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後期アンドレイ・ベールイの創作における言語問題：理論と実験との相互作用

つまり彼は同時代の多くのヨーロッパ人とは異なり、アラブ人やベルベル人といった他者の中に「オリエンタル」なものー自己の欲望の反映ーを見ようとするのではなく、近代ヨーロッパの行き詰まりを打開する文化的可能性を認めようとしていたのだ。しかも旅行記においては、その発見が文体的実験と固く結びついている。このように、自伝的三部作と二つの旅行記を言語論という観点から見直すことで、後期ベールイの活動を理論と創作との相互作用として、より有機的に捉え直すことが可能になった。ここからベールイの全活動を再検討することが、私の今後の課題である。当初の研究目的においては、昨年度の課題は、ベールイが1912年から1923年の間に書いた諸作品を研究対象とした上で、自伝的三部作をメタ小説として捉え直し、図形的タイポグラフィーをテクストの身振りとして再解釈すること、となっていた。上記「研究実績の概要」にも書いたように、昨年度、私は『変わり者の手記』を中心とした1910年代後半から1923年までの作品の研究に取り組んだ。これによって、自伝的三部作の最後の作品である『変わり者の手記』が、単なる自伝的小説というよりは、むしろ作者の私生活と虚構とを綯い合わせることで、読者を虚実皮膜の領域へと引き込み、その現実認識に揺さぶりを掛けようとする、実験小説であるということが明らかとなった。更にそうした認識論的目論見を実現するために、図形的タイポグラフィーが効果的に用いられ、言葉の意味レベルでは表現出来ない何ものかを視覚的に暗示している、ということも証明することが出来た。他方で、昨年度は『変わり者の手記』とその周辺作品の研究に集中した結果、自伝的三部作の全体を統一的に論ずることは出来なかった。既に『コーチク・レターエフ』、『受洗した中国人』については個別に論じたことがあるので、次の課題は、この三つの小説を一つの矛盾に満ちたプロセスとして捉え直すこととなる。こうした点から見て、現状では、私の研究は概ね順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度、『変わり者の手記』を分析する上で、同時期に書かれた『転換期に』、『旅行記第一巻シチリアとチュニス』を参照したが、これによって、これまで余り注目してこなかった新たな課題を幾つか見出すことが出来た。まず『転換期に』には、当時のベールイが熱中していた人智学ーもっとはっきり言えばオカルティズムーの影響をはっきりと窺うことが出来るが、それがこの書においては、単なる非合理主義というよりは西洋形而上学批判という文脈において現れていること。更にこの本の中には、「書物の中には民衆がいる」という一節があるが、「民衆」というベールイにとっての「他者」が、言葉の深層において見出されていること。これに対して、『旅行記』においては、アラブ文化への美学的敬意という形で、アラブ人やベルベル人といった別の「他者」達との遭遇が描き出されていることーこれら三つの問題である。「オカルティズム」、「民衆」、「他者」といった問題は、『変わり者の手記』においても重要な位置を占めており、このことから、これらの主題が当時のベールイにとって少なからぬ意味を持っていたことが分かる。これらは全て西洋近代が切り捨ててきたものであり、そうしたものに着目することで近代の矛盾を乗り越えようとしたベールイの試みは、今なお古くなっていないと言える。更に重要なことは、「オカルティズム」といい、「民衆」といい、(非西洋人、異教徒としての)「他者」といい、全てベールイにとっては、言葉の問題と結び付けて思考されている点である。次年度はこうした観点から、ベールイの自伝的三部作を捉え直し、更に時間が許せば、『モスクワ』三部作の研究にも着手しようと思っている。
医事法学の新たな課題に取り組むための医事法の基本原則を導く研究

医療に対して手続的正義を求めるならば、その内容を予め明示する事前規制として行政法的規制を採用する。近年、再生医療安全性確保法や臨床研究法が新しく制定され、研究倫理指針が研究の現場に与える影響を鑑みると、研究に対する事前規制の強化は必至である。他方、医療行為に対する規制としては民・刑事法の事後規制が中心であり続けるだろう。そうであれば、事前規制と事後規制の重複・過剰規制を避け、医療や研究活動の萎縮・停滞を回避するため、規制のあり方を考える際に事前規制と事後規制を区別する必要がある。また、医療そのものと医療ビジネスを区別して、後者には社会・経済的サービス一般の規制を及ぼす可能性を検討すべきである。【課題(I)対応研究=当事者を支援する行為規範として機能する医事法の基本原則の確立】を進めるために有用な事実や情報を収集するための場として、京都府立医科大学附属病院臨床倫理委員会の活動と委員会内の研修会を定期的に開催している。同様に附属病院や関連病院でのインフォームド・コンセントや個人情報保護に関する研修活動の機会を利用して、臨床現場での法的問題の発生状況や臨床現場でのニーズの把握に努めている。同じく【課題(I)対応研究】に取り組むためのアプローチとして、同様の問題関心を抱く保条成宏氏の科研費研究「「関係性の法」としての医事法原理・システムの構築ー医療ネグレクト事案を端緒として(基盤研究C、研究課題番号:25380135)」とコラボレーションを進め、研究会の複数回開催や児童相談所への聞取り調査を実施した。その成果を2015年度中に研究論文集として公刊することを計画している。【課題(II)対応研究=多様な形態をとる医療的活動への対応】を進めるために、再生医療を対象にして「医療として提供される再生医療と研究として実施される再生医療との関係」「法規制を受ける再生医療と法規制を受けない自由診療下で実施される医療ビジネスとの関係」について考えた。その成果を、2014年度の日本法医学会近畿地方学術集会、日本生命倫理学会研究大会、日本医事法学会研究大会、日本再生医療学会総会において発表した。同様に研究成果として、研究論文を3本執筆した。また、再生医療学会のリスク・コミュニケーション・ワーキンググループの一員になったり、渡辺千原氏の科研費研究「規範形成・社会的意志決定フォーラムとしての医療・科学訴訟の実証的・比較法的研究(基盤研究B、研究課題番号:25285005)」における海外調査に同行して米国の生命倫理学者と再生医療法制について意見交換をしたり、研究の対象や方法は拡大進展している。まず、研究代表者の所属機関が変更になったため、研究の方向性に変更が生じたことをことは、ここでも報告したい。ただし、以下に示すように本研究の遂行には大きな支障はなく、各論的な個別テーマによっては研究の発展につながると自認している。【課題(I)対応研究=当事者を支援する行為規範として機能する医事法の基本原則の確立】を進めるために、京都府立医科大学附属病院臨床倫理委員会の活動を研究フィールドとしていたが、研究代表者の異同に伴い、同委員会を研究フィールドとして活用することは難しくなったため、それまでの成果をまとめた研究論文を執筆し、既に脱稿済みである(他の執筆者の原稿が集まり次第、研究書籍として出版予定)。なお、新所属機関にも医学研究機関及び病院が併設されており、【課題(I)対応研究】の研究計画に変更は生じても大きな障害は発生しておらず、特に医学研究者との意見交換はダイレクトにスムーズになった。【課題(II)対応研究=多様な形態をとる医療的活動への対応】を進めるために、「医療として提供される再生医療と研究として実施される再生医療との関係及びその規律」、「再生医療分野を基礎にして、自由診療下で実施される医療ビジネスの規制のあり方」ならびに「ゲノム研究の発展と臨床応用する際の問題」について検討を進めた。その成果を4本の研究論文と3本の学会報告によって発表することができた。また、【課題(I)対応研究】と【課題(II)対応研究】を統合する形で、日本医事法学会第45回研究大会「医事法の基本原理」ワークショップの企画に参加し、指定発言という形式で医事法学界に医事法の基本原理を検討することの重要性を主張し、問題提起を行った。【課題(I)対応研究=当事者を支援する行為規範として機能する医事法の基本原則の確立】の成果として、「医療ネグレクトにおける病院内倫理委員会の意義ー臨床で話し合うこと、決めることを促すためにー」を執筆・脱稿し、研究書籍としての公刊待ちの状態である。【課題(II)対応研究=多様な形態をとる医療的活動への対応】の成果として、「Recent Court Ruling in Japan Exemplifies Another Layer of Regulation for Regenerative Therapy」「再生医療を実施する自由診療クリニックに対する民事訴訟ー明らかになった実態と残った問題」「再生医療関係3法の概要と医事法のアプローチーシンポジウムの企画趣旨説明を兼ねてー」「医療に対する法規制のあり方についての一考察ー「再生医療」を提供する自由診療クリニックにおける死亡事故をめぐって」と題する4本の筆頭著者論文を執筆した。また、「再生医療を実施する自由診療クリニックに対する事後規制と消費者保護法」「再生医療を実施する自由診療クリニックに対する事後規制と消費者保護的規制」「ゲノム医療を支える法のあり方」と題する3本の学会報告を行った。

また、2つの課題研究を統合する研究成果として、日本医事法学会第45回研究大会「医事法の基本原理」ワークショップの企画に参加し、指定発言という形式で医事法学界に医事法の基本原理を検討することの重要性を主張し、問題提起を行った。なお、この成果についても論文等の形でH28年度中に記録に残す予定である。なお、研究代表者の異同に伴い、国立の医学研究センターという新たな研究フィールドを得られたことは、本研究の最終年度に研究の進展をさらに加速する契機になっている。【課題I対応研究=当事者を支援する行為規範として機能する医事法の基本原則の確立】を進めるために、前年度に着任した国立精神・神経医療研究センターの附属病院において臨床倫理委員会の創設にアドバイザとして尽力し、その過程において関係者らと協議し、法的・倫理的観点で臨床現場にとって必要な支援の内容について考察を深めた。具体的には、手続的正義を厳格に求めるレベルと、臨床現場における実行可能性について考察した。その成果については既に脱稿済み(2017年度中に公刊予定)の書籍において発表する予定である。同じく【課題I対応研究】の一環として、医学研究を規律する研究倫理指針に改定がなされた2016年度において、その改定に医学研究の現場及び研究規制の現場(研究倫理審査委員会)が対応できるよう、研究倫理指針の改定に影響を与えた個人情報保護法制の内容に立ち戻った考察を行った。また、この研究活動の一環として、国立精神・神経医療研究センターとならぶナショナルセンターの研究倫理研究者と頻回に意見交換を行い、ナショナルセンターとしての意見を改定指針案のパブリックコメントとして提出することができたことは、【課題II対応研究】の成果ともいえる。【課題II対応研究=多様な形態をとる医療的活動への対応】を進め、自由診療で行われる医療ビジネス的な再生医療を規制するために消費者保護法制や医療法の広告規制を活用することの提案に至った。その成果については、各種学会において報告を行い、2017年度に公刊予定の研究書籍の中で発表する予定である。医療に対して手続的正義を求めるならば、その内容を予め明示する事前規制として行政法的規制を採用する。近年、再生医療安全性確保法や臨床研究法が新しく制定され、研究倫理指針が研究の現場に与える影響を鑑みると、研究に対する事前規制の強化は必至である。他方、医療行為に対する規制としては民・刑事法の事後規制が中心であり続けるだろう。そうであれば、事前規制と事後規制の重複・過剰規制を避け、医療や研究活動の萎縮・停滞を回避するため、規制のあり方を考える際に事前規制と事後規制を区別する必要がある。また、医療そのものと医療ビジネスを区別して、後者には社会・経済的サービス一般の規制を及ぼす可能性を検討すべきである。【課題(I)対応研究=当事者を支援する行為規範として機能する医事法の基本原則の確立】の研究成果を発表する場として、同様の問題関心を抱く保条成宏氏の科研費研究「「関係性の法」としての医事法原理・システムの構築ー医療ネグレクト事案を端緒として(基盤研究C、研究課題番号:25380135)」のグループと研究論文集の作成・公刊の計画が順調に進んでいる。申請者自身は「倫理的対応の原則と病院におけるシステム(仮題)」と題する研究論文を現在執筆中である。【課題(II)対応研究
腫瘍検出のための生体内電磁波伝搬の研究

本研究は超広帯域(UWB)インパルス電磁波を送信UWBアンテナから生体内(乳房)へ放射し、誘電率と導電率が生体組織と異なる腫瘍界面で反射したインパルス電磁波をアンテナアレーで受信し腫瘍の位置を画像化するために、時間領域反射率計測信号処理による共焦点アルゴリズムを開発し、インパルス信号の送受信回路、インパルス超高速サンプリング回路をCMOS集積回路で実現した。(1)生体組織内でのUWB電磁波伝搬:生体組織における電磁波伝搬特性をベクトルネットワークアナライザーと同軸ケーブル型プローブを用いて測定した。具体的には豚肉、牛肉の赤身、脂身の特性が乳がんと乳房の周波数特性に近いことを確認し、これらを乳がんのファントムとして用いることが可能になった。6mmターゲットを検出するに必要な解像度を得るにはUWB中心周波数を6GHz以上が必要であるからCMOSの中心周波数を6GHzと決定し、65nmCMOSテクノロジーを採用した。(2)UWBアンテナアレーの設計:UWBアンテナとして、中心周波数を3GHzのボウタイ型ダイポールアンテナアレーを設計試作した。アンテナ利得改善のために反射板として機能するメタマテリアルであるHIS(high impedance surface)付きボウタイアンテナを試作し、伝送利得評価実験を行った。まずHISとしての11×11個の正方形パッチ周期構造(パッチサイズ=7.3mm,パッチ間隔=1mm)とアンテナ長54mm,フレア角90°のボウタイアンテナをFR4(εr=3.8)上に作製した。HISによりアンテナゲインを+4dBi改善できることがわかった。ゴム板を乳房のファントムとして用いた実験で共焦点画像処理し、10mm角ターゲットを検出した。(3)インパルス電磁波信号処理UWB-CMOS:大きさ6mmの腫瘍をデジタル画像として検出するための中心周波数3GHzのUWB信号のサンプリング回路は高速かつ高精度で動作することが求められるので28GSample/sec、4bit精度の高速高精度ADCを設計した。サンプリング回路はトラック&ホールド(T/H)回路、AD変換回路(ADC)と出力されるデジタル信号のエラー訂正をするエラー訂正回路、そして各回路ブロックを同期させるための位相同期ループ(PLL)から構成されている。65nmCMOSテクノロジを用い、サンプリング間隔31.25psecのサンプリング回路を試作・評価し、中心周波数450MHzのUWB信号をデジタル変換することに成功した。本研究の意義は早期乳ガン検出をめざすため、中心周波数が3-10GHz帯域のウルトラワイドバンド(UWB)インパルス電磁波をUWBアンテナアレーから生体内へ放射し、誘電率と導電率が生体組織と異なる腫瘍界面で反射したインパルス電磁波をアンテナアレーで受信し合成画像化することであるが、今年度はUWBアンテナアレーを設計試作し、UWB-CMOS送信回路・受信回路・サンプリング回路のチップセットを開発し、アンテナ設計上やCMOS回路設計上の課題を抽出した。1.乳がん検出用のアンテナアレーの開発シリコン基板上に複数のボウタイアンテナを形成し、共焦点画像処理アルゴリズムによって、乳がんファントムの画像化に成功した。放射信号は中心周波数15GHzのガウシアンモノサイクルパルス(GMP)を用い、ボウタイアンテナのサイズは7.16mm、フレア角は53°が最適であった。GMPは誘電率7の基板を透過して、誘電率30のターゲットで反射した。最小ターゲットサイズは3mm×3mmで深さ20mmの位置で検出できた。2.GMPのデジタル信号処理回路設計65nmCMOSテクノロジーで試作し、等価時間サンプリング回路により32GbS/sの超高速サンプリングレートを実現した。内部クロック発生回路は8段の2GHzフェーズロックループ(PLL)、16対1のマルチプレクサからなり、20mWの低消費電力を実現した。450MHz中心周波数のGMPをデジタル化することに成功した。3.等価時間サンプリングによる共焦点画像処理中心周波数3GHzのGMPを等価時間サンプリング回路でデジタル化し、1.53-4.8GHz帯域を持つスロットアンテナでターゲットの共焦点画像をとらえることに成功した。回路性能はサンプリングレート28.2GS/s、回路の入力帯域幅は3.3GHz、PLLのジッターは3.44ps、消費電力は50.7mWであった。本研究の目的は電波による乳ガン検出技術開発である。研究の内容は中心周波数が3-10GHz帯域のウルトラワイドバンド(UWB)インパルス電磁波をUWBアンテナアレーから生体内へ放射し、誘電率と導電率が生体組織と異なる腫瘍界面で反射した電波が遅れて到達する時間を測定しアンテナアレーで受信し合成画像化することである。今年度は4x4UWBスロットアンテナアレーを設計試作し、UWB-CMOS送信回路の伝送実験を行い、受信デジタルサンプリング回路を改良した。1.乳がん検出用の4x4スロットアンテナアレーの開発デュロイド基板に4x4スロットアンテナアレーを試作し、6GHzにおける皮膚の誘電率24.6、胸部脂肪の誘電率5.06、乳がんの誘電率42.8として、3次元電磁界シミュレーションを実行した結果、乳がんがある場合の受信波形と無い場合の受信波形の時間領域差分波形を三次元位置座標に共焦点画像変換し三次元的に乳がんの位置を決定することが可能であることを確認した。

2.等価時間サンプリングによる共焦点画像処理65nm CMOSプロセスを用いて、等価時間サンプリングチップ改良版を試作した。本チップを使って、パルス幅213psのGMP信号をディジタル化し等価的に253psのパルス幅を得た。周波数領域においては、ピーク位置がほぼ同じで、入力帯域1.6-8.3GHzとほぼ同じ、1.9-6.5GHzの帯域を得ることができた。また、本回路を使った、乳がんファントム中のターゲット検出(深さ22mm)実験の結果、回路が十分使用できることを確認した。乳腺腫瘍で散乱された微弱な電波を受信し、乳腺腫瘍を非侵襲でイメージングする超広帯域UWB(ウルトラワイドバンド)通信に対応できる手のひらサイズの4x4スロットアンテナアレーを開発した。UWB-CMOS乳腺腫瘍位置計測システムとして、周波数領域アナログベクトルネットワークアナライザーに対応する時間領域デジタル超高感度サンプリング回路を開発した。具体的には、位相雑音を極限まで低減するリング電圧制御発振回路にサブサンプリング位相ロックループ回路を組み合わせて位相雑音-119.1 dBc/Hz、ジッター0.73 psを達成した。開発した共焦点画像処理アルゴリズムで4x4(16個)の平面アンテナのすべての組み合わせで送受信される電波の位相遅れと振幅の変化から断面画像をイメージングした。170psの高速インパルスをデジタルサンプリングするために、102GS/sの等価時間サンプリングCMOS回路を開発した。消費電力は125mWで、4bit高速アナログデジタル変換回路、16-64位相インターポレータ回路、スイッチカスコードマルチプレクサ回路から最小時間分解能9.8psを達成した。1.4x4UWBアンテナアレーを設計シミュレーションし、試作して性能を確認した。2.等価時間サンプリング回路改良版を設計試作し、共焦点画像処理により、ファントムターゲットの検出に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに試作した、送信チップ、受信チップ、信号処理チップを統合して、4x4アンテナアレーを用いて、乳がんファントムターゲットの3次元画像処理技術を開発する。
映像マルチメディアによるアノテーションを使ったモバイル学習環境の構築

本研究は遠隔教育での利用を視野に入れつつ多くの学生が日常的に使うツールとなったモバイル端末を学習に活用することに着目した。MoodleとDLNAによるコンテンツ提供の違いについて比較し,モバイル端末を使った学習支援で必要となる機能を考察した。その上でシステムの構築を行い,印刷した資料にメモを書き込むように,コンテンツにアノテーションを記入できる機能を実現した。静止画だけでなく,再生中の動画にもアノテーションが可能であり,他の学習者との共有も可能とした。システムは,開発の容易さからAndroid上で開発した。継続して実践を行い,授業での活用事例を蓄積しつつ,有効性を検証していく予定である。本研究は,遠隔教育での利用を想定したタッチデバイスを搭載したモバイル端末による映像・マルチメディアによる学習環境のフレームワークをデザインし,プロトタイプ開発を通して実証的に示すことである。平成25年度は,これまでに行ったシステムの設計やプロトタイプ開発を継続しながら,開発したプロトタイプの予備的な有効性検証を目的として,授業での教材活用について実験を行った。システムを利用するプラットフォームの検討を行うため,対面授業において,近年のネットワーク家電で用いられているUPnPに基づくDLNAを用いた教材提供の試行を行った。対象とする端末は,学生が授業に持参したスマートフォンやタブレット,PCであり,アプリをダウンロードし,ネットワークに接続することで教材が利用できるものである。比較としてmoodleによる教材提供も行い,利用のために必要となる機能や運用について検討を行った。被験者からは,ログインの手間なくすぐに見られて良い,調べ物をしながら学習したい,資料の提出を手間をかけずに行いたい,などの意見があり,システム設計に関する示唆をもらうことができた。得られた知見を踏まえて,映像を用いて学習を行うシステム構成の設計や,学習環境の構築に関して検討を進めた。また,近年のネットワーク環境の変化とともに,NFCやTransferJetといった近接無線通信技術が登場し,これらに対応した端末や機器も増えつつあるため,これらを利用し,より簡便で利用しやすい教育システムとする機能についても検討を行った。平成24年度は,スマートフォンやタブレットの仕様を解析し,教育サービスに必要となるシステムの構成(基本機能)を設計した。そして,プロトタイプ開発を通したシステムの洗練化をすすめ,モバイル端末への映像添削機能の実装を進めた。具体的には,申請者が研究を進めている手書きインタフェースに対応した映像添削によるマルチメディア学習支援システムで得られた技術を,モバイル環境下で利用されるスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末に応用して開発を行った。そして,モバイル端末の特性を考慮した学習機能の付加を行い,授業映像や電子書籍などの学習コンテンツへのアノテーションを可能としたシステムの試作を通して,実証的にその有効性を検討している。本研究で対象とするモバイル端末であるスマートフォンやタブレットは,Android端末とした。教育コンテンツは映像や音声,電子書籍を対象として、Androidが搭載する機能を生かしつつ構築を行った。映像を表示するプレーヤは,映像添削に対応したアノテーションを表示する機能や,フィードバックの記録,保存,送受信のための機能を備えていないため,モバイル端末上で表示されるコンテンツ表示のためのプレーヤを階層化し,大まかにコンテンツ表示レイヤーとアノテーション表示レイヤーという2つのレイヤーに分けて表示できるように拡張して実装した。そして、教育サービスに必要となる機能について検討を進めた。タッチによる操作を行うモバイル端末でのシステムの基本的な構成についての設計を進めた。平成26年度は,これまでに行ったシステムの設計に基づき,プロトタイプ開発に力を入れた。遠隔教育を対象とするが,予備的な有効性を検証するため,平成25年度から引き続き授業での教材活用やモバイル端末の利用について実験を進めた。モバイル端末は技術の進歩によるハードウェアやソフトウェアの変化が激しいが,本研究ではシステムの基盤としては特定の機種に特化した設計とはせず,すでに標準的に利用されているDLNAなどのシステムを用いる方針とした。一方で,学習に必要となるシステムの実現は,開発のしやすさからAndroidを対象とし,独自にアプリケーションの構築を行うことで実現した。アプリケーションをインストールする方法は利用を進める上で要検討となったが,遠隔教育での利用が可能となる,Webに置いたスライドや動画を共有し,学習者どうしで共有するシステムを実現した。また,プロトタイプ開発とともにシステムへの新技術導入の検討についても進めた。教育工学情報工学本研究は,学習環境の設計とともに,システム開発が大きな比重を占める。基本的な機能はデモができる程度に構築できている。また,構築システムをもとに,今後の機能拡張や洗練化が期待できるため。本研究では、学習環境の設計とともに、システム開発が大きな比重を占める。

登場して間もない技術を取り入れたシステム開発は困難を伴うことが多いが、基本的な機能はデモができる程度に構築できている。また、構築システムをもとにして、今後の機能拡張や洗練化が可能であるため。平成26年度は,これまでに行ったシステムの設計に基づき,プロトタイプ開発に力を入れ,開発状況に応じて授業での利用等を実施する。また,学習支援の機能の洗練化を進めると同時に,新技術の登場とともに修正が必要となった内容の見直しを行いながら,機能拡張やプロトタイプ開発を進める。平成25年度は、平成24年度に行ったシステムの設計やプロトタイプ開発を継続しながら、開発したプロトタイプの有効性検証を進めるため、システム公開や授業での利用等を開発状況に応じて実施する。また、システムおよび学習支援のための機能の洗練化を進める。有効性検証とともに,基本機能の設計を見直しをおこない、プロトタイプシステムの修正を行いながら,機能拡張の検討とプロトタイプ開発を進める予定である。システムへの導入を検討していたNFCやTransferJetなどの製品,搭載された端末の入手が遅れ,システムへの導入の検討ができなかったこと,また,授業での実験を踏まえたシステム開発を行うことで,よりよいシステム開発が可能であると判断したため。平成26年度は,これまでのシステム設計や実験を踏まえつつ,研究のまとめを行う。そして,システム公開を考慮し,必要に応じて開発の委託を行いながらプロトタイプ開発を進め,開発状況に応じて担当する授業などでの実験を実施する。また,変化が著しい分野であるため,新技術をシステムに導入する検討を引き続き行い,できる範囲内でプロトタイプ開発にフィードバックを行う。平成24年度は、基本的なシステム設計を進めたが、新しい技術(NFC、TransferJetなど)の製品化動向が不透明であったため、技術検討およびシステムへの導入を見送った。製品化動向を見ながら、製品を導入して技術検討を行い、学習支援のための機能を実現する予定である。
低級脂肪族カルボン酸類の炭素ー水素および炭素ー炭素結合切断を伴う直截的変換

本研究の二年目にあたる平成24年度は、これまで継続して開発してきたロジウムおよびルテニウム触媒系を駆使して、多様な基質とアルキンのカップリング反応あるいは分子内アリール-アリールカップリング反応を開発することに成功した。没食子酸やシリンガ酸、あるいはバニリン酸等、複数の水酸基やメトキシ基を有する安息香酸類は、植物中に広く含まれ、バイオマスから容易に入手できるため、将来的に有力なビルディングブロックとなりうる。そこでまず、そのようなカルボン酸の誘導体化について検討を行ったところ、ロジウム触媒および銅塩を酸化剤として用いる条件で、アルキンとの酸化的カップリングが、カルボキシル基のオルト位での炭素ー水素結合切断を伴って効率よく進行し、対応するイソクマリン誘導体が合成できることを見出した。。一方、安息香酸と同様に入手容易なベンズアミド類中のアミド基も、よい配向基となることがわかっている。実際、II価ルテニウム錯体に銀塩を添加して生じるカチオン性ルテニウム触媒および銅塩存在下、ベンズアミドとアルケンとの酸化的カップリングが円滑に行えることを昨年報告した。今回、同様の条件でアルキンとのカップリング反応について検討を行った結果、オルト位の炭素ー水素結合間へのアルキンの挿入が起こり、対応する三置換アルケンが選択的に生成することを見出した。さらに、安息香酸の代わりにフェニル酢酸類を用いて、不飽和化合物との酸化的カップリングの検討を行う中で、適当なロジウム触媒/銅塩酸化剤存在下、分子内脱水素アリールーアリールカップリングが脱炭酸を伴って進行し、対応するフルオレン誘導体が合成できることを見出した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の初年度にあたる平成23年度は、炭素ー水素結合の直截変換を行いうる錯体触媒のスクリーニングを行う中で、ロジウム、ルテニウム、およびパラジウム触媒を用いるいくつかの新規反応を見出した。まず、比較的配位能の低いとされるアルコール性水酸基を有する基質でも、カチオン性III価ロジウム錯体を触媒として用いることで、近傍の炭素ー水素結合がスムーズに切断され、アルキンとの直截カップリングが効率よく行えることがわかった。この触媒系を用いると、芳香環上だけでなく、ビニル炭素ー水素結合切断を伴うカップリングも可能であり、α,α-ジメチルアリルアルコールから対応する2Hーピラン誘導体が合成できることが明らかになった。また、配向基を利用した位置選択的炭素ー水素結合切断/不飽和化合物との酸化的カップリングを行いうる触媒として、パラジウム、ロジウムに続いてルテニウムが最近注目されている。我々は、II価ルテニウム錯体に銀塩を添加して生じるカチオン性ルテニウム触媒が、ベンズアミド類とアルケンとの酸化的カップリングにおいて、高い活性を示すことを見出した。興味深いことに、この反応は銀塩を添加しない条件では、全く進行しない。一方我々はこれまでに、パラジウム触媒を用いるヘテロアレーンカルボン酸類の直接アリール化について検討を行い、カルボキシル基の近傍およびイプソ位で複数のアリール基が導入された生成物が得られることを報告している。このようなマルチプルアリール化とは対照的に、ヘテロアレーン酢酸の反応では、近傍でのモノアリール化のみが起こることを、今回明らかにした。。カルボキシル基を配向基とする炭素-水素結合の直截アリール化、アルケニル化あるいは環化反応に対し、高い反応性を示すロジウム、ルテニウム、およびパラジウム触媒を順調に開発できている。今後、これらを用いて、より幅広いカルボン酸類の誘導体法の開発を目指す。

このまま、炭素-水素結合の直截誘導体化に対し、高い活性を示す遷移金属触媒の開発、およびそれを用いたカルボン酸類の直截変換法の開発を平行して進めて行く予定である。特に、ルテニウム触媒が、そのようなカルボキシル基を配向基とする直截誘導体化に有効であることは、最近示されたばかりであるので、その触媒作用について重点的に調べる予定である。
歩行における関節間シナジーの発現機構と進化・成長に伴う変化

関節間シナジーに着目する事で,二足歩行における制御戦略およびその成長や進化による変化を明らかにすることを目的として研究を実施し,以下の結果を得た。20歳前後の若年者では,両脚支持期等の特定の瞬間に足先位置を調整する関節間シナジーが強く働く。8歳の子どもでは関節間シナジーはまだ形成過程にある。70歳前後の高齢者には関節間シナジーの加齢による変化は認めらない。ニホンザルの二足歩行中の関節間シナジーはヒトの場合と様々な点で異なり,進化の過程で股関節可動域が拡張したことがヒトの関節間シナジーの形成を促したことを示唆する。ヒトの関節間シナジーの形成には神経系のみならず骨格構造も寄与している可能性が高い。ヒトの歩行中の各関節軌道を観察すると一歩毎にばらつきが観察される。しかし,転倒を防ぐ上で重要と思われる瞬間においては,各関節のばらつきが打ち消しあうことで足先位置等のばらつきは抑えられている。このような関節間の相補的運動を関節間シナジーと呼ぶ。本研究の目的は,この関節間シナジーに着目する事で成長や進化に伴う歩行様式の変化を明らかにし,また,歩行中の関節間シナジーの生成機構を推定する事である。初年度は以下のように研究をすすめた。(1)成長に伴う歩行様式の変化を関節間シナジーの視点から行うために,子どもおよび成人の歩行データの収集と取得データのUCM解析を進めた。現在までに,成長とともに両脚支持期に体幹位置を安定化する関節間シナジーが強くなる傾向があることを示唆する結果を得ており,その成果の一部は国際学会で発表を行った。ただし,この点については現在も例数を増やす事で検討を進めている。また,加齢による変化をさらに調べるため高齢者の歩行計測も開始した。(2)歩行中の関節間シナジーは神経系による制御により生成されているのか,もしくは,骨格系の物理的拘束で生まれているのかを探るため,股関節,膝関節,踝関節をもつ受動歩行機のシミュレーターを構築し,受動歩行機とヒトの関節間シナジーの比較を開始した。ヒトの遊脚中期には躓きを防ぐために有効と考えられる関節間シナジーが観察されるが,その生成には物理構造が大きく寄与していることを示唆する結果を現在までに得ている。さらに,筋活動がいかに関節間シナジー生成に寄与しているかも探るため,歩行中の筋電解析によって筋シナジーと関節間シナジーの関係を探る予備実験も行なった。平成26年度は,主にヒト(成人)及びニホンザルの歩行中の関節間シナジーの解析を進めるとともに,関節間シナジーを生成する神経回路網モデルの構築を行った。ヒトの歩行に関しては,これまでに躓きが生じやすい遊脚中期のMTC (Minimum Toe Clearance)の瞬間において足先の高さの一歩ごとのばらつきを抑える関節間シナジーが強く働くこと,そして,両脚支持期に体幹位置を調整する関節間シナジーが強く働くことを報告していたが,さらに,様々な歩行速度に対する解析をすすめることによって,このような特徴が歩行速度によらず観察されることを確認した。ニホンザルの二足歩行については,以下の点でヒトとは異なることを確認した。両脚支持期に体幹位置の調節を行う関節間シナジーがニホンザルでは弱い。また,ニホンザルの遊脚期にはヒトのように一旦足部が床に近づくMTCの瞬間や接地直前の足部の引き戻しはなく,足部は単調に地面に近づいていくが,その間,足先の高さのばらつきを抑える関節間シナジーが間欠的に働く。これらの結果は,両脚支持期や接地期においてヒトが採用している制御戦略が,安定な二足歩行実現のために進化の過程で獲得されたものであることを示唆する。関節間シナジーを生成する神経回路網モデルについては,砂時計型ニューラルネットワークと呼ばれる5層のフィードフォワード型の神経回路網モデルを少し変形した神経回路網モデルを提案し,これにより外乱や関節の故障に臨機応変に対応した冗長アームの制御を行えることを示した。この成果により平成26年度日本神経回路学会優秀研究賞を受賞した。平成27年度は,主にヒト(成人),ニホンザルに関する結果の公表に向けて論文執筆を進めた。また,ヒトの成人については70才代の高齢者の歩行解析も行なうことにより成長・加齢による関節間シナジーの変化の解析を進め,その結果,20才代の若年者に比べて高齢者では歩行中の関節軌道のばらつきは大きくなるものの,足先位置のばらつきを抑える関節間シナジーの形成に衰えは見られないことを示唆する結果を得た。この結果は,関節間シナジーの形成が歩行制御において重要な役割を担っていることを示唆する。また,歩行中の関節間シナジーの形成の様子を詳細に検討することによって,Minimum Toe Clearanceの時期には足先位置,踵接地直前の遊脚終期には足関節位置のばらつきを抑えるように関節間シナジーの動的な再編成が生じていることを示唆する結果も得た。本研究の目的は,人,ニホンザル,受動歩行機の二足歩行における関節間シナジーを解析することで,成長や進化に伴う歩行戦略とともに,関節間シナジーの生成メカニズムを探ることである。これまでにヒト(成人),ニホンザルの関する成果の一部については論文執筆による成果公表を行い,ヒトの加齢による関節間シナジーの変化や,ヒトと受動歩行機の関節間シナジーの相違点,関節間シナジーの生成メカニズムの数理モデルの構築に関しても学会発表を行っている。

一方で当初予定していた,筋活動の解析に基づく関節間シナジーの形成機序の推定についての研究が,データ解析が困難であるためにやや遅れているが,上記の成果を得ていることから,現在までの成果はおおむね順調であると判断している。本研究の主目的は,歩行時に関節間シナジーがどのように形成されているかを解析することで歩行運動制御機序を探ること,また,関節間シナジーの形成がどのような神経メカニズムで実現されているかを推定することである。平成28年度は,例えば足先位置を調整するような脚関節間の協調的運動(関節間シナジー)が観察される場合,この関節間シナジーの形成に各関節がどの程度寄与しているかを推定する方法を開発した。この提案手法を用いることで,歩行時の脚運動周期の各位相に応じて関節間シナジーの形成機序が動的に変化していること,また,関節間シナジーによって足先位置や股関節位置を調整する上で踝関節が特に重要な役割を果たしていることを示唆する結果を得た。この成果の一部は論文にまとめて発表している。また,関節間シナジーを形成する神経回路網モデルとして,これまでに提案していたモデルの問題点を改良し,学習をより容易に行うことができ,かつ,タスクの変更に対して少ない再学習で対応できる運動学習モデルを提案した。このモデルにより,比較的単純なフィードフォワード型の神経回路網モデルにより,冗長自由度を活用した運動制御を実現できることを示した。さらに,このモデルを用いた計算機シミュレーション実験によって,運動制御に用いるモダリティの選択が運動学習に大きな影響を及ぼしうること,言い換えると学習中の注意の向け方が運動能力の向上に影響を与えうることを示した。歩行運動における脚関節間シナジーの推定や,関節間シナジーを形成する神経回路網モデルの考察に関しては当初計画よりも進んでいる点もある一方で,計測機器のトラブル等で運動実験における被験者数の確保がやや遅れた影響で,論文執筆がやや遅れている。本研究課題では,歩行運動中の脚関節間シナジーの解析をUCM (UnControlled Manifold)解析によって行い,足先位置の一歩ごとのばらつきを抑制する股・膝・足関節間シナジーが,前期両脚支持期やMTC (Minimum Toe Clearance)の瞬間に強く働くことを確認してきた。当該年度においてはさらに,CR (Covariation with Randomization)解析をUCM解析と組み合わせて用いることによって,歩行中の関節間シナジーの形成においては膝関節と足関節の寄与が大きい一方で,股関節の寄与は小さいことを示した。すなわちこの結果は,股関節は主に推進のための脚往復運動の生成に寄与し,膝・足関節は協調的に足先位置の調整を行うことで歩行の安定性向上に寄与していることを示唆する。また,走行における関節間シナジーの解析も行い,その時間推移の特徴の多くが歩行における特徴と類似する一方で,走行中には着地時の衝撃を抑えるような関節間シナジーが形成されることを見出した。すなわち,歩行と走行では接地時の脚関節制御メカニズムが異なることをこの結果は示す。また,関節間シナジーや筋シナジーの形成メカニズムを説明する学習制御モデルを提案し,冗長自由度をもつ筋駆動型多関節アームの制御シミュレーション実験を行った。その結果,シナジーの形成が外乱や故障に対するロバスト性の向上に寄与しうることを示した。
社会環境・育児支援ネットワ-クと母親の健康・子どもの発達に関する日韓比較研究

個人化と少子化が急激に進んだ日韓両国において、育児環境と母親のメンタルヘルスについて調査研究を行った。対象としては、日本の福島県中通りの3歳児を持つ母親と韓国大邱市の保育園・幼稚園の園児の母親である。結果、日韓両国において、主な育児支援ネットワークは夫と母親の親であることがわかった。また、この育児支援ネットワークの数が母親のメンタルヘルスを向上させる重要な要因であることがわかった。子育てをめぐる社会環境が、親の健康や子どもの発達にどのような影響を及ぼすのか。個人化と社会的なつながりの希薄化がすすむなかで、日韓両国において育児不安、産後うつ、児童虐待などが社会問題となっている。本研究は従来、医学、心理学、社会学などにおいて個別に扱われてきた育児をめぐる社会環境と親の健康・子どもの発達との関係を、近隣地域の社会環境と育児支援ネットワークに着目して解明する。具体的には、日本の福岡市と韓国の大邱市の乳幼児の母親を対象に、従来の個人や家族レベルの要因に加えて、地域の社会経済的環境や育児支援ネットワークが、母親のメンタルヘルスと子どもの認知機能にどのような影響を及ぼすのかを明らかにし、母親の健康増進と子どもの健全な発達に資する施策を提案することが本研究の目的である。平成23年度は、子育てをめぐる社会環境が親の健康や子どもの発達にどのような影響を及ぼすのかを明らかにするために関連分野の研究動向を把握した。結果、日韓両国の子育てをめぐる社会環境と親の健康・子どもの発達に関する体系的な比較研究はこれまでほとんど行われていなかった。欧米では盛んに行われているものの、それらの指標を文化的背景が異なる日韓両国の都市にそのまま適用することは不可能であることがわかった。そのため、日韓に適用できる指標を開発するために、まずは韓国でパイロットサーベイを実施することとした。平成24年3月、韓国大邱市内の保育園・幼稚園数カ所に通園する園児の母親に対して通園施設を通じた調査票調査を行った。回答者数は202名である。質問項目は、育児環境、育児ストレス、子どもと母親の健康等であり、現在、その結果を分析中である。子育てをめぐる社会環境が、親の健康や子どもの健康・発達にどのような影響を及ぼすのか。個人化と社会的なつながりの希薄化がすすむなかで、日韓両国において低出産率に加えて、育児不安、産後うつ、児童虐待などが社会問題となっている。本研究の目的は、従来、医学、心理学、社会学などにおいて個別に扱われてきた育児をめぐる社会環境と親の健康・子どもの発達との関係を、日本と韓国における都市生態学的要因やソーシャルネットワークに着目して解明することにある。日本側の調査対象地域として福岡市を検討していたが、福島第一原発事故後、放射能への不安が高まるなかで母子を取り囲む社会環境と健康が焦点化していることを踏まえて、福島県の母子を研究対象とすることにした。そこで、福島県内の幼稚園・保育園の保護者や関係者(園長、保育士など)、母親サークルの参加者(親子)、市町村の子ども福祉課・保健福祉課などへの聞き取り調査と資料収集を経て、2013年1月から、福島市、郡山市など福島県中通り9市町村に在住する3歳児全員(約6200人)を対象に、原発事故後の生活が親子の健康状態、精神的苦痛、子どもの行動・発達に及ぼす影響関係を解明するための社会疫学調査を実施した(回収率42%、回収総数、2608人)。現在、福島データと2012年3月に韓国大邱市の幼稚園・保育園児を対象に実施した調査データを比較検討し、日韓の母子を取り囲む社会環境(育児環境評価HOMEなど)と育児支援ネットワークの相違とそれが母子の健康・発達に及ぼす影響について分析を進めている。研究初年度に計画していた先行研究の文献レビューはほぼ完了した。また、パイロットサーベイについても、韓国での連絡調整がやや困難であったため、実施時期が多少遅れたものの無事遂行し現在分析に取りかかっている。したがって、研究の達成度としてはおおむね順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、これまでの文献レビューとパイロットサーベイで得られた知見をもとに、本格的な調査を実施する予定である。具体的には、両都市の地域的差異を考慮し、各5箇所の保育園・幼稚園の乳幼児(3歳5歳児)をもつ母親を対象にした世帯単位の調査票調査を通じて資料収集を行う。これにより、個人や家族レベルの要因に加えて、地域の社会経済的環境や育児支援ネットワークの特性が母親の健康と子どもの発達に与える影響を日韓比較研究により明らかにする予定である。
非破壊試験法によるフィラー溶出イオンの歯質再石灰能

微量元素を溶出するPre-reacted Glass(PRG)フィラーの有する歯質石灰化能を経時的かつ非破壊的な試験法によって評価した。その結果,超音波測定からはPRGフィラー応用群は,その縦波音速の上昇が認められた。OCT観察からは, PRGフィラーを応用したエナメル質においては表層に信号強度の低下が認められたものの,脱灰群では上昇が認められ,歯質表層に生じた変化は異なるものであった。これらの結果から, PRGフィラー溶出液は歯質の脱灰抑制および再石灰能を有する可能性が示された。フッ素イオン以外にもいくつかの微量元素が歯質の再石灰化および脱灰に関与していることが判明しており,この微量元素を溶出するPre-reacted Glass (PRG)フィラーに期待がもたれている。そこで,申請者はこのPRGフィラーからの溶出イオンの歯質再石灰化能に着目し,口腔内環境を実験室で構築した上で,PRGフィラー溶出イオンによって生じる歯質の状態変化を超音波パルス法によって経時的かつ非破壊的に評価した。ウシ抜去下顎前歯の唇側エナメルおよび象牙質を4×4×1mmのブロックとして切り出し,これを試片とした。これらの試片に対して口腔内環境をシミュレートしたpHサイクルを設定し,このサイクルに再石灰化能を有するPRGフィラー溶出液を応用し,歯質に生じた状態変化を超音波パルス法による音速変化から観察した。なお,pHサイクルは以下の条件を設定した。(1)実験期間を通じて37°C人工唾液中(pH 7.0)に保管(コントロール群)。(2)0.1M乳酸緩衝液(pH 4.75)に試片を10分間浸漬した後,37°C人工唾液中(pH 7.0)に12時間保管する(脱灰群)。(3)0.1M乳酸緩衝液(pH 4.75)に試片を10分間浸漬した後,PRGフィラー溶出水溶液に10分間浸漬。その後,37°C人工唾液中(pH 7.0)に12時間保管(PRGフィラー群)。なお,このサイクルを1日2回繰り返し行い,この操作を28日間継続した。超音波測定に関しては,試片中を伝播する縦波音速を求めた。測定時期としては,溶液浸漬前,浸漬後1から7日まで一日毎,その後7日毎に28日まで行った。その結果,エナメルおよび象牙質の縦波音速はコントロール群では浸漬期間を通じてその音速の変化は認められなかったものの,脱灰群では浸漬期間の延長に伴ってその音速は減少した。一方,PRGフィラー群では,有意差は認められないものの,縦波音速が上昇する傾向を示した。これらの結果から,PRGフィラー溶出液は歯質の脱灰抑制および再石灰能を有する可能性が示された。フッ素イオン以外にもいくつかの微量元素が歯質の再石灰化および脱灰に関与していることが判明しており,この微量元素を溶出するPre-reacted Glass(PRG)フィラーに期待がもたれている。そこで,申請者はこのPRGフィラーからの溶出イオンの歯質再石灰化能に着目し,口腔内環境を実験室で構築した上で,PRGフィラー溶出イオンによって生じる歯質の状態変化を超音波パルス法によって経時的かつ非破壊的に評価するとともに光干渉断層装置(OCT)によって観察を行った。これらの試片に対して口腔内環境をシミュレートしたpHサイクルを設定し,このサイクルに再石灰化能を有するPRGフィラー溶出液を応用し,歯質に生じた状態変化について超音波測定およびOCT観察を行った。1.実験期間を通じて37°C人工唾液中(pH7.0)に保管(コントロール群)。2. 0.1M乳酸緩衝液(pH4.75)に試片を10分間浸漬した後,37°C人工唾液中(pH7.0)に12時間保管する(脱灰群)。3. 0,1M乳酸緩衝液(pH4.75)に試片を10分間浸漬した後,PRGフィラー溶出水溶液に10分間浸漬。その後,37°C人工唾液中(pH7.0)に12時間保管(PRGフィラー群)。また,OCT観察に際しては表面性状の画像を撮影するとともにその信号強度を測定した。その結果,エナメルおよび象牙質の縦波

音速はコントロール群では浸漬期間を通じてその音速の変化は認められなかったものの,脱灰群では浸漬期間の延長に伴ってその音速は減少した。一方,PRGフィラー群では,有意差は認められないものの,縦波音速が上昇する傾向を示した。また,OCT観察の結果から,とくにエナメル質のPRGフィラー群では表層に信号強度の低下が認められたものの,脱灰群では上昇が認められ,歯質表層に生じた変化は異なるものであった。これらの結果から,PRGフィラー溶出液は歯質の脱灰抑制および再石灰能を有する可能性が示された。
ドクターヘリ事業の拡大に関するフライトナースの役割と教育システムの構築

1.フライトナースの多くは一日のフライトを一人で担当し、他の業務との兼務だった。2.フライトナースの選択基準は、日本航空医療学会の示す内容にほぼ一致し、それに準じ各自で選出基準の一致を目指していた。施設ではOJT訓練、シミュレーション訓練など実施していた。フライトナースに必要な能力について面接調査(フライトナース、フライトドクター、救急隊員)を実施した。その結果、ドクターとナースで共通するフライトナースに必要な能力は、院外救急で活動できる知識と技術があることだったが、一部認識の違いも認めた。また、3者間で共通してコミュニケーション能力は必要とする一方で、評価および教育の困難性を感じていた。研究の成果は、まだ出ていない状況である。研究の段階として調査前の情報収集に時間を要した。本研究を始めるに当たり、ドクターヘリ事業の現状を把握する目的で情報収集を行った。具体的には、文献や情報検索システムの活用を行い、さまざまな報告を閲覧した。予定していた研究スケジュールより遅延しているが、この研究過程は必要なものであるため実施した。この情報収集により、フライトナースの教育については、施設間での教育内容の差を再認識したと同時に、それは地域差によりフライトにより遭遇する患者の疾患や状態が異なり、フライトナースに求められている看護の力の差につながっていることを理解することとなった。対象となる疾患やその地域で求められているドクターヘリのあり方もフライトナースに影響するものと考えられた。地域差や対象の状況によりフライトナースの行っている看護をはじめとしたシステムの違いがあるが、根本的に限られた時間と人材と資源を使用し、救急医療の提供が確実に行えるため、どのような能力をもっていることが必要なのかを検討していくことには変わりない。質問紙により全国的に一斉調査(フライトナースの業務と役割について)を行う予定であったが、詳細に現状を把握する目的で研究方法を追加している。質問紙での調査前に現役のフライトナースに対して、インタビューを実施する。インタビューにて明らかにしたいことは、フライトナースが考えるフライトナースに必要な能力についてである。現在、この調査を開始しておりその結果を踏まえて、質問紙調査へ移行していく予定である。26年度の研究実績は、面接調査が進んでいない状態である。現在、早急に面接の段取りをしている。研究の目的は、1.フライトナースの業務内容および教育の実態を把握することである。これについては、救急部に所属する看護師が一定の教育内容を受けて、フライトナースとして活動していることが明らかになってきた。また、フライト業務を行いつつも何かしらの日常業務を行い、救急部の看護師の中心的に活動を行っている。一定の教育は、日本航空医療学会が規定する教育内容および各施設での特徴を活かした内容になっている。一方で、施設間で教育内容やその方法に差がみられる。目的の2.救急ナースとフライトナースの特性について把握をすることについては、救急部の看護師の中には、フライトナースを目指して励んでいる者もいる一方で、自分の個性や求められる能力などから適性を考慮している者もいる。フライトナースは、看護チームの中心的人物として、救急看護の中心になる。目的の3.期待されるフライトナースの役割とその教育方法については、今後、医師や救命救急士などからの調査結果を追加し検討を重ねる。目的の4.安全に運航するための対策と現状については、学会などでは課題となる内容であはあるが、実際に統一された安全管理教育の展開には至っていない。現在はフライトナースになる事前の学習内容として、研修会で取り上げられている。これについては、医師も同様に研修を受け、フライトドクターとして活動する。「研究の目的」本研究の目的は、1.フライトナースの事業内容および教育の実態を把握する、2.救急ナースとフライトナースの特性について把握する、3.期待されるフライトナースの役割とその教育方法について調査することであった。「研究実施計画」1.フライトナースの業務について実態調査:フライトナースの業務は、フライト業務と救急外来業務の併任であることが多く、フライトのない時は、積極的に後輩指導にあたるなど行っていた。2.フライトナースの教育について実態調査:日本航空医療学会の示す選択基準に準じフライトナースを選出していた。教育内容は、個人でコースを受講し知識と技術を積むほか、現フライトナースとのOJT訓練、事例によるシミュレーションなど実施していた。3.フライトナースに必要な能力について面接調査(面接対象:1フライトナース、2フライトドクター、3救急隊員):1フライトナース自身による、フライトナースに必要な能力については3カテゴリー<救急看護を行うための知識・技術><フライトチームとして院外活動をするための知識・技術><フライトナース育成に向けてのシステムつくり>が抽出された。2フライトドクターが思うフライトナースに必要な能力は4カテゴリー<早期治療および搬送を可能にする知識・技術・コミュニケーション・サポート力><ドクターヘリの質の向上に不可欠なフライトナースの社会的地位の確立とその施設間の差><ノンテクニカルスキルを含む教育とその評価の困難性><諸外国のフライト事情とフライト要員>が抽出された。3救急隊員によるフライトナースに必要な能力として語られたのは、4カテゴリー<ドクヘリと防災ヘリの活動理解><医師に代わる情報収集とそれを判断する力><相手を受け入れ相手を補うコミュニケーションスキル><お互いの役割を発揮させる力>が抽出された。