hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
事業部門業績管理における活動基準原価計算及びバランススコアカードに関する研究

平成14年度は主に実証研究を行った。実証研究の第一は業績管理についてのアンケート調査である。日本を代表する大企業を中心に回答を得た。活動基準原価計算(ABC)の導入企業は4%程度であり、バランスト・スコアカード(BSC)の導入企業は10%であった。いずれも一般的に導入されていないことが伺えたが、ABCに関しては、情報システム費用、研究開発費、経理・財務費用など個別の部門経費の配賦方法をみると、活動の消費量に基づいた直課を行う傾向が見られた。また、BSCに関しては、非財務指標の使用傾向をみると、シェアー、在庫水準、品質水準、納期・欠品水準、設備効率・稼働率、顧客満足度といった指標は比較的使用率が高く、その他にも、生産高、輸出高、顧客開拓率、新製品数、重点施策達成度、従業員満足度、環境問題への取組度合といった指標が使用されており、BSCの非導入企業についてもすでに非財務数値を含む多元的な業績管理が行われていることがわかった。これは、社内事業部門だけでなくグループ企業に対しても同様の傾向が見られた。ヒアリングの成果も合わせると、企業の管理レベルは既に高く、ABCについては、コスト配分の精緻化のみらならず業務改善や予算管理への活用、BSCについては事業性評価・組織業績評価のみならず組織間のコミュニケーションや新たな戦略創出など、より大きな効果が見込めないと、ABCやBSC導入による積極的な費用対効果は評価されないとのインプリケーションを得た。実証研究の第二は、BSCの導入事例研究である。某自動車メーカーをリサーチサイトとし、14年度以降取り組んでいる。当社では、BSCの考え方に基づく戦略課題の評価を盛り込んだ新評価システムが15年度から導入される予定となっている。以上の成果は、日本会計研究学会スタディグループ(小林啓孝委員長,平成15年9月)、日本管理会計学会フォーラム(平成15年4月5日)において発表予定である。事業部門業績管理における活動基準原価計算(ABC)情報の有用性を明らかにし、また、バランストスコアカード(BSC)等戦略志向の業績管理指標の日本における有効性を評価するという目的に対し、経営管理におけて比較的先進的な取組を行っていると思われる企業を抽出しヒアリング調査を実施した。ヒアリング対象とした企業は,ソニー,NEC(日本電気),松下電器,横河電機,日清製粉グループ本社,トヨタ自動車,富士重工業,日本たばこ等である.そのヒアリングに基づく研究実績概要は次の通りである.株主価値,資本効率性重視の経営が重視されてきており,事業部業績管理指標にも反映される様になってきている.また連結財務諸表が制度上重視される様になり,事業部の評価も事業部関連の関係子会社を含めたものになってきている。例えばソニーにおいては,株主価値(利益)を強く反映するEVA^*指標を連結事業部(カンパニー)評価において50%割合で使用している。業績評価に関する上述の様な考え方を強く動機付けるため,いずれの企業においても業績と報酬・昇進をより一層関連付ける様になってきている。このため本社部門から配賦される費用についても利益との関係で関心が高まっており,単なる事業部規模,負担能力の大きさでなく,サービスの提供に応じた配賦等が意識されてきている。この意味では,ABCに対する関心も高まっているといえるが,実際には導入済みの企業はなく,検討している企業は一社であった。必ずしも積極的な導入が見られなかったが、その理由としては次の点が仮説として考えられる.事業部の本社費配賦に対する関心が高まっているが、これによりむしろ本社部門は本社機能の圧縮,外部化を積極的に進めており,その結果、追加的なコストを支払ってでも精ちな管理システムを構築しようという動機が必ずしも強くないことである。他方,財務的な業績を重視される様になるにしたがって,中長期的な経営戦略の推進と短期的な財務指標との調和をはかろうという意識は強まっているといえる。BSCの導入を進める企業もある一方,従来からある方針管理など日本的経営の中にBSCに類似した考え方を反映させようとしている企業も見られた。13年度は以上の様な調査研究に基き、14年度の研究に向けた仮説抽出等を試みている。

ヒアリングの成果も合わせると、企業の管理レベルは既に高く、ABCについては、コスト配分の精緻化のみらならず業務改善や予算管理への活用、BSCについては事業性評価・組織業績評価のみならず組織間のコミュニケーションや新たな戦略創出など、より大きな効果が見込めないと、ABCやBSC導入による積極的な費用対効果は評価されないとのインプリケーションを得た。実証研究の第二は、BSCの導入事例研究である。某自動車メーカーをリサーチサイトとし、14年度以降取り組んでいる。当社では、BSCの考え方に基づく戦略課題の評価を盛り込んだ新評価システムが15年度から導入される予定となっている。以上の成果は、日本会計研究学会スタディグループ(小林啓孝委員長,平成15年9月)、日本管理会計学会フォーラム(平成15年4月5日)において発表予定である。
ポリ(ADP-リボシル)化による細胞運動の制御とがんの浸潤・転移克服への応用

本研究は、ポリ(ADP-リボシル)化酵素タンキラーゼの結合タンパク質TAB182の細胞運動・浸潤への寄与とその仕組みを解明することを目的とする。我々は、TAB182ががん細胞の運動・浸潤を負に制御することを見出し、同結合タンパク質としてアクチン動態制御因子Xを同定した。TAB182およびXの枯渇は、アクチン脱重合因子コフィリンのリン酸化を導き、細胞運動・浸潤を亢進させた。これらの現象はタンキラーゼの過剰発現によっても誘導され、同阻害剤によって抑制された。臨床レベルでは、膵がん浸潤部でTAB182の発現が低下していた。以上より、TAB182の発現異常はがんの浸潤を促進させる可能性が示唆された。ポリ(ADP-リボシル)化(PAR化)は蛋白質に大きな物性変化を与える翻訳後修飾であり、DNA修復や転写などに関与する。PAR鎖はヘテロに分岐し、厳密な修飾コンセンサス配列が不明なため、PAR化蛋白質の同定やその制御機構の解明には技術的困難が伴ってきた。我々は、タンキラーゼとよばれるPAR化酵素(PARP)のankyrin領域に結合する蛋白質がPAR化を受けることを見出してきた。本研究では、タンキラーゼのankyrin領域に結合し、PAR化を受ける蛋白質TBP-1(tankyrase-binding protein-1)のがん浸潤・転移への寄与とその分子機構、さらにはタンキラーゼによるPAR化の影響を解明することを目的とする。今年度はまず、ヒト線維肉腫HT1080細胞もしくは子宮頸がんHeLa細胞において、TBP-1を枯渇させると細胞運動が亢進すること、逆にTBP-1を過剰発現すると細胞運動が鈍化することを見出した。この現象を説明する分子機構として、TBP-1の発現の増減が、アクチン骨格形成を制御するRho-ROCK-LIMK-コフィリン経路の活性に影響を与えていることを突きとめた。一方、TBP-1の免疫沈降複合体について質量分析を行ったところ、アクチンフィラメントの動態制御因子Xが同定された。そこで個別の免疫沈降実験を行ったところ、Xは細胞内でTBP-1と複合体を形成していることが確認された。これらの結果から、TBP-1はアクチン骨格分子に直接相互作用することにより、細胞運動を制御することが明らかとなった。本研究は、TBP-1の発現異常が細胞運動を亢進させ、がんの浸潤・転移を促進する可能性を示唆するものである。今後はタンキラーゼとの相互作用による影響やがんの病態との関連について検討を進める予定である。ポリ(ADP-リボシル)化(PAR化)は蛋白質に大きな物性変化を与える翻訳後修飾である。PAR鎖はヘテロに分岐し、厳密な修飾コンセンサス配列が不明なため、PAR化蛋白質の同定やその制御機構の解明は困難であった。我々は、タンキラーゼとよばれるPAR化酵素(PARP)のアンキリン領域に結合する蛋白質の多くがPAR化を受けることを見出してきた。本研究では、タンキラーゼのアンキリン領域に結合し、PAR化を受ける蛋白質TBP-1のがん浸潤への寄与とその分子機構を解明することを目的とする。我々は昨年度、ヒトがん細胞HT1080およびHeLaにおいて、TBP-1の枯渇が細胞運動を亢進させ、TBP-1の過剰発現が細胞運動を鈍化させることを見出した。TBP-1の免疫沈降複合体の質量分析によりアクチンフィラメントの動態制御因子Xを同定し、Xが細胞内でTBP-1と複合体を形成していることを確認した。これらを踏まえて今年度、TBP-1もしくはXの枯渇細胞では、Rho-ROCK-LIMK経路依存的なコフィリンのリン酸化(不活性化)に伴うかたちで、アクチンフィラメントの形成が強化され、細胞運動能が亢進することを突き止めた。重要なことに、アクチン重合制御因子であるコフィリンのリン酸化は、タンキラーゼの過剰発現によっても誘導され、タンキラーゼ阻害剤によって抑制された。マトリゲル浸潤アッセイにより、TBP-1の発現が細胞の浸潤能と負の相関を示すことがわかった。IRB承認のもと、臨床がん患者由来の組織切片を用いてタンキラーゼおよびTBP-1の発現を調べた。その結果、タンキラーゼの発現には有意な変化は認められなかったが、膵がんの浸潤部ではTBP-1の発現が有意に低下していることが明らかとなった。以上の結果より、TBP-1の発現異常は細胞運動を亢進させ、がんの浸潤を促進させる可能性が示唆された。

今回、TBP-1による細胞運動の制御とそれに関わるシグナル経路、さらにはTBP-1の結合分子として新たにアクチンフィラメントの動態制御因子Xを見出すことが出来、TBP-1によるがん転移・浸潤の可能性を検証するための基盤データを確立することが出来た。特に、バイアスフリーな質量分析で、機能的に細胞運動と密接に関係するXを同定出来たことは大きな前進と捉えている。以上より、本研究は概ね順調に進展していると判断される。腫瘍治療学PARP不活性型およびTBP-1非結合型のタンキラーゼ変異体、タンキラーゼ非結合型のTBP-1変異体などを用い、今年度と同様の実験を行う。TBP-1の枯渇による細胞運動の亢進がタンキラーゼの枯渇や阻害剤によって抑制されないか調べる。タンキラーゼ阻害剤としてはXAV939などの特異的阻害剤を用い、対照としてOlaparibなどのPARP1/2阻害剤も用いる。影響が認められた場合、免疫染色と免疫沈降によりPAR化シグナルの細胞内局在とTBP-1のPAR化レベルを調べる。これらの検討により、タンキラーゼとTBP-1による細胞運動制御の分子機構を明らかにする。一方、今回用いたTBP-1枯渇細胞および過剰発現細胞について、Matrigel浸潤能を比較解析する。さらにマウス経尾静脈転移モデルを用い、これらの細胞株のin vivo転移能を調べる。また、これらの形質に対してタンキラーゼ阻害剤が抑制的な効果を発揮するか、あわせて検討する。さらに、ヒトがん細胞パネルJFCR39においてタンキラーゼおよびTBP-1の発現量とそれぞれの細胞運動能や浸潤能がどれだけ相関するか検証する。これにより、タンキラーゼ・TBP-1による細胞運動制御は多くの細胞で認められる普遍的なものか、特定のプロファイルを有するがん種に限られる事象なのかを明らかにする。最後に、書面で同意を得た臨床がん患者由来の組織切片を用い、腫瘍部位におけるタンキラーゼおよびTBP-1の発現を調べる。統計解析を実施し、これらの発現様態とがんの病理学的特性の相関関係を明らかにする。
近代日本における美術品コレクションの形成と崩壊に関する研究

全国の美術館に出張し、所蔵美術品の来歴や関係する旧コレクター(旧所蔵者)を調査した。調査した主な美術は、【北海道】北海道立近代美術館、【岩手】岩手県立美術館、【秋田】平野政吉美術館、【福島】諸橋近代美術館、【群馬】大川美術館、群馬県立近代美術館、【栃木】栗田美術館、【神奈川】ポーラ美術館、【新潟】新潟県立万代島美術館、【石川】石川県立美術館、金沢市立中村記念館、【富山】富山市佐藤記念美術館、【山梨】清春白樺美術館、【長野】サンリツ服部美術館、【静岡】MOA美術館、静岡県立美術館、【滋賀】MIHO MUSEUM、【京都】細見美術館、北村美術館、野村美術館、京都国立博物館、泉屋博古館、【大阪】藤田美術館、湯木美術館、大阪市立美術館、逸翁美術館、萬野美術館、正木美術館、【兵庫】香雪美術館、白鶴美術館、【奈良】大和文華館、奈良国立博物館、中野美術館、【和歌山】和歌山県立近代美術館、田辺市立美術館、【島根】田部美術館、足立美術館、【岡山】大原美術館、林原美術館、岡山県立美術館、【広島】ひろしま美術館、広島県立美術館、【福岡】福岡市立美術館、石橋美術館、【佐賀】佐賀県立九州陶器文化館、【鹿児島】岩崎美術館、長島美術館などである。出張した美術館は累計で100館以上にのぼり、旧コレクターが確認できる図録を現地で多数収集した。また美術品の来歴(旧コレクター)を知ることのできる書籍(『大正名器館』、種々の売り立て目録など)を購入した。これらの資料によって、主要な美術品の来歴を調査し、近代日本においてどのような美術品コレクションが、どのように形成されたのか、およびどのように崩壊したかを分析した。研究の成果の一部を、「明治期財界人の美術品コレクション」という題の講演で公表した(2004年2月21日、場所:埼玉県立近代美術館)全国の美術館に出張し、所蔵美術品の来歴や関係する旧コレクター(旧所蔵者)を調査した。研究の成果の一部を、「明治期財界人の美術品コレクション」という題の講演で公表した(2004年2月21日、場所:埼玉県立近代美術館)主に西日本の美術館に出張し、所蔵美術品の来歴や関係する旧コレクター(旧所有者)を調査した。調査した美術館は、湯木美術館・野村美術館・泉屋博古館・香雪美術館・正木美術館・北村美術館・大和文華館・頴川美術館・白鶴美術館・萬野美術館・富山市佐藤記念美術館・百河豚美術館・石川県立美術館・金沢市立中村記念館・佐賀県立九州陶磁文化館・福岡市立美術館・石橋美術館・鹿児島市立美術館・岩崎美術館・長島美術館・岡山県立美術館・大原美術館・林原美術館・出光美術館・高麗美術館・細見美術館などである。アルバイトをやとい、『中外商業新報』(『日本経済新聞』の前身)所載の美術品売り立て(入札)記事をコピーで収集した。美術品の来歴を知ることができる書籍(『大正名器鑑』、『重要文化財』、『新指定重要文化財』など)を購入し、主要美術品の来歴を網羅的に調べた。調査した美術館は、道立近代美術館(北海道)、道立三岸好太郎美術館(北海道)、小樽市立美術館(北海道)、岩手県立美術館(岩手)、平野政吉美術館(秋田)、新潟県立万代島美術館(新潟)、駒形十吉記念美術館(新潟)、大川美術館(群馬)、栗田美術館(栃木)、ポーラ美術館(神奈川)、MOA美術館(静岡)、佐野美術館(静岡)、池田20世紀美術館(静岡)、徳川美術館(愛知)、MIHO MUSEUM (滋賀)、佐川美術館(滋賀)、細見美術館(京都)、大阪市立美術館(大阪)、足立美術館(島根)、田部美術館(島根)などである。

科学研究費の予算が限られているため、委任経理金・職員旅費を用いて、群馬県立近代美術館(群馬)、愛知県美術館(愛知)、滋賀県立近代美術館(滋賀)、井村美術館(京都)、八幡市立松花堂美術館(京都)、藤田美術館(大阪)、香雪美術館(兵庫)、鉄斎美術館(兵庫)、神戸市立小磯記念館(兵庫)、紀州博物館(和歌山)、田辺市立美術館(和歌山)、和歌山県立近代美術館(和歌山)などを訪問し補充調査をした。美術品の来歴を知ることができる書籍(売り立て目録など)を購入し、主要美術品の来歴を調べた。「経営者・渋沢栄一と芸術文化の発展」という題で原稿を発表し(『SIPA』創刊第3号、2003年12月)、「明治期財界人の美術品コレクション」という題で講演して(2004年2月21日、場所:埼玉県立近代美術館)、研究成果の一部を公表した。前年度に引き続き、旅費を使用して全国の美術館に出張し、所蔵美術品の来歴や関係する旧コレクター(旧所蔵者)を調査した。そして、研究期間の最終年度であるため、つぎのように研究のまとめの作業をおこなった。(1)平成14年度平成16年度に訪問した100館以上の美術館にまとまった形で収蔵されているコレクションに関して、コレクターの生年・没年、主な職業(オーナー経営者、雇われ経営者、サラリーマン、学者など)、コレクションの特徴(茶道具、日本画、洋画、青銅器、日本刀、陶磁器、現代美術など)を明らかにした。戦前に形成された大きなコレクションでは、大株主でもあるオーナー経営者が巨額の所得を原資として、経営者の交際の手段でもあった茶道(抹茶道)関係の美術品=茶道具を収集するという例が主流であることがわかった。戦前では洋画の大コレクションは、大原コレクション、松方コレクションのような例があるが、まだ限られた存在である。(2)近代日本における6大美術品コレクターのひとり益田孝(三井財閥の雇われ経営者。茶人)に関して分析した。第1は益田孝が美術品購入の資金源泉についてである。1876年から1909年までの賞与・報酬・特別支給の額を明らかにし、それらの合計額が雇われ経営者であるにも関わらず、極めて高額であることを明らかにした。第2に益田孝が最終的に形成した資産を推測するために嗣子の益田太郎の資産(1946年時点)を分析した。益田太郎の資産(2081万円)は日本の資産家の中で第30位という高さにある。株式、土地、預金、美樹品の内容を明らかにした。このうち美術品は800万円で、構成比は38%になっており、他の資産家と比較すると美術品の比率が極めて高い。美術品の総点数は4350点、ほとんどが茶道具である。第3に古美術品の移動の経緯を十一面観音像(国宝)、三十六歌仙絵巻(切断。多くが重要文化財)、宮島釜を経済的要因と絡めて明らかにした。
話者を単位とした世界諸英語の自動分類とそれに基づく国際コミュニケーション支援

本研究では一貫して,世界諸英語発音の分類・クラスタリング,すなわち様々な英語発音の地図化が主目的であった。発音の地図化は,ある話者の英語の発音が,他者とどれだけ違うのか,自身の英語が世界中の英語(世界諸英語)の中でどこに位置するのかを可視化することを意味する。しかしながら,研究の遂行に従い,発音の違い(音声学的な表層的違い)ではなく,ある話者はどのような英語を聞き取り易い/難いと感じるのか,聞き取り易さ/難さの違い(認知的な違い)を推定する必要性がより高いことに気付かされた。換言すれば,自身の英語と異なっていても聞き取り易い英語は存在し,発音の違いがコミュニケーションを妨げる場合,妨げない場合がある。認知的な違いに焦点を絞った場合,学習者音声の音響分析では不十分であり,聞き手の聴取活動・態度を分析する必要がある。更に,聞き取り難くなる原因として,訛りのみならず,周辺雑音や,電話などの伝送特性,体格の違いによる声の違いなども考慮する必要がある。これら二点に対して技術的な解答を示すべく,研究期間を1年延長し「聞き手が感じる聞き取り難さ,嫌悪感」をあぶり出す手法として,聞き手にシャドーイングさせ,そのシャドー音声の崩れの様子に着眼する手法を検討した。その結果,学習者音声を分析するよりも,聞き手のシャドーイング音声を分析した方が,聞き手(シャドワー)が感じる「聞き取り難さ」をより高精度に予測できることが示された。また,様々な雑音・歪みに対して頑健な聴取ができるよう,High Variability Phonetic Training (HVPT)に着眼し,これを音声分析合成技術を使って拡張することを提案し,良好な結果を得た。技術的に拡張されたHVPT法の発表に対して優秀発表賞を受賞するなど,高く評価された。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。現在最も優勢な国際語は英語であるが,国際社会でそれが使われる場合,多くが非母語話者の発声であり,当然,母語の影響を受ける。その結果英語は,発音・文法・語選択・綴り・談話戦略に至る様々な面で多様化している(World Englishes,世界諸英語)。本研究では発音の多様性に着目する。母語訛りと言われるが,訛りは話者の言語背景に起因し,より厳密には話者毎に異なる。そして,この訛りによってコミュニケーションはしばしば阻害される。本研究では,世界中の話者から英語音声を収集している海外の世界諸英語研究者と協力を図りつつ,1)話者を単位とした世界諸英語の発音自動分類(発音地図構築)技術の構築,2)ネット上の英語コンテンツを発音地図に紐付けることで得られる世界諸英語ブラウザーの構築,3)任意の二話者の発声(訛り)を近づける自動訛り等化器の開発,4)構築した地図・システムの教育利用を研究目的とする。初年度は,世界諸英語コーパスを利用して,a)任意の2話者間の発音距離推定の高精度かと,b)発声者を中心に据えた発音多様性の可視化について検討した。前者においては,従来見過ごされていた問題が明らかとなり,後者に関しては教育応用であることを利用し,可視化時に発声する歪みを抑える手法を提案した。IPA書き起しがされている世界諸英語コーパスを用いて,二話者間の発音距離推定の高精度化に成功した。その一方で,従来見落とされていた問題点も明らかとなった。また,発音の多様性を可視化するための技術構築も,可視化によって不可避的に混入する歪みを,教育目的での可視化であることに着眼し,学習者の自己視点からの可視化を導入することで解決する方法を提唱することができた。これらの成果は国際会議で高く評価され,論文賞を二度,また,国際会議の招待講演も三度行ない,高い成果,アピーリングな成果を挙げることができた。本研究では,世界中の話者から英語音声を収集している海外の世界諸英語研究者と協力を図りつつ,1)話者を単位とした世界諸英語の発音自動分類(発音地図構築)技術の構築,2)ネット上の英語コンテンツを発音地図に紐付けることで得られる世界諸英語ブラウザーの構築,3)任意の二話者の発声(訛り)を近づける自動訛り等化器の開発,4)構築した地図・システムの教育利用,を研究目的とする。本年度は,a)二話者間の発音距離推定に対して,従来検討できていなかった条件下での実験を遂行し,また,b)実際の応用場面に則し,雑音に頑健な距離推定方法について検討し,成果を挙げることができた。昨年度生じた問題に対しては,a)新規の技術を開発することによる技術的解答と,b)その問題を回避しつつ応用する可能性の両側面から検討を行ない,特に後者についてその方策を提案することができた。更には,より実際的な応用場面を想定し,背景雑音に頑健な発音

距離推定についても技術的に論じることができた。国内外の学会にて発表することができたが,特に,国際会議EJHIB2015では招待講演をすることができた。現在最も優勢な国際語は英語であるが,国際社会でそれが使われる場合,多くが非母語話者の発声であり,当然,母語の影響を受ける。その結果英語は,発音・文法・語選択・綴り・談話戦略に至る様々な面で多様化している(World Englishes,世界諸英語)。本研究では発音の多様性に着目する。母語訛りと言われるが,訛りは話者の言語背景に起因し,また厳密には話者毎に異なる。そして,この訛りによってコミュニケーションはしばしば阻害される。本研究では,世界中の話者から英語音声を収録している海外の世界諸英語研究者と協力を図りつつ,1)話者を単位とした世界諸英語の自動発音分類,2)分類結果の可視化に基づく発音の地図化,3)構築したシステムの教育利用について検討している。本年度は,自動分類及び可視化に不可欠な二話者間の発音距離推定について,特徴量ストリームの多次元化や,DNNによる事後確率計算に基づいて,分布形状を陽に仮定しないf-divergence計算法を検討し,一定の成果を得た。このDNNによる事後確率計算とそれに基づくf-divergence計算は,発音距離推定以外のタスクでも検討され,言語識別タスクでもその有効性を示すことができた。更に,DNNによる事後確率化に関しては,非母語話者音声の評価(母語話者英語との類似性評価)というタスクにおいても実験的に検討され,従来のHMM事後確率に基づく手法より優れた性能を得ることができた。教育利用という観点かはら,学習者が発声できない音素に対して,学習後にその学習者が当該音素生成に対して行なうべき調音運動を(構造表象の考え方に基づき)推定する手法を考案し,更には,語学EXPO2017という,外国語教育者が多く集う発表会で,これらの研究成果について,報告し,情報交換することができた。本研究で技術的精緻化を検討している音声の構造的表象は,発音距離推定及び発音の地図化というタスクで一定の成果を出しているのみならず,学習者が未学習の音素に対して,当該話者の当該音素に対する調音運動を推定するタスクや,更には,言語識別タスクにおいても有効性を示すことができた。なお,研究発表するには至らなかったが,訛った音声に対する嫌悪感を,軽備ななセンサーの出力に基づいて推定する技術開発も進めている。これらは最終年度において従来の検討事項と統合できればと考えている。また,世界諸英語コーパスを構築している米国George Mason UniversityのWeiberger教授を訪問し,これまでの研究成果を報告し,有意義な情報交換の場をとることができた。更にはオランダ,Groningen大学の研究チームに,本研究室で開発したプログラムを提供するなど,国際交流も推進することができた。雑誌論文,国際会議,国内会議などの大概発表や,また,比較的小規模であるが国際ワークショップを開催することもできた。本研究では一貫して,世界諸英語発音の分類・クラスタリング,すなわち様々な英語発音の地図化が主目的であった。発音の地図化は,ある話者の英語の発音が,他者とどれだけ違うのか,自身の英語が世界中の英語(世界諸英語)の中でどこに位置するのかを可視化することを意味する。
エポキシ系複合材料の力学的特性の温度・時間依存性に及ぼす硬化状態の影響

本研究はエポキシ樹脂およびエポキシ樹脂を母材とする粒子充填複合材料の力学的特性の長時間および広範囲な温度特性に及ぼす硬化状態の影響を明らかにすることを目的とした.試料としてエポキシ樹脂の中でも標準的なビスフェノールA形樹脂を選択して様々な温度,時間の硬化条件で試料を作成した.それぞれの試験片の熱粘弾性特性を測定し、ガラス転移温度,フラジリティーを決定した.ラマン分光測定によりガラス転移温度が硬化度を示すことを明らかにした.これにより,ほぼ硬化が飽和した後も均質性を示すフラジリティーが小さくなることがわかった.次に室温におけるエポキシ樹脂の弾性係数および破壊靭性値を測定した.弾性係数は,樹脂がほぼ硬化していれば,ほとんど変化せず,破壊靭性値は硬化条件に強く依存する結果となった.硬化状態との相関関係よりガラス転移温度が400K程度となっていれば,フラジリティーが小さい不均質の方が破壊靭性値が大きく向上することが判明した.次に溶融シリカ粒子を充填させたビスフェノール樹脂についても同様の検討を行った.この結果,ガラス転移温度が大きく,フラジリティーが小さい試料の方が,破壊靭性値が増加し,エポキシ樹脂単体の場合と同じ傾向が見られ,力学的特性との相関のある硬化状態を示すパラメータとしてガラス転移温度およびフラジリティーの有効性が確認された.さらにエポキシ樹脂および溶融シリカの破壊靭性値の温度・時間依存性について測定した.エポキシ樹脂・シリカ粒子充填エポキシ樹脂とも熱粘弾性特性から得られる温度.時間換算則に従うことが明らかとなった.またガラス転移温度が高く,フラジリティーが小さい試料の方がガラス転移温度付近の破壊靭性値が顕著に高くなることが判明した.さらに破壊靭性値の温度・時間依存性の測定結果に基づいてき裂を有する円筒の破壊の予測を行った.優れた力学的特性を得るためにはガラス転移温度およびフラジリテイーが有用であることから,それらのパラメータにより適切な硬化条件を選択することが可能であることを提案した.本研究はエポキシ樹脂およびエポキシ樹脂を母材とする粒子充填複合材料の力学的特性の長時間および広範囲な温度特性に及ぼす硬化状態の影響を明らかにすることを目的とした.試料としてエポキシ樹脂の中でも標準的なビスフェノールA形樹脂を選択して様々な温度,時間の硬化条件で試料を作成した.それぞれの試験片の熱粘弾性特性を測定し、ガラス転移温度,フラジリティーを決定した.ラマン分光測定によりガラス転移温度が硬化度を示すことを明らかにした.これにより,ほぼ硬化が飽和した後も均質性を示すフラジリティーが小さくなることがわかった.次に室温におけるエポキシ樹脂の弾性係数および破壊靭性値を測定した.弾性係数は,樹脂がほぼ硬化していれば,ほとんど変化せず,破壊靭性値は硬化条件に強く依存する結果となった.硬化状態との相関関係よりガラス転移温度が400K程度となっていれば,フラジリティーが小さい不均質の方が破壊靭性値が大きく向上することが判明した.次に溶融シリカ粒子を充填させたビスフェノール樹脂についても同様の検討を行った.この結果,ガラス転移温度が大きく,フラジリティーが小さい試料の方が,破壊靭性値が増加し,エポキシ樹脂単体の場合と同じ傾向が見られ,力学的特性との相関のある硬化状態を示すパラメータとしてガラス転移温度およびフラジリティーの有効性が確認された.さらにエポキシ樹脂および溶融シリカの破壊靭性値の温度・時間依存性について測定した.エポキシ樹脂・シリカ粒子充填エポキシ樹脂とも熱粘弾性特性から得られる温度.時間換算則に従うことが明らかとなった.またガラス転移温度が高く,フラジリティーが小さい試料の方がガラス転移温度付近の破壊靭性値が顕著に高くなることが判明した.さらに破壊靭性値の温度・時間依存性の測定結果に基づいてき裂を有する円筒の破壊の予測を行った.優れた力学的特性を得るためにはガラス転移温度およびフラジリテイーが有用であることから,それらのパラメータにより適切な硬化条件を選択することが可能であることを提案した.本研究はエポキシ樹脂およびエポキシ樹脂を母材とする粒子充填複合材料の力学的特性の長時間および広範囲な温度特性に及ぼす硬化状態の影響を明らかにすることを目的とし,本年度では特に室温における力学的特性と硬化状態との関係について検討した.まず試料としてエポキシ樹脂の中でも標準的なビスフェノールA形樹脂を選択して様々な温度,時間の硬化条件で試料を作成した.それぞれの試験片について動的粘弾性測定装置によって熱粘弾性特性を測定し,動的粘弾性係数のマスターカーブを同定し,ガラス転移温度,フラジリティーを決定した.ラマン分光測定によりガラス転移温度が硬化度を示すことを明らかにした.これにより,ほぼ硬化が飽和した後も均質性を示すフラジリティーが小さくなることがわかった.次に室温におけるエポキシ樹脂の力学的特性,すなわち弾性係数および破壊靭性値を測定した.弾性係数は,樹脂がほぼ硬化していればほとんど変化しないことがわかった.破壊靭性値は硬化条件に強く依存する結果となった.硬化状態との相関関係よりガラス転移温度が400K程度となっていれば,均質度を示すフラジリティーが小さくなる,すなわち不均質の方が破壊靭性値が大きく向上し,1.5倍程度まで増加することが判明した.これにより適切な硬化条件を選択することにより,大きな破壊靭性値の向上が期待できることが明らかとなった.次に溶融シリカ粒子を充填させたビスフェノール樹脂についても同様の検討を行った.

この結果,ガラス転移温度が大きく,フラジリティーが小さい試料の方が,破壊靭性値が増加し,エポキシ樹脂単体の場合と同じ傾向が見られ,力学的特性との相関のある効果状態を示すパラメータとしてガラス転移温度およびフラジリティーの有効性が確認された.さらにエポキシ樹脂の破壊靭性値の温度・時間依存性について測定を開始した.本研究はエポキシ樹脂およびエポキシ樹脂を母材とする粒子充填複合材料の力学的特性の長時間および広範囲な温度特性に及ぼす硬化状態の影響を明らかにすることを目的とした.試料としてエポキシ樹脂の中でも標準的なビスフェノールA形樹脂を選択して様々な温度,時間の硬化条件で試料を作成した.それぞれの試験片の熱粘弾性特性を測定し,ガラス転移温度,フラジリティーを決定した.ラマン分光測定によりガラス転移温度が硬化度を示すことを明らかにした.これにより,ほぼ硬化が飽和した後も均質性を示すフラジリティーが小さくなることがわかった.次に室温におけるエポキシ樹脂の弾性係数および破壊靭性値を測定した.弾性係数は,樹脂がほぼ硬化していれば,ほとんど変化せず,破壊靭性値は硬化条件に強く依存する結果となった.硬化状態との相関関係よりガラス転移温度が400K程度となっていれば,フラジリティーが小さい不均質の方が破壊靭性値が大きく向上することが判明した.次に溶融シリカ粒子を充填させたビスフェノール樹脂についても同様の検討を行った.この結果,ガラス転移温度が大きく,フラジリティーが小さい試料の方が,破壊靭性値が増加し,エポキシ樹脂単体の場合と同じ傾向が見られ,力学的特性との相関のある硬化状態を示すパラメータとしてガラス転移温度およびフラジリティーの有効性が確認された.さらにエポキシ樹脂および溶融シリカの破壊靭性値の温度・時間依存性について測定した.エポキシ樹脂,シリカ粒子充填エポキシ樹脂とも熱粘弾性特性から得られる温度.時間換算則に従うことが明らかとなった.またガラス転移温度が高く,フラジリティーが小さい試料の方がガラス転移温度付近の破壊靭性値が顕著に高くなることが判明した.これにより適切な硬化条件を選択することにより,室温だけでなく,温度・時間特性についても大きな破壊靱性値の向上が期待できることが明らかとなった.
癌細胞を特異的に攻撃する放射線増感剤の研究

本研究は放射線治療の基礎・改良に関する2つの大きな目標を遂行し、4年間で17の原著論文発表等多くの成果を挙げてきた。目標ごとに成果の概要を述べる。1「正常細胞に比べ癌細胞に高い親和性を示す、Hsp90蛋白の阻害剤(geldanamycin, 17-AAG)を用いて、放射線増感を計る」この課題では主に17AAGの増感剤としての有用性を、細胞レベル、動物レベルで証明した。人前立腺癌、肺癌細胞では確実にX線による増感が起こるが、人正常細胞では増感が見られなかった。癌細胞での増感の原因は17AAGによるDNA二重鎖切断修復の阻害であること、2つの代表的な修復系のうち、相同組換え修復が特に影響を受けていること、修復蛋白のうちBRCA2,Rad51の関与が大きいことが示された。(論文の例:Noguchi et al 2006)2「放射線損傷修復機構のうち細胞周期のS後期、G2に選択的に働くHomologous recombinationrepair(HRR)の抑制により活発に成長しているがん細胞を放射線で特異的に攻撃する」この課題では、最近のRNA干渉技術を用い、HRR関連の代表的蛋白であるBRCA2の蛋白抑制に成功し、それをガン細胞に導入することで、細胞レベル、動物レベルでの放射線増感に成功した。機構的には、BRCA2のsmall interference RNA(siRNA)が、HRR修復系のみを阻害し、他の修復系(例えば非相同末端結合)には影響しないことも示された。(論文:Yu et al 2008)これらの戦略はX線のみならず、重粒子線との併用でも有効さが最近示され、臨床応用への展望が期待されるとともに、より有効な放射線増感剤を探る研究は継続している。1.正常細胞に比べ癌細胞に高い親和性を示すHeart shock protein(HSP)90蛋白の阻害剤を用いた実験:HSP90阻害剤で毒性が低いとされるgeldanamycin(GA)の類似体の17-allylamino-17-demethoxygeldanamycin(17AAG)を用い、癌細胞、正常細胞での毒性試験を行った。その結果17AAG濃度100nM付近が最適と確認した。この濃度でX線照射による増感作用を検討、ある種の肺癌細胞(SQ5)で明らかな増感を認めた。それに反し、同条件でも膵臓癌の細胞(BxPC)ではほとんど増感が観測されず、放射線増感は、癌細胞の由来に関係していることが示唆された。さらに正常細胞では17AAGの増感は最小であることも確認できた。現在は他のHSP90阻害剤である、deguelin,SH-6等の毒性試験、増感作用のスクリーニングを行っている。さらにGA系の薬品が、いかに増感作用を示すかの機構解明のため、X線照射後のDNA二重鎖切断修復の度合いをガンマH2AX等の手法を用い調べているが、現在のところ、この修復系のうち、非相同末端結合は薬品投与後もほぼ正常であることを確認した。また非相同末端結合修復欠陥細胞を用いた実験では,100nM 17AAG投与後、やや増感が観測されたことから、相同組み換え修復系が阻害されている可能性が浮上し、現在確認を行っている。これらの結果は現在学会発表、投稿準備中である。2.RNA干渉を用いた放射線増感実験:非相同末端結合修復に関与する蛋白DNA ligaseIVのsiRNAをデザインし、それを用いてX線による放射線増感をまず正常ヒト細胞で確認した。この結果と染色体、免疫染色による修復阻害も含めての論文は現在審査中である。

(以上の他、2論文投稿・審査中)今年度は放射線増感剤のうち、癌特異性があるとされるHSP90阻害剤geldanamycin系薬品の増感作用について詳しく検討した。これ以外にもsiRNAを用いた増感を実験中である。放射線抵抗性である肺癌細胞SQ-5、前立腺癌細胞DU145においてHsp90阻害剤17-AAGとの併用により放射線増感効果が認められた。この放射線増感効果をもたらす細胞死の一原因としてDNA二重鎖切断修復(DSB)の阻害が両者の細胞とも特に初期の修復(照射後6時間以内)で見られ、DU145細胞はより大きな修復阻害が認められた。さらにDSB修復経路の1つであるnon-homologous endjoining(NHEJ)経路への17-AAGの影響をNHEJ機構に関わるタンパクの1つであるDNA-PKcsのリン酸化について調べると、SQ-5細胞において17-AAGの投与によりDNA-PKcsのリン酸化の消失に遅れが観察された。また、17-AAGは細胞周期にも影響を及ぼし、DU145細胞においてG2-M期での停止が観察された。以上から放射線と17-AAGの併用は放射線抵抗性癌に対してDSB修復阻害に起因した放射線増感効果を誘導することが示唆される。さらに野生型のIGF-IRをHeLa癌細胞に過剰発現させた細胞(HeLa-IGF-IR)では、HeLa細胞に対し放射線抵抗性であることが示されたが、17-AAGを加えると、抵抗性を失って放射線感受性になった。17-AAGにより、HeLa-IGF-IR細胞は成長とspheroid formationが抑制され、アポトーシスや老化様増殖停止が促進され、Hsp90とHsp70発現量が増加した。17-AAGとX線6Gyと併用すると、PARPとIGF-IR発現量は減少し、γ-H2AX、DNA-PKcs、p-ATMのfoci数が減少することを確認した。照射後24時間で、細胞はG2-M期に停止することがわかった。これらの結果より、IGF-IRを過剰発現しているような腫瘍に対し、Hsp90阻害剤は、有効な放射線増感剤になる可能性があることを示唆している。(論文執筆中)放射線抵抗性の癌細胞SQ-5、DU145でHSP90阻害剤17-AAGとX線の併用療法により放射線増感効果を確認した。他方ヒト正常細胞では増感が観察されなかった。増感効果をもたらす細胞死の一原因としてDNA二重鎖切断修復(DSB)の阻害が両癌細胞とも、特に初期の修復において観察されたが、正常細胞では修復阻害が観られなかった。さらにDSB修復経路の1つであるHomologousrecombinationrepair (HRR)経路への17-AAGの影響を調べ、その主要蛋白であるRad51,BRCA2が17AAG濃度依存的に抑制されていること、細胞照射後、Rad51のフォーカス出現が著しく遅れることを発見した。もう一つのDSB修復系である、非相同末端結合への17AAGの影響は観察されていない。また免疫沈降法による観察から、BRCA2が17AAGのターゲットになり、その後Rad51に影響を与えるという知見も得た。以上の研究は論文として発表され(Noguchi et al.2006)、放射線と17-AAGの併用は放射線抵抗性癌に対してDSB修復阻害に起因した放射線増感効果を誘導することと、その分子メカニズムの一端が解明された。
ねじれのないアーベル群の研究

アーベル群の見地からの研究。準同型像,pure subgroup,直和という三つの演算について閉じている階数有限なねじれのないアーベル群のクラスの特徴づけ、クラス相互間の関係についていくつかの結果が得られた。特にHom(G.Σ(【P^(50)】))がすべての素数pについてねじれ群になるGの作るクラスと、いわゆるバトラー群のクラスとの関係を明らかにした。解析的,幾何学的,グラフ論的な見地からのサポートも多かった。
高密度粉体の非線形レオロジーに関する数値的・理論的研究

固体地球科学や化学工学などにおいて重要な、高密度粉体の流動を記述する法則(レオロジー)を理論とシミュレーションによって解明した。とくに、降伏応力発生に伴う2次相転移(ジャミング転移)に伴う臨界現象に注目することにより、高密度粉体レオロジーを臨界現象の理論で記述することに成功した。さらに粒子の協同運動を定量化し、その相関員がベキ的に成長していくこと、およびレオロジーヘの影響を解明した。本研究課題の目的は、地球惑星科学や粉体工学などにおける重要な未解決課題である高密度粉体のレオロジー特性を第一原理的に解明することである。これまで高密度の粉体レオロジーは主に土木工学的な経験則が知られているのみであり、関与する要素を出来る限り制御して単純な法則を抽出するという物理的なアプローチは皆無であった。このような状況を踏まえ、平成19年度においては、系統的な制御下におけるレオロジーと摩擦特性を粒子シミュレーションによって現象論的に確立した。より具体的には、粉体工学分野で確立された相互作用モデルを用いて定常せん断シミュレーションを実行した。とくに空間不均一構造を排除し、一定体積条件下においては密度とせん断率を、一定圧力条件下においては圧力とせん断率を変数として、レオロジー特性を系統的に解明した。主な結果は、1.粉体層の動摩擦係数はせん断率に比例するある無次元数(Savage数)のみによって記述され、正の非整数ベキ依存性を示す。2.一定体積条件下では、ある臨界密度を境として降伏応力が発生する。これはジャミング転移と呼ばれる相転移に起因している。3.臨界密度においてはせん断応力・圧力ともにせん断率について非整数のベキ的依存性をもつ。4.様々なレオロジー特性が臨界現象的なスケーリング則に従う。これらの結果は、高密度粉体のレオロジーが、ジャミング密度という臨界点の動的特性から理解できる可能性を強く示唆しており、高密度粉体レオロジーが臨界現象の理論を用いて統一的に理解できることを期待させるものである。本研究課題の目的は、高密度の粉体レオロジー特性を統計物理の観点から理解することである。すなわち、関与する要素を出来る限り制御して単純な法則を抽出するというアプローチをとる。その目的のために粒子シミュレーションをフル活用し、様々な状況下におけるレオロジーを計算的に解明した。その結果明らかになったことは、高密度粉体レオロジーの核心には「ジャミング転移」と呼ばれる臨界現象が存在することである。これは「マクロ粒子系がある閾値密度より上で剛性を獲得する」転移であるが、様々な研究により臨界現象であることが分かりつつある。実際その臨界性を反映して、高密度粉体レオロジーにおいても臨界現象的なスケーリング則が成立することが本研究において見出された。ここでオーダーパラメターはせん断応力であり、有意な変数は密度と流動速度勾配である。臨界密度を境にして流動速度勾配ゼロ(=静止状態)でも非ゼロの応力が残るさまは、強磁性転移において臨界温度を境にして外部磁場ゼロでも非ゼロ磁化が発生することによく似ている。さらにこのスケーリング則に現れる指数は、相関距離の発散を記述する臨界指数に関連付けられる。このことはジャミング転移点が臨界点であることをより強く証拠づけるものである。他方、それらの臨界指数が粉体粒子間の相互作用に依存することも本研究において発見された!このことはジャミング転移の臨界指数が(通常の臨界現象の意味では)普遍的でないことを意味し、ジャミング臨界点の何らかの意味での異常性を示すものである。この事実を明示的に特徴づけたという点において、本研究は高く評価されている。
自閉性障害児の認知特性に配慮した集団体育指導に関する研究

目的本研究は,自閉性障害児(以下AD児)の認知特性に配慮した手がかりの導入により,自立的かつ意欲的に活動に取り組める指導プログラムを開発し,その効果を検証することを目的とした。方法指導プログラムの配慮事項は,(1)視覚手がかりの工夫,(2)物理的環境の改善,(3)学習機会の保障,(4)介入方法の工夫であった。研究1)オリジナルの準備体操を課題分析し45区分に分けた。知的障害を併せ有する自閉症児Aの準備運動場面をVTRに記録し,区分ごとに視線を向けることと,反応の有無について記録した。第一期を教師による示範とし,第二期を教師による示範VTRを液晶プロジェクターで大きく提示したものとし,それぞれを比較した。研究2)前述の配慮事項をふまえ,サーキット運動を断続的に15セッション実施し,毎回の全児童17名(半数はAD児)の周回数と5段階に設定した課題ごとの技能レベルを記録した。結果及び考察研究1)第一期と第二期とでは視線と反応に差は見られなかった。プロジェクターによる提示は,児童にとってより視線を向けやすい環境と考えたが,対象児にとっては第一期の音声言語による指示が手がかりとして有効であったため,差が出なかったものと考える。研究2)セッション開始時と終了時では,平均周回数はAD児群が3.2周から6.9周に増加し,MR児群が3周から6周に増加した。周回数の推移を障害群別に比較したところ,AD児は他の知的障害児よりも周回数が安定し,増加を続けるという傾向が見られた。また,多くの児童に技能の向上が見られた。これらはAD児にとって分かりやすい手がかりを保障したことによるものと考える。今後の課題研究1に関しては,VTRによる記録方法に改善の余地があり,より精度の高い記録方法の検討が必要であった。研究2に関しては,周回数の増加に影響を及ぼした具体的な要因について詳細な検討の必要性が残された。
宗教理論の思想史的再検討を踏まえた現代的宗教思想研究の条件と可能性を巡る研究

本研究は、狭義の宗教学において展開してきた自己反省を踏まえ、現代における宗教思想研究の可能性を問うものである。そのために、自覚的に学際的な観点から、つまり狭義の宗教学に限定することなく、近世以降、特に近代以降に歴史学、哲学・思想史、社会学、人類学、民俗学、心理学等の分野で生み出されてきた、「宗教」という事象についての理論化を、その成立・展開・受容にかかわる思想史的文脈において検討し、さらに特定の宗教的伝統の自己反省から生まれた理論化(神学、宗学、教学等)も考慮する。以上に基づき、宗教研究を新たに構築していくための諸条件を明らかにし、これから必要とされる宗教(思想)研究の形式と内容を構想する。
単純ヘルペスウイルス感染防御におけるランゲルハンス表皮細胞の役割

単純ヘルペスウイルス(HSV)の感染に際して宿主は,非特異的防御機構と特異的防御機構のそれぞれを動員し, HSVの体内よりの排除や感染よりの回復にあたるが,中でもT細胞による細胞性免疫機構はHSVに対する抵抗性において中心的役割を果たすものとして広く研究されてきた.また一方では,細胞性免疫反応の開始時にT細胞へ抗原を提示するいわゆるaccessory cells(皮層ではランゲルハンス細胞;LC)が不可欠であるとされている.しかしながらこのような抗原提示細胞の機能がT細胞による細胞性免疫反応を介し, HSVの感染過程にどのような影響を与えるかについてはいまだ明らかではない.この研究では,マウスの免疫脾細胞と表皮細胞を用い,リンパ芽球化反応およびヌードマウスへの移入実験を行なってLCのHSV感染に対する抵抗性における役割について検討した.さらにLCはUVに感受性が高いので, UV照射がHSV感染の病原性に及ぼす効果をマウスモデルを用いて調べた.その結果, LCはin vitroでHSV抗原提示能をもち, in viroの皮膚HSV感染の制御に重要な役割を果たすこと,そしてLCのin vitroでの副細胞の機能はUV照射によって一過性に抑制され,それは表面Ia抗原の減少と平行していることがわかった.更に受身移入実験から, HSV抗原に対する免疫の2次応答に際してUV照射によりLC機能が抑制されることで, HSVの感染経過が影響されることが示された.同時に, UVはHSV初感染の経過にも影響することが示されたが,これにはHSV抗原に対する1次応答に際してのLCの機能の抑制も一因をなしたかもしれない.しかし, LC機能の抑制それ自身がHSV初感染に直接影響を及ぼすかどうかは更に研究の余地がある.単純ヘルペスウイルス(HSV)の感染に際して宿主は,非特異的防御機構と特異的防御機構のそれぞれを動員し, HSVの体内よりの排除や感染よりの回復にあたるが,中でもT細胞による細胞性免疫機構はHSVに対する抵抗性において中心的役割を果たすものとして広く研究されてきた.また一方では,細胞性免疫反応の開始時にT細胞へ抗原を提示するいわゆるaccessory cells(皮層ではランゲルハンス細胞;LC)が不可欠であるとされている.しかしながらこのような抗原提示細胞の機能がT細胞による細胞性免疫反応を介し, HSVの感染過程にどのような影響を与えるかについてはいまだ明らかではない.この研究では,マウスの免疫脾細胞と表皮細胞を用い,リンパ芽球化反応およびヌードマウスへの移入実験を行なってLCのHSV感染に対する抵抗性における役割について検討した.さらにLCはUVに感受性が高いので, UV照射がHSV感染の病原性に及ぼす効果をマウスモデルを用いて調べた.その結果, LCはin vitroでHSV抗原提示能をもち, in viroの皮膚HSV感染の制御に重要な役割を果たすこと,そしてLCのin vitroでの副細胞の機能はUV照射によって一過性に抑制され,それは表面Ia抗原の減少と平行していることがわかった.更に受身移入実験から, HSV抗原に対する免疫の2次応答に際してUV照射によりLC機能が抑制されることで, HSVの感染経過が影響されることが示された.同時に, UVはHSV初感染の経過にも影響することが示されたが,これにはHSV抗原に対する1次応答に際してのLCの機能の抑制も一因をなしたかもしれない.しかし, LC機能の抑制それ自身がHSV初感染に直接影響を及ぼすかどうかは更に研究の余地がある.〔研究目的〕単純ヘルペスウイルス(HSV)感染の場となる表皮内にはIa抗原陽性で、抗原提示能を有するランゲルハンス細胞が存在する。この細胞のHSV感染に対する防御機構における役割を明らかにすることを目的とする。〔研究成果〕1.ナイロンウール通過性の脾細胞は、表皮細胞と紫外線不活化したHSVの両者を加えた場合にのみ、有意の【^3H】-thymidineの取り込みを示した。この反応は、表皮細胞中のIa抗原陽性細胞を除去すると消失した。2.到死量のHSVを側腹部皮内に接種されたヌードマウスに、表皮細胞および紫外線不活化HSVを加えて培養された脾細胞を移入すると、帯状皮疹の形成はほぼ完全に抑制され、マウスは回復した。3.表皮細胞および紫外線不活化HSVを加えて培養された脾細胞を移入されたマウスでは、移入後1日目より皮膚のHSVは減少し始め、7日目には検出されなくなった。表皮細胞を欠く条件下で培養された細胞を移入された群では、HSVの排除は遅れ、帯状皮疹出現後に排除された。4.表皮細胞および紫外線不活化HSVを加えて培養された脾細胞を、抗Lyt1,2抗体と抗Lyt2.2抗体と補体で処理した後に移入すると、抗Lyt2.2抗体と補体で処理した細胞の方がより少ない移入量で有効であった。〔考察と今後の研究の展開〕以上の研究結果から、紫外線照射等によるランゲルハンス細胞の機能低下が、HSVの排除過程を障害し、再発病変の出現あるいは皮膚病変の重症化につながる可能性があると考えられる。今後は受身移入の実験を用いて感染防御におけるランゲルハンス細胞の役割の解析をすすめる。
ハプテン、殊に低分子ペプチドの新しい超高感度測定法の開発と応用

近年、新しいペプチドが次々と発見されてきたが、これらの生体内濃度は低く、高感度な測定が求められている。従来から、ペプチドなどのhaptenは主として競合ラジオイムノアッセイにより測定され、感度はfemtomoleレベルであった。そこで、ペプチドなどのhaptenをattomoleレベルで測定する新しい非競合イムノアッセイ(2点結合免疫測定法)の開発を試みた。〈方法〉2種類の非競合エンザイムノアッセイについて検討した。(1)ペプチドをビオチン化し、ビオチン化ペプチドを抗ペプチドIgG不溶化固相上にトラップする。固相を洗浄し、他のビオチン化物質を除いた後、ビオチン化ペプチドを固相より酸性条件下で溶出する。溶出したビオチン化ペプチドを西洋ワサビ・ペルオキシダ-ゼ標識抗ペプチドFab'とストレプトアビジン不溶化固相を用いて測定する。(2)(1)と同様に抗ペプチドIgG不溶化固相から溶出したビオチン化ペプチドとDNP標識フルオレセインジスルフィド結合ウシ血清アルブミン抗ペプチド抗体を反応させ、生成した複合体を抗DNP抗体不溶化固相上にトラップして、固相を清浄する。固相上のビオチン化ペプチドとβーDーガラクトシダ-ゼ標識アビジンを反応させた後、固相を清浄する。DNPーリジンにより、複合体を固相から溶出して抗フルオレセイン抗体不溶化相上に転移させ、固相を洗浄する。最後にメルカプトエチルアミンにより複合体を固相から溶出して抗IgG抗体不溶化固相に転移させ、固相に結合したβーDーガラクトシダ-ゼ活性を測定する。〈結果〉(1)の方法により10amol、(2)の方法によりlamolのアルギニン・パゾプレッシン、αー心房性ナトリウム利尿ホルモン、アンギオテンシンIなどが測定できるようになった。また、これらの方法で障害となる試料中のたんぱく質は分子篩により除去し、血漿などに含まれる低濃度のペプチドを濃縮することなく測定できるようにした。近年新しいpeptideが次々と発見されてきたが、生体内濃度は低く、高感度な測定法の開発が求められている。従来から、peptideなどのhaptenはcompetitive immunoassayにより測定され、感度はfemtomleレベルである。そこで、peptideなどのhaptenをattomoleレベルで測定するためのnoncompetitive enzyme immunoassayの開発を試みた。〈方法〉2種類のnoncompetitive enzyme immunoassayについて検討した。(1)peptideをビオチン化して、ビオチン化peptideを抗peptide IgG不溶化固相上にトラップする。固相を洗浄し、他のビオチン化物質を除いた後、ビオチン化peptideを固相より酸性条件下で溶出する。溶出したビオチン化peptideを西洋ワサビ・ペルオキシダ-ゼ標識抗peptide Fab'とアビジン不溶化固相を用いて測定する。(2)ビオチン化peptideを抗peptide IgG不溶化固相から溶出するまでは(1)と同じであるが、溶出したビオチン化peptideをβーDーガラクトシダ-ゼ標識アビジンと抗peptide IgG不溶化固相を用いて測定する。〈結果〉(1)方法(1)により10amolのアンギオテンシンI、10amolのバゾプレッシン、5amolのαー心房性ナトリウム利尿ペプチドが測定できるようになった。しかし、これ以上の高感度化は不可能であった。(2)方法