hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境応答型新規Ｎ-アルキル含ピリジルアミドの立体構造と動的機能制御

周辺の酸性度という外部環境の変化に応じて形を変化させる、環境応答型分子として、ピリジンという窒素を含有する芳香環を持ったものをデザインした。この分子中には、特異的な立体構造を作り出すN-メチルアミド結合という部分構造が含まれている。新たに作り出したアミド化合物として、直鎖状のオリゴマーおよび大環状のオリゴマーが得られた。またN,N-ジアリール型分子スイッチへの展開も行った。これらの新規化合物は、酸性度を変化させると立体構造を変化させることが明らかとなり、更に一部のものは、大きな構造となって初めて生じるような立体構造変換を示した。当初の計画に基づき、ピリジン環を有するN-メチルアミドのオリゴマーを合成した。これらの合成方法については、従来より確立していた方法を用いて順調に進めることができた。以前に発表しているピリジンアミドオリゴマーは、左右対称型の分子構造をとっており、そうではないhead-to-tail型のオリゴマーを取り上げている。これは一つには、ピリジンアミドオリゴマーの単位を伸ばしたものにおける構造特性を調べるためであり、また他の目的としては、大環状オリゴマーの構造特性を調べる前段階の知見を得るためである。ピリジン環の数を単位として、3mer、4mer、5merと長さの異なるオリゴマーの立体構造を検討した。溶液中におけるこれらの立体構造は、1H NMRによって詳細に検討できた。以前に我々が報告しているとおり、ピリジンの2位にカルボニル基を有するようなアミド化合物の場合、ピリジン環とカルボニル基との間で双極子相互作用が存在し、それによって官能基に方向性が表れる。この場合にもその傾向が強く表れており、分子の立体構造はジグザグ型を示すような構造をとっていた。ここに酸を加えることによる立体構造変換を検討した。すると予想されたとおりに、適度な強さの酸を用いることで、オリゴマー分子における末端のピリジン環のみにプロトン化が生じ、強酸を加えた場合とは異なる状態になる。2merや3merのような短い分子では、このプロトン化によって部分的で小さな変化のみが生じる。これに対し、4merや5merのような長いオリゴマーになると、フォールディングと呼ばれる分子の折りたたみが生じることが観測された。これはオリゴマー分子が長くなって初めて表れる独特な現象である。これらの知見は速報として学会で発表し、現在は論文投稿の準備中である。また、今後の発展が期待されるいくつかの知見も見いだしている。昨年度合成を報告した、head-to-tail型の直鎖状含ピリジン芳香族Nーメチルアミドオリゴマーについて、更に詳細な構造解析を行った。ピリジン環の数を単位とした、3mer, 4mer, 5merの溶液中における立体構造を引き続き検討した。左右対称型骨格のピリジンアミドオリゴマーでは、構造が対称であるために1H NMRシグナルの解析が容易であるが、このhead-to-tail型アミドオリゴマーでは全てのプロトンが非等価となっているために解析がやや複雑である。しかしながら、各部分の異方性効果から、特徴的なシス型構造をとっていることも明らかとなった。酸性度を変化させた場合の立体構造変化、即ちフォールディングについての解析も、より詳細に行った。左右対称型アミドオリゴマーで見られた、末端ピリジンと中央付近に存在するカルボニル酸素との間での水素結合が同様に見られ、これによって4merは全体が大きなフォールディング単位となっていることが確認された。更に長い5merとなった場合には、そのフォールディング単位が切れて互いに自由回転できる状態で繋がり、2つのフォールディングユニットとなっていることが示された。このことは、3mer4merのユニットがフォールディング単位として有効であることと同意であり、分子設計上の有効な手がかりとなる。以上の点をまとめて報告した。大環状アミドについては、現状で問題となっている、効率的合成について取り組んだ。現在までは、アミノ-ピリジンカルボン酸を構造単位単量体として、酸塩化物経由で縮合環化させる方法をとっている。今年度は分割位置を再考し、ハロピリジンとNHアミドとのカップリング反応、および2量体からの合成について、ルートを再検討している。酸添加による立体構造変換と、その詳細な解析について、従来の手法を用いて順調に知見を得ている。大環状化合物については、効率的な大量合成は達成できていないものの、溶液中のNMRスペクトルを基に立体構造の解析が進んでおり、一部の化合物については結晶構造も明らかになっている昨年度までに直鎖状Nーメチルアミドオリゴマーについての構造に関する知見を得たことを踏まえ、今年度はそれを用いた大環状オリゴアミドの構造特性に関する知見を得ることができた。また一方で、酸性度を変化させた場合のフォールディングの知見から、N,Nージアリール型アミド構造へと発展させ、ピリジン環が有効にスイッチトリガーとして働くことが認められた。大環状アミドについては、単量体からの一斉合成において、これまでの35量体程度のものだけでなく、10量体を超える大きな大環状化合物を得ることができた。結晶構造解析による構造の解明は4量体まで達成されたが、計算化学的な手法により6量体等にも特徴的な大環状構造を認めることができ、新規な包接化合物群としての可能性を見出すことができた。N,Nージアリール型芳香族アミドの立体化学では、立体反発的な要因よりもN-芳香環における電子密度差によって構造を制御できるということをこれまで見出している。

このN,N-ジアリール型分子スイッチにNーピリジルアミドを組み込むことによって、周囲のpH変化という動的要因に対して構造変換を生じることができるようになった。即ち、本来電子不足のピリジン環であるが、もう一つの芳香環としてπ電子不足のベンゼン環を導入することでピリジン環との相対値が拮抗し、その結果ピリジン環へのプロトン化によって電子状態を相対的に逆転させることが可能となる。このようなN,Nージアリール型アミドの創製によって、周辺の酸性度に応答する構造単位を創り出すことに成功した。周辺の酸性度という外部環境の変化に応じて形を変化させる、環境応答型分子として、ピリジンという窒素を含有する芳香環を持ったものをデザインした。この分子中には、特異的な立体構造を作り出すN-メチルアミド結合という部分構造が含まれている。新たに作り出したアミド化合物として、直鎖状のオリゴマーおよび大環状のオリゴマーが得られた。またN,N-ジアリール型分子スイッチへの展開も行った。これらの新規化合物は、酸性度を変化させると立体構造を変化させることが明らかとなり、更に一部のものは、大きな構造となって初めて生じるような立体構造変換を示した。ここまでは我々が確立した既存の手法を発展させているので、比較的順調に知見を得ている。また、次年度に行う予定であった、酸添加による立体構造変換の知見を得ることができた。大環状オリゴマーについて、現在までに一例の合成を達しているが、未だ合成の効率化には至っていないため、十分な量を入手してできる分析などが、完全に行われていない。この点については昨年度内に改善が達成されなかった。現在検討中の合成ルートを進め、効率的な合成を目指す。また、酸性度の変化による構造の変換だけでなく、機能面についての知見を得るべく、包接能の検討を行う。有機構造化学当初の計画では、一通り鎖状のオリゴマーと大環状化合物とを合成し、その後に酸や金属に対する実験を集中して行う予定であったが、鎖状のhead-to-tail型オリゴマーを合成した後で、直ちに酸性度の変化に対する知見を得たので、そちらを先に検討することができた。今後は大環状オリゴマーの効率的な合成方法の検討を行い、サイズ排除型クロマトグラフィーによる効率的な分離方法の確立、そして大環状アミドの立体構造および、環境応答による立体構造変換へと、その構造化学の探究を広げていく予定である。大環状オリゴマーについては、現在までに一応の合成を達している。これにより化合物を得ることはできているが、未だ合成の効率化には至っていないため、十分な量を入手してできる分析などが、完全に行われていない。また、合成が一部成功している特定の大きさを持つ大環状化合物について、酸性度の変化によって構造を大きく変える傾向を見いだしている。この変化を結晶解析でとらえるべく、現在は条件を検討中である。今後はこれらの大環状オリゴマーに対する研究を優先的に行う予定である。購入予定であった薬品が残金よりも高かった為に支出を見送った。そのために残金が発生した。購入予定であった薬品が残金よりも高かった為に支出を見送り、そのために残金が発生した。
中世朝延の政務運営と実務官人

本年度は「中世朝廷の政務運営と実務官人」の三年度目に当たる。まず朝廷諸官司の運営、儀式の運営という視点から研究を進めた。朝廷諸官司は大きく(1)文書行政を担当する実務官司、(2)暦道などの特殊技能を持つ技術官司、(3)大きな経済力を必要とする官司に分類できると考えられる。本年は(1)の代表的官司とされる外記局、その運営に大きな役割を果たした中原・清原両局務家の成立期である一一世紀一二世紀の状況を検討した(「「官司請負制」の進展と下級官人」歴史学研究会日本古代史部会二〇〇六年二月例会において口頭報告)。また(2)の代表として朝廷の発行する具注暦を独占的に作成した賀茂氏の検討を行なった。その成果は「鎌倉期における暦家賀茂氏の変遷」(『鎌倉遺文研究』一五号、二〇〇五年)として発表した。次に(3)として修理職・内蔵寮の鎌倉期から室町期の運営体制の変化を、中世全体の変化を見通す中で考察した(「鎌倉期朝廷社会における官司運営の変質」『史学雑誌』一一四-一〇、二〇〇五年)。これらの検討の結果、中世の官司には「知行者一年預」というラインによって運営される「知行官司制」が存在した事を指摘した。二点目として、日本中世の古記録の性格を検討するため、紙背文書に注目した。鎌倉初期の『明月記』の料紙には記主定家の許に届いた書状などの紙背が、反故として使用されている。これらの反故の中には日記本文と深い関係を有するもの、また日記にははっきりとは現れない当時の生活がほのみえるものなどが存在し、古記録の性格を探る上でも重要である。殊に嘉禄期は定家の家にとって重要な時期であり、注目される。その検討結果は「嘉禄期の藤原定家」(『明月記研究』一〇号、二〇〇五年)として発表した。また先年に続き中世朝廷社会における「家名」について検討を行った。本研究の課題は中世における中下級官人の活動、それに伴う超廷内での情報等の流れを追うことで、当該期の政務運営のあり方を明らかにしようとするものである。本年は朝廷諸官司の中で経済的に重要な役割を果たした修理職、また中世を考える上で欠かせない史料である古記録の性格について考察した。朝廷諸官司の中でも造営に携わり、経済的性格の強い官司に修理職がある。修理職はまたその性格上都市民や幕府との関係も強い官司であった。本年はこの修理職に注目し、その運営方式を探った。その結果、修理職は官制上の長官の上に「職務」等と称される実質的な統括者がおり、その変化を追うことで朝廷経済を実質的に支えていた層が明確になることがわかった。またこうした性格は修理職にとどまらず他の官司にも見られるものであることを明らかにした。この検討は2003年度史学会大会において「鎌倉期朝廷社会における官司運営の一側面修理職の検討を中心として」として報告した。また古記録の分析を通じて当時の情報の流れを追う作業も進めた。本年主に注目したのは古記録の料紙とされる具注暦に見える諸官人の活動、また記録中における称号から伺える人的把握の問題である。料紙の検討のため東洋文庫、国立歴史民俗博物館、京都市観音寺等の諸機関に調査に赴いた。これらの検討の成果は「中世における具注暦の性格と変遷」(『明月記研究』8号掲載)「中世の行事暦注に見る公事情報の共有」(『日本歴史』投稿中)として報告した。本年度は二年目にあたるが、朝廷諸官司の運営、儀式の運営という視点から以下の研究を進めた。朝廷諸官司の運営について。朝廷諸官司は大きく文書行政を担当する実務官司、医道・陰陽道などの特殊技能を持つ技術官司、造営などに当たり大きな経済力を必要とする官司に分類できると考えられる。本年はまず前年度に引き続き具注暦の収集・検討を行った。そして具注暦を作製した賀茂氏の検討を通して、鎌倉期の朝廷社会における技術官人層の変遷を窺おうと試みた。次にその運営に大きな経済力を要する修理職・内蔵寮の主に鎌倉期の運営体制の変化を、中世全体の変化を見通す中で検討した。これらの検討結果は「鎌倉期における暦家賀茂氏の変遷」(二〇〇四年九月「鎌倉遺文研究会」例会で報告し、『鎌倉遺文研究』一五号掲載予定)「鎌倉期朝廷社会における官司運営の変質」としてそれぞれ発表予定である。二点目として、このような諸官司のあり方を踏まえ、朝廷儀式の位置づけ、その運営のための情報共有・分担状況を追った。朝廷・諸家では一定の時期に翌年の儀式の一部について、担当者を決める分配制度がある。その実態、儀式の分担方法、変化を考察した。また、儀式遂行に当たって参仕すべき人員がどのように把握されていたのか、同官の人物の区別をつけるための「称号」と「家名」に注目して検討を進めている。その検討経過については「吾妻鏡研究会」にて「中世社会における称号と「家」「一門」意識」として報告した。朝廷諸官司は大きく(1)文書行政を担当する実務官司、

(2)暦道などの特殊技能を持つ技術官司、(3)大きな経済力を必要とする官司に分類できると考えられる。本年は(1)の代表的官司とされる外記局、その運営に大きな役割を果たした中原・清原両局務家の成立期である一一世紀一二世紀の状況を検討した(「「官司請負制」の進展と下級官人」歴史学研究会日本古代史部会二〇〇六年二月例会において口頭報告)。また(2)の代表として朝廷の発行する具注暦を独占的に作成した賀茂氏の検討を行なった。その成果は「鎌倉期における暦家賀茂氏の変遷」(『鎌倉遺文研究』一五号、二〇〇五年)として発表した。次に(3)として修理職・内蔵寮の鎌倉期から室町期の運営体制の変化を、中世全体の変化を見通す中で考察した(「鎌倉期朝廷社会における官司運営の変質」『史学雑誌』一一四-一〇、二〇〇五年)。これらの検討の結果、中世の官司には「知行者一年預」というラインによって運営される「知行官司制」が存在した事を指摘した。二点目として、日本中世の古記録の性格を検討するため、紙背文書に注目した。鎌倉初期の『明月記』の料紙には記主定家の許に届いた書状などの紙背が、反故として使用されている。これらの反故の中には日記本文と深い関係を有するもの、また日記にははっきりとは現れない当時の生活がほのみえるものなどが存在し、古記録の性格を探る上でも重要である。殊に嘉禄期は定家の家にとって重要な時期であり、注目される。その検討結果は「嘉禄期の藤原定家」(『明月記研究』一〇号、二〇〇五年)として発表した。また先年に続き中世朝廷社会における「家名」について検討を行った。
人間の外界空間認識過程に基づく自己運動感応型バーチャル視聴覚空間創成技術の確立（国際共同研究強化）

本研究では,人間の自己運動時の視聴覚による外界空間認識メカニズムの解明と,その知見に基づいた視聴者の自己空間を精密に再現可能な自己運動感応型VR空間創成技術の構築を目指す。平成29年度に実施した海外との国際共同研究により,これまで開発してきた聴覚VR空間創成技術の精度向上が本プロジェクトの目的を達成する鍵であることが明らかとなった。そこで,当初平成30年度に予定していた海外渡航を令和元年に実施することとし,平成30年度はその準備として,球状マイクロホンアレイを用いた我々の提案する音空間収音・再生技術の高度化,特に知覚的高精度化を目的に研究を実施した。これまで我々が構築していた音空間収音・再生技術は,球状マイクロホンアレイ上に配置されたマイクロホンの配置密度によって再生上限周波数が決まる。しかし,可聴周波数全体で高い精度を実現するためには,極めて稠密にマイクロホンを配置する必要がある。そこで,再生上限周波数以上の周波数での再現音空間の精度に着目した。人間は両耳に入力された信号の差を音空間知覚手掛かりとして利用しているが,高い周波数では低い周波数に比べ位相情報の手掛かりに対する重みが低い。そこで,振幅特性に着目して音空間を合成することにより,知覚的音空間の精度向上を検討した。球面調和関数を用いた音空間収音・再生技術において提案されている,各スピーカから出力される駆動信号の位相を制御して制御点を両耳付近に移動させる方法を構築技術に適用したところ,特に頭部の影側に該当する音空間の精度が向上することが明らかとなった。この際に重要となるのはターゲットとなる音空間の位相情報を適切に操作することで,音空間知覚手掛かりとなる振幅特性の精度向上が図れることである。令和元年は,この技術を基盤として,海外渡航を通して国際共同研究を継続して実施する予定である。海外渡航を平成30年度から令和元年度に変更したものの,令和元年度に主に実施する予定の聴覚VR空間創成技術に関する国際共同研究の準備がある程度目処がついた。さらに,その過程で得られた成果について令和元年に実施される国際学会(internoise2019)で招待講演を行うこととなった。加えて,本研究プロジェクトを基盤として,新たな国際共同研究の実施の可能性も見え,実際に平成30年度,令和元年度の両年度にわたり,該当する共同研究者が本研究機関を訪問することとなっている。以上を鑑みると,本研究プロジェクトは概ね順調に進展していると考えられる。令和元年度は,本研究プロジェクトの最終年度である。聴覚を基盤とした人間の外界空間知覚特性の解明と,その知見を生かしたVR空間創成技術の確立を目指し,平成30年度に考案した音空間収音・再生技術の知覚的高精度化をシステムに組み込む。さらに特にユーザが運動している際の外界空間知覚メカニズムについて,視覚,聴覚,前庭感覚情報が存在する環境下で知覚される外界情報の変化について,知覚心理実験を用いて明らかにする。最終的にはこれらの成果を統合し,技術の高度化をさらに進めていく。内定年度:2015本研究では,人間の自己運動時の視聴覚による外界空間認識メカニズムの解明と,視聴者の自己空間を精密に再現可能な自己運動感応型VR空間創成技術の構築を目指す。初年度である平成28年度は,本研究の準備期間と位置づけており,翌平成29年度から実際に海外研究期間との国際共同研究をスムーズに行えるように,これまで培ってきた音空間収音再生技術の性能評価と,滞在予定の研究機関との調整を主眼として研究を進めた。この技術は,本研究の二つの柱の一つである「球状マイクロホンアレイを用いた3次元音空間収音・再生技術を規範とした自己運動感応型3次元音空間提示技術の確立」において基盤となるものである。検討の結果,アルゴリズムの性能自体には問題がないものの,実際に構築したシステムで収録した音空間情報を提示する場合には,マイクロホンのSN比に起因する音質劣化が生じ,アルゴリズムの詳細なパラメータの最適化が困難であるということが明らかとなった。このことから本研究では,まずはコンピュータシミュレーションをベースとして技術の高度化を進めることとあわせ,滞在先研究機関が所有するマイクロホンアレイに関して,同様の問題が生じないか,生じた場合の対処法について議論することとした。その一方で,海外での共同研究先との調整も進み,「球状マイクロホンアレイを用いた3次元音空間収音・再生技術を規範とした自己運動感応型3次元音空間提示技術の確立」と「3次元聴空間上での自己運動知覚過程の解明と人間の外界空間知覚モデルの精緻化」の両方の研究テーマに関し,平成29年度には少なくとも45ヶ月の間,2箇所の研究機関で研究を行うこととなった。当初予定の既存技術の分析も行うことができ,かつ,平成29年度に向けた海外渡航先との調整もおおむね終わったことから,当初予定のようにおおむね順調に進展していると考えている。平成29年度は,まずThe University of Sydneyにおいて音源までの距離知覚メカニズムの解明を進めた。同大学が有する半球上に多数のスピーカを配置したスピーカアレイを用い,バーチャル空間での残響をシミュレーションで模擬した上で,音源からの直接音と模擬した残響音をパラメータとして操作し,音源までの距離判断を聴取者に求めた。その結果,直接音の周波数特性と,残響音の周波数特性の相対的な差も距離判断に影響を及ぼすことが示唆される結果が得られた。

音が聴取者に到来する際には頭部や耳などでの反射,回折により周波数特性が変化し,その変化を人間は手掛かりとしているが,その変化を音源自体の周波数特性を知ることなくどのように得ているのかは大きな疑問であり,今回の結果はその解決の糸口になる興味深い結果である。これらの研究と平行して日本においても研究を進め,移動音源の知覚が音源までの距離によって様相が異なるという興味深い結果も得られている。当初の申請書で予定していた全研究機関について,実際に訪問して共同研究の詳細を議論すると共に実際に実験を実施し,今後の継続的な共同研究についても合意できている状況であり,当初の予定通り順調に研究が推移していると評価している。本研究では,人間の自己運動時の視聴覚による外界空間認識メカニズムの解明と,その知見に基づいた視聴者の自己空間を精密に再現可能な自己運動感応型VR空間創成技術の構築を目指す。平成29年度に実施した海外との国際共同研究により,これまで開発してきた聴覚VR空間創成技術の精度向上が本プロジェクトの目的を達成する鍵であることが明らかとなった。そこで,当初平成30年度に予定していた海外渡航を令和元年に実施することとし,平成30年度はその準備として,球状マイクロホンアレイを用いた我々の提案する音空間収音・再生技術の高度化,特に知覚的高精度化を目的に研究を実施した。これまで我々が構築していた音空間収音・再生技術は,球状マイクロホンアレイ上に配置されたマイクロホンの配置密度によって再生上限周波数が決まる。しかし,可聴周波数全体で高い精度を実現するためには,極めて稠密にマイクロホンを配置する必要がある。そこで,再生上限周波数以上の周波数での再現音空間の精度に着目した。人間は両耳に入力された信号の差を音空間知覚手掛かりとして利用しているが,高い周波数では低い周波数に比べ位相情報の手掛かりに対する重みが低い。そこで,振幅特性に着目して音空間を合成することにより,知覚的音空間の精度向上を検討した。球面調和関数を用いた音空間収音・再生技術において提案されている,各スピーカから出力される駆動信号の位相を制御して制御点を両耳付近に移動させる方法を構築技術に適用したところ,特に頭部の影側に該当する音空間の精度が向上することが明らかとなった。この際に重要となるのはターゲットとなる音空間の位相情報を適切に操作することで,音空間知覚手掛かりとなる振幅特性の精度向上が図れることである。令和元年は,この技術を基盤として,海外渡航を通して国際共同研究を継続して実施する予定である。海外渡航を平成30年度から令和元年度に変更したものの,令和元年度に主に実施する予定の聴覚VR空間創成技術に関する国際共同研究の準備がある程度目処がついた。さらに,その過程で得られた成果について令和元年に実施される国際学会(internoise2019)で招待講演を行うこととなった。加えて,本研究プロジェクトを基盤として,新たな国際共同研究の実施の可能性も見え,実際に平成30年度,令和元年度の両年度にわたり,該当する共同研究者が本研究機関を訪問することとなっている。以上を鑑みると,本研究プロジェクトは概ね順調に進展していると考えられる。
X線異常散乱エネルギー差分法によるCu/Co多層膜の界面構造の解析

X線によって多層膜の界面構造を解析する場合、多層膜を構成する元素が周期律表で近接しているとX線的に十分なコントラストが得られず、その結果多層膜間の干渉による回折ピークが著しく弱くなる。このような場合、X線的に解析する手段として、吸収端近傍での異常分散項の大きな変化を利用したX線異常散乱法が従来用いられていた。例えば、Cu/Coの多層膜では通常のX線回折法では十分な回折ピークが得られないが、Co K吸収端の低エネルギー側を利用すると見かけ上、両方の元素の散乱強度を大きくすることができる。その結果回折ピークを観察することができる。一方多層膜からの回折ピークの特徴として、第一ピークは非常に強度が強いが、第2ピーク以降の高次のピークになると、吸収、偏光などの影響でその強度は著しく低下し、それに伴いピークとバックグラウンドのS/N比は著しく劣化する。ピーク強度が十分に大きい場合にはこの劣化はさほど気にならないが、X線異常散乱法を用いてようやく観察できる本系のような場合このS/N比の劣化による影響は深刻である。そこで、本研究ではその対策として以下のような方法を提案した。すなわち、CuとCoのK吸収端近傍での散乱強度の差の変化を調べてみると、Co K吸収端近傍では回折ピークは見かけ上大きくなるが、Cu K吸収端近傍の高エネルギー側では、見かけ上のピーク値がほとんどゼロになる領域が存在するのが分かった。このことを利用し、この二つのエネルギー領域で測定した回折強度プロファイルを組み合わせて解析する方法を堤唱し、実際にCu/Co多層膜に適用し、非常に精密に高次の回折ピークプロファイルまで実験的に決定できることを実証した。CuとCoのK吸収端近傍での異常分散項の変化により、多層膜からの散乱強度に比例するCuとCoの原子散乱因子の差の二乗はK吸収端近傍で大きく変化する。CoのK吸収端のエネルギー側では、原子散乱因子の差は大きくなり、CuのK吸収端の高エネルギー側では、その差は非常に小さくなる。この事実を応用し、CoのK吸収端から20eV低いエネルギー(A)と、CuのK吸収端から220eV高いエネルギー(B)との2つの入射エネルギーを使って、Cu/Co多層膜からの散乱強度の測定を行なった。先に述べた理由から、Aのエネルギーでは多層膜からの回折ピークは増幅され、4次のピークまで測定することができた。また、BのエネルギーではCuとCoの原子散乱因子の差はほとんど0となり回折ピークは観測されなかった。これらの結果から、原子散乱因子の差から予想される回析ピークの強度変化を定性的に確認した。現在、Bでの測定をAでの散乱強度のバックグラウンド強度として、差の強度をもとめ、本多層膜の濃度プロファイルの解析を行なっている。また、Aでの測定から、従来法で解析を行い、層間の濃度勾配及びCuとCoの膜厚の決定を行なった。ただ、高次のピークについてはこの従来法ではバックグラウンド強度とピーク強度を十分に分離決定することはできず、解析結果の誤差の原因となった。したがって、吸収端近傍での強度変化を組み合わせた本方法が、強度の弱い高次のピークにおいて非常に有効であり、高次のピークによって界面構造の形状がかなり大きく影響される多層膜材料の界面構造解析に、非常に有効であることが分かった。

例えば、Cu/Coの多層膜では通常のX線回折法では十分な回折ピークが得られないが、Co K吸収端の低エネルギー側を利用すると見かけ上、両方の元素の散乱強度を大きくすることができる。その結果回折ピークを観察することができる。一方多層膜からの回折ピークの特徴として、第一ピークは非常に強度が強いが、第2ピーク以降の高次のピークになると、吸収、偏光などの影響でその強度は著しく低下し、それに伴いピークとバックグラウンドのS/N比は著しく劣化する。ピーク強度が十分に大きい場合にはこの劣化はさほど気にならないが、X線異常散乱法を用いてようやく観察できる本系のような場合このS/N比の劣化による影響は深刻である。そこで、本研究ではその対策として以下のような方法を提案した。すなわち、CuとCoのK吸収端近傍での散乱強度の差の変化を調べてみると、Co K吸収端近傍では回折ピークは見かけ上大きくなるが、Cu K吸収端近傍の高エネルギー側では、見かけ上のピーク値がほとんどゼロになる領域が存在するのが分かった。このことを利用し、この二つのエネルギー領域で測定した回折強度プロファイルを組み合わせて解析する方法を提供し、実際にCu/Co多層膜に適用し、非常に精密に高次の回折ピークプロファイルまで実験的に決定できることを実証した。
新聞制作を通じたCEFR A1/A2レベルにおけるドイツ語表現力向上の取り組み

本研究では、国際的なネットワークPASCH-Globalと連携した新聞制作を通じて、重点項目である以下の5点について研究成果をあげることができた。(1)ドイツ語新聞JAPAN HEUTEの継続的な発行(年間3回)。(2)新聞記事のオンライン化によるデーターベースの確立。(3)表現力向上のためのアクティブ・ラーニングの場としてのワークショップの定期的な開催。(4)ドイツ語新聞の国際ネットワークを活用した国際交流プロジェクトの実施(セルビア、インドネシア、ポーランド、中国、韓国)。(5)新聞執筆者同士の相互ネットワーク、および卒業後も自律的にドイツ語を学ぶ「コミュニティ・ドイツ語」の場の構築。平成27年度に行った研究実績について(1)年間3回のドイツ語新聞JAPAN HEUTEを発行した。(2)ドイツ語新聞のオンライン化に着手した(継続して進行中)。(3)ポーランドのドイツ語新聞制作チームとの交流を開始し、JAPAN HEUTE2016年春号に記事を寄稿してもらった。(4)セルビアのパンチェヴォのPASCH校と、東京とパンチェヴォで2回にわたるドイツ語ワークショップを開催した(テーマ「エコロジーと環境」)。(5)研究成果について、高専ドイツ語教育研究会、日本独文学会春季発表会、日本独文学会秋季研究発表会で研究発表を行った。研究の重点項目である以下の3点について、研究成果を挙げることができた。(1)ドイツ語表現力向上のためのアクティヴ・ラーニングの場としてワークショップの開催。(2)ドイツ語新聞制作を通じた国際交流のネットワークを活用した、ドイツ語表現力の向上。(3)新聞記事のオンライン化と執筆者の相互ネットワークを構築し、自律的にドイツ語を学ぶ「コミュニティ・ドイツ語」の場の構築。平成27年度は、(1)セルビアのドイツ語新聞制作チームとの交流、(2)インドネシアのドイツ語新聞制作チームとの交流、の2つの海外調査・交流を行う予定であった。(1)については、2度ワークショップを開催し、セルビアの新聞制作チームが来日するのみならず、日本の新聞制作チームもセルビアを訪問して、交流を行うことができた。しかし、(2)については、訪問先との関係から、平成28年3月に訪問の予定が、平成28年8月に延期となった。また、ドイツ語新聞制作については、新たにポーランドのドイツ語新聞制作チームとの交流が生まれた。ドイツ語新聞のオンライン化、研究成果の社会発信・学会発表については、予定通りに進行している。平成28年度に行った研究実績について。1.年間三回のドイツ語新聞JAPAN HEUTEを刊行した。2.ドイツ語新聞のオンライン化を継続して進め、プラットフォームを完成させた。3.セルビアのパンチェヴォのPASCH校との交流を継続し、JAPAN HEUTEに記事を寄稿してもらった。4.ベルリンで開催されたドイツ外務省主催フォーラム「Welt-Klasse !学校・教育・未来」にPASCH校新聞編集チームとして招待参加した。5.ドイツ語新聞制作において先進的な試みをしているSANtastisch(本部・ジャカルタ)の活動状況を現地において調査した。6.ジャカルタで開催されたインドネシアのPASCH校による新聞制作ワークショップに参加し、JAPAN HEUTEの制作状況について報告した。7.PASCH校が制作しているドイツ語新聞のネットワークPASCH-Globalについて、ドイツで調査を行った。8.本研究の成果について、高専ドイツ語教育研究会、日本独文学会春季発表会、高等学校ドイツ語研究会において研究発表を行った。研究の重点項目である以下の三点について、研究成果をあげることができた。1.ドイツ語表現力向上のためのドイツ語作文ワークショップの開催。2.外国語としてのドイツ語新聞制作を通じた国際交流、およびドイツ語表現力の向上。3.新聞記事のオンライン化と記事執筆者間の相互ネットワークの構築。「CEFR A1/A2レベルの日本語を母語とするドイツ語学習者」が抱えているドイツ語表現の問題点を踏まえ、国際的なネットワークPASCH-Globalと連携した新聞制作を通じてドイツ語表現力を向上させるという本研究の目的に照らして、さまざまな試みをしながら、順調に研究を進めることができている。平成28年度に予定していた、(1)セルビアのPASCH校との交流の継続、(2)インドネシアのドイツ語新聞制作調査、(3)外国語としてのドイツ語新聞の制作状況の調査、についてすべて予定通りに実施することができた。インドネシアにおいては、現地のPASCH校のドイツ語教員と共にワークショップに参加し、新聞制作の現地の学校を4校訪問し、ドイツ語新聞・英語新聞を含めた学校新聞全体の制作状況についても追加調査することができた。2016年4月にベルリンで開催されたドイツ外務省主催フォーラム「Welt-Klasse !学校・教育・未来」にPASCH校新聞編集チームとして招待参加させていただき、各国のドイツ語新聞の制作状況について、詳細に知る機会を得ることができた。また、ドイツ語新聞のオンライン化、研究成果の社会発信・学会発表についても、当初の計画通りに進んでいる。平成29年度に行った研究実績について(1)ドイツ語新聞JAPAN HEUTEを年間3回発行した。(2)ドイツ語新聞のオンライン化を継続して進め、データーベースを構築した。(3)文章表現に関するワークショップを開催した。(4)モンゴルで開催された東アジアのドイツ語教員ワークショップに参加し、韓国と中国のPASCH校との間に共同プロジェクトを立ち上げた。(5)セルビアのパンチェヴォのPASCH校との間での交流を継続し、セルビアにおいてドイツ語ワークショップを開催した。

(6)ドイツ語圏(ドイツ、オーストリア、スイス)の他、バルカン諸国(セルビア、クロアチア)のドイツ語新聞制作状況について、現地調査した。(7)研究成果について、高専ドイツ語研究会、高等学校ドイツ語研究会、ドイツ語教員連盟世界大会(IDT)で研究発表を行った。研究の重点項目である以下の4点について研究成果をあげることができた。(1)ドイツ語表現力向上のためのアクティブ・ラーニングの場としてのワークショップの開催。(2)ドイツ語新聞制作を通じた国際ネットワークを活用したドイツ語表現力の向上。(3)新聞記事のオンライン化によるデーターベースの確立。(4)新聞執筆者同士の相互ネットワーク、および卒業後も自律的にドイツ語を学ぶ「コミュニティ・ドイツ語」の場の構築。「CEFR A1/A2レベルの日本語を母語とするドイツ語学習者」が抱えているドイツ語表現の問題点を踏まえ、国際的なネットワークPASCH-Globalと連携した新聞制作を通じてドイツ語表現力を向上させるという本研究の目的に照らして、さまざまな試みをしながら、研究を進めた。本研究では、国際的なネットワークPASCH-Globalと連携した新聞制作を通じて、重点項目である以下の5点について研究成果をあげることができた。(1)ドイツ語新聞JAPAN HEUTEの継続的な発行(年間3回)。(2)新聞記事のオンライン化によるデーターベースの確立。(3)表現力向上のためのアクティブ・ラーニングの場としてのワークショップの定期的な開催。(4)ドイツ語新聞の国際ネットワークを活用した国際交流プロジェクトの実施(セルビア、インドネシア、ポーランド、中国、韓国)。(5)新聞執筆者同士の相互ネットワーク、および卒業後も自律的にドイツ語を学ぶ「コミュニティ・ドイツ語」の場の構築。(1)セルビアのPASCH校とのドイツ語を通じた国際交流を継続して実施する。(2)平成28年8月にインドネシアを訪問し、ドイツ語新聞制作の状況について現地調査する。(3)ポーランドのドイツ語新聞制作チームとの交流を継続し、新聞記事を寄稿する。(4)「新聞記事のオンライン化」に引き続き着手する。(5)研究成果について社会発信・学会発表をする。(6)外国語としてのドイツ語新聞の可能性と他国のドイツ語新聞の制作状況について調査する。(1)セルビアのPASCH校とのドイツ語を通じた国際交流を継続して実施する(2018年3月にセルビアでワークショップを開催予定)。(2)2017年8月、第16回国際ドイツ語教員連盟世界大会(スイス・フリブール)で本研究の研究成果について口頭発表を行う。(3)ドイツ語新聞のウェッブ化を完成させる。(4)「日本語とドイツ語での新聞記事の書き方」をテーマとする4日間のワークショップを開催する(2018年2月に開催予定)。
空間エンコード化と非メカニカル走査を用いたレーザドップラー稠密断面速度分布計測

小型・高信頼なプローブを備えた高精度かつ稠密な2次元断面速度分布計測手法の確立を目的として,非メカニカル測定点走査と空間エンコード化による複数点同時計測を併用したレーザドップラー速度計の技術開発を行った.その成果として,測定点を稠密化し測定点数を48とした装置を開発した.また,測定自動化・高速化のための信号取得・処理系を開発した.さらに,光学系を小型化したプローブを開発するとともに,光導波路を用いた集積化の基礎検討を実施し,装置実用化の見通しを得た.空間エンコード化による複数点同時計測と非メカニカルな測定点走査を併用したレーザドップラー速度計を実用化するための技術開発として,(1)測定点分布の稠密化技術の開発,(2)測定の高速化のための技術開発,(3)ミニチュアプローブ開発,(4)光学系集積化の基礎検討を実施した.(1)としては,非対称プッシュプル方式を取り入れた空間エンコード化を行うことで測定点数を48に増加するとともに,各測定点からの散乱光を3台のアバランシェフォトダイオードに割り当てて受光することで測定点分布の稠密化が可能となった.(2)としては,測定高速化試作機の構成検討として,高速デジタイザと波長可変レーザを組み合わせたPC制御の構成を検討した.また,測定対象である流路系の構築を開始した.(3)としては,平成28年度以降の試作に備え,2次元速度分布計測用ミニチュアプローブの光学系設計をおこなった.入射光学系のレンズを最適化するとともに,マルチモードファイバで受光する構成を検討した.(4)としては,Si導波路からなる集積化素子に利用するエレメントの基本設計を実施した.回折格子を導波路グレーティングで置き換え,導波路グレーティングのアスペクト比と格子周期をチャープ化することで,レンズを用いずにビームを測定点に集光できる見通しを得た.また,スプリッタに用いる3dBカプラの設計を実施した.研究課題(1)測定点分布の稠密化技術の開発に関しては,測定点分布を稠密化するための測定点増加手法を確立することができた.研究課題(2)測定の高速化のための技術開発に関しては,平成28年度より実施する測定高速化試作機の開発に向けて,システム構成および制御方法を明らかとした.研究課題(3)ミニチュアプローブ開発に関しては,平成28年度の試作のための具体的なプローブ設計を明らかとした.研究課題(4)光学系集積化の基礎検討に関しては,集積化素子を構成するための重要エレメントである導波路グレーティングおよびスプリッタの設計をシミュレーションにより明らかにした.これらのことから,本研究が順調に進展しているものと判断する.空間エンコード化による複数点同時計測と非メカニカルな測定点走査を併用したレーザドップラー速度計を実用化するための技術開発として,(1)測定点分布の稠密化技術の開発,(2)測定の高速化のための技術開発,(3)ミニチュアプローブ開発,(4)光学系集積化の基礎検討を実施した.課題(1)としては,平成27年度に開発した測定点数を48に増加した測定点稠密化装置について,深さ方向に回転体ターゲットを動かすことで2次元断面内の速度計測性能の評価を行い,高精度な速度分布計測が可能であることを実証した.また,出射光学系のレンズ位置を調整することで,空間分解能の改善を図った.課題(2)としては,測定高速化試作機の開発として,高速デジタイザとPCを接続し,アバランシェPDからの信号の取得・処理系に用いるLabViewプログラムの作成を行った.課題(3)としては,第1次試作として,測定点数を8×8としたミニチュアプローブの開発を行い,速度分布計測性能が得られることを実証した.また,測定点数を24×24とした稠密化プローブの設計に着手した.課題(4)としては,Si光導波路を用いたグレーティングカプラの詳細設計を実施した.グレーティングのチャープパラメータを最適化することで,ガウス分布的な出力光パワー分布および放物面状の位相分布を形成した.このパラメータを用いて,有限差分時間領域法及びビーム伝搬法により,出射光の集光および波長変化による測定点走査を確認した.課題(1)測定点分布の稠密化技術の開発については,測定点稠密化装置の速度分布計測性能を実証できた.また,空間分解能の改善が可能となった.課題(2)測定の高速化のための技術開発については,測定高速化試作機の主要部分である信号取得・処理系プログラムを作成した.課題(3)ミニチュアプローブ開発については,第1次試作機の速度分布計測性能を実証した.課題(4)光学系集積化の基礎検討については,集積化プローブの必須エレメントであるグレーティングカプラによる集光性能と測定点走査性能をシミュレーションにより実証した.これらのことから,本研究が順調に進展しているものと判断する.空間エンコード化による複数点同時計測と非メカニカルな測定点走査を併用したレーザドップラー速度計を実用化するための技術開発として,平成28年度に引き続き,(1)測定点分布の稠密化技術の開発,(2)測定の高速化のための技術開発,(3)ミニチュアプローブ開発,(4)光学系集積化の基礎検討を実施した.課題

(1)としては,測定点数を48に増加した測定点稠密化装置について,3台の波長可変レーザを用いて測定点当たりの光パワーを増加する方法を検討した.また,マルチモードファイバでの受光位置の最適化を図った.これらの結果,高感度な速度分布計測が可能となった.課題(2)としては,測定高速化試作機の開発として,高速デジタイザを用いてアバランシェPDから信号データを取得するプログラムの改良を行い,3台のPDからのデータを同時処理することで48chの測定点同時計測が可能となった.課題(3)としては,第2次試作として,測定点数を24×24とした稠密化プローブの開発を行い,稠密な速度分布計測を可能とした小型プローブの実現見込みを得た.課題(4)としては,Si光導波路を用いた集積型プローブの設計として,チャープ化グレーティングカプラ素子を組み込んだプローブ部の光回路設計を実施した.自作プログラムを用いて素子入力部出射用グレーティングカプラの導波路設計を行い,CADソフトウェアを用いてプローブレイアウトを確認した.また,異なる材料系での検討として,Nb2O5導波路を用いたチャープ化グレーティングカプラの設計を行った.小型・高信頼なプローブを備えた高精度かつ稠密な2次元断面速度分布計測手法の確立を目的として,非メカニカル測定点走査と空間エンコード化による複数点同時計測を併用したレーザドップラー速度計の技術開発を行った.その成果として,測定点を稠密化し測定点数を48とした装置を開発した.また,測定自動化・高速化のための信号取得・処理系を開発した.さらに,光学系を小型化したプローブを開発するとともに,光導波路を用いた集積化の基礎検討を実施し,装置実用化の見通しを得た.平成27年度に引き続き,(1)測定点分布の稠密化技術の開発,(2)測定の高速化のための技術開発,(3)ミニチュアプローブ開発,(4)光学系集積化の基礎検討を実施する.(1)では,平成27年度に開発した測定点稠密化装置の改良を実施する.(2)では,測定高速化試作機の開発に着手する.(3)では,平成27年度の設計に基づきミニチュアプローブの第1次試作をおこなう.また,第2次試作に向けた構造設計をおこなう.(4)では,各エレメントの基本設計結果を基に,予備試作に着手する.平成28年度に引き続き,(1)測定点分布の稠密化技術の開発,(2)測定の高速化のための技術開発,(3)ミニチュアプローブ開発,(4)光学系集積化の基礎検討を実施する.課題(1)では,測定点稠密化装置の高感度化等,改良を引き続きおこなう.課題(2)では,平成28年度に引き続き,制御系の構築と装置評価をおこなう.課題(3)では,第2次試作における稠密化プローブの設計を完了し,試作評価をおこなう.課題(4)では,グレーティングカプラ素子を組み込んだ集積化プローブ用光回路設計およびSi光導波路による試作を行う.29年度が最終年度であるため、記入しない。光計測工学29年度が最終年度であるため、記入しない。
カナダにおける日系ガーディナーの歴史的展開と他民族との関係性をめぐる研究

本研究は、カナダのブリティッシュコロンビア州における日系(日本人)ガーディナー(庭園・造園業)の歴史的展開を4期にわけ、民族産業としての成立とその再編について考察した。第1期は1900年代初頭にあたり、日本庭園の模索期になる。1920年代から太平洋戦争開戦にあたる第2期では、排斥によって漁業・製材業界などから締め出された日本人のなかには、庭園業で活躍する人々も少なくなかった。1947年から1960年代初頭にあたる第3期では、戦前からの経営者のもと、二世・帰加二世が雇用者として活躍した。1970年代になり、戦後の移住者を迎える第4期では、造園業の技術が日本・アメリカから導入されるうようになった。本研究は、カナダにおける日系(日本人)ガーディナー(Gardener:庭園・造園業)の歴史的展開を20世紀初頭から4期にわけ、民族産業(エスニック・ビジネス)としての成立とその再編について考察する。特に、ブリティッシュ・コロンビア(以下、BC)州を中心に、当地への日本人(日系人)の移住、アメリカ合衆国・ワシントン州との人的・技術的交流にともなう庭園・造園技術の移動と定着、中国・インド・ベトナム系などとの関係について、歴史地理学的アプローから明らかにする。平成22年度では、資料やインフォーマントの関係から、第2期について、特に1863(慶応元)年に福井県遠敷郡熊川村河内で生まれた中村源六の活動を調査した。彼は、1904(明治37)年に源六はハワイへ渡り、その後、カナダへ転航した。伐木業で貯えた資金をもとに、彼の事業は園芸農業、とくに花卉栽培へと発展した。父・源六の農業技術を発展的に継承した源松の農業経営は、先進的であった。つまり、(1)当時の白人農業経営者に普及していた温室や養樹業に注目し、園芸作物の栽培が試みられている。(2)同一の農地に同一作物を続けて栽培することによって生じる連作障害に、彼は警鐘を鳴らしている。さらに、(3)トラック輸送による、ロッキー山脈の東側のオンタリオ・マントバ州への輸送園芸が推奨されている。そればかりではなく、(4)日本の農業組合のような金融組合の設立までも、視野に置かれている。そして、後に母・りゑが経営する花屋に自ら栽培した花卉を卸す、という直売方式が実践されたのである。本研究は、カナダにおける日系(日本人)ガーディナー(Gardener:庭園.造園業)の歴史的展開を20世紀初頭から4期にわけ、民族産業(エスニック・ビジネス)としての成立とその再編について考察する。平成23年度では、第1期にあたる1907年から1908年にかけて、ビクトリアとバンクーバーで日本庭園の建設を模索した人々の活躍を明らかにした。前者では、横浜出身の岸田伊三郎が土地の賃貸や労働者の確保など諸条件が整っていたゴージ・パークに日本庭園を造園した。それに対し後者では、前年の1907年に起こったバンクーバー暴動をはじめ、当時のバンクーバーでは日本人に向けられた白人の視線は厳しかった。そのなかで、後に生物学者・社会主義者として名を馳せる山本宣治が、日本庭園株式会社の事務主任として奮闘した。しかし、日本で園芸経験があるとはいえ20歳にも満たない彼に設計や造園以前の開墾手続きまで任せるという事業は、失敗に終わった。また、第2期についても、バンクーバー沖のボゥェン島にあった日本庭園の存在が明らかになった。1912年から海運会社がレクリエーション施設の建造を始め、そこには、「喫茶室」や「花嫁の小径」「花嫁の滝」とよばれた遊歩道などが設けられた。これらの日本的な施設を造ったのが佐賀県出身の古賀大吉であった。1959年に結成されたバンクーバー日系ガーディナーズ協会について、その第1期会員は22名であった。その内訳をみると、初代会長や後の第4・5代会長ら鳥取県出身者が最も多く、6名を数えた。彼らの多くが戦前からの経験者で、そのほとんどは県の最西部に位置する弓ヶ浜半島出身者であった。1867(慶応3)年に上道村(現在の境港市)に生れた足立儀代松は、1892(明治25)年にカナダに渡った。3年間の滞在後、帰国後に故郷でカナダへの渡航を説いた彼は、1895(明治28)年に14名の移民団が率いてカナダへ渡ったのである。

カナダ西岸における主要産業であったサケ缶詰産業において、閑散期になる秋から翌春には落葉やコケ類の除去などを担うガーディナー(庭園業)の需要があった。後発のカナダ移民であった鳥取県出身者は、この生業に活路を見出した。“BC Directory"(1941)と『在加奈陀邦人人名録』(1941)を併用すると、当時バンクーバーでは173人がガーディナーに就いていた。そのうち最多は鳥取県出身者で、それは全体の18%となる26人であった。ガーディナーの多くは、フレーザー・クリーク南岸のキツラノ地区やフェアビュー地区に居住することが多かった。当時の両地区はバンクーバーの縁辺部にあたり、その後背地では住宅開発が進展し、顧客が次々に生まれていたのである。1941年当時、キツラノ地区には100世帯の日本人が居住していた。彼らの出身地をみると最多は36名の滋賀県出身者で、29名の鳥取県出身者がそれに続いていた。前者については12名が製材業に従事し、ガーディナーは7人である。それに対し、後者はほぼ半数の15名がガーディナーである。ガーディナーの総数は36名を数え、製材業の23名を上回っていた。つまり、キツラノ地区は、鳥取県出身者を中心とするガーディナーの集住区だったのである。カナダ日系ガーディナー史において、1920年代から太平洋戦争開戦にあたる第2期では、ブリティッシュ・コロンビア州のジョージア海峡に浮かぶバンクーバー沖の小島にも日本庭園が建造されていた。ホーシュ・ベイ沖のボゥーェン島には、同類の施設が建造されていたのである。周囲およそ10kmのボゥーェン島には、1912(大正元)年から海運会社のターミナル会社がレクリエーション施設の建造を始めた。フェリー発着場周辺の東岸には6ヶ所のピクニック場を中心に、テニスコートや屋外ボーリング場などの娯楽施設が設けられた。その1つに、Tea roomがあった。この「喫茶室」をはじめ、いくつかの施設を造ったのが古賀大吉である。1878(明治11)年11月15日、大吉は熊吉・シモ夫妻の長男として佐賀県三養基郡北茂安村大字白壁(現・佐賀県三養基郡みやき町)に生まれた。27歳の1906(明治39)年に彼はカナダへ渡航し、多くの日本人と同様にサケ缶詰産業や製材業に就いたようである。古賀大吉が設計・建設した「喫茶室」は、1920年代には身近な行楽地としてバンクーバーから多くの人々が訪れたようである。ただし、彼の最大の業績はディープ湾に連なる潟湖に注ぐ小川沿いの「花嫁の小径」とよばれた遊歩道と、その小川を跨ぐ「花嫁の滝」の建設である。大吉は発電のために堰止められた小川を活用し、その川面に3重の太鼓橋を架け、堰止められた穏やかな水面に弧状の太鼓橋が映る工夫を施したのである。ボゥーェン島公文書館には、彼が建築設計士として従事し、清水鶴七と熊本県出身の渡邊正行が大吉のもとでガーディナー(庭園師)として従事していた記録が残っている。本年度は、日本庭園の継承性について研究した。1907(明治40)年、横浜市北方町(現在の横浜市中区)出身の岸田芳次郎と広島県安芸郡仁保島村向灘(現在の広島市南区)出身の高田隼人は、ビクトリアのゴージ・パークに日本庭園を開園するため、岸田は父・伊三郎を呼び寄せた。息子・芳次郎とその盟友・高田の新しい事業のため、65歳の高齢であった伊三郎は太平洋を渡った。