hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学術雑誌の掲載論文の特色に基づく大学研究の目的の分析

大学研究者等の研究の推移を明らかにするために、学術雑誌の特色を、ストークスの4象限上で表わすことを目的に、昨年度に設計した質問票を活用して、ウェブ調査システムを構築した。2017年度に本システムを用いてアンケート調査を行った結果の分析を行い、1732雑誌のストークスの4象限上での位置づけが明らかにした。しかしながら、1雑誌に対する回答者数が少なく、調査結果の妥当性に問題を残す結果となった。このため、調査対象研究者の属性と回答された学術雑誌の特性との相関分析を行うなど、付加的な分析を行ったが、明確な関係性が得られなかった。調査対象の研究領域及び研究者の多様性、すなわち、研究領域の広範さとそれに伴う関係学術雑誌の多様さが、本研究において関係性を見出すことができなかった大きな原因であり、今後、同種の研究を実施する際にはリサーチデザインを再考する必要があるという結論に至った。このように、前述のアンケート調査結果の分析の限界が明らかになったため、今後の本研究の派生研究の実施に向けて、調査対象の研究領域、研究者、学術雑誌の検討を行って本研究を終了した。具体的には、妥当な研究領域の選定、研究者抽出可能性の検討、関連学術雑誌の推定を実施した。また、当初予定していた学会発表や論文投稿等に至らなかったため、関係研究動向の把握のために関連学会に参加して、関係の報告を聞くと共に、関係研究者との交流を図った。学術論文雑誌に掲載されている論文の主目的を同定するためのアンケート実施にあたり、トムソンロイター社のJCR自然科学版に収録されている学術雑誌のうち、本研究の調査対象雑誌を、日本人論文執筆者の占有率等をもとに抽出した。アンケート対象者の選定のため、科学技術・学術政策研究所の「専門家ネットワーク」に登録されている専門家の精査を行った。アンケート調査票の設計にあたり、研究代表者が実施した先行研究で得られたデータの解析が重要であると考えられたため、当該分析を実施して関連報告書として取りまとめた。研究代表者が本研究申請採択と前後して、所属機関を異動し、研究実施環境の変化等が生じたため。昨年度に実施したアンケート対象者の選定において科学技術・学術政策研究所による「専門家ネットワーク」を活用することとしたが、当該ネットワークの活用にあたり、同研究所内における承認を得るため、関連手続きを行った。本年度中のアンケート調査の実施を予定していたが、承認手続きに時間を要したため、次年度にアンケート調査を実施することとした。アンケートの質問票の設計を行い、アンケート対象者等に試行して、問題点等を修正した上で、最終的な質問票を作成した。具体的には、研究計画時には、調査対象者に対して関連学術雑誌のリストを提供した上で、当該リストから知見を有する学術雑誌を選択させる方式を構想していたが、妥当性評価を行った結果、本方式は困難であることが分かった。このため、調査対象者が投稿実績のある学術雑誌を数誌に限定するような形式で、本アンケート調査を行うこととし、改めて調査票の設計を行った。欧州における本調査研究の関連研究等の動向把握のために、European Science Open Forum 2016に参画し、関連研究者・実務者等との意見交換を行った。少なくとも学術雑誌の特色から、研究の推移を把握するような先行研究は見受けられなかった。本研究の申請・採択に前後して、研究代表者の異動が生じたため、当初計画より研究に遅延が生じている。可能な限り、当初計画に準じるように本研究を進める予定であるが、場合によっては、一年の研究期間の延長を検討する。研究代表者が本研究申請採択と前後して、所属機関を異動し、研究環境が変化したため。本システムを用いて、科学技術・学術政策研究所による「専門家ネットワーク」の参画研究者1958名に対し、2017年7月に回答期間を約1か月(この間に2回の回答督促)として、アンケート調査を行った。この結果、「専門家ネットワーク」の1324名から有効回答を得た。過去に投稿実績のある学術雑誌を1名あたり3誌選定させ、ストークスの4象限上での位置づけを回答させたたところ、1732雑誌の特色が明らかになった。ただし、1雑誌に対する回答者数が少なく、調査結果の妥当性に問題を残す結果となった。他のデータ等との突合せ等を含む詳細な二次分析に至っていないため、1年間、研究期間を延長する。本研究申請の採択と前後して、研究代表者が所属機関を異動し研究環境が変化したため、当初予定通りに研究を実施できなかったから。

調査対象の研究領域及び研究者の多様性、すなわち、研究領域の広範さとそれに伴う関係学術雑誌の多様さが、本研究において関係性を見出すことができなかった大きな原因であり、今後、同種の研究を実施する際にはリサーチデザインを再考する必要があるという結論に至った。このように、前述のアンケート調査結果の分析の限界が明らかになったため、今後の本研究の派生研究の実施に向けて、調査対象の研究領域、研究者、学術雑誌の検討を行って本研究を終了した。具体的には、妥当な研究領域の選定、研究者抽出可能性の検討、関連学術雑誌の推定を実施した。また、当初予定していた学会発表や論文投稿等に至らなかったため、関係研究動向の把握のために関連学会に参加して、関係の報告を聞くと共に、関係研究者との交流を図った。平成27年度に実施予定であった研究対象者の選定及びアンケート調査票の設計を早急に行い、平成28年度の当初予定していたウェブ調査を予定通りに実施する。平成28年度に予定していたウェブ調査を、平成29年度中に実施し、その分析等を取りまとめる。質問票調査で得られた結果を、その属性をもとに詳細分析するなどの2次分析を進める。また、本調査結果の妥当性の向上のため、より広範な調査対象を拡張を目指し、関連学会等で関連国内外研究者に対して本研究内容を紹介すると共に共同研究の実施を呼びかける。研究代表者が本研究申請採択と前後して、所属機関を異動し、研究実施環境の変化等が生じたため。研究代表者が本研究申請採択と前後して、所属機関を異動し、研究実施環境の変化が生じたため。本研究申請の採択と前後して、代表研究者の異動があり、研究の遅延が生じたため、1年間の研究の延長を行った。これに伴い、次年度使用額が生じている。使用計画は、データ分析関連書籍・ソフトウェアの購入と海外学会での報告のための旅費及び会議費を予定している。研究成果の学会報告等を予定しており、学会参加費及び旅費等で執行予定である。
投資家の合理性とトレーディングの意思決定に関する実験的研究

ウェブ上にある仮想株式市場において,被験者にある一定のステークを与えながらトレーディングの意思決定をしてもらった.被験者にはあらかじめCognitive Reflection Test(CRT)と呼ばれるIQと高い相関をもつ簡単なテストを受けてもらってからトレーディングしてもらった.その結果,CRTスコアの高い被験者ほど損切りが早く,プロスペクト理論で言うところの,損失回避の傾向が少ないことが明らかとなった.ウェブ上にある仮想株式市場において,被験者にある一定のステークを与えながらトレーディングの意思決定をしてもらった.被験者にはあらかじめCognitive Reflection Test(CRT)と呼ばれるIQと高い相関をもつ簡単なテストを受けてもらってからトレーディングしてもらった.その結果,CRTスコアの高い被験者ほど損切りが早く,プロスペクト理論で言うところの,損失回避の傾向が少ないことが明らかとなった.本研究の目的に書かれているように、実験市場における投資家としての行動を分析するするためには、できるだけ現実のマーケットに近い実験市場を創設する必要がある。そのため、まずPhpを用いてバイアステストおよび株取引ゲームを行うための実験市場の構築を行った。次に、被験者についての心理的特性のデータを入手するため、人の認知判断バイアスについて、多くの質問票を用意し、実験市場に組み込んだ。当該年度の前半は概ね実験的研究を開始するための準備に費やされた。当該年度の後半には、関西学院大学のビジネススクールの学生らを被験者として実験を開始した。関西学院大学ビジネススクールの被験者を対象とした実験は修了生を中心とした実験と、授業中に現役学生に実施した実験の合計2回行った。このどちらの被験者グループについても、非常に興味深いデータを得ることができた。認知的バイアスの強さとトレーディングにおける意思決定の間には特徴的な関係があることが明らかになった。認知的バイアスの強い被験者ほど、株式市場が変調を来たしたときに対応が遅く、高値で保有する株式を売却できない傾向がある。これはプロスペクト理論で言うところの、利得領域ではリスク回避的に振る舞い、損失領域ではリスク愛好的に振舞うという傾向が色濃くでているということである。認知的バイアスの低いグループにおいても、その傾向が観察されないわけではないが、認知的バイアスで分類した両グループには明らかな差異が認められた。この発見は、当初仮説として想定していた通り、認知的バイアスとトレーディングの意思決定にはなんらかの関係があるということを示すもので、より詳細な実験を繰り返すことで、トレーダーへの向き不向きを簡単なテストで検出できる可能性を示唆している。本研究の目的は,投資家のトレーディングにおける合理性は,事前に予測できるかどうかを明らかにすることである.人間には損失回避バイアスがあるが,それには個人差がある可能性がある.仮に何らかのテストで個人差を特定することができるならば,市場関係の仕事に対する向き不向きを事前に特定することができる.個人差を特定するといえども、社会人経験のない学生、あるいは、社会人によっても反応は異なる可能性がある。さらに、市場関係者であるかそうでないかによっても大きな違いが存在する可能性がある。そこで、本年度は、証券アナリストやトレーダーなど、マーケットに直に接触があるプロフェッショナルたちに、一般の投資家のようなdisposition効果が存在するか否かを調査した。更に、プロフェッショナルな投資家についてCognitive Reflection Testを実施した際に、そのスコアとdisposition効果について高い相関が見られるかどうかを調査した。詳細な検証は次年度になるが、データを概観した限りにおいて、学生や社会人、プロフェッショナルという職業によってCognitive Reflection Testの平均値には差がないことが明らかになった。また、概ね高いCognitive Reflection Testのスコアを得た人は合理的行動をとっており、トレーディングの意志決定におけるdiposition効果が見られないことが明らかになった。本研究の目的は,投資家のトレーディングにおける合理性は,事前に予測できるかどうかを明らかにすることである.人間には損失回避バイアスがあるが,それには個人差がある可能性がある.仮に何らかのテストで個人差を特定することができるならば,市場関係の仕事に対する向き不向きを事前に特定することができる。我々の研究チームは次のステップで証券アナリストやファンドマネージャーなど、市場に直接従事しているプロの運用関係者を対象に実験を行った。第一ステップとして、被験者に,事前にCognitive Reflexive Test (CRT)というIQと非常に相関が高いテスト3問を受けてもらう。第二ステップとして、その他の33問からなるBehavioral Biasテストと呼ばれる試験を受けてもらう。この試験は行動ファイナンスで説明される様々なバイアスについて、被験者がどの程度vulnerableであるかを見るものである。第三のスッテプとして、ステークのかかった状態で、トレーディングの意思決定をしてもらい、危機時にどういう取引を行うかを観察した。これらの実験を当初計画では海外の大学に協力を得て実施する予定だったが、それがかなわなかったため、本年度は、証券アナリストやプロの投資家、市場関係者を中心として、実験に参加してもらった。その結果、驚くべきことに、プロの投資家を対象としても、同様にdisposition効果は存在することが明らかになった。本研究課題は、実験的研究であり、初年度は主に実験環境の整備、次年度は被験者数の増大に注力した。実験を成功裏に実施するためにはインセンティブを用意したうえで、ウェブ上でトレーディングの意志決定をしてもらう必要がある。そのため限りがある予算内で、十分なインセンティブを与えながら、十分な被験者数を確保する必要がある。

協力を得るために、大学学部の学生、ビジネススクールの学生のみならず、証券アナリスト協会の協力や個人的なつてを頼りにn数を確保している。現在までの被験者数は40人に上る。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は被験者数を可能な限り確保したい。実験については何度か実施していくうちに、被験者に余分なspeculationをさせずに、純粋にトレーディングの意志決定をさせるような環境整備をおこなうコツがわかってきた。今年度も、十分な数の実験を行うために、大学や大学院、ビジネススクールの学生にとどまらず、マーケットプロフェッショナルに対する実験の実施を目指していく予定である。
マウス亜種系統を利用した多因子疾患のモデリング

近年の塩基配列決定技術の発展により、患者ゲノムから多数のバリアントが見出されている。しかし、そのほとんどがゲノムの98%を占める非コード領域に存在し、実際にどのように疾患に関与しているのか不明である。本研究では、非コード領域のバリアントと疾患発症の関連性を明らかにするために、マウス亜種を利用した遺伝学的アプローチをとる。マウス亜種の交配F1個体では、同じ細胞内の均質なトランス因子環境下で各亜種由来のシスバリアントの機能を正確かつ網羅的にモニターすることができる。疾患発症に伴って、シスバリアントに影響を受ける遺伝子群を同定し、ゲノムの非コード領域の役割を解明する。
150℃級プロセスによるフレキシブルディスプレイ用高結晶性TFTの実現

近年、プラスチックフィルム基板を用いたフレキシブルディスプレイの開発が世界規模で進められ、今後大きな市場の広がりが予測されている。フレキシブルディスプレイには自発光素子ある有機ELが有望視されている。有機ELディスプレイの駆動には電流制御可能なTFTが必要なため、今日液晶ディスプレイで一般的に使用されている非晶質Si-TFTは閾値変動が大きく、使用できない。そこで注目されるのが多結晶Si-TFTである。現在レーザーアニール再結晶化法による多結晶薄膜が検討されているが、高コスト化、大面積化に多くの技術的課題を抱えている。また従来の低圧プラズマCVD法は、フィルムに耐えうる低温化での多結晶Si成長は困難であった。この課題解決に挑戦すべく我々はパルス電界大気圧プラズマCVD法に焦点をあて研究を試みた.その結果,プラスチックフィルム上にインキュベーション層を介せずに高品質な多結晶Si成長に世界で初めて成功した。また同手法を使用して窒化Si薄膜の低温・高速成膜にも成功しており,その耐圧強度は約7.8MV/cmと一般的なTFT仕様の絶縁膜要求スペックを満たしている.実際にこれらの薄膜を使用し薄膜トランジスタを作製し移動度は約0.1cm^2/V・s,ON/OFF比は5桁以上の値を得た.また,従来の低圧プラズマCVD法では陰極降下の影響を受けるため,成膜は一般的にアノード側で行われてきた.一方,パルス電界常圧プラズマは両電極に等価なプラズマポテンシャルを形成する可能性がある.これを実証するべく両電極上に基板を設置し,Si成膜・評価を行った結果,同等な膜質・成膜速度であることを示した.この結果は両電極上に等価なプラズマポテンシャルの形成を示唆し,将来的に大幅なコスト低減に繋がると期待できる.近年、プラスチックフィルム基板を用いたフレキシブルディスプレイの開発が世界規模で進められ、今後大きな市場の広がりが予測されている。また同手法を使用して窒化Si薄膜の低温・高速成膜にも成功しており,その耐圧強度は約7.8MV/cmと一般的なTFT仕様の絶縁膜要求スペックを満たしている.実際にこれらの薄膜を使用し薄膜トランジスタを作製し移動度は約0.1cm^2/V・s,ON/OFF比は5桁以上の値を得た.また,従来の低圧プラズマCVD法では陰極降下の影響を受けるため,成膜は一般的にアノード側で行われてきた.一方,パルス電界常圧プラズマは両電極に等価なプラズマポテンシャルを形成する可能性がある.これを実証するべく両電極上に基板を設置し,Si成膜・評価を行った結果,同等な膜質・成膜速度であることを示した.この結果は両電極上に等価なプラズマポテンシャルの形成を示唆し,将来的に大幅なコスト低減に繋がると期待できる.
超高速周波数変調レーザーを用いた高密度単色原子線の研究

原子線を発生させるためには、一般的に熱的に生成された気体の一部をごく小さな開口から取り出す方法が用いられている。しかしながら、この方法で得られる原子は熱的に分布しているため、速度分布は広がってしまうという難点があり、原子ビームを物質表面のプローブやエネルギー粒子源などの機能性ビームとして利用する場合、この性質が問題となる。本研究では、レーザー光による原子運動制御技術に注目し、超高速で周波数変調されたレーザーによる単色原子ビームの実現を目的としている。通常のレーザー光源のスペクトルは、その基本的性質上モードと呼ばれる多数の狭スペクトルから成っており、レーザー光による原子運動制御に要求されるようなブロードなスペクトルとはなっていない。そのため、本研究ではまず、原子の自然寿命の逆数よりもはるかに高速で発振周波数が変化する超高速周波数変調レーザーの試作を行い、その基本的特性を明らかにした。具体的には高周波変調および周波数帰還型レーザーを試作し、それらを比較検討した。次に以上の成果に基づき、周波数が広がったレーザー光源を実際の原子ビームに照射し、原子速度の制御を試みた。原子速度分布は、別に用意した単一モードレーザー光の周波数を掃引し、原子からの発光強度をプロットすることで得られた。その結果、熱分布している原子速度分布がレーザー光照射によって変化することが認められた。超高速変調レーザーの中心周波数とスペクトル幅を変え、原子速度分布の変化を観測したところ、これらのレーザーパラメータに応じた変化が生じていた。すなわち、照射したレーザー光の周波数範囲に対応するドップラー速度を持つ原子集団の速度が低くなっている。このことは十分な密度の原子の速度分布が単色化されたことを意味する。本研究は、レーザー冷却の手法を基に新しいレーザースペクトル制御技術を応用する事によって、低速でスペクトル幅の狭い単色化された原子ビームの発生技術を確立することを目的としている。本年度はその基本となる周波数帰還型レーザーの試作を中心に研究を進めた。まず、無反射コーティングを施した半導体レーザーと部分透過鏡でレーザー共振器を構成し、共振器長の長い外部鏡レーザーを作成した。この共振器中にAO変調器を挿入しすることによって、周波数が高速で連続的に変化する周波数帰還型レーザーを実現した。現在その詳しい特性を解析しているところであるが、従来報告されている固体の周波数帰還型レーザーと比較すると、発振スペクトルが極めて広いことが認められた。これは半導体レーザー自体の広い利得幅を反映しているもので、周波数可変レーザーとしての使用の可能性を示しており、本レーザーのユニークな特徴のひとつであると考えられた。また、同時にハイパーファインポンピングを避けるために位相変調器やマイクロ波発信器などを用いてレーザー光の変調を行った。これによって少ない数のレーザーで冷却が可能となり、より簡便に実験を行うことができると期待される。さらに、周波数変調を用いた半導体レーザーを準備し、数100MHzの広いスペクトルを有する光源を作製した。これを用いて冷却の実験を行ったところ、原子速度とスペクトル幅の大幅な低減が観測された。これらの結果を基に、次年度は単色原子線の実現を予定している。

そのため、本研究ではまず、原子の自然寿命の逆数よりもはるかに高速で発振周波数が変化する超高速周波数変調レーザーの試作を行い、本年度はその基本的特性を明らかにした。波長可変性、出力、スペクトル幅、規模などの要件を考慮して、本研究では半導体レーザーを用いた周波数シフト帰還型の外部鏡レーザーを試作した。その結果、数100GHzの広いスペクトル幅で数100PHz/sもの周波数変化を持つレーザー光を得ることができた。また、この発振スペクトル幅は適当な外部鏡を用いることによって制御することができ、1GHz程度まで狭くできることも確認された。さらにその発振波長も30nm以上の広い範囲で可変であった。以上のようなレーザー光の特性はは、単色原子ビームの実現に十分であると判断された。次年度ではこの成果に基づき、単色原子ビームの実現を目指す予定である。原子線を発生させるためには、一般的に動的に生成された気体の一部をごく小さな開口から取り出す方法が用いられている。しかしながら、この方法で得られる原子は熱的に分布しているため、速度分布は広がってしまうという難点があり、原子ビームを物質表面のプローブやエネルギー粒子源などの機能性ビームとして利用する場合、この性質が問題となる。本研究では、レーザー光による原子運動制御技術に注目し、超高速で周波数変調されたレーザーによる単色原子ビームの実現を目的としている。通常のレーザー光源のスペクトルは、その基本的性質上モードと呼ばれる多数の狭スペクトルから成っており、レーザー光による原子運動制御に要求されるようなブロードなスペクトルとはなっていない。そのため、本研究ではまず、原子の自然寿命の逆数よりもはるかに高速で発振周波数が変化する超高速周波数変調レーザーの試作を行い、昨年度はその基本的特性を明らかにした。本年度はこれらの成果に基づき、周波数が広がったレーザー光源を実際の原子ビームに照射し、原子速度の制御を試みた。原子速度分布は、別に用意した単一モードレーザー光の周波数を掃引し、原子からの発光強度をプロットすることで得られた。その結果、熱分布している原子速度分布がレーザー光照射によって変化することが認められた。超高速変調レーザーの中心周波数とスペクトル幅を変え、原子速度分布の変化を観測したところ、これらのレーザーパラメータに応じた変化が生じていた。すなわち、照射したレーザー光の周波数範囲に対応するドップラー速度を持つ原子集団の速度が低くなっている。このことは十分な密度の原子の速度分布が単色化されたことを意味する。
教育工学の学術的基礎づけに関する総合的研究

若い学問としての教育工学は,概念規定を性急に行うよりは教育分野におけるさまざまな問題解決を繰り返し,その中で徐々に,その対象や方法を明らかにしていくという方略で発展してきた。しかし,その後,コンピュ-タの普及によって,研究の対象や方法がさらに拡大し,これまでの枠組みだけでは通用しなくなってきている領域もある。そこで,この段階で,それぞれ第1線級で活躍している若手研究者が中心になって,これまでの研究をレビュ-し,研究方法論そのものについてその方向性を明確にしておくことは極めて重要な研究課題であった。研究の方法としては,分担者全員による合宿研究会を企画し,討論を中心として問題点を掘り下げていくという方法をとった。第1年次においては,2回の合宿研究会,教育工学会の自主シンポジウムなどを企画し,その内容についてまとめた記録を中間報告書「教育工学の研究方法を考える」として印刷し,検討資料として教育工学関係の研究者約200名に配布した。また、今年度は,それぞれの研究者集団を授業研究、システム開発、基礎研究の3つのグル-プにわけ、それぞれの研究方法を軸としながら、教育工学が求めている研究者像を明らかにし,その具体的な研究者養成カリキュラムを考えていくという方向で検議を進めていった。これらの討論記録は、中間報告書と最終報告書にまとめ教育工学の研究者約300名に配布した。報告書では、教育工学が単に1つの方法論をもった研究集団ではなく、別々の方法論と対象をもった研究者の集まりであることや、教育工学の研究開発と実践研究との問題、基礎研究と実用研究の問題など幅広い論議がなされているだけでなく、問題解決のための具体的な提案、研究者養成のための内容や方法などの提案もなされており、我が国の教育工学の学術的発展にとってきわめて意義深い成果が得られた。高度情報化社会の到来に対応して、情報教育カリキュラム開発や、教育方法の改善、学校改善や教師教育の方法の革新など、教育を巡る現代的課題に応えるために、教育工学および教育工学の研究者が諸問題の解決に果している貢献は実に多方面にわたっている。他方、研究が多用化し、現実的問題に深くコミットしている一方で、それらの研究実践を貫く教育工学の概念、目的、研究方法論についての検討は乏しい。このことは、研究者間のコミュニケ-ションを妨げており、必ずしも研究知見が系統的・組織的に蓄積されているとはいえない。本研究では上記の実情を踏まえて、教育工学を専門領域として活動している若手研究者が、教育工学の研究方法論についての討論を通して、教育工学研究の目的、対象、方法、を明らかにするとともに、それぞれの分野の相互の関連の検討をとおして、教育工学研究の組織的体系的な知見の蓄積の体制をどう作っていくかを検討することを目的とする。すでに、平成2年度の10月に東京で、1月に鳴門で全員参加による合宿研究会を行ない、「教育工学の方法論」に関して、授業研究、システム開発の立場、それぞれについての方法論の違いについては共通理解が得られた。また、教育工学シンポジウム、学会などで自主シンポを企画した。これらの記録はすべてテ-プレコ-ダに録音し、後で掘り起こして、印刷し、中間報告書として配付した。次年度中は、前年度にひきつづき、授業研究、システム開発、基礎研究の三つの領域とその関連について、合宿研究会、自主シンポジウムを企画し、問題を深める。さらに、教育工学の修士レベルのカリキュラム、博士課程のための基礎学のカリキュラムについても、専門家に調査を行いながら明らかにする予定である。

本研究では教育工学を専門領域として活動している若手研究者が,教育工学の研究方法論についての討論を通して,教育工学研究の目的,対象,方法,を明らかにすると共に,それぞれの研究分野の目的,対象,方法を明らかにし相互の関連の検討を通し,教育工学研究の組織的体系的な知見の蓄積の体制をどう作っていくかを検討することを目的として組織された.今年度は、「システム開発」,「授業研究」,「基礎研究」の3つの作業グル-プをおき,各グル-プ別に、1.各分野における研究目的,研究対象の設定のされ方,どのような研究方法がとられているかについて整理すること2.得られた知見の整理を行い研究の到達点と問題の解明を行う.ことを目標として分担者全員参加による合宿研究会を2回実施し、討論を進めた。これらの討論をもとに、各分担者が問題を整理し、グル-プ別にレポ-トをまとめ、成果報告の一部とした。また、この2年間で討議された内容のうち,中間報告書から抜け落ちた部分と,今年度、新たに討議した結果を、最終報告書としてまとめた。その内容は、(1)システム開発と実践研究の研究方法について(2)授業研究と教育工学(3)教育工学における基礎研究と応用研究の統合(4)教育工学のカリキュラムの4つの視点である。これらの印刷物は、中間報告書同様、教育工学研究者約300名に配布し、本研究で取り上げられた内容の教育工学関係者へのさらに広い啓蒙を図った。
ブラシノステロイドの生合成とシグナル伝達に関する研究

1エンドウのブラシノステロイド生合成およびシグナル伝達伝子のクローニング-生合成遺伝子LKBおよびシグナル伝達遺伝子LKAのクローニングに成功し、おのおのシロイヌナズナのDIM遺伝子とBRI1遺伝子と相同であることを明らかにした。また両変異体における変異部位も特定することができ、lkbおよびlka変異体がそれぞれ生合成変異体とシグナル伝達変異体であることが証明された。2ブラシノステロイド生合成の律速機構-エンドウ、シロイヌナズナ、トマトの茎葉についてその内生ブラシノステロイドを定量した。その結果よりこれら植物においては共通の生合成律速機構があり、とくにcampestanol→6-deoxocathasterone(C-22水酸化)、6-deoxocathasterone→6-deoxoteasterone(C-23水酸化),6-deoxocastasterone→castasterone(C-6酸化)の3生合成過程が重要な律速段階であることを提示した。また、トマトの非感受性変異体cu3をもちいてC-6酸化がシグナル伝達遺伝子によるフィードバック制御を受けていることを明らかにした。3遺伝子発現-エンドウのlkb変異体を用いて、ブラシノライドによって発現を誘起される遺伝子として、BLU1とBLU2を単離し配列を明らかにした。BLU1は、茎で特異的に発現するエンドウS2遺伝子および細胞伸長に関与するとされるヒヨコマメCanST-2遺伝子と相同性が高く、特徴的な26アミノ酸からなる繰り返し配列を持つ新規なタンパク質をコードしていた。BLU2は防御機構に関係するとされるクマリンの合成系に関与しているCYP76B15と高い相同性をもつ新規なチトクロムP450をコードしていた。このことはブラシノステロイドの細胞伸長作用や抗ストレス作用とよく整合する。研究目的に添って結果を箇条書きする。1)エンドウのブラシノステロイド生合成遺伝子のクローニング-生合成変異体lkbの変異部位をオーストリアのReid教授との共同研究で決定することができた。一方、生合成変異体lkについてはアラビドプシスのDET2のcDNAを用いてLKの候補クローンを数種類得ており、現在配列決定を行っている。2)エンドウのシグナル遺伝子のクローニング-アラビドプシスのBRI1のcDNAを用いてエンドウのLKA遺伝子の候補クローンを数種類得ており、現在配列決定を行っている。3)ブラシノステロイド生合成の抑制的フィードバック機構-トマトの非感受性変異体cu3について内生ブラシノステロイドを定量したところ著しいカスタステロンの蓄積が認められた。このことよりトマトにおいてはDWARF遺伝子がシグナル伝達遺伝子によるフィードバック抑制を受けていることが明らかになった。4)遺伝子発現-エンドウの1kb変異体を用いて、ブラシノライドによって発現を誘起される遺伝子の候補を数種単離しており、その配列決定と発現について詳しく調べているところである。1エンドウのブラシノステロイド生合成遺伝子のクローニング-シグナル伝達変異体lkaをもちいて、LKA遺伝子について、そのクローニングに成功し、シロイヌナズナのBRI1遺伝子と相同であることを明らかにした。またlka変異体における変異部位も特定することができ、lka変異体がシグナル伝達変異体であることが証明された。生合成遺伝子LKの解明も行っていたが、オーストラリアのReid教授により単離されたので中止した。

3遺伝子発現-エンドウのlkb変異体を用いて、ブラシノライドによって発現を誘起される遺伝子として、BLU1とBLU2を単離し配列を明らかにした。BLU1は、茎で特異的に発現するエンドウS2遺伝子および細胞伸長に関与するとされるヒヨコマメCanST-2遺伝子と相同性が高く、特徴的な26アミノ酸からなる繰り返し配列を持つ新規なタンパク質をコードしていた。BLU2は防御機構に関係するとされるクマリンの合成系に関与しているCYP76B15と高い相同性をもつ新規なチトクロムP450をコードしていた。このことはブラシノステロイドの細胞伸長作用や抗ストレス作用とよく整合する。
大網乳斑移植による広範囲リンパ管ネットワーク再生

人間の新鮮解剖体を用いて実体顕微鏡と組織標本作製による大網の観察を行った。結果は、胃大網動静脈沿いには多数のリンパ管を認め、リンパ管移植としての機能を十分に持つ可能性が考えられた。そして、下肢の皮下集合リンパ管と比較した大網内リンパ管の特性として、平滑筋成分が少なかった。このことは、大網移植を施行する際に重力の影響を考慮する重要性が示唆された。また大網の大きさには個人差が大きいこと、リンパ管は豊富に認められるが、乳斑の同定、生理学的機能については生体でないと困難であることがわかった。生体での大網の観察と機能評価を目的に、腹部リンパ浮腫モデルマウスの作成の確立を行った。まず血流を保ったまま有茎大網移植を行い観察を行うために、体表からリンパシステムの観察と定量評価が可能になるリンパシステム可視化モデルマウスを開発した。これにより、種々の移植による効果が経時的に、また定量として評価が行えるようになった。実際にリンパ節移植と大網移植を行い、リンパ管の増生を体表より確認し得た。実際に腹部リンパ浮腫モデルにおいてリンパ節移植と大網移植を施行した。結果としては、血流のない大網乳斑移植とリンパ節移植では有意なリンパシステムの改築がなされないことがわかった。一方、血流のあるリンパ節移植を行うと、リンパ管の新生は有意に認めた。しかし、移植リンパ節実質にリンパ流が取り込まれるマウスと、取り込まれないマウスが存在した。その違いを検索すると、リンパ節周囲の瘢痕形成の存在が示唆された。このことから血管柄付きリンパ節移植には少なくともリンパ管新生を促す作用が存在すること、そして線維化がリンパ新生を阻害することが示唆された。本研究の目的は細切大網乳斑注入移植によるリンパ管ネットワークの回復とその機序を明らかにし、リンパ浮腫治療に最適化された大網乳斑移植法を確立することである。そのためにまず我々は人間の新鮮解剖体を用いて実体顕微鏡と組織標本作製による大網の観察を行った。胃大網動静脈沿いのリンパ管、リンパ節の検索、また末梢部での検索を行った。下肢と大網のリンパ管の違いを検索中である。次に生体での大網の観察と機能評価を目的に、マウスでのモデルを作成した。まず、大網の移植においては下肢よりも腹部のほうが解剖学的に近いため、大網移植がリンパ浮腫にどのように働くかを見る上で腹部リンパ浮腫モデルのマウスの方が下肢リンパ浮腫モデルより重要と考え、腹部リンパ浮腫モデルマウスの作成の確立を行った。そして、まず血流を保ったまま有茎大網移植を行い観察を行うのであるが、生理機能の評価には再度開腹をせずに体表からの経時的観察が重要である。そのため、体表からリンパシステムの観察と定量評価が可能になるリンパシステム可視化モデルマウスをさらに開発した。これにより、種々の移植による効果が経時的に、また定量として評価が行えるようになる。大網の機能についての研究としては順調に進んでいる。しかし、当初予定していた動物モデルからさらに適した動物モデルに変更し、作成を行ったため、予定と多少変更を生じている。前年度では、我々は人間の新鮮解剖体を用いて実体顕微鏡と組織標本作製による大網の観察を行った。そして生体での大網の観察と機能評価を目的に、腹部リンパ浮腫モデルマウスの作成の確立を行った。そして、まず血流を保ったまま有茎大網移植を行い観察を行うために、体表からリンパシステムの観察と定量評価が可能になるリンパシステム可視化モデルマウスをさらに開発した。本年度は実際に腹部リンパ浮腫モデルにおいてリンパ節移植と大網移植を施行した。現段階での観察では、血流のない大網乳斑移植とリンパ節移植では有意なリンパシステムの改築がなされないことがわかった。このことから血管柄付きリンパ節移植には少なくともリンパ管新生を促す作用が存在することが分かった。血流のない大網乳斑移植では有効なリンパ管ネットワークの回復が現段階では認めなかったため、まずは血流のある大網移植、リンパ節移植による効果を調べる必要があり、当初の予定と変更を生じているため。

人間の新鮮解剖体を用いて実体顕微鏡と組織標本作製による大網の観察を行った。結果は、胃大網動静脈沿いには多数のリンパ管を認め、リンパ管移植としての機能を十分に持つ可能性が考えられた。そして、下肢の皮下集合リンパ管と比較した大網内リンパ管の特性として、平滑筋成分が少なかった。このことは、大網移植を施行する際に重力の影響を考慮する重要性が示唆された。また大網の大きさには個人差が大きいこと、リンパ管は豊富に認められるが、乳斑の同定、生理学的機能については生体でないと困難であることがわかった。生体での大網の観察と機能評価を目的に、腹部リンパ浮腫モデルマウスの作成の確立を行った。まず血流を保ったまま有茎大網移植を行い観察を行うために、体表からリンパシステムの観察と定量評価が可能になるリンパシステム可視化モデルマウスを開発した。これにより、種々の移植による効果が経時的に、また定量として評価が行えるようになった。実際にリンパ節移植と大網移植を行い、リンパ管の増生を体表より確認し得た。実際に腹部リンパ浮腫モデルにおいてリンパ節移植と大網移植を施行した。結果としては、血流のない大網乳斑移植とリンパ節移植では有意なリンパシステムの改築がなされないことがわかった。一方、血流のあるリンパ節移植を行うと、リンパ管の新生は有意に認めた。しかし、移植リンパ節実質にリンパ流が取り込まれるマウスと、取り込まれないマウスが存在した。その違いを検索すると、リンパ節周囲の瘢痕形成の存在が示唆された。このことから血管柄付きリンパ節移植には少なくともリンパ管新生を促す作用が存在すること、そして線維化がリンパ新生を阻害することが示唆された。今回作成したマウスモデルを用いて、健常状態とリンパ浮腫部移植状態、リンパ浮腫に大網移植、リンパ浮腫にリンパ節移植、リンパ浮腫に大網乳斑分割移植の群に分けて、それぞれリンパ管生成に関わるサイトカイン(CXCL13, 19, CCL21, RANKL, IL-7)、接着因子(VCAM-1, ICAM-1),増殖因子VEGF-C,核内転写因子Prox-1,核内受容体COUP-TFII等について遺伝子発現解析を行う。また、移植組織を回収し、HE染色、alpha-SMA染色, Podoplanin染色、LYVE-1染色、D2-40染色で評価する。表面抗原FACS解析により免疫機能評価を行う。周囲組織細胞のPROX1・Flt4・CD31発現定量をin situ hybridization法も用いて解析する。リンパ管機能評価をBODIPY FL C16蛍光法、Evans blue dye法、indocyanine green近赤外線法で行う。また、IVISを用いた蛍光法により、種々の移植によるリンパ浮腫の改善効果を経時的観察し、また定量評価を行う。さらに、乳斑とリンパ節のリンパ管再生に関わる遺伝子のエピジェネティック修飾解析リンパ管形成関連遺伝子のDNAプロモーター領域のCpGislandメチル化率解析を行い、細胞が潜在的に保持する内在的性質の違いを明らかにする。乳斑の組織親和性解析を行う。具体的には(1)組織を構成する代表的な線維であるタイプI, IIIコラーゲンおよびその他のファイバー、フィラメントに対する乳斑の接着性をcell adhesion assayで測定する。
非線形放物型方程式の解の特異性に関する研究

幕の形をした非線形項をもつ半線形熱方程式の有限時間で爆発する解や時間大域的に存在する解の挙動を考えるとき、幕がSobolevの臨界指数より小さい場合と大きい場合では状況は全く異なる。軍が臨界指数より小さい場合はすでに研究が進み詳しい結果が得られている。しかし、幕が臨界指数より大きい(超臨界)場合はほとんど研究されていなかった。超臨界指数のときの興味深い現象として不完全爆発、時間を無限大にしたとき増大するような時間大域解、type IIの爆発解があげられる。古典解としては有限時間で爆発しているが爆発後弱解として延長できるような爆発を不完全爆発という。そのような解の存在は知られていたが、それらの爆発後の挙動については全く分かっていなかった。私は爆発後すぐに古典解になり時刻無限大で様々な挙動をする弱解の存在を示した。さらに、複数回爆発するような弱解を構成した。走化性方程式についても同様の解を構成した。また、特異定常解との関連により増大度が大きくなるような時間大域解の列を構成するとともに正確な増大度も決定した。これまでは特異定常解より下にあるような時間大域解の時刻無限大での増大に関する結果しかなく、その場合はある一定の増大度をこえないことが知られていたが、特異定常解と交点を持つ場合はもっと増大度の大きい解が存在することが分かった。対応する常微分方程式の解の爆発のrateと同じrateの爆発をtypeIの爆発、それより速いrateの爆発type IIの爆発と呼ぶ。冪がSobolevの臨界指数より小さければtype Iの爆発しか起こらないことはよく知られている。超臨界指数の場合にtype IIの爆発をする解はHerrero-Velazquezによって得られていたが、その証明は非常に複雑であった。私はtype IIの爆発解の存在を彼らとは異なるより簡単な方法で示した。走化性方程式では低次元で境界条件のもとではtype IIの爆発をする解が知られていたが、高次元で初期値問題に対して特異解を爆発のprofileとするようなtype IIの爆発解を構成した。冪の形をした非線形項をもつ半線形熱方程式の有限時間での解の爆発や時間大域的に存在する解の挙動を考えるとき、空間次元と冪の大きさの関係により、すなわち、冪がSobolevの意味での臨界指数より小さい場合と大きい場合では状況は全く異なる。冪が臨界指数より小さい場合はすでに研究が進み詳しい結果が得られている。しかし、冪が臨界指数より大きい場合はこれまでいくつかの結果が報告されているだけでほとんど研究されていなかったが、それらの中でとりわけ興味深いのは不完全爆発と時間を無限大にしたとき増大するような時間大域解の存在である。その存在はこれまでの結果によって知られていたが、それらの爆発後の挙動については全く分かっていなかった。私は今年度の研究で爆発後すぐに古典解になり時刻無限大で様々な挙動をする弱解の存在を示した。爆発後の弱解の挙動についてはこれまで爆発後すぐに古典解になりそのまま時間大域的に存在し時刻無限大で0に収束する解(peaking solution)だけだったので、このような複雑な振る舞いをする弱解の存在は興味深いと思われる。

また、特異定常解との関連により増大度が大きくなるような時間大域解の列を構成した。この結果では正確な増大度も決定した。これまでは特異定常解より下にあるような時間大域解の時刻無限大での増大に関する結果しかなく、その場合はある一定の増大度をこえないことが知られていたが、特異定常解と交点を持つ場合はもっと増大度の大きい解が存在することが分かった冪の形をした非線形項をもつ半線形熱方程式の有限時間で爆発する解や時間大域的に存在する解の挙動を考えるとき、冪がSobolevの臨界指数より小さい場合と大きい場合では状況は全く異なる。冪が臨界指数より小さい場合はすでに研究が進み詳しい結果が得られている。しかし、冪が臨界指数より大きい(超臨界)場合はほとんど研究されていなかった。超臨界指数のときの興味深い現象として不完全爆発、時間を無限大にしたとき増大するような時間大域解、type IIの爆発解があげられる。古典解としては有限時間で爆発しているが爆発後弱解として延長できるような爆発を不完全爆発という。そのような解の存在は知られていたが、それらの爆発後の挙動については全く研究されていなかった。私は爆発後すぐに古典解になり時刻無限大で様々な挙動をする弱解の存在を示した。さらに、任意の複数回爆発するような弱解を構成した。これらの複数回爆発する解はどの爆発時刻でも同じ点(原点)でのみ爆発が起こっており爆発時間の差が非常に大きかった。そこで、任意に与えられた爆発時刻で爆発し、さらに異なる爆発時刻での爆発集合が異なるような解の存在について研究した。また、走化性方程式の初期値問題についても同様の結果を得た。対応する常微分方程式の解の爆発のrateと同じrateの爆発をtype Iの爆発、それより速いrateの爆発をtype IIの爆発と呼ぶ。冪がSobolevの臨界指数より小さければtype Iの爆発しか起こらないことはよく知られている。超臨界指数の場合type IIの爆発をする解はHerrero-Velazquezによって得られていたが、その証明は非常に複雑であった。私はtype IIの爆発解の存在を彼らとは異なるより簡単な方法で示した。走化性方程式では低次元で境界条件のもとではtype IIの爆発をする解が知られていたが、高次元で初期値問題に対して特異解を爆発のprofileとするようなtype IIの爆発解を構成した。
窒素転流の光合成機能に関わるRubisco分解の分子機構

1.活性酸素によりRubiscoの大サブユニットが直接攻撃を受け分解される可能性が示された。またその切断部位がN末端から328-330番目の間にあることが明らかとなり、このことは先に部位特異抗体を用いた切断部位の推定位置と一致した。Rubiscoが直接活性酸素により分解される可能性を示唆したのは本研究が初めてである。2.活性酸素によるRubiscoの分解は、コムギ,ホウレンソウ,エンドウ,オオムギのいずれの植物においても観察されることが分った。3.活性酸素によるRubiscoの分解は、活性酸素の生体内消去系酵素の阻害剤の添加、あるいはMV(メチルバイオロゲン)の添加により、コムギインタクト葉、単離葉緑体、その破砕液のいずれにおいても生じることが明らかとなった。
夜勤から始める新人看護師オリエンテーションプログラクムの開発とその評価

ありかたを考察し、新人看護師オリエンテーションを夜勤から行うプログラムの検討を行った。プログラムが有効に活用されるためには病棟スタッフの理解が得られていることが重要であることがわかった。また、夜勤勤務の状況が患者の安全や看護職自らの安全を十分に守ることができる体制にはなっていないという現状も把握された。日勤業務から始まる新人看護師オリエンテーションプログラムに対し、夜勤から始める新人看護師オリエンテーションプログラムを提案し、病棟、新人看護師、指導する立場の看護師等の状況に応じた新たな新人看護師教育手法を考察するため本研究を開始した。今年度は(1)夜勤やシフトワークについて(2)新人看護師教育の実態について、を文献や臨床現場の看護師より情報を収集した。さらに夜勤から始める新人看護師オリエンテーションの施行の可能性を検討した。(1)夜勤およびシフトワーク体制:主にアメリカ、カナダ、オーストラリアにおいて発行されているシフトワークに関する労働ガイドラインを元に、推奨されるシフトローテーションの方法や期間、1勤務帯の長さ、休日のとり方、過ごし方等について検討した。(2)新人看護師教育の実態:文献の他、複数の病院の看護師より情報を収集した。看護師においても臨床研修制度の必要性が議論されており、独自に取り組みを行っている病院もあった。しかし基本的には、就職してくる新人看護師の人数、指導する側の看護師の人数や経験年数、病棟や入院患者の特性によって最も適した方法で、早期に必要な知識や技術を身につけることを目標として行われていた。特定の新人看護師と指導看護師のペアリングによる、プリセプター制をとっていることが多かった。(3)夜勤から始める新人オリエンテーション施行の可能性:1病棟において看護管理者の協力を得て、(1)で明らかになった結果を元に、わが国の労働基準や病院全体の教育計画状況にも適合する、可能な限りの勤務スケジュール表を夜勤からオリエンテーションがスタートする形で作成し、施行した。昨年度行った文献検討を基盤とし、新たに就職した新人看護師オリエンテーションを夜勤から行った病棟で働く看護師に対してインタビューを行い、夜勤から新人オリエンテーションを行うことの利点、欠点や、それを行うために必要な準備や環境の整備方法について明らかにした。インタビューは平成20年度に実際にオリエンテーションを受けた新人看護師、主に彼らの教育を担った先輩看護師、看護管理者に分けて行った。インタビューの結果から、新人看護師教育を夜勤から行うことの利点や欠点は、その病棟に就職する新人看護師の数や、教える先輩看護師の状況、病棟のこれまでの勤務体制の特徴など、受け入れ側の病棟の状況によって左右されることがわかった。また、事前に看護管理者と先輩看護師が夜勤から新人オリエンテーションを行う理由とその必要性に対する意見を共有することが、スムーズなオリエンテーション施行の重要な基盤となっていた。新人オリエンテーションを夜勤から行うことによる、新人看護師の実践能力獲得の進行度の変化は感じられず、おおむね好意的に受け入れられていた。しかし、インタビューの内容から文献検討によって明らかになったシフトワークや夜間勤務が健康や安全に行われるための基準が、必ずしも現在の看護の現場では守ることが難しいという現状も明らかとなった。そこで、改めて看護職のシフトワークや夜勤のあり方を自らと患者の安全の視点から考察したうえで、夜勤から新人オリエンテーションを行うことが推奨される事例や、活用の際の事前準備の方法などについて提案した。
沖縄における共同化による観光産業基盤整備の可能性と地域特性の検証

リゾ-ト地としての沖縄の可能性を、地域社会の経済的文化的振興と結合させて検討しようとした。方法的には、地元の中小資本や自営業者のリゾ-ト経営・観光産業への参加を促進する立場より、「共同化」による組織化を重視した。構成として、「リゾ-ト法」を根拠とした沖縄県の「トロピカルリゾ-ト構想」の概要を把握した上で、沖縄観光やリゾ-ト開発の推移と現状、観光関連産業における中小経営組織化の現状と問題点、今後の課題等を指摘したものとなっている。各構成部分で指摘されている要点としては、まず「トロピカルリゾ-ト構想」については、「国民余暇時代における新しいライフスタイル」の場を提供をめざしているが、全県が対象地域であり、先進地域である恩納村の現状が示している地価高騰、赤土流出、基盤整備資本不足、水不足等の問題が、今後、全県的に問われざるをえない。沖縄観光の現状からみた場合、特に集客力のない県内小規模宿泊業者の低落が、マ-ケティング上の課題を明かにしている。リゾ-ト開発と地域との関係では、開発業者の大部分が県外資本であり、土地が復帰前後に買い占められ、しかもこの間の地価高騰によりその土地の再売却も頻発している。また、開発業者と地元自治体等との関での協定においては、より厳密な調整と、開発業者の積極的な地元への協力が不可欠になっている。共同化については、伝統工芸等の分野で一定の成果を納めているが、内部では後継者不足、外部ではリゾ-ト事業者や観光産業との有機的連繋不足等が課題となっており、主体の脆弱性を考慮すると、公的指導の強化とリ-ダ-の養成がますます重要になっているといえよう。総じて、高級志向=高額出費を余儀なくさせる「装置産業」としてのリゾ-トビジネスではなく、それぞれの地域の産業や文化、景観、人々とのふれあい等が素材として生かされ、訪れた人々に静かな感銘をもたらすような場づくりとして、観光の産業化が方向づけられるべきだという指摘に致達した。総合保養地整備法の公布による県行政レベルでの観光・リゾ-ト開発への本格的取り組みの開始を踏まえ、地元資本、地場産業、地域住民のリゾ-ト形成への関与の方法を探ることを目的とした本研究では、沖縄における歴史的・文化的・地理的独自性と、「共同化」ないし沖縄的「共同思想」に着目して検討を進めてきた。本年度実施計画で予定していた1.図書・史料・政策資料等の収集、2.「共同」をめぐる沖縄的特質の整理・検討、3.各分野((1)大手企業「グル-プ」(2)中小企業、自営業者の共同組織(3)農林水産業の共同(協同)組織)の観光・リゾ-ト開発への参入状況の把握は、まず、1の点については、中央レベルでの資料収集を含め、かなり所期の目的を達成したが、市町村レベルでの政策資料収集に若干不備がある。2については、社会学、歴史学専攻のスタッフを中心に報告がなされ、一定の共通認識が得られた。ただし、経営における「共同思想」の内容の検討は残されている。3については、本島中北部(8、9月)、離島地域(11、2月)における調査、ヒアリングを通じて、重点整備地区における開発計画と地元企業、漁協の参入状況について一定の事実経過を確認することができた。総じて、開発が急ピッチで進行しているため地域住民や自治体と企業間の合意形成に問題がで始めており、「共同化」の具体的内容をさらに解明する必要がある。したがって、次年度は共同化により開発が進められているケ-スのさらに立ち入った分析と、沖縄的特性の経営面における現われ方をさらに細かく検討していくことが課題となる。

総じて、高級志向=高額出費を余儀なくさせる「装置産業」としてのリゾ-トビジネスではなく、それぞれの地域の産業や文化、景観、人々とのふれあい等が素材として生かされ、訪れた人々に静かな感銘をもたらすような場づくりとして、観光の産業化が方向づけられるべきだという指摘に致達した。本研究計画最後の年なので、補充調査とまとめの作業をおもにおこなった。県のマスタ-プラン「沖縄トロピカルリゾ-ト構想」は、全容がほぼ明かとなり、まずその評価をめぐる検討をおこなった。補充調査として、先島方面における開発計画及び基礎資料を自治体担当者から提供してもらい、地元参加体制についてのヒヤリングも実施した。また、既存の共同事業として行われている宿泊事業、伝統工芸(織物、ガラス工芸等)分野について、該当の担当者と協力員の援助で経営実態や計画に関する調査を実施した。全体的開発プランからすると、宿泊施設、ゴルフ場、海洋レジャ-施設等は、相当程度の充足が見込まれる。しかしそれにともなう環境問題や地域振興との接点は、プラン段階では充分検討されていない状況がある。自治体の役割として、民間ベ-スの開発を調整し、住民との合意形成を進めることがあげられるが、その点での取り組みが不充分なようである。しかし、そのいっぽうで宿泊業や伝統工芸分野で、共同化=協同化を手段として産業化を図り、ある程度軌道に乗っているケ-スも明かとなった。また、観光・リゾ-ト開発を地域社会に根ざしたスタイルで考えている若いリ-ダ-が育ってきており、彼らの役割が今後ますます重要となってきていることを調査過程で認識しえた。地域文化や地場産業と融合しつつ、人間的ふれあいの場として観光・リゾ-ト形成を進める方法、自治体の役割、大手資本との「住み分け」の論理等に関し、沖縄的アイデンティティ-を生かした方向性を、ある程度成果としてまとめることができた。今後、これらの方法論と実態面での具体的課題を、ケ-ススタディとして共同研究のスタッフがさらに深めることが期待される。