hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子スコアブックを用いた標準化プロファイリングによるテニスのパフォーマンス評価

本研究は,テニスプレーヤーのパフォーマンスを評価するために,標準化プロファイリングの手法を用いて数値化することの有効性について検証した.その結果,標準化プロファイリングによるパフォーマンスの視覚化がプレーヤーの特徴を示す可能性があること,また,パーセンタイル値を用いることで,プレーヤーの継時的変化についても視覚化できる可能性が示唆された.さらに特定の選手同士の対戦を視覚化することで,プレーの内容を客観化できる可能性も伺えた.本研究は,筆者らが開発したテニスの電子スコアブック(高橋ら,2006;以下,スコアブックとする)を用いて,近年筆者らが研究を行っているnormative performance profiling(以下,標準化プロファイリングとする)の手法を活用したテニスプレーヤーのパフォーマンス評価のためのプログラムを開発することを目的とする.標準化プロファイリング手法を用いることにより,プレーヤーの属する集団に基づく相対的評価や時系列的変化に基づく評価が可能となり,本研究の成果により実践場面でのプレーヤーの評価について,量的観点からの評価が可能となる.平成26年度はパフォーマンス基準値算出プログラムのプロトタイプの開発を進めた.高橋ら(2013)は標準化プロファイリングを活用するためには基準値の算出が最も重要な手順であるとしている.さらにこの基準値の算出には膨大な時間を要することも重ねて指摘しており,実践現場で活用するためには専用のプログラムを開発することが望ましい.パフォーマンス基準値はO'Donoghue(2005)の手法に基づき,各パフォーマンス指標について対象とする試合のデータを用いてパーセンタイル値を算出する.パーセンタイル値は5パーセンタイル刻みで計19個算出する.筆者らがこれまでに開発したスコアブックのデータ出力プログラムでは,合計17の指標の値が算出される.本研究ではこの17の指標から,O'Donoghue(2005)や高橋ら(2013)の研究を参考に,プレーヤーのパフォーマンスとは直接関係のない項目を除き,さらにSampaio and Leite(2013)が指摘するように数値の標準化を行った上で,14の指標(Takahashi et al., 2013)によりパーセンタイル値を算出することとした.本研究は,筆者らが開発したテニスの電子スコアブック(高橋ら,2006;以下,スコアブックとする)を用いて,近年筆者らが研究を行っているnormative performance profiling(以下,標準化プロファイリングとする)の手法を活用したテニスプレーヤーのパフォーマンス評価のためのプログラムを開発することを目的とする.さらに同プログラムの有用性について検証を行う.標準化プロファイリング手法を用いることにより,プレーヤーの属する集団に基づく相対的評価や時系列的変化に基づく評価が可能となり,本研究の成果により実践場面でのプレーヤーの評価について,量的観点からの評価が可能となる.平成27年度はパフォーマンス基準値算出プログラムの開発を行うことを予定していたが,当初28年度に計画していた標準化プロファイリング手法によるパフォーマンス評価の有効性についての検討を進めた.これは,パフォーマンス基準値算出プログラムの開発に当初の想定以上の予算が必要なことが明らかになったことにより,パフォーマンス評価の有効性の検討を進めることの方が本研究の意義に資すると判断したことによる.本年度の研究結果から,標準化プロファイリング手法により個人のパフォーマンス評価に有効であることが示唆された.特に各試合でのパフォーマンスをレーダーチャートを用いて評価することにより,そのプレーヤーに特有の指標の変動が伺え,個人のパフォーマンスを量的に評価することが可能になると考えられた.平成27年度はパフォーマンス基準値算出プログラムの開発を行うことを予定していたが,当初28年度に計画していた標準化プロファイリング手法によるパフォーマンス評価の有効性についての検討を進めた.これは,パフォーマンス基準値算出プログラムの開発に当初の想定以上の予算が必要なことが明らかになったことにより,パフォーマンス評価の有効性の検討を進めることの方が本研究の意義に資すると判断したことによる.プログラムの開発はパフォーマンス基準値を算出する際の時間の短縮が目的であったが,データ入力を大学院生と協力して行ったため,当初の想定よりも短い時間で済ませることができた.また多くのデータを入力することができたことから,パフォーマンス評価の有効性を検討するために十分な量のデータを確保することができた.平成28年度に向けて,さらに詳細な分析を行うことにより,標準化プロファイリング手法によるパフォーマンス評価の有効性を検討することができると想定している.以上のことから,本研究は現在のところ概ね順調に進展していると判断した.本研究は,筆者らが開発したテニスの電子スコアブック(髙橋ほか,2006)を用いて,近年筆者らが研究を行っているnormative performance profiling(以下,標準化プロファイリングとする)の手法を活用したテニスプレーヤーのパフォーマンス評価のためのプログラムを開発することを目的とする.さらに同プログラムの有用性について検証を行う.なお経費の都合上,プログラム開発については前年度に中止している.標準化プロファイリング手法を用いることにより,プレーヤーの属する集団に基づく相対的評価や時系列的変化に基づく評価が可能となり,本研究の成果により実践場面でのプレーヤーの評価について,量的観点からの評価が可能となる.平成28年度は,前年度に引き続き,これまで蓄積していた試合データをもとにパフォーマンス基準値の作成並びにパフォーマンス評価を行い,その有効性について検討を行った.特定の選手を対象として継時的変化について検討した研究では,標準化プロファイリングを用いて経時的変化を視覚化することにより,選手のパフォーマンスの変化を視覚的に理解することが可能になった.

特にパーセンタイル値を用いていることにより,選手のパフォーマンスの良し悪しを明確に示すことができた.また特定の選手同士による対戦の内容について検討した研究では,複数の試合を分析することにより,選手のプレーの特徴や得失点の傾向を客観的に示すことが可能となり,特定の選手に対する対策を示すことの可能性がうかがえた.これらの結果は,標準化プロファイリングを用いたパフォーマンス評価の有効性を示すものであると考えられる.本研究は,標準化プロファイリングの手法を活用したテニスプレーヤーのパフォーマンス評価のためのプログラムを開発し,その有用性について検証を行うことを当初の目的としていた.経費の都合により,プログラム開発については中止したものの,平成27年度から平成28年度にかけて,標準化プロファイリングによるパフォーマンス評価の有効性について多様な観点から検討し,その有効性を示すことができたと考えられる.なお,当初の研究計画から変更があったことにより,研究期間を1年延長することとした.これにより,標準化プロファイリングを用いたパフォーマンス評価の可能性について,さらに詳細に検討を進める予定である.以上の点を総合的に勘案し,本研究は現在のところおおむね順調に進展していると判断した.平成29年度の研究成果として,ある大学テニス選手の4年間の競技力向上の過程について検討した.対象とした選手Aはテニスの強豪高校から大学に進学した.大学では,1年次の最初の地域学生大会ではシングルス1回戦敗退であったが,学年が上がるにつれて徐々に成績も向上し,2年次から4年次まで全日本学生選手権に出場,3年次の地域学生大会のシングルスでは優勝した.選手Aは,4年間を通じて着実に競技力を向上させることができたといえる.1年次にディフェンシブなプレーを強調したのには,本人が強打を得意としている分,カウンターなどのプレーにあまり目を向けていないように見られたためである.指導者から見て,選手Aはカウンターのようなプレーもできる技術を持っていたと判断できたことも,その一因である.2年次以降は,本来の選手Aの強みである攻撃的なプレーを磨くことを心がけた.その中でも,相手に最後の勝負を「委ねる」という姿勢は重要であると思われた.これによって,ラリーの最終盤の状況で選手Aが無理をするようなプレーを選択するケースが少なくなったと思われる.3年次以降は,遅いボールを有効に使うということがテーマになった.最適なポジションを取るためには,時間的な余裕が必要である(日本テニス協会,2015).ネットプレーを多く用いる選手Aにとって,ネットプレーで最適なポジションを取ることが必要である.なお,本年度の研究成果としては標準化プロファイリングによるパフォーマンス評価の結果まで示すことはできなかったが,継続的な研究課題として,次年度以降にその成果を発表する予定である.本研究は,テニスプレーヤーのパフォーマンスを評価するために,標準化プロファイリングの手法を用いて数値化することの有効性について検証した.
多孔質導電性高分子材料の開発とそのエネルギー貯蔵用素子への応用

1.ポリアニリン・pスチレンスルホン酸複合体の合成は,化学合成ポリアニリンを用い,これをNメチルピロリドンに溶解させた後,pスチレンスルホン酸水溶液と混合することにより行った.生成したポリアニリン・pスチレンスルホン酸複合体は,緑色のゲルであり,種々の基板等に塗布可能であった.2.前述のように合成したポリアニリン・pスチレンスルホン酸複合体は,加熱することにより後重合可能でありポリ(pスチレンスルホン酸)をポリアニリン中に後重合法により固定化することが可能であった.また,ポリアニリン・pスチレンスルホン酸複合体は各種の基板上でかなり滑らかな膜を形成することがキャスト膜のSEM観察から明らかになった.3.ポリアニリン・pスチレンスルホン酸複合体をキャスト後,加熱し作製したポリアニリン・ポリ(pスチレンスルホン酸)複合体/ITO電極は,ラウリル硫酸ナトリウム/プロピレンカーボネート-1,2ジメトキシエタン溶液中でも酸化還元応答を示し,ポリアニリン・pスチレンスルホン酸複合体が後重合処理によりカチオンドープ型に変化していることが明らかとなった.4.ポリアニリン・ポリ(pスチレンスルホン酸)複合体/ITO電極を用いてLi/過塩素酸リチウム-プロピレンカーボネート/ポリアニリン・ポリ(pスチレンスルホン酸)複合体/ITO電池を作製し,充放電試験を行ったところ,クーロン効率80%程度の優れた充放電挙動を示した.5.多孔質カーボン材料をポリアニリン・ポリ(pスチレンスルホン酸)複合体中に含浸,固定化した多孔質電極でも同様の電極応答が観測され,試作電池でも優れた充放電挙動を示した.以上の結果は,第44回高分子年次大会(横浜)で発表予定である。
地理情報科学的接近による近世武蔵野の地誌学研究

本研究は、地理情報システム(GIS)による空間解析の手法を用いながら江戸圏に内包される近世武蔵野の村落構造の理解に新たな知見を加えることを目的としている。主たる分析対象地として明暦大火後に開拓された千町野(杉並区、武蔵野市、三鷹市周辺)を選択し、地割復原、風況シミュレーション、水文分析を通じて、近世新田集落の自然景観及び文化景観を復原する。この研究により、既存の史料分析によって明かされなかった近世の人々の生活の工夫及び江戸圏の実態を解明する。
大動脈瘤に対するマクロファージ特異的FAK阻害療法の開発

マクロファージ特異的なFAK阻害療法を開発し、その効果を培養マクロファージで確認する。さらにそのFAK阻害療法の有効性をマウス大動脈瘤モデルにおいて検証する。大動脈瘤は破裂による突然死を来たし、高齢者男性死因の上位を占める臨床上重要な疾患である。破裂死防止のためには侵襲的な外科的治療法しかないため、非侵襲的治療法、特に薬物療法の開発が切望されている。研究代表者は、これまでの研究においてマクロファージにおけるfocal adhesion kinase (FAK、接着班キナーゼ)の活性化が大動脈瘤の炎症と組織破壊の原因であることを発見した。本研究の目的は、マクロファージ特異的にFAK阻害効果を発揮できる薬剤を開発することである。そのために、平成30年度には、以下の計画Iを実施した。【計画I. FAK阻害効果を有する微小粒子製剤の作製】FAK蛋白を特異的に欠失できる微小粒子を作製し、その効果を培養マクロファージで確認する計画である。まず、野生型雄マウス腹腔由来の培養マクロファージ実験系を確立した。すなわち、LPS等の炎症刺激でFAK活性化並びに瘤関連炎症分子が亢進することと、それが既存のFAK阻害剤で抑制されることを確認した。また、マクロファージがラテックス微小粒子を貪食により細胞内に取り込むことも確認した。次に、抗体を培養マクロファージ内に導入し、抗体の標的蛋白の分解促進を可能とする実験系の確立を目指して、各種条件を検討した。具体的には、抗体トランスフェクション試薬を含む各種抗体導入方法や、抗体の種類・濃度等の条件を変えて、マクロファージ内への抗体導入効率並びに抗体の標的蛋白の発現抑制効果を測定した。また、ラテックス微小粒子に抗体を結合させて、抗体含有微小粒子の作成を試みた。培養マクロファージ内への抗体導入による標的蛋白の阻害を目指しているが、先行研究(Clift D et al, Cell 2017)で報告されたほど有効性がまだ確認されていないため、実験条件の最適化を継続中である。その他の点については、概ね順調に進んでいる。今後は、やや遅れている抗体導入による標的蛋白の阻害の実験条件の最適化を優先的に行う。あわせて、2019年度の当初予定であるマウス大動脈瘤モデルを用いた実験を実施する計画である。
東アジアにおける人間活動に基づく生態系の劣化と修復

本研究は陸域生態系を異にする2つの生態系、すなわち、塩類土壌班と酸性雨と陸水・森林生態系班の組織から研究が行なわれている。まず塩類土壌班では本年度計画に基づき、南皮地区ではライシメーターの建設、本地区における土壌塩類挙動のモデル実験、作物の生理障害の摘出と対策の検討、本地区の塩類土壌の詳細な踏査を行った。また、王寺地区では耐塩性、耐乾性の水稲種、大麦種の選抜試験が行なわれ,それぞれの作物種で有望な品種が選抜された。さらに,本地域の水文的,地理的状況から判断した合理的な作物栽培法が開発され、試験された。その結果、高畝式で土るいにそだ・枯れ草類を介在させた栽培法は浅層地下水からの土壌塩分の土壌表面への移動集積を著しく阻止するばかりでなく,ビート作物の生育が顕著に改善されることがわかった。平成4年10月には中国側共同研究者を招聘し、岡山,鳥取,筑波および東京で日本の農学研究、農業技術研修,見学を行い,また今後の共同研究の進め方について討議した。酸性雨と陸水・森林生態系班では大気汚染物質,大気降下物の採取を1か月ごとに1年間行い,種々の化学成分濃度を測定し,結果をまとめた。その結果,年間平均pHは4.6であり,明らかに酸性雨が降ったことを示した。大気中の二酸化硫黄や降水中の硫酸イオン濃度は東京・府中市に比べ数倍大きいが,塩化物イオンは府中市での平均濃度の約半分であった。このことは,重慶市が海から遠く離れ,海塩の影響が少ないためであると考えられた。また,カルシウムイオン,カリウムイオン濃度は数十倍大きかった。平成4年11月には日中酸性雨シンポジウムを北京で開催し、日中共同研究者による講演発表と有意義な討論を行った。このシンポジウムのプロシーディングが共同研究の成果と共に出版される予定である。外国人特別研究員として招聘した中国長沙師範大学・周国逸講師は平成5年3月に来日し、研究案を協議した。
「マイクロサッカードとしての在来知」に関する人類学的研究

本研究は、身体の「動き」に注目することによって、生業に関わる在来知(localknowledge)の特徴とその生成過程を明らかにする試みである。生業の在来知がもつ特徴のひとつは、養蜂業者が蜂を、漁師が魚を、というように、向き合う対象があたかも意思を持つかのように扱い、それに寄り添うことを通してある種の操作を行おうとする点にある。それらの検討を通して、身体の動きと対象、環境、社会が相互に方向づけあう過程において生成する、異質なシステムの接合体としての在来知を描く視座が得られた。在来知は、抽象化されリスト化された「知識」として教えられるのではなく、人が対象との関係から直接つかみ取る知である。それは身体と環境に埋め込まれたままで人から人へと伝えられる。このとき在来知は人々の日常的な実践-運動する身体を通して形を与えられるのであり、人と環境の間で揺らぎながら成立する。本研究では在来知を環境との関係性の取り結び方の問題と捉え、関係を動的に保つことによって対象を捉えるやりかたとして読み解くことを通して、在来知の多様なありようと明らかにし、「動き」から在来知を描く理論的方法論的基盤を見いだすことを目的とする。研究に参加するメンバーはそれぞれが極北、オセアニア、アフリカ、日本と別々のフィールドでの調査研究を蓄積してきたが、本研究ではそれら個別フィールドでの調査に加えて、日本の秋田県に基盤フィールドを設定し、共同調査を行うことを通して、「動き」を通した在来知への接近法を検討する。研究計画の初年度にあたる本年度は、1.全体の活動として計3回の研究会を開催し、各自の個別フィールドにおける研究成果の発表、課題の抽出と関連文献のレビューをおこなった。また、それにもとづいて、「動き」から在来知を照射する視座に関する議論を進めた。その結果、「動く身体」が埋め込まれた環境とそれへの働きかけとしての在来知への目配りの重要性が確認された。2.基盤フィールドである秋田県鹿角市においては、移動養蜂業者の技術、知識を中心とした共同調査を開始した。3.個別フィールドにおける調査活動は次の通りである。1)青森県弘前市近郊岩木川におけるウグイ漁に関する調査(研究分担者:曽我亨)により、漁法のバリエーションが水流の微妙な変化を感知する漁師の知と対応することが明らかになった。2)極北カナダイヌイットにおける自然認識に関する在来知の調査(研究分担者:大村敬一)、3)オセアニア、バヌアツ島における風の変化と漁に関する在来知の調査(研究連携者:竹川大介)、4)移動養蜂業者の移動と蜂飼養、環境の変化を中心に、秋田県、青森県、北海道での調査(研究協力者:佐治靖)。5)アフリカ農耕民アリにおける土器製作技術の伝承に関する調査(研究協力者:金子守恵)、6)アフリカ焼畑農耕民ベンバにおける農法の変化と技術革新にかかわる歴史」(フォークイノベーションヒストリー)に関する文献調査(研究代表者:杉山祐子)。これらにより、個別フィールドにおける在来知の動的把握にむけた足場が築かれた。また、在来知を構成する「動き」に、自然環境の微細な変化や歴史的変化、人びとの移動などを契機とした広義の環境の変化などを取り込む必要があることが明らかになった。研究計画の2年目となる本年度は、1.全体の活動として計2回の研究会を開催した。1回目は、基盤フィールドでの共同調査と各自の個別フィールドにおける研究成果の発表、課題の抽出と関連文献のレビューをおこなった。2回目の研究会では音楽教育の研究者を招き、映像を交えて現在行われている試みと理論化の取組について講演願った。それにもとづいて、「動き」から在来知を照射する視座に関する議論を進めた。その結果、「動く身体」が埋め込まれた環境とそれへの働きかけを繰り返すことの重要性、また、周期的に空間的移動をおこなうことが、環境の重要な要素を切り取るのに有効な手だてになっていることが確認された。2.基盤フィールドである秋田県鹿角市においては、昨年度の調査で得られた移動養蜂業者の技術、知識との比較を視野に、定置養蜂業者の調査を実施し資料を集積した。1)研究分担者の曽我亨は、水流の速度と漁法の対応に焦点を当て、青森県弘前市近郊岩木川におけるウグイ漁に関する調査を継続した。2)研究分担者の大村敬一は、カナダ先住民をめぐる同化と異化に関する調査,方言調査と民族科学調査を行った。3)研究連携者:竹川大介は、オセアニア、バヌアツ島における風の変化と漁に関する在来知に焦点を当てた現地調査を継続した。4)研究協力者の佐治靖は、移動養蜂業者の移動と蜂飼養、環境の変化への認識を中心に、秋田県の調査に加え、養蜂業者の本籍地である鹿児島県に調査対象地を拡大した。

5)研究協力者の金子守恵は、アフリカ農耕民アリにおける土器製作技術の伝承に関する調査を継続した。6)研究代表者の杉山祐子は、アフリカ焼畑農耕民ベンバにおける1920年代1960年代の文献収集を行い、農法の変化と技術革新にかかわる歴史(フォーク・イノベーション・ヒストリー)の構成を試みた。研究計画の3年目となる本年度は、これまで得られた知見の統合と深化に向けた研究会と、基盤フィールドでの共同調査および個別フィールドでの調査を継続した。第1回研究会は、青森県立郷土館小山隆秀研究主査が「近世剣術の伝承と実践」について、一橋大学春日直樹教授が「存在=行為:ANTを中心に」と題した講演に続き、「動き」を捉える実践的・理論的可能性についての検討討論を行った。基盤フィールドでは、数十年にわたり鹿児島から本州、北海道に渡る転飼養蜂の移動サイクルを作り上げてきた養蜂業者が、移動ルートの変更を余儀なくされるというできごとが生じたため、未経験の事態への調整を続ける転飼養蜂業者の観察・聞き取りが調査の中心となった。この結果、人のライフサイクルと空間的移動、対象との関係の調整などが検討課題となった。第2回研究会は、マダガスカル漁民の事例を手がかりとしながらブリコラージュ実践共同体論を展開してきた飯田卓国立民族学博物館准教授を講師として招き、在来知とイノベーション、「働き」から見る在来知の特徴的なありよう等について討論検討を進めた。その結果、分節化と連結、動くことによる対象との関係の安定化、対象に寄り添う関係調整等の特徴が抽出できた。個別フィールドにおいては、曽我が青森県弘前市の岩木川流域でウグイ猟の共同作業について、佐治が転飼養蜂業者の移動パターンについての調査を実施した。海外では、大村がカナダイヌイットの生業活動に伴う移動とその歴史に関する伝承等について、杉山がイギリス植民地時代の北ローデシアにおける農業政策とその対応に関する文献記録について、竹川がバヌアツ漁民のカヌー航行と漁業活動に関する在来知について、金子がエチオピアに住むアリの土器製作における技術(地縁技術)とマーケットを介した他の社会集団との交流などについての現地調査を行った。本研究の目的は、在来知(local knowledge)を、身体の「動き」を切り口として描き、身体・環境・社会を架橋する視座を得ることである。生業活動に焦点をあて、在来知の生成過程を描く試みを行った。具体的には、青森県の川漁師、エチオピアの土器職人、ザンビアの焼畑農耕民、オセアニアの漁労民を対象とした調査結果を、共通フィールドである秋田県の養蜂業者に関する調査結果と擦り合わせ検討した。得られた知見は主に次の通りである。(1)分節化と接続:生業における一連の身体の動きは、複数のまとまりを作りながら分節化する。生産に関わる諸分節は、その消費をめぐる別の原則によって生じる分節に接続され、全体を構成する。在来知は、別の原則に従って組織された分節が相互に接続することによって、異なるシステムの接合体として生成する。(2)異質なパラダイムの併存:人々の共同作業においても、参加者は別々の経験をもって関わりながら相互に行為を接続させ、全体としての活動が成立する。それは、相矛盾するパラダイムを併存させ、突拍子もない発明の素地ともなる。
乳腺の増殖および分化の分子機構

1.乳腺の細胞培養系の確立と成長因子の作用:(1)ホルモンと成長因子の相互作用を検討するために、乳腺の無血清培養系を確立した。乳腺をコラ-ゲンゲル内に包埋し、生理的濃度のインスリン、ソマトメジンC、表皮成長因子とプロラクチン、プロジェステロン、ビタミンDを加えて培養する。インスリン、ソマトメジンC、表皮成長因子は単独でも乳腺増殖を刺激するのに対し、他のホルモンは成長因子の存在下でのみ増殖を刺激するので、ホルモンは成長因子の作用を調節しているものと考えられる。(2)スンクス乳腺へのデオキシプロモウリジンの取りこみを調べたところ、エストロジェンは乳腺管を伸長拡大し、プロジェステロンが側蕾を形成することを観察した。(3)繊維芽細胞由来の乳腺上皮細胞成長因子を精製し、その抗体を作った。2.妊娠依存性乳腺腫瘍と乳腺の正常発育:(1)妊娠依存性乳腺腫瘍はホルモン依存性腫瘍で、乳腺の正常発育に対する示唆を与えるモデルである。この腫瘍をもつ個体は泌乳性が劣る。その詳細を調べたところ、乳腺の機能は異ならないが、乳腺の発育が正常より劣る。ホルモン投与は効果がなく、腫瘍摘出が泌乳性の回復に効果があるので、この腫瘍が乳腺発育抑制因子を分泌している可能性がある。(2)この腫瘍を培養し、10の細胞株を樹立することに成功した。3.ポリペプチドホルモンの作用機序解明:(1)泌乳中の乳腺から小胞体、ゴルジ装置を分離し、イノシト-ル3リン酸を作用させたところ、カルシウムの放出を確認した。また、インスリンによってホスフォリパ-ゼCが活性化されることを観察した。このことは、乳腺におけるホルモンのシグナル伝達機構の中に、イノシト-ル3リン酸一細胞内カルシウム放出の系の関与を示唆している。(2)プロラクチンレセプタ-をアフィニティ-精製し、熱力学的特性を明らかにした。1)マウス乳癌細胞を単層培養法による培養し、発癌プロモーターTPAを加えたところ、添加30分後に顕著な細胞形態の変化が観察され、その後細胞増殖が誘導された。このTPAによる増殖促進効果はEGFによる増殖促進効果と相加的であった。また、コラーゲンゲル内包埋培養では、乳癌細胞はTPAにより繊維芽細胞様の樹状形態をとり、細胞増殖効果が観察された。しかし、EGFによる増殖促進効果はTPAの存在により抑制された。これらのことから、細胞培養基質の違いにより、細胞増殖因子は異なった効果をもたらすことが示唆された。2)マウス乳腺は癌化と共にホルモン依存性を喪失する。この増殖の自律化は、癌細胞による成長因子の産生能獲得によるかもしれない。このようなオートクリン・パラクリン調節を調べるために、マウス乳癌細胞からの細胞株樹立を試みた。10の株細胞にフィブロネクチンとラミニン産生を認めたが、テネイシンの産生パターンには株細胞間に相違がみられた。また、インスリン非依存性の株は1株しかなく、EGF非依存株は3株あった。3)乳腺におけるホルモンの作用機序とカルシウム移動との関係を調べるためには、細胞器官の分画が必須の技術であり、細胞器官の分画を試みた。肝細胞の分画法により乳腺細胞器官を分画し、電子顕微鏡により確認中である。

4)プロラクチンのレセプターについては2種類存在することが示唆された。5)GR/A系マウスは妊娠中期以後に妊娠依存性乳腺腫瘍を発生するが、分娩と同時に消失する。GR/A系マウスの泌乳能力は産次と共に低下する。マウスを45-50日令で交配し腫瘍の有無により2産次に母マウスを2群に分けた。腫瘍群では対照群に比べ、12日令子体重、増体率および乳腺中の核酸含量が低い値を示した。腫瘍の発生自体が乳腺の実質量を低下させ、泌乳に抑制的に働くものと思われる。6)スンクス乳腺の器官培養系は確立したが、細胞培養系の確率にはなお事実を要すると思われる。1.乳腺の細胞培養系の確立と成長因子の作用:(1)ホルモンと成長因子の相互作用を検討するために、乳腺の無血清培養系を確立した。乳腺をコラ-ゲンゲル内に包理し、生理的濃度のインスリン、ソマトメジンC、表皮成長因子とプロラクチン、プロジェステロン、ビタミンDを加えて培養する。インスリン、ソマトメジンC、表皮成長因子は単独でも乳腺増殖を刺激するのに対し、他のホルモンは成長因子の存在下でのみ増殖を刺激するので、ホルモンは成長因子の作用を調節しているものと考えられる。(2)スンクス乳腺へのデオキシブロウモリジンの取りこみを調べたところ、エストロジェンは乳腺管を伸長拡大し、プロジェステロンが側蕾を形成することを観察した。(3)繊維芽細胞由来の乳線上皮細胞成長因子を精製し、その抗体を作った。2.妊娠程存性乳腺腫瘍と乳線の正常発育:(1)妊娠依存性乳腺腫瘍はホルモン依存性腫瘍で、乳腺の正常発育に対する示唆を与えるモデルである。この腫瘍をもつ個体は泌乳性が劣る。その詳細を調べたところ、乳腺の機能は異ならないが、乳腺の発育が正常より劣る。ホルモン投与は効果がなく、腫瘍摘出が泌乳性の回復に効果があるので、この腫瘍が乳腺発育抑制因子を分泌している可能性がある。(2)この腫瘍を培養し、10の細胞株を樹立することに成功したが、その中に乳腺発育抑制因子を分秘する株を検索中である。3.ポリペプチドホルモンの作用機序解明:(1)泌乳中の乳腺から小胞体、ゴルジ装置を分離し、イノシト-ル3リン酸を作用させたところ、カルシウムの放出を確認した。また、インスリンによってホストフォリパ-ゼCが活性化されることを観察した。このことは、乳腺におけるホルモンのシグナル伝達機構の中に、イノシト-ル3リン酸-細胞内カルシウム放出の系の関与を示唆している。(2)プロラクチンレセプタ-をアフィニティ-精製し、熱力学的特性を明らかにした。
材質知覚に関する感覚間情報統合の発達メカニズム解明の実験的研究

表面材質知覚は物体を安定して知覚するためには欠かすことができない重要な機能である。こうした材質知覚は、物体表面材質音と、その材質が持つ視覚パタンから判別することができる。本研究では、表面材質の視聴覚情報統合の発達過程解明のため、視覚・聴覚刺激を統制した上で、乳児を対象に行動実験と脳活動計測実験を行った。使用した表面材質は金属と木であった。実験の結果、生後6-8カ月児においては表面材質の視聴覚情報を統合できる可能性があること、そしてそれは乳児の表面材質に対する親近性が関係している可能性があることが示唆された。「ざらざら」した表面は、その材質から発せられる音と、材質が持つ視覚パターンから判別できる。本申請では乳児を対象に、表面材質に関する視聴覚情報統合の実験的研究を行う。我々は事物の素材や状態などの情報を随時あらゆる感覚器官で知覚し統合しており、物体を安定して知覚する為には表面材質知覚は欠かすことができない。本申請による研究では、表面材質の視聴覚情報統合に着目し、視覚/聴覚刺激を統制した上で、表面材質の視聴覚情報統合の発達過程解明のため乳児を対象に実験的に検討することである。本年度は、まず、乳児に視覚刺激とともに聴覚刺激を提示するための実験室環境を整えた。次に、乳児に提示する聴覚刺激や視覚刺激、その提示方法など実験条件探索のため、予備実験を行った。その中でも、乳児が材質音を聴いて表面材質画像にマッチするかどうか判断させるためには、いくつかの画像から乳児に選択させる方法ではなく、一対一対応で選好率の違いを検討する方法が良いことがわかったことで実験の方向性を定めることができた。他、刺激音量、視覚刺激の大きさ、提示時間、対象月齢の目途をつけることができ、平成27年度から本実験を実施するための準備を完了することができた。表面材質知覚は物体を安定して知覚するためには欠かすことができない。我々は事物の素材や状態などの情報を随時あらゆる感覚器官で知覚し統合している。例えば、「ざらざら」した表面はその材質から発せられる音と、材質が持つ視覚パタンから判別可能である。本年度は、昨年度整えた実験室環境、実験条件下における行動実験を行った。乳児が材質音を聴いて表面材質画像にその音がマッチするかどうかを判断させた。現時点では、低月齢児と高月齢児では視聴覚情報統合に違いがある可能性があり、物体表象への発達段階での違いが示唆されている。さらに刺激呈示用の材質を追加してデータを取得するために、実験準備を進めている段階である。また、視聴覚情報統合に関する脳の発達過程を探るため、表面材質とその音の関係の一致/不一致を視覚-聴覚同時観察するときの脳活動計測実験を4-8ヶ月の乳児に平成28年度実施予定であり、これに関する打ち合わせを共同研究先と行った。平成26年度の予備実験において設定した実験条件を基にデータを取得することができ、平成27年度の目的に沿って研究遂行できたと考えられる。「ざらざら」した表面はその材質から発せられる音と、材質が持つ視覚パタンから判別することができる。このような表面材質知覚は物体を安定して知覚するためには欠かすことができず、我々は事物の素材や状態などの情報を随時あらゆる感覚器官で知覚し統合している。本申請による研究では、表面材質の視聴覚情報統合に着目し、視覚・聴覚刺激を統制した上で、表面材質の視聴覚情報統合の発達過程解明のため乳児を対象に実験的に検討することである。本年度は、昨年度に引き続き行動実験を行った。昨年度検討した材質に加え新しい材質を用い材質による違いを検討したところ、光沢のある表面材質とない表面材質では乳児の視聴覚情報統合に違いがある可能性があった。さらに現時点では、低月齢児と高月齢児では視聴覚情報統合に違いがある可能性があり、物体表象への発達段階での違いが示唆されている。引き続きデータを取得し、分析し検討していく。また、本年度は視聴覚情報統合に関する脳の発達過程を探るため表面材質とその音の関係の一致・不一致を視覚ー聴覚同時観察するときの脳活動計測実験を4-8ヶ月の乳児対象に行った。これに関して29年度は学会発表、論文投稿の予定である。平成27年度から実施している行動実験でのデータ収集および分析を28年度も継続して行いつつ、28年度に目的としていた脳活動計測実験を実施することができた。本年度は、昨年度に引き続き、視聴覚情報統合に関する脳の発達過程を探るため表面材質とその音の関係の一致・不一致を視覚ー聴覚同時観察するときの脳活動計測実験を4-8ヶ月の乳児対象に行った。

乳児が材質音を聴いて表面材質画像にその音がマッチするかどうかを判断することができるであろう高月齢児と、まだ判断が難しいであろう低月齢児で脳活動に違いがあるかどうかを検討し、行動実験のデータとあわせて論文を投稿した。また、こうした表面材質知覚には日常の生活環境が関係している可能性があり、これに関し共同研究者と打ち合わせを行い予備実験を実施した。表面材質知覚は物体を安定して知覚するためには欠かすことができない重要な機能である。こうした材質知覚は、物体表面材質音と、その材質が持つ視覚パタンから判別することができる。本研究では、表面材質の視聴覚情報統合の発達過程解明のため、視覚・聴覚刺激を統制した上で、乳児を対象に行動実験と脳活動計測実験を行った。使用した表面材質は金属と木であった。実験の結果、生後6-8カ月児においては表面材質の視聴覚情報を統合できる可能性があること、そしてそれは乳児の表面材質に対する親近性が関係している可能性があることが示唆された。視聴覚情報統合に関する実験とのことで、これまで行ってきた視知覚実験では想定していなかった予備実験を追加で行う必要があり、実験条件探索に時間を要したが、平成26年度の目的に沿って研究遂行できたと考えられる。平成27年度に続けて行動実験でのデータ収集およびデータ分析を行う。また、表面材質とその音の関係の一致/不一致を視覚-聴覚同時観察するときの脳活動計測実験を4-8ヶ月の各月齢の乳児に行い、視聴覚情報統合に関する脳の発達過程を探る予定である。脳活動計測実験のデータを論文にまとめる作業を進めながら、平成28年度に続けて追加した表面材質による行動実験でのデータ収集および分析を行う。これまで実施してきた馴化脱馴化実験で検討を続けつつ、選好注視実験による検討も追加する予定である。認知科学予備実験で得られた結果をもとに本実験を開始し、データ収集およびデータ分析を行う。また、日常経験と感覚間情報統合に関係があるかを検討するために、実験参加児の養育者を対象に、実験参加児が日常生活においてモノへのリーチングをどのくらい行うかを質問紙をとる予定である。共同研究先にて実験資料、実験機器、被験者提供を受けることができたため共同研究先にて実験資料、実験機器、被験者提供を受けることができたため共同研究先から資料提供の支援をいただき、刺激作成に必要な物品を購入せずに実験を進めることができたため。データ分析のためのソフト購入や、刺激呈示材質追加に伴う乳児の行動データ取得および脳活動計測をするための旅費に充てる予定である。刺激呈示材質追加に伴う乳児の行動データ取得をするための旅費と分析のための人件費に充てる予定である。刺激呈示同期システムを購入予定である。
多国籍アグリビジネスの事業展開と企業の社会的責任(CSR)に関する実証的研究

2009年度は以下のような研究を実施した。第一に、ドール・フード社の仏果樹地帯における事業展開や同社が取引農業生産者に義務付ける環境配慮型農業の認証制度(GlobalGAP)等に関する現地調査を進め、2009年7月に三重大学で開催された日本農業市場学会大会で報告した。第二に、農業・農村地域振興の在り方を比較検討するため、アグリビジネス企業の牽引力に依拠せず独自の地域発展を模索する、フランスの条件不利地域の取り組みを調査した。2010年1月に、フランスの中央山塊に位置するリムーザン地方を訪れ、農産物の公的地理的表示制度による地域農業の振興に関する調査を実施した。第三に、これらの研究成果を、2009年12月から2010年1月の間、4度に渡って発表している。第一回目は、2009年12月16日にフランスのモンペリエ市Agropolis Internationalで開催された所属複合研究ユニットInnovationの大学院生博士課程の院生の研究報告集会で、第二回目は、2010年1月13日の複合研究ユニットInnovationの定例研究会における研究報告である。第三回目は、2010年1月19日に、複合研究ユニットMoisaにおいて、農業大学院大学SupAgroの学生を対象にセミナー(フランス語)を行った。内容は、多国籍アグリビジネスのドール・フード社の日本およびフランスにおける事業展開についてである。第四回目は、2010年1月2729日に南フランスのサン・ラファエルで開催された所属研究部署SAD(複合研究ユニットInnovationの上部組織)の総会におけるポスター報告である。ここでは、博士論文の研究成果をAO判のカラーポスター(フランス語)にまとめ、総会開催期間中、展示した。また、その他のアウトリーチ活動として、2009年5月にはスイス・ジュネーブで開催されたフランス国立農学研究所複合研究ユニットInnovationとスイスの農業・農村開発研究所AGRIDEA共催の国際セミナー"the 3rd International Training Module : Geographical Indication-A Way Forward for Local Development" May 4th-15th 2009に参加し、日本の地域団体商標登録制度についてポスター報告を行った。本研究の目的は、グローバル化時代の農業生産資本の国際間移動および今日の世界農業食料市場のあり方を大きく規定している農産物の品質管理に関する規制が地域農業におよぼす影響について、日仏両国の事例を分析しながら明らかにすることである。なお、本研究における「品質」の概念は、農産物の形状や安全性等のみを評価する狭義の「品質」ではなく、環境保護や労働者の権利等に対する配慮も社会的品質として評価する広義の「品質」概念であるため、品質管理における企業の社会的責任の評価が重要になる。本年度は、日本およびフランスにおいて、多国籍アグリビジネスを含む複数の農業生産・流通に関わる複数のアクターの調査を実施した。まず、日本では、すでに調査を実施した多国籍アグリビジネスのドール・ジャパン社との比較のため、品質管理において同社とは異なるビジネス・モデルを有するふたつの農業協同組合を、フランスでは、ドール・フランス社と、同社とは異なる品質管理戦略を展開する農業協同組合、卸売業者および生産者を訪ね、インタビューを行っている。その結果、日本とフランスでは、同じグローバル化の時代にあっても、多国籍アグリビジネスの活動による影響の現れ方が異なることや、品質管理をめぐる諸アクターの対応や構造が大きく異なっていることが明らかになった。また、5月には、第3回国際フェアトレード・シンポジウムにおいて、2007年度の日仏研究交流および博士研究の成果を報告し、ペーパー化した。多国籍アグリビジネスのCSR活動と農産物や食品の規格化に関する問題を取り扱っており、博士論文の基本的視座を提示するものである。また、昨年度までに投稿していた和文論文も、雑誌『農業問題研究』に掲載されている。以上の結果を踏まえつつ、さらに分析を行い博士論文としてまとめたい。

また、その他のアウトリーチ活動として、2009年5月にはスイス・ジュネーブで開催されたフランス国立農学研究所複合研究ユニットInnovationとスイスの農業・農村開発研究所AGRIDEA共催の国際セミナー"the 3rd International Training Module : Geographical Indication-A Way Forward for Local Development" May 4th-15th 2009に参加し、日本の地域団体商標登録制度についてポスター報告を行った。
通貨から視る西アフリカ地域経済の分断と世界経済への統合：１９・２０世紀（国際共同研究強化）

前年度に引き続き2018年9月末までケンブリッジ大学にて研究を行うとともに、セミナー等に参加して、西アフリカ経済史やグローバル経済史の研究者とのネットワークを広げることができた。研究代表者自身も、ケンブリッジ大学のグローバル経済史セミナーで発表をする機会を与えていただき、ロンドンのLSEからもわざわざ聴講にきてくださる研究者もいて、実りのある研究発表機会を与えていただいた。セミナーで発表した内容は、その後、コメントを反映して論文に仕上げ、現在、投稿中である。その際に、共同研究者のGareth Austin教授からは、大変細やかな御指導を賜ることができた。ケンブリッジ大学滞在中においても、フランス銀行の歴史部会が開催するセッションに参加したり、マンチェスターのアーカイブ、バーミング大学、フランスのアーカイブや国立図書館での調査を行う機会をもった。2018年7月にボストンで開催されたWorld Economic History Congressでは、残念ながら共同のパネル創設にはいたならかったが、共同研究者のGareth Austin教授には英領西アフリカの経済史について、Olivier Feiertag教授にはCFAフランについて発表いただいた。ケンブリッジ大学で研究中に構築できた信頼関係をベースに、2019年12月には国際ワークショップを開催する予定で、現在、準備を進めている。そのため、本国際共同研究加速基金の期間を1年延長することにした。経済史という分野ということもあり、共著で一本の論文を書くというよりも、共通の問題関心を持つ研究者が一同に集って議論し、それが一冊の書籍やワークショップという形で共同研究の成果を出すというにならざるを得ない。本共同研究加速基金では、そうしたとっかかりを作ることが可能となった。予定されていた国際ワークショップが2019年12月に開催されることとなったため、研究期間の延長をおこなった。現在、国際ジャーナルに投稿した論文の査読結果を待っている。その結果に対応するとともに、採択された場合にはその内容を含む日本語書籍の出版準備にかかる。また、2019年12月に開催予定のワークショップMoney in West Africaの準備を行う。内定年度:2015通貨を媒介としながら、「西アフリカ地域経済の分断と世界経済への統合」過程を明らかにすることを通じて,世界経済における当該地域のポジションや他地域との関係性に注目している。具体的には、西アフリカの通貨が「自然貨幣→商品貨幣→植民地通貨→独立後に導入した通貨→地域共通通貨」へと移行する過程で、西アフリカ地域経済が宗主国経済に統合されながら、複数の宗主国によって地域経済が分断されたこと、そして独立後、再び、通貨が地域経済統合の手段へと変容していき、結果的に世界経済へ統合される過程と西アフリカ経済の発展や域内の関係性の変化を明らかにすることに取り組んでいる。研究実施計画では,平成28年度末に交付申請をし,平成29年度夏からフランスに半年,続いて平成29年度末から平成30年度夏まで英国に半年渡航して共同研究を行うとした。その計画にのっとり,平成28年度は共同研究者との調整や研究環境の事前調査,先方大学に対してVisiting Scholarの申込などを行った。その過程で先方の都合により,英国の共同研究者が変更になったが,変更先にも正式にVisiting Scholarとしての受け入れ通知を発行していただくことができた。予定通り平成29年1月に交付申請し,3月末に入金されたため,国際共同研究加速基金としての研究実績はまだない。他方で,平成28年度は,同じテーマの基課題(基盤研究C)の終了年であったため,そちらの成果として,書籍分担執筆2本(英文1本,日本語1本),海外ジャーナルへの投稿1本(現在,修正中),海外の大学での発表2本(ボストン大学,サセックス大学),京都大学東南アジア研究所での発表という成果を上げることができた。来年度以降は,共同研究者が企画している類似テーマの国際シンポジウムなどを通じて国際共同研究体制の強化に尽力する予定である。当初より,平成28年度は共同研究者との事前打ち合わせ,平成28年度末に交付申請を行い,平成29年度9月から渡航を開始する予定であった。平成28年度は,その予定通り,教育・学内業務の調整,共同研究者との事前打ち合わせを行った。通貨を媒介としながら、「西アフリカ地域経済の分断と世界経済への統合」過程を明らかにすることを通じて,世界経済における当該地域のポジションや他地域との関係性に注目している。具体的には、西アフリカの通貨が「自然貨幣→商品貨幣→植民地通貨→独立後に導入した通貨→地域共通通貨」へと移行する過程で、西アフリカ地域経済が宗主国経済に統合されながら、複数の宗主国によって地域経済が分断されたこと、そして独立後、再び、通貨が地域経済統合の手段へと変容していき、結果的に世界経済へ統合される過程と西アフリカ経済の発展や域内の経済アクターの関係性が変化する様を明らかにすることに取り組んでいる。2017年9月からフランスのルーアン・ノルマンディ大学に受け入れていただきながら、パリに滞在し、パリおよび郊外の公文書館で史料収集を行った。次にポルトガル、東京、パリにて計4回、研究報告を兼ねたプレゼンを行い、コメントをいただくことで研究を深化させ、海外の研究者との縁を広げるという方法をとった。特にポルトガル銀行、フランス銀行では、アフリカの金融・銀行関係者の前で発表させていただく機会となり、当該分野の専門家に関心をもっていただけた。また、19世紀にセネガルで通貨として持ち込まれた綿布ギネについては、ルーアン・ノルマンディー大学のMarec教授にさまざまなご指導をいただくことができた。

2018年3月にフランスからケンブリッジ大学に移動し、英領西アフリカの大家であられるGareth Austin教授の下で、アフリカ経済史研究のご指導を仰ぐとともに、さまざまな研究者と研究交流をしながら、フランスで集めた史料の読み込みを行っている。本研究課題における国際共同研究推進を目的として、これまでに申請者が日本語で出版した論文を、海外の研究者に英語で紹介するための翻訳出版に係る費用にも本科研費を用いた。4回の英語で発表をするとともに、フランスのパリにある公文書館での史料収集を貫徹した。また、ケンブリッジ大学では、ヨーロッパの経済史研究者との活発な交流ができているため。前年度に引き続き2018年9月末までケンブリッジ大学にて研究を行うとともに、セミナー等に参加して、西アフリカ経済史やグローバル経済史の研究者とのネットワークを広げることができた。研究代表者自身も、ケンブリッジ大学のグローバル経済史セミナーで発表をする機会を与えていただき、ロンドンのLSEからもわざわざ聴講にきてくださる研究者もいて、実りのある研究発表機会を与えていただいた。セミナーで発表した内容は、その後、コメントを反映して論文に仕上げ、現在、投稿中である。その際に、共同研究者のGareth Austin教授からは、大変細やかな御指導を賜ることができた。ケンブリッジ大学滞在中においても、フランス銀行の歴史部会が開催するセッションに参加したり、マンチェスターのアーカイブ、バーミング大学、フランスのアーカイブや国立図書館での調査を行う機会をもった。2018年7月にボストンで開催されたWorld Economic History Congressでは、残念ながら共同のパネル創設にはいたならかったが、共同研究者のGareth Austin教授には英領西アフリカの経済史について、Olivier Feiertag教授にはCFAフランについて発表いただいた。ケンブリッジ大学で研究中に構築できた信頼関係をベースに、2019年12月には国際ワークショップを開催する予定で、現在、準備を進めている。そのため、本国際共同研究加速基金の期間を1年延長することにした。経済史という分野ということもあり、共著で一本の論文を書くというよりも、共通の問題関心を持つ研究者が一同に集って議論し、それが一冊の書籍やワークショップという形で共同研究の成果を出すというにならざるを得ない。本共同研究加速基金では、そうしたとっかかりを作ることが可能となった。予定されていた国際ワークショップが2019年12月に開催されることとなったため、研究期間の延長をおこなった。平成29年9月より,予定通り,フランスの大学の共同研究者の下で19世紀に西アフリカで利用されていた商品貨幣ギネ(インド産綿布)および旧仏領西アフリカに由来するCFAフランについて研究し,共同研究者が計画している国際シンポジウムで発表し,他の研究者との共同研究体制強化につとめる。平成30年3月からは英国の共同研究者の下で,英領西アフリカの通貨や貨幣制度形成過程についての研究に着手する。
東アジア地区に多発している鼻腔NK/T細胞リンパ腫の分子病理学的・疫学的研究

1.遺伝子異常の解析(研究発表の2,3,7,10)(1)北京の19例と本邦の23例の癌抑制遺伝子であるp53の変異をエクソン5-8について、PCR-SSOP法・直接シークエンス法を用いて検討した。42例中20例(47.6%)に変異がみられ、その6割はミスセンス変異であった。変異の頻度は北京では63%、本邦では39%と地域差があった。(2)c-kit遺伝子のエクソン11,17には造血腫瘍、腸管間質細胞腫瘍において変異がみられることが報告されている。この変異により、c-kit蛋白はリガンドなく活性化することにより腫瘍発生に至ると考えられている。そこで北京の14例と大阪の9例につき、c-kit遺伝子変異を調べたところ、中国例では10例(71.4%)に大阪例では2例(22%)に変異がみられた。この変異遺伝子及びwild typeのc-kit遺伝子を293T細胞にトランスフェクトしたところ、いづれもリガンド(SOF)なしには構成的活性化あるいはリン酸化がなかったことから、本疾患にみられた変異は機能獲得性でないことが判明した。(3)中国東北部にある中国医科大学の20症例につき、p53(エクソン4-8)、c-kit(エクソン11,17)、k-ras(エクソン1,2)、β-catenin(エクソン3)遺伝子の変異を調べた。p53の変異は40%にみられたが、本邦例に比べてエクソン4の変異の頻度は有意に低かった。c-kit遺伝子変異は5%と北京例に比べて有意に低い。k-ras遺伝子変異は5%、β-catenin変異は30%にみられた。以上述べた如く、鼻腔NK/T細胞リンパ腫の癌遺伝子、癌抑制遺伝子変異の頻度およびそのパターンには地域間で相違がみられるようである。現在、更に韓国およびインドネシアの症例について追加検討中である。2.鼻腔NK/T細胞リンパ腫の家族内発生について(研究発表6)沖縄の父子に発生した本疾患を報告した。本疾患は東アジア地区においても頻度の低いものであり、家族内発生は文献上最初のものであった。この父子はいづれも同じビニールハウスで大量の農薬を使用して野菜の栽培をしていたのが際立った特徴である。1、2に述べた成果を基盤として、農薬を含む生活環境要因と本疾患発生の関係を調べるためのアンケート用紙を作製し、本邦の10大学、3病院、韓国の2大学、中国の1大学での疫学調査を開始している。3.その他(1)鼻腔NK/T細胞リンパ腫患者とHLA(研究発表4)本疾患はEBV陽性であり、潜伏感染遺伝子の一つであるLMP-1を発現する。LMP-1は宿主のcytotoxic T-lymphocyte(CIL)のターゲットとなるが、その際HLA dass I分子のA2,11がCIL反応の効果的な誘導に必要であることが分かっている。そこで本疾患患者におけるHLAA2,11の頻度を本邦の健常人と比較したところ、HLAA0201の頻度が患者では有意に低いことが判明した。このことはHLAA0201拘束性のCIL反応が本疾患の発生を抑えていることを示唆するものであった。(2)鼻腔NK/T細胞リンパ腫におけるFas変異(研究発表8)Fasはアポトーシスシグナルを伝達する細胞表面レセプターである。Fas遺伝子の変異を14例の本疾患で調べたところ、7例に変異(4例はフレームシフト、2例はミスセンス、1例はサイレント)を認めた。マウスT細胞リンパ腫細胞にこの変異FAS遺伝子(フレームシフト)をトランスフェクトしたところ、Fas抗体によるアポトーシス誘導に抵抗性となった。以上の所見によりFas遺伝子変異によるlympholdoellの蓄積が本疾患の発生の基盤となっていることが示唆された。c-kit