hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腹部大動脈瘤の形成・進展におけるインテグリンの関与とその治療に向けた基盤構築

最後に、α1インテグリンを標的とした大動脈瘤進展抑制療法の基礎的検討を行った。α1インテグリンに対する抗体を週3回の腹腔内注射するプロトコールで行った。α1インテグリンをブロックすることで、破裂による死亡が有意に抑制されることが分かった。抗体による動脈瘤破裂の予防という新規治療戦略の可能性が示唆される結果が得られたと考えている。今後は、α1インテグリンの下流のシグナル伝達をより詳細に検討する必要がある。腹部大動脈瘤は発見されてもその進展を完全に抑制することは臨床上困難であり、一旦破裂するとその予後は極めて不良である。本研究では、腹部大動脈瘤の進展にα1インテグリンという細胞接着因子が関与することを、遺伝子改変ネズミを用いた実験で明らかにした。α1インテグリンが欠損すると、腹部大動脈瘤の破裂が有意に抑制された。α1インテグリンを標的とした新しい治療戦略の基盤となる結果が得られた。マイクロアレイのデータの確認を行い、インテグリンとサイトカインの関連をin vitroで早急に検討していく。同時に、計画してるリポソームでの治療の検討も開始する。マイクロアレイのデータの確認を行い、インテグリンとサイトカインの関連を細胞培養の実験も同時に行いながら、下流のシグナル伝達経路を明らかにしていく。細胞培養では、血管平滑筋のみならず、内皮細胞、マクロファージなど異なる細胞種を用いて、それぞれにおけるインテグリンの炎症における意義を明らかにしていく。また、同時にインテグリンα1抗体による大動脈瘤進展予防実験の計画を具体化し、できるだけすみやかに準備をおこなっていくこととする。動脈硬化性疾患の発症・進展における細胞外マトリックス関連分子の役割の解明当初の計画としてオリンパス実体顕微鏡(SZ61)を購入予定であったが、岡山大学循環器内科研究室の既存の顕微鏡で代用可能であった。そのため残金を次年度への繰り越しとした。本年度は情報収集のための国内旅費の経費が必要なかった。そのため次年度に繰り越しとした。次年度以降は、リポソームを使った生体分子イメージングや薬物送達システム開発を計画しており、これらに研究費を使用する予定である。次年度は、リポソームを使った生体分子イメージングや薬物送達システム開発を計画している。リポソームの作成、修飾などに、これらに研究費を使用する予定である。また、α1インテグリン抗体の作成を依頼しており、これらの購入にも研究費を使用する予定である。
数値流体力学

本重点領域研究は三年目で最終年度にあたる今年度は、三年間の成果をまとめる年である。わが国のコンピュータ環境は毎年改善され、各メンバーもその恩恵に浴した。重点領域研究に採択されて、わが国の数値流体力学の研究は急激に活況を呈し、国際的にも、米国、ヨーロッパとしのぎを削るところまできた。高レイノルズ数圧縮性流れにたいして、流束差分離法による陰的時間進行差分スキームのコードが完成し、翼列の先端隙間の漏れ渦が確認された。数値計算法自体も独自なものが現れ、群陽的差分法、また、時間積分法に有理ルンゲ・クッタ法を用いる線の方法を開発した。圧縮性オイラー、ナビエ・ストークス方程式において避けて通れない衝撃波の捕獲も大事な研究課題で、米国・イスラエルで開発されたTVD法は本研究課題においても盛んに使われ、高速流の研究は飛躍的に発展した。化学反応を含んだ複雑な高速流もほぼ満足のいく形で解けるようになった。乱流の解析も、本研究において飛躍的に進歩したと言えるであろう。まず、LESは、膨大な計算格子を使用し、細かい乱流の挙動を追跡した。また、乱流の基本形状に関する計算においては、ステップ流れにおいて、実験とかなり近い、良い精度の比較が得られた。以上の成果は、平成元年8月28日から31日まで名古屋で開かれた国際数値流体力学名古屋会議で発表された。この会議では、議長は本重点領域研究代表者の名古屋大学保原充教授が、副議長は副代表者の大宮司久明があたり、本重点領域研究総括班のメンバーが組織委員会のメンバーになり、名古屋市中小企業振興会館で行われた。後援協賛は、日本建築学会、ガスタービン学会、土木学会、日本流体力学会、日本物理学会、日本航空宇宙学会、日本機械学会の7学会である。国内から294名、海外から74名、計368名の出席があり、5つの招待講演を含む4つのパラレルセッションで、講演発表は202件であった。
多庫原子価酸素酸イオン分析法の確立と自然界への適用に関する研究

タングステン、モリブデン、バナジウム等の元素は、水溶液中で、水和縮合、酸素酸を形成し、アルカリ性溶液で單量体イオン、中性から酸性になるに従って、多量体化し、濃度に応じて、各種のイソポリ酸を形成する。その上、強酸性溶液中で、金属イオン、酸素酸イオンが共存すると、これらをを取込みヘテロポリ酸を形成する。以上の如く、これら三元素は、溶液の状態によって、複雑な化学種を形成するため、分析定量を試みるさい、溶存化学種を基礎的に検討することが必須の課題であった。以上のような理由で、本研究では、これら酸素酸イオンの存在状態を明らかにするとともに、陰イオンクロマトグラフイーを用いて溶離の基礎検討を行ない、これら酸素酸の分析法を確立することを目的とした。ダングステン、モリブデンは、アルカリ性溶液では、安定な二価の酸素酸イオンを形成するため、両イオン間の保持比は、溶離液の種類、pHの変化に係わらず顕著には変化しない。また、酸性、中性溶液中では、イソポリ酸生成により平衡があり、カラムに強く吸着するので、過塩素酸、硫酸などの無機酸、あるいはフタール酸などの有機酸では、これら元素を、溶離することができなかった。しかし、l-酒石酸、クエン酸などのα-ヒドロキシカルボン酸では、これら元素と錯イオンを生成するとともに、イソポリ酸形成を抑制するので、全pH領域において、両元素の錯イオンを溶離することが可能であることを見いだした。α-ヒドロキシカルボン酸の種類によっては保持比が異るが、クエン酸が最も有効であり、これら元素の酸素酸の同定と分析が可能になった。一方、バナジウムは以上の二者と異なり、ニトリルトリ酢酸を溶離剤に用い溶離が可能となることを、始めて見いだし、現有、定量法の確立のための基礎検討を継続中である。また、自然水への適用についても検討を進めている。
分布型流出モデルを基礎とした洪水・斜面崩壊リスク総合評価手法の構築

「地表面流直列2段タンクモデル」を組み込んだ分布型流出モデルを用いて流域内の地中水貯留量を推定し,この水平・鉛直分布と過去に発生した斜面崩壊の発生箇所と発生様式(表層崩壊,深層崩壊)の定量的な関連性を検証することで,分布型流出モデルを用いた斜面崩壊リスク評価手法の構築を目指した.平成21年に洪水と斜面崩壊が発生した一級河川・佐波川と平成23年に大水害と大規模な深層崩壊が発生した和歌山県二級河川・富田川にモデルを適用したところ,本流出モデルによって斜面崩壊が発生しやすい箇所および発生様式が推定可能なことがわかり,様々な流域に適用できる汎用的な手法であることを確認した.本研究は,近年多発している山地森林流域の豪雨時斜面崩壊を対象にして,タンクモデルを組み込んだ分布型流出モデルを使った斜面崩壊発生箇所,ならびに崩壊様式(表層崩壊,深層崩壊)の評価・予測を可能にする手法を構築するものである.本手法のメリットは,流域という大きな視点から,タンクモデルで推定した地下水情報(貯水量と存在深)から,斜面崩壊が相対的に発生しやすい斜面と崩壊様式に関する情報を抽出でき,既存の水文資料(雨量,流量あるいは河川水位)を使って安価にできることである.本研究ではこの手法の汎用性を検討すべく,1.斜面崩壊が発生した複数の流域に適用する.2.実際の森林に観測井を設けてモデルから得られる地下水情報を検証する.以下に平成25年度の研究実績を記す.1.山口県を流れる一級河川・佐波川水系で平成21年に発生した斜面災害を対象に流出モデルを適用して現地の斜面崩壊について考察した.その結果,実際に斜面崩壊が発生した斜面は斜面崩壊が発生しなかった斜面と比べて地下水量が多かったと推定された.また現地で発生した斜面崩壊は全て表層崩壊であったが,これを裏付けるように推定された地下水も表層付近に貯留されていたことがタンクモデルで推定された.以上の事から本研究手法は多くの流域で適用可能な汎用性は高いものであることが示された.2.平成24年度に作業を開始した一級河川・那賀川流域にある「六丁の森」での観測井工事(浅井戸と深井戸を組み合わせ,3箇所計6本を設置)が終了し,地下水位の観測を開始した.水位計を設置し,数回の大雨の観測を行ったが,地下水位の変動を観測できていることを確認できた.「地表面流直列2段タンクモデル」を組み込んだ分布型流出モデルを用いて流域内の地中水貯留量を推定し,この水平・鉛直分布と過去に発生した斜面崩壊の発生箇所と発生様式(表層崩壊,深層崩壊)の定量的な関連性を検証することで,分布型流出モデルを用いた斜面崩壊リスク評価手法の構築を目指した.平成21年に洪水と斜面崩壊が発生した一級河川・佐波川と平成23年に大水害と大規模な深層崩壊が発生した和歌山県二級河川・富田川にモデルを適用したところ,本流出モデルによって斜面崩壊が発生しやすい箇所および発生様式が推定可能なことがわかり,様々な流域に適用できる汎用的な手法であることを確認した.平成24年度は研究手法のベースとなる雨量・水位データを用いた流出解析法の検証とモデルで推定される地下水量の検証を行うための基礎的な作業(観測井戸の設置,斜面崩壊が発生した場所の水文データの収集)を行った.まず流出解析法についであるが,斜面崩壊が発生した斜面を対象として解析を行う場合,近隣に流量観測所がないことが多く,従来型の流出解析手法を適用することは困難である.しかし河川水位については比較的多数の観測所があるため,流量の代わりに水位情報を用いて流出解析が行うことができれば,適用できる斜面が格段に多くなる.そこで,雨量・水位データを用いた流出解析手法を四国内の6箇所の水位・流量観測所に適用して水位ー流量関係の再現性を検証した.その結果,雨量観測所の数・密度,水位観測所が設置されている河道横断面形状が良好であれば,精度の高い解析が可能であることを確認できた.次に,モデルで推定される地中水量の検証を行うために,森林斜面中の表層土壌水位と地下水位の経時変化を観測できる観測井戸を計画し,那賀川上流域の支川古屋谷川流域にある「六丁の森」(徳島県林業公社が管理)への設置工事を晩秋から開始した.ただこの冬は例年と比べて非常に寒く,積雪の影響もあって工事が遅れた.平成25年4月末頃には完成,出水期から水位観測を開始できる予定である.最後に,斜面崩壊が発生した森林斜面のデータ収集であるが,平成23年9月に紀伊半島に大きな洪水・斜面崩壊災害をもたらした台風12号を対象に行うことを決定し,熊野川流域を中心に解析対象斜面の選定を行った.その結果,斜面崩壊が発生し,流出解析に必要な雨量データ,河川水位データの入手が容易な相野谷川流域を対象に行うことを決定した.平成25年度は観測井戸や相野谷川で得た水文データを,流出モデルに適用して斜面中の土壌水量の再現と検証を行う予定である.平成26年度(最終年度)は,1.徳島県「六丁の森」(一級河川・那賀川の右支川・古屋谷川上流)での現地水文観測と観測値への地表面流分離直列2段タンクモデルを組み込んだ分布型流出モデルの適用による解析手法の妥当性の検討,2.平成23年台風12号豪雨で和歌山県富田川流域で発生した大規模斜面崩壊事例へのモデル適用による解析手法の汎用性の検討を行った.

「六丁の森」での水文観測・流出モデルの適用については,水文観測を平成25年冬から観測を開始し,平成27年秋までの雨量,水位,ならびに地下水位観測を行った.しかし平成26年8月に相次いで来襲した台風12号,台風11号による大出水(那賀川の戦後最大流量を更新する大出水)により,水位計が流失してしまったため,流出解析を行うことができなかった.その中でも大雨時における地下水位の変動を捉えられる事は確認できたので,今後も調査・観測を継続してモデルで推定される地中水量の経時変化の妥当性について検討を続ける予定である.和歌山県を流れる二級河川・富田川で発生した平成23年台風12号による大規模斜面崩壊(田辺市中辺路町真砂)へのモデル適用については,これまでに適用した一級河川・那賀川上流域や一級河川・佐波川中流域で発生した斜面崩壊と同様の良好な結果を得ることができた.具体的には真砂地区で斜面崩壊が発生した時刻における当地区の推定地中水量は約100mmで,流域内でも特に大きな値であったことと,全地中水量に占める地下水貯留量が約50%と推定され,深層崩壊が発生しやすい状況にあったことを地中水の点から定量的に評価することができた.以上の結果は他流域での適用結果と同じであり,地表面流分離直列2段タンクモデルを組み込んだ分布型流出モデルによる斜面崩壊リスク評価の汎用性を裏付ける物であるという結論に至った.水文学本研究の2つの目的である,1複数の流域にモデルを適用して手法の汎用性を確認する.2実際の森林斜面に観測井を設けて得られる地下水情報とモデルで推定される地下水情報を比較して,手法の妥当性を確認する.について,1では佐波川流域を対象にした解析を行い,妥当な結果が得られたこと.2では,地下水情報を得られる体制ができたことから,研究はおおむね順調に進展していると判断する.研究のベースとなる解析法の検証が終わり,流量再現について十分な精度で森林斜面中の地中水量の推定が可能であることを確認することができたことが最も大きい.次に斜面崩壊が発生した流域の選定と水文データの収集もできた.ただ地中水量を観測するための井戸設置工事が岩盤強固のために遅れているが,これも平成25年5月末頃には完了する予定であり,6月からの出水期における観測には支障がないと思われる.以上の理由から本研究は概ね順調に進展していると判断する.最終年度である平成26年度は,1については深層崩壊が発生した斜面を有する流域(一級水系熊野川を考えている)を対象にしたモデル解析を行い,2については「六丁の森」を対象にしたモデル解析を行って,モデルで推定される地下水情報の妥当性について検証しする.また「六丁の森」を対象にした森林整備による山地災害の減災方法についてシミュレーションを行い,洪水と斜面災害の双方についてリスク評価が可能な手法を提案する.当初の予定通りに進める.平成25年度はまず,斜面崩壊が発生した相野谷川流域に分布型流出モデルを適用して,斜面中の地中水量を推定し,斜面崩壊が発生した森林斜面での推定地中水量が,那賀川上流域での解析結果と同じような傾向にあるかどうかを確認する.具体的には斜面崩壊箇所の地中水量が高い傾向にあるかということと,深層崩壊が発生している場合には地下水量が卓越していること,表層崩壊が発生している場合には表層土壌水量が卓越していることを確認する.次に分布型流出モデルのモデルパラメータの設定方法について,再現精度が高く,かつ計算効率の良い方法について検討を行う.繰越金が発生している理由は,平成24年度内に工事完了する予定であった地下水位観測井戸が悪天候と岩盤強固などの理由のため未完となっている事である.したがって繰越金の使用用途は観測井戸工事一式であり,申請時の予定から変更はない.
走査型SQUID顕微鏡による高温超伝導体中のポルテックス観察

本研究では、定量性や磁場感度に優れた走査型SQUID顕微鏡(SSM)を用い、これまで観察例のほとんどない弱磁場下(<0.1mT)に焦点を絞り、ボルテックスの挙動を解明することを目的としている。本年度は、本研究の最終年度にあたるが、これまで、高濃度PbBi_2Sr_2CaCu_2O_y(Pb-Bi2212)単結晶ac面の走査型SQUID顕微鏡測定を行い、ジョセフソンボルテックスの観察に焦点を当ててきた。その結果として、印加磁場を0.1μT以下に制御することによって定量性に優れたSSM測定法を確立することができ、得られた磁場像からc軸に垂直方向の磁場進入長(λ_c)を得た。以上の成果は、投稿論文として執筆中である。また、上記の手法を生かし、低ドープLa_<2-x>Sr_xCuO_4(LSCO)単結晶ab面のSSM観察をし、新規現象の可能性を探索した。その結果、通常の磁束量子とは異なる磁束の存在が観察された。これは、通常のものと比べIntensityが弱く形状が異なっているのが特徴となっている。詳細に調べるため、単一の磁束量子を取り出し、フラキソイド(Φ_0)であるかの見積もり、磁場進入長の見積もり、X線回折等様々な手法を用い解析した。また、高ドープLSCO単結晶ab面のSSM観察も行った。同系は以前から測定を行っているものであり、ボルテックスが結晶軸とは無関係に一次元配列するという現象である。以前、SSM温度依存より、転移温度が異なる領域がボルテックスの配列方向と平行に存在することが確認されたが、高感度EPMA測定の結果、試料中にSr濃度揺らぎが確認された。このSr濃度揺らぎの領域は転移温度が異なる領域と一致しており、ボルテックスを一次元配列させる原因であると結論づけた。以上の成果は、セラミックス投稿論文としてApplied Physicalletter誌に投稿中である。前年度では、特に、高J_c材料である高濃度Pb置換Bi_2Sr_2CaCu_2O_y(Pb-Bi2212)の走査型SQUID顕微鏡測定を行い、得られた磁場像からc軸に垂直方向の磁場進入長(λ_c)を見積もる手法に焦点を当てた。その結果として、印加磁場を0.1μT以下に制御することによって定量性に優れたSSM測定法を確立することができた。本年度は、上記の手法を生かし、以前より注目していたLa_<2-X>Sr_XCuO_4(LSCO)単結晶ab面のSSM観察に重点を置き、新規現象の可能性を探索した。まず、低ドープLSCO単結晶のSSM測定より、通常の磁束量子とは異なる磁束の存在が観察された。これは、通常のものと比べ、Intensityが弱く形状が異なっているのが特徴となっている。詳細に調べるため、前年度確立した印加磁場制御法を用い、単一のものを取り出すことに成功した。現在、フラキソイド(Φ_0)であるかの見積もり、磁場進入長の見積もり、温度依存等様々な手法を用い解析中である。以前、SSM温度依存より、転移温度が異なる領域がボルテックスの配列方向と平行に存在することが確認されたが、今回、高感度EPMA測定の結果、試料中にSr濃度揺らぎが確認された。

また、高ドープLSCO単結晶ab面のSSM観察も行った。同系は以前から測定を行っているものであり、ボルテックスが結晶軸とは無関係に一次元配列するという現象である。以前、SSM温度依存より、転移温度が異なる領域がボルテックスの配列方向と平行に存在することが確認されたが、高感度EPMA測定の結果、試料中にSr濃度揺らぎが確認された。このSr濃度揺らぎの領域は転移温度が異なる領域と一致しており、ボルテックスを一次元配列させる原因であると結論づけた。以上の成果は、セラミックス投稿論文としてApplied Physicalletter誌に投稿中である。
論理意味表示をタグ付けした中国語ツリーバンクの構築

統語・意味情報をタグ付けした中国語コーパスの構築という一般的な観点から、中国語の各構文を対象に、その統語・意味解析を考察し続けながら、今まで決めてきた幾つかの中国語構文の解析法を修正していた。本研究は、中国語の連体修飾節構文の解析法が決められるように、その統語・意味解析を考察した。具体的には、連体修飾節構文を関係節構文および同格節構文に大別し、しかも関係節構文に対して、主要部終端型、主要部先導型および名詞的関係節という三つの下位カテゴリーも付与した。この分類に基づき、本研究は、各種類の連体修飾節構文について、その統語解析と意味解析をそれぞれ順次考察した。これによって、中国語連体修飾節構文の解析がシステマティックに行われるようになり、連体修飾節構文に含まれる統語・意味情報も形式的に捉えられるようになった。また、考察した構文の数が増えていくにつれて、解析の一貫性が如何に保てるかという課題も出てきた。例えば、中国語は語順が種々に変化する言語であるため、文頭に来る要素は沢山の可能性が存在する。能動文の場合、文の最初に来られるのは主語あるいは主題のどちらかであるというのは統語論の一般的な規約である。しかし、本研究は、文の統語と意味の両方を処理しており、この枠組みの中では、文頭に来る要素を主語と主題以外のものとして扱わざるを得ないこともある。このような矛盾が解決できるように、本研究は、従来の所謂意味重視的なやり方を廃止し、統語解析結果および意味処理システムに対する修正を行った。その結果、述語の意味役割上の道具を担当していながら文の最初に現れるような要素に対しても、統語解析の段階でそれを文の主語として扱えるようになった。これによって、統語解析と意味解析とのバランスがよりよく取れるようになり、本研究が言語学の研究としての一般性もより多くの研究者に認められるようになると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。中国語の動詞連続構文および結果構文に関して、統語・意味情報を付加した中国語コーパス(ツリーバンク)の構築という一般的観点にもとづいて、その解析法を考察した。中国語の動詞連続構文は表層構造が同じように見えても異なる言語情報を伝えるものが多い。このような特別な構文を解析するために、本研究では、まず先行研究を参考にして、それに対して七つの下位カテゴリーを与えた。さらに、文を構成する要素の間の同一指示関係に留意し各下位カテゴリーに対して適切な統語解析を各々付与した。これによって、精度の高い論理意味表示を行い、従来の解析ではなかなか捉えられない中国語の動詞連続構文における統語・意味情報が得られるようになった。一方、中国語の結果構文は文の構成要素の間の統語・意味関係が非常に複雑なため、これらを形式的に捉えることは従来のやり方では困難である。従って、本研究では、結果構文の深層構造に着目し文頭および文末に来る第一名詞句と述語動詞との意味関係を基にして、中国語の結果構文を七つの種類に分けてそれぞれ統語解析および意味処理を行った。これによって、要素間の同一指示関係や否定の作用域などに関する従来の解析方法ではなかなか捉えられない言語情報が得られるようになり、中国語の結果構文に関する考察をこれまでにない深さにおいて行うことが出来るようになった。中国語の各構文の解析法を決めていくと同時に、ツリーバンク形式変換プログラム(Penn Treebank式からPenn Historical Corpora式まで)の開発も進めている。これによって、統語コーパスの変換(統語解析木の形式変換)を半自動的に行うための言語の差を超えた一般的な手法を提案し、今後様々な使用目的に対応できる基本データの提供が可能になる。

その結果、述語の意味役割上の道具を担当していながら文の最初に現れるような要素に対しても、統語解析の段階でそれを文の主語として扱えるようになった。これによって、統語解析と意味解析とのバランスがよりよく取れるようになり、本研究が言語学の研究としての一般性もより多くの研究者に認められるようになると考える。本研究の用いるアノテーション方式は強力で汎用性が高いものである。それを使うと、統語・意味解析を行う際に直面する様々な課題(長距離依存関係の確定や否定の作用域の操作など)を解決することが出来る。それだけでなく、今までの研究を通して、本研究におけるアノテーション方式がすでに定着した。今後研究が進むにつれて、それに対してある程度の調整を行う必要もあるが、ツリーバンク構築作業の根幹をなすプラットフォームがすでに完成したと思われる。また、動詞連続構文および結果構文は、中国語を対象とするアノテーション作業の難点が代表できるもっとも典型的な文法項目である。その考察を行うことによって、ほかの中国語構文の解析に示唆を与えることが出来るので、今後の研究がより効率的に進められると考える。さらに、ツリーの形式変換を行うための手順が今の段階ではすでに決定したため、今後新たな文法項目に関する解析法が決まるたびに、それをプログラム化する作業も比較的に容易に出来ると思われる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後、本研究のアノテーション方式を用いて、中国語の“把"構文や受身構文など、他の構文の解析を決定していくと同時に、アノテーション方式自体に関する修正も行いたい。また、各構文の解析に関する論文化も続けていきたい。このように、より多くの中国語構文に触れることによって、中国語ツリーバンクの解析マニュアルもより熟成するものになれる。一方、研究の進むにつれて、アノテーションの中心も単一の文法項目しか含まない言語データからより一般的なものに移る。さらに、SCT開発者のButler氏と協力し、SCTを実装した意味処理システムの出力をチェックすることによって、ツリーバンク形式変換プログラムおよび中国語ツリーバンクの解析マニュアルに対する評価と修正も同時に行う。
プラズマ生成ラジカルによる燃焼排ガス中の窒素酸化物の除去

本研究では燃焼装置から排出される窒素酸化物NOxの防除法として、高効率、省エネルギー的な方法を得ることを研究目的としてラジカル注入還元法に焦点を絞り、熱プラズマ中のアンモニアラジカル、水素ラジカル、炭化水素ラジカルの生成、N0xとの反応について検討を加えた。Arガスに還元剤として水素、軽油、アンモニアのそれぞれを添加し、アークプラズマを発生させNH_2、NH、HC、N、C、Hなどのラジカルを生成する。そのラジカルをディーゼル模擬俳ガス(N_2+NO)、(Air+NO)に注入して環境汚染物質であるNOxの分解および除去特性を検討した結果、以下の主な結論を得た。(1)燃焼模擬俳ガス(N_2+NO)中のNoxの除去特性について、(a)Arプラズマの電圧16[V]において最もNOx除去率が高いことが確認された。電流についてはプラズマの安定する7080[A]が最適である。(b)還元剤を添加した場合、17[V]以上では、水素の場合90%、軽油、アンモニアの場合、約85%以上の高いN0x除去率を安定して得ることができる。(c)銅ノズルと排気管の距離[L/d]についてはN0x除揮やプラズマの安定性から判断してL/d=1が最適であると判断される。(2)燃焼模擬排ガス(Air+NO)中のNOx除去特性を検討した結果、水素・軽油の場合は3.2%、アンモニアの場合は4.2%のO_2が排ガスに含まれていてもNOxを除去することができる。以上より本研究の方法によつてガソリンエンジンのような排ガス中に酸素の含まれない場合はほぼ100%のNOx除去が可能であり、ディーゼル機関のような酸素が多量に含まれる排ガスではO_2濃度4.2%までの範囲でNOxを除去することが可能であることがわかった。よって、ラジカル注入還元法は電力やArガスなどコスト面の改善をすれば、NOxの除去技術の1つとして今後も期待できる。本研究では燃焼装置から排出される窒素酸化物の防除法として、高効率、省エネルギー的な方法を得ることを研究目的としており、このために12年度は従来のアンモニアラジカル法の結果を参考にして熱プラズマに焦点を絞り、アンモニアラジカルとともに水素ラジカルや軽油ラジカルの生成、窒素酸化物との反応についての検討を行って、以下の結果を得た。(1)熱プラズマを用いてNH_3やH_2および軽油のラジカルを高効率で生成するための条件を求めるために、プラズマの温度によるラジカル生成の可能性を化学平衡計算により検討し、アンモニアラジカルや水素原子の再結合の前に脱硝を進めるための温度条件、混入アンモニア、水素の量、排ガスを注入するプラズマ位置などを推定した。(2)各ラジカルを燃焼模擬排ガスに注入してガス中の窒素酸化物と反応させ、これを高効率で除去する条件を実験より求めた。以上のように本研究では、アルゴンと微量のアンモニアや水素あるいは軽油ミストとの混合ガスをアーク放電でプラズマ化して、その高温場において解離によりアンモニア、水素、軽油ラジカルを効率的に生成させる条件を実験より求め、これらラジカルを排ガスと反応させて、燃焼排ガス中の窒素酸化物除去における最適特性を考察した。

本研究では燃焼装置から排出される窒素酸化物の防除法として、高効率、省エネルギー的な方法を得ることを研究目的としており、このために13年度は従来のアンモニアラジカル法の結果を参考にしてラジカル注入還元法に焦点を絞り、アンモニアラジカルとともに水素ラジカルや炭化水素ラジカルの生成、窒素酸化物との反応についての検討を行って、以下の主な結果を得た。(1)熱プラズマを用いてNH_3やH_2および軽油のラジカルを高効率で生成するための条件を求めるために、プラズマの温度によるラジカル生成の可能性を化学平衡計算により検討し、また熱プラズマジェットの温度を測定してアンモニアラジカルや水素原子の再結合の前に脱硝を進めるための温度条件、混入アンモニア、水素、軽油ミストの量、排ガスを注入するプラズマ位置などを検討した。(2)各ラジカルを燃焼模擬排ガスに注入して窒素酸化物と反応させ、これを高効率で除去する条件を実験より求めた。とくに排ガス中の酸素の影響について考察した。以上のように本研究では、アルゴンと微量のアンモニアや水素あるいは軽油ミストとの混合ガスをアーク放電でプラズマ化して、その高温場において解離によりアンモニア、水素、軽油ラジカルを効率的に生成させる条件を実験より求め、これらラジカルを排ガスと反応させて、燃焼排ガス中の窒素酸化物を還元除去する場合の最適特性を求めた。
ルイス酸触媒によるアミド結合活性化を鍵とするアミド化合物の変換反応の開発

前年度に引き続きマンガン触媒を用いたアミドの加アルコール分解反応、亜鉛触媒を利用した脱着可能なアミド配向基に関する研究を行った。2価のマンガン錯体Mn(acac)2とキレート配位子の2,2-ビピリジンを組合せた触媒系は、亜鉛触媒に比較して、より効率的にアミドのエステル化を進行させることを見出した。この内容は学術誌に掲載済である。この触媒系はアルコールを求核剤とする他の反応にも利用することが可能と考えられ、ニトリル基や単純なアルキル置換3級アミドへの基質展開を行い、予備的な結果ではあるものの目的化合物が得られており、これまでの亜鉛触媒系で適用できなかった反応への応用が期待できる。前年度までの研究で、エタノールアミド化合物は分子内アルコールへのアシル転移を経由したエステル化反応が温和な条件下で進行する特徴的な性質を見出し、アミド窒素上に様々な置換基を持つ3級アミドにも適用可能であることを見出した。この特徴を利用して、アミド基を着脱可能な配向基としてリチウム試薬を用いた芳香族化合物のメタル化反応を検討した。アミド窒素上の置換基を種々変更した結果イソプロピル基が最適とし、TMS保護基したエタノールアミド化合物がブチルリチウムによるオルトリチオ化反応に効果的であり、ヨウ素によりクエンチしたところ高収率でオルト位の官能基化を達成した。このアミド化合物は亜鉛触媒の存在下アルコールで処理することによりはエステル等価体と見なせる一方で、同様の反応を単純なエステル化合物を配向基とした場合には基質の分解が起こるため、エステルで適用不可な反応に適用できる点で興味深い。この反応についてはミュンヘン大学Knochel教授の研究グループと引き続き共同研究を進めており、収率向上のため条件最適化および天然物合成を志向した反応適用範囲の拡大を目的として、所属研究室で検討を継続している。27年度が最終年度であるため、記入しない。カルボン酸とアミンの縮合により得られるアミド化合物は、カルボン酸誘導体の中で最も優れた安定性を持ち、その切断を伴う変換反応には一般に、強塩基または強酸性条件下での長時間の加熱が必要となる。このような厳しい反応条件は、共存する官能基や分子構造そのものを損なう要因となるため、より温和な条件でアミド結合の切断を可能とする優れた触媒反応の開発に興味が持たれてきた。私は新たにSc(OTf)_3触媒を用いたアミド化合物の加アルコール分解反応を開発し、ボロン酸エステルを触媒量添加することで反応性が顕著に向上することを見出した。本反応の基質適用範囲は1級アミドのみでなく、窒素上にアリール基を持つ2級アミドに対してもエステル化が進行し、アセチルアニリン類の脱保護反応としても応用可能である。従来の手法では塩化オキサリル等の取り扱いの難しい試薬を当量以上用いる必要があるのに対して、本反応はアドバンテージを有している。また、ホウ素化合物の添加効果の詳細について各種分光法から解析を行い、ポロン酸エステルはSc(OTf_3とアルコールの共存下において、3p^3構造を持つ新たな化学種を与えることが明らかとなった。この化学種はTHF-d_8溶媒中またはSc(OTf)_3を加えない条件では観測されなかったことから、スカンジウムがボロン酸エステルの酸素原子に配位することでホウ素原子のLewis酸が向上し、アルコール付加体が形成したと考えられる。更に^1HNMR, ^<13>CNMR測定から、Sc(OTf)_3はアミド化合物のカルポニル基に配位していることが確かめられ、またアミド化合物とボロン酸エステルは相互作用を持たないことが明らかとなった。NMR測定からの結果を総合すると、ボロン酸エステルとアルコール分子を含む6員環遷移状態をとって反応が進行すると推定でき、単純な組み合わせでありながら協働的触媒を示すという非常に興味深い結果が得られた。この反応形式は報告例が無く、優れた新規性に加えて他の触媒系に対しても応用可能であるといえる。特に近年では、金属触媒を用いた炭素-水素結合の直接的な官能基化反応での配向基としても注目されている。私は以前に開発したZn(OTf)2触媒によるエタノールアミドのエステル化反応について、アミド窒素上に更に置換基を導入した3級アミドでも同様の反応が効率的に進行することを新たに見出した。この結果により基質を目的に合わせて様々にデザインすることが可能となり、そのアプリケーションのひとつとして有機リチウム試薬を用いたオルトリチオ化反応の検討を行った。本反応は、ミュンヘン大学Paul Knochel教授との共同研究として進めており、予備的ながら目的の反応に成功している。また窒素上への置換基の導入を含めたシーケンスを設計することで、多種多様な2級アミドからのエステル化反応へと展開を計画している。また最近ではMn(acac)2錯体とキレート配位子の2,2'-ビピリジンを組合せた触媒系が、亜鉛に対して高い活性を持つことが明らかとなり、エステルの収率を高く保ったままで反応時間の大幅な短縮に成功した。

この傾向は他の官能基変換にも適用できると考えることができ、実際に反応性の低いニトリル化合物であっても、小量ながらエステル化された生成物の単離に成功している。この発見により、更なる適用範囲の拡張が期待され、先に示したZn(OTf)2の系と合わせて、アミド結合切断の触媒化・有機合成を志向した応用へと発展することが強く期待できる結果となっている。前年度に引き続きマンガン触媒を用いたアミドの加アルコール分解反応、亜鉛触媒を利用した脱着可能なアミド配向基に関する研究を行った。2価のマンガン錯体Mn(acac)2とキレート配位子の2,2-ビピリジンを組合せた触媒系は、亜鉛触媒に比較して、より効率的にアミドのエステル化を進行させることを見出した。この内容は学術誌に掲載済である。この触媒系はアルコールを求核剤とする他の反応にも利用することが可能と考えられ、ニトリル基や単純なアルキル置換3級アミドへの基質展開を行い、予備的な結果ではあるものの目的化合物が得られており、これまでの亜鉛触媒系で適用できなかった反応への応用が期待できる。前年度までの研究で、エタノールアミド化合物は分子内アルコールへのアシル転移を経由したエステル化反応が温和な条件下で進行する特徴的な性質を見出し、アミド窒素上に様々な置換基を持つ3級アミドにも適用可能であることを見出した。この特徴を利用して、アミド基を着脱可能な配向基としてリチウム試薬を用いた芳香族化合物のメタル化反応を検討した。アミド窒素上の置換基を種々変更した結果イソプロピル基が最適とし、TMS保護基したエタノールアミド化合物がブチルリチウムによるオルトリチオ化反応に効果的であり、ヨウ素によりクエンチしたところ高収率でオルト位の官能基化を達成した。このアミド化合物は亜鉛触媒の存在下アルコールで処理することによりはエステル等価体と見なせる一方で、同様の反応を単純なエステル化合物を配向基とした場合には基質の分解が起こるため、エステルで適用不可な反応に適用できる点で興味深い。この反応についてはミュンヘン大学Knochel教授の研究グループと引き続き共同研究を進めており、収率向上のため条件最適化および天然物合成を志向した反応適用範囲の拡大を目的として、所属研究室で検討を継続している。当初の研究計画とは異なる発展となったものの、共同研究を含めて新たなアプリケーションの開拓が進められていること、ならびに高活性なマンガン触媒を発見するに至り、今後新たな変換反応への応用が期待できることから、概ね順調と判断できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。リチウム試薬を用いた変換反応については、共同研究先と連携をとりながら共著での論文作成を目標として進め、こちらがデータを取りまとめる形とする予定。現状では反応条件の最適化が直近の課題となるため、その後には、種々の求電子剤との反応、ならびにワンポット化を課題として検討を進める。マンガン触媒を用いた変換反応は、新たな課題として基質適用範囲の探索を行う。エタノールアミド類のエステル化反応については概ね検討が終了していることから、学術論文として投稿の準備を進めていく。ニトリル化合物への適用については、現状では目的物が小量得られているのみであるので、ベンゾニトリル等の単純な基質をモデルとして触媒条件のチューニングから初めていく予定。
有機顔料薄膜の無電解めっき法の開発

本研究では酸化還元活性な界面活性剤の用いる顔料薄膜の無電解めっき法の適用範囲、めっきの最適条件、応用の可能性などを検討した。(1)酸化還元活性なアゾベンゼンおよびアントラキノンを界面活性剤に導入したアルキル基とポリエチレングリコールの長さの違う一連の酸化還元活性な非イオン性界面活性剤を合成し、得られた界面活性剤の界面活性剤としての基本的な物性を調べた。(2)(1)で得られた界面活性剤の水溶液に顔料を超音波処理により分散させ、基板の浸せきによる顔料薄膜の無電解めっきを行なった結果、銅フタロシアニン、ジアントラキノイルレッド、ペリレンマルーン、ジオキサジンバイオレットなどの10種類の顔料の薄膜化に成功した。また、基板には銅、ニッケル、鉄、鉛、アルミニウムなどの界面活性剤の酸化還元電位より卑な金属を、さらに、接触めっき法の適用により金、銀、白金などの貴金属や透明電極を使用できることを確認し、本法が広範囲の顔料と基板の無電解めっきに適用できることを明らかにした。(3)めっき薄膜のSEM像より,薄膜は使用した顔料の粒子より構成されており、化学組成は顔料のものが維持されていた。また、ポリマーと顔料との混合薄膜を熱処理することにより物理的に強い薄膜が得られた。さらに、二種類の顔料を混合した薄膜の色度値より分光特性の良い赤、緑、青のカラーフィルターが得られ、本法の液晶表示用カラーフィルターなどへの応用が可能であることを明らかにしている。
低環境負荷化学プロセスのための金属‐有機ナノチューブハイブリッド触媒の創製と応用

アミノ酸を分子骨格に含む脂質分子と遷移金属イオンが自己集合して形成する金属配位型有機ナノチューブが、比較的安全な酸化剤である過酸化水素によるスチレンなどの有機化合物の酸化反応を触媒することを実証した。その触媒活性は金属種だけでなく、脂質分子との組み合わせや形成するナノチューブ構造の内径・外径によっても影響することが分かった。また糖とオレイン酸を分子骨格に含む脂質分子からなる有機ナノチューブと遷移金属イオンを室温で混合するだけで、金属ナノ粒子が包埋あるいは表面に分散したハイブリッドナノチューブが得られることを明らかにした。グリシルグリシンとパルミチン酸から合成されるペプチド脂質とコバルトイオンが錯形成をして、ナノチューブ構造に自己集合する。このコバルト錯体タイプ有機ナノチューブ(Co-ONT)がスチレンの水中、過酸化水素によるベンズアルデヒドへの酸化反応において高い触媒活性を示すことを見出した。反応はスチレンと過酸化水素水、このCo-ONT触媒を40°Cで混合撹拌するだけで進行する。すなわち、有機溶媒を必要としない、穏やかな条件での酸化反応の実現が期待できる。また、酸化反応終了後、ろ過により触媒を分離、洗浄したのち、同様の酸化反応を行って、繰り返し耐性を検討したところ、この操作を5回繰り返しても、触媒活性、選択性のいずれも低下しないことが分かった。これまでに触媒活性を明らかにしてきたニッケル錯体タイプ有機ナノチューブ(Ni-ONT)、銅錯体タイプ有機ナノチューブ(Cu-ONT)はスチレンのみならず種々の不飽和結合、アルコール、アルデヒドの酸化触媒活性をしめしたが、Co-ONTはスチレンの酸化反応のみで高い触媒活性を示した。またNi-ONT、Cu-ONTを触媒としたスチレンの酸化反応ではスチレンオキサイドが主生成物として得られた、Co-ONTを触媒とした場合はベンズアルデヒドが主生成物として得られ、生成物の選択性が異なっていた。Co-ONTを構成するペプチド脂質とコバルトイオンは理論上2:1のモル比で錯形成しうるが、Co-ONTの組成を分析したところ、コバルトイオンは理論値よりはるかに少量であることが分かった。したがって、金属イオンあたりの触媒活性はこれまでのNi-ONT、Cu-ONTと比較すると極めて高いことが分かった。前年度までにグリシルグリシンとパルミチン酸から合成されるペプチド脂質とコバルトイオンが錯形成をして、ナノチューブ構造に自己集合する。さらに本年は、ベンジルアルコール、1級、2級アルキルアルコール、α,β-不飽和アルコール、フェノール誘導体、アルキルベンゼンといった基質の、対応するアルデヒド、ケトン、キノンへの酸化反応の触媒として機能することを見出した。またこの触媒がスチレンの酸化反応において室温でも触媒活性を示すことを明らかにした。すなわち、Co-ONT触媒が有機溶媒を必要としない、穏やかな条件で種々の有機物を酸化する触媒であることを示した。Co-ONTを構成するペプチド脂質とコバルトイオンは理論上2:1のモル比で錯形成し得るが、Co-ONTの組成を分析したところ、2:0.17とコバルトイオンが理論値よりはるかに少量であることが分かった。透過型電子顕微鏡観察から、Ni-ONTが単層二分子膜、Cu-ONTが78層二分子膜であるのに対して、Co-ONTは45層二分子膜からなっていることが分かった。つまり、Ni-ONTは全て、Cu-ONTは約10%の金属イオンがナノチューブ表面に存在している。Co-ONTは表面に出ている脂質は約15%だが、金属イオンの位置は現時点で確認できていないが、少量のCoイオンが高い活性で反応を触媒していると推測される。グリシルグリシン/ラウリン酸からなるアミド化合物とニッケルイオンが自己集合することによって得られるニッケル錯体タイプ有機ナノチューブ(Ni-ONT)がスチレンの水中、過酸化水素によるエポキシ化への不斉触媒能について高い活性、選択性を示すことを明らかにした。反応は基質と過酸化水素水、本触媒を室温で混合撹拌するだけで進行する。すなわち、有機溶媒や加熱を必要としない。このナノチューブは1層の2分子膜構造で出来ているため、脂質分子に配位している全ての金属イオンが反応液との界面に露出することができ、反応に対して触媒能を発揮し得る。一方、既報の銅錯体タイプ有機ナノチューブは45層の2分子膜構造であるため、反応を触媒し得る金属イオンはチューブの内外表面に位置する金属イオンのみと考えられる。Ni-ONTはスチレンのみならず、α-ピネンの不飽和結合もエポキシ化反応にも良好な触媒活性を示した。

さらに、1級、2級アルコールからアルデヒド、ケトン、フェノール誘導体から対応するキノンへの酸化反応をも触媒する。また、1級アルコールと不飽和結合を併せ持つ桂皮アルコールについてはアルコールを高選択的に酸化して、桂皮アルデヒドを与えた。上記の反応について、触媒の繰り返し使用を行ったところ、5回の繰り返し使用でも触媒活性、選択性が低下しなかった。即ち、Ni-ONTが、汎用性の高い、かつ繰り返して使える触媒であることを示した。一方、Ni-ONTは60°Cではナノチューブが崩壊し、触媒活性も低下することが分かった。これまでに発表してきた金属錯体タイプ有機ナノチューブと異なり、Co-ONTはチューブを構成するペプチド脂質とコバルトイオンの錯形成が量論的ではないことが分かってきた。系としては複雑になり、研究の進捗、反応の検討に時間がかかっているが、興味深い結果であると考えている。また、複数種の金属イオンを共存させたナノチューブ形成については、論文、学会発表には至らなかったが、評価法はおおむね確立し、予備的知見が得られつつある。スチレンからエポキシへの酸化反応についてはニッケル錯体タイプ有機ナノチューブ(Ni-ONT)が、これまでに開発してきた金属錯体タイプ有機ナノチューブを超える性能の触媒能を発揮することを見出した。また銅錯体タイプ有機ナノチューブでは酸化に有機過酸が必要であった一部の基質についてもNi-ONTは有機過酸を用いずに、過酸化水素のみで参加できることを見出し、大きな進捗が見られた。また、他の金属種についても知見が蓄積されつつある。また、金属イオンを還元することが期待できる脂質分子をいくつか合成し、ナノチューブ化を検討している。これらについてはコイル構造など興味深い形状への自己集合が観察された。まず、Co-ONT触媒系について、触媒のターンオーバーなどの詳細を明らかにする。次に複数種の金属イオンが配位したM-ONTの合成を試み、それらの触媒活性を評価する。さらに金属イオンを還元し得る脂質から自己集合した構造体について、それらの酸化反応における不均一系触媒としての応用を検討する。まず、同じ金属種で太さの異なる金属錯体タイプ有機ナノチューブ(M-ONT)の作成を試みる。さらに得られたM-ONTをの酸化触媒活性を比較することで、触媒活性の主要要因の解明を目指す。さらに複数種の金属イオンが配位したM-ONTの合成を試み、それらの触媒活性も評価する。金属イオンを還元し得る脂質から自己集合した構造体について、それらの酸化反応における不均一系触媒としての応用を検討する。試薬および消耗品費、M-ONTの組成、形態に関する依頼分析費(ICP-MS, TEM等)、学会参加費を計上する。また、昨年度所属研究機関の研究設備リサイクル制度で入手したGC-MSを本研究で使用するための整備費を計上する。ナノチューブの元となる脂質は引き続き、必要に応じて分子設計をして合成をおこなう必要があり、予定していた受託合成は行わず、その費用を原料および、反応基質のための試薬代とする。
歯根膜神経の発生・再生過程に関する研究 -神経栄養因子・同受容体の関わりの解明-

1.下歯槽神経切断実験における歯根膜ルフィニ神経終末の再生下歯槽神経切断により、歯根膜ルフィニ神経終末は他の組織に存在するルフィニ神経終末より、急速に再生した。再生中、終末シュワン細胞は通常存在しない部位に遊走することが明らかとなった。この期間、軸索終末および終末シュワン細胞において生理活性物質の発現が変化した。2.終末シュワン細胞の生後発育過程歯根膜ルフィニ神経終末に付随する終末シュワン細胞の生後発育過程を非特異的コリンエステラーゼの組織化学とS-100タンパクの免疫組織化学ならびにS-100タンパクとPGP9.5の二重免疫染色にて検討した。ルフィニ神経終末の軸索終末の発育に先行して、終末シュワン細胞は将来ルフィニ神経終末が位置する領域に配列した。終末シュワン細胞の配列が完了後、ルフィニ神経終末の軸索は吸息に伸長し、かつ膨隆した。3.ルフィニ神経終末における高親和性神経栄養因子受容体(TrkB)の発現歯根膜ルフィニ神経終末における高親和性神経栄養因子受容体(TrkB)の発現を免疫細胞化学により検討し、そのタンパクがheterogenousな発現を示すことが明らかとなった。さらに、TrkBの免疫反応は軸索ばかりでなく、一部の終末シュワン細胞にも観察された。さらに、独自に作成したcRNAプローベを用いたin situ hybridization法にて一部の終末シュワン細胞にTrkB mRNAが発現していることを明らかにした。4.BDNFノックアウトマウスにおける歯根膜ルフィニ神経終末の形態変化TrkBのリガンドであるBDNFを欠損させたノックアウトマウスにおける歯根膜ルフィニ神経終末の形成状態をPGP9.5の免疫組織化学で検討したところ、ルフィニ神経終末の低形成、軸索終末の未成熟化が明らかとなり、BDNFがルフィニ神経終末の成長・発育・維持に深く関与していることが明らかとなった。1.ラット切歯歯根膜ルフィニ神経終末に付属する終末シュワン細胞の発生学的動態をグリア特異蛋白の一つであるS-100蛋白の免疫組織化学と非特異的コリンエステラーゼの酵素組織化学を用いて検討した。シュワン細胞は出生直後から強い非特異的コリンエステラーゼ活性を示したが、発生が進むにつれ、終末シュワン細胞以外のシュワン細胞はこの酵素活性を消失した。また、終末シュワン細胞は生後15日以降、成熟切歯歯根膜にみられる形態と分布を示した。さらに神経線維の特異的マーカーであるprotein gene product 9.5とS-100蛋白の二重免疫染色により、歯根膜ルフィニ神経終末の軸索終末は終末シュワン細胞と接触後、急激に膨隆し、また軸索を伸展させることが明らかとなった。2.ラット臼歯歯根膜を高親和性神経栄養因子の一つであるTrkBの免疫染色で検索したところ、歯根膜線維芽細胞ならびに歯根膜ルフィニ神経終末および終末シュワン細胞が強い免疫反応を示すことが明らかとなった。また、矯正力を付加すると経日的にその分布パターンを変化させ、組織改造現象とTrkBの免疫反応の出現に相関関係が存在した。3.ラット下歯槽神経を切断した際の歯根膜ルフィニ神経終末に付属する終末シュワン細胞の動態をS-100蛋白の免疫組織化学により検討したところ、切断後5日で終末シュワン細胞はその形態を円形から紡錘形へと変化させ、さらに通常存在しないTooth-related partに遊走した。

さらにルフィニ神経終末の形態の再生がほぼ終了する術後21日になると、その形態、分布域は正常に戻ることが明らかにされた。1.歯根膜における高親和性神経栄養因子受容体(TrkB)の分布(1)歯根膜ルフィニ神経終末におけるTrkBの局在歯根膜ルフィニ神経終末にTrkBの局在を免疫電顕法で検討し、その局在が軸索終末に存在するもの、終末シュワン細胞に存在するもの、両者に存在するもの、まったく反応を欠くものの4者に分けられることを明らかにした。(2)歯根膜ルフィニ神経終末に付随する終末シュワン細胞におけるTrkB mRNAの発現ラット脳からTrkB mRNAのcDNAを取り出し、cRNAプローベを作成し、歯根膜ルフィニ神経終末に付随する終末シュワン細胞におけるTrkB mRNAの発現をin situ hybridization法にて検討した。TrkB mRNAのシグナルが一部の終末シュワン細胞に発現されることを明らかにした。(3)実験的歯牙移動時における歯根膜TrkBの発現の変化ラット歯根膜では歯根膜ルフィニ神経終末に加え、線維芽細胞がTrkB陽性を示した。歯牙移動に伴い、TrkB陽性線維芽細胞の分布域は著名に変化したが、その数は変化しないことが明らかとなった。2.BDNFノックアウトマウスにおける歯根膜ルフィニ神経終末の形態変化ヘテロ型BDNFノックアウトマウスにおける歯根膜ルフィニ神経終末の形成状態をPGP9.5の免疫組織化学で検討し、ルフィニ神経終末の低形成に加え、軸索終末の発達状態が悪いことを示し、BDNFが歯根膜ルフィニ神経終末の発生・成熟過程に重要な役割を果たしていることを明らかにした。3.北米神経科学会における成果発表BDNFノックアウトマウスにおける歯根膜ルフィニ神経終末のphenotypeならびに分布密度について、サンディエゴ市で開催された北米神経科学会で発表し、議論を深めた。