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帯電特性を利用した粉粒体の振動選別技術の開発

わが国において,廃プラスチックが再生利用(マテリアルリサイクル)される割合はわずかに14%であり,これを高めることは環境保全や埋め立て地の延命化といった観点から重要な社会的課題となっている.プラスチックのリサイクルが進まない大きな原因の一つに選別の難しさがある.なかでも,非鉄金属とプラスチックからなる粉粒体の選別については現在においても効果的な選別手法が見出されていない。例えば,プリント配線基板から銅とプラスチックをリサイクルするためには,しっかりと接合した銅とプラスチックを引き離すために,破砕し,微粉化する必要がある.微粉化された非鉄金属とプラスチックからなる混合物を選別する場合,比重差を利用した湿式の比重選別を用いるのが一般的である.しかしながら,リサイクルに必要とされる十分な選別精度が得られないことや廃液処理や乾燥設備が必要となるという欠点も有している.そこで,本研究ではコロナ帯電や摩擦帯電を利用した新たな乾式の振動選別法を提案し,選別装置の開発とその妥当性の検討を行った.初年度においては,コロナ帯電装置と振動選別装置を製作し,廃電線の粉砕片である銅とポリ塩化ビニル(PVC)からなる混合物を用いて,選別実験を行った,実験は,湿度及び温度を一定とした環境下で行い,コロナ電圧や振幅,振動数などの操作条件が選別精度に与える影響を検討した.その結果,摩擦帯電やコロナ帯電を併用した振動選別手法によって高い選別精度がえられることが確認された.次に,研究2年目においては,銅粉とPVC粉からなる混合物を用いて,選別実験を行った.選別の結果は回収された粉体を顕微鏡及び画像処理ソフトを用いて解析した.実験は,湿度及び温度を一定とした環境下で行い,コロナ電圧や電界強度,振動数などの操作条件が選別精度に与える影響を検討した.わが国において,廃プラスチックが再生利用(マテリアルリサイクル)される割合はわずかに14%であり,これを高めることは環境保全や埋め立て地の延命化といった観点から重要な社会的課題となっている.プラスチックのリサイクルが進まない大きな原因の一つに選別の難しさがある.なかでも,非鉄金属とプラスチックからなる粉粒体の選別については現在においても効果的な選別手法が見出されていない。例えば,プリント配線基板から銅とプラスチックをリサイクルするためには,しっかりと接合した銅とプラスチックを引き離すために,破砕し,微粉化する必要がある.微粉化された非鉄金属とプラスチックからなる混合物を選別する場合,比重差を利用した湿式の比重選別を用いるのが一般的である.しかしながら,リサイクルに必要とされる十分な選別精度が得られないことや廃液処理や乾燥設備が必要となるという欠点も有している.そこで,本研究ではコロナ帯電や摩擦帯電を利用した新たな乾式の振動選別法を提案し,選別装置の開発とその妥当性の検討を行った.初年度においては,コロナ帯電装置と振動選別装置を製作し,廃電線の粉砕片である銅とポリ塩化ビニル(PVC)からなる混合物を用いて,選別実験を行った,実験は,湿度及び温度を一定とした環境下で行い,コロナ電圧や振幅,振動数などの操作条件が選別精度に与える影響を検討した.その結果,摩擦帯電やコロナ帯電を併用した振動選別手法によって高い選別精度がえられることが確認された.次に,研究2年目においては,銅粉とPVC粉からなる混合物を用いて,選別実験を行った.選別の結果は回収された粉体を顕微鏡及び画像処理ソフトを用いて解析した.実験は,湿度及び温度を一定とした環境下で行い,コロナ電圧や電界強度,振動数などの操作条件が選別精度に与える影響を検討した.わが国において,廃プラスチックが再生利用(マテリアルリサイクル)される割合はわずかに14%であり,これを高めることは環境保全や埋め立て地の延命化といった観点から重要な社会的課題となっている.プラスチックのリサイクルが進まない大きな原因の一つに選別の難しさがある.なかでも,非鉄金属とプラスチックからなる粉粒体の選別については現在においても効果的な選別手法が見出されていない.例えば,プリント配線基板から銅とプラスチックをリサイクルするためには,しっかりと接合した銅とプラスチックを引き離すために,破砕し,微粉化する必要がある.微粉化された非鉄金属とプラスチックからなる混合物を選別する場合,比重差を利用した湿式の比重選別を用いるのが一般的である.しかしながら,リサイクルに必要とされる十分な選別精度が得られないことや廃液処理や乾燥設備が必要となるという欠点も有している.そこで,本研究ではコロナ帯電を利用した新たな振動選別法を提案し,選別装置の開発とその妥当性の検討を行っている.まず,初年度である本年度においては,コロナ帯電装置と振動選別装置を製作し,廃電線の粉砕片である銅とポリ塩化ビニル(PVC)からなる混合物を用いて,選別実験を行った.実験は,湿度及び温度を一定とした環境下で行い,コロナ電圧や振幅,振動数などの操作条件が選別精度に与える影響を検討した.その結果,製作したコロナ帯電装置の有効性が確認された.わが国において,廃プラスチックが再生利用(マテリアルリサイクル)される割合はわずかに14%であり,これを高めることは環境保全や埋め立て地の延命化といった観点から重要な社会的課題となっている.プラスチックのリサイクルが進まない大きな原因の一つに選別の難しさがある.なかでも,非鉄金属とプラスチックからなる粉粒体の選別については現在においても効果的な選別手法が見出されていない.

例えば,プリント配線基板から銅とプラスチックをリサイクルするためには,しっかりと接合した銅とプラスチックを引き離すために,破砕し,微粉化する必要がある.微粉化された非鉄金属とプラスチックからなる混合物を選別する場合,比重差を利用した湿式の比重選別を用いるのが一般的である.しかしながら,リサイクルに必要とされる十分な選別精度が得られないことや廃液処理や乾燥設備が必要となるという欠点も有している.そこで,本研究ではコロナ帯電を利用した新たな乾式の振動選別法を提案し,選別装置の開発とその妥当性の検討を行った.本年度においては,前年度までに製作したコロナ帯電装置と振動選別装置を用いて,前年度に引き続き,廃電線を破砕して得られた銅とポリ塩化ビニル(PVC)を用いて,選別実験を行い,コロナ帯電と摩擦帯電による効果の違いを明らかにした.次に,銅粉とPVC粉からなる混合物を用いて,選別実験を行った.選別の結果は回収された粉体を顕微鏡及び画像処理ソフトを用いて解析した.実験は,湿度及び温度を一定とした環境下で行い,コロナ電圧や電界強度,振動数などの操作条件が選別精度に与える影響を検討した。
不完全なDNAメチル化に伴うクロマチンタンパク質のユビキチン化とその役割

ゲノムDNA上のDNAメチル化パターンはDNA複製時に、DNA情報同様に正確に娘DNAに伝達される必要がある。これはDNAメチル化酵素1 (DNMT1)を中心とする維持DNAメチル化機構により制御されており、この分子機構の破綻は異常な発生・分化をもたらす。また、近年ではがん細胞において異常なDNAメチル化パターンが高頻度で報告されており、維持DNAメチル化の分子メカニズムの解明は重要な課題と考えられる。申請者は、これまで維持DNAメチル化を試験管内で再現可能であるツメガエル卵抽出液由来の無細胞系を主に用いて、ヒストンH3のUHRF1ユビキチンリガーゼによるユビキチン化がDNMT1のメチル化部位へのリクルートに重要な役割を果たすことを報告してきた。また、その過程でDNMT1とともに脱ユビキチン化酵素であるUSP7がDNAメチル化部位で機能するという知見を得た。26年度はDNAメチル化における脱ユビキチン化酵素の役割について検討した。またDNMT1とUSP7の相互作用領域について詳細な解析を行なった。まず脱ユビキチン化酵素(DUB)の特異的阻害剤を卵抽出液に加え、そのDNA複製及び維持DNAメチル化に対する影響を調べたところ、DUB阻害剤存在下においてDNA複製はほぼ正常に進行する一方、DNAへのメチル基の取り込みは大きく減少した。これと一致して、DUB阻害剤処理に伴い、クロマチン上におけるDnmt1とユビキチン化H3の過剰な蓄積が観察された。これはDUB活性がDNMT1のユビキチン化H3によるメチル化部位へのリクルート以降のプロセス、例えばDNMT1の活性化などに重要であることを示唆している。また欠失変異体を用いた解析から、USP7がこれまで機能が不明であったDNMT1のBAHドメインを介して、DNMT1と相互作用することが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。DNAのメチル化は転写の抑制的制御を介して、細胞の正常な発生・分化に不可欠な役割を果たしている。また、がん細胞では異常なDNAメチル化パターンが高頻度で観察されることも報告されており、DNAメチル化パターンを正確に維持する分子機構の解明は、重要な課題といえる。申請者は、DNAメチル化維持の分子機構を明らかにするために、試験管内DNA複製系であるアフリカツメガエル卵抽出液由来の無細胞系を用いて解析を行い、ヒストンH3のユビキチン化がDNAメチル化酵素のメチル化部位へのリクルートに必要であるという知見を得た(Nature, 2013)。本研究においては、ヒストンH3をDNAメチル化完了後に脱ユビキチン化する分子機構の解明を試みた。まず、Dnmt1の結合タンパク質を質量分析で解析し、脱ユビキチン化酵素であるUsp7を同定した。Usp7はDNA複製依存的に一過的にクロマチンに結合し、その結合にはUhrf1及びDnmt1を必要とする。これはUsp7がDNAメチル化部位で特異的に機能していることを示唆している。次に卵抽出液あるいは哺乳細胞から、それぞれ免疫除去及びshRNAによるノックダウンによりUsp7を除去し、その影響を調べた。その結果、Usp7の除去に伴い、ヒストンH3のユビキチン化が亢進し、Dnmt1が過剰にメチル化部位に供給されることが明らかになった。また、Usp7はin vitroでヒストンH3を脱ユビキチン化する活性を持つことが示された。以上の結果は、Usp7はDnmt1と結合してDNAメチル化部位へリクルートされ、ヒストンH3を脱ユビキチン化することで、DNAメチル化完了後のDnmt1のクロマチンからの解離を制御するという可能性を強く示唆するものである。また欠失変異体を用いた解析から、USP7がこれまで機能が不明であったDNMT

1のBAHドメインを介して、DNMT1と相互作用することが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。H25年度の研究により、当初の目的であるヒストンH3の脱ユビキチン化酵素Usp7の同定に成功するだけでなく、さUsp7のDNA複製に伴うクロマチン結合に関する詳細な分子機構、またその役割についても明らかにすることができた。これまで、Usp7はDnmt1やUhrf1を脱ユビキチン化する活性があることが報告されていたが、今回得られた結果は、新たな分子機構を提案するに十分なものと考えられる。予備的な解析により、Usp7の発現抑制により、Dnmt1発現抑制に伴うヒストンH3のユビキチン化に加えて、細胞死が促進されるという結果を得ている。この結果から、Dnmt1除去に伴う細胞死がH3ユビキチン化を介して誘導されるという仮説を立てている。今後は、上記の仮説の検証に加えて、Dnmt1除去時の細胞死のメカニズムの詳細な解析を行う。一方で、Uhrf1によるPCNAのユビキチン化(未発表)については、未だその分子機構、役割などが明らかとされていない。従来の研究により明らかにされたPCNAユビキチン化に関わるとされる因子、例えばRad18、損傷乗り越えポリメラーゼなどに注目して、解析を進めたいと考えている。
GFPと量子ドットを用いた非侵襲in vivoイメージングによるがん転移機構解明

本研究において、非侵襲下で、がん(癌)細胞の転移を高精度にイメージングし、がん転移メカニズムを解明することのできるイメージングシステムを開発することに成功した。さらに、血管内皮にGFPを発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)に、免疫不全能を持たせた「Tg-免疫不全マウス」の新規トランスジェニックマウスの作出をCRISPR/Cas9ヌクレアーゼを用いて行なった。遺伝子組み換えマウス胚から産仔が得られ、「Tg-免疫不全マウス」の作出に成功した。転移がん細胞をターゲットとした非侵襲in vivoイメージングのためのノックアウトトランスジェニックマウスを作出できたことの意義は大きい。本研究目的は、非侵襲下においてマウスの転移がん(癌)細胞を分子レベルで高精度にイメージングし、がん転移メカニズムを解明することを目的とする。具体的には、マウス体内においてGFP発現がん細胞により細胞全体をとらえ、量子ドットにより細胞膜タンパク質をラベルし、転移がん細胞全体の動態および特有の細胞膜タンパク質の挙動を非侵襲下においてイメージングすることである。1年目の研究計画は、「転移能の高い細胞で構成されるがん組織の高効率の作製(がんマウスの作製)」および「マウス耳介内に作製したガン腫瘍のin vivoイメージング」を行うことであり、予定通りに遂行することができたと考えている。1つ目の研究計画「転移能の高い細胞で構成されるがん組織の高効率の作製(がんマウスの作製)」においては、5種のヒトがん細胞株を用い免疫不全能が高いことで知られるスッキドマウスの耳介にそれぞれ接種し、接種細胞数および濃度を調整することで、高効率ながん組織作製に成功した。また、転移能についても検討を行い、KPL4-EB1-GFP、MDA-MB-231-GFP-tub、MDA-MB-231、U87MG細胞株において転移を認めた。2つ目の研究計画「マウス耳介内に作製したガン腫瘍のin vivoイメージング」においてはMDA-MB-231-EB1-GFPを接種したことにより形成した腫瘍組織のin vivoイメージングを行い、非侵襲下においてGFP蛍光を発する分裂直後と思われる2つの細胞を確認することができた。なお、イメージングはスピンディスクタイプの共焦点顕微鏡とEMCCDカメラを用いて行った。本研究の目的は、非侵襲下においてマウスの転移がん(癌)細胞を分子レベルで高精度にイメージングし、がん転移メカニズムを解明することである。前年度(1年目)は、「転移能の高い細胞で構成されるがん組織の高効率の作製(がんマウスの作製)」および「マウス耳介内に作製したガン腫瘍のin vivoイメージング」を行い、研究計画に沿って予定通りに遂行することができた。平成27年度(2年目)以降の計画は、がん組織内の上皮-間葉転移がん細胞(転移能の高いがん細胞)を非侵襲下でin vivoイメージングすることを目標にかかげており、その第一段階として、当年度は、転移がん細胞の同定と長時間のトラッキングのためのマーキングについての検討を行った。上皮-間葉転移がん細胞の同定のためのラベリングとして、核、チューブリンおよびE-カドヘリンタンパクを蛍光ラベリングするようがん細胞のトランスフェクションを行い、現在、3重にラベリングされたがん細胞株樹立を順調に進めている。また、血管に侵入して行く転移がん細胞をトラッキングするために血管のラベリングも必要であることから、当初の計画では血管マーカーの尾静脈投与によるラベリングを計画していたが、より長期間のイメージングにも適用できるよう血管内皮にGFPを発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)を購入し、このTgマウスを免疫不全にするため、現在このTgマウスの免疫細胞(B細胞)に関係する遺伝子を欠損した新しい家系を作製中である。なお、イメージング装置は初年度と同様にスピンディスクタイプの共焦点顕微鏡とEMCCDカメラを用いて行った。平成27年度はおおむね研究計画通りに「転移がん細胞の同定と長時間のトラッキングのためのマーキング」についての検討を遂行した。さらに、その他に、転移がん細胞をトラッキングする上で重要と考えられる、がん組織内血管のイメージングにおいて、当初の計画でのラベリングよりも、イメージングの際により簡易的で長期間観察が可能となる方法を導入した。この方法は、すでに報告されている血管内皮にGFPを発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)に、ヒトがん細胞を移植しても拒絶反応が起きないよう免疫不全能を有するように遺伝子を改変するものであり、これまでに例のない試みである。Tgマウスに免疫不全能を有する「Tg-免疫不全マウス」を作出するための方法として新遺伝子改変技術であるTALEヌクレアーゼを用いる方法と、Tg-免疫不全マウス作出の確実性を増すために繁殖学的方法として汎用されているバッククロス法(戻し交配法)の二つの方法を同時に遂行している。さらに、前年度の当報告書において提示した追加課題においても追求している。つまり、非侵襲下でのin vivoイメージングを行う前に非侵襲in vivoイメージングよりも遥かに鮮明なイメージングができ、多くの情報を得ることができる方法として、マウス耳介の一部の上皮を剥離し、そこにガラス(カバーガラス)を張り、いわば「窓」を設ける、auricle-window法を実践している。ガラス直下に腫瘍を形成させることにより、非侵襲ではないものの非侵襲

イメージング同様に腫瘍の血流を止めることなくin vivoイメージングできる方法を確立しつつある。本研究は、非侵襲下においてがん(癌)細胞を分子レベルで高精度にイメージングし、がん転移およびがん組織形成のメカニズムを解明することを目的とする。これまでに「転移能の高い細胞で構成されるヒトがん組織の高効率の作製(がんマウスの作製)」および「マウス耳介内に作製したがん細胞の非侵襲in vivoイメージング(露光時間0.1秒)。」に成功している。今年度は特に非侵襲in vivoイメージングの時間分解能を従来よりもあげることに成功した。具体的には、細胞質内のチューブリンにGFP、核に蛍光強度が高いRFP(Red Fluorescent Protein: HcRed1)が発現するよう2重に蛍光ラベルしたヒト乳がん細胞を作出し、免疫不全マウスの耳介内に接種後、非侵襲においてin vivoイメージングを行い、単一細胞のGFP蛍光およびRFP蛍光を0.01秒の露光時間で撮影することに成功した。その際、がん細胞の接種箇所を極力、皮膚の直下とし、血流が遮断されない程度の圧力でマウス耳介を顕微鏡ステージに水平に圧着するなど、皮膚表面からの深さを浅くするよう工夫を施した。これらのことにより、従来よりも露光時間が短く、かつ鮮明な像を撮影することに成功した。なお、イメージングは昨年度改良を加えたスピンディスクタイプの共焦点顕微鏡とEMCCDカメラを用いて行った。併せて、前年度に入手した、がん転移およびがん組織形成に密接にかかわる血管新生の非侵襲in vivoイメージングを試みるための、血管内皮細胞がGFPに蛍光するトランスジェニックマウス(Tg (TIE2GFP) 287Sato/J mouse)にヒトがん細胞を接種できるよう、免疫不全能を獲得させるため新規遺伝子改変技術(TALヌクレアーゼ)を使用し、現在あらたなトランスジェニックマウスの作製を昨年度に引き続き遂行中である。28年度は当初予定していなかった米国への留学(約10ヶ月)を行なったことで、実験を一時停止しなければならず、「Tg-免疫不全マウス」の作出実験において遅れが生じた。帰国後すぐに再開したものの、実験動物の繁殖期間の都合もあり、現在まだ、「Tg-免疫不全マウス」の作出及び同定には成功していない。しかし、帰国後の実験は順調に進んでおり、予算を次年度へ繰越し、引き続き本研究を遂行する予定である。本研究において、非侵襲下で、がん(癌)細胞の転移を高精度にイメージングし、がん転移メカニズムを解明することのできるイメージングシステムを開発することに成功した。具体的には、マウス耳介の皮下に転移能の高い細胞で構成されるがん組織の高効率の作製(がんマウスの作製)技術を確率し、そのマウス耳介内に作製したがん組織を非侵襲でin vivoイメージングし、GFP発現がん細胞を確認した。さらに、非侵襲下において転移がん細胞のトラッキングのin vivoイメージングを向上させるために、血管内皮にGFPを発現するトランスジェニックマウス(Tgマウス)に、免疫不全能を持たせた「Tg-免疫不全マウス」の新規トランスジェニックマウスの作出に力を注いだ。
メタンが涵養する土壌微生物群集の解析

水田土壌の嫌気層で生成したメタンは、大気へと放出される過程で、好気的な根圏や土壌表層で酸化される。メタンを直接酸化・利用するのは一部の細菌群集(メタン酸化細菌)に限られているが、メタン酸化細菌バイオマスを利用することで他の微生物群がメタン由来の炭素循環に関与する可能性が考えられる。異なる濃度のメタン雰囲気下で好気的に培養した水田土壌からRNA・DNAを抽出し、18S rRNAおよびその遺伝子を対象としたPCR-DGGEによって真核生物群集の解析を行った。RNA、DNAいずれの解析においてもメタンの有無や濃度の違いによる真核生物群集の変化が認められ、メタン雰囲気下での培養によってアメーバや細菌捕食性の繊毛虫Colpodeaが出現した。また、メタンおよび酸素の濃度勾配を再現した湛水土壌のミクロコズムを作成し、13CH4を用いたStable Isotope Probing法により、メタン由来の炭素を取り込んだ真正細菌群集、真核生物群集を解析した。13Cを取り込んだ「重い」RNA画分に含まれる16S rRNAは、メタン酸化細菌に近縁を示す配列が優占しており、それに次いでMyxococcalesに近縁を示す配列が優占した。真核生物群集では、繊毛虫、鞭毛虫、アメーバに近縁な配列が「重い」RNA画分で検出された。メタン由来の炭素がメタン酸化細菌を経て捕食微生物に取り込まれたと考えられ、メタンを起点とする微生物食物網の存在が示された。次いで、メタン酸化細菌を捕食する原生動物を最確値法で計数した。アメーバおよび鞭毛虫の活発な成育が認められ、メタン酸化細菌を捕食する原生動物の存在が確認された。また、メタン酸化細菌の種類によって被捕食性に差があることが示された。単離したアメーバ・鞭毛虫の異なるメタン酸化細菌に対する捕食性試験の結果、原生動物の株間で差が認められた。水田土壌の嫌気層で生成したメタンは、大気へと放出される過程で、酸化層あるいは好気的な根圏で大部分酸化されると考えられている。メタンを直接的に酸化・利用できるのは一部の細菌群集(メタン酸化細菌)に限られているが、メタノールなどの中間代謝産物やメタン酸化細菌バイオマスを利用することで他の微生物群が間接的にメタン由来の炭素循環に関与する可能性も考えられる。本年度は、メタンが水田土壌の原生生物群集に及ぼす影響についてモデル実験により検証した。シャーレ内に調整した水飽和状態の薄層土壌(厚さ約3mm)を異なるメタン濃度(0,1,5,10%[v/v])の雰囲気下で好気的に培養を行った。微小電極を用いて土壌溶液中の溶存酸素濃度を測定したところ、メタン濃度に応じて鉛直方向の酸素濃度の減少が助長されることが示され、添加したメタンが酸化されたと考えられた。土壌からRNAおよびDNAを抽出し、18S rRNAおよびその遺伝子を対象とした(RT-)PCR-DGGEによって真核生物群集の解析を行った。DNA、RNAいずれの解析においてもメタンの有無や濃度の違いによる真核生物群集の変化が認められた。RNAを対象としたDGGEでは、DNAに比べてそのパターンが単純であり、RNAの発現量の高い(活性の高い)真核生物群集を反映していると推察された。DGGEバンドから得られた塩基配列情報から、メタン添加によってAmoebaや細菌捕食性の繊毛虫Colpodeaに近縁の原生生物が出現することが示された。Colpodeaについては顕微鏡観察によりその存在が確認された。以上の結果から、

(1)メタン酸化が真核生物群集に影響を与えていること、(2)メタンの酸化は水田土壌の酸化還元境界層において微生物食物網の起点となること、が示唆された。水田土壌の嫌気層で生成したメタンは、大気へと放出される過程で、酸化層あるいは好気的な根圏で大部分酸化されると考えられている。メタンを直接的に酸化・利用できるのは一部の細菌群集(メタン酸化細菌)に限られているが、メタノールなどの中間代謝産物やメタン酸化細菌バイオマスを利用することで他の微生物群が間接的にメタン由来の炭素循環に関与する可能性も考えられる。本年度は、異なるメタン酸化細菌に対する土壌原生動物の捕食性を比較した。メタンを基質として培養したメタン酸化細菌10株を餌細菌に含む無機塩培地を用いて、水田土壌中の原生動物数を最確値法で計数した。土壌を接種しない場合と比較して明らかに餌細菌の減少が認められた培地では、アメーバおよび鞭毛虫を中心とする原生動物の活発な成育が認められ、メタン酸化細菌を捕食する原生動物の存在が確認された。7株のメタン酸化細菌では、E.coli JM103株を用いた場合と同程度(104 M. P. N g-1乾土)の原生動物が計数された。一方、残り3株(いずれもMethylocystis属)を用いた場合の計数値は有意に低く、メタン酸化細菌の間で被捕食性に差があることが示唆された。計数値の低かった1株(Methylocystis sp. RP1)について、生育時期の違いや菌体の熱処理の効果,原生動物に対する毒性作用などを検討したが,捕食性の違いを説明できなかった。メタン存在下であらかじめ培養した土壌について同様に原生動物を計数したところ、持にMethylocystis属を捕食する原生動物数の増加が観察された。計数培地からアメーバ14株、鞭毛虫1株を単離し、異なるメタン酸化細菌に対する捕食性を試験したところ,原生動物の計数結果と同じく、上記3株に対する捕食性は概して低かったが、原生動物の株間で捕食スペクトルの差も認められた。以上の結果から、土壌原生動物のメタン酸化細菌に対する捕食選択性が示唆された。
純チタン鋳造冠・橋義歯の適合度に関する研究

チタンは金属の中で最も生体適合性に優れ、歯科用合金に必要な機械的性質を持つことから注目され現在研究が盛んに行われている。鋳型材料と鋳造機の進歩によりチタンの精密鋳造が可能になり、床義歯への臨床応用が試行されるようになった。これに比べると鋳造冠や橋義歯への応用は少ないが、これは鋳造制度や鋳造体表面の品質などに、いっそう厳しい条件が課せられるためである。本研究は、チタン鋳造冠および橋義歯の適合度を測定し、チタン鋳造冠に適した支台歯形態・支台歯の辺縁形態を検討することを目的とした。研究の第一段階として単冠の適合度について検討を行った。支台歯にはショルダー形態とシャンファー形態の辺縁形態の異なる2種類のエポキシレジン製支台歯形成歯模型を用いた。支台歯上で直接ワックスパターンを製作し、アーク式チタン鋳造機サイクラーク((株)モリタ)を使用して臨床的な歯冠形態を有する純チタン鋳造冠を製作した。鋳造冠を支台歯模型に合着後、頬舌・近遠心方向に4分割し、得られた断面を研磨し、200×の投影レンズおよび光電式マイクロカウンタ付ステージを付加した万能投影機により測定を行った。この測定装置の使用により、従来より精度の高い測定結果を得ることが可能となった。チタン鋳造冠内面のセメント厚さの測定結果はどちらの辺縁形態においても咬合面部では5070mum軸面部では3040mumであり、これは従来の歯科用合金の場合に近い適合度であった。鋳造冠辺縁部の形態はパターンの形態と異なり先鋭度の不足が認められた。辺縁部の再現性の向上により、鋳造冠辺縁部のおける適合度の改善の可能性が示唆された。単冠の適合度について検討を行ったが、チタン鋳造冠に適した支台歯形態・支台歯の辺縁形態を検討するためには、橋義歯の適合度を測定すると共にチタン鋳造冠の辺縁部の再現性についてより詳細な検討が必要であり、研究を継続中である。
末端肥大症の成因における遺伝子的研究

腫瘍の発生にはいくつかの遺伝子異常が関与し、成長ホルモン産生下垂体腺腫の一部にG蛋白の遺伝子異常が報告されている。成長ホルモン過剰は成人において末端肥大症を引き起こし高血圧、糖尿病をはじめとする代謝異常より心血管病を引き起こすだけでなく悪性新生物の合併頻度も高く、この疾患における平均寿命も健康人に比して短い。われわれはこれまで成長ホルモン産生下垂体腺腫に対してはG蛋白遺伝子などの解析を行ったが、これらの異常は見いだせなかった。そこで、DNAマイクロアレイ法による機能解析より成長ホルモン産生下垂体腺腫の成因を検討することとした。平成13年度は、DNAマイクロアレイ法を用いて成長ホルモン産生細胞腺腫組織に特異的に発現している(もしくは特異的に発現していない)遺伝子を原因遺伝子の候補遺伝子としてスクリーニングした。まず、ヒト非ホルモン産生下垂体腺腫,成長ホルモン産生細胞腺腫組織よりメッセンジャーRNA(mRNA)を抽出しDNAマイクロアレイ法のためのリバーストランスクリプションを行い、次に蛍光ラベルプライマー,任意プライマーを加えポリメラーゼチェーンリアクションし得られたものを組織のmRNAサンプル由来のcDNA(1)とした。ヒトの各組織のcDNAライブラリーからクローンをランダムにピックアップしPCR増幅しDNAチップを作製し、このDNAチップに(1)のcDNAをハイブリダイズさせ発現量の比較を行い正常組織と差が認められたクローン、または各々の腫瘍組織で共通した発現を認めるクローンを選出した。ヒト非ホルモン産生下垂体腺腫と成長ホルモン産生細胞腺腫組織間で、いくつかの細胞内情報伝達系に関わる遺伝子の発現量に差を認めた。
世界の水需給バランスを動的に考慮した全球水循環モデルによる極端現象の予測可能性

地球水循環は灌漑、ダムによる水資源コントロール、地下水の汲み上げ、さらには家庭用水や工業用水の水需給等の影響を受けるものである。本研究では上記のいわゆる人間活動の影響を考慮した陸面過程モデルと大気モデルとの相互作用を全球規模で可能とした。同モデルを用いた検討の結果、世界の灌漑要求水量は年間3133km3と推定され、これは観測データや既存の陸面過程モデルのみによるいわゆるオフライン計算と同等の値です。また、本モデルにおける人間活動による地表付近の気温への影響は妥当なものであった。灌漑農業を中心とする地下水や河川水の利用といった人間活動は地球水循環に作用し、大気循環への影響も考えられる。これまで人間活動の影響を考慮した陸域の水循環についての検討がなされてきたが、大気場との相互作用を含めた議論も重要な研究テーマである。そこで、本研究では、近年開発されてきた灌漑用水や地下水汲み上げ効果を考慮した陸面過程モデルに大気大循環モデルを結合させることによって人間活動が大気場を含む地球水循環にどのような影響を与えるのか検討を行った。まず、同モデルを用いた複数年の気候値計算を実施し、深層地下水使用量、水熱収支、大気場の応答などを分析した。その結果、深層地下水の使用量や灌漑要求水量に関して、全球水循環モデルは観測値と同程度の値を推定することがわかった。また、人間活動の影響を考慮することによる気温や降水量等の水文気象場への影響を明らかにした。次に、人間活動の影響を考慮した全球水循環モデルを用いた複数のアンサンブル予報実験を実施した。ここでは準季節スケールの水文気象場が人間活動の考慮によってどの程度影響を受けるのか議論を行った。その結果、夏の北米中央部では、アンサンブルメンバー間のばらつきの程度が人間活動の影響を考慮することによって減少することがわかった。また、人間活動の影響を考慮することは、地表付近の変数の予報スキルの向上に寄与するとの結果が得られた。今後は、得られた成果の水文気象学的な特徴や物理過程を解明する予定である。研究実績の概要に記すとおり、人間活動の影響を考慮した全球水循環モデルを確立し、準季節スケール予報実験まで1年目で行うことができたため。農業・商業・工業等の水需給バランスを含めた陸面過程モデルと大気過程との水熱相互作用を考慮可能とした(全球水循環モデルと呼ぶ)。その上で、水需給バランスが大気陸面相互作用に与える影響を議論した。特に、既存の研究において特に大気陸面相互作用の重要性が示唆されてきた北米中央部、中国北東部、インド・パキスタン地域に着目し検討を行なった。また、上記の全球水循環モデルを用いた水文気象場の準季節スケールの予測可能性に関する分析を行なったところ、水需給バランスの考慮が地表付近の準季節予測を行う上で重要であるとの結果が得られた。上記の検討に加え、2010年の夏季に同時に発生したロシア西部での熱波とパキスタン及びインド北西部での豪雨事例に関する分析を行なった。おな、両地域とも過去の研究で大気陸面相互作用が降水活動に影響を及ぼしやすいと指摘されている。これまで、これら2つの極端現象はロシア西部で発生したブロッキング現象に起因するものであることが判明している。本研究では、過去36年間のデータを分析し、ブロッキングに起因するロシア熱波とパキスタン豪雨を抽出したところ、2010年と同様に2つの極端現象が同時に発生していた事例が過去に複数回存在していることがわかり、本検討の成果は今後の極端現象の予測精度の向上に寄与するものであると考える。さらには、ブロッキング現象の発生要因ならびにブロッキングの流体力学的な特徴を議論可能とするためのアナロジーを提案した。同モデルによる全球スケールの数値実験を行い、過去に発生した大陸規模の極端現象の予測可能性に関する検討を行う予定である。水文学3月に、クリアファイル・クリップ・付箋・ホチキス針を購入したため、その支払が翌月の4月となった。そのため次年度の支払いとなり、次年度使用額が発生した。次年度使用額は、すべて翌月支払分として処理されており使用済みであるため、当初の計画に変更はなし。
悪性黒色腫における癌関連線維芽細胞のリンパ管内皮細胞への遊走および増殖作用の検討

平成30年度はヒト皮膚微小リンパ管内皮細胞(HLEC)及び皮膚悪性黒色腫由来の癌関連線維芽細胞(CAFs)を用いて各種実験を行った。HLECにCAFsおよび正常線維芽細胞(NAFs)から採取した培養上清を加えた群(CAF群およびNAF群)、また悪性黒色腫から採取した上清を加えて培養したCAFsから得た培養上清を加えた群(MMCAF群)を準備し、対照群と比較した。HLECの増殖能に対する影響を調べるために、cytometry、MTTアッセイ、tube formationアッセイを行った。再現性を得るためにそれぞれのアッセイを複数回行い評価した。cytometryにおいては、CAF群、MMCAF群で対照群と比較して細胞数が増加する傾向が見られたが、リンパ管内皮細胞の播種濃度によって結果のばらつきがあり、現時点では再現性が乏しい結果となった。MTTアッセイにおいては、CAF群、MMCAF群で対照群、NAF群と比較して有意に増殖能が高いとの結果が得られた。tube formationアッセイにおいては、対照群と比較してCAF群で有意にリンパ管新生が促進している結果となった。以上の結果より、CAFsの上清にはHLECの増殖を促進するサイトカインが含まれている可能性が示唆された。平成31年度以降はCAFsが分泌するリンパ管増殖因子をサイトカインアレイにより同定する。同定したサイトカインの阻害剤を用いて、増殖が抑制されるかどうかを確認する。リンパ管増殖を促進するサイトカインが確定した後はマウスを用いたin vivoでの検討を行って阻害剤の開発、臨床への応用へつなげることが期待される。平成30年度は各種アッセイを行い、CAFsの上清によってリンパ管内皮細胞の増殖が促進することが示唆された。再現性の確認のため複数回のアッセイを要し、当初予定していたサイトカインの同定までは行えず、平成31年度に行う予定である。平成30年度に行えなかったサイトカインの同定を今後はまず行い、それ以降は当初の研究計画通りに進めていく予定である。年度をまたぐ学会に参加したため、旅費の請求が実際よりも少なくなっている。必要となる消耗品などは他の研究と共通のものもあり、他の財源で購入した物品を一部使用できたため当予算が浮く形となった。また、少し進捗が予定より遅れているため支出が少なくなったことも理由の一つである。繰越分は遅れている工程に予定通り使用する。
バイオフィルム細菌の抗生物質および消毒剤抵抗性に関する研究

バイオフィルムを形成した細菌は浮遊している細菌に比べ抗生物質に対しはるかに抵抗性となることが知られている。この現像のメカニズムを解明する目的で,固相に付着した細菌の抗生物質感受性測定法の開発を行った。細菌を96ウェル組織培養用プレートに付着させ,抗生物質の連続希釈液存在下で培養し,最小発育阻止濃度を,その後薬液を除きさらに培養し,最小殺菌濃度を測定した。その結果,Staphylococcus aureus,S.epidermidis,Escherichia coli,Pseudomonas aeruginosaの標準株及び臨床分離株において,付着細菌の最小殺菌濃度が浮遊細菌に比べて高くなっていることが示された。この現象はβラクタム,アミノグリコシド,ニューキノロン系の抗生物質において観察された。浮遊細菌においては増殖速度がそのトレランスの原因となっていることから,付着細菌の増殖速度の測定を行った。その結果,S.aureusでは浮遊細菌と差がなかったが,P.aeruginosaでは増殖の初期にラグがあることが明らかとなった。また,S.aureusの付着状態でも抵抗性の高くない変異株を分離しその性状を検討したところ,熱ショックタンパクの産生パターンが親株と異なっていた。以上の結果から,バイオフィルム細菌の抗生物質抵抗性の原因の一つとして固相に付着することが重要であることが示され,またその抵抗性メカニズムには,増殖初期に存在するラグ,また抗生物質によるストレスに対する反応の違いが示唆された。
クリーンカッティング-極微量切削液供給による切削加工

環境保全の観点から、切削液の使用量を最少に抑える技術を開発することを目的とした本研究に於いて、以下の成果を挙げることができた。(1)高圧空気(0.6MPa)の中に極微量の切削液(0.2cm^3/min以下)を供給することにより、通常の湿式旋削(切削液供給量約4000cm^3/min)と同程度の、あるいはそれ以上の工具寿命、仕上げ面粗さを達成する事ができた。また、構成刃先の形成も本方式によって著しく抑制する事ができた。(2)供給する潤滑油に含まれる添加剤の効果に関しても、工具寿命、仕上げ面粗さ、などの観点から評価した。その結果、少量の塩素、あるいはイオウの添加は切削性能を向上させることが確認された。現在、人体に影響のないエステル系の添加剤を使用する研究を準備中である。(3)本潤滑方式の効果をより基礎的な観点からも確認するために、切削抵抗の測定による摩擦係数の計測と、赤外線温度計による切削温度の測定を行った。前者は、潤滑効果の確認に、後者は冷却効果の確認に行われた。その結果、断続切削においては潤滑効果が確認された。また、冷却作用に関しては十分な効果が確認された。連続切削においても、より確実な潤滑効果を達成するために、オイルエアノズルの設定に更なる改良が必要である。また、供給空気の圧力をさらに高めることも必要である。以上要するに、提案した潤滑方式の効果は基本的に確認された。以後、人体に無害な添加剤、すなわち、エステル系の添加剤の試験、さらに、研削加工への応用を試みる予定である。
シリコン表面での自己組織化分子層の構築とハイブリッド光電変換デバイスの創製

本年度は以下の2点について研究を行った。1.シリコン表面上での(光)電気化学的有機単分子層形成過程の解明電極として水素終端化p型シリコン単結晶、溶液としてグリニャール試薬(C_<18>H_<37>MgCl)のTHF溶液を用い、電極を正電位側に掃引するとオクタデシル単分子層が形成されることが全反射赤外分光法により確認された。またn型シリコンを電極とし、キセノンランプ照射による光電気化学法によっても単分子層は形成されるが、被覆率は上記の約6割であった。原子間力顕微鏡により、分子層形成反応中の表面観察を行ったところ、後者では表面が著しくエッチングされていた。X線光電子分光法の結果より、表面は一部塩素終端がされていることがわかり、光照射により生成した高酸化力のホールが、塩素と結合したシリコン原子のバックボンドを切断することでエッチングが起こったと考えられる。被覆率が低いのは、本来分子層形成反応に用いられるホールがこのエッチングに用いられたためと考えられる。2.有機単分子層修飾シリコンを用いた光電変換デバイスの分子積層による高効率化n型水素終端化シリコン単結晶表面に4-ビニルベンジルクロライドを単分子層として導入し、N-メチル-4-(4'-ピリジル)を作用させることで、ビオロゲン修飾シリコン電極を作成した。本ビオロゲン修飾シリコンは、塩化白金酸カリウム溶液に浸漬し、ビオロゲン(おそらくN部位)に吸着したPtCl^<4->を還元して白金微粒子とすることで、電気化学的水素発生に高い活性を示すことが、昨年度の結果からわかっている。本年度は1層目のビオロゲンを修飾後、ジブロモブタン,ビオロゲンを交互に反応、連結させることでビオロゲンの積層化を試みた。結果、5層まではビオロゲン吸着量及び白金析出後の水素発生電流は層数に比例して増加することを確認した。またp型シリコンを用いた光照射下でも同様な結果が得られた。本年度は、従来の方法では困難であった分子にも適用可能な新規単分子層構築法としてグリニャール試薬を用いた(光)電気化学法を検討した(1)。またシリコンの半導体特性と金属ナノ粒子の高い触媒活性を、有機単分子層からなる絶縁層を介して効果的にカップリングさせた新たな光電変換デバイスの開発を行った(2)。以下に成果を示す。1.シリコン単結晶表面上有機単分子層の(光)電気化学的構築電極として水素終端化p型シリコン単結晶表面、溶液としてグリニャール試薬(C_<18>H_<37>MgCl)のTHF溶液を用いて、単分子層の形成過程、配向性について電極電位依存性を検討した。電極を正電位側に掃引すると単分子層形成反応が進行したが、反応の電流効率が低く、また高電位になるほど溶媒の分解等により効率が低下した。またn型シリコンを電極とし、レーザーによる可視光照射による光電気化学法により、マスクを用いたサブミクロンスケールでの単分子層パターニングに成功し、またこのパターン表面への金属層の選択的析出にも成功した。2.有機単分子層修飾シリコン単結晶表面への金属ナノ粒子担持と光エネルギー変換n型水素終端化シリコン単結晶表面に4-ビニルベンジルクロライドを単分子層として導入し、N-メチル-4-(4'-ピリジル)を作用させることで、電子伝達体であるビオロゲン修飾シリコン電極を作成した。電極を負電位側に掃引すると水素発生電流が、水素終端化シリコン電極より正電位側から流れ始め、ビオロゲンが効果的に電子移動を促進していることを見出した。またビオロゲン修飾シリコン電極を塩化白金酸カリウム溶液に浸漬し、吸着したPtCl^<4->を水素還元することで白金微粒子を導入した、白金担持ビオロゲン修飾電極ではさらに正電位側から水素発生電流が観察され、白金が触媒として機能することが証明された。本ビオロゲン修飾シリコンは、塩化白金酸カリウム溶液に浸漬し、ビオロゲン(おそらくN部位)に吸着したPtCl

^<4->を還元して白金微粒子とすることで、電気化学的水素発生に高い活性を示すことが、昨年度の結果からわかっている。本年度は1層目のビオロゲンを修飾後、ジブロモブタン,ビオロゲンを交互に反応、連結させることでビオロゲンの積層化を試みた。結果、5層まではビオロゲン吸着量及び白金析出後の水素発生電流は層数に比例して増加することを確認した。またp型シリコンを用いた光照射下でも同様な結果が得られた。
BELLE実験におけるCP非保存ユニタリティ三角形の辺と角度の測定

小林・益川理論は、弱い相互作用の固有状態と質量固有状態の違いを表す3×3のユニタリー行列(小林・益川行列)を用いてCPの破れを説明する。この小林・益川行列のユニタリー性より得られる仮想的な三角形(ユニタリティ三角形)の角度の一つであるφ_1と、辺の長さの一つである|V_<ub>|の測定がKEKB加速器及びBelle検出器を用いて行われている。これら2つのパラメータは小林・益川理論の検証において非常に重要な役割を演じる。ユニタリティ三角形の角度の一つφ_1は、B^0中間子およびB^^-^0中間子がチャーモニウムを含むCP固有状態に崩壊する際、その崩壊率の時間依存性の違いより測定が可能であるが、それらB^0中間子およびB^^-^0中間子の事象を分離すること(B中間子の香りの同定)はこの測定において非常に重要である。昨年度は多次元likelihood法を用いたB中間子の香りの同定法を開発し、それを用いて0でないsin2φ_1の値が確立されたが、本年度はデータのより深い理解に基くlikelihoodの改善により中性B中間子の香りの実効的同定効率28.8±0.6%を得た。この高い実効的同定効率は、2002年夏に得られた精密なsin2φ_1の値(0.99±0.14±0.06)に大きく貢献した。ユニタリティ三角形の辺の長さの一つに対応する|V_<ub>|の測定には、B中間子がcharmクォークを含まない終状態に準レプトン崩壊する事象が重要な役割を果たす。特に、B中間子のその事象の包括的な分岐比は理論的に最も精度の良い|V_<ub>|の値を与えるが、約100倍大きな事象であるcharmクォークを含む終状態への遷移を効率良く排除する事がこの測定での鍵となる。本研究では、B中間子のcharmクォークを含まない終状態に準レプトン崩壊をする分岐比を測定し、更にその分岐比を用いて|V_<ub>|の測定を行った。その際、理論的な不定性をおさえ、かつcharmクォークの含む状態への遷移のバックグラウンドを最小限にとどめるために、終状態のハドロンの不変質量(M_X)及び、系の4元運動量遷移の2乗(q^2)を用いた測定方法を新たに開発し、他の実験結果に比べて高い統計精度で|V_<ub>|の値が得られた。結果は現在準備を進めている投稿論文で公表される。
環境コミュニケーションにおけるリスク表現及び情報源の曖昧性の説得効果への影響測定

応用場面として環境広告で、複数評価者の評価の散らばりと高さ、広告及び評価の表現形式の要因の受け手への影響を検討する目的で実験を行った。プリテストでは現実に使用されている印刷媒体での環境広告を参考に、環境配慮企業であることを主張する短い文宇メッセージつき架空企業広告を、文字のみ/文宇+木や葉などの画像(カラーで人物は含まれない)を各14枚計28枚、6×6cm大でAd。bePhotoshopで作成した。これを回答者27名にランダムな順で提示、信頼度と好意度を7段階両側尺度で評価させ、文宇のみと文宇+画像の刺激の信頼度・好意度の差が0.2以内になる各6枚計12枚を採用した。本実験では採用した刺激広告の下に6つの架空環境関連評価機構の評価を加え、広告企業の環境企業としての信頼度を9段階両側尺度で求めた。実験条件は情報源の要因として1)評価機構の評価の高さ(平均確率70%/30%)、2)評価機構の数(1ペアor1人/3ペアor3人)3)リスク・コンフリクト条件(リスク/コンフリクト小(評価差10%以内)/コンフリクト大(評価差50%以内)表現の要因は1)広告の表現(文宇のみ/文字+画像)2)評価機構の評価の表現(010個の星の数/0100%までの確率評価)で情報源の要因1)と表現の2)が参加者間要因である。集団実験で実験参加者(大学生105名(男86,女19;年齢平均21.O歳、SD.88))はPCプロジェクタでの説明後、配布印刷物を見て評価した。結果はコンフリクトが大きいほど回答者の評価はより高くまた図示でこの効果が強まりこれらの点は前年度と一致した。専門家に対する信頼は信頼できる者は意見の散らばりがかなり大きいか高値安定の者、信頼できないのは散らばりは多少あるがかなり小さい者とされたが、散らばり最大の者にっいては評価が分かれた。リスク情報の伝達において情報源の信憑性とメッセージ表現を変化させ、説得効果への影響を検討した。今回は環境コミュニケーションという非日常的なメッセージ使用の事前検討として、日常的なレストランの評価を読む状況を用い、実験参加者は質問紙に示されたレストランに関する専門家の評価を読み、行きたい程度などの評価を行った。信憑性の要因は2次確率で表現可能な曖昧状況として捉えて操作し、(1)リスク-コンフリクト(リスク条件/評価者間の評価差10%のコンフリクト小条件/評価差50%のコンフリクト大条件)、(2)評価者数(ペア1条件:評価者が1ペアか1名/ペア3条件:3ペアか3名)、(3)評定の平均確率の高さ(70%/30%)の3×2×2の組合せ計12のレストランを評価する参加者内要因として操作した。メッセージ表現は1)確率条件:%の数値、2)図示条件:10の白い星☆のうち、お勧めの程度を星の黒く色で塗って提示、のいずれかの参加者間条件で行われた。実験参加者は大学生187名(男136,女51;年齢平均19.5歳、SD1.93歳;確率条件94,図示条件93)であった。

レストランに行きたい程度を従属変数とした一般線型モデルの分析により、表現(Ms=7.804>Mp=4.353条件,p<.001)、平均確率の高さ(MH=6.412高>ML=2.745,p<.001)、リスク-コンフリクト条件(リスクMr=4.096,コンフリクト小Ml=4.785,コンフリクト大Mh=4.853,p<.001)、評価者数(評定ペア1条件M1=3.908,ペア3条件M3=5.249,p<.001)の全要因が1%水準で有意な影響を与えていた。また表現とリスク-コンフリクト条件(コンフリクト条件でS条件はP条件に比べ表現の影響が強い)、表現と評定者数の交互作用(評定者が多いと表現の効果が拡大)がいずれも1%で有意であった。このように、図示表現は数値より説得効果が大きく、特に情報源が複数あるいは対立して曖昧性の高い状況で効果が大きいことが明らかになった。応用場面として環境広告で、複数評価者の評価の散らばりと高さ、広告や評価の表現形式の受け手への影響を検討する目的で実験を行った。プリテストでは現実に使用されている印刷媒体での環境広告を参考に、環境配慮企業であることを主張する短い文字メッセージつき架空企業広告を、文字のみのものと文字+木や葉などの画像(カラーで人物は含まれない)つきのもの各14枚、6×6cm大をAdobe Photoshopで作成した。これを回答者27名にランダムな順で提示、信頼度と好意度を7段階両側尺度で評価させ、文字のみと文字+画像の刺激の信頼度・好意度の差が0.2以内になる各6枚を採用した。本実験では採用した刺激広告の下に6つの架空の評価機構の評価を加え、広告企業の環境企業としての信頼度を9段階両側尺度で求めた。実験条件は情報源の要因が1)評価機構の評価の高さ(平均確率70%/30%)、2)評価機構の数(1ペアor1人/3ペアor3人)、3)リスク・コンフリクト条件(リスク/コンフリクト小(評価差10%以内)/コンフリクト大(評価差50%以内)、表現の要因は1)広告の表現(文字のみ/文字+画像)、2)評価機構の評価の表現(010個の星の数/0100%までの確率評価)で情報源の1)と表現の2)が参加者間要因である。集団実験で実験参加者(大学生105名(男86,女19;年齢平均21.0歳、SD.88))はPCプロジェクタでの説明を受けた後、配布印刷物を見て評価した。結果はコンフリクトが大きいほど回答者の評価はより唱導方向に大きく、また図示でこの効果が強まる点は前年度と一致した。専門家の数の影響はなかった。専門家に対する信頼は信頼できる者は意見の散らばりがかなり大きいか高値安定の者、信頼できないものは散らばりは多少あるがかなり小さい者とされたが、散らばり最大の者については評価が分かれた。
塩生植物の塩(NaCl)環境とその塩応答機構に関する基礎的研究

現在、乾燥地域においては大規模灌漑農業が行われている。その一方では土壌の塩害化により広大な農耕地の放棄が進んでいる。このような塩害化した農耕地での作物栽培を可能にするには、塩生植物の活用しか方法が見いだせないのが現状である。しかし、その基礎的研究は緒についたばかりである。塩環境下においても成育の良い(アッケシソウ)Salicornia europaea L.を用い、塩環境下での成育と植物の生理的応答の機構について検討した。1).検討項目:生育期間における表皮細胞のNaCl溶液に対する原形質分離濃度の推移、無機イオン濃度と表皮細胞のNaCl溶液に対する応答を他の植物と比較、高濃度NaCl溶液に対する表皮細胞の反応を低濃度NaCl条件下(MS培地)で生育させたものと比較検討した。2).結果:自生アッケシソウの茎の表皮細胞のNaCl溶液に対する限界原形質分離濃度は、生育期間中に1.6%2.2%に上昇した。生育終期のアッケシソウ植物体内の主な無機イオンは、Na^+イオン63mMとCl^-イオン107mMであった。MS培地で生育した植物の表皮細胞は、自生アッケシソウの表皮細胞の約2倍の大きさに、一方浸透圧は35%50%低い値を示した。MS培地で生育した植物の表皮細胞におけるNaCl溶液に対する限界原形質分離濃度は、自生のアッケシソウとほぼ同じであった。高濃度のNaCl溶液に浸漬すると、同処理の自生アッケシソウの表皮細胞に比べ、過度の原形質分離を生じた。これらの結果から、自生アッケシソウの表皮細胞は、生育過程においてNaClを植物体内に蓄積し、細胞内の浸透圧調節に役立てていることが推察される。