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日本語コミュニケーション能力の養成に関する教師の実践的知識の研究

本研究の目的は,外国人に対する日本語コミュニケーション能力の養成に携わる日本語教師の実践的知識や思考を明らかにすることである。そのために,次の3種類の調査を実施し,それぞれ研究成果を得た。1.授業に関する教師の実践的な知識と思考の調査:5名の教師の授業記録視聴中における発話は,回数のばらつきがあるものの,その多くが教師主導の練習場面で行われていた。また,発話の内容は,学習者の意思への関心と練習場面の設定や情報のリアルさへのこだわりという点で共通性が認められた。授業記録視聴後の記述は,授業の方法に関する内容がほとんどであった。コミュニケーション能力の捉え方や養成の必要性に関しては,教師によって考え方に幅が見られた。2.教師の言語教育観とその形成過程の調査:同じX研修を17年前に受講した教師3名は,それぞれ独自の言語教育観を持っていったが,その考えに最も影響を与えているのは,他の専門分野での勉学,他者の存在,留学による経験などであり,それぞれの教師の言語教育観の形成に研修Xが寄与していないことが明らかになった。3.学習者の言語使用と教室活動に関するビリーフの調査:80名の学習者を対象に調査を行ったところ,日本語能力が上級レベルであっても,自然な会話表現が使えないことや発音に自信がないと考えている学習者が多いことがわかった。聴解・会話能力を伸ばすために,映画やドラマ,ニュースの視聴が役に立つと考えている学習者が多いが,その一方で,学習者同士の活動やモデル会話の練習には疑問を感じている学習者が存在する。読解・作文能力を伸ばすためには,レポートの構成や表現・文体を学びたいと考えている学習者は非常に多く,要約の練習が役に立つと考えている学習者も多いことがわかった。また,聴解,会話,読解,作文の授業でも,文法の復習や解説が必要だという回答も多く見られた。本研究の目的は,外国人に対する日本語コミュニケーション能力の養成に関する,教師の実践的知識を実証的に検討することである。本年度は,上記の枠組みで研究を進めるための方法論の検討を目的に,以下の活動を主として行った。1)教師の実践的知識,意思決定,ライフヒストリー,日本語授業における学習者の認知・情意など,本研究に関連する先行文献を収集した。収集した資料を精査し,データベース化する作業に着手した。2)昨年度日本国内の日本語教師に協力を求めて実施した,インタビュー調査(授業とコミュニケーション能力の養成に対する意識について)の分析作業を行った。その結果,学習者への意識および教師の背景が意思決定の条件となっていることが推察された。日本語授業におけるコミュニケーション能力養成の在り方を考えるためには,授業に携わる教師だけではなく,学習者の認知・情意にも調査の範囲を広げる必要があることを確認し,研究の枠組みを次のように修正した。(1)日本語授業における教師の意思決定(2)(1)の背景となる教師の実践的な知識領域(3)(1)の背景となる教師のライフヒストリー(4)教師の意思決定が日本語授業における学習者の認知・情意に与える影響3)来年度に実施を予定している本調査の方法論およびデータの記述方法をさらに検討するために,日本語教師を対象とした小規模なインタビュー試行調査(意思決定・実践的知識,ライフヒストリーについて)を来年度前半にかけて実施する。来年度は,試行調査の分析を踏まえ,各種の面接調査を実施する予定である。また,先行研究のデータベース作成も継続する。本研究の目的は,外国人に対する日本語コミュニケーション能力の養成に携わる教師の実践的知識や信念(ビリーフ)を明らかにすることである。

平成15年度は,先行文献の収集を継続する一方,教師と学習者を対象とした調査を実施した。(1)先行研究資料の収集:教師の実践的知識,意思決定,教師の成長,ライフヒストリー研究に関する文献,資料の収集作業を行った。さらに,収集した資料を精査し,データベース化する作業を継続した。(2)調査の実施:(1)オンライン・オフライン・モニタリング調査:教師の実践的知識の実態を記録するため,実際の授業のビデオ記録を観察しながら思考内容を語ってもらう「オン・ライン・モニタリング」調査と,観察後に感想や批評をレポートとしてまとめてもらう「オフ・ライン・モニタリング」調査の2方法による調査を実施した(平成16年度上旬まで継続予定)。(2)ライフヒストリー調査:コミュニケーション能力,コミュニケーション教育に関する考え方の変容とその要因を知るために,同時期に国立国語研究所日本語教育長期研修を修了した者4名に対し,インタビューを実施した。研修を含め,どのような経験をもとにコミュニケーション教育観が形成され変容したかを調査した(平成16年度上旬まで継続予定)。(3)学習者の意識調査:口頭コミュニケーション能力の養成を目指し,教育現場ではさまざまな指導が試みられている。学習者はそれらの授業実践の意図をどのように受容しているかを、アンケートおよびインタビューにより調査する(協力者の事情により,平成15年度末から16年度始めにかけて実施予定)平成16年度は,継続中の調査を完了し,これまでの調査から得られたデータの分析を行う。その成果を報告書にまとめ,関連する研究会・学会等で公表する。また,先行研究資料のデータベースを完成させ,ホームページなどで公開するための方策について検討する。本研究の目的は,外国人に対する日本語コミュニケーション能力の養成に携わる教師の実践的知識や信念(ビリーフ),さらに教師に対する学習者の意識を明らかにすることである。平成16年度は,以下のことを行った。(1)教師の意識調査:日本語授業のビデオ記録を観察しながら思考内容を語ってもらう「オン・ライン・モニタリング」調査と,観察後に感想や批評をレポートとしてまとめてもらう「オフ・ライン・モニタリング」調査を追加実施し,既に得られたデータと併せて分析を行った。(2)教師のライフヒストリー調査:国立国語研究所が実施している日本語教育長期研修修了生を対象とした,研修後から現在に至るまでの歴史,現在の言語教育観,コミュニケーション能力観等についてのインタビューを追加実施し,データの分析を進めた。(3)学習者調査:上級日本語学習者の日本語使用の実態,ニーズおよび教室活動に対するビリーフに関する,質問紙調査とインタビュー調査のデータについて分析を進めた。(4)研究期間中に収集した関連する各領域(教師の成長,意思決定,実践的知識,ライフヒストリー研究等)の文献情報を更新し,データベースとして公開するための整備を行った。(5)これまでに収集した各種データの分析をもとに,成果報告書作成に向けて成果のとりまとめた。
健康な自己愛における自己価値欲求の脱中心化方略とその心理的効果

本研究は“健康な自己愛"がどのようなものであるか検討することを目的として行われた。第1に自由記述調査や、行動観察と面接調査などによって探索的な概念化と検討を行った。第2に質問紙調査を行って、自己価値欲求を脱中心化する方略の一つとなりうるユーモアについての調査を行った。第3に、健康な自己愛の対照概念としての病理的自己愛を測定する新しい尺度の邦訳版を作成した。第4に自己愛の諸形態と就職活動の進め方等との関連の調査を行った。第5に、自己価値欲求の脱中心化が実験操作によって生じうるか、その効果の検証を行った。以上から、健康的な自己愛に関してその特徴が考察された。「健康な自己愛」を反映した具体的な形態の一つとして、自己価値低下事態における「ユーモア」を想定し、これにまつわる調査データを分析した。(1)ユーモアの一形態である「自己卑下的ユーモア」は誇大性自己愛(不健康な自己愛の一形態)と正の関連を一貫して示していた。(2)一方、誇大性自己愛との関連を検証したところ、自尊心を統制した場合に、マインドフルネス特性と負の関連を見出すことができた。当初は、自己の価値低下事態をユーモアを用いて緩和できることは、健康な自己愛の一形態であると予測していたがデータからはそうした傾向は見られなかった。一方で“嫌なことを思い出しても大丈夫である"といったマインドフルな特性が、健康な自己愛を支えうることが示唆された。ユーモアが結局、対人的な印象操作を通して自己価値や自己イメージの防御に使われている可能性が、結果に混在したことが一因と考えられる。追加年度の調査では、ユーモアの背景にある、媒介変数に注目した分析を行う予定である。平成24年度の研究から「価値」や目標(ゴール)の重要性が示唆されているため、Crocker(2006)などの研究を援用して、他者への優しさなどを変数に含んだ調査を行い、両者の関係を検討することとする。なお、平成25年度には、Pincus et al.,(2009)の開発した病理的自己愛尺度の日本語版作成作業も進行し、現在妥当性・信頼性を検討中である。従来の尺度よりも、自己愛の健康ー不健康を、臨床心理学的な示唆を含んだ尺度項目によって調査可能となるため、上記の検討や介入的研究にも関連づけていけると思われる。理論的研究がある程度行われ,既存データとの照合を行った段階である。まず,本研究の中心概念である「脱中心化」や,それを支える「マインドフルネス」について,あらためて臨床的介入技法の実際や理論的背景について文献研究等による整理を行った。文献研究の結果,本研究で想定する「自己価値欲求の脱中心化方略(自分の価値を高めたい・認められたいという欲求にとらわれすぎずに社会生活を送るための具体的な方略)」について,マインドフルネスアプローチの中の,「価値」を重視した介入方略を用いることができる可能性が示唆されている。現在その詳細を検討中である。また,ハーマンスの「対話的自己」の概念や技法を用いた研究についても,その応用可能性を検討中である。一方で,こうした「自己価値欲求の脱中心化方略」を,対人場面でどのように実現するかについては,基礎的知見が乏しい。当初の計画では,会話場面の録画を用いて観察による行動分析を行う予定であるが,今年度はこれを実施することとしたい。こうした観点に基づいて,研究代表者による「自己価値の源」に関する既存データの再分析を行い,検証を行った。本データは17つの自己価値の源を同定するものであり,不健康な自己愛がどのような自己価値の源に中心化されているのかを示唆するものである。そのデータからは,自己愛的な者は外面的な評価に自己価値を依拠しているが,内発的・自律的な活動によって自己価値を支える傾向が少ない。自己を“充足させるもの"としてではなく,“活かすもの"として体験できるようになることが介入の主眼として示唆されている。今後これらを踏まえた研究の展開を検討していきたい。健康な自己愛に関する概念化を行い、その測定法や操作法を提案し、実証的に検証することが本研究の全体的な目的である。平成26年度は、「自己を価値あるものとして感じたい」という自己愛的欲求を脱中心化するための方略が日常的にどのように表れうるのか、(1)自己愛的欲求の表現場面についての自由記述調査、(2)知人間の会話行動の観察・分析によってあらためて検討し、より精緻な概念化を試みた。

また、多様な「価値」による脱中心化を促すことが自己愛にまつわる問題の緩和につながることが示唆されていたことから、(3)「価値」や「目標」を活性化することが自己愛的傾向を一時的にでも低下させうるかを、作動性(agency)や共同性(communion)にまつわる価値の筆記によって実験的に検証した。また脱中心化を価値の側面だけではなく、苦痛体験からの離脱(distancing)の観点から検証するため、(4)過去に経験した自己否定的体験を、自己没入的視点から想起するか、自己離脱的な視点から想起するかによって、体験の苦痛性が変化するかを検証した。これらの検討を元に、(5)健康な自己愛のあり方を測定する尺度の原案を作成し、慢性的に自己脅威事態に遭遇しやすいであろう就職活動生に調査を実施し、心身の健康への関連を検証した。これらの調査については今後追跡調査へと展開していく可能性もある。あわせて、(6)健康な自己愛の対概念となる病理的自己愛の尺度についても妥当性や信頼性を検証し、病理性の観点からもあらためて検討を加えているところである。現在、これらの検証結果を元に、理論モデルを構築しているところである。臨床心理学研究の進行は前年度からは進捗したが、全体としてはやや遅れている。まず前年度の懸案事項であった会話分析用の映像装置として利用可能な機材が入手できた。まだトライアルの段階で本調査には至っていないが、現在これを用いた調査ないし実験を策定中である。追加年度には実施可能の見通しである。また、介入的研究については、対象者をランダマイズした大規模な治療的なプログラムの策定や効果検証には至らないであろうが、短期的な脱中心化状態の活性化によって、自己価値脅威情報への受容性が高まるかどうか、基礎実験は可能であると考えている。理論的・数量的調査から得られた仮説モデルについて、実際的場面に援用できるか検証する予定である。研究の進行は,予定よりもやや遅れている状態である。理由として,会話行動の観察調査のための映像記録システムの構築がある。当初の予定では,複数のビデオカメラによる同時録画を行い,相互作用を検討する予定であったが,そうした複数映像を同期させて1つのコンピュータ上の画面で処理するための技術が現状では確定できていない。今後,複数画面を用いての処理など,代替案を検討して対応する予定である。理由の2点目は,尺度作成方法の再検討である。当初の計画では「健康的自己愛」に関して,尺度作成を行う予定であったが,既存の尺度をある程度活用できる可能性が示唆されつつある(例えば,自己価値を脅かす対人ストレスをユーモアで対処する傾向の尺度など)。こうした既存尺度についての分析を現在行っている所であり,計画の再検討を行っている段階であるためである。3つのアプローチからのデータ収集と分析を行っていく予定である。(1)質問紙調査は概ね完了の見通しがあるため、今後は分析と結果公表を中心に行っていく。(2)面接調査をもとにした会話分析については、他の二つのアプローチの進捗状況を見ながら実施の形態その他を検討していく。理論的研究や調査研究から得られた知見との整合性を確認していくこととする。(3)介入的研究については、単回の実験的操作によって脱中心化に相当する効果を喚起できるか、実験を行う予定である。
スピンコヒーレンスの新規検出法の実証と電子スピン高速制御への展開

本研究は物質中の電子(または正孔,原子核,励起子)の持つ最大のスピンコヒーレンスを引き出すことを目的に,スピン位相回折格子の概念の確立と核スピンゆらぎによるスピンコヒーレンス低減の抑制を目指している.H24年度において,3パルス四波混合法において励起偏光の組み合せにより,スピン位相回折格子の形成を確認した. H25年度は応用研究としてCdTe/CdMgTe単一量子井戸中の残留電子を用いて,そのスピン分極形成ダイナミクスを時間分解カー回転法を用いて,観測された負の初期位相が負の荷電励起子の速い正孔スピン緩和に起因するものであることをモデル計算と実験から突き止めた.スピンコヒーレンス研究は半導体スピン物性の中心トピックスであり,今なお盛んに研究されている.そこではハンル効果と時間分解ファラデー(カー)回転が主に用いられている.これらは磁場下でのスピンコヒーレンス(縦スピン緩和ではなく横スピン緩和)のアンサンブル平均を測定することができる.しかし零磁場下,異方性・不均一広がりのある系での真のスピンコヒーレンスの直接的精密測定法はこれまで実現されていない.本研究は物質中の電子(または正孔,原子核,励起子)の持つ最大のスピンコヒーレンスを引き出すことを目的に,スピン位相回折格子の概念の確立と実証を目指している.本研究は物質中の電子(または正孔,原子核,励起子)の持つ最大のスピンコヒーレンスを引き出すことを目的に,スピン位相回折格子の概念の確立と核スピンゆらぎによるスピンコヒーレンス低減の抑制を目指している.H24年度において,3パルス四波混合法において励起偏光の組み合せにより,スピン位相回折格子の形成を確認した.H25年度は応用研究としてCdTe/CdMgTe単一量子井戸中の残留電子を用いて,そのスピン分極形成ダイナミクスを時間分解カー回転法を用いて,観測された負の初期位相が負の荷電励起子の速い正孔スピン緩和に起因するものであることをモデル計算と実験から突き止めた.スピンコヒーレンス研究は半導体スピン物性の中心トピックスであり,今なお盛んに研究されている.そこではハンル効果と時間分解ファラデー(カー)回転が主に用いられている.これらは磁場下でのスピンコヒーレンス(縦スピン緩和ではなく横スピン緩和)のアンサンブル平均を測定することができる.しかし零磁場下,異方性・不均一広がりのある系での真のスピンコヒーレンスの直接的精密測定法はこれまで実現されていない.本研究は物質中の電子(または正孔,原子核,励起子)の持つ最大のスピンコヒーレンスを引き出すことを目的に,スピン位相回折格子の概念の確立と実証を目指している.H24年度は,スピンコヒーレンス新規検出法として,位相マスクを用いた3パルス四光波混合光学系の構築し,CdTe/CdMgTe量子井戸を用いたスピン位相検出原理実証実験を行った.上記の光学系は過渡回折格子法であるが,同時入射する2つのポンプパルスの偏光を直交直線偏光としたとき,試料上に楕円率変調を起こし,スピン密度回折格子が誘起される.この回折格子の減衰をモニターすることにより,縦スピン緩和が測定できる.これに対し,ポンプパルス対を直交円偏光とすると,空間的に配向変調を起こし,スピン位相回折格子が誘起され,スピンコヒーレンス(横緩和)を測定することが可能であることが実験的にも分かった.この実験結果は時間分解カー回転法による試料内の残留電子のスピンコヒーレンス測定結果と比較し,スピン回折格子が形成されていることを実証した.これらの成果については学術論文として投稿準備中である.申請までに準備実験をしてきたことで、おおむね計画通りに進んでいる.今年度開発したスピン位相回折格子法を用いて、量子ドットや量子リングのスピンコヒーレンス測定に適用し,核磁場揺らぎや電荷揺らぎがコヒーレンスに与える影響について実験的に調査を行う.今年度は発光のオーバーハウザーシフトの時間分解測定を行い,核磁場揺らぎが40 mTであることが判明している.また電子スピンの高速制御実験を試行する.該当なし
プラント運転支援のための人間・プロセスハイブリッドモニタリングシステムの開発

従来のプラント運転支援システムは、プラント側の状態のみをもとに動作するものが主であった。これに対して本研究では、プラント運転を人であるオペレータと機械である制御装置およびプロセスの3つの要素からなる複合システムとしてとらえ、人間(オペレータ)側とプロセス・制御装置側からの二つの状態モニタリングを融合させた運転支援システムを提案した。オペレータ側の状態のモニタリング手法として、複数の生理信号を併用して人間の論理思考状態を推定する方法を検討し、有効な思考状態推定モデルを提案した。特に、比較的簡便に測定可能な、心電位、眼電位、呼吸曲線の3種の生理信号を利用することで、「自信」「推測」「混乱」の三つの状態を基本モードとして表現した論理的思考状態を高い精度で推定可能なことを実験によって明らかにした。また、オペレータがプラントに対して手動操作を行った場合、プラントは様々な非定常の動特性を呈するようになる。このため、手動加入時にプロセス変数からプラントの状態を推定するのが困難になる。これに対して、経験的な確率過程モデルである隠れマルコフモデルを適用し、オペレータが手動操作している状況下においても、プラントが正常な状態にあるのか否かを判定できるシステムを提案した。プラント運転の現場では、統合化が推し進められることによって、個々のオペレータが監視するプロセスの数が増加してきている。今回提案した手法は、プラントを安全にかつ効率よく運転するのに役立つ。従来のプラント運転支援システムは、プラント側の状態をもとに動作するものが主であった。これに対して本研究では、プラント運転を人と制御装置とプロセスの3つの要素からなる複合システムとしてとらえ、プロセス側と人間側からの二つの状態モニタリングを融合させた運転支援システムの開発を目指す。本年度は、複数の生理信号を併用して人間の論理思考状態を推定する方法を検討した。生理信号として、被験者に対する測定負荷や制約が比較的少ない、心電活動、瞬目活動、呼吸活動を用いた。はじめに、数学問題解答時における被験者の3種類の生理信号を測定した。論理思考状態の基本モードを「自信」のある状態(モードA)、「推測」の状態(モードB)、「混乱」の状態(モードC)と定義したとき、それぞれの生理信号が、各モードに対応した特徴を持つことが確認できた。さらに、各生理信号それぞれを単独で用いる思考状態推定モデルと、これら3種類の生理信号を併用するモデルを構築した。特に後者のモデルとして、3種類の生理信号を有効に活用するためのカスケード型モデルを提案した。各モデルの推定精度の検証実験を行って比較した結果、カスケード型モデルが、正認識率と誤認識率のいずれの面からみても、優れた推定結果を示すことが分かった。また、単一の生理信号から思考状態を推定する方法では、実験施行日における推定精度のばらつきが大きいのに対して、カスケード型モデルの推定結果は、実験施行日によらず、安定して高い精度を示すことが分かった。これに対して本研究では、プラント運転を人であるオペレータと機械である制御装置およびプロセスの3つの要素からなる複合システムとしてとらえ、人間(オペレータ)側とプロセス・制御装置側からの二つの状態モニタリングを融合させた運転支援システムの開発を目指す。前年度は、複数の生理信号を併用して人間の論理思考状態を推定する方法を検討し、有効な思考状態推定モデルを提案した。本年度は、プロセス・制御装置側の状態をモニタリング(以下、プロセスモニタリングと呼ぶ)する新しい手法の開発に取り組んだ。プロセスモニタリングを行うには、物理・化学法則をもとにしたモデルか、もしくは過去の運転データをもとにした経験モデルを作成し利用する必要がある。今回、実プラントの現場において、精度のよい物理・化学モデルを作成するのは困難との立場から、経験モデルを利用することにした。経験モデルの作成において確率過程モデルを用いる方法を開発した。開発した手法を使って、バッチ反応器の状態モニタリングのシミュレーション実験を行ったところ、高い精度で異常検出および異常診断が可能なことが確認できた。従来の経験モデルを用いるプロセスモニタリング手法では、バッチプロセスのように、異なる長さの時系列データを持つプロセスのモニタリングが難しかったが、開発手法では容易に適用可能という長所をもつ。また、複雑な物理・化学モデルを必要としないため、プラント運手の実現場でも利用しやすい。このため、今回開発した手法は、今後の実用化が有望な手法と期待できる。

プラント運転の現場では、統合化が推し進められることによって、個々のオペレータが監視するプロセスの数が増加してきている。今回提案した手法は、プラントを安全にかつ効率よく運転するのに役立つ。
開放量子系における量子干渉と相互作用の協力現象:多電子散乱状態による解析

多電子散乱状態の構成を通じて,開放量子系における量子干渉と相互作用の協力現象を研究しました.まず左右非対称な相互作用共鳴準位模型に対して,ランダウアー公式の拡張を通じて,電圧下での平均電流と平均ドット占有率を相互作用の1次で得ました.結果として,高バイアスでの電流の抑制と,非対称性による抑制電流の回復を示しました.次にドット間相互作用を持つ開放型二重量子ドットに対して,散乱状態の厳密解を構成しました.多体束縛状態の束縛長がドットの配置に依存することを見出しました.さらに電圧下での平均電流を相互作用の1次で得ました.この結果がケルディッシュ形式により再現されることを示しました.相互作用共鳴準位模型で記述される開放型量子ドットに対して、多電子散乱状態の厳密解を「ランダウアー公式の拡張」に適用することにより、平均電流・平均ドット占有率の電圧特性を解析的に得ました。相互作用共鳴準位模型としては、2本の導線が左右から量子ドットに接続された系を用い、「導線と量子ドット間の結合」と「量子ドット付近のクーロン相互作用」がともに左右非対称な場合を扱いました。また、厳密解の構成のため、導線の分散関係は線形分散を採用しました。この系に対して構成されたN電子散乱状態の厳密解(Nは任意)を「ランダウアー公式の相互作用系への拡張」に適用し、有限バイアス電圧下の系の平均電流・平均ドット占有率を相互作用パラメータの1次まで計算しました。2つの物理量は導線のバンド幅に関する線形発散・対数発散を含み、同一の繰り込み群方程式(Callan-Symanzik方程式)を満たすことを示しました。これにより、2つの物理量が同一の近藤温度と非対称パラメータで特徴付けられる普遍形を持つことを示しました。得られた普遍電流の電圧特性においては、高バイアスにおいて抑制された電流の回復現象を再現しました。ここで、相互作用パラメータの1次で抑制電流回復を見るためには「導線と量子ドット間の結合」と「量子ドット付近のクーロン相互作用」の両方の非対称が必要であることを示しました。これは数値繰り込み群を用いた先行研究では解明されていなかった結果です。一方、普遍ドット占有率の電圧特性においては、系が対称な場合に現れるローレンツ型の電圧依存性に加えて、系が非対称な場合には対数型の依存性が現れることを見出しました。これは既存の平均場近似では再現されない結果です。2個の量子ドットを左右の導線に接続した開放型二重量子ドットに対して、多体散乱状態の厳密解を構成し、相互作用と量子干渉の効果として多体束縛状態が出現することを示しました。本年度扱った開放型二重量子ドットでは、各量子ドット上のエネルギー準位は一つと仮定し、電子のスピン自由度は無視して、ドット間クーロン相互作用を考慮しました。また量子ドットー導線間の結合定数は任意の複素数値としました。結合定数の特殊化により、直列・並列・T型などの様々な配置の二重量子ドット、またアハロノフーボーム磁場を印加した並列二重量子ドットが再現されます。この系において、任意の入射状態に対する多電子散乱状態の厳密解の構成法を確立しました。特に、自由電子平面波を入射状態とする場合に2電子・3電子散乱状態を具体的に構成しました。この厳密解は、従来のような積分や級数等を含む形式解ではなく、またベーテ仮説で与えられる解でもありません。ドット間クーロン相互作用の効果により、入射平面波の一部は2体束縛状態・3体束縛状態として散乱されることが分かります。ここで多体束縛状態の束縛長は2つの量子ドットの配置の影響を受け、量子干渉効果が現れると言うことができます。多電子散乱状態における多体束縛状態の出現が散乱の共鳴により理解されることを示しました。量子ドットにおける(1体)散乱は(1体)共鳴状態を伴います。ドット間クーロン相互作用を考慮した場合、この共鳴状態は他の電子による共鳴状態と組んで2体束縛状態として現れます。これは相互作用共鳴準位模型でも見られた結果です。さらに開放型二重量子ドットの場合は、ドット間クーロン相互作用による2体散乱が2体共鳴状態を与え、これが3体束縛状態として現れます。このように、「n体共鳴状態が(n+1)体束縛状態を与える」という予想を具体例で示すことができました。直列・並列・T型などを含む一般的な開放型二重量子ドットに対して多電子散乱状態の構成は完了し、結果は出版されました。2つの量子ドットを左右の導線に接続した開放型二重量子ドットに対して、多電子散乱状態を相互作用の1次で構成し、これをランダウアー公式の拡張に適用してバイアス電圧下の系に流れる平均電流を解析的に計算しました。本年度扱った開放型二重量子ドットにおいては、導線における分散関係をフェルミエネルギー付近で線形近似し、各量子ドット上のエネルギー準位は1つとし、電子のスピン自由度は無視して、ドット間クーロン相互作用を考慮しました。結合定数の特殊化により、直列・並列・T型などの様々な配置の二重量子ドットが再現されます。この系に対して、自由電子平面波を入射状態とするN電子散乱状態を相互作用パラメータUの1次で構成しました。ここでNは任意の自然数とします。昨年度得られた2電子・

3電子散乱状態と同様に、N電子散乱状態の波動関数は積分等を含まず具体形で与えられます。波動関数のUの1次の項は2体束縛状態に対応し、束縛状態を組む2電子の配置を考慮すると、全ての配置が現れるためには4電子以上の散乱状態を考える必要があることが分かります。構成したN電子散乱状態を用いて、まず電流演算子の量子力学的期待値を計算しました。ここで散乱状態の規格化因子(ノルム)も相互作用により変更を受けます。次に左右の導線が化学ポテンシャルの異なる電子溜に各々接続していると考えて、電子数Nが無限大の極限(電子溜極限)をとることで、バイアス電圧下の系に流れる平均電流の積分形を得ました。ここでUの0次の項は従来のランダウアー公式で得られる結果を再現します。この積分形により、Uの1次の平均電流が2電子散乱のみにより決まることが示されました。これは相互作用共鳴準位模型でも見られた性質です。本研究計画で最も時間がかかることが予想されていた平均電流の解析計算に成功しました。2つの量子ドットを左右の導線に接続した開放型二重量子ドットに対して多電子散乱状態を構成し、これをランダウアー公式の拡張に適用してバイアス電圧下の系に流れる平均電流を解析的に計算しました。本研究で扱った開放型二重量子ドットでは、導線における分散関係をフェルミエネルギー付近で線形近似し、電子のスピン自由度は無視して、ドット間クーロン相互作用を考慮しています。量子ドットー導線間の結合定数は任意の複素数値とし、結合定数の特殊化により、直列・並列・T型などの様々な配置の二重量子ドットが再現されます。昨年度構成した自由電子平面波を入射状態とするN電子散乱状態(Nは任意の正整数)を用いて、まず電流演算子の量子力学的期待値を相互作用パラメータの1次で計算しました。ここで相互作用の0次の項は従来のランダウアー公式で得られる結果を再現します。得られた積分形を解析的に評価し、相互作用の1次までの平均電流を明示的に得ました。平均電流はバイアス電圧に関する逆正接関数、有理関数、対数関数で与えられ、低エネルギーのカットオフに関する発散は現れないことが示されました。結合定数の特殊化により、様々な配置の二重量子ドットの平均電流も得られます。また、本研究で得られた平均電流は、ケルディッシュ形式の非平衡グリーン関数で独立に計算した結果と解析的に一致しました。このことは、本研究で提案した非平衡定常状態の実現方法が相互作用の1次では正しいことを意味します。多電子散乱状態の構成を通じて,開放量子系における量子干渉と相互作用の協力現象を研究しました.まず左右非対称な相互作用共鳴準位模型に対して,ランダウアー公式の拡張を通じて,電圧下での平均電流と平均ドット占有率を相互作用の1次で得ました.結果として,高バイアスでの電流の抑制と,非対称性による抑制電流の回復を示しました.次にドット間相互作用を持つ開放型二重量子ドットに対して,散乱状態の厳密解を構成しました.多体束縛状態の束縛長がドットの配置に依存することを見出しました.さらに電圧下での平均電流を相互作用の1次で得ました.
環境因子による形質発現調節機構の解析

柴田は,タバコ培養細胞を用い,細胞質皮層微小管に低温安定性を与えている細胞壁成分の探索を行い,細胞壁蛋白質であるエクステンシンに細胞壁を持たないプロトプラスト中の細胞質皮層微小管を低温耐性にする働きがあり,この働きのpH依存性が細胞壁のそれと同じであることを明らかにした.村田は,タバコ培養細胞において,脂肪酸が光依存的に不飽和化されること,この不飽和化に対して,細胞への酸素供給が顕著な影響を与えること,不飽和化に有効なのは300nmより短い波長の光であることを明らかにした.井上は,フィトクロム依存のレタス種子の発芽現象において,果皮中のアブシジン酸による発芽抑制の赤色光による回復が,赤色光による種子内部のジベレリン含量の上昇によってもたらされている可能性を示す結果を得た.永井は,オヽセキショウモの葉肉細胞より調製したプロトプラストを用い,光照射によって惹き起こされる細胞内カルシウム濃度の低下には,フィトクロムの関係する反応と,光合成の関係する反応の,すくなくとも2つの反応が関与していることを,作用スペクトルの解析などにより明らかにした.西村は,発芽中のカボチャ子葉から単離したミクロボディに, cDNAを用いて調製したグリオキシゾーム酵素をin vitroで導入する実験系を確立し,この系を用いて,光によるミクロボディの機能変換を担う基本機構の1つは,光によるグリオキシゾーム酵素の分解系の誘導であることを明らかにした.松本は,カルシウム欠乏条件下で生育させたキウリの根から調製した膜結合性ATPaseの性質を調べカルシウム欠乏により原形質膜結合性のATPaseはリン脂質と結合して活性化を受ける部位に傷害を受けていることを示した.岡本は,高密度で培養すると細胞分化を行う細胞性粘菌を用い,高密度で培養した細胞の培養3液中に,低密度で培養した細胞の分化を惹き起こす物質が含まれていることを明らかにした.柴田は,タバコ培養細胞を用い,細胞質皮層微小管に低温安定性を与えている細胞壁成分の探索を行い,細胞壁蛋白質であるエクステンシンに細胞壁を持たないプロトプラスト中の細胞質皮層微小管を低温耐性にする働きがあり,この働きのpH依存性が細胞壁のそれと同じであることを明らかにした.村田は,タバコ培養細胞において,脂肪酸が光依存的に不飽和化されること,この不飽和化に対して,細胞への酸素供給が顕著な影響を与えること,不飽和化に有効なのは300nmより短い波長の光であることを明らかにした.井上は,フィトクロム依存のレタス種子の発芽現象において,果皮中のアブシジン酸による発芽抑制の赤色光による回復が,赤色光による種子内部のジベレリン含量の上昇によってもたらされている可能性を示す結果を得た.永井は,オヽセキショウモの葉肉細胞より調製したプロトプラストを用い,光照射によって惹き起こされる細胞内カルシウム濃度の低下には,フィトクロムの関係する反応と,光合成の関係する反応の,すくなくとも2つの反応が関与していることを,作用スペクトルの解析などにより明らかにした.西村は,発芽中のカボチャ子葉から単離したミクロボディに, cDNAを用いて調製したグリオキシゾーム酵素をin vitroで導入する実験系を確立し,この系を用いて,光によるミクロボディの機能変換を担う基本機構の1つは,光によるグリオキシゾーム酵素の分解系の誘導であることを明らかにした.松本は,カルシウム欠乏条件下で生育させたキウリの根から調製した膜結合性ATPaseの性質を調べカルシウム欠乏により原形質膜結合性のATPaseはリン脂質と結合して活性化を受ける部位に傷害を受けていることを示した.岡本は,高密度で培養すると細胞分化を行う細胞性粘菌を用い,高密度で培養した細胞の培養3液中に,低密度で培養した細胞の分化を惹き起こす物質が含まれていることを明らかにした.
幼児の主体的な学びの質を高める幼児教育モデルの構築

本研究の目的は、幼児が主体的に学ぶプロセスとそれを支える保育者の役割を明らかにすることを通して、幼児の主体的な学びの質を高める幼児教育モデルを構築することである。本年度は、文献調査をとおして子どもの主体的な学びを捉える視点を生成するための検討を行なった。その実績は以下の2点である。1幼児期の学びにかかわる概念の検討:幼児が主体的に学ぶプロセスにかかわる概念として、ドイツの幼児教育学において展開されている「Bildung(ビルドゥング)」概念に着目した検討を行なった。具体的には、「何をどのように学ぶのか」を重視するコンピテンシー志向の幼児教育観との比較考察をとおして、子どもが感覚や思考をとおして自らの世界を形成するプロセスを表わす幼児期のBildung概念の特質を明らかにした。その成果に関して、日本教育学会第77回大会におけるラウンドテーブル「幼児期の学びをどのように『評価』するのか」(2018年8月30日)で話題提供を行なった。2幼児期の学びの評価をめぐる議論の整理:日本の幼児教育学における学びの評価をめぐる議論を整理することで、幼児期の学びの評価視点をめぐる課題を明らかにした。具体的には、日本の幼児教育においては、子どもの良さや可能性に着目して一人ひとりの子どもが学ぶプロセスが重視されるとともに、小学校以降の学びとの連続性という視点から幼児期の学びを明確化することが志向されていることを示した。そのような状況を踏まえて今後の学びの評価を考えるにあたっては、学ぶ主体としての子どもの側に起きていることに着目し、幼児の主体的な学びのプロセスを描き出すことが必要であることを明らかにした。その成果に関して、日本保育学会第71回大会(2018年5月12日)で研究発表(「保育・幼児教育における学びの評価論に関する一考察」)を行なった。幼児の主体的な学びを捉える視点を生成するための検討を実施する、という当初の計画通りに研究が進捗しているため。今後は、本年度の成果を踏まえた上で、幼児の主体的な学びの質を高める保育者の役割を明らかにするための検討を行なう。具体的には、1事例研究、2ドイツ調査を行なう。1事例研究:ドイツの文献における先駆的事例および日本の幼稚園(北海道教育大学附属旭川幼稚園)における事例を分析し、主体的な学びを促進する幼児と保育者の応答的なかかわりを概念化する。2ドイツ調査:ドイツの保育者養成校や研修機関を訪問し、幼児期の学びの理解や評価がどのように保育者養成や研修に位置づけられているのかについて調査する。特に、幼児期の主体的な学びの理解とその援助方法に焦点をあて、教育プログラムの実際を明らかにする。
幼児の生活技術獲得を援助できる保育者育成のための総合的調査研究

保育者志望学生の生活技術の実態把握,課題の検討を行った上で,正しい生活技術の獲得を目的とした実践を開発,展開し,その効果の検討を行った。結果,保育者志望学生は箸を使う,鉛筆を使うことに関する技術レベルが低いことが示された。そこで,学生同士の教え合いによる実践を展開し,実践前後の技術レベルを比較検討したところ,取り上げた全ての生活技術項目で実践後,有意に技術レベルが向上したことが確認された。平成21年度は保育者志望学生の生活技術レベルの実態把握と生活技術に対する学生の意識調査、加えて学生自身がどのように生活技術を教授されてきたか調査を行った。具体的には実態把握は箸使用、鉛筆使用、雑巾絞り、のこぎり使用、花結びについて、実演の様子をビデオ撮影し、映像を見ながら技術レベルを評価した。生活技術に対する意識調査及び、教授家庭の把握は質問紙調査を実施した。結果、現在の保育者志望学生は保育現場でも日常的に幼児が使用する箸や鉛筆、雑巾の技術レベルが低く、正しいやり方が身についている学生が少ないことが明らかとなった。そのため、生活技術の中でも、これら日常的に使用頻度の高い技術を保育者を目指す学生が正しく身につけることができるような実践を今後行う必要がある。次に、学生はのこぎりの使用など、幼児期に刃物を使用することに否定的な認識を示し、一方で、箸、鉛筆、雑巾などの技術は、幼児期から正しいやり方を身につける必要性を感じていることが明らかとなった。また、学生自身の生活技術を教授されてきた過程を検討したところ、雑巾や花結びの正しい技術が身についている学生ほど、幼児期に保育者から教えてもらった経験があり、保育者がこうした生活技術教授に関与することが重要であることが明らかとなった。しかし、さらに検討を深めたが、正しい技術が身についてる者も、その教えられ方は様々であり、正しい技術を身につける上で特に有効と思われる教え方はなかった。これらの結果から、今後、幼児に正しい生活技術獲得を援助できる保育者を育成するには、技術レベルの向上と技術教授に少しでも積極的に関与しようとする姿勢・態度を養う必要性があると考えられる。こうした実践視点を抽出することが本年度のテーマであったため意義があったと考える。平成22年度は、保育者志望学生の生活技術レベル向上のための実践に取り組んでいきたい。平成22年度は、保育者志望の学生に対し、生活技術の正しい型の習得を目標とした実践を展開し、その効果の検討を行った。実践は、前年度の実技調査の結果から、正しい型の習得率が低く(1割4割)、保育現場での実施頻度が高い「箸を使う」、「鉛筆を使う」、「雑巾を絞る」の3つの動作を取り上げた。実践は前年度の調査結果から、「型づけ」することに重点を置き、学生同士の「教える-教えられる」関係を軸とした実践内容とした。週1回10分間、正しい生活技術が身に付いている者が先生役となり、「型づけ」を意識しながら正しい型を教授する取り組みを3週連続計3回展開した。結果、実践前後の正しい型の習得者率は、「箸を使う」で4割から7割に、「鉛筆を使う」で1割から3割に、「雑巾を絞る」で3割から7割に増加した。3項目中2項目はほぼ自立基準に達し、実践の効果を確認することができた。「鉛筆を使う」に関しては正しい型で鉛筆を持つことはできるが、それが自動化するに至っていない者が多いことが習得率3割に留まった原因と考えられ、鉛筆の正しい型の習得には3週間以上の期間が必要と考えられた。また、実践期間中「箸を使う」,「鉛筆を使う」において実践時以外の取り組み状況の積極性が高く、特に「鉛筆を使う」は実践回数を増すごとに積極的性が高くなっており、定期的に短時間の型づけを実施することが有効に働いている様子が確認された。このように本年度実施した実践から、正しい型の習得は、型づけを重視することで短期間の実践でも効果が得られることが確認された。保育者養成校で比較的容易に実施可能な実践内容で効果が得られたことは意義があったと考える。現在、本実践をまとめた論文を投稿中であり、震災により9月に延期開催となっている学会でも発表を行う予定である。
グリーンインフラストラクチャー指標を用いた空間計画の効果測定手法の開発

本研究は、生態系サービスに立脚したインフラ機能・公益機能を空間計画に内化し持続可能な発展を支える主要政策の一つであるグリーンインフラストラクチャー(以下GI)の英国での取り組み実態について把握した。その結果をふまえ、1)日本型GI指標、2)日本型GIガイドライン(導入の部門、導入の機会、導入の空間的スケール、設計・管理上の留意点)、3)日本型制度・施策のモデル、の3点について検討を行った。英リバプールのGI戦略で検討された「グリーンインフラ(GI)指標を用いた空間計画の効果測定手法(様々な土地の利用や開発行為、環境の保全・再生においてGIが効果的に増進・保護されるのかどうかを事前に評価する手法)」としてのGIスコアは、GIに期待される様々な機能のうち、自然な水循環を支える土壌特性、植生の健全度・自然度等の、基本的ではあるがごく一部の機能発現の可能性を評価するものであり、多様かつ固有の地域ニーズを充足するか否かを的確に評価する指標とはなっていない。しかしながら、同GI戦略は、GIに求められる機能とその充足度を地区レベルで特定し、その結果がディベロップメントプラン(DPDs)に反映されることで、個別の開発行為に対して、当該地区においてより必要度の高いGI機能の誘導を可能としている。つまり、GIの効果はたんにGIスコアのみで評価できるものではなく、GI戦略に基づきDPDsに規定された「GIの保護・増進に係る地区別の方針」と整合するデザイン/マネジメントが、個別の開発行為の中で実現されているか否かも含めて評価すべきである。一方、「日本の土地利用や開発行為に適合したGI指標並びにGIの保護・増進を効果的に誘導するデザイン/マネジメントのためのガイドラインの開発」については、一部の先進的自治体で行われているように、CASBEEやSEGES等による事前評価を義務化する(開発行為の許可要件とする)ことが早道である。しかし、CASBEEやSEGES等の認証では、屋外環境や緑に期待されるニーズ・機能を地区のような小さなエリアで特定し、個別の開発行為において実現するというようなプロセスは前提とされていない。そこで、GIに求められる機能を地区別に把握する役割を緑の基本計画や都市マスタープラン等に担わせることが想定される。ガイドラインはこうした内容も含めて検討されるべきである。英国リバプール市のグリーンインフラストラクチャー(以下、GI)戦略を対象として、優先的にGIの保全・創出が求められる小地域とそこで期待されるGIの機能を客観的に特定する手法について明らかにした。また同市を含むリージョンレベル(イングランド北西部地域)のGI戦略を対象として、GIを優先的に保全・創出すべきリスクやハザードが想定されるエリア(ピンチポイント)を特定する手法について明らかにした。これらの手法は、公共投資余力が低下する中で、地域のニーズにきめ細やかに応え施策の効果を高める上で有効な手法といえ、日本でも導入の可能性を検討すべきである。また、日本の仙台市を対象として、上記手法の導入可能性について検討した。その結果、英国リバプール市のGI戦略の方法論が仙台市においても援用可能であること(日本で公開されているフリーソースの地理情報データその他を用いてGIの分布状況やニーズ等の把握・解析が可能であること)を明らかにした。さらに、公園緑地に代表される従来の社会資本整備に係る部局が所轄する事業のみならず、それ以外の部局が担当する多くの事業においてGIの保全・創出策を盛り込める可能性があり、そのために必要とされる計画制度のあり方を試論的に検討した。一方で、GIの分析やマッピングにかかるスキルやコストをどう負担するかは検討を要する。既存のデータを用いるとはいえ、解析作業には地理情報システムの専門的なスキルが求められ、作業にかなりの時間も要する。インフラとしての明確な機能性が求められるGIの計画では、小地域レベルでの精緻なニーズ/アクションの検討が期待される一方で、現実的な計画方法論・施策としての汎用性・簡便性をどう担保していくかが今後の検討課題とされた。計画手法の把握・解析に時間を要したため、今年度実施する予定であった海外調査が実施できなかった。海外調査の対象は計画ではなく事業(地域の課題やニーズに敷地レベルのデザイン/マネジメントがどのように応えているか)のため、実地調査が欠かせない。しかし、後述するように、平成28年度に英国にてサバティカル研修(1年間)を実施することになったために、海外調査は平成28年度に先送りし、平成27年度は遠隔での調査が可能な計画レベルの調査研究に専念し、海外調査の準備期間とした。英国イングランドにてグリーンインフラ(以下、GI)の導入実態に関する現地踏査及びシェフィールド市内のGIの導入要件に関する聞き取り調査を行った。その結果をふまえ、日本におけるGI導入の可能性について考察し、以下の結果を得た。1.英国では、気候変動への適応を主たる目的としつつ、持続可能な交通手段を促進する観点、また、安価で安全な食料をコミュニティレベルで供給する観点等々、多様な目的の下でGIが導入されている。これらのGIは、公共部門が所管する社会インフラである河川・街路・公園の改修または新設の機会を捉えて導入されている。これらは、既存インフラの不足を補完するだけでなく、過剰なインフラを適正化する際の跡地利用の手段としても導入されている。また、民間部門による住宅・商業施設等の開発でもGIが導入されている。日本でのGI導入にあたっても多様な機会が検討されるべきである。2.部門をまたぐGIの導入例(公共と民間、公共部門相互)が多々確認された。

日本ではCSRへの認識、公共部門間の連携による相乗効果への認識が十分に醸成されておらず、縦割り行政も手伝って、部門間の連携は今後の課題である。しかし、現行制度の下でも連携が可能な余地はある(例えば都市公園法の兼用工作物の規定にもとづく公園と河川の連携等)。今後は、期待されるGIの機能を最も効果的に発現できる設計手法および事業スキームを立地毎に検討し、一般的な導入モデルの開発に努める必要がある。3.GIの設計レベルでは、生態系サービスの活用、粗放的な管理(管理費用の削減)、GIの機能を長期にわたって持続できる設計及び順応的管理の手法開発が、特に植栽及び植栽基盤の設計・管理において必要とされている。英国ではさらに審美性が加わることでいわゆる自然再生とも異なる設計・管理の手法が模索されている。この日本モデルを検討する必要がある。本研究は、生態系サービスに立脚したインフラ機能・公益機能を空間計画に内化し持続可能な発展を支える主要政策の一つであるグリーンインフラストラクチャー(以下GI)の英国での取り組み実態について把握した。その結果をふまえ、1)日本型GI指標、2)日本型GIガイドライン(導入の部門、導入の機会、導入の空間的スケール、設計・管理上の留意点)、3)日本型制度・施策のモデル、の3点について検討を行った。エフォートが当初の想定どおり確保できなかったことに加えて、研究を進めていく過程で、研究の目的に照らして、より重要な研究対象が見出されたことによる。具体的には、GIの保護・増進の効果をより高める方法については、GIスコアによる事前評価のみならず、都市計画によって地区別のGI保護・増進の方針を明確にし、個別の開発行為をその方針と整合させることが大切であり、そのことを含めて事前に評価する方法論を構築する必要があるとの認識に至ったからである。1)広域レベルのGI計画・GI戦略と整合性を持った個別のGI事業・GI関連プロジェクト(敷地レベル)を対象として、地域の課題やニーズを敷地レベルのデザイン/マネジメントにどのように反映させているか、実際にどのようなGIがどのような事業制度や設計・施工技術を用いて保全・創出されているかを、英国での現地調査により把握する。2)以上をふまえ、日本においてはどのようなGIの導入可能性・必要性があるかを検討する。また、GIの導入・実現を支える政策・施策の枠組みについて検討し、本研究を総括する。以上については、英国シェフィールド大学でのサバティカル研修(平成28年4月平成29年3月)により実施する。本研修はグリーンインフラストラクチャーをテーマとし、本科研の実施を目的として、千葉大学より許可されたものである。英国での長期滞在の機会が得られたことで、積み残してあった調査研究に集中的に取り組むことができる。本科研の成果を含む木下剛個人の研究業績及び教育活動全般を紹介するブログです。緑地デザイン学1)GI政策に係る海外調査広域レベルのGI計画と整合性をもったGI関連プロジェクト(敷地レベル)を対象として、地域の課題やニーズを敷地レベルのデザイン/マネジメントに反映させるしくみおよびデザイン/マネジメントの実際(技術的側面)について把握する。ロンドン東部地域(英国)
大変形を伴う流体-構造連成問題の高精度数値計算法の構築と生物飛翔計算への応用

流体計算において物体の変形問題を考える上では、物体の変形に伴い格子を移動・変形させる移動格子法が必要であり、既にいくつかの動的移動格子法が提案されている。しかし、変位が大きい際には格子の重なりや歪みが容易に生じ汎用性が低い。そこで計算格子の各要素における面の角度等の要素形状を考慮することにより、格子移動の際の要素の重なりや歪みを防ぎ、大変形問題に適用できるロバストな非構造動的移動格子法を提案した。また、物体接合部が変化した際に元の表面形状を保ったまま、表面形状を計算空間内で表す表面格子を適切に移動させ、その物体接合部の変化を可能とする表面格子移動格子法の提案を行った。その手法の有効性・精度検証を行うために航空宇宙技術研究所の行っている次世代超音速輸送機プロジェクトにおける実験機の操舵時の舵角変化に対する空力応答解析を行い、計算結果と実験結果を比較し、検証を行った。大変形を伴う流体-構造連成問題の解析を行う上では、物体の移動・変形を計算空間内で取り扱うための非構造移動格子法の信頼性・汎用性向上が必要不可欠である。今回提案した手法はそのような解析に非常に有効なものである。以上の結果は6月にアメリカ、ホノルルにて行われたISGG国際会議にて発表し、続いて6月末にアメリカ、セントルイスにて行われたAIAA会議にて発表し、そして7月には東京で行われた航空宇宙数値シミュレーション技術シンポジウムにて発表を行った。
分子設計理論

本研究班は、分子軌道法,分子力学法などを用いて、興味ある物性を有する分子を理論的に設計する方法の確立を目指すとともに、これら確立した方法を用いて具体的に分子を設計する。この過程では、実験化学者との間の情報交換,さらには共同研究を進める。また、班員は情報交換をしながらも、その独自性は失わずに研究を進めている。研究成果は多岐にわたるので、全てを網羅することができないので、主なもののみ記することにする。今村は、興味ある物性を有する高分子の設計のために不可欠な非周期性高分子の電子状態の計算方法を、全く新しい手法で開拓し、信頼性が高く、応用性の広い方法を確立している。安藤は、分子軌道法と核磁気共鳴吸収法を併用して、導電性高分子の設計のための重要な基礎的デ-タを得ている。稲垣は、歪みを有する分子の隣接結合間の相互作用を、分子軌道によって解析し、分子中の結合角の歪みが、どのように電子状態に影響し、それが、分子の特性とどう関連するかを明らかににしている。大沢は、環式および鎖式分子の低エネルギ-配座を分子力学法により効率よく求めるアルゴリズムを確立して、そのプログラムを作成し、一連の炭化水素系に応用してその有効性と、広い応用性のあることを示した。諸熊は、近年有機化学の分野で興味が持たれているエンジインとエンインーアレンの反応性をAb initio分子軌道法によって系統的に研究し、反応制御に関する重要な情報を得ている。山辺は、イオン反応を支配する因子を、分子軌道法と分子動力学法を併用して明らかにし分子素子設計のための基礎デ-タを得ている。これらの研究の過程で、実験化学者と密接な情報交換するとともに、今村,稲垣は共同研究による成果も得ている。