hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頑痛モデル動物における脳電気刺激療法のC-fos発現への影響

その他,脳幹:孤束核,最終野,網様核,蝸牛神経核,前庭神経核,青斑核,傍腕核,中心灰白質,背側縫線核,上丘,下丘,視床下部:室傍核,視索上核,諸視床下野,前脳:対角帯核,対座核,中隔核,扁桃核など,大脳皮質では,前頭前野,前頭葉,頭頂葉(体性感覚野),側頭葉,後頭葉,帯状回,辺緑下野,眼窩回,島回,梨状回などにc-fos発現を認める.対照として生理食塩水の注射ではVcにおけるc-fos発現は乏しい.但し,脳幹,大脳皮質では同様な発現が見られた.2.ホルマリン,または生理食塩水を右オトガイ部に注射して,2時間目から1時間,左大脳皮質運動感覚野を電気刺激すると,VcのI/II層ではc-fos発現が抑制され,同じ注射後電気刺激なしで開頭処置のみの対照群に比し,有意に抑制が見られた.一方VcのIII/IV層ではc-fos発現の有意増加が認められた.脳幹,間脳では顕著な変化は明らかではなかったが,大脳皮質のc-fos発現は同側で強く促進され,対側とくに帯状回,前頭葉内側部,梨状回などでは抑制が見られた.また大脳皮質の電極接触部でもc-fosの発現は検出されなかった.3.ラットにおける大脳皮質運動感覚野電気刺激の効果は,同側大脳皮質のc-fos発現促進,対側抑制,対側三叉神経尾側亜核I/II層抑制,III/IV層促進と判明した.4.これらの鎮痛機構における意義に関してはさらに求心路遮断動物モデルでの検討を要する.
海底電磁気観測網を生かしたマントル遷移層内水分布イメージングの革新

本研究は、西太平洋域における海底電磁気観測データの蓄積を活かした電気伝導度構造イメージングに基づき、この海域下のマントル遷移層内水分布を高分解能かつ定量的に推定することを目指して、それに必要なデータ解析技術を革新的に発展させることを目的としている。平成30年度は、電気伝導度構造を推定するためのインバージョン手法に、入力する外部磁場変動について複雑な空間分布に対応させる点と西太平洋域の海底で観測された磁場データから複数のソース変動を分離する点についてそれぞれ以下の進展を得た。前者について、磁気圏・電離圏物理学分野で研究されているGAIAモデルにより計算される地磁気静穏日変化(Sq)を用い、表層の海陸境界と1次元成層構造を組み込んだ電気伝導度構造による電磁誘導の効果を計算して、実際に地磁気観測点で測定された磁場値との比較を行った。またインバージョンのでは、このテストモデルを用いて感度計算を行い、深さ200400kmに最も感度が高いことが分かった。後者について、独立成分分析を応用した予備的な解析を実施した。推定するソース信号の数や各信号の時間変動の特長のほか、パワースペクトルや、混合係数の緯度・経度との相関を詳細に検討した結果、観測された静穏時日変化を定性的にはよく復元するソース信号を推定することに成功した。これらの成果は、8月にデンマークで開催された24th Electromagnetic Induction Workshopおよび日本地球惑星科学連合2018年大会、第144回地球電磁気・地球惑星圏学会講演会にて発表した。また学術誌への投稿準備を進めている。本研究は、西太平洋域における海底電磁気観測データの蓄積を生かした電気伝導度構造イメージングに基づき、この海域下のマントル遷移層内水分布を高分解能かつ定量的に推定することを目指して、それに必要なデータ解析技術を革新的に発展させることを目的としている。平成27年度は、主にこれまでに我々が北西太平洋域で複数の観測研究計画を通じて蓄積した海底電磁気観測データ、および公開されている陸上の地磁気データを、本年度に取得された最新データを含めて、収集、整理した。本研究が対象とする、周期1万秒から10万秒の外部磁場変動に含まれる異なる物理過程の信号を分離する手法と、複雑な空間分布をしている外部磁場変動成分を組み込んだインバージョン解析手法について、これまでの研究を整理し、本研究に応用するための改良に着手した。研究協力者に、東京大学地震研究所の松野研究員、気象大学校の藤田教授を新たに加えて、研究体制を強化した。6月に研究グループ内での情報交換を目的としたセミナーを行った。平成27年度は、本研究を本格的に進める助走段階として利用可能なデータの整理と共同研究者間の情報交換に重点を置いた。データ整理はほぼ当初予定通りに完了した。外部磁場変動成分分離手法と複雑な空間分布を持つ外部磁場変動成分を組み込んだインバージョン手法の開発については、着手はしたものの具体的成果を出すには至っていない。しかしこれはもともと2年程度の時間をかけて完成させることを想定しているので、特別に遅れていると言うことはない。一方、関連プロジェクトを通じた研究により、本研究のトピックに関する新たな知見がいくつか得られたので、それらを今後の本研究に生かすことができるという収穫はあった。以上の理由により、本研究はおおむね順調に進展していると言える。平成28年度は、6月および3月に研究協力者を交えた情報交換・勉強会を開催した。また8月にタイで開催された23rd EM Induction Workshopに関係者3名が参加して、関連する研究の最新動向に関して情報収集ができた。北西太平洋の海底電磁気観測データを用いて、データに関する基礎情報を含む論文の公表準備を進めた。また従来からの解析手法によりマントル遷移層内1次元構造を明らかにした。地震観測データとも併せて解釈した結果、遷移層内の水の量は、せいぜい0.4wt%であると推定した。電気伝導度構造を推定するためのインバージョン手法を改良し、入力する外部磁場変動について、複雑な空間分布に対応できるようにした。更に研究協力者より、磁気圏・電離圏物理学分野で研究されているGAIAモデルを用いて地磁気静穏時日変化(Sq)を再現した結果が提供され、Sq場を入力信号としたインバージョン解析の実施に目途が立った。とくにこの成果は、本研究の推進において、固体地球研究と磁気圏・電離圏物理研究を連携させることによってはじめて得られたもので、今後もこの方向性をさらに推し進めて、より具体的な成果に繋げていけるものと期待する。平成28年度は、外部磁場変動成分分離手法の開発が当初予定からやや遅れている。これは北西太平洋の海底電磁気データについて論文にまとめて公表することを優先したためである。データを公表することは本件研究にも資するので、大局的には良い方向に進んでいると考えている。一方で複雑な空間分布をもつ外部磁場変動成分のを組み込んだインバージョン手法については開発が進んで、またGAIAモデルにより再現されたSq場の組込みに目途がついたので、順調に進展している。

平成29年度は、6月に研究協力者と勉強会を開催した。電気伝導度構造を推定するためのインバージョン手法に、入力する外部磁場変動について複雑な空間分布に対応させる点と西太平洋域の海底で観測された磁場データから複数のソース変動を分離する点についてそれぞれ以下の進展を得た。前者について、磁気圏・電離圏物理学分野で研究されているGAIAモデルにより計算される地磁気静穏日変化(Sq)を用い、表層の海陸境界と1次元成層構造を組み込んだ電気伝導度構造による電磁誘導の効果を計算して、実際に地磁気観測点で測定された磁場値との比較を行った。またインバージョンのでは、このテストモデルを用いて感度計算を行い、深さ200400kmに最も感度が高いことが分かった。後者について、独立成分分析を応用した予備的な解析を実施した。推定するソース信号の数や各信号の時間変動の特長のほか、パワースペクトルや、混合係数の緯度・経度との相関を詳細に検討した結果、観測された静穏時日変化を定性的にはよく復元するソース信号を推定することに成功した。これらの成果は、8月にケープタウンで開催されたIAPSO-IAMAS-IAGA Joint Assemblyおよび10月に開催された地球電磁気・地球惑星圏学会講演会で発表した。平成29年度は、複雑な空間分布を持つ外部磁場変動成分を組み込んだインバージョン手法について開発が進み、GAIAモデルにより再現されたSq場を実際に入力したテストを実施することができた。北西太平洋の海底電磁気観測データは、論文として公表できた。一方、実データから外部磁場変動成分を分離する手法についてもSq場を定性的に分離することに試験的には成功したが、あらゆるデータに応用できるよう手法を一般化させる上で、更なる工夫が必要であることが判明した。本研究は、西太平洋域における海底電磁気観測データの蓄積を活かした電気伝導度構造イメージングに基づき、この海域下のマントル遷移層内水分布を高分解能かつ定量的に推定することを目指して、それに必要なデータ解析技術を革新的に発展させることを目的としている。平成30年度は、電気伝導度構造を推定するためのインバージョン手法に、入力する外部磁場変動について複雑な空間分布に対応させる点と西太平洋域の海底で観測された磁場データから複数のソース変動を分離する点についてそれぞれ以下の進展を得た。
多元環の表現論および関連する分野の研究

∧をΚ_-多元環すると。中山の予測との関連においてHochschildコホモロジーH^n(∧,∧【cross product】∧),n=1,2...,の計算は重要であり且つ難解である。Hom2_n(Top(K_<n-1>),Soc∧【cross product】∧)におきかえたものとしてσH^n(∧,∧【cross product】∧)を定義するのである。この結果は1994年8月24日メキシコ大学で開催された国際会議ICRAVIIにおいて研究代表者から発表された。然し整理すべき内容が残っているため論文としては未だ発表していない。引続きこの研究をおこなう積りである。なお、関連する分野の研究の成果としては熱対流方程式の初期境界値問題に関する井上弘氏の一論文、ディオファントス方程式に関する寺井伸浩氏の三論文、Dieudonneの古典的問題に対する反例に関する森下和彦氏の一論文を挙げることができる。また宇内康氏の著書も挙げておく。
マイクロメカトロニクス技術を利用した機能性フォトニック結晶素子の研究

昨年度、微小電気機械システム(MEMS)構造を集積化した2次元フォトニック結晶スラブ線欠陥導波路を作製し、その透過率を変調することに成功した。この成果は論文として発表した。しかしながら複雑な作製プロセスのため歩留まりが非常に悪いことが問題であった。今年度、作製プロセス、特にフォトニック結晶上のMEMS構造リリースプロセスの改善を行い、歩留まり向上の見通しを得ることができた。またMEMS制御フォトニック結晶微小共振器の実現を目指した設計を進め、これまで採用してきた可動平板に変えて、可動フォトニック結晶スラブを用いることで高性能化が図れることを示した。可動フォトニック結晶スラブを採用することにより、Q値の劣化を2割程度に抑えつつ共鳴波長を大きく(波長1550nm近傍で約60nm)変化させることができる。現在、本構成の素子作製を進めている。さらに、複数のフォトニック結晶スラブを用いた再構築可能な3次元光回路の概念を提案し、基礎的構成として3枚の2次元フォトニック結晶スラブにMEMS機構を導入し、3次元的な光路切り替えが実現できることを数値計算により示した。本方式は複雑な3次元フォトニック結晶の設計を用いる必要がなく、これまでのMEMS集積化フォトニック結晶素子の作製技術の延長で実現可能であることから、3次元微小光回路として有望な構成と期待できる。今後、本構造の設計および作製も進める予定である。フォトニック結晶にその特性を制御するための微小電気機械システム(MEMS)を集積化したMEMS集積化フォトニック結晶素子のプロトタイプの作製に成功し、フォトニック結晶線欠陥導波路において、MEMSによる光スイッチング動作に世界ではじめて成功した。フォトニック結晶線欠陥導波路上に300nmの空気ギャップを設けポリシリコン平板を作成した。電圧印加により、この平板が静電気力により駆動されフォトニック結晶との距離が変化する。この距離の変化により、エバネッセント相互作用を通してフォトニック結晶の光学特性が制御される。今回、SOI(Silicon-On-Insulator)基板上にフォトニック結晶線欠陥導波路を作製し、平板MEMS作製技術を用いて素子を作製した。フォトニック結晶上に稼動部を作製するため、MEMS作製プロセスについてはいくつかの改良を行った。作製した素子について、波長1.5μm帯で駆動電圧60Vにおいて透過光の消光比10dBを実現することができた。また、変調周波数は500Hzであった。MEMS構造および電極構成の最適化により、動作電圧低減化および変調周波数の向上を実現できると考えられる。これらの結果から、本年度の研究計画は十分達成された。現在、国際会議発表および論文投稿の準備をすすめている。来年度はより高効率素子の実現に向けた設計論の充実を図るとともに、フォトニック結晶微小共振器の共鳴波長およびQ値を制御し、波長可変フィルターなどの実現を目指す。
地方公務員給与決定への関与をめぐる中央地方関係の研究

本研究は、中央政府の地方政府に対する関与のあり方について人事行政(地方公務員給与決定)の観点からその範囲と程度について明らかにするとともに、地方政府が中央政府の関与を受容している場合、その政治的・行政的要因(何故受容するのか)を明らかにすることを目的とするものである。地方公務員(約275万人)の給与体系・水準決定に関する法制度と実態の間には大きなかい離があるが、学術的に検討されることは殆どなかった。諸外国を見ても、地方公務員の給与決定に関する研究は皆無に近い。本研究は、このような学問上の空隙を埋め、中央政府が地方政府の職員給与決定にどのようにかかわっているのかを明らかにするとともに、その背景にある政治的・行政的要因を検証しようとしている。本年度は、最終年度にあたり、引き続き日本国内における自治体へのヒアリング調査を進めるとともに、定期的に研究会をもって過年度のアンケート調査結果の分析を進めた。また、代表者は、地方公務員制度の大転換にあたる、臨時・非常勤職員制度の変更を目前として、会計年度任用職員制度へと非正規雇用地方公務員を転換するに際して、給与決定がどのようになされるのか、また、それに対して、国(総務省公務員部)はどのような指導を行うのか、について、調査研究を進めた。新制度への移行に際して、条例の整備等が必要だが、総務省の当初示したスケジュールである2018年中の条例制定がなされた自治体は、東京都などごくわずかで、2019年3月末をもってしてもまだ大部分の自治体では条例が制定されていないことが判明した。ヒアリングでは従来の指導の限界を指摘する声も聴かれたところである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、中央政府の地方政府に対する関与のあり方について人事行政(地方公務員給与決定)の観点からその範囲と程度について明らかにするとともに、地方政府が中央政府の関与を受容している場合、その政治的・行政的要因(何故受容するのか)を明らかにすることを目的とする。平成27年度は日本における法制度の変遷について調査を行うとともに、総務省研究会のトレースを行った。また、ドイツおよびフランスにおける実情を調査するため、自治体国際化協会の協力も得て、ドイツのヘッセン州内の自治体およびフランスのパリ市、フランス内務省、および州政府に対するヒアリングを行った。当初予定では、27年度に韓国の実地調査も行う予定だったが、スケジュール調整がうまくいかず訪問できていない。本研究は、このような学問上の空隙を埋め、中央政府が地方政府の職員給与決定にどのようにかかわっているのかを明らかにするとともに、その背景にある政治的・行政的要因を検証して、中央・地方関係に関する理論モデルを検証する。本年度は、英国の地方自治体の訪問調査を行った。使用者側を代表する地方自治体の連合体(日本の地方6団体に相当)であるLocal Government Association,自治体労働者組合(日本の自治労にあたる)であるUnisonにおいてヒアリングをするとともに、Lambeth自治体、Greenwich自治体、Tandridge自治体を訪問して、それぞれ給与担当者にヒアリングを行った。また、日本の都道府県および全市町村特別区を対象としたアンケート調査を発送し、その回収を行った。本アンケート調査においては、調査会社への委託という方法をとらず、自ら印刷、発送、回収という方法をとったため、アルバイトの雇用が比較的多かった。アンケート調査を実施、回収は終わったものの分析がやや遅れ気味である。予定していた韓国調査がまだ行えずにいる。本年度は、日本国内における自治体へのヒアリング調査を進めるとともに、定期的に研究会をもって過年度のアンケート調査結果の分析への手がかりを得ようとした。また、代表者は以前から懸案の東日本大震災被災地における応援職員の処遇、給与支払い、帰任後の給与格付け等についての調査も進めた。分担研究者もそれぞれの興味を持つ分野について、地方公務員の給与決定という観点からの研究を進めた。アンケート調査の分析がまだ完了していない。海外調査のうち、韓国がまだ未実施であるが、代表者、分担研究者とも多忙なため出張がかなわなかった。30年度に実施したい。

地方公務員(約275万人)の給与体系・水準決定に関する法制度と実態の間には大きなかい離があるが、学術的に検討されることは殆どなかった。諸外国を見ても、地方公務員の給与決定に関する研究は皆無に近い。本研究は、このような学問上の空隙を埋め、中央政府が地方政府の職員給与決定にどのようにかかわっているのかを明らかにするとともに、その背景にある政治的・行政的要因を検証しようとしている。本年度は、最終年度にあたり、引き続き日本国内における自治体へのヒアリング調査を進めるとともに、定期的に研究会をもって過年度のアンケート調査結果の分析を進めた。また、代表者は、地方公務員制度の大転換にあたる、臨時・非常勤職員制度の変更を目前として、会計年度任用職員制度へと非正規雇用地方公務員を転換するに際して、給与決定がどのようになされるのか、また、それに対して、国(総務省公務員部)はどのような指導を行うのか、について、調査研究を進めた。新制度への移行に際して、条例の整備等が必要だが、総務省の当初示したスケジュールである2018年中の条例制定がなされた自治体は、東京都などごくわずかで、2019年3月末をもってしてもまだ大部分の自治体では条例が制定されていないことが判明した。ヒアリングでは従来の指導の限界を指摘する声も聴かれたところである。今後、英米の調査を行うとともに、総務省公務員部とも協力しつつ、自治体へのアンケート調査を進める。アンケート調査の分析をより進めるために、分担研究者として新たに、自治体実務経験者である竹内直人・京都橘大学教授(前、福井県県民サービス局長)を加えることとする。30年度は最終年度であるため、これまでの海外調査、国内ヒアリング調査、アンケート調査の分析を総合する形で、1冊の本にまとめるべく研究を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
大学院教育の生産性に関する日米比較研究

本年度は、前年度に行った大学院教育の全体構造に関する調査・研究を受けて、人文科学から歴史学、社会科学から経済学、自然科学から物理学、そして応用科学から工学のそれぞれの学問領域を選んで、各学問領域における研究後継者の養成システムに関してエスノグラフィックな研究を行った。各学問領域ごとに数校の対象大学院を選び、研究分坦者が直接大学院教育に関係のある人々(教員および大学院生)にインタビュ-を実施した。これらのインタビュ-の結果を、米国カリフォルニア大学ロサンジェルス校で開催された米・英・独・仏・日の研究者からなる国際セミナ-で発表するとともに、その全文を英文にて『名古屋大学教育学部紀要(教育学科)第36巻』に収録した。その要旨は以下のとおり。大学院教育の生産性が授与された学位の数で評価されるとするならば、日本のシステムの生産性の評価は概ね低いものとならざるを得ない。しかし、学問領域によってその様相は大きく異なる。工学では大学院と他の研究機関との領域は瞹昧で相互浸透的である。博士号は大学教員の基礎資格であるが必ずしも大学院教育を通じて得られるのでなく、企業の研究部門で働きつつ論文博士として学位を得る人も多々存在し、そのうちの幾人かは大学へ戻る。この人材の交流が大学と企業の絆を強めている。物理学の場合は、研究と研究者の養成がうまく結合し、博士号が研究者としての基礎資格となっているという点で大学院教育のモデルといえる。しかし、皮肉にも博士号の生産性の高さ故にオ-バ-ドクタ-問題に悩まされている。最も大学院教育の生産性が低いとされる社会科学・人文学科の中で経済学は留学生からの要望や、その方法論が自然科学に近いこともあって博士論文のスタイルも自然科学に類似したものとなり、博士課程内で学位を取得することも可能となってきた。最後に歴史学の大学院は研究と研究者養成との関連でいえば、最も問題が多い領域である。個々の歴史学者の解釈を求める学問の性質からして、大学や大学院は研究及び研究者養成の場として必ずしも重要ではないし、博士号も大学教員・研究者の必要条件ではない。
筋緊張性ジストロフィーにおける白内障と性腺機能低下症の分子基盤解明

目的:水晶体上皮及び性腺由来培養細胞におけるSIX5標的遺伝子、標的分子の検索を行うことで、SIX5の発現量低下がどのような標的遺伝子の発現異常を引き起こし、細胞や組織の性質を変え、DM1における白内障と性腺機能低下症を引き起こすのか、その分子基盤の解明を目指す。結果:VP16の転写活性化ドメインを融合させた野生型SIX5、及び特異的DNA結合能を欠く変異型SIX5を水晶体上皮細胞、顆粒膜細胞で過剰発現させ、24時間後にRNAを抽出し、2種類のcDNAプローブを合成した。マイクロアレイを用いて野生型と変異型とで発現レベルが2倍以上異なる遺伝子を標的候補として同定した。水晶体上皮細胞で同定した227遺伝子には白内障との因果関係が示されている遺伝子(PITX3、TGFB2、KMO、GJA1)が含まれており、さらに水晶体透明度の維持に不可欠なイオンチャンネルやトランスポーターの遺伝子が複数含まれていた。顆粒膜細胞で同定した310遺伝子には性腺機能低下症との因果関係が示されている遺伝子((CYP19A1、ESR1、NRIP1、GATA4、BDNF)が含まれており、また性腺の形成や機能に関わる可能性の高い複数の遺伝子も含まれていた。10個以上の遺伝子についてRT-PCRによる検証実験を行い、アレイ解析で検出した発現レベルの変動パターンを確認した。こうした遺伝子の発現レベルを局所的に増減させ、白内障や性腺の機能を低下させるという機序が示唆された。また、Six5タンパク質がCCUGリピート(DM1と類似の症状を発症するDM2で伸長する)にin vitroで結合することを示し、SIX5がRNA結合能を持つ転写因子であることを明らかにした。SIX5はDM2においても白内障と性腺機能低下症の発症過程に関与する可能性が示唆された。目的:水晶体上皮及び性腺由来培養細胞株におけるSIX5標的遺伝子の検索を行うことで、SIX5の発現量低下がどのような標的遺伝子の発現異常を引き起こし、細胞や組織の性質を変え、DM1における白内障と性腺機能低下症を引き起こすのが、その分子基盤の解明を目指す。結果:VP16タンパク質の強力な転写活性化ドメインを融合させた野生型Six5 (VP16-Six5)、及び特異・的DNA結合能を欠く変異型Six5 (VP16-Six5W241R)を発現するアデノウイルスベクターをヒト水晶6体上皮細胞SRA01/04、顆粒膜細胞KGNに感染させた。24時間後にRNAを抽出、Cy3とCy5標識のcDNAプロ-ブを合成し、Agilent社製マイクロアレイ(12,814遺伝子を搭載)に対する競合ハイブリダイゼ-ションを行い、野生型と変異型とで発現レベルが2倍以上異なる遺伝子を標的候補として同定した。水晶体上皮細胞で同定した227遺伝子には白内障との因果関係が示されている遺伝子(PITX3、TGFβ2、キヌレニンモノオキシゲナーゼ、コネクシン43)が含まれており、さらに水晶体透明度の維持に不可欠なイオンチャンネルやトランスポーターの遺伝子が複数含まれていた。顆粒膜細胞で同定した310遺伝子には性腺機能低下症との因果関係が示されている遺伝子[アロマターゼ、エストロゲン受容体α(ERα)、ERαのコファクター、GATA4、BDNF]が含まれており、また性腺の形成や機能に関わる可能性の高い複数の遺伝子も含まれていた。10個以上の遺伝子についてRT-PCRによる検証実験を行い、アレイ解析で検出した発現低ベルの変動パターンを確認した。水晶体、卵巣周辺でのSIX5の発現低下がこうした遺伝子の発現レベルを局所的に増減させ、白内障や性腺の機能を低下させるという機序が示唆され、非常に興味深い。
緑内障患者における睡眠障害の研究

2017年度に続き、倫理委員会承認の元、臨床研究として大阪大学医学部附属病院に入院の上、コンタクトレンズセンサーによる24時間眼圧変動測定及び、同意の得られた症例で施行に問題のない症例においては、酸素飽和度測定とホルター血圧計測定を行った。24時間眼圧変動測定は合計20例に施行し、そのうちデータを取得できたのは19例であった。19例のうち、17例の眼圧変動ピークが診察時間帯(9時17時)外にあり、15例は睡眠中であった。正常眼圧で進行性の緑内障の多くは、診察時間帯外に眼圧が上昇していることが分かった。また、1例で睡眠時無呼吸症候群が発見され、睡眠医療センターでの治療の適応となった。正常眼圧で進行性の緑内障であっても、睡眠時無呼吸症候群を合併する率は必ずしも高くなかった。交付決定後に、本研究に使用する予定の主要な機器であるセンサーコンタクトレンズトリガーフィッシュが医療機器として認証される見込みとの情報が得られたため、認証機器として使用できる環境を院内的に整備した。7月に一旦トリガーフィッシュが認証されたが、その後認証取り下げとなった。トリガーフィッシュが承認機器として使用できるようになるまでにはかなりの時間を要する可能性が高いとの情報が得られたため、方針を変更し、未承認機器として使用する方針とした。そのためには、院内倫理委員会の承認を得た上で、トリガーフィッシュの製造元であるスイスのSensimed社との共同研究契約が必要となった。そのため、日本緑内障学会(9月、名古屋)、臨床眼科学会(10月、名古屋)においてSensimed社の担当者と協議を行い、2016年2月に当院の倫理委員会の審査に合格した。また、Sensimed社との共同研究契約は近日中に締結予定である。上記のような予定の変更のため、トリガーフィッシュを用いた研究はまだ開始できていないが共同研究契約の締結が得られ次第、近日中に開始できる見込みである。また、睡眠時の酸素飽和度測定に関しては、トリガーフィッシュの使用開始に先立って使用を開始したが、貸出による飽和度測定のため、患者の手技不良等により6回施行したうち2回しか信頼度のあるデータが得られておらず、患者教育用の冊子の改善や、同一患者に付き3回の測定をルーチンとするプロトコールの改定を行って対応している。上記のように聞き認証の予定が当初の予定から変更されたため、研究計画の変更を余儀なくされたため。当初の計画から変更し、倫理委員会承認のもとに未承認機器としてセンサーコンタクトレンズトリガーフィッシュを使用するため、27年度に取得した当院倫理委員会承認を元に、Sensimed社との共同研究契約を締結。その後、研究代表者の三木がトリガーフィッシュのユーザートレーニングを受け、2016年6月28日に認定ユーザー資格を取得し、スイスよりトリガーフィッシュの送付を受け、当初予定より大幅に遅れて2016年8月から症例の組み入れを開始し、2016年9月5日に第一例の臨床研究を開始した。これまでのところ、センサーコンタクトレンズおよび持続酸素飽和度モニターについては、全症例でトラブルなくデータ取得されている。持続血圧測定機については、購入したが、睡眠を中断させてしまう懸念があることが判明し、現在至適条件検討中である。これまでに、既報通り、対象症例の約2/3が睡眠中に眼圧ピークを示すことが判明した。また、対象症例中2例に睡眠時無呼吸症候群およびその疑いが判明し、今後さらなる精査の予定である。また、研究と平行して情報収集および研究計画の更なる改善のため、World Glaucoma AssociationのConsensus meeting、日本緑内障学会、American Academy of Ophthalmology等に参加し、持続眼圧測定や緑内障と循環因子に関する最新の情報を取得し、本分野の最先端のエキスパートと意見交換を行った。また、2016年11月のOsaka Clinical Conference、2016年12月の大阪眼科集談会において学術講演を行い、成果の一部を発表した。機器認証の予定が当初から変更され、研究計画の変更を余儀なくされたが、倫理委員会承認のもと、患者組み入れおよびデータ取得が開始できたため。睡眠中眼圧酸素飽和度測定と24時間持続眼圧変動測定の臨床研究は、2016年8月から臨床研究の患者組み入れ開始以降、2017年度においても臨床研究として患者組み入れを継続した。また、睡眠前後のホルター血圧計測定については、血圧測定による覚醒のため、睡眠中眼圧、酸素飽和度測定に支障があるため導入が遅れていたが、睡眠状態と精神状態が安定しており、血圧測定に関する詳しい説明ののちに同意が得られた患者に限定する形で、2017年7月より臨床研究を開始した。研究の進展に伴い、持続眼圧測定に伴う一過性の近視化を生じることが判明し、これについて2017年2月にAsia Pacific Academy of Ophthalmologyで報告した。機器認証の予定が当初から変更され、研究計画の変更を余儀なくされたが、倫理委員会承認のもと、患者組み入れ及びデータ取得が開始できたため。

正常眼圧で進行性の緑内障の多くは、診察時間帯外に眼圧が上昇していることが分かった。また、1例で睡眠時無呼吸症候群が発見され、睡眠医療センターでの治療の適応となった。正常眼圧で進行性の緑内障であっても、睡眠時無呼吸症候群を合併する率は必ずしも高くなかった。トリガーフィッシュの使用に関して倫理委員会の承認は得られ、共同研究契約についても本学とSensimed社の間で大筋の合意生えられたため、契約締結が得られ次第、トリガーフィッシュを使用した持続眼圧測定の研究を開始予定である。また、同時に使用する持続酸素飽和度測定に関しても、患者教育やプロトコールの変更により信頼度のあるデータが得られる体制ができつつあり、次年度中には当初の予定通り研究を進行させることが可能である。センサーコンタクトレンズトリガーフィッシュおよび持続酸素飽和度モニターについては、当初予定通り測定できる体制が整ったため、今後さらに症例を増やして解析していく予定である。また、持続血圧測定については、機器の条件検討を行い、近いうちに研究に組み入れていく予定である。睡眠時無呼吸症候群が判明した症例については、睡眠医療センターにてさらなる精査の予定である。センサーコンタクトレンズによる持続眼圧測定、持続酸素飽和度測定、持続血圧測定ともに測定できる体制が整ったため、統計学的解析に十分な症例数が確保できるまで、臨床研究を継続していく予定である。トリガーフィッシュの医療機器認証が一旦得られた後取り下げられるという状況のため、研究計画の変更を余儀なくされたため、今年度開始予定の研究が開始できなかったため。主要使用機器であるセンサーコンタクトレンズの機器承認が当初予定より遅れたため、研究計画を変更し、倫理委員会承認による共同研究として行うことになったため、本研究における主要な機器であるセンサーコンタクトレンズ(トリガーフィッシュ)が、平成27年7月にいったん医療機器認証を受けた後に取り下げとなり、現在も承認が得られておらず、未承認機器として研究に使用するために必要な環境整備、研究デザインの変更が必要となり、期間延長が必要となった。次年度以降、トリガーフィッシュを使用した研究の開始にともなって消耗品や備品の購入に使用する予定である。すでに臨床研究への症例組み入れが開始されたため、今後は症例組み入れに伴う機器および証文品へ使用していく予定である。
ウェルビーイングピクチャースケール日本語版作成の試み

認知症予防介入に使用することを目的に、『活き活きしているか』『力強いか』等15項目を絵で7段階に心理測定する米国版ウェルビーイングピクチャースケールを、日本版に改訂することを試みた。まず軽度認知障害(MCI)高齢者へのナラティヴアプローチ、「物忘れ外来」での『看護外来』から高齢者心理を分析し、それぞれを国際学会で発表した。次に280名の健常高齢者(平均69.6±7.5歳)に対し、米国版により心理分析とともに自由記述を依頼したが、絵の誤認、迷い、尺度と理解されない等多数問題点が抽出された。それらを基に日本の高齢者に適した絵に改訂し、現在約300名の高齢者へ試み、使用可能性を検討している。本年度は、地域社会で生活するMCI高齢者と彼らの家族の感情的な経験を相互作用の視点で明らかにするため、3組のMCI高齢者とその家族への面接を実施し、8つのカテゴリー「家族への負の感情」「社会参加を回避する」、「病気への感情」、「健康に対して行動する欲望」、「家族間の尊重」「治療する感情的な決定」、「生活保護の意味」「感情的な自己尊厳」を抽出した。また、平成24年3月初旬に近畿在住の男女高齢者約200名に対し1精神的健康度を診断する心理検査で、<身体的症状><不安と不眠><社会的活動障害><うつ傾向>を測定するGHQの短縮版GHQ28(中川,大坊,1996)2高齢者抑うつ尺度15項目版(GDS-15,矢富,1994)3WPS(絵による両極端子尺度)3尺度の質問と、WPSの絵が何に見えるかについて自由記載する回答をWebを介しデータ収集を行った。その結果を来る6月5日第55回日本老年社会科学会で『米国版Well-Being Picture Scaleの我が国における高齢者用改訂版作成の検討-軽度認知障害、健康障害を持ついわゆる虚弱高齢者への活用に向けて』をテーマに発表する。平成26年度は、昨年度末に男女の健常高齢者に対して行った、2基準心理尺度GHQの短縮版GHQ28、高齢者抑うつ尺度15項目版による『米国版Well-Being picture scaleの我が国における信頼性・妥当性の検証(Web調査)』の調査結果を分析し、平成26年6月5日第55回日本老年社会科学会で発表した。発表内容は、研究参加者が5584歳の男性128名、女性152名合計280名(平均年齢69.6±7.5歳)で、GHQ28の信頼性係数α=0.95、GDS-15の信頼性係数α=0.80、WPSの信頼性係数α=0.76であった。WPSの外部基準関連妥当性は複数の項目において弱いやや強い関連性(ピアソン積率相関係数r=0.1210.397)を示した。WPS合計点とGHQ28合計点はr=0.411(P<0.01)で相関していた。最尤法ブロマックス回転による探索的因子分析では2因子を抽出し、<第1因子:活動性><第2因子:抑うつ・不安>とした。今回の調査では、強い関連性は検証しなかったが基準関連妥当性と心理尺度としての信頼性を検証した。さらに自由記載欄の分析では、1絵を前にした高齢者の心象が表出されやすい2絵を「わからない」と答える➂7件法として捉えられていない4選択の迷いが表出されるなどが見られ、高齢者を対象とする場合項目数や7件法の検討なども必要であると考えられた。また絵を「わからない」と答える例では、日本の高齢者への絵の工夫の必要性が示唆された。以上の結果を用いて、米国版WPSに用いられた絵の日本版への改訂を行った。改訂には平成26年に購入したペン入力のタブレットを使用した。現在これと基準関連妥当性のWeb調査の準備を済ませており、結果が出次第日本老年行動科学会年次大会で発表し、論文化する予定である。WPSの日本語版を作成し、その次の段階では「物忘れ外来」を訪れる患者と家族への「看護相談外来」でのWPSの使用を予定しており、この開設を優先したため本年度は、1)認知症の早期診断・早期治療を目的とする『もの忘れ外来』に、軽度認知機能障害(Mild Cognitive Impairment:MCI)高齢者、初期認知症高齢者の研究フィールドを確保でき、研究活動経過を2国際学会、1国内学会で報告できた。2)MCI高齢者の心理について少しづづ分析が進んでおり、質的研究の国際学会に出すことができている。3)米国版WPSの日本における若年者・高齢者双方の健常者に対する試みから、日本における使用可能性が確認できつつある。

4)現在日本人高齢者の原版WPSの絵の解釈を分析中で、結果をもとに日本版の絵に修正できる(製作者の了解を得ている)。5)滋賀医大研究分担者、大阪大学連携研究者から良好なサポートを受けることができている。以上より、研究は目的に沿った方向で進んでおり、おおむね順調であると考える。米国版WPSを日本における高齢者用改訂版作成し、原作者Gueldner教授との意見交換をし、健康高齢者および軽度認知障害、健康障害を持ついわゆる虚弱高齢者への使用を試み、尺度の信頼性、妥当性を検証する。今後は、(1)原版WPSに対する日本人高齢者の絵の解釈の情報を分析し、原作者と連絡をとりつつ日本版を作成する。(2)昨年度の研究成果の発表を論文化し、学会誌に投稿する。(3)研究フィールド「もの忘れ外来」において、量的データによるMCI高齢者・初期認知症高齢者の心理分析を行い、介入のデザインを考えていく。該当なし次年度は、(1)MCI高齢者の心理について質的研究をもう2例国際学会で発表する予定である。(2)原作者と面談の必要性があり、訪米を考えている。(3)絵を描く機器の購入(4)関連書籍の購入(5)英語論文・学会発表英語チェック(6)プリンター購入等を予定している。
GM_1ガングリオシドによる外リンパ瘻の容観的診断方法の確立

突然のめまい、難聴を生じる外リンパ瘻の確定診断は試験的鼓室開放術による外リンパの漏出の確認によってなされている。しかしながら、この漏出の有無の判定は術者の主観によるところが大きく不確実な場合がある。したがって現在、この外リンパの漏出の有無を客観的かつ確実に判定できる診断法が必要とされている。この一つの方法として、外リンパに特異的に含まれる物質を術野で証明することが考えられる。今までの検討からは糖タンパク質であるβ2-transferrinが外リンパ・髄液に認められる一方で、血清中には認められないことが判明している。しかしながら実際の術野から採取した材料からβ2-transferrinを証明することは、その量が少ないこと、検出に用いる抗β2-transferrin抗体の非特異的反応が生じるなどにより困難であるとする報告が多い。そこで本研究では、髄液には存在するが血清中には極めて少ないとされる糖脂質GM1ガングリオシド(monosialoganglioside)に注目し、微量の外リンパ中における検出を試みた。(1)各種微量検体についての検討GM1ガングリオシドが髄液、外リンパ中に特異的に含まれる物質であるか否かについて検討するため、血清、中耳滲出液についてGM1ガングリオシドの抽出を行い、外リンパ中のGM1ガングリオシドの含有量と比較検討した。有機溶媒を用いてGM1ガングリオシドを抽出。TLCプレートで展開し、コレラトキシンBサブユニット、ウサギ抗コレラ毒素抗体、ペルオキシダーゼ酵素標識2次抗体を作用させABC法を行った。呈色反応はECLを用いた。この結果、血清、中耳滲出液においてもGM1ガングリオシドは検出され、その含有量も外リンパに比べて極端に少なくはないと考えられた。したがって今回の検討からは、外リンパ中の微量な糖脂質の検出することのみで、外リンパ瘻の診断を行うことは困難であると思われた。(2)他の糖脂質との組み合わせによる検討GM1ガングリオシドが血清、中耳滲出液に含まれる事から、今後は他の糖脂質として血清中に多く含まれるGM3ガングリオシドを髄液、外リンパと血清を各比率で混在させて検出し、検出感度の測定を行う予定である。この組み合わせによる結果から1)GM3陽性、GM1陽性、2)GM3陰性、GM1陽性である時に、中耳腔にみられる分泌物が外リンパである可能性が示唆される事となる。外リンパ瘻の確定診断は試験的鼓室開放術による外リンパ漏出の確認によってなされる。したがって、現在、この外リンパの漏出の有無を客観的かつ確実に判定できる診断法が必要とされる。この一つの方法として、外リンパ液に特異的に含まれる物質を術野で証明することが考えられる。今までの検討からは糖タンパク質であるβ2-transferrinが外リンパ・髄液に認められる一方で、血清中には認められないと判明している。実際の術野から採取した材料からβ2-transferrinを証明することは、その量が少ないこと、検出に用いる抗b2-transferrin抗体の非特異的反応が生じるなどにより困難であるとする報告が多い。そこで今回われわれは、髄液には存在するが、血清中には極めて少ないとされる糖脂質GM1ガングリオシド(monosialoganglioside)に注目し、微量の外リンパにおける検出を試みた。(1)GM1ガングリオシド検出感度についての検討牛の脳から抽出したGM1ガングリオシドを有機溶媒(クロロホルム/メタノール)で順次希釈し、TLCプレートで展開。コレラトキシンBサブユニット、ウサギ抗コレラ毒素抗体、ペルオキシダーゼ酵素標識2次抗体を作用させABC法を行った。呈色反応は4-chloro-1-naphthol regantおよび、ECLを用いた。この結果GM1ガングリオシドは4-chloro-1-naphtholregantによる呈色反応で10pg/μl、ECLでは3pg/μlの抗原量で検出が可能であった。(2)微量髄液からのGM1ガングリオシド検出経迷路法により聴神経腫瘍摘出術を施行した症例より採取した髄液、および外リンパ液を用い微量な検体からの検出限界について検討した。髄液および外リンパ液から、有機溶媒を用いてGM1ガングリオシドを抽出。この結果、髄液および外リンパ液いずれにおいても、少なくとも1μl採取できれば、上記の抽出法を用いることによってGM1ガングリオシドの検出は可能であった。(3)各種微量検体にていての検討次に、血清、中耳滲出液についても、GM1ガングリオシドの抽出を行い、GM1ガングリオシドが髄液、外リンパ液中に特異的に含まれる物質であるか否かについて確認した。その結果、上記の検出法では、血清、中耳滲出液においても検出された。したがって、今回の検討からは、GM1ガングリオシドの存在を証明することで外リンパ瘻を診断することは困難であると思われた。今後、糖脂質の抽出法、検出法などに関して、更に検討することともに、外リンパ液での他の糖脂質についても検討を進める予定である。

しかしながら、この漏出の有無の判定は術者の主観によるところが大きく不確実な場合がある。したがって現在、この外リンパの漏出の有無を客観的かつ確実に判定できる診断法が必要とされている。この一つの方法として、外リンパに特異的に含まれる物質を術野で証明することが考えられる。今までの検討からは糖タンパク質であるβ2-transferrinが外リンパ・髄液に認められる一方で、血清中には認められないことが判明している。しかしながら実際の術野から採取した材料からβ2-transferrinを証明することは、その量が少ないこと、検出に用いる抗β2-transferrin抗体の非特異的反応が生じるなどにより困難であるとする報告が多い。そこで本研究では、髄液には存在するが血清中には極めて少ないとされる糖脂質GM1ガングリオシド(monosialoganglioside)に注目し、微量の外リンパ中における検出を試みた。(1)各種微量検体についての検討GM1ガングリオシドが髄液、外リンパ中に特異的に含まれる物質であるか否かについて検討するため、血清、中耳滲出液についてGM1ガングリオシドの抽出を行い、外リンパ中のGM1ガングリオシドの含有量と比較検討した。有機溶媒を用いてGM1ガングリオシドを抽出。TLCプレートで展開し、コレラトキシンBサブユニット、ウサギ抗コレラ毒素抗体、ペルオキシダーゼ酵素標識2次抗体を作用させABC法を行った。呈色反応はECLを用いた。この結果、血清、中耳滲出液においてもGM1ガングリオシドは検出され、その含有量も外リンパに比べて極端に少なくはないと考えられた。したがって今回の検討からは、外リンパ中の微量な糖脂質の検出することのみで、外リンパ瘻の診断を行うことは困難であると思われた。(2)他の糖脂質との組み合わせによる検討GM1ガングリオシドが血清、中耳滲出液に含まれる事から、今後は他の糖脂質として血清中に多く含まれるGM3ガングリオシドを髄液、外リンパと血清を各比率で混在させて検出し、検出感度の測定を行う予定である。この組み合わせによる結果から1)GM3陽性、GM1陽性、2)GM3陰性、GM1陽性である時に、中耳腔にみられる分泌物が外リンパである可能性が示唆される事となる。
ＣＷ半導体レーザーからのＧＨｚ繰返し１０フェムト秒光パルス発生の研究

電気光学変調器を用いた連続発振半導体レーザーからの高繰返し短パルス列発生手法の開発により、0.5 ps以下のパルス幅を保ったまま、1828 GHzという広い繰返し周波数可変性と、15301575 nmという広い波長可変性を兼ね備えた光源の開発に成功した。ファイバーアンプ内の非線形伝搬効果を利用した独自のパルス圧縮法により、広帯域なファイバーアンプを用いる事で10フェムト秒以下の光パルスの発生も可能になる事を計算機シミュレーションで明らかにした。本光源のデュアルコム分光への適用や、本光源を活用した市販の信号発生器を凌駕する超低雑音ミリ波信号発生にも成功した。研究代表者の西川は、開発を進めている光位相変調器ベースの高繰返し短パルス光源に、従来のモードロック方式レーザーでは実現が難しい、広帯域な繰返し周波数及び中心波長可変性を持たせる研究を行った。繰返し周波数可変性の実現にあたって、周波数可変マイクロ波信号発生器及び広周波数帯域RFアンプを導入した。光強度変調器へのRF入力パワーが一定値になるように調整し、周波数毎に最適な分散量を付与する事により、18GHzから26GHzという大変広い繰返し周波数範囲で、0.53ps以下の短い光パルス幅を達成する事が出来た。また、周波数可変性を達成する為に、シード光に波長可変半導体レーザーを導入した。波長毎に分散付与量を最適化することにより、中心波長を1530nmから1575nmの広い範囲で可変にする事ができ、0.5ps以下のパルス幅を持つ25GHz高繰返し光パルスを実現した。本成果は、春の応用物理学会で成果発表を行うと共に、2013年6月開催予定のCLEO2013国際会議にも採択された。研究分担者の石澤は、研究開発を進めている光源のノイズ特性を向上する為に、以下の3つの対策を行った。(1)12.5GHz強度変調器によるプリパルス除去、(2)半導体レーザーを用いた位相雑音の定量計測方法の開発、(3)低雑音RF信号発生器の導入を行った。その結果、今回開発した位相雑音定量測定の手法を用いて、実際に位相雑音が抑圧されていることを確かめ、クリーンな光パルスの発生に成功した。本成果についてもCLEO2013国際会議に採択された。研究分担者の瀧口は、シミュレーション計算によって、ラインbyラインスペクトル整形を用いた新規波形の生成可能性を検討した。位相・振幅と、光デバイス評価用の高速強度変調2値パルスパターン波形生成の関係とを明らかにし、140chスペクトル整形回路を用いる場合、2^4-1程度の25Gbit/s-2値パルスパターン波形を生成できることを明らかにした。今後は高速多値変調パルスパターン信号の生成可能性について検討を行う予定である。本研究課題の光変調器ベースの高繰返し短パルス光源において、1828 GHzという広い繰返し周波数可変性と、15301575 nmという広い波長可変性を兼ね備えた短パルス光源の開発に成功し、CLEO2013国際会議での発表を行った。本方式では非線形チャープに起因してパルス波形にペデスタルが残留する問題があったが、ガウス型の光学バンドパスフィルターを用いてこの非線形チャープ部分を除去する事でベデスタル成分を効果的に抑制できる事をシミュレーション計算で明らかにした。さらに本25 GHz高繰り返し光源に対して、波形成形器を用いてラインbyラインで各輝線スペクトルに周期的にランダムな位相変調を加える事で、繰り返しを775 GHzにまで高められるという計算結果を得た。短パルス化に対しては、EDFA中のファイバーの分散値と長さを最適化する事で、広い増幅スペクトル帯域を持つEDFAが開発できれば、EDFA中での非線形効果で3.9 fsの短パルスも達成可能であることをシミュレーションで明らかする事が出来た。また、短パルス化と分光応用に必要になるスペクトル帯域拡大の為に、シリコン導波路の構造分散を制御する事により、シリコン導波路ベースでは世界最高記録となる広帯域なSC光発生に成功した。なお、この成果で応用物理学会春季学術講演会のPoster Awardを受賞した。光源の絶対位相制御に必要になる、デュアルピッチPPLN導波路を用いた2f-3f自己参照干渉法の研究に関しても良好な効率を達成する事ができた。さらに、シミュレーション計算によって、ラインbyラインスペクトル整形手法を用いた新規波形の生成可能性に関して今年度も引き続き検討した。高速多値伝送用光デバイスの評価に重要な25 Gbaud-QPSKパルスパターン信号生成と、PLCスペクトル整形器の位相・振幅調節量との関係を明らかにした。サブ10フェムト秒の短パルス化にはスペクトル帯域幅の拡大が必要となる。

通常の高非線形ファイバーと比較して3ケタ以上非線形定数が大きいSi導波路を導入し、昨年の構造分散制御に加えて、今年度は導波路長と入射パルスの分散値の制御を行うと共に、結合効率の改善の為に光ファイバーとシリコン導波路の接続部であるスポットサイズ変換部分の構造を見直す事を実施し、わずか50 pJの結合パルスエネルギーで900 nmから2300 nmに及ぶ通信波長帯でもっとも広帯域のオクターブ光の高効率発生に成功した。昨年度に開発した研究対象光源を利用した高感度の位相雑音測定法を用いて、定量的に位相雑音を計測し、基準信号と位相同期をかけるというまったく独自の手法を開発し、マイクロ波発生器の位相雑音を40 dBc/Hz程度低減させる事に成功し、市販で最も低位相雑音のミリ波信号発生器よりもさらに低位相雑音のミリ波発生に成功した。また今年度の新たな研究目標として加えた、研究開発対象の光源を光周波数コムの特徴を活かした精密分光用の光源として利用する事が出来るようにする為に、分光が行える帯域を広げるのに、シード光として用いている半導体レーザーを2台に増やす事で、4 THz(33 nm)という広い周波数帯域を持つ25 GHzモード間隔光周波数コム光を発生させる事に成功した。さらに、シミュレーション計算によって、ラインbyラインスペクトル整形器の簡易構成(小型化、多チャンネル化)に関して検討を行った。その結果、位相シフタアレイ設定値の任意性を犠牲にすれば、2つのAWGを対向配置した回路で、回路の1入力・1出力部を、カプラを介して接続することによって、スイッチアレイ部を除去できることがわかった。位相シフタアレイ設定値の任意性も確保した簡易構成は今後の課題である。26年度が最終年度であるため、記入しない。レーザー工学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者の西川は、昨年の4月にNTT物性科学基礎研究所から東京電機大学の方に移籍した。移った先での新たな研究環境の立上げに当初想定した以上の時間と手間を要し、研究目的の達成がやや遅れる要因となった。初年度は研究代表者の移籍により計画に遅れが見られたが、二年目には立ち上げが順調に進んだ結果、一部未達成の目標もあるが、研究の進捗に伴い新たに計画実施した課題において賞を受賞する等、トータルでは順調に進展している。研究代表者の以前の所属先で研究分担者も所属する、NTT物性科学基礎研究所との共同研究契約を締結できたので、今後は両者の研究交流を密にしていくことで、研究計画の遅れを取り戻す予定である。大学の海外研修制度を利用して、光周波数コムの研究でノーベル物理学賞を受賞したヘンシュ先生の研究室に滞在できる機会を得たので、そこで行っているデュアルコム分光の研究に必要とされる高繰り返し光源として、本課題で開発中の光源を適用する為の研究開発についても合わせて実施する。また、東京電機大学、NTT物性科学基礎研究所、立命館大学で得られた研究成果を互いに融合していく事で、研究目標の早期達成を図る。東京電機大学への移籍に伴い、他からどのような研究機器を調達できるかがなかなか決まらず、科研費予算を他からは調達出来なかった本計画の遂行に必須の機器の購入に充てて有効に利用する為に経費の繰り越しを行った。次年度への繰越は、年度末に無理にぴったり予算を使い切る事でかえって無駄が生じるのを避ける為に生じた。