hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
労働需要ショックの恒久性・一時性の識別と雇用調整・人的資本への影響の計量経済分析

本研究は,日本の雇用調整が遅く,産業間労働移動が緩慢である原因を,当該産業に加わった労働需要ショックが恒久的か一時的かを時系列分析の手法で識別した上で,計量経済分析するものである。研究手法は次の通りである。まず,当該産業が直面した労働需要ショックを,時系列モデルを用いて,恒久的部分と一時的部分に分解する。それら特性の異なるショックが,当該産業の雇用量の調整パターンに与える影響を計量モデルで推定する。さらに,産業ごとの労働需要ショックのうち,マクロ・ショックと個別ショック(idiosyncratic shock)とを識別することで,一定規模の労働需要ショックに対する産業特殊的人的資本の損失を推定する。これにより,労働移動に伴う人的資本損失を考慮した雇用調整の経済効率性を評価できる。本年度は,前年に得られた,産業ごとの恒久的需要ショックと一時的需要ショックの時系列をもとに,それらが当該産業の雇用量に与えた影響を計量経済分析した。これにより,恒久的需要ショックと一時的需要ショックへの反応は,おおむね理論と整合的な推定結果となったが,一部に解釈の難しい推定結果も得られた。また,一時的需要ショックに対する労働保蔵についても,産業ごとの定量化を試みた。さらに,産業問労働移動が緩慢な原因を検証するために,産業ごとの労働需要ショックが,マクロ・ショックか個別ショックかの識別を試みた。具体的には,両者の識別に,各産業に加わるショックの間に共和分関係(cointegration)があるか否かの検定を用いたが,ミクロ経済学的に解釈のできる明瞭な関係は見出せなかった。そこで,両者の識別に当たっては,推定手法の再検討と開発が必要であることがわかった。したがつて,一定規模の需要ショックがもたらす労働移動にともなう人的投資損失を定量化するのは,今後の研究課題である。本研究は,日本の雇用調整が遅く,産業間労働移動が緩慢である原因を,当該産業に加わった労働需要ショックが恒久的か一時的かを時系列分析の手法で識別した上で,計量経済学的分析によって検証するものである。それら特性の異なるショックが,当該産業の雇用量の調整パターンに与える影響を時系列モデルで識別する。以上により,遅いといわれてきた日本の雇用調整がどの程度経済合理性なのか,検証する。さらに,産業ごとの労働需要ショックのうち,マクロ・ショックとidiosyncratic shockとを識別することで,一定規模の労働需要ショックに対する産業特殊的人的資本の損失を推定する。これにより,労働移動に伴う人的資本損失を考慮した雇用調整の経済効率性を評価する。本年度は,産業ごとの労働需要ショックを恒久的な部分と一時的な部分に分解する時系列モデルを推定するための雇用量の時系列データの入力と整理を行い,両部分の推定作業に着手した。具体的には,総務省統計局,「労働力調査」(各月)および,厚生労働省,「毎月勤労統計調査」(各月)を用いて,産業中分類ごとの雇用量の長期時系列のデータセットを作成した。次に,当該産業の需要ショックの持続性の指標(たとえばCochraneの指標)を試算した。その結果,こうした指標の各産業での広範なばらつきが示された。さらに,これら時系列に対し,確定的トレンドと確率的トレンドを考慮した時系列モデルの推定を行い,産業ごとの労働需要ショックを恒久的な部分と一時的な部分に分解する作業中である。以上のように,本年度は,翌年度以降の推定に用いる時系列データの作成と整理,基本的な統計量の算出という,研究基盤を整備する作業を行った。そのため,このデータを用いた推定の成果は次年度以降に公表される予定である。
東アジア〈日常学としての民俗学〉の構築に向けて：日中韓と独との研究協業網の形成

日中韓の東アジアの民俗学が、もう一方の極に位置するドイツ民俗学の、市民運動的実践との協働性や、その鍵概念である〈日常〉を、いかにして包摂できるか、各国の異なる蓄積や方法を組み合わせることで、共創的にこれを検討した。口承研究に特化してきた中国では、生活世界や日常実践に焦点を当てる研究に強みを発揮するのに対し、「普通の人びと」の生活財を悉皆調査で記録化する韓国では、そこに暮らし向きを読み解く生活財生態学が盛んである。いずれ東アジアにおいても、地域分権的な市民本位の文化政策や住民主体のガバナビリティを築く〈社会-文化〉概念の受容が、喫緊の課題となることを明らかにした。1初年度は2014年10月4日に行った「日本民俗学会2014国際シンポジウム『“当たり前"を問う!:日中韓・高層集合住宅の暮らし方とその生活世界』」の開催が最も大きな実績だろう。日中韓の事前の打ち合わせと韓国集合住宅の実地調査も含め、5月初旬に中国側発表者も交えた韓国訪問を行い、研究視角の微調整をした上で、夏の休暇期に各国での集合住宅のフィールドワークを本格化させ、シンポジウムに臨んだ。東アジア3カ国は都市化・産業化によってその生活は画一化され、皆同じような暮らしを送っているかに見えても、それはそこに暮らす人びとのヴァナキュラー(日常疎通的)な生活実践の結果だといえ、人びとは日常の暮らしの中で多様な工夫を凝らし、自分だけの居場所を作っており、集合住宅とはまさにモダンで均質的な暮らしを生み出す空間であるものの、ひとつひとつの部屋には、それぞれの生きられた経験が埋め込まれている。日本の日常を中国や韓国などの隣国と比べると、そこにはパターン化された文化ごとの違いも潜在するが、こうした文化と交渉しつつ個人の創造性を、ヴァナキュラーとして把捉する民俗学の視点を生かし、住まいや住まい方という「日常」や「当たり前」を振り返ってみた。このシンポジウム発表とコメントは、ワーキングペーパーを作成したほか、加筆修正を加えて『日常と文化』創刊号に特集として掲載した。2これとともに本年度ドイツ派遣の、分担者の森はベルリン・フンボルト大学に、田村はハンブルク市在独華僑を、また安藤と協力者の金賢貞はハンブルクの市民街路祭アルトナーレの現地調査を行い、それぞれの研究担当の資料収集に努めた。3成城大学を拠点に、同大学名誉教授の田中宣一氏が収集していた生活改善諸活動に関する資料を、計画通り、データベース化している。2回の生活変化/改善研究会を開催するとともに、データ入力作業を進めた。ハンブルクの市民文化運動の調査は、路上文化祭アルトナーレの祝祭の開催される6月の方が適しているため、ドイツ/社会-文化班の渡航をその季節に延期した。執行を延期したため、一時、計画が遅れたものの、6月の調査遂行で、当初の計画予定を取り戻した。12年度の最大の実績は、2015年10月10日関西学院大学で行われた日本民俗学会第67回年会で、「国際シンポジウム『世界のなかの民俗学』」においてドイツ・ゲッティン大学からレギーナ・ベンディクスを招聘し、「過去の大志と現在の必要:変容する政体における民俗学」(英語・日本語字幕付き)の基調講演を実現したことである。ベンディクス教授のほかに米インディアナ大学マのイケル・フォスター教授も登壇したが(こちらの招聘は関西学院大の経費支出)、ベンディクス教授には引き続き、10月13日の国立民族学博物館で開催された、国際フォーラム「文化遺産レジームを考える:レギーナ・ベンディクス教授を迎えて」で基調講演され、現代ドイツ民俗学の最先端の研究動向を紹介された。2『日常と文化』2号を刊行し、1号で特集した集合住宅に関するドイツの研究動向、また韓国のサルリムサリ研究(生活財生態学+住まい方)の展開や、中国の生活世界研究の重要論文の翻訳を載せ、目的である日中韓の現代民俗学の「地ならし」を行った。3これとともに本年度ドイツ派遣の、分担者の田村は引き続きハンブルク市在独華僑を、また研究協力者の及川祥平はミュンヘンにおける「日常」研究の資料調査と現地民俗学者との研究交流を、さらに協力者の西崎博道はハンブルク大学を中核に、労働と日常の民俗学的研究の基礎資料の収集に努めた。4前年度に引き続き、成城大学を拠点に、同大学名誉教授の田中宣一氏が収集していた生活改善諸活動に関する資料を、計画通り、データベース化している。特に進捗状況に関して、ほぼ順調であり、特記することはない。1国際学術協働今年度は中国で第2回目の「日常と文化」国際シンポジウム「現代社会の日常を問う:メディアと日常」(2016年9月4日・5日)を北京大学と共同開催したことが最大の行事であった。日本から5名、韓国から3名派遣し、2日目は公開のシンポジウムとしたが、聴衆は300名以上参集し、中国において民俗学の日常研究の可能性を問いかけた。

これをはじめ、日本民俗学会とドイツ民俗学会共催でミュンヘン大学で開催された国際シンポジウム「現代社会と民俗学」(2016年10月28日・29日)に研究分担者および連携研究者・研究協力者を5名参加させたほか、理論民俗学研究会との共催で、「台湾民俗学の現状と可能性」(2017年2月18日)を関西学院大学で開催し、黄麗雲氏(台湾・新生医護管理専門学校助理教授)と林茂賢氏(台湾・国立台中教育大学台湾語文学系副教授)を招聘するなど、国際研究協働を多角的に展開できた。日中韓の民俗学のプラットホーム造りという第一の目標はクリアできつつあると考える。2生活変化/改善研究会分科会的な生活変化/改善研究会では、今年度も引き続き、関東周辺の生活改善記録をデータ入力するほか、共同研究会を3回開催し、また立川市砂川での共同調査も行った。共同研究会ではラオス・カンボジアで生活改善運動を展開する開発人類学系の発表もなされ、大きな知的刺激を受けた。来年度はこの研究会の活動成果の公開を中心としたシンポジウムを予定する。3『日常と文化』中国での国際シンポジウムの内容は、中国側で用意してくれたプロシーディングスを基に、原稿化し、また日中韓の3カ国語に翻訳した。大部になるため日韓から参加した発表者およびコメンテータの論考を『日常と文化』第3号に掲載し、2017年3月にこれを刊行した。中国側発表者の論考は、次年度7月下旬刊行予定の『日常と文化』第4号に掲載する。特に、大きな変更はなく、配分の範囲で、予定通りに進展している。本年度は最終年度に当たるため、日中韓3カ国を主体とする国際シンポジウム「何気ない日常/変わりゆく日常ーなぜ考え、いかに把握し、どう記録するのか」を2017年7月8日9日の二日にわたって、成城大学を会場に開催した。日本民俗学会の主催ではあったが、本研究会が実質、主体となったもので、東アジア3カ国のほか、ドイツからも研究者を来日し、国際色豊かなシンポジウムになった。シンポジウムは三部構成で、第I部「生活」ー対象/生活変化と生活改善、第II部「日常」ー概念/それぞれの受容、第III部「世相」ー方法/変化する日常をどう把捉・記録するかに分けた。このうち、第I部は、東アジアの生活改善運動の相互比較と言えるものであった。日中韓で192030年代にほぼ同時発生的に胚胎し、戦後それぞれに展開した生活改善運動/新生活運動を、「普通の人びと」による内発的な運動とみなし、高度経済成長の土台を築いたその運動と戦後の日常史的な生活変化を、同質性と異質性を視野に入れつつ相対化した。戦後それぞれの高度経済成長の基礎において、「普通の人びと」がいかに主体的に展開したかを軸に、日中韓の民俗学が協働して標記の課題を主題化したが、1920年30代は東アジアの各国で民俗学が形成されていった時期でもあり、生活改善運動と民俗学とがパラレルな関係にあったことも浮かび上がってきた。〈日常〉に関する概念は、東アジアの各国にドイツ民俗学の影響があるものの、その国の民俗学の動向を反映し、一律に理解できないことが露わになった。特に中国民俗学における日常は、ミシェル・ド・セルトー流の日常実践を方法的に摂取しているが、一方、韓国の日常研究は、物質文化研究を中核とした、サルリムサリ(暮らし向き)研究=生活財生態学が盛んであることが明らかになった。日中韓の東アジアの民俗学が、もう一方の極に位置するドイツ民俗学の、市民運動的実践との協働性や、その鍵概念である〈日常〉を、いかにして包摂できるか、各国の異なる蓄積や方法を組み合わせることで、共創的にこれを検討した。口承研究に特化してきた中国では、生活世界や日常実践に焦点を当てる研究に強みを発揮するのに対し、「普通の人びと」の生活財を悉皆調査で記録化する韓国では、そこに暮らし向きを読み解く生活財生態学が盛んである。いずれ
プロリンアナログを解毒する酵母の新規N-アセチル化酵素の構造機能解析と利用研究

酵母Saccharomyces cerevisitae Σ1278b株の染色体に見出した遺伝子MPR1 (sigma1278b gene for L-proline-analogue resistance)は、プロリンアナログのアゼチジン-2-カルボン酸(AZC)を解毒する新規N-アセチルトランスフェラーゼMpr1をコードしている。本研究では、Mpr1の構造機能解析と利用研究に取り組み、以下のことを明らかにした。1)Mpr1は、熱ショックや過酸化水素処理により、細胞内に生じる活性酸素種(ROS)レベルを低下させ、酵母を酸化ストレスから防御していることが判明した。また、Mpr1は酸化ストレスを引き起こすプロリン代謝中間体(Δ^1-ピロリン-5-カルボン酸/グルタミン酸セミアルデヒド)をアセチル化し、ROSレベルを下げることも示された。2)酸化ストレスの一種と考えられる冷凍ストレスにおけるMpr1の生理機能を解析し、冷凍-解凍処理により酵母の細胞内にROSが増加すること、Mpr1はROSレベルを下げ、冷凍後の細胞生存率低下を抑えることが示された。また、エタノールストレスにおいても、Mpr1は細胞内で増加するROSレベルを下げ、酵母の細胞を保護する機能があると考えられた。3)大腸菌やタバコ培養細胞でMPR1を発現させると、形質転換体はAZC耐性を示し、AZCアセチル化活性も検出されたことから、選択マーカーとしてのMPR1の有用性が示された。以上の結果から、Mpr1は従来の抗酸化酵素のようにROSに直接作用するのではなく、ROSの発生に関与する物質(Mpr1の基質)をアセチル化し、その結果、何らかの経路や機構によりROSの生成を抑え、酸化ストレスから防御するという新しい抗酸化機構が考えられた。今後は、1)Mpr1の抗酸化機構と立体構造の解明、2)抗酸化能の向上したMpr1の創製と実用酵母育種への応用、などに取り組む予定である。我々が出芽酵母S.cerevisiaeΣ1278b株に見いだした遺伝子MPR1は、プロリンアナログのアゼチジン-2-カルボン酸(AZC)を解毒する新規N-アセチルトランスフェラーゼをコードしており、分裂酵母SchizosaccharomycespombeやS.cerevisiaeの同胞種にもホモログ遺伝子が存在することから、酵母に広く存在していることが示された。しかし、AZCは自然界にはほとんど存在しない化合物であるため、MPR1産物(Mprlp)の本来の基質であるとは考えにくい。そこで、酵母におけるMPR1の生理機能を解析する目的で、Σ1278b株の野生株とMPR1破壊株の生育を様々な培養条件で比較したところ、活性酸素種が発生する酸化ストレスに対して破壊株は感受性を示した。次に、細胞を過酸化水素添加、熱ショック処理などの酸化ストレスにさらし、生存率を経時的に追跡した結果、MPR1破壊株では野生株に比べてストレス後の生存率は明らかに低下し、MPR1は酸化ストレス下での生育に関与することが示された。また、大腸菌より精製した組換え酵素を用いて、各種プロリン関連化合物に対するアセチルトランスフェラーゼ活性を測定した。その結果、Mprlpはプロリン代謝中間体のグルタミン酸セミアルデヒド(GSA)をアセチル化することが判明した。GSAはΔ^1-ピロリン-5-カルボン酸(P5C)と平衡関係にあり、これらを細胞内に蓄積する菌株(P5CデヒドロゲナーゼをコードするPUT2の破壊株)は活性酸素種を生成し、酸化ストレスが生じるため生育が阻害される。

そこで、PUT2破壊株のMPR1を破壊したところ、PUT2単独破壊株よりも生育が強く阻害され、細胞内のP5Cや活性酸素種の含量も高いことが判明した。以上の結果から、Mpr1はGSAをアセチル化し、酸化ストレスから細胞を保護すると考えられた。酵母Saccharomyces cerevisiaeΣ1278b株に見いだしたMPR1遺伝子は、プロリンアナログのアゼチジン-2-カルボン酸を解毒する新規N-アセチルトランスフェラーゼをコードしており、熱ショックや過酸化水素で生じる細胞内の活性酸素種(ROS)レベルを下げて、酵母を酸化ストレスから保護している。冷凍ストレス(冷凍/解凍処理)により酵母細胞内にフリーラジカルが大量に発生するという報告から、冷凍ストレスも「酸化ストレス」の一種であると考えられる。そこで、冷凍ストレスにおけるMpr1Pの機能を解析した。MPR1を保持するΣ1278b株と保持しないS288C株の細胞を冷凍し、解凍後の細胞内ROSレベルを測定した。その結果、両菌株のROSは冷凍前に比べて2-3倍に増加しており、冷凍ストレスは酸化ストレスであることが示された。また、Σ1278b株のMPR1を破壊すると、野生株より1.5倍にROSが増加しており、冷凍後の生存率も著しく低下した。一方、S288C株にMPR1を多コピーで導入すると、ROSレベルが50%に減少したことから、Mpr1Pは冷凍ストレスで生じるROSレベルを下げて、酸化ストレスを緩和すると考えられた。また、Mpr1Pの結晶化に必要なサンプルを調製する目的で、大腸菌による組換え酵素の発現と精製の条件検討を行なった。ベクター(TAGyme pQE-2)にMPR1のopen reading frameを組み込んだ発現プラスミドを構築し、大腸菌JM109株に導入後、IPTGで発現を誘導した。その結果、遺伝子産物はおもに可溶性画分に回収されたので、Ni-NTAカラムで精製後、DAPaseを作用させHisタグの除去を試みた。反応後の試料をNi-NTAカラムに吸着後、洗浄、溶出したところ、カラム未吸着画分にタグが除去されたと考えられるMpr1pが検出できた。酵母Saccharomyces cbrevisiae Σ1278b株に見出したMPRI遺伝子は、プロリンアナログのアゼチジン-2-カルボン酸を解毒する新規N-アセチルトランスフェラーゼMpr1をコードしており、熱ショック処理、過酸化水素添加、冷凍-解凍処理などで細胞内に生成する活性酸素種(ROS)レベルを下げて、酵母を酸化ストレスから保護している。さらに、ROSを消去するスーパーオキサイドジスムターゼの遺伝子破壊株がエタノール感受性を示すことから、エタノールストレスにおけるMpr1の機能を解析した。まず、各菌株を15%エタノール含有の寒天培地で培養すると、MPR1を破壊したΣ1278b株は感受性を示したが、MPR1を保持しないS288C株にMPR1を導入すると耐性を示した。また、Σ1278b株に9%エタノールを添加すると、時間とともにROSレベルが増加したが、MPR1を破壊するとより多くのROSが生成した。一方、S288C株にMPR1を導入すると、ROSレベルの増加が有意に抑えられた。
筋萎縮性側索硬化症に関わるSOD1蛋白質の凝集抑制メカニズム

SOD1は酸化ストレス軽減に関わるタンパク質だが、変異が生じると凝集体を形成し、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の原因となる。しかし、SOD1凝集体の分子構造は明らかでない。そこで、質量分析法によるタンパク質凝集体の構造解析手法を開発し、SOD1凝集体の分子構造が変異の種類に依存することを明らかにした。罹病期間などのALS病態は変異の種類に依存することから、凝集体構造の相違は疾患表現型の制御因子の一つではないかと考えられた。SOD1はCu, Znイオンを結合し、分子内S-S結合を形成することで活性化する酵素である。これらの翻訳後修飾がSOD1凝集に及ぼす影響を検討した結果、アポ・s-s結合還元型のみが不溶性となった。この不溶性SOD1凝乗物はアミロイド線維に見られる分光学的特徴を呈し、直径約10nmの線維状形態を有することが原子間力顕微鏡により明らかとなった。さらに、変異SOD1 (G37R)を発現したトランスジェニックマウスの脊髄においてもThioflavin-S (アミロイド様構造に結合することで蛍光を示す有機小分子)に陽性の構造物が認められた。そこで、まず、ALS変異がSOD1のZnイオン結合に及ぼす影響を分光学的手法(Coイオンをモデルとして用いた)により検討したところ、SOD1とZnイオンの結合がALS変異(G37R, G85R, G93R)により低下することが示唆された。次に、培養細胞にSOD1を発現させ、S-S結合を持つSOD1の細胞内での割合を電気泳動法により決定したところ、一部のALS変異(G85R)によりS-S結合型の割合が著しく減少していた。よって、ALS変異によりSOD1の翻訳後修飾が不完全になることでアポ・S-S結合還元型の割合が増加し、アミロイド線維様に凝集すると考えられる。そこで、SOD1を活性化させる金属シャペロン蛋白質であるCCSを培養細胎内にSOD1と共発現させると、S-S結合型SOD1の割合が増加し、ALS変異SOD1の凝集が抑制された。以上の結果から、翻訳後修飾過程を促進させることがSOD1の細胎内凝集を抑制する有効な手段であることが分かったCu, Zn-superoxide dismutase(SOD1)は生体内酸化ストレスの軽減に関わるタンパク質だが、アミノ酸変異が生じると神経難病の一つである筋萎縮性側索硬化症(ALS)の原因となる。現在までに同定されたSOD1のアミノ酸変異は100種類以上にのぼり、それらは共通して、不溶性のSOD1凝集体の形成を促進する。さらに、SOD1凝集体が神経細胞内に蓄積することでさまざまな細胞機能が低下し、ALSが発症するのではないかと考えられている。これまでの研究において、アミノ酸変異によるSOD1の構造安定性の低下が凝集の引き金になることが示唆されてきた。しかし、凝集に伴うSOD1の構造変化、あるいは凝集体の分子構造については明らかとなっていない。タンパク質は、ある特定のアミノ酸配列(コア領域)を相互作用部位として分子間で会合を行い凝集する。一般に、コア領域は凝集体構造の内部に埋もれ、プロテアーゼによる分解を受けにくいことが知られている。そこで、SOD1凝集体におけるプロテアーゼ耐性の領域を質量分析法により同定し、SOD1が凝集する際に重要となるコア領域を決定した。その結果、SOD1のアミノ酸配列において3つの領域が凝集体のコア形成に関与しており、それらは変異体によって異なっていることが分かった。つまり、SOD1凝集体の分子構造は変異の種類に依存しており、SOD1凝集体の形態や生化学的性質の相違を生む要因であることが示唆された。実際、ALS患者において、罹病期間や発症部位といった病態は変異の種類に依存していることを考慮すると、SOD1凝集体の分子構造は疾患表現型の制御因子の一つになりうるのではないかと考えている。
塩化水素を含む雰囲気中での金属の溶融塩腐食に関する研究

本年度は,昨年度作成したレーザー熱天秤装置に若干の改造を加え,1%以下の酸素分圧下におけるニッケルの溶融塩腐食挙動を調査した。1.装置の改良石英スプリング部分の温度を,温度調整器により30°C±1°Cに制御することにより,試料の質量変化測定精度を約±1mgから約±0.3mgへ改善することができた。特に,実験室温の日較差による測定値のドリフトが大幅に改善できた。2.実験結果1%HCl-x%O_2-(99-x)%N_2雰囲気(x=0,0.1,0.5,1.0)における質量変化量を,x%O_2-(100-x)%N_2雰囲気(x=0,0.1,0.5,1.0)での結果と比較しながら調査した。HClを含む雰囲気では,雰囲気中のCl_2ガスおよび付着塩の効果によって大きな質量増加が見られるが,x>1.0の範囲では質量増加量の酸素分圧依存性はあまり見られなかった。ところが,x<1.0の範囲では,質量増加量は酸素分圧の低下とともに対数的に減少した。また,HClを含まない雰囲気においては,雰囲気中にCl_2ガスが存在しないため,HClを含む雰囲気に比べて質量増加量は小さいが,上述とほぼ同様の酸素分圧依存性を示した。3.まとめ得られた実験結果より,ニッケルの溶融塩腐食は,雰囲気にHClが含まれることによって加速的に進行するようになり,そのメカニズムには,雰囲気中の酸素の果たす役割が重要であることが明らかとなった。すなわち,酸素分圧の違いによって溶融塩中の酸素ポテンシャルが変化し,酸化物イオン濃度が変化するため,本実験のような結果が得られたと考えた。本研究費により,マスフローコントローラを用いた雰囲気ガスの安定供給装置を作製した。また,既存のレーザー変位計にパーソナルコンピュータを接続し,長時間の自動測定が可能となった。腐食実験は,試料にNiを用い,付着塩に40mol%KCl-40mol%NaCl-20mol%Na_2SO_4混合塩を用いて,1%HCl-50%O_2-49%N_2雰囲気および50%O_2-50%N_2雰囲気で行った。また,両雰囲気について,O_2含有量を0,10および30%に減らした雰囲気についても実験を行った。付着塩の融点は約793Kと見積もられたため,測定温度は773Kから923K,実験時間は86.4ks以内の範囲とした。得られた結果は以下の通りである。Niの腐食量は,HClを含まない雰囲気において付着塩が無い場合は少ないが,塩が付着すると多くなる。HClを含む雰囲気では,付着塩が無い場合でもHClを含まない雰囲気より腐食量は多い。しかし,塩が付着すると著しく腐食量が多くなる。腐食速度の酸素分圧依存性は,10%以上の酸素含有量では大きな違いが無かったが,0%O_2では小さくなった。腐食速度の大きい場合,試料上に生成するスケールは,断面観察および成分分析より,外層部は緻密なNiO,内層部は粒子状のNiOおよび付着塩成分の2層からなる形態をとった。この現象は,雰囲気中のHClおよび新たに生成するCl_2およびH_2Oが,塩中のO^<2->イオンの濃度を増加させ,付着塩を介したNiOの塩基性溶解反応を促進するために起こると考えた。
意思決定プロセスの最適化のための国際共有リスク認知力向上モジュールの開発

4テーマに分割して本研究を遂行する。別に開発したリスクリテラシー醸成モジュールを米豪の独創的なモジュールと組み合わせて、挑戦的かつ魅力的な国際モジュールに進化させる(研究テーマ1)。アジア太平洋地域各国の国民性や文化、リスク認知、信頼・期待等に関する世論傾向を分析し、新モジュールの中等教育世代への実効性について効果測定をする(研究テーマ2)。国際共同モジュールや特別な配慮を要するモジュール等の特徴を整理し、対象各国事情に基づく独自モジュールを開発する(研究テーマ3)。化学物質、生物バイオ等にも展開するためのプロセスを検討する(研究テーマ4)。
超高解像度Ｘ線結晶解析を利用した抗生物質作用機序および耐性機序に関する研究

世界中で最後の切り札として利用されている抗生物質、カルバペネム系薬のβ-ラクタマーゼに対する反応メカニズムの研究をX線結晶解析法を用いて行なった。本研究でのテーマは以下の4つにまとめられる。(1)カルバペネム系薬によるクラスCβ-ラクタマーゼ阻害機構の研究。(2)Burkholderia属細菌由来染色体性クラスAPenAカルバパネマーゼ及びPenI ESBLのX線結晶解析。(3)PenA β-ラクタマーゼ:アビバクタム複合体のX線結晶解析。(4)クラスBβ-ラクタマーゼに対する新規阻害剤の探索。実際の構造解析結果とともに、研究結果の概要を示す。申請内容の(A)クラスAβ-ラクタマーゼ:カルバペネム剤複合体のX線結晶解析および(B)クラスCβ-ラクタマーゼ:カルバペネム剤複合体のX線解析の研究成果として、ICACCにて、精密化途中の研究データをもとに、発表を行った。クラスAラクタマーゼとしてはSHV-1、クラスCラクタマーゼはEnterobacter cloacae P99由来の染色体性βラクタマーゼを材料に、カルバペネムはドリペネムとパニペネムを用いてそれぞれの複合体をSoakingを利用して形成、高エネルギー加速器研究機構、PF-ARにてX線照射実験を行った。それぞれの場合において、1.2Å以上の高解像度の回折データを得ることができた。これをもとに等方性温度因子モデルを用い、活性中心にアシル中間体として存在するカルパペネムとともにβ-ラクタマーゼの構造モデルの精密化を行った。クラスAの場合は、これまでの知見から大きく異なる成果を得ることができなかったが、クラスCβ-ラクタマーゼでは、AmpC-イミペネム複合体の場合と全く異なる結合形態が明らかとなった。この結合形態は、モノバクタム剤に類似した阻害形式であり、クラスCβ-ラクタマーゼに対するカルバペネムの阻害形式として新規の発見であり、オリジナリティが高いものと考えられる。学会発表後、現在、異方性温度因子モデルを使い、水素原子を含むモデルの精密化が最終段階に入っており、論文発表を行うべく準備をしたい。そのほか、NDM-1由来のクラスBβ-ラクタマーゼのX線結晶解析を行うべく、遺伝子発現系の構築とその精製過程の確立を行った。今後、結晶を得て、一昨年、国内でも問題となった多剤耐性菌由来のクラスBβ-ラクタマーゼの構造解析を行いたいと考えている。昨年度の研究成果の報告から大きく進んだのは以下の2つのテーマである。○クラスA,Cβ-ラクタマーゼ:カルバペネム複合体の結晶解析一昨年にICACCにて研究報告をしており、ドリペネムとP99クラスCβ-ラクタマーゼ、SHV-1クラスAβ-ラクタマーゼとの複合体の構造解析は1.1-1.2Å解像度で、異方性温度因子を用いた精密化も完成し、論文執筆もほぼ完成、共同研究をしているDr.Bonomoにチェックをお願いしている。今後できるだけ早く投稿する予定である。またパニペネムもP99、SHV-1複合体ともに、精密化が7-8割まで進んでいる。水素原子がとくにクラスC:ドリペネム複合体において、既報、クラスC:イミペネム複合体から予想されたものとは異なった新たな阻害メカニズムを説明できると期待している。○クラスBβ-ラクタマーゼのX線結晶解析現在、精製方法を確立し、結晶化条件をスクリーニング中である。微小結晶は得られるものの、X線照射実験可能な結晶はまだ得られていない。今後、さらに条件の最適化を進めるとともに、別な種類のクラスBβ-ラクタマーゼへの対象変更もあわせて検討する。また、研究実施計画には記載しなかったが、行った内容としては○PenI,PenAβ-ラクタマーゼの結晶解析Burkholderia cepacia PenIおよびB.pseudomallei PenAβ-ラクタマーゼの結晶解析Dr.Bonomo主導のアイデアで彼のラボで精製を行い、結晶化と構造解析を私がおこなった。この二つの酵素は、グループ2eに属するクラスAβ-ラクタマーゼである。このグループは私が過去に決定したProteus vulgarisやToho-1など基質特異性β-ラクタマーゼが属しているがこの二つはそうではない。基質特異性の拡張メカニズムになんらかの知見がえらえることを期待している。○P99クラスCβ-ラクタマーゼ:アズトレオナム複合体のX線結晶解析カルバペネム複合体との類似性を示すために行い、昨年のICACCで発表した。結果、既報とは異なった結果がえられており現在、精密化進行中である。平成25年度の研究結果として、以下の5つがあげられる。

1)Burkholderia cepacia PenIおよびB.pseudomallei PenA β-ラクタマーゼの結晶解析を高解像度にて行い、Protein Data Bankに登録し、論文発表を行った。両酵素ともにクラスAに属するのにもかかわらず、クラブラン酸やタゾバクタムなどのセリンβ-ラクタマーゼ阻害剤が有効ではなく、特にPenAはカルバペネマーゼであり、現在、カルバペネム分解要因を調べるため、変異酵素を作成し、今後、酵素化学的解析を行うとともに複合体構造を得たい。2)Enterobacter cloacae P99株由来のクラスC β-ラクタマーゼとカルバペネム系薬との複合体解析の最終段階結果をICAAC(アメリカ、デンバー)にて発表した。昨年度の実績報告書に記した内容を、学会に発表し、論文にまとめるレベルまで完成度をあげ、現在、論文執筆中である。3)4年間の研究成果であるクラスA,C β-ラクタマーゼとカルバペネム系薬との複合体の解析結果を化学療法学会雑誌にレビューとして発表した。4)クラスB β-ラクタマーゼの遺伝子(IMP-1)を準備し、前年度までに精製過程まで条件決定を行ったNDM-1と共に、結晶化条件スクリーニングを行った。一方、千葉大学星野忠次准教授のもとで、2価金属イオンへのキレート剤を試したところ、いくつかに阻害活性が観察された。5)DHA-1とFOX-4という、プラスミド性クラスC β-ラクタマーゼの発現系作成、精製、結晶化条件スクリーニングを行い、微少結晶をえることができた。今回で課題の期限を迎えるが、今後も引き続き、研究を行い、研究途中の内容を論文発表できるように完成度を上げていきたい。カルバペネム系β-ラクタム剤が効きにくい細菌としてしられている、Burkholderial属より2種類の染色体性クラスAβ-ラクタマーゼを得、その性質を明らかとし、X線結晶解析を行った。2種のβ-ラクタマーゼは、Burkholderia multivorans PenA β-ラクタマーゼとBurkholderia pseudomallei PenI β-ラクタマーゼである。その結果、PenI β-ラクタマーゼは通常の基質特異性拡張型β-ラクタマーゼ(Toho-1やProteus vulgaris β-ラクタマーゼに似たGroup2eに分類される)、PenA β-ラクタマーゼはGroup2eタイプではあるものの、KPC-1β-ラクタマーゼによく似たカルバペネム分解型クラスAβ-ラクタマーゼの性質と構造をとっていることが明らかとなった。この結果は2013年3月現在、J. Biol. Chem.に投稿中で、査読後のコメントにより一部手直しを行ったところである。また、クラスCβ-ラクタマーゼのカルバペネムによる阻害機構を明らかにするため、前年度までに行っていたドリペネムにくわえてパニペネム複合体の構造解析を行った。現在、精密化が終わりに近づいているが、この2つのカルバペネムの1位メチル基の有無により、結合形態が大きく異なることが明らかとなった。さらに、クラスCβ-ラクタマーゼの超高解像度X線結晶解析には、前年度までデータはとれるものの、150位のアミノ酸に修飾がはいる問題点がおこっていた。
神経系特異的な遺伝子の転写を抑制する核内レセプターネットワーク

オルファン核内レセプターRORaは小脳ブルキンエ細胞の生後樹状突起形成に密接に関与している。プルキンエ細胞の生後発達過程におけるRORaの標的遺伝子の同定とその転写制御機構を明らかにするため、ブルキンエ細胞特異的な三種類の遺伝子プロモーター(Pcp-2,lP3R1およびPEP19遺伝子)の転写へのRORaの関与をトランスフェクション実験系で解析した。その結果、Pcp-2遺伝子の転写がその上流に存在するホルモン応答配列(RORE)に依存してRORaにより活性化され、さらに、RORaによる転写が下流のレチノイン酸応答配列に依存してRARにより相乗的に活性化されたが、lP3R1およぴPEP19遺伝子の転写はRORaの影響を受けなかった。RORaとRARによる相乗的な転写の活性化機構を解析している過程で、ROREのみを含むプロモーターのRORa依存的な転写がグルココルチコイド(GR)およびアンドロゲンレセプター(AR)によりホルモン依存的に抑制されるのに対して、RARや甲状腺ホルモンレセプター(TR)には影響されないという結果を得、RORaはGRやARなどの特定の核内レセプターサブグループとantagonisticに相互作用することが示された。タンパク-タンパク相互作用実験でRORaがCBPと直接結合し、RORa依存的な転写にCBPが関与していることが示唆されたが、GRやARによるRORa依存的転写の抑制はCBPの過剰発現により解除されなかった。したがって、これら二つの核内レセプター間のantagonismにCBP以外のcoactivatorが関与している可能性が考えられ、現在検討中である。
前立腺癌の悪性度と関連する legumain の機能解明と治療への応用

前立腺癌細胞の浸潤・転移形成におけるレグメインの役割について検討した。浸潤能試験では、レグメイン遺伝子をノックダウンによる浸潤能に差は認めなかった。また低酸素下でのレグメイン発現に変化が認められなかった。このため慢性低酸素状態での検討が必要と考え、低酸素(1% O2下)で6ヶ月以上継代培養し低酸素耐性株を作成した。低酸素耐性株ではレグメイン発現が増加しており、今後さらに解析を進める予定である。研究初年度の平成25年度は、1マトリゲル浸潤能試験、2低酸素状態によるlegumain発現の変化、に関しての実験を行った。【マトリゲル浸潤能試験】使用した細胞株はPC3とDU145である。siRNAによりlegumainをノックダウンし、コントロール細胞と比較した。siRNAによるノックダウンについては予備実験にてlegumain mRNAの発現低下を確認しておいた。PC3で50%、DU145で30%の減少が認められた。24well Matrigel invasion chamberを使用し、24時間後および48時間後の% invasionはuntreated PC3で12%、35%、untreated DU145で15%、40%であった。一方knocked downPC3では13% ,30%、knocked downDU145で12%、38%とほとんど差を認めなかった。【低酸素によるlegumain発現の変化】正常酸素および低酸素(5%O2)濃度下でのlegumainの発現について検討した。使用した細胞株は、PC3・DU-145・LNCaP・C4-2である。80%confluent状態になったところでRNAを回収しlegumain mRNAの発現をReal-time PCRを用いてcomparative Ct法にて評価した。βーactinをコントロールとした相対定量では、以前の解析と同様に正常酸素濃度下ではDU-145で最も高く、次いでPC3、C4-2、LNCaPの順であった。次いで5%酸素下での培養を行ったが、LNCaPのみ増殖が他の3細胞株に比較して遅かったため、LNCaPは解析対象から除外した。DU145、PC3、C4-2におけるlegumain mRNAの発現は、いずれの細胞でも確認された。また製造酸素濃度でみられたような発現量の差は認められなかった。平成27年度は、1低酸素状態によるlegumain発現の変化2前立腺がん細胞のマウス皮下移植モデルの作成、3前立腺全摘症例における予後解析【低酸素状態によるlegumainの発現について】Legumainががん細胞の浸潤に関与することをin vivoで検証するためにDU145、PC3、C4-2における低酸素条件下でのlegumain mRNAの発現を検討しましたが、正常酸素濃度でみられたような発現量の差は認められませんでした。このため培養液条件や酸素濃度の条件設定を検討しましたが、数日間の培養では細胞の急性障害のみが引き起こされるのみであり、これがlegumain発現に差がでない原因のひとつではないかと考えました。【前立腺がん細胞のマウス皮下移植モデルの作成】使用マウスはNOD/SCIDおよびBALBc nu/nu、また使用した細胞株は造骨性骨転移巣を形成するC4-2と溶骨性転移巣を形成するPC3です。2×10^6/microLに調整した細胞浮遊液を背部皮下に移植しました。NOD/SCIDに対する腫瘍形成率はPC3、C4-2ともに90%以上であり、それぞれの腫瘍は4週間で腫瘍を回収しましたた。PCRでlegumainの発現を確認しています。【前立腺癌の前立腺全摘症例における臨床的検討】2000年から2010年までに当施設で前立腺全摘術を行った1381例のデータベースを元に検討を行いました。これまでに術前ホルモン治療の行われていない562例について血清コレステロール値とPSA再発の関連について解析、術前血清コレステロール値はPSA再発の独立予後因子であり、血清コレステロール値が10mg/dl高くなるに従い、PSA再発のリスクは0.925倍に低下することを報告しました(Ohno Y et al. Mol Clin Oncol, 2016 March)。Legumainががん細胞の浸潤に関与することをin vivoで検証するためにDU145、PC3、C4-2における低酸素条件下でのlegumain mRNAの発現を検討したが、正常酸素濃度でみられたような発現量の差は認められませんでした。このため培養液条件や酸素濃度の条件設定を検討してきましたが、至適条件の設定ができませんでした。数日間の培養では細胞の急性障害のみが引き起こされるのみであり、これがlegumain発現に差がでない原因のひとつではないかと考えました。がん細胞の増殖における低酸素環境は長期にわたるものでありこれを再現する必要があり、このための一つのモデルとして低酸素耐性株を作成することを考えています。Legumainががん細胞の浸潤に関与することをin vivoで検証するために前立腺癌細胞株であるDU-145、PC-3、C4-2における低酸素条件下でのlegumain mRNAの発現を検討したが、正常酸素濃度でみられたような発現量の差は認められなかった。このため培養液条件や酸素濃度の条件設定を検討したが、数日間の培養では細胞の急性障害のみが引き起こされるのみであり、これがlegumain発現に差がでない原因のひとつではないかと考えた。がん細胞の増殖における低酸素環境は長期にわたるものでありこれを再現する必要があると考え、このための一つのモデルとして低酸素耐性株を作成に着手した。

PC3、DU145、LNCaPを5%O2下で培養を開始しし、2%O2まで濃度を下げて培養を継続した。1週間毎に継代し6ヶ月以上継続して低酸素耐性株DU-145-H(24代)、LNCaP-H(24代)、PC-3-H(20代)を作成した。PC-3とPC-3-Hでは細胞の形態・大きさに差を認めなかったが、DU-145-HとLNCaP-Hでは親株と比較して細胞の大きさがやや増大していた。Alamar Blueを用いた細胞増殖試験ではDU-145-Hは親株DU-145と比較して15%の増殖能増加を認めたが、PC-3-Hでは差は認められなかった。またDU-145-Hを正常O2下で培養を行うと20%細胞増殖能が低下した。Real-time PCR法によるlegumain mRNAの半定量測定では、DU145-H、PC-3-H、LNCaP-HのΔCtは、それぞれ0.66、0.38、1.52であり、親株(それぞれ-4.81、-5.25、-6.06)よりlegumain mRNAの発現は増加していた。DU-145-HではPC-3-Hと比較して細胞増殖も増加していたためE-cadherin、N-cadherinのmRNAレベルでの発現量を検討したが、いずれの低酸素耐性株でもE-cadherin、N-cadherinともに発現量が低下していた。今回の研究期間ではここまでの解析となった。今後浸潤能試験等追加し解析を継続する予定である。前立腺癌細胞の浸潤・転移形成におけるレグメインの役割について検討した。浸潤能試験では、レグメイン遺伝子をノックダウンによる浸潤能に差は認めなかった。また低酸素下でのレグメイン発現に変化が認められなかった。このため慢性低酸素状態での検討が必要と考え、低酸素(1% O2下)で6ヶ月以上継代培養し低酸素耐性株を作成した。低酸素耐性株ではレグメイン発現が増加しており、今後さらに解析を進める予定である。がん細胞の増殖における低酸素環境は長期にわたるものでありこれを再現する必要があり、このための一つのモデルとして低酸素耐性株を作成することを考案した。ごく最近他のがん研究領域の研究において低酸素環境で6ヶ月間継代培養した細胞では浸潤等に関わる遺伝子の発現が異なる可能性があることが報告されました。本実験も低酸素環境下で継代培養することで低酸素状態、legumain発現、癌の浸潤能に関する検討ができるのではないかと考えました。低酸素培養で上記細胞株の継代培養を開始しています。泌尿器科癌当初の予定では前立腺癌細胞株を用いて低酸素条件、低栄養条件下でのレグメインの発現を評価するとともに、浸潤能、遊走能についても検討する予定であった。しかしながら浸潤能試験ではsiRNAを用いてのlegumainの発現抑制によっても浸潤能に変化を認めなかった。予備実験ではlegumain mRNAは抑制されていることが確認されており、この原因の一つとして無血清培地での短時間処理によるlegumainの活性化に問題があるのではないかと考えられた。
パルス強磁場下交流比熱測定装置開発とスピン系高速緩和・過渡現象の直接観測

パルスマグネットを用いた高速磁場掃引下における交流比熱測定プローブの開発を行い、数キロヘルツの最高交流周波数を達成した。これにより定常磁場では到達不可能である40テスラ以上の強磁場領域にわたって磁場の関数として連続的な比熱の観測が可能となる。本研究によって確立された測定手法は今後の強磁場物性研究においてスタンダードな手法として用いられ、更なる成果が得られるものと期待される。本研究はパルス磁場を用いた高速磁場掃引によりスピン系の凝縮状態における高速緩和・過渡現象を交流比熱測定を用いて磁場の関数として連続的に測定し、磁場誘起量子相転移に関する知見を得ることを目的としている。世界的にもほとんど前例のない試みであるが、ひとまず絶対値の精度を無視すれば、相対変化として定性的議論に十分耐える測定結果が得られるはずである。初年度である平成20年度は、装置開発に全力を傾注した。試作機を用いたゼロ磁場における良好なテスト結果を受けて、現在、定常磁場中でのテスト、パルス磁場中でのテストを行っており、試料を用いた実際の測定は次年度に行う予定である。初年度は装置開発がメインであるため、具体的に研究成果を述べることは難しいが、開発は当初の研究計画通り順調に進んでおり、21年度夏の磁性国際会議(International Conference on Magnetism 2009ドイツ)で成果公表を予定している。本研究は、高速磁場掃引下において比熱測定を行うことにより、特にスピン系における緩和現象を観測することを目的とする世界初の試みである。通常よく行われる断熱法や緩和法などと異なり、交流法を用いることで磁場の関数として連続的に比熱を測定することが可能となる。実現へ向けての最重要課題は高周波化である。数百ミリ秒程度の幅を持つパルス磁場を発生させ、その間に何波長分測定できるかがポイントとなる。最低でも1キロヘルツ(パルス幅100ミリ秒なら100波長分観測可能となり、例えば最大10Tのパルス磁場なら単純計算で1000ガウスの磁場分解能に相当する)が要求されるが、我々は既に数キロヘルツでの観測に成功している。これらの成果の一部は既に昨年夏の磁性国際会議(ICM2009ドイツ)において公表した。現段階において達成されている測定技術は、これまで不可能だと思われていた前人未到の強磁場領域へと容易に拡張可能である。実際に東京大学物性研究所の国際超強磁場施設において、パルス強磁場中比熱測定の共同研究を行っており、成果が得られつつある。更なる高周波化、高感度化によって今後の発展が期待される。本研究は、パルスマグネットを用いた高速磁場掃引下において比熱測定を行うことにより、特にスピン系における緩和現象を観測することを目的とする世界初の試みである。交流法はサンプルに熱を交流的に加え、それによる温度変化の交流振幅から比熱を見積もる。定常磁場下とは異なり、本研究では数百ミリ秒程度の幅を持つパルス磁場を発生させ、その間に時々刻々と変わる磁場値に対して連続的に比熱測定を行うことを目指す為、高周波化が最重要課題となる。最低でも1キロヘルツ(パルス幅100ミリ秒なら100波長分観測可能となり、例えば最大10テスラのパルス磁場なら単純計算で1000ガウスの磁場分解能に相当する)が要求される。周波数の上限はサンプルの熱伝導度にも大きく依存するが、金属試料の場合で我々は数キロヘルツで観測することに成功し、当初の目的を達成することが出来た。本研究で達成された測定技術は、今後の強磁場物性研究に大きく貢献する極めて重要なものである。これまで不可能だと思われていた前人未到の強磁場領域へと容易に拡張可能であり、実際に東京大学物性研究所の国際超強磁場施設において、パルス強磁場中比熱測定の共同研究を継続して現在も行っている。
複数の評価規範を有する確率システムの動的最適化に関する総合的研究

まずPoisson過程に従いジャンプをする幾何Brown運動に対する最適停止問題を精察した.この種の問題に対して,Dixit(1993),Dixit and Pindyck(1994)はSmooth Pasting Techniqueと呼ばれる手法が,その最適値関数と最適停止時刻の導出に極めて有効であることを主張しているが,その数学的正当性については十分な検討が為されていなかった.上記のような問題に対してマルチンゲール論からのアプローチを試みることにより,ある弱い条件のもとでその正当性を示すことができた.つぎに,これに関連して,幾何Brown運動のインパルス・コントロールの基礎理論ついての研究を開始した.これらはオペレーションズ・リサーチ,ファイナンス,国際金融経済学に現れる様々な問題に応用可能であり,最近とくに注目されている分野である.とりわけ,企業の最適配当政策の問題,投資信託におけるキャッシュ・マネージメントの問題,等への応用について,モデル化からそれらの解析的・数値的解法に至るまでのプロセスにおける様々な段階に関して,詳細に渡っての検討を試みた.続いて,期待効用理論に基づく投資家のリスク回避性と,資産収益の確率優位(確率順序)に基づくリスクの変化が,最適な投資行動へ与える影響に関する比較静学についての基礎的研究を再開した.また,市場リスクの源泉となる金融資産の市場価格の確率的変動,信用リスクの研究において最も重要な要因となる企業の寿命(倒産までの確率的時間),等の持つリスク特性の定性的な記述・表現と比較において有用である幾種類かの確率優位(確率順序)について,とくに信頼性・保全性理論における最近の研究成果に焦点を当て,検討・整理を行った.さらに,複数種類のコストが存在し,それらの一部の種類についての平均コストは制約として組み込まれ,残りの種類についての平均コストは目的関数とした,いわゆる,多種コスト制約を持つ多目的Markov決定過程に関する基礎理論・アルゴリズム・応用に関する研究も行い,一定の成果を得た.まずPoisson過程に従いジャンプをする幾何Brown運動に対する最適停止問題を精察した.この種の問題に対して,Dixit(1993),Dixit and Pindyck(1994)はSmooth Pasting Techniqueと呼ばれる手法が,その最適値関数と最適停止時刻の導出に極めて有効であることを主張しているが,その数学的正当性については十分な検討が為されていなかった.上記のような問題に対してマルチンゲール論からのアプローチを試みることにより,ある弱い条件のもとでその正当性を示すことができた.つぎに,これに関連して,幾何Brown運動のインパルス・コントロールの基礎理論ついての研究を開始した.これらはオペレーションズ・リサーチ,ファイナンス,国際金融経済学に現れる様々な問題に応用可能であり,最近とくに注目されている分野である.とりわけ,企業の最適配当政策の問題,投資信託におけるキャッシュ・マネージメントの問題,等への応用について,モデル化からそれらの解析的・数値的解法に至るまでのプロセスにおける様々な段階に関して,詳細に渡っての検討を試みた.続いて,期待効用理論に基づく投資家のリスク回避性と,資産収益の確率優位(確率順序)に基づくリスクの変化が,最適な投資行動へ与える影響に関する比較静学についての基礎的研究を再開した.また,市場リスクの源泉となる金融資産の市場価格の確率的変動,信用リスクの研究において最も重要な要因となる企業の寿命(倒産までの確率的時間),等の持つリスク特性の定性的な記述・表現と比較において有用である幾種類かの確率優位(確率順序)について,とくに信頼性・保全性理論における最近の研究成果に焦点を当て,検討・整理を行った.さらに,複数種類のコストが存在し,それらの一部の種類についての平均コストは制約として組み込まれ,残りの種類についての平均コストは目的関数とした,いわゆる,多種コスト制約を持つ多目的Markov決定過程に関する基礎理論・アルゴリズム・応用に関する研究も行い,一定の成果を得た.多くの不確実性のもとての投資意思決定問題は,確率過程に対する最適停止問題として定式化できる.本年度はPoisson過程に従いジャンプをする幾何Brown運動に対する最適停止問題を精察した.この種の問題に対して,Dixit(1993),Dixit and Pindyck(1994)はSmooth Pasting Techniqueと呼ばれる手法が,その最適値関数と最適停止時刻の導出に極めて有効であることを主張し,多くの不確実性のもとでの投資意思決定問題に対して適用を試みているが,その数学的正当性については十分な検討が為されていなかった.本年度は,上記のような問題に対してマルチンゲール論からのアプローチを試みることにより,ある弱い条件のもとでその正当性を示すことができたことが主な収穫であった.本年度も,昨年度に引き続き,Poisson過程に従いジャンプをする幾何Brown運動に対する最適停止問題を精察した.次に,これに関して,幾何Brown運動を含む拡散過程のインパルス・コントロールの基礎理論ついての研究を開始した.これらはオペレーションズ・リサーチ,ファイナンス,国際金融経済学に現れる様々な問題に応用可能であり,最近とくに注目されている分野である.また,期待効用理論に基づく投資家のリスク回避性と,資産収益の確率優位(確率順序)に基づくリスクの変化が,最適な投資行動へ与える影響に関する比較静学についての基礎的研究を再開した.さらに,複数種類のコストが存在し,それらの一部の種類についての平均コストは制約として組み込まれ,残りの種類についての平均コストは目的関数とした,いわゆる,多種コスト制約を持つ多目的Markov決定過程に関する基礎理論・アルゴリズム・応用に関する研究も行い,一定の成果を得た.前年度に引き続き,幾何Brown運動を含む拡散過程のインパルス・コントロールの基礎理論ついての研究を行った.

これらは,オペレーションズ・リサーチ,ファイナンス,国際金融経済学,等の分野に現れる様々な問題に応用可能であり,最近とくに注目されている理論である.本年度は,ファイナンスへの応用の中でも,とりわけ,企業の最適配当政策の問題,投資信託におけるキャッシュ・マネージメントの問題,等への応用について,モデル化からそれらの解析的・数値的解法に至るまでのプロセスにおける様々な段階に関して,詳細に渡っての検討を試みた.また,市場リスクの源泉となる金融資産の市場価格の確率的変動,信用リスクの研究において最も重要な要因となる企業の寿命(倒産までの確率的時間),等の持つリスク特性の定性的な記述・表現と比較において極めて有用な概念である確率優位(確率順序)について,とくに信頼性・保全性理論における最近の研究成果に焦点を当て,検討・整理を行った.