hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実験計画を容易に行うことができる実験教材の開発と教員養成への活用

本年度は中学校第二学年を対象としたスチールウールの燃焼の授業実践から得たワークシートの分析を行うとともに、木炭の燃焼の授業実践との比較を試みた。定型化したモデルを使用して生徒に課題や仮説を見いださせ、実験の計画を記述させたところ多くの生徒が筋道を立てて、実験を計画することができることが示された。さらに、木炭の燃焼の授業実践との比較により、同様の実践をスパイラルで実施することにより、記述の一貫性という点で、記述の質的な向上が顕著に見られることが明らかになった。この成果の一部は、日本理科教育学会全国大会における口頭発表、「松原静郎編著『理科における持続発展教材と定型モデル化学習の実践ー資質・能力の向上を目指してー』桐蔭横浜大学出版会」において広く発表した。高校3年生を対象としたスチールウールの燃焼の授業実践においても、定型化したモデルは有効にはたらいたが、中学校2年生とは既習の知識が大きく異なり、実験計画への迫り方が大きく異なるため、練り直しが必要な部分も見られた。対象生徒に応じた指導者の見通しが大切であることが示唆された。さらに、本年度は平成29年に告示された学習指導要領で大きな変更があった「化学変化と電池」の単元について、「金属のイオンへのなりやすさ」、「ダニエル電池」の教材を開発するとともに探究的な活動を位置づけた単元を構想し、公立中学校の試行的な実践を行った。現在、その分析をすすめているところである。モデル構築の基本項目を用いて実験を計画する活動では、昨年度の成果で学級の2/3程度の生徒が自分の考えから筋道を立てて実験の計画を立てることができたが、本年度の実践において、同様の活動をスパイラルで実践したした場合、高いレベルの記述をしていた生徒はそのレベルを維持し、多くの生徒に記述の質的な向上が見られることが明らかになった。特に、1回目では十分な成果が得られなかった生徒も、同様の指導を繰り返し行うことで向上が見られたことは、意義がある。本年度は実験計画を含んだ探究的な活動を実現する単元として、平成29年に告示された学習指導要領で大きく変更がみられた「化学変化と電池」に注目し、教材開発および単元の構想を行い、公立中学校で試行的な実践を行い、探究的な活動を行うことができる見通しをたてることができた。「化学変化と電池」についての授業の構想及び試行的な実践を通して、探究的な活動を取り入れる見通しがたったので、今後も本単元に視点を当て、生徒の記述の分析等をすすめていきたい。また、実践の成果を学部及び教職大学院の指導に取り入れ、その意義を検討したい。本研究は、中学校理科において、定型に従って、生徒が事象から課題や仮説を見いだし、実験方法を計画することが容易にできる教材を開発し、生徒を対象とした実践を行い、その効果を検証することを目標としている。また、開発した教材について、教員志望の学生を対象とした講義で使用することにより、実験を計画する授業の意義と指導の視点を学ぶための効果を検証することを目標としている。本年度は中学校第二学年を対象とした木炭の燃焼の授業実践から得たワークシートの分析を行った。定型化したモデルを使用して生徒に課題や仮説を見いださせ、実験の計画を記述させたところ、多くの生徒が筋道を立てて、実験を計画することができることが示された。その成果の一部は、日本理科教育学会全国大会において口頭発表を行った。また、高等学校第三学年を対象としたスチールウールの燃焼の実践を行った。現在、レポートの記述の分析をすすめている。さらに、東京学芸大学の学生キャリア支援室の一組織である学芸カフェテリアでは、「探究活動を指導できる教員になるために必要なこと」というテーマで実験を中心においた演習形式の講義を企画し、開発した教材の分析を経て得られた知見をふまえながら、課題や仮説を見いだし、実験を計画する活動の具体的な手立てについて、演習を行った。課題や仮説を見いだし、実験方法を計画する活動を広げていくためには、それにふさわしい教材の開発を進めていかなければならない。平成29年に告示された新しい中学校学習指導要領では新たに金属のイオンへのなりやすさとダニエル電池の内容を扱うこととなった。金属のイオンへのなりやすさからダニエル電池につながるような一連の探究的な学習の場を保障するような教材の開発を進めている。モデル構築の基本項目を用いて実験を計画する学習では、学級の2/3程度の生徒が自分の考えから筋道を立てて実験の計画を立てることができた。化学実験において、生徒がすべての実験計画を自立的に行うことは、技能や安全性の観点から難しい場合が多いが、方針を立てさせ、教師が方針を生かした具体的な方法を提示すれば、実験を計画する活動の一部は実践可能であり、意義があることが明らかになった。また、実験の計画を行うことで、考察の質的な向上を図ることができた可能性がある。実験計画においては、1/3程度の生徒に課題が見られたが、実験の考察の記述においては、9割の生徒が適切な結論を記述していた。活動を通して、生徒が同士で影響を及ぼし合い、修正されたものと考えられるが、実験を計画する活動が考察の記述に寄与している可能性が考えられる。さらに、学習感想で、実験の計画から考えたことで理解が深まったことや、実験方法の妥当性に関わる記述が見られたことから、実験計画を立てる活動は、主体的に課題を解決しようとする態度の育成にも寄与していると考えられる。

一方、自分の考え、着目については比較的記述ができるが、導出、前提など、見通しに関わる記述に個人差が見られ、課題のひとつとなっている。本年度は中学校第二学年を対象としたスチールウールの燃焼の授業実践から得たワークシートの分析を行うとともに、木炭の燃焼の授業実践との比較を試みた。定型化したモデルを使用して生徒に課題や仮説を見いださせ、実験の計画を記述させたところ多くの生徒が筋道を立てて、実験を計画することができることが示された。さらに、木炭の燃焼の授業実践との比較により、同様の実践をスパイラルで実施することにより、記述の一貫性という点で、記述の質的な向上が顕著に見られることが明らかになった。この成果の一部は、日本理科教育学会全国大会における口頭発表、「松原静郎編著『理科における持続発展教材と定型モデル化学習の実践ー資質・能力の向上を目指してー』桐蔭横浜大学出版会」において広く発表した。高校3年生を対象としたスチールウールの燃焼の授業実践においても、定型化したモデルは有効にはたらいたが、中学校2年生とは既習の知識が大きく異なり、実験計画への迫り方が大きく異なるため、練り直しが必要な部分も見られた。対象生徒に応じた指導者の見通しが大切であることが示唆された。さらに、本年度は平成29年に告示された学習指導要領で大きな変更があった「化学変化と電池」の単元について、「金属のイオンへのなりやすさ」、「ダニエル電池」の教材を開発するとともに探究的な活動を位置づけた単元を構想し、公立中学校の試行的な実践を行った。現在、その分析をすすめているところである。モデル構築の基本項目を用いて実験を計画する活動では、昨年度の成果で学級の2/3程度の生徒が自分の考えから筋道を立てて実験の計画を立てることができたが、本年度の実践において、同様の活動をスパイラルで実践したした場合、高いレベルの記述をしていた生徒はそのレベルを維持し、多くの生徒に記述の質的な向上が見られることが明らかになった。特に、1回目では十分な成果が得られなかった生徒も、同様の指導を繰り返し行うことで向上が見られたことは、意義がある。本年度は実験計画を含んだ探究的な活動を実現する単元として、平成29年に告示された学習指導要領で大きく変更がみられた「化学変化と電池」に注目し、教材開発および単元の構想を行い、公立中学校で試行的な実践を行い、探究的な活動を行うことができる見通しをたてることができた。定型を用いた実験を計画する活動については、繰り返し、類似した実践を行うことで、より生徒の中に定着していくものと考えている。木炭の燃焼の実践後にスチールウール(鉄)の燃焼の実践を行っており、得られたワークシートの分析を進める予定である。また、平成29年告示の新しい学習指導料をふまえ、金属のイオンへのなりやすさからダニエル電池につながる探究的な教材の開発をすすめているので、その完成度を高めるとともに、実際に試行的な実践を行いたい。さらに、教員養成系大学の学生を対象とした講義や演習を通して、探究的な指導を行うための資質・能力(特に実験計画に相当する部分)の育成の手立てを検討していきたい。「化学変化と電池」についての授業の構想及び試行的な実践を通して、探究的な活動を取り入れる見通しがたったので、今後も本単元に視点を当て、生徒の記述の分析等をすすめていきたい。また、実践の成果を学部及び教職大学院の指導に取り入れ、その意義を検討したい。
キャラクター・ストレングスの活性化による危機耐性（レジリエンス）強化モデルの構築

本研究は、人間のポジティブな特性にかかわる領域のうち、「キャラクター・ストレングス(character strengths、以下CS)」、即ち、ポジティブ心理学において、「人として正しいことを行い、悪いことを避ける道徳的性質」と説明される概念に焦点を当てた。主には、Peterson & Seligman (2004)による「CSに関するVIA分類法」に属する24の強みについて、CSを測定する尺度であるVIA-ISの日本語オンライン版(原版は大竹ら, 2005)を使用した。2016年度と2017年度は、当初の2つの研究課題に対して、それぞれ次のような結果を得た。1、大規模な危機的状況下でのCSの集合的変容に関する調査のためのデータ解析。同様の状況下で、CSが有意な変容を遂げると結論付けたPeterson & Seligman (2003)による先行研究の検証を含む。結果:2011年の東日本大震災・福島原発事故を経験した前後で、当時、VIA-IS日本語オンライン版に回答した1,830人分のデータを分析した結果、CSの集合的変容として有意差が認められた。当該結果については、本年中に論文としてまとめる予定である。2、平常時におけるCSの個人的変容に関する調査に有用と見込まれた、CSの活性化を目的とする介入効果の検証。結果:2017年に、計627名の社会人を対象に東京都内で実施した。なお、CSの特定については、VIA-ISではなく、質問項目数ならびに回答形式の都合上、社会人により適切と判断された、VIA-IS由来の別の質問紙を使用した。当該結果についても、本年中に論文化する予定である。前年度までの研究結果を踏まえ、最終年度の2018年度では、CSの活性化による心理学的レジリエンスの強化モデルを解明する糸口を掴んだ。全体的な研究成果についても、本年度中の論文執筆の準備を進めている。「キャラクター・ストレングス」(character strengths:以下CS。宇野訳で「徳性の強み」)は多分野で論じられるテーマであるが、本研究では、Peterson & Seligman (2004)によるポジティブ心理学的アプローチにおけるCS、即ち、人間のポジティブな特性や気質の一部である「よき人柄」(good character)を複層的に構成する道徳的要素としてのCSに注目する。本研究の目的は、1、大規模な危機的状況下におけるCSの集合的変容、2、日常的な危機的状況下におけるCSの個人的変容、そして、3、平常時におけるCSの個人的変容の三態について調査し、CSの発現ならびにその変容を促すそれぞれの社会的文脈に対する考察を踏まえた上で、4、心理学的レジリエンスの強化に働きかけるCSを特定し(そのようなCSの存在が有意であると認められた場合)、CSの活性化によるレジリエンス強化モデルについて検討を加えることにある。平成28年度は、1の調査に必要なデータ解析のための環境整備をアメリカならびに日本で行なった。データについては本研究開始以前に収集済みであり、解析は次年度(平成29年度)早期に完了する予定である。また、本研究の最終年度にかけて調査予定の3の一助のために、既成のレジリエンス強化プログラムで、CS介入を一モジュールとして組み込んだ(CSを、レジリエンスを特徴づけるコンピテンシーの一つと位置付けたの意)プログラムによる研修を、平成28年6月から平成29年2月の約8ヶ月間にかけて、計236名の社会人を対象に実施した。当該データについても現在解析中であるため、効果検証に使用した質問紙の開発に関する詳細を含めた結果報告は次年度としたい。平成28年度は、上記の研究実績の概要に記載した通り、キャラクター・ストレングス(CS)の集合的ならびに個人的変容について調査したデータの準備が整い、次年度(平成29年度)の課題へと繋げていく体制が出来上がった。これらの進捗状況に鑑みて「おおむね順調に進んでいる」と判断した。本研究は、ポジティブ心理学において、人間のポジティブな特性や気質の一部と定義される「キャラクター・ストレングス」(character strengths:以下CS。研究代表者による訳で「徳性の強み」)を主題とする。具体的には、CSを構成する心理的・道徳的要素としてPeterson & Seligman (2004)が解明した24の強みに注目し、それらが状況に応じて発現し、集合的乃至個人的変容を遂げるとの先行研究に対する検証と並行して、CSの実践的活用による心理学的レジリエンスの強化モデルを提唱することを目的とする。前年度に引き続き、平成29年度の本研究における課題は主に、1、大規模な危機的状況下でのCSの集合的変容に関する調査に必要なデータ解析、2、日常的な危機的状況下でのCSの個人的変容に関する調査に必要なデータ収集及び解析、そして、3、平常時におけるCSの個人的変容に関する調査に有用と思われる、CSの活性化を目的とする介入効果の検証、の3点であった。本年度の研究成果としては、1については、2011年3月に発生した東日本大震災・福島原発事故を経験した前後(1ヶ月間と2ヶ月間でそれぞれ検証)で、CSを測定する質問紙であるVIA-IS日本語版に当時オンライン回答した1,830人分のデータを統計的に検定した結果、CSの集合的変容として有意差が認められた。2については、調査対象を当初の研究実施計画から変更し、かつ、現在、VIA-IS質問紙の著作権元の主導下、McGrathらと共同で開発中の新たなVIA-IS日本語版を使用する方針を取り入れたため、来年度に持ち越しの課題となった。

3についても同様に、当初の計画から調査対象を変更し、平成29年7月から11月の約5ヶ月間、計627名の社会人を対象に実施した。当該データについては現在解析中である。平成29年度は、上記「研究実績の概要」で記載したとおり、当該年度の課題としていた3つの研究のうち2つに確実な進捗が見られ、それに伴い次年度(平成30年度)の課題も明確とすることができた。当初の研究実施計画とは異なる調査対象については、本研究においては最終的にはマイナス要因とはならず、むしろプラスに働くと判断されたため、変更を積極的に受け入れた。これらの進捗状況に鑑みて、「おおむね順調に進んでいる」と判断した。本研究は、人間のポジティブな特性にかかわる領域のうち、「キャラクター・ストレングス(character strengths、以下CS)」、即ち、ポジティブ心理学において、「人として正しいことを行い、悪いことを避ける道徳的性質」と説明される概念に焦点を当てた。主には、Peterson & Seligman (2004)による「CSに関するVIA分類法」に属する24の強みについて、CSを測定する尺度であるVIA-ISの日本語オンライン版(原版は大竹ら, 2005)を使用した。2016年度と2017年度は、当初の2つの研究課題に対して、それぞれ次のような結果を得た。1、大規模な危機的状況下でのCSの集合的変容に関する調査のためのデータ解析。同様の状況下で、CSが有意な変容を遂げると結論付けたPeterson & Seligman (2003)による先行研究の検証を含む。結果:2011年の東日本大震災・福島原発事故を経験した前後で、当時、VIA-IS日本語オンライン版に回答した1,830人分のデータを分析した結果、CSの集合的変容として有意差が認められた。当該結果については、本年中に論文としてまとめる予定である。2、平常時におけるCSの個人的変容に関する調査に有用と見込まれた、CSの活性化を目的とする介入効果の検証。結果:2017年に、計627名の社会人を対象に東京都内で実施した。なお、CSの特定については、VIA-ISではなく、質問項目数ならびに回答形式の都合上、社会人により適切と判断された、VIA-IS由来の別の質問紙を使用した。当該結果についても、本年中に論文化する予定である。前年度までの研究結果を踏まえ、最終年度の2018年度では、CSの活性化による心理学的レジリエンスの強化モデルを解明する糸口を掴んだ。全体的な研究成果についても、本年度中の論文執筆の準備を進めている。初年度における進捗状況を受け、次年度(平成29年度)は引き続き、キャラクター・ストレングス(CS)について、1(大規模な危機的状況下におけるCSの集合的変容)と、3(平常時におけるCSの個人的変容)について検討する。さらに、2(日常的な危機的状況下におけるCSの個人的変容)についても検討を行なう予定である。
高機能型ラム波用電磁超音波探触子による非破壊評価方法高度化に関する研究

ラム波用電磁超音波センサ(EMAT)を使って複数モード、多波長のラム波を送受信することを試みた。また、複数モードのラム波が同時に検出された場合の対策として、対称モードラム波(Sモード)、非対称モードラム波(Aモード)を、弁別検出する方法について、ラム波用電磁超音波EMATの駆動力を模擬したラム波発生、伝搬挙動シミュレーションソフトによる解析と試作したラム波用電磁超音波EMATによる実験両面から検討した。その結果、駆動周波数及び発生するラム波モードは原理的には、EMATを構成するセンサコイルの導線間間隔によって決まる位相速度=波長×駆動周波数及びラム波の音速分散曲線(位相速度-周波数×板厚)の交点から決定されるべきだが、実際にはEMAT及び計測システムの周波数選択性との組み合わせにより受信信号波形が影響されることを確認した。すなわち同一センサでも共振条件を選択する事により、発生するラム波のモード及び波長が変更できる。特にラム波用電磁超音波EMATを構成するセンサコイルの電極間間隔を狭くするほど、複数のラム波モードが発生し易くなる事、また電極間間隔の2倍できまる波長以外のラム波が強く発生することを明らかにした。更に、この複数モード・多波長ラム波が、各々異なる探傷特性(欠陥検出能、距離減衰能)を有しており、個々に組み合わせて探傷に用いる事により、従来不可能であった非破壊検査に寄与できることを明らかにできた。また鋼板を挟んで上下対称方式のセンサシステムを構築し、上下のEMATの駆動タイミングをコントロールすることにより、対称モード・非対称モードラム波の選択的送受信が可能であることを明らかにした。平成13年度は、電磁超音波駆動装置を新規の導入し、駆動周波数0.1-6MHz、電磁超音波探触子導線間距離3mm-0.5mmラム波用電磁超音波探触子について、実験・解析の両面から研究を行う予定であった。以下に各項目毎の結果を示す。(1)高周波高出力用電磁超音波送受信設備の導入・立ち上げ申請装置の導入は完了し、色々な試作電磁超音波探触子に関し評価実験に適用中である。従来装置では検出できなかった数mm単位の貫通穴からの反射信号が観測でき、欠陥探傷高度化のためのデータ収集が可能な状態を実現できた。(2)ラム波用電磁超音波探触子用ラム波発生伝播挙動解析プログラムによるラム波用電磁超音波探触子仕様及び駆動条件の検討自作したラム波発生伝播解析プログラムを駆使し、ラム波用電磁超音波探触子を構成するセンサコイル仕様(導線間間隔、導線幅、導線本数)を模擬した駆動力条件毎に、駆動周波数を変更して、複数モード或いは複数モードでかつ多波長のラム波が同時に存在する条件、或いは個々のラム波モードの音速が充分に異なる(受信信号の弁別が容易となる)条件を探索した。A.センサコイル仕様(導線間間隔、導線幅、導線本数)毎に0.6mm6mm板厚範囲で解析が完了し、最適なチャンネル数の存在を確認し、チャンネル幅が受信信号強度に与える影響等についても検討が完了した。(3)高周波ラム波用電磁超音波探触子の試作・評価導線間間隔3mm-0.5mm範囲内のセンサコイルを持つラム波用電磁超音波探触子を試作し、駆動性能・特性を評価した。A.駆動周波数1MHz未満の領域で多モード多波長のラム波を観測することができた。B.導線間間隔を短くしていった場合、受信側センサコイルも同仕様で短くすると導線間間隔が1.25mmより短くなると受信信号が得られないことがわかった。その結果、送信側センサコイル間間隔のみを短くし、受側センサコイルは導線間間隔を無くした(1チャンネル)タイプで、共用できることがわかった。薄板の超音波探傷には定在波の一種であるラム波が広く用いられている。現状は圧電振動子を利用するタイヤ探触子で探傷が実施されているが、接触媒質(油等)が必要な為に発生する課題があり、また探傷能力が不十分であった。

この解決法として接触媒質が不要な電磁超音波探触子が研究されているが、従来は駆動条件に関わらず単一モードのラム波しか送受信できなかった。ラム波は横波と縦波の混合波で進行面に対し対称(S)、反対称(A)に振動するモードが存在し、周波数が高くなるにつれて高次モードも発生する。各モードとも横波・縦波の混合比が異なるため面内・面外の振動分布も変わり、傷種・傷位置による反射率が変化する。すなわち傷の状態に影響しない探傷を実現するためには,複数モードを同時、或いは選択的に変更して送受信することが極めて有効である。同様のことはラム波波長が変わった場合も当てはまると考えられる。そこで電磁超音波探触子内のセンサコイルの導線間隔を狭くし、高周波化して複数モードのラム波を同時に或いは選択的に容易に送受信でき、また多波長のラム波を送受信できる電磁超音波探触子を研究開発する。本研究では、まず電磁超音波探触子の駆動力を模倣したラム波発生伝搬挙動プログクムを作成し、各仕様の櫛形センサコイルを用いた場合、どのようなモード・波長のラム波が発生するか検討した。その結果、センサコイルの電極間間隔を短くすると、複数のモードが発生しやすくなり、また多波長のラム波も発生することを確認した。次に、電極間間隔10、5、4、2、1、0.5mmの櫛形センサコイルを試作し、また共鳴条件を0.5MHz、1.0MHz、2.0MHzと変更し、全ての組み合わせについて受信信号波形を評価した。その結果、電極間間隔2mm以下の場合、共鳴条件との組み合わせにより、多波長・多モードラム波の発生条件を確定できたまた確定した。各多波長・多モードラム波について、波長毎、モード毎の欠陥検出特性につて評価し、各々特有の特性を持っていることを確認した。更に確定したS、Aモードラム波について、送信用電磁超音波探触子のみを鋼板を挟んで両側駆動実験を行った。その結果両側同相駆動ではSモード受信信号強度が最大になり、Aモード受信信号強度が最小になることがわかり、S、Aモード選別の可能性を示すことが出来た。薄板の超音波探傷には定在波の一種であるラム波が広く用いられている。現状は圧電振動子を利用するタイヤ探触子で探傷が実施されているが、接触媒質(油等)が必要な為に発生する課題があり、また探傷能力が不十分であった。
動物細胞小胞体における調節的なタンパク質分解機構

1.ヒトのER-60プロテアーゼ(ER-60)遺伝子を用い、2つある活性中心の両方あるいは片方ずつのシステイン残基をアラニンに換えた変異遺伝子を作製し、大腸菌で大量発現させ、リコンビナント変異タンパク質を精製した。これらの変異ER-60の活性測定により、2組のCGHCモチーフの両方のC末端側のシステイン残基が独立して活性基として機能することを明らかにした。2.in vivoで会合することが示されていたリゾチームとER-60の特異的相互作用を表面プラズモン共鳴装置を用いて解析し、カイネティックパラメータを算出した。また、小胞体分子シャペロンとER-60との分子間相互作用を検討し、BiP、calreticulinおよびPDIがER-60と相互作用することを見出した。ER-60との相互作用のカイネティクスから、それぞれの分子シャペロンがER-60に対し異なる親和性を有することを明らかにした。3.BiPのER-60との会合部位は、BiPのポリペプチド結合部位とは異なることを明らかにした。4.動物培養細胞COS-1で異常タンパク質を発現させ、その生成量に依存してその後の運命が異なることを示した。すなわち、異常タンパク質が高濃度存在すると不溶性の塊を形成し分解されずに小胞体に蓄積するが、ある濃度以下では分解されることを明らかにした。分解の特性からER-60などの小胞体局在性のプロテアーゼが関与することを示した。平成10年度はER-60プロテアーゼの機能部位(プロテアーゼ活性中心・基質認識ドメイン・活性調節ドメイン)を同定し、解析する目的で研究を行い、以下の研究実績を挙げた。1.現有のヒトのER-60プロテアーゼ遺伝子を用い、2つある活性中心の両方あるいは片方づつの活性基システィンをセリンあるいはアラニンに変えた変異遺伝子を作製し、大腸菌発現系で大量発現させ、リコンビナントタンパク質を精製した。この際、大量の大腸菌の破砕に当該研究費により購入した超音波ホモジナイザーを用いた。精製した変異ER-60プロテアーゼの活性を測定し、両方の活性中心が共に有効であることを明らかにした。3.ヒトER-60プロテアーゼ遺伝子をアンチセンス方向に挿入した哺乳動物発現ベクターを、HepG2細胞にトランスフエクトし、ER-6-0プロテアーゼの発現量が正常細胞の約7050%にまで低下している3個のクローン細胞を単離した。これらの細胞を用いてアポB-100の分解速度を現在解析している。1.表面プラズモン共鳴解析装置を用いて、ER-60プロテアーゼ(ER-60)と会合するタンパク質の検索を行い、小胞体内腔に局在する分子シャペロンであるBiP、calreticulinおよびPDIがER-60と相互作用することを見出した。2.ER-60との相互作用のカイネティクス分析を行い、それぞれの分子シャペロンがER-60に対して異なる親和性を有することを明らかにした。すなわち、異常タンパク質が高濃度存在すると不溶性の魂を形成し分解されずに小胞体に蓄積するが、ある濃度以下では分解されることを明らかにした。
肺血管壁肥厚を誘導する細胞周囲環境の解析と新規バイオマーカーの探索

成人と小児肺高血圧症を対象に形態学、免疫組織化学、遺伝子学的解析を行い以下のことを明らかにした。(1)肺静脈性肺高血圧症ではFGF-FGFR経路の亢進が示唆された、(2)治療感受性を示唆する蛋白(PDE5、ER-A/B、PGI2、sGCα/β)の免疫組織化学染色ではPHではPHのないコントロールと比較して強く染色されたが、背景疾患別の相違は明らかではなく様々な背景疾患のPHに薬剤が有用である可能性が示唆された。(3)強皮症関連PHでは炎症ではなく線維化が主体で、造影MRIでの心筋造影異常と線維化の関連を認めた。(4)小児の二次性PHにてFOXF1やhOAS1の遺伝子異常の関連が示唆された。【背景】肺高血圧症はニース分類に従って5群に分類される。第1群の肺動脈性肺高血圧症には、特発性加え膠原病、消化器疾患などに伴う病態が含まれる。またその他の4群には左心疾患や肺疾患などに合併する病型が分類される。近年、肺高血圧症の背景疾患別の発症機序の解明や肺高血圧症治療薬の有効性の検証が望まれている。【本年度の目的】病理組織における血管病変を形態学的、免疫組織学的に解析し、臨床的背景疾患や肺高血圧症の程度との関連を比較検討する。【対象と方法】生前に肺高血圧症と診断され剖検となった9症例を対象とした。ニース分類に4症例(特発性肺動脈性肺高血圧症2例、混合結合組織病に合併した肺高血圧症1例、門脈圧亢進症に合併した肺高血圧症1例の4症例は第一群に分類され、慢性閉塞性肺疾患1例、気腫合併肺線維症2例、特発性肺線維症2例の5例は第三群に分類された。病変部のブロック5か所のHE染色及びElastica Masson染色を施行し、血管病変を血管抵抗に関連ある100500umの細動脈の閉塞程度を10%以下、1050%、50%以上の3段階に評価した。また、前小葉間隔壁静脈の閉塞の有無を評価した。これらの病変に対して現存する3系統のPH治療薬(Phosphodielastase 5 inhibitor: PDE5I, Endothelia receptor agonist: ERA , Prostaglandin I2: PGI2)の標的タンパク質の免疫染色を行いその染色程度を3段階に半定量評価した。【結果】第1群と第3群の肺高血圧症のいずれの病態においても、細動脈、細静脈、毛細血管病変が散在性に見られた。また血管内膜肥厚、中膜肥厚、外膜肥厚など様々な病変を認めたが、正常血管も混在しており、形態変化を伴わない血管攣縮が主体の病変があることが示唆された。また第1群と第3群の病変におけるターゲット蛋白の発現は類似しており、第1群で使用されている薬剤が第3群の肺血圧にも有効である可能性が示唆された。病理切片を使用した血管病変における形態、免疫組織化学解析は順調に進行しているが、細胞株を用いたin vitroの解析の進行が遅延している。肺では、FGFR1はII型肺胞上皮細胞、血管内皮細胞、肺胞マクロファージ、平滑筋細胞などに発現している.PAH患者肺ではFGFR1陽性の血管内皮細胞,平滑筋/筋線維芽細胞が正常肺より多いことが報告された。【本年度の目的】肺高血圧の血管リモデリングにPDGF, EGF, BMP, FGF, VEGF, TGF-betaなどの成長因子及びそのレセプター、サイトカインの関与検討する。【方法】肺高血圧患者及び非肺高血圧患者の肺組織を用いて免疫組織化学染色を施行し、その染色性により発現強度を半定量評価すると共にtype I, type III, typeIVコラーゲンの発現も同様に評価する。スコアは4段階に評価(0;染色されない, 1; 25%以下の細胞に陽性、2; 25-75%の細胞に陽性、3; 75%以上の細胞に陽性)した。【結果】FGFRは正常肺において基底細胞、血管内皮細胞、肺胞上皮細胞に発現が認められた。肺静脈閉塞症においてはFGFRの発現は、細静脈内皮細胞において有意に増加しておりtypeIII及びIVコラーゲンの陽性像を認めたが、EGFRとVGER2の発現は認めなかった。【結論】肺高血圧の血管肥厚においてFGF-FGFRを介したシグナル伝達の亢進が示唆された。病理切片を使用した血管病変における、形態、免疫組織化学染色評価は順調に進行しているが、細胞株を用いたin vitroの検討及び動物モデルを使用したin vivoの解析が進んでいない。肺血管の肥厚や閉塞は、肺高血圧症(pulmonary hypertension; PH)をもたらすが、特発性に加えcombined pulmonary fibrosis and emphysema: CPFEを含む様々な肺疾患や膠原病、肝硬変などの消化器疾患に合併する。

肺高血圧から右心不全、両心不全が引き起こされたり手術適応から除外されるなど本病態は多くの患者様にとって重要な予後因子になる。病理学的には内膜や中膜の肥厚、リモデリングによる肺細動脈の閉塞が特徴で現在のところ、I群の肺高血圧症に対して3系統の血管拡張剤治療薬が使用されているが、基礎疾患別の治療方法は確立されてない。肺血管病変それ自体が背景疾患を反映していると考えられることから、本研究では、1群の肺動脈性肺高血圧症(pulmonary arterial hypertension; PAH)のうち特発性(idiopathic PAH; IPAH)、結合組織病に伴うPAH、3群の肺疾患に伴うPH患者の剖検症例を対象に、臨床病理学的解析を行った。iPAHで用いられている治療薬剤のレセプターなどの発現(PDE5, ERA, ERB, PGI2, sGCα, sGCβ, PGI2)を内膜、中膜、外膜における発現程度に関して免疫組織化学染色にて評価し、スコア化し疾患別の特徴を明らかにした。また、膠原病別の肺高血圧症の特徴を明らかにするために全身性エリテマトーデス(SLE)と強皮症(SSc)を背景疾患に持つ剖検症例の肺動脈、肺静脈、毛細血管病変に関して比較検討を行った。SLE-PAHでは微小血栓形成に加え、血管炎による肺胞出血が合併し、SScでは肺動脈壁の肥厚に加え、肺静脈の線維性狭窄、毛細血管増生、間質性肺炎、心筋の線維化が合併しており、それぞれの病態に応じた治療戦略が必要と考えられた。成人と小児肺高血圧症を対象に形態学、免疫組織化学、遺伝子学的解析を行い以下のことを明らかにした。(1)肺静脈性肺高血圧症ではFGF-FGFR経路の亢進が示唆された、(2)治療感受性を示唆する蛋白(PDE5、ER-A/B、PGI2、sGCα/β)の免疫組織化学染色ではPHではPHのないコントロールと比較して強く染色されたが、背景疾患別の相違は明らかではなく様々な背景疾患のPHに薬剤が有用である可能性が示唆された。(3)強皮症関連PHでは炎症ではなく線維化が主体で、造影MRIでの心筋造影異常と線維化の関連を認めた。(4)小児の二次性PHにてFOXF1やhOAS1の遺伝子異常の関連が示唆された。肺動脈細胞株、肺動脈平滑筋細胞株の購入はしたので、それらの細胞株を使用したin vitroでの解析を進める必要がある。また、病理組織検体に関しても血管周囲に存在する炎症細胞浸潤を評価し血管病変との相互関係を解析する必要がある。これまでに施行したヒト肺組織を用いた免疫組織化学染色にて、肺高血圧の病態と考えられる肺血管内皮細胞及び平滑筋細胞におけるサイトカインや成長因子の関与、また血管拡張薬のターゲット分子の発現を評価できたので、今後はそこで見つかった分子に着目しin vitro, in vivoの検討を進める予定である。呼吸器
中枢－末梢組織連関の破綻が引き起す末梢時計障害の機序解明

本研究では、「視床下部に入力されるレプチンシグナルの欠損や低下が、脂肪細胞内の末梢時計を障害する」を作業仮説として、まず初めに遺伝子改変マウスの作製に取り組んだ。RNA干渉法を利用してマウス視床下部におけるレプチン発現量を低下させたが、内臓脂肪組織をはじめとする末梢時計機能(種々の時計遺伝子mRNA発現レベル)に著明な変化を認めなかった。これを受けて、レプチンシグナルの観点からの検討は中断することになったが、他の共同研究者からの助言もあり、内分泌ホルモンに着目した検討を行った。基課題で注目しているDbp遺伝子の転写活性を調節する上流時計遺伝子の1つ、Bmal1を欠損したマウスにおいて興味深い知見が得られている。視床下部弓状核のNPY/AgRP神経細胞特異的にBmal1を欠損したマウスでは、膵臓分泌ホルモンのシグナル伝達活性が低下していることを共同研究者と共に明らかにした。このマウスではRibo-tagによるトランスクリプトーム解析において、エネルギー代謝調節遺伝子発現の昼夜リズムや絶食-摂食時の遺伝子発現応答に異常が認められた。また、膵臓ラ氏島細胞でBmal1を欠損させると、細胞内カルシウムシグナル伝達の異常およびそれに伴う遺伝子発現に異常を来たすことを明らかにした。以上より、視床下部弓状核NPY/AgRP神経細胞内のBmal1を介した膵ラ氏島機能制御の臓器連関、およびその破綻に伴うエネルギー調節異常に関する知見を得た。レプチンシグナルに着目した検討において、期待される成果が得られなかった。しかし研究立案の時点で、脂肪組織内の時計機能制御に及ぼす交感神経系の関与が否定的であった場合は、内分泌系ホルモンに着目した検討に切り替える計画であり、今回の研究方針の転換は想定していたものである。これまでの検討により、視床下部Bmal1を介した膵ラ氏島機能制御の臓器連関の可能性を見出しつつある。引き続き、膵ラ氏島内分泌ホルモンのシグナル伝達活性異常に引き起される糖代謝異常の詳細について研究を展開していく。同時に、基課題で着目している臓器連関による脂肪組織内時計機能制御についても検討を行う。研究立案時の計画に従い、血液試料を用いたメタボロミクス解析等を行い、脂肪細胞内の末梢時計に影響する分子の探索を行う。内定年度:2017本研究では、「視床下部に入力されるレプチンシグナルの欠損や低下が、脂肪細胞内の末梢時計を障害する」を作業仮説として、まず初めに遺伝子改変マウスの作製に取り組んだ。
糖転移酵素の2基質複合体アナログの合成と機能

本研究の目的は、糖転移酵素の作用機作を探るべく設計した基質アナログを合成して、それらの糖転移酵素に対する挙動を明かにし、得られた知見をもとに特異的な糖転移酵素阻害剤を創製することにある。具体的には、ガラクトシルトランスフェラーゼ(GalTase)に対し成果の得られた分子設計戦略を適用して、癌化などに関連する糖転移酵素としてよく知られているN-アセチルグルコサミニルトランスフェラーゼ、シアリルトランスフェラーゼ(STase)などに対する特異的阻害剤の開発を目指して、それらに対する2基質、すなわち糖供与体と糖受容体を結合した複合体アナログを合成する。本年度は、分子設計の普遍性に関する知見を得るため、GalTaseに対する糖供与体と糖受容体を結合するリンカーの位置の異なる新たな基質複合体アナログ2種の合成を完成した。一方、STaseに対する2基質複合体アナログの設計するためには、その糖供与体のリン酸エステル部分に対する基質認識に関する情報が不可欠である。そこで、ホスホン酸構造を有するCMP-シアル酸のアナログを設計した。新たに、すでに開発済みの手法を用いてシアリルメチルホスホナ-ト型アナログのα-アノマーを、相当するシアル酸のC-アリルグリコシドを出発物質として合成した。シアリルホスホナ-ト型アナログをも合わせて、STaseおよびCMP-シアル酸のトランスポーターに対する挙動を明らかにした。シアリルホスホナ-ト型アナログは、糖供与体となることが、またシアリルメチルホスホナ-ト型アナログはCMP-NeuNAcトランスポーターに対して強い阻害作用を示した。
iPS細胞を用いた口腔癌免疫療法の基盤技術開発

iPS細胞(induced pluripotent stem cells)は体細胞に数種類の遺伝子を導入することによってES細胞(embryonic stem cells)に似た分化万能性を持たせた細胞である。本研究の目的は、口腔癌の新しい治療方法として、iPS細胞を用いた免疫療法を実現するための基盤技術を確立することである。我々は、京都大学において樹立されたマウスのiPS細胞を入手し、口腔癌の骨転移に極めて深く関与することが知られているミエロイド系樹状細胞と破骨細胞への分化誘導条件の確立を試みた。まず、これらの細胞の分化誘導を支持する可能性をもつ種々の骨芽細胞様の細胞株とiPS細胞を共存培養し、そこに様々な分化誘導因子候補物質を添加した。骨芽細胞株とiPS細胞を共存培養する際の細胞数や処理する分化誘導候補因子の濃度、細胞の培養時間など、様々な条件について検討した結果、骨芽細胞株UAMS-32の存在下において樹状細胞と推察される高い貪食能をもつ細胞の分化誘導に成功した。さらに培養日数を延長することによって、破骨細胞と同様に骨吸収能を有する多核巨細胞の誘導に成功した。これらの細胞の分化誘導効率は支持細胞である骨芽細胞株の種類によって大きく変化した。以上の結果は、iPS細胞から誘導した樹状細胞を癌の免疫療法に用いることができる可能性と、iPS細胞から破骨細胞の分化誘導過程を阻害する物質を開発することにより、口腔癌の免疫療法の改良や癌の骨転移抑制に役立つ可能性を示唆する。iPS細胞(induced pluripotent stem cells)は体細胞に数種類の遺伝子を導入することによってES細胞に似た分化万能性を持たせた細胞である。すでに申請者らは京都大学よりマウスiPS細胞株の供与を受け、世界に先駆けて骨芽細胞および破骨細胞の分化誘導に成功している。本研究の目的は口腔癌の新しい治療方法として、iPS細胞を用いた免疫療法を実現するための基盤技術を確立することである。平成22年度は、iPS細胞から樹状細胞やマクロファージなどのAPC (antigen-presenting cell:抗原提示細胞)の分化誘導方法を確立し、平成23年度以降は、口腔癌細胞を移植したヌードマウスを用いて誘導したAPCによる癌抑制効果を検討する。研究施設には必要な最新機器(高速FACSセルソーターやDNAマイクロアレイなど)があるほか、APC研究者の協力により専門的な解析技術を応用できる。本研究の特徴は、最先端の細胞工学技術利用した先進的な取り組みであること、そして将来口腔癌治療に革新的な技術をもたらす可能性を持つことである。平成22年度ではiPS細胞からAPCの分化誘導の検討種として、種々の支持細胞および誘導因子を添加し、iPS細胞より樹状細胞を分化誘導を行う。実際には(1)iPS細胞の支持細胞の検討(2)iPS細胞の分化誘導因子の検討(3)APCの選別と抽出方法の検討を行う。骨芽細胞株とiPS細胞を共存培養する際の細胞数や処理する分化誘導候補因子の濃度、細胞の培養時間など、様々な条件について検討した結果、骨芽細胞株UAMS-32の存在下において樹状細胞と推察される高い貧食能をもつ細胞の分化誘導に成功した。

これらの細胞の分化誘導効率は支持細胞である骨芽細胞株の種類によって大きく変化した。以上の結果は、iPS細胞から誘導した樹状細胞を癌の免疫療法に用いることができる可能性と、iPS細胞から破骨細胞の分化誘導過程を阻害する物質を開発することにより口腔癌の骨転移を抑制できる可能性を示唆する。
日本の経済外交における非公式協議ネットワークへの参入過程の歴史的解明

中東における政治・経済・外交の非公式の人的ネットワークを現地の文献・文書資料の発掘と解読を通じて明らかにし、中東への日本の関与に関する官庁・企業の文書資料を発掘し、当事者へのオーラル・ヒストリー記録の採取を行なった。成果は「日本経済外交史プロジェクト・オーラル資料編:イラン革命と日系企業第一冊IJPC関係(2)」「日本経済外交史プロジェクト・オーラル資料編:イラン革命と日系企業第一冊IJPC関係(3):永嶋達雄氏(元三井物産)」ケイワン・アブドリ編訳・解説(鈴木均監修)『抄訳ハサン・ロウハーニー回顧録』、池内恵編『IJPC研究の現状と課題資料の所在と公開状況』にまとめた。研究プロジェクトの初年度に当たる平成26年度は、研究体制の構築と、現地調査による資料収集、オーラル・ヒストリーの聞き取りを進めた。それにより、経済外交における、国家間の公式の制度の枠内で行われる交渉だけでなく、民間を含めた人的つながりに多くを依存する国際的な非公式の協議ネットワークを解明する研究目的において、端緒を付けた。特に資源エネルギーと通貨の問題を対象に、日本の経済外交において、1970年代後半以降、国際的な非公式の協議ネットワークにいかなる形で参加してきたのかを、現地調査による資料収集と、中東との経済関係の実務に携わった人物への聞き取りにより、データの構築を進めた。オーラル・ヒストリー聴取を活発に行うことで、特に日本とイランの1970年代ー90年代にかけての関係を、当事者の視点から記録を残すことができた。本プロジェクトの特徴は、中東地域研究者と日本政治史・行政学研究者が、通常の学会の枠を超えて、緊密な協力を行うことである。それにより、通常の資料では現れることの少ない経済外交の背後の非公式協議について解明を進めつつある。初年次においてすでに、研究の過程で発見した資料を復刻・翻訳して資料集として刊行することにより、元来は2年次以降に行う予定であった成果の刊行を前倒しして開始している。また、通産事務次官経験者など、政府側で経済外交に関わった人物の非公開資料への体系的な調査を進めている。平成27年度は、対中東経済外交の推進主体である官庁および民間主体へのオーラル・ヒストリー調査を中心に、経済外交の非公式ネットワークの実態を解明する作業を行った。また、石油を中心とした中東の経済外交が行われる世界的な中心は日本でも中東諸国でもなく西欧、特に英国であることから、ロンドンを拠点にした調査も行った。特に、主要な研究分担者が総力を挙げて行ったのは、経済産業省および総合商社の元幹部への聞き取り調査である。1970年代から80年代にかけて、日本の対イラン経済外交の軸となった、IJPC(イラン・ジャパン・ペトロケミカル)について、政策的に援助した官庁側の資料を収集するとともに、推進を行った事業主体である総合商社の元幹部への聞き取りを多く行った。具体的な成果として、『イラン革命と日系企業第一冊IJPC関係(3)ー永嶋達雄氏(元三井物産)ー』(日本貿易振興機構アジア経済研究所、平成28年3月)を刊行した。二年目として、平成27年度の研究はおおむね順調に進展した。二年目は、中東や東南アジアに関する日本の中東・東南アジア外交を推進する実質的な主体である、総合商社の元幹部への聞き取りを多く行った。この資料集は、本研究プロジェクトの主要メンバー全員が、総合商社において、日本のイランとの経済関係史上、最大のプロジェクトである、IJPC(イラン・ジャパン・ペトロケミカル株式会社)に日本側の推進主体として主導した三井物産の元幹部で、1970年代末から80年代初頭にかけてこれに関わり、IJPC副社長として現地で事業を統括した永嶋達雄氏に8回の聞き取り面談を行ってまとめたものであり、日本の対イラン経済関係の背後にある財界・官界の意図や目的、人脈や態勢を当事者の視点から体系的に記録する、貴重な成果となった。また、ちょうどイラン側の事業推進主体の人物像や役割、イラン革命による体制変動の中で移り変わるイラン側の事業推進態勢や権力構造の変動もまた、実地に観察した立場から記録されており、貴重なものである。本研究課題では、国家間の公式の制度の枠内で行われる交渉だけでなく、民間を含めた人的つながりに多くを依存する国際的な非公式の協議ネットワークを通じて行われるアジェンダ・セッティングや利益・不利益配分に特に注目してきた。特に資源エネルギーと通貨の問題を対象に、日本の経済外交において、国際的な非公式の協議ネットワークにいかなる形で参加してきたのか、中東や東南アジアの地域研究と、日本政治史のオーラル・ヒストリーの手法を共に用いて解明を進めてきた。地域研究者と日本政治史・行政学研究者が協力し、非公式協議をめぐる国際行政学の開拓につなげることが研究の目的である。非公式の協議ネットワークの実質的な重要性は、一部のジャーナリズムの報道で漠然と知られておりながら、秘匿性の高い対象の性質上から資料の制約が多々あり、学術的に体系的な形で取り組まれたことはほとんどなかった。そのため、本研究課題の推進に際しては、オーラル・ヒストリーの採取や、過去の秘蔵資料・音声テープ・私的メモなどの発掘に傾注してきた。

それらの新資料を報告書として印刷し、適切な大学・研究所図書館等に順次所蔵して、今後の研究の基礎資料を構築することが、現在までに本研究課題の遂行を通じて行ってきた主な成果である。第3年次は「日本経済外交史プロジェクトオーラル資料編別冊」として、『尾崎三雄日記-アフガニスタン編-』(アジア経済研究所)を刊行し、本プロジェクトでの通算の資料集刊行は4冊目となった。計画上は第3年度の最終年度となった平成28年度は、「日本経済外交史プロジェクトオーラル資料編別冊」として『尾崎三雄日記-アフガニスタン編-』(日本貿易振興機構アジア経済研究所、平成29年2月)を刊行した。本プロジェクトでの通算の資料集刊行は4冊目となった。オーラル・ヒストリー記録の継続的な採取・発掘・刊行を積み重ねた結果、これまでに知られていなかった関係者の名乗り出や、予想外に新たなオーラル・ヒストリー記録採取の可能性が出てきたため、一年研究期間を延長し、記録の採取・取りまとめ・刊行を行って、平成29年度により充実した成果・最終報告書を刊行することを決めた。経済外交においては、国家間の公式の制度の枠内で行われる交渉だけでなく、民間を含めた人的つながりに多くを依存する国際的な非公式の協議ネットワークを通じて行われるアジェンダ・セッティングや利益・不利益配分が重要な意味をもつ。このことは漠然と知られておりながら、資料の制約から、学術的に体系的な形で取り組まれたことはほとんどなかった。本研究課題では、資源エネルギーと通貨を中心とした日本の経済外交において、国際的な非公式の協議ネットワークにいかなる形で参入していったのか、オーラル・ヒストリーを含む史資料の収集を行い、その成果を多くの資料集として刊行して、専門研究者の利用に供することができた。本研究課題は平成28年度までに所定の目的をほぼ達成したが、予想より多くの重要な史資料が収集されたため、それらの史資料の全体像をめぐる最終報告書の刊行を目的として一年間期間を延長した。その結果、平成29年度には、日本の対中東との経済外交で歴史的に特に重要な問題であるイラン・ジャパン石油化学(IJPC)に関して、史資料の所在と収集状況・公開状況をめぐる論集を刊行し、また、重要資料の改題を付した翻訳の刊行を行った。それらの成果は池内恵編『IJPC研究の現状と課題資料の所在と公開状況』(東京大学先端科学技術研究センター)を、資料集としてはケイワン・アブドリ編訳・解説(鈴木均翻訳監修)『抄訳ハサン・ロウハーニー回顧録』(東京大学先端科学技術研究センター)として印刷・刊行された。中東における政治・経済・外交の非公式の人的ネットワークを現地の文献・文書資料の発掘と解読を通じて明らかにし、中東への日本の関与に関する官庁・企業の文書資料を発掘し、当事者へのオーラル・ヒストリー記録の採取を行なった。成果は「日本経済外交史プロジェクト・オーラル資料編:イラン革命と日系企業第一冊IJPC関係(2)」「日本経済外交史プロジェクト・オーラル資料編:イラン革命と日系企業第一冊IJPC関係(3):永嶋達雄氏(元三井物産)」ケイワン・アブドリ編訳・解説(鈴木均監修)『抄訳ハサン・ロウハーニー回顧録』、池内恵編『IJPC研究の現状と課題
看護研究のためのEBNパッケージにおける解析支援システムの開発

看護研究のためのEBNパッケージとして,データ解析支援システムに要求される事項は何かを検討するために,平成15年に全国の看護系大学教員を対象とした調査を実施した。調査データの詳細な解析を行い,国内外の学会等で発表した。看護研究の方法として量的研究が86%,質的研究が72%であった。しかし,大学等の授業では質的研究の学習が不十分であり,自己学習や勉強会等により,質的研究を学習しようとする傾向が示唆された。質的研究の信頼性の認識と大学・大学院での質的研究の講義の受講歴とは関連が認められなかった。しかし,自己学習の経験の有無と質的研究の信頼性を高いとする認識傾向には関係が認められた。同様に,勉強会等の実施経験の有無と質的研究の信頼性を高いとする認識傾向は有意であった。質的研究の妥当性の認識に関しては,自己学習の有無,勉強会等の実施経験の有無,講習会等への参加の有無で有意差が認められた。質的研究の信頼性,妥当性に関して,高く評価するものほど,学習経験や実際に質的研究法を実践している割合が高かった。質的研究を高く評価するので,研究実践を行い,その実践を通してさらに信頼性や妥当性を確信するものと考えられた。EBNの枠組みは量的研究に基づいているので,質的研究が重視される看護研究では,現在の枠組みとは別の評価システムが必要と考えられた。看護研究を行うためのEBNパッケージとして,データ解析支援システムに要求される事項は何かを把握するために,これまでに実施したEBN全国調査データの詳細な解析を行い,国内外の学会で発表した。重要な結果として,(1)EBNは看護研究に必要は81.7%,(2)EBNに基づいた方法を,もっと積極的に取り入れるべきであるに賛成76.7%,(3)看護研究では量的研究を,もっと積極的に取り入れるべきであるに賛成38.6%,反対4.6%,(4)看護研究では質的研究を,もっと積極的に取り入れるべきであるに賛成52.7%,反対1.3%,(5)質的研究は看護研究に向いていると思うに66.6%(女性看護系教員では72%)が「はい」と回答した。この結果は,EBNは看護研究に必要だが,質的研究の方が看護研究に適していると考えている教員が多いことを示している。しかし,EBNは量的研究の枠組みで発展してきたため,質的研究は考慮されていない。質的研究の科学性に関して検討するために,平成15年12月8日20日に,全国の看護系大学教員3,745名を対象に質問紙による郵送調査を実施し,さらに平成16年1月8目23目には礼状兼催促状を発送し,回収率の向上をはかった。平成16年2月末日までの回収数は,1,116例であり,回収率は29.8%であった。なお,所属機関からの通知などにより退職や死亡が判明した対象不適格例が12例あり,有効回答率は29.9%となった。現在,データをコンピュータ入力中であり,今後,詳細な解析を通じて,質的研究とEBNの関係を考察していく予定である。これらの調査データの詳細な解析を行い,国内外の学会等で発表した。主な結果は以下のようである。回答者は男145名(平均年齢49.1歳),女961名(同41.7歳),不明12名であり,89.1%が看護研究を行っていたが,教授の22.4%がないと回答し,他の職位での08.1%に比べ高率であった。看護研究の実践経験者では,量的研究が85.9%,質的研究が72.2%と量的研究がやや高かった。

質的研究の専門的知識のある695名(69.8%)では,質的研究に関する講義を大学で34.4%,修士課程で54.3%,博士課程で20.3%が経験していた。講習会等への参加は57.3%,自己学習93.3%,勉強会や研究会を67.2%が経験していた。この結果は,大学等の授業では質的研究の学習が不十分であり,自己学習や勉強会等により,質的研究を学習しようとする傾向を示すものと考えられた。質的研究の信頼性(信憑性)と妥当性について,否定的な意見は極めて少数であった。7割程度の研究者は中間的な立場であり,2割強が質的研究の信頼性や妥当性を確信していた。さらに約半数の研究者が実際に信頼性や妥当性を高めるように研究を実践し,その場合には研究の信頼性や妥当性をより高く評価する傾向が認められた。トライアンギュレーションの実践はそれほど多くはなかったが,質的研究の実践を通じて,質的研究の質に関して,より高く評価するようになるものと考えられた。なお,ホームページ(http://www.clg.niigata-u.ac.jp/takagi/kakenmenu.html)に研究結果の一部を公表している。看護研究のためのEBNパッケージとして,データ解析支援システムに要求される事項は何かを検討するために,平成15年に全国の看護系大学教員を対象とした調査を実施した。本年度もこれらの調査データの詳細な解析を行い,国内外の学会等で発表した。主な結果は以下のようである。質的研究の信頼性の認識と大学・大学院での質的研究の講義の受講歴とは関連が認められなかった。自己学習の経験の有無と質的研究の信頼性を高いとする認識傾向には関係が認められた。同様に,勉強会等の実施経験の有無と質的研究の信頼性を高いとする認識傾向は有意であった。質的研究の妥当性の認識に関しては,自己学習の有無,勉強会等の実施経験の有無,講習会等への参加の有無で有意差が認められた。各種標本抽出方法の実践経験の有無と質的研究の信頼性と妥当性に関する認識には,多くの項目で有意な関係が認められた。各種のデータ収集方法の実践経験の有無と,質的研究の信頼性と妥当性の認識に関しては,有意な関係が認められた。各種のデータ解釈法の実践経験の有無と質的研究の信頼性と妥当性に関する認識には,有意な関係が認められた。質的研究の信頼性,妥当性に関して,高く評価するものほど,学習経験や実際に質的研究法を実践している割合が高かった。質的研究を高く評価するので,実践し,その実践を通してさらに信頼性や妥当性を確信するのではないかと考えられた。EBNの枠組みは量的研究に基づいているので,質的研究が重視される看護研究では,現在の枠組みとは別の評価システムが必要と考えられた。これに関しては,研究成果報告書に詳細に記載した。