hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
院外心停止患者の治療成績の新しい評価方法の開発と医学教育への活用に関する研究

広島市消防局管内(サービス対象人口約106万人;安芸区を除く広島市全域)において発生した病院外心停止症例の,ウツタイン様式に基づいた調査4年4ヶ月間(1998年9月2002年12月)の全データを解析した.心肺蘇生術の適応症例は2086例(45.4例/人口10万/年)であり,心原性心停止は1041例(49.9%),そのうち市民に目撃された症例は403例(38.7%),そのうち初期心電図が心室細動(VF)であった症例は116例(28.8%)であった.また救急隊目撃の心原性心停止は99例(9.5%),そのうち初期心電図VFは22例(22.2%)であった.市民に目撃された心原性VFの生存退院は15例(12.9%),救急隊目撃のVFの生存退院は11例(50.0%)であった.当研究の実施期間に一致して,わが国のプレホスピタル・ケアを推進する上での地域ごとの作業としてメディカルコントロール(MC)体制の構築が進み,救急救命士による包括的指示下の除細動が開始となった(2003年4月).本研究の内容がMCを行う上での欠かせない基盤となったことを評価されて,研究代表者は広島県MC協議会運営部会委員および二次救命処置コースマニュアル作成部会長に推され,本研究の成果をプレホスピタルにおける医学教育に直接結び付ける機械を与えられている.本研究の結果は,包括的指示下の除細動開始による病院外心停止症例の生存退院率の向上を明らかにする上での対照データになることが約束されている.1年間に,広島市消防局管内(サービス対象人口1,040,896人;安芸区を除く広島市全域)において発生した病院外心停止症例を,ウツタイン様式に基づいて調査した.広島市消防局が出動したすべての心停止症例について,救急隊員が調査票に記入し,広島大学救急部集中治療部に移送した.病院到着後の項目に関しては,広島大学救急部集中治療部から各医療施設に調査依頼票を送付し,必要項目の記入・返送を依頼した.予め,広島市・安佐・安芸地区の各医師会,および広島市医師会二次輪番制病院群連絡会議において協力を依頼し,ほぼすべての医療機関から速やかな回答をいただいた.それらの結果をコンピューターに入力した.ウツタイン様式に定められた項目(症例数,蘇生非施行症例数,心停止の原因,目撃の有無,by-stander CPRの有無,救急隊現着時心電図所見,心拍再開,入院,24時間後生存,生存退院)について集計した.1年間の病院外心停止症例は498例(47.9例/人口10万/年)であった.そのうちで蘇生非施行症例25例を除いた「蘇生を試みた症例」は473例(45.5例/人口10万/年)であった.心原性心停止が210例,非心原性心停止が244例であり,心原性心停止の率は46.3%であった.心原性心停止210例の中で目撃された症例が93例,目撃されなかった症例が117例であった.目撃された症例の中には,救急隊が現場到着して後に心停止となった症例が8例あり,ウツタイン様式の推奨にしたがって,以後これらを「救急隊目撃の心原性心停止」として,分けて評価した.目撃された心原性心停止85例の現着時心電図所見は,心静止42例,心室細動21例,電動収縮解離など22例であり,心室細動が占める割合は24.7%であった.蘇生を試みた全症例に対する,「目撃された心原性心室細動」の占める割合は4.4%であった.転帰は,目撃された心原性心停止全体では,生存退院率が4.7%(4例)であった,心室細動症例のみについてみると,生存退院率は19.0%(4例)であった.初年度の調査研究により,以上の結果を明らかにした.次年度はさらに調査を継続して,(1)国内外からの報告結果との比較分析,(2)わが国の特性に応じたチェックリストの開発,(3)臨床研修医の救急車同乗実習における教育到達目標達成の評価,の段階に進む予定である.広島市消防局管内(サービス対象人口約106万人;安芸区を除く広島市全域)において発生した病院外心停止症例の,ウツタイン様式に基づいた調査4年4ヶ月間(1998年9月2002年12月)の全データを解析した.心肺蘇生術の適応症例は2086例(45.4例/人口10万/年)であり,心原性心停止は1041例(49.9%),そのうち市民に目撃された症例は403例(38.7%),そのうち初期心電図が心室細動(VF)であった症例は116例(28.8%)であった.また救急隊目撃の心原性心停止は99例(9.5%),そのうち初期心電図VFは22例(22.2%)であった.

市民に目撃された心原性VFの生存退院は15例(12.9%),救急隊目撃のVFの生存退院は11例(50.0%)であった.当研究の実施期間に一致して,わが国のプレホスピタル・ケアを推進する上での地域ごとの作業としてメディカルコントロール(MC)体制の構築が進み,救急救命士による包括的指示下の除細動が開始となった(2003年4月).本研究の内容がMCを行う上での欠かせない基盤となったことを評価されて,研究代表者は広島県MC協議会運営部会委員および二次救命処置コースマニュアル作成部会長に推され,本研究の成果をプレホスピタルにおける医学教育に直接結び付ける機械を与えられている.本研究の結果は,包括的指示下の除細動開始による病院外心停止症例の生存退院率の向上を明らかにする上での対照データになることが約束されている.2年間に,広島市消防局管内(サービス対象人口1,040,896人;安芸区を除く広島市全域)において発生した病院外心停止症例を,ウツタイン様式に基づいて調査した.病院外心停止症例は1025例(49.3例/人口10万/年)であった.そのうちで蘇生非施行症例52例を除いた「蘇生を試みた症例」は973例(46.8例/人口10万/年)であった.心原性心停止が435例,非心原性心停止が515例であり,心原性心停止の率は45.8%であった.心原性心停止435例の中で目撃された症例が205例,目撃されなかった症例が230例であった.目撃された症例の中には,救急隊が現場到着して後に心停止となった症例が35例あり,ウツタイン様式の推奨にしたがって,以後これらを「救急隊目撃の心原性心停止」として,分けて評価した.目撃された心原性心停止170例の現着時心電図所見は,心静止86例,心室細動51例,電動収縮解離など33例であり,心室細動が占める割合は30.0%であった.蘇生を試みた全症例に対する,「目撃された心原性心室細動」の占める割合は5.2%であった.転帰は,目撃された心原性心停止全体では,生存退院率が6.5%(11例)であった.心室細動症例のみについてみると,生存退院率は17.6%(9例)であった.以上の結果を国内外からの報告と比較することにより,以下の点が明らかになった.(1)国内の報告と比較すると,病院外心停止発生数・心原性心停止の割合・心室細動の割合・生存退院率に大きな差はなく,広島のデータはわが国の少なくとも都市部の現状をよく表している.(2)欧米からの報告と比較すると,目撃された心原性心室細動の生存退院率は中等度にランクされ,決してわが国が後進国ではない.次年度はさらに調査を継続して,(1)わが国の特性に応じたチェックリストの開発,(2)臨床研修医の救急車同乗実習における教育到達目標達成の評価,の段階に進む予定である.広島市消防局管内(サービス対象人口約104万人;安芸区を除く広島市全域)において発生した病院外心停止症例の,ウツタイン様式に基づいた調査を継続した.2000年の病院外心停止症例のうち心肺蘇生術の適応症例は509例(48.9例/人口10万/年)であり,分類としての心原性心停止,目撃された症例,現場到着時の心電図所見が心室細動であった症例数も,前年の調査とほぼ一致し,調査の信憑性がうかがわれた.転帰としては,救命できる可能性がある症例群として注目される「目撃された心原性心室細動」の生存退院率は16.7%(5例)であり,前年度の17.6%とほぼ一致した.これまでの全調査症例1423例のうち8歳以上の「目撃された心原性心室細動」の81例を対象として分析した結果,広島市においても,目撃から除細動までの所要時間が短いほど,生存退院例が有意に多いことが示され,救急救命士が医師の具体的指示を受ける時間の浪費を除くことが,病院外心停止症例の転帰を向上させることが強く示唆された.また,以上の症例を対象とし,スポーツ施設や交通機関関係の場所に目撃された心原性心室細動の頻度が高いことを明らかにし,将来的に欧米と同様に市民救助者に除細動を許可する場合の設置場所のヒントとなる結果を得た.次年度はさらに調査を継続して,(1)臨床研修医の救急車同乗実習における教育到達目標達成の評価,(2)地域におけるメディカルコントロールの充実への応用を行う予定である.広島市消防局管内(サービス対象人口約106万入;安芸区を除く広島市全域)において発生した病院外心停止症例の,ウツタイン様式に基づいた調査
高性能を有する新規な酸化物分散薄膜電極の電気化学的作製とキャラクタリゼーション

近年、省エネルギーや省資源などに関連して、過電圧が低く安定性や反応選択性に優れ、かつ製造コストの低い電極触媒の開発が熱望されている。このような状況に鑑みて、本研究では、耐酸化性のみならず耐還元性も有するRuO_2の微粒子をNiマトリックス中に均一に分散させた新規な複合薄膜電極、Ni/(Ni+RuO_2)、を分散めっき法で作製し、そのキャラクタリゼーションを行った。その結果得られた主な知見を総括すると、次の通りである。1.(Ni+RuO_2)薄膜中のRuO_2粒子の分散量は、めっき浴中のRuO_2粒子の懸濁量が増すにつれて増加する。2.(Ni+RuO_2)薄膜はカリフラワー状に成長して複雑な表面形態を呈するが、RuO_2粒子はNiマトリックス全体にわたって一様に分布する。3.10mol dm^<-3> NaOH中、90°C、100mA cm^<-2>で電解したとき、Ni/(Ni+RuO_2)電極を用いるとNi/Ni電極に比べて水素過電圧を300mV以上も低減できる。4.水素過電圧の低減には、電極の大きな表面積だけではなく、RuO_2の高い触媒活性が大きく寄与している。5.電解時間につれてNi/(Ni+RuO_2)電極中のRuO_2には状態変化が認められるが、電極電位は変化しない。6.Ni/(Ni+RuO_2)電極の水素発生反応はRuO_2上で起こり、低電流域ではHeyrovsky反応が律速段階となるVolmer-Heyrovsky機構で進行する。7.水素吸蔵合金であるLaNi_5粒子を分散させた(Ni+LaNi_5)薄膜層をさらに付与したNi/(Ni+LaNi_5)/(Ni+RuO_2)電極では、短絡休止時のNiの酸化が防止される。8.Ni/(Ni+LaNi_5)/(Ni+RuO_2)電極では、高活性なRuO_2を担持しているため、LaNi_5のみを担持したNi/(Ni+LaNi_5)電極に比べても、水素過電圧がかなり低減できる。9.Ni/(Ni+LaNi_5)/(Ni+RuO_2)電極では、二層構造のために各粒子に最適なめっき条件が設定でき、薄膜中への分散量の制御も容易である。10.高電流密度域での水素発生反応に対する本電極の高活性は、主にVolmer反応の速度が大きくなることによりもたらされる。
高齢者の健康を維持するために必要な外出行動基準の新規開発

介護予防では社会参加に着目した閉じこもり予防など外出行動が重要視されている。しかし、外出行動を評価する標準的な手法はない。本研究では、GPSと活動量計での外出「量」と質問紙での外出「内容」評価の両面から、評価手法を考案し、健康を維持するために必要な外出行動基準を新規開発することを目的とする。横断的に高齢者の外出行動を定量化し、身体・心理・社会の各健康指標との関連性を検討する。量と内容を相互に組み合わせた新規外出行動評価手法を考案し、健康を維持するために必要な基準(カットオフポイント)を見出す。明確な外出行動基準が開発できれば、社会参加の減りつつある高齢者を早期に把握して支援が可能になる。
ボランティアの計算資源利用による汎用組合せ最適化問題ソルバ・フレームワークの試作

本研究課題は,1)ボランティアの計算資源を利用した大規模並列化手法を,組合せ最適化問題の解法へ適用した際の効果の検証と,2)JDK5.0ベースのソフトウェアとしての汎用組合せ最適化問題ソルバ・フレームワークの検証が当初の目標であった.これらに付随する目標として,大規模問題を解いた際の解法の挙動を可視化するシステム開発があった.本科研費申請時は,JXTAが注目を集めており,広く利用されるようになることを前提に課題を申請した.しかし,平成18年度に利用環境の調査を行い,研究に最も適したツールとしてOverlay Waverを選定し,平成19年度,平成20年度に,その上に試作システムを開発した.汎用という観点では,不十分ではあるが,Overlayネットワークの特徴的な性質を考慮したシステムの開発は行えた.Overlay Waverは,分散環境エミュレータを持つので,大規模なシミュレーションの実施も可能な状態にはなった.フレームワーク開発は行えなかった.こちらは,Javaを利用したフレームワーク開発が適当かどうかを再考する必要がある.一方,大規模問題の厳密解法を評価するための可視化システムに関しては,様々な視点で解法の挙動を調べることが可能となるシステムを開発した.現在では,ボランティア・コンピューティングが一つの技術用語として確立している.本研究は,情報技術動向を見定めて,適当な時期に再度取り組むべき課題である.本研究課題は,1)ボランティアの計算資源を利用した大規模並列化手法を,組合せ最適化問題の解法へ適用した際の効果の検証と,2)JDK5.0ベースのソフトウェアとしての汎用組合せ最適化問題ソルバ・フレームワークの検証が当初の目標であった.これらに付随する目標として,大規模問題を解いた際の解法の挙動を可視化するシステム開発があった.本科研費申請時は,JXTAが注目を集めており,広く利用されるようになることを前提に課題を申請した.しかし,平成18年度に利用環境の調査を行い,研究に最も適したツールとしてOverlay Waverを選定し,平成19年度,平成20年度に,その上に試作システムを開発した.汎用という観点では,不十分ではあるが,Overlayネットワークの特徴的な性質を考慮したシステムの開発は行えた.Overlay Waverは,分散環境エミュレータを持つので,大規模なシミュレーションの実施も可能な状態にはなった.フレームワーク開発は行えなかった.こちらは,Javaを利用したフレームワーク開発が適当かどうかを再考する必要がある.一方,大規模問題の厳密解法を評価するための可視化システムに関しては,様々な視点で解法の挙動を調べることが可能となるシステムを開発した.現在では,ボランティア・コンピューティングが一つの技術用語として確立している.本研究は,情報技術動向を見定めて,適当な時期に再度取り組むべき課題である.今年度の目標であるボランティアの計算機資源利用による大規模並列化手法を,組合せ最適化問題の解法へ適用した際の効果検証に対して,利用可能なインフラの開発状況調査を行った.基本的なデータ転送に関する技術的課題の確認等を行ったが,現状では実環境を対象とした開発は適当でないと判断した.これは,オーバーレイ・ネットワークに関する研究も,現在活発に行われているため,継続的に開発が続けられるようなインフラの選定が困難なためである.インフラへの依存度の少ないフレームワーク構築も目標の1つなのではあるが,現状ではオーバーレイ・ネットワークにおける転送方式等も研究段階であるため,1つのインフラを選定することは,そのインフラが実装している転送方式に依存した動作による検証しかできない.そこで,今後は,オーバーレイ・ネットワークの研究向けに開発されているシミュレータ,または,エミュレータ上での実現を目指すこととした.実際,研究機関のネットワークにおけるセキュリティの問題とも関連して,実環境での動作検証は不可能に近いという状況も加味すると,妥当な方向性であると思われる.一方,大規模な分枝限定木の解析を行うツールの開発は独立に行った.今年度は,木構造の簡略化手法と,その表示の際に表示プリミティブの数を劇的に減少することで,大規模な分枝限定木の適応的可視化手法の開発,および,実装を行った.このツールが開発されたことにより,本研究課題におけるログ解析の可視化に関しては,目標の80%以上は達成された.今年度は,昨年度の調査結果に基づいて,シミュレータとしてOverlay Weaverを用いて,Overlayネットワーク上で並列分枝限定法を実現する最適化問題ソルバを試作した.DHT (Distributed Hash Table)を利用して,計算過程で生成される子問題情報の管理し,TTL (Time To Live)による情報消失に対応する仕組みをシステムに作り込んだ.Overlayネットワーク上で対処が必要となる機能を取り入れたプログラムは開発できた.つまり,P2P環境を意識したソルバとしての特徴を意識した動作可能なシステムが実現できた.その一方で,汎用ソルバとしての機能は持たせることができず,ナップサック問題だけを対象としたソルバになった.また,このようなシステムは十分に大規模な問題を解いた場合にのみ効果が現れるが,研究期間内に大規模な実験を実施することができなかった.大規模な数値実験の実施が今後の課題として残った.しかし,Overlay Waverそのものの機能として,並列実行可能という特徴があるため,実行環境と実験時間が持てれば,大規模な実験を実現することが可能である.よって,一応の目標は達成した.汎用ソルバという観点では,大規模混合整数計画問題ソルバの開発も関連研究として行った.こちらにより,大規模な分枝木の可視化システムへの妥当なログデータの提供が可能となった.さらに,大規模な問題が解けることに関連してコンピュータビジョン分野への応用研究へとの展開をもたらした.
アコヤガイが養殖されている内湾の一次生産機構

アコヤガイの摂食過程を始点とした内湾の一次生産機構を明らかにすることが本研究の目的であった。得られた結果は以下の通りであった。1)挿核アコヤガイの植物プランクトン摂食量は夏でクロロフィルa換算で、約0.11μg/時間/貝重1gであった。2)1年2カ月挿核アコヤガイの海水濾過量は、夏で約17リットル/時間/1個(43g)であった。3)外洋の海水が内湾へ侵入することによって起こる植物プランクトンの増加、いわゆる「ポンプアップ機構」による植物プランクトンの増加は、水深5mでは0.5μgCh1-/l(1994年8月89日)であった。4)「ポンプアップ機構」により生産された植物プランクトンの量から、アコヤガイの植物プランクトン摂食量を差し引いた結果、「アコヤガイは植物プランクトンを摂食によって減少させるだけではなく、濾過海水を多量に作り出し、この濾過海水が植物プランクトンを増殖させ、結果的に"摂食圧緩和効果"を作り出している」という仮説が導きだされた。5)アコヤガイの濾過海水は植物プランクトンを増殖させ、濾過海水中のPO4-PおよびNH4-N濃度を高めた。6)アコヤガイに濾過されていない海水にアコヤガイ濾過海水と栄養塩濃度が同じになるように栄養塩を添加し、栄養塩添加海水とアコヤガイ濾過海水の両者を用いて、植物プランクトンの増殖を調べた結果、アコヤガイ濾過海水で著しい植物プランクトンの増殖がみられた。このことからアコヤガイの濾過作用が、栄養塩以外の増殖物質を産生していることがわかった。アコヤガイは植物プランクトンの現存量を摂食によって減少させるだけではなく、濾過海水を多量に作り出すことによって、植物プランクトンの増殖環境を自ら作り出している。この"摂食圧緩和効果"は生態学の重要課題である共存促進機構の一例としても意義があり、新しい捕食・被食関係を提案することにもつながった。研究実績は以下の通りであった。1)挿核アコヤガイの植物プランクトン摂食量は秋、冬、春、夏でそれぞれクロロフィルa換算で、0.05、0.02、0.13および0.11μg/時間/貝重1gであった。なお実験に用いた挿核アコヤガイは上記季節の順に、貝令は、2年5カ月、2年8カ月、2年11カ月、3年2カ月で、貝重は97、115、106、98g/個であった。実験を行ったときの水温は現場水温と同じで、上記季節の順に、17、12、17、25°Cであった。2)未挿核アコヤガイの海水濾過量は、秋、冬、春、夏で、約5、5、7、17l/時間/1個であった。挿核貝では約13、8、8、17l/時間/1個であった。なお実験に用いた未挿核貝は上記季節の順に、貝令は、5、8、11カ月、1年2カ月で、貝重は14、21、33、43g/個であった。挿核貝の貝令、貝重および水温は1)と同じであった。3)外洋の海水が内湾へ侵入することによって起こる植物プランクトンの増加(いわゆる「ポンプアップ機構」による植物プランクトンの増加)量を現場調査によって明らかにした。水深5mでは0.5μgChl-a/l(1994年8月89日)の増加があった。4)「ポンプアップ機構」により生産される植物プランクトンの量から、アコヤガイの植物プランクトン摂食量を差し引いた結果、アコヤガイが養殖されている海域では「ポンプアップ機構」以外の何らかの要因が植物プランクトンを増殖させていることが示唆された。これは「アコヤガイは植物プランクトンの現存量を摂食によって減少させるだけではなく、濾過海水を多量に作り出し、この濾過海水が植物プランクトンを増殖させ、結果的に“摂食圧緩和効果"を作り出している」という仮説を実証できる可能性が示された。

5)アコヤガイの濾過海水は植物プランクトンを増殖させ、濾過海水中のPO4-PおよびNH4-N濃度を高めた。6)アコヤガイに濾過されていない海水にアコヤガイ濾過海水と栄養塩濃度が同じになるように栄養塩を添加し、栄養塩添加海水とアコヤガイ濾過海水の両者を用いて、植物プランクトンの増殖を調べた結果、アコヤガイ濾過海水で著しい植物プランクトンの増殖がみられた。このことからアコヤガイの濾過作用が、栄養塩以外の増殖物質を産生していることがわかった。アコヤガイは植物プランクトンの現存量を摂食によって減少させるだけではなく、濾過海水を多量に作り出すことによって、植物プランクトンの増殖環境を自ら作り出している。この"摂食圧緩和効果"は生態学の重要課題である共存促進機構の一例としても意義があり、新しい捕食・被食関係を提案することにもつながった。本年度に得た結果は以下の通りであった。1.「ポンプアップ機構」により生産される植物プランクトンの量から、アコヤガイの植物プランクトン摂食量を差し引いた結果、「ポンプアップ機構」以外の何らかの要因が植物プランクトンを増殖させていることが示唆された。このことから「アコヤガイは濾過海水を多量に作り出し、この濾過海水が植物プランクトンを増殖させ、結果的に"摂食圧緩和効果"を作り出している」という仮説が導きだされた。2.アコヤガイの濾過海水は植物プランクトンを増殖させ、濾過海水のPO4-PおよびNH4-Nの濃度が著しく高かった。3.アコヤガイに濾過されていない海水にアコヤガイ濾過海水と栄養塩濃度が同じになるように栄養塩を添加し、栄養塩添加海水とアコヤガイ濾過海水の両者を用いて、植物プランクトンの増殖を調べた結果、アコヤガイ濾過海水で著しい植物プランクトンの増殖がみられた。このことからアコヤガイの濾過作用が、栄養塩を回帰させるだけではなく、栄養塩以外の増殖物質を産生していることがわかった。4.アコヤガイが養殖されている内湾の一次生産に関わる要因の連鎖の一過程にアコヤガイの濾過作用が存在することが明らかになった。
線虫の温度走性と化学走性を担う環状ヌクレオチド依存性チャンネルの機能解析

昨年までの研究により、野生型tax-4遺伝子は、1)10個のエクソンより成り、733個のアミノ酸より成るタンパクをコードしている、2)そのタンパクは、哺乳類の視覚や嗅覚において重要な役割を担う環状ヌクレオチド依存性チャンネルと高い相同性を持っている、3)p678変異体は、82番目のアミノ酸が終始コドンに置換しているNull変異体であり、ksll変異体は、チャンネルの穴(Pore)を構成していると思われる領域に、また、ks28変異体は、2番目の膜貫通領域と思われる領域に、それぞれミスセンス変異を持つ、4)3つのtax-4変異体について、揮発性物質に対する化学走性を詳細に調べたところ、すべの変異体が、嗅覚ニューロンAWAで受容される揮発性誘因物質に対しては、正常に近い応答を示すが、嗅覚ニューロンAWCで受容される揮発性誘因物質に対しては、全く応答しないことから、AWCが関与する嗅覚機構に関して、Tax-4チャンネルが必須である、5)tax-4/GFP fusion遺伝子を導入した株を作成してGFPの発現細胞を同定したところ、AFD温度受容ニューロン、ASE味覚ニューロン、AWC嗅覚ニューロンなど、tax-4変異体で見られる感覚行動異常に関するすべての感覚ニューロンで、Tax-4チャンネルが発現している、ということが明らかになっていた.今年度の研究では、Tax-4チャンネルを哺乳類の培養細胞系(HEK)において発現させ、インサイドアウトパッチクランプ法によって、細胞内環状ヌクレオチドに対する反応性、イオンの透過性などの性質を電気生理学的に解析した.その結果、Tax-4チャンネルは、確かに環状ヌクレオチドに応答して陽イオンを通すことがわかり、機能的に環状ヌクレオチド依存性チャンネルであることが証明された.また,cGMPに対する応答性が、cAMPに対する応答性よりも約300倍程度高いことなどを初め,哺乳類のチャンネルでは見られない、いくつかのユニークな性質を持っていることも明らかになった.昨年までの研究により、野生型tax-4遺伝子は、1)10個のエクソンより成り、733個のアミノ酸より成るタンパクをコードしている、2)そのタンパクは、哺乳類の視覚や嗅覚において重要な役割を担う環状ヌクレオチド依存性チャンネルと高い相同性を持っている、3)p678変異体は、82番目のアミノ酸が終始コドンに置換しているNull変異体であり、ksll変異体は、チャンネルの穴(Pore)を構成していると思われる領域に、また、ks28変異体は、2番目の膜貫通領域と思われる領域に、それぞれミスセンス変異を持つ、4)3つのtax-4変異体について、揮発性物質に対する化学走性を詳細に調べたところ、すべの変異体が、嗅覚ニューロンAWAで受容される揮発性誘因物質に対しては、正常に近い応答を示すが、嗅覚ニューロンAWCで受容される揮発性誘因物質に対しては、全く応答しないことから、AWCが関与する嗅覚機構に関して、Tax-4チャンネルが必須である、5)tax-4/GFP fusion遺伝子を導入した株を作成してGFPの発現細胞を同定したところ、AFD温度受容ニューロン、ASE味覚ニューロン、AWC嗅覚ニューロンなど、tax-4変異体で見られる感覚行動異常に関するすべての感覚ニューロンで、Tax-4チャンネルが発現している、ということが明らかになっていた.今年度の研究では、Tax-4チャンネルを哺乳類の培養細胞系(HEK)において発現させ、インサイドアウトパッチクランプ法によって、細胞内環状ヌクレオチドに対する反応性、イオンの透過性などの性質を電気生理学的に解析した.その結果、Tax-4チャンネルは、確かに環状ヌクレオチドに応答して陽イオンを通すことがわかり、機能的に環状ヌクレオチド依存性チャンネルであることが証明された.また,cGMPに対する応答性が、cAMPに対する応答性よりも約300倍程度高いことなどを初め,哺乳類のチャンネルでは見られない、いくつかのユニークな性質を持っていることも明らかになった.
アルツハイマー病の細胞治療法の開発に向けた多種幹細胞由来Aβ貪食細胞の機能解析

認知症の中で最も多くを占めるアルツハイマー病は、高齢化社会を迎えた日本において社会問題にまで発展しており、一刻も早く克服しなければならない疾患である。一方では、脳免疫細胞ミクログリアの老化ならびにその機能不全がアルツハイマー病の病態形成に深く関与していることが示唆されており、ミクログリアの機能制御を介した脳免疫の正常化はアルツハイマー病の治療に有効であることが期待されている。そこでこれまでの本研究において、骨髄由来造血幹細胞からミクログリア様細胞を新たに作製し、加齢したアルツハイマー病モデルマウスの脳内に移植したところ、骨髄由来ミクログリア様細胞が脳内に生着し、アルツハイマー病の原因物質と考えられているアミロイドβ(Aβ)を貪食・除去した。さらにこのアルツハイマー病モデルマウスが呈する認知機能障害を回復させることが分かった。本研究の最終年度においては、より低侵襲的に採血により回収できる末梢血由来の造血幹細胞からミクログリア様細胞への分化誘導を試みた。その結果、造血幹細胞を骨髄から末梢血へと動員する作用のある因子(granulocyte colony stimulating factor:G-CSFおよびAMD3100)の投与により、末梢血中から多くの造血幹細胞が採取でき、Aβ貪食機能を有するミクログリア様細胞を作製することに成功した。また老齢マウスの血液からでもAβ貪食機能を高度に維持するミクログリア様細胞が作製できた。最後に、マウスinduced-pluripotent stem(iPS)細胞からでも高度なAβ貪食機能を有するミクログリア様細胞が作製できた。このような多種幹細胞を用いた細胞移植によるアルツハイマー病の新規治療法開発が期待される。アルツハイマー病(AD)は加齢とともに発症頻度が著しく高まる進行性の認知機能障害である。AD脳において認められる老人斑は、アミロイドβタンパク質(Aβ)が細胞外で蓄積して形成されるが、この脳内Aβ蓄積は神経原線維変化の形成や神経細胞死につながり、AD病態形成における原因または誘導因子として捉えられている。すなわち、脳内Aβ蓄積の早期発見ならびに早期除去がADの有効な根本的治療になり得ることが期待されている。しかし、現在のADに対する薬物治療においては、Aβ蓄積に直接有効な薬物はなく、認知機能低下が顕著になったAD患者にのみ、対症療法薬として臨床で使用されている。このことから脳内Aβをより早い適切な時期に減少させ、さらには神経細胞をできるだけ早い時期から保護することが、ADの根本的治療につながると期待されている。研究代表者はこれまでに、多機能タンパク質であり、パーキンソン病の原因遺伝子として同定されたDJ-1が、神経保護に機能していることや、脳の免疫担当細胞であるミクログリアがAβを貪食し、脳内Aβ除去に働くことを先駆的に見出している。該当年度の成果として、ADモデルマウスを用いた解析において、DJ-1が脳内Aβの蓄積の抑制に有効であることを見出した。DJ-1はさらに、シナプトファイジン、αシヌクレイン、ドレブリンといったシナプスタンパク質の発現制御にも関わり、ADモデルマウスを用いた行動薬理学的解析により、認知機能障害に対しても有効であることが示唆された。もう一つの成果として、Aβの貪食に働くことが期待されているミクログリアの発生に関わる総説をまとめ、iPS細胞からミクログリアに誘導する方法論について具体的結果を用いて提案した。以上の実績から、脳内Aβ蓄積に対するより有効な方法を考案して、本研究をさらに臨床応用に近づけていく。骨髄細胞から採取し分化誘導した細胞については、細胞のキャラクタライゼーションから貪食機能まで評価できた、さらにin vivoマウス脳への直接的な投与による脳内動態については、脳組織の染色だけでなく理数モデルを用いたシュミレーションも行い、移植細胞がアミロイドβへの指向性をもった移動を確認できた。末梢血由来の細胞など、他の細胞でも解析を進める必要がある。アルツハイマー病病態における脳免疫細胞ミクログリアの役割が注目されている。その一つは、ミクログリアはアルツハイマー病の原因たんぱく質として知られるアミロイドβ(Aβ)を貪食除去して、脳内の恒常性維持に機能することである。これまでに我々は骨髄細胞をはじめとする幹細胞からミクログリア様のAβ貪食細胞を作製することに成功しており、本研究では、これらのミクログリア様細胞のin vivo脳内での動態や機能を解析することを目的としている。該当年度において、骨髄由来ミクログリア様Aβ貪食細胞をアルツハイマー病モデルマウス脳に移植して、脳内での動態と貪食機能や炎症性サイトカインの産生機能を解析した。その結果、移植した骨髄由来ミクログリア様Aβ貪食細胞は、脳内のAβ蓄積部位を認識して移動し、少なくとも2週間程度は脳内で生着して脳内のAβの貪食除去に働く事を見出した。また、この時、アルツハイマー病モデルマウスの認知機能障害が改善されることも分かった。一方、in vitroの解析において、骨髄由来ミクログリア様細胞は抗炎症性の性質を有しているが、リポポリサッカライドや炎症性サイトカインの刺激により、徐々に炎症性に傾くことが示唆された。しかしながらこの性質は、初代培養ミクログリアや腹腔内マクロファージよりも若干緩やかなものであった。以上の結果から、脳内へ骨髄由来ミクログリア様細胞を移植するとAβの除去さらには認知機能障害の改善に有効であることが示唆された。今後さらに末梢血幹細胞やiPS細胞からミクログリア様の細胞を作製し、同様の解析を行うことで、臨床応用へ近づける。

該当年度において、骨髄由来ミクログリア様Aβ貪食細胞のin vivo脳におけるAβ除去作用や脳内動態が示され、本研究の主な目的の一部が明らかとなり、さらに他の幹細胞を用いた臨床応用を目指した解析へとつながる重要な知見を得ることができた。認知症の中で最も多くを占めるアルツハイマー病は、高齢化社会を迎えた日本において社会問題にまで発展しており、一刻も早く克服しなければならない疾患である。一方では、脳免疫細胞ミクログリアの老化ならびにその機能不全がアルツハイマー病の病態形成に深く関与していることが示唆されており、ミクログリアの機能制御を介した脳免疫の正常化はアルツハイマー病の治療に有効であることが期待されている。そこでこれまでの本研究において、骨髄由来造血幹細胞からミクログリア様細胞を新たに作製し、加齢したアルツハイマー病モデルマウスの脳内に移植したところ、骨髄由来ミクログリア様細胞が脳内に生着し、アルツハイマー病の原因物質と考えられているアミロイドβ(Aβ)を貪食・除去した。さらにこのアルツハイマー病モデルマウスが呈する認知機能障害を回復させることが分かった。本研究の最終年度においては、より低侵襲的に採血により回収できる末梢血由来の造血幹細胞からミクログリア様細胞への分化誘導を試みた。その結果、造血幹細胞を骨髄から末梢血へと動員する作用のある因子(granulocyte colony stimulating factor:G-CSFおよびAMD3100)の投与により、末梢血中から多くの造血幹細胞が採取でき、Aβ貪食機能を有するミクログリア様細胞を作製することに成功した。また老齢マウスの血液からでもAβ貪食機能を高度に維持するミクログリア様細胞が作製できた。最後に、マウスinduced-pluripotent stem(iPS)細胞からでも高度なAβ貪食機能を有するミクログリア様細胞が作製できた。このような多種幹細胞を用いた細胞移植によるアルツハイマー病の新規治療法開発が期待される。今後は脳内のアミロイドβの減少に対して実際に移植細胞が機能しているのか、また、末梢からの投与でも脳内に移行できるのかなど工夫を重ねて研究を進めていく。さらに、末梢血から採取できる造血幹細胞やiPS細胞由来のミクログリア様細胞でも同様の実験をおこない、アルツハイマー病における新規細胞治療法の開発おいて、最も有利な細胞を選定する。末梢血から採取できる造血幹細胞やiPS細胞からミクログリア様Aβ貪食細胞を作製し、同様の解析を開始している。今後さらにin vivo脳での解析を進め、アルツハイマー病に対する細胞治療戦略を評価する。さらに、末梢血からの脳内への細胞送達方法についても解析を進める。
高齢者用繊維製品の感性工学的設計に関する研究

ストレス社会・高齢社会を迎え,健康で快適な生活の遂行が希求され, "人にやさしい"製品の開発が求められている.本研究では,脳波,心電図,筋電図,連続血圧,呼吸代謝,体温,皮膚性状,発汗挙動などの生理生体情報を測定し,繊維製品からの刺激と生体信号との対応関係を解析するとともに,感性工学的手法を用いて,諸機能(筋機能,代謝機能,体温調節機能,皮膚組織の弾力など)の低下を伴う高齢者対応の繊維製品についての基礎的研究および具体的な設計指針の導出と製品開発を行った.ストレス社会・高齢社会を迎え,健康で快適な生活の遂行が希求され, "人にやさしい"製品の開発が求められている.本研究では,脳波,心電図,筋電図,連続血圧,呼吸代謝,体温,皮膚性状,発汗挙動などの生理生体情報を測定し,繊維製品からの刺激と生体信号との対応関係を解析するとともに,感性工学的手法を用いて,諸機能(筋機能,代謝機能,体温調節機能,皮膚組織の弾力など)の低下を伴う高齢者対応の繊維製品についての基礎的研究および具体的な設計指針の導出と製品開発を行った.本研究は、筋機能低下、代謝低下、皮膚組織の劣化などの機能低下を伴う高齢者にやさしい生活用繊維製品の開発と高齢者の生活支援および生活の質の向上に貢献することを目的として研究を行っている。本年度得られた研究成果は以下の通りである。各研究テーマは、カッコ内の研究責任者のもと各々の専門性を活かし、相互に協力体制をとりながら実施している。1.肌にやさしい高齢者用ブラジャーの開発(諸岡晴美)女性用ファンデーション用素材としては、一般的に化学繊維が使われることが多い。そこで、肌にやさしい繊維としてシルク布を全面に裏打ちしたブラジャーを試作して、その効果を検証した。2.鮭DNA加工布の皮膚の粘弾性、角層水分量、経表皮水分蒸散量に及ぼす影響(諸岡晴美)廃棄物であった鮭の白子から抽出したDNAを用いた加工布の皮膚性状への有用性を検討した。3.シリンダー方式による弾性靴下類のための衣服圧測定装置の開発(諸岡晴美)用途に応じた適切な圧設計を可能にするために、高弾性靴下・タイツの圧力を製造現場で迅速に計測できるシステムを開発した。4.浴用タオルの洗浄性と摩擦による皮膚への影響(眞鍋郁代・諸岡英雄)皮膚への摩擦が、擦傷の引き金となる浴用タオルの使用感、洗浄効果、皮膚への影響を解析した。5.高齢者への運動支援と運動補助具としての衣服に関する研究(北村潔和)6.上肢肘関節伸展動作の筋疲労を軽減するためのテーピング効果(鳥海清司)高齢者用の肘関節伸展動作の補助機能をもつウェアを筋電位測定から明らかにした。7.ジョギング・ウォーキング用スポーツシャツの通気性コントロールのための抜蝕加工(諸岡晴美)発汗量、皮膚温、衣服内温湿度、口腔温、心拍数等の生理量測定から温熱的負荷をできるだけ抑制するための効果的な抜蝕方法について明らかにした。8.脳波解析による香りのセラピー効果に関する研究(諸岡晴美)脳波の感性解析から数種の香りを用いたセラピー効果について明らかにした。本研究は、各種の機能低下を伴う高齢者にやさしい生活用繊維製品の開発と高齢者の生活支援および生活の質の向上に貢献することを目的としている。本年度の研究成果は以下の通りであり、各々の専門性を活かし相互に協力し研究を実施している。高齢化する現代社会にあって、最も身近な環境である繊維製品を通して、高齢者の心身ともに健康で快適な生活を支援する上において、本研究は重要な意義をもつものと考える。1.鮭白子由来DNA加工布がヒトの皮膚性状に及ぼす影響;昨年の加工法においては有用な結果は得られなかったので、新しい加工法を検討し再度、皮膚粘弾性・角層水分量・経表皮水分蒸散量等への効果を明らかにした。2.活動筋電位からみた試作テーピングタイツの日常動作支援性とその開発;これまでの研究において明らかにしてきた、高齢者の日常生活を支援しうるテーピングタイツについて、試作を重ね、EMG測定を用いて実用化の方向を明らかにした。3.脳波および心機能解析による香りのセラピー効果の解析と付香加工布への応用;香りがヒトの感性(喜び・悲しみ・ストレス・リラックス)に及ぼす影響を脳波解析および心機能解析により検討した。各種香りのセラピー効果を客観測定するために、香りの感性データベースを作成した。4.色彩がヒトの生理心理反応に及ぼす影響;ファッションセラピーを解析することを目的に、基礎研究として、白、グレー、黒、赤、緑、黄、青の7色の基本色を用い、脳波解析および心機能解析により壁面や衣服をイメージした時の色彩効果を明らかにした。5.田舎に住む高齢者の意識調査;高齢者の暮らしの形態を調査し、高齢者支援のあり方を検討した。6.子持筋格子模様および横縞柄の構成要素が視感に及ぼす影響;アパレルがもつ心理的快適性を追求するために審美特性である柄(格子柄や横縞柄)を構成する要素が視感に及ぼす影響を明らかにした。本研究は、各種の身体機能低下を伴う高齢者にやさしい生活用繊維製品の開発と高齢者の生活支援および生活の質の向上に貢献することを目的としている。今年度は、研究期間の最終年度にあたり、研究成果をまとめるよう、各テーマの研究責任者の下、各々の専門性を生かして、相互に協力体制をとりながら研究を実施した。主な研究成果は、以下の通りである。

1.中高齢者のメタボリック症候群が今日的な課題となっている。そこで、日常的に取り入れることのできる軽運動で効率的に代謝を促進することのできるテーピングインナーウェアを開発することを目的として、筋電図及び呼吸代謝を指標に検討を行った。本研究の成果を特許申請に繋げた。2.サケ白子由来DNAによる加工布が皮膚の賦活作用に及ぼす影響については、効果的な加工方法を見出し、乾燥性皮膚をもつ人に有効であることを検証した。本研究の成果は、皮膚の機能低下を伴う高齢者にとって有用であると考えられる。3.着衣バストシルエットの審美性に関する研究では、様々な形態のブラジャーと着衣バストシルエットの美しさとの関連性に関する基礎的知見を得ることができた。中高齢者用についても検討した。4.衣服への付香加工を検討するための基礎的研究として、香りが人の生理・心理反応に及ぼす影響を脳波解析および心機能測定による自律神経活動を解析した。香りによって、ストレス軽減や、逆に活動性の向上を図ることは非常に意義のあることである。5.被服を始めとする生活の中における色彩が、生理量・心理量に及ぼす影響は大きい。色彩が脳波に及ぼす影響と自律神経に及ぼす影響を明らかにした。6.上肢肘関節伸展動作の筋疲労を軽減するためのテーピングによる効果の検討を引き続き行った。以上、本研究の目的は十分に達成していると考えられる。
ES細胞の試験管内発生モデルを用いた造血幹細胞の多分化能獲得機構の研究

c-mybは多分化能を有する成体型造血機能の発生において重要な機能をはたしており、その遺伝子破壊マウスは胎生12日前後に貧血により死亡する。そこで、このc-mybの成体型造血における機能を解析するために、テトラサイクリンによるc-myb(p75)遺伝子発現誘導可能なES細胞株をc-mybノックアウトES細胞から樹立した(c-mybTet/KO)。このc-mybTet/KOは、c-mybの発現により血液細胞を発生するが、その血球成分には異常が観られた。顆粒球やマクロファージは正常に発生するが、赤血球への分化はCD71^<high>Ter119^-の段階で停止していた。野生型ES細胞では、CD71highTer119^-からCD71^<high>Ter119^+の段階においてc-mybの発現は大きく減少していた。しかし、c-mybTet/KOは、c-mybの強制発現によりCD71^<high>Ter119^+の段階でのc-mybが上昇し、GATA2の発現上昇を誘導していた。また、赤血球の分化に必須なGATA1は変化していなかった。このc-mybTet/KOからはB細胞(CD19^+B220^+)が発生しない。CD43^+B220^+細胞は僅かに存在するが、CD127の発現は観察されなかった。この結果から、リンパ球へのコミットメントが阻害されていると考えられた。c-mybには先に用いたp75とともにp89の分子もアイソフォームとして存在する。このp89c-mybはp75とは異なった機能を有していると報告されている。さらにp89は造血機能を有する中胚葉や血管内皮細胞にp75と共に発現していることが確認できている。そこで、先のリンパ球へのコミットメントにp89が重要な機能を果たしているとの仮説からp89をc-myb遺伝子破壊ES細胞に発現させたES細胞を樹立し、リンパ球分化への影響を中心に解析を現在行っている。成体型造血に必須であるc-mybの機能解析をストローマ細胞OP9を用いたES細胞の試験管内発生モデルにより行った。c-myb遺伝子破壊ES細胞では、野生型ES細胞と異なり血管内皮細胞由来の血液細胞をほとんど観察できない。そこで、Tetracycline(Tet)によるc-Mybの発現制御が可能なES細胞(Tet-Myb/KO)をc-myb遺伝子破壊ES細胞から樹立した。このES細胞から分化した細胞において、c-MybはTet除去により発現し、Tet添加により急激に発現量を減少した。Tet-Myb/KOからはTet非存在下で多数の血液細胞が血管内皮細胞から発生したが、その血液細胞は野生型ES細胞とは異なっていた。Tet-Myb/KOの血管内皮細胞由来の血球細胞において、脱核した赤血球は大幅に減少し未熟な赤血球(CD71^<high> Ter119^<Low/->)が蓄積していた。また、Tet-Myb/KOからB細胞(CD19^+B220^+)は発生しなかった。そこで、c-Mybの発現時期を血管内皮細胞から血液細胞が発生する数日間に限定して赤血球の分化を検討した。c-Mybは、未熟な血液細胞において重要であり、その後の赤血球分化には抑制的に機能すると報告されている。そこで、このような時期特異的なc-Myb発現により赤血球分化での異常が回復すると想定されたが、成熟した赤血球の発生は観察されなかった。以上の結果より、c-myb遺伝子破壊ES細胞において血管内皮細胞以降のc-Myb発現は成体型造血の一部を回復した。

さらにp89は造血機能を有する中胚葉や血管内皮細胞にp75と共に発現していることが確認できている。そこで、先のリンパ球へのコミットメントにp89が重要な機能を果たしているとの仮説からp89をc-myb遺伝子破壊ES細胞に発現させたES細胞を樹立し、リンパ球分化への影響を中心に解析を現在行っている。
小児期の尿中コプロポルフィリン(UCP-Ⅰ)/(UCP-Ⅰ+UCP-Ⅲ)比

尿中コプロポルフィリン比(以下UCP比)の平均値は生後6ヶ月未満の群で0.47、生後6ヶ月から1歳未満の群で0.21、1歳の群で0.17、2歳の群で0.13、3歳の群で0.21、4歳以上の群で0.27であった。生後半年未満の児において、日齢とUCP比の相関が有意でなかったのに対し、修正在胎週数とUCP比の間には相関がみられた。また、早産児を含む新生児・乳児の計30名で正期産児群、早産児群にわけて検討したところ、生後日齢とUCP比に関しては正期産児群で負の相関を認めたが早産児群では認めず、修正在胎週数とUCP比に関しては正期産児群で負の相関を認めたが早産児群では認めなかった。1.HPLCの測定条件の確立を行った。Alliance Separations Module 2695を使用し、蛍光検出器は励起波長365nm、蛍光波長624nmに設定、カラムはWaters Symmetry C18 column, 5μm,4.6×250mmを使用した。移動相は0.015M酢酸ナトリウム(pH4.0)(A液)とアセトニトリル(B液)を用い、A液70%、B液30%、流速1.2mL/minで開始し、最初の10分でA液53%、B液47%に変化し、次の5分は流速1.3mL/minでA液30%、B液70%にした。その後、流速を1.2mL/minにして5分間でA液70%、B液30%に戻し、測定終了の25分までその状態を維持した。以上の条件で標準液のコプロポルフィリンI、IIIの分離は良好であった。尿検体においては、検体保存に関しては排尿してから5時間以上経過した検体ではコプロポルフィリンI/III比が大きく変化する結果となったため、収集できた検体はできるだけ速やかにNa2CO3添加し保存する必要があった。処理を行った検体は2週間以上経過してもコプロポルフィリン比は安定していた。2.サンプリングを行った。当院に健診や診療のために外来受診した小児、入院した小児・新生児などで、原疾患の診療の一環として尿検査を行った児のうち、家族よりインフォームドコンセントを得られた児を対象とし、臨床検査で利用した残りの尿を遮光下で遠心を行い、その上清を保存チューブに入れNa2CO3を5g/Lになるように添加。その後-80°Cで凍結保存した。なお、産前産後の休暇および育児休暇のため6か月間中断した。産前産後の休暇および育児休暇のため6か月間中断したため、当初の予定の半数ほどのサンプリングを行った。1.サンプリングを行った。当院に健診や診療のために外来受診した小児、さまざまな疾患の治療のために入院した小児、新生児集中治療室での治療を経て軽快し、自宅退院までの間に小児科病棟に入院した新生児などで尿検査を行った児のうち、家族よりインフォームドコンセントを得られた児を対象としサンプリングを行った。臨床検査で利用した残りの尿が最低100μL残っていれば、それを試料として利用した。得られた試料は遮光下で1500g15分遠心を行い、その上清を保存チューブに入れNa2CO3を5g/Lになるように添加。2.サンプルの測定を行った。得られたサンプルを解凍し十分撹拌し、サンプル100μLに12.5NのHCLを希釈して作成した10NのHCLを5μL添加。20秒混和したのち、20,000rpmで10分間遠沈し上清50μLをHPLCに注入し測定を行った。平成27年度に確立した測定条件を用いた。UCP-IとUCP-IIIの分離条件は良好であった。3.測定結果の解析を行った。UCP比と生後日齢・修正在胎週数の関係については、生後日齢1-15歳(早産児14名を含む)の113名で検討し、生後日齢とUCP比には有意な相関がなく、修正在胎週数とUCP比には中等度の逆相関を認めることを報告した。また、早産児と正期産児のUCP比を調べ、ABCC2トランスポーター活性の発達的変化の差異について検討したところ、1)生後日齢とUCP比の検討では正期産児群で負の相関を認めたが早産児群では認めず、早産児では正期産児よりも生後ゆるやかにABCC2トランスポーター活性が発達する可能性が示唆された。2)修正在胎週数とUCP比の検討では正期産児群で負の相関を認めたが早産児群では認めず、正期産児群と早産児群での適応の差が影響している可能性があると考え報告した。

また、早産児を含む新生児・乳児の計30名で正期産児群、早産児群にわけて検討したところ、生後日齢とUCP比に関しては正期産児群で負の相関を認めたが早産児群では認めず、修正在胎週数とUCP比に関しては正期産児群で負の相関を認めたが早産児群では認めなかった。今後研究協力者の協力を得ながらサンプリングを継続し、サンプルの処理や測定結果の解析を行う予定である。胎児・新生児学産前産後の休暇および育児休暇のため当初の計画に沿って研究を行う。