hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳内コンパートメント間におけるクロストークを基盤とした新しい脳保護法の探求

本来正常マウスにおいて脳内に存在するmdr1由来P-gpが虚血という事象にいかに反応するか、ノックアウトマウスと比較をしながら追跡した。結果、Bcl-2、Baxなどの主にミトコンドリアを経由するアポトーシス関連物質において、mdrlaノックアウトマウスの方がワイルドタイブマウスと比較して抗アポトーシス的経過を示した。一過性脳虚血におけるP-gpの発現の経時的変化を観察すると、ワイルドタイプマウスでは虚血直後より脳内にて存在が確認されたことから虚血後再灌流早期より何らかの働きをしていた可能性がある。一方、我々はサイクロスポリンA(CsA)はP-gpにより脳組織内への浸透が困難となっている事実を背景として、オンダンセトロンを併用してCsAの脳保護効果の増強できるかを検討し、vehicle群と比べてCsA単独投与群やオンダンセトロン単独投与群は脳のダメージに有意な違いはなかったが、CsAとオンダンセトロンの併用投与群ではダメージが有意に減少を示した。これはCsAの脳保護効果またはP-gpへの負荷が脳梗塞ダメージに影響したのではないかと示唆された。本研究での研究成果より、(1)mdrla由来P-gpは血液脳関門としての働きとは別に、脳虚血によって生じるアポトーシス的作用に影響を与えている、(2)P-gp依存性の脳保護剤を活用する上で、その保護剤以外のP-gpに対する基質物質や阻害物質を併用することが結果的に脳保護作用をより有効にさせる、などが示唆された。我々は以前より,脳虚血でのmdrla由来のP-glycoprotein(P-gp)の働きを検討してきた.本来P-gpは血管内皮細胞に存在し,外因性化学物質を神経組織から血管内へ排出し,脳組織を様々な弊害物質から保護している.しかし脳虚血などの傷害時におけるP-gpの作用はまだ明らかにはなっていない.そこでmdrlaノックアウトマウスを利用して中大脳動脈閉塞による一過性局所脳虚血モデルを作成し,脳のダメージを測定した.結果,mdrla由来P-gpが欠失している方が虚血によるダメージが有意に少なかった.現在はその詳細を探るために,Caspase 3,8,9,Bclファミリーや,CAD,などのアポトーシス関連物質VEGF, bFGF等に関して,脳虚血後の経時的変化を観察.特にcaspase 3やcaspase 9などは,mdrlaノックアウトマウスでは正常マウスに比べて減少している傾向が認められた、今後はTNF-alpha,IL-2,IL-6などサイトカインの動向も検索する予定.また,P-gpにより排出されやすいオンダンセトロンと,脳保護作用を有するサイクロスポリンAを脳虚血後に投与する方法を検討した,これは両薬剤からP-gpの働きに負荷をかけることで,P-gpにより脳内に侵入しにくい薬剤が効果的に脳組織内に浸透することができ,またP-gpの働きそのものが薬剤の負荷によって抑制がかかり,mdrlaノックアウトマウスと同様に脳虚血によるダメージが減少することを期待した.その結果,オンダンセトロンとサイクロスポリンAの併用により,明らかに脳保護作用が強調された.本来正常マウスにおいて脳内に存在するmdrl由来P-gpが虚血という事象にいかに反応するか、ノックアウトマウスと比較をしながら追跡した。結果、Bcl-2,Baxなどの主にミトコンドリアを経由するアポトーシス関連物質において、mdrlaノックアウトマウスの方がワイルドタイプマウスと比較して抗アポトーシス的経過を示した。

一方、我々はサイクロスポリンA(CsA)はP-gpにより脳組織内への浸透が困難となっている事実を背景として、オンダンセトロンを併用してCsAの脳保護効果の増強できるかを検討し、vehicle群と比べてCsA単独投与群やオンダンセトロン単独投与群は脳のダメージに有意な違いはなかったが、CsAとオンダンセトロンの併用投与群ではダメージが有意に減少を示した。これはCsAの脳保護効果またはP-gpへの負荷が脳梗塞ダメージに影響したのではないかと示唆された。本研究での研究成果より、(1)mdrla由来P-gpは血液脳関門としての働きとは別に、脳虚血によって生じるアポトーシス的作用に影響を与えている、(2)P-gp依存性の脳保護剤を活用する上で、その保護剤以外のP-gpに対する基質物質や阻害物質を併用することが結果的に脳保護作用をより有効にさせる、などが示唆された。
陥凹型大腸がんの発生、進展機構の解明

我々は先行研究により、陥凹型大腸がんのみで高頻度に異常が観察される遺伝子Aを見出し、マウス大腸オルガノイドの遺伝子Aをノックアウトしたところ、アノイキスに対して抵抗性と思われる表現型を観察した。これは遺伝子Aのexon 1を標的としたCRISPR/CAS9システムによる遺伝子ノックアウトにより得られた結果であった。遺伝子A由来タンパク質は巨大分子であり、様々なドメインを持つが、タンパク質C末端側にアノイキスシグナル関連候補ドメインであるRho-GEFドメインを持っている。このRho-GEFドメインが遺伝子Aのアノイキス抵抗性に関わる責任ドメインと考え、本年度は、このRho-GEFドメインを標的としたCRISPR/CAS9システムによるゲノム編集を行い、遺伝子AのRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイド作成を試みた。オルガノイドへの遺伝子導入はそれを構成する幹細胞への遺伝子導入であり、遺伝子導入効率の低さが知られている。我々の用いているマウス大腸オルガノイドの遺伝子導入効率も低く、リポフェクション法と遠心の組み合わせ、異なる原理のエレクトロポレーション機器2種の使用を試みるなど行い、遺伝子AのRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイドを1クローン得ることができた。また、これまで公的データベースに登録されている欧米の隆起型大腸がんの遺伝子変異情報を対照群に解析を行っていたが、自施設で読みためていた日本人隆起型大腸がん19症例を対照群に遺伝子変異解析を行った。遺伝子Aの異常の頻度を比較したところ、陥凹型大腸がんで42.9%、隆起型大腸がんで12.5%の変異率であり、遺伝子Aの変異が陥凹型大腸がんで有意に高いということを日本人同士の比較で再確認できた。マウス大腸オルガノイドの遺伝子Aのノックアウトによるアノイキス抵抗性の再現性を取り、同時に責任ドメインの同定を試みるため、アノイキスシグナル関連候補ドメインであるRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイド作成を、CRISPR/CAS9システムによるゲノム編集により試みた。ガイドRNAとCAS9発現プラスミドをオルガノイドに導入するため、リポフェクション法と遠心の組み合わせ(Hans. Cleversラボの方法)、Neon Transfection System(Thermo Fisher社)を用いたエレクトロポレーション法(Thermo Fisher社が推奨するマウス幹細胞に対する条件を使用)、NEPA21エレクトロポレーター(ネッパジーン社)を用いたエレクトロポレーション法(慶応大学佐藤俊朗ラボの方法)を検討した。結果、NEPA21エレクトロポレーターを用いた方法により遺伝子AのRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイドを1クローン得ることができた。欠失の確認はサンガーシークエンスにより行い、一方のアレルが2bpデリーション、他方のアレルが16bpデリーションであった。また、これまで公的データベースに登録されている欧米の隆起型大腸がんの遺伝子変異情報を対照群に解析を行っていたが、日本人同士の比較を行うため、自施設で読みためていた日本人隆起型大腸がん19症例を対照群に遺伝子変異解析を行った。陥凹型大腸がんで高頻度に変異が起きていた上位3遺伝子はTP53(変異率:85.7%)、APC(変異率:42.9%)、遺伝子A(変異率:42.9%)であったが、これら遺伝子の隆起型大腸がんでの変異率はTP53(83.3%)、APC(37.5%)、遺伝子A(12.5%)であり、遺伝子Aの変異が陥凹型大腸がんで有意に高いということを日本人同士の比較で確認できた。遺伝子A欠失によるアノイキス抵抗性獲得メカニズムを解明するため、i)遺伝子Aノックアウトオルガノイドの細胞にGFP(Green Fluorescent Protein)発現プラスミドを安定的に導入、正常型細胞にRFP(Red Fluorescent Protein)発現プラスミドを安定的に導入し標識した後に、細胞を混合し、ノックアウト型・正常型キメラオルガノイドを再構築する。ノックアウト型・正常型キメラオルガノイドを単一細胞に解離することによりアノイキスを誘導し、オルガノイド再構築までのノックアウト型、正常型細胞の形態変化を経時的に追う。これにより、アノイキス抵抗性細胞が出現するまでのノックアウト型、正常型細胞の形態変化を明らかにする。ii)遺伝子Aノックアウト型・正常型キメラオルガノイドを単一細胞に解離し、アノイキスを誘導後の各時系列の細胞をフローサイトメーターを用い分取し、アノイキスシグナルに関連しているとして知られているRho-ROCK経路のタンパク質の活性(myosin light chain2 (MLC2)のリン酸化等)、アポトーシス関連タンパク質(cytochrome C等)の発現を確認し、遺伝子Aノックアウト型、正常型細胞のアノイキスシグナル活性状態を明らかとする。

我々の用いているマウス大腸オルガノイドの遺伝子導入効率も低く、リポフェクション法と遠心の組み合わせ、異なる原理のエレクトロポレーション機器2種の使用を試みるなど行い、遺伝子AのRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイドを1クローン得ることができた。また、これまで公的データベースに登録されている欧米の隆起型大腸がんの遺伝子変異情報を対照群に解析を行っていたが、自施設で読みためていた日本人隆起型大腸がん19症例を対照群に遺伝子変異解析を行った。遺伝子Aの異常の頻度を比較したところ、陥凹型大腸がんで42.9%、隆起型大腸がんで12.5%の変異率であり、遺伝子Aの変異が陥凹型大腸がんで有意に高いということを日本人同士の比較で再確認できた。マウス大腸オルガノイドの遺伝子Aのノックアウトによるアノイキス抵抗性の再現性を取り、同時に責任ドメインの同定を試みるため、アノイキスシグナル関連候補ドメインであるRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイド作成を、CRISPR/CAS9システムによるゲノム編集により試みた。ガイドRNAとCAS9発現プラスミドをオルガノイドに導入するため、リポフェクション法と遠心の組み合わせ(Hans. Cleversラボの方法)、Neon Transfection System(Thermo Fisher社)を用いたエレクトロポレーション法(Thermo Fisher社が推奨するマウス幹細胞に対する条件を使用)、NEPA21エレクトロポレーター(ネッパジーン社)を用いたエレクトロポレーション法(慶応大学佐藤俊朗ラボの方法)を検討した。結果、NEPA21エレクトロポレーターを用いた方法により遺伝子AのRho-GEFドメイン欠失マウス大腸オルガノイドを1クローン得ることができた。欠失の確認はサンガーシークエンスにより行い、一方のアレルが2bpデリーション、他方のアレルが16bpデリーションであった。また、これまで公的データベースに登録されている欧米の隆起型大腸がんの遺伝子変異情報を対照群に解析を行っていたが、日本人同士の比較を行うため、自施設で読みためていた日本人隆起型大腸がん19症例を対照群に遺伝子変異解析を行った。陥凹型大腸がんで高頻度に変異が起きていた上位3遺伝子はTP53(変異率:85.7%)、APC(変異率:42.9%)、遺伝子A(変異率:42.9%)であったが、これら遺伝子の隆起型大腸がんでの変異率はTP53(83.3%)、APC(37.5%)、遺伝子A(12.5%)であり、遺伝子Aの変異が陥凹型大腸がんで有意に高いということを日本人同士の比較で確認できた。遺伝子A欠失によるアノイキス抵抗性獲得メカニズムを解明するため、i)遺伝子Aノックアウトオルガノイドの細胞にGFP(Green Fluorescent Protein)発現プラスミドを安定的に導入、正常型細胞にRFP(Red Fluorescent Protein)発現プラスミドを安定的に導入し標識した後に、細胞を混合し、ノックアウト型・正常型キメラオルガノイドを再構築する。
超高解像度電磁流体シミュレーションによる乱流的磁気リコネクションの探求

本研究の目的は、高磁気レイノルズ数領域における電磁流体乱流的磁気リコネクションの発現可能性を、直接数値シミュレーションを用いて探究することにある。そのため、高精度電磁流体シミュレーションが長時間安定に可能となる新たな数値手法を開発した。新開発の数値手法を用い、世界最高クラスの磁気レイノルズ数に達する磁気リコネクションシミュレーションが実現できた。シミュレーションの結果、二次的プラズモイドのバウンス運動とリコネクション率の上昇の関連性が見いだされた本研究の目的は、高磁気レイノルズ数領域における電磁流体乱流的磁気リコネクションの発現可能性を、直接数値シミュレーションを用いて探究することにある。シミュレーションの結果、二次的プラズモイドのバウンス運動とリコネクション率の上昇の関連性が見いだされた本研究課題の目的は、高磁気レイノルズ数領域における電磁流体乱流的磁気リコネクションの実現可能性を直接数値シミュレーションによって探求することにある。そこで、これまで到達不可能であった超高磁気レイノルズ数領域の電磁流体シミュレーションを可能にするため、極めて高い解像度と高い安定性を持つ新たな数値シミュレーションコードが必要不可欠となる。特に本年度は、本研究課題のベースとなる超高解像度次世代電磁流体数値シミュレーションコードの開発を行った。数値的磁場発散の除去手法について詳細な比較数値実験を行い、Constrained Transport (CT)に基づく高安定なHLL型flux-CT法を新たに開発した。また、高次精度化に向けた変数補間に関する検討を行い、高効率かつ安定に制限関数を用いた変数補間が可能となる近似的特性変数を新たに提案した。これら新たな数値的技法を研究代表者らがこれまでに開発してきたHLLD近似リーマン解法に組み込み、高解像度・高安定・高効率の次世代電磁流体シミュレーションコードの開発に成功した。さらに本年度は、新開発の数値シミュレーションコードを用い、電磁流体乱流的磁気リコネクションの直接数値シミュレーションに向けた予備的数値シミュレーションを実施した。初期的な解析結果から、高磁気レイノルズ数領域において、電流シートが二次的テアリング不安定性によって自発的に階層構造を生じ、階層構造の複雑な非線形相互作用によって極めてダイナミック且つ爆発的に磁気リコネクションが進行する新たな物理的描像が明らかになった。現在、論文を準備中である。本研究課題の目的は、抵抗性電磁流体方程式の直接数値シミュレーションによって、高磁気レイノルズ数プラズマにおける電磁流体乱流的磁気リコネクションの実現可能性を探求することにある。平成22年度の成果は次のとおりである。1.本年度は次世代電磁流体シミュレーションコードのさらなる高度化を進めた。特に超並列計算機の利用に向けて、フラットMPIによる超高並列コードを整備した。2.また、独立行政法人海洋研究開発機構の地球シミュレータ2を利用し、磁気レイノルズ数が10^5を超える世界最高クラスの高磁気レイノルズ数プラズマにおける抵抗性テアリング不安定性の2次元シミュレーションの長時間計算に成功した。高磁気レイノルズ数プラズマ抵抗性テアリング不安定性の非線形発展の結果、X点の自発的な薄化が進行し、電流シートのアスペクト比が10^2程度以上に達すると、高い成長率を持つ2次的なテアリング不安定性が成長することがわかった。2次的不安定性によるプラズモイドの成長・放出過程に伴い短時間で電流シートが再び引き延ばされ、繰り返し2次不安定性が成長することが明らかになった。また、速い磁気リコネクションと大規模プラズモイドのダイナミクスとの関連性も見出され、高磁気レイノルズ数の2次元磁気リコネクションにおける2次的プラズモイドの重要性が示唆された。3.そこで本年度は、さらに、単一のプラズモイドの構造とダイナミクスに特に焦点を当てた世界最高解像度の2次元シミュレーションも実行し、プラズモイドの多彩な不連続構造とダイナミクスを明らかにした。また、同時に、圧縮性電磁流体力学方程式に対する近似リーマン解法の基礎的研究を行い、次世代電磁流体シミュレーションコードを開発することをもう一つの目的としている。平成23年度の成果は次のとおりである。1.本年度は、高解像度電磁流体近似リーマン解法であるHLLD近似リーマン解法のさらなる可能性を探求した。数値的磁場発散の除去手法としてHLL型Constrained-Transport法を新たに開発し、他の様々な手法との比較研究により本手法のロバスト性を確認した。また、衝撃波数値的不安定性を抑制できるよう改良されたHLLD近似リーマン解法を新たに開発した。本解法は、接触不連続や回転不連続を正確に解像しつつ、衝撃波数値的不安定性が抑制できる画期的な電磁流体衝撃波捕獲法である。2.本年度新たに開発した数値手法をシミュレーションコードに実装し、磁気リコネクションのさらなる精密シミュレーションを行った。2次的プラズモイドのダイナミクスに関する詳細な解析から、大規模プラズモイドのバウンス運動と磁気リコネクション率の急上昇が関連していることがわかった。大規模プラズモイドのバウンス運動は、プラズモイド自体が電流層を圧縮することによってプラズモイド先端の電流層を局在化することが原因であると考えられる。さらに、2次元プラズモイドの精密シミュレーションから、プラズモイドに伴う衝撃波において新たなる不安定性の兆候が確認された。本研究の成果から、抵抗性磁気リコネクションの非常に高い多様性が明らかになった。
直下型地震時の急傾斜斜面の安定性に関する研究

昭和59年9月の長野県西部地震における山腹の大崩壊など、直下型地震時の斜面の崩壊はその発生機構を含めて未解明の点が多く、岩盤内の既存の弱面の開口、岩塊の分離や飛び出しなど特異な現象が観察される。このような点から、直下型地震による斜面崩壊は従来の振動論的検討のみでは説明できず、衝撃エネルギ-が地下深部から伝播したときの地形や斜面表層岩盤の挙動を解明する必要がある。本研究では、急傾斜山腹斜面の地震による崩壊現象を解明し、実斜面の地震時安定評価の基礎を確立することを目的として、まず金属球の集合体からなる斜面モデルおよび斜面表層部を離散化物体とし内部を連続体とした複合モデルに斜面下部から衝撃を与えた実験を行い、その結果を整理した。さらに、崩壊パタ-ンの解明、変形を考慮した連続体と離散化物体の複合解析を可能とするために個別要素法の改良、この個別要素法の適用性の検討および実験結果との比較を行った。個別要素法の改良においては、パソコンにおいて高速・大容量の演算が可能となることに留意し、離散化物体における接触機構部の減衰機構と連続体における材料の減衰機構を個別に処理できるものとした。また、個別要素法による数値解析の妥当性の検討においては、簡単な物理モデルとして連続体中の波動伝播特性の解析、剛体球および弾性体球同士の衝突現象の解析を実施するとともに、解析入力定数の決定方法,初期状態の設定方法の検討を行った。解析結果は、前述の簡単な物理モデルとともに実験結果を説明できるものであった。これらの成果を基に、地震時の急傾斜斜面の崩壊パタ-ン、個別要素法の実斜面における安定性評価への適用性と限界の検討を行った。
終末期がん患者と配偶者の相互作用を支える看護モデルの構築

本研究は、終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにし、終末期がん患者と配偶者の相互作用を支える看護モデルを構築することを目的とした。終末期がん患者と配偶者3組を対象として面接調査法によりデータ収集をし、質的帰納的分析を行った。終末期がん患者と配偶者の相互作用は6の大表題に分類された。先行研究にて明らかにした9の大表題以外に明らかになったのは患者と配偶者で互いに助け合い気遣いながら共に日々の課題をこなす」などの2の大表題であり、その結果を基に看護モデルが構築された。平成22年4月平成23年1月の期間に、終末期がん患者と配偶者の相互作用に関する、平成17年から22年の国内外の文献を集め、予備調査を行い最新の知見を得た。具体的には、「終末期がん患者の心理」「終末期がん患者の家族」「終末期がん患者と家族の関係」「終末期がん患者と家族の相互作用」「相互作用について」の項目それぞれについて、文献から得られた最新の知見をまとめた。更に、発声のできない終末期がん患者と家族に関する国内外の文献を集め、文献検討を行った。上記項目に加え、「終末期の頭頸部がん患者について」「発声のできない終末期患者の心理」「発声のできない終末期患者の家族」「発声のできない終末期患者と家族の関係」の項目についてまとめた。文献検討にて、現在までに行われている本研究テーマに関連のある研究の内容、傾向、どんなことが明らかになっているのかなどを知ることができた。また、文献検討で得られた知見を基にして、本研究の計画や調査内容、インタビューガイドを見直し、洗練させた。平成22年4月平成23年3月の期間に、本研究フィールドに予定している診療科の外来で、月に2回程度看護師として研修に入り、本研究の対象となりそうな患者の入院の有無について予備調査を行った。調査により、在宅で過ごしていたが、病状の悪化により入院となる終末期の患者がいるとことが確認された。平成23年3月、本研究における倫理的配慮について熟考し明確にし、千葉大学大学院看護学研究科倫理審査に申請した。審査にて、「条件付承認」を受け、修正・再提出し、現在は結果待ちの状態であり、承認を受け次第、終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにするための研究のデータ収集を開始する予定である。「終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにするための研究」について.平成23年4月に千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会にて承認を受け、データ収集を開始した。調査1では、発声可能な終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにすることを目的とした。対象者は、(1)終末期がん患者とその配偶者、(2)患者.配偶者ともに、病名や進行度、再発、転移、根治手術が不可能であることなどについての病状説明を医師から受けている、(3)配偶者は患者の面会や付き添いが可能な状況であるという条件を全て満たし、研究参加の同意が得られた入院中の患者とその配偶者、とした。調査2では、失声した終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにすることを目的とし、調査1の対象者の選定条件に「患者は治療により失声した者」を加えた。調査1および調査2の調査方法は、参加観察法、面接調査法、記録調査を用いた。倫理的配慮として、データ収集を行う診療科長と看護師長に研究の説明を行い、許可を得た後に病棟看護師長より対象候補者を選出してもらい、研究説明を聞くことへの可否を確認してもらった。調査1では、平成23年10月平成24年3,月に計4組の患者と配偶者に研究説明を聞くことについて依頼し、3組から承諾を得た。そのうち1組は、研究説明をする前に急遽退院となったため対象候補者から除外され、研究説明を行った2組の患者と配偶者より研究参加の同意を得て、各12回の面接を行った。対象者の概要は、患者40歳代2名、疾患名は食道がん、外耳道がん、配偶者40歳代2名である。調査2では、平成23年度内に計2組の患者と配偶者に研究説明を聞くことについて依頼し、2組から承諾を得た。研究説明を行った2組の患者と配偶者のうち、1組は研究参加を断ったため、1組より研究参加の同意を得てデータ収集を継続している。対象者の概要は、患者60歳代、疾患名は中咽頭がん、配偶者60歳代である。データ収集:調査1では、発声可能な終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにするために、データ収集を継続したが、2組の対象に依頼をして、研究への参加を断られた。理由は「配偶者のストレスとなるため」などであった。

調査2では、治療により失声をきたした終末期がん患者と配偶者の相互作用を明らかにするために、データ収集を継続したが、1組の対象に依頼をして、研究への参加を断られた。理由は「患者の身体的苦痛が強く研究に協力する余裕がない」であった。よって、最終的に対象は、調査1では2組、調査2では1組であった。分析:データは、まず質的帰納的に調査1、2それぞれ個別分析を行い、その後先行研究にて明らかになっている終末期がん患者と配偶者の相互作用の大表題に照らし、演繹的に分析を行った。個別分析手順は、1患者と配偶者の面接の逐語録を精読後、患者と配偶者のそれぞれの相手への思い、相手への働きかけ、相手からの働きかけ、自分自身の働きかけや相手からの働きかけに関連する思いなどが含まれている記述部分を、前後の文脈を含めてそのまま抜き出す2抜き出した記述を元の記述に忠実でありながら「簡潔に表現した意味の単位」に構成しなおす32の記述の中から、内容・話題・状況・時期の同じものを集めひとくくりにし、患者と配偶者の体験した一連の相互作用が具体的に理解できる表現で記述する43の「具体的な一連の相互作用」の記述をさらに簡潔に表現するである。看護モデルの構築:分析結果と文献検討の内容を合わせ、終末期がん患者と配偶者の相互作用を支える看護モデルを構築した。看護モデルは、発声のできる患者である場合とそうでない場合とで分けられ、相互作用の特徴毎に目標設定がされており、まず援助をする対象となる終末期がん患者と配偶者の相互作用の特徴を知り、その特徴に合わせた目標を設定し看護援助を実施するものである。当初の計画では、今年度の調査対象者数は8組程度を予定していたが、条件を満たす対象候補者が病棟に入院していない時期もあり、対象候補者となる者を確保することが困難であった。対象候補者がいたとしても断られるケースが2組、急遽退院するケースが1組あったことから、対象予定数に達していない状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。データ収集の進行がやや遅れているため、平成24年4月12月の期間もデータ収集を継続し、同時にデータ分析を行っていく。対象の条件を満たす患者と配偶者が病棟に入院していない時期もあり、平成23年度は依頼できる人数が少なかったため、対象候補となる患者が入院している時期を逃さぬように、教育活動の合間にもできる限り病棟に赴き、対象候補者への依頼について、看護師長との相談を積極的に行う。本研究の対象者は、がんの終末段階にあり調査を承諾することが厳しい状態なので、少ないケースでも厚みのあるインタビューや参加観察をするように努める。
多孔質内超臨界二酸化炭素の流動現象解明に基づく長期安定型地下貯留の実現

平成15年度においてMRIを用いた岩石内を流動する超臨界CO_2を直接可視化できることが明らかとなった.平成16年度はこれらの知見を基に,計測の高度化を行うとともに,計測結果を基に,定量的な解釈を試みた.第一に,平成15年度に用いたスピンエコー法による可視化手法を用いると計測時間が1分程度度と長くなり,時間分解能が足りなくなる.一方,円筒形の岩石コアに圧入されたCO_2は流れ水平面方向に均一であることが確認されている.よって,これを解決するために,スピンエコー法の中で,プロジェクション法と呼ばれる,水平面内にMR信号を積分して取得する方法を適用し,計測の高速化を図った.これにより,約10秒間隔でのデータの取得が可能となった.次に,地下900mに相当する高温高圧条件に置いて,CO_2の圧入過程をMRIを用いて計測した.これらのデータを基に,Goodfieldらが提案しているデータ解析手法の適用を行った.隔離したCO_2の長期挙動予測には漏洩を誘発する浮力の影響と漏洩を防ぐキャップロックの毛管圧の効果を正確に把握する必要がある.しかしながら,従来の計測方法ではこれらを独立して評価することが困難であった.本研究では,岩石内の任意の位置における飽和度をMRIにより時系列データとして取得することにより,これまでの手法では分離が困難であった,粘性,浮力,毛管圧の効果を区別して解釈することが可能であることを実験的に示した.本年度の研究は、岩石内における超臨界CO_2と水の二相流動現象の解明と長期安定性評価を目的としている。はじめに、概念設計を終了している核磁気共鳴イメージング(MRI)計測用圧力容器を制作した。CO_2は地下約700mで超臨界状態となるが、本研究で制作する圧力容器は約1500m(15MPa,65°C)まで設定可能である。また、岩石を用いて実験を行う上で、流体の圧力と岩石の圧力を独立に制御する必要がある。岩石の圧力の制御に、従来の水を用いた方法では、MRI計測に支障をきたすため、代わりにフロリナートを用いることを提案し、この方法により、岩石内の水分布、CO_2分布を計測できることを確認した。実際に、CO_2地下貯留で想定される条件(深度1000m,10MPa,50°C)において、岩石内の流動現象をMRIを用いて直接可視化した。岩石には代表的な砂岩であるベレア砂岩を用い、直径15mm,長さ50mmの円筒形に整形したものを用いた。水で満たされた岩石内に圧入される超臨界CO_2の挙動を明らかにした。MRIを用いて得られる流れ方向全断面における局所的な流体の分布(飽和度分布)の時間変化データを基に、最近提案された新しい解釈手法を適用した。その結果、貯留層シミュレータに必要となる流動現象の巨視的な(ダルシースケール)モデル化を行うことが可能であることを示した。今回の実験では、ノイズ等の影響もあり、水、超臨界CO_2の各相のダルシー速度と飽和度の関係が得られるにとどまったが、計測方法を最適化することにより、相対浸透係数や毛管圧の効果を直接的に求められることが分かった。平成15年度においてMRIを用いた岩石内を流動する超臨界CO_2を直接可視化できることが明らかとなった.平成16年度はこれらの知見を基に,計測の高度化を行うとともに,計測結果を基に,定量的な解釈を試みた.第一に,平成15年度に用いたスピンエコー法による可視化手法を用いると計測時間が1分程度度と長くなり,時間分解能が足りなくなる.一方,円筒形の岩石コアに圧入されたCO_2は流れ水平面方向に均一であることが確認されている.よって,これを解決するために,スピンエコー法の中で,プロジェクション法と呼ばれる,水平面内にMR信号を積分して取得する方法を適用し,計測の高速化を図った.これにより,約10秒間隔でのデータの取得が可能となった.次に,地下900mに相当する高温高圧条件に置いて,CO_2の圧入過程をMRIを用いて計測した.これらのデータを基に,Goodfieldらが提案しているデータ解析手法の適用を行った.隔離したCO_2の長期挙動予測には漏洩を誘発する浮力の影響と漏洩を防ぐキャップロックの毛管圧の効果を正確に把握する必要がある.しかしながら,従来の計測方法ではこれらを独立して評価することが困難であった.本研究では,岩石内の任意の位置における飽和度をMRIにより時系列データとして取得することにより,これまでの手法では分離が困難であった,粘性,浮力,毛管圧の効果を区別して解釈することが可能であることを実験的に示した.
HIV-1の感染性を増強するNefの機能部位の同定及び宿主因子の検索

HIVはEnvとリセプターとの結合・膜融合・脱殻を経て感染するが、侵入の分子機構は未だ不明である。本研究ではこれまで、侵入素過程のin vitro無細胞解析系樹立及びFRETの技術を用いたvirus-cell fusion assay樹立を試み、良好な成績を得てきた。これらの系を用いた解析によりHIV-1のアクセサリー遺伝子産物Nefがウイルスの標的細胞への侵入過程に影響を与え、結果としてウイルスの感染性を増強させていることが示唆された。そこで本年度は、HIV(Nef+/-)のウイルス粒子、またNef存在、非存在下で作製したVSV-G, SFV-Envを持つシュードタイプHIV-1粒子を用いて、NefがHIV-1粒子の標的細胞へのどの侵入過程に影響を与えているかについて解析した。その結果、(1)吸着・膜融合過程にはNef+/-の差が認められず、(2)侵入過程をバイパスしたVSV-G/HIVの逆転写以降はNef+/-で同等であった。これらの事から、吸着/融合以降・逆転写前、即ち、脱殻過程に何らかの侵入拘束因子の介在が示唆された。また、-Nefによるウイルスの感染性増強効果はHIV-1粒子特異的であり、HIV-1のGagおよびPolが必須であった。長期未発症HIV-1感染者(LTNP)のnef遺伝子を組み込んだHIV-1実験室株の感染性が優位に低下することを明らかにしてきた。AIDS期患者由来のnef遺伝子を組み込んだウイルスの感染性は野生型と同等以上の感染性を示す。このnefによるウイルスの感染性増強作用はHIVやMuLVのenvのような細胞膜表面で膜融合を誘導するenvを持ったシュードウイルスの場合に認められるが、VSV-Gといったエンドソームでの酸性条件下で膜融合するものでは認められない。本研究では、膜融合部位がnefによるウイルス感染性増強能に与える影響について検討した。<材料>ウイルス株は実験室株であるNL43のenvを欠損したもの(NL-Δenv)を用いた。シュードタイピングに用いるenvはHIV-1、VSV、Sind、RRV由来のenvを用いた。NL-Δenvおよび各種のenv発現プラスミドを293T細胞にリン酸カルシュウム法を用いてコトランスフェクションを行った。48時間後に培養上清を回収し、ウイルス液とした。標的細胞としてMAGIC5細胞を用いた。<方法及び結果>VSV-Gシュードタイプウイルスを細胞表面で融合させるためpH5.4の培養液を用いパルスした。酸性培養液でパルスせずVSV-Gシュードタイプウイルスを標的細胞に添加した場合、アンモニウムクロライド、バイフィロマイシンA1といったエンドソームのpH低下を抑制する薬剤処理により完全に感染性を示さなくなる。酸性条件でパルスした場合、VSV-Gシュードタイプウイルスは上記薬剤存在下でも感染性を示した。しかし、Nefの存在、非存在での感染性の優位な差は認められず、Nefによる感染性増強能は膜融合部位には依存しないことが示された。一方酸性条件下で膜融合を起こすSind、RRV由来のenvシュードタイプウイルスではNefによるウイルス感染性増強能が認められた。<考察>Nefによるウイルス感染性増強能は、膜融合部位ではなくEnvに依存することが示唆された。Nefはミリストイル化されるタンパクであり、ウイルス産生細胞内でEnvに修飾を与えていることが考えられる。今後二次元電気泳動法による解析を中心にNefによるEnv修飾の有無を確認する。以上の結果は第52回日本ウイルス学会総会で発表した。
音韻的対立・語彙的な区別が言語要素の実現形・分布に与える影響に関する研究

本研究では,最小対(ミニマルペア)に特徴付けられるような音韻的対立・語彙的な区別に注目し,これらが対象となる言語要素の実現の仕方や分布の仕方にどのような影響を与えるのか,そのパターンについて,大規模コーパスを用いて調査する。日本語における1母音・子音の長さの対立,2アクセントの対立,3有声・無声の対立に注目し,対立を担う(最小対を持つ)場合とそうでない場合で実際の発話での実現形・分布に違いがあるかを調べる。この調査・分析に基づき,発話における最小対,対立・区別の効果について,共時的なパターンを明らかにし,更にこれらを通言語的・通時的観点から比較・検討し,普遍的な特徴についての知見を得る。
血友病A治療におけるインヒビター発生抑制を標的とした新規第VIII因子製剤の開発

本研究は軽症・中等症血友病A患者様を対象として凝血学的および分子細胞免疫学的に解析を行うことによって、血友病診療における最も重要な課題であるインヒビター発生のメカニズムを解明し、インヒビターの発生率を抑制した新しい第VIII因子の創出やインヒビターを消失させる治療法の開発を目指す研究です。
完全WKB解析と多重総和法

今年度は,名古屋大学完全WKB解析とEynard-Orantainの位相的漸化式について,特に完全WKB解析におけるVoros係数を,位相的漸化式を用いて定義される自由エネルギー(の母関数)を用いて表示する研究を名古屋大学の岩木耕平氏,神戸大学の竹井優美子氏と共同で行った.まず,位相的漸化式による量子化について,方程式の階数は二階に制限したものの,先行する結果よりも一般的な形で証明することができた.その結果,Gaussの超幾何方程式やその特異点の退化として得られる全ての方程式のWKB解を位相的漸化式を用いて構成することができるなど,これらの方程式を位相的漸化式を用いて研究する準備ができた.次に位相的漸化式により定義される相関関数の変分公式を用いて,これらの方程式のWKB解のVoros係数を自由エネルギーの差分として表わすことに成功した.Voros係数はWKB解のBorel和の大域的挙動を研究する上で最も重要なものの一つであることが従来の研究で明らかにされているが,この研究結果は自由エネルギーがVoros係数を支配する量であることを意味し,従って,特異摂動型微分方程式の解の大域的研究において,より基本的な対象を見い出したことになる.その一つの応用として,この関係式を用いて自由エネルギーの満たす二階差分方程式を導出した.これを解くことにより自由エネルギーのベルヌーイ数を用いた具体的な表式を決定できる.(なお,これらの具体的表式の証明方法は新しいものと考えられるが,得られた自由エネルギーの表式のうち幾つかは既知である.)さらに前述の関係式を用いて自由エネルギーの具体的表式からVoros係数も導出した.以上の研究結果について現在論文を作成中である.位相的漸化式の理論ではスペクトル曲線を導入するが,シュレーディンガー方程式を古典曲線の量子化として捉える場合は準古典的な意味での主部から定まる平面曲線を有理型関数を用いてパラメトライズすることになる.例えばGaussの超幾何方程式やその特異点の退化として得られる方程式の場合,主部から得られる平面曲線の種数は0となり,スペクトル曲線はリーマン球面上の有理関数でパラメトライズできる.この意味でのスペクトル曲線は特性曲線(陪特性曲線)と関係が深く,この立場から微分方程式を解析したことはWKB解析の今後の進展を考える上で重要になるものと期待している.特に,今回の研究で得られた量子曲線はこのパラメータ空間としてのリーマン球面上の微分方程式として得られるなど,その方向の研究の第一歩と考えられる.量子曲線の解となるWKB解はパラメータ空間上の有理型微分として定義される相関関数を用いて表わされる.より正確には,シュレーディンガー方程式に付随するRiccati方程式のプランク定数による展開の各係数が相関関数の積分として表わされるが,このような表示は従来のWKB解析の文脈では考察されていなかった.今回の研究で示したように,この表示,つまり,Riccati方程式の解の係数の相関関数による「分解」は,Voros係数の自由エネルギーによる表示で用いられるなど完全WKB解析において有用であることがわかった.この表示がどのような意味を持つのかも極めて興味深いものと考えられる.このように完全WKB解析において様々な示唆を与える結果が得られたと考えている.また,今回の研究で得られたVoros係数の自由エネルギーによる表示式は,極めて普遍的な形をしている.このことは,特異摂動の微分方程式論における自由エネルギーの役割を解明する上での第一歩として意義のあるものと考えている.当面二つの研究方向を考えている.(1)位相的漸化式と特異摂動型微分方程式の関係をより詳しく調べること.(2)位相的漸化式における相関関数や自由エネルギーのBorel和の研究.(1)について,今回扱った方程式はスペクトル曲線の種数が0のもののみであった.種数が1以上になると,例えば3次多項式をポテンシャルを持つシュレーディンガー方程式の場合には既に研究されているように,量子曲線が複雑なものになることがわかっている(量子曲線のポテンシャルはプランク定数に関して無限級数になる).このように単純な一般化での成功は期待できないが,一方でパンルベ方程式等の場合はうまくいくこともわかっており,可能性がないわけでもない.そこで量子化のプロセスをもう一度見直して,どのような可能性があり得るかを見直すところから研究をはじめる.(2)について,今回の研究はプランク定数に関する形式的級数のみを扱った.完全WKB解析はBorel総和法を用いて形式的級数に解析的に意味付けを与えるWKB法であったが,この観点からはみると位相的漸化式から得られる相関関数や自由エネルギーのBorel和の性質を問うのが自然であるし,自由エネルギーの特異摂動型微分方程式における役割を考える上では重要であると考えられる.そこでこの問題を種数が0の場合に(できるだけ一般的な視点から)考察してみることを考えている.ただ,位相的漸化式自体が複雑なため,現時点ではどのように扱うべきかの見当がついていない.そこで,相関関数とRiccati方程式との関係を軸にして研究を進める.(1)非線型固有値問題に現われる非線型一階常微分方程式の大きいパラメータに対する形式解の原点における特異性は、今まで研究されてきた有理関数を係数とするリッカチ方程式にはなかった特異性を持つ。そのためレベル曲線が原点に流れ込む場合の形式解のBorel総和可能性は不明であった(レベル曲線が無限遠点へと流れ込む場合のボレル総和可能性は紫垣氏(神戸大)の修士論文で示されている)。

この問題を解決するためには形式解のボレル変換の評価方法を改善しなければならないと思われ、その目的で改めてRiccati方程式を取りあげて考察した。その結果、ボレル変換の評価を与えるボレル平面内での領域を、帯状領域から角領域に取り換えることで評価方法を改善することができ、結果として(領域は広がったものの)評価を改善することができた。この結果は非線型固有値問題の方程式の形式解に応用できると期待している。(2)位相的漸化式によるWKB解の表示を用いてWKB解の性質を研究することができ、例えばウェーバー方程式の場合は位相的漸化式を用いて定義される自由エネルギーを用いてVoros係数を表わすことができる(竹井氏(神戸大)の修士論文)。その研究への応用の観点から(シュレーディンガー方程式とは異なり)一階項がある二階線形常微分方程式に付随したリッカチ方程式を考えた。ゲージ変換にシュレーディンガー方程式でを低階項に大きいパラメータに関する低階項を含む場合に、その低階項の形が特殊であるために形式解は一般の低階項を含むシュレーディンガー方程式では見られなかった良い性質を持つ(高次項の特異性のキャンセルが生じる)。その性質は例えばVoros係数の性質の証明に用いられることが期待される。非線型固有値問題や位相的漸化式などの応用を見込んだリッカチ方程式の研究を行なったが、それによりリッカチ方程式の形式解について今まで知られていなかった知見を得ることができた。特に、非線型固有値問題に関連した問題の場合は、原点における形式解の特異性の性質から、過去には形式解の解析的意味付けを与えるためには多重総和法を適用する必要があると考えてたこともあり、ボレル総和法が適用できそうだとの見通しを持つことができたのは今年度得られた大きな結果であった。リッカチ方程式の場合に多重総和法が必要となる場合のスローガンは「変わり点と不確定特異点が合流する場合」であるが、非線型常微分方程式の場合はそのような描像も得にくいため、指導原理としてどのようなものを考えたら良いかは以前不明のままではあるが、非線型固有値問題に現われる方程式の形式解に見られるような特異点での挙動では判定できないことがわかったことは一つの進展ともいえる。また、位相的漸化式との関連でリッカチ方程式を考えたことによりVoros係数の理解が進んだともいえるが、「変わり点と不確定特異点が合流する場合」にVoros係数の変化が多重総和法のレベルに寄与するかの解明のためには重要であると考えられる。今年度は,名古屋大学完全WKB解析とEynard-Orantainの位相的漸化式について,特に完全WKB解析におけるVoros係数を,位相的漸化式を用いて定義される自由エネルギー(の母関数)を用いて表示する研究を名古屋大学の岩木耕平氏,神戸大学の竹井優美子氏と共同で行った.まず,位相的漸化式による量子化について,方程式の階数は二階に制限したものの,先行する結果よりも一般的な形で証明することができた.その結果,Gaussの超幾何方程式やその特異点の退化として得られる全ての方程式のWKB解を位相的漸化式を用いて構成することができるなど,これらの方程式を位相的漸化式を用いて研究する準備ができた.
文法形態素習得難易度における「注意」の役割

本研究では、文法形態素習得において「注意」は、意識的・無意識的に関わらず何に向きやすく何に向きにくいのか、またその中でも何が優先されるのかを明らかにしようとした。結果として、統語範疇の中でも、普遍的要素は意識的に注意を向けなくても最初からほぼ完全に習得できるが、言語によってパラメターの設定値が異なる要素に関しては、誤って第一言語の値を当てはめようとするため誤りが起こる。しかし、習得のためには後に徐々に修正していく(意識的に注意を向ける)必要があることが示された。この結果は、the Feature Reassembly Hypothesis (Lardiere, 2009)を支持するものである。本研究の目的は、文訂正タスクを用いた文法形態素習得難易度の調査(横田・吉住2010)を発展させるものであり、当該年度の目的は、Goldschneider & Dekeyser/G&D(2005)が挙げる文法形態素習得難易度決定要因の一つ「Syntactic category」およびLuk& Shirai(2009)が指摘する「転移」の要因を、所有格-'sを通して調査した結果を論文としてまとめた。また、その結果を踏まえ、「気づく」とは、学習者は何に気づきやすいのか、また気づきにくいのか、また、そのような差が出るのは何が原因かを特定するために、Syntactic categoryとインプット頻度の関係を調査すべく、助動詞の習得の調査を行った。結果として、助動詞の場合は、頻度よりも、Syntactic categoryの方が気づきやすさに貢献していることが明らかとなった。この研究結果は、EuroSLA2013で発表の予定である。本研究の目的は、文法形態素習得において「注意」は意識的であれ無意識的であれ、どこに向いているのか、特に何に注意が向きやすく何に注意が向きにくいのか、また、その中でも何が優先されるのかを明らかにすることである。本年度は、これまで行ってきた実験結果を踏まえ、最新の第二言語習得研究の仮説との整合性を検証してきた。結果として、syntactic categoryの要素の中でも、普遍的要素は最初からほぼ完全に習得できる(意識的に注意を向ける必要はない)が、言語によってパラメター値が異なる要素に関しては、初期の段階では誤って、第一言語の値を当てはめて使おうとする傾向があるため、後にずれた部分は徐々に修正していくことが必要になるようである。この観察は、the Feature Reassembly Hypothesis (Lardiere, 2009)と一致する。つまり、普遍的要素に近いものや第二言語のパラメター設定値が第一言語と同じものは、比較的容易に習得できると考えられ、そのことが形態素の習得難易度が現れる一つの要因となっていると考えられる。ただし表面的に似ているだけの場合もあるので注意する必要がある。同時に、注意を向けて「気づく」ということに焦点を当てれば、無意識的に気づいている(すでに持っている)レベルから、インプットの中にある特定の要素に気づき、関連の素性を加えたり削除したりしながら調整していく一連のプロセスの中で、形態素によって様々な「気づき」が関与していることも確かである。今後、本研究の内容をさらに広範囲で行うことで、それぞれの注意と気づきの役割をはっきりさせることができ、学習者にどのような言語要素を含んだインプットを与えれば習得を促進できるかが明らかになると考えられる。本研究は、文訂正タスクを用いた文法形態素習得難易度の調査(横田・吉住2010)を発展させるものであり、当該年度の目的は、(1)文法形態素習得の先行研究がこれまでとらえていない「注意が向きやすい形態素項目と向きにくい形態素項目」の詳細(被験者のレベル、文の意味によって違いがあるのか)を文訂正タスクを通して明らかにすることであった。予備実験として行った実験結果(2011年5月実施)は、横田・吉住(2010)の結果とは異なり、タスクの内容(語彙)を変えることで、その順序が異なることがわかった。したがって、注意の向きやすさは文の意味によって変化する可能性があるということが示された。つまりGoldschneider & Dekeyser/G&D(2005)が習得難易度の決定要因の一つとする「Semantic complexity」が関わる可能性が示唆される。さらに研究を進めるにあたり当該年度では続いて、G&D(2005)が挙げる他の要因の中の「Syntactic category」、およびG&D (2005)が主要因として扱っていないがLuk & Shirai(2009)他が指摘する「転移」との関係を明らかにする実験を行った。調査項目は、転移のおかげで日本人英語学習者には習得が容易だと考えられている所有格の-'s(Luk & Shirai 2009他)に関して行った。

結果として、文法形態素習得における所有格-'sに関して、日本語母語話者にとって習得が容易だと結論づけるには問題があり、所有格-'sの習得が容易に見えるのは、表面的な部分、つまり「音」のマッピングをしているだけの可能性が高く、syntaxレベルの習得をしているとは言い切れないことが分かった。つまり、これはG&D (2005)の決定要因の一つSyntacticcategoryが大きく影響していると考えられる。当初の計画通り行った1年目の調査結果は予測と異なったが、主要目的である習得要因の解明に向けて、2つの要因(統語範疇と転移)の関係を調査し、順調に進んでいる。昨年度行った実験から示唆された統語範疇と表面的な音のスペルアウトの2つのレベルでの「注意」の向き方に差があることが今回のさらなる実験から明らかになりつつある。当初の計画通りの調査を行い、結果は予測と異なったが、その主要目的である習得順序の要因の解明に向けてさらに要因を絞り込むことにし、具体的に実験調査を行った。その実験は、先行研究に見られるような習得順序決定要因を一つに限定せず、またG&D(2005)のように複数の先行研究を量的に分析するのではなく、質的データに注目し2つの要因(統語範疇と転移)の関係を調査した。所有格-'sのデータを分析した結果として、どのレベルが「転移」として現れ、どの部分が「統語範疇」の影響を受けるのかデータを示すことができた。特に「注意」という観点から見れば、表面的な音のマッピングのレベルでの「注意」と統語的な暗示的レベルでの「注意」の区別が示唆される。当初計画通り、頻度と気づきの関係を加味した実験を行い結果が出てきたが、追実験を行い、内容をEuroSLA2013にて発表し、それを論文にまとめる予定である。当初の計画通り、次に頻度と気づきの関係への示唆を得るため「注意が向きやすい形態素項目」と学校教科書における形態素項目別出現頻度との関係を明らかにする。具体的には、教科書形態素項目別頻度調査を行い、「注意が向きやすい形態素項目」とインプット頻度の関係を分析する。その後、結果考察および検証・不備等洗い出し、必要に応じ再調査し、データ整理・考察・分析そしてまとめを行い論文にまとめる。当該年度の大半をデータ収集および分析・考察に費やしたため、学会発表の機会を次年度に行うこととした。したがって、次年度では、先行研究文献(静岡文化芸術大学)の収集と実験・考察をさらに進めると同時に、海外学会発表を含めた成果発表を積極的に行っていく予定である。・「第一言語と第二言語習得および英語教育」に関する先行研究文献(金沢学院大学)・(資料・情報収集および成果発表)国内学会(中部地区英語教育学会・J-SLA全国大会・全国英語教育学会)