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民俗文化の継承におけるコストとモチベーションに関する基礎的研究

本研究は、民俗文化を当事者に種々の負担を強いるコストとして把握し、そのコストとモチベーションという観点から実態を捉え直すと共に、その調整過程を明らかにしようとするものである。対象地域は、東北から南島まで広く設定し、その事例も民俗文化財や世界遺産として登録された内容をも含み、民俗学・宗教学・歴史学の知見を生かし横断的な解明を試みた。継承された民俗文化については、文化資源や観光の文脈で注目されてきた視角であるが、それが時に当事者にとっては重い負担となることは従来重視されてきたとは言いがたい。本研究は、まずは民俗文化が当事者においてこうした重いコストであり得ることを改めて強調し、その上でコストを引き受けることの有意性を明らかにし、民俗文化の継承における新たな知見の提起を試みた。本年度は個々の最終年度報告会を開催し意見交換をおこない研究を深めた。その結果研究成果として、『民俗文化の継承におけるコストとモチベーションに関する基礎的研究』と、資料集『百万遍人別帳津川町下田町人別・諸掛表寛政十一年慶応四年』の二冊を刊行した。前者は、民俗文化継承においてコストとモチベーションという視角の有効性を明らかにした。執筆者全員の論考から民俗文化従事者において民俗文化の遂行は多大なコストを伴うことが確認され、他方それをモチベーションに変換し継承を遂行する例も確認し得た。その上で、民俗文化の継承における種々の継承に関する工夫や遂行実態を明らかにすることで、民俗文化の継承をコストとモチベーションの調整過程として捉える有効性を提起した。後者は、約200年間継承された文書の整理をおこなった上で寛政十一年慶応四年に着目し、継承される民俗行事がコストを伴いおこなわれ得たのかをまとめた。上記の成果は博物館での市民講座でも公表をおこない、冊子媒体とあわせて研究成果の還元をおこなった。対象地域は、東北、関東、中部、近畿と広く設定し、その事例も民俗文化財や世界遺産として登録された内容をも含み、民俗学・宗教学・歴史学の知見を生かし横断的な解明を試みる。継承された民俗文化の再評価については、文化資源や観光の文脈で注目されてきた視角であるが、それが時に当事者にとっては重い負担となることは従来重視されてきたとは言いがたい。本研究は、まずは民俗文化が当事者においてこうした重いコストであり得ることを改めて強調し、その上でコストを引き受けることの有意性を明らかにし、民俗文化の再評価における新たな知見を加えようとするものである。本年度は二回の打ち合わせ会議、研究会を開催し、設定した対象地域内における民俗文化の実態とそのコストについての意見交換を行うと共に、コストを核に据えた研究方法の深化と課題について討論した。また、メンバー各自の調査地域における基礎的な作業を開始し、関連する資料の発掘・蓄積を行うと共に、年度末に行った報告会を経てメンバー内の情報の共有を行った。この報告会をもとに、次年度では個々の発表を中心とした公表を予定している。今年度の成果として、学術雑誌に民俗文化の継承を元とした研究論文を寄稿し、特に農業の機械化以降における藁不足下のなかの藁制祭具の継承に関する新たな知見を学会に提供することができた。民俗文化の継承について、当該研究の視角に基づいた調査研究が十分に進展しなかった点は最大の課題である。しかし、この点は本研究の視角について分担研究者も含めて改めて議論を重ね、再度整理・共有を行ったがゆえであり、次年度はより精度の高い調査研究が可能になるものと期待している。また、研究視角の精度を高めることにより、該当する新たな事例の発掘も可能になった。この点については、まずは研究協力者の随時追加により教示を得るとともに、特に次年度に予定している個々の発表を中心とした該当事例の比較や分析を積み重ね研究を遂行していく。また、メンバー各自の調査地域における調査研究を遂行し、関連する資料の発掘・蓄積を行うと共に、日本民俗学会における発表を通し個々の研究成果を公表した。加えて、年末に行った研究報告会において個々の成果を共有した。本年度の成果として、共著における民俗継承に関する研究論文を寄稿し、新たな知見を学会に提供することができた。民俗文化の継承における当該研究の視角に基づいた調査研究について、学会発表等個々が成果を公表し得ているため、順調に進展していると判断している。

ただし、研究視角の精度を高めることにより、該当する新たな事例の発掘が行われたため、その作業のための文献収集に時間を費やした。この点については、まずは研究協力者の随時追加により教示を得るとともに、特に平成30年度に予定している成果公表を中心とした該当事例の比較や分析を積み重ね研究を遂行していく。本研究は、民俗文化を当事者に種々の負担を強いるコストとして把握し、そのコストとモチベーションという観点から実態を捉え直すと共に、その調整過程を明らかにしようとするものである。対象地域は、東北から南島まで広く設定し、その事例も民俗文化財や世界遺産として登録された内容をも含み、民俗学・宗教学・歴史学の知見を生かし横断的な解明を試みた。継承された民俗文化については、文化資源や観光の文脈で注目されてきた視角であるが、それが時に当事者にとっては重い負担となることは従来重視されてきたとは言いがたい。本研究は、まずは民俗文化が当事者においてこうした重いコストであり得ることを改めて強調し、その上でコストを引き受けることの有意性を明らかにし、民俗文化の継承における新たな知見の提起を試みた。本年度は個々の最終年度報告会を開催し意見交換をおこない研究を深めた。その結果研究成果として、『民俗文化の継承におけるコストとモチベーションに関する基礎的研究』と、資料集『百万遍人別帳津川町下田町人別・諸掛表寛政十一年慶応四年』の二冊を刊行した。前者は、民俗文化継承においてコストとモチベーションという視角の有効性を明らかにした。執筆者全員の論考から民俗文化従事者において民俗文化の遂行は多大なコストを伴うことが確認され、他方それをモチベーションに変換し継承を遂行する例も確認し得た。その上で、民俗文化の継承における種々の継承に関する工夫や遂行実態を明らかにすることで、民俗文化の継承をコストとモチベーションの調整過程として捉える有効性を提起した。後者は、約200年間継承された文書の整理をおこなった上で寛政十一年慶応四年に着目し、継承される民俗行事がコストを伴いおこなわれ得たのかをまとめた。上記の成果は博物館での市民講座でも公表をおこない、冊子媒体とあわせて研究成果の還元をおこなった。特に大きな変更はないが、研究視角の深化による該当事例の新たな発掘について、その整理と調査研究の遂行のため研究協力者の充実とその公表を考えていく必要がある。すなわち、研究が進むにつれ得られた実際の調査資料と新たな課題について、当初の計画を鑑みる作業を並行しながら研究を遂行する。特に大きな変更はないが、研究視角の深化による該当事例の整理・分析の遂行と公表に向けた準備を進めていく必要性を考えている。すなわち、これまで研究が進むにつれ得られた実際の調査資料と新たな課題について、当初の計画を鑑みる作業を並行しながら研究を遂行する。使用機材の関係で若干残額が出たが、ほぼ計画通りの使用額である。本年度における報告会について当初予定していた回数を実施できず、その分次年度繰越とした。今年度通り、次年度もほぼ計画通り遂行する。
ヨルダン王国内のパレスチナ人社会における政治意識の考察

本研究では、ヨルダン国内に住むパレスチナ人について、出身、移住の経緯、経済階層、現在の居住環境、教育水準等の違いにより、どのような政治意識の差が生じるのか考察を加える。報告者は本年度、同課題の中でも特に国家や民族、宗教などの政治的カテゴリーに対する帰属意識について検討を加えた。その成果は日本中東学会および中東・イスラーム研究セミナーなどの場において発表している。前者での発表題目は「ヨルダン系パレスチナ人におけるディアスポラ・アイデンティティの現状」であり、後者の発表題目は「ヨルダン国内におけるパレスチナ人社会像およびその「離散(ディアスポラ)」の現状」である。これらの発表は、ヨルダンに住むパレスチナ人を一様に、故郷を追われた離散(ディアスポラ)状態におかれたものと捉え、彼らの政治的帰属意識について聞き取り調査などの一次資料に基づき、分析を加えた内容である。また同じく本年度中に、2002年から2004年にかけてヨルダン・ハーシム王国およびパレスチナ自治区で行ったフィールドワークの収集資料を整理・分析し、博士論文を完成させた。同論文の趣旨は別途編集した上で、本年度中に発行された研究紀要『総研大文化科学研究』第3号に論文として投稿・収録されている。科学研究費による研究資金は、これら論文執筆および研究発表の際に必要な研究資料の購入に主にあてられた。またその他に、2007年2月13日から27日にかけてはヨルダン国内で追加の調査を行った。調査の目的は、以前より訪問を続ける主要調査対象家庭における継続調査(聞き取り調査、参与観察、映像記録を目的とした調査)であり、加えてアンマーン市内各地における資料映像の撮影や、政治的テーマにまつわるアラブ・メディアの表象研究を目的とする映画やドラマなどのDVD収集なども行った。本研究ではヨルダン国内に住むパレスチナ人について、出身、移住の経緯、経済階層、現在の居住環境、教育水準等の違いによりどのような政治意識の差が生じうるか考察していく。報告者は本年度を通じて、20022004年度に行ったヨルダン国でのフィールドワークによる収集資料を整理・分析し、所属する大学院内でのゼミで2回報告をし、日本国際政治学会で分科会発表を行った。学会での発表題目は『インティファーダ期におけるヨルダン王国の対パレスチナ難民政策」である。また近接のテーマとしてパレスチナ・ナショナリズムについても文献研究を行い、その成果を日本中東学会の2005年度年報に投稿し、採録が決定している。資料収集に関しては、主に日本国内からの発注で主要研究論文雑誌および図書を購入したほか、2006年2月から3月にかけてのフィールドワークでも文献を収集した。このフィールドワークは同年1月にパレスチナ自治区で実施されたパレスチナ評議会(PLC)選挙をうけて、選挙後のパレスチナ人の反応をみることを主眼としたものである。ヨルダン王国内及びパレスチナ自治区内において、様々な立場に置かれたパレスチナ人の間での反応の違いについて聞き取り調査を行った。その結果、ハマースの圧勝について、欧米マスメディアが報じる「イスラーム勢力の台頭」といった危機感とは裏腹に、彼らの間では政治的オルタナティブの選択が強く意識されていること、宗教勢力としてハマースが選択されたわけではないという共通意識が観察されたほか、ムスリムとキリスト教徒の間、個人の政治的背景等による意識の違いをうかがうことができた。今後は新政府のもと進められる和平交渉の中で、難民問題の扱いについてヨルダン国内のパレスチナ人がどう反応を示すかが注目される。
筋関節柔軟性の成長に伴う逐次的運動学習に基づく巧みな筋駆動ヒューマノイドの実現

人間のように柔軟で複雑な構造の身体を扱うことで,ロボットがより人間らしい様々な動作をできるようになると考える.今年度の研究では,昨年度開発した超多自由度冗長筋骨格ヒューマノイド小次郎において持続的学習行動を安定維持可能な環境下での変動する自己身体に柔軟に対応可能なシステムの構築及び検証を行った.1.自己疲労診断機能に基づく複雑身体の恒常性維持システムの構築複雑な身体構造を持つロボットシステムであっても疲労状態を自己診断することで故障を未然に防ぎ,安定した恒常的身体状態を維持することが可能なシステム構築を提案した.実時間筋疲労診断に基づくモータ焼損防止機構により各筋損傷を防ぎ,ロボット全身体情報提示機構により膨大な全センサ情報の統合的な判断を人間に委任することで,よりロバストな運動実現環境が実現可能となった.2.身体運動情報に基づく自己受容身体感覚の修正獲得システムの構築膨大な各駆動筋に付随する自己受容感覚センサから得られる運動時のセンサ相対量を,関連する不変な身体情報(筋配置,骨格質量等)に基づき真値を状態推定することで,身体状態変化(筋の伸び等)にロバストな感覚系を実現できるシステムを提案し,実際に小次郎上で実装したシステムが機能することを検証した.膨大な数のセンサキャリブレーションが不要となり持続的な運動継続が可能となった.3.持続的学習による実世界身体動作パラメタ決定に基づく全身協調運動実現運動システムを関節運動による全身運動,筋群運動による関節運動,筋内駆動調節系による筋運動といった階層性を備えた構成とすることで運動制御空間と適応学習空間を縮小し,実身体に基づいた動作パラメタの持続的学習が可能となることを,実際に小次郎において学習されたパラメタに基づき全身協調運動が実現できることを通して検証した.人間のように柔軟で複雑な構造の身体を扱うことで、ロボットがより人間らしい様々な動作をできるようになると考える.今年度の研究では、人間を模した超多自由度冗長筋骨格ヒューマノイドの開発及び、行動知能ソフトウェアの構築を目指し、以下に挙げる、自身身体モデル獲得のための学習動作を円滑に行うことのできる筋骨格ヒューマノイドプラットフォームの構築を行った.1.新型全身筋骨格ヒューマノイド「小次郎」の設計開発及び性能評価実験全身運動を実現するのに十分な出力を有し、かつ冗長駆動なヒューマノイドを実現する上での鍵となる骨格の設計法について考察.提案し、旧版である小太郎に比べ、同身長で、冗長駆動数は同等(全身100筋)を、出力においては10倍以上(各40W)を有する筋骨格ヒューマノイド小次郎の開発を行った。小次郎を用いて、ヒューリスティックなアプローチではあるが、単純な足裏反射による歩行動作を実現し全身動作実現可能性を検証した.また小次郎の特徴の一つである柔軟脊椎構造を用いた受身動作実験を行い、背骨の滑らかな曲線と柔軟性によって転倒時の衝撃が和らげられることを示した.2.超多自由度筋骨格ヒューマノイドのためのセンサ情報統合可視化システムの構築全身で100以上の筋、400以上の内界センサを持つ小次郎のような複雑なヒューマノイドにおいて身体状態(特に異常状態)を操作者側へ即座に呈示するシステムは必要不可欠となる.センサ状態をより直感的かつ定量的に呈示可能なグラフィカルアイコンを、センサ種類に応じて個別に設計し、ロボット幾何モデルと共に2次元ディスプレイ上に配置することで、センサの空間配置と状態を容易に視認できるシステムを構築した.人間のように柔軟で複雑な構造の身体を扱うことで,ロボットがより人間らしい様々な動作をできるようになると考える.今年度の研究では,昨年度開発した超多自由度冗長筋骨格ヒューマノイド小次郎において持続的学習行動を安定維持可能な環境下での変動する自己身体に柔軟に対応可能なシステムの構築及び検証を行った.1.自己疲労診断機能に基づく複雑身体の恒常性維持システムの構築複雑な身体構造を持つロボットシステムであっても疲労状態を自己診断することで故障を未然に防ぎ,安定した恒常的身体状態を維持することが可能なシステム構築を提案した.実時間筋疲労診断に基づくモータ焼損防止機構により各筋損傷を防ぎ,ロボット全身体情報提示機構により膨大な全センサ情報の統合的な判断を人間に委任することで,よりロバストな運動実現環境が実現可能となった.2.身体運動情報に基づく自己受容身体感覚の修正獲得システムの構築膨大な各駆動筋に付随する自己受容感覚センサから得られる運動時のセンサ相対量を,関連する不変な身体情報(筋配置,骨格質量等)に基づき真値を状態推定することで,身体状態変化(筋の伸び等)にロバストな感覚系を実現できるシステムを提案し,実際に小次郎上で実装したシステムが機能することを検証した.膨大な数のセンサキャリブレーションが不要となり持続的な運動継続が可能となった.3.持続的学習による実世界身体動作パラメタ決定に基づく全身協調運動実現運動システムを関節運動による全身運動,筋群運動による関節運動,筋内駆動調節系による筋運動といった階層性を備えた構成とすることで運動制御空間と適応学習空間を縮小し,実身体に基づいた動作パラメタの持続的学習が可能となることを,実際に小次郎において学習されたパラメタに基づき全身協調運動が実現できることを通して検証した.
低酸素下胃癌細胞の脂肪酸代謝変容に着眼した新規薬物療法の基礎的研究

近年、低酸素環境でのHIF-1αによる脂肪酸β酸化の直接的抑制効果が報告されている。我々は、同効果が電子伝達系で産生される過剰ROSを抑える低酸素環境適応反応であり、またHIF-1αがその中心的因子であると推測した。HIF-1α発現が抑制されることで低酸素下胃癌細胞に脂肪酸β酸化が強制作動される結果、過剰ROS産生を惹起し、アポトーシスを誘導するという治療仮説を想定し、さらに脂肪酸(パルミチン酸:PA)および進行癌患者での不足が報告されている低分子カルニチンを付加することで低酸素下アポトーシスをさらに増強できると推測した。前年度に作成した胃癌細胞株(58As9、MKN74)におけるHIF-1αノックダウン細胞株、コントロール細胞株を使用、またHIF1-α阻害薬のYC-1を使用して実験を遂行した。PAおよびカルニチン付加の至適濃度を設定すべく、様々な濃度条件下で抗腫瘍効果(trypan blue法)の増強効果を評価した。本実験にてPAは50microM、カルニチンは200microMが至適濃度であると設定された。また、胃癌細胞株の親株にYC-1を使用してHIF1-αを阻害する条件下でも、PAおよびカルニチンの至適濃度は前述と同様であった。なお、PAは単独付加でも細胞死の増強を認めたが、カルニチンの単独付加では認められなかった。ただし、PA+カルニチン付加ではPA単独付加を上回る細胞死の増強を認め、カルニチンによる相乗効果が示唆された。また、FACSやWB(Caspase-3やPARP)にて、PA単独付加およびPA+カルニチン付加によるアポトーシス増強効果が確認され、その効果はPA単独<PA+カルニチンであった。現在、PAおよびカルニチン付加による浸潤能や遊走能の変化、さらに細胞内活性酸素の変化を評価するとともに、生体内での効果を評価すべく、動物実験の準備を進めている。概ね仮説に矛盾しない実験結果が得られているものの、パルミチン酸およびカルニチンの至適濃度の設定に時間を要した。しかし、本研究においてパルミチン酸およびカルニチンの至適濃度の設定は極めて重要なポイントであると考えられる。至適濃度の決定により、今後は評価すべき実験項目がスムーズに進行するものと期待出来る。設定したPAおよびカルニチン濃度を用い、脂肪酸代謝変容を立証するため、細胞内アセチルCoAおよびアシルCoA濃度を測定する。また、脂肪酸β酸化促進に寄与する遺伝子群(ACS、CPT1、CPT2、CAD)の発現・機能解析を行う予定である。さらに、動物実験において、ヌードマウス皮下腫瘍モデルを用いて、HIF-1α阻害剤およびPA+カルニチン付加による抗腫瘍効果を評価する。同時に、これまでのデータを統合しつつ、論文作成を開始する。低酸素環境においてβ酸化は抑制されており、脂肪酸合成→lipogenesisへと代謝変容することが知られている。近年、低酸素環境ではHIF-1αによる脂肪酸β酸化の直接的抑制効果が報告されている。低酸素下癌細胞における脂肪酸β酸化の抑制は「癌のWarburg効果」と同様、電子伝達系で産生される過剰ROSを抑える低酸素環境適応反応であり、HIF-1αはその中心的因子と推測した。以上より、我々はHIF-1α発現が抑制されることで低酸素下胃癌細胞に脂肪酸β酸化が強制作動される結果、過剰ROS産生を惹起し、アポトーシスを誘導するという治療仮説を想定した。さらに脂肪酸(パルミチン酸: PA)および進行癌患者での不足が報告されている低分子カルニチンを付加することで低酸素下アポトーシスをさらに増強できると推測した。2種類の胃癌細胞株(58As9、MKN74)を用いてHIF-1α-ノックダウン(KD)細胞株を作製。KD細胞株では低酸素環境でcell viabilityが低下することが確認された(trypan blue法)。その際、過剰にROSが産生(FACSおよびconfocal microscopy)し、アポトーシスが誘導されていること(Western blot)が確認された。また、HIF-1α阻害剤であるYC-1を使用した場合も、KD細胞株と同様の実験結果が得られた。さらに前述の仮説に基づき、PA+カルニチン付加によるアポトーシス増強効果について解析を行った。PBS、YC-1単独、YC-1 plus PA+カルニチンを常・低酸素下で添加し、cell viabilityを解析したところ、YC-1 plus PA+カルニチンがYC-1単独に比し、低酸素特異的な増殖抑制効果を増強する傾向にあった。現在、PAおよびL-カルニチン濃度を複数設定し、至適有効濃度を決定しているところである。in vitroの実験系の遂行により、着実に実験データが積み重ねられている。また、概ね仮説に矛盾しない実験結果が得られている。

前年度に作成した胃癌細胞株(58As9、MKN74)におけるHIF-1αノックダウン細胞株、コントロール細胞株を使用、またHIF1-α阻害薬のYC-1を使用して実験を遂行した。PAおよびカルニチン付加の至適濃度を設定すべく、様々な濃度条件下で抗腫瘍効果(trypan blue法)の増強効果を評価した。本実験にてPAは50microM、カルニチンは200microMが至適濃度であると設定された。また、胃癌細胞株の親株にYC-1を使用してHIF1-αを阻害する条件下でも、PAおよびカルニチンの至適濃度は前述と同様であった。なお、PAは単独付加でも細胞死の増強を認めたが、カルニチンの単独付加では認められなかった。ただし、PA+カルニチン付加ではPA単独付加を上回る細胞死の増強を認め、カルニチンによる相乗効果が示唆された。また、FACSやWB(Caspase-3やPARP)にて、PA単独付加およびPA+カルニチン付加によるアポトーシス増強効果が確認され、その効果はPA単独<PA+カルニチンであった。現在、PAおよびカルニチン付加による浸潤能や遊走能の変化、さらに細胞内活性酸素の変化を評価するとともに、生体内での効果を評価すべく、動物実験の準備を進めている。概ね仮説に矛盾しない実験結果が得られているものの、パルミチン酸およびカルニチンの至適濃度の設定に時間を要した。しかし、本研究においてパルミチン酸およびカルニチンの至適濃度の設定は極めて重要なポイントであると考えられる。至適濃度の決定により、今後は評価すべき実験項目がスムーズに進行するものと期待出来る。使用するPAおよびL-カルニチン濃度を複数設定し、現在、至適有効濃度を決定しているところである。また、PA+カルニチン併用による脂肪酸代謝変容を立証するため、細胞内アセチルCoAおよびアシルCoA濃度を測定する。具体的には、アセチルCoA定量は測定キットを使用し、アシルCoA定量は既報に従い、試料中のアシルCoAをアシルCoAオキシダーゼで酸化し、産生されたH2O2をペルオキシダーゼと作用させて比色法で定量する。最終的にアシルCoA/アセチルCoA比を算出することで低酸素下58As9、MKN74へのYC-1 plus PA+カルニチン併用投与が脂肪酸(PA)→アシルCoA→アセチルCoA→脂肪酸β酸化カスケードを直接活性化することを立証する。また、脂肪酸β酸化促進に寄与する遺伝子群(ACS、CPT1、CPT2、CAD)の発現・機能解析を行う予定である。設定したPAおよびカルニチン濃度を用い、脂肪酸代謝変容を立証するため、細胞内アセチルCoAおよびアシルCoA濃度を測定する。さらに、動物実験において、ヌードマウス皮下腫瘍モデルを用いて、HIF-1α阻害剤およびPA+カルニチン付加による抗腫瘍効果を評価する。同時に、これまでのデータを統合しつつ、論文作成を開始する。本年度に実施予定であった外注実験および国際学会での発表を次年度に延期したため、これらを次年度の当初の研究計画に加える。本年度に実施予定であった動物実験および国内・国際学会での発表を次年度に延期したため、これらを次年度の当初の研究計画に加える。
植物病原糸状菌の分子パターン認識と植物免疫機構の解明

植物は病原菌の感染を認識し、抵抗性を発揮する。抵抗性には特異的抵抗性遺伝子で支配される植物品種-病原菌レースレベルの抵抗性と病原菌の細胞構造(分子パターン)の認識による基本的抵抗性の2種が存在する。本研究では炭疸病菌、いもち病菌の病原性欠損変異株(ssd1変異株)を用い、植物による病原糸状菌の分子認識パターンと防御応答に関する研究を行い、病原菌感染における基本的抵抗性の評価とこれに関わるシグナル伝達経路の解明を行った。植物病原糸状菌では感染性に関与する分子パターン変異株はこれまで得られていなかった。本研究では炭疸病菌、いもち病菌の病原性欠損変異株(mgssd1株)を用い、植物による病原糸状菌の分子認識パターンと防御応答に関する研究を行った。病原体の細胞表層分子パターンの機能解析(1)SSD1遺伝子の制御下にある遺伝子の同定と機能解析:アレイ解析によりイネいもち病菌のMgSSD1遺伝子の制御下にある遺伝子群の解析を行った。その結果、キチン合成に関連する遺伝子を候補遺伝子としてクローニングすることに成功した。(2)病原菌の細胞壁の生化学的分析とエリシター活性の評価:いもち病菌および炭疸病菌の細胞壁成分のエリシター活性を評価するために、野生型株とmgssd1変異株の可溶性グルカンの抽出と分画を行った。植物の受容体・シグナル伝達系解析(1)RNAi実験によるベンサミアナタバコの病害応答に関与する遺伝子の同定:ベンサミアナタバコーウリ類炭疸病菌系でSIPKとWIPKのキナーゼが抵抗性誘導に関与することをRNAi実験から明らかにした。さらに、このMAPキナーゼの活性化がclassd1変異株によって特異的に誘導されることを明らかにした。(2)RNAi実験によるイネの病害応答に関与する遺伝子の同定:ベンサミアナタバコーウリ類炭疸病菌系で得られた結果に基づき、イネMAPキナーゼオルソログのノックダウン形質転換珠を作成することに成功した。また、mgssd1変異株がオオムギに対しても病原性の低下が見られ、それが植物のパピラ形成によるものであることを明らかにした。本研究ではウリ類炭疸病菌、イネいもち病菌の病原性欠損変異株(ssd1変異株)を用い、植物による病原糸状菌の分子認識パターンと防御応答に関する研究を行い、植物病害に対する基本的抵抗性機構の解明を行った。病原体の細胞表層分子パターンの機能解析(1)病原菌の細胞壁の生化学的分析:イネいもち病菌およびウリ類炭疸病菌の細胞壁成分のエリシター活性を評価するため野生型株とssd1変異株の可溶性グルカンの抽出と分画を行った。(2)病原菌の細胞壁のエリシター活性の評価:イネいもち病菌およびウリ類炭疸病菌のssd1変異株の細胞表層構造が野生型に比して高いMAPキナーゼ活性誘導能を持つことを免疫キナーゼアッセイ法により明らかにした。(2)RNAi実験によるオオムギの病害応答に関与する遺伝子の評価:ベンサミアナタバコーウリ類炭疸病菌系で得られた結果に基づき、オオムギのMAPキナーゼ系遺伝子を選択し、そのノックダウン植物がssd1変異株に対して病原性の低下を示すことを明らかにした。これにより、防御応答シグナル伝達系の共通性を示唆した。
ヒトの運動制御における粘弾性調節機構の解明のための計測システムの開発

予備実験として、正弦波状に筋の収縮力を変化させる前に、筋活動を随意に変化させることができる健常者(張力を発生させないように指示)および随意に変化させることができない脳血管障害による片麻痺者にを対象として、筋は伸張されるけれども負荷の大きさが一定の条件および負荷の大きさは変化するけれども伸張速度一定の条件でトルクと筋活動電位を計測した。いずれの条件でもトルクの応答は、弾性係数が筋活動に依存する項を付加してモデルによって、良好に近似することができた。しかし、弾性係数が前者では筋の伸張とともに増加し、後者では減少した。これは予期せぬ結果であった。そこで、前者については、計測されたトルクから、粘性および慣性モーメントに関わる項を減じ、さらに負荷の大きさで除して、正規化された弾性トルクを求めた。その結果、正規化弾性トルクが減衰して定常値に達するまでの時定数に、有意な差があった。健常者に比べて筋活動が高い片麻痺者では、時定数が小さく、健常者に比べて、急速に定常値に達した。また、健常者では、筋活動が観測された。一定の速度で伸張した場合には、麻痺者については、伸張速度が速いほど、筋活動度も高く、弾性係数が大きくなった。一方、健常者では、筋活動度の変化は小さく、したがって弾性係数の変化も小さかった。以上の結果から、等速度で伸張したときと等張力で伸張したときの弾性係数の変化の違いは、筋活動度の違いによるものであり、計測システムの制約から、等速度で伸張する場合には、等張力で伸張する場合に比べて、ゆっくりとしか伸張することができなかったことによるものと考えられる。また、本研究で開発した数学モデルは、運動条件によって変化する粘弾性の変化を再現することができることが分かった。本年度は,計測システムの基本部分の構成および粘弾性の解析方法の基礎的検討を行った.本研究では,筋の収縮力が変化しても筋の長さが変化しない,および筋の長さが変化しても筋の収縮力(実際には負荷の大きさ)が変化しない,という2つの条件の下で,計測を行う.そこで,ACサーボシステムを計算機に接続するための制御回路を製作した.筋活動をモニタするために,筋活動電位を計測するための回路を製作した.ACサーボシステムの制御と筋活動電位の計測を同時に行うためのプログラムを作成した.ヒトの特性は,一般的に非線形性を示すものが多い.運動制御に関しては,筋骨格系の構造に由来する非線形性と,筋の粘弾性の調節機構に由来する非線形性を切り分けて検討する必要がある.そこで,安静を維持するように意識している場合,肘関節をゆっくり伸展しても,意識のように筋活動が観測されない健常者と,筋活動の異常亢進(したがって大きな抵抗力が観測される)が認められる脳血管障害による片麻痺者を対象に,等負荷伸展実験を行った.健常者では,筋活動はほとんど観測されず,弾性係数が肘関節に依存する非線形項を付加することによって筋活動・関節角度・トルクの関係を近似できることができた.片麻痺者では,弾性係数がさらに筋活動に依存項を付加したモデルを構築することで,筋活動・関節角度・トルクの関係を記述する数学モデルを構築することに成功した.予備実験として、正弦波状に筋の収縮力を変化させる前に、筋活動を随意に変化させることができる健常者(張力を発生させないように指示)および随意に変化させることができない脳血管障害による片麻痺者にを対象として、筋は伸張されるけれども負荷の大きさが一定の条件および負荷の大きさは変化するけれども伸張速度一定の条件でトルクと筋活動電位を計測した。
mi転写因子(MITF)によるマスト細胞の分化制御

マウスmi遺伝子座がコードする転写因子mi転写因子(MITF)のマスト細胞分化における役割の解析を行った。MITFのDNA結合領域に1アミノ酸の欠失をもつ変異型MITFをもつmi/mi突然変異マウス由来マスト細胞では本来発現している遺伝子の発現が著明に低下する。この原因として変異型MITFにおいてDNA結合能と核移行能の両方が失われることで転写活性化能が失われることをこれまで我々は明らかにしてきた。今回、mi/mi突然変異マウス由来マスト細胞で線維芽細胞に対する接着能が低下していることに着目し、マスト細胞の細胞接着に関与することが報告されているインテグリンの発現を検討した。調べたインテグリンのうち、インテグリンα4の発現がmi/mi突然変異マウス由来マスト細胞でmRNAレベル、蛋白レベルの両者で低下していた。野生型マウス由来マスト細胞では培養開始後4週でピークを迎えたのに対し、mi/mi突然変異マウス由来マスト細胞ではどの時期も全く発現がみられなかった。またインテグリンα4の特異的なリガンドであるVCAM-1を発現させた細胞に野生型マウス由来マスト細胞が接着したのに対し、mi/mi突然変異マウス由来マスト細胞は接着せず、機能的にもインテグリンα4の発現がmi/mi突然変異マウス由来マスト細胞で低下していた。つぎにインテグリンα4遺伝子のプロモーター領域を解析した結果、転写開始点の上流約300塩基付近に存在するモチーフを介し、MITFが転写を活性化することがわかった。以上よりMITFがインテグリンα4遺伝子の発現に関与しマスト細胞の分化を制御することが明らかとなった。我々は以前、マスト細胞特異的に発現するマウス・マスト細胞プロテアーゼ6(MMCP-6)遺伝子が転写因子MITFの異常マウスであるmi/miマウス由来培養マスト細胞で発現が低下していることを明らかにし、その機構を解明した。転写因子MITFはMMCP-6遺伝子のプロモーター領域に存在するモチーフに直接結合し、転写を活性化していた。今回、我々はMMCP-6遺伝子と同様、マスト細胞に特異的なプロテアーゼをコードするMMCP-5遺伝子の発現が、mi/miマウス由来培養マスト細胞で低下していることを見出した。MMCP-5はプロテアーゼであるが、器質特異性の違いによりMMCP-6とは異なるキマ-ゼに分類される。またmi/miマウス皮膚マスト細胞でMMCP-6遺伝子は培養マスト細胞同様発現が低下しているのに対し、MMCP-5遺伝子は正常とほぼ同程度に発現されていた。mi/miマウス由来培養マスト細胞にSCFを添加して培養したところ、MMCP-5遺伝子の発現が上昇したのに対し、MMCP-6遺伝子の発現は全く上昇しなかった。以上のことによりMMCP-5遺伝子はMMCP-6遺伝子と異なる機構で転写が制御されているものと考えられた。MMCP-5遺伝子のプロモーターにあるモチーフが転写活性化に重要であることがわかったが、MITFは直接その部位には結合しなかった。正常型MITFを強制発現した細胞の核抽出物中にこのモチーフに結合するタンパクが存在していたが、mi/miマウスのもつ変異型MITFを強制発現した細胞の核抽出物中にはそのタンパクの濃度が低下していた。これに対し、変異型MITFを強制発現した細胞の細胞質中にはこのタンパクが豊富に存在しており、変異型MITFがこのタンパクの細胞質から核への移行を阻害している可能性が示唆された。以上よりMITFはMMCP-5遺伝子の転写をMMCP-6遺伝子の転写制御とは異なる機構で制御していることが示唆された。
低酸素状態おける気道平滑筋の薬理

重篤な慢性閉塞性呼吸器疾患を合併する症例の麻酔管理においては、患者が低酸素状態に陥ることもあるが、低酸素状態において気道平滑筋の薬物反応性がどのように変化するかはほとんど知られていなかった。エンドセリン-1(ET-1)は強力な気道平滑筋収縮作用を有し、気管・気管支痙攣の誘発物質の一つと考えられている。一方、Ca拮抗薬は気管平滑筋弛緩作用を有し、気管・気管支痙攣の治療に有用との報告がある。そこで本研究では、低酸素下においてニカルジピン(Nc)のKCI、ET-1収縮に及ぼす影響を比較検討した。その結果、(1)KCIの収縮反応は低酸素により有意に抑制された。(2)ET-1の収縮反応は低酸素により影響されなかった。(3)Ncの前処置は濃度依存的にKCI収縮反応を抑制した。10^<-7>Mの前処置でKCIの収縮反応ほぼ完全に抑制され、10^<-6>Mの前処置ではKCIによりわずかに拡張反応がみられた。Nc 10^<-6>Mの前処置ではKCIによりわずかに拡張反応がみられた。(5)Nc10^<-6>Mの前処置は酸素化下では低濃度ET-1収縮反応を抑制し、低酸素下では高濃度ET-1収縮反応を抑制した。これらの結果より、低酸素時においては、電位依存性Caチャンネルの機能は変化し、Ncの収縮抑制作用は増強するため、低酸素状態を伴う重篤な気管・気管支痙攣の治療に有用である可能性が示唆された。以上の結果より、低酸素時の気管平滑筋における電位依存性Caチャンネルの役割は正常時とは同一ではないことがわかった。上記の成果は第40回日本麻酔学会総会において発表した。現在、さらに検討を加え英文誌に投稿準備中である。
弱視者のスポーツビジュアルトレーニングがパフォーマンスや視機能に及ぼす影響

本研究は弱視者のスポーツビジョンに注目し、弱視者のスポーツビジョンの特徴を明らかにするとともに、一定期間のビジュアルトレーニングがパフォーマンスに及ぼす影響を検討することを目的とした。弱視者のスポーツビジョンについて検討した結果、弱視者の横方向の動体視力および眼と手の協応動作の結果は、晴眼者よりもかなり低く、個人差も大きかった。スポーツビジョンの測定においては、対象者の視野の状況が結果に大きく影響を及ぼしており、視野障害が重度の者では、特に測定結果がかなり低かった。スポーツ活動経験からみると、弱視者では視力が同程度であれば、これまでのスポーツ、特に球技スポーツの経験者の測定結果が高いことが見られた。また、弱視者における一定期間のスポーツビジュアルトレーニングが弱視者の視機能やスポーツパフォーマンスに及ぼす影響を検討した。ビジュアルトレーニングとして、横方向の動体視力計、目と手の協応動作測定機によるトレーニングと、パフォーマンストレーニング(ボール移動の視覚的追跡、ボールのヒッティング)を週に2回、約2ヶ月間実施した。トレーニング前後に横方向の動体視力と目と手の協応動作、スポーツパフォーマンスの測定を行い、ビジュアルトレーニングの効果を検討した結果、いずれの対象者においても横方向の動体視力と目と手の協応動作については、あまり変化はみられなかった。スポーツパフォーマンスについては、ボールの視覚的追跡やヒッティングにおいて、若干のトレーニング効果がみられた。また、対象者は自覚的に、トレーニングにより周辺状況について見やすくなったと報告していた。弱視者のスポーツビジュアルトレーニングは、対象者の視覚障害の状況によるが、ある程度の有効性があることが示唆され、今後はより有効なビジュアルトレーニングを開発していくことが課題と考えられた。本研究は弱視者のスポーツビジョンに焦点をあて、弱視者のスポーツビジョンの特徴を明らかにするとともに、一定期間のビジュアルトレーニングがパフォーマンスに及ぼす影響を検討することを目的としている。今年度は弱視者のスポーツビジョンの特徴を明らかにするために、弱視者のスポーツビジョン計測を行った。対象は筑波技術短期大学に在籍する男子弱視者、および同年齢層の男子晴眼者であった。測定項目は静止視力、直進方向および横方向の動体視力、目と手の協応動作等であり、弱視者には視野や視覚障害の状況(発生時期や進行の程度)、これまでのスポーツ活動歴の調査も行った。測定の結果、弱視者においては、直進方向および横方向の動体視力が晴眼者よりもかなり低く、個人差も大きかった。目と手の協応動作においても、弱視者の測定結果は晴眼者よりもかなり低く、個人差も大きかった。この測定においては、対象者の視野の状況が結果に大きく影響を及ぼしており、視野障害が重度の学生では、静止視力が晴眼者と同程度であっても、測定結果がかなり低かった。また弱視者においては静止視力が同程度の対象者であれば、これまでのスポーツ、特に球技スポーツの経験者の測定結果が高いことが見られた。以上の結果から、弱視者のスポーツビジョンには個人差が大きいこと、また、視力障害の程度とともに、視野障害の程度が測定結果に影響していること、また、スポーツの経験の有無が測定結果に影響していることが示唆された。今年度は昨年度の測定結果をもとに、弱視者における一定期間のスポーツビジュアルトレーニングが弱視者の視機能やスポーツパフォーマンスに及ぼす影響を計測した。対象は筑波技術短期大学に在籍する男子弱視者であった。ビジュアルトレーニングとして、横方向の動体視力計、目と手の協応動作測定機によるトレーニングと、パフォーマンストレーニング(ボール移動の視覚的追跡、各種ボールのヒッティング等)を週に2回程度、2ヶ月間実施した。トレーニング前後に横方向の動体視力と目と手の協応動作、スポーツパフォーマンスの測定を行い、ビジュアルトレーニングの効果を検討した。

なお、昨年度の結果から弱視者のスポーツビジョンは個人差が非常に大きいことが明らかとなっていたため、トレーニングの効果は主に個人の縦断的な変化を検討した。その結果、いずれの対象者においても横方向動体視力の測定結果にはトレーニング前後で差はあまりみられなかったが、目と手の協応動作については、トレーニングにより向上傾向がみられた。パフォーマンスについては、ボール移動の視覚的追跡については、視力障害の対象者は空中のボール位置の把握について、自覚的に確認がしやすくなったと報告していた。またボールヒッティングは、視野障害の対象者において向上する傾向がみられた。弱視者のスポーツビジュアルトレーニ.ングは、対象者の視覚障害の状況によるが視力障害者、視野障害者それぞれにおいて、有効性があることが示唆された。
2002年ワールドカップサッカーの日韓共同開催をめぐる政策ネットワークの研究

サッカーワールドカップ開催がもたらす国内への多大な影響力を認識した上で、ハードの側面、とりわけスタジアム建設やキャンプ候補地の整備に注目し、これとの関連で地方自治体がサッカー関係団体との相互作用や調整の中でどのような対応戦略をとっていったのかを、関連諸アクターの意図や資源(リソース)を把握しつつ、明らかにした。具体的には例えば、日本開催地のうち6自治体(大分、神戸、大阪、静岡、札幌、宮城)での現地調査では、以下の5つの問題設定を行い、関連諸アクター間のネットワーク構造を明らかにしようとした。すなわち、(1)ワールドカップ推進局の組織機構(推進委員会の位置づけや、ボランティア、関連イベント、交通・輸送対策、観光・宿泊対策、広報・情報対策といった各種専門委員会の職務やスタッフ構成など)(2)推進局内における各専門委員会の間での相互情報伝達や調整活動(3)県庁内での関連部局(例えば、教育委員会やスタジアム建設に関わる土木事務所、警備関係など)と推進委員会との情報伝達や意思決定をめぐる相互調整の態様。議会に対する報告や議会・議員からの要望等の中身(4)サポーター市民クラブ、県サッカー協会、スタジアム地元の住民組織、スポンサー企業や地元企業、JAWOC支部、県内キャンプ候補地、関係市町村との間の協力関係(5)日本開催地自治体間の連絡調整。韓国の開催地自治体との情報交換やイベント交流などの協力関係における独自の取り組み、といった問題設定である。W杯サッカーを開催する上での実施面の中心的なアクターであるJAWOC(2002年FIFAワールドカップ日本組織委員会)に焦点を絞り、インターネット情報等を中心にこの組織の構造、スタッフ構成、予算、権限などについて整理した。また、開催自治体におけるスタジアム建設などの準備状況、ボランタリー団体の動き、開催自治体間やJAWOC・自治体間の連絡体制、スポンサー企業の取り組みなどについても情報収集を行った。こうした検討作業から明らかになった課題としては、例えば、(1)大会開催の実施過程においてもFIFA(国際サッカー連盟)の規定内容が浸透しており、そのことがJAWOCの裁量的な行為を狭めていること、(2)韓国の組織委員会とJAWOCとの協力・協同関係が急速な高まりをみせている一方で、両国の制度、習慣、文化等の差異から生じる認識ギャップを埋めるための調製がますます必要となっていること、(3)国内においては開催地レベルにおいてもJAWOCが支部を設立することで、開催自治体との関係では主導権を有していること、(4)実質的にはスポンサー企業の活動が先行する形で関連諸アクターのネットワークが形成されていること、などが挙げられる。研究発表としては、本研究課題の視点の基礎を形成するものとして、地方分権に関わる諸課題を総体的に考察し、さらに、スポーツ行政をめぐる分権とスポーツ振興に関わる地方レベルでの意識調査研究を行った。
細胞核における遺伝情報の収納と染色体代謝の共役機構

核膜は、真核細胞の遺伝情報を内包する細胞核の重要な構成成分である。核膜は核全体の構造としてだけではなく、核内タンパク質との相互作用の場としても機能することが知られている。核膜の裏打ち構造を構成するラミンの異常は、ラミノパシーと呼ばれる多面的な病態を引き起こす。本研究は、そのうちのひとつであるプロジェリア症(Hutchinson-Gilford progeria)の原因となる変異ラミンAタンパク質(プロジェリン)の発現誘導系を作成し、核構造と染色体代謝の関係を明らかにすることを目的とした。昨年度までに、TERT(テロメラーゼ触媒サブユニット構造遺伝子)を導入した正常繊維芽細胞に、リガンド依存的なプロジェリン発現コンストラクトを導入した遺伝子安定発現株を樹立している。本年度はプロジェリンの更なる発現を可能にするベクターを用いて系を改良し、プロジェリン発現による細胞内変化を詳細に解析した。その結果、細胞増殖能の低下に先立ち、細胞内のクロマチン動態、特にヒストンの修飾状態の変化が観察された。同時に、細胞周期のS期の細胞の蓄積とおよびsubG1画分の増加が観察された。このことから、プロジェリンが誘導する核膜構造変化に伴う多面的細胞異常を再現することが可能となった。今後はそれぞれの変化の因果関係を生細胞イメージングにより追跡しつつ、細胞周期関連の種々のマーカータンパク質の変化からそのメカニズムに迫る予定である。真核細胞の遺伝情報はその貯蔵のためのオルガネラである細胞核に内包されている。核膜の裏打ち構造を構成するラミンの異常は、ラミノパシーと呼ばれる多面的な病態を引き起こすことが知られている。まず、癌細胞株およびTERT(テロメラーゼ触媒サブユニット構造遺伝子)を導入した正常繊維芽細胞に、リガンド依存的なプロジェリン発現コンストラクトを導入し、遺伝子安定導入株を得た。リガンド添加量依存的にプロジェリン発現量は増加し、添加後48時間でその発現は最大となった。また、繊維芽細胞においては、リガンド依存的に老化マーカーSA-β-galの発現細胞の割合が有意に増加することが観察された。さらに、遺伝子導入に用いるウイルスベクターのプロモーター領域の改変により、プロジェリンのより高レベルでの発現誘導が可能となり、従来のものより短時間で核構造異常を誘導することができるようになった。今後、細胞内に染色体代謝の状態を示す種々のマーカータンパク質を発現させ、ラミン異常から老化表現型発現に至る過程における、ゲノム(染色体)レベルの異常の発生要因を生細胞ライブイメージングにより詳細に検討する予定である。
近代日本における共同性の変容と福祉実践に関する基礎的研究

近代国家として慈善事業を整備しようとする立場から、20世紀初頭に中央慈善協会が設立され、福祉実践は慈善と呼ばれるようになった。1920年代に社会事業の整備が始まると、慈善は否定されたが、担い手に対する倫理的な期待は引き継がれた。社会事業の職業化が進むと、社会事業の精神を強調する立場から職業化を否定的にとらえる議論が起こった。戦後は技術に対する精神が論点となる。福祉実践が精神と結びつけて論じられてきたのは、価値に照らして対象を発見してきたという歴史的な背景のためである。本年度は、福祉労働論の検討、社会福祉従事者論の研究史の検討、福祉実践に関する概念の歴史的検討、福祉実践の具体的展開の検討、を主に行い、福祉実践の組織化・科学化に関する考察を重点的に進めた。1,福祉労働論の検討は、社会福祉運動との関連性、ボランティア論との関連性を中心に考察した。また、『社会福祉学』『月刊福祉』『社会福祉研究』『基督教社会福祉学研究』などで取り上げられた福祉労働論の考察を行った。2,社会福祉従事者論の研究史の検討は、秋山智久、渡邊かおりなど先行研究の整理、阿部志郎による福祉実践論の検討、近年のヒューマンサービス論の検討などを行った。また、福祉実践史の方法について杉山博昭、永岡正己など近年の研究の整理を行った。3,福祉実践に関する概念の歴史的検討は、1920年代の「社会事業家」論の考察、『私設社会事業』の分析、1946年から1949年までの雑誌『社会事業』の検討、吉田久一による「慈善事業」論の考察などを行った。4,福祉実践の具体的展開の検討は、先駆的な福祉実践に関する近年の研究成果を検討するとともに、米軍統治下の沖縄を取り上げて社会福祉施設・団体の設立経緯等の考察を行った。後者については「沖縄の社会福祉史と福祉実践」として研究発表し、また、「1950年代の沖縄における社会福祉施設・団体」として論文にまとめた。5,その他、利他主義、互恵性などの概念を中心に隣接領域の先行研究を検討して、共同性に関する理論的な考察を進めた。本年度は、福祉実践に関連する人物史の先行研究の検討、明治期の慈善事業論から昭和戦前期の従事者論にいたる言説史の分析、戦後の福祉実践に関する研究史の分析、を主におこない、福祉実践に関する予備的考察を重点的に進めた。1,福祉実践に関連する人物史の先行研究の検討は、『人物でつづる近代社会事業の歩み』『社会事業に生きた女性たち』『日本社会福祉人物史』『人物でよむ近代日本社会福祉のあゆみ』などで取り上げられた人物について網羅的に先行研究をリスト化したうえで、文献・論文を収集し、分析をおこなった。この検討を通じて、人物史研究の研究動向を把握するとともに、福祉実践の分析手法を考察した。2,明治期の慈善事業論から昭和戦前期の従事者論にいたる言説史の分析は、1880年代から1890年代に用いらるようになった慈善の語の社会的文脈の多様性についての考察、1920年代から社会事業の語が用いられるようになってからの慈善の語意の変化についての考察、などをおこなった。このうち前者については「〈慈善〉の多様性と「社会事業ジャーナリズム」の可能性」として研究発表をおこなった。3,戦後の福祉実践に関する研究史の分析は、1960年代70年代の鷲谷善教、真田是らによる福祉労働論の考察、1980年代後半1990年代前半の実践思想史研究会の活動分析と土井洋一、遠藤興一、宇都榮子、丹野喜久子、西村みはる、井上和子、松本園子、山田明らによる研究成果の考察、などを行った。4,その他、福祉実践に関する概念的な検討や、近代日本における共同性に関する歴史的検討をおこなった。本年度は、福祉実践に関する概念の歴史的検討、福祉実践の具体的展開の検討、福祉実践史に関する理論的な検討、共同性に関する理論的な検討、を主に行い、福祉実践と共同性との関連に関する考察を重点的に進めた。1,前年度から引き続き、福祉実践に関する概念の歴史的検討を行い、19世紀末の慈善の社会的文脈とその後の展開および1950年代の「慈善事業」論の登場について、「「慈善事業」概念に関する考察」として論文にまとめた。2,福祉実践の具体的展開の検討は、小笠原慶彰、河合隆平など近年の研究成果を検討するとともに、前年度から引き続き、米軍統治下の沖縄を取り上げて沖縄群島社会福祉協議会の活動を考察し、「沖縄群島社会福祉協議会(1951-1958)の組織化活動に関する考察」として研究発表を行った。3,福祉実践史に関する理論的な検討は、社会事業史学会の年次大会に参加するなど近年の研究動向を積極的に取り入れたほか、北川清一、伊藤文人などソーシャルワークに関する近年の研究動向を検討し、また、川上裕子、森川美絵、渋谷光美などの専門職形成史に関する研究成果を検討し、実践の科学化・組織化に関する理論的な考察を進めた。4,共同性に関する理論的な検討は、地域福祉研究の考察を中心に行った。地域福祉学会の年次大会に参加するなど地域福祉に関する近年の動向を積極的に取り入れ、また、大橋謙策、上野谷加代子など主要な研究の整理を行うなど、福祉実践と共同性の関連について理論的な考察を進めた。5,その他、歴史学、社会学の研究成果をもとに近代日本における共同性の変容に関する検討を進めた。最終年度である本年度は、社会福祉従事者論の検討と福祉実践の概念に関する検討を重点的に進めた。

1,社会福祉従事者論の検討は、1920年代から1930年代に見られた社会事業の「職業化」に関する論考や1930年代から1940年代に見られた「社会事業精神」に関する論考を分析、また、1945年から1950年代前半を対象に『社会事業』『福祉春秋』『社会事業研究』『大阪社会福祉研究』などの雑誌論文を中心に福祉実践の倫理性に関する論考を分析した。2,福祉実践の概念に関する検討は、前年度までの研究実績をふまえて、主に実践の運動性に着目した考察を進めた。なお、福祉実践と価値の関連性に関する考察は、社会事業史学会第6次歴史教育委員会報告(第6章「福祉の価値という視点から考える歴史教育」)に反映された。研究期間全体を通じて、福祉実践に関連する人物史の検討、明治期の慈善事業論の検討、大正期から昭和戦前期の従事者論の検討、占領期から1960年代までの従事者論の検討、1960年代から1970年代までの福祉労働論の検討など歴史研究に加えて、共同性に関する理論的な検討、福祉実践の概念に関する検討、福祉実践史の方法に関する検討などを行った。研究の成果は、学会報告(日本地域福祉学会「沖縄群島社会福祉協議会(1951-1958)の組織化活動に関する考察」など)や論文(日本社会福祉学会「「慈善事業」概念に関する考察」など)で随時発表した。福祉実践論の進展に向けた基礎的な研究として意義を果たし、また歴史研究として慈善事業論や福祉実践史研究の展開に学術的に寄与した。近代国家として慈善事業を整備しようとする立場から、20世紀初頭に中央慈善協会が設立され、福祉実践は慈善と呼ばれるようになった。1920年代に社会事業の整備が始まると、慈善は否定されたが、担い手に対する倫理的な期待は引き継がれた。社会事業の職業化が進むと、社会事業の精神を強調する立場から職業化を否定的にとらえる議論が起こった。戦後は技術に対する精神が論点となる。福祉実践が精神と結びつけて論じられてきたのは、価値に照らして対象を発見してきたという歴史的な背景のためである。当初の計画で本年度に行う予定であった福祉実践の組織化・科学化に関する考察は前年度に行ったため、今年度は、共同性の変容という観点から社会福祉施設史の考察を中心に行うこととしていた。そのうち、地域社会福祉史の考察、福祉実践と共同性との関連についての考察、はおおむね順調に進展した。具体的な作業として予定していた、1施設史の検討、2近代日本における共同性の変容に関する検討、3地域社会福祉史と施設史との関連の分析、のうち、23はおおむね順調に進展している。1は、実践現場からの議論の整理とあわせて次年度に行うこととした。社会福祉学引き続き、1福祉実践に関する研究史の考察、2共同性の変容と施設史に関する考察、3福祉実践の組織化・科学化に関する歴史的考察、の3点を研究する。このうち特に平成27年度は、補充的な検討と研究総括を行う。文献研究を中心に進め、関連学会への参加を通じて研究動向を取り入れていく。また、これまでの考察を含めて、順次、研究成果の発表をおこなう。本年度は、共同性の変容という観点からの社会福祉施設史の考察を中心に行う方針を立てていたが、福祉実践の組織化・科学化に関する考察を先行して行うことが適切と考えたため、当初の研究計画を修正し、平成26年度に予定していた内容を本年度に行った。そのうち、1昭和戦前期における福祉実践の組織化・科学化の背景と経緯の分析、2福祉実践の組織化・科学化をめぐる議論の分析、はおおむね順調に進展した。具体的な作業として予定していた、