hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ある種の複素2次元特異点と閉リーマン面の退化族の関係について

代表者は、研究テーマ「複素2次元特異点と閉リーマン面の退化族の関係について」の研究をこの15年間ほどしてきたが、10年ほど前に、代表者は論文「Pencil genus for normal surface singularities」(J.Math.Soc.Japan,2007)において、任意の複素二次元特異点とその極大イデアルの元fを与えたとき、その特異点解消空間とfの解消空間上への引き上げについて、それを自然な形で拡張するように、特異点解消空間の閉リーマン面の退化族の全空間への埋め込みを与えた。これを用いて、複素2次元特異点のPencil種数なる不変量を定義し、種々の性質を調べた。このような議論の複素乗法群つきの議論を研究すべく本研究は行った。C*を複素乗法群とするとき、閉リーマン面のC*-作用をもつ退化族の全空間は、定義では複素解析曲面としているが、2008年にC*-同変に代数曲面と解析同型なことを示した。また、C*-作用をもつ複素2次元特異点(X,o)を固定したとき、そのある種の巡回被覆として決まる2つの特異点(X_1,o)と(X_2,o)は、その被覆の次数に関するある種の条件下で、双対な退化族に各々埋め込めることを具体例の計算を通して観察していたが、2009年度はこの事実を一般的な状況で厳密に証明した。この証明のための準備として、2次元巡回商特異点の巡回被覆についての研究を精密化し、2次元巡回商特異点の巡回被覆として得られる2次元巡回商特異点の形を決定した。さらに、2009年度は、この結果から、完備(コンパクト)なC*-作用をもつ代数的退化族とC*-作用をもつ2次元特異点との関係について研究した。その成果として、上記、2つの特異点(X_1,o)と(X_2,o)を考えたとき、その被覆の次数の和が、もとの特異点の次数で割りきれるとき、後藤-渡辺のa-不変量に一種の双対性が現れることを示した。また、Milnor数に関しても同様な双対性が現れることを示した。また、これらの結果を論文にまとめる作業を2010年に開始し、51ページほどの論文「C*-equivariant degenerations of curves and normalsurface singularities with C*-action」を作成し3月4日に投稿をした。C*を複素乗法群とする。閉リーマン面のC*-作用をもっ退化族(C*-退化族)の全空間は、定義では複素解析曲面としているが、C*-同変に代数曲面と解析同型なことを示した。証明に用いた主な手法は、H.Caranや.Holmann等により30年ほど前に研究された、群の作用で複素多様体を割って得られる商解析空間の理論に基づく。この結果から、完備(コンパクト)なC*-作用をもつ退化族が定義される。このことから、2つのC*-退化族について、双対なC*-退化族というものが定義される。

20年度は、C*-作用をもつ複素2次元特異点(X,0)を固定したとき、そのある種の巡回被覆としてきまる2つの特異点(X_1,o)と(X_2,o)は、その被覆の次数に関するある種の条件下で、双対な退化族に各々埋め込めることを証明した。上記の証明のための準備として、2次元巡回商特異点の巡回被覆について研究し、一般的な条件下で、2次元巡回商特異点の巡回被覆として得られる2次元巡回商特異点の形を決定した。この応用として、埋め込み次元4のある種の完全交叉なC*一特異点の特異点解消を調べ、この特異点解消が、定義式の重みと次数のみで決まらないとを観察した。これは、埋め込み次元3(即ち、超曲面特異点)の時とは、ことなる現象である。さらに、C*-退化族の一般のファイバーとして得られる閉リーマン面Cは、C*-退化族の中心曲線として得られるリ「マン面Dの被覆面となるが、このことからCはかなり豊富な変換群をもつことが示される。これらの事実から、C*-退化族と閉リーマン面の退化族との関係を調べ、C*-退化族の異なる構成法を調べた。ただし、これは現在研究の途上にある。C*を複素乗法群とするとき、閉リーマン面のC*-作用をもつ退化族の全空間は、定義では複素解析曲面としているが、一昨年度から昨年度にかけC*-同変に代数曲面と解析同型なことを示した。また、昨年度にC*-作用をもつ複素2次元特異点(X,o)を固定したとき、そのある種の巡回被覆として決まる2つの特異点(X_1,o)と(X_2,o)は、その被覆の次数に関するある種の条件下で、双対な退化族に各々埋め込めることを具体例の計算を通して観察していたが、本年度はこの事実を一般的な状況で厳密に証明した。この証明のための準備として、2次元巡回商特異点の巡回被覆についての研究を精密化し、2次元巡回商特異点の巡回被覆として得られる2次元巡回商特異点の形を決定した。さらに、本年度は、この結果から、完備(コンパクト)なC*-作用をもつ代数的退化族とC*-作用をもつ2次元特異点との関係について研究した。その成果として、上記、2つの特異点(X_1,o)と(X_2,o)を考えたとき、その被覆の次数の和が、もとの特異点の次数で割りきれるとき、後藤-渡辺のa-不変量に一種の双対性が現れることを示した。また、Milnor数に関しても同様な双対性が現れることを示した。また、これらの結果を論文にまとめる作業を本年の後半から開始し、現在30ページほどの原稿を作成し4月末までに完成の予定である。代表者は、研究テーマ「複素2次元特異点と閉リーマン面の退化族の関係について」の研究をこの10年間ほどしてきたが、この3年間では、特に以下のことを行った。C^*を複素乗法群とするとき、閉リーマン面のC^*-作用をもつ退化族の全空間は、定義では複素解析曲面としているが、2008年にC^*-同変に代数曲面と解析同型なことを示した。また、C^*-作用をもつ複素2次元特異点(X,0)を固定したとき、そのある種の巡回被覆として決まる2つの特異点(X_1,0)と(X_2,0)は、その被覆の次数に関するある種の条件下で、双対な退化族に各々埋め込めることを具体例の計算を通して観察していたが、2009年度はこの事実を一般的な状況で厳密に証明した。
地域性に応じた多面的な食育推進及び生産者と消費者の連携強化に関する社会科学的研究

本研究では、地域性に応じた多面的な食育推進と農林漁業者と消費者が連携を強化するための方策について調査してきた。離島である佐渡市では、地産地消に対する住民や観光客の意識調査、大都市地域の東京ではマルシェの生産者と消費者の調査、関東地域では農家レストラン及び「埼玉県産農産物サポート店」を対象とした意識調査等を実施した。以上の結果から、有効な食育推進のためには、各地域の特性に応じた地産地消(潜在的食・農・環境・観光資源の活用)を積極的に実施することで、国民の農業に対する理解を促進し、地域の農林水産物の有効活用にもつながること、さらに、農業・農村を軸とした取り組みの潜在的有効性が明らかとなった。平成25年度は、主として2つの調査を実施した。調査の一つ目は、離島地域として新潟県佐渡市を対象とし、食育にとっても重視されている地産地消の住民意識に焦点をあて、「佐渡市における地産地消に関するアンケート調査」を実施した。調査は、平成25年11月中旬から12月にかけて郵送調査によって実施した。調査票の配布数は2000部、回収数は813部(回収率40.7%)であった。調査内容は、「地産地消の理解度」「地元産農林水産物へのイメージ」「地産地消を推進する上での施策の重要度」「地元産農林水産物の嗜好度」「地元産農林水産物の購入頻度」等を主として質問した。調査結果から、地域活性化においても地産地消が重要であると認識する住民は多かったものの、情報の少なさや行政・生産者・消費者それぞれの一層の努力が必要という意見が見られた。また、特に注目すべきは、地産地消を推進する上で重要だと思われる6項目「1消費者の要望に対応した農林水産物の生産」「2生産者と消費者を結ぶ交流やPR活動」「3店舗・直売所等における佐渡産農林水産物の利用」「4学校・福祉施設等における佐渡産農林水産物の利用」「5農業・商業・工業の連携(6次産業化)による地場産業の推進」「6食育の推進と伝統料理の継承」についてAHP分析を適用した結果、重要度は6>5>4>3>2>1となり、特に、項目654の食育・伝統料理・六次産業・学校・施設での地場産物利用が重要視されていることが明らかとなった。調査の二つ目は、全国47都道府県の観光行政担当課を対象として、地域活性化の一つとしても重要な観光を活性化する上で重要な地域潜在資源活用についてアンケート調査を実施した。調査の結果、行政が主導的に方針を立て、食農環境資源のさらなる活用と人材育成等のソフト面の強化が各地域において重要な課題とされていることが明らかとなった。本研究は、地域性に応じた多面的な食育推進と生産者と消費者の連携をいかに強固なものにするかを課題としている。平成26年度は、主として3つの調査を実施した。まず、一つ目は、前年度、離島である佐渡市の住民を対象とした調査に引き続き、佐渡市の訪問者を対象とした「地産地消に関する調査」を実施した。その理由は、島外から来る訪問者が訪問先の農林水産物に対して、どのような意識を持っているかを明らかにするためである。それは島内外の消費者ニーズを把握し、地域の農林水産物の需要を伸ばすことが可能となるためである。調査の結果、訪問者は、佐渡市の農林水産物には大いに魅力を感じている一方で、その情報が十分ではないことが明らかになっている。さらに、観光客の特性によって、地産地消に求める内容は異なるものであり、これらの特性に応じた情報発信と仕掛けが必要である。二つ目は、東京都内で開催されているマルシェを対象に2つの調査を実施した。調査1は、出店者(生産者)がどのような意識、目的で出店するかについての調査を実施した。調査2として、マルシェを利用する消費者を対象に、何を求めてマルシェを利用するかについて調査を実施した。調査結果から、出店者は出店することによって、利益以外に得られるものが大きいと多くが回答した。その理由は、消費者の反応やニーズを直接把握したい、自分の商品を直接PRしたい、安全・安心をPRしたい等、一般流通では、把握し得ないあるいは、伝えられない情報を伝えたい意向が強かった。また、消費者については、新鮮な農産物を購入したい、国産食材・食品を購入したい、生産者から直接購入できるので安全・安心だ、日本の農林漁業者を応援したい等の意見が多く見られ、都心で開催されるマルシェの存在意義は、地域と都市をつなぐ上で、あるいは、日本農業の維持・発展において、重要であることが調査の結果から明らかとなった。本研究の目的は、「地域」に根ざした食育推進活動が重要であるとの前提の下、地域性に応じた多面的な食育推進のあり方について社会科学的見地から提言するとともに、農林水産業と消費者との絆を強化するための、地産地消を活用した有効な食育活動の推進を提言することである。以上を踏まえ本研究では以下の調査・研究を実施してきた。平成25年度・26年度は、離島地域である佐渡市に焦点を当て、1佐渡市住民の食育も踏まえた地産地消に関する意識調査、2佐渡市の観光客を対象とした地産地消に関する意識調査を実施した。さらに3全国47都道府県の観光行政担当者を対象として、地域の潜在資源活用について調査を実施した。

また、大都市圏東京で開催されるマルシェに焦点を当て、4農業生産者を中心とする出店者を対象にマルシェ活用の意義についての調査、5マルシェの利用者(消費者)についても利用の意義・意識について調査した。最終(平成27)年度は、生産と消費の連携を強化するためのブランディングに注目し、6農村地域の熊本県阿蘇地域に焦点を当て、「世界農業遺産」というブランドをどう活用していくための課題や問題について、7市町村及び県の行政担当者を対象とした調査を実施した。さらに、7郊外地域の埼玉県に焦点を当て、飲食店の取り組みである「埼玉県農産物サポート店」を対象に、サポート店というブランドを活用した消費者への発信意義と地産地消に関する意識調査を実施した。以上のように本研究では、首都圏、郊外、離島、農村等様々な地域に焦点を当てた調査・研究を実施し、その結果を踏まえて、生産者と消費者の連携強化の為には、各地域の特性に応じた地産地消を積極的に実施することが地域住民いわば国民の食育につながるだけでなく、時系列的または横断面的にスパイラル的な食育の発展を促すと共に、農業生産への理解と活用の促進に寄与することが明らかになった。本研究では、地域性に応じた多面的な食育推進と農林漁業者と消費者が連携を強化するための方策について調査してきた。離島である佐渡市では、地産地消に対する住民や観光客の意識調査、大都市地域の東京ではマルシェの生産者と消費者の調査、関東地域では農家レストラン及び「埼玉県産農産物サポート店」を対象とした意識調査等を実施した。以上の結果から、有効な食育推進のためには、各地域の特性に応じた地産地消(潜在的食・農・環境・観光資源の活用)を積極的に実施することで、国民の農業に対する理解を促進し、地域の農林水産物の有効活用にもつながること、さらに、農業・農村を軸とした取り組みの潜在的有効性が明らかとなった。交付申請時における平成26年度の研究実施計画は、(1)平成25年度に実施した調査結果を取りまとめるとともに、分析を実施する。また、調査協力地へ結果を報告する。(2)食育への協力体制・地産地消を加味した農林漁業者のためのアンケート[調査B]の設計。(3)食品産業関係者等へのアンケート[調査C]の設計。であった。以上の研究実施計画に則れば、平成26年度の調査・研究については、まず、平成25年度に佐渡市で実施した住民調査について、現地へ成果報告済みである。またさらに分析を進め、結果の公表として平成27年5月の日本フードシステム学会での報告、論文投稿を予定している。また、地産地消を加味した農林漁業者の調査Bについては、東京都内で開催されているマルシェに出店している農業生産者を対象に調査を実施することができた。本研究の課題である地域性に応じた食育の推進という点では、都市部で開催されているマルシェを対象とすることによって、前年度の離島地域とはまた別の地域性の下で、調査を実施することができた。また、生産者と消費者の連携強化の点では、都市部のマルシェを介することで、生産者と消費者がいかに連携を強めていけるかの方策について、調査、検討することができたといえる。調査Cについては、食品産業関係者への調査を予定していたが、平成26年度については、食品産業関係者のみを対象とした調査の実施には至らなかった。ただし、マルシェの出店者には、農業生産者のみならず、流通業者も含まれており、その意味では、食品産業関係者の一部の調査は実施できたといえる。
通気坑を有するトンネル火災における熱気流の挙動

本年度に主に実施した項目と研究成果を要約すれば以下のようである。1.トンネル火災時の通気の温度分布および流動に関する模型実験精密な温度分布を得るために測定断面積数ならびに1断面あたりの測点数を増加して、トンネル火災の模型実験を行った。また、煙管を用いて常温部の空気の流れを可視化した。この結果、火災発生時、行動傾斜が緩やかな場合は、坑道の両端ともに通気の流出入がある、すなわち、それぞれの端の下部から常温の空気が坑道に流入し、上部から高温の空気が流出するが、傾斜が大きくなると下側からは流入するだけになることがわかった。温度分布から、火災上方の高温部の一部に不連続な状態が見られたが、可視化画像からこの部分の流れが不連続であることを確認した。2.実規模傾斜坑道を用いたトンネル火災実験資源環境総合技術研究所の九州石炭鉱山技術センターの斜坑(傾斜20度)において、実規模火災実験を行った。ここで上向きならびに下向き通気時における、火災による熱気流の挙動を測定したが、下向き通気時においても、風速が1.7m/s以上であれば熱気流は逆流せずに下向きに流れることがわかった。この結果は予想外のものであった。傾斜の異なる他の実規模の坑道で実験できればより具体的で役に立つ情報が得られると思われる。3.トンネル火災のシミュレーションプログラムの開発火災ガスを含む異種気体の拡散、ならびに吸出通気における通気流動に関するシミュレーションが可能になった。しかし、実際的な問題として、広い範囲のシミュレーションはメモリならびに解析時間を要し今後も検討を要する。1.トンネル火炎時の温度分布および流動に関する模型実験熱源の放出熱量の安定性、再現性の見地から、本年度は電気ヒ-タを熱源とする、トンネル火炎に関する模型実験を行った。この結果、火炎が起こると高温の空気は天井に沿って薄い層をなして上方に流れ去るが、一部は冷やされて下降して戻ることがわかった。流れの観察には流動パラフィンを用いたが、これは熱源からの流れしか見ることができず、常温の空気の流れの可視化が今後の課題である。2.実規模トンネル模型を用いた風速分布測定資源環境総合技術研究所の九州石炭鉱山技術センター実施室に実物大のトンネル模型を作成し、ここにおいて超音波風速計を用いて、風管通気を行っている掘進切羽における流れの詳細な測定を行った。この結果、通気の流れを詳細に解明することができた。この結果は数値シミュレーションの精度の検証にも利用することができる。3.トンネル火炎のシミュレーションプログラムの開発火炎の影響は空気の温度上昇、輻射熱の放散、水蒸気・燃焼ガスの放散など多岐に亘るが、本年度は空気の温度上昇、従って密度変化のみを考慮したプログラムを開発し、1の実験との整合性を検討した。1.トンネル火災時の通気の温度分布および流動に関する模型実験精密な温度分布を得るために測定断面数ならびに1断面あたりの測点数を増加して、トンネル火災の模型実験を行った。この結果、火災発生時、坑道傾斜が緩やかな場合は、坑道の両端ともに通気の流出入がある、すなわち、それぞれの端の下部から常温の空気が坑道に流入し、上部から高温の空気が流出するが、傾斜が大きくなると下側からは流入するだけになることがわかった。

ここで上向きならびに下向き通気時における、火災による熱気流の挙動を測定したが、下向き通気時においても、風速が1.7m/s以上であれば熱気流は逆流せずに下向きに流れることがわかった。この結果は予想外のものであった。傾斜の異なる他の実規模の坑道で実験できればより具体的で役に立つ情報が得られると思われる。トンネル火災のシミュレーションプログラムの開発火災ガスを含む異種気体の拡散、ならびに吸出通気における通気流動に関するシミュレーションが可能になった。しかし、実際的な問題として、広い範囲のシミュレーションはメモリならびに解析時間を要し今後も検討を要する。
ヒト卵管幹細胞の同定と解析

卵管幹細胞の同定に必要なin vivo卵管組織再構成システムの確立に際して、その基盤となる技術開発を不死化内膜間質細胞と不死化内膜腺上皮細胞を用いて行った。まず、これらの細胞株を出発材料として、発光・蛍光蛋白を安定的に発現する細胞株を作成した。さらに、標識細胞が組織再構成の過程のなかで、どのように振る舞うかを検証する細胞追跡システムを開発した。本研究により、不死化卵管上皮細胞株が利用可能になった際、その再構成システムと幹細胞追跡法への応用が可能な基盤知見が得られた。本研究の当初の目的は、ヒト卵管における成体幹細胞システムの基礎的解明を進めていくと同時に、多角的な臨床応用を目指して、卵管幹細胞分離法の確立を通じて、幹細胞を標的にした新しい治療法の開発であった。ヒト卵管上皮からの幹細胞候補集団であるSP (side population)細胞の分取とその機能解析を行う予定であったが、ヒト卵管検体の入手が困難であり、今年度も適切なヒト卵管組織が得られなかった。そこでラットやマウスなどの齧歯類の卵管からのSP細胞の分取を検討したが、そもそもヒト子宮内膜でもSP細胞の比率は2%前後であり、齧歯類で且つ内膜より小さい組織である卵管からのSP細胞の分離は極めて困難であり、分取できたとしても次の解析に供するだけの十分な細胞量が取れないと判断し、戦略を変更した。SP分取法よりは表面マーカーによる分取の方が細胞のダメージが少なく効率が良いため、内膜SP細胞に高発現する遺伝子を以前に行ったマイクロアレイデータを用いてin silico解析を行った。この解析から抽出された候補マーカーで分取できた場合、そのin vivo多分化能の検証が幹細胞特性の証明に必要である。そのためには、免疫不全マウスの体内での卵管組織再構成系に標識した卵管幹細胞を混在させてその振る舞いを追跡する必要がある。微少量の細胞への遺伝子導入を検討したところ、培養せずに直接ウイルス液と混合して遠心することで、効率的に遺伝子導入が可能であった。また、ヒト子宮内膜細胞による同様の再構成系ににおいて、細胞追跡法が可能であることも判明し、そのシステムの更なるブラッシュアップを通じて、卵管再構成系のシステム開発を目指した。本研究では、ヒト卵管における成体幹細胞システムの基礎的解明を進めていくと同時に、多角的な臨床応用を目指して、卵管幹細胞分離法の確立を通じて、幹細胞を標的にした新しい治療法の開発を主たる目的とする。そのために、ヒト卵管上皮からのSP (side population)細胞の分取とその機能解析を行う予定であったが、子宮全摘手術の際に卵管全体も採取するためには、僅かではあるが術式を変更しなければならず、術者に周知しても現場では徹底されず、それ故に、卵管全体の検体の入手が極めて困難となった。そのため、SP細胞の分離のみならず卵管上皮の分離方法の検討も十分に出来なかった。そこで、本年度は、SP細胞の一般的な扱いへの習熟と将来卵管SP細胞の機能を解析するうえで基盤となるアッセイ系の確立を主に行った。SP細胞の由来は子宮内膜として、子宮内膜からのSP細胞の分離を行い、SP細胞に特異的に発現増強するABCG2の発現レベルをRT-PCRで検討したところ、内膜非SP細胞に比べて内膜SP細胞ではABCG2が強く発現しており、分離方法が正しく行われたことが確認できた。また、内膜間葉系幹細胞の最有力候補であるCD140b+CD146+細胞も内膜SP細胞に多く含まれていた。次に、レンチウイルスを用いたSP細胞への遺伝子導入を検討した。細胞を培養するとSP細胞の比率が低下することもあり、内膜からSPを分離した後に培養せずに直接ウイルス液と混合して3時間遠心することで、効率的に遺伝子導入が可能であることが判明した。このことによりSP細胞を蛍光蛋白や発光蛋白で安定的に標識してその振る舞いを追跡することが可能となった。次年度に向けての基盤となる知見ならびに技術が得られた。卵管幹細胞の同定に必要なin vivo卵管組織再構成システムの確立を目指して、本年度は、これまで報告されているヒト初代培内膜培養細胞を用いたヒト子宮内膜再構成システムを応用して、不死化内膜間質細胞と不死化内膜腺上皮細胞を用いた内膜再構成システムの開発を行った。これは、将来的に不死化卵管上皮細胞が得られた際には、ヒト卵管検体の稀少性といった問題をクリア出来る安定的な再構成システムを得るための、基盤となるプラットフォームを創るという位置付けの研究である。まず間質細胞の振る舞いを発光イメージングを用いて可視化するために、非機能膜型受容体(membrane X receptor, mXR)、発光蛋白CBR、および蛍光蛋白GFPの3つを同時に発現することが可能なレンチウイルスを感染させた。

その後に、GFPを高発現する細胞をセルソーターで2回選別し、GFP高発現細胞を分取してフローサイトメーターで解析したところ、標識蛋白全てを安定的に発現することが判明し、これらを大量に培養して細胞株のストックを確保した。この細胞株は、mXRに対する磁性体標識抗体を用いれば、in vitroおよびin vivoにおいて磁場をかけることで任意の場所に集積させることが可能なことが判明した。最近、他のグループから不死化卵管上皮細胞が樹立されたとの報告がなされた。本研究で得られた基盤知見と基盤技術により、不死化卵管上皮細胞を用いた新しい卵管再構成系の確立が実現化され、もって卵管幹細胞の同定のためのin vivo評価ツールの開発につながる。産婦人科、生殖医学、臨床遺伝学、生殖内分泌学本年度も、ヒトのみならず齧歯類からも卵管上皮SP細胞の分離に至らず、その前段階で留まっている点から「(4)遅れている」とした。本年度は、ヒト卵管上皮からのSP細胞分離に至らず、その前段階で留まっている点から「遅れている」とした。なお、平成24年4月7月にかけて研究室が移転したことも研究が当初の予定通り進まなかった一要因となった。本研究に前後して、W5C5という単一のマーカーを用いて内膜幹細胞を分取出来るという報告がなされた。上述の通り、以前に行った独自のアレイデータを用いて候補マーカーの絞り込みは続行する一方、ヒトおよび齧歯類の卵管組織をW5C5に対する抗体を用いて免疫組織化学による検討を行い、その局在を明らかにする。また、W5C5を用いてヒトあるいは齧歯類から幹細胞候補の分離を試みる。その微少量のW5C5陽性細胞を卵管細胞全体と混在させてin vivoおよびin vitroでW5C5陽性細胞の振る舞いを検討する。これにより新たな研究の展開が期待される。ヒト卵管のみならずラットやマウスといった齧歯類の卵管からSP細胞を分離・解析することで、種差については十分に留意する必要があるものの、検体が希少のために進展が阻まれていた点が改善され、研究が飛躍的に推進する。特に、SPの分離方法の改良・改善や条件設定については、齧歯類で十分検討してから、希少なヒト卵管検体を用いる戦略とする。また、重度免疫不全マウスを用いた移植実験では、卵管より分離した細胞だけでなく、卵管組織自体を移植することも行い、貴重な検体を条件設定のみに費やすだけでなく、有効に活用することで、研究もスムーズに展開させる。戦略の変更を余儀なくされたため、予定していた研究費を全て使用できなかった。新しい研究戦略のもと、次年度の研究費と併せて、消耗品購入などに充てる予定である。ヒト卵管上皮からのSP細胞分離に至らず、その前段階で留まっていたため、解析に要する実験が十分に出来ず、繰越が発生した。また、平成24年度4月7月にかけて研究室が移転したことも研究が当初の予定通り進まなかった一要因となった。平成25年度は、上述の通り、ヒトのみならず齧歯類の卵管からSP細胞を分離・解析するので、繰越金を併せてこれに使用する。
癌治療効果の早期判定を目的とする放射性薬剤の開発

昨年度の検討より,エネルギー依存性の細胞活動を反映する放射性ヨウ素標識薬剤の開発が有用であると考えられた.そこで本年度は,エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映するかを検討するために,エネルギー依存性のアミノ酸トランスポータであるシステムAに注目し,システムAの基質である[^<14>C]alpha-(methylamino)isobutyric acid (^<14>C-MeAIB)を用いて,治療効果判定薬剤の標的としての有用性を検討した.ヒト耳下腺癌細胞であるHSG細胞を移植したマウスに炭素線25Gyを照射し,照射前後における取り込みの変化を[methyl-^<14>C]methionine (^<14>C-Met)と比較したところ,いずれも照射5日後に有意な取り込みの減少を認めた.また,炭素線照射により誘発される炎症への集積を検討するために,腫瘍を移植していない脚へ炭素線25Gyを照射したところ,いずれの放射性薬剤も炎症への集積は示さなかった.このことは,先の腫瘍細胞への放射性薬剤の取り込みの減少は,炎症などの影響ではなく,腫瘍細胞自身の取り込みの変化を示しており,エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映することを示唆する.次に,培養HSG細胞を用いて,エネルギーの源となる細胞内総ATPの量と^<14>C-MeAIB,^<14>C-Metと取り込みの変化を検討した.インビトロの系におて,いずれの薬剤も,炭素線3Gy照射3日以降に有意な減少が観察されたのに対して,細胞内総ATP量は測定した5日間ではいずれの日においても有意な差は観察されなかった.以上の結果は両薬剤の取り込みは細胞内の総ATP量の低下が現れる前の状態において減少することを示唆しており,治療効果の早期診断薬剤の標的として,エネルギー依存性の膜輸送が有用であり,本輸送系を反映する放射性薬剤の開発が有用であると考えられる.本年度は,癌治療効果の早期判定を可能とする放射性薬剤の開発にあたり,まず始めに,癌の放射線治療効果を早期に反映する細胞機能の探索を行った.エネルギー非依存性のアミノ酔トランスポータシステムによって輸送される[^<125>I]-iodo-alpha-methyl-L-tyrosine(^<125>I-IMT)とアミノ酸トランスポータシステムLによって取り込まれた後,細胞内でメチル基転移反応などのエネルギー依存的な代謝を受ける[^<14>C-methyl]methionine(^<14>C-Met)を用い,炭素線25Gyをヌードマウスに移植したC10glioma細胞に照射し,照射後経時的に両放射性薬剤の腫瘍への集積量を経時的に観察した.腫瘍細胞への^<125>I-IMTの集積量は,照射1日後に一過性の増加を示したが,その後減少し,照射3日後以降には,照射前と比べて腫瘍への集積に有意な減少が観察された.一方,^<14>C-Metの腫瘍への集積は,照射1日後には照射前の98%とあまり変化が見られなかったが,2日後には照射前の59%と有意に減少し、^<125>I-IMTより^<14>C-Metの腫瘍への集積の減少がより早期に観察された.また,炭素線25Gy照射前後における両アミノ酸の腫瘍細胞内代謝変化を検討したところ,^<125>I-IMTは照射前後において変化が無かったのに対し,^<14>C-Metは炭素線照射により未変化対の割合が,42%から68%にまで増加した.両アミノ酸はエネルギー非依存性のアミノ酸トランスポータシステムLによって取り込まれることから,取り込み過程に差は無く,また^<14>C-Metの腫瘍内代謝が変化していたことから,エネルギー非依存性の膜輸送に比べてエネルギー依存的な細胞内代謝がより鋭敏に治療効果を反映すると考えられる.従って,エネルギー依存性の細胞活動を反映する放射性ヨウ素標識薬剤の開発が有用であると考えられる.昨年度の検討より,エネルギー依存性の細胞活動を反映する放射性ヨウ素標識薬剤の開発が有用であると考えられた.そこで本年度は,エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映するかを検討するために,エネルギー依存性のアミノ酸トランスポータであるシステムAに注目し,システムAの基質である[^<14>C]alpha-(methylamino)isobutyric acid (^<14>C-MeAIB)を用いて,治療効果判定薬剤の標的としての有用性を検討した.ヒト耳下腺癌細胞であるHSG細胞を移植したマウスに炭素線25Gyを照射し,照射前後における取り込みの変化を[methyl-^<14>C]methionine (^<14>C-Met)と比較したところ,いずれも照射5日後に有意な取り込みの減少を認めた.また,炭素線照射により誘発される炎症への集積を検討するために,腫瘍を移植していない脚へ炭素線25Gyを照射したところ,いずれの放射性薬剤も炎症への集積は示さなかった.

このことは,先の腫瘍細胞への放射性薬剤の取り込みの減少は,炎症などの影響ではなく,腫瘍細胞自身の取り込みの変化を示しており,エネルギー依存性の膜輸送が治療効果を早期に反映することを示唆する.次に,培養HSG細胞を用いて,エネルギーの源となる細胞内総ATPの量と^<14>C-MeAIB,^<14>C-Metと取り込みの変化を検討した.インビトロの系におて,いずれの薬剤も,炭素線3Gy照射3日以降に有意な減少が観察されたのに対して,細胞内総ATP量は測定した5日間ではいずれの日においても有意な差は観察されなかった.以上の結果は両薬剤の取り込みは細胞内の総ATP量の低下が現れる前の状態において減少することを示唆しており,治療効果の早期診断薬剤の標的として,エネルギー依存性の膜輸送が有用であり,本輸送系を反映する放射性薬剤の開発が有用であると考えられる.
プロテオーム解析による原発性免疫不全症候群の新生児マススクリーニング法の開発

原発性免疫不全症候群(PID)は免疫担当細胞や免疫担当分子の異常から、重症もしくは頻回の感染や過剰な炎症、自己免疫疾患や悪性疾患を生じる症候群である。重症例では後遺症が残る症例や、救命が困難な症例も未だに多いため、未発症の段階で診断が可能な新生児マススクリーニングの実現が重要な課題である。次世代プロテオミクス技術と最新鋭の質量分析計を用いることで、PIDの疾患責任蛋白の発現評価が可能になってきており、ろ紙血から複数のPIDの責任蛋白を同定・定量化する手法を確立し、蛋白発現が低下する疾患の新生児マススクリーニングへの応用へとつなげることが本研究の目的である。
パプアニューギニアにおける社会変化と生計維持活動に関する比較研究

本研究では、近年急激な社会変化を引き起こしているパプアニューギニアの諸社会について、生計維持活動や食物接種にみられる変化と、従来からいとなまれてきたさまざまな技術や制度、習慣との関係を、生態学的、文化人類学的な観点から統計的に比較検討することを大きなねらいとした。そのためにまず、資料の整理、分類のためにパーソナルコンピューターを導入し、研究環境の充実を行った。さらに、資料の分析と同時に、国立民族学博物館や東京大学医学部人類生態学教室を訪れ、急激な社会変化を引き起こしつつある地域を研究対象としている研究者との議論を通じて、研究の枠組みの再検討を行った。今年度のデータ分析は、主としてパプアニューギニア西部州内陸部に住むクボ族を中心に行ったが、興味深いいくつかの知見が得られた。クボ族が、政府並びにキリスト教と接触した結果として引き起こした変化は、1)規模を大きくした定住化集落での生活、2)戦闘状態の終結、3)セヴンスディアドベンティスト派(S. D. A.)の食物規制の受容、の3点にまとめることができる。そして、その影響は食物摂取という、彼らの生存の鍵を握る側面にも及んでいる。数家族からなるロングハウスでの生活から定住集落での生活への変化は、居住地域の人口密度の増大を意味し、より土地集約性の高い食物資源の利用へと移行した。その結果、エネルギー源としてサゴ、バナナから根栽類へと比重が変化した。また、S.D.A.の食物規制の受容は、住民のタンパク質摂取に深刻な影響を与えている。S.D.Aに改宗したものが住民の約半数であった1988年のタンパク質摂取量は34.0g、すなわちFAO/WHOの最低基準とほぼ同じであり、タンパク質摂取がかろうじて最低レベルを確保していたにすぎないことがわかる。ところが、1994年のタンパク質摂取量は24.0Ggであり、FAO/WHOの最低基準を大きく下回り、健康への悪影響が懸念されるようになった。
細胞接着糖鎖を合成する血中シアル酸転移酵素の分子種の特異的検出法の開発

糖鎖性の腫瘍マーカーのうち、1型基幹糖鎖グループの代表であるCA19-9(シリアルLe^a)は、消化器癌、特に膵癌の診断に用いられる。この糖鎖は、血管内皮細胞に存在する細胞接着蛋白質のリガンドであり、この糖鎖抗原は、癌の血行性転移を媒介し促進すると考えられる。CA19-9糖鎖は、シアリルトランスフェラーゼとフコシルトランスフェラーゼの両者がはたらいて合成される。癌でCA19-9の異常な合成は、シアリルトランスフェラーゼの活性増大がその一因となっている。シアリルトランスフェラーゼには多くの分子種があり、このうち特に消化器癌で増えている分子種をの量的変化を、患者血清中や組織中で測定することにより、患者の癌細胞の転移能について、貴重な臨床情報が得られると考えられた。しかし、酵素活性を指標として測定すると、分子種の区別無くシアリルトランスフェラーゼがすべて測り込まれてしまい、分子種に特異的な測定系をくむことが出来ない。そこで、分子種特異的な遺伝子プローブで、mRNAレベルからの測定を試みた。大腸癌でシアリルLe^aを合成するシアリルトランスフェラーゼをノザンブロット法およびRT-PCR法によって検索したところ、シアリルトランスフェラーゼのうちST-30分子種のmRNAに、癌での有意の増加を検出した。このmRNA量と、癌組織シアリルLe^a発現と間にの有意の統計的相関が観察された。一方、ST-30と競合するシアリルトランスフェラーゼであるST-4分子種が、正常大腸粘膜に比して癌組織で著明に低下していることをも見いだした。ヒト培養大腸癌細胞へのST-4アンチセンスcDNAのトランスフェクションによって、シアリルLe^Xの減少とシアリルLe^aの増加が見られるた。このことから、ST-30の競合酵素であるST-4の低下も、癌でのシアリルLe^a発現亢進に関与すると考えられた。
食物繊維の構造、性質の比較研究

1.ゴボウおよびヤマゴボウの炭水化物組成の比較ゴボウとヤマゴボウ(ゴボウアザミ)の脱脂粉末を試料として炭水化物組成を比較した。試料の炭水化物(多糖)を分画し、各画分の糖組成の分析、メチル化分析の結果、ゴボウ、ヤマゴボウの基本的な多糖の成分は殆んど同じであった。ゴボウもヤマゴボウも貯蔵多糖としてフルクタンを含んでいた。ゴボウ、ヤマゴボウの細胞壁はペクチン質(中性糖が結合したラムノガラクツロナン)、ヘミセルロ-ス(アラビナン、キシラン、ガラクタン、アラビノガラクタン、キシログルカン)とセルロ-スの比がそれぞれ53.6:8.0:38.4と55.8:7.2:37.0であった。フルクタンと細胞壁多糖の比はおおよそゴボウが47:53、ヤマゴボウが66:34であった。2.ゴボウから酸性キシランの分離、同定ゴボウの細胞壁多糖の化学構造を調べるために、脱脂したゴボウ粉末の多糖を熱水(ペクチン質I,PS-I)、0.5%しゅう酸アンモニウム(ペクチン質II,PSーII)、4%水酸化カリウム(ヘミセルロ-スI,HC-I)および24%水酸化カリウム(ヘミセルロ-スII,HC-II)で抽出して8つの画分に分画した。HC-IIは酢酸で中和して沈殿する画分(HC-IIA)と上清画分(HC-IIB)に分画した。各画分の構成単糖のモル比からHC-IIB画分にキシランの存在が示唆された。HC-IIB画分を精製し、精製HC-IIB-1をDEAE-Sephadex A-25(酢酸型)クロマトグラフィ-に供し、得られた3つの主なピ-クのうち、最後に溶出したピ-ク(HC-IIB-1-C)をメチル化分析と部分水解することにより、ゴボウ中に存在するキシランの構造を推定した。ゴボウのキシランは、主鎖はキシロピラノ-ス残基がβ-(1→4)結合した直鎖状の構造で、そのうち約8.3%に4-0-メチル-α-D-グルコピラノシルウロン酸残基が2の位置で側鎖として結合しているものと考えられる。1.ゴホウおよびヤマゴボウの炭水化物組成の比較ゴボウ(G)、ヤマゴボウ(Y)の可食部の脱脂粉末(400mg)に水4mlを加え、100°Cで3回抽出し、熱水抽出画分(HWE)を得、その残渣を熱水不溶性画分(HWR)とした。HWEはDEAE-Sephadex A-25のクロマトに共し、素通り画分(HWE-I)とNace溶出画分(HWE-II)に分けた。各画分について全糖量、酸性糖量および構成糖を調べた。また、HWRについては別に、順次各種溶媒で抽出分画し構造推定に供した。

G-HWE(収量269.3mg)は約50%の糖を含み、主にフラクトオリゴ糖(68%)とペクチン(26%)からなっていた。Y-HWE(312.3mg)は約48%の糖を含み、主にフラクトオリゴ糖(80%)とペクチン(13%)からなっていた。G-HWR(103.0mg)およびY-HWR (65.0mg)はそれぞれ75%と76%の糖を含み、いずれもウロン酸、ラムノース、フコース、アラビノース、キシロース、マンノース、グルコースとガラクトースからなっいた。またHWRを分画した結果から、両者とも、HWRはラムノガラクツロナン、酸性キシラン、キシログルカン、アラビノガラクタン、セルロースから主に構成されていると推定した。2.ゴホウから酸性キシランの分離脱脂したゴボウ粉末の植物繊維(多糖)を熱水、0.5%シュウ酸アンモニウム、4%水酸化カリウム、24%水酸化カリウムで抽出し、各画分の糖組成を調べた。ゴボウを24%水酸化カリウムで抽出し、酢酸で中和して得られた上清画分(HC-IIB-1、1回目抽出)を精製し、精製HC-IIB-をDEAE-Sepadex A-25のクロマトに供し、得られた3つの主なピークのうち、最後に溶出したピーク(HC-IIB-1-C)をメチル分析、部分水解することにより、ゴボウ中に存在するキシランの構造を推定した。ゴボウのキシランは、主鎖はキシロースがβ-(1→4)結合した直鎖状の構造で、側鎖として4-0-メチルグルクロン酸がキシロース12個に1個の割合で結合しているものと考えられる。1.ゴボウおよびヤマゴボウの炭水化物組成の比較ゴボウとヤマゴボウ(ゴボウアザミ)の脱脂粉末を試料として炭水化物組成を比較した。試料の炭水化物(多糖)を分画し、各画分の糖組成の分析、メチル化分析の結果、ゴボウ、ヤマゴボウの基本的な多糖の成分は殆んど同じであった。ゴボウもヤマゴボウも貯蔵多糖としてフルクタンを含んでいた。ゴボウ、ヤマゴボウの組織壁はペクチン質(中性糖が結合したラムノガラクツロナン)、ヘミセルロ-ス(アラビナン、キシラン、ガラクタン、アラビノガラクタン、キシログルカン)とセルロ-スの比がそれぞれ53.6:8:0:38.4と55.8:7.2:37.0であった。フルクタンと細胞壁多糖の比はおおよそゴボウが47:53、ヤマゴボウが66:34であった。2.ゴボウから酸性キシランの分離、同定ゴボウの細胞壁多糖の化学構造を調べるために、脱脂したゴボウ粉末の多糖を熱水(ペクチン質I、PS-I)、0.5%シュウ酸アンモニウム(ペクチン質II、PS-II)、4%水酸化カリウム(ヘミセルロ-スI、HC-I)および24%水酸化カリウム(ヘミセルロ-スII、HC-II)で抽出して8つの画分に分画した。HC-IIは酢酸で中和して沈澱する画分(HC-IIA)と上清画分(HC-IIB)に分画した。各画分の構成単糖のモル比からHC-IIB画分にキシランの存在が示唆された。HC-IIB画分を精製し、精製HC-IIB-1をDEAE-SephadexA-25(酢酸型)クロマトグラフィ-に供し、得られた3つの主なピ-クのうち、最後に溶出したピ-ク(HC-IIB-1-C)をメチル化分析と部分水解することにより、ゴボウ中に存在するキシランの構造を推定した。ゴボウのキシランは主鎖はキシロピラノ-ス残基がβ-(1→4)結合した直鎖状の構造で、そのうち、約8.3%に4-0-メチル-α-D-グルコピラノシルウロン酸残基が2の位置で側鎖として結合しているものと考えられる。
グルココルチコイド受容体機能の制御機構に関する研究

1)グルココルチコイド受容体の翻訳後修飾(レドックスあるいはリン酸化による制御機構を解明)レドックス感受性のシステイン残基がGRのDNA結合領域、核移行シグナルなどに存在することを明らかにした。また、それらのシステイン残基の還元性修飾がGR機能を増幅することを薬理学的に証明した。2)グルココルチコイド受容体の核移行(分子機構の解明)GRの核移行がリガンドのみならず細胞内酸化還元状態等によっても調節されることを明らかにした。3)クロマチン高次構造との関連からグルココルチコイド受容体による転写機構を究明(グルココルチコイド受容体とクロマチン-DNA、histone、coactivator/corepressorとの相互作用の解明)ウルソデオキシコール酸によるGR機能修飾機構の解析から、GRのリガンド結合領域がcoactivatorとの相互作用に必須であること、リガンドはかかるリガンド結合領域の立体構造を変化させることによりcoactivatorとGRの相互作用を多彩に調節することを明らかにした。4)グルココルチコイド受容体と他の転写因子との相互作用(NF-kBとの相互作用のメカニズムを解明)NF-kBの共役因子としてRef-1を新たに同定し、その成果を基盤としてGRとNF-kBの相互作用に関する新たなパラダイムについて究明中である。今後、これらの研究を発展的に継続し、GRを標的とした創薬の分子基盤を確立するとともに、臨床的に有用な新たなGR作動薬発見に向かいたい(平成13年度平成14年度基盤研容B(2)展開にて継続中)。本研究はグルココルチコイド受容体機能の制御機構を分子レベルで明らかにし、グルココルチコイドによる遺伝情報発現調節機構を、研究成果の臨床応用をも視野にいれて包括的に解明することを目的とする。[1]グルココルチコイド受容体の翻駅後修飾・グルココルチコイド受容体分子中のレドックス感受性アミノ酸を同定しつつある。・グルココルチコイド受容体と相互作用する細胞内還元酵素がチオレドキシンであることを同定した。[2]グルココルチコイド受容体の核移行の分子機構解明・グルココルチコイド受容体分子中の核移行シグナルと会合する細胞質内蛋白がimportin-αであることを同定した。・グルココルチコイド受容体の核移行のレドックス制御機構を解明した。・グルココルチコイド受容体の核から細胞質への輸送機構を究明中である。[3]クロマチンの高次構造とグルココルチコイドによる転写調節機構・グルココルチコイド受容体と相互作用するcoactivator,corepressorのの機能調節機構ならびにクロマチン高次構造に与える薬剤のグルココルチコイド依存性転写に対する影響を検討中である。・NF-kBのcofactorのcDNAクローニングに成功し、その生化学的特性を解析中である。本研究はグルココルチコイド受容体機能の制御機構を分子レベルで明らかにし、グルココルチコイドによる遺伝情報発現調節機構を、研究成果の臨床応用をも視野にいれて包括的に解明することを目的とするものである。[1]グルココルチコイド受容体の翻訳後修飾・グルココルチコイド受容体分子中のレドックス感受性アミノ酸を同定した。・グルココルチコイド受容体と相互作用する細胞内還元酵素がチオレドキシンであることを同定し、その分子機構解明に近づいた。[2]グルココルチコイド受容体の核移行の分子機構解明・グルココルチコイド受容体分子中の核移行シグナルと会合する細胞質蛋白がimportin-αであることを同定し、相互作用する領域をマッピングした。・グルココルチコイド受容体の核移行シグナルがレドックス制御を受けることを明らかにした。・グルココルチコイド受容体の核から細胞質への輸送がそのDNA結合能と相関することを見い出した。[3]クロマチンの高次構造とグルココルチコイドによる転写調節機構・グルココルチコイド受容体と相互作用するcoactivatorが受容体の核内局在を制御することを見い出した。

・NF-KBのcofactorのcDNAクローニングに成功し、Ref-1であることを同定した。1)グルココルチコイド受容体の翻訳後修飾(レドックスあるいはリン酸化による制御機構を解明)レドックス感受性のシステイン残基がGRのDNA結合領域、核移行シグナルなどに存在することを明らかにした。また、それらのシステイン残基の還元性修飾がGR機能を増幅することを薬理学的に証明した。2)グルココルチコイド受容体の核移行(分子機構の解明)GRの核移行がリガンドのみならず細胞内酸化還元状態等によっても調節されることを明らかにした。3)クロマチン高次構造との関連からグルココルチコイド受容体による転写機構を究明(グルココルチコイド受容体とクロマチン-DNA、histone、coactivator/corepressorとの相互作用の解明)ウルソデオキシコール酸によるGR機能修飾機構の解析から、GRのリガンド結合領域がcoactivatorとの相互作用に必須であること、リガンドはかかるリガンド結合領域の立体構造を変化させることによりcoactivatorとGRの相互作用を多彩に調節することを明らかにした。4)グルココルチコイド受容体と他の転写因子との相互作用(NF-kBとの相互作用のメカニズムを解明)NF-kBの共役因子としてRef-1を新たに同定し、その成果を基盤としてGRとNF-kBの相互作用に関する新たなパラダイムについて究明中である。今後、これらの研究を発展的に継続し、GRを標的とした創薬の分子基盤を確立するとともに、臨床的に有用な新たなGR作動薬発見に向かいたい(平成13年度平成14年度基盤研究B(2)展開にて継続中)。
男性の養育主体としてのエンパワーメントを促進する家庭科のカリキュラムに関する研究

本研究は、育児休業期間が男性の養育主体としてのエンパワーメントを達成する機会となるための制度条件と教育方策を検討し、男女がともに養育主体として育つための家庭科のカリキュラムを構築するための基礎資料を得ることを目的とする。具体的には以下の2点を柱とする。1面接調査により、育児休業中の男性が休業期間において経験した困難、生活の変化、家族状況の変化、サポート体制、家事・育児スキルの獲得状況、職場復帰後のそれらの変容等を明らかにする。2面接調査の結果をもとに、育児休業が男性の養育主体としてのエンパワーメントを達成する機会になるための条件について、制度条件および教育方策の二つの側面から検討する。
環境調和型エネルギーシステムの実現を目指した酸化物熱電変換材料に関する研究

酸化物熱電変換材料を用いた熱電変換モジュールの作製を行った。まず、P型Ca_3Co_4O_9について焼結体の熱電特性の向上を試み、その結果得られたバルク体と、N型LaNiO_3を用いて熱電モジュールを作製し、発電特性を評価した。1.P型Ca_3Co_4O_9焼結体の配向性の向上Ca_3Co_4O_9は層状の結晶構造に由来して特性に大きな異方性を有し、ab面内においてのみ優れた熱電特性を発揮する。そのため、配向性焼結体の作製は不可欠であった。本研究では一軸加圧焼結を用いた焼結体作製において、前駆粉末を構成する板状微結晶の粒径と焼結体の配向性について調べた。その結果、粒径を制御することにより高配向・高密度の焼結体が得られることが分かった。また、焼結体のab面が配向した方向の導電率が改善され熱電特性が向上した。2.金属Ag微粒子との複合化によるP型Ca_3Co_4O_9焼結体の導電率の向上高密度化、高配向化された焼結体について、さらに導電率を向上させることを目的として、金属Ag微粒子との複合化を試みた。Ag供給源としてAg_2Oを用いることにより、Ca_3Co_4O_9結晶粒界に数μ以下のAg微粒子を分散させることに成功した。その結果、導電率が大幅に向上した。また、Agとの複合化により熱起電力が減少してしまったが、Ag混合量を調節することにより熱電特性を向上できることが分かった。3.熱電モジュールの作製と発電試験結果P型Ca_3Co_4O_9とN型LaNiO_3を用いて熱電モジュールを試作した。アルミナ板を基板とし、Agシートを電極として各8個の酸化物焼結体を交互に直列に接合した。得られたモジュールについて発電試験を行った結果、モジュールの高温側の温度が650°C、温度差が550°Cの場合に0.56Wの出力が得られた。モジュールのサイズ(縦4.2cm、横4cm、高さ0.7cm)から算出される出力の面積密度および体積密度は0.033W/cm^2、0.048W/cm^3となり、おおよそ名刺サイズで1.7Wの出力を有することが分かった。