安定した反応は困難であった。使用しているTC-8050は内部供給によるアクシャルフィード方式で材料を供給するため、トーチ内部(特に電極とノズル)の酸化劣化に注意が必要である。今後は有機系の溶媒に溶融可能な金属塩の選択が必要である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本課題はセラミック前駆体(プリカーサー)の溶液を原料に用いるプリカーサー溶液プラズマ溶射(SPPS)法の研究を行うことを目的としている.H26年度は前年度に引き続き溶射装置の安定な長時間運転のための検討(アルコール投入法の改善,各溶射パラメータの再検討)を通じ,当該プラズマ溶射装置運転技術およびアルコール投入技術の習得に注力した.SPPS法では,1金属錯体の溶液をプラズマジェットにより分解,2反応により酸化物を生成,3酸化物の溶融,4相手材に吹きつけて製膜,といった幾分複雑な過程を経る.一方,セラミック微粉末とアルコールによる懸濁液(サスペンション)を溶射材料に用いるサスペンションプラズマ溶射法(SPS法)では,SPPS法と同様に液体材料を用いるものの,1プラズマジェットの熱によりアルコールが蒸発,2微粉末が凝集,3酸化物が溶融,4基材に吹きつけてコーティングを形成,というように化学反応を介さないため,プロセスの制御がその分容易となるものと考えられる.そこで,冒頭で述べた装置等の運転技術の習得に加えて,イットリア安定化ジルコニア(YSZ)の微粉末によるサスペンションを用いてSPS法によるセラミックスコーティングの製膜を試みた.溶射装置の長時間安定運転技術の習得については,二重管ノズル先端位置,液管の位置固定法,プラズマのパラメータ等について再検討を行った.各々の詳細な結果については記述できないが,これらを最適化することによりSPS/SPPSプロセスの安定性は増し,1時間程度の製膜運転を複数回続けて行うことが可能となった.SPS法によるYSZコーティングの試作については,サスペンション濃度と溶射距離の影響に着目しこれらを更に詳細に検討すべく製膜作業を行った.現在,製膜した各コーティングサンプルを解析中である.今年度は、昨年度に引き続きSPS法によるジルコニアセラミック膜の成膜を試み、各パラメータと皮膜の微細組織との関連について詳細な検討を行った。

高温での長時間運転に伴う装置のトラブル(ノズル電極や絶縁部の劣化など)が頻発したことから,本来の目的であるSPPS法による製膜が行えなかった.そこで,上述の通り,長時間安定運転のためのセッティングおよびパラメータの改善に注力し,同時に運転操作およびメンテナンス技術の習得も進めた.27年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度までの実績を踏まえ,今後はSPS法のみならずSPPS法による製膜を試みる.プリカーサー溶液の選定,溶射パラメータの検討により,SPPS法におけるコーティング組織制御の主要パラメータを明らかにする.27年度が最終年度であるため、記入しない。
糖質分解酵素の新しい反応機構の確立とその応用

糖質の加水分解酵素について2つの反応機構(オキソカルベニウムイオン中間体と共有結合中間体)が知られているが、最近は後者が圧倒的に支持されている。問題は、後者の機構が有機化学的理論に合致しないことである。本研究の目的は、オキソカルベニウムイオン中間体を経由する反応機構の実証である。糖質分解酵素はオリゴ糖を工業生産する重要な作用を示す。新機構により新たな応用研究を発想したが、その成立の可能性を探った。糖質の加水分解酵素について2つの反応機構[オキソカルベニウムイオン中間体(OCと略)と共有結合中間体(CBと略)]が知られているが、最近は後者が圧倒的に支持されている。閻題は、後者の機構が有機化学的理論に合致しないことである。新機構により新たな応用研究を発想したが、その可能性を探ることも目的の1つである。計画は順調に進行しており、本年度の成果を述べる。アンハイドロ-フラクトース(AH-F)の生成:1)AH-F生成の確認:昨年度に精製したグルコアミラーゼ、α-グルコシダーゼおよびβ-グルコシダーゼなどに対し、AH-F生成を確認実験した。これはOCの証拠である。第二次アイソトープ効果の測定:2)酵素反応における本効果の測定:昨年度に調製した重水素基質と軽水素基質に各酵素を作用させ、第二次アイソトープ効果を測定した。k_0/K_mの比は1.1を上回り、OCが支持された。触媒残基変異酵素が行うAH-F生成:3)触媒残基の変異酵素によるAH-F生成:1)項でAH-F生成が確認された酵素について、触媒残基の置換酵素を作製し、合成したフッ素基質に置換酵素を作用させ、AH-F生成を確かめた。AH-Fを用いたオリゴ糖合成:4)オリゴ糖合成反応:AH-Fと単糖を用いたオリゴ糖合成反応条件(AH-Fの濃度、単糖の種類と濃度、酵素量など)を検討し、オリゴ糖大量合成・単離を行い、構造を決定した。5)収率100%の合成反応:3)項で作製した触媒アミノ酸の変異酵素を用いて4)項の合成反応を行い、オリゴ糖合成収率を測定した。約90%の値を得た。ko/Kmの比は1.1を上回り、OCが支持された。約90%の値を得た。
ハイドロゲルレンズフィル後の屈折、調節の評価

人間と同じ眼球光学系で調節の仕組みを持つ霊長類(カニクイザル)でレンズフィルを行い、水晶体の形状に伴って調節力を他覚的に評価できた。シリコンオイル、シリコンゲルでの報告は過去にあるが、ハイドロゲルを用いたものとしては初めてと考えている。嚢内注入量、嚢の形状と屈折量の調整、後発白内障の程度を調査し良好な結果を得た。今後、さらに年単位での長期の安定性、調節力の維持の確認は必要であるが、臨床応用の可能性を確認することができた。経過の概要:ナノドメイン構造を持つ感温性ハイドロゲル(E5KC-18)を開発、合成した。構造が安定していて、透明性が高く、細胞毒性がなく、また濃度を変えることで1.40以上の屈折率が得られ操作性も良好である。さらに細胞を用いた、予備実験で生体適合性が非常に優れていることを確認した。そこで実際に家兎での嚢内注入量、嚢の形状と屈折量の調整、後発白内障の程度を調査した。実験の成果:家兎水晶嚢の元来の容積の約70%を目指してゲルを注入することで一番大きな節作用が水晶体嚢の変化として確認できた。レンズフィルを行った水晶体でも調節による屈折状態の変化が同様に確認できた。シャインプルーフカメラで水晶体の形状変化を画像として初めて記録できた。さらに、カニクイザルの瞳孔括約筋を前もって切開することで副交感神経興奮点眼薬剤による調節作用が水晶体嚢の変化として確認できた。同時にレンズフィル状態での高次収差の確認を行った。なお高次収差はHartmann-Shack波面センサー(KR-9000PW,トプコン社製)(奈良医大現有)を用い、角膜、水晶体、そして眼球全体の高次収差を測定した。ゲルのレンズフィルを行った水晶体は高次収差の増加がみられ、その原因はゲルが不均一に水晶体嚢内で網目構造を作ってミクロな不均一状態が生じているのではと考えられた。家兎を用いた予備実験では置換手術後6ヶ月では優れた生体適合性を示し、EK5C-40と水晶体嚢の接着性が高いため後嚢混濁も無く透明性も維持されていた。(論文はin press)しかしIn Vivoで水晶体嚢への注入量(充填率)は調節時の容量に対しどれほどが一番調節力を発現するのに適切か、さらにはそれぞれの充填率に応じてゲルの屈折率はどれほどのバリエーションが必要かを知る必要がある(たとえば眼内レンズは+10Dから-30Dまで0.5D刻みでのレンジで度数が必要である)。さらに調節力の確認には西らも述べている(Nishi O.etal,Accommodation amplitude after lens refilling with injectable silicon by sealing the capsulewitha plug in primates. Arch Ophthalmol 116:1358-1361,1998)ようにサルでの評価が必須である。このことは調節作用の仕組みをソフトマテリアルであるハイドロゲルを用いて生体模倣するものであり、この結果十分な生体適合性と調節力が確認された。カニクイザルの眼球光学系は人に近く,薬剤(4%ピロカルピン)を用いることで毛様体筋を緊張また前房深度を減弱させ調節作用を発現できた。家兎の場合と同様に水晶体の形状、後嚢白内障およびゲルの変化は、シャインプルーフカメラ(Nidek社、EAS-1000)、前眼部OCT RTVue-100用の前眼部アダプター(CAM),OPTOVUE社)(奈良医大現有)をもちいて動的な形状変化の解析もおこなうことが可能であった。具体的には、OpTaliX (オプタリクス、Ver8.74) (ドイツOptenso社が開発した光学設計ソフトウェア)を用いた。ハイドロゲルで置換した水晶体の高次収差の解析(周辺光軸散乱光のデータを含む)を演算速度の高いサーバーを用いて行った。その結果ハイドロゲルで置換した人工水晶体は水晶体径3mm以内では、高次収差が比較的少ないが、3mmから5mmの位置では正の高次収差が大きくなり、5mm以上では不正乱視要素が大きくなり、信頼性の高いデータを取り、解析することが困難であった。また調節時と非調節時の手持ちの赤外線レフラクトメーター(ニコンレチノマックス、奈良医大現有)で他覚的屈折状態も評価することができ、画像解析により、曲率と前房深度、レンズ厚みの変化がその調節力を推定できた。家兎1家兎2のデータを一例として示す。水晶体前面の変化(mm)13.5から12.9 13.4から11.2水晶体後面の変化(mm)-7.2から-7.3 -9.4から-7.6水晶体の厚みの変化(mm)4.66から4.73 3.71から3.80前房深度の変化(mm)3.5から3.4 3.4から3.2推定される調節力(D)+2.3 +2.5人間と同じ眼球光学系で調節の仕組みを持つ、霊長類(カニクイザル)でレンズフィルを行い、水晶体の形状に伴って調節力を他覚的に評価できた。カニクイザルの眼球光学系は人に近く、薬剤(4%ピロカルピン)を用いることで毛様体筋を緊張また前房深度を減弱させ調節作用を発現できた。

家兎の場合と同様に水晶体の形状、後嚢白内障およびゲルの変化は、シャインプルーフカメラ(Nidek社、EAS-1000)、前眼部OCT RTVue-100用の前眼部アダプター(CAM)、OPTOVUE社)(奈良医大現有)を用いて動的な形状変化の解析も行うことが可能であった。具体的には、OpTaliX (オプタリクス、Ver8.74) (ドイツOptenso社が開発した光学設計ソフトウェア)を用いた。ハイドロゲルで置換した水晶体の高次収差の解析(周辺光軸散乱光のデータを含む)を演算速度の高いサーバーを用いて行った。その結果ハイドロゲルで置換した人工水晶体は、水晶体径3mm以内では高次収差が比較的少ないが、3mmから5mmの位置では正の高次収差が大きくなり、5mm以上では不正乱視要素が大きくなり、信頼性の高いデータを取り、解析することが困難であった。また調節時と非調節時の手持ちの赤外線レフラクトメーター(ニコンレチノマックス、奈良医大現有)で他覚的屈折状態も評価することができ、画像解析により、曲率と前房深度、レンズ厚みの変化を測定でき、その調節力を推定できた。人間と同じ眼球光学系で調節の仕組みを持つ霊長類(カニクイザル)でレンズリフィルを行い、水晶体の形状に伴って調節力を他覚的に評価できた。シリコンオイル、シリコンゲルでの報告は過去にあるが、ハイドロゲルを用いたものとしては初めてと考えている。今後、年単位での長期の安定性、調節力の維持の確認は必要であるが、生体適合性が非常に優れていることを確認した。人間と同じ眼球光学系で調節の仕組みを持つ霊長類(カニクイザル)でレンズフィルを行い、水晶体の形状に伴って調節力を他覚的に評価できた。嚢内注入量、嚢の形状と屈折量の調整、後発白内障の程度を調査し良好な結果を得た。今後、さらに年単位での長期の安定性、調節力の維持の確認は必要であるが、臨床応用の可能性を確認することができた。人間と同じ眼球光学系で調節の仕組みを持つ、霊長類(カニクイザル)でレンズフィルを行い、水晶体の形状に伴って調節力を他覚的に評価できた。今後、年単位での長期の安定性、調節力の維持の確認は必要であるが、水晶体嚢に物質を注入し形状を保ち生体模倣して調節力を保つ(Lens refilling)がある。我々は素材となるハイドロゲルを開発し、予備実験で生体適合性が非常に優れていることを確認した。そこで実際に家兎での嚢内注入量、嚢の形状と屈折量の調整、後発白内障の程度を調査し、さらにカニクイザルを用いて調節力の確認を行い、臨床応用の可能性を確認することができたと考えている。眼科さらに医療用薬品レベルでの5kgのロットでのゲルの合成をおこない、物性(粘弾性、屈折率、光線透過率)および細胞毒性の確認を行い、臨床治験を目指している。さらに追加実験として病理組織所見をさらに詳細に確認し、水晶体嚢の進展性と後嚢混濁の所見を調査する。同時に術後のLensrefillingを行った水晶体の形状を、眼球光学系全体の中で評価する必要があると考える。その道のりのためには官民共同研究の形式、もしくはベンチャー企業を立ち上げなどを考慮する。それは、視力の回復だけでなく、QOLの向上という観点から調節力の回復が求められている、ハードルの高い目標には到達しにくいと考えるからである。
特別支援学校（聴覚障害）における外国語活動に関する基礎的検討

2020年に小学校で外国語活動が必修化される。学習指導要領では特に「聞くこと」「話すこと」に重点が置かれている。しかし、特別支援学校(聴覚障害)では「聞くこと」に困難を抱える児が在籍しており、外国語活動の活動設定や指導の在り方については、通常の小学校よりもその検討が明らかに遅延している。本研究においては、そのような状況を踏まえ、先駆的に英語教育を行っており、かつ言語環境や文字環境が日本と同様である韓国の現状を調査し、どのような活動が設定され、どのように指導されているのか明らかにし、その指導方法について考察を行う。