hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠機構の包括的理解と健康増進を目指す予防医学的研究

健康指標の測定を継続的に実施している職域集団に質問紙調査などで、睡眠とライフスタイル・健康度の経時的調査を実施した。各因子の関連性について検討し、睡眠様態・健康指標の相関について包括的分析を深めた。さらに今までのデータの詳細な継時的分析・交絡要因の解析を行い、睡眠機構の理解さらには、疾病リスクの低減・健康増進に結びつく因子の解明を目指した「睡眠健康医学」の確立を目指し、研究を推進した。1.睡眠様態と内分泌・健康指標の継続的解析自記式質問紙調査による詳細なライフスタイル(森本の8つの健康習慣をはじめとする種々のライフスタイル項目)・睡眠様態の調査(ピッツバーグ睡眠質問調査票(PSQI)・睡眠満足度など)、朝型夜型調査票(MEQ)、ツングの自己評価式抑うつ調査票(SDS)、精神健康調査票28項冒版(GHQ-28)の他、内分泌態様を示す生体指標(唾液中コルチゾール・クロモグラニンA・アミラーゼ・メラトニン)をはじめとする種々の健康指標の測定を継続的に実施している職域集団に対し、職場の定期健康診断実施時に施行し、各因子の関連性について検討し、睡眠様態・内分泌機能指標・健康指標の相関について考察を深めた。2.睡眠様態と脳機能イメージング光トポグラフィー(日立製作所基礎研究所と共同で設計)を用いて、運動野・感覚野などの脳活性度の測定を非侵襲的に行ない、関連性を検討を行った。さらに携帯型光トポグラフィーを開発中で、広い範囲での研究に応用でき、幅広い社会医学研究の展開を目指した。また、設立準備中の大阪大学脳イメージング研究センター(仮称)との密接な連携の下、PET、NIRS、fMRI、などの脳機能イメージング研究機器で脳活動の測定も行なった。さらに、大阪大学睡眠学談話会・大阪大学睡眠医療センターとの密接な連携の下、幅広い視点から睡眠を捉えるべく、議論を深め、包括的な睡眠機構の理解に迫った。1. 20万人の睡眠とライフスタイル・健康度の経時的解析16年間追跡してきた約20万人の職域集団における、定期健康診断時のライフスタイル調査・健康診断データを、睡眠を軸とした観点より経時的な解析を行った。さらに、一部の事業所に、重要な調査項目・生体指標に関して追加調査を施行し、睡眠を初めとするライフスタイルの変容と健康指標の関連性を正確に探った。また、Shift work・Jet lagなどへの従事者を対象とした調査を行い、睡眠障害対策の有効な指針を探った。睡眠時間・ライフスタイル変容と健康度との関連性を経時的・包括的に解析し、睡眠の観点から見直した、新たなライフスタイル変容の必要性を科学的に提示する「睡眠健康医学」の確立を目指し、研究を推進した。2.睡眠とライフスタイル・健康度の包括的解析から睡眠健康医学へ16年間追跡してきた約20万人の職域集団における、定期健康診断時のライフスタイル調査・健康診断データを、睡眠を軸とした観点より経時的な解析を行う。1.睡眠とライフスタイル・健康度の経時的解析自記式質問紙調査による詳細なライフスタイル(森本の8つの健康習慣をはじめとする種々のライフスタイル項目)・睡晦様態の調査(ピッツバーグ睡眠質問調査票(PSQI)・睡眠満足度など)、朝型夜型調査票(MEQ)、ツングの自己評価式抑うつ調査票(SDS)、精神健康調査票28項目版(GHQ-28)の他、種々の健康指標の測定を継続的に実施している職域集団に対し、職場の定期健康診断実施時に施行し、各因子の関連性について検討し、睡眠様態・健康指標の相関について継続的・包括的分析を深めた。2.睡眠とライフスタイル・健康度の包括的解析から睡眠健康医学へ定期健康診断時のライフスタイル調査・健康診断データを、睡眠を軸とした観点より経時的な解析を行った。また、Shift workなどへの従事者を対象とした調査を行い、睡眠障害対策の有効な指針を探った。今までの研究手段によって得られたデータの詳細な継時的分析・交絡要因の解析を行い、睡眠機構の理解さらには、疾病リスクの低減・健康増進に結びつく因子の解明を目指した。

睡眠時間・ライフスタイル変容と健康度との関連性を経時的・包括的に解析し、睡眠の観点から見直した、新たなライフスタイル変容の必要性を科学的に提示する「睡眠健康医学」の確立を目指し、研究を推進した。
終末期ケアにおける看護判断と援助技術の開発に関する研究

本研究は、終末期にある患者に対する直接的な看護の技術開発と死にゆく患者に直面する看護婦を支える有効なシステムに関する研究の大きく2つに分けることができる。直接的な看護の技術開発に関する研究は、さらに(1)患者が死にゆくことを言語化する過程を適切に援助する技術(1995年度1997年度)と(2)終末期癌患者の身体症状マネジメントの状況を明らかにして症状緩和の援助を導き出す研究(1996年度)の2つに分けることができる。(3)看護婦を支援するシステムに関する研究では主にコンサルテーションの機能に焦点を当て有効な方略を帰納的に分析した。(19951996年度)研究方法は、(1)では事例研究によって死にゆく患者に直面する看護婦の心理や患者へのアプローチの経過を記述し分析する帰納的質的研究方法をとった。(2)は患者からのインタビューデータを記述して分析しモデルを検証する方法をとった。(3)ではコンサルテーション活動の参加観察を行い、記述データを分析、解釈から有効な方略を抽出する帰納的質的研究方法をとった。研究の結果、直接的な看護の技術として看護婦自身が自分自身の状況、特に死にゆく患者を目前にして不安になったり直面化をさけているという状況に気づくことが最初のステップとして必要であることがわかった。次に具体的に会話の中で患者を脅かすことなく患者の死に関する表現を助け、強化し、聞くことを保証するという看護活動によって患者が穏やかな死を迎えることができたことが分析できた。この他に患者の表現を助けるために身体感覚を表現させたり、患者の状況によっていつでも日常的な会話に戻るといった活動が有用であった。これらの看護活動から死にゆく患者に直面する看護婦に必要ないくつかの要素や情報項目を見出し、「看護婦の状況を明らかにするシート」「患者・家族の状況を明らかにするシート」として提案した。症状マネジメントはモデルを枠組みとして用いることにより、患者自身の持つセルフケア能力が浮き彫りになり、看護が支援すべき部分が明確になることがわかった。看護婦を支えるシステムに関しては、患者の状況や看護婦の状況を理論的な知識を用いて明らかしたり、看護婦の状況を肯定的に認めながら患者に直面することを捉したり、実践可能ないくつかの具体的な方法を示したり、看護婦同士が助け合えるような場を設定するといったコンサルテーション活動が有用であった。1.終末期患者のケアにおける看護判断と援助技術の開発について在宅で療養を続ける終末期患者に対して定期的な訪問を行い、(1)症状緩和(痛み、しびれ、排便のコントロール不良など)、(2)死に向かう患者の心理的サポート、(3)患者の家族の健康管理と心理的サポートなどを中心とした援助を実施した。また亡くなる1ヶ月前からは、メンタルヘルスの専門家からスーパーバイズを受けながら、カウンセリングの手法を用いた援助を実施した。これらの援助によって、患者は自ら自分の死に対して直面することが可能となり、穏やかな死のプロセスを進むことができた。そして2つの事例から終末期患者への援助技術として有効と考えられるいくつかの技術が見い出された。(1)症状緩和では、身体に特定の方法で接触する技術(マッサージなど)、身体をリラックスさせる技術、(2)患者の心理的サポートでは、死に直面することを支え、平穏な死に至るためのカウンセリング技術、(3)家族へのサポートでは、話を聴き、家族の健康管理を十分に行っていく技術であった。今後は事例を重ね、現在抽出されている技術の有効性を確認すると同時に、新たに有効な技術を明らかにしていく。また一方で、看護技術の有効性や妥当性を実証するため、客観的な指標を用いて効果を判定していく必要があると考える。終末期の看護ケアに関するシステムの導入の方略について民間の小規模医療機関で、終末期患者を入院から在宅まで一貫して看護できるシステムを作り、導入するために、1995年4月から定期的に看護コンサルタントがコンサルテーションを実施している過程に参加した。そしてコンサルタントの介入により、看護理念の構築からセルフケア理論に基づく記録用紙の開発が進められ、看護集団が変化していく過程を観察した。システムの導入には長い時間が必要と言われているが、今後も観察を継続し、導入に効果的な方略について分析を行っていく。

次に具体的に会話の中で患者を脅かすことなく患者の死に関する表現を助け、強化し、聞くことを保証するという看護活動によって患者が穏やかな死を迎えることができたことが分析できた。この他に患者の表現を助けるために身体感覚を表現させたり、患者の状況によっていつでも日常的な会話に戻るといった活動が有用であった。これらの看護活動から死にゆく患者に直面する看護婦に必要ないくつかの要素や情報項目を見出し、「看護婦の状況を明らかにするシート」「患者・家族の状況を明らかにするシート」として提案した。症状マネジメントはモデルを枠組みとして用いることにより、患者自身の持つセルフケア能力が浮き彫りになり、看護が支援すべき部分が明確になることがわかった。看護婦を支えるシステムに関しては、患者の状況や看護婦の状況を理論的な知識を用いて明らかしたり、看護婦の状況を肯定的に認めながら患者に直面することを捉したり、実践可能ないくつかの具体的な方法を示したり、看護婦同士が助け合えるような場を設定するといったコンサルテーション活動が有用であった。1.終末期患者への看護介入技術の開発について(1) SYMPTOM MANAGEMENT MODELの枠組みを活用して終末期患者(家族を含む)に症状緩和に関する面接調査を行い、分析した結果、自分の症状のメカニズムを良く理解している患者は、援助の提供者に対して適切な要求をしたり、意図的に自分なりの症状緩和方法を生み出しており、症状を持つ患者のマネジメント能力が、症状緩和をより容易にするものであることが推測された。事例検討の段階では、患者や家族が主体となって症状マネジメントを行っていくために必要とされる援助技術を導き出すうえで、この枠組みの有用性が示唆されており、今後はこの枠組みの有用性の検証をさらに進める。(2)死にゆく患者の言語的表現を援助するという看護技術の開発を試みた。昨年度の研究に引き続き、事例の言語表現を助ける介入により、患者と家族が平穏な終末期を持つことができた。今後、事例の分析を行い、介入の方法とより効果的に達成するための援助者側の課題を明らかにする。2.終末期の看護ケアに関するシステムの導入の方略についてコンサルタントが介入しながら事例検討を行い、同時に看護記録用紙を自分たちが実践でより活用しやすいものへと洗練させるプロセスに参加した。そして、在宅-外来-病棟-訪問看護-緩和ケア病棟と、一人の患者に同じ用紙を用いて、継続的に看護を提供し、記録し、情報を共有できるものを完成させた。また、事例検討を繰り返し、記録用紙を1年間使用してきた看護婦たちの自己評価から、セルフケアに基づいた看護計画の実施率が高まってきたばかりでなく、自分たちの視点がはっきりしてきたことや、セルフケアという考えに基づいて看護実践が変化してきたなど、コンサルテーションへの評価を得た。今後も定期的にコンサルテーションを実施しながら、より効果的な終末期の看護ケアシステムについて、分析を行っていく。平成9年度は、平成8年度までの事例研究の結果から(1)看護者が自分自身の状況に気づき患者に直面する過程
巨大学術社会情報からの知識発見に関する基礎研究

特定領域研究(A)「巨大学術社会情報からの知識発見に関する基礎研究(略称:発見科学)」の総括班として、領域全体の企画・調整・評価を行い、さらに、各研究項目を横断する基礎研究を行うのが主な目的である。平成10年度から12年度の3年間、以下のような研究活動を行った。(1)総括班会議:毎年3回会議を開き、全体会議の企画、研究成果報告書、翌年の研究活動基本計画、国際会議Discovery Science開催計画、研究活動・成果の評価と総括、翌年の研究計画の調整等を行った。(2)国際会議:毎年1回外国の著名な研究者数名を招待し、約150人の参加を得て開催した。同時に、参加した外国人研究者に本特定領域研究の成果に関する意見を求めた。国際会議「発見科学」の論文集をドイツのSpringer-Verlag社から出版した。(3)チュートリアル:チュートリアルをセミナーの形で開催し、研究分野の啓蒙と研究成果のフィールドへの普及を図った。(4)研究成果の発表とレビュー:発見科学に関連のある外国での国際会議等に研究者数名を派遣し、本特定領域研究による研究成果を発表し、外国における最新の研究状況を調査し、同時に研究成果のレビューを受けた。(5)研究成果発表会:3月に全研究者参加による公開の研究成果発表会を開催し、研究成果報告書を刊行した。(6)ニュースレター:研究活動状況を周知させるために、本特定領域研究のホームページを開設し、ニュースレターを発行した。(7)プログレスレポート:外国人研究者によるレビューのために、英文による研究計画、進捗状況の概要をまとめたProgress Reportを発行した。(8)横断的研究:設定した5つの研究項目に誇る横断的な研究として、「知識科学としての発見科学」、「言語データからの知識発見」及び「画像データからの知識発見」というテーマで研究を展開した。(大須賀、辻井、鳥脇)特定領域研究(A)「巨大学術社会情報からの知識発見に関する基礎研究(略称:発見科学)」の総括班として、領域全体の企画・調整・評価を行い、さらに、各研究項目を横断する基礎研究を行うのが主な目的である。(大須賀、辻井、鳥脇)特定領域研究(A)「巨大学術社会情報からの知識発見に関する基礎研究(略称:発見科学)」の総括班として,領域全体の企画・調整・評価を行い,さらに,各研究項目を横断する基礎研究を行うのが主な目的である.本年度は以下のような研究活動を行った.(1)総括班会議:平成10年7月23日(東京大学),12月14日(福岡市),平成11年3月5日(東京大学)に会議を開き,全体会議の企画,今年度の研究成果報告書,来年度の研究活動基本計画,国際会議Discovery Science開催計画,今年度の研究活動・成果の評価と総括,来年度の研究計画の調整等を行った.(2)国際会議「発見科学」平成10年12月14日16日に福岡海の中道ホテルにおいて欧米の著名な研究者5名を招待し,約150人の参加を得て開催した.同時に研究成果に関するレビューを外国人招待者から浮けた.国際会議「発見科学」の論文集をドイツのSpringer-Verlag社から出版した.(3)チュートリアル:平成10年8月18日に京都大学,平成10年9月16日18日に名古屋大学で開催し,研究分野の啓蒙と研究成果のフィールドへの普及を図った.(4)研究成果の発表とレビュー:発見科学に関連のある外国での国際会議等に研究者を派遣し,本特定領域研究による研究成果を発表し,同時に研究成果のレビューを受けた.本年度は,延べ14人の研究者を派遣した.出張報告をホームページ及びニュースレターとして班員に公表した.(5)研究成果発表会:平成11年3月3日5日に東京大学において,全研究者参加による公開の研究成果発表会を開催し,研究成果報告書を刊行した.

(6)ニュースレター:研究活動状況を周知させるために,本特定領域研究のホームページを開設し,ニュースレターを2回発行した.(7)フログレスレポート:外国人研究者によるレビューのために,英文による研究計画,進捗状況の概要をまとめたProgress Reportを発行した.(8)横断的研究:設定した5つの研究項目に跨る横断的な研究として,「知識科学としての発見科学」及び「言語データからの知識発見」というテーマで研究を展開した(大須賀,辻井).(9)増額要求を行ない,大規模ディスクアレイ装置を配備し,公開可能なデータ及びソフトウェアを集中的に収集・管理・サービスの体制を作った.特定領域研究(A)「巨大学術社会情報からの知識発見に関する基礎研究(略称:発見化学)」の総括班として、領域全体の企画・調整・評価を行い、さらに、各研究項目を横断する基礎研究を行うのが主な目的である。本年度は以下のような研究活動を行った。(1)総括班会議:平成11年7月19日(京都大学)、12月6日(早稲田大学)、平成12年3月7日(東京工業大学)で会議を開き、全体会議の企画、今年度の研究成果報告書、来年度の研究活動基本計画、国際会議Discovery Science開催計画、今年度の研究活動・成果の評価と総括、来年度の研究計画の調整等を行った。(2)国際会議「発見化学」平成11年12月6日8日に早稲田大学国際会議場においてドイツ及び米国の著名な研究者4名を招待し、約150人の参加を得て開催した。同時に、参加した外国人研究者に本特定領域研究の成果に関する意見を求めた。国際会議「発見化学」の論文集をドイツのSpringer-Verlag社から出版した。(3)チュートリアル:領域代表者が、内外の研究会等からの要請に応じて本特定領域研究に関する講演を行い、研究分野の啓蒙と研究成果の普及を図った。(4)研究成果の発表とレビュー:発見化学に関連のある外国での国際会議等に研究者を派遣し、本特定領域研究による研究成果を発表し、外国における最新の研究状況の調査し、同時に研究成果のレビューを受けた。本年度は、総括班からは延べ5人の研究者を派遣した。(5)研究成果発表会:平成12年3月6日8日に東京工業大学において、全研究者参加による公開の研究成果発表会を開催し、研究成果報告書を刊行した。(6)ニュースレター:研究活動を周知させるために、本特定領域研究のホームページを開設し、ニュースレターを発行した。(7)プログレスレポート:外国人研究者によるレビューのために、英文による研究計画、進捗状況の概要をまとめたProgress Reportを発行した。(8)横断的研究:設定した5つの研究項目に跨る横断的な研究として、「知識科学としての発見科学」、「言語データからの知識発見」及び「画像データからの知識発見」というテーマで研究を展開した(大須賀、辻井、鳥脇)。(9)増額要求を行い、大容量・高速サーバーを配備し、開発した複数の大規模なデータマイニングシステムを稼動させ、システムの評価を行った。特定領域研究(A)「巨大学術社会情報からの知識発見に関する基礎研究(略称:発見科学)」の総括
微細円形回折格子プローブを用いたテラヘルツ帯走査型近接場顕微分光システムの開発

本研究では、微細円形回折格子プローブの開発を行い、テラヘルツ帯走査型近接場顕微分光システムの開発を目的としている。円形回折格子は、通常フレネルゾーンプレートとして振舞う。フレネルゾーンプレートの周期構造を微細化することによって、通常焦点距離は短くなる。周期構造の微細化進めると、極限的には焦点距離が0となり、円形回折格子の中心に近接場(エバネッセント波)が発生する。したがって、この近接場発生用円形回折格子プローブにテラヘルツ波を照射した状態で、測定対象をプローブに対して2次元的に走査することにより、テラヘルツイメージングを行うシステムの構築を行う。これによって、波長限界を超える走査型近接場イメージングシステムが可能と考えられる。前年度は回折プロー、近接場システムの導入を行う前段階として、2対の軸外し放物面鏡によってテラヘルツ波の集光を行う、波長限界によって制限される空間分解能を有するテラヘルツ時間領域分光イメージングシステムを構築した。本システムでは、放物面鏡の開口数によって決まる回折限界の空間分解能でイメージングを行うことに成功している。また、近接場用円形ブ設計への基礎として、シリコンを用いて焦点距離の異なるフレネルゾーンプレートの設計を行った。シリコンは通常、キャリア密度によって光学特性が異なるが、高抵抗シリコンはテラヘルツ帯で屈折率が一定であり、テラヘルツ帯の光学材料に適している。本年度は、前年度の設計に従い通常のフレネルゾーンプレートの作製を試み、テストパターンの測定によりその性能評価を行った結果、波長に反比例して増大する空間分解能及び焦点距離が得られた。今年度は、近接場システムの導入を行う前段階として、2対の軸外し放物面鏡によってテラヘルツ波の集光を行う、波長限界によって制限される空間分解能を有するテラヘルツ時間領域分光イメージングシステムを構築した。また、近接場用円形回折プローブ設計への基礎として、シリコンを用いて焦点距離の異なるフレネルゾーンプレートの設計を行った。さらに、来年度フレネルレンズを作成した場合に、きちんと作成できているかどうかを検証するために、フレネルゾーンプレートの焦点距離が、テラヘルツ波の周波数に比例することを数値計算により確認した。
天然型アブシジン酸がアブラナ科野菜の貯蔵器官における糖蓄積と肥大生長に及ぼす影響

天然型アブシジン酸(以下S-ABAと記す)が、アブラナ科根菜類の栄養生長、特に根の肥大生長に及ぼす影響について調べ、以下の知見を得た。1.アブラナ科根菜類の催芽種子に50ppm程度までのS-ABAを処理してから低温処理した場合、発芽が大きく制御された。2.ハツカダイコンの子葉期の幼植物体に1100ppmのS-ABA溶液を散布して育てた場合、肥大部に新鮮重は、処理濃度が高くなるにつれて減少する傾向を示した。しかし、同時に肥大部の縦軸方向への生長が抑制され、横軸方向への伸長生長が促進された結果、肥大部の縦径と横径の比は対照区の0.6に対してS-ABA1及び100ppm区では0.8と、より球形に近づくことが明らかとなった。また、この時の肥大部の可溶性糖濃度は、グルコース、フルクトース、スクロースとも処理間で有意差が認められなかった。したがって、S-ABA処理によって大きく品質低下を招くことなく、ハツカダイコンの肥大部をより球形に生育させることができるものと期待された。3.S-ABAは天然の植物組織中に存在する植物ホルモンであるため、人体に与える害は通常の農薬に比べ低いものと考えられる。本実験で、S-ABA処理によりアブラナ科根菜類の抽だいを抑制できたことから、今後は実際栽培における品種選択性を拡大できると期待される。また、ハツカダイコンのように肥大部が球形に肥大することを求められる根菜類では、適度な処理技術の開発により、品質低下を招かずに形状の改善が可能であると期待される。天然型アブシジン酸(以下S-ABAと記す)が、ハツカダイコンの栄養生長、特に根の肥大生長に及ぼす影響について調べ、以下の知見を得た。1.0-10ppmの濃度のS-ABA溶液に種子を浸漬した後に25/20°C(昼/夜)は種した場合、発芽後のハツカダイコンの根の生長量は、S-ABA処理をしなかった対照区に比べ、有意に増加あるいは減少することはなかった。近年低濃度のS-ABA処理により、野菜類の生長を促進できるとの報告が見られるが、本実験では、この結果を再確認することはできなかった。2.100ppm以上の高濃度のS-ABA溶液に種子を浸漬した後には種した場合、発芽が大きく抑制された。高濃度のS-ABA処理による発芽阻害効果は、S-ABA処理中に種子を5°Cで低温処理しても認められ、は種後2ヶ月以上経っても発芽は抑制された。3.種子を10-100ppmの間の濃度でS-ABA処理してからは種すると、S-ABA処理中に低温処理しても、発芽後の抽だいが抑制された。この結果と1の結果から、低温条件などある特定の環境条件下でS-ABAを処理した場合には、ハツカダイコンの肥大生長に促進的に作用する可能性が示唆された。今後は、S-ABA処理がハツカダイコンやカブの肥大生長のためのエネルギー源である炭水化物の合成とその代謝に及ぼす影響を中心に、S-ABAの作用機作の解明を進めて行く予定である。1.子葉期の幼植物体に1100ppmのS-ABA溶液を散布して育てた場合、ハツカダイコンの肥大部の新鮮重は、処理濃度が高くなるにつれて減少する傾向を示した。

しかし、同時に肥大部の縦方向への伸長生長が抑制され、横方向への伸長生長が促進された結果、肥大部の縦径と横径の比は対照区の0.6に対してS-ABA1及び100ppm区では0.8と、より球形に近づくことが明らかとなった。また、この時の肥大部の可溶性糖濃度は、グルコース、フルクトース、スクロースとも処理間で有意差が認められなかったことから、S-ABA処理によって大きな品質低下を招くことなく、ハツカダイコンの肥大部をより球形に生育させることができるものと期待された。2.アブラナ科根菜類の催芽種子を低温処理してからは種し、子葉展開期にS-ABAを葉面散布した場合、50ppm程度の低濃度処理でも十分抽だい抑制効果が認められた。
フラストレーション系化合物における新規遍歴電子物性の探索

スピン・フラストレーション効果の期待される三角格子やパイロクロア格子を有する遍歴電子化合物を中心に新奇量子物性を示す新規物質の探索および物性研究を行い、コバルト酸化物超伝導体やPb_3V_4O_9等において電子相図の詳細を明らかにすることに成功し、また最近注目を集めている鉄系超伝導体Fe(Te,Se)において超伝導の発現に密接に関係した磁気揺らぎの存在をNMRを用いて明らかにすることに成功した。幾何学的フラストレート系の三角格子やカゴメ格子を含む層状酸化物や正四面体の頂点共有三次元ネットワークによって形成されているパイロクロア化合物を対象に遍歴電子系の新たな物性を探索し以下の結果が得られた。水を層間に挟んだコバルト酸化物系で発見されている超伝導体NaxCo02・yH20に関して、核磁気共鳴(NMR)、核四重極共鳴(NQR)測定を詳細に行うことによって、三角格子の磁気相関を媒介した超伝導体であることを実験的に明らかにした。さらにソフト化学の手法を用いてその超伝導転移温度Tcが連続的に変化する試料を合成することに成功し、それらが59Co核のNQRの共鳴周波数vQによって系統的に整理できることを見出し、超伝導・磁気相図を作成することに成功した。その結果、この系の超伝導相は、強磁性的な磁気相の両側に存在していることが明らかになり、超伝導機構が磁気的な相互作用を媒介としている可能性が高いことが明らかになった。また、物性の経時変化を測定することにより、超伝導(2)相→磁性相→超伝導(1)相と連続的に電子状態が変化するリエントラント現象を発見した。その他、(1)三角格子遍歴電子反強磁性体CrB2系の反強磁性状態がスピン密度波状態的な電子状態であることを11B NMR測定によって明らかにした。(2)Tl2Ru207パイロクロア化合物の金属絶縁体転移において一次元的なハルデンチェーンが形成されている事を明らかにした。(3)高温超伝導体(Tl系)に関して弱磁場でのNMR実験を詳細に行うことによってVortex Coreの振る舞いを調べ、ブラッググラスになっていることを示した。以上のように三角格子系やフラストレート系の遍歴電子系化合物の新たな相転移現象や電子状態に関して研究成果をあげた。フラストレート効果を有した化合物系や層状(二次元)化合物系、量子臨界点近傍の化合物系を対象に新たな遍歴電子物性を探索し、以下の結果が得られた。(1)水を層間に挟んだコバルト酸化物系の超伝導体NaxCoO2・yH20に関して、核磁気共鳴(NMR)、核四重極共鳴(NQR)測定によってスピンダイナミックスを詳細に調べ、三角格子面内は強磁性磁気相関で、面間が反強磁性磁気相関となっており、そのスピン揺らぎを媒介した超伝導体であることを実験的に明らかにした。さらにソフト化学の手法によって、系が超伝導II相→磁性相→超伝導I相と連続的に電子状態が変化するリエントラント現象を見いだしたが、その際に、超伝導I相、超伝導II相、磁性相のいずれにおいても、常に上述の磁気相関が同様に存在していることを明らかにした。また、超伝導相のCoの価数が通常言われているようにCo(IV)に近いのではなくCo(III)に近いことをX線共鳴吸収実験によって明らかにした。この結論は超伝導の発現機構を考えていく上でこれまでの考えを根本的に覆すもので、非常に重要であると考えている。(2)スピネル系超伝導体LiTi204系と重い電子系LiV204系の混晶系において超伝導状態からV置換によって反強磁性スピン相関が出現する過程を7LiNMRによって明らかにした。(3)層状化合物LaOCoAsにおいて生じる強磁性が量子臨界点近傍に現れる典型的な弱い遍歴電子強磁性であり、高温では三次元から二次元系へとクロスオーバーしていることをその磁化の振る舞いから明らかにした。以上のようにフラストレート系や低次元系の遍歴電子系化合物の新たな相転移現象や電子状態に関して研究成果をあげた。本研究では,CoO_2系やCrB_2系などの層状三角格子構造やパイロクロア構造・歪んだペロブスカイト構造を基本とした、3d・4d・5d遷移金属系元素であるコバルト、クロム(Co、Cr)、ルテニウム(Ru)、レニウム(Re)等の化合物系に注目し、新物質探索やその磁性サイトの置換系において、磁性と超伝導の関係を明らかにし、スピンの揺らぎを媒介とした新たな磁性機構によるスピン三重項超伝導や新たな遍歴電子磁性といった量子臨界点近傍の新たな遍歴電子量子相を開拓し創成・確立していくことを目的として研究を行った.その中で特に次の2つの研究において大きな成果を挙げることに成功した.二次元鉄正方格子系Fe_<1+d>Te_<1-x>

Se_xの物性を巨視的な手段として磁化,電気抵抗率、比熱の測定,微視的な手段として核磁気共鳴(NMR)による測定を行った.エンド物質であるFe_<1.14>Teでは61.5Kで反強磁性秩序をともなった構造相転移が見られた.Se置換量xの増加とともに反強磁性転移温度の低下がおこり、x=0.3以上では反強磁性相のごく近傍で超伝導が発現した.またスピンダイナミクスの観測から,超伝導の発現に反強磁性揺らぎが深く関与し,超伝導ギャップにノードのあるスピン一重項超伝導体であることを明らかにした.また,二次元コバルト正方格子系LaCoAsOにおいて磁気的性質をスピン揺らぎの観点から詳細に研究した結果,LaCoAsOがこれまでに例のない擬二次元的なスピン揺らぎが支配的な遍歴電子強磁性体であることを明らかにした.またLaCoAsOの周辺物質において新奇物性の探索を行ったところ,LaをCe-Gdへと置換していくことにより磁気的性質が大きく変化することがわかった.特にNd-Gdにおいては,強磁性転移温度よりも低温において強磁性-反強磁性相転移が観測された.この強磁性-反強磁性相転移近傍では強磁性体と反強磁性体の積層人口薄膜において見られるような大きな磁気抵抗率が観測されており,実用研究としても今後の発展が期待できる.
産業廃棄物処理におけるサスペンジョン流動の動的特性に関する研究

画像解析システム,ストロボビジョンスコープシステムを用いたサスペンジョン中の粒子挙動の分析および解析に焦点を絞り,サスペンジョン流動の動的特性について検討した結果,次のような成果が得られた。(1)Huntの理論に基づいて固体分散系の濃度分布を解析し,輸送素材の粒度分布(粒度構成)が管路の圧力損失に及ぼす影響を明らかにした。(2)分散系流動の濃度分布がその速度分布に及ぼす影響は,浮力効果によって評価し得ることを明らかにするとともに,提案した解析手法の実用性を確認した。(3)画像解析システムを発展させ,サスペンジョン流動を動画像として監視するモニタリングシステムを開発した。(4)粒状固形物スラリーの水力勾配の計算式として,懸濁流修正モデルを提案し,それによって精度の高い設計計算が可能であることを明らかにした。(5)堆積限界遠度域の分散系固体粒子の挙動が,粒子径,輸送管の傾斜角によって大きく支配されることを確認した。(6)管路内サスペンジョン流動において,管路壁面の圧力変動をFFTアナライザによって解析し,粒子挙動応答波形および代表周波数が粒子運動の特徴(流動様式)を把握する上で,極めて有効であることを明らかにした。(7)下水汚泥焼却灰成型タブレットの物理特性ならびに水中分散動特性について実験的に調べ,新たな産業廃棄物パイプライン輸送システムに関するフィージビリティ・スタデイを行なって,その有効性を明らかにした。(1)粒状産業廃棄物のサスペンジョン流動においては、比較的広い粒度分布の固体粒子が対象となるため、一定な輸送条件で輸送する際には、径の異なる固体粒子それぞれの挙動に違いが生じる。Waspの考え方によると、輸送素材の一部(管路内に均一に分散した素材成分)が、輸送媒体の性状を変化させるとともに、固体粒子間では水平な輸送管路の鉛直方向に、偏析・分級が発生する。本研究では、Huntの理論に基づいて固体分散系の濃度分布を解析し、輸送素材の粒度分布(粒度構成)が管路の圧力損失に及ぼす影響を明らかにした。(2)また、水平なスラリー流動において鉛直方向の濃度分布が、その流れの速度分布に及ぼす影響を、浮力効果として評価する理論的な方法について検討し、本研究で提案した解析方法の実用性を確認した。(3)さらに、一連の解析結果を検証するため、濃度分布および速度分布を正確に測定する技術の開発に努め、デジタルビデオを用いた画像解析システムにおいて、解析精度を高めるためには、円管路底部付近の光学的な画像のひずみ、解析グリッド上のデータ処理、画像上の粒子の識別基準などが重要となることを明らかにした。(4)一方、堆積限界速度域における固体粒子の挙動ならびにすべり特性を解析するため、ストロボビジョンスコープシステムを用いて、スラリーの輸送速度V_mと搬送の対象素材の移動速度V_sとの関係を実験的に調べ、V_m-V_s曲線は輸送管路の傾斜角によって大きな影響を受けることを明らかにした。1.管路内を流れる固体粒子の流動状態が直接目視観察し得ない状況においても、特別な機器を増設せずに、コンピュータで計測データを処理することによって、その流動状態を視覚的な画像として監視するソフトウェアを開発し、その有効性を、画像解析システムを用いた実験により確認した。なお、開発されたソフトウェアならびに計算方法を用いると、平均流速、吐出し濃度、粒子径などの値が電圧信号として計測されるとき、実際の固体粒子の流動状態に極めて近い模擬的な動画として、流れの状態を把握し得ることから、本研究で提示したモニタリングシステムは実用性の高いものであることが明らかとなった。2.粒状固形物スラリーの水力勾配の計算式として、懸濁流修正モデルの式を提案し、その式を用いた計算結果と実験結果とを比較することによって、正確な水力勾配を算定するためにはa)流動様式を数値化すること、b)分配係数の導入が不可欠であること等を明らかにした。3.ストロボビジョンスコープシステムを用いて管路内の粒子の挙動を解析し、堆積限界速度に及ぼす粒子径、吐出し濃度、輸送管路の傾斜角の影響を実験的に調べた結果、理論的な解析モデルは一部修正される必要があることを明らかにした。

1.堆積限界速度域における固体粒子の挙動に着目し,「輸送速度の減少に伴い,粒子はどのよう変化をたどって,管路低に堆積していくか」という問題について,ストロボビジョンスコープシステムを用いた画像解析により検討した。その結果,その速度域における粒子挙動は粒子径および輸送管の傾斜角に大きく支配されることを確認した。2.正確な水力勾配を算出し得る計算モデルについて検討し,流動様式を張り角θによって評価し、計算モデルに分配係数kを導入して実験データを解析すると、従来の計算式に比べて精度の高い水力勾配の値を計算し得ることが明らかとなった。3.Huntの拡散理論に基づいて混合粒子径スラリーの管内濃度分布を解析し、その解析結果を、画像解析システムによって実測した管内濃度分布に比較し、計算手法ならびにデータ解析について検討した。検証実験に使用した試料は、比重が1.28のクルミの殻の破砕片と比重2.65の川砂であり、粒子径はそれぞれ、0.171mm,0.155mmである。その結果、本研究で提案した、混合粒子径スラリーの濃度分布の計算モデルを用いると、実測値を十分な精度で算定し得ることが明らかとなった。4.サスペンジョン流動の特性に及ぼす輸送条件の影響を解明するため,粒子運動応答波形と代表周波数を表示させたパワースペクトルについて検討した結果、圧力信号波形に最も顕著な影響を与える因子は、粒子径であることを明らかにした。5.下水汚泥焼却灰成型タブレットの物理特性ならびに水中動特性を実験的に調ベ,新たなパイプライン輸送システムについてフィージビリティ・スタデイを含め,検討した。
早期の骨結合を目的としたインプラント表面の開発

本研究おいては骨組織と接する部位の骨形成の促進と強固な骨接合を得るため,スパッタデポジション法により,Ti金属とβ-TCPのMixture Sputteringを行うことを目的とした.実験方法は個々に独立したRF電源の調整によりコーティング膜の組成のコントロールが可能性についての実験を行った.15,16年度はβ-TCPターゲットがスパッタリングにより成膜されたコーティング膜の組成性状についての分析検討を行った結果.コーティングされたCa/P層は母材表面に対して均質にコーティングされていることが確認され,Ca,P元素が均一に混在していた.Ca-P薄膜は0が一定量薄膜中に存在し,Cは深さ方向の分析から表層だけに存在することから,コンタミネーションの少ないCa-P膜が出来た.分析結果2.O 1sは,530eVにピークを持ち金属と結合したような状態である.3.P 2pは,128eV付近にピークがあり,本来のリン酸イオンのピーではなく,リン化合物の状態出ることが考えられる.以上のことから,リンはリン酸塩として存在するのではなくTiと反応してリン化合物を形成している可能性が示唆された.本研究おいては骨組織と接する部位の骨形成の促進と強固な骨接合を得るため,スパッタデポジション法により,Ti金属とβ-TCPのMixture Sputteringを行うことを目的とした.実験方法は個々に独立したRF電源の調整によりコーティング膜の組成のコントロールが可能性についての実験を行った.15,16年度はβ-TCPターゲットがスパッタリングにより成膜されたコーティング膜の組成性状についての分析検討を行った結果.コーティングされたCa/P層は母材表面に対して均質にコーティングされていることが確認され,Ca,P元素が均一に混在していた.Ca-P薄膜は0が一定量薄膜中に存在し,Cは深さ方向の分析から表層だけに存在することから,コンタミネーションの少ないCa-P膜が出来た.分析結果2.O 1sは,530eVにピークを持ち金属と結合したような状態である.3.P 2pは,128eV付近にピークがあり,本来のリン酸イオンのピーではなく,リン化合物の状態出ることが考えられる.以上のことから,リンはリン酸塩として存在するのではなくTiと反応してリン化合物を形成している可能性が示唆された.PVD法の中でもスパッタデポジション法はインプラント表面に対して均質で強固なコーティングが出来ることから,我々は歯科領域への応用を目的としてスパッタデポジション法による表面改質の一連の研究を行ってきた.今回インプラント表面の高機能化を目的とし,スパッタデポジション法によりインプラント表面にβ-TCPを応用し検討した.装置にはANELVA社製L-332S-5FHSスパッタ装置を用いた.試験片は石英ガラス(10mm×30mm×1mm)を製作し,放電出力200w,放電圧力0.2Paのスパッタ条件により石英ガラス表面にβ-TCPのスパッタコーティングを行った.表面状態分析には,島津社製EPMA8705型により,加速電圧15KV試料電流30nAの分析条件で表面の観察および面分析を行った.定量分析には,島津社製AXIS-ULTRAにより,加速電圧45KVエミション電流15mAで,survey, narrowスペクトル分析を行った.コーティングされたCa/P層は母材表面に対して均質にコーティングされていることが確認され,Ca, P元素が均一に混在していた.骨組織と直接結合する材料は,燐酸カルシウム系のセラミックスが知られているが,これらの材料は強度的には強くないため,単独で生体材料に用いるには問題がある.そのためプラズマ溶射やスパッタリングなど表面改質法が,インプラントの表面特性向上を目的として行われるようになって来た.PVD法の中でもスパッタデポジション法はインプラント表面に対して均質で強固なコーティングが出来ることから生体活性材料などを用いた表面特性の向上の可能性が示唆された.本実験のTi金属とβ-TCPは組成が金属と非金属であるためMixture Sputteringを行うにあたり,個々に独立したRF電源の調整によりコーティング膜の組成のコントロールが可能となった.また,基盤加熱が800°Cまで可能となるためコーティング膜の成膜組成をアニーリングによりCa-Pの再結晶化させることも可能となる.今回は,β-TCPターゲットがスパッタリングにより成膜されたコーティング膜の組成性状について分析検討を行った.コーティングされたCa/P層は母材表面に対して均質にコーティングされていることが確認され,Ca, P元素が均一に混在していた.Ca-P薄膜は透過性が高いことからOが一定量薄膜中に存在し,Cは深さ方向の分析から表層だけに存在することから,コンタミネーションの少ないCa-P膜が出来た.定性分析の結果試料からは,O, Ca, C, Pの元素が検出された.それぞれの詳細を検討するためnarrowスペクトルにより試料表面から深さ方向への分析を行い,各元素の定量をAtomic Concentrationにより行った各元素はO:62.4565.49%,Ca:23.5126.23%,C:0.963.08%,P:8.1910.57%の割合であった.

それぞれの元素波長はO1s, Ca2P, C1s, P2pSi2pでnarrowスペクトルに重ね表示されているそれぞれのエネルギーピークはO1sで530eV, Ca2Pは347eVと351eVに2つのピークが現れ,C1sは表層の285eV付近にあらわれた.P2pのピークは132eV付近にピークがあらわれていることがわかった。Inplantに使用される材料がチタン金属であるのは現在の主流であるが,これは他の金属に比べチタン金属がosseointegrationしやすいことにある.本研究おいては骨組織と接する部位の骨形成の促進と強固な骨接合を得るため,スパッタデポジション法により,Ti金属とβ-TCPのMixture Sputteringを行うにあたり,個々に独立したRF電源の調整によりコーティング膜の組成のコントロールが可能となった.今回は,Mixture Sputteringの基礎実験としてRF200w,90minの実験条件により,β-TCPとTi金属のMixture Sputteringを行い,組成分析を行った.分析結果2.O 1sは,530eVにピークを持ち金属と結合したような状態である.3.P 2pは,128eV付近にピークがあり,本来のリン酸イオンのピーではなく,リン化合物の状態出ることが考えられる.以上のことから,リンはリン酸塩として存在するのではなくTiと反応してリン化合物を形成している可能性が示唆された.
ツメガエル卵の受精成立の場を精製する試み

研究目的次の目標を掲げ、ツメガエル(以下、ゼノパス)卵の受精成立に関わる場、および関連生体分子を包括的に解析する。1)ゼノパス卵細胞膜ラフトの精製2)卵細胞膜ラフトにおけるシグナル伝達の解析3)受精関連ラフト構成因子の分子クローニング研究成果1)ゼノパス卵より低密度界面活性剤不溶性の膜画分(LD-DIM)を調製した。LD-DIMは全卵蛋白質の0.1%しか含まない一方で、コレステロールやGM1ガングリオシドに富む、いわゆる「ラフト」的性質を持っていた。LD-DIMは受精成立の鍵分子の一つであるチロシンキナーゼXykを含み、受精時の蛋白質チロシンリン酸化の場であることなどがわかった。LD-DIMからコレステロールを除去する薬剤処理を行うと受精阻害がおこった。このことは、LD-DIMが受精の成立に必要とされる細胞膜マイクロドメインであることを示唆している。2)1の結果を受けて、精製されたLD-DIMを使った受精シグナル伝達の再構成実験を開始した。LD-DIMがチロシンキナーゼ活性を保持していること、また驚いたことに生きた精子によってその活性が上昇することがわかった。このようなLD-DIMの「活性化」は幾つかの薬剤(GTPgsや過酸化水素)によっても再現可能であった。3)神戸大学バイオシグナル研究センターの吉野博士との共同により精製Xykの質量分析実験を行った。その結果、XykはゼノパスSrc遺伝子産物(Src1、Src2)の混合物であることが明らかになった。そこで、Src1/Src2遺伝子のクローニングと遺伝子改変を行い、野生型・活性化型・及び不活性化型の3種の遺伝子構築を完了した。COS7細胞を用いた発現実験から、Xykのラフト局在や、Xyk依存的な蛋白質チロシンリン酸化活性が確認された。
エンドセリンを基軸としたインプラント周囲粘膜の分子病理学的診断イノベーション

現在,口腔インプラント治療の合併症であるインプラント周囲炎が増加している.しかし,インプラント喪失につながる重篤な疾患であるが,現状,疾患の初期段階における病態変化を評価することは困難である.最近,炎症性疼痛の原因のひとつであるエンドセリンというタンパク質が,歯周炎に関与していることが報告されている.歯周炎とインプラント周囲炎には類似点も多いため,本研究では,エンドセリンを標的としたインプラント周囲粘膜の炎症の新たな診断法を確立することを目的とする.近年、口腔インプラント治療の合併症であるインプラント周囲炎が増加している。インプラント周囲粘膜炎が進行し、周囲炎に移行して骨組織にまで炎症が及ぶと、難治性となりインプラント喪失につながる重篤な疾患となる。そのため、疾患の初期段階であるインプラント周囲粘膜炎の正確な診断が極めて重要であるが、骨組織に形態学的変化が見られないためエックス線検査では画像診断できない。現在、インプラント周囲粘膜炎の評価にはプロービング検査を主に用いているが、天然歯周囲とインプラント周囲との組織・形態学的差異を考慮すると病態を正確に評価することは困難である。これまでインプラント周囲の炎症性サイトカインを測定した研究は見られるが、臨床診断への適用には至っておらず、インプラント周囲組織の炎症に関する評価指標としてエンドセリンに焦点を当てた研究はこれまで全く報告がない。最近、血管内皮細胞由来のペプチドであるエンドセリンが、歯周病の病態形成への関与が明らかになってきた。そこで、エンドセリン量を指標としたインプラント周囲粘膜炎の病態診断の有効性が実証できれば、インプラント周囲炎への重症化を予測できる非侵襲的な客観的診断法として直ちに臨床応用可能と考えている。実際に予備実験を行い、九州歯科大学附属病院口腔インプラント科にてインプラント治療を受けた患者のインプラント周囲歯肉溝から臨床パラメーターの取得、ペーパーポイントを用いて細菌叢採取及び規格化したデンタルX線写真の撮影を行った。これらの評価項目の測定ができることを確認したのちに、プロトコールを確立した。そして現在、プロトコールに従ってサンプルの採取を行っている状況である。実際に予備実験を行い、評価項目の測定ができることを確認したのちに、プロトコールを確立した。現在、九州歯科大学附属病院口腔インプラント科にてインプラント治療を受けた患者のインプラント周囲歯肉溝から臨床パラメーターの取得、ペーパーポイントを用いて細菌叢採取及び規格化したデンタルX線写真の撮影を行っている状況である。サンプルが集まり次第、qRT-PCR法による細菌数測定とELISA法による各種タンパク量の策定を随時行う予定である。引き続き、インプラント治療を受けた患者のインプラント周囲歯肉溝から臨床パラメーターの取得(ポケットプロービングデプス、BOP、mGI:周囲粘膜の炎症の指標、mPI:口腔清掃状態を表す指標)、ペーパーポイントを用いて細菌叢採取及び規格化したデンタルX線写真の撮影を行っていく。

引き続き、インプラント治療を受けた患者のインプラント周囲歯肉溝から臨床パラメーターの取得(ポケットプロービングデプス、BOP、mGI:周囲粘膜の炎症の指標、mPI:口腔清掃状態を表す指標)、ペーパーポイントを用いて細菌叢採取及び規格化したデンタルX線写真の撮影を行っていく。
幼児期の描画を用いたコミュニケーションの発達

本年度は文献のレビューと表現調整に影響を及ぼす要因の検討を行った。文献のレビューについては,前年度と同様に理論的な背景やアプローチ方法について発達心理学を中心とした多様な領域の研究を検討し,三年間の研究結果に対する考察を行った。表現調整に影響を及ぼす要因の検討については,幼児を対象とした実験の分析を行った。表現調整には他者からの見えや解釈を理解する他者の心的状態の理解が関連していると推測される。そこで,子どもが表そうとした絵の意味を目の前の他者が異なって解釈するという直接的なフィードバックを与えるミスコミュニケーション場面において,子どもが絵の表現をどのように変化させるかを検討した。この時,他者が異なった絵の解釈をするといったミスコミュニケーション場面が表現調整を促すことを確認するため,絵に関するミスコミュニケーションが生じる条件と絵に関するミスコミュニケーションが生じない条件を設定する。あわせて,ミスコミュニケーションが生じる条件において表現調整が生じる要因として,心的状態の理解をとりあげ関連を検討した。各条件ともにコミュニケーションが生じる前とコミュニケーション後で描かれた絵を比較し,表現に相違があるかどうかを判断し,その内容を分類した。その後,絵に相違があると判断された場合において,コミュニケーション後の絵がコミュニケーション前に比べて,対象を表わす有効性を持つ表現の変化となっているかを判断した。結果,他者とのミスコミュニケーションが生じた後の描画において,対象についてのより詳細な情報を描き込む表現調整が生じていた。表現調整に対して,他者と自己の心的状態の理解との関連を検討したところ,他者信念の理解と表現調整の成績間に関連が見られた。本研究は,描画の表現調整の発達的変化について,個人内メカニズム(認知面・技術面)と子どもを取りまく環境(保育者の意識)の影響を総合的に検討するものである。本年度は,研究に関連する文献のレビューと,保育者の意識調査を行った。文献のレビューについては,理論的側面に関する資料の検討と保育・教育・哲学といった心理学以外の分野での表現活動や子ども発達について検討を行うことで,研究の立ち位置や意義について考察を深めることができた。保育者の意識調査は,子どもを取り巻く大人が子どもの表現調整に影響を与えていることが考えられるため,保育者79名を対象に,保育所(園)における描画活動の実態についてアンケート形式で調査を行った。質問項目は,大きく2つの内容に分かれており,1つ目は,現在の担当クラスにおいて描画を行う時のタイミング,画材,描く状況(個人,集団),描画を苦手とする子の有無・対応について尋ねた。2つ目は,描画活動全般において,描画活動の中で文字や数字の出現,描画活動の指導の困難さ,子どもの創造的な行動の内容について尋ねた。特に本研究と関連する結果として,描画活動中に自身の名前や描いた物の説明として文字や数字,アルファベットが出現していること,これら絵以外の表現ツールの出現は2歳以降に見られることが明らかになった。また,描画を苦手とする子に対して,保育者は物的環境を整えるだけではなく,言葉がけを意識して関わっていることが示された。ただ同時に,保育者自身が描画活動に苦手意識を持っており,指導に困難さを感じているといった記述も散見された。このように,アンケート調査からは,日常生活において表現活動で使用されるツールが2歳以降多様になり始めること,そこには子ども(特に絵を苦手とする子ども)と保育者の描画を介したコミュニケーションが生じていることが示唆された。文献レビューと保育者の表現活動に関する意識調査を行うことができたが,研究協力先との調整が難航したことにより,実施計画とは順番が前後する進捗状況であり,子どもの個人内メカニズム(認知面・技術面)に関しての調査の開始が遅れているため。本研究は,幼児期の描画における表現調整について,子どもの個人内メカニズム(認知,描画技術)と環境(保育者の意識など)の影響を検討するものである。本年度は,次年度に引き続き研究に関する文献のレビューと,幼児の表現調整の変化の検討を行った。文献のレビューについては,実験内容や理論的な背景について,発達心理学や保育学,哲学といった多様な視点から検討を行った。昨年度の研究結果も踏まえて研究全体の位置づけを考察し,研究内容に若干の修正が必要であることが判明した。幼児の表現調整に関しては,他者とのコミュニケーションを目的とする場合の表現調整(研究計画に挙げている調査)と比較するために,他者とのコミュニケーションを手段とする場合の表現調整を検討した。具体的な方法としては,幼児(35歳児)を対象に,描画を行う際に参考画として他者の絵のみが示され,絵の模倣が可能である条件(模写条件),他者が幼児の目の前で描画を行い絵を見せることで描画行為そのものが模倣可能である条件(行為模倣条件)を設定した。これらの条件を通して,幼児が自身の表現を変化させるかどうか,また,変化がある場合の変化の内容について分析を行った。結果として,参考画を示すのみの模写条件ではどの年齢でも表現の変化が生じなかった。一方,他者が目の前で描画を行う行為模倣条件では,5歳児で他者の表現方法を取り入れて自身の表現とは異なる表現を試みることが示された。さらに,この時,表現方法(描かれた絵自体)だけではなく,書き順といった描く行為そのものについても模倣が行われていた。これらの結果から,他者とのコミュニケーションは,目的だけではなく手段として使用される場合においても表現調節に影響を及ぼすことが示された。また,手段として使用される場合,行為が知覚できる直接的な他者として存在することが有効であることも示唆された。先行研究のレビューと調査を行い,報告と執筆ができている。子どもの観察調査は来年度も継続して行う。