hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テレビゲームのメディア美術史-インタラクティヴ美術の方法論的探究

これは自然の稜線であったり、人工的な文字通りの鉄柵だったり、たんにVGの所与のフレームであったりするのだが、製作者サイドに立てば、無限の空間設定でヴイジュアル世界を構築することに、物語論的、ゲーム理論的意味を見出せないことを意味している。しかしGPサイドに立てば、一定の世界の枠内でゲーム世界が構築され、そこでしか冒険とファンタジーとヴァーチュアル・リアリティ(以下VR)の世界が成立しないというのは、意識的、無意識的とを問わずに、GPに、閉じられた世界でゲームをすることを文字通り馴致するシステムとして働くことになる。GPがどんなにダイナミックなゲーム空間で遊戯していても、それがつねに不可視的ないし可視的に閉じられた世界であることは、そのダイナミックな外見に閉域としての内実をあたえ、GPが基本的に閉じられた世のなかでしか行動を起こせないということをGPに教育するものであろう。今日のVGの以上のような看過しがたい特徴は、VRとインターネットの展開によって、いながらにして世界のどこへでも行ける、触れる、感じられる、見られる、聞けるという擬似世界の増加によって、ますます強化されているように思われる。そしてこの狭隘化は親密な伝統的共同体の構築を意味せずに、ただ空疎な狭隘化しか意味しない。このようなVGで遊び育った子供が大人になったときに、どのような共同体を現実社会のなかに築くことになるのかは今後の社会学的リサーチの成果に委ねたい。
腹膜中皮と癌細胞間での接着因子の役割と抗接着療法による腹膜移転の抑制

マウス腹膜を用いたex vivoの系を確立し、これを用いて、癌細胞と腹膜との接着因子の分子生物学的特性を明らかとし、さらに、この接着因子の阻害物質による、腹膜転移の抑制効果を検討した。腹膜播種性転移における臓器特異性からの検討では、腹膜播種性転移を起こしやすい胃癌株(MKN45)と肝転移を起こしやすくかつ腹膜転移の少ない大腸癌の細胞株(KM12C)及び、高肝転移をおこす亜株(KM12CS)について、これまで確立した腹膜中皮との細胞接着率を測定した。その結果、胃癌では大腸癌に比べて接着率が高く、大腸癌でも高肝転移亜株は親株に比較して逆に接着率が低下していることが明らかとなった。このことは胃癌、特に低分化癌で腹膜播種が多く、大腸癌では起こりにくいという臨床的な事実と矛盾せず、(1)中皮細胞との接着能が腹膜転移の成立に重要な意義をもっていること、(2)転移の最初のステップである中皮との細胞接着が、腹膜転移における臓器特異性に関与していること、(3)この細胞接着を支配する因子として、中皮細胞上の糖転移酵素と、癌細胞上の酵素に対する基質糖鎖との親和性が関与していることが明らかとなった。そして、In vivoの系においてレクチンを抗接着剤として用いることにより、腹膜転移が抑制されることを明らかとした。腹膜を用いた細胞接着の新しい測定方法を確立し、これを用いて分化度の異なる2種類の胃癌細胞株の表面抗原糖鎖を検討し、ELAM-1のLigandであるSialy1 Lewis Xが腹膜接着能の低い細胞株でむしろ強く発現していることを明らかとした。この結果は、肝転移能の異なる大腸癌細胞株での検討やColon26よりクローニングして得られた低接着株での結果とも一致した。また、腹膜と癌細胞の接着をFucosy1transferaseに基質となりうるオリゴ糖や糖タンパクが特異的に阻害しうることから、腹膜上の糖転移酵素Fucosy1transferaseが、腹膜転移に関与する新たな接着因子であることを明らかにした。これは、血行性転移において既に明らかとなっているSelectinとは異なる機序により腹膜転移が形成されることを示唆している。この成果はすでに、Cancer誌に投稿し近日中に掲載される予定である。腹膜播種性転移における臓器特異性の観点よりさらに詳細な検討を加えた。腹膜播種性転移を起こしやすい胃癌株(MKN45)と肝転移を起こしやすいかつ腹膜転移の少ない大腸癌の細胞株(KM12C)及び,高肝転移をおこす亜株(KM12CS)について、これまで確立した腹膜中皮との細胞接着率を測定した。このことは胃癌、特に低分化癌で腹膜播種が多く、大腸癌では起こりにくいという臨床的な事実と矛盾せず、(1)中皮細胞との接着能が腹膜転移の成立に重要な意義を持っていること、(2)転移の最初のステップである中皮との細胞接着が、腹膜転移における臓器特異性に関与していることが明らかとなった。本年度に得られた結果は、近日中にBiotherapy誌に掲載される予定である。今後は、in vivoの系にて、腹膜転移の予防法の検討を進めるつもりである。本年度は主に、In vivoの腹膜転移モデルを用いて抗細胞接着療法の可能性を検討した。平成7年までのin vitroでの検討結果明らかとなった、腹膜への細胞接着阻害活性をもつFucose親和性レクチン、AALを用い腹膜転移抑制効果を検討した。その結果(1)in vitroにおける細胞接着の抑制効果:AALの腹膜前処理により腹膜への細胞接着は無処置腹膜に比較し30%抑制された。この効果は、Fucoseの添加により中和され、レクチンの特異的作用と考えられた。ALL以外の6種のレクチンでは接着抑制効果は認められなかった。

以上より、腹膜中皮と癌細胞の接着には、従来知られていない接着因子としてFucosyl糖鎖を含む糖蛋白の存在が示唆された。また、AALの腹膜投与は腹膜転移における"抗接着療法"として臨床応用が期待される。今後は、臨床応用可能な、安全性と薬剤特性を持った抗接着薬のスクリーニングを進め検討を行う予定である。
潮汐卓越型エスチュアリーにおける堆積モデルの再構築

研究2年目にあたり,昨年度から実施してきたメコンデルタの河口部を対象に,河川・海洋遷移帯の観点からエスチュアリーの地形と堆積物の解析を行った.ベトナムにおいて既に取得していた河川地形データと河床から採取した堆積物を解析を行った.これらの解析の結果,メコンデルタの河床地形や堆積物は,上流側と下流側で大きな違いがあり,河川地形では,川幅が一定で,下流に向かって水深が深くなり,河川の蛇行度が大きな上流部と,川幅が下流に向かって広く,また水深が浅くなり,蛇行度が小さく直線的な下流部に大別された.堆積物では礫を含み,泥分をほとんど含まない砂からなる上流部と,砂泥細互層からなり細粒な堆積物が卓越する下流部に分けられた.これらの特徴は,上流側が河川卓越の環境であるのに対し,下流側は潮汐卓越の環境であることを示している.これらの結果は,国際誌のSedimentologyから,2019年1月に出版された.これらの堆積物に含まれていた泥の偽礫の特徴を取りまとめて,国際学術誌のJournal of Sedimentary Researchから,2018年9月に出版した.ベトナムのドンナイ川における河床調査と,メコンデルタのバーライ放棄河道におけるボーリング調査を2018年度に実施した.これらの解析は,2019年度に実施の予定である.この他に同様な潮汐卓越型の大河川である長江デルタのエスチュアリーについて,地球化学的な特徴をとりまとめてMarine Geologyに投稿した.またメコンデルタで明らかになった潮汐卓越型の大規模デルタにおける河床地形の特徴について,ガンジス・ブラマプトラデルタ,長江デルタ,イラワジデルタ,フライデルタにおいて,同様の解析を行い,これらすべてについて同様の特徴があることを見出した.これらの結果については,Earth-Science Reviewsに投稿し,受理された.メコンデルタで明らかになった特徴を世界を代表するガンジス・ブラマプトラデルタ,長江デルタ,イラワジデルタ,フライデルタに適用した結果,同様の特徴を見出し,潮汐卓越型のデルタの下流部における特徴であることが判明した.この結果は,当該分野において最も権威ある学術誌のEarth-Science Reviewsに投稿し,受理された.この副産物とも言える成果が,大きなものであったことから,当初の計画以上に進捗しているとした.2018年度に現地調査を実施した,メコンデルタのバーライ放棄河道充填堆積物のボーリング調査のデータ,ドンナイ川で実施した河床堆積物と河床地形調査のデータについては2019年度に解析の予定である.またメコンデルタで明らかになってきた河口部であるエスチュアリーの特徴については,長江デルタほかのデルタにおいて,同様な特徴があるのかどうか,更なる一般的な特徴の解明を目指して,研究を拡大してゆく予定である.エスチュアリーの堆積モデルは、その多くが現在世界に分布しているエスチュアリーを根拠として形成されている。しかし、土砂供給量の大きな河川は、エスチュアリーからデルタに移行しているため、土砂供給量の少ない河川からしか、これらの情報が含まれていない。大河川河口部における堆積作用は、エスチュアリーのモデル構築から重要であるばかりでなく、近年は河川海洋遷移帯の堆積環境の視点からも注目をあびている。本研究では、大河川河口部における地形と堆積物の調査から、エスチュアリーの堆積相モデルの構築を行い、地層やボーリングデータからの解析に資することを目指している。平成29年度は、プロジェクトの初年度にあたり、これまでに行なってきた関連する研究データをとりまとめるとともに、メコンデルタの内陸部における自然堤防、オーバーバンク堆積物の堆積相調査を実施し、研究2年目におけるベトナムにおける本調査の準備を行なった。これらの解析の結果、メコンデルタの河川海洋遷移帯の最上流部であるカンボジアにおいて自然堤防の堆積相モデルの構築を行い、国際学術誌から公表した(Journal of the Geological Society)。また、潮汐卓越型の環境においては、河川海洋遷移帯において、潮汐卓越トラクトが河口から上流に向かって分布し、この区間が潮汐卓越環境を特徴付けること、また河川モデルが適用できないことを示し、カナダおよびアメリカで開催された国際学会で発表した。既存の情報の収集と解析、筆者らのグループで取得してきたデータの解析、初年度の現地調査、次年度以降の調査の準備、これらんすべて順調に進捗している。海外との共同研究においても、現地調査を行ったカンボジア、鉱物資源総局、2年目に調査を予定しているベトナム科学技術院ホーチミン市資源地理研究所との連携も順調にすすんでいる。また関連するテーマで、米国や中国の研究者との情報交換、共著論文なども、順調に進捗している。研究2年目にあたり,昨年度から実施してきたメコンデルタの河口部を対象に,河川・海洋遷移帯の観点からエスチュアリーの地形と堆積物の解析を行った.ベトナムにおいて既に取得していた河川地形データと河床から採取した堆積物を解析を行った.これらの解析の結果,メコンデルタの河床地形や堆積物は,上流側と下流側で大きな違いがあり,河川地形では,川幅が一定で,下流に向かって水深が深くなり,河川の蛇行度が大きな上流部と,川幅が下流に向かって広く,また水深が浅くなり,蛇行度が小さく直線的な下流部に大別された.堆積物では礫を含み,泥分をほとんど含まない砂からなる上流部と,砂泥細互層からなり細粒な堆積物が卓越する下流部に分けられた.これらの特徴は,上流側が河川卓越の環境であるのに対し,下流側は潮汐卓越の環境であることを示している.

これらの結果は,国際誌のSedimentologyから,2019年1月に出版された.これらの堆積物に含まれていた泥の偽礫の特徴を取りまとめて,国際学術誌のJournal of Sedimentary Researchから,2018年9月に出版した.ベトナムのドンナイ川における河床調査と,メコンデルタのバーライ放棄河道におけるボーリング調査を2018年度に実施した.これらの解析は,2019年度に実施の予定である.この他に同様な潮汐卓越型の大河川である長江デルタのエスチュアリーについて,地球化学的な特徴をとりまとめてMarine Geologyに投稿した.またメコンデルタで明らかになった潮汐卓越型の大規模デルタにおける河床地形の特徴について,ガンジス・ブラマプトラデルタ,長江デルタ,イラワジデルタ,フライデルタにおいて,同様の解析を行い,これらすべてについて同様の特徴があることを見出した.これらの結果については,Earth-Science Reviewsに投稿し,受理された.メコンデルタで明らかになった特徴を世界を代表するガンジス・ブラマプトラデルタ,長江デルタ,イラワジデルタ,フライデルタに適用した結果,同様の特徴を見出し,潮汐卓越型のデルタの下流部における特徴であることが判明した.この結果は,当該分野において最も権威ある学術誌のEarth-Science Reviewsに投稿し,受理された.この副産物とも言える成果が,大きなものであったことから,当初の計画以上に進捗しているとした.研究計画の2年目は、ベトナムのおいて本格的な現地調査を実施する予定で、メコンデルタの北側のドンナイ川における河川地形、水深、塩分、堆積物の調査を乾季に実施し、河道が放棄され埋積が進行しているメコンデルタのベンチェー地域でボーリング調査により堆積物と堆積相の調査を2018-2019の乾季に実施予定である。これらの調査は、ベトナム科学技術院ホーチミン市資源地理研究所との共同研究として実施の予定である。主たる調査は、2年目に実施し、3ー4年目にとりまとめを行う予定となっている。これらの成果は、逐次国際学術誌に投稿するとともに関連する国際学会で発表を行う。2018年度に現地調査を実施した,メコンデルタのバーライ放棄河道充填堆積物のボーリング調査のデータ,ドンナイ川で実施した河床堆積物と河床地形調査のデータについては2019年度に解析の予定である.またメコンデルタで明らかになってきた河口部であるエスチュアリーの特徴については,長江デルタほかのデルタにおいて,同様な特徴があるのかどうか,更なる一般的な特徴の解明を目指して,研究を拡大してゆく予定である.
表現論,組合せ論の研究と解析的及び代数的整数論への応用

代表者彌永は,Agoh,Shojiの結果を用いて,有限体上の2次方程式の解の個数を求める式を得,結果を論文にまとめている。分担者中村は,素数分布,多重完全数,Chebyshev関数について研究し,円周率πとarccotの値についてのStormerの定理の証明を改良した。分担者松下は,フィボナッチ数列を拡張した数列{Xn}(X_1,X2=a,Xn+2=aXn+1)に現れる数の和として任意の整数が表現されることを示した。分担者田中は,A型Hecke環の基底として対称群でパラメトライズされるものと,Young標準盤の組(P,Q)に対応するものとの間に成り立つ対応を具体化する式を得,この対応とRobinson-Schensted対応とが関連し合うことを確かめ,これらの結果を論文にまとめているとともに得られた結果をBirman-Wenzle環に拡張することを試みている。分担者有木は,講義録「A^<(1)>_<r-1>型量子群の表現論と組み合わせ論」(プレプリント)を作成した。また,B型Hecke環のSpecht理論におけるDipper-James-Murphyの予想及び局所体上の一般線型群のモジュラー表現に関するVignerasの予想の解決に貢献した。分担者有木は,cyclotomic Hecke algebraの表現論について本人が得た結果に到達するのに必要な量子群の標準基底について講義録「A^<(1)>_<x-1>型量子群の表現論と組み合わせ論」(プレプリント)を作成し,出版予定である。また,口頭発表として(1)アファインヘッケ環の幾何的実現とその応用(I),(II)場の理論と表現論ワークショップ(於城の崎)1997.12.25,26シドニー大学.ニューサウスウェールズ大学合同代数学コロキウム1998.2.6東京理科大学理工学部1998.3.17の3件がある。分担者松下はFibonacci数に関するBunderによる結果をさらに拡張して,「ゼッケンドルフの定理の一般化II」(東京商船大学研究報告(自然科学)第48号(PP49-54)を発表した。分担者中村はCalgary大学滞在中に得られた成果をもとに,素数分布,Chebyshev関数,多重完全数について研究をすすめている.分担者田中は,A型Hecke環の正則表理とRobinson-Schenstecf対応について得られた結果のBirman-Wenzel環への拡張を試みている.代表者弥永は,有限体上の2次M変数方程式の解の個数をB型Weyl群と結びつける結果を得た。代表者彌永は,Fp(p≡1(mod4))上の方程式の解の個数の一般式を,Agoh,Shojiの結果を用いて得,さらに,解の個数をより具体的に求めるための漸化式を得て,結果を論文にまとめている。分担者中村は,円周率πとarccotの値についてのStormerの定理の証明を改良した。分担者松下は,フィボナッチ数についてのZeckendorf,Bunderの定理を一般化し,(X=1,X2=a,Xn+2=aXn+Xn+1)をみたす数列{Xn}(n:整数)を考え,これらの数の和として任意の整数が表現され得ることを示した。分担者田中は,An-1型Hecke環の基底としてn次対称群Snでパラメトライズされる{Tw|w∈Sn}と,Young標準盤の組(P,Q)と対応する{v(P,Q)|P,Qの形はλ}との対応を定める式の得,このとき(P,Q)とwとの対応がRobinson-Schensted対応により与えられるとの結果と得た。分担者有木は,B型Hecke環のSpecht理論におけるDipper-James-Murphyの予想,また,局所体上の一般線型群のモジュラー表現におけるVignerasの予想の解決に貢献した。
従軍チャプレンと軍隊における宗教の研究

本研究では、「宗教」と「戦争・軍隊」とのかかわりを実証的レベルと思想的レベルの二面から扱った。一つは、アメリカ軍に専属の聖職者である従軍チャプレン(いわゆる従軍牧師)の歴史、位置づけ、任務内容について、主に軍内部の資料を用いて分析した。もう一つは、旧日本軍におけるキリスト教徒の特攻隊員および戦後キリスト教徒になった元特攻隊員の宗教的死生観や宗教的平和論について、彼らが書き残した日記、書簡、エッセー等を通して考察した。本年度は従軍チャプレンに関する事柄のうち、主に二点の分析をおこなった。一つは軍隊式の葬儀(軍葬の礼)とそこにおける従軍チャプレンの位置づけであり、もう一つは、陸軍における従軍チャプレン制度の位置づけと任務内容についてである。「軍葬」とは軍隊儀式であるが、死者を追悼する儀式である以上、同時に宗教儀式でもある。軍葬は長い歴史をもっており、「タップス」「国旗の折りたたみと授与」「弔銃射撃」「ミッシングマン・フォーメーション」などの要素をもつ。軍葬は、軍隊による伝統的宗教に基づいた葬儀のコーディネートではなく、文字通り軍による独自の葬送儀礼である。よって軍人でもあり聖職者でもある従軍チャプレンの存在は、この場では意外と影が薄いものとなる。軍葬を念頭におくなら、軍隊における「宗教性」というものは、従軍チャプレンによる伝統的宗教のレベルと、軍独自の様式によるレベルとの、いわば二重構造を持っているという見方も可能であろう。二点目の、陸軍における従軍チャプレンの位置づけや任務内容については、陸軍省から出されている「陸軍規則」や「野戦教範」などの文書によってその詳しいところを知ることができる。チャプレンは将校の身分を持つ軍人であり、同時に聖職者でもあって、「兵士に神を、神に兵士を」を自分たちのモットーとしている。将兵とその家族たちに対する宗教上の世話がメインの仕事であり、陸軍内においてもまた国際法上も非戦闘員と規定されている。だが武器を持たない代わりに、チャプレンアシスタントが下士官から選ばれ、彼(ないし彼女)がチャプレンの宗教的任務の助手を務めると同時に、武器を携帯してチャプレンの安全確保を行う。フォートジャクソンに訓練施設があり、そこで所定の訓練を受けた後に各部隊や施設に配属される。本年度は宗教と戦争に関する研究の一環として、一つはアメリカ陸軍における従軍チャプレン制度の分析、もう一つは日本軍でいわゆる特攻隊員として戦死したクリスチャンの学徒兵、林市造氏の手記に関する考察をおこなった。アメリカ軍は、陸海空海兵の四軍から成るが、それぞれが特殊兵科のひとつとして、専属の聖職者を統括する「チャプレン科」を有している。ここでは最も歴史の古い陸軍に焦点をあて、「野戦教範」や「陸軍規則」などの内部資料や陸軍チャプレン学校の生徒向けハンドブックや公式HPの情報などを手がかりに、チャプレンたちが具体的にどのような仕事をおこない、戦場ではどのような経験をしているのか、また自らの任務の意味をどのように捉えているのかなどについて分析をおこなった。二点目の特攻隊員の手記であるが、この林市造氏は京都大学経済学部に在学中にいわゆる学徒動員により海軍に入隊した人物である。彼は入隊後戦闘機パイロットとなるが、戦況は悪化の一途をたどり、やがて神風特別攻撃隊に編入される。彼は幼い頃に父を亡くし、敬慶なキリスト教徒の母に育てられた。大学時代は自らの信仰を批判的に見る傾向もあったが、特攻という「定められた死」を前にして、日記や母宛の手紙には、信仰を軸に生と死に対する真摯な思いがつづられていた。戦場にいる彼にとって、キリスト教信仰は生き方と死に方を考える糸口であると同時に、愛する母親との最も確実な接点なのでもあった。本年度は宗教と戦争に関する研究の一環として、一つはアメリカ軍における従軍チャプレン制度の分析、もう一つは戦艦大和の沖縄特攻から生還した吉田満の戦争・平和論とキリスト教信仰に関する考察をおこなった。前者については日本宗教学会における口頭発表をおこなうと同時に出版の準備にとりかかりはじめ、後者については2月に39頁の論文として発表した。アメリカ軍チャプレン制度の歴史については、すでにそのアウトラインをまとめているが、本年度は特にアメリカの戦史・軍事史、および宗教史を整理しながら、チャプレン制度史との対応事項をまとめていく作業をおこなった。アメリカ研究の分野で「軍事」や「宗教」は極めて重要な要素であるが、それら両者の交錯部分にあたる従軍チャプレンという存在についての研究は、これまでのアメリカ軍事史・宗教史の理解にも新たな視点を提供するものとなるだろう。二点目の吉田満論であるが、彼は『戦艦大和ノ最期』の著者として知られている人物である。吉田はそれを発表した後も戦争・平和について多くのエッセーを書いたが、それらは単に自らの戦争体験だけに基づくものではない。戦後彼はすぐにカトリックに入信し、後にプロテスタントに改宗している。吉田による戦争や平和に関する一連の文章は、そのほぼ全ての根底に信仰の問題が横たわっているのである。彼の主張や思索は平和論や日本論であると同時に、宗教的省察という性格を持っている。
システム計画・運転を対象とした意思決定支援のためのモデリング技術の開発

本研究は、システムの計画、設計、運転のなかに環境と人間との係りという視点を陽に組み込みながら、これまでノウハウに頼ってきた生産システムの計画、設計、運転に関わる意思決定をシステム工学の立場から支援するのに必要な意思決定支援モデルの構築手法を開発しようとするものである。平成20年度は、平成19年度に引き続いて計画・運転における行動規範モデルの開発、および計画、設計、運転のための共通モデルの開発を行い、行動規範モデルと共通モデルからなる意思決定支援モデルを求める手法を開発した。平成20年度に得られた研究実績は次のようである。(1)人間が行う意思決定プロセスは、生産要求の変更や運転環境の変化に対して人間が下す判断を事象に、一連の判断の系列を事象の発生系列にもつ離散事象システムとしてとらえることができる。この考えの下で、環境変化の発生を入力に、それが及ぼす計画・運転基準への影響を出力にもつ計画・運転のための行動規範モデルを構成する手法を開発した。そして、ある生産システムの運転データから、人間が対応する運転モードとそのモード間の切り換えを抽出し行動規範モデルを構成するとともに、各運転モードにおける運転基準のもとで運転方策を立案する過程を共通モデルを使ってモデル化し、これらの妥当性を確認した。(2)生産要求の変更や運転環境の変化に適切で迅速に対応するための一つの解決策として、これまで個別に扱われてきた計画、設計、運転に係わる問題を共通モデルの上で互いに関連付けながら解決していくことが考えられる。そこで、共通モデルが具備すべき機能を整理し、それらを含む共通モデルを開発するとともに、そのもとで計画問題、異常診断問題が検討できることを示した。本研究は、システムの計画・運転のなかに環境と人間との係りという視点を陽に組み込みながら、これまでノウハウに頼ってきた生産システムの計画・運転に関わる意思決定をシステム工学の立場から支援するのに必要な意思決定支援モデルの構築手法を開発しようとするものである。平成18年度は、ある生産システムを対象に、計画・運転における行動規範モデルを開発するとともに、計画・運転のための共通モデルが備えるべき機能とそれを具備したモデルの検討を行った。平成18年度に得られた研究実績は次のようである。(1)計画・運転における人間の判断を、生産要求の変更や運転環境の変化から計画・運転に係る基準を導出するプロセスとしてとらえ、これをモデル化する手法を開発した。この開発にあたっては、研究協力者である中村(新日本製鐵(株)名古屋製鐵所)の協力のもと、製鐵所内の計画・運転に関するオペレータの行動規範と運転モードの切り換えへの対応について調査し、計画・運転データを収集した。これらの分析結果より、人間が行う意思決定プロセスを、生産要求の変更や運転環境の変化により人間が下す判断を事象に、一連の判断の系列を事象の発生形態にもつ離散事象システムとしてモデル化した。(2)生産要求の変更や運転環境の変化に適切で迅速に対応するための一つの解決策として、これまで個別に扱われてきた計画、設計、運転に係わる問題を互いに関連付けながら解決していくことが考えられる。そこで、これを計画・運転のために開発された共通モデルの上で進めていくために、共通モデルに必要な機能を検討するとともに、計画・設計と運転・管理を関連付ける手法を開発した。平成19年度は、ある生産システムを対象に、計画・運転における行動規範モデルの開発を平成18年度に引き続き進めるとともに、計画、設計、運転のための共通モデルが備えるべき機能を整理して共通モデルの開発を行った。平成19年度に得られた研究実績は次のようである。この開発にあたっては、研究協力者である中村(新日本製鐵(株)名古屋製鐵所)の協力のもと、製鐵所内の計画・運転に関するオペレータの行動規範と運転モードの切り換えとの関係を調査し、環境変化が計画・運転基準に及ぼす影響を分析することによって、オペレータの判断をモデル化した。そこで、これを計画、設計、運転のために開発された共通モデルの上で進めていくために必要な共通モデルが具備すべき機能を整理した。併せて、これらの機能を具備した共通モデルの開発と、その下で安全な運転を実現するための制御器の計画・設計について検討した。

平成20年度に得られた研究実績は次のようである。(1)人間が行う意思決定プロセスは、生産要求の変更や運転環境の変化に対して人間が下す判断を事象に、一連の判断の系列を事象の発生系列にもつ離散事象システムとしてとらえることができる。この考えの下で、環境変化の発生を入力に、それが及ぼす計画・運転基準への影響を出力にもつ計画・運転のための行動規範モデルを構成する手法を開発した。そして、ある生産システムの運転データから、人間が対応する運転モードとそのモード間の切り換えを抽出し行動規範モデルを構成するとともに、各運転モードにおける運転基準のもとで運転方策を立案する過程を共通モデルを使ってモデル化し、これらの妥当性を確認した。(2)生産要求の変更や運転環境の変化に適切で迅速に対応するための一つの解決策として、これまで個別に扱われてきた計画、設計、運転に係わる問題を共通モデルの上で互いに関連付けながら解決していくことが考えられる。そこで、共通モデルが具備すべき機能を整理し、それらを含む共通モデルを開発するとともに、そのもとで計画問題、異常診断問題が検討できることを示した。
「社会的不利」な状況にある親に対する虐待発生予防のための支援プログラムの開発

本研究の目的は乳児早期に支援が必要な「社会的不利」な状況にある子どもと親、家族を見極めるための指標を新生児家庭訪問で実施した事例に適用し、指標の活用可能性を検討することである。3年間家庭訪問を実施した事例において、EPDS9点以上は約1割、Bonding3点以上は約3割、ニーズの指標4点以上は約0.5割であった。これらの指標と3歳児健診時の育児の状況を比較すると「育児でイライラする」が多くなっており、新生児期からこれらの指標が高い親への支援が重要であることが示唆された。本研究の目的である母子保健活動において支援困難な対象に対する支援方法を明確にするために、平成24年度は以下のことを実施した。1.新生児家庭訪問から支援が困難な子どもと家族を見極めるケースカンファレンスの実施と評価研究フィールド地域で保健師及び助産師が実施した新生児家庭訪問について平成24年4月から平成25年3月まで家庭訪問した439事例の検討を行った。継続支援が必要としたのは164事例(47.4%)であった。継続支援の内訳は、4か月健診71事例(16.2%)、電話で確認84事例(19.1%)。保健師による家庭訪問9事例(2.1%)であった。里帰りの30事例を除く409事例のうち、EPDSが9点以上は31事例(7.5%)、ボンディングが3点以上106事例(25.9%)、支援必要指数5点以上3事例(0.7%)、3点以上36事例(8.8%)であった。新生児家庭訪問後の継続支援の必要な事例の見極めとしては、支援必要指数の妥当性について、事例の特徴を踏まえさらに検討していくことが必要であると考えられる。2.米国フロリダ州ピネラス郡家庭訪問サービス研修での情報収集フロリダ州ピネラス郡で実施されている家庭訪問サービスについて研修を通して情報収集を行った。ピネラス郡では妊娠中および出産時に医療機関で支援が必要な子ども・母親・家族へのアセスメントが行われ、Nurse-Family-PartnershipやHealthy Family Pinellasにより家庭訪問が実施されていた。また、家庭訪問実施者(専門職、非専門職)の研修内容についても学んだ。これらから地域で虐待発生予防を目指す家庭訪問においてはさまざまな事例に対応できる各種のサービスを地域で構築していくが重要であることが理解できた。また、次年度の家庭訪問実施者の研修プログラム構築に活用できる。本研究の目的である母子保健活動において保健師が最も支援困難な対象に対する支援方法を明確にするために、平成25年度は以下のことを実施した。1.新生児家庭訪問から支援が困難な子どもと家族を見極めるケースカンファレンスの分析A市において保健師または助産師が実施した家庭訪問事例のうちケースカンファレンスで継続支援となった163事例のうち、4か月健診で保健師フォローとなった75事例を分析した。母親の平均年齢29.4±6.3歳、母親の健康問題あり8名(10.7%)、シングル4名(5.3%)、児の出生体重2500g未満18名(24.0%)、児の健康問題あり16名(21.3%)、EPDS9点以上12名(16.0%)、ボンディング3点以上38名(50.7%)、医療機関から紹介あり49名(65.3%)、訪問日齢28日以内11名(14.7%)であった。4か月健診後支援方針なしと比べて保健師フォローありの方がボンディング3点以上(p<.01)、医療機関からの紹介あり(p<.001)が有意に多かった。今後医療機関から紹介があった事例についてさらに検討していくことが必要であると考える。2.家庭訪問による支援者への研究プログラムの作成と実施国内外で実施されている虐待発生予防の家庭訪問プログラム等を検討し、保健師、小児科医師、臨床心理士、児童福祉司などの5回の講義・演習プログラムを作成し、実施した。1-5回の研修終了後のアンケートで講義内容の理解の程度と今後の保健師活動への役立ちを5段階評価でたずねた。講義内容の理解度は、全員が『十分理解できた』、『まあまあ理解できた』であり、毎回約6割が『十分理解できた』と回答していた(図1)。今後の保健師活動への活用度は、全員が『非常に役立つ』、『役立つ』としていて毎回6割以上は『非常に役立つ』と回答していた。研修プログラムは、基礎知識を身につけるための講義と自分の事例を振り返る機会として事例検討などを取り入れた内容を実施することが重要であると考える。本研究の目的である母子保健活動において保健師が最も支援困難な対象に対する支援方法を明確にするために、平成26年度は以下のことを実施した。1.新生児家庭訪問実施のカンファレンスの継続実施平成26年度は436事例のケースカンファレンスを実施した。436事例の把握経路は、母からの連絡が199名(45.6%)と最も多かったが医療機関からの紹介も52名(11.9%)と平成25年度と同様であった。436事例の母親の平均年齢30.15±5.4歳、母親の健康問題あり48名(11.0%)、シングル23名(5.3%)、児の出生体重2500g未満62名(14.2%)、児の健康問題あり64名(14.7%)、EPDS9点以上48名(11.0%)、ボンディング3点以上96名(22.0%)であった。

家庭訪問後の方針は、継続支援ありが218名(50.0%)と半数を占めていた。医療機関から紹介の有無別では、紹介ありの方が、母の年齢が19歳以下、母の健康問題あり、児の健康問題あり、児の出生体重2500g未満、継続支援ありが有意に多かった。「社会的不利」な要因として、19歳以下の13名、シングル23名についての個別事例の分析およびbondingが3点以上の96名の4か月児健診、1歳半児健診での育児状況について把握し、必要な支援について検討していく予定である。2.家庭訪問実施者への研修の継続実施本年度も家庭訪問実施者へ研修を実施した。実施内容は、保健師、小児科医師、臨床心理士、児童福祉司などによる8つの講義と事例検討である。研修終了後の自由記載による学びの記述では「親支援の重要性が再認識できた」、「実践事例への支援を確認することをできた」など概ね理解が深まったと考えられる。事例検討は時間内にグループで1事例しか検討できず、今後方法をさらに検討していくことが必要である。平成27年度は、「社会的不利」な状況にある親への支援についての支援方法を明確にするために以下のことを実施した。1.新生児家庭訪問実施後のカンファレンスの実施と内容の分析:363事例のケースカンファレンスを保健センターの保健師、助産師と実施した。把握経路が医療機関が49事例(13.5%)と前年度より多かった。訪問日齢は28日以内は54事例(14.9%)であった。子どもの出生体重が2500g未満は56事例(15.4%)、何らかの病気あり52事例(14.3%)、EPDSが9点以上は44事例(12.1%)、ボンディング3点以上は76事例(20.9%)であった。カンファレンス後の支援方針で何らかの継続支援ありは203事例(55.9%)であった。2.家庭訪問事例の地区別及び出生医療機関別分析:前年度カンファレンスを実施した436事例について中学校別に出生数、出生体重、社会的ハイリスクの要因について分析した。校区別にシングル事例の割合が2.6%10.5%、精神科受診歴の割合が7.7%17.9%、経済的不安定の割合が12.8%19.3%と異なっており、地区ごとに支援内容を変えることの必要が示唆された。3.家庭訪問時の母親への質問票と1歳半児、3歳児健診時における母親の気持ちとの関連:新生児訪問カンファ事例で4か月児健診、1歳6か月児、3歳児健診受診ありの105事例を分析した。新生児訪問時のEPDS得点、ボンディング得点が高い親は4か月健診時、1歳半健診時の育児へのイライラや不安と関連が見られた。4.支援を必要とする家庭の早期発見と支援のポイントについての研修の実施:これまでの研究成果を踏まえ、新生児期からの支援を必要とする親への支援方法について研修を実施した。本研究の目的は乳児早期に支援が必要な「社会的不利」な状況にある子どもと親、家族を見極めるための指標を新生児家庭訪問で実施した事例に適用し、指標の活用可能性を検討することである。3年間家庭訪問を実施した事例において、EPDS9点以上は約1割、Bonding3点以上は約3割、ニーズの指標4点以上は約0.5割であった。これらの指標と3歳児健診時の育児の状況を比較すると「育児でイライラする」が多くなっており、新生児期からこれらの指標が高い親への支援が重要であることが示唆された。今年度も家庭訪問実施事例の分析を行うことで、支援が困難な子どもと家族の特徴を捉えることはできつつある。さらに詳細な観点からの分析をすすめて行くことが必要である。
大脳皮質形成異常の発生病理に関する基礎的研究

本研究では、大脳皮質形成異常のうち、先天性水頭症及び多小脳回症の発生病理につき、前者ではムンプスウイルス接種により、また後者では低酸素・虚血負荷又は手術的切除により、大脳皮質障害モデル動物を作成し、皮質形成異常の発生機序を検索した。1)ムンプスウイルスを生後2日目及び30日目のハムスターの脳内に接種すると、生後2日目接種群では、ウイルスは主として脳室周囲の未分化細胞や上衣細胞に感染し、脳室周囲組織の浮腫や上衣細胞の壊死・脱落が起こり、のちに高度な水頭症が惹起された。しかし、30日目接種群ではこのような所見は殆ど見られないか、存在しても軽度であった。2日接種群の脳で、GFAP,lamininn B1鎖抗体、ZO-1等を免疫組織化学的に検索すると、脈絡叢や上衣細胞層におけるtight junctionの破壊が早期から認められたが、30日目接種群では殆ど障害は認められなかった。このことより、脳血管関門や上衣細胞層に於けるtight junctionの破壊がその後の皮質形成異常発生の一因であることが示唆された。2)新生仔ラット及びハムスターに低酸素・虚血を負荷することにより、または皮質運動野を手術的に切除することにより作成した一側大脳皮質障害モデルでは、大脳皮質にしばしば瘢痕脳又は多小脳回症様の異常が惹起された。急性期には神経成長因子であるBDNFやbFGFが障害部位周辺や障害関連組織に、一過性に強く発現することが明らかにされた。この結果は、障害部位のみならず、障害部位から離れた関連組織を含めての複雑な修復機構が、形態的には異常とみなされる奇異な組織構築の発生に関与していることを示唆している。大脳皮質形成異常の発生機序解明に関するこれまでの一連の実験的研究成果を基礎に、平成9年度は以下の知見をえた。1.DNA阻害剤であるCytosine arabinosideを,妊娠マウスに,妊娠13.5日と14.5日(I群),15.5日と16.5日(II群)、及び17.5日と8.5日(III群)に投与すると、いずれの群でも、側脳質周囲の母細胞層が選択的に障害される。生後、子マウスを経日的に観察すると、大脳半球の発達が正常群に比べ不良となるが、その程度はI群で最も顕著であった。また、I群においてのみ大脳皮質下に多数の神経細胞が集合した異所性灰白質が認められた。この異所性灰白質は白質に囲まれており、異所性灰白質を構成している神経細胞の配列や樹状突起の走行はきわめて不規則であった。さらに、異所性神経細胞が母細胞障害後に生成されたものであることが組織化学的に証明された。異所性神経細胞を電顕的に観察すると、早期から細胞体および樹状突起にシナプス形成が進行していることが観察され、生後20日以後になると樹状突起の平滑面やスパインがすでに完成した正常形態となっていることも確認された。2.大脳皮質形成に及ぼすミクソウイルスの胎内感染実験では、2TCD_<50>力価の野性株ムンプスウイルスを用い、これを妊娠12日目のハムスターの胎盤に接種した。生後2日から7日目までの脳を免疫組織化学的及び電顕的に観察すると、生後2日目では脳室周囲の母細胞や脈絡叢に強いウイルス抗原が観察された。電顕的には、生後2日で細胞内に異常構造物が観察されるようになり、生後4日頃から一部が壊死に陥った。さらに、生後7日になると脳室周囲の上衣細胞に大小の封入体が蓄積し、多くは壊死・脱落するとともに脳室拡大、大脳皮質の狭小化等が惹起された。

本研究では、大脳皮質形成異常のうち、先天性水頭症及び多小脳回症の発生病理につき、前者ではムンプスウイルス接種により、また後者では低酸素・虚血負荷又は手術的切除により、大脳皮質障害モデル動物を作成し、皮質形成異常の発生機序を検索した。1)ムンプスウイルスを生後2日目及び30日目のハムスターの脳内に接種すると、生後2日目接種群では、ウイルスは主として脳室周囲の未分化細胞や上衣細胞に感染し、脳室周囲組織の浮腫や上衣細胞の壊死・脱落が起こり、のちに高度な水頭症にが惹起された。しかし、30日目接種群ではこのような所見は殆ど見られないか、存在しても軽度であった。2日接種群の脳で、GFAP,lamininnBl鎖抗体、ZO-1等を免疫組織化学的に検索すると、脈絡叢や上衣細胞層におけるlight junctionの破壊が早期から認められたが、30日目接種群では殆ど障害は認められなかった。このことより、脳血管関門や上衣細胞層に於けるtight junctionの破壊がその後の皮質形成異常発生の一因であることが示唆された。2)新生仔ラット及びハムスターに低酸素・虚血を負荷することにより、または皮質運動野を手術的に切除することにより作成した一側大脳皮質障害モデルでは、大脳皮質にしばしば瘢痕脳又は多小脳回症様の異常が惹起された。急性期には神経成長因子であるBDNFやbFGFが障害部位周辺や障害関連組織に、一過性に強く発現することが明らかにされた。この結果は、障害部位のみならず、障害部位から離れた関連組織を含めての複雑な修復機構が、形態的には異常とみなされる奇異な組織構築の発生に関与していることを示唆している。
触媒的不斉ワッカー反応

光学活性化合物の高効率合成法の確立は有機合成化学上重要な研究課題である.特に,触媒的不斉合成反応は潜在的効率性の高さから最もその開発が望まれている.ワッカー反応は高原子価パラジウムにより触媒される汎用性に富む変換工程として知られているが,その効率よい不斉化の例は全くなかった.本研究ではその不斉化に挑戦し,ワッカー型触媒的有機変換工程全般に適用可能な原理,概念の確立を目指した.これまでに,軸不斉ビナフチル骨格の2位にホスフィン,2'位にオキサゾリン環を導入した独自の新規光学活性ビスオキサゾリルビアリール配位子(boxax)を設計・開発し,Pd-boxax錯体触媒を調製・利用することで,初めて高度なワッカー反応の不斉化に成功した.また触媒活性種の立体構造をX線結晶構造解析により明らかとし,さらに錯体上の電子的性質を精査,最適化することで高い触媒活性と高立体選択性をあわせ持つ触媒の開発に成功した.特にboxaxの基本骨格である軸不斉ビナフチルの3位,3'位はアルキルリチウムとの反応において近傍位オキサゾリン基により誘起されるリチオ化を受け,引き続き種々求電子試薬と扱うことで容易に多様な誘導化が可能である.これによりさらなる構造-機能最適化が実現されている.光学活性化合物の高効率合成法の確立は有機合成化学上重要な研究課題である.特に,触媒的不斉合成反応は潜在的効率性の高さから最もその開発が望まれている.ワッカー反応は高原子価パラジウムにより触媒される汎用性に富む変換工程として知られているが,その効率よい不斉化の例は全くなかった.本研究ではその不斉化に挑戦し,ワッカー型触媒的有機変換工程全般に適用可能な原理,概念の確立を目指した.これまでに,軸不斉ビナフチル骨格の2位にホスフィン,2'位にオキサゾリン環を導入した独自の新規光学活性ビスオキサゾリルビアリール配位子(boxax)を設計・開発し,Pd-boxax錯体触媒を調製・利用することで,初めて高度なワッカー反応の不斉化に成功した.また触媒活性種の立体構造をX線結晶構造解析により明らかとし,さらに錯体上の電子的性質を精査,最適化することで高い触媒活性と高立体選択性をあわせ持つ触媒の開発に成功した.特にboxaxの基本骨格である軸不斉ビナフチルの3位,3'位はアルキルリチウムとの反応において近傍位オキサゾリン基により誘起されるリチオ化を受け,引き続き種々求電子試薬と扱うことで容易に多様な誘導化が可能である.これによりさらなる構造-機能最適化が実現されている.
補助スレッドによるメニーコアプロセッサの動的アーキテクチャ最適化の研究

メニーコアプロセッサ向けにソフトウェアからプロセッサ内部構成を最適化する手法の研究を行った。キャッシュ制御への適用では、キャッシュラインの置換制御をソフトウェアから制御する手法を開発した。キャッシュ置換の際のデータ挿入位置をページの粒度でハードウェアに通知し、ハードウェアがそれに基づいて制御を行う手法を用いることで、約11%程度の性能向上効果があることがわかった。また、ソフトウェアからハードウェア構成を最適化する本研究の発展形として、OpenCLプログラミングによるFPGAアクセラレーションでのコード最適化の研究も行い、コード変化によりいくつかの場合で高速化が可能であることを示した。補助スレッドによるプロセッサ内部アーキテクチャ構成の最適化を目的とする本研究の開始にあたり、本年度は主としてキャッシュラインの置換制御アルゴリズムに着目して研究を行った。既存のシミュレータを利用し、キャッシュ置換制御アルゴリズムの違いが性能へ与える影響を調査しつつ、どのような制御により性能向上が見込めるかを確認するために、いつくかの置換制御アルゴリズムをハードウェア機構として実装した際の効果を検証した。また、キャッシュ置換をソフトウェアから制御することによる初期評価を既存シミュレータを改良することで評価した。その結果、アプリケーションの特徴に応じてソフトウェアから制御することで、ある程度の性能向上効果が得られるという重要な知見を得ることができた。また、実際にソフトウェアを変更することでキャッシュ置換を柔軟に制御できることも確認することができた。一方で、制御アルゴリズムをハードウェア機構として実装した場合に比べて性能向上率が高くないことが判明した。これは、ソフトウェア制御がハードウェア制御に比べ低速であり、頻繁に生じるキャッシュミスイベントに対して制御速度が追いつかず、場合によっては3分の1程度のイベントに対してしか最適化制御が行えていないことが原因であった。そこで、ソフトウェア制御が低速である点を考慮し、補助スレッドから各要素の制御が効率的に行えるアーキテクチャサポートの開発が重要であることがわかった。また、本評価で当初利用したシミュレータ環境では8コア程度のマルチコアまでしか評価を行えないことが判明したため、シミュレーション環境を変更して本研究のための実験環境を構築することが必要であることがわかった。補助スレッドによるプロセッサ内部アーキテクチャ構成の最適化を行う手法を構築するにあたり、まずはキャッシュラインの置換制御アルゴリズムに着目し、キャッシュ置換をソフトウェアから制御する手法を評価・検討してきた。単純なソフトウェア制御を用いると、頻繁に生じるキャッシュミスイベントに対して制御速度が追いつかず、ソフトウェア制御よる最適化の恩恵が十分に得られないことが昨年度に判明したため、本年度はその改良として、補助スレッドからのアーキテクチャ制御をより高速かつ柔軟に行える方式を開発した。具体的には、アドレス空間のページ単位でソフトウェアから制御方法をハードウェアに通知し、ハードウェアがそれに基づき制御を行うハイブリッド制御機構を考案した。シミュレーション評価の結果、数10万サイクルのインターバル毎にキャッシュミス履歴に基づいて、キャッシュ置換の際のデータ挿入位置をページ毎にハードウェアに通知し、ハードウェアがそれに基づいて制御を行う手法を用いることで、約11%程度の性能向上効果があることがわかった。また、補助スレッドからメニーコアプロセッサ上のアーキテクチャ要素の制御が柔軟に行えるシミュレーション環境の構築も行った。本年度はベースとするシミュレータをgem5に設定して開発を行い、多数のコアを持つメニーコアプロセッサが評価可能であることを確認したが、一方でシミュレーション速度が低速で評価効率が悪いという問題も明らかとなり、より高速なシミュレーションを行うための方策の検討が必要であることがわかった。なお、評価環境整備の一環として、メニーコアプロセッサを高速かつスケーラブルに評価するための、FPGAを用いた評価環境の構築も行った。これまで、補助スレッドによるプロセッサ内部構成最適化の一手法として、ソフトウェアからのキャッシュ置換制御を検討・評価したところ、ソフトウェアから粗粒度でハードウェアに制御方法を通知し、ハードウェアがそれに基づき制御を行うハイブリッド制御機構が高い性能向上効果があることが判明していたため、本年度はその応用として、分岐予測に関する制御や次世代主記憶メモリのアクセス制御を対象として適用範囲拡大の検討を行うとともに、最適化のアルゴリズムの改良を行った。特に、次世代主記憶メモリアクセス制御に関しては、主記憶デバイス間の通信レイテンシが問題となることがわかり、その遅延削減手法としてメモリ上でのキャッシング手法を検討した。まずはハードウェア制御によりアルゴリズムの効果を確かめたところ、約7.3%の性能向上効果があることがわかった。今後は、補助スレッドによる最適化制御へと展開する予定である。また、メニーコアプロセッサのシミュレーションを効率的に行うべく、従来利用していたgem5以外のシミュレータとして種々の環境を試したところ、ゲント大学が主として開発しているSniperマルチコアシミュレータにより、数十コア規模のメニーコアプロセッサでも従来に比べて3桁以上の高速なシミュレーションが可能であることがわかり、当該シミュレータを用いた環境を構築中である。なお、評価環境整備の一環として、メニーコアプロセッサを高速かつスケーラブルに評価するためのFPGAを用いた評価環境の構築も実施中である。これまで、メニーコアプロセッサ向けにソフトウェアからのプロセッサ内部構成最適化手法に関して研究を行い、例えばキャッシュ制御への適用では11%近い性能向上が得られている。本年度はFPGAへの評価環境構築を行い、アルゴリズム改良と統合評価を行う予定であったが、近年FPGAを各種プログラムのアクセラレータデバイスに用いる技術が注目され、特にOpenCL汎用プログラミング言語から直接FPGAを構成する環境が本年度リリースされたこともあり、ソフトウェアからハードウェア内部構成を最適化する本研究の発展形として、汎用プログラミングによるFPGAアクセラレーションの最適化を中心に研究を行った。具体的には、FPGA向けハードウェアの再構成用OpenCLプログラムについて、ループアンローリング、メモリ参照の独立性保証、演算ユニット数最適化、ベクトル化の高速化手法を適用しつつ性能を解析し、性能向上のボトルネックを明らかにした。その上で、それを解消する方法を提案し、その有効性を評価した。

例えば、ループアンローリングと演算ユニット数増が通常は性能向上に効果的であるが、主記憶アクセスが混雑し、逆に性能低下する場合があるとわかったため、ローカルメモリを利用する最適化を検討した。これによりKmeansプログラムではカーネル実行が3.1秒から1.3秒へと高速化した。また、ループ中に条件分岐があるとベクトル化がうまく行えない場合があることを突き止め、ループ構造を変える最適化によりカーネル実行が2.7秒から1.4秒へと高速化できた。他に、メニーコアプロセッサで性能上重要なチップ内ネットワーク機構のアーキテクチャ最適化も検討し、その性能・電力モデルを構築して、アプリケーション実行中にその内部で用いるアーキテクチャ技術の組み合わせを最適化する手法を構築した。ハードウェアで制御を行ったところ26%の性能向上を得た。メニーコアプロセッサ向けにソフトウェアからプロセッサ内部構成を最適化する手法の研究を行った。キャッシュ制御への適用では、キャッシュラインの置換制御をソフトウェアから制御する手法を開発した。キャッシュ置換の際のデータ挿入位置をページの粒度でハードウェアに通知し、ハードウェアがそれに基づいて制御を行う手法を用いることで、約11%程度の性能向上効果があることがわかった。また、ソフトウェアからハードウェア構成を最適化する本研究の発展形として、OpenCLプログラミングによるFPGAアクセラレーションでのコード最適化の研究も行い、コード変化によりいくつかの場合で高速化が可能であることを示した。補助スレッドによるプロセッサ内部構成最適手法の適用範囲拡大に向けた評価や、新たな評価環境構築の目処が着いたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。計算機アーキテクチャまずは最終評価環境の構築を集中的に進め、構築したシミュレータを用いて補助スレッドによるアーキテクチャ制御アルゴリズム、ハードウェア・ソフトウェアハイブリッド制御手法、補助スレッドプログラミングのためのライブラリを統合し、当該コンセプトの有効性を明らかにする。アーキテクチャ制御アルゴリズムの違いが性能に与える影響調査や、評価環境の構築準備などを当初の計画通りに行うことができたため。
金属間化合物TiAlの高温クリープ抵抗の応力及び温度依存性

Ti-50mol%Al合金の1123Kのクリープにおけるε_mの応力指数n値は150MPa以下で約3の一定値であるが、150MPaを越えると、応力の増加にともないn値は増加し、200MPaでは約8に達した。n値の変化が生じる応力を臨界応力σ_Cと呼ぶと、σ_Cにおけるε_mは約10^<-8>s^<-1>である。最小クリープ速度ε_mを示す時点での転位組織の応力依存性と内部応力σ_iの負荷応力σ_a依存性とを比較検討した。σ_Cを越えるとn値が増加するのは、σ_Cを越える応力下ではε_mを示す時点で発達したサブグレインが形成し、それらが動的再結晶粒と同様、クリープ軟化因子として働き、大きなクリープ速度を生じさせ、n値を増加させたものと結論した。1223Kにおいて、σ_C以下の負荷応力68.6MPaでのQcを求めた。Qcは応力には依存しないが、試験温度には強く依存し、温度の増加にともなって340から700kJ/molにまで増加した。動的再結晶による軟化という組織因子をとおしての温度依存項を排除しても、Qcがいまだ強い温度依存性を示した理由を検討するため、負荷応力4998MPaの範囲においてε_mを示した時点での内部応力σ_i測定を試みた。σ_aに対するσ_iの比σ_i/σ_aは1173Kを越えると大きく減少した。そして、有効応力σ_e一定でのクリープの活性化エネルギQc^*は約270kJ/molであり、温度依存性は消失した。これらのことから、Qcが340から700kJ/molにまで増加したのは、おもにσ_iの温度依存項が高温側で大きく増加したことに起因するものと結論した。精密鋳造したTi-50at%Alに1200°C,1週間の均質化熱処理を施し,平行部径6mm,平行部長さ30mmのつば付きクリープ試験片(フルサイズの試験片)を作成した。まず,1123Kにおける一定応力のクリープ試験を100300MPaの広い応力範囲において行い,クリープ伸びー時間曲線,クリープ速度ー時間曲線の負荷応力依存性を調べた。クリープ試験が一定応力で行われたにもかかわらず定常クリープ域は形成されず,曲線は遷移クリープ域と加速クリープ域とからなることが明かとなった。また,室温引張試験における破断伸びは2%程度であるのに対し,クリープ破断伸びは大きく,100%近い値を示すものもあった。応力と最小クリープ速度をともに対数表示して得られる最小クリープ速度の応力指数n値は100MPa以下では約4であったが,100MPaを超えると高応力ほど大きな値を示した。100MPa以上でのn値の増加の原因を調べるため,最小クリープ速度を示す時点で停止した試料の転位下部組織を観察した。その結果,100MPaを超えると高応力での停止材ほどより発達したサブグレイン,あるいは動的再結晶粒が観察された。このことから,動的再結晶による細粒化がクリープ弱化として働きクリープ速度比を大きくしてn値の増加を招いたものと結論した。さらに,遷移クリープ域の全寿命に占める割合は通常の単相合金に比べ非常に小さく,また,時間の経過に伴うクリープ速度の減少比も大きいことも明らかにした。