hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面被覆材のトライボロジー特性―被覆材劣化の機構解析―

表面改質材の被膜強度について、そのトライボロジー特性のうちフレテイングによる表面被膜劣化の過程を系統的な実験室的実験を重ねていったものである。本研究の最も大きな研究目的は振動下の様に、高い接触圧力の下で、繰り返しマイクロスリップを受ける表面改質材のフレッテイング損傷の進展過程を明らかにすることである。通常、フレッテイングは2550μmの微小振幅の繰り返しを受けた後、接触端面に微小な亀裂の形で発生し、その亀裂が表面上で平面的に広がって行くと同時に深さ方向にも進展していき、ついには破損に至るとされている。表面に被覆膜を持つとこの亀裂発生・進展挙動が如何様な現象を示すかは、亀裂進展機構を知る上からも関心の高いところであるが、本研究で実験に供した被膜材の内、被覆膜の薄い部類(膜厚12μm)と被覆膜の厚い部類(約200μm)との間では損傷、特に亀裂の進展状況に顕著な違いが見られた。まず、薄膜、厚膜に係わらず表面改質を施していない材料と同じくフレッテイングを受ける条件下では接触端面に多くの亀裂を生じる。しかしその進展過程に薄膜と厚膜では異なった挙動を示す。薄膜では膜を介して受けた微小振幅のマイクロスリップは表面亀裂を生じた後、膜を突き抜けて深さ方向に亀裂が進展している。一方厚膜では発生した亀裂は内部に向かって進展しているが、母材と被膜の境界まで亀裂は達しているが厚膜を突き抜けてはいない。母材と膜の界面はPVD膜,CVD膜などは接着強度が強く、膜と母材は一体物とみなすことが出来る。厚膜被膜は溶射によるものであるが、この両者の内部への亀裂進展の相違が単に膜厚の違いによるものか、被覆法の違いによるものかはさらなる実験結果に俟たなければならない。表面改質材の被膜強度についてそのトライボロジー特性のうちフレテングによる表面被膜劣化の過程を系統的な実験室的実験を重ねていったものである。表面に被覆膜を持つとこの亀裂発生・進展挙動が如何様な現象を示すかは、亀裂進展機構を知る上からも関心の高いところであるが、本研究で実験に供した被膜材の内、被覆膜の薄い部類(膜厚12μm)と被覆膜の厚い部類(約200μm)との間では損傷・特に亀裂の進展状況に顕著な違いが見られた。母材と膜の界面はPVD膜,CVD膜などは接着弓強度が強く、膜と母材は一体物とみなすことが出来る。

厚膜被膜は溶射によるものであるが、この両者の内部への亀裂進展の相違が単に膜厚の違いによるものか、被覆法の違いによるものかはさらなる実験結果に俟たなければならない。フレッテイングは繰り返しマイクロスリップに曝される表面に発生する顕著なトライボ損傷である。このフレッテイング現象が改質膜で被われた表面上で如何様に発現するかそして結果として必ず発生する表面亀裂が薄膜上でどのような挙動を示すか、また薄膜を介して母材へ如何様に亀裂を伝播させるかという現象の発生形態とその機構を明らかにすることに,実験研究の主眼を置いた。本研究においてはまず被覆法の異なる薄膜を全て同一の母材の上に施し、フレツテイング用試験片として実験に供した。そこで試験片材料としては被覆していない炭素鋼S45C、被覆材としてはS45CにTin, TiCNおよびCrNの薄膜を施した材料,厚膜材料としてはTiO2,Cr2O3の被覆材を用いた.これらの材料に対する実験計画として2通り、即ち薄膜の接着強度の評価のため全ての試験片について引っ掻き試験とフレッテイング試験の両方を行った。この研究は2年間に亘る研究だが、被膜の引っ掻き強度試験については前年度に終わり、今年度は主にフレッテイング試験での薄膜表面上での亀裂損傷の発生やその亀裂の伝播による損傷拡大等について詳細な実験を続け興味有る結果を得る事が出来たのでここに纏めている。薄膜を施した被覆材においてはフレッテイングのような微振動下で繰り返しマイクロスリツプを受ける場合は表面に発生した損傷亀裂の伝播に特徴的に薄膜コーテイングの影響が現れる。すなわち接触表面の接触域外に発生した亀裂は接触域を囲む様に大きく成長しているが,約2μm程の薄膜を介すると母材,すなわち深さ方向への亀裂成長は著しく抑制されている。この事実は被覆材が常に摺動環境に曝されるトライポロジー材料として如何に好ましいかということを示唆するもので,今後の様々の摺動条件下での体系的な緻密な実験研究を続けたい。
高精度陸水擾乱補正による地震火山起源のサブマイクロガル重力変化の検出

本研究は固体地球内部における地震火山起源の質量移動を重力観測によって把握するため、重力観測データに含まれる陸水起源の重力擾乱を高精度に補正した。桜島火山では経験的な陸水モデルによって陸水擾乱を8マイクロガルの精度で再現することに成功した。また、浅間山では物理的な陸水モデルによって陸水擾乱を3マイクロガルの精度で再現するとともに、2004年噴火時の重力観測データから振幅5マイクロガルのマグマ移動起源の重力変化を抽出することに成功した。今後これらの陸水モデルを他の地域に応用することで、重力観測を用いた地震火山活動モニタリングが可能になると期待される。本研究の最大の目的は、重力観測によって地震・火山活動起源の重力変化を検出し、固体地球内部の質量移動プロセスを理解することである。また、陸水分布の時空間変化に伴う重力擾乱(陸水擾乱)を適切に補正することも、本研究の目的の1つである。平成25年度において、本研究は鹿児島県の桜島火山で重力・陸水・気象の各種データを連続的に観測した。また、本研究は陸水擾乱を経験的にモデル化できるソフトウェアG-WATER [E]を開発し、桜島火山に適用した。その結果、このソフトウェアは桜島火山で観測された陸水擾乱を8マイクロガルの精度で再現できることが分かった。桜島火山の過去の重力データに本ソフトウェアを適用すれば、火山活動に伴う長期的な重力変動を抽出できると期待される。また、本研究では2013年2月にアメリカ合衆国アラスカ州を訪問し、ジュノーに設置している超伝導重力計iGravの保守作業を行った。また、重力計近傍に位置するオーク湖の状況を調査し、重力計湖水位間の標高差を水準測量により測定した。この重力計では、湖水位変化・積雪・土壌水分変化などに伴う陸水擾乱のほか、2012年10月および2013年1月のM7級の地震に伴う重力変化が観測されていると考えられる。今後は地震起源の重力変化を高精度に抽出するために、重力計近傍の陸水分布を3次元的にモデル化する予定である。このほか、本研究では2つの国際学会および2つの国内学会において研究発表を行い、国内外の研究者と議論を深めた。また、桜島火山の陸水擾乱補正に関する論文を国内の学会誌に投稿し、2014年3月までに修正済み原稿を再投稿した。本研究は地震火山現象に伴う固体地球内部の質量移動を重力観測によって検出することをその最大の目的としてきた。また、この際に擾乱となりうる陸水変動の寄与を高精度に補正することも、本研究の目的の1つであった。研究最終年度に当たる平成26年度には、桜島火山(鹿児島県)で観測された重力データの陸水擾乱補正に取り組んだ。まず、気象データとデジタル標高モデルを用いて各重力観測点の陸水擾乱値を経験的に求めたところ、桜島ハルタ山で観測された絶対重力変化を10マイクロガルの精度で再現できることが分かった。また、桜島島内の複数点で20072009年に観測された相対重力変化は、陸水擾乱の経年変化によって説明可能であることも分かった。今回作成した陸水擾乱の経験モデルを過去の重力データに適用すれば、桜島の長期的な火山活動をより高精度に検証できると期待される。次に、本研究は浅間山(群馬・長野県)で2004年噴火時に観測された絶対重力データを再検討した。まず、気象データ・デジタル標高モデル・土壌物理パラメーターを用いて浅間山内部の水質量の4次元的分布を数値的に求めたところ、2004年の重力観測データの大部分を説明できることが分かった。また、観測値から計算値を差し引くと振幅5マイクロガルの重力残差が得られ、この重力残差は火山火道内部のマグマ上昇/下降プロセスによって説明可能であることも分かった。今回作成した陸水擾乱の物理モデルを将来の浅間山噴火時に利用することで、重力観測からマグマ位置をリアルタイムで監視できるものと期待される。さらに、本研究では2014年から活発な噴火を継続する阿蘇山にて初期的な測地データを取得するとともに、学会や学術誌にてこれらの研究成果を発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。測地学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、桜島火山およびアラスカにおいて重力連続観測を実施中であり、この重力データの中には地震火山起源の重力変化が含まれているものと期待される。また、陸水擾乱を補正するために各地で陸水・気象データを観測し、陸水擾乱モデリングのためのソフトウェアG-WATERを着実に準備している。

このように、現時点では本研究の最大の目的である「固体地球起源の重力変化の検出」には至っていないものの、それに向けた観測および準備を確実に継続できている。以上の観点から、本研究における現在までの達成度を「(2)おおむね順調に進展している」とした。本研究の代表者は、2014年度日本水文科学会学術大会における口頭発表の成果が認められ、「優秀口頭発表賞」を受賞した。本研究では今後も定期的に桜島火山およびアラスカを訪問し、重力・陸水・気象の連続観測を継続する。また、地震・火山活動起源の重力変化を検出できるよう、独自のソフトウェアG-WATERを用いた高精度な陸水擾乱補正を実施する。さらに、胆沢扇状地(岩手県)・浅間山(群馬・長野県)・八重山諸島(沖縄県)でこれまでに観測された重力・陸水データを取りまとめ、同様に陸水擾乱のモデル化に努める。
アメリカ領グアム島の基地内外格差に関する調査研究

1950年に在グアム島で米軍基地が誕生すると、基地内は国防総省、基地外は内務省管轄下で島政府の統治下におかれた。かねてより基地内外における住民の生活環境基準(生活の質)の格差は深刻であったが、国防総省をはじめとする連邦政府がこの問題に関心を寄せるようになったのは2010年になってからであった。アメリカでは、近年軍人の確保が困難となっており、米軍においてナショナル・ガードが果たす役割が重要視されるようになっている。本研究では、グアムはナショナル・ガードが住民に占める比率が全米で最も高いことがその背景にあることを明らかにし、水資源をめぐる基地内外格差の状況を具体的に明らかにした。平成25年度では、基地への物理的アクセスや、基地内の生活基準を明らかにするデータの入手が困難であることから、今日の基地内外格差を直接考察することは困難であることが判明した。一方で、地球環境学研究所の調査研究「軍事環境問題」や、国際学会である「東アジア環境史研究会(AEAEH)」や「国際平和研究学会(IPPRA)」における国内外の研究者と交流する中で、より広い視点から軍事環境問題に関する知見を得た。具体的には、グアム島の基地内外格差は、海軍によるグアム島の近代的な資源管理システムの破綻の問題として捉える視点を得ることができた。そこで平成25年度では、海軍によるグアム島の近代的な資源管理システムを明らかにするため、併合当初に遡って、グアム海軍政府の土地資源管理政策を調査した。その結果、海軍知事の絶対的な権限が確立し、島で「基地の内と外」が形成されてゆく過程を明らかにすることができた。現在日米安全保障体制は、沖縄県民の基地負担を軽減しつつアジア太平洋で米軍基地の抑止力を強化するという課題に直面している。そのために策定されたのがグアム統合軍事開発計画である。グアム統合軍事開発計画は、在沖縄海兵隊のグアム島移転をはじめとする大規模な人口移動を促す。しかし日米両政府は、人口増が基地外に及ぼす負の影響への対策を十分考慮していなかったため、島民は基地外では社会資本やサービスが逼迫し、基地内外で住民の生活の質の格差がこれまで以上に拡大することに対して懸念を表明した。現在アメリカでは、グアムにおける基地内外格差の問題が、初めて連邦レベルの政治的関心事項となっているが、日本では、この問題に対する関心は皆無といってよい。そこで本研究は、これまで日米両国で等閑視されてきたグアムにおける基地内外格差の実態を解明し、日米同盟のあり方を議論する契機を提供することを目的としている。先行研究では、海外基地における環境汚染や人権侵害などが「大規模な不正義」として把握されていることをふまえ、本研究では「不正義」の内容を基地内外格差として具体化しようとする試みである。初年度(平成24年度)では、研究分担者とともに、グアムの基地拡張にともなう社会的変化や、グアムの水資源の分野における基地内外格差の実態を調査した。先行研究ではまた、基地が軍の治外法権となっていることが「大規模な不正義」を引き起こしていることが明らかにされてきた。そこで初年度(平成24年度)では、資・史料にもとづき、在グアム基地における米軍の治外法権は、連邦議会の不作為によって支えられている制度であることを明らかにした。平成2425年度にかけては、20世紀初頭に出現したグアム海軍政府が実施した、革新主義的な天然資源管理政策の一端を明らかにした(特に土地や水資源)。「友愛的同化」というスローガンのもと、グアム海軍政府は、天然資源の管理をつうじて島先住民の生活の質を「向上」させようとしたのであった。しかしこうした海軍の革新主義的な政策は、1950年のグアム島基本法が成立し、国防総省が管轄する地理的範囲(すなわち基地)が確定すると終結する。以後、基地以外は内務省の管轄となり、文民政府が樹立されたため、民政事項は国防総省の管轄外となったからである。ここに住民の生活の質の問題は軍事基地から切り離された。以上のような歴史的経緯をふまえつつ、平成26年度では、グアムにおける基地内外格差が、現在、連邦政府の政治的課題となっている理由を考察した。その際、まず国立公文書記録管理局で資料収集を行い、基地の地理的範囲を確定したグアム島基本法成立過程における連邦政府内の議論から(特に19461949年)、基地内外で独立した天然資源管理システムが形成された経緯を調査した。次に、そのような天然資源管理システムゆえに、基地外の住民が米軍再編計画から受けるに影響について、環境影響評価書をもとに明らかにした。さらに環境影響評価の最終決定書から、国防総省の環境政策を明らかにした。その結果、基地を維持してアジア太平洋地域に対するアメリカの軍事的関与の姿勢を明らかにするという消極的な戦略目的だけでなく、より積極的な軍事戦略上の目的が明らかになった。それは、長期化する対テロ戦争に必要な戦力を確保することである。その背景には、対テロ戦争が長期化し、国民の支持も低迷してきているなかで、グアムの民間人の協力を今後も維持してゆきたいという意図があった。本研究では、グアム島における米軍基地内外の生活の質の格差について、海軍省(1947年以降は国防総省)の天然資源管理策と関連づけながら考察してきた。その結果、次の三点が明らかとなった。まず1898から1950年にかけて島を統治した海軍は、近代科学によって天然資源を管理する手法を採用したが、それに伴いチャモロ族の生活も近代的なものへと変貌した。

たとえば上下水道の建設により、チャモロ族の生活は健康で衛生的なものへと変化したのである。このようにチャモロ族の生活のアメリカ化を推進しようとした「友愛的同化策」は、アメリカ人とチャモロ族の生活の質という観点からみれば、両者間の格差を縮小させようとする政策であったと評価できよう。しかし1950年に成立したグアム基本法によって基地の境界線が画定されると、基地内は国防総省、基地外は内務省の管轄下におかれることとなった。その結果、天然資源は国防総省と内務省の管轄に二分され、これが基地内で暮らす米軍関係者と基地外で暮らすチャモロ族の間で生活の質の格差拡大を促す要因となった。水資源はその好例で、水源が基地内にしか存在していないことから、チャモロ族の生活の質は国防総省の意向によって左右されてきたのである。しかし近年、生活の質をめぐる基地内外格差問題は、グアム島にアジア太平洋地域におけるハブとなる米軍基地を建設するという国家安全保障政策に影を落とす問題となっている。とりわけ対テロ戦争開始以後は、人員確保に悩む米軍においてグアム島出身の民間人がナショナル・ガードとして存在感を増していることから、今日では格差解消が連邦レベルにおける喫緊の政治的課題となっている。平成27年度では、研究成果を書籍として出版する予定であった。しかし一身上の都合(高齢者の介護など)から、実現させることができなかった。19世紀末からグアム島を統治していたアメリカ連邦政府は、1950年、ここに米軍基地を発足させた。歴史的にこの島は海軍省(第二次世界大戦後は国防総省)の管轄下におかれていたが、連邦議会は基地の発足とともに島の管轄権を基地内外で分け、基地内を国防総省、基地外を内務省の管轄下においた。基地外は内務省のもとで島政府が統治を行ってきた。基地内では本土アメリカ人が本土並みの生活が送れるように十分なインフラが整備される一方で、基地外のインフラは不十分であり、基地内外の住民の生活環境基準の格差は深刻であった。連邦政府は長らくグアム島における基地内外の生活環境基準の格差に関心を寄せることはなかったが、2010年の中間選挙を機に、この問題へ大きな関心を寄せるようになった。本研究は、このような変化の背景には、近年、志願兵制のもとで軍人の確保が困難となっているため、連邦政府がナショナル・ガードと呼ばれる州政府の管轄下にある民兵の確保を重視するようになったことがあることを指摘した。一般市民である民兵は、平時には州内の警備活動に従事するが、緊急時には連邦政府の要請に応じて従軍する。このため、軍人の志願者が減少している現在、戦力となる民兵の役割が重要性を増してきているのである。この点グアム島は民兵の志願率が高く、連邦政府にとって戦力確保にとって重要な場所だ。グアム島の基地外の住民の低い生活環境基準が、国防総省をはじめとする連邦政府の重大な関心事となった背景には、以上のような国家安全保障政策に直結する状況がある。本研究では、不平等な水資源へのアクセスの実態については具体的に明らかにすることができた。しかし基地内の情報を入手することが困難なこともあり、格差の全貌を解明するにはいたらなかった。1950年に在グアム島で米軍基地が誕生すると、基地内は国防総省、基地外は内務省管轄下で島政府の統治下におかれた。
軽度慢性ストレスによる過食誘発機構の神経科学的研究

ラットの腹腔内にアドレナリンα受容体拮抗薬(ヨヒンビン)を投与すると、通常食の摂取量には影響しなかったが、嗜好性の高い甘味流動食の摂取量が選択的に増加した。扁桃体基底外側核を薬理学的処置により一時的に不活性化すると、このヨヒンビンの効果が消失した。ヨヒンビンは軽度ストレス誘発効果をもつので、一般に軽いストレス状況下で生じる高嗜好食の過食には、扁桃体基底外側核を含む神経回路が重要な役割を演じていることが示唆された。1.ラットに軽度慢性ストレス状態を生じさせる方法を探索した。自由摂餌・摂水条件で、甘味を呈しかつ嗜好性の高い経腸栄養剤(エンシュアリキッド)を2時間提示した時の摂取量を指標に、ストレッサーの影響を調べた。従来から不安惹起効果が知られているヨヒンビン(アドレナリンα受容体拮抗薬)を腹腔内投与した時には、生理食塩水投与時に比べてエンシュアリキッドの摂取量が有意に増加した。この結果は、ストレス状態の動物が高嗜好性味刺激への選好を高めるという先行研究と一致するので、ヨヒンビン投与がストレス発現モデルのひとつとして有効であることを示唆するものである。2.あらかじめ扁桃体基底外側核または中心核にガイドカニューレを留置する手術を施したラットに、自由摂餌・摂水条件で、高嗜好性のエンシュアリキッドを2時間提示してベースラインの摂取量が安定するまで連日行動訓練を行った。摂取量が安定してから、副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRF)の阻害剤であるアンタラルミンまたは溶媒のみを両側性に当該部位に微量投与して、エンシュアリキッドの摂取量を測定した。基底外側核へのアンタラルミン投与後にはエンシュアリキッドの2時間摂取量が溶媒投与時に比べて有意に増加した。しかし、中心核へのアンタラルミン投与の場合には、エンシュアリキッド摂取量は溶媒投与時と変わらなかった。この結果は、扁桃体のなかでも基底外側核のCRFシグナルの阻害が選択的に高嗜好性味溶液の摂取を促進することを意味しており、同部位のCRFがストレス時の味刺激摂取行動に関与していることを示している。動物は初めて経験する味刺激に対してストレス応答の一部とみなせる新奇恐怖を示す。γーアミノ酪酸(GABA)作動薬のムシモールをラットの扁桃体に微量注入し標的部位ニューロンを不活性化すると、人工甘味料のサッカリンを初回提示した場合、基底外側核の不活性化では新奇味刺激に対する恐怖が抑止され、扁桃体中心核の不活性化では非特異的な摂取行動の抑制をもたらした。この結果は新奇恐怖の発現に基底外側核が重要な役割を担っていることを示唆する。アドレナリンα受容体拮抗薬のヨヒンビンをラットの腹腔内に投与することにより惹起される軽度慢性ストレス状態では高嗜好性味刺激呈示の場合に限って摂取量増加が生じるが、扁桃体の亜核を上記と同様に薬理学的に不活性化してその影響を検討した。甘味を呈しかつ嗜好性の高い経腸栄養剤(エンシュアリキッド)を連日、同時間帯に与えて摂取量が安定したところで、ヨヒンビンを腹腔内投与すると、エンシュアリキッドの摂取量が有意に増加したが、その処置に先行して扁桃体基底外側核をムシモールで不活性化すると、ヨヒンビンによる摂取増加効果が消失した。中心核の不活性化では特異的な効果はなかった。この結果は、ヨヒンビンによる摂取増加の基盤として扁桃体基底外側核の健常な機能が必要であることを示す。動物はある味刺激を摂取した後で内臓不快感を経験すると、以後その味刺激を忌避するようになる(味覚嫌悪学習)。不快経験をもたらした味刺激は動物にとって強いストレッサーとなる。恐怖情動行動への関与が示唆されている中脳吻側内側被蓋核をイボテン酸により破壊したラットでは、味覚嫌悪学習の獲得は健常群と同じく強固になされたが、条件味刺激を連日呈示すると摂取量が健常群より早く増加し、嫌悪記憶の消去が早いことがわかった。この結果は吻側内側被蓋核が味覚に基づくストレス事態への対処行動にも関わることを示唆する。27年度の研究実施計画のうち、前年度に開発した慢性ストレス誘発による過食モデル事態での扁桃体に関する行動薬理学的実験については、ほぼ当初の予定どおりに研究が進行し、派生的に新奇恐怖や味覚嫌悪学習などのストレス状況での扁桃体の役割に関する理解が深まった。しかし、神経解剖学的実験は着手したものの、現在のところ見るべき成果を得ていない。以上の理由から、上記の評価区分とした。本研究の目的は、軽度慢性ストレス下において生じる高嗜好食の選択的な過剰摂取が、どのような脳機構によって調節されているかを、解明することであった。26年度にはラットを対象とした行動薬理学的実験により、従来から不安惹起効果が知られているヨヒンビン(アドレナリンα受容体拮抗薬)を腹腔内投与すると、通常食の摂取量には影響せず、ラットが高い嗜好性を示す甘味流動食の摂取量が選択的に増加することを明らかにし、この薬物処置が軽度慢性ストレス誘発モデルとして好適であると判断した。さらに、扁桃体に副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモン(CRF)阻害剤を微量投与すると、扁桃体内部でも基底外側核への投与時に限って高嗜好性流動食摂取が特異的に増加した。この結果から、基底外側核のCRFシグナルがストレス時の味刺激摂取に関連することが示唆された。

27年度には、扁桃体基底外側核の神経活動を薬理学的に一時不活性化すると、ヨヒンビン腹腔内投与による高嗜好性流動食の過剰摂取が阻止されることを明らかにした。また、動物が初めて遭遇する飲食物への警戒により摂取を控える新奇恐怖と呼ばれるストレス事態にも、扁桃体基底外側核が重要であることを示した。さらに、腹痛・下痢・嘔吐感などの内臓不快感と連合した味刺激を経験した際のストレス事態に中脳吻側内側被蓋核という部位が関与することも示した。28年度は嗜好性味刺激の摂取に重要な扁桃体基底外側核と他の脳部位がどのようなネットワークにより機能するかを、主として活性化した神経細胞を免疫組織化学的方法により検討した結果、分界条床核、側坐核、前頭前皮質、中脳中心灰白質など広範囲の神経活動がその基盤になっていることがわかった。また、ラットの超音波発声がストレスなどの情動発現の有効な指標となることを行動学的記録実験から明らかにした。ラットの腹腔内にアドレナリンα受容体拮抗薬(ヨヒンビン)を投与すると、通常食の摂取量には影響しなかったが、嗜好性の高い甘味流動食の摂取量が選択的に増加した。扁桃体基底外側核を薬理学的処置により一時的に不活性化すると、このヨヒンビンの効果が消失した。ヨヒンビンは軽度ストレス誘発効果をもつので、一般に軽いストレス状況下で生じる高嗜好食の過食には、扁桃体基底外側核を含む神経回路が重要な役割を演じていることが示唆された。26年度の研究実施計画のうち、計画1の慢性ストレス誘発方法および計画2の行動薬理学的実験については、ほぼ当初の予定どおりに研究が進行している。計画3のマンガン造影核磁気共鳴画像法による研究は、学内の他施設において実施する予定であったが、専門的知識・技術を提供しうる人材が得られなかったことから、今年度は過去に行った実験データの再検討にとどまらざるを得なかった。以上の理由から、上記の評価区分とした。行動薬理学的実験については、扁桃体におけるCRFとその他の神経伝達物質が軽度慢性ストレス状況下での過食に如何に関わるかを、引き続き検討する。これと並行して過食行動に関与する扁桃体の入出力経路を順行性・逆行性トレーサーや脳画像計測によって明らかにし、扁桃体を枢軸とするストレス性過食の神経回路を同定していく。行動神経科学計画1(高嗜好食過剰摂取が生じる慢性ストレスモデルの構築)および計画2(扁桃体ストレスホルモンが高嗜好食過剰摂取に関与する可能性の検証)を27年度末までを目処に推進する。計画3(マンガン造影核磁気共鳴画像法による過食発現経路の検索)についても、他施設との調整のもと、実験を具体化する。今後は計画4として、特定の神経伝達物質を発現するニューロンを選択的に破壊する方法を用いて、ストレス時の過食行動に関与する神経回路を探索する。おおむね当初予定通り執行したが、消耗品の需給の関係で10%程度の未使用が生じた。おおむね当初予定通り執行した結果、少額の未使用が生じた。計画最終年度なので未使用額を当初計画に合算して早期に使用する。未使用額は少額なので、当初計画に合算して使用する。
父親に焦点を当てた両親学級の介入プログラムの開発と準ランダム化比較試験による評価

本研究では、産前・産後の父親とその家族を支えることを目的とした父親向けの冊子の作成と無作為化比較試験による評価、妊娠期の両親学級などの介入プログラムに関する系統的レビューを実施した。無作為化比較試験では、妊婦とそのパートナー373組から協力を得て、妊娠期に父親への情報提供をすることの効果を検証したところ、介入群と対照群で目立った差は認められなかった。系統的レビューでも、妊娠期の父親への教育的介入が産後の父親のメンタルヘルスや夫婦関係にもたらす効果は示されなかった。これらの結果から、単に父親に知識を提供するような介入だけでは十分な効果は得られないことが示唆された。本研究は、妊産婦のパートナーを対象に、分娩施設や自治体が開催する両親学級などで活用される、妊産婦のパートナーのメンタルヘルスを支えるための新たな介入プログラムを開発と、その有効性の検証をすることが目的である。今年度は当初の予定では、妊産婦のパートナーを対象にしたフォーカスグループディスカッションをおこなう予定であったが、それに先立ち、各自治体などが実施している妊産婦のパートナー向けの事業や印刷物の収集やその評価を進めた。また、本研究に関心の高い研究者に声をかけ、ミーティングを重ねるなど、プログラム開発やその概念形成に向けた情報収集をおこなった。自治体が実施している妊産婦のパートナー向けの事業には、様々な種類があるものの、その多くは「ママをどのようにサポートすると良いか」といったことに焦点が当てられており、妊産婦のパートナーを主たる対象とした情報提供が十分におこなわれていないことが明らかになった。一方で、いくつかの限られた自治体では、妊産婦のパートナーのありように焦点を当てており、なおかつ、非常に充実したハンドブックが開発されていたものの、もともと育児などに主体的に取り組んでいる人が多く集まるような施設での配布などに限定されており、多くの妊産婦のパートナーが目にするような工夫が施されていないことも示された。介入プログラムを開発していくにあたり、内容を精査するだけでなく、簡便に実施でき、多くの妊産婦のパートナーに届けることができるような配慮の重要性が明示された。本研究は、妊産婦のパートナーを対象に、分娩施設や自治体が開催する両親学級などで活用される、妊産婦のパートナーのメンタルヘルスを支えるための新たな介入プログラムの開発と、その有効性の検証をすることが目的である。今年度の実績として、上記の目的を達するために、介入研究を実施する施設において、両親学級をフィールドとして介入をするための体制作りが進められた。両親学級を担当する看護スタッフらとの打ち合わせが重ねられた。当初の予定していた介入プログラムは特定のスタッフがいないとできない、といった問題があり、だれでも、どこでもその介入プログラムが容易に展開できるような仕組みを考慮した。より効果的で、先行研究との比較なども考慮した介入プログラムの構築を目指して、国外で実施されてきた、父親を対象とした介入プログラムについて、研究協力者とともに系統的レビューをおこなった。また、その系統的レビューの結果に関する英論文の執筆に着手した。平成25年度の実績をもとに、介入プログラムを開発していくにあたり、内容を精査するだけでなく、簡便に実施でき、多くの妊産婦のパートナーに届けることができるような配慮が必要という結果が得られた。そのため、系統的レビューの論文を執筆するとともに、そのレビューの結果も踏まえて、研究者や助産師、保育士などの専門職を交えた打ち合わせをおこない、介入プログラムの内容を検討し、父親に伝えるべき情報、心がまえ、その伝達手段などについて検討をおこなった。介入プログラムの開発は概ね見通しが立ち、介入研究自体も平成27年度夏ごろには開始できる予定である。本研究は分娩施設において、妊婦のパートナーを対象に、メンタルヘルスの不調を予防することや、産前・産後の生活の質を向上させるための介入プログラムの有効性を評価することを目的としている。今年度の主たる実績は、1介入プログラムの開発、2介入研究の開始と進捗管理、3妊婦のパートナーを対象とした介入プログラムに関する系統的レビューの実施、の3つである。1介入プログラムは、国内外の先行研究や、これまで妊産婦のパートナーを対象におこなったインタビュー、自治体が作成している「父子手帳」などをもとに、研究者や助産師、保育士などが内容を検討した。そして、B5版で32ページからなる小冊子の作成をおこなった。2作成をした小冊子の有効性を検証することを目的とした無作為化比較試験を実施している。当初は、東京都内の施設の両親学級でクラスター化無作為化比較試験を実施する予定であったが、他の介入研究と対象者が重複してしまう可能性が高いことが発覚した。そのため、急遽、別の研究協力施設を探し、研究デザインを個人を対象にした無作為化比較試験に修正をして、倫理委員会の承認の取得および、臨床試験登録をおこなった後に、研究の開始に至った。現在、研究計画に関する英論文の投稿まで済むとともに、介入研究は約550人の対象者の参加を目標に、順調に進行している。3妊婦のパートナーを対象とした介入プログラムに関する系統的レビューの登録をおこない、現在はレビューの実施をおこなっている。PROSPEROに系統的レビューのタイトルの登録をおこなった。検索式に基づいて抽出された11の介入研究について、Risk of biasの評価を終え、最終稿の執筆を進めているところである。以上のように、当初の予定よりは遅れつつあるものの、十分な実績は得られている。

平成27年度に実施を予定していた介入研究は、研究協力施設との調整や研究計画書の作成が終了した段階で、他の介入研究と対象者が重複し、研究結果が適切に解析できない可能性のあることが発覚した。そのため、新たに研究協力施設を探し、施設の状況に合わせて研究デザインの修正などをおこなった。しかし、無事に介入研究を開始することができ、平成28年度中の終了に向けて、リクルートおよび介入、データ収集を実施しているところである。本研究では、産前・産後の父親のメンタルヘルスを支えることを目的とするプログラムを開発し、その効果について無作為化比較試験によって評価することを目的とした。本研究の主な成果としては、1父親向けの冊子の開発、2その冊子の効果の検証、3妊娠期の父親への教育介入に関する系統的レビューの実施、の3点が挙げられる。まず、父親への聞き取りや先行研究、育児書、自治体が作成した父子手帳などに採り入れられた情報・知見をもとに、B5判32ページからなる父親向けの産前・産後の情報をまとめた冊子「先輩パパによる家事・育児のススメ」を作成した。次に、その冊子を配布すること、すなわち、妊娠期に父親に情報提供をすることの効果を検証するために、妊娠中期の妊婦とそのパートナーを対象とする無作為化比較試験を実施した。冊子が配布された介入群と配布されていない対照群では、産後1か月時のEPDSによるmaternal depressionおよびpaternal depressionのリスクや、父親の育児行動、母親の育児ストレス、家族からのサポートなどに、有意な差は認められなかった。今後、更なる詳細な解析が必要ではあるものの、現時点では目立った効果は検証されなかったと言える。また、父親妊娠期の父親への教育介入の効果について系統的レビューをおこなったところ、11の介入試験が抽出された。メタ解析をおこなった結果、妊娠期の父親への教育的介入が父親の産後うつや夫婦関係に良い影響を与えることを示す科学的根拠は得られなかった。無作為化比較試験および系統的レビューのいずれにおいても、妊娠期の父親への教育的介入の目立った効果がみられなかったことから、産後の夫婦のメンタルヘルスや家事・育児行動を改善するためには、単に両親学級などのような情報提供を中心とする介入のみでは不十分である可能性が示唆された。本研究では、産前・産後の父親とその家族を支えることを目的とした父親向けの冊子の作成と無作為化比較試験による評価、妊娠期の両親学級などの介入プログラムに関する系統的レビューを実施した。無作為化比較試験では、妊婦とそのパートナー373組から協力を得て、妊娠期に父親への情報提供をすることの効果を検証したところ、介入群と対照群で目立った差は認められなかった。系統的レビューでも、妊娠期の父親への教育的介入が産後の父親のメンタルヘルスや夫婦関係にもたらす効果は示されなかった。これらの結果から、単に父親に知識を提供するような介入だけでは十分な効果は得られないことが示唆された。平成26年度は、1介入プログラムの開発と、2介入研究(クラスター無作為化比較試験)の実施準備、3年度末から介入研究の開始、を目指していた。
反芻家畜におけるアディポカインとしてのケメリンの内分泌代謝と生産性への影響

アディポカインであるケメリンは免疫系や糖代謝・脂質代謝を調節するという特徴を持つ。当研究室ではウシケメリンの一塩基多型が枝肉の脂肪交雑や脂肪酸組成に影響することを報告しているが、ウシにおけるケメリンシグナリングの調節機構や生理的作用は未解明である。本研究では、乳牛や肉牛の生産への応用を念頭に、以下13のテーマを設定し、ウシにおけるケメリンを中心とした代謝調節機構の解明を目指した。1、ケメリン遺伝子発現の調節機構の解明:黒毛和種牛においてケメリンは脂肪組織に加え肝臓においても高発現していた。特に、肝臓のケメリン蛋白質は動物の離乳後に減少していた。一方で、育成期のウシでは、粗飼料と比較して濃厚飼料を給餌した際にケメリン発現量は上昇していた。また、周産期の乳牛において肝臓におけるケメリンの発現は分娩直後に低下していた。2、ウシ血中ケメリン濃度変化の検討:タンパク質発現の変化にもかかわらず、離乳期におけるケメリンの血中濃度には変化が見られなかった。一方で、乳牛ではケメリンの血液濃度変化は肝臓における遺伝子発現変化と類似した傾向を示した。3、ウシにおけるケメリンの生理的作用の解明:上述のようにケメリン発現は離乳により変化したが、この時肝臓のプロピオン酸を基質とする糖新生系酵素の発現にも大きな変動が見られた。以前の報告から、ケメリンは糖新生を阻害する作用が示唆されるが、本研究によりケメリンは離乳に伴う反芻動物の糖新生系の発達に重要な役割を持つことが示唆された。また、ケメリンは乳牛の乳房内における発現・分泌が確認され、乳腺上皮細胞の牛乳合成の促進作用や免疫細胞の誘引作用を持つことが示唆された。以上の結果から、ウシにおいてケメリンは離乳やエネルギー摂取、妊娠・出産によりその発現量や分泌量が制御され、肝臓の糖代謝や乳腺の機能を制御することが示唆された。27年度が最終年度であるため、記入しない。ケモカインであるケメリンは末梢組織の糖代謝・脂質代謝を調節する作用を持つ。当研究室ではウシケメリンの一塩基多型が枝肉の脂肪交雑や脂肪酸組成に影響することを報告している。しかしウシにおけるケメリンの生理的作用機序は明らかになっていない。本研究では以下13のテーマを設定し、ウシにおけるケメリンを中心とした代謝調節機構の解明を目指した。1、培養し脂肪細胞と肝臓細胞におけるケメリンによる糖・脂質代謝の調節作用の解明:マウス肝臓細胞においてケメリンは脂質分解・脂肪酸酸化やコレステロール合成経路の遺伝子発現を上昇させた。ウシ肝臓細胞において、ケメリンは糖新生を調節することが示唆された。しかし、成熟脂肪細胞において顕著な作用は無かった。ケメリンは短期的作用として、主に肝臓の糖代謝と脂質代謝を調節することが示唆された。2、ケメリン遺伝子発現を調節するシグナル伝達系と転写因子の解析:ウシ肝臓細胞において、インスリンおよびプロピオン酸がケメリンの発現調節作用を持つことが明らかになった。さらに離乳の前後では細胞の反応性に違いがみられた。また、マウスの培養肝臓細胞において、PPARgなど糖代謝や脂質代謝に関連する転写因子がケメリン発現を調節することが明らかになった。3、ウシ血中ケメリン濃度測定のためのELISA系の確立:技術的な問題により血中ケメリン濃度測定系はELISA系の確立できていないが、最終的な条件調節を行っている。代替策としてウェスタンブロットによりケメリン産生器官におけるタンパク質発現量を解析した。子牛の肝臓におけるケメリン発現量は離乳後に低下した。また、離乳後の濃厚飼料給餌により肝臓のケメリン発現量が上昇した。以上の結果から、ウシにおいてケメリンは離乳や濃厚飼料多給といった体内エネルギーバランスの変化によりその発現量が制御され、肝臓の糖代謝・脂質代謝を制御することが示唆された。

以前の報告から、ケメリンは糖新生を阻害する作用が示唆されるが、本研究によりケメリンは離乳に伴う反芻動物の糖新生系の発達に重要な役割を持つことが示唆された。また、ケメリンは乳牛の乳房内における発現・分泌が確認され、乳腺上皮細胞の牛乳合成の促進作用や免疫細胞の誘引作用を持つことが示唆された。以上の結果から、ウシにおいてケメリンは離乳やエネルギー摂取、妊娠・出産によりその発現量や分泌量が制御され、肝臓の糖代謝や乳腺の機能を制御することが示唆された。本年度の研究計画として、1、培養した脂肪細胞と肝臓細胞におけるケメリンによる糖・脂質代謝の調節作用の解明、2、ケメリン遺伝子発現を調節するシグナル伝達系と転写因子の解析、3、ウシ血中ケメリン濃度測定のためのELISA系の確立を設定した。1、ウシとマウスの脂肪細胞と肝臓細胞の培養系を確立し、ケメリンの代謝調節作用の検討を行った。当初の予定通り、それぞれの培養モデルにおけるケメリン刺激実験を行い、糖代謝・脂質代謝経路の各遺伝子発現の解析を行うことができた。また、培地中の代謝産物量など生化学的評価も行うことができた。2、脂肪細胞と肝臓細胞の培養系を用い、細胞レベルでのケメリン発現調節機構の検討を行った。既に解析していた転写因子結合予想領域を考慮し、各種のアゴニスト・アンタゴニストによる発現調節作用を解析した。マウス肝臓細胞では、ケメリンの発現を強力にコントロールする転写因子を発見し、EMSAによりプロモーター領域への結合も確認した。ウシの培養系では予測された転写因子はケメリン発現調節に関与しなかったが、インスリンとプロピオン酸による発現調節作用を発見した。3、ウシケメリンELISA測定系の確立を行っている。特異的抗体および組換タンパク質はすでに作出していたが、組換タンパク質に問題があったため、新しいタンパク質発現系を確立した。このため、研究進行に若干の遅れが生じている。代わりに、ケメリン産生組織におけるタンパク質発現はウェスタンブロット法により解析しており、栄養状態などによりタンパク質発現が変化することが判明している。全体として本年度の課題は、1および2が予定通りに進行した。3については問題が発生したため若干の遅れが生じているが、代替の実験から新たなる発見があった。来年度の研究につながる知見が得られたと思われ、概ね期待通りに研究が進展した。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究により細胞・組織レベルにおけるケメリンの発現・分泌調節機構と代謝調節作用が明らかになった。ケメリンは離乳や濃厚飼料給餌による体内のエネルギーバランスの変化により発現量が変化し、肝臓の糖代謝や脂質代謝を調節している可能性がある。しかしながら、生体内における生理的作用や分泌動態は検討できていない。従って、以下のように今後の研究を進行させる。1、ウシにおけるケメリン投与による糖脂質代謝への作用の検討:本年度において作製した組換ウシケメリンをウシに投与し、血液および肝臓組織のサンプリングを行う。血液中の脂質等の代謝産物濃度の測定や肝臓における脂質代謝関連遺伝子発現を解析し、ケメリンの生体内の代謝調節作用を検討する。また、ウシにおける実験は施設の問題で実施が遅れる可能性があるので、マウスにおける投与実験も並行して行い、ケメリンの生理的作用の基礎データを収集する。2、離乳・育成期
光学活性有機セレン化合物の合成と物性

光学活性有機硫黄化合物の合成とその立体化学に関する研究は、これまで数多く研究され、不斉合成にも応用されている。一方、セレンは硫黄と同族元素であり、多くの有機セレン化合物は相当する有機硫黄化合物と類似の構造を持つと考えられているが、光学活性セレン化合物の合成と立体化学に関する研究は非常に少い。本研究は光学活性セレン化合物の合成と物性に関する研究の一環として、光学活性セレノニウムイリドを合成・単離し、その立体化学を明らかにすることを研究目的とした。単体セレンを出発原料に用いて5段階の合成経路により、セレノニウムイリドのジアステレオマ-であるメチル〔4′ー(lーメンチルオキシカルボニル)フェニル〕セレノニウム4,4ージメチルー2,6ージオキソシクロヘキシリド(dia.ーl),mp8892°C,〔α〕_Dー38.1゚(C1.01MeOH)を合成した。dia.ー1をヘキサンーエ-テル混合溶媒から分別再結晶することにより、ジアステレオマ-の光学分割を行った。再結晶を7回繰り返すことにより、光学的に純粋な一方のジアステレオマ-(dia.ー1a)を単離することに成功した。dia.ー1aの物理的性質を以下に示す。光学純度100%,〔α〕_D(MeOH)+22.6゚,CD〔θ〕_<266>(MeOH)+1.48×10^4,mp135.5ー136.5°C。再結晶の母液からは他方のジアステレオマ-(dia.ー1b)が光学純度27%で得られた。〔α〕_D(MeOH)ー54.1゚,mp102ー104°C。得られた光学活性セレノニウムイリドのピラミッド反転によるラセミ化速度を測定した。その結果、このイリドはクロロホルム中80°Cに加熱してもラセミ化は起こらず、さらに100ー120°Cに加熱すると分解した。これまで知られている硫黄イリドに比較して、セレノニウムイリドは熱ラセミ化に対して非常に安定であることがわかった。dia.ー1aのX線結晶解析を行った。その結果、セレン原子はSP^3混合のピラミッド構造をもつが、通常の四面体講造と比較して、幾分鋭角な結合角をとっていることがわかった。
超長耐久負電子親和性膜の探索

本研究は1960年代から更新されていない負電子親和性(NEA)膜の技術革新を目指し、超長耐久Cs/Te型NEA膜の可能性を探ることを目的として研究してきた。この研究によってCsとTeを組み合わせ、NEAを示すことが見込まれる薄膜作製方法を発見するに至った。1、装置開発(1)セシウムテルライド薄膜及び負電子親和性膜の成膜するための真空蒸着装置を完成させた。作成した薄膜サンプルを測定槽へ移送するシステムと、真空蒸着装置や測定槽の超高真空を保ったまま、サンプルを移送することが可能なエアロックシステムを構築した。(2)セシウムテルライド薄膜と負電子親和性膜の作成方法として、光電流値をモニタしながら蒸着する方法を採用している。そのため、真空蒸着装置へのレーザー導入システム、また光電流値測定システムを構築した。2、シンクロトロン光を用いた光電子分光測定(1)モリブデン基板上のセシウムテルライド薄膜の光電子分光スペクトルを測定した。この測定によって薄膜作成からの時間経過とともに、電子親和力が変化することを突き止めた。他の研究による同様の報告例はない。(2)アルミガリウムヒ素半導体上に負電子親和性膜を作成し、電子親和力を測定した。電子親和力は負を示した。価電子帯上端は、蒸着前と比べ、高束縛エネルギー側へ移動することがわかった。(3)負電子親和性の研究として、蝶々をテンプレートとした表面にナノ構造を持つジンクオキサイドの電子親和性を調べた。3、他の分野との融合本研究は、加速器のための光陰極の研究でありながら、加速器利用の側にも立った研究である点が特色である。3月14-15日、佐賀大学において第1回フォトカソード(光陰極)研究会を、研究代表者が世話人となって開催した。高エネルギー加速器研究機構、理化学研究所、JASRI/Spring-8、東北大、東京大、名古屋大、神戸大、佐賀大などから、加速器はもちろん、シンクロトロン光を利用する物性物理、材料科学や電子顕微鏡分野など多くの研究者に参加して頂くことができ、まさに分野をまたいだ研究環境の礎を築いているところである。負電子親和性(NEA)膜の技術革新を目指し、セシウム(Cs)とテルル(Te)を組み合わせて、今までに無かった超長耐久負電子親和性膜の可能性を探ることを目的とし、研究を続けて来た。セシウムテルライド(Cs_2Te)薄膜は、高周波電子銃のフォトカソードとして採用されてから10年余の実績がある材料である。高周波高電界下の過酷なイオンボンバードメントによるダメージがある中、高い量子効率を長時間発揮し続ける優秀なフォトカソード材料である。長時間安定な負電子親和性膜を実現するために、まず、セシウムテルライド薄膜の特性を知ることに着手した。特性を知る手段として、シンクロトロン光を利用した光電子分光実験を行った。このとき、セシウムテルライド薄膜は、通常のフォトカソードとして使用される際の作製方法を用いた。この研究によって、セシウムテルライド薄膜の電子親和力が経時的に高くなることを明らかにした。しかし、この経時変化は、フォトカソードに照射するレーザのエネルギーを考慮すると問題にならないものである。続けて超長耐久Cs/Te型NEA膜の可否を評価するために、極薄膜を作製し、電子親和力を測定した。この研究の結果、負の電子親和力を示す薄膜を、1件確認するに至っている。
真核生物DNA複製における体細胞相同組換えの役割

本研究では材料として分裂酵母を用い、特にその接合型変換を複製と組換えの共役現象のモデルととらえて、相同組換えがDNA複製の過程において果たす役割を明らかにすることを目的とする。このために、相同組換えに関与する遺伝子の条件変異を利用して、細胞周期やDNA複製との関連を遺伝学的手法、細胞生物学的手法により解析する。これと共に、相同組換え関連遺伝子と相互作用を示す遺伝子変異を実験的に検索することにより、複製との共役現象に関わる新たな因子の同定をめざす。本年度の研究では、前年度に得られたrhp51遺伝子の温度感受性株(h^<-S>)を用いて、G1/S期で同調した後に制限温度でリリースし、同遺伝子のS期における役割について検討した。その結果、S期の進行が遅延していることが示唆された。この点について接合型変換座位の存在する2番染色体の複製をパルスフィールド電気泳動によりモニターすることを計画したが、この準備段階において、当初作成した温度感受性株に問題があることがわかり、その解決を試みているが、現在まで成功にいたっていない。これと平行して、rhp51遺伝子とともに複製フォークの再生に関与する遺伝子の候補としてデータベース中により見い出した出芽酵母SRS2遺伝子ホモログ(以下、srs2)の解析を行った。その結果、srs2遺伝子の単独欠損株はUVやMMSに対して感受性を示すこと、またsrs2遺伝子はDNA複製に関与するDNAポリメラーゼの遺伝群、及び一部のチェックポイント遺伝子群と強い遺伝的相互作用を示すことが明らかになり、複製フォーク進行、再生過程への関与が示唆された。本年度の研究ではまず、プラスミドシャフリング法により、rhp51遺伝子の温度感受性変異アリルを取得し、変異を同定した。この変異遺伝子をh^<90>株、あるいはh^<-S>株の野生型遺伝子と置換すると制限温度において細胞が伸長するcdc様表現型を示し、細胞周期が停止あるいは遅延した。次にrhp51温度感受性変異とチェックポイント関連遺伝子との遺伝的相互作用を、多重変異株を作成することにより調べた。cds1との二重変異株では温度感受性は変化しなかったが、chk1との二重変異株、およびcds1、chk1との三重変異株ではほぼ同程度、温度感受性の著しい増大が見られた。この結果より、接合型変換の過程において形成されるDNA損傷あるいはその修復中間体はchk1を介したG2/M期のチェックポイントを活性化していると予想される。現在、rhp51温度感受性株をG1/S期で同調した後制限温度でリリースし、フローサイトメトリーによるS期の進行の解析や生存率の変化についての検討を試みている。
フィリピン社会史の中の住宅史:都市型住宅バハイナバトの形成と変容

9月には、パリで開催されたユーロ東南アジア学会の大会4^<th> EUROSEAS Conferenceの、建築・都市計画部門のパネルにおいて、セブというフィリピン第2の都市のもつ社会的・経済的な役割の変容を、都市拡大の歴史とともに"Cebu : Independently Global Island in the Philippines"として口頭発表した。まだまだ小規模な日本の東南アジア研究界や、独自なアメリカ式展開を見せるアジアの東南アジア研究界、その発端からポリティカルな要素をもつアメリカの東南アジア研究界とは大いに異なる、ヨーロッパの東南アジア研究界に触れられたことは素晴らしい経験であった。ユーロの東南アジア研究者たちから得た示唆と、日本にはほとんどいない同分野(東南アジア建築史)の専門家たちとの議論から得られた新たな視野をもって、年度末には研究論文を研究科に提出した。2002年5月-6月には、上智大学図書館などにおいて、フィリピン・セブに関する資料調査を行った。8月は査証申請作業を行い、9月にフィリピンに渡った。まず、マニラのフィリピン歴史的建造物協会に所蔵されているセブの歴史的な建造物の図面を入手し、国立歴史協会NHIの建造物修復課長に文化財基準についてのインタビューを行った。9月9日にセブ市に移動し、神言修道会系サン・カルロス大学のセブアノ研究センターにて文献資料を集めた。10月より、研究対象であるセブ州カルカル町における歴史的な家屋の現住人にインタビューを開始した。都市計画と建築の関係を見るために、家屋分布を示す地図が必要であったが、カルカル町の地図が全く存在しないことがわかり、ベースマップ作成から始めることになった。唯一の手がかりであるアメリカ期(1915年)の税収地図を補正しながら、2003年1月にベースマップをCADで完成させた。現在はスペイン期から残る町の中心部の家屋をフィールドワークで調べ、建築年、施主の階層、規模、建材などを地図上に落としている段階である。現地で所属しているサン・カルロス大学からは、何か講義を受け持つように指導された。無給であり、強制ではないが、外国人研究者の勤めの一つということである。そこで、2002年11月から2003年3月まで、歴史学科の学部生に東南アジア史の講義を週3回行い、歴史の捉え方について現地の若者と意見を交わす機会を得た。また、セブ市における宗教生活空間に関する体験談を『アジア・アフリカ地域研究』(2003年8見発行)の巻末特集に投稿し、採用された。来年度は、5月-10月にフィールドワークを行い、マッピングとインタビューによる一次資料を集める予定である。2003年4月は、フィリピンでの長期滞在に必要な諸手続き(VISA申請等)を行った。5月から11月にかけては、フィリピンのセブ州にてフィールドワークを行った。内容は、州内に点在するポブラシオン(スペイン植民期につくられた歴史的な町)に赴きそれぞれの地図を作成したのち、残存する歴史的な建造物に関する聞き取り調査である。滞在中、セブ市のサン・カルロス大学の研究所に所属させてもらうオブリゲーションとして、外国人院生は授業を受け持つことになっていたので、週2回はサン・カルロス大学歴史学科にて東南アジア史(植民期現代)の講義を行った。これは、外国に関する学習といえば、西洋(特にアメリカ合衆国)に偏っているフィリピンの教育課程において、よい刺激になったということである。同時に、現代フィリピン学生の持つ日本やアジアへの見方を学ぶことが出来、私にとっても素晴らしい経験であった。帰国前には、別キャンパスの建築学科においても、調査結果を現地の建築学生・教官と共有する目的をもって、一度セミナー講演を行った。フィリピン北部の住宅と街区に関する論文が『建築学会計画系論文集』2003年10月号(No.572)に、セブ州でのフィールドエッセーが『アジア・アフリカ地域研究』2003年11月号(No.3)に掲載された。来年度に共著で出版予定の建築系教科書『世界住居誌』では、フィリピンの歴史的な住宅について3稿を執筆した。帰国後、フィールドワークで得たデータに考察を加え、国内外のシンポジウム(口頭発表)に投稿し、2004年4月のコーネル大学東南アジアプログラム・院生シンポジウム(米NY州)と、6月の国際フィリピン学会ICOPHIL(蘭ライデン、IIAS)にて発表の機会を与えられている。