hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性閉塞性肺疾患における炎症遷延にTh17の果たす役割の解明

喫煙曝露により疾患感受性マウスにのみTh17が誘導された。ナイーブマウスを喫煙マウス肺lysateで感作、喫煙チャレンジしたが、Th17炎症の増強を認めなかった。タバコ煙抽出物質で感作しTh17を誘導した脾臓細胞をマウスに移入、喫煙チャレンジしたが、Th17炎症の増強を認めなかった。以上より、喫煙による肺気腫発症とTh17炎症の関連が証明されたが、その因果関係に関して直接証明するには至らなかった。平成20年度は、喫煙曝露によるTh17活性化の経時的評価を行った。まず、肺気腫病変形成後の免疫応答に関して、我々がこれまでに同定してきた、肺気腫発症の感受性マウス(C57BL6)、肺気腫発症抵抗性のマウス(C57背景のThioredoxin過剰発現マウス)、及びThioredoxinの制御蛋白であるThioredoxin binding protein-2(TBP-2)の過剰発現マウス(感受性の亢進が想定される)を用い検討を行った。マウスに喫煙曝露を6ヶ月行い(1日あたりタバコ10本・50分、週5日間)、その後マウスのT細胞性免疫に関して、Th1,Th2,Th17免疫応答の指標として、肺組織のIFN-g、IL-4、IL-17 mRNA発現をreal-time PCRで検討した。その結果、感受性マウスであるC57BL6においてのみ肺のIL-17発現が亢進していることがわかった。抵抗性マウスでは、喫煙の有無にかかわらず、加齢と共にIFN-gの発現が亢進している結果となり、これによりTh17免疫応答の抑制がかかっていることが示唆された。更に喫煙初期の免疫応答に関して、感受性マウスであるC57BL6において、経時的な観察を行った。喫煙前から4週間後までの間に、定期的に肺組織及び脾臓の単核球を分離し、フローサイトメータにてCD4陽性T細胞のTh17,Th1分画の増減を検討した。その結果肺組織では一過性のCD4陽性IL17陽性T細胞の出現を認めたが、時間と共にその数は減少していくことが見出された。前述の結果とあわせ、IL17産生細胞としてCD4陽性T細胞以外のソースの存在が示唆される結果となった。平成20年度の結果より、C57マウスがTh17の検討に適すると判断した。しかしながら、肺におけるIL17産生、TH17細胞が、喫煙初期に一過性に認めるのみであったことから、平成21年度は、持続的にTh17が誘導されるモデルの作成を試みた。まず、喫煙という抗原刺激と同時にアジュバントの添加が有効であるかを検討した。既報でTh 17誘導に有効であるとの報告のあった真菌菌体成分をアジュバントとして用い、in vivoで検討を行ったが明かなTh17誘導を認めなかった。そこで、脾臓細胞を用い、in vitroでのTh17の誘導細胞移入を試みた。抗原としては、喫煙抽出物質、若しくは喫煙抽出物質で処理した肺組織のlysateを用いた。その結果ある程度のTh17誘導は認めるものの、喫煙抽出物質自体の細胞毒性などにより、今後の免疫細胞移入実験に用いるに足る細胞を得ることが困難であることが判明した。純度の高い十分量の抗原提示細胞が必要と判断し、sortingでの検討を準備中である。関節リウマチをはじめ様々な慢性炎症性疾患の自己免疫帰転として提唱されているTh17炎症と、慢性閉塞性肺疾患(COPD)の病態の関連について検討を行った。我々のこれまでの検討で、喫煙により肺気腫を発症することが証明されているマウスの系においては、喫煙曝露開始約2週間後から脾臓と共に、好中球性炎症の局所である肺のTh17細胞の増加を認めたが、非喫煙群ではTh17細胞の増加を認めなかった。また肺気腫発症抵抗性マウスでは、喫煙によるTh17の誘導を認めなかった。Th17誘導の原因として、喫煙による肺構成成分の分解産物の免疫原性を想定し、喫煙マウス肺のlysateまたはエラスチン分解ペプチドをアジュバントと共にマウスに投与し、その後喫煙曝露チャレンジを行ったが、有意なTh17炎症の増強を認めなかった。vivoでの感作は困難と考え、in vitroで脾臓細胞をTGF-beta、IL-6、IL-23存在下にタバコ煙抽出物質、若しくは喫煙抽出物質処理した肺のlysateに曝露することでTh17細胞を誘導した。このTh17細胞を含む細胞浮遊液をマウスに投与感作した上で喫煙チャレンジを行ったが、明かなTh17炎症の増強を認めなかった。同様な検討を樹状細胞に関しても行ったが、喫煙チャレンジによるTh17炎症の増強を認めなかった。
Chkチロシンキナーゼによる細胞増殖制御機構の解析

発癌ウイルスがもつSrc型チロシンリン酸化酵素(v-Srcやv-Yes)は、キナーゼ活性調節領域に遺伝子変異をもち、恒常的キナーゼ活性化を起こし細胞を癌化へと導く。様々な組織・細胞種に多重発現する癌原遺伝子産物Src型チロシンキナーゼ群(c-Src・c-Yes・c-Fgr・Lyn・Fyn・Hck・Lck・Blk)は、組織遍在発現性をもつCskチロシンキナーゼ(C-terminal Src kinase)によりチロシンリン酸化を受けて、活性が抑制的に制御されている。Src型キナーゼとその活性制御機構は多細胞生物特有であり、ヒトなどの哺乳動物細胞で機能制御の研究を進めることは癌研究において重要である。我々は、Csk homologous kinase(Chk)がSrc抑制性チロシンキナーゼCskとファミリーを形成すること、膜結合型Chkを介したLynキナーゼ選択的Src型キナーゼ抑制機構の存在を明らかにしてきた。Chk恒常的過剰発現が血液系細胞の増殖遅延と多核化を誘導すること、LynとChkが染色体や紡錘糸にも会合し、染色体の動態に関与することが示唆された。今回、上皮系癌細胞株HeLaやCOS-1細胞でもLynが核内に存在することを見いだした。alkをCOS-1細胞に遺伝子導入して大量発現させると、細胞質と核にも発現した。一方、SH2領域欠失Chk変異体は核に局在し、多形核化分葉核化・多核化を誘導して増殖を抑制した。Lynキナーゼ領域欠失変異体をCOS-1細胞やHeLa細胞に遺伝子導入すると、核での発現が認められ、Chk過剰発現血液系細胞株と類似した多核化が起こることが分かった。Src型チロシンキナーゼLynの細胞核分裂と染色体の動態への役割が推察される。
ハミルトン力学系の諸問題と関連する幾何と解析

本研究によって得られた主な成果について,研究計画に対応させながら以下に述べる.1.可積分系に関連する研究:宮岡は等径超曲面の分類問題で未解決であった,主曲率の個数6の場合について,それが等質なもの2種しかないことを,Lax方程式をみたす自己双対作用素の1径数族がもつアイソスペクトラル原理を焦点部分多様体のシェイプ作用素に適用することによって証明した.これは超曲面論と可積分系理論の関係を示した顕著な結果である.2.エルゴード理論に関する研究:盛田が,転送作用素の方法による,面積有限な双曲的リーマン面上の測地流の閉軌道に関するセルバーグゼータ関数Z(s)のフレッドホルム行列表現を求め,転送作用素のスペクトルの性質からZ(s)の解析性についての情報を得た.さらに群表現が付加された場合にこれを拡張し,熱力学系式によるChabotarev型の閉測地線定理の証明に成功した.3.変分法の研究:田中が2体問題タイプの特異ハミルトン系に対して,特異性の指数α>2のときに,無限遠からきて無限遠に飛び去る解の存在を変分法によって証明した.さらに,α=2の場合に固定エネルギー問題を考察し,全エネルギー=0の周期解を変分的に構成するとともに,その対応物として,コンパクトでないリーマン多様体上の閉測地線の存在定理を得た.4.シンプレクティック幾何に関する研究:小野が一般の閉シンプレクティック多様体上で,Gromov-Witten不変量,および周期的ハミルトン系のFloerホモロジーを構成することによって,完全シンプレクティック写像に対するアーノルド予想(の一つの形)を一般的に証明した.さらにその手法を発展させLagrangian intersectionのFloerホモロジーの構成を研究した.5.複素力学系に関する研究:志賀がクライン群の極限集合と複素力学系におけるジュリア集合の関数論的集合としての類似性を証明した.本研究によって得られた主な成果について,研究計画に対応させながら以下に述べる.1.可積分系に関連する研究:宮岡は等径超曲面の分類問題で未解決であった,主曲率の個数6の場合について,それが等質なもの2種しかないことを,Lax方程式をみたす自己双対作用素の1径数族がもつアイソスペクトラル原理を焦点部分多様体のシェイプ作用素に適用することによって証明した.これは超曲面論と可積分系理論の関係を示した顕著な結果である.2.エルゴード理論に関する研究:盛田が,転送作用素の方法による,面積有限な双曲的リーマン面上の測地流の閉軌道に関するセルバーグゼータ関数Z(s)のフレッドホルム行列表現を求め,転送作用素のスペクトルの性質からZ(s)の解析性についての情報を得た.さらに群表現が付加された場合にこれを拡張し,熱力学系式によるChabotarev型の閉測地線定理の証明に成功した.3.変分法の研究:田中が2体問題タイプの特異ハミルトン系に対して,特異性の指数α>2のときに,無限遠からきて無限遠に飛び去る解の存在を変分法によって証明した.さらに,α=2の場合に固定エネルギー問題を考察し,全エネルギー=0の周期解を変分的に構成するとともに,その対応物として,コンパクトでないリーマン多様体上の閉測地線の存在定理を得た.4.シンプレクティック幾何に関する研究:小野が一般の閉シンプレクティック多様体上で,Gromov-Witten不変量,および周期的ハミルトン系のFloerホモロジーを構成することによって,完全シンプレクティック写像に対するアーノルド予想(の一つの形)を一般的に証明した.さらにその手法を発展させLagrangian intersectionのFloerホモロジーの構成を研究した.5.複素力学系に関する研究:志賀がクライン群の極限集合と複素力学系におけるジュリア集合の関数論的集合としての類似性を証明した.今年度の研究によって得られた成果の主なものを以下に述べる.1.大域幾何学の問題として,宮岡は曲面f:M→E^4の一般化されたGauss写像G:M→Q^2⊂P^3はP^1への写像対G=(g,g′)に分解することを用いて,正の種数をもつコンパクトリーマン面からS^5への調和写像の1径数変形を構成した.2.エルゴード埋論に関して盛田は,Bowen-Seriesによる手法を用いてフックス群に付随したMarkovsystemを構成し,そのtransfer operator L(s)を定義することによって,フックス群に付随するSelbergのゼータ関数Z(s)が,L(s)のFredholm行列式を用いて表示できることを示した.とくにL(s)のスペクトルの性質からZ(s)の解析性についての情報を得た.3.変分法については,田中がN体間題の形のポテンシャルをもつハミルトン系の周期解の存在を,エネルギーを固定した場合について変分的方法により考察した.さらに,bistable型の非線型性をもつ楕円型方程式系の解の存在についても,変分的手法により解の多重度を考察した.とくにそこでは,Minimax critical pointにおけるMorse指数の評価,Krein-Rutmanの定理が重要な役割を果たすことがわかった.4.志賀は,リーマン面の正則族から定まるモノドロミ-群の性質を考察し,併せて正則族の個数の評価を得た.また志賀による複素解析学の基礎理論を解説した図書が出版された.また,伊藤による常微分方程式と解析力学についての図書は,ハミルトン力学系の理論への入門を計ったものとして,日本における古典力学の数学的な研究の欠如を埋める役割を果たすことか期待される.今年度の研究によって得られた成果の主なものを以下に述べる。

1.可積分系に関連する問題として,伊藤はハミルトン系以外の系(たとえば反転可能系)の可積分性を第一積分の存在と可換なベクトル場の存在の観点から研究し,Liouville-Arnoldの定理に対応する結果を得た.また,宮岡は等径超曲面の分類問題で未解決であった,主曲率の個数6の場合について,それが等質なもの2種しかないことをLax方程式をみたす作用素のもつアイソスぺクトラル原理に基づく考察によって証明した.2,変分法を用いたハミルトン系の研究として,田中は2体問題タイプの特異ハミルトン系に対して,特異性の指数α>2のときに,無限遠からきて無限遠に飛び去る解の存在を変分法によって証明した.さらに,α=2の場合に固定エネルギー問題を考察し,全エネルギー=0の周期解を変分的に構成するとともに,その対応物として,コンパクトでないリーマン多様体上の閉測地線の存在定理を得た.3.シンプレクティック幾何に関しては,小野が一般のシンプレクティック多様体上で,Gromov-Witten不変量,および周期的ハミルトン系のFloerホモロジーを構成し,さらにその手法を用いてLagrangian intersectionのF1oerホモロジーの構成を研究した.4.複素力学系に関して,志賀がクライン群の極限集合と複素力学系におけるジュリア集合の関数論的集合としての類似性を証明した.とくにこれらの集合の補集合のマルチンコンパクト化を考え.その境界点の性質が互いに対応していることを示し,これらの補集合で定義された等角写像の拡張性について論じた.
制御バリア関数に基づくヒューマンアシスト制御理論の構築

近年,ブレーキ支援システム等の高度安全支援システムが普及する一方,ヒューマンアシスト制御には理論的な課題が数多く存在している.本研究では,不連続微分方程式理論,確率制御理論,異空間を用いた意思決定を考慮した制御系設計理論,微分不可能関数解析を発展させ,状況に応じた意思決定の統一,ヒューマンアシストの優先度の考慮,未知環境への適応機構を備える,微分不可能な制御バリア関数を用いた階層化安全アシスト制御理論の構築を行う.本研究では,階層化適応安全アシスト制御理論の構築および制御バリア関数の設計理論に関する理論構築を行い,電動車いすやヒューマノイドロボットを用いた提案法の有効性検証実験を行う.近年,ブレーキ支援システム等の高度安全支援システムが普及する一方,ヒューマンアシスト制御には理論的な課題が数多く存在している.本研究では,不連続微分方程式理論,確率制御理論,異空間を用いた意思決定を考慮した制御系設計理論,微分不可能関数解析を発展させ,状況に応じた意思決定の統一,ヒューマンアシストの優先度の考慮,未知環境への適応機構を備える,微分不可能な制御バリア関数を用いた階層化安全アシスト制御理論の構築を行う.本研究では,階層化適応安全アシスト制御理論の構築および制御バリア関数の設計理論に関する理論構築を行い,電動車いすやヒューマノイドロボットを用いた提案法の有効性検証実験を行う.
モンロー・ドクトリンの行為遂行的効果と２１世紀グローバルコミュニティの未来

本研究はモンロー・ドクトリンの文化的・政治的意味を検証してきた。モンロー大統領の言葉は歴史を通して行為遂行的効果を発揮し、西半球・東半球という概念を喚起した。この洞察は19世紀アメリカの政治的無意識への理解を深め、20世紀ポストコロニアル研究へ有効な視座を与え、球体として地球を見直す新たな視点につながり21世紀の世界情勢分析のための有効な概念であることが証明された。研究成果は、国内海外の学会発表(61件)、論文(41件)著書(31件)として発表されており、2014年3月にはシンポジウムを行った。テロと核を抱える21世紀世界における惑星的共存への提言として成果物出版計画が現在進行中である。本年度は、研究分担者個人の研究を進める一方、四人が各自研究会を企画して共同研究の場を確保し本研究のテーマをめぐって関心を共有した。初年度の今年は、モンロー・ドクトリンについて二つのアプローチから考察を始めた。一つは政治文書といわれるモンロー・ドクトリンのアメリカ史における意義を確認するとともに、そのレトリックの本質を文学批評の観点から検討することであり、今一つは、アメリカ文化およびグローバル的視野で見た場合、モンロー・ドクトリン的思考がどのような形で表れているかについて個別の事例を挙げて検証することである。前者についてはアメリカ史専攻の研究者を講師にむかえて研究会「モンロー・ドクトリンの歴史」(2010年7月)を開催。また、文学テクストの検証としては研究会「テネシー・ウィリアムズの新世紀」(2010年11月)にて、カリブへ通じる越境的な空間が舞台となった一幕劇をめぐりMDの諸相をさぐった。また、後者については、アメリカ文学会東京支部シンポジウム「アメリカン・ルネッサンス70周年」(2010年12月)への協賛により19世紀アメリカ文学を半球的想像力の視点から考察し、研究会「チャイニーズ・ボックスとしてのネイティヴ」(2011年2月)において南米ペルーにおける英語圏世界との統合と排除の関係を検討した。これら研究会でのディスカッションにおいて、モンロー・ドクトリンに宿るprotectionとcontrolのレトリックの歴史的な経緯をたどるとき、アメリカ的拡張を支える欲望の本質の一部が見えてきた。一方、恐怖と不安という心理的側面からもモンロー・ドクトリンの諸相を再検証する必要性が浮き上がってきている。4人の研究分担者が個別に書いた論文・著書は計15点、学会発表計15回に上る。また、海外の研究者との交流も数多くおこなった。2010年6月に来日したWai=Chee Dimock氏との情報交換(巽、下河辺)、ニューヨークなどでの資料収集(下河辺、舌津、日比野)、トクヴィル・セミナーでの講演(巽)、オスロ大学での連続講義(巽)など。2年目である本年度は、初年度の研究活動の成果をもとに、共通テーマの具体的な方向をさぐった。モンロー・ドクトリン(以下MD)に宿る保護と支配のレトリックが、東西軸としての「半球思考」に加え、南北軸へも展開し、間太平洋的視座へ発展し「惑星思考」をうながす契機になるという予測が生まれている。研究会はおよび個人の研究活動は以下の通り。(1)2012年9月22日(木)「ブラジルにおける『国民的大衆音楽』の形成と変容」輪島裕介(大阪大学)大和田俊之(慶應義塾大学)[ブラジル大衆音楽文化の中に、国民統合のプロセスを検討。](2)2012年10月15日(土)慶應義塾大学アメリカ研究プロジェクト共催「グローバル時代の文学地図」特別講演:ポール・ジャイルズ(司会巽孝之)、パネル・ディスカッション:高宮利行、レベッカ・スーター、辻秀雄、加藤有佳織(司会大串尚代)[地球規模での文学地図の作り替え作業についての討論と、半球思考を拡大する視座を共有。](3)2012年11月28日「世界改良のアメリカン・ドリーム『セプティミアス・フェルトン』再読」高尾直知(中央大学)ワークショップ「ホーソーンと戦争:初期短編と後期作品をつなぐ新たな側面」松井一馬、大武佑、横山晃[モンロー大統領と同時代のN.ホーソーンのアメリカ拡張主義に対する批判の基本理念を検討。](4)2012年2月5日(日)「最高経営責任者ターザン:米西戦争とローズヴェルトのインパクト」小野俊太郎[MDの拡張主義の質的な転換点を米西戦争に求め、新しいタイプの男性像をハリウッド映画中心に検討。]四人の研究分担者が個別に書いた論文・著書は計15点、学会発表・招待講演は計19回に上る。

また、海外の研究者との交流は以下の通り。来日したPaul Giles氏との情報交換(巽、下河辺)、Melville Conference in Rome参加(下河辺、巽)、ニューヨークでの資料収集(下河辺、舌津、日比野)、海外国際学会発表・講演(巽2回)、国内国際学会発表(巽、日比野)など。最終年度は3年間の研究活動の成果をもとに、「モンロー・ドクトリンの行為遂行的効果」が、19世紀、20世紀、21世紀のアメリカおよび西半球においてどのように表れたかについての結論を提示すべく、研究会、学会発表、論文執筆、シンポジウムを行った。本研究はモンロー・ドクトリンの行為遂行的効果をアメリカの歴史の中でたどりアメリカ的欲望の新しい姿を探索するものであるが、その先に、テロと核を抱える21世紀世界へむけた提言を模索するという目的も掲げてきた。2013年6月には別プロジェクト成果本『アメリカン・ヴァイオレンス』を出版し日本社会にむけてメッセージを発し、2013年3月には4年間のプロジェクトの総括のシンポジウムを行った。本年度行われた研究会および個人の研究活動は以下の通りである。12013年5月6日世界文学とユートピア:J.M.クッツェーの21世紀講師:中井亜佐子(一橋大)22013年11月23日トランスアトランティック・メルヴィル講師:西谷拓哉(神戸大)“The Paradise of Bachelors and the Tartarus of Maids"を読む加藤惠梨香(立教大大学院)田ノ口正悟(慶應義塾大大学院)菅原大一太(成蹊大非常勤講師)32014年1月13日ブラック・パシフィックナラティヴ:大戦間の地理的想像力とアフリカ系アメリカ文学講師:竹谷悦子(筑波大)4最終年度特別シンポジウム21世紀のモンロー・ドクトリン2014年3月29日講師:日比野、下河辺、舌津、巽四人の研究分担者の本年度実績は、研究論文計9点、図書計10点、学会発表・招待講演計14回(内国際学会5回)である。また海外の研究活動としては、国際学会発表(下河辺、巽、舌津)、PAMLAパネル司会、発表(下河辺、巽)、国際学会講演(巽)、海外での資料収集(下河辺、巽、舌津)など。3年目である本年度は、2年間の研究活動の成果をもとに、共通テーマの方向性についてさらなる検討を加え、最終的成果をどのような形でまとめるかについて検討しつつ研究を進めた。個別のテーマを各自が設定し、半球思考などの視点より、モンロー・ドクトリンという文化事象が惑星思考といった批評とどのように関係し共振するのかについて確認しつつある。共同研究者各自が所属する学会、研究会においての発表をもとに、共通テーマの具体的方向をすりあわせている。また、本プロジェクトの出発点となった『アメリカン・テロル』の続編として『アメリカン・ヴァイオレンス』が出版され、本研究が立体的に発展していることが立証された。本年度行われた研究会および個人の研究活動は以下の通り。12012年7月30日(月)「植民地を描き足すこと:アメリカ植民地期フィリピン(19011941)の地理・歴史教育に見る地理区分の変遷」岡田泰平(成蹊大学)22012年10月26日(金)ニューヨーク市立大学大学院コロキウム"Disappearing History:Scenes of Trauma in the Theater of Human Rights"キャシー・カルース(コーネル大)32013年1月27日(月)「自然主義と動物表象」
地域福祉に関わるリーダー育成のための学習プログラム設計と評価に関する研究

本研究は(1)地域福祉人材の育成ならびにリーダー支援のための課題を明らかにし、(2)地域住民参画のもと「地域を基盤とした福祉学習」ならびに「地域福祉人材育成」のための学習プログラム開発と評価を行うことができる基盤を地域に形成することを目的としたアクションリサーチである。文献研究や国際的な先進事例の検討も踏まえて地域リーダー養成の課題についての検討をするとともに、大阪府枚方市を主な研究フィールドとし、地域福祉活動者、社会福祉協議会職員、その他関係者らと協働して、校区福祉委員会による小地域福祉活動の活動者を主な対象とした研修の評価と評価をいかしての研修プログラムづくりを継続的に実施し、地域福祉活動の実践者らの学びのニードに応じた学習モデル・方法・技術の体系化に向けての検討を行った。研究目的は、(1)地域福祉人材の育成ならびにリーダー支援のための課題を明らかにし、(2)地域住民参画のもと「地域を基盤とした福祉学習」ならびに「地域福祉人材育成」のための学習プログラム開発と評価を行うことができる基盤を地域に形成することであり、研究初年度にあたる本年度は研究実施計画に基づき以下の作業を進めた。1.地域福祉を進める主体としての地域住民、特に「地域リーダー」育成の課題について明らかにするために、(1)地域における連携・協働のための学習について、専門職や関係者に対する研修の実施を通じて既に蓄積してきたデータの分析、(2)コミュニティディベロップメントワーク学習についての実践と研究についての蓄積がある英国との比較研究のための資料収集ならびに英国での調査、(3)社会福祉協議会職員を主なメンバーとしたプロジェクトチームによる当該地域における地域福祉推進の課題と地域支援の課題、地域リーダー育成・研修・支援の課題についての検討、ならびに校区地域福祉活動計画のふりかえりを主なテーマとした校区福祉委員研修の実施と、実施前・後の校区福祉委員を対象としたグループインタビュー調査、研修後の校区福祉委員を対象としたアンケート調査の実施と分析、ならびにこれらをもとに行なった校区福祉委員等を対象とした意識・実態調査の調査設計のための検討、(4)パイロット校区における活動の状況と活動者自身の課題認識について校区役員を対象としたヒアリング調査を実施した。これらの成果をもとに、次年度は校区福祉委員等を対象とした意識・実態調査の実施、研修プログラムやその評価方法についてパイロット校区の住民の参加と協力のもとプロジェクトチームによる検討と開発を予定している。本研究は(1)地域福祉人材の育成ならびにリーダー支援のための課題を明らかにし、(2)地域住民参画のもと「地域を基盤とした福祉学習」ならびに「地域福祉人材育成」のための学習プログラム開発と評価を行うことができる基盤を地域に形成することを目的としている。2年目にあたる本年度は研究実施計画に基づき以下の作業を進めた。(1)大阪府枚方市における校区地域福祉活動計画の推進と活動評価の課題を明らかにすることを目的とし、パイロット校区の主に校区福祉委員会役員を対象としてグループでのヒアリングを方法として意識・実態調査を実施。(2)パイロット校区の役員ヒアリングに加えて、校区地域福祉活動の実態と、関係者の意識についての把握を目的として、校区福祉委員会活動の参与観察と、校区地域福祉活動の活動者・関係者ヒアリング調査を、校区福祉委員、校区ボランティア、学生ボランティア、利用者らの協力を得て実施。(3)地域福祉の推進にかかわる「地域福祉リーダー」の実践における概念について、a)小地域福祉活動における地域福祉リーダー、b)インタープロフェッショナル、インターエージェンシーによる協働型の地域福祉リーダーについての類型を行い、文献研究とヒアリング調査、活動の参与観察調査を実施(大阪府枚方市、滋賀県湖東地域)。(4)英国における地域福祉推進ならびに地域福祉人材養成の実態と課題の把握を目的に現地において資料収集調査を実施。(5)学習・研修プログラムとツール開発のために、a)パイロット校区においての検討会と資料、映像の作成、b)協働型のとりくみにおける、活動の評価と推進のためのツール開発をアクションリサーチ形式で、実施。本研究の目的は1、地域福祉人材の育成ならびにリーダー支援のための課題を明らかにする、2、地域住民参画のもと「地域を基盤とした福祉学習」ならびに「地域福祉人材育成」のための学習プログラム開発と評価を行うことができる基盤を地域に形成することである。(1)住民による校区地域福祉活動計画の成果の自己評価と課題の共有化の支援とともに、校区福祉委員会合同懇談会の場で、各校区の自己評価、とりくみから見える課題、次への展望について、校区を超えた経験交流から学ぶプログラムを実施、またその評価を行った。役員交代等による実践課題の共有化と引継ぎの問題に対応し、活動計画に基づく継続的・発展的な活動を促すためには研修内容や方法の充実のみならず事前・事後の役員等を対象としたヒアリング・懇談等による学びのニードの把握と意識付け、ふりかえりのうながしが有効であることが関係者を対象とした事後ヒアリングの結果から示唆された。

(2)校区の地域福祉活動・計画についての意識と実態の把握について、社協職員による校区福祉委員会役員を対象としたヒアリング調査結果を市内関係各種団体代表からなる「福祉のまちづくり円卓会議」で検討、また研修プログラムの評価を行った。参加者へのヒアリング、会議への参与観察の結果からプラットホーム型の場の効果が発揮されるためには参加メンバーへの充分な情報提供とともにメンバーのもつ課題意識の把握や意識付けが会議外でコミュニティワーカーらによって継続的になされる必要性があることが明らかになった。(3)「地域リーダー」の地域実践現場における概念枠組みと具体的な支援を分析・提示することを目的に英国で調査を行った。NPO,大学、行政等によるプラットフォーム型の「地域ハブ」を関係諸団体が形成し研修を実施している実践から地域のニードに応じた地域リーダーの養成とその支援を行う基盤づくりについての示唆を得た。
未成熟胸腺細胞への遺伝子導入

マウス胸腺内でのT細胞レセプター遺伝子の再構成過程を経時的に解析するために、本研究では未成熟のマウスリンパ球に対する分化過程トレースのための最適マーカーとその導入方法を検討した。最適マーカーのプロモーターとしては、既にRSV、SV2等と比較検討し、MCF-13LTR(MCFR)が最適であるとの結果を得ているので、それを使用して実験を進めた。今年度新たに得た知見は次の通りである。1.レポーター遺伝子の検索lacZよりも分子量が小さいというメリットを考え、アルカリフォスファタ-ザ(AP)の遺伝子、線虫細胞への導入で注目されたGreen fluorescent protein(GFP)遺伝子と広範囲に用いられているlacZ遺伝子とを比較検討した。今回は組織化学的にスライド上で細胞1個1個で導入遺伝子発現が観察出来るものに限定したためCAT遺伝子の検討は含めなかった。(1)エレクトロポレーション(EP)法により、EL-4細胞に導入した結果、APの方がlacZに比べ発現効率約1/2以下であった。DEAEデキストラン法でもAPの方がよいという結果は得られなかった。(2)GEPは自家蛍光がぬぐえず、また得に強い蛍光を発する細胞はマクロファージ様の細胞と思われるもののみであり、更に条件を改良する必要があり実験途中の状態である。従って現在のところでは3つの中ではlacZ遺伝子が最適であるといえる。2.遺伝子導入方法の検索導入方法は一過性形質発現ではなく、安定形質発現の為の方法に限った。(1)浮遊細胞の遺伝子の導入に有効なリポソーム法を試みた。使用したものは、Lipofection(GIBCO)、Lipofectamin(GIBCO)とDOTAP(ベーリンガー)の3種類である。この方法ではEL-4細胞及びSCID胸腺細胞ともに、1x10^6個当たり数個または0個の細胞でしか発現が見られなかった。(2)ウイルスベクターΨ2BAGではウイルス上清によるインフェクションではエレクトロポレーション法以下の効率でしか外来遺伝子の発現が見られなかったが、Ψ2と標的細胞とのco-cultureによってインフェクション効率が上昇した。この実験は続行中である。(3)パーティクルガン法を数回試みた。1度だけであるが2%を越える発現を得た。今後その再現性と各種の条件を検討したい。結果としては、安定した発現を得られるのはエレクトロポレーション法で発現効率は0.10.2%。これ以上の発現効率が得られる可能性が高いものとして、ウイルスベクターによるものとパーティクルガン法に期待しており、続行中である。
ターンオン蛍光を伴う部位特異的リジン修飾、クロスリンク形成と蛋白質研究への応用

本研究課題、ターンオン蛍光を伴う部位特異的リジン修飾、クロスリンク形成と蛋白質研究への応用は1)環境応答型蛍光基を用いた蛋白質修飾と蛍光による蛋白質相互作用検出、2)蛍光を伴うクロスリンク形成反応の開発を行う。1)では、リジン残基を、蛍光ソルバトクロミズムを示す3-メチレンイソインドリン-1-オン誘導体に変換する化合物の合成、得られた蛍光分子の蛍光特性、物性の調査、リジン修飾化合物のオリゴデオキシヌクレオチド(ODN)への導入、合成した反応性核酸を用いた標的蛋白質DnaAの修飾を行った。今後、蛋白質修飾効率の検討、修飾したDnaAの蛍光、DnaAの相互作用に伴う蛍光変化を精査する。本研究で標的とするほかの蛋白質修飾のための反応性核酸の合成を行い、蛋白質蛍光修飾を検討する。またリジン残基を、励起状態分子内プロトン移動(ESIPT)を介した環境応答型蛍光を示す3-メチレンイソインドリン-1-オン誘導体に変換する化合物を合成した。化合物によるリジン修飾反応を引き続き検討し、その後ODNへの導入、蛋白質修飾について検討を行う。2)に関してはDNA-蛋白質クロスリンク、蛋白質ー蛋白質クロスリンクのための反応性核酸合成に必要なリジン修飾化合物の合成を行っている。1)のリジン修飾化合物に分子の接続のための官能基を導入するとクロスリンク形成分子となる。合成完了後はこれをODNへ導入し、蛋白質修飾のための反応性核酸の合成を行う。1)環境応答型蛍光基を用いた蛋白質修飾と相互作用検出i)リジン修飾によりジメチルアミノ-3-メチレンイソインドリンを形成する化合物の合成に成功した。この化合物を用いたリジン修飾は中性条件下70%程度で進行した。得られた化合物の蛍光はソルバトクロミズムを示し、プロトン性溶媒の誘電率と相関が認められた。溶媒の誘電率が上がるほど蛍光極大波長は長波長シフトし、その強度は減少した。またリジン修飾化合物を、大腸菌DNA複製開始蛋白質DnaAの結合配列を持つオリゴヌクレオチド(ODN)の5`末端に導入した。合成したODNとDnaAの複合体を形成し365 nmの光で励起したころ、440 nmに極大吸収を持つ蛍光の増加が観測された。この蛍光の精査と共に、修飾したDnaAの相互作用と蛍光変化について検討を行う。ii)リジン修飾によりESIPTを介した環境応答型蛍光基を形成する化合物を合成した。合成した分子を用いたリジン修飾は、i)の反応に比べ収率が低いため、反応条件の検討を行う。また、分子に存在するフェノール性水酸基の保護がリジン修飾効率改善の可能性があることが示唆された。このため、特定の条件で除去可能な保護基を導入した化合物を用いて、リジン修飾を検討し、脱保護に伴うターンオン蛍光を利用したセンサー等への応用を検討する。2)蛍光を伴うクロスリンク形成反応の開発i)のリジン修飾化合物に分子の接続のための官能基を導入するとクロスリンク形成分子となる。現在合成検討の進行中である。当初の研究計画に従い、以下の研究を行う。1)環境応答型蛍光基を用いた蛋白質修飾と相互作用検出i)合成に成功したリジン蛍光修飾化合物についてはDnaAの蛍光修飾、修飾効率の精査を行い、相互作用に伴う蛍光変化を検討する。また、研究計画において標的蛋白質としたRibonuclease修飾のための反応性核酸の合成、修飾蛋白質の機能評価を行う。ii)ESIPTを介した蛍光を示す分子によるリジン修飾化合物の反応性検討、ODNへの導入を行う。2)蛍光を伴うクロスリンクのための化合物の合成を行う。

この化合物を用いたリジン修飾は中性条件下70%程度で進行した。得られた化合物の蛍光はソルバトクロミズムを示し、プロトン性溶媒の誘電率と相関が認められた。溶媒の誘電率が上がるほど蛍光極大波長は長波長シフトし、その強度は減少した。またリジン修飾化合物を、大腸菌DNA複製開始蛋白質DnaAの結合配列を持つオリゴヌクレオチド(ODN)の5`末端に導入した。合成したODNとDnaAの複合体を形成し365 nmの光で励起したころ、440 nmに極大吸収を持つ蛍光の増加が観測された。この蛍光の精査と共に、修飾したDnaAの相互作用と蛍光変化について検討を行う。ii)リジン修飾によりESIPTを介した環境応答型蛍光基を形成する化合物を合成した。合成した分子を用いたリジン修飾は、i)の反応に比べ収率が低いため、反応条件の検討を行う。また、分子に存在するフェノール性水酸基の保護がリジン修飾効率改善の可能性があることが示唆された。このため、特定の条件で除去可能な保護基を導入した化合物を用いて、リジン修飾を検討し、脱保護に伴うターンオン蛍光を利用したセンサー等への応用を検討する。2)蛍光を伴うクロスリンク形成反応の開発i)のリジン修飾化合物に分子の接続のための官能基を導入するとクロスリンク形成分子となる。現在合成検討の進行中である。当初の研究計画に従い、以下の研究を行う。1)環境応答型蛍光基を用いた蛋白質修飾と相互作用検出i)合成に成功したリジン蛍光修飾化合物についてはDnaAの蛍光修飾、修飾効率の精査を行い、相互作用に伴う蛍光変化を検討する。また、研究計画において標的蛋白質としたRibonuclease修飾のための反応性核酸の合成、修飾蛋白質の機能評価を行う。ii)ESIPTを介した蛍光を示す分子によるリジン修飾化合物の反応性検討、ODNへの導入を行う。2)蛍光を伴うクロスリンクのための化合物の合成を行う。平成30年度の物品費交付額が115万円となったため(申請額179万円)、当初予定していたHPLC UV-vis検出器の購入を見送り、反応性核酸調整に必要なLED方式UV照射器コントローラー(207,518円)の購入を行った。この装置の購入理由として、反応性核酸調整にはこれまで用いてきたハンディUVランプを用いた反応は効率が悪いことが判明したためである。そこで光の強度が強く、単一の波長を効率よく照射可能なLED方式照射器コントローラーを購入した。購入した照射器に接続可能な照射ランプを購入すれば、異なる波長でのUV照射が可能となるため、平成31年度に購入予定していた高安定モノクロ光源の代わりとする。
次世代シンクロトロン放射光ナノトモグラフティーによる4Dマテリアルサイエンスの実現

バルク試料内部のミクロ組織のサブミクロン分解能での3D可視化、およびこれを用いた材料試験の"その場観察"は、超高分解能シンクロトロン放射光(以下、SR光)X線CTを用いた申請者らの試み(2001年)によって実現された。本研究ではこれ飛躍的に発展させ、高品質・高精度でInformation-richな3Dミクロ・ナノ組織画像の取得と高度な解析により、"4-Dimensional Material Science"を材料科学の広い領域で実現する先端可視定量評価手法を開発した。具体的な開発項目は下記の通り。1)SR光X線CTの分解能をはるかに下回るナノ組織構造の可視化手法の開発2)外乱下でミクロ組織特徴点(数万点)を追尾する内部局所力学量の3D高密度マッピング法開発3)大きな観察対象の中のごく一部分のみを高分解能観察できる特殊撮像技術・アルゴリズムの開発本研究で開発した手法は、従来の2D観察に基づく学問体系や研究・開発のプロセスを見直し、バルク材内部のミクロ構造の3D観察に基づき、ミクロ組織最適設計や複雑現象の解明にダイナミックかつ最短距離でアプローチするものである。Serial sectioningのような古典的アプローチを除けば、サブミクロン分解能のSR-X線CTを援用した本課題の開発手法は、唯一これを実現し得る手法である。これにより、材料科学の各分野で研究開発の効率と質において革新的な向上をもたらすと期待される。本研究課題で開発した手法の組み合わせにより、結晶粒を3D可視化してその変形中の形状変化を可視化したり、結晶粒界上、ないしは結晶粒内のひずみ分布を3D可視化するなど、これまでにできなかった結晶学的観察や可視化、定量評価が3D/4Dで行える、結晶粒界追跡技術も実現された。このような新しい手法群の活用による材料科学の学術的飛躍が大いに期待される。これまで開発してきた精密衝撃圧縮試験機、CTによる三次元・その場・局所評価技術等を活用し、各種構造用材料のミクロ組織の可視化、サブミクロンレベルでの損傷挙動観察を行い、観察技術、評価手法の高度化を図った。実験室レベルの3D-CTなど可視化装置では分解能の問題で物理的に観察できないものの、一般の材料では必ず評価検討されるミクロレベルの内部組織を定量評価した。特に本年度は、通常CT画像では区別できない異なる化学組成を持つ粒子を、新たにK吸収端イメージング法を開発適用して分離・定量評価した。これまで行ってきた通常荷重、および疲労負荷を利用した損傷挙動と上記ミクロ組織定量解析結果を関係付け、品質保証、信頼性保証、損傷防止に資する知見を、他所では実施できないミクロレベルで解明できる技術を開発している。発泡金属、アルミニウム鋳物合金などいくつかの材料に関する破壊特性支配因子の抽出、破壊原因の特定等メカニズムの解析、解明手法を、適用した。また、それらの手法が、実用化時にこのグループの用いている特殊なシンクロトロン放射光CTではなく、一般の企業で利用できる3D-CT装置で実施できるよう、大きな試験片ないし部品中の局所領域を高分解能で観察できる関心領域撮像法を開発した。また、これまで実施してきたミクロ組織追跡による内部歪み可視化などの手法を確立し、これらを合わせて各種構造機能用材料の3D損傷破壊挙動の高度な評価解析手法の周辺技術を確立した。平成18年度は、要素技術1:ナノ組織構造の可視化手法に関し、X線の吸収端を用いた粒子同定を試み、Al-Zn-Ti-Ca合金でこれら四元素の3-Dマッピングを試みで成功した。実験は、SPring-8のビームラインBL47XUおよびBL20XUで行った。要素技術

2:ミクロ組織特徴点の3D同時追跡による内部力学量のマッピングに関し、マッピングのエラーは、極少数の点数であっても、求めたい応力や歪み分布のピークなどとなって現象の解釈に大きな影響を及ぼすので、エラーの低減エラーデータの自動検出を検討した。特に、エラーデータの自動検出は、周りとデータが違う点を探索し、その周囲でのパターンをマッチングして判別する方法(バネモデル)を開発適用した。要素技術3:Local tomographyの開発に関しては、ウェーブレット変換を利用した最適アルゴリズムの決定とその改良を行った。直径を大きく変化させたモデル試料の撮像をSPring-8で行い、Local tomography法の適用が従来法と比べてどの程度有効かを具体的に検証した。また、特定の問題に取り組む研究協力者(JSPS外国人特別研究員)に対し、本研究で開発した手法をアルミニウム中の疲労き裂の可視化に適用させ、実証試験とした。この際、各要素技術とそのリンクにおける問題点を抽出し、フィードバックした。これにより、将来の技術開発課題も見えてくるものと期待される。平成19年度は,申請書記載の3つの要素技術に関し,以下の実績を挙げた。また,これまで開発してきた各要素技術を組み合わせ,4Dマテリアルサイエンスの新しいツールたる結晶粒界追跡法を開発し,金属材料に適用した。これは,これまでの手法では得られない結晶学的知見を4Dで得られる新規な先端可視化手法であり,本科研費課題の実施の集大成と言える。実際に,結晶粒毎の変形挙動を3D/4Dで可視化するとともに,結晶粒間の相互作用による不均質な変形挙動(局所的なひずみ分布)を可視化することができた。これは,従来は転位分布としてTEMにより薄膜でしか得られなかった知見であり,今後,このような手法が材料科学分野で活用され新しい知見を次々に生み出すことが期待される。1)要素技術1-前年度に引き続き,吸収端差分法の高精度化,高機能化に資する実験をSpring-8で実施した。アルミニウム材料中のCu濃度の3Dマッピングのほか,時効析出能の3D評価,合金元素偏析の3D評価など,新しい試みにより前年度までに開発した技術を飛躍的に発展させることができた。2)要素技術2-ミクロ組織特徴点の3D同時追跡による内部力学量のマッピング:亀裂先端の歪勾配の大きなところにも適用できるアルゴリズムの開発,変形破壊中に常に見えているミクロ構造の空間的配列をもとに,途中で消滅するミクロ構造の位置を,その消滅後も追跡し続けるアルゴリズム(RBF法)の開発などを行い,内部力学量マッピングの高精度化,高機能化,適用範囲拡大をさらに進めた。その結果,アルミニウム合金の局所的な亀裂進展駆動力のマッピング,金属材料の圧延プロセスにおけるミクロポアの消滅(ヒーリング)と再発生挙動を明らかにするなど,応用面での成果も顕著であった。3)要素技術3-Local tomographyの開発:引き続き,最適アルゴリズムの決定とその改良を行った。特に,計算の高速化のためにアルゴリズムの改良を行い,大きな効果が得られた。
現代ネパールにおける畜産物交易の持続

本研究は、自動車道路の開通した現在でも、ヒマラヤ交易が形を変えて継続していることを、ネパール国内での現地調査によって実証した。特に畜産物に注目し、その生産から消費に至る流通経路を調べることで、交易を支える諸条件を明らかにした。この結果、交易が山地住民の農業・牧畜・森林利用の複合経済を基盤とし、他地域や都市や海外とも関わる交易ネットワークに支えられることが示した。また、とかく一方向的に都市の商品が流通すると見られていた山地経済を見直し、出稼ぎ経済の浸透で過疎化する山地経済を支え、存続する基盤は何か考察した。平成24年には、東部地域と中部低地における畜産物の流通を把握することを目的に、双方の地域の村と首都カトマンズで調査をおこなった。東部低地では、代表者の調べるオカルドゥンガの村で生産する羊毛敷物の流通を調べた。その生産者は年々減少していること、その理由は羊毛の生産者である羊飼いが少なくなり、羊毛が入手しづらくなったことがある。ところが、今回首都カトマンズで調べた所、村と同じ製法の敷物を、カトマンズではチベット産やニュージーランド産の羊毛を用いて作っている人がおり、交易が伝統文化の存続を強めていることがわかった。また、中部低地では、研究分担者の橘が彼の調査地であるチトワンにおいて、狩猟採集や定住農牧に関わるチェパンが利用する畜産物を調査した。その結果、コウモリ猟などで得た野生動物の肉や彼らが飼う家畜の肉などの利用法や流通過程が明らかになった。チトワンでは近年、村の近くにバザールが出来きてそこに山のチェパンが肉を売りに行くようになった。また、近年ではチェパンも首都カトマンズや海外出稼ぎへ行くことが多くなり、都市を訪れる際には村の鶏肉をおみやげに持って行くと重宝されるなどの情報が得られた。なお、平成24年にはこれまでの調査でわかった成果をドイツのケルンでおこなわれた国際地理学会と、カトマンズでおこなわれた国際シンポジウムで発表した。また、ドイツでの研究発表の帰途、ネパールとの比較のため、現在でも羊の移牧が見られるルーマニア、ブルガリア、ギリシャにより、羊の移牧と畜産物の利用法を視察してきた。本研究では、ヒマラヤ交易が畜産物の交易という形で現在でも継続することを示すことを目的とする。そのため、現地調査によって、次の4点を明らかにするとした。すなわち、(1)山地における畜産物の流通過程、(2)山地における交易と自動車道路との相互関係、(3)交易センターとしての首都の役割を解明することで、(4)交易ネットワークを支える諸条件を考察することをめざした。平成23年度には、(1)の目的を明らかにするため、東部山地と中部山地で羊毛や鶏肉を中心とする取引の調査をおこなった。また、平成24年度には(1)に関して東部と中部の山地で定期市や商店を調べると同時に、(2)の自動車道路における交易の現状を調べた。平成25年には、(3)首都カトマンズにおける畜産物の流通を把握することを目的に、調査をおこなった。1チベット産やニュージーランド産の羊毛をどのように仕入れるのか、カトマンズの卸売市場で調査をおこなった。この結果、チベット産、ニュージーランド産の羊毛双方の値段や流通シェアーを把握できた。また、モンゴル産のパシミナが中国、インド経由でネパールに輸入されていた。2首都カトマンズにおける肉市場の調査をおこなった。山羊と羊の肉については東部山地から流通してくることも確認した。また、秋にはチベット産の羊が肉として流通することも確認した。鶏肉については、中部低地でその取引の実態を調査した。3乳製品については、政府の乳業会社に聞き取りへ行き、収入経路や加工工程を知ることができた。以上の調査から、(4)山地と首都をつなぐ畜産物の交易ネットワークの一端が明らかになった。それを支えるのは、山地における農民、牧畜民、商人であると同時に、現在では、定期市のような市場や自動車道路、絨毯産業のような輸入した材料を用いた生産システムも確立しており、生産した商品を海外の市場へ出荷するビジネスが展開することがわかった。本研究は、自動車道路の開通した現在でも、ヒマラヤ交易が形を変えて継続していることを、ネパール国内での現地調査によって実証する。特に畜産物に注目し、その生産から消費に至る流通経路を調べることで、交易を支える諸条件を明らかにすることが目的である。具体的には、(1)山地における畜産物の流通過程、(2)山地における交易と自動車道路との相互関係、(3)交易センターとしての首都の役割を解明することで、(4)畜産物の生産から消費に至るフローを分析し、交易ネットワークを支える諸条件を考察するものである。初年である平成23年度は、おもに東部高地、東部中間山地、中部低地において現地調査をおこなった。東部山地では、代表者の渡辺が羊毛交易の調査をおこなった。

この結果、山ではスイスの援助で設置されたチベット難民の絨毯工場が閉鎖され、首都圏に統合されたことがわかった。また、東部中間山地では、渡辺が調査をおこなった。この結果、ネパール産羊毛を使った敷物も担い手不足から減少傾向にあるが、まだ羊毛製品に対する需要はあるため、羊毛を入手しやすく、家族の援助がある人が細々と続けていること、その一方で首都圏では国外から輸入した羊毛で敷物生産をしている例があることもあきらかになった。さらに、中部低地では、研究分担者の橘が豚肉の交易について調べた。中部低地では猪を捕えて大きく飼養し、肉として売ることがある。実際首都では猪肉を売る店があり、猪肉の一部は、自動車道路を通じて、首都まで流通する交易ネットワークになっていることがわかってきた。以上の成果については、生き物文化史学会、日本地理学会で発表し、現在論文を作成中である。研究開始当初に構想した計画と比べ、現在までの所、ほぼその目的を達成している。ただし、調査を進めて行くうちに以下に述べる点でさらに補充調査が必要と考えられる点が生じてきた。(1)東部低地産の羊毛交易の調査では、チベット産やニュージーランド産の羊毛をどのようにカトマンズで仕入れるのか、卸売市場に関する調査が必要である。(2)中部低地産の鶏肉が首都で重宝される背景には、首都ではブロイラーが主流だからである。首都の養鶏場を訪れ、その肉や卵とはどのような環境で育つのか、もし山の鶏を商品として輸送した場合、首都ではコストに見合う商売が見込まれるのかなど、疑問が生じた。(3)これまでの調査で首都まで流通する羊毛、鶏肉などの事例を集めたが、乳製品については、まだ調査をおこなっていない。首都圏の集乳事情、外国人向けのチーズの流通事情に関する調査をおこなうと同時に、村で生産された乳製品はどこまで流通するのか明らかにする必要がある。以上の点は、平成25年度に補充調査をおこなう必要がある。申請書の段階では、初年度の調査は東部高地、中部高地で調査をおこなうとした。しかし、研究代表者の渡辺と研究分担者の橘で協議した所、確実に成果をあげるためにはこれまで各自が調査をおこなってきた土地勘のある場所でまず調査をするのがよいだろうという結論に達した。このため、東部高地(羊毛)、東部中間山地(羊毛)、中部低地(猪肉)の調査に変更した。結果的にいずれの畜産物も首都カトマンズと関係していることが明らかになり、今度、首都カトマンズで交易センターとしての役割を調査する際にもつながる成果を残すことができた。一方で、中部高地と東部低地については、次年度以降の課題となってしまったが、初年度の調査が順調に進んだため、平成24年度中に調査を終了することが可能である。平成25年度には、これまでの調査で明らかになった点の補充調査をおこなうと同時に、研究成果の公開に向けて論文を執筆する。また、必要に応じ、ネパール国内だけではなく、絨毯など羊毛製品の流通調査のため、中国チベット自治区などの羊毛生産地でも補充調査をおこなうことも視野に入れている。以上の調査をふまえ、幹線道路の物流事情を分析するとともに、その流れとは逆に山地から地域を越えて流通する商品の流れはどのような条件のもとで地域外、首都圏、国外にまで流通するのかを分析する。
農村女性と地域営農に関する実証的研究

東北の平場農村は、他の地域に比して女性の農業への関与、とりわけ地域営農への取り組みが全国的にみてさほど活発ではないであることが指摘されている。しかし事態は一様ではない。その多様性の要因と今後の展望をさぐるために、本研究では、東北地方の平場農村における女性の活動と地域営農へのかかわりについて、宮城県N町と山形県Y町との調査にもとづき比較検討を行った。両地域とも歴史的には大地主制の展開がみられ、戦後相対的に大規模な自作水稲作経営が発展した地域である点では共通している。とはいえ、今日の農村女性の活動の性格をみると、両者のあいだには大きな差異がみうけられる。前者のばあいには、女性の農業への関与が(i)数戸規模での水稲作の共同作業への関与および(ii)家族経営で完結する農産物流通活動への参与にほぼ限定されているのにたいし、後者のばあいには、(i)(ii)にとどまらず、女性の手による村落規模での共同的な農産物販売活動が根づきつつある。この差異は、たんに女性の農外就労へのアクセスの容易さという要因によるだけではなく、(i)米過剰を目前に控えた時期における両村における対応の相違(米価維持/産直)、(ii)女性の地域営農を支えるインフラ整備にとりくむアクターの有無(行政、農協の選択の相違)にも大きく規定されていることが明らかになった。また、地域営農を企画するさいに、横並びの原理を廃して各農家の個性を重視したアレンジを行うという組織論的な工夫も、その定着におおきくあづかっていることが示された。今後継続して、双方の地域の女性の生活史に関する聞き取りを行い、個々人レベルでの選択と行政・農協の選択との連関についてより詳細な検討を行うことを課題としたい。1.農村女性および農業生産組織にかんする文献のサーベイをおこなった。2.宮城県角田市、山形県酒田市および山形県遊佐町を対象地とし、当該地域の営農の現状について統計分析をおこなった。その結果、一方での兼業化・高齢化の進展という傾向と、他方での根強い営農の存続とが確認された。3.当該地域における女性の農業への関与について関係機関より聞き取りをおこなった。4.以上を踏まえて、個別農家女性にかんする、生活史・就農歴を中心とするインフォーマント調査をおこなった。その結果、(1)対象地におけるさまざまな地域営農への取り組みを支えてきた女性たちが、主として、高度経済成長期までに就労年齢に達した女性たちであり、そういった女性たちの形成した地域営農の枠組みは、現在、深刻な後継者難に直面していること、(2)とはいえ、それ以降の世代の女性のなかにも、新たな地域営農への取り組みの試みが別途みうけられること、そしてそのばあいには、全般的は兼業化のなかで点的存在となりがちな就農女性のネットワーキングが大きな課題となっていることが、確認された。5.以上の結果をふまえて、次年度は、女性の地域営農へのより積極的な参与を可能とする地域的条件(農外労働市場の性質、米以外のプラスα部門への取り組みの性格など)および家族的条件(家族構成、家族内役割分業の性格など)について、対象地を広げつつ、諸テ-ゼの経験的一般化の可能性をさぐることとしたい。