hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
安定同位元素^<13>Cを用いた小児用呼気連続測定装置の開発

今回作成した可動式^<13>CO_2呼気連続分析装置の測定精度をinvivo,in vinoで確認し、また乳幼児において安定同位元素^<13>Cを用いた栄養代謝研究の臨床応用を行うことを本年度の目的とした。当初目的とした蛋白代謝Kineticsの評価には、本測定系の感度が劣り、非生理的負荷量と長時間の測定を要することが判明したので本年度は特に、フード方式による本システムを用い乳幼児における^<13>C呼気テストとして姐何なる標識〓が利用可能であるのか、またその投与条件等につき検討した。健常乳幼児において^<13>Cメタセチン3-5mg/kgを条口投与すると肝マイクロゾーム分画で代謝され呼出排泄される^<13>CO_2存在比は、15-20分を頂値として1時間で約20%が代謝されたが、肝機能障害児では頂値が遅れ排泄率も10%以下であッた。また1位が標識された中鎖脂肪酸のオクタノイン酸やトリオクタノインを10-20mg/kg消化吸収障害のない乳幼児に投与すると50分後を頂値として3時間で約40%の^<13>Cが呼気中に回収され、脂肪の消化吸収試験として利用できることが示された。また静脈栄養下にある患児に、標識した重炭酸を静脈投与すると直ちに呼^<13>CO_2 atom%の上昇が得られそのenrichmentの減衰回帰曲線よりcompartment modelによるbicanbonateフールの評価が可能なことを示し得た。〓量分析計を用いる場合に比し測定積度は1ケタ劣るが、乳幼児においても自然呼吸下で連続測定が可能であり数時間内に呼気^<13>CO_2enrichmentが得られる標識物資の代謝をベッドサイドで検討できるという利点を示すとともに、臨床応用の可能性を示すことができた。初年度の課題はフ-ド(canopy)方式による間接カロリメトリ-と共に、呼気中^<13>CO_2 enrichmentを同時に連続測定する^<13>CO_2呼気連続分析装置を開発し、これが乳幼児においても測定可能なよう機器に改良を加え、本システムの精度をin vivo,in vitroで確認することであった。購入したミナト医科学製エアロモニタ-AE280Sのサンプル流量の変更や測定濃度域の限定等により、methanol combustion testによる回収率は測定誤差±10%以内に改善した。また日本分光製^<13>CO_2 Analyzerを用いた^<13>CO_2 enrichmentの連続測定においても、混合呼気炭酸ガス濃度0.5ー2%の範囲内では^<13>CO_2 atom%の測定誤差が3時間以内なら±0.005%以内であり、質量分析計による測定値とも相関した。自然呼吸下の乳幼児を対象として、呼気^<13>CO_2 atom%が頂値に至るまでの時間や△atom%値と安定同位元素の負荷量との関係、並びにenrichment総量を検討することにより、Bicarbonate poolやkineticsの評価のためには^<13>CーNaHCO_3 25μmole/kgの静注、中鎖脂肪・脂肪酸の代謝や消化吸収を評価するには^<13>Cーtrioctanoin・^<13>Cーoctanoic acid 10ー20mg/kgの経口投与、また肝マイクロゾ-ム機能検査としては^<13>Cーmethacetine 3ー5mg/kgの経口投与等が適切であると判明した。しかしtriolein等の長鎖脂肪の消化呼吸検査や、ロイシン定速静注法により蛋白代謝動態を検討するには、長時間にわたる測定値の安定性が得難いため本測定系は適切とは言えず、マスク呼吸による間歇的呼気採取システムと共に高炭酸ガス濃度域での呼気^<13>CO_2 atom%連続測定系の確立が新たに必要となった。新生児乳児におけるエネルギ-代謝や蛋白代謝物の連続測定を行うべく、安定同位元素^<13>Cを用いた呼気ガス分析がベッドサイドで可能なシステムを確立するため、昨年度は、フ-ド方式(Canopy)による間接カロリメトリ-と共に呼気中^<13>CO_2 enrichmentを同時に連続測定する可動式^<13>CO_2呼気連続分析装置を開ばし、本システムの精度をin vivo,in vitroで確認し、乳幼児においても測定可能な事を示した。本年度はフ-ド方式による本システムを用い、乳幼児における呼気テストとして如何なる標識物が利用可能であるのか、またその投与条件等を検討した。健常乳幼児において、^<13>Cーmethacetinを3ー5mg/kg経口投与すると、代謝された^<13>CO_2の排泄は15ー20分を頂値として1時間で約20%の^<13>Cが呼気中に排泄され、肝マイクロゾ-ム機能検査として臨床応用可能と考えられた。また1位が構成された中鎖脂肪酸のoctanoic acidやtrioctanoinを10ー20mg/kg、消化吸収障害のない乳幼児に投与すると50分後を頂値として、3時間で約40%の^<13>Cが呼気中に回収され、脂肪の消化吸収試験として利用できることを示した。静脈栄養下にある患児に、標識された重炭酸をbolusに静脈投与すると、直ちに呼気^<13>CO_2atom%の上昇がみられ、そのenrichmentの減衰回帰曲線より、compartment modelによるbicarbonateプ-

ルの評価が可能なことなど、本測定系を用いることにより、乳幼児を対象とした呼気テストが容易に行えることを示した。質量分析計を用いた場合に比し測定精度は劣り、蛋白キネティクスの評価には不適である可能性が高いが、数時間内に呼気の^<13>CO_2 enrichmentが得られる標識物質の代謝を、自然呼吸下の乳幼児で連続測定できるという利点を生かし、本測定系が非浸襲検査として臨床応用可能なことを示すことができた。今回作成した可動式^<13>CO_2呼気連続分析装置の測定精度をinvivo,in vinoで確認し、また乳幼児において安定同位元素^<13>Cを用いた栄養代謝研究の臨床応用を行うことを本年度の目的とした。当初目的とした蛋白代謝Kineticsの評価には、本測定系の感度が劣り、非生理的負荷量と長時間の測定を要することが判明したので本年度は特に、フード方式による本システムを用い乳幼児における^<13>C呼気テストとして姐何なる標識〓が利用可能であるのか、またその投与条件等につき検討した。健常乳幼児において^<13>Cメタセチン3-5mg/kgを条口投与すると肝マイクロゾーム分画で代謝され呼出排泄される^<13>CO_2存在比は、15-20分を頂値として1時間で約20%が代謝されたが、肝機能障害児では頂値が遅れ排泄率も10%以下であッた。また1位が標識された中鎖脂肪酸のオクタノイン酸やトリオクタノインを10-20mg/kg消化吸収障害のない乳幼児に投与すると50分後を頂値として3時間で約40%の^<13>Cが呼気中に回収され、脂肪の消化吸収試験として利用できることが示された。また静脈栄養下にある患児に、標識した重炭酸を静脈投与すると直ちに呼^<13>CO_2 atom%の上昇が得られそのenrichmentの減衰回帰曲線よりcompartment modelによるbicanbonateフールの評価が可能なことを示し得た。〓量分析計を用いる場合に比し測定積度は1ケタ劣るが、乳幼児においても自然呼吸下で連続測定が可能であり数時間内に呼気^<13>CO_2enrichmentが得られる標識物資の代謝をベッドサイドで検討できるという利点を示すとともに、臨床応用の可能性を示すことができた。
無歯顎者の嚥下運動機能における義歯の役割についての検討

義歯の構成要素としての義歯の人工歯列が嚥下機能にどのような役割を果たすかを調べるために,全部床義歯を装着する無歯顎者の実験用義歯を作製して,咬合力,舌圧,筋活動,下顎運動,喉頭挙上の動きを同期して計測するシステムを構築して,実験協力被験者の計測を行った。人工歯列の有無を変更できる実験義歯に,咬合力と舌圧の計測のための圧力センサーを,それぞれ第1大臼歯咬合面と,口蓋中央前方と後方,口蓋側方の前方と後方に設置した。筋活動は咬筋と舌骨上筋群の筋放電平均値積分,喉頭挙上運動は加速度ピックアップセンサー,下顎運動はMKG(垂直方向成分)を用いた。嚥下条件は,指示嚥下(水,プリン)ならびに自由咀嚼嚥下時(コンビーフ)として,計測,分析した。1.筋活動人工歯列の有無により,筋活動最大値は舌骨上筋群は影響を受けず,咬筋のみが影響され,人工歯列があるほうが大きくなった。しかし,筋活動の時間は,咬筋,舌骨上筋群ともに影響を受けなかった。被験食品では,咬筋,舌骨上筋群ともにコンビーフでの活動量が有意に大きかったことは,被験食品のテクスチャーが大きく影響することを意味していると考えられた。2.舌圧人工歯列の有無により,口蓋の側方部において舌圧最大値が影響を受け,人工歯列があるほうが舌圧は大きくなった。被験食品の違いでは,コンビーフの舌圧の大きさが有意に大きかった。舌圧最大時と喉頭挙上時の時間の差は,人工歯列の有無により,水嚥下とプリン嚥下の場合にのみ影響され,舌圧の部位による影響は認められなかった。水嚥下の場合は人工歯列がある方が喉頭挙上開始後に舌が早く口蓋に接触し,プリンの場合は人工歯列がない方が喉頭挙上開始後に舌が早く口蓋に接触した。このことから,食品のテクスチャーにより人工歯の有無の影響が異なり,今後のさらなる検討が必要と考えられた。総義歯を装着する無歯顎者において,義歯の構成要素としての人工歯列が,摂食・嚥下機能動態にどのように関わり,嚥下機能にどのような役割を果たすかを調べるために,実験計測システムを構築し,計測データを収集しつつある。つまり,無歯顎者の指示嚥下ならびに自由咀嚼嚥下時において,義歯人工歯列の有無と義歯の咬合高径によって違いが生じる下顎の固定や口腔容積が,嚥下動態にどのような影響を及ぼすかを,咬合力,舌圧,筋電図,下顎運動,喉頭挙上を計測して比較検討するシステムの構築と改良を行ってきた。まず,咬合高径と人工歯の有無を変更できる咬合力と舌圧の計測には,実験義歯に圧力センサーを設置したが,その設置部位・方法を検討し,咬合力計測1カ所,舌圧計測4カ所を決定した。さらに,喉頭挙上運動を計測する方法を試験して決定し,咬筋と舌骨上筋群の筋活動,下顎運動をこれらの計測項目合わせて,合計9チャンネルの同期した計測システムを構成した。

また,被験食品を検討し,水,プリン,コンビーフの形態の異なる食晶を決定し,指示嚥下と自由咀嚼嚥下での計測を行っている。現在,3名の実験協力被験者のデータを採取しており,来年度にはあと7名ほどの実験協力患者を募り,データを収集していく予定である。なお,実験協力被験者には,鹿児島大学医学部・歯学部附属病院臨床研究倫理委員会で認められた実験の目的と内容の説明文書を提示して説明し,被験者からの同意書を得て実験を行っている。総義歯を装着する無歯顎者において,義歯の構成要素としての人工歯列が,摂食・嚥下機能動態にどのように関わり,嚥下機能にどのような役割を果たすかを調べるために,実験計測システムを構築し,計測データを収集し,分析した。具体的には,無歯顎者の指示嚥下ならびに自由咀嚼嚥下時において,義歯人工歯列の有無と義歯の咬合高径によって違いが生じる下顎の固定や口腔容積が,嚥下動態にどのような影響を及ぼすかを,咬合力,舌圧,筋活動,下顎運動,喉頭挙上の動きを計測して比較検討するシステムを構築して,実験協力被験者の計測を行ってきた。まず,咬合高径と人工歯の有無を変更できる実験義歯に,咬合力と舌圧の計測のための圧力センサーを,第1大臼歯咬合面に1カ所,口蓋中央前方と後方,口蓋側方の前方と後方に設置した。さらに,筋活動は咬筋と舌骨上筋群の筋放電と積分値,喉頭挙上運動は加速度ピックアップセンサー,下顎運動はMKGによってその垂直方向成分のみとして,合計11チャンネルを同期して計測した。また,被験食品は,水,プリン,コンビーフの3種とし,水とプリンは指示嚥下で,コンビーフは自由咀嚼嚥下での計測を行った。その結果,人工歯列のある場合よりも人工歯列の無い場合のほうが,咬合高径の低い場合よりも高い場合の方が,4カ所の舌圧,咬筋,舌骨上筋群の筋活動はともに小さくなったが,嚥下開始から喉頭挙上運動が始まるまで時間は,長くなった。したがって,人工歯列が無い場合には,舌筋や咬筋,舌骨上筋の活動は小さくなり,嚥下運動自体が遅くなることを示していると考えられた。また,嚥下時に咬合しないで嚥下する被験者が認められたことから,有歯顎者についても調べる必要があると考えられた。
サンゴ礁生態系基礎生物のストレス耐性・分布・生態系フィードバックに関する総合研究

最終年度である平成21年には、石西礁湖をはじめ、沖縄本島周辺・天草周辺の3海域を中心にした野外調査を実施し、亜熱帯から温帯にかけてのサンゴ群集の種組成解析をおこなった。同じく、設置した光・水温ロガーからのデータ回収をおこない、各海域の環境特性把握をおこなった。各海域から適宜採集した海水は、分光分析法を用いて解析し、硝酸・亜硝酸・アンモニウムイオン・リン酸塩についてのデータを得ることができた。これまでのデータを総合することで、高緯度域に移るにしたがって、サンゴ種数が抑えられており、水温・光量の低下傾向と同時に、海水の溶存栄養塩に著しい増加傾向が示された。加えて、分布北限が奄美以南である、サンゴ種(コユビミドリイシ)を対象とした、計画初期からの沖縄県内での屋外長期飼育実験によって、亜熱帯域特有の通年環境変化に対するサンゴ-共生藻の生理的応答のパターンの存在と経年の変化が明らかとなった。特に、112月期における寒冷ストレス・弱光下での生理的傷害や成長への悪影響(生存性低下・成長停止)等について調べた結果、共生する藻類の光合成活性・サンゴ群体の成長率について、夏期の異常高水温時と同等またはそれ以上のストレスがかかっていることを示すデータが得られた。また、20092010年期では、20082009年期に比べて夏季の水温上昇が比較的弱く、夏の成長阻害が抑えられていた。さらに、冬季の海水温度が例年より高かったため、低温ストレスが抑えられていたことで、成長速度が高くなるなど、年ごとの環境影響の違いが顕著に見られた。これらの結果は、主対象とするサンゴ種が奄美以北の本州側に加入・成長できない原因を強く示唆する。そのほか、2008年に開始したハマサンゴ属における長期モニタリングにより、同サンゴ種の群体間において、季節特有の環境影響を受けやすい群体と受けにくい群体が存在することが始めて明らかとなった。これまでの蓄積データと本研究から得られた成果とを合わせて、日本ベントス学会、日本サンゴ礁学会、日本生態学会シンポジウム等で適宜発表をおこない、多分野研究者との議論を交わすことができた。本計画は、九州沿岸・琉球列島の2海域における、共通するサンゴ種・固有のサンゴ種を対象とした成長・生殖・生残に関する調査(生態調査・環境計測)と短期実験系(生理実験)・長期飼育実験系(検証)の3つを軸に、近年の環境変化に伴う日本の造礁サンゴの分布動態における環境ストレス影響の評価、造礁サンゴの潜在的な適応力検討、サンゴ群集間での相互影響を明らかにすることを目的として開始した。初年度である本年度は、九州・沖縄両海域において野外でのサンゴ群集調査を実施し、長期的観測・実験が可能と考えられる調査点・実験対象種の選定をおこなった。また、環境計測のためのデータロガーを海域に設置すると同時に、採取した海水中の硝酸・亜硝酸・アンモニウムイオン・リン酸塩についての分析をおこない、海域の環境特性把握をおこなった。野外調査を基に選定したサンゴ種に対する各種環境影響を見るための実験系では、富栄養化が造礁サンゴの生理に直接及ぼす影響を視野に入れ、栄養塩濃度の高い状態が造礁サンゴに及ぼす影響についての長期(複数年)観測を開始した。本年度は特に夏季の高水温・強光環境下で、生理活性変化の指標である共生藻における光合成活性・サンゴ群体の相対成長量についての解析をおこない、亜熱帯域での致死的なストレス条件を明らかにした。加えて、寒冷・弱光ストレスが共生藻の生理やサンゴの成長に及ぼす影響について調べた結果、夏期に見られる異常高水温時と同等以上のストレス(光合成低下・成長停止)が冬期にかかっていることを示唆するデータが得られた。これまでの蓄積データと本研究から得られた初期成果とを合わせて、学術雑誌への投稿・掲載のほか、学会での発表をおこなった。研究計画2年目である平成20年の46月期には、沖縄本島周辺の海域において野外でのサンゴ群集調査を実施した。同じく、設置した光・水温データロガーからのデータ回収をおこなった。各海域から適宜採集された海水については、分光分析法等によって硝酸・亜硝酸・アンモニウムイオン・リン酸塩についてのデータを得た。現在、富栄養化が造礁サンゴに及ぼす影響を視野に入れた実験を進めており、高い栄養塩状態が造礁サンゴの生理的ストレス耐性を低下させうるであろう事を示唆する結果を得ている。加えて、屋外での長期飼育実験を開始しており、通年の環境変化に対するサンゴ共生藻の生理的活性変化を定期的に継続観測中である。2009年は冬季水温・光環境が例年に無く早い時期から上昇するパターンを示しており、生理活性変化の指標である、光合成活性変化にもその影響が顕著に見られた。200708年では、112月における寒冷・弱光ストレス下での生理的傷害や成長への悪影響(生存性低下・成長停止)等について調べた結果、共生する藻類の光合成活性・サンゴ群体の成長率について、夏期の異常高水温時と同等またはそれ以上のストレスがかかっていることを示唆するデータが得られたが、2009年の冬季には温度の上昇に伴い冬季のストレスが抑えられていたことが判明した。一方、今後夏にかけて水温の異常上昇が予想されるため、継続した測定を行っている。

そのほか、2008年5月以降に開始したハマサンゴ属における長期モニタリングにより、同サンゴ種の群体間において、季節特有の環境影響を受けやすい群体と受けにくい群体が存在することが始めて明らかとなった。これまでの蓄積データと本研究から得られた初期成果とを合わせて、米国フロリダ州で行われた第11回国際サンゴ礁学会、日本サンゴ礁学会、植物生理学会シンポジウム等で適宜発表をおこない、多分野研究者との議論を交わすことができた。最終年度である平成21年には、石西礁湖をはじめ、沖縄本島周辺・天草周辺の3海域を中心にした野外調査を実施し、亜熱帯から温帯にかけてのサンゴ群集の種組成解析をおこなった。同じく、設置した光・水温ロガーからのデータ回収をおこない、各海域の環境特性把握をおこなった。各海域から適宜採集した海水は、分光分析法を用いて解析し、硝酸・亜硝酸・アンモニウムイオン・リン酸塩についてのデータを得ることができた。これまでのデータを総合することで、高緯度域に移るにしたがって、サンゴ種数が抑えられており、水温・光量の低下傾向と同時に、海水の溶存栄養塩に著しい増加傾向が示された。加えて、分布北限が奄美以南である、サンゴ種(コユビミドリイシ)を対象とした、計画初期からの沖縄県内での屋外長期飼育実験によって、亜熱帯域特有の通年環境変化に対するサンゴ-共生藻の生理的応答のパターンの存在と経年の変化が明らかとなった。特に、112月期における寒冷ストレス・弱光下での生理的傷害や成長への悪影響(生存性低下・成長停止)等について調べた結果、共生する藻類の光合成活性・サンゴ群体の成長率について、夏期の異常高水温時と同等またはそれ以上のストレスがかかっていることを示すデータが得られた。また、20092010年期では、20082009年期に比べて夏季の水温上昇が比較的弱く、夏の成長阻害が抑えられていた。さらに、冬季の海水温度が例年より高かったため、低温ストレスが抑えられていたことで、成長速度が高くなるなど、年ごとの環境影響の違いが顕著に見られた。これらの結果は、主対象とするサンゴ種が奄美以北の本州側に加入・成長できない原因を強く示唆する。そのほか、2008年に開始したハマサンゴ属における長期モニタリングにより、同サンゴ種の群体間において、季節特有の環境影響を受けやすい群体と受けにくい群体が存在することが始めて明らかとなった。これまでの蓄積データと本研究から得られた成果とを合わせて、日本ベントス学会、日本サンゴ礁学会、日本生態学会シンポジウム等で適宜発表をおこない、多分野研究者との議論を交わすことができた。
高齢糖尿病者における転倒発生メカニズムの解明に向けた研究

本研究では、赤外線レーザーを用いた動作解析システムにより動き始めを測定し、転倒リスクおよび糖尿病と姿勢調節能力との関連性を検討した。その結果、転倒群では認知的負荷を伴う課題において動き始めの反応時間が遅延しており、糖尿病を有する場合にその差が顕著であった。高齢糖尿病患者の転倒リスクは、動作場面において認知機能が要求された際に検出されやすく、動き始めに着目した評価が有効となる可能性が示された。本研究は高齢糖尿病患者の転倒発生メカニズムの解明に向け、中枢神経系による複雑な制御を要する歩行開始に着目した動作分析を行うことで、高齢糖尿病患者の姿勢調節能力と転倒リスクとの関連性を明らかにすることを目的としている。本年度の進捗状況として予備実験を完了してプロトコルを決定した後、対象者リクルートおよび実験を開始した。現在までに地域在住高齢者181名の評価が完了している。課題は静止立位からのステップ(踏み出し)動作とし、前方のモニターに提示される視覚刺激(矢印)の示す方向にできるだけ速く一歩目を踏み出すように指示する。さらに、ステップ反応の速度・正確性に関する方向特異性を検討するため、踏み出す方向は前後左右の4方向とした。さらに、動作場面における注意・判断力を強調した評価のため、矢印の向きと反対方向に踏み出す「逆方向課題」を実施した。また、現在までに得られている測定データの横断的な解析から、姿勢調節能力の分析を行い、過去の転倒経験との関連性を検討した。181名のうち、過去1年間で転倒経験を有するものは51名、糖尿病を有するものは26名であった。転倒者では、非転倒者に比較して逆方向課題の反応時間が遅延しており、統計的有意には至らなかったものの、後方向への踏み出しで特にその傾向がみられた(非転倒者1.04±0.23,転倒者1.12±0.26; p=0.059)。今後、対象者数を増やして統計的パワーを高め、さらに詳細に解析を行っていく必要がある。本研究では、高齢糖尿病患者の転倒発生メカニズムの解明に向け、動き始めに着目した動作分析を行うことで、転倒リスクおよび糖尿病と関連の強い姿勢調節の特徴を明らかにするため、地域在住高齢者を対象とした調査を実施した。平成26年度に実験プロトコル決定とリクルート・データ測定を開始し、平成27年度はさらに対象者数を増加して、442名の測定・分析が完了した。実験では、赤外線レーザーを用いた動作解析システム(Step+,日本シューター)を用いて、矢印の向きの方向に踏み出す順方向課題、および反対方向に踏み出す逆方向課題の2条件においてステップ動作を分析した。データ解析では、時間的指標として踏み出し側の足底離地までの反応時間、踏み出し側の接地までのステップ動作時間、空間的指標として歩幅、正確性の指標として正答率を算出した。過去1年間の転倒経験の有無により群間比較を行ったところ、転倒群(123名)では非転倒群(329名)に比べて、逆方向課題における反応時間(p<0.01)およびステップ動作時間(p<0.05)が有意に遅延していた。順方向課題における各指標、および逆方向課題における歩幅、正答率に有意な差はみられなかった。さらに、転倒と糖尿病の有無を二要因とした二元配置分散分析を行ったところ、逆方向課題の反応時間およびステップ動作時間に有意な交互作用がみられ(p<0.05)、糖尿病と転倒経験の両方を有している高齢者で特異的に動作開始に遅延がみられた。すなわち、高齢糖尿病患者の転倒リスクは、動作場面において注意・判断力などの認知機能が要求された際に検出されやすく、中枢神経系による複雑な制御を要する動作開始に着目した分析がリスク評価として有効となる可能性が示唆された。今後は、高齢糖尿病患者の転倒予防に有効なトレーニングプログラムの開発・効果検証などを実施していく必要がある。平成26年度中に、予備実験が完了し、リクルートとベースライン評価を開始した。全体の対象者数は181名で、そのうち糖尿病を有する高齢者は26名であった。高齢糖尿病患者の目標症例数である60名に対して現在のところ、約43%となっており、当初のスケジュール通りに研究が遂行していることから、目標症例数の達成は可能と予測される。27年度が最終年度であるため、記入しない。応用健康科学今後症例のリクルートを継続して実施し、高齢糖尿病患者の目標人数の60名に到達させるとともに、測定データの分析を並行して行うことで、高齢糖尿病患者で低下しやすい要素を明らかにし、高齢糖尿病患者のための転倒リスクアセスメントを確立する。
1940年体制下における教育団体の変容と再編過程に関する総合的研究

本研究は、近代日本において旧植民地を含む全国各地に存在した教育団体の組織と活動の実態を、近代日本の教育政策ならびに政治的・社会的構造との関連において明らかにした。1880年代に半官半民の結社として発足した教育会は、1920年代後半から権力に対して「自発的な服従」を示し、戦時下の1940年代には再編、統合され、戦時翼賛体制を担うに至った。戦後、多くの教育会は解散するものの、戦後日本の地方教育にも影響を及ぼした。本年度は「澤柳体制とその崩壊」をテーマとし、1940年代における総力戦体制に向かう前段階を重層的に研究した。1926年郡役所廃止という行政機構再編、1927年教育界のリーダー澤柳政太郎の死など、教育団体をめぐる外的・内的状況が著しく変化する状況下での、地方教育会と帝国教育会の機構再編と機能変容を明らかにした。千葉県では、小学校長会が「千葉県初等教育綱領」の策定を学務当局に働きかけ、その制定・実施過程において、県教育会が、政府や県当局の方向性を先取りしながら、地方教育の展開に内実を与えていた様相を明らかにした。神奈川県では、足柄上郡教育会に始まる報徳教育が県全体に展開するに至り、県教育会の機構・機能が変容していったプロセスを明らかにした。秋田県では、経済更正運動として県・郡教育会が村行政と連携し、村内教育体制構築に力点を置いた郷土教育推進に積極的に係わっていた実態を明らかにした。その他茨城、群馬、岐阜、石川、広島、福岡の事例研究を推進した。県当局は官制改革を契機に、各学校に対する監督指導体制、また教員に対する統制を強化するが、統制の方法は「抑圧」や「弾圧」ではなく、むしろ教員社会の中から協働を引き出すことにより、いわば「内側から」の自発的な恭順体制を整えるものであった。地方教育団体変容の具体的プロセスとそこに共通する時代的特質を実証的に解明しえた。全国的な教育団体においては、帝国教育会・全国連合教育会を指導してきた澤柳没後、指導体制が動揺し、プレッシャー・グループから翼賛団体への変容が生じた。上部組織としての帝国教育会と下部組織としての地方教育会との双方の動向を視野におさめながら、帝国教育会の変容過程を明らかにした。旧植民地における教育団体については、新たな史料発掘を行い、内地における教育団体の変容と再編がいかなる影響を及ぼしていくのか、その比較分析を行った。平成22年度は「翼賛団体への道」をテーマとし、1940年代を中心として戦時下における教員団体の諸相を縦断的かつ重層的に研究した。教育会は諮問、答申、建議という形をとりながら、地方や国の文教政策、教育行政に参画する途を確保しながら、間接的な形で政策的決定に参加してきた。また各種の講習会を開催することにより、教職従事者を養成し、研修、再教育を行うことにより、教育内容にも関わってきた。この時期においても、こうした教育会の基本的な活動を維持しながらも、国策の遂行への関与を高めたことが確認できた。全国教育会組織である帝国教育会は、会長・澤柳政太郎の死去(1927年)以降、比較的短期間で会長が代わり、また言論統制下、独自の教育情報発信力を弱めた。そして1944年に大日本教育会と改称した。戦後の1946年に日本教育会と改称し、1947年には解散に至る。一方、地方教育会も満蒙開拓少年義勇軍派遣などに積極的に関与していたことが認められ、地域社会において国策を積極的に担いとる動きが認められた。地方教育会も1944年に大日本教育会の支部として全国統一組織となり、戦後の1947年には多くの県で解散に至った経緯を解明した。残された課題は、太平洋戦争開始後の動向である。紙の配給が限られたことから、この時期の史料は限られており、教育会の活動を十分に読み取れないケースも少なくない。しかし、戦後の教員団体への再編過程を視野に入れたとき、この時期の教育会組織の模索を明らかにすることは重要である。この点については、平成23年度の研究課題となる。なお、平成22年度にはこれまでの研究成果をまとめ、梶山雅史編著『続・近代日本教育会史研究』(学術出版会・全511頁、16論文所収)を刊行することができた。最終年度に当たる平成23年度は、戦前における最大の教育団体・組織であった中央・地方教育会、海外における教育会の活動実態から近代日本教育史の再検討を目的とし、教育会組織における戦争末期から戦後にかけての組織再編と機能を事例に則して問うことを目標とした。ここでは具体的に、2つの研究を紹介する。新谷恭明「1940年代前半に於ける福岡県教育会『福岡県教育』掲載論孜の検討-会員の投稿論孜の検討-」は、1940年1月号から1945年の終刊号まで福岡県教育会

雑誌を通覧し、執筆者、記事の内容別分析を行った。今後の研究課題として、(1)教育会雑誌のライターであり、戦後も教育界で発言を続ける人物の分析、(2)国の教育政策との関わりで雑誌の論孜-たとえば科学教育、武道教育など-の位置づけと評価、(3)体験記や雑感など、地方の独自記事に現れた教育会活動の息吹の分析、(4)ジェンダーの視点を取り込んだ分析の必要性を説いた。佐藤幹男「地方教育行政と職能成長-「校長(会)」と教育研究-」は、戦後から1960年代に至る校長会と地域教育研究団体の機能に注目し、戦前における地方教育会の機能が校長会と地域教育研究団体に継承されていったとの仮説を提示した。1950年代の宮城県下における地域教育研究団体の事例から、教育研究団体が戦前の郡市教育会と同じ地域単位で営まれていたこと、組合活動とは一線を画しつつ、公費依存、校長会主導で行われていたことを示した。その上で、とくに校長たちによる戦前戦後を通した教師の職能成長への関わりを明らかにする必要があることを示した。
光A/D変換における自己周波数シフトを用いた光量子化の6ビット化

自己周波数シフトを用いた光量子化の研究において,6ビットの分解能を目指した性能改善を目指した。自己周波数シフト現象の安定化の物理的な限界に対して,デバイスや現象依存の性能限界を打破するために,自己周波数シフト現象の安定化と併用可能なシステム構成方法の検討による解決を図った.その結果、目標値である光量子化の6ビット化に成功し,更に量子化誤差の低減への展開にも成功した自己周波数シフトを用いた光量子化では,単位強度レベルに対する周波数シフト量は,信号自身の持つ周波数帯域以上のシフト量が必要となる.自己周波数シフトを用いた光量子化の6ビット化には,自己周波数シフト現象の安定した生成条件を確保することが必須となる.しかし,自己周波数シフト現象の安定化にも物理的な限界がある.このようなデバイスや現象依存の性能限界を打破するために,自己周波数シフト現象の安定化と併用可能なシステム構成方法の検討による解決を図った.初年度は,まず自己周波数シフト現象の安定化のみでどの程度のビット数が実現可能かについて,ある程度量の子化誤差を許容することを条件として検討を行った.その結果,自己周波数シフト現象の安定化のみで,当初の目標である光量子化の6ビット化に成功した.しかし,当初の光量子化の6ビット化の目標は達成できたが,計画で提案していたシステム構成方法の工夫による性能向上の目的をビット数の向上から更に拡張し,量子化誤差の低減へ適用可能かについての検討に着手した.量子化誤差は最終的に光A/D変換の実質的な性能に大きく影響するので,現在の6ビットの実験においても実質的な有効ビット数は5ビット程度に低下している.最終年度では,残された課題である量子化誤差の低減を目的として,同一光ファイバへの双方向入射によるシステム構成方法の検討による低減効果の更なる向上の検討に着手した.同一光ファイバへの双方向入射によるシステム構成方法を用いたときの量子化誤差の低減効果の有無を5ビット光量子化の場合において検討した結果,その有用性を確認した.以上の結果,当初の目標値である光量子化の6ビット化に成功し,更に量子化誤差の低減への展開にも成功した.自己周波数シフトを用いた光量子化の研究において,6ビットの分解能を目指した性能改善を目指した。自己周波数シフト現象の安定化の物理的な限界に対して,デバイスや現象依存の性能限界を打破するために,自己周波数シフト現象の安定化と併用可能なシステム構成方法の検討による解決を図った.その結果、目標値である光量子化の6ビット化に成功し,更に量子化誤差の低減への展開にも成功した自己周波数シフトを用いた光量子化では,単位強度レベルに対する周波数シフト量は,信号自身の持つ周波数帯域以上のシフト量が必要となる.自己周波数シフトを用いた光量子化の6ビット化には,自己周波数シフト現象の安定した生成条件を確保することが必須となる.しかし,実際には入出力特性の傾きは入力光強度の全領域で同じではない.特に入出力特性の傾きが極端に小さい領域では出力信号の周波数分解が不可能となるので,信号自身の周波数帯域以上のシフト量を得るのに隣接する強度レベルの差を大きくとる(間引く)必要があり分解能の低下を招く.このように,自己周波数シフト現象の安定化にも限界があるために併用可能な全く別の手法の開発が求められる.このようなデバイスや現象依存の性能限界を打破するために,自己周波数シフト現象の安定化と併用可能なシステム構成方法の検討による解決を図った.具体的な研究内容としては,同一光ファイバへの双方向入射による自己周波数シフトの実験的な検討を通して,入力光強度の全領域で仮想的に同じ傾きを持つ自己周波数シフトの入出力特性の実現を試みた.まず,自己周波数シフト現象の安定化のみでどの程度のビット数が実現可能かについて検討を行った。この場合、ある程度量子化誤差を許容することを条件とした.その結果,当初の目標である自己周波数シフト現象の安定化のみでの光量子化の6ビット化に成功した.しかし,量子化誤差の問題が残されており,実質的な有効ビット数は5ビット程度に低下してしまう.そこで,同一光ファイバへの双方向入射による方法による量子化誤差の低減効果の有無を5ビット光量子化の場合において検討した結果、その効果を確認した.次年度では,残された課題である量子化誤差の低減を目的として、システム構成方法の検討による効果の検討を中心に研究を進める予定である.自己周波数シフト現象の安定化のみでどの程度のビット数が実現可能かについて、ある程度量子化誤差を許容することを条件として検討を行った。その結果,自己周波数シフト現象の安定化のみで、当初の目標である光量子化の6ビット化に成功した.当初の光量子化の6ビット化の目標は達成できたが,量子化誤差の問題が残されており,実質的な有効ビット数は5ビット程度に低下している.そこで,システム構成方法の工夫による性能向上の目的をビット数の向上から更に拡張し,量子化誤差の低減へ適用可能かについての検討に着手した。同一光ファイバへの双方向入射によるシステム構成方法を用いたときの量子化誤差の低減効果の有無を5ビット光量子化の場合において検討した結果、その有用性を確認した.次年度では,残された課題である量子化誤差の低減を目的として、システム構成方法の検討による効果の検討を中心に研究を進める予定である.今年度は,当初の光量子化の6ビット化の目標を既に達成できたために,計画で提案していたシステム構成方法の工夫による性能向上の目的をビット数の向上から更に拡張し,量子化誤差の低減へ適用可能かについての検討に着手した.量子化誤差は最終的に光A/D変換の実質的な性能に大きく影響するので,現在の6ビットの実験においても実質的な有効ビット数は5ビット程度に低下している.

そこで,次年度では,残された課題である量子化誤差の低減を目的として、同一光ファイバへの双方向入射によるシステム構成方法の検討による低減効果の更なる向上を中心に研究を進める予定である.物品費については,同一光ファイバへの双方向入射によるシステム構成方法の検討に用いる光ファイバ部品、光学部品、電子回路部品などが中心となる。構成方法の検討に用いるために研究期間全体を通した支出が必要となる。旅費については,6ビットの量子化の実現など多くの成果を既に出しており、その成果発表のための学会参加費、出張旅費、論文別刷り代などの支出を予定している。発表学会開催が年間を通して予定されているので研究期間全体を通した支出が必要となる。人件費・謝金については,成果発表に連動した資料収集・情報収集などのための支出を予定している。学会開催が年間を通して予定されているので研究期間全体を通した支出が必要となる。以上が、次年度の研究費の使用計画である。
牛すね塊肉の加熱時間による肉およびスープの呈味および呈味成分の変化

ポトフという料理は硬いすね肉などを塊のまま加熱し、肉もスープと一緒に味わうものである。肉はやわらかくうま味を残しつつ、スープの味もよい加熱時間の設定が重要となる。本研究では加熱条件を普通加熱と圧力加熱の2種類の加熱方法で、加熱時間による肉およびスープの食味と呈味成分の変化を捉え、それぞれの最適加熱時間を明らかにしようとしたものである。牛すね肉は500gの塊を用い、普通加熱では6倍量の水を加え、加熱時間を1、2、3、4、5および6時間とした。また、圧力加熱では2倍量の水を加え、加熱時間を30、40、50および60分間とした。スープと肉の呈味成分として5'-IMP、還元糖、乳酸、タンパク質、遊離アミノ酸・ペプチド態アミノ酸を測定した。さらに、スープの味と肉の内側の食味を官能検査によって調べた。以下にその結果を記す。1.普通加熱では4時間加熱のスープに、圧力加熱では40分加熱のスープに5'-IMPがもっとも多く含まれていた。2.呈味成分は96°C、4時間加熱のスープにもっとも多く含まれていた。3.官能検査の結果から4時間加熱の肉は5時間加熱の肉よりうま味が有意に強く、軟らかかった。また、圧力加熱50分の肉は30、40および60分加熱の肉より有意にうま味が強かった。4.官能検査の結果から圧力加熱40分のスープは、30、50、60分加熱のスープより有意にうま味が強かった。5.以上の結果より、塊肉を加熱し、肉とスープを食する場合は普通加熱4時間、圧力加熱40分間のものが適していると考えられた。ポトフは牛すね肉を塊のまま加熱し、スープと肉そのものを合わせて味わう料理である。そのため,肉は軟らかく、うま味を残しつつスープの味もよい加熱時間の設定が重要となる。経験的には加熱時間は34時間がよいとされているが、呈味成分との関係が明らかにされていない。そこで、本研究はポトフのような塊肉の調理に適切な加熱時間をスープと肉の食味と呈味成分から明らかにしたものである。牛すね肉は500gの塊を用い、1、2、3、4、5、6時間の加熱し、スープと肉(内側・外側)の呈味成分を測定した。呈味成分は5′-IMP、遊離アミノ酸、ペプチド、還元糖、乳酸を測定した。また、スープの味及び肉の内側の食味を官能検査によって調べた。1.呈味成分ののうち5′-IMPは肉の内側では加熱時間に伴い増加したが、肉の外側では減少した。スープでは4時間まで増加し、それ以上の加熱時間では減少した。2.還元糖は肉の内側、外側とも3時間まで減少し、その後5時間まで増加した。スープでは加熱時間に伴い減少傾向であった。3.乳酸は肉の内側での変化は少ないが、外側とスープでは4および5時間まで増加傾向であった。4.遊離アミノ酸は肉の内側およびスープでは加熱時間とともに減少傾向であった。ペプチド態アミノ酸は肉の内側では加熱時間とともに増加傾向であり、スープでは5時間までは平衡状態で、6時間で最も多く含まれていた。5.官能検査では肉のうま味は4時間でもっとも強く、スープは36時間のものが同程度に評価された。以上のことから塊肉を用い肉とスープを食する場合の加熱時間は4時間がポイントになると考えられた。

平成12年度の研究成果として、通常の加熱においては4時間の加熱時間が肉とスープの食味がよいという結果を得た。そこで、本研究では圧力鍋を使用した場合の牛すね塊肉の最適加熱時間を、肉とスープの食味と呈味成分から明らかにしたものである。牛すね肉は500gの塊を用い、肉の2倍量の脱イオン水を加え、圧力加熱時間を30、40、50および60分間とし、消火後の15分間蒸らした。スープと肉(内側と外側)の呈味成分として5'-IMP、還元糖、乳酸、タンパク質、遊離アミノ酸・ペプチド態アミノ酸を測定した。さらに、スープの味と肉の内側の食味を官能検査によって調べた。以下にその結果を記す。1.IMPは肉の内側では加熱50分まで増加したが肉の外側では減少し、スープでは40分まで増加しその後平衡であった。2.還元糖は肉の内側・外側とも40分まで増加し、50分で減少し、60分では増加した。スープでは50分まで増加し、60分では減少した。3.乳酸は肉では40分まで平衡していた。スープでは40分まで増加した。4.遊離アミノ酸は肉の内側では30分でもっとも多く、加熱時間が長くなると減少した。肉の外側では50分まで減少傾向で、60分で増加した。スープでは加熱時間による変化はあまりなかった。ペプチド態アミノ酸量は肉・スープ共に加熱時間に伴って若干多くなる傾向がみられた。5.官能検査では、スープの呈味は40分のものがもっとも好ましいと評価され、肉のうま味は50分でもっとも強かった。以上の結果より、塊肉を圧力加熱し、肉とスープを食する場合は40分間の圧力加熱が適していると考えられた。
交感神経活動の直接記録による心不全での突然死における交感神経の役割の解明

慢性心不全の進展と交感神経系やカテコールアミン分泌系などの液性因子との関連が注目を集めている。一方、交感神経系の亢進は慢性心不全に伴う致死的不整脈発生にも深く関わっており、動脈圧受容器反射機能などのストレスに対する交感神経活動の応答や交感神経活動による心筋の電気生理学的性質への影響を正確に評価することは、心不全患者における突然死の病態解明や予後把握に極めて重要と考えられる。本研究では、以下の3つの課題について基礎的研究および臨床研究を行った。1)交感神経活動の亢進に動脈圧受容器反射が果たす役割について筋交感神経活動記録を用いてヒトにおける動脈圧受容器反射を評価する新しい方法を開発し、血圧と交感神経活動の関係を明らかにした。動脈圧受容器反射の中枢弓伝達特性は1次の高域通過型フィルターを示し、その折点周波数は0.21±0.12Hzと推定された。末梢弓の伝達特性は2次の低域通過型フィルターを示し、その固有周波数は0.28±0.21Hz、減衰係数は0.95±0.42と推定された。total loopの定常ゲインは1.25±0.55と推定された。2)心不全患者における致死的不整脈発生の基質としての心室再分極過程の異常について心電図QT時間は、心拍数(RR間隔)と交感神経活動により調節を受ける。RR間隔とQT間のコヒーレンスによって両者の線形関係を定量化し、健常者と心不全患者で比較した。心不全患者ではRRの変動と関連のないQT時間の変動が大きく、交感神経活動の変動の影響をより強く受けていると考えられた。3)交感神経系が心室再分極過程に及ぼす影響について心拍数・心電図QT時間・筋交感神経活動の関係から突然の交感神経緊張がQT時間に及ぼす影響を推定する方法を開発した。突然の交感神経緊張により、初期にQT時間は一過性に延長し、その後徐々に短縮した。この結果は、動物実験で得られた結果とよく一致した。慢性心不全の進展と交感神経系やカテコールアミン分泌系などの液性因子との関連が注目を集めているが、特に交感神経系は致死的不整脈発生のトリガーとなっている可能性もある。本研究では、1)心不全患者における交感神経活動の異常亢進に動脈圧受容器反射および心肺圧受容器反射が果たす役割、2)心不全患者の致死的不整脈発生に交感神経系が果たす役割を明らかにすることを目的とする。本年度は健常人を対象に、1)ヒトにおける動脈圧受容器反射の評価法、および、2)交感神経活動が心室再分極過程に及ぼす影響を直接作用と心拍変動を介する間接作用に分離して評価する方法を確立した。【方法】健常人において不規則な下半身陰圧負荷を行いながら血圧・心電図・微小神経電図法による筋交感神経活動を記録した。1)血圧と筋交感神経活動の関係から動脈圧受容器反射の中枢弓と末梢弓の動特性を推定した。2)心拍数・心電図QT時間と筋交感神経活動の関係から突然の交感神経緊張がQT時間に及ぼす影響を推定した。【結果】1)動脈圧受容器反射の中枢弓伝達特性は1次の高域通過型フィルターを示し、その折点周波数は0.21±0.12Hzと推定された。

末梢弓の伝達特性は2次の低域通過型フィルターを示し、その固有周波数は0.28±0.21Hz、減衰係数は0.95±0.42と推定された。total loopの定常ゲインは1.25±0.55と推定された。2)突然の交感神経緊張により、初期にQT時間は一過性に延長し、その後徐々に短縮した。これらの結果は、動物実験で得られた結果とよく一致していた。【結論】ヒトにおいても、交感神経の直接記録を利用して、動脈圧受容器反射の動特性および交感神経が心室再分極時間に及ぼす影響を評価することができる。交感神経活動は心不全の突然死と深く関わっており、動脈圧反射機能などのストレスに対する交感神経活動の応答、交感神経活動による心筋の電気生理学的性質への影響を正確に評価することは突然死の病態の解明や予後把握に極めて重要と考えられる。平成12年度は、1)動脈圧受容器反射のゲインが血圧の動作点に依存することを明らかにした。また、2)心不全患者での心室再分極過程の不安定性を明らかにした。1)下半身陰圧負荷の有無による動脈圧受容器反射のゲインの変化を検討した。【方法】健常人において不規則な頚部陰圧負荷または不規則な下半身陰圧負荷を行いながら血圧と筋交感神経活動を記録した。血圧と筋交感神経活動から、それぞれの負荷時における動脈圧受容器反射の動特性を推定した。【結果】動脈圧受容器反射の開ループゲインは、下半身陰圧負荷時に増大した。【総括】健常者では臥位では交感神経活動は低く立位時に動作点が移動し動脈圧受容器反射のゲインが増大すると考えられる。2)心電図QT時間は、心拍数(RR間隔)と交感神経活動により調節を受ける。RR間隔とQT間のコヒーレンス(Coh)によって両者の線形関係を定量化し、健常者と心不全患者で比較した。【方法】健常者と心不全患者において、調節呼吸により特定周波数のRR変動を増大させ、心電図を記録した。FFTを用いて、呼吸周波数でのQT時間とRR間隔のCohを計算し、両者の関連度の指標とした。【結果】Cohは健常者に比し心不全患者で有意に低値を示した。【総括】心不全患者ではRRの変動と関連のないQT時間の変動が大きく、交感神経活動の変動の影響をより強く受けていると考えられた。心不全患者では先行RR間隔に対して心室再分極時間が異常に延長することによって不整脈の発生につながる可能性が示唆された。
脳動脈瘤塞栓術における瘤の完全閉塞をめざしたコイルの開発

クモ膜下出血における瘤塞栓術において、そのゴールは,破裂を予防することであり、動脈瘤の解剖学的な完全閉塞である.我々は、コイルに血栓形成能を有する無機質のアパタイトをコーティングし、血管修復に重要なbFGFをその表面に固定化し瘤の解剖学的な完全閉塞をめざして鹿児島大学工学部明石研究室との共同で瘤の完全閉塞を目指したコイルの開発研究を行ってきた。In vitroでコイルの素材である白金へのアパタイトコーティング、またbFGF固定化条件の最適化を行い、アパタイトによってそのコイルの血栓形成能の向上、電顕によるアパタイトの結晶を確認し創傷治癒の足場として有効であることを確認した。次に3-4カ月の体重25-30Kgの豚8頭を用いて全麻下で両側の頚動脈に静脈-動脈端側吻合を行いneckが5-6mm、sacが8-10mmの実験的動脈瘤を計16個作成した。この動脈瘤に対して、容積塞栓率を約20-25%にめどに安定した瘤内塞栓術を構築した。実験においてhigh flowによりコーティングがはがされず、GDCの薄さ、柔らかさ、memory shapeが失われなず塞栓が可能でありコーティングが塞栓術の操作に支障がないことを確認した。塞栓後2週間の脳血管撮影にて閉塞率を確認後、豚を屠殺し、瘤を血管と共に摘出し瘤のorificeをmacroscopicに観察し、historesin+methyl methacrylate包埋後光顕で動脈瘤頸部の内皮化、瘤内コイル周辺の血栓の器質化についてコントロールと比較した。瘤頚部の膜形成は、通常のGDCコイルで26.7%、アパタイトにbFGFを固定化したコイルで88.3%と頚部の被覆化が促進されており、病理学的にfibroblastの増勢がコーティング群で有意にみられた。ヒトに近いブタの実験的動脈瘤にて塞栓後早期に頚部の内皮化、domeの器質化がみられたと判断した。クモ膜下出血における瘤塞栓術は、以前から行われていた開頭術によるclipping術を凌駕する勢いで治療手技の向上はめざましいものがある。しかし,そのゴールは,破裂を予防することであり、動脈瘤の解剖学的な完全閉塞である.我々は、平成11-14年にかけて鹿児島大学工学部明石研究室との共同で瘤の完全閉塞を目指したコイルの開発研究を行ってきた。次に3-4ヵ月の体重25-30Kgの豚8頭を用いて全麻下で両側の頚動脈に静脈-動脈端側吻合を行いneckが5-6mm、sacが8-10mmの実験的動脈瘤を計16個作成した。high flowによりはがされず、GDCの薄さ、柔らかさ、memory shapeが失われなずコーティングが塞栓術の操作に支障がないことを確認した。

塞栓後2週間の脳血管撮影にて閉塞率を確認後、豚を屠殺し、瘤を血管と共に摘出し瘤のorificeをmacroscopicに観察し、historesin+methyl methacrylate包埋後光顕で動脈瘤頸部の内皮化、瘤内コイル周辺の血栓の器質化についてコントロールと比較した。瘤頚部の膜形成は、通常のGDCコイルで25%、アパタイトにbFGFを固定化したコイルで82%と頚部の被覆化が促進されており、病理学的にfibroblastの増勢がコーティング群で有意にみられた。ヒトに近いブタの実験的動脈瘤にて塞栓後早期に頚部の内皮化、domeの器質化がみられたと判断した。
西田幾多郎の〈場所〉論の成立とその現代的意義に関する研究

西田幾多郎が残した未整理・未公開の資料を調査・整理するとともに、これまでの西田哲学研究の中で蓄積されてきた諸成果(欧米における諸研究を含めて)の収集を行い、発展史的研究のための必要な資料整備を行った。設備備品費および旅費は、当初の計画に沿って、この目的のために使用された。京都大学所蔵の資料については、冊子体にまとめ、他の研究者にも提供できるように準備を行っている。以上の基礎作業に基づき、また近年多くの成果を生みだしている内外の西田哲学研究者と積極的な対話・相互批判を行うことを通して、西田哲学の成立、とくにその〈場所〉の思想の成立の過程を発展史的に明らかにすることを試みた。その際、西田自身の思想の発展の跡をたどるだけでなく、当時西田が置かれていた歴史的・思想的状況や、西田哲学に対してなされた批判、さらには新カント派や現象学などの同時代の思想との対決という面をも視野に入れ、全体的なパースペクティヴのなかで西田の思想の発展、そして〈場所〉の思想の成立の過程を考察することを試みた。それとあわせて、言語や身体をめぐる現代の諸思想との比較を行い、それとの関わりのなかで、西田の思索の先駆性、およびそれが現代の思想状況の中でもつ意味についても考察を行った。それらの成果は別添の「研究成果報告書」にまとめられている。本年度はまず、未整理の西田の原稿やメモ類の調査・整理を行うとともに、これまでの西田哲学研究の中で蓄積されてきた諸成果の収集を行うことに努めた。石川県の西田記念館や学習院大学に赴き、詳しい文献調査と資料の収集にあたるとともに、京都大学所蔵資料の整理も行った。また、必要な文献(欧米における諸研究を含めて)の収集・整備も行うことができた。以上の基礎作業を踏まえて、西田哲学の成立の過程、とくにその<場所>の思想の成立の過程を発展史的に明らかにすることを試みた。その際、西田自身の思想の発展だけでなく、西田が当時置かれていた思想状況や当時の西田哲学に対する批判、さらには新カント派や現象学など同時代のヨーロッパの思想との対決という面をも視野に入れ、全体的なパースペクティヴのなかで西田の思想の発展、そして<場所>の思想の成立プロセスを考察することを試みた。以上の研究を行うにあたって、近年多くの成果を生みだしている諸外国(アメリカ、ベルギー、メキシコ等)の研究者とも、京都で開催されたシンポジウムや書簡の交換を通して積極的な対話を行い、研究の進展を図った。本年度は、前年度に引き続き、西田幾多郎の原稿やメモ類の調査・整理、およびこれまでの西田哲学研究の中で蓄積されてきた諸成果(欧米における諸研究を含めて)の収集を行い、必要な文献の整備を行った。とくに京都大学所蔵の原稿類については調査・整理を完了することができた。以上の作業を踏まえて、西田哲学、とくにその〈場所〉の思想の成立の過程に関する研究を行った。その際、まず第一に、西田が当時置かれていた思想状況-新カント派や生の哲学、現象学との思想的対決-や、当時の西田哲学に対する田辺元、高橋里美らの批判をも視野に入れ、全体的なパースペクティヴのなかでその成立の過程を考察した。さらに、西田の思想を、メルロ=ポンティやリクールの言語論・身体論など、現代思想との関わりのなかで考察し、その現代的意味を考察するために基礎作業を行った。来年度はこの点に関して、研究のいっそうの進展を図りたいと考えている。以上の研究を行うにあたって、近年多くの成果を生みだしている諸外国の研究者、たとえば中国の卞崇道教授、ドイツのヨハネス・ラウベ教授らとも積極的な対話を行い、研究の進展を図った。西田幾多郎が残した未整理・未公開の資料を調査・整理するとともに、これまでの西田哲学研究の中で蓄積されてきた諸成果(欧米における諸研究を含めて)の収集を行い、発展史的研究のためのに必要な資料整備を行った。

設備備品費および旅費は、当初の計画に沿って、この目的のために使用された。京都大学所蔵の資料については、冊子体にまとめ、他の研究者にも提供できるように準備を行っている。以上の基礎作業に基づき、また近年多くの成果を生みだしている内外の西田哲学研究者と積極的な対話・相互批判を行うことを通して、西田哲学の成立、とくにその〈場所〉の思想の成立の過程を発展史的に明らかにすることを試みた。その際、西田自身の思想の発展の跡をたどるだけでなく、当時西田が置かれていた歴史的・思想的状況や、西田哲学に対してなされた批判、さらには新カント派や現象学など同時代の思想との対決という面をも視野に入れ、全体的なパースペクティヴのなかで西田の思想の発展、そして〈場所〉の思想の成立の過程を考察することを試みた。それとあわせて、言語や身体をめぐる現代の諸思想との比較を行い、それとの関わりのなかで、西田の思想の先駆性、およびそれが現代の思想状況のなかでもつ意味についても考察を行った。それらの成果は別添の「研究成果報告書」にまとめられている。