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東アジアにおける資本主義形成に関する研究-1930年代～1960年代を中心に－

当日の研究会は、個別発表がすぐに論文になるほどに、水準の高いものであり、着実な共同研究の進展を示している。今年度の研究の進め方についても、議論と合意ができており問題はない。3年間の共同研究の成果をまとめるために、2016年6月4日(京都大学)と8月22・23日(神戸ユニオンホテル)で海外研究者も招聘して研究会を開催した。これらの共同研究の中間成果を2つの形態で学界に公表し、分担者、提携者、協力者の全員が参加し議論した。一つは、政治経済学・経済史学会秋季大会パネルデスカッションである(2016年10月22日立教大)テーマは「戦後東アジア社会経済の再編成と石油産業」であり、次の報告をおこなった。東アジアの近代的エネルギー供給構造の特徴堀和生、韓国精油産業の成立とエネルギー転換林采成、国家と石油開発政策洪紹洋、戦後国民政府と石油産業萩原充、コメント小堀聡浅野豊美。従来、石油メジャーの圧倒的な支配のみが強調されてきたが、東アジアのエネルギー供給構造の歴史的特徴を踏まえ、各国政府と企業の主体的行動と選択の分析によって、メジャーによる圧倒的な市場支配という評価を再検討し、現在の東アジアエネルギー論の新しい捉え方を提起した。いまひとつは、自主開催の公開セミナーである(2017年3月6日)。テーマは「東アジア工業化に関する歴史的研究ー中国と日本を中心にー」で、次の報告をおこなった。東アジア工業化の捉え方中国久保亨、東アジア工業化の捉え方日本堀和生、中国の貿易木越義則、中国の繊維産業富澤芳亜、中国の鉄鋼業加島潤、中国の化学工業峰毅、コメント朱蔭貴、丸川知雄、厳善平。中国研究における時代的な分断状況を克服するために、民国期、計画経済期、改革開放期を繋ぐ重要産業の発展を明らかにした。合わせて、中国と日本の工業発展と比較した場合、大きな外形的相違のもとに、農業・小経営基盤と国内市場の拡大に基づいた経済発展という視角を設定できるのではないかという問題も提起でした。2017年後半に本プロジェクトの成果論文集の作成をはかる。本プロジェクトは、世界史における20世紀東アジアの経済発展の特徴を解明することをめざした。近代的大規模産業の形成、国民国家の形成、小農と小経営の市場経済への対応、世界経済との結合形態、という4つの視点から、東アジアの比較研究をおこなった。研究成果は次の通りである。第一に、20世紀後半の高度成長に先駆けて、東アジア各国ではヨーロッパでは見られないおだやかな経済成長が進行していた。第二に、前期のおだやかな発展から後期の高度成長の間に、国家による直接的な産業・資源の再編成が強力に推進された。第三に、その再編成は外部圧力で一律に進んだのではなく、各国と各社会の主体的選択の結果によるものであった。(1)一次資料の調査発掘は、米国、英国、台湾においてそれぞれ調査を実施しており多くの一次資料を確保し、予定通り順調に進んでいる。一部の調査のみ、メンバーのサバティカルの関係で次年度に繰り延べた。(2)データベースの作成も、戦前朝鮮(1908-1941年)・台湾(1901-1943年)、戦後韓国(1946-1952年)と台湾(1949-1972年)の貿易データベースの構築作業を、学生アルバイターを動員して進めており、順調に進展している。(3)各人の分担研究の推進と各研究の調整、全体の総括的な討論と方向付けについて、平成26年8月20/21日の京都大学での合同研究会によってコーディネートできている。
導波型非線形光学デバイスによる光波状態の高効率変換・制御の研究

導波型非線形光学デバイスによる光波状態の高効率変換・制御に関して、理論解析、デバイス作製要素技術の確立、デバイスの試作および実験的評価を行い、多くの成果を得た。主な成果は以下のように要約される。1導波型非線形光学デバイスの作製要素技術の確立と改善を行った。疑似位相整合用分極反転グレーティング作製技術として、波板電極、液体電極やSiスタンパ電極を用いる方法を開発し条件の最適化を行った。また光導波路作製技術として本グループが見出した気相プロトン交換法や、新規なZn核酸導波路について検討を行い、重要な技術知見を得た。2角波長帯での光第2高調波発生デバイス、和周波発生デバイス、差周波発生デバイスを実際に設計・作製し、その特性評価と改善を行った。また差周波発生デバイスの光通信用波長変換デバイスとしての応用について検討を行いその特長を明らかにした。3光第2高調波発生、パラメトリック光増幅、和・差周波数発生などの各種導波型非線形光学デバイスによる光波状態変換・制御を系統的に理論解析し、スクイズド状態の発生と波長変換などの光波量子状態変換・制御の特性を明らかにした。また励起光源としての低雑音外部共振器型半導体レーザおよび平衡検出器による量子雑音測定装置を構成して量子雑音の測定を行い、導波型光第2高調波発生によるスクイズド光発生に関する予備的結果を得た。4導波型非線形光学デバイスによる超高速光制御について理論的・実験的に検討を行った。新たに和周波発生による導波型高速光サンプリングデバイスを提案した。超短光パルスに対する特性の理論解析を行い設計指針を明らかにした。実際にデバイスを作製して実験を行い、ピコ秒領域の高効率サンプリング動作を実証した。また第2高調波発生と差周波発生の継続による波長変換型ピコ秒光スイッチングを提案し、予備的実験結果を得た。本年度は導波型非線形光学デバイスによる光波状態の高効率変換・制御の理論解析とデバイス作製要素技術の確立、超短光パルスに対する変換・制御の理論的・実験的検討に重点を置いて研究し、以下の成果を得た。(1)光第2高調波発生、パラメトリック光増幅器、和・差周波数発生などの各種導波型非線形光学デバイスによる光波状態変換・制御を系統的に理論解析し、スクイズド状態の発生と変換などの光波量子状態変換・制御の特性を明らかにした。またその結果の実験的検証を行うために、励起光源としての低雑音外部共振器型半導体レーザおよび平衡検出器による量子雑音測定装置を構成し、導波型光第2高調波発生によるスクイズド光発生と変換に関する予備的実験として量子雑音の測定を行った。(2)各種の変換・制御用導波型非線形光学デバイスを設計・作製・改善した。要素技術として、新規なSi電極による疑似位相整合用分極反転グレーティングの作製法の開発、分極反転条件の最適化、本グループが見出した気相プロトン交換法による光導波路作製の改善、導波モードの最適化などを行った。これらの技術の組み合わせにより、各波長帯での光第2高調波発生デバイス、和周波数発生デバイス、差周波数発生デバイスを作製し、その特性評価と改善を行った。(3)新たに和周波数発生による高速光信号処理のための導波型高速光サンプリングデバイスを提案した。高速パルスに対する特性の理論解析を行い、実際にデバイスを設計・作製して実験を行い、波長1.5μm帯で時間分解能25ps,規格化サンプリング効率43%/Wの高速・高効率光サンプリング動作を実証した。

導波型非線形光学デバイスによる光波状態の高効率変換・制御に関して、理論解析、デバイス作製要素技術の確立、デバイスの試作および実験的評価を行い、多くの成果を得た。主な成果は以下のように要約される。1作製要素技術の確立と改善を行った。疑似位相整合用分極反転グレーティング作製技術として、波板電極、液体電極やSiスタンパ電極を用いる方法を開発し条件の最適化を行った。また先導波路作製技術として本グルーブが見出した気相プロトン交換法や、新規なZn拡散導波路について検討を行い、重要な技術知見を得た。2各波長帯での光第2高調波発生デバイス、和周波発生デバイス、差周波発生デバイスを実際に設計・作製し、その特性評価と改善を行った。また差周波発生デバイスの光通信用波長変換デバイスとしての応用について検討を行いその特長を明らかにした。3光第2高調波発生、パラメトリック光増幅、和・差周波数発生などの各種導波型非線形光学デバイスによる光波状態変換・制御を系統的に理論解析し、スクイズド状態の発生と波長変換などの光波量子状態変換・制御の特性を明らかにした。また励起光源としての低雑音半導体レーザおよび平衡検出器による量子雑音測定装置を構成して量子雑音の測定を行い、導波型光第2高調波発生によるスクイズド光発生に関する予備的結果を得た。4導波型非線形光学デバイスによる超高速光制御について理論的・実験的に検討を行った。新たに和周波発生による導波型高速光サンプリングデバイスを提案した。超短光パルスに対する特性の理論解析を行い設計指針を明らかにした。実際にデバイスを作製して実験を行い、ピコ秒領域の高効率サンプリング動作を実証した。また第2高調波発生と差周波発生の縦続による波長変換型ピコ秒光スイッチングを提案し、予備的実験結果を得た。
高等専門学校の特色を生かした保健体育教育のカリキュラム開発とモデルの創出

本研究の目的は、全国の高等専門学校(以下、高専とする)において保健体育の授業がどのように実施されているのか、授業カリキュラム、授業形態、教育内容について、またこれまでの保健体育科の教育成果について明らかにし、高専の特色を生かした保健体育カリキュラムの開発およびモデルを創出することであった。平成30年度は中国地方の高専における保健体育授業について、シラバスの分析および体育教員へのヒアリング調査を行い、テキストマイニングによる分析を実施した。その結果、体育の授業では球技系スポーツやニュースポーツを多用しながら、そこから得られる技能や他者との関係性を主な学習内容としていた。そして、学年を経るごとに、授業での学習内容が技能から方法へと移行していた。これらのことから、中国地方の高専では学校内外の人的・物的資源を活用しながら、高専生に他者理解などを含めた多種多様な経験を、5年間かけて継続的に学習できるという特色を持った授業が実施されていることがわかった。また、高専における体育科教育について、これまでの先行研究について概観し、総論としてまとめられている3本の先行研究を検討した。その結果、高専の体育教員は、健康と体力の向上と生涯スポーツへとつながる体育科教育という考え方を実現するために自由な発想や研究者意識のもとに、多種多様な教育を展開してきたことがわかった。以上の研究成果は、前者は日本高専学会誌に、後者は広島商船高等専門学校紀要に投稿し、論文として掲載された。平成30年度までに全国の高専体育教員が実践してきた保健体育授業に関する文献精査を完了した。そして、特徴的な保健体育授業の実践や高校や大学とは異なる高専教員に必要な能力に関して調査用紙を作成し、全国の国公私立57高専62キャンパスに所属する保健体育教員を対象にアンケートを実施した。回答は55キャンパス(89%)の保健体育教員から回答を得て、現在、統計的な分析を行っているところである。これと同時に特徴的な保健体育授業を実践している高専のピックアップし、実地調査に向けての連絡・調整を行っているところであるが、本来は平成30年度前半にこの作業を終える予定であったため「やや遅れている」とした。まずは平成30年度に実施した全国の高専に所属する保健体育教員へのアンケート調査を分析し、特徴的な保健体育授業の実践や高校や大学とは異なる高専教員に必要な能力に関して明らかにする。その後、今年度の前半までに特徴的な教育実践を行っている高専をピックアップし、実地調査を行い事例的な分析を行う。そして、これまでの研究成果をまとめ、高専独自の特色ある保健体育カリキュラムモデルの創出を目指す予定である。本研究の目的は、全国の高専において保健体育がどのように実施されているのか、授業カリキュラム、授業形態、教育内容について、またこれまでの教育成果について明らかにすることであった。平成29年度はこれまでの教育成果について明らかにするために、各高専の保健体育科が中心となって企画・運営をしてきた中国地区高専体育大会を歴史をさかのぼって分析し、全国高等専門学校連合会が発刊した「高専体育大会五十年の歩み」に発表することができた。また、高専の保健体育教育に関する文献精査を行った結果、保健体育授業に関するものが14.0%、体力テスト等の身体データにかんするものが46.2%、クラブ活動に関するものが24.2%、その他のものが15.6%であった。まとめると、これまで各高専に焦点をあてた体育・スポーツ等に関する研究は実施されているものの、高専全体の保健体育教育にまで言及したものはほとんど見られなかった。このことから、我が国の高等教育機関における保健体育科教育研究の一助となり得る高専独自のカリキュラムモデルを構築する必要性が明らかになった。さらに、平成30年度の研究内容につながる高専における特色ある保健体育授業について、まず中国地区の8高専を対象に調査を行った。その結果、保健の授業での妊婦体験、地域住民とのスポーツ交流、海洋体験実習の中で消防職員による着衣泳の指導、電動車いすサッカー等の障害者スポーツの実践など、特色のある保健体育授業の実践が見られた。この調査結果は津山高専で開催された「第1回高専リベラルアーツ研究交流会」において、「高等専門学校における教養教育としての体育の役割」というテーマで発表することができた。当初の平成29年度の予定では高専のこれまでの保健体育実践に関する文献精査、および全国の各高専における保健体育カリキュラムの実態を明らかにするために、各高専の保健体育教員を対象にアンケート調査を実施する予定であった。これまでの中国地区高専体育大会の成果分析や保健体育教育研究に関する文献精査は実施することはできたものの、各高専の保健体育カリキュラム等に関する全国的な調査を実施するまでにはいたらなかった。しかし、中国地区高専の保健体育授業実践についての調査は実施できたので、これをもとに全国的な調査を行うためのアンケート内容や項目等について、平成29年度末から作成に取りかかっており、平成30年度前半には調査を実施できる予定である。

そして、学年を経るごとに、授業での学習内容が技能から方法へと移行していた。これらのことから、中国地方の高専では学校内外の人的・物的資源を活用しながら、高専生に他者理解などを含めた多種多様な経験を、5年間かけて継続的に学習できるという特色を持った授業が実施されていることがわかった。また、高専における体育科教育について、これまでの先行研究について概観し、総論としてまとめられている3本の先行研究を検討した。その結果、高専の体育教員は、健康と体力の向上と生涯スポーツへとつながる体育科教育という考え方を実現するために自由な発想や研究者意識のもとに、多種多様な教育を展開してきたことがわかった。以上の研究成果は、前者は日本高専学会誌に、後者は広島商船高等専門学校紀要に投稿し、論文として掲載された。平成30年度までに全国の高専体育教員が実践してきた保健体育授業に関する文献精査を完了した。そして、特徴的な保健体育授業の実践や高校や大学とは異なる高専教員に必要な能力に関して調査用紙を作成し、全国の国公私立57高専62キャンパスに所属する保健体育教員を対象にアンケートを実施した。回答は55キャンパス(89%)の保健体育教員から回答を得て、現在、統計的な分析を行っているところである。これと同時に特徴的な保健体育授業を実践している高専のピックアップし、実地調査に向けての連絡・調整を行っているところであるが、本来は平成30年度前半にこの作業を終える予定であったため「やや遅れている」とした。まず平成29年度に実施できなかった各高専の保健体育カリキュラム等に関する全国的な調査を実施するために、アンケート調査用紙を作成し、早急に実施し、高専の保健体育カリキュラムや授業実践等に関して実態を明らかにする。また、これと並行して各高専の保健体育シラバスについての分析も行う。そして、特徴的な授業実践を行っている高専や先進的な取り組みを行っている高専をピックアップし、平成30年度後半に実地調査を行う予定である。まずは平成30年度に実施した全国の高専に所属する保健体育教員へのアンケート調査を分析し、特徴的な保健体育授業の実践や高校や大学とは異なる高専教員に必要な能力に関して明らかにする。その後、今年度の前半までに特徴的な教育実践を行っている高専をピックアップし、実地調査を行い事例的な分析を行う。そして、これまでの研究成果をまとめ、高専独自の特色ある保健体育カリキュラムモデルの創出を目指す予定である。全国の高専における保健体育カリキュラムや授業実践等の実態分析が平成29年度内に実施できなかったために、アンケート調査用紙の郵送費用、分析用のノートパソコン、分析ソフト、分析補助者の謝金について次年度使用額が生じた次第である。これとともに、平成30年度は実地調査対象を決定するための研究打ち合わせ旅費、全国各地に実地調査を行うための連携研究者を含めた旅費、成果発表の旅費等に使用する予定である。
フランスにおけるブルターニュの再話文学の系譜－『バルザス＝ブレイス』を中心として

本研究課題では、フランス文学におけるブルターニュ地方の再話文学の系譜を明らかにすることを目指した。そのために民話や民謡の収集が開始された18世紀後半から19世紀に時代を限定し、特に近代ブルターニュ文学の祖と考えられる『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』を中心に、その位置づけと評価の変遷について検証を行った。その結果、主として民謡や民間伝承から成る当時の地方文学に対する評価がロマン主義の潮流と深く関わっていることが明らかになった。また、研究過程で得られた知見に基づいて詳細な解題を付した、本邦初訳となる同書の翻訳を刊行したことは、本研究の大きな成果の一つである。平成27年度は、『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』(1839年)のテキスト分析とロマン主義時代におけるこの作品の受容の研究を行った。テキスト分析においては魔術師マーリンにまつわる4編の歌を考察した。このブルターニュ地方の民謡集には88編の古謡が収録されているが、とりわけマーリンの物語に注目したのは、1マーリンが典型的なケルト系伝説であるアーサー王物語群に不可欠な登場人物であること、2著者のラ・ヴィルマルケが彼に強い関心を抱き、のちに『ミルディンあるいは魔術師マーリン:その歴史と作品と影響』という研究書を著しているという理由からである。分析は物語成立の歴史的背景の研究から着手し、『バルザス=ブレイス』におけるマーリンという人物の象徴的意味を考察した。なお本研究は、『日本大学芸術学部紀要』(2016年3月pp.29-36)において発表された。ロマン主義時代における本作品の受容研究においては、まずフランスにおけるイギリスのマクファーソンの『オシアン』の影響とこの作品とほぼ同時期に著されたルソーの『新エロイーズ』の重層性に着目し、続いて19世紀前半の作家たちや学問として誕生したばかりの民俗学研究者たちの、民間伝承に対する認識の考察を行った。本研究の一部は、2016年9月刊行の『祈りと再生のコスモロジー:比較基層文化論序説』(仮題)で発表される予定である。また、『バルザス=ブレイス』の翻訳作業はすでに全体の50%程度を終了している。研究会合については、平成27年4月、5月、7月、10月、平成28年2月に各1回、計5回の会合を日本大学芸術学部江古田キャンパスにて開催し、研究内容の発表、翻訳上の問題点の検討を行った。本研究の目的は、『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』を中心に、フランスのブルターニュ地方の民話や民謡から生まれた文学作品を新たに「再話文学」として捉え直してフランス文学史の中に位置づけるとともに、その系譜を明らかにすることである。今年度はテキスト分析及び受容の研究を行い、その成果を論文として発表したことから、研究活動についてはほぼ順調に進展していると判断できる。研究活動と並行して、『バルザス=ブレイス』のテキスト分析の過程で得られた知見に基づいて、同作品の全訳を行うことも本研究の目的であることから、研究代表者、分担者、協力者がそれぞれ翻訳を進めた。翻訳は現在のところ全体の約50%まで進んでいる。その具体的な進捗状況は「前書き」(終了)、「序章」(約30%終了)、第1章(約50%終了)、第2章(約30%終了)、第3章(約30%終了)である。翻訳作業に関してはやや遅れ気味であるが深刻な状況ではなく、平成28年度には十分に取り戻せると考えている。平成28年度は、平成27年度に引き続き『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』(1839)(以下、『バルザス=ブレイス』と略記)のテキスト分析を行うとともに、ポスト・ロマン主義時代における再話作品の代表である『バルザス=ブレイス』の位置づけ、同作品とフランス・ロマン主義との関係に関する研究を行った。テキスト分析については、コルヌアーユ方言の民謡を中心に「数え歌」「偽の子ども」「小人」「イスの町の水没」等の作品を考察した。本研究の一部は、作品の邦訳とともに『藝文攷』(2017年2月pp.239-260)において発表された。ポスト・ロマン主義時代における『バルザス=ブレイス』の位置づけ及び同作品とフランス・ロマン主義との関係に関する研究においては、この時代の文学的状況と作品の受容の変化について考察した。具体的には、『バルザス=ブレイス』の初版が文学として受容されたにもかかわらず、なぜ第3版では民俗学・歴史学・文献学の観点から偽書として扱われるようになったのかという疑問点について、当時引き起こされた「バルザス=ブレイス論争」の過程や争点を中心に研究を行った。主として論争の急先鋒であったルメンやリュゼルの言説、ロマン主義の終焉から写実主義、自然主義へと至る当時の文学的な状況の変化、民謡学などの新たな学問の成立による影響などを分析した。本研究の一部は、平成28年10月22日・23日に静岡県立大学において開催された日本ケルト学会第36回研究大会で発表された。『バルザス=ブレイス』の翻訳作業は全体の90%程度を終了し、一部に関しては確認作業に入っている。また翻訳及びテキスト研究会合については、平成28年5月、7月、10月、12月に各1回計4回の会合を日本大学芸術学部江古田キャンパスにて開催し、研究内容の発表、翻訳上の問題点の検討を行った。

本研究の目的の一つは、『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』を中心に、フランスのブルターニュ地方の民話や民謡から生まれた文学作品を新たに「再話文学」として捉え直してフランス文学史の中に位置づけるとともに、その系譜を明らかにすることである。民話や民謡由来の作品のフランス文学の位置づけ知るために必要な研究として、平成27年度及び28年度はロマン主義時代及びポスト・ロマン主義時代における『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』の受容の研究を通して「フランス・ロマン派における民間伝承の位置づけ」「『バルザス=ブレイス』とフランス・ロマン主義との関係」に関する研究を行った。その成果を学会で発表し、また論文を作成(現在、査読審査中)したことから研究活動についてはほぼ順調に進展していると判断できる。また本研究は、前述の研究活動と並行し、『バルザス=ブレイスーブルターニュの民謡』の全訳を行い出版することも目的としている。研究代表者、分担者、協力者がそれぞれ翻訳作業(下訳)を進めた。翻訳は全体の90%程度まで進んでいる。その具体的な進捗状況は「前書き」(終了)、「序章」(約70%終了)、第1章(終了)、第2章(約80%終了)、第3章(約80%終了)、終章(未着手)である。平成27年度は少々遅れ気味であったが、平成28年度は翻訳の検討を中心に研究会を行い、平成27年度の遅れを取り戻した。なお、本年度は予定通り出版社の選定を行った。平成29年度の研究グループは『バルザス=ブレイス』の翻訳・編集作業を中心に研究活動を行った。個別研究では、前半は『バルザス=ブレイス』のテキスト分析と「バルザス=ブレイス論争」の争点と背景を探る研究を継続し、後半はブルターニュのイメージとロマン主義との関係、『バルザス=ブレイス』のフランス文学やブルターニュ文学への影響、フランス文学における民謡作品の受容と位置づけに関する研究に着手した。『バルザス=ブレイス』の翻訳については、翻訳書『ブルターニュ古謡集バルザス=ブレイス』を2018年2月に彩流社から刊行した。なお、同翻訳書には、研究会や監訳者の校閲を通して、研究過程で得られたテキスト分析の知見が反映されている。「バルザス=ブレイス論争」の研究では、ルネ=フランソワ・ルメンやフランソワ=マリ・リュゼル、エルネスト・ルナンの言説の分析を継続した。ブルターニュのイメージとロマン主義との関係、『バルザス=ブレイス』が与えた影響及びフランス文学における民謡作品の受容と位置づけに関する研究では、ジョルジュ・サンドやジェラール・ド・ネルヴァルなど民謡収集を行っていた作家たちの民謡観やブルターニュ出身の作家たちの作品を検討した。具体的には、ジョルジュ・サンドの「村の散策」やネルヴァルの「フランスの古いバラード」「ヴァロワ地方の民謡と伝説」、エミール・スーヴェストルの『最後のブルトン人』、オーギュスト・ブリズーの詩集『マリ』を取り上げた。本研究一部は、『広島国際研究』(2017年11月、pp. 61-73)及び『ブルターニュ古謡集バルザス=ブレイス』の「解説」(pp. 436-455)を通して公表された。研究会合については、平成29年5月、7月、9月、11月に各1回計4回の会合を、日本大学芸術学部江古田キャンパスにて開催し、主に翻訳の問題点や解釈に関する討論と編集作業を行った。本研究課題では、フランス文学におけるブルターニュ地方の再話文学の系譜を明らかにすることを目指した。
トリクロロエチレン使用職場で発生する重症型皮膚肝障害の発症要因に関する調査研究

1990年代後半になって、中国、台湾、フィリピン、韓国のトリクロロエチレンを使用する職場で、重症型の皮膚・肝障害が発生し、多数の死者が生じて深刻な問題になっている。患者は発熱や好酸球増多を伴い、発症率は作業者数百人から千人に1人、曝露開始から発症までの期間が約30日である等、遅延型アレルギー反応の特徴を呈している。原因物質(トリクロロエチレンかそれとも不純物か)、発症の量-反応関係や感受性決定因子などは未解明で、現在は病気の早期発見に努めるほか対策がなく、予防対策の確立が求められている。トリクロロエチレンはかつて日本でも多量に使われた溶剤であるが、同様な患者発生の報告はきわめて限られ、なぜ近年になってこれらの国々で多くの患者が発生するようになったのかは謎である。私たちは平成15年度から中国広東省広州にある広東省職業病防治院と共同研究を開始した。本研究では、15,16年度は、患者の発生が最も多い中国広東省で2002年3月以降に発生した患者の曝露の実態(使用溶剤の詳細な分析)や病態を明らかにした。その結果、患者は予想より高濃度のトリクロロエチレンに曝露されていることが明らかとなった。患者発生工場で働くTRI曝露作業者の個人曝露濃度とTRI尿中代謝物量も測定した。半数以上の調査対象作業者の個人曝露濃度は日本産業衛生学会が勧告している許容濃度を超えており、これらの者のTRI尿中代謝物量も多いことが判明した。特に、トリクロロ酢酸の蓄積が多いことが注目された。17年度は59名患者と性・年齢をマッチさせた対照群を設定し、疾病発生のメカニズムを解明するための症例-対照研究を行った。この研究では特にウイルス感染との合併症に焦点をあてて調査した。この調査ではHHV6の抗体価が256倍以上の者をHHV6陽性者としたところ、患者群では59名中14名が陽性であった。しかし、対照群では陽性者はいなかった。これらの結果は、トリクロロエチレンによる重症型の皮膚・肝障害の患者にHHV6の再活性化が何らかの形で関与していることを示す。近年、アジア諸国のトリクロロエチレン(TRI)使用職場で全身性皮膚・肝障害の発生が問題になっている。病因・病態に不明点が多いが、臨床所見は薬剤性過敏性症候群(DIHS)とも呼ばれる重症型薬疹や薬剤性肝障害に類似している。皮疹や肝障害は一般に感染症によっても生じることが知られ、特に、ヘルペスウイルスやマイコプラズマについてはDIHSとの関連の可能性も指摘されているため、これらの合併の有無を明確にする必要があると考えられる。本研究では、患者及び曝露対照者で感染症の血中抗体価を調査し、あわせて免疫学的指標を測定した。

2002-3年に中国南部で発生した患者32人の血清(患者群:剥脱性皮膚炎(ED)21人、多型紅斑7人、皮膚粘膜眼症候群(SJS)2名、中毒性表皮壊死融解症1名、病型不明1名)および患者発生工場の非発症作業者32人の血清(対照群)について、1)単純ヘルペスウイルス1,2型(HSV-1,2)、2)EBウイルス、3)サイトメガロウイルス(CMV)、4)ヒトヘルペスウイルス6型(HHV-6)、5)風疹ウイルス、6)麻疹ウイルス、7)マイコプラズマの抗体価を測定した。また、血清中の総IgEをEIA法で、IFN-γ、IL-4、IL-5をELISA法にて測定した。症例群のうち8例でHHV-6抗体価の異常高値(256倍以上)が認められ、2例で麻疹のIgM抗体が陽性だった(表)。HHV-6抗体価上昇者にはSJSを除く3病型がみられ、麻疹IgM抗体陽性者の病型はED, SJSだった。対照群では、いずれの感染症についても採血時直近の感染を示す抗体価の著しい上昇はみられなかった(表)。総IgEは患者群が高値(p<0.05)だった。IL-4,5は群間に有意差はなく、IFN-γは患者群で高値(p<0.05)であった。TRI関連皮膚肝障害の一部ではHHV-6ウイルスの再活性化が生じていると考えられた。突発疹の原因ウイルスであるHHV-6のDIHSにおける再活性化が最近注目されているが、TRIへの曝露とHHV-6再活性化の原因となりうる免疫力低下との因果関係や、皮膚肝障害の発症機序におけるウイルス再活性化の意義、麻疹など他の感染症の関与の有無について、今後さらに検討が必要である。近年、アジア諸国のトリクロロエチレン(TRI)使用職場で全身性皮膚・肝障害の発生が問題になっている。病因・病態に不明点が多いが、臨床所見は薬剤性過敏性症候群(DIHS)とも呼ばれる重症型薬疹や薬剤性肝障害に類似している。今年度はDIHSとの異同をより明確にすることを目的として、HHV-6抗体価高値を呈した症例の臨床的特徴を明らかにした。1.2002-3年に発症し職業病防治院で入院治療を受けた患者61名(男性22名、女性39名、年齢22.8±5.9歳)のうち、間接蛍光抗体法によりHHV-6抗体価が256倍以上を示した14名(男性2名、女性12名、年齢22.1±6.8歳;剥脱性皮膚炎(ED)9名、多型紅斑(EM)3名、皮膚粘膜眼症候群(SJS)1名、中毒性表皮壊死融解症(TEN)1名)について、各種臨床所見、薬物内服歴、作業内容を調査した。HHV-6抗体価高値の患者の初発症状は、熱発のみが4名(ED2名、EM1名、SJS1名)、皮疹のみが4名(ED3名、EM1名)、皮疹と熱発4名(ED3名、TEN1名)、皮膚掻痒感のみが2名(ED1名、EM1名)であった。2.14名全員に、発症から治癒までの経過中に発熱をみとめた。10名は間欠熱の出現が発症後第5週目以降にもみられた。このうち1名は入院期間中のHHV-6抗体価上昇が明らかな症例(ED)であった。3.初発皮疹は小紅斑(直径1m未満)が9名、丘疹3名、紅斑丘疹2名であった。4.粘膜病変を9名に、白血球増多(11000/mm^3以上)を7名に(1名は不明)、リンパ節腫脹を11名に、入院時の血液検査で肝障害を13名に(1名は不明)認めた。1500/mm^3以上の好酸球増多を認めた例は見いだされなかった。5.発症前後に感冒薬、抗生物質の投薬を受けた者は6名で、このうち2名は投薬時既に皮疹がみられた。5名(皮疹のあった1名を含む)は熱発に対する治療であった。6.患者の作業内容は、脱脂洗浄11名、プレス成型1名、洗浄後の製品検査1名で、曝露から発症までの期間は28.0±9.1日であった。1990年代後半になって、中国、台湾、フィリピン、韓国のトリクロロエチレンを使用する職場で、スティーブンス・ジョンソン症候群をはじめとする重症型の皮膚・肝障害が発生し、多数の死者が生じて深刻な問題になっている。
子どもの筋力の発育・発達に関する研究〜骨年齢による動的筋力の評価とトレーニング効果の可能性〜

本研究では、思春期前、中、後の発育過程を経験する人間を対象に、同一年齢集団から求められた統計的変数を基準とするのみでなく、個人の生理学的発育度を考慮した筋出力の評価を行うことを目的としている。具体的には生理学的発育度の推定は、骨年齢あるいは身長発育速度(PHV)によって行う。筋出力や筋形態が生理学的発育度とどのような関係をもつかを示すことによって、生理学的成熟度の個人差は、筋の形態や出力に影響を及ぼすか否かを検討する。さらに子どもの筋力に関するトレーニング効果に関して、生理学的年齢からみた至適時期、および筋形態や筋出力へのトレナビリテイーについての見解を求めることも重要な検討課題とした。平成9年度は主として横断的データの収集を平成10年度は主として子どもの筋力トレーニング効果の有効性について検討を行った。得られた結果を以下に要約する。子どもの筋力の発達について、筋力の直接的な影響を及ぼす筋横断面積と生理学的年齢を考慮した個人差について横断的資料を収集することを目的とした。東京都内の小学生16学年児童194名(内女子93名)を対象とした。動的筋力は等速性肘屈曲動作で発揮される関節トルクを測定した。一方超音波法により上腕屈筋群の解剖学的横断面積を測定した。また生理学的年齢の指標としては、左手部X線写真を撮影し、Tanner-Whitehouse2法(TW2法7))により算出した骨年齢を骨年齢を採用した。同一学年内でみると、暦年齢は当然のことながら1歳以内の範囲であるのに対して、骨年齢の分布におけるばらつきは大きく、分布範囲は3.6歳から6.4歳の幅をもっている。特に思春期に近づいていると思われる6学年児童での骨年齢は、最高14.1歳、最低7.7歳で、標準偏差は1.23歳と大きなばらつきをみせている。このことは暦年齢あるいは学年は同じであっても、個々の生理学的発育速度は異なっていることを裏付けている。発育に伴い筋力および筋横断面積は同様な傾向を示していた。従って筋断面積が増すに従って静的最大筋力は増加を示し、両者の間には、統計上有意な正の相関関係が得られた。暦年齢は、身長との関係において有意水準が1%あるいは5%で有意な相関係数を得られるものの、他の項目との関係においては、相関関係は示されない。これに対して骨年齢は特に身長および体重という形態との関係において、全学年とも統計的に有意な相関係数が示されている。骨年齢は骨成熟を基準とした尺度であるために、特に身長との相関関係は強く、全学年とも0.1%水準で有意な相関係数が得られている。骨年齢と上腕屈筋群の筋横断面積および静的最大筋力との関係については、3学年以降において統計的に有意な相関係数が認められるようになった。また生理学的発育の個人差は、明らかに筋の形態や機能に影響を及ぼしていることがみられ、子どもの筋力や筋横断面積を評価する場合には、生理学的成熟度をかなり考慮する必要があると言える。

骨年齢は骨成熟を基準とした尺度であるために、特に身長との相関関係は強く、全学年とも0.1%水準で有意な相関係数が得られている。骨年齢と上腕屈筋群の筋横断面積および静的最大筋力との関係については、3学年以降において統計的に有意な相関係数が認められるようになった。また生理学的発育の個人差は、明らかに筋の形態や機能に影響を及ぼしていることがみられ、子どもの筋力や筋横断面積を評価する場合には、生理学的成熟度をかなり考慮する必要があると言える。子どもの筋力の発達について、筋力の直接的な影響を及ぼす筋横断面積と生理学的年齢を考慮した個人差について横断的資料を収集することを目的とした。東京都内の小学生16学年児童194名(内女子93名)を対象とした。動的筋力は等速性肘屈曲動作で発揮される関節トルクを測定した。一方超音波法により上腕屈筋群の解剖学的横断面積を測定した。また生理学的年齢の指標としては、左手部X線写真を撮影し、Tanner-Whitehouse 2法(TW2法7)により算出した骨年齢を採用した。同一学年内でみると、暦年齢は当然のことながら1歳以内の範囲であるのに対して、骨年齢の分布におけるばらつきは大きく、分布範囲は3.6歳から6.4歳の幅をもっている。特に思春期に近づいていると思われる6学年児童での骨年齢は、最高14.1歳、最低7.7歳で、標準偏差は1.23歳と大きなばらつきをみせている。このことは、暦年齢あるいは学年は同じであっても、個々の生理学的発育速度は異なっていることを裏付けている。発育に伴い筋力および筋横断面積は同様な傾向を示していた。従って筋断面積が増すに従って静的最大筋力は増加を示し、両者の間には、統計上有意な正の相関関係が得られた。筋力発達経緯からみた性差と部位差といういわば形態的バランス、筋力発揮機能を決定する因子とのバランス、生理学的成長と相対発育からみた筋力評価そして思春期競技選手の筋力バランスについて横断的資料を収集することを目的とした。また生理学的年齢の指標としては、左手部X線写真を撮影し、Tanner-Whitehouse2法(TW2法7))により算出した骨年齢を骨年齢を採用した。骨年齢は特に身長および体重という形態との関係において、全学年とも統計的に有意な相関係数が示されている。
耳撃証言:ストレス下における発話者の同定と発話の意味内容の記憶

耳撃証(ear-witness)の記憶の正確さを検討するために、情動的覚醒が伴う事件等を考慮して、感情的には中立の刺激提示中における耳撃と恐怖の感情を喚起するような刺激干渉中の耳撃の正確さを比較検討した。相手の声を一週間後に6名のラインナップ(犯人が存在する)から識別するということを行った結果、恐怖という情動を喚起する操作を行った条件では、行わない条件に比較して半分以下の正識別であった。耳撃証言の正確さを規定する要因としての、耳撃時における情動の影響を実験的に検討した。実験は1要因2水準の被験者間の実験計画であった。実験参加者は映像評価の目的と称しての実験に参加する。ビデオを暗室で見ているのであるが、この見るビデオに2種類が用意され、一つはトトロで暖かな印象を与え、もう一方は教室の「呪いのビデオ」という、恐怖の印象を与えるビデオの一部を見せた。実験では、それらのビデオを見始めてから一定時間経過後(映像提示開始から50秒後)、携帯電話のベルが鳴り、その電話に出て応対するように求められた。相手からは「もしもし、日本大学文理学部心理学科の鈴木伸吾と申します。工藤純一郎さんのお電話でしょうか?すみません。間違えました」との内容が話された。この声に関しては、実際に実験補助者によって、話者に連絡して、実際に携帯電話をかけてもらって提示した。この声の提示後一週間経過して、声の識別テストを行った。識別テストでは、ターゲットの人物を含め、6人の声をあらかじめ録音したものを使用した。ターゲットの声(実際の話者の声)はラインナップの5番目に提示するようにした。結果はトトロ条件に対して、恐怖喚起の条件で約半分のヒット率であった。この結果は、耳撃においても目撃者における識別や記憶遂行と同様に、ネガティブな情動喚起によって、成績の低下がもたらされたことを示している。今回の検討は一週間後での識別テストであり、さらに声の情報が比較的少ない条件の下での検討であったが、今後他の要因を含めた検討が必要とされよう。最初の実験結果としては評価できるものと思われる。耳撃証言の正確さに影響する要因の検討として、情動を要因とした要因(研究計画1)と耳撃の対象となる人物の数を要因とした研究(研究計画2)を行った。研究計画1では、情動喚起の方法としては恐怖映像を提示し(中立的な感情状態での刺激はトトロであった)、その提示の間に電話がかかってくることを想定し、その電話に出た相手の声をどの程度記憶によって惜別可能かを検討した。結果は中立条件で32人中3人のヒット、情動条件で34人8人のヒットであった。この結果は統計的に有意ではなく、その後は実験参加者を増やして、現在実験を継続している。さらに情動反応を主観的評価によって測定していたが、今回の計画からは、唾液からコルチゾールを検出する方法も採用した。生理的指標から情動経験を測定する試みである。研究計画2では、複数の人物が学校で起こった事故に関して電話で報告するという設定のもと、実際には3人の話者が登場するという計画での耳撃実験を行った。この3人の会話をすべて聴取する条件(ランダム聴取条件とストーリーを構成する条件を用意)とただ一人を聞く条件を用意して実験を行った。結果は一人を単独で聴取して識別する条件で最も成績が優れていた。またストリー性が保たれた条件は、それをランダムに配置された条件と比較し、成績が幾分とも劣るという結果が得られた。Earwitness(耳撃)の記憶に基づく報告や識別の正確さを実験心理学的手法により検討した。基本的計画は耳撃が起こる出来事を変数にして、ネガティブな情動的覚醒を経験した場合に、その耳撃の報告や話者の識別が、そのような情動的確性を経験しない場合に比較して、どのような結果を生むのかを検討することを第1の目的とした。この研究は、恐怖を喚起するビデオ鑑賞下と中性的な感情喚起のアニメを鑑賞下でかかってくる電話の話者の声を一週間後に識別するという課題で行った。結果は、情動的出来事を経験した場合には、これを経験しなかった出来事に比較して、識別に対して比較的強い情動効果による識別成績の低下を観察した。しかしながら、全体の識別の成績が低いために、統計的検定にはかからないものの、情動条件では5/42という成績であり、中立的な出来事条件では12/45という成績であった。つまり、情動的喚起がない条件ではある条件に比較してほぼ2倍以上のヒット率であった。この結果は2013年6月開催のロッテルダムで開催されるSARMA大会での発表に採択された。第2の目的は、耳撃の対象となる人物の数を1人、2人、3人と増加させた場合の、識別への効果を検討するものであった。

この実験は耳撃の対象となる人物の数を統制し、さらに識別におけるラインナップの条件をそれぞれ1回の識別あたりに一人のターゲット人物を入れてのものであったが、実験参加者がそれぞれ一人入っているということがわからないというかたちの計画であったので、3回識別を行う必要があった。しかし、参加者は自由に識別ができるために、それぞれの識別試行で3人を選んだり、選ばなかったりと、研究計画にそわない結果となった。これは、耳撃の対象者の声の類似性問題であり、この統制が極めて難しいことが明らかになった。耳劇研究の研究が少ない理由にこの声刺激の問題がかかわっている。実験データは順調に得られているものの、学会発表等の進捗が遅れているのが事実である。これは既存の研究が少ないこともあって、理論的背景を作る作業に幾分とも遅れが生じているためである。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の方向としては、現在継続中のデータ取得(研究計画1)を完成させること、新たな画像刺激での情動の要因検討を計画している。また研究計画2では、先行の刺激で一人ずつの発話が長かったことによって、ストリー性の効果が得られなかったので、この点を修正しての刺激づくりを現在、行っている。連休明けには新しい刺激を使用しての、声の数の関数としての識別の正確さの実験検討が行える。
植物メリステムにおけるミトコンドリアとそのゲノムの維持機構

既に独自にスクリーニングしたシロイヌナズナ5種類のミトコンドリア形態突然変異体(ミトコンドリア凝集・偏在・不揃い・伸長・短縮)について、原因遺伝子を同定し、うち三つに関してはコードしているタンパク質の分子生物学的解析を行った。ミトコンドリア凝集変異体は、ある環境条件によって大きく変動することを発見し、その生物学的な意義を明らかにした。同様の変異表現型を示す遺伝子との相互作用について検討している。ミトコンドリア細胞内偏在の変異体の原因遺伝子はRHD3(根毛形態形成の突然変異体Root-hair defective 3)であり、この突然変異体の根毛は異常に短く縮れていた。原因遺伝子産物RHD3はミトコンドリアではなく小胞体に局在しており、rhd3変異体における"ミトコンドリアが細胞内偏在する"という表現型は、小胞体の形態変化から引き起こされた二次的影響である可能性が考えられた。三つ目のミトコンドリア形態不揃い変異体の原因遺伝子は未知の遺伝子であり、遺伝子産物は何らかの酵素だと考えられる。この酵素がミトコンドリアへ局在することを実験的に確認した。この酵素のオルソログと思われる配列(細胞内局在もミトコンドリアと予測される)が、高等植物に限らず、酵母やヒトを含む哺乳類にも広く存在している。また、この不揃い突然変異体には原因遺伝子の異なる変異体が存在し、次世代シークエンスを用いて、候補遺伝子を同定した。現在相補性検定などで確認中である。また、同様にミトコンドリアの伸長・短縮突然変異体について、その原因遺伝子を同定した。ミトコンドリア分裂が細胞分裂と同調している可能性について、中国のグループと共同研究した成果が、本年度論文として掲載された。細胞周期に応じてDRP3Aをリン酸化させ、ミトコンドリアは細胞と同調した分裂増殖が行われていることが明らかとなった。当初目的通り、多数の突然変異体の原因遺伝子を同定することが出来た。それら遺伝子について、相補性検定や、細胞内局在性の検討など、計画していた実験はおおむね遂行することができた。また、突然変異体の新たな側面(環境刺激応答性)という興味深い現象を見いだすことができ、植物ミトコンドリア形態の知られざる一面を垣間見ることができ、またこの現象は今後の解析に大きく寄与するものと考えられるため、当初の計画以上に研究が進展したといえる。同定した突然変異体、並びにその原因遺伝子の分子実態とその作用機序を明らかにすることで、植物ミトコンドリアの維持増殖過程を明らかにしていく。今後は多様な植物での保存性を明らかにするとともに、これらの因子の相互作用因子を明らかにすることで研究の進展が見込まれる。また、環境刺激に応答する植物細胞において、ミトコンドリアとその形態変化がどのように寄与しているかについても研究課題が明らかとなったので、これらを解明していきたい。独自にスクリーニングした三種類のミトコンドリア形態突然変異体(ミトコンドリア凝集・偏在・不揃い)について、原因遺伝子を同定し相補性検定を行った。ミトコンドリア凝集変異体は、既知の突然変異体fmt(friendly mitochondria)と同じ原因遺伝子の変異であった。しかしながら、この突然変異体の表現型はある環境条件によって大きく変動するという新たな性質を見いだすことができ、現在その現象の解析とともにこの現象を用いたミトコンドリア形態とその植物体環境応答への解析を新たに進めている。二つ目のミトコンドリア細胞内偏在の変異体の原因遺伝子はRHD3(根毛形態形成の突然変異体Root-hair defective 3)であり、確かにこの突然変異体の根毛は異常に短く縮れていた。原因遺伝子産物RHD3はミトコンドリアには局在せず、意外にも小胞体に局在しており、この突然変異体における小胞体の網状形態とその動きが著しく変化していた。小胞体の形態と動態は原形質流動に大きな影響を持つことが報告されている。これらのことを総合して考えると、rhd3変異体における"ミトコンドリアが細胞内偏在する"という表現型は、小胞体の形態変化から引き起こされた二次的影響である可能性が考えられた。そのN末端配列によりこの酵素がミトコンドリアへ局在することを実験的に確認した。この酵素のオルソログと思われる配列が、高等植物に限らず、酵母やヒトを含む哺乳類にも広く存在している。これらはいずれも機能未解明であり、我々の突然変異体を用いた機能解析によって、真核生物共通の新規機能酵素の同定につながる可能性が高い。また、この不揃い突然変異体には相補性検定から原因遺伝子の異なる変異体が明らか既に独自にスクリーニングしたシロイヌナズナ5種類のミトコンドリア形態突然変異体(ミトコンドリア凝集・偏在・不揃い・伸長・短縮)について、原因遺伝子を同定し、うち三つに関してはコードしているタンパク質の分子生物学的解析を行った。

原因遺伝子産物RHD3はミトコンドリアではなく小胞体に局在しており、rhd3変異体における"ミトコンドリアが細胞内偏在する"という表現型は、小胞体の形態変化から引き起こされた二次的影響である可能性が考えられた。三つ目のミトコンドリア形態不揃い変異体の原因遺伝子は未知の遺伝子であり、遺伝子産物は何らかの酵素だと考えられる。この酵素がミトコンドリアへ局在することを実験的に確認した。この酵素のオルソログと思われる配列(細胞内局在もミトコンドリアと予測される)が、高等植物に限らず、酵母やヒトを含む哺乳類にも広く存在している。また、この不揃い突然変異体には原因遺伝子の異なる変異体が存在し、次世代シークエンスを用いて、候補遺伝子を同定した。現在相補性検定などで確認中である。また、同様にミトコンドリアの伸長・短縮突然変異体について、その原因遺伝子を同定した。ミトコンドリア分裂が細胞分裂と同調している可能性について、中国のグループと共同研究した成果が、本年度論文として掲載された。細胞周期に応じてDRP3Aをリン酸化させ、ミトコンドリアは細胞と同調した分裂増殖が行われていることが明らかとなった。初年度において、三種類のミトコンドリア形態突然変異体とその原因遺伝子の同定を行い、遺伝子機能解析まで取り組めている。メリステムなど細胞分裂部位でのミトコンドリア可視化植物とその観察技術の開発も順調に進んでおり、想定以上の順調な進展をしている。当初目的通り、多数の突然変異体の原因遺伝子を同定することが出来た。それら遺伝子について、相補性検定や、細胞内局在性の検討など、計画していた実験はおおむね遂行することができた。また、突然変異体の新たな側面(環境刺激応答性)という興味深い現象を見いだすことができ、植物ミトコンドリア形態の知られざる一面を垣間見ることができ、またこの現象は今後の解析に大きく寄与するものと考えられるため、当初の計画以上に研究が進展したといえる。細胞分裂時のミトコンドリアや他のオルガネラの分配の分子機構は動物や菌類でも未だそれほど明らかではなく、ミトコンドリア分配にかかわる遺伝子の同定や分子メカニズムの解析の解析は、植物以外の多くの生物種やさまざまなオルガネラの分配機構の解明へ波及効果が期待される。突然変異体の原因遺伝子の同定と遺伝子産物の機能解析は順調であり、今後既知の遺伝子群と新たに同定した遺伝子群との関連も探っていく予定である。また斜照明蛍光顕微鏡法による新たな細胞内オルガネラライブイメージングによる解析を進めており、各種突然変異体と野生型でその動態を比較することで新たな分子メカニズムに関する知見が得られるものと期待している。同定した突然変異体、並びにその原因遺伝子の分子実態とその作用機序を明らかにすることで、植物ミトコンドリアの維持増殖過程を明らかにしていく。今後は多様な植物での保存性を明らかにするとともに、これらの因子の相互作用因子を明らかにすることで研究の進展が見込まれる。また、環境刺激に応答する植物細胞において、ミトコンドリアとその形態変化がどのように寄与しているかについても研究課題が明らかとなったので、これらを解明していきたい。
1970年代初頭以降の国際石油資本による油田支配体制の史的分析

本研究は, 1970年代初頭以降の世界の石油産業界における原油と油田の支配体制を,業界最大企業たるエクソンモービル社(旧ニュージャージー・スタンダード石油会社)の活動を対象として考察した。第1部は, 1990年代初頭以降今日に至る同社の原油と天然ガスの生産活動の解明であり,第2部は1970年代初頭以降の北アフリカ(リビア),中東(サウジ・アラビア)での油田支配体制について考察した。世界の石油産業史の研究において, 1970年代初頭以降はなお未開拓の領域であり,個別企業の経営史研究の手法を用いてこの分野に新たな知見を加えた本研究は, 1970年代初頭以降の世界の石油産業界における原油と油田の支配体制を,業界最大企業たるエクソンモービル社(旧ニュージャージー・スタンダード石油会社)の活動を対象として考察した。世界の石油産業史の研究において, 1970年代初頭以降はなお未開拓の領域であり,個別企業の経営史研究の手法を用いてこの分野に新たな知見を加えた本年度の研究は,第1に,そしてこれが中心であるが,国際石油企業,特に最大企業であるエクソンモービル社の1990年代初頭以降の原油と天然ガスの生産活動について検討した。その主な結論は以下の通りである。(1)アメリカのメキシコ湾の大水深海域,旧ソ連邦諸国,西アフリカ諸国でのエクソンモービル社の活動は1990年代末までに原油の生産に結実した。西アフリカの場合は,2005年には同社の世界における最大の原油生産拠点に転じた。西アフリカと旧ソ連邦は,原油の確認埋蔵量,および油田の開発状況,生産開始予定などからして今後一層の生産増が可能と思われる。なお,天然ガスについては見るべき成果は乏しい。(2)3つの地域・海域,特に大水深海域での活動は,1990年代初頭頃から始まる原油と天然ガスの探鉱,開発などでの技術面の革新,あるいは顕著な発展に支えられ,かつこれと相伴って進展した。メキシコ湾の大水深海域での活動は先行した大陸棚(浅海域)での操業を前提とはしたが,大水深海域での操業を可能にする探鉱・開発技術などの高度化が不可欠だった。(3)エクソンモービル社(エクソン社)にとってモービル社を買収したこと(1999年)が,これら新開の地域・海域,特に旧ソ連邦と西アフリカでの活動を強化ないし飛躍させる契機となった。西アフリカにおける原油の最初の獲得,およびその急進展は,モービル社の権益の継承によるものである。第2に,本年度は続いて,1970年代初頭以降の中東・北アフリカ地域において,国際石油資本が所有する油田の支配権が如何にして失われたかの分析を試みた。当初,エクソン,BP,RD=シェルなどは,現地政府との交渉において本国政府の外交支援を直ちに要求していないこと,またエクソン社の場合はリビアでは液化天然ガス・プラントの建設・運営によって現地政府との融和を図ったこと,などが明らかになった。本年度は,「研究実施計画」に基づき,第1に,国際石油資本,特に最大企業であるエクソンモービル社の1990年代初頭以降の原油と天然ガスの生産活動について検討し,第2に,1970年代前半の中東,北アフリカ,ラテン・アメリカにおける国際石油資本(特に旧エクソン社)の活動を分析した。第1の課題についての主な研究成果(結論)は以下の通り。(1)エクソンモービル社は,2006年の時点では世界全体での原油,天然ガスの生産量,確認埋蔵量(原油、天然ガス)で見る限り国際石油資本の中で最大企業の地位を保持した。だが,(2)国際石油資本群の新たな進出対象,活動拠点となったアメリカのメキシコ湾の大水深海域,旧ソ連邦諸国,西アフリカ諸国の3つの地域・海域を全体としてみれば,この時期までに原油と天然ガスの生産事業において他社に対する優位を形成したと見ることはできない。(3)エクソンモービル社がこれら地域・海域への進出において他社に先行,あるいは業界を牽引する企業であったとは言いがたく,大水深海域などで用いた技術,操業方法についてもその開発,導入において他社に対する先駆性,あるいは優位性を有したとはいえない。これらの諸点はいずれも従来解明されたことのない重要な事実と特徴である。第2の課題については,いまだ明瞭な結論には到達していないが,(1)1970年代前半時点で,サウジ・アラビア政府(国営企業)が国内の油田支配権の確立を踏まえて,エクソンモービル社の拠点市場であるアメリカへの進出(原油精製,製品販売)を構想したこと,(2)ヴェネズエラ政府が現地の油田等の国有化に際して,エクソンモービルなど各社に対して,補償金額として総計5億ポンド以上を提示したこと,などの事実が明らかになった。これらも,従来得られなかった重要な成果である。1.1970年代初頭ないし前半以降,中東などにおいて国際石油企業の原油と油田に対する支配権は,現地の産油国政府による資源と施設の国有化,「事業参加」(原油生産事業の権益の買い取り)などによって,短期間のうちに失われた。本年度は,世界の石油産業界において今日なお最大企業として存在するエクソンモービル社(以下ではエクソン社)を対象として,1970年代の中東地域,特に同社の最大生産拠点サウジ・アラビアでの油田支配権の喪失過程を考察した。