hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模タンパク質構造予測による顧みられない熱帯病創薬標的タンパク質選定の効率化

これは利用者に少数のタンパク質セットから、標的として好ましいタンパク質を選択してもらい、その情報を利用してランキング学習や適合性フィードバックを用いることでランク予測モデルを構築し、全タンパク質をランク付けして利用者にとって望ましいタンパク質を自動的に抽出するものであり、4回程度のフィードバックで上位のアイテムについては0.9を越える適合率を達成した。また、これらのシステムを創薬研究者が寄生原虫の株間の変異情報を立体構造上で確認し,その影響を判断できるように選定を支援するWebシステムと共に既に公開されているiNTRODBの一部として実装することで、インターネットとWebブラウザを用いてのシステム利用を可能とした。本研究では顧みられない熱帯病の病原体の一つであるトリパノソーマ寄生原虫Trypanosomacruziの全タンパク質についてゲノムワイドにタンパク質立体構造予測の一つであるホモロジーモデリングを用いて3次元の予測構造モデルを構築し、それらを参照するためのWebインタフェースを開発することで、標的選定の際にタンパク質構造を参照しながらの検討を可能とした。また、情報量の増大によりシステムが使いづらくなる問題に対して、機械学習手法の一つであるランキング学習を用いることで標的選択を効率化する手法を開発した。今後はまず初年度に行う予定であったポケット領域の予測などを行い、必要なデータの構築を優先する。また、予測立体構造モデルの構築についても、プロトコル、パイプラインの再検証を行い、現在よりもより多くのタンパク質についての予測立体構造モデルの構築を目指す。インターフェースの改良については、ランキング学習による自動ランク付け手法を現在のwebシステムであるiNTRODBに組み込み、一般の利用者でも容易に利用が可能となるようにすると同時に、ポケットの位置やモデルのクオリティを仮想3次元空間上で確認可能とするシステムの開発を行う。当初の計画で予定した機能についてはポケット領域情報の提供を除いて全て達成されている。そのため、進捗状況に書かれたとおり、今後は利用者らと十分なコミュニケーションをとることで、より良いユーザインタフェースの開発を行い、またデータの定期的な更新が可能となるようにシステムの開発、メンテナンスを行う予定である。バイオインフォマティクス当初予定していた大量の計算資源を必要とするゲノムワイドなタンパク質ポケット領域の予測を当該年度には行なわなかったため、予定した計算機使用料(TSUBAME2.5使用料)を使用しなかったことが理由である。当初の予定通り創薬標的タンパク質選定を効率化するためのシステムの開発が完了しつつ有るが、本研究に関する対外発表がまだ十分に行われておらず、論文化のための費用、投稿料等が必要となるため。次年度に大量の計算資源を必要とするゲノムワイドなタンパク質ポケット領域の予測を行うため、その際の計算機使用料(TSUBAME2.5使用料)として使用する。論文化のための英文校正費用、投稿料を予定。
PPARγアンタゴニストの閉塞性睡眠時無呼吸症治療薬としての可能性の検討

HX531と同様な機能を有するアンタゴニストであるクレンブテロールをラットに投与し,咬筋量の変化を調べたところ,クレンブテロール経口投与群の体重は,対照群と同様に21日目まで一貫して増加したが,咬筋筋繊維の最小直径は14日目以降増加が停止した。対照群では咬筋筋繊維最小直径も増加し続けた。14日目以降の咬筋の肥大をクレンブテロールが抑制させる働きを有することが確認され,従って咬筋の筋量調節にも関わるクレンブテロールは睡眠時無呼吸症候群の治療薬として使用出来る可能性があることが示唆された。またクレンブテロールの咬筋肥大抑制における作用機序の1つにIGF-1の発現量増加があると考えられた。HX531と同様な機能を持つアンタゴニストであるクレンブテロールをラットに投与し、咬筋の筋量に与える影響を調べた。雄性ウイスター系ラット89週齢に3、7、14、21日間30μg/mlのクレンブテロールを経口投与し、コントロール群には純水を投与した。投与終了後、すべてのラットはエーテル麻酔下で放血致死させ咬筋を摘出しその重量を測定した。組織学的解析用の咬筋標本は4%パラホルムアルデヒド中で固定した。ラット右咬筋のほぼ中央部付近で厚さ10μmの凍結切片を製作した。NADH-TR染色により筋繊維タイプIIX/AとIIBを可視化し、筋繊維最小直径を測定した。1匹のラットの50本の繊維の最小直径を計測しその平均値をそのラットの代表値として用いた。1群に5匹のラットを用いた。統計学的解析にはTukeyの方法およびMann-Whitneyの方法を用いた。ラットの体重は両群で徐々に上昇したが実験期間を通して両群の間に有意差は無かった。しかし、投与開始3日目から21日目のクレンブテロール群の咬筋重量はコントロール群と比較して28%46%(p<0.01)増加した。クレンブテロール群の咬筋は投与開始3日目から14日目までの間で32%(p<0.01)増加したが14日目から21日目の間では増加しなかった。14日目から21日目の間に筋繊維の肥大が停止を確認するため、タイプIIA/XとIIBの筋繊維の最小直径を測定した。クレンブテロール群のタイプIIA/XとIIB繊維の最小直径は両者とも14日目と21日目の間で統計学的に有意な差は無かった。以上の結果からクレンブテロール投与は14日目までラット咬筋の肥大を引き起こすが、14日目以降は肥大が停止すること。及び、クレンブテロールは、口腔周囲筋の一種である咬筋の筋量を調節可能であり、睡眠時無呼吸症の治療薬として使用できる可能性があることを示した。HX531と同様な機能を有するアンタゴニストであるクレンブテロールをラットに投与し,咬筋量に与える影響を調べた。雄性ウィスター系ラット8-9週齢に3,7,14,21日間30マイクログラム/mLのクレンブテロールを経口投与し,コントロール群には純水を投与した。投与終了後,すべてのラットはエーテル麻酔下で放血致死させ咬筋を摘出し,その重量を測定した。組織学的解析用の咬筋標本は4%パラホルムアルデヒドにて固定した。ラット右咬筋の中央部付近の凍結切片を作成した。NADH-TR染色により筋繊維タイプIIX/AとIIBを可視化し,筋繊維最小直径を測定した。ラット1匹あたり50本の筋繊維の最小直径を計測し,その平均値をその個体の代表値として用いた。ラットの体重は両群で徐々に上昇したが実験期間を通して両群間に有意差は無かった。しかし投与開始3日目から21日目のクレンブテロール群の咬筋重量はコントロール群と比較して28-46%増加したが14日目から21日目の間では増加しなかった。14日目から21日目の間に筋繊維肥大の停止を確認するため,タイプIIX/AとIIBの筋繊維の最小直径を測定した。クレンブテロール群のタイプIIX/AとIIBの筋繊維の最小直径は両者とも14日目と21日目の間で統計学的有意差は無かった。以上の結果からクレンブテロール投与は14日目までラット咬筋の肥大を誘発するが,14日目以降は肥大を停止させることが示唆された。またクレンブテロールは口腔周囲筋の1つである咬筋の筋量の調節が可能であり,睡眠時無呼吸症の治療薬として使用できる可能性があることが分かった。本研究の目的は、高脂肪食を摂取させて肥満したラットに、PPARγのアンタゴニストであるHX531を投与し、咬筋、顎二腹筋、舌外筋、舌内筋などの口腔周囲筋群の脂肪の蓄積に肥大を抑制することにより、上気道体積の減少を抑制しOSAの治療薬として使用可能かどうかを検討することである。HX531と同様な機能を有するアンタゴニストであるクレンブテロールをラットに投与し、咬筋量の変化を調べたところ、クレンブテロール経口投与群の体重は、対照群と同様に21日目まで一貫して増加したが、咬筋筋繊維の最小直径は14日目以降増加が停止した。

対照群では咬筋筋繊維最小直径も増加し続けた。14日目以降の咬筋の肥大をクレンブテロールが抑制させる働きを有することが確認され、従って咬筋の筋量調節にも関わるクレンブテロールは睡眠時無呼吸症候群の治療薬として使用出来る可能性があることが示唆された。次いでクレンブテロールが口腔周囲筋の筋量調節するメカニズムについて解析を行った。咬筋におけるインスリン様増殖因子(IGF-1)の発現量が著しく増加した。またマイオスタチン発現量はクレンブテロール投与により顕著な変化は見られなかった。そこでIGF-1をターゲットとするmicroRNAであるmiR-206mimicをクレンブテロールと同時に投与すると、14日目から21日目の間の筋肥大がやや回復した。これより、クレンブテロールの咬筋肥大抑制における作用機序の1つにIGF-1の発現量増加があると考えられた。さらに、咬筋が肥大すると気道容積が減少し、これにより睡眠時無呼吸症候群が発症することを確認するために、咬筋肥大と気道容積変化の関係の解析を試みた。マイクロCT画像の三次元立体構築による気道容積の測定を行なったが、個体差が非常に大きく、両者の明らかな関係を示すことはできなかった。HX531と同様な機能を有するアンタゴニストであるクレンブテロールをラットに投与し,咬筋量の変化を調べたところ,クレンブテロール経口投与群の体重は,対照群と同様に21日目まで一貫して増加したが,咬筋筋繊維の最小直径は14日目以降増加が停止した。14日目以降の咬筋の肥大をクレンブテロールが抑制させる働きを有することが確認され,従って咬筋の筋量調節にも関わるクレンブテロールは睡眠時無呼吸症候群の治療薬として使用出来る可能性があることが示唆された。またクレンブテロールの咬筋肥大抑制における作用機序の1つにIGF-1の発現量増加があると考えられた。高脂肪食を与えたラットにクレンブテロールを投与した実験を行ったが,マイクロCTスキャナが故障し長期間使用できなかったために,マイクロCT撮影および三次元再構築による比較解析が遅れている。従って平成25年度の成果であるクレンブテロールの咬筋肥大促進が,既に肥満により肥大したラット個体にどのように作用するかのデータが充分に確保できていない。しかも咬筋重量や筋繊維の最小直径は,肥満個体においてはクレンブテロール群とコントロール群間で有意差は現在のところ認められず,三次元的解析により結果を明確化したいところである。医歯薬学マイクロCTスキャナの機能が十全でなかったために三次元的解析の結果の蓄積が不十分なのでマイクロCT撮影と三次元立体構築データ解析を第一として進めて行く。またマイクロCTに依存しない結果の比較解析を同時に進行させる。咬筋重量,筋繊維の最小直径の計測に加え,口腔内の空間の容積を直接計測する方法を開発する。グリセリンなど粘性の高い液体を口腔内に詰め,その体積を計測する方法等を検討中である。また咬筋筋重量の調節に関与していると考えられるマイオスタチン,インスリン様増殖因子の発現や,脱メチル化酵素群であるHDAC4, TET1,2,3さらにいくつかのmicroRNAの発現解析も進めていく予定である。HX531と同様な機能を持つアンタゴニストであるクレンブテロールをラットに投与し、口腔周囲筋の一種である咬筋の重量、筋繊維直径に与える影響を組織化学的方法により調べた結果、クレンブテロールには口腔周囲筋の一種である咬筋の筋量を調節可能であり、睡眠時無呼吸症の治療薬として使用できる可能性があることを示した。しかし、高脂肪食を摂取させたラットへの投与までには至らなかったので、やや遅れていると自己評価した。
遠赤外レ-ザ法によるMHDプラズマの電子密度・導電率の揺らぎ測定法の開発

電磁流体力学(MHD)発電は、従来の蒸気タ-ビン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため、世界各国で積極的に開発が進められているが、現在、MHD発電法で最も大きな問題とされているのは、発電時に発生する出力電圧・電流の揺らぎである。発電出力の揺らぎに直接関係するのはチャネル内プラズマの電子密度と導電率の揺らぎであるが、電子密度と導電率の高精度測定法として遠赤外レ-ザを用いた方法が開発されてきた。本研究では、遠赤外レ-ザ法の光学系を改良し、従来不可能であった電子密度と導電率が同時に計測できる光学系を設計した。この新しい光学系をカリウムシ-ド灯油燃焼ガスプラズマに適用して実験的研究を行い、同方法の有効性を実証した。本研究で得られた成果を以下に述べる。1.電子密度と導電率の同時測定を可能とするため、従来用いられてきたマイケルソン干渉計の信号ア-ムに、ビ-ムスプリッタを追加した新しい光学系を設計した。レ-ザビ-ムの検出器として、応答速度は遅いが、取扱が容易なパイロ素子を用い、灯油燃焼型MHDチャネルで得られたプラズマを対象として実験的研究を行った結果、本光学系により電子密度と導電率が測定できることが実証できた。2.レ-ザ検出器として100kHzまで測定可能なショットキィバリアダイオ-ドを用いた実験を行った。これにより、MHDチャネル内の電子密度の揺らぎの測定に成功したが、MHDチャネル内の電子密度の揺らぎを測定した例は過去になく、本研究で初めて達成された高度な計測技術である。電磁流体力学(MHD)発電は,従来の蒸気タ-ビン方式の火力発電と比較して高い発電効率が期待できるため、世界各国で積極的に開発が進められているが、現在、MHD発電法で最も大きな問題とされているのは、発電時に発生する出力電圧・電流の揺らぎである。この新しい光学系をカリウムシ-ド灯油然焼ガスプラズマに適用して実験的研究を行い、同方法の有効性を実証した。本研究において、現在までに得られた結果を以下に述べる。2.遠赤外レ-ザビ-ムの干渉波位相と透過率の時間方化は、AD変換器を介してパ-ソナルコンピュ-タにより解析され、電子密度と導電率が計算された。透過率から導電率を計算する際には、プラズマによる遠赤外レ-ザビ-ムの屈折を考慮する必要があったが、プラズマ密度と屈折によるビ-ム広がりとの関係を実験的に明らかにすることができた。さらに、AD変換部のハ-ドウェア、および電子密度・導電率計算処理ソフトウェアを製作した。

発電出力の揺らぎに直接関係するのはチャネル内プラズマの電子密度と導電率の揺らぎであるが、電子密度と導電率の高精度測定法として遠赤外レ-ザを用いた方法が開発されてきた。本研究では、遠赤外レ-ザ法の光学系を改良し、従来不可能であった電子密度と導電率が同時に計測できる光学系を設計した。この新しい光学係をカリウムシ-ド灯油燃焼ガスプラズマに適用して実験的研究を行い、同方法の有効性を実証した。本年度は、昨年度に完成した上記システムを発展させ、以下の成果を得た。1.従来,遠赤外レ-ザ光源としては炭酸ガスレ-ザ励起メタノ-ルレ-ザを使用してきた。同レ-ザは発振波長が100600nmの間で変更できる特徴がある反面、出力が小さい、ガウシアンビ-ムが得にくい、などの欠点を有する。本年度はより安定した計測システムの確立を目的とし、シアンレ-ザを構築した。本レ-ザからは高出力で良質の遠赤外レ-ザビ-ムが得られ、このレ-ザを用いて電子密度の測定ができる事が示された。2.昨年度はレ-ザ検出器として応答速度の遅いパイロ素子を用いたが本年度は検出器に100kHZまで測定可能なショットキィバリアダイオ-ドを用いた。これにより、MHDチャネル内の電子密度の揺らぎの測定に成功したが、MHDチャネル内の電子密度の揺らぎを測定した例は過去になく、本研究で初めて達成された高度な計測技術である。
「農村来住者」の定着状況と地域内での社会関係に関する実証的研究

(1)資料等の分析による全体的把握国内の社会移動および農村生活などに関する文献・資料等、また国、地方自治体の資料等を収集・分析した結果、農村来住者の定着を左右する大きな要因としては、人口増加・定着等を目的とした定住促進事業が地域社会のなかで果たす実質的な機能が挙げられる。事業内容別の類型化をすれば、居住、結婚出産、生業(特に農家)などの情報提供などが挙げられるが、実際には情報量が不十分であるなど、行政が当初設定した効果をあげられずにいる場合も多く、高まる「田舎暮らし」ニーズとのギャップを生んでいる。単に人口が増加するという行政にとってのメリットではなく、実際に村外からの住民を受け入れる主体(地域全体)の側のメリットがはっきり示されていないことが背景にあると思われる。また、過疎防止政策など人口定住政策全体における、都市住民の農村定住化事業の位置づけがいまだ明確でないことも指摘できる。(2)事例研究による問題点の整理具体的な状況を特に定住に成功した事例を中心に把握した。その結果、(1)来住者の特性については、例えば農業や芸術活動というようなはっきりとした経済的・社会的活動をもっていること、(2)地域社会と来住者との関わり方については、清掃活動などの共同的地域活動や地域のお祭りなどの文化的活動に対して来住者に積極的な参加意思があり、受け入れ側にもその体制があること、さらに(3)旧来の村落的ネットワークとの関係については、都市生活者としての自らの特性の違いをむしろ明確にすることなどが、定住の要件として重要な意味をもつことが明らかになった。また、(4)「定住」というより都市と農村を行ったり来たりする生活パターンも多く見受けられ、大都市からの物理的な距離も結果的には重要であることを示している。本研究により、次の3点が明らかになった。1公共団体の定住支援事業の類型化(全国)既存の定住支援事業には大きく分けて次の3つのパターン(1)居住関係(2)結婚出産関係(3)生業支援関係(特に農業就業支援)がある.特に、(1)では住居購入支援、不動産情報提供などが多い。2農村来住者の事例についての類型化農村への移住体験記録等から把握すると、その移動の理由は、(1)新規就業あるいは起業(特に就農あるいは芸能)(2)子供の環境(教育あるいは生育)(3)いわゆる「Uターン」などに分類することができる。3「農村来住者」への社会学的アプローチの可能性さらに、社会学における先行研究を整理すると、次のようなキーワードとの関連がある。(1)「移動」:この視点はおもに農村から都市への移動、最近では国際労働力移動などが中心で、日本国内の都市から農村への移動に着目した研究は少ない。(2)「定住」:高校生の定住意識などの就業移動との関連研究が中心で、定住の実態が把握されていない。(3)「新規就農」:唯一、都市から農村への移動が含まれるが、明示的には対象化されていない。*今後の研究課題して、以上の成果を踏まえ次の2点に注目する.(1)「来住者」側からのアプローチではなく、受け入れる地域社会からの視点。(2)「定住意識」「移動意識」へのアプローチではなく、来住者と既存の地域社会との実際のやり取りへの接近。
コレラ毒素と毒素活性増幅因子(ADPリボシル化因子)との相互作用の解析

全世界でコレラ菌のコレラ毒素(CT)、毒素原性大腸菌の易熱性エンテロトキシン(LT)が原因の下痢症で約150万人の小児が死亡し、ワクチン開発が急務とされる。一方両毒素はアジバント活性を持ち、有効な変異毒素の作製が望まれている。そこで我々はAサブユニット(A)の変異毒素を作製し、毒素活性増幅因子(ADPリボシル化因子)のCTへの作用部位を解明することにより、無毒で臨床的に有効な変異毒素の作製に寄与することを本目的に研究を企画した。我々はAの変異毒素(E112K)を用いて、ARF(ADPリボシル化因子)の毒素への作用様式がアロステリック効果によると明らかにしている。そこでGlu112を含めて近傍及び遠隔アミノ酸を色々置換した変異毒素を作製する事により、その影響範囲の決定を試みた。Glu112近傍の活性洞を形成するアミノ酸を遺伝子工学で目的のアミノ酸に変換した変異毒素作製し、既に94年度に作製した酵母菌からのARF遺伝子を用いて作製したrARFとの相互作用を検討した。その結果Glu112を中心に形成されている活性洞に直接ARFが結合して毒素の酵素活性を上昇させるのではなく、一個のアミノ酸を通じて活性が上昇する事を明らかにした。さらに標的蛋白質及びポリアルギニンの同定に成功している。これらの結果は毒素が如何にして標的蛋白質を選択しているかを解析できる基礎となる。そこで我々はAサブユニット(A)の変異毒素を作製し、毒素活性増幅因子(ADPリボシル化因子)のCTへの作用部位を解明することにより、無毒で臨床的に有効な変異毒素の作製に寄与することを目的に本研究を企画した。我々はAの変異毒素(E112K)を用いて、ARF(ADPリボシル化因子)の毒素への作用様式がアロステリック効果によると明かにしている。そこでGlu112を含めて近傍及び遠隔アミノ酸を色々置換した変異毒素を作製する事により、その影響範囲を決定を試みている。そして既にGlu112近傍に形成される活性洞を形成するアミノ酸を遺伝子工学で目的のアミノ酸に変換した変異毒素作製し、精製を終えている。一方酵母菌よりARF遺伝子のクローニングに成功した。さらに同遺伝子とGEX遺伝子をつなぎ合わせて、活性のあるrecombinant ARFを作製した。このrARFを分離精製して、コレラ毒素及び毒素原性大腸菌のLTとの相互作用を解析してところ、CT,LTを濃度依存性に活性化することを明らかにしている。従って今回申請した、94年度の当初の目的は達成している。さらに現在活性部位の変換毒素に関し、ARFとの相互作用を検討している。全世界でコレラ菌のコレラ毒素(CT)、毒素原性大腸菌の易熱性エンテロトキシン(LT)が原.因の下痢症で約150万人の小児が死亡し、ワクチン開発が急務とされる。そこで我々はAサブユニット(A)の変異毒素を作製し、毒素活性増殖因子(ADPリボシル化因子)のCTへの作用部位を解明することにより、無毒で臨床的に有効な変異毒素の作製に寄与することを目的に本研究を企画した。そこでGlu112を含めて近傍及び遠隔アミノ酸を色々置換した変異毒素を作製する事により、その影響範囲を決定を試みた。Glu1122近傍の活性洞を形成するアミノ酸を遺伝子工学で目的のアミノ酸に変換した変異毒素作製し、既に94年度に作製した酵母菌からのARF遺伝子を用いて作製したrARFとの相互作用を検討した。

その結果Glu112を中心に形成されている活性洞に直接ARFが結合して毒素の酵素活性を上昇させるのでは無く、一個のアミノ酸を通じて活性が上昇する事を明らかにした。さらに標的蛋白質及びpolyarginineのADPリボシル化に関与する、すなわち毒素の標的物質に結合する部位の固定に成功している。これらの結果は毒素が如何にして標的蛋白質を選択しているかを解析できる基礎となる。
大域結合カオス系による動的複雑さの現象学,理論とその応用

非線形要素が大域的に結合した系は,固体物理,多モ-ドレ-ザ-,流体の渦,進化系,免疫系,神経ネットワ-クの生物情報処理等に重要である。この間題を大域結合マップ,具体的にはロジスティックマップを平均場で結合したモデルx_<n+1>(i)=f^^<(1ーε)>(x_n(i))+〓f(x_n(j))(i=1,..,Nは要素の番号)を中心に調べた。既に(1)コヒ-レント振動(2)秩序振動(3)部分的引き込み(4)乱流相の間の転移が知らされているが以下の点を進めた。(A)乱流相での大数の法則の破れの起源とその機構としての隠れた秩序の実態:乱流相では平均場の分散はあるサイズまでは減少するが,それ以上ではある有限の値に保たれる。カオス結合系はバラバラに振動していても、要素時間に有限の相関が残っていることを意味する。この結果は、カオスが伸ばす部分と縮む部分からなりたっていれば普遍的にみられた。カオス結合系では,大数の法則がある程度近付いた後に弱く破れており,単なる雑音との違いを明確に示す。この機構、また雑音の付加による大数の法則の特異的な復活を明らかにした。(B)部分秩序相の分割の複雑さ:この相においては、大小さまざまなクラスタ-が混在したアトラクタ-が多く実現する。クラスタ-への分割の仕方の揺らぎがこの相で増大しており、サイズが大きくなっても残存していることを見いだした。(C)ジョセフソン結合系や電荷密度波系との関連もみるため、各要素が回転しうる位相からなり、それが大域的に結合している系を調べ、ここにおいても、引き込みクラスタ-の転移、カオス的遍歴、拡散についての大数法則の破れを見いだした。また、ハミルトン系においてもクラスタ-運動が存在することを示しクラスタ-運動でのカオスの特徴、クラスタ-の寿命などを定量的に調べた。(D)更に生態ネットワ-クでもクラスタ-運動を発見、これによる新しい恒常性維持機構(ホメオカオス)を提唱した。
マレー語地域変種における受動文のミクロ変異研究とコーパス・語彙資源開発

受動文の対照研究:マレー語の受動文は、動作主の表現法によりpro型(明示的な動作主が生起しない)、DP型(動作主名詞句が動詞の直後に生起する)、oleh型(動作主名詞句が前置詞oleh「によって」により導入される)、ハイブリッド型(DP型とoleh型の組み合わせ)の4タイプに分けられる。本研究では、4つの下位タイプの有無とその頻度・使い分け、受動文における非標準的なVS語順の生起について、地域変種間のミクロな変異を調べる。初年度である今年度は、先行研究でよく知られている、古典マレー語では継起する事象を表す際に受動文が用いられるという現象について、標準インドネシア語、口語ジャカルタ・インドネシア語、ブルネイ・マレー語、クパン・マレー語を対照した。調査した4変種のうち、ブルネイ・マレー語と口語ジャカルタ・インドネシア語で受動文の使用が観察された。前者ではpro型、後者ではDP型が主に用いられていた。言語資源開発:マレーシアの標準口語マレー語とサバ・マレー語のデータを「マレー語変種コーパス」の一部として公開した。さらに、これらのデータとMoeljadi (2014)の口語インドネシア語のデータに形態情報を付与し、オンライン上のコーパス検索システムMALINDO Concから検索できるようにした。新たなデータとして、マレーシアのサラワク州でサラワク・マレー語のデータ収集を行った。また、マレー語文章解析システム「マレー語チュウ太」において、複単語表現を扱えるようにするための準備も行った。文法研究、言語資源開発ともに順調に研究が進んでいる。文法研究:形態情報付与を行ったライプツィヒコーパスを用いれば、標準マレー語と標準インドネシア語について、計量的な分析ができるので、それを行う。各自のこれまでの研究で収集したデータやマレー語地域変種の先行研究にあるデータに基づき、受動文の下位タイプの有無について総合的に整理するということを行う。言語資源開発:今年度収集したサラワク・マレー語のデータの書き起こし、チェック作業を終え、公開する。そのデータからマレー語形態辞書MALINDO Morphに新たな語を追加する。いくつかのマレー語変種のデータを新たに収集する。今年度はこれまでに各自が収集したデータやコーパスデータに基づいて研究を行ったため、現地調査のための旅費が計画よりも大幅に少なくなった。次年度は、計画通りに現地調査のための旅費が発生する予定である。
撚り線構造を有するチタン合金製生体刺激用埋め込み電極の開発と特性評価

1.チタン製生体刺激用埋め込み電極の作製(1)α+β型チタン合金Ti-4.5Al-6Nb-2Fe-2Mを素材とした直径100μmまでの線引きにおいて、チタンのような活性な材料の表面処理としては陽極酸化が有効であることおよび大気酸化を用いる場合にはできる限り低温で行う必要があることが示唆された。(2)β型チタン合金Ti-14Mo-3Nb-1.5Zrを素材として直径42μmという極細線の作製に成功した。潤滑用酸化皮膜の作製には低温大気酸化を用いた。また、陽極酸化を利用して、直径100μmまでの線引きにも行った。陽極酸化を利用したものは比較的良好な表面性状を示した。(3)4NのCPチタンを素材として直径47μmという細線の作製に成功した。従来、市販のチタン細線として得られる最も細い直径50μm(実測46μm)のものと比較して、開発材の表面性状は良好であった。(4)α型Ti-10Zr合金を素材として直径51μmという細線の作製に成功した。合金線としては表面性状が良好であり、また機械的特性にも優れることから、直径51μmのTi-10Zr合金線を素線とした7本撚り線および7X7本撚り線を作製した。2.特性評価(1)開発CPチタン線直径50μm材では、最高引張強度980'MPaおよび引張伸び値3.5%が得られた。市販材と比較して強度、伸び値ともにわずかではあるが優れていた。また、α型Ti-10Zr合金細線やβ型Ti-14Mo-3Nb-1.5Zr合金細線においても機械的特性を評価した。(2)回転曲げ疲労試験における疲労限は、開発CPチタン直径50μm材の200MPaに対し、市販直径50μm材では300MPaであった。10^7回まで破断しなかった両試料の疲労試験後の側面観察により、市販材において開発材よりも滑らかな表面となっており、疲労限への関連が示唆された。1細線化プロセスにおける潤滑には陽極酸化ばかりでなく工程数の減少が可能な低温大気中酸化も検討し、細線化に十分対応できることを明らかにした。次年度以降、低温大気中酸化をチタン合金細線化プロセスのための潤滑法として採用することとした。2直径100μmおよび200μmの工業用純チタン細線の回転曲げ疲労試験における破面観察により、表面傷と素線強度が疲労寿命に大きな影響を与えることがわかった。これらの知見をIFESS-2004で報告した。刺激電極用のチタン細線には表面処理が必要であることが示唆されたため、3および4においてチタン細線に有効な表面硬化法を検討することとした。3当グループで開発した高強度細線用素材Ti-14Mo-3Nb-1.5Zr合金にダイアモンドライクカーボン(DLC)コーティングを施し、その細胞毒性試験を行った。その結果、DLCコーティングは、母材の細胞毒性にほとんど影響しないことが明らかとなった。4ガス法による表面硬化処理を施したTi-14Mo-3Nb-1.5Zr合金の細胞毒性試験を行ったところ、顕著な細胞毒性は観察されなかった。

ガス法はDLCコーティングよりも簡便であることから、次年度以降の表面処理プロセスとしてガス法を採用することとした。そのための処理装置を設計し、設備備品として購入した。5 Ti-14Mo-3Nb-1.5Zr合金のHanks溶液や1mass%乳酸溶液中における溶出実験を行い、イオン溶出は非常に低いレベルに抑制されることを示した。また、Hansk溶液中に保持した場合にはその表面にリン酸カルシウム系材料が形成されることがわかった。これらは本合金の優れた生体適合性を示すものである。本年度は前年度に引き続き、主にチタン細線化およびその評価に注力した。チタン素材にはα型、α+β型およびβ型チタン材料を用い、酸化皮膜を潤滑剤とした。1.α型チタン原料に4Nの高純度チタンを用い、陽極酸化により作製した皮膜を潤滑剤として線引きを行った。その結果、直径約50ミクロンという現在の市販品の最も細いチタン線と同様のものが得られた。表面性状も市販品と同等かそれ以上である。当グループで開発したα+β型Ti-4.5Al-6Nb-2Fe-2Mo合金の直径100ミクロンまでの細線化に成功した。断面半径方向の硬度分布より、通常の大気酸化ではチタン細線中への酸素溶解が顕著であることを見出した。3.β型チタン合金当グループで開発したβ型Ti-14Mo-3Nb-1.5Zr合金の細線化を、低温における大気酸化による酸化皮膜を潤滑剤として試みた。減面率などをコントロールすることで直径42ミクロンという極細線が作製できた。これは世界で最も細いチタン細線であり、表面性状は上記のα型およびα+β型チタン材料よりも劣るものの、そのような細線が得られたことは大きな成果であると考えられる。本合金は冷間加工性の向上を目的に組成を最適化したもので、線引き条件の最適化と共にその効果が反映されたと判断できる。4.機械的特性機械的特性には表面性状が大きく影響することがわかった。また、酸化皮膜作製過程や線引き過程における線表面温度上昇による酸素の溶解も、その機械的特性に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。
養護教諭の専門性向上を目指した養護実習スタンダードモデルの開発

本研究の目的は養護教諭の専門性の向上を目指した養護実習のスタンダードモデルを開発することである。目的に向けて2018年度は以下を実施した。1初めて養護実習の指導を経験した養護教諭5名にインタビュー調査を実施した。2養護実習受け入れのためのサポートガイドを作成した。3ケースメソッド教育の研修会を開催した。以下それぞれの概要を説明する。12017年度は養護実習の指導を経験したベテランの養護教諭にインタビューを行い課題やサポート内容、自身学びの要素を抽出した。しかし、実習サポートガイドの作成のためには初めて実習指導をする養護教諭にもフォーカスする必要がある。そこで、初めて養護実習の指導を経験した養護教諭5名にインタビュー調査を実施した。結果、指導の経験から学びを得ているとともに、実施の内容や計画などより具体的なことに困っている結果が明らかとなった。(日本健康相談活動学会学術集会2019.3.熊本にて口頭発表)22017年度に作成したサポートガイドの試作を1の結果を踏まえて修正をし、さらに、研究者間で会議を開き、さらに現職の養護教諭の意見を聞きながら修正を重ね2018年3月に完成した。(日本健康相談活動学会学術集会2019.3.熊本にて口頭発表)32017年度に引き続き、実習の事前指導及び指導者養成にも効果的であるケースメソッド教育について2018年9月8日に研修会を実施した。ケースメソッド研究の第一人者である高木晴夫先生を講師とし、16名の参加者があった。養護実習受け入れのためのサポートガイドは完成したが、評価までには至らなかった。他の内容は予定通りに実施できている。今年度が最終年度となるため、以下の2点を実施する。一つは実習のためのポートガイドの評価を行う。具体的には養護実習の指導者である養護教諭を対象に、サポートガイドを使用した後にアンケート調査を実施する。調査の分析結果をうけて、サポートガイドを修正するとともに、さらに多くの養護教諭に使用してもらうための方策を検討する。二つ目は1、2年目に実施した成果を論文としてまとめ報告をする。具体的には以下の2本の論文投稿を予定している。1サポートガイドの開発過程と評価について、22017年、2018年に実施した養護教諭へのインタビュー調査の結果である。筆者らの学生を対象にした調査では指導養護教諭との良好な関係は実習の満足度、実習目標の達成度には関連があることが示唆されている。一方、先行研究では指導養護教諭が指導上の困難さや負担感を感じ、指導者としてのスキルアップを望みながらも学ぶ手立てがないことが指摘されている。これらを背景に以下の3点を実施した。1指導養護教諭が実習指導において活用できる「養護実習サポートガイド(試作)」の作成に取り組んだ。2指導養護教諭経験者3名を対象にインタビュー調査を実施した。指導養護教諭は学生に対する指導上の困難さや負担感、組織全体で学生を受け入れることの厳しさを感じていた。一方、学生を指導することで養護指導教諭が学びも得ていた。(日本健康相談活動学会学術集会2018.3.徳島にて口頭発表)3ケースメソッド・ケース集「ケースメソッド教育に活かす学校用ケース・ブック」を作成した。養護教諭は様々に変化、複雑化する子供の課題に対応する力が求められる。養護実習においても対応力を身に付けさせることは重要事項となる。そこで、実習の事前事後指導において、さらに指導養護教諭の研修において使用できるケースメソッド・ケース集を作成した。ケース集は貧困、発達障害、いじめ、LGBT等の現代的な健康課題として注目される内容とし、意思決定がせまられるような事例とした。さらに教育目標や展開方法等のティーチングノートもつけ、養成機関が実習の事前・事後指導で使用しやすいようにした。1指導養護教諭が実習指導において活用できる「養護実習サポートガイド(試作)」を作成した。これらのことから、当初の予定通りに概ね順調に進展している。(日本健康相談活動学会学術集会2019

.3.熊本にて口頭発表)32017年度に引き続き、実習の事前指導及び指導者養成にも効果的であるケースメソッド教育について2018年9月8日に研修会を実施した。ケースメソッド研究の第一人者である高木晴夫先生を講師とし、16名の参加者があった。養護実習受け入れのためのサポートガイドは完成したが、評価までには至らなかった。他の内容は予定通りに実施できている。本研究は養護実習スタンダードモデルを作成することである。養護実習スタンダードモデルは「実習マニュアル」と「指導養護教諭の指導手引きと指導者のための研修プログラム」からなる。平成30年度は現在修正を行っている「養護実習サポートガイド」の完成を目指す。本年度中に「養護実習サポートガイド(試作)」について30名の指導養護教諭経験者からの評価を受け、修正し完成させる。完成した「養護実習サポートガイド」はリーフレットとして印刷し、養護実習受け入れ校へ配布する。昨年度実施した指導養護教諭経験者へのインタビュー調査を追加で実施する。そして、養護実習指導における養護指導教諭の学びに注目し分析をする。指導養護教諭自身の学びの要素を抽出し、それを活かす内容を取り入れた「指導養護教諭の指導手引きと指導者のための研修プログラム」を作成する。今年度が最終年度となるため、以下の2点を実施する。一つは実習のためのポートガイドの評価を行う。具体的には養護実習の指導者である養護教諭を対象に、サポートガイドを使用した後にアンケート調査を実施する。調査の分析結果をうけて、サポートガイドを修正するとともに、さらに多くの養護教諭に使用してもらうための方策を検討する。二つ目は1、2年目に実施した成果を論文としてまとめ報告をする。具体的には以下の2本の論文投稿を予定している。1サポートガイドの開発過程と評価について、22017年、2018年に実施した養護教諭へのインタビュー調査の結果である。養護実習サポートガイド及びケースメソッド・ケース集の校正のための人件費を計上していた。サポートガイドは試作であったため、研究分担者のみで作成した。さらにケース集の校正も研究分担者が分担して実施した。これらの為、次年度使用額が生じた。30年度については、サポートガイド完成のための校正やイラスト作成が必要となるため、人件費として使用する。サポートガイドの印刷費が予定よりも安かったことや共同研究者の退職に伴い支出金額が抑えられたことことにより次年度の使用額が生じた。今年度は成果を論文投稿したり、アンケート調査の結果を学会で発表するために使用する。さらに調査結果を受けてサポートガイドを修正したのちに、修正版サポートガイドとして1000部を印刷する計画である。
マクロライド系移植免疫抑制剤の線維芽細胞のTGF-β,CTGF産生に対する影響

今回はFK506,tranilastの線維芽細胞の増殖に対する影響をELISAキットで測定したものである。繊維芽細胞は新生児包皮由来のもので,継代3代目のものを使用した。また,内皮細胞(HUVEC)を用いて同様の実験を行った。(詳細な実験内容)結果のまとめ1:FK506では,10^<-7>M以下では,ほとんど対照と変わりがみられなかったが,10^<-6>Mでは,やや対照と比べて,繊維芽細胞の増殖抑制がみられたが,有意差はなかった。内皮細胞では10^<-6>においても対照と差がみられなかった。2:tranilastでは,線維芽細胞,内皮細胞ともに,0.1mg/mlで有意に細胞増殖抑制がみられた。今回はTGFβやCTGF産生の検討を行うに至っていないが,今後も検討を続けていく。また,FK506のみでなく,tranilastについても検討を行っていく予定である。今回はFK506,1.25-dihydroxy-vitaminD3(1,25D3)の膠原線維産生に対する影響を線維芽細胞の培養上清におけるでの膠原線維産生をELISAキットで測定したものである。なお,線維芽細胞は新生児包皮由来のもので,継代3代目のものを使用した。(詳細な実験内容)6-well dishに10^4/wellの線維芽細胞を播種した。培地は10%DMEM培地に10%FCSを添加したものを使用し,各wellに2mlづつ添加し培養した。80%semiconfluentの状態に達した1週目に培地を交換し,その時点でFK506,1,25D3を10^<-10>,10^<-9>,10^<-8>,10^<-7>,10^<-6>Mの濃度で添加した。(今回はassay kitが間に合わなかったため,10^<-6>Mのものは測定していない)。培養は10%DMEM培地に10%FCSを添加したものを用い,24,48,時間後に上清を採取した。また,80%semiconfluentの状態に達した1週目に培地を交換した時点でDEX(デキサメタゾン)を40mg/ml,4mg/ml,0.4mg/mlの濃度にしたものを添加し,24,48時間後に上清を採取した。結果のまとめ1: FK506,l,25D3共に10^<-10>,10^<-9>,10^<-8>M濃度で時間・濃度依存性に膠原線維産生増加を促し,その産生増強はコントロールに比較し,1.5-2倍であった。2:ステロイドを添加群ではコラーゲン産生は抑制された。予備実験ではこれらの変化は線維芽細胞のTGF-bのmRNAの上昇を伴っていた。
高密度電流場制御による金属材料の疲労き裂治癒手法の開発と評価

本研究は,高密度電流場を制御することによりステンレス鋼の疲労き裂修復技術を新規に開発し,疲労き裂修復の効果について評価することを目的とした.実験結果より,疲労き裂に電流を印加することにより,き裂閉口やき裂面間のブリッジングが生じ,一時的にき裂進展速度が低下することが定量的に示された.また,き裂表面に生成される酸化皮膜を取り除き,酸化防止のための保護金属膜をコーティングを施した試験片では,き裂閉口やき裂面間に生じるブリッジングが助長され,枝分かれした微小き裂の完全接着にも成功した.本研究は,高密度電流場を制御することによりステンレス鋼の疲労き裂修復技術を新規に開発し,疲労き裂修復の効果について評価することを目的とした.実験結果より,疲労き裂に電流を印加することにより,き裂閉口やき裂面間のブリッジングが生じ,一時的にき裂進展速度が低下することが定量的に示された.また,き裂表面に生成される酸化皮膜を取り除き,酸化防止のための保護金属膜をコーティングを施した試験片では,き裂閉口やき裂面間に生じるブリッジングが助長され,枝分かれした微小き裂の完全接着にも成功した.本研究は,高密度電流場を制御することによりステンレス鋼の疲労き裂修復技術を新規に開発し,疲労き裂修復の効果について評価することを目的とした.実験では,疲労予き裂を導入し,高密度のパルス電流を付与した.走査型電子顕微鏡(SEM)や原子間力顕微鏡(AFM)を用いて電流印加前後のき裂の状態を観察し,Paris則を用いてき裂進展挙動を定量的に評価した.実験結果より,電流印加時の疲労き裂の状態で,修復効果に違いが現れることが分かった.疲労予き裂が長く,開口変位量が大きい場合は,き裂閉口やき裂面間のブリッジングが生じ,一時的にき裂進展速度が低下することが示された.一方,疲労予き裂が短く,開口変位量が小さい場合は,き裂先端部でき裂が開口し,き裂進展速度が助長されることが示された.この原因の一つとして,高密度のパルス電流を付与したことによる,き裂先端部で生じたジュール熱に起因していると考えられる.予き裂の開口変位量が大きい場合,ジュール熱により生じた熱膨張ひずみが,降伏点を超えることにより,残留ひずみが生じき裂閉口が生じたものと考えられる.また,局所的にステンレス鋼の融点を超えた箇所で,き裂面間のブリッジングが生じたものと考えられる.一方,予き裂の開口変位量が小さい場合,ジュール熱による体積膨張のためき裂面が接触し,き裂面に圧縮応力が生じたと考えられる.この圧縮応力により残留圧縮ひずみが生じ,き裂が開口したため,疲労き裂進展が助長されたと考えられる.さらに,き裂先端部近傍に生じたすべり線を,AFMを用いて表面観察を行った.その結果,電流印加によりすべり線が消滅することが確認された.この結果は,すべりによる疲労き裂発生の抑制効果があることを示唆している.本研究は,高密度電流場を制御することによりステンレス鋼の疲労き裂修復技術を新規に開発し,疲労き裂修復の効果について評価することを目的とした.実験結果より,電流印加時の疲労き裂の状態で修復効果に違いが現れることが分かった.疲労予き裂が長く,開口変位量が大きい場合は,き裂閉口やき裂面間のブリッジングが生じ,一時的にき裂進展速度が低下することが示された.一方,疲労予き裂が短く開口変位量が小さい場合は,き裂先端部でき裂が開口しき裂進展速度が助長されることが示された.疲労き裂が開口した原因として,高密度電流の印加によってき裂周囲に熱圧縮応力が生じ,き裂表面は接触するものの,き裂表面に生成されている酸化膜によって再接着を妨げられ,き裂近傍に残留ひずみが生じたためであると考えられる.そこで,き裂表面に生成される酸化皮膜を取り除き,酸化防止のための保護金属膜をコーティングする表面活性プリコート処理を行った,表面活性プリコート処理を行った試験片では,高密度電流場の印加により,き裂閉口やき裂面間に生じるブリッジングが助長され,枝分かれした微小き裂の完全接着にも成功した.さらに,デジタル画像相関法により,高密度電流場印加前後で残留塑性ひずみが回復することも確認された.一方,原子間力顕微鏡を用いた観察により,き裂先端のすべり線力宝消滅することも確認されている.これらの結果は,高密度電流場を制御することによって,既に生じた疲労き裂の修復のみならず,疲労き裂の発生を遅延させることが出来ることを示唆している.
系統地理学的解析および耳石分析による日本海深海性底魚群集の成立過程に関する研究

日本海に優占する深海底魚類7種および2種群の遺伝的集団構造をミトコンドリアDNAの塩基配列に基づき解析したところ、1)遺伝的多様性が低く、日本海内外に分化が見られない種、2)遺伝的多様性はそれほど高くないが、日本海内外に有意な分化が見られる種、3)種内に大きな遺伝的分化が見られるが、日本海内外に遺伝的差異が見られない種、4)大きく遺伝的分化した個体群が日本海内外にそれぞれ分布する種、5)日本海固有種に分類できる事が示された。個体の成長に伴う耳石のSr/Ca値の変化から、そうした構造の形成に、最終氷期に伴う日本海集団の隔離と個体発生的鉛直移動の有無が重要であった事が示唆された。東京大学大気海洋研究所学術研究船「淡青丸」の研究航海を主催し、北海道沖の日本海および太平洋でビームトロールによる深海性底生魚類の分布調査および採集をおこなった。また、東北海区水産研究所および日本海区水産研究所による深海水産資源調査航海に参加し、三陸沖および日本海の深海性底生魚類を収集した。採集されたノロゲンゲの太平洋集団の遺伝的特性をミトコンドリアDNAの塩基配列の基づき解析し、オホーツク集団と共通する特徴を持つが、遺伝的多様性がより高い事を明らかにした。日本海の深海性底生魚類優占種であるノロゲンゲとコブシカジカの耳石のストロンチウム・カルシウム比(St/Cr)を、EPMAを用いて核から耳石縁辺に向かって測定したところ、ノロゲンゲでは値の急激な変化がみられないのに対して、コブシカジカでは核付近でSt/Crの急激な上昇がみられた。ノロゲンゲの耳石縁辺部のSt/Crの値が採集場所の水温と有意に正相関することやコブシカジカと近縁であるが、個体発生的鉛直移動をしないことが知られているニュウドウカジカではこの様な現象がみられなかったことから、コブシカジカのSt/Crの上昇は、発生初期を水温の高い海洋表層付近で過ごすためと考えられた。耳石分析により示されたノロゲンゲとコブシカジカの異なる生活史様式は、両者の遺伝的集団構造の違い(ノロゲンゲの日本海集団が他海域の集団から遺伝的に分化しているのに対してコブシカジカでは分化が見られない)が稚仔魚期に浅い海峡を通過できるか否かによるという研究代表者らの仮説を支持するものである。NanoSIMSを用いた精密元素マソピングによりコブシカジカの鉛直移動は受精卵の段階ではなく、孵化後に起こることが示唆された。東京大学大気海洋研究所学術研究船「淡青丸」の研究航海を主催し、オホーツク海(網走湾)と北海道沖日本海でビームトロールによる深海性底生魚類の分布調査と採集、CTDによる各深度での水温測定、ニスキン採水器による採水をおこなった。更に漁船に定期的に同乗し、新潟沖でノロゲンゲの生態調査をおこなった。得られたサンプルの解析から、タナカゲンゲがノロゲンゲとは異なり稚仔魚期の鉛直移動は行わないが、成長後に浅所へ頻繁に移動する結果、海域間の遺伝的交流が維持され、遺伝的分化が生じていない事が明らかになった。またマユガジ属の分子系統解析の結果、日本海の深海性底魚で唯一の固有種と考えられてきたアシナガゲンゲが太平洋産のクロホシマユガジと極めて近縁である事が明らかになった。アシナガゲンゲは、日本海に隔離されたクロホシマユガジとの共通祖先が遺伝的に分化し、別種と認識される程度まで形態的分化を遂げたものであると考えられた。異体類のソウハチでは、日本海集団と太平洋集団間の遺伝的差異は見られなかったが、どちらの集団もノロゲンゲの日本海集団と他海域の集団の間に存在する遺伝的差異に匹敵する遺伝的分化を示す2つのグループから構成されていた。この事から、過去に日本海集団が隔離され、遺伝的分化した後、隔離が解消されたと考えられた。一方で、同属種のアカガレイではどちらの海域の集団も遺伝的に近縁な個体のみで構成されていた。こうした種間の遺伝的多様性の違いは、両種の分布水深や行動の違いに起因するものと推察された。日本海の底生魚類で卓越するゲンゲ科マユガジ亜科の分子系統解析の結果、同亜科の単系統性は支持されたが、先行研究で支持されていたマユガジ属の単系統性が否定された。また、深海の泥底環境での姿勢保持や摂餌に関与するとされている下顎骨軟骨組織がマユガジ属の進化過程で複数回、独立に獲得されたことが示された。更に、マユガジ亜科内に日本海と近隣海域のそれぞれに分布する3組の姉妹種ペアが認められた。

姉妹種ペアのひとつである日本海固有のアシナガゲンゲと東北沖太平洋に分布するクロホシマユガジを対象にCoalescence theoryに基づく解析をおこない、両者が更新世中期に分化したことを示した。ベイズ法に基づく解析により、アシナガゲンゲ集団では最終氷期後に、クロホシマユガジ集団では最終氷期中に急速なサイズ拡大が起きた事を示した。次に日本海およびオホーツク海南部に生息するマツバラゲンゲを対象に同様の解析をおこない、両海域の地域個体群が遺伝的に分化しており、その分岐年代が最終氷期に遡ることを示した。また、日本海集団のサイズが最終氷期後、急速に拡大したのに対して、オホーツク海集団は最終氷期を通じて安定的に維持されていたが、最終氷期後に急速に縮小したことを示した。以上の結果は、日本海の深海底魚相が更新世の氷期間氷期サイクルに伴う海峡での隔離と海域毎に異なる環境変遷より形成された事を示唆している。ザラビクニン種群およびタナカゲンゲの耳石のSr/Ca解析から前者が一生を通じて海峡を越える事がないのに対して、後者は成長後に海峡を越える事がある事が示唆された。また深海性底魚5種の耳石を用いて、成長に伴う酸素安定同位体比の変化を解析したが、いずれの種についても急激な変化は見出されず、発生初期に個体が経験する水温の変化が反映されていない可能性が考えられた。東京大学大気海洋研究所学術研究船「淡青丸」の研究航海を主催し、東北沖および北海道沖太平洋で、深海底魚類の採集をおこなった。ミトコンドリアDNAの塩基配列に基づきザラビクニン、マツバラゲンゲ、クロゲンゲおよびその姉妹種であるキタノクロゲンゲの集団構造を解析した。アカガレイとソウハチについて、昨年度のデータに、新たに北海道周辺産の個体のデータを加え、より詳細な解析を実施した。これまで日本海に分布する深海性底魚の集団構造として、日本海個体が他海域の個体と大きく遺伝的に分化しているパターン(ノロゲンゲなど稚仔魚期に鉛直移動しない種)と海域によらず全ての個体が遺伝的に近縁であるパターン(その他の種)が知られていたのに対して、ソウハチが種内に大きな遺伝的分化が見られるが日本海内外での分化が見られないパターン(第3のパターン)を示す事が確認された。この様なパターンがアカガレイだけでなく、ヒレグロおよびヤナギムシガレイでも報告されていない事から、この結果が分布水深では説明できない事が明らかになった。これら異体類4種の中で、ソウハチのみが黄海と渤海集団が東シナ海により他海域集団から隔離されている事から、更新世の大部分の時期を2つの集団が地理的に隔離され、間氷期初期にのみ二次的に融合した事が、本種の特徴的な集団構造を形成した可能性が考えられた。西部日本海においてマユガジ属魚類優占6種の分布調査をおこない種による地理および水深分布の差異を明らかにした。タナカゲンゲが、稚仔魚期に鉛直移動をおこなわないにも関わらず、日本海集団とオホーツク海集団の間に遺伝的分化が見られないのは、最終氷期後、成体が海峡を通って相互に分散したためであるとした仮説をミトコンドリアDNAの塩基配列によるCoalescencetheoryに基づく解析により検証した。本研究課題で主要な研究対象としている日本海の深海域で優占する底魚類10種のうち3種について分子系統解析と耳石解析を、2種について分子系統解析を進めている。また他の2種についてはサンプル収集をほぼ終え、解析の準備をおこなっている。また当初、日本海の固有種とされていたため、対象としていなかったアシナガゲンゲからも研究遂行に有益な知見を得る事ができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。