hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性ＲＮＡの微生物生産およびＲＮＡ発現菌の利用

また、一方で、本年度も、生産性を上げるための努力も行い、細胞外RNA生産量が約1.7倍増産する変異株を作成した。以上、本年度までの本研究で、細菌生理学上の様々な新発見と共に微生物を用いる全く新しいRNA生産技術が開発された。細胞外に核酸を放出する海洋性細菌Rhodovulum sulfidophilumに任意の機能性RNAの塩基配列を組込んだRNA発現プラスミドを導入し培地中に機能性RNAを生産させる技術開発を行った。以前、RNAアプタマー1種の生産に成功していたが、本研究では、まず、遺伝子発現の強い抑制が可能なshort hairpin RNAの生産に成功した。さらに本菌の安全性保証に重要な基礎研究も進め、本菌のクォーラムセンシングにかかる新型オートインデューサーの発見、遺伝子水平伝搬にかかわるgene transfer agentの発見、また、本菌のゲノムの全塩基配列の決定など多くの成果を上げることができた。上記、実績の概要には、文字数の関係もありshRNAの生産を主に記したが、その他にも進展があり支障なく推移していると言える。例えば、(1)R. sulfidophilumのゲノム解析であるが、順調に進んでおり、菌体外核酸生産量の多いDSM 2351株についてはほぼ完了し、現在ホストであるDSM 1374株について進めている。完了の後、2菌株間のゲノムの精密な比較により生産量に関する遺伝子の解明が期待される。(1)の一部はすでにアメリカ微生物学会の発行する査読付専門誌Genome Announcementsに印刷中である。また(2)転写活性の強いT7RNAポリメラーゼの遺伝子をゲノムに組込み発現させる系の構築を試みている。これについても現時点で組込みに成功し、農芸化学会で一部を発表している。本系は強い転写活性が見込まれ、生産量を飛躍的に伸ばすことが期待されている。現在発現系の完成を目指し進めている。さらには、本菌はフロック形成菌であり、その維持等がクォーラムセンシングで制御されている可能性を報告者らは以前発表している。このような基礎生物学的知見は、生産という産業の面でも、また人に使用するドラッグにおいては最優先されるべき安全性の点からも将来的に重要である。その意味で本年度、(3)クォーラムセンシングのオートインデューサーの同定、(4)フロック形成能増強変異株の取得など、様々な角度からの基礎研究も進めている。これらの研究は、国際学会であるIrago Conferenceで発表し、(3)は査読付プロシーディングスで印刷発表もしている。このように、今年度は、前項でのshRNAの生産の成功に加えて、本欄、上記(1)(4)の成果の一部の公表などを行うことができた。以上のことから、本研究はそのゴールに向け順調に進んでいると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。生化学、分子生物学、微生物学本研究が、目標とするのは人の医薬の生産である。そのために安全性は最重要課題である。
関節リウマチの免疫抑制薬療法:中枢・腎有害作用の分子機構解析と安全性対策の構築

免疫抑制薬、cyclosporine A(CsA)およびtaclolimus(TCL)は移植医療のみならず、現在では、関節リウマチ(RA)等の自己免疫疾患に試用・応用されている。これら薬物の治療上の問題点として腎、肝や中枢性有害作用の発現がある。これまでに我々は、中枢毒性発現の初期過程としてCsA/TCLがTGF-β産生を低下させ血液脳関門(BBB)機能を破綻させることを実験的に明らかにした。一方、RAの病態には、炎症性サイトカインやS-100/calgranulins-RAGE(後期糖化反応生成物(AGE)受容体)系が関与する。そこで、本研究ではこれら3つの生理活性物質に焦点を当て、RAのCsA/TCL療法による中枢、腎毒性発現の分子機構を追求することを計画した。本研究成果は以下のとおりである。(1)脳血管内皮細胞、アストロサイト及びペリサイトから成る新規のin vitroBBBモデルを構築し、3種細胞間のクロストークがBBB機能の発現・維持に必須であることを明らかにした。また、ペリサイト産生TGF-βが密着結合の強化機構を担うことを明らかにした。(3)In vitro BBBモデルにLPSを負荷すると密着結合能が低下した。またLPS投与により誘発した炎症モデルマウスにおいてペリサイトの形態異常に伴い、密着結合能の低下およびミクログリアの活性化が観察された。(4)脳血管内皮細胞/ミクログリア共培養系において、ミクログリアの活性化により密着結合能が低下した。以上、3種のBBB構成細胞で構築した新規in vitroBBBモデルは、薬物脳移行性評価に有用であることが判った。AGEはBBB機能低下作用を有し、炎症病態はCsA/TCLの中枢性有害作用の危険因子である可能性が示唆された。RAを含む炎症病態ではBBB機能が脆弱化し、CsA/TCLの中枢毒性が易発症となる危険性が高いと考えられる。免疫抑制薬、cyclosporine A(CsA)およびtaclolimus(TCL)は移植医療のみならず、現在では、免疫異常が病態背景にある関節リウマチ等の疾患に試用・応用されている。CsA/TCLの脳移行は血液脳関門(BBB)により制限されている。申請者はすでにCsA/TCLがtransforming growthfactor-β(TGF-β)産生を低下させBBB機能を破綻させることを見出した。またTGF-β遺伝子変異はTCLによる腎障害発現と有意に相関するとの知見を得ている。一方、関節リウマチの病態には、tumor necrosis factor-α(TNF-α)やS-100/calgranulis-RAGE(後期糖化反応生成物(AGE)受容体)が関与する。そこで本研究ではこれら3つの生理活性物質伝達系に焦点を当て、CsA/TCLの有害作用の易発症因子・増悪因子とそれを支配する遺伝子情報を明らかにし有害作用の評価・予測システムを構築することを目的とする。本年度の成果は以下のとおりである。(1)脳血管内皮細胞を用いたin vitroBBBモデルにおいてAGEは透過性の亢進作用および薬物排出ポンプ(P-gp)機能低下作用を示した。この作用はRAGEを介した作用であることが判った。(2)BBBは脳血管内皮細胞、アストロサイト、ペリサイトで構成されている。ペリサイトのBBB機能に対する作用については不明な点が多い。本研究では共培養in vitroBBBモデルを作成し検討を行った。

ペリサイトは脳血管内皮細胞のNa-F透過性を低下させP-gpの機能を増強した(BBB機能維持)。これはTGF-βを介した作用であることが判った。以上、AGEはBBB機能低下作用を有しており、リウマチ病態下ではBBB機能の低下に伴うCsA/TCLの中枢毒性発現リスクが高い可能性が示唆された。また、BBB構成細胞であるペリサイトはTGF-βを介してその機能維持に貢献していた。薬物脳移行性の評価系として、ペリサイトを含めた共培養in vitroBBBモデルの有用性が示された。免疫抑制薬、cyclosporine A(CsA)およびtaclolimus(TCL)は移植医療のみならず、現在では、免疫異常が病態背景にある関節リウマチ(RA)等の疾患に試用・応用されている。これら薬物の治療上の問題点として腎、肝や中枢性有害作用の発現がある。本研究ではRA病態下で、CsA/TCLの有害作用の易発症因子・増悪因子とそれを支配する遺伝子情報を明らかにし有害作用の評価・予測システムを構築することを目的とする。昨年度は、血液脳関門(BBB)の構成細胞であるペリサイトのBBB機能に対する作用を明らかにした。RA病態でのBBB機能評価にはペリサイトを含めたin vitroモデルの構築が必要であることが示唆された。そこで本年度は、BBB構成細胞である脳血管内皮細胞、アストロサイト及びペリサイトから成る新規のin vitroBBBモデルの構築を試みた。またRA病態を全身性炎症と捉え、炎症病態下でのBBB機能の変化について調べた。本年度の成果は以下のとおりである。(1)3種のBBB構成細胞から成るin vitroBBBモデルでは、密着結合関連蛋白質およびP-糖タンパク質の発現・機能が、脳血管内皮細胞単層モデルと比較して顕著に上昇した。本BBBモデルは解剖学的にも生体に類似したものであり、3種細胞間のクロストークがBBB機能の発現・維持に必須であることが判った。以上、3種のBBB構成細胞で構築した新規in vitroBBBモデルは、薬物中枢移行性評価に有用であることが判った。また、炎症病態はCsA/TCLの中枢性有害作用の危険因子である可能性が示唆された。免疫抑制薬,cyclosporine A(CsA)およびtaclolimus(TCL)は移植医療のみならず,現在では,関節リウマチ(RA)等の自己免疫疾患に試用、応用されている。これら薬物の治療上の問題点として腎,肝や中枢性有害作用の発現がある。本研究は,RA病態下でCsA/TCLによる有害作用の易発症因子、増悪因子とそれを支配する遺伝子情報を明らかにし有害作用の評価、予測システムを構築することを目的とする。前年度は,中枢性有害作用に関する基礎研究として,脳血管内皮細胞,アストロサイト及びペリサイトから成る新規のin vitro血液脳関門(BBB)モデルを構築し,3種細胞間のクロストークがBBB機能の発現、維持に必須であることを明らかにした。
原子シミュレーションによる金属の変形素過程の定量的評価手法の確立

原子シミュレーションにより代表的な塑性変形素過程のひとつであるすべり転位生成の定量的評価を実施する手法を確立した。その手法を主にマグネシウムに対して適用し、転位生成の応力・温度依存性について検討を実施した。特に、転位生成を熱活性化過程として捉えた際に"エンタルピー-エントロピー補償"と呼ばれる関係が底面・柱面すべりにおいて成立すること、また[11-20]方向への圧縮応力が底面転位生成に必要な分解せん断応力を低下させうることを示した。また、ナノピラーや双結晶の一軸変形の分子動力学シミュレーションにより面欠陥を核とする塑性変形に対する検討も実施した。本研究では原子シミュレーションにより主にマグネシウム単結晶中での底面・柱面すべり転位生成に対して熱活性化現象として定量的評価を行った。ただし通常の分子動力学法では時間的制約のため、ひずみ速度を実際に行われている実験に比べて非常に大きくするなど現実と乖離した条件を用いざるをえない。本研究ではメタダイナミクス法を用いて比較的大きな活性化自由エネルギーを有する熱活性化現象の原子シミュレーションを行った。まず、メタダイナミクス法から得られた転位生成過程と分子静力学法との比較、ならびにメタダイナミクス法から評価される活性化自由エネルギーと単純な理論との比較を通して本研究で用いた手法の妥当性の検討を行った。上記の妥当性の確認後、転位生成の応力・温度依存性について検討を行った。応力依存性については活性化自由エネルギーのせん断応力依存性についての離散的なデータから単純な関数形のフィッティングを行うことで実際の実験に対応する時間スケールで転位を生成させるのに必要な応力の見積もりを行った。また、従来は無視されがちである垂直応力が転位生成に与える影響についても系統的な検討を行った。温度依存性からは活性化自由エネルギーをエンタルピーによる寄与とエントロピーによる寄与に分割することができ、これらの間に"エンタルピー・エントロピー補償"と呼ばれる他の種々の熱活性化過程でも見られる関係が成立していることを示した。さらに結晶の不均一性が転位生成に与える影響を調べるための予備検討として、円柱型マグネシウム単結晶の圧縮・引張試験の分子動力学シミュレーションを行い転位や双晶の生成過程の観察を行った。本課題では金属結晶中における変形素過程の原子シミュレーションによる定量的な評価を実施した。平成26年度はメタダイナミクス法を適用することで結晶中の転位生成の活性化自由エネルギーを評価する手法を開発し、温度や応力依存性の系統的な評価を実施した。しかしここで評価していたのは均一核生成による転位生成の活性化自由エネルギーであり、現実の転位生成でみられる不均一な核を起点とする転位生成についての検討が課題として残されていた。そこで最終年度である平成27年度では、自由表面や粒界といった面欠陥を起点とする金属の変形について検討を実施した。面欠陥の影響はナノピラーやナノ多結晶体のように結晶中に前もって存在する転位が枯渇する状況で大きくなるため、近年その理解に対する重要性が増してきている。自由表面を起点とする変形については楕円柱型結晶の引張試験の分子動力学シミュレーションを実施し、形状の違いが降伏応力に与える影響は小さいものの、転位生成箇所が形状により異なることが見出された。またメタダイナミクス法により転位生成の活性化自由エネルギーを評価すると引張試験で転位が生成した箇所での活性化自由エネルギーが実際に低くなっていることが分かった。粒界を起点とする変形についてはマグネシウム双結晶の圧縮・引張試験の分子動力学シミュレーションを実施し、降伏応力や変形モードの結晶方位差依存性が粒界エネルギーと関係していることを見出した。この現象のメタダイナミクス法を含むより詳細な解析は今後の研究の展開として考えられる。交付申請書に記載した研究目的は以下の二つに分けられる。なお本年度は六方最密構造を有する結晶中のすべり転位生成を研究対象としている。A)変形素過程の定量的評価にメタダイナミクス法を適用することの妥当性の検討研究実績の概要に示した通り、本手法を分子静力学法や単純な理論など理想化された条件で得られる結果と比較し妥当性を確認している。また、銅単結晶ではNudged Elastic Band法による温度0Kでの転位生成の評価やアンブレラサンプリングによる活性化自由エネルギーの評価が先行研究で行われており、それらの結果と本研究で用いた手法の結果との比較も行っており、本手法の妥当性の検討は十分といえる。B)メタダイナミクス法による変形素過程の定量的解析マグネシウムの底面・柱面すべりの応力・温度依存性について系統的に評価を行い、垂直応力が転位生成に及ぼす影響やエンタルピー・エントロピー補償についての検討など物理的な洞察を含んだ解析が行えている。ジルコニウムやチタンなど他のHCP金属への適用に関しては不十分であるが、これについては同様の手法を適用するのみであるので平成27年度に行うことは十分可能である。

さらに、平成27年度での研究を予定している双晶変形や不均一な領域からのすべり転位生成についての予備検討も行っており、現段階ではおおむね順調に進展しているといえる。材料力学平成27年度は双晶生成・不均一な領域からのすべり転位生成・FCC金属への本手法の適用を研究のテーマとする。後者の二つについては本年度の成果を直接適用するのみであるため、研究対象を上手く設定し学術的に興味深い結果を得ることが重要であると考えている。そこで、近年盛んに研究が行われているバルクナノメタルやマイクロピラーを念頭に置いて研究を進めていく。それらの材料では結晶粒内の転位が枯渇し粒界や自由表面などの面欠陥が転位生成の核として重要な役割を果たす。従って、本研究でも面欠陥からの転位生成に着目して研究を実施する。またFCC金属としては銅やアルミニウムは実用上重要で、かつ先行研究も数多く行われており、研究の位置づけが比較的容易であることからこの二つの金属を主に取り扱う。双晶変形については予備検討は実施しているものの、メタダイナミクス法を適用するための変数を設定し、妥当性の検討を行う必要があるため時間を要すると考えられる。そのため、本課題ではマグネシウムに限定して着実に研究を進展させる。まず予備検討で行っている分子動力学シミュレーションを用いた解析をさらに進めて、双晶変形中の原子の変位からメタダイナミクス法で用いる変数の選定を行う。そしてマグネシウムでよくみられる{-1101}双晶と{-1102}双晶についてメタダイナミクス法による活性化自由エネルギーの定量的評価を行う。研究計画時の申請額と実際に受領した額に差が生じたことにより助成金使用について再検討を行った結果、強く参加を望む国際会議が平成27年度に複数あり、平成27年度の使用額が助成金を上回ることが濃厚であったため平成26年度の助成金の使用をやや控えるように計画を立て直した。具体的には、物品については平成26年度は現在所有のもので賄えることが予想できたため購入を控え、また大学のスパコンシステムの利用をさらなる計算資源の確保が必要となる10月からにしたため平成26年度は残額が生じた。旅費(外国、国内)、学会参加費、大学のスパコンシステムの利用負担金(4月より)、論文投稿時の経費(投稿料、英文校閲料)、デスクトップパソコンやデータ保存用のハードディスク、その他消耗品の購入に充てる。
神経突起伸長・回路網形成過程に作用する生理活性物質の探索とその作用の解析

(A)H16636物質(p15)は見かけの分子量約15kDaの可溶性蛋白質であり、NGFによるPC12細胞の突起伸長を顕著に促進する。p15作用機構についてより詳細に調べるため、NGF以外の他の刺激と組み合わせて検討したところ、L型Ca^<2+>チャネルのアゴニストBay K8644で報告されているのと同様に高濃度K^+刺激との共存下で突起を誘導することを見出した。さらにp15の作用がL型Ca^<2+>チャネルのアンタゴニストであるニカルジビンで抑制されるが、NGF受容体からのシグナルを阻害するK-252aでは抑制されないことを示した。また、Ca^<2+>シグナルの伝達遺伝子であるsrcのdominant negative変異株を用いた解析から、p15の作用がsrc経路を活性化することにより突起伸長を誘導することが示唆された。(B)構造解析の結果、S19159物質はエルゴスタン骨格を有し、オキシステロールと呼ばれる一群の化合物に類似した新規化合物であることを明らかにした。オキシステロール類の生理活性としては一般にコレステロールの合成阻害が知られていることから、S19159物質の脂質欠乏培地での作用、およびコレステロールの添加効果を調べた。その結果、脂質欠乏培地では作用の亢進が認められること、細胞のコレステロール含量が減少すること、またコレステロールの添加により作用が回復することを認め、本物質の作用がコレステロールの合成阻害によるものであることが強く示唆された。またアストロサイトの形態変化誘導作用に関しては、本物質存在下ではコレステロール合成阻害の結果神経細胞がオキシステロール様物質を生成し、これがリボタンパク質として挙動してアストロサイトに作用するためと考えられた。
竹の特性を活かした建築構造の開発およびその構造設計手法、設計施工基準の確立

〇気仙沼実大モデル「竹の会所」の上部構造解体調査および経年変化後の部材実験の実施:建設後7年半が経過(平成23年度建設)した実構造物「竹の会所」の実大加力試験により経年変化後の構造特性を調査した後、上部構造の解体を行った。解体にあたっては、人力による解体工法を検討し実施した。解体は、上部大屋根とアーチ部材を接続しているロープを切断したあとクレーンにて大屋根を吊り下ろし、その後、アーチ脚部を順次のこぎりで切断してゆく方法をとった。人力で安全かつ迅速に解体する手法を確立することができた。また、解体時に、経年変化後の材料特性、接合部特性確認実験のための試験体を採取しながら解体作業を行ったた。〇経年変化後の竹部材の構造特性確認試験の実施:建設後4年が経過した構造物の構造部材(平成25年建築、平成29年度解体および試験体採取)の部材実験(引張、曲げ、せん断)を行い、劣化の程度と構造強度低下の関係を考察した。この結果は学会大会で発表すると共に、上記で採取した試験体の実験結果と併せて、使用箇所による劣化の度合いおよび構造性能の変化を把握する予定である。〇新たな新たな建築材料としての可能性の模索:より大規模な建築物への応用を視野に入れ、工業製品としての新たな建築材料の開発の準備を行った。今年度は割竹から平板(集成材のラミナ)を製作し、その基礎的な構造性能を確認した。〇学会発表:竹の断面寸法の定式化および竹構造部材の構造特性の経年変化につき、日本建築学会大会にて発表を行った。〇気仙沼実大モデル「竹の会所」の上部構造解体調査および経年変化後の部材実験の実施:建設後7年半が経過した実構造物の上部構造解体にあたって、人力による解体工法を確立することができた。また、採取した試験体を用いて、経年変化後の材料特性、接合部特性確認実験を行う予定である。〇経年変化後の竹部材の構造特性確認試験の実施:平成29年度に解体した構造物から採取した試験体を用いて、建設後4年が経過した部材の実験(引張、曲げ、せん断)を行い、劣化の程度と構造強度低下の関係を考察することができた。〇新たな建築材料としての可能性の模索:工業製品としての新たな建築材料の開発の準備として、割竹から平板(集成材のラミナ)を製作し、その基礎的な構造性能を確認した。〇経年変化後の竹部材の構造特性確認試験の実施:建設後4年および7年半が経過した実建築物の観察結果を取りまとめ、またそれぞれから採取した試験体を用いて、部位ごとの劣化状況および構造特性の変化をまとめる。外観調査および部材強度試験(引張、曲げ、せん断)、接合部の強度試験を行い、使用箇所及び劣化度合いによる強度の変化を明らかにする。その結果から全体構造の変化につき解析的に検討を行う。〇架構方法開発および接合部開発:今までに引き続き、竹の特徴を活かした架構方法および接合部の開発を行う。幾つかのプロトタイプを検討し、それぞれに適した架構および施工手法を検討する。国内のみならず、アジア地域において現地で施工可能な構法も開発する。〇新たな建築材料としての可能性の模索:工業製品としての竹材を用いた新たな建築の開発のため、部材の基礎実験およびモデル建築の試設計を行う。本年度は、以下に示す研究を行い成果を得た。1竹の断面・寸法の定式化:従前より行っている、竹の直径、肉厚による変化の計測を継続して行い、材種(孟宗竹、真竹)ごとに定式化を行い、その違いについて考察した。全長にわたる寸法変化を計測し、定式化を行った。2気仙沼実大モデル「竹の会所」「浜の会所」の現地測定および補修:平成23年度に建設した実大建築「竹の会所」平成25年度に建設した実大モデル「浜の会所」の経年変化につき、継続して微振動測定を実施した。さらに劣化した部材の取り換えを行い、劣化内容を調査した。3施工性を確認するための小モデルの建設:素人が数日で建設可能なモデルを構築するため、小モデルの設計および施工を行った。名古屋の庭園で割竹による空間構造を建設した。また、建設に際して施工性を検討、建設に要する人数および日数を把握し、施工指針立案のためのデータを得た。このモデルは高さ4m、幅10m、長さ20mのドーム形状の構築物で、約10人の人間が4日を要して施工した。解体に先立ち載荷試験を行なって、構造性能を確認した。また、短い丸竹部材を組み合わせて構築する工法の開発を行うべく、構築手法の検討を行っている。4竹林に構築した公園施設の経年調査および維持管理手法の検討:竹林整備の一手法として、竹林に従前に構築した施設の経年変化を調査し、種類(孟宗竹、真竹)および部材(丸竹、割竹)、および部材位置による劣化度合いの違いを経過観察した。「研究実績の概要」で示した項目ごとに進捗状況を示す。・竹の断面・寸法の定式化:当初計画通り、材種(孟宗竹、真竹)ごとに断面・寸法の定式化を行い、その違いを把握することが出来た。・気仙沼実大モデル「竹の会所」「浜の会所」の現地測定および補修:これら実大モデルの経年変化につき、当初計画通り、継続して微振動測定、劣化した部材の取り換え、劣化内容を調査を行った。

・施工性を確認するための小モデルの建設:素人が数日で建設可能な小モデルを2種類考案し、実際に設計および施工を行い施工性を確認できた。これにより、設計施工指針立案のためのデータを得た。・竹林に構築した公園施設の経年調査および維持管理手法の検討:経年変化を調査し、種類(孟宗竹、真竹)および部材(丸竹、割竹)、および部材位置による劣化度合いの違いを把握することが出来た〇気仙沼実大モデル「竹の会所」の上部構造解体調査および経年変化後の部材実験の実施:建設後7年半が経過(平成23年度建設)した実構造物「竹の会所」の実大加力試験により経年変化後の構造特性を調査した後、上部構造の解体を行った。解体にあたっては、人力による解体工法を検討し実施した。解体は、上部大屋根とアーチ部材を接続しているロープを切断したあとクレーンにて大屋根を吊り下ろし、その後、アーチ脚部を順次のこぎりで切断してゆく方法をとった。人力で安全かつ迅速に解体する手法を確立することができた。また、解体時に、経年変化後の材料特性、接合部特性確認実験のための試験体を採取しながら解体作業を行ったた。〇経年変化後の竹部材の構造特性確認試験の実施:建設後4年が経過した構造物の構造部材(平成25年建築、平成29年度解体および試験体採取)の部材実験(引張、曲げ、せん断)を行い、劣化の程度と構造強度低下の関係を考察した。この結果は学会大会で発表すると共に、上記で採取した試験体の実験結果と併せて、使用箇所による劣化の度合いおよび構造性能の変化を把握する予定である。〇新たな新たな建築材料としての可能性の模索:より大規模な建築物への応用を視野に入れ、工業製品としての新たな建築材料の開発の準備を行った。今年度は割竹から平板(集成材のラミナ)を製作し、その基礎的な構造性能を確認した。〇学会発表:竹の断面寸法の定式化および竹構造部材の構造特性の経年変化につき、日本建築学会大会にて発表を行った。〇気仙沼実大モデル「竹の会所」の上部構造解体調査および経年変化後の部材実験の実施:建設後7年半が経過した実構造物の上部構造解体にあたって、人力による解体工法を確立することができた。また、採取した試験体を用いて、経年変化後の材料特性、接合部特性確認実験を行う予定である。〇経年変化後の竹部材の構造特性確認試験の実施:平成29年度に解体した構造物から採取した試験体を用いて、建設後4年が経過した部材の実験(引張、曲げ、せん断)を行い、劣化の程度と構造強度低下の関係を考察することができた。〇新たな建築材料としての可能性の模索:工業製品としての新たな建築材料の開発の準備として、割竹から平板(集成材のラミナ)を製作し、その基礎的な構造性能を確認した。平成29年度は以下に示す研究を行い、成果を得た。〇気仙沼実大モデル「浜の会所」の解体調査および経年変化後の部材実験の実施:建設後4年が経過(平成25年度建設)した実構造物「浜の会所」の解体を行った。解体に先立ち、構造部位(屋根、柱、基礎)ごとに劣化の程度を観察し、解体時に各部位ごとに部材を採取して、経年変化後の部材の構造特性確認実験を行った。この結果は平成30年度日本建築学会大会にて発表する。〇気仙沼実大モデル「竹の会所」の構造性能および竹材の経過観察および実構造物加力試験:建設後7年が経過(平成23年度建設)した実構造物「竹の会所」の構造性能および竹材の経過観察を行なった。また、当該構造物が平成29年11月に台風直撃を受けて大きな被害が生じたため、被害状況の調査および補修方法の検討および補修の実施を行った。
非走査型撮像素子を使用した高速3次元形状計測装置

1.まず、申請者らが提案した高速3次元形状計測法をさらに具体化した。2.ついで、その手法の実用装置化の可能性を検討することに重点をおいた試作装置を設計し製作した。3.この試作装置を使って、人体を含む3次元物体を実際に計測したところ、極めて忠実度の良い計測結果が得られた。ちなみに、試作装置の段階で、1行あたりの計測時間が2.5ms程度、精度が±0.3%の性能が得られている。4.前年度開発した試作装置に基づく測定結果をもとに本計測法の性能評価・予測を行なった。5.得られたレンジデータの雑音除去、欠落点再生アルゴリズムを開発した。ついで、人の顔などの自由曲面物体の表面形状の復元を試み、高速で良好な結果が得られることを確認した。6.平面と曲面から構成される物体に対しては、拡張ガウス像を利用して領域分割を行ない、平面を抽出した後、平面は回帰平面で近似し曲面をBースプライン補間法で平滑化して、表面形状を精度よく復元できることを示した。7.上記のように復元された表面形状に基づき、3次元物体の任意断面輪郭線の抽出を行い、良好な結果を得た。8.本計測法で提案した非走査型撮像素子の実用素子化を検討する中で本計測法を改良して、高速かつ連続的に3次元計測できる手法を考察した。以上のように、本研究によって、申請者らの計測方法に基づけば、従来のこの種の装置の性能をはるかに凌駕する3次元形状計測装置を実際に作製できることが確認できた。これらの成果は、電子情報通信学会、国際会議等で発表済み、ないし、発表予定である。まず,申請者らが提案した高速3次元形状計測法をさらに具体化した.ついで,その手法の実用装置化の可能性を検討することに重点をおいた試作装置を設計し製作した.この試作装置では, 47行X47列の2次元マトリックス状にファトトランジスタを配置して撮像面を構成し,各行を順次アクティブにして計測を繰り返す方式としたので,全計測時間は理想的な場合と比べて行数に比例して長くはなるが, 1行当りの計測性能によって申請者らの手法の妥当性を検討でき,あわせて,比較的小規模で簡単な回路構成によって3次元シーンの計測もできるという利点を持っている.この試作装置を使って,人体を含む3次元物体を実際に計測したところ,極めて忠実度の良い計測結果が得られた.ちなみに,試作装置の段階で, 1行あたりの計測時間が2.5ms程度,精度が±0.3%の性能が得られている.なお,試作装置の計測時間を制限しているのは,フォトセンサとして使用したフォトトランジスタの光応答時間(10μs程度)であることが判明しており,これを光応答時間が10ns程度のPIN型フォトダイオードに置き換えれば,申請者らの手法によって,計測時間が10μs程度の超高速3次元形状計測装置の実現も可能と考えられる.また,簡単な設計変更で, ±0.1%以内に精度を容易に改善できることも確認できている.以上のように,本年度の研究によって,申請者らの計測方法に基づけば,従来のこの種の装置の性能をはるかに凌駕する極めて高速,かつ,高精度の3次元形状計測装置を実際に作製し得ることが確認できた.これらの成果は,機械学会,電子情報通信学会,国際会議等で発表済み,ないし,発表予定である.日本海側の地方、特に北陸地方から北の地方に属する新潟県は豪雪地帯として知られている。その雪のために様々の問題が発生し、現在、雪崩によって埋った人体や積雪のために埋れた物体、例えば消化栓、道路上のタイヤチェーン等を速く探査する装置の開発は強く望まれているがその解決策はまだ見出されていない。本研究は雪や土砂など電気的に損失を持つ媒質に埋れた物体を表面からマイクロ波帯の電磁波を用いて実時間で精度よく検出する装置の開発を目的としている。

マイクロ波帯のレーダは種々あるが、本研究ではFM-CWレーダを用いることにした。その理由はFM-CWレーダはパルスレーダに比べて、近傍物体までの距離の検出が可能なためである。本年度行ったことは次の通りである。3.データ処理の高速化のためにDSPの使用とデータ処理用ソフトウェアの開発。4.野外実験を行った。特に雪中及び移動物体の位置の検出測定を行なった。得られた結果は次の通りである。1.雪中で雪が比較的均一であれば1m前後まで物体の検出が可能である。2.検出距離は積雪の層構造、雪質(特に含水率)に依存する。含水率が高くなると検出距離は短くなる。3.FM-CWレーダは移動物体の位置測定にも使用できる。(その精度は今後の課題である。)
大阪府のレセプト特定健診一体型ビッグデータに基づく効率的な特定健診の運用の提案

特定健診の目的は、生活習慣病の早期発見・早期治療である。特定健診制度を効果的に運用するためには、(1)特定健診の未受診者に対する効果的な受診勧奨および(2)特定健診で発見された生活習慣病患者に対する医療機関への受診勧奨が必須である。本研究は、20122017年度の大阪府の国保加入者777万人および後期高齢者96万人のレセプトデータおよび特定健診・後期高齢者健診データを利用した後ろ向きコホート研究である。特定健診の受診勧奨の重点対象群とすべき未受診者の特徴を明らかにすると同時に、特定健診で発見された生活習慣病患者の医療機関への早期アクセス要因を同定する。
ケミカルバイオロジーを用いたポリグルタミン病に対する治療法開発研究

ポリグルタミン病は、遺伝性の難治疾患であり、異常ポリグルタミン蛋白質の凝集が病態形成の主因である。私達は、ケミカルバイオロジーの手法を応用して、ポリグルタミン病の病態解明研究と治療法開発研究を行った。「ポリグルタミン病の病態解明研究」に関しては、ポリグルタミン蛋白質の発現を抑制できる化合物F7の標的分子の同定に成功した。実際に、この分子を欠損させるとポリグルタミン蛋白質の発現が増加し、過剰発現すると発現が抑制された。さらに、この調節にはオートファジーが関わっている事を見出した。さらに、F7をポリグルタミン病モデルマウスに投与したところ、神経性疾患の改善が認められた。グルタミン鎖の異常伸長を原因とするポリグルタミン病(ハンチントン病や脊髄小脳変性症など)は、遺伝性の難治疾患であり、異常蛋白質の凝集が病態を形成する事が知られている。しかしながら、ポリグルタミン蛋白質の発現や凝集体形成は、その他の様々な要因によっても制御されており、その詳細なメカニズムは明らかではない。本研究では、ケミカルバイオロジーを応用したポリグルタミン蛋白質の発現制御メカニズムの解明とポリグルタミン病治療法の開発研究を行なった。1、ポリグルタミン蛋白質の発現制御メカニズムの解明:本年度はまず、ポリグルタミン蛋白質の発現量を抑制できる低分子化合物F7に結合するタンパク質を、光親和性標識法によって探索した。その結果,この化合物に直接結合するタンパク質の同定に成功した。さらに、当該分子の下流でポリグルタミン蛋白質の発現量が減少する分子メカニズムを明らかにすることに成功した。2、ポリグルタミン病治療法の開発研究を行なう:アタキシンモデルマウス(SCA1トランスジェニック)に、上記のF7化合物を投与し、その治療効果を検討した。その結果,roter rodテストによる行動評価,神経病理学所見、神経細胞内のポリグルタミン蓄積のいずれの点に関しても、化合物の投与効果が顕著に確認された。ポリグルタミン病は、遺伝性の難治疾患であり、異常タンパク質の凝集が病態形成の主因である。ポリグルタミン蛋白質の発現や凝集体形成は、様々な要因によって制御されており、その詳細なメカニズムは明らかではない。私達は、ポリグルタミン蛋白質の発現を抑制できる低分子化合物を同定しており、この標的分子を同定し解析することで、ポリグルタミン病の病態解明研究と治療法開発研究を行った。「ポリグルタミン病の病態解明研究」に関しては、ポリグルタミン蛋白質の発現を抑制できる低分子化合物F7の標的分子の同定に成功した。この標的分子は、リソソーム機能の調節、オートファジー誘導活性を有する分子であり、F7が結合すると活性化が高まることが確認された。また、この標的分子を欠損させるとポリグルタミン蛋白質の発現が増加し、逆に過剰発現するとポリグルタミン蛋白質の発現が抑制された。さらに、F7誘導性のオートファジーを抑制するとポリグルタミン蛋白質の発現が増加することも見出した。即ち、F7は標的分子を活性化させ、その下流のオートファジーの活性化を介してポリグルタミン蛋白質を分解しているものと考えられた。また、「ポリグルタミン病の治療法開発研究」に関しては、F7を合成展開して、より活性の高い新規化合物の開発に成功した。この新規化合物をアタキシンモデルマウスに投与したところ、ポリグルタミン蛋白質の蓄積が抑制され、神経病理が改善し、マウスの行動異常が改善した。即ち、ポリグルタミン病の治療に資する化合物の開発に成功した。本研究の当初の目的は,ケミカルバイオロジーを用いて、ポリグルタミン蛋白質の発現制御メカニズムの解明を行なうことと、ポリグルタミン病治療法の開発研究を行なうことであった。前者に関しては、ポリグルタミン発現抑制化合物F7の標的分子の同定、さらにはその後のポリグルタミン制御メカニズムまで明らかにすることに成功しており、一年経過の時点で、ほぼ最終目的まで達している。また、後者に関しては,疾患モデルマウスへの投与で極めて有望な結果を得ており、後は安全性試験等をクリアすることにより最終目的は達成できるものと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学既に、F7化合物の標的分子の同定や以降のシグナル伝達機構の解明は終了しているため,マウスでの創薬開発研究に注力する。具体的には,現在効果が見られているアタキシンモデルマウス(SCA1トランスジェニック)を用いて,安全生評価を行うと共に、投与法の検討を行う。また、他の神経変性疾患モデルマウス(ハンチントンモデルマウス)やTDP-43変異マウスなどに投与し、病態の変化を検討する。具体的には、マウス個体を用いて、体重変化、生存率、神経学的所見、電子顕微鏡観察、神経細胞死の多寡、変性タンパク質蓄積量を調べる。
情報探索・処理過程を考慮した交通行動モデルの開発と情報提供効果の分析

本研究では,運転者の情報探索・処理過程を明示的に考慮した交通行動モデルを構築し,ITSによる情報提供が交通状況に及ぼす影響を把握することを目的とした分析を行った.具体的には,情報提供下における意思決定過程のモデリングに関する分析,不完全情報を仮定した交通量配分分析,ドライバーの経路選択行動を詳細に把握するための調査・分析手法に関する分析を実施した.情報提供下における意思決定過程のモデリングに関する分析では,潜在クラスアプローチによりドライバーが取得・評価する属性やその処理方法の違いを表現する行動モデルを構築した.その結果,既存のモデルと比較して現況再現性が向上すると共に,サービス水準の変化に対しても,現実世界と整合的な挙動が示された.一方で,モデルの自由度が高いために,推定に際しては,意思決定に関して尋ねた付加的な情報が不可欠であることが確認された.不完全情報を仮定した交通量配分分析では,運転者を所要時間及び道路ネットワークの認知状況に応じて異なるセグメントに分割し,セグメント毎に異なる配分原則を適用した均衡配分モデルを構築した.構築したモデルを用いて名古屋都市圏の道路ネットワークに適用した結果,全体の約20%のドライバーが不完全情報下で経路選択を行なっているとした場合に最も現況再現性が高く,また,所要時間情報の提供がもたらす便益は非常に大きいことが示された.ドライバーの経路選択行動を詳細に把握するための調査・分析手法に関する分析では,プローブ情報の収集方法に関する実験を実施し,その効率的な収集方法と経路選択行動の基礎的分析を行った.その結果,従来の調査手法と比較してドライバーの経路選択行動を非常に詳細に把握することが可能であることを確認すると共に,等時間原則のような均衡状態は成立せず,ドライバーは目前の交通状態を参考に逐次的に経路選択を行っていることが確認された.本研究では,運転者の情報探索・処理過程を明示的に考慮した交通行動モデルを構築し,ITSによる情報提供が交通状況に及ぼす影響を把握することを目的とした分析を行った.具体的には,情報提供下における意思決定過程のモデリングに関する分析,不完全情報を仮定した交通量配分分析,ドライバーの経路選択行動を詳細に把握するための調査・分析手法に関する分析を実施した.情報提供下における意思決定過程のモデリングに関する分析では,潜在クラスアプローチによりドライバーが取得・評価する属性やその処理方法の違いを表現する行動モデルを構築した.その結果,既存のモデルと比較して現況再現性が向上すると共に,サービス水準の変化に対しても,現実世界と整合的な挙動が示された.一方で,モデルの自由度が高いために,推定に際しては,意思決定に関して尋ねた付加的な情報が不可欠であることが確認された.不完全情報を仮定した交通量配分分析では,運転者を所要時間及び道路ネットワークの認知状況に応じて異なるセグメントに分割し,セグメント毎に異なる配分原則を適用した均衡配分モデルを構築した.構築したモデルを用いて名古屋都市圏の道路ネットワークに適用した結果,全体の約20%のドライバーが不完全情報下で経路選択を行なっているとした場合に最も現況再現性が高く,また,所要時間情報の提供がもたらす便益は非常に大きいことが示された.ドライバーの経路選択行動を詳細に把握するための調査・分析手法に関する分析では,プローブ情報の収集方法に関する実験を実施し,その効率的な収集方法と経路選択行動の基礎的分析を行った.その結果,従来の調査手法と比較してドライバーの経路選択行動を非常に詳細に把握することが可能であることを確認すると共に,等時間原則のような均衡状態は成立せず,ドライバーは目前の交通状態を参考に逐次的に経路選択を行っていることが確認された.交通情報提供の効果を分析するには,意思決定者が保有する情報の不完全性を明示的に考慮した行動モデルを構築した上で,情報提供前後の行動をシミュレートする必要がある.しかし,交通行動分析に用いられる行動モデルの多くが,意思決定者は完全情報を有しているという仮定の下に構築されている.そこで本研究では,まず,完全情報の仮定を緩和した行動モデルの開発を行なった.意思決定者は情報を保有していなかったり,情報を保有していた場合でも,それを大して重視しない等の理由で,全ての交通サービス属性を評価しているとは限らない.加えて,どの属性に着目して意思決定を行うかは,個人ごとに大きく異なる.本研究では,そのように分析者にとっては不確実である各個人の評価属性を,潜在クラスアプローチにより確率的に表現することにより,評価属性の差異を考慮した行動モデルを構築した.構築したモデルを,仮想の状況下における経路選択SPデータに適用した結果,既存のモデルと比較して現況再現性が向上すると共に,サービスレベルの変化に対しても,現実世界と整合的な挙動を示すことが明らかとなった.次に,情報提供が都市圏全体での交通需要に及ぼす影響を分析するために,ドライバーの完全情報の仮定を緩和した均衡配分手法の開発を行なった.ドライバーを所要時間及び道路ネットワークの認知状況に応じて異なるセグメントに分割し,所要時間が不完全な場合は最短経路へのall-or-nothing配分,ネットワーク情報が不完全な場合は経路集合を限定した確定的利用者均衡配分というように,セグメントごとに異なる配分原則を適用した.その結果,全体の約20%のドライバーが不完全情報下で経路選択を行なっているとした場合に最も現況再現性が高いという結果が得られた.また,提案モデルを用いて,通常時及び事故・災害時における経路所要時間情報の効果を算出したところ,共にかなり大きな便益が得られることが示された.本研究では,運転者の情報探索・処理過程を明示的に考慮した交通行動モデルを構築し,ITS技術による情報提供が交通状況に及ぼす影響を把握することを目的とした分析を行った.

具体的には,運転者の情報探索行動に関する分析,得られた情報に基づく意思決定過程の分析,不完全情報を仮定した交通量配分分析,動的な交通状況の情報提供方法に関する分析に関する分析を実施した.情報探索行動に関する分析については,経路選択における情報探索行動を詳細に把握するため,プローブ情報の収集方法に関する実験を実施し,その効率的な収集方法と分析手法の開発を行った.タクシーを対象としたプローブ情報収集実験により,詳細な運転者の経路選択行動を収集することが可能であることを確認するとともに,目前の幹線道路の交通渋滞を目視により情報収集し,脇道へ迂回するといった経路選択行動を確認し,交通渋滞の影響を定量的に把握した.意思決定過程の分析では,潜在クラスアプローチにより運転者間の情報量の違いや評価属性の違いを表現する行動モデルを構築した.仮想状況下での経路選択データに適用した結果,既存のモデルと比較して現況再現性が向上すると共に,サービス水準の変化に対しても,現実世界と整合的な挙動を示した.不完全情報を仮定した交通量配分分析では,運転者を所要時間及び道路ネットワークの認知状況に応じて異なるセグメントに分割し,セグメント毎に異なる配分原則を適用した均衡配分モデルを構築し,全体の約20%のドライバーが不完全情報下で経路選択を行なっているとした場合に最も現況再現性が高いという結果を得た.また,通常時及び事故・災害時のいずれの場合も経路所要時間情報がもたらす便益は非常に大きいことが示された.交通情報提供方法に関する分析では,プローブ情報による予測所要時間を用いて経路誘導を実施することで所要時間を短縮可能であることを確認した.
ニューラルネットワークによる触媒性能予測システムの開発

ニューラルネットワークにより種々の実験結果から知識を抽出し、その知識をフィードバックして最適触媒を予測するコンピューターシステムを試作することを目的とし、以下の研究成果を得た。1.触媒性能予測システムの構築複合酸化物触媒上でのエチルンベンゼン酸化脱水素反応を例として、ニューラルネットワーク・システムによる触媒性能の予測を試行し、活性および5種類の生成物の選択性を驚異的な精度で予測できることを実証した。さらに、希土類酸化物上でのブタン及びメタンの酸化反応を例として、外挿的予測の可能性を検討した。その結果、ブタン酸化のように単調な変化の場合には、入力データを適切に選べば、外挿的予測が可能であることが明らかとなった。メタン酸化のように、急峻な火山型あるいは谷型の変化の場合には、入力層だけでなく、中間層の最適化が必要であることが明らかとなった。2.ニューラルネットによる支配的因子の抽出希土類酸化物上でのアルカンの酸化反応をモデルとして、触媒活性の支配的因子を推定する可能性を検討した。その結果、入力データのリーブワンアウトにより主要因子だけでなく、2次的因子の推定も可能であることを明らかにした。これらの結果をもとに、ニューラルネットワークを活用する触媒設計法を提案した。3.窒素酸化物触媒還元実験新規反応の例として、ゼオライト触媒上でのメタンおよびプロピレンによる窒素酸化物の触媒還元反応を取り上げ、システム試用のためのデータを蓄積するとともに、可能な支配因子の抽出を行った。さらに、酸化物触媒上での窒素酸化物の触媒還元反応のデータを蓄積し、ニューラルネットワークによる解析を施行した。本研究では、ニューラルネットワークにより種々の実験結果から知識を抽出し、その知識を設計システムにフィードバックして、最適触媒成分とその組成を予測するコンピューターシステムを作成し、さらに、窒素酸化物の選択的還元反応を例としてその有効性を実験的に検証することを目的として、以下の研究を行った。1.ニュートラルネットによる触媒性能予測複合酸化物触媒上でのエチルベンゼン酸化脱水素反応を例として、ニュートラルネットワーク・システムによる触媒性能の予測を試行し、19種類の助触媒添加酸化スズ触媒の活性および5種類の生成物の選択性の予測を試み、驚異的な精度で予測が可能であることを実証した。さらに、希土類酸化物上でのブタンの酸化反応にもこの方法を応用し、性能予測のためのシステムの改良および支配因子推定の可能性の検討を行った。2.窒素酸化物触媒還元実験新規反応の例として窒素酸化物の触媒還元反応を取り上げ、次年度以降における触媒設計の試行の基礎データ収集のために、金属イオン添加ゼオライト触媒上でのプロピレンによる窒素酸化物還元および酸型ゼオライト触媒上でのメタンによる窒素酸化物還元の反応実験を行い、それぞれの場合について、可能な支配因子の推定を試みた。その結果、前者の触媒と反応では、金属イオンの塩基性および酸化還元性の重要性が指摘され、後者では、酸強度によらず、酸量が最も重要な因子であることが明かとなった。地球環境保全等のため新規な触媒の開発が要求されているが、効率よい触媒設計の具体的な方法は確立していないため、ぼう大な量の実験を試行錯誤的に繰り返す必要がある。本研究では、ニューラルネットワークにより種々の実験結果から知識を抽出し、その知識をフィードバックして最適触媒を予測するコンピューターシステムを試作することを目的とし、以下の研究成果を得た。1.触媒性能予測システムの構築前年度に試作した触媒性能予測システムを希土類酸化物上でのアルカンの酸化反応に応用し、性能予測のためのシステムの改良および支配因子推定の可能性の検討を行った。その結果、内挿的予測はかなりの精度で可能であるが、火山型序列などの複雑な依存性を持つ性能の予測、あるいは外挿的予測にはネットワーク構造の最適化か必要であることが明かとなった。

その結果、入力データのリーブワンアウトにより可能であることが明らかとなった。3.窒素酸化物触媒還元実験新規反応の例として、ゼオライト触媒上でのメタンおよびプロピレンによる窒素酸化物の触媒還元反応を取り上げ、システム試用のためのデータを蓄積するとともに、可能な支配的因子の抽出を行った。ニューラルネットワークにより種々の実験結果から知識を抽出し、その知識をフィードバックして最適触媒を予測するコンピューターシステムを試作することを目的とし、以下の研究成果を得た。1.触媒性能予測システムの構築前年度に試用した触媒性能予測システムを改良し、希土類酸化物上でのブタン及びメタンの酸化反応を例として、主に、外挿的予測の可能性を検討した。その結果、ブタン酸化のように単調な変化の場合には、入力データを適切に選べば、外挿的予測が可能であることが明らかとなった。メタン酸化のように、急峻な火山型あるいは谷型の変化の場合には、入力層だけでなく、中間層の最適化が必要であることが明かとなった。また、この結果をもとに、ニューラルネットワークを活用する触媒設計法を提案した。2.ニューラルネットによる支配的因子の抽出触媒活性の支配的因子を推定する方法として昨年度提案した入力データのリーブワンアウト法について、希土類酸化物上でのブタン酸化反応をモデルとして、さらに検討を加え、2次的因子の推定も可能であることを明らかにした。3.窒素酸化物触媒還元実験昨年度行なったゼオライト触媒上でのメタンおよびプロピレンによる窒素酸化物の触媒還元反応に加え、酸化物触媒上での窒素酸化物の触媒還元反応のデータを蓄積し、ニューラルネットワークによる解析を試行した。
西アフリカ村落部における女性のネットワーク形成と開発援助に関する研究

本研究は、西アフリカ村落部の事例をもとに、女性が様々に形成するネットワークと開発援助の関係からアフリカ村落部のオルタナティヴな発展モデルを確立することを目的とし、(1)女性のネットワークの形成を解明し、(2)女性たちの生活戦術から開発援助のあり方をもう一度問い直すとともに在来知の活用を検討し、そのうえで、(3)文化人類学、地域研究が開発援助に貢献可能な手法を探究する。最終年度においては、上記3点のうち、前年度までにおこなっていたブルキナファソ村落部での女性たちの生活戦術を開発援助の現場で活用する実証研究の結果、およびカメルーン村落部での現地調査の分析データを用いて両地域の調査結果の異同を考察し、(3)文化人類学、地域研究が開発援助に貢献可能な手法を探究することを目的とした。前年度までにブルキナファソ村落部において、複数のカテゴリ別の女性グループを組織し、各々に小規模商売をおこなってもらった。本年度はその後1年間の各グループの活動内容を把握するため、約1か月間の現地調査を予定していたが、大統領選挙前の暴動、渡航直前の首都ホテル襲撃により渡航を延期せざるを得ず、年度内にデータ収集、分析を行うことが不可能であった。一方、カメルーン村落部においては、地区ごとに互助組織が活動している他、友人、教会の信徒による農業グループや頼母子講が発足し、各グループは必要に応じて活動している。個人で資金を準備し、頼母子講で拠出しあう形態がとられているのは、この地域では現金獲得活動は繋がりの強い都市部と行う傾向があり、ブルキナファソのように村内での売買がそれほど活発ではないことが要因のひとつであろう。ブルキナファソにおける最終データを入手できていないものの、これまでに得られたデータから両地域の異同を考察し、西アフリカ村落部における開発援助のオルタナティヴなあり方を提示する論文を執筆中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、西アフリカ村落部の事例をもとに、女性が様々に形成するネットワークと開発援助の関係からアフリカ村落部のオルタナティヴな発展モデルを確立することを目的とし、平成25年度は、カメルーン村落部にて1ヶ月間、ブルキナファソ村落部にて1ヶ月半の人類学的手法に基づく調査をおこない、女性のネットワークの形成を解明することに重点を置いた。調査は、女性たちが生活する中で活用してきた地縁、血縁、疑似的血縁によるネットワークが、自らの社会を自らで発展させる可能性を秘めているのではないか、という仮説を検証するためにおこなった。とくに、日常的におこなわれている婚家における貸借、および擬制的親族関係を利用した援助に焦点をあて、誰とどのような関係のもとで相互扶助をおこなっているのかに関して、不安や恐れ、妬みといった人びとの内面的要素や女性間の駆け引きなど、不可視的な営みをも視野に入れ、日常的な貸借、援助により形成されたネットワークの広がりに関して分析中である。これらの分析は、血縁に基づく関係性にとどまらず、非血縁者との関係、とくに女性が婚家や都市との間で形成する関係性に焦点を当て、ミクロな視点から女性の心情をも捉えて女性間のネットワークを重層的に分析し、ダイナミックなアフリカ女性の生活戦術を明らかにしようとする点に意義がある。また、女性たちの生活戦術から開発援助のあり方をもう一度問い直すとともに、在来知の活用を検討するうえで、女性のネットワーク形成の解明は重要である。本研究は、西アフリカ村落部の事例をもとに、女性が様々に形成するネットワークと開発援助の関係からアフリカ村落部のオルタナティヴな発展モデルを確立することを目的とし、平成26年度は、女性たちの生活戦術から開発援助のあり方を問い直し、在来知の活用を検討することに重点を置いた。カメルーン村落部にて約1ヶ月間、ブルキナファソ村落部にて1ヶ月半の人類学的手法に基づく調査をおこない、現地調査で得られたデータ、また前年度に得られたデータの分析をおこない、現在、文化人類学、地域研究が開発援助に貢献可能な手法の探求中である。ブルキナファソ村落部での調査は、前年度に得られた女性のネットワークの形成に関するデータに基づき、地区内、屋敷内、同出身村、友人間、のカテゴリ別の女性グループを組織し、各々に小規模商売をおこなってもらった。地縁、血縁、社縁によるネットワークでグループを組織することで、円滑な活動に結び付くのではないかと推測したためである。加えて、カメルーン村落部でこれまでに得られた農業グループや互助組織の活動内容を分析し、現在、ブルキナファソの女性グループとの異同を考察している。この考察結果は、女性のネットワークに基づくグループと、既存のプロジェクトグループとを比較することが開発研究に対して大きな特色を持つ。また、ワガドゥグ大学院の研究者と本研究の展開すべき点、再考すべき点などを議論し、新たな知見を得ることができた。