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非行少年の被害経験が心理特性と非行性に及ぼす影響－被害経験からの回復を求めて－

この研究では非行少年の被害体験について検討した。非行少年が虐待などの不遇な環境の中で過ごしてきたことは,これまで多くの事例で指摘されている。しかし,非行少年の様々な被害体験をデータによって実証した研究は少ない。本研究では,家庭,学校,地域生活における非行少年の様々な被害体験を一般の青年と比較しながら実証的データによって検証した。非行少年と一般青年を比較すると,非行少年は多くの被害経験を有していた。非行を起こす要因やメカニズムは複雑であるが,被害体験が非行に及ぼす影響を検討した。そして,様々な被害体験は非行のリスク要因のひとつになると考えられた。本研究は非行少年の生活環境における被害体験が心理特性と非行性に及ぼす影響を明らかにすることであり,被害からの回復を求めて更生の手がかりを探り,青少年の健全育成に資することを目的としている。研究対象としては,非行少年と一般青少年の双方を対象とした調査研究を行う計画であり,平成22年度においては,主に非行少年調査(第1次)を実施した。まず非行少年が入所する矯正施設(少年鑑別所及び少年院)の専門職員(研究協力者)との綿密な研究打ち合わせを重ね,職員からの聞き取り調査等による予備調査を実施した。次に,少年鑑別所に入所する非行少年に対して,家庭・学校・地域等の生活環境における様々な被害体験(例えば,家庭における身体的虐待,心理的虐待,学校におけるいじめられ体験,地域生活における犯罪被害等)についての質問紙調査を実施した。堀尾(2001)が作成した無気力尺度(「厭世観」「失敗不安」「自信なし」の3因子構成・30項目の心理尺度)の調査もあわせて実施し,被害体験と無気力との関係についても検討した。さらに,性格検査(法務省式人格目録:MJPI)等の心理尺度測定も実施して,被害体験と心理特性,非行性との関連について調査研究を行った。その結果,犯罪被害の経験は非行性に有意な影響を与えていることが明らかになり,犯罪の被害を受けたことによって,被害感が加害性に転化し,非行性を高めていることがうかがわれた。非行少年の抱える被害感は自らの加害性を合理化させたり,再犯の遠因になったりすると考えられ,彼らの内在する被害感をいかに緩和させていくかが今後の重要な課題となる。ただし,性格特性といじめの被害や虐待経験については,定かな影響が確認できず,これまでの知見と合致しなかった。次年度に向けてさらに質問項目などについて再検討する必要がある。研究対象としては,非行少年と一般青少年の双方を対象とした調査研究を行うものであり,研究初年度(平成22年度)の非行少年調査(第1次)に引き続いて,本年度(平成23年度)においては主に一般青年調査(第1次)を実施した。一般青年に対しては非行少年調査と同様に家庭・学校・地域等の生活環境における様々な被害体験(例えば家庭における身体的虐待,心理的虐待,地域生活における犯罪被害等)についての質問紙調査を実施した。ただし,一般青年に対しては,被害経験の調査項目は必要最小限にとどめた。また,堀尾(2001)が作成した無気力尺度(「厭世観」「失敗不安」「自信なし」の3因子構成・30項目の心理尺度)の調査については同様に実施して,被害経験と心理特性との関連を探った。なお,当初計画していた郵送調査に代えて,学校等の協力を得て高校生・大学生を対象とした一般青年調査を実施した。その結果,被害の経験は一般青年よりも非行少年の方が被害経験が多く,被害時の感情反応も高くて不快感情を強く抱えていることがうかがわれた。非行少年は,被害を受けたことによって,被害感が加害性に転化し,非行性を高めていることが推測された。ただし,現時点ではデータ数が少なく,まだ対象にも偏りがあるので,普遍的な傾向を示すまでの確定的な実証には至っていない。次年度に向けてさらにデータ収集を進め,より信頼性の高い分析をする必要がある。本研究では、非行少年の家庭・学校・地域等の生活環境における様々な被害体験を踏まえた上で、非行少年の心理特性と非行性の関連について明らかにすることを目的としている。被害体験が性格特性や非行性にどのような影響を与えているのか明らかにする中で、適合性の高い関連図(パス図)を作成する。さらに、被害が発生した際に生じる怒り等の感情や心理特性に注目し,その体験をどのように克服できるのか検討し,非行少年の更生のための手だてや回復への道のりを探って、改善・更生に向けた道筋について考察する。

昨年度までに実施した第1次調査及び第2次調査(非行少年調査及び一般青年調査)を踏まえて,平成25年度は研究計画の最終年度であるため,これまでの研究成果のまとめを行った。非行少年が入所する矯正施設(少年鑑別所等)との協力関係に基づいて,非行少年に関する情報・データの整理及び再分析を進めた。また,一般青年の調査結果も合わせて,被害体験を受けた際の援助者の有無,信頼関係の程度,援助行為の内容などについて再検討し,さらに疎外感や無力感などの心理特性との関係について,これまでの知見をまとながら検討を進めた。なお,これまで非行少年に対する援助者の役割と改善・更生への手がかりについて探ってきたが,現時点までの調査においては明確な結果が表れていなかったことを鑑み,新たに質的データに基づく調査を行って被害体験からの回復におけるプロセスについて再検討した。特に,被害経験からの回復の方向性を探るにあたって,自らの被害経験についてどのように受け止めているか,あるいは受け入れるようになったのか,さらには回復の手立てについてどのように考えているのかなどについて,回想的記憶をもとに分析を行った。非行少年と一般青年における被害経験回想記憶の質的相違にも着目しながら,非行少年の回復の手がかりを探り明らかにした。本研究は非行少年の生活環境における被害体験が心理特性と非行性に及ぼす影響を明らかにすることであり,被害からの回復を求めて更生の手がかりを探り,青少年の健全育成に資することを目的としている。研究対象としては,非行少年と一般青少年の双方を対象とした調査研究を行うものであり,研究初年度(平成22年度)からの非行少年調査(第1次)に引き続いて,昨年度(平成23年度)一般青年調査(第1次)を実施した後に,本年度(平成24年度)においては非行少年調査(第2次)及び一般青年調査(第2次)を実施した。非行少年及び一般青年に対して家庭・学校・地域等の生活環境における様々な被害体験(例えば,虐待,いじめ,犯罪被害等)についての質問紙調査を実施した。ただし,心理臨床上のフォローの観点から,被害経験の調査項目は必要最小限にとどめた。また,堀尾(2001)が作成した無気力尺度(「厭世観」「失敗不安」「自信なし」の3因子構成・30項目の心理尺度)の調査についても実施し,被害経験と心理特性との関連を探った。とりわけ,本年度(平成24年度)の第2次調査においては,被害経験のエピソード記憶をもとに,その内実を質的にとらえようとする試みを行った。なお,当初計画していた郵送調査の回収率が低かったため,学校等の協力を得て高校生・大学生を対象とした一般青年調査を実施したことによって,謝金等の経費を低く抑えることができた。調査の結果,被害の経験は一般青年よりも非行少年の方が被害経験が多く,被害時の感情反応も高くて不快感情を強く抱えていることことに加えて,被害経験の質の違いも明らかになってきた。非行少年は,被害を受けたことによって,被害感が加害性に転化し,非行性を高めていることが推測された。なお,調査対象の性別にまだ偏りがあるので,次年度に向けた補充的なデータ収集によって,より信頼性の高い分析をする必要がある。当初の計画通り昨年度(平成22年度)は非行少年調査(第1次)を実施し,今年度(平成23年度)は一般青年調査(第1次)に着手することができた。おおむね計画通りの行程で研究が順調に進展していると評価できる。
権利ｖｓ道徳～フィリピンの思春期のリプロダクティブ・ライツ～

本年度はまず、文献検討を進め、研究の目的・リサーチクエスチョンを立て、研究方法の決定をした。3月に3人の指導教員の同席のもと、研究科でのD1報告会を終えたが、博士論文の研究として進めていくためには、研究内容の改善・見直しをしていく必要があることがわかった。まず、リサーチクエスチョンの立て方に問題があり、文献検討とうまくマッチしていない、なぜそのクエスチョンが重要なのかがうまく伝わってこない、との指摘があった。また、文献検討においても、フィリピンの独自性や他のケースとの比較が不足していることがわかった。従って、研究の内容としては多くの課題が残る1年であったいえる。しかし、研究のフィールド作りと調査を順調に進められたこと、そして学会発表等の研究業績を残せたことは大きな進展であった。2月にフィリピンのセブ市を訪問し、市の教育委員会に研究協力を依頼した。何度もミーティング重ね、調査内容の見直しを繰り返した後、ようやく許可を得ることができた。その後、市内の公立高校を5つ、4つのAlternative learning Center(学校に行けない、または行けなかった子どものためのラーニングセンター)、そしてセブ市YouthCenter周り、1123人の思春期の子どもへの質問紙調査を行った。同時に14人の10代で親になった人と5人の学校教員へインタビューを行い、予想以上に現地調査での成果を残すことができた。さらに、3月に共同著者として日本社会医学雑誌に論文を出版した。同月にアメリカ学会でポスター発表を2つ行い、このアメリカの学会でSAHM2019Eddie Moore Student Travel Scholarship Awardを受賞した。現在はデータ分析と研究内容の追加・修正を進めている。上記で述べたとおり、研究の内容としては多くの課題が残る1年であったが、予定通り研究計画を進め、3月にD1報告会を終えることができた。特に、研究のフィールド作りと調査を順調に進められたこと、そして学会発表等の研究業績を残せたことは予想以上の進展であった。2月の現地調査では、フィリピンのセブ市に行き、市の教育委員会に研究協力の交渉に成功し、その後、市内の学校など周り、1123人の思春期の子どもへの質問紙調査、14人の10代で親になった人と5人の学校教員へインタビューを行った。また、3月に共同著者として論文を出版し、アメリカ学会でポスター発表を2つ行った。また、このアメリカの学会でSAHM2019Eddie Moore Student Travel Scholarship Awardを受賞した。以上の理由から、概ね順調に進展したと評価する。2019年5月中旬に東京、下旬にフィリピンのマニラを訪問し、リプロダクティブヘルス法・アジアの思春期保健にに詳しい研究者と研究意見交換会をし、政策についての考察・議論を深める。その後、セブに移動し、残りの質問紙調査をする。9月までにデータ分析を終了させ、11月にD2報告会ができるように準備を進める。データ分析が終了した後は、論文出版に向けての準備を進める。12月より博士論文の執筆に力を入れ、2020年9月に1st draftを完成させる。11月にD3報告会を終え、12月に論文を提出する。2021年2月または3月の中旬までに口頭試験を終え、卒業する。

2月の現地調査では、フィリピンのセブ市に行き、市の教育委員会に研究協力の交渉に成功し、その後、市内の学校など周り、1123人の思春期の子どもへの質問紙調査、14人の10代で親になった人と5人の学校教員へインタビューを行った。また、3月に共同著者として論文を出版し、アメリカ学会でポスター発表を2つ行った。また、このアメリカの学会でSAHM2019Eddie Moore Student Travel Scholarship Awardを受賞した。以上の理由から、概ね順調に進展したと評価する。2019年5月中旬に東京、下旬にフィリピンのマニラを訪問し、リプロダクティブヘルス法・アジアの思春期保健にに詳しい研究者と研究意見交換会をし、政策についての考察・議論を深める。その後、セブに移動し、残りの質問紙調査をする。9月までにデータ分析を終了させ、11月にD2報告会ができるように準備を進める。データ分析が終了した後は、論文出版に向けての準備を進める。12月より博士論文の執筆に力を入れ、2020年9月に1st draftを完成させる。11月にD3報告会を終え、12月に論文を提出する。2021年2月または3月の中旬までに口頭試験を終え、卒業する。
理想的な自然排尿型新膀胱確立に関する研究ーコンピュータシミュレーションモデルを用いた検討ー

(1)自然排尿型新膀胱を造設された患者の排尿に関する長期予後調査自然排尿型新膀胱を造設され5年以上経過し、局所ないしは遠隔転移再発のない男性患者30例に対して、排尿機能・排尿動態・新膀胱内腫瘍発生率に関して調査をおこなった。新膀胱の種類別には、右半結腸を用いるcolonic neobladder(CN)7例、上行結腸と回腸終末部を用いるileocolonic neobladder(ICN)10例、回腸のみを用いるileal neobladder(IN)10例、S状結腸を用いるsigmoid colonic neobladder(SCN)3例であった。昼間尿失禁率はいずれも10%程度で、4種類の新膀胱間で有意差はなかったが、夜間尿失禁率はINが他より優れていた。これは、INが500ml以上の、容量の大きなコンプライアンスの良いパウチを有するものが多かったためと考えられた。(2)自然排尿型新膀胱を造設された女性症例の検討4年以上経過観察されたCN2例、ICN2例、IN4例について排尿動態を調査した。この結果、排尿効率はCNとICNが良く、INはhypercontinentのため清潔簡潔自己導尿を必要とした。この原因は、INは小骨盤内でのパウチの自由度が大きく、新膀胱パウチ底部と新膀胱頚部の成す角度であるneocystourethral angleが小さくなり過ぎるためと考えられた。(3)自然排尿型新膀胱を造設された患者のカルシウム代謝に関する調査この結果、新膀胱造設患者は軽度の代謝性アシドーシスを呈していた。高感度の骨代謝のbiomarkerを用いた検討から半数以上の症例で骨塩の吸収障害が認められた。さらに骨密度測定結果は骨密度の低下が認められた。このことは、新膀胱造設患者の長期予後に対して、軽度とはいえアシドーシスの存在が問題となることが明かになった。このことは、腸管を利用した新膀胱の限界を示す結果であった。これらの問題点を解決するには、腸管を利用した新膀胱造設ではなく再tissue engineeringを用いた膀胱の再生に取り組む必要があると考えられた。(1)自然排尿型新膀胱を造設された患者の排尿状態の調査アンケート結果男性症例の場合、昼間尿失禁は新膀胱の種類別に、それぞれ14%,8%,7%,10%に認め、女性症例ではICNの1例にのみ認められた。男性症例の夜間尿失禁は新膀胱の種類別に、それぞれ13%,14%,8%,10%に認められ、女性症例ではICNの1例にのみ認められた。(2)自然排尿型新膀胱を造設された患者の排尿動態の調査上記の患者を対象にして、尿流動態検査を行った。男性症例における最大尿流率は新膀胱の種類別にCNで10.8ml/sec,ICNで13.3ml/sec,INで20.9ml/sec,SNで15.6ml/secであった。女性症例の最大尿流率は12.7から52.7ml/secであった。排尿効率の差が出現する原因を追及するために、新膀胱の骨盤内に占める3次元的な位置と尿流動態の関係を調査した。

その結果新膀胱が正中に位置するほど排尿効率がよいことが判明した。(1)自然排尿型新膀胱を造設された患者の長期予後調査自然排尿型新膀胱を造設され5年以上経過し、局所ないしは遠隔転移再発のない男性患者30例に対して、排尿機能・排尿動態・新膀胱内腫瘍発生率に関して調査をおこなった。新膀胱の種類別には、右半結腸を用いるcolonic neobladder(CN)7例、上行結腸と回腸終末部を用いるileocolonic neobladder(ICN)10例、回腸のみを用いるilealneobladder(IN)10例、S状結腸を用いるsigmoid colonic neobladder(SCN)3例であった。昼間尿失禁率はいずれも10%程度で、4種類の新膀胱間で有意差はなかったが、夜間尿失禁率はINが他より優れていた。これは、INが500ml以上の、容量の大きなコンプライアンスの真いパウチを有するものが多かったためと考えられた。新膀胱内腫瘍発生に関しては、CN2例およびICN1例で認められた。いずれも良性線腫であった。(2)自然排尿型新膀胱を遺設された女性症例の検討4年以上経過観察されたCN2例、ICN2例、IN4例について排尿動態を調査した。この結果、排尿効率はCNとICNが良く、INはhypercontinentのため清潔簡潔自己導尿を必要とした。この原因は、INは小骨盤内でのパウチの自由度が大きく、新膀胱パウチ底部と新膀胱頚部の成す角度であるneocystourethrall angleが小さくなり過ぎるためと考えられた。自然排尿型新膀胱を造設された患者のカルシウム代謝に関する調査膀胱全摘後に回腸導管や尿管皮膚瘻等の尿路変向を受けた場合は、尿が常に体外に向かって排出される構造になっているため、尿が腸管粘膜と接触する時間が短い、ないしはないためその再吸収は問題にならなかった、しかし自然排尿型新膀胱患者は蓄尿に働くレザーバーが表面積の広い腸管で作成されているため、C1の再吸収により高クロール性代謝性アシドシスに陥る可能性が高い。極く軽度のアシドーシスでも長期に亘れば、カルシウム代謝に障害を起こし腎機能不全・骨粗鬆症を惹起することが報告されている。本年度我々は、右半結腸を用いたcolonic neobladder2例、上行結腸と回腸終末部を用いるileocolonic neobladder8例、S状結腸を用いるsigmoid colonic neobladder23例を対象として、血中電解質定量・動脈血ガス分析・骨代謝のマーカーとして尿中pyridinoline,deoxypyridinoline,N-teminal pyridinolone cross-linked telopeptideと血中type1 cillagenのpyridinoline cross-linked C terminal telopeptideを測定した。さらに脊密度測定をおこなった。この結果、新膀胱造設患者は軽度の代謝性アシドーシスを呈していた。高感度の骨代謝のbiomarkerを用いた検討から半数以上の症例で骨塩の吸収障害が認められた。さらに骨密度測定結果は骨密度の低下が認められた。このことは、新膀胱造設患者の長期予後に対して、軽度とはいえアシドーシスの存在が問題となることが明かになった。このことは、腸管を利用した新膀胱の限界を示す結果であった。
半導体超微粒子における量子閉じ込めを受けた励起子と格子間の相互作用

半導体超微粒子において、微粒子サイズや表面に依存する物理現象の観測は、超微粒子の新物性解明にとって不可欠である。ここでは、励起子閉じ込め効果の特異なCuCl超微粒子を選び、特に励起子・格子相互作用の量子サイズ効果に着目した研究を行なった。1.励起子状態幅の微粒子サイズ依存性及び温度依存性から、励起子・格子相互作用の量子サイズ効果による変化の様子を調べた。サイズの減少とともに励起子と音響型格子振動間の相互作用の顕著な増大が見い出された。2.レーザー光照射により生じる励起子発光の光疲労効果について、その温度・励起強度・微粒子サイズ依存性を調べた。格子緩和による界面での励起子無輻射遷移中心の生成がこの現象の有力な原因であると結論した。3.超微粒子における励起子高密度効果と光学非線形性を、発光と吸収の非線形変化の測定を通じて調べた。光学非線形性の大きさが微粒子中の励起子の総数に依存して変化することを見い出し、超輻射現象を引き起こす励起子コヒーレンスとの関連を明かにした。4.半導体超微粒子を取り囲むマトリックス効果を調べる目的で、NaClマトリックス中とホウケイ酸ガラスマトリックス中の微粒子の光学現象を比較した。界面電子準位、フォノン閉じ込め条件、微粒子形状等の違いが、微粒子系における励起子・格子間相互作用や励起子の量子サイズ効果に大きな影響を与えていることを確認した。以上得られた知見はいずれもなんらかの形で励起子・格子相互作用が関係する現象であり、この相互作用の量子サイズ効果が、半導体超微粒子の様々な光学的性質に重要な役割を果たしていることが分かった。今後、この研究で得られた成果を基にした研究を更に発展させれば、分子クラスターとバルク結晶との中間相としての半導体超微粒子とその集合体における新物性を、より明確にすることができるものと確信している。励起子量子閉じ込め効果の著しいCuCl超微粒子の励起子格子相互作用の研究を行ない、次の様な中間結果と成果を得た。1.色素レ-ザ-を購入し、ピコ秒同期レ-ザ-に改造し、UV領域波長可変レ-ザ-を組立てた。これを用いた選択励起法により、励起子共鳴発光の線幅を測定し、励起子と音響フォノンとの相互作用が微粒子サイズの減少とともに著しく増大することを見出した。この現象を、サイズ減少とともに増大する変形ボテンシャル型の相互作用により説明した。2.低温における励起子フォノンサイドバンドの詳しい測定を行ない、音響フォノンの量子閉じ込め的効果の存在の可能性を指摘した。3.励起子〓射寿命と均一幅の関係を求め、大きなサイズの微粒子に〓射寿命の温度依存性がある原因として、励起子サブバンド間の熱的励起によるコヒ-レンスの消失がきいていることを指摘した。4.2Kにおける均一幅の微粒子サイズ依存性から、通常の励起子格子相互作用以外に微粒子表面のからんだ均一幅への寄与が存在することを示した。これが励起子格子相互作用によるか、格子欠陥によるものかを今後追求する必要がある。5.フォトファティ-グ現象(レ-ザ-光照射により励起子発光強度が時間とともに減少する現象)の観測には、スペクトルの経時変化を知ることが重要なので、小型分光器とダイオ-ドアレ-を組合せて、秒単位でスペクトル測定のできる装置を購入した。これを用いて、光強度、照射時間、照射温度、微粒子サイズの違いによる発光減少率の変化、励起子発光寿命の変化を調べた。

光励起で作られた励起子の熱解離により生じた荷電粒子である電子正孔が表面付近に励起子捕獲中心を形成するとの解釈を示した。このような光構造変化と励起子格子相互作用の関連は目下検討中である。
単一神経細胞が示す入出力特性の定量的解析に向けた、ウイルスベクターの開発

本研究課題では、経シナプス逆行性・順行性トレーサータンパクを発現するウイルスベクターを作成し、単一神経細胞に入力する・出力する神経細胞群を可視化し、その入出力特性を定量的に解析する方法論の開発を目指した。経シナプストレーサータンパクがシナプスを越えて運ばれた像を確認することは出来たが、高感度な検出法を用いてもシグナルは弱く、定量的解析は困難であった。検出法も含め、引き続き技術開発作業に取り組む必要がある。中枢神経系の作動原理を理解するためには、その構造的基盤である局所神経回路の知識が必要不可欠である。本研究課題は、形態学的解析に遺伝子工学技術を積極的に取り入れ、神経解剖学の新たな方法論の確立を目指すものである。具体的には、次の二つの課題に取り組んだ。(A)単一神経細胞への入力特性:Cre存在下で経シナプス逆行性トレーサータンパクを発現するウイルスベクター(Lentivirus, AAV2)を、Cre発現遺伝子改変動物に注入し、単一神経細胞への入力特性を定量的に解析する方法論の開発。(B)単一神経細胞からの出力特性:経シナプス順行性トレーサータンパクを発現するウイルスベクター、及びCre発現遺伝子改変動物を用い、単一神経細胞の出力特性を定量的解析する方法論の開発。本研究課題を通じ、神経解剖学の新たな方向性・可能性を提示したいと考えている。H24年度は、前年度に開発したウイルスベクター(flox型)では下流遺伝子のリーク発現が認められたため、flexタイプを中心に研究開発を進めた。(A)経シナプス逆行性トレーサータンパクがシナプスを越えて運ばれた像を確認することは出来たが、高感度な免疫染色を用いてもシグナルは弱く、定量的解析は困難であった。今後はウイルスベクターの改良や(さらに高発現)、さらに高感度な染色法を検討する必要があるであろう。(B)線条体において検討を行った。抗体を自作するなど、経シナプス順行性トレーサータンパクがシナプスを越えて運ばれた像は確認できなかった。既に報告・実績のある嗅覚系や小脳で検証実験を続ける予定である。具体的には、次の二つの課題に取り組む。H23年度は、ウイルスベクターの開発を進めた。具体的には、Cre発現細胞特異的に、目的遺伝子を発現するレンチウイルス・アデノ随伴ウイルスを作成した。予備実験として、目的遺伝子にはEGFPもしくはtdTomatoを使用し、loxPの配置によってfloxタイプとflexタイプを作成した。ウイルス液の力価については、アデノ随伴ウイルスの方が有利であったが、感染指向性が認められるといった問題もあった(部位によって、全く感染を来さない細胞種が存在した)。また、floxタイプだと下流遺伝子が、Cre非存在下でも発現することがあるという、リーク発現が問題となった。今後は、ウイルスベクターについては両者を併用しながら、loxP配列についてはflexタイプを中心に開発を進めていく予定である。H23年度は、ウイルスベクターの検討・選定作業が順調に進んだ。同時に、経シナプストレーサータンパク(WGAとGFP-TTC)検出系の最適化も進めた。レンチウイルスをラット線条体に注入してから一週間後、注入部位ではGFPに対し非常に強い免疫活性が認められた。一方、線条体入力源の一つである大脳皮質においては、通常のABC法ではGFPに対する免疫活性を検出することが出来なかった。TTCはexocytosisによってシナプス間隙に放出された後、endocytosisによってシナプス前ニューロンに取り込まれる。その後TTCは酸性下の小胞内に存在しながら、細胞体へと逆行性輸送される。ここで問題となるのが、酸によるGFPの変性である。そこで変性GFPに対する抗体(Nakamura et al., 2008)を用い、高感度増感法(PAP法→TSA法→ABC法の組み合わせ)を利用することで、GFPに対する免疫活性を大脳皮質第V層に認めるが出来た。この予備実験により、本研究課題で使用するGFP-TTCが、Lentivirusを用いた系でも確かに経シナプス逆行性輸送されることが確認できている。

しかし、シナプス前ニューロンをより高感度に可視化する必要性があると考えられ、今後も染色法の検討・改良が必須である。また、WGAについても同様に検出系の最適化を引き続き検討する必要がある。ウイルスベクター発現系の開発は終了したので、今後は「経シナプストレーサータンパク検出系の最適化」を引き続き行う予定である。具体的には、以下の項目について検討を行う。「ウイルスベクター注入後の生存期間」「固定法」「抗体の濃度」「増感法の工夫」などである。また、新規増感法の開発にも力を入れたいと考えている。検討に必要なウイルスベクターの作成:遺伝子工学関連試薬・プラスチック製品注入実験:成体ラット、遺伝子改変マウス維持費可視化:免疫組織化学関連試薬その他
メダカの行動パターンのカオス時系列解析による水質水理環境の逆探索

本研究は,水質水理環境の変化を,メダカを指標として感知できないかを検討したものである.我々の目視では認識できないようなメダカの行動の相違を,カメラによる監視とメダカの行動パターンの特性抽出によって定量化し,これによって水質水理環境の変動を察知しようとする,いわゆるバイオモニタリングの試みで,その最大の目的は,メダカの行動パターン特性を抽出分類し,水質水理環境を逆推定することにある.そのためには,メダカの行動パターンを再現する非線形短期予測モデルの開発と,カオス時系列解析手法を基本とした数理モデルを計算機シミュレーションによって開発することが重要となる.以上の目的遂行のため,本研究ではまず,水質水理環境に対するメダカの遊泳行動を把握することを目的に室内水槽実験を実施した.実験には環境ホルモンとして知られているTBT(トリブチルスズ)やPCB(ポリ塩化ビフェニール)に暴露したメダカを使用し,正常メダカの行動パターンとの違いに注目して行動解析を行った.得られた遊泳軌跡に対して,フラクタル次元解析やリアプノフスペクトラム解析を実施し,メダカの遊泳行動の決定論性あるいはまたカオス性の検証を行うとともに,異常行動の抽出指標の検討を行った.一方,メダカの行動を数値シミュレーションにより再現するため,カオス時系列解析モデルの開発を並行して行った.その試みの第1歩として,カオス発生の可能性を内包する数学モデルとして,指数型ARモデル,等の生態力学系モデルを検討した.これらの基礎的知見から,水質水理環境に対するメダカの行動パターン特性の抽出方法やメダカの行動パターンのカオス時系列解析による水質水理環境の逆探索法を明らかにすることができた.本研究は,水質水理環境の変化を,メダカを指標として感知できないかを探求するものである.我々の目視では認識できないようなメダカの行動の相違を,カメラによる監視とメダカの行動パターンの特性抽出によって定量化し,これによって水質水理環境の変動を察知しようとする,いわゆるバイオモニタリングの試みで,その最大の目的は,メダカの行動パターン特性を抽出分類し,水質水理環境を逆推定することにある.そのためには,メダカの行動パターンを再現する非線形短期予測モデルの開発と,カオス時系列解析手法を基本とした数理モデルを計算機シミュレーションによって開発することが重要となる.以上の目的遂行のため,今年度はまず,水質水理環境に対するメダカの遊泳行動を把握することを目的に室内水槽実験を実施した.実験には環境ホルモンとして知られているTBT(トリブチルスズ)やPCB(ポリ塩化ビフェニール)に暴露したメダカを使用し,正常メダカの行動パターンとの違いに注目して行動解析を行った.得られた遊泳軌跡に対して.フラクタル次元解析やリアプノフスペクトラム解析を実施し,メダカの遊泳行動の決定論性あるいはまたカオス性の検証を行うとともに,異常行動の抽出指標の検討を行った.一方,メダカの行動を数値シミュレーションにより再現するため,カオス時系列解析モデルの開発を並行して行った.今年度はその試みの第1歩として,カオス発生の可能性を内包する数学モデルとして,指数型ARモデル,等の生態力学系モデルを検討した.次年度は,以上の基礎的検討を踏まえ,さらに水質水理環境に対するメダカの行動パターン特性の最適な抽出手法やメダカの行動パターンのカオス時系列解析による水質水理環境の逆探索の可能性を探る予定である.本研究は,水質水理環境の変化を,メダカを指標として感知できないかを検討したものである.我々の目視では認識できないようなメダカの行動の相違を,カメラによる監視とメダカの行動パターンの特性抽出によって定量化し,これによって水質水理環境の変動を察知しようとする,いわゆるバイオモニタリングの試みで,その最大の目的は,メダカの行動パターン特性を抽出分類し,水質水理環境を逆推定することにある.そのためには,メダカの行動パターンを再現する非線形短期予測モデルの開発と,カオス時系列解析手法を基本とした数理モデルを計算機シミュレーションによって開発することが重要となる.以上の目的遂行のため,本研究ではまず,水質水理環境に対するメダカの遊泳行動を把握することを目的に室内水槽実験を実施した.実験には環境ホルモンとして知られているTBT(トリブチルスズ)やPCB(ポリ塩化ビフェニール)に暴露したメダカを使用し,正常メダカの行動パターンとの違いに注目して行動解析を行った.得られた遊泳軌跡に対して,フラクタル次元解析やリアプノフスペクトラム解析を実施し,メダカの遊泳行動の決定論性あるいはまたカオス性の検証を行うとともに,異常行動の抽出指標の検討を行った.一方,メダカの行動を数値シミュレーションにより再現するため,カオス時系列解析モデルの開発を並行して行った.その試みの第1歩として,カオス発生の可能性を内包する数学モデルとして,指数型ARモデル,等の生態力学系モデルを検討した.これらの基礎的知見から,水質水理環境に対するメダカの行動パターン特性の抽出方法やメダカの行動パターンのカオス時系列解析による水質水理環境の逆探索法を明らかにすることができた.
リゾホスファチジルセリンの血栓止血分野における意義の解明および検査医学的応用

リゾホスファチジルセリン(LysoPS)は,生体内で生理活性作用をもつ新規脂質メディエーターである.申請者は,LysoPSは血小板の活性化により血中に放出されることを確認している.本研究は,血小板の分化・産生,血小板機能,血栓形成機能に対するLysoPSの作用機序を明らかにし,LysoPSの血小板疾患,血栓止血領域における役割の解明を目指す.ヒト血小板,疾患モデルマウスを用いた実験,ヒト患者検体を用いた血小板mRNA解析,LysoPS濃度,LysoPS産生酵素測定を行い,LysoPSの新しい疾患バイオマーカーとしての応用を目指す.リゾホスファチジルセリン(LysoPS)は,生体内で生理活性作用をもつ新規脂質メディエーターである.申請者は,LysoPSは血小板の活性化により血中に放出されることを確認している.本研究は,血小板の分化・産生,血小板機能,血栓形成機能に対するLysoPSの作用機序を明らかにし,LysoPSの血小板疾患,血栓止血領域における役割の解明を目指す.ヒト血小板,疾患モデルマウスを用いた実験,ヒト患者検体を用いた血小板mRNA解析,LysoPS濃度,LysoPS産生酵素測定を行い,LysoPSの新しい疾患バイオマーカーとしての応用を目指す.
基材界面物性を利用した温度応答性超薄膜ゲルの設計と細胞シート回収への応用

超薄膜グラフトゲルが基材表面物性の影響を受ける点に着目し、TCPSのような疎水性基材ではなく親水性基材表面にPIPAAmをグラフトした場合、親水性基材成分から水分子が供給され迅速な細胞および細胞シートの剥離が実現できると推測した。本研究では、このコンセプトを基にTCPS表面にポリアクリルアミドをグラフトした親水性表面を作製し、さらにその表面上に温度応答性高分子をグラフトした新規温度応答性培養皿を作製した。細胞接着および剥離の結果から、新規温度応答性表面において細胞接着性が損なわれることなく、温度変化により迅速な細胞剥離が実現できることを明らかにした。本年度は研究計画にしたがい、ポリアクリルアミド(PAAm)とTCPSを使い、モデルとなる親水性基材を電子線照射重合により作製した(PAAm-TCPS)。得られた表面の特性について、FT-IR/ATRによるポリマーグラフト量の定量、XPSによる厚み方向の測定とグラフトポリマーの表面均一性、接触角測定による表面のぬれ性および細胞培養により細胞接着性を評価した。さらに、温度応答性高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)をPAAm-TCPS表面上に、電子線照射重合を用いて、グラフトした。その結果、電子線重合によりPAAmがグラフトされ、初期モノマー濃度の増加に伴い、グラフトポリマー量が増加した。XPSの角度依存による表面分析の結果、グラフト層はナノオーダーの厚みで均一に表面にグラフトされていることが示唆された。ポリマーグラフト量が0.31ug/cm^2よりも小さい時は細胞接着性を示した。細胞増殖生についてはTCPSよりも若干、低い傾向を示したがコンフルエント状態となった。0.31ug/cm^2以上のグラフト密度では、得られた表面は細胞非接着を示した。この結果は接触角測定で得られた表面ぬれ性と同様な傾向を示した。さらに、FT-IR/ATRのスペクトルからPIPAAmがPAAm-TCPS表面にグラフトされていることを確認した。これらの結果から、目的とする表面が構築できることが示唆された。次年度、PAAm成分が細胞接着の迅速化に有効であるかどうかを評価、検討する。昨年度、作製したポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)、ポリアリアクリルアミド(PAAm)を組織培養皿ポリスチレン表面上に導入すること成功し、その表面物性を評価した(PIPAAm-PAAm-TCPS)。本年度は計画通りにしたがい、PIPAAm-PAAm-TCPS表面を利用し、細胞接着および剥離性について評価を行った。37°Cにおける、細胞接着性はグラフトとするPIPAAm量およびPAAmにより影響を受けた。PIPAAmの固定化量が0.22μg/cm^2のPIPAAm-TCPS表面に、PIPAAm量を0.85, 1.20μg/cm^2をそれぞれグラフトした場合、PIPAAm-PAAm-TCPSは細胞接着性を示した。しかし、1.60μg/cm^2のPIPAAmグラフト量では非細胞接着性を示した。一方で、PIPAAmのグラフト量が1.60μg/cm^2であるPIPAAm-TCPSでは、細胞接着性を示した。接着せた細胞は低温処理により細胞が剥離した。0.33μg/cm^2のグラフト量を有するPIPAAm-TCPSにPIPAAmをグラフトしても細胞接着性を確認することはできなかった。PIPAAm-PAAm-TCPSの表面濡れ性の結果も、このような傾向を支持した。また、PSによる表面分析結果から、PIPAAm-TCPSの上層にPIPAAmが均一にグラフトされていることが示唆された。すなわち、PIPAAmの下層にPAAm層が存在する。これらの結果から、基材表面の物性の違いが、超薄膜状にグラフトしたPIPAAmの物性に影響を与えることが示された。これは、基材界面におけるPIPAAm鎖の凝集状態の違いによると推察した。
IFN-γ,IL-4,DEXによる歯肉線維芽細胞におけるIL-1産生抑制機構の解明

歯周組織構成細胞である歯肉線維芽細胞(HGFs)はそれ自身、歯周炎における炎症の波及や進展に関与するであろういくつかの因子やサイトカインを産生する。その中でも特にIL-1α,IL-6産生に及ぼす制御機構を明らかにするために抗炎症性サイトカイン(IL-4,IFN-γ)、ダルココルチコイド(Dexamethasone)による影響を検討した。健康な歯周組織より歯肉片を採取し、継代培養後46代目のHGFsを24穴プレートで6日間培養し、その後ヒト・リコンビナントIFN-γ(rhIFN-γ:0.110000U/ml),rhIL-4(0.0110ng/ml)でプライミング刺激(前刺激)、未刺激の条件下で24時間培養し、rhIL-1βの単独添加およびrhIL-4,rhIFN-γとの同時刺激でさらに24時間培養した。また7日目にDexamethasoneとrhIL-1β同時刺激により24時間培養した。その後、各々の培養上清中のIL-6量および細胞画分中のIL-1α量をELISA法にて定量した。その結果、rhIL-1βによるIL-1α産生誘導はrhIFN-γ(1000U/ml)のプライミング刺激により増強したが、同時刺激の条件下では産生量にほとんど変化は見られなかった。これに対しrhIL-1β刺激によるIL-6産生誘導はrhIFN-γの同時刺激でわずかに増強された。rhIL-4はプライミング刺激あるいはrhIL-1βとの同時刺激のいずれにおいてもIL-1α,IL-6の産生を抑制する傾向が見られた。またrhIL-1βによるIL-1α,IL-6の産生誘導はDexamethasoneとの同時刺激でほぼ完全に抑制された。以上より、歯肉炎症の進行や歯槽骨吸収に関与すると考えられるIL-1αやIL-6などのHGFsによる産生をTリンパ球由来のこれらサイトカインやグルココルチコイドが制御し、局所免疫応答を調整している可能性が示唆された。
近世・近代移行期に関わる大名家臣（士族）家文書の基礎的調査と研究

本研究の目的は、佐倉藩堀田家家臣の4家を対象とし、史料整理を行ったうえで、(1)生活実態、(2)「家」観念、(3)周辺地域との関係といった切り口から、各家が近世・近代移行期をどのように経験したかを分析し、当該期の「家」の実像を追究することである。近世から近代にかけて、「家」はいかなる変容を遂げたのか。従来、近代「家」制度は、近世武士の「家」を範型に再編したもの、という指摘がある。この適否を検討するためには、従来から研究蓄積のある制度史のみではなく、個別の「家」に焦点を当て、各家の史料から実証的に近世・近代移行期における実像を究明することが必要である。限られた事例からではあるが、本研究を通じて、「家」の変容を明らかにするための素材と論点を提起することを目指した。課題遂行の過程で、旧・山形藩家臣の家に伝存する文書を調査する機会を得た。本研究課題の主たる対象である佐倉藩は、近世後期に出羽国村山郡(現・山形市)に飛地領を有していた。飛地領に近接する山形藩の家臣についての調査からは、佐倉藩の研究にも資する情報が得られる可能性があるため、補助事業期間の延長を申請した。よって2018年度は、上記の山形藩関係の史料調査・分析を実行しつつ、これまでの調査内容とあわせ、研究成果をまとめていくことを目指した。その結果、上述の山形藩家臣の家文書の整理作業は、一部の写真撮影を残してほぼ終えることができた。また、幕末期の佐倉藩家臣団の構造を知るための基礎的史料である、当該期の「分限帳」について、翻刻・校訂を終えて史料集を刊行することができた。本研究の目的は、佐倉藩堀田氏家臣の4家を対象とし、史料整理を行ったうえで、(1)生活実態、(2)「家」観念、(3)周辺地域との関係といった切り口から、各家が近世・近代移行期をどのように経験したかを分析し、当該期の「家」の実像を追究することである。限られた事例からではあるが、本研究を通じて、「家」の変容を明らかにするための素材と論点を提起することを目指す。当該年度は、分析対象とする4家の家文書の整理作業に集中した。4家のうち、比較的数量の多い熊谷家文書については、すでに申請段階から目録作成作業に着手している。同家文書については、当該年度中に完了させることを目指した。また、他の3家については、できるだけ整理作業を進める計画であった。これら4家の史料整理は、関係史料調査において豊かな経験をもつ、佐倉市役所市史編さん担当の全面的な協力を得て、目録完成に至った。このうち熊谷家文書については、原本校合によって作成した目録の精度を上げ、史料翻刻・解説をも含めて一書とし、『佐倉市飯野町熊谷家文書目録・調査報告』として刊行することができた。以上の作業のほか、佐倉藩飛地領があった出羽国村山郡(現・山形市)においても、史料整理を3回実施した。当該年度は、分析対象とする佐倉藩士4家の家文書を整理することを計画していた。このうち比較的数量の少ない3家については整理作業を終え、目録を完成させることができた。また、もう1家の熊谷家についても整理作業・目録作成を終えた。さらに、原本校合によって作成した目録の精度を上げ、史料翻刻・解説をも含めて一書とし、『佐倉市飯野町熊谷家文書目録・調査報告』として刊行することができた。同書の刊行は、翌年度に計画していたものだが、集中的な作業遂行により、計画より早く刊行に至ったものである。同書中の解説では、明治期における熊谷家の生活実態について論じた。以上の作業とともに、補足的な調査として、藩主・堀田家文書の読解と、飛地領のあった出羽国村山郡(現・山形市)における史料調査も実施した。これらの成果により、当該年度の研究は当初の計画以上に進展したものと考える。当該年度は、分析対象とする4家の家文書のほか、4家が仕えた大名・堀田家文書や、藩領であった地域の村方文書の読解・分析を行った。

分析成果の一部は、「近世大名家内部における「家」々の結合とその共同性」(『歴史評論』803号、2017年3月)と題して論文化した。さらに、口頭発表も2回実施した(東京大学国際総合日本学ネットワーク若手ワークショップ(2016年12月)、佐倉藩研究会第31回例会(2017年2月))。また、村方史料については、佐倉藩飛地領があった出羽国村山郡(現・山形市)において、研究代表者が中心となって史料整理を3回実施した。このほか、東北芸術工科大学による同市内の史料調査に2回参加した。当該年度は、旧佐倉藩士4家の家文書の読解・分析を進めること、補足的な作業として、藩主・堀田家文書の分析と、飛地領の史料調査(山形市)の継続することを計画していた。このうち史料読解と分析については、その成果の一部を論文化することができた。山形市内における史料調査についても、計画どおり実施した。これらにより、当該年度の研究は概ね順調に進展したものと考える。本研究の目的は、佐倉藩堀田家家臣の4家を対象とし、史料整理を行ったうえで、(1)生活実態、(2)「家」観念、(3)周辺地域との関係といった切り口から、各家が近世・近代移行期をどのように経験したかを分析し、当該期の「家」の実像を追究することである。近世から近代にかけて、「家」はいかなる変容を遂げたのか。従来、近代「家」制度は、近世武士の「家」を範型に再編したもの、という指摘がある。この適否を検討するためには、従来から研究蓄積のある制度史のみではなく、個別の「家」に焦点を当て、各家の史料から実証的に近世・近代移行期における実像を究明することが必要である。限られた事例からではあるが、本研究を通じて、「家」の変容を明らかにするための素材と論点を提起することを目指す。当該年度は、分析対象とする4家の家文書のほか、4家が仕えた大名・堀田家文書や、4家以外の堀田家家臣の家文書(但馬家文書)、藩領であった地域の村方文書の読解・分析を行った。分析成果の一部は、「戊辰戦争における佐倉藩出羽柏倉陣屋の動向」(『論集きんせい』39号、2017年6月)と題して論文化した。また、同じ飛地領内において、別の村方史料の整理を続けていた東北芸術工科大学が地域住民に対して報告会を行った際、研究代表者も協力した。当該年度は、研究協力者との意見交換や、口頭発表を行うことを通じて、指摘のあった点を自らの研究にフィードバックしながら論文を執筆する予定であった。その際には、得られた研究成果を、調査地域の関係者と共有することを十分に意識しながら取り組むことにしていた。このうち、論文執筆については達成することができた。加えて、論文の内容を、研究協力者ほか調査地域の関係者と共有し、意見交換を行った。また、東北芸術工科大学が取り組んできた史料調査に関する報告会に参画し、その場でも議論に加わることができた。なお、この報告会は調査先の自治会が開催したもので、学生が報告者を務め、主に地域住民を対象としていた。
就労を見通した広汎性発達障害学生への地域連携による対人スキル教育

広汎性発達障害学生を主とした発達障害学生のため、安定した就労生活を見通した支援・教育を行った。地域の企業や事業所へのアンケートや聞き取り調査を行った結果、一般的なコミュニケーション力よりも、実際の仕事ができる力が重要であることが示された。また、2大学の学生相談機関の協力を得て、20名の研究協力に承諾が得られた学生について、障害者雇用選択のポイントや、卒業研究時の問題、予後を左右する条件などについて検討を行った。その結果、現実的な就職活動・就職のためには、1発達障害学生自己認識、2家族の理解と協力、3経験と支援を受ける体験、4二次的障害軽減、5障害特性の受容の重要さが確認できた。研究代表者が担当する2大学の学生相談部門において、発達障害を持つ学生の個別相談を重ね、障害特性の理解・親面接・各種検査を施行してきた。模擬就労体験に対する意欲を引き出してきている。一方、地域の就労受け入れ企業については、中小企業関係団体の協力により、50件の会社に対して、発達障害学生の受け入れ体験の有無、今後のインターンシップや就労受け入れの意向、また、そのために必要な支援についてのアンケートを行った。回収率は、平成26年2月時点で68%で、34社からの協力を得ることができた。その結果、インターンシップや就労受け入れ経験のないところが4分の3を占め、認知度も「発達障害について知っている」と応えたのは4分の1に過ぎなかった。また、受け入れ経験があるところが必ずしも認知度が高くはないという現状も明らかになった。発達障害の就労についての研修会を開いた時の参加希望については、認知度の高い企業ほど積極的であるが、全体としても参加を検討すると応えたのは半分にも満たなかった。インターンシップや就労受け入れの可能性については、3分の1が「検討してもよい・検討」と応えたか、考えられる合理的配慮については、「難しい」「わからない」が3分の2を占め、特にジョブコーチの受け入れを「不可」としたのは4分の3であった。以上の結果より、1現在受け入れているところは今後の採用にも前向き、2雇用姿勢と知識は関係ない、3雇用に前向きの企業は研修を求めている、4雇用に前向きのところは配慮も受け入れる用意がある、と、言える。また、業種についての検討からは、5印刷・宿泊・農業領域は雇用にも前向きであり、6建設・小売業は、雇用難しいということが明らかになった。本年度は、研究代表者が携わる2大学において、研究協力者と協同し、発達障害を持つあるいは発達障害傾向が認められる学生について、障害特性に応じた進路選択とそのための外部施設への紹介を目標に研究を進めてきた。個別面談の中で、本人が感じている生活や学業上の困難さの中から、障害特性についての理解を深め、必要に応じて親面談も行いながら、障害特性にあった進路が選択できるように支援してきた。特性理解のためには、WAIS-III成人知能検査、厚生労働省編一般職業適性検査(GATB)を中心とし、必要に応じてP-Fstudyや自閉症スペクトラム指数(AQ)日本語版などを用いた。WAIS-III成人知能検査によって、自らの得意不得意の領域があることを知り、厚生労働省編一般職業適性検査(GATB)を通して適性に合った職業について考えさせる。一方、自己分析・自己紹介も含むコミュニケーショントレーニングや、ワークサンプル幕張版(MWS)簡易版セットによる模擬仕事体験を施行し、職業準備をしながら具体的な職業選択を図ってきた。学外での実習の場としては、ボランティア・インターンシップ・就労移行支援事業所などでの1週間程度の就労体験を用意し、必要に応じて研究協力者や支援者が付き添い、支援・評価した。事業所等からの評価レポートも本人にフィードバックし、より本人の特性に合った進路選択を進めた。現在はまだ、事例も少なく、試行錯誤の段階ではあるが、学内就職支援部門や地域のハローワークや就労移行支援事業所との連携も徐々にできてきている。実際に就労直前の学生も出てきており、今後就労を実現するケースが出てきたところで、それをアウトカムとして、彼らの検査値やコミュニケーショントレーニングなどの介入についてのデータをまとめたいと考えている。研究代表者が関わる2大学において、学生相談の場を通して広汎性発達障害学生の就労支援に取り組んできた。学内での個別相談を基本としながら、各種心理検査・職業適性検査・模擬職場体験・就労スキルトレーニングなどの使用や、学外の就労移行支援事業所などとの連携を通し、本人の障害特性を明らかにし、自己理解が深まるように配慮している。そうした地域連携の就職支援で、障害者枠での就労を可能にする学生も出始めている。就職を果たした学生の成功要因を探ることにより在学中の必要な支援についても考察できると考え、障害者枠での就労を可能にする要因についての分析をした。障害特性を踏まえた進路を選択する際の促進要因としては、自分の特性に対する自覚や、家族の理解が必要なことは言うまでもないが、学生相談やサロンなどの小集団での適応や成長の経験があったり、支援を肯定的に受け入れる体験の存在が大きいように思われた。また、心理検査の結果や模擬的就労体験、学内での多種類の活動とその振り返りが、自己分析の役に立っていた。一方、彼らの自己理解を促進する支援のために、卒業研究段階での躓き要因分析も有効であると考えられた。6名の文科系卒業研究過程を分析した結果、その躓きは、単なる知的能力の問題ではなく、就労にも影響するような障害特性がかなり関与しており、この体験は心理検査や模擬就労体験と同様に本人の「自己理解」に役立てることができることや、この段階での支援が重要であることが示唆された。

「就労を見通した広汎性発達障害学生への地域連携による対人スキル教育」が課題であったが、未診断の障害学生が多い大学や地域などの現状から考えると、「対人スキル教育」以前に「本人の障害に対する自己認知」を促す「自己理解」の方が、重要であり、ニーズも高いことが明らかになってきた。また、「対人スキル」のみでなく一般的な「就労能力」の査定や詳細な障害特性の洗い出しなどの「アセスメント」が適正な職業選択には有効であると考えられた。また、想像力に問題を持つ広汎性発達障害学生にとって地域を巻き込んだ模擬就労体験は「自己理解」のためにも、就労準備スキルの「アセスメント」のためにも欠くことができない。そのため、就労体験に向かわせる前段階に時間がかかったこと、計画よりも詳しいアセスメントが必要になったことで研究に遅滞が出ているが、学内でのシステムも整ってきたので、今年度修了できるよう、分析を急ぎたい。今年度は、最終年度に当たるため、研究協力者や研究支援者を得て、濃密に関わることのできた1大学の支援結果についてのまとめを行った。相談員2名が常勤し、学生サロン(自由に集まれる部屋)も併設した地方総合大学で、4年間に発達障害傾向を有し、就労関係の支援が必要であり、且つ研究協力の得られた学生は26名(男性16名、女性10名)であった。それらの学生について、来談経緯・相談歴・診断・家族背景・就労経験の有無などをまとめた。一般就労を目指すことは難しい学生が多かったので、実際の就職活動は、地域の就労移行支援事業所などを利用することが多かったが、それに対する抵抗感も強かった。就労移行支援事業所などを通して現実的な就職活動ができた群(8名)と、十分な見通しが立たないまま、現実的な動きをするには至らなかった(18名)を比較した。その結果、現実的就職活動が可能だった学生は、1診断を受け、高校時代に通院歴がある学生で、21年時より学生相談を利用しており、3留年や休学を挟まず順調に進級していた。そして、4親も協力的で、5過去にボランティア体験をしている割合が大きかった。このことは、昨年度の事例研究による1自己認識、2家族の理解と協力、3経験と支援を受ける体験、4二次的障害軽減、5障害特性の受容の重要さを確認できることとなった。また、今年度は、昨年度の研究成果を日本学生相談学会に「発達障害学生が『障害者枠での就労』を選択する要因」として、日本LD学会に「ASD傾向学生の障害特性と卒業研究でのつまずきの検討」として発表した。(653字)広汎性発達障害学生を主とした発達障害学生のため、安定した就労生活を見通した支援・教育を行った。地域の企業や事業所へのアンケートや聞き取り調査を行った結果、一般的なコミュニケーション力よりも、実際の仕事ができる力が重要であることが示された。また、2大学の学生相談機関の協力を得て、20名の研究協力に承諾が得られた学生について、障害者雇用選択のポイントや、卒業研究時の問題、予後を左右する条件などについて検討を行った。その結果、現実的な就職活動・就職のためには、1発達障害学生自己認識、2家族の理解と協力、3経験と支援を受ける体験、4二次的障害軽減、5障害特性の受容の重要さが確認できた。