hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ケイ素-ケイ素結合の電気化学的活性化を利用した新規ケイ素系デンドリマーの合成

前年度までに、電極還元条件下におけるSi-Si結合の位置選択的開裂について、その電解条件と開裂を誘導するケイ素上の置換基についてはほぼ明らかとなった。この知見を基礎にして、si-H結合→si-Cl結合→Si-R^*(R^*=電極還元条件下におけるSi-Si結合の位置選択的開裂を誘導する置換基)という変換反応および電極還元反応の手順に従って、第2世代デンドリマー合成の基本反応ルートとなるSi-Si結合形成およびケイ素鎖伸長反応を種々検討したが(本年度研究実施計画(2))、目的生成物の生成は確認されたものの単離は困難であった。そこで、Si-H結合→Si-Cl結合への変換の後、電極還元カップリング反応を鍵反応として、目的とするケイ素系デンドリマーの合成に成功した。生成物のUV吸収特性を、鎖状ポリシランのそれと比較検討した結果(実施計画(3))、吸収波長は、Si-Siσ共役長にほぼ対応しているが、モル吸光係数は、ケイ素数の等しい鎖状ポリシランと比較して著しく大きな値をとるという興味深い結果が得られた。さらに、セミマイクロフロー型電解セルを用いたSi-Si結合形成反応についても検討を加え(実施計画(1))、通常のバッチ型セルと比較して極めて高い電流効率97%を達成した。また、電解フロー系は、ポリシラン合成にも応用可能であり、生成ポリシランの分子量の向上が観察された。ケイ素系デンドリマー合成への応用については検討中であるが、高い電流効率と精密な濃度制御を考慮すれば大いに期待できる反応プロセスである。ケイ素系デンドリマー合成のための鍵化合物として、鎖状の1,3-ジヒドロトリシランおよび1,3-ジヒドロ-2-エトキシトリシランを、それぞれ、対応するジクロロオルガノシランとクロロヒドロオルガノシランとの電極還元カップリング反応により合成した。さらに、トリクロロシランとクロロオルガノシランとの電極還元カップリング反応により、対応する枝分かれ状テトラシランを合成した。これらのオリゴシランの合成について、電極材質の効果を検討した結果、難還元性化合物の電極還元において我々がこれまで明らかにしてきたマグネシウムの有効性があらためて確認された。また、電極還元条件下において危倶されたSi-HおよびSi-OEt結合に由来する副反応は特に観察されず、これらの置換基を段階的にSi-C1結合に変換し、さらなるケイ素-ケイ素結合形成反応に利用できることが明らかとなった。マグネシウム電極の有効性については、脂肪族エステルの電極還元系における反応機構的検討から、マグネシウムイオンの電子移動触媒としての作用が示唆される結果が得られており、マグネシウムイオンの他、ランタノイド金属イオンにも同様の効果があることを見出した。クロロシラン類の電極還元カップリング反応においても、マグネシウムイオンを共存させれば、白金電極を用いる電解系でも本質的には進行することを確認しており、この知見は、上記テトラシランをコア分子とする第1世代ケイ素系デンドリマー合成に対して有用である。得られたオリゴシランのケイ素-ケイ素結合については、電極還元条件下での反応性を確認中であるが、ポリシランで観察された、ケイ素-ケイ素結合開裂反応は現在のところ確認されず、ケイ素-ケイ素結合の電気化学的活性化については、オリゴシラン上の置換基に窒素系官能基を導入するなどの工夫が必要と判断され、これについても検討中である。ケイ素系デンドリマー合成の鍵化合物として、前年度までに、トリクロロシランとクロロオルガノシランとの電界還元クロスカップリング反応により、対応する枝分かれ状テトラシランの合成に成功したことを受け、濃度比、通電量等、種々電解条件を探索したが(本年度研究実施計画(2))、十分な反応収率が得られなかった。そこで、実施計画(1)に掲げた、Si-Si結合の再活性化過程の制御について検討を集中し、ポリシランの電解条件下における挙動を精査した。その結果、ケイ素上にフェニル基を有するポリシラン(数平均分子量約3000)を、マグネシウム電極を用いて、50mA定電流条件下に置くことで、分子量が急激に減少することを確認した。この分子量低下は、アルキル置換ポリシランよりもフェニル基置換ポリシランの方が顕著であり、Si-Si結合の還元的な切断によるシリルアニオンの生成が示唆され、シリルアニオンをある程度安定化する置換基の導入が、この過程には重要であることが明らかとなった。電解還元条件下にあるポリシランに、ジクロロオルガノシランを添加すると、分子量の増大が確認され、電解中発生したシリルアニオン種が新たな重合生長末端となることも確認した。このことから、ケイ素上の置換基効果を利用した選択的Si-Si結合の電気化学的活性化には、ジフェニルシリレン構造の導入が適当であると判断し、実施計画(3)にしたがったSi-Si結合伸長反応については、ジフェニルシリレン構造を有するオリゴシランを用いて、電解還元条件下でのクロロオルガノシランとの反応について検討を行った。現在、その生成物の確認中であるが、ケイ素鎖の部分的伸長は可能である。第2世代のデンドリマー合成のためのコア分子としては、立体障害の軽減は必要であり、ジシランあるいはトリシラン単位を伸長させ、重合生長末端間の距離を大きくする分子設計が必要であると考えられる。この知見を基礎にして、si-H結合→si-Cl結合→Si-R^*(R^*=

電極還元条件下におけるSi-Si結合の位置選択的開裂を誘導する置換基)という変換反応および電極還元反応の手順に従って、第2世代デンドリマー合成の基本反応ルートとなるSi-Si結合形成およびケイ素鎖伸長反応を種々検討したが(本年度研究実施計画(2))、目的生成物の生成は確認されたものの単離は困難であった。そこで、Si-H結合→Si-Cl結合への変換の後、電極還元カップリング反応を鍵反応として、目的とするケイ素系デンドリマーの合成に成功した。生成物のUV吸収特性を、鎖状ポリシランのそれと比較検討した結果(実施計画(3))、吸収波長は、Si-Siσ共役長にほぼ対応しているが、モル吸光係数は、ケイ素数の等しい鎖状ポリシランと比較して著しく大きな値をとるという興味深い結果が得られた。さらに、セミマイクロフロー型電解セルを用いたSi-Si結合形成反応についても検討を加え(実施計画(1))、通常のバッチ型セルと比較して極めて高い電流効率97%を達成した。また、電解フロー系は、ポリシラン合成にも応用可能であり、生成ポリシランの分子量の向上が観察された。ケイ素系デンドリマー合成への応用については検討中であるが、高い電流効率と精密な濃度制御を考慮すれば大いに期待できる反応プロセスである。
両親媒性糖鎖の超分子形成と機能

我々は、ガングリオシドおよびシアル酸含有糖脂質とリポソームからなる細胞表層モデル系を用い、糖鎖のリポソーム表面からの距離、配列状態および密度などを考慮したリポソームを調製し、実細胞との相互作用を通じて細胞表層での糖鎖の認識機構について検討してきた。シアル酸の数の異なる種々のガングリオシド脂質をリポソームに組み込み、免疫細胞特にT細胞との相互作用を調べた。細胞との相互作用は、共焦点レーザー蛍光顕微鏡により、個々の細胞内カルシウム濃度の増加を追跡することにより評価した。その結果、ある種のポリシアロガングリオシド(PG)含有リポソームが、T細胞を強く刺激することを見いだした。糖鎖分子構造のモデル解析から、T細胞刺激能の高いガングリオシド(GT1b,GD1a)では、末端のモノシアル酸残基が、リポソーム表面に突き出して、効率よくレセプターと相互作用しえる構造をとっていることが示唆された。そこで、ガングリオシドのモノシアル酸残基の機能に注目したモデル脂質として、スペーサー長の異なる2種の人工モノシアロ脂質sialylcholesterol (SC2、SC6)を合成し、その含有リポソームのT細胞刺激能を調べた。その結果、2種類のsialylcholesterol含有リポソームは共にT細胞を強く刺激した。特にSC6含有リポソームにおいては天然のガングリオシド含有リポソームをも凌ぐ強いT細胞刺激能を示した。細胞刺激には、シアル酸残基のリポソーム表面での存在状態がとくに重要であることがわかった。さらにこのsialylcholesterol含有リポソームによるT細胞の増殖活性について、^3Hラベルしたthymidineを用いて調べたところ高い増殖活性をもっていることも明らかとなった。
キタオットセイにおけるＣａｒｒｙ－ｏｖｅｒ効果の検証と個体群動態ヘの波及

キタオットセイロシア繁殖群の非繁殖期の分布と摂餌生態を調べた.また,生活史を通した本種の経験環境の推定を目的として,ヒゲの安定同位体・微量元素組成を異なる海域で採集された個体間で比較することで,本種の主要な利用海域の判別指標の作成した.さらに,ロシア繁殖群のうち,チュレニー島繁殖個体を対象に,作成した判別指標を用いて,直近の非繁殖期の利用海域を推定した.日本周辺海域で混獲・漂着,採捕されたキタオットセイを収集し,外部計測,年齢査定をおこなった.性・齢クラスに分けて,標本採集海域でその組成を比べた.北部日本海沿岸では115月,北日本太平洋沿岸では57月に多くの標本が収集された.北部日本海沿岸では成熟オスが優占したのに対して,北日本太平洋沿岸では未成熟個体が優占した.収集した標本の胃内容物組成,筋肉組織の炭素・窒素安定同位体比を標本採集海域,性・齢クラス,および収集季節間で比較した.北部日本海沿岸では冬季には主にスケトウダラとヤリイカ,春季にはホッケ,ヤナギノマイ,スケトウダラを摂餌していた.北日本太平洋沿岸では,春季にはスケトウダラ,夏季と冬季はスルメイカ,オオクチイワシを摂餌していた.両海域とも,未成熟個体と成熟メスは小型浮魚類や中深層性生物をおもに利用していたのに対して,成熟オスはスケトウダラのような大型の餌も利用していた.日本周辺海域と繁殖地のひとつであるチュレニー島で採集したヒゲの安定同位体・微量元素組成を調べた.ヒゲのもっとも根本の部位の物質組成を利用して,平均誤判別率19.05%で3つの標本採集海域を判別できた.チュレニー島繁殖個体について,成熟オスの50%は非繁殖期間を通して繁殖地周辺に滞在したと推定されたが,成熟メスで同様の個体はみられなかった.また,成熟オスの50%,成熟メスの90%が直近の非繁殖期に北部日本海沿岸を利用したと推定された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,混獲・漂着,あるいは採捕されたキタオットセイの生物学的情報の収集,ならびに食性解析をおこない,本種ロシア繁殖群の非繁殖期の分布と摂餌生態を調べた.加えて,生活史を通した本種の経験環境の推定を目的として,ヒゲの安定同位体・微量元素組成を異なる海域で採集された標本間で比較することで,本種の主要な利用海域の判別指標の作成した.2005年12月2014年8月に北海道を中心とする北日本沿岸で混獲・漂着,採捕されたキタオットセイを収集した.収集した標本については,外部計測,犬歯を用いた年齢査定,性成熟状態の判定を行った.調査期間中に,太平洋側で48個体,日本海側で22個体の混獲・漂着個体が収集され,日本海側では採捕個体58個体も収集された.太平洋側の標本は未成熟オスの割合が多く,成熟オスの割合は低かった.一方,日本海側の標本は亜成熟成熟オスが大部分を占めていた.本調査により,キタオットセイの来遊状況は海域によって大きく異なることが明らかとなった.上記個体の胃内容物分析,肝臓の安定同位体比分析を行った.調査海域全体で16科22種の餌生物が確認された.日本海側の標本からはスケトウダラが多数出現した.またヤリイカやホッケといった沿岸性種も出現した.一方,太平洋側の収集された標本からはスルメイカが多数出現し,ハダカイワシ類や,ドスイカといった中深層に生息している生物も出現した.上記の非繁殖期に採集した標本にくわえて,本種の繁殖地であるチュレニー島で繁殖個体からヒゲを採集した.直近に形成されたヒゲの根元の部分の安定同位体,微量元素組成を測定し,太平洋,日本海,繁殖地の3海域の判別分析を行い,交差検証法により判別精度を算出した.ヒゲの窒素・炭素安定同位体比,Zn,As,Cdの濃度をもとに判別指標を作成した結果,85.7%の精度で太平洋,日本海,繁殖地の3海域を判別できた.キタオットセイロシア繁殖群の非繁殖期の分布と摂餌生態を調べた.また,生活史を通した本種の経験環境の推定を目的として,ヒゲの安定同位体・微量元素組成を異なる海域で採集された個体間で比較することで,本種の主要な利用海域の判別指標の作成した.さらに,ロシア繁殖群のうち,チュレニー島繁殖個体を対象に,作成した判別指標を用いて,直近の非繁殖期の利用海域を推定した.日本周辺海域で混獲・漂着,採捕されたキタオットセイを収集し,外部計測,年齢査定をおこなった.性・齢クラスに分けて,標本採集海域でその組成を比べた.北部日本海沿岸では115月,北日本太平洋沿岸では57月に多くの標本が収集された.北部日本海沿岸では成熟オスが優占したのに対して,北日本太平洋沿岸では未成熟個体が優占した.収集した標本の胃内容物組成,筋肉組織の炭素・窒素安定同位体比を標本採集海域,性・齢クラス,および収集季節間で比較した.北部日本海沿岸では冬季には主にスケトウダラとヤリイカ,春季にはホッケ,ヤナギノマイ,スケトウダラを摂餌していた.北日本太平洋沿岸では,春季にはスケトウダラ,夏季と冬季はスルメイカ,オオクチイワシを摂餌していた.両海域とも,未成熟個体と成熟メスは小型浮魚類や中深層性生物をおもに利用していたのに対して,成熟オスはスケトウダラのような大型の餌も利用していた.

日本周辺海域と繁殖地のひとつであるチュレニー島で採集したヒゲの安定同位体・微量元素組成を調べた.ヒゲのもっとも根本の部位の物質組成を利用して,平均誤判別率19.05%で3つの標本採集海域を判別できた.チュレニー島繁殖個体について,成熟オスの50%は非繁殖期間を通して繁殖地周辺に滞在したと推定されたが,成熟メスで同様の個体はみられなかった.また,成熟オスの50%,成熟メスの90%が直近の非繁殖期に北部日本海沿岸を利用したと推定された.本研究課題では,キタオットセイロシア繁殖群の非繁殖期の摂餌生態の解明と繁殖地とのつながりを明らかにすることを主な目的としている.平成26年度までに,本種ロシア繁殖群の生活史を網羅した標本採集を行い,非繁殖期の食性解析と標本採集海域の判別指標の作成に成功した.この判別指標は,本種の海域利用履歴を推定するうえで,不可欠なものである.平成26年度の研究成果により,非繁殖期に経験した環境の違いがその後の繁殖生態に与える影響を検討するうえで重要な知見が得られた.27年度が最終年度であるため、記入しない。・胃内容物から出現した餌の体サイズ復元による摂餌量の推定を行う.・キタオットセイの繁殖期である68月に,チュレニー島において繁殖行動の観察を行う.また繁殖個体から体組織の採集を行い,栄養状態のモニタリングと直近に利用した摂餌海域の特定を行う.作成した海域判別指標を用いて,繁殖島で採集した個体の利用海域推定を行う.・キタオットセイの1年を通した摂餌生態と,非繁殖期の生態が繁殖生態に与える影響について論文にまとめる.27年度が最終年度であるため、記入しない。
微視的理論による原子核の熱力学的性質の研究と宇宙核物理学ヘの応用

理論的立場から,原子核の熱力学的性質及びそれに関連したテーマについて研究を行い,次のような成果を得た。1,殻模型モンテカルロ法において角運動量射影を行う,比較的簡便な方法を開発し,それを応用して核準位密度のスピン依存性を調べた。Fe-Ni領域核に対する数値計算により,偶々核では低エネルギーで対相関の影響が見られること,それがエネルギーの増加と共に見えなくなること,奇核においてはこのような効果は見られないことを見出した。2,殻模型モンテカルロ法を用いた微視的立場から^<162>Dyのような希土類領域の変形核について準位密度の計算を実行し,広いエネルギー領域にわたって実験データを再現することに成功した。3.有限温度平均場理論における量子数射影法を再定式化し,さらにカノニカル集団におけるBCS型理論を初めて定式化した。これらを用いて有限系での温度変化に伴う相転移,特に超流動・常流動相転移における保存則の役割を調べ,最近の実験により超流動・常流動相転移の痕跡であると示唆されていた原子核のS字型熱容量が粒子数保存の影響により現れること等を指摘した。4.不安定核領域の殻構造,特に対相関の効果を詳しく調べるため,ガウス関数展開法を応用したHartree-Fock-Bogolyubov (HFB)計算の新しいアルゴリズムを開発した。新magic numberとして注目されているN=16及びN=32領域で有効相互作用により殻構造に違いが見られるが,HFB計算を実行するとshell gapとpairing gapがほぼcompensateすることが分かった。原子核の熱力学的性質に関して,理論的立場から次のような研究を行った。・pf殻領域の陽子過剰核の準位密度について,特にisospinの効果に注目しながら,殻模型に基づく微視的立場から理論的に研究した。特にZ=Nの奇々核では,対相関のため異なるisospinを持つ状態が低エネルギー領域に共存するので,isospinによるエネルギー差の取扱いが重要になる。厳密なisospin射影法の開発によってそのエネルギー差の補正が可能になり,陽子過剰核についても信頼性の高い計算が実行できることを示した。・希土類領域の核準位密度を精度よく計算するため,殻模型モンテカルロ計算の数値計算プログラムを,バレンス陽子と中性子が異なるmajor shellにある場合をも扱えるよう拡張・開発し,テスト計算を行った。また,希土類核のようによく変形した原子核では,多数の回転バンドの存在のため基底状態エネルギーの評価に工夫が必要である。変形核における基底状態エネルギーの外挿法について,実験データも併せ用いながら検討した。・原子核の対相関の温度変化とそれに伴う相転移について,特に粒子数保存の影響を調べるため,粒子数射影を行った有限温度BCS理論の定式化を進め,数値計算アルゴリズムの検討を行った。さらに,変分後に粒子数射影を行う場合について幾つかの計算を実行し,低温で粒子数保存の効果が無視できないことを確認した。・不安定核領域における原子核の殻構造について,有効相互作用との関連に留意しながら研究を行った。今後,不安定核における殻構造の変化が熱力学的性質にどのような影響を持つかを調べる研究につながるであろう。1.希土類核,特に^<162>Dyを中心として実験値の詳しい分析を行うと共に,その核準位密度を記述するために何が必要であるか(model space,自由度等)を検討した。その結果重要と考えられる,変形度及び慣性モーメントと準位密度の関係について,予備的な数値計算を行った。2.有限系での相転移について詳しく調べるため,有限温度平均場理論に様々な量子数(粒子数,角運動量等)に関する射影を組込む方法を,Thermo field dynamicsを用いて再定式化した。これにより,ゼロ温度における計算プログラムが応用できるなど,有限温度での量子数射影が実行しやすくなることが期待される。また,Peierls不等式を保持したエントロピーの近似式を導いた。

これにより,Variation-after-projection計算が実現できるものと期待される。3.原子核における超流動・常流動相転移に関して,熱容量が温度に対して示すS字型の振舞いがその指標として実験的立場から提案されている。我々は,有限温度BCS理論に粒子数射影を施すことにより同様のS字型が現れることを見出し,その原因を分析して,粒子数保存が準粒子励起に及ぼす影響により熱容量のS字型が現れることを明らかにした。これは熱容量のS字型が直ちに超流動・常流動相転移の指標とはなり得ないことを意味する。しかし,実験的に観測されるS字型熱容量が超流動・常流動相転移と無関係であるとまでは言えず,より様々な角度からの研究が必要である。4、不安定核の準位密度や熱力学的性質を理解する上で,不安定核領域の殼構造を知ることは不可欠である。本年度は特に,対相互作用の効果を詳しく調べるため,ガウス関数展開法を応用したHartree-Fock-Bogoliubov計算のアルゴリズムの開発を行った。原子核の熱力学的性質に関して,理論的立場から次のような研究を行った。1.^<162>Dyに対して,殻模型モンテカルロ法を用いた準位密度の計算を実行し,四重極集団運動及び対相関(慣性モーメント)に関連した有効相互作用の強度を適切に選ぶことにより,希土類領域の変形核についても微視的立場から実験データをほぼ再現できることを示した。2.有限系での温度変化に伴う相転移,特に超流動・常流動相転移について調べるため,カノニカル集団におけるBCS型理論を初めて定式化した。この理論形式は,粒子数射影後に近似的自由エネルギーの変分を行うことにより導かれるものである。原子核だけでなく,ナノスケールのグレインにおける超伝導の研究等にも役立つことが期待される。また,この理論に基づく数値計算のための準備を行った。我々は,このS字型が準粒子励起の自由度と関連しており,粒子数保存の効果であることを明らかにした。4.不安定核の準位密度や熱力学的性質を理解する上で,不安定核領域の殻構造を知ることは不可欠である。対相互作用の効果を詳しく調べるため,ガウス関数展開法を応用したHartree-Fock-Bogolyubov(HFB)計算の新しいアルゴリズムを開発し,その有効性を確認した。特に波動関数の漸近的性質が,理論の要請をほぼ再現することを示した。また,N=16及びN=32領域で有効相互作用により殻構造に違いが見られるが,HFB計算を実行するとshell gapとpairing gapがほぼcompensateすることが分かった。理論的立場から,原子核の熱力学的性質及びそれに関連したテーマについて研究を行い,次のような成果を得た。1.^<162>Dyの核準位密度について,実験データを再検討すると共に,殻模型
代数曲面の非有理次数の研究

2変数代数関数体についての,非有理次数を求めること,言い替えると,代数曲面Sについての非有理次数d_γ(S)を決定することが目的である。これまでのところ小平次元が負の無限大の曲面と幾つかのアーベル曲面だけしか判明していなかった。当該研究では小平次元が0のクラスのうち,特にアーベル曲面と超楕円曲面について研究した。1.アーベル曲面AについてはすでにAが主偏極アーベル曲面の不分岐2重被覆となっていれば,d_γ(A)=3と判明していた。この他に大切な例として2つの楕円曲線の積A=E×Eであるときどうかということが問題であった。d_γ(A)=3であるための十分条件として,A上に種数3の非特異曲線が存在することという判定条件を示し,それを用いておよそ次に述べる成果を得た:Eが虚数乗法を持てばA=E×Eの非有理次数は3である。なおこの結果はAがいつ代数曲線のヤコビ多様体になるかという問題を,林田・西氏がA上に種数2の非特異曲線が存在するための条件として考察したが,それと同様な議論の結果得られたものである。なお非有理次数が4以上の例を見つけようとしたが,今の所成功していない。今後の課題である。2.超楕円曲面Sについてはd_γ(S)>2ということだけで詳しい値は分かっていなかった。この研究ではSが2つのファイバー空間の構造を持つことに注目し,それぞれのファイバーを用いて因子を作り,有理写像を考察することで非有理次数の評価を試みた。超楕円曲面は諏訪氏の分類表に基づいて,7種類に分類されるが,そのうちの2種はd_γ(S)=2他はd_γ(S)=3,4という成果が得られた。今後の課題である。
CCL2を抑制する間葉系幹細胞を用いた新生児慢性肺疾患に対する新規治療法の開発

新生児慢性肺疾患(chronic lung disease; CLD)に対する新規治療法として、間葉系幹細胞(MSC)を用いた幹細胞療法が注目されている。しかしMSCはCLDの病因となるマクロファージに対する抑制効果が乏しいと言われている。そこで我々は、マクロファージの遊走及び活性化を強く促すケモカイン(CCL2)を阻害する新しいMSC(7ND-MSC)に注目し、動物実験により7ND-MSCのCLDに対する有効性を検討した。CLDモデルは、新生仔ラットを生直後から日齢15まで80%高酸素に暴露することで作製した。日齢5に、7ND-MSC、通常のMSC、または酢酸リンゲル液を右外頸静脈から投与した。日齢15に、肺組織の体積密度、右心室の壁肥厚(右室壁重量/左室壁+中隔重量)を検討し、肺胞発達遅延や二次性肺高血圧症に対する治療効果を確認した。また、肺組織中のIL-6及びCCL2を含むmRNA発現の測定を行い、抗炎症効果を確認した。その結果、肺組織の体積密度は7ND投与群で有意に高く、肺胞発達遅延に対する治療効果を認めた。さらに、右心室の肥厚は7ND投与群で有意に軽く、二次的な肺高血圧を軽減させたと考えられた。また、IL-6 mRNAおよびCCL2 mRNAは7ND投与群で減少しており、強い抗炎症効果を認めた。以上の結果から、7ND-MSCはCLDモデルラットに対し、通常のMSCよりも強い抗炎症効果、治療効果を有することが確認された。現在さらなる評価として、7ND-MSCの肺内での生着確認、免疫組織学的染色を用いた肺高血圧評価、肺胞洗浄液や血液を用いた細胞学的評価などを行っている。新生児慢性肺疾患(CLD)モデルラットに対する7ND-MSC移植の効果確認について、形態学的改善効果を中心に確認することができ、おおむね達成することができたと思われる。今後は作製した肺・心臓切片を用いた免疫組織学評価や、肺胞洗浄液・血液を用いた細胞学的評価を行い、7ND-MSC投与による治療効果についてさらに検討を加える予定である。また、安全性評価や7ND-MSCの体内動態確認、作用機序解明についても着手する予定である。7ND-MSC投与による効果確認について、形態学的評価による確認を優先したことで、免疫組織学的評価や各種画像検査を行うことができず、必要な物品の購入ができなかったため。前年度に行うことができなかった免疫組織学的評価や各種画像検査を行うために必要な物品の購入に使用する。
新しいペプチドーム解析法を用いた敗血症性ショック診断に有用なバイオマーカーの開発

BLOTCHIPーMS法により、敗血症患者の血中ペプチドを網羅的に解析した。敗血症患者20名のうち、播種性血管内凝固症候群(DIC)合併有無の2群間で血中ペプチドのディファレンシャル解析を行い、13個のMSピークをDIC診断のマーカー候補として選抜した。さらにROC解析でAUC = 1となる組合せを求めたところ、4ピークの組合せ11組が見つかった。このうち出現頻度が高いペプチドについて精密質量測定およびMS/MS構造解析を行ったところ、m/z = 2743と2886のペプチドはそれぞれ27個のアミノ酸から成るα2-HS-glycoproteinとfibrinogen βchainであった。重症敗血症の中でも循環不全を伴う敗血症性ショックの死亡率は40%を超え、早期の診断・治療介入が救命の鍵となる。本研究では敗血症性ショック時の循環動態変化を反映する体液性因子に焦点を当て、BLOTCHIPを用いた新しいペプチドーム技術を駆使した網羅的解析により、重症敗血症に合併する循環不全と関連する血中ペプチドを同定することを目的とする。そして早期診断のための分子マーカーを考案し、敗血症性ショック予知モデルを開発する。本研究の初年度である今年度には、兵庫医科大学病院救命救急センターにおいて、敗血症5検体(男/女:5/0;APACHEIIスコア:18.4±3.2)、重症敗血症1検体(男/女:1/0)敗血症性ショック9検体(男/女:7/2、34.3±6.2)、さらにコントロールとして非敗血症の内因性疾患9検体(男/女:3/6;APACHEIIスコア:20.6±5.3)、外傷3検体(男/女:2/1)の採血を行った。ペプチドーム解析用に検体を保存する前に、侵襲反応関連パラメーターとして、好中球アポトーシス、血中IL-18濃度、IL-18-607および-137の遺伝子多型を測定し、健常人(21検体)のそれと比較した。好中球アポトーシスは、健常人:60%、患者群(27検体):15%と重症病態で抑制されていた。血中IL-18濃度は健常人よりも患者群で高かった。検体数が少ないため、いずれも性別、病態別の関連に有意差は認めていない。遺伝子多型は検出されたが、次年度に新しい機器が導入されたため再度検討する予定である。今年度は、新規の敗血症患者からペプチドーム解析用の検体を採取する業務を行った。そして上記27人から血清を採取し凍結保存した。敗血症症例と対照症例を合わせて30人を目標に検体採取を継続し、次年度のできるだけ早期に検体の収集を完了し、それを用いたペプチドーム解析を実施する予定である。本研究では敗血症性ショック時の循環動態変化を反映する体液性因子に焦点を当て、BLOTCHIPを用いた新しいペプチドーム技術を用いた網羅的解析により、重症敗血症に合併する循環不全と関連する血中ペプチドを同定することを目的とする。平成27年度は、兵庫医科大学病院救命救急センターにおいて、敗血症8検体(男/女:7/1、年齢:70.5±11.4歳、APACHE IIスコア:25.3±9.4、SOFAスコア:4.4±2.9、DIC:1名、ICU退出時の生存/死亡:8/0)、敗血症性ショック7検体(男/女:3/4、年齢:71.9±10.9歳、APACHE IIスコア:29.3±8.1、SOFAスコア:9.2±5.3、DIC:5名、生存/死亡:5/2)、さらにコントロールとして非敗血症3検体(男/女:2/1、年齢:55.7±18.9、APACHE IIスコア:21.7±13.3、SOFAスコア:3.0±2.0、DIC:1名、生存/死亡:2/1)の採血を行い、血清を分離した。血清検体はマイナス80°Cで保存中である。これらの検体と平成26年度に採取した検体を合わせて、現在ペプチドーム解析を実施中である。本研究は兵庫医科大学病院救命救急センターに入院中の敗血症患者を対象に実施している。しかし、最近の近隣医療機関の状況変化などの事情により、当初予想していた期間内に、研究に必要な対象となる敗血症患者数を確保することができなかった。重症敗血症に合併する循環不全(ショック)は患者の予後を大きく左右するが、その病態生理には不明な部分が多く、その治療も確立していない。そこで本研究ではBLOTCHIPを用いた新しいペプチドーム技術を用いて、敗血症における体液性因子としての血中ペプチドを網羅的に解析した。対象者は敗血症患者20名で年齢は68.9±11.4歳、APACHE IIスコアは26.2 ±8.9、SOFAスコアは5.7±4.2であった。このうち、ショックを併発した患者は10名であり、播種性血管内凝固症候群(DIC)を合併した患者は8名であった。そこで、BLOTCHIPーMS法によりショックの有無の2群間およびDICの有無の2群間で血中ペプチドのディファレンシャル解析を行った。

各MSピークの高さおよび面積について比較したところ、ショックの有無に関しては64個のピークで、またDICの有無に関しては63個のピークで有意差を検出した。さらに平均積算スペクトルを算出して各MSピークの形状および強度を精査したところ、ショックの有無では16個のMSピークを、DICの有無では13個のMSピークをマーカー候補として選抜した。さらにショックおよびDICに関して26ピークの組合せを作成し、ROC解析を行いauc = 1となる組合せを求めたところ、DICに関しては4ピークの組合せ11組が見つかった。一方ショックに関してはauc = 1となる組合せは見つからなかった。DICに関するペプチドの中で出現頻度が高いm/z = 2743、2862、2886、2903、3589について精密質量測定を試行し、さらにMS/MS構造解析を行ったところ、2種類のペプチドについて帰属が明らかになった。すなわち、それぞれいずれも27個のアミノ酸から成るα-2 HS glycoproteinとfibrinogen βchainであった。本研究ではショックに関する新規ペプチドの発見には到らなかったが、敗血症の予後に大きく影響するDICの早期診断への応用が期待される2種類のペプチドを発見した。BLOTCHIPーMS法により、敗血症患者の血中ペプチドを網羅的に解析した。敗血症患者20名のうち、播種性血管内凝固症候群(DIC)合併有無の2群間で血中ペプチドのディファレンシャル解析を行い、13個のMSピークをDIC診断のマーカー候補として選抜した。さらにROC解析でAUC = 1となる組合せを求めたところ、4ピークの組合せ11組が見つかった。このうち出現頻度が高いペプチドについて精密質量測定およびMS/MS構造解析を行ったところ、m/z = 2743と2886のペプチドはそれぞれ27個のアミノ酸から成るα2-HS-glycoproteinとfibrinogen βchainであった。今年度は敗血症患者から血清検体を採取し、それを用いてペプチドーム解析を実施する予定であった。しかし、来院患者数が予想より少なく、今年度中に予定していた検体数を収集することができなかった。ペプチドーム解析では、結果の定量性を得るには検体を同時に測定する必要があるため、現時点ではペプチドーム解析を実施していない。最近ようやく本研究に必要な対象者数を確保でき、前年度採取した検体と合わせて、現在ペプチドーム解析を実施中である。その解析結果を用いて、敗血症の予後を予測する新規のペプチドマーカーを同定する予定である。予防医学現時点での対象者数は27名であり、予定していた対象者30名を次年度の早期に確保できると考えている。その後、収集した対象者の検体を用いて速やかにペプチドーム解析を行い、研究をすすめる予定である。具体的にはBLOTCHIPを用いたペプチドーム解析により、敗血症時の循環不全と有意に関連して変動するペプチドを同定する。そして複数のペプチドを用いて敗血症性ショックの早期予知のための診断法を確立する。本研究の予算は主にBLOTCHIPを用いたペプチドーム解析に使用する予定である。ペプチドーム解析では、結果の定量性を保つために、検体を同時に分析する必要があり、今年度は検体数が十分でなかったため、ペプチドーム解析を終了することができなかった。本研究の予算の主な部分はペプチドーム解析に使用される。今年度は、ペプチドーム解析に用いる患者血清検体の収集が完了しなかった。
血管細胞での圧力ストレスセンサーの解明とドコサヘキサエン酸による機能調節

収縮期高血圧を擬似的に再現した圧力ストレスは、血管平滑筋細胞のインテグリン-focal adhesion kinase系を活性化し、細胞機能に影響を与えることが示唆された。これが圧力ストレスセンサーとして重要な役割を担っている可能性がある。DHAによる細胞機能変化の機序には核内受容体PPARが関与していると考えられるが、さらなる検討が必要である。また、圧力ストレスの有無に関わらずDHAとレゾルビンD1がアンギオテンシンIIによる細胞増殖を抑制することを見出した。研究代表者は最近、収縮期高血圧を擬似的に再現した圧力ストレス環境下において、血管平滑筋細胞機能が低下すること、さらにドコサヘキサエン酸(DHA)がそれらの機能を改善することを見出した。本研究は圧力ストレスがどのようなメカニズムで血管平滑筋細胞機能を低下させているのか、その分子機構を明らかにし、さらにDHAの細胞機能改善作用の調節機構を解明することを全体構想としている。計画している具体的な研究項目は、1圧力ストレスを感知するストレスセンサーの実体とシグナル伝達機構の解明、2圧力ストレスによる細胞膜受容体発現および機能への影響の検討、3DHAおよびその代謝物の作用メカニズムの解明、の3つである。平成26年度は、圧力ストレスを感知するストレスセンサーの実体とシグナル伝達機構の解明を主目的として研究を行い、平成27年度に圧力ストレスによる細胞膜受容体発現および機能への影響の検討、及びDHAおよびその代謝物の作用メカニズムの解明を行う予定である。平成26年度は、圧力ストレスを感知するストレスセンサーの候補として物理的ストレスセンサーとして知られているインテグリン-FAK経路を挙げ、この経路の活性化に及ぼす圧力ストレスの影響を検討した。その結果、圧力ストレスがこの経路の活性化に関与している可能性を見出したので、現在さらなる検討を加えて詳細なメカニズムを明らかにしようと試みている。本研究は圧力ストレスによる平滑筋細胞機能低下作用及びDHAの機能改善のメカニズムの解明を試みることを主目的として行われている。具体的な研究項目は、1圧力ストレスを感知するストレスセンサーの実体とシグナル伝達機構の解明、2圧力ストレスによる細胞膜受容体発現および機能への影響の検討、3DHA及びその代謝物の作用メカニズムの解明、の3つであった。平成26年度は、圧力ストレスを感知するストレスセンサーの実体としてインテグリン-focal adhesion kinase(FAK)を見出し、圧力ストレスがこれを活性化することにより、細胞機能低下を引き起こす可能性を見出した。平成27年度では、まず圧力ストレスによる細胞膜受容体発現への影響を検討した。その結果、圧力ストレスはアンギオテンシンII AT1受容体、セロトニン5-HT2A受容体のmRNA発現に有意な影響を与えなかった。一方、圧力ストレス環境下においてはアンギオテンシンIIによる細胞増殖能が促進される可能性が見出された。これはDHAと併用することにより抑制された。また、DHAは圧力ストレスの有無に関わらず血管平滑筋細胞の誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)及びシクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)発現を増加させたが、DHA代謝物の一つであるレゾルビンD1によるiNOS、COX-2発現増加作用はほとんど観察されなかった。以上より、圧力ストレスによりアンギオテンシンIIの受容体発現は影響を受けないものの、細胞増殖能が亢進すること、またDHAにより抑制されることを見出した。平成26年度は、圧力ストレスを感知するストレスセンサーの実体とシグナル伝達機構の解明を主目的として研究を行った。圧力ストレスとは異なる物理的ストレスであるずり応力および伸展刺激は、細胞でのインテグリン-focal adhesion kinase(FAK)活性化経路が物理的ストレスセンサーとしての役割を担っていることが報告されているため、この経路が圧力ストレスセンサーとしても機能しているかについて検討を行った。その結果、収縮期高血圧を想定した圧力ストレスがFAKの活性化を促進する傾向があることを見出した。また、FAK阻害薬を用いた実験において、FAKが圧力ストレスによる誘導型一酸化窒素合成酵素及びシクロオキシゲナーゼ-2発現抑制作用を負に制御する可能性が見出された。平成27年度も圧力ストレスによるFAKの関与について詳細に明らかにすべく、さらなる研究を計画している。薬理学現在のところ、本研究計画はおおむね順調に進展しているので、引き続き当初の計画通りに遂行していくことを基本とする。平成27年度に主として行う予定であるDHA代謝物による細胞応答及び圧力ストレスによる調節機構の解明についても予備的検討を行った。その結果、DHA代謝物のうちレゾルビンD1が血管平滑筋細胞での細胞機能に最も影響を与える可能性を見出したので、レゾルビンD1を主たる研究対象として研究を進める予定である。
アデノウィルスを用いた血友病A遺伝子治療(イヌモデル)

現在までに作製した組換えウィルスは1)CMVプロモーター制御下にBドメインを欠失したイヌ第VIII因子cDNAを組み込んだ第1世代アデノウィルス(Adeno/cFVIIIdelB)、2)CMVプロモーター制御下にクラゲGFP cDNAを組み込んだ第3世代レンチウィルス(Lenti/CMV-GFP)、3)肝細胞特異的プロモーター制にBドメインを欠失したイヌ第VIII因子cDNAを組み込んだ第3世代レンチウィルス(Lenti/HS-cFVIIIdelB)の3種類である。これらの組換えウィルスを用いて、種々の培養細胞系でのIn vitro実験と通常のマウスでのIn vivo実験でそれぞれの発現を検討した。Adeno/cFVIIIdelBを用いたIn vitroの結果は昨年報告した。第VIII因子ノックアウトに10^*9pfu程度のAdeno/cFVIIIdelBを尾静脈より静脈内投与し、1w、2w、4w後に眼窩静脈叢から採血し第VIII因子抗原をELISA法、第VIII因子活性を凝固一段法で測定した。1w、2w後の結果では5-7%のイヌ第III因子抗原を認めたが、4w後にはdetectできなかった。これは導入・発現した第VIII因子に対する同種抗体が原因であった。3.0x10^*8TUの組換えウィルスLenti/CMV-GF種々の方法(静脈内・腹腔内・経門脈・直接肝臓)で、通常のマウスに投与し、1週間後屠殺し肝臓の凍結切片を作成し、蛍光顕微鏡で観察した。経門脈で最も効率的に導入したGFP蛋白の発現が確認できた。3.0x10^*8TUの組換えウィルスLenti/HS-cFVIIIdelBを、経門脈的に第VIII因子ノックアウトマウスに導入し、8週目まで毎週眼窩静脈叢から採血し第VIII因子抗原と活性を測定した。第2週には最高値で第VIII因子抗原で3.4%、活性で33%であった。8週目まで抗原・活性値は1-2%を持続し、同種抗体の出現はみとめなかった。CMVプロモーター制御下にBドメインを欠失したイヌFVIIIcDNAを挿入した組換えアデノウィルスを作製し、in vitroでその発現を検討した。HepG2(肝癌細胞由来),COS1(胎児腎臓由来),CPAE(肺動脈血管内皮細胞),HeLa(子宮上皮由来),MEG-01(巨核球由来)細胞にMOI:5-10で組換えアデノウィルスを感染させ、1週間のタイムコースで培養液中のイヌ第VIII因子活性と抗原を測定した。第VIII因子活性はヒト第VIII因子欠乏血漿を用いた凝固1段法で、第VIII因子抗原はAsserachromVIII:Ag kit(Diagnostica Stago)を用いたELISA法で定量した。HepG2においては、第4日に第VIII因子活性が80mU/ml/10*6cells、第VIII因子抗原が15mU/ml/10*6cells、COS1細胞においては、第VIII因子活性が200mU/ml/10*6cells、第VIII因子抗原が25mU/ml/10*6cellsと十分量の活性と抗原を検出したが、その他の細胞系においてはbackground程度であった(使用したすべての培養細胞系は、組換えアデノウィルスが感染しうることを、LacZを担った組換えアデノウィルスで予め確認した)。

また、発現された第VIII因子の活性の割には抗原量が低く、両者間に乖離を認めた。in vivoでのアデノウィルス投与を計画していたが、カナダQueens大学のグループがほぼ同様の第1世代アデノウィルスを用いた血友病Aイヌモデルに対する遺伝子治療を報告(BLOOD97:107-113,2001)した。第VIII因子の発現の持続は短期的で、肝臓毒性とインヒビターを含む免疫の問題が示唆され、現時点の認識では第1世代アデノウィルスを先天性遺伝性疾患の遺伝子治療用ベクターとして用いることは限界かと考える。アデノウィルス固有の遺伝子をほとんど取り去ったGut-lessなどの改良が必要である。そこで、第1世代アデノウィルスベクターと平行して、Salk研究所のI.Verma教授から供与された第3世代レンチウィルスベクターを用いた遺伝子治療研究を開始した。第3世代レンチウィルスベクターにCMVプロモーター制御下にクラゲGFP遺伝子を挿入した組換えレンチウィルス(rCS-CG)と、アルブミンプロモーター制御下と肝細胞特異的プロモーター制御下にBドメインを欠失したイヌFVIIIcDNAを挿入した組換えレンチウィルス(rCS-ACP、rCS-SCP)を作成をした。現在までに作製した組換えウィルスは1)CMVプロモーター制御下にBドメインを欠失したイヌ第VIII因子cDNAを組み込んだ第1世代アデノウィルス(Adeno/cFVIIIdelB)、2)CMVプロモーター制御下にクラゲGF PcDNAを組み込んだ第3世代レンチウィルス(Lenti/CMV-GFP)、3)肝細胞特異的プロモーター制御下にBドメインを欠失したイヌ第VIII因子cDNAを組み込んだ第3世代レンチウィルス(Lenti/HS-cFVIIIdelB)の3種類である。これらの組換えウイルスを用いて、種々の培養細胞系でのin vivo実験と通常のマウスでのIn vivo実験でそれぞれの発現を検討した。Adeno/cFVIIIdelBを用いたIn vitroの結果は昨年報告した。通常のマウスに10*9pfu程度のAdeno/cFVIIIdelBを尾静脈より静脈内投与し、1w、2w、4w後に眼窩静脈叢から採血し第VIII因子抗原をELISA法で測定した。測定に用いたELISAシステムはマウス固有の第III因子には反応せずイヌ第VIII因子にのみdetectしうるシステムである。1w、2w後の結果では2-3%のイヌ第VIII因子抗原を認めたが、4w後にはdetectできなかった。これは従来より報告されているAdenovirusベクターの問題を再確認したかたちになる。3.0×10*7TUの組換えウィルスLenti/CMV-GFPを、約10*6個の4種類の培養細胞(HepG2、COS-1、293T、HeLa)に感染させ4日後に蛍光顕微鏡で観察した。効率に差はあるもののいずれの細胞にも感染し、導入したGFP蛋白の発現が確認できた。また、導入したHepG2細胞と293T細胞を3か月以上継代培養したが、いずれも同程度の蛋白の発現を持続していた。3.0×10*
走査型トンネル顕微鏡におけるスピン偏極トンネル現象に関する研究

走査プローブ顕微鏡(SPM)を開発し、これによりトンネル現象を解明することを目的としている。1.スピン偏極STM(SP-STM)については、GaAs、Niの組み合せで探針および試料のスピン偏極度に依存するトンネル電流が検出された。2.超高真空STM(HUV STM)をスピン偏極測定用に開発し、SNが非常に良くなり、STSが観測できた。エネルギーバンド構造ならびにスピン偏極のバイアス依存性が測定され、遷移金属のエネルギー構造との関係が解析された。3.SP-STMの探針のスピン偏極を予め把握しておく必要性から、モット・スピン検出器を開発した。量子井戸構造をMBEで作製し、FIB(集束イオンビーム)で探針状に加工し、モット・スピン検出器によりスピン偏極度を計測することにする。4.SPMの他の1つとして本研究グループが考えたのは、探針および試料スピン間に働く交換相互作用を計測する交換力顕微鏡(EFM)を考え、理論的検討を行った。井戸型ポテンシヤルの簡単なモデル計測を行い、AFMで計測可能な範囲内にあることが分かった。5.EFMの実験的検出を行うための実験パラメータを厳密に知ることを目的に、第1原理よりの密度汎関数法を用いて、3原子層および5原子層の探針あるいは試料のモデルについて計算を行った。探針、試料がスピンアップ、スピンアップの系について計算値が出された。
人的資本ストックの空間的分布についての基礎研究

研究の大きな目的は、人的資本の地理的な分布の決定メカニズムを解明し、それが産業の立地、究極的には経済成長や経済格差に対して持つ含意を導き出すことである。本年度は2つの研究プロジェクトを進めた。第一のプロジェクトでは、多様な都市が人口移動や産業の立地・退出などを通じて成長、発展、衰退する動学を分析できる経済成長モデルを開発し、(i)都市の人口と順位の関係を表す都市規模分布と(ii)都市人口と都市の平均事業所規模の正の相関関係を同時に説明することを試みた。本論文のアプローチは動学的一般均衡モデルを構築し、それを米国経済に合うようにcalibrateし、counterfactual simulationによって産業の特性がこれらの現象に与える影響を検証するものである。先行研究ではこのような統一的な分析は無く、更に本プロジェクトでは数量的な実証分析を行うことから、都市経済学、産業組織論、マクロ経済学等に重要な含意を持つと考えられる。これまでワークショップで2回、学会で1回の研究発表を行った。また、2012年6月に日本経済学会で報告をする予定である。合わせて、これまでいただいたコメントを基に現在モデルを再構築している。第二のプロジェクトでは、skill-biased technical changeやcapital-skill complementarityといったマクロ経済学で議論される学歴間賃金格差をNew Economic Geographyの分析に取り入れ、現実に観測される都市規模分布や能力別の労働者の分布、都市人口と学歴間賃金格差の関係といった現象が自己組織化されることで生じる可能性を示している。モデルの構築は既に完了し、均衡の解析的な特徴づけもほぼ完了している。しかしながらモデルが複雑であるため、解析的に得られる知見は限られている。そこで、今後は数値計算を用いた解析を行う予定である。研究課題に答える研究を遂行できてはいるが、学術雑誌への掲載がなされていない。本年度は3つの研究プロジェクトを進めた。第一のプロジェクトでは,地域間の所得格差、人口分布等のマクロ・データの構築と動学的一般均衡モデルの開発を組み合わせて分析することで、人的資本ストックの空間的分布を間接的に推測した。モデルは日本を都市圏と非都市圏というように大きく2地域に分け、人的資本等に異質性を持つ個人の自由な地域間移動を考慮した経済成長モデルである。分析の結果、人的資本ストックの分布は、人口分布に比して都市圏に非常に偏って分布していることが示された。また、このように偏りのある人的資本は経済活動を活性化させるが、都市の土地市場における経済主体間の競合を通じて、都市に生まれ育った人々の経済厚生を低下させることも示された。第二のプロジェクトでは、第一のプロジェクトと異なり、多地域・多産業を考慮した経済成長モデルを構築し、都市規模分布と企業規模分布を同時に説明し、またその国際的に違いを経済発展の視点から体系的に扱うことに試みている。現在はモデルの開発を完了し、現実のデータを使ってその評価を行う段階にある。第三のプロジェクトでは、企業活動の空間的な分布を国際的な産業連関と輸送費の視点から分析する研究である。分析の結果、最終財と中間財の輸送費が経済活動の地理的分布に持つ含意が対照的になることが示された。従来のNew Economic Geographyで捉えていなかった点を明らかにしたのが本研究の意義である。
非正規雇用の健康影響に関する国際比較研究

日本の非正規雇用者の割合は、欧米諸国と同様に増加している。2016年現在、パート、アルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託といった非正規雇用者は雇用者全体の約4割を占める。雇用の不安定性や低所得など、非正規雇用に伴うさまざまな社会的不利および格差の集積によって、健康障害が引き起こされることが国内外で報告されている。一方で、正規雇用と非正規雇用の間で健康に差はないとする報告や、正規雇用者の健康の方が悪いとする報告も散見される。研究成果が必ずしも一致しない要因の一つとして、国によって社会・文化・制度的背景が異なることが考えられる。そこで、(1)非正規雇用の健康影響に関する文献調査や有識者へのインタビュー調査を行い、各国の非正規雇用を取り巻く社会・文化・制度的特徴を整理することと、(2)縦断調査の比較分析を行い、社会・文化・制度的背景によって非正規雇用の健康影響が異なるかどうかを検証することを目的とした。その結果、社会保障の手厚いスカンジナビア諸国では、非正規雇用の健康影響が比較的小さい傾向が見られた。一方、東アジア諸国は社会保障を家族と企業に依存しており、頼る家族がいない場合に非正規雇用の健康影響が大きくなる傾向が見られた。また、縦断調査から、日本のように性別役割分担意識が強く、男女格差が大きい国では、男性は雇用が不安定になるとメンタルヘルスが悪くなり、女性は逆に雇用が安定するとメンタルヘルスが悪くなることが明らかとなった。わが国における非正規雇用への社会政策に求められる要件の一つは「男女格差の解消」であると考えられた。本年度は研究課題の達成のための第一歩として、(1)国内外の非正規雇用の特徴や健康影響に関する文献をレビューするとともに、(2)国内における非正規雇用の健康影響について官庁統計を用いて分析を行った。まず、国内外の非正規雇用の健康影響に関する文献レビューの結果、日本でのエビデンスはこの数年増加傾向にあるものの、諸外国と比べ研究が立ち遅れていることが明らかとなった。先行研究を総括すると、非正規雇用者は正規雇用者と比較して、労働災害や筋骨格系の障害が多い、喫煙率が高い、健康診断受診率が低い、主観的健康感が低い、うつ・不安障害の発症率が高いことなどが報告されていた。今後さらなるエビデンスを積み重ねる必要があるが、特に非正規雇用の身体疾患への影響に関するエビデンスがほとんどないため検討が必要であると考えられた。そこで次に、非正規雇用と循環器疾患リスク因子との関連について国民生活基礎調査と国民健康・栄養調査のデータをリンケージして分析を行ったところ、男性では喫煙が、女性では糖尿病が非正規雇用との関連が認められた。ただし、その他のリスク因子との関連は認められず、必ずしも非正規雇用者の方が正規雇用者と比べて循環器疾患のリスクが高いとは言えないことが明らかとなった。国内外の非正規雇用の健康影響に関する文献レビューを行い、先行研究について概ね把握できた。また、この成果を産業衛生学雑誌の連載「健康から考える非正規雇用の課題と対策」にて報告できた。さらに、官庁統計を用いた分析を行い、成果をだし、日本公衆衛生学会にて発表することができた。まず、官庁統計(国民生活基礎調査)やパネル調査(J-SHINE study)のデータを用いて、日本における非正規雇用の健康影響に関して研究を実施した。官庁統計のデータを用いた研究では、雇用形態によって予防的健康行動、すなわち健康診断の受診割合がどのように違うのかを検討した。その結果、パートや派遣といった非正規雇用者で健康診断の受診割合が低いことやその理由が明らかになった。パネル調査のデータを用いた研究では、非正規雇用による雇用不安が継続することにより、心理的ストレス反応が高まるかどうかを検討した。その結果、雇用不安の継続が心理的ストレス反応を高めるが、男女で機序が異なる可能性が示唆された。つまり、男性では家族の働き手としての負担が、女性では仕事と家事の両立の負担が、雇用不安と心理的ストレス反応との関連を説明している可能性が認められた。これらの結果を国外の成果と比較することにより、日本の文化的・制度的特徴が非正規雇用の健康にどのように影響しているのかを考察した。次に、日本・欧米の非正規雇用と関連する文化的・制度的特徴について、有識者へのインタビュー調査を実施した。その上で、日本・欧米の各国を福祉国家の類型論に基づいて6つに分類し、文化的・制度的特徴を整理した。分類別に非正規雇用の健康影響に関する文献を調査した結果、社会保障の手厚いスカンジナビア諸国では、非正規雇用の健康影響が比較的小さい傾向が見られた。妊娠・出産、復帰後の時短勤務のため。2017年現在、パート、アルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託といった非正規雇用者は雇用者全体の約4割を占め、欧米諸国と同様に増加している。雇用不安や低所得など、非正規雇用に伴うさまざまな社会的不利および格差の集積によって、健康問題が引き起こされることが国内外で報告されている。一方で、正規雇用と非正規雇用の間で健康に差はないとする報告も散見される。研究成果が必ずしも一致しないのは、国によって社会・文化・制度的背景が異なるためだと考えられる。そこで、日本・欧米の中高齢者縦断調査の比較分析を行い、社会・文化・制度的背景によって非正規雇用の健康影響が異なるかどうかを検証することを目的とした。