hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スレッドレベル並列投機実行の制御を支援する順序付きトランザクショナルメモリの研究

逐次プログラムを並列化するために多くの技術が開発され、実用化されているが、並列化できないプログラムもまだ多く存在する。そのようなプログラムを並列化するため、本研究では投機的メモリ(SM)という概念を提案し、そのプロトタイプシステムを開発した。SMでは、プログラマがスレッドの並列投機実行を明示的に指定する。SMシステムは、スレッドが投機的に読み書きしたメモリデータを管理し、データに矛盾が生じたことを検出すると、スレッドを実行し直す。データの矛盾が頻繁に発生しなければ、プログラムの実行時間を短縮でき、そのための学術的な基盤を確立した。本研究は、スレッドレベルの並列投機実行方式に関してスレッド間の依存関係を除去する研究と、高速なトランザクショナルメモリ(以下、TM)を実現する研究とから着想した発展的な研究である。「投機実行中のスレッドが依存関係によるハザードの発生を予想してサスペンド(状態を一時保存して後に実行を再開)する」ことを可能にすることで、従来の限界を超えて多くの並列性をプログラムから引き出す技術を確立することを目的とする。そのために、従来のTMに明示的な投機実行とその順序関係を指定する機能を追加した順序付きTMを新たに開発する。実現方式としてソフトウェア機能も活用して投機実行を制御する点で独創性が高く、また、データベース処理のハードウェア支援方式と捉えれば、より広い学術領域に変革をもたらす点で意義も大きい。本年度は、大規模スレッドレベル並列投機実行方式の概略設計を行った。具体的には、まず、大規模スレッドレベル並列投機実行方式を実現するためのハードウェアとソフトウェアとの機能分担を検討した。次に、それぞれの処理内容を明確化するとともに、新たに設けるべきマシン命令など、両者のインタフェースを設計した。その結果として、「順序付きTM」を実現する具体的なメモリシステム「投機メモリ」(以下、SM)の仕様を設計した。本研究計画の採択が平成27年秋であり、それからの研究計画の実施であるため、進捗としては時間的にやや遅れぎみである。しかし、研究計画遂行上は、特に想定外の問題が発生することもなく、順調に進んでいる。平成28年度末の時点では、計画通りの進捗に追いつけるよう、研究代表者及び研究分担者の平成28年度の業務計画を見直した。本年度は、「順序付きTM」を実現する具体的なメモリシステム「投機メモリ」(以下、SM)の仕様を策定し、これをプログラムから使用するためのマルチスレッドライブラリを開発した。スレッドが投機実行中かどうかを本ライブラリ内で管理し、スレッドのアボートや再実行などの制御も本ライブラリで行う。投機実行中のスレッドであってもOSからは通常のスレッドとして認識されるので、投機実行中の状態のままそのスレッドをサスペンドすること(従って、他の投機スレッドを実行すること)を可能とした。開発の過程において機能テストの目的で使用した単純なアプリケーションに対して、ソフトウェアのみでも性能向上が可能であることが確認できた。また、さらに性能向上を達成するための課題や、ハードウェアベースのシステム設計に有用な知見を得ることができた。本研究計画の採択が平成27年秋であり、それからの研究計画の実施であっため、当初の進捗は時間的にやや遅れぎみであったが、平成28年度末の時点では、ほぼ計画通りの進捗状況に追いついている。本研究は、スレッドレベルの並列投機実行方式に関してスレッド間の依存関係を除去する研究と、高速なトランザクショナルメモリ(以下、TM)を実現する研究とから着想した発展的な研究計画である。前年度までに、「順序付きTM」を実現する具体的なメモリシステム「投機メモリ」(以下、SM)の仕様を策定し、そのプロトタイプシステムを開発していた。本年度はそのプロトタイプシステムを改良しながら性能評価を行い、SMの有効性を検証した。近年はプロセッサとメモリとの性能差がさらに拡大し、そのため、共有メモリアクセスに関する並列処理オーバヘッドも増大する傾向にあるが、そのようなオーバヘッドを伴ってもさらに性能向上が可能であることが確認できた。逐次プログラムからSMを用いたプログラムへの自動変換システムは未開発である(本研究計画には含めていない)

ため、実用的観点では未完成な技術であるが、SM(順序付きTM)の概念が学術的に有望であることが確認できた点で研究的価値は高い。結論として、本研究により、これまでは並列化不可能であったプログラムを並列化可能にする技術の基礎が確立できた。逐次プログラムを並列化するために多くの技術が開発され、実用化されているが、並列化できないプログラムもまだ多く存在する。そのようなプログラムを並列化するため、本研究では投機的メモリ(SM)という概念を提案し、そのプロトタイプシステムを開発した。SMでは、プログラマがスレッドの並列投機実行を明示的に指定する。SMシステムは、スレッドが投機的に読み書きしたメモリデータを管理し、データに矛盾が生じたことを検出すると、スレッドを実行し直す。データの矛盾が頻繁に発生しなければ、プログラムの実行時間を短縮でき、そのための学術的な基盤を確立した。平成27年度に行った概略設計を元にして、「順序付きTM」の概念を実現する具体的なメモリシステムであるSMの詳細設計を行う。主要な設計項目は、(1) SMのソフトウェア機能設計、(2) SMのハードウェア制御機構の設計、(3) SMシステムの機能面での正当性を検証するための機能シミュレータの開発、(4) SMライブラリの開発、の4点である。また、マルチプロセッサシステム全体を実行サイクル単位でシミュレートする時間シミュレータを開発し、性能評価を行うことによって、本研究で提案する「順序付きTM」の概念及びSMシステムの有効性を検証する。本研究計画の最終年度である平成29年度は、平成28年度に得られた知見を基にして、「順序付きTM」の概念を実現する具体的なメモリシステムであるSMを完成し、性能評価を行うことによって、本研究で提案する「順序付きTM」の概念及びSMシステムの有効性を検証する。情報工学本研究計画の遂行開始が平成27年秋で、時間的な進捗にやや遅れが生じているため。発表予定の学会のスケジュール変更(投稿締め切りなど)に伴い、年度内に使い切ることができない事情が生じたことと、購入予定物品の発売に際して製品の不具合が多数報告されていたことから、その購入時期を遅らせたことに起因する。ただし、これらは研究のメインストリームとは直接の関係はないため、研究自体の進捗に影響はない。進捗の時間的な遅れを取り戻し、計画通りの内容で使用(執行)する。平成29年度初頭に、平成29年度予算の一部と合わせて使用(実施)する。
先端的情報技術を用いた生産情報共有と協調的計画技術の研究

設計者が計画条件を変更しながら多目的な生産計画をインタラクティブに行える意思決定支援システムの研究開発を目的として、生産情報共有にもとづく協調的計画作成技術の研究を行ってきた。本年度は、昨年度の成果として実装したメタ・ゴールプログラミング機能に基づく協調的計画作成支援ソフトウェアの機能を応用した意思決定支援システムのプロトタイプを開発しその評価を行うことを目標として研究を実施した。具体的には、協調的計画作成支援ソフトウェアの機能に、最適化ヒューリスティックアルゴリズムの一つである分散協調型遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm)に基づく動的セル型生産システムレイアウト計画機能を結合させた、セル生産システムレイアウトのための協調的計画作支援機能(DSS機能)をプロトタイプシステムとして開発した。その内容を、車両運用スケジューリングシステムの研究開発を行っている企業研究者に対して、デモンストレーションを含む研究プレゼンテーションを実施し、実用の可能性や課題についてディスカッションを行った。それらの議論を踏まえ、セル生産システムレイアウトのための協調的計画作支援機能の内容を改善し研究成果として国際学会で発表した。また他の博士課程学生との共同研究として、協調的計画作成技術をベースにした多目的ディスパッチング制御による生産スケジューリング、自動搬送車(AGV)の自律的作業スケジューリングにおける意思決定支援機能に関する利用方法について研究を行い、それらの結果を、連名で国際学会論文として発表するとともに、サプライチェーン供給計画作成に協調的計画作支援機能を応用したケーススタディに関する研究成果を共著論文として執筆し、電気学会論文誌に採録された。上記研究課題に対して下記(1)(4)について研究を実施し研究成果を得た。(1)研究実施内容の詳細化:研究代表者と研究分担者の議論を通じて本研究の目標と研究分担者提案による基本アイデアであるインタラクティブ・メタゴールプログラミング(IMGP)の技術的内容について相互理解を深めるとともに、応用対象に想定する自律協調型生産スケジューリングに関する文献調査を行い、必要機能の整理と研究実施内容の詳細化を行なった。具体的には、生産システムにおけるフロアショップレベルの機能であるジョブスケジューリングと物流ネットワークにおける配送スケジューリングを応用研究の対象に選定し、問題分析ならびにIMGPの適用可能性の検討を行なってIMGPを適用できる見通しを得た。(2)基本アルゴリズムの設計:ジョブスケジューリングに関してIMGPを適用するための問題の定式化と基本アルゴリズムの設計を行なった。さらに、基本アルゴリズムにもとづき計算機による意思決定支援システム(DSS)を実現するための基本機能設計を行なった。(3)ソフトウェアアーキテクチャ設計と開発環境整備:IMGPのアイデアをソフトウエアとして実装するためのソフトウエア・アーキテクチャ基本設計を行い、それに基づいて実装に必要な開発環境整備(ワークステーションの開発基盤セットアップと最適化計算パッケージのインストール)を実施した。(4)研究会発表の実施:上記(1)に関する研究成果について学会発表論文を執筆し、電気学会情報システム研究会にて研究発表を行なった。生産情報共有にもとづく協調的計画作成のための基本アルゴリズムを、協調メタゴールプログラミング(IMGP)のアイデアに基づいて実装し、設計者が計画条件をインタラクティブに変更しながら多目的な意思決定支援を行えるシステムの研究開発を行っている。本年度は、昨年度の成果である自律協調型生産システムアーキテクチャ設計と協調的計画作成基本アルゴリズムに基づいて、数理計画ツールを用いて協調メタ・ゴールプログラミンング機能のプログラム開発を行い、多目的意思決定支援のためのコア機能(計画エンジン)をパイロットシステムに実装した。合わせて、分散型セル生産システムのモデルをケーススタディとして、セル型生産システムの最適セル構成問題をメタゴールプログラミングを用いて定式化するとともに、パイロットシステム上にそのモデルを実装し、セル構成の組合せ最適化をインタラクティブに設計支援する実験を実施して提案方法の有効性を確認した。その結果を国際学会(IMECS2010)において主筆者として発表した。また、同一研究室に所属する博士課程学生と共同で、マルチサプライヤーを有するサプライチェーンにおける供給ロットサイズの協調型意思決定問題と多目的ディスパッチングスケジューリング問題に提案アイデアの一部を適用し実験を行なった。その結果を連名で国内学会研究会で発表するとともに、当該学会論文誌に論文を投稿中である。これらの研究を通じ、来年度実施予定である自律協調型生産システムにおける協調的計画支援システムのためのマンマシンインタフェース機能の研究開発に必要なシステム要件を明らかにした。
中性子散乱実験用高速・高位置分解能二次元中性子検出器開発のための基礎研究

今年度は前年度行なったGd金属箔の検出効率が思うように上がらなかったことから、Gd系シンチレータの薄膜化とMCPの組み合わせについて実験的に研究を進めた。Gd金属箔からの内部転換電子は1方向へのみ放出された分がMCPに入射可能となる。一方、Gd系シンチレータを使用した場合は、内部転換電子がシンチレータ内で光に変換されるため、光の取り出しを上手く行なうことで4π方向に出た内部転換電子を全て捉えることができる。この方法をもちいた場合、最大の問題となるのがMCPが直接γ線や中性子線と反応することである。この部分については北大ライナックならびに高エネルギー加速器研究機構KENSにおける実験を行い、MCPが直接反応した場合の信号の減衰時間(数ns)とシンチレータの減衰時間(数10ns)程度の違いをもちいて弁別できることを確認した。またシンチレータの薄膜化については、今後さらに進める必要があるものの、焼結手法によって中性子をほぼ100%捕獲し、γ線の影響を最低限に抑えられる30μmの厚さを得るめどを立てた。このシンチレータは焼結条件によって発光強度と透明度が変わることが分かっている。この部分については今後、合成条件の最適化をすすめる必要がある。本研究は今年度で終了するが、Gd系シンチレータとMCPを組み合わせることで、中性子イメージングを行なえる基礎的実証データを積み上げることに成功し、初期の目的を達成することが出来た。今後、さらに100μm以下の位置分解能をもち、残留応力測定等に使える中性子イメージング装置の開発につなげていく必要がある。本研究は2年計画の初年度であり、今年度は実験を行うために必要な検出器の製作にあてた。検出器は真空容器中に中性子・荷電粒子コンバータであるGd箔とGdから放出された内部転換電子を測定するためのマイクロチャンネルプレート(MCP)を組合わせたものである。内部転換電子をそのままMCPへ入射させると検出効率が下がるため、GdにはCsIが蒸着してある。これはCsI内を内部転換電子が通過する際に電子正孔対をつくり、内部転換電子のエネルギー/電子正孔対生成平均エネルギーの割合で電子の増倍を期待したものである。これまでMCPのハンドリング経験が無かったが、簡易的なクリーンブースを作成し、検出器の組み込み並びにGd箔の交換が出来るように整備した。^<90>Sr線源からのβ線を直接MCPに入射させ、MCP並びに読み出し回路が正常に動作することを確認した。実験の結果、印加電圧として2000V程度が必要なことがわかり、MCPの増倍度として10^6で動作させる必要があることがわかった。さらにGd箔をMCP正面に付けた状態で測定を行い、^<252>Cf中性子線源からの中性子に対して感度を持つことを確認した。ただし、現段階ではS/Nがあまり良くないことから、測定条件をつめる必要がある。また試験的に電子線ライナックにおいて光中性子の測定を行ったが、ターゲットを直接見る形で実験を行ってしまったため、制動X線信号に信号がつぶされ、中性子の測定には至らなかった。次年度は今年度の問題点を整理した上で研究を進める予定である。
電界分極石英ガラスを用いた新しい光メモリの開発

溶融石英ガラスに3kV/mmの電界を印加し、260°Cに昇温すると、石英ガラス中に永久双極子が誘起され、非線形光学相が発生することを確認した。すなわち、1μmの波長のYAGレーザ光を照射すると、0.532μmの第二高調波が発生し、その角度依存性から、非線形光学定数χ(2)の大きさは、0.3pm/Vであり、さらに非線形光学相は正電極側の60μmの薄い層と成っていることを見いだした。溶融石英ガラスと比べると、欠陥も不純物も少ない合成石英ガラスの場合には、第二高調波の発生は観測されなかったが、試料にX線を照射した後で、電界分極を行うと、溶融石英ガラスの場合と同程度の非線形光学相の発生を観測した。さらに、X線照射面を正電極に接するようにして分極した場合と、逆に負電極に接するようにして分極した場合では、非線形光学定数が大幅に異なり、前者の方がはるかに大きい値であった。石英ガラス中へのX線の侵入長は、たかだか100μm程度であることと、非線形光学層の厚さが60μmであることから、X線によって導入されたある種の欠陥が、非線形光学相の発生に不可欠であるとの結論を得た。従来の知見を合わせると、Non-Bridging Oxygen Hole Centerが永久双極子を生成する中心となっているものと考えられる。このような、非線形光学相の発生した石英ガラスを電子顕微鏡内に置き、電子線を照射すると、非線形光学相が消失することを確認した。非線形光学相の消去には、260°C程度に昇温することも有効である。300°Cの高温に保持した石英ガラスに数kV・mmの高電界を印加することによって永久分極を誘起し、赤外YAGレーザー光が緑色の可視光に変換される。入射光と出射光との波長が大きく異なること、および永久分極相が一分子の大きさを単位として分離された形で形成されている可能性があり、この結果、記録点が分子の大きさの光メモリとなる点に着目し、本年度は、この分極発生メカニズムとして重要であると考えられている酸素欠陥との相関関係を明らかにすることを目的にし、エキシマレーザー照射効果について調べた。本年度に得られた結果は以下の通りである。(1)石英ガラスを300°Cの保持した状態で3kV/mmの電界を印加することによって非線形光学相ができることを確認した。サンプルを粉末にして、赤外YAGレーザー光を入射し、出てくる第二高調波の緑色光の強度を測定した。粉末にしない状態では、位相整合条件を満足しなければならないので、サンプルの正確な切り出しと研磨が必要になることから、本年度は、まず粉末状態にして実験を行った。(2)石英ガラスの種類を変えて同様の実験を行い、非線形光学相の発生は溶融石英ガラスで大きく、合成石英ガラスでは小さくなることを見いだした。(3)エックス線および希ガスハライドエキシマレーザーを照射することによって石英ガラス中に酸素欠損欠陥ができることを調べるために、分子科学研究所UVSORを利用した真空紫外波長域の吸収測定を行った。酸素欠損欠陥は電子のバンド間遷移にともなって発生すると考えられている。吸収スペクトルの中から、2.7eVの吸収帯が酸素欠損欠陥に関係することを、2.7eV発光の励起波長依存性を調べて明らかにした。この結果を基に、酸素欠損欠陥と第二高調波発生との関係を調べ、互いに相関関係のあることを見いだしている。

溶融石英ガラスに3kV/mmの電界を印加し、260゚Cに昇温すると、石英ガラス中に永久双極子が誘起され、非線形光学相が発生することを確認した。すなわち、1μmの波長のYAGレーザ光を照射すると、0.532μmの第二高調波が発生し、その角度依存性から、非線形光学定数x(2)の大きさは、0.3pm/Vであり、さらに非線形光学相は正電極側の60μmの薄い層と成っていることを見いだした。溶融石英ガラスと比べると、欠陥も不純物も少ない合成石英ガラスの場合には、第二高調波の発生は観測されなかったが、試料にX線を照射した後で、電界分極を行うと、溶融石英ガラスの場合と同程度の非線形光学相の発生を観測した。さらに、X線照射面を正電極に接するようにして分極した場合と、逆に負電極に接するようにして分極した場合では、非線形光学定数が大幅に異なり、前者の方がはるかに大きい値であった。石英ガラス中へのX線の侵入長は、たかだか100μm程度であることと、非線形光学層の厚さが60μmであることから、X線によって導入されたある種の欠陥が、非線形光学相の発生に不可欠であるとの結論を得た。従来の知見と合わせると、Non-Bridging Oxygen Hole Centerが永久双極子を生成する中心となっているものと考えられる。このような、非線形光学相の発生した石英ガラスを電子顕微鏡内に置き、電子線を照射すると、非線形光学相が消失することを確認した。非線形光学相の消去には、260゚C程度に昇温することも有効である。
東南アジアのホットスポットに生息する希少動物の生息域外保全に関する研究

東南アジアに生息する希少動物種を飼育している日本各地の動物園と共同して、23種の動物種の繁殖生理を内分泌学的に解明し、これらのモニタリングの結果から繁殖適期を把握した交配と動物園間での個体の移動(ブリーディングローン)の実施、交配適期における人工授精、雌雄からの配偶子の採取と凍結保存を実施した。本研究の結果、東南アジアに生息する希少動物種の保護・保全(生息域外保全)活動に貢献できる知見をほぼ得ることができた。東南アジアで特定されたホットスポットであるインドネシアやフィリピンなどに生息する希少動物種を生息域外保全するために、日本の動物園で飼育展示されているアジアゾウ、サイ、トラなどの繁殖生理を解明して個体数を増やすことが、この研究の目的である。そのために、これらの種または近縁種の、(1)発情周期や妊娠期間などにおける繁殖モニタリング、(2)高速液体クロマトグラフィーを用いた糞中や尿中に排泄される性ステロイドホルモン代謝物の特定と定量、(3)(1)のモニタリングの結果から繁殖適期を把握した交配の実施、(4)発情兆候が不明確または無発情の個体の発情の誘起方法の検討、(5)雄からの精液採取と凍結保存技術の開発を行う。当該年度では、各々の動物園での研究実施体制の相違から、アジアゾウおよびサイ(インドサイ、クロサイ、シロサイ)で内分泌モニタリングを開始し、他の種では主に配偶子の回収を試みた。これらの動物種から得られた糞や尿に含まれる性ステロイドホルモン代謝物の含量を測定し、さらに性行動を中心とした諸行動の記録と併せて繁殖生理状況(発情周期や妊娠など)を解明した。アジアゾウでは、(1)糞・尿中のプロジェステロン(P_4)含量の動態から発情周期や妊娠期の判定が可能であること、(2)尿中のエストラジオール・グルクロニドの動態から発情期が明確に把握できること、(3)尿中コルチゾールの動態から出産日の特定が4日前から可能であること、(4)雄の糞・尿中のテストステロンやアンドロステンジオン(Ad)の動態から性行動との関係やマスト期の把握ができることを解明した。インドサイとクロサイの発情周期は、各々糞中Adの動態から50.6±2.7日間、血中P_4濃度の動態から24.4±1.3日間と判明した。インドサイでは陰部からの粘液漏出、笛鳴き、マウント、交尾などの行動観察の時期と糞中ホルモン動態とは一致したが、クロサイでは、発情周期中の血中と糞・尿中の動態は一致しなかった。また、本年度調査した雌シロサイでは、糞中P_4含量が1例の除き発情周期を示さなかったが、妊娠期のクロサイでは、糞中P_4などのホルモン動態が特徴的な変動傾向を示しモニタリングに成功した。一方、電気射精法による精液採取をアムールトラで、また死体からの精子の回収をアジアゾウ、ウンピョウ、インドサイおよびボルネオオランウータンの各1個体で実施した。雌の死体からの卵母細胞の回収を、1頭のアジアゾウで実施したが回収できなかった。陰茎マッサージ法で採取した精液を、液状輸送して他園の発情期の雌に無麻酔下で経腟人工授精する試みを、ボルネオオランウータンで3回実施したが妊娠しなかった。当該年度では、各々の動物園での研究実施体制の相違から、アジアゾウおよびサイ(インドサイ、クロサイ)及びアムールトラにおける内分泌モニタリングを主に行った。これらの動物種の糞や尿に含まれる性ステロイドホルモン代謝物を高速液体クロマトグラフィーで定性し、それらの含量の測定を開始して繁殖生理を解明した。アジアゾウでは、(1)糞・尿中のプロジェステロン(P4)含量の動態から13.516.3週間の発情周期が確認できたこと、(2)尿中のエストラジオール・グルクロニド濃度が尿中P4濃度の上昇直前とその約21.3日前で2度のピークが確認できたこと、(3)黄体期と妊娠期では、糞中と尿中で5α-Pregnane-3,20-dioneなどの5α系プレグナンが各々3種類または2種類同定できたこと、(4)雄の糞・尿中のテストステロンやアンドロステンジオン(Ad)の動態から性行動との関係やマスト期の把握ができることを解明した。インドサイとクロサイの妊娠期と卵胞期における糞中の性ステロイドホルモン代謝物の同定を試み、両種の違いを明らかにした。その結果、クロサイの卵胞期には糞中の20α-ヒドロキシプロジェステロン、エストラジオール-17β、エストロンおよびAdが同定でき、さらに、インドサイでは5α系と5β系のプレグナンがともに妊娠期に含まれたが、クロサイでは5α系プレグナンが糞中に排泄されていたことが判明した。アムールトラの自然排卵後の黄体期は39.5±2.60日間で、妊娠期間は106±1.5日間であり、少なくとも15月、1012月で妊娠が可能であると考えられた。

またこの種の黄体期及び妊娠期の糞中には、主にP4、4種のプレグナンおよび5α-ジヒドロプロジェステロンが同定され、また卵胞期にはエストラジオール-17βとエストロンが主に排泄されていることが判明した。当該年度では、各々の動物園での研究実施体制の相違から、アジアゾウ、ネコ科動物(アムールトラ、ツシマヤマネコ、ユキヒョウなど)における内分泌モニタリング、並びにボルネオオランウータンおよびボウシテナガザルの造精機能、精子特性および内分泌動態の解明とこれらに基づいた自然繁殖や人工授精を主に試みた。これらの動物種の糞や尿に含まれる性ステロイドホルモン代謝物含量の動態を解明し、特にアジアゾウでは血液中の黄体形成ホルモン(LH)濃度の測定とその簡易測定法の開発並びに高速液体クロマトグラフィーによる代謝物の同定を行い、各々の種の繁殖生理を明らかにした。先ずアジアゾウで明確にできたことは、(1)血液と尿中の主要な代謝物はテストステロンとアンドロステンジオンであり、糞中では,androsterone, epi-androsterone, 5α-dihydrotestosteroneが比較的多いことなどが確認できたこと、(2)イヌLH抗体を用いた測定法により血中濃度の定量に成功したこと、(3)無排卵LHサージと排卵LHサージの間が21日間であること、(4)両LHサージの直前に尿中エストラジオール・グルクロニド濃度の明確な上昇が確認できたこと、などである。またアムールトラでは、(1)糞中プロジェステロン含量の動態から約110日間の妊娠期間であること、(2)不妊の場合には交尾後約40日間の黄体期があること、(3)これらの結果から交尾排卵動物であるが、中には自然排卵が起こっている可能性も確認できたこと、などが解明でき、さらに他のネコ科動物でも同様な研究を行い、種々の繁殖内分泌学的な知見を解明し妊娠診断を実施することができた。ボルネオオランウータンでは3例の妊娠例(うち2例で出産、1例は死産)に成功し、またテナガザルでは雌雄生殖器官の解剖学的特徴ならびに配偶子(精子や卵母細胞)の細胞学的特性を解明した。研究の対象とした動物種は、アジアゾウ、サイ、ネコ科動物(ツシマヤマネコ等)などである。昨年度までは、飼育されている動物園での研究実施体制が異なっていたが、本年度は科研費交付最終年度であるため、繁殖モニタリングができなかった種や個体について重点的に調査して研究を実施した。アジアゾウについては、発情周期が長期間認められなかった個体について飼育環境改善を実施し、個体数は限られてはいたが発情周期が回帰し始めた現象を捉えることができ、さらに日本国内の10頭を対象にして、血中のLH、血中と糞中のプロジェステロン並びに尿中のエストラジオールーグルクロニドの動態を捉え、発情周期、排卵日と外陰部からの粘液漏出との関係、妊娠期と出産日の予測などについて明らかにした。また、インドサイについては、血中と糞中の性ステロイドホルモン代謝物含量の動態を調べ、発情周期や妊娠期における詳細な内分泌学的変化を捉えることができた。さらにネコ科動物では、特にツシマヤマネコの内分泌動態について注力して検討した。すなわち、糞中の性ステロイドホルモンの動態から、本種が交尾排卵動物であり、11月下旬から4月に卵胞活動が盛んになり、ほぼ同じ期間に雄の精巣活動が活発になり交尾していることなどについて明らかにした。さらに、妊娠期と非妊娠期のプロスタグランジンF2α(PGF2α)の動態から出産が近づくにつれて顕著に上昇することや、糞中のコルチゾール含量の動態から個体の施設移動に伴うストレスなどを明らかにできた。
Ｓｏｘ９を活性化する薬剤を用いた軟骨欠損・変性疾患に対する治療法の開発

SOX9は軟骨基質の形質維持に極めて重要であり、SOX9の発現を促進することにより軟骨変性の防止あるいは変性軟骨の修復が期待できる。マウス軟骨前駆細胞株ATDC5にSOX9プロモーター領域を挿入したベクターをトランスフェクションし定常発現株を作成した。ATDC5はインスリン添加により未分化間葉系細胞から軟骨細胞へ分化することが知られている。作成した定常発現株も通常のATDC5と同様にインスリン添加により軟骨多段階分化モデルが作成できることを確認した。SOX9を活性化する薬剤を同定する目的で1200種類のスクリーニング用薬剤(Prestwick Chemical社)を用いたルシフェラーゼアッセイによる薬効1次スクリーニングを行い候補薬剤を48種類に絞り、2次にて16薬剤、さらに3次にて濃度依存性を認めた4薬剤に絞った。4次スクリーニングとして、正常ATDC5に4薬剤を添加し、定量的RT-PCR法によりSOX9およびその下流に位置するII型コラーゲンおよびアグリカンのmRNA発現を検討した。また、軟骨のプロテオグリカンを評価するためアルシアンブルー染色を行い、吸光度測定により定量化した。その結果、抗アレルギー剤Xがコントロール(ジメチルスルホキシドのみ添加)と比較して10100μMの範囲で濃度依存性にSOX9、II型コラーゲンおよびアグリカンのmRNAを上昇させ、さらにプロテオグリカン含有量を増加させていた。SOX9を活性化する薬剤を同定する目的で1184種類の既存薬を用いて薬効スクリーニングを行ったところ、2種類の薬剤(抗炎症薬Xと抗酸化物質Y)がSOX9のプロモーター活性を濃度依存性に上昇させた。ヒト軟骨細胞株を単層培養して、ジメチルスルホキシド(DMSO)で溶かした薬剤XまたはYを濃度勾配(0.1、0.2、0.5、1、2、5、10、20、50μM)を加えて添加し、添加しない細胞をコントロールとした。薬剤添加24時間後に細胞を溶解してトータルRNAを抽出し、定量的RT-PCR法によりSOX9およびその下流に位置するII型コラーゲンおよびアグリカンのmRNA発現を検討したが、いずれのmRNAにおいても濃度依存性の上昇を確認できなかった。別のオフラベル薬剤を検討するため、新たに1200種類のスクリーニング用薬剤(Prestwick Chemical社)を準備した。インスリン添加により通常のATDC5と同様に軟骨細胞へ分化することを確認した。分化誘導前のATDC5定常発現株にスクリーニング用薬剤を添加してルシフェラーゼアッセイを行い、1次スクリーニングにて48薬剤に絞り、2次スクリーニングにて分化誘導前および誘導後のATDC5に薬剤を添加して同様の実験を行い16薬剤に絞った。これら16薬剤のうちルシフェラーゼ増感作用のある薬剤を除外した12種類の薬剤を用いて濃度勾配による活性の上昇を検討し、さらに絞り込んでいる。本年度計画のヒト軟骨細胞株を用いたin vitro実験は予想と反する結果であったが、ATDC5定常発現株を作成し、これを用いた薬効スクリーニングにより新たに12種類の候補薬剤が同定されており、これらを用いたヒト軟骨細胞株およびATDC5株を用いたin vitro実験を現在進行中である。これらの実験から予想されるデータが得られれば、変形性関節症モデルラットを用いたin vivo実験を進めていくことができる。(1)12種類の候補薬剤からさらに絞り込み、ヒト軟骨細胞株を用いて定量的RT-PCR法によりSOX9およびその下流に位置するII型コラーゲンおよびアグリカンのmRNA発現を検討し軟骨細胞の脱分化を抑制し得る薬剤の至適濃度を決定する。(2)ATDC5定常発現株にインスリンを添加しながら培養し軟骨多段階分化モデルとして用い、X型コラーゲンの発現を中心にmRNAレベル(定量的RT-PCR)、タンパクレベル(ELISA、Western blotting)で検討する。

これにより薬剤による軟骨肥大化の抑制効果を評価し、(1)の実験結果と合わせて動物実験に用いる薬剤の示適濃度を絞り込む。(3)麻酔下にマウス膝関節を切開して、前十字靭帯切離および内側半月板を切除することにより、靭帯切離膝OAモデルを作製する。2週および4週で摘出した軟骨組織をアルシアンブルー染色、サフラニンO染色にて軟骨基質の変性を組織学的に確認するとともに、Mankinスコアにて変性の程度を数値化する。またSOX9、II型コラーゲンおよびアグリカンの免疫組織染色を行い、軟骨組織の質的な評価を行う。さらに、薬剤の局所投与実験を施行するために、ウサギ半月板切除によるOA動物モデルも作製して、OA変化を同様に評価する。該当なし
超短光パルス励起テラヘルツ波の分光応用

2年目に相当する本年は、テラヘルツ波ポンププローブ分光測定装置を構築し、実際に測定を行った。クライオスタットを導入することにより、室温から4Kまでの温度で測定できるようになった。波長800nmのフェムト秒レーザーパルスを励起光とし、励起光に対し時間遅延をかけたテラヘルツ波パルスを検出パルスとして、その透過波形を検出することでピコ秒領域においてテラヘルツ帯の応答(複素屈折率・誘電率・電気伝導度等)を観測することが可能になった。低温成長GaAsは、短いキャリア寿命を持ち、高速オプトエレクトロニクスデバイスに期待されている物質である。この物質にテラヘルツ波ポンプブローブ分光を適用し、光励起後のテラヘルツ波の透過率及び電気伝導度の時間変化を測定した。光キャリアの緩和時間は0.7psと見積もられた。この値は光領域の過渡反射測定で得られている値に近く妥当な結果が得られた。また最近800nmの光の照射によって光誘起絶縁体金属転移が報告されている擬一次元臭素架橋ニッケル錯体([NiBr(chxn)_2]Br_2,chxn:シクロヘキサンジアミン)においてテラヘルツ波ポンププローブ分光測定を行った。その結果、光・THz波の偏光が鎖軸に平行な際には、光照射直後にテラヘルツ波の透過率の急激な減少がみられ、その後1.2ps程度の緩和時間を持ち速い緩和成分と遅く緩和成分(100ps程度)を観測できた。偏光方向が鎖軸に垂直な際には、これらの信号は観測出来ず、これらの信号は臭素からニッケル原子への電荷移動励起によって生じたキャリア(ホロン・ダブロン)の伝導によって生じたものである。詳細な機構については現在解析中である。また、定常状態において鎖軸方向に垂直の偏光方向にて、1.7THzに吸収モードが存在することも確認された。1年目に相当する本年は、主にテラヘルツ光源開発の段階で、新しい知見が得られた。Applied PhysicsLettersに掲載された2編の論文は、半導体表面にフェムト秒パルスレーザー照射によって生成されるテラヘルツ波の強励起下における放射機構を解明したものである。高強度のテラヘルツ波を得ることは、分光用の光源として使う上でも重要であり、そのためにも放射機構の解明は意義がある。また、これまで、強励起・磁場下での系統的な研究はされていなかった。磁場下でのInAs表面からのテラヘルツ波測定においては、励起強度依存性で、励起強度が1uJ/cm^2付近において奇妙な振る舞いを示すことが観測された。これは、磁場によって誘起されるテラヘルツ波波形の位相成分が、励起強度によって反転することから生じていることがわかった。この位相の反転は、弱励起下と強励起下において磁場によって誘起される放射機構が変化していることを表している。弱励起の際には、表面蓄積層電子からの放射であり、強励起下では光デンバー効果による拡散電流であることを示した。InP表面からの放射では、励起強度の増加に従い、放射成分の高周波化と放射波形の位相の反転が観測された。さらに測定試料を回転させて結晶方位依存性を測定することにより、強励起下では、光整流効果による放射が支配的であることが確認された。また、結晶方位依存性のオフセット成分が弱励起下と強励起下では符号が逆向きであること、また磁場下にて放射波形の位相成分が反転していることから、放射に寄与している過渡電流が異なっていることを明らかにした。InPにおける放射機構は、弱励起ではドリフト電流による過渡電流効果、強励起では光デンバー効果(拡散電流)と光整流効果と、励起強度によって主要な放射機構が変化していることが分かった。
急性大動脈解離患者のキュアとケアの融合を基盤とする看護実践の構造

本研究の目的は、安静療法(降圧と臥床安静)を行う急性大動脈解離(StanfordB型)患者の看護実践の構造を明らかにした。研究方法は、質的帰納的研究方法(Grounded Theory Approach)である。25サブカテゴリー、7カテゴリー及びコアカテゴリーを抽出した。看護実践は、急性動脈解離の急変のハイリスクに供えながら、患者の日常性を再構築することであった。CureとCareが融合した看護実践の一部を解明した。平成25年度の目的は、手術適応ではなく<安静療法(降圧と臥床)>を行う急性大動脈解離(StanfordB型)患者(以下、患者)の体験・様相(療養実態)を明らかにする事であった。研究者の所属する施設と研究フィールドの倫理審査委員会の承認を経てスタートした。研究方法は、安静降圧療法を行う患者と看護師の関わりの場面を参加観察し、その看護師に対して面接調査を行った。これによって1看護師が捉える患者の療養生活の実態と2看護師の患者への関わりの意図や意味を明らかにしようとした。研究組織において対象患者に対する参加観察や面接のあり方、面接内容についてトレーニングを行なう等の準備を行なった。研究フィールドとなる看護管理責任者との密接な連携を図りながら患者への負担を最小限にするように配慮した。参加観察および面接は、研究フィールドに勤務する研究協力者によって実施した。研究者会議において参加観察および面接のデータを記述化した段階で1事例ずつ、精読しながら参加観察のあり方、面接内容の修正・精選を行ない、より研究目的に沿ったデータ収集ができるようにした。現時点で10事例のデータ収集を行い、分析はグラウンデッドセオリー手法を採用した。特殊なICU環境における患者と看護師の相互作用、患者の実像、看護師の行為の意味が明らかにする上で効果的な研究手法と考えられる。平成27年度は、前年度に引き続き安静降圧療法を継続する急性大動脈解離患者に対してケアを提供する看護実践を参加観察を行い、そのケアを担う看護師に対して面接を行った。その看護実践の構造について明らかにした。対象は、女性9名、男性2名の合計10名であり、研究関与者である患者は、男性5名、女性2名の合計7名、年齢51から78歳、全ての患者がStanfordB型の急性大動脈解離であった。Grounded Theory Approachを用いた質的帰納的に分析した結果、25サブカテゴリー、7カテゴリーが抽出された。カテゴリーは、【悪化を未然に回避する】【痛みとその変化の原因を鑑別する】【症状の緩和と改善を図る】【束縛された単調な状況に変化を与える】【自由に語る(話す)ことを保障する】【潜在する精神症状の変化を探る】【今ある意味を説明する】であり、これら7カテゴリーは、有機的な繋がりを持ち『急性大動脈解離患者の急変のハイリスクに備えながら、患者の日常性を再構築する』コアカテゴリーが導き出された。看護師は、患者の生命を守り急変に備えるCureの側面を担い、そのCureの過程で生じる問題をCareによって解決に導いていた。安静降圧療法を継続する急性大動脈解離患者に対する看護実践の構造を明らかにした。7カテゴリーが導き出されその実際は、急性大動脈解離患者の急変のハイリスクに備えながら,患者の日常性を再構築することであった。これは、保健師助産師看護師法において看護師独自の機能として「診療の補助」と「療養上の世話」が規定されており、CureとCareはそれぞれを分けて考えられることはあるが、CureとCareの融合を学問的に検討した先行研究は数少なくその概念的定義もされていない。これを踏まえれば、その看護実践の一部を解明したと考えられる。また、本研究の最終年度であることより、本研究結果を更に進めてクリティカルケア看護におけるCureとCareの融合に関わる教育プログラムを検討するために、グループを立ち上げて定期的な事例検討会を開催している。日々の臨床実践で遭遇した事例を分析しながら、CureとCareの融合を図るための看護実践能力の抽出を試みている。この1年間で検討グループの事例検討会が定着したことで、更に充実を図りプログラムへと発展させたいと考えている。平成25年度の研究遂行の遅れをカバーし、データ収集が実施できた。加えて、データの分析を終え、結果を導き出すに至っている。クリティカルケア看護平成26年度に収集したデータを用いて二次分析を行い、安静降圧療法を受ける急性大動脈解離患者に対する看護師のアプローチの特性について明らかにする。これまでのおデータを用いて看護師の患者への接近の実態をもう一歩踏み込んで検討を加える。その過程において初年度からの研究協力者である臨床看護師(南堀直之)らを交え、ディスカッションを行う。また、急性大動脈解離患者のみならず、安静臥床を強いられる患者への看護を担う看護師の教育プログラム試案に向けた検討を加える。本年度、得られたデータの分析過程より以下の状況が散見される。

安静降圧療法を実施する患者の特性より、疾患が初発あるいは再発かによって患者の疾患に対する受け止めが微妙に異なることより、その療養生活の実態が異なる状況にある。患者自身が療養生活の過酷さを反映して、自身の気持ちを抑え語ることが少ない状況にあるが如実になっていた。また、その状況における看護師の患者への捉え方、関わりや意図も異なっていた。特に、患者の状況に合わせて看護師が患者と関わる「距離感覚」は異なり、固有の看護師流に調整・コントロールしている状況とも考えられる。どのような「距離感覚」であるのかは、今後の研究過程の中で更に精査し追及したいと考えている。当初計画では、1年間で20事例を収集する予定であったが、現時点において研究対象数が予定に達していない。この理由として、研究者らが関与できない施設側の運営課題が生じている。他施設との研究フィールド調整を行なったが、該当患者受け入れのバラツキが生じており使用フィールドの検討を行なっている。現在のフィールドにおいては、今年度の課題解決の兆しがあることより、次年度も引き続きデータ収集を継続することで当初の目的を達することができると考えている。前年度、得られたデータを精緻に研究組織内でディスカッションを深めながら、安静降圧療法患者のキュアの中における看護師のケアの実態を精査する予定である。平成25年度より研究者が関与できないデータ収集施設の運営課題が生じたことより、データ収集が遅延した。それを補うために平成26年度は、研究関与者である急性大動脈解離患者の入院状況に合わせて積極的にデータ収集に専念したことより、専門的知識収集のための学会出席が困難であった。前年度に引き続き、データ収集を継続する。同時に、研究組織間において得られたデータを更に精査しながら、患者の実態に合致した看護介入の意味づけとその実態について明確にしていく予定である。今年は、該当患者のケアを担う看護師らとのディスカッションを活発化させて、研究結果の妥当性の検証、また効果的な看護介入の方法についても検討をする。前年度得られたデータを多角的側面より精査・分析するために、急性期看護実践に関わった経験がある石川県立看護大学(研究代表者所属)の川端京子、大西陽子を研究協力者として加えて、更にディスカッションを活性化する予定である。本年度は、前年度の結果発表、および今後の研究推進のための情報収集と新たな知見を入手するための研究会に参加する予定であり、そのための費用とする。
語レベルの言語処理メカニズムの解明：理論言語学と言語脳科学の恊働による実証的研究

本研究は、語レベルの言語処理にかかわる心内・脳内メカニズムの解明を目指し、語形成にかかわる音韻・形態・統語という異なる側面に焦点を当て、事象関連電位(ERP)計測の手法を用いた実験を行った。具体的には、複合語における連濁(音韻現象)、動詞の屈折(形態現象)、接辞として実現される機能範疇(統語現象)をとりあげ、いずれも句レベルの統語処理同様のメカニズムが働くことを示唆する結果を得た。また、屈折については語彙記憶が関わる現象も併存することが示唆された。総合的に見て、語レベルの言語処理に、規則による演算と語彙記憶という、質的に異なる2つのメカニズムが関与するというモデルが支持される。本研究は,語の認知処理にかかわる心内・脳内メカニズムの実証的な解明と,それに基づく文法理論への貢献を主眼とする。屈折,派生,複合語形成,複雑述語形成など,さまざまな語形成操作のかかわる語の処理に,どのような心内・脳内メカニズムが関与しているのかを,記憶と演算というメカニズムの相違を軸として,事象関連電位(ERP)計測の手法を用いた実験研究によって明らかにし,語レベルの言語処理モデルの検証を行うと同時に,ここで得られた知見と最新の文法理論との整合性を検討し,語の文法理論に貢献することを目的としている。平成25年度は,複合語形成にともなう音韻現象として知られる連濁についての検討を中心に行った。連濁は,和語複合語については生産的に適用されるもので規則による処理であるとする考え方と,語彙単位の例外が見られることや健常者の産出実験結果のデータから語彙記憶によるものであるとする立場,さらに両方が併存するとする考え方とがある(Kubozono 2005)。本研究グループは,平成24年度末に,既存の和語を組み合わせた新奇複合語を用い,(1)ライマンの法則に違反して連濁した場合,(2)連濁忌避語(「姫」など語彙的に連濁しない語)を連濁させた場合,(3)連濁を阻止する要因がないのに連濁しない場合,という3パターンの違反刺激を作成し,それぞれ対応する正刺激と比較する形でERP反応を測定した。25年度前半にはこの実験結果の解析を行い,(1)ではP600,(2)ではLANとP600,(3)ではN400が惹起されていることを明らかにした。これは,動詞屈折について規則と語彙記憶の区別を論じた先行研究の結果と照らし合わせると,連濁が規則による演算処理による現象であることを示唆すると結論づけ,日本言語学会秋季大会で口頭発表を行い(大会発表賞を受賞),その後国際学術誌への投稿に向けて論文執筆を行った。具体的なトピックとしては,複合語形成における連濁と,屈折とを扱ってきた。(1)連濁についての研究:H.26年度は,実験が終了していたERP計測の結果をまとめ,論文として国際学術誌NeuroReportに投稿した。査読者のコメントを受けて改訂を行い,再投稿の結果掲載された。また,この結果についての口頭発表の過程で様々なコメントを得て,刺激の音声呈示による追実験を行う必要があると考え,実験案の検討を行った。(2)屈折についての研究:H.26年度は,すでに実験終了していたERP計測の結果を検討し,その結果を補完する形での質問紙実験を実施した。具体的には、音便変化を含む過去形と、音便変化がなく規則的な母音挿入を伴う連用形および否定形および形容詞の過去形について、新語の語形変化を回答する「wugテスト」を行った。結果としては、音便を含む過去形の正答率は他の語形よりも正答率が低かった。結果の統計解析を終え、投稿するための論文執筆を進めた。本研究は、語レベルの認知処理にかかわる心内・脳内メカニズムの実証的な解明と、それに基づく文法理論への貢献を主眼とする。屈折、派生、複合語形成、複雑述語形成などの様々な語形成操作のかかわる語の処理に、どのような心内・脳内メカニズムが関与するかを、記憶と演算という処理メカニズムの相違を軸として、事象関連電位(ERP)計測の手法を用いた実験研究によって明らかにし、語レベルの言語処理モデルの検証を行うと同時に、ここで得られた知見と最新の文法理論との整合性を検討し、語の文法理論に貢献することを目的として、研究を行ってきた。具体的なトピックとしては、今年度はおもに日本語動詞の屈折についての検討を行った。昨年度までに実施した調査紙によるwugテスト実験とERP計測実験の結果を、理論言語学における日本語動詞屈折にかかわる論争を踏まえて再検討を行った。過去形(音便を含む)と連用形(音便を含まない)との比較ができるようにしたのが昨年度の実験のオリジナリティであったが、今年度はさらに語幹末子音を要因に加えた新たなwugテスト調査紙を作成して追実験を行った。

結果としては、過去形産出の語幹末子音による違いについてはアイテム間の差が大きく、先行研究の結果と比較しても必ずしも一貫した結果が得られず、これは過去形産出に伴う音便処理が、既存語によるアナロジーに依拠していると解釈することによって説明可能であると考えられる。これらの点を整理し、ERP実験の結果も踏まえて新たな論文として執筆を行っている。また、研究期間の終了を控えて、分野外への情報発信を積極的に行うという方針を立て、高校生向けの講演や書籍の原稿執筆を行った。研究代表者伊藤が昨年度から総長特任補佐に就任し、予想外に時間を取られたことに加え、研究分担者萩原教授が昨年7月に逝去なさったことにより、当初の計画よりも遅れている。そのため、1年間の期間延長を申請した。本研究は,語レベルの認知処理にかかわる心内・脳内メカニズムの実証的な解明と,それに基づく文法理論への貢献を主眼とする。屈折,派生,複合語形成,複雑述語形成などの様々な語形成プロセスのかかわる語の処理に,どのような心内・脳内メカニズムが関与するかを,記憶と演算という処理メカニズムの総意を軸として,事象関連電位(ERP)計測の手法を用いた実験研究によって明らかにし,語レベルの言語処理モデルの検証を行うと同時に,ここで得られた知見と最新の文法理論との整合性を検討し,語の文法理論に貢献することを目的として研究を行ってきた。具体的なトピックとしては,今年度は主に日本語動詞の屈折にかんして,昨年度までに得られていたERP計測実験の結果の検討を行った。句構造違反になっている違反例(「読まない」に対して「読むない」など,時制(Tense)と否定辞(Negation)が構造上逆になっている例)と、単純な音韻形態的違反(挿入母音の誤り:「読みない」など)とに対するERP反応を正しい形(「読まない」)と比較した結果、前者については統語違反にかかわるとされるLANによく似た成分(左半球優位の陰性波)とP600が、後者にはP600のみが観察されたことを踏まえ、否定辞を含む機能範疇が接辞として語内部に現れる日本語においても、否定辞が句レベルで現れる欧米諸語と同様の句構造処理がなされていることを論点とする論考をまとめ、国際学術誌に投稿した。また,研究期間終了を控えて,分野外への発信を前年に続いて積極的に行った。本研究は、語レベルの言語処理にかかわる心内・脳内メカニズムの解明を目指し、語形成にかかわる音韻・形態・統語という異なる側面に焦点を当て、事象関連電位(ERP)計測の手法を用いた実験を行った。具体的には、複合語における連濁(音韻現象)、動詞の屈折(形態現象)、接辞として実現される機能範疇(統語現象)をとりあげ、いずれも句レベルの統語処理同様のメカニズムが働くことを示唆する結果を得た。また、屈折については語彙記憶が関わる現象も併存することが示唆された。総合的に見て、語レベルの言語処理に、規則による演算と語彙記憶という、質的に異なる2つのメカニズムが関与するというモデルが支持される。H.26年度は,連濁についての論文を投稿し,査読者のコメントに従って改訂を終え,国際学術誌に掲載された。また,屈折については,質問紙による追実験を行った結果,ERP実験の結果を支持する結果を得て,国際学術誌への投稿を目指して論文執筆を行っている。連濁については,刺激の音声呈示を用いた追実験を計画していたが,この準備は若干遅れ,H.27年度に進めて行く予定である。このように,若干遅れている面はあるものの,おおむね順調な進捗状況と考えている。屈折の研究については、論文執筆を進めて国際学術誌に投稿する。