hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ラット胎仔器官形成期および胎盤由来細胞の形成初期における低周波交流磁場の感受性の研究

研究成果・培養系の確立:Sprague-Dawly Ratを用いて胎齢9.0日からの全胎仔培養施行.回転式全胎仔培養装置(池本理化工業:モデル0-0310)を用いて,至適培養時間を決定する目的で48・60・72時間(胎齢11.0,11.5,12.0日相当)の培養を行った,これまでの予備実験と違い,胎嚢を有する条件に加えて,胎盤由来細胞,初期の造血能を有する卵黄嚢膜を観察すべく,Hutchingせずに観察できる60時間群として確立した.E字型コイルの鉄芯を用いた磁場発生装置に設置した後,それぞれの胎仔について、胎嚢直径(GS),頭臀長(CRL),体節数を測定し比較した.100V,50Hz,20m Tの低周波交流磁場を一様に曝露.曝露時間設定:短時間かつ、加熱変化のおきない条件であることを検討し20分,60分の曝露時間を設定し(以下E20群,E60群),それぞれsham群(以下S20群,S60群)を設定して対照群(以下C群)と比較検討した.さらに加熱群(Th20群)も含め,形態学評価を行った.また、胎仔とその付属物を分離,RNAについて細胞発育抑制因子の検索および,神経原器と生殖原器のそれぞれの影響を検討.・結果:C,E20,E60,S20,S60群における,胎仔の発育遅延や特異的な奇形の発生は認めなかった.胎仔発育遅延や神経堤の形成不全は,各群間で有意差は検出されなかった.卵黄嚢膜表面における変化を観察したところ,E20・Th20群に関してのみ走査電子顕微鏡所見で細胞膜表面の細胞変化が見られた.この細胞の変化は磁場減衰の程度からも胎児発育遅延には直達する因子とはなっていなかった.細胞発育であるか否かは生化学的研究途上であり、この現象における再現性の評価を行いつつ、検討を重ねている研究成果・培養系の確立:Sprague-Dawly Ratを用いて胎齢9.0日からの全胎仔培養施行.回転式全胎仔培養装置(池本理化工業:モデル0-0310)を用いて,至適培養時間を決定する目的で48・60・72時間(胎齢11.0,11.5,12.0日相当)の培養を行った.これまでの予備実験と違い,胎嚢を有する条件に加えて,胎盤由来細胞、初期の造血能を有する卵黄嚢膜を観察すべく、Hutchingせずに観察できる時間の適正を確立すべく、上記の時間に設定をおき、それぞれの胎仔について、胎嚢直径(GS)、頭臀長(CRL),体節数を測定し比較した。in vivo群と48・60・72時間培養各群それぞれで培養条件を満たす同等の評価が得られたのは60時間培養群であった。この間に低周波交流磁場の曝露による変化を観察することとした。・磁場発生装置は、E字型コイルの鉄芯を用い、100V、50Hz、20mTの低周波交流磁場を一様に曝露。曝露時間設定:短時間かつ、加熱変化のおきない条件であることを考慮し、20分、60分の曝露時間を設定し(以下E20群,E60群)、それぞれsham群(以下S20群,S60群)を設定して対照群(以下C群)と比較検討した。さらに加熱群(Th20群)も含め、形態学評価を行った。・結果:C,E20,E60,S20,S60群における、胎仔の発育遅延や特異的な奇形の発生は認めなかった。胎仔発育遅延や神経堤の形成不全は、各群間で有意差は検出されなかったが、卵黄嚢膜表面における変化を観察したところ、E20、Th20群に関してのみ、走査電子顕微鏡所見で細胞膜表面の細胞変化が見られた。この細胞の変化は細胞発育であるか否かは生化学的研究途上であり、この現象における再現性の評価を行いつつ、研究推進中である。研究成果・培養系の確立:Sprague-Dawly Ratを用いて胎齢9.0日からの全胎仔培養施行.回転式全胎仔培養装置(池本理化工業:モデル0-0310)を用いて,至適培養時間を決定する目的で48・60・72時間(胎齢11.0,11.5,12.0日相当)の培養を行った,これまでの予備実験と違い,胎嚢を有する条件に加えて,胎盤由来細胞,初期の造血能を有する卵黄嚢膜を観察すべく,Hutchingせずに観察できる60時間群として確立した.E字型コイルの鉄芯を用いた磁場発生装置に設置した後,それぞれの胎仔について、胎嚢直径(GS),頭臀長(CRL),体節数を測定し比較した.100V,50Hz,20m Tの低周波交流磁場を一様に曝露.曝露時間設定:短時間かつ、加熱変化のおきない条件であることを検討し20分,60分の曝露時間を設定し(以下E20群,E60群),それぞれsham群(以下S20群,S60群)を設定して対照群(以下C群)と比較検討した.さらに加熱群(Th20群)も含め,形態学評価を行った.また、胎仔とその付属物を分離,RNAについて細胞発育抑制因子の検索および,神経原器と生殖原器のそれぞれの影響を検討.

・結果:C,E20,E60,S20,S60群における,胎仔の発育遅延や特異的な奇形の発生は認めなかった.胎仔発育遅延や神経堤の形成不全は,各群間で有意差は検出されなかった.卵黄嚢膜表面における変化を観察したところ,E20・Th20群に関してのみ走査電子顕微鏡所見で細胞膜表面の細胞変化が見られた.この細胞の変化は磁場減衰の程度からも胎児発育遅延には直達する因子とはなっていなかった.細胞発育であるか否かは生化学的研究途上であり、この現象における再現性の評価を行いつつ、検討を重ねている
短軸長軸同時観察できるT型探触子によるリアルタイム超音波ガイド法のブレイクスル―

末梢挿入型中心静脈穿刺(PICC)では、対象血管が細く、従来の超音波ガイド下手技では、穿刺に熟練が必要である。一般的に、超音波ガイド下血管穿刺には、血管短軸画像下の穿刺(短軸-交差法)と、長軸画像下の穿刺(長軸-平行法)があるが、それぞれに利点と欠点がある。一方、今回の研究で用いるT型探触子を利用すると、短軸面と長軸面の2画面を同時に確認できるために、短軸-交差法穿刺、長軸-平行法穿刺それぞれの利点を利用できる。われわれは、この探触子の特徴を利用したニードルガイド様フリーハンド穿刺手技を考案しており、一度探触子の位置を定めれば、探触子を複雑に動かすことなく簡便に穿刺できる。血管シミュレーターを用いた事前研究では、従来の方法に比べて血管カニュレーションの成功率が増すことが判明している。長軸穿刺に必要な、目と手の協調運動に対する熟練は不要であり、長軸穿刺の利点が簡便に得られる。T型探触子の問題点として、短軸像のカラードップラー像が得られないために、動静脈・神経の判別が困難だった問題点があったが、機器メーカーの協力を得てカラードップラー機能を利用できるようにした。T型探触子の問題点として、短軸面画像でのカラードップラー像を描出できなかったが、メーカーに依頼してカラードップラーにより、簡便に動静脈を確認可能にした。カラードップラー機能が加わった、T型探触子を用いて、臨床での研究を進める。臨床利用に有用なカラードップラー機能の追加により、臨床研究の実施が遅れていた。臨床研究に必要な消耗品・備品で使用予定です。
遠距離介護の社会学／社会福祉学的研究：高齢者本人の意思を尊重したケアの方法

平成30年度においては、前年度の準備作業を踏まえて、より本格的に「高齢者本人の思いの代弁」の会話分析を行った。特に、高齢者本人が参加しており、そして、高齢者本人が目の前にいるにもかかわらず行なわれる「高齢者本人の思いの代弁」について検討を行った。「高齢者本人の思いの代弁」は、実は高齢者が不在のコミュニケーションの中でのみ行なわれるものではないことが、申請者のこれまでの調査から明らかになっている。では、いったいなぜ、高齢者本人が参加しているにもかかわらず、本人以外の者が、「高齢者本人の思いの代弁」を行なうのか?分析の結果、離れて暮らす子供による高齢者の代弁は,高齢者が直面している課題に関する提案について、高齢者本人に提案を差し向ける際に、その判断の負荷を軽減するための資源として用いられていた。またケアマネジャーにとって、高齢者本人の意思を、離れて暮らす子供たちがどのように捉えているかを引き出すことが、高齢者の介護方針の意思決定の参加の実現をより促す可能性がある。以上の分析を、高齢者が不在時に行なわれる「高齢者本人の思いの代弁」の特徴と比較し、考察することも行なった。また前年度に引き続き、医療・福祉コミュニケーションの会話分析の先行研究の検討、および、会話分析の基礎研究の検討、分析力向上の技法の検討も継続して行った。得られた成果は国際学会(International Conference on Conversation Analysis(2018年7月))にて発表した。平成30年度に予定していた分析が一定の進展を見せたため.引き続き、高齢者が参加しての遠距離介護者とケアマネジャーのやりとりを中心にした調査・分析を実施する予定である。平成29年度は、本研究を実施するにあたっての準備作業を行った。具体的には、会話分析の現場への会話分析の知見の還元が最も進んでいる「医療コミュニケーションの会話分析」さらには「福祉コミュニケーションの会話分析」の海外の先行研究の検討を行なった。同時に会話分析の基礎的な研究についての検討および、会話分析の分析力を高めるための技法の検討も行った。この目的達成のために国内の研究者のゼミや研究会などに積極的に参加した。またあわせてこの分野の研究者が参加する国際会議(The International Institute for Ethnomethodology and Conversation Analysis)に参加することを通じて、最新の研究成果を摂取した。上記先行研究等の検討および分析技術の進展を踏まえた上で、高齢者本人の意思を尊重したケアを実現する方法の解明という観点から、すでに収集しているデータを利用して、高齢者も参加している相談場面のビデオ撮影データの分析を実施した。分析の結果,従来の会話分析の順番交代規則において指摘されていた,次話者選択の技法を用いて,高齢者本人を選択することが,まずは高齢者本人に発話の機会を与えるという意味で,コミュニケーションに参与する機会を生み出し,高齢者の自己決定を尊重することに繋がる一つのプラティクスであることを確認した.その上で,実際に高齢者自身が発話を行うのか,あるいは別の話者が発話を産出するのかについての交渉が,高齢者本人の困難を支援するための技法として利用されていることを明らかにした.平成29年度に予定していた先行研究の検討などが順調に行われ,暫定的な分析も一定の進展を見せたため.平成30年度においては、前年度の準備作業を踏まえて、より本格的に「高齢者本人の思いの代弁」の会話分析を行った。平成30年度に予定していた分析が一定の進展を見せたため.今後は、高齢者が参加しての遠距離介護者とケアマネジャーのやりとりを中心にした調査・分析を実施する予定である。引き続き、高齢者が参加しての遠距離介護者とケアマネジャーのやりとりを中心にした調査・分析を実施する予定である。使用が難しい端数の金額が発生した.次年度の中で適切に利用する予定である.慎重に研究費を使用する過程で、一部を次年度に回せることが可能になった。消耗品などの購入に利用する予定である。
マーカー遺伝子の発現制御機構の解明を基盤としたヒト肝細胞の機能亢進因子の探索

前年度の研究により、必須アミノ酸(EAA)の混合液または非必須アミノ酸(NEAA)の混合液を培地に添加してアミノ酸の濃度を増加させると、ヒト肝癌由来HepG2細胞のCYP3A4発現量が有意に増加することを見出した。そこで、本年度は主にそのメカニズム解析を実施した。種々のCYP3A4レポーターコンストラクトを用いたレポーターアッセイによる解析の結果、これまでにCYP3A4の発現調節に重要な役割を持つことが報告されている近位プロモーター領域、XREM領域、CLEM4領域だけでは、アミノ酸によるCYP3A4遺伝子の転写活性化を十分に説明できず、これら以外の領域が大きく関与することが明らかとなった。これまではアミノ酸の混合液を使用していたが、どのアミノ酸がCYP3A4の発現増加に寄与しているかを明らかにするために、まず必須アミノ酸および準必須アミノ酸の単体を用いてCYP3A4レポーターアッセイを行なった。その結果、いくつかの必須アミノ酸が単体でもレポーター活性を増加させたことから、これらアミノ酸がCYP3A4の発現増加に寄与している可能性が考えられた。また、DNAマイクロアレイ解析を行うことで、EAAまたはNEAAの添加による遺伝子の発現変動パターンを明らかにし、さらに、EAAとNEAA共通で大きな発現変動を示す遺伝子を特定した。また、KEGGを用いたパスウェイ解析により、活性化されるシグナル伝達経路を推定することができた。以上の結果を基に今後さらなる解析を行い、ヒト肝由来細胞におけるアミノ酸によるCYP3A4発現調節機構の詳細を明らかにする予定である。初年度は肝機能賦活化・肝成熟化に寄与する栄養素の同定を目指して研究を行った。ヒト肝癌由来細胞株であるHepG2細胞に肝分化マーカーであるCYP3A4のレポータープラスミドをトランスフェクション後、脂質、ビタミン、グルコース、アミノ酸を種々濃度で添加した培地で処置し、レポーターアッセイを行った。また、定量的逆転写PCR法によりCYP3A4の発現変動を解析した。用いた各種栄養素のうち、アミノ酸のみがCYP3A4レポーター活性を上昇させた。アミノ酸はmTORの活性化を介してタンパク質合成を調節するという報告があるため、mTOR経路の阻害剤であるラパマイシンを用いてアミノ酸によるCYP3A4レポーター活性上昇におけるmTORの寄与を調べた。しかしラパマイシンはアミノ酸によるレポーター活性の上昇を消失させず、むしろ上昇させた。また、定量的逆転写PCR法を用いてアミノ酸がCYP3A4をmRNAレベルでも上昇させることを確認した。以上の結果からアミノ酸はCYP3A4の転写を正に制御していること、また、これにはmTORの活性化は関与していないことが示唆された。次に、HepG2細胞と比較してヒト肝細胞に近い機能を有するヒト肝細胞様細胞であるHepaRG細胞を用いて、アミノ酸がCYP3A4 mRNAレベルに与える影響を解析した。その結果、アミノ酸処置はHepaRG細胞においてもCYP3A4 mRNAレベルを増加させることが明らかとなった。以上より、培地のアミノ酸組成を最適化することで、現段階では機能的に未熟であることが報告されているヒトiPS細胞由来肝細胞の成熟化を促進できるのではないかと期待される。用いる培養細胞・基礎となる培地・レポータープラスミドの種類、処置時間などの条件検討に時間を要したため研究の進行が遅れた。ヒト肝由来培養細胞とヒトKupffer細胞、ヒト血管内皮細胞、ヒト星細胞を様々な比率で共培養して肝成熟化マーカーおよび肝未分化マーカーの発現を変動させる共培養条件を探索することも予定していたが、初年度は実施できなかった。しかし、アミノ酸がmTOR非依存的に肝分化マーカーであるCYP3A4の発現を正に制御することを見出すことができ、次年度行う予定であるその機序解析により、今後十分な成果が得られると期待される。種々の長さのCYP3A4プロモーター領域を持つレポータープラスミドを作製し、これを用いてレポーターアッセイを行うことにより、アミノ酸によるCYP3A4遺伝子の転写活性化に関与する応答配列および転写因子を同定する。

これと並行し、種々のキナーゼインヒビターを用いてシグナル伝達経路の解析を試みる。また、これまでは種々アミノ酸の混合液を使用していたが、どのアミノ酸がCYP3A4の発現増加に寄与しているかを明らかにするために各アミノ酸を用いて実験を行う。肝成熟化マーカーおよび肝未分化マーカーの発現を変動させる肝非実質細胞との共培養条件を明らかにするため、肝由来培養細胞(HepG2細胞、HepaRG細胞)とヒトKupffer細胞、ヒト血管内皮細胞、ヒト星細胞を様々な比率で共培養してCYP3A4、Albumin、CYP3A7、AFPのmRNAレベルを測定し、単独培養の場合と比較する。これらマーカー遺伝子が顕著に変動した共培養条件における培養上清を回収後、これを添加してヒト肝細胞を培養し、共培養時と同様のマーカー遺伝子の発現変動が起こるか否かを解析する。さらに、サイトカインアレイなどを用い、回収した培養上清に含まれるマーカー遺伝子の発現を変動させるサイトカイン類を推定後、候補のサイトカイン類を用いて検証する。
マウス卵母細胞における染色体分配異常を引き起こす因子の網羅的探索

研究目的卵母細胞は減数分裂を行うことによって卵子を形成する。卵母細胞の減数第一分裂では、染色体分配の誤りが他の細胞分裂に比べて起こりやすい。その原因として、卵母細胞の第一減数分裂に特徴的な染色体分配様式と関係があることが考えられる。そこで、卵母細胞の減数第一分裂において特異的に発現し、染色体分配のための細胞内装置に局在するタンパク質をスクリーニングすることで、卵母細胞の染色体分配のメカニズムを理解するための足がかりとしたい。研究方法候補遺伝子のクローニングを行うためのcDNAライブラリーをマウス卵核胞(GV)期卵母細胞から作製する。作製したライブラリーから、卵母細胞では多く発現しているが2細胞期胚ではmRNAの発現が減少する遺伝子をクローニングする。特に、coiled-coilドメイン(Ccdc)を持つものなど、細胞内構造に局在して機能的なタンパク質複合体の足場となる可能性の高い遺伝子を優先的にクローニングする。クローニングしたcDNAにEGFP遺伝子を融合し、そのmRNAをin vitro合成する。合成して得られたmRNAを卵母細胞へ導入し、減数第一分裂時の染色体分配のための装置(紡錘体、動原体など)に特異的な局在を示すものを探索する。研究成果GV期の卵母細胞から得られたcDNAを大腸菌に形質転換したところ、約800万個のシングルコロニーを得ることが出来たため、cDNAライブラリーとして十分な数であると判断した。次にNCBIにおいて公開されているRNA-seq法を用いた卵母細胞と2細胞期胚のそれぞれの時期のmRNAの発現量比率を調べたデータベースから卵母細胞で多く発現している遺伝子を抽出し、Ccdc遺伝子を含む55遺伝子のクローニングを行った。これらの遺伝子にegfp遺伝子を融合させ、それらのmRNAをGV期の卵母細胞に導入し、共焦点顕微鏡でEGFPを継時的に観察したところ、動原体や紡錘体で特異的に局在するタンパク質を同定することができた。
老齢脳で出現するアストロサイトの機能解明とその誘導因子の解析

新生ラット小脳由来の敷石状のタイプIアストロサイトの培養系にシロバナチョウセンアサガオレクチン(DSA)を添加すると、脳内で見られるような多数の長い突起を持った星状の細胞に変化することを見い出した。このような形態変化はアストロサイトの分化指標の一つとされているが、他のレクチンでは形態変化は起こらなかったことから、DSAがアストロサイトの特定の糖蛋白質に結合することが、細胞分化の引き金になっている可能性が示唆された。次に、この分化過程でどのような情報伝達系が主に働いているかを明らかにするために、種々の阻害剤を用いて調べたところ蛋白質チロシン脱リン酸化反応が特異的に関与することが判明した。さらに標的候補分子として分子量約38Kの蛋白質の脱リン酸化が特異的に起こっていることが明らかになった。以上の結果、アストロサイトの分化には、特定の細胞表面糖鎖および細胞内での蛋白質チロシン脱リン酸化反応が重要な役割を果たしていることが示唆された。DSAに代わる脳内在性リガンドについては、脳可溶性画分について検索を進めた結果、DSAと同じ糖結合性を有する画分にアストロサイトに対し突起伸展活性を有する分子が存在することを見い出した。DSAと同様の糖特異性を持つ、ガレクチンファミリー、なかでも脳内に存在することが明らかになっているガレクチン-1をその候補と考え、検討を行った。ガレクチン-1により未成熟アストロサイトは、星状形態に変化し、アストロサイト特異的な中間径フィラメントであるGFAPが増加し、増殖性は著しく低下した。この分化誘導は、ガレクチン-1のハプテン糖であるラクトースにより阻害された。また、ガレクチン-1による誘導はDSAによる分化同様、チロシン脱リン酸化酵素に対する阻害剤で、特異的に阻害された。以上、ガレクチン-1がアストロサイトの糖鎖に結合することにより、チロシン脱リン酸化を介して、分化を誘導することがわかった。突起を伸展させ星状形を示すアストロサイトが老齢脳で出現する生物学的意義を明らかにするためにin vitroで解析できる系の確立を目指した結果、特定の糖鎖のみを認識するレクチンにより形態ばかりでなく各種細胞マーカーの染色パターンも脳内で出現しているものと同一である細胞を誘導できた。新生ラット小脳由来の敷石状のタイプIアストロサイトの培養系にシロバナチョウセンアサガオレクチン(DSAと略す)を添加すると、脳内で見られるような多数の長い突起を持った星状の細胞に変化することを見い出した。また、アストロサイト表面上のレクチン受容体として神経接着因子(NCAM)を同定した。

DSAに代わる脳内在性リガンドについては、脳可溶性画分について検索を進めた結果、DSAと同じ糖結合性を有する画分にアストロサイトに対し突起伸展活性を有する分子が存在することを見い出した。細胞膜上の糖鎖とそれを認識する糖結合タンパク質は、細胞間コミュニケーションに大きな役割を果たしている。我々はチョウセンアサガオレクチン(DSA)が未成熟な多角形のアストロサイトから星状形態の成熟したアストロサイトに分化誘導することを既に報告した。本研究では生体内で糖結合性を有するアストロサイトの分化誘導因子として働く分子を明らかにすることを目的とした。DSAと同様の糖特異性を持っ、ガレクチンファミリー、なかでもタンパク質レベルで脳内に存在することが明らかになっているガレクチン-1をその候補と考え、検討を行った。新生ラット小脳由来の未成熟培養アストロサイトにガレクチン-1を加え、分化の指標となる形態、GFAP量、増殖性を調べた。また、細胞内シグナル伝達経路の阻害剤を加え、どの経路がガレクチン-1による誘導を掛っているかを検討した。ガレクチン-1添加により、未成熟アストロサイトは、星状形態に変化し、アストロサイト特異的な中間径フィラメントの構成成分であるGFAPが増加し、増殖性は著しく低下した。これらはこの現象が分化であることを示していたこの分化誘導は、ガレクチン-1のハプテン糖であるラクトースにより阻害された。また、ガレクチン-1による誘導はDSAによる分化同様、チロシン脱リン酸化酵素に対する阻害剤で、特異的に阻害された。以上、ガレクチン-1がアストロサイトの糖鎖に結合することにより、チロシン脱リン酸化を介して、分化を誘導することがわかった。老齢脳で出現するアストロサイトの誘導因子としてガレクチン-1を同定できた。
階層構造を持つミクロ-メソ多孔性複合材料の創成とその触媒機能の解明

ゲル骨格補強法大細孔径シリカと二層の階層構造を有するゼオライト含有シリカ-アルミナとを組み合わせることにより、新しいミクロ-メソ-メソの三層構造を有する触媒を調製し、その触媒反応特性を明らかにした。これを用いた油脂の接触分解を検討した結果、原料の2層構造触媒よりも高活性が得られた。ヘキサメチルジシロキサンと無水酢酸の組み合わせが有効であり、焼成後細孔容積5cm3/g、細孔径40nmの大きな細孔を持つシリカを得ることができた。細孔径の異なる触媒を作製し、CPP法によりVGOとARの接触分解を検討した結果、VGOでは細孔径の影響が顕著であったが、ARでは細孔径の影響が極めて小さいことが分かった。近年,油脂のエステル交換からバイオディーゼルを製造する方法が注目されているが,多量のグリセリンが副生する問題がある.そこで,油脂を直接分解しガソリンを得る接触分解が提案されている.我々はこれまでの検討によりミクロ-メソの階層構造を持つゼオライト含有シリカ-アルミナ触媒が接触分解に有効であることを報告してきた.そこで本研究では,ミクロ-メソ-メソの三層構造をもつゼオライト含有シリカ-アルミナをゲル骨格補強法およびリンゴ酸を用いた有機テンプレート法を組み合わせることにより調製し,油脂の接触分解を試みた.試薬にテトラエチルオルソシリケート(TEOS),アルミニウムトリ-sec-ブトキシド,リンゴ酸,Yゼオライトを用い,ミクロ孔のゼオライトとメソ孔のシリカ-アルミナからなる触媒を作製した.三層構造の触媒は,ゲル骨格補強法で作製したシリカゲルに上記の二層触媒を加えることにより作製した.大豆油の接触分解を,キュリー・ポイント・パイロライザー(CPP)法を用いて行った.作製した触媒のXRD測定よりゼオライトのピークがいずれの触媒でも確認できた.N2吸脱着測定の結果より,三層構造の触媒では段階的なヒステリシスがみられ,大きさの違う2種類のメソ孔が存在していることが示唆された.階層構造をもつ触媒はメソ細孔を有するためゼオライト単独に比べて,全表面積,細孔容積および細孔直径が大きくなった.油脂の接触分解を行った結果,いずれの階層構造を持つ触媒の場合もゼオライト単独と比較してガソリン留分が増加し,活性が向上した.それに伴いC1-C4のガス成分への選択率が低くなり,これはゼオライトの強い酸点による過分解が抑制されたためであると考えられる.ガソリン留分特性ではオレフィン/パラフィン比が高く,多分枝/単分枝比が0.3以上の大きな値をとり,高い転化率と関連して多分枝生成物の収率が向上した.1.ゲル骨格補強法による大きなメソ細孔を持つ複合酸化物の調製:シリカゲルをヘキサメチルジシロキサン(HMDS)および無水酢酸混合物で補強するゲル骨格補強法を用いて、アルミナゲルおよびジルコニアゲルを補強し、新しいタイプのアルミナ-シリカおよびチタニア-シリカを作製することができた。これらをマトリックスとして用いることにより活性の向上が観察された。また、チタニア-シリカでは、熱安定性の向上が観察された。2.ミクロ-メソ二層構造固体と第三層ゲルとの混合法による三層構造体の調製-第三層ゲルの混合比の検討-:TG-DTAを用いて、あらかじめ第三層ゲルの量を調節し、ゼオライト含有量の異なる三層触媒を調製できた。油脂の接触分解をキュリーポイントパイロライザー(CPP)法で検討したところ、三層構造にして、ゼオライトの含有量を25%以上にすることで油脂の転化率を向上させることができた。3.階層構造を持つミクロ-メソ多孔性複合材料の作製-作製条件の検討による結晶性化合物の生成可能性の探索-:ゲル骨格補強法シリカ-アルミナ作製時にバッチ反応器を用い、密閉し、より高温にした水熱条件でゲル作製を行うことにより、結晶性の多孔性材料の作製を試みた。その結果、結晶性の化合物の生成は認められなかったものの、二種類の大きさのメソ細孔が1回の実験で生成することを見出した。4.キャラクタリゼーションと触媒機能の開発:上記の新しいタイプの多孔性材料とゼオライトとの混合触媒により、重質炭素資源、減圧軽油(VGO)、常圧残油(AR)、油脂の接触分解をCPP法で検討した。VGOの分解では細孔径の増加とともに原料の拡散が促進され、転化率が増加する傾向が見られたが、ARの分解では細孔径の増加による転化率の増加する顕著な傾向が見られなかった。反応温度の500oCより高い沸点留分を多く含むARでは細孔径の増加による拡散の影響が小さかったものと考えられる。当研究室で開発したゲル骨格補強法大細孔径シリカと二層の階層構造を有するゼオライト含有シリカ-アルミナとを組み合わせることにより、新しいミクロ-メソ-メソの三層構造を有する触媒を調製し、その触媒反応特性を明らかにした。(成果1)三層構造のもっとも外側のシリカ層を作製するために、シリカ-ゲルの骨格補強をヘキサメチルジシロキサンと無水酢酸の組み合わせでトリメチルシリル化し、焼成後細孔容積5cm3/g、細孔径40nmに及ぶ大きな細孔を持つシリカを得ることができた。まず、この物質とゼオライトとの混合触媒によるn-ドデカンの接触分解において、細孔径が大きくなるにつれて活性および生成物選択性、特に分子生成物選択性が向上することが分かった。(成果2)成果1の細

孔径の異なる触媒を用いて、CPP法により減圧軽油(VGO)と常圧残油(AR)の接触分解を検討した結果、VGOでは細孔径の影響が顕著であったが、ARでは細孔径の影響が極めて小さいことが分かった。これは、沸点範囲が反応温度よりも高い成分を半分以上含むARでは、触媒細孔中での拡散そのものが進行しなかった可能性が考えられる。(成果3)成果1によるゲル骨格補強シリカゲルを焼成前に、当研究室ですでに開発している2層構造触媒と混合することにより、3層構造触媒を調製した。窒素吸脱着測定の結果、吸着等温線に二つのヒステリシスが観察され、三層構造を形成していることが分かった。TEMでもゼオライトを含む2層のリング状の構造を三層目のシリカが取り囲んでいる様子が観察できた。これを用いた油脂の接触分解を検討した結果、ゼオライトを25%以上含む場合に原料の2層構造触媒よりも高活性が得られた。上記いずれも重要な成果が得られ、研究業績中2013年以降の成果は本研究による。ゲル骨格補強法大細孔径シリカと二層の階層構造を有するゼオライト含有シリカ-アルミナとを組み合わせることにより、新しいミクロ-メソ-メソの三層構造を有する触媒を調製し、その触媒反応特性を明らかにした。これを用いた油脂の接触分解を検討した結果、原料の2層構造触媒よりも高活性が得られた。ヘキサメチルジシロキサンと無水酢酸の組み合わせが有効であり、焼成後細孔容積5cm3/g、細孔径40nmの大きな細孔を持つシリカを得ることができた。細孔径の異なる触媒を作製し、CPP法によりVGOとARの接触分解を検討した結果、VGOでは細孔径の影響が顕著であったが、ARでは細孔径の影響が極めて小さいことが分かった。1.ゲル骨格補強法による大きなメソ細孔を持つ複合酸化物の調製:当初予定していたゲル骨格補強シリカへのアルミナ、チタニア、ジルコニアの担持からアルミナゲルおよびチタニアゲルへのHMDSゲル骨格補強に切り替えた。この方が新しい材料が生まれると予想されたためである。この結果、単純なアルミナやチタニアを用いた場合より高活性な触媒を調製することができた。チタニアではより熱安定性の高い物質が得られた。2.ミクロ-メソ二層構造固体と第三層ゲルとの混合法による三層構造体の調製-第三層ゲルの混合比の検討-:当初の予想通り三層構造とすることとゼオライト含有量を増加させることで、油脂の接触分解を促進させることができた。3.階層構造を持つミクロ-メソ多孔性複合材料の作製-作製条件の検討による結晶性化合物の生成可能性の探索-:ゲル骨格補強法シリカ-アルミナ作製時に構造規定剤を用い水熱条件でゲル作製を行ったが、結晶性化合物の生成は認められなかった。しかし、二種類の大きさのメソ細孔が1回の実験で生成することを見出し、それらは接触分解触媒のマトリックスとして有効であることが分かった。4.キャラクタリゼーションと触媒機能の開発:新しいタイプの多孔性材料を作製できたことをキャラクタリゼーションにより確認できた。また、触媒機能の開発にCPP法を用いることにより、様々な反応に応用できることを見出した。これまでも検討してきた重質炭素資源の接触分解をCPP法で解析し、物質の沸点が反応温度を超える場合、細孔径を大きくすることによる拡散の効果が表れないことが確かめられた。
良質な医療の提供に向けた電磁環境の評価と通信機器と医療機器の両立性に関する研究

本研究は、良質な医療の提供を可能にするため、電磁環境面からの安全性および医療機器と情報通信機器、設備機器の電磁両立性の確保について、総合的に検討をおこなった。特に近年、電磁両立性の確保が望まれる、医用テレメータとLED照明については電磁妨害波の測定および実機による検証実験から、電磁干渉の可能性について検討をおこなった。また、高速電力線搬送通信(PLC)や無線LANの医療現場での安全な導入についても検討した。加えて、実際の医療機関での電波環境測定も実施し、機器の稼働や持込みなどによる影響の評価もおこなった。本研究は、良質な医療の提供を可能にするため、電磁環境面からの安全性および医療機器との電磁両立性の確保について総合的に検討することを目的とする。平成27年度は以下の成果を得た。○高速電力線搬送通信(PLC)の医療への安全な導入のためのエビデンスの提供に向けた検証:医療現場におけるPLCの使用の可否を検証するため、PLCから発生する電源重畳雑音および放射電磁雑音のレベルおよび周波数成分を、様々な条件下において測定した。また、PLC使用による医療機器への影響の検証を実施し、超音波診断装置への電源歪みによるモニタへの雑音混入を確認した。本成果は、学術誌(医療機器学)への論文掲載および学会・研究会において報告した。○病院内における無線LAN機器の持ち込み調査:大学病院における無線LANの使用状況の調査を実施した。その結果、患者や医療従事者などが持ち込んだものと考えられる無線LAN機器(タブレットPC、モバイルルータ、携帯型ゲーム機など)も少なからず確認された。現状では無線LANの空きチャネルも少ないことから、持ち込み機器に対する対応が望まれると考えられた。本結果は、第44回日本医療福祉設備学会にて報告した。○病院内外来波の総合的検討:前年度より実施していた、大学病院の新病院開院前後における電磁環境の変化について、総合的に分析をおこなった。本研究では、開院前後により患者持ち込み機器、システム運用に伴う通信機器の増加による電波の増大、また、機器の搬入や人の出入りによる携帯電話基地局強度の低下を確認した。本成果は、英文誌(Journal of Medical Systems)への掲載および国際学会を含む幾つかの学会において報告した。計画した内、PLCに関する研究および、一部の医療機関における電磁環境の測定研究については一定の成果を得ることができた。一方で、PLCの医療機器への影響調査については対象とする機器を増やす必要がある。また、医療機関内の電磁環境計測についても、他の医療機関での実施が必要である。本研究は、良質な医療の提供を可能にするため、電磁環境面からの安全性および医療機器と情報通信機器の電磁両立性の確保について、総合的に検討することを目的とする。平成28年度は以下の成果を得た。〇高速電力線搬送通信(PLC)の医療への安全な導入のためのエビデンスの提供に向けた検証:医療現場におけるPLCの使用の可否を検証するため、異なる配線長の電源線使用時の電源重畳雑音および放射電磁妨害波の測定をおこなった。また、同条件において医療機器への影響を医療機関内において検証した。調査結果は、国際学会を含む幾つかの学会および研究会において報告した。〇LED照明の医療機関での安全な導入のための検証研究:LED照明の使用により発生する放射妨害波を測定するとともに、医用テレメータへの影響について検証した。その結果、一部のLED照明は400 MHz帯の放射妨害波を発生するため、医用テレメータの受信アンテナ付近に導入された場合には、受信障害の可能性があることを確認した。本成果は、学術誌(医療機器学)への掲載が決定すると共に、2017年電子情報通信学会総合大会シンポジウムおよび平成28年度第4回医療電磁環境研究会において報告した。〇医療機関における電波環境の総合的検討:築50年以上を経過し閉院した都市部の病院および同病院が新築移転した新病院の開院前において、電波環境を測定し分析をおこなった。その結果、特別に高強度の電波は確認されなかったが、設備の老朽化と移転に伴い発生したと考えられる電波が一部確認された。本成果の一部は、平成28年度第4回医療電磁環境研究会において報告した。計画した内容の内、PLCに関する研究は一定の成果を得ることができ、現在は取りまとめの段階にある。医療機関内における電波環境測定については、引き続き複数の施設での測定の実施が必要である。また、新たな雑音源としてLED照明を対象として、放射妨害波の程度や医療機器への影響調査を開始したが、引き続き詳細な検討をおこなう予定である。本研究は、良質な医療の提供を可能にするため、電磁環境面からの安全性および医療機器、情報通信機器、設備機器の電磁両立性の確保について、総合的に検討をおこなった。〇LED照明による医用テレメータへの受信障害の検討:LED照明から発生する放射妨害波の時間・周波数特性を測定し、多くのLED照明から発生する電磁妨害波は医用テレメータの受信に対しては、ガウス性雑音として近似可能であることを明らかにした。本成果は学術誌(Przeglad Elektrotechniczny)への掲載とともに、国際学会を含む幾つかの学会・研究会にて報告した。〇高速電力線搬送通信(PLC)の医療現場での導入の検討:医療現場におけるPLCの使用の可否を検証するため、実環境を模擬した電源環境において、PLC使用時の電磁雑音を測定し、さらに医療機器への影響について検討をおこなった。本成果は学術誌(医療機器学)への掲載とともに、国際学会を含む幾つかの学会・研究会にて報告した。

〇医療機関における無線LANの安全使用のための電波面からの検討:医療機関における無線LAN使用環境を模擬的に構築し、携帯型ゲーム機やモバイルルータなどの持ち込み機器により電波干渉が起こり得ることを実験的に確認した。また、実際の医療機関において無線LANの使用周波数帯の環境調査を実施し、現実的な干渉発生の可能性についても検討した。本成果は学術誌(病院設備)への掲載とともに、学会や研究会にて報告した。〇医療機関の電波環境の総合的な測定・調査:大学病院の新病院の開院前後および築50年以上経過した都市部の中規模病院の閉院後に電波環境の調査をおこない、外来波や機器の稼働に伴う電磁雑音の影響について検討をおこなった。本成果は学術誌(Journal of Medical Systmes)への掲載とともに、国際学会を含む幾つかの幾つかの学会にて報告した。本研究は、良質な医療の提供を可能にするため、電磁環境面からの安全性および医療機器と情報通信機器、設備機器の電磁両立性の確保について、総合的に検討をおこなった。特に近年、電磁両立性の確保が望まれる、医用テレメータとLED照明については電磁妨害波の測定および実機による検証実験から、電磁干渉の可能性について検討をおこなった。また、高速電力線搬送通信(PLC)や無線LANの医療現場での安全な導入についても検討した。加えて、実際の医療機関での電波環境測定も実施し、機器の稼働や持込みなどによる影響の評価もおこなった。PLCに関する研究については、対象とする医療機器の数を増やし検証実験を実施する。また、必要に応じて他の電磁ノイズ源による干渉調査や、実際の医療機関における環境下において、検証実験を実施する。医療機関内の電磁環境計測については、建て替えを予定している医療機関に研究実施の内容を依頼中であり、本年度に旧病院と新病院での建物構造や老朽化による外来波の到達程度や建物の内部で発生する電波の影響について検討をおこなう。研究計画の最終年度となるので、各テーマについて成果の取りまとめと発表準備を進める予定である。医療機関内における電波環境測定については、昨年度実施した施設において、開院後の測定を計画している。また、他の医療機関においても実施許可を依頼中である。LED照明の検証については、電波暗室での詳細な測定および検討をおこなう予定である。医療電磁環境当該年度に予定していたPLC通信信号による医療機器への影響調査の技術料が、当初予定していた金額よりも安く済んだため。研究代表者の所属機関の異動に伴い、医療機関での電波環境測定の実施が一部先送りとなったことから、その旅費に残額が生じた。PLC通信信号による医療機器への影響調査は、次年度以降も継続して実施する予定のため、その費用に繰り越して使用することとする。医療機関での電波環境測定は次年度も継続して実施する予定のため、その費用に繰り越して使用することとする。
国語科教科書に内在する言語観に基づいた言語研究のための基盤的研究

本研究の課題は,国語科教育の世界では「言語」というものをどのように捉えているのかという疑問について考えることであった.とは言え,この問題はとても大きな問題であるため,その解決につながるための,より具体的な問題を考える必要があった.そのために本研究期間で考えたのは「国語の教科書は,子どもの言語をどう描いているか」という問題であった.具体的には,比喩表現に注目し,その比喩表現の性質が学年が上がる毎にどのように変化しているかを考察した.その結果,小学校4年生を境に,比喩表現は抽象的なものが増えていくことが明らかになった.小学校学習指導要領(国語)の〔第5学年及び第6学年〕における〔伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項〕「イ言葉の特徴やきまりに関する事項」に「(ケ)比喩や反復などの表現の工夫に気付くこと」とあり,さらには中学校学習指導要領(国語)の〔第1学年〕における〔伝統的な言語文化と国語の特質に関する事項〕「イ言葉の特徴やきまりに関する事項」にも「(オ)比喩や反復などの表現の技法について理解すること」とある.これは指導要領解説(小学校)に「比喩や反復など修辞法に関する表現の工夫をまとめて考えられるように今回の改訂で新設した事項」とある.この比喩表現等を「工夫」や「技法」と捉えている点に,現在の国語科の言語観の一端が現れているように本研究では考えた.例えば,現在の言語研究では,比喩表現(明喩・隠喩)は単なる表現の技法という枠を越えて,人間の認知活動に根ざす行為であるという捉え方が主流である(例えば,George Lakoff & Mark Johnsonによる"Metaphors We Live By"を参照).ただし,このことで「国語科教育は(言語研究の現状から見て)遅れている」とか「国語科は至急,最新の言語研究の成果を取り入れるべきだ」といった主張を行いたいわけではない.そうではなく,ここに現在の国語科教育の言語観(さらに言えば,言語研究の現状と国語科教育の違い)が現れていると考えられるのである.簡潔に述べると,ここに見られる国語科の言語観とは,そしてコミュニケ-ション観とは,伝えたい内容がまず言葉とは別に客観的に存在し,言語とはそれを表す手段(倒置法であったり比喩であったりといった手段),つまりその内容を伝えるための技術であるといったものである.繰り返すが,これに賛同したり反対することは現在の目的ではない.本研究では現在,こういった言語観のあぶり出しにまで到達している.(1)世間の言語意識調査本研究を行うにあたり,「世間」が「国語」「日本語」というものをどう捉えているのかを確認する作業が欠かせないという考えに至った.当初の予定通り,単に教科書や学習指導要領内の言語観を確認するだけでも興味深い作業ではあるのだが,その教科書や学習指導要領に根ざす言語観に基づいた国語教育を受けた「世間」にどういった言語観が根ざしているのかを調査することも重要であると考えられるためである.そこで国立国語研究所が開発した『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(Balanced Corpus of Contemporary Written Japanese,略称BCCWJ)を「世間」を代表するものとして位置づけ,その中で「国語」「日本語」といった語がどのように使用されているかを調査した.その結果,傾向として「国語」は「教科・科目」という意識が強く,「日本語」の方が言語としての意識が強いという結論が得られた.(2)日本語を母語とする学生の言語観次のステップとして現在の大学生がどういった言語観を持っているか調査を行った.学生の言語観には「言語は道具である」といった言語観が見受けられた(ただし,この調査はまだ最終的なものではなく,現段階でのものであるため,今後この結論は変わることも考えられる).今後,国語科の提示する言語観の明確化,社会における言語観の実態の明確化,そして両者はどうあるべきか,それを指導にどういかすべきか等,考察を重ねていかねばならない.国語科で扱われる言語項目は非常に多岐にわたる.そこで,考察対象とする項目の絞り込みを行った.そこで浮かび上がったのが,『平成20年版学習指導要領』にある「イ言葉の特徴やきまりに関する事項」の中の「(ケ)比喩や反復などの表現の工夫に気付くこと(小学校:第5学年及び第6学年)」という項目である.この項目に着目した理由として,『小学校学習指導要領解説』の「今回の改訂で新設した事項である」という記述と,「具体的な表現の工夫には,比喩や反復をはじめとして様々なものが考えられる。(中略)多様な文章に表れる様々な表現の工夫に気付いたり,自分の表現に活用したりするように指導することが大切である。(p.97)」という記述が挙げられる.ここで「表現の工夫」の具体例として「比喩表現や反復」等が挙げられているが,その扱い方までは言及がないのである.実際に教科書を確認しても,例えば直喩表現については「「まるで・・・・・・」「あたかも・・・・・・」「・・・・・・ようだ」「・・・・・・みたいだ」などの言葉を使ってたとえる方法(光村図書)」といった記述が見られるのみである.こういった記述から,国語科の教科書は未だ「表現の工夫」について,形式的な側面への言及に留まっていることを確認した.それに倣い表現の形式面を重視した研究を行うことも可能ではある.

しかし,国語科はかつて,文法教育を言語活動から切り離された暗記に偏った科目としてしまった過去を持つことを確認し,そうした過去を繰り返さないためにも,「表現の工夫」を活かす道の模索を行うことの方が重要であることを指摘した.具体的には,子どもの発達段階と教科書で扱われる比喩表現の特質の対応を明らかにすることの重要性を指摘した.本研究は,最終的には,国語教育と言語教育(主に,日本語を対象とした言語学)との有機的な連携のあり方を探ることを目的とした研究であった.そのために今回の研究期間で主に行ったことは,国語教科書に内在する「言語観」とはどういったものであるかという問についての考察であった.具体的には,国語教科書に現れる比喩表現に着目した.比喩表現が単なる表現技法の世界におけるレトリックの問題だけではなく,人間の世界の認知や理解に大きく関わっていることが指摘されて久しい.特に,未知の事物に出会った際,我々は既知の知識を用いて理解しようとする.その時にも比喩表現(「まるでのようだ」)が用いられる.ということは,国語教科書の比喩表現の推移を探れば,国語科が各学年において,どういう事物を既知のものとし,どういう事物を未知のものとしているかを知ることができる.つまり,国語科の想定する,子どもの言語獲得の過程を知ることができるのである.こうした前提に基づき,本研究では全出版社に登場する比喩表現の調査を行った.特に明喩表現(直喩表現)に調査の対象を絞った.これは,暗喩(隠喩)表現の場合,当該の表現が比喩なのか否かの判断が調査者によって揺れることによるためである.その結果,国語科では,小学校4年生を境にして,抽象的な語彙を用いた比喩表現が増加していることが明らかになった.こうした偏りが意識的に行われているのか無意識に行われているのかは不明だが,少なくとも,国語科の思い描く言語観の一端は明らかに出来たものと考えられる.また,この調査結果により,今後は比喩ではない,ただの単語においても同様の傾向が見られるのか否かを調査する必要と,子どもの言語獲得と国語教科書の変化とがどのように対応しているのかも調査する必要が生じた.本研究の課題は,国語科教育の世界では「言語」というものをどのように捉えているのかという疑問について考えることであった.とは言え,この問題はとても大きな問題であるため,その解決につながるための,より具体的な問題を考える必要があった.そのために本研究期間で考えたのは「国語の教科書は,子どもの言語をどう描いているか」という問題であった.具体的には,比喩表現に注目し,その比喩表現の性質が学年が上がる毎にどのように変化しているかを考察した.その結果,小学校4年生を境に,比喩表現は抽象的なものが増えていくことが明らかになった.平成26年度に,海外の母語教育状況の調査を行うことになっていた.しかし残念ながら,平成26年度は海外の研究者とスケジュールの折り合いが付かず,その計画を断念せざるを得なかった.日本語学,国語科教育平成26年度は調査を依頼していた海外研究者とのスケジュールの折り合いが付かずに,海外での調査を行うことができなかった.しかしその後,平成27年度の秋に台湾の研究者とのスケジュールの折り合いが付くことになり,調査に行くことが可能となった.更には,その際,海外での学会発表も行い,更なる海外データの収集の呼びかけも行う計画でいる.
Alveolar Osteotomy後の修復過程における線維芽細胞成長因子の効果

塩基性線維芽細胞因子(b-FGF)は皮膚の創傷治癒を促進することが報告され、臨床応用が始まっているている。近年、塩基性線維芽細胞成長因子(b-FGF)は、線維芽細胞ばかりでなく血管内皮細胞や骨芽細胞、軟骨細胞などの細胞に対する細胞増殖を刺激することが明らかになっており、多方面での応用が考えられる。現在当教室では矯正治療に塩基性線維芽細胞因子(b-FGF)を応用することを目的として実験的研究を行っている。そこで今回は、骨の修復過程における塩基性線維芽細胞因子(b-FGF)の作用を形態学的に明らかにすることを目的としてビ-グル犬を用い、塩基性線維芽細胞因子(b-FGF)投与によるAlveolar Osteotomy後の組織修復過程と血管と骨の新生に及ぼす効果について検討を行った。実験にはビ-グル犬成犬を用い、下顎左側第2前臼歯にAlveolar Osteotmyを行ない、離断された骨表面に塩基性線維芽細胞因子(b-FGF)を塗布し、歯を歯槽骨とともに舌側に2mm移動し固定した。平成7年度は固定期間は3日、1週、2週、3週、4週とし、各固定期間終了後切断部の骨を採取し、病理組織学的検索を行った。平成8年度は平成7年度の結果より、塩基性線維芽細胞成長因子(b-FGF)の効果が治癒過程の初期において著明に認められたため固定期間は1日、3日、5日、1週とした。各固定期間終了後レジン注入を行い血管鋳型標本を作製し、骨切断部の治癒過程を骨新生と血管の関連について走査電子顕微鏡を用いて観察した。結果1.b-FGFを塗付した実験群では対照群に比べて修復機転が順調に行われていた。2.特に修復の初期過程においてb-FGFの効果が認められた。3.実験群では対照群に比べて線維芽細胞や骨芽細胞が豊富に見られ、骨の新生、添加が速やかに行われていた。4.3日群についてみると、b-FGF投与群の方が対照群に比べて骨切断部の骨壁切断部の中央に向かって伸びる新生毛細血管が豊富に認められた。犬にalveolar osteotomyを行い、同時に塩基性線維芽細胞成長因子(b-FGF)投与を行い、b-FGFによる骨組織修復過程と、b-FGFの血管と骨の新生に及ぼす効果について病理組織学的に検討を行った。実験にはビ-グル犬成犬を用いた。下顎第2前臼歯にalveolar osteotomyを行い、右を対照側、左を実験側とした。実験側では、骨切断面に塩基性線維芽細胞成長因子(b-FGF)を塗布した。切断部は舌側に2mm移動させ、固定した。固定期間は3日、1週、2週、3週、4週とし、各固定期間終了後切断部の骨を採取し、病理組織学的検索を行った。結果:1.b-FGFを塗布した実験側では対照側に比べて修復機転が順調に行われていた。3.実験側では対照側に比べて線維芽細胞や骨芽細胞が豊富に見られ、骨の新生、添加が速やかに行われていた。

犬にalveolar osteotomyを行い、同時に塩基性線維芽細胞成長因子(bーFGF)投与を行い、bーFGFによる骨組織修復過程と、bーFGFの血管と骨の新生に及ぼす効果について病理組織学的に検討を行った。実験にはビ-グル犬成犬を用いた。下顎左側第2前臼歯にalveolar osteotomyを行い、骨切断面に塩基性線維芽細胞成長因子(bーFGF)を塗布した。切断部は舌側に2mm移動させ、固定した。平成7年度の結果より、塩基性線維芽細胞成長因子(bーFGF)の効果が治癒過程の初期において著明に認められたため固定期間は1日、3日、5日、1週とした。各固定期間終了後レジン注入を行い血管鋳型標本を作製し、骨折断部の治癒過程を骨新生と血管の関連について走査電子顕微鏡を用いて観察した。結果:1.bーFGF投与群では対照群に比べて修復機転が順調に行われていた。2.治癒経過を経時的に比べると、bーFGF投与群の3日群と対照群の5日群、bーFGF投与群の5日群と対照群の1週群において似たような所見が得られた。3.3日群についてみると、bーFGF投与群の方が対照群に比べて骨折断部の骨壁切断部の中央に向かって伸びる新生毛細血管が豊富に認められた。