hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性疾患患児の服薬行動に関する発達段階別アセスメントシートの開発

観察された結果からは、乳児期については、「嚥下スキルの獲得過程」が、幼児期・学童期「遊びから服薬行動への活動移行」が、思春期については「副作用の影響」、「治療行動に対する孤独感」がそれぞれ影響因子として示唆された。椙山女学園大学看護学部研究倫理委員会の承認、名古屋市立大学看護学部研究倫理審査委員会の承認、A病院研究倫理審査委員会の承認を得て研究を開始している。平成26年度は、慢性疾患患児の服薬行動について5名の幼児期、学童期の患児とその保護者を対象に半構造化面接を行った。また、対象の服薬行動の様子について,ビデオカメラを用いて記録し、構成的非参加観察法を行った。観察データを分析をし、慢性疾患患児の服薬行動に影響する要因について、乳児期、幼児期、学童期ごとに、半構造化面接の調査結果と併せて解析中である。継続して、症例を増やし、解析の精度を高めていく。これまでに引き続き、慢性疾患患児の服薬行動について、患児とその保護者、服薬を支援する病棟看護師を対象に、インタビューによる半構造化面接での主観的なデータの機能分析に加えて、ビデオカメラを用いた構成的非参加観察法により客観性の高いデータ分析を行うことで、慢性疾患患児の服薬行動とその影響因子の関連について、乳児期、幼児期、学童期と各発達段階別の服薬行動アセスメントシートの開発を目的とし、面接データと観察データの収集、分析を実施していく。分析により新たに明らかとなった知見について、成果発表を行っていく。乳幼児期の服薬行動について、分析に必要なデータを整え、服薬行動に関する各発達段階別の影響因子について得られた知見を成果発表していく。小児看護継続して、面接データと観察データを蓄積し、データの集計、分析を行う。慢性疾患患児の服薬行動への影響因子について,半構造化面接の主観的なデータと非参加観察法での分析を合わせて、乳児期、幼児期、学童期と各発達段階の特徴を明らかにし、慢性疾患患児の服薬行動アセスメントシートを開発する。研究のまとめを行い、学術集会および学会誌にて、研究成果について成果発表を行う。乳児期の分析に時間を要し、成果発表による経費が必要とならなかったが、分析のための経費と合わせて、次年度に使用することとしたため。平成28年では、慢性疾患患児の服薬行動について、乳児期の服薬行動に関するデータ収集及びその分析に時間を要し、翌年度に繰り越しとなった。平成29年度には、乳幼児の服薬行動の分析に必要なデータを整え、得られた知見についての成果発表を行う。慢性疾患患児の服薬行動への影響因子について、半構造化面接の主観的なデータと非参加観察法での分析を合わせて、乳児期、幼児期、学童期と各発達段階の特徴を明らかにし、慢性疾患患児の服薬行動アセスメントシートを開発するために購入を予定していたビデオ行動分析ソフトについて、前年度はコーディングソフトまでの購入とし、次年度使用額を繰り越して前年度に購入しなかった分の行動分析解析ソフトの追加することにしたため。平成28年度に、乳児期の服薬行動に関する観察データの分析を補う解析ソフトの追加購入と、発達段階別の服薬行動アセスメントシートを開発し、得られた知見の成果発表を行う。平成29年度には、乳幼児の服薬行動の分析に必要なデータを整え、乳児期、幼児期、学童期の慢性疾患患児の服薬行動への影響因子について、得られた知見の成果発表を行う。
カーボンナノチューブ援用炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料のその場高速成形法の開発

Niを金属触媒としエタノールを炭素源とした触媒化学気相成長法(CCVD法)により炭素繊維の強度が低下しない比較的低温である550°Cや600°Cにおいて,炭素繊維表面にカーボンナノチューブ(CNT)を析出させる手法を開発した.また,CNT析出炭素繊維は高い繊維樹脂界面強度を有していることを明らかにした.さらに,ホットプレス成形に,CNT析出炭素繊維束に対する直接通電抵抗加熱を併用することで,ボイド率が低く繊維束への樹脂含浸に優れた炭素繊維強化熱可塑樹脂複合材料の成形が可能であることを明らかにした.本研究の目標は,炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料を用いた各種自動車用部材を高速で成形可能な手法を開発することである.あらかじめ樹脂を含浸させた積層板をスタンピング成形などにより二次加工するのではなく,強化繊維自体である炭素繊維に対する高周波直接通電により加熱を行い,金型内のその場でマトリックス樹脂を溶融・含浸させることで高速に成形する手法を確立する.本年度は,まず,炭素繊維の直接通電加熱特性を把握するとともに,高温環境が炭素繊維の機械的特性に及ぼす影響を明らかにした.本研究で使用した汎用PAN系炭素繊維の場合,650°C以上の環境下で30分間熱処理を施すと引張強度が低下するものの,炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料の成形温度程度では炭素繊維の強度に及ぼす影響は考慮する必要がないことが明らかとなった.さらに,炭素繊維表面へのカーボンナノチューブ(CNT)析出手法を開発した.従来,触媒化学気相成長法(Catalytic Chemical Vapor Deposition : CCVD)によってCNTを炭素繊維表面へ析出させる場合,析出処理によって炭素繊維が劣化し,本来の強度が損なわれてしまうという課題があった.この要因としては,CCVDでのCNT合成が高温であり,そのため炭素繊維が劣化すること,CNT析出に必要である金属触媒の炭素繊維への拡散により強度が低下することなどが考えられており,比較的低温下でのCNT析出手法の開発が求められていた.そこで本研究では,炭素源にエタノール,触媒にNiを用いた触媒化学気相成長法を開発し,比較的低温である600°Cや550°Cにおいても炭素繊維表面へのCNT析出が可能であることを明らかにした.また,炭素繊維一方向繊維束と樹脂の不織布を用いて平板形状を成形する実験を行い,炭素繊維への直接通電加熱により板材が成形できることを確認した.本研究の目標は,炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料を用いた各種自動車用部材を高速で成形可能な手法を開発することである.あらかじめ樹脂を含浸させた積層板をスタンピング成形などにより二次加工するのではなく,強化繊維自体である炭素繊維に対する高周波直接通電により加熱を行い,金型内のその場でマトリックス樹脂を溶融・含浸させることで高速に成形する手法を確立する.本年度は,昨年度に引き続いて炭素繊維単体や炭素繊維ファブリックへのカーボンナノチューブ(CNT)析出技術の確立のため,Niめっきにより炭素繊維表面上に担持したNiを金属触媒として用いて,炭素繊維表面へのCNT析出状態に及ぼすめっき時間,合成時間,合成温度の影響を明らかにした.CNT析出に必要なNi触媒のめっき時間が長いと,炭素繊維表面に担持されるNi粒子の粒子数は多くなるとともに,粒子径が大きくなること,合成時間が同じ場合,Niめっき時間に寄らずCNT析出長さは一定であること,CNTの合成時間を長くすることでCNTは長尺に成長するが,CNTの成長率は合成時間が長くなるほど低くなること,合成温度が550°Cから700°Cの範囲において,CNTの析出量は合成温度が高いほど多くなるが,析出長さは650°Cと700°Cでは有意差はなく,限界値があることなどを明らかにした.さらに,CNT析出炭素繊維単体の高周波直接通電加熱特性評価から,炭素繊維にCNTを析出させることで,炭素繊維への直接通電加熱時の加熱速度が速くなることを明らかにした.また,CNT析出炭素繊維一方向繊維束と樹脂の不織布を用いて平板形状を成形する実験を行い,CNT析出炭素繊維を用いて成形したCFRTPの方が,ボイド率が少なく,含浸の良いCFRTPを成形することが出来ることを確認した.昨年度,開発に成功し特許出願済みである低温下での炭素繊維単体へのカーボンナノチューブ(CNT)析出手法については,外国出願を完了した.また,開発したCNT析出炭素繊維単体への高周波直接通電加熱特性評価から,炭素繊維にCNTを析出させることで,炭素繊維への直接通電加熱時の加熱速度が速くなることが明らかとなった.炭素繊維単体と比較してCNT析出炭素繊維が,成形に有利であることが明らかとなり,高速で成形可能な手法を開発出来る見通しであり,おおむね順調に進展していると考えられる.本研究の目標は,強化繊維自体である炭素繊維に対する高周波直接通電により加熱を行い,金型内のその場でマトリックス樹脂を溶融・含浸させることで高速に炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料を成形する手法を確立することである.

本年度は,昨年度に引き続いて炭素繊維単体や炭素繊維ファブリックへのカーボンナノチューブ(CNT)析出技術の確立のため,Niめっきにより炭素繊維表面上に担持したNiを金属触媒として用いて,炭素繊維表面へのCNT析出状態に及ぼすめっき時間,合成時間の影響を明らかにするとともに,単繊維引抜き試験により炭素繊維と樹脂の界面せん断強度に及ぼすCNT析出状態の影響を明らかにした.本実験で成長させたCNTの長さが3.5マイクロメートルまででは,炭素繊維表面のCNTが長尺に成長することで,CNT析出炭素繊維と樹脂の界面せん断強度が高くなることなどを明らかにした.また,CNT析出炭素繊維の抵抗値やインピーダンス値の測定,直接通電抵抗加熱時の温度分布および加熱速度測定を実施し,CNT析出炭素繊維のほうが炭素繊維およびNiめっき炭素繊維よりも繊維方向において,抵抗値およびインピーダンス値が小さくなること,CNT析出炭素繊維のほうが炭素繊維およびNiめっき炭素繊維よりも高温部分の割合が多くなり,温度分布のむらが少なくなることなどを明らかにした.さらに,炭素繊維平織物のドライファブリックに対してCNTを析出させる手法を開発し,繊維束が交差しているクリンプ近傍においてもCNTが析出しているファブリックの創製に成功した.また,CNT析出炭素繊維と樹脂の不織布を用いて平板形状を成形する実験を行い,CNT析出炭素繊維を用いて成形したCFRTPの方が,ボイド率が少なく,含浸の良いCFRTPを成形することが出来ることを確認した.CNT析出炭素繊維の抵抗値やインピーダンス値が炭素繊維やNiめっき炭素繊維よりも繊維方向において小さい値を取ること,CNT析出炭素繊維のほうが,加熱速度が速く,温度分布のむらが少なくなることを明らかにしており,CNT析出炭素繊維を用いることでCFRTPを高速で成形可能な手法の開発に成功している.また,昨年度までに開発したCNT析出手法を炭素繊維ファブリックに応用することにも成功しており,おおむね順調に進展していると考えられる.本研究の目標は,強化繊維自体である炭素繊維に対する高周波直接通電により加熱を行い,金型内のその場でマトリックス樹脂を溶融・含浸させることで高速に炭素繊維強化熱可塑性樹脂複合材料を成形する手法を確立することである.本年度は,昨年度に引き続いて炭素繊維単体や炭素繊維ファブリックへのカーボンナノチューブ(CNT)析出技術の確立のため,Niめっきにより炭素繊維表面上に担持したNiを金属触媒として用いて,炭素繊維表面へのCNT析出状態に及ぼすめっき時間,合成時間の影響を明らかにするとともに,CNT析出炭素繊維束の抵抗値や直接通電抵抗加熱特性を明らかにした.CF表面にCNTを析出させることで,0°方向および90°方向のいずれにおいても電気抵抗値が低くなること,定電圧条件での直接通電抵抗加熱において,CNT析出炭素繊維ではその低い電気抵抗値に対応して,到達温度が高くなり高温領域が広くなることを明らかにした.さらに,CFRTPの成形法の一つであるホットプレス成形においてCNT析出炭素繊維束に対して直接通電抵抗加熱を適用し,直接通電抵抗加熱および炭素繊維束表面に析出させたCNTがCFRTPの含浸性に及ぼす影響を検討し,CNT析出炭素繊維への直接通電抵抗加熱を併用することで,金型からの伝熱による加熱だけではなく,直接通電抵抗加熱による炭素繊維束自身の発熱が成形時の樹脂含浸において重要な役割を果たし,繊維束への樹脂含浸に優れたCFRTPの成形が可能となることを明らかにした.Niを金属触媒としエタノールを炭素源とした触媒化学気相成長法(CCVD法)により炭素繊維の強度が低下しない比較的低温である550°Cや600°Cにおいて,炭素繊維表面にカーボンナノチューブ(CNT)を析出させる手法を開発した.また,CNT析出炭素繊維は高い繊維樹脂界面強度を有していることを明らかにした.
獣医領域における永久磁石型MRIによる画像診断法の開発

超電導型に比べて低磁場ではあるが、簡便で経費の安い永久磁石型MRIの特徴に注目して獣医臨床領域での有用性について多角的検討を行い、以下の成果と結論が得られた。1)馬と牛、ならびに犬についてMRI撮像時の痳酔法、表面コイル、保定法、撮像パラメーター等の検討を重ねた結果、ガントリ-には入らない大動物の躯幹部を除き、頭頸部、脊椎、腹部、四肢等の正常組織構造を明瞭に表す画像を得ることができる。2)以上の条件で撮像された脳および脊髄疾患のMRI像は、現在使われている画像診断法の中でも最も診断価値の高いものと考えられる。3)鼻腔および副鼻腔等のその他の頭部ならびに腹部の病変に関しては、MRIはX線CTと共に病変の特徴を最も的確に知りうる画像診断法と考えられる。4)他の診断法に比べてMRIが特に優れている点は、矢状断像、冠状断像、横断像などを組み合わせて病変の広がりや立体構造をほぼ正確に知りうる点であり、診断に留まらず、治療法の選択、経過ならびに予後の評価等にも大きな力を発揮する画像診断法である。5)腱、靱帯、関節軟骨等については、その走行や病変の特異的発生部位等を配慮して自由に断層像を得ることにより、x線では困難な病変の画像の画像診断が可能である。6)上記の成果と各研究者がすでに経験を有する各画像診断法の適用と限界を総括・整理し、動物の体系的画像診断システムの確立に必要な基本資料を作成することができた。以上本研究では、永久磁石型MRIを用いての大動物および小動物における画像診断法を確立すると共に、画像診断法全体の中での位置づけと有用性を明確にすることができた。永久磁石型MRI装置を用いて得られる画像の評価を多角的、体系的・組織的に行った研究は、国の内外の獣医学的領域では未だほとんど行われていない。とくに牛馬等の大動物のMRI撮像は、全身麻酔や保定、ガントリ-の大きさ、適切なコイルの選択などの多くの問題があり、正常例及び疾患例を含めた実施例はTaura.Takeuchiらの報告(1994)以外には、見当たらない。従来のX線検査や超音波エコー検査を用いての診断が不可能であった脳や脊髄等の中枢神経系のMRI画像は鮮明であり、かつ任意の断層像が得られることから、特に有用性が高った。また低磁場MRI装置の適用外とされていた腹部臓器についても、適切な条件を設定することにより、診断可能な鮮明画像が得られた。またMRI検査には安全で適切な全身麻酔と保定法が必要であるが、小動物は静脈麻酔で十分管理でき、重症例では吸入麻酔を応用した。その際、吸入麻酔器が磁石に引寄せられないようにをガントリ-から離す必要があった。牛馬では、混合静脈麻酔剤の点滴にて導入し、ホ-クリフトを用いて試作した多目的MRI用寝台に乗せ保定後、MRI検査室に搬入することにより、検査を可能とした。永久磁石型MRI装置は、低磁場ではあるが低価格・低ランニングコストであり、かつMRIの最大の利点である画像構成因子の可変性を備えていた。いろいろの強調画像を得えながら、さまざまな動物(犬猫牛馬)の各臓器・組織の形態・機能を最も正しく反映する条件を確立し、元来人間用の装置ではあるが、十分診断可能な画像を得られるに至った。しかし撮像時間が長い欠点は大きく、麻酔方法を改善する必要があった。撮像1時間以内ならば、犬猫だけでなく牛馬でも、静脈麻酔にて維持可能であったが、長時間の検査には吸入麻酔と人工調節呼吸の必要性が考えられた。撮像可能な部位としては、小動物では脳脊髄の他に腹腔臓器も挙げられるが、胸腔に関しては呼吸同期や心拍同期が必須であり、今後の検討が必要である。大動物では、ガントリ-内に被検部位が入りさえすれば撮像可能であったが、小動物では逆に小さすぎて低鮮鋭度のものがあり、コイル等の開発が望まれる。

以上本研究では、永久磁石型MRIを用いての大動物および小動物における画像診断法を確立すると共に、画像診断法全体の中での位置づけと有用性を明確にすることができた。永久磁石型MRI装置を用いて得られる画像の評価を多角的、体系的・組織的に行った研究は、国の内外の獣医学的領域では未だほとんど行われていない。とくに牛馬等の大動物のMRI撮像は、全身麻酔や保定、ガントリ-の大きさ、適切なコイルの選択などの多くの問題があり、正常例及び疾患例を含めた実施例はTaura,Takeuchiらの報告(1994)以外には、見当らない。従来のX線検査や超音波エコー検査を用いての診断が不可能であった脳や脊髄等の中枢神経系のMRI画像は鮮明であり、かつ任意の断層像が得られることから、特に有用性が高った。また低磁場MRI装置の適用外とされていた腹部臓器についても、適切な条件を設定することにより、診断可能な鮮明画像が得られた。またMRI検査には安全で適切な全身麻酔と保定法が必要であるが、小動物は静脈麻酔で十分管理でき、重症例では吸入麻酔を応用した。その際、吸入麻酔器が磁石に引寄せられないようにをガントリ-から離す必要があった。牛馬では、混合静脈麻酔剤の点滴にて導入し、大動物用吸入麻酔器で維持麻酔し、ホ-クリフトを用いて試作した多目的MRI用寝台に乗せ保定後、MRI検査室に搬入することで検査を可能とした。永久磁石型MRI装置は、低磁場ではあるが低価格・低ランニングコストであり、かつMRIの最大の利点である画像構成因子の可変性を備えていた。いろいろの強調画像を得えながら、さまざまな動物(犬猫牛馬)の各臓器・組織の形態・機能を最も正しく反映する条件を確立し、元来人間用の装置ではあるが、十分診断可能な画像を得られるに至った。しかし撮像時間が長い欠点は大きく、麻酔方法を改善する必要があった。撮像可能な部位としては、小動物では脳脊髄の他に腹腔臓器や胸腔も挙げられ、大動物では、ガントリ-内に被検部位が入りさえすれば撮像可能であったが、小動物では逆に小さすぎて低鮮鋭度のものがあり、コイル等の開発が望まれた。そこで今回QDコイルを導入したところ、より鮮明な画像が得られ診断範囲がさらに向上した。関節に関しては3DFT法により関節内軟骨病変が肉眼検査や関節鏡検査とほぼ同様な所見が得られた。第2年度までの研究成果から、永久磁石型MRIを用いて大動物および小動物の正常組織像とよく対応する明瞭な像を得る方法が確立され、少なくとも脳、脊髄などの病変の診断には十分使える可能性が明らかになった。以上から本年度は、病変とMRI像との対応の程度を明らかにする目的で、より広範な疾患を対象として他の画像診断法との比較をも含めて総合的な検討・評価を行った。その結果得られた主な成果は下記の通りである。1)脳および脊髄に発現する種々の病変の診断と類症鑑別に関しては、MRIが最も信頼のおける画像診断法と考えられる。2)鼻腔、副鼻腔、口腔等の病変に関しても、その病態の把握のみならず、多断面を用いての病変の立体的広がりを評価するうえでも、MRIには他の追従を許さぬ利点がある。3)腹部臓器の形態的変化を伴う病変についても、当該部をガントリ-内に設置できる小動物では、撮影条件の工夫により病態を相当程度把握することができる。4)四肢の腱、靱帯、関節軟骨、半月板等の疾患ではX線による診断が困難であるが、MRIにより診断性能を相当程度改善することができる。5)大動物についても、被検部位が約40X100cmの現在のガントリ-に入らない躯幹部を除けば、上述の病変は基本的には診断可能である。以上と前年度までの結果
non-T ALLにおける免疫グロブリン入鎖高頻度発現の遺伝子的解明

我々は小児および成人におけるT細胞性以外の急性リンパ球性白血病(non-T ALL)の48例について免疫電顕を用いて免疫グロブリンの発現を検討し、報告した。免疫グロブリン軽鎖については18例中17例がλ軽鎖を発現していた。non-T ALLはpre-B細胞前後の分化段階に相当することが裏付けられており、この段階の正常Bリンパ球ではμ鎖単独、若しくは発現はないと考えられる。このため我々の免疫電顕での結果はこれまでのリンパ球初期分化の表面形質とは反する所見であった。近年、坂口、工藤等はマウスのpre-B細胞にλ鎖様遺伝子が発現していることを証明し、λ5、VpreBと命名した。その後の検索から、これら遺伝子はBリンパ球の分化成熟強い影響を及ぼし、μ鎖の発現や骨髄間質細胞との信号伝達に関係することが見いだされた。我々は、18例中17例に検出されたλ鎖陽性物質がこのλ鎖様遺伝子蛋白であるか否かを同定するため、培養細胞株について検索を行った。用いた細胞株はNALM6,NALM16,KM3,Rehである。このうちNALM6は免疫電顕でμ-λ陽性、他はいずれもλ鎖のみ陽性であった。Southern blot hybridization法による免疫グロブリン遺伝子は全細胞株で重鎖遺伝子再構成、NALM6にのみκ鎖遺伝子再構成が認められた。λ鎖遺伝子は全例で胚芽型であった。したがって、培養細胞株はpreB細胞に位置することが遺伝子的にも証明され、機能的なλ鎖は産生はされないことが判明した。また、λ鎖様遺伝子に特異的な4つのオリゴヌクレオチドを作成し、これらのプローブで培養細胞から抽出したRNAについて逆転写酵素を用いPCRを施行した。NALM16,Rehではこのλ鎖様遺伝子に特異的な増幅が認められた。以上の結果から免疫電顕で証明したλ鎖陽性物質がλ鎖様遺伝子産物であることが強く示唆された。今後は、PCR増幅産物をプローブとしたNorthern blot hybridization法での検証を行い、発表する予定である。
パラストレッシング技術を適用した橋梁構造物の画期的合理化の可能性検討

パラストレッシングは,構造物全体をシステム的にとらえ,種々の外力に応じてリアルタイムでプレストレスあるいは構成部材の材料特性を制御することにより外力に抵抗する新しい概念に基づいた技術であり,従来の設計思想では考えもよらない画期的に合理的な橋梁設計が行える可能性がある.本年度は,パラストレッシング技術応用の具体例として,昨年度のフィージビリティスタディおよび知的制御手法を適用したヘルスモニタリングに関する基礎的検討結果を基に、斜張橋模型および連続合成桁模型を対象としたコンピュータネットワークを用いた遠隔モニタリングシステムを構築するとともに,FEMによる解析を通してセンサ機能,プロセッサ機能およびアクチュエータ機能を組合わせて自己組織化したインテリジェントブリッジを実現した。すなわち,モニタリングシステムを情報の収集,加工をするためのスタンドアロンモニタリングシステムと情報の伝達,閲覧をするためのインターネットモニタリングシステムを統合したシステムとするものである。このシステムを異常な活荷重が発生した場合を想定して,斜材張力を変化させて桁の異常な応力や変形の制御を遠隔でリアルタイムに実行可能なことを明らかにし、今後の橋梁構造物の画期的合理化に役立つことを証明できた。パラストレッシングは,橋梁構造物全体をシステム的にとらえ,種々の外力に応じてリアルタイムでプレストレスあるいは構成部材の材料特性を制御することにより外力に抵抗する新しい概念に基づいた技術である.これにより,従来の設計思想では考えもよらない画期的に合理的な橋梁設計が行える可能性がある.本年度は、パラストレッシング技術のフィージビリティスタディとして、連続合成桁およびPC斜張橋に対するモデル解析および模型実験を通して橋梁各部のどの部分をどんなセンサーでモニタリングするのが効果的かを検討した。また、リアルタイムモニタリングに基づいて不確定性が含まれるデータを如何に制御するかを検討するために知的制御手法(ファジィ,ニューラルネットワーク等)の開発を行った。その結果、光ファイバーあるいは光学式変位計とITを組み合わせて橋梁各部の変形をリアルタイムで計測し、これらのデータをニューラルネットで内挿的にチェックすることにより長期間にわたる計測データの信頼性を上げ、制御システムに反映させるのが現段階では最も効率的となることが明らかになった。
マウス松果体メラトニンリズムのインビボ測定法に関する試み

本年度は,昨年度に開発した長期間の埋め込みが可能な透析プローブを用いて,(1)メラトニン分泌の調節メカニズムと(2)制限給餌に対するメラトニンリズムの解析を行った。(1)夜間にphenylepherine(α-アゴニスト)を脳室内に投与するとメラトニン濃度は一過性の上昇を示し、その反応は2-3時間後に最大となった。一方,isoproterenol(β-アゴニスト)を投与すると、メラトニン濃度は徐々に増加し、投与後4-5時間で最大値に達した。さらに、prazosin(α-アンタゴニスト)とpropranolol(β-アンタゴニスト)の投与により、メラトニン分泌は著明に抑制された。このように、暗期におけるマウスのメラトニン分泌は、αとβの両レセプターを介してノルアドレナリン神経により調節されることが示唆された。次に、明期のテトドロトキシン非依存性のメラトニン分泌が細胞内生合成機構の促進に依るかどうかを調べた。昼間にcycloheximide(非特異的蛋白合成阻害薬)を脳室内に投与するとメラトニン濃度は著明に抑制された。したがって、明期のメラトニン分泌にはメラトニン合成に関与する蛋白産生が必要であると思われた。(2)明/暗(12/12時間)の条件下で1日2時間(ZT5-ZT7)の制限給餌を行ったところ、メラトニン分泌パターンに4つの特徴的変化が生じた。すなわち、自由摂餌条件と比べると、(a)位相が前進した。(b)ベースラインレベルの濃度が上昇した。(c)暗期の始めに出現する1回目のピークの振幅が増大した。(d)逆に暗期の終りに出現する2回目のピークの振幅は減少した。(4)給餌時間帯に新たに小さなピークが出現した。このように、マウスのメラトニン分泌パターンは制限給餌により大きく影響されることがわかった。貫通型マイクロダイアリシスプローブを用いて、松果体近傍の脳室内メラトニン濃度を長期間にわたって連続して測定するシステムを作成した。被験体にはメラトニン合成能を有するCBAマウスを用いた。プローブは、ネンブタール麻酔下で松果体近傍の脳室内に植え込んだ。手術から回復したマウスをホームケージに移し、リンゲル液を1μl/分の流速で送液してサンプルを1時間毎に回収した。回収したサンプル中のメラトニン濃度はHPLC法によりオフラインで分析した。また、ホームケージの天井に設置した赤外線センサーを用いて活動量についても1時間毎の連続測定を行った。その結果、メラトニン検出に成功したマウスについては20日以上にわたる長期間モニタリングが可能であった。マウスのメラトニン分泌パターンは2峰性を示した。すなわち、夜明けと共に徐々に上昇して暗期開始後に1回目のピークに達した。その後一旦減少後急激に上昇して暗期開始後8-9時間経過して2回目のピークに達した。明期のメラトニンの上昇は、ラットではみられず、マウス特有の現象と考えられた。そこで、暗期と明期に出現する両メラトニン分泌が神経活動由来か否かを調べた。逆透析法によるテトドロトキシンの脳室内投与は明期のメラトニン分泌には影響を与えなかった。いっぽう暗期の分泌は著明に抑制された。したがって、明期のメラトニン分泌は交感神経活動によらないことが示唆された。また、CT20に光パルス(15分間)を与えると、脳室内メラトニン濃度は著明に抑制された。逆に、活動量は一過性に増加した。また、メラトニンリズムの位相は翌日から約1時間前進したが、活動量リズムの位相前進は2日後になってようやく認められた。脳室内メラトニン濃度は松果体活動を直接反映すること、活動量と比べより鋭敏な位相マーカーになりうることが示唆された。

(c)暗期の始めに出現する1回目のピークの振幅が増大した。(d)逆に暗期の終りに出現する2回目のピークの振幅は減少した。(4)給餌時間帯に新たに小さなピークが出現した。このように、マウスのメラトニン分泌パターンは制限給餌により大きく影響されることがわかった。
無限次元リー環の表現論、特にBGG圏0について

一般にBGG圏0(の類似物)を研究するにあたっては、既約対象・標準対象を決定し、そのprojective coverとして射影的対象を定めるところから出発する。次に、標準対象と既約対象の関係と射影的対象と標準対象の関係に類似が見られるというBGG相互律を確立し、それを利用して標準対象の組成列に現れる既約対象の条件を調べる(BGGの定理)。これをさらに詳しく、標準対象の組成列に既約対象が重複度いくつで現れるかを記述したものがKazhdan-Lusztig予想であり、初年度に研究した一般のCoxeter系に対するBGG圏0に対してこの予想を研究していたが、これは他の研究者によって解決された。この手法や、有限次元半単純の場合の手法を参考にすることで対称化可能Kac-Moodyリー環の場合にparabolic-singular dualityやKoszul dualityの研究を進めることを試みた。また、アファインKac-Moodyリー環の場合のKazhdan-Lusztig予想についても考察したが、有益な結果は得られなかった。そのため方針を転換し、Cherednik algebraに対するBGG圏0を拡張したものにあたるbraided Cherednikalgebraに対するBGG圏0について、上記のように既約対象・標準対象の決定などBGG圏の基本的なところから考察を開始し、Kazhdan-Lusztig予想の類似が成り立つかなどについて研究を進めようと試みたが、あまり有益な結果は得られなかった。平成26年度が最終年度のため、記入しない平成26年度が最終年度のため、記入しない研究を始めるにあたって、アファインKac-MoOdyリー環に対するBGG圏0を拡張したものにあたる、一般のCoxeter系に対するBGG圏Oについて考えた。これは、Soergelによる「BGG圏Oをブロック分解したときのブロックが、それに付随するCoxeter系という組み合わせ論的な情報のみで決まっている」という結果を利用することによって定義されるものである。BGG圏0(の類似物)を研究するにあたっては、・既約対象、標準対象を決定する。・既約対象のprojectivecoverを作り、その性質を調べる。というところから出発するのが一般的で、一般のCoxeter系に対するBGG圏Oの場合、ここまでは先行研究で明らかになっている。次は「標準対象の組成列に現れる既約対象の条件を調べる(BGGの定理)」ことが考えられる。これをさらに拡張して、標準対象の組成列に現れる既約対象の重複度まで調べたものが(通常のBGG圏Oに対する)Kazhdan-Lusztig予想である。この予想は、標準対象・射影的対象が、BGG圏○の基本的な構成要素である既約対象によってどのように構成されているかを記述するもので、BGG圏Oの構造を調べるにあたって非常に重要である。そこで、一般のCoxeter系に対するBGG圏OにおけるKazhdarLusztig予想について研究を進めた。その結果、momentgraph, BMP constructiOnなどを用いることにより、一部のCoxeter系(リー環に対応する場合でないものも含む)に関しては予想を解決することが出来た。研究を進めるにあたり、前年度に研究した一般のCoxeter系に対するBGG圏0(アファインKac-Moodyリー環に対するBGG圏0を拡張してもの)について考察を進めた。ここまでのことは先行研究により一般のCoxeter系に対する場合も、アファインKac-Moodyリー環の場合(クリティカルな場合を含む)にも解決されている。これをさらに詳しく、標準対象の組成列に既約対象が重複度いくつで現れるかを記述したものがKazhdan-Lusztig予想であり、この予想を一般のCoxeter系に対する場合に研究していたが、これは他の研究者によって解決された。この手法や、有限次元半単純の場合の手法を参考にすることで対称化可能Kac-Moodyリー環の場合にparabol ic-singular dualityやkoszul dualtyの研究を進めることを試みた。

そのため方針を転換し、Cherednik algebraに対するBGG圏0を拡張したものにあたるbraided Cherednikalgebraに対するBGG圏0について、上記のように既約対象・標準対象の決定などBGG圏の基本的なところから考察を開始し、Kazhdan-Lusztig予想の類似が成り立つかなどについて研究を進めようと試みたが、あまり有益な結果は得られなかった。平成26年度が最終年度のため、記入しない平成26年度が最終年度のため、記入しない一般のCoxeter系に対するBGG圏の場合のKazhdan-Lusztig予想について部分的な解決はすることが出来たが、全体を解決することは出来なかった。一般のCoxeter系に対するBGG圏の場合のKazhdan-Lusztig予想の解決などから、その手法を対称化可能Kac-Moodyリー環の場合のKoszul duality, parabolic-singular dualityについての研究に応用することを考えたが、あまり有益な結果は得られなかった。また、当初予定していたアファインリー環のクリティカルな場合に関しては研究を進めることが出来なかった。一般のCoxeter系に対するBGG圏の場合のKazhdan-Lusztig予想については、最近他の研究者による結果があり解決された。その手法・結果を参考にすることで、今度は対象を絞って、今までの方針では目標としていたKac-Moodyリー環の場合のKoszul duality, parabolic-singular dualityなどに対してあまり有効なアプローチが出来なかったので、少し方針を転換して、parabolicなBGG圏について有限次元半単純の場合を含め、parabolic-singular dualityなどをより詳しく研究していきたい。
妊娠・着床期における栄養膜細胞－子宮細胞相互作用の解析

【研究の内容】本研究は、着床期の長い反劉動物をモデルとし、胚・栄養膜細胞と子宮細胞の相互作用による妊娠成立機構の解明を目的とした。初年度には、ウシ栄養膜細胞CT-1と子宮内膜上皮細胞(endometrial epithelial cells, EECs)を共培養することにより、着床周辺期の遺伝子発現を再現するモデルを確立した。しかし、EECsは、数回の継代で性質が変化してしまい、安定性に問題があった。そこで、安定した細胞を得るため、本年度は、不死化子宮内膜上皮細胞(imortalized EECs, imEECs)を作出することを目標として研究を行った。不死化遺伝子をEEcsに感染させ、薬剤選択を行ない、imEEcsを作出した。得られたimEECsは、60回以上継代した後も増殖能を持ち、形態にも変化はなかった。imEECsは、IFNTおよびホルモン処置への反応性も有しており、子宮上皮細胞としての性質を維持していた。しかし、imEECsは、上皮細胞のマーカー(サイトケラチン)と間質細胞のマーカー(ビメンチン)が共に陽性であり、EECsとしての性質を維持しながらも間質細胞の性質も有することが示唆された。更なる研究に用いるためには、培養基質を変える等の検討が必要である。栄養膜細胞との共培養実験に使用できるか否かも検討している。また、着床周辺期に重要な胚側の因子として、GATA6がIFNTの遺伝子発現制御に関与することを見出した他、内在性レトロウイルス由来配列に着目し、着床周辺期に発現するいくつかの配列を見出している。【意義・重要性】本研究により、長期の継代にも耐えられるimEECsを作出した。課題は残るが、IFNTやホルモンへの応答性を検討するためには研究を行う上での安定性の問題が克服できたといえる。また、新たにIFNT遺伝子の制御に関与する因子として見出したGATA6は、反芻動物とマウス胚の知見とで違いがある点が興味深い。今後、動物種による違いを探るきっかけとなり得ると考えている。【研究成果】本年度の研究成果として投稿した論文は7報が採択された。また、2報は採択決定済である。当初の計画からは若干の変更があるものの、本年度の研究成果として投稿した論文は7報が採択され、2報は採択決定済である。これらの成果から(2)おおむね順調に進展したと考える。【研究の内容・結果】平成23年度は、研究実施計画に従い、着床期において栄養膜細胞が機能する、つまりインターフェロン・タウ(IFNT)を産生することができるための栄養膜細胞および子宮細胞それぞれにおける遺伝子発現変化の解析を試みた。また、当初の計画に加え、栄養膜細胞と子宮細胞のin vitro共培養実験系の確立および不死化子宮上皮細胞の樹立を試みた。結果1.転写因子GATA2、GATA3が、以前に示したIFNTだけでなく、多数の栄養膜細胞特異的な遺伝子発現に関与するという結果を得ることができた。また、着床後にIFNTやGATA2、GATA3など栄養膜細胞特異的な遺伝子の発現が低下するに伴い、GATA2、GATA3と同じファミリー因子であるGATA1の発現が上昇し、着床後の栄養膜細胞において役割を担うことを示唆する結果を得た。結果2.子宮灌流液をウシ栄養膜CT-1細胞に添加することにより、IFNTの発現が上昇するという結果を得た。さらに、ウシ子宮上皮細胞を播種した培養皿にウシ栄養膜CT-1細胞および子宮灌流液を添加することにより、IFNTの発現を含め、着床過程を再現するような遺伝子発現変化が起こるという結果を得た。また、当初実験に用いた子宮上皮細胞は、数回の継代で性質が変化してしまい、安定性に問題があった。そのため、安定した細胞を得るため、子宮上皮細胞の不死化も試みており、現在評価中である。【研究成果】これらの研究結果から得られた知見は、論文として投稿し、2本が採択された(Bai et al,2011, 2012など)。レビューとしても3本を投稿し、2本が採択され、1本は査読中である。また、国内外の学会でも成果を報告している(SSR Annual Meeting、日本繁殖生物学会など)。

しかし、imEECsは、上皮細胞のマーカー(サイトケラチン)と間質細胞のマーカー(ビメンチン)が共に陽性であり、EECsとしての性質を維持しながらも間質細胞の性質も有することが示唆された。更なる研究に用いるためには、培養基質を変える等の検討が必要である。栄養膜細胞との共培養実験に使用できるか否かも検討している。また、着床周辺期に重要な胚側の因子として、GATA6がIFNTの遺伝子発現制御に関与することを見出した他、内在性レトロウイルス由来配列に着目し、着床周辺期に発現するいくつかの配列を見出している。【意義・重要性】本研究により、長期の継代にも耐えられるimEECsを作出した。課題は残るが、IFNTやホルモンへの応答性を検討するためには研究を行う上での安定性の問題が克服できたといえる。また、新たにIFNT遺伝子の制御に関与する因子として見出したGATA6は、反芻動物とマウス胚の知見とで違いがある点が興味深い。今後、動物種による違いを探るきっかけとなり得ると考えている。【研究成果】本年度の研究成果として投稿した論文は7報が採択された。また、2報は採択決定済である。当初の研究計画では、IFNTの発現に必須の栄養膜細胞と子宮細胞における遺伝子群をより網羅的に解析する予定であった。実際には候補を絞って検討することとなったが、着床期に起こる遺伝子発現変化を追う上で有効な候補因子を明らかにすることができたと考えている。また、当初の計画からの変更はあるものの、共培養実験系の確立や不死化子宮上皮細胞の樹立ができたことは有意義な成果であると考えている。また、今年度には3報の論文を投稿することができており、研究はおおむね順調に進展していると考えている。当初の計画からは若干の変更があるものの、本年度の研究成果として投稿した論文は7報が採択され、2報は採択決定済である。これらの成果から(2)おおむね順調に進展したと考える。本研究課題の当初の計画では、栄養膜細胞が機能する(IFNTを産生することができる)栄養膜細胞側と子宮細胞側それぞれにおける遺伝子発現変化を網羅的に解析し、それらの変化を一連の流れとしてとらえようとしていた。現在、網羅的解析には至っていないが、今後は得られている因子に着目し、研究を遂行していく。また、当初計画に含まれていなかったが、栄養膜細胞と子宮細胞のin vitro共培養実験系の確立および、不死化子宮上皮細胞の樹立は、研究を行う上でより重要であると考え注力していく。こうした検討は、当初からの変更はあるものの、栄養膜細胞側と子宮細胞側の相互作用を明らかにし、受胎率向上を目指すという目的のために有意義な検討であると考えている。
インドネシア農業の生産要素に対する付加価値配分が所得格差に及ぼす影響の分析

本研究は、これまで主に行われてきた家計消費行動から見る所得格差の発生メカニズム分析において、生産活動における付加価値配分を全く無視していることは適切でないと指摘した。そのうえで生産活動と要素需要の関係を取り込み、インドネシアの所得格差発生メカニズムを解明するため、農業と製造業における生産活動と要素需要が所得格差に及ぼす影響を考察中である。平成29年度には、農業での労働生産力を調べるために、西ジャワ州スカブミ県で、農家に対するヒアリング調査を行った。他方、製造業においては、ジャカルタ周辺の工業団地において、中堅の日系企業6事業所において重点的に調査を実施した。平成30年度には、農業に関しては統計庁が収集した畑作生産費、労働力に関するデータを中心に収集し、製造業においては4事業所で、従業員の雇用形態、学歴別賃金率などをヒアリング調査した。さらに経済全般に関して、付加価値額や経済指標などに関するデータを収集した。これらのデータにより、過去約20年間に起こった(1)生産構造の変化、(2)生産要素市場の変化、(3)要素需要の変化、(4)付加価値配分の変化などを数値化した。その結果、次の様なことが分かった。農業労働力の限界生産性が農業賃金率と等しくなった州もあるが、ほとんどの州においては、前者が後者を下回り、過剰就業状態が続いていることが確認できた。これは労働過剰から不足の転換点以前の状況であり、まだ農業から他産業へ労働力の移動が弾力的であることを示している。また、製造業における生産労働者の賃金率はまだ政府の定める最低賃金率に等しく、それは農業における賃金率と大差なく、実質賃金率が上昇していないことを示していた。すなわち労働生産性が上昇しても、労働分配率が上昇せず、それが所得格差悪化の要因であろうということが分かってきた。まず、先行研究によって明らかにされていることと、未解決の課題を確認するために文献サーベイを行った結果、本研究の主目的である農業や工業などの生産活動と所得格差の関係の分析がほとんど進展していないことが確認できた。現地調査では、インドネシア中央統計庁において、稲作生産費と畑作生産費の個票原本データ2013年分に加えて、1990年代以降の農村賃金率、非農業部門の賃金率、労働力、経済指標などのデータを収集した。さらに、我々が独自に西ジャワ州スカブミ県で行った農家ヒアリング調査より、農村における(1)生産構造の変化、(2)生産要素市場の変化、(3)生産要素の利用状況、(4)生産要素に対する付加価値配分などのデータを収集した。本研究においては、研究対象の中心部は農業部門であるが、製造業も研究対象に入れている。そのため、製造業事業所のヒアリング調査は、ジャカルタ周辺の工業団地において、現地系企業と日系企業の両方で10事業所において実施した。これらの調査内容は、過去約20年間に起こった(1)生産構造の変化、(2)生産要素市場の変化、(3)生産要素に対する付加価値配分の変化であった。収集した情報を整理・分析を行った結果、1990年代以降、農業部門において労働生産性は上昇しているが、34州のうちバリ州を除いて実質賃金率が上昇していないことが分かった。西ジャワ州に集中している製造業の分析においても、労働生産性は上昇していたが、生産労働者の実質賃金率はほとんど上昇が見られなかった。これらが意味することは、付加価値配分で労働者のシェアが低下していることである。今後はこの変化が所得格差に及ぼす影響を計測するのであるが、ここまでの分析成果を2018年9月2728日に台湾大学で開催されたEAEA学会と11月23日24日に筑波大学で開催された国際開発学会において報告した。中央統計庁から公表される予定であるがまだ収集されていない2018年以降の労働力統計、賃金率統計、農業および製造業の生産額統計などを収集する。これに加えて、ジャカルタ周辺から離れた地域に所在する5製造業事業所に対して、生産構造の変化、生産要素市場の変化、生産要素需要の変化、付加価値配分の変化などに関してヒアリング調査を実施する。農業では地域的な差異を利用して長期的な変化を探るため、これまで先進地域の代表としてバリ・西ジャワ・バンテンを、後進地域の代表として中ジャワと東ジャワを重点的に分析してきた。2019年度は、2013年米生産費および畑作物生産費データに加えて、2003年と2008年米生産費データを使用し、ジャワ・バリ以外の州別の農業における労働の限界生産力を計測する。計測結果と農業賃金率とを比較して、国全体と州別に過剰就業が存在するかを判断する。また過剰就業の無い州では何時それが消滅したかを明らかにする。製造業では我々の企業ヒアリング調査データと、統計庁が集計した業種別生産額、労働力、賃金総額などのデータにより生産要素に配分された付加価値額を計測し、1980年以降の労働分配率の推移を推計する。これらのデータを利用して分析方法は次のようになる。1980年代、1990年代、2000年以降別に、農業の労働生産性が上昇した際に起こる土地・資本・労働に対する付加価値配分の変化を計測する。この変化が地主、自営農、農業労働者に対する所得に及ぼす影響を分析し、さらにそれが所得格差に及ぼす影響を分析する。同様に製造業において、労働生産性が向上した際に、資本所有者と労働者に対する所得配分の変化に及ぼす影響、さらにそれと所得格差の関係を分析する。

これらを総合して、生産活動と所得格差の関係を明らかにし、所得格差発生メカニズムを国内および国際的な学会において報告する。本研究は、これまで主に採用されていた方法である家計消費行動の側面から見る所得格差の発生メカニズム分析の問題点を指摘し、これに対し農業や工業などの生産活動における付加価値分配のメカニズムを重視し、農業や工業などの生産活動と所得格差の関係を分析し、インドネシアの所得格差発生メカニズムの解明を目的としている。このため平成29年度においては、農業と製造業における生産活動を重点的に調べることを試みた。農業での労働生産力を調べるために、西ジャワ州スカブミ県で、農業技術普及員を仲介し、98農家に対してヒアリング調査を行った。他方、製造業においては、ジャカルタ周辺の工業団地において、現地資本企業と日系企業6事業所において重点的な調査を実施した。これらの調査により、過去約30年間に起こった(1)生産構造の変化、(2)生産要素市場の変化、(3)生産要素需要の変化、(4)生産要素に対する付加価値配分の変化を数値データとして記録した。さらに農業において州別に労働の限界生産力を計測するために、2013年米生産費調査の個票データをインドネシア中央統計庁から入手した。その結果、現時点ではまだ暫定的であるが、次の様なことが分かった。農業においてはまだ労働の限界生産力が日雇い農業賃金率を下回り、過剰就業状態が続いていることが確認できた。これは農業労働力の需要がルイス転換点以前であり、まだ非常に弾力的に農業から他産業へ労働力の移動が可能であることを示している。また、製造業における一般作業員の賃金率は基本的には農業における日雇い労働者の賃金率と大差なく、労働力の需給が逼迫している状況にはない。こうした状況により、経済発展と共にまだ労働分配率が低下していることが推測された。まず、先行研究によって明らかにされていることと、未解決の課題を明らかにするため、本研究に関わる分野の文献サーベイを行い、本研究の主目的である農業や工業などの生産活動と所得格差の関係の明らかにした所得格差発生メカニズムの分析が、これまで注目されていなかったことが確認できた。現地調査では、先ずインドネシア中央統計庁で、米の生産費調査の個票原本2013年分を入手することができた。次に、西ジャワ州スカブミ県で、農業技術普及員を仲介して、98農家に対するヒアリング調査を開始し、農村における(1)生産構造の変化、(2)生産要素市場の変化、(3)生産要素需要の変化、(4)生産要素に対する付加価値配分などのデータを収集することができた。本研究においては、研究対象の中心部は農業部門であるが、製造業も研究対象に入れている。そのため、製造業事業所のヒアリング調査は、ジャカルタ周辺の工業団地において、現地資本企業と日系企業の6事業所において実施した。これらの調査内容は、過去約30年間に起こった(1)生産構造の変化、(2)生産要素市場の変化、(3)生産要素に対する付加価値配分の変化であった。収集した情報を整理し、農業において、生産構造や生産要素市場の構造の変化による土地・資本・労働に対する付加価値配分の時系列データを作成した。製造業において、産業構造や生産要素市場の構造の変化による資本所有者と労働者(経営者や株式保有者と一般労働者に区分)の付加価値配分の時系列データを作成した。
周手術期・救急・クリティカルケア看護領域の学士課程に求められる教育内容の明確化

本年度はまず、昨年度(平成16年度)の看護系大学における周手術期・救急・クリティカルケア看護領域の教育の現状を明らかにする調査の実施が予定よりも大幅に遅れたことにより、継続して質問紙の回収と分析作業を進めた。その結果、89校の看護系大学において成人看護学急性期領域(周手術期・救急・クリティカルケア看護)を専門として講義を担当している教員からの質問紙の有効回収数及び回収率は69(25.8%)であった。周手術期看護領域の内容は、69名全員が教育を行っていると回答し、実習も64名(92.8%)が行っていると回答していた。以上より、周手術期看護領域の内容は、学士課程における基礎教育の内容として選択されていることが明らかとなった。一方、救急・クリティカルケア看護領域の内容は、各々について57名(82.6%)と49名(71.0%)が教育を行っていると回答し、看護実習は各々12名(17.4%)と20名(29.0%)が行っていると回答していた。実習の必要性については、救急看護領域では必要あり23名(33.3%)、必要なし32名(46.4%)、クリティカルケア看護領域では必要あり28名(40.6%)、必要なし25名(36.2%)であった。救急・クリティカルケア看護については、実習の必要性ありと回答があった割合ほど実際には実習を行えていない現状があり、検討の必要性、課題が示唆された。次に、周手術期看護を展開している病棟、ICU、救急部等に配属された新卒看護師に求められる看護実践能力、現状と課題等の調査に向けて、当該領域の看護師長にインタビューを実施し、その分析内容を踏まえて質問紙を作成した。今回は113の大学病院における当該領域の看護師長を対象として調査を実施した。臨床側の新卒看護師に求める看護実践能力のレベルが高いという傾向が見出されている。計画が遅れて進行しているため、今後も継続して分析を進め、大学及び臨床双方の調査結果を比較・検討していく予定である。平成16年度は、本研究の第1段階として、各看護系大学における周手術期看護、救急看護、クリティカルケア看護領域についての教育内容の現状を明らかにする計画であった。その研究実施計画の1つ目として、各看護系大学のシラバス、または講義概要等を可能な限り収集し、周手術期看護、.救急看護、クリティカルケア看護領域が、どのような科目名称と内容で教授されているか、単位数、時間数、履修時期、実習内容等と合わせて調査し、現状を把握する予定であったが、実際は各看護系大学が開設している大学ホームページからの情報収集が中心となった。この方法によっても多くの情報を得、現状の把握が可能であったが、その一方でホームページにシラバス・講義概要等までは掲載していない大学があったため、情報収集が十分できなかった看護系大学のシラバス・講義概要を次年度に改めて収集し、結果の詳細をまとめることとする。次に2つ目の計画として、成人看護学急性期領域(周手術期・救急・クリティカルケア看護)を専門として講義を(一部でも)実際に行っている教員を対象に、教育の現状として上記看護領域の講義・演習・実習の内容、学生が臨地実習で求められる看護実践能力、現状と課題、学生の学習困難状況について明らかにするための質問紙による調査を実施した。実際には、大学が開設されて1・2年自の大掌を除いた89校の看護系大学を対象とした。調査の実施については諸事情から当初の予定よりも大幅に遅れてしまったため、質問紙の回収と分析作業を現在継続して進めているところである。よって、今後早急に調査結果をまとめ、発表する予定である。

臨床側の新卒看護師に求める看護実践能力のレベルが高いという傾向が見出されている。計画が遅れて進行しているため、今後も継続して分析を進め、大学及び臨床双方の調査結果を比較・検討していく予定である。
人工関節用インプラント材の成形加工に関する研究

近年わが国においては高齢化が進み、今や50歳以上の人口が全体の34%を占めるに至った。これに伴って人口当りの老人性疾患による患者数が急増傾向にあり、60歳以上では80%以上が何処かの関節に障害を認められるとの報告もされている。このような関節障害の治療法として人工関節挿入手術があり,その需要も増加の傾向を示している。しかし、インプラント材としてステンレス材料のような鉄系材料が人体に使用されている場合には磁気共鳴画像診断装置(MRI)の使用が困難であり,他の内臓器官を調べる時にも画像化することに障害を来たすことが問題視されている。本研究は、MRI計測に支障をきたさないチタニウムインプラント用部品を患者個々のサイズ・形状に合った部品として供給するための基礎的加工技術の開発を行うものである。はじめにα-β型およびβ型の医療用チタニウム系材料における基礎的加工特性の把握を試みた。(1)工具材料の選定については、チタニウム系被削材と溶着性が少なく、高温安定性に優れたバインダレスcBN材料が適正具材料であることを明らかとした。また、従来この材料の加工に使用される超硬合金工具の約5倍(250m/min)の切削速度向上が可能であることを明らかとした。(2)工具刃先形状については切れ刃近傍が高温となることが予測されるため、バインダレスcBN工具材料の低摩擦係数特性と高い曲げ強度特性(1.6Gpa)を利用し、すくい角をシャープ化することが有効であることを明らかとした。(3)加工雰囲気については高温高酸化雰囲気か予想されるため30Mpaの圧力で切削油剤を供給することにより工具に対するチタン系材料の溶着を抑制可能であることを明らかとした。(1)から(3)の結果を踏まえてミーリング加工を行った結果、500m/minの高速切削条件下においても十分な加工が可能であることを明らかとした。また、患者の患部のデータをベースに人工関節の形状を設計する点については、データをもとに加工経路や工具選定までは完了しているが、最終的に実物での加工テストまでは至らなかった。本年度はチタニウム系材料の基礎的加工特性の把握について検討した.(1)工具材料のチタニウム系材料の加工性改善については、チタニウム系被削材と溶着性が少なく、高温安定性に優れたバインダレスcBN材料が適正具材料であることを明らかとした。