hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高血圧自然発症ラットの体温と自律神経Toneの関係

雄性の高血圧自然発症ラット(SHR、平均収縮期圧約250mmHg)、脳卒中易発症SHR(SHRSP、250mmHg)及び京都Wistarラット(WKY、120ー130mmHg)を使い、25°C(r.h.60%)人工気象室で実験した。1)半拘束(looserestraint)条件下での体温の比較:ラットを意識下で小型ケージに収容し緩やかな拘束をし、60分間放置後の直腸温(Tre)、尾部皮膚温(Ttail)を比較した。6ー9ケ月齢(M)では平均TreはSHR、SHRSP、WKYの順に38.7±0.3°C、38.3±0.3°C、37.7±0.1°Cであった。TreはSHR〉SHRSP〉WKYの順であった。血圧の順はSHRSP〉SHR〉WKYであるので、高血圧が高体温の直接の原因ではないと考えられる。2)半拘束条件下での尾部のVasodilationの閾値温の比較:室温を中性温より0.2°C/minの割合で次第に上昇されるとTtailの階段状の上昇がみられた。最初のTtailの上昇を閾値として、7ー8Mの3群について比較した。閾値Treの平均値はSHR、SHRSP、WKYの順に38.9±0.1°C、38.4±0.1°C、38.0±0.1°Cであった。SHRにおける閾値Treは他二者のそれ等に比し有意に高いがSHRSPはSHRより有意に低かった。この結果によりSHRに於いて放熱反応発現閾値が最も高いことが確認された。3)自律神経Toneの比較:半拘束状態にて薬理学的方法で心臓支配の自律神経のToneを比較した。6ー7MのラットでSHR、SHRSP、WKYの順に副交感神経のToneは19.4%、15.9%、15.2%で、交感神経のそれは38.3%、24.0%、26.9%と算出された。SHRの自律神経のToneは3群の中で最も高かった。4)拘束ストレスの体温への影響:ラットを拘束ケージに収容すると、Treの上昇心拍数の増加、Ttailの持続的な低下が観察された。拘束によって上昇を開始したTreは10ー20分後にpeakを作り、その後次第にinitiallevelに復帰する傾向を示した。Treの上昇幅はSHR〉SHRSP〉WKYの順でありかつ加齢により減衰した。高血圧自然発症ラット(SHR,平均血圧約200mmHg),脳卒中易発症ラット(SHRSP,約250mmHg)及び母系統,京都Wistarラット(WKY,約240mmHg)の雄性の3群を室温24°C(r.h.50%)で飼育した.個々のラットを半拘束ケージに収容して人工気象室内で種々の環境温度に於いての無麻酔・意識下条件での実験を可能にした.

1)ラットの直腸温は半拘束ケージ収容直後から急激に上昇し(Peakは約20分後), 6090分頃には最初の値に近づく.これはHandling及び半拘束の効果と考えられる.この直腸温の上昇は, WKY,SHR,SHRSPの3群に於いて観察され, Wistarラットに比して顕著であった.繰り返し訓練及び加齢による減弱を検討中である(発表予定,論文6).2)安定期(収容後6090分)の直腸温を標準体温として, 3群の比較を行った.室温25°CではWKY,SHR,SHRSPの順に69ケ月齢で37.7±0.1°C,38.7±0.3°C及び38.3±0.3°Cで912ケ月齢では37.9±0.2°C,38.6±0.2°C及び37.7±0.1°Cであった.即ち, 69ケ月齢ではSHR,SHRSPの両群ともにWKY群に比して体温が高いが, 912ケ月齢ではSHR群のみが高く, SHRSPの体温はWKY群に近かった.この事実は体温の月齢による推移は血圧の異なる3群のラットに於いて各々異なっている事を示している(論文4で発表). 3)他方67ケ月齢の3群のラットの自律神経のToneを交感・副交感神経遮断剤の投与後の心拍数の変化より算出評価(Lin and Horvathの方法)したところ, SHRの交感神経のToneは他の2群より大であった(論文1,2).この事はSHRの高体温と符合する.なお自律神経Toneの評価法の検討はWistarラットで続行中である(論文5). 4)従来のTail cuff血圧測定法は予熱処理(40°C)後,固定拘束下の非生理状能で行われている.本研究では35°Cの予熱後,室温30°Cで上述の実験条件下で非観血圧測定装置(PE-300E)を使って血圧測定し,体温,血圧,自律神経Toneの月齢による推移の相関を検討している.高血圧自然発症ラット(SHR,平均収縮期圧、約200mmHg)、脳卒中易発症SHR(SHRSP,250mmHg)及び母系統の京都Wistarラット(WKY,120-130mmHg)の雄性の3群を使って室温25°C(r.h.60%)の人工気象室で実験した。本年度は特に加齢及び拘束ストレスの自律機能、特に体温調節に及ぼす影響に着目した。ラットのケージを水中に浮遊させる事により、記録用のケーブルのより戻しを行い、自由行動下の諸パラメーターの記録を可能にした。自由行動下に尾部皮膚温の頻繁な上下が観察されたが、ラットを小型ケージに収容して拘束すると直腸温の上昇、心拍数の増加及び尾部皮膚温の持続的な低下が観察された。この事は拘束によって、交感神経系の活動増加が起こった事を示唆する。即ち5-7ケ月齢の3群の拘束開始時の平均直腸温はSHRで38.4±0.5°C、SHRSPで38.5±0.2°C及びWKYで37.8±0.2°Cで、高血圧を示す2群がWKYに比較して有意(P<0.05)に高かった。直腸温は拘束後直ちに上昇し、1020分の間にPeakをなして、次第にinitial levelに復帰していった。拘束開始10分間での体温の上昇幅はSHR、SHRSP、WKYの順に1.0±0.1°C、0.4±0.1°C、0.5±0.2°Cであった。拘束後の直腸温の時間的推移は3群のStroin特有のパターンを示した。概して若齢ラットほど直腸温上昇の程度は大きくかつ加齢により減弱した。SHRSP群に於て拘束開始後10分間の平均の直腸温上昇は2.8ケ月齢で0.6±0.1°C、5、4ケ月齢で0.4±0.1°C、10、1ケ月齢で0.2±0.1°Cであった。高血圧のSHR及びSHRSPの2群の安静時体温はWKYより有意に高かったが拘束による体温上昇は、SHR群は他の2群より大きいことが明らかになった。SHR群の拘束時の体温上昇は、肩甲骨間の褐色脂肪組織(BAT)を外科的に除去した後にも尚認められた。
日本の福祉国家類型の特質-家族福祉の国際比較を中心に-

本研究では、日本の福祉国家の特質を日本・オランダの家族政策(特にチャイルドケアに関する政策)の比較を通じて検討することを目標とした。日本の戦後における家族とチャイルドケアに関する政策の動向のパターンには政策的転換とさまざまな矛盾が見られる。それは、日本の福祉国家が常に、社会的、経済的、そして政治的要因に対応するように、社会政策を作成していることを読み取ることができる。また、戦後の日本の福祉国家は常に、一方で女性の労働の経済的必要性と、他方でさまざまな財政面と人口統計の要因を図りながら家族とチャイルドケア政策を作成してきた傾向が見られる。本研究においてチャイルドケア政策の分析をすることによって、いかに女性が日本の戦後における経済的発展のうえで、調整的な役割を果たしてきたのかを明らかにすることができた。そして、また、近年における社会的人口動向の面における変化で女性の福祉国家の再構築における位置付けがさらに重要になっていることが分かる。そして、オランダの最近の家族とチャイルドケア政策の比較から、このような女性と福祉国家の再構築との関連が日本だけでなく、世界的に普遍的な状況であることもわかった。最後に、日本・オランダの比較を通じて保守的で非常にジェンダー化している福祉国家が直面している矛盾を明らかにすることができた。日本では、性別役割分業がそれを維持してきた福祉国家レジームに少子化や女性の労働、家族、そして結婚に対する意識的変化を通じてさまざまな形で圧迫している。これに対して日本の福祉国家は今後も福祉(特に子供と老人の社会ケア)の拡大に力を入れなければならないであろう。本年度は主にデータと文献・情報の収集と整理作業に焦点を置いた。特に、合理性を計るため、日本の家族福祉と家族政策に集中した。日本の戦後における家族福祉・家族政策の展開を制度的・政策的な枠組みから検討するのに、以下の3つの研究作業を行った。(1)日本の戦後における家族形態、特に女性の労働、家族の小規模化、高齢少子化に関するデータとこれらの課題に関する報告書、研究、調査文献の整理。(2)データや文献を通じて戦後の日本と諸外国における家族福祉・家族政策の共通点と異点の検討。(3)以上の分析に基づいた、日本の家族福祉・家族政策の特徴と特殊性、そしてその要因の理解。以上の研究作業の結果、特に目立ったのは日本とEU諸外国における家族福祉・家族政策において共通点が予想以上に多かったということである。これは、文化的な違いを超えた、ジェンダー的な要因が社会福祉・社会政策の理解に重要な位置を示していることを表わしていると考えられる。当分析で明らかになったのは、家族福祉・家族政策の比較分析を行う際、その共通点と異点に関する(1)文化的要因と(2)ジェンダー要因を分離し、明確にしなければならないということである。したがって、来年度の研究ではこの2つの要因を意識しながらオランダを中心としたEU家族福祉・家族政策と日本との比較を進める計画である。それは、日本の福祉国家が常に杜会的、経済的、そして政治的要因に対応するように、社会政策を作成していることを読み取ることができる。また、戦後の日本の福祉国家は常に、一方で女性の労働の経済的必要性と、他方でさまざまな財政面と人口統計の要因を図りながら家族とチャイルドケア政策を作成して来た傾向が見られる。そして、また、近年における杜会的人口動向の面における変化で女性の福祉国家の再構築における位置付けがさらに重要になっていることが分かる。そして、オランダの最近の家族とチャイルドケア政策の比較から、このような女性と福祉国家の再構築との関連が日本だけではなく、世界的に普遍的な状祝であることもわかった。

最後に、日本・オランダの比較を通じて保守的で非常にジェンダー化している福祉国家が直面している矛盾を明らかにすることができた。日本では、性別役割分業がそれを維持してきてきた福祉国家レジームに少子化や女性の労働、家族、そして結婚に対する意織的変化を通じてさまざまな形で圧迫している。これに対して日本の福祉国家は今後も福祉(特に子どもと老人の社会的ケア)の拡大に力を入れなければならないであろう。
数学と理科を関連づけた授業が生徒の科学的,数学的思考力に及ぼす効果

本研究の目的は,従来の理科授業における数学の位置づけと課題内容を見直し,生徒の科学的,数学的思考力を育むための授業カリキュラムを開発することにある。具体的に,実験や観察を通して科学的法則を帰納するのではなく,理論的モデルによって科学的法則(数学的内容)を演繹し,科学的法則や数学を応用する現実的な課題として実験を位置づけること,また,コンピュータを介して,個人の課題解決プロセスをクラス全体で共有することが,科学的思考や数学的思考の育成に効果があると考え,そのような授業と従来の理科授業と比較して,生徒の科学的,数学的思考力の育成に関して,効果的な授業カリキュラムを検討した。中学校三年生の「運動とエネルギー」の授業を対象とした。公立中学校3年4クラスを2クラスずつ実験群,または統制群に割り当て,それぞれの授業カリキュラムに沿って,授業を行った。実験授業では,ある物を使って加速装置を作り,その装置によって宇宙に出られる速度(12km/秒)に達する時間を求めるという課題を行った。授業後,実験群,統制群ともに,評価テストおよび自己評価アンケートを実施した。評価テストの得点を分析した結果,全体の合計点,関数概念の活用が必要な問題の得点に関して,実験群の得点が統制群の得点よりも有意に高かった。このことから,実験群の生徒は,成績に関わりなく,統制群の生徒よりも,「速さの変わる運動」についてよりよく理解するとともに,関数概念に関してもより有効に活用できるようになったことが示された。また,自己評価アンケートを分析した結果,「授業に対する興味・関心」,「授業に対する意欲」,「グループでの協力」に関して,実験群の評定値が統制群のそれよりも有意に高かった。
琉球における抒情歌謡の表現研究

本年度は伊是名村勢理客の豊年祭、今帰仁村湧川の豊年祭、宮古島市のミャークヅツ、宮古島市城辺比嘉の二十日正月の実地調査を行った。勢理客の豊年祭ではイリファの道ジュネーの際に、弥勒踊、稲摺り節、めでたい節、海のチンボーラー、加那よー等が演唱されていた。今帰仁村湧川の豊年祭では前ヌピヤーでの棒術の演舞や路地楽演奏、長者の大主の口上の後に野外ステージに移動して舞台芸能が演じられた。舞台芸能で演じられたもののうち、松本節、アッチャメー小、唐船ドーイ、こてい節、かぎやで風、口説、上り口説、稲しり節、浜千鳥、揚作田節、夜雨節、浮島節、坂原口説、前の浜節、与那原節、黒島節、めでたい節、せんする節など、多くの歌が演唱された。これらの歌は歌詞を文字化し、採集地点名、節名、歌詞などの項目ごとに整理を行った。宮古島市城辺比嘉では旧暦1月20日にあたる2月24日に二十日正月儀礼が行われた。これは、ほら貝や三線、太鼓などを鳴らしながらマーニの冠を被った住民と獅子舞が集落を練り歩き厄払いと集落の繁栄を願う行事である。公民館前の広場でクイチャーが踊られた。この日は雨のためにクイチャーが早めに切り上げられたため、歌に関する十分な取材はできなかったが、儀礼が行われる場所や歌唱者について確認し、歌詞に関する資料の収集を行った。これら実地調査によって得られた歌謡情報に並行して、文献に収録された琉球の抒情歌謡の収集と整理を行った。実地調査で得られた歌詞の確認に時間がかかり、表記法の整理等は十分に行うことは出来なかった。沖縄本島とその周辺離島で歌われる琉歌が、他の地域でどのように受け入れられているか、また、各地域の短詩型抒情歌謡に影響を与えているのかどうかを明らかにすることが本研究の課題である。その為にまず、沖縄本島以外の地域で、琉歌詩形歌謡が歌われる祭祀を調査し、そこで歌われる歌謡の収集を行った。本年度は久米島町十五夜祭、竹富町竹富の結願祭、竹富町黒島の結願祭の実地調査を行った。収集した歌謡を文字化し、採集地点名、祭祀名、歌われる場面・場所、伴奏楽器の有無、節名、歌詞、使用言語の項目ごとに整理を行った。久米島町の十五夜祭では地区の四つ辻や新築の家等で獅子舞が演じられる。その伴奏音楽として「海ヤカラ」が歌われた。演奏の際に使用される歌詞カードには十五首の歌が記されており、一番から六番の歌詞は民謡「海ヤカラ」の歌詞と同じであるが、七番以降の内容は、十五夜遊びの歌(七)、祝いの歌(八)、御代を寿ぐ歌(九十一)、十五夜遊びの歌(十二十四)、祝いの歌(十五)となっている。しかし、九番以降の歌詞は実際には歌われず、歌詞の選択がどのように行われているのか今後確認する必要があるだろう。また、竹富の結願祭では、始番狂言、世果報口説、高根久、湊くり、芋掘り狂言、真栄、仲作田、竹富渡しが演じられた。このうち、高根久、湊くり、仲作田、竹富渡しの歌詞が琉歌詩形であることが確認できた。さらに、これまでに発行されている地方の歌謡収集を行った。『南島歌謡大成宮古篇』『南島歌謡大成八重山篇』『竹富町古謡集』『日本民謡大観(奄美沖縄)八重山諸島篇』に収録されている歌謡の中から、琉歌調の音数律を持つ歌謡と短詩型抒情歌謡を抜き出し、整理を行った。当初は石垣市と久米島町での実地調査を予定していたが、石垣市での調査が出来なかった。これは石垣市で行われる祭祀の日程とこちらのスケジュール調整がうまくいかなかったためである。その為、当該年度は石垣市ではなく竹富町に調査地を変更し、竹富島と黒島の結願祭と、さらに久米島町の十五夜祭の調査を実施した。次年度以降、石垣での調査地点を再度検討し、調査を実施したいと考えている。竹富町と久米島町での調査で得られた歌謡は文字化し、採集地点、祭祀名、歌われる場面・場所、伴奏楽器の有無、節名、使用言語、歌詞、備考の項目ごとに整理を行った。また、これまでに刊行されている歌集の中から、短詩型抒情歌謡の抽出作業を進めている。宮古や八重山の歌謡の中には、琉歌詩形をいくつか組み合わせて長詩形歌謡として扱われているものもあり、データ収集の範囲や採否の判断に時間がかかってしまったが、おおむね当初の予定通りに作業は進んでいる。調査地点の変更はあったものの、研究全体としてはおおむね順調に進展している。本年度は竹富町祖納と干立の節祭での実地調査を行い、そこで演唱される歌謡の収集を行った。竹富町祖納の節祭ではミリク行列の際に歌われるミリクブシや、船元の御座で踊られるアンガー踊りで歌われるキユヌフクラシャが琉歌調の歌詞で歌われていた。干立の節祭ではアンガー踊りで歌われるキユヌフクラシャ、道行の際に歌われるササラニシが琉歌調の歌詞で歌われていた。

これら琉歌調の歌詞と、その他の歌謡もあわせて収集した歌謡を文字化し、採集地点名、祭祀名、歌われた場面や場所、節名、歌詞、使用言語の項目ごとに整理を行った。昨年度に引き続いて調査を予定していた久米島町の十五夜祭は、台風のため急遽日程が変更となったため調査を行うことができなかった。そのため、後日久米島町立博物館において祭祀関連資料についての文献の調査を行った。上江洲家文書の中に『琉歌集』(上江洲智紀)、『琉歌集』(節組)などの琉歌集が数点含まれていること、與世永家文書の中に三線の楽譜である『工工四』が含まれていることが確認できた。また、『南島歌謡大成宮古篇』『南島歌謡大成八重山篇』『竹富町古謡集』『日本民謡大観(奄美沖縄)八重山諸島篇』『日本庶民生活史料集成第十九巻南島古謡』『とぅばらーま歌集』に収録されている歌謡の中から、琉歌調の音数律を持つ歌謡と短詩型抒情歌謡を抜き出し、収録歌集名、歌詞、作者名、歌題、節名、歌集成立年、編纂者名、備考の各項目ごとに整理し、入力作業を行った。当初は昨年実施できなかった石垣市での実地調査を予定していたが、今回も石垣市での調査が出来なかった。台風による悪天候のために祭祀の日程が変更になったことと、その日程変更の確認がうまくできなかったことによる。そのかわりに竹富町祖納と干立の節祭の実地調査を行い、そこで歌われている歌謡の中から琉歌調の歌謡があることが確認できた。久米島町で予定していた十五夜祭の調査も悪天候による日程変更により調査できなかった。当初の計画では次年度以降は宮古諸島と沖縄本島周辺離島の調査を予定しているが、それに加えて可能であれば石垣での調査についても検討したい。竹富町西表祖納と干立の節祭の調査で得られた歌謡は文字化を行い、採集地点、祭祀名、歌われる場面・場所、伴奏楽器の有無、節名、使用言語、歌詞、備考の項目ごとに整理を行った。本年度は国頭村与那のウンジャミ、石垣市川平の結願祭、宮古島市来間のヤーマスプナカ、宮古島市上野のサティパロウ、粟国島のマースヤーの実地調査を行った。国頭村与那のウンジャミの後に、村の女性達によってウスデークが踊られた。首里天ぢゃなし、宇地泊節、恩納節、安里八幡、謝敷節、干瀬節などの琉歌詩形の歌謡が演唱されていた。昨年度実施する予定であった石垣市川平の結願祭を、今回ようやく実施することができた。祭祀の全体像を確認するとともに、歌がどのような場面で演唱されるか確認することができた。川平の結願祭で演唱された芸能のうち、座開きの歌、繁昌節、弥勒節、御前風、川平節、瓦屋節、真謝井節、桃里節、ふつばが琉歌調の歌詞が歌われていることが確認できた。これら琉歌調の歌詞を中心に歌謡を文字化し、採集地点名、祭祀名、歌われた場面や場所、節名、歌詞、使用言語の項目ごとに整理を行った。宮古島市のヤーマスプナカでは、過去一年間に生れた子の紹介の際に、沖縄の民謡が演唱され、カチャーシーが踊られていた。三線と太鼓の伴奏によるもので、唐船ドーイ、豊年音頭などであった。宮古島市上野のサティパロウでは集落を回る際に歌が演唱されるとのことであったが、今回は演唱されず、掛け声のみであった。粟国島のマースヤーでは、大みそかの夜に一年の厄払いと新たな年の五穀豊穣、家内安全、健康を寿ぐために、各家々を巡り歩いて芸能が披露される。11地区に分かれて一斉に行われるため、全てを確認するることはできなかった。また、前年に引き続き、文献に収録された琉球の抒情歌謡の収集と整理を行った。まだ完成にはほど遠いが、この中からトゥバラーマで「花」が歌われている資料を抽出して、「花」がどのような「こころ」を表わし、どう用いられているかについて分析し、論文「トゥバラーマに歌われた<花>について」として発表した。本年度は、予定していた宮古諸島と沖縄本島とその周辺離島での調査がおおよそ実施することができた。
対話合成実験に基づく，話の面白さが生きる「間」の研究

これまでに収録したデータを観察すると共に、前年度末に得た知見に基づき、今年度は、文法論的語用論的な観点から、コミュニケーション行動とタイミング、さらに状況の関係について考察を進めた。日本語と中国語、さらに、日本語母語話者と日本語学習者の発話タイミングを調べる中で、スピーチアクトによって、とられる「間」の種類と意味に違いがあるのではないか、そして「間」の種類と意味はスピーチアクトごとにばらばらなものがあるのではなく、スピーチアクトのタイプごとに、類型化できるのではないかという見解に達した。これは逆に言えば、従来の言語哲学者由来の概念的なスピーチアクト分類法(これは「常識的」であるがゆえに言語差をとらえきれない)から離れて、コミュニケーションの中の話し手の行動に即したタイミング基準のスピーチアクト分類法が開発できる可能性があるということでもある。スピーチアクトのISOを構築しようとするHarry Buntらの情報処理的な立場を一方の極とし、個別言語ごとの終助詞やイントネーションの各論の集積で済まそうとする伝統文法の立場を他方の極とすれば、両極の間の、どのあたりの位置どりでスピーチアクトを考えれば、音声言語そして状況の意味に関する最善の理解が得られるのか、そこにおいて言語のイノベーション、文化の変動をどのような形で認めればよいのかということを根本的な問題意識として、上記の見解を検証するために、音声を中心とした実験の構想を開始した。前年度に果たせなかった日本語学習者の対話データも問題なく収録でき、検証すべき仮説も(予定していたよりも音声中心という形ではあるが)具体化されつつあり、次年度の実験が見えてきている。順調に計画を進めることができたので、(2)と判断している。引き続き対話収録をおこないたい。それと同時に、本研究プロジェクトの中心となる仮説群の精錬、そして実験を計画している。今年度は、オラリティに関するこれまでの我々の考察をまとめると共に、対話の中で発話のタイミングによって「面白さ」がいかに活き、また削がれるかを調べるためのツールの検討と、実験データについて検討をおこなった。ツールについて。音声動画合成ツールを完成させているが、これを実験に用いる上での問題点を洗い出すことができた。同時に、動画を切り離し、音声のみの合成ツールが、当面の実験に非常に適していることもわかった。実験データについて。「面白い」台本の作成を通じて、「面白い話」の型の分類を開始した。「面白さ」といっても、型の違いによって、活きるタイミングが異なるからである。それとは別に、「一般成人の日本語母語話者」「プロのお笑い芸人」「児童」の3タイプの自然会話収録をおこなった。これらについて、「面白い」箇所を切り出して実験刺激として利用できるかどうかを検討した結果、「児童」の会話に関しては、さらに特別の検討を要することがわかった。また、収録の遅れている日本語学習者についても、今後の収録計画を立てた。さらに年末の合宿でのディスカッションを通じてわかったのは、以上の実験を通じて検証すべき具体的な仮説を構築するために、文法論的語用論的な観点から、コミュニケーション行動とタイミング、さらに状況の関係について、考究する必要性があるということである。発話の間とは、コミュニケーション行動と状況の重なり合うところであり、これをどのようにとらえるかは、コミュニケーション行動と状況の見方、ひいてはコミュニケーションの根本的な考え方に影響する。今年度の初動は7月下旬であったが、それでも日本語学習者の対話データ収録が遅れている点を除けば、会話収録、実験手法の検討、実験のための台本そして音声刺激の作成と実験など、順調に計画を進めることができたので、(2)と判断している。今後は、今年度に引き続き対話収録をおこない、それと同時に、実験によって検証すべき対象としての、発話の間に関する仮説の構築精錬を計画している。遅れている日本語学習者の対話収録についても、早急に収録を実施する予定である。

それと同時に、本研究プロジェクトの中心となる仮説群の精錬、そして実験を計画している。今年度出版した論文集が質量ともに予想を上回るものになったため、そのディスカッションを中心とした大規模な会議を次年度に開催予定を立て、そのための費用を次年度に回した。対面式録音ブースについて、研究協力者・林良子氏の所属機関(神戸大学)で利用していたが、研究代表者・定延の所属機関(京都大学)でも設置可能な状況となり、今後の実験や会話収録のための利便性が向上することを考え、京都大学に設置した。また、2019年2月の研究集会のための準備をおこなった。
咬筋をモデルとした筋ジストロフィーの薬理学的研究:Ca^<2+>挙動との連携

細胞内Ca過剰蓄積による咬筋細胞の障害メカニズムをその膜系機能に対する効果から明らかにすることを目的とした。ニュージーランド白色家兎(2-2.5kg)の右則の咬筋に1%bupivacaineを,対照として左側咬筋に0・9% salineをそれぞれ投与し,1,3,5そして10日後に摘出した左右咬筋から筋小胞体(SR)と筋形質膜(SL)をそれぞれ分離した。2.oxalate非存在下,bupivacaine投与3日後に調製分離したSRでは:(1)定常状態Ca uptakeとCa permeabilityが低下した。(2)これらの低下は,verapamil(0.125mg/ml)0.5mlあるいはCANPinhibitor(0.5mg/ml)0.6mlを予め処置することによって抑制された。このverapamilの効果はoxalate存在下,bupivacaine投与3日後の咬筋ホモジネートCa uptakeにおいても再現された。3.bupivacaineはin vitroで:(1)濃度依存性(0.5-50mM)にSR定常状態Ca uptakeを低下させた。(2)この低下は,SRのCa放出channelを閉口させる条件のryanodine(750μM,10分間処置)およびprocaine(2mM)で抑制された。SLのNa,K-ATPaseとNa-Ca exchange活性はSRのCa uptakeと同様,bupivacaine投与3日後に著明な低下を示した。bupivacaineのSL機能に対する効果もverapamilで抑制された。bupivacaineのSR Ca輸送を低下させる効果は,Ca permeability,oxalate entryそしてCa pump unitに関連するATPase反応段階とは独立したものであり,gate channelからのCa放出増大に一部依存している可能性がある。また,SLの酵素および交換体タンパク機能もbupivacaineによって抑制を受けるがSRの場合でもSLの場合でも,L-型channelを介するCa流入の増大とそれにともなうCANPの活性化がbupivacaineによる骨格筋機能障害にリンクしていることが示唆さた。
経口免疫寛容誘導を応用した炎症性腸疾患の新治療法の開発

ヒト炎症性腸疾患、すなわち潰瘍性大腸炎およびクローン病は若年者を襲い、生涯にわたり治療の継続を余儀なくされる難病である。本邦においては、近年、増加の一途をたどり、罹患数、潰瘍性大腸炎7万人、クローン病2万人と社会問題とされている。両疾患とも、免疫学的因子、環境因子、遺伝因子など様々な病態が考えられているが、常在する腸内細菌が病態発症・形成に重要な役割を担っていることは明らかである。しかし、その詳細な分子メカニズムは未だに不明な点が多い。今回の基盤研究C2のプロジェクトにおいて、以下のことを明らかとした。1)マウス慢性大腸炎モデルにおけるcostimulatory molecule関連分子の検討新規のcostimulatory molecule関連分子群であるICOS/B7RP-1、PD-1/PD-L1,PD-L2分子群はマウスクローン病モデルであるCD45Rbhighトランスファー大腸炎モデルにおいて、強く誘導され、病態に関与することを示唆した。特に、我々が開発した抗マウスICOS抗体は本大腸炎を予防系、治療系いずれにおいても抑制することを明らかとした(Gastroenterology,2003:124:410-421)。さらに、従来、抑制系シグナル伝達に必須と考えられていたPD-1/PD-L1相互作用には、免疫刺激システムにも重要な意義を持つことを、我々が開発した抗マウスPD-L1抗体の投与実験で明らかとした(論文投稿中)。TNF/TNFR系でのcostimulatory molecule関連分子として、最近、クローン病患者への臨床応用が開始された抗TNF抗体がTNFファミリーである抗OX40L抗体と協調的にマウス慢性大腸炎発症を抑制することを明らかとした(Am J Physiol. In press)。2)マウスパイエル板IgA産生におけるICOS/B7RP-1分子の関与新たに、マウスパイエル板発達にICOS/B7RP-1分子機構が極めて重要な役割を担うことをICOS欠損マウスを用いて明らかとした。すなわち、同マウスでは、パイエル板の形成不全並びにIgA型免疫グロブリン産生不全を認めることを明らかとした(論文投稿中)。このことは、現在、IgA型免疫グロブリン遺伝子組み込み乳酸菌の開発と併行して、IgA型免疫グロブリン産生増強効果としてのB7RP-1組み込み乳酸菌の開発へと発展し、開発中である。本邦においては、近年、増加の一途をたどり、罹患数、潰瘍性、大腸炎7万人、クローン病2万人と社会問題とされている。1)マウス慢性大腸炎モデルにおけるcostimulatory molecule関連分子の検討

新規のcostimulatory molecule関連分子群であるICOS/B7RP-1、PD-1/PD-L1, PD-L2分子群はマウスクローン病モデルであるCD45Rbhighトランスファー大腸炎モデルにおいて、強く誘導され、病態に関与することを示唆した。特に、我々が開発した抗マウスICOS抗体は本大腸炎を予防系、治療系いずれにおいても抑制することを明らかとした。2)マウス慢性大腸炎モデルにおけるTNF/TNFR関連分子の検討マウスクローン病モデルであるCD45Rbhighトランスファー大腸炎モデルにおいて抗TNF抗体の予防系における効果のみならず、今回、新しく、類縁分子OX40Lに対する抗体治療が抗TNF抗体に匹敵する成績と抗TNF抗体と抗OX40L抗体による強力なsynergy効果を明らかとし、今後、抗TNF抗体以外のクローン病治療の可能性を示唆した。C)抗マウスTNF抗体遺伝子組み込み乳酸菌の作製我々の作製した抗マウスTNF抗体遺伝子組み込み乳酸菌(lactoccous-atnfig-#0165)はlight chainとheavy chain産生は認めたものの、生理的な免疫グロブリン形成までには至らなかった。さらなる改良を試みるとともに、臨床応用を視野に入れ、抗ヒトTNF抗体遺伝子組み込みの作製を開始した。ヒト炎症性腸疾患、すなわち潰瘍性大腸炎およびクローン病は若年者を襲い、生涯にわたり治療の継続を余儀なくされる難病である。本邦においては、近年、増加の一途をたどり、罹患数、潰瘍性大腸炎7万人、クローン病2万人と社会問題とされている。両疾患とも、免疫学的因子、環境因子、遺伝因子など様々な病態が考えられているが、常在する腸内細菌が病態発症・形成に重要な役割を担っていることは明らかである。しかし、その詳細な分子メカニズムは未だに不明な点が多い。今回の基盤研究C2のプロジェクトにおいて、以下のことを明らかとした。1)マウス慢性大腸炎モデルにおけるcostimulatory molecule関連分子の検討新規のcostimulatory molecule関連分子群であるICOS/B7RP-1、PD-1/PD-L1,PD-L2分子群はマウスクローン病モデルであるCD45Rbhighトランスファー大腸炎モデルにおいて、強く誘導され、病態に関与することを示唆した。特に、我々が開発した抗マウスICOS抗体は本大腸炎を予防系、治療系いずれにおいても抑制することを明らかとした(Gastroenterology,2003:124:410-421)。さらに、従来、抑制系シグナル伝達に必須と考えられていたPD-1/PD-L1相互作用には、免疫刺激システムにも重要な意義を持つことを、我々が開発した抗マウスPD-L1抗体の投与実験で明らかとした(論文投稿中)。TNF/TNFR系でのcostimulatory molecule関連分子として、最近、クローン病患者への臨床応用が開始された抗TNF抗体がTNFファミリーである抗OX40L抗体と協調的にマウス慢性大腸炎発症を抑制することを明らかとした(Am J Physiol. In press)。2)マウスパイエル板IgA産生におけるICOS/B7RP-1分子の関与
透析アミロイドーシスにおける骨・関節破壊機構の解明

透析アミロイドーシスにおいて、β2-ミクログロブリン(β2-m)アミロイド線維の沈着が骨・関節破壊を引き起こすメカニズムを明らかにするため、β2-mアミロイド線維のウサギ滑膜線維芽細胞に対する細胞毒性を検討した。β2-mアミロイド線維を培養液に添加すると、ウサギ滑膜線維芽細胞は、壊死及びアポトーシスを起こした。β2-mアミロイド沈着による骨・関節破壊の病態に、アミロイド線維による直接の細胞傷害効果が関与している可能性が示唆された。透析アミロイドーシスでは、β2-ミクログロブリン(β2-m)アミロイドが主に関節、腱組織に沈着し、手根管症候群、破壊性脊椎関節症などの全身関節症状を引き起こす。しかしながら、β2-mアミロイド線維の沈着が骨・関節破壊を引き起こすメカニズムは未だ明らかになっていない。本研究は、試験管内で形成したアミロイド線維と培養細胞を用い、透析アミロイドーシスにおいてβ2-mアミロイド線維の沈着が骨・関節破壊を引き起こすメカニズムを明らかにすることを目的とした。ウサギ滑膜線維芽細胞(HIG-82細胞)をβ2-mアミロイド線維を100ug/ml含む培養液でインキュベーションすると、モノマー(100ug/ml)添加群、及びコントロール群と比較して、LDH release assay、MTT reduction assayのいずれの方法でも有意にviabilityが低下した。光学顕微鏡で観察すると、アミロイド線維を添加した群では、生細胞は少なく、核濃縮や細胞質の膨化、空胞化などの壊死性の変化がみられると共に、アポトーシス小体と考えられる核の断片化も認められた。最終年度には、DAPI/TUNEL二重染色による検討を行い、アミロイド線維投与群で陰性対照、及びモノマー投与群に比して多くのアポトーシスが起こっていることを明らかにした。また、Congo-red染色を行い、アミロイド線維が細胞表面に付着していることを確認した。β2-mアミロイド線維は細胞表面に付着し、壊死及びアポトーシスの両者を引き起こすことで毒性を発揮すると考えられた。本研究の結果は、β2-mアミロイド沈着による骨・関節破壊の病態に、β2-mアミロイド線維による直接の細胞傷害効果が関与している可能性を示唆している。本研究では、試験管内で形成したアミロイド線維と培養細胞を用い、透析アミロイドーシスにおいてβ2-ミクログロブリンアミロイド線維の沈着が破壊性脊椎関節症などの骨・関節破壊を引き起こすメカニズムを明らかにすることを目的とし、培養滑膜細胞を用いて、培養液中にアミロイド線維、あるいはモノマーを添加したときの培養細胞のviability、細胞傷害メカニズムの解析、及び培養上清中に分泌される種々の生理活性物質の測定を行う。培養液に添加する線維は、患者由来アミロイド線維を超音波破砕し、これを重合核としてリコンビナントモノマーとともにインキュベートすることで線維伸長を行い、増幅したものを使用した。ウサギ由来滑膜細胞(HIG-82)に対しβ2-mアミロイド線維が濃度依存性に毒性を発揮し、細胞死を引き起こすことを確認した。100μg/mgのアミロイド線維を培養液に添加すると2日後には生細胞数が、コントロールの43%に低下し、MTTアッセイではviabilityが25-64%低下、LDH放出アッセイでは陽性コントロール(100%細胞死)に対し54%のLDH放出を認めた。これらの細胞傷害効果はSDSを用いて伸長させたアミロイド線維でより顕著であった。アミロイド線維を添加して1日インキュベートし、コンゴーレッド染色を行い共焦点レーザー顕微鏡で観察すると、細胞表面に多量のアミロイド線維が沈着していた。以上の結果より、沈着したβ2-ミクログロブリンアミロイド線維が滑膜細胞を傷害することが、透析アミロイドーシスにおける骨・関節組織破壊の原因の1つとして推測された。今年度の計画として、アミロイド線維によるアポトーシス誘導の評価(caspase活性測定、TUNEL染色、及びアポトーシス/ネクローシス蛍光判定キット(Annexin V -EnzoGold/7-AAD-Red)等を使用)、細胞内活性酸素量の測定(活性酸素感受性蛍光試薬CM-H2 DCFAを使用)、細胞内Caイオン量の測定(Caイオン感受性蛍光試薬Fura2-AMを使用)などを行い、細胞傷害のメカニズムを検討する予定となっていたが、アミロイド線維の細胞毒性を評価する段階までにとどまってており、やや遅れていると判断する。その理由として、MTTアッセイやLDHアッセイなどの実験系の確立に時間を費やしたことと、コンゴーレッド染色及びレーザー顕微鏡による観察を追加したことなどが挙げられる。今後、当初の計画で予定していた細胞傷害のメカニズムを検討(アポトーシス誘導の評価)、細胞内活性酸素量の測定、細胞内Caイオン量の測定などを行い、さらにβ2-mアミロイド線維の培養細胞刺激作用を検討する。

すなわち、アミロイド線維、あるいはモノマーを添加した培養液中で一定時間インキュベーションの後、培養上清を回収して、上清に含まれるMatrix metalloproteinase(MMP)やelastaseを始めとする組織傷害因子、及びIL-1、IL-6、IL-8、TNF-αなどの炎症性サイトカインなどの種々の生理活性物質をELISA等を用いて測定する。細胞培養に必要な培養液や、プラスチック器具などの消耗品、及び上記実験に必要とする種々の試薬の購入に充てる。
酵素阻害を指標とした制癌剤の探索とその生物学的研究

発癌遺伝子の遺伝子産物および細胞の癌化に重要な役割を果すと考られる細胞膜酵素の作用を制御する物質を探索し、単離・作用を明らかにし制癌剤としての応用を検討することを目的とした。1.チロシン特異的プロテインキナーゼ阻害剤RSVの遺伝子産物pp【60^(src)】およびヒトがん細胞A431のEGF受容体のチロシンキナーゼ活性阻害物質をPseudomonas sp.の培養瀘液から単離精製し、構造決定し、ゲニステイン(【I】)と同定した。【I】はEGF受容体,pp【60^(src)】,pp110gag-fesのチロシンキナーゼ活性を強く阻害したが、Aキナーゼ,Cキナーゼ,ホスホリラーゼキナーゼ,ATPアーゼなどの酵素活性を阻害しなかった。EGF受容体のチロシンキナーゼに対してはATPと指抗阻害で、リン酸化基質には非指抗阻害であった。A431細胞、RSVトランスホーム3YI細胞に作用させるとEGF受容体のリン酸化,pp【60^(src)】のリン酸化,細胞全体のホスホチロシンの含量が低下し、in vivoでもチロシンリン酸化を特異的に阻害していた。類似化合物の活性についても検討し、阻害活性発現に必要な化学構造を推定した。2. 5′-ヌクレオチダーゼ活性阻害珍5′-ヌクレオチダーゼ活性阻害物質としてPseudomonas sp.より1種,Nocardioides sp.より2種単離した。いずれも新規化合物であり、前者は中性多糖体、後者は酸性多糖体で、NMR,メチル化分析により構造を決定した。既知多糖体との比較で、阻害活性発現には2糖以上の側鎖が複雑に分岐していること、一次構造のみでなく高次構造も必須であることなどを明らかにした。S180固型癌あるいはB16メラノーマに有効性を示し、これら物質の免疫系への作用を検討した結果マクロファージ活性化作用、インターロイキンI,TNF誘導能を有することが明らかとなった。
肝病態評価における超音波　弾性・粘性イメージングの基礎的検討

2018年度は実験動物を用い、急性肝障害モデル、肝線維化モデルを作製し、超音波エラストグラフィの画像パラメータ:SW speed, Dispersin slopeと病理所見との比較を行った。結果、Dispersion slopeは肝臓の炎症の程度と有意に関連し、SW speedは肝線維化の程度と有意に関連していることを見出した。この知見をもとに、本手法がヒトにおける病理所見の推定にも有用であるかを検討した。肝線維化の肝生検にて診断された非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)患者を対象に、超音波エラストグラフィの画像パラメータ:SW speed, Dispersion slope, Attenuation valueと病理学的パラメータ:Steatosis grade, Lobular Inflammation grade, Fibrosis stageとの比較を行った。結果、SW speedはFibrosis stage、Dispersion slopeはLobular Inflammation grade、Steatosis gradeはAttenuation valueが有意に相関していることを見出した。しかしまだ症例数が少ないため(n=24)、今後は100症例を目標に症例を集積していく予定である。最終的には、これらの超音波パラメータを用い、NASH診断を目的としたコンピュータ支援診断システムのアルゴリズムを構築していきたい。現在の解析対象症例数は70例であり、順調に症例数は増加している。【目的】今回我々は,四塩化炭素(CCL4)投与にて急性肝障害モデルと肝線維化モデルを作製し,各種病態における粘性と弾性との関係につき考察した.【方法】5週齢の雄性SDラット25匹を以下の5群に分類した:G0 (n=5):コントロール群;G1 (n=5):CCL4週2回隔日投与群;G2 (n=5):CCL4週4回連日投与群;G3 (n=5):CCL4週2回6週間投与群;G4 (n=5):CCL4週2回10週間投与群.G1,G2は急性肝障害モデル,G3,G4は肝線維化モデルとした.超音波診断装置は東芝社製AplioTM i800を使用し,各群のラットに対し開腹下に超音波エラストグラフィーを行った.粘弾性に関連するshearwave (SW)speed (m/s)および粘性に関連したdispersion slope ([ml/s]/kHz)を計測した.それらの数値と病理組織学所見(炎症,壊死,線維化)との関連を重回帰分析にて解析した.【成績】SW speedは肝線維化モデル(G3)群において,急性肝障害モデル(G1)群よりも有意に速かった(P<0.05).Dispersion slopeは急性肝障害モデル(G2)群において,肝線維化モデル(G4)群よりも有意に大きかった(P<0.05).重回帰分析では,線維化がSW speedと関連する独立した因子であり(P < 0.05),壊死がdispersion slopeと関連する独立した因子であった(P < 0.05).【結論】粘弾性に関連するSW speedは主に肝線維化を反映し,粘性と関連するdispersion slopeは主に肝細胞壊死を反映していた.Dispersion slopeはSW speedとは独立した指標であり,肝臓の病態を評価する上で有用と考えられた.当初予定した動物実験は予定通り進行し、現在は臨床症例の評価を行っている。今後は、非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)症例をさらに集積し、NAFLD評価における、粘・弾性測定の意義を考察していく予定である。超音波の粘・弾性を計測するのに使用する、専用のワークステーションを平成30年度請求額と合算して購入するため、次年度使用額が生じた。当該年度は、超音波画像解析を目的とした超音波診断装置用ワークステーションを購入したが、その費用を当初の予定より抑えられたため未使用額が生じた。当該年度には195,055円の未使用額が生じているが、次年度では、残りの研究に必要な消耗品、論文の英文校閲代、および論文別刷り代として使用する予定である。
アモルファス合金の結晶化温度を上げるための不純物添加による微細構造の制御

本研究では、物質中において原子をピン止めすること(Pinning)にって、アモルファス合金の結晶化温度を引き上げることを試みた。対象とする材料にFeSi^2を選び、スパッタリング法によりアモルファス構造をもつ薄膜を作製した。膜中においてFe原子よりもSi原子と優先的に結合するGeをピン止めする不純物原子として用いた。実験では、FeSi^2に対してGeをX=020mol%添加したアモルファス薄膜の熱処理を行い、X線回折解析と電気伝導度の測定などにより、結晶化のメカニズムについて調べた。その結果、FeSi^2-Ge薄膜において、結晶化の活性化エネルギーEaはGeの添加量Xとともに単調に増加すること、そして、そのために結晶化温度Tcが上がることがわかった。EaとTcの値は、X=0のとき、Ea=2.2eVおよびTc=420°C、X=20のとき、Ea=2.7eVおよびTc=470°Cであり、Geを20mo%添加することにより結晶化温度は約50度上がった。また、セラミックスにおいて結晶粒成長を抑制するためのピン止めの効果について検討した(この場合、試料はバルク体であり結晶化している。)実験では、FeSi^2系セラミックスに不純物としてSiGeをY=030mo1%導入した。SEM、EPMA観察により、添加したSiGeはセラミックス中によく分散しており、そのために結晶粒の成長が抑えられていること、さらに、SiGeの添加量が増加することにしたがFeSi^2の結晶粒径が小さくなることがわかった。ところで、FeSi^2は熱電変換材料であるが、この変換系では熱伝導率が小さいほど変換効率が高くなる。試料の熱伝導率はSiGeの添加量Yとともに減少して、Y=10mol%のときには無添加試料の約80%の値となった。これは、結晶粒界でのフォノン散乱が強くなったことによるものである。FeSi^2熱電材料においてSiGeを添加して結晶粒成長の抑制により性能を改善できることがわかった。
法曹の新職域グランドデザイン構築

本研究は、法曹の新職域として注目が集まっている弁護士業務の調査研究を行い、これに法領域横断的な理論的検討を加えることを通じて、近未来における法曹新職域のグランドデザインを提示することを目的とする研究プロジェクトであった。本研究では、諸外国の法曹とその養成課程に関する現状と課題を明らかにするとともに、主として最先端の企業法務を対象とする聞き取りおよびアンケート調査を実施し、法曹の職域の今後に関する模索的な研究を行った。本研究で特に力を入れたのは、全国2000社を対象とする「企業における弁護士ニーズに関する調査」、大阪弁護士会会員の約半数にあたる1500名を対象とする「弁護士業務に関するアンケート調査」、そして全国の企業内弁護士259人を対象とする「組織内弁護士の業務に関するアンケート調査」という3つのアンケート調査であった。それゆえ、本研究では、主として企業関連の弁護士の新しい職域の動向を明らかにすることとなった。本研究は、平成17年度には、第一の柱である海外の法曹新職域調査を重点的に実施した。まず、研究実施計画を5月の段階で具体化し、資料収集等の準備を開始した。8月2日に第一回研究会を開催し、平成17年度夏以降の活動方針を確定するとともに、研究分担者の福井が現段階での研究仮説「法曹職域マッピング」(暫定版)を明らかにした。同研究会では、あわせて海外出張計画の割り振りを行い、この割り振りに基づいて、8月以降研究分担者がドイツ、フランス、スペイン、オランダ、イギリス、中国、台湾、韓国に調査のために出張した。研究分担者は、それぞれの役割分担にしたがって各国の予防法務や裁判外紛争解決、先端法務領域について聞き取り調査などを行った。10月3日に第二回研究会を開催し、福井が、オーストラリアの法曹の新しい職域について報告した。平成18年1月24日から2月1日まで、オランダ・グローニンゲン大学のヘルマン・ブローリング教授を招聘し、オランダの法曹の新しい職域について講演会を開催した(1月30日)、また2月1日から2月7日まで嶺南大学校法科大学・法学部の朴洪圭教授を招聘し、韓国における法曹および準法曹の現状と課題について講演会を開催した(2月2日)。3月3日には研究分担者の水島がドイツの組織内弁護士および日本の組織内弁護士の実態について比較調査報告を行った。さらに、現在、本研究では「法曹職域マッピング」をインターネット上の検索システムとして実用化するための検討を進めており、専用サーバの購入、ホームページの立ち上げ、サイファーズダイアリーシステムとの連携といった作業を進めているところである。この作業は来年度の予算執行を待って本格的に進める予定である。平成18年度においては、まず海外法曹職域調査の一環として、海外から研究者を招聘して講演会を3回開催するとともに、国内の法曹職域調査のために、NPO活動を行っている研究者を招いて研究会を1回開催した。また、それらの研究成果を教育へフィードバックする試みとして、総合演習(法曹の新しい職域)[担当・福井康太]を開講した。そして、本科研費研究プロジェクトの中核事業となる、企業における弁護士ニーズに関するアンケート調査を実施し、その集計・分析をはじめたところである。先の活動を具体的に示すと、7月9日に、イタリア・ペルージャ大学のステファノ・ベローモ教授を招き、最近大きく改革されたイタリアの法曹資格制度について講演を行った。7月30日に、特任研究員の渡邊太氏と、大阪大学・武庫川女子大学非常勤講師でNPOレシップ[地域文化に関する情報とプロジェクト]理事の吉澤弥生氏の報告を手がかりとして、法曹の新しいプロボノ活動の可能性について検討した。8月30日に、韓国・嶺南大学法科大学から、法科大学院教授就任予定者である元判事の鄭吉龍教授、元検事の梁宗模教授、米国弁護士である權鍾恭教授を招いて、講演会「新時代の裁判官、検察官、企業弁護士の役割:韓国の場合」を開催した。12月4日には、豪州・メルボルン大学法学部のステイシー・スティール講師を招き、講演「オーストラリアにおけるロースクール卒業生の職業選択に関する規則:転職及び職業選択における決定要因」を行い、講演の中で提起されたテーマにそくして議論した。2学期に開催した総合演習(法曹の新しい職域)では、受講生であるアジア太平洋諸国出身の留学生に自国の法曹制度の紹介をさせ、それに基づきディスカッションを行った。アンケート調査については、帝国データバンクに登録された企業から、企業規模別に無作為に抽出した2000社に弁護士の活用とその条件等に関する質問票を送り、現在、集計・分析を進めつつある。来年度には、本アンケート調査の分析をさらに進めるとともに、すでに同様な調査を行っている日弁連業務改革委員会等と情報交換を行い、連携を進めていきたいと考えている。

平成19年度は、前年度から引き継いだ「企業における弁護士ニーズに関する調査」の分析作業を進めるとともに、分析結果を検証すべく、大阪弁護士会、日本組織内弁護士協会をはじめとする弁護士団体、大阪商工会議所、関西経営者協会をはじめとする経営団体、大阪に本社を置く企業、そして新聞記者に対する聞き取り調査、さらに、山形県弁護士会所属の弁護士の協力を得て司法過疎地における弁護士ニーズの調査を実施した。具体的には、平成19年5月から「企業における弁護士ニーズに関する調査」のデータ整理、6月から8月かけて専門社会調査士の協力を得てデータ解析作業を行い、同調査間報告書を編集した。9月13日第5回科研究会を開催し、分析結果を共同研究者で共有した。10月、11月には聞き取り調査の調査先選定・調整作業を行い、12月6日に大阪商工会議所、同7日に関西経営者協会を訪問して聞き取りを行った。また同14日に大阪弁護士会、同19日本組織内弁護士協会を訪問して意見交換を行った。年が明けて平成20年1月16日には辰野産業株式会社および毎日新聞大阪本社編集部記者に対する聞き取り調査を行い、また同18日には株式会社サンリット産業を訪問し、聞き取調査を実施した。さらに、2月7日から10日まで山形県山形市および同新庄市に滞在し、司法過疎地における弁護士ニーズ関する聞き取り調査を行った。3月15日には、日本法社会学会関西支部研究会において「企業における弁護士ニーズに関する調査」に関する研究報告を行い、法社会学研究者による調査結果の検証を行った。日弁連会長選挙で体制が変わり、調整が長引いたため、弁護士対象アンケート調査を、年度を繰り越して実施することとなった。アンケートは平成20年7月31日8月29日にかけて大阪弁護士会会員のうち1500名および全国の組織内弁護士259名を対象として実施し、10月31日をもってデータ入力等の処理を終えた。これらの調査結果は「企業における弁護士ニーズに関する調査」の調査結果と合わせて分析を進めることになる。平成20年度は、「弁護士業務に関するアンケート調査」と「組織内弁護士の業務に関するアンケート調査」という、2つのアンケート調査を実施するとともに、研究成果の公表に努めた。大阪弁護士会会員のうち1500名を対象として実施した「弁護士業務に関する調査」は2008年7月31日に調査票を発送し、8月29日に回収を締め切った。全国の企業に勤務する組織内弁護士259名を対象とした「組織内弁護士の業務に関するアンケート調査」は8月12日に調査票を発送し、8月29日に回収を締め切った。研究成果の公表活動としては、8月25日に大阪弁護士会との共催でシンポジウム「企業における弁護士ニーズを考える」を開催した。本シンポジウムでは、本研究で実施した「企業における弁護士ニーズに関する調査」と日弁連の実施した「中小企業の弁護士ニーズ全国調査」の調査結果の概要を紹介し、大学、経済界、弁護士会、弁護士人材紹介業のパネリストで弁護士の今後の職域のあり方について議論することとなった。