hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯槽骨代謝回転におけるLPSの作用

LPSの骨芽細胞を介した破骨細胞への作用について検討した。実験にはヒト骨肉腫由来骨芽細胞様細胞MG63を用いた。Eschrichia coli由来LPSを添加培養したMG63の培養上清を用いて破骨細胞の分化誘導能について検討した結果、培養上清33%添加時において、有意に23C6(CD51)陽性の多核細胞(破骨細胞)の形成を促進した。本LPS刺激時にMG63の産生するサイトカインの検索を行うためにノーザンブロッティング・ハイブリダイゼーションを行なった。その結果、LPS刺激時にのみGM-CSFおよびIL-6の遺伝子発現がみられた。さらに、ELISA法によりその時の培養上清中のGM-CSFおよびIL-6の分泌が確認できた。MG63にLPSを刺激したときに、はじめてGM-CSFの分泌が起こることから、破骨細胞の誘導にこのGM-CSFが重要な働きをしている可能性が示唆された。そこで、このLPS刺激MG63の培養上清中のGM-CSFが破骨細胞の形成に関与しているかをCFU-GMコロニー形成能により検討した。その結果、LPS刺激MG63の培養上清は有意にGMコロニー数を増加させた。さらに、この結果は中和抗体(Anti-GM-CSF)により抑制されたことから、本培養上清中にはGM-CSFが含まれており、GMコロニーの形成能を有していることが確認できた。また、上述の破骨細胞形成促進作用についてもAnti-GM-CSFの同時添加培養したが破骨細胞の形成抑制が起こらなかったことからこの培養上清中にはGM-CSF以外のIL-6などの破骨細胞形成誘導能をもったサイトカインが存在している可能性も推察された。さらにこの現象は正常組織中の骨芽細胞にみられるかどうかを歯槽骨由来の骨芽細胞でGM-CSFのcDNAプローブを用いてin situハイブリダイゼーションを行った結果、LPS添加群においてGM-CSF遺伝子の発現が観察できた。以上の結果から、LPSは骨芽細胞にも作用して間接的にも破骨細胞の形成を促進することが明らかとなった。Lipopolisaccaride(LPS)はグラム陰性嫌気性桿菌の細胞表面に局在し、特有な毒性および生物活性作用を示すリポ多糖体である。また、LPSはin vitoおよびin vivoの実験系において破骨細胞などに働いて直接または間接的に歯周病の発症、進行に関与する可能性が示唆されている。本研究ではヒト骨芽細胞様細胞を用いてLPSの骨芽細胞を介した破骨細胞への作用について検討した。実験には骨芽細胞の性格を有したヒト骨肉腫由来骨芽細胞様細胞株MG63を用いた。Escherichiacoli由来LPSを添加培養したMG63の培養上清を用いて破骨細胞の分化誘導能について検討した結果、培養上清33%添加時におい、有意に23C6(CD51)陽性の多核細胞(破骨細胞)の形成を促進した。そこで、このLPS刺激時にMG63の産生するサイトカインの検索を行うためにノーザンブロッテイングハイブリダイゼーションを行った。さらに、ELISA法によりその時の培養上清中のGM-CSFおよびIL-6の分泌も確認された。

MG63にLPSを刺激したときに、はじめてGM-CSFの分泌が起こることから、破骨細胞の誘導にこのGM-CSFが重要な働きをしている可能性が示唆された。そこで、このLPS刺激MG63の培養上清中のGM-CSFが破骨細胞の形成に関与しているのかをCFU-GMコロニー形成能により検討を行った。その結果、LPS刺激MG63の培養上清は有意にGMコロニー数を増加させた。さらに、この効果は中和抗体(Anti-GM-CSF)により抑制されたことから、この培養上清中にはGM-CSFが含まれており、GMコロニーの形成能を有していることが確認できた。また、上述の破骨細胞の形成能促進作用についてもAnti-GM-CSFの同時添加培養したが破骨細胞の形成抑制が起こらないことからこの培養上清中にはGM-CSF以外のIL-6等の破骨細胞誘導能をもったサイトカインが存在している可能性も推察された。さらにこの現象は正常組織中の骨芽細胞にみられるかどうかを歯槽骨由来の骨芽細胞でGM-CSFのcDNAプローブを用いてin situハイブリダイゼーションを行った結果、LPS添加群においてGM-CSF遺伝子発現が観察できた。以上の結果により、LPSは骨芽細胞にも作用して間接的にも破骨細胞を促進することが明らかかとなった。LPSの骨芽細胞を介した破骨細胞への作用について検討した。実験にはヒト骨肉腫由来骨芽細胞様細胞MG63を用いた。Escherichia coli由来LPSを添加培養したMG63の培養上清を用いて破骨細胞の分化誘導能について検討した結果、培養上清33%添加時において、有意に23C6(CD51)陽性の多核細胞(破骨細胞)の形成を促進した。本LPS刺激時にMG63の産生するサイトカインの検索を行うためにノーザンブロッティング・ハイブリダイゼーションを行なった。その結果、LPS刺激時にのみGM-CSFおよびIL-6の遺伝子発現がみられた。さらに、ELISA法によりその時の培養上清中のGM-CSFおよびIL-6の分泌が確認できた。そこで、このLPS刺激MG63の培養上清中のGM-CSFが破骨細胞の形成に関与しているかをCFU-GMコロニー形成能により検討した。さらに、この結果は中和抗体(Anti-GM-CSF)により抑制さされたことから、本培養上清中にはGM-CSFが含まれており、GMコロニーの形成能を有していることが確認できた。また、上述の破骨細胞形成促進作用についてもAnti-GM-CSFの同時添加培養したが破骨細胞の形成抑制が起こらなかったことからこの培養上清中にはGM-CSF以外のIL-6などの破骨細胞形成誘導能をもったサイトカインが存在している可能性も推察された。さらにこの現象は正常組織中の骨芽細胞にみられるかどうかを歯槽骨由来の骨芽細胞でGM-CSFのcDNAプローブを用いてin situハイブリダイゼーションを行なった結果、LPS添加群においてGM-CSF遺伝子の発現が観察できた。以上の結果から、LPSは骨芽細胞にも作用して間接的にも破骨細胞の形成を促進することが明らかとなった。
電着銀のナノ粒径制御によるプラズモン吸収帯制御新奇カラーエレクトロクロミック素子

酸化還元反応により可逆な色変化を示す現象,エレクトロクロミズム(EC)は反射型表示素子や省エネシステムへの展開が期待を集めている。我々は銀イオンの電解還元析出・酸化溶解反応を用いたEC素子を構築してきた。特に,銀粒子は局在表面プラズモン共鳴(LSPR)により,その粒径に応じた多様な発色を示す。本研究ではステップ電圧の印加により電解析出銀粒径を制御,銀電着型EC素子において赤および青状態の発現が可能であることを世界で初めて示した。さらに,これまで定電圧印加で実現した黒,鏡状態を加え,単一素子で透明から鏡,黒,赤,青の発色状態を可逆に発現可能なマルチカラーEC素子の構築に成功した。エレクトロクロミズム(EC)は表示・調光素子応用が急速に実用化し始めており,大きな期待がもたれている.銀イオンも電気化学的に還元することで電極上に銀が析出し,電極表面の光学状態が変化することから一種のECといえる。本研究では,これまでの我々の銀電着系に関する研究の結果明らかとなった,その光学状態が電極上に析出した電着銀ナノ粒子の局在表面プラズモン吸収に起因することに着目し,電着銀粒子の粒径制御に基づくECの実現を目的とした。すなわち,電着をパルス電圧のステップ印加で行うことで電着銀の粒径を均一任意に制御,粒径に依存した電着銀ナノ粒子の局在表面プラズモン吸収帯の移動に基づく全く新奇なブラズモン吸収帯制御カラーEC素子の実現を目的とした。1.銀電着用ケル電解質を二枚の透明電極で挟み込みEC素子を作成した。素子の発消色に伴う電流電圧応答から,核生成に関するパルス電圧V1=-4.0V,核成長に関するステップ電圧V2=-1.5Vを決定した。この素子にV1を20msec(t1),その後V2にステップして電圧を与えることで,透明から赤,青への可逆的な色変化が得られた。電子顕微鏡による電着銀ナノ粒子の観察から粒径分布を算出,定電圧法で作成したものと比較したところ,ステップ電圧法において粒径が小さく分布幅の非常に小さい銀ナノ粒子が得られることが明らかとなった。このV1,t1,V2を変えることで色,発色濃度は異なり,粒径や粒子数,粒度分布と相関を持つことが明らかとなった。また,色素の三原色の二色であるシアンとマゼンタの発色にも成功した。2.次に銀電着系ゲル電解質を表面がフラットな透明電極と表面をITO粒子で修飾した透明電極で挟み込み,それぞれの電極に電圧印加方法を変えて銀を電着した。透明・赤・青・黒・鏡状態の五色を発現できるEC素子が再現良く得られ,また良好な繰返し特性を示した。エレクトロクロミズム(EC)は表示・調光素子応用が急速に実用化し始めており,その展開に大きな期待がもたれている。銀イオンも電気化学的に還元することで電極上に銀が析出し,電極表面の光学状態が変化することから一種のECといえる。本研究では,銀電着系に関し,その光学状態が電極上に析出した電着銀ナノ粒子の局在表面プラズモン吸収に起因することに着目した。1.銀電着を,ITO粒子で表面修飾した荒い電極表面上で行うと黒色が得られる。ITO粒子修飾状態(膜厚)と光学状態の相関を明らかにし多色発色の可能性を探るためため,ITO粒子修飾量を変えた電極を用い解析を行った。ITO粒子で未修飾な部分(平滑ITO表面)では鏡状態が発現し,ITO粒子が1層でも平滑ITO電極を覆うことで黒が発現させれることが明らかとなった。銀粒子形状が光学状態をすることが明らかとなった。2.平滑ITO電極からなる銀電着EC素子に,核生成パルス電圧V1をt1秒,核成長ステップ電圧V2をt2秒印加することで,素子の色調を変化できる。例えばV1=-4V, t1=20msec, V2=-1.5Vを用いることでt2増加に伴い素子の色は透明からマゼンタ,シアンへ変化した。各々のパラメータと光学状態,電着銀粒子形状の相関を解析した結果,V1, t1は析出粒子数の制御に有効であり色濃度に影響を与えること,V2は粒子成長速度に,さらにt2は最終的な粒子径に大きな影響を与えることが示唆された。

この組合せによりマゼンターシアン間の階調も含めた複合色を銀電着だけで発現できることが明らかとなった。化学・デバイス関連化学当初目的としていた計画項目,1.多色発色状態発現条件の確立,2.発色状態と電着銀ナノ粒子粒径,粒径分布との相関の解明さらには多色発色機構の解明,3.複数の光学状態を可逆的に発現できる素子の構築,に関してすべてをクリアすることができ,今後の展開に関して新たな期待が持てる結果が得られた。また結果をAdvanced Material誌に発表し,研究内容のイラストがInside Cover Pictureとして採用された。さらには国内外からいくつかの招待講演を受けるなど,この分野の発展にまだ微力ではあるが寄与できていると考えられるため。平成26年度は,まず,発色状態として鏡状態,黒に加え,減法混色の二原色であるシアン,マゼンタが得られていることから,最後の一色であるイエローを実現し,単一素子としてミラー,黒,シアン,マゼンタ,イエローの発消色を実現できる新奇EC素子を実現する。次に,各発色状態の経時安定性向上ならびに発色濃度の任意制御を可能とする素子の実現を目指す。経時安定性の向上は電極表面上でいかにその粒径を保てるかに起因し,発色濃度の任意制御は均一な粒径の電着銀ナノ粒子の個数を電極上でいかにコントロールできるかに起因する。EC素子への電界印加条件を精査することで達成可能と考えらる。例えば,電着銀ナノ粒子は電圧供給を止めると徐々にゲル電解質中に溶解するが,電圧印加に伴うナノ粒子成長速度と無印加による溶解速度には差があるため,パルス電圧を適当なDuty比で与えることで発色状態の経時安定性を実現する。また,V1,t1,V2の精密制御も検討する。前年度の結果も含め,得られたすべての結果を統合して実用性への期待度の高い将来的な新奇多色発色EC素子確立の基礎研究を行う。発色状態における色度,色彩を定量的に評価するため,分光測色系(コニカミノルタ)の購入を予定していたが,既存のマルチチャンネル分光光度計に積分球(新規購入)を設置することで,同等以上の解析が可能であることがわかり,積分球のみの購入で対応できた。そのためその差額分約50万円と補正用試料等の購入が浮いたため差額が生じた。本年度は銀に加え,他の貴金属系ならびにその混合系での検討も計画しており,試料代としてより出費がかさむものと思われる。また,印加電圧の精密制御やパルス電圧印加のためのスイッチ等を新たに購入する必要があるため,電気化学系のセットアップに関して費用がかさむ予定である。
唐宋変革期における諸子学の隆盛及び中唐古文家との関係

昨年度からの先行研究の収集と関連文献の読解については、連携研究者とも協力して、一定の蓄積を得ることができた。本年度はそれを基礎として、韓愈・柳宗元の文集を中心に、諸子学の影響について考察を進めた。その成果として、「「荘騒」の誕生ー韓愈における文学としての『荘子』の受容」では、『楚辞』と『荘子』の併称である「荘騒」をキーワードとし、その語の最初期の使用者である韓愈が、なぜこの併称を使用するに至ったか、それはいかなる意義を持つのかについて論じた。この研究を通して、唐代における『荘子』の受容の様相と、唐代中期に従来の思想的評価に加えて文学的な面への評価が行われるようになったこと、そしてその評価の転換に関して韓愈が極めて重要な役割を果たしたことを論証した。韓愈の『荘子』評価は、個人的な特異性にのみ原因するものではなく、背景として同時期(810年頃)における、柳宗元や李コウらの古文家による諸子への文学的な評価を含む言及の増加があると考えられる。またその新しい『荘子』評価は、宋代以降の『荘子』受容に強い影響を与えた可能性が高いと考えられる。これらの点にいて、唐宋変革の萌芽期において、諸子学が古文家たちに与えた文学的・思想的影響の重要性が確認できたと言えよう。なお昨年度より継続している研究活動として、『韓愈詩訳注』の作成のための研究会、唐代の幼学書に関する研究会への参加がある。それぞれ毎月一度を原則として定期開催を続けており、連携研究者とともに参加している。それらの研究会を通して得られる知見は本研究課題の推進に重要な役割を果たしており、同時に本研究課題の成果を還元する場ともなっている。唐代中期に作られた諸子の諸注釈の分析に関してやや遅れがあるが、研究成果を公表することができ、また今後の発表への準備もおおむね順調に進んでいるため。韓愈・柳宗元・劉禹錫を中心とした中唐古文家に関して、諸子学の受容が、その文学面・思想面について具体的にどのような影響を与えたのかの検証を進める。あわせて、唐代中期に於ける諸子学の変化についても検討する。今年度は、文献の収集と基礎的なテキストの読解を中心に研究を進めた。前者については、主に唐代の諸子注及び個別の諸子の学術史研究、中唐古文家及び古文運動の先行研究に関わる文献を収集し、内容を検討した。後者については、韓愈・柳宗元の文集を読み進めるとともに、『全唐文』の索引及び電子データベースを利用し、中唐古文家の著作に含まれる、諸子関連論著を抽出し、内容の読解及び比較を行った。研究初年度ということもあって、成果の直接的な発表にはまだ至っていないものの、本年度第二冊が刊行された『韓愈詩訳注』(研文出版,全五冊予定)の訳注分担者として、本研究を推進する中で得られた知見の一端を活かすことができた。現在も訳注作成は続いており、今後発表される部分についても、本研究の成果を活かしたい。また「新しい聖人の書を目指してー学術の転換期における『淮南子』ー」を『中国文学報』第89冊に発表した。対象とする時代には違いがあるものの、学術転換の時代性が、諸子資料の中にどのように反映されているかを、文章表現の角度から探るというアプローチは本研究課題と直結するものである。その方法に基づいて一定の成果が得られたことは、参照例として意味のあることと考えている。当初の計画には含まれていなかった研究として、2018年3月より、連携研究者とともに唐代の幼学書に関する定期的な研究会を発足した。基礎的な調査を進める中で、唐宋変革期に先立つ時代における幼学書成立の背景にある時代性や、その広い受容が唐宋変革時期の知識に及ぼした影響などが、本研究課題と深く関わることに気づいたためである。書籍目録の調査や韓愈・柳宗元以外の古文家のテキストの読解など、部分的には遅れはあるものの、当初の計画に付け加えた幼学書の研究の進捗なども踏まえて、おおむね当初の計画通りに進んでいると評価した。

またその新しい『荘子』評価は、宋代以降の『荘子』受容に強い影響を与えた可能性が高いと考えられる。これらの点にいて、唐宋変革の萌芽期において、諸子学が古文家たちに与えた文学的・思想的影響の重要性が確認できたと言えよう。なお昨年度より継続している研究活動として、『韓愈詩訳注』の作成のための研究会、唐代の幼学書に関する研究会への参加がある。それぞれ毎月一度を原則として定期開催を続けており、連携研究者とともに参加している。それらの研究会を通して得られる知見は本研究課題の推進に重要な役割を果たしており、同時に本研究課題の成果を還元する場ともなっている。唐代中期に作られた諸子の諸注釈の分析に関してやや遅れがあるが、研究成果を公表することができ、また今後の発表への準備もおおむね順調に進んでいるため。引き続き、中唐古文家の著作を中心に読解を進め、背景としての諸子学の隆盛との関わりについて検討する。特にこれまで柳宗元・劉禹錫に関する論考の中で、その対立軸としてのみ扱われることが多かった韓愈の天論について中心的に検討する。また幼学書と諸子学の興隆との関わりについても、連携研究者との研究会を通して明らかにしてゆきたい。韓愈・柳宗元・劉禹錫を中心とした中唐古文家に関して、諸子学の受容が、その文学面・思想面について具体的にどのような影響を与えたのかの検証を進める。あわせて、唐代中期に於ける諸子学の変化についても検討する。
バイオ燃料に適した燃えやすく発熱量の大きい微生物を簡便に選択する新技術への挑戦

微生物を対象とした示差熱・熱重量同時測定において、通常の直線的な温度上昇プログラムでは、複雑な発熱ピークが重なり合い正確な発火点の決定が難しく、発熱量の正確な計測ができないことがわかった。そこで、湿重量の異なる2つのサンプルを用いベースラインの変動を打ち消すことのできる質量差分法を採用し、温度上昇プログラムに段階的に電気炉温度を上昇させる方法を用いることで測定ピークの重なりを分離して計測できることが明らかになった。示差熱・熱重量同時測定装置を用い、大腸菌JM101株、疎水性放線菌R.opacus、酵母Saccaromyces cerevisiae、油糧蓄積カビMortirella alpinaをモデル微生物として、微生物細胞の燃焼開始温度や燃焼時の発熱量などを詳細に計測した。示差熱・熱重量同時測定には、当研究室で保有している島津示差熱・熱重量同時測定装置DTG-60/60Hを用いた。本装置により、試料と基準物質を天秤ビームの両端に配置した支持棒を使用して加熱炉内に保持し、示差熱分析と熱重量分析を同時に実行することができた。また、示差熱分析では、加熱炉内に置いた試料と基準物質とを同時に加熱することにより、試料側で発生する発熱または吸熱量を基準物質との間に生じる温度差により検出することができた。微生物試料への示差熱・熱重量同時測定法の適用に当たっては、試料調製方法、加熱方式やデータ解析方法に留意して技術開発を行った。測定の結果、油糧蓄積カビは大腸菌や酵母などと比較して、測定温度280-360°Cの領域で大きな発熱量が観測された。DTA curveのピーク面積より求めた油糧蓄積カビMortirella alpinaの発熱量は、約11.5kJ/gであり、この値は、大腸菌JM101株、疎水性放線菌R.opacusや酵母Saccaromyces cerevisiaeの発熱量の3-5倍も大きいものであった。本実験の結果から、微生物試料の熱測定により、燃えやすく発熱量も大きい微生物を簡便にスクリーニングできる機器開発のヒントを得た。平成22年度に行った大腸菌や酵母のTG-DTA示差熱同時分析の結果は、明らかに複数の異なる温度領域において、微生物細胞の燃焼が起こることを示していた。この様な現象は、加熱炉の温度を熱重量分析結果を参照にしながら段階的に上昇させることにより初めて見出されるものでありこれまで全く報告されていなかった。そこで平成23年度には、この示差熱・熱重量同時測定法の微生物試料への適用技術を用いて、微生物細胞一般にこの様な複数の温度領域で発熱現象が認められるかどうかを調べた。その結果、脂肪酸を細胞内に多量に蓄積するカビMortirella alpinaIFO3228株の燃焼特性から、280°Cから360°Cの温度領域において、明確な発熱現象が観察されることがわかった。この特定温度領域における発熱量を、大腸菌や酵母などの対照微生物のそれと比較したところ、脂肪酸蓄積微生物と非蓄積微生物では、この特定温度領域における細胞乾燥重量当たりの発熱量が、互いに大きく異なることが確認できた。したがって、この温度領域で燃焼熱測定を行えば、熱測定だけで燃えやすい微生物を選択できる可能性が示唆された。微生物細胞は燃焼過程において大きな重量変化を示すが、その際に示差熱分析のベースラインが大きく歪むことが見出された。しかし、重量の異なる2つのサンプルを用いて示差熱分析を行い、両者のデータの差分を取ることにより、このベースラインの歪みの影響を最小限に抑えることが可能であることも分かった。示差熱・熱重量同時測定に島津示差熱・熱重量同時測定装置DTG-60/60Hを用いる。本装置を用い、試料と基準物質(alfa-almina)を天秤ビームの両端に配置して電気炉内に保持し、示差熱分析と熱重量分析を同時に行った。示差熱分析では、電気炉内に置いた試料と基準物質とを同時に加熱することにより、試料側で発生する発熱または吸熱量を基準物質との間に生じる温度差として検出することができた。本測定装置を用いることにより、加熱による試料重量の変化も同時に測定できたので、DTG-TG curveが得られた。しかし、鉱物や化学重合体などの測定に用いられる直線的な温度上昇プログラムを用いた場合、複雑な発熱ピークが重なり合い正確な発火点の決定が難しく、DTG-TG curveのbaselineが不安定となり、発熱量の正確な計測ができないことがわかった。そこで、湿重量の異なる2つのサンプルを用いbaselineの変動を打ち消すことのできる、Mass Difference TG-DTA法を採用し、微生物細胞の解析に利用できるかどうかを調べた。その結果、温度上昇プログラムとして、stepwiseに電気炉温度を上昇させ、測定peakの重なりを分離して計測できる方法が開発できた。stepwise温度上昇プログラムを用いることにより、明らかに複数の異なる温度領域で微生物細胞の燃焼が起こるもが、260-380°C付近には一つのpeakしか現れていないことがわかった。

この様な結果は、電気炉の温度を熱重量分析の結果を見ながら段階的に上昇させることにより初めて見出されたものであり、これまで全く報告されていない。以上の実験結果は、燃えやすく発熱量も大きい微生物を簡便に選択するための新技術が開発でき、特定の温度領域における燃焼熱量を正確に測定することで燃料用微生物を簡便に選択できる装置の設計に道を開いた。TG-DTA同時示差熱分析を行ったところ、特定の温度領域(280°Cから360°C)において、細胞ごとに特徴的な発熱量が観察され、今後の装置開発に重要な手掛かりが得られたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、脂肪酸蓄積微生物と非蓄積微生物に対して、特定された温度領域における細胞乾燥重量当たりの発熱量を正確に測定し、両者を定量的に識別できる装置の開発を可能にする基礎データを取得する予定である。
制御性Ｔ細胞のエピジェネティック改変による急性ＧＶＨＤの制御

本研究の目的は、誘導性制御性T細胞(iTreg)の免疫抑制に関わるエピジェネティック制御の分子機構を解明し,新たな免疫疾患治療法を開拓することである.iTregはドナーからの細胞源採取が容易であり,かつアロ抗原特異的な誘導も可能であるため実際に臨床応用が強く期待されてきたが,Tregのマスター遺伝子であるFoxp3の不安定性が以前より課題とされており、実際の有効性や副作用についてまだ不明の点が多い.我々はレシピエント型の抗原提示細胞とドナー型のナイーブT細胞の共培養からiTregを作成する際にDNA脱メチル化酵素であるTETの活性化物質であるビタミンCを用いたエピジェネッティック改変にてiTregの機能改善を目指し,その臨床効果と分子生物学的改変の意義に関する詳細について,急性移植片対宿主病(GVHD)モデルマウスやDNA脱メチル化解析を用いて明らかにした.Foxp3の生体内での高い安定性、炎症性サイトカインの産生抑制、Treg関連遺伝子の特異的DNA脱メチル化、致死的GVHDの臨床的な症状および生存曲線の改善などを確認できた。またマウスのみならずヒトの細胞でもFOXP3highの安定した分画をVitCにより誘導することが出来ることが明らかになり、部分的ではあるがDNA脱メチル化も確認したことにより、本研究の臨床応用の可能性も広がったと考えている。これらをInternational Immunology誌にまとめて発表し、本研究のpublicationとした。29年度が最終年度であるため、記入しない。制御性T細胞(Treg)の中でもnaive T細胞から誘導するinduced Treg(iTreg)はドナーからの細胞源採取が容易であり、かつアロ抗原特異的な誘導も可能であるため実際に移植片対宿主病(GVHD)治療に対する臨床応用が強く期待されるが、安定性に問題があるため実際の有効性や副作用についてはまだ不明の点が多い。本研究ではこのiTregに対してエピジェネティックな改変にて機能改善を目指し、その効果・副作用について急性GVHDモデルマウスを用いて研究することとしてきた。今までのところで行ってきた実際の方法としては、major MHC mismatchでの致死的急性GVHDモデルにおいてアロ抗原特異的に作成したiTregにエピジェネティック改変を行い、この細胞の移入によって致死的GVHDの改善が得られるかどうかを詳細に解析してきた。具体的には生存率、体重を含めたGVHDスコア、病理組織の判定、フローサイトメトリーでのTreg安定性などの評価を行いiTregの臨床的効果の改善を確認できた。またTregとしての安定性に有利なエピジェネティック改変は背景にTregマスター遺伝子であるFOXP3のエンハンサー領域においてDNA脱メチル化が進んでいる可能性が高いと考えられることから、これについてはDNAのCpG領域についてバイサルファイトシーケンスを行いその程度を確認しエピジェネティック変化を大幅に起こすことを確認できた。iTreg細胞の性質変化について、DNAのエピジェネティック変化、またGVHDマウスモデルの臨床的効果の両面について確認できているため1年目としてはおおむね順調と考えている。今後このiTregが移植片対白血病(GVL)効果に与える影響についても明らかにする。また、エピジェネティック改変が今までの既存の薬剤や方法論と比較してより効果や有効性が高いことを確認する。またエピジェネティック改変によりFOXP3以外に無用な変化をきたすことがないかどうかについても確認する。
超原子価ヨウ素を活用する不斉合成反応の開発研究

超原子価有機ヨウ素化合物は高い酸化能を有し各種官能基を容易に酸化するが、これを不斉合成反応に活用し、高い不斉選択性を発現させた例はない。我々は炭素配位子上に不斉源を組み込んだ最初の光学活性超原子価有機ヨウ素化合物として、ジアセトキシビナフチル-λ^3-ヨーダンの不斉合成に成功している。本研究では超原子価ヨウ素を活用する不斉合成反応の開発について検討し、以下の成果を得た。1)(S)-ジアセトキシビナフチル-λ^3-ヨーダンにPh_4Snを作用させたところ、スズ-ヨーダン交換反応が効率良く進行し、不斉ビナフチルアリール-λ^3-ヨーダンを収率良く合成することに成功した。また、合成した不斉ビナフチルアリール-λ^3-ヨーダンの超原子価ヨウ素原子上の立体化学をX線結晶解析により決定した。ビナフチル基の2'位にメチル基やベンジル基を導入した不斉アリール-λ^3-ヨーダンの合成も実施した。更にこれらの合成したλ^3-ヨーダンを用いて、エノラートアニオンの直接的不斉フェニル化反応の開発に成功した。2)(S)-ジアセトキシビナフチル-λ^3-ヨーダンにLewis酸存在下アルキニルスタンナンを作用させたところスズ-ヨーダン交換反応が効率良く進行し、アルキニル-λ^3-ヨーダンが高収率で得られた。酢酸のMichael付加も進行し目的とするβ-アセトキシビニル-λ^3-ヨーダンの合成に成功した。このλ^3-ヨーダンにEtOLiを作用させてキラルなモノカルボニルヨードニウムイリドを発生させ、isobutyraldehydeと反応させると、トランスα,β-エポキシケトンが90%を越える不斉収率で得られた。炭素配位子上に不斉源を組み込んだ最初の光学活性超原子価有機ヨウ素化合物として、ジアセトキシビナフチルヨーダンの不斉合成に成功し、その詳細なスペクトル解析を実施して、超原子価ヨウ素原子上での擬似回転による立体的異性化反応が容易に進行することを明らかにしてきた。今回、以上の研究成果を踏まえて、まず超原子価不斉ジアリールヨードニウム塩や不斉β-アセトキシビニルヨードニウム塩の合成を検討した。(R)-ジアセトキシビナフチルヨーダンにBF_3-Et_2O存在下PhSiMe_3を作用させても目的とするケイ素-ヨーダン交換反応は進行しなかったが、Ph_4Snを用いたところスズ-ヨーダン交換反応が効率良く進行し、不斉ビナフチルアリールヨードニウム塩を合成することに成功した。また、合成した不斉ビナフチルアリールヨードニウム塩の超原子価ヨウ素原子上の立体化学をX線結晶解析により決定した。ビナフチル基の2'位にべンジル基を導入した不斉アリールヨードニウム塩の合成も実施している。更に、(R)-ジアセトキシビナフチルヨーダンのスズ-ヨーダン交換反応及び酢酸の共役付加を行って、不斉モノカルボニルヨードニウムイリドを発生させるための原料となる不斉ビナフチル-β-アセトキシビニルヨードニウム塩の合成にも成功している。現在、これらの光学活性超原子価有機ヨウ素化合物を用いて、エノラートアニオンの不斉アリール化反応やα,β-エポキシケトンの不斉合成反応を検討している。1.炭素配位子上に不斉源を組み込んだ最初の光学活性超原子価有機ヨウ素化合物であるR-

ジアセトキシビナフチルヨーダンをLewis酸(BF_3)存在下にアリールケイ素(またはアリールスズ)と反応させて、ケイ素(スズ)-ヨーダン交換反応を実施し、不斉ビナフチルアリール-λ^3-ヨーダン及びその誘導体(ビナフチル基の2'位にベンジル基を導入した不斉ビナフチルアリール-λ^3-ヨーダン)を収率良く合成した。また、これらの超原子価ヨウ素化合物の立体化学をX線結晶解析により決定した。超原子価ヨウ素は平面4配位構造であり、ナフチル基とフェニル基との間にはベンゼン2量体に類似の相互作用が見られる。2.エノラートアニオンの直接的不斉アリール化反応を検討した。不斉ビナフチルアリール-λ^3-ヨーダンとβ-ケトエステル由来のエノラートアニオンとの反応を種々の反応条件下(反応温度、溶媒、及びエノラートアニオンにおける対カチオン等の検討)に調べた。現在、50%の不斉収率でエノラートアニオンの直接的不斉アリール化反応が進行している。3.不斉ビナフチル基を導入したβ-アセトキシビニル-λ^3-ヨーダンから光学活性モノカルボニルヨードニウムイリドを合成することに成功した。また、脂肪族アルデヒドと光学活性モノカルボニルヨードニウムイリドとの反応をTHF中で実施したところ、85%程度の不斉収率でα,β-エポキシケトンが得られることを見出した。現在、反応溶媒について詳細な検討を実施しており、より不斉収率の高いα,β-エポキシケトンの合成反応を開発する。(S)-ジアセトキシビナフチル-λ3-ヨーダンにLewis酸(BF3-Et20)存在下アルキニルシランを作用させ、ケイ素-ヨーダン交換反応を試みたところ、確かに目的のアルキニル-λ3-ヨーダンは少量得られてきたが、分子内環化が主として進行し環状λ3-ヨーダンが生成した。より反応性の高いアルキニルスタンナンを用いたところスズ-ヨーダン交換反応が効率良く進行し、アルキニル-λ3-ヨーダンが高収率で得られた。酢酸のMichael付加も問題なく進行し目的とするβ-アセトキシビニル-λ3-ヨーダンの合成に成功した。β-アセトキシビニル-λ3-ヨーダンにEtOLiを作用させてキラルなモノカルボニルヨードニウムイリドを発生させ、isobutyraldehydeと反応させると、トランスα,β-エポキシケトンが77%の不斉収率で得られた。反応はTHF-toluene1:9の混合溶媒中で実施した。ベンジル基を導入したビニルヨーダンを用いると不斉収率が90%まで向上した。他のアルデヒドとの反応も検討した。なお、絶対配置は何れの場合もαS,βRである。反応の遷移状態において、ヨードニウムイリドのα側はビナフチル基により占められているため、アルデヒドはβ側から近付き、アンチ型の遷移状態を経て反応しαS,βR-エポキシケトンが得られたと考えられる。なお、2'位のベンジル基はより効果的にヨードニウムイリドのα側をブロックしていると思われる。現在のところ、α,β-アジリジノケトンの不斉収率は低い(49-65%)。今後はこれらの反応を触媒的不斉合成へと展開する予定である。
二重ペロブスカイト型マンガン酸化物の室温近傍での巨大磁気誘電現象の探索

本研究課題では、二重ペロブスカイト型という結晶構造を有するマンガン酸化物の単結晶体を用いて磁性、電気伝導性、および誘電性の研究を行った。申請者はこの物質の1つについて世界で初めて純良で大型の単結晶体の作製に成功し、その試料を測定することで、強誘電体でかつその強誘電性が磁性と強く結合している可能性を示した。そこで、本研究課題では、この物質群の他の組成の単結晶体を幅広く作ることと、より精密な測定を行うことで、誘電性と磁性の関係を明らかにすることを目指した。その結果、この物質群のほぼすべての単結晶体の作製に成功し、外部磁場による誘電性の変化を観測することに成功した。本研究課題では、さまざまな希土類元素に対する二重ペロブスカイト型マンガン酸化物の純良な単結晶体の作製が最も重要な鍵となる。本課題の申請時にすでにSmBaMn2O6の作製に成功しており、そのノウハウを生かし1年目にはTbBaMn2O6の作製に成功した。さらに、去年度はイオン半径が最も小さいYBaMn2O6と、電気・磁気相図において多重臨界領域に一致するNdBaMn2O6の作製を挑戦し、いずれも作成に成功し、それらに物性測定をおこなった。SmBaMn2O6やTbBaMn2O6はSmやTbが磁性を持つため、Mnの磁性との分離が難しく定量的な考察には不確定な部分が含まれてしまう。それに対して、Yは磁性を持たないため純粋にMnの磁性を測定することができる。実際に、YBaMn2O6の磁化曲線はSmBaMn2O6の磁化曲線において、いくつかの仮定のもとSmの寄与を除いたものと一致した。これは、SmBaMn2O6の考察が正しいものであることを示している。また、NdBaMn2O6では、磁化の温度依存性が多結晶体の物とは大きく異なることを発見し、さらに特異な光学特性を有するという傍証を得た。さらに、TbBaMn2O6とNdBaMn2O6については単結晶体を用いたX線回折測定を行い現在そのデータを解析中である。本研究課題について平成24年度は、まず申請のもとになったSmBaMn2O6の物性測定及び解析を行った。それにより、反強磁性相転移温度がこれまで報告されている値とは異なることを明らかにした。この内容は日本物理学会の欧文誌に投稿し、すでに掲載されている。次に、TbBaMn2O6及びNdBaMn2O6の単結晶体の作成を試みた。その結果、TbBaMn2O6の単結晶体の作成に成功し、その磁性と誘電性の測定を行った。これらの測定により、本物質は広い温度範囲でTbの1イオン異方性に起因する磁気異方性が観測され、さらに20K近傍でこのTbの磁気モーメントが反強磁性的に整列することが分かった。また、180K近傍の磁気モーメントが反強磁性的に整列することも観測した。申請書においても述べているようにSmBaMn2O6ではこの温度領域で電荷の再配列が観測されいる。そこで、TbBaMn2O6においても電荷の整列状態を観測するため、現在は放射光X線回折測定を用いた精密な結晶構造解析を試みているところである。NdBaMn2O6はNdとBaのイオン半径がとても近いことから、結晶成長中の雰囲気がNdとBaの配列状態に敏感に影響することが分かった。そのため、結晶の質の向上させるのに困難を極めた。しかし、雰囲気を厳密に制御しながら何度も結晶育成を試みることで、結晶成長条件がかなり絞れてきている。現時点でも定性的には、焼結体で以前に報告されているものと同じ物性が測定されていため、現在はこの試料を用いて異方性などの大まかな物性の測定に着手しつつ並行して試料作成条件を探っているところである。本物質に関しても、十分な質の試料が作成できたところで、精密な結晶構造解析を行う予定である。また、これらの試料の作成条件を基にして他の希土類元素に置換した試料の作成も行う、すでにYBaMn2O6の試料の作成に着手している。本研究課題では二重ペロブスカイト型マンガン酸化物の単結晶体の作製および、その誘電性と磁性の詳細な測定を行ってきた。この研究の第一の目標は、Smよりもイオン半径の小さな希土類に対するすべての本物質群の単結晶体の作製であったが、最終年度においてこの目標を達成することが出来た。

さらに、作製が困難であるSmよりもイオン半径の大きな希土類元素であるNdを用いたNdBaMn2O6の単結晶体の作製にも成功している。この物質に関しては、電荷整列相が存在しないため、当初は強誘電相は存在しないと考えていたが、作製した単結晶体を用いた結晶構造解析により、低温領域で強誘電に起因することを示唆する、空間反転対称性の破れを発見した。これは、本研究課題において本物質群の単結晶体の作製技術を確立したことによる成果である。さらに、Smよりもイオン半径の小さな領域においては系統的な磁性と電気伝導特性の測定により多結晶体の研究により得られていた電気・磁気相図を修正することに成功した。特に、反強磁性相転移温度は、多結晶体の結果とは異なり、イオン半径の減少に伴い単調に上昇することが分かった。この研究の中で、一番イオン半径の小さなYBaMn2O6では、反強磁性相転移温度は電荷の再配列温度よりも高温側にあるが、実際に反強磁性状態となるには、電荷の再配列が必要であるため、電荷の再配列と反強磁性整列が同時に起きることを発見した。またこの研究課題でもっとも注目をしていた誘電特性に関しては、一番イオン半径の小さなYBaMn2O6においても、電気抵抗が誘電分極を測定するには低すぎたため、分極率の測定は現時点では成功していない。しかし、本研究費により構築した、低温下誘電率測定システムによりSmBaMn2O6で低温の磁気転移領域で誘電率の温度依存性に異常があることを観測することに成功した。固体物理学研究計画では、さまざまな希土類に対する二重ペロブスカイト型マンガン酸化物の単結晶体を作製し、その磁性と電気特性を通して本物質の物性を明らかにすることが柱となっている。特に、誘電性に特異的な性質を示すことが期待されることから、誘電性の測定も重要な柱となっている。現時点において、単結晶体の作製はかなり順調に進んでおり、それに伴う物性測定も行っている。ただし、誘電性に関しては、本物質が電気抵抗が200 K近傍においても数百Ωcmと誘電体と呼ぶには小さすぎることから大変難航している。そこで、最終年度では、より低温での磁気転移点において誘電測定を行うことを試みる予定である。本研究課題は、REBaMn2O6(REは希土類)のREをさまざまな希土類元素に置換した単結晶を作成し、その磁性、誘電性、結晶構造を調べるというものである。このような物質は一部元素が変わっただけでも試料の作成条件が大きく異なることが多々あり、この物質群もその一つである。そのため、試料の作成は困難を極めたが、すでに、TbBaMn2O6の作成には成功し、NdBaMn2O6に関してもほぼ試料の作成条件が絞れている状況にある。また、本申請課題を立案するきっかけとなったSmBaMn2O6に関しても、測定結果の考察や精密な結晶構造解析が進み500Kから10Kの温度範囲で温度の変化によりさまざまな構造相転移や電荷・軌道秩序の転移が現れることを明らかにすることができた。これらの研究成果を考えると、現時点まではほぼ順調に研究が進展しているといえる。しかし、去年度の夏ごろより深刻になり始めた世界的なヘリウム供給不足により、低温物性測定に必要な液体ヘリウムの使用が厳しく制限されることとなり、研究の遂行に支障が出始めている。去年度までは試料の育成条件を探すことが主な課題であったが、本年度はそれらの試料を用いた物性測定が主となることから、この影響はさらに大きくなると考えられる。限られたマシンタイムの中での測定となるが、実験計画を綿密にたて、さらに本補助金を有効に利用することでそれらの影響を最小限にとどめていく努力を払っていきたい。本物質群については、この二年でSmBaMn2O6、TbBaMn2O6、NdBaMn2O6の単結晶X線回折測定を行っているので、今年度はそれらのデータの解析を完了させ、学会発表や欧文論文誌への投稿を通して、結果の公表を行う。
イオンビーム誘発突然変異育種技術によるセシウム濃縮菌の開発

放射線抵抗性細菌デイノコッカス・ラジオデュランスを供試菌として、イオンビーム誘発突然変異育種技術によるセシウム濃縮菌の開発を実施した。ラジオデュランスにおいて、突然変異誘発効果の高い線量のイオンビームを照射し、突然変異株集団を作製した。放射性セシウム137によるセシウム蓄積能画像化技術を用いて、作製したラジオデュランスの突然変異集団から野生株よりもセシウム蓄積能の向上した変異株の選抜を行った。その結果、約3,000株の変異集団の中から、野生株より2倍以上濃縮する33株のセシウム濃縮菌候補株を選抜することに成功した。これらの候補株は、バイオレメディエーションの供試菌として、その利用が期待される。イオンビーム誘発突然変異育種技術によるセシウム濃縮菌開発のために、放射線抵抗性細菌であるデイノコッカス属細菌の中から、セシウム濃縮に適した微生物種を選定した。具体的には、セシウムを含む液体培地で6種のデイノコッカス属細菌(ラジオデュランス、グランディス、プロテオリティカス、ラジプグナンス、ジオサーマリス及びマーレイ)を培養後、原子吸光分析技術を用いて菌体内のセシウム吸収量を指標として、微生物種を選定した。その結果、ラジオデュランス及びグランディスが他に比べて菌体内のセシウムを蓄積する能力を持つことを明らかにした。さらに、効率的な突然変異誘発に向けたイオンビーム照射条件を検討した。イオンビームは、異なる突然変異誘発効果を期待し、線質の異なる5種のイオンビーム(4He2+、12C6+、12C5+、20Ne8+及び40Ar13+)を照射し、生存率を測定すると共に抗生物質(リファンピシン及びストレプトマイシン)に対する耐性獲得を指標とした突然変異株の出現頻度を測定した。抗生物質耐性変異株の出現頻度は、いずれのイオンビームに対しても、生存率がおよそ110%の範囲で最も高いことを明らかにした。この結果から、この生存率の範囲となる放射線量が、突然変異株の創成には最も適していると考えら、イオンビーム照射による突然変異誘発に関する重要な知見が得られた。今回決定した照射条件を元にデイノコッカス属細菌にイオンビームによる突然変異誘発処理を行い、突然変異株集団の作製を行っている。さらに、原子吸光分析技術及び放射性セシウム137によるセシウム蓄積能画像化技術を用いて、得られた変異株集団からセシウム蓄積能の向上した変異株の選抜に着手した。平成26年度は、これら変異株選抜技術を用いて、セシウム高濃縮変異体を選抜すると共に、得られた変異株の有用特性向上の要因を明らかにする予定である。ラジオデュランスにおいて、突然変異誘発効果の高い生存率が110%の範囲となるようにイオンビームを照射し、突然変異株集団を作製した。また、生体高分子であるポリリン酸は、リン酸が直鎖状に結合したポリマーであり、微生物の細胞内では負電荷を持つ形で蓄積されていることから、正電荷を持つセシウムを補足し、細胞内に蓄積できると考えられている。そこで、遺伝子工学的手法により、ラジオデュランスのポリリン酸生合成関連遺伝子群の破壊株及び過剰発現株を作製し、ポリリン酸及びセシウム蓄積能への影響について解析を行った。その結果、ラジオデュランスにおいて、ポリリン酸蓄積及びセシウム蓄積に正の相関がみられ、細胞内のポリリン酸蓄積量を増加させるこことでセシウム蓄積量を向上することを明らかにした。さらに、細胞内のポリリン酸を高蓄積が、ラジオデュランスの放射線耐性を低下させることはなかったことから、放射能汚染環境下での利用も期待できる。以上のことから、ラジオデュランスを用いて、セシウム蓄積能向上の要因の一端を明らかにしセシウム濃縮菌開発に重要な知見を得られたと共に、有用なセシウム濃縮菌候補株を取得することができた。今後、これらの知見を基に、微生物バイオレメディエーションによる省労力かつ安価な放射性セシウム除染技術・減容化技術を確立することが課題である。放射線微生物学当初の計画通り、イオンビーム誘発突然変異育種技術によるセシウム濃縮菌開発について、セシウム濃縮に適した微生物種の選定、効率的な突然変異誘発に向けたイオンビーム照射条件の確立及びセシウム能蓄積能向上変異株の選抜を実施しており、おおむね順調に進展している。

イオンビーム照射によって作製した突然変異株集団から、セシウム能蓄積能の向上を指標とした変異株の選抜を実施すると共に、得られた変異株のゲノムDNAの塩基配列解析によりセシウム蓄積能向上の要因を明らかにすることで、セシウム濃縮菌を開発し、環境保全を踏まえた有用微生物資源の利用に向けた研究を推進する。調達方法の工夫などにより、経費の節約ができたため。実験消耗品等の物品費として使用する。
統合保育における発達臨床心理学的援助に関する研究

今日、子育て支援にとって重要なのは、地域コミュニティで家庭を支援するという発想である。そこには、ボランティアなどの非専門家による地域に根ざした相互支援をいかに充実させるか、また家族支援者にいかなる資質を求めるかという課題がある。新しい子育て支援策の一つであるファミリー・サポート・センター事業は、地域社会全体で親を支援しようとするものである。この事業は、女性の就労が増加し、子育ての不安が広がるという今日の社会的状況と呼応してニーズが高まり、ここ数年で急速に展開している。本研究では、ファミリー・サポート・センター活動が地域で果たす役割に注目し、地域コミュニティの中で子育て親がどのようにして支えられるかを検討した。愛知県下のファミリー・サポート・センターを視察・インタビュー調査し、各々の支援が地域の条件を活かしてどのように行われているか、また、支援者のどういった資質が支援活動を支えているかを検討した。その結果、(1)地域の条件や(2)センターの運営のあり方や考え方により、活動のあり方は様々であること、また、活動の担い手である会員へ(1)共感的まなざしを向け、(2)会員どうしの信頼関係の橋渡しをし、(3)会員のもてる力を引き出し支えることが、支援活動を支える支援者の重要な役割であることが見出された。つまり、「共感」、「関係の橋渡し」、「信頼と支え」という内的機能が支援の中で大きな役割を果たしているし、地域コミュニティがそうした内的機能を備えることが支援につながる。地域における子育てへの支援のあり方について次の3点で検討を行った。I.社会的背景(変容を遂げる日本の地域社会と家族)の分析日本型資本主義による高度経済成長と産業構造の変化に伴い、地域社会構造、環境、文化・価値観が変動し、家族が変容した。あらゆる分野で分業と合理化が浸透し、総合性が危機に瀕していることの認識が重要である。II.望まれる子育て支援上記分析に基づき、望まれる支援のあり方を理論と実践について検討した結果は下記の通り。(1)科学的方法論の問題:科学における総合的・学際的視点の重要性分析的あり方から総合的あり方への広がり(単に分断されたものの集合体でない、真の意味での総合の探究)が重要。その場合の学際にまたがる共通理念・原理として、ノーマライゼイションとユニバーサルデザインが基本で有用である。(2)実践、現場体制にかかわる問題:こうした理念・原理に基づく支援その大枠づくりに於いては、民主的な議論に基づく一定の計画性が求められる。個々の家庭から地域への広がり(総合的視点)と地域の中での支援のネットワーク(総合的視点)を視野に入れた体制が必要。単に不足を補う支援を提供するだけでなく、支援体制を前提とするコミュニティづくり構想が不可欠。III.臨床心理学的援助の位置づけここでは、コミュニティヘの支援を視野に入れたコミュニティ臨床心理学が有用な貢献を果たすと考えられる。面接室での心理治療から地域の中での心理的支援への広がりと、心理治療における非日常性と日常性の緊張バランス(これも臨床心理の一つのノーマライゼイションと言える)感覚が重要課題となる。地域子育て支援において、ノーマライゼイションを実現しうるような、臨床心理学的援助のあり方を探究することを目的とし、以下の3点について検討をおこなった。(1)地域子育て支援についての理念と方法および展望についての検討地域子育て支援にとって、特に重要となるのは、地域コミュニティ再構築の発想と、親支援の発想である。そこには、地域に根ざす支援ネットワークをいかに充実させるか、ボランティアなど専門家以外の相互支援をいかに育成していくか、家族支援者にいかなる資質を求めるかという課題がある。これに関しては、ノーマライゼイションの理念が浸透するカナダの児童家庭福祉施策と家庭支援のあり方が示唆に富む。(2)子育て支援に関する地方行政施策・事業についての調査検討愛知県における児童家庭福祉および労働福祉施策から育児支援施策に関する情報を収集し、今後の展望について聴取した。その中で特にファミリー・サポート・センター事業は、県下の子育て支援事業の中で、社会的なニーズと呼応してここ数年で急速に展開しており、地域コミュニティ再構築の観点からも注目に値する。

(3)地域子育て支援体制の実際についての調査および検討予備的調査として、県外の子育て支援センターについて、本研究の主旨にそって施設を選択して見学取材を行い、地域子育て親支援の動向と展望について検討した。また愛知県下において、ファミリー・サポート・センター事業を行っている現施設5件のうち3件を訪問し、施設責任者より、具体的な事業概要および活動状況、事業に対する考え方等について聴取し、各地域におけるファミリー・サポートの特徴と展望について検討した。今日、子育て支援にとって重要なのは、地域コミュニティの中で子育て家庭を支援するという発想である。これに関しては、ノーマライゼイションの理念が浸透するカナダの児童家庭福祉施策と家庭支援のあり方が示唆に富む。そこには、ボランティアなどの非専門家による相互支援をまきこんだ地域に根ざす支援ネットワークをいかに充実させるか、また家族支援者にいかなる資質を求めるかという課題がある。新しい子育て支援施策・事業の一つであるファミリー・サポート・センター事業は、地域社会全体で子育て家庭を支援しようとするものであるが、女性の就労が増加し、子育ての不安が広がるという今日の社会的状況と呼応してニーズが高まり、ここ数年で急速に展開している。ここではでは、ファミリー・サポート・センター活動が地域で果たす役割に注目し、地域コミュニティの中で子育て家庭がどのようにして支えられるかを検討することを目的として以下の研究を行った。愛知県下のファミリー・サポート・センターを視察・インタビュー調査し、各々の支援が地域の条件を活かしてどのように行われているか、また、支援者のどういった資質が支援活動を支えているかを検討した。その結果、(1)地域の条件や(2)センターの運営のあり方や考え方により活動のあり方は様々であること、また、活動の担い手である会員へ(1)共感的まなざしを向け、(2)会員どうしの信頼関係の橋渡しをし、(3)会員のもてる力を引き出し支えることが、支援活動を支える支援者の重要な役割であることが見出された。つまり、「共感」、「関係の橋渡し」、「信頼と支え」という形に見えない機能が支援の中で大きな役割を果たしているし、地域コミュニティがそうした内的機能を備えることが支援でもある。