hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
M13ファージワクチンによるB細胞活性化機構の解明とワクチン効果の検討

本年度は、M13ファージにより引き起こされるマウスにおける免疫応答誘導のメカニズム解明を試みた。マウス骨髄細胞由来の樹状細胞(Bone marrow-derived dendritic cell: BMDC)およびマウス骨髄細胞由来マクロファージ(Bone marrow-derived macrophage: BMM)を調製し、これらの細胞を蛍光標識したM13ファージと共培養しM13ファージの取り込みを解析した。その結果、BMMへの選択的な取り込みが観察された。M13ファージと共培養したBMMおよびBMDCの培養上清中に含まれるTNF-alpha, IL-6, IL-1beta産生量を測定した結果、いずれも測定限界以下であった。昨年度に引き続き、スギ花粉アレルゲンCry j 1の抗体エピトープを提示させたM13ファージ(Cry j 1-ファージ)のワクチン効果について検討を行った。Cry j 1-ファージの投与によりアレルギー緩和効果が認められたマウスにおけるファージ投与前後での抗体応答を解析した結果、ファージ投与群においてIgG2a, IgG2bおよびIgG3クラスの抗体が誘導されることに加えて、ファージ表面に提示させたCry j 1の抗体エピトープ配列を認識する抗体が増強されていることが明らかとなった。ファージによるアレルギー症状緩和効果のメカニズムについては今後解析する必要があるが、スギ花粉感作後に観察されるIgG1およびIgE抗体についてはファージ投与前後で変化がなかったことから、Cry j 1-ファージはアレルギーの脱感作ワクチンに用いるワクチン担体として有用である可能性が示唆された。また、M13ファージは炎症性サイトカンの産生を伴うことなく抗体応答を惹起できることから、安全なワクチン担体としての利用が期待される。本研究では、アジュバントを必要とせず、病原体に対する予期しない炎症反応やT細胞応答を惹起することがないファージワクチンの開発を目的としている。研究計画の一年目である平成28年度は、スギ花粉アレルギーの主要アレルゲンの一つであるCry j 1の抗体エピトープ、M2の細胞外ドメインを提示させたファージ粒子を作製し、マウスにおける抗体応答能を解析した。その結果、アミロイドβのN末側の配列を提示させたファージを用いた以前の観察結果と同様、抗原エピトープをファージのg3蛋白に提示させた場合では、提示抗原に対するIgG抗体応答を誘導するために2回の免疫を必要としたが、抗原エピトープをファージのg8蛋白に提示させた場合では、C57BL/6およびBALB/cマウスいずれのマウスにおいても、ファージの単回投与(腹腔内もしくは皮下)により抗原特異的IgG抗体応答が誘導された。抗原エピトープをファージのg3蛋白およびg8蛋白に提示させたファージでは特に相乗効果は観察されなかったが、ファージ上への抗原ペプチドの提示方法により抗体応答誘導のメカニズムが異なることが示唆された。スギ花粉症モデル動物でのワクチン効果については現在検討している段階であるが、M13ファージワクチンによる抗体応答については計画通りに検討され、次年度の計画であったファージのT細胞応答についてはすでに検討が完了しており、研究はおおむね計画通りに順調に進呈している。本年度はファージを担体としたワクチンの有効性を解析するため、1)アミロイドβ1-15をモデル抗原としてペプチド抗原の提示方法と抗原性に関する検討、2)スギ花粉症の主要アレルゲンの一つであるCry j 1のマウスB細胞エピトープをファージ表面に提示させたファージを用いて、スギ花粉感作マウスへの投与により誘導される抗体応答および治療効果について検討した。ファージ上へのペプチド抗原の提示方法に関する解析においては、ペプチド抗原をファージのg8p分子上に多価で発現させたファージは、マウス(C57BL/6およびBALB/c)において、単回投与で持続的なIgG抗体応答誘導した。ファージの外殻蛋白g3pおよびg8p分子の両方にペプチド抗原を提示させたファージの二回目の免疫において、g8p分子だけに発現させたファージと比較して強いIgG抗体応答が誘導された。Cry j 1のマウスB細胞エピトープを提示させた組み換えファージにおいても同様の結果であった。スギ花粉抽出物をAlumアジュバントと共に免疫したスギ花粉感作マウスに、Cry j 1組み換えファージを皮下投与したところ、Cryj 1特異的IgE抗体の上昇は認められず、スギ花粉抽出物感作時には観察されなかったIgG2bおよびIgG3クラスのCry j 1特異的抗体の誘導が認められた。スギ花粉感作マウスへのファージ接種後に、Cry j 1を用いてアレルギー誘発四間を行った結果、PBS投与群と比較して症状が緩和する様子が観察された。以上の結果より、スギ花粉アレルゲンのB細胞エピトープを提示させたファージワクチンはスギ花粉症の治療に有効であることが示唆された。ファージ表面へのペプチド抗原の提示方法については、g3pおよびg8pいずれの分子への提示も有効であるが、免疫応答の誘導のメカニズムに差異があることを見出した。詳細なメカニズムについては今後検討する必要があるが、ファージ表面への抗原ペプチドの提示方法を選択することで、誘導される免疫応答を制御できる可能性が示唆された。

マウス骨髄細胞由来の樹状細胞(Bone marrow-derived dendritic cell: BMDC)およびマウス骨髄細胞由来マクロファージ(Bone marrow-derived macrophage: BMM)を調製し、これらの細胞を蛍光標識したM13ファージと共培養しM13ファージの取り込みを解析した。その結果、BMMへの選択的な取り込みが観察された。M13ファージと共培養したBMMおよびBMDCの培養上清中に含まれるTNF-alpha, IL-6, IL-1beta産生量を測定した結果、いずれも測定限界以下であった。昨年度に引き続き、スギ花粉アレルゲンCry j 1の抗体エピトープを提示させたM13ファージ(Cry j 1-ファージ)のワクチン効果について検討を行った。Cry j 1-ファージの投与によりアレルギー緩和効果が認められたマウスにおけるファージ投与前後での抗体応答を解析した結果、ファージ投与群においてIgG2a, IgG2bおよびIgG3クラスの抗体が誘導されることに加えて、ファージ表面に提示させたCry j 1の抗体エピトープ配列を認識する抗体が増強されていることが明らかとなった。ファージによるアレルギー症状緩和効果のメカニズムについては今後解析する必要があるが、スギ花粉感作後に観察されるIgG1およびIgE抗体についてはファージ投与前後で変化がなかったことから、Cry j 1-ファージはアレルギーの脱感作ワクチンに用いるワクチン担体として有用である可能性が示唆された。また、M13ファージは炎症性サイトカンの産生を伴うことなく抗体応答を惹起できることから、安全なワクチン担体としての利用が期待される。ファージ上への抗原ペプチドの提示方法により抗体応答誘導のメカニズムが異なることが示唆されたため、ファージ特異的T細胞応答の検討と抗体応答誘導のメカニズムについて、研究計画に従って推進する。さらに抗原性を改善するための抗原ペプチドの提示方法について検討を進める予定である。昨年度に引き続き、スギ花粉症モデルでのワクチン効果の検討を進めている。また、感染症あるいは治療抗体の誘導を目的としたファージワクチン開発も並行して行っており、これまでの研究成果を踏まえて、経鼻あるいは経口投与の可能性についても検討する。B細胞の活性化機構については、バプテン化したファージをモデル抗原として解析する予定である。
市町村合併に伴う自治体行財政構造の変容と学校教育体制の再編に関する研究

報告書は4章及び資料編から構成されている。資料編では、市町村合併に関する質問紙郵送調査の調査票、自由記述回答などを収載した。報告書の概要は以下の通りである。第1章「合併市町村の人口と面積」では、合併前の市町村の人口は人口2万以下に集中すること、合併後の中心となる旧市町村が他の市町村と規模が著しく異なる場合でも、編入合併ではなく新設合併を行っているケースがあること、合併後の人口規模と面積の分布の重心は、新設合併よりも編入合併の方がともに大きいこと、などを明らかにした。第2章「平成の合併と自治体教育財政の課題」では、平成の合併によって、自治体教育行政にいかなる変化が生じ、今後の教育財政運営にどのような視点が求められるかを若干の事例を用いて考察した。具体的には、財政理由が合併根拠となるまでの道筋の確認、合併自治体に地域格差が生じる構造的な要因の分析、教育財政におけるフロートとストックの二面性の指摘、地方分権改革下の合併自治体に求められる教育財政課題の提示を行った。第3章「市町村合併に伴う教育行政の変化と課題に関する質問紙調査」は、合併を行った全国の市町村教育委員会の半数を対象とした調査の結果を集計分析したものである。学校環境や水準の底上げ、特色ある事業の全域展開、施設整備体制の充実、生涯学習の場や機会の拡大などが合併の効果であり、教育事務の拡大、財政難、旧市町村間の未調整、施設整備や学校統廃合等の検討が課題となっていることが明らかとなった。第4章「市町村合併に伴う教育行政の変化と課題に関する訪問調査」では、教育委員会への訪問聞き取り調査をもとに、合併に伴う教育行政の変化と課題等を詳細に整理した報告書は4章及び資料編から構成されている。第4章「市町村合併に伴う教育行政の変化と課題に関する訪問調査」では、教育委員会への訪問聞き取り調査をもとに、合併に伴う教育行政の変化と課題等を詳細に整理した本研究は、市町村合併に伴う学校教育環境や条件整備の変化を、その基盤となる教育行財政、学校教育の組織・運営などとの関連で明らかにし、市町村合併に伴う教育行政課題についての基礎資料を得ることを目的とする。本年度行った主な作業は、次の通りである。(1)基礎資料の収集・分析昭和の市町村合併と平成の合併の背景等を比較検討するために、県立図書館等において昭和30年前後の県教育委員会の刊行物(「月報」等)の関連記事を収集した。平成の合併については、各都道府県及び市町村のホームページから法定協議会の設置等の合併の検討状況に関する資料を収集した。(2)市町村合併に伴う教育委員会組織の改変と新たな施策に関する分析近年市町村合併を果たした全国8市町の教育委員会を訪問し、市町村合併の目的・経緯、教育委員会の位置と新委員の構成、旧市町村間の教育事業の調整の仕方、教育財政の検討状況、今後の課題等について聞き取りを行った。その結果、旧市町村間の教育条件等の不均衡の是正が進められていることや、財政難のもとで経常費削減等が進行していることなどが明らかとなった。(3)市町村合併に伴う学校教育の変化に関する分析上記調査と併行し、特色ある教育活動が展開する小中高等学校、十数校への訪問調査を実施した。合併によって市町村からの協力が増した学校がある一方で、広域化したために地域の支援が懸念されているところもある。ここから、地域における学校の存在や役割の変化を読み取ることができる。本研究は、市町村合併に伴う学校教育環境や条件整備の変化を、その基盤となる教育行財政、学校教育の組織・運営などとの関連で明らかにし、市町村合併に伴う教育行政課題についての基礎資料を得ることを目的とする。本年度行った主な作業は次の通りである。1.基礎資料の分析いわゆる平成の市町村合併を行った市町村の規模、合併の方式、合併時期などについての分析を行い、合併の全体像を整理した。2.市町村合併に伴う教育委員会組織の改編と新たな施策に関する分析

近年市町村合併を果たした全国6市町の教育委員会を訪問し、市町村合併の目的・経緯、教育委員会の位置と新教育委員の構成、旧市町村間の教育事業の調整の仕方、教育財政の検討状況、市町村合併の成果と課題等について聞き取り調査を行った。その結果、合併初年は合併前の教育事業を継続することが多く、2年目から本格的な変革が図られる市町が多いこと、合併により旧市町村間の教育条件の格差是正が進められていること、新設合併の場合には教育事業に関して相当の調整が必要となっているが、編入の場合には吸収した大規模市の体制を基準に調整が行われること、などが明らかとなった。3.市町村合併に伴う学校教育の変化に関する分析上記調査と併行し、特色ある教育活動を展開する小中高等学校十数校への訪問聞き取り調査を実施した。学校への人的あるいは財政的な支援が増した事例、教育委員会が遠方に移動したため連絡等に影響を感じている事例があった。4.市町村合併に伴う教育行政の変化と課題に関する調査合併を行った市町村の約半数に当たる300教育委員会を対象に教育委員会の組織と運営、教育事業の変化、市町村合併の課題等に関するアンケート調査を行い、6割を超える回答を得た。
細胞増殖開始過程で特異的に発現されるST2遺伝子産物の生物学的機能

細胞増殖開始過程で特異的に発現されるST2遺伝子産物は、イミュノグロブリンス-パ-ファミリ-に属し、インタ-ロイキン1受容体に酷似した構造を持つが、細胞外部分のみに相当し、膜貫通部分、細胞内部分を欠いている興味深い分子である。この発現調節機構を探るためには遺伝子のクロ-ニングが重要と考え、マウス脾臓のGenomic LibraryからST2 cDNAをプロ-ブにして、ST2遺伝子をクロ-ニングした。8×10^5個のプラ-クから1個のpositive cloneが選択された。全塩基配列を決定したところ、約9kbにわたり、8個のエクソンと7個のイントロンから成っていた。プロモ-タ-領域と思われる部分にはGC Boxが2個あり、またTATA Boxによく似た配列が認められた。7番目のイントロンには、TATCの4塩基が14回繰り返して配列した奇妙な部分があった。一方、Interspecific Backcross法により、マウスの染色体上におけるST2遺伝子の位置を決定した。その結果、ST2遺伝子は第1染色体上にあり、Ilー1r1 locusと非常に近接していることが判明した。ST2とインタ-ロイキン1受容体との緊密な関係を示唆する興味深いデ-タである。また、ST2のインタ-ロイキン1結合活性を含め、その生物学的機能に興味が持たれたので、発現ベクタ-に導入してCOS細胞で発現させる試みを行ったが、発現に成功しなかった。ひきつづき他の発現ベクタ-に導入し、再度検討を行っている。一方、予想されるアミノ酸配列からオリゴペプチドを合成し、これに対するウサギの抗体を調製し、現在抗体活性の検討に入っている。この抗体を用いて細胞内外の、ST2タンパク質の局在、増殖系に対する促進または抑制効果の有無、インタ-ロイキン1アッセイ系に及ぼす効果の有無などから、生物学的機能を検討する予定である。
ヘリコバクタ・ピロリ感染による胃MALTリンパ腫発症における免疫学的機序の解明

ヘリコバクタ・ピロリ感染による胃MALTリンパ腫発症の機序を免疫学的に検討した。胃MALTリンパ腫はBalb/cマウスの生後3日目に胸腺摘除をおこない、これにH.pyloriを感染させることによって作製した。1.H.pylori感染後12Mにはほぼ全例のマウスで胃MALTリンパ腫が発症した。また25%の例に血中にM蛋白の出現がみられた。2.さらに免疫グロブリン遺伝子のCDR3領域のPCRによる検討では、胃粘膜ではある特定の遺伝子増幅が観察され、Oligoclonalityの形成が見られた。3.さらにサイトカインのPCRでは、どのような感染マウスにも見られなかったIL4の発現が見られ、TARCなどTh2系のサイトカイン発現が特徴的に見られた。4.本マウスの胃粘膜から細胞を単離し、in vitroで刺激実験をおこなった。その結果MALTリンパ腫細胞の増殖には、T細胞、H.pylori菌体、さらにCD11c陽性抗原提示細胞の存在が必須であることが判明した。またその際H.pyloriについては、CagA蛋白の存在は必須ではなかった。5.上記4.の成績はヒトのH.pylori感染MALTリンパ腫細胞についても同様であった。6.一方、ヒトのH.pylori陽性患者のDLBL細胞の増殖は、T細胞、H.pyloriおよびDCに非依存性であった。逆に胃粘膜のT細胞はDLBL細胞の増殖をやや抑制する傾向が見られた。以上のように、H.pyloriの発症にはTh1反応に加えてTh2反応の存在が必須であること、またMALTリンパ腫細胞の増殖には、H.pylori特異的なT細胞のヘルプが必要であることが示唆された。1.ヘリコバクタ・ピロリ(HP)感染による胃MALTリンパ腫の発症機序を解明する目的で、胸腺摘出(TX)BALB/CマウスにHPを感染させた。その結果、TX(-)マウスではHP感染によっても胃炎は生じなかったがTX(+)マウスではMALTリンパ腫の発症が見られた。一方IL4KOTX(-)では軽度の胃炎が見られたが、IL4KQTX(+)ではMALTの発症はなかった。さらにIL10KOTX(-)では胃炎は強度であったが、IL10KOTX(+)でもリンパ腫発症は抑制された。またIL12KOでのTX(-)(+)とも、胃炎、MALTの発症はなかった。2.パイエル板欠損マウスにTXをおこなった後HPを感染させても、胃炎ならびにMALTリンパ腫の発症は認められなかった。3.上記MALTリンパ腫細胞を浸潤T細胞と共培養したところ、B細胞単独に比してその増殖が促進された。その際HPを添加しても影響はなかった。しかしこの共培養系にCD11c陽性細胞を添加してHPを加えると、増殖反応はT細胞単独よりさらに増加した。さらにこの際の増殖はCagPAI陰性株においても観察された。5.以上より、MALTリンパ腫の発症にはIL4を中心としたTh2反応が必須であり、かつTh1反応も関与していることが判明した。さらにin vitro実験から、B細胞の増殖にはT細胞が必要であること、さらにその際APCを介したHPのヘルプが必要であり、かつそのヘルプにはCagPAIの存在は必要ないことが確認された。以上よりMALTリンパ腫の発症を促進するHP側の因子の重要性が示唆された。
Wnt5aを標的とした悪性黒色腫の新規骨転移治療薬開発研究

悪性黒色腫が骨へ転移する際、破骨細胞が多数形成されて、骨が浸食される。そこで、破骨細胞の分化・形成についてmicroRNAに注目して研究した。RANKLという破骨細胞誘導因子によって、2倍以上変動した成熟microRNAは52種類あり、このうちmiR-210やmiR-378等は、破骨細胞分化に伴ってその発現が増加し、miR-223やmiR-342-3p等は減少を示した。これらのことから、microRNAは破骨細胞の分化に重要な役割を担っている可能性が考えられた。本研究は悪性黒色腫細胞において高発現しているWnt5aに注目し、そのシグナリングを阻害することで原発巣と転移巣(骨)に対する治療薬を開発することを目的としている。我々は悪性黒色腫細胞の分泌するWnt5aが破骨細胞の分化を促進し、骨吸収力を上昇させるため、高頻度で骨転移が起こると考えて、「Wnt5aシグナリングを阻害することで悪性黒色腫の骨転移を阻害する。」ことを目指した。そこで、まず破骨細胞にWntシグナル伝達経路があるかどうかを調べた。マウスマクロファージ細胞株RAW264.7をRANKL存在下で培養し、破骨細胞様細胞を得た。これを用いて以下の分子の発現を検討した。Wnt receptorであるFrizzled(Fz)110については、Fz2が最も強く発現し、Fz1,4,5,6,8,9,10も発現していた。また、Fzの共役受容体LRP5,LRP6,およびRor2も発現していた。Receptorの存在が確認できたので、Wnt5aの破骨細胞分化に対する影響を調べた。ddYマウス骨髄細胞からM-CSFとRANKLで破骨細胞を分化させる系で、recombinant Wnt5aを作用させた。破骨細胞数は、非作用群と比べて約25%減少した。Wntは分子量約4万の糖タンパクであるが、recombinant Wnt5aでは糖鎖修飾等の状態が、野生型と一致するとは限らないという点を考慮し、この結果について、今後更に詳細に検討する必要がある。そこで、平成22年度は破骨細胞の分化・形成についてmicroRNA(miRNA)に注目して研究した。miRNAは、約21ntのnon-coding RNAの一種であり、主にmRNAの3'UTR領域に結合し、タンパク質への翻訳抑制やmRNAの分解を誘導することで、各種生命現象を調節していると考えられている。本研究では、マウスマクロファージ細胞株RAW264.7へRANKLを作用させて、破骨細胞へ分化させる系を用いて解析した。50ng/mlのRANKLを作用させてから0,24,82時間後にsmall RNAを含むtotal RNAを回収し、c-fos, Nfatcl, Trap等の破骨細胞分化関連遺伝子の発現をPCRで定量し、使用した細胞株の性質を調べると同時に、マイクロアレイ解析によって、成熟miRNAの発現変動を調べた。また、Target ScanによってmiRNAの標的遺伝子を予測した。RANKLによって2倍以上変動した成熟miRNAは52種類あり、このうちmiR-210やmiR-378等は、破骨細胞分化に伴ってその発現が増加し、miR-223やmiR-342-3p等は減少を示した。またmiR-342-3pは、破骨細胞分化にとって重要なTrapとMitfを標的遺伝子としている可能性が予測された。これらのことから、miRNAは破骨細胞の分化に重要な役割を担っている可能性が考えられる。
大学生の生涯健康指導必要性の科学的根拠を示す～肥満と将来の糖尿病発症の関係から～

本研究は、大学生の健康管理の充実が将来の健康増進に寄与するか検証することを目的とした。本学を10、20、30年前に卒業した同窓生に、自己記入式質問票を郵送し、(大学時代の)1大学時代の身長・体重、2喫煙の有無、3歯科検診受診の有無、(卒業後の)4体重変化量、肥満、糖尿病、高血圧、高尿酸血症、脂質異常症、脂肪肝、大腸ポリープ、癌の有無、5呼吸器疾患の有無、6歯周病の有無、について回答を得た。大学生時代の肥満・過体重は卒業後の肥満、高血圧、脂肪肝、高尿酸血症の発症と有意に相関があることが示され、大学時代の積極的な体重管理指導は、疾病発症予防を通じて、生涯の健康度を向上させることが示された。本研究は、「大学の学校保健の充実は、生涯健康増進につながるか」という課題についての科学的根拠を示すことを目的とする。また、総合大学卒業生を対象とした、大規模継続コホート研究の基礎を築くことも目的とする。当該年度では、学生時代の体重、喫煙、歯科管理と卒後の糖尿病発症、呼吸器疾患発症、歯周病発症の有無についての自己記入式質問票を作成した。また、対象卒業生の抽出をし、データベース化した。質問票の発送準備をすすめている。尚、質問票の内容は、以下の3点を明らかにする目的で作成した。1.学生時代の体重、卒業後に増加した体重と糖尿病発症危険度との関係について2.学生時代と卒業後の喫煙の有無と呼吸器疾患危険度との関係について3.学生時代と卒業後の歯科管理状況と歯周病危険度との関係について以上の質問票は、再現性と信頼度の確認を終了した。本研究は、「大学の学校保健の充実は、生涯健康増進につながるか」という課題についての科学的根拠を示すこと、そして、総合大学卒業生を対象とした、大規模継続コホート研究の基礎を築くことを目的としている。当該年度では、学生時代の体重、喫煙、歯科管理と卒後の糖尿病発症、呼吸器疾患発症、歯周病発症の有無についての自己記入式質問票を作成し、印刷の準備をした。また同窓会から同窓生のデータを入手し、対象卒業生の抽出をし、発送準備をしている。発送計画(タイムスケジュール)をたてた。尚、質問票は、以下を明らかにする内容で印刷にはいる。(1)学生時代の体重、卒業後に増加した体重と糖尿病発症危険度との関係について、(2)学生時代と卒業後の喫煙の有無と呼吸器疾患危険度との関係について、(3)学生時代と卒業後の歯科管理状況と歯周病危険度との関係について、である。本研究は、「大学における学生の健康管理体制と質の充実が、将来の健康増進に寄与するか」という課題についての科学的根拠を示すこと、さらに、総合大学卒業生を対象とした、大規模継続コホート研究の基礎を築くことを目的としている。当該年度では、学生時代の体重、喫煙、歯科管理と卒後の糖尿病発症、呼吸器疾患発症、歯周病発症の有無についての自己記入式質問票を作成し、対象卒業生に対して、発送し、回収を進めている。尚、質問票は、以下を明らかにする内容である。(1)学生時代の体重、卒業後に増加した体重と糖尿病発症危険度との関係について(2)学生時代と卒業後の喫煙の有無と呼吸器疾患危険度との関係について(3)学生時代と卒業後の歯科管理状況と歯周病危険度との関係について本研究は、「大学生の健康管理体制ならびに健康教育の質充実が、将来の健康増進に寄与するか」という課題を検証すべく調査を実施した。つまり、「大学生に健康診断の結果に基づいた個別健康教育(テーラーメード指導)を提供することは、生涯健康度を改善する」ことについての科学的根拠を示すことを目的としている。この科学的根拠が導かれることによって、大学卒業生を対象とした大規模継続コホート研究を築くことが、将来可能になると考えるからである。本研究では、総合国立大学の卒業生を対象として、自己記入式質問票による調査を郵送で実施した。卒業後、10年、20年、30年の卒業生から回答を得た。質問票では、まず、大学生時代の健康情報について質問した。すなわち、1身長と体重、2喫煙の有無、3歯科検診受診の有無とかかりつけ歯科の有無、である。次に、卒業後の健康変化と疾病状況について、4卒業後に変化した体重量、現在の肥満、糖尿病、高血圧、高尿酸血症(痛風)、脂質異常症、脂肪肝、大腸ポリープ、がんの有無、5呼吸器疾患(ぜんそく、慢性気管支炎、肺がん)の有無、6歯周病(歯肉炎、歯槽膿漏)の有無、を質問した。

上記の質問紙を回収し、上記の1と4、2と5、3と6の間の関係について解析したところ、大学生時代の肥満・過体重は(現在の体重ではなく)、卒業後の肥満、高血圧、脂肪肝、高尿酸血症(痛風)の発症と有意に相関があることが示された。以上より、大学生に積極的な体重管理指導と啓発を行うことは、卒業後の疾病発症予防を通じて、生涯の健康度を向上させることが示された。本研究は、「大学における学生の健康管理体制と質の充実が、将来の健康増進に寄与するか」という課題についての科学的根拠を示すこと、さらに、総合大学卒業生を対象とした、大規模継続コホート研究の基礎を築くことを目的としている。すでに、大学生から調査票の回収と入力をすすめている。その内容は、体重と糖尿病発症危険度(学生時代の体重、過去最高・最低の体重、現在の体重、糖尿病と指摘されたか、糖尿病で通院加療中か)、喫煙と呼吸器疾患危険度(学生時代と卒業後の喫煙の有無、肺疾患と指摘されたか、加療後または加療中か)、歯科管理状況と歯周病(学生時代並びに卒業後の歯科健康診断の受診頻度、かかりつけの歯科医、歯周病の指摘や加療、現在の残存歯数)について、などであるが、これらのデータを、データファイル化している。当該年度では、データファイルの解析を行ない、解析結果を学会発表と論文で公表する。なお、本年度は、本研究テーマの最終年度であることから、研究データを総括し、進捗の遅れのないよう計画的に進め、研究の完成度を高める。調査用紙の作成・発送と進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。調査票の回収と入力作業は順調であるため。調査用紙の回収率を〓あげる努力が必要である。最終年度に向けて、学会発表、論文化が遅滞ないよう留意する
都市貧困地区対策の検証：同和地区における行政依存体質の克服と社会資本の有効利用

本研究は、日本において同和対策事業が適用されてきた被差別部落を、運動団体との癒着による行政依存体質から脱却させ、当該地区に蓄積されてきた社会資本を都市再生のための貴重な資源として積極的に活用することを前提としたコミュニティ・エンパワーメント政策のあり方を理論的かつ実践的に解明することを目的として実施された。その結果、(1)東京都台東区山谷地区における労働者ならびにホームレスの生活実態の現状と同和対策地区の現状との質的差異を明らかにした。(2)同和地区におけるアファーマティブアクション以降の都市政策の在り方を明らかにした。これは、「パートナーシップと事業推進の仕組みの検証」であった。本研究は、平成23年度から25年度の3ヵ年の間に、先進事例である米国ニューヨークでのマイノリティ政策の実践例と対比しつつ、日本において同和対策事業が適用されてきた被差別部落を、運動団体との癒着による行政依存体質から脱却させ、当該地区に蓄積されてきた社会資本を都市再生のための貴重な資源として積極的に活用することを前提としたコミュニティ・エンパワーメント政策のあり方を理論的かつ実践的に解明することを目的として実施している。特に、アファーマティブ・アクションの検証にあたっては、Thomas Sowellの"Affirmative Action Around the World"を基礎資料とし、米国の先進事例はもとより、インド、マレーシア、ナイジェリアなどにおける都市貧困対策の到達点と問題点を分析し、日本における新たなる都市貧困対策をグローバルに位置付けつつ、日本独自の方向性を描き出す。そこで、平成24年度は23年度の調査研究活動を継承しつつ、以下の7点の調査分析を実施した。(1)東京都台東区山谷地区における労働者ならびにホームレスの生活実態に関する参与観察を計11回にわたって実施した。(2)福岡市における同和対策事業と千代団地に関する実態調査を計2回実施した。(3)宮城県における震災復興の実態に関する現地観察調査を実施した。(4)広島市基町地区における原爆スラム跡再開発団地の現状視察を実施した。(5)大阪府堺市における同和地区(協和町)における住民参加型医療機関建設に関する参与観察を計25回にわたり実施した。(6)草津市における隣保館の活用の在り方に関する委員会に出席し、アファーマティブアクション以降の活用の在り方を提言した。(7)京都市崇仁地区における再整備の在り方を住民リーダーから聞き取り調査を実施した。その後京都市は当該地区に市立芸術大学を移転することを決定した。そして以下の調査研究活動を実施した。。(8)ニューヨーク・ハーレム地区におけるNPO(HCCI)活動の進捗状況の現地調査。ここでは、立命館大学の学外研究員制度を活用し、2013年12月に約1か月間にわたる現地視察を実施し、過去10年間で大規模な地区再開発が達成されていることを確認した。(9)東京都台東区の通称山谷地区における現地視察を計10回に渡って実施した。現地におけるホームレスへの聞き取り調査と写真撮影も実施することができた。本研究ではグローバルな動向の中で同和対策事業以降の日本の被差別部落の新たなる可能性を分析する。同和対策事業の根拠となってきた「地域改善対策特定事業に係わる国の財政上の特別措置に関する法律」(略称:地対財法)が2001年度を最後に失効した。これを機に、多くの自治体において、同和対策事業を一般事業へと転換させる必要性が唱えられている。確かに、時代の趨勢から見ればこれは必然的な方向性ではある。しかし、このことが同和対策事業の完全否定・完全撤退という短絡的な結論には結びつかない。

なぜなら、たとえ法は失効しても同和地区もしくは被差別部落と呼ばれた地域空間は今後も存続し、課題も多く残されているからだ。重要なことは、これまでの同和対策事業で培ってきた事業実績とそのノウハウを、より普遍的な事業手法へと昇華させることである。その可能性は充分存在している。たとえば、日本の行政システムがとかく縦割りの弊害に陥っていることが指摘されてきた中で、同和対策事業に限っては、縦割り行政を超えた部局横断的な行政サービスが実施されてきた。「環境の改善」「教育の充実」「職業安定対策」「生活相談」「市民啓発」といった課題が総合的かつ部局横断的に取り扱われてきたのである。これは今日的視点から見ても先進的な事業手法であったし、その経験は、一部修正を加えさえすれば、一般事業の中でも充分活かすことのできる普遍性を備えている。まさに、20世紀後半の日本の都市政策の中で最も優れた事業手法の一つとして位置付けることができるのである。研究計画にもとづく研究実績(上述)で示すように、文献解読、現地調査のいずれも当初目標に沿って達成することができている。海外調査(ニューヨーク)については、当初は平成24年度に実施することを計画していたが、万全を期して、国内調査を充実させ、平成25年度に実施することとした。平成23年度の研究成果は以下の3点です。(1)堺市における旧同和地区における実態調査を実施しつつ当該地区に立地しているM総合病院の建て替えプロジェクトにマスターアーキテクトとして参画した。そこでは、部落差別の歴史とまちづくりの取り組みを総括し、新たな病院建築にマイノリティコミュニティのミュージアム機能を充実させることを計画している。(2)草津市における隣保館のあり方に関する審議会に参加し、草津における被差別部落の実態と社会資本の活用のあり方を提言し、密室談合型政策決定と既得権益の乱用を阻止する政策を実現させた。(3)東京都台東区を中心とするエリアでホームレスの生活実態とその支援活動の在り方についての現地視察を実施し、アファーマティブ・アクションと都市計画の在り方について考察した。今後のテーマは、「パートナーシップと事業推進の仕組みの検証」である。(1)地域住民、行政、企業、NPO等が連携することでパートナーシップ型のまちづくりを成功させて、衰退地区を劇的に再生させている事例としてニューヨークのNPO法人:コモングラウンド・コミュニティを挙げることができる。平成25年度の夏に2週間、ニューヨークに滞在し、コモングラウンド・コミュニティの創設者でありプレジデントでもあるロザンヌ・ハガティ氏へのインタビュー調査を実施し、パートナーシップ型まちづくりを推進する機構の仕組みを明らかにする。同時に、コモングラウンド・コミュニティの活動に参加し、参与観察による事業検証を実施する。(2)崇仁地区においては、旧来の住宅地区改良事業の限界を見極め、土地区画整理事業等の事業を合併成功することの可能性を検証する。
胆汁膵外分泌、胃機能調節におけるCCK受容体機能分担と遺伝子発現調節

CCK-A受容体(R)遺伝子ノックアウトマウス(-/-)を作成し、機能を野生型と比較した。CCK-AR(-/-)の膵外分泌は、CCKには全く反応しないが、neuromedin C, acetylcholineに対しては、野生型と同様の反応をしめした。マウスでは、セクレチンが重炭酸、アミラーゼ分泌いずれも刺激しないという結果をえた。一方胆嚢収縮は、野生型、CCK-AR(-/-)とも、CCK以外の刺激には反応せず、胆嚢収縮機能は、殆どCCKに依存していると解釈された。耐糖能は、両genotype間に差はみとめなかった。齧歯類の膵外分泌は、腸管内のトリプシン活性によって制御されている。トリプシンインヒビターの経口投与は、腸管内トリプシン活性を低下させ、CCKの分泌を促進し、膵肥大をおこす。野生型マウスにトリプシンインヒビター混餌食を投与すると、2週間めに膵肥大がみられた。しかしCCK-AR(-/-)マウスでは変化がなかった。ラットでは、5日以内に膵肥大が認められることから、マウスの方が、効果発現しにくいと解釈された。ヒト胆石症の摘出胆嚢では、CCK-A受容体mRNAが、正常(非胆石)胆嚢の約3分の1に低下していることをみとめた。この低下の機序は遺伝子のメチル化などを含めた転写調節の変化が考えられた。また、ヒトCCK-A受容体遺伝子プロモーター領域を決定することができ、2箇所の塩基置換(-81A to G,-128G to T)のあることを発見した。この変異は遺伝子発現を調節するプロモーター領域内にあり、6種類のpolymorphismの存在を確認した。ホモタイプ(GG/TT)は肥満と関わっていた。CCK-BR(-/-)では、摂食量、代謝量が増加しており、エネルギー代謝回転が亢進していた。胃排出速度もBR(-/-),AR(-/-)BR(-/-)doubleが、BR(+/+)よりも亢進しており、BRの存否は胃排出速度に関わりを持つことを確認した。ヒトCCK-A受容体mRNAを測定するためcompetitive PCR法を確立し、膵臓のmRNAの定量をおこなった。ヒト切除膵臓では、10例中9例が測定限界以下であり、ヒト膵臓におけるCCK-A受容体の生理的機能は、殆度期待できないと判断した。ヒト小腸におけるI^<125>CCK-8を用いたmicroautographyでは、小腸粘膜に結合がみられた。これらの結果から、ヒトにおけるCCKの膵酵素分泌刺激作用は、直接膵臓に働くのではなく、小腸(神経)を介した間接的作用であることを確認した。ヒト胆嚢では、CCK-A受容体遺伝子発現はNorthern blotで十分に検出可能でN一端抗体は、CCK-A受容体をWestern blotで検出可能であった。肥満と胆石を併存する14例中9例にコレシストキニン(CCK)-A受容体遺伝子のプロモーター領域に2箇所の塩基置換(-128のGがT、-81のAがG)があることがわかった。転写活性は、塩基置換によって変化しなかった。メチル化と脱メチル化の度合いによって、遺伝子発現量が変化していた。

CCK-A受容体ノックアウトマウスは、膵臓組織、酵素含有量に異常はみられず、CCK以外の刺激に対して、正常に反応した。しかし、胆嚢収縮は生じなかった。胃排出速度は、かわらなかった。胆石発生率が1年齢で、欠損マウスで高かった。免疫染色により、胆石症胆嚢では、CCK-A受容体蛋白発現が低下していた。ヒト胆嚢サンプル34例について、サザン法、還元法でメチル化状態を検討した。Northern blotをおこなったところ11例に遺伝子発現がみられた。そのうち1例のみが高度にメチル化されていたが、10例は軽度であった。一方、遺伝子発現が低下してNorthern blotで検出されなかった23例は、11例が低メチル化を呈していた。統計学的には、有意にメチル化が低いと遺伝子発現が増強していたが、多型との因果関係は、例数がたりず、明確でない。マウスに14日合成トリプシンインヒビターを経口投与すると膵臓栄養効果がみられた。ラットでは、5日以内にこの効果がみられることから、マウスの方が効果が出にくいことが判明した。膵栄養効果はCCK-A受容体ノックアウトマウスではみとめられなかった。このことから、マウスでも膵栄養効果はラット同様、CCK-A受容体を介しておこっていることがはっきりした。繁殖用飼料の投与で6ヶ月齢より12ヶ月齢のCCK-A受容体ノックアウトマウスで有意に胆石形成頻度が増加した。CCK-A, B, AB受容体遺伝子ノックアウトマウスの胃排出速度は、非刺激下には、B受容体が欠損しているとはやく、A受容体欠損では変化がなかった。アトロピンはいずれも排出速度を抑制した。CCKは、CCK-AR欠損マウスでは、抑制効果をしめさなかったが、AR(+)マウスでは、抑制効果をしめした。CCK-A受容体遺伝子多型を慢性膵炎、膵癌、胆嚢癌、胆石、およびアルコール依存症で解析した。アルコール依存症および慢性膵炎は-81A toG変異が多い傾向がみられたが、統計学的には有意ではなかった。胆石では、-81,-128ともに変異が多かったが、多型は、肥満とも関係があり、肥満と胆石形成は有意に関係するので、間接的な効果として発現している可能性は否定できない。胆嚢癌は症例が少なく、統計処理にいたっていない。ヒト胆嚢のCCK-A受容体遺伝子発現調節について、メチル化との関係の有無と、遺伝子多型との関わりをしらべた。胆石症胆嚢を用いた検討では、遺伝子のメチル化が高度におこっていると、遺伝子発現が有意に低下していた。しかしもともと胆石症はCCK-A受容体遺伝子発現が正常胆嚢の約3分の1に低下しているので、正常胆嚢を用いての解析が必要である。現在まで10例の正常胆嚢を解析したが、多型との関わりは、症例数が足りず、有意差をえるにはいたっていない。CCK-A受容体ホモ欠損マウスでは、6ケ月齢、1年齢、2年齢と進むにつれ胆石形成頻度が増加した。野生型では年齢に伴う有意の胆石形成頻度増加はおこらなかった。エネルギー代謝と代謝回転は、予想に反しCCK-BR(-/-)マウスで亢進しており、AR(-/-)は野生型とかわらなかった。アルコール嗜好性は、CCK-AR(-/-)は飲水、飲酒量ともに多いが、比率は変わらなかった。胃排出速度はCCK-BR(-/-)で亢進しており、副交感神経機能の変化の関与が考えられた。
咬合接触状態の変化がスキー運動時の頚部および顎顔面の筋活動に与える影響について

急激な体平衡バランスの変化を必要とするスキー運動時において、咬合接触状態がその運動遂行時にどのような影響を及ぼすのかを検討することを本研究の目的とした。急激な体平衡バランスの変化を必要とするスキー運動時においては、頭部をいかに固定するかが重要であると一般的に考えられている。この頭部の固定に関与する顎顔面、前頚部の筋肉に注目し、咬合接触状態を変化させた後、急激な体平衡バランスの変化を必要とするスキー運動をさせ、顎顔面、前頚部の筋電図記録を超小型データレコーダの使用により被検動作の支障にならないように採得し、咬合接触状態の変化が全身運動技能に及ぼす影響を調べた。しかし不正咬合者では、頭部の固定を行う場合に正常咬合者とは異なる筋肉の使い方を行い、代償的に頭部を固定していると考えられるため、咬合接触状態を変化させても両者の間に明確な差が示されないと考えられたので、正常咬合者を被検者として研究を行った。ゲレンデにおいて直線距離100mの間にポールを等間隔に7本立て、そのポールの間を滑走させた。被検者の左右側の咬筋、側頭筋ならびに胸鎖乳突筋の筋腹のほぼ中央部に小型の生体信号採得用双極電極を貼付し、筋電図は超小型データレコーダで、滑走の記録および時間は小型ビデオカメラで記録を採得した。また、中心咬合位ではうまく咬合できないレジン性の咬合干渉を各被検者に装着し、同じコースを滑走させ、記録を採得した。結果:咬合干渉を装着した場合、両側の側頭筋および胸鎖乳突筋が咬合干渉を装着する前と比較して筋活動量の変化が認められた。また咬合干渉を装着した場合、滑走時間の延長が認められた。急激な体平衡バランスの変化が必要とされるスキー運動時において、頭部をいかに固定するかが重要であると、一般的に考えられている。この頭部の固定に関与すると考えられる顎顔面、前頚部および背部の筋活動に注目し、筋電図記録を含めた生体信号の記録と身体の動きについて記録ならびに解析することを目的として以下の実験を行った。スキー運動時における、頭部の固定に関与する左右側の咬筋、側頭筋、胸鎖乳突筋および顎二腹筋の筋活動と四肢の加速度については、超小型データレコーダを用いて自動記録を行った。当初、急激な体平衡バランスの変化に加えて、全身の激しい運動のために、超小型データレコーダに記録された生体信号には、多量のノイズが加わり、安定したデータを得ることができず、生体信号の解析が困難であった。そこで我々は、電極ならびに被験者の体に固定する超小型データレコーダの設置方法を改良することにより、解析可能な筋活動が記録できるように改善を行った。また、スキー運動中における、ビデオカメラを用いた被験者の身体の動きについての記録と筋活動および四肢の加速度の記録を解析する際、これら2つの異なるデータを同期させることが必要となる。そこで、生体信号のデータとビデオカメラからのデータとを同期させるためのシステムの構築を行った。

しかし不正咬合者では、頭部の固定を行う場合に正常咬合者とは異なる筋肉の使い方を行い、代償的に頭部を固定していると考えられるため、咬合接触状態を変化させても両者の間に明確な差が示されないと考えられたので、正常咬合者を被検者として研究を行った。スキー場で直線距離100mの間にポールを等間隔に7本立て、そのポールの間を滑走してもらった。口腔内になにも装着しない状態で、練習として上記のコースを2回滑走した後、被検者の左右側の咬筋、側頭筋ならびに胸鎖乳突筋の筋腹のほぼ中央部に小型の生体信号採得用双極電極を貼付した。筋電図は超小型データレコーダで、滑走の記録および時間は小型ビデオカメラで記録を行った。3回の被検動作の後、あらかじめ各被検者にあわせて作製しておいた、中心咬合位ではうまく咬合できない金属性の咬合干渉を各被検者の右側上顎第一大臼歯に装着し、同じコースを3回滑走させた。結果:咬合干渉を装着した場合、両側の側頭筋および胸鎖乳突筋が咬合干渉を装着する前と比較して筋活動量の増加が認められた。また咬合干渉を装着した場合、滑走時間の延長が認められた。
インフルエンザウイルスNS1蛋白の選択的変異誘導による病原性減弱機序の解明

インフルエンザウイルスをスフィドロフラン誘導体(MFPT)存在下で継代培養することによって得られた耐性ウイルスの弱毒化メカニズムを解明する目的で、耐性ウイルスのゲノム解析を行ったところ、非構造蛋白質であるNS1にP164S変異が生じていた。NS1は、宿主細胞由来の種々の蛋白質と相互作用して、ウイルスの増殖効率を高める役割を果たす。この変異によって、vRNPsの核外への移動が抑制されることが事態生ウイルスの弱毒化に寄与していることを突き止めた。さらに、単純ヘルペスウイルスのマウス体内での増殖に対する本化合物の影響を検討したところ、用量依存的にウイルス産生量を減少させた。ウイルスの非構造タンパク(NS1)に変異が生じた耐性ウイルスを分離した。この耐性ウイルスを動物に感染させると、病原性が減弱することがわかり、そのメカニズムを解明するために種々の実験を行なった。その結果、変異ウイルスは、インターフェロンやアポトーシスに関与するNS1領域に変異が認められることが明らかになった。このような変異タンパク質が病原性とどのように関わるかを、タンパク質の立体構造の面からも検討したところ、元のウイルス株(野生株)と比較してかなりの構造の変化をもたらしていることがわかった。この結果も併せて、現在、病原性に寄与するNS1の機能を解明している。ウイルスを動物(マウス)に感染させて、スフィドロフラン誘導体を経口投与し、体内のウイルスを分離するという操作を3代繰り返した後、ウイルスクローンをplaque purificationによって単離した。10クローンのNS1遺伝子配列を決定して、変異の生じている4クローンを得た。これらのクローンについて、PA、HA、NP、NA、Mタンパクを含むすべての遺伝子を解析した。その結果、上記1.で得られた変異ウイルスとは異なる部位にも変異を起こしているクローンが存在することが明らかになった。これらの変異が、ウイルスの病原性にどのような影響を与えるのかを、動物感染実験や細胞培養実験で解明する必要がある。スフィドロフラン誘導体(1R,2R)-1-(5'-methylfur-3-yl)propane-1,2,3-triol(MFPT)存在下でインフルエンザウイルス(A/NWS/33、H1N1亜型)を増殖させることによって、細胞及び動物体内での増殖能が低下した変異ウイルスを得た。遺伝子解析の結果、ウイルス非構造蛋白NS1の遺伝子にC490U (NS1蛋白のP164S)という新規の変異が生じていた。この変異は、NS1蛋白の作用標的の1つであるphosphatidylinositol 3-kinase/Aktシグナル経路においてAktのリン酸化能を抑制していた。このことから、アポトーシス進行にとって重要な役割を果たすPARP-1及びcaspase-3の解裂を阻止する結果をもたらすと推測された。さらに、野生株感染細胞ではヌクレオプロテイン(NP)の核外移送が見られたが、MFPT耐性ウイルスではNPが核内に留まっていた。また、MFPT耐性ウイルス感染細胞ではインターフェロンベータ転写物の発現量が著しく減少していた。これらの結果から、MFPT耐性ウイルスのNS1 P164S変異は、NS1のアポトーシス誘導機能を調節する重要な役割を果たし、結果的にインフルエンザウイルスの弱毒化をもたらしたと考えられる。2.他のインフルエンザウイルス株におけるMFPT耐性ウイルスの解析A型インフルエンザウイルスのH3N2亜型及びB型インフルエンザウイルスについて、同様にMFPT存在下で10代継代培養して耐性ウイルスを得た。これらの耐性ウイルスについて遺伝子解析を行っていて、現時点ではNS1には機能的に重要な遺伝子変異が確認されておらず、他の遺伝子についても検討中である。1.スフィドロフラン誘導体耐性インフルエンザウイルスの特性の解明:(1R,2R)-1-(5'-methyful-3'-yl)propan-1,2,3,triol (MFPT)存在下でA型インフルエンザウイルス(IFV)を処理して得られた耐性ウイルスの弱毒化のメカニズムを解明する目的で、耐性ウイルスのゲノムを解析したところ、非構造蛋白であるNS1にP164S変異が生じていた。NS1は、感染細胞内で大量に発現されていて、宿主細胞由来の様々な蛋白と相互作用し、ウイルスの増殖効率を高める役割を果たす。変異のみられたNS1の164Proは、P13Kとの相互作用に重要なアミノ酸残基の1つである.そこで、P13Kの関与するP13K/Aktシグナル伝達経路について検討したところ、MFPT耐性ウイルスの増殖能低下は、NS1のP164S変異によってP13K/Aktシグナル伝達経路の活性化が抑制されたことで、感染後期におけるアポトーシスの進行が抑制され、そのために核内で新たに生成したvRNPsの核外への移行が減少し、効率よい子孫ウイルスの産生が阻害された結果生じたと推察された。2.MFPTのヘルペスウイルス感染症治療効果の評価:以前に、単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)を用いて、MFPTのin vitroでの抗ウイルス作用を検討した。今回のIFV感染動物実験においてMFPTの病原性減弱効果が認められたことから、HSV感染動物においても同様の効果がみられるかを評価した。MFPTは、培養細胞を用いたin vitro実験でHSV-1のアシクロビル感受性株・耐性株およびHSV-2のアシクロビル感受性株に対して高い抗ウイルス活性を示した。これらのウイルス株をマウスに局所接種して作成した性器ヘルペスモデルを用いてMFPTを局所投与したところ、用量依存的に局所ウイルス量を減少させた。

インフルエンザウイルスをスフィドロフラン誘導体(MFPT)存在下で継代培養することによって得られた耐性ウイルスの弱毒化メカニズムを解明する目的で、耐性ウイルスのゲノム解析を行ったところ、非構造蛋白質であるNS1にP164S変異が生じていた。NS1は、宿主細胞由来の種々の蛋白質と相互作用して、ウイルスの増殖効率を高める役割を果たす。この変異によって、vRNPsの核外への移動が抑制されることが事態生ウイルスの弱毒化に寄与していることを突き止めた。さらに、単純ヘルペスウイルスのマウス体内での増殖に対する本化合物の影響を検討したところ、用量依存的にウイルス産生量を減少させた。平成26年度には、MFPT耐性インフルエンザウイルスが病原性を変化させるメカニズムの解明を主たる課題としてきた。その結果、NS1蛋白の新規の変異であるP164Sが、アポトーシス誘導において重要な調節機能を果たす経路に関与することを明らかにすることができた。このようなP164S変異株の作用が病原性減弱に寄与することを矛盾なく説明できると考えられる。また、他のインフルエンザウイルス株についても、MFPT耐性ウイルスを得ることができ、遺伝子解析を実施中である。ウイルス学MFPTが他のインフルエンザウイルス株に対しても、これまでに使用してきたH1N1亜型ウイルスと同様の変異を誘導するのかを、遺伝子解析によって検討する。ウイルス増殖に重大な影響を及ぼすと考えられる変異が見出された場合には、生体レベル及び細胞レベルでのウイルス増殖能との関連性を解明する。また、MFPTは、インフルエンザウイルスだけでなく、単純ヘルペスウイルスに対しても培養細胞での増殖阻害効果を有することが既に明らかになっていることから、単純ヘルペスウイルス感染動物体内における増殖阻害効果を検討する。初年度(平成25年度)には、スフィドロフラン誘導体存在下でインフルエンザウイルスを継続的に増殖させることにによって生じるウイルス遺伝子の変異を確定し、その変異によってウイルスの病原性が変動するメカニズムに迫ることを研究課題の1つとしてきたが、ウイルス増殖に関与するファクターに変化が生じていることや、変異タンパクの立体構造に以上が認められることなどが明らかになり、一定の成果を得た。また、もう1つの課題とした動物の生体内でのスフィドロフラン誘導体による変異の誘導についても、変異ウイルスのクローンが得られて、その遺伝子解析が進行し、次年度以降の変異ウイルス株の病原性の解析へと進む基本的な情報を得るとこができた。消耗品の値引きが生じたため。引き続いて、天然低分子物質であるスフィドロフラン誘導体が、A型インフルエンザウイルスの病原性を変化させるメカニズムを検討する。具体的には、培養細胞由来及びマウス由来の耐性ういるすの、共通してウイルス非構造タンパクNS!の変異が認められた。この変異は、これまでに報告の無い新規のものであることから、インフルエンザウイルス増殖機能に及ぼす影響を多面的に検討していく。