hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微化石相の多様性に着目した古生代前半の海洋環境の復元と展示普及事業への活用

本研究では、タイおよびマレーシアの下部・中部古生界について微化石層序を中心とした研究を行い、古環境を復元するとともに、これをジオパーク事業へ活用し社会へ発信するための活動を行っている。平成30年度はタイ王国南部タルタオ島において野外調査を行い、上部カンブリア系から下部オルドビス系砂岩、および石灰岩の化石相を検討した。またサトゥン地域のカオノイ・ジオサイトにおいて採取した石灰岩の岩相検討を行った。得られた成果を以下に示す。1)タルタオ島:本島には、カンブリア系最下部オルドビス系のタルタオ層群と下部オルドビス系サトゥン層群トゥンソン層が分布する。これらの堆積岩類はおおよそ南北方向の走向を持ち、西側を下位、東側を上位としてほぼ整合に塁重している。本研究では、このうちタルタオ層群中の三葉虫化石密集層およびトゥンソン層最下部のストロマトライト層において微化石相の検討を行った。これまでのところタルタオ層群から微化石は得られていないが、トゥンソン層のストロマトライトからは保存良好なコノドント化石が多数見出されており、今後分類を行い、層序を検討する予定である。2)カオノイ・ジオサイト:本地域に見られるオルドビス系石灰岩の最上部には、岩質が不明な白色岩が塁重する。本年度は主にこれについての検討を行った。当初ジルコンを用いた年代検討を予定していたもののジルコンは得られなかった。薄片観察に基づくと石灰岩の変質したものではないかと考えられるため、今後詳しく検討していく予定である。以上の研究対象は、これまでに微化石層序が確立されていた地層の“隙間"を埋めるデータを提供するものであり、H31年度も引き続き議論を進めていく。研究成果の一部は、本年度の複数の学会で報告予定である。平成30年度は、これまでに検討を行っていないインターバルを中心として調査を行った。室内作業のうち化学分析がやや遅れているが、岩相層序および生層序学的検討はおおむね順調に進んでいるため、全体としては「予定通りの進捗」である。サトゥン・ジオパークは30年度の始めに東南アジア二例目の世界ジオパークとして認定され、また南アジア東南アジアの下部古生界を研究対象としたIGCP668も開始された。本研究の成果を、これらの事業にも活用していきたい。一点、オルドビス紀ーシルル紀境界層の微化石について、当初予定していた有孔虫化石の産出状況が芳しくない。この点をカバーするため、代替案として筆石および貝形虫化石を重点的に検討する予定である。前者を用いて生層序の検討を行い、後者によって海底面付近の環境を推定したいと考えている。平成31年度は以下の二点を中心に研究を進める。1)タルタオ島のトゥンソン層本層最下部を構成するストロマトライト石灰岩から得られたコノドント化石の生層序学的検討を行い、砂岩卓越層から石灰岩層へと変遷する過程を復元する。2)カオノイ・ジオサイト筆石化石を中心としたオルドビス紀ーシルル紀境界層の生層序を完成させる。また白色岩の岩相検討を進め、オルドビス紀末の環境変動との関連を考察する。その際、コノドント・筆石だけでなく貝形虫、三葉虫などの化石群集も検討し、古環境復元に用いる。本研究では、タイおよびマレーシアの下部・中部古生界について微化石層序を中心とした研究を行い古環境を復元するとともに、これをジオパーク事業へ活用し社会へ発信するための活動を行っている。平成29年度はタイ王国南部サトゥンのカオノイおよびクアンタン地域において野外調査を行い、上部オルドビス系から下部シルル系の石灰岩、砂岩、泥岩ならびに上部シルル系から中部デボン系の石灰岩の詳細な岩相層序を検討した。また採取した岩石について微化石層序および同位体分析を継続中である。カオノイにおいて行った調査から、本地域には下位より灰色層状石灰岩、白色石灰質岩、黒色層状泥岩、灰色砂岩および黒色層状泥岩が露出することが明らかになった。従来、灰色砂岩層は2層準あり、どちらかがオルドビス紀ーシルル紀境界にあたると考えられてきたが、実際の砂岩層は1層準のみであることが示された。またこれらの堆積岩層はいずれも整合関係で塁重する。今後はこの成果を踏まえ、化石層序の検討および化学分析を行っていく予定である。本地域はジオパーク構想でメインのジオサイトに指定されており、展示内容を整えるためにも層序関係は重要なデータとなる。またクアンタンの調査および微化石層序の検討からは、本地域の石灰岩類がシルル系から中部デボン系であることが示された。これまでの見解では石灰岩層上限の年代は前期デボン紀とされてきたが、コノドント化石の検討から年代論が更新された。以上の成果の一部は、平成29年7月にタイ・バンコクで開催されたDMR-CCOP-THCU(タイ鉱産資源局、東南アジアジオパーク組織委員会、タイ王国ユネスコ委員会)の共同セミナーおよび11月にバンコクで開催されたIGCP628で発表されている。本年度は野外調査とサンプリングおよび岩相層序の検討をメインとして研究を行った。地球化学分析が予定よりやや遅れているが、微化石層序と岩相層序についてはおおむね予定通り進捗している。

また29年度は研究成果を発表する機会に恵まれ、特にサトゥン・ジオパーク推進事業の一環である共同セミナーに招待されたことは大きな収穫であった。本地域のジオパークは認定に向けて順調に進んでいる。以上を踏まえ、研究全体としては「予定通りの進捗」と考えている。本研究では、タイおよびマレーシアの下部・中部古生界について微化石層序を中心とした研究を行い、古環境を復元するとともに、これをジオパーク事業へ活用し社会へ発信するための活動を行っている。平成30年度はタイ王国南部タルタオ島において野外調査を行い、上部カンブリア系から下部オルドビス系砂岩、および石灰岩の化石相を検討した。またサトゥン地域のカオノイ・ジオサイトにおいて採取した石灰岩の岩相検討を行った。得られた成果を以下に示す。1)タルタオ島:本島には、カンブリア系最下部オルドビス系のタルタオ層群と下部オルドビス系サトゥン層群トゥンソン層が分布する。これらの堆積岩類はおおよそ南北方向の走向を持ち、西側を下位、東側を上位としてほぼ整合に塁重している。本研究では、このうちタルタオ層群中の三葉虫化石密集層およびトゥンソン層最下部のストロマトライト層において微化石相の検討を行った。これまでのところタルタオ層群から微化石は得られていないが、トゥンソン層のストロマトライトからは保存良好なコノドント化石が多数見出されており、今後分類を行い、層序を検討する予定である。2)カオノイ・ジオサイト:本地域に見られるオルドビス系石灰岩の最上部には、岩質が不明な白色岩が塁重する。本年度は主にこれについての検討を行った。当初ジルコンを用いた年代検討を予定していたもののジルコンは得られなかった。薄片観察に基づくと石灰岩の変質したものではないかと考えられるため、今後詳しく検討していく予定である。以上の研究対象は、これまでに微化石層序が確立されていた地層の“隙間"を埋めるデータを提供するものであり、H31年度も引き続き議論を進めていく。研究成果の一部は、本年度の複数の学会で報告予定である。平成30年度は、これまでに検討を行っていないインターバルを中心として調査を行った。室内作業のうち化学分析がやや遅れているが、岩相層序および生層序学的検討はおおむね順調に進んでいるため、全体としては「予定通りの進捗」である。サトゥン・ジオパークは30年度の始めに東南アジア二例目の世界ジオパークとして認定され、また南アジア東南アジアの下部古生界を研究対象としたIGCP668も開始された。本研究の成果を、これらの事業にも活用していきたい。一点、オルドビス紀ーシルル紀境界層の微化石について、当初予定していた有孔虫化石の産出状況が芳しくない。この点をカバーするため、代替案として筆石および貝形虫化石を重点的に検討する予定である。前者を用いて生層序の検討を行い、後者によって海底面付近の環境を推定したいと考えている。研究計画に大きな変更はないが、アルバイトの活用も含めサンプル処理の効率を上げるために方針を立てる予定である。微化石処理、岩石薄片および化学分析を明確に分担し、平成31年度の国内・国際学会での発表と論文作成を一時的な目標地点としてデータをまとめる。平成31年度は以下の二点を中心に研究を進める。1)タルタオ島のトゥンソン層本層最下部を構成するストロマトライト石灰岩から得られたコノドント化石の生層序学的検討を行い、砂岩卓越層から石灰岩層へと変遷する過程を復元する。2)カオノイ・ジオサイト筆石化石を中心としたオルドビス紀ー
択伐林への移行過程における最適伐出システムに関する研究

本研究は、森林の経済的機能と環境制御機能とを巧妙に均衡させながら、有効に木材生産を恒続的に行うことを前提とするものである。今日の既開発国の森林のほとんどがそうであるように、針葉樹中心の不自然林を人為的に早期に安定した森林に導きつつ高い林業利潤も期待しようとする積極的技術の体系化はなされていない。森林がもつ本来的機能を100%発揮し得る施業を想定して、最適森林状態とその施業法を現実の諸問題を包含して検討しなければならない。当初の研究計画に対して、収集できた択伐施業データの質が十分信憑性の高いものが少なく、理論的な計画法と手法を提示し得る段階にまではいたらなかった。ただ、実用的なレベルの成果として、今日の森林の中に完全機械化された労働力を導入する技術として論議することはできた。その結果として、林内に完全機械化の小型造林機械を新たに開発し、若齢林分を対象に下刈り作業を無人で実施することから始める。急傾斜地に車両系機械を導入するについては、その運動能力、特に俊敏性と安定性が大きな課題になる。俊敏性を高める手法としては、高出力の動力を備えるよりも、小型軽量に設計して少ない動力でも自由に行動できるようにすることが、高い効率を得易いことが、本研究の結果からも証明できている。ここでは、完成重量650.kg以内を想定したヘルダータイプのロボット式の完全自動制御の作業機を考えた。これによれば、山腹傾斜35゚、登坂性能30゚、静的転到角度60゚、でha当たりの障害物の遭遇頻度が4200個前後の場合でも支障なく移動できる。これに、姿勢の完全自動制御、苗木識別制御、移動ルートの自動探索と学習機能、迂回旋回法の自動判断機能などを具備させねばならない。不自然林をより安定した森林として択伐林が考えられたが、それへの人為的アプローチにも、現下の労働力不足を鑑みると、完全自動式機械の開発導入を否定することは出来ないだろう。本研究では、最適伐出システムを『林地の生産力が恒続的に高まる施業法』につながるものと位置づけている。そこで、現実の労働環境に鑑み、必ずしも好ましくないが林内に作業用車両を導入してワンマンオペレーション方式を是とし具体的な検討をした。林内での車両のトラフィカビリテイを左右する因子は、地表傾斜、土の支持力、そして地表に存在する種々の障害物である。障害物の分布、密度については、平地林や丘陵林での報告はあるが、急峻山岳林でのものがない。そこで実証的に、急峻山岳林の林地表面に存在する車両走行に支障をきたす物を精緻に測定記録した。支障をきたすと考えられる物としては、苗木、立木、根株、倒木、転石、露頭岩、密生した灌木などであろう。本研究では、地表条件の異なる20×20mの測定区6カ所を対象に、障害物の位置を大きさを正確に測定した。作業用車両は等高線方向に移動するものとし、方形測定区の一方の縦の辺から、対辺へ、障害物の間隙を縫って到達するものとした。そしてその到達性を車両幅を基準にして検討した。すなわち、仮想車両の迂回率で評価した。対辺への移動ルートの探索には、障害物の位置によりボロノイ多角形により分割し、多角形の辺を林内走行車両が走行する仮想走行軌跡群とする。ボロノイ多角形の辺によって与えられる仮想走行軌跡は、必ず障害物間の中央を通るものとして客観的なルートが得られる。ここでは、最短到達線に対して、45゚以上の異方向のルートと仮想車両の車両幅より狭い障害物間隔のルートは否定した。その結果、ha当たり1200個作業法決定の判断基準とすることが、確立論的に言えることが分かった。この値を超える障害物がある場合は、何らかの場の整備をしなければならないが、人工造林地では、苗木だけで3000本/ha前後あるので、これの植栽方式を変更しなければならないことになる。障害物はランダム分布が認められたので、確率論的に処理できる。

ここでは、完成重量650.kg以内を想定したヘルダータイプのロボット式の完全自動制御の作業機を考えた。これによれば、山腹傾斜35゚、登坂性能30゚、静的転到角度60゚、でha当たりの障害物の遭遇頻度が4200個前後の場合でも支障なく移動できる。これに、姿勢の完全自動制御、苗木識別制御、移動ルートの自動探索と学習機能、迂回旋回法の自動判断機能などを具備させねばならない。不自然林をより安定した森林として択伐林が考えられたが、それへの人為的アプローチにも、現下の労働力不足を鑑みると、完全自動式機械の開発導入を否定することは出来ないだろう。本研究は、森林の経済的機能と環境制御機能とを巧妙に均衡させながら、有効に木材生産を恒続的に行うことを前提とするものである。今日の既開発国の森林のほとんどがそうであるように、針葉樹中心の不自然林を人為的に早期に安定した森林に導きつつ高い林業利潤も期待しようとする積極的技術の体系化はなされていない。森林がもつ本来的機能を100%発揮し得る施業を想定して、最適森林状態とその施業法を現実の諸問題を包含して検討しなければならない。当初の研究計画に対して、収集できた択伐施業データの質が十分信憑性の高いものが少なく、理論的な計画法と手法を提示し得る段階にまではいたらなかった。ただ、実用的なレベルの成果として、今日の森林の中に完全機械化された労働力を導入する技術として論議することはできた。その結果として、林内に完全機械化の小型造林機械を新たに開発し、若齢林分を対象に下刈り作業を無人で実施することから始める。急傾斜地に車両系機械を導入するについては、その運動能力、特に俊敏性と安定性が大きな課題になる。俊敏性を高める手法としては、高出力の動力を備えるよりも、小型軽量に設計して少ない動力でも自由に行動できるようにすることが、高い効率を得易いことが、本研究の結果からも証明できている。ここでは、完成重量650.Kg以内を想定したヘルダータイプのロボット式の完全自動制御の作業機を考えた。これによれば、山腹傾斜35゚、登坂性能30゚、静的転倒角度60゚、でha当たりの障害物の遭遇頻度が4200個前後の場合でも支障なく移動できる。不自然林をより安定した森林として択伐林が考えられが、それへの人為的アプローチにも、現下の労働力不足を鑑みると、完全自動式機械の開発導入を否定することは出来ないだろう。
キャッシュ制御機構付き多段接続網の試作

多段接続網(Multistage Interconnection Network:MIN)をプロセッサーメモリ間接続に用いたマルチプロセッサは、複数のメモリモジュールを同時にアクセスすることができることから、特に科学技術用の中規模(数十数百プロセッサ)システムとして有利な点を多く持つ。しかし、一貫性を保持したキャッシュを装備することが困難である問題点があり、実用化が遅れている。本研究では、縮約したディレクトリ制御方式を用いた一貫性制御機構を持つMINであるMINCを提案して評価を行った。評価に基づき設計を行い、Chip Express社のLPGA(Laser Programmable Gate Array)を用いてMINCチップを実装した。このチップは、キャッシュの一貫性を維持するためのメッセージを効率良くマルチキャストする能力を持ち、他の任意のスイッチと組み合わせることにより、キャッシュを持ったスイッチ結合型マルチプロセッサを容易に構築することができる。16入出力を制御可能なチップが、26477ゲートで実装され、50MHzでの動作を確認した。このチップはプロセッサ側のスイッチングエレメントにPrunning Cacheを装備しており、無駄なメッセージを止めてしまう機能を持つ。また、このチップと以前開発した高速スイッチであるPBSF(Piled Banyan Switching Fabrics)を用いてマルチプロセッサプロトタイプSNAIL-2を構築した。SNAIL-2は、2種類の基板で構成され、プロセッサモジュール16、メモリモジュール16を持つ。プロセッサには簡単で高速なRISCプロセッサR3000を利用し、ネットワーク負荷の高い状態でのPBSFの評価を可能とした。MINCによるキャッシュ制御機構を利用することで、共有メモリ読み込みのアクセス時間を従来の1/4以下とすることができ、幅広い条件でのキャッシュ評価環境を実現している。SNAIL-2は世界的にみてハードウェアによるキャッシュ制御機構を持つ初めてのマルチプロセッサである。多段結合網(Multistage Interconnection Netwoek : MIN)をプロセッサーメモリ間結合に用いた並列計算機は、同時に複数のメモリモジュールのアクセスを許すことから、特に科学技術計算用の中規模(数十数百プロセッサ程度)システムとして有利な点が多いにもかかわらず、実用化があまり進んでいない。この一つの原因は、一貫性を保持したキャッシュを装備することが困難であるため、常にメインメモリへアクセスする必要が生じ、このための性能低下が大きい点である。本研究では、この点を解決するため、MINのスイッチングエレメントに一貫性制御機構を付加したMINC(MIN with Cache coherent mechanism)を提案し、シミュレーションによる評価に加えて、そのための実験用プロトタイプを実装することが目的である。本年度は、まず、MINCの実アプリケーションに基づく評価をシミュレーションにより行なった。この結果、ビットマップの管理の方法にはRHBD法の中のSM(Single Map)法が良い性能を示すことがわかった。また、サイズに応じた枝刈りキャッシュの必要量が明らかになった。次に、MINCを実現するためのキャッシュ制御用のLSI,MINCチップの設計を行なった。MINCチップは、キャッシュ制御用のメッセージ転送のみを制御するチップであり、任意のデータ転送用の結合網と組み合わせることが可能である。このチップはSSS型の制御を行なうことで、構造を簡単化し、今まで提案したMINCの操作に加えて、応答信号のパケット化、枝刈りキャッシュを追い出す場合の通知機能を新たに加えている。16プロセッサ/メモリモジュールを持つシステムを1チップで制御することができ、約25,000ゲートで、80MHzで動作する。多段接続網(Multistage Interconnection Network : MIN)をプロセッサーメモリ間接続に用いたマルチプロセッサは、複数のメモリモジュールを同時にアクセスすることができることから、特に科学技術用の中規模(数十数百プロセッサ)システムとして有利な点を多く持つ。

本研究ではMINのスイッチングエレメントに一貫性制御機構を付加したMINC (MIN with Cache coherent mechanism)を提案し、シミュレーションに加えてプロトタイプを構築することが目的である。本年度は、二年目に当たり、前年度設計したMINCチップをChip Express社のLPGA (Laser Programmable Gate Array)を用いて実装した。このチップは、キャッシュの一貫性を維持するためのメッセージを効率良くマルチキャストする能力を持ち、他の任意のスイッチと組み合わせることにより、キャッシュを持ったスイッチ結合型マルチプロセッサを容易に構築することができる。当初予定よりやや遅れたプロセスを利用せざるを得なかったため、当初の目標性能を満足するために、実装の最終段階で多くの変更を加えた。最終的に16入出力を制御可能なチップが、26477ゲートで実装され、50MHzでの動作を確認した。このチップはプロセッサ側のスイッチングエレメントにPruning Cacheを装備しており、無駄なメッセージを止めてしまう機能を持つ。また、このチップと以前開発した高速スイッチであるPBSF (Piled Banyan Switching Fabrics)を用いてマルチプロセッサプロトタイプSNAIL-2を構築する。このための、回路設計、ボード設計を行なった。SNAIL-2は16個のRISCチップと16メモリモジュールをPBSFとMINCにより接続する構成を持つ。多段接続網(Multistage Interconnection Network: MIN)をプロセッサーメモリ間接続に用いたマルチプロセッサは、複数のメモリモジュールを同時にアクセスすることができることから、特に科学技術用の中規模(数十数百プロセッサ)システムとして有利な点を多く持つ。しかし、一貫性を保持したキャッシュを装備することが困難である問題点があり、実用化が遅れている。本研究ではMINのスイッチングエレメントに一貫性制御機構を付加したMINC(MIN with Cache coherent mechanism)を提案し、シミュレーションに加えてプロトタイプを構築することが目的である。
高強度鋼の極高サイクル疲労域における内部微小き裂進展挙動の解明

高強度鋼や表面硬化鋼などの鉄系高強度材料においては,Fish eyeと呼ばれる特有の破面様相を呈する疲労破壊を極高サイクル疲労域(繰返し数10^7回を越える高サイクル疲労域)で生ずるとともに明瞭な疲労限度が認められなくなる.Fish eye破壊は,介在物などの材料内部の微小欠陥を起点として疲労き裂が発生,破断に至る.そこで本研究では,焼入れ焼戻しを施したSCM435を供試材に回転曲げ疲れ試験を実施し,疲労試験を中断した試験片の詳細な断面観察を通じて,内部介在物からの疲労き裂発生寿命,伝ぱ特性について検討を加え,Fish eye破壊型の寿命評価,疲労限度について考察した.その結果,得られた結論を以下に要約する.(1)内部介在物周囲の剥離箇所から疲労き裂は10^4回以前の疲労過程初期に発生する.(2)観察し得た極微小な介在物周囲のき裂は,起点介在物の寸法や応力レベル,繰返し数によらず,介在物を中心としたほぼ同大の円形のき裂として存在し,焼戻し温度の異なる試験片毎に定まる限界停留き裂寸法で停留していた.(3)この停留状態から進展状態への遷移応力レベル,すなわち,基地組織の有する内部破壊型の「真の疲労限度」は,従来報告されている表面破壊型の「真の疲労限度」より明らかに低い.(4)試みに大気の供給を遮断した試験片の疲労試験を実施した結果,通常は表面破壊が生じなくなる「表面破壊型の疲労限度」以下の応力レベルでも表面破壊を生じ,「表面破壊型の疲労限度」が20%低下した.この結果は,内部破壊型の疲労限度の低下要因として大気の有無が関与していることを意味している.高強度鋼や表面硬化鋼などの鉄系高強度材料においては,Fish eyeと呼ばれる特有の破面様相を呈する疲労破壊を極高サイクル疲労域(繰返し数10^7回を越える高サイクル疲労域)で生ずるとともに明瞭な疲労限度が認められなくなる.Fish eye破壊は,介在物などの材料内部の微小欠陥を起点として疲労き裂が発生,破断に至る.そこで本研究では,焼入れ焼戻しを施したSCM435を供試材に回転曲げ疲れ試験を実施し,疲労試験を中断した試験片の詳細な断面観察を通じて,内部介在物からの疲労き裂発生寿命,伝ぱ特性について検討を加え,Fish eye破壊型の寿命評価,疲労限度について考察した.その結果,得られた結論を以下に要約する.(1)内部介在物周囲の剥離箇所から疲労き裂は10^4回以前の疲労過程初期に発生する.(2)観察し得た極微小な介在物周囲のき裂は,起点介在物の寸法や応力レベル,繰返し数によらず,介在物を中心としたほぼ同大の円形のき裂として存在し,焼戻し温度の異なる試験片毎に定まる限界停留き裂寸法で停留していた.(3)この停留状態から進展状態への遷移応力レベル,すなわち,基地組織の有する内部破壊型の「真の疲労限度」は,従来報告されている表面破壊型の「真の疲労限度」より明らかに低い.(4)試みに大気の供給を遮断した試験片の疲労試験を実施した結果,通常は表面破壊が生じなくなる「表面破壊型の疲労限度」以下の応力レベルでも表面破壊を生じ,「表面破壊型の疲労限度」が20%低下した.この結果は,内部破壊型の疲労限度の低下要因として大気の有無が関与していることを意味している.
音声対話システムにおける非言語音声情報の検出と音声認識の高精度化

本研究は、音声対話システムにおける音声認識精度の高精度化と非言語音声情報の積極的な利用を目的として、音声発話中から非言語音を検出する方法について検討したものである。本年度は、昨年度までに検討した咳検出機構を実際の対話システムへと応用するための対話ロボットのプロトタイプ作成を行った。このプロトタイプでは2つのマイクから入力された音の時間差から、到来方向を推定し、さらに画像処理による話者の顔検出を併用することで話者方向の推定をし、その方向に指向性マイクを向けることで音声認識精度の高精度化をはかるというものである。この際、雑音や物音などの音と咳やくしゃみなどの音を識別することができれば、自然な対話システムが実現できる。また、非言語音を擬似音素系列として近似的に表現するモデルを構築する際に、クラスタリングの精度がモデルの性能を大きく左右することから、クラスタリング手法の1つであるスペクトラルクラスタリングについての検討を行った。スペクトラルクラスタリングは、対象データの類似度行列に対するラプラス行列を固有値分解して得られた固有ベクトルに基づき、データを分類する方法である。この方法を用いて、擬音語表現や記号等が含まれたWeb文書の分類実験を行い、従来手法の1つである最大距離クラスタリングと比較して、精度よくクラスタリングできることを確認した。さらに本手法を昨年度までに収集した擬似音素系列に対して適用し、咳モデルの構築を行つた。本研究では、音声対話システムにおける音声認識精度の高精度化と非言語音声情報の積極的な利用を目的として、音声発話中から咳を検出する方法について検討した。本年度は、まず健常者による咳のデータを収集し、咳波形の音響分析を行った。次に収集した咳波形からHMM音響モデルを構築し、咳を含む音声発話の認識実験を行った。実験の結果、咳HMMによって咳の検出を行うことはできるものの咳挿入エラーが頻出することが確認された。この問題を解決するため、咳波形に特有な高域周波数成分のみをバンドパスフィルターによって抽出し、フィルタリング後の波形からHMMを構築することを試みた。さらに原波形から構築したHMMとフィルタリング後の波形から構築したHMMとの両方を用いて、認識誤りを低減する方法を提案した。更に、咳の種類を判別するための第一段階として、咳払いの検出方法を検討した。本研究では、咳払いを「口を閉じたままの咳」と定義し、軽度な咳症状の1つと考え、通常の咳と咳払いの判別を行うために、音素パターンにより咳払いを表現する方法を提案し、咳払い検出実験を行った。実験の結果、咳払い波形からHMMを構築して認識を行う方法と比べ、音素パターンで咳払いを近似表現する方法によって高精度に咳払いの検出が可能であることが確認できた。以上の研究成果を国際会議および国内の研究発表会等で発表した。本年度は、昨年度にひきつづき、非言語音を擬似音素系列として近似的に表現するモデルを検討した。基本的なアイデアは、人間が非言語音を擬音語として表現しているのと同様の処理を計算機に行わせようというものである。具体的には、非言語音を音素認識することにより得られる音素系列群に対してクラスタリング処理を行うことで代表的な擬似音素系列を選択し、これを発話辞書に登録することで、既存の音声認識の枠組みの中で音声発話中の非言語音を認識する。まず始めに非言語音の中でも咳および咳払いを対象として音素認識を行った。その結果、咳および咳払いの波形が母音/u/、促音/q/、無声破裂音/p/として認識されることが確認できた。さらに認識結果の音素系列をクラスタリングし、その中心パターンで咳および咳払いをモデル化した。これらの擬似音素モデルを用いた認識実験を行った結果、前年度に検討した咳HMMによるモデルと比較して、単語正解率、咳正解率の総合で約20%の改善率を得ることができた。また非言語音として咳・咳払い以外の音楽や環境音へと対象を拡大し、擬似音素モデルにより音声・非音声識別を行うことを試み、実験により有効性を確認した。一般的な非言語音への拡張に関しては、さらに多量のデータを収集し、引き続き次年度において検討を行う予定である。

スペクトラルクラスタリングは、対象データの類似度行列に対するラプラス行列を固有値分解して得られた固有ベクトルに基づき、データを分類する方法である。この方法を用いて、擬音語表現や記号等が含まれたWeb文書の分類実験を行い、従来手法の1つである最大距離クラスタリングと比較して、精度よくクラスタリングできることを確認した。さらに本手法を昨年度までに収集した擬似音素系列に対して適用し、咳モデルの構築を行つた。
松枯れ後の海岸林再生に向けた広葉樹モデル林構築とその有効性評価に関する研究

我が国の海岸防災林は松枯れにより衰退しており、防風、防砂、防潮などの機能を十分果たすことが出来なくなっている。松枯れ後に再生すべき林相として広葉樹の海岸林を成立させることの可能性を検討した。愛知県では伊勢湾台風後に再生した広葉樹海岸林があり、静岡県遠州灘海岸林では松枯れ後に広葉樹林へと遷移する様子が観察されたが、遷移の過程は立地条件に左右されることがわかった。また、沿岸域に生育する広葉樹の塩分に対する耐性は樹種によって異なっていた。平成20年度は本研究の初年度であったので、研究遂行にあたり既存事例の収集に力を入れて調査を行った。マツ枯れ後の広葉樹の侵入については近年、報告が目立つようになってきたが、広葉樹の海岸林を直接取り扱ったものは少ない。そこで、研究代表者は、昭和35年の伊勢湾台風で海岸林が大きなダメージを受けたと言われている渥美半島の田原市に成立している堀切海岸林(太平洋側)を視察した。また、同地域の伊勢湾側に成立し現在は松枯れで大きな問題になっている海岸林を視察し、クロマツ実生による天然更新が活発に発生している場所も確認した。その結果は、今後の広葉樹の海岸林造成のヒントになるものであり、同時にクロマツ海岸林の再生可能性を示唆するものであった。一方、従来実施してきた神奈川県湘南海岸ではクロマツの根茎と共生する外生菌根について調査を行った。その結果、クロマツの立木密度と菌根数には正の相関関係が認められた。また、広葉樹が導入されるとクロマツの菌根は影響を受け、土壌中の有機物量の多少がその要因の一つではないかと考えられた。種組成に関しては、広葉樹の導入によって明らかな違いは認められなかった。遠州灘海岸林では、新規にマツ枯れ後の林相図を作成してクロマツ林が減少し、広葉樹低木林の顕著な増加を確認することができた。また、松枯れ処理されたマツチップのpHはクロマツや広葉樹落葉に比べて強い酸性を示し、地表面に散布されたチップが、今後の林床植生の変化に影響を及ぼすのではないかと考えられた。平成21年度は3年の研究期間の2年目にあたり、以下の4項目を実施目標にあげて研究を遂行した。(1)市民が自らの手で維持・管理できる海岸林の造成方法の検討4月26日(日)に静岡市下島公民館にて「静岡海辺つくりの会」で講演、8月19日(水)に静岡県磐田市にて「遠州灘沿岸保全期成同盟会」で講演、11月21日(土)には静岡県浜松市の「根っこの会」のメンバーと遠州灘における海岸林保全ボランテイア活動地を視察した。これらの活動を通して、市民が自ら継続的に海岸林保全活動を行うための実践方法及びその困難性の情報を得ることができた。(2)広葉樹の耐風・耐塩・耐潮性試験の実施クロマツ及びスダジイ、ヒメユズリハ、クスノキ、モチノキ、ヤブニッケイ、タブノキの沿岸部に生育する広葉樹について、霧吹きにて塩分を付着する実験を行った。その結果、クロマツが一番耐性が高く、広葉樹の中ではタブノキ、モチノキの耐性が高く、ヒメユズリハとヤマモモで低かった。この結果は、11月6日-8日に開かれた日本海岸林学会千葉大会で発表した。(3)既存の広葉樹海岸林の調査神奈川県湘南海岸ではクロマツと広葉樹の生育比率の違いが土壌中の菌根菌にどのような影響があるのかを調査した。また、遠州灘海岸林では砂丘上の広葉樹海岸林を対象に、斜面位置による種組成や成立する群落の違いを明らかにした。研究の成果は、いずれも11月6日-8日に開かれた日本海岸林学会千葉大会で発表した。(4)砂丘上の風と飛塩、飛砂現象の把握と海岸林が衰退した場合の被害の発生予察の検討静岡県遠州灘海岸林のマツ枯れが顕著に見られる人工砂丘を対象に、斜面位置の違いが風向・風速、土壌水分に及ぼす影響を把握するための調査を行った。結果は解析中であるが、斜面方向によって土壌水分に大きな違いがあり、そのことが群落の遷移に大きな影響をおよぼしていると推察された。結果の一部は平成22年4月12日-14日に北京で開かれた国際学会で発表した。平成22年度は3年の研究期間の最終年にあたり、以下の5項目を実施目標にあげて研究を遂行した。(1)広葉樹の耐風・耐塩・耐潮性試験の実施沿岸域に自生する広葉樹(スダジイ、ヒメユズリハ、クスノキ、ヤブニッケイ、タブノキ)を対象に、湘南海岸にて現地実験、ビニルハウス内で同様の実験を行い、沿岸環境に対する耐性を把握した。

本現地試験では、クスノキの耐性が低く、マサキはクロマツと同程度の耐性を持つと考えられた。(2)広葉樹海岸林の景観評価静岡県遠州灘海岸林を対象として、海岸林の景観状況の把握を行った。その結果、当該地は1921年から2001年の80年の間に海岸林や農地が海側へ前進したために砂浜が大きく消失したこと、海岸林の林相及び土地利用も大きく変化し、7つの景観タイプに分類できることがわかった。(3)松枯れ後の林床変化と遷移の予想愛知県田原町西の浜海岸林、佐賀県虹ノ松原、石川県金沢市近傍海岸林を視察して、松枯れ後の海岸林の林床で発生している実生の天然更新と林床状況、広葉樹の侵入状況を把握した。クロマツ実生の大量発生と生存には、上木であるクロマツの一斉枯死と林床のハイゴケ、及び広葉樹の林内への侵入状況などが関与しているのではないかと考えられた。(4)市民による海岸林再生への取組み可能性の検討愛知県田原町西の浜海岸林を対象に、市民参加の可能性を検討した。(5)研究成果の取りまとめと公表論文1編、学会発表5件、図書1件を公表した。
音響GPSバイオロギングによるコウモリの大規模採餌生態の解明

近年、コウモリが風力発電機に衝突して死亡する事故が多発している。一方で、野外におけるコウモリの採餌や移動およびその際の超音波利用に関する生態には未だ不明な点が数多い。その理由として、夜行性であることや行動範囲の広さといった、調査の難しさが挙げられる。そこで本研究では、動物に直接機器を装着して移動軌跡などのデータを得る『バイオロギング』の手法を用いることによって、大規模空間にて採餌飛行を行うコウモリの超音波利用や飛行動態を計測し、コウモリの環境利用や採餌戦略を明らかにすることを目指す。
大学生英語学習者による補充方略の習得

本研究はコミュニケーション方略の明示的指導が学習者の方略使用に与える影響を報告し、彼等の方略使用における変化を観察し、さらに方略使用に対する彼等の自信の変化を報告することをその目的とする。分析の結果3年間の調査期間中により多くの種類のコミュニケーション方略を使用するようになっていることが明らかになった。しかしながらあるタイプの方略についてはその使用頻度が増えることはなかった。調査参加者はそれらの方略を自信を持って使用することができなかった。また、学習者は、対話者の上下関係に応じて、自分たちの発話言語を切り替えることができず、CSsの練習に合わせて語用論的能力の訓練も必要であることも分かった。2013年度は引き続き、コミュニケーション方略の明示的指導が学習者の方略使用に与える影響を報告し、彼等の方略使用における変化を観察し、さらに方略使用に対する彼等の自信の変化を報告することをその目的とした。共通教育で提供された授業を受講する4つのグループの学生が調査に参加した。この4つのグループを、TOEICスコアが610940の上級グループ2つ、350500の下級グループ2つに分けた。1つの上級グループと1つの下級グループはコミュニケーション方略の明示的指導を受け、他方は授業内のコミュニケーション活動を通してコミュニケーション方略に接した。調査期間中にデータ収集を3回実施した。調査はアンケートの形で行い、調査参加者にどのような方略を使用したか、どれくらいの頻度で方略を使用したかを報告させた。下級グループから得たデータは、2013年5月に開催された第四回全四国JALT会議にて発表、下級グループと上級グループとの統合データは、2013年10月に開催された中四国JACET会議にて発表した。分析の結果どのグループも16週間の調査期間中により多くの種類のコミュニケーション方略を使用するようになっていることが明らかになった。しかし明示的指導を受けたグループの方が方略使用の頻度が大きく上昇していた。しかしながらあるタイプの方略(word coinage and shadowing)についてはその使用頻度が増えることはなかった。平成24年度の研究実施計画A.現時点(2009年中頃2011年中頃)で得られているデータを確認し、その集計方法が適切であったか、またその方法に改善の余地があるかを評価する。B. 2012年度のTOEICのスコア別に、より詳細なデータを集める。C. 2009年から2012年に得られるデータを編集、分類する。D.これらのデータと生徒のTOEICのスコアを比べて、補償方略を使用する能力とTOEICのスコアに関連性があるのかを分析する。平成24年度の成果A. 2009年中頃から2011年中頃までのデータを分析した。B.平成24年度の様々なTOEICのスコアからなる学習者のクラスから、より詳細なデータを収集した。これらのデータの予備的結果は研究論文としてThe Language Learner -JALTpublication(2013年2月号)と四国英語教育学会ジャーナル(2013年4月号)に提出済みである。また、2013年5月11日の全四国JALT会議で発表する予定である。共通教育で提供された授業を受講する4つのグループの学生,合計で298学生,が調査に参加した。2つのグループはコミュニケーション方略の明示的指導を受け、残りの2つのグループは授業内のコミュニケーション活動を通してコミュニケーション方略に接した。最終調査期間(学年2014-2015)中にデータ収集を3回実施した。この3年間の研究の最終結果とCSsを教えるために用いた教授法は、2014年8月に広島で行われた第53回JACET国際会議と、2015年愛媛大学で開催されたJALT松山会議で(招待発表者?として)発表された。分析の結果どのグループも3年間の調査期間中により多くの種類のコミュニケーション方略を使用するようになっていることが明らかになった。しかしながらあるタイプの方略(shadowingとword coinage)についてはその使用頻度が増えることはなかった。

また、学習者は、対話者の上下関係に応じて、自分たちの発話言語を切り替えることができず、CSsの練習に合わせて語用論的能力の訓練も必要であることも分かった。下級上級両レベルの学習者からのデータを集計分析し、学習者が方略スキルを習得するのに役立つ指導技術の向上に活かし始めた。学習者達はこれらの技術を使い自信を持つようになった。また、具体的な方略に関する明示的トレーニングを受けた学習者と、広く浅い方略に関するトレーニングを受けた学習者との間に違いが見られた。ここまでの研究結果は2013年度に開催された2つの会議で発表した。現時点で収集した、第二言語によるコミュニケーションの仕方と補償方略の活用に関するデータは、生徒の自己報告によるものである。その結果が示しているのは、補償方略に重点を置いたトレーニングを受けた生徒のほうが、そうでない生徒よりも、より多くの方法をより自信を持って使うということである。しかしこれらのデータは自己報告によるものであるため、信頼度の点で疑問が残る部分もある。3台のボイスレコーダーで授業を録音して分析する予定だったが、この方法では細部まで聞き取ることができなかった。よってペアまたは少人数グループごとに録音し、さらにインタビューを行い、それを生徒の自己報告と共に分析するのが理想と思われる。A.学習者により高度な補償方略の習得を促すための多様な指導技術の更なる改良を試みる。C.これらのスキルを練習する多くの機会を与えることが期待できるスピーキングに十分な時間をかけて、ペアワークとスモールグループアクティビティを行う。D.英語を話す時の学習者の自信とやる気に変化があったのかを確認するために、初回と最終回の授業でアンケートを行う。これらのアクティビティによって学習者が英語を話す時に、より自信と持つようになり、よりやる気を持って方略を使えるようになる事が望まれる。E. 2014年度8月に広島で開催される国際JACET会議にて、これらの指導技術を発表する。A.この時点までに集計したデータを考察し、学習者により高度な補償方略の習得を促すための教材を指導技術を開発する。B.前述の教材と指導技術を実験群において実践し、学習者にとって習得が困難と考えられる補償方略の習得を試みる。統制群では、特別なタイプの方略に焦点をあてずに、幅広く補償方略の指導を行う。C.学習者のトレーニング前とトレーニング後のテスト結果を比較する。D.ある特定の補償方略の指導を受けた学習者と幅広く補償方略の指導を受けた学習者の間でテストの結果に違いがあるか分析する。E. 2013年に開発した指導技術と教材に更なる改良を加える。これらの教材を使い、前期の授業では学習者にとって習得が困難な補償方略に焦点をあてる。F.補償方略の明示的指導を十分に扱った教科書はほとんどなく、補償方略のに焦点をあてたテスト方法を扱った教科書は皆無である。本研究から得られたデータ、さらに授業において開発された教材および指導技術を用いて、日本の大学生にこれらのスキルに焦点をあてて指導することを目的とした教科書を作成することが望まれる。指導方法と2013年度に開発した素材の改良。
磁性発現を目指したゲルマニウム導入新規ゼオライトの合成

ゼオライトは、その結晶中に微細孔を持ち、水やホルムアルデヒドなどを吸着する。そのため、脱臭剤や除湿材として用いられ、工業的にも非常に重要な物質である。それに加えて近年、ゼオライトにアルカリ金属を吸着させると強磁性などの新たな磁性を示すことが見出された。多くのゼオライトの骨格組成はSi(ケイ素)とAl(アルミニウム)、O(酸素)の共有結合から細孔構造が構成されているSi-Al系ゼオライトである。ゼオライトの骨格の構成元素として他の元素を導入した合成例は少なく、さらにその磁性についての知見は皆無に近い。したがって、本研究では、Siと同族元素であるGe(ゲルマニウム)に着目し、磁性転移を示すGeを導入した新規ゼオライトを合成することを試みた。合成するターゲット物質としては、これまでの知見から、LTA,FAU,及びSOD型ゼオライトを選定した。FAU型ゼオライトに関しては、新規ではないものの、磁性転移が期待されるような、目的とするサンプル(NaGeX)が合成できた。また、Si/Ge混合系での合成検討により、Ge含有量が増加するに伴い、生成する結晶の型がLTA型からFAU型へ変化することを示した。NaGeX合成のための最適条件下においても、結晶化時間を延長した場合、および、原料組成比を最適条件からわずかに変化させると、ゼオライトではないNa_6[AlGeO_4]_6・8H_2Oが生成されることを示した。このことは、NaGeXの結晶化が非常に限られた条件下でのみ実現されることを示唆している。以上より、一般的なSi系ゼオライトと、Geを導入するゼオライトの合成手法の差異や特徴についての知見を得ることができ、目的とするGe導入FAU型ゼオライト(NaGeX)合成のための、最適条件を見出すことができた。
多様体上の幾何構造の積分可能性と基本群の表現

多様体上の幾何構造に関する積分可能性とその性質を調べることを研究目的として、研究を進めた。昔からの問題として、コンパクト多様体Mに大きな群がM上のあたえられた幾何構造を保つように作用している時、その多様体はrigidか(一意的に決まるか?)というものがある。この問題を肯定的にサポートするものとして小畑(Lelong-Ferrand)の定理がある:すなわち、n次元コンパクトリーマン多様体にたいし、共形変換全体の作る群の連結成分、Conf^0(M)がコンパクトでないなら、Mは標準球面S^nに共形的に同値である。我々はこれに対するcomplex versionとしてのCR多様体について考え、上の問題を肯定的に解いた。定理1.2n+1次元コンパクト強疑凸CR多様体上のCR同型写像の作る群の連結成分、Aut_<CR>(M)^0がコンパクトでないなら、Mは標準球面S^<2n+1>にCR-同値である。この結果を導くための最初のステップは幾何構造を保つ大きな群が多様体に作用しているとき、その多様体の幾何構造は積分可能になることを示すことである。その積分可能性はテンサーの言葉で言い換えると、共形多様体の時は積分可能な共形構造をもつときでWeyl曲率テンサーがvanishすることを意味しその多様体は共形平坦多様体になる。またCR多様体が積分可能なCR構造をもつとき、Chern-Moser曲率テンサーがvanishすることになりその多様体はspherical CR多様体になる。さて、この二つは同じモデル空間として球面をもっているが、違いはそれぞれ実双曲空間、複素双曲空間の境界として与えられていることである。なぜなら内部のisometryはその境界上にそれぞれ共形変換、Cauchy-Riemann変換として作用しているからである。我々は自然に四元数双曲空間H^<n+1>_Hの境界として球面S^<4n+3>を考えることができる。上と同様、H^<n+1>_H上のIsometry群Iso(H^<n+1>_H)はその境界S^<4n+3>上に自然に作用する.それをAut_<HSp>M)^0とかくことにすれば、対(Aut_<HSp>(M)^0,S^<4n+3>)をモデル空間とする4元数平坦構造が定義される。最初のステップとして次のrigidityを証明した。定理2.4n+3次元コンパクト4元数平坦多様体Mの4元数平坦構造を保つ同型写像の作る群のの連結成分、Aut_<HSp>(M)^0がコンパクトでないなら、Mは標準球面S^<4n+3>にquaternionically-同値である。この結果は今後、多様体上の4元数幾何構造の積分可能性の問題に役に立つであろうと期待される。
ソフトウェア記述プロセスと内包的テンプレ-ト利用法の研究

ソフトウェアプロセス全体を通じて統一的記述を行うことを意見し、そのために仕様と手続き設計のステップに着目して、ソフトウェア記述プロセスのモデル化を行って、言語パラダイムの研究を行い。文単位語単位で、内包的テンプレ-トを用意して、整合作用を行わせて、仕様と手続きの間のインタ-フェイスをとるような言語システムの研究を行うことを、この研究の目的として、次のような研究を行った。1.ソフトウェア記述プロセスの研究これまで行ってきた自然言語風記述を行うTellシステムの研究にもとずいて、具体的仕様をドキュメントから得る過程の研究を行った。その結果、(1)Elaboration(2)Design(3)Evolutionのようにソフトウェア記述プロセスを分解し、とくにDesignの過程で、キ-となる動詞とその付属属性デ-タを抽出し、それらの依存関係を分析する一方法を示した。2.内包的テンプレ-トによるソフトウェアの段階的定義方法の研究手続き設計に必要な記述には、作業用構造体を宣言し、そのインタ-フェイス化が重要であることを考え、これらを詳細化するために箇条書形式で記述された仕様を文単位の優先順位と、動詞を手続きとしてのアクションとして具体化するための制約条件とをミションとして記述を行う。そして仕様とミションの統合化を行うために内包的テンプレ-トを用いる方法を研究し、そのプロセッサ-の試作を行った。3.画像描画システムのプロトタイピングの研究具体的ソフトウェアプロダクトの例として、画像描画用言語WELLーPPPの研究を行った。それはすべてのオペレ-ションとデ-タをオブジェクトとして考え、ウインド表記を行い。ウインド間インタ-フェイスを標準均な要求一応答としてのプロトコルによって実現する方法である。これらの研究によって、今後の研究の具体化の見通しを得た。
ヒマラヤ雪氷圏における地球温暖化による影響評価の基礎的研究

1.自動観測装置の設置と維持予備調査の結果に基づき、平成6年度にヒマラヤ南面と北面に各々2カ所設置したが、各地域におけるプロセス研究が終了し、最終的には南面のクンブ地域と北面のタングラ地域で長期モニタリング態勢を維持している装置はおおむね良好に稼働し、近年の地球温暖化の影響が観測点の乏しいヒマラヤ高所にいかに現れるかの貴重なデータが得られている。2.氷河変動の実態観測1970年代に観測した氷河を測量し、ヒマラヤ南面では顕著な氷河縮小が観測された。その西部のヒドン・バレーのリカサンバ氷河では過去20年に約200mの氷河末端後退、東部のショロン地域のAX010氷河では、ここ17年で約20mの氷厚減少、またクンブ氷河下流部の氷厚減少も顕著であった。地球温暖化による氷河融解の促進は氷河湖の拡大を招き、その決壊による洪水災害の危険度を増やしている。3.氷河変動過程とその機構に関する観測氷河質量収支と熱収支・アルビードとの関係、氷河表面の厚い岩屑堆積物や池が氷河融解に与える効果などを、地上での雪氷・気象・水文観測、航空機によるリモート・センシング、衛星データ解析などから研究した。氷河表面の微生物がアルビードを低下させて氷河融解を促進する効果、従来確立されていなかった岩屑被覆下の氷河融解量の算定手法の開発、氷河湖・氷河池の氷河変動への影響など、ヒマラヤ雪氷圏特有の現象について、新たに貴重な知見が得られた。4.降水など水・物質循環試料の採取・分析・解析ヒマラヤ南北面で、水蒸気や化学物質の循環に関する試料を採取し、現在分析・解析中であるが、南からのモンスーンの影響の地域特性が水の安定同位体の分析結果から検出されている。5.衛星データ解析アルゴリズムの開発衛星データの地上検証観測に基づき、可視光とマイクロ波の組み合わせによる氷河融解に関わる微物理過程に関するアルゴリズムの開発、SPOT衛星データからのマッピングによる雪氷圏の縮小把握、LANDSAT衛星TM画像による氷河融解への堆積物効果の算定手法の確立などの成果を得た。6.最近の気候変化解析ヒマラヤ南面のヒドン・バレーとランタン地域で氷河積雪試料、ランタン周辺で年輪試料を採取し、過去数十年の地球温暖化に関わる気候変化を解析中である。7.最近数十年間の氷河変動解析最近の航空写真・地形図をもとに過去の資料と対比して氷河をマッピングし、広域的な氷河変動の分布を解析中である。8.地球温暖化の影響の広域解析北半球規模の気候変化にインド・モンスーンが重要な役割を果たしており、モンスーンの消長に関与するヒマラヤ雪氷圏の効果の基礎資料が得られた。1)予備調査ヒマラヤ南面(ネパール)のクンブ・ショロン地域とランタン地域、ロールワリン地域およびヒマラヤ北面(中国)のタングラ

地域とシシャパンマ地域それぞにおいて予備観測を実施し、自動観測装置の設置場所や長期サンプリングの実施場所さらに氷河変動の実態を調査する氷河の選定を行った。2)自動観測装置の設置予備調査の結果に基づき、ヒマラヤ南面ではクンブ・ショロンおよびロールワリンの両地域、ヒマラヤ北面ではタングラおよびシシャパンマの両地域に自動観測装置を設置した。観測項目は、以下の通りである。気温、湿度、気圧、風向、風速、降水量、日射量、積雪量、融解量、氷(雪温)、流出量3)氷河変動の実態観測過去に観測したヒマラヤ南面のヒドンバレーおよび北面のタングラ地域の氷河について、その変動の実態観測を行った。その結果、特に南面のヒドンバレー地域では、過去20年の間に100m以上もの氷河の後退が認められ、温暖化の影響が顕在化してきつつあることが示唆される。4)衛生データの地上の検証観測ヒマラヤ南面のランタン地域において、氷河表面の表面アルベ-ドに大きな影響を与える氷河生物活動の実態観測を実施した。1.自動観測装置の点検維持昨年度に設置した装置の点検保守を行うとともに、データの回収を行った。エベレスト山域からの自動気象観測から、同地域で1995年11月に発生した雪崩による多数の死者を出した異常豪雪の気候学的解析にも役立つ貴重なデータが得られた。2.氷河変動調査過去に観測した氷河の最近の変動の実態観測を行った。調査したほとんどすべての氷河に末端の後退が、最近になって急速なことが認められた。しかも単なる末端の後退にとどまらず、氷の厚さの減少も著しい。表面を堆積物で覆われた氷河(クンブ氷河)の場合には、活動末端付近の消耗が非常に顕著であった。3.氷河変動過程観測堆積物に覆われた氷河表面に存在する氷河湖が氷河の消耗に果たす役割の観測を行った。その結果、氷河の融解に大きく寄与する氷河湖の中に、その物理学的、化学的、生物学的特徴によって2種類のものがあることが明らかとなった。4.降水サンプルの解析採取した降雪降雨サンプルの解析の結果、ヒマラヤ南面においては、水の軽い安定同位体が冬期より夏期に多く、モンスーンの降水過程による水蒸気の分別が顕著に認められた。これに対して北面では、ヒマラヤから遠ざかるにつれてこの傾向が薄れ、モンスーンの影響の地域特性が検出できた。5.衛星データ解析アルゴリズムの開発可視光とマイクロ波のデータを組み合わせ、氷河表面の汚れが鉱物粒子か微生物かの識別、アルベドへの雪粒子径と汚れの寄与の区別、積雪表面の融解水の存在の検出などのアルゴリズムを開発した。1.自動観側装置の維持平成6年度以来設置されている装置の点検・保守をするとともに、データの回収を行った。装置は、おおむね良好に稼働していた。2.氷河変動の実体観測最近十数年来変動を監視している氷河を測量し、ショロン地域のAX010氷河では、ここ17年で地球温暖化にともない約20mの氷厚減少が観測された。3.氷河変動機構に関する観測主にランタン地域で、氷河質量収支と熱収支・アルビード、氷河表面の厚い堆積物や池が氷河融解に与える効果などを、地上での雪氷・気象・水文観測、航空機によるリモート・センシング、衛星データ解析などから明らかにした。