hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化管機能異常症の病態生理に関する神経内分泌学的検討

CRF投与群ではストレス負荷によりIBS群で認められたような,直腸感覚の過敏が全例で認められ,統計学的に有意であった.以上より,ストレスによって誘導される直腸感覚の過敏は,IBSに特異的で,信頼できるマーカーであり,その病態に深く関与していると考えられた.またこの現象は,健常人にCRFを投与することで同様に誘導されることから,このホルモンが何らかの役割を担っているものと考えられる.IBSを含む消化管機能性異常症患者63人を対象に,臨床研究を行い,本疾患が患者QOLに与える影響が極めて大であること,経済的な損失も大きいことを明らかにした.また本疾患患者ではいわゆるドクターショッピングの患者がきわめて多く(医療費の高騰に直結する),消化器内科医も本疾患に対する認識がきわめて低いこと(消化器内科医30人に対するアンケート調査)も明らかとなった.
聞き手の解釈・評価の多様性に注目したインターネット会話教材の作成

本研究は、聞き手の解釈・評価の多様性を重視した会話教育を行うためのインターネット教材の作成を目的とするものである。学習者が社会言語文化的規範を動態的に捉え、自らの言語行動を振り返り、固定化された価値観を問い直すためには、ある摩擦場面における他者の一般化されていない多様な解釈・評価を知ることが重要である。そこで、インターネット上で接触場面会話の摩擦箇所を視聴した上で、聞き手としての解釈・評価を自由に書き込める場を提供した。これにより、教室による制約を超越し、不特定多数の学習者が相互に学ぶことのできる、多様性重視の会話教育実践の意義を示すことを目的とした。試作版として、インターネット上に学習サイトを立ち上げた(http://whwayne.ueuo.com/toumorokoshi/)。12の会話場面は、田所希佳子(研究代表者)「当事者評価を活用した日本語会話教育に関する考察」2013年度早稲田大学特定課題研究助成費(特定課題B,課題番号2013B-258)において抽出した、摩擦場面における6つの話題(1)ほめ、2)陳腐な質問、3)私的な話題、4)共通点のない・ある話題、5)あいづち、6)不明な単語の補助)をもとにした。学習サイトには、1)摩擦場面を用いた映像教材、2)当事者のエピソード、3)利用者の解釈・評価の書き込み用掲示板、4)利用者の類似体験や疑問に関する書き込み用掲示板、5)本学習サイトの感想や改善点に関する通信欄、という5点を設けた。海外赴任に伴い、研究を中断した。試作版の本学習サイトの利用者からのフィードバックをもとに改良を加え、完成版を作成するという課題が残された。
メラノサイトおよび悪性黒色腫細胞の増殖と機能分化におけるチロシンキナーゼの役割

まず,正常メラノサイトの培養系の確立にとりかかった.メラノーマ細胞と異なり,メラノサイトでは培地に適当な濃度のTPAを加えて,さらにgeneticinを加えて,線維芽細胞の増殖をおさえてやる必要がある.正常メラノサイトの増殖は遅く,RNAの抽出に供するのに充分と思われる数の細胞を得るのに以下の問題点があきらかになった.また,その後の経過も以下に期待する.1)通常入手可能な日本人成人の正常皮膚からではメラノサイトの増殖が遅く,充分な細胞密度を得られないためか,2代目の培養に移行する前に増殖が止まってしまう.日本では割礼の週間が一般的でなく,従ってアメリカで新生児男児の包皮から得たものを用いる以外によい方法がないものと思われた.2)アメリカ国内で得られる包皮は通常白人と黒人のものであるが,黒人由来のものでは特に増殖速度が遅い.液体窒素に凍結保存したものを再生する段では,まず黒人由来のものでは再生しないか,してもほとんど増殖しない.白人由来のものは何とか再生するが,増殖速度はかなり遅く,しかもある程度以上の密度を保ってやらないと増殖しないものと思われた.また,培地の組成などにつき再検討をおこなった.その結果TPAの濃度が重要であると思われた.3)血清の豊富な培地でなんとか増殖させた細胞にて,アガロースゲル上で認識可能なRNAのバンドを得るのに最低5x10^6の細胞が必要である.それ以下の細胞数では充分なRNAがとれず,エタノール沈殿をしているうちに検出不能になってしまう.これだけの細胞を得るには最低2ヶ月以上は既に確立された細胞から増殖をまたなければならないことが明らかとなった.4)得られたRNAのA260/A280比はおおむね1.6から1.9で,まずまずの純度であるが,メラニンまたは微量な蛋白の混入を得ている可能性が考えられた.RT-PCR法にてまずHouse keeping geneであるactinのcDNAを得られるかどうかを検討してなんとか,これがRT-PCR法に供されうる純度のRNAであると確認された.5)さて,チロシンキナーゼのRT-PCR法であるが,これがなかなか思惑通りはっきりとした複数のパンドが出現せず苦慮している.現在その原因の究明と対策(塩化マグネシウム濃度,各反応温度,反応時間,反応サイクルの条件の最適化,過去の文献の再調査など)につき検討中である.まず,正常メラノサイトの培養系の確立にとりかかった.メラノーマ細胞と異なり,メラノサイトでは培地に適当な濃度のTPAを加えて,さらにgeneticinを加えて,線維芽細胞の増殖をおさえてやる必要がある.正常メラノサイトの増殖は遅く,RNAの抽出に供するのに充分と思われる数の細胞を得るのに以下の問題点があきらかになった.また,その後の経過も以下に期待する.1)通常入手可能な日本人成人の正常皮膚からではメラノサイトの増殖が遅く,充分な細胞密度を得られないためか,2代目の培養に移行する前に増殖が止まってしまう.日本では割礼の週間が一般的でなく,従ってアメリカで新生児男児の包皮から得たものを用いる以外によい方法がないものと思われた.2)アメリカ国内で得られる包皮は通常白人と黒人のものであるが,黒人由来のものでは特に増殖速度が遅い.液体窒素に凍結保存したものを再生する段では,まず黒人由来のものでは再生しないか,してもほとんど増殖しない.白人由来のものは何とか再生するが,増殖速度はかなり遅く,しかもある程度以上の密度を保ってやらないと増殖しないものと思われた.また,培地の組成などにつき再検討をおこなった.その結果TPAの濃度が重要であると思われた.3)血清の豊富な培地でなんとか増殖させた細胞にて,アガロースゲル上で認識可能なRNAのバンドを得るのに最低5x10^6の細胞が必要である.それ以下の細胞数では充分なRNAがとれず,エタノール沈殿をしているうちに検出不能になってしまう.これだけの細胞を得るには最低2ヶ月以上は既に確立された細胞から増殖をまたなければならないことが明らかとなった.4)得られたRNAのA260/A280比はおおむね1.6から1.9で,まずまずの純度であるが,メラニンまたは微量な蛋白の混入を得ている可能性が考えられた.RT-PCR法にてまずHouse keeping geneであるactinのcDNAを得られるかどうかを検討してなんとか,これがRT-PCR法に供されうる純度のRNAであると確認された.5)さて,チロシンキナーゼのRT-PCR法であるが,これがなかなか思惑通りはっきりとした複数のパンドが出現せず苦慮している.現在その原因の究明と対策(塩化マグネシウム濃度,各反応温度,反応時間,反応サイクルの条件の最適化,過去の文献の再調査など)につき検討中である.
中国における「弱者層」社会福祉政策の展開

研究成果報告書に記載されているように、三年間の研究を通して、本研究の共同研究者は多数の学会発表、学術論文および学術図書を公開した。それらの研究において、中国の「弱者層」社会福祉政策を最低生活保障制度、障害者福祉制度、高齢者福祉制度という側面から考察し、それらの政策の展開過程を中国の経済・社会の変容と関連付けながら実証的・理論的に明らかにすることができただけではなく、現代中国の社会保障制度の財政規模の推測と財源調達における中央政府と地方政府の役割を解明することもできた。中国の社会保障制度の財政規模の試算は日本国内では行なわれていないため、今後日中社会保障比較に不可欠な資料となるだろう。本年度も、研究グループのメンバーはそれぞれ「中国の弱者層と社会保障制度」を中心に自主的研究活動を行なってきた。于は中国の社会保障制度における最新動向や年金制度の再構築をテーマに研究を進めてきた。年金制度の再構築に関する研究では、1990年代後半に創設された新しい公的年金制度の再構築の過程を考察し、中国政府が進めている「中国版皆年金」体制に対して、負担と給付の両面から「適度」と「普恵」の尺度を借りって評価してみた。また、日本の公的医療保険制度における医療費の抑制メカニズムや、都市計画やコミュニティ計画の観点から考えられる新たな高齢者福祉サービスの提供方向についても日中の比較研究を行なった。埋橋は日本の生活保護制度と東アジア福祉に関する比較研究の方法論をテーマにして、着々と研究を進めてきた。包は中国の「弱者層」社会福祉政策の展開における新しいマンパワーであるソーシャルワーカーの役割を解明していくことを念頭に、本年度は主に資料収集及びフィールド調査を中心に研究を行なってきた。2010年から2012年末までに中国国内で発表されたソーシャルワーク専門人材の育成に関する4つの重要文書について、それらの内容及び公布背景の分析を行なった。金は「後発型」と「家族依存型」という大きなキーワードをベースに、東アジア諸国・地域の社会保障や福祉国家の特徴とその要因また現状と問題点についての研究を行った。具体的にいうと、遅れて社会保障および福祉国家の整備に乗り出した(乗り出している)、いわゆる「後発型福祉国家」としての日本、韓国、中国にみられる「家族依存型福祉国家」といった特徴を分析し、その具体的な中身から各国の類似点・相違点を明らかにしようとした。真殿は障害者福祉のなかでも、障害者社会保障制度の整備について重点的に研究を行なった。本科研費を獲得する前、我々は本研究の内容と関わる「中国の弱者層と社会保障制度」をテーマに自主的研究活動を行ってきた。その成果として、2012年5月末に『中国の弱者層と社会保障ー「改革開放」の光と影ー』(埋橋孝文・于洋・徐栄編著)を出版させた。それは本研究のために、中国における弱者層の社会保障制度の歴史展開と現状分析を行なったものであり、今後の実証研究と国際比較によい基礎を作った。本年度の夏、埋橋と于が中国の東北地域(瀋陽市、扶順市、長春市)に行き、高齢者福祉サービスの提供と医療保障政策の最新動向について、現地調査を行なった。包は中国の「弱者層」社会福祉政策の展開における新しいマンパワーであるソーシャルワーカーの役割を解明していくことを念頭に、本年度では資料収集を中心に研究を行なった。特に2010年以降中国国内で公布されたソーシャルワーク専門人材の育成に関わるさまざまな公文書の内容と公布背景を分析した。金は本年度では中国における「弱者層」、とくに失業者の生活保障の歴史と現状を明らかにすることを目的にした。そのために、一方では、生活保障とかかわる制度・政策の歴史と現状に関する資料収集や現地調査また分析を行い、他方では、他国との比較のための理論研究を行った。真殿は中国の弱者層(社会的弱者)のなかでも、障害者に関する研究に取り組んだ。2012年度は障害者の権利保障の実現に向けた取り組みに注目し、特に、教育に焦点を当て検証を行なった。その結果、2010年以降中国は児童の教育を受ける権利を保障する重要性を強調するようになっているが、未だ学齢期の障害児童の34割が未就学であることがわかった。また、児童の教育を受ける権利を充足させるために、各国におけるインクルーシブ教育の実効性を分析し、自国の状況に適した教育を創造しようとしていることも併せて明らかにすることができた。本研究は、中国の「弱者層」社会福祉政策を最低生活保障制度(公的扶助制度)、障害者福祉制度、高齢者福祉制度と農村住民の医療保障制度という4つの側面から考察し、それらの政策の展開過程を中国の経済・社会の変容と関連付けながら実証的・理論的に明らかにすることを目的とする。社会保障制度の財政規模の推測、財源調達における中央と地方の役割を解明することと、「弱者層」社会福祉の日中韓比較のための基本的視座を得ることをも目的としている。

平成26年度は、本研究の最終年度にあたり、研究全体の取りまとめと次の共同研究のための準備など精力的に活動してきた。于は平成24,25年度の研究を踏まえ、本年度では主に以下の2つの研究成果をあげた。1中国の社会保障制度の財政規模と政府財政からの支出規模を推計した。2中国の介護サービスの展開における問題点および日本から得られる経験を検討した。中国の社会保障制度の財政規模の試算は日本国内では行なわれていないため、今後日中社会保障を比較する際に不可欠な資料となるだろう。埋橋は介護サービス市場として潜在的成長力が高い中国では日本の介護サービス事業者が進出したことに注目した。本研究のつづきとしては、日本で発達した高齢者向けサービスのノウハウを中国に輸出する機会を拡大させるために、日本の介護事業者のターゲットは少数の富裕層から多数の中間層高齢者まで拡大することが可能かを検証した上で、中国の介護市場に適合する具体的かつ実現可能性の高い「福祉経営モデル」を探りたい。金は、「後発型福祉国家」ともいえる日本と韓国にみられる雇用保障・社会保障政策を、家族政策とのかかわりで分析しつつ、そこにみられる「家族依存型福祉国家」としての特徴を明らかにした。これをふまえ、日韓両国と中国を比較分析するための論点を明らかにした。包と真殿も高齢者福祉と障害者福祉の政策展開に関する研究に取り組んだ。社会保障論、財政学2014年3月末現在の時点では、交付申請書に記載した「研究の目的」の達成のために順調に研究を進めていると判断される。後に記載するように、我々は今年度において多くの研究成果を各種の学会・研究会をはじめ、学術誌や専門書にも発表してきた。最後の年度である2014年度において、現地調査で得られた知見を実証分析で理論化していく予定である。また、国内で日中韓の研究者によるシンポジウムの開催も企画している。于は全体の統括として分担者と連絡を取りながら、バランスよく研究を進めていく役目を果たしたと思われる。また、中国の社会保障制度の展開と現状に関する報告書『中国の社会保障制度の現状と動向』(日本科学技術振興会)と“中国版皆年金"体制の構築に関する論文「「適度普恵型」福祉と「中国版皆年金」体制の構築」(『東亜』No.552)などを発表した。埋橋は日本の生活保護制度と東アジア福祉に関する比較研究の方法論をテーマにして、着々と研究を進めてきた。その一部の成果を宮本太郎編著『生活保障の戦略』(岩波書店)と『社会事業史研究』44号に提示した。包は中国における「弱者層」社会福祉政策の展開研究による中国でのフィールド調査を実施した。中国の都市部における高齢者福祉施設・機関の訪問調査を行った。金は現在まで、各国における歴史研究の成果をふまえながら、主に文献研究を中心とした比較分析を行ってきた。その結果をいくつかの論文としてまとめている(下記の研究成果を参照)。ただし、現在までの研究が主に歴史分析に焦点が置かれており、他方で、実態調査などにもとづく現状分析については不十分であったという点が、限界として指摘できる。真殿はこれまで文献の収集および、集めた文献の分析を中心に取り組んできた。一方で、現地での聞き取りは着手できていない。
不健康行動の獲得防止におけるステージモデルの適用と予防的介入法の確立に関する研究

本年度は、昨年度に引き続き、青少年の喫煙行動に関する予防的研究を中心にして、ステージモデルの活用意義と予防的アプローチの重要性に関する議論および学界活動を行った。特に、喫煙防止に関するステージモデルの予防的介入を学術論文として掲載した2つの研究が、日本行動療法学会と日本行動医学会の各学会から今年度の最優秀論文として選出され、学会記念賞を受賞した。これらの学会活動を通して、ステージモデルの有用性と予防研究の重要性を示唆し、予防的アプローチにおける方法論について議論し、その普及に努めた。また、今年度は、個人のポジティブな側面に注目して研究を進めてきた。具体的には、親切と感謝という個人のポジティブな特性に注目し、これらが、主観的幸福感や実際の対人行動、健康、ウェルビーイングにどのような影響を及ぼすのかという観点から質問紙調査を行った。また、大学生を対象に親切行動に関する介入研究を実施し、1ヵ月後の追跡調査の結果から、親切行動を行うという介入を実施した群は対照群に比べて、主観的幸福感が増加することが明らかにされた。なお、この研究について、今年度の第3回国際ポジティブ心理学会の学会賞を受賞した。このほか、主観的幸福感に影響する親切特性をとりあげ、これらの特性の高低によって、ポジティブ感情の喚起がどの程度、個人の認知や実際の対人行動に影響するのかということについても実験室実験を行った。これらの研究は、近年、ポジティブ心理学として注目されている新しい研究であるが、これらの研究の進行や議論および研究に関する知見を深めるために、ミシガン大学のピーターソン教授およびフレデリックソン助教授のもとに渡航した。今後さらに、これらの知見を生かして、不健康行動の予防だけではなく、幸福感やウェルビーイングといったより質の高い健康に焦点をあてた取り組みを行う予定である。本年度の研究では、これまで検討してきた不健康行動の獲得防止に関するステージモデルについて、喫煙防止教育の介入効果について実証し、それらを学術論文としてまとめた。そして、予防における行動科学的アプローチの意義と重要性、さらに喫煙行動の習慣化を防止する上で必要な実践での知識とニーズアセスメントの重要性について検討し、これらを学会発表やシンポジウム、著書として公表した。特に、健康心理学の立場からの提案として、喫煙防止の健康心理学や喫煙行動の健康心理カウンセリングについて概説した。また、近年、若年女性において増加傾向にある喫煙行動とダイエット行動、ストレスとの関係について、女子学生を対象に質問紙調査を行い、若年女性における喫煙獲得行動について4つのステージを新たに定義した。そして、これらの喫煙ステージが進行している人ほど、ダイエット行動のひとつの指標として注目されている過食抑制効力感が低く、ストレス対処能力が低いことを明らかにした。さらに、個人の健康行動を支える要因であり、またより効果的な介入を実現する上で重要である、ポジティブな感情の機能について注目し、人間が持っているポジテイブな24の個人特性が包括的に測定できるVIA-IA(the values in action inventory of strengths)と主観的な幸福感が即敵できるSHS(subjective happiness scale)の日本版の質問紙を開発し、これらの尺度の妥当性と信頼性について詳細に検討した。そして、現在、これらのポジティブな特性や幸福感が、不健康な習慣化する行動やそれらの行動を支える個人要因、社会要因、環境要因とどのように関連しているのかということについて検討している。来年度は、さらに、不健康行動の予防だけではなく、幸福感やウェルビーイシグといったより質の高い健康に焦点をあて、検討を深める。
間葉系幹細胞の分化制御を介した成長ホルモンによる生体恒常性維持機能の解明

加齢による成長ホルモンの分泌低下は骨格筋量の減少や骨量の減少を招く。本研究課題により、骨格筋や骨髄に存在する間葉系幹細胞の筋細胞や骨細胞への分化能は成長ホルモンにより維持されており、成長ホルモンの分泌低下がこれら間葉系幹細胞の筋分化能や骨分化能の低下を引き起こし、その結果、骨格筋量や骨量の減少を引き起こす可能性を明示することが出来た。本課題は、骨格筋内や骨髄内に存在する間葉系幹細胞の分化が成長ホルモン(GH)によりどのような機構で制御されているかを明らかにすることを目指したものである。本年度は以下の研究成果を得た。(1)本課題遂行のうえで中心となるヒト成長ホルモン遺伝子導入ラット(hGH-Tg)の骨格筋や骨の表現型について、正常ラットとの比較を行った。その結果、hGH-Tgでは正常ラットに比較し、骨格筋量や骨量が著しく減少していることが判明した。また、同時に、骨格筋や骨髄内に存在する間葉系幹細胞の分化能か両ラット間で異なっていることを示唆する知見を得た。(2)骨格筋間葉系幹細胞である筋衛星細胞の分化能が隣接する筋線維の状態により大きく変化すること、すなわち筋線維が萎縮・変性した際には筋衛星細胞は筋細胞には分化せず、脂肪細胞へと分化することを明らかにした。また、細胞間情報伝達を担うコネキシンの阻害によって、筋衛星細胞の脂肪分化能が高まることも判明した。(3)中型実験動物であるシバヤギの筋衛星細胞培養系を確立し、これまで小型実験動物で得られた知見が敷衍できることを示した。加齢によりGHの分泌が低下し、その際、骨格筋の萎縮や骨格筋内脂肪蓄積が生じることが知られているが、本研究成果はGHの分泌低下が骨格筋の萎縮を引き起こし、それにより筋衛星細胞が脂肪分化能を獲得し、その結果、骨格筋内脂肪蓄積が生じるという一連の機序の存在を反映するものと考えられた。また、コネキシンの発現が加齢により低下する例が知られているが、GH分泌低下がコネキシン分子の発現低下を招き、それにより筋衛星細胞の脂肪分化能が高まる可能性が考えられた。本課題は、骨格筋内や骨髄内に存在する間葉系幹細胞の分化が、成長ホルモン(GH)によりどのような機構で制御されているかを明らかにすることを目指したものである。(1)ヒト成長ホルモン遺伝子導入ラット(hGH-Tg)の骨格筋や骨に存在する間葉系幹細胞の分化能について、正常ラットとの比較を行った。その結果、骨格筋に存在する間葉系幹細胞(筋衛星細胞)の筋分化能や骨髄に存在する間葉系幹細胞の骨分化能が、hGH-Tgでは正常ラットに比較して著しく低下していることが判明した。また、これらの分化能の低下には脂肪分化能の亢進力が伴っていることが明らかとなった。(2)筋衛星細胞のnicheを形成する因子を探索したところ、hGH-Tg骨格筋では正常ラット骨格筋に比較してSPARCの発現が低下していることが判明した。本課題は、骨格筋内や骨髄内に存在する間葉系幹細胞の分化が成長ホルモン(GH)により制御される機序を、ヒト成長ホルモン遺伝子導入ラット(hGH-Tg)をモデル動物として用いることにより明らかにすることを目指したものである。前年度にhGH-Tgの骨に存在する間葉系幹細胞の骨分化能は野生型ラットのものに比べ低下していること、また、その一方で脂肪分化能は高進していることを見出し、これがhGH-Tgの骨量低下や骨髄内脂肪細胞数の増加をもたらしている可能性を示した。そこで本年度は、hGH-Tg間葉系幹細胞の骨分化能低下の要因について細胞レベルでの詳細な解析を行った。その結果、hGH-Tg間葉系幹細胞では、野生型ラット間葉系幹細胞に比べ、生体内での主要な骨分化促進因子であるBMP-2に対する反応性が著しく低下していることを見出した。また、この反応性の低下は細胞内におけるBMP-2シグナルの下流因子であるSmad1/5/8のリン酸化の低下によるものであることが判明した。一方、hGH-Tg間葉系幹細胞の分化能が、外生的なGHの投与により野生型ラットのものに近づくか否かについて検討を行った結果、脂肪分化能については野生型ラットと同程度にまで低下したものの、骨分化能については回復がみられなかった。このことから、GHの低下によりひとたび生じた間葉系幹細胞の骨分化能低下は不可逆的なものであることがわかった。この点に関しては、今後、加齢に伴うGHの低下が間葉系幹細胞にエピジェネティックな変化を生じるという仮説を立て、検証していく予定である。本研究で得られた成果は、これまでいわゆるホルモンとして位置づけられてきたGHが間葉系幹細胞の分化制御因子としての作用をもつことを示すもので、加齢に伴う種々の幹細胞の機能低下のメカニズムの一端を明らかにしたものと評価される。
U-ボックスタンパク質による神経変性疾患関連タンパク質の分解制御

研究成果報告書我々はU-ボックス型ユビキチンリガーゼ(CHIPやE4Bなど)を同定し、ユビキチン化におけるタンパク質品質管理における重要性を検討した。U-ボックスタンパク質のひとつであるE4Bが、、脊髄小脳変性症3型(マシャドージョセフ病)の原因遺伝子犀物であるMJD1のユビキチン化に関与し、実験レベルで本疾患の発症を抑制させる活性があることを証明した。また、軸索変性異常マウスであるWld^sマウスにおいて発現しているE4B遺伝子とNmnat1遺伝子の融合遺伝子産物(Wld^sタンパク質)の軸索変性における機能責任部位を明らかにした。さらに今回、E4Bの結合タンパク質として我々が以前に同定した分子シャペロンp97/VCPの関連タンパク質を検索したところ、新たにRINGフィンガードメインを有するユビキチンリガーゼTRIM21/Ro52を同定した。そこで、TRIM21/Ro52の基質タンパク質候補を検索したところ、B細胞においてIgG1(IgG2、IgG4)と相互作用することが判明した。つまり、p97/VCPと協調して機能するユビキチンリガーゼとしてTRIM21/Ro52はB細胞(形質細胞)における抗体分子(IgG1_1など)の品質管理に関与することを判明した。また現在、神経組織においてTRIM21/Ro52と相互作用する分子(神経細胞死を制御する分子候補)を同定している。本研究により、U-ボックス型ユビキチンリガーゼ以外にもTRIM21/Ro52が細胞内品質管理に関係することが示唆された。神経細胞内封入体が各種の神経変性疾患の組織病理学的所見として多く報告されており、封入体は異常構造をとったタンパク質であることが報告されている。病理組織学的検索によりこれらの封入体を構成するタンパク質の多くがユビキチン化というタンパク質分解のための修飾が起きていることが知られている。申請者は分子シャペロンと相互作用しているユビキチンリガーゼ群としてU-ボックスタンパク質を同定している。このユビキチンリガーゼは分子シャペロンを基質認識サブユニットとして働いていることが推測されている。本研究では、封入体構成タンパク質の安定性を調節するメカニズムとして分子シャペロン系とユビキチン-プロテアソーム系がどのような役割を果たしているのかを検討する。特に、封入体構成タンパク質をユビキチン化させる酵素系であるU-ボックスタンパク質との関係を生化学的に明らかにすることを目的とする。U-ボックスタンパク質は4つ以上のポリユビキチン鎖を基質に伸長させるE4(Ufd2)として、出芽酵母の人工基質の分解システムの解析から同定された。Ufd2のC末端に存在する約70アミノ酸配列(U-ボックスドメイン)を有するタンパク質は、酵母からヒトに至るまで、各々の生物種ヒ複数存在することが判明し、我々はヒト及びマウスからU-ボックスドメインを含むタンパク質のcDNAをクローニングし、そのE3活性を証明した(U-ボックス型E3)。ほとんどのU-ボックスタンパク質は分子シャペロンとの関係が認められ、U-ボックス型E3はシャペロン依存型E3である可能性が高いことが判明した。また、マウスUfd2aはNmana1遺伝子と融合タンパク質(Wld^s)を形成することにより、軸索変性を遅延させることが知られている。特に本研究では、神経軸索形成モデル細胞を使って軸索変性を遅延させる原因部分を明らかにした。
都市高速道路の旅行時間予測システムによる情報提供に関する研究

本研究では、従来の交通管制方法に加え旅行時間など交通情報を提供し、経路誘導策の実施に必要な道路交通情報提供システムの開発とその有効利用を目指している。具体的には、旅行時間予測シミュレ-ションの開発と交通情報のシステマティックな取扱いに関する研究を進めた。このとき、以下の手順で研究を進めている。1.オンラインで適用可能なシミュレ-ションモデルの構造およびプログラムの検討を行い、FORTRAN言語によモデルを作成した。特にキャリブレ-ションを行う上で重要となる合流部容量分析を行った。この結果現実を反映した演算構造を持つ有効性の高い旅行時間予測モデルが導出された。2.渋滞・旅行時間の予測精度を検証を高速道路デ-タを用いて分析した。さらにBASIC言語によりマイクロコンピュ-タ上で作動するモデルを構築した。具体的には表示内容、演算時間の短縮を検討した。3.実用的な観点から現在すでにシステム化されつつある阪神高速道路の検知器デ-タによる旅行時間推定方法での計算結果との比較検討をおこない本研究の方法の長所、短所を検討した。4.旅行時間予測の結果を道路利用面で妥当な情報形式として提供するために、ファジィ理論を用いて利用者認識を考慮した情報処理、表示方法を考えた。このとき利用者意識と交通情報の関係に配慮している。5.情報板の位置関係あるいは経路誘導を考慮した情報の形式などを考慮した、実用的な情報処理のプロセスを検討した。これにより、将来的な道路網形状の変化や新たな形式の情報にも対応できるものとなる。6.以上の検討結果を整理することにより実用的旅行時間予測システムとその利用に関して、実用可能性が明確となり、システム拡充に関連するの今後の課題が導出された。また研究成果の一部を、学会等で報告した。本研究では実用化の観点から現実道路網を対象として、ケ-ススタディを行い問題点を抽出する手順を取った。特に本年度は研究の主要な部分となる渋滞シミュレ-ションモデル構築のために、車両検知器が配置され交通流デ-タが豊富に蓄積されている都市高速道路を対象に取り上げ次の手順で研究を進めた。1.オンラインで適用可能なシミュレ-ションモデルの構造およびプログラムの検討を行い、京都大学大型計算機センタ-において利用可能なFORTRAN言語によるシミュレ-ションモデルを作成した(井上、秋山)。2.モデルで必要なパラメ-タ値を定めるため、対象道路の管理者の持つ交通流に関する計測デ-タより具体的な分析を行う(松尾)。特にキャリブレ-ションを行う上で重要となる合流部における容量分析が必要となる。この結果現実を反映した演算構造を持つ有効性の高い旅行時間予測モデルが導出される(佐佐木)。3.渋滞状況、旅行時間の予測精度を検証の、対象高速道路のデ-タを用いて分析を行い、さらに既存のAVI装置などの交通量デ-タを計測した。同時に旅行時間について予測精度の検討も行った。(佐佐木・松尾・川崎)。これらの資料から旅行時間予測手法の精度と有効な表示内容について検討した(井上・秋山)。4.BASIC言語でマイクロコンピュ-タ上で作動するモデルを構築した。これは操作性、低廉性を考慮したモデルの改良であり大型計算機上の演算と同等な機能をもたせようとするものである。具体的には、表示内容の検討(秋山・川崎)、コンパイルなどによる演算時間の短縮が主要な検討課題となった(秋山)。5.実用的な観点から現在すでにシステム化されつつある阪神高速道路の検知器デ-タによる旅行時間推定方法での計算結果との比較検討をおこない本研究の方法の長所、短所を検討した(佐佐木)。

本年度は研究の最終年度にあたるので、昨年度の研究成果を踏まえ、旅行時間予測システムの応用面での検討を行うとともに旅行時間情報提供の運用方法についての考察を行い、最終的に研究成果を取りまとめた。具体的に以下に示す手順によって研究を進めた。1.昨年度までに作成した交通渋帯、旅行時間予測モデルおよび情報提供システムに関する一つの応用例として2本の代替経路間の経路制御を取り上げ、情報提供・経路誘導についての交通制御のシミュレ-ションを行い、その有効性を調べた。また得られた交通情報の有効利用の方法についても併せて検討を行った。2.旅行時間予測の結果を道路利用面で妥当な情報形式として提供するために、ファジィ理論を用いて利用者認識を考慮した情報処理、表示方法を考えた。この検討の際には、利用者の時間情報に対する必要性と併せて行っている。3.情報板の位置関係あるいは経路誘導を考慮した情報の形式などを考慮した、実用的な情報処理のプロセスをエキスパ-トシステムを用いて作成する。実際の実用化にあたっては、交通情報板制御のための基本的ル-ルを検討し、より有効な形でシステム内に保存するものである。これにより、将来的な道路網形状の変化や新たな形式の情報にも対応できるものとなる。4.以上の検討結果を整理することにより実用的旅行時間予測システムとその利用に関して、実用可能性が明確となり、システム拡充に関連する今後の課題が導出された。また一部の研究成果については、学会等で報告を行った。
特異指数べき型の非線形項をもつ準線形楕円型方程式の研究

準線形退化楕円型方程式の研究である。Orlicz-Sobolev空間における変分法を適用することにより、主要部にφ-Laplace作用素が現れるときのDirichlet型境界値問題を考察した。主な結果は解の存在定理である。これは、主要部をべき乗型に限定しなくても、かなり一般の形の非線形項をもつ楕円型方程式に適用される。以下ではφ(t)t=Φ'(t)とする。1.【非線形性が劣臨界型のとき】非負・非自明な解の多重性を示した。すでに古典的なconcave-convex条件よりも広い条件φ(t)t=o(f(x,t))at t=0 and ∞の下で解の存在を論じたことがあるのだが、ここでは逆の状況f(x,t)=o(φ(t)t)at t=0 and ∞において同様の問題を扱った。さらに主要項を拡張した形の方程式を考えた。3.【C^1級でない汎関数のとき】主要部が極端に緩やかな増大度をもつ汎関数の変分問題について低階の項にOrlicz-Sobolev型の臨界項が現れる場合を調べた。この汎関数は、Gateaux微分は可能であるが、一般にFrechet微分は不可能である。それでも非負・非自明な解の存在を示すことができた。これは例えばΦ(t)=t log(1+t)などに通用する結果である。準線形退化楕円型方程式の正値解の存在についての研究である。この研究課題では、方程式の主要部がLaplacianまたはp-Laplacianの場合の理論を発展させて、主要部が0と∞で別々の漸近オーダーを持つときの考察を行っている。今年度は、全空間領域の上で与えられた方程式がSobolevの臨界指数べきの項を含む場合に、十分大きなパラメータλについて、非負非自明な解の存在を主張するものである。1.Orlicz-Sobolev空間における変分法を適用した。一般のOrlicz空間ではノルムの値を具体的に求めることは困難とされるが、非線形項についての許容される範囲での仮定を導入することにより、変分計算に必要な積分値の評価をすることができた。2.Lionsのconcentration-compactness Lemmaを充実させて、準線形方程式に適用できる形に補題の拡張変形を行うことができた。したがって、準線形方程式がSobolevの臨界指数べきの項を含む場合にも、それを用いてPalais-Smale列の収束性を論ずることが可能になった。3.上記の準備ののち、部分列を抽出することにより、極限関数が方程式の非負値解となることが導かれる。さらに、それが非明解であることを述べるためには、パラメータλを十分大きくとって議論する必要があった。今年度は、埋め込みの臨界状況について、主要部が対数的な非線形性を持つ場合の有界領域での考察を進めた。このとき、エネルギー汎関数の微分項がt^p log(1+t)as t→∞の漸近性を持つとすると、p>1とp=1とでは事情が異なる。実際、p>1ならば、対応する関数空間として用意されるOylicz-Sobolev空間は回帰性を保持するから、昨年度の方針による計算を継続すればよい。しかし、p=1のときは関数空間が回帰性を失ない、汎関数のFrechet微分ができなくなるので、従来とは別の取り扱いを必要とする。1.まずp>1の場合は、Δ_2条件が有効に機能し、以前の計算と同様の手続きを踏むことによって解の存在が導かれることを確認した。2.つぎにp=1の場合は、共役関数がΔ_2条件をみたさないために別種の取り扱いとなる。ここでは、汎関数のcritical pointを微分不等式で特徴づけて、SzulkinおよびLeの方向での修正された形のmountain pass theoremを適用することにした。

3.さらにp=1では、Palais-Smale列の強い意味での収束部分列を取り出すことは困難となるのだが、関数列をRadon測度とみなしたときの弱い意味での収束部分列を抽出した上で微分不等式の精密な極限計算をすると、このときの特殊性が有効に働いて、計算の過程で不都合に思われた項が都合よく消滅する。その結果p=1であっても極限関数が弱解となることが導かれた。最後に、パラメータλが十分大きい状況においてエネルギー汎関数の極限をみることにより、解の非自明性が分かる。準線形退化楕円型方程式の研究である。方程式がSololevの埋め込みに起因する臨界的な増大度の頃を含むときに、主要項がべき乗型以外の非線形性をとる場合を許す条件の下で、非負・非自明な解の存在を導いた。関数空間が回帰性を持たなければ一般にはエネルギー汎関数のFrechet微分は不可能である。それでも、前年度までの研究に続けて細部を整備することにより、非自明解の新たな結果を得ることができた。これは主要部がtlog(1+t)型の非線形性を持つ場合にも適用される。1.方程式の主要部に合わせてOrlicz-Sobolev空間を導入した。臨界項の処理には無駄のない評価を必要とする。その計算の基礎として、N-関数に対する若干の仮定の下で、関数空間の基本的な性質を導いた。2.Orlicz-Sobolev型の共役関数を選び直して、エネルギー汎関数についてのSobolev型不等式を準備した。その結果、解の存在を保証する条件は、非線形項のt→∞での挙動で決まる形の条件に改良された。3.関数空間に回帰性がない状況に対処するために、微分不等式による解の定式化を行なった。論理的な手続きにいくつかの変更を加えなければならなかったが、Radon測度の精密な計算をすることにより、べき乗以外の非線形性に拡張された形でのconcentration-compactnessの議論が可能となった。4.昨年までの議論の不具合は完全に取り除かれて最終的な結果を得ることができた.回帰性がないと、解の存在が不明な状況で、近似列のa.e.収束性を把握するには無理がある。しかし、実際に解が得られたので、さらに部分列のa.e.収束も示された。
自己管理スキルに着目した特定保健指導プログラム開発に関する基礎的研究

市町村国保における特定健診・保健指導対象者の自己管理スキルとメタボリックシンドローム改善のための保健行動および健診結果との関連を検討した結果、好ましい保健行動を有する群は自己管理スキル得点が高かった。また、2年間の健診結果を改善群、やや改善群、やや悪化群、悪化群に区分し比較した結果、悪化群で自己管理スキル得点が低値であったことから特定健診・保健指導プログラムへの自己管理スキル活用可能性の示唆を得た。1.自己管理スキルと関連要因検討のための基礎調査1)目的:特定健診受診者の自己を管理する認知的スキルと健診結果、予防的保健行動の関連から、自己管理スキルに着目した健康支援の方法および有効性を検討するための基礎資料を得る。2)S県の3市において2009年9月2010年3月に特定健診結果説明会に参加した4074歳男女2,000名を対象に、自記式質問紙を配布し、郵送での回答を依頼した。調査内容は健診結果の指導区分、要指導の検査項目、一般的自己管理スキル尺度、予防的保健行動等である。有効回答が得られた807名(男性296名、女性511名)対象に分析した結果、成人では要指導項目がある者の方がない者より自己管理スキル、予防的保健行動の得点が低く、高齢者は成人より高い自己管理スキルと予防的保健行動を有していることが明らかになった。自己管理スキルに着目することの有効性と年代特性を踏まえた保健指導の必要性の示唆を得た。2.自己管理スキルとコーチングに着目した保健指導プログラム検討のための基盤づくり研究フィールドで特定保健指導業務に携わる保健師を対象に「自己管理スキルを育てる保健指導」「保健指導技術を高めるためのコーチング入門」のテーマで研修会を開催した。参加者から有意義かつ、業務に役立つという意見が聞かれ、意識啓発と共に研究への協力体制の基盤づくりができた。以上の成果を踏まえ、2年次のコーチングを踏まえ特定保健指導の実施と評価指標としての自己管理スキルの有効性の検証へと研究を進めていく計画である。調査結果は第69回日本公衆衛生学会総会(2010年10月)にて報告する。[自己管理スキルと健診結果および保健行動との関連についての検討]1. 21年度に実施した第1次調査結果の分析と報告S県内の3市の特定健診結果説明会参加者2000名を対象に行った自記式質問紙調査(有効回答807)の結果、健診結果には、性、年齢が関連し、年齢を重ねることで予防的な保健行動をとるようになるという受診者の傾向が読み取れた。40、50代では体重管理と自己管理スキルの有意な関連が明らかになり、若い世代への保健指導で自己管理スキルに着目することの有効性が示唆された。しかし自己申告の健診結果での分析・検討という限界があった。本結果をフィールド市関係者に報告すると共に、第69回日本公衆衛生学会総会において報告した。2.第2次調査の実施1次調査より精度の高い調査とするため、同一市の協力を得て、健診の結果、特定保健指導を要するとされた1500名を対象にメタボリックシンドローム改善に必要とされる、エネルギー収支、ストレス対処、体重・血圧等のモニタリング、保健行動の優先性、自己管理スキルについての自記式質問紙郵送調査を行い、市管理の健診結果と照合した。有効回答が得られた678名を分析した結果、血圧、中性脂肪、HDL, LDL, BMI, γ-GTP, HbAlcの結果に共通して飲酒習慣との有意な関連が、中性脂肪と身体活動、HDLと食事時間の規則性、血圧とは食事速度、運動、リラックス時間、定期的な血圧測定との有意な関連が明らかになった。一方、自己管理スキルとの関連は認められなかった対象の平均年齢は64.6歳であり、学童・青年期の健康教育に有効とされる自己管理スキルが適用しにくいかとも考えられる。さらに詳細な分析を継続していく。本調査の結果は第70回日本公衆衛生学会総会において報告予定である。次年度には第2次調査と同一対象者へ同一内容の縦断的調査を実施し、メタボリックシンドロームの改善と自己管理スキル、保健行動との関連の検証へと研究を進めていく計画である。自己管理スキルに着目した特定保健指導プログラムを開発するための基礎資料を得るために、市町村国保における特定保健指導対象者の自己管理スキルとメタボリックシンドローム改善のための保健行動、および健診結果との関連の検討を目的に平成21年度から順次、継続的に質問紙調査を実施した。今年度は、22年度調査対象者と同一対象者への縦断調査を実施し、自己管理スキルと保健行動、健診データの変化との関連を検討した。2年間健診を継続受診し、かつ保健行動の全項目に回答が得られた528名を対象に分析した結果、1.自己管理スキルと「食事時間の規則性」「腹八分目の実行」「揚げ物摂取頻度」「調理済みの料理への調味料使用頻度」「食事速度」「食品の栄養成分の確認」「運動習慣」「日常の身体活動」「十分な睡眠」

「ストレス解消」「定期的体重測定・血圧測定」に関する保健行動との有意な関連が認められ、いずれの項目も好ましい行動を有する者で自己管理スキル得点が高かった。2.健診の結果、改善群(体重減少率4%以上)15.5%、やや改善群(減少率0.03.9%未満)32.4%、やや悪化群(3.9%未満の増加)44.1%、悪化群(4%以上増加)8.0%であった。これらの中で、昨年度未指導であったに者に注目し、自己管理スキル得点の群間比較したところ悪化群が有意に低値であった。さらに改善群と悪化群それぞれの2年間の検査データの変化を見たところ、改善群では腹囲、血圧、中性脂肪LDL、γ-GTPの値が有意に低下し、HDL値は増加した。悪化群では、反対の傾向が確認された。一方、保健指導を受けた者では各群間で自己管理スキル得点に有意差はなかった。以上から、自己管理スキル得点が高い群は好ましい保健行動を有し、未指導であっても自己の力で検査データを改善できる可能性があるという示唆を得た。本尺度の保健指導プログラムでの具体的な活用法、さらにメタボリックシンドロームの改善に特化した自己管理力測定尺度の開発等も視野にいれての検討を継続していきたい。
幼児と保育者の自然への係わり合い

昆虫を主とする14種の動物についてのアンケート調査をし、その結果から、子どもらとそれらとのかかわり合いの発展について考えてみた。調査の対象は幼稚園児とその両親、および保育科の女子学生である。1.同年齢の子どもらの集団において、昆虫などを「野外でつかまえたことがあるの割合をC、「野外で見たことがあるの割合をS、「さわれるの割合を丁としたとき、C=STYの関係が成り立つようである。ここでYは、調査によって得られた値ではないが、昆虫などのつかまえやすさの割合を表すものと考えられる。2.このSとTとYの大小関係を各動物について、男女児別に調べてみると、それらが年齢の上昇とともに変化するものと変化しないものがある。たとえばトンボの場合、男児では〔S=T>Y〕のタイプから〔S=T=Y〕に変化し、女児では〔S>T>Y〕から〔S=T>Y〕に変化する。アリでは、男児の場合、年齢によらず〔S=T=Y〕のタイプに属するが、女児では〔S=T>Y〕から〔S=T=Y〕に変化する。これらの変化は、子どもと昆虫などとのかかわり合いの発展を示すものと考えられるので、14種の動物から得られる発展の経路を分類し、一つのダイヤグラムで表してみた。3.子どもへの親の影響について、「野外でつかまえたことがあるの場合に、子と父と母のそれぞれの経験が独立事象と仮定したときの計算値と比べてみると、父と母がつかまえたことがあれば、子の「つかまえたことがあるの割合が高くなるというように、子は父と母の経験の一致したとき、その方向に影響を受けることがわかった。なお、現在進めている研究は、(1)上記のアンケートの対象を多くとること、(2)昆虫などと植物などとのかかわり合いについて相関を調べること、(3)子どもの経験の質的変化をとらえる事である。
ヒト人工がん幹細胞の樹立と悪性脳腫瘍モデルの構築

自己複製能・多分化能を持つ神経幹細胞(NSCs)は悪性脳腫瘍の起源細胞の一つと考えられている。私は、マウスNSCsにがん遺伝子である活性型ALKを導入し同系マウス脳内に移植したところ、Gliomaマーカーならびに増殖マーカーが高陽性であり悪性度が高い脳腫瘍を作製することができた。このモデルを基にヒトNSCsを用いた発がんモデルを構築・解析することで、悪性脳腫瘍の発がん過程における分子メカニズムを解明したいと考えている。悪性脳腫瘍、特にグリオブラストーマ(glioblastoma multiforme : GBM)の性状を理解し新たな治療戦略を考案するために様々な発がんマウスモデルの構築が進められている。神経幹細胞(neural stem cell : NSC)が自己複製能・多分化能を持つことから脳腫瘍の起源細胞の一つと考えられていることや、Ink4a/Arf遺伝子の欠失・変異またはRasシグナルの活性化がGBMにおいて頻繁に見られることから、我々はInk4a/Arf欠損マウスNSCにレトロウイルスを用いてGBMの悪性化に関与すると思われるがん遺伝子(活性型H-Ras,活性型EGFR,活性型ALK)を導入し同系マウス脳内に移植することで悪性脳腫瘍モデルの作製を行った。導入するがん遺伝子の違いにより形態が大きく異なる脳腫瘍をそれぞれ作製することができ、免疫染色の結果から、これら脳腫瘍は未分化マーカーや分化マーカーの発現に違いがあり、性質の異なる脳腫瘍であることが分かった。次に、ヒトGBMマウスモデルの構築を目的に、まずは野生型マウスNSCを用いた実験を行った。野生型マウスNSCにshluci,shInk4a/Arf,shp53 RNAをそれぞれ導入し、shluci-,shInk4a/Arf-,shp53-WT NSCを構築した。それぞれの細胞に活性型ALKを導入し同系マウス脳内に移植することでInk4a/Arf欠損マウスNSC同様に悪性脳腫瘍を作製することができた。shInk4a/Arf-,shp53-WT NSCに比べてやや時間はかかったがshluci-WT NSCからも腫瘍が作製できたことから、野生型NSCへの単一遺伝子導入による発がんモデルが構築できることが示唆された。現在、この野生型NSC発がんモデルの構築を進めており、ヒトGBMマウスモデルへと繋げていきたいと考えている。悪性脳腫瘍、特にグリオブラストーマ(GBM)の性状を理解し新たな治療戦略を考案するために様々な発がんマウスモデルの構築が進められている。自己複製能・多分化能を持つ神経幹細胞(NSC)は脳腫瘍の起源細胞の一つと考えられており、マウス傍脳室領域(SVZ)より分取した細胞をEGF/FGFを含む無血清培地にて培養すると、球状の浮遊細胞塊(neurosphere)を形成しNSCを濃縮培養できることが古典的な方法として知られている。しかし、neurosphere内には自然分化する細胞や分裂に伴う死細胞が含まれている為、遺伝子導入や分化実験など様々な実験過程で障壁となっている。そこで私は、接着因子lamininを用いて接若培養することでNSCの未分化性を保持しつつ均一な細胞集団としてNSCを長期的に培養できるシステムを構築した。私はこの培養システムを用いて、Ink4a/Arf欠損マウスNSCに活性型ALK遺伝子を導入し同系マウス脳内に移植したところ、Gliomaマーカーならびに増殖マーカーが高陽性であり悪性度が高かい脳腫瘍の作製することができた。これまでに活性型H-RASによるNSC発がん過程において、がん抑制遺伝子であるInk4a/Arfまたは.p53遺伝子の機能欠損が必要であることが分かっている。活性型ALKによるNSC発がん過程におけるこれらがん抑制遺伝子機能欠損の必要性を確かめるために野生型(WT)NSCに活性型ALK遺伝子を導入したところ、驚いたことに、Ink4a/Arf遺伝子欠損NSCを用いた場合と同様に増殖性・悪性度の高い脳腫瘍を作製することができた。現在、活性型ALKによるがん抑制遺伝子回避機構の解析を進めており、このモデルを基にヒトNSCを用いた発がんモデルを構築・解析することで、GBMの発がん過程における分子メカニズムを解明したいと考えている。
高校教育段階におけるニューメディアを利用した遠隔教育の方法に関する研究

本研究は,目下話題になっている遠隔教育について,特に教師教育を対象として,その方法を開発することを目的としている.本研究でとり扱った遠隔教育は,その特徴として1.生涯教育実現のための教育方法開発, 2.教授者と学習との相互コミュニケーションによる教育方法開発, 3.学習者どうしの相互交流・研修を取りいれた教育方法の開発,である.上記の教育方法開発を目指し,主として次の問題についての研究成果をまとめた.(1)自己学習と相互啓発学習のためのプログラムの開発と試行(2)自然言語で対話可能な教授方法に関するコンサルティングシステムの開発(3)授業過程の構造的分析のための解析システムの開発(4)鳴門教育大学における遠隔教育のためのコンピュータネットワークシステムの開発これらは全体として,次の内容構想をもっている.1)遠隔教育に対して,教師が主体的にかかわるためには,自己学習,相互啓発学習の耐性が組織されていること.2)教師が疑問に思うこと,問題に当面した際に相談できるシステムが開発され,準備されていること.3)教師にとって重要な職務である授業を分析し,研究するための環境が整っていること.これ以外に,教師の授業設計を支援するためのシステムが望まれるが,これについては今後の研究課題である.本研究は,目下話題になっている遠隔教育について,特に教師教育を対象として,その方法を開発することを目的としている.本研究でとり扱った遠隔教育は,その特徴として1.生涯教育実現のための教育方法開発, 2.教授者と学習との相互コミュニケーションによる教育方法開発, 3.学習者どうしの相互交流・研修を取りいれた教育方法の開発,である.上記の教育方法開発を目指し,主として次の問題についての研究成果をまとめた.(1)自己学習と相互啓発学習のためのプログラムの開発と試行(2)自然言語で対話可能な教授方法に関するコンサルティングシステムの開発(3)授業過程の構造的分析のための解析システムの開発(4)鳴門教育大学における遠隔教育のためのコンピュータネットワークシステムの開発これらは全体として,次の内容構想をもっている.1)遠隔教育に対して,教師が主体的にかかわるためには,自己学習,相互啓発学習の耐性が組織されていること.2)教師が疑問に思うこと,問題に当面した際に相談できるシステムが開発され,準備されていること.3)教師にとって重要な職務である授業を分析し,研究するための環境が整っていること.これ以外に,教師の授業設計を支援するためのシステムが望まれるが,これについては今後の研究課題である.本年度の研究成果は下記の通りである。(1)遠隔教育による教師教育が、わが国の教育系大学の大学院に位置づくかどうかについて検討した。(2)以上のような前堤にたって、鳴門教育大学における遠隔教育のための教育情報ネットワークシステムを構想することについて検討した。(3)具体的には、遠隔地にいる現職教師が、教材を管理したり、学習データを分析したりできるように、パソコンレベルの教材管理システムを開発した。(4)教材をイメージ情報としてファイリングしておく装置(光ファイリングシステム)を利用して、資材約500件を入力し、教師からの要求によって、直接電話回線を通じて転送するためのソフトウェアを開発した。(5)遠隔教育は、自己学習ならびにそれを維持するための学習者による相互啓発が重要であるので、その学習方式について実践的に試みた。その結果として、つぎのような資料が集積され、検索などが試みられた。a.教育学習の研究授業及び検閲(公開)授業の指導案の検索b.センター収録のビデオテープの内容検索c.教育実践基礎能力育成のための教材の開発とファイル化d.校務のシステム化に必要とされる基礎資料の集積(6)教師が自らの授業を分析することが効率よくできるための授業分析装置を開発した。(7)数学の教授法を例にとり、教授法に関する知識を集積する方法について検討した。