hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エスノメソドロジー的相互行為分析を用いた施設助産師のケアモデル作成に関する研究

国内外の文献検討により、施設助産師の周産期母子ケアにおける位置付けと枠組みを明らかにしながら、並行してビデオ映像のエスノメソドロジー的相互行為分析を行い、結果をエビデンスとしてケアモデルを作成した。結果、最近とくに混合病棟化が進む病院や、出産数が多い割には助産師数の少ない診療所で働く助産師が提供する周産期母子ケアの内容と方法の特徴が明らかとなり、提示されたケアモデルは、助産師のマンパワーの適正配置や助産師-医師、助産師-看護師などの円滑な連携・協働による質の高い周産期母子ケア提供に寄与する。【研究目的】本研究の目的は、エスノメソドロジー的相互行為分析の手法をもとに、妊産褥婦に対する助産師のケア場面での社会的相互行為を分析することにより、混合病棟化が進む病院や診療所で働く助産師が提供する周産期母子ケアの内容・方法の特徴を明らかにし、医療施設の特性に応じたケアモデルを作成することである。【研究方法】1.「助産師が提供するケア、ケアモデル」「医療・看護場面へのエスノメソドロジー的相互行為分析の応用」に関する国内外の研究動向を把握し、理論的枠組みを明確にする。2.文献検討およびディスカッションを通じ、施設助産師が提供すべきケアモデルの概念を構造化する。3.文献検討および理論的枠組みの明確化に基づき、分析が必要と思われる助産師と妊産褥婦のケア場面を焦点化し、ビデオ映像・音声録音データを収集、事実解明的な記述・分析を行う。【結果・考察】施設助産師のケアモデル構築のプロセスとして、助産ケアモデルと医学モデルの相違に着目し、「古代からある助産技術と近代医学の統合」「妊産婦中心と医療中心の折衷」「成長過程としての妊娠・出産と危険性の診断」「ライフイベントと危機状況としての妊娠・出産」「個別性の尊重とルティンケア」「医療介入をサポートする助産師のかかわり」「オプティマムな時間設定による妊産婦教育」「基本的生活行動におけるフレキシビリティ」などの視点から概念化を試みた。今後は妊産褥婦の自律性・主体性へのサポート、母親役割適応へのサポートを目的あるいは指向するケア場面または助産師の行動様式を分析するとともに、専門職種間(医師、助産師、看護師等)の協働関係に着目し、会話分析のみならず、医療・看護の専門的活動場面で用いられている知識・技術を分析することにより、施設助産師のケアモデルの詳細な構造化を図ることが課題である。【研究目的】本研究はエスノメソドロジー的相互行為分析の手法を用いて、妊産褥婦に対する施設助産師のケア場面の社会的相互行為を分析することにより、助産師が提供する周産期母子ケアの特徴を明らかにし、施設助産師のケアモデルを作成することを目的に3年計画で取り組んでいる。【研究方法】今年度は本研究の2年目にあたり、昨年度に引き続き、「医療・看護場面へのエスノメソドロジー的相互行為分析の応用」、「助産師が提供するケア、ケアモデル」に関する国内外の研究動向を把握すること、また昨年度、文献検討および理論的枠組みの明確化から焦点化され、分析が必要と思われる助産師と妊産褥婦のケア場面にそって撮影したビデオ映像・音声録画データをエスノメソドロジー的相互行為分析の手法を用いてエピソード記述し、分析を詳細に行い、ディスカッションと文献検討をとおして妊産褥婦に対して助産師が提供しているケアについての考察を深めていった。【結果・考察】ケアモデル作成過程の概念抽出にDavis-Floyd,Rの「人間主義的医療モデル」、「全体論的医療モデル」と看護の主要パラダイムとの関係性から枠組みをつくり、それにエスノメソドロジー的相互行為分析から得られたデータの解釈を入れ、「直接的なケアモデル」と「段階的なケアモデル」の両者から考察した。また行動分析では保健指導場面(妊産婦と助産師の2者関係)での助産師の行動特性、分娩場面(産婦と助産師の2者関係のとき、産婦と助産師と医師との3者関係になったとき)での助産師の行動特性などが明らかとなった。【研究目的】1.文献検討から明らかにしてきた施設助産師が提供すべきケアモデルの理念の構造化2.エスノメソドロジー的相互行為分析の手法を用いた行動分析結果から、全体討議をとおして施設助産師が提供すべきケアモデルを作成する。【研究方法】1.文献検討および理論的枠組みの整理:18・19年度に検討してきた国内外の研究内容について、特に不足している文献等部分に関して、これまでに集めた文献を詳細に読み進め、追加分析と会議におけるディスカッションをとおして検討を行い、理論的枠組みを明確にする。2.行動分析:18年度に収集した助産師と妊産褥婦のケア場面で、分析が終了していない部分の行動分析(ビデオ映像・音声録音データ)、専門職種間(医師、助産師、看護師等)の協働関係の行動分析を引き続き行う。

3.文献検討と行動分析によるケアモデル作成:上記1.2.の結果をもとにディスカッションをとおして施設助産師のケアモデルの検討を行い、ケアモデルを作成する。【結果】文献検討の結果、Davis-Floydの「人間主義的医療モデル」を用い、内容を「医療関係者と妊産婦との間の人間関係」、「診断と処置の特徴」、「組織構造」、「社会的側面へのケア」の4つに大分類し、それを概念枠組みとして施設助産師のケアモデル作成の柱とした。4つの概念枠組みごとに、関係する文献検討およびエスノメソドロジーの結果よりキーワードを抽出した結果、39のキーワードが抽出され、抽出されたキーワードを用いて施設助産師のケアモデルを作成した。
乏突起膠腫の診断精度向上へ向けて基礎的研究とその展開

乏突起膠腫は代表的な神経膠腫であるが、その診断精度は必ずしも高くない。適切な治療法選択のために、客観性のある診断基準の策定と有効な診断アプローチ法を提示することを目的として、以下の研究を行った。まず乏突起膠腫で高頻度に検出される1p染色体の欠失をFISH法にて検討した。その結果、乏突起膠腫の6割で1p欠失が検出されることが確認された。一方、他の腫瘍群では検出されず、1p欠失が乏突起膠腫に特異性の高い異常であることが示された。続いて乏突起膠細胞の細胞骨格を特徴づける微小管に関連する蛋白質(tubulin, MAP-2)と乏突起膠細胞への分化を誘導する転写因子Olig2を対象として、免疫組織化学的解析を行った。その結果、いずれも乏突起膠腫で陽性所見を示したが、特異性には乏しかった。また乏突起膠腫群と星細胞腫群の細胞像の違いについて画像解析法を用いて検討した。乏突起膠腫群の腫瘍細胞核は、星細胞腫群のそれに比べて、有意に正円に近くかつ大きさもよく揃っていることが明らかにされた。さらに乏突起膠腫を1p欠失の有無によって2群に分け、その超微形態像を比較した。その結果、両群間で構成細胞に差は見出せず、特徴の乏しい乏突起膠細胞様の円形細胞が多数を占めていた。乏突起膠腫は正常の乏突起膠細胞に類似した腫瘍細胞から構成される腫瘍と定義されている。従って現段階では、その診断には組織学的所見の解析が最も重要である。診断精度の向上には種々の検索手段を集約的に用いることが重要と考えられた。さらに、治療法選択のために染色体異常の解析が必要である。乏突起膠腫oligodendrogliomaには、現在少なくとも2つの異なる発癌機構が知られている。過半数の例で1pおよび19qの欠失が認められ、それらに対して化学療法が有効で、しかも予後良好であると報告されている。一方、欠失のない群は反応性が乏しい。従って、染色体欠失との相関性が高い組織診断基準が強く求められている。今年度は基礎的研究として、1p欠失を示す乏突起膠腫(7例)と示さないもの(6例)の電顕的解析を行い、両群を構成する腫瘍細胞の細胞分化を検討した。その結果、主たる腫瘍細胞は特徴の乏しい小型類円形細胞(OLC)であることが明らかとなった。この細胞は円形の核と狭い細胞質を有している。細胞質内には微小管、ミトコンドリア、ゴルジ装置などを認めるが、概して小器官は乏しく、分化度の低い腫瘍細胞であった。また、髄鞘様構造を示す乏突起細胞様細胞(Oligo)、中間径フィラメントが豊富な星細胞様細胞(Astro)も含まれていた。さらに細胞質にシナプス形成を認める神経細胞様細胞(Neuro)も少数観察された。これらが出現する割合は、1p欠失(+)群ではOLC100%、Oligo57%、Astro29%、Neuro43%で、1p欠失(-)群ではOLC100%、Oligo67%、Astro100%、Neuro33%であった。以上の結果から、乏突起膠腫では乏突起膠細胞への分化以外に、星細胞や神経細胞性分化までも認められることが明らかとなった。両群間で構成細胞に質的な差はなかったが、出現頻度を比較すると、1P欠失(-)群では星細胞性分化が全例で認められた点が際立っていた。来年度以降は、この構成細胞の違いを免疫組織化学的に確認し、精度の高い診断基準の作成を行う予定である。

近年、乏突起膠腫に有効な化学療法が開発され、その正しい組織診断が重要になってきている。乏突起膠腫の診断精度を向上させるために今年度も多角的な解析を継続して行った。まず乏突起膠腫に特徴的とされている1番染色体短腕の欠失をfluorescence in situ hybridization (FISH)法を用いて検討し、その診断的意義を明らかにした。対象は乏突起膠腫(5例)、胚芽異形成性神経上皮腫瘍(2例)、中枢性神経細胞腫(2例)、rosette-forming glioneuronal tumor of the fourth ventricle(1例)である。1番染色体のセントロメアと短腕テロメアに対する2種類のプローブを用い、組織切片上で同時にハイブリダイゼーションを行った。2個のセントロメアが確認できた核で1pテロメア数を算定した。その結果、乏突起膠腫の4例(80%)では、1pテロメアのシグナルが1個しか検出されない核が多数(40-77%)を占めていた。これらの4例には1pの欠失を認めることが確認された。一方、組織学的に鑑別の対象となる腫瘍群では、この欠失は見出せなかった。以上より、1p欠失は乏突起膠腫に特徴的な染色体異常であること、FISH法による染色体解析が有用な補助的診断手段になりえることを確認した。さらに現在、乏突起膠腫の腫瘍細胞でしばしば認められる微小管および関連蛋白発現の解析を免疫組織化学的に行っている。予備実験では、主要な微小管蛋白であるclass III beta-tubulinが乏突起膠腫の細胞質内に高頻度に陽性になることが明らになった。今後、他の膠腫も含め、微小管と関連蛋白の発現を検討していく予定である。来年度はこれらの継続と細胞所見の画像解析を予定しており、最終的な結果を総合して乏突起膠腫の正確で再現性の高い診断基準の確立を目指す。1.FISH法による染色体欠失の解析1p36に特異的なprobe (BAC clone RP11-219C24)を用いてFISH法による1p欠失の解析を継続して実施した。乏突起膠腫の症例数を増やし、さらに鑑別の対象としてpapillary glioneuronal tumor (PGNT)6例の検討を行った。その結果、乏突起膠腫の6割で1pの欠失が確認され、3割では欠失の可能性が推測された。一方、PGNTでは1pの欠失を見出せなかった。以上の結果から、乏突起膠腫の鑑別において、FISH法による1p欠失の解析は極めて有用な診断補助手段になりえることが示された。2.免疫組織化学的解析微小管関連物であるclass III beta-tubulinとMAP-2、乏突起膠細胞の分化に関与する転写因子Olig2についての免疫組織化学的解析を実施した。その結果、これらは必ずしも乏突起膠腫に特異的なものではなく、星細胞性腫瘍でもしばしば発現が認められるので、その評価には注意を要することが明らかとなった。3.細胞学的解析乏突起膠腫の細胞学的特徴を細胞診検体の画像解析によって検討した。乏突起膠腫の細胞核は、星細胞性腫瘍のそれに対して有意に正円に近いことが統計学的に示された。細胞突起の性状や血管の分布も両腫瘍では違いが見られた。乏突起膠腫の診断に際して、細胞診の活用が有効であると考えられた。以上の解析結果から、乏突起膠腫の診断精度を上げるには、臨床的特徴とともに、種々の補助診断手段を用いて解析することが必要であると考えられた。現時点では治療選択に直接関わる1p/19q欠失の有無の検討が重要である。
ネオジム-鉄基バルク非晶質合金作製、ナノ結晶化変態と硬質磁性

本年度は、ネオジム-鉄-シリコン合金に対してバルク試料の作製を試みるとともに、ナノ結晶化組織形成と硬質磁性発現機構の解明を試みた。その結果、ネオジム-鉄二元系合金に対するシリコンの添加が非晶質形成能を向上させること、試料厚さ80μmまでのネオジム-鉄-シリコン非晶質合金が液体急冷法により作製できること、またこの非晶質合金が室温で優れた磁気的性質を示すことがわかった。試料厚さの増大もしくは得られた非晶質薄帯に適切な熱処理を加えることにより、硬質磁性を改善させることができる。ネオジム-鉄-シリコン非晶質合金の硬質磁性は、非晶質母相中の強磁性クラスターの存在に起因して発現することを明らかにした。非晶質母相中に組成が異なるネオジム-ネオジム、ネオジム-鉄、ネオジム-鉄-シリコン磁気クラスターが存在し、これらの大きな磁気異方性を有するクラスターがそれぞれ磁気結合することにより硬質磁性が発現することが明らかになった。また、本研究では、代表的な金属ガラスの臨界冷却速度を算出する方法を考案し提唱し、これまでに知られている代表的な非晶質合金および金属ガラスに対して算出した。さらに、非晶質合金のデータベースを基として、非晶質合金のもつ混合熱および原子サイズ差を混合エンタルピー、ミスマッチエントロピーとして、合金組成の関数として算出した。これらの結果は、今後、バルク非晶質合金を作製する際の指針となるべき基礎的結果を含んでおり、今後、計算機科学を基礎としたバルク非晶質合金の開発の契機となると考えられる。アーク溶解法により、ネオジム-鉄-アルミニウムおよびネオジム-鉄-シリコン非晶質合金を作製した。得られたバルク状非晶質合金の最大厚さは、60原子分率ネオジム合金で6mm、70原子分率ネオジム合金で3mm厚さであった。これらの非晶質合金は、室温で飽和磁化が0.1T、保磁力300kA/mの硬質磁性を示す。一方、これらの合金を単ロール液体急冷法で作製することにより厚さが20μmのリボン状試料とした場合、同じく非晶質合金が得られるが、保磁力は8kA/mに減少し軟磁性を示す。ネオジム-鉄基合金の示す磁性の試料厚さ依存性を求め、硬質磁性から軟磁性へと変化する臨界厚さが80μmであることを明らかになった。この合金で、磁性の試料厚さ依存症が出現するのは、非晶質合金を作製する際の構造的な緩和の違いにより、冷却速度の遅いバルク状非晶質合金の内部で、硬質磁性の発現に寄与するクラスターが発達するためと考えられる。また、高い非晶質形性能を得るための経験則を熱力学的関数として評価することにより非晶質合金の得るための臨界冷却速度の算出を行った。その結果、ネオジム-鉄-アルミニウム非晶質合金の場合、10原子分率アルミニウムの添加により混合エンタルピーが負の値となると共に、原子サイズ差に基づくミスマッチエントロピーの値が上昇するために、ネオジム-鉄基二元系非晶質合金と比較して臨界冷却速度が大きく減少し、バルク状非晶質合金が作製できることが明らかとなった。
疾患関連変異の探索に適した高次元型日本人ゲノム参照配列の構築

初年度の研究により、ヒトゲノムの参照配列を新規に構築する上で、ヒトハプロイドゲノムである胞状奇胎の利用は精度的にも効率的にも極めて適していることが証明されたことから、更に高精度のヒトゲノム参照配列の構築を目指し、第3世代のシークエンサーPacBioシステムおよび10X genomicsのGemCode技術を用いて長鎖のシークエンスデータを追加することにした。本年度は、PacBioのデータ取得が完了し、昨年度までに構築してきた参照配列との統合解析を進めている。現在、10X genomicsのデータ取得も進行中であり、これらのデータを統合することで、より完成度の高い参照配列の構築が期待される。一方で、参照配列の高次元化に利用する日本人3,000人の全ゲノムシークエンス解析については、データの収集が完了し、ゲノム上の変異情報の抽出作業に移行した。参照配列のグラフ化において特に有用であるゲノム構造変異は、計44万か所が検出されており、これらの構造変異を現在のヒトゲノム参照配列へ統合することによる高次元化を進めている。今後は、公共のデータベースに登録されているグローバルな人種から同定された構造変異情報を高次元化に用いた場合との比較解析によって人種特異的な高次元参照配列の有用性について検証するとともに、高次元化に基づく構造変異周辺のリードアライメントの改善度や一塩基変異や構造変異自体の検出精度についても精査し、継続的な変異情報統合プロセスの重要性について検討を進める予定である。初年度の研究により、ヒトゲノムの参照配列を新規に構築する上で、ヒトハプロイドゲノムである胞状奇胎の利用は精度的にも効率的にも極めて適していることが証明されたため、更なる高精度のヒトゲノム参照配列の構築を目指し、第3世代のシークエンサーPacBioシステムおよび10X genomicsのGemCode技術を活用した長鎖のシークエンスデータの取得が順調に進んでいる。また、参照配列の高次元化に利用する3,000人の全ゲノム情報についても、全ゲノムシークエンスによるデータ取得およびグラフ構造の構築に必要なゲノム上の変異情報(構造変異を含む)の抽出が完了し、変異情報に基づく参照配列のグラフ構造化とその有用性についての検討が進んでいるため。ヒトゲノム参照配列を新規に構築する上で土台となるヒトハプロイドゲノム胞状奇胎の利用は精度的にも効率的にも極めて適していることが判明したため、更に高精度のヒトゲノム参照配列の構築を目指し、第3世代のシークエンサーPacBioシステムおよび10X genomicsのGemCode技術を用いて長鎖のシークエンスデータの統合解析を進める。また、高次元参照配列の有用性については、日本人3,000人の全ゲノム情報およびディープニューラルネットワーク(人工知能)等の技術活用も視野に入れ検討を進める。

本年度までの研究により、全胞状奇胎を用いた新規の日本人参照配列(De novo assembly)が、予想を上回る高い精度で構築可能であることが判明し、更なる精度の向上を目指して、長鎖のシークエンスデータを補充することにした。また、高次元参照配列の有用性を検討においては、人工知能の活用が有効である可能性が示唆された。従って、データ量の拡充に伴うストレージやアセンブリ計算量の増加、及び、人工知能の研究開発に必要なスペックの計算機を準備するため、当該年度と翌年度の予算を合わせて解析に必要な計算機を導入する計画にした。本対応により、本課題研究の一層の推進が期待される。
砕波帯内外の波・乱れ共存場の力学構造と海底地形との相互作用に関する研究

1.砕波帯内流速場を大きく特徴づけている大規模渦構造について室内実験と現地観測の両面からその実態について明らかにした.特に,室内実験ではコンディショナル・サンプリングの手法を用いて大規模渦(斜降渦)に伴う運動量輸送や乱れについての詳細な計測を行い,斜降渦によって底面に間欠的な強い乱れがもたらされることが示された.このことは底面からの砂の巻き上げに斜降渦が関与していることを示唆しているが,実際,移動床実験を行うことによってその密接な関連性が具体的に明らかにされた.2.次に,砕波帯内とその近傍で卓越するもう一つの砂移動形式であるシートフロー状態の砂移動に関して室内実験と理論解析を行い,実際の波動場におけるシートフローは,波動運動に伴う層内での鉛直流速成分の存在によってたとえ対称な正弦波のもとにおいても波の進行方向に実質的な砂移動が生じることを明らかにした.このことは振動流場に置き換えて実験や解析を行っている従来のやり方にかなり問題があることを示すものである.また,シートフロー層においては,せん断不安定により渦列が発生することが見いだされ,その発生・発達・崩壊パターンが岸向きと沖向きで異なることからも実質的な砂移動が生じることが併せて明かにされた.3.本研究ではさらに,実際の砕波帯内流速場を特徴づけているもう一つの要素であるサーフビートに関して,入射波の波群性に伴う共振応答の観点から数値解析と室内実験を行った.その結果,リーフ地形海岸のように明確な固有周期を有する海岸では入射波群との共振応答によるサーフビートがかなりの大きさの振幅で発生することが具体的に明らかにされた.なお,この種の波動の数値シミュレーションでは,沖側の開放境界の取扱が常に問題となるが,ここでは新たにきわめて簡単でしかも適用範囲の広い任意反射率境界条件を考案してこの問題を解決した.1,目的・・・本研究は、近年、波動理論における重要な研究対象となっている波の砕波変形について、これまで明らかにされてない海底地形の効果を、当研究室で開発された「共形変換法」を用いることにより理論的に解析すると共に、砕波後の砕波帯内の流速場、特に組織的渦構造の役割を実験的に解明し、それと砂移動の関連を明らかにすることを目的としている。2,内容と結果・・・波の変形及び海底地形の変化の水理実験を行う場合、造波板からの再反射波の発生により所定の性質を持つ入射波を送ることが問題になり、特に理論解析との比較を困難にする。本研究での波の理論の検証には特にこの点が重要になるため、まず新形式の無反射式造波機を設置することにより、よく制御された任意波形の波を発生させることを試みた。これについては現在ある程度所期の目的を満たしうる段階まで検討が進んでいる。一方、砕波後の流体運動特性については、砕波帯内における大規模渦の挙動を追跡し、まず、その間欠的な下層への降下現象によって、長周期的な流速変動が生じることを明らかにした。このことは、砕波帯内におけるサーフビートの発生原因として、従来言われている入射波の波群性等だけでなく、砕波過程そのものに付随する内因的な原因も考える必要がある事を示している。次に、底面近傍での流体運動特性を可視化や条件付き抽出法等で詳細に調べた結果、上記の大規模渦が間欠的に底面に到達することにより、底面での乱れが急激に増加する事を明らかにした。この事は、底面での乱れが単に波の軌道運動による底面摩擦だけでなく、上層に起源をもつ渦運動により、かなり支配されることを意味しており、特に、砕波帯内での砂移動のメカニズムを考える上で非常に重要となる。実際、移動床実験を行うことにより上層からの大規模渦(「斜降渦」)が底面での砂の巻き上げに支配的な役割を果していることが明かにされた。1.砕波帯内流速場を大きく特徴づけている大規模渦構造について室内実験と現地観測の両面からその実態について明らかにした.特に,室内実験ではコンディショナル・サンプリングの手法を用いて大規模渦(斜降渦)に伴う運動量輸送や乱れについての詳細な計測を行い,斜降渦によって底面に間欠的な強い乱れがもたらされることが示された.このことは底面からの砂の巻き上げに斜降渦が関与していることを示唆しているが,実際,移動床実験を行うことによってその密接な関連性が具体的に明らかにされた.2.次に,砕波帯内とその近傍で卓越するもう一つの砂移動形式であるシートフロー状態の砂移動に関して室内実験と理論解析を行い,実際の波動場におけるシートフローは,波動運動に伴う層内での鉛直流速成分の存在によってたとえ対称な正弦波のもとにおいても波の進行方向に実質的な砂移動が生じることを明らかにした.このことは振動流場に置き換えて実験や解析を行っている従来のやり方にかなり問題があることを示すものである.また,シートフロー層においては,せん断不安定により渦列が発生することが見いだされ,その発生・発達・崩壊パターンが岸向きと沖向きで異なることからも実質的な砂移動が生じることが併せて明かにされた.3.本研究ではさらに,実際の砕波帯内流速場を特徴づけているもう一つの要素であるサーフビートに関して,入射波の波群性に伴う共振応答の観点から数値解析と室内実験を行った.その結果,リーフ地形海岸のように明確な固有周期を有する海岸では入射波群との共振応答によるサーフビートがかなりの大きさの振幅で発生することが具体的に明らかにされた.

なお,この種の波動の数値シミュレーションでは,沖側の開放境界の取扱が常に問題となるが,ここでは新たにきわめて簡単でしかも適用範囲の広い任意反射率境界条件を考案してこの問題を解決した.
豊かな環境における中枢神経新生を介した慢性疼痛に対する治療戦略

豊かな環境飼育では、海馬において神経新生が促進され、この新生にδオピオイド神経系が関与していることが明らかとなった。豊かな環境飼育による海馬におけるBDNF mRNA発現量の増加を伴った神経新生は、BDNFのプロモーター領域におけるヒストンのメチル化の変化によって一部調節されている可能性が示唆された。また、神経障害性疼痛が神経新生促進作用を抑制することが示された。豊かな環境飼育によるマウス海馬神経新生は、坐骨神経を結紮により引き起こされる神経障害性疼痛により、有意な抑制が認められた。こうしたアプローチは、慢性疼痛に対する神経新生を考慮した治療戦略の手がかりとなり、今後の臨床への応用が充分に期待できる。豊かな環境(EE)飼育群(感覚・運動刺激が抱負な条件下でマウスを4週間飼育)では、通常飼育群と比較して、海馬歯状回顆粒細胞下層におけるnestin(神経幹細胞に特異的に発現)に違いはなかったが、doublecortin(神経芽細胞や未熟な神経細胞に発現)活性、Neuro D(神経への分化に促進的に働く転写因子)陽性細胞数、BrdU(細胞増殖マーカー)陽性細胞数が増加した。EE飼育群では、視床下部におけるPOMCとPDYNのmRNAには変化がなかったが、PENK(δオピオイド前駆体)mRNA発現量が増加した。また、δオピオイド作動薬であるSNC80投与群では、海馬歯状回顆粒細胞下層におけるNeuroD陽性細胞数が増加した。EE飼育によって認められたdoublecortinおよびNeuro D陽性細胞増加は、坐骨結紮により抑制された。これらより、EE飼育では、海馬において神経新生が促進され、この新生にδオピオイド神経系が関与していることが明らかとなった。Freund adjuvantを用いた痛みモデルでは、帯状回、感覚野、島、視床においてファンクショナルMRIのシグナルの増強が認められた。これらの影響は、プロダイノルフィンノックアウトマウスでは認められなかった。プロダイノルフィンmRNAとダイノルフィンA(内因性κ受容体作動性オピオイド)がこのモデルの同側の脊髄において強く発現した。ダイノルフィンAを脊髄中に注入すると、疼痛行動を生じ、上記脳領域における活動性を増加させた。MK-801(NMDAアンタゴシスト)は、ダイノルフィンAによる痛み行動やシグナル増強を抑制した。これらは、ダイノルフィンAが脊髄後角のNMDA受容体を介して上行性に痛み刺激を活性化することを示唆する。神経分化を促進的に制御するBDNFの発現変化について検討を行ったところ、enriched environment飼育4週目の海馬歯状回において、通常飼育群と比較して、BDNF mRNA量の有意な増加が認められた。こうしたBDNFの発現増加についてトランスクリプトーム解析ならびにエピジェネティクス解析を行ったところ、BDNF Promoter3(P3)ならびにP6にて、H3K4のメチル化の増加、ならびにBDNF P4におけるH3K9のメチル化の減少、さらには、BDNF P3ならびにP4におけるH3K27のメチル化の減少が認められた。また、こうした条件下、DNAメチル化酵素、ヒストンを修飾するメチル化酵素ならびに脱メチル化酵素、miRNA発現に変化は認められなかった。以上の結果より、enriched environmentによる海馬におけるBDNFmRNA発現量の増加を伴った神経新生は、BDNFのプロモーター領域におけるヒストンのメチル化の変化によって一部調節されている可能性が示唆された。現在、Enriched environmentにて4週間飼育したマウスの海馬領域から、auto-MACSを用いて、成体神経幹細胞を分離することを試みている。Endched environmentといった外因性刺激のみならず、慢性疼痛のような抹消性侵害刺激による海馬領域の変化についても平行して解析を行っている。これまで、Enriched environmentといった外因性刺激による脳高次機能変化の実態について解明してきた。そして、マウスの海馬において神経新生が促進し、こうした神経新生の促進には、エピジェネティクス修飾を伴ったBDNFの転写亢進に伴った発現増加(プロモーター領域におけるヒストンのメチル化の変化によって一部調節されている可能性がある)が起因することを明らかにしてきた。今回の検討においては、さらにEnriched environment飼育により、海馬領域においてアセチルコリン神経に高頻度に発現しているChAT陽性細胞の発現の増加が認められた。一方、Enriched environmentといった外因性の刺激のみならず、慢性痙痛のような末梢性侵害刺激による海馬領域の変化についても平行して解析を行った。マウスの坐骨神経を結紮し、神経障害性疼痛モデルを作製し、作成同日から4週間enriched environmentで飼育することにより、神経新生の変化を検討した。

その結果、enriched environmentによるマウス海馬神経新生は、坐骨神経を結紮により引き起こされる神経障害性疼痛により、有意な抑制が認められた。さらに、本年も引き続き、enriched environmentにて4週間飼育したマウスの海馬領域から、auto-MACSを用いて、成体神経幹細胞を分離することを試みている。本研究の前段階として、マイクログリアに発現の認められるIba-1抗体を用いてセルソーティングを行ったところ、わずかではあるがIba-1陽性画分が認められ、マイクログリアの分離は可能であることが明らかとなった。これまで、豊かな環境飼育群(感覚・運動刺激が抱負な条件下にてマウスを4週間飼育する)では、海馬において神経新生が促進し、こうした神経新生の促進には、エピジェネティクス修飾を伴ったBDNFの転写亢進に伴った発現増加が起因することを明らかにしてきた。本年度は、新たに、豊かな環境飼育といった外因性の刺激のみならず、慢性疼痛のような末梢性侵害刺激による海馬領域の変化についても並行して解析を行った。マウスの坐骨神経を結紮し、神経障害性疼痛モデルを作製し、作成同日から4週間豊かな環境で飼育することにより、神経新生の変化について検討した。豊かな環境下での飼育群は、通常の飼育群に比較して、海馬歯状回顆粒細胞下層においてnestin免疫活性には差はなかったが、doublecortin免疫染色活性、NeuroD陽性細胞数およびBrdU陽性細胞数は有意に増加した。また、BrdU陽性細胞の多くがNeuroDと共局在を示した。さらに豊かな環境飼育により認められたdoublecortinおよびNeuroD陽性細胞数の増加は、坐骨神経結紮を行うことにより有意に抑制された。これらの一連の研究により、神経障害性疼痛に関して、発症機構だけではなく、慢性疼痛への治療方法と神経新生との関連を上位中枢内の機序から科学的に証明することが出来ると考えられる。このようなアプローチは、慢性疼痛に対して神経新生のメカニズムを考慮した治療戦略の手がかりとなり、今後の臨床医学への応用が充分に期待できると考えられる。豊かな環境下における脳内エピジェネティクス機構の解明が本研究によって順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、auto-MACSを用いて、神経幹細胞のセルソーティングを行い、その手法を確立する。研究計画の大幅な変更はない。
呼吸ペースメーカーニューロンによる舌運動脳幹内制御機構の解析

本研究は、呼吸に関連した舌運動に着目し、脳幹内における舌運動制御機構の解明を試みたものである。研究には新生児あるいは成熟ラットの培養脳幹を用いて、まず呼吸ペースメーカーニューロンの発火特性について解析を行い、さらに呼吸性舌運動発現に関わるイオンチャネル機構、とくに特殊なNa^+チャネル(Persistent Na^+チャネル:NaPチャネル)の役割について解析を行った。その結果、呼吸ペースメーカーニューロンは、Ca^<2+>-activated K^+チャネルによる過分極調節やNaPチャネルならびにCa^<2+>チャネルによる放電頻度調節により、その連続発火様態が制御されていることが示唆された。また、安静呼吸時には、NaPチャネルは呼吸性舌運動発現において補助的な役割を担っているのみで、そのリズム形成にはC1-チャネルを介した抑制性神経伝達機構が主要な役割を担っていることが明らかとなった。一方、低酸素状態においては、呼吸リズム形成や呼吸性舌運動発現にNaPチャネルが必須であることが明らかとなった。次いで、実験的に得られたデータを用いて、呼吸性舌運動発現に関わる神経ネットワークのコンピュータ・シミュレーションによる解析を米国国立衛生研究所(NIH)のsmith博士との共同研究にて行った。その結果、呼吸ペースメーカーニューロンのリズム性神経放電の発現にはNaPチャネルが必須であり、そのチャネルコンダクタンス変化が舌下神経運動ニューロンの呼吸性リズム性活動の放電頻度や放電振幅を調節していることが明らかとなった。本研究結果は、睡眠時無呼吸などの様々な病的呼吸に関わる脳幹内メカニズムの解明にも重要な示唆を与えるものと考えられる。呼吸性舌運動は呼吸中枢(pre-Botzinger Complex:pBC)を中心とした脳幹内神経ネットワークにより制御されているものと考えられる。そこで、本年度はpBCに存在する呼吸ペースメーカーニューロンならびに舌下神経へ呼吸情報を伝達する前運動ニューロン(ノンペースメーカーニューロン)について、細胞膜電位を脱分極させた際の発火特性の解明を試みた。研究には生後0日から3日の新生児ラットの脳幹スライスを用いた。まず、呼吸ペースメーカーニューロンならびにノンペースメーカーニューロンからパッチクランプの手法を用いてホールセル記録を行い、電気刺激による誘発活動電位のスパイク様相について検討した。さらに、pBC呼吸性ニューロン発火特性へのNa^+、K^+、Ca^<2+>チャネルの関わりについて、イオンチャネルブロッカー(TEA:膜電位依存性K^+チャネルブロッカー、Apamin:Ca^<2+>-activated K^+チャネルブロッカー、Riluzole:persistent N^+チャネルブロッカー、Cadmium:Ca^<2+>チャネルブロッカー)を投与した際の誘発活動電位スパイク様相の変化を解析することにより検討した。その結果、呼吸ペースメーカーニューロンはノンペースメーカーニューロンに比べて、誘発活動電位におけるmedium after-hyperpolarization(mAHP)の振幅が小さく、持続時間が短かいこと、また、刺激電流の大きさと誘発活動電位の発火頻度との関係について検討した結果、f-I gainが大きいことが明らかとなった。さらに、pBC呼吸性ニューロンの連続発火頻度は、膜電位依存性K^+チャネルならびにCa^<2+>-activated K^+チャネルを介したmAHP変化により制御されていること、また、連続発火様態はpersistent Na^+チャネルならびにCa^<2+>チャネルを介したf-I gain変化により制御されていることが示唆された。本年度はまず、新生児あるいは成熟ラットの培養脳幹を用いて、呼吸性舌運動発現に関わるイオンチャネル機構、とくに特殊なNa^+チャネル(persistentNa^+チャネル:NaP.チャネル)の役割について解析を行った。その結果、安静呼吸時には、NaPチャネルは補助的な役割を担っているのみで、そのリズム形成にはCl^-チャネルを介した抑制性神経伝達機構(glycineやGABAレセプター)が主要な役割を担っていることが明らかとなった。一方、低酸素状態においては、呼吸リズム形成にNaPチャネルが必須であることが明らかとなった。

次いで、これまでに実験的に得たデータを用いて、コンピュータ・シミュレーションにより、呼吸性舌運動発現に関わる神経ネットワークの解析を米国国立衛生研究所(NIH)のSmith博士との共同研究にて行った。シミュレーションシステム(Hodgkin-Huxley style)上で作成した呼吸ネットワークにおいて、呼吸ペースメーカーニューロン、舌下神経(前)運動ニューロンのNaPチャネルコンダクタンスを様々に変化させた際の呼吸性舌運動の変化を解析した。その結果、呼吸ペースメーカーニューロンのリズム性神経放電の発現にはNaPチャネルが必須であり、そのチャネルコンダクタンス変化が舌下神経運動ニューロンの呼吸性リズム性活動の放電頻度や放電振幅を調節していることが明らかとなった。さらには、呼吸性リズム性活動の左右同期や放電停止には、NaPチャネルが関わっていることが示唆された。本研究結果は、睡眠時無呼吸などの様々な病的呼吸に関わる脳幹内制御機構の解明にも重要な示唆を与えるものと考えられる。
術後遷延性疼痛の脳内メカニズムの解明

MRスペクトロスコピーでは眼窩下神経拘扼モデルで前帯状回においてグルタミン酸では差がないもののGABAが増加する傾向を見出した。マンガン造影MRIでは扁桃体において信号強度の上昇が確認できた。非定型抗精神病薬アリピプラゾール・クロザピン・リスペリドンが眼窩下神経絞扼モデルにおいて疼痛行動抑制効果がある事を明らかにした。ドーパミン受容体のD1、D2、D3、D4受容体についてはいずれも遮断薬により疼痛行動が抑制されることを確認した。アドレナリン受容体のα1a・α2a・α2c受容体とニコチン受容体のα7・α4β2受容体については作動薬により疼痛行動が抑制されることを確認した。当初の計画通りに痛み動物モデルの脳内伝達の解明を目指し、ラットの痛みモデルを作成した上でその疼痛行動を評価し11.7テスラ高解像MRIを用いてMRI画像を撮像するとともにMRスペクトロスコピーを含めた脳内のイメージング解析に着手した。また、イメージング解析による脳内変化および痛みの作用部位の結果を検討するに先立ち、アミトリプチリン・フルボキサミン・ミルタザピン・デュロキセチンなどの抗うつ薬やアリピプラゾール・クロザピン・オランザピン・リスペリドンなどの抗精神病薬が作用する脳内神経伝達物質の受容体について作動薬と拮抗薬を用いて痛みに対する効果を検討した。MRI画像による脳内のイメージング解析に関しては、当初の計画で考えられた顔面術後痛モデル、足底術後痛モデル、眼窩下神経絞扼モデル、坐骨神経絞扼モデルの内で痛みの行動評価をしたうえで症状が強く出た眼窩下神経絞扼モデルをまず選択し痛みの症状がはっきり現れてくる術後14日目に対してMRI画像の撮影を行った。現在脳内の変化を条件や設定を調整しながら解析中である。抗うつ薬や抗精神病薬が作用する脳内神経伝達物質の受容体に対する作動薬と拮抗薬の痛みの効果に関しては、セロトニン受容体、アドレナリン受容体、ドーパミン受容体のサブタイプについて脳内のイメージング解析で用いたのと同じ眼窩下神経絞扼モデルに対してくも膜下に作動薬と拮抗薬の投与を行い疼痛行動抑制効果を検討した。その結果、セロトニン受容体では5HT2B受容体が、アドレナリン受容体ではα2aとα2c受容体が、ドーパミン受容体ではD1、D2、D3、D4受容体が関与することが明らかになった。眼窩下神経絞扼モデルではドーパミン受容体の中でD1、D2、D3、D4受容体が疼痛行動に関与することを、Euroanaesthesia 2015とNeuroscience 2015において国際発表を行った。ドーパミン受容体が主な作用機序となる非定型抗精神病薬アリピプラゾール・クロザピン・リスペリドンが眼窩下神経絞扼モデルにおいて疼痛行動抑制効果がある事を明らかにした。非定型抗精神病薬が関与するアドレナリン受容体とアセチルコリン受容体についても検討を行い、アドレナリン受容体ではα1a・α2a・α2c受容体が、アセチルコリン受容体ではムスカリン受容体とニコチン受容体が関与する事を明らかにした。また、眼窩下神経絞扼モデルを作成した上でその疼痛行動を評価し11.7テスラ高解像MRIを用いてMRI画像の撮像を行い、ドーパミン受容体およびアドレナリン受容体が関与する神経回路および痛みのマトリックスとされる脳内神経回路を考慮しながらMRスペクトロスコピーを含めた脳内のイメージング解析について検討を行った。眼窩下神経絞扼モデルにおいてアドレナリン受容体α1a・α2a・α2c受容体が疼痛行動抑制効果に関与する事について国際学会での発表を検討している。当初の計画通り、非定型抗精神病薬であるアリピプラゾール・クロザピン・リスペリドンが眼窩下神経絞扼モデルにおいて疼痛行動抑制効果がある事を確認でき、その主な作用機序であるドーパミン受容体がD1、D2、D3、D4受容体が疼痛行動に関与すること、アドレナリン受容体ではα1a・α2a・α2c受容体がアセチルコリン受容体ではムスカリン受容体とニコチン受容体が関与することを明らかにした。ドーパミン受容体に関する内容はEuroanaesthesia 2015とNeuroscience 2015において国際発表を行うことができた。薬理学的解析においては当初の計画通り進展していると考えられる。MRI画像による解析に関しても、当初の計画のとおりに眼窩下神経絞扼モデルでMRI画像の撮影を行いドーパミン受容体およびアドレナリン受容体が関与する神経回路および痛みのマトリックスとされる脳内神経回路を考慮しながらMRスペクトロスコピーを含めた脳内のイメージング解析について検討を行うことができた。個体差やノイズなど補正しつつ脳内の変化や痛みの作用部位に対する画像解析を遂行中である。脳内のイメージング解析に関しても当初の計画通り進展していると考えられる。この結果に検討を加え国際学会の発表および論文投稿を予定している。痛みの動物モデルのひとつである眼窩下神経絞扼モデルにおいてアドレナリン受容体α1a・α2a・α2c受容体が疼痛行動抑制効果に関与することを、16TH World Congress of Anaesthesiologist・16TH World Congress of Pain・Neuroscience 2016で国際発表を行った。また、Anesthesia & Analgesiaに論文投稿を行った。

抗うつ薬や抗精神病薬の作用が考えられるアセチルコリン受容体のニコチン受容体のα7・α4β2受容体に関して作動薬と拮抗薬を頸部くも膜下に投与して脳内での鎮痛効果の評価を行った。ニコチン受容体のα7・α4β2受容体については作動薬により脳内の受容体の活動を上げることで疼痛行動が抑制されることを確認した。作用機序につき検討を加えた上で国際学会での発表を予定している。眼窩下神経絞扼モデルを作成した上でその疼痛行動を評価し11.7テスラ高解像MRIを用いてMRI画像の撮像を行った。MRスペクトロスコピーによる眼窩下神経拘扼モデルの脳内評価では前帯状回において興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸では差がないものの抑制伝達物質GABAが増加する傾向を見出した。また、塩化マンガンを撮像前に腹腔内投与してマンガン造影MRIを撮像した。マンガン造影MRIでは扁桃体において神経の活動性が上がっていることが確認できた。前帯状回・扁桃体ともに情動に関与する部位であり、術後遷延性疼痛は脳内の情動に関係する部位の変化による影響があることを痛みの動物モデルのMRI評価で確認することができた。脳内神経回路を考慮しながら脳内のイメージング解析進め国際学会での発表を検討している。MRスペクトロスコピーでは眼窩下神経拘扼モデルで前帯状回においてグルタミン酸では差がないもののGABAが増加する傾向を見出した。マンガン造影MRIでは扁桃体において信号強度の上昇が確認できた。非定型抗精神病薬アリピプラゾール・クロザピン・リスペリドンが眼窩下神経絞扼モデルにおいて疼痛行動抑制効果がある事を明らかにした。ドーパミン受容体のD1、D2、D3、D4受容体についてはいずれも遮断薬により疼痛行動が抑制されることを確認した。アドレナリン受容体のα1a・α2a・α2c受容体とニコチン受容体のα7・α4β2受容体については作動薬により疼痛行動が抑制されることを確認した。MRI画像による脳内のイメージング解析に関しては、当初の計画のとおり眼窩下神経絞扼モデルでMRI画像の撮影を開始することができた。条件や設定を調整しながら脳内の変化や痛みの作用部位に対する解析を現在遂行中である。解析結果が明らかになれば経時的変化および他の痛みモデルである顔面術後痛モデル、足底術後痛モデル、坐骨神経絞扼モデルにおいてMRI画像の撮影に着手する予定である。脳内のイメージング解析に関しては当初の計画通り進展していると考えられる。イメージング解析による脳内変化および痛みの作用部位の結果を検討するに先立ち、アミトリプチリン・フルボキサミン・ミルタザピン・デュロキセチンなどの抗うつ薬やアリピプラゾール・クロザピン・オランザピン・リスペリドンなどの抗精神病薬が作用する脳内神経伝達物質の受容体について作動薬と拮抗薬を用いて痛みへの効果に関する解析では、セロトニン受容体、アドレナリン受容体、ドーパミン受容体のサブタイプについて脳内のイメージング解析で用いたのと同じ眼窩下神経絞扼モデルに対してくも膜下に作動薬と拮抗薬の投与を行い疼痛行動抑制効果を検討した。セロトニン受容体では5HT2B受容体が、アドレナリン受容体ではα2aとα2c受容体が、ドーパミン受容体ではD1、D2、D3、D4受容体が関与する結果が得られた。この結果は抗うつ薬や抗精神病薬による疼痛抑制効果の脳内メカニズムを解明するにあたり非常に有意義であり、当初の計画以上に進展していると考えられる。この結果に検討を加え国際学会の発表および論文投稿を予定している。
生体環境内でのタンパク質拡散現象評価

本研究では,医学分野で必要とされるヒト体内環境下でのタンパク質物質拡散係数を測定し,諸条件下におけるデータベースの構築を図った.より重要とされる条件においては,更なる追加実験を施すことでデータベースの充実化を図った.データの不確かさも併せて行い,データの信頼性の向上を図った.また,本研究で得られた実験結果から,ヒト体内ではタンパク質周囲の濃度・pH環境が消化プロセスにおいて物質拡散現象に影響を及ぼし,pHの影響は濃度の影響よりも大きいことがわかり,系内におけるタンパク質同士の相互作用よりも電気的もしくは静電的作用が重要な要素となっていることを実験的に明らかにした.本研究では,医学分野で必要とされるヒト体内環境下でのタンパク質物質拡散係数を測定し,諸条件下におけるデータベースの構築を図った.より重要とされる条件においては,更なる追加実験を施すことでデータベースの充実化を図った.データの不確かさも併せて行い,データの信頼性の向上を図った.また,本研究で得られた実験結果から,ヒト体内ではタンパク質周囲の濃度・pH環境が消化プロセスにおいて物質拡散現象に影響を及ぼし,pHの影響は濃度の影響よりも大きいことがわかり,系内におけるタンパク質同士の相互作用よりも電気的もしくは静電的作用が重要な要素となっていることを実験的に明らかにした.本年度は,初期の2研究フェーズである「システム構築」および「観察実験実施」を実施した.高精度計測システムを構築し,システムの妥当性評価を行うとともに,データの取得を行った.非定常拡散場の計測を行うにあたっては,代表者が既に設計開発していた約10μLの試料で物質拡散係数が測定可能な拡散セルを用い,位相シフト干渉計に設置することで拡散場を観察した.また,本システムに用いている位相シフト技術を高精度計測用に改良するため,新たに光学部品を購入し,装置固有の測定誤差要因を除去する改良を行った.この結果,ノイズによる実験誤差を低減し,高精度計測が可能なシステムの確立を図ることができた.計測システムの改良後は実験手順の最適化を行った.本研究で使用した拡散セルは構造上,濃度場内に初期擾乱を生じる.この擾乱は,セルのせん断速度および内部流体の粘性に大きく依存することが容易に推測できるため,実験条件に則した内部微小流れ場を詳細に数値シミュレーションすることによって,擾乱が最小となる実験手順を決定した.数値解析により実験運用手順の最適化が見積もられた時点で,観察実験を実施した.本年度は溶液の濃度と緩衝液pH値を変化させ,観察実験を行った.パラメータとしての濃度およびpH値は,医学的見地からヒトの体内環境を模擬した範囲内で変化させ,データを取得した.得られた結果より溶液が酸側に偏ると拡散現象が促進され,その促進度合いは濃度に依存することを実験的に明らかにした.なお,上記研究成果の一部は国内外の学術講演会にて発表を行っており,評価を得ている.また,次年度においても成果の発表を予定している.研究最終年度の本年度は,前年度構築した高精度計測システムを用いて,後半の2研究フェーズである「データベースの構築」および「拡散現象モデル化」に重点を置き,研究を遂行した.また,研究期間の最終年度であるため研究の総括を行った.「データベースの構築」においては,医学分野で必要とされるヒト体内環境下でのタンパク質物質拡散係数を測定し,データベースの構築を図った.昨年度実施したタンパク質物質拡散現象の濃度・pH依存性の評価も併せて条件ごとに整理し,より重要とされる条件下においては,更なる追加実験を施すことでデータベースの充実化を図った.また,セル内における非定常拡散場の計測において,濃度場形成における初期条件の違いによるデータの不確かさを評価した.これにより,得られたデータの信頼性が向上された.「タンパク質物質拡散現象のモデリング」においては,これまでに得られた実験結果から,ヒト体内ではタンパク質周囲の濃度・pH環境が消化プロセスにおいてどのように物質拡散現象に影響を及ぼし,どのようなモデルが適応可能か検討を行った.パラメータとしての濃度およびpHは,医学的見地からヒトの体内環境を模擬した範囲内で変化させ,評価を行った.得られた結果より,タンパク質の物質移動現象に係るpHの影響は濃度のそれよりも大きいことがわかり,系内におけるタンパク質同士の相互作用よりも電気的もしくは静電的作用が重要な要素となっていることを実験的に明らかにした.これにより,タンパク質表面に帯電する電荷を重要パラメータとしてモデル化を行った.以上,研究年度内に得られた成果の一部は国内外の学術講演会にて発表を行っており,多くの評価を得た.
国際司法裁判所における紛争主題の形成:申立手続の理論と実行

本年度は、前年度に行った概念整理を基礎として、国際司法裁判所(裁判所)に係属する法的紛争が、訴訟当事国の申立てを通して形成されていく過程を、訴訟記録および判例の分析により実証的に研究した。この分析を進めるにあたり、当事国による申立て内容の特定およびその変更、並びに裁判所による変更の制限および申立ての「解釈」を分析枠組みとし、紛争の性質と範囲に関する裁判所の認定に注目した。まず、判例上、当事国による申立ての変更は無制限に認められてきたわけではなく、防御権の保障および紛争の変質禁止という基準により規律されてきたといえた。しかし、原告による請求特定は提訴時において法的に確定されている必要がなく、変更可否の最終的認定権は裁判所が持つ。その結果、裁判所においては紛争事実を考慮した柔軟な請求画定制度が採用されているといえ、これは訴訟の形式主義性と国際紛争の複雑性の妥協点を示すものと考えられる。さらに、判例の分析によると、裁判所には請求解釈権が認められており、裁判所によって請求事項が判決事項に合致するよう「解釈」される実行が確認できた。つまり、裁判所は、自らが「客観的」に認定した紛争を基準として、請求事項を減縮ないし拡張し、現実の紛争事実関係との関連性を考慮した請求統制を行っているといえる。以上より、裁判所は、その手続において、紛争事実関係と請求とを有機的に連関させる試みを自ら職権的に採ってきた、と結論できる。本年度は、前提的作業として、基本概念の定義に関する研究を行った。従来、紛争主題・請求・申立てといった用語は必ずしも整理された上で使用されてはおらず、これら諸概念が国際司法裁判所の訴訟法上において占める位置を明らかにする必要がある。そのため、起草過程や判例等の一次資料および学説等の二次資料を分析するとともに、国内訴訟法(主にフランス法および日本法)をも参照し、上記諸概念を以下のように整理した。まず、紛争主題は「事実としての係争状態」であるのに対し、請求は「紛争主題から引き出し得る特定の権利主張」であると定義できる。ただし、訴訟法上、請求訴状における「請求」は「暫定的な権利主張」であり、訴訟行為としての効果(判決事項の拘束)が認められない。ここに、「請求」を漸次具体化・明確化する訴訟行為として申立てが介在しているのであり、請求は最終申立てにより法的には画定されると考えられる。つまり、訴訟対象にかかる概念として紛争主題(=事実)と請求(=権利主張)とがあり、後者を明確化し訴訟法上の効果を付与する行為として申立てがある。以上より、実体面については紛争主題と請求の関係に、手続面については請求と申立ての関係に焦点をあてて考察を進めていくことが必要になると考える。また、上記の概念整理をもとに、反訴手続に関する論文を加筆・訂正し、「国際司法裁判所における反訴-請求の関連性を中心に-」として、『神戸法学年報』に掲載した。さらに、既存の成果と併せて、神戸大学大学院法学研究科に「紛争事実関係と国際司法裁判所における請求-国際裁判過程の実証的研究」と題する博士論文を提出した。