hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直接経験出来ない他者の動きを理解するための代替経験の効果の検討

2018年度は、当該研究テーマに関連して、直接経験困難な動作である脳卒中によって片麻痺を負った手の動きを観察する際、その観察視点を操作することで、その動作の身体感覚や精神的な困難性を理解しやすくなるか、機能的核磁気共鳴装置(fMRI)を用いて検討した。実験対象者は健常成人20名であり、医療従事者や家族に片麻痺を負った者がいて、同居する、もしくは同居していた対象者は除外した。実験はMRI内にて実験対象者に、片麻痺患者が動かす麻痺側の手、もしくは非麻痺側(健側)の手の動きの映像を観察してもらった。この手の映像は対象者自身の手のように見える1人称視点と、他者の手のように見える3人称視点からそれぞれ提示した。その際、対象者には「手を動かしている人がその手や手の動きをどのように感じているか?」ということを推測しながら観察してもらった。また、その後MRI外にて、同様の手の動きの映像をPC上に提示し、上述と同様の点に着目してもらい、質問紙票を用い主観評価をしてもらった。結果、1人称視点で映像を観察した際、3人称視点での観察に比べて、脳内ではヒトの動きの理解に関与するミラーニューロンシステムや、ヒトの心の推測に関与する面たライジングネットワークの一部が高い活動を示した。また、1人称視点での観察では、主観的な評価においても、動きを行っている人の身体感覚や精神状態をより正確に捉えられていた。現在、これらのデータの解析を継続している。脳活動に関しては、脳領域間の結合具体を検討している。また、脳活動と行動データの関連も合わせて検討している。上述の解析と並行して、この実験の次の段階の実験として、片麻痺動作を理解するための疑似的な経験として、片麻痺患者の身体への接触経験、そしてその身体動作の困難性を示すエピソード情報などの付加がその理解へ影響を及ぼすか検討するための、実験準備中である。2018年度は当該テーマに関連して、健常者にとっては直接経験が困難な動作を観察する際の、その観察視点を操作することで、脳活動やその動きの理解へ効果があるか検討した。結果として、1人称視点での観察がその動作の理解や付随する脳活動が効果的に引き起こされていることが示された。また、この実験の前段階にあった実験の結果が、国際学術雑誌であるNeuroImage: Clinicalにアクセプトされた。現在、この後に行う予定の実験として、直接片麻痺患者の身体に触れるという経験が、その後に片麻痺動作を観察した際、その理解や脳活動に効果があるか検討しようとしている。しかし、協力予定の片麻痺患者の体調が思わしくなく、現在はその実験は保留中である。代わりに、観察者が片麻痺患者の動作時における困難性を示すエピソード情報を得ることで、その理解や脳活動に効果があるかfMRIを用いて検討することを計画中である。今後の推進方策として、新たな実験を計画している。当初は実験、片麻痺患者の身体を直接触れることが、その後片麻痺患者の動きを理解するうえで、有用な経験となるか検討しようとしていた。しかし、実験協力予定であった片麻痺患者の体調が思わしくなく、現在はその代わりの協力者を探している状況であり、実験そのものの実施は保留中である。今後、まず後者の実験を実施し完了を目指す。そして、可能な限り片麻痺患者の身体へ触れることの経験が、その理解に影響するか検討することを目指していく。また、2018年度に終了した、片麻痺動作理解へその観察視点の影響を検討した実験の論文を作成し、年度内に国際学術雑誌への掲載を目指す。

上述の解析と並行して、この実験の次の段階の実験として、片麻痺動作を理解するための疑似的な経験として、片麻痺患者の身体への接触経験、そしてその身体動作の困難性を示すエピソード情報などの付加がその理解へ影響を及ぼすか検討するための、実験準備中である。2018年度は当該テーマに関連して、健常者にとっては直接経験が困難な動作を観察する際の、その観察視点を操作することで、脳活動やその動きの理解へ効果があるか検討した。結果として、1人称視点での観察がその動作の理解や付随する脳活動が効果的に引き起こされていることが示された。また、この実験の前段階にあった実験の結果が、国際学術雑誌であるNeuroImage: Clinicalにアクセプトされた。現在、この後に行う予定の実験として、直接片麻痺患者の身体に触れるという経験が、その後に片麻痺動作を観察した際、その理解や脳活動に効果があるか検討しようとしている。しかし、協力予定の片麻痺患者の体調が思わしくなく、現在はその実験は保留中である。代わりに、観察者が片麻痺患者の動作時における困難性を示すエピソード情報を得ることで、その理解や脳活動に効果があるかfMRIを用いて検討することを計画中である。今後の推進方策として、新たな実験を計画している。当初は実験、片麻痺患者の身体を直接触れることが、その後片麻痺患者の動きを理解するうえで、有用な経験となるか検討しようとしていた。しかし、実験協力予定であった片麻痺患者の体調が思わしくなく、現在はその代わりの協力者を探している状況であり、実験そのものの実施は保留中である。今後、まず後者の実験を実施し完了を目指す。そして、可能な限り片麻痺患者の身体へ触れることの経験が、その理解に影響するか検討することを目指していく。また、2018年度に終了した、片麻痺動作理解へその観察視点の影響を検討した実験の論文を作成し、年度内に国際学術雑誌への掲載を目指す。
水溶液中熱基板法によるチタン合金上への水酸アパタイトコーティング

本研究ではソフト水溶液プロセスとして水中熱基板法を開発した。本方法は,浸漬した金属基板のみの温度制御(加熱)を行うという新規なもので,基板のみに局所的エネルギーを与えて新たな界面反応を起こさせるものである。これにより,金属と水溶液界面に著しく大きな温度勾配を作ることができ,リン酸イオン,カルシウムイオン等を含む常温水溶液中に生体用チタン合金基板を用いることにより,この特殊な反応場のみに水酸アパタイトが生成され,電極上に膜が形成された。従来の溶射法などによる成膜法と異なり,常温常圧プロセスによる成膜法である点が特徴的である。生体活性な水酸アパタイトコーティングが極めて速い速度(10μm/min以上)で作製可能であることを見いだした.CaCl_2を7mM(M=モル/L), Ca(H_2PO_4)_2を3mMからなる溶液をpH6に調整し,基板温度を50°C以上とした場合,六角針状の水酸アパタイトが析出した。また,CaCl_2濃度を0.7mM, Ca(H_2PO_4)_2濃度を0.3mMの溶液をpH8に調整した水溶液中において,150°Cで20分間,熱基板法を用いると,微細な六角針状の水酸アパタイトを緻密に生成させることができた。この水酸アパタイト皮膜は,擬似生体液中(SBF)におけるin vitro試験において,SBF中で新たに生成した水酸アパタイトによる被覆が最も早くみられた。カルシウムイオン10mMとリン酸イオン6mMを含む基本水溶液とし,金属チタン表面に水酸アパタイト(HAp)を被覆する手法について研究した.金属基板を水溶液中において通電加熱する熱基板法では,溶液条件の制御により析出形態,結晶性に変化があることが分かった.水溶液界面のイオン濃度のコントロールによりHApの過飽和度をうまく制御することで皮膜の形態も変化する.このようなHAp析出のための過飽和度を金属電極近傍の局所的反応場によりコントロールすることは,常温・常圧のソフト溶液プロセスの一つとしてまたバイオミメティックプロセスとして興味深く,有機・無機複合化皮膜への応用やアノード酸化法への適用も期待できることがわかった.以下は,具体的成果である.試料に滑板材(厚さ0.3mm)と,この上にTi6Al4Vの直径100μm程度のビーズを3層,1523Kで3.6ks間,Ar雰囲気下で焼結したポーラス試料の2種類を用いた.溶液のpHは7を基準とし,48に調整した.溶液濃度は,基本溶液の0.1倍10倍まで変化させた.さらにCaCl_2,Ca(H_2PO_4)_2,H_3PO_4の添加量を変化させることにより,液中のカルシウム/リンのモル比Ca/Pを0.016716.7まで変化させた.基本浴では,pH67を境界として,低pH溶液ではCaHPO_4(モネタイト,ブロック状)が,高pH溶液ではHAp(針状)が主として析出していることがわかった.pH7の基本溶液中で,140°Cで16min.通電加熱した後にはHApがコーティングされ,ビーズにより形成されていた空隙が埋まることなく,原形に近い形を保持しており,さらに,空隙内部にまでHApの析出が認められ,極めて良好なコーティング状態であることがわかった.本研究ではソフト水溶液プロセスとして水中熱基板法を開発した。
メンタライジングを測定する内省機能尺度(RFQ)の日本語版の開発

境界性パーソナリティ障害(BPD)への効果的な治療法が、内省機能(メンタライジング)に基づく治療として考案され、世界的に注目されている。内省機能とは、自己と他者の心理状態を振り返る能力のことである。内省機能を測定する質問紙であるReflective Functioning Questionnaire (RFQ)がFonagyらによって開発され多くの言語で翻訳されているが、日本語版は開発されていない。本研究の目的はRFQの日本語版の開発および妥当性と信頼性の検討である。RFQを日本語に翻訳し、BPDを対象として、因子構造、内的整合性、構成概念妥当性を検討する。
コンクリートのスケーリング抵抗性の評価と我が国における試験方法の確立に関する研究

(1)凍結防止剤作用下でのスケーリング試験方法に関する検討1)東北地方では凍害による各種劣化症状が観察されるが、なかでも凍結防止剤の影響によるスケーリング劣化が最も多く観察されることを示した。2)我が国においては、凍結防止剤作用下でのスケーリング試験方法は規格化されていないことから、海外で規格化されているASTM C672法とRILEM CDF法を対象として試験を実施し、試験方法の相違がスケーリング発生性状に及ぼす影響について検討した。その結果、スケーリング量およびその変動係数に相違が生じることが確認された。3)ASTM C672法とRILEM CDF法によるスケーリング発生量の相違には、試験溶液の供給方法の違いが影響し、試験方法や水セメント比毎によるスケーリング量の相違は、凍結融解試験開始初期のスケーリング発生量に支配されることが認められた。4)RILEMCDF法は、我が国におけるスケーリング試験法として、作業性や試験装置の点から適用性が高い試験法であると考えられる。(2)コンクリート表層部の凍結融解抵抗性の評価に関する検討1)コンクリート表面から任意深さ位置の強度測定を可能にした改良プルオフ法は、凍結融解作用により脆弱化した部分の深さを強度から評価できる可能性を示した。2)コンクリート表層部の簡易透過性試験は、凍結融解作用によるコンクリート表層部の緻密性や劣化程度を評価できる可能性を示した。1.既往のスケーリング試験法の問題点抽出と改善案の検討既往の各種スケーリング試験法を調査・整理し、代表的な試験法であるASTM C 672法およびRILEM CDF法について試験方法における問題点等を考察した。2.スケーリング試験の実施と評価水セメント比を3水準に変化させた供試体を作製し、供試体への塩化物溶液の供給条件をASTM C 672法に準拠した潅水法およびRILEM CDF法に準拠した毛管浸透法の2種類の条件を設定して、ほかの温度条件等はASTM C 672法に準拠したスケーリング試験を実施した。その結果、ASTM C 672法とRILEM CDF法によるスケーリング量は1:2の比率となり、塩化物溶液の供給条件による塩化物の浸透・蓄積の状況が異なることが推察された。また、RILEM CDF法に準拠した試験において、1日当りの凍結融解サイクル数とスケーリング量の変化について検討し、両者には明瞭な相関が認められないことを明らかにした。さらに、コンクリート製品の製造条件によるスケーリング抵抗性および凍結融解作用による物質透過性について実験的検討を加えた。3.暴露試験の実施と評価水セメント比を3水準に変化させた供試体を作製し、各種の初期値を測定して八戸市内での暴露試験を開始した。コンクリートの表層劣化であるスケーリングは、塩化物の作用によって著しく促進され、最近において凍結防止剤の散布量が増加したことから、道路に付帯するコンクリート部材などにスケーリングの発生が急増し、これまで目立たなかった凍害の形態として注目される。現在、わが国において、コンクリートの耐凍害性の評価は、供試体の凍結融解試験による相対動弾性係数を指標として行われている。相対動弾性係数は組織の緩みの指標として位置づけられ、ひび割れや崩壊を対象とした評価において有効であるが、表層コンクリートがフレーク状に剥離するスケーリングを相対動弾性係数で評価することは困難である。本研究は以上の点から、わが国における凍結防止剤作用下のコンクリートのスケーリング抵抗性の評価手法および試験方法を確立・提案することを目的とする。得られた結果の概要を以下に述べる。1.水セメント比を3水準に変化させたコンクリート供試体を作成し、ASTM C 672法(試験面:220×220mm)に準拠した湛水法およびRILEM CDF法(試験面:150×150mm)に準拠した底面浸漬法の2種類の条件によりスケーリング試験方法の比較を行った。試験溶液は、何れもNaCl3%水溶液とした。

その結果、各試験方法に準じた供試体(試験面)寸法の場合、水セメン比の増加に伴いRILEM法に比べASTM法のスケーリング量が増加する傾向にあることを確認した。水セメント比が55%のコンクリートでは、その比率が1:2であった。しかしながら、試験面の寸法を同一(220×220mm)にした場合、何れの水セメント比においても試験方法の違いにより発生したスケーリング量の比率は1:3となった。2.スケーリングの発生は、打ち込み方向の不均質性に起因して、採用する試験面によって異なり、打設上面>打設底面という関係を示す。3.各スケーリング試験方法の違いによる供試体表面の温度変化を評価した。4.家庭用冷蔵庫を用いASTM法に準拠した簡易スケーリング試験を実施した。その結果、簡易法においても通常のASTM法とほぼ同様の傾向が得られることを確認した。今後さらに詳細な検討を行う予定である。5.水セメント比を3水準に変化させたコンクリート供試体を作成・設置し、八戸市内において暴露試験を開始した。わが国では、スケーリング抵抗性を評価するための基準となる試験法は定められていないことから、海外で規準化されているASTM C672法およびRILEM CDF法を対象とし、スケーリング発生性状や試験の汎用性、および簡易的なスケーリング試験法について検討し、以下の成果を得た。1.試験法の相違によるスケーリング性状ASTM法およびRILEM法によるスケーリング量およびその変動係数には相違が生じることが認められ、スケーリング量の相違には、試験溶液の供給方法の違いが大きく影響し、凍結融解試験開始初期のスケーリングの発生量に支配される様相が認められた。2.スケーリング試験法の汎用性RILEM法は、試験体作製、試験日数、試験装置の面から汎用性が高く、わが国で実施するスケーリング試験法として適していると思われる。3.簡易的なスケーリング試験法の提案家庭用冷蔵庫を用いてASTM法およびRILEM法に準拠した簡易スケーリング試験を実施し、簡易法においてもASTM法およびRILEM法と同様なスケーリング性状を得られることが認められた。
全ゲノム情報に基づいたファイトプラズマの病原性メカニズムの解明

申請者らが解読したCandidatus Phytoplasma asteris OY-Mの全ゲノムに続き,米国においてcandidatus Phytoplasma asteris AY-WB(Aster yellows witches' broom)系統の全ゲノムが2006年に決定された、AY-WBはOY-Mと同種であるが,宿主植物や媒介昆虫が異なり,ゲノムサイもOY-Mよりも約150 kbp小さい.そこで,OY-MとAY-WBの比較ゲノム解析を行い,両ゲノムにおける転移性遺伝子クラスターの分布およびゲノム構造の差異について解析した.相同性検索を用いた手法によりAY-WBゲノム上の重複遺伝子を探索したところ,シングルコピー遺伝子の数はAY-WBとOY-Mでほぼ一致しており,AY-WBとOY-Mの遺伝子数の差は重複遺伝子の数の差によるものであることが示唆された.OY-MとAY-WB間におけるオーソログを相同性検索を用いた手法で同定し,遺伝子の並び順を比較した.その結果,OY-MとAY-WBとは同一種でありながら,両ゲノム間には遺伝子の並び方の保存されていない,多様性に富んだ約300 kbpの領域が認められた,この領域は転移性遺伝子クラスターが多数存在する領域と一致しており,転移性遺伝子クラスターがゲノムの多様性を生み出す原因の一つである可能性が示唆された.Candidatus Phytoplasma asteris, onion yellows strainの弱毒株(OY-M)のゲノムには,他の細菌のゲノムでは1コピーしか存在しない遺伝子が複数コピー存在し,その多くは遺伝子クラスターを構成していた.また,OY-Mのtransposaseをコードするtra5遺伝子の約300bp下流には特異的な組換えが認められ,この遺伝子クラスターがゲノミックアイランドとしてファイトプラズマゲノム内を転移した可能性が示唆された.OY-Mと近縁なOY-Wとtra5周辺のゲノム構造を比較したところ,lipoate protein ligase AをコードするlplA遺伝子の上流においてOY-Wにのみtra5遺伝子が認められた.lplAはOY-M, OY-Wの両方に1コピーしか存在しない遺伝子であることがサザンブロット解析から確かめられていることから,OY-Wにのみゲノミックアイランドの挿入が起こった可能性が示唆された.そこで,tra5の上流領域に存在する12種の重複遺伝子について系統解析を行ったところ,ゲノミックアイランド上に存在しない遺伝子はファイトプラズマと近縁な細菌のオーソログ遺伝子とクラスターを組んだが,ゲノミックアイランド上に存在する遺伝子はそれらとは異なるクラスター上に位置した.このことから,重複遺伝子群の一部は遺伝子の水平移動により獲得された可能性が考えられた.そこでGC含量・コドン使用頻度・アミノ酸使用頻度について解析を行ったが,ゲノミックアイランドとそれ以外のゲノム領域との間に差は認められなかった.このことは,これらの重複遺伝子の水平移動がかなり以前に起こった可能性を示唆している.Candidatus Phytoplasma asteris, onion yellows strainの弱毒株(OY-M)のゲノムには,他の細菌のゲノムでは1コピーしか存在しない遺伝子が複数コピー存在し,その多くは遺伝子クラスターを構成していた.また,OY-Mのtransposaseをコードするかtra5遺伝子の約300bp下流には特異的な組換えが認められ,この遺伝子クラスターがゲノミックアイランドとしてファイトプラズマゲノム内を転移した可能性が示唆された.OY-Mと近縁なOY-Wとtra5周辺のゲノム構造を比較したところ,lipoate protein ligase AをコードするlplA遺伝子の上流においてOY-Wにのみかtra5遺伝子が認められた.lplAはOY-M, OY-Wの両方に1コピーしか存在しない遺伝子であることがサザンプロット解析から確かめられていることから,OY-Wにのみゲノミックアイランドの挿入が起こった可能性が示唆された.最近新たに全ゲノム配列が公開されたCandidatus Phytoplasma asteris, aster yellows witches' broom strain (AYWB)のゲノム構造とOY-Mのゲノム構造を比較したところ,ファイトプラズマのゲノム内に多様性に富んだ領域があることがわかった.また,このゲノム領域には多コピー遺伝子群のクラスターが集中して存在していたことから,多コピー遺伝子群がファイトプラズマゲノムの多様性を生み出す大きな要因であると考えられ,病原性や宿主範囲を変化させる引き金にもなっている可能性がある.申請者らが解読したCandidatus Phytoplasma asteris OY-Mの全ゲノムに続き,米国においてcandidatus Phytoplasma asteris AY-WB(Aster yellows witches' broom)系統の全ゲノムが2006年に決定された、AY-WBはOY-Mと同種であるが,宿主植物や媒介昆虫が異なり,ゲノムサイもOY-Mよりも約150 kbp小さい.そこで,OY-MとAY-WBの比較ゲノム解析を行い,両ゲノムにおける転移性遺伝子クラスターの分布およびゲノム構造の差異について解析した.相同性検索を用いた手法によりAY-WBゲノム上の重複遺伝子を探索したところ,シングルコピー遺伝子の数はAY-WBとOY-Mでほぼ一致しており,AY-WBとOY-Mの遺伝子数の差は重複遺伝子の数の差によるものであることが示唆された.OY-MとAY-WB間におけるオーソログを相同性検索を用いた手法で同定し,遺伝子の並び順を比較した.

その結果,OY-MとAY-WBとは同一種でありながら,両ゲノム間には遺伝子の並び方の保存されていない,多様性に富んだ約300 kbpの領域が認められた,この領域は転移性遺伝子クラスターが多数存在する領域と一致しており,転移性遺伝子クラスターがゲノムの多様性を生み出す原因の一つである可能性が示唆された.
油水界面における電位自励発振現象を用いた金属用防錆油の防錆機構の解明

金属の防錆油に関する電位自励発振現象は、Fe-Cu-Cに対する我々の報告のみである。本研究では、自然浸漬実験における電位自励発振と防錆能力の関係を調べるため、基材の材料、防錆油の粘度、界面活性剤の種類などをパラメータとして変化させた場合とその現象との相関を調べその機構を解明する。一方、その現象における腐食過程を顕微鏡でその場観察し、電位変化の挙動と腐食の関係を調べる。それらを基に、各ステージの分極曲線と比較検討し、防錆油の劣化機構について定量的に調査し、モデル化を行う。
ラジカル制御に基づくキラル活性種の創出と不斉分子変換反応への応用

新たな高反応活性種の創成、及びその活用法を見出す事は、有用な有機分子を高効率かつ自在に創製する可能性拡大のため、創薬化学分野でも求められている。私たちは、反応性に富みイオン反応とは異なる独自の反応性を示すラジカル反応に着目し、ラジカルを利用した新規分子変換反応に関して研究を行っている。本研究では、分子状ヨウ素をラジカル源として用い、人体に無害な可視光を照射する事で、生じるヨウ素ラジカルを反応活性種として利用する。さらにヨウ素ラジカルに対し、不斉機能を有する配位子が配位する事でキラル活性中間体の創出を目指すとともに、それを利用した分子変換反応へと応用することを目的とする。
中性カスティーリャにおけるコミュニケーションからみた広域共同体の関係構造

今年度の研究では,権力面に偏りがちであったカスティーリャ王権研究を権威面からのアプローチが可能かを検証した。エンリケ4世の王位継承抗争を一つの文化抗争として捉え、その中で12世紀ルネサンスと連動した「西ゴード・ルネサンス」や王国概念、暴君放伐論がどのように王を中心に実践されたかを考察した。それを軸としてカスティーリャ王権についての歴史的プロセスを三段階に分け、これまでされてきたような「非神聖王権」「再分配王」「フランス型王権」といった一元的な性格づけではなく、時期ごとに儀礼における傾向が異なることを示した。当該課題であるエンリケ4世期については、貴族の権威攻撃に対し、対抗儀礼など同じイデオロギー闘争の次元で自らの権威を補強した。この時期王権と貴族の参加による平和強調的儀礼が顕著である。このようにエンリケ4世期はHechura regia(王権の庇護の下)でのコミュニケーションによる政治的調整の時期であり、権力面から弱い王権であると結論付けるのは性急である。王権の権威とそれを軸とした王国統合という観点からすれば、エンリケ4世期は12,3世紀以降の王権伸張プログラムを大きく推し進めたとこれまでの先行研究と異なる新たな見解を示した。中世カスティーリャにおける、広域なコミュニケーションの総体の具体的な機能をみていくため、まずその背景となる、「王権を中心とした大きな秩序」の解明を今年度の基礎研究として実施した。これまでは15世紀に特化した研究を行ってきたが、二度の「革命」(14世紀のトラスタマラ革命、15世紀の貴族革命)を包摂して、中世を貫く長期持続的な文化的考察が必要であると考えるからである。わが国でもよく知られている英仏などの王権に比べ、当該地域に関しては、国内においてほとんど知られていない。また、権威論や儀礼研究が盛んな他国の王権論に比べ、そうした文化的トピックへの言及が少ない。この視点からの研究によって、(1)「西ゴート・ルネサンス」ともいうべき、西ゴート時代が権威面での大きな影響力(2)カスティーリャはもともと統一的なイデオロギーが欠落していたが、「レコンキスタ」と呼ばれる運動を背景に、経済的側面の強い、調整機能を持つ合理的な王権として伸張し、「騎士としての王」「暴君論」を重視し、「塗油」「治癒儀礼」顧みない独特の特徴を持つ「非神聖王権」であるという点(3)血族的連続性の重視、などの独自性があることがわかった。この成果は、今年5月末の教会と社会研究会(ES研東京大学)での報告が決定している。また課題研究の鍵となるコミュニケーションの重要な要素である、都市における水をめぐる諸権力の関係性についての考察を深めるため、7月に所属研究機関である大阪市立大学にスペインより、イサベル・デル・バルディビエソ教授を招き、多くの同時代の研究者に集まって頂き、議論の場を持った。この成果は、マリア・イサベル・デル・バル・バルディビエソ(大黒俊二大原志麻村上司樹訳)「後期中世カスティーリャにおける都市と水-水をめぐる王権・貴族・コンセホの権力構図-」『都市文化研究』2007年、132-145頁として刊行された。さらに、カスティーリャ王権の重要な特性である「法典」「女性による継承」への見解を明らかにしていくため、特に後者について、母校である奈良女子大学の協力で、同教授によるシンポジウムの場を設けた。この成果もまた、マリア・イサベル・デル・バル・バルディビエソ(大原志麻訳)「カトリック女王イサベルの宮廷における女子教育」『寧楽史苑』第52号、2007年、34-45頁、として刊行されている。
過疎高齢者の社会参加活動によるソーシャルサポートシステム構築に関する研究

人口減少率と高齢化率が高まり、高齢世帯の極小化が進行している過疎地域において、高齢者の共助的な社会参加活動によるソーシャルサポートシステム構築のために必要な条件を明らかにした。過疎集落を、人口減少率、高齢化率、世帯類型などの構造的要因と、伝統的な社会参加活動(老人会、婦人会など)の活動実態に基づいて類型化し、類型に対応したソーシャルサポートシステム形成の方向性について検討した。本研究の目的は、集落の消滅が現実のものとなりつつある過疎地域において、高齢者の共助的な社会参加活動によるソーシャルサポートシステム構築のために必要な条件を明らかにすることにある。また、過疎集落の類型化を、世帯数、世帯類型、高齢化率、別居子との交流といった構造的要因と、伝統的な社会参加活動(老人会、婦人会など)やNPOなどの集団組織活動の活動実態と総合的に検討することによって行い、これらの集落類型ごとに将来的な推移を予測しながら、ソーシャルサポートシステム形成の方向性を提示することも目的としている。そのために、平成21年度は過疎地域の高齢者の社会参加活動によるソーシャルサポート活動の実態把握のために全国の都道府県社会福祉協議会に対して活動報告書等に関する資料確認を行い、整理分析を行いつつある。また、西日本過疎地域における活動事例を検討した。まず島根県浜田市弥栄地区の共同住宅の利用実態からは、拠点施設の重要性が確認できた一方で、施設活用の具体的なプログラム開発の必要性も明らかとなった。高知県における社会福祉施設や公共施設などの地域拠点を活用した地域支援活動では、高齢者の自主的な運営による宅老所の効果が確認できたが、こうした活動を側面的に支援する専門機関としての社会福祉協議会等の役割が大きいこともあらためて明らかとなった。大分県日田市中津江村地区における高齢者の相互支援的な見守り活動と集落外に居住する別居子への情報提供活動や、沖縄県那覇市でのNPO的組織による就労を通じた社会参加活動などからも、高齢者自身の社会参加活動によるソーシャルサポート活動の可能性をうかがうことができた。また、過疎集落を、世帯数、世帯類型、高齢化率、別居子との交流といった構造的要因と、伝統的な社会参加活動(老人会、婦人会など)の活動実態に基づいて類型化し、類型ごとにソーシャルサポートシステム形成の方向性を提示することも目的としている。平成22年度は、平成21年度に収集した全国の都道府県社会福祉協議会から提供された地域福祉事業に関する各種研究報告書等の整理、分析を行い、高齢者の社会参加活動に対する支援事業の全国的な実態把握を行った。また、山口県行政による過疎集落(小規模・高齢化集落)支援のモデル事業をうけて、社会参加活動なども重視しつつ集落の生活機能の維持を検討している山口県萩市田万川地区を対象地域とする社会調査を実施した。調査の概要は次の通りである。実査時期:2011年2月11日2月28日、調査対象:山口県萩市田万川地区在住20歳以上の男女、調査対象者数:1000人(選挙人名簿登載者)、抽出方法:系統抽出、調査方法:郵送法、回収数:579票(回収率57.9%)。その結果、高齢者の社会参加活動は、参加の受け皿となる地域組織や集団の衰退によって減少し、過疎高齢者の社会的役割の喪失につながりつつあることなどが明らかとなった。こうしたなかで、いかなる社会参加活動機会の創出が可能であり、ソーシャルサポートシステムを構築し得るのか、例えば島民の大半を会員とするNPOによる生活支援サービスを提供している事例なども参考に、最終年度にかけて検討する。本研究の目的は、人口減少率と高齢化率が高まり、高齢世帯の極小化が進行している過疎地域において、高齢者の共助的な社会参加活動によるソーシャルサポートシステム構築のために必要な条件を明らかにすることにあった。そのために、過疎集落を、人口減少率、高齢化率、世帯類型などの構造的要因と、伝統的な社会参加活動(老人会、婦人会など)の活動実態に基づいて類型化し、類型ごとのソーシャルサポートシステム形成の可能性についても検討した。平成23年度は、これまでに実施した社会調査結果を分析し、最終年度としての総合的な検討を行った。まず、平成22年度に実施した山口県萩市田万川地区を対象地域とする社会調査(調査概要実査時期:20U年2月11日2月28日、調査対象:山口県萩市田万川地区在住20歳以上の男女、調査対象者数:1000人(選挙人名簿登載者)、抽出方法:系統抽出、調査方法:郵送法、回収数:579票(回収率57.9%))の分析を行った。当該地区は山口県行政による過疎集落(小規模・高齢化集落)支援のモデル事業をうけて、住民座談会を実施し、社会参加活動などを重視した集落維持活動に取り組んだ実績がある。調査結果によると、地域社会への貢献意欲、定住意識、地域に対する愛着度などは高い水準にあるが、社会参加活動への参加は前期高齢層を中心に維持されてはいるが、参加率は必ずしも高いものではなかった。

高齢者の社会貢献意欲や社会参加の受け皿となる地域組織や集団の衰退によって、高齢者の社会参加活動によるソーシャルサポートシステムの構築のための全体的な条件がかなり厳しいことが確認できたが、高齢者の見守り活動などを事例として、ソーシャルサポートシステム構築について検討した。研究成果は論文や関連学会で報告するとともに、一部は、当該地区の社会福祉協議会での研究会などでも報告した。
知覚されたエンプロイアビリティ統合モデルの研究ー国際比較・時系列比較の観点から

リストラやM&A等が広く実施され、組織と勤労者の雇用関係は安定し長期的なものから、柔軟で短期的なものに変化してきた。そこで、注目されるのが勤労者が組織に雇用される能力や可能性を示すエンプロイアビリティである。本研究では、エンプロイアビリティの要因と結果を含む統合モデルを構築することを目的とした。実証分析の結果、積極的な研修等の能力開発は、社員のエンプロイアビリティを高め、それを通しキャリア満足やキャリアの見通しにプラスに作用した。以下2回の学会発表を行った。1「量的および質的雇用不安と勤労者の職務態度・行動との関係におよぼすエンプロイアビリティの影響」日本労務学会第43回全国大会研究報告論集,pp.139-146(2013年7月6日:大阪国際大学)。分析の結果、雇用不安は、情緒的コミットメント、キャリア満足およびキャリア展望の低さに寄与し、退職意思の高さに寄与した。雇用の価値的側面の劣化に対する不安(質的雇用不安)は、職務満足およびキャリア満足の低さに寄与し、退職意思の高さに寄与した。またエンプロイアビリティは、雇用不安と職務満足およびキャリア満足との関係を、質的雇用不安と職務満足およびキャリア展望との関係を調整していたことが明らかにされた。2「専門職のキャリア・プラトー化と退職との関係におよぼすエンプロイアビリティと専門性コミットメントの影響」産業・組織心理学会第29回大会発表論文集,pp.54-57 (2013年9月7日:京都橘大学:松下由美子・田中彰子・吉田文子・杉本君代・雨宮久子各氏との共同発表)。分析の結果、組織にとって重要なリテンション(引き留め)の対象であるエンプロイアビリティの高い専門職において、将来の昇進可能性の低下(キャリア・プラトー化)が高まった場合、自分のもつ専門性へのコミットメントが低いほど、退職の意思が高いことが明らかにされた。以下1回の講演を行った。「働く人のためのエンプロイアビリティーその概念、測定と実証分析の結果から」日本人事テスト事業者懇談会第51回研究会講演(2013年10月24日:日本出版クラブ会館)。バブル経済崩壊以降雇用不安状況が繰り返されるなか、近年、ヨーロッパを中心に再び注目されているエンプロイアビリティについて、その概念、測定と実証分析のその後の懇親会と併せ、研究成果発信の重要な機会となった。以下の2編の学術論文を刊行した。1.「大学生のエンプロイアビリティとそのモチベーション等への影響ー文献展望と仮説の構築」『青山経営論集』第47巻第3号pp.31-45(2012年12月)。研究の目的である「エンプロイアビリティがもたらす成果」について、大学生を対象にした先行研究をレビューし、「大学生のエンプロイアビリティの向上は、彼らのモチベーション等にポジティブな影響をおよぼす」等の仮説を構築した。2."The relationship betweenemployees' perceptions of human resource management and their retention:from the viewpoint of attitudes toward job-specialties."International Journal of Human Resource Management,24(4), pp.747-767(2013/2)。組織の人的資源管理と従業員のリテンションとの関係におけるエンプロアビリティの類似概念である組織間キャリア効力の影響を検討した。その結果、組織間キャリア効力はリテンションにネガティブに影響していたが、人的資源管理とリテンションとの関係には影響していなかった。以下3回の学会発表を行った。1.「雇用不安と従業員の職務上の態度、意思・行動との関係に及ぼすエンプロイアビリティ知覚の影響」日本労務学会第42回全国大会(2012年7月14日:和歌山大学)。2.「エンプロイアビリティ保障の実証的研究」産業・組織心理学会第28回大会(2012年9月1日:文教大学)。3.「エンプロイアビリティ保障の実証的研究(2)ー能力開発以外の観点から」経営行動科学学会第15回年次大会(2012年11月18日:神戸大学)以下の研究書(単著)を出版した。『働く人のためのエンプロイアビリティ』(2014年4月20日刊:創成社)近年のリーマンショックなど、過去何度となく雇用に対する不安感がわが国、そして世界中の働く人々を襲ってきた。また近年では、働く若い人々を食い物にするブラック企業が問題となっています。そうしたなか、会社などの組織で雇用される能力を示すエンプロイアビリティが高いほど、意に添わず辞めさせられたりすることも少なく、また仮に辞めさせられても転職が可能となると考えられます。つまり、エンプロイアビリティが高いことは、終身雇用の崩壊、雇用の劣化や漠然とした雇用不安にさらされている多くの働く人々にとって、理想的な状態を示しているといえます。そうした観点から、本書では、転職だけでなく現在の会社で評価されてリストラされないという働く人のキャリア発達に欠かせない能力等を示すエンプロイアビリティについて考察しました。同時にグローバル化の観点から、わが国だけでなく、欧米の働く人々のエンプロイアビリティとの比較調査も行いました。以下1回の学会発表を行った。「組織従業員のエンプロイアビリティ・スキルとエンプロイアビリティ知覚との関係」日本労務学会第44回全国大会(2014年7月20日:北海学園大学)。エンプロイアビリティに関する6回目の学会発表である。

コミュニケーション能力や柔軟性など働く人のエンプロイアビリティを高めるスキルが、エンプロイアビリティを向上させるのか、そしてそれが、仕事への満足感やキャリアの見通しにプラスに働くのかどうかを分析した。正社員を対象とする質問票調査の結果、スキルが高いだけでなく、現在の組織で評価され雇用が継続される(内的エンプロイアビリティ)という認識が満足感などをより高めることが浮き彫りにされた。以下2編の研究論文(単著)を出版した。1.An Empirical Study of Employability Security fromPerspectives other thanTraining and Development. Aoyama Journal of Business, 50(2), pp.225-244(2015/9)。民間企業正社員への質問票調査の結果、社員の自律性を重視するような組織によるキャリア開発は、社員の内的エンプロイアビリティ(組織内で評価の高さを通して組織に雇用され続けること)の保障及び外的エンプロイアビリティ(組織外への雇用、転職を可能にすること)の保障を促進することが見出された。また、社員の雇用保障は内的エンプロイアビリティの保障につながることが明らかにされた。さらに、組織によるキャリア開発と雇用保障はエンプロイアビリティ保障を通して職務満足、組織へのコミットメント、キャリア意識、退職意思等にプラスに働いた。2.「エンプロイアビリティ保障の実証的研究」『日本経営学会誌』第36号pp.26-37(2015年12月)。民間企業正社員への質問票調査の結果、組織による積極的な能力開発は、社員の二つのエンプロイアビリティ、すなわち内的エンプロイアビリティ(組織内で評価の高さを通して組織に雇用され続けること)及び外的エンプロイアビリティ(組織外への雇用、転職を可能にすること)をともに高めた。つまり、積極的な能力開発によるエンプロイアビリティ保障の成立が明らかにされた。次に、積極的な能力開発はエンプロイアビリティ保障を通しこれまでのキャリアに対する満足感にも将来のキャリアの見通しにもポジティブに働いた。つまり、エンプロイアビリティ保障の有効性も示された。企業が能力開発を通して社員のエンプロイアビリティを高める必要性が明らかにされた。本年度の研究実施計画の中心は、1国際比較データの分析、2学会報告、3学会誌への投稿、4書籍の出版であった。1の国際比較調査の実施自体が少し遅れたが、本年1月に実施済みである。分析はこれから行う。2については、本年6月に報告する。3については、既に昨年12月に掲載済みである。4については、2014年4月(『働く人のためのエンプロイアビリティ』(創成社刊))に出版済みである。1の分析の遅れと、2の報告の遅れがあったため、(3)とした。以下の学会発表を実施した。「エンプロイアビリティの国際比較ー日本とイギリスの組織従業員の比較の観点から」日本労務学会
抗がん作用をもつ環状過酸化物の探索

我々は、その基盤技術であるオゾン酸化を利用する合成手法を駆使して、さまざまな骨格をもつ有機過酸化物群を合成し、これまでは省みられることがなかった過酸化物の抗がん作用について、金沢大学教授佐々木琢磨先生の研究グループにより検討していただいた。その結果、アルケンのオゾン酸化で容易に得られる1,2,4-トリオキソラン、またそれに由来する1,2,4-ジオキサゾリジンが、顕著な新生血管産生阻害作用を示すという興味ある結果を得ている。すなわち、これらの化合物について、線維肉腫HT-1080細胞を用いる産生阻害効果を検討した結果、有望であるとの評価を得ている。特に1,2,4-トリオキソラン誘導体の場合には、極めて低濃度でも効果があることが注目される。これらの化合物は、受精鶏卵漿尿膜法によるin vivo試験でも効果があることが確かめられている(投与量が40μg/eggの場合、血管新生阻害率はそれぞれ75%と56%であった)。多様な骨格を持つ1,2,4-トリオキソランを合成するためには、新しい合成法の開発も重要である。我々はこの試みにも取り掛かっており、その予備的成果として、9,10-ジシアノアントラセンを増感剤とする光酸化が、極めて有効であることを見い出した。また、これら化合物の薬理効果発現の理由を明らかにする目的で、1,2,4-トリオキソラシのFe(II)よる一電子還元反応を検討したが、興味あることに、酸素-酸素結合の均一開裂に続いて、炭素-炭素結合のβ-開裂が起こり、生体内での作用が注目されている炭素ラジカルが効率よく生成することを確認している。
プロポフォールが糖代謝に与える影響について

プロポフォール投与が糖代謝に及ぼす影響についてラットを用い検討した。プロポフォール投与によって血中TNF-α濃度が上昇したが、糖代謝に及ぼす影響は明らかにできなかった。また、プロポフォールは脂溶性が高く投与に脂質負荷を伴う。プロポフォール製剤投与時の高インスリン血症は主に脂質負荷に起因し、プロポフォールそのものはインスリン抵抗性を惹起することを示すことができた。脂質もしくはプロポフォールを長期反復投与した場合においては、絶食期間の脂質異化が抑制させるが、糖代謝には有意な影響を及ぼさないことが明らかになった。これら知見はプロポフォールを用いた麻酔中の代謝の理解向上に有用と考えた。24年度は交付申請書に記した予定通り,プロポフォールによるインスリン分泌増加のメカニズムについて脂質投与の与える影響とプロポフォール投与そのものが与える影響について実験を行った。雄性Wistarラット(絶食、約300g)を用いた。セボフルラン麻酔下に気管切開、挿管・人工呼吸、動静脈路確保を行った。S群ではセボフルラン麻酔下に生食を、SL群ではセボフルラン麻酔下に10%イントラリピッドを、SP群ではセボフルラン麻酔下に1%プロポフォールを投与し、P群ではセボフルラン投与を中止しプロポフォール麻酔1%プロポフォール投与のみに変更した。経静脈糖負荷試験(IVGTT)は30分の安定化後に、1g/kgのブドウ糖を投与した。インスリン負荷テスト(ITT)群は10%ブドウ糖静脈投与を開始し30分後にインスリン10U/kgを投与した。各々の実験において血糖値、血漿インスリン濃度を測定した。IVGTTではS群と比較してSL,SP,P群でインスリン血漿濃度が有意に高かった。また糖負荷後はSL群と比較して、SP,P群においてインスリン血漿濃度が高かった。ITTではインスリン負荷後の血糖低下はS群の低下に比較してSL、SP、P群で有意に少なかった(SL群の低下と比較してSP、P群に有意差なし)。以上の結果から脂質投与はインスリン分泌を亢進させ、インスリン抵抗性を惹起すること、プロポフォールはインスリン分泌は亢進させることが考えられた。これらの知見はプロポフォールによるインスリン分泌増加、インスリン抵抗性惹起のメカニズムを解明する一助となりえると考えられる。研究実施計画に基づき実験を行った。【方法】Wistarラットに実験前5連日セボフルラン(Sevo)麻酔下にProp皮下注を行う群(P群、n=8)、イントラリピッド皮下注を行う群(L群、n=7)、麻酔のみを行う群(S群、n=7)、無処置(C群,n=8)の4群を設定した。実験前日絶食処置の後採血し、Sevo麻酔下に人工呼吸、動静脈確保した。その後糖投与下に採血、インスリン負荷テスト(ITT)を行った。血糖値、血漿インスリン濃度、脂質異化の指標として血中β-ヒドロキシ酪酸濃度(β-OHB)を測定した。統計処理には2way-Repeated-Measures ANOVAもしくは1WayーANOVA(Bonferroni補正)を用いP<0.05を有意とした。【結果】体重は全実験期間で4群間で有意差を認めなかった。絶食後β-OHBがC群と比較して、L,P群で有意に低かった。Sevo麻酔下においてβ-OHBはC群と比較して、P群で有意に低かったが、S,L群とは有意差を認めなかった。全実験期間で4群間で、インスリン濃度、血糖値に有意差を認めず、ITT時の血糖値降下量も有意差を認めなかった【考察】絶食後に、β-OHBがL,P群で有意に低かったことは脂質、Prop前処置によって、絶食期間中の脂質異化が抑制されたことを示している。Sevo麻酔下にβ-OHBが、P群で有意に低かったが、S,L群とは有意差を認めなかった。P群とL群とでは脂質負荷量が同じであり、この結果は脂質負荷に加えて、Propそのものが更なる脂質異化抑制を惹起する可能性を示していると考えられた。血糖値、インスリン濃度には有意差がなかったことからインスリン分泌および感受性についてProp、脂質の前処置が影響を及ぼさないと考えられた。【結論】Propにより糖代謝には影響が認められなかったが、脂質異化抑制が認められた。プロポフォール麻酔下においてインスリン抵抗性を惹起するメカニズムにTNF-αが与える影響について検討した。絶食ラットを用い,セボフルランもしくはプロポフォール麻酔下で,TNF-α中和抗体を経静脈投与する群,リコンビナントTNF-αを経静脈投与する群,コントロール群を設けた。薬物投与前,投与30分後に採血し,糖代謝,血漿TNF-αについて検討した。

コントロール群において,セボフルラン麻酔下ではTNF-αが検出限界以下であったのに対し,プロポフォール麻酔下では,血漿インスリン濃度が高くかつ血漿TNF-α濃度が高かった。しかしセボフルラン麻酔下でも,プロポフォール麻酔下でも抗TNF-α抗体投与群,リコンビナントTNF-α投与群において糖代謝に有意な変化は認められなかった。セボフルラン麻酔下では,抗TNF-α中和抗体投与群,リコンビナントTNF-α投与群,コントロール群で薬物投与後30分の血漿TNFα濃度は検出限界以下に低下した。プロポフォール麻酔下では,抗TNF-α中和抗体投与群,リコンビナントTNF-α投与群,コントロール群の血漿TNF-α濃度に薬物投与後30分で有意差を認めなかった。本実験結果から,プロポフォール麻酔下ではセボフルラン麻酔下と比較して高インスリン血症かつ高TNF-α血症を示すことが確認された。また,セボフルラン麻酔下ではTNF-αは産生が亢進せず,かつクリアランスが保たれていると考えられた。プロポフォール麻酔下では,抗TNF-α中和抗体投与群,リコンビナントTNF-α投与群,コントロール群の血漿TNF-α濃度に投与後30分で有意差を認めなかったことから,TNF-αの産生が増加しているが,TNF-αのクリアランスは保たれていると考えられた。しかしながら,インスリン抵抗性に対しTNF-αがどのように関与しているかは明らかにできなかった。23-24年度に計画した実験をすべて終了することができた。今後は結果の解析を行い論文化するための作業を行う必要があると考えている。交付申請書に記した平成23年度予定していたプロポフォール投与下でインスリン抵抗性を惹起するメカニズムにTNF-αが与える影響についての動物実験は計画通り終了した。インスリン抵抗性に対しTNF-αがどのように関与しているかは明らかにできなかったが,プロポフォール麻酔下ではセボフルラン麻酔下と比較して,血漿インスリン濃度が高く,新スリン抵抗性を示し,高TNF-α血症であることが示された。また,TNF-αのクリアランスに関して,一定の結果が得られたと考えている。25年度は交付申請書に記した予定通り,プロポフォール、脂質の長期反復投与によって、糖代謝が影響を受けるかどうかについて検討する。23年度実施した実験において,プロポフォール麻酔下では,セボフルラン麻酔と比較して血漿インスリン濃度が高く,インスリン抵抗性が惹起され,高TNF-α血症を呈することが示された。プロポフォール投与によりインスリン分泌が増加したが、そのメカニズムについては明らかにされていない。プロポフォールには溶媒に脂質が含まれており、脂質投与によりインスリン抵抗性が惹起され2次的にインスリンを分泌促進される可能性がある。24年度は交付申請書に記した予定通り,プロポフォールによるインスリン分泌増加のメカニズムについて脂質投与の与える影響とプロポフォール投与そのものが与える影響について経静脈糖負荷試験、インスリン、アディポサイトカイン(TNF-α,アディポネクチン)定量を施行し検討する予定である。計画通り実験を遂行するため必要な設備備品としてはメディセーフ、i-STAT、およびELISA機器、ラット手術に用いる器材などがあるが当施設に既存の設備を利用することが可能である。
尿路上皮細胞に対する自己抗体産生モデル動物を用いた間質性膀胱炎発症機序の研究

FcgRIIB,PD-1ダブルノックアウト(DKO)マウスのうち、血清中に抗尿路上皮抗体(AUAb)の発現を7匹(53.8%)で認めた。WTマウスでは0匹(0%)であった。VSOP法による1回排尿量の検討では、4週齢でほぼ同等であったものが、16週齢のDKOマウス(AUAb+群)で有意な低下を認めた(DKO:AUAb+vs.コントロール;96.3±18.4μl vs. 223.9±19.7μl, p<0.01)。採取したDKOマウス(AUAb+)の膀胱ではDKO(AUAb-)マウスやWTマウスに比べ、上皮におけるウロプラキン3Aの染色性の低下と、umbrella cellsの縮小を認めたが、Claudin-4の染色性は変化を認めなかった。一方サイトカインアレイでは、DKOマウス(AUAb+)膀胱においてTNFα(AUAb+/WT=6.2,p<0.01)などの炎症性サイトカインの有意な上昇が見られ、免疫染色では粘膜下にTNFαを発現する炎症細胞を確認した。TNFαの発現量は膀胱と胃のみで上昇していた。一方AUAb含有血清i.p.実験では、13週齢の時点でi.p.群において1回排尿量の有意な低下を認め、全身の免疫状態が正常な個体でも、自己免疫性膀胱炎が発症することが確認された。現時点での結論として、AUAb発現DKOマウスは自己免疫性膀胱炎の自然発症モデルとして妥当といえ、AUAbは膀胱特異的な炎症反応と機能的膀胱容量の低下をTNFαなどの炎症性サイトカインを介して誘導していることが示唆された。一部の間質性膀胱炎(IC)患者においては、その発症に自己免疫メカニズムが関与していることが以前から報告されており、本研究の知見を生かして臨床検体の解析を行うことで、ICの診断、治療につなげて行く方針である。
こころと論理－－カント・新カント学派・現象学の論理学－－

1.本年度の研究は第一に、ヴィンデルバントの判断論のいくつかの特徴を明らかにすることに成功した。まず、「蓋然的判断」についてのヴィンデルバントの見方を、ジグヴァルトやリッカートのそれと比較することを通じて、彼の論理学が現代において「主張論理」と言われているものを先取りしているということを論じた。この研究の成果は、「ヴィンデルバントの判断論」というタイトルのもと、『実存思想論集』に掲載された。また報告者は、ヴィンデルバントにおける「評価としての判断」という考えが、ブレンターノ的な判断論を換骨奪胎しつつ形成されたものであるということを示した。この研究の成果は、"Brentano and Windelband on Judgement"というタイトルのもと、Nordic Society for Phenomenologyにて発表がなされた。2.本年度の研究は第二に、ラスクの真理論・認識論をカントやリッカートのそれと比較対照することによって明らかにした。カントが「認識とその対象の一致としての真理」という見方を保持するためにある種の観念論を採用したのに対し、ラスクはカントにおける「うち/そと」の区別に異議を唱えることによって、実在論を捨てる必要はないということを論じた。さらに、知覚の領域にカテゴリー的形式は見られないということから認識論において「当為」を要請したリッカートに対して、ラスクはカテゴリー的形式が知覚においてすでに働いていると主張することによって応じているということを示した。この研究の成果については、「真理の対応説の復権ーカント、ラスク、比較論法ー」というタイトルのもと日本カント協会にて発表がなされ、同題の論文の掲載が決定したほか、「現代的な知覚研究のための哲学的基礎づけとその体系化」のための研究会ならびにフッサール研究会にてそれぞれ発表がなされた。1.本年度の研究は第一に、とくに現代存在論との関連におけるカントの超越論哲学の意義を明らかにすることを目的としていた。カントの超越論哲学は、私たちの身のまわりにあふれる対象をつねに私たちの認識能力との関連させつつ、対象の構造や形式を論じようとする試みであった。この研究の成果は、『日本カント研究』に、論文「対象の差異を捨象することと、内容を捨象すること」として掲載された。2.本年度の研究は第二に、ヴィンデルバントの判断論を概観することにあった。ヴィンデルバントの判断論は、証明や論駁のような論理の実践の構造を明らかにすることを目指すものであった。この研究の成果は「ヴィンデルバントの判断論」という題のもとに発表され、同題の論文が『実存思想論集』に掲載されることが確定している。3.本年度の研究は第三に、新カント学派の判断論を現象学のそれを比較検討し、新カント学派がいかなる問題意識をもっていたのかを明らかにすることを目的としていた。まずヴィンデルバントは判断の「実践的」な側面を強調し、そのアイディアを受け継ぐリッカートは、存在とは一線を画する「価値」の領域にあるものとしての真理こそが判断の(派生的な意味における)真理を可能にするとした。そしてヴィンデルバントやリッカートが真理の対応説(模写説)に対する批判を出発点として判断論・真理論を構築した一方で、ラスクは判断の真理性は対象とのその一致にあるとした。この意味でラスクにおいては真理の対応説が復活しているが、対象そのもののうちにあって真理の対応説そのものを可能にする「価値」としての真理という真理概念を保持している点でラスクはいまだ新カント学派に属する哲学者であると言える。この研究の成果は「バーデン学派における真理と価値」という題の論文として投稿される予定である。本年度の研究の成果は二本の査読論文へと結実した。また本年度の研究により、次年度の研究の方向性がより明確になった。これらのことは、本年度の研究がおおむね順調に進展しているということを示していると考えられる。

今後の研究については、ほぼ計画のとおりに推進する予定である。ただし、本年度の研究を通じて、現代的な問題に対し新カント学派や現象学がいかに貢献することができるのかということについてのヴィジョンが以前よりも明確化したため、拡張的な研究を追加して行うことをも視野に入れている。