hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フルオロメチル基とジフルオロメチル基を有する有機分子の合成研究

等価体の合成に変更した理由は、研究の途中で、目的としたビニルスルホニウム塩が単離するには不安定なことが判明したためである。実際の合成は、入手容易で安価なエピクロヒドリンを出発原料にして、4段階で合成した。1)エピクロヒドリンをチオフェノールのアニオンと反応させてクロルをチオフェニル基に置換。2)このエポキシドをフッ素アニオンで位置選択的に開環し、対応するγーフルオローβーヒドロキシプロピルフェニルスルフィドを合成。3)上記のヒドロキシ基をアセチル基に変換。4)スルフィドをジフェニルヨードニウムトリフラートとナノ酸化銅触媒を用いて対応するγーフルオローβーアセトキシプロピルジフェニルスルホニウム塩を合成いずれの段階も高収率で反応が進行し、特殊な装置を必要とすること無く通常の実験室で合成できるため実用性も高い。合成出来た、γーフルオローβーアセトキシプロピルジフェニルスルホニウム塩は安定な白色固体で室温で保存出来る。反応性に関しては、従来のフッ素置換基を持つビニルスルホニウム塩の反応を参考にして、対応するアジリジン誘導体の合成とシクロプロパン誘導体の合成に成功した。これにより、モノフルオロメチル基を有する種々の新規化合物の合成が可能になり、有機合成化学的展開が見込まれる。理由目的としたモノフルオロメチル基を有するビニルスルホニウム塩等価体の実用的な合成法を確立し、なおかつそのスルホニウム塩の期待していた基礎的な反応性を確認できた。今後は、これを用いて、従来研究例が少ないモノフルオロメチル基を有する新規化合物の合成ならびに反応性の検討に大きな期待が持てる。モノフルオロメチル基導入のための新規ビルディングブロックとして、γ-フルオロ-β-アセトキシプロピルジフェニルスルホニウム塩の合成に成功した。この化合物は、市販のエピクロヒドリンから4段階で合成できる。各反応ステップの収率も高く、かつ反応操作も容易である。得られた化合物は白色固体で室温で安定で取扱も容易である。この化合物は反応系内で塩基の作用により、対応するβ-モノフルオロメチルビニルスルホニウム塩に変換される。このビニルスルホニウム塩を用いて、従来合成が困難であった、モノフルオロメチル基を有する、シクロプロパン誘導体、ピペラジン誘導体、アジリジン誘導体の合成を達成した。これらの成果は学術雑誌に投稿して受理されすでに公開されている。一方、トリフルオロメチル基を有する新規な含フッ素ビルディングの開発も行った。その結果、従来は2つの異性体混合物として合成されていたβ-ブロモ-β-トリフルオロメチル-ビニルスルフィドの一方の異性体のみを合成する方法を見いだした。これにより(Z)-β-ブロモ-β-トリフルオロメチル-ビニルスルフィドが簡便に合成出来るようになった。この化合物の有用性の一つを示す目的で薗頭クロスカップリング反応を検討したところ、対応するトリフルオロメチル基を有するエンインスルフィドが高収率で得られることも見いだした。上記二つの含フッ素ビルディングブロックの開発・合成に成功し、引き継ぎそれらを用いた合成反応に取り組んでいる。モノフルオロメチル基を容易に有機化合物へ導入出来るための合成中間体の合成に成功した。
連続な政策変数を用いたプログラムおよび政策評価の計量時系列分析の理論と応用

本研究においては、通常は2つ、もしくは有限個の値をとると考えられる政策変数が連続の値をとる場合における政策評価の計量理論の研究を行った。また、従来の政策評価の計量理論においてはクロスセクションのデータのみを対象としているが、本研究においてはそれを時系列データも対象とできるように理論を拡張した。また、提案された計量時系列分析の理論を用いて外国為替市場における為替介入の効果の分析を行った。本年度の研究においては,政策評価の分析において、政策変数が連続変数でかつ従属的である場合の政策評価の分析問題を考えた。より具体的には一般的なNonseparableなモデルにおいてどのような政策効果ならば識別できるかということを考えた。そこではImbens and Angrist(1994, Econometrica)によって提案された局所的平均政策効果、LATE(Local Average Treatment Effect)の考え方を連続な政策変数の場合へ拡張し、操作変数を用いることにより、連続な政策変数に基づく政策を評価できることを示した。より詳しく述べると政策の効果は従属変数と政策変数の操作変数に関する条件付き期待値の関数として与えられることを示し、その解釈を与えた。そして政策の効果が条件付き期待値の関数で与えられることを利用してノンパラメトリックな手法を用いた推定方法を提案した。より具体的には政策の効果が4つの条件付き期待値に基づくため、それぞれの条件付き期待値を局所線形回帰により推定することを提案した。それは局所線形回帰が偏りや分散などに関し他のノンパラメトリックな方法よりも優れていることが知照れているためである。またDelta methodを用いて漸近的な偏り、漸近分散、漸近分布を導出した。最後に以上で提案された方法を外国為替市場の介入の問題に適用した。この問題において政策変数は為替当局の介入額となり連続変数であり、興味のある政策効果は為替の変化率が介入によりどれだけ変化するかということを評価することである。以上のことにより上で提案された方法が為替介入の効果を分析するにあたり非常に適した問題であることがわかる。そこでは為替介入の効果が既存の研究よりも大きくなることが示された。昨年度の研究においては、政策変数が連続な場合の政策評価の問題を考え、政策評価を表すパラメータがどのような状況において識別されるかを考えた。そしてそのパラメータを局所線形回帰法というよい性質をもつノンパラメトリック法により推定することを提案した。本年度の研究においては、昨年度において提案された方法がより一般的な問題に対して適用可能となるために推定問題のより深い考察を行った。昨年度において指摘された、ノンパラメトリックな推定問題におけるバンド幅の研究を進めるとともに、より多くの情報を用いた政策評価の方法を検討した。昨年度において提案された方法では、政策評価のために使用される情報は基本的に「政策が行われた場合と行われなかった場合の結果を表す変数」、「政策変数」、「政策変数に影響を与える操作変数」のみであった。そこで、それらに含まれていなくても政策評価にあたり有用と考えら得る情報を用いてより精密な分析が行えるような方法を提案した。より具体的に述べると、まず局所線形回帰法を用いる際により多くの変数を含めて、それらの変数に関する条件付きの政策評価を表すパラメータを推定する。そしてその後にそれらの変数の確率分布を用いて、条件なしの政策評価を表すパラメータを求めるという方法である。この条件なしの政策評価を表すパラメータを用いる際にはU統計量の理論を用いた。このU統計量の理論を用いるに際しては、条件付けのために用いた変数の確率密度関数が0に近い場合の問題に対処するためのトリミングの理論も厳密に議論した。昨年度の研究においては、条件付きの局所平均政策効果(LATE)を拡張し、条件付きの局所平均政策効果を条件付きの変数に関して平均をとったもの(Averaged LATE)の推定方法を提案した。本年度の研究においては、まず昨年度の研究の拡張を行いAveraged LATEの統計的性質を厳密に検討した。より具体的にはU統計量の理論をもちいて、漸近分布の導出を行った。漸近分布の導出においては、クロスセクションデータのみならず時系列データを用いた場合にも、分析が行えるように非常に一般的な仮定の下で漸近分布の導出を行った。そして以上において導かれた計量分析理論をもとにして日本の通貨当局による円ドルの為替市場への介入の効果の分析を行った。この分析においては、政策に影響を与える操作変数として、過去60日間の移動平均と日本の祝日のダミー変数の2種類を用いた。分析期間は財務省の財務官の任期をもとにして分割したものを用いた。分析の結果としてはまず2つの操作変数のどちらを用いても非常に類似した結果が得られた。理論的に局所平均政策効果は、操作変数に依存するパラメータであるが、どちらを用いても類似した結果が得られたということは、分析結果の頑健性の可能性を示す結果である。また、1991-1995年と2003-2004年の為替介入の回数が非常に多かった時期において、為替介入の有意な効果得られた。
下水処理場における生活由来化学物質の発生源単位の把握とその低減化技術に関する研究

平成30年度は本研究の最終年であり,以下の6課題及び3年間のまとめを実施する予定であった。課題別の実施状況と実績を示す。(1)8処理場の春期調査の実施:平成29年度の夏冬に実施した3回の調査と同一内容(試料採取,前処理,機器分析)を平成30年35月に実施した。(2)LC/MS分析におけるマトリックスの影響の検討:1処理場の春期試料(流入水と放流水)を2重分析し,最終試料液の片方に209種の農薬を添加して標準液と比較することでLC保持時間全体でのマトリックスの影響を検討した。(3)本研究での検出物質に関する,検出濃度,下水処理および環境中での動態,水生生物への毒性などの先行研究報告を文献調査:学会発表に際して主要な検出物質の既存情報を収集・整理した。(4)全調査結果をデータ解析し,発生・排出原単位,流入水中検出物質の地域差や季節変動の有無,処理過程での除去率などの検討:学会発表に際して多方面から結果を解析し,考察を行った。(5)LC/QTOF-MS測定データを用いたノンターゲット分析:今年度は時間不足のため,ノンターゲット分析は実施できなかった。(6)口頭発表及び論文投稿:口頭発表は,国内学会11回(内,招待講演3回),国際学会9回(内,招待講演2回)行った。論文発表は,本研究と関連のある成果が国際学会誌に4報が掲載され,本研究で直接得られた成果(LC-QTOF-MSを用いた網羅分析法開発)を国際学会誌に投稿し,現在審査中である。3年間のまとめに関しては,投稿中の網羅分析報開発を除き充分に実施しているとは言い難い。その為,今後の予定として,(1)ノンターゲット分析,(2)検出物質の発生・排出原単位,除去率,環境リスク等をさらに検討・考察し,(3)その結果を学会発表すると共に,LC-QTOF-MSのAIQS開発を含めて数報の論文として投稿する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではGC/MSとLC/QTOF-MS用の2種類の自動同定・定量データベースシステム(AIQS)を検出系として,全国5都市の下水処理場の流入水・放流水に含まれる化学物質(1500種)を調査し,現在の日本において1人が1日当たりに排出する化学物質量を流入水濃度と流入水量から求め,また放流水濃度から水環境に排出される量を求める。本年度は,まず要調査物質を文献調査により選定後,それらを購入してGC/MSで測定可能な有機リン酸エステルや香料など23物質を測定し,既存のGC/MS用AIQSに追加登録した(登録物質972物質)。また,新たに導入したLC-QTOF-MSでは,LCとQTOF-MSの測定条件を決定して283農薬と医薬品・パーソナルケアー物質(PPCPs)64物質(計347物質)を測定し,それらの保持時間,プレカーサーイオンおよびプロダクトイオンのマススペクトルを得た。続いて,測定データを用いて検量線ファイルを作成した。AIQSは試料測定時に検量線を作成する従来法とは異なり,数百種以上の化学物質を一度に測定するため,一度作成した検量線を長期間使用する。そこで,開発したLC/QTOF-MS用AIQSの定量性能の信頼性を確認するために,繰り返し測定の再現性および時期やカラムを変えて長期にわたる室内再現性を検討した。年度後半には,これまでの検討に基づき下水処理場水向けの分析法を開発し,分析法で使用する内標準やサロゲート物質などを調製して共同研究者に配布した。次に,予備調査として,全国4都市の4下水処理場の流入水と放流水を開発した分析法を用いて分析し,GC/MS用AIQSを用いて対象物質のデータ解析を行い,試料採取から分析,データ解析までの問題点抽出および検出物質の地域特性などを検討した。年度前半に文献調査を行ってAIQSに追加登録する物質を選定し,それらの標準品を購入して検量線作成用の標準溶液を調製し,GC/MSで測定して有機リン酸エステルや香料など23物質をGC/MS用AIQSに登録した。また,新たに導入したLC-QTOF-MSは,操作法を基礎から習得しつつ,1)これまでの検討を基にLC-QTOF-MS測定条件を決定し,2)購入した283農薬と医薬品・パーソナルケアー物質(PPCPs)64物質(計347物質)の検量線標準液を調製し,3)それらを順次測定して同定後,保持時間,プラカーサーイオン,プロダクトイオンを確認して2種の検量線(プラカーサーイオンとプロダクトイオン)を作成した。また,物質同定に有効なプライベートマススペクトルライブラリーに測定マススペクトルを登録した。4)また,開発したLC/QTOF-MS用AIQSの定量性能の長期間の信頼性を確認するために,繰り返し測定の再現性および時期やカラムを変えて長期にわたる室内再現性を検討し,定量性能が検討期間内で安定であることを確認した。予備調査に向けて,下水処理場水向けの分析法を開発し,分析法で使用する内標準やサロゲート物質などを調製して共同研究者に配布した。その後,全国4都市の4下水処理場の流入水と放流水を分析し,GC/MS用AIQSを用いて対象物質を同定・定量した。この作業を通して,試料採取から分析,データ解析までの問題点抽出および検出物質の地域特性などを予備検討した。

以上のように,本研究に必要な「分析法の確立」および「2種のAIQSの構築および性能評価」をほぼ完了したことから,おおむね順調に進展していると評価できる。本研究ではGC/MSとLC/QTOF-MS用の2種類の自動同定・定量データベースシステム(AIQS)を検出系として,全国の下水処理場の流入水と放流水に含まれる化学物質(1500種)を調査し,現在の日本において1人が1日当たりに排出する化学物質量を流入水濃度から,また水環境に排出される量を放流水濃度から求める。加えて,流入水と放流水中濃度を比較することで,下水処理での除去率(汚泥への移行を含む)を把握する。本年度に実施した内容は次の通りである。(1)下水処理場調査:昨年度までに構築した2種のAIQS(GC/MS及びLC/QTOF-MS)とそれらを用いた一斉分析法を使って,夏期,秋期および冬期に全国6都市8下水処理場で調査を行い,対象1500物質をデータ解析して検出物質の発生原単位,排出原単位,除去率などを検討した。(2)AIQSへの追加登録:文献調査から新たに分析が必要な10物質を選定し,LC/QTOF-MSのAIQSに追加登録した。(3)AIQS登録情報の整理: LC/QTOF-MSのAIQS登録情報として,検量線の直線範囲,直線性及び検出限界などを確認して登録した。(4)AIQSの汎用性確認: LC/QTOF-MS用AIQSの汎用性を調べるため,昨年度実施した繰り返し測定の再現性,室間再現性に加えて,4台の装置を用いて室間再現性を調べた。(5)成果の公表:昨年度の予備調査と夏期調査の結果及び2種のAIQSと一斉分析法を国内学会発表した。また,国内外の招待講演において,AIQS開発と一斉分析法の有用性に関して講演した。当初の計画に従って,(1)全国の下水処理場を対象に季節毎に3回(夏期,秋期,冬期)調査した。(2)得られたGC/MS,GC/MS-MS及びLC/QTOF-MSの結果を解析して検出値を確定し,検出物質の発生原単位,排出原単位,除去率などを検討した。(3)LC/QTOF-MSのAIQSに10物質を追加登録した。(4)LC/QTOF-MSの汎用性を確認するために4台の装置を用いて室間再現性を調べ,開発したAIQSがターゲットスクリーニング分析として十分に使用できることを確認した。(5)2種のAIQSと一斉分析法の開発及び予備調査と夏期調査の結果を国内学会発表し,国内外で招待講演した。以上のように,本研究のスケジュールから遅れることなく,また予定していた研究内容通りに全ての研究を実施し,良好な結果を得ており,おおむね順調に進展していると判断した。なお,開発した2種のAIQSは環境省の水質要調査項目,全国自治体における緊急時でのモニタリング及び水道水の農薬検査などへの採用が検討されており,研究結果の社会への還元が期待できる。平成30年度は本研究の最終年であり,以下の6課題及び3年間のまとめを実施する予定であった。課題別の実施状況と実績を示す。(1)8処理場の春期調査の実施:平成29年度の夏冬に実施した3回の調査と同一内容(試料採取,前処理,機器分析)を平成30年35月に実施した。(2)LC/MS分析におけるマトリックスの影響の検討:1処理場の春期試料(流入水と放流水)を2重分析し,最終試料液の片方に209種の農薬を添加して標準液と比較することでLC保持時間全体でのマトリックスの影響を検討した。
高度情報化社会における科学技術社会(STS)教育開発に関する実践研究

「諸外国におけるSTSに関る科学教育の研究」:アメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリアについては、具体的内容入手し、かなりの所までまとめることができた.特に今回の報告書には1995年12月に出された「全米科学教育基準」の最終版について、かなり詳しく分析を進めることができた.オーストラリア・カナダについては今後も研究を進める必要がある.これらの分析からSTSや構成主義的学習観が随所に盛り込まれ、多くの科学教育の改定や改革が最近行われていることが明らかになった.「日本人の科学観の特性」:構成主義に基づいたSTSを行っていくために、日本という国の特性を諸外国との比較において明確にしていく必要がある.アイオワ大学理科教育センターで開発された「世界観調査項目」を日本語に訳し、日本の人々に分かりやすい言葉に書き換え、いくつかの項目を削除して「世界観調査項目(日本版)」を作成した.これを約2000人の高校生から成人を対象に行い、その特性を分析した.調査項目には、科学の本質や科学の方法論、科学・技術・社会の相互関係に関わる問題が含まれている.この分析の結果、我が国は、いわゆる科学の本質において、客観主義や帰納主義の方が極めて多数であることが判明した.「理科の実践モデルの作成:理科教師への働きかけ・研究協力依頼・研修会・STSのモデル作成」:研究協力者(幼稚園レベルから高等学校レベルまでの教諭)が約12名集まり、平成6・7年度で、合計4回の研修会が開かれた.構成主義に基づいたSTSについて、アメリカと日本の事例を基に解説・討議された.また、研修会の結果として、静岡県内の高等学校や中学校の化学や選択理科の授業でモジュール「茶」やモジュール「薬とからだ」が実践され分析された.結論としては構成主義に基づいたSTSは十分開発可能であり、今後の日本の理科教育のモデルとなり得ることが判明した。「諸外国におけるSTSに関る科学教育の研究」大使館等を通じて、各国(カナダ・オーストラリア・ニュージーランド)の州ごとの科学教育基準(Standard for Science Education)を州の教育局から入手した。回収率はそれ程良くないが、約10の異なった州から解答を得られ、多くの資料を手に入れられた。これらの資料が得られるのにかなりの時間を要しており、現在でも分析中であり、同時進行で、NARST(全米科学教育研究学会:科学教育について研究・指導している大学の教官による学会で外国人が30%以上を占めている)の会員に個別に質問をしている。また、アメリカ・イギリスについては、具体的内容(多くのモジュール例)が既に入手されている。これらの分析からSTSや構成主義的学習観が随所に盛り込まれ、多くの科学教育の改定や改革が最近行われていることが明らかになった。アメリカ・イギリス以外の具体的教師教育や授業論について、さらに、具体的資料を集める必要がある。STSに関する多角的意識調査、については現在進行形であり、理科教育のSRS実践モデルと日本の理科教育の再構成についても、基本的モデルは作成されたが今後のデータや実践研究をとおして修正していく必要がある。「理科の実践モデルの作成:理科教師への働きかけ・研究協力依頼・学習会」研究協力者(幼稚園レベルから高等学校レベルまでの教諭)が約12名集まり、平成6年度だけで、すでに2回の学習会が開かれた。構成主義に基づいたSTSについて、アメリカと日本の事例を基に解説・討議された。さらに、幾つかの領域について、1次調査が行われ、統計処理が行われた。また、モジュール「茶」が実践された。以上、おおむね計画どおり順調に進行中である。「諸外国におけるSTSに関る科学教育の研究」アメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリアについては、具体的内容入手し、かなりの所までまとめることができた.

とくに今回の報告書には1995年12月に出された「全米科学教育基準」の最終版について、かなり詳しく分析を進めることができた.オーストラリア・カナダについては今後も研究を進める必要がある.これらの分析からSTSや構成主義的学習観が随所に盛り込まれ、多くの科学教育の改定や改革が最近行われていることが明らかになった.「日本人の科学観の特性」構成主義に基づいたSTSを行っていくいために、日本という国の特性を諸外国との比較において明確にしていく必要がある.アイオワ大学理科教育センターで開発された「世界観調査項目」を日本語に訳し、日本の人々にわかりやすく言葉に書き換え、いくつかの項目を削除して「世界観調査項目(日本版)」を作成した.これを約2000人の高校生から成人を対象に行い、その特性を分析した.調査項目には、科学の本質や科学の方法論、科学・技術・社会の相互関係に関わる問題が含まれている.この分析の結果、我が国は、いわゆる科学の本質において、客観主義や帰納主義の方が極めて多数であることが判明した.「理科の実践モデルの作成:理科教師への働きかけ・研究協力依頼・研修会・STSのモデル作成」研究協力者(幼稚園レベルから高等学校レベルまでの教諭)が約12名集まり、平成6・7年度で、合計4回の研修会が開かれた.構成主義に基づいたSTSについて、アメリカと日本の事例を基に解説・討議された.また、研修会の結果として、静岡県内の高等学校や中学校の化学や選択理科の授業でモジュール「茶」やモジュール「薬とからだ」が実践され分析された.結論としては構成主義に基づいたSTSは十分開発可能であり、今後の日本の理科教育のモデルとなり得ることが判明した。
石炭液化反応における炭種の効果の簡便評価法に関する研究

本研究者は、石炭の液化反応性を評価するために石炭の反応性が異なる三成分の反応種から成るとする反応モデルを堤出している。しかし、これらの各成分量の決定には一炭種についても多数の高温高圧液化反応実験を必要とする。そこで本研究は、徴量の石炭試料の常圧加熱実験から簡単に決定しようとするものである。実験装置はトップフロー型熱天秤、ガス自動採取器およびガスクロから成る。200mesh以下に粉砕した石炭試料100mgを定流速窒素気流中で赤外線ゴールドイメージ炉により150K/minで加熱し、設定温度で一定時間保持して、この間の重量変化を連続測定すると同時に、発生ガスの採取を行った。採取ガス分析は水素・酸素・窒素・メタン・一酸化炭素および二酸化炭素について行った。試料としては炭素重量分率が0.6580.881の内外10種の石炭を用いた。以上のような実験から、現在まで次のような点が明らかとなった。(1)試料重量は、設定温度に達してから45min以内で急激に減少した後、定速で減少する。定速減少速度には炭種によってほとんど差がないのに対して初期の急激な減少速度の方は炭種により異なり、この間の減少量は、触媒作用をもつ灰分含有量の極端に少ないヤルーン褐炭の場合を除き、溶媒や気相からの外部水素消費を伴わずに液化する石炭成分(【C_2】)量とほぼ比例する。(2)重量減少時に発生する上記ガス種のうち、一酸化炭素と二酸化炭素は重量減少が急激に起こる際に選択的に発生する。しかし、単位減少重量当たりの前者の発生量は徴量で、反応性(【C_2】量)とは直接の相関を持たない。これに対し、後者の発生量は、液化対象炭とされてている亜瀝青炭および瀝青炭の場合、【C_2】1(1-【C_(10)】)量とともに増加するので、これらの相関を液化反応性の簡便評価に用いることができる。
アジア・太平洋地域における人口移動変化の総合的研究

当初の計画に従い、最終年度も、順調に研究が継続された。まず、平成13年秋に、ネパールからBhim Subedi博士(トリブヴァン大学中央地理学科)を招聘し、「ネパールからの国際人口移動:新しいパターンとトレンド」という題の講演をいただき、その後、活発な討議が行われた。それによって、途上国における国際人口移動の発生をめぐる複雑な状況とそのインパクトの一端が、明らかにされた。また、12名の代表者・分担者は、平成13年9月と平成14年2月に集会を開き、過去3年間にわたった研究の成果とそのとりまとめに、力を注いだ。具体的に取り上げられた国は、カナダ・米国・日本・韓国・中国・タイ・トルコ・マレーシア・パプアニューギニア・オーストラリア・ニュージーランドであり、これらの諸国における国内移動・国際移動が、センサスをはじめとする官庁統計を用いた分析や、フィールドワークに基づいて報告されるとともに、当該国へのインパクトについても検討された。成果は、研究成果報告書としてまとめられたが、さらにそれに修正を加えて、平成15年秋に、代表者の編著として刊行される予定である。なお、研究成果報告書と上記編著には、代表者・分担者の寄稿論文のほか、平成12・13年に本科研によって招聘し、講演を行っていただいた、あるいは講演予定であった、Ronald Skeldon教授、Kao-Lee Liaw教授、Bhim Subedi博士からの寄稿論文も、あわせて採録することになった。メンバー全員による第1回集会をまず平成12年8月1日に開催し、本研究計画の基本的な目的を確認するとともに、今後の研究の具体化をめぐって、意見を交換した。ついで、分担者ごとに対象国を限定し、国立情報学研究所や商業用データベースDIALOGを用いつつ、主にわが国で入手しうる文献を中心に、既往の研究文献や関連統計資料の検索・収集を開始した。そして、これまでの研究の方向を整理し、担当国ごとに、先行研究の到達点と未解明の問題点を提示に努めた。さらに、一部の分担者は、担当国に出かけ、人口移動データとそれを説明する社会経済データの収集を行い、その成果に基づき、移動データの分析作業に進んでいる。第2回集会は平成13年1月8・9日に開催し、各分担者が対象国の人口移動をめぐっての発表を行った。既往文献の整理やデータの収集状況には、率直なところ、分担者ごとにまだ差違がある。また、今後、どのような具体的な角度から分析を進めるかの討議も行った。アジア・太平洋地域における人口移動の重点は、国内移動もさることながら、同地域内部での活発な国際移動にある。本計画では、今後、国内移動のみならず、当該国をめぐる国際移動の解明にも、一定の関心を注ぐべきことを確認した。さらに、国際地理学連合の「グローバル化と人口流動」研究グループの活動との連携をはかるべく、上記の2回の集会のさいに、代表者が同グループの活動状況の説明を行った。当初の計画に従い、既往文献の収集や関係データ・資料の収集を行った。その結果を持ち寄って、平成13年9月15日(第3回集会)と平成14年1月12・13日(第4回集会)の2回の集会において、発表とそれに基づく討議を重ねた。取り上げられた国は、カナダ・米国・韓国・中国・タイ・トルコ・パプアニューギニア・オーストラリアなどであり、これらの諸国における国内移動・国際移動の概観が、官庁統計を用いた分析やインタビューによる移動歴調査から、明らかにされた。さらに、先進国から発展途上国まで、多様な国々が存在するアジア・太平洋地域における人口移動変化の実態を包括的に捉えるさいの分析枠組みの可能性に関しても、意見交換が行われた。とりわけ、1990年代以降に生じている新しい動向、例えば、「宇宙飛行士型」移動者の出現や世界各地への家族の分散などの位置づけをめぐって、詳しい検討が加えられた。

なお、特に第3回集会においては、東南アジアを中心とする地域における優れた成果を発表してきた、著名な研究者であるRonald Skeldon教授(英国サセックス大学)を招聘し、「人口移動と人口流動:回顧と展望」という題目での講演をいただき、その後、活発な質疑がかわされた。また、同集会において当初講演予定であったKao-Lee Liaw教授(カナダ・マクマスター大学)のペーパー「高齢者人口移動をめぐる主要な理論的見解」が代読され、それに基づいた討議が行われた。当初の計画に従い、最終年度も、順調に研究が継続された。平成13年秋に、ネパールからBhim Subedi博士(トリブヴァン大学中央地理学科)を招聘し、「ネパールからの国際人口移動:新しいパターンとトレンド」という題の講演をいただき、その後、活発な討議が行われた。それによって、途上国における国際人口移動の発生をめぐる複雑な状況とそのインパクトの一端が、明らかにされた。また、12名の代表者・分担者は、平成13年9月と平成14年2月に集会を開き、過去3年間にわたった研究の成果とそのとりまとめに、力を注いだ。具体的に取り上げられた国は、カナダ・米国・日本・韓国・中国・タイ・トルコ・マレーシア・パプアニューギニア・オーストラリア・ニュージーランドであり、これらの諸国における国内移動・国際移動が、センサスをはじめとする官庁統計を用いた分析や、フィールドワークに基づいて報告されるとともに、当該国へのインパクトについても検討された。成果は、研究成果報告書としてまとめられたが、さらにそれに修正を加えて、平成15年秋に、代表者の編著として刊行される予定である。なお、研究成果報告書と上記編著には、代表者・分担者の寄稿論文のほか、平成12・13年に本科研によって招聘し、講演を行っていただいた、あるいは講演予定であった、Ronald Skeldon教授、Kao-Lee Liaw教授、Bhim Subedi博士からの寄稿論文も、あわせて採録することになった。
粒子法流体解析における統計モデル導入による新しい知識発見原理の構築

粒子法流体解析では,流体を多粒子で表現して分析する.ここに現れる誤差に対して,予測誤差推定手法構築,水槽実験計測,統計的誤差評価の実施を通じて,分布で与えるための枠組みと原理を構築した.特に,粒子系におけるマクロパラメータを表現する誤差モデルとしての有限正規一様混合分布の有効性や,誤差分布のモデルとして裾の重い分布を用いることの有効性が確認できた.また,鍵となる物理量を理解しやすい形で確認し,分析内容の検証に役立てることができる可視化結果,粒子法と関係する確率的セルオートマトンモデルにおける誤差評価結果や局所ノイズ鋭敏性と粒子法解析との関係性についての成果を得た.粒子法シミュレーションにおける基礎的データ収集では,粒子数ならびにスケール条件を変更した数値実験を行った.特に,3次元水塊の壁あり・なしの両プログラム設定において,数値実験の実施によって誤差の基礎データ収集を行った.あわせて,水槽実験においてPIVシステムを用いたデータ取得を行い,基礎的な流速分析を行った.以上の当初予定していた研究に加え,簡易多粒子系データ同化プログラムを作成した.本プログラムは,円環上の相互作用する粒子について,そのパラメータ推定を行うものであり,その中でも,システムノイズ構成部分について特に検討を進めた.これと,本研究とは別の検討で得られた観測モデル構成法の考え方とを組み合わせて,適切なマクロパラメータ推定を得られる可能性を得た.当初予定していたデータ取得ならびにプログラム作成については,おおむね予定通り進んでいる.データ分析については一部で未了の部分もあるものの,当初予定していなかった新しいプログラムの開発が進んでいることから,おおむね順調である.粒子法シミュレーションにおける誤差の基礎的データの統計的解析においては,前年度に引き続きシミュレーションとデータ収集を行った.ラグランジュ型離散化に由来する誤差についての検討においては,誤差が従うべき分布形について検討を行った.誤差分布は,これまでの解析から,裾の重いコーシー分布でモデリングすべきか,時変正規分布でモデリングすべきかについての検討が必要であった.そこで,粒子位置誤差の生成構造について仮定を入れ,そのもとでの粒子法における物理量がどのような分布に従うかについて検討を実施することで,本問題への検討とした.その結果,物理量に関する誤差分布が典型的な正規分布となる場合がある他,条件や物理量によっては,より裾の重い分布となる可能性も得た.水槽実験により得られた計測結果の分析については,これまでにPIV計測によって得られた計測量に対して,引き続き統計的とりまとめと分布の構成を実施した.マクロパラメータ同化プログラムについては,従来の簡易多粒子系のプログラムを発展させ,粒子法に組み込む準備段階とした.これらに加えて,本研究を検討する過程において,新たに確率的セルオートマトンモデルにおけるパラメータ評価の有効性の評価,ならびに力学系解析手法とデータ同化手法との間の関連性の検討を実施した.これらは,粒子法データ同化を行う際の理論的基礎となる内容である.これらの成果は,学会における発表ならびに論文としての発表を行った.当初予定と比較し,シミュレーション実施において一部で予定通りでない部分があるが,一方で,本研究の発展としてのパラメータ評価に関する研究が新たに発展していることから,全体としてはおおむね順調に進んでいる.粒子法における誤差の統計的解析についての前年度までの分析結果を踏まえ、3次元粒子法シミュレーションに対して、粒子フィルタによるデータ同化を実施するための尤度計算プログラムを作成した。これにより、粒子法流体解析において、粒子位置の変更が難しいような状態修正が困難なシミュレーションであっても、粒子フィルタの一種であるSISフィルタによるデータ同化適用が可能となった。また、3次元粒子法流体解析のデータ同化結果に対する新たな可視化プログラムを作成した。本プログラムでは、粒子を単に球で表現するのではなく、向き付きの錘や色による表現によって置き換えたり追加したりすることで、粒子の流速ベクトルやその他物理量について理解しやすい表現とした。これにより、3次元粒子法のデータ同化結果に対して、鍵となる流速ベクトルや粒子密度を理解しやすい形で確認し、結果の検証に役立てることができるツールを新たに作成できた。さらに、動的システムにおける不確かさと粒子法における誤差との関係、ならびにそれに基づくモデリング原理構築についての検討を行った。粒子法に現れる物理量の誤差は、固定点で評価した場合に、時変分散の正規分布として表現できる場合があることが確認できている。これは、時間変動する状態に依存した不確かさとして表現できる例となっており、本来的にはシステムモデルに含まれる。一方、データ同化においては観測モデルとして表現される。このことから、粒子法のデータ同化においては、短時間の誤差の識別性が関係していること、さらに動的システム理解の方法である局所ノイズ鋭敏性と関係があるということの示唆を得た。これらに加え、粒子法流体の簡易モデルとみることができる、確率的セルオートマトンモデルの誤差構造についての結果も得た。粒子法流体解析では,流体を多粒子で表現して分析する.ここに現れる誤差に対して,予測誤差推定手法構築,水槽実験計測,統計的誤差評価の実施を通じて,分布で与えるための枠組みと原理を構築した.特に,粒子系におけるマクロパラメータを表現する誤差モデルとしての有限正規一様混合分布の有効性や,誤差分布のモデルとして裾の重い分布を用いることの有効性が確認できた.

また,鍵となる物理量を理解しやすい形で確認し,分析内容の検証に役立てることができる可視化結果,粒子法と関係する確率的セルオートマトンモデルにおける誤差評価結果や局所ノイズ鋭敏性と粒子法解析との関係性についての成果を得た.粒子法シミュレーションの誤差におけるデータの取得と分析を引き続き進めるとともに,結果の比較と数理的な分析を行う.計測データの分析については,これまでにPIVシステムにより得られたデータのより詳細な分析を進める.さらに,簡易多粒子系データ同化プログラムを発展させて,マクロパラメータ同化プログラムを構築する.これまでに得た知見をまとめながら,粒子法データ同化プログラムを作成する.そのために,誤差の統計解析においては,より局所的な構造に注目した検討を実施する.また,PIV計測結果の分析結果も反映させたパラメータを与える.29年度が最終年度であるため、記入しない。統計科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
中皮細胞の特性解明に基づく腫瘍性・炎症性の両病変に対する画期的治療戦略の構築

当グループが樹立した不死化正常中皮細胞株(HOMC株)3株を用いて超低接着表面ディッシュにて3次元培養を行った。上皮型の形態を示すHOMC-B細胞株は、中間型および肉腫型の形態をしめす細胞株に比べアノイキスに極めて感受性であった。HOMC-B細胞株に転写コアクチベータであるYAP遺伝子を導入したところ、アノイキスに抵抗性を獲得することを確認し、YAPによって転写制御される遺伝子群の中にアノイキス抵抗性を賦与する遺伝子の存在が示唆された。正常中皮細胞に対してアノイキス抵抗性を賦与する遺伝子を同定するために、レンチウイルスgRNAライブラリーによるスクリーニングの準備を行った。Cas9遺伝子をHOMC-B細胞株に導入し、Cas9を安定的に発現するHOMC-B細胞株のサブクローニングを行った。ウエスタンブロット法によりサブクローン化したHOMC-B株数株で安定的にCas9を発現する細胞を同定した。さらにCas9の導入によりアノイキス抵抗性が変化しない細胞株を明らかにした。HOMC細胞株3株から抽出したRNAを用いたマイクロアレイ解析のデータを用い、さらに情報解析を進めた。GSEA解析を行い、特徴的な遺伝子セットを明らかにした。HOMC-A株(肉腫型)がHOMC-B株(上皮型)に比べて極めて発現が高い遺伝子群のうち、上皮間葉転換(EMT)に係る遺伝子群について着目し検討を加えた。中皮細胞の特性を理解するために樹立した不死化正常中皮細胞株の核型、形態、マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現パターンを解析するとともに、本年度はアノイキス抵抗性に対するアッセイ系の構築において研究の進展が見られた。超低接着表面ディッシュを用いた培養により上皮様細胞HOMC-B株がアノイキス感受性であることを予想通り確認することができ、同時にHOMC-B株にCas9遺伝子を導入し、安定的にCas9を発現する細胞株が複数樹立できたことから、中皮細胞にアノイキスに対する抵抗性を賦与する分子機構の解明に向けて、研究は概ね予定通り進んでいるといえる。一方、中皮細胞の上皮間葉転換(EMT)易移行性の分子機構の解明と治療標的候補の同定に向けた研究においては、ボイデンチャンバーを用いた細胞遊走実験を用いて、条件を様々に変化させて検討したが、予想に反して本アッセイ系での再現性が得られにくかった。HOMC-B細胞株にRhoファミリー低分子量GTPaseであるRac1の恒常的活性型変異体を導入したり、IL-1beta、TGF-betaなどのサイトカイン、成長因子などの刺激を試したりして各種のアッセイを行ったが、migration能の変化に関する結果にバラツキがあり、HOMC細胞株のアノイキス抵抗性の研究が進んだことからも、一旦、中止し改めてアッセイ系を再構築することとした。中皮細胞は上皮細胞に比べ、上皮間葉転換(EMT)易移行性およびアノイキス抵抗性といった特徴的な細胞特性を有する。それらの細胞特性が中皮細胞が表面を覆う体腔(胸腔、腹腔)に発症する各種の腫瘍性病変、炎症性病変を惹起し、増悪させることが強く示唆されている。アノイキス抵抗性の分子機構の解析においては、正常不死化中皮細胞HOMC細胞株を用いた3D培養条件での検討を進め、細胞の生存・増殖・細胞死・細胞形態などについて解析を行い、現在までに上皮様形態を有するHOMC-B株においてアノイキス感受性が極めて高いことが明らかになった。今後は網羅的な遺伝子発現解析の結果を基にした解析や、スクリーニング解析を進め、中皮細胞に対してアノイキス抵抗性を賦与する因子の探索を進めていく。候補分子が同定された際にはRNA干渉法や阻害剤等の検討により、アノイキス抵抗性が影響を受ける分子・シグナル伝達系の解析を行う。一方、EMT易移行性に関しては、現在までのアッセイ系を見直しより効率的で再現性を有するアッセイ系を探索していく。中皮細胞の特性を解明するために、当グループが独自に樹立した不死化正常中皮細胞株(HOMC株)3種を用いた。まず、これら不死化細胞の核型をQ-Band法により解析したところ、わずかな染色体構造異常が見られたが、腫瘍細胞にみられるような高度のゲノム不安定性は確認されなかった。また、悪性中皮腫に特徴的なNF2, BAP1, p16, LATS1/2の発現欠損は見られず、樹立した細胞株はがん化していない不死化細胞株であることが確認された。3種の細胞株(HOMC-B1、D4、A4)は通常の2D培養下にて、それぞれ上皮型、中間型および肉腫型の形態の細胞形態を示すが、アクチン細胞骨格を免疫染色法により観察し、その形態を詳細に確認した。3種の細胞株の増殖速度を測定したところ、細胞株間で有意な差は見られなかった。一方、3D培養を行ったところ、どの細胞株においても著しい増殖速度の低下が見られた。これら細胞株からRNAを抽出してマイクロアレイ解析を行い、約22,000の遺伝子発現パターンを得た。さらに抗体アレイを用いて、HOMC-B1、D4、A4におけるチロシンキナーゼ受容体群のリン酸化(活性化)状態を解析した結果、HOMC各株において特定のチロシンキナーゼ受容体の活性パターンを見出した。上皮間葉転換(EMT)の易誘導性、もしくはEMTの抵抗性の表現型を示す細胞を分離するため、細胞遊走能を評価する実験系の条件検討を開始した。

ボイデンチャンバーを用いた細胞遊走実験において最適なHOMC細胞株の細胞数、培養時間を決定した。また中皮細胞の運動能の制御経路を特定するために、同実験系を用いてTGFbetaなどの各種増殖因子がHOMC細胞株に与える細胞遊走刺激を個別に検証した。中皮細胞の特性を理解するために、当グループが樹立した不死化正常中皮細胞株を用い、それらの核型、形態学的特徴、マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現パターンを解析することができた。また、アッセイ系の構築においても、用いる細胞数・細胞密度や培養時間の検討、チロシンキナーゼ受容体のリン酸化状態の解析を元にしたサイトカイン等の刺激による反応性の検討が進んでおり、中皮細胞にEMTが誘導されやすい形質を規定する分子機構の解明に向けて、研究は概ね予定通りに進んでいるといえる。中皮細胞のアノイキス抵抗性の分子機構の解明と治療標的候補の同定に向けた研究においては、HOMC細胞株のアノイキス抵抗性が転写活性化因子YAP,TAZの発現によって上昇するデータを得たことから、当初予定していたリン酸化プロテオーム解析ではなく、まず、YAP、TAZによる下流遺伝子の転写発現量の変化の解析を中心に研究を展開することとした。そこで、マイクロアレイ解析を実施し、上皮型・間葉型・中間型の形態を示す不死化正常中皮細胞株HOMC株3種の2D培養時の遺伝子発現量の網羅的解析を完了した。HOMC細胞株は浮遊状態での培養において増殖が著しく低下するため、発現量解析を行う前に細胞状態の詳細な検討が必要と考えられた。当グループが樹立した不死化正常中皮細胞株(HOMC株)3株を用いて超低接着表面ディッシュにて3次元培養を行った。上皮型の形態を示すHOMC-B細胞株は、中間型および肉腫型の形態をしめす細胞株に比べアノイキスに極めて感受性であった。HOMC-B細胞株に転写コアクチベータであるYAP遺伝子を導入したところ、アノイキスに抵抗性を獲得することを確認し、YAPによって転写制御される遺伝子群の中にアノイキス抵抗性を賦与する遺伝子の存在が示唆された。正常中皮細胞に対してアノイキス抵抗性を賦与する遺伝子を同定するために、レンチウイルスgRNAライブラリーによるスクリーニングの準備を行った。Cas9遺伝子をHOMC-B細胞株に導入し、Cas9を安定的に発現するHOMC-B細胞株のサブクローニングを行った。ウエスタンブロット法によりサブクローン化したHOMC-B株数株で安定的にCas9を発現する細胞を同定した。さらにCas9の導入によりアノイキス抵抗性が変化しない細胞株を明らかにした。HOMC細胞株3株から抽出したRNAを用いたマイクロアレイ解析のデータを用い、さらに情報解析を進めた。GSEA解析を行い、特徴的な遺伝子セットを明らかにした。HOMC-A株(肉腫型)がHOMC-B株(上皮型)に比べて極めて発現が高い遺伝子群のうち、上皮間葉転換(EMT)に係る遺伝子群について着目し検討を加えた。中皮細胞の特性を理解するために樹立した不死化正常中皮細胞株の核型、形態、マイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現パターンを解析するとともに、本年度はアノイキス抵抗性に対するアッセイ系の構築において研究の進展が見られた。超低接着表面ディッシュを用いた培養により上皮様細胞HOMC-
７－１１世紀の西域北道におけるトカラ仏教文化の継承に関する研究：誓願図を中心に

本研究では、西域北道のクチャ・カラシャール・トルファン地域周辺の石窟に見られる誓願図とその関連作例に関するデータを収集し、主題内容、意味機能、年代の考察を行った。とりわけ、トルファン地域のウイグル時代仏教美術を代表する大画面誓願図の形式に注目し、そのプロトタイプと目されるクチャ地域の作例について重点的に検討した。その結果、大画面誓願図の形式は遅くとも7世紀までにクチャの中心柱窟の後廊において出現していたこと、初期には誓願図以外の主題と一連のものとしてあらわされ、「再生の記説」としての側面が重視されていたことを明らかにし、ウイグル時代に定型化されていく過程を跡づけた。研究初年度である今年度は、3月にインドに出張し、ニューデリー国立博物館において同館所蔵西域将来品の調査を行った。同館の協力を得て、展示室と収蔵庫の作品を網羅的に熟覧することができた。調査の主眼であったトルファン・ベゼクリク石窟将来の誓願図について、面積の大きな断片は移動が困難な処置が施されているため全体を精査することはかなわず、部分的な観察を行うにとどまった。それでもなお、現地遺跡に残されている壁画の痛みが甚だしく細部の判別が困難であることを鑑みるならば、比較的保存状態のよい断片を対象にした今回の調査は様式的観察の上で有効であった。また中インドの仏教遺跡を見学し、本生図に関連する資料を収集した。見学先は、アジャンター石窟、エローラ石窟、オーランガバード石窟、サンチー、マトゥラー博物館等である。また誓願図の成立と展開を跡づけるための前提として、西域北道石窟のクロノロジーに関する先行研究を検討した。本研究が扱う7-11世紀の石窟年代に関しては、従来、唐仏教美術の影響が西域に及んだ時期と、それ以降に西域在来系統の石窟がどの程度存続したかについて美術史研究者の間の見解が一致していなかったが、美術史学的研究に加え近年の考古学的調査や文献研究の成果を援用して総合的な観点からの再検討を試みた。その成果の一部は論文に発表した。同時に、誓願図の絵画表現と関連文献の関係について考察をすすめ、現在も進行中である。西域北道における誓願図について、昨年度に引き続き実作品の実地調査と、関連文献の検討を通して、主題内容、年代観、各地域における展開と地域間の影響関係等の包括的な考察を試みた。調査に関して、当初は中国新疆ウイグル自治区クチャ地域の諸石窟において誓願図作例の追加調査を行う予定であったが、現地情勢が不安定であることを鑑みて、ドイツ・ロシア所蔵西域北道将来品および西域北道の石窟と関係の深い河西回廊の石窟の調査に変更した。まず、2014年8月4日から6日までベルリン・アジア美術館において特別観覧、続けて同月7日から10日までエルミタージュ・アムステルダム美術館においてExpedition Silk Road展(サンクトペテルブルグのエルミタージュ美術館所蔵中央アジアコレクションの展覧会)を観覧して、西域北道の誓願図を精査するとともに関連作例を調査した。その結果、誓願図の制作年代の絞り込みや主題特定の手がかりとなりえる新知見を得ることができた。また2015年3月8日から16日まで、蘭州・敦煌間の河西回廊を踏査し、炳霊寺石窟、天梯山石窟、馬蹄寺石窟、楡林窟、莫高窟等のサイトにおいて、西域と関わりが深い北朝期石窟とウイグル期石窟を重点的に調査した。以上の実地調査の成果を踏まえつつ誓願図作例の年代観を再検討し、誓願図の壁画内容と銘文、関連する仏典と比較検討を行った。とりわけ誓願図のプロトタイプと目されるクチャの作例の主題を検討し、その成果の一部を学会で発表し、論文を執筆した(『佛教藝術』340号、2015年5月)。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初、中国新疆ウイグル自治区クチャ地域における追加調査を予定していたが、現地情勢を鑑みて延期した。もっとも、同地域の誓願図作例については以前の調査でほぼ収集し、確認作業を残している状況であること、また研究計画の段階で新疆調査が実現できなかった場合、中国国外に流出した作例の調査に重点を置く予定であったため、研究の進展に大きな支障はない。上述のとおりインドで調査を行い、観覧を希望した作品のほぼ全てを実見することができた。また文献研究も予定通り進行している。美術史次年度はロシア・エルミタージュ美術館所蔵の誓願図の調査を予定している。同館所蔵品の調査をもって主要な(面積の大きい)誓願図断片の調査を完了する。その成果は、学会や論文等で随時発表する。
根管及び歯周ポケットの3次元画像診断を可能にするマイクロ内視鏡デバイスの開発

既存の口腔内カメラ先端に試作の内視鏡をレンズを介して取り付けることで口腔内カメラによる根管内の観察を可能にした。その際の解像度は義損の内視鏡と同程度の50マイクロメートル程度であり、画像の劣化は認めなかったが画像取得範囲は狭くなった。そこで取得した画像写真をMatlab上で連結し、立体化することで暫時的に3次元化することを可能にした。ただし、画像を数枚取得した後に、ソフトウェア上で連結・立体化させるためリアルタイムでの評価は困難であった。一般臨床では検出困難な歯の根管内深部や根尖歯周組織,および歯周ポケット深部といった口腔内の暗視野下・狭小空間に存在する齲蝕・炎症を,高解像度で簡便に検出する診断装置の開発を目的として、以前より根管内視鏡の開発を行ってきたが、その内視鏡を口腔内カメラとしてすでに流通しているSOPRO careへ接続を行った。SOPRO careは口腔内のう蝕や炎症を蛍光によりカラーリングすることができ、その技術を我々の開発した内視鏡へ応用することを目的としたためである。このSOPRO careと内視鏡を接続した機器で、画像を取得・画像処理をすることで従来の内視鏡と同等の結果を得ることができた。また、取得した画像を重ね合わせ、展開することで3次元画像の取得も簡易的にではあるが可能となった。画像処理の精度等、未だ改善する点は多いがSOPRO careへの取り付け・3次元化の基本は終了しているため、全体としては順調に進んでいると考えられる。これまでに開発してきたマルチファイバー内視鏡は、光照射用光ファイバと画像取得用イメージファイバを同じプローブに収め,先端にレンズを装着する事で,被写界深度5 mmという広い視野での観察を可能とした.しかし,それだけでは根管観察・歯周ポケット観察には不十分であると考える事から平成27年度以降は炎症・齲蝕の観察が可能なソプロケアと組み合わせる事で,より詳細な根管内観察を行える機器の作成に取り組んだ.まずソプロケア先端CCD部位に,自作設計したレンズを介してマルチファイバ内視鏡を取り付けることで,ソプロケアに付属した状態での画像取得を行った。その際に抜去歯と解像力チャートを観察した。解像力チャートを観察して取得できた画像の評価をmatlabで行った。また同様の取得画像の画像処理による改善を行った。その後、再度抜去歯や解像力チャートを撮影し改善前と後での画像の評価を行い、鮮鋭度の向上を図る事に成功したが、ソプロケアに付属することでマルチファイバー内視鏡単体で画像取得するよりも画像取得範囲は狭くなった。ところでソプロケアは,特有の波長の光を齲蝕・炎症へ照射し,反射光の波長の変化を検出して画像上でカラーリングする事から,上記の機器でも同様の機能を付加させるためにソプロケアの光源をマルチファイバ内視鏡の光照射用ファイバへ光を入射させるような設計を現在まで行っている。本研究期間内では以上のところまで終了している。画像処理の精度の向上・SOPRO careとの取り付けの際のレンズ系の簡易化を行っていく。歯内治療学画像処理・レンズ系の基本的な構造設計に27年度は掛かったところがあり、その際の支出が予想額より少なかったが、28年度には、さらに高度な設計を行う予定であるため。画像処理ソフト・レンズ系設計に掛かる経費に使用する予定。