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16世紀のイタリアにおける建築と音楽の変化に関する研究

本年度はイタリア16世紀の建築理論書と音楽理論書にみられたモドゥルスとタクトゥスという単位を考察することによって、建築と音楽における抽象的な空間概念と時間概念の形成過程を考察することを目的とし研究を進めた。ヴィニョーラやディルータにおいては、それぞれの長さは単に計算の結果としてのみ存在し、対等な重要さを持つ独立した数値として存在している。そこでは、「(モドゥルスあるいはタクトゥスのような)具体的な部分ではない長さ単位」によって、「量を乗法によって示す形式」が必要だった。一方、本年度は以下のことを明らかにした。建築と音楽においてモドゥルスやタクトゥスといった単位を用いられない箇所では、具体的な部位そのものの大きさとの直接的な相互関係によって、他の部位の大きさを表していたが、そこにも乗法、つまり単位を用いた場合と同じ形式が見られた。また、そこで対象となっていた量はモドゥルスやタクトゥスと名付けられてはいなかったものの、ある「大きさ」のみを示す大きさ概念だった。つまり、ヴィニョーラやディルータのような形式で量を数値化するための条件はすでに他の著者にもみられており.建築の形を描写する文脈、あるいは音価の関係を説明する文脈の中に断片的に存在していた。そこでは除法と乗法のどちらもが、あたかも同一の形式の一側面であるかのように混在していた。また、乗法によって一部の量は数値化されていたが、それはその文脈の中でしか意味を持ち得ない。そこでは量は相互の関係の中でしか規定し得なかったのであり、その状態においては「量」とは独立せずに、全体とのあるいは周囲との関係の中にこそ存在していた。16世紀に書かれた建築理論書および音楽理論書において、建築と音楽における大きさを規定する尺度としてモドゥルスおよびタクトゥスという基準単位が存在した。これらの性質および用法に関し比較考察した結果、以下のような類似性が見いだされた。1.建築におけるモドゥルスの大きさは柱径や柱礎の大きさを基準として定められた。一方、音楽においてはセミブレヴィスなど具体的な音価の長さを基準としてタクトゥスが定められている。すなわち、モドゥルスもタクトゥスも、共に、具体的な部分の大きさから導き出された大きさ単位である。2.同時期の多くの理論書においては、すべての部分の大きさがモドゥルスあるいはタクトゥスによって定められていたのではない。逆に、モドゥルスやタクトゥスが用いられない他の部分は、それぞれの部分の周辺あるいは構成要素などによる相互の比例関係によって定められていた。これに対し、ヴィニョーラの建築理論書とディルータの音楽理論書においては、モドゥルスやタクトゥスが各部分の大きさを一義的に決定していた。すなわち、ヴィニョーラにおいて各部分の大きさは、相互の比例関係によって決定されるのではなく、モドゥルスを媒介として示される。また、そのモドゥルスは柱高という具体的な大きさから導き出されたものであり、さらに柱径とも一致しているものの、その応用範囲は柱高あるいは柱径といった部材の内部や隣接する部材だけに限定されることなく、各オーダーにおいて全般的にこの尺度が用いられている。同様に、ディルータでもタクトゥスの大きさはセミブレヴィスと一致していたが、マクシマからビスクロマまでの9種のすべての音価はこのタクトゥスによって一義的に大きさが示されていた。なお、以上に付き論文投稿準備中である。前年度は、これらの性質および用法に関し比較考察し、それらの類似性を見いだした。今年度は、これらの単位がいかに形成されてきたかという過程を考察するために、これらの単位を用いずに寸法を規定する方法について、建築理論書および音楽理論書を比較しつつ考察を進めた。その結果、以下のようなことが見いだされた。建築理論書においても音楽理論書においても、単位を用いていない記述において、「Aの量に対し、その量の1/aを増加(または減少)させたものをBの量とする」という形式の表現が見られた。このように、単位を用いない場合の寸法規定には、除法と加法、あるいは除法と減法を組み合わせたものが存在していた。E.パノフスキーは「様式史の反映としての人体比例理論史」において、人体比例論における単位の有無による寸法規定を除法から乗法として示したが、建築と音楽においては単位有無による寸法規定の変化とは、単に除法から乗法へという変化にはとどまらないと言える。また、ここで見られる除法と加法、あるいは除法と減法が組み合わせられた形式には、古代ギリシア以来の比例論との類似性が指摘できる。

また、そこで対象となっていた量はモドゥルスやタクトゥスと名付けられてはいなかったものの、ある「大きさ」のみを示す大きさ概念だった。つまり、ヴィニョーラやディルータのような形式で量を数値化するための条件はすでに他の著者にもみられており.建築の形を描写する文脈、あるいは音価の関係を説明する文脈の中に断片的に存在していた。そこでは除法と乗法のどちらもが、あたかも同一の形式の一側面であるかのように混在していた。また、乗法によって一部の量は数値化されていたが、それはその文脈の中でしか意味を持ち得ない。そこでは量は相互の関係の中でしか規定し得なかったのであり、その状態においては「量」とは独立せずに、全体とのあるいは周囲との関係の中にこそ存在していた。
散楽の源流と中国の諸演劇・芸能・民間儀礼に見られるその影響に関する研究

本研究は、特定領域研究「東アジアの海域交流と日本伝統文化の形成」の中の「演劇班」として、日本と中国に残存する演劇・芸能の調査研究を行った。具体的には、(1)古代(7c頃)以降の散楽の源流(2)中世(14c頃)以降の寧紹地域の演劇の伝播(3)近世(18c頃)以降の明清楽の日本伝来の三つを中心に調査研究を行い、東アジアの芸能が「いつ、どのようなルートで、どのような要因によって伝播したか」を考察した。本年度は、研究の初年度であり、次年度以降の研究・調査を円滑に行うため、現地調査を中心に、メンバーが分担して研究・調査を進めた。(1)宋代以来の日中交易路に沿った各地域(寧波・杭州・琉球・長崎・韓国など)の演劇・芸能に関する調査:竹本と細井は、研究協力者(1名)とともに、寧波地域では人形劇やそのほかの民間演劇・民俗芸能を、琉球・長崎・韓国では中国伝来の芸能、沖縄舞踊等民俗芸能などを調査した。また、寧波周辺地域や福建省泉州の海外交通史博物館、山西師範大学戯曲文物研究所など芸能関連資料所蔵施設を重点的に調査、文献資料・芸能資料の収集を行い、東アジア交流史の側面から日中の演劇史の諸問題に取り組んだ。このほか、博物館等の研究員にインタビューし、現地における研究状況の把握にもつとめた。(2)浙江省内における諸演劇の歴史と現状に関する調査:上田と加藤は、浙江省、(江蘇省)に伝承される伝統古典演劇、(講唱芸能)について、寧波、奉化、象山、寧海、天台、杭州、紹興、上海、南通、如皋などで(現地)調査を行い、浙江省の伝統地方劇の成立と伝播・変遷について研究するための情報と(文献、映像)資料を収集した。上海市戯曲学校、杭州大学、寧波大学などの関係者や、寧波の地方劇である甬劇の劇団「寧波演芸集団」の団長、紹興の地方劇である紹劇の名優・六齢童氏などにインタビューを行い、浙江省における諸演劇の状況について、知見を得た。(3)他の研究者との交流:本研究は、特定領域研究「東アジアの海域交流と日本伝統文化の形成」のなかの「演劇班」として行っているものである。本班は、本年度、現地調査班全体会に二回、研究全体の国際シンポジウムに一回参加し、他の研究班および中国の研究者との情報交換を行った。(4)本年は初年度なので、研究成果の発表は行わなかったが、研究代表者・分担者は、それぞれの著書や、東京で行われた「異文化理解講座」(主催:国際交流基金主催)などの場で、本研究によって得られた知見の一部を紹介した。昨年度に引き続き、現地調査や成果の発表等を行った。主要な活動は、以下のとおり。4/26-5/5沖縄県那覇市。爬龍船行事の組織、伝承、歌の採集、視聴覚資料作成など(細井)5/28-6/4沖縄県糸満市。爬龍船行事の組織、伝承、式次第、歌の採集、視聴覚資料作成など(細井)6/17-20上海、杭州。両地における興行、一座編成史に関する資料収集(細井)6/26-30河北省呉橋。雑技伝承者へ、家史、伝承法、巡業範囲などの聞き取り調査(細井)7/19-23徐州市博物館・徐州市漢画大観圓、成都新都区文物管理所他にて、漢代画像石の拓本調査。拓本データベースの見学(竹本研究協力者:張志凡)7/29シンポジウム「課題としての「訓読」」(於広島大学)で成果の一部を発表(加藤)8/17-20泉州史海外交通史博物館。研究打合せ。泉州人形劇の調査研究。研究協力者モハメド・ブリ氏より、泉州と沖縄のイスラム墓碑の関連性などについて有益な指摘と助言を得る(竹本)9/7-9/21上海・杭州・新昌・紹興・寧波、他。農村演劇に関する基礎調査、文献・映像資料の収集など(上田)10/11-15紹興県福全鎮容山村における宣巻の調査、文献・映像資料の収集(上田)12/8-9シンポジウム「散楽の国際性」(於早稲田大学)で成果の一部を発表、国内外の研究者と意見交換(竹本・細井)3/8-10上海市上海トウアン館で研究打ち合わせと資料収集(竹本)3/8-11紹興県福全鎮容山村における宣巻の調査、文献・映像資料の収集。その研究成果を科学研究費報告書として発表(上田)3/11-17上海市音楽院、寧波市民間芸術センター、他。江戸時代の日本に寧波人が伝えたとされる「九連環(唐人踊、かんかんのう)」の資料収集、研究打ち合わせ(加藤研究協力者:坂田進一)平成19年度は、引き続き研究調査と、研究成果の中間発表を行う予定である。

昨年度に引き続き、現地調査や資料収集、成果の発表等を行った。主な活動は以下のとおり(成果の発表は次頁に記載)。【現地調査】07年8月1721日(竹本、細井)目的:福建省と琉球・日本の芸能における影響関係の現地調査・資料収集。行先:福建省福州市(福建師範大学、琉球館跡地、琉球人墓)・福建省泉州市(泉州市海外交通史博物館)07年9月2330日(上田)目的:浙江省寧波、紹興地区に伝わる芸能・演劇の現地調査と資料収集(紹興宣巻・紹劇の上演撮影と宣巻テキストの複製作成)。行先:浙江省寧波市群衆芸術館、寧波市民間芸術研究中心、浙江省紹興県福全鎮下兪村・龍尾山村。07年10月30日11月4日(上田)目的:浙江省温州地区に伝わる芸能の資料収集(温州鼓詞の映像・文献資料購入ほか)。行先:浙江省温州東南劇院、永嘉県応坑郷、温州市図書館。08年1月30日2月3日(細井)目的:韓国仮面芸能調査(中国の仮面芸能との影響関係の現地調査。行先:統営、河回。08年2月717日(上田)目的:浙江省寧波地区に伝わる芸能・演劇の現地調査と資料収集(寧波走書、越劇の上演撮影、走書映像資料の購入)。行先:浙江省寧波市〓州区咸祥鎮咸四村、塘渓鎮黄嶺村。08年3月8日10日(加藤、研究協力者稲見惠七)目的:明清楽の伝来と保存継承状況の現地調査。行先:長崎明清楽保存会(長崎市。長崎県指定無形文化財)。【資料収集】08年2月徐州市漢画大観園・王洪震氏より漢画像石拓本90点、写真ファイル等を購入(調査中)昨年度に引き続き、現地調査や資料収集、成果の発表等を行った。【現地調査】(1)浙江省寧波・紹興地区に伝わる芸能・演劇の現地調査と資料収集、越劇・紹興宣巻の上演記録作成(上田)。08年11月29目:浙江省寧波逸夫大劇院、民楽劇場、邸隘鎮徐村、寧海県西店鎮崇興廟、紹興県福全鎮容山村。09年2月615日:浙江省寧波民楽劇場、象山県丹城鎮姜毛廟・城陛廟。(2)日本国内における中国伝来音楽・芸能資料の調査と収集(加藤)。08年4月25日27日:万福寺(京都府宇治市)・姫路文学館(兵庫県)、08年10月15日17日:天理図書館(奈良県天理市)で明楽関係資料の調査収集。09年3月2日4日:御座楽研究会(沖縄県那覇市)と打花鼓保存会(沖縄県中城村)。(3)散楽の源流について中国大陸奥地の調査(竹本・細井)。中国山西省の山西師範大学戯曲文物研究所と連携して調査と研究発表(次頁)を行ったほか、散楽の源流として重要な存在の1つである伎楽の伝来状況及び伎楽上演時の状況から、仏教と後の密教が重なる地域の芸態として、ブータンのトンサゾンのツェチュを調査。ブータンは現王政になって以降、全国のツェチュを統一したが、トンサでは、村祭りと宗教的祭りが合体した式次第をもつなど古態が残されており、この両様における仮面・仮頭のについて資料を収集。日本における散楽の源流が、その背景に宗教的に多様な世界をもつことを確認した。【他班との連携】当該領域研究の他の研究班の調査研究にも協力し、『「訓読」論』(次頁「研究発表・図書」参照)、『から船到来』(印刷中)などの著作刊行に参加、寄稿などを行った。本年度は最終年度として、研究成果の作成を念頭におき、(1)現地調査・研究の深化(2)研究成果の発表(3)最終成果に向けて班間交流の拡大、の三つを柱として研究調査と成果の発表等を行った。研究成果は2010年度から刊行予定の「にんぷろ叢書」シリーズでも発表する予定である。主な活動は以下のとおり。
阮朝王宮の歴史的環境の復原-CG技術を活用した再現とGIS構築-

ユネスコ世界遺産に登録されている「フエの建造物群」(文化遺産, 1993年登録)の学術調査を継続することで,失われた生産技術の体系を復原的に考察するという重点課題があり,宮殿建築のCGによる復原,文化的背景の復原, GIS構築という大きく3つを軸にして研究を進めた.現存宮殿建築遺構の実測,写真・文献資料の分析および勤政殿の木製模型(縮尺1/10)の製作を通じて王宮内の建物のCGモデリングを行い,研究資料をGISに集約させた.VN国内のユネスコ世界遺産(文化遺産,1993年・登録)「フエの建造物群」とその周辺環境に対してCG再現することを試みる.地理情報システムを構築しVN政府が開発したGISコンテンツの不備を新たに整える.総合政策・都市計画・複合電子メディアを専門とする研究分担者の知見と研究の成果を取りまとめて,勤政殿再建事業に資する報告図書の最終版を日越両政府に対して上申する.ユネスコ世界遺産に登録されている「フエの建造物群」(文化遺産, 1993年登録)の学術調査を継続することで,失われた生産技術の体系を復原的に考察するという重点課題があり,宮殿建築のCGによる復原,文化的背景の復原, GIS構築という大きく3つを軸にして研究を進めた.現存宮殿建築遺構の実測,写真・文献資料の分析および勤政殿の木製模型(縮尺1/10)の製作を通じて王宮内の建物のCGモデリングを行い,研究資料をGISに集約させた.[阮朝防衛施設]継続してきた京城の配置計画に関する調査・研究を順安海口及び香江下流域にまで拡大した。阮朝編纂史料でも数多く記述される鎮海城を始めとした防衛諸施設を調査するとともに,今後展開するGIS構築へ向けてGPS機器を使用してその位置情報を合わせて記録した。[南郊壇]前年度に行った配置測量の精度を高めるとともに,立面方向の光波測距儀による実測を行い,設計方法の分析を進めた.併せて,現地の歴史家への聞き取り調査および阮朝期の古写真調査を行った。また阮朝編纂史料にも見られる壇廟建築である社穫壇・先農壇・都城隍廟・觀象臺の現状把握のための写真記録、聞き取り調査を行った。[宮殿建築]伝統住宅の設計方法に関する研究によってその可能性を推測された梁行断面優先の寸法計画を念頭において,現存する大規模二棟連棟式宮殿建築である太和殿,世祖廟,延壽宮正殿を対象として実測調査を行った。夏期には3棟の正楹梁行断面を,春期には太和殿の前殿梁行断面をそれぞれ図面化した。ケオ(斜梁)による計測上の困難はレーザーレベルの使用による実測方法をもって克服した。さらに比較対象を拡げ、ディンの一つDinh Duong Noも実測した。[北部架構調査]フエ宮殿建築の歴史的性格を比較建築史の視点から考慮するために,対象をベトナムにおけるフエという局地的なものから拡げ,ハノイからフエまで,計9省27の伝統木造建築の架構に関して比較調査を行った.GPS機器による測位も合わせて記録した。[都市計画]歴史的環境保全の手法をカウンターパートであるフエ遺跡保存センターに提案するため,歴代皇帝陵と周辺集落および周辺の地形についての実態調査をさらに進めて,皇帝陵の池と連結する水路,水田,湖の配置構成を調査した。以上の各班別の研究成果の報告を行い,情報の共有化と全体化を図った。3次元CGモデリング段階を重視した作業として,これまで継続して収集してきた19世紀後半から現在に至る期間の写真資料を用い,写真測量学を援用して解析した.既に焼失している勤政殿について,現存している同規模の宮殿建築である太和殿と比較することで,復原モデルをより精緻なものとし,またこの行程を論文にまとめた.地理情報システムに関しては, ArcGISを導入して,これまで得られた調査結果データをディジタル・アーカイヴとしての役割をもたせるべく,観測点に収束させることを含めた形でシステム開発を行っており,次年度も継続して行う予定である.さらに昨年度よりGPS機器を使用して観測点の精度を上げている.対象遺構及びその周辺とそれとの比較に有用な遺構の発掘調査を実施.また大規模宮殿建築の補足調査を行い,平成15年度から継続的に行われてきた研究をまとめ,建物相互間の形状や比例関係に微調整を検討し,勤政殿の復原案をベトナム人留学生が博士論文としてまとめた.漢越史料及び植民地時代の仏文研究論文等の電子情報化を行った.また往時の行政機関である六部の内,禮部に関する記述を読解し,皇帝自らが執り行う年中儀礼である南郊大祀の実相について,論文を1題まとめた.また阮朝の公式の記録である漢越史料の包括的な読解により,建築と都市の歴史について,その変遷を論文として1題まとめた.さらに以上の成果を,中間報告に資する年次報告図書を作成した.[宮殿建築のCGによる復原]新規購入したトータルステーションによる高精度ノンプリズム測量により,残存する宮殿建築を対象とした立面情報の収集を行った.これに写真測量学を援用しながら梁行断面の設計基準線の特定および設計方法の復原(各部材間の比例によって寸法決定することの可能性)に資する実測調査を行い,既に得られた伝統住宅の設計技術の知見を合わせて,寸法分析を行った.また,焼失建物の姿を映す写真収集を進め,写真分析を行った.

また収集写真と現存する建造物の比較により,細部意匠の研究を進め,3次元CGによる復原案に資する成果を得た.[文化的背景の復原]中国から受けた影響と,仏領期という極端に違う文化的背景の挟間にあり,不均一なバランスで成立する院朝期の建築・都市の評価づけた.儀礼や祭祀を重んじる院朝において,継続して欽定『大南會典事例』「禮部」(院朝内閣である六部の一つ,禮部の記録)の読解を進め,宗教的・政治的背景の一端を明らかにした.仏領期の建物の造営に関する情報を収集・整理して,これら2項目の影響について総合的に考察した.また,ユネスコ無形文化遺産「ベトナムの雅楽」について,lbit8チャンネルレコーダによる,あるがまま記録を行い,無形文化遺産について,その環境保全・保護振興について,現地組織と協議を進めた.蓄積された復原考察に資する情報の一元的な管理のために,図面・文章・写真と多岐にわたる形式の情報のファイル形式の整理と一元化するファイリング用ソフトウェアを導入した.さらに,現地における実測データ等の1次情報の収集からクライアント/サーヴァ環境による入力・応答の即時共有共同の作業形態を,2拠点間に構築しつつ,学術情報の保存・管理に資するICT基盤を構築した.[宮殿建築のCGによる復原]高速処理コンピューターを使用して,デジタル写真測量を行う.そこで得られた寸法値を分析し,3次元CGによる復原モデルを,建築CADソフトウェアを用いて製作した.このとき,木製の模型を試行的に製作しながら,そこで細かい修正を加え,また細部意匠研究からの還元により,高精度な復原モデルを完成させた.[文化的背景の復原]継続的に,欽定阮朝史料『大南-統史』『大南曾典事例』『大南寔録』の包括的な読解を進め,各建造物の造営過程,儀礼からみる建物の使われ方,さらに建築と都市の歴史的変遷について明らかにした.広域に分布するユネスコ世界遺産「フエの建造物群」における高効率・高精度の地図データ収集方法を確立させ,位置・写真・属性情報等をレイヤ構造に階層化,高精渡RTK測位によるセンチメートル単位の数値情報を収集.GPS技術とデジタルカメラ技術の融合を図り電子ファイルの属性情報を即座に収集.同時に,リアルタイム数値反映システムを構築し,測量チームと測量図面作成チームが同時に異なる場所(日越・二国間)で各々の作業を行う環境を構築した.またこれまでの研究成果の統合的な管理を,地理情報システムの構築により可能とした.また最終成果公開として,インターネット上での公開のためのシステムを構築した.[研究成果の公開]既往の研究結果の最終的な調整を行い,レイヤ構造を整えた統合型GISと勤政殿の3次元CGモデルの完成及びそれらの多方面での活用方法を提示する.『文化遺産ディジタル・アーカイヴ』の一般公開と共に,一元的なシステムと多元的かつ双方向的な情報公開と綱限(ITセキュリティ)を整備する.8月には,現地ヴィエトナムにて,トゥアティエン-フエ省知事を交えた意見交換を行った.また,これまでの一連の当該研究活動の報告図書を作成した、
ホイスパリング・ギャラリ-モ-ド用アンテナおよび大電力ビ-ムの導波

1.ホィスパリング・ギャラリ-・モ-ド用アンテナ幾何光学近似を用いて、ホィスパリング・ギャラリ-・モ-ド(WGモ-ド)用アンテナを設計・製作、コ-ルド・テストし、ほぼ予想通りの実験結果を得たので、実用マシンに適用することを予定している。また、ジャイロトロン直結型アンテナを考案、特許を申請した(京都大学工学部・ヘリオトロン核融合研究センタ-)。さらに、幾何光学近似に加えてUTDの手法を適用、上記アンテナ系の一次放射特性の精度を高める解析を行った。(東北大学)。2.大電力ミリ波ビ-ム強収束楕円筒反射鏡および放物筒反射鏡からなるミリ波収束アンテナを設計・製作し、60GHz,200kWのジャイロトロンに適用した。ほぼ理論通り、直径約10mmのビ-ム形状を得たので、材料の加熱・加工などへの応用を予定している(大阪大学)。3.WGモ-ド・ジャイロトロン出力導波管径28φの組立式ジャイロトロンを製作し、周波数114GHz,TE81モ-ドにおいて、5471kW(効率9.512.5%)のWGモ-ド出力を得た(三菱電機)。また、周波数70GHz、3次サイクロトロン高調波ジャイロペニオトロン動作によりTE51,TE61,TE42モ-ドでの発振を確認した。そして、周波数400GHzまで可変のサイクロトロン高調波動作によるサブミリ波ジャイロトロンを試作、発振に成功した(福井大学)。4.ECRHへの応用楕円筒反射鏡収束アンテナによってミリ波をトカマクのポロイダル方向に収束させ、低磁場側から異常波を励起することにより、プラズマ中心部のサイクロトロン第2高調波共鳴層で効率的に波を吸収させ得ることを示した(京都大学理学部)。(東北大学)。1.ホィスパリング・ギャラリー(WG)・モード偏波変換アンテナの設計WGモードのデバイ漸近表示と幾何光学とを用いて150GHz帯ミリ波ビーム・アンテナを設計・製作した。イメージ波源法を用いて放射ビーム・パターンを計算し、ビーム形状および電力分布を求めた。これをガウス・モードに結合すると80%程度の効率が得られることが分かった。次に、適当な形状の反射板を付加すると、サイド・ローブが低減し、ガウス・モードへの励振効率は数%以上高められる計算結果を得た。また、この種のアンテナの端面回折効果を求める計算を検討している。測定装置を整え、原子力研究所の設備を借りてコールド・テスト中であるが、大体予想通りの実験結果を得つつある。また、ジャイロトロン直結型のアンテナを考案し、大学を通じて特許申請中である。(京大・工、ヘリオトロン、東北大)2.ミリ波電力伝送系56GHzジャイロトロン出力TE02モードを階段状異径円筒モード変換器(京大開発)でTE01モードに変換した。80kW以下ではブレーク・ダウンを起こさないが、それ以上の大電力を扱うためには高耐圧化の必要がある。(京大・理)3.大電力ミリ波ビーム強集束京都大学開発のミリ波集束アンテナを大阪大学溶接研究所の60GHz(200kW)ジャイロトロンに適用し、電波吸収体および赤外線撮影装置を用いてビーム集束の形状を計測し、理論通りの特性を得つつある。(阪大・熔接研)4.WGモード・ジャイロトロン140GHz、TE10,2、500kWのWGモード・ジャイロトロンを設計し、コレクタ径28φのデマウンタブル管を改良することによって発振管を試作・完成した。発振の実験を開始すると共に、アンテナおよび出力モードの変換の設計を行う。(三菱電機)1.ホィスパリング・ギャラリ-・モ-ド用アンテナ幾何

光学近似を用いて、ホィスパリング・ギャラリ-・モ-ド(WGモ-ド)用アンテナを設計・製作、コ-ルド・テストしたところ、ほぼ予想通りの実験結果を得たので、実用マシンに適用する予定である。また、ジャイロトロン直結型アンテナを考案、特許を申請した(京都大学工学部・ヘリオトロン核融合研究センタ-)。さらに、幾何光学近似に加えてUTDの手法を適用、上記アンテナ系の一次放射特性の精度を高める解析を行った(東北大学)。2.大電力ミリ波ビ-ム強収束楕円筒反射鏡および放物筒反射鏡より構成されるミリ波収束アンテナを設計・製作、600GHz(200kW)ジャイロトロンに適用した。ほぼ理論通り、直径約10mmのビ-ム形状を得たので、材料の加熱・加工などへの応用を予定している(大阪大学)。3.WGモ-ド・ジャイロトロン出力導波管径28φの組立式ジャイロトロンを製作し、周波数114GHz、TE81モ-ドにおいて、5471kW(効率9.512.5)のWGモ-ド出力を得た(三菱電機)。また、周波数70GHz、3次サイクロトロン高調波ジャイロペニオトロン動作によりTE51,TE61,TE42モ-ドでの発振を確認した。そして、周波数400GHzまで可変のサイクロトロン高調波動作によるサブミリ波ジャイロトロンを試作、発振に成功した(福井大学)。4.ECRHへの応用楕円筒反射鏡収束アンテナによってミリ波をトカマクのポロイダル方向に収束させ、低磁場側から異常波を励起することにより、プラズマ中心部のサイクロトロン第2高調波共鳴層で効率的に波を吸収させ得ることを示した(京都大学理学部)。
死の顕現化に伴う脳内処理過程と随伴的防衛反応の検討

本年度は,昨年度に引き続き,「死の顕現化に伴う脳内処理過程と随伴的防衛反応の検討」に関する機能的核磁気共鳴画像法(functional magnetic resonance imaging: fMRI)を用いた実験に取り組んだ。特に,死の不安の処理に関わる脳活動や防衛反応(e.g.,快情動刺激の感受性の増加,他者への攻撃性の増加)のトリガーとなり得る脳活動,それらを調整する個人差要因の検討を実施した。研究成果としては以下の2点が挙げられる。1.死関連刺激の処理に関わる脳活動を検討した結果,右前頭葉腹外側部(right ventrolateral prefrontal cortex: rVLPFC)の活動が高いことが確認された。また,個人差要因として特性自尊感情に着目して検討した結果,特性自尊感情の低い人は死関連刺激の処理時に扁桃体(amygdala)の活動が高いことが確認された。加えて,死関連刺激の処理時のrVLPFC-amygdalaの脳領域間の機能的結合が自尊感情の高い者で強いことが示された。2.死関連刺激の処理に関わる脳領域の検討を実施した後に,それらの脳活動が防衛反応指標を予測するかどうか検討した。その結果,死関連刺激処理時にLeft amygdalaの活動が高い者は,快情動刺激の感受性の増加や自国の文化を否定された時の過度な攻撃反応を示した。一方で,rVLPFCの活動が高い者は,そのような防衛反応を示す傾向が低かった。加えて,死関連刺激の処理時にrVLPFC-amygdalaの脳領域間の機能的結合が強い者は,防衛反応を示す程度が低かった。死の不安と防衛反応の関連を扱った研究の多くは,社会心理学の領域で進められてきたことから,本研究のような脳機能画像法を取り入れた研究は少ない。そのため,認知・神経科学的アプローチを取り入れた本研究の成果は,先行研究に新たな視点・解釈を与えうる点において非常に有意義であるといえる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はこれまでに実施した「死の顕現化に伴う脳内処理過程と随伴的防衛反応の検討」に関する社会神経科学実験の結果をまとめ、国際誌へ投稿した。研究の特色や意義は以下2点に集約される。1.死の潜在的不安を抑制する無意識的な神経プロセス近年、死の潜在的不安の高まりは、ポジティブ感情へと積極的に方向付ける一種の心理的ホメオスタシスを生じさせることが報告されている。そこで、この防衛反応の生起に至るまでにいかなる神経プロセスが介在しているのかに焦点を当て、研究を実施した。実験の結果、閾下刺激による死の顕現化の後、ポジティブな情報を求めやすいことが確認された。しかし、その関連は死に関する刺激提示中の右腹外側前頭前皮質の活動が低い者において生じており、高い者において有意な関連は見いだされなかった。すなわち、死の潜在的不安を抑制する無意識的な神経プロセスが効果的に機能するかどうかに応じて、防衛反応が補填的に生じている可能性を示した。2.死に関する刺激の処理と防衛反応に介在する不安関連神経活動死の顕現化に関するモデル(存在脅威管理理論)が社会心理学の領域で提唱されてから、はや20年以上が経過した。"死"という刺激の特殊性は現在も議論の的になる。このような議論の見解は多様であるものの、議論の大枠において死の顕現化が不安状態に根差していることが一貫して指摘されている。そこで、本研究では不安と関連のある神経活動に着目し、さらに、不安特性と関連の高いパーソナリティである行動抑制システム(BIS)に着目して検討した。実験の結果、BISの高い者は死に関する刺激提示中に不安関連の処理を反映する神経活動が高いことが確認され、さらに防衛反応はこのような神経活動と密接に関連していることが示された。すなわち、死に関する刺激の処理により不安状態に導かれ、その状態を緩和させるために防衛反応が生じている可能性を示した。本年度は,これまでに実施した「死の顕現化に伴う脳内処理過程と随伴的防衛反応の検討」に関する近赤外線分光法(NIRS)を用いた実験結果をまとめ,国際誌に投稿した(Neuroscience Lettersに掲載)。また, NIRS実験では,その機材の性質上,脳内深部に関する検討が不十分であったため,新たに機能的磁気共鳴画像法(fMRI)と用いた実験に取り組んだ。NIRS実験およびfMRI実験の結果から明らかになったことは以下の2点である。1.死関連刺激の処理に係る扁桃体(Amygdala)と右腹外側前頭前皮質(rVLPFC)の相互作用が,従来示されてきた死の顕現化に伴う防衛反応(たとえば,排他的行動)を予測すること2.1のメカニズムに関して,快情動や報酬系の処理の充進が密接に関与していること多くの脅威研究でAmygdalaは脅威情報を感じ取る過程, rVLPFCはその脅威反応を抑制する過程に関与することが示され, Amygdala-rVLPFCの相互作用が確認されている。本研究課題において,この活動に着目し検討を行った結果,死関連刺激の処理時にAmygdalaの活動が高く, rVLPFCの活動が低い者において,防衛反応が強く生じることを示した。加えて, Amygdalaの活動が高い者は,快情動刺激に対する感受性が高まることを示し,このプロセスが防衛反応を積極的に促進することを明らかにした。

これまで,死の顕現化に伴う防衛反応に関する研究は,社会心理学の領域で進められてきたことから,本研究のような脳機能画像法を取り入れた研究は少ない。そのため,認知・神経科学的アプローチを取り入れた本研究の成果は,先行研究に新たな視点・解釈を与えうる点において非常に有意義であるといえる。本年度は,昨年度に引き続き,「死の顕現化に伴う脳内処理過程と随伴的防衛反応の検討」に関する機能的核磁気共鳴画像法(functional magnetic resonance imaging: fMRI)を用いた実験に取り組んだ。特に,死の不安の処理に関わる脳活動や防衛反応(e.g.,快情動刺激の感受性の増加,他者への攻撃性の増加)のトリガーとなり得る脳活動,それらを調整する個人差要因の検討を実施した。研究成果としては以下の2点が挙げられる。1.死関連刺激の処理に関わる脳活動を検討した結果,右前頭葉腹外側部(right ventrolateral prefrontal cortex: rVLPFC)の活動が高いことが確認された。また,個人差要因として特性自尊感情に着目して検討した結果,特性自尊感情の低い人は死関連刺激の処理時に扁桃体(amygdala)の活動が高いことが確認された。加えて,死関連刺激の処理時のrVLPFC-amygdalaの脳領域間の機能的結合が自尊感情の高い者で強いことが示された。2.死関連刺激の処理に関わる脳領域の検討を実施した後に,それらの脳活動が防衛反応指標を予測するかどうか検討した。その結果,死関連刺激処理時にLeft amygdalaの活動が高い者は,快情動刺激の感受性の増加や自国の文化を否定された時の過度な攻撃反応を示した。一方で,rVLPFCの活動が高い者は,そのような防衛反応を示す傾向が低かった。加えて,死関連刺激の処理時にrVLPFC-amygdalaの脳領域間の機能的結合が強い者は,防衛反応を示す程度が低かった。死の不安と防衛反応の関連を扱った研究の多くは,社会心理学の領域で進められてきたことから,本研究のような脳機能画像法を取り入れた研究は少ない。26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度にして、「死の顕現化に伴う脳内処理過程と随伴的防衛反応の検討」に関する論本を国際誌に投稿出来ていることが一番の理由である。また、論文査読のプロセスを通して研究の問題点や新たな視点などが浮かび上がったことは収穫である。そして、それらの改善点を考慮し、現在新たな実験を実施している。本年度はMRI実験に取り組み,実験的に死の不安を喚起させることで内的プロセスにどのような影響があるのか,その内的プロセスがどめような行動を引き起こすのかについて一連の検討を網羅的に行った。MRI実験で得られた結果は非常に興味深く,現在,国際誌への投稿の準備を進めている。本研究課題の最大の問題点は、死の顕現化に伴う脳内処理過程の検討において脳内深部の活動を充分に捉えることが出来ていない点である。これは、これまでに実験機材として近赤外線分光法(near-infrared spectroscopy : NIRS)を利用していたため、前頭皮質の検討しか出来ていなかったためである。
月経周期が柔軟性・運動パフォーマンスに与える影響

本研究は健常若年者の月経周期の柔軟性および運動パフォーマンスの経時的変化を捉えることを目的としている。女性アスリートの前十字靭帯損傷の発症率は、男性と比較して高いことが報告されており、その要因として、性ホルモンの影響が関与していると考えられ、月経周期の排卵前までの相に高いことが報告されている。柔軟性の指標で用いられる関節可動域は、筋腱複合体の力学的特性を示すstiffness、伸長刺激に対する痛み閾値を反映する動的トルクの変化が関与していると考えられており、これらの指標が月経周期で変動することでACL損傷リスクを増加させる可能性が示唆される。しかしながら、月経周期における柔軟性や筋力の経時的変化を同時にかつ詳細に捉えた報告はなく、臨床応用されるほどの十分なエビデンスは示されていないのが現状である。そこで、本研究は基礎体温計および排卵検査薬を用いて月経周期を4期に分け、柔軟性および運動パフォーマンスの経時的変化を捉え、比較・検討することを目的とした。2018年度は月経周期の判定に基礎体温計を用いて関節可動域・筋力の継時的変化を捉えることを目的に実施した。仮説としては、各相において関節可動域や筋力に変化があると考えていたが、有意な差を認めなかった。要因としては、基礎体温計の計測のみでは、低温期と高温期の2相性を確認することができなかった対象者がおり、ホルモン分泌量の変動について十分に把握をすることができなかった為と考えられる。今後は、基礎体温計のみではなく、排卵検査薬を併用することや、対象者のリクルートを厳密にしていくことで月経周期の同定を行っていく必要がある。2018年度の実験の結果、リクルート方法について再考する必要があったため、当初予定していた実験の開始を遅らせることとなった。しかしながら、2018年度より導入した検査・評価機器について妥当性と再現性の検討を行い、時間のロスは最小限に抑えられた。現在、研究対象者に基礎体温計および排卵検査薬を譲渡し、月経周期の同定を行っている段階である。今後は対象者をリクルートした後、測定・解析の速度を上げて、研究を推進していく予定である。2019年度は2018年度の評価指標だけでなく、超音波画像装置を用いて筋硬度の測定や、膝関節安定性の指標とされる脛骨前方移動量の計測を行い、各評価指標の関係について検討していく予定である。2019年度は情報取集および研究成果発表のための学会参加に使用予定である。2020年度は研究成果発表のための学会参加および論文投稿費用に使用する予定としている。
第二次世界大戦期におけるイギリス帝国下諸地域の華僑動態研究

第二次世界大戦期における華僑の抗日動態、ネットワークと断絶、移動に関しては不明点が多い。そこで、イギリス帝国下の南アフリカ、マダガスカル、モーリシャス、インド、ビルマ等各華僑に焦点をあわせ、実態解明に取り組んだ。その結果、南アフリカでは華僑や中国人海員の動向を探り、差別撤廃などでのインド人との連繋を明らかにした。マダガスカル、モーリシャスは移動、商品流通の重要な結節点であり、華僑、アラブ人、及び日本商品との関係を論じた。また、日本軍の攻撃によりビルマからインドとの華僑の移動と断絶を解明した。こうして、これら諸地域の華僑の動態、連繋と断絶を明らかにした。1,計画通り、南アフリカ華僑の抗日動態とイギリス帝国下の華僑構図の本格的な解明に着手した。そして、海外旅費を使用して南アフリカでの史料調査収集、および現地調査をおこなった。したがって、夏期休暇を利用して南アフリカのケープタウン、ヨハネスブルグ、プレトリアなどの各大学、各文書館、各国公立図書館で史料収集した。各種の華僑関係英文史料、文書、新聞史料を多く入手したが、遺憾なことに『僑声報』(ヨハネスブルグの華僑新聞)は戦後のものしかなかった。また、大学業務との関係から期間が3週間と短かったこともあり、華僑関連地であるキンバリーには足をのばすことができなかった。2,華僑街の現地調査も必要との観点からヨハネスブルグ、ダーバンなどの華僑街に行き、書店や図書館を訪れ、かつ華僑に種々のことを聞くことができた。また、華僑三世で女流作家のメラリン・ヤップ(Melanie Yap)に会い、種々質問をして当地の華僑史について認識をさらに深めた。さらに南アフリカの書店、古本屋を数多く訪れ、南アフリカ華僑の関連書籍、資料集を購入した。3,ノースウエスト大学、公共事業研究所で依頼されて南アフリカ華僑を包括する「私の華僑研究と展望」という英語講演をおこなった。特にノースウエスト大学では華僑専門家(1900年前後のアフリカにおける中国人の研究)を含め、多数の大学教師、研究者などが集まり、質問と同時に有益なアドバイスをしてくれた。以上のように、今年度は「南アフリカ華僑」に関する研究ノートを公表したが、これをさらに南アフリカなどで入手史料などで強化し、論文とする予定である。なお、拙稿「万宝山・朝鮮事件における日本側報道とその特色」(下記の研究発表掲載)も朝鮮華僑問題で、華僑関連論文である。1,計画通り、海外旅費を使用してマダガスカル、モーリシャスで史料調査収集、および現地調査を実施した。かくして、具体的には、夏期休暇を利用してマダガスカルのアンタナリボで大学、文書館、国公立図書館で史料調査、収集をした。また、モーリシャス大学で関係書籍を見た後、国立図書館に行き、戦争期、華僑青年出版の『黎明』などを入手した。ただしモーリシャスの文書館は目録を見せてくれたが、遺憾なことに現物を所有していないという。とはいえ、かなりの中国人がモーリシャスに入国していたことを知り得ただけでも大きな収穫と言える。2,華僑街の現地調査も必要との観点からアンタナリボ、、および華僑が上陸したタマタブの各華僑街に行き、華僑関係商店、書店等を訪れた。その際、インドネシア華僑で現在、マダガスカルの会社で働いているマンディさんの支援を受け、現在の華僑に関する種々の情報を得ることができた。かくして、当地の華僑史について認識を深めた。さらにモーリシャスでは、当地で関連書籍を購入、またコピーをし、その歴史的な背景を押さえた。4、27年度は研究ノート「マダガスカル・モーリシャス各華僑」、および論文「世界各地の華僑排斥」を公表した。1,計画通り、第二次世界大戦期のマダガスカル、モーリシャス両華僑の史料調査、研究をおこない、関連する英文・中文史料や書籍を入手した(ただしモーリシャスでは文書館では目録を見ただけで档案史料未入手)。この結果、今年度公表した「マダガスカル・モーリシャス両華僑」の研究ノートを補強、強化したい。2,華僑街の現地調査も各種聞き取りをおこない、多くの研究のヒントを得た。例えば、前年度に研究した南アフリカ,マダガスカル.モーリシャスの各華僑が移動との関係でどのように結びつくことが理解できた。すなわち、マダガスカルは地勢的にはアフリカに所属するが、文化、経済的にはむしろアジアの最先端に位置するのではないか。また当地の状況や歴史的背景などについても理解を深めることができた。さらに研究を進めたい。3,インドとマダガスカルの間に位置するモーリシャスの両華僑の第二次世界大戦期の抗日動態は極めて重要である。特にイギリス帝国下を考察する上で、今回の南アフリカ・モーリシャス・インドの関係は看過できない。さらに中国、フランス各国際学会で関連報告をおこない、多数の質疑応答から世界華僑の動態を深める契機をえた。4,華僑関連研究として、戦時期の世界規模での「華僑排斥」に関する論文、及びマダガスカル・モーリシャス各華僑に関する研究ノートを発表した。5,これまでの科研での研究を基礎とした拙著『戦争と華僑』第2巻を完成させる予定であったが、全体を読み直しながら、推敲、新史料による補強、結論を出すのに時間がかかり、遺憾ながら最終脱稿に至っていない。だが、もう少しで完成する。最終年度はインド、ミャンマー両華僑に焦点を合わせ、インドのデリー、ムンバイ、及びミャンマーのヤンゴンの各大学、図書館で史料調査収集し、華僑街などの現地調査をおこなった(ムンバイの華僑街は現在消滅)。

この結果、戦時期のインドとミャンマー間の華僑の移動と断絶を解明した。27年度はマダガスカルのアンタナリボで大学、文書館、国公立図書館で史料調査、収集。また、モーリシャス大学で史料調査後、国立図書館に行き、戦争期、華僑青年出版の『黎明』などを入手。かなりの中国人がモーリシャスに入国していたことを把握した。26年度は南アフリカ華僑の抗日動態とそして、海外旅費を使用して南アフリカのケープタウン、ヨハネスブルグ、プレトリアなどの各大学、各文書館、各国公立図書館で史料収集した。各種の華僑関係英文史料、文書、新聞史料を多く入手したが、遺憾なことに『僑声報』(ヨハネスブルグの華僑新聞)は戦後のものしかなかった。各華僑街に行き、書店や図書館を訪れた。また、華僑三世で女流作家のメラリン・ヤップに会い、種々質問。以上、さらに充実させる必要があるが、戦時期、英帝国下の南アフリカーマダガスカルーモーリシャスーインドーミャンマーの華僑の移動・断絶を分析。これにより世界規模の華僑排斥に加え、華僑ネットワーク論や抗日・「親日」活動の研究をさらに深化できる。なお、26年度はノースウエスト大学と公共事業研究所で南アフリカ華僑を包括する講演をおこなった。27年度は曁南大学(中国広州)等主催の華僑華人国際学術研討会で基調報告、及び5th Congress of Asian& the Racific Studies Inalco(フランス・パリ)でも科研関連の華僑報告をおこなっている。その他、本科研テーマの一部である『戦争と華僑続編』が完成したが、出版助成金不採択であったため、出版社と交渉中。第二次世界大戦期における華僑の抗日動態、ネットワークと断絶、移動に関しては不明点が多い。そこで、イギリス帝国下の南アフリカ、マダガスカル、モーリシャス、インド、ビルマ等各華僑に焦点をあわせ、実態解明に取り組んだ。その結果、南アフリカでは華僑や中国人海員の動向を探り、差別撤廃などでのインド人との連繋を明らかにした。マダガスカル、モーリシャスは移動、商品流通の重要な結節点であり、華僑、アラブ人、及び日本商品との関係を論じた。また、日本軍の攻撃によりビルマからインドとの華僑の移動と断絶を解明した。こうして、これら諸地域の華僑の動態、連繋と断絶を明らかにした。1,計画通り、第二次世界大戦期の南アフリカ華僑の史料調査、研究をおこない、関連する多くの英文史料や書籍を入手した(ただし南アフリカで一貫して探した『僑声報』は未入手)。この結果、今年度公表した「南アフリカ華僑」の研究ノートを補強、強化して論文にできる。2,華僑街の現地調査も各種聞き取りをおこない、多くの研究のヒントを得た。また、南アフリカ華僑の背景である当地の状況や歴史的背景などについても理解を深めることができた。その上、南アフリカ華僑とイギリス、もしくは同国の華僑との関連を考察する史料も一定程度入手した。さらに研究を進めたい。3,アジアの最先端であるマダガスカル、およびインドとマダガスカルの間に位置するモーリシャスの両華僑の第二次世界大戦期の動態は極めて重要である。特にイギリス帝国下を考察する上で、今回の南アフリカ・モーリシャス・インドの関係は看過できない。
占領期ドイツにおけるナチス犯罪者の司法処罰に関する研究

本研究においては、第二次世界大戦後のドイツ敗戦と占領という時代に、連合国が旧ドイツ戦争犯罪人に対して司法上の断罪措置をとったことの歴史的意義を考察するため、とくにドイツ主要戦争犯罪人に対する処罰政策の決定過程を分析した。分析の具体的対象は連合諸国中の外交、軍事担当部局であり、現実的にはアメリカ及びイギリスの担当部局が対象となる。そこで、第1年度においてイギリス国立公文書館に赴き、また第2年度においてアメリカ国立公文書館に赴いてそれぞれ関連文書を収集し、またそれと並行して関連資料並びに文献を収集した。また第3年度においては資料収集のための海外出張は行わず、主として関連文献の収集に努めた。分析は第1年度、第2年度の資料収集と並行して進め、その成果は大学紀要にその都度発表した。また第3年度には、これまでの研究文献を全体として総括する研究動向を整理して発表した。それらの成果の内容はかいつまんで列挙すれば、(1)第一次世界大戦における前ドイツ皇帝を含むドイツ戦争犯罪人に対する訴追に失敗したことが第二次世界大戦時にも大きな影響を及ぼしたこと、(2)第二次世界大戦初期においてはイギリスにおいてもアメリカにおいても戦犯裁判、とくに主要戦争犯罪人の裁判については消極的であること、(3)この方向はイギリスにおいては大戦終結まで変化しなかったが、アメリカにおいては1944年秋を境に変化したこと、(4)この変化の原因は陸軍長官H・スティムソン、次官J・マクロイ、並びに陸軍省内の司法官僚たちの政策構想に発するところが大であること、(5)ニュルンベルク裁判への道はこのアメリカ陸軍省内の政策構想がイギリス当局を説得する形で開かれること、(6)その際にヒトラーら主要戦争犯罪人を裁く根拠として共同謀議罪並びに「人道に対する罪」の導入が重要な意味を持ったこと、などである。以上の分析結果は英米政策当局の政策決定分析としてはこれまでの研究を大きく修正するものとは必ずしも言えないが、わが国における研究段階を鑑みたとき、いわゆる戦争責任問題でしばしば問題とされる「平和に対する罪」(侵略戦争の罪)を断罪するという側面を相対化し、代わりに「人道に対する罪」と共同謀議罪の意義を強調して解釈し、その点から対ドイツ戦犯裁判と極東裁判との相違を明らかにする点で、これまでとは異なる新しい知見を提出したものと考える。第二次世界大戦期のドイツ主要戦争犯罪人に対する司法的断罪の意義を調査する本研究の第一年度においては、関連資料の収集と分析が主たる作業となった。このなかで書籍約70点を購入するとともに、夏季期間を利用して英国国立公文書館で資料収集にあたり、書類約3000枚相当を複写、入手した。これらの資料は第二次世界大戦期の連合国(英米)外交政策担当者の戦争犯罪人処罰政策の形成過程に関する研究文献及び一次資料、ならびに第一次世界大戦後のヴェルサイユ講和条約における前ドイツ皇帝訴追問題に関する英国側関係一次資料である。これらの資料により、英米政策担当者の戦争犯罪問題に対する政策が時期や戦局展開とともに発展していく状況が明らかにされ、とくにまた最高指導者の英首相チャーチル、米大統領ローズヴェルトの政策思想とその中での戦犯問題の位置づけが明らかにされるものと考えられる。

この研究の途上で、第一次世界大戦後のヴェルサイユ講和条約におけるドイツ戦争責任問題が、第二次世界大戦終結後の戦争裁判の前提条件として重要な意味を持っていることが確認されたので、ヴェルサイユ講和条約締結時における前ドイツ皇帝ヴィルヘルム二世の訴追問題について原資料に基づく分析が不可欠と考え、現在それについての論文を今春発行予定の大学紀要に執筆中である(『白鴎法学』21号)。なお、こうした一次資料に基づく実証的分析研究とともに、それらの実証分析の前提となる学問的問題意識を自分なりに整理する作業を行い、その一環として今年度は「戦争の記憶」という問題をとりあげ、近年歴史学会において取りあげられつつある「戦争の歴史と記憶をめぐる問題」について分析を加え、本学紀要に発表した(『白鴎法学』20号)。本年度はまず、前年(第一年度)イギリス・ロンドンにおいて収集したヴェルサイユ講和条約時のイギリス政府文書を用いて、第一次世界大戦時のドイツ皇帝ヴィルヘルム2世の訴追問題について研究を進め、本学紀要にその結果を発表した(『白鴎法学』21号)。第二年度においても資料収集に力を注いだ。まず、第二次世界大戦時のドイツ戦犯処罰政策を確立するにあたりイギリス、アメリカなどの連合諸国がいつ頃から、どのような検討をしていたのかを考察するために必要な資料を収集することに努めた。そのためにアメリカ・ワシントンDCの国立公文書館に赴き、主として陸軍省と国務省の関係資料を調査し、必要書類を複写入手した。また、当時のアメリカ大統領ローズヴェルトの関連資料をニューヨーク州のローズヴェルト記念図書館において発掘調査し、同様に必要書類を複写入手した。これらの資料は、第二次世界大戦初期の段階において英米当局がドイツ戦争犯罪の実相をどの程度把握していたか、また戦争犯罪人をどのように処置しようとしていたかを明らかにするものである。とりわけローズヴェルト記念図書館の資料はこれまで明らかにされる機会の少なかった連合国戦争犯罪委員会のアメリカ代表ハーヴァート・ペルに関する資料を含んでおり、重要な価値を持つものであった。これとは別に、二次文献については、アメリカ政府発行の外交文書集を中心に約30点を購入した。これらの資料を用いて第二次世界大戦時の連合国戦争犯罪委員会の活動とそれに対するアメリカ政府の方針について前述のペル文書に基づく実証研究を行い、本学紀要に発表した(『白鴎法学』21号、22号)。本年度の研究は前年度までに収集した英米政府の対ドイツ戦争犯罪人処罰政策に関する一次資料(米国立公文書館所蔵、英国立公文書館所蔵)及び同問題についての研究文献、並びに今年度さらに収集した研究文献を基にして第一次世界大戦から第二次世界大戦にいたる時期のイギリス、アメリカの戦争犯罪者処罰政策の形成と、戦後占領期におけるその実践について分析し、具体的な成果を発表した。まず第一次世界大戦時の前ドイツ皇帝訴追の失敗という経験が第二次世界大戦時のイギリス政府の対独戦犯処罰政策の形成にきわめて否定的な影響を与えたことを、イギリス政府公文書を土台に明らかにした(『白鴎法学』23号)。
低出生体重児における症候性サイトメガロウイルス感染症の実態調査と予防

【目的】近年海外より、母乳を介して低出産体重児にサイトメガロウイルスCMV重症感染が高率に起こることが示された。我々は以前、母乳を介したCMVの感染率は10%であること、そして全員が無症候性であったことを報告した。海外との報告の差は対象とした新生児の在胎週数が我々の施設では高かったことに起因する可能性があった。そこで今回は超早産児におけるCMVの経母乳感染についての検討を行った。【方法】2003年4月2004年9月に当院とその関連施設に入院した在胎28週未満または出生体重1000g未満で、献乳を含む母乳栄養を行った児(27人)及びその母親(25人)を対象とした。ウイルス学的検討はReal-time PCR法を用い、出生時とその後2週間毎に尿、血清、母乳中のCMV-DNA量を測定した。母乳のほとんどは、-20°Cに保存した後に児に投与した。【結果】児の在胎期間は26.4(23.7-32.6)週、出生体重は802(512-1108)gであった。CMV抗体陽性の母親21例(84%)中全例の母乳よりCMV-DNAが検出された。CMV-DNA量に関しては前4-6週でピークに達した。CMV陽性母乳を与えられた23例中、出生後血清または尿中CMV-DNA陽性となったのは1例(4.3%)で、臨床症状としてはAST, ALTの上昇を認めたのみであった。【結論】超早産児を対象とした検討でCMV陽性母乳よりの感染は4.3%と低値であった。CMVの感染価は凍結処理により減少する。我々の施設では母乳を凍結保存しており、海外からの報告との差違は母乳の処理方法にあると考えられた。前回同様今回の検討でも重篤な感染を起こしたものはおらず、凍結処理により臨床上問題となるCMV感染はほぼ起こらないと考えられた。【目的】近年海外より、母乳を介して低出産体重児にサイトメガロウイルス重症感染が高率に起こることが示された。母乳は低出産体重児にとって必要欠くべからざる栄養源であり、壊死性腸炎の予防にも役立っている。もし、母乳が低出産体重児に重症ウイルス感染を引きおこしているなら新生児医療において重大な問題である。【方法】2003年4月2004年9月に当院とその関連施設に入院した在胎28週未満または出生体重1000g未満で,献乳を含む母乳栄養を行った児(27人)及びその母親(25人)を対象とした。CMV抗体陽性の母親21例(84%)中全例の母乳よりCMV-DNAが検出され、DNA量に関しては前回同様4-6週でピークに達する傾向を認めた。