hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児医療における病院/在宅/地域/をつなぐ高度実践看護師クリニックのシステム構築

病院/在宅/地域の医療ニーズに対応するため、CNSが単独または外来看護師と共同で行う看護外来の開設・運営プロセス、CNSに必要なケア技術と役割、看護外来による患者・家族への効果について検証した。CNSが行った看護外来を開設していくための活動を分析した結果、看護外来の開設準備以前から開設後の外来の維持継続期にわたり、7つの技術・役割が明らかとなった。また、看護外来の役割・効果として、子どもと家族のセルフケア向上、意思決定への支援、入院率低下への寄与、職種間の専門性の再認識とチーム医療の質の向上を認めた。本研究は、看護系大学と臨床が連携し、近年の小児科医の不足や小児医療の課題となっている現象に対し、現小児看護専門看護師(Certified Nurse Specialist,以下CNS)の役割や職責を現法の中で広げ、独立した高度実践看護師クリニック(仮)を現医療体制に位置づけ、効果を検証する臨床研究である。(1)研究目的・病院/在宅/地域に存在する医療ニーズに対応するために、CNSが単独または外来看護師と共同して行う看護外来に関する開設・運営のプロセスを明らかとする・看護外来の効果を検証する・看護外来を開設運営するに当たって必要なCNSのケア技術や役割を明確化すると共に、彼らを効果的に活用するための医療・教育体制の明確化(2)研究方法(使用する研究データ及び分析方法)本研究は以下の3つより構成されている。(1)看護外来の開設・運営のプロセスを明らかにするCNSは共通指標「APN活動計画で明確化していく内容」を参考にし、独自の看護外来開設に向けての計画及び運営のプロセスについて、明確化していく。研究者(CNS)自身の実践活動の分析内容の記録と指標に基づいて行った具体的活動内容の記述的記録を基に、内容を分析し、構造化する。(2)看護外来の効果を検証する研究者(CNS)自身によって共通用紙「CNSが運営する看護外来でCNSが看護介入を記録する記録用紙」に記録された内容(診療に関する記録、医療・診療の質の改善に関する記録)を分析する。また、患者(健康管理スキル尺度、満足度)・家族(満足度)・他職種(満足度)にアンケート調査を実施した結果を統計処理にて分析を行う。(3)看護外来の開設・運営に必要なCNSのケア技術・役割を明確化する全てのプロセスにおいて、CNSの実践内容(共通用紙「CNSが運営する看護外来でCNSが看護介入を記録する記録用紙」に記録された記録内容、ミーティングの記録、研究者会議録、患者・家族の診療に関する記録・実践のプロセス)を内容分析し、高度実践看護師に必要な技術、小児医療・教育体制について検討する。本研究の目的は、看護系大学と臨床が連携し、近年の小児科医の不足や小児医療の課題となっている現象に対し、現小児看護専門看護師(Certified Nurse Specialist、以下CNS)の役割や職責を超え、独立した高度実践看護師クリニック(仮)を現医療体制に位置づけ、効果を検証することである。本年度は、研究代表・分担者による会議を2回、CNSと小児看護CNS教育課程を有する教育機関の教員が参加するワークショップを2回開催し、研究協力者の整備、ケアモデル作成のためのニーズ調査、ケアモデルの検討を行った。またCNSの知識・技術向上のために、高度実践看護師の活動を見学する海外研修を企画し、研究分担者5名が参加した。ケアモデル作成のためのニーズ調査では、CNSや医師、大学教員から情報を収集した。ケアモデルの検討では、小児医療やCNSの活動の現状を把握・分析する中で、CNSが独立して相談室やクリニックをもつ必要性がある課題とともに、現医療システムの矛盾や課題が明らかになり、研究の意義と方向性がより明確となった。更に、ケア対象や提供するケア内容、設置場所、効果指標などについて討議し、具体的なケアモデルを作成している途中である。ケア内容の一例としては、慢性疾患をもつ子どもの長期的フォローアップや育児支援が挙げられる。研究協力者のCNS16名とともに、今後、具体的なケアモデルを決定した後、実施計画を立案し、実践を開始する予定である。ICT環境の整備については、臨床と大学、CNS間の連携のために準備を始めている。引き続き、ケアモデルの検討・実践・検証のプロセスにおいて、有効に情報共有・相談・調整ができるように、ICT環境の整備を行っていく。本研究は、看護系大学と臨床が連携し、近年の小児科医療の不足や小児医療の課題となっている現象に対し、現小児看護専門看護師(Certified Nurse Specialist,以下CNS)の役割や職責を現法の中で広げ、独立した高度実践看護師クリニック(仮)を現医療体制に位置づけ、効果を検証することである。本年度は、新型インフルエンザが全体会議前日に神戸で発生したことにより計画していた会議を中止し、その結果、研究実施計画時期が約3ヶ月繰り上がっている状況である。しかし、計画に修正を加え今年度以下の点を実施した。

ICT環境の整備:セキュリティーのため個人PCの整備を計画していたが、全国各地で活動しているCNSの旅費や時間の節約、効率の面でも、遠隔会議システムを充実することが優先課題であると考えられた。そこで、遠隔会議システムの充実に力を入れ、遠隔会議システムを用いた研究者会議を3回実施した。今後は全国各地で活動しているCNSが効率よく活用できるよう、遠隔システムの拠点を増設するなど充実を図る予定である。ケアモデルの検討と作成:全体会議を2回実施し、各CNSのニーズ調査によって施設及び患者のニーズが明確になる中で、施設と活動の状況が異なることから、全体としてモデル化したものを導入するのではなく、それぞれの場で実践を行い、その中で共通した部分をモデル化する方向に修正を行った。また、APN教育に精通した外国人講師を招聘し、APN研修(小児のフィジカルアセスメント、クリニック設立に関しての具体的な講義)及びコンサルテーションを行ったことで、問題や対象を単一に絞り実践を行う方向性が見いだされ、活動内容の整理とAPN活動のイメージ化につながった。全体会議および講演会・コンサルテーションの内容を基に、各CNSが独立した高度実践看護師のクリニック開設に向けて実践するプロセスモデルを研究分担者と共にチームで検討中である。また、CNSの実践に関しては、それぞれの大学や施設においての倫理審査を受け、5月以降に実践予定である。今後CNSの実践能力を上げるため、APN研修プログラムの実施を予定している。本研究は、看護系大学と臨床が連携し、近年の小児科医療の不足や小児医療の課題となっている現象に対し、現小児看護専門看護師(Certified Nurse Specialist,以下CNS)の役割や職責を現法の中で広げ、独立した高度実践看護師クリニック(仮)を現医療体制に位置づけ、効果を検証することである。本年度は以下の点を実施した。クリニック開設・運営の実施:今年度遠隔会議を5回、メンバーが集まる班会議を数回開催し、独立した高度実践看護師クリニックの開設および研究として取り組むための研究計画書の作成およびアンケート調査の検討を行った。各CNSおよび研究班は研究計画書を作成し、研究倫理委員会へ申請、承認を得た。また、アンケートによるデータ収集の実施について検討し、アンケートの作成および研究倫理委員会の承認を得た上で、フィルメーカーを用い、それぞれの大学でアンケートを集約するフォーマットを作成した。各CNSが看護外来の開設に必要な物品を整え、外来開設・運営・研究のデータ収集を開始した。しかし、人事など施設の状況等により開設が遅れている現状もあり、今後もICT環境などを活用し、開設・運営に向けての整備、研究データ収集への働きかけを行って行く。高度実践看護師クリニックにおける実践能力の向上:昨年度、高度実践看護師として強化が必要であると考えられ、各CNSが実践の場で苦手であると感じるアセスメント項目について抽出を行い、9月にAPN研修を実施した。
運動による血清リン調節作用の解明とCKD-MBDの予防・治療への応用

慢性腎臓病は、日本人の1300万人が罹患していると推定されており、その対策が喫緊の課題である。慢性腎臓病では、腎機能が低下し、悪化すれば人工透析が必要となる。それに加え、心筋梗塞などの心血管疾患のリスクや骨粗鬆症、筋肉の萎縮による低栄養状態を招き、これらが重なると生命予後が悪化する。我々は、腎機能低下に伴い上昇する高リン血症が、これらの病態に共通した因子であることを見出してきた。これまでは、食事や薬剤で高リン血症の改善を試みてきたが、運動を行うことが、高リン血症の改善や骨粗鬆症、筋肉の萎縮などを改善するために効果的であると考え、その効果の検証と分子機序の解明に取り組む。
双1次形式化法による非可積分系の研究

非可積分なモデル方程式を双1次形式に変換するための情報を得るために、まず微分方程式の離散化およびその安定性に関する研究を行った.離散化された非線型方程式の差分スキームの安定性に関しては差分方程式の保存密度を自動的に求める数式処理プログラムを完成させ、これを用いて非可積分のモデル方程式(変形ベッセル関数型ポテンシャルをもつ格子モデル)の差分スキームの安定性を確認した上で、解の振舞いを数値的に調べ、ほぼ安定に伝播する解の存在を確かめた.その解の双1次形式による解析的表現は現在調べているところである.また,この保存密度に関連して,差分を用いた離散変分問題における離散オイラー作用素定義して,その基本的な性質を調べ,従来のシフト作用素を用いた離散オイラー作用素との関係を明らかにした.また、太田はPfaffianを用いて離散ソリトン方程式系やその解の構成を行い,双1次形形式の恒等式としての構造を明らかにした.また,離散系の可積分性の判定条件として,特異点閉込めと代数的次数増大性の二つに対し,その特性も比較検討した.各共同研究者は以下のような独自の専門における成果を上げ,本研究への示唆を与えた.柴はトーラスの上での一様流れと湧きだし.吸い込み対との重ね合わせによって得られる流れ現象の物理的・関数論的性質を調べた.内山はLyapunov関数をもたない振動子ニューラルネットワークについて,その想起-非想起転移の問題を動的な統計理論により解析した.また,岩瀬は検出限界値を伴うデータ処理におけるいくつかの方法について検討を行い,離散分布と連続分布との関係を論じた.佐藤は主成分分析を用いて因子数を決定する方法の妥当性をデータが完全な単純構造に近い場合において検討した.今年度の目標は,非可積分なモデル方程式を双1次形式に変換するために必要なデータの収集を行うことである.そのために,微分方程式の離散化およびその安定性に関する研究が行われた.非線型方程式の差分スキームの安定性に関しては差分方程式の保存密度を自動的に求める数式処理プログラムを完成させた.これを用いて,非可積分のモデル方程式(変形ベッセル関数型ポテンシャルをもつ格子モデル)の差分スキームの安定性を調べているところである.また,この保存密度に関連して,渡邊は差分を用いた離散変分問題における離散オイラー作用素定義して,その基本的な性質を調べ,従来のシフト作用素を用いた離散オイラー作用素との関係を明らかにした.太田はPfaffianを用いて離散ソリトン方程式系やその解の構成を行い,双1次形形式の恒等式としての構造を明らかにした.また,離散系の可積分性の判定条件として,特異点閉込めと代数的次数増大性の二つに対し,その特性を比較検討した.また,各共同研究者は以下のような独自の専門における成果を上げ,本研究への示唆を与えた.まず,柴は双曲的距離を用いた極値問題を考察し,Riemann面の上に作用する自己等角写像のなす不連続群の基本領域を構成する新しい方法を与えた.内山はLyapunov関数をもたない振動子ニューラルネットワークにおける非定常状態間での相転移現象の発生機構を統計理論により予想を試み,鄭は多次元非可逆写像のクラスに対して非一様双曲性を持つ力学系のエルゴード論的性質を調べた.また,岩瀬は検出限度値を伴うデータ処理におけるいくつかの方法について検討を行い,離散分布と連続分布との関係を論じ,佐藤は主成分分析を因子分析の代用とするときのいくつかの因子数決定方式の正当性を論じた.非可積分なモデル方程式を双1次形式に変換するための情報を得るために、まず微分方程式の離散化およびその安定性に関する研究を行った.離散化された非線型方程式の差分スキームの安定性に関しては差分方程式の保存密度を自動的に求める数式処理プログラムを完成させ、これを用いて非可積分のモデル方程式(変形ベッセル関数型ポテンシャルをもつ格子モデル)の差分スキームの安定性を確認した上で、解の振舞いを数値的に調べ、ほぼ安定に伝播する解の存在を確かめた.その解の双1次形式による解析的表現は現在調べているところである.また,この保存密度に関連して,差分を用いた離散変分問題における離散オイラー作用素定義して,その基本的な性質を調べ,従来のシフト作用素を用いた離散オイラー作用素との関係を明らかにした.また、太田はPfaffianを用いて離散ソリトン方程式系やその解の構成を行い,双1次形形式の恒等式としての構造を明らかにした.また,離散系の可積分性の判定条件として,特異点閉込めと代数的次数増大性の二つに対し,その特性も比較検討した.各共同研究者は以下のような独自の専門における成果を上げ,本研究への示唆を与えた.柴はトーラスの上での一様流れと湧きだし.吸い込み対との重ね合わせによって得られる流れ現象の物理的・関数論的性質を調べた.

内山はLyapunov関数をもたない振動子ニューラルネットワークについて,その想起-非想起転移の問題を動的な統計理論により解析した.また,岩瀬は検出限界値を伴うデータ処理におけるいくつかの方法について検討を行い,離散分布と連続分布との関係を論じた.佐藤は主成分分析を用いて因子数を決定する方法の妥当性をデータが完全な単純構造に近い場合において検討した.昨年度に開発した差分方程式の保存密度を求める数式処理プログラムを連立の完全差分方程式系まで扱えるように拡張し、それを用いて非可積分系のモデル方程式として取り上げた変形ベッセル関数型ポテンシャルをもつ格子モデルの差分スキーム(完全差分方程式)の安定性を吟味した.解の振舞いを数値的に調べた結果、ほぼ安定に伝播する解の存在が確かめられたので、その解の双1次形式による解析的表現を現在調べているところである.太田は離散Painleve方程式系に対する幾何学的構成を行い、可積分性が双1次形式の最も一般的な非自律化を定め、その双1次形式からすべてのBacklund変換が導出されることを示した.渡邊は半離散の発展方程式に対するハミルトン構造の概念をSchouten括弧式を用いて定式化し,連続の場合の類似から半離散発展方程式の双ハミルトン構造の概念を導入し,この概念と可積分性との関連を示唆するいくつかの例を与えた.またこのような双ハミルトン構造について連続の場合との違い,またその問題点についても言及した.また,各共同研究者は以下のような独自の専門における成果を上げ,本研究への示唆を与えた.まず,柴はトーラスの上での一様流れと湧きだし・吸い込み対との重ね合わせによって得られる流れ現象の物理的・関数論的性質を調べた.また,リーマン面論の立場から,解析接続に関する新しい光を当てた.内山はLyapunov関数をもたない振動子ニューラルネットワークについて,その想起-非想起転移の問題を動的な統計理論により解析した.これにより,平衡統計力学による従来予想が破綻するパラメータ領域においては,相転移現象に非定常状態が介在していることが明らかになった.また,佐藤は主成分分析を用いて因子数を決定する方法の妥当性をデータが完全な単純構造に近い場合において検討した.
中小企業のためのビジネス・プロセス管理モデルの導入研究

本研究の目的は,ビジネス・プロセス・マネジメント(BPM)導入の資金や人材が不足する中小企業が容易にBPMが導入できるように,当研究グループが開発したBPMモデルを企業に試行するところにある。モデル開発では,親プロセスを構築し,親プロセスで見付かったボトルネックをドリルダウンして子プロセスを作り,管理するドリルダウン・アプローチが考案できた。具体的には,プロットタイプITツールを製造ラインの作業者に提供してITツールの諸問題を確認し,改良したプロセス構築モデルを作り上げた。さらに,管理方法論の研究として従来の原価管理技法の制約と問題が解消できる原価管理モデルを考案することができた。本研究の目的は、中小企業に適したビジネス・プロセス管理モデルを開発し、それを中小企業に実装させるところにある。すなわち、本研究では、中小企業が容易に導入できるビジネス・プロセス管理(Business Process Management: BPM)モデルを確立し、プロトタイプ(prototype)のITツールを中小企業に実装する学際的な研究を行う。このような研究目的を達成するために、具体的には1プロセスの管理論とITツールの一体化によるBPMモデルの確立、2本研究グループが開発したプロトタイプITツールの充実化と試行による適用要件の考察、3中小企業での実装によるBPMの導入研究の順で研究を進めて行くことにしている。本研究の初年度である平成26年度では、「プロセスの管理論とITツールの一体化によるBPMモデルの確立」を目指し、中小企業現場の観察やインタビュー等を通じて段階的なプロセス構築・管理論とITソリューションの一体化を図るモデル開発を行った。モデル開発では、プロセス・ロスという概念を考案し、プロセス・ロスを取り除くために、1プロセスの組織化を重視する方向と2プロセスのドリルダウンによる効率化を重視する方向を、管理尺度を設けて段階的に進めるアプローチを取った。このようなアプローチを本研究ではロシア人形(Matryoshka doll)モデルと名付け、プロセスの展開をロシア人形のようにシンプルなプロセス構築と管理から必要に応じてより詳細なプロセスに展開する管理・構築論を確立した。ITツールにおいてもシンプルなプロセスの構築による業務の遂行からプロセスをさらに拡張できるIT構築論を確立し、プロセスの段階的な管理論とITツールの一体化によるBPMモデルを確立した。本研究の目的は,中小企業に適したビジネス・プロセス管理モデルを開発し,それを中小企業に実装させるところにある。具体的には,中小企業が容易に導入できるビジネス・プロセス管理モデルを確立し,プロトタイプのITツールを中小企業に実装する研究である。このような研究目的を達成するために,当研究では3段階に分けて研究を進めている。第1段階は「段階的なプロセスの管理・構築論の確立」,第2段階は「企業との連携により,BPMの試行による導入要件の考察」,第3段階は「中小企業での実装を目指すBPMの導入研究」である。初年度の目標である第1段階は概ね順調に進めてきたので,2年目の目標である第2段階の「企業との連携により,BPMの試行による導入要件の考察」では,中小企業の協力を得て,当研究で開発を進めているプロトタイプのITツール(SCRUM)を適用し,プロセス関連のデータを確保することができた。当データはExcelで操作できるようにし,データから得られる情報の特性を再検討して,ITツールのデータ収集方法を見直すこともできた。さらに,得られたデータが主にオーダー別の業務遂行時間であるために,時間をドライバーとする原価管理技法であるTA(Throughput Accounting),TBA(Time Based Accounting),TD-ABC(Time Driven Activity Based Costing)の技法を応用し,得られたデータが適用できる原価管理モデルを考案することができた。本年度の研究目標は,3段階の研究目標の中で第2段階の「当研究グループが開発したプロトタイプITツール(SCRUM)の充実化とその試行による適用要件の考察」であった。このような研究目標による研究成果は次の通りである。ITツールの充実化においては,当研究の協力企業である山形県の米沢市にある中小企業の協力を得て,当研究での開発目標であるプロットタイプITツール(SCRUM)を製造ラインの作業者に提供して当ツールの操作性を確認することができた。さらに,得られた作業データの特性も分析し,ITツールの改良に取り組むことにより,使いやすく分析しやすいITツールの構造を把握することができた。本研究では、国内外の研究成果と本研究の今までの研究成果を踏まえて、中小企業が容易に導入できるビジネス・プロセス管理(Business Process Management: BPM)モデルを確立し、プロトタイプ(prototype)のITツールを中小企業に実装する学際的な研究を行うことである。このような研究目的を達成するために、次のように、3段階に分けて研究を行うことにしている。第1段階は「段階的なプロセスの管理・構築論の確立」、第2段階は「企業との連携により、BPMの試行による導入要件の考察」、第3段階は「中小企業での実装を目指すBPMの導入研究」である。第1段階では、ロシア人形モデルと名付けたモデルであるが、親プロセスを構築し、親プロセスで見付けたボトルネックをドリルダウンして子プロセスを作り、管理する方法論を確立することができた。さらに、第2段階では、時間をドライバーとする原価管理技法を作り上げ、ITツールを適用して得られた作業時間データを分析する方法論を考案した。

一方、平成28年度では、平成27年度までの第2段階の計画が順調に進んだため、最終の第3段階の研究を行ったが、実装を目指す研究は企業現場との方法論の調整に予想以上の時間がかかっているために、平成29年度も第3段階として取り上げた研究計画を引き続き推進する予定である。平成28年度の研究目標は当研究の第3段階の目標である「中小企業での実装によるBPMの導入研究」である。平成27年度までの研究成果により中小企業に当BPMモデルが導入できる環境を整えることができたので、プロトタイプITツールを企業に実装し、ITツールの使用上の問題とITツールの適用により得られたデータの分析に焦点を合わせて研究してきた。その結果、ITツールの有効性は確認できたが、得られた実行結果のデータの利用には不十分なところもあった。したがって、企業側の利用目的を再確認し、ITツールを改良するとともに分析ツールの開発に取り組んだが、企業側が期待するそして使いやすいモデルまでには至っていない。本研究の目的は,中小企業に適したビジネス・プロセス管理モデルを開発し,それを中小企業に実装させるところにある。本研究では研究目的を達成するために,次のように,3年間の3段階に分けて研究を行うことにした。当研究の初年度研究目標である平成26年度の「段階的なプロセスの管理・構築論の確立」は予定通り研究成果をあげることができた。平成27年度の研究目標である「企業との連携により,BPMの試行による導入要件の考察」も予定通り研究成果を上げることができた。平成28年度では,最終年度の研究目標である「中小企業での実装を目指すBPMの導入研究」を行ったが,実装を目指す研究は企業現場との方法論の調整に予想以上の時間がかかっていたために,研究期間を延長して平成29年度も平成28年度の研究計画を引き続き推進した。平成29年度には,新潟県三条市にある塗料の卸売業1社を対象にして,一部の製造工程であるが,6か月の工程管理時間データを得て,ITツールの適用上の問題とデータの分析上の問題を確認し,改良したプロセス構築・管理モデルを作り上げることができた。したがって,1年延長の4年間の研究期間であるが,当研究が目標とした3段階に分けて実施した研究目標は達成でき,当研究期間に限る研究成果ではないが,今までの研究の集大成としてWorld Scientifics社によるHolistic Business Process Management- Theory and Practice-という書籍を平成29年8月に出版することができた。本研究の目的は,ビジネス・プロセス・マネジメント(BPM)導入の資金や人材が不足する中小企業が容易にBPMが導入できるように,当研究グループが開発したBPMモデルを企業に試行するところにある。モデル開発では,親プロセスを構築し,親プロセスで見付かったボトルネックをドリルダウンして子プロセスを作り,管理するドリルダウン・アプローチが考案できた。
胃癌拒絶抗原の同定と癌ペプチドワクチンの開発

HLA-A拘束性扁平上皮癌抗原(SART-1、2,3)蛋白由来のHLA-A結合性抗原ペプチドの決定とそれぞれのHLA-Atypeにおけるペプチド特異的CTL誘導能の検討:3種類のHLA-A拘束性扁平上皮癌抗原SART-1,2,3の遺伝子を同定し、そのコード蛋白内に癌ワクチンの候補ペプチドを数種類単離し、HLA拘束性腫瘍特異的CTL誘導能を確認した。即ちSART-1ではHLA-A2へのbindingmotifを元にHLA-A2結合ペプチドを合成、SART-2,3ではHLA-A24へのbindingmotifを元にHLA-A24結合ペプチドを合成した。それぞれの候補ペプチドは健康人及び癌患者末梢リンパ球からそれぞれのHLAtypeに拘束性でペプチド特異的反応性をもつCTLを誘導した。とくにHLA-A24拘束性のSART-3由来の二つの候補ペプチドはHLA-A2拘束性CTLの誘導が可能でHLA-A24なみならずHLA-A2を有する多くの癌患者において有望な癌ワクチンとなる可能性が示された。Gene-expression cloning法によるHLA-A2402拘束性胃癌拒絶抗原遺伝子のクローニング:HLA-A2402DNA及び胃癌細胞株(MKN-45)cDNAライブラリーをCOS7細胞へco-transfect後、胃癌浸潤リンパ球由来HLA-A2402拘束性CTL株とco-cultureし、1次及び2次スクリーニングを行い、数個の候補DNAを得た。候補DNAをサブクローニング後、塩基配列決定を決定したところ、同一の配列をもつことが判明し、GENBANK上の検索にて、既知の遺伝子と完全に一致した。この遺伝子は、約0.6Kbの長さをもち、候補DNA中に全長が含まれていた。報告されているHLA-A24に対するbindingmotifを基に、遺伝子産物内の推定されるHLA-A24結合ペプチドの高純度標品を合成した。これを用いて、健康人及び癌患者末梢リンパ球からのHLA-A24拘束性CTL誘導能を検討したが、CTLの誘導は確認できなかった。1) SART-1蛋白由来HLA-A2結合性抗原ペプチドの決定:既に肺腺癌浸潤リンパ球(TIL)より樹立したHLA-A2拘束性CTL株が、HLA-A2拘束性にSART-1癌拒絶抗原を認識することを確認しているが、推定されるSART-1蛋白内のHLA-A2結合性ペプチドを合成した。この中から、特異的CTL株に対するIFN-γ産生誘導能を指標に、CTL株に認識されるペプチドを数個同定した。現在、これらの候補ペプチドを高純度合成し、健康人及び癌患者末梢リンパ球からのHLA-A2拘束性CTL誘導能を、IFN-γ遊離法ならびに^<51>Cr-遊離法を用いて検討中である。予備実験においては、候補ペプチドの一つにより、健康人末梢血リンパ球からHLA-A2拘束性CTLが誘導されるのを確認している2) HLA-A0201拘束性CTL株の大量培養とその保存:研究分担者らにより既に樹立、凍結保存されていた胃癌浸潤リンパ球由来HLA-0201拘束性癌特異的CTL株を凍結融解し、照射済みHLA-A2陽性PBMCをフィーダー細胞に用いて、IL-

2存在下に培養し、大量増殖させ、凍結保存した。3) Gene-exression cloning法によるHLA-A0201拘束性胃癌拒絶抗原遺伝子のクローニング:HLA-A0201cDNA及び胃癌細胞株(mkn-45)cDNAライブラリーをCOS7細胞へco-transfect後、2)にて樹立したHLA-A0201拘束性CTL株とco-cultureし、IFN-γ産生誘導能を指標に、1次及び2次スクリーニングを行い、数個の候補DNAが得られた。これら候補DNAは、その産物が特異的CTL株により、HLA-A0201拘束性に認識されることも確認しており、サブクローニングも終了し、現在塩基配列決定のためのシークエンスを行っている。1)HLA-A26拘束性扁平上皮癌抗原(SART-1)蛋白由来HLA-A2結合性抗原ペプチドの決定:報告されているHLA-A2に対するbinding morifを基に、SART-1蛋白内の推定されるHLA-A2結合ペプチドを合成した。この中から、肺腺癌浸潤リンパ球由来HLA-A2拘束性CTL株に対するIFN-γ産生刺激能を指標に候補ペプチドを絞り、これらについて高純度標品を合成し、健康人及び癌患者末梢リンパ球からのHLA-A2拘束性CTL誘導能を検討した。候補ペプチドにより、ペプチド特異的反応性をもつCTLは誘導されたものの、腫瘍細胞株に対する傷害活性は誘導出来なかった。2)Gene-expression cloning法によるHLA-A2402拘束性胃癌拒絶抗原遺伝子のクローニング:HLA-A2402 cDNA及び胃癌細胞株(MKN-45)cDNAライブラリーをCOS7細胞へco-transfect後、胃癌浸潤リンパ球由来HLA-A2402拘束性CTL株とco-cultureし、1次及び2次スクリーニングを行い、数個の候補DNAを得た。候補DNAをサブクローニング後、塩基配列決定を決定したところ、同一の配列をもつことが判明し、GENBANK上の検索にて、既知の遺伝子と完全に一致した。この遺伝子は、約0.6Kbの長さをもち、候補DNAの中に全長が含まれていた。報告されているHLA-A24に対するbindingmotifを基に、遺伝子産物内の推定されるHLA-A24結合ペプチドの高純度標品を合成した。これを用いて、健康人及び癌患者末梢リンパ球からのHLA-A24拘束性CTL誘導能を検討中であるが、未だ結論を出すに至っていない。また、この遺伝子産物の発現について検討する為、Western blotting法、さらに、分泌型タンパク質であることから培養上清中の産生量の直接的測定を行った。1)HLA-A2402拘束性扁平上皮癌抗原(SART-3)蛋白由来のHLA-A24結合性抗原ペプチドの決定とHLA-A2癌患者におけるHLA-A2拘束性CTL誘導能の検討:SART-3遺伝子はHLA-A24拘束性のCTLを誘導する分子量140、000のSART-3ペプチドの合成に働く。SART-3ペプチドはHLA-A24
平坦なグラファイト表面における無磁場下でのランダウ準位の発現メカニズムの解明

研究目的であった平坦なグラファイト表面における無磁場下でのランダウ準位の発生メカニズムについて新しい実験結果を得て解明に至りました。具体的には、窒素原子をドープしたグラファイトの原子レベルで平坦な表面において、無磁場下にもかかわらず約100テスラもの超高磁場を2層グラフェンに垂直に印加した場合に相当するランダウ準位が出現すること、及びこれがドメインモデルというモデルで理解できることを明らかにしました。本年度は計画に基づき,無磁場下でのランダウ準位発生の物理的要因の絞り込みを試みました.すなわち様々な物理的要因のいずれが最も発生する擬磁場の大きさや広がりに大きな影響を及ぼしているのかを極低温走査トンネル分光計測の解析から絞り込むことに取り組みました.この結果,窒素ドープグラファイトにおいても特定の条件下において無磁場下でランダウ準位が生成していることを明らかにしました.これは,ランダウ準位が無磁場下で発生する系として我々がこれまでに見出してきた「カリウムを部分的にインターカレートしたグラファイト」とは全く異なるシステムです。カリウムの系と同様に今回の場合も表面のあらゆる場所でランダウ準位が発生しているわけではなく,特定の場所で発生していることがわかりました.一方,走査トンネル分光スペクトル解析から見積もられる擬磁場の大きさはカリウムの系の場合のほうが窒素の系の場合よりも約3倍程度強い大きさであることがわかりました.さらに窒素の系ではバイレイヤーグラフェンと呼ばれる2枚のグラフェンで構成される物質に磁場を印加した場合に出現するランダウ準位と同様のランダウ準位が多くの場合に出現していることがわかりました.現在これらの解析を続け,統一的に解釈が可能な発生メカニズムの解明に取り組んでいます.本年度は,前年度の解析から明らかとなった窒素ドープグラファイト表面における無磁場下でのランダウ準位の出現に関して詳細な解析を行いました.この結果,窒素ドープ濃度が0.04 at%のときに約300か所でランダウ準位の出現を示す走査トンネル分光(STS)スペクトルが得られ,約1500か所でランダウ準位以外の特徴を持つスペクトル(炭素のpz軌道に起因すると考えられる非局在化した電子準位ピークを持つスペクトルやグラフェンに類似したV字型のスペクトルや清浄グラファイトで得られる放物線型スペクトル)が得られることがわかりました.ランダウ準位の特徴を持つSTSピークを解析した結果,2層で構成されるグラフェンシート表面に63105テスラの磁場を垂直に印加した場合と同じ電子準位が形成されていることがわかりました.これらのピークが得られる表面箇所に明確な特徴はなく,例えば窒素ドープグラファイト試料表面の,原子レベルで非常に平坦な表面部分でも得られることが明らかとなりました.このことから得られるランダウ準位がグラフェン格子の歪に由来するものではないことがわかりました.STS解析を行った試料と同じイオン衝撃法を用い,様々な窒素濃度で窒素ドープグラファイト試料を調製し,窒素種に関してX線光電子分光(XPS)計測を行った結果,0.04at%の窒素濃度では約90%の窒素がグラファイト型窒素と呼ばれる炭素と3配位で結合した窒素種であることがわかりました.この窒素種はXPSやSTSの解析により正に帯電していることが示され,この正に帯電した窒素が0.04at%程度の濃度でランダムに分布していると,このチャージの影響を受けてオンサイトポテンシャルが変調した炭素が表面上でポテンシャルドメインを形成し,このポテンシャルドメインがランダウ準位をもたらす電子の運動を引き起こしている可能性があることが示されました.研究目的であった平坦なグラファイト表面における無磁場下でのランダウ準位の発生メカニズムについて、新しい発生モデルを確定的な実験結果と解析結果を基にして提案し論文発表することができました。具体的には、窒素をイオン衝撃法によって0.04at%ドープしたグラファイト表面の原子レベルで平坦な表面箇所において、走査トンネル顕微鏡を用いた走査トンネル分光測定と呼ばれる測定によってランダウ準位を観測しました。これまで無磁場下で生成するランダウ準位の起源として、歪(ひずみ)が引き起こす擬磁場が議論されてきましたが、今回歪の無い原子レベルで平坦な表面でランダウ準位が観測されたことは、歪以外の起源で生成するランダウ準位の存在が初めて明らかとなったことを意味しております。様々な窒素ドープ量で作成した窒素ドープグラファイトのX線光電子分光測定の結果、今回ランダウ準位が観測された試料にドープされている窒素種は90%以上がグラファイト型窒素と呼ばれる炭素と3配位で結合している窒素であり、正に帯電している窒素であることがわかりました。このグラファイト型窒素の存在により周辺の炭素のオンサイトポテンシャルが変化したことで、ランダウ準位が出現している可能性が、第一原理計算を用いたオンサイトポテンシャルの分布から示唆されました。これはドメインモデルと呼ばれる我々が以前提唱したモデルであり、無磁場下でのランダウ準位発生がこのモデルで理解できることを意味しています。本研究に関して、実験結果、解析結果、提案モデル、及びそれを支持する計算結果のそれぞれの内容をまとめた論文が、英国科学誌Nature誌の姉妹紙であるScientific Reports誌5巻(2015) 16412, 1-8(合計8頁)で掲載されました。この内容は筑波大学のホームページでも2015年11月9日付のプレスリリースで報告されました。

研究目的であった平坦なグラファイト表面における無磁場下でのランダウ準位の発生メカニズムについて新しい実験結果を得て解明に至りました。具体的には、窒素原子をドープしたグラファイトの原子レベルで平坦な表面において、無磁場下にもかかわらず約100テスラもの超高磁場を2層グラフェンに垂直に印加した場合に相当するランダウ準位が出現すること、及びこれがドメインモデルというモデルで理解できることを明らかにしました。今回,無磁場下の窒素ドープグラファイト試料表面において,原子レベルで非常に平坦な表面部分であってもランダウ準位が形成していることが明らかとなったことなどにより,目的としている無磁場下でのランダウ準位の出現に関して,既存の理論により示されているグラフェン格子の歪が必ずしも必要ではないことがはっきりと実験結果から明らかになりました.つまり,歪以外にも起源があることが示されました.また,この歪とは別の起源として表面格子内に入った窒素のチャージの影響が示唆されました.すなわち炭素のオンサイトポテンシャルの変調によるホッピングの不均一性が疑似場を引き起こしている可能性が示されました.このような進展があったことによりおおむね順調に進展していると評価しました.表面界面物性窒素ドープグラファイト表面で観測された無磁場下でのランダウ準位の発現メカニズムとして,炭素と3配位で結合しているグラファイト型窒素の持つ正の電荷が起源となっている可能性が今年度の研究により示されました.すなわち炭素のオンサイトポテンシャルの変調によるホッピングの不均一性が疑似場を引き起こしている可能性が示されました.今後は引き続き解析を行うとともに,この提案するモデルで実際にどの程度ポテンシャルドメインが変化するかを密度汎関数法による解析などで明らかにし,擬磁場形成に妥当な起源であるかどうかの検証を行うとともに,これまで得られた実験結果と解析結果をまとめて論文として投稿する予定です.これまでに見出してきた「カリウムを部分的にインターカレートしたグラファイト」とは異なる異種元素ドープグラファイトにおいて,無磁場下でランダウ準位が発生する系が存在することが分かったという点で大きな進展がありました.目的とするメカニズムの解明には至ってはいないものの解析結果が揃ってきており大きな前進をしています。外部磁場の制御など実験の方の進展は遅れているため,全体としては「おおむね順調に進展している」としました。H26年度に予定していた解析内容に進展があり集中して解析を行ったため,当初H26年度に予定していた新たな解析に向けた実験準備への物品購入用の予算などに未使用額が生じた.カリウムをドープしたグラファイトと窒素をドープしたグラファイトの二つの系でランダウ準位が発生する実験結果を得ているため,これらの実験解析を引き続き続けてどのようなメカニズムでランダウ準位が発生するかを突き止めるとともに,自在にこれらの準位の発生を制御する方法を開発することを推し進めます.H26年度末にこれまでの解析のめどが立ったため,H27年度は予定を繰り下げて研究計画に沿う形でかつ,研究の進展に応じ,最適な使用用途を判断して使用する予定である.当初平成25年度に導入を予定していた外部磁場発生器に関して,装置の仕様と設計の詰めに予想以上に時間がかかり来年度以降に導入するように予定を変更したため未使用額が生じた。
磁石の特性は、一度作るとなかなか変えることができない。後から自在に変えられると、応用の幅が広がる。歪みを加えると、磁化方向が変わることは良く知られている。しかし、磁力やキュリー温度がどのように変化するかについては、あまり多くの研究がなされていない。本研究では、身近な金属の磁石を用いて薄膜を作り、故意に歪みを加え、そのキュリー温度がどのように変化するかを調べた。本研究では、磁石の薄膜に歪を加え、磁力をスイッチできないか?ということを目的としたものである。磁石と歪みの関係は磁歪効果として知られ、磁界を加えることで磁性体の歪みが変化することを指す。逆に故意に歪みを加えると磁化の向き易い方向が変わることがあるという結果も報告されてきた。本研究の目的は、一般的な磁歪効果の枠を超え、「強磁性相転移」と歪みの関係に焦点を当て、主にCoやFe・Niなどの身近な3d遷移金属強磁性体超薄膜のキュリー温度の歪み応答を調べることにある。故意に歪を加えて磁気特性を室温で制御できれば、磁石の特性を使いたいときに自由に引き出す技術の芽を引き出し、確立できるものと考えている。限られた期間(1年)であったたため、とにかく早く成果を形にすることに注力した。得られた成果は将来展開に大きな期待をもたせる有意義なものであった。しかし、特許性を見極めるためにもう少し時間を要すると慎重に判断し、クローズドの会議以外の公の場で成果を公表することは控えた。可能な限り早く公開することを予定している。以下、公開しても差し支え無い範囲内で、概要を述べる。特許出願や公開のタイミング以外は、概ね申請書の研究実施計画通りに研究を進めることができた。まず、意図した温度下・外部磁界下で試料に歪を加えるための実験システムを設計・自作し、迅速に実験が行えるように準備した。同システムを用い、メンブレン基板上に成膜したCoやNiの超薄膜に歪を加えて実験を行った。歪量の定量的評価や、磁歪の逆効果との切り分けが困難であったが、磁気特性の変化が確認された。次に、様々な基板上に強磁性金属薄膜を製膜し、それを直接曲げることで実験を行った。磁気特性変化が確認され、曲げ量との定量的な関係性を明らかにすることが可能となった。いくつかの問題点を解決することに引き続き注力し、特許化及び論文などでの成果の公開を目指す。
特異的分子認識により配列制御された超分子ブロック共重合体の創製

共重合体には,ランダム共重合体や交互共重合体,ブロック共重合体などの多様な構造様式があり,共重合体の物性制御の観点から,これらの精密構造制御が盛んに研究されてきた。近年では,既存の共重合法以外に超分子化学を利用した新たな方法論の開発が行われている。そこで,我々は,共重合体の構造制御に特異な分子認識構造を利用した重合反応を開発することで,これまで合成が難しいとされてきた重合構造の精密制御が達成できると考えた。本研究計画では,複数のモノマーよりなる交互共重合体やネットワーク共重合体の精密構造制御を目的として,超分子化学を利用した新たな共重合体の合成手法を開発した。複数のモノマーの共重合より得られる共重合体の物性は重合に用いるモノマーの種類の組成だけでなく,その配列構造に大きく影響を受ける。従って,共重合体の配列構造制御はポリマーの物性を自在に制御するための有効な手段である。共重合体には,ランダム共重合体や交互共重合体,ブロック共重合体,グラフト共重合体など多様な構造様式があり,共重合体の物性制御の観点から,これらの精密構造制御が盛んに研究されている。ブロック共重合体では,リビング重合を利用することでかなり高い精度で共重合体の構造制御ができるようになってきた。一方で,交互共重合体やグラフト共重合体の構造制御には,まだ解決されなければならない問題がある。例えば,AB型の交互共重合体は縮重合やリビングラジカルを用いる方法が開発されているが,ABC型の交互共重合は今でも限られた系でしか合成できない。また,高分子主鎖にグラフト鎖を位置選択的に導入するには,二種類の重合反応を精密に制御する必要があるため,利用できる重合反応は限られている。そこで,本申請では複数のモノマーよりなる交互共重合体やグラフト共重合体の精密構造制御を目的として,超分子化学を利用した新たなABC型交互共重合体や,構造制御されたグラフト共重合体の合成手法を開発する。交互共重合型の超分子ポリマーの合成には概ね成功し,現在その物性を検討中である。また,超分子グラフトの新たな方法についても開発中である。共重合体の配列構造制御はポリマーの物性を自在に制御するための有効な手段である。我々はこれまでに,カリックス[5]アレーンがフラーレンの有効なホスト分子であることを見出している。そこで,この分子認識を駆動力に重合する超分子ポリマーや超分子ネットワークの合成に成功した。溶液中の拡散係数や溶液粘度は超分子ポリマーの生成を強く示唆していた。さらに,原子間力顕微鏡による観察から,一次元のポリマーが規則的に配列している興味深い構造が確認された。さらに,超分子ポリマーネットワークは乱れたハニカム状の構造を形成していることがわかった。以上,AB型の超分子フラーレン交互共重合体の合成に成功した。二つのポルフィリンをピリジンジカルボキシアミドで架橋したビスポルフィリンクレフトが溶液中でトリニトロフルオレノン(TNF)などの電子不足芳香族ゲスト分子と電荷移動相互作用により包接錯体を形成することを見いだしている。そこで,我々は亜鉛ビスポルフィリンクレフトの特異な包接構造を利用した超分子ポリマーを構築した。さらに架橋結合を導入することで,自立膜を形成するほど安定な超分子共重合ポリマーの合成に成功した。1)我々はこれまでに,カリックス[5]アレーンがフラーレンの有効なホスト分子であることを見出している。今回,この分子認識を駆動力に重合する超分子ポリマーや超分子ネットワークの合成に成功した。超分子ポリマーネットワークは乱れたハニカム状の構造を形成していることがわかった。2)二つのポルフィリンをピリジンカルボキシアミドで架橋したビスポルフィリンクレフトが溶液中でトリニトロフルオレノン(TNF)などの電子不足芳香族ゲスト分子と電荷移動相互作用により包接錯体を形成することを見いだしている。そこてで,我々は亜鉛ビスポルフィリンクレフトの特異な包接構造を利用した超分子ポリマーを構築した。3)主鎖にゲスト分子を周期的に配置されたポリマーに,ゲスト部位を選択的に包接する自己集合カプセルを添加すると,ゲスト部位を選択的に認識した。

分子カプセルに導入された長鎖アルキルをグラフト鎖として周期的にポリマー主鎖に導入することに成功した。また,グラフト共重合体は超分子らせん構造を形成することが確認された。26年度が最終年度であるため、記入しない。超分子化学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では有機合成化学を用いた分子ブロックの合成を多数行うことが必要であり,現在超分子ポリマー合成に向けての分子ブロックの合成中である。目的化合物の合成を終了し,現在超分子重合体の物性や重合構造に関する知見を得ているところである。研究計画の段階では,合成が難しいと思われた超分子ポリマー構造も無事達成され,一部の研究成果は論文として発表した。本研究計画に沿って分子ブロックを合成し,超分子ポリマーを開発する。また,超分子グラフトの新たな手法を開発する。超分子グラフト共重合体の合成にも成功しており,新たなグラフト鎖の導入法を見いだすことができている。これらの知見を元に,新規な構造を有するポリマーブラシや超分子共重合ブロックポリマーの合成を行うことで新たなナノ構造制御の手法を開発する。適切に執行したが,少額残が生じた。次年度の予算と合算して適切に使用する。
ナラティヴアプローチによるパス依存型ネットワーク経営の世代間継続要件に関する研究

本研究はナラティヴアプローチの問題点の検討に基づき「語る」行為に着目した新たな実証の方法を提案した.また,ネットワーク型組織の経営継承においては,「物語り」の共有に着目した分析枠組みを設定し,その共有に至る過程において「物語り」への「自覚」や「共感」を組み入れた実証的な視点が重要であることを明らかにした.本研究はナラティヴアプローチの問題点の検討に基づき「語る」行為に着目した新たな実証の方法を提案した.また,ネットワーク型組織の経営継承においては,「物語り」の共有に着目した分析枠組みを設定し,その共有に至る過程において「物語り」への「自覚」や「共感」を組み入れた実証的な視点が重要であることを明らかにした.本年度は,ナラティヴアプローチによるパス依存型経営継承の実証モデルを構築し,それを事例に適用することで妥当性を探ることが研究の目的である.理論枠組みは,主として野家啓一の物語り論を拡張した風景物語り(出来事を文脈の中に配置し時間的列に並べて共有できる物語りとしての風景を語る)を共同言語行為(皆で語る)として捉え,それを語り継ぐことによって皆のものになり,規範化することで個人の物語りを語り合い共通(組織)の物語りになるといった考え方を織り込んだ実証モデルを構築し,それを事例1:フィールド作業体験に起因する風景物語りの差異と,事例2:農村における祭りの持続に適用して妥当性を検証した.事例1の想定として,(1)フィールド作業体験が異なると風景物語りも異なる,さらに(2)家族や地区の風景物語りは,共同行為として語られ,皆の物語り=歴史になる,この(1)と(2)より,(3)異なった風景物語り=歴史が語り継がれ,それを語る者同士は,アイデンティティを共有する.その物語りは,反復しつつ語り継ぐことを通して,皆の規範となり,その行動を規定するに至る(規範風景物語りの作成).その結果,「フィールド作業体験が異なる家族や地区では異なる規範風景物語りがあり,構成員の行動を規定する」といった仮説が導かれる.他方,事例2の場合,(1)パトス的(受動的・受苦的)行為の積み重ねが日常生活と異なり,祭りの時に多くの体験を共有する.(2)非日常的な体験を子供のときから体験し,また,親の物語りを聴き,語り継ぐことで祭りにおける食や芸能が継承(歴史として記憶)され,そして,(1)と(2)より,これらが伝統となるといった仮説が導かれた.以上から,実証のポイントは「体験の共有→物語りの共有」であり,本モデルを適用することで次の点,(1)個人や組織の歴史,(2)それらのアイデンティティ,(3)それらの倫理,(4)組織間の差異の説明が(課題設定に応じて)明確になった.本年度は,ナラティヴ・アプローチによって世代間継続要件について,前年度に構築した実証モデルを適用し事例から探ることを目的とした。分析枠組みは,主として野家啓一の物語り論を拡張した風景物語り(出来事を文脈の中に配置し時間的列に並べて共有できる物語りとしての風景を語る)を共同言語行為(皆で語る)として捉え,それを語り継ぐことによって皆のものになり,規範化することで個人の物語りを語り合い共通(組織)の物語りになるといった考え方を織り込んだ実証モデルに『身体性』を考慮した授業実験により上記要件を検討した。今回の授業実験結果より,修士1年よりも学部1年の方が創作舞踊を演ずる演者のからだの動きを身体で受けとめ(聴き),さらに,廣松渉の「共振的同調」を通して創作舞踊を理解している可能性があるという示唆が得られた。創作舞踊を演者と学部学生の一部の者とが「共振的同調」によって影(自我)と自己とを結びつけて互いの統合を図るだけでなく,演者の影と観客(学生)の影とが,また,観客同士の影も結びつき,舞踊の世界が講義室という「現場(フィールド)」で作られたといってよい。我々は,単に知識を付与するという従来の教育的視点に加えて,今回の実験による身体性の観点を考慮したとうした体験こそが感性を豊かにし,多面的なモノの見方ができるようになるといったことが世代間継続要件の一つである可能性が示唆できた。なお,分析的な枠組みとしては,農場(フィールド)における作業に関わる身体性をも取り扱うことができる一般的な形を提示したが,具体的な分析については新たな課題として挙げられた。物語り(ナラティヴ)は,人々が互いに語り継ぐことにより皆で共有するものとなるので,人々が所属する組織や社会の同一性(アイデンティティ)の基盤となり歴史となると同時に人々の行動を規定する規範としての機能を持つ.このため物語りは,さまざまな分野において理論と実践の両面において活用されている.物語りは,人々が「語る」ものであるため,経済的な統計量や自然科学の実験結果の場合と異なりデータ処理をもとにいわゆる「客観的な」分析を行うことが容易ではない.そこで,本研究では,物語りの実証という面に焦点を当てて,その解明に取り組んだ.具体的には,「語られた内容を書き起こした文書」を対象とした分析という意味でナラティヴアプローチを採用した.まず,アンケート調査の自由回答にテキストマイニングの手法を適用してグローバルピッグファーム(以下GPF)を事例に物語り(GPF物語り)の共有による規範化(歴史化)に関して創業者・後継者の両世代について明らかにした.また,この結果に個別の聞き取り調査を加え,個別経営の後継者という限定付きで,このGPF物語りに関し「自覚に至るプロセス」を確認した.さらに,フランチャイズ型経営である平田牧場の場合の創業者と後継者の経営方針の違いについて分析した.

最終的には,ナラティヴアプローチの問題点の検討に基づき「語る」行為に着目した新たな実証の方法を提案した.そのうえで,「語り」が登場人物(あるいはそのモデルである人物)への「共感」を生み出すことを実証的に明らかにする実験を試みてその有効性を確認した.特に,本研究で重要な課題として位置づけていたネットワーク全体の円滑な組織の経営継承においては,「物語り」の共有に着目した分析枠組みを設定したが,その共有に至る過程において「物語り」への「自覚」や「共感」を組み入れた実証的な視点が重要であることを明らかにした.本研究の対象は,昨年度の東日本大震災により大きく被災し,また,TPPに対応するため緊張した経営の環境に晒されているため,調査を継続することが困難な状況であったから。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究に際しては,今年度が復興の機運が高まっており,被災直後の年度と比べて格段と調査することが容易になっている。また,研究対象の経営状況等も密に連絡を取ることで障害にならぬように配慮している。
高温超伝導材料の特性・構造に及ぼす照射効果・歪効果

高温超伝導材の構造は、ペロブスカイト型酸化物であり、その特性が酸素含有量により変化する。このことは、照射により点欠陥が導入されたり酸素位置が変化すると敏感に超伝導特性が変化することを意味している。実験の結果、次のような効果が起ることが認められた。(i)照射により導入される損傷欠陥によるピンニング効果のために、臨界電流が上昇する。(ii)照射による結晶の規則構造の不規則化のために、臨界温度が低下する。(iii)照射初期において酸素原子や原子空孔の密度や配置が変わるために超伝導遷移が変化する。例えば、半導体的特性から超伝導に変化する。これらの特性変化を系統的に明らかにし、構造変化との関係を解明し、超伝導発現機構の解明に役立てるために、各種の高温超伝導体について、各種の測定手法を駆使して実験を継続中である。20K中性子照射でYBa_2Cu_3Oxで照射後遷移の大きな変化が認められたが、室温低照射量でBiーSrーCaーCuーO系では110K相よりも85相の変化が大きかった。La_2CuO_4では半導体より超伝導体的に特性変化が認められた。77K電子線照射によりBiの110K遷移が消失し、室温回復で再現した。照射カスケード損傷は観察されず、非晶質化が認められた。ガンマ線照射でもY系、Er系で遷移消失が起り、900°C空気中焼鈍でX線パターンも回復した。Fe添加Y系、La系の磁気的性質のメスバウアー効果測定では、酸素欠損による反強磁性転移が大きく変化することが判明した。La系のNQR測定で^<63>Cuの共鳴線が複数観測され、また著しい時間依存が酸素欠損の状態変化を示唆した。ガンマ線照射したLa系のNMR、NQR測定には超伝導特有の信号は観測されなかった。水素イオン注入したY系を酸素中焼鈍すると遷移がやや上昇した。77K、4.2Kで磁場(<15T)中引張による臨界電流測定装置を作製し、歪効果評価法を確立した。これらの実験の有機的展開を今後図っていく計画である。