hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野宿生活者が主体的に健康に取り組むことを目指した看護支援

1)野宿者の生活への参加観察等から、野宿者の健康や生活上における知恵や工夫について調査を行った。寒さ・暑さ対策、暴行を防ぐ、生活用品の入手方法、その場所に住まい続けるための方法(地域住民との関わり方)などが明らかになった。2)調査で明らかになった野宿者の知恵や工夫を、研究者らが行っている健康支援活動の中で、個々に紹介しながらその人の健康を高める方法をともに考えあった。3)梱包用エアーマットを活用した寒さ対策と、砂糖と塩でつくった経口補水液を活用した熱中症予防の方法について、野宿者に実際に生活の中で試してもらった。効果があったという意見も多く、野宿者に共通して広く紹介できることが明らかになった。1.野宿生活者への健康支援活動の実施1)名古屋,大阪を中心に健康相談を継続的に実施した。昨年度の調査からわかった,野宿生活者の知恵や工夫を,相談活動の中で個々に紹介した。2)研究者全員が,大阪で実施している健康相談活動に参加し,この地域の特徴や支援方法について意見交換した。またフィールドワークや釜ヶ崎にある野宿者の支援団体を訪問し,支援の実際と課題等について理解を深めた。2.野宿生活者の健康促進につながる活用可能な資源と活用方法の調査1)同意の得られた野宿生活者への密着調査(2名),健康相談で出会った人からの聞き取りなどを行った。昨年度は寒い時期の調査であったため,今年度は暑い時期の過ごし方について調査した。図書館の利用,ファーストフード店に入ったときは必ず水も注文して補水する,毎日の日課をメモに書いてそのように行動する(休憩の場所と時間も計画しておく),こまめに休息をとる,冷房のある場所で十分休息をとってから次の行動に移る,瓶詰タイプの食塩を持ち歩いて塩分を補う,首まわりにタオルを巻いて直射日光を防ぐ,などしながら生活していることがわかった。3.研究会の実施1)野宿生活者の健康促進につながる活用可能な資源とその効果的な活用方法について,昨年度実施した調査結果と今年度の調査結果をあわせて検討した。また,健康相談おいて,パートナーシップに基づいた支援の意義と成果について,実際の事例を用いて検討した。2)野宿生活者の退院支援の在り方,災害対策(人と防災未来センター見学)など,幅広い視点で野宿生活者の健康を支援するシステムづくりの必要性やその可能性についても討論した。1.野宿生活者への健康支援活動の実施:1)名古屋,大阪を中心に健康相談を継続的に実施した。血圧測定をきっかけにして,当事者とじっくり話をする機会をつくり,それぞれの健康について考え合った。協働的パートナーシップの関係を構築することを意識した関わりを通して,当事者の生活や健康行動が変化した事例もあった。2)野宿生活者の生活への参加観察からわかった生活や健康上での工夫を,その人の生活習慣や価値観に沿いながら提案し,健康維持または健康向上につながる行動の方法を考え合った。例えば,防寒のための新聞紙の使い方や熱中症予防のための塩分摂取の方法・休息のとり方など,具体的な方法を提案した。2.野宿生活者の生活への参加観察から得た生活や健康上での工夫について,他者にも有効だと考えたものについて,他の野宿生活者に実際に活用してもらい,その効果を検討した。:1)炊き出しの場所で,熱中症予防のための経口補水液の試飲会を行った。試飲をした人の感想では,「味はよく,飲みやすい」というものが多かった。2)寒さ対策として梱包用エアークッションと緩衝シートの効果を検討した。野宿生活者へ協力依頼をし,同意の得た人に実際に活用してもらった。使用前の聞き取りは17名,使用後の聞き取りでは7名の協力者があった。実際に使用してみた意見としては,効果があったという回答の方が多く,クッション性があることから防寒対策だけではなく,春や夏のシーズンにも活用できるのでないかという意見もあった。3.研究会の実施と成果報告:1)各地域の健康相談活動の情報交換および成果の検討を行った。特にそれぞれの地域の野宿生活者の生活の特徴などを明らかにし,当事者にとっての健康の意味についてディスカッションした。2)研究生活について学会報告(3報告)及び専門雑誌への投稿(1論文)を行った。1.野宿生活者への健康支援活動の実施1)名古屋,大阪,沖縄で健康相談(炊き出しの場所/公園巡回型など)を継続的に実施し,それぞれの地域の状況について意見交換した。特に名古屋と大阪では,双方の健康相談に参加し,地域の特性や具体的な支援の方法などについて,意見交換をした。

(2)継続的に健康相談を実施することによって,野宿生活者との関係が深まり,血圧測定値や健康上で気になることを自ら相談に来る人が増えた。また継続して相談に来る人や,相談後に行動してみた結果を報告に来る人も増えた。他方で,例えば高血圧を自覚しているが治療をしていない人もいるため,こうした人々が治療をしようと思えるよう,きっかけをつくる関わりが課題であると考える。2.野宿生活者の健康促進につながる活用可能な資源と活用方法の調査1)野宿生活者支援団体の活動に同行して出会った人からの聞き取り,同意の得られた野宿生活者への密着調査,健康相談で出会った人からの聞き取りなどを行った。寒さ対策や襲撃を避ける方法,野宿生活者同志の人間関係のもち方や野宿生活者ではない人との人間関係のもち方などについて,生活の方法や工夫している点について情報を得た。また,ある野宿生活者からは,段ボールを使う方法などいろいろな人に教えてあげるが,自分から行動を起こさない(自分で段ボールを取りに行かない,持ってきてあげれば使う)受け身的な人が多いと言っていた。従って,広く野宿生活者に生活の知恵を提供する際,その方法について検討していく必要があることもわかった。2)健康状態をその場で知ることができるワンコイン健診(ケアプロ代表者の話では,寿町でチャリティー健診の実績があるとのこと)や歯科検診なども,野宿生活者の健康を支援する上で有効な一つの方法である。野宿生活者の健康を支える医療保健システムとして,民間機関も組織化できる方法を検討していく必要がある。1.野宿生活者への健康支援活動の実施:1)名古屋,大阪を中心に健康相談を継続的に行った。その際,これまでの調査で明らかになった野宿生活者が実際に行っている生活や健康上での知恵や工夫を,その人の生活習慣や価値観に沿いながら提案し,健康維持や健康向上につながる行動の方法を考え合った。2)昨年度の調査で明らかになった寒さ対策としての梱包用エアークッションの活用について,広く紹介した。その結果,寒くなり始めの10月11月上旬ごろに,利用したいという人が多いことがわかった。これは,一年を通して日常生活用品を備えおくことができない野宿生活者がおかれている状況に関係しており,冬支度が整う前の支援として有効であることが明らかになった。2.経口補水液を使用した健康支援の試み:1)昨年度実施した経口補水液の試飲会では,半数以上の人が「よかった」という感想をもっていたことから,熱中症予防として効果的であり,野宿生活者に広く紹介できるのではないかと考えた。そこで今年度は,実際の生活の中で経口補水液を使用してもらい,その効果について検討した。2)研究協力者は7名であり,そのうち野宿生活者は3名であった(残りの4名はアパート生活)。効果として直接的に感じることはあまりなかったが,またやってみたいとの意見や,これまで飲んでいた清涼飲料水の代わりとして効果があったという意見があった。3.研究会の実施と成果報告:1)各地の野宿生活者の状況や健康支援の方法について情報交換を行った。また,実際の支援活動を通して,効果的であった支援方法や事例について検討した。2)研究成果について学会報告(1報告)を行った。また,次年度にも3報告を予定している。地域看護学1.研究期間
発光ダイオード（LED）の波長強度可変装置による癌細胞制御と細胞保護に関する研究

LED(light emitting diode)は、安価で耐久性に優れ、波長や強度の設定が容易である特徴を有し、臨床応用が期待される。我々はこれまでにLED光単独で癌細胞制御が可能となり得ることを報告している(Anticancer Res. 2014)。しかしながら、波長や強度による種々の細胞株に与える効果に関して報告ごとに実験条件にばらつきがあり、依然不明な点が多いことが課題であった。本研究ではLED光の細胞障害、細胞保護に関与する至適条件の検索や癌腫特異性を検討するとともに、その分子メカニズムを解明することを目的とした。まず癌腫特異性の検討では465nmLED光は大腸癌細胞の増殖をエネルギー依存的に抑制(p<0.05)し、AnnexinV/PI染色でアポトーシス細胞の増加を認め、またFAS・Caspase3・Caspase8 mRNAの発現上昇(p<0.05)を認め、アポトーシス経路の活性化が示唆された。一方で膵癌細胞に対しては、同様に細胞増殖抑制効果を認めた(p<0.05)が、Caspase3発現に変化を認めず、CCND1 mRNA発現の低下を認めた(p<0.001)。細胞周期の検討ではG2/M期の細胞数減少を認め、細胞周期の停止が示唆され、癌腫による異なるメカニズムによる抗癌作用を認めた。また大腸癌細胞株においては465nmLED光と5-FUの併用で細胞増殖抑制の相乗効果を認め、さらにLED光の作用メカニズムとして光受容体として知られるオプシン3(opn3)に着目したところ、細胞増殖抑制に伴ってopn3発現の低下を認めた。細胞保護効果について我々はこれまでに小腸細胞、線維芽細胞での検討を行ってきたが、今回、マウス肝より初回分離培養した肝細胞での検討を行い、635nmLED光によるpERK, CCND1発現の増加と、Caspase3発現の低下を認め、肝細胞に対する細胞保護効果が示唆された。また、小腸細胞に5-FU投与した障害モデルにおいても検討を行ったが、525nm,625nm光による細胞保護効果は認めなかった。
NS1抗原検出によるフラビウイルス脳炎の早期診断系の確立

意義、重要性:本研究は、NS1抗原検出ELISA系の構築による、日本脳炎(Japanese encephalitis, JE)の早期診断系の確立を目的としている。NS1抗原検出ELISA系を構築するためには、NS1タンパクに対するモノクローナル抗体を樹立する必要があり、NS1タンパクに対するモノクローナル抗体の作製には、NS1タンパクを大量に発現させ、精製する必要がある。今年度は、NS1タンパク発現プラスミドの作成に成功した。今後の方針:今後、作成したプラスミドからNS1タンパク質の発現を試みる。発現が確認できれば、タグを用いてNS1タンパク質を精製し、マウスに免疫することで、NS1タンパク質に対するモノクローナル抗体を樹立する。得られたモノクローナル抗体を用いて、NS1抗原検出ELISA系を構築する。構築したNS1抗原検出ELISA系を、まず、感染細胞を用いて検証する。感染細胞で検証できれば、次に、動物モデルを用いて検証し、最終的に、JE患者から採取された血清を用いて検証を行う。構築を試みた、NS1タンパク発現プラスミドの中に、クローニングが困難であったものが含まれていたため。構築したプラスミドを用いて、NS1タンパク質の発現を確認する。発現が確認できれば、タグで精製を行い、NS1タンパク質に対するモノクローナル抗体を樹立する。本年度計画の、最初の段階である、NS1発現プラスミドの構築に難渋したため、次年度使用額が生じた。当該額は、来年度以降に、研究計画に従って使用する予定である。
DNA複製関連遺伝子の分子生物学

(1)ショウジョウバエPCNA遺伝子発現制御エレメントの個体レベルでの解析:PCNA遺伝子のプロモーターとその上流域を含む種々の配列をlacZ遺伝子と連結し,P-エレメント法により百数十系統の遺伝子導入ハエを樹立し,lacZ発現の変化を調べることにより,各発生段階での発現に必要な制御配列を明らかにした。成虫の卵巣における発現に必須であるのは転写開始点より上流86bp以内の基本プロ-モーターであり、DRE(PCNAおよびDNApolymeraseα遺伝子のプロモーター上流に存在する、共通の8bpのパリンドローム配列)はそれを増強する。初期胚での発現には、DREが必須となり、また幼虫期での発現には、DRE及びそのさらに上流50bpまでにある第2の調節配列(URE:upstream regulatory element)が必要であることがわかった。最近、このUREに特異的に結合するタンパク因子の検出にも成功している。(2)マウスPCNAの構造と機能の相関:PCNAは最近種々のサイクリンやp21と相互作用することが明らかにされ、注目を集めている。in vitro転写・翻訳系により作製したマウスPCNAの各種欠失変異体と、大腸菌で発現させたマウスDタイプ-サイクリンとGSTとの融合蛋白との結合能を調べた。その結果、261アミノ酸残基からなるPCNAのN-末端領域(2-64番)とC-末端領域(197-228番)にそれぞれ独立に機能する結合領域をマップした。興味深いことにこれらの領域は、哺乳動物からショウジョウバエさらに出芽酵母のPCNAにいたるまで、最もよく保存されている領域に相当している。
大学演習林を核にした「ラージスケール生態系動態解析システム」構築のための企画調査

森林生態学など時空間的にスケールの大きい現象を扱う分野では、動態解析の対象とする時間スケールが100年1000年単位まで拡大する傾向にある。また近年、「episodic(希な、突発的な)イベント」や「間接効果」といわれる反応の連鎖が生態系全体の動態に大きな影響を及ぼすケースが次々に発見されており、これらを解析するための長期大面積調査やネットワーク研究が調査手法の重要な部分を占めるようになっている。欧米やアジアの各国では、10年30年ほど前からLTER (Long-Term Ecological Research)といわれる(戦略的)研究システムが多数稼働しており、人材の集中配置と継続的な予算投入により長期、大面積の生態系動態解析を可能にしている。ところが、日本の研究システムの中にはこうしたラージスケールの動態解析を行う本格的システムは存在しなかった。そこで、この企画調査研究では、日本とその周辺地域にLTERの国際基準を満たす環境解析能力を持った研究システムを構築し、国際ネットワークにリンクさせるための具体的手法を集中的に議論した。平成15年6月に、東京大学農学部附属科学の森教育研究センター愛知研究林にて第一回全体会議を開催し、大学演習林を母体として長期大規模研究ネットワークを構築するための組織JERN (Japan Ecosystem Research Network)を結成した。JERNでは、日本のLTER実施プログラム「JaLTER」を開始し、日本生態学会・水文水資源学会・日本林学会などに呼びかけを行う一方で、電話による全体会議を5回開催し、実施のための詳細案を検討した。また、LTER研究の先進国であるアメリカ(US-LTER)、中国(CERN)にコアメンバーおよび博士課程学生を派遣し、研修を行った。また、平成15年9月にシアトルで行われたLTER-All ScientistMeetingに出席し、日本のLTER研究の現状説明を行い、各国の進展状況について情報収集を行った。平成15年12月および平成16年1月には、環境省全国生物多様性モニタリング1000と連携して、平成16年度より9カ所のコアサイトを稼働させることが決定し、JaLTERのコアサイトにおける基盤データ(ベースラインデータ)の一部に環境省が継続的予算措置を行うことが決定された。関連論文を雑誌に2編掲載、平成16年度の日本林学会大会においてテーマ別セッションを開催し、LTER研究の啓蒙に努めるほか、平成16年度には日米合同LTERワークショップ、平成17年度にはLTERアジア太平洋地域シンポジウムを日本で開催することが決定し、準備を進めている。
固体をターゲットとして生成する酸素-15の化学的挙動に関する基礎的・応用的研究

1.熱的に安定で窒素の含有率が高い四窒化三ケイ素(【Si_3】【N_4】)をターゲットに選び、【^(14)N】(d,n)【^(15)O】反応を用いて反跳反応で気相中に取り出される【^(15)O】の化学的挙動に関して基礎的研究を行った。2.粉末状の【Si_3】【N_4】をアルミ製の照射容器に入れ、入射エネルギーが8MeVの重陽子で照射した。照射下流速200mL/minのHeをターゲット中に通し、【^(15)O】-生成物を取出した。照射電流値He中に添加する気体の種類又は割合を変えて【^(15)O】-生成物の化学形やその生成量を調べた。3.純粋なHeをターゲット中に通じた場合の【^(15)O】の取出し率は電流値に依らず僅か0.3%であったが、He中に【O_2】を加えるとこの値は1.3%に増加した。しかし、【O_2】の割合を10%までに高めても取出し率に変化は認められなかった。この時の【^(15)O】の化学形のラジオGC分析の結果、90%以上の【^(15)O_2】と10%以下の【N_2】【^(15)O】の2種類の生成物が見出された。次に、He中に【CO_2】を加えた場合は、その添加率に比例して【^(15)O】の取出し率は増加し、電流値5μA,【CO_2】10%を用いた場合この値は3%であったのに対し、電流値を10μAに増加すると【^(15)O】の取出し率は10%に上昇した。GC分析の結果、【^(15)O】は99%以上がC【^(15)O_2】として固定された。4.気相中での反跳【^(15)O】原子と【O_2】や【CO_2】との反応性には殆ど違いがないと考えられる。従って、本研究で示された結果は、微粒子状のターゲットから飛出した反跳【^(15)O】原子がターゲット表面に吸着されている【CO_2】分子あるいはターゲットそのものと主に反応することを示唆している。照射条件の変化に伴う【^(15)O】の取出し率の変化から、【^(15)O】-生成物が効率的にターゲット中から取出されていないと推定された。照射容器の構造とターゲットの物理的形状を工夫することでより高い収率でC【^(15)O_2】を取出せる事が期待でき、この方法が【^(15)N】(p,n)【^(15)O】反応を用いる【^(15)O】標識気体の実用的な製造法に充分応用可能であると考えられた。

照射容器の構造とターゲットの物理的形状を工夫することでより高い収率でC【^(15)O_2】を取出せる事が期待でき、この方法が【^(15)N】(p,n)【^(15)O】反応を用いる【^(15)O】標識気体の実用的な製造法に充分応用可能であると考えられた。
生体組織への遺伝子導入法を用いたがん治療の基礎研究

HVJ-リポソーム法を用いて、細胞周期調節遺伝子のアンチセンスオリゴの投与による細胞周期の抑制を試みた。血清刺激によるVSMCの増殖は、PCNAとcdc2キナーゼのアンチセンスの組合わせ、cdc2キナーゼとcyclinB1或いはcdc2キナーゼのアンチセンスの組合わせにより完全に抑制され、この結果はin vivoにおいても証明された。次に、これを用いて、メラノーマの細胞増殖の抑制を試みた。培養ヒトメラノーマ細胞にPCNAとcdc2キナーゼのアンチセンスオリゴの導入を行なったが、センス投与群と比較し、有意な増殖抑制は認めなかった。そこでG1サイクリンであるcyclinD1或いはD3のアンチセンスオリゴをヒトメラノーマ細胞に導入し、3日後の^3H-チミジンの取り込みを調べたところ、サイクリンD1、D3のアンチセンス投与群はセンス投与群に比して、DNA合成能をほぼ90%抑制した。次に、2重鎖オリゴの導入による転写因子の抑制と細胞増殖の抑制を試みた。細胞増殖周期調節遺伝子(PCNAとcdc2キナーゼ)やある種のプロトオンコジーン(n-myc,c-myb)は、共通の転写因子E2Fにより、その転写が抑制されている。E2Fは、休止期にはRb等とcomplexを形成しているが、細胞周期がstartし、Rbがリン酸化されるとcomplexより遊離し、上記の遺伝子の上流に結合し、転写を促進する。その結合部位はTTTCGCGCというコンセンサス配列を有するので、このTTTCGCGCを含む20merの2重鎖DNAをHVJ-リポソームによりVSMCに導入し、その細胞増殖抑制効果を調べた。3μMのオリゴDNAの投与によりVSMCの血清刺激によるDNA合成能、増殖は完全に抑制された。in vivoにおけるVSMCの異常増殖も、同様の手法で1回の投与により8週間、7080%の抑制が得られた。
医療と政治制度-地域医療ガヴァナンスの先進諸国(英・日・瑞)比較分析-

初年度の平成17年度は、インタビュー調査、データ収集およびアンケートの実施などを行った。特に、地域医療ガヴァナンスで問題となる「地域」について、対象とする三ヶ国でいかなる制度上の違いがあるのかという点が調査の核となった。医療制度の政策決定に「地域」がどのような機能を持ちうるかについて考える必要があったためである。医療のように、政策実施や具体的なサービスが重視される政策分野では、関係主体の政策策定および実施時点での関与の度合いにも国ごとで大きな差が見られるため、単なる公式上の政治制度との関連を見ただけでは問題解決に向けた有益な視点は得られないことが多い。そのため、まず英や瑞における医療政策への政治の関与について、二次文献、インタビュー、公文書を通じた分析を行った。さらに、税拠出の医療制度を持つこの二カ国とは異なり、政治家の説明責任が明確ではない日本については、政治家や関係官庁といった関係主体の認識を問うため、都道府県知事を中心としたアンケート調査を行った。こうした分析結果は科研報告書の中に収めることとするが、以下にその要約を簡潔に述べることとする。先進諸国は現在、高齢化や経済成長の鈍化といった共通の制約状況に置かれ、医療費の抑制への関心が高まっている。そうした圧力の中で進められる改革について、税方式医療システムを持つ英・瑞と比較した場合、政治・行政、中央・地方の役割分化が進んでいない日本では、各主体の説明責任はまだ明確に認識されていない。政治家の関与および選挙が政策に影響を及ぼす英・瑞では、改革の停滞につながることもある一方で、瑞では「地域」のあり方や、中央地方政府間関係を変化させる引き金にもなりうることがわかった。アンケートでは、全都道府県のうち15県の知事、13府県庁の担当課から回答があり、地域利益を体現する行政区での医療への取り組みに対する意識をまとめることができた。(799字)初年度の平成17年度は、インタビュー調査、データ収集およびアンケートの実施などを行った。(799字)
遺伝子発現プロファイルに基づく植物のストレス診断と水稲葉枯症の原 因究明

長崎県高標高地域の水田で発症する水稲葉枯症の原因として酸性霧の関与の可能性を検討するため、環境制御室で育てたイネを酸性霧で処理した後、障害の有無等やマイクロアレイ法による遺伝子発現変化を調べた。その結果、酸性霧によりイネの遺伝子発現が、病原体感染やオゾン処理による場合とよく似た変化をすることがわかった。いっぽう葉枯症を発症する地区の水田から採取したイネではこれらとは大きく異なる遺伝子発現変化が観察されたため、酸性霧等の単因子のみにより葉枯症が誘導されることは説明し難い。長崎県高標高地域の水田で発症する水稲葉枯症の原因究明のための研究を、可視障害の発現、生理活性の変動および植物の遺伝子発現プロファイル解析に基づいて実施し、ストレス診断法の開発を目指している。本年度は、これまでの研究で原因としての可能性が示唆されている酸性霧による環境制御実験を主に実施し、その影響解析を行った。特にイネの遺伝子発現変化をマイクロアレイ法により計測し、我々の有するものを含めた既存データベースと相互比較した。具体的には、環境制御室で育てたイネを、ほぼ中性の霧(pH5.6)と酸性霧(pH3.0)で処理し、1日または7日後にイネの葉を収穫してRNAを抽出し、アジレント社の44K DNAアレイを用いてイネの遺伝子発現変化を解析した。その結果、これらの霧処理によりイネの約7002,000種類の遺伝子の発現が変化することがわかり、変化した遺伝子の数と変化の程度が、中性の霧よりも酸性霧で大きい傾向が見られた。得られた結果をデータベース上の情報等と比較した結果、霧処理による遺伝子発現変化は、病原体によるものと似ていて、酸化的ストレスの特徴を示すことがわかった。このように、非生物的ストレス因子である霧(特に酸性霧)が生物的因子である病原体等と同様に作用するという知見はこれまでに無い新規なものであり、その作用機構も含めたいへん興味深い。今後個々の遺伝子についてその発現変化を詳細に解析することにより、酸性霧が植物に及ぼす影響と応答機構や他のストレス反応との共通点等が明らかになると期待される。長崎県高標高地域の水田で発症する水稲葉枯症への酸性霧の関与について解明するため、環境制御室で育てたイネをpH3.3の、3種類の組成の異なる酸性霧(H_2SO_4,HNO_3,H_2SO_4+HNO_3(2:1))のいずれかで処理したところ、処理開始後2週間目から葉に小白斑状の可視障害が発現し、処理日数の増加に伴いその程度も増加した。一方、酸性霧の溶液組成の違いによる有意差は認められなかった。また、環境制御室で同様に育てたイネを酸性霧(pH3.0/H_2SO_4)またはほぼ中性の霧(pH5.6)で処理し、1日または7日後に葉からRNAを抽出して、DNAマイクロアレイを用いて遺伝子発現解析を行った結果、それらの処理によりクロロフィル代謝系の遺伝子発現が抑制される一方、病原抵抗性に関わる転写因子やシグナル物質であるジャスモン酸の合成に関わる酵素群の遺伝子発現が誘導され、その程度は中性霧よりも酸性霧で処理した場合の方が大きいことが分かった。このような遺伝子発現変化は、酸性霧で処理されたイネが酸化的ストレス状態になることを示唆する。酸性霧のみの処理により葉に生じる可視障害は水稲葉枯症の症状とは異なる面があり、酸性霧のみにより水稲葉枯症が引き起こされるとは考えにくいが、他の要因と組み合わされることにより、葉枯症が発症する可能性は十分考えられる。また長崎県高標高地域で葉枯症を頻繁に発症する水田と発症しない水田について、発症状況を観察しながらイネの葉を収穫し、マイクロアレイ法により遺伝子発現を計測した。現在その結果を解析しているところである。長崎県高標高地域で、葉枯症を発症しない心野地区の水田よりイネの健全葉を、また発症する里美地区及び草の尾地区の水田よりイネの健全葉と障害葉を採取し、RNAを抽出して、マイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。その結果、葉枯症を発症しない地区から採取したイネと比べ、葉枯症を発症する地区から採取したイネでは特徴的な遺伝子発現の違いが観察され、その違いの程度は健全葉よりも障害葉でより大きい傾向があった。たとえば植物ホルモンや活性酸素等のシグナル合成系の遺伝子発現が抑制されており、酸性霧処理による場合と反対方向に制御されており、これまでに報告されているストレス条件下とは異なる生理状態にあることが示唆された。以上の結果から、遺伝子発現の観点からは、本研究で解析した酸性霧やオゾン等のストレスの単因子のみによって葉枯症が誘導されることは説明し難い。

一方、環境制御室を用いた実験から、酸性霧の2週間処理後に強光処理およびオゾン処理を2週間行った水稲葉には、葉枯症類似の可視傷害が発現することが実験的に確かめられており、葉枯症発症の機作は単純ではない。複合的な環境制御実験や葉枯症発症現地における生理生化学的解析や遺伝子発現計測の継時的な比較解析によって、葉枯症発症の原因を明らかにしていく必要があると思われる。交付申請書に記載した計画をほぼ遂行し、信頼できそうな結果が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。環境制御室を用いて酸性霧および窒素栄養、強光、オゾン等の環境要因が、現地水稲品種の可視障害や生理機能、遺伝子発現に及ぼす単独・複合影響を検討する。得られた結果に基づいて、植物の受けたストレスの程度と各々の環境要因の影響を解析する。また長崎県高標高地域の発症状況の異なるイネの葉に対して得られた遺伝子発現計測結果を解析し、チャンバー実験で得られた結果やデータベース上の情報と比較して、現地のイネが受けているストレスの種類と程度を推測し、葉枯症発症要因とそのメカニズムについて考察する。
安全性から見た磁気共鳴画像検査支援システムの構築

近年、様々な体内埋め込み型デバイス(IMD)が普及している。これらを留置した被験者にMRI検査を行う際には,MR環境下でのIMDの安全性(MR適合性)を確認し、許容される条件下で実施しなければならない。しかし,本邦において多様なIMDのMR適合性を確認する方法は確立していなかった。本研究は、医療従事者によるMR適合性の確認を支援するために医療機器のMR適合性検索システムを開発および実用化した。本システムの利用により,医療現場においてMR適合性の確認を高い精度かつ効率的に実施できることが明らかとなり、MRI検査を受ける患者の安全性の向上が期待できる。本研究は,MRI検査を行う際に問題となる被験者の体内に挿入される医療機器のMRI検査の適合性を調査し,安全性が担保されたMRI検査を実施するための検査支援システムの開発を目的としている.医療機器の添付文書では,適合性に関する記載が統一されていない.そのため,本年度は,添付文書とこれまでの報告を調査し,どのような項目を適合性情報として集約するかを検討した.そして,国内に普及するすべての血管内ステントとステントグラフトを対象にそれらを販売する製造販売元に対して各製品の適合性調査を実施した.さらに,収集した情報を集約してMR Safe, MR Unsafe, MR Conditionalに分類し,特にMR Conditionalでは,各適合条件と安全性試験条件を整理した.その結果,国内に流通する多くの血管内ステントとステントグラフトの適合性情報を集約する適合性データベースを作成できたが,一方で,一部の製造販売元の協力が得られないケースが生じたり,調査の回答方法にばらつきが生じるなどの問題点が明らかになった.現在,インターネットを利用して適合性データベースから必要な情報を検索可能なデモシステムを作成中である.次年度は,デモシステムを用いた実用化の評価を行う予定である.医療従事者を対象とした評価協力者を広く募集し,評価後にアンケート調査を実施することで医療現場で必要とされている情報が十分に満たされているか検討を行う.また,それと並行して,血管内ステントおよびステントグラフト以外の適合性情報についても広く収集し,実用的な適合性検索システムの構築を行う.当初の計画通り,MRI検査の適合性に特化したデータベースを作成し,評価用の適合性検索システムが完成しつつある.ただし,製造販売元の協力が十分に得られなかったことによって想定よりもデータ数が不足している.本研究の目的は,体内に医療機器を留置した患者に対して磁気共鳴画像(MRI)検査を実施する際に,MR環境下における医療機器の安全性を適切かつ簡便に確認するための安全性情報をMR適合性データベースとして集約し,それを検索システムを開発することで,MRI検査の安全な実施を支援することである.今年度は,限られた種類の医療機器の添付文書とメーカーへの調査をもとに作成したMR適合性検索システムの臨床的な有用性を評価した.利用した評価者にアンケート調査を実施した結果,医療従事者は集約されたMR適合性情報を必要としていることが明らかになった.また,システムの基本的機能は必要性を満たしており,臨床的な有用性が高いことが示唆された.さらに,さまざまな製品カテゴリの製品の添付文書の記載から客観的根拠に基づいたMR適合性の標識と情報集約を行うために,ASTM InternationalおよびIECの国際規格に則って,医療機器のMR適合性標識を行うための標識要件を考案した.現在は,MR適合性検索システムの実用化を目指して国内に流通する体内留置されるすべての医療機器を網羅したMR適合性データベースの作成を進めている.医療機器のMR適合性データベースは概ね完成しつつある.最終年度は,これをインターネットを通じて簡便に検索・参照可能な「医療機器のMR適合性検索システム」として実用化を行い,臨床的な有用性を評価するとともにその成果を論文発表する予定である.評価用のMR適合性データベースおよびその検索システムの臨床的有用性が明らかとなり,現在のデータベースを全ての体内留置医療機器に拡充させたデータベース作成と検索システムの実用化を進めていることから,概ね予定通り進展したと考える.本年度は、昨年度に引き続き国内に流通する体内植込み型医療機器の添付文書を調査し、MRI検査の実施の可否や検査時の具体的な使用条件(MR適合性)およびMRI検査の安全性に関連する情報を収集した。それらの情報を国際規格(ASTM International)に準じて分類し,使用条件等の項目毎に分類し,データベース化した。最終的に「医療機器のMR適合性検索システム」として実用化を果たした。これは,メディエ株式会社の支援を受けて開発したもので,医療従事者らがインターネットを利用して容易にMR適合性を検索・確認できるシステムである。さらに,実用化した本システムの有用性を調査するため、利用者(1874名)を対象としたアンケート調査を実施した.その結果,本システムは,従来の確認方法と比較して,確認の効率性や正確性を向上できる可能性が示唆され,MR適合性の標準的な確認方法として利用可能であることが明らかとなった.今後、本邦における医療機器のMR適合性確認の標準的なツールとして広く利用することで,MRI検査の安全性を向上させることが期待できる.また,これらの検討に加え,医療従事者がMRI検査を受ける体内植込み型医療機器を留置した患者に対して,事前にMR適合性を確認し,検査時に使用条件をMRI装置に適用するまでの一連の流れをサポートするツールを作成した.

これは,院内の医師や看護師などMRI検査に直接関与しない医療従事者が,iPadなどの一般的なタブレット端末を用いて,平易かつ直感的にMR適合性の確認し,履歴を残すためのツールである.これを前述した医療機器のMR適合性検索システムと合わせて使用することで,MRI検査への経験が乏しい医療従事者に対しても正確かつ安全に確認や検査を実施できる可能性がある。近年、様々な体内埋め込み型デバイス(IMD)が普及している。これらを留置した被験者にMRI検査を行う際には,MR環境下でのIMDの安全性(MR適合性)を確認し、許容される条件下で実施しなければならない。しかし,本邦において多様なIMDのMR適合性を確認する方法は確立していなかった。本研究は、医療従事者によるMR適合性の確認を支援するために医療機器のMR適合性検索システムを開発および実用化した。本システムの利用により,医療現場においてMR適合性の確認を高い精度かつ効率的に実施できることが明らかとなり、MRI検査を受ける患者の安全性の向上が期待できる。今後は,インターネットを利用した適合性検索システムの評価を開始する予定である.また,データベースに掲載する情報をさらに増加させ,評価者の意見を反映させることで検索システムを発展させる予定である.今年度は,データベースに掲載する製品をさらに増加させ,医療機器のMR適合性検索システムを実用化を進める.さらに,患者ごとの医療機器の挿入履歴およびMR適合性情報の管理を行うソフトウエアを開発する.研究最終年度であることから,得られた成果をまとめ国内外の学会発表および論文投稿を行う予定である.磁気共鳴画像学データベースの作成に必要なソフトウェアを購入予定であったが,既存のソフトウェアで代用したために使用額に差が生じた.システム開発に必要な備品,消耗品を購入するとともに,研究成果を公表するための学会および論文発表の費用に充てる.
確率的性能評価に基づく超高速な格子基底簡約アルゴリズム設計法の構築

格子の基底と自然数列の集合で表現される探索空間から格子ベクトルの集合を出力するサンプリングアルゴリズムは,高速な格子基底簡約法の構築に利用されており,その性能は,その計算にかかる時間の短かさと,どれだけ短かい格子ベクトルを生成できるかという二つの指標で評価できる.このアルゴリズムについて,その出力される集合に含まれている格子ベクトルのノルムの分布を推定する方法と,あるノルム以下の格子ベクトルがその出力される集合にいくつ含まれているかを推定する方法について研究を行った.その結果,randomness仮定の元で,確率分布に対する高次キュムラントを使用した漸近級数展開の一つであるGram-Charlier A型級数展開を利用したパラメトリックな推定方法を構築した.この推定方法は既存の方法よりも高速であり,実験を行った範囲ではあるが観測値に対して一定の精度が認められる.さらに,randomness仮定の元で真値への理論的な収束速度についても解析を行った.その結果,真値への収束について一定の保証を得る事ができた.構築した推定方法は,入力と出力の確率的な関係を表現する.これをより詳細に観察し解析する事で,格子基底簡約アルゴリズムの性能を向上させる方法の構築や計算量の解析に役立てる事が期待できる.1年目の計画であった高精度かつ高速な性能推定方法の構築については順調に進んでいるが,アルゴリズムのパラメータを動的に最適化する方法についての調査および研究については遅れている.よって,全体の進捗としてはやや遅れている.高精度かつ高速に性能を推定する方法の構築については順調に進んでいるため,これを応用したアルゴリズムのパラメータを動的に最適化する手法について研究を行う.しかしながら,1年目の研究により,仮に動的最適化方法を構築した際,その質を定量的に評価する方法に関する知見が,調査した限り知られていない事がわかった.推定方法はrandomness仮定という経験則に基づく仮定の上に構築されており,実際の観測に対して必ず誤差が生じる.この誤差を評価し,性能推定方法と動的最適化を何らかの方法で評価できなければ,その質の評価のみならず,修正も改善も困難になると考えられる.今後は,この観点からの課題についても取り組み,動的最適化方法の構築を試みる.格子の基底と自然数列の集合で表現される探索空間から格子ベクトルの集合を出力するサンプリングアルゴリズムは,高速な格子基底簡約法の構築に利用されており,その性能は,その計算にかかる時間の短かさと,どれだけ短かい格子ベクトルを生成できるかという二つの指標で評価できる.このアルゴリズムについて,その出力される集合に含まれている格子ベクトルのノルムの分布を推定する方法と,あるノルム以下の格子ベクトルがその出力される集合にいくつ含まれているかを推定する方法について研究を行った.その結果,randomness仮定の元で,確率分布に対する高次キュムラントを使用した漸近級数展開の一つであるGram-Charlier A型級数展開を利用したパラメトリックな推定方法を構築した.この推定方法は既存の方法よりも高速であり,実験を行った範囲ではあるが観測値に対して一定の精度が認められる.さらに,randomness仮定の元で真値への理論的な収束速度についても解析を行った.その結果,真値への収束について一定の保証を得る事ができた.構築した推定方法は,入力と出力の確率的な関係を表現する.これをより詳細に観察し解析する事で,格子基底簡約アルゴリズムの性能を向上させる方法の構築や計算量の解析に役立てる事が期待できる.1年目の計画であった高精度かつ高速な性能推定方法の構築については順調に進んでいるが,アルゴリズムのパラメータを動的に最適化する方法についての調査および研究については遅れている.よって,全体の進捗としてはやや遅れている.高精度かつ高速に性能を推定する方法の構築については順調に進んでいるため,これを応用したアルゴリズムのパラメータを動的に最適化する手法について研究を行う.しかしながら,1年目の研究により,仮に動的最適化方法を構築した際,その質を定量的に評価する方法に関する知見が,調査した限り知られていない事がわかった.推定方法はrandomness仮定という経験則に基づく仮定の上に構築されており,実際の観測に対して必ず誤差が生じる.この誤差を評価し,性能推定方法と動的最適化を何らかの方法で評価できなければ,その質の評価のみならず,修正も改善も困難になると考えられる.今後は,この観点からの課題についても取り組み,動的最適化方法の構築を試みる.おおむね計画通りに予算を執行したが,端数として次年度使用額が生じた.翌年度請求分と併せて適切に執行する予定である
真空紫外光励起化学反応による半導体表面清浄化プロセスの開発

本研究は超高真空反応装置内において、強力な紫外光照射により【NF_3】,HC1などのガスを光分解し、Si,GaAs表面の薄い酸化膜や残留不純物を光化学反応により除去することにより、半導体表面を無損傷且つ低い温度で清浄化することを目的としたものである。また、表面の清浄化反応をin-situ X線光電子分光(XPS)によって追跡し、表面反応のメカニズムについてもあわせて明らかにしようとした。以下に、得られた成果について述べる。光化学反応の紫外線光源として、ArFエキシマレーザ(193nm,6.4eV)及びArの強力グロー放電による共鳴線(11.8eV)を検討した。Siの表面清浄化には、酸化膜除去の容易な弗素系ガスとして【NF_3】を用いた。Si表面を【NF_3】ガスに露出するだけでは、反応は起こらず、in-situ XPSによれば、Si(2p)信号には基板Si(99.3eV)と酸化膜(103.6eV)からの信号が共に現れる。ArFレーザ照射によって、【NF_3】の気相分解が進むと、Si表面層でSiFx(1≦X≦4)が作られるため、103.6eVのSi(2p)信号は高エネルギ側へ化学シフトする。これに対応してF(1s)信号は、SiからF原子への電子移動に伴い低エネルギシフトする。最終反応生成物はSi【F_4】,【N_2】O,【NO_2】などである。また表面の自然酸化膜の除去に伴い103.6eVのSi(2p)信号強度が低下し、最終的にはバルクSiからの信号のみとなり、表面の清浄化が確認ができた。同様にHC1ガス中でArFレーザ照射されたGaAs表面も光化学反応により清浄化されることがin-situ XPSで確認された。またエッチング後のGaAs表面の結晶性に関してはフォトルミネッセンスによる評価を行った。wet洗浄やRIEに比べ光励起クリーニング表面の初期PL強度は格段に強く、損傷の少ない清浄表面が得られていることが判った。本年度の研究計画は、光化学反応によって清浄化されたSi及びGaAs表面の状態を評価し、その結果に基づいて、表面光化学反応過程の最適制御の指針を得ることであった。Arガスの強力放電により得られる真空紫外光に関しては、パワーが小さく問題であるが現在、光強度の増強法を検討中である。この光源に代わってArFエキシマレーザ光(波長193nm)を【NF_3】ガス中のSi基板上に照射することにより、表面酸化膜を除去できることを見出した。既存のX線光電子分光装置を用いて、表面の化学結合状態をその場分析することにより光化学反応素過程を明らかにした。その結果、Si表面の酸化物除去は【NF_3】ガスの光化学分解によって生じたN及びFラジカルがSi【O_2】と反応し、Si【F_4】,【NO_2】【N_2】Oのような揮発性物質が生じることによって行われることがわかっている。【NF_3】ガスに【H_2】ガスを添加することによりSi酸化膜のエッチング速度が制御可能なことを明らかにし、その際に生じる堆積現象を利用しSi【O_2】の異方性エッチングを実現し、Si表面処理の制御性を高めた。

GaAsについては、HO1+He混合ガス中で光照射することにより、GaAsの酸化物及びGaAsをエッチングできることを見出し、基板温度200°Cで処理した場合、反応生成物による汚染のない清浄な表面が得られることをX線光電子分光により、明らかにした。エッチング後のGaAs表面の結晶性に関しては、フォトルミネッセンスによる評価を行った。光化学反応を用いたエッチングにより得られた表面では、従来の表面処理技術であるウェットエッチング、反応性イオンエッチングに比べて10倍以上強い発光が得られ、最も欠陥が少ないことが見出された。またAu/GaAsショットキ接合の特性からもGaAsの表面の清浄化が確認された。従ってGaAs表面の清浄化が達成できる見通しが得られた。なお、反射型電子線回折装置は、半導体表面清浄化を直接、回折パターンとして確認するために購入し有効性を確認した。本年度の研究計画は、シリコン表面における光化学反応による基礎過程と清浄化反応機構を明らかにすることであった。Arガスの強力グロー放電によって得られる真空紫外光は、発光強度が弱いが、現在なお、光強度の増強法についてランプメーカーと協力して検討している。昭和60年度の研究において、この光源に代わってArFエキシマレーザ光(波長193nm)を、シリコン基板上に照射することにより表面酸化膜Si【O_2】が除去できることが明らかにされた。本年度は既存のX線光電子分光(XPS)装置を用いて、エッチング表面の化学結合状態をその場分析することにより光化学反応素過程を明らかにした。シリコンは、【NF_3】ガス中でArFエキシマレーザ光を照射することにより酸化膜と同様にエッチングされ、そのXPSスペクトルは99.5eVのバルクSiのピークの以外に、より高結合エネルギ側に新しいピークが観測される。このことから、【SiF_X】(1≦X≦4)が表面に形成されることが明らかになった。更にシリコンと光分解した弗素ラジカルとの反応が進むにつれてシリコンの弗化が促進されるために、より高次の【SiF_X】が表面に多く生成することになることを明らかにした。また、弗素ラジカルと塩素ラジカルとのシリコンに対するエッチング速度の基板伝導型依存性の違いから、光分解によって生じた弗素ラジカルとシリコンとの反応モデルを提唱した。すなわち基板伝導型依存性をあまり持たない弗素系の光エッチングにおいては、弗素原子の持つ強い電気陰性度と小さな原子半径のために、塩素系の場合と異なり自由電子ラジカルへの移動による電場支援はあまり重要でなく。シリコン価電子の弗素原子への移動が重要である。この価電子移動によってSi-Si結合は弱められ反応は進行する。このモデルにより弗素ラジカルと塩素ラジカルのシリコンに対する反応性の違いがよく説明できることを明らかにした。
教員養成におけるジェネリック・スキル育成に関する検討

本研究ではジェネリック・スキルを含め,教員に求められている資質・能力を検討することを目的とした。2015年7月に338名の教員養成課程の学生に対し3年生時に教員志望の強さ,教員適性の自覚,自己管理スキル,社会的スキル,自己効力感などを調査し,それらと2016年に実施された教員採用試験の結果との関連を分析した。また,現職教員1198名に対して2016年9月から10月にかけて同様の調査を行い,教員としてのやりがいとの関連を分析した。教員採用二次試験には社会的スキルが豊富な者ほど合格していた。教員としてのやりがいは,自己管理スキルや自己効力感が豊富な者ほど強く感じていた。本研究では,認知的スキル研究などにおける研究成果を基盤とした上で,教師に求められるジェネリック・スキルを明らかにすることを目的としている。そして,その結果をもとに,教員養成において,それらを育成する教育方法,カリキュラム等を開発することを目指している。研究初年度である平成26年度には,ジェネリック・スキル及び教師力に関する文献調査,ジェネリック・スキル及び教師における人間力に関する実地調査などを行った。そして,それらの結果を踏まえ,教員に必要なジェネリック・スキルの枠組みを設定し,予備調査を実施する段階にまで到達した。予備調査は,卒業直前の教員養成学部学生80名に対して行われ,以下の結果が得られた。教員採用試験の受験は,ほぼ「教員志望の度合い」(「教員になりたいという気持ちは強い」に「当てはまる」から「当てはまらない」の4段階回答)で説明される。「教員志望の度合い」は,ほぼ「教員適性感」(「教員に向いていると思う」に4段階回答)で説明される。「教員適性感」は,「社会的スキル」と「一般性自己効力感」により説明される。また,教員採用試験の結果に関しては,一次試験の結果(「合格」「不合格」)を説明する変数はなく,二次試験の結果(「合格」「不合格」)を説明する変数に関しては,「教員志望の度合い」のみであった。ただし「不受験」「一次不合格」「二次不合格」「合格」のグループ分けに関して分析を行うと自己管理スキルが説明力を持った。以上のように,予備調査を実施したことにより本調査に向けての調査実施上の有益な情報が得られたのみならず,教員養成におけるジェネリック・スキルの有効性が示唆されるという結果が得られた。本研究では,認知的スキル研究などにおける成果を基盤とした上で,教師に求められるジェネリック・スキルを明らかにすることを目的としている。平成27年度には,前年度に国立大学教育学部4年生83名を対象として行った無記名式質問紙調査の結果をもとに,教員採用試験の受験やその結果,教員適性の自覚,教員志望の強さ,自己管理スキル,社会的スキル,一般性自己効力感などの関連を分析した。分析に用いたデータは教員採用試験終了後にとったものなので,説明変数が教員採用試験結果等の影響を受けている可能性が高く,また,ケースにも偏りがあるものの,教員採用試験の結果とジェネリック・スキルとの間には関連を見られた。その結果を研究集会において発表し,他の教員養成機関の研究者と議論を行った。また,新たなコホート研究につなげるために,教員採用試験受験前の学生にジェネリック・スキル等に関する記名式調査を実施した(これには学部内の倫理審査を受けている)。これは,平成28年度,平成29年度教員採用試験の結果と対応させて分析が行われることになる。ジェネリック・スキルのみに関する分析では,前年の学生と大きな差異はないという結果を得ている。さらに,教員養成においてジェネリック・スキルが注目されるのは海外においても同様であるため,他国の教員養成大学の教員にインタビュー調査を行った。その結果,ジェネリック・スキルが強調されるのは同じにしても,どのスキルが強調されるのかに関しては差異があることが明らかになった。また,教員を目指す海外の大学生にも調査を実施しており,その結果は分析中である。平成27年度に予定していた日本の学生に対する調査とその結果の分析を行い研究集会において発表でき,また,海外の教員養成におけるジェネリック・スキルへの関心等に関しても調査を実施できたので,おおむね順調に進展していると判断する。本研究課題では,認知的スキル研究などの成果を基盤とした上で,教師に求められるジェネリック・スキルを明らかにすることを目指している。平成28年度には,国立大学教育学部中学校教員養成課程に平成24年度に入学した80名の学生に対して,2015年2月(3年生時)に,教員志望の強さ(4段階自己評価),教員適性の自覚(4段階自己評価),他進路の考慮(4段階自己評価),自己管理スキル(高橋ら,2000),社会的スキル(菊地,1988),一般性自己効力感(坂野ら,1986)などを調査した結果をもとに平成28年度教員採用試験(2016年採用)の結果などを分析した。その結果,社会的スキル,一般性自己効力感が高い学生ほど教員適性を自覚し,教員適性を自覚する学生ほど教員を志望していた。また,教員志望が強く,自己管理スキルが高い学生ほど教員採用試験を受験していた。さらに,教員採用試験の一次試験の合否に関しては,その結果を予測する変数はなかったが,二次試験に関しては,社会的スキルが高い学生ほど合格していた。以上より,ジェネリック・スキルの一つと言える社会的スキルが,教員採用場面で大きな意味を持っていることが示唆された。また,ベテランの教師と教育学部生の間にはジェネリックスキルなどに関して違いが見られるかを分析するために国立大学教育学部を卒業し教師になっている者

1,198名に調査を実施した。その結果は検討中であるが,自己管理スキルなどはベテランの教師の方が高い傾向にあることが見られている。平成28年度に予定していた平成24年度入学者に対する分析を実施し,日本教育大学協会研究集会において発表し,また,学生との比較のために現職教員への調査を行いデータを収集できたことから,おおむね順調に進展していると判断する。国立大学教育学部に2013年に入学した338名の学生に対し2015年7月(3年生時)に研究の趣旨を書面で提示した上で調査に対する協力を求め,協力の意思を示し不備のない回答を行った286名(84.6%)を対象として分析を行った。調査内容は,教員志望の強さ,教員適性の自覚,自己管理スキル(高橋ら,2000),社会的スキル(菊地,1988),一般性自己効力感(坂野ら,1986)などであり,それらと2017年3月に調査した平成29年度教員採用試験(2017年採用)の結果などとの関連を分析した。また,国立大学教育学部を卒業しA市で教員をしている同学部同窓会会員1198名に対して2016年9月から10月にかけて研究の趣旨を書面で提示した上で協力を求め,協力の意思を示し不備のない回答を行った790名(65.9%)を対象として分析を行った。調査内容は,前記のものに教員としてのやりがい(4段階自己評価)を加えたものである。教員適性を自覚する学生ほど教員を志望し,自己管理スキル,社会的スキル,一般性自己効力感が高い学生ほど教員適性を自覚していた。また,教員適性を自覚し,教員志望が強い学生ほど実際に教員採用試験を受験していた。教員採用試験の一次試験の合否に関しては,ジェネリック・スキル等でその結果を予測する変数はなかったが,教職支援のために学部が設置した「教職サポートルーム」に関する知識を調査時(3年生7月)に持っていた学生ほど合格率が高かった。二次試験に関しては,社会的スキルが高い学生ほど合格していた。さらに,二次試験に関しても「教職サポートルーム」に関する知識を調査時に持っていた学生ほど合格率が高かった。現職教員のやりがいに関しては,男性教師では一般性自己効力感と社会的スキルが,女性教師では一般性自己効力感と自己管理スキルが説明力を有していた。本研究ではジェネリック・スキルを含め,教員に求められている資質・能力を検討することを目的とした。2015年7月に338名の教員養成課程の学生に対し3年生時に教員志望の強さ,教員適性の自覚,自己管理スキル,社会的スキル,自己効力感などを調査し,それらと2016年に実施された教員採用試験の結果との関連を分析した。また,現職教員1198名に対して2016年9月から10月にかけて同様の調査を行い,教員としてのやりがいとの関連を分析した。教員採用二次試験には社会的スキルが豊富な者ほど合格していた。教員としてのやりがいは,自己管理スキルや自己効力感が豊富な者ほど強く感じていた。