hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
質量分析を用いた早期膵臓癌バイオマーカー同定による癌病態時分子変動機構の解明

膵臓癌は多くの場合、Stage IVで発見されるため、早期膵臓癌マーカーの同定は最重要課題である。昨年度までにIGFBP2, 3を早期膵臓癌マーカー候補として絞り込んでいる。そこで、本年度の研究では、i)早期膵臓癌セット(健常者65例、Stage I/II膵臓癌患者38例)を用いたIGFBP2, 3の早期膵臓癌マーカーとしてのさらなる検証、ii)膵臓癌発症前検体の解析によるIGFBP2, 3の発症前診断への有効性の検証、iii)IGFBP2, 3の質的観点からのバイオマーカーとしての評価を行うことを目的とした。早期膵臓癌セットの定量解析を行った結果、IGFBP2, 3は健常者に比べてStage I/II早期膵臓癌患者で有意に変動していた。これらのマーカーの膵臓癌患者に対する陽性率はCA19-9に比べても高く、有力な早期膵臓癌マーカーとして同定した。また、IGFBP2、3をCA19-9と組み合わせることで、CA19-9単独よりも効果的な早期膵臓癌の診断が可能になることが示された。IGFBP2, 3の発症前検体の診断に対する有効性を検証するため、多目的コホート研究の追跡調査期間中に膵臓癌を発症した患者170例および対照340例の膵臓癌発症前検体の定量解析を行った。その結果、採血から膵臓癌の診断までの期間が短期間(7年以内)の患者群は、対照群に比べてIGFBP2, 3値がそれぞれ高値、低値を示した。よってIGFBP2, 3は、発症前の検体に対する診断にも有効である可能性が示された。量的な観点から有力な膵臓癌マーカーとして同定したIGFBP2, 3について、修飾や断片化を含めた質的変化のマーカーとしての有用性を検討した。健常者38例および早期膵臓癌患者23例について定量を行った結果、IGFBP3は、複合体量を分別定量することが早期膵臓癌の診断に有効である可能性が示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、有力な膵臓癌マーカー候補分子の定量解析を行い、1.CA19-9よりも優れた膵臓癌マーカーを同定し、2.膵臓癌の発症メカニズムを解明することを目的としている。本年度は、24種の膵臓癌マーカー候補に対するLC-MS/MSを用いた定量法を確立し、膵臓癌マーカーとして有用な分子を同定することを目指した。24種の膵臓癌マーカー候補に対して定量法を確立し、第一次スクリーニングとして膵臓癌検体24例、健常者検体18例の計42例について定量解析を行った。その結果、4分子の検出が可能であり、これら4分子の内、2分子が健常者に比べ、膵臓癌の血漿で有意に高値を示した。文献情報で膵臓癌の発症リスクに関連する3分子を加え、第二次スクリーニングとして、健常者(38例)および膵臓癌患者(101例)を含む493例の血漿について定量解析を行った。その結果、5分子中4分子で有意に健常者に比べ膵臓癌患者で変動していた。特に2分子に関してはStage IIの早期から膵臓癌患者で有意に変動していたことから、早期膵臓癌診断マーカーとしての有用性が示唆された。本年度は、次年度に行う予定であった臨床応用に向けたMALDI-MS/MSを用いたスループット性の高い定量技術開発も行った。MALDI-MS/MSはスループット性が高い(1min/rum)一方で、定量性の低さがボトルネックとなっていたが、標的ペプチドの配列を入れ替えたペプチドを内標準とする独自の手法開発により、定量性の低さを改善した。市販血漿をトリプシン消化し、LC-MS/MSおよびMALDI-MS/MSでα-fibrinogenの定量を行った結果、0.1-5μL plasmaの範囲で2つの手法の定量値の差が20%以内となった。以上からMALDI-MS/MSによる高い定量性を持つバイオマーカータンパク質定量が実現することが明らかとなった。

IGFBP2, 3の発症前検体の診断に対する有効性を検証するため、多目的コホート研究の追跡調査期間中に膵臓癌を発症した患者170例および対照340例の膵臓癌発症前検体の定量解析を行った。その結果、採血から膵臓癌の診断までの期間が短期間(7年以内)の患者群は、対照群に比べてIGFBP2, 3値がそれぞれ高値、低値を示した。よってIGFBP2, 3は、発症前の検体に対する診断にも有効である可能性が示された。量的な観点から有力な膵臓癌マーカーとして同定したIGFBP2, 3について、修飾や断片化を含めた質的変化のマーカーとしての有用性を検討した。健常者38例および早期膵臓癌患者23例について定量を行った結果、IGFBP3は、複合体量を分別定量することが早期膵臓癌の診断に有効である可能性が示された。当初の計画通り、24種の膵臓癌マーカー候補分子より早期診断マーカーとして有力な分子の絞込みに成功した。また、次年度に実施予定であった、MALDI-MS/MSを用いたハイスループット定量法の開発にも成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。絞り込んだ早期膵臓癌マーカー候補に対しては、タンパク質の修飾、断片化、複合体などの構造学的な変化に着目することで、癌の病態時への変化に伴う分子変動機構を明らかとし、マーカーとして有力な領域をさらに絞り込んでいく予定である。
経済環境の突然の変化が金融市場に与える影響に関する研究

リーマンショックに代表される経済状況の突然の変化をマルコフ連鎖という数学的手法を用いて表現し,経済状況が突然変化するリスクを理論的に分析した.その結果,仮に現時点の経済状況が良好であったとしても最悪の状況を想定して企業が意思決定することが有り得ることが分かった.また,このリスクが債券価格やオプション価格などの金融派生証券に与える影響についても考察し,現実の価格データと整合的な理論モデルが構築可能であることが分かった.今年度は研究計画の初年度として,先行研究・論文の調査を,既存モデルの拡張の可能性の観点から実施した.これらの研究調査のために英国ケンブリッジ大学で開催されていた金融リスクに関する国際研究集会に参加した.また,京都大学で開催された国際研究集会に運営委員として参画し,斯分野の研究者との交流を図るよう努めた.上記調査から得られた内容を踏まえて,経済環境の変化を一般均衡理論に基づく観点から説得的な拡張が可能かを吟味した.その結果,第一の新しい結果として(1)株式市場におけるオプション評価式として有名なHeston (1993)を拡張し,ボラティリティの平均回帰水準にMarkov switchingを導入した.本研究の特徴は,既存モデルと同様に逆フーリエ変換を用いた準解析解が得らえる,という点である.即ち,数学的な取り扱い易さを維持しつつ,より現実的な設定を導入することができた.第二の新しい結果として,斉時モデルの下で投資環境の変化をMarkov連鎖で表現すると株式価格のリスクプレミアムが市場で観察される結果と整合的になる,との結果を得ることができた.Aguerrevere (2009)でも同種の結果を導いているが景気循環の概念が曖昧であることから,本論文はAguerrevere (2009)よりも説得力のあるモデルを構築したと評価することができる.これらの結果を基に国際学会・研究集会で2回,国内学会・研究集会で4回の研究報告を実施した.学会では,モデルの改良や先行研究の紹介など,様々かつ貴重な意見や助言を討論者や参加者から得ることができた.今年度は,研究期間の中間年度として,先行研究を踏まえて新しい理論モデルの構築を目指すとともに,国際学会を中心とした幾つかの学会に参加してこれまで得られた結果の内容や質を向上させることに努めた.理論モデル構築における着眼点と意義は以下の通りである.経済環境の突然的変化を表現する数学的手法としてMarkov連鎖のモデルへの導入を第一義に取り組んだ.特に,価格などの状態変数を規定する期待収益率やボラティリティなどのパラメータがMarkov連鎖に従って変化するモデルは,数学的な取り扱いが比較的容易(連立方程式に帰着される)なので,既存研究のモデルパラメータへMarkov連鎖を導入し,結果の新奇性や斬新性について検証した.新しく得られた結果は以下の通りである.(1)昨年度から続いているMarkov switchingを導入した株式オプション価格に関する研究については,特異点での積分計算に工夫を加えることでより精緻な結果が得られることが分かった.(2)昨年度から続いている,斉時モデルにMarkov switchingを導入する研究では,レジーム変化に伴う不確実性のオプション価値が各企業の投資戦略に影響を与えることを示すことができた.(3)非斉次モデルにおける投資戦略の研究では,いわゆるbad news principleが多くの場合に成立することが分かった.以上の研究成果について(1)と(3)は査読付き論文雑誌への採択が正式に決まった.また,(2)についても軽微な改訂で採択の見込みである.以上,研究計画に対して順調に実績を挙げていると言える.昨年度から継続していた研究論文2本が査読付き国際論文雑誌に無事採択された.また,その他の研究論文も1本が採択見込みであるなど,研究計画は極めて順調に推移している.研究期間3年間で以下の実績を挙げることができた.1) Nishide and Yagi (2016)では,経済環境の変化時点が予測可能であるとの仮定の下での競争的企業の最適投資戦略を考察した.いわゆるBad News Principleが成り立つ条件を,企業間競争の観点から導出した点が学術的貢献である.2) Elliott et al. (2016)では経済環境の突然の変化をマルコフ連鎖によって表現し,経済環境の違いや不確実性が株式オプション価格とインプライドボラティリティ構造に与える影響について考察した.その結果,数学的な取り扱い易さを失うことなく現実のボラティリティ構造と整合的な理論モデルを構築することができた.3) Goto et al. (2016)では,論文2)と同様に経済環境の突然の変化をマルコフ連鎖によって表現した上で競争的企業の最適投資戦略を考察した.マルコフ連鎖を導入することで,通常のモデルで観察される資産価値のボラティリティに対するオプション価値だけでなく,経済環境の不確実性(レジーム変化)に対するオプション価値が投資行動に大きな影響を与えることが分かった.また,この論文のモデルを用いることでいわゆる株価のリスクプレミアムが現実に観察されるデータと整合的であることが分かった.以上の研究を通して,経済環境の不確実性が企業行動や証券価格に対して無視しえない影響を与えているという経済学的示唆が得られた.また,マルコフ連鎖を適切に導入することでモデル上の複雑さを回避しつつ解析的分析や数値計算などが比較的容易に行い得ることも本研究を通して発見された特徴である.最終年度では,上記論文に加えて幾つかの理論論文を完成させたが査読付き雑誌に採択されるまでには至らなかった.今後の採択に向けて更に論文の質を高めて行きたい.リーマンショックに代表される経済状況の突然の変化をマルコフ連鎖という数学的手法を用いて表現し,経済状況が突然変化するリスクを理論的に分析した.

その結果,仮に現時点の経済状況が良好であったとしても最悪の状況を想定して企業が意思決定することが有り得ることが分かった.また,このリスクが債券価格やオプション価格などの金融派生証券に与える影響についても考察し,現実の価格データと整合的な理論モデルが構築可能であることが分かった.今年度新しく採択された論文はないが,現在4本の論文を完成させ,投稿ができる状態になった.来年度にはその内の幾つかは採択される可能性が高いと思われる.来年度は研究機関の最終年度として,研究論文の質を更に向上させるとともに,研究の纏めとしてこれまで得られた結果から示される経済学的示唆や政策への含意についても言及したい.そのためには,引き続き国内外の学会・研究集会に積極的に参加することで研究者間の交流を深めていくことを目指す.ファイナンス次年度は完成された論文の更なる質の向上を図るとともに,新しい理論モデルの構築や既存論文拡張の可能性を探って行きたい.そのために,国内外の学会・研究集会に積極的に参加するとともに分野の近い研究者とは交流を深め,場合によっては共同研究を進めて行くことも視野に入れる.予定していたオーストラリアへの出張(学会報告)について,金額の一部を先方負担とは変更になったため,繰越金額がやや多くなった.それ以外の項目はほぼ計画通りに使用されている.誤差の範囲内であり,計画通りの使用額と言える.今年度は前年度で得られた理論結果を検証と精緻化に努め,最終の取り纏めを実施する予定である.そのために,できる限り多くの国内外の学会等で積極的に研究報告を行う(現時点で国際学会2件,国内学会4件程度に参加する予定).また,理論結果と実証研究との整合性を確認する作業に必要な計算機(パーソナルコンピュータやワークステーション)やソフトウェアの購入にも充てる予定.その他,必要に応じて共同研究のための旅費や関連書籍の購入にも充当する.今年度は前年度で得られた理論結果を検証するために,国内外の学会等で報告する予定である(現時点では国際学会に2回,国内学会に4回程度の参加・研究報告を行う予定).また,計算負荷の高い数値計算が必要となった場合には計算機(PC)やソフトウェアの購入も実施する.その他,必要に応じて共同研究の為の旅費や関連書籍の購入などに充当することを計画している.
聴覚障害者の音楽コミュニケーション実現に向けて

音の高さと大きさに応じてアニメーションを制御するソフトウェアシステムを作成し,聴覚障害をもつ幼稚園から中学までの児童生徒に紹介し使用してもらった.反応は非常によく,特に音を知覚できる聴覚障害児童・生徒に対し,今後,より直接的な可視化情報を提供することで発生する音の制御の学習につなげることができると考える.このようなシステムにおいて,聴覚障害者が知覚・認知している音楽を可視化に反映したいと考え,音色ならびにハーモニーの認知実験を行った.聴覚障害者は音色やハーモニーの区別は健聴者と比較して低いことがわかったため,これらの情報はシステムの可視化情報としては用いなかった.聴覚障害者が使用して楽しむことができる演奏支援ソフトウェア公開をめざし,2012年度はMIDI演奏を可視化するという基本に戻ったシステムを作成した.システムはMacOSX上のMax5とDIPSライブラリを使用した.MIDI機器ならばどのようなものでも接続できるが,聴覚障害者が従来から希望していた「演奏を知る」ということを表示の目的の一つとする場合は,キーボードを接続すると最も演奏が分かりやすくなる.このシステムは,演奏を楽しむ,ということを目的に,可視化の表現に重点を置いて楽しい画像の表示を行った.現在は2ポートであるが,前年度の研究を基に,複数の演奏入力に対応させ,複数の人が協調して画像を作成することができるものとした.「演奏を知る」という表示にするため,MIDIの演奏データに解釈を加えず,そのまま音の高さと大きさ,速さのみを表示に反映させるようにした.試用により,表示はきれいで楽しいが,演奏と表示の時間差が大きいとの意見が多数であった.可視化の目的である「演奏を知る」ことと,「演奏を楽しむ」ことの両立のためには,ライブラリの使用を工夫する必要がある.また,演奏支援システムの構築のために,音色の理解についての実験を行った.音色の可視化についてはシステムを作り始めているが,MIDI機器では,簡単に様々な音色を作ることができるので,鍵盤を押すことによる演奏と合わせ可視化を試みる研究へ結びつけることについても着手した.2013年度は聾学校,難聴者学級を訪問し,本研究で作成した演奏可視化システムを聴覚障害を持つ幼稚園児から中学生に使用してもらった.9月13日佐賀県立佐賀聾学校(小学生9人,中学生6人),11月25日茨城県立霞ヶ浦聾学校(幼稚園児9人,小学生14人),12月18日つくば市立竹園東小学校すずらん教室(難聴者学級4人)を対象とした.訪問時は,可視化システム,スピーカ,シンセサイザ2台を持参した.いずれの訪問先でも生徒・児童たちは非常に興奮して,繰り返しシステムを使用していた.音を感じることができる子どもの場合は,音と画像の動きを結びつけることができるため,教師たちは特に音声コントロールへの応用を期待したようである.これらの訪問におけるコメントを基に,二人の演奏者が互いの演奏を意識できるようゲーム的な要素も取り入れ,演奏可視化システムを修正した.研究期間内においては,聴覚障害者の音楽認識についての基礎実験も行った.音色の認識について,聴覚障害者は異なる音色の提示に対し,異なると認識しにくいことが分かった.ハーモニーの認識について,聴覚障害者と音楽経験者の間に差があり,聴覚障害者が音楽を聴くとき,ハーモニーによる嗜好はないことが分かった.健聴者のうち音楽経験の少ない者は,聴覚障害者と音楽経験者の間に位置するハーモニー嗜好を示した.聴覚障害者の音楽認識の基礎実験はあまり行われておらず,新しい結果を得ることができた.研究期間内に行った音楽認識実験結果は可視化システムに反映することはできないことが分かったが,今後も異なる音楽要素について,聴取に関する基礎実験を続け,聴覚障害者が音楽を楽しむ支援に活かせないかどうかを調べる.演奏可視化システムを子どもたちに実際に使ってもらい,楽しんでもらえることが分かったので,ハードウェアサポートもしながらソフトウェアを配布する予定である.音の高さと大きさに応じてアニメーションを制御するソフトウェアシステムを作成し,聴覚障害をもつ幼稚園から中学までの児童生徒に紹介し使用してもらった.反応は非常によく,特に音を知覚できる聴覚障害児童・生徒に対し,今後,より直接的な可視化情報を提供することで発生する音の制御の学習につなげることができると考える.このようなシステムにおいて,聴覚障害者が知覚・認知している音楽を可視化に反映したいと考え,音色ならびにハーモニーの認知実験を行った.聴覚障害者は音色やハーモニーの区別は健聴者と比較して低いことがわかったため,これらの情報はシステムの可視化情報としては用いなかった.本研究は,聴覚障害者が簡単に利用でき,演奏の楽しみを共有できる演奏支援ソフトウェアを公開することを目的としている.平成23年度は以前に作成した演奏可視化ソフトウェアを用いて試用実験を行い,実際に聴覚障害者に音楽療法を行っている現場を見学して,関連研究者,実践者と意見交換を行った.実験では,聴覚障害を持つ大学生4人がMacOS上のソフトウェアMax/MSP/Jitterを用いて作成した演奏可視化ソフトウェアを利用した.演奏は音の出るものなら楽器でもなんでも構わないが,身近にあるMIDI楽器(MIDIドラム,MIDIキーボード,Miburiというwearable楽器)を使用した.試用実験により,一人が演奏して動画が演奏に同期して作られるという状況は面白い,面白いので,演奏をするという意識を特に持たなくとも,楽器演奏をしてみようという気になる,という点では画像の同期を行うソフトウェアは聴覚障害者に演奏の楽しみを喚起できると言えることがわかった.しかし,さらに,複数の人が同時に演奏して,演奏ならびに画像の変化の相互作用を楽しむという状況を作り出すためにはソフトウェアの改善が必要であろう.

関連研究者との意見交換では,聴覚に障害があって音楽経験がない人でも,音楽に接することで明らかに変化があること,聴覚障害者への音楽の提供の方法は試行錯誤を重ねていること,など共通の観察事項を確認した.また本研究で簡単に利用できる演奏支援ソフトウェアを公開すれば利用してもらえそうな場面もあることが分かった.楽しむことができる演奏可視化システムを作成できたという点では計画通りである.さらに試用の回数を増やしてより多くのコメントをもらうことが望ましかったと考える.一方,関連研究者との交流は昨年に続き順調に行うことができ,聴覚障害者の音楽聴取や演奏支援についての議論を深めることができた.演奏支援自体についての論文発表はまだ行っていないが,聴覚障害の演奏認識として音色聴取に関する実験を行い,国際会議での発表を行った.試用実験を聴覚障害者のみで行ったが,ソフトウェアの利用形態として,複数の使用者が同時に使用して演奏コミュニケーション(たとえば感情の疎通)が可能かということまで深く調べたかった.理由の一つは交付時期の遅れで,実際の開始時期が遅れた.さらに,平成23年度は夏季休業中は聴覚障害を持つ学生が全員帰省するよう大学からの指示があったため,聴覚障害をもつ学生を被験者とする試用実験を進めるのに最適な長期休暇が利用できなかったというのがもう一つの理由である.学外の関連研究者との意見交換は順調で,作ろうとしているソフトウェアの潜在的需要があることが明確になり,研究目的の意義を確認できた.演奏可視化,音色可視化,演奏聴取について聴覚障害者を念頭においた研究を続ける.MIDI機器だけではなく,タブレット端末の利用もできるようにする.タブレット端末を入出力として用いることで持ち運びやすく,特別な機材を必要としない環境での演奏支援ができるようになる.作成した演奏可視化システムの試用を行った後に,試用に基づきシステムを改良,使い方のビデオを作成,公開を目指す.また,音色を可視化するためのデータを集めるシステムを一般公開して広くデータ収集を行う.演奏聴取については,関連研究者との議論を続ける.平成23年度の試用実験の結果をもとにソフトウェアの改良を行い,それを用いた試用実験を平成24年度も行う.一般公開前にアルファ版のソフトウェアを聴覚障害者に対して音楽療法を行っている研究者に配布して意見を求め,改良を続ける.改良については,特にインタフェース,聴覚障害者の特性を意識して行いたい.また,ソフトウェアやその使用について,論文にまとめたい.平成24年度より,14,997円が平成25年度使用額となった.概ね計画通りの研究費使用ができたが,試用が若干少なくなってしまったために生じた金額である.平成25年度は14,997円を併せ,聴覚障害を持つ人たちにシステム試用を依頼するための謝金,試用から得たコメントをシステムに反映させるためのソフトウェア改良発注,MIDI機器の購入,タブレット端末の購入,国内外での研究発表に用いる.平成23年度の研究費のうち35万程度を平成24年度に使用することになる.これは,試用実験が進んでいればソフトウェア改良発注のために使用するはずの経費であった.
船舶の操縦運動制御のための学習型フィードフォワード制御方式の実用化に関する研究

今回の研究によって、下記の成果が得られた。1.本制御方式には、「内部逆システム」が必要であるが、船舶の操縦運動方程式がはっきりしない場合でも、船体の操縦運動特性を同定することによって内部逆システムを得ることができる。(1)同定方法は、予測誤差法を用い、同定モデルとしては、ARMXモデルを用いることにより、フィードバック-プの影響を受けることなく精度のよい同定を行うことができる。(2)同定を逐次行うことによって、船体特性の変動にも対応できる高精度の内部逆システムを得ることができる。2.システムが複雑になって学習方程式の数が増加した場合に、システムのグループ分けの方法と各グループ内の学習方程式の係数を最適に決める方法を求めることができ、計算機を援用して学習方程式の係数を自動的に設定目途が得られた。3.実船試験による本制御システムの検証を行い、本制御システムが十分実用化できることを確認できた。今後の研究の展開計画今回の研究によって本制御方式は十分実用化できる目途が得られたので、今後はあらゆる機会を捉えてPRを行って実用化の実現に努力することとしたい。1.内部逆システムの容易な設定方法に関する予備検討船舶の操縦運動を記述する微分方程式についてその構造と非線形性の影響を検討した結果、・船舶の操縦運動特性を自己回帰モデルによって同定し、それに基づく内部逆システムを設定する。・船体の操縦運動特性の非線形性は、以上のようにして設定されている線形の内部逆システムを学習によって時々刻々修正する。方法が好ましいのではないかという結果を得ることができた。これについては、来年度の研究でさらに検討することとしている。2.学習方程式の係数の自動探索法に関する予備検討複数の制御量と複数の外乱に対応する極めて複雑なシステムの場合には、多くの学習方程式の係数を最適に決める必要があるが、その決定手順を求める方法を見いだし、その結果実用上十分な学習速度を確保することを可能とした。その結果、来年度にこの方法を計算機で行う場合のアルゴリズムを求める基礎が得られた。3.第1次実船試験による学習型フィードフォワード制御システムの実用化に関する予備検討東京商船大学の練習船「汐路丸」を用いて第1次実船試験を行い、来年度の本格的な試験のための貴重なデータを得ることができた。本年度の予備検討に基づいて、来年度に本格的な検討を行う予定である。1.本制御方式には、[内部逆システム」が必要であるが、船舶の操縦運動方程式がはっきりしない場合でも、船体の操縦運動特性を同定することによって内部逆システムを得ることができる。
枯草菌における異種蛋白質高能率分泌生産系の構築に関する研究

枯草菌における異種蛋白質高能率分泌生産系を確立するに当たり、クロ-ン化したセルラ-ゼ遺伝子を用いた分泌ベクタ-を開発し、分泌促進遺伝子を用いた生産量の増加を試みた。1.既存の分泌促進遺伝子の利用まず宿主由来のセルラ-ゼ、ヌクレア-ゼの生産量に対して、sacQ,degU,prtRの各分泌促進遺伝子が上昇効果を及ぼすかどうかについて検討した。その結果、degU,prtRについてはセルラ-ゼ、ヌクレア-ゼのどちらの活性をも上昇させる効果を有することが認められた。そこでクロ-ン化したセルラ-ゼ、ヌクレア-ゼ遺伝子を保持するプラスミド、並びに前年度に構築したβ-ラクタマ-ゼ分泌ベクタ-中に更に分泌促進遺伝子を導入し促進効果を及ぼすかどうかについて検討したが、いずれの場合もそれぞれの遺伝子産物の生産量上昇は認められなかった。2.新しい分泌促進遺伝子のクロ-ン化枯草菌の染色体DNAのSacl消化物を、プラスミドベクタ-に挿入し、枯草菌RM141株のプロトプラストを形質転換した。得られた形質転換体よりセルラ-ゼの生産量の上昇した株をプレ-ト上で選択した。その結果約3500株の形質転換株より1株、目的のコロニ-を得た。この株の培養上清を用いてセルラ-ゼ、ヌクレア-ゼ、プロテア-ゼの3種類の酵素活性を測定したところ、宿主RM141株に比べてそれぞれ1.5,2.0,38倍に比活性が上昇していた。またこのプラスミドを菌体外プロテア-ゼ及び菌体内主要セリンプロテア-ゼの欠損株に導入したところ、プロテア-ゼ活性の付与は認められなかった。以上の結果から考えて、このプラスミドには目的としていた分泌促進遺伝子がコ-ドされているものと考えられ、現在塩基配列の決定、サザンハイブリダイゼ-ションによる由来の確認並びに既クロ-ン化分泌促進遺伝子との異同について解析を行っている。枯草菌における異種蛋白質分泌生産系を作成するために、枯草菌からクローン化したセルラーゼ遺伝子のプロモーターと分泌シグナル配列を利用し、これを大腸菌のpBR322のβーラクタマーゼ遺伝子の成熟酵素部分の上流に連結した。この組換体プラスミドは大腸菌中でβ-ラクタマーゼを発現し、3時間培養では、その90%がペリプラズムに存在したが、10時間培養では、70%が菌体外に分泌され、20%がペリプラズムに存在した。このように、枯草菌のセルラーゼのプロモーターと分泌シグナルペプチドは、大腸菌における酵素の分泌生産にも有効であることが判明した。次に上記プラスミドにP.UB110を連結し、大腸菌-枯草菌シヤトルプラスミドを作成した。このプラスミドは、枯草菌中で大腸菌のβラクタマーゼを発現して、その約90%を菌体外に分泌した。枯草菌の宿主として、中性プロテアーゼおよびアルカリプロテアーゼを欠損した株を用いた場合には、野生株宿主にくらべて、10g、phaseの後期において2.5倍、stationaryphase(6時間培養)においては6倍のβラクタマーゼ活性が培養上清中に得られた。プロテアーゼ野性宿主においてはlogphaseにおいて生産されたβラクタマーゼ活性がstationary phaseにおいて約2.5分の1に減少するのに反し、プロテアーゼ欠損宿主では、この様な酵素活性の低下が見られず、異種蛋白質の生産に有効でることが判明した。
時空構造とツイスター理論の関係の一般化,量子化等の研究について

時空構造(ここでは,4次元計量構造と,一般次元計量構造に分ける)とツイスター理論の関係,性質について,研究できたことと,これからの課題について列挙する。1.4次元のツイスター理論(1)Lorentz計量に関して:ヌル方向束の概複素構造の積分可能性を,Lorentz計量の曲率の関係式で特徴づけた。ツイスター空間としての5次元のヌル測地線の空間のCR構造との関係,特に半平坦性についてもっと調べたい。(2)(22)型計量に関して:BianchiIX型とVIII型の比較により,(40)型の自己双対性から,(22)型の自己双対性を対応させ,大域的構成を行なった。全ヌル平面束の2次元ト-トロジカル分布の完全積分可能性が特徴づけられ,3次元のツイスター空間が構成できた。逆に,ツイスター空間にEinstein-Weyl構造が付加されれば,4次元の測地線の空間に(22)型の自己双対な計量が構成できることを示すことができた。2.一般次元のツイスター理論(1)平坦な複素計量に関して:ツイスター空間上の関数をPenrose変換して,複素Laplace方程式の解の積分表示ができる。特に基本解を,グラフ理論の樹木に付随した微分形式を構成して積分表示させることができた。(2)(n,2)型Grassmann構造に関して:ヌル平面束のn次元ト-トロジカル分布の完全積分可能性が半平坦性の概念で特徴づけられ,ntl次元のツイスター空間が構成できた。逆に,ツイスター空間にEinstein-Weyl構造が付加されれば,2n次元の測地線の空間に(n,2)型Grassmann構造が定義できるこを示すことができた。
電子書籍への点字によるアクセスの方法の確立と普及に関する研究

本研究は、「視覚障害者が墨字(点字ではない普通の文字)の電子書籍を自動点字変換で迅速かつ確実に読めるようにする方法の基盤の確立と普及」を目的とする。点字は視覚障害者にとって確実な読み取りができる有効な手段であるが、現在の点字での読書は、印刷された図書の場合も、点字ディスプレイ装置を使う場合も、事前に作成された点字データから生成される点字を読むものであり、点字データが短時間では作成できないという大きな問題がある。そこで、視覚障害者が点字を介して墨字の電子書籍に実時間で直接アクセスできる方法の確立と普及が望まれる。2018年度はその実現に向けての準備段階として、現状を的確に把握し、実現の方策を具体化するための、情報収集と実験・聴き取りを実施した。1.情報収集:点字への逐次自動変換で読書を行う方法の現状(機器、データ形式等)に関する情報を収集し、実用性や発展の可能性などの観点から比較検討して、最も有望な方法を見出した。2.実験:上記1.で見出した方法について、アクセシビリティ、ユーザビリティ、点字変換精度などを評価するための実験を、視覚障害当事者の協力を得て実施し、現状での問題点等を明らかにした。3.聴き取り:上記2.の実験に協力した視覚障害当事者を対象に、現状での問題点、改善点などについての意見を聴取し、改善の必要性や方向性、具体的な方策などを明らかにした。これらの結果から、1点字ディスプレイ装置を介する読書での効率的なヒューマン・インタフェイス体系の確立、2点字への逐次自動変換の精度の向上、を実現するために必要な方策に関する知見が得られた。2019年度は、これらに基づいて改良の方策の具体的な実施に取り組む。進捗状況:2018年度は、墨字の電子書籍の逐次自動点字化機能の活用に係る次の二つの要素について、現状の把握は計画通り行うことができたが、予定していた改良の方策の実施には着手できなかった。1.ヒューマン・インタフェイス:点字ディスプレイ装置を介して墨字データを読む場合の効率的なヒューマン・インタフェイスのあるべき体系を明らかにするために、点字ディスプレイ装置の既存の文章閲覧機能での実験とそれに基づく聴き取りを行い、問題点や改良事項は明らかになったが、具体的な改良の取組の開始までには至らなかった。2.点字変換機能:点字への逐次自動変換の精度の向上を図るために、既存の点字変換機能における問題点を明らかにし、改良の方策を試行するところまでを予定したが、改良の実施までには至らなかった。遅れの理由:視覚障害学生の協力による実験と聴き取りを実施するために、筑波技術大学研究倫理委員会での倫理的観点からの審査を受け、その承認を得る必要があったが、関連情報の収集に時間を要し申請準備が遅れたことと、審査過程が予想より長引いたことから、実務の実施が年度の終わり近くになり、それらの結果に基づいて行う改良の取組に、年度内に着手できなかった。初年度(2018年度)は、情報収集によって、墨字の電子書籍を逐次自動点字変換で効率よく確実に読むモデルを実現するための基盤として、ケージーエス社製の多目的点字ディスプレイ装置「BMS40」と、電子書籍のデータ形式「テキストDAISY」を選定した。そのうえで、これらについて、ユーザビリティ・アクセシビリティ、点字変換精度を評価するための実験と聴き取りを、視覚障害当事者の協力を得て実施し、現状での問題点や改良の方向性を明らかにした。2年度以後は、点字ディスプレイ開発会社(ケージーエス)やテキストDAISY製作者(点字図書館関係者)の協力を得て、改良の方策を具体的に実施するとともに、視覚障害当事者による改良結果の評価と調整を行い、完成度の向上を図る。また、改良成果の利用に関する指導法や教材を開発するほか、他のデータ形式への応用の可能性を探る。

2019年度は、これらに基づいて改良の方策の具体的な実施に取り組む。進捗状況:2018年度は、墨字の電子書籍の逐次自動点字化機能の活用に係る次の二つの要素について、現状の把握は計画通り行うことができたが、予定していた改良の方策の実施には着手できなかった。1.ヒューマン・インタフェイス:点字ディスプレイ装置を介して墨字データを読む場合の効率的なヒューマン・インタフェイスのあるべき体系を明らかにするために、点字ディスプレイ装置の既存の文章閲覧機能での実験とそれに基づく聴き取りを行い、問題点や改良事項は明らかになったが、具体的な改良の取組の開始までには至らなかった。2.点字変換機能:点字への逐次自動変換の精度の向上を図るために、既存の点字変換機能における問題点を明らかにし、改良の方策を試行するところまでを予定したが、改良の実施までには至らなかった。遅れの理由:視覚障害学生の協力による実験と聴き取りを実施するために、筑波技術大学研究倫理委員会での倫理的観点からの審査を受け、その承認を得る必要があったが、関連情報の収集に時間を要し申請準備が遅れたことと、審査過程が予想より長引いたことから、実務の実施が年度の終わり近くになり、それらの結果に基づいて行う改良の取組に、年度内に着手できなかった。初年度(2018年度)は、情報収集によって、墨字の電子書籍を逐次自動点字変換で効率よく確実に読むモデルを実現するための基盤として、ケージーエス社製の多目的点字ディスプレイ装置「BMS40」と、電子書籍のデータ形式「テキストDAISY」を選定した。そのうえで、これらについて、ユーザビリティ・アクセシビリティ、点字変換精度を評価するための実験と聴き取りを、視覚障害当事者の協力を得て実施し、現状での問題点や改良の方向性を明らかにした。2年度以後は、点字ディスプレイ開発会社(ケージーエス)やテキストDAISY製作者(点字図書館関係者)の協力を得て、改良の方策を具体的に実施するとともに、視覚障害当事者による改良結果の評価と調整を行い、完成度の向上を図る。また、改良成果の利用に関する指導法や教材を開発するほか、他のデータ形式への応用の可能性を探る。<次年度使用額が生じた理由>1調査経費:当初は「点字ディスプレイ装置を介する逐次自動点字変換のユーザビリティ・アクセシビリティの現状調査」と「自動点字変換の精度の現状調査」を別に行う予定であったが、これを一体的に実施できたために、調査補助委託経費が計画よりも少額になった。さらに、委託先からの納品が年度末間際になったために、支払い手続きが次年度になった。2旅費:「実験や聴き取り調査への協力を依頼した視覚障害者を筑波技術大学内で確保できたこと」、「調査対象の機器やソフトウェアを絞り込んだこと」から、遠方への出張が不要になり、旅費が計画よりも少額になった。3謝金:実験と聴き取り調査の内容を厳選したため、要した時間数が計画よりも少なくなり、協力者への謝金が計画よりも少額になった。<使用計画>逐次自動点字化機能の変換精度の向上や、ユーザビリティ・アクセシビリティの改良を図るための開発に、当初の計画よりも多くの予算を費やし、完成度の一層の向上を目指す。
発ガン過程に対する数理モデルの開発

丹羽は、発ガン機構を分子生物学的な手法で解明するために、^<252>Cfを照射した父親マウスと無処置の母親マウスの間に生まれたF1マウスの生殖細胞における突然変異の頻度を観察し、統計的に有意な照射効果を得、放射線曝露による細胞の遺伝的不安定性が世代を渡って継承されることを確認した(J.Radiation Research,37,1996)。大瀧は、発ガン過程を一個の細胞の変異、変異細胞の増殖、ガン細胞の出現と腫瘍の形成・生長という一連の確率過程としてとらえ、"Premutation"-Mutationモデルと呼ばれる数理モデルを構築した。このモデルでは、発ガンの最初の段階のみが曝露依存性を持つものとしており、腫瘍の生長期間の長さは個体によって変動しうる確率変数として定式化されている。そのモデルをマウスの継世代発ガンデータや放射線影響研究所から公表されている広島・長崎の原爆被爆者におけるガン罹患データへ適用し、線量反応関係について統計解析を試みた。それらの結果は、広島医学,49巻,1996に公表されている。松浦は、広島県在住の原爆被爆者に焦点を当てて、被爆線量と各種ガン死亡の危険度との間に線形な線量反応関係を仮定し、ダイナミックコホート解析の手法を適用して統計解析を行った。その結果、白血病、肺ガン、大腸ガン、乳ガンについて、放射線被爆による統計的に有意な超過危険度が検出された(J.Radiation Research,印刷中)。平成7年度は放射線発がんに焦点を当てて発がんの数理モデルの研究を行った。大瀧は下記に示すような“Pre-mutation"-Mutation仮説を導入し,発がんの数理モデルの構築を行い各種観察データへの当てはめを試みた。A1.放射線は各標的細胞に対して“Pre-mutation"を確率的に生起させる。A2.Mutationは“Pre-mutation"した細胞においてのみ生じ、その頻度は放射線曝露量に依存しない。A4.ある条件のもとで“Pre-mutation"は次世代へ継承される。本モデルに基づく解析により、原爆被爆者におけるがん罹患率データやマウスのX線ないしガンマ線照射による継世代発がんデータがほぼ説明できることを得た。丹羽らは、放射線曝露による細胞のがん化が細胞の持つ遺伝的不安定性が増大することに起因するという仮説を支持する立場からその妥当性を動物実験を通じ検証した。梯はがんの検診頻度と罹患の関連について研究した。丹羽は、発ガン機構を分子生物学的な手法で解明するために、252Cfを照射した父親マウスと無処置の母親マウスの間に生まれたF1マウスの生殖細胞における突然変異の頻度を観察し、統計的に有意な照射効果を得、放射線曝露による細胞の遺伝的不安定性が世代を渡って継承されることを確認した(J. Radiation Research, 37, 1996)。大瀧は、発ガン過程を一個の細胞の変異、変異細胞の増殖、ガン細胞の出現と腫瘍の形成・生長という一連の確率過程としてとらえ、′′Premutation′′-Mutationモデルと呼ばれる数理モデルを構築した。その結果、白血病、肺ガン、大腸ガン、乳ガンについて、放射線被爆による統計的に有意な超過危険度が検出された(J. Radiation Research,印刷中)。
英語熟達度とコミュニケーション能力一般の関係の検討：大学英語を事例とした基礎研究

本研究を通し、理論的立脚点として、D. Davidsonが論文"A Nice Derangement of Epitaphs"(以後NDEと表記)にて論じた「言語の死亡宣告」(戸田山, 2002)について考察した。Davidsonは日常言語の実態を鋭く描いており、英語教育論的含意を探ることには一定の意義がある。本研究はNDEを大学英語教育の文脈で読み替え、既存の評価論パラダイムの限界を理論的に検討した。汎用化に耐え得る評価可能性を否定する代替案として、プラグマティズムに立脚した新たなパラダイムを模索した。評価の「無力化」と「実用化」に向けての研究は今後の継続研究課題とし、理論的思索を深めたい。本年度は既存の言語能力評価指標として、すでに広く実践されているテスティングを取り上げ、これらの評価が言語能力の何を、どこまで、どのように測定しているかを整理した。これらの知見を活かし、立命館大学生命科学部・薬学部で実践されている「プロジェクト発信型英語プログラム」(開発・実践:鈴木佑治立命館大学生命科学部教授、慶應義塾大学名誉教授)において開発された評価モデル、e-TACの分析と検討及び改善を実施し、それらの研究成果を論文に発表した(近藤雪絵、山中司「生命科学部・薬学部「プロジェクト発信型英語プログラム」における独自のプレイスメント評価モデル"English Test in Academic Context (e-TAC)"の実施についてー成果と課題ー)。本研究は「コミュニケーション能力とは何か」を解明するにあたり、言語熟達度の観点から得られた知見を提示し、基礎研究としての役割を果たしたと思われる。これら理論的知見の成果については、今後論文等の執筆を通して明らかにしたいと考える。英語能力、そして英語コミュニケーション能力をいかにして評価するのか、これは現代の英語教育が直面し、そしてこれからも直面していかなければならない難題である。しかも、いわゆる英語4技能の中の「聞く」、「読む」という受信型スキルのテスティングに比して、「話す」、「書く」という発信型スキルの評価モデルについては、未だ開発・研究の余地が大きいことは、大方異論がないものと思われる。今後の課題として、プレイスメント時におけるe-TACの信頼性や妥当性を高めることもさることながら、「プロジェクト発信型英語プログラム」における学習者の総合的な能力評価が可能なモデルとして、新たなバージョンを開発していくことが必要となろう。初年度である2012年は、既存の知見を整理することを試み、以下のアブストラクトで英文によるペーパーの投稿を行い、これが当該年度の実績を要約している。(立命館高等教育研究13号)「プロジェクト発信型英語プログラム」が鈴木によって考案、実践されて20年以上が経つ(鈴木1994, 2003, 2012)。その間プログラムは進化、発展を続け、今日では、立命館大学生命科学部、薬学部、スポーツ健康科学部、大学院生命科学研究科に於いて学部共通カリキュラムとして制度化され、より多くの学生がプログラムの恩恵に浴することができるようになってきた。国全体としての大学英語教育が停滞する中、コミュニケーションを重視し、確実な英語力の向上を成し遂げてきた本英語プログラムは、「うまくいく」英語教育として今後様々な教育機関で参考とされ、取り入れられていく可能性が高いといえよう。本論考は筆者がこれまで鈴木のもとで研究指導を受け、また補佐として英語プログラム運営業務に携わる中から、「プロジェクト発信型英語プログラム」が今後充実させていくべき研究内容を幅広い視点から整理し、その各々に筆者の試論を加えたものである。具体的には制度・政策論、哲学・コミュニケーション論、そして評価論の見地から研究の可能性を述べている。当然のことながら、ここでの議論が「プロジェクト発信型英語プログラム」の研究の地平を網羅しているわけではない。しかしここで取り上げる論点ですら、幅広い専門性を持つ集団によるコラボレーションが必要なのであり、本論考は論点の一端を明るみにし、整理することを試みた。これにより多くの研究者による「プロジェクト発信型英語プログラム」の研究が活性し、プログラムの更なる発展に貢献できれば幸いである。本研究は学習者個々の英語熟達度とコミュニケーション能力との関係を探り、大学英語教育分野における「コミュニケーション能力とは何か」という根本的問題に対する基礎的知見の提供を試みるものである。本研究は大学英語教育におけるコミュニケーション能力の解明のため、英語の言語的熟達と種々のコミュニケーション活動におけるパフォーマンスとの関連を探り、言語的熟達がコミュニケーション能力を推定する有効な物差しとなり得るかどうか検討する。本研究は「コミュニケーション能力」を「言語コミュニケーション能力」に限定せずあくまで広義に捉える。このことにより既存の研究にはない成果や視点が得られるものと考える。というのも、実際のコミュニケーションが言語を用いつつも、言語だけで行われないことは明らかであり、コミュニケーション重視の大学英語教育が言語メディアだけを評価するのは矛盾であるとすらいえよう。

言語をコミュニケーション活動のあくまで一部として捉え、非言語表現をふんだんに用いた活動全体をコミュニケーションとして評価することが適切であり、それを遂行する能力(competence)こそが「コミュニケーション能力(communicative competence)」でなければならない。既存の応用言語学研究が言語至上主義的傾向を持つことはすでに数多くの批判がなされており、現状、英語教育評価はこの点に強く束縛されていることは否めない。初年度である2012年は基礎的知見の収集と整理に充てた期間と考えており、先行する調査結果の収集、独自調査(ヒアリング、質問紙調査、参与観察)等を行った。予定した研究内容を概ね遂行していると考えている。本研究はコミュニケーションを重視した昨今の英語教育政策並びに教授法研究に即した最新の知見を提供し得るものと考えられ、既存の第二言語習得研究とは一線を画し、コミュニケーション能力そのものの評価という観点において、独自の貢献ができるものと思われる。今後は研究最終年度として、理論パラダイムの検討、扱える学習者統計データの整理・分析・考察(関係諸機関へデータ提供を依頼する)、言語熟達度評価基準の検討(TOEFL、TOEIC、GTEC、IELTS、ACTFL、英検等)、データ分析、仮説検証とモデリング、Webページ等による成果発信と評価モデルの提供を行うことを具体的に計画している。本研究の遂行においては、最終的に以下の各々の点に何らかの理論的回答を与えることが必要となり、これが即ち研究課題となる。下記課題の各々に回答できることにより、英語教育の実践を担当する現場教員にとってフィージビリティのある評価モデルが提示できる。(a)言語的熟達度を測定・評価する上で、いかなる指標(やテスティング)を採用、実施することが妥当性が高く、適切に言語能力を評価していると言えるのか。(b)コミュニケーション活動を評価し、一応の妥当性を持った判断尺度とするには、いかなるコミュニケーション活動を取り上げ、いかなる項目や基準で評価することが妥当なコミュニケーション活動の評価と言えるのか。(なおこの場合、個々の刹那的なコミュニケーション「活動」の評価であり、直接的に学習者当人のコミュニケーション「能力」を評価・測定しているわけではない)(c)言語的熟達度とコミュニケーション活動に相関が見られる、見られない、下位もしくは上位レベルの言語的熟達度と相関が見られる、見られないをどう判断し、説明するか。(d)言語的熟達度とコミュニケーション能力との関係性をどうモデリングし、いかなる理論的支持を与えるか。本研究は調査、文献研究を主とした基礎研究としての性格を持つものであり、資料及び現地調査に関わる実費、並びに中間経過を適宜報告するための学会参加のための費用がその大部分を占める。
里親支援専門相談員の実践モデルおよび実践マニュアルの開発的研究

本研究の目的は、児童養護施設そして乳児院に配置された里親支援専門相談員の実践モデルを開発し、実践マニュアルを整備することである。そして、この実践マニュアルを基に里親支援専門相談員のスキルアップ講座を開催することにより、本研究で得られた知見を実践現場で生かすことができることを最終的な目的としている。今回開発する実践モデルは、養育の難しい被虐待児を養育する里親への養育支援に重点を置くとともに、児童養護施設そして乳児院に配置された里親支援専門相談員がどのような支援を行うべきなのかという課題を検証・提言するものである。
球技系スポーツ種目における運動強度の評価法に関する研究

本研究ではサッカーやバスケットボール競技のような球技系スポーツ種目の試合やトレーニングの運動強度と体力の評価法について検討するとともに、そのトレーニング効果やエネルギー消費量に関して検討ことを目的とした。具体的には、競技系スポーツ種目として大学女子バスケットボールをとりあげ、その競技力向上のためのトレーニングプログラムの作成を目的として、いくつかの研究を実施した。その結果、バスケットボールの運動強度は、通常のトレーニングよりも模擬試合の方が高く、試合では後半に低下することが明らかにされた。さらには、トレーニングでもオールコートを用いることによって運動強度が高くなった。また、バスケットボールの競技力を評価するための運動能力テストとしては、実験室テストよりも動作様式を考慮したフィールドテストによる方が適していることが明らかにされた。そして、大学女子バスケットボールの競技力向上のためには、無酸素性能力(ハイパワー,ミドルパワー発揮能力)および有酸素性能力(ロ-パワー発揮能力)をともに高めることが重要であることが明らかにされた。そして、大学女子バスケットボールの競技力を高めるためのトレーニングでは、動作様式を考慮した高強度の間欠的運動でトレーニングを構成する必要性も示唆された。さらには、大学女子バスケットボール選手の通常のトレーニングのエネルギー消費量(3462±136kcal)の現状が明らかにされたことより、競技力向上のためには食事によるエネルギー摂取量(2840±444kcal)をトレーニングでのエネルギー消費量に見合うものとすることの重要性が示唆された。球技系スポーツ種目の運動強度を評価することを目的に、シミュレーションとして自転車駆動による短時間最大努力運動、漸増負荷運動、一定負荷での長時間運動およびインターミッテント運動を実施し、運動中および運動直後の血中乳酸、カリウムおよびアンモニア濃度の動態と相互関係を検討した。さらには、以上の指標をもとにバスケットボールの運動強度を評価した。その結果、以下のことが明らかにされた。1)血中乳酸、カリウムおよびアンモニア濃度との間には、相互に有意な相関関係が認められた。2)血中乳酸およびカリウム濃度は運動強度の指標として、血中アンモニア濃度は運動量の指標となる可能性が示唆された。3)インターミッテント運動から球技系スポーサ選手の体力を評価する際には、負荷強度、運動時間および休息時間の設定が重要となることが示唆された。4)バスケットボールの運動強度は、通常の練習よりも模擬試合の方が高い。練習でもオールコートを用いることによって運動強度が高くなり、試合では後半に低下することが明らかにされた。大学女子バスケットボールの競技力向上のためのトレーニングプログラムの作成を目的として、実験室での自転車駆動による体力テストとバスケットボールの動作様式を考慮したフィールドテストの比較から専門的運動能力を評価するとともに、競技力レベルの高いA群(n=7)とJr群(n=9)との比較で検討した。1)実験室テストで実施した最大無酸素性パワーには、両群間に有意な差は認められなかった。一方、フィールドテストで実施した2.5m方向変換走での平均走速度は、競技力レベルの高いA群(4.23±0.06m/s)がJr群(4.16±0.07m/s)に比較して有意に高い値を示した。2)ウィンゲートテストにおける平均パワーには、両群間に有意差を認めることはできなかった。フィールドテストで実施した250m方向変換走での平均走速度では、A群(3.59±0.06m/s)とJr群(3.50±0.15m/s)との間に有意差は認められなかったものの、後半50mの平均走速度は、A群(3.35±0.15m/s)とJr(3.20±0.15m/s)間に有意差が認められた。3)自転車駆動による乳酸性閥値(LT)とOnset of blood lactateaccumulation(OBLA)には、両群間に有意差を認めることはできなかった。マルチステージ・しゃトルランテストによる総シャトル数は、A群の116±8.8シャトルおよびJr群103±10.6シャトルであって、両群間に有意差が認められた。

4)ロ-パワー運動中における間欠的なハイパワー発揮能力を評価するために実施したインターバルテストの平均走速度は、A群がJr群より高値を示し、2セット目以降において量群間に有意差が認められた。5)無酸素性能力と有酸素性能力の標準得点は、実験室テストおよびフィールドテストともにA群がJr群より高値を示し、実験室テストでは有酸素性能力のみの標準得点において、一方フィールドテストでは無酸素性能力と有酸素性能力のいずれにおいても、A群とJr群との間に有意差が認められた。以上の結果より、バスケットボールの競技力を評価するための運動能力テストとしては、実験室テストよりも動作様式を考慮したフィールドテストによる方が適していることが明らかにされた。さらには、大学女子バスケットボールの競技力を高めるためのトレーニングでは、動作様式を考慮した高強度の間欠的運動でトレーニングを構成する必要性も示唆された。本研究では、大学女子バスケットボール選手の運動能力を、年間を通したコントロールテストによって縦断的に評価することを目的とした。さらには、トレーニング中の運動強度およびエネルギー消費量を測定するとともに、食事によるエネルギー摂取量との関連などについても検討することによって、競技力向上に資するトレーニング処方立案の基礎資料を得ることを目的とした。その結果、以下のことが明らかにされた。1)4月から7月までの間では25m方向変換走とマルチステージ・シャトルランにおいて上昇し、一方250m方向変換走は低下した。また、8月から10月の間では、25m方向変換走、250m方向変換走に関しては上昇を示し、マルチステージ・シャトルランは低下の傾向を示し、特に8月の測定において顕著な低下を示した。2)トレーニング中のエネルギー消費量は、1462±135Kcalであった。METs値は、8.08±1.14であった。3)アクトコーダーによって測定したトレーニング中の歩数と心拍数の間には、有意な相関関係が認められた。4)1日の消費エネルギー量は、3462±136Kcalと概算されたが、食事による摂取エネルギー量は、2840±444Kcalであって、消費エネルギー量にみあうものではなかった。以上の結果より、大学女子バスケットボールのトレーニングは、ハイパワーおよびミドルパワー発揮能力を向上させるものであることが明らかにされた。また、大学女子バスケットボールのトレーニングの運動強度は高くエネルギー消費量が多いのに対し、摂取量エネルギー量は少ないという結果であった。すなわち、トレーニング効果を高めるためには、トレーニングによる消費エネルギー量と食事による摂取エネルギー量とのバランスを採ることの重要性が示唆された。