hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境発電システムを持つ構造制御手法の構築

昨年度に引き続き、米国ミシガン大学に滞在し、エネルギーハーベスティング技術を応用した自己発電型構造制御手法の構築に関する研究を行った。具体的にはJeff Scrguss准教授と共同で発電効率と振動抑制機能を同時に制御できるアルゴリズムを導出した。この成果を論文にまとめ、2016年のAmerican Control Conferenceに投稿し、既にアクセプトされている。さらに、このアルゴリズムの離散化モデルを導出したジャーナル論文を執筆中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年4月1日より京都大学防災研究所にて「環境発電システムを持つ構造制御制御手法の構築」のテーマに取り組み始めた。ここでは、当該分野に関する文献調査を中心に行った。また、従来のTMD (Tuned Mass Damper)を取り付けた建築物における地震動による入力エネルギー、吸収エネルギーの検討を行った。9月1日より、研究拠点を米国ミシガン大学へと移し、エネルギーハーベスティング技術の建築、土木構造物への応用に取り組み始めた。振動エネルギーを電気エネルギーへと変換可能transducerと呼ばれる装置をTMD、基礎免震、連結制振ビルのようなさまざまなタイプの建築構造物や、斜張橋のケーブルに設置した場合、そこで発生する地震動や風力といった外乱による振動によりどの程度の発電が見込めるのかを計算するプログラムを作成し、数値解析シミュレーションを行った。また、これらの結果を今後、実験により検証するために、ミシガン大学において実時間ハイブリッド実験の準備を進めている。現在、実験に必要な機器はアクチュエータを除き、全て準備出来ており、発注済みのアクチュエータが納品され次第、セットアップの後、実験を行う予定である。また、振動エネルギーにより発電した電気エネルギーを再び構造物へ再入力することで構造物の振動を同時に制御するためのアルゴリズムの提案にも同時に取り組んでいる。現段階では制御理論の分野で近年研究が進められているLMI (Linear matrix inequality)法のエネルギーハーベスティング技術への応用を目指している。プロフェッショナルを作成し、数値解析シミュレーションを行い、さまざななタイプの建築、土木構造物においてどの程度のエネルギー吸収が見込めるかを計算した。これらを実証するための実験の準備を進めている。実時間ハイブリッド実験を行い、数値解析シミュレーションにより計算した結果と比較することで、その有効性を実証する。
議会制民主主義におけるメディアが政策に及ぼす影響の政治経済学的分析

研究の目的は以下の二つであった。一つは、メディアの存在やメディア規制が政権の安定、ひいては経済にどのような影響を与えるのか考察することである。もう一つは、新しいメディアの勃興によって、政治的影響の与え方がどのように変化するのか考察することである。この最終的な研究目標を達成するための前段階として、今年度はマスメディアが政治家と癒着しやすいのはどのような状況下においてなのか比較的簡単な繰り返しゲームのモデルを用いて説明した。このような事象は、サハラ以南のアフリカや東欧において特に顕著に観察される。モデルの特徴は、「レピュテーション」と呼ばれるメディアのタイプに関する視聴者の信念を、メディアの政治家からの収賄に対する抑止力としているところである。主要な結論としては、(経験の浅い記者が多かったりすることによって)政治家に関する情報を収集する能力の低いメディアは賄賂やその他の便宜に屈しやすいことがわかった。このことから、途上国におけるジャーナリストへの教育や、マスメディアの資本投資には、これまで考えられてきた理由とは別の意味での正当性があることが分かる。また、上記のマスメディアのモデルを、金融商品の格付け機関に関するものとして読み替えることもできる。このときに導かれる主要な結論は以下の通りである:金融商品があまりに複雑化し、格付け機関にもそのリスクが判断しづらくなったときには、格付け機関は甘い格付けをする可能性が高くなる。この理論は、リーマンショック前にサブプライムローンの証券化商品に甘い格付けが付与された事実と一致する。
フレイル予防を目的とした高齢者の末梢神経障害の評価法確立と危険因子の解析

本研究の目的は1高齢者末梢神経機能の基準値の設定、2多発神経障害(PN)の実態と関連因子の解明、3フレイルハイリスク者検出法の開発であった。2015年の健診時に、定量的振動覚域値(VT:振動感覚測定装置AU-02Bで測定)と腓腹神経の神経伝導速度および神経活動電位(CV,AMP:神経伝導検査装置DPNチェックHDN-1000で測定)を検査して定量的末梢神経機能を調べた。そのデータをもとに、年代別の基準値を算出する回帰式を分位点回帰法にて決定した。米国人回帰式と日本人回帰式が若干異なることが判明し、日本人では日本人式を用いる方が糖尿病神経障害の診断精度が良くなること確認し、併せて英文で報告した。さらに、定量的末梢神経機能、自覚症状とアキレス腱反射で診断した臨床的PN有病率は既知の糖尿病でのみ上昇し、その関連因子は糖尿病と喫煙であること、神経伝導機能は耐糖能および血圧の悪化と平行して低下すること見出し英文で報告した。2016年の健診時には、小径感覚神経線維(A-δ)機能を反映する定量的痛覚閾値(PT:携帯型末梢神経検査装置PNS-7000で測定)を調べ、基準値を策定した。また、PTは痛みと関連し、早期の糖尿病においても上昇すること、大径感覚神経機能を反映するVTとは対照的に、加齢変化が少なく腱反射やしびれ感と関連しないことより、PTが小径神経線維機能の指標となることを発表した。2018年は過去のデータより、フレイル指標である筋力(握力、股関節外転・内転筋力)と生活習慣病および末梢神経機能の関連を男女別に調べた。多変量解析で男性ではVT・Amp、女性ではVTが筋力低下の関連因子であり、末梢神経障害(特に振動覚低下)診断がフレイルハイリスク者の検出に有用な可能性を発表する予定である。当初の目的の回答は不十分ながら得られており、今後さらに論文化を進めたい。要介護状態の前段階であるフレイルは筋力低下、認知機能・活動性低下を主徴候とし、その発症には末梢神経障害が悪影響を与えていると考えられる。本研究の目的は高齢者における末梢神経機能の基準値を設定し、末梢神経障害の実態と危険因子を解明し、フレイルのハイリスク者の抽出法を開発することである。平成27年度は8月に8日間にわたって実施した住民健診において、一般地域住民626人(男261、女365、平均年齢62歳)を対象に神経障害の自覚症状(自覚症状)の聴取、アキレス腱反射(ATR)を調べ、さらに定量的振動覚域値(QVT)と神経伝導速度(CV)および神経活動電位(AMP)を測定した。QVTは振動感覚測定装置AU-02B(RION社)を用い両側第1趾で検査、CVとAMPは神経伝導検査装置DPNチェックHDN-1000(NeuroMetrix社)を用いて両側腓腹神経のCVとAMPを測定した。QVT、CV、AMPと自覚症状の症状や臨床的背景との関係を検討すると、QVT、AMPは自覚症状やATR低下と有意に関連していた。耐糖能とQVT、CV、AMPの関連性を検討すると、正常群と比べて境界型群では悪化傾向は示すが有意ではなく、糖尿病群ではすべてが有意に低下しており、糖尿病が末梢神経障害の強力は危険因子であることが確かめられた。基準値設定のために糖尿病を合併せず自覚症状やATR低下のない464人において、QVT、AMP、CVに及ぼす性別、年齢、身長、体重との影響を検討した。その結果、QVT、CV、AMPはすべて加齢により有意な機能低下を示しことが確認された。また、CVは身長ときわめて強い負の相関を認めた。現在、これらの所見を考慮して高齢者も含めた基準値を作成中である。平成27年に実施した健康診断においておよそ600人の定量的振動覚域値(QVT)と神経伝導速度(CV)および神経活動電位(AMP)のデータが収集されて、現在解析を進めている。末梢神経障害の危険因子は明らかになりつつあり、基準値の設定は生物統計専門家とも相談して慎重に解析をすすめている。問題点としては定量的振動覚測定装置が不調であり、修理しているが新規購入も考慮している。平成27年度に実施した住民健診では、振動感覚測定装置AU-02B(RION社)を用い第1趾の定量的振動覚域値(QVT)、神経伝導検査装置DPNチェックHDN-1000(NeuroMetrix社)を用いて腓腹神経の神経伝導速度(CV)および神経活動電位(AMP)を測定し、糖尿病が末梢神経障害の強力は危険因子であること、QVT、CV、AMPはすべて加齢により有意に悪化し、CVは身長ときわめて強い負の相関を認めることを見出した。更に、糖尿病と末梢神経障害の自・他覚症状のない対象において、分位点回帰法を用いてQVT、CV、AMPの基準値を計算する回帰式を<AMP基準値=15.65-0.095×年齢(年) -0.056×体重(kg)、CV基準値=94.9-0.15×年齢-0.23×身長(cm)QVT基準値=4.615 -0.39×年齢

>を設定、また、非糖尿病者では、高血圧も末梢神経機能低下の危険因子であること、学会発表した。平成28年の住民健診では、QVTに加えて足背部の定量的痛覚閾値(QPT)を携帯型末梢神経検査装置:PNS-7000 (日本光電社製)を使用して測定し、臨床的因子との関連性を検討した。この装置は小径神経線維である表皮内痛覚線維(Aδ線維)を選択的に刺激できる微小同心針電極を使用し微小な電流刺激を増減させ、チクリと感じる最小の刺激強度を測定する新しい検査である。解析中であるが1有意な加齢変化はないが70歳以降で上昇傾向を示すこと、2糖尿病で有意な上昇を示すこと、3大径神経線維の機能であるQVT、アキレス腱反射とは関連性を示さず、両足の痛みとのみ関連を示すことなど興味深い結果が得られており、更に検討を進める予定である。平成27年度は住民健診受診者において、振動覚(QVT)、神経伝導速度(CV)、神経活動電位(AMP)の高齢者における基準値を設定し、これらが有意な加齢変化を示し、神経障害の危険因子として耐糖能異常に加えて高血圧があることを見出した。平成28年度はQVTと定量的痛覚閾値(QPT)を測定した。現在解析中である。これは小径痛覚線維の機能を調べる検査であるが、有意な加齢変化は示さないこと、QVTやアキレス腱反射とは関連しないこと、自覚症状ではしびれとは関連せず両側の足の痛みとのみ関連、糖尿病で有意に上昇することが示されている。加齢変化のないことよりフレイルとの関連性は強くないようである。上記のようにほぼ計画通り進行している。目的は、高齢者での末梢神経機能の基準値を設定、末梢神経障害(PN)の実態と危険因子を解明、フレイルのハイリスク者の検出法を開発である。平成27年の健診データにより、定量的振動覚域値(QVT:振動感覚測定装置AU-02Bで測定)と腓腹神経の神経伝導速度および神経活動電位(CV,AMP:神経伝導検査装置DPNチェックHDN-1000で測定)の基準値を分位点回帰法にて決定した。また、欧米の基準値と日本人基準値の間には差があり、後者を用いた方が、糖尿病神経障害の診断精度が上がることを見出し、英文で報告した。さらに、QVT、CV、AMPは耐糖能および血圧の悪化と平行して有意な機能低下が生じること、QVT、CV、AMP、自覚症状とアキレス腱反射(ATR)で診断したPNの危険因子が糖尿病と喫煙であることを見出し論文執筆中である。平成28年の健診データより、小径感覚神経線維(A-δ)機能を反映する定量的痛覚閾値(QPT:携帯型末梢神経検査装置PNS-7000で測定)は耐糖能悪化とともに上昇するが、大径感覚神経機能を反映するQVTとは対照的に加齢変化が少なく、ATR・しびれ感と関連せず小径線維神経障害の指標として有用なことを学会発表した。平成29年の健診では末梢神経機能検査実施例が82人でQVTの縦断検討はできなかった。内踝でのC128Hz音叉の振動が消失後、直ちに腓骨頭に押当て、振動を自覚すれば遠位部振動覚(distal vibratory threshold: DVT)低下ありと判定する簡便な検査法を考案し、DVT低下の臨床的意義を検討、DVT低下は加齢、QVTの上昇と関連するが、若年でQVT正常者でも存在し、振動覚障害の診断指標として不適切であること発表予定である。今後、PNおよび個々の神経機能とフレイル指標(握力、認知機能)との関連を検討し、フレイルのハイリスク者検出法を提案する。本研究の目的である高齢者における1末梢神経機能の基準値を設定は英語論文を作成しほぼ達成できたが、2末梢神経障害(PN)の実態と危険因子の解明に関しては未だ論文作成中であり、痛覚に関するデータ解析と論文か葉準備中である。
パワーモジュール接合部の損傷モデルの構築

パワーデバイスは電力制御に用いられ、各種機器の電力低損失化に寄与する省エネのためのキーデバイスである。本研究では、パワーモジュールの高信頼性・長寿命化に向けた研究として、Wire-liftoff現象という熱応力負荷によるワイヤボンド部とはんだ接合部の損傷を研究対象とする。平成30年度は以下のような研究を実施した。ワイヤボンド部について、SiC、GaNを用いたパワーデバイスを念頭においた高温使用状態(200300°C)における材料非線形性を適切に評価し得る損傷パラメータを解析により検討し、損傷モデルを構築した。これまでの既往の研究では、Wire-liftoffの熱疲労寿命Nfは温度範囲ΔTあるいは非線形ひずみ範囲Δεinを用いて整理されてきたが、高温度域ではワイヤの弾塑性変形およびクリープ変形による応力緩和現象が熱疲労寿命に大きな影響を及ぼすと考えられる。そこで、これらの影響を考慮できる損傷パラメータとしてΔWin(非線形ひずみ密度範囲)とΔT*(経路独立積分の一種である非線形破壊力学パラメータT*の範囲)について検討した。後者のΔT*範囲は研究代表者の独自の提案ある。既往の実験研究ではアルミワイヤのWire-liftoffは200°Cを超える高温度域ではNfが飽和する現象が報告されているが、損傷パラメータΔTあるいはΔεinではこのような現象を表すことはできず、ΔWinでは飽和現象を表すことはできるが、その計算方法に任意性が存在することがわかった。一方、ΔT*については経路独立性を有するために計算方法に任意性がなく、かつNfの飽和現象も表すことができることがわかった。さらに実際に用いられているアルミワイヤについて、弾塑性特性およびクリープ特性を求めるための実験を行なった。また、熱疲労試験を代換するための機械的疲労試験に用いいる実験装置を設計・製作した。平成30年度に実施したワイヤボンド部のWire-liftoff現象の損傷モデルに関する研究については、今回、研究代表者が提案したΔT*という非線形破壊力学パラメータに基づいた損傷パラメータが高温度域でのWire-liftoff現象の熱疲労寿命を定性的によく表すことができるという成果を得て、今後の研究展開の方向性が得られた。損傷モデル構築に際して長時間の実験時間を要する熱疲労試験データが必要になるが、これを短時間で実験可能な変位制御型疲労試験で代換すための機械的疲労試験をその構成部品を購入して製作し、平成31年度に機械的疲労試験が実施可能な状態になった。また、そのための試験片についても準備した。Wire-liftoff解析に使用するアルミワイヤの弾塑性特性およびクリープ特性に関する材料試験については、その試験法について試行錯誤を重ねたが有効な実験データを得るにいたらず、平成31年度に持ち越した。アルミワイヤの弾塑性特性およびクリープ特性に関する材料試験については、応力緩和試験あるいはひずみ速度を変えた引張試験から求めようとしたが、ワイヤが400μmと細く、ワイヤの掴み部の滑りの問題などの技術的な理由により有効なデータが得られていない。そこで平成31年度は死荷重負荷によるクリープ試験により遷移クリープ域および定常クリープ域のクリープ構成式を得ることをめざす。パワーデバイスと基板を接合する接合材料(ダイアタッチメント材料)については既往の研究を調査することにより、200300°Cの高温度域においてどのような材料が用いられれる可能性があるかを検討した。現状では銀ナノ粒子焼結体が有力ではあるといわれているが、銀という高価な材料を使用していることおよび多孔性材料であることにより生じるであろう強度信頼性の問題から、ダイアタッチメント材料の主流とはなり得ないであろうと研究代表者は考えている。このような不透明な状況からダイアタッチメント材料についての研究は当面中止し、当面はWire-liftoff現象についての研究に注力して、熱疲労寿命評価手法の確立を目指すことにする。ここで開発される非線形破壊力学パラメータΔT*に基づいた熱疲労疲労寿命評価手法はダイアタッチメント材料の熱疲労寿命評価にも使用可能である。

さらに実際に用いられているアルミワイヤについて、弾塑性特性およびクリープ特性を求めるための実験を行なった。また、熱疲労試験を代換するための機械的疲労試験に用いいる実験装置を設計・製作した。平成30年度に実施したワイヤボンド部のWire-liftoff現象の損傷モデルに関する研究については、今回、研究代表者が提案したΔT*という非線形破壊力学パラメータに基づいた損傷パラメータが高温度域でのWire-liftoff現象の熱疲労寿命を定性的によく表すことができるという成果を得て、今後の研究展開の方向性が得られた。損傷モデル構築に際して長時間の実験時間を要する熱疲労試験データが必要になるが、これを短時間で実験可能な変位制御型疲労試験で代換すための機械的疲労試験をその構成部品を購入して製作し、平成31年度に機械的疲労試験が実施可能な状態になった。また、そのための試験片についても準備した。Wire-liftoff解析に使用するアルミワイヤの弾塑性特性およびクリープ特性に関する材料試験については、その試験法について試行錯誤を重ねたが有効な実験データを得るにいたらず、平成31年度に持ち越した。アルミワイヤの弾塑性特性およびクリープ特性に関する材料試験については、応力緩和試験あるいはひずみ速度を変えた引張試験から求めようとしたが、ワイヤが400μmと細く、ワイヤの掴み部の滑りの問題などの技術的な理由により有効なデータが得られていない。そこで平成31年度は死荷重負荷によるクリープ試験により遷移クリープ域および定常クリープ域のクリープ構成式を得ることをめざす。パワーデバイスと基板を接合する接合材料(ダイアタッチメント材料)については既往の研究を調査することにより、200300°Cの高温度域においてどのような材料が用いられれる可能性があるかを検討した。現状では銀ナノ粒子焼結体が有力ではあるといわれているが、銀という高価な材料を使用していることおよび多孔性材料であることにより生じるであろう強度信頼性の問題から、ダイアタッチメント材料の主流とはなり得ないであろうと研究代表者は考えている。このような不透明な状況からダイアタッチメント材料についての研究は当面中止し、当面はWire-liftoff現象についての研究に注力して、熱疲労寿命評価手法の確立を目指すことにする。ここで開発される非線形破壊力学パラメータΔT*に基づいた熱疲労疲労寿命評価手法はダイアタッチメント材料の熱疲労寿命評価にも使用可能である。次年度使用額が生じた理由は旅費が当初予定して額よりも少なかったことによる。次年度はより多くの研究成果が出てくることが予想されるので、研究成果発表のための旅費として使用する予定である。
イニシエーション-プロモーション法を応用した悪性黒色腫動物モデルについての研究

前年度に引き続き、ヘアレスマウスに対し、DMBAによるイ=ニシェション、およびプロモーションとしてUVB照射単独グループとUVB照射+TPA投与グループを用いて、以下の7グループで研究を行った。グループ1:アセトン-DMBA-UVB照射なし、TPA投与なし/グループ2:アセトン-7セトン-UVB照(3回/週)、TPA投与なし/グループ3:アセトン-DMBA-UVB照射(3回/週)、TPA投与なし/グルーブ4:TPA投与DMBA-UVB照射(3回/週)、TPA投与なし/グループ5:アセトンーアセトンーUVB照射、TPA投与(各2回/週)/グルーブ6:アセトン-DMBA-UVB照射、TPA投与く各2回/週)/グループ7:TPA投与-DMBA-UVB照射、TPA投与(各2回/週)。検討項目としてneviを生じた個体数および個数、腫瘍性病変(腫瘤の形成)を生じた個体数、および個数について24週まで観察を行った。24週間におけるneviを生じた固体数の%はグループ1:77.8%、グルーブ2:35.3%、グループ3:91.7%、グループ4:100%、グループ5:0%、グルーブ6:100%、グループ7:100%であった。1固体に生じた平均nevi数では、グループ1:2個、グループ2:0.23個、グループ3:6.3個、グループ4:8.3個、グループ5:0個、グルーブ6:7.7個、グループ7:7.2個であった。腫瘍性病変としてはパピローマおよび扁平上皮癌が主体であり、残念ながら悪性黒色腫を人工的に誘発することはできなかった。この方法では扁平上皮癌を高率に発生させ、これによる固体数の減少がおこることが問題であると考えられた。実験動物はヘアレスマウスを用いた。ras癌遺伝子のコドン61に高率に(90%以上)ポイントミューテーションを生じさせるDMBAを用いてイニシエーションを行った。DMBAはアセトンに融解(400nmole/0.1ml)しマウス背部皮膚に塗布し、これに対するコントロールグループはアセトンのみの投与とした。プロモーションの段階ではUVB照射単独グループとUVB照射+TPA投与グループに分け、UVB照射は週3回、照射エネルギーを1-15週まで30mJ/cm2とし、16-30週は50mJ/cm2に増量した。TPA投与グループはUVB照射を週2回、TPA投与(8.5nmol/0.2ml)週2回にて行った。以上の項目によりグループ1:アセトン-DMBA-UVB照射なし、TPA投与なし/グループ2:アセトン-アセトン-UVB照(3回/週)、TPA投与なし/グループ3:アセトン-DMBA-UVB照射(3回/週)、TPA投与なし/グループ4:TPA投与-DMBA-UVB照射(3回/週)、TPA役与なし/グループ5:アセトン-アセトン-UVB照射、TPA投与(各2回/週)/グループ6:アセトン-DMBA-UVB照射、TPA投与(各2回/週)/グループ7:TPA投与-DMBA-UVB照射、TPA投与(各2回/週)の7つのグループに分けヘアレスマウス各20匹をあてた。観察項目はneviを生じた個体数、および個数、腫瘍性病変(腫瘤の形成)を生じた個体数および個数とし、カウントは第1回目を2週目に行いその後は4週ごとに行った。まず、実験開始後2週目の段階ではneviおよび腫瘍性病変は全グループで確認されなかった。6週目の時点ではグループ4、6、7においてそれぞれ5個体、4個体、9個体にneviが認められた。また6週目の時点での腫瘍性病変はグループ4、7で4個体、5個体に認められた。個数についてはそれぞれ1つずつであった。最終的には24週までプロトコルを実施し、引き続き検討を行う予定である。

腫瘍性病変としてはパピローマおよび扁平上皮癌が主体であり、残念ながら悪性黒色腫を人工的に誘発することはできなかった。この方法では扁平上皮癌を高率に発生させ、これによる固体数の減少がおこることが問題であると考えられた。
天然起源トリチウムを追跡するためのマルチアイソトープ手法の確立

2018年8月末より訪問し、日本から持ち込んだ3インチ-3インチNaIスペクトルサーベイメーターを用いて、調査地点候補である大学を中心としたヴェスプレーム市街地の空間ガンマ線線量率分布の測定を行った。調査は歩行サーベイとして実施した。その結果、調査地点候補東部にある旧市街地は比較的高い分布を示すことが明らかとなった。また、空間線量に影響を及ぼす可能性のある裸地は比較的低く、観測候補地点は妥当であることが明らかとなった。同時にフィルター上に捕集したエアロゾル粒子の210Poを分析するためのスキームについて検討を行った。その結果、超音波抽出、全量回収したのち、ISOに準拠した手法によりプレートに沈着させることで、十分測定が可能であることが分かった。2019年2月からの訪問で、日本から持ち込んだHVエアサンプラーの据え付けと試運転を実施した。2018年8月に現地で購入したボックスを加工するとともに3Dプリンターを利用して作成した接続部を取り付け、サンプラー設置のボックスを設置した。1-3日間隔で500L/minの吸引流量で試運転した結果、十分なエアロゾルを捕捉することができた。次に7Be測定のための装置校正を行った。既知濃度のガンマ線放出放射性核種溶液を、本調査で使用するフィルターと同じものに添着させ、Ge半導体検出器の効率校正を実施した。その結果、1日サンプリングの試料についても80,000秒で十分検出できることが確認できた。さらに、大気水蒸気を捕集するため、物理吸着させるための吸湿材を詰めたガラスカラムと関さん流量を記憶できるミニポンプを準備して試運転を行い、低湿度のハンガリーでもトリチウム測定に十分な水試料が確保できることを確かめた。調査地点周辺の放射線状況を把握するとともに、現地での気象データ取得、サンプラーの設置、210Poおよび7Be測定の準備が整った。しかし、研究代表者が2019年4月より所属機関が変更になることが決まり、2019年2月の滞在が短くなり、35S分析の基本条件の確認ができなくなった。ただし、この実験は2019年の計画に入れ込むことが可能であるため、問題ない。研究代表者は2019年4月より所属機関が変わり、研究環境が変わる。ただし、移動先である弘前大学被ばく医療総合研究所はパンノニア大学放射化学・放射生態学研究所とMOUを結んでおり、これまで以上に協力しながら研究を進めることができる。また、2018年9月より共同研究者所属機関の客員教授を拝命したこともあり、極めて良好な関係で計画を進めていく予定である。ただし、異動して1年目ということもあり、新所属機関の関係者と十分な議論をしたうえで、渡航時期を調整する予定である。内定年度:20172018年8月末より訪問し、日本から持ち込んだ3インチ-3インチNaIスペクトルサーベイメーターを用いて、調査地点候補である大学を中心としたヴェスプレーム市街地の空間ガンマ線線量率分布の測定を行った。
高分子の一分子構造物性相関の解明

原子間力顕微鏡(AFM)の探針に固定化した高分子に対して、探針増強ラマン散乱(TERS)とコヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)の相乗的な増強効果により高感度でスペクトルを測定でき、同時にカンチレバーのたわみを光てこ方式で測定してフォースカーブを得ることができる装置(AFM-TECARSシステム)を試作した。AFM部分はピエゾステージとカンチレバーホルダー、位置敏感型検出器などを合わせて組み立てた。パルスN2レーザ(337 nm)またはQスイッチNd/YAGグリーンレーザ(532 nm)を2分割してポンプ光と広帯域ストークス光を発生させ、側面から対物レンズを通して探針に照射した。金や銀でコートした探針と基板上の金属蒸着膜の間の微小なギャップに高分子鎖を配置し、そこに誘起される局在プラズモンのホットスポットによりラマン散乱の増強と近接場効果の実現を試みた。放出されたアンチストークス光を対物レンズで集光し、光ファイバーを通して分光器に導入し回折格子で分散させて冷却電子増倍CCD検出器で検出した。広帯域ストークス光とCCD検出器を使うことでスペクトル全体の同時測定が可能であった。AFM探針および試料分子を吸着させる基板には金または銀をコートしたものを用いた。ピエゾステージを制御し、AFMの位置敏感型検出器とラマンのCCD検出器の信号を収集して、AFM像を観察し、フォースカーブに連動した時間分解ラマンスペクトルを測定するためのプログラムは独自に開発した。計画に近い内容で研究を進めることができている。1高分子電解質の電離と弾性の解析:探針と基板の間に固定化して一定長に延伸したポリアクリル酸一分子の電離度を、pHを変えることにより変化させ、主鎖コンフォメーションと張力の変化を追跡する。電離度はCOOHとCOO-のC=O伸縮バンドの比により見積もる。イオン強度の効果についても解析する。2温度応答性高分子鎖のコイル-グロビュール転移の解析:水中でポリ(N-イソプロピルアクリルアミド) (PNiPAm)などの温度応答性高分子が示すコイル-グロビュール転移の過程における単一高分子鎖の張力とアミド基の水素結合、主鎖のコンフォメーション変化を測定する。アミド基の水素結合はアミドI、II、IIIバンドの位置で解析する。ポリ(N,N-ジエチルアクリルアミド)などの他の温度応答性高分子に対して同様な測定を行って結果を比較し、隣接モノマー間の水素結合や疎水性相互作用の張力に対する寄与を系統的に解析する。3高分子鎖間水素結合と分子間力の同時測定:それぞれ探針と金蒸着膜に固定した2本の高分子鎖の間に水素結合を形成させた後に延伸して、水素結合の開裂と分子間力をリアルタイムで測定する。水素結合性のポリビニルアルコールやポリアクリルアミドを試料として用い、それぞれO-H伸縮バンドとアミドバンドの解析により水素結合数を見積もる。さらに、水素結合アクセプターのPEGと水素結合ドナーのPVAの組み合わせでも同様な測定を行って、ポリマー間水素結合数と分子間力の相関を解析する。

3高分子鎖間水素結合と分子間力の同時測定:それぞれ探針と金蒸着膜に固定した2本の高分子鎖の間に水素結合を形成させた後に延伸して、水素結合の開裂と分子間力をリアルタイムで測定する。水素結合性のポリビニルアルコールやポリアクリルアミドを試料として用い、それぞれO-H伸縮バンドとアミドバンドの解析により水素結合数を見積もる。さらに、水素結合アクセプターのPEGと水素結合ドナーのPVAの組み合わせでも同様な測定を行って、ポリマー間水素結合数と分子間力の相関を解析する。当初予定していたよりも多くの既存設備や部品を使用して装置を試作することができたので、次年度使用額が生じた。今後、試作装置の微調整や改良を行う過程で、より高性能な部品を購入して置き換えるために使用する予定である。
悪質クレームの分析と対策

本研究の目的は、小売店や企業の消費者窓口における「悪質なクレーム」の分析から、犯罪心理学的視点による適切な対応などを検討するものである。これまで、文献調査や聞き取り調査により、大学生に対する予備調査を行い、それら結果を、国際学会や紀要論文などで報告した。なお、2019年度は、Web調査による全国的な「悪質クレーム行動」に関する調査を行い、研究を完成させる予定である。大学院研究科長となり大学院業務にて多忙になり、後半は実家の山形に在住する母親の介護、入院に伴い、研究の進行が遅れてしまったため。ただ、予定している調査の下準備は整っていることから、2019年度中に完了する見込みである。6月下旬までに質問項目の最終調整を行い、Web調査の準備を行い、9月下旬に調査が完了する。10月に学生に対する調査を行い、先のWeb調査結果を合わせ、論文の作成に着手する。本研究の目的は、小売店や企業の消費者窓口における「悪質なクレーム」の分析を行い、適切な対応を提示することである。そこで当該年度では、適切な質問項目を作成するため、関連する海外の先行研究をまず収集した。そして、日本の実態を把握するため、様々な業種のお客様相談窓口の担当者との研究会を作った。また、小売店などでアルバイトをしている大学生への聞き取り調査を行った。研究会を9回開催し明らかになったことは、業種によって悪質なクレームの判断基準が異なること、またそれぞれの事例に特色があること、などであった。先行研究や大学生の聞き取りなどを加味し、それら研究成果の一部は国際学会にて報告した。なお、研究計画ではインターネット調査までを計画していたが、上記のような事例収集などを手厚く行ったことにより、実施するまでには至らなかった。しかしながら、質問項目の選定などは、当該年度において実施しており、研究を進める上では問題はない。当該年度では、当初インターネット調査により、データ収集と分析までを計画していたが、質問項目の選定に時間がかかってしまった。これは、先行研究の収集、各企業のお客様相談窓口の担当者からの情報収集、大学生における悪質クレーマー体験の聞き取りなどに多くの時間を割いたことが理由と考えられる。遅れてしまったが、十分な資料が整った。従って、質問項目の選定に対する下準備は十分であり、今後の研究を進めるにおいて問題は無いものと考える。一年目は、適切な質問項目を作成するため、関連する海外の先行研究をまず収集した。当該年度は、企業の消費者窓口担当者との研究会を複数回実施し、また大学生が行った実際の苦情行動を収集し、探索的な分析にて3つのタイプを見出した。その結果については、研究所論文として公表したところである。加えて、聞き取り調査の内容をテキストマイニングにて分析すべく、ソフトなどを準備した。なお、研究計画ではインターネット調査までを計画していたが、上記のような探索的研究などを手厚く行ったことにより、実施するまでには至らなかった。今後の推進については、やや遅れている状況を計画通りにすすめることを第一とする。平成29年度は、6月下旬までに質問項目の作成を行い、9月下旬にはインターネット調査が完了するよう進めたい。また、10月以降、大学生に対する質問紙調査を実施し、双方の結果分析に取り掛かる予定である。平成30年度は、6月下旬までに質問項目の作成を行い、9月下旬にはインターネット調査が完了するよう進めたい。

10月に学生に対する調査を行い、先のWeb調査結果を合わせ、論文の作成に着手する。当該年度において、インターネット調査を実施する予定であったが、質問項目の準備などで実施するまでに至らなかったため。(理由)当該年度において、インターネット調査を実施する予定であったが、質問項目の準備などで実施するまでに至らなかったため。(使用計画)まず、インターネット調査を実施するため助成金を使用する。それに加え、次年度の研究計画通り、インターネット調査や大学生調査の各データの統計ソフトの入力作業の謝金、東京都内以外の企業への聞き取り調査の旅費と面接協力者への謝金、学会旅費などにて使用する。大学業務の増加と親の介護が重なり、予定額を使用することが出来なかった。まず、インターネット調査を実施するため助成金を使用する。
頭頸部扁平上皮癌幹細胞マーカーＣＤ９８の放射線耐性における役割

頭頸部癌において、放射線治療における失敗はその後の生命予後不良の原因となる。頭頸部扁平上皮癌細胞株HO-1-u-1, Sa3, HSC2, HSC3, HSC4の5つを用いて60Gy放射線照射を行った。全ての細胞でCD98hcの過剰発現が確認され、Colony形成能や遊走能が亢進していた。CD98hc陽性細胞のみを抽出してみると、陰性細胞と比べて、Colony形成能や浸潤能、接着能が亢進している事がわかった。更に動物実験でも高い腫瘍形成能を有していた。CD98hcというアミノ酸トランスポーターが癌治療の標的となるであろう。CD98は分子量85KDa以下の1回膜貫通型糖タンパク質であり、アミノ酸トランスポーターの役割を担っている。CD98が頭頚部扁平上皮癌における癌幹細胞マーカーであるという報告が2013年になされ、様々な臓器の癌でも強発現をしていると、予後不良であり、予後因子として使用できる可能性がある他、治療のTargetとなりうる。Ho-1-u-1, Sa3, HSC2, HSC3, HSC4の5種類の頭頚部扁平上皮癌細胞株を用いた。60Gy放射線照射し、CD98とCD326の発現の変化をみた。CD326(EpCAM)は細胞接着分子の一つで、細胞内シグナル・遊走・増殖・分化などの役割を果たすと言われる。また、近年ではCirculating Tumor Cellを検出するためのマーカーとして使用されている。放射線照射後の細胞株は、どれもCD98をほぼ100%と強発現していた。最も大きく動いたのは、HSC2とSa3であった。HSC2はCD98陰性が43%、CD98陽性が53%であったものが、照射後はCD98陽性が98.9%となった。また、Sa3はCD98陰性が31%でCD98陽性が68%であったが、照射後は98.8%となった。興味深い事にどの細胞株もCD98とCD326が広く分布していたが、照射後は一つの細胞集団に凝集されていた。半流動培地で細胞を培養すると、照射後のものはより多くて大きなスフェロイドを形成できたこと、遊走能が亢進していたことから、CD98の強発現が悪性度に深く関与していることが示唆される。また、放射線耐性を持った細胞がCD98強陽性の均一な細胞集団を形成していることから、CD98が放射線感受性のマーカーとしても使用できそうな事が期待できる。CD98とCD326の発現を5つの細胞株で照射前・照射後で確認できた。中でも興味深い細胞株は照射前のSa3とHSC2である。Sa3はCD98陰性とCD98陽性に大きく2つに分離できる。また、HSC2はCD98陰性CD326強陽性、CD98陽性CD326陽性、CD98弱陽性CD326弱陽性、CD98強陽性CD326弱陽性の4つの集団に分離可能である。HO-1-u-1, Sa3, HSC2, HSC3, HSC4の5つの頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いて、60Gyの放射線照射を行った。5つの細胞株とも、放射線耐性株では大きな細胞質を持ったものや間葉系に似た細長い細胞となり、形態学的な変化を認めた。CD98hcとCD326(EpCAM)の発現を調べた。どちらも癌幹細胞のマーカーとして候補になっているものである。放射線耐性株ではほぼ全ての細胞でCD98hcが陽性となった。CD326の発現に有意差は認められなかった。放射線耐性株ではCD98hcの発現が亢進していることは明白であった。また、無血清半流動培地で5つの細胞株を培養した。その結果、放射線耐性株ではより多くの大きいColonyを形成することができた。このことは放射線耐性株には癌幹細胞が多く含まれていることがわかる。更に無血清状態で、Migration Assayを行った。放射線耐性株では無血清状態でも遊走能が亢進していた。更にかねてより、頭頸部扁平上皮癌の癌幹細胞マーカーとされるCD44variantも調べた。CD44s陽性細胞が照射後に減少することは以前報告したが、今回、CD44v9の陽性細胞が放射線耐性株では有意に増加していた。CD98hcとCD44v9の陽性細胞が増加することでxCTやLAT1などのアミノ酸トランスポーターの増加と安定化が起っている可能性が示唆され、このことが酸化ストレスや細胞死からの回避と密接に関与していると考えられる。CD44v9の発現亢進という事実が明らかになった為、放射線耐性に寄与するのはCD98hcだけでなくCD44v9も関与していると思われる。CD98hc+CD44v9+細胞をソーティングし、性質を検討したいと考える。癌幹細胞様の性質をもっているとすれば、今後治療とターゲットとなりうる。HO-1-u-1, Sa3, HSC2, HSC3, HSC4の5つの頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いて、抗CD98hc抗体でラベルしフローサイトメトリーでCD98hc陽性細胞とCD98hc陰性細胞に分離した。無血清半流動培地上で、それぞれColony形成能を調べたところ、CD98hc陰性細胞に比べてCD98hc陽性細胞は多数のColonyを形成する事が可能であった。

これは、CD98hc陽性細胞が癌幹細胞の性質を有している事と深い関連がある。続いて、マトリゲルをボイデンチャンバーに塗布して浸潤能を調べた。CD98hc陽性細胞は多数の細胞がマトリゲルを通過していることが確認された。CD98hc陽性細胞はCD98陰性細胞と比べて、高い浸潤能も有していることが明らかとなった。次にCD98hc陽性細胞とCD98陰性細胞のPlating Efficiencyを検討した。CD98hc陽性細胞は、大きな多くのColonyを形成していた。CD98hc陽性細胞はCD98hc陰性細胞と比し、強い接着能を有していることが確認された。in vivoにおいてSa3細胞を用いて、CD98hc陽性細胞1*10^5個とCD98hc陰性細胞1*10^5個を皮下注射した。CD98hc陽性細胞は腫瘍の形成を認めたが、CD98陰性細胞は腫瘍の形成を認めなかった。5つの細胞株で共通して、CD98hc陽性細胞が癌幹細胞の性質を持ち、浸潤能が高く、接着能が亢進している事を見出す事ができた。CD98hcというアミノ酸トランスポーターが癌の悪性度と密接な関係がある事は明らかであり、今後CD98hcをターゲットとした治療薬が開発すれば、頭頸部癌の治療成績は今よりも改善していくと考えられる。頭頸部癌において、放射線治療における失敗はその後の生命予後不良の原因となる。頭頸部扁平上皮癌細胞株HO-1-u-1, Sa3, HSC2, HSC3, HSC4の5つを用いて60Gy放射線照射を行った。全ての細胞でCD98hcの過剰発現が確認され、Colony形成能や遊走能が亢進していた。CD98hc陽性細胞のみを抽出してみると、陰性細胞と比べて、Colony形成能や浸潤能、接着能が亢進している事がわかった。更に動物実験でも高い腫瘍形成能を有していた。CD98hcというアミノ酸トランスポーターが癌治療の標的となるであろう。照射後の細胞はスフェロイドを作りやすく、遊走能も亢進している事から、造腫瘍能と転移能が亢進していると予想される。Sa3とHSC2の2つの細胞株に絞って、SCIDマウスに同所移植、尾静脈に移植して造腫瘍能と転移能を調べる。また、Sa3とHSC2をSortingしてCD98やCD326がどのような性質を持つのかを調べる。癌幹細胞抗体や実験キットは予定通り購入したが、SCIDマウスの実験までは到達できなかった事が大きいと考える。in vitroまでの実験であり、新たな発見もあった。そのため、追加実験を繰り返していたため。速やかに適切な移植細胞数やマトリジェルの量などを算出し、移植実験にとりかかる。試薬の更なる購入と、SCIDマウスの購入、飼育代。
膵移植に臨床応用に関する研究

血管吻合による膵臓移植は主に犬、ラットを用い膵十二指腸移植、全膵移植、部分膵移植モデルを作成し、外分泌腺処理、血栓形成防止及び免疫抑制剤の効果について検討した。外分泌腺処理としては十二指腸を用いるなどの腸管誘導法(出月、岩崎)や膀胱誘導法(土屋)が膵内分泌機能を維持する上で有効であることが確認された。しかし致命的な合併症もあり、膵管充填閉塞法の試みも行われ(太田)安全重視か機能重視か今後の検討課題である。血栓防止ではAーVシャント(出月)や脾合併移植(岩崎、土屋)による脾動静脈の血流の維持を図る一方でその操作に伴う脾組織血流減少、GVH反応も検討された。免疫抑制剤としてはciclosporin(CYA)により長期生着が得られた(太田、岩崎、梅山)。しかしCYAには可逆性であるとはいえ膵毒性があり、過不足のない使用量への注意が必要である(梅山、太田)。新しい免疫抑制剤Bredininては長期生着が得られなかった(出月)。ラ島移植においては、従来の細切消化法では充分な分離回収ができないことからcollagenase膵管灌流法(佐藤)やcollagenaseを用いない凍結粉砕法(水戸)の新しい分離方法が開発され、大動物やヒト膵にも用いられ、臨床応用への道が開かれつつある。又時間の短縮化や長期保存を目的に急速凍結保存法の検討もなされた(中川原)。免疫抑制法では移植前処置とのCYAの併用(白鳥)やmicroenncapsulationによるラ島の被包化(高木)により異種ラ島移植の可能性も示唆された。一方で糖尿病に伴う2次病変である腎症や心病変に対し、早期膵移植によりこれらの合併症の予防や進行が阻止されることが示され(野沢)膵移植のI型糖尿病に対する治療法の有効性及び必要性か明らかとなった。班員による同種・自家移植の臨床症例の検討を行う一方、膵移植の現状について全国アンケート調査も施行した。膵移植の実験的研究が42施設で、臨床では同種膵移植が1例、自家膵移植が22例に施行されており、本邦においても膵移植の臨床応用は、確実に第一歩を歩み出したと言えよう。免疫抑制剤としてはciclosparin(CYA)により長期生着が得られた(太田、岩崎、梅山)。

しかしCYAには可逆性であるとはいえ膵毒性があり、過不足のない使用量への注意が必要である(梅山、太田)。新しい免疫抑制剤Bredininでは長期生着が得られなかった(出月)。ラ島移植においては、従来の細切消化法では充分な分離回収ができないことからcollagenase膵管灌流法(佐藤)やcollagenaseを用いない凍結粉砕法(水戸)の新しい分離方法が開発され、大動物やヒト膵にも用いられ、臨床応用への道が開かれつつある。又時間の短縮化や長期保存を目的に急速凍結保存法の検討もなされた(中川原)。免疫抑制法では移植前処置とCYAの併用(白鳥)やmicroencapsulationによるラ島の被包化(高木)により異種ラ島移植の可能性も示唆された。一方で糖尿病に伴う2次病変である腎症や心病変に対し、早期膵移植によりこれらの合併症の予防や進行が阻止されることが示され(野沢)膵移植のI型糖尿病に対する治療法の有効性及び必要性が明らかとなった。班員による同種・自家移植の臨床症例の検討を行う一方、膵移植の現状について全国アンケート調査も施行した。膵移植の実験的研究が42施設で、臨床では同種膵移植が1例、自家膵移植が22例に施行されており、本邦においても膵移植の臨床応用は、確実に第一歩を歩み出したと言えよう。
AIRE研究を基盤とした新たな自己抗原(DI)に対する自己抗体の臨床的意義

自己免疫調節遺伝子(Aire)欠損マウスにおいて、自己免疫性膵炎が発症し、その標的抗原が、Disulfide Isomerase(DI)である知見(Plos One 2013)を基に、ヒト自己免疫性疾患患者血清を用いた大規模スクリーニングを実施した。人工的に作成したヒトDI抗原を用い、Western Blot法により自己抗体の検索を行った、自己免疫性膵炎、ブドウ膜炎、慢性胃炎(抗胃壁細胞抗体+)、慢性胃炎、GVHD、原発性胆汁性肝硬変、シェーグレン症候群、橋本病を合計200例検討したが、自己抗体の存在を検出することは、できなかった。今後、検査法の感度、特異度の改善が必要であると考えられた。自己抗体の検定のための酵素抗体法を設定する目的で、Protein isomerase抗原遺伝子を分離し、大腸菌に組み込み、発現させた蛋白の精製に成功した。酵素抗体法で自己抗体を検出するために、反応のプレートの種類、表面を覆う蛋白とその濃度、また、蛋白が被覆されていない空白を埋めるための非特異的蛋白の濃度、適切な血清の濃度、また、2次抗体として、ウサギ酵素標識ヒト免疫グロブリン抗体の濃度など、適切な検討を行うための条件を検討中である。対象となる健常人の血清、患者血清を集積している。患者のうち、特にマウスの実験結果から自己免疫性膵炎患者を主たる対象として既に30例の患者血清を集めた。また、今回のマウスモデルである自己免疫調節遺伝子(Aire)欠損マウスの研究では、しばしば自己免疫性網膜炎が認められることが知られているので、眼科医と協力して、網膜炎の患者検体18例の分与を頂いた。今後、検定法をさらに詳細に確立し、健常対照による基準の確定、自己免疫膵炎患者での初期段階のスクリーニングを行い陽性検体を同定する。その後、幅広く、さまざまな自己免疫疾患、特に自己免疫甲状腺炎、ベーチェット病、自己免疫性肝炎、シェーグレン症候群、皮膚筋炎、自己免疫性肺臓炎、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症など、多くの疾患背景を有する多数の患者での検討に進展し、この抗原に対する自己抗体保有患者の範囲とその意義を検討する予定である。【結果】今回の実験条件では、スクリーニングは全例陰性という結果となった。用いた一次抗体がプール血清の状態であるため、一次抗体としての血清量(もしくは抗体力価)が不足、もしくは抗原としてのDI量が不足が考えられる。対処策としては、これらのWestern blottingの条件設定の改善もしくは、Dot Blot法へスクリーニング方法を変更することも検討すべきだと考えられる。さらにこの結果をうけて、高感度検出法であるELISAの検査系確立の重要性が認識されたため、この検査系の開発に取り組んでいる。臨床内科学自己抗体の検定のための酵素抗体法を設定する目的で、適切な検討を行うための条件を順調に準備し、検討中を行いつつある。また、対象となる健常人の血清、患者血清も特に主たる対象については、順調に集積している。具体的には、特にマウスの実験結果から自己免疫性膵炎患者を主たる対象として既に30例の患者血清を集めた。今後、検定法をさらに詳細に確立し、健常対照による基準の確定、自己免疫膵炎患者での初期段階のスクリーニングを行い陽性検体を同定するとともに、幅広く、さまざまな自己免疫疾患、特に自己免疫甲状腺炎、ベーチェット病、自己免疫性肝炎、シェーグレン症候群、皮膚筋炎、自己免疫性肺臓炎、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症など、多くの疾患背景を有する多数の患者での検討に進展する準備が整ってきた。九州大学免疫膠原病内科に保存されている血清を無作為に検討することも、考慮して、その準備が進行中である。何よりも本研究計画を推進するためには、Protein isomeraseに対する自己抗体の検定のための酵素抗体法を確立することが重要である。すでに、Protein isomerase抗原遺伝子を分離し、大腸菌に組み込み、発現させた蛋白の精製に成功した。また、対象となる健常人の血清、患者血清も集積しているので、今後、検査法が確立すればすみやかに多くの疾患群におけるProtein isomeraseに対する自己抗体の意義を解明できる。
個人の感性に適応した情報システムの構築、提供に関する研究

各種情報システムの利用者が、その情報システムの利用目的や興味、関心、習熟の度合等に応じて効果的に利用できるために、昨年度の研究成果に基づき、(1)ユーザ適応UI自動構成システムの実験システムの構築と評価、(2)感性に基づくデータベース検索が可能な情報システムの構築と評価を行った。(1)では、昨年度の研究成果であるUI自動構成システムの基本設計に基づき、XMLにより記述された情報システムの機能仕様、ユーザインタフェース合成ルール、および情報システムに対する習熟の度合(ユーザモデル)に基づき、ユーザインタフェース定義としての複数種類のHTMLファイルを出力する、ユーザインタフェース合成エンジンの実験システムを実装し、具体的なユーザインタフェースを定義し、生成できることを確認した。また、このUI自動構成システムによる具体的な2種類のユーザインタフェースを構築し、評価実験を行った結果、本研究で提案する手法に基づき、初心者、習熟者それぞれに適応したユーザインタフェースを提供する情報システムを構築できることを確認した。また(2)では、昨年度の研究成果である情報システムの利用履歴に基づく提供情報の内容特徴推測手法のモデルに基づき、音楽データベース検索システムを例として具体的な実験システムを構築し、その評価実験を行った。さらに、語句により特徴を表現することの難しいデータベースからなる情報システムの効果的な利用のために、媒介変数を用いて利用者の嗜好分析を行い検索結果に反映する感性検索手法を提案し、料理のレシピデータベース検索システムを例として実験システムを構築し、その評価実験を行った。これらの結果から、本研究で提案する感性に基づくデータベース検索を実現し、興味や関心、嗜好に基づき、利用者の要求するデータを効果的に提供する情報システムを構築できることを確認した。今後、これらの研究成果をもとに、実際のシステムへの適用における課題、精度の向上等の研究を進める予定である。各種情報システムの利用者が、その情報システムの利用目的や興味、関心、習熟の度合等に応じて効果的に利用できるために、本年度は、利用者の感性に応じて直観的な利用を促すメディアとしてのユーザインタフェースを動的に構成し、提供するためのユーザ適応UI自動構成システムの基本設計、および利用者の情報システム利用履歴に基づく提供情報の内容特徴推測手法のモデルを明らかにした。ユーザ適応UI自動構成システムでは、各種サービスの実現のために情報システムで提供される共通の機能仕様から、利用者の情報システムに対する習熟の度合(ユーザモデル)に基づき、複数種類のユーザインタフェース定義を出力する。このために本システムは、ユーザインタフェース合成ルールおよびユーザインタフェース合成エンジンから構成される。これにより、サービスの内容や利用方法を十分に理解していない利用者や逆にサービス内容や利用方法を熟知し、その操作技術も高い利用者に対し、それぞれ適切なユーザインタフェースを提供することが可能となる。また提供情報の内容特徴推測手法では、情報システムに対する利用者の利用履歴から統計的手法を用い、提供される情報の予め明示的に示されていない特徴を推測し、その特徴を示すインデックスの半自動生成や、利用者の目的や興味に対するサービスの適合の度合を示す評価関数を生成する。これにより、情報システムにより提供される大量の情報の中から、求める情報を容易に選択することが可能となる。次年度は、これらの研究成果をもとに実験システムを構築し、設計したUI自動構成システムにより生成されたユーザインタフェース、ならびに提供情報の内容特徴推測手法を用いた情報提供手法の有効性を検証する。