hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変数次数の生成作用素に対するマルチンゲール問題

(2)に関して、研究代表者Komatsu等は、雑誌論文の形では未発表であるが、研究会・学会で、「飛躍型SDEの解の確率密度関数の存在条件」という題で、次の様な成果を口頭発表した。飛躍を含んだ確率微分方程式を考えることにする。その係数によって生成される、飛躍変数のベクトル値関数のある族を考える。この族の属するベクトル値関数の空間的拡がりの漸近挙動が一定程度以上あれば、方程式の解の確率密度関数が存在する。この結果はBismutと同様の手法で出発しながらも、Leandre等が考察から除外していた場合について調べたものであり、豊富な例を挙げることが出来る。上記以外に、本研究の分担者達は下の研究発表の欄に記した様々な成果を得ている。本研究課題に関して、平成10年度の研究計画に挙げていた事柄は、前年度の目標に引き続いて、(1)限られた正則性しかない変数次数の擬微分作用素に適応したSobolev空間を定義し、飛躍型のMarkov過程との対応を視野に置いて、その空間上の解析を行うこと、(2)変数次数や退化型の非局所的な生成作用素を持つMarkov過程の推移関数の正則性を、飛躍型の確率微分方程式に対するMalliavin演算法的な確率解析によって示すこと、等であった。(1)に関しては、前年度発表のNegoro-Kikuchiの論文において、擬微分作用素論によるSobolev空間解析により、変数次数の生成作用素に対しても、十分な正則条件のもとでは、Feller過程が対応することが示されている。また、Negoro-Kikuchiは退化を許すLevy測度を持つ生成作用素に擬微分作用素論を適用し、Malliavin演算法によらない方法で、その生成作用素に対応するMarkov過程が推移確率密度関数を持つことを示した。この研究経過は、今年度の日独共同開催の確率論研究会で報告されている。(2)に関しては、Komatsu-Takeuchiは、飛躍型確率微分方程式に対してMalliavin演算法的な確率解析を展開し、既に前年度に、変数次数の生成作用素に対応する場合のものも除外されない、Bismut-Leandreの意味よりも本質的に弱い非退化条件のもとで、方程式の解の確率密度関数の存在を証明し、研究会及び学会で発表していた。本年度はこの研究を発展させ、Malliavin共分散行列式の逆数の任意次数の可積分性を示す簡略な方法を発見し、この方法を用いて、先のものと類似の非退化条件のもとで、確率密度関数が滑らかであること証明した。この成果の一部は上記の日独確率論研究会で報告したが、全体については、現在報告準備中である。dxィイD2tィエD2 = aィイD20ィエD2(xィイD2tィエD2)dt + ΣィイD6m(/)k=1ィエD6aィイD2kィエD2(xィイD2tィエD2)・dβィイD1kィエD1(t) + ∫b(xィイD2t-ィエD2,θ)J(dtdθ),ィイD7∂(/)∂tィエD7 + (AィイD20ィエD2 +ィイD71(/)2ィエD7ΣィイD6m(/)k=1ィエD6(AィイD2kィエD2)ィイD12ィエD1 + ∫(BィイD2θィエD2 - I)π(dθ)),
スレスレ入射回折(GID)法による多層薄膜構造解析システムの開発

装置の開発:上記回折計を改良して非対称反射実験のための回折装置光学系を開発した。非対称反射に関する実験:表面・薄膜の構造を解析するためには、X線の入射角を小さくしてその深さ方向の侵入を押さえなければならない。そのためには、従来の一般的方法とは異なる非対称反射を用いる。非対称反射に関する研究を放射光および本研究で開発した装置を用いて行い、放射光および本装置が採用している平行ビーム系が、非対称反射の実験に極めて適していることを示した。また、プロファイルの形・強度に関して理論・実験の両面から解析を行った。従来、非対称反射の定量的な実験は放射光を用いなけれができないと考えられていた。本研究で開発した疑似平行ビーンム系光学系を用いて、室内の実験室系での実験・解析を可能にした。データ解析用のソフトウェアーの開発:GIDパターン解析用ソフトウェアーの開発を行った。より使用に適した形態にするため、その開発を現在継続して行っている。近年、材料の分野においては電気、磁気、そして光学的に極めて有用な諸物性を示す薄膜(thin film)の研究・開発が非常に盛んになっている。これは、半導体、磁気記録媒体などを生産するエレクトロニクス産業を支える材料の一つとして、薄膜の重要性が高まっているからに他ならない。本研究はスレスレ入射回折法を用いた多層薄膜(multilayer thin film)の構造解析システムの開発を目指したものである。研究は3年間において、1)実験装置の購入・設置(一部改造)、2)解析アルゴリズムの確立と解析用ソフトウェア-の開発、および3)システム(回折装置+ソフトウェア-)の応用研究から成り立っている。平成3年度においては、予定の実験装置の購入・設置・改造の内、既成の2軸型薄膜用回折装置の購入、および設置までは当初のスケジュ-ルどうりにおこなった。しかし、装置に対する光学系の改造に多少遅れが出た。これは、スレスレ入射回折法を用いた多層薄膜の構造解析を実現させる上で必要な平行ビ-ム法を用いるため改造が特注のため、工程数が多くかったためである。スレスレ入射回折デ-タ解析用のプログラム開発に関しては、平成3年度においてそのプロトタイプの開発が終了した。これは、当初の予定よりも、多少、進行している。装置の開発:非対称反射に関する実験:表面の構造を解析するためには、入射角を小さくしてX線の深さ方向の侵入を押さえなければならない。そのためには、従来の一般的方法とは異なる非対称反射を用いなければならない。非対称反射に関する研究を放射光および本研究で開発した装置を用いて行い、放射光および本装置が採用している平行ビーム系が、非対称反射の実験に極めて適していることが示された。これらの研究成果は、1992年8月に開催のデンバー会議にて発表、論文1報が受理、他の1報が投稿中、そして残る1報は1993年北京で開催予定の国際結晶学連合会議にて発表予定である。データ解析用のソフトウェアーの開発:解析用ソフトウェアーの開発に関しては、プロトタイプを完成した。従来、非対称反射の定量的な実験は放射光を用いなければできないと考えられていた。
走査型複合プローブ顕微鏡を用いた強誘電体薄膜のナノレベル評価による劣化現象の解明

マクロレベルの電気的特性に加え,走査型複合プローブ顕微鏡(SPM)によりナノレベルの電気的特性を測定・評価することにより,強誘電体メモリーの実用化における最大の問題点である各種の劣化現象を解明・克服することを目的として研究を推進するとともに研究成果の総括を行った。以下に本研究で得られた知見をまとめる。(1) AFMによる電流同時測定において結晶粒界を流れるリーク電流が明確に観察された試料とほとんど観察されなかった試料の結晶粒,結晶粒界の構造観察・組成分析をTEM,EDXを用いて行った。リーク電流が多い試料では結晶粒界及び下部電極界面近傍の組成が正規組成から大きくずれていることがわかった。一方,リーク電流の少ない試料では柱状の結晶粒が密に詰まっており,結晶粒内部・結晶粒界の組成はほぼ正規組成であった。これらのことから,結晶粒界及び下部電極界面における異相がリーク電流の増大を招いていることが明らかになった。(2) MOCVD原料の純度がPZT薄膜の電気的特性に及ぼす影響について調べた。その結果,MOCVD原料を高純度化することでPZT薄膜の劣化現象が抑制できることがわかった。(3) SPMによる電気的特性の測定及び上記(1),(2)に示した研究成果から結晶粒界の排除及びMOCVD原料の高純度化により特性の向上が期待できるという知見が得られた。そこで高純度MOCVD原料を用いて単結晶PZT薄膜の作製を行い,多結晶PZT薄膜との比較のもとにその電気的特性の膜厚依存性を評価し,結晶粒界の影響について調べるとともに単結晶化の有効性を検証した。その結果,結晶粒界を持たない単結晶PZT薄膜は多結晶膜に比べその電気的特性の膜厚依存性が小さく,分極反転の繰り返しに伴う劣化の度合いも小さかった。したがって強誘電体薄膜の劣化現象の克服には単結晶化が非常に有効であると結論できた。本研究ではマクロレベルの電気的特性に加え,ナノレベルの電気的侍性を走査型複合プローブ顕微鏡(SPM)を用いて測定・評価することにより,強誘電体メモリーの実用化における最大の問題点である各種の劣化現象を解明することを目的としている。本年度は(1)強誘電体薄膜作製プロセスの確立,(2)マクロレペルの特性評価,(3)SPMによるナノレベルの電気的特性の評価技術の確立を目的として研究を推進し,以下のような知見を得た。(1)SiO_2/Si及びMgO(100)基板上にRFスパッタ法で作製した各種電極(Pt,Ir,IrO_2,Ir/IrO_2)上にMOCVD法によりPZT薄膜を作製し,いずれの基板・電極上においても良好な強誘電性を示すPZT薄膜が得られることを確認した。さらにステップカバレッジ特性の評価を行い,従来広く使用されてきたPt電極にかわりIr電極を用いることで,PZT,電極及び基板間の相互拡散・化学反応が抑制され,良好なステップカバレッジが実現できることを明らかにした。(2)Ir系電極上に作製したPZT薄膜について,疲労特性及び相互拡散の下部電極膜厚依存性を調べた。その結果,下部電極膜厚が薄くなるにつれ,相互拡散の抑制効果が薄れるとともに疲労特性が悪化することがわかり,疲労現象の一因として相互拡散が関与していることを明らかにすることができた。(3)AFMの電流同時測定モードにより,PZT薄験表面の形状及び電流分布を同時に観察した。リ-キ-なPZT薄膜(10^<-6>A/cm^2@1V)では電流は主に結晶粒界を流れていたが,リ-キ-ではない試料(10^<-8>A/cm^2@1V)では電流分布がほとんど観測されなかった。PZT薄膜の電気伝導には結晶粒界が関与しており,リ-ク電流を減らすには結晶粒界の高抵抗化あるいは結晶粗界そのものをなくす単結晶化が有効であるとの結論が得られた。

そこで高純度MOCVD原料を用いて単結晶PZT薄膜の作製を行い,多結晶PZT薄膜との比較のもとにその電気的特性の膜厚依存性を評価し,結晶粒界の影響について調べるとともに単結晶化の有効性を検証した。その結果,結晶粒界を持たない単結晶PZT薄膜は多結晶膜に比べその電気的特性の膜厚依存性が小さく,分極反転の繰り返しに伴う劣化の度合いも小さかった。したがって強誘電体薄膜の劣化現象の克服には単結晶化が非常に有効であると結論できた。
時系列多変量解析による「複雑な」表情表出の分析

本研究は,モーションキャプチャシステム,幾何学的形態測定学,および多変量解析の手法を組み合わせることで,動的な表情を解析する手法の確立を目指したものである.研究期間に行った研究は以下のとおりである.(1)幾何学的形態測定学の表情解析への適用,(2)三相主成分分析(PARAFAC)モデルによる動的表情を構成する要素の抽出,(3)対面場面における表情の同調に関する検討.本研究は,モーションキャプチャシステム,幾何学的形態測定学,および多変量解析の手法を組み合わせることで,動的な表情を解析する手法の確立を目指したものである.研究期間に行った研究は以下のとおりである.(1)幾何学的形態測定学の表情解析への適用,(2)三相主成分分析(PARAFAC)モデルによる動的表情を構成する要素の抽出,(3)対面場面における表情の同調に関する検討.平成22年度の研究計画では,自然な場面での顔表情の動的な表出のモーションキャプチャによる計測,時系列顔形状データを幾何学的形態測定学の手法による解析を目標としていた.平成22年度は,高速度カメラを用いたモーションキャプチャシステムを自作し,自然なインタラクション場面での表情表出を幾何学的形態測定学的手法により分析する手法を確立し,この成果を2件の国際会議および1件の国内研究会にて報告した.またこの手法を応用し,インタラクション場面における表情の類似化の程度を評価する手法を構築した.実験の結果,実際に自然な対人場面において表情の類似化が生じることが定量的に示され,これを「対人社会心理学」誌に発表した.また,顔の分析を行う上では,顔の形状の多変量解析の適用が重要となるが,どのような手法が有効かを検討する一環として,直交化により顔形状の性的二型性とそれ以外の要素を分離する手法を用いて性印象と顔形状の関係を検討する研究を行い,その研究はJournal of Experimental Psychology : Human Perception and Performance誌に掲載が決定した.上記のような顔形状の分析手法の向上への試みと並ぶ重要なテーマとして,表情の合成があげられよう.心理学的な検証に耐えうる表情の合成は,さまざまな検証実験を行う上で非常に重要である.本年度は,二次元画像のモーフィング手法として通常用いられるThin Plate Splines(薄板スプライン法)を3次元に拡張し,容易に3次元表情合成をおこなうことができるアプリケーションを開発し,またこれを利用して,日中韓の表情の定量的な分析と合成を行い,学会・研究会で報告した.以上のように,平成22年度は顔の計測,処理,合成に関する基礎的な手法を構築し,研究目標である「複雑な」表情解析の基盤を作り上げることができたと言える.本研究計画は,基本6表情に含まれない「複雑な」表情の時間的・空間的特性を明らかにすることを目指している.平成23年度の研究計画では,統制された実験室環境における表情表出の実験手法の検討を計画しており,それに従って表情表出実験パラダイムの構築を試みた.当初,様々な情動を喚起する画像を実験参加者に呈示して表情の変化を計測し解析を行うことを予定していた.しかし検討の結果,実際に情動を喚起する画像を提示したとしても,大きな表情変化は生じないことや,また,画像の理解にかかる時間に大きな個人差がみられるため,表情表出までの潜時がまちまちで一貫しないといった問題が見出された.そこで,様々な表情画像を呈示し,実験参加者の同調的な表情変化の時系列変化を検討することにした.この手法は,表情表出までの潜時が安定しており,表情表出解析において有効な実験手法であるといえよう.また,平成23年度は顔面に布置された標識点追跡手法の改善を中心に検討を行うことを目指していたが,これまで行ってきた手法よりも性能が高い赤外線モーションキャプチャ装置を用いることが可能となったため,研究計画を変更し,表情変化の時系列データを扱うための多変量解析手法の構築を中心に検討を行った.例えば,様々な刺激画像を呈示したときの実験参加者の時系列的な顔面上の標識点座標データは,4元データとなる(時系列×顔形状×刺激×表出者).このような4元データは通常いずれかの元をつぶして解析がなされることが多い.しかし,拡張主成分分析の一つであるParafacモデル(Candecompともよばれる)やTuckerモデルを適用することで,4元データをそのまま解析することが可能となる.平成23年度の検討では,これら拡張主成分分析手法が,表情の動的因子の抽出に有効な手法である可能性が,予備的な実験の結果から示された.本研究計画は,基本6表情に含まれない「複雑な」表情の時間的・空間的特性を明らかにすることを目指している.平成24年度は,平成22年度・23年度にかけて構築してきた表情計測・分析手法による動的表情の解析を中心に研究を進めた.赤外線モーションキャプチャ装置により取得された時系列的な顔面上のマーカ位置座標データは,4元データとなる(時系列×顔形状×条件×表出者).このような4元データは通常いずれかの元をつぶして解析がなされることが多い.しかし,本研究では拡張主成分分析の一つであるParafacモデルやTuckerモデルを適用することで,4元データをそのまま解析することが可能となる.これまでの実験的な検討の結果,拡張主成分分析手法が,表情の動的因子の抽出に有効な手法であることが示された.またこのような手法は,顔面表情の動的な側面の解析だけでなく,一般的なモーションキャプチャデータの解析においても有効な手法となることが示された(信学技法).平成24年度は,これらの手法の有効性を示す知見の公表に向けて実証的なデータを積み重ねた.

また,平成24年度の目標は実験室環境を離れてより自然な状況での表情表出を解析することであった.このためにはマーカレスで機動性の高い(大掛かりなフェイシャルキャプチャ装置を用いない)動的表情計測手法が必要となる.平成24年度は非接触震度センサを用いて表情計測を手法の確立を試み一定の成果を上げた.今後実証的なデータを収集し,表情計測における有効性を示していく必要がある.本研究は複雑な表情の時系列変化から,表情を構成する因子を見出すための解析手法の構築を目標のひとつとしている.平成23年度は,表情の時系列変化を解析する手法として,Parafacモデルなどの拡張主成分分析が有効な手法であることを見出した.このことは,本研究計画の達成において重要な意味を持つと言える.24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで2年間の研究から,本研究計画を遂行するための,実験手法,表情計測手法およびその解析手法が確立されたと言える.今後は,実証データを重ねることで,表情表出に関する新たな知見の提供を行うべく,実験を重ね早急にその知見を公表していく必要がある.24年度が最終年度であるため、記入しない。
フォトニックバンドギャップの電磁波動論的な解明

フォトニックバンドギャップとは結晶構造における原子の配列周期と同程度の波長をもつ光波が阻止される現象である。この特性を定性的・定量的に把握することにより、新しいバンド特性を与えるような結晶構造が理論的に予測され、有益な電気電子材料やデバイスを構成するための基礎資料が得ることができる。本研究年度内には、(イ)リボン導体を2次元的に周期配列した格子、(ロ)円板導体を3次元的に周期配列した格子の二種類を考察の対象とした。これらを精密な電磁波動論の立場からマクスウェル方程式の境界値問題として精密に定式化することにより、積分方程式の解法問題に帰着させた。それをモーメント法により等価な連立1次方程式に変形し、コンピュータにより数値解析した。(イ)に関しては分散特性と平面電磁波散乱特性の両方を求め、ストップバンドがほぼ同一の周波数帯で形成されることから、両者に物理的な対応関係があることを確認した。さらに周期構造の等価誘電率を算出し、電気材料を設計するための基礎資料を得た。(ロ)に関しては分散特性と散乱特性との対応は把握できなかったが、散乱問題の方のみを精密に数値解析し、円板のサイズに依存した周波数でストップバンドが形成されることを確かめた。以上に加えて、(イ・ロ)ともに古典的な静電近似解を数値計算結果と比較し、近似解が周波数の低い領域でのみ正確な特性を与えることを明らかにした。
薬物代謝酵素ヒトCYP2E1選択的な蛍光基質の構築

我々はヒトCYP2E1によって触媒されるキノリン(Q)3位水酸化反応が、励起波長330nm、蛍光波長465nmにおいて高感度に検出可能なことを明らかにしている。本研究では簡便なCYP2E1活性スクリーニング系の構築を目的とし、Q骨格を有する含窒素芳香族類およびその誘導体43化合物についてヒト肝マイクロソーム(HLM)による代謝産物の蛍光強度を調べ、メチルおよびクロル(C1)Q類が高い蛍光強度を示すことを明らかにした。そこでクロル基置換についてCYP分子種選択性への影響を検討した結果、5,7-diClQでは蛍光代謝産物生成活性がHLM中のCYP2E1活性値のみと有意な相関が見られ(R^2=0.93)、検討した化合物の中で最も高い相関が見られた。一方で、5,8-diClQおよび6,8-diClQはCYP3A4活性値に対してのみ有意な相関が見られた。5,7-diClQのHLM並びに発現系CYP2E1による代謝のEadie-Hofstee Plotは、直線型であり、一方、5,8-diC1Qと6,8-diClQのHLM並びに発現系CYP3A4による代謝のEadie-Hofstee Plotは、"つ"の字型となり、CYP3A4においてよく知られているアロステリック的な挙動が見られた。これらの結果は、5,7-diClQがHLMにおいて主にCYP2E1により代謝され、一方で5,8-diClQおよび6,8-diClQがHLMにおいて、主にCYP3A4によって蛍光代謝物を生成することを強く示唆している。このように同じジクロルQ誘導体であっでも、置換位置の違いによりCYP分子種特異性が変化することが明らかになった。これらの結果は、ヒトCYP2E1の蛍光検出可能な選択的基質の確立のみならず、基質認識機構の解明や、選択的阻害剤の開発などにも応用可能であると考えられる。我々はヒトCYP2E1によって触媒されるキノリン3位水酸化反応が、励起波長(Ex)330nm、蛍光波長(Em)465nmにて高感度に検出可能なことを明らかにしている。本研究では、キノリン骨格を有する各種誘導体での蛍光プローブとしての強度及びCYP分子種選択性に関する構造活性相関を検討し、より良いCYP2E1活性スクリーニング系の構築を行う目的で平成18年度において以下の結果を得た。1.多環キノリン骨格の蛍光プローブとしての有用性キノリン骨格を有する二四環性の含窒素芳香族類について、発現系CYP2E1を用いた反応による蛍光性代謝物の検出を行った。キノリン、ベンゾキノリン二種、フェナンスロリン、ジアザクライセン二種の誘導体計17化合物についてEx355-485nm、Em460-590nmの様々な組合せにおいて蛍光代謝物を測定した結果、Ex355nm、Em460nmにおいて4-メチルキノリンが最も高い強度(S_N比>10)で蛍光代謝物が検出された。また、1,7-フェナンスロリンの一部誘導体において、弱いながらも蛍光代謝物が検出されたが、Ex及びEmの長波長シフトは見られなかった。2.キノリン母核でのハロゲン導入効果キノリンのモノハロゲン置換体について蛍光強度に与える影響を調べた結果、4-,5-,及び7-クロル体において蛍光強度の増加が見られた。

そこで、クロル基について1-3置換による蛍光強度及びCYP分子種選択性への影響を検討した結果、4-,5-,及び7-クロル置換体に加えて5,7-ジクロル置換体において蛍光強度及びCYP2E1選択性について良好な結果が得られた。一方、5,8-及び6,8-ジクロル置換体ではCYP2E1ではなくCYP3A4によって蛍光代謝物の生成が認められ、クロル基の置換位置とCYP分子種認識性との関連において興味ある知見が得られた。18年度の研究において、クロロキノリン類(C1Qs)がCYP蛍光プローブとして有用なことを明らかにした。そこで本年度は、C1Qsのヒト肝マイクロソーム(HLM)による代謝におけるCYP分子種特異性について詳細な検討を行った。具体的には、CYP活性値に個体差の見られる8種類の個別HLMを用いて、各HLM中のCYP分子種活性値とC1Qの蛍光代謝物生成活性値との相関解析を行った。その結果、5,7-diC1QではHLM中のCYP2E1活性値のみと有意な相関が見られ(R^2=0.93)、検討した化合物の中で最も高い相関が見られた。一方で、5,8-diC1Qおよび6,8-diC1QはCYP3A4活性値に対してのみ有意な相関が見られた。また、5,7-diC1QのHLM並びに発現系CYP2E1による代謝のEadie-Hofstee Plotは、直線型であり、5,7-diC1Qが単一な酵素(CYP2E1)によって代謝されることが確認された。一方、5,8-diC1Qと6,8-diC1QのHLM並びに発現系CYP3A4による代謝のEadie-Hofstee Plotは、"つ"の字型となり、CYP3A4においてよく知られているアロステリック的な挙動が見られた。これらの結果は、5,7-diC1QがHLMにおいて主にCYP2E1により代謝され、一方で5,8-diC1Qおよび6,8-diC1QがHLMにおいて、主にCYP3A4によって蛍光代謝物を生成することを強く示唆している。このように同じジクロル置換キノリン誘導体であっでも、置換基の位置の違いによりCYP分子種特異性が変化することが明らかになった。これらの結果は、ヒトCYP2E1の蛍光検出可能な選択的基質の確立のみならず、詳細な基質認識機構の解明や、選択的阻害剤の開発などにも応用可能であると考えられる。
発がんにおけるユビキチンリガーゼCdc4/Fbw7基質分子の役割

F-boxタンパク質Cdc4は、Skp1、Cul-1、Rbx1とともにSCF複合体を構成し、ユビキチンリガーゼとして機能すると考えられている。われわれが作製したCdc4ノックアウトマウスは、Notch-4の異常蓄積による血管形成異常が起こり、胎生10.5日目で死亡した。このことは、胎生期における生理的かつ冗長性を示さない基質分子はNotch-4であると結論された。Tリンパ球特異的にCdc4を欠損するコンディショナルノックアウトマウスを作製し、T細胞分化過程をCD4およびCD8の発現パターンから解析したところ、分化の中間段階であり、CD4/CD8いずれもが発現し、正の選択・負の選択が行われるステージの細胞が野生型に比べ有意に増加していることが判明した。このステージでは通常増殖を停止しるが、Cdc4ノックアウトT細胞では激しい増殖がこのステージでも認められ、過剰増殖がこの細胞群の増加の原因であると考えられた。また、生後8週以降よりリンパ腫の発症が認められ、Cdc4は当初報告されたとおり、がん抑制遺伝子として機能していることが裏付けられた。このような過剰増殖しているリンパ球の生化学的解析では、Notchファミリーとc-Mycの過剰な蓄積が観察された。そこでNotchが転写因子として働く際の共同因子であるRBP-JκノックアウトマウスとCdc4ノックアウトマウスを交配した。このマウスはNotchシグナルが欠失し、かつc-Mycが蓄積している環境を作製することとなり、それらの分子のTリンパ球増殖の効果を調べたところ、このようなTリンパ球でも異常増殖が見られた。このことからCdc4ノックアウトTリンパ球はc-Mycの過剰蓄積により異常な増殖をきたし癌化が誘導されていると結論した。
理科授業における児童・生徒の概念バグ解消のための指導方法論の検討

本プロジェクトのまとめとして、1つの結論を提示するという方法論は採用せず、本プロジェクトを進める上で明らかになってきた研究上の論点を、各研究分担者がそれぞれの立場で指摘する。このことは、認知科学に代表される最新の学習論に依拠する、学習者の自然認識の研究がその端緒を開いたばかりである、という現実を反映している。したがって、こうした立場に立って、諸論文の行間に埋め込まれた理念や方法論、並びに引用した諸文献を統合し、新たな理科の学習論研究の萌芽を発現させるべき状況を生み出すことにあると考え、次の項目ごとに各研究分担者が過去3年間に行った研究をまとめた。I.理科学習論を基礎にした教育目標の設定II.子どもの自然理解評価の基本的な方法とその考え方(科学概念の形成あるいは構成過程の評価・科学概念の保持や記憶の評価・問題解決における科学概念の利用)III.理科学習論を基礎にした学習指導の方法とその具体的展開IV.理科学習論研究の今後の課題と発展可能性要約すると、児童・生徒は、各自が学習目標を明確に自覚し、各々の目標にしたがって学習を進め、そしてこれを各自が設定した目標に際して適切に評価でき、これを基にしてはじめの目標を修正・発展させ、再施行するという認識過程が、ここでの活動の特徴的な部分であった。これらの結果から、児童・生徒の概念バグを解消する指導方法論の構築は、メタ認知、学習目標の多様化という二つの要素を主要因として為されるということが明らかになった。平成3年度の研究では、子どもの学習を妨げる概念バグとなるものとしての要素を同定することが中心となった。同定する方法として、言語的側面から概念地図法によるものと、面接や記述テストによる方法をとった。子どもの作った概念地図を分析する中で、概念ラベルや命題に関わる宣言的知識に、子どもの理科学習における概念バグが見い出されるようである。また、面接法や記述テストによれば、一人ひとりのもつ概念を規定するものとして、多様なフレ-ムワ-クの存在を確認した。今後これらの点を追求していく。他の方法としては、スキ-マ分析を通じて明らかにした。子どもの科学に関する概念バグの実態を、彼らが保有する「イオン」についてのスキ-マ分析を試みた。その結果、彼らの概念バグを構成する要因は言語的側面だけではなく、イメ-ジ、エピソ-ド記憶、運動技能、知的技能さらには認知的方略等多方面に渡っていることが明らかになった。これらを解消するための教授方略は、従来より行われてきた単純な命題やストリング等のことばレベルだけではなく、その背景となるこれら諸要因への着目の中で論じられなければならない。前記の分析と合わせて、教員養成における学生に対して、地学的事象に関する学生の概念バグの解明に取り組み始めた。本年度の実施計画を踏まえた上で、大学生に対して地学に関する教授内容と、教授スキルの習得を目的として野外実習を計画・実施した。その結果、個々の地学的事象に関する学生の概念バグの解明というよりも、それ以前の段階である学生の地学に関する学問的な素養が不十分であることが明らかになった。このような現状は、マイクロティ-チングによる指導形態が単線型プログラムに近いものになったこと、限られた教授スキルを多用した指導が行われたことなどがそのような特徴を端的に示している。本年度の研究においては、児童・生徒が理科授業で示す概念バクは一律に規定されず、いくつかのレベルに渡って分布していることが明らかになった。これらは、大きく三つのレベルに分類された。すなわちこれらは、日常知への固執レベル、日常知と学校知との葛藤レベル、学校知への漸次的な移行レベルである。児童・生徒のこのような科学概念についての認識レベルを念頭に置く時、彼らへの指導方策は次のような原則論のもとに構想されなければならない。それは、学習者自身による「学習成果の自覚化」である。

児童・生徒の概念バグは、学校知への日常知の混入に見られるように、積極的な意図のもとにおける構成であるから、その修正および発展もメタ認知を想起させる「学習の自覚化」のもとで実行されなければ、本質的な理解に到達できないはずである。そこで、(児童・生徒への学習の動機づけ)→(学習の方向づけ)→(達成目標の多様化の促進)→(学習成果の自覚化)→(再動機づけ)...という理科学習指導のループを構想したところ、所定の成果を得ることができた。それは、具体的に述べれば次のような児童・生徒の認識活動であった。児童・生徒は、各自が学習目標を明確に自覚し、各々の目標に従って学習を進め、そしてこれを各自が設定した目標に際して適切に評価でき、これを基にして初めの目標を修正・発展させ、再施行するという認識過程が、ここでの活動の特徴的な部分であった。これらの結果から、児童・生徒の概念バグを解消する指導方法論の構築は、メタ認知、学習目標の多様化という二つの要素を主要因として為されるということが明らかである。来年度は、この方策を実験レベルではなく、多くの単元において実践的に試行するつもりである。本プロジェクトのまとめとして、1つの結論を提示するという方法論は採用せず、本プロジェクトを進める上で明らかになってきた研究上の論点を、各研究分担者がそれぞれの立場で指摘する。このことは、認知科学に代表される最新の学習論に依拠する、学習者の自然認識の研究がその端緒を開いたばかりである、という現実を反映している。したがって、こうした立場に立って、諸論文の行間に埋め込まれた理念や方法論、並びに引用した諸文献を統合し、新たな理科の学習論研究の萌芽を発現させるべき状況を生み出すことにあると考え、次の項目ごとに各研究分担者が過去3年間行った研究をまとめた。I.理科学習論を基礎にした教育目標の設定II.子どもの自然理解評価の基本的な方法とその考え方(科学概念の形成あるいは構成過程の評価・科学概念の保持や記憶の評価・問題解決における科学概念の利用)III.理科学習論を基礎にした学習指導の方法とその具体的展開IV.理科学習論研究の今後の課題と発展可能性要約すると、児童・生徒は、各自が学習目標を明確に自覚し、各々の目標にしたがって学習を進め、そしてこれを各自が設定した目標に際して適切に評価でき、これを基にしてはじめの目標を修正・発展させ、再施行するという認識過程が、ここでの活動の特徴的な部分であった。これらの結果から、児童・生徒の概念バグを解消する指導方法論の構築は、メタ認知、学習目標の多様化という二つの要素を主要因として為されるということが明らかになった。
日米における農産物直売施設の個別農業経営にもたらす経済的効果と社会的効果に関する研究

日米における農産物直売施設(ファーマーズ・マーケット)の現状を把握し,日本の農産物直売所とアメリカのファーマーズ・マーケットの実態を分析した。平成15年度に実施した予備調査に基づき,平成16年度は経営者への聞き取り調査に加え,日米で出荷者へのアンケート調査を実施した。調査の結果,日本の農産物直売所が農業サイド主導により,農業振興や農業経営などいわゆる川上側の利益に重心を置いた経営されていることが多いのに対し,アメリカではコミュニティや消費者サイド主導により運営され,日本と比較において,よりコミュニティや消費者などの川下側の利益に重心を置いて運営されているものが多いことが明らかとなった。その重心の違いに由来し,意思決定や販売方法,出荷者と農産物直売施設との関係など,日米で農産物直売施設経営に関するさまざまな相違点が存在することが明らかにされた。また調査により,1990年代頃から急速に発達した日本の農産物直売所の中には,経営に行き詰まりをみせているものも少なくないことが明らかとなった。一方,日本に先んじて発生したアメリカのファーマーズ・マーケットには順調に成長している経営も多く見られた。日本の農産物直売所は農業サイドに過剰に経営の重心を置くことにより,経営が硬直的になっている可能性があることが,理論的な考察からも明らかとなった。本研究が明らかにした,より消費者サイドに重心をおいたアメリカのファーマーズ・マーケットの経験や経営ノウハウが,今後の日本の農産物直売所の経営に示唆を与えるものと期待される。それらの研究成果は,日本農業経営学会(平成14年10月,平成15年10月),九州農業経営学会(平成15年10月)でも報告し,報告論文としても発表している。また,研究成果報告資料(平成16年3月)を作成した。日本,アメリカ両国において,本年度に予定していた予備調査を実施した。両国で,専門家から特徴的,といわれる直売所を訪問し,専門家,直売所経営者に対するインタビューを行い,来年度実施する本調査に向け,参考となる多くの知見が得られた。まず,日本国内においては,それぞれの直売所の経営形態により,その活動や経営状態,したがって個別経営や地域経済に与えるインパクトが異なることが明らかにされた。それは,来年度の調査の重要な要素となるだろう。また,調査により明らかになった経営形態および経営段階による経営行動の違いに関する考察は,一部すでに平成14年10月の日本農業経営学会で報告した。アメリカにおいては,直売所が多く存在するといわれる西海岸のカリフォルニア州,ワシントン州において20を超える直売所調査を実施した。専門家及び経営者,出荷者へのインタビューを行い,アメリカにおける農産物直売施設(ファーマーズ・マーケット)の概要を調査することにより,ファーマーズ・マーケットの一般的概要や現状が明らかになり,調査表作成のための重要な情報が得られた。特にオリンピアのマーケットで,理事会を傍聴する機会を得られたことは,アメリカのファーマーズ・マーケットの抱える問題点や課題を理解する上で非常に重要であった。さらに,いくつかのファーマーズ・マーケットはスクールランチ・プログラムや,フードスタンプ・プログラムと連携し,地域コミュニティの経済や福祉に大きく貢献しているという興味深く,かつ日本の直売施設にとって示唆に富む実態が確認されたことは,来年度本調査の調査表作成の重要な参考資料となる。
南海トラフ東端における津波堆積物と地殻変動に関する研究

(1)静岡県下田市・南伊豆町沿岸,清水平野,静岡平野,志太平野の津波堆積物の調査結果と他の研究者の調査結果を総括し,静岡県沿岸地域では,過去4000年間に,レベル2津波の発生を示す地質学的証拠はないことが判明した.(2)伊豆半島南端,式根島,神津島の隆起貝層を調査した結果,1498年の明応地震の波源域は,南海トラフ沿いのみで,銭洲海嶺南縁に延長する必要がないという結論に至った.本研究では,静岡平野・清水平野・焼津平野における津波堆積物の調査,伊豆半島南部と式根島における隆起貝層と完新統の調査を行い,南海トラフ東端における過去数千年間の津波と地震の履歴を明らかにする.2014年度は以下のことが明らかとなった.1.焼津平野の9地点(標高1.8-4.6 m)で掘削したボーリングコアを解析した(北村ほか,印刷中).2地点で,カワゴ平火山の噴出物(1,210-1,187 BC (2σ))を検出した.一方,津波堆積物は検出されなかった.2.伊豆半島南端の海岸線を綿密に調査し,既報の4地点(Kitamura et al. in press)よりも東の九十浜と,既報の4地点よりも西の盥(たらい)岬で,新たに隆起貝層を発見し,それらの構成種の記載と14C年代測定を行った.その結果と先行研究のデータから地震性隆起量の平均値を求め,断層モデルを用いて,地震性隆起を起こした海底逆断層を推定した.その結果,断層は下田市の沖合い約5 kmに位置し,長さ10.7 km,幅15 km,走向70°,傾斜16°N,すべり量6.0 m,Mw=6.9と推定される.3.式根島では,既報の隆起貝層に加えて,4地点で離水生物遺骸を発見した.それらの年代ー高度分布は,過去1000年間に3回の突発的隆起事件が起きた可能性を示唆し,隆起事件の年代と最大隆起量は,西暦1120-1400年で0.4 m,1530-1890年で1.8 m,1860-1950年で1.0 m,と見積もられる.そして,西暦1120-1400年と1530-1890年の隆起量は,1498年明応地震の津波および1605年の慶長地震の津波の波源域としての式根島南方の銭洲海嶺南縁の可能性を支持しない.静岡県下田市から南伊豆町の海岸各所では隆起貝層が見られ,それらは約3000年前,西暦10001270年,14301660年,15061815年の計4回の地震性隆起があったことを示す.一方,下田市の南10 kmに位置する神子元島では隆起貝層は見られないことから,地震性地殻変動をもたらした逆断層は,下田と神子元島の間にある.海底地形で逆断層の位置を推定し,固有地震モデルを用いて,古文書の古地震の規模を考慮して,断層の形態・すべり量を求めた.その結果,逆断層は下田沖3 kmにあり,長さは25 km,幅13 km,傾斜は北に52°,1回のすべり量は2.7 mで,モーメントマグニチュード7クラスの地震を起こすことが分かった.これらの研究成果は,Kitamura et al. (2015)Earth, Planets and Space. 67:197 DOI 10.1186/s40623-015-0367-zに公表し,静岡新聞と伊豆新聞に掲載された.神津島では複数の箇所で隆起貝層を発見し,試料採取を行い,年代測定を行った.これらのデータについては,現在解析中である.焼津市浜当目低地の津波堆積物調査では,4地点のボーリングコア(深度5 m)の掘削を行い,以下の知見を得た.(1)津波堆積物と推定されるイベント層は少なくとも二層ある;(2)下位のイベント層は,西暦780年から西暦1025年の間に堆積したことから,西暦887年に南海トラフで発生した仁和地震の津波堆積物である可能性が高い.また,この地震の発生時に浜当目周辺では海岸の急速な後退が起きたと推定される;(3)上位のイベント層は,西暦1025年以降なので,明応津波の津波堆積物の可能性がある.この成果は静岡新聞,毎日新聞静岡版,中日新聞静岡版,朝日新聞静岡版に掲載された.本研究期間に実施する項目は次の6つである.(1)静岡・清水平野で津波堆積物の分布を解明し,古津波の規模を特定する,(2)清水平野の完新統に関しては,堆積相・珪藻群集解析から明応地震と宝永地震の地殻変動の有無を明らかにする,(3)焼津平野において津波堆積物の有無を明らかにする,(4)伊豆半島南端の海岸で隆起貝層と津波石の発見を目指し,発見されたならば年代測定を行い,地殻変動・古津波の情報を得る,(5)伊豆半島南端の沿岸低地でボーリング掘削を行い,完新統の堆積相・珪藻群集解析から地殻変動に関する情報を得る,

(6)式根島では,既報の隆起貝層の調査ならびに新たな隆起貝層の発見を目指す.2014年度には(3),(4),,(6)が終了した.だが,2015年度に焼津市との合同調査で,同市浜当目低地で津波堆積物調査を実施し,少なくとも2層の津波堆積物を発見した.そのため,追加調査を行わなければならないことになった.また,(6)で得たデータの解析の過程で,仮説の妥当性の検証のためには,式根島の南方の神津島・三宅島における地殻変動・津波堆積物の調査の必要が出た.そこで,2015年度は神津島の調査を実施したところ,隆起貝層の報告例が皆無だったにも関わらず,複数個所で隆起貝層を発見した.これらの,新たな発見によって,焼津市と神津島・三宅島の調査をさらに行う必要が出たので,当初の研究計画からやや遅れることとなった.しかし,これらの追加調査は,本研究課題の遂行にとっては,むしろ大幅な前進となる極めて重要な新知見をもたらしている.本研究の2つの目的のうちの一つは,国が想定したレベル2津波の静岡県における襲来の履歴を地質記録から解明することにある.これについては初年度,2年次の研究成果から,その痕跡は4千間の地質記録にはないことを国際誌に公表し,プレスリリースした.本研究の目的の残りは,2013年に国の公表した「南海トラフの地震活動の長期評価の第二版」にある「遠州灘銭州海嶺付近新島・神津島付近相模トラフのどこかにも巨大地震の震源域に含まれる領域が存在する可能性」の検討である.この論点の出所は,羽島(1975),相田(1981),中田ほか(2013)の「1498年の明応地震の津波波源域は南海トラフから銭洲海嶺南縁に及ぶ」という提唱にある.銭洲海嶺南縁まで波源域を延長したのは15世紀末の鎌倉と安房小湊で記録された大津波の原因を1498年の明応地震に求めたことにあるが,これらの津波記録を1498年と読解することに対しては誤りであると指摘されていた.初年度・2年度に新島,式根島,神津島を調査し,隆起貝層の年代測定を行った結果, 1950年以降(event 1),西暦786ー1891年(event 2),西暦600ー1165年(event 3),西暦161ー686年(event 4)の4回の隆起イベントを識別し,最小隆起量を0.2ー0.9 m (event 1),0.3ー2.6 m (event 2),1.6ー4.4 m (event 3),8.2 m (event 4)と算出した.これらのデータに下田市のデータ(Kitamura et al., 2015)を加え,断層モデル・津波波源域モデルを作成した.その結果,event 2をもたらした断層運動では,鎌倉や安房小湊の津波高を再現できないことが分かった.よって,本研究は1498年の明応地震の波源域は南海トラフ沿いと考えるのが妥当であると結論付けた.(1)静岡県下田市・南伊豆町沿岸,清水平野,静岡平野,志太平野の津波堆積物の調査結果と他の研究者の調査結果を総括し,静岡県沿岸地域では,過去4000年間に,レベル2津波の発生を示す地質学的証拠はないことが判明した.(2)伊豆半島南端,式根島,神津島の隆起貝層を調査した結果,1498年の明応地震の波源域は,南海トラフ沿いのみで,銭洲海嶺南縁に延長する必要がないという結論に至った.本研究期間に実施する項目は下記の6つで,2014年度には(3),(4),(6)が終了したので,おおむね順調に進展している.(1)静岡・清水平野で津波堆積物の分布を解明し,古津波の規模を特定する,(2)清水平野の完新統に関しては,堆積相・珪藻群集解析から明応地震と宝永地震の地殻変動の有無を明らかにする,(3)焼津平野において津波堆積物の有無を明らかにする,(4)伊豆半島南端の海岸で隆起貝層と津波石の発見を目指し,発見されたならば年代測定を行い,地殻変動・古津波の情報を得る,(5)伊豆半島南端の沿岸低地でボーリング掘削を行い,完新統の堆積相・珪藻群集解析から地殻変動に関する情報を得る,(6)式根島では,既報の隆起貝層の調査並びに新たな隆起貝層の発見を目指す.津波堆積物・古地震の情報量に関して,静岡・清水平野,伊豆半島南端の沿岸低地よりも,焼津市浜当目低地と式根島・神津島・三宅島のそれは乏しい.この状況では,本研究課題の遂行に支障が出る.
映像文法に基づいた映像メディア・リテラシーのための撮影技法学習自動支援技術の研究

本研究は、映像撮影技法を初心者が個人で学べるよう支援するため、既存の映像文法を応用した映像メディア・リテラシーの教育的体系を構築し、その体系を背景とした自己学習を自動支援する技術の開発を目標に設定した。ただし、この課題の基盤とした映像文法は、歴史的に誤って規範文法に基づいて構築されたという見解に至った。また、映像文法には、芸術的表現論を取り入れた再体系化も必要となった。この統合的解決法として、メディア論においてマクルーハンが示した同時・多感覚的言語観が突破口となることを見出した。映像文法は、映画文法と同様、古代から脈々と伝承され、今日の語学や学校文法に用いられてきた、言葉を生みだすためのアウトプット指向の文法観基づいて記述されてきた。規範文法は、正しい表現を定め、規範的でない表現は禁止する点で、良い表現法とは何かを教えるが、その表現がなぜ良いかを説明しない。そのアウトプット側で表現を教える側からすれば、現代言語学が、科学的観点から言語学の記述を進め、規範文法の弱点である、なぜその表現が良いのかという合理的な説明を見出してくれるものと期待したが、科学的文法は、人間が生み出した過去の文章を対象に研究するインプット指向の範囲を越えない傾向にある。この点で、映像文法の研究には、アウトプット指向の文法を説明・記述すること、また、インプット指向の文法の観点の説明・記述法が必要となる。初年度は、インプット指向の文法研究を進めるべく、品詞レベルの表現構成単位として、認知言語学で用いられる新しいカテゴリー論に基づいて、相対的ショットサイズによる文法記述の研究を行った。また、映像の表現構成単位であるショットどうしの接続規則であり、古くから映像文法とされてきた、方向一致則について、文法学の格システムとの対比を行い、認識論的立場から、人の向き、フレーム中の人の位置が格システムと同等の働きをする点について研究を行った。また、総体的ショットサイズに基づく、ショットの遷移において、まず、場面の全体を示し、その一部を拡大する映像の場面分節表現について、事態の推定効率という観点から説明する方法について検討を行った。一方、初心者のカメラ操作を記録・収録するための装置については、データ収録ソフトウェアを開発し、データ収集、分類を行っている。初心者のカメラワークの癖が含まれた映像データ収集をさらに継続し、その分類法や助言・指南法に関する方策をオフライン型撮影助言・指南システムとして自動化する手法について研究・開発を行った。オンライン型の撮影訓練システムと連携した撮影訓練手法についても研究を行った。オンライン型撮影訓練システムにおいて、実映像中にCGを融合するAR技術の導入法としてARToolKitなど、実時間処理が可能なAR開発環境による撮影法では、マーカが視界から消えるたびにCGが消えてしまうという問題が発生しやすく、カメラワークの訓練において、カメラの動きに制約が生じるため、訓練環境としては優れているとはいえない。そこで、PTAM(Parallel Tracking and Mapping)法によるマーカ非依存のAR環境による開発を行った。その結果、ARToolkitによるAR環境と比較して、計算負荷が多いことから、カメラの早い動きにおいて、処理が遅くなるという問題が生じた。初心者のカメラワークでは、小刻みに動くことが問題となるが、この動きを精度よく捉えるためには、高いフレームレートを維持する必要がある。しかし、AR環境の処理に負荷がかかり、カメラワーク解析とAR環境の処理を同時に行った上で高速処理を維持することに問題が生じた。このため、より高速な処理を行うための研究が必要となっている。また、メディア・リテラシーでは、その体系的知識を整理する必要がある。映像文法という観点だけでなく、古代ギリシアの言語に関するトリヴィアムは、文法だけでなく、レトリック、弁証法を含めた三学となっており、この観点に基づく映像知識の整理に着手した。本研究は、個人が映像撮影技法を映像理論に基づいて独自に学習できる環境を技術的に自動支援する方法とともに、その技術を支える映像文法や映像メディア・リテラシーがどうあるべきかを探求することにあった。その本質的な問題としては、多様性を重んじる芸術・創造的表現の面と、むしろ多様性を排除し表現を矯正する観点が重んじられるように捉えられてきた文法の面が対峙してしまうことである。この矯正の文法観は、15世紀以降に発展し、現代に引き継がれた規範文法観に基づくものであり、19世紀の映画文法も規範文法を誤って基盤にしてしまったことがわかり、新たな観点から映像メディア・リテラシーを探求し、自動学習支援技術のあり方を問い直す必要が生じた。芸術系大学教員との交流を深め、映像の制作を教える観点や人材育成で、何が求められるかについて検討を進めたところ、メディア論の先駆者マクルーハンが残した視点に手掛かりを発見した。規範文法観は、15世紀のルネサンス三大発明の一つ、印刷技術の発明以降に起きた文字メディアの大量普及に基づく人間の思考変化によって生まれたものであり、一時・単一感覚の傾向が強まったが、それ以前の人間の言語親には、同時・多感覚性が存在した。

文法概念もその当時の時代に生まれたものであり、文学の観点が含まれていた。また、映像文法の根源となる撮影・編集技法は、アメリカ映画の父、グリフィスによるが、グリフィスは文学に精通し、映画に文学の観点を持ち込んだ点もわかってきた。本研究の技術的探求は、CGモデルを撮影するカメラワークに関する撮影技法が中心となり、リアルタイム性の克服が依然技術的課題として残された状態にあるが、この一面だけの課題克服ではなく、同時・多感覚の観点から全体像を見直す必要性を感じ、課題克服の点で、同時・多感覚の観点が文法と芸術・創造の面を融合させる突破口になる可能性を見出した。この点で、平成23年度に採択された挑戦的萌芽研究「規範的文法観を払拭した映像文法に基づく同時・多感覚型コンテンツ生成空間技術の研究」において、一から芸術・創造的観点を包含した映像コンテンツの制作支援、人材育成支援技術を見直し、その後に撮影・編集技法学習自動支援技術の課題を再考・課題克服を目指す。
全身麻酔・手術侵襲に伴うTリンパ球の機能的変化の解析

全身麻酔および手術侵襲は生体の免疫系に種々の影響を及ぼす。本研究では、全身麻酔及び手術侵襲による細胞性免疫の変化を明らかにすることを目的として、周術期におけるT細胞活性化能の変化の解析を行った。全身麻酔下での予定手術症例を対象とし、揮発性麻酔薬による緩徐導入を行い、麻酔導入前および導入後20分において末梢血採血を行い測定試料とした。T細胞活性化刺激としてConcanavalin A,CD2/CD2R,あるいはフォボールエステルとカルシウムイオノフォアを全身に加え、37度4時間の刺激を行った後、早期リンパ球活性化抗原であるCD69の発現をフローサイトメトリー法により測定し、T細胞活性化の指標とした。また、同時にCD4あるいはCD8との多重染色を行うことにより、CD4およびCD8陽性細胞群各々についてCD69の発現を評価した。Concanavalin A刺激については、刺激4時間後においてはCD69陽性率はCD4陽性T細胞およびCD8陽性T細胞とも最大5%前後であり刺激時間の最適化が必要と考えられた。CD2/CD2 R刺激後のCD69陽性細胞率はCD4陽性細胞において38-55%,CD8陽性細胞において25-46%であり、全身麻酔の導入前後において明らかな差は認められなかった。また、フォボールエステルとカルシウムイオノフォアによる刺激についても、全身麻酔導入前後において明らかな差を認めなかった。本研究により全身麻酔導入直後においてはT細胞活性化能は変化しないことが示唆された。今後、さらに長時間の全身麻酔ならびに手術侵襲を伴う場合の変化についての検討が必要であるが、CD69発現を指標とした評価はT細胞サブセットについての情報が得られ有用であると考えられた。
エンドトキシンによる肝障害発生機序の解明とそれに基づく代謝管理システムの確立

I.in vivo実験:盲腸結紮穿刺によるラット腹膜炎モデルを用いて、敗血症時の外因性脂肪利用と肝障害について検討した。^<14>C-リノール酸標識LCTおよびMCT/LCT混合乳剤投与後の呼気中^<14>C回収率は良好であり、オートラジオグラフィーによる標識LCTの体内分布は、肺や脾に比較し肝に強い集積を認めた。HPLCを用いた肝energy chargeは有意に低下したが、レーザードップラー血流計による肝組識血流量は維持されていた。また今回購入したCL-HPLC発光検出システムを用いて測定した肝細胞PCOOHは有意の上昇を示した。II.in vitro実験:エンドトキシン(Et)肝障害における網内系の関与を明らかにするため、ラット肝よりcollagenase潅流法にて肝細胞とKupffer細胞を分離採取し、混合培養系を確立した。Etの投与は濃度依存性に、肝細胞PCOOHの上昇と肝蛋白合成能の低下を招来したが、肝細胞単独培養では有意の変化は認められなかった。以上より、敗血症時に肝はenergy crisisに陥っており、適切なエネルギー基質の補給による管理が極めて重要であると思われた。外因性脂肪の利用は良好であったが、肝にtrapされ網内系を賦活し、肝脂質過酸化反応を亢進させて、より高度の肝障害を惹起する可能性が示唆された。敗血症時にしばしば誘導されるEt血症において、活性化されたKupffer細胞由来のフリーラジカルが肝細胞膜障害を引き起こしていることが明らかになった。