hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
離散群に関する諸問題の幾何学的手法による研究

Gromovによって構成されたエクスパンダーの擬等長像を含む群がCAT(0)空間の大きなクラスに対して固定点性質を持つことを証明した。Margulis超剛性定理の幾何学的証明の試みと関連して、PGL(3,Q_p)に付随する2次元ユークリッド的ビルディングのある幾何学的不変量の厳密値を決定することを目標に、p=2の場合を詳しく考察し、対応する多面体の変形問題について進展を与えた。離散群の剛性問題を背景として、強擬凸CR構造、四元数CR構造といった共形的幾何構造の研究を行い、いくつかの結果を得た。マルグリス超剛性定理の幾何学的証明という問題を念頭において、PGL(3,Q_p)(pは素数)に付随する2次元ユークリッド的ビルディングの頂点における接錐の不変量δ(以前に井関氏との共同研究において導入したもの)の厳密値を決定することを目標とし、p=2の場合を詳しく考察した。この不変量は、接錐上の有限台確率測度に対して定義される不変量の、測度全体にわたっての上限として定義される。p=2の場合、問題は、与えられた測度に応じて、PGL(3,F_2)に付随する1次元球面的ビルデイング(一般化された三角形ともよばれる)の14次元ユークリッド空間への局所等長的な埋め込みを適切に構成する問題として定式化される。頂点集合上に台にもつ重み一定の測度の場合には、そのような埋め込みで最良のものを井関式との共同研究において構成したが、これは7次元ユークリッド空間への埋め込みとなっている。我々の問題は、この埋め込みをずっと退化した3次元ユークリッド空間へのある埋め込みまで適切に変形する問題に帰着されると考えており、その方向で研究を進めている。この研究は、豊田哲氏(名古屋大学)との共同研究である。昨年度から、ランダム群の固定点性質に関する研究を取りまとめる作業を行ってきたが、これを終えて論文を専門誌に投稿した。この研究は、井関裕靖氏(東北大学)、近藤剛史氏(神戸大学)との共同研究である。四元数CR幾何を四元数多様体の実超曲面を含むクラスに拡張し、滴当な凸性の仮定の下で田中-ウェブスター接続の四元数的類似が定式化できるかという問題について研究を進めた。四元数CR幾何を四元数多様体の実超曲面を含むクラスに拡張し、適当な凸性の仮定の下で田中-ウェブスター接続の四元数的類似が定式化できるかという問題について研究を進めた。その結果、四元数CR構造の定義を、四元数多様体の任意の実超曲面を含む形に一般化できることが分かった。また、以前の四元数CR構造の定義において定式化していた田中-ウェブスター接続の四元数的類似を、新しい定義において、全く同様の凸性の仮定の下で定式化できることが分かった。以上の成果をふまえて、現在、投稿中の論文を改訂しているところである。この研究は、鎌田博行氏(宮城教育大学)との共同研究である。ランダム群の固定点性質の研究を継続し、ランダム群の極限として与えられる群が、正の確率で、不変量δ(以前に井関氏との共同研究において導入したもの)が1未満であるようなすべてのCAT(0)空間に対して固定点性質をもつことを確認した。この事実は、我々の前年度までの研究成果と、Arzhantseva-Delzantの結果(Gromovの主張を正当化したもの)を結びつけることによって得られる。この研究は井関裕靖氏(慶応大学)、近藤剛史氏(神戸大学)との共同研究である。昨年度の研究において、四元数CR構造の定義を、四元数多様体の任意の実超曲面を含む形に一般化し、以前の四元数CR構造の定義において定式化していた田中-ウェブスター接続の四元数的類似を、新しい定義において、全く同様の凸性の仮定の下で定式化できることを示した。また、以上の成果をふまえて、投稿中の論文の改訂を始めていた。今年度はこの改訂の作業を継続するとともに、四元数CR構造と、Biquardの導入した四元数接触構造の相違について研究を行った。結果として、以下のことが分かった。1.四元数接触構造は四元数CR構造に拡張することができ、しかも標準的な拡張の仕方がある。2.四元数接触構造の拡張であるような四元数CR構造を特徴付けることができる。とくに、四元数接触構造の拡張となり得ない四元数CR構造が存在する。3.四元数接触構造の四元数CR構造への標準的な拡張の場合に、Biquard接続と我々の田中-ウェブスター接続の四元数的類似は、部分接続として一致する。

この研究は、鎌田博行氏(宮城教育大学)との共同研究である数年前に、井関裕靖氏(慶応大学)、近藤剛史氏(東北大学)との共同研究において、Gromovのグラフモデルランダム群があるクラスのCAT(0)空間(これは2一様凸空間である)に対して固定点性質をもつという結果を得た。ここで、あるクラスのCAT(0)空間とは、我々が以前の研究において導入した不変量δ(0以上1以下の値をとる)が定数c<1によって上から一様に押さえられているCAT(0)空間のクラスを表す。同じ頃にNaor-Silbermanはより一般にp一様凸空間(p>= 2)の場合に同様の結果を得た。CAT(0)空間の場合に限ると、我々の証明はNaor-Silbermanのそれより幾何学的かつ簡明であり、そこで今年度、我々の証明をp一様凸空間の場合に一般化することを目指して研究を行った。Naor-Silbermanの証明を詳細に検討することにより、p>2の場合、p一様凸空間の凸性定数とよばれる不変量が1未満になってしまうことが、我々の証明のアイデアがそのままでは機能しないことの原因であることが明らかになった。そこで、Naor-Silbermanの証明が凸性定数の大小にかかわらず機能することの本質的な理由を把握し、その議論を幾何学なもので置き換えることを目標に研究を継続している。また、Mendel-Naorの距離空間ターゲットのエクスパンダーに関するプレプリントを詳細に検討し、不変量δが1であるCAT(0)空間をターゲットとするエクスパンダーの構成について、勉強会で解説した。昨年度に引き続き,四元数CR幾何の研究を行った.今年度は,強擬凸な四元数CR多様体のツイスター空間を定式化し,その上に自然なCR構造を定めることを目標に研究を行った.概CR構造がwell-definedに定義できることと,それが可積分条件をみたすことの2点を示す必要があるが,今年度の研究において前者を確認した.この研究は、鎌田博行氏(宮城教育大学)との共同研究である。また、強擬凸CR多様体のRumin複体に対するシャープなボホナー・ワイツェンベック型公式を書き下すことを目標に研究を行った.動機は,複素クライン群に関するある剛性定理を微分幾何的手法によって証明するという問題にある.Rumin自身が一般の次数において書き下した公式はシャープではないため,剛性問題のような繊細な問題に応用することはできない.今年度は,まず1形式の場合を検討した.この場合にのみ, Ruminが別にボホナー・ワイツェンベック型公式を書き下しており,この公式は実際にシャープであることが確認できた.すなわち,モデルの空間(円周上の球面束,コホモロジー非消滅)の場合が,消滅のボーダラインに位置する(すなわち,コホモロジー消滅のための曲率捩率条件を等号付きで満たす)ことが確かめられた.また,この空間に対して, Rumin調和1形式を明示的に求めることができ,それが円周の体積形式の引き戻しに一致することを確認した.以上の準備的考察をふまえて,一般次数の場合にも,モデルの空間(閉双曲多様体上の球面束)が,消滅のボーダーラインに位置し, Rumin調和形式が閉双曲多様体の体積形式の引き戻しに一致すると期待され,現在これをまずは2形式の場合に確認すべく,研究しているところである.目的および計画がおおむね適切であった。25年度が最終年度であるため、記入しない。複素クライン群という興味深い離散群の剛性を、CR幾何の手法によって研究するという方向で、次年度につながる重要な知見が得られた。
北アメリカにおける先住民族と国民国家の関係に関する人類学的研究

調査は、カナダ及びアメリカ合衆国の先住民をめぐる教育状況、イヌイト女性の政治参加の現状、そしてケベック州政府および連邦政府が実施している対先住民政策を中心に実施された。教育に関する調査では、「社会科教科書における先住民族に関する記述が充実するにつれ、政策が展開して、確立していく」という仮説を当初立てたが、その仮説に反して、政策が先行していることが明らかになった。また、カナダおよびアメリカ合州国で、先住民族に関する教育、そして先住民族を対象としている教育の実施状況を調べたケベック州が実施している先住民政策に関して、猟師援助プログラムの実施はハンターがいない世帯にとっては、社会・経済効果があることがわかった。その一方で、無職の青年や中年の一部がプログラムに依存しすぎており、狩猟・漁労に従事しなくなってきていることがわかった。ケベック州の先住民に関する法的地位や先住権の歴史的背景と現状と社会学と法学の視点による多くの知見を得ることができた。女性に関する調査では、現在50代60代、30代後半40代、20代30代前半という3つの世代の女性たちに注目したが、夫婦関係、親子関係、仕事に関する価値観などに明確な差が認められた。ライフストーリーを中心に聞き取りを行った結果、彼女らの現在にみられる差異は、経験の差によるものであり、急速な変化を経験してきたこの地域において、ジェンダー関係は、交易、学校教育などの影響が強く、ポストコロニアル的状況を反映したものといえる。今年度は、主に先住民をめぐる教育的な状況の調査および都市に住む先住民の現状と改題に関する基礎調査を行ったが、カナダ・ぺリーベイ村における女性と政治に関するジェンダー研究の予備調査を行った。先住民をめぐる教育に関しては、カナダ先住民(北西準州のイヌイトとビクトリア島のクワキウトル)に関する義務教育が予想以上に進んでいることが明らかになった。とりわけ、先住民の視点からの歴史、先住民のおかれている現状などが社会科の教科書にとり上げられている。また、同化政策のために「欧米化」が進んでいる先住民の子弟に自民族の文化・社会を教えるための教材作りが積極的に行なわれており、そうした教材は先住民の子弟が通う学校では多く使われている。そのような教育を通じて、民族の自律であると同時に、国民であることが教育されていることなどの状況に関するデータを収集した。一方、アメリカ合衆国(ニューメキシコ州アルバカーキー市、イリノイ州シカゴ市)では、予想とは異なって上記のような教育が積極的に進められていないことが判明されたことが比較研究を行う上、面白い視点になるであろう。都市における先住民族の研究は、都市の生活状況にとどまらず、ホームランドとの関係がどのように維持されているかに関する調査を進める一方、ホームランドにおいて実施されている対先住民族対策の恩恵が都市在住者に対して十分に還元されていないことに関する研究によって明らかになった。今年度の調査は、昨年度に引き続きカナダおよびアメリカ合衆国の先住民をめぐる教育状況、イヌイト女性の政治参加の現状、そしてケベック州および連邦政府が実施している対先住民政策を調べた。教育に関する調査では、「社会科教科書における先住民族記述が充実するにつれ、攻策が展開して、確立していく」という仮説を当初立てたが、その仮説に反して、政策が先行していることが明らかになった。つまり、政策が実施するに伴って、社会科の教科書のんあいようが検討され、政策に添うようなかたちで先住民に関する記述に改められることである。ケベック州が実施している先住民制作に関して、猟師援助プログラムの実施はハンターがいない世帯にとっては、社会・経済効果があることがわかった。ケベック州アクリビク村の青年および中年男性の行動や考え方を把握するために、10歳代後半から40歳代半ばまでの男性19名を対象にインタビュー調査を行った。インタビューの内容は世帯構成、職業、収入、狩猟・漁労道具の所有状況、生業活動の状況、食生活、食物分配、猟師援助プログラムとの関係などに関してであった。

ライフヒストリーを中心に聞き取りを行なった結果、彼女らの現在にみられる差異は、経験の差によるものであり、急激な変化を経験してきたこの地域において、ジェンダー関係は、交易、学校教育などの影響が強く、ポストコロニアル的状況を反映したものといえる。
強迫スペクトラム障害における反復行動の行動表現型及びQOLと機能への影響の検討

運動チックと音声チックを有する慢性チック症であるトゥレット症候群及び強迫症を含む強迫スペクトラム障害で、反復行動をやらずにいられないとの衝動を感じることや感覚ゲーティングの異常という感覚の問題が少なからず認められた。この感覚の問題はチックや強迫症状という反復行動の種類によらない独自のディメンジョンである可能性が示唆された。強迫スペクトラム障害のQOLや機能の検討を今後進めるにあたって感覚の問題の意義が大きいと思われた。トゥレット症候群及び強迫症(OCD)を中心とする強迫スペクトラム障害では、チックや強迫症状という反復行動に加えて、感覚の問題や注意の問題、衝動性などの関連症状がQOLや機能に影響を与える可能性がある。そこで、強迫スペクトラム障害で反復行動や関連症状及びQOLや機能を評価してそれらの関連を検討すること、さらに標準的な治療を受けて1年後に再評価して経過中の変化について検討することを目指した。強迫スペクトラム障害を有する患者を多数診療している東京大学医学部附属病院こころの発達診療部、兵庫医科大学病院精神科神経科、名古屋大学医学部附属病院親と子どもの心療科の3施設で共同研究として実施するにあたり、十分な例数で目的に適合するデータを得るための評価法について検討を重ねた。その結果、半構造化面接及び質問紙による評価バッテリーを作成した。感覚の問題に注目して、チックの前駆衝動を含めた感覚現象に加えて、感覚過敏の強さ、感覚ゲーティングの評価を行うことにした。注意欠如・多動症及び自閉スペクトラム症の症状についても連続する特性として評価することにした。強迫症状の重症度の評価については半構造化面接と自己記入式質問紙を初回に実施して質問紙の妥当性を確認して、2回目には質問紙のみの実施として参加者の負担軽減を目指すこととした。各施設で実施している治療の現状について情報を交換して、共通性が高いと共に先行研究ともほぼ合致しており、標準的な治療とみなせることを確認した。以上より、目的に沿って2回の評価を行える準備を完了して、倫理申請を行って承認を得た。経過を追った評価がより適切にできるように考慮して評価尺度を整備したり標準的な治療について施設間で共通認識を得たりするのに時間をかけたために、本格的な評価開始には至らなかった。しかし、十分に検討を重ねたことで3施設での共同研究の体制が確立した。また、既に倫理委員会で認可を得ると共に、データ収集が開始されたらすぐさま入力作業ができるような準備を行っている。その結果、平成27年度中に、半構造化面接及び質問紙による評価バッテリーを作成して、倫理申請を行って承認を得た。平成28年度は、この評価バッテリーを用いた評価を開始したが、十分な数の研究参加者が得られないため検討したところ、3施設ともに一定数の受診があり研究の導入を試みていたことから、負担が過大である可能性が示唆された。そこで、3施設で検討を重ねて、実現可能性を考慮した評価バッテリーの改訂を行うと共に、診療目的で行った評価がそのバッテリーに含まれているのであれば研究に組み込むこととした。評価バッテリーの具体的な変更点は以下の通りである。強迫症状についてはDY-BOCSとY-BOCSの両方ではなく、Y-BOCSのみの評価に変更した。質問紙に関しては、子どもに対しては10種類から5種類に、その保護者に対しては6種類から5種類に、成人の協力者に対しては14種類から8種類に減らして、評価時間も2時間前後短縮させた。新たな評価の進め方について倫理委員会で改めて承認を得て、評価を行っており、平成28年度末までに約30名に研究協力を依頼して、約10名からデータを得ている。当初の評価バッテリーは十分な検討の末に作成されたものであったが、実際に使用したところすべてに回答する研究参加者が少ないことが明らかとなった。そこで、改めて研究目的に合致して実現可能性のある評価バッテリーに向けて検討を進めた。その過程で強迫スペクトラム障害や反復行動に関する認識が深まり、総説などに反映された。新しいバッテリーでの評価の依頼及び実施を開始したところ、順調に協力が得られており、少なくとも横断研究としては十分な数のデータが得られると期待される。トゥレット症候群(TS)及び強迫症(OCD)を中心とする強迫スペクトラム障害で、チックや強迫症状という反復行動に加えて、関連症状及びQOLや機能を評価してそれらの関連を検討することを目的とした。3施設での共同研究にあたって、包括的な評価バッテリーを作成して評価を開始したが、十分な数の研究参加者が得られず、研究参加者の負担軽減をねらって改訂して実施した。最終的に13名で、評価バッテリーの主な評価を実施できた。

研究参加者の年齢は平均29.2歳(SD: 14.5 ; 1365)であった。性別は男性7名、女性6名であった。診断は、TS(OCDの併発も含む)が6名、OCDが7名であった。主な症状についてみると、反復行動の中でもチックは、YGTSSのチック得点が平均22点(SD: 9.9; 1436)であった。強迫症状は、Y-BOCSまたはCY-BOCSの総得点が平均8.9点(SD: 6.7; 121)であった。感覚の問題としては、前駆衝動の強さは、PUTSの総得点が、平均12.5点(SD: 7.5; 326)であった。感覚ゲーティングは、SGIの総得点が、平均74点(SD: 30.1; 37136)であった。TS群とOCD群の間では年齢が大きく異なっていた(平均が各々15.8歳、40.6歳)。Y-BOCSまたはCY-BOCSの総得点は、平均が各々8点、9.3点であった。PUTS総得点は、平均が各々15.5点、9.5点であった。SGI総得点は、平均が各々62点、82.6点であった。両群共に群内でこれらの得点が幅広く分布していた。統計解析ができる数のデータが得られなかったが、思春期から成人の強迫スペクトラム障害で感覚の問題がチックや強迫症状という反復行動の種類によらない独自のディメンジョンである可能性が示唆された。今後の研究にあたって感覚の問題が重要と思われた。運動チックと音声チックを有する慢性チック症であるトゥレット症候群及び強迫症を含む強迫スペクトラム障害で、反復行動をやらずにいられないとの衝動を感じることや感覚ゲーティングの異常という感覚の問題が少なからず認められた。この感覚の問題はチックや強迫症状という反復行動の種類によらない独自のディメンジョンである可能性が示唆された。強迫スペクトラム障害のQOLや機能の検討を今後進めるにあたって感覚の問題の意義が大きいと思われた。各施設での準備状況の最終確認を終えたらすぐに初回の評価を開始する。3施設を合わせてトゥレット症候群及びOCDを有する患者について1年間で100名以上を評価する。いずれの施設でも従来から多数の患者が専門診療を求めて受診しているが、患者団体との連携、講演会やホームページの活用などを含めて研究の広報を心がけて、参加者のリクルートにいっそう努める。十分な数の参加者で強迫症状の評価を得たら、自己記入式質問紙の妥当性を検討して2回目の評価に備える。新たな評価バッテリーを用いた初回の評価を推進する。ようやく無理なく研究参加者に回答してもらうことができるようになったので、患者団体との連携、講演会やホームページの活用などを含めて研究の広報を心がけて、研究参加者のリクルートにいっそう努める。平成28年度中に評価を実施している研究参加者は少数ではあるが、2回目の評価を行って、1年間の経過について予備的な検討を行い将来の研究に備える。児童・思春期精神医学平成27年度途中に評価尺度の整備などの準備を終えて、実際に評価を開始することを予定して、評価尺度類の購入費、評価の実施やデータの入力などを行う人件費を考慮して予算を組んでいた。
辛味性（口腔内TRPV1活性化）発汗による選択的脳冷却の検討：熱中症予防への応用

予備実験として、健常被験者1名(53歳女性)において、これまでの研究成果である「顔面の味覚(辛味:痛み)性発汗は、局所的な口腔内のTRPV1の特異的な活性化によることから、43°C以上の熱による温熱性発汗である可能性(Inukai et al., 2016)」についてさらに検討した。1カプシエイト(辛味が非常に弱いトウガラシ「CHー19甘」にとくに多く含まれ、TRPV1を活性化する)による口腔内刺激を行った。カプシEX(TM)(味の素)9.0 mg/2粒を噛んで中の液体を口腔内に2分間含み、飲み込まずに排出した。自覚的に顔の発汗は感じず、辛味を感じてきた時から少々発汗を自覚した。2ワサビ(TRPA1を活性化)による口腔内刺激を行った。ツーンとした痛み時に顔面に発汗を自覚した。3炭酸水(TRPA1を活性化:Yuanyuan et al., 2010)による口腔内刺激によっては、顔面の発汗は全く自覚しなかった。以上の結果から結論するのは困難であるが、炭酸水は摂取によるTRPA1を介した体温低下抑制作用のため(沢村ら, 2012)、局所的な口腔内刺激による顔面の味覚性発汗は、口腔内の痛みによるということになる。カプシエイトは、発汗を生じるとの報告だが、カプサイシンと違い、辛さや灼熱感が無く、消化管の粘膜を充血させない(平野)ことが、局所的な発汗を誘発しなかったことに影響している可能性がある。さらに、咳反射感受性においてカプサイシンとカプシエイトの間には強い相関がある(山崎, 2009)ことから、カプシエイトには粘膜の局所的なTRPV1活性化作用は存在するも、局所的な発汗誘発作用は無いのかもしれない。しかし、精神性発汗は手掌・足底に起こるが、味覚性発汗は手掌や足底に優位ではない。以上は、定量した検討でないため、これを踏まえて、各味覚物質の濃度を考慮した検討が必要である。平成29年度では、本研究で使用する測定器具である2次元レーザー血流画像装置の購入に際し、平成29年度の交付額がその価格を下回ってしまったため、予算の組み直しや業者との交渉にかなり時間を要した。また購入後にも本装置の設定、実際に測定可能な状態にするまでに時間を要した。さらに本研究の倫理委員会での審査で、研究プロトコルの詳細、験者・被験者双方の注意点、発汗実験ゆえに被験者の服装がショートパンツ1枚であることから実験時における被験者のプライバシーの保護、被験者と同性の者が検査を行う旨の記載、各味覚刺激物質の品質を保持するための保管法、また、研究代表者が教員で、募集する被験者に本学学生が含まれることから、教育面の利害関係が生じないよう担保するために、学生が研究に参加しても単位取得に影響しないことの取り決め等、審査委員の方々から多数のご指摘、ご示唆を頂き、本研究の質を高めるべく、複数回、入念に検討することで予定よりさらに1か月ほど要し、倫理申請から承認まで4か月を要した。また、平成29年度はとくに、研究代表者が複数の国際学会・国内学会において講演、シンポジウムのオーガナイザー、シンポジストを担当させて頂いたため、その時間がかなり占めた。平成30年度は、予備実験と研究方法のさらなる検討に入った。その結果、前述のとおり「顔面の味覚(辛味)性発汗は、局所的な口腔内のTRPV1活性化による温熱性発汗である可能性」という仮説を再検討する結果となり、研究方法を各味覚刺激物質の濃度を考慮して組み直す必要性が生じたためである。また、エフォトとして、所属先での学生への教育活動として新たな業務を複数行い、さらにメディアからの医学知見についての取材が複数あったことが、かなりを占めたことも原因である。本研究の申請当初、味覚刺激物質として、食品である唐辛子、生姜、本わさび、和からし(以上、辛味)、ショ糖(甘味)、塩(塩味)、インスタントコーヒー(苦味)、穀物酢(酸味)を予定していたが、濃度を明確にするために、濃度が明確かつ口腔内投与が安全な試薬を用いることにする。TRPV1、TRPA1物質の試薬は今後検索し、無ければ当初の方法で行う。その他の各味覚刺激物質は市販品がある。本研究の計画である、「I.カプサイシン受容体TRPV1が選択的脳冷却をどの程度促進するか」を検討する前に、「II.辛味性発汗を引き起こすのはTRPV1に特異的か」を明確にすることが重要と考える。TRPV1は痛み、酸、43°C以上の熱のどれかで活性化されるため、それぞれの個別の刺激により顔面の発汗範囲が異なるかを、サーモグラフィ、局所発汗量測定により検証する。よって研究方法に、1温湯(TRPV1が最も活性化する48°C)を口に含んだ場合、2痛み刺激としてたわしを口腔内に含んだ場合、を追加する。また、全味覚物質による刺激方法を、全口腔法に変更する。ヒトの生理的味覚(辛味)性発汗は顔面・頭部中心に迅速に起こり、全身性の温熱性発汗とは機序が異なる。また、その発汗はカプサイシン受容体(TRPV1)の活性化にほぼ特異的であるが、この受容体は43°C以上の高熱によっても活性化される。

また、発汗が迅速ゆえ予測的な制御の可能性がある。以上より、辛味性発汗は、熱に弱い脳をオーバーヒートから予防する機構である可能性がある。ヒトには暑熱時における選択的脳冷却の機能があるが、辛味性発汗によりさらにこれを促進する脳保護効果の検証をする。またこれを、熱中症予防へ応用させたい。平成29年度は、「カプサイシンなどのTRPV1活性化味覚物質の口腔内投与による、選択的脳冷却の効果の検証」を予定した。当年度には、以下に記すごとく、そのための入念な研究実施計画と、倫理委員会への審査申請を行い、承認された。2030歳代の健常者(男性10人、女性10人)を対象とする。研究方法としては、最初に全身暑熱刺激を行い、全身性の温熱性発汗を促す。発汗などの熱放散により核心温(脳温)の上昇がほぼ停止した時点(約30分後)で、一味唐辛子150 mgを舌に塗布して辛味刺激を行い、飲み込まないように指示する。これによる、顔面・頭部中心の味覚性発汗により、脳温がさらにどの位低下するかを検証する。味覚刺激物資の例として、一味唐辛子は湿気により辛味が減少し、固まるため、密閉容器に1被験者使用分のみ入れて使用し、残りはジップロック付きの袋で空気を押し出して冷凍庫で保存する。暑熱刺激によって生じる身体的変化(呼吸や心拍数の増加、発汗等)は、適切な休息や補水等により短時間で緩解する可能性があるが、多量の発汗による脱水、気分不快、血圧低下、熱中症症状が起きた場合には、速やかに実験を中止し、必要に応じて当大学病院への受診を促す。以上のごとく、味覚刺激物質の品質管理、健康被害に対する対策、また補償も十分検討した。本研究で使用する測定器具である2次元レーザー血流画像装置の購入に際し、本研究費の平成29年度の交付額がその価格を下回ってしまったため、予算の組み直しや業者との交渉にかなり時間を要した。また購入後にも本装置の設定、実際に測定可能な状態にするまでに時間を要している。さらに本研究の倫理委員会での審査で、研究プロトコルの詳細、験者・被験者双方の注意点、発汗実験ゆえに被験者の服装がショートパンツ1枚であることから実験時における被験者のプライバシーの保護、被験者と同性の者が検査を行う旨の記載、各味覚刺激物質の品質を保持するための保管法、また、研究代表者が教員で、募集する被験者に本学学生が含まれることから、教育面の利害関係が生じないよう担保するために、学生が研究に参加しても単位取得に影響しないことの取り決め等、審査委員の方々から多数のご指摘、ご示唆を頂き、本研究の質を高めるべく、複数回、入念に検討することで予定よりさらに1か月ほど要し、倫理申請から承認まで4か月を要した。また、当該平成29年度はとくに、研究代表者が複数の国際学会・国内学会において講演、シンポジウムのオーガナイザー、シンポジストを担当させて頂いたため、その時間がかなり占めた。予備実験として、健常被験者1名(53歳女性)において、これまでの研究成果である「顔面の味覚(辛味:痛み)性発汗は、局所的な口腔内のTRPV1の特異的な活性化によることから、43°C以上の熱による温熱性発汗である可能性(Inukai et al., 2016)」についてさらに検討した。1カプシエイト(辛味が非常に弱いトウガラシ「CHー19甘」にとくに多く含まれ、TRPV1を活性化する)による口腔内刺激を行った。カプシEX(TM)(味の素)9.0 mg/2粒を噛んで中の液体を口腔内に2分間含み、飲み込まずに排出した。自覚的に顔の発汗は感じず、辛味を感じてきた時から少々発汗を自覚した。2ワサビ(TRPA1を活性化)による口腔内刺激を行った。
トキソプラズマ原虫の感染成立に必須な宿主側因子群「パラサイトーム」の解析

宿主側GPIアンカーがトキソプラズマ感染に及ぼす影響を調べるため、GPIアンカー生合成能欠失変異CHO細胞の原虫への感受性を野生株と比較した。その結果、変異株は野生株に対し有意に感受性が上昇していた。また野生株と変異株では感染後期の増殖に差が認められた。これらのことから、宿主のGPIアンカー又はGPIアンカー型蛋白質が、原虫の増殖のうち後期の増殖のみを特異的に阻害している可能性が示唆された。原虫の増殖に影響を与える要因として、ロプトリー蛋白質に着目した。ロプトリー蛋白質は、parasitophorous vacuole膜(PV膜)の形成に関与することが知られており、原虫の宿主侵入の際に小胞(evacuole)として原虫から宿主に注入される。原虫によるROP1、2及び16のそれぞれを指標に、evacuole形成能を両細胞間で比較したところ、変異株で明らかにevacuoleの形成が過剰になっていた。また、ROP1、2及び16は過剰形成されたevacuole内で、共局在していた。増殖の際、PV膜に宿主のミトコンドリアやERがリクルートされ、特にミトコンドリアのリクルートにはROP2が関与することが報告されている。そこで原虫のミトコンドリア・リクルート能を両細胞間で比較したところ、変異株内でのリクルートが増加していた。これらのことから、GPI生合成能欠失株では、原虫によるevacuole形成が過剰になり、PV膜へのミトコンドリア・リクルート能が増加した結果、増殖が増大した可能性が示唆された。現在evacuole及びPV膜内への宿主GPIの取込みを解析中である(投稿準備中)。宿主側のGPIアンカーがトキソプラズマ感染に及ぼす影響を調べるため、GPIアンカー生合成能欠失変異CHO細胞における原虫への感受性を野生株と比較した。その結果、変異株は野生株に対して有意に感受性が上昇していた。また野生株と変異株では、原虫の宿主細胞への侵入過程及び感染前期の増殖においては差が認められず、感染後期の増殖のみに差が認められた。また、宿主細胞からの脱出の過程にも差は認められなかった。これらのことから、宿主のGPIアンカーあるいはGPIアンカー型蛋白質が、原虫の増殖のうち後期の増殖のみを特異的に阻害している可能性が示唆ちれた。トキソプラズマ原虫は宿主細胞内での増殖の際、自身の周囲に宿主のミトコンドリアやERをリクルートしてくるという現象が知られている。そこでこれらの細胞内における原虫の宿主ミトコンドリア・リクルート能を比較したところ、明らかに変異株内でのリクルートが増加していた。次にミトコンドリアやERのリクルートメントの原因であると考えられているロプトリー蛋白質に着目した。ロプトリー蛋白質は原虫の宿主侵入に先立ら、独立した小胞(evacuole)として原虫から宿主細胞に注入されることが知られている。原虫によるROP1及びROP16を含むevacuole形成能を宿主のGPIの有無で比較したところ、GPI生合成能欠失変異株では明らかにevacuoleの形成が過剰になっていた。(投稿準備中)。現在より詳細な解析を行っている。また、トキソプラズマのアピコプラストへのタンパク質輸送機構を解析した結果、自由生活性の二次植物であるクロララクニオン藻類と共通のメカコズムの存在が示唆された(PNAS 2009)。現在詳細を検討中である。
Cdk5のダウンレギュレーションと長期増強に関する研究

Cdk5はサイクリン依存性キナーゼ(Cdk)の一つであるが、分裂しない神経細胞で発現し、脳の形成やアルツハイマー病等における神経細胞死に関わる特異なCdkである。Cdk5は神経細胞特異的に発現するp35により活性化され、活性化調節はp35の合成と分解によって行われている。p35の分解の特徴はプロテアソーム(全分解によるp35の寿命決定)とカルパイン(p25への限定分解による神経細胞死誘導)という2種類の蛋白質分解酵素により異なった分解を受けていることである。分解のパターンは脳の発達に伴うp35のリン酸化によって制御されているが、プロテアソームによる分解がどのような神経活動と関連しているかは不明であった。本研究では、神経細胞内におけるp35の分解を介したCdk5の不活性化機構を調べ、興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸がp35の分解誘導を行うことを見つけた。培養神経細胞におけるグルタミン酸の効果は、グルタミン酸のNMDA受容体を介しており、NMDA受容体の関与する記憶形成とCdk5活性の関連が示唆された。p35の分解誘導に関わるシグナル伝達機構を解析した結果、NMDA受容体活性化によるカルシウムの流入、それに伴うCdk5の一時的な活性化、Cdk5によるp35のリン酸化、そして、リン酸化p35のプロテアソームによる分解という分解カスケードが示された。グルタミン酸によるp35の分解誘導はマウス個体でも観察され、p35欠損マウスの海馬スライスを用いてLTP誘導との関連を調べたところ、Cdk5はLTP誘導時の刺激の閾値を決めている可能性が示唆された。Cdk5/p35は分化した神経細胞で活性が検出される特異なCdkである。増殖細胞におけるCdkが細胞周期に依存して活性が調節されるのに対して、神経細胞内におけるCdk5がどのように活性調節されているのかよく判っていない。神経細胞では細胞を同調させようがなく、活性化・不活性化の解析が殆どされていなかった。我々は興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸が、p35の一斉分解を引き起こすことを見つけた。今年度はその分解誘導機構について解析した。NMDAはカルシウムチャンネルであり、p35の分解にはカルシウムの流入が必要であった。しかし、カルシウムイオノフォアによる多量のカルシウム流入はカルパインによるp25への限定分解を引き起こし、適度なカルシウム上昇がでなければp35のプロテアソームによる全分解は起こらなかった。カルシウムはCdk5の一時的な活性化とそれに伴うp35のリン酸化を引き起こした。p35のリン酸化はプロテアソームによる分解シグナルとなり、分解が促進されるものと考えられた。この現象はマウス個体でも観察され、生理的に意義のあるものと考えられた。グルタミン酸のNMDA受容体は長期増強(シナプス可塑性や記憶形成)に関与していることが知られている。Cdk5活性とLTPとの関連について調べた。p35欠損マウスを用いてLTP誘導をみたところ、特に弱い刺激でLTPの誘導が起こり易く、Cdk5はLTP誘導の閾値を決めている可能性が示唆された。
発癌予防を指向したポリフェノール含有天然素材の機能開発

現在、緑茶のポリフェノールが化学発癌の予防に有効として、世界的規模で研究が行われており、その有効性の実証、機構解明が進みつつある。また、我々は、タンニンとして分類される天然抗酸化性ポリフェノールの多くに顕著な抗腫瘍作用があることを報告してきた。このような背景のもと、本研究課題において、1)我が国および他国の伝承薬物に含まれるタンニンおよび関連ポリフェノールを探索し、オシダ科、バラ科、ミソハギ科、ノボタン科、フトモモ科、マツ科等の諸植物から48種の新規化合物を単離、構造解明した。2)単離、構造を特定した化合物に対して、in vitro1次スクリーニングでの抗腫瘍作用(EBV-EA活性化抑制試験)を評価し、誘発剤TPAの500倍モル濃度での比較において、緑茶のEGCGと同等もしくわより強い抑制作用を示すもの24種を見出した。3)In vitroアッセイ系で活性を示した化合物群(タイプ)の中から、代表的な化合物について、マウス背皮部での2段階発癌試験を実施し、それらのin vivoでの活性を評価し、ビワ葉、Coleogyne ramosissima,Cowania mexicana等のバラ科植物、ニオイシダ、Eucalyptus cypellocarpa等の諸植物の成分に有意な発癌遅延効果があることを明らかにした。4)またヒト口腔がん細胞に対する細胞毒性等について評価し、ビワやゴヨウマツ球果の高分子量ポリフェノールに選択毒性を見出した。本毒性は、これらの化合物によるアポトーシス誘導によるものであることを明らかにした。これらの抗腫瘍性物質を含む植物素材の日常摂取は、酸化障害による諸疾患(生活習慣病)や癌の予防に寄与する可能性が高いことが示唆された。本研究では、抗酸化性タンニンおよびその含有天然素材の多くが免疫性抗腫瘍作用、発癌プロモータ抑制作用を示すことに着目し、癌さらには他の成人病の予防に重点をいた医薬品、保健(機能性)食品の開発・応用を目的として、広く食品、各国伝承薬物から、(1)各種活性酸素種発生系モデルにおけるラジカル消去作用を指標とするより有効な新規天然抗酸化性成分の探索、(2) Epstein-Barr virusの初期抗原(EBV-EA)誘発作用を指標とする抗発癌プロモータ活性成分の探索を行い、それらの単離、構造解明を実施し、上記全身的慢性諸疾患の予防につながる有用天然素材の開発、実用化を目指すものである。初年度の平成10年においては、まずラジカル消去能、EBV-EA誘発阻害作用と関連付けられるメダカに対する魚毒作用等を指標として、カバノキ科、マメ科、アヤメ科植物等のスクリーニングを行い、活性を認めた数種の植物からの活性ポリフェノール成分の単離、構造研究を行った。また、それら抗酸化、魚毒活性成分についてのin vitroEBV-EA誘発抑制作用を検討し、活性を認めた数種の化合物について、マウスを用いたin vivo皮膚発がん2段階実験を行い、発がん予防に貢献しうると見られる活性を示す成分を見出した。現在さらに多くの化合物との比較による構造-活性相関に関する研究を実施している。本研究では、抗酸化性ポリフェノールおよびその含有天然素材の多くが免疫性抗腫瘍作用、発癌プロモータ抑制作用を示すことに着目し、癌さらには他の成人病の予防に重点をいた医薬品、保健(機能性)食品の開発・応用を目的として、広く食品、各国伝承薬物から、(1)各種活性酸素種発生系モデルにおけるラジカル消去作用を指標とするより有効な新規天然抗酸化性成分の探索、上記全身的慢性諸疾患の予防につながる有用天然素材の開発、実用化を目指すものである。本研究課題の2年目に当たる平成11年においては、初年度に引き続きラジカル消去能、発ガンプロモーション抑制作用と密接に関連付けられることを多くの実績で示してきたメダカに対する魚毒作用、in vitro

EBV初期抗原誘発阻害作用を指標とした1次スクリーニングを更に展開し、バラ科、グミ科、フトモモ科植物等に活性成分の存在を見出し、それらの活性ポリフェノール成分の単離、構造研究を行った。また、それら、EBV-EA誘発抑制作用物質、魚毒活性成分のうち特に強い作用を認めた数種の抗酸化性ポリフェノールについて、マウスを用いたin vivo皮膚発がん2段階実験を行い、発がん予防に貢献しうると見られる活性成分を数種見出した。現在さらに多くの化合物との比較による構造-活性相関に関する研究を実施している。本研究では,抗酸化性タンニンおよびその含有天然素材の多くが免疫性抗腫瘍作用,発癌プロモータ抑制作用を示すことに着目し,癌さらには酸素ストレスと関係付けられる他の生活習慣病の予防に重点をおいた医薬品,機能性保健食品等の開発・応用を目的とし,広く薬用植物,食品等の天然物から,安全で有効な新規天然抗酸化性成分を探索する他,Epstein-Barrウイルスの初期抗原[Early Antigen (EA)]誘発を抑制する抗発癌プロモータ活性成分の探索を行い,それらの単離,構造解明を実施する.本研究課題において本年度に得た成果は概略以下の通りである.1.TPA(発癌プロモータ)により誘発されるEBV-EAに対して抑制作用を示した植物のうち,バラ科植物のビワ葉,さらにはフトモモ科植物(Eucalyptus cypellocarpa,Kunzea,ambigua)およびシダ植物(Dryopteris fragrans)等についての活性成分の分離,構造研究を行い,新規成分20種以上を含む多くのポリフェノール(flavonoids,proanthocyanidins),テルペノイド(megstigmane配糖体)およびフロログルシノール系成分を活性物質として特定し,それらのin vitro EBV-EA抑制活性の比較を行った.2.In vitro実験系で顕著な活性を示した各タイプの化合物のin vivo抗発癌試験を,マウス皮膚での2段階発癌実験により評価し,緑茶のカテキン(EGCG)に匹敵する強い活性を示すものがあることを見出した.3.今回単離した化合物について,ヒト口腔癌細胞に対する細胞毒性をも評価し,ビワ葉から得たprocyanidin oligomerに顕著な選択毒性を認めた.またこの活性は,がん細胞に対するアポトーシス誘導作用によるものであることを明らかにした.これらの活性を示した化合物の多くはポリフェノール性物質であり,これらには優れたラジカルスカベンジャーとしての機能も知られていることから,それらを含む植物素材は各種慢性疾患の予防に有効であるとみられるので,その分野での更なる研究の発展につながる結果を得ることが出来た.
小児けいれん感受性遺伝子マウスホモローグのポジショナルクローニング

マウス多型マーカーを用いた連鎖解析(3,000匹以上)により絞り込んだ約300kb領域(jams-1 critical region)に存在が推定される全遺伝子(総数25)の定常状態でのmRNAの発現レベルおよび全翻訳領域とExon-Intronの境界領域の塩基配列をBlack SwissとC57BL/6で比較したところ、GIPC3(GAIP interacting protein, C-terminal : ENSMUSG00000034872)のPDZドメイン内で1箇所のアミノ酸変異(G117R)が見つかった。このグリシン残基は線虫からヒトに至るまで保存されており、この箇所の変異はPDZドメインとリガンドとの結合を阻害する可能性が高い。In-situ hybridizationにより脳におけるGIPC3の発現細胞を検索したところ、GIPC3は広範な神経細胞で発現することが認められたが、興味深いことに、聴覚伝導路である蝸牛神経核や下丘での強い発現が認められたマウス多型マーカーを用いた連鎖解析(3,000匹以上)により絞り込んだ約300kb領域(jams-1 critical region)に存在が推定される全遺伝子(総数25)の定常状態でのmRNAの発現レベルおよび全翻訳領域とExon-Intronの境界領域の塩基配列をBlack SwissとC57BL/6で比較したところ、GIPC3(GAIP interacting protein, C-terminal : ENSMUSG00000034872)のPDZドメイン内で1箇所のアミノ酸変異(G117R)が見つかった。In-situ hybridizationにより脳におけるGIPC3の発現細胞を検索したところ、GIPC3は広範な神経細胞で発現することが認められたが、興味深いことに、聴覚伝導路である蝸牛神経核や下丘での強い発現が認められた
小胞体ストレス誘導性転写因子の病態への新たな関与機構

小胞体ストレス経路は、細胞内外からの様々なストレスを受けて誘導され、細胞保護・アポトーシス誘導・炎症誘導などの様々な働きを示す。本研究において我々は、小胞体ストレス誘導刺激の種類によって、小胞体膜上の小胞体ストレスセンサーの活性化に差があり、そのことが反応経路全体の差を招き、さらには小胞体ストレス誘導性転写因子CHOPの誘導時間と果たす役割の差となることを明らかとした。小胞体内での構造異常蛋白質蓄積により誘導される小胞体ストレス経路は、細胞内外からの様々なストレスにより誘導され、細胞保護に働く。しかし、それらのストレスが過剰な場合には、小胞体ストレス誘導性転写因子CHOPの誘導などのアポトーシス経路が誘導され障害細胞全体が除かれる。これまでに我々は、LPSを気管内投与して作成したマウスの肺の炎症をモデルとして、小胞体ストレス系の炎症病態への関与について解析を行ない、小胞体ストレス-転写因子CHOP経路がカスパーゼ11の誘導を介して、IL-1βの活性化、分泌に働く新たな経路の存在を明らかにした。これにより、小胞体ストレスーCHOP経路が、炎症反応の調節にも働くことが明らかとなった。しかし、これまで小胞体ストレス誘導性アポトーシスに関与する因子と考えられてきたCHOPが、炎症刺激によって誘導された場合にはアポトーシス誘導に働かず、サイトカイン経路活性化に働く分子機構は明らかではなかった。本年度は、まず、重症実験膵炎モデルにおいても小胞体ストレス-CHOP経路が誘導され、病態増悪に働くことをCHOPノックアウトマウスを使用した実験で明らかにした。また、同じく小胞体ストレス-CHOP経路が誘導されるにもかかわらず、炎症刺激の場合にはアポトーシスが誘導されない分子機構について解析を行なった。LPSによる炎症刺激を受けたマクロファージでは、小胞体ストレスセンサーのうち、PERKの活性化がおこらず、そのために、下流のアポトーシス経路が誘導されないこが明らかとなった。ところが、小胞体機能保護に働く分子の多くの誘導に関与するIRE1経路は、LPSによってもアポトーシス誘導刺激と同様に、早期から活性化された。今後は、さらに刺激の違いにより活性化される小胞体ストレスセンサーに違いが生じる分子機構の解析を進めたい。まず、動脈硬化を発症しやすいApoE-KOマウスを使用し、高脂肪食投与による動脈硬化形成モデル、および頸動脈結紮-カフ留置による動脈硬化プラーク破綻モデルマウスを作成し、動脈硬化病態への小胞体ストレス経路の関与について解析した。その結果、動脈硬化の進展とともに、プラーク内に小胞体ストレス誘導性転写因子CHOPを発現したマクロファージが増加し、マクロファージにアポトーシスが誘導されることを認めた。CHOPは、アポトーシスの誘導に働くことが、これまでに明らかにされている。さらに、CHOPが発現しなければ、マクロファージがプラーク内に誘導されても、アポトーシスをおこす細胞はわずかであり、CHOPがアポトーシス誘導に重要な働きをしていることを、CHOP-KOマウスとApoE-KOマウスとの掛け合わせモデルの使用により確認した。CHOPをノックアウトした場合、プラークの破綻も明らかに抑制され、CHOPの発現が、プラーク内におけるマクロファージのアポトーシス誘導を介して、プラークを不安定化し、プラーク破綻をひきおこしているものと考えられる。しかし、プラークの大きさに対してのCHOPの関与は限定的であり、プラークの成長そのものとプラーク破綻とは、異なった機序が働いているものと考えられる。また、野生型およびCHOP-KOから腹腔マクロファージを調製して、変性LDLを投与し、小胞体ストレス経路の誘導やアポトーシスの有無を檢証した。その結果、変性LDL投与にACAT阻害剤を追加投与して細胞内に遊離コレステロールを蓄積させた場合、小胞体へのコレステロール蓄積が誘導されるとともに、CHOPを含む小胞体ストレス経路が誘導された。動脈硬化末期では、蓄積するコレステロールは遊離型が増加すると報告されており、この実験結果は、動脈硬化末期でのCHOPの誘導機構を説明するものであると考えられる。小胞体は、細胞膜タンパク質や分泌タンパク質の合成、修飾、成熟の場である。この過程は複雑であるため、細胞内外からの種々のストレスにより容易に障害される。この小胞体機能障害は魂そのままでは細胞全体の障害を招き、生存を危うくする。そのため、細胞は、小胞体ストレス応答とよばれる一連の反応系を誘導し、小胞体機能の改善・維持を図る。しかし、小胞体機能障害が高度で、回復不可能な場合にはアポトーシス経路が誘導され、障害細胞全体が処理され、周囲組織への悪影響を回避しようとする。このアポトーシスには、小胞体ストレス誘導性転写因子CHOPなどが関与している。しかし、ストレスが強度あるいは長期におよび、多くの細胞が失われた場合には、組織機能が低下するため、小胞体ストレスは、多くの病態に関与している。最近、我々は小胞体ストレス-CHOP経路が炎症性サイトカイン分泌誘導を介して、炎症病態にも関与していることを明らかにした。

本年度は、この機構の詳細な分子機構の解析を行い、炎症刺激の際には、三種類の小胞体ストレスセンサーのうちPERKが活性化せず、アポトーシス誘導の際よりもCHOPの誘導が遅れることを明らかにした。そのため、CHOP誘導よりも早く小胞体機能保護に働く分子群が誘導され、アポトーシスが抑制されるものと考えられた。また、CHOPノックアウトマウスを使用して、一種の血管壁の慢性炎症であると考えられている動脈硬化への小胞体ストレス-CHOP経路の関与について検討を行った。その結果、進行した動脈硬化巣内のマクロファージ内に蓄積した遊離コレステロールが、CHOP誘導を介してBaxの活性化に働き、動脈硬化末期におけるプラーク不安定性の原因となっていることを明らかにした。今後さらに、動脈硬化における小胞体ストレスの関与の詳細な分子機構について明らかにしていきたい。
国際協同学習における参加ネットワークと第二言語発達過程に関する基礎研究

複数の国の看護大学生を参加者とし、英語による、インターネット上での比較的大規模な協同学習プログラムを研究対象とし、学習者の相互行為と学習過程(学習者言語の変化)、動機づけの変化の関係について考察した。事前・事後で、学習者言語の流暢性と複雑性が増し、動機づけは「不安」の軽減と「海外動向への意識」の向上が確認された。それらの変化はプログラム中の相互行為と微弱な相関が認められた。また、学習者間の「相互行為」や「参加」は学習者言語よりも情意面(動機づけ)により直接的に影響を与える可能性が示唆された。これらの結果は今後この種の学習プログラムの設計の基礎資料となると考える。2013年度は、研究全体の(1)学習者の参加の特徴づけに関する基礎分析ツールの作成と見直し、(2)CMCを用いた教育プログラムの実施とデータ取得、および(3)関連データ(過去実施分)を用いた分析とその発表を行った。教育プログラムにおいて、CMCのツール(Moodle)をバージョンアップする必要があったため、ウェブサイトの情報や関連ファイルの見直し、教育プログラムへの参加校への使い方の指導とともに、分析の過程の見直しなどをする必要があった。(1)の作業においては特に、そのためのコンピュータ・プログラムの見直し作業が必要となった。(2)については、2013年10月2014年1月まで、スペイン、トルコ、イスラエル、フィンランドの各参加校と連携し、看護大学生約350名が参加する英語による国際交流プログラムを実施した。事前事後に習熟度テストの受験を参加者にお願いし、参加者の習熟度を確認した上で、教育プログラムのデータ取得をさせて頂いた。(3)については過去のデータ(2011年度)を用いて,主に学習者言語の分析(accuracy, fluency、語彙の特徴づけ)や、情報量の測定方法の検討を行った。その成果を学会(支部大会)にて発表した。また、「動機づけ」の質問紙は、先行文献研究を続け、Willingness to Communicate、L2 Anxiety、Self-Efficacy等の項目をオンライン学習用に修正する試みを行った。できあがった質問紙案を2年目において実施する方向で準備を進めた。2014年度は、(1)研究のデータ源としての教育実践の機会の確保、(2)新たなデータ源を通したデータ収集、(3)過去データに基づく分析、(4)英語を母語としない英語話者の研究状況についての視察を行った。今年度は研究代表者の研究環境が大きく変化したため、その部分の調整作業をデータ収集に大きなウェイトをかけて行った。また、データ源としての英語ライティング交流を通した国際協同学習は、日本・スペイン・トルコ・台湾・フィンランドから約230名の参加者とともに2014年10月2015年1月まで行い、参加者の同意のもとに動機づけの質問紙等によるデータ収集も行った。参加者(大学学部生)のニーズにあった教育プログラム構築のための考察を行い研究発表を行った。上記(1)のデータ源の確保に関しては、本来データ源としていた研究代表者の勤務先での実践が、研究代表者の異動により行われなくなったため、新しい勤務先での実践の提案を行った。幸い、提案は了承され、セットアップを行なうことができた。(2)に関しては、参加者(英語科目履修者)のプロファイリング(英語習熟度の測定等)を行った上で、同意の上データの収集ができた(但し研究の参加者が100人から60人に減少し、さらに複数年のデータ取得が必要となった)。(3)のデータ分析については、過去のデータに関して分析を行い、今年度からの新しいデータの整理を行い、分析を開始した。また、(4)の研究状況の視察については、ELF7(Athens, Greece)にて研究発表を行うと同時に、研究者との交流を進めた。2015年度は、(1)看護大学生のみを参加者とした研究対象となる4ヵ月の教育実践(英語オンライン協同学習)を行い、(2)インタビューも含めたデータ取得、(3)データ分析、(4)成果公表を行ったほか、(5)農学生のためのオンライン協同学習のための基礎研究と教材研究を進めた。英語オンライン協同学習では、6か国から280人の参加者があり、そのうちの日本人学習者のデータを研究対象とし、分析に用いた。また、懸案だった掲示板データの抽出・分析にかかわるスクリプトを改善し、使用が再度可能となった。またと事前と事後で行なった英作文タスクの結果、学習者言語は流暢性と複雑性が増し、かつ正確性の増加は見られなかったが、それらの変化と投稿数の相関はなかった。一方、事前と事後で行った動機づけの質問紙への回答の分析から、不安(Anxiety)の軽減と海外動向への意識(International Awareness)の向上が確認され、その2つの変化はそれぞれ掲示板での投稿数と弱い相関があった。これらのことから、「投稿」という行為はまず学習者の情意的側面と強く関係する傾向があること、また言語学習の側面は、投稿の内容も含めたより詳細なプロセスを見ていく必要があることが結論づけられた。また参加者へのインタビュー調査では。動機づけの変化が様々な形をとることが分かり、より詳細な分析を今後の課題とした。また、これらの研究成果を国内・海外の学会等において発表し、フィードバックを得ることができた。