hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模なヒューマンデータの知的探索と再利用

人体の動作や形状を計測して大規模に蓄えられたデジタルデータ集合に対し、所望のデータを探し出す技術とそのデータを様々に役立てる再利用技術を開発した。動作データの探索に関しては世界最高の性能を達成し、規則の導出に基づく新たな探索機構も開発した。一方、形状データの探索に関しても特徴量の学習に基づく各種手法を開発し、世界最高クラスの性能を達成した。また、再利用技術を用いた種々のアプリケーションを開発した。大量に蓄積した人体の3次元形状や動作のヒューマンデータから新たな価値を創造して多方面で利用するために、データの知的な検索技術、および柔軟で簡略な再利用技術等を開発する。1.3次元人体動作データに関する技術動作データの意味に基づく検索の基盤技術として,帰納論理プログラミング言語を用いた動作の分類規則導出機構を開発した.その成果は,来年度に国内外の学会で発表する予定である.また,動作データの再利用方法として多重線形解析のテンソル分解を用いたデータの圧縮手法を開発し,その成果を国際会議で発表した.また,事故や災害の際の動きのデータを系統的に収集し,動作データ新たな利活用法を開拓するためのデータ基盤整備を実施した.(栗山)2.3次元人体形状データに関する技術人体の表皮形状,動き,および主観的評価の変化を機能的人間モデルとして構築する手法を国際会議で発表した.また,指の曲げに伴う手表皮の動きの解析を国際的な学術雑誌で発表した.(特丸)距離尺度を形状データに適応させ,検索性能を向上させる手法を開発した.また,検索の対象とするデータベースに含まれる形状の特微量群からそれらに固有の部分空間を教師無しで学習する手法を提案し,非線形な部分空間を推定する多様体学習手法を導入した.多重解像度特徴抽出手法と組み合わせた際の性能を3次元形状検索コンテストSHREC2006にしたがって評価した結果,1位の手法とほぼ同等の検索性能を示すことができた.(大渕)人体等の3次元形状モデルの特微量を自動抽出し,類似するパーツを検索するシステムのプロトタイプを開発した.独自のアイデアである「周辺強調画像(PEI)」を含んだ4つの特徴量:(1)Depth Buffer+PEI,(2)シルエット画像+PEI,(3)輪郭画像,(4)ボクセル表現,を統合した複合特微量を定義した.また,これらの特微量に正対・正規化処理を施した後に周波数スベクトルの低周波成分だけを取り出した圧縮表現を導入することにより,ベンチマークデータセットにおいて既存手法を凌駕する検索性能を達成した.(青野)1. 3次元人体動作データに関する技術動作データ利活用の基盤技術として,昨年度に開発した帰納論理プログラミング言語に基づく動作の分類規則導出機構を用いて,動作データを意味に基づいて検索するシステムを開発した。その成果は,国内外の学会で発表した。また,計測して得られた動作データをアニメーション制作に利用するためのデータ変換システムを開発し,その成果を国内外の学会で発表した。また,開発したシステムは業界紙と全国紙で報道紹介され,学会の招待論文にも採択された。(栗山)2. 3次元人体形状データに関する技術形の持つ意味を3次元形状モデルの検索に反映させるため,モデルにあらかじめ付与された複数種類の意味ラベルを一括してオフラインで学習する方法を提案した。同手法では,多数のラベル無しモデルの教師なし学習と,少数のラベルありモデル教師あり学習とを組み合わせて用いる。評価の結果,既存手法を上回る検索性能が得られた。この手法を3次元の顔モデルの検索に適用しSHREC 2007の顔モデル検索部門の手順で評価したところ,同トラック参加者の1位を大幅に上回る性能を得た.また,別に,SHREC 2007の3次元CADモデル検索部門に教師なし学習のみを用いた方法で参加し,1位となった.(大渕)昨年度までに開発した複合特徴量を用いた三次元形状類似検索システムをWebアプリケーションとして作成した。ユーザは,Webブラウザから適当なスケッチを書くだけで,書きながら物体を同時に検索できる,Ajaxを用いた非同期的なインタフェースを構築した。現在,豊橋技術科学大学、情報工学系、知識情報データ処理研究室のHPで公開中である。なお,複合特徴量に関する成果を学会論文誌に投稿し,採録された(H20年1月に出版)。(青野)1. 3次元人体動作データに関する技術動作データ利活用の基盤技術として、ブースティングと呼ばれる学習手法と識別子のカスケード状接続を用いた動作データの高速な検索技術を開発し、その成果を国内の学会で発表した。また、同学会においてパネル討論会「モーションキャプチャ技術の今後と新エンターテイメントの展望」を主催し、動作データの技術に関する最新動向の啓蒙と、意見交換および交流の場を設けた。さらに、動作データをアニメーション風の動きに変換するシステムを用いてアニメーション制作会社と共同して、テレビ番組として放映されるアニメーション作品を制作した。(栗山)

2. 3次元人体形状データに関する技術視覚的に顕著な局所的特徴を用いた検索手法と、セマンティク(意味)に基づく多様体学習を用いた検索結果のランキング手法、およびスケール量に対して不変な特徴量変換アルゴリズムを用いた複数の特徴量に基づく検索技術を開発した。また、これらの手法を3種の国際会議で発表した。(大渕)これまで研究開発した複合特徴量を用いた3次元形状類似検索に関する研究成果をまとめて論文誌に投稿し、出版された。また、この手法を隣接面情報に基づく類似検索手法へと拡張させ、その成果を国内の学会で発表した。(青野)手指の形状データを解析し、その標準的な寸法や変動軸を解析し、手で操作する製品の設計に利用するシステムを統合的なデジタルヒューマンプラットフォームシステムとして開発した。(持丸)人体の動作データを探索する手法として、集団学習法の一種であるランダムフォレスト法を動作カテゴリの識別機構に導入し、既存の手法を上回る識別精度(F値)を達成した。また、既存の手法では困難であった、動作データ同士の高速な類似度判定に基づく検索結果のランキング機構を導入した。この機構により、動作に関する大規模なヒューマンデータを効率的に検索するシステムが構築可能となり、類似のデータを対話的に取得する事によって、動作データ間の補間手法や合成手法を用いたデータ再利用が可能となる。本成果はデジタルコンテンツシンポジウムと情報処理学会・グラフィクスとCAD研究会で口頭発表し、後者の発表に関しては優秀発表賞を授与された。さらに、最終的な成果をまとめたものを電子情報通信学会の論文誌に投稿する予定である。また、昨年度に実施した動作規則の帰納推論に基づくデータ検索手法を国際会議で口頭発表し、その成果をまとめたものが電子情報通信学会の英文誌に採録された。この成果によって、規則の編集に基づく動作データの柔軟な検索が実現される。さらに、姿勢の時系列情報の可視化に基づく伝播的な動作の編集インタフェースの研究成果を、世界的に著名な国際会議であるSymposium on Computer Animationで口頭発表した。この成果によって、動作のタイミングや手足の位置の編集が、グララィカルな直接操作によって直観的かつ冗長性が無く実行できるので、データの再利用性が高める事ができた。
園芸産地のシステム再編と発展に関する理論的・実証的研究

-、平成9年度に引き続き,園芸産地のシステム再編の現状に関する実態調査を行った。沖縄県,愛媛県(大洲市),群馬県(邑楽郡)の農協あるいは農協県連,及び農寒対して聞き取りを行った。沖縄県では遠隔地園芸産地における販売対応において,販売市場環境の変化をつかむことが重要性を増してきており,それを効率的に実現するための取り組みがはじまっていた。愛媛県では,農協の職員が大型施設設置と広域合併に伴う検討会などを通じて,非公式の情報ネットワークを構築し,新たな産地振興策を打ち出している事例がみられた。群馬県では,土地利用型農業へ傾斜していた農協が新たに園芸産地形成を試みるうえで,それまで点として存在し,独自のネットワークを築いていた園芸農家を機軸にしている事例がみられた。いずれの事例も競争市場環境や新技術と制度に関する情報を広く多元的に収集し,継続的に革新的行動を実現しようとしている点で共通していた。二、平成9年度と平成10年度の理論的検討と実態調査の結果から,(1)園芸産地の発展には広域的かつ分散的情報ネットワークが必要とされてきていること,(2)その情報ネットワークは,特定の園芸経営や農協職員などが個人的に構築している場合が多いこと,(3)今後はそれらの限界を克服し,いかに効率的に再編するかが園芸産地の大きな課題となっていること,(4)システム再編への動きは,農協の大型合併や事業再編,卸売市場流通の変容,土地利用型農業の行き詰まり,等によって組織的な胎動が始まっていること,をあきらかにした。一、園芸産地発展に関連する研究成果のサーベイを行い、(1)園芸経営の発展方向を決定する主体均衡モデル、(2)園芸経営の発展の実現方法に関する理論仮説、(3)園芸経営の発展における産地の役割に関する理論仮説、の検討を行い、園芸の場合、漸進的技術革新の実現と情報ネットワークに注目した発展理論の構築が有効であることが明かとなった。二、園芸産地の経済環境の現状と園芸産地の対応に関して、主に販売市場環境に重点をおいて実態調査を行った。東京都中央卸売市場(大田市場および筑地市場)の卸売業者、仲卸業者、並びに各産地の駐在員に対して聞き取りを行った結果、園芸産地の販売市場環境は、産地に対して従来の汎用性商品重視から個性的商品づくりへの製品戦略転換を求める方向に変化していることが明らかとなった。三、園芸産地のシステム再編の現状に関する実態調査として、北海道(共和町および近隣産地)、愛媛県(大洲市)、福岡県、熊本県(八代市)の農協あるいは県連、並びに農家に対する聞き取りを行った。その結果、園芸産地では、園芸経営の多様化が進行し、産地システムに変換を迫る時期にあり、その対応のために農協による出荷施設や営農センターの新設など施設設置を契機としたシステム再編が始まっていることが明らかになった。
文化遺産保存専門教育システムの研究

インターネットアンケート実施:文化遺産保存の実務・研究・教育の国内関係者に対しインターネットアンケートを実施した。保存教育の必要性・有用性が日本においても認識されているが、実務と教育を両立させる社会環境が整っていない実情が浮かび上がり、具体的ニーズ内容のデータを得ることが出来た。UNITAR世界遣産保存管理研修取材:国連機関UNITAR主催の世界遺産保全管理国際研修にオブザーバー参加し、実務者対象の文化遺産保存教育に関し、具体的な事例を通して有益な内容や研修方法に関する材料と示唆を得た。ニューメキシコ大学文化遺産保存フィールド演習取材:ニューメキシコ大学・東京大学・明治学院大学合同の日本における文化遺産保存のフィールド演習にオブザーバー参加し、実務経験のない学生を対象とする保存教育の内容・方法に関するデータと示唆を得た。ハワイ大学文化遺産保存プログラム取材:前年度に引き続き、ハワイ大学Historic Preservation Programの保存教育の内容・方法を参与観察・インタビューによって資料・データを得た。香港大学建築文物保護課程の研究のまとめ:前年度に取材調査を実施した香港大学の保存プログラムの教育内容について分析をおこない、成果を論文として発表した。成果の一部は下記である:日本の高等教育機関は、実務者を対象とした文化遺産保存教育を今後展開すべきであるとともに、実務経験のない学生に対しては部分的に異なった教育カリキュラムを用意すべきである。海外のように、ディプロマ、修了証書など、学士・修士・博士以外の多様な学位を日本の教育機関においても用意し、特に社会人受講者/実務者の多様なニーズと実状に応えるべきである。今後の日本の都市と地方のまちづくり/文化遺産保存を担うことの出来る理論と技術能力を備えた人材育成の具体的手段として保存教育は位置づけられるべきである。本研究は平成18年9月に開始した。本研究の目的である、大学・大学院を中心とした高等専門教育機関における不動産文化財保存教育の実態の国内外における調査、その調査結果に基づく日本における効果的な保存教育プログラム構築へ向けて、実態調査とその分析を進めている段階である。具体的に実施した作業は下記である。1.不動産文化財保存教育に関する先行研究、関連する研究を調査し、資料収集をおこなった。2.不動産文化財保存教育を実施している機関の実態調査は、国内においては、工学院大学、東京藝術大学、東京大学工学系研究科、九州大学の教員への取材、授業の取材、参与観察等をおこなった。東京大学都市工学科にフルブライト客員教授として在籍中のChester Liebs教授が本研究への協力者となり、アドバイス等の協力をおこなった。3.海外での実態調査については、18年度はアメリカ合衆国のハワイ大学、中国・香港特別行政区の香港大学、マカオ特別行政区の旅遊学院の現地取材をおこなった。これら取材の結果を、研究報告としてまとめる作業をおこなった。4.不動産文化財保存の専門教育に関する、教育を受ける側(将来教育を受ける可能性のある人々)の意識調査をおこなうため、インターネット・アンケートを作成し、実施した。19年度にさらにデータを収集し、分析してゆく。5.19年度は、国内及び海外の取材調査を継続する。取材予定機関は、東京大学、シドニー大学及びその他のオーストラリア国内の大学、アメリカ本土の大学等である。19年度には研究の中間報告を、学術雑誌、学会等でおこなう。さらに取材内容、アンケート結果の総合的な分析を行い、不動産文化財保存教育モデルを構築する。
2次流れを生成するふく射促進体による高温場での伝熱促進に関する研究

燃焼ガスなどの高温気体の熱エネルギーの有効利用のために,強制対流と共にふく射による伝熱促進が可能な管内に2次流れを生成する2つの促進体について,理論的,実験的研究を行った.1つは伝熱管より直径の小さな有限高さの傾斜円管を,その底面を伝熱管軸に直交させ設置したもので,もう1つはねじり方向の異なる一対のねじりテープを管内に設置したものである.前者については,簡単なモデル化により性能予測を行った.2次流れにより速度・温度分布は非対称となり,その伝熱促進効果は単管の2.8倍となり,更にふく射を考慮すれば単管の約57倍という高い値が得られた.後者については理論的な検討が困難なため,流れ場の特性をLDVで測定するとともに,圧力損失,伝熱性能を実験的に明らかにした.ねじりの1ピッチの長さは165mm管径は50mmである.(1)流れ場の測定結果テープ上方では管路中心部を通った流れが上昇してくるために,中心で上向き速度Vが正で,これに対応して軸方向速度Uは凸形の分布となる.この上昇流は左右に分かれて壁面に沿って流下するので,両壁面近傍でVは負となる.一方,テープ下方では壁面に沿った流れが中心部に流入してくるために,速度Uは凹形の分布となるが, Uの負の領域は存在せず, 2次流れ速度は最大で軸方向速度の50%以上である.変動値は断面内でほぼ一定で等方的である.速度分布から,本研究で用いた促進体は流れの大規模な撹はんに効果的であることが分かった.2)抵抗係数と熱伝達この促進体による管路の流動抵抗は平滑管の約9倍程度であるが,壁面積の増加がRe数の低下の効果が約2.4であるので,実効的な流動抵抗の増加は約3.5倍である.これに対し,伝熱実験からえられた熱伝達の促進率は約2.8倍であり,ほぼ抵抗の増加程度の伝熱促進が達成されており,後者の促進体がふく射伝熱の支配的な場では有効であることが分かった.燃焼ガスなどの高温気体の熱エネルギーの有効利用のために,強制対流と共にふく射による伝熱促進が可能な管内に2次流れを生成する2つの促進体について,理論的,実験的研究を行った.1つは伝熱管より直径の小さな有限高さの傾斜円管を,その底面を伝熱管軸に直交させ設置したもので,もう1つはねじり方向の異なる一対のねじりテープを管内に設置したものである.前者については,簡単なモデル化により性能予測を行った.2次流れにより速度・温度分布は非対称となり,その伝熱促進効果は単管の2.8倍となり,更にふく射を考慮すれば単管の約57倍という高い値が得られた.後者については理論的な検討が困難なため,流れ場の特性をLDVで測定するとともに,圧力損失,伝熱性能を実験的に明らかにした.ねじりの1ピッチの長さは165mm管径は50mmである.(1)流れ場の測定結果テープ上方では管路中心部を通った流れが上昇してくるために,中心で上向き速度Vが正で,これに対応して軸方向速度Uは凸形の分布となる.この上昇流は左右に分かれて壁面に沿って流下するので,両壁面近傍でVは負となる.一方,テープ下方では壁面に沿った流れが中心部に流入してくるために,速度Uは凹形の分布となるが, Uの負の領域は存在せず, 2次流れ速度は最大で軸方向速度の50%以上である.変動値は断面内でほぼ一定で等方的である.速度分布から,本研究で用いた促進体は流れの大規模な撹はんに効果的であることが分かった.2)抵抗係数と熱伝達この促進体による管路の流動抵抗は平滑管の約9倍程度であるが,壁面積の増加がRe数の低下の効果が約2.4であるので,実効的な流動抵抗の増加は約3.5倍である.これに対し,伝熱実験からえられた熱伝達の促進率は約2.8倍であり,ほぼ抵抗の増加程度の伝熱促進が達成されており,後者の促進体がふく射伝熱の支配的な場では有効であることが分かった.
胃がん手術患者のセルフマネジメント支援プログラムの開発

2018年度の目標は、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度(DHSMS尺度)」を活用した自己管理支援プログラムの内容を検討することであった。まず、自己管理支援に向けた示唆を得るために、胃切除後がん患者315名のDHSMS尺度得点を分析した。その結果、『重要他者とパートナーシップを形成する力』は7079歳が6069歳に比べ、また、術後6ヶ月未満が術後2年6ヶ月以上3年未満に比べ、有意に得点が高かった。『胃切除術後障害を予防・対処する実行力』は女性が男性に比べ、また、無職が有職に比べ、有意に得点が高かった。さらに、7079歳が4059歳と6069歳に比べ、有意に得点が高かった。『胃切除後障害に伴う課題を把握する力』は4059歳が6069歳に比べ、有意に得点が高かった。『自己効力感』は不快症状の出現頻度が月に23回程度が食後にほぼ毎回に比べ、有意に得点が高かった。これらのことから、有職者や70歳未満の患者は、胃切除後障害の予防・対処行動をとることが困難な状況であることが示唆され、患者が社会的役割を調整しながら食生活を自己管理していくことができるよう、継続した多職種支援が必要であることが明らかとなった。DHSMS尺度の質問項目得点は、自己管理スキルの獲得状況の程度を示しており、得点が低いほど該当項目に対する自己管理支援のニーズがあることを意味する。DHSMS尺度得点は、患者の食生活における全体的な自己管理スキルの傾向を表わしている。医療者は、患者が自己評価したDHSMS尺度を活用することで、患者の自己管理スキルの程度と胃切除後障害に伴う食生活の状況をアセスメントし、患者の自己管理スキルの獲得状況に応じた個別的な支援のプランニングを行うことができる。現在自己管理支援プログラム内容の検討に着手しており、これらのことを前提に、自己管理支援プログラムを開発していく。平成27年度の目標は、胃切除後後遺症に対するセルフマネジメントの概念を明らかにするために、文献調査を行うことであった。セルフマネジメントの概念については、Oncology Nursing Societyが発表している「20142018 Research Agenda」を参考に、セルフマネジメントには1治療上のマネジメント、2役割マネジメント、3感情のマネジメントの3つのタスクがあり、これらのすべてに対処できることが目標とされ、そのためには1問題解決、2意思決定、3資源活用、4医療者とのパートナーシップの形成、5行動を起こす5つのコアスキルが必要である(Loring & Holman)ととらえた。そのため、本研究ではこれらの定義をもとに胃切除術後がん患者の自己管理スキルを「胃切除術を受けた胃がん患者が、治療上のマネジメント、役割マネジメント、感情のマネジメントのタスクに対処するために必要な、問題解決、意思決定、資源の活用、医療者とのパートナーシップの形成、行動を起こすことであり、経験により獲得していくもの」と定義した。また、胃がん手術患者のセルフマネジメント支援プログラムに活用する尺度開発に向けて、これまで開発されている国内外の自己管理に関する尺度の内容と信頼性・妥当性を文献調査から明らかにし、開発された尺度の臨床活用可能性について考察した。その結果、既存の尺度のほとんどが非がん慢性疾患を対象としており、がんを対象としたものは1件のみで、信頼性と妥当性が課題となっていた。また、測定概念はセルフケアとセルフマネジメントの区別が明確にはされていなかった。信頼性および妥当性の両方において臨床活用可能な基準を満たしている尺度に共通していることは、測定概念の定義を明確にしていることであった。文献調査の結果は、現在看護系学術雑誌に投稿中である。平成28年度の目標は尺度開発であり、すでに質問項目作成に着手している。平成27年度はセルフマネジメントの概念を明らかにすることであったが、Oncology Nursing Societyが発表している「20142018 Research Agenda」のセルフマネジメントの概念を参考に、胃切除術後がん患者の自己管理スキルを定義することができた。そのため、概念分析ではなく国内外ですでに開発されている自己管理に関連する尺度を文献調査することで、平成28年度に計画している尺度開発に向けた示唆を得ることができた。また、すでに尺度の質問項目作成に着手しており、本研究は順調に進展している。平成28年の目標は、胃がん手術患者のセルフマネジメント支援に活用するための尺度を開発することであった。尺度で取り扱う測定概念は「自己管理スキル」とし、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度」の開発を開始した。1質問項目の作成:文献調査により項目抽出を行った。胃切除後がん患者の自己管理スキルについて、合計34文献から532コードを抽出、意味内容の類似するものを集約し、118の質問項目候補を作成した。そして、簡潔明瞭で回答者が回答しやすいような表現で成文化した。2質問項目の尺度化:回答が簡便で得点化が容易なリッカート法を採用した。また、選択肢数は中性カテゴリーの使用をさけ、質問項目についての程度を0点(全くあてはまらない)5点(非常にあてはまる)で回答する6件法を採用した。作成された質問項目について、看護学の専門家7名と胃切除後がん患者の食事指導に携っている栄養士1名で、内容妥当性を検討した。質問項目の精選と文言修正を行い、内容妥当性が確保された69項目からなる尺度を「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度(試案)」とした。

3プレテスト:「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度(試案)」の内容妥当性と表面妥当性を検証し、質問項目を精錬することを目的にプレテストを実施した。対象は、胃がんで胃切除術を受け退院後1ヶ月から術後3年未満の期間にある40歳以上80歳未満の患者10名であった。その結果、回答にかかった時間は平均12.4分であった。また、天井効果が生じた項目が35項目、わかりにくさや回答のしづらさが指摘された項目が10項目あり、文言や使用する語句の修正を行った。修正した尺度を「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度(第2案)」とした。平成29年度の目標は、尺度の信頼性と妥当性の検証であり、現在すでに質問紙調査に着手している。平成28年度は胃がん手術患者のセルフマネジメント支援に活用するための尺度を開発することであった。質問項目を作成するにあたり、胃がん手術患者は先行研究や文献が数多く存在し、患者や看護師へのインタビュー調査を行う必要がなかったため、予定通り進展している。平成29年度の目標は、平成28年度に作成した胃がん手術患者のセルフマネジメント支援に活用するための尺度である「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度」の信頼性と妥当性を検証することであった。1質問紙調査:胃切除術後3年未満の期間にある40歳以上80歳未満の患者を対象に、無記名自記式質問紙調査を実施した。質問紙は、基準関連妥当性を検討するための、健康関連QOL尺度である「SF-8日本語版」、収束的妥当性を検討するための「自己管理スキル尺度」、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度(第2案)」、対象者の属性で構成した。質問紙が回収できたのは331名(回収率78.4%)で、選定基準を満たさなかった4名および、回答に欠損値があった5名を除外し、322名を分析対象とした。2信頼性と妥当性のの検証:分析の結果、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度」は【食生活の自己管理スキル】を高次因子とする『重要他者とパートナーシップを形成する力』、『胃切除後障害を予防・対処する実行力』、『胃切除後障害に伴う課題を把握する力』、『自己効力感』の4因子27項目の二次因子構造モデルとなり、構成概念妥当性が確認された。また、Cronbach'sα係数は0.915であった。さらに、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度」合計得点と「経験したことがある胃切除後障害の症状の数」、下位尺度『胃切除後障害に伴う課題を把握する力』得点と「経験したことがある胃切除後障害の症状の数」、下位尺度『自己効力感』得点とSF-8で基準関連妥当性が確認された。したがって、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度」は臨床活用可能な尺度となった。平成30年度の目標は、「胃切除後がん患者の食生活自己管理スキル尺度」を活用したセルフマネジメント支援プログラムの内容を検討することである。平成29年度は尺度の信頼性と妥当性を検証するために、質問紙調査を行うことであった。尺度開発研究には質問項目数の510倍のサンプル数を必要とするため、当初研究協力を依頼していた施設では、対象者の確保が困難となった。そのため、対象施設を2施設追加することにより、予定通りのサンプル数が確保できた。
咬合機能の変化に伴う脳頭蓋底および顎顔面頭蓋の調和機構

顎顔面頭蓋組織には咬合や咀嚼機能の変化に対する調節機構が存在すると考えられており、この調節機構により顎骨の変化を生じさせ、骨格性不正咬合を発現、増悪させることが考えられる。本研究では上顎大臼歯を挺出させることにより咬合および咀嚼機能を変化させ、それに伴う顎顔面頭蓋組織の調節機構について検討した。計画当初、実験動物にはミニブタGを用いる予定であったが、動物入手の確実性、実験に対する適合性などによりユカタンマイクロピッグに変更した。平成5年度には、動物保定台、頭部固定装置を考案、作製し、正常対照群の頭部X線規格写真の撮影を行い、その精度の高さについても充分であることを確認した。また光学顕微鏡的観察については、当初蝶形後頭軟骨結合や鋤骨、顎関節および咀嚼筋群について行う予定であったが、限られた動物数や標本採取時の手技等を考慮して、最も変化を明瞭にみることが可能な顎関節部とし、生後15週齢時と生後33週齢時の標本を採取した。平成6年度には、正常対照群の脱灰標本を作製すると供に実験群についても実験を行った。生後15週齢時より大臼歯部に咬合挙上板を装着し、大臼歯の挺出を行ったところ開咬状態あるいは下顎骨の前方偏位を呈したのを口腔内にて確認した。生後33週齢時に頭部X線規格写真の撮影および脱灰標本の作製を行った。頭部X線規格写真における比較検討では正常対照群と実験群では前頭蓋底と後頭蓋底とのなす角度や下顎角部の角度に僅かながら差異がみられた。個体によって開咬を呈する場合と、下顎前方偏位を呈する場合とに分れたが、その原因については特定することはできなかった。また頭蓋骨や上顎骨にはほとんど差異はみられなかった。脱灰標本では顎関節部で関節頭軟骨層の厚さに差異がみられた。平成5年度の計画は、実験動物はミニブタGを用い、頭部X線規格写真の動物保定台、頭部固定装置の考案と作製、正常対照群の頭部X線規格写真分析、口腔模型分析および光学顕微鏡的観察、さらに実験的大臼歯の挺出法の考案である。実験動物は当初ミニブタGを用いる予定であったが、実験に対する適合性、動物入手の確実性などの点で、ユカタンマイクロピッグが適切であると判断し、これに変更した。頭部X線規格写真の動物保定台、ならびに頭部固定装置の考案、作製が完了した。動物保定台、頭部固定装置の考案、作製が完了している。頭部X線規格写真撮影の目的に充分対応できる、精度高いものを製作することが出来た。現在、本装置を使用して頭部X線規格写真の撮影および分析を行っている。また同時に、口腔模型分析および光学顕微鏡的観察を進めている。実験的大臼歯の挺出法については、現在複数の方法を考案し最適なものを選択するために予備実験を行っている。平成5年度における頭部X線規格写真の動物保定台、頭部固定装置の作製により正常対照群の生後15週齢時と生後33週齢時の頭部X線規格写真と脱灰標本を作製することができた。また実験群については生後15週齢時より、大臼歯挺出状態を想定して、大臼歯部に咬合挙上板を装着し、開咬状態あるいは下顎骨が前方に偏位しているのを口腔内にて確認した。

頭部X線規格写真における比較検討では正常対照群と実験群では前頭蓋底と後頭蓋底とのなす角度や下顎角部の角度に僅かながら差異がみられたが、成長量については下顎枝の長さに僅かな差異がみられたが、個体によって開咬を呈する場合と、下顎前方偏位を呈する場合とに分れた原因については特定することはできなかった。また頭蓋骨や上顎骨にはほとんど差異がみられなかった。脱灰標本では顎関節部で関節頭軟骨層の厚さに差異がみられた。
ホログラフィによる像が浮き上がるディスプレイの広視域化

本研究では,像の浮き出るディスプレイを計算機合成ホログラムにおいて実現した.初めに,平面形状のホログラムについて,3種類の光学モデルの計算機合成ホログラムを作製し,その再生像を評価した.次により広視域なディスプレイを実現するために,形状を半円筒にしたホログラムの光学モデルを考案した.隠面処理手法を改良することで,約180度の視域でディスプレイ面から飛び出る像が欠けや重なりが生じる事無く観察することができた.本研究では,像の浮き出るディスプレイを計算機合成ホログラムにおいて実現した.初めに,平面形状のホログラムについて,3種類の光学モデルの計算機合成ホログラムを作製し,その再生像を評価した.次により広視域なディスプレイを実現するために,形状を半円筒にしたホログラムの光学モデルを考案した.隠面処理手法を改良することで,約180度の視域でディスプレイ面から飛び出る像が欠けや重なりが生じる事無く観察することができた.本年度は,ディスプレイ面から像が浮き出すディスプレイの実現のため,出力装置の改良を行った。これにより,出力装置の画素ピッチを0.61μmから0.44μmに改善することができ,ホログラム面上での回折角を大きくすることに成功した。本研究において画素ピッチは,再生される像の大きさや計算可能な像の大きさに関係するため,出力装置を改良することで,より大きな像,広い視域を実現することができる。出力するホログラムに関して,3つの光学モデルによる計算機合成ホログラムを生成しその特性を評価した。まず,参照光を点光源,平行光とする2種類のホログラムを作製した。これらのホログラムの計算に当り,これまで用いていた隠面処理手法を適用することができないため,新たな隠面処理手法を適用させた。ここで,隠面処理とはある視点からは物体の陰になって見えない部分を表示させない処理のことであり,本研究で作製するディスプレイによる再生像は全方向に視差があり広い視域を有するものを目指しているため,この処理が行われていないと像が欠けたり重なったりするため鮮明な像を観察することができなくなる。また,GPU(Graphics Processing Unit)を用いて計算を行うシステムを作製することで,1台のPCでも実用的な計算時間でホログラムの干渉縞を計算することができた。次に,計算時の参照光のパラメータと共役な参照光を用いて浮かび上がる像を再生する手法を行った。共役な参照光を作るためレンズを用いて像を再生した。本年度はそれぞれの計算手法における再生像の鮮明さを比較するため,出力するホログラムの解像度を同じにして比較を行った。(230,400x228,960pixels)再生された像は参照光が平行光のときがもっとも鮮明に再生された。これは次年度実施予定である広視域化のホログラムの光学モデルを決定する上での指針になる。また,本年度は良好な結果が得られなかった,共役光による像再生についても引き続き検証を行っていく予定である。ホログラムにおける再生像は,観察者の目と再生像の延長線上にホログラム面がなくてはならない.このため,平面形状で広視域なホログラムを作製するためには,非常に大きなホログラムが必要となる.特に計算機で計算した干渉縞をホログラムとして出力する場合,ホログラムのサイズは計算量・出力時間共に増大するため,平面型で像が浮き上がるディスプレイを作製することは現実的ではない.そこで,形状を半円筒形状に変えることで,約180度近い視域を実現した.干渉縞の計算においては,像が浮き上がるディスプレイの広視域化のため新たに光学モデルを構築した.計算する干渉縞の画素数が約100 Gpixelとなるため,新しい光学モデルに対応した計算処理をGPUに対応させた.これにより,約100 Gpixelとなる干渉縞計算を現実的な時間で行えるようになった.また,半円筒形状のホログラムに対応するよう隠面処理手法を改良したことで,広い視域を有するディスプレイにおいても,再生像に欠落や重なりがない鮮明な像を得ることができた.出力したホログラムからの像再生においては,再生用の光学系を設計し作製した.このホログラムを再生するためには,垂直位置の同じホログラム面に対して照明光が全て同じように入射させなくてはならない。そこで,ホログラムの外側に半円筒状のミラーを配置し,ホログラム中心上部から入射させたレーザ光を回転ミラーにより反射させ,前述の半円筒ミラーによりそれぞれのホログラム面を照明させるようにした.これにより,再生像が観察可能な視域約180度にわたり鮮明な再生像を観察できるようになった.
熱水からのシリカスケール生成における微生物活動とスケールの制御に関する研究

1.シリカスケールの生成実験:平成6年6月12月、および平成7年7月12月に、九州電力大岳地熱発電所の熱水滞留槽に金属(銅)板を浸してシリカスケールの生成実験を行った。併せて熱水の化学分析、温度、pH測定を行った。スケールの付着速度は、温度、滞留槽内の位置により異なっていた。比較のため、各地のシンターにつき微生物の関与した組織を観察した。2.スケールの鉱物学的研究:スケールの構成鉱物は多種であり、自生・外来の両者があることが明らかになった。3.微生物の探索:スケールから検出された微生物について、DNA蛋白質の分析を行い系統を調査した。電子顕微鏡で形態を観察して微生物の同定を試みた。微生物の培養条件を研究した。(1)銅板表面に生成したシリカスケールを乳鉢で磨砕し、Lysozymeを用いた凍結融解法によって核酸(DNA)を抽出した結果、スケールの生成量に比例してDNA量が増加することを見出した。(2)シリカスケールに付着する微生物相を、16SrDNAの部分塩基配列によって解析した。PCR法により、真正細菌および古細菌の16SrRNAにコンセンサスなプライマーを用いて16SrDNAの部分断片を増幅し、大腸菌にクローニングした後、シーケンサーによってその塩基配列を決定し、GenBank等のデータベースで解析した。好熱性水素細菌を含むAquificales目の細菌、従属栄養のThermus属およびグラム陽性の好熱性嫌気性細菌と高い相同性を示す菌群であった。(3)シリカスケールからいくつかの菌株を分離した。それらは、グラム陰性の従属栄養細菌で80°Cで前後で良好な生育を示した。4.以上の結果から、高濃度のシリカを含む地熱熱水中には、多種の未知の超好熱性細菌が棲息し、シリカの凝集に関与し、シリカスケールの形成速度に影響を与えていることが示唆された。1.平成6年6月から12月までの6カ月間、大岳地熱発電所の熱水滞留槽において、シリカスケールの生成実験を行った。併せて熱水の化学分析、温度、pH測定を定期的に行い、懸濁物質を採取した。熱水に浸した金属(銅)板へのスケールの付着速度は、滞留槽内の位置により異なり、以前に八丁原発電所の滞留槽でで得られたものより小さかった。付着速度は、熱水のシリカ濃度と重合度に関係していると推定された。2.熱水中の微生物の探索につては、熱水に浸した金属板表面の光学顕微鏡による観察では、特別な発見はなかった。銅板に付着したシリカスケールを削り取って核酸および蛋白質の分離を試みたところ、滞留槽入口の試料からDNAとRNAの存在が認められた。数種の既知菌種から抽出した染色体DNAを対照としたが、それらとは異なるものであった。蛋白質については微量であり疑問が残った。3.スケールの鉱物学的性格については、偏光顕微鏡、X線回折装置、ICP質量分析装置、原子吸光分析装置、EPMAによって研究を行った。その結果、スケールの構成鉱物は多種であり、自生・外来の両者があることが明らかになった。4.滞留槽での付着実験で得られたスケールのほか、蒸気井バルブ付近の沈積物、2相流体輸送管に付着したスケールを採取研究した。いづれの試料にも外来鉱物が含まれていたが、これらは熱水の懸濁物質として検出された鉱物と共通するものであった。

5.スケールと比較するため、熱水から沈殿したシンターについて産状・形態・組織についても研究を行った。1.シリカスケールの生成実験:初年度に引続き、平成7年7月から12月にかけて大岳地熱発電所の滞留槽においてスケール生成の長期実験を行った。熱水のpHは7.4、珪酸濃度は約850ppmであった。温度は85±2°Cと昨年度より低かった。銅板のほか各種テフロン板を使用して行った結果、いずれもスケールの付着速度が大きかった。2.多様な試料の収集:秋田県秋の宮、米国イエローストーンなどの地熱地域からシリカシンターを、鹿児島県大霧地熱発電所からシリカスケールを採取して鉱物学的研究と微生物の検出のための試料とした。シンターについては微生物の関与した組織を観察した。3.微生物の探索:滞留槽入口で生成したシリカスケールを乳鉢で磨砕し、LysozymeおよびSDS処理を行うことで核酸の抽出を試みた結果、DNAおよびRNAの存在が確認された。また、スケールの電子顕微鏡観察によって平均長径6.85μm、短径0.72μmの桿菌を確認した。微生物の培養を行うため、条件の調査に着手した。なお、熱水を採取して微生物の存在を調査したが確認にはいたらなかった。4.シリカスケールの鉱物学的研究:偏光顕微鏡、X線回折、ICP質量分析、EPMAを用いて、スケールの鉱物学的性格と結晶成長につき検討を行った。その結果、スケールは非晶質シリカのほか多種の外来鉱物があり、これらは熱水の懸濁物質として検出された鉱物と共通するものであった。1.スケールの鉱物学的研究:九州電力大岳地熱発電所の熱水滞留槽のスケールについて鉱物学的性格を検討した。また、蒸気井バルブ付近の沈積物、2相流体輸送管に付着したスケールも調査した。スケールと比較するため、前年度に引き続き、各地のシンターを調査し、微生物の関与した組織を観察した。2.微生物の探索:スケールから検出された微生物について、DNA蛋白質の分析を行い系統を調査した。電子顕微鏡で形態を観察して微生物の同定を試みた。微生物の培養条件を研究した。(1)銅板表面に生成したシリカスケールを乳鉢で磨砕し、Lysozymeを用いた凍結融解法によって核酸(DNA)を抽出した結果、スケールの生成量に比例してDNA量が増加することを見出した。(2)シリカスケールに付着する微生物相を、16SrDNAの部分塩基配列によって解析した。PCR法により、真正細菌および古細菌の16SrRNAにコンセンサスなプライマーを用いて16SrDNAの部分断片を増幅し、大腸菌にクローニングした後、シーケンサーによってその塩基配列を決定し、GenBank等のデータベースで解析した。好熱性水素細菌を含むAquificales目の細菌、従属栄養のThermus属およびグラム陽性の好熱性嫌気性細菌と高い相同性を示す菌群であった。(3)シリカスケールからいくつかの菌株を分離した。それらは、グラム陰性の従属栄養細菌で80°C前後で良好な生育を示した。3.以上の結果から、高濃度のシリカを含む地熱熱水中には、多種の未知の超好熱性細菌が棲息し、シリカの凝集に関与し、シリカスケールの形成速度に影響を与えていることが示唆された。
両生類幼生体から成体への部域依存的組織リモデリング機構

本研究は当初次のような研究計画をもって開始した。(1)変態研究に有用なトランスジェニクカエルの作成(2)幼生皮膚から成体皮膚への変換を支配する遺伝子の発現制御からみた尾部吸収機構解明本研究の目的達成のためには、外来遺伝子の発現を時期的及び量的に制御できるトランスジェニックカエルを作成する技術の開発が重要であった。カーネギー研究所のBrownらにより開発されたテトラサイクリン誘導ベクターシステムを導入しその技術の有効性を検討したが、開発者の報告通りの結果を得ることができなかった。この方法は、さらに条件の検討が必要である。そこで本研究の趣旨を他の方法で展開することにし、新たな課題「皮膚変態における甲状腺ホルモン直接応答性遺伝子の網羅的解析」を設定した。この課題は、初期の目的通りの成果を上がることができ、未知及び既知の変態関連遺伝子を多数スクリーニングすることができた。甲状腺ホルモン(TH)により発現が増加する遺伝子を1497種類、減少する遺伝子を962種類同定した。特に、TH処理後24時間以内に発現が変化するTH初期応答性遺伝子約50個に対して、ニシツメガエルのゲノムデータを基にin silico解析を行い、転写調節域にthyroid hormone response element(TRE)の候補塩基配列を含むものを20個選択した。これらの遺伝子のうち、Xenopus adult keratin-C遺伝子の5'上流にあるTRE配列に関して、ゲルシフト法で実際に転写調節に関与していることを証明できた。さらに、数種類の皮膚変態に関与する遺伝子(ケラチン等)をクローニングし、それらの遺伝子発現がTHにより制御されていることを明らかにした。私達は、皮膚変態の部域特異性を決めるのは表皮と真皮の相互作用であること、この相互作用にPDGF/PDGFRシグナリングが関与していることを示していた。私達は、背と尾の表皮・真皮間のPDGF/PDGFRシグナリングの違いに、Hox遺伝子が関与しているとの仮説を持っているが、この仮説を支持する以下の実験結果を得た。(1)Hoxa13遺伝子は、尾に特異的に発現することを脊椎で示した。(2)Hoxa13遺伝子を尾の脊椎に強制発現させるとTH-依存的細胞死が促進されるが、この効果は、Hoxa13遺伝子のドミナントネガティブで消去される。本課題では、無尾両生類の幼生組織、特に皮膚と神経管の部域依存的リモデリングの進行を演出していると考えられる遺伝子(変態運命決定遺伝子)の機能をトランスジェニックカエルを用いて解明することを最終目的としている。そのため、今年度は以下の研究を行った。(1)エクダイソンによる外来遺伝子発現誘導コンストラクトの作成エクダイソンにより外来遺伝子の発現を調節できる発現コンストラクトを作製を試みた。転写活性化因子VP16の転写活性化ドメインとエクダイソンレセプターのホルモン結合ドメインおよびDNA結合ドメインからなる融合タンパク質の遺伝子をCMVプロモーターにより発現させるプラスミドコンストラクトを作成した。さらに、エクダイソンレセプター認識配列をふくむプロモーターとルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだプラスミドコンストラクトを作製した。このコンストラクトを両生類の培養細胞であるA6

細胞に導入し、エクダイソンアナログ(ポナステロンA)を加えた。その結果、ポナステロンA依存的なルシフェラーゼ活性の誘導が確認された。(2)部域特異的な変態運命を支配しているHox遺伝子の解析変態運命決定遺伝子の階層的ネットワークの最上流点にHox遺伝子が存在していると仮定し、以下の実験を試みた。尾部脊髄において、甲状腺ホルモンによりHoxA13遺伝子の発現が誘導される事をin situ hybridization法及びRT-PCR法により確認した。次に正常型HoxA13および機能欠失型HoxA13の発現コンストラクトを作成し、幼生尾部脊髄での強制発現実験を行った。その結果、正常型HoxA13を過剰に発現させると甲状腺ホルモン依存的な細胞死が促進された。一方、機能欠失型HoxA13を導入すると細胞死は抑制された。この結果から、HoxA13が尾部脊索の変態運命を支配している可能性が示唆された。本申請課題は、無尾両生類における部域依存的な変態運命決定の分子機構を解明することが目的である。そのためツメガエル幼生皮膚をモデル組織として、本年度は以下二つの研究を展開した。(1)テトラサイクリンによる外来遺伝子の発現調節が可能なトランスジェニックカエルの作製(2)皮膚変態における甲状腺ホルモン(TH)直接応答性遺伝子の網羅的解析(1)米国カーネギー研究所のBrownらによりトランスジェニックカエルにおけるテトラサイクリン誘導型ベクターの有効性が報告された(参考文献)。これを参考にして発現コンストラクトを作成した。皮膚変態に重要と考えられる線維芽細胞増殖因子受容体(FGFR)とホメオボックス型転写制御因子(HoxA13)の機能欠失型変異遺伝子を作製し、このベクターに挿入した。現在、これらの発現コンストラクトを導入したトランスジェニックカエルを作製中である。(2)THにより誘導される皮膚変態の分子機構を明らかにするため、オリゴマイクロアレイによる転写産物の網羅的解析を行った。5nMのトリヨードチロニン(T_3)により人為的に変態を誘導したツメガエル幼生頭胴部皮膚からtotal RNAを抽出し、Affymetrix社のGeneChipを用いて解析した。7日間の間に二倍以上発現が変動する遺伝子を3000個以上同定した。また、T_3誘導により24時間以内に発現が誘導される初期応答性遺伝子を300個以上同定した。また、同定した初期応答性遺伝子の転写調節領域をバイオインフォマティクス解析し、TH応答配列(TRE)をもつ遺伝子を数個同定した。参考文献本申請課題は、無尾両生類における部域依存的な変態運命決定の分子機構を解明することが目的である。(1)コンディショナル・トランスジェニックカエル(CTg)の作製(2)皮膚変態における甲状腺ホルモン直接応答性遺伝子の網羅的解析
マインドリーディングのメカニズムとロールプレイの効果に関する発達的研究

本年度は,ロールプレイがマインドリーディングに及ぼす効果の転移について検討を行った。これまでの研究では,特殊的な状況におけるマインドリーディング,及び特殊的な他者の心を読み取るマインドリーディングにおいて,それぞれに対応したロールプレイがポジティブな影響を持つことが明らかとなっている。そこで,本研究では,それぞれのロールプレイが異なるマインドリーディング状況に効果をもつかどうかを実験的に検討した。84名の大学生を,両方ロールプレイ群,遮蔽ロールプレイ群,色ロールプレイ群,ロールプレイなし群に割り付けた。マインドリーディングを測定する課題としては,これまでの研究で用いられた遮蔽ディレクター課題,色ディレクター課題に加え,これらを合わせた混合ディレクター課題,そしてマインドリーディングを用いずに回答できる統制課題の4課題を行った。課題の前に,参加者はそれぞれの群に対応したロールプレイを用いた教示,及びロールプレイを用いない教示を受けた。その結果,混合課題,遮蔽課題,色課題の全てにおいて,両方ロールプレイ群と色ロールプレイ群は統制群よりも有意に誤答率が低かった。また,混合課題においては遮蔽群も統制群より誤答率が低かった。これらの結果から,色ロールプレイは遮蔽ディレクター課題にもポジティブな効果をもつことがわかり,転移が起こる可能性があることが示唆された。一方で,遮蔽ロールプレイは色ディレクター課題にポジティブな影響を持たなかったため,転移は起こらない可能性が示唆された。これらの違いは,それぞれのディレクター課題に必要な認知プロセスの違いが影響していると考えられる。今後,各ディレクター課題に必要な認知プロセスと,ロールプレイのメカニズムについてさらなる検討が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,昨年度『心理学研究』に査読審査の上,受理された"ロールプレイ体験がマインドリーディングの活性化に及ぼす効果"が4月に掲載された。また,昨年度に行った研究"ロールプレイ体験がマインドリーディングの活性化に及ぼす効果の発達的研究"を『発達心理学研究』に投稿し,査読審査の上,受理された。学会発表としては,国際学会では,24th Association for Psychological Science Annual Meetingにて『心理学研究』に掲載された研究の内容をポスターセッションで発表し,42nd Annual Meeting of the Jean PiagetSocietyにて『発達心理学研究』に受理された研究の内容をポスターセッションで発表した。。9月中旬から12月初旬にかけてはイギリスにて研究滞在を行った。最初の一カ月はPlymouth UniversityのDr Rebecca Mckenzieのところに滞在し,現在計画中の共同研究の準備と,イギリスの幼稚園および特別支援学校の見学を行った。また,国際学会Concept of Childhood Conference in Europeにて現在行っている観察研究の一部を発表した。次の約一ヶ月半はLancaster UniversityのProf Charlie Lewisのところに滞在し,イギリスの最新の研究に触れ,また自身も研究発表を行い,現地の研究者や院生と議論を行った。残りの期間はロンドンに滞在し,関連研究を行っているDr Iroise Dumontheilを訪問し,ディスカッションを行ったり,自閉症研究の第一人者であるProf Uta Frithと面会し,自分の研究についてディスカッションを行ったりした。本年度は,昨年度『発達心理学研究』に査読審査の上,受理された"ロールブレイ体験がマインドリーディングの活性化に及ぼす効果の発達的研究"が9月に掲載された。この研究の内容は,児童期と成人期の参加者を対象に特殊的な状況における複雑なマインドリーディング状況をDirector Task (Dum。ntheil, Apperly, & Blakemore, 2010 :古見-子安, 2012)を用いて作成し,その場面でのマインドリーディング能力が,従来の他者の心の理解の課題と関連があることを示した。さらに,その能力は他者の役割を演じるロールプレイにより向上し,そのロールプレイの効果も他者の心の理解の能力によって変化することを明らかにした。また,昨年度に行った研究"Role-play experience facilitatesreading the mind of individuals with different perception"を『PLoS ONE』に投稿し,査読審査の上,受理され, 9月に公開された。この研究の内容は,成人期を対象に,特殊的な他者の心を理解するという複雑なマインドリーディング状況をDirector Taskを改良することで作り出し,そのマインドリーディングもロールプレイによって能力が向上することを示したものである。また,これまでの関連研究をまとめ, "ディレクター課題を用いたマインドリーディングの発達研究の展望"として,『京都大学大学院教育学研究科紀要』に投稿し,査読審査の上,受理された。本年度行った研究としては,幼児がロールプレイを行うことができるかどうか,および他者の知識状態によって行動を変容させるかどうかを実験的に検討する研究を行い,学術誌に投稿中である。

その結果,混合課題,遮蔽課題,色課題の全てにおいて,両方ロールプレイ群と色ロールプレイ群は統制群よりも有意に誤答率が低かった。また,混合課題においては遮蔽群も統制群より誤答率が低かった。これらの結果から,色ロールプレイは遮蔽ディレクター課題にもポジティブな効果をもつことがわかり,転移が起こる可能性があることが示唆された。一方で,遮蔽ロールプレイは色ディレクター課題にポジティブな影響を持たなかったため,転移は起こらない可能性が示唆された。これらの違いは,それぞれのディレクター課題に必要な認知プロセスの違いが影響していると考えられる。今後,各ディレクター課題に必要な認知プロセスと,ロールプレイのメカニズムについてさらなる検討が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画調書に記載した内容に加えて新たな実験パラダイムを考案し,調査を行うことができたため。平成25年度は3本の学術論文が公開された。当初は特殊的な状況におけるマインドリーディングとそれに対するロールプレイの効果のみを研究計画としていたが,それをさらに発展させ,特殊的な他者の心を読むマインドリーディングとそれに対するロールプレイの効果を成人と児童を対象に検証し,論文の公開まで達成することができた。そのため,本研究は当初の計画以上に進展しているといえる。児童,成人を対象とした研究をすすめ,マインドリーディングとロールプレイのメカニズム解明にせまる。本研究は、非常に順調に進行している。従って,今後も同様のペースで研究を遂行していく。