hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍壊死因子とそのモノクロナ-ル抗体の応用と解析

腫瘍壊死因子(TNF)は当初その抗腫瘍効果に注目されたサイトカインの一種であるが、その後抗マラリア作用,カヘクチン(cachectin)との類以性,エンドトキシンショックとの関連等について、生体内における意義の多様性について未知な部分が多い。われわれは6種類のヒト遺伝子組換え型TNFに対するマウスモノクロナ-ル抗体を作製し、種々の実験に用いた。これらをATー1,ATー2,ATー3,ATー4,ATー5,ATー6と命名した。ATー1,ATー2とATー3は2×10^3u/mlのTNFの活性を,5500μg/mlの範囲で中和した。一方,ATー4,ATー5,ATー6は活性を中和できなかったこれらすべての抗体は0.5500μg/mlの濃度の間で2×10^3u/mlのTNFに対して免疫沈降活性を示した。これらの抗体の特異性をTNF,リンホトキシン(LT),インタ-フェロン(IFN)の活性に対する中和能と免疫沈降活性でみると,中和能では,LT,IFNに対しては認められなかった。沈降活性はすべての抗体でINFに対しては認められなかったがLTに対してはATー1,ATー2,ATー4,ATー5について約50%に認められた。これはTNFとLTの間の構造のhomologyによると考えられた。中和抗体をエンドトキシンショックのモデルに応用し,致死的な効果をブロックすることがわかった。ニワトリ赤血球を抗原としマウスに投与するとT細胞を介して細胞障害活性をTNFが増強することがわかった。この増強は抗TNF抗体で消失した。癌患者単球のサイトトキシン活性を検討した。正常人コントロ-ルのサイトトキシン活性は抗TNF抗体によって完全に消失したが,癌患者の活性は2040%残存した。このことは,TNF以外に癌患者の単球は細胞障害活性を示すサイトカインを産生していることを示している。TNFの測定系についてBioassayのほか,ELISA及びradioimmunassay法を確立した。1.TNFの測定系についてはELISA及びRadio-immuno assay法を確立し、アメリカ癌学会及び国際内分泌学会において発表した。invicroの系においてはビタミD_3がTNFの生産に抑制的に働くことがわかった。またbio assayに比べ、ELISA及びRadioimmuno assay法は感度がそれ程よくないということがわかった。これは用いたモノクロナール抗体によるのかもしれない。2.癌患者単球のモノカイン産生に関してcytostaticなものとcytotoxicなものとがあることが知られているが、cytotoxicな作用は抗TNFモノクロナール抗体でブロックできるが、cytostaticな作用はブロックできなかった。このことは、癌患者単球がTNF以外のサイトカインを産生していることを示唆している。これらのことは日本癌学会総会において発表した。3.TNFはエンドトキシンショックとの関連が注目され、エンドトキシンションクの最終的なメディエイターではないかと考えられている。われわれは、実験的モデルを用いて抗TNF抗体がエンドトキシンショックを防止できることを報告した。(Immunology Letters,17:311-318,1988)4.Biological immune molifierとしてTNFが細胞障害活性を増強することを観察している。

このことはまた免疫学的機序が発症に関与している疾患のTNFの位置付けを知るうえで非常に興味深いことと考えられる。また、TNFの産生に抑制的に働く物質あるいは促進的に働く物質を今後決定し、抗TNFモノクロナール抗体を用いて、発症にどのように関係しているかを検討していく。6種類のhuman recombinant tumornecrosis factor(rTNF)に対するマウスモノクロナ-ル抗体を作製した。それぞれ、AT-1、AT-2、AT-3、AT-4、AT-6とした。AT-1、AT-2、AT-3、AT-4、AT-5、AT-6はIgG_1でAT-5はIgG_<2a>であった。AT-1、AT-2とAT-3は、2×10^3u/mlのrTNFの活性を5500μg/mlの範囲で中和した。一方、AT-4、AT-5、AT-6は、これらの濃度の範囲において、活性を中和できなかった。これらすべての抗体は0.5500μg/mlの濃度の間で2×10^3μ/mlのrTNFに対して免疫沈降活性を示した。AT-6は他に比し、この活性が少し弱かった。これらの抗体の特異性をTNF、リンホトキシン(LT)、インタ-フェロンの活性に対する中和能と免疫沈降活性でみると、中和能では、LT、IFNに対してはみとめられなかった。免疫沈降活性はすべての抗体で、IFNに対しては認められなかったが、LTに対してはAT-1、AT-2、AT-4、AT-5について約50%に認められた。これはTNFとLTの間の構造のhomologyによると考えられた。中和抗体であるAT-1と中和抗体でないAT-4をマウスエンドトキシンショックをprotectする系に応用した。AT-1はエンドトキシンの致死的な効果をブロックしたが、AT-4はブロックできなかった。AT-1、AT-2とAT-3は、またhuman及びマウス天然TNFの活性を中和した。アミノ酸配列のわかっている合成ペプチドの2種類とこれらのモノクロナ-ル抗体を反応させるとAT-5のみ、2つのペプチドと反応した。よってこれらのモノクロナ-ル抗体は構造解析と機能解析に有用と考えられる。1.6種類のhumanrecombinant tumor necrosis factorに対するマウスモノクロナ-ル抗体を作製した。免疫沈降活性を6種が示し、3種は中和活性を示した。これらの抗体の中和能の特異性は高かったが、免疫沈降活性では、リンホトキシンに対して軽度認められた。これはTNFとLTの構造のhomologyによると考えられた。2.TNFの測定系について、Bioassayのほかに、ELISA及びRadioーimmunoassay法を確立した。3.In vitroの系においてビタミンD3がTNFの産生に抑制的に働くことがわかった。4.実験的モデルにおいて抗TNFモノクロナ-ル抗体がエンドトキシンショックを防止できることがわかった。これは中和能のある抗体では認められたが、中和能のない抗体では認められなかった。5.TNFが細胞障害活性の増強をひきおこすことを、抗TNFモノクロナ-ル抗体で示した。これは、TNFが実験的アレルギ-性脳脊髄膜炎の発症及び症状を増悪することに関係していると思われる。
25B-NBOMeによるセロトニン症状発症にかかわる機序と環境温度の関係

セロトニン受容体のうち5-HT2A受容体に特異的に作用する25B-NBOMeを用い、23°Cまたは29°C環境下でラットの体温変化の測定を行うことで、環境温度と高体温発現の関係について調べる実験を行った。平成29年度までの実験により、25B-NBOMeは29°C環境下でのみ高体温を引き起こし、その際には早期相(投与後30分後)には末梢血管収縮が、後期相(60120分後)には褐色脂肪組織(BAT)での熱産生と末梢中セロトニン濃度低下が起こっていることが示された。血液脳関門を通過しないセロトニンを末梢投与したところ、29°C環境下での後期相の高体温が抑制されるが、BATの熱産生抑制効果は限定的であることを示した。一方、同様に29°C環境下で、血液脳関門を通過しない5-HT2A受容体阻害薬のサルポグレラートを末梢投与すると、25B-NBOM投与後早期の体温上昇を抑制し、末梢血管収縮も抑制されていたことが確認された。これらのことから、高温環境下で25B-NBOMeにより誘発される高体温には、1早期:末梢5-HT2A受容体刺激による末梢血管収縮により蓄熱する2後期:BATでの熱産生が起こり、それには末梢セロトニン濃度低下が関与という2つの体温調整機構が働くことが推定された。平成30年度の実験では、両側側脳室に6-OHDAを投与し、ノルアドレナリン神経を選択的に破壊したラットに29度環境下で25B-NBOMeを投与したところ、神経破壊を行わないコントロール群と同様に高体温を引き起こすことを確認した。同様に、5,7-DHTで中枢のセロトニン神経を選択的に破壊したラットも、29度環境下で25B-NBOMeによる高体温を起こすことを確認した。これらの結果から、薬剤性高体温には中枢神経支配から独立した機構が存在し、それには末梢セロトニンが関わっていることが示され、論文に纏め発表した。セロトニン受容体のうち5-HT2A受容体に強力に作用する25B-NBOMeを用い、環境温度とセロトニン症候群や高体温発現の関係について調べる実験を行った。7週齢のSDラットを用い、腹腔内に温度測定用のロガーを植え込み、回復期間の後0.25mg/kgの25B-NBOMeもしくはコントロールとしてPBSを腹腔内注射し、2時間行動および体温の測定を行った。薬物投与実験は、23°Cまたは29°C環境下で行い、それぞれ5体以上についてデータを得た。(結果1)明らかな行動変化としては観察できなかったものの、29°C環境下で25B-NBOMeを投与した群は、PBS投与群および23°C環境下で25B-NBOMeを投与した群に比べ、有意に高体温を引き起こした。投与後早期には、環境温度に関わらず25B-NBOMe投与群で尾の表面温度が低下し、末梢血管収縮による放熱抑制が示唆されたが、投与後後期には褐色脂肪組織(BAT)の温度が上昇し、BATでの熱産生が示唆された。(結果2)末梢血中のセロトニンおよびカテコラミン濃度を測定したところ、25B-NBOMe投与群は環境温度に関わらずカテコラミン濃度が上昇しており、29°C環境群は25B-NBOMe投与の有無に関わらずセロトニン濃度が低下していた。カテコラミン上昇とセロトニン抑制が同時に起こった時に、高体温が引き起こされると示唆された。(結果3)結果2を受け、29°C環境下でセロトニン投与後に25B-NBOMe投与を行ったところ、高体温が抑制された。上記の結果1について、平成28年6月16日第100回日本法医学会学術集会(東京)で口演発表を行った。結果2,3について、平成29年6月8日第101回日本法医学会学術集会(岐阜)で口演発表を行う予定である(演題採択済)。23°Cおよび29°Cでの薬物投与実験については、ほぼ計画通り実施できた。バイタル測定については、当初テレメトリーシステム(プライムテック社製)で血圧、心拍数、体温を評価する予定だったが、予備実験の段階で血圧および心拍数については有意差を認めなかったため、体温のみに対象を絞り、体温ロガー(Star-Oddi社製)に変更して実験継続した。臓器中の25B-NBOMe濃度定量については、肺に高濃度に分布し、死後再分分布を引き起こすことを明らかにした(論文投稿中)。組織学検査は、予備実験の段階で器質的変化を認めなかったため、優先度を下げ全個体としては未実施である。25B-NBOMe投与とセロトニン受容体の関係を見るため組織免疫染色、ウェスタンブロットを予定していたが、BATでの熱産生に対象を絞り、関連するUCP1、pPKA産物についてウェスタンブロットを行った。実験実施の過程で、末梢血中のセロトニンおよびカテコラミン濃度が環境温度依存性の体温変化に関与している可能性が示唆された。そのため、29°C環境下で人為的にセロトニン濃度を上昇させた状態で25B-NBOMe投与する実験を行った。(2)25B-NBOMeでも、環境温度が低いと低体温が誘発されるのか:

高温環境と末梢セロトニン濃度低下の関係が示唆され、新規の知見であるため、高温環境での実験を優先させ、低温環境下の実験については未実施である。セロトニン受容体のうち5-HT2A受容体に協力に作用する25B-NBOMeを用い、環境温度と高体温発現の関係について調べる実験を行った。7週齢のSDラットを用い、腹腔内に温度測定用のロガーを植え込み、回復期間の後0.25mg/kgの25B-NBOMeもしくはコントロールとしてPBSを腹腔内注射し、体温の測定を行った。薬物投与実験は、23°Cまたは29°C環境下で行った。平成28年度までの実験により、25B-NBOMeは29°C環境下でのみ高体温を引き起こし、その際には早期相(投与後30分後)には末梢血管収縮が、後期相(60120分後)には褐色脂肪組織(BAT)での熱産生と抹消中セロトニン濃度低下が起こっていることが示された。また、セロトニンを末梢投与することで、29°C環境下での高体温が抑制されることを確認した。平成29年度には、セロトニン末梢投与後に25B-NBOMe投与する群のn数をさらに増やし、29°C環境下での高体温抑制が薬物投与後60分以降の後期相で起こること、BATの熱産生抑制効果は限定的であることを示した。一方、同様に29°C環境下で、5-HT2A受容体阻害薬で血液脳関門を通過しないサルポグレラートを末梢投与した後に25B-NBOMeを投与すると、投与後早期から体温上昇を抑制し、末梢血管収縮も抑制されていたことが確認された。これらのことから、高温環境下で25B-NBOMeにより誘発される高体温には、1早期:末梢5-HT2A受容体刺激による末梢血管収縮により蓄熱する2後期:BATでの熱産生が起こり、それには末梢セロトニン濃度低下が関与という2つの体温調整機構が働くことが推定された。この結果を論文にまとめ投稿中である。1昨年度の結果から、末梢セロトニン合成関連酵素Tph1の阻害薬であるLP533401をマウスに投与し常温環境下でも25B-NBOMeによる高体温が引き起こされるかどうかを確認したが、有意な結果が得られなかった。25-HT2A受容体阻害薬で血液脳関門を通過しないサルポグレラートを末梢投与すると、高温環境下で25B-NBOMe投与後の末梢血管収縮および体温上昇を抑制することを確認した。3高温環境下で末梢セロトニン濃度が低下するメカニズムを調べるため、末梢セロトニンの主な貯蔵器官である血小板に注目し、環境温度による血小板活性(血小板内p38)をフローサイトメトリーで確認する計画を立てたが、解析条件の確立に難渋した。セロトニン受容体のうち5-HT2A受容体に特異的に作用する25B-NBOMeを用い、23°Cまたは29°C環境下でラットの体温変化の測定を行うことで、環境温度と高体温発現の関係について調べる実験を行った。平成29年度までの実験により、25B-NBOMeは29°C環境下でのみ高体温を引き起こし、その際には早期相(投与後30分後)には末梢血管収縮が、後期相(60120分後)には褐色脂肪組織(BAT)での熱産生と末梢中セロトニン濃度低下が起こっていることが示された。血液脳関門を通過しないセロトニンを末梢投与したところ、29°C環境下での後期相の高体温が抑制されるが、BATの熱産生抑制効果は限定的であることを示した。一方、同様に29°C環境下で、血液脳関門を通過しない5-HT2A受容体阻害薬のサルポグレラートを末梢投与すると、25B-NBOM投与後早期の体温上昇を抑制し、末梢血管収縮も抑制されていたことが確認された。
嗅内皮質の海馬への入力は、同皮質の同じ皮質カラムにフィードバックされるか?(DiIを使った、海馬・嗅内皮質相互結合関係の解析)

大脳皮質で起こった活動現象は、同時に海馬内に短期記憶のための変化を起こし、続いて大脳皮質に長期記憶の変化を形成するために、大脳皮質にフィードバックされるという仮説が、出されている。この短期記憶から長期記憶への転換の仕組みを考えるうえにおいて、大脳皮質、嗅内皮質、海馬の三者が、相互的にトポグラフィを保ちつつ結合されているかどうかの確認は、非常に重要な示唆を与えるものになる。それ故この研究がなされた。しかし、現在の技術では嗅内皮質・海馬間相互結合関係を直接説明することは不可能であるので、その神経回路を、部分部分に分けて証明することとした。今回の研究目的は、嗅内皮質、海馬台、海馬CA1領域の間にトポグラフィーを保った相互結合が有るかどうかを見ることにある。用いる方法は、順行性及び逆行性の両方行に運ばれる神経標識物質であるDiIを使い、順行性の標識線維が逆行性標識細胞に重なるかどうかから判断する。順行性の標識線維は、これまでの報告内容と矛盾することなく一致していた。つまり、歯状回、CA3領域の分子層に薄い層状の標識と、CA1領域、海馬台の一部の分子層に標識が見られた。またこれらの標識は、DiIの嗅内皮質内での注入部位によって移動し、トポグラフィーを保っていることが分かる。このとき逆行性標識細胞は、CA1領域、海馬台にみられ、順行性標識の終始すると思われる細胞の細胞体が標識され、その密度も順行性標識線維の密度とパラレルに変化した。それに対し歯状回、CA3領域では標識細胞は皆無であった。それ故細胞体の標識は、シナプスを越えての標識とは考えられない。考え得ることは、嗅内皮質、海馬台、海馬CA1領域の間に、綺麗な点対点対ではないが、トポグラフィーを保った対応関係があることが、予測される。
脂肪細胞の時計遺伝子リズムにもとづく運動処方の最適タイミング:時間運動療法の意義

ラット脂肪細胞のアディポカインならびにエネルギー代謝調節分子群のmRNA発現レベルは脂肪細胞の時計遺伝子発現リズムと強く相関していた。脂肪細胞の時計遺伝子(Bmal1遺伝子)発現のピーク時またはボトム時に運動を課したところ、運動後の脂肪細胞の代謝調節分子やアディポカインの遺伝子発現は前者と後者で異なっていた。さらに、メラトニンがアディポカインや代謝調節分子群のmRNA発現に影響を与えることも明らかとなった。以上の知見は、肥満の予防改善のための運動は脂肪細胞の時計遺伝子発現リズムを考慮したタイミングで実施すべきことを示している。当初計画では実験動物としてC57BL/6Jマウスを用いる予定であった。しかし,サンプル数の確保と個体数削減を同時に成立させることに加え,スポーツ生理学における動物実験の成果はラットが多いため,過去の文献と比較検討するためにラットを用いて研究を行った。本年度では,時計遺伝子と出力遺伝子の発現プロファイルの収集を目的として,明暗サイクル(LD)条件の消灯時刻をZeitgeber Time (ZT)12、DD条件における行動開始時刻をCircadian Time (CT)12と定め,皮下および内蔵の脂肪組織のサンプリングをZT/CT12から4時間ごとに6点で行い,時計遺伝子(脂肪組織においては出力遺伝子を含む)の発現をreal-time PCRによって測定した。摂食は時計遺伝子リズムに影響を与えることから,本研究ではすべての実験系で動物の給餌時間を決められた時間に行なった。その結果,時計遺伝子において,bmal1遺伝子とper2遺伝子の明瞭な日周周期のリズムが確認できた。前者のmRNAの発現量は暗期に上昇し、暗期に減少した。後者は前者とは対照的な発現変化を示した。そして,時計遺伝子群の一部で4時間周期の正弦波との相関係数に有意な関係があることが分かった。以上の知見は本研究の目的を達成する上で重要な基礎的データとなるとともに,研究の進展に伴い栄養や老化に関連する知見も得ることが出来た。運動の実施時刻によって脂肪細胞の生理応答が変化することを明らかにしてきた。本年度は,その現象の背景をin vitroで検証した。In vitroでの昼夜はメラトニンの有無によって模倣した。血中メラトニン濃度はper2遺伝子発現のボトム時には高く,ピーク時には低い値を示す。まず,3T3L-1細胞株の時計遺伝子をserum shockにより同調させ、その上で時計遺伝子Period 2, Bmal1, Rev-erb αの発現リズムを確認したところ,明確なサーカディアンリズムが見られることを確認した。そこで,3T3-L1細胞の分化誘導時からサンプル抽出まで継続的に1mMのメラトニンを添加し,時計遺伝子や脂肪代謝調節関連遺伝子ならびにアディポカイン遺伝子の変化を検討した。その結果,メラトニンは時計遺伝子群の振幅を変化させた。脂肪代謝調節関連遺伝子では,脂肪分解反応に不可欠なホルモン感受性リパーゼおよびペリリピンの遺伝子発現がメラトニン添加によって著しく亢進し,脂肪分解反応も高まった。運動トレーニングによる脂肪分解反応の増強は,メラトニン濃度の高い時間帯に行なった運動トレーニングの方が低い時間帯に行なった運動トレーニングに比べて大きいことを明らかにしていたが,この知見はメラトニンによるホルモン感受性リパーゼおよびペリリピンの遺伝子発現の増加と関係しているのかも知れない。さらに,メラトニン添加でレプチン遺伝子発現が低下し,アディポネクチン遺伝子発現は増加した。そのため,血中メラトニン濃度が高い時間帯(per2遺伝子発現のボトム時)に行なった運動で,レプチン遺伝子発現が低下するのかも知れない。以上の知見は,運動を実施する時間帯によって運動の効果が異なることを初めて細胞・遺伝子レベルで直接的に明らかにしたもので,新しい運動処方法を構築する際のエビデンスとしてきわめて重要なものである。本年度は,3T3L1細胞,脂肪前駆細胞および脂肪細胞において,発光色の異なる2種のルシフェラーゼ(luc)遺伝子をレポーターとしたマルチカラーlucアッセイ系を立ち上げ,時計遺伝子と出力遺伝子間の時計機構ネットワークを解析した後,そのネットワークに及ぼす運動の影響を明らかにすることを目的としていた。発光色の異なる2種のルシフェラーゼ(luc)遺伝子をレポーターとしたマルチカラーlucアッセイ系については,3T3L1細胞および脂肪前駆細胞において,良好なアッセイ系を立ち上げることに成功した。さらに時計遺伝子(bmal1遺伝子とper2遺伝子)と出力遺伝子の発現リズムを検討したところ,clock遺伝子とpgc1-α遺伝子、per2遺伝子とpparγ遺伝子に有意な正の相関関係が認められた。また,ミトコンドリア合成に関連するpgc1-α遺伝子と脂質・糖代謝に関わるpparα遺伝子の両者で正の相関関係が認められ,同調して脂肪酸酸化関連遺伝子の発現を促進していることが示唆された。この知見を基盤として,通常飼育ラットにおいて運動の影響を検討したところ,運動をper

2遺伝子発現のボトムの時点で行わせると,12時間後ならびに24時間後のレプチンmRNA発現が対照ラットに比較して低下し,per2遺伝子発現のピーク時で運動を行わせると,12時間後ならびに24時間後のレプチンmRNA発現が対照ラットに比較して増加することが分かった。以上の知見は運動を行うには最適な実施タイミングがあることを強く示唆し,本研究の目的を達成する上で重要な基盤的データとなった。以上の研究に加えて,脂肪分解機構や栄養の影響についても検討したところ,本研究の遂行に進展をもたらす有用な知見を得た。2011年度の当初目的は大きく2つあった。1つ目は,高脂肪食摂取による肥満動物の作成と時計遺伝子発現パターンの変化を検討することであった。高脂肪食摂取による肥満動物の作成は動物実験室の管理上の問題から行えなかったが,通常飼育ラットを用いた実験で,当初目的であった数理モデルの解析に必要なデータを収集し得た。その結果,時計遺伝子群の一部で4時間周期の正弦波との相関係数に有意な関係があることが分かった。また,第2の目的であった脂肪細胞の時計遺伝子群と出力遺伝子との関係について,当初目的を達成するに十分な結果を得ている。以上のように,一部の実験は行えなかったものの,研究全体はおおむね順調に進展したと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究目的はおおむね順調に達成できた。すなわち,3T3L1細胞および脂肪前駆細胞および脂肪細胞において,発光色の異なる2種のルシフェラーゼ(luc)遺伝子をレポーターとしたマルチカラーlucアッセイ系を立ち上げ,時計遺伝子と出力遺伝子間の時計機構ネットワークを解析できたことと,時計遺伝子群と出力遺伝子の発現リズムの相関,ならびにそのリズムを基盤とした運動の効果の検討である。しかし,学術雑誌の投稿には未だデータの蓄積が十分ではないため,公表は次年度以降の研究に持ち越された。一方,脂肪分解機構や栄養の影響に関する知見は公表に至った。高脂肪食摂取による肥満ラットで検討するためには多くの個体数が必要となる。しかし,研究を進めていく中で,過栄養状態が脂肪細胞の時計遺伝子と出力遺伝子のクロストークを検討するためには,3T3L1細胞を用いて細胞培養を中心に行うと効率的であることが分かった。そこで,次年度以降は3T3L1細胞を用いた基礎的実験を充実させ,in vivoの実験に着手する予定である。これは,実験動物の削減という点でも有意義である。今後の研究は,(1)前年度に確立した3T3L1細胞およびC2C12細胞を用いたマルチカラーlucアッセイ系(発光色の異なる2種のルシフェラーゼ(luc)遺伝子をレポーター)において,様々なホルモンや栄養因子が時計遺伝子と出力遺伝子間の時計機構ネットワークに及ぼす影響を解析し,(2)(1)で得られた基盤的知見を元に,明暗リズムを代えた条件下の動物に対する運動の影響を解析する予定である。
発生学からみた東洋医学 -ツボ・経絡との関連-

医学界において従来の治療法の限界が明るみになると共に、生活環境の急激な変化や、原因不明の疾患に対応できない人体の諸症状に遭遇することも少なくない。これらに対して、医学の新たな方向性である代替医療の1つとして、東洋医学、特にハリ療法に着目し、発生学の観点も踏まえ研究をおこなった。また、臨床への応用にあたり、ハリに対する恐怖心や感染の問題などを考慮し、ハリに代わるものとしてCO_2レーザーを応用し、ハリと同様の効果をあげたことを報告する。今回の研究において、ハリ療法の効果判定の手段として、施術中の体表面温度の変化を経時的に記録するサーモメーターを応用し、ツボ刺激によって反応する部位の特定に応用した。また、CO_2レーザーの導入にあたり、術者の熟練度やレーザーの照射方法による誤差を避けるために、試作チップを用いたCO_2レーザーシステムを開発した。以上のことから、特定のツボに限局してではあるが、ツボと経絡、経絡上の遠隔部のツボにおける変化を詳細に検討し、それらの相互作用や関連性、生体反応機序、効果の持続性などを確認した。さらに、従来のハリ療法におけるハリの代わりとして、CO_2レーザーを用いて、同様の効果、反応を惹起するために必要な、新たなCO_2レーザーシステムの検討もおこなった。その結果、特定のツボにおける経絡との反応の関連性が明らかになり、臨床上においても一定の効果を認めた。また、試作チップを用いたCO_2レーザーシステムの検討により、ハリ療法と同様の効果が得られることも確認し、臨床応用への可能性が示唆された。今後、さらに研究をおこない、新たなツボと経絡の関連を探求するとともに、CO_2レーザーシステムのさらなる確立を目指したい。近年、注目されつつある東洋医学のなかでも、特に効果の高いと言われる鍼療法について、症例を集めるとともに、それらの効果や変化について解析をおこなった。ツボの選択:今回われわれが注目したのは、実際の臨床で最も汎用され一般的なツボの1つである合谷である。合谷は、体穴として第一選択されることの多いツボであり、全身症状の診断においても重要である特殊なツボである。また、大腸系経絡上にあり、この陽明大腸系経絡の一方は下顎の歯肉に進入し、他方は上層で左右から交差する。すなわち、歯科領域に関連が深く、頭、顔、目、耳、鼻、口腔、歯、喉部の疾患を主治とするツボであり、臨床での応用範囲も広い。効果判定:また、臨床における効果判定の手段として、体表面温度の変化、脈拍数、心拍数、呼吸数、血圧、心電図などの変化を参考にした。実際に、嘔吐反射の強い患者、顎関節症、顔面神経麻痺の患者に対して、従来の鍼療法をもとに施術し、良好な結果を得た。施術中の患者の脈拍数、血圧は置針後5分以内に、安静時と同じか、やや低い値を示し、リラックスしていることがうかがえた。また、体表面の温度変化においては、置針直後から、同側経絡上の顔面部に温度上昇が認められた。CO_2レーザーの応用:さらに、われわれは、今後の医療現場で問題になるであろう感染への対応や、ハリ自体に恐怖心を覚える患者を考慮して、CO_2レーザーの応用を試みた。その結果、ハリとほぼ同等の効果が認められた。今後、CO_2レーザーの照射強度、照射時間、患部からの距離などの検討をおこなうことが課題である。以上のことから、今年度は、発生学の観点から対象となるツボを増やし、さらに多くのデータを収集し、解析をおこない、将来性のあるCO_2レーザーのより効果的な応用方法を検討する予定である。
イベント駆動型ＳＯＩピクセル検出器による大立体角Ｘ線監視観測の開拓

10keV以下の軟X線の大立体角監視には超新星爆発の瞬間のショックブレイクアウトX線を始め,突発天体の豊富なサイエンスが存在する.そこで大立体角監視X線カメラの実現を目指す.本研究ではこれに必要なX線SOIPIX素子の基礎開発を行った.(1)回路層での回路や配線の配置を変更することで,電荷雲重心法による高空間分解能に必要な高い電荷収集効率を得た.(2)高い軟X線感度を得るために,裏面プロセスとして,レーザーアニールとピザプロセスの2つを試した.その結果,要求性能(1um以下)を満たす見込みを得た.電荷雲重心法による,出来るだけ小さな位置分解能の実現:1つのピクセルに全ての電荷が収まってしまう場合は,ピクセル内のどこにX線が入射したかわからない.しかし複数のピクセルにまたがる場合はそれを逆手に取り,その電荷の分布の重心計算をすることで,ピクセルサイズより細かい位置分解能を得る事が可能である.この方法を行う上でピクセル内部のどこにX線が入射したら,どのように電荷雲が生成し,最終的に複数のピクセルのそれぞれにどれだけの電荷が出来るかを調べる必要がある.そこで,一昨年に行ったSPring-8で行った細いX線ビームのサブピクセルレスポンス実験の詳しいデータ解析を行った.その結果予想と違い,ピクセル境界付近にX線を入射した際には,電荷が失われる事がわかった.このままでは,ピクセルサイズより細かい位置分解能を得る事ができない.そこで,電荷が失われるメカニズムをセンサー内部の電場シミュレーションツールを用いて詳しく調べた所,回路層がX線センサー層の電荷収集電場を乱してる事がわかった.そこで,回路層での回路や配線の配置を変更した所,この特性は改善する事ができた.この成果は,査読付き投稿論文にまとめた.現在査読中である.歴史的な経緯からX線帯域,特に10keV以下の軟X線では大立体角監視装置と突発天体の観測実績は意外にも少ない.しかし,超新星爆発の瞬間のショックブレイクアウトX線を始め,豊富なサイエンスが存在する.その広大なディスカバリースペースを開拓することを最終目標とし,本研究は大立体角監視X線SOIPIXカメラを開発する.2次元符号化マスクを組み合わせて空間分解能0.01度,時間分解能1μ秒.0.3-40keVの広帯域,非同時計数による低バックグラウンド性能を5cm高のコンパクトなカメラサイズで実現する.超新星ショックブレイクアウトX線のスペクトルは比較的ソフトであると考えられていり,素子の軟X線感度を向上させる必要がある.本X線SOIPIXは裏面照射型を採用しているので,裏面側の不感層をできるだけ薄くする必要がある.そこで,今年度はイオンインプラとレーザーアニーリングと,低温イオンインプラと低温アニーリングを行う2つのプロセスを開発し,評価を行った.その結果,両者ともほぼ1μm程度の不感層であることがわかった.この結果は投稿論文として出版予定である.さらに,低温CVDという方法にチャレンジをした.すでに保持していたベアチップに対して,プロセスを行った.現在評価中であるが,裏面における暗電流の分布に非一様性がある.本萌芽はここで終了するが,引き続き,この低温CVDとレーザーアニーリングのプロセスパラメーターチューニングを行い,不感層を薄くする努力を継続する.10keV以下の軟X線の大立体角監視には超新星爆発の瞬間のショックブレイクアウトX線を始め,突発天体の豊富なサイエンスが存在する.そこで大立体角監視X線カメラの実現を目指す.本研究ではこれに必要なX線SOIPIX素子の基礎開発を行った.(1)回路層での回路や配線の配置を変更することで,電荷雲重心法による高空間分解能に必要な高い電荷収集効率を得た.(2)高い軟X線感度を得るために,裏面プロセスとして,レーザーアニールとピザプロセスの2つを試した.その結果,要求性能(1um以下)を満たす見込みを得た.今年度の研究により,電荷雲重心法による,出来るだけ小さな位置分解能の実現するためには,回路層を含めたピクセルの電場の構造を理解する事が重要である事が分かった.電場シミュレーションの導入を行うことで実験結果を再現する事が可能になると共に,サブピクセル電荷の振る舞いの予測も可能となった.これにより,今後の設計指針も得られることが可能になった.従って,おおむね順調に進展していると評価できる.数物系科学今年度の研究でピクセルの電場構造の設計が可能になった.これを使い,最適なピクセル内電場構造を構築する.さらに当初の予定通に大立体角X線監視装置のサイエンスの検討として,具体的な大立体角X線監視装置(衛星)が目標とするサイエンスについて検討を行い,開発の指針を得る.今年度は,昨年度SPring-8で得た実験データを解析したので,当初予定していた計画を次年度に送る事にした.その結果,当初の予定していた一部の予算を使用しない事になった.電荷雲重心法を適用し4μm位置分解能を実現する.5cmサイズのカメラの製作と性能評価.イメージング能力と低バックグラウンド能力を中心に評価する.大立体角X線監視装置(衛星)の具体的提案と実現できるサイエンスの検討を行う.
東アジアの農村地域における「農業産業化」の展開と内発的発展に関する比較研究-日本・中国・韓国の比較研究-

本研究では、日中韓3カ国の「農業産業化」について、各国で注目されている「産業化」のタイプを内発的発展という視点を取り入れて研究を行った。日中韓ともに、消費需要が量から質、安全性や精神的消費の段階に入っていること、貿易自由化・WTO加盟が背景になっていることで共通している。その上で、「農業産業化」の展開環境、ビジネスモデル、「産業化」の戦略決定への住民参加、経済的効果に関する調査研究を行った。1.日本:高齢者・女性の雇用も参画し、付加価値の農業・農村への還元を目指す農業者個人またはグループさらには農協・市町村が関与した事例を調査した。2.韓国:柑橘類の産地で、個人や地方政府機関が設立した、加工企業あるいは観光農園を調査した。3.中国:食の安全性を基軸とした栽培技術を導入した企業インテグレーションを調査した。その結果、次のようなことが分かった。1.韓国・中国の調査事例では、民間資本、政府関与による加工企業が展開している事例が見られる。中国では減農薬・有機栽培技術を普及するため農民をインテグレートしているが、韓国では既存の産地から原料を調達している。小売業への販売が主たるルートであるが、日韓では物流、ITの発展により郵パック、インターネットも利用されている。2.農業生産者が主体となる事例は日韓で見られるが、日本は家族やグループ構成員が主な労働力であるが、韓国では雇用経営になっている。中国において農民が参画する事例が見られないのは、資本・技術の調達市場の成熟度および政府の助成政策の欠如が原因である。3.日韓に共通して体験型農業の事例が存在するが、日本の場合は、食や農業の役割に関わる理解を深め、人的市交流を重視するコンセプトを明権に打ち出すなど、農業者参画のメリットを打ち出している点で突出している。ITや小口物流の活用は、個性ある「産業化」に対する消費市場のセグメントと対応している。本研究は東アジアの農村地域における「農業産業化」の展開と内発的発展に関して、中国、韓国、日本の実態について調査、比較検討を行い、新たな展開方向を提示することを課題としている。平成15年度には以下の調査を行った。中国調査:平成15年10月11月に、野菜の安全性(農薬残留)問題と農業の産業化をテーマに、湖北省及び上海市において調査を実施した。湖北省武漢市では近郊野菜を対象に調査を実施し、産地から都市小売り段階まで一貫した農薬残留のチェック体制が初歩的に構築されつつあること、だが経営規模が小さく生産過程における安全性のチェックが難しいため、流通過程におけるチェックをせざるを得ないことが明らかになった。韓国調査:平成15年9月及び平成16年2月に、韓国における農業産業化をテーマに、済州島の柑橘類の生産と加工・流通を中心として実態調査を行った。韓国の柑橘生産は過剰状況にあり、そのため生産調整と高付加価値化、新製品の開発が課題となっていることが明らかになった。日本調査:平成16年2月に、2ヶ所の農業産業化の調査を行った。広島県美土里町では地元資源の高付加価値化販売を、地域の伝統文化である神楽と結合することによって実現している活動実態を調査した。三重県阿山町では、養豚経営の高付加価値化をめざす加工事業の展開から、農村レストラン、体験学習農業まで多角的に展開している農業産業化の活動実態を調査した。いずれも地域での高付加価値化販売や雇用の拡大を実現していることが明らかになった。

次年度は中国では農家調査、韓国では農政の動向把握、日本ではいくつかの事例調査を行い事例の客観的な位置づけの検討が必要となっている。本研究では、日中韓3カ国の「農業産業化」について、各国で注目されている「産業化」のタイプを内発的発展という視点を取り入れて研究を行った。日中韓ともに、消費需要が量から質、安全性や精神的消費の段階に入っていること、貿易自由化・WTO加盟が背景になっていることで共通している。その上で、「農業産業化」の展開環境、ビジネスモデル、「産業化」の戦略決定への住民参加、経済的効果に関する調査研究を行った。1.日本:高齢者・女性の雇用も参画し、付加価値の農業・農村への還元を目指す農業者個人またはグループさらには農協・市町村が関与した事例を調査した。2.韓国:柑橘類の産地で、個人や地方政府機関が設立した、加工企業あるいは観光農園を調査した。3.中国:食の安全性を基軸とした栽培技術を導入した企業インテグレーションを調査した。その結果、次のようなことが分かった。1.韓国・中国の調査事例では、民間資本、政府関与による加工企業が展開している事例が見られる。中国では減農薬・有機栽培技術を普及するため農民をインテグレートしているが、韓国では既存の産地から原料を調達している。小売業への販売が主たるルートであるが、日韓では物流、ITの発展により郵パック、インターネットも利用されている。2.農業生産者が主体となる事例は日韓で見られるが、日本は家族やグループ構成員が主な労働力であるが、韓国では雇用経営になっている。中国において農民が参画する事例が見られないのは、資本・技術の調達市場の成熟度および政府の助成政策の欠如が原因である。3.日韓に共通して体験型農業の事例が存在するが、日本の場合は、食や農業の役割に関わる理解を深め、人的市交流を重視するコンセプトを明確に打ち出すなど、農業者参画のメリットを打ち出している点で突出している。ITや小口物流の活用は、個性ある「産業化」に対する消費市場のセグメントと対応している。
VIII型コラーゲン発現調節因子の分子生物学的研究

研究計画に従って培養角膜内皮細胞からmRNAを抽出しその中にVIII型コラーゲンalpha2鎖のメッセージが豊富に存在することを確かめた。そのmRNAを用いてプライマー伸展法によりVIII型コラーゲンalpha2鎖をコードするcDNAを5'端まで伸展させた。このcDNAをプローブとして用いてマウス遺伝子ライブラリーをスクリーニングした。その結果2つの陽性クローンが得られそれぞれをプラスミドベクターにサブクローニングした。それぞれのクローンの詳細な制限酵素地図を描きエクソンの位置を決定したところひとつのクローンには以前報告した約2kbある大きいエクソンとそこから300bp上流に196bpからなるエクソンが存在した。それに対してもうひとつのクローンにはcDNAの5'端のシークエンスを含む約160bpのエクソンが存在し一番目のエクソンと考えられた。そのエクソンの上流域約2kbについてVIII型コラーゲンalpha2鎖遺伝子のプロモーター活性を検討している。まず転写開始部位近傍のシークエンスを行った結果数個のSP1結合部位が見られたがCATボックスおよびTATAボックスは見られなかった。次にその上流域2kbの遺伝子断片をCATベクターに挿入したCATコンストラクトを作製し上流から約500bpずつ削減した3種の削減型コンストラクトを得た。現在これらを培養角膜内皮細胞にトランスフェクトしそれぞれのCATアクティビティーを測定している。さらにこの2kbの遺伝子断片をbetaガラクトシダーゼ遺伝子に接続し、それをマウスに導入して胎児マウスでのVIII型コラーゲンalpha2鎖の発現を検討中である。
クリッカーを使った学生応答システム開発と創造系科目への展開

本研究では,1工学教育へのクリッカー導入と双方向型授業の定着化および2匿名性を利用した最適人員配置シミュレーションについて検討を図った.1工学教育へのクリッカー導入と双方向型授業の定着化:授業導入は総合工学・歴史(本科2年),医療福祉機器工学(本科5年),実践的デザイン工学実習・技術者倫理(専攻科1年)において継続的試行を行った.同システムは,小テスト形式による授業の復習や授業中の理解度把握の上で極めて効果的に機能している.とりわけ,リアルタイムの解答の集計と開示,開示データの匿名性は学生の授業への興味と参加意識を向上させている.また,唯一解の不存在や決議論を扱う技術者倫理では,多様な意見や価値観をスライド上で共有し議論を展開する上で非常に効果的であった.さらに同科目では,グループワーク発表評価を聴講者が行い,評価をリアルタイムで集計し開示するコンテスト形式のプレゼンテーションを試みた.結果開示後に複数教員から意見が述べられることで,プレゼンテーションにおける課題の顕在化が図られ,以降のスキルアップに大きく寄与している.2最適人員配置シミュレーション:グループが協働活動によってもたらされる教育効果を最大化するには,グループ構成員の行動特性を把握し,教育目的の達成に向けた主体的行動が発現するような工夫が必要となる.その手段として,各グループのパフォーマンスを均衡化させるために,メンバーの行動特性を数値化し,演算処理によって最適な人員配置を行う“能力平均化編成"法を新たに提唱した.この妥当性検証法として,体育(本科1年)を対象にバスケットボールの競技種目で検証を行った.なお,チーム編成前には行動特性のアンケートについて,協議後には効果検証のアンケートについてクリッカーを使用して行われている.この結果,体育の団体競技に効果的かつ協働的なチームを構築することが可能である.当該年度は,1導入機器の選定と調達2教育カリキュラムへの試行導入3最適人員配置シミュレーション検討の準備4学会発表による議論を目標として取組み,夫々においてほぼ計画を満足する取組みを行った.各事項の進捗と成果について以下に記す.1導入機器の選定と調達:研究代表者,分担者および学内の設備担当者とともに,導入授業や応用活用を念頭にした導入機材選定について複数回に渡る議論を展開し,調達を終了した.クリッカーについては,1)端末貸与型2)ソフトウェア型の異なる仕様の2機種を選定した.各機種とも複数のメーカーのデモ機を利用し,操作性など複数の視点から評価を行い購入品選定を行った.付帯機器のPCについては,クリッカーの要求仕様を満たす選定を行って調達したが,市場のクリッカー全てが最新OS(Windows10)バージョンへの対応が満足していない.このために発生する画面上の不具合については,都度メーカーへ対応相談している.端末貸与型クリッカーについては,教室間の持ち運びなど,利便性に幾つか課題が見られたため,運搬用アクセサリー類を検討する必要がある.2教育カリキュラムへの試行導入:当該年度実績として,総合工学(本科2年),実践的デザイン工学実習(専攻科1年),技術者倫理(専攻科1年),での試行を行った.クリッカーによってクラスの意見が統計的に,かつ瞬時に視覚的に確認できることに大変興味を持った反応が得られた.とくに技術者倫理のグループワーク成果発表のピア評価では,匿名性が奏功し,忌憚ない意見や反応が得られ,実質的な議論に結び付けることができた.3最適人員配置シミュレーション準備:学生および数学担当教員を交えて検討を重ね,方向性と理論の確認を行った.次年度は理論に基づくアルゴリズムをソフトウェアで構築し,グループパフォーマンス均衡化の最適人員配置のトライアルを進める.進捗状況は,当初の年度計画に沿った実績で推移している.導入したクリッカーシステムの運用に不慣れな点に起因し,授業内での運用にスムーズさを欠いている.このため,操作の熟練を促進するための手順書作成等で今後の対応を進めたい.当該年度は,前年度に引き続き1継続的な授業運用試行を重ねるとともに, 2最適人員配置シミュレーションの検討と試行について取り組んだ.また,得られた知見について3学会発表による議論を行い,夫々においてほぼ計画を満足する取組を行った.各事項の進捗と成果について以下に記す.1継続的な授業運用試行:当該年度の授業導入実績として,本校の授業では総合工学(本科2年),歴史(本科2年),医療福祉機器工学(本科5年),実践的デザイン工学実習(専攻科1年),技術者倫理(専攻科1年)の5教科による試行を行った.加えて,他大学における技術者倫理(学部2年)についても試行を行った.それらによって得られたことは,まず工学教育では普及が立ち遅れているクリッカーの導入授業が大きな新鮮さを与える反応を得た.次に,唯一解が存在しない課題や学生が意思表示しにくい問い等については,匿名性が担保されたアンケート機能の活用によってデータ集計が瞬時にかつ結果が視覚的に公開できるようにした.とくに,プレゼンテーションの学生相互評価やプレゼンテーション評価における教員評価と学生相互評価の結果照合は,大変興味深い試みとして深い議論に結びつけることが出来た.この結果として,潜在化していた学生の意識の顕在化が図られ,授業への参加意識の向上が図られている.また,小テスト機能を活用することで学修知識の定着化を図ることができた.得られた知見は,国際学会で報告するとともに,論文投稿を行った.

2最適人員配置シミュレーションの検討と試行:学生の個性や行動特性における自己評価データを収集する予備調査を行い,得られたデータを基に統計学的手法を用いてグルーピングを行うアルゴリズムを構築し,実際のグループワーク学習を行った.得られた結果より,現在はアルゴリズム改善に着手している.平成29年度までの研究により,クリッカーを用いた双方向授業は,1)授業への導入はデバイスの効果的な活用を図る教育コンテンツ設計が必要であること2)アンケートによって得られたパーソナリティや行動特性の自己評価データを活用してグループ編成を行うことは,各グループ間のパフォーマンス平滑化に効果をもたらすことを把握した.1)授業への導入については現状で適用している科目について,さらなる効果的な応用展開を図るべく,継続して導入の試行を重ね検討を図る.とくに唯一解の不存在,決議論を扱う技術者倫理(専攻科/大学)では,本科におけるクリッカーの活用(授業の理解度や参加意識の向上など)だけでなく,発言者の匿名性を担保した議論およびその深化に大変効果的な成果をもたらした.これらの得られたノウハウを踏まえ,授業内でのクリッカーの活用(頻度やタイミング,その他)について導入効果の分析を進め,他の新しく導入する科目や導入の際のノウハウの蓄積と活用の展開を目指す.2)アンケートによる個人特性の収集データを基にしたグルーピングについては,演算アルゴリズムのトラブルシューティングと,発展的活用の研究に取り組む.まず前者は専用PCを設置し環境の充実化を進める.次に後者は,グループパフォーマンスの平滑化の検討を継続し,実質的応用を図るための事例収集に努める.さらにこれとは逆に,意図的にパフォーマンスの高低格差を設ける研究に発展させる.この試みは,とくに体育系の授業や団体競技系部活動のベストメンバー編成に効果をもたらすことが期待されるため,このような応用研究に着手してゆく.本研究では,1工学教育へのクリッカー導入と双方向型授業の定着化および2匿名性を利用した最適人員配置シミュレーションについて検討を図った.1工学教育へのクリッカー導入と双方向型授業の定着化:授業導入は総合工学・歴史(本科2年),医療福祉機器工学(本科5年),実践的デザイン工学実習・技術者倫理(専攻科1年)において継続的試行を行った.同システムは,小テスト形式による授業の復習や授業中の理解度把握の上で極めて効果的に機能している.とりわけ,リアルタイムの解答の集計と開示,開示データの匿名性は学生の授業への興味と参加意識を向上させている.また,唯一解の不存在や決議論を扱う技術者倫理では,多様な意見や価値観をスライド上で共有し議論を展開する上で非常に効果的であった.さらに同科目では,グループワーク発表評価を聴講者が行い,評価をリアルタイムで集計し開示するコンテスト形式のプレゼンテーションを試みた.結果開示後に複数教員から意見が述べられることで,プレゼンテーションにおける課題の顕在化が図られ,以降のスキルアップに大きく寄与している.2最適人員配置シミュレーション:
青少年におけるインターネット依存への臨床心理学的介入

1812名の中学生に対してネット利用状況の質問・日本語版インターネット中毒テスト・Strength and Difficulties Questionnaire(SDQ)を行った。その結果,中学生の半分以上が1週間に1回以上ネットを利用していることが分かり,中学生においてもネット文化が浸透していることが示唆された。また,女子中学生にネット依存傾向が強いことも示された。平成25年度は,中学2年生およそ1800名のデータを元に,分析を行った。分析に用いた変数は,(1)ネットの利用状況について,(2)ネット依存尺度,(3)強さと困難さ尺度(SDQ)であった。分析の結果,男女ともに,情緒的問題とネット依存傾向との間に,関連が認められた。女子では,仲間関係の難しさおよび向社会的行動と,ネット依存傾向との間に,関連が認められた。一方男子では,問題行動とネット依存傾向との間に,関連が認められた。これらの結果について,国際誌への投稿を目指して,原稿を作成した。本研究では,中学生のネット依存に対して,精神症状との関連およびリスク要因を明らかにすることを目指した。平成25年度には,中学2年生およそ1800名のデータを元に,解析を行った。その結果,男女ともに,情緒的問題とネット依存傾向との間に,有意な関連が認められた。女子では,仲間関係の難しさおよび過活動・不注意と,ネット依存傾向との間に,関連が認められた。一方男子では,問題行動とネット依存傾向が関連することを明らかにした。さらに,ネット依存傾向は,女子の方が男子よりも高いことを明らかにした。諸外国では,男子の方が女子に比べてネット依存が高いことが複数の研究によって繰り返し報告されている。本研究は,青年期前期の中学生を対象としたものであり,青年期前期では女子の方がネット依存傾向が高い可能性がある。平成26年度は、これまで収集したデータについての分析結果をまとめて、査読付き国際誌への投稿原稿を作成した。投稿の準備が整ったので、学術的な評価が国際的にも高いとされている雑誌に投稿を行った。査読プロセスの過程で、いくつかの修正を求められたため、それらへの対応を行った。また、ネット依存と援助希求性についてのデータを解析し、その結果を国内学会で発表した。本研究課題は,これまで十分に検討されていなかった日本における中学生のネット依存に関して,大規模なデータを用いて実証的に検討した点て,大きな意義が認められる。日本においては,情緒的な問題,仲間関係の困難を抱えた女子に対して,より注意を払うべきであることが示された。精神医学大規模調査のデータについて,分析が終了し,国際誌への投稿論文として準備が整ったため。平成26年度では,さらなる基礎データを収集するため,面接量差を新たに予定している。その結果を基に,これまでに我々が開発した,ネット依存に対する心理教育プログラムの改良を行う予定である。来年度に実施予定としている,介入プログラムの開発および面接調査の経費として使用する予定のため。面接調査謝金および介入プログラム開発費