hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
C_1微生物に特異な代謝系の酵素の構造と機能に関する研究

SHMTのペプチド断片のアミノ酸配列がE.coliSHMTの一部に類似してるいることに着目して、E.coliのSHMT遺伝子の一部をプローブとして用いてH.methylovorumのSHMT遺伝子をクローニングし、塩基配列から一次構造を推定した。これはメチロトローフの資化系酵素として初めての例である。SHMTは434のアミノ酸残基(分子量46、068Da)からない、活性中心のリジン残基近傍にはすべてのSHMTに特徴的なThr(Ser)の連続する配列が認められた。他の微生物起源のSHMTとはアミノ酸レベルで52-66%、ウサギ肝のSHMTとは44%の相同性を有していた。SHMTが欠損したE.coli変異株においてH.methylovorumのSHMTを高発現させた。精製FHPRのペプチド断片のアミノ酸配列をもとにPCR用プライマーを作成し、PCRでの増幅断片をプローブとしてHPR遺伝子のクローニングを行い、塩基配列から一次構造を推定した。このHPRは322アミノ酸残基(分子量35726Da)からなり、キュウリHPRと30%と相同性を示した。また、3-ホスホ-D-グリンセリン酸デヒドロゲナーゼやD-乳酸デヒドロゲナーゼ(D-LDH)などと23-31%の相同性が認められ、D体特異的2-ヒドロキシ酸デヒドロゲナーゼファミリーに属することが示された。NAD結合モチーフであるGXGXXG(17X)Dは一次構造のほぼ中央に位置しており、これまでに触媒残基として推定されてきたHis,Asp,Arg残基は保存されていた。硫酸アンモニウムを沈殿材としてアポ型HPRの単結晶を調製し、X線結晶解析(解像度2.4A)によってHPRの立体構造を得た。HPRのサブユニットはNAD結合ドメインとこれにトポロジーが近似な触媒ドメインとから構成され、この2つのドメインは2回軸対称によって関係づけられた。四次構造を形成する2つのサブユニット間においても2回軸対称が認められた。HPR(His,Glu,Arg)の立体配置はL-LDHとほぼ同一であったが、3つのアミノ酸残基とNADHの三次元的な位置関係が異なっていることが推定された。すなわち、L-LDHではヒドロキシピルビン酸のre面側にNADHが存在するのに対して、HPRではs1両側にNADHが位置することによってNADHのpro-R水素がヒドロキシピルビン酸の2位の炭素にs1面から付加してD-グリセリンが生成するものと。
自己複製する非平衡動的なDNA人工細胞の創成

DNAナノテクノロジー・マイクロ流体工学を駆使し,DNA設計に由来するプログラマブルな動的分子システムである「自己複製する非平衡動的なDNA人工細胞」の構築のため,DNAマイクロゲルおよびDNAマイクロカプセルの自己組織化と制御に関する研究を実施した.今年度は,外場や化学反応によるDNA人工細胞の制御を中心に行った.(1)外力場によるDNA人工細胞の変形・分裂のための物性計測として,DNA人工細胞膜の界面張力の定量化と,安定化のための新しいDNAナノ構造の設計と作製を行った.今までよりも小さい塩基配列で,従来のようなDNAナノ構造ができることを実証した.具体的には,従来のDNAオリガミの1/10のサイズのDNAオリガミを直方体的に自己組織化させ,そこに疎水性分子であるコレステロールを付加し,両親媒性DNAオリガミ構造を作った.収率に関してはまだ検討中であるが,電気泳動等の評価法により,実際に構築できていることを示した.(2)化学反応とのカップリングによるDNAからの情報の取り出し:DNAゲルによる人工細胞にRNAを転写できる塩基配列を組み込むことに成功し,RNAの転写の同定を行った.RNA転写の反応効率を向上させるため,問題となっている副反応の同定に成功した.これにより,配列設計や反応条件の検討により,効率よくRNA反応を行える可能性を示せた.(3)複製できるDNAゲル人工細胞の塩基配列の設計と構築:DNAポリメラーゼの反応を利用して,複数回複製ができるDNAゲルのための塩基配列の設計を行った.実際に,このDNAを化学合成(カスタム合成に依頼)し,DNAゲルができること,複製のためのDNAポリメラーゼ反応が機能することなどを実証した.上記のように,申請時に予定していた研究を実施し,成果が得られたため.最終年度は,以下のような研究推進の方策をとる.(1)新規DNAナノ構造による変形・分裂を目指したDNA人工細胞の構築と制御安定化を目的として実施した新規のDNAナノ構造の構築とDNA人工細胞の構築をさらに発展させ,安定でありながらも,外場や化学反応などを導入することで,変形や分裂などの動的な協働を示すシステムを実現することを目指す.まずは,DNAナノ構造の形状によって,界面張力の違いを出すことで,変形や分裂を示すシステムを構築し,様々な条件を変更することでその効率や制御の方法について検討する.次に,光などの外部刺激に応じて,光化学反応によって,DNAナノ構造を制御し,DNA人工細胞の制御も検討する.また,DNAゲルによって,変形・分裂,さらには複製ができるDNA人工細胞の構築も目指す.(2)RNA転写反応に基づいたDNAからの情報の取り出しDNAゲルによるものには,さらにRNAを転写できる塩基配列を組み込むことができるが,ゲル構造の安定性に問題があった.今までの研究で光硬化性の化学反応によって,安定な構造ができるようになってきたため,今後は,これにRNA転写ができる塩基配列を導入することで,化学反応(RNA転写反応)の溶液にDNA人工細胞を導入し,DNAの塩基配列情報に従って,RNAとしてその情報を読み出したり,その後の下流の化学反応を実現したりすることに挑戦する.本研究では,DNAナノテクノロジー・マイクロ流体工学を駆使して,DNAによる分子ナノシステムを細胞サイズまでスケールアップして自己組織化させ,DNA設計に由来するプログラマブルな動的分子システムである「自己複製する非平衡動的なDNA人工細胞」の構築に挑戦することを目的としている.この目的のため,今年度は,マイクロ流体デバイスによるDNA人工細胞の生成・制御技術の開発のための基礎研究を行った.まず,油中水滴でのDNA人工細胞の生成を行った.第1の方法として,DNAナノ構造で構築した両親媒性分子で油薄膜を安定化した両親媒性のDNAによる膜カプセル構造によってDNA人工細胞を構築した.ここでは,DNAオリガミというDNAナノ構造を用いてプレート状の両親媒性DNAナノ構造の構築を用いて油中水滴を安定化した.DNAオリガミは長い一本鎖DNA(7千塩基)を短い一本鎖DNA(数十塩基)で折り畳んで作る直径100 nm程度のプレート構造である.両親媒性化は,DNAオリガミナノ構造に,疎水分子のコレステロールが付いた合成DNAを二重鎖形成させて片面のみ疎水化して実現した.両親媒性DNAナノ構造の水溶液を油に滴下・撹拌し油中水滴構造を得た.また,DNAの膜の形成の状況をモンテ・カルロシミュレーションを行って,評価した.第2の方法として,DNAゲル薄膜を油中水滴界面に形成させる方法によってもDNA人工細胞を構築した.DNAゲルは,数十塩基の短鎖DNAで作ったY字分岐構造をユニットにして,そのY字分岐構造を多数結合させることで,ゲル状にすることで作製できる.ここでは,油中水滴界面を正電荷に帯電させ,負電荷をもつDNAを集積させることで,薄膜とした.油中水滴から取り出し,水溶液で安定に構造を保つことも確認した.

計画にある通り,今年度は,油中水滴でのDNA人工細胞の生成に成功したため.具体的には,ここでは2つの方法で成功した.第1の方法は,DNAナノ構造で構築した両親媒性分子で油薄膜を安定化した両親媒性のDNAの膜カプセル構造にるDNA人工細胞であり,第2の方法は,DNAゲル薄膜を油中水滴界面に形成させる方法によるDNA人工細胞である.いずれも,次年度以降に導入するDNA人工細胞の制御(化学反応・光反応等)への基礎ができている.DNAナノテクノロジー・マイクロ流体工学を駆使し,DNA設計に由来するプログラマブルな動的分子システムである「自己複製する非平衡動的なDNA人工細胞」の構築のため,DNAマイクロゲルおよびDNAマイクロカプセルの自己組織化と制御に関する研究を実施した.今年度は,外場や化学反応によるDNA人工細胞の制御を中心に行った.(1)外力場によるDNA人工細胞の変形・分裂のための物性計測として,DNA人工細胞膜の界面張力の定量化と,安定化のための新しいDNAナノ構造の設計と作製を行った.今までよりも小さい塩基配列で,従来のようなDNAナノ構造ができることを実証した.具体的には,従来のDNAオリガミの1/10のサイズのDNAオリガミを直方体的に自己組織化させ,そこに疎水性分子であるコレステロールを付加し,両親媒性DNAオリガミ構造を作った.収率に関してはまだ検討中であるが,電気泳動等の評価法により,実際に構築できていることを示した.(2)化学反応とのカップリングによるDNAからの情報の取り出し:DNAゲルによる人工細胞にRNAを転写できる塩基配列を組み込むことに成功し,RNAの転写の同定を行った.RNA転写の反応効率を向上させるため,問題となっている副反応の同定に成功した.これにより,配列設計や反応条件の検討により,効率よくRNA反応を行える可能性を示せた.(3)複製できるDNAゲル人工細胞の塩基配列の設計と構築:DNAポリメラーゼの反応を利用して,複数回複製ができるDNAゲルのための塩基配列の設計を行った.実際に,このDNAを化学合成(カスタム合成に依頼)し,DNAゲルができること,複製のためのDNAポリメラーゼ反応が機能することなどを実証した.上記のように,申請時に予定していた研究を実施し,成果が得られたため.次年度以降は,DNA人工細胞への機能搭載やDNA人工細胞の分裂のための手法の構築を目指す.膜カプセル構造のDNA人工細胞のは完全に設計できるDNAナノ構造であるため,外場(pH,温度,光,分子等)に対する応答などの機能を設計して組み込む.具体的には,物質を供給する透過孔(ナノ孔)の開いた膜や,光刺激によって構造が変化する膜,分子入力によって構造が変化する膜など,自律的な人工細胞,分裂する人工細胞の実現に必要な機能を膜にプログラマブルに搭載する方法を検討する.さらに,構築した機能に関して,電気計測や高速度カメラによる変形の計測などによって機能解析する.最終年度は,以下のような研究推進の方策をとる.(1)新規DNAナノ構造による変形・分裂を目指したDNA人工細胞の構築と制御安定化を目的として実施した新規のDNAナノ構造の構築とDNA人工細胞の構築をさらに発展させ,安定でありながらも,外場や化学反応などを導入することで,変形や分裂などの動的な協働を示すシステムを実現することを目指す.まずは,DNAナノ構造の形状によって,界面張力の違いを出すことで,変形や分裂を示すシステムを構築し,様々な条件を変更することでその効率や制御の方法について検討する.次に,光などの外部刺激に応じて,光化学反応によって,DNAナノ構造を制御し,DNA人工細胞の制御も検討する.また,DNAゲルによって,変形・分裂,さらには複製ができるDNA人工細胞の構築も目指す.
高機能オレフィン系ポリマーの創製を指向した高性能チタン錯体触媒の設計・合成

従来の遷移金属触媒による配位重合で達成できない新しいオレフィン系ポリマーの創製を主目的に、特に(1)エチレンと各種置換オレフィンとの共重合を効率よく進行可能とする高性能非架橋ハーフメタロセン型チタン触媒の創製、(2)助触媒の非存在下でもエチレン重合を進行可能とする環境調和型の高性能チタン触媒の設計・創製に顕著な成果を得た。本課題は従来触媒による配位重合では合成不可能な新しいオレフィン系ポリマーの精密合成を可能とする高性能チタン錯体触媒の設計・創製に関する。特に平成21年度は、申請者の今迄の成果を基盤に、高性能分子触媒の新しい触媒設計指針の確立を主目的に取り組み、以下の成果を得た。新しい高性能チタン錯体触媒の創製を目的に、シクロペンタジエニル(Cp)配位子より電子供与性に優れるヒドロトリス(ピラゾリル)ボレート(Tp)配位子、及びアリロキソ配位子を有するチタンージクロロ錯体を合成し、エチレン重合における触媒活性へのアリロキソ配位子上の置換基効果を検討した。フェノキシ酸素のortho-位に1つのイソプロピル基を有する錯体が最も高活性を発現し、2置換錯体では活性の著しい低下がみられた。また、MAO助触媒存在下、別途合成したチタンージメチル錯体を用いるエチレン重合がリビング挙動をとること、ホウ素化合物との反応により生成するメチルカチオン錯体が、少量の有機アルミニウム化合物の存在下でも、エチレン重合に高い触媒活性を示すことを明らかにした(平成22年3月、触媒討論会発表他)。今迄の成果を基盤に、各種アニオン性支持配位子を有するハーフメタロセン型のチタン錯体の合成・同定と触媒機能に関する研究に取り組んだ。特に置換ピラゾラート配位チタン錯体のCp配位子上を修飾することで、エチレン重合からスチレンの立体特異性重合に高活性を発現する錯体へ変換できた。他のアニオン性支持配位子を有する錯体の合成・同定と各種オレフィン(共)重合を検討中である。本課題は、従来触媒による配位重合では合成不可能な新しいオレフィン系ポリマーの精密合成を可能とする、高性能チタン錯体触媒の設計・創製に関する。特に平成22年度は、今迄の成果を基盤に、高性能分子触媒の新しい触媒設計指針の確立を主目的に取り組み、以下の成果を得た。各種アニオン性支持配位子を有するハーフメタロセン型のチタン錯体の合成・同定と触媒機能に関する研究に取り組んだ。特に配位子上の置換基の異なるピラゾラート配位チタン錯体の合成・同定と各種オレフィン重合に取り組み、配位子上の置換基の修飾により、従来触媒より効率よくエチレンと環状オレフィンとの共重合を進行させる触媒やエチレンとスチレンとのリビング共重合を進行可能とする高性能触媒の創製に成功した。また、より高性能触媒の創製を目指して、各種シクロペンタジエニル配位子及び(イミノイミダゾリジドなどの)各種イミン配位子を有するチタン錯体を合成・同定した。現在、各種オレフィン重合に取り組んでいる途上である。アニオン性のキレート多座配位子を有するチタン錯体と有機アルミニウムからなる2核アルキル錯体を合成・同定・構造決定した。同錯体が、(従来触媒では過剰量必要な)助触媒の非存在下であっても、加熱をすることでエチレン重合触媒として機能することを明らかにした。加熱により二つのチタン-酸素結合が解離することで触媒活性種が生成する新しい機構を提唱した。以上の成果を基盤に、触媒の特徴を生かした新規ポリマーの創製にも取り組む予定である。特に平成23年度は、今迄の成果を基盤に、高性能分子触媒の新しい触媒設計指針の確立を主目的に取り組み、以下の成果を得た。特に配位子上の置換基の異なるイミダゾリン-イミナト及びイミダゾリジン-イミナト配位チタン錯体の合成・同定と各種オレフィン重合に取り組み、配位子上の置換基の修飾により、エチレンとスチレンとのリビング共重合や、非常に高い触媒活性でエチレンとαオレフィンとの共重合を進行可能とする高性能触媒の創製に成功した。より詳細な知見を確立する目的で、シクロペンタジエニル配位子上の置換基の異なる錯体を合成・同定し、各種エチレン共重合を検討して、活性やオレフィンの反応性への配位子効果に関する知見を確立している途上である。エチレンとスチレンとの共重合ではイミダゾリン-2-イミナト配位錯体が有効で、イミダゾリジン-イミナト配位錯体では、共重合体を優先的に得られなかった。アニオン性のキレート多座配位子[tris(aryloxo)amine,bis(ayloxo)(alkoxo)amine配位子]を有する各種フェノキシ配位チタン錯体を合成・同定した。同錯体触媒による(MAO助触媒存在下での)

エチレン重合における触媒活性は、フェノキシ配位子上の置換基による影響を大きく受けた。またこの重合におけるAlMe3の添加効果及び同錯体と有機Al化合物との反応結果との関連を追及し、反応で得られる2核錯体の安定性が高活性の発現に重要となることを明らかにした。(近日投稿予定)
J-PARCパルス中性子を使用した磁気モーメント分布と電子軌道の可視化

本研究の目的は、J-PARCの物質生命科学実験施設(MLF)に建設中のパルス中性子を用いた単結晶回折装置(装置名:SENJU)で高精度磁気構造解析を行い、磁気モーメント分布を可視化することによりd電子軌道を可視化出来るかを調べることである。2011年3月11の地震のため、J-PARCの装置立ち上げは1年以上遅れたが、SENJUを実験可能なレベルまで立ち上げ、本研究目的に必要な高いQ領域まで測定できることを実証した。この値は、原子炉の中性子を用いた回折実験では到達できないQの領域である。また、放射光を用いた超精密構造解析でどこまでd軌道が見えるかにも挑戦した。その結果、Tiのd軌道の可視化に成功した。本研究の目的は物質中の電子軌道を実験的に可視化するための方法論と装置の開発を行うことである。方法としては、J-PARCの極端条件下単結晶中性子散乱装置「千手」を立ち上げて実験を行うことと、放射光を使用した精密構造解析から求めるものである。「千手」立ち上げ開始は地震の影響で一年以上遅れて平成24年10月にコミッショニングが終了した。我々は装置立ち上げグループとして参画し調整まで終了している。装置の建設と概要に関しては国際会議での発表に基づくプロシーディングスが刊行された。テスト実験として、標準試料の構造解析までは成功したが、今回の研究目的とする中性子磁気構造解析による本実験を行うところまでは至っていない。ただし、これまでの評価実験の結果は、十分に大きな単結晶を用意すれば本研究の目的は達成できる性能に徐々に近づきつつあることが証明されている。例えば、S=5/2のMnF2の比較的小さな結晶で磁気反射は大きなQまで見えているので、S=1/2のCu系の磁気反射でも大きな結晶を使えば大きなQまでの測定が期待できる段階である。このことは、フーリエ変換してスピン密度を求めたときの分解能が、これまでの測定と比べて格段に向上するであろうと予測できる。従って、方法論開発としてはかなりの進歩が見られた。これらの結果は各種学会にて口頭発表した。一方、放射光施設のフォトンファクトリBL14Aを使用して、X線回折でYTiO3の軌道の観察に成功した。高精度の測定により、Tiのd軌道の電子を差フーリエ法で可視化することに成功した。結果は予想外によく見えており、Tiのdxz,dyz軌道の電子が予想通りの位置に観測されている。この結果は日本物理学会において発表しており、近く論文として公表する予定である。本研究では、軌道を実験的に可視化するための方法論と装置の開発を行う。主として、J-PARCの極端条件下単結晶中性子散乱装置「千手」を立ち上げて実験を行う予定であった。初年度はこの装置の立ち上げを実施する予定であったが、地震の影響で、「千手」立ち上げ開始が一年遅れて、平成24年3月から立ち上げを開始した。装置の建設はそれまでに行われていたが、地震後再建設となり、平成23年秋から順調に建設されて、平成24年3月からは中性子を使用して装置パラメータの調整に入っている。順調に調整のための測定は進んでいるので、数ヶ月後にはテスト実験を開始できる見込みである。このような状況のために、平成23年度としては、軌道を見るための中性子磁気構造解析実験は開始できていない。装置の建設と概要に関しては国際会議での発表があり、そのプロシーディングスも既に刊行された。一方、放射光施設のフォトンファクトリを使用して、X線回折でYTiO3やYVO3の軌道の観察も開始した。これは、単純に高精度に構造解析すれば軌道が見えて来るであろうという発想に基づいている。そのためには多重反射の回避など、通常の構造解析では考慮されていない高精度の測定が必要となってくる。この実験は平成23年度に一度行った。その結果、Tiのd軌道が見えてきており、結果の再現性や温度変化などの追加実験が必要であるが、可能性は見えだしている。平成24年度には本格的な測定に入る予定である。本研究の最終目標は、軌道を実験的に可視化するための方法論と装置の開発である。手法としては、J-PARCの極端条件下単結晶中性子散乱装置「千手」を用いた磁気構造解析から軌道を可視化する方法と、放射光を用いた高精度構造解析から可視化する方法を模索している。初年度はJ-PARCの「千手」の建設が終了してその立ち上げを行う予定であった。また、その後にテスト実験を開始する予定であった。

地震の影響で、「千手」立ち上げ開始が一年遅れて、平成24年3月から立ち上げを開始している。立ち上げ開始後は、順調に装置パラメータを決めるための測定が始まったので、予定よりは遅れているが順調に進んでいる。一方、放射光施設のフォトンファクトリを使用したX線回折による軌道の可視化はもう少し一般的な目的で研究を始めたが、高精度の測定データからYTiO3やYVO3の軌道が見え始めた。まだまだ系統的な誤差の排除が詰め切れていないが、予定外に成果が出ているので、平成24年度は実験の頻度を上げる予定であり、多重反射回避の問題をどのように詰めていけば良いかの見通しが出てきた。J-PARCの単結晶装置中性子回折装置「千手」の立ち上げを終了して磁気構造解析の本実験に入る。平行して、放射光を使用した精密構造解析で軌道を可視化する。これは、再実験と低温実験を予定している。また、韓国原子力研究所との共同研究により、韓国の中性子散乱装置を使用して実験を行う予定である。そのための解析プログラムの開発が必要であり、これも順調に進んでいるので、平成24年度の早い時期には完成すると思われる。放射光と中性子実験のための実験管理とデータ整理のための人件費に主として使用する。また、放射光での低温実験のためにヘリウムガスを購入する。
骨組織による定量的年令推定に関する研究

鎖骨中央部の横断面組織像を観察して年令との関係を調べた。剖検時に採取した左鎖骨を資料とした。男性34例、女性13例の計47例である。年令は14才82才である。鎖骨中央部から約2mm厚の円板状の横断切片を切り出し、耐水ペ-パ-、研摩剤で約50μの厚さまで研摩した。観察は光学顕微鏡(明視野、位相差)で行なった。一横断面当り上下左右の4ヶ所の観察を行ない、同時に写真撮影も行なった。13cm×18cmの印画紙にプリントした際の倍率は80倍であり、この領域は実資料上では約1.6mm×2.2mmに相当する。計測項目は1プリント領域当りのオステオンの数、オステオノの平均面積、ハ-バ-ス管の平均面積である。今回の資料の中で最も年少である14才女性の横断組織像は、オステオンは認められるものの数は少なく骨吸収の痕跡が認められない介在層が大きな領域を占めている。30才になると、吸収再構築が進みほとんどの領域がオステオンと前世代のオステオンの残骸で占められるようになる。50才を過ぎると骨髄腔が大きくなって、緻密骨の幅が小さくなる。オステオンの数と年令との相関係数は0.65であり、年令と共にオステオンの数は増加する傾向が認められる。オステオンの平均面積と年令との相関係数は-0.14であり有意な関係とは言えない。ハ-バ-ス管の平均面積と年令との相関係数は0.23であり、年令と共に増加する傾向が見られるものの有意な関係とは言えない。オステオンの数を従属変数として、年令を推定する回帰式を作成すると次式のようななり、推定値と実年令との差の平均は11.1才であった。年令= 1.8 ×オステオンの数- 17.2鎖骨中央部の横断面組織像を観察して年令との関係を調べた。年令= 1.8 ×オステオンの数- 17.21.鎖骨横断切片標本の作成鎖骨横断切片標本の作成法としてミクロト-ムによる方法と研摩による方法との2通りの方法について検討した。脱灰後ミクロト-ムによって標本を作る方法は簡単でありかつ、染色によって器官を識別できる利点はあるものの、厚さが数μと薄いため、プレパラ-トに封入する際に波打ったり、めくれたりする場合が多い。研摩による方法は作成に手間がかかるが標本が波打ったりするようなことはない。又、組織構造も良く観察できる。今回は研摩法を採用した。2.組織構造の観察顕微鏡下で組織構造の観察を行なってきた。オステオン相互、オステオンと介在層との境界が不明瞭な個所が多く、個々の領域が正確に分離できない。偏光をほどこすことにより、境界線の明瞭度が増すが、全領域がきれいに分離できるところまではいかない。3.コンピュ-タによる画像処理、面積計測今後は新たに導入したコンピュ-タを用い、画像処理手法によって領域の分離度の改善を計りたい。通常の顕微鏡像と偏光顕微鏡像とを組み合せて画像処理を行なうことにより、分離度の改善が期待できる。オステオン、介在層ともに複雑な形状をしており、従来のメッシュをかぶせて、その数をかぞえることによって面積を計測する方法では誤差が大きい。コンピュ-タ画像によって面積を計測すれば、より正確な面積が求まることが期待できる。

剖検時に採取した左鎖骨を資料とした。男性34例、女性13例の計47例である。年令は14才82才である。鎖骨中央部から約2mm厚の円板状の横断切片を切り出し、耐水ペ-パ-、研摩剤で約50μの厚さまで研摩した。観察は光学顕微鏡(明視野,位相差)で行なった。一横断面当り上下左右の4ケ所の観察を行ない、同時に写真撮影も行なった。13cm×18cmの印画紙にプリントした際の培率は約80倍であり、この領域は実資料上では約1.6mm×2.2mmに相当する。計測項目は1プリント領域当りのオステオンの数、オステオンの平均面積、ハ-バ-ス管の平均面積である。今回の資料の中で最も年少である14才女性の横断組織像は、オステオンは認められるものの数は少なく骨吸収の痕跡が認められない介在層が大きな領域を占めている。30才になると、吸収再構築が進みほとんどの領域がオステオンと前世代のオステオンの残骸で占められるようになる。50才を過ぎると骨髄腔が大きくなって、緻密骨の幅が小さくなる。オステオンの数と年令との相関係数は0.65であり、年令と共にオステオンの数は増加する傾向が認められる。オステオンの平均面積と年令の相関係数は-0.14であり、有意な関係とは言えない。ハ-バ-ス管の平均面積と年令との相関係数は0.23であり、年令と共に増加する傾向が見られるものの有意な関係とは言えない。オステオンの数を従属変数として、年令を推定する回帰式を作成すると次式のようになり、推定値と実年令との差の平均は11.1才であった。年令=1.8×オステオンの数-17.2
神経難病患者と介護サービス事業者への保健師による在宅療養支援方法の検討

本研究では在宅療養中の神経難病患者と介護サービス事業者が抱く在宅療養における不安や困難感,サービス提供の現状や要望を明らかにし,行政や保健師による支援方法を検討することを目的とした.訪問看護師とケアマネジャーは,患者と家族との信頼関係を基盤に両者の思いに配慮した在宅療養生活を調整すること,それを整えるための生活支援を行なうこと,在宅療養支援制度の活用等に対して不安や困難を感じていた.患者と家族は,病状の不安定さと介護の負担,経済的な負担等を感じていた.今後,サービス事業者や患者に対する研修会や交流会等を開催し支援していくことが必要と考える.先行研究を再考した結果,在宅療養中の難病患者が抱える困難の要因として,自宅近隣にかかりつけ医がいない場合があること,必要な医療行為と看護ケアに対してサービス内容が制限されること,在宅介護サービスが不足していること,支援関係者の知識や認識に違いがあること等が抽出された.看護ケアの提供状況にはサービス事業者の量的な充足が必要であり,更には患者に必要な医療行為のレベルも大きく関わるため質的向上も重要と考えられる.また,関係者が患者を支える基本的な各制度の適切な運用方法を再確認すること,保健所・市町による患者や関係者の支援体制づくりの充実・強化等の必要性が考えられた.保健所保健師に難病患者支援の現状を聞いたところ,保健師が定期的に関わっている患者は医療依存度が高く,主治医,介護保険,訪問看護等とともにチーム支援をしているケースがほとんどであることが分かった.在宅療養支援の体制づくりがなされていると思われるが,その中でも進行が早い,病状に個人差があるなど,疾患の特徴を十分に踏まえた支援が必要であると思われる.多種多様なサービスを調整するため、介護保険では介護支援専門員(ケアマネージャー)が個々の患者に対して支援を行っており,保健所,保健師の関わりが不要と考えられがちである.しかし,ケアマネージャーの守備範囲はあくまでも介護保険のサービスであること,ケアマネージャーが医療職以外の場合,疾患の理解や医療的対応が必ずしも十分ではないことなどから,ケアマネージャーだけでは患者支援を十分に行えない場合もある.このような状況の時には保健所,保健師がチーム支援の調整役を担う必要があると考えられ,本研究の意義があると考える.先行研究を再考した結果,在宅療養中の難病患者が抱える困難の要因として,自宅近隣にかかりつけ医がいない場合があること,必要な医療行為と看護ケアに対してサービス内容が制限されること,在宅介護サービスが不足していること,支援関係者の知識や認識に違いがあること等が抽出された.看護ケアの提供状況にはサービス事業者の量的な充足が必要であり,更には患者に必要な医療行為のレベルも大きく関わるため質的向上も重要と考えられる.また,関係者が患者を支える基本的な各制度の適切な運用方法を再確認すること,保健所・市町による患者や関係者の支援体制づくりの充実・強化等の必要性が考えられた.保健所保健師に難病患者支援の現状を聞いたところ,保健師が定期的に関わっている患者は医療依存度が高く,主治医,介護保険,訪問看護等とともにチーム支援をしているケースがほとんどであることが分かった.在宅療養支援の体制づくりがなされていると思われるが,その中でも進行が早い,病状に個人差があるなど,疾患の特徴を十分に踏まえた支援が必要であると思われる.多種多様なサービスを調整するため、介護保険では介護支援専門員(ケアマネージャー)が個々の患者に対して支援を行っており,保健所,保健師の関わりが不要と考えられがちである.しかし,ケアマネージャーの守備範囲はあくまでも介護保険のサービスであること,ケアマネージャーが医療職以外の場合,疾患の理解や医療的対応が必ずしも十分ではないことなどから,ケアマネージャーだけでは患者支援を十分に行えない場合もある.このような状況の時には保健所,保健師がチーム支援の調整役を担う必要があると考えられ,本研究の意義があると考える.先行研究を再考した結果,在宅療養中の難病患者が抱える困難の要因として,自宅近隣にかかりつけ医がいない場合があること,必要な医療行為と看護ケアに対してサービス内容が制限されること,在宅介護サービスが不足していること,支援関係者の知識や認識に違いがあること等が抽出された.看護ケアの提供状況にはサービス事業者の量的な充足が必要であり,更には患者に必要な医療行為のレベルも大きく関わるため質的向上も重要と考えられる.また,関係者が患者を支える基本的な各制度の適切な運用方法を再確認すること,保健所・市町による患者や関係者の支援体制づくりの充実・強化等の必要性が考えられた.保健所保健師に難病患者支援の現状を聞いたところ,保健師が定期的に関わっている患者は医療依存度が高く,主治医,介護保険,訪問看護等とともにチーム支援をしているケースがほとんどであることが分かった.在宅療養支援の体制づくりがなされている中でも進行が早い,病状に個人差があるなど,疾患の特徴を十分に踏まえた支援が必要であると思われる.介護保険制度施行後からは,介護支援専門員(ケアマネージャー)が個々の患者に対して多種多様なサービスを調整および支援を行っており,保健所,保健師の関わりが不要と考えられがちである.しかし,ケアマネージャーの守備範囲はあくまでも介護保険のサービスであること,またはケアマネージャーが医療職以外の場合,疾患の理解や医療的対応が必ずしも十分ではないことなどから,ケアマネージャーだけでは患者支援を十分に行えない場合もあるのではないか.さらに介護保険認定申請前の病状や生活支援は主に保健所や,保健師が担っている,チーム支援の調整役を担う必要があると考えられ,本研究の意義があると考える.本研究では在宅療養中の神経難病患者と介護サービス事業者が抱く在宅療養における不安や困難感,サービス提供の現状や要望を明らかにし,保健師による効果的かつ具体的な支援方法を検討することを目的として調査を実施した.

平成27年度に訪問看護師3名を対象に難病患者に関わる上での不安や困難感,負担感,在宅療養支援サービス提供の現状や課題,保健師との連携の有無や期待する支援等について半構成的な面接調査を行なったところ,訪問看護師の不安や困難感については,在宅療養での患者本人の希望と介護家族の思いのズレからくる家族の介護負担の調整や看護師自身の経験・知識不足からくるサービス提供の不安や不全感等が挙げられた.負担感については,長期的な関わりの中で病状の進行を予測した支援の進め方やサービス提供者のコーディネート等を患者と家族両者の気持ちに配慮し続けなければならないことであった.難病患者の特徴として,身体症状が進行し不自由さが増す一方で,脳機能は研ぎ澄まされるかのように敏感になるため表面的な対応は不信感を招きかねないこと,症状が不規則に出現するためコントロールが難しいことが挙げられ,看護師はその対応に苦慮している様子があった.在宅療養支援体制については,最近の国の制度変更に対して,サービス提供側も患者も情報や説明が不十分のため対応できていないこと,患者一人ひとり異なる病状や進行度,療養状況,ニーズへの支援に対応できないこと等があった.保健師との連携について,今回の看護師の対象者は保健師との直接的な関わりの経験が一切なく,患者の対象者も関わりがないことが分かった.行政や保健師から期待する支援としては,制度変更に関する情報提供や説明会の実施,介護サービス提供者の研修会や交流会,地域における難病患者数や特性等のデータ公表等が挙げられた.本研究では在宅療養中の神経難病患者と介護サービス事業者が抱く在宅療養における不安や困難感,サービス提供の現状や要望を明らかにし,行政や保健師による支援方法を検討することを目的とした.訪問看護師とケアマネジャーは,患者と家族との信頼関係を基盤に両者の思いに配慮した在宅療養生活を調整すること,それを整えるための生活支援を行なうこと,在宅療養支援制度の活用等に対して不安や困難を感じていた.患者と家族は,病状の不安定さと介護の負担,経済的な負担等を感じていた.今後,サービス事業者や患者に対する研修会や交流会等を開催し支援していくことが必要と考える.従来からの研究基盤により保健所保健師の研究協力および支援が得られ,対象者の選定・紹介の依頼もスムースに行える体制であったが,諸事情によりその関係性に配慮が必要になっていた.そのため,本研究協力依頼も少し時間をかけて関係機関に相談していく必要があると判断し,当初の計画が後ろ倒しになっている.現在は,改めて研究体制について調整し,保健所以外からの対象者の選定・紹介の依頼ルートを開拓し,依頼を行い,調査を進めている.地域看護学前年度から継続して,面接調査を実施する.対象者の状況によっては調査の中断,中止の可能性があるため,必要時対象者の追加,変更を検討する.結果より考察し,保健師の効果的な支援方法を検討する.分析する中で適宜スーパーバイズを受け,随時フィードバックしながらすすめる.【対象】1在宅療養中の神経難病患者とその家族約5組程度.
重症脳損傷における脳低温療法後の免疫機能

重症脳損傷に対する脳低温療法中及び施行後の免疫機能について調査した。34°Cの低体温下ではリンパ球の低下を認め、CD8陽性T細胞の減少が著明であった。脳低温療法が終了した後は、リンパ球数は正常化したが、CD8陽性T細胞の低値は遷延した。脳障害の重症度で分類して調査を行った所、重症脳障害患者ではCD4陽性T細胞が有意に低下していた。Th1細胞とTh2細胞の割合に差はなかったが、重症脳障害群ではIL-4の低値、IL-10の高値を示していた。IL-4はTh2の誘導、IL-10はTh1の抑制に働くため、Th1細胞とTh2細胞の割合は変化しないが細胞性免疫と液性免疫の両者が抑制されていると考えられた。心肺停止蘇生後症候群の患者に対する脳低温療法を中心に治療を行っています。予想よりも対象患者が多く、費用が不足する可能性が高いため、検査対象と項目をある程度制約していくことにしました。検討対象と適切な項目の選別は終了しました。今後は選択された検査結果の集積と、それらの解析を同時に進めていきます。また、2年前と異なり新しい非侵襲的モニタリングが当施設に導入されましたので、それらも併用し、重ねあわせ患者病態にどのような影響があるかを検討しています。重症脳損傷患者の免疫機能について、脳低温療法との関連性を検索しています。免疫に関する検討項目について、最も有効かつ現実的なものを抽出しています。今後は、項目を少しずつ絞りながら、短期及び長期的に免疫機能に影響を与える項目を解析していきます。重症脳損傷患者の免疫機能について、脳低温療法施行中及び脳低温療法施行後に調査を行った。想定よりも高額検査が多く、対象と時期を限定する必要があった。重症脳損傷の原因疾患については、心肺停止後症候群による蘇生後脳症を対象とした。上記患者の内、蘇生後Glasgow Coma Scaleが8点以下の患者を対象として、脳低温療法を施行した。尚、対象症例を限定するために、循環動態が不安定であり脳低温療法完遂が困難と判断される症例は除外対象とした。脳低温療法施行29症例のうち、11症例が研究対象となった。脳低温療法患者の免疫機能として、IL-2, IL-4, IL-10, IL-12, IFN-γ, TNF α, CD4/CD8, CD11b, Th1/Th2分画について調査を行った。血液マーカーのうち、IL-2, IL-4, IL-10, IL-12, TNF αについては、神経障害及び脳低温療法によると考えられる粗大な以上は認められず、急性期侵襲による反応のみが検出されていた。IFN-γにおいても殆どの症例で検出感度以下であり、明らかな免疫異常を指摘するのは困難であった。ただし、急性期CD11bについてはやや低下傾向を認めており、Natural Killer T cellの機能に障害が生じている可能性が示唆された。また、Th1/Th2比についても正常下限以下の症例が多く、免疫が細胞性免疫から液性免疫に移行していることが示唆されていた。心肺停止蘇生後症候群における重症脳損傷患者では、脳低温療法中に免疫機能が液性免疫優位となっており、これが易感染性に関与している可能性があると考えられる。神経救急予想よりも高額な検査が多く、全ての検査を行うと対象症例が限られてしまうことが分かりました。現在は前段階の治療をある程度進めて、適切な症例の選択、検体の採取を行っていますが、検体の内検討対象とするものを取捨するのに予想外の時間がかかっています。また、2年前と異なった新しい非侵襲的モニターが導入可能となったため、それらの併用を行うための手続きが必要となり、多少時間が必要でした。現在は免疫に関与する血液学的項目を調査中です。臨床的な関連性に今後発展させていきます。現行の脳低温療法を継続し、それらの患者のデータを取得していきます。データは順次解析を行い、患者転帰や生体反応に対する影響を検討します。今回の研究における検討項目以外にも様々なパラメーターが取得されるため、それらとの影響も分析していきます。現在は血液学的な検索を行なっていますが、まずは検査項目を絞り、集中的に調査していく予定です。その後に、実際の臨床評価を追加していきます。本研究に利用し検討する対象検体の採取に予想外の時間がかかってしまっているため、繰越金が生じています。今年度に採取できなかった検体検査費用に充て、その他論文執筆用費用などは一部となる予定です。研究の血液学的検査に使用する予定です。
規則パラメーターのベクトル表示によるL1_2型合金の規則化ダイナミクスの解析

Cu_3Au(L1_2)型規則合金について、その規則化プロセスと微細組織変化を記述するためにギンツブルグ・ランダウ展開による速度式の定式化を試みた。面心格子の配位数は4であり、L1_2に規則化すると2種類の副格子点(α,β)に区分される。それぞれの数は3と1であるので、どれがβサイトになるかにより4つの位相が発生する。そのために単一の実数の規則度では規則状態を記述できない。この困難を打開するにはいくつかの方法が考えられるが、本研究では基本的なPottsモデルを採用した。すなわち、4つの位相に対応する規則度S=S(η^1,η^2,η^3,η^4)を導入した。η^1,η^2,η^3,η^4は互いに縮退している。まず、均一な規則状態を想定してCu-Pt合金の状態図を再現するようにエネルギーパラメーターを決定した。組成と規則度の傾きによるエネルギー増加を考慮に入れることにより、一般的な変態過程に対応した速度式とした。これを数値的に解くことにより、微細組織の発展を解析した。計算により得られた主な結果を以下に示す。(1)逆位相境界ではη^1がスムーズに減少し、η^2増加する事により位相が変化する様子が確かめられた。(2)逆位相境界近傍では規則度が0となる状態が発生し、そこでの組成は状態図での不規則領域の値になる。これは、逆位相境界に不規則相の出現(すなわち、wetting現象)に対応する。(3)今回の計算で求められた逆位相境界近傍の規則度の変化は、クラスター変分法で得られている結果とよく対応している。(4)周期的逆位相境界がヘヤピン機構によって消滅していく過程がうまく再現できた。(5)このほかにも、実験で観察された逆位相境界の挙動や相分解の様子を本速度式により再現することに成功した。さらに、周期的逆位相境界の形成をも再現できるように速度式の改良を試みている。L1_2型規則状態を記述するに必要かつ十分な規則度パラメーターの要素の数は、平均組成の他には3つである。当初の計画では、3つの要素で定式化を行う予定であったが、4つのバリアントを直接記述するために4つの要素をもつパラメーターとした。その結果、Pottsモデルに類似した形になった。しかしながら、この4つの要素は、L1_2を基本とする限り完全には独立ではない。それから派生する束縛条件とPottsモデルからの式に含まれているviolation termとの関連は今のところ明らかではないが、この問題は、3つの要素での定式化の結果と対応すれば解決できるはずである。現在、解決に向けて研究を進めている。周期的逆位相境界の安定性を考慮に入れた速度式の導出を試みた。まだ完全ではないが、L1_2→L1_<2-S>の変化をある程度再現することができた。これはこれまで初めて得られた画期的な成果である。速度方程式の基本的な形は確定できたので、現在は逆位相境界の周期性によるエネルギー利得を2次元のフーリエ成分で記述するように方程式の改良を試みている。Cu_3Pt合金を用いて、L1_2→L1_<2-S>, L1_2→L1_<2-S>+A1, L1_2→L1_<2-S>+A1変態過程について透過電子顕微鏡によるその場観察実験を行い、各変態過程における組織変化を明らかにした。

その結果、不規則化は熱的な逆位相境界から優先的に進行すること、熱的な逆位相境界が湾曲して周期的逆位相境界になること、L1_2→L1_<2-S>+A1の反応では一旦L1_<2-S>になってからL1_<2-S>+A1に相分解することがわかった。現在、これらの組織変化を再現すべく、我々の速度方程式によるシミュレーションを行っている。前年度までにCu_3Au(L1_2)型規則合金について、その規則化プロセスと微細組織変化を記述するためにギンツブルグ・ランダウ展開による速度式の定式化を試みたので、本年度はこれを応用してCu_3Pt合金における微細構造変化の解析を試みた。まず、均一な規則状態を想定してCu-Pt合金の状態図を再現するようにエネルギーパラメーターを決定した。L1_2型規則構造に含まれる4つの位相はPottsモデルを採用することにより表示した。すなわち、S=S(η1,η2,η3,η4)を導入した。次に、合金の規則度を組成と規則度の傾きによるエネルギー増加を考慮に入れることにより、一般的な変態過程に対応した速度方程式とし、これを数値的に解くことにより、微細組織の発展を解析した。計算により得られた主な結果を以下に示す。(1)逆位相境界ではη1がスムーズに減少し、η2増加する事により位相が変化する様子が確かめられた。(2)逆位相境界近傍では規則度が0となる状態が発生し、そこでの組成は状態図での不規則領域の値になる。これは、逆位相境界に不規則相の出現(すなわち、weting現象)に対応する。(3)今回の計算で求められた逆位相相境界近傍の規則度の変化は、クラスター変分法で得られている結果とよく対応している。(4)周期的逆位相境界がヘヤピン機構によって消滅していく過程がうまく再現できた。(5)このほかにも、実験で観察された逆位相境界の挙動や相分解の様子を本速度式により再現することに成功した。さらに、周期的逆位相境界の形成をも再現できるように速度式の改良を試みている。
乳癌HLA-class I欠損腫瘍細胞の癌免疫監視機構における基礎的研究

癌の免疫監視機構においてCD8細胞が癌抗原認識をするにはHLA-Class I抗原が重要な役割を果たしていると考えられている。乳癌細胞においてHLA-Class I抗原の欠損が報告されており、この事象が乳癌における免疫監視機構からの回避機序に関与するものか否かを明らかにすることを本研究の目的としている。乳癌の治療成績を向上させるには、外科的切除であれ、化学療法であれ何らかの方法によりmass reductionを行うこと、また、その後の再燃、再発をいかに抑制するかとの問題がある。乳癌に対するmass reductionについては大量化学療法の腫瘍抑制効果について数多くの報告がされている。しかし、何れの方法単独では生命予後の改善に至ったとの報告は数少ない。このため、本研究に関連した事項として、大量化学療法によるより効果的なmass reductionの検討を含め、その後の免疫監視機構によるmicrolevelでの免疫監視機構での抗腫瘍効果を目標として、乳癌細胞のHLA-Class I抗原欠損の意義について以下の検討を行い報告した。効果的なmass reductionを目的とした化学療法に関しては、第35回癌治療学会、第10回関越UFT研究会、第26巻「癌と化学療法」誌において主として再発乳癌を対象としたmass reduction効果の検討を報告した。また、HLA-Class I抗原欠損について、乳癌の組織におけるHLA-Class I欠損の頻度と悪性度をp53測定により推測し比較検討を行い第36回癌治療学会に報告した。
亡命ロシア文学における「ヴィジョンの複数性」と「疎外の意識」の研究

本研究は「亡命」における「ヴィジョンの複数性」と「疎外の意識」に焦点を当てながら、それらを統合的に研究することを目的としている。多文化・多言語状況の顕在化した現在において「亡命」という過去に特殊化された状況を捉えなおす作業は、1991年ソ連崩壊後のロシアに留まらずダンテやウェルギリウスに連なるより文学史を視野に入れた「読み」の更新であり、それは現代文化の理解に貢献すると考えられる。3年目は再び東京に研究拠点を移し、主に東京大学においてアメリカ滞在時の資料を用いながら研究を進めた。3年目の研究成果は2011年11月に東京で行われた日本ロシア文学会にて「ギェドロイチとタミズダート-亡命ポーランドにおけるロシア文学出版」の題名にて発表された。またCanadian-American Slavic Studies誌の第45(2011)号には"On the History of the Novel We,1937-1952:Zamiatin's We and the Chekhov Publishing House."という論文が掲載された。前者においてはこれまでロシア文学においても、また、ポーランド文学においても顧みられてこなかった亡命ポーランドにおけるロシア文学出版に注目しながら、そのタミズダート(国外出版)におけるフランスの亡命ポーランド出版社Instytut literacki、またその編集長であったイェジー・ギェドロイチの役割に関して論じた。Instytut literackiの出版物ならびにその代表的雑誌Kulturaにおいて60年代の文学裁判の代表的作家であったブロツキーやシニャフスキー(アブラム・テルツ)といった作家の出版物は世界に先駆けて発表されていた。また、出版活動に目を向けるという点では後者も共通している。英語で発表されたこの論文は、ザミャーチン未亡人と文学研究者グレープ・ストルーヴェの書簡などのアーカイヴ資料に基づきながら、フォード財団の支援により創られたニューヨークのチェーホフ記念出版社から初めてロシア語版のザミャーチン『われら』が発表されるまでをオーウェルのストルーヴェとの書簡における発言などと対照しながら考察した。研究計画に従い、1年目前半期は主に日本国内での資料調査および研究を行い、1年目後半期から3年目に至るまでの1年半の期間は在外研究を行う。1年目前半期は所属先である東京大学の図書館を中心として国内で入手可能な資料収集を行い、1年目後半期からはスタンフォード大学スラヴ語・スラヴ文学研究室に研究環境を移し、同大学フーバー研究所アーカイヴズを利用しながら上記課題に基づいた研究を行う。1年目の研究課題は同研究所アーカイヴズ所蔵のアンドレイ・シニャフスキー・コレクションを利用しながら、亡命ロシア社会の知的空間の再構築を目指すものであり、これまでに書かれたロシア文学史でいまだ整理の行われていない文学現象としての「亡命」を整理し記述することである。多文化・多言語状況の顕在化した現在において「亡命」という過去に特殊化された状況を捉えなおす作業は、1991年ソ連崩壊後のロシアに留まらずダンテやウェルギリウスに連なるより大きな文学史を視野に入れた「読み」の更新であり、それは現代文化の理解に貢献すると考えられる。1年目の研究成果は2009年12月にボストンで行われたアメリカ・スラヴ研究学会にて「現代文化解釈の媒介としてのアブラム・テルツ」の題名にて発表された。またロシア文学全般を扱った書籍において20世紀ロシア文学の特異な作家ベネディクト・エロフェーエフを論じた「B・エロフェーエフ酔いどれ列車、モスクワ発-ペトゥシキ行」は自由国民社より2009年に出版された水野忠雄編『ロシア文学名作と主人公』に収録された。2年目の研究成果は2010年11月にロサンゼルスで行われたアメリカ・スラヴ東欧ユーラシア研究学会にて「シニャフスキーとブロツキー:亡命を超えて芸術について」の題名にて発表された。また北海道大学スラヴ研究センターより2010年に出版された『境界研究』第一号にて「亡命ロシア文学研究者グレープ・ストルーヴェ研究」が掲載された。また2011年3月22日にはモスクワ・ロシア海外文献図書館で開催された国際会議「時代のコンテクストにおけるアンドレイ・シニャフスキー」にて「シニャフスキーの速度:『思わぬ閃き』について」の題で発表を行った。

以上の研究成果により、ゲニスとワイリの語るような「90年代」の雛型としての「60年代」を検証するに当たってブロツキーとシニャフスキーという全く異なるタイプの作家を視野に入れた結果、フルシチョフ末期を挟んで文学裁判により亡命を余儀なくされた二人の作家は多くの共通点を見出した。またシニャフスキーの出版者の一人でもあったストルーヴェのような亡命ロシア知識人社会の中心人物を視野に入れた結果、フランスにおけるシニャフスキーの孤立を亡命ロシア文学の伝統的使命感とその反発における文脈でとらえ直すことが可能となった。本研究は「亡命」における「ヴィジョンの複数性」と「疎外の意識」に焦点を当てながら、それらを統合的に研究することを目的としている。多文化・多言語状況の顕在化した現在において「亡命」という過去に特殊化された状況を捉えなおす作業は、1991年ソ連崩壊後のロシアに留まらずダンテやウェルギリウスに連なるより文学史を視野に入れた「読み」の更新であり、それは現代文化の理解に貢献すると考えられる。3年目は再び東京に研究拠点を移し、主に東京大学においてアメリカ滞在時の資料を用いながら研究を進めた。3年目の研究成果は2011年11月に東京で行われた日本ロシア文学会にて「ギェドロイチとタミズダート-亡命ポーランドにおけるロシア文学出版」の題名にて発表された。またCanadian-American Slavic Studies誌の第45(2011)号には"On the History of the Novel We,1937-1952:Zamiatin's We and the Chekhov Publishing House."という論文が掲載された。前者においてはこれまでロシア文学においても、また、ポーランド文学においても顧みられてこなかった亡命ポーランドにおけるロシア文学出版に注目しながら、そのタミズダート(国外出版)におけるフランスの亡命ポーランド出版社Instytut literacki、またその編集長であったイェジー・ギェドロイチの役割に関して論じた。Instytut literackiの出版物ならびにその代表的雑誌Kulturaにおいて60年代の文学裁判の代表的作家であったブロツキーやシニャフスキー(アブラム・テルツ)といった作家の出版物は世界に先駆けて発表されていた。また、出版活動に目を向けるという点では後者も共通している。英語で発表されたこの論文は、ザミャーチン未亡人と文学研究者グレープ・ストルーヴェの書簡などのアーカイヴ資料に基づきながら、フォード財団の支援により創られたニューヨークのチェーホフ記念出版社から初めてロシア語版のザミャーチン『われら』が発表されるまでをオーウェルのストルーヴェとの書簡における発言などと対照しながら考察した。