hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中間子原子核を用いて探るストレンジネス及びチャームの物理

(ccCSM+Feshbach法)そしてカイラル理論に基づくKbarN相互作用を用いて調べた結果、Kーpp(Jπ=0ー、I=1/2)は20ー30MeVと浅く束縛し、崩壊幅は20ー60MeVの範囲にあるという結果を得ていた。その研究過程において、Kーppにはもう一つ解があるような感触をつかんでいた。つまり、よく知られているΛ(1405)(Kーp準束縛状態)と同様に、Kーppもダブルポール構造を持つと考えられる。H27年度には、このもう一つの解について丁寧な解析を進めた。その結果まだ計算に不完全さが残るが、80MeV程度と深く束縛し200MeV近くの大変広い幅をもつ状態が存在することが分かった。この結果はJーPARC E27実験グループが報告したKーppらしき状態と対応しているように思え、興味深い。本成果をストレンジネス核物理の国際会議(HYP2015)を始め、多くの研究会で報告した。H26年度には、結合チャネル複素スケーリング法とフェッシュバッハ法を組み合わせて、効率的にシングルチャネル問題として処理し、Kーppの結果を得ることが出来ていた。確かにこれでKーppのポール位置(束縛エネルギー、崩壊幅)を知ることが出来たが、フェッシュバッハ法によりπΣN、πΛNといったKbarNN以外のチャネルを消去してしまったため、本当の意味でKーppの性質を知ることが出来ない。9で述べたように、Kーppがダブルポール構造を持つことが分かってきており、二つのポールの性質の違いを議論したいところである。特に二つのポールで、KbarNN成分とπYN成分がどのような割合で含まれているか?ということは、実験の解析にも有益な情報をもたらす。そこでH27年度はフェッシュバッハ法を用いない、完全な結合チャネル複素スケーリングによってKーppを調べる予定であった。そのための計算コードを開発したが、どうもバグがあるようである。H27年度には偶発的に複数の所用(審査委員、論文の査読)が重なり、また家庭の事情(育児のサポート)もあり、なかなかデバッグに集中できず残念ながら計算コードを完成させることが出来なかった。ストレンジネス核物理において、K中間子原子核(反K中間子が束縛した原子核)はホットなトピックである。ストレンジネスをもつ反K中間子(Kbar)と核子(N)との間には強い引力が働く。そのためK中間子原子核では、中性子星内部に匹敵する高密度状態が生成される可能性がある。K中間子原子核の性質を明らかにするため、最も基本的な系であるKーpp(二つの陽子とKー中間子からなる三体系)を丁寧に調べている。このKーppは本来KbarNNーπΣNーπΛNといった結合チャネル系であり、かつ共鳴状態として存在する。結合チャネル系と共鳴状態という二点を同時に扱える結合チャネル複素スケーリング法(ccCSM)を用い研究を進めている。前年度までに、複素スケーリング法のユニークな性質を利用することで、共鳴状態としての性質を損わず効率的にKbarNNシングルチャネル問題として扱う方法を確立し、Kーppの性質を調べてきた。平成28年度半ば本来の目的通り、陽に結合チャネルを取り扱う方法を完成させた。
極域擾乱データの長期収集を目的としたインターネット系収録システムの開発

この開発研究は、当該研究グループが主体となり、カナダ北極域を中心に実施してきた、磁場変動及びオーロラ現象の広域観測網よりの観測データの安定取得を目的とした改良研究の一環である。観測データの収集、利用、公開、管理に関して、インターネットの持つ豊富な社会資源に裏打ちされた、広域性、簡便性、経済性の上に、分散型データ収集システムとして統合・発展することを目指した実験である。地域性に配慮した4タイプの拠点データ収録サーバーの開発を進めた。(1)カナダ都市型モデル(ネットワークのコネクティビティー良好、117V系電源事情良好)は拠点の一つである、ビクトリア大学の協力で周辺観測地点との電話回線による収録とインターネット上でのデータ共有を開発し稼働中である。;(2)カナダ遠隔地モデル(電話または特殊回線による上記拠点への配信、通信・電源事情不安定)に関して、商用の衛星電話機を利用した通信実験を行った。移動観測地点を含めた僻地地点への衛星回線の利用は有望であるが、現状では回線速度、コストの壁が高い。;(3)北欧型モデル(日本からのネットワーク距離が長く、データ転送量に限界がある。電源は240V系で安定。)スバルバ-ルのロングイヤービエンに全天カメラ装置を設置し、現地のUNISの大学の協力を得て、1分毎に更新されるオーロラ画像をインターネット上に表示・公開する実験を平成8年11月より開始した。日本に居ながら北極海のオーロラを準リアルタイムで観察することが可能となった。平成9年度は更に、100km北方のニィオルスンから(ファイアウオールの制約で)ftp定時転送によるオーロラ画像データの取得実験を行った。;(4)ロシア型モデル(ネットワーク距離は著しく遠く、メールを主体としたネットワークの利用を主体とした段階である。)国際学会等の機会に、観測データの光磁気ディスクを研究者から手渡しで受け取る。地球観測に共通する、グローバルな観測データの長期・安定取得へのアプローチとして、インターネットが持ちつつある社会現象的潜在力に着目した開発実験である。11月になってからの追加・補充採択通知であったため、予算執行と計画実行のタイミングの点で、当初計画で予定していた海外学術研究との最も効果的な連携は実現できなかった。急遽行なった、現地(カナダ、アラスカ、ノルウェー、フィンランド、ロシア)研究者との協議にもとづき、年度内の実行計画を、(1)インターネット接続機器としてのUnixワークステーションの導入、(2)Unix-PC間の電話回線によるデータ収集に関するプロとタイプの開発を行なうこと、(3)機器が納品され次第、カナダ・Victoria大学及びノルウェー・Unis大学の共同研究者にも実験開始してもらうこととした。実際、主力機器のPowerPCベースのUnixコンピュータは例外的に早い契約・納品が実現し、2月中旬にはカナダ側研究者の手に渡すことができた。データ収集用Unixワークステーションは、東京大学と九州大学に設置してデータ収集実験を行うとともに、東京大学に設置した中央処理用のワークステーション(Hp715)上にWWWホームページを置く全体監視システムの構築を始めた。ソフトウエアーのネットワーク上での共同開発実験を開始し、電話回線を介する地域的データ収集を目的としたUnix-PC間の通信ソフトの開発・実験を年度内に完了する予定である。観測データの収集、利用、公開、管理に関して、インターネットの持つ豊富な社会資源に裏打ちされた、広域性、簡便性、経済性の上に、分散型データ収集システムへ統合・発展することを意図した実験である。地域性に配慮した4タイプの拠点データ

収録サーバーの開発を進めた。(1)カナダ都市型モデル(ネットワークのコネクティビティー良好、117V系電源事情良好)は拠点の一つである、ビクトリア大学の協力で周辺観測地点との電話回線による収録実験を始めた。;(2)カナダ遠隔地モデル(電話または特殊回線による(1)拠点への配信、通信・電源事情不安定)に関して、商用の衛星電話機を利用した通信実験をブリティッシュコロンビア大学の研究者に委託、実験した。直径70cmの小型パラボラアンテナで静止軌道衛星を介したパケット通信を容易に行うことが出来た。通信経費が1分あたり\1.5と高価な点、回線速度が2400bpsと遅い点が現状では問題となるが、将来の、短期データ取得には有力な手段となろう。;(3)北欧型モデル(日本からのネットワーク距離が長く、データ転送量に限界がある。電源は240V系で安定)スバルバ-ルのロングイヤービエンに全天カメラ装置を設置し、現地のUNIS大学の研究者の協力により、1分毎に更新したオーロラの圧縮画像をインターネット上に公開する実験を昨年10月に開始し、日本居ながら北極海のオーロラをリアルタイムで見ることが実現した。;(4)ロシア型モデル(ネットワーク距離は著しく長く、ネットワークの利用はメールに限定され、データはローカル蓄積と郵送又は手渡し輸送に依存する)。観測状況の連絡、機器の障害に対する対応にはインターネットのメールで十分に対応出来ている。この開発研究は、当該研究グループが主体となり、カナダ北極域を中心に実施してきた、磁場変動及びオーロラ現象の広域観測網よりの観測データの安定取得を目的とした改良研究の一環である。観測データの収集、利用、公開、管理に関して、インターネットの持つ豊富な社会資源に裏打ちされた、広域性、簡便性、経済性の上に、分散型データ収集システムとして統合・発展することを意図した実験である。地域性に配慮した4タイプの拠点データ収録サーバーの開発を進めて来た。(1)カナダ都市型モデル(ネットワークのコネクティビティー良好、117V系電源事情良好)は拠点の一つである、ビクトリア大学の協力で周辺観測地点との電話回線による収録とインターネット上でのデータ共有が稼働中。;(2)カナダ遠隔地モデル(電話または特殊回線による(1)拠点への配信、通信・電源事情不安定)に関して、商用の衛星電話機を利用した通信実験結果に基づいて、移動観測地点よりのデータ取得に適した磁力計の開発実験を行った。電源は240V系で安定)スバルバ-ルのロングイヤービエンに全天カメラ装置を設置し、現地のUNISの大学の協力を得て、1分毎に更新されるオーロラ画像をインターネット上に表示・公開する実験を一昨年11月より継続中である。
超音波浮揚を用いた液滴の非接触搬送・操作プロセスの確立

創薬や新規材料開発の分野において,薬剤や材料の搬送,混合,解析,分注などの全工程を完全に非接触で行うことが求められている。そこで本年度は,薬瓶から薬液を直接液滴として取り出す装置の開発を目標とした。液体サンプルを入れたマイクロプレート容器の下面に,凹面集束振動子を設置した。そして,液面にMHz帯集束超音波を照射することで,1つの液滴を非接触で打ち上げるシステムを提案した。本検討では,振動子・液面間距離や振動の印加時間,液滴の物性値が,液滴の噴射特性に与える影響について検討を行った。まず,パルスエコー法によって,振動子・液面間距離測定は正確に測定できることを確認した。振動子・液面間隔が音圧の中心±1 mm程度となるよう設定すると,打ち上げ液滴のもつエネルギーは最大となることが分かった。また,液面での音圧が最大となるよう振動子・液面間隔を設定すると,複数の液滴が打ち上がりやすくなってしまうことが実験的に確認された。続いて,集束超音波のの印加時間が長いほど,打ち上げられる液滴の体積は大きくなることが分かった。また,印加時間が10 msより長くなると,複数の液滴が打ち上げられやすくなった。液滴打ち上げ現象の液面が受ける音響エネルギーに対する打ち上げ液滴が持つエネルギーの効率を求めたところ,およそ0.06%であった。振動の印加時間が長くなるほど,液滴の持つエネルギーは増加するが,エネルギー効率は悪くなることが分かった。そして,水,エタノール,シリコンオイル液滴を打ち上げたところ,インクジェットの飛翔特性の評価指標によって,本液滴打ち上げシステムの液滴の打ち上げ特性も評価できることが分かった。打ち上げる液滴の物性値(密度・表面張力・粘性)が決まれば,液滴の打ち上げ速度を変えることで,打ち上げ液滴の直径をコントロールできることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
メタ群集の観点に立った干潟ベントス群集保全戦略の構築

九州・天草下島の北岸東岸に散在する砂質干潟では巻貝のイボキサゴと十脚甲殻類のハルマンスナモグリがベントス群集の構造決定の鍵を握っている.北岸の干潟では前者の個体群が後者の個体群から加害作用を受けていったん絶滅したが,後者の凋落に伴って復活した.本研究により,東岸の干潟から放出されたイボキサゴの浮遊幼生が複数の干潟を経由して運ばれた可能性が高いことが明らかになった.地域の干潟群集を保全するためには,幼生の輸送により結びついた局所群集の全体を対象とする必要があることが示された.九州・天草下島の北岸東岸に散在する砂質干潟では巻貝のイボキサゴと十脚甲殻類のハルマンスナモグリがベントス群集の構造決定の鍵を握っている.北岸の干潟では前者の個体群が後者の個体群から加害作用を受けていったん絶滅したが,後者の凋落に伴って復活した.本研究により,東岸の干潟から放出されたイボキサゴの浮遊幼生が複数の干潟を経由して運ばれた可能性が高いことが明らかになった.地域の干潟群集を保全するためには,幼生の輸送により結びついた局所群集の全体を対象とする必要があることが示された.西九州の天草下島北端の富岡湾干潟には、十脚甲殻類のハルマンスナモグリ(以下スナモグリ)と巻貝のイボキサゴを含む多様なベントス種が生息している。過去27年間,基質攪拌作用の大きい前者の個体群の増大と凋落により、後者個体群の絶滅と復活がもたらされた、前者の減少には近年増えてきたアカエイの摂食による基質攪乱の影響が示唆されたが、砂の浮遊掃流過程下での摂食痕のギャップ動態は解明されていなかった。後者の復活には天草下島の東海岸からの幼生供給があったことが示唆されていたが、実際の幼生輸送経路は解明されていなかった。本研究は、富岡湾干潟と天草下島東海岸の干潟におけるスナモグリとイボキサゴ個体群が存続するしくみをメタ群集動態の観点に立って明らかにし、今後どの干潟を保全することがメタ群集の保全に有効であるか特定することを目的とした。7月末の大潮干潮時、初日と2日目の間に生成されたアカエイ穴を幾つか選び、周りから砂とスナモグリが侵入して元の個体数密度を回復する過程を4日間追跡したことにより、エイによるスナモグリ個体群へのインパクトをギャップ動態の観点に立って解析する見通しが立てられた。また、イボキサゴの繁殖期はほぼ10月に集中していた。幼生は非摂餌型であり、受精後3.5-21日で着底する。幼生の鉛直分布の日周変化を知るためのポンプ採集と幼生を迅速確実に同定するための種特異的モノクローナル抗体の作成を行った結果、幼生が水柱表層に分布していることが強く示唆された。さらに、幼生を無機粒子と仮定したうえでの受動輸送機構の調査を行った。これには、GPS携帯電話搭載の漂流ブイを用いた追跡調査、富岡湾沖合での漂流ハガキ放流と富岡湾干潟での回収、富岡湾沖合での海底設置型ADCPを用いた流速測定が含まれていた。その結果、イボキサゴ幼生はいったん引き潮に乗って天草下島東海岸から有明海の外に出てくれば、富岡湾干潟に到達できることが示唆された。熊本県天草下島の富岡湾干潟では,1986年に絶滅した巻貝のイボキサゴ個体群が1998年以降復活し,現在に至っている。イボキサゴの絶滅は十脚甲殻類のハルマンスナモグリによる基質撹絆作用により,稚貝の新規加入が妨げられたためである.最近10年間は,ハルマンスナモグリ個体群密度は低い.本干潟におけるイボキサゴの復活は,浮遊期間が321日間である幼生が他の干潟個体群から流入したためと考えられる.まず,大潮・小潮および1日の潮の干満周期における産卵のタイミングを調べるため,2008年9月下旬から1ヶ月間,1日2回の満潮時に本干潟で採水し,小潮の初めと終わり,および最干潮時に集中して放卵・放精が行われることが明らかになった.また,その3日後に干潟個体群への集中した新規加入があることも分かった.これらは,本干潟個体群が基本的には自己回帰によって維持されていることを示唆している.一方,他干潟からの幼生の輸送が実際に可能であることを示すため,幼生を摸した漂流ハガキを10月初めにおける小潮の初めに,天草下島の東海岸(有明海内でイボキサゴが生息する干潟)のすぐ沖合4ヶ所で放流した.その結果,引き続く中潮から大潮にかけて,富岡湾から最も遠く,最大の個体群サイズを擁する干潟のみに由来するハガキが富岡湾干潟に漂着した(回収率2.5%).室内飼育実験より,イボキサゴ幼生は2週間,高い生残率を有することも明らかになった.また,7月末11月初めに富岡湾の北方沖の水深60m地点に設置した音響ドップラー流速計のデータを解析したところ,10月より南向きの流れが頻出すること,また小潮時よりも大潮時に大きな南向き流速が発生することが明らかになった.

これらのことは,北からの季節風が起こす吹送流が大潮時の強い流れと相俟って,海面表層に分布するイボキサゴ幼生を沖合から干潟へ効果的に輸送することを示唆している.熊本県天草下島の富岡湾干潟では,1986年に絶滅した巻貝のイボキサゴ個体群が1998年以降復活し,現在に至っている.イボキサゴの絶滅は十脚甲殻類のハルマンスナモグリによる基質攪拌作用により,稚貝の新規加入が妨げられたことによる.最近10年間は,ハルマンスナモグリ個体群密度は低い.本干潟におけるイボキサゴの復活は,浮遊幼生が天草下島の東海岸にある7つの干潟個体群から流入したためと考えられる.前年度の飼育実験により,幼生の生残率を考慮すると9日目までに到着する必要があることが示唆された.これらの干潟ではハルマンスナモグリの個体群サイズは一貫して小さかった.また,イボキサゴについては,富岡湾から最も遠い2つの干潟の個体群サイズが最大である.ハルマンスナモグリとイボキサゴを含むメタ群集の観点に立ったとき,後者のメタ個体群を存続させるためには,富岡湾干潟を含む8つの干潟のどれを保全したらよいのか提案することを最終年度の目的とした.前年度までに,イボキサゴの放卵・放精は小潮とその直後に行われるものが幼生の回帰にとって最も有効であることが明らかになった.そこで,10月の2回の小潮それぞれの満潮時に漂流ハガキ1000枚ずつを7個の干潟のすぐ沖に放流し,富岡湾干潟への漂着状況をモニタリングした.1回目の放流では,12日目からハガキが回収され始め,しかも富岡湾に最も近い3つの干潟からのものが大部分を占めていた.2回目の調査では,79日目に中程度離れた2つの干潟からのハガキが1.61.9%回収された.ハガキは潮流と風による吹送流により輸送されるため,放流時には凪の状態が,また有明海から外に出た後は北風の連吹が輸送の成否を決めていることが明らかになった.結果を総合し,幼生の最大の供給源のみならず,富岡湾干潟の途中にある小干潟も経由地として重要であり,全ての干潟を保全する必要があると結論された.
植民地期朝鮮における治療の社会史的研究

朝鮮総督府は地方で朝鮮人医師が増えず、伝統医である医生も減少したため、漢薬種商の処方を放置した。また、日本語能力のない朝鮮人の間で巫俗の信仰医療が広く普及していた。東京帝大や京城帝大が行った社会衛生調査によれば、農村部では経済的に豊かな、僅かな層のみが日本語を理解し、その層は西洋医療の体験を有していたが、中層から下層の人々は西洋医療の体験がなかった。彼ら朝鮮農村の中・下層民は、西洋医学的には病気であっても、身体的症状を自覚的に主訴として語ることができず、いわゆる「患者」になることができない存在であったと言えるだろう。交付申請書に記した今年度の「研究実施計画」に即して、研究実績の概要を示す。(1)植民地期の疾病構造に関しては、既に先行研究が明らかにしているように、コレラやペストなどは抑制することに成功したが、水系伝染病である腸チフス、赤痢については抑制することができず、むしろ1930年代を通じて、都市部を中心として増加する傾向にあった。ただし、たとえば京城の腸チフス、赤痢のデータは信頼性に乏しい。この点は京城帝大医学部衛生学教室教授の水島治夫が当時から指摘しており、彼の京城の疫学研究では、京城在住の朝鮮人のデータを排除し、日本人のデータのみを用いて、京城の腸チフス、赤痢の疫学的考察が行われた。腸チフス、赤痢の朝鮮人罹患率に関しては、朝鮮総督府資料は批判に耐えうるものではないことがわかった。(2)正統医療に関しては、朝鮮総督府が医療機関として各地域別に、医病院、医師、医生、薬剤師、産婆、看護婦、種痘員、按摩、鍼灸術、薬種商などが認められている。各医療機関の量的な変化は把握できた。西洋医学を担う数は漸次増加する傾向にあったが、伝統医療を担う医生数は減少していった。ただし、薬種商のうち、漢薬を扱う漢薬種商は朝鮮人が担い、こちらはむしろ微増傾向にあった。伝統医学に関しては、地域では漢薬種商が担うという構造が浸透していった。総督府も医生の減少に対して、朝鮮人医師が地方で全く増えなかったため、朝鮮人薬種商が処方することを放置していた。一方、非正統医療としては、巫俗を挙げることができる。この数については精確な統計データは存在しないが、各種の社会調査から、その一部が明らかになった。とくに善生永助の生活状態調査によれば、京畿道水原郡や江原道江陵郡にて、日本語理解力のない朝鮮人の間で巫俗の信仰医療が普及していた実態が把握できる。なお、電気治療師に関しては次年度の研究遂行の中で検討したい。交付申請書に記した今年度の「研究実施計画」に即して、研究業績の概要を示す。(1)既に前年度に終了。ただし、データをグラフ化する作業を最終段階で行う。(2)既に前年度に終了。ただし、電気治療師などの非正統医療に詳細についてはさらに吟味が必要であり、こちらは最終段階で整理し、論文にまとめる。(3)治療の宣伝・広告については、予定を変更し、2011年度の研究とすることにした。(4)人々の治療選択の実態とその分析については、坂野徹・愼蒼健編『帝国の視角/死角』(青弓社、2010年)所収の論文「植民地期衛生学に包摂されない朝鮮人-1930年代朝鮮社会の「謎」から」にその成果をまとめた。朝鮮農村社会衛生調査会編『朝鮮の農村衛生』(岩波書店、1940年)によれば、農民は上層、中層、下層を問わず、西洋式産婆による出産介助を受けていない。また、日本語能力のない下層農民は、西洋医学の経験を持ち合わせていないことが判明した。その他にも、総督府作成の『生活状態調査』によれば、京畿道水原郡、江原道江陵郡でも、日本語を解さない朝鮮民衆はほとんど西洋医学を選択していない。都市部に関しては検討の余地があるものの、農村部において調査者(=西洋医学の医師)は西洋医学経験のない民衆と出会い、彼らの主訴を理解できなかったと言えるだろう。彼らは伝統医学にだけ身を委ねたわけではなく、病気の種類によっては漢薬種商から薬を購入、また巫俗に頼るケースもある。済州島の報告では、感染症に対して、自宅に札を貼っていたという事例も挙げられている。日本語能力、経済力、病の種類などによって、どのような選択がなされたのかという問題に対しては、最終報告において示す予定である。本年度の研究実施計画にしたがって、以下において実績の概要を示す。(1)植民地期朝鮮の疾病構造変化を把握するのに必要となる資料として、総督府の統計資料、各道、警察の衛生統計など、現在入手しうる資料を収集整理した。

また、植民地期の医療の多様性について、正統医療はもちろんのこと、電気医術など、当時の流行も含めて、広告資料も収集し、その実態をつかむことができた。とくに京城など都市部と農村部には西洋医療アクセスに大きな格差が存在し、農村部での医療を担っていたのは、伝統医療であるが、漢医自体も不足していたため、家庭薬や巫俗が普及していた。ただし、ここでも必ずしも農村部で巫俗が一般化していたわけではなく、経済力のない家庭は巫俗にもアクセスできなかった。(2)既に2010年の共編著『帝国の視角/死角』(青弓社)所収の論文「植民地衛生学に包摂されない朝鮮人」という論文にて、本研究の核心部分は発表した。2012年に入ったが、5月11日、12日にシカゴ大学で開催された第10回シカゴ日本会議にて、伝統医学のネットワークに関する発表を行い、これはSocial History of Medicineに掲載される予定である。(3)植民地期朝鮮人の治療選択の大きな背景には、都市部と農村部における西洋医療機関の配置格差がある。その上で、農村部において西洋医学を選択しなかったのは、経済的問題よりも、一つは日本語リテラシーの問題がある。各種農村での衛生調査によれば、日本語を理解しない人々は西洋医療の経験がない。一方、都市部の朝鮮人医師のもとには朝鮮人の患者が集まっているが、こちらは近代的な衛生観念が内面化していた人々である。「植民地性」の問題は、こうした「内地」と異なる特徴から推測していくことになるだろう。
遺伝子タイピングによる薬物血中濃度と薬効・毒性の予測

1.本研究課題により確立した多型性代謝酵素(N-アセチル転移酵素(NAT2)、チトクロムP4502C19)の遺伝子タイピング法は、操作が簡易・迅速に行え、血液のみならず毛髪、口腔粘膜、爪等から可能であることから、日常臨床への応用並びに将来の大規模疫学研究において有用と期待される。2.NAT2により代謝されるイソニアジド、プロカインアミド、サラゾスルファピリジン(SASP)の3薬剤について健常被験者における単回投与実験を行い、尿中並びに血中での代謝物/未変化体(SASPの場合、分解生成物スルファピリジン)比を求めた結果、遺伝子型と表現型との一致を認めた。またこれら薬剤服用患者においても健常人とほぼ同様の傾向が見られたことから、代謝過程において、併用薬、肝障害等後天的影響よりも、代謝酵素の遺伝子型の寄与の方が大きいと考えられた。3.オメプラゾール(OPZ)と抗生剤併用時のH.pyloriの除菌効果とOPZの代謝酵素CYP2C19の遺伝子型との関連性について、H.pylori陽性の消化性潰瘍患者におけるOPZ+AMPC(+CAM)併用療法を実施した。その結果、正常遺伝子を有する患者での除菌率は41-88%であるのに対し、変異遺伝子の組み合わせの患者(PM)では全員が除菌できた。よって、CYP2C19遺伝子型がPMと判定された患者は、OPZとAMPCの併用療法で除菌できる可能性があり、CAMなど耐性を生じやすい薬剤の使用を避けられる点で有利と考えられる。以上より、薬物代謝酵素の遺伝子型から、薬物体内動態と薬効毒性の予測並びに患者への最適な治療レジメの選択が可能であると考えられた。代謝活性は肝障害、併用薬、喫煙などの環境要因の影響も受けることから、それらと遺伝子型との定量的寄与の評価も必要であり、そのためにはpopulation pharmacokinetics等の応用が今後期待される。ヒト血液サンプル(2ml、EDTA採血)からゲノムDNAを抽出し、5種類のプライマーを用いてPCR(Polymerase Chain Reaction)法によりN-アセチルトランスフェラーゼ(NAT) geneのうち3ケ所を増幅した後、RFLP(制限酵素断片長多型)法に従い、制限酵素(KpnI、TaqI、BamHI)を用いて点突然変異の有無を確認しNAT遺伝子型を決めた。日本人145名についてNAT遺伝子タイピングを行った結果、正常遺伝子allele1のhomozygote(表現型ではrapid acetylatorに対応)は44.2%、allele1とそれ以外の変異遺伝子(allele2、allele3、allele4)との組み合わせ(intermediate acetylator)が48.9%とほぼ半分ずつを占めたのに対し、変異遺伝子同士の組み合わせ(slow acetylator)は、6.9%と最も少なかった。この結果は、日本人において報告された表現型での分布(S. Sunahara, Science, 1961)並びに51名の遺伝子型での分布(M. Mashimo, Hum. Genet,1992)とほぼ一致すると考えられた。このNAT遺伝子解析過程は、1日半と短期間で診断可能であり、臨床応用が十分可能であると考えられる。但しallele4の検出において、PCRで増幅した部位(710bp)と、制限酵素処理後のフラグメント(655bp)との差が小さいため、変異の有無の判断が不明確であり今後新たなプライマー用いた検討が必要である。

一方、健常人において、イソニアジド(INH)又はプロカインアミド(PA)投与実験を行った結果、INH投与24時間後の尿中N-アセチルINH/INH排泄量比、PA投与12時間後の尿中N-アセチルPA(NAPA)/PA排泄量比並びに投与2ないし5時間後の血中NAPA/PA比において、アセチル化代謝能とNAT遺伝子型との間に相関が認められた。しかし代謝経路が複雑である為、詳細な薬物動態パラメータは未だ算出されていない。この点についても、次年度に得られる患者の血中濃度及び尿中排泄データと併せて解析を行う。平成7年度に検討した多型性N-アセチルトランスフェラーゼ(NAT2)の血液検体での遺伝子タイピングは、PCR-RFLP法により操作も簡便で短期間で行える利点を有する。しかしながら、患者に採血の負担を強いるだけでなく、測定者への感染リスクという問題も抱えている。そこで、8年度において、より簡便で安全な検体として血液以外の生体試料(毛髪、口腔粘膜細胞および爪)に着目し、それらを用いる遺伝子タイピング法を開発した。薬物代謝酵素は、NATとチトクロームP450の一分子種CYP2C19の2種類について検討した。このCYP2C19は、オメプラゾール、ランソプラゾール、ジアゼパム等の代謝を担い、日本人におけるpoor metabolizerの割合は約20%と高い。まず健常人30例の血液検体により各酵素の遺伝子型を判明した。NAT2は4種類(正常遺伝子(NAT2^*4)及び変異遺伝子NAT2^*5B、NAT2^*6A、NAT2^*7B)、CYP2C19は3種類(正常遺伝子(CYP2C19wt)並びに変異遺伝子CYP2C19m1、CYP2C19m2)の遺伝子の組み合わせから遺伝子型を決定する。次に、非血液検体から抽出した微量DNAを用いたPCR増幅効率及び泳動パターンの検討を行い、再現性のよいPCR条件を設定した。その結果、毛髪は、得られるDNA抽出量に個人差が認められたが、遺伝子タイピングには、毛幹部ではなく毛根部が必須であり、毛根1本からでも診断可能であった。また、口腔粘膜細胞はDNA回収量に個人差が認められず、PCR増幅も良好であった。なお、爪から抽出したDNAは、断片化の比率が高く、PCRは可能であったが、増幅効率は低い傾向を示した。そして、毛髪1本、わずかの口腔粘膜細胞および片手指分の爪から遺伝子タイピングの判定は30例において可能であった。さらにこれら生体試料での両酵素の遺伝子型は、血液検体での診断結果と全て一致した。本研究成果により、遺伝子タイピングの新しい選択肢が提供され、日常での臨床応用上有益であるとともに、今後の大規模疫学研究にも有用と考えられる。前年度に確立したN-アセチル転移酵素(NAT2)並びにチトクロムP450 CYP2C19の遺伝子タイピング法を用いて、平成9年度では以下の検討を行った。1.潰瘍性大腸炎治療剤サラゾスルファピリジン(SASP)は、腸内細菌により有効成分5-アミノサリチル酸(5-ASA)と副作用の本体スルファピリジン(SP)とに分解される。健常人8名におけるSASP投与実験の結果、SPのアセチル化代謝能は基本的にはNAT2遺伝子型と相関し、特にNAT2*6A/*7Bでは副作用発現と関連性のあるSP血中濃度が顕著に高い値を示した。
癌治療のための放射線、温熱および超音波による細胞死の分子機構の解明

細胞死に関する放射線、温熱および超音波の分子応答機構解明を検討した。HeLa細胞におけるTAK1の安定的ノックダウンは、放射線によるコロニー形成能の低下とアポトーシスの割合も増加させた。同細胞でDNA-PKを阻害は温熱アポトーシスを増強し、これに関係する遺伝子としてNR1D1を同定した。さらにNR1D1ノックダウンと温熱を併用すると、アポトーシスの増強効果が得られた。超音波による細胞死については、DNA-PK/Akt経路が優位に働いて調節していることを示した。癌治療に係わる放射線、温熱および超音波の細胞死に関する分子応答機構解明とその増強を目的とする。放射線、温熱(ハイパーサーミア)、および超音波は癌治療に寄与し、装置の開発とともに、臨床利用も広がっている。申請者はこれらにより誘発されるアポトーシスについて、細胞内活性酸素が重要な役割を果たしていることを明らかにしてきた。しかし、その制御機構、特に分子間の相互関係について、体系的に十分解明されたとはいいがたい。これら3因子の作用機構は本質的に異なるが、例えばアポトーシス下流では共通している。相違は上流の細胞内情報伝達にある。本研究では網羅的遺伝子発現ネットワーク解析法により、変動する遺伝子を探索し、比較検討することを目的とする。また、遺伝子発現を制御しているマイクロRNAの発現についても併せて検討を加えた。放射線、温熱、超音波について、同程度のアポトーシスを誘導する照射条件を設定し、3者の比較をおこなった。DDIT3,BIRC3,SOD2が放射線に、HSP40,HSP27が温熱に、また、HMOX1が超音波に特異的に応答し、上向き調節される遺伝子であった。JUNは3者に共通し、ATF3は放射線と温熱に、HSP70,DUSP1は温熱と超音波に、また、PPP1R15Aは超音波と放射線に共通する遺伝子であった。これらにより、異なる特徴を有する治療のための物理的因子の遺伝子応答の相違が明らかとなった。マイクロRNAの発現の検討は、継続中であるが、温熱では比較的有意な変化が認められるが、放射線では少なかった。遺伝発現調節への影響の違いを反映したものと思われ、今後の検討課題である。TAK1(Transforming growth factor beta 1 activated kinase 1)は、NF-kappa B, p38 MAPK, JNK等のリン酸化に関与し,種々のストレスに保護的な役割を果たすことが知られている.しかしながら,放射線とTAK1の関係については不明な点が多い.そこで我々は,TAK1を安定的に発現抑制したHeLa細胞株を用いて,放射線感受性および遺伝子発現変化について検討を行った.細胞死はコロニー形成法にて,アポトーシスをカスパーゼ3の切断とSubG1期の細胞の割合を指標として定量した.細胞周期の変化はフローサイトメトリーにて検討した.TAK1の安定的ノックダウン(KD)は,放射線によるコロニー形成能の低下とカスパーゼ3の切断を促進し,SubG1期の細胞の割合も増加させた.またTAK1 KDにより,放射線により誘発される細胞周期の停止が部分的に抑制されたことから,感受性向上の一因としてTAK1 KDによるチェックポイント機構の抑制が考えられた.一方でTAK1の下流分子とされるNF-kappaB,p38MAPK,ERKリン酸化の誘導に関しては,TAK1 KDによる抑制は見られず,TAK1KDによる放射線感受性の増加は他の標的分子が役割を担っていると考えられた.GeneChipによる網羅的遺伝子解析手法により,TAKIKD細胞と対照細胞において,放射線照射による細胞周期関連遺伝子の発現変化に差が見られた.対照細胞の遺伝子発現解析では,p21を中心としたネットワークが同定された一方,TAK1 KD細胞でのネットワークは断片的であった.対照細胞において,p21の発現をsiRNAにより抑制したところ,放射線による細胞周期の停止を抑制し,SubG1期の細胞の割合を増加させた.以上の結果より,TAK1は標的分子のリン酸化状態によらず,p21の転写を介して,放射線誘発細胞死に対して防御的と推測される.現在,温熱について同様の検討を進めている.温熱が放射線と同様、G2/M期における細胞周期の停止を起こすが、その分子機構については不明である。放射線や抗がん剤におるG2/M停止は主に、DNA損傷を起点としたATR-Chk1の活性化と、ATM-Chk2の活性化により引き起こされるが、温熱によるATR-Chk1の活性化やG2/M arrestへの関与はこれまで検討されてない。ヒトリンパ腫細胞株Jurkatを44°Cで30分処理後、ATRのリン酸化を検討したところ、活性化の指標であるATR Ser428部位のリン酸化は温熱処理直後から観察され、ATM Ser1981部位のリン酸化よりも早かった。下流のエフェクター分子であるChk1やChk2についても同様に、Chk1のSer345部位のリン酸化は温熱処理直後から起こるが、Chk2のThr68部位のリン酸化はわずかであった。

Chk1リン酸化はKu55933処理でわずかに減少するが、シザンドリンBやCGK733の前処理により大幅に減少したことから、温熱によるChk1リン酸化についても、ATMよりATR依存的である。温熱処理12時間後で、G2期の割合は対照と比較して約10%増えたが、Chk1阻害剤SB218078前処理やChk1を標的としたsiRNAの導入により、対照とほぼ同程度となった。一方、Chk1を抑制群ではSubG1期の細胞の割合が増えたことから、チェックポイント機構の破綻により細胞死が誘発されたと考えられる。この現象はHeLa細胞や前立腺癌細胞株PC3、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株HSC-3でも同様に認められた。このことから、ATR-Chk1経路が、温熱処理した細胞において、G2/M期での細胞周期停止と細胞生存の促進に関与していることが明らかとなった。放射線については、TAK1の分子標的としての可能性を示し、超音波については、DNA損傷応答に関する知見を得た。放射線。温熱。超音波に関して、比較研究が可能な程度まで成果が出て、発表している。24年度が最終年度であるため、記入しない。概ね、現在進めている研究内容を推進し、最終年度に向けて、まとめを図る。
脂質メディエーター産生酵素の膵癌微小環境形成における役割と臨床的意義

平成30年度は、前年度から引き続き、がん細胞において多彩な機能を有する脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)を産生するS1P産生酵素(SphK1, SphK2)遺伝子を、CRISPR/Cas9システムにてノックアウト(KO)したPAN02マウス膵癌細胞とその野生株(WT)を用いて、腫瘍微小環境(TME)におけるSphK1とSphK2の機能解析を行った(課題研究A)。さらに膵癌切除検体におけるリン酸化SphK1とS1Pの臨床的意義をhuman sampleで検索するため、臨床検体のリピドミクス解析を行った(課題研究C)。【課題研究A】昨年度、WST-8を用いた増殖アッセイを用いて、SphK2 KO細胞の増殖能はWT細胞より有意に低く、SphK1 KO細胞の増殖能はWT細胞より高いことを示したが、同様の実験をゲムシタビン存在下で行ったところ、SphK2 KO細胞の増殖能(生存能)はWT細胞より有意に高くなり、SphK1 KO細胞の増殖能(生存能)はWT細胞より低いことが示された。膵癌細胞においてSphK2は腫瘍細胞の増殖に、SphK1は化学療法の耐性に関与する可能性が示唆された。【課題研究C】膵癌切除検体のリピドミクス解析では、膵癌組織中のS1P濃度と周囲の膵組織のS1P濃度を安定して測定することが可能であった。また、膵癌組織中のS1P濃度は周囲の膵組織のS1P濃度より有意に高いことが示された。平成30年度は研究課題AとCについて研究を推進し、計画通りに進行している。以下に進捗状況の詳細を記載する。【研究課題A】S1P産生酵素KO膵癌細胞を用いて、抗癌剤環境下での膵癌細胞の生存を解析することで、膵癌細胞の増殖・遊走や抗癌剤環境での生存におけるSph1およびSphK2の働きを詳細に解析した。【研究課題C】膵癌切除検体におけるリピドミクス解析を安定して行うことが可能となり、膵癌組織と周囲の膵組織のS1P濃度やS1Pに関連するスフィンゴリン脂質の詳細な解析を施行した。令和1年度は、課題研究ACの以下の点について研究を推進する。【課題研究A】膵癌細胞のS1P産生酵素および産生されるS1PのTME形成シグナルにおける役割(in vivo):これまでにSphK1およびSphK2 KO細胞で観察された、膵癌細胞の増殖や遊走、抗癌剤環境下での変化を裏付ける分子メカニズムを検討するため、リピドミクス解析やメタボローム解析を行い、膵癌細胞の増殖や遊走、抗癌剤耐性におけるS1Pシグナルの分子制御機構を解明する。課題研究Aで使用した膵癌細胞をマウスの皮下あるいは肝臓に移植し、腫瘍径の推移や予後を解析する。またTME形成における腫瘍細胞と宿主のS1Pシグナルの相互作用をより詳細に観察するため、SphK1およびSphK2をKOした膵癌細胞とマウスを組み合わせた細胞移植実験を行い、腫瘍径の推移や予後を解析する。【課題研究C】膵癌切除検体におけるリン酸化SphK1とS1Pの臨床的意義(Human sample):膵癌切除検体の腫瘍組織および周囲膵組織におけるスフィンゴリン脂質濃度と臨床病理学的因子の関連を解明する。平成29年度は、膵癌細胞由来のスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)とS1P産生酵素(SphK1,SphK2)の腫瘍微小環境形成(TME)における役割を解析するため、PAN02マウス膵癌細胞のSphK1とSphK2遺伝子を,CRISPR/Cas9システムを用いてノックアウト(KO)し、その増殖能や遊走能を野生型(WT)細胞を比較することでSphK1とSphK2の機能を検討した(課題研究A)。さらに、膵癌TME形成における膵癌細胞由来のS1PとS1P産生酵素の役割をin vivoで検索するため、S1P産生酵素KO細胞をC57BL/6マウスに腹注し、腹膜播種モデルを作成し、予後を比較した(課題研究B)。【課題研究A】増殖能は、WST-8を用いた増殖アッセイを用いて検討した。SphK2 KO細胞の増殖能は,WT細胞より有意に低かったが,反対にSphK1 KO細胞は,WT細胞より増殖能が有意に高いことが示された。遊走能は、スクラッチアッセイを用いて検討を行った。増殖アッセイと同様に、SphK2 KO細胞の遊走能はWT細胞より低かったが,SphK1 KO細胞ではWT細胞よりも遊走能が高いことが示された。さらに膵癌微小環境に近い状況を想定して、酸素濃度1%未満での低酸素培養を行い増殖能と遊走能を評価したが、通常の酸素培養下での実験と同様の結果が得られた。【課題研究B】マウス腹膜播種モデルの実験においても、課題Aで施行した細胞実験同様に、SphK1 KO細胞移植マウスの予後は、WT細胞移植マウスと比較して有意に短いことが示された。また有意差は認められないもの、SphK2 KO細胞移植マウスの予後は、WT細胞移植マウスと比較して良好である傾向を示した。以上より、膵癌の発育進展にSphK2が重要である可能性が示唆された。平成29年度は課題研究AとBについて研究を推進し、計画通りに進行している。

以下に進捗状況の詳細を記載する。【課題研究A】S1P産生酵素KO膵癌細胞を用いて、膵癌細胞の細胞機能(増殖や遊走など)におけるSphK1およびSphK2の働きを検証した。また、膵癌TMEにより近い状況を想定して低酸素培養下で細胞実験を行い、膵癌細胞由来のSphK1およびSphK2の細胞機能に対する働きをより詳細に解析した。【課題研究B】前述のS1P産生酵素KO細胞を用いて、マウス腹膜播種モデルを確立し、その予後を解析することで、宿主と腫瘍細胞の相互作用によって形成されるTMEにおけるSphK1およびSphK2の機能を検証した。また今後宿主由来のS1PシグナルのTME形成における役割を解析するため、CRISPR/Cas9システムを用いてSphK1およびSphK2のKOマウスを作成した。平成30年度は、前年度から引き続き、がん細胞において多彩な機能を有する脂質メディエーターであるスフィンゴシン-1-リン酸(S1P)を産生するS1P産生酵素(SphK1, SphK2)遺伝子を、CRISPR/Cas9システムにてノックアウト(KO)したPAN02マウス膵癌細胞とその野生株(WT)を用いて、腫瘍微小環境(TME)におけるSphK1とSphK2の機能解析を行った(課題研究A)。さらに膵癌切除検体におけるリン酸化SphK1とS1Pの臨床的意義をhuman sampleで検索するため、臨床検体のリピドミクス解析を行った(課題研究C)。【課題研究A】昨年度、WST-8を用いた増殖アッセイを用いて、SphK2 KO細胞の増殖能はWT細胞より有意に低く、SphK1 KO細胞の増殖能はWT細胞より高いことを示したが、同様の実験をゲムシタビン存在下で行ったところ、SphK2 KO細胞の増殖能(生存能)はWT細胞より有意に高くなり、SphK1 KO細胞の増殖能(生存能)はWT細胞より低いことが示された。膵癌細胞においてSphK2は腫瘍細胞の増殖に、SphK1は化学療法の耐性に関与する可能性が示唆された。【課題研究C】膵癌切除検体のリピドミクス解析では、膵癌組織中のS1P濃度と周囲の膵組織のS1P濃度を安定して測定することが可能であった。また、膵癌組織中のS1P濃度は周囲の膵組織のS1P濃度より有意に高いことが示された。平成30年度は研究課題AとCについて研究を推進し、計画通りに進行している。【研究課題A】S1P産生酵素KO膵癌細胞を用いて、抗癌剤環境下での膵癌細胞の生存を解析することで、膵癌細胞の増殖・遊走や抗癌剤環境での生存におけるSph1およびSphK2の働きを詳細に解析した。【研究課題C】膵癌切除検体におけるリピドミクス解析を安定して行うことが可能となり、膵癌組織と周囲の膵組織のS1P濃度やS1Pに関連するスフィンゴリン脂質の詳細な解析を施行した。平成30年度は、課題研究ACの以下の点について研究を推進し、その成果を論文化することで総括したい。【課題研究A】膵癌細胞のS1P産生酵素および産生されるS1PのTME形成シグナルにおける役割(in vitro):SphK1およびSphK2 KO細胞で観察された増殖能や遊走能の変化を裏付ける分子メカニズムを検討するため、リピドミクス解析やメタボローム解析を行い、膵がん細胞の増殖や遊走におけるS1Pシグナルの分子制御機構を解明する。【課題研究B】膵癌TME形成における癌細胞と宿主のS1Pシグナルの相互作用(in vivo):課題研究Aで使用した膵癌細胞をマウスの皮下あるいは肝臓に移植し、腫瘍径の推移や予後を解析する。
熱帯雨林におけるアリ類による食植者制御に関する研究

ボルネオ島に分布する熱帯雨林の林冠部におけるアリ相、アリ類の存在量と空間分布、それらの時間的変化、それらが植食者の量とはたらき(食害量)に与える影響を知るために、マレーシア国サラワク州の熱帯低地にあるランビル国立公園のフタバガキ混交林において、当地の林冠到達システムを用いて、林冠を構成するフタバガキ科を中心とする樹種15種の林冠部でのアリ類と植食者の個体数調査と葉の食害量の調査を繰り返しおこなった。また、林冠部に生息する着生植物、およびそれによって形成される樹上土壌に着目して、それがどの程度、アリの巣場所として利用されているのかについて野外調査をおこなった。その結果、地上部と樹上部にまたがって採餌行動圏をもつ種類はきわめて少数のものに限られること、林冠部でのアリの空間分布は時間的に安定であること、特定の種類が林冠部を好み、あるいは着生植物に適応してこれを巣場所として利用することなどが確かめられた。また、一部の林冠部には地上部に営巣する種類の樹幹への行動圏の拡大が見られる一方、着生植物の空洞部の内側に営巣するアリ種が林冠の広い部分を占めていることが確かめられた。両者の分布域はほとんど重複しないうえ、他のアリ類の分布に影響を与えており、アリ種間に空間をめぐる強い競争がはたらいていることが推測された。着生植物に営巣するアリは、営巣する着生植物種以外のつる植物、着生植物の量・分布を制御している可能性が示唆され、また、この影響を通じて間接的に他のアリ種の分布に影響を与えている可能性が示唆された。葉の食害アリの個体数の相関から、いずれのアリ種も、林冠部において捕食者として食植者制御に大きな役割を果たしていることが示唆された。今年度は、ボルネオ島に分布する熱帯雨林の林冠部におけるアリ類の存在量と時間的空間分布を知るために、マレーシア国サラワク州の熱帯低地にあるランビル国立公園のフタバガキ混交林において、当地の林冠到達システムを用いて、林冠を構成する樹種15種の林冠部でのアリ類の個体数調査を310回おこなった。この調査に並行して、林冠部での食葉性動物による食害量を知るために、食害度の調査と叩き網による食植性昆虫の採集をおこなった。これまでの結果、林冠部の葉上ではほとんどの樹種において、新葉の展開時期を除くとアリ類の個体数は葉あたり0.07個体以下になった。また、得られた種数も、樹木1個体当たり4種を超えることはなかった。しかし、枝部分においては、着生植物のアリ植物が存在しない場合には、個体数は葉あたりに換算して(その枝についている葉の枚数にもとづく)、0.5個体を超える樹木個体が見られ、種数も6種に達したものが見られた。新葉の展開時期には葉上でみられるアリ数の個体数が増加し、新葉に限ると葉あたり個体数は0.7個体以上となる樹種も見られた。これらの樹種では、新葉に花外蜜腺が形成されて花外蜜が分泌されていることが確認され、そこにアリが誘引されていることが確認された。着生植物のアリ植物種が林冠部に存在する場合には、これらと緊密な関係をもった共生アリの存在量が枝部分において有意に高くなることが確認されたが、これらの種類は、葉を展開している枝梢部にはほとんど採餌場所を拡げていないことが確認された。葉に対する食害率は、葉面積に換算して2.511.2%の範囲の値を示したが、花外蜜腺の有無との関連は認められなかった。

また、食葉性昆虫の葉あたり個体数は、0.002個体以下となり、林冠部での食葉性昆虫の存在量はきわめて低いことが明らかになった。今年度は、昨年度に引き続き、ボルネオ島に分布する熱帯雨林の林冠部におけるアリ類の存在量と時間的空間分布を知るために、マレーシア国サラワク州の熱帯低地にあるランビル国立公園のフタバガキ混交林において、当地の林冠到達システムを用いて、林冠を構成するフタバガキ科を中心とする樹種15種の林冠部でのアリ類の個体数調査を2回おこなった。また、林冠部に生息する着生植物、およびそれによって形成される樹上土壌に着目して、それがどの程度、アリの巣場所として利用されているのかについて野外調査をおこなった。さらに、林冠クレーンを用いて林冠に存在する枯れ枝内のアリを採集し、そのアリ相を解明した。これまでの結果、林冠を構成する高木では、葉上、枝上、幹上を排桐するアリの空間分布は1年以上を通じて大きな変動がないこと、地上部と樹上部にまたがって採餌行動圏をもつ種類はきわめて少数のものに限られること、樹上部の植物体表面になわばりを形成する個体数の多い優占種アリの多くは着生植物に巣場所を形成していること、枯れ枝内に巣場所を形成しているアリ種は個体数の小さなコロニーを形成する傾向があり植物体表面で優占しないこと、花外蜜腺をよく利用するアリ種群とあまり利用しない種群が明瞭に別れることなどを明らかにした。ボルネオ島に分布する熱帯雨林の林冠部におけるアリ類の存在量と時間的空間分布を知るために、今年度も、昨年度に引き続き、マレーシア国サラワク州の熱帯低地にあるランビル国立公園のフタバガキ混交林において、当地の林冠到達システムを用いて、林冠を構成するフタバガキ科を中心とする樹種15種の林冠部でのアリ類の個体数調査を2回おこなった。昨年度までに明らかになった、地上部と樹上部にまたがって採餌行動圏をもつ種類はきわめて少数のものに限られるという現象が、時間的に安定で空間的にも広い普遍性をもって認められることが確かめられた。一部の林冠部には地上部に営巣する種類の樹幹への行動圏の拡大が見られる一方、着生植物の空洞部の内側に営巣するアリ種が林冠の広い部分を占めていることが確かめられた。両者の分布域はほとんど重複しないうえ、他のアリ類の分布に影響を与えていた。また、後者の着生植物に営巣するアリは、営巣する着生植物種以外のつる植物、着生植物の量・分布を制御している可能性が示唆され、また、この影響を通じて間接的に他のアリ種の分布に影響を与えている可能性が示唆された。葉の食害とアリの個体数の相関から、いずれのアリ種も、林冠部において捕食者として食植者制御に大きな役割を果たしていることが推定され、樹上のアリ個体数を増加させる要因として花外蜜腺の存在が大きな役割を果たしていることが示唆された。