hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心拍変動解析を用いた全身麻酔後の安全な早期離床の新たな評価指標の確立

術後の早期離床は合併症の予防あるいは医療経済学的効果をもたらしているが、一方早期離床に伴って多発する不整脈や血圧低下の原因についての検証が行われているとは言えない。そこで、心拍変動解析による自律神経活動を評価し、離床に伴う体位変換時の安全で安楽な離床に関する基礎的知見を得ることを目的に若年成人と高齢者を対象に検証を行った。離床として基本的な仰臥位から測臥位への体位変換で、年齢にかかわらず、左側臥位で心拍数の低下が現れやすいことが明らかになったが、自律神経活動変化とは関連が認められなかった。高齢者は右側臥位が交感神経活動を低下させる可能性が示唆された。術後患者は、可能な限り早期からの離床を行うことの効果が明らかになっている。とくに全身麻酔を受けた術後患者の早期離床を安全に行うには、麻酔からの意識レベルの改善と循環動態の安定が重要な判断指標となる。意識レベルは呼名反応や従名動作により評価することができるが、循環動態の評価は困難な場合が多く、心拍数や血圧が安定しており意識レベル改善が確認できた患者に突然の予期せぬ心房細動、徐脈による血圧低下、眩暈、失神など患者にとって不利益な症状が出現することがある。本研究は、全身麻酔を受けた非心臓手術後患者の全身麻酔薬が術後の自律神経活動に及ぼす影響と離床時の循環動態を明らかにし、安全な早期離床を行う新たな評価指標を見出すことを目的とする。平成27年度は、情報収集および測定準備を行い、同時に本研究分野の現状、課題等をタイムリーに把握するため、文献検索、資料収集を行うとともに、当該分野の国内外の学会、特に周手術期患者の現状が明らかになる学会に参加した。さらに、協力病棟の現状把握を行い、ICU、CCU、救命救急センターなどにおける少なくとも過去1年間の適応患者の手術数、心房細動、不整脈、血圧低下など患者に不利益な症状出現頻度、出現時間、場面など医療記録より収集し現状を把握することを目的とし、協力病棟との打ち合わせを行った。情報収集、協力体制の構築など概ね、予定通りに進行している。術後患者は、可能な限り早期から離床を行うことの効果は明らかになっている。意識レベルは呼名反応や従名動作などにより評価することができるが、循環動態の評価は困難な場合が多く、心拍数や血圧が安定し、意識レベルの改善が確認できた患者に、離床のための体位変換を行なった際、突然の徐脈による血圧低下、眩暈、失神など患者に不利益な症状が出現することがある。これは、全身麻酔による術後の自律神経活動の変化がもたらしている可能性があるがよくわかっていない。本研究の目的は看護師が主体的に早期離床を安全に行うために必要な科学的評価指標を得ることである。今年度、われわれは健康な若年成人と高齢者を対象に、年齢と性別を評価に加え、仰臥位から左右側臥位への体位変換が循環動態と自律神経活動にもたらす影響を評価した。平均年齢2223歳の男女各29名と平均年齢72歳の女性27名、平均年齢76歳の男性18名を対象に仰臥位から左右側臥位への体位変換を行い評価した。その結果、いずれの年齢、性別ともに左側臥位時に心拍数の低下を認めた。自律神経活動は、男女若年成人と高齢女性群のいずれも体位変換による有意な変化を示さなかったが、高齢男性群のみ右側臥位時の交感神経活動が低下し、年齢と性別が体位変換時の自律神経活動に影響をおよぼす可能性を見出した。この結果は、これまで高齢者が睡眠時に右側臥位でいる時間が長いこと、うっ血性心不全患者がベッド上で右側臥位になる確率が高いなど観察されていることを、理論的に説明できる結果と考える。測定の対象を若年健康成人に加え、呼吸、循環器疾患の既往のない高齢者の測定を行うことができ、年齢にかかわらず体位変換による循環導体と自律神経活動の影響を評価することができた。また、結果は国外で学会発表を行い評価を得た。さらにこれまでの結果を英文雑誌に投稿し受理されており、研究の進捗は順調であると判断している。本研究は、看護師が主体的に早期離床を安全に行うために必要な科学的評価指標を得ることを目的に、手術を受ける患者の年齢、性別、既往歴、術中の状況等を考慮した離床プログラムの開発を目指し、周手術期の看護援助に寄与することを最終的な目標として研究を開始した。全身麻酔が自律神経活動に与える影響について評価した先行研究は少なく、また離床という看護援助について患者はもちろんのこと健康成人を対象としたコントロールとして使用できるデータもなく、本研究は健康成人を対象とした体位変換における自律神経活動を評価することから開始し、当該分野として先駆的な検証となった。また、これまで成人期における自律神経活動は、女性は男性に比べて副交感神経活動が高く、交感神経活動は逆に女性よりも男性が高いことが知られている。本研究では性別も考慮して評価を行なったが、仰臥位から側臥位時への体位変換で性別による心拍数の変化が生じることが確認でき、離床時においても対象の性別を考慮する必要性のある可能性を示唆できた。仰臥位から右側臥位時への体位変換では年齢が高くなると、男性の交感神経活動が低下する傾向を示し、心拍数が減少を示した。

これまでわれわれは、高齢者の体位変換時の自律神経活動の変化も評価しているが、平均年齢75歳の高齢者で右側臥位が左側臥位に比較して、心臓の交感神経活動、迷走神経活動のバランスを調整できる可能性を見出しているが、本研究の対象者も同様の傾向を示すことが明らかになった。術後の早期離床は合併症の予防あるいは医療経済学的効果をもたらしているが、一方早期離床に伴って多発する不整脈や血圧低下の原因についての検証が行われているとは言えない。そこで、心拍変動解析による自律神経活動を評価し、離床に伴う体位変換時の安全で安楽な離床に関する基礎的知見を得ることを目的に若年成人と高齢者を対象に検証を行った。離床として基本的な仰臥位から測臥位への体位変換で、年齢にかかわらず、左側臥位で心拍数の低下が現れやすいことが明らかになったが、自律神経活動変化とは関連が認められなかった。高齢者は右側臥位が交感神経活動を低下させる可能性が示唆された。平成27年度研究成果の公表と修正を行うとともに、学会等の議論を基に必要に応じて測定方法、評価に関する修正を行う。修正した後に適宜、研究計画の見直しを行う。測定については、今後対象者の状況を見ながら、症例数を追加し研究の信頼性を上げる。最終的に対象患者は統計学的に信頼性のある約40名を予定している。結果分析から、明らかに自律神経活動の回復の悪い患者に対しては、主治医、研究協力者と連携し、離床の時期を配慮できる体制を整え、協力施設内で効果を確認する。結果より、対象者の年齢、性別、既往歴または全身麻酔の使用時間、手術前の自律神経活動レベルなどを評価指標として個別性をアセスメントした離床プログラム案策定に準備まで進めたいと考えている。患者の評価を行う上で、まず基準となる健康成人の体位変換時の循環導体及び自律神経活動の変化を評価しておくことは、極めて重要である。今後さらに例数を増やし、データの信頼性を高めたいと考えている。さらに非心臓手術患者の自律神経活動評価の準備を行なっており、まもなく術後患者の自律神経活動の回復状況の測定を行える見込みである。これまでの結果を国内外の学会で公表するとともに、若年健康成人と高齢者の測定結果をもとに、年齢と性別から見た体位変換時の循環動態と自律神経活動評価の結果を論文として公表したいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。基礎看護学、環境生理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
肝臓における非造影MR perfusion画像の確立とその臨床的有用性の検討に関する研究

健常ボランティアでの検討から、造影剤を用いなくても門脈血流のみを反映したMR画像が得られることがわかった。また肝腫瘤性病変を有する患者における検討から、造影剤を用いないMR門脈血流画像でも、肝腫瘤性病変が同定できる可能性が示唆された。今後、肝腫瘤性病変の有無を評価する方法として、造影剤を用いないMR門脈血流画像の有用性が期待される。まず男女健常ボランティアにおいて、門脈及び動脈を選択的に描出できるようなTagパルスを設定した非造影MR perfusion画像をいくつかの条件で撮像、その画質を評価した。またinversion時間を変化させた非造影MR perfusion画像も撮像し、各inversion時間で撮像された画像を組み合わせて差分画像も作成し、門脈血流のみ及び動脈血流のみを反映した肝血流情報が得るのに最適なinversion時間と差分画像の方法も検討した。その結果、(1)肝辺縁領域における肝実質の血流情報を得るには、最短のTR時間・TE時間・90度以上のFlip Angleでの撮像が適しており、1200mesec。以上のinversion時間が必要であること、(2)1.5TMR装置では信号雑音比が低いため、門脈及び動脈自体の描出は良好であるもののヽ肝実質の信号上昇は十分ではないので、薄い撮像スライスでは良好な画質が得られないこと、(3)1200mesec.の以上の長いinversion時間による撮像では、肝実質の信号が回復してしまうので、門脈・動脈血流による信号上昇と肝実質の信号回復による信号上昇との区別が困難であること、(4)単なる差分画像では、アーチファクトが目立つことが判明した。1.5T MR装置で非造影MR perfusion画像を得るにはいくつかの問題点をクリアする必要があると考えられた。そこで本年度より当施設に導入された3T MR装置で、再度肝臓における非造影MR perfusion画像の至適撮像条件の検討することとなった。3T MR装置は、信号雑音比が高く、T1時間も延長し肝実質の信号回復も小さいので、1.5T MR装置での非造影MR perfusion画像撮像で問題となった点を解決できる可能性があると思われる。3T MR装置にて、非造影MR perfusion画像をいくつかの条件で撮像、その画質を評価した。その結果、(1)肝辺縁領域における肝実質の血流情報を得るには、3T MR装置でも最短のTR時間・TE時間・90度以上のFlip Angleでの撮像が適していること、(2)3TMR装置では信号雑音比が高いため、門脈及び動脈自体の描出は良好で、肝実質と門脈とのコントラストの増大し、薄い撮像スライスでも良好な画質が得られること、(3)3T MR装置では、1600msec.以上め長いBBTIによる撮像でも、肝実質の信号回復が軽度であること、(4)しかし症例によっては門脈及び動脈自体の描出が1.5 T MR装置よりも不良であることが判明した。3 T MR装置では、肺や心臓近傍では画像に歪みを生じてしまう症例があること、撮像条件の設定が難しく門脈及び動脈の信号が十分では場合があること、3 T MR装置による撮像では、B1の不均一によるSAR増大により撮像条件が制限される症例があること、B1の不均一により信号むらが目立つ症例があることが門脈及び動脈の描出不良の原因と考えられた。そこで1.5 T MR装置にて、これまでの撮像条件を踏まえて肝臓における非造影MR perfusion画像の至適撮像条件を再検討した。複数のTagパルスを肝臓内に設定し、肝臓の信号がnullに近い状態になるようにして撮像すると、1600msec.以上の長いBBTIによる撮像でも肝実質の信号回復が軽度であり、肝実質と門脈とのコントラストの増大した。本条件でTime-SLIP法を併用した非造影perfusion画像とTime-SLIP法を併用しない非造影perfusion画像を差分することにより、門脈血流のみ・動脈血流のみを反映した肝血流画像が得られることがわかった。昨年度までの検討で、1.5TMR装置での肝臓における非造影MR perfusion画像では、複数のTagパルスを肝臓内に設定し、肝臓の信号がnullに近い状態になるようにして撮像すると、1600msec.以上の長いinversion時間による撮像でも肝実質の信号回復が軽度で、肝実質と門脈とのコントラストの増大すること、本条件でTime-SLIP法を併用した非造影perfusion画像とTime-SLIP法を併用しない非造影perfusion画像を差分することにより、門脈血流のみを反映した肝血流画像が得られることがわかった。本年度は男女健常ボランティア24例において、門脈perfusion画像を1600msec.以上の長いinversion時間をいくつか用いて撮像、その画質を評価した。

また差分画像も作成し、門脈血流を反映した肝血流情報が得るのに最適なinversion時間も検討した。その結果、(1)差分画像を作成することにより、約半数(13例)にて強い肝実質の信号上昇が得られた。その他中等度の肝実質の信号上昇が得られたのが7例で、差分画像を作成しても軽度の肝実質の信号上昇しか得ることができなかったのは4例にとどまった。(2)最大の信号上昇を示すのは、inversion時間1600msec.で3例、inversion時間2000msec.で11例、inversion時間2400msec.で10例であり、個人差が目立った。(3)inversion時間2400msec.の撮像では、患者の呼吸等の動きによると思われるアーチファクトが目立つ症例が多かった。健常ボランティアにおける検討から、1.5T MR装置での非造影門脈MR perfusion画像を得るには、1600msec.以上の長いinversion時間をいくつか用いて撮像し、差分画像を作成する必要があると考えられた。上記の点に注意すれば、80%以上の症例で臨床応用が可能な非造影門脈MR perfusion画像が得られることがわかった。
血管内高精細画像化を実現する超細径超音波プローブの開発

本研究の目的は、チャープ信号を用いた高調波パルス圧縮技術のための画像化用振動子システムと、超小型モータを利用して、超高精細な血管画像化を可能とする極細超音波プローブの開発を行うことである。21年度には、直径0.3mmの超音波モータの製作に成功し、1mm以下という当初の目標を大幅に超えて達成した。また、複数の振動子を組み合わせたインライン送受信システムの製作を行った。しかし、送受信システムは実用化に向けていくつかの問題が残されていたため、送受信システムを用いずに信号処理によって高精細な画像化を行う分離統合法を提案した。22年度は、分離統合法の効率的な利用方法の検討および性能評価を行った。分離統合法は、送信信号を複数に分割して別送信し、それぞれのエコーから高調波成分を抽出して統合することで、基本波成分と高調波成分の周波数領域における重なりの影響のない生体高調波画像化法(THI)が実現できる。有効性を評価するために非生体実験を行い、分離統合法の有無による生成画像の変化を調べたところ、分離統合法を適用しない場合には高調波の重なりによるアーティファクトが生成されたが、分離統合法を適用した場合にはアーティファクトが生成されず鮮明な画像を取得することができた。また、周波数領域における重なりを回避させる従来法としてパルスインバージョン法(PI)がある。PI法は位相が180゚異なる二回の送信によるエコーを加算することで、基本波を抑圧し高調波を倍増させるが、対象物体の動きに弱いことが指摘されている。そこで、シミュレーションによる比較評価を行った結果、分離統合法は対象の動きに極めて頑健であり、高調波を適切に抽出できるのに対し、PI法では2回の送信の間のわずか0.0375μmの動きによって、高調波より60dB以上大きい基本波が消え残ることが確認でき、分離統合法の有効性を示すことができた。プローブのコイル型ステータ超音波モータ(Coiled Stator Ultrasound Motor、以下CS-USM)の駆動周波数を変化させたときのステータ表面の回転粒子運動軌跡の可視化を行った。その結果、周波数が下がるにつれてコイル一周あたりの波数が少なくなり、また進行波の進行方向とは逆方向に回転するコイル外側の表面粒子が徐々に順方向に変化する様子を確認することができた。さらに、この回転方向逆転現象を利用して駆動周波数500kHz、直径0.3mm、電圧20Vp-pで回転数5000rpmのCS-USMの製作に成功し、1mm以下という当初の目標を大幅に超えて達成した。申請者が提案するインライン超音波送受信システムの片側に反射体を設置する方式の検討を行った。本手法により、反対側に照射される音波を振動子で受波することなく、所望の血管壁からのエコーのみ取得できると考えたが、シミュレーションの結果、反射体に当たった音波の一部が振動子の方向に反射してしまい、両方式において入力信号の約2.5%(≒-32dB)の電圧が確認された。高SNRな画像化を目指す上で60dB以上のダイナミックレンジが必要と考えており、反射体の素材や構造を検討し直す必要があると考える。以上のように送信信号と受信信号の混信を防ぐための手法として新しい振動子の開発を行っていたが、問題が残されている。そこで提案している振動子システムを用いずに、信号処理によって解決する手法を提案した。
M&A実施アナウンスがライバル企業に及ぼす影響の実証分析

本研究では、わが国の医薬品産業を対象に、ある企業におけるM&A実施のアナウンスが同業他社であるライバル企業にどのような影響を及ぼすかを、株価反応に基づくイベント・スタディ分析により検証した。分析結果によると、いくつかの企業では、M&Aの伝染効果を受けていることが明らかになった。また、特に研究開発投資集約度が高い企業では、その効果を強く受けることから、M&AとR&D活動との間には補完関係がみられることが明らかになった。平成19年度では、翌20年度から本格的に行う計量分析に必要となる事前調査とデータ整備、さらに基本的な分析を行った。具体的な作業は以下の3つである。第一に、計量分析を行う上で必要となる、海外を中心とした先行研究の詳細なサーベイである。これにより、分析モデル、計量分析の手法について、有益な情報を得ることができた。第二に、分析で用いるデータベースの構築である。ここでは、株価データにより計算されたCAR(累積超過収益率)と財務データなど異なるデータセットを対応させる作業をはじめとして、かなりの労力を要した。具体的な作業としては、イベントとなるM&Aについては、レコフ社の『日本企業のM&Aデータブック』及び『M&A専門誌marr』を利用した。次に、こうしてイベントを特定した上で、ライバル企業である同業他社の選択を行った。この選択を行う上では、各産業に属する企業に関して詳細な知識が必要であったが、この点については、日本経済新聞社『日経会社情報』や東洋経済新報社『会社四季報業界地図』等を利用した。次に、ライバル企業の財務データを、各イベントごとに対応させ、データベースの構築を行った。第三には、こうして作成したデータベースの一部を用いて、簡単な分析を行い、この成果について、イスタンブールで行われたコンファレンス(The Global Business & Economics Research Conference)で報告を行った。これにより、計量分析の一連の流れ、問題点等を把握することができた。以上の成果を基に、翌年度からは本格的に計量分析を行っていく予定である。平成20年度では、平成19年度に行った基本的な分析を更に発展させ、論文としてまとめた。具体的には、企業の行うM&A活動やR&D行動が産業内において、伝染効果をもたらすのか、さらに、このような伝染効果を受ける企業はどのような特徴を持った企業なのか、投資家からの評価による株価反応をみることにより、検証している。ここで、M&Aにおける伝染効果とは、M&Aが行われることにより、規模の経済、範囲の経済といったシナジー効果が働き、企業パフォーマンスの改善がみられるというM&Aのプラス効果が働くなら、同業他社企業でも、M&Aが行われることにより、同様の効果が働くのではないかという潜在性を期待した効果である。また、R&D活動における伝染効果とは、ある企業がR&D活動に成功すると、同業他社企業が、何らかの形で、技術面においてプラス効果を受けるような外部性効果をいう。主な分析結果は以下の通りである。分析結果によると、M&A活動においては、伝染効果仮説と企業規模との間には2次曲線の関係がみられた。つまり、規模の小さい企業では負の関係が、規模の大きい企業では正の関係がみられることが明らかになった。これは、規模の小さい企業では、買収される可能性が高い一方で、規模の大きい企業では買収する可能性が高いことを示唆している。一方、R&D活動においては、伝染効果仮説と企業規模との間には線形の関係がみられた。さらに、研究開発投資集約度が高い企業では、外部からの新しい技術知識を吸収する潜在能力が高いことから、次のM&A実施企業になる可能性が高いため、伝染効果をより強く受けていることが明らかになった。この結果から、M&AとR&D活動との間には補完性がみられるといえる。なお、ここで得られたインプリケーションは、今後のわが国のM&Aに関する法律面での整備を進めていくうえで、また、医薬品産業における産業政策を考えていくうえでも、数量分析に裏付けられた基礎資料となる社会的、政策的意義を持っている。
小型情報端末を活用したポータブルCALLシステムの研究

iPhoneやiPadのような小型情報端末はコンピュータ環境のない教室でもICT活用アクティブ・ラーニングを効果的に実現できる。従来型のCALLシステムの機能に機動性と創造性を備え、外国語学習環境を大きく変える可能性があることが明らかになった。小型情報端末は単なる電子教材の提示やビデオ・音声の再生装置ではなく、ビデオ撮影や編集、ナレーション付きスライドショー作成などの課題制作、学生自身による外国語音声の確認、学生との双方向コミュニケーションなどを実践しその効果を確認することができた。1.CALLシステムに関する現状調査現有のCALL教室で利用できる機能と実際に活用する機能、小型情報端末でも実現可能な機能、およびマルチメディア機器を活用した新たな授業形態について調査検討を行った。2.LMSと映像コンテンツを活用した授業の実践ドイツ語による寸劇を学生自身がビデオ撮影し、その場でLMSにアップロード、視聴するという方法を試みた。寸劇のモデルとなるドイツ語はネット上で入手できる動画を利用、音声部分についてはネイティブスピーカに録音してもらったMP3ファイルをLMSに掲載した。ビデオカメラはSDカードを記録媒体にしたデジタルビデオのため、収録したファイルをその場でLMSにアップロードし、学生のPCで再生できる。このような手順については、学生側もLMS側も特に技術的な問題はなかった。自分自身の姿やドイツ語をその場で確認し問題点を確認しあえる環境を50人規模のクラスで実現できたことは大きな成果だと言える。3.小型情報端末を利用するための準備学生の反応を調べるためにiPodtouchを用いたクリッカーシステムを実験した。アンケートや選択問題などを実施し、サーバー上にリアルタイムで結果表示をすることができ、学生の理解度を把握し、クラス全体で情報共有するために活用できる。実験授業を通して、不足している機能の洗い出し、LMSとの融合についての方向性が定まりつつある。クリッカーシステム実証実験ノートPCおよび無線LANアクセスポイントを設置し、iPhone 3G/iPodtouchを用いた動作検証、利用方法の調査・実験を行った。50名規模での同時利用は問題ないが、ユーザーインターフェースの改善や運用法に若干の工夫が必要であることが明らかになった。映像・音声コンテンツの開発・管理・配信方法についての実験検証映像・音声コンテンツにアクセスするには、各端末に事前にインストールするか、各端末からネット経由でアクセスさせるかいずれかの方法になる。50名規模の場合、複数台のPCに接続しての同期作業が必要になるが、動画・音声ファイルのサイズに関わらず各端末で確実に再生できるという長所がある。iPhone 3G付属のボイスメモで録音した音声に関しては、MMSやメールを使っての提出が可能であることが確認できた。ビデオ撮影及び提出方法についても実現の可能性が見えてきた。CALL教室を利用した授業での調査iPhone 3G 50台を短期間借用し、50人規模のクラスでの実験を行うことができた。iPhone 3G/iPodtouchでクリッカーシステムと映像・音声コンテンツを併用する場合の操作、クリッカーシステムへのログイン状態の維持、クリッカーシステムで収集した学習記録やアンケートデータの収集方法に関して問題点が明らかになった。一方、メールやMMS、ボイスメモなどのアプリケーションの活用により、教員からの指示、説明などの伝達、学生からのフィードバックがiPhone 3G単体で解決できることが明らかになった。クリッカーシステム実証実験無線LANアクセスポイントを含めたシステムをノートPC1台に統合し可搬性を高めたシステムを構築し、iPod touchを用いた検証、利用方法の調査・実験を行った。小型情報端末の特性を活かした運用法を試行し、有効活用のための知見を得た。CALL教室を利用した授業での調査iPodtouch40台を短期間借用し、50人規模のクラスでの実験を行うことができた。従来のCALLシステムでは、教員・学生とも機器やアプリケーションの利用方法を習得するための時間が必要であったが、小型情報端末を用いた場合ではこのような時間は必要ないことが明らかになった。また個人学習が中心になりがちのCALL教室とは違い、アクティブラーニングを実践しやすい環境を構築できることが明らかになった。映像・音声コンテンツの開発・管理・配信方法についての実験検証iPodtouchに入れる音声コンテンツ・映像コンテンツについては、様々な形式とその学習効果を検証することができた。特にテキストを音声化するアプリケーションは、発音学習に効果を発揮することがわかった。さらにビデオ撮影や音声録音を用いた授業実践に加えて、写真、文字、音声、動画素材を使ったスライドショーを作成するアプリケーションを活用し、iPod touchおよび別予算で購入したiPadによるストーリーテリングの実証実験を行った。短時間で高品質の作品を制作できるため、学生の学習意欲は非常に向上している。一方で、制作した課題の提出や共有・評価のための仕組みを構築することが今後の課題となることも明らかになった。
心筋梗塞後リモデリングにおけるDNA損傷応答-炎症連関の探索

心筋梗塞後の治癒反応,瘢痕形成,リモデリングは急性期のみならず慢性期の予後に重大な影響を及ぼす。炎症反応はこれらの過程において重要な役割を果たしているが,心筋梗塞後の炎症反応の分子メカニズムには未だ不明な点が多い。近年DNA損傷およびそれに対する細胞の応答が注目を集めており,炎症との関連の報告も多い。本研究の目的は,心筋梗塞後のリモデリングにおけるDNA損傷・損傷応答の役割を炎症細胞動態に焦点をあてて検討することである。DNA損傷応答に異常を示すモデルとして,DNA二本鎖切断の修復に関わるKu80のノックアウトマウス(Ku80-KO)および野生型マウスを使用している。その左前下行枝を結紮して心筋梗塞を作成する手技を習得し,一定した領域の梗塞巣を作成することができるようになり実験を行っている。心筋梗塞後の生命予後を比較すると,Ku80-KOは梗塞後早期から生存率が低下しており野生型マウスに比べ予後が悪いことが明らかとなった。死因は心破裂,心不全が多く原因不明の個体もあった。心筋梗塞1週間後のDNA二本鎖切断量をリン酸化ヒストンH2AX抗体を用いて検討すると,梗塞部,周辺部,非梗塞部ともKu80-KOで増加していた。梗塞部の炎症性サイトカイン;IL-1β,IL-6, MCP-1の発現を検討したところ,梗塞後24時間まで,Ku80-KOで発現が低下していた。この結果から,心筋梗塞後の炎症反応にDNA損傷応答が強く関与している可能性,そしてそれが心筋梗塞後の心機能,瘢痕形成,リモデリングに変化をおよぼす可能性が示唆された。心筋梗塞作成の手技の確立,生命予後の検討,DNA損傷に関する検討,炎症性サイトカイン発現の検討等,今後の研究に必要な基礎となる所見を得たため。今後は,Ku80-KOと野生型とで梗塞後の心機能に変化があるか,梗塞後心筋における好中球,マクロファージの動態(好中球(Ly6C抗体),マクロファージ(Mac3抗体)を比較検討する。また,M1マクロファージ(iNOS抗体),M2マクロファージ(Mannose receptor抗体))についても検討する。さらに心筋組織中に存在する免疫細胞のFACSによる解析,心筋梗塞後心筋における線維化の程度およびサイトカイン発現の時間的,量的検討を行う。次年度使用額が生じた理由として,研究室ですでに保有している抗体を用いているためその分の購入額が少なかったこと,学会発表をするには研究成果がまだ十分でないためその旅費としての支出が少なかったことなどが考えられる。今後,抗体の補充購入や学会発表を行い使用する。
自閉症スペクトラム者の社会的コミュニケーションに関する研究

本研究の目的は、自閉症スペクトラムを持つ成人(以下、成人ASD者)の社会的コミュニケーションが生み出される過程を明らかにすることである。以上を達成するために、本年度は、1成人ASD者を取り巻く現代日本社会の特徴というマクロな状況が成人ASD者がコミュニケーションに抱く意識に与えるインパクト、そして、2成人ASD者の個人的言語使用能力というミクロな側面について研究を進めた。その結果、1については、日本の障害者支援、特に就労支援体制や企業文化に起因する諸々の要素により、成人ASD者が対人コミュニケーションに敏感にならざるを得ないこと、またそのために彼らが言語使用にスティグマ的認識を抱きやすい傾向にあることが浮き彫りになった。2については、以下の2点の可能性が示唆された。まず1点目は、成人ASD者自身は適切な行為を遂行しようとする強い意識があるにも関わらず、対話者との間で、その言語使用をめぐる解釈の齟齬を起こす傾向が見られやすい、つまり、彼ら成人ASD者は、意識と実際の行為実践に乖離を起こしやすいという可能性である。だが2点目として、(少なくとも本研究の事例対象となった)成人ASD者はa)自分の語りにおいて、脚韻などの音の反復や句の反復・引用に代表される形式である詩的機能を多用することで、効果的に自己の会話方略を構築する、もしくはb)相手の社会的立場や状況を共有しない初対面の対話者との会話でも、その語彙についての意味決定がコンテクストに深く依存する語彙を利用することで、会話内における両者の共通基盤を構築に寄与する、以上の能力を保持している可能性が確認された。今後は、上記1で見いだされた日本の成人ASD者の言語使用に対する敏感さが異なる社会文化下では異なり得るのか、また、2で指摘した、成人ASD者の「意識と実践の乖離」がどのようなものであるか、より詳細に見ていく必要がある。本年度前半は、申請者が依拠する分析理論である言語人類学及び、語用論の理論を用いた分析の基礎的枠組みの精緻化を実施した。それにより、これまで焦点が絞り切れていなかった分析概念の定義やそれらを用いる意義の明確化が図ることができた。また中盤以降では、他の研究者とのデータセッションを通し、これまで申請者単独の視点にやや偏りがちになる箇所も見られた会話データ分析の妥当性、論理性について今一度見直しを行った。その結果、分析の根拠をより強固なものにし、そのうえで多角的、多義的な解釈可能性を提起することも可能となった。変更点については以下の通りである。本年度の調査で現代日本に特有の障害者支援制度や企業の精神障害者の受け入れ態勢が、成人ASD者のコミュニケーションに対する意識に深く影響を及ぼしていることが浮き彫りになった。それに伴い、次年度以降、社会文化の差異に着目した「自閉症スペクトラムと社会環境の相関を探る研究」に本格的に取り組むことが肝要であること、またASDの症状に関し発達心理学の見地からの分析に対するアドヴァイスも重要であることが判明した。そのため長期的な異文化下でのフィールドワークと最先端の発達心理学の知見の習得を目的とし、2019年度若手研究者海外挑戦プログラムに応募、採択が決定した。以上により、本年度予定していたウィーンへの訪問調査を修正し、2018年9月と2019年2月に(2019年に長期滞在予定である)英国での資料収集、現地の学会参加を通じた分析手法の再考に切り替えた。またこの変更により、英国研究機関と連携関係も構築し共同研究者を得、次年度以降の研究進展のための強固な足掛かりとなる状況を整えることができた。これを基盤として、2019年度後半は英国でのフィールドワークを中心とした調査を実施する見込みである。2019年度は、当初の予定では米国にて短期のフィールドワークを実施する計画であったが、【現在までの進捗状況】に一部示したとおり、2019年10月から約10ヶ月英国・ランカスター大学に滞在する予定である。以上の変更も踏まえ、今後は次の2つの観点から研究を進める。まず1点目として、より長期的なフィールドワークが可能となった強みを生かし、英国のASDを含む精神障害に対する社会的支援制度事情と地域コミュニティのフィールドワーク、そして現地成人ASD者や周囲へのインタビューを実施する。これらのデータを基に、英国の社会環境と成人ASD者の対人コミュニケーション及び自らの言語行為に対する意識との相関を探る。そして2018年度明らかにした、日本の社会環境と日本に生きる成人ASD者のコミュニケーションに対する意識の相関関係との比較を行い、両者間にどのような異文化的差異が見られるのか検討する。また、この比較により、数多ある社会的コンテクスト要素の中でも(異文化間であっても)ある程度共通する、成人ASD者のコミュニケーション困難が創出されやすい場面を浮き彫りにする。また申請者が現地で所属するランカスター大学心理学部は、ASD者のコミュニケーションに関する先行研究、とりわけ視線の動きなどの非言語行為に関する調査実績が豊富である。その分野を専門とする研究者と連携を図れるメリットを生かし、2点目として、申請者が非言語行為も含む、ASD者の対人コミュニケーション行為の精緻な描写を目的とした、ミクロな相互行為分析の包括的な分析手法の精緻化を試みる。以上2つの観点からの調査結果を統合し、最終的には成人ASD者の言語使用の諸問題と彼らを取り巻く社会環境の相関関係を含み入れた、成人ASD者の社会的コミュニケーションのプロセスについての可視化を目指す。

本研究の目的は、自閉症スペクトラムを持つ成人(以下、成人ASD者)の社会的コミュニケーションが生み出される過程を明らかにすることである。以上を達成するために、本年度は、1成人ASD者を取り巻く現代日本社会の特徴というマクロな状況が成人ASD者がコミュニケーションに抱く意識に与えるインパクト、そして、2成人ASD者の個人的言語使用能力というミクロな側面について研究を進めた。その結果、1については、日本の障害者支援、特に就労支援体制や企業文化に起因する諸々の要素により、成人ASD者が対人コミュニケーションに敏感にならざるを得ないこと、またそのために彼らが言語使用にスティグマ的認識を抱きやすい傾向にあることが浮き彫りになった。2については、以下の2点の可能性が示唆された。まず1点目は、成人ASD者自身は適切な行為を遂行しようとする強い意識があるにも関わらず、対話者との間で、その言語使用をめぐる解釈の齟齬を起こす傾向が見られやすい、つまり、彼ら成人ASD者は、意識と実際の行為実践に乖離を起こしやすいという可能性である。だが2点目として、(少なくとも本研究の事例対象となった)成人ASD者はa)自分の語りにおいて、脚韻などの音の反復や句の反復・引用に代表される形式である詩的機能を多用することで、効果的に自己の会話方略を構築する、もしくはb)相手の社会的立場や状況を共有しない初対面の対話者との会話でも、その語彙についての意味決定がコンテクストに深く依存する語彙を利用することで、会話内における両者の共通基盤を構築に寄与する、以上の能力を保持している可能性が確認された。今後は、上記1で見いだされた日本の成人ASD者の言語使用に対する敏感さが異なる社会文化下では異なり得るのか、また、2で指摘した、成人ASD者の「意識と実践の乖離」がどのようなものであるか、より詳細に見ていく必要がある。本年度前半は、申請者が依拠する分析理論である言語人類学及び、語用論の理論を用いた分析の基礎的枠組みの精緻化を実施した。それにより、これまで焦点が絞り切れていなかった分析概念の定義やそれらを用いる意義の明確化が図ることができた。また中盤以降では、他の研究者とのデータセッションを通し、これまで申請者単独の視点にやや偏りがちになる箇所も見られた会話データ分析の妥当性、論理性について今一度見直しを行った。その結果、分析の根拠をより強固なものにし、そのうえで多角的、多義的な解釈可能性を提起することも可能となった。変更点については以下の通りである。本年度の調査で現代日本に特有の障害者支援制度や企業の精神障害者の受け入れ態勢が、成人ASD者のコミュニケーションに対する意識に深く影響を及ぼしていることが浮き彫りになった。それに伴い、次年度以降、社会文化の差異に着目した「自閉症スペクトラムと社会環境の相関を探る研究」に本格的に取り組むことが肝要であること、またASDの症状に関し発達心理学の見地からの分析に対するアドヴァイスも重要であることが判明した。そのため長期的な異文化下でのフィールドワークと最先端の発達心理学の知見の習得を目的とし、2019年度若手研究者海外挑戦プログラムに応募、採択が決定した。以上により、本年度予定していたウィーンへの訪問調査を修正し、2018年9月と2019年2月に(2019年に長期滞在予定である)英国での資料収集、現地の学会参加を通じた分析手法の再考に切り替えた。
Nodalシグナルによるepiblastの未分化維持機構の解明

本研究ではマウス初期発生において極めて重要な役割を演じるNodalシグナルの直接的な標的遺伝子を同定し、エピブラストの多分化能維持機構、神経上皮への分化抑制、または原条形成に関わる遺伝子を特定した。またChIP-seqデータを簡易的に利活用できるためのソフトウェア(SraTailor)とデータベース(ChIP-Atlas)を作成し、ウェブを通じて公開した。Nodalシグナルはマウス初期発生において極めて重要なはたらきを有する。特に着床初期におけるエピブラストの多分化能を維持するだけでなく、そののち原条形成にも必要である。これまでに申請者はNodalシグナルの阻害剤を用いた網羅的発現解析により、複数の標的遺伝子候補を抽出した。平成25年度はそれらの遺伝子群をさらに絞り込むために、既報のChIp-seqデータを参考に、Nodalシグナルによって直接的に制御を受ける可能性が高い遺伝子群をピックアップした。その結果、原条や中胚葉形成に関与する遺伝子を複数見つけた。これらは上記阻害剤によって発現が低下することをin situ hybridization法によって再確認した。これまでNodalは原条や中胚葉形成に必須であることは知られていたが、本研究により、その下流でどのような遺伝子を動かしているかについて、より具体的に説明できるようになってきた。また意外なことにエピブラストの多分化能維持には、Nodalシグナルの寄与は低いことも上記阻害剤実験で明らかとなってきた。その他のシグナル因子についても阻害実験を行った結果、エピブラストの未分化マーカを迅速かつ完全に消失させる培養条件を見いだした。Nodalシグナルは着床初期のマウス胚においてエピブラストの多分化能維持に必要であるだけでなく、のちの中胚葉誘導を引き起こし、さらには神経化を抑制するという多機能性を有する。これまでの研究で、Nodalシグナル阻害剤をもちいた網羅的発現解析により、Nodalシグナルの直接的な標的遺伝子を複数同定してきた。本年度はその中でも多分化能維持、中胚葉誘導、神経化抑制に直接関わるような遺伝子を絞り込むことができた。つまり、それら遺伝子の機能低下はNodal変異マウス胚と似た異常を示し、上記の3つのイベントが抑制された。また、バイオインフォマティクスの手法を用い、これらの標的遺伝子の発現がNodalシグナルによって直接的に制御されているという予測を得た。今後はそれらの制御機構をさらに裏付けるために、予測された調節領域の欠失解析を行い、その表現型をNodal変異胚と比較する。ここでもちいた情報解析技術をより広くバイオ研究者が利用できるようにするために、SraTailorというGUI (Graphical User Interface)ソフトウェアを開発した。これは、ユーザが興味のあるNGS (Next Generation Sequencing)実験のアクセッション番号を入力し、マウスを数回クリックするだけで、希望のNGSデータを可視化できるという、非常に簡便なソフトウェアである。また、ユーザ自身のNGSデータを入力に用いてデータの可視化や、さらに高度な情報解析も可能である。Nodalシグナルはマウス初期発生においてきわめて重要である。これまでの遺伝学的な解析により、着床初期におけるエピブラストの多分化能を維持するほか、神経上皮への分化を抑制し、そののちの原条形成に必須である。これまでに申請者はNodalシグナルを抑制する阻害剤を用いて初期胚を培養し、トランスクリプトーム解析により、エピブラストにおけるNodalシグナルの標的遺伝子を複数同定した。本研究ではさらに既報のChIP-seqデータを利活用することにより、Nodalシグナルによってダイレクトに制御される遺伝子の絞り込みに成功した。これらの遺伝子によるシグナル経路を薬剤処理によって阻害したところ、上記のNodalシグナル異常と一致するような表現系を再現できた。これまでにNodalシグナルの重要性は広く認識されていたいっぽうで、ダイレクトな標的遺伝子は知られていなかったため、これらの結果は初期発生におけるNodalシグナルの作用機序を明らかにするほか、pluripotencyを有するエピブラストの分化および多分化能維持機構の解明に貢献できる。本研究によって得られた知見は最終年度において、高血糖母獣における胎仔の左右軸異常の解明にも応用した。さらに、上述の情報解析技術を駆使し、より広い分野の研究者が簡単に使えるようなツールの開発を行い、ソフトウェア(SraTailor; http://www.devbio.med.kyushu-u.ac.jp/sra_tailor/)および最終年度はChIP-seqのためのデータベース(ChIP-Atlas; http://chip-atlas.org)を開発した。多数のNodalシグナル標的遺伝子候補の中から、多分化能維持、中胚葉形成、神経化抑制を担う遺伝子を同定できたため。また、NGS情報解析のための簡易ソフトウェアを開発して論文投稿し、多くのユーザに利用されたため。発生学、バイオインフォマティクス多分化能維持、中胚葉誘導、神経化抑制に直接関わるNodal標的遺伝子について、Nodalシグナルによる調節領域を欠失したマウスを作成し、それら遺伝子の発現変化や、Nodalシグナルに対する依存性を調べる。またそのマウス胚で各種組織のマーカ遺伝子発現を調べ、Nodal変異マウス胚のそれと比較する。さらにそれらの制御機構を緻密に裏付けるため、レポータアッセイなどの生化学的実験を行う。既報のChIp-

seqデータを参考にする情報処理パイプラインを構築することで、Nodal標的遺伝子候補をより高い精度で絞り込めるようになったため。当初は本研究の標的遺伝子の絞り込みに、さまざまな遺伝学実験や生化学実験を予定していたが、既存のNGSデータの情報解析による絞り込みによって候補遺伝子をごく少数に絞り込むことができたため。原条や中胚葉形成に関与するNodalの下流遺伝子について、発現調節領域の同定や機能阻害及び過剰発現実験を行う。エピブラストの多分化能維持機構について、Nodalシグナルと協同的に働くシグナル因子の同定を行う。Nodalが神経上皮化を抑制する機構の解明のために、Nodalシグナル阻害剤で発現が上昇する遺伝子に着目し、その発現調節機構を解明する。マウスを用いた研究のために、飼育や動物購入に用いる。また遺伝子組換えマウスの作出のために血清や培地、リコンビナントタンパク質などの高価な試薬の購入にあてる。阻害剤を用いたマウス胚の培養のためのラット血清、阻害剤を購入する。生化学的実験のための各種消耗品の購入に使用する。当初は胚様体やEpiblast stem cellなどを用いて、Nodalシグナルの標的因子について二次スクリーニングを行う予定であったが、申請者が構築した既報のChIP-seqデータの解析パイプラインを使うことで、効率的かつ安価に絞り込むことができたため、H25年度の使用額を次年度に使用することにした。マウスを用いた実験のために、動物の購入や飼育費に使用する。遺伝子組換えマウスの作出や胚様体実験のために血清やリコンビナント蛋白質の購入に使用する。阻害剤を用いたマウス胚の培養のために、血清調製用のラットや各種阻害剤の購入に使用する。
異質的企業の併存する産業の技術フロンティアと企業効率性についての研究

これまでの経済学の伝統では、産業の生産性増加の貢献は、産業内の企業が同質的であるみなして、資本と労働のほかに「全要素生産性」という第三要因を入れて計測する。しかし、全要素生産性というアイディアは、産業内で異なる技術が並存して生産性格差が拡大しながら成長する場合には、重要性を失う。いま総生産性の成長率APGへの貢献度を以下のように分解してみる。APG=企業自身の成長率within (W)+企業の相対的サイズの変化between (B1)+平均技術からの乖離hetero (B2)。第3項が産業内の異質性を測定している。本研究では、帝国データバンクCOSMOSの日本企業の決算書を利用して、まずイタリアで研究された2005/6年のセメント産業の経験的分析と比較してみた。投入変数は従業員数、固定資産、出力変数は営業利益である。日本のセメント産業では2005/6年では非上場を含む企業総数は226社。この期間の成長要因の推計値は、APG= -0.01024031,W=-0.01008669, B1=-0.0001536175, B2=-3.131299e-10であった。さらに、本研究では、独自に2015/16年の工作機械関連産業を選んで推計した。ここで、非上場を含む企業総数は167社。この期間の成長要因の推計値は、APG=-0.00890652, W=-0.01490736, B1=0.006000871, B2=-2.606921e-08であった。セメント産業でも工作機械産業でも、日本のデータでは、異質性の動きはきわめて微小であり、さらにイタリアと相反した動きをしているように見える。つまり、異質性の増大はほとんど総生産性の増大に寄与していない。以上が、これまでの研究成果である。本研究は研究協力者との相互理解をベースとして展開している。研究実施前に予定してた研究協力者は藤本隆宏(東京大学ものづくり経営研究センター教授)、Simona Settepanella(北海道大学理学院数学科准教授)の2名であった。その後、計算機科学者である佐藤浩、久保正男(ともに防衛大学校情報工学科准教授)が加わり、計測推計に重点を置いている。初年度には、研究課題を研究力者との相互理解を促進するために研究会またはワークショップを頻繁に開催した。まずLe Liが11月21日ー26日の期間、北海道大学に出張、協力研究者Simona Settepanellaと研究打ち合わせ。つぎに、Dr. Liが11月30日(火)PRIMA 2018のサテライトワークショップIWAM2018で研究課題と同名の研究発表を行った。さらに、藤本隆宏が主催する12月5日(水)進化経済学会「企業・産業の進化研究部会」でLiおよびSettepanellaの共著者2名が研究課題を解説。また、12月7日(金)に中央大学企業研究所研究会にて計算機科学者の佐藤、久保が加わり、研究課題の経験的分析を実施するためのデータの収集、計算方法について詳細な検討を行なった。一方、帝国データバンクCOSMOS1企業データ財務ファイルからのデータ一部の購入を決定。データ取得後、欧州での先行研究と比較な可能な産業データで予備的推計を行い、上記「研究実績の概要」で述べた計測結果を得た。今後は以下の項目で検討を行う。(1)上記の「研究実績の概要」では、産業の異質性の動きはきわめて微小であり、さらにイタリアのセメント産業との比較では相反した動きをしているように見える。この結果に2通りの解釈が生じる。一つは、日本の産業が非競争的、公共事業依存的で硬直していると考えることができる。もう一つは統計的推定の改訂を試みることである。実際、B2は工作機械産業でも10のマイナス8乗というサイズである。従業員数のサイズは2-3桁、固定資産のサイズは6-8桁である。そのため、引き続き、佐藤、久保の両氏の協力を請い、桁数のサイズの調整をして再計算する必要があだろう。(2)産業の非競争的であるかどうかは、藤本の研究協力を得て、セメント産業などの市場構造を分析し、モデルの産業内成長の異質性との認識の整合性を吟味検証する必要があるだろう。(3)Settepanellaの研究協力を得て、計測に利用している数学モデルの整合性を吟味検証する。(1)-(3)の議論をスムースに行うため、研究協力者と適宜ワークショップを開催する。以上の議論の結果に基づき、論文作成を準備する。

本研究では、帝国データバンクCOSMOSの日本企業の決算書を利用して、まずイタリアで研究された2005/6年のセメント産業の経験的分析と比較してみた。投入変数は従業員数、固定資産、出力変数は営業利益である。日本のセメント産業では2005/6年では非上場を含む企業総数は226社。この期間の成長要因の推計値は、APG= -0.01024031,W=-0.01008669, B1=-0.0001536175, B2=-3.131299e-10であった。さらに、本研究では、独自に2015/16年の工作機械関連産業を選んで推計した。ここで、非上場を含む企業総数は167社。この期間の成長要因の推計値は、APG=-0.00890652, W=-0.01490736, B1=0.006000871, B2=-2.606921e-08であった。セメント産業でも工作機械産業でも、日本のデータでは、異質性の動きはきわめて微小であり、さらにイタリアと相反した動きをしているように見える。つまり、異質性の増大はほとんど総生産性の増大に寄与していない。以上が、これまでの研究成果である。本研究は研究協力者との相互理解をベースとして展開している。研究実施前に予定してた研究協力者は藤本隆宏(東京大学ものづくり経営研究センター教授)、Simona Settepanella(北海道大学理学院数学科准教授)の2名であった。その後、計算機科学者である佐藤浩、久保正男(ともに防衛大学校情報工学科准教授)が加わり、計測推計に重点を置いている。初年度には、研究課題を研究力者との相互理解を促進するために研究会またはワークショップを頻繁に開催した。まずLe Liが11月21日ー26日の期間、北海道大学に出張、協力研究者Simona Settepanellaと研究打ち合わせ。つぎに、Dr. Liが11月30日(火)PRIMA 2018のサテライトワークショップIWAM2018で研究課題と同名の研究発表を行った。さらに、藤本隆宏が主催する12月5日(水)進化経済学会「企業・産業の進化研究部会」でLiおよびSettepanellaの共著者2名が研究課題を解説。また、12月7日(金)に中央大学企業研究所研究会にて計算機科学者の佐藤、久保が加わり、研究課題の経験的分析を実施するためのデータの収集、計算方法について詳細な検討を行なった。一方、帝国データバンクCOSMOS1企業データ財務ファイルからのデータ一部の購入を決定。データ取得後、欧州での先行研究と比較な可能な産業データで予備的推計を行い、上記「研究実績の概要」で述べた計測結果を得た。今後は以下の項目で検討を行う。(1)上記の「研究実績の概要」では、産業の異質性の動きはきわめて微小であり、さらにイタリアのセメント産業との比較では相反した動きをしているように見える。この結果に2通りの解釈が生じる。一つは、日本の産業が非競争的、公共事業依存的で硬直していると考えることができる。もう一つは統計的推定の改訂を試みることである。実際、B2は工作機械産業でも10のマイナス8乗というサイズである。従業員数のサイズは2-3桁、固定資産のサイズは6-8桁である。そのため、引き続き、佐藤、久保の両氏の協力を請い、桁数のサイズの調整をして再計算する必要があだろう。
妊娠期の交代制勤務看護職の睡眠健康プログラムの開発

妊娠各期の二交代制看護職を対象に、睡眠を阻害する要因を縦断調査で明らかにし、妊娠期の看護職の睡眠健康プログラムの開発を行う。具体的には、1妊娠各期の看護職を対象に縦断調査によって生態学的変化を追いながら睡眠に影響する要因を明らかにし、2就労継続に影響する要因を明確化し、3これらに基づき妊娠各期の看護職のための睡眠健康プログラムの開発を行い検証し、健康生活の維持と離職率低下につなげる。