hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音楽的緊張感の計算モデル：和音の生起順序に対する脳応答の研究

その結果、先行する時間間隔によって、その後に呈示される物理的に少し長めの時間間隔が過小評価されることがあるという「時間縮小錯覚」の影響が見られ、この錯覚現象が音楽のリズムを模したやや複雑なリズム・パターンにおいても生ずることが判った。それ以外にも、一拍がどのような比率に分割されて聴こえるかについて、拍のくり返しが知覚にどのような影響を及ぼすかを調べた。さらに、音声の一部を切りとって何度もくり返して呈示することによって、その音声が歌であるように聴こえるという「歌化錯覚」が、日本語音声に関しても生ずることを確かめた。全体として、音楽の知覚において反復が重要な役割を果たしていることが認められた。これまでに得た知見と、過去の知見とを総合し、さらに実際の音楽を分析することによって、音楽における緊張感がどのような仕組みによって生ずるかについて考察した。その結果、音脈形成における多義性、時間的規則性の枠組みからの逸脱、調性の枠組みからの逸脱が緊張感を生ずることが多いとの見解に達した。そこで、これを示すための聴覚デモンストレーションを作成し国際学会において発表した。音楽理論によれば、次にどのような和音が生起するかという期待、すなわち和声的期待は調性に関する知識の働きによると考えられている。しかしそのように考える場合、特定の調に行きつかないような短い和音の列をどのように解釈するかが難しくなる。本研究においては、先行する和音、和音列が和声的期待におよぼす効果について研究を進め、計算理論の立場から確率モデルを導入した。また、拍節構造が付点リズムの知覚に影響するかを調べたが、その影響は限られたものであった。最後に、音楽知覚の原理について文献に現れるデータに基づいて考察を行った。音脈形成の多義性、時間的規則性、調性の三つが音楽知覚にとって本質的であることを論じた。心理実験とデータの分析を中心として実施した。途中経過を国際会議・国内研究会において発表し、音楽知覚研究の新たな可能性を切り開く方法論として評価を得た。しかし、分析に必要な計算資源が想定以上に必要となり、必然的に分析時間を長く要したため、年度内を目指していた国際雑誌論文への投稿には至らなかった。脳活動計測データの収集に関しては、計画通り予備的な脳波計測を実施し、先行研究に報告されていない脳活動の傾向を得ることができた。また、脳磁図の計測を計画よりも早い段階で実施することができた。その際、脳波計測と同様の結果が示唆されたほか、脳活動源の推定も実施したところ、予想を裏付ける結果が得られた。このように、概ね計画通りに進んでいる。挑戦的萌芽研究としては最後の年度を迎えるので、過去の文献や音楽の実例なども参照して、音楽に関する知覚的体制化について総論的な発表を、2016年7月に横浜で行われる国際心理学会議にて行う予定である。和音進行に伴う音楽的緊張感について数理モデルを構築したが、データの統計学的な扱いに関して必ずしも満足しうる状態ではないので、データ分析をやりなおし、モデルの詳細を固めたい。いまのところ4個以内の和音が連なる系列しか実験に用いていないので、さらに長い系列を用いることを試みる。記譜された時価の比率と物理的な時間長の比率とのくい違いに関して、今回リズム・パターン全体の中での時間的位置の効果が見出されたので、この効果がどのような仕組みに由来するかを追究する。
SGLT2阻害薬による腎糖代謝の変化と糖尿病腎症発症への影響に関する研究

ヒト近位尿細管上皮細胞の継代培養細胞であるRPTEC/TERT1を用いて実験を行った。また、SGLT2阻害薬としてcanagliflozinを使用した。RPTEC/TERT1細胞を以下の条件で24時間培養した後に細胞を回収し、細胞内グリコーゲン量とフルクトース量を測定した。15.6 mM(100 mg/dL)のグルコース濃度で培養(LowG-Con)、25.6 mM低グルコース条件で培養した1と2の細胞のグリコーゲン量は測定感度以下であったが、HighG-CANのグリコーゲン量はHighG-Conの55%まで低下していた。また、低グルコース条件で培養した1と2の細胞のフルクトース量も測定感度以下であったが、HighG-CANのフルクトース量はHighG-Conと比べて10%ほど低下していた。ヒト近位尿細管上皮細胞RPTEC/TERT1細胞におけるグリコーゲン量を測定したが、培養細胞内のグリコーゲン量が少なく、低濃度グルコースで培養した細胞のグリコーゲン量が測定感度以下であった。また、低濃度グルコースで培養した細胞の細胞内フルクトース濃度も測定感度以下であった。メタボローム解析結果と培養細胞内のグリコーゲン及びフルクトース測定から得られた結果をもとに、糖尿病細小血管合併症の発症に関与していると報告されているポリオール代謝経路やAMPKに関する研究を進める。ヒト近位尿細管上皮細胞RPTEC/TERT1細胞を低グルコース濃度の培養液と高グルコース濃度の培養液でcultureし、AMPK活性を測定する。また、ストレプトゾシン投与により糖尿病を発症させたマウスにSGLT2阻害薬を投与し、腎臓におけるグリコーゲンやポリオール代謝産物、AMPK活性の変化についても検討する予定である。メタボローム解析において、HighG-Conに比べ、HighG-CANでは解糖系の代謝産物であるグルコース-6-リン酸、フルクトース-6-リン酸、フルクトース-1,6-ビスリン酸、グリセルアルデヒド-3-リン酸、ピルビン酸が有意に低下していた。さらに、canagliflozinはTCAサイクルにも影響し、HighG-CANではHighG-Conに比べ、細胞内のアセチルCoAやATP量も低下していることがわかった。また、canagliflozinはポリオール代謝経路やペントースリン酸経路にも影響し、HighG-CANではHighG-Conに比べ、細胞内のフルクトース-1-リン酸やジヒドロキシアセトンリン酸、NADPH量も低下していることがわかった。糖尿病モデルマウスにおける腎臓内のグリコーゲン量を測定する前に、測定に時間を要するメタボローム解析を最初に行った。ヒト近位尿細管上皮細胞RPTEC/TERT1細胞において、グリコーゲン合成課程で生成されるUDP-グルコース量はSGLT2阻害薬canagliflozinによって減少していたが、低グルコース濃度の培養液でcultureされた細胞と高グルコース濃度の培養液でcultureされた細胞ではUDP-グルコース量に差がなかった。この結果から糖尿病モデルマウスにおける腎臓内のグリコーゲン測定は行わずに、糖尿病細小血管合併症の発症に関与していると報告されているポリオール代謝経路やAMPKにターゲットを絞って研究を進める予定である。メタボローム解析結果から得られた結果をもとに、糖尿病細小血管合併症の発症に関与していると報告されているポリオール代謝経路やAMPKに関する研究を進める。ヒト近位尿細管上皮細胞RPTEC/TERT1細胞を低グルコース濃度の培養液と高グルコース濃度の培養液でcultureし、ポリオール代謝経路の代謝産物やAMPK活性を測定する。これらの代謝産物がcanagliflozinによるSGLT2阻害により、どのように変化するかを検討する。また、ストレプトゾシン投与により糖尿病を発症させたマウスにSGLT2阻害薬を投与し、腎臓におけるポリオール代謝やAMPK活性の変化についても検討する予定である。

また、ストレプトゾシン投与により糖尿病を発症させたマウスにSGLT2阻害薬を投与し、腎臓におけるグリコーゲンやポリオール代謝産物、AMPK活性の変化についても検討する予定である。ポリオール代謝経路の代謝産物を測定するキットを購入する予定であったが、キットの購入費が7万円以上であったため次年度に購入する予定とした。マウスの実験を行う予定であったが、今年度はマウスの実験を行わず、培養細胞の実験を行ったため、一部の金額が次年度に繰り越しとなった。
多世代共創社会を支えるシェアリング配送システムの構築

本研究の目的は,小売店や飲食店で働く者から食料品アクセス問題を抱える者まで,多世代の人々が共創できるコミュニティを支える配送システムを提案することである.具体的には,シェアリングエコノミーを配送システムに組み込むことで,輸送体の回送距離短縮,配車の高効率化を図り,利用者と事業者の双方にとって望ましい持続可能な配送システムを構築することである.本年度は研究計画に沿って以下の研究を行った.1.配送範囲及び配送エリアの策定:既存宅配サービスの各デポを中心とするVoronoi図を描き,各領域面積を円に置換した半径を求め,大半は1.0-2.0kmであることを確認した.本分析対象は,他店舗を巡回することなくデポから商品を顧客に届けるサービスであったため,買い物代行サービスの制約条件を加味すると,本システムの配送範囲は既存サービスより小さい領域とすべきと考えられる.また本配送システムの実データを用いた検証エリアとして,2で挙げる2つの地域を選定した.2.検証エリアのデータ整備と現状把握及び基盤モデル構築:東京都の青梅駅,石川台駅を中心とする半径約1.5kmエリアの街路ネットワークデータを本配送システムの検討地域として整備した.当該エリアは起伏に富み,エリア内に飲食店や最寄品を取り扱う小売店(いずれもiタウンページより取得)が徒歩数分圏内に存在しない領域があった.整備したデータは交差点をノード,街路をエッジとし,各建物アドレスをノードに付加したデータで,一方通行や居住者専用道路等の制約条件を考慮したデータとした.本年度は上記エリアにおける任意地点を起点とする時間距離分布を把握することで対象地域の都市構造を把握するとともに,基礎モデルとして,デポからいくつかの訪問先を回る巡回経路を総当たりで求めるプロトタイプモデル実装しその挙動確認を行った.本年度の研究は,次年度以降行う研究ためのデータ整備を含む基礎研究であり,研究の深度は概ね順調である.一方通行等の制約条件や建物のアドレスマッチングによる情報を付加した街路ネットワークデータ整備は,オープンソースデータのクレンジングのみならず,現地調査を適宜行い,居住者専用道路情報等にデータに反映されていない局所情報も加味したデータとする必要があるため時間の要する作業であった.そのため本年度は2地域のデータを整備に限られたが,本配送システムのプロトタイプモデル及び任意地点を起点とする時間距離分布等を把握できる汎用モデルを構築したので,次年度以降,他地域の選定やデータ整備が順調に行える状態である.次年度は,(1)シェアリング配送計画問題の定式化及びエージェントが集荷した商品を再分配する一時的なデポ(Temporary Depo以下TD)の配置問題の定式化,(2)数値実験による提案法と既存法の性能比較,(3)高速化アルゴリズムの開発を行う予定で,(1),(2),(3)は本研究の基盤となる.(1)では,一の需要に対する複数のタスクを数人のエージェントが分担するという本研究の特徴かつ制約条件と,時間枠制約,積載量制約,部分巡回路制約等買い物代行サービスを考える上で当然加味すべき制約条件を整理しながら定式化することで,(2)において厳密解を求めるだけでなく,本問題の構造に対する洞察を与えるとともに効率的な近似解法を導くための指針を得ることを期待している.また,本配送システムの高効率化には,いかにTDの最適配置を導くかが肝となるが,ここでは,ミニサム基準やミニマックス基準をベースに,施設配置問題の先行研究を参照しながら合理的な配置基準を探る.(2)では,(1)を用いて,混合整数計画問題として厳密解が求められる範囲において解を求めるとともに,本年度に構築した街路ネットワークデータを用いて,より大規模な問題に対し配送計画問題の古典的な近似解法である「ルート先・クラスタ後法」,「クラスタ先・ルート後法」等と本配送システムの比較分析を数値実験により行うことで本システムの有用性を検証する.(3)では,局所探索法の性質に着目し,最適解への過程で現れる局所最適解をデータベースとして保持することで,計算コストを削減するなど,高速化アルゴリズムを開発を試みる.本研究の目的は,小売店や飲食店で働く者から食料品アクセス問題を抱える者まで,多世代の人々が共創できるコミュニティを支える配送システムを提案することである.具体的には,シェアリングエコノミーを配送システムに組み込むことで,輸送体の回送距離短縮,配車の高効率化を図り,利用者と事業者の双方にとって望ましい持続可能な配送システムを構築することである.本年度は研究計画に沿って以下の研究を行った.1.配送範囲及び配送エリアの策定:既存宅配サービスの各デポを中心とするVoronoi図を描き,各領域面積を円に置換した半径を求め,大半は1.0-2.0kmであることを確認した.本分析対象は,他店舗を巡回することなくデポから商品を顧客に届けるサービスであったため,買い物代行サービスの制約条件を加味すると,本システムの配送範囲は既存サービスより小さい領域とすべきと考えられる.また本配送システムの実データを用いた検証エリアとして,2で挙げる2つの地域を選定した.2.検証エリアのデータ整備と現状把握及び基盤モデル構築:東京都の青梅駅,石川台駅を中心とする半径約1.5kmエリアの街路ネットワークデータを本配送システムの検討地域として整備した.

当該エリアは起伏に富み,エリア内に飲食店や最寄品を取り扱う小売店(いずれもiタウンページより取得)が徒歩数分圏内に存在しない領域があった.整備したデータは交差点をノード,街路をエッジとし,各建物アドレスをノードに付加したデータで,一方通行や居住者専用道路等の制約条件を考慮したデータとした.本年度は上記エリアにおける任意地点を起点とする時間距離分布を把握することで対象地域の都市構造を把握するとともに,基礎モデルとして,デポからいくつかの訪問先を回る巡回経路を総当たりで求めるプロトタイプモデル実装しその挙動確認を行った.本年度の研究は,次年度以降行う研究ためのデータ整備を含む基礎研究であり,研究の深度は概ね順調である.一方通行等の制約条件や建物のアドレスマッチングによる情報を付加した街路ネットワークデータ整備は,オープンソースデータのクレンジングのみならず,現地調査を適宜行い,居住者専用道路情報等にデータに反映されていない局所情報も加味したデータとする必要があるため時間の要する作業であった.そのため本年度は2地域のデータを整備に限られたが,本配送システムのプロトタイプモデル及び任意地点を起点とする時間距離分布等を把握できる汎用モデルを構築したので,次年度以降,他地域の選定やデータ整備が順調に行える状態である.次年度は,(1)シェアリング配送計画問題の定式化及びエージェントが集荷した商品を再分配する一時的なデポ(Temporary Depo以下TD)の配置問題の定式化,(2)数値実験による提案法と既存法の性能比較,(3)高速化アルゴリズムの開発を行う予定で,(1),(2),(3)は本研究の基盤となる.(1)では,一の需要に対する複数のタスクを数人のエージェントが分担するという本研究の特徴かつ制約条件と,時間枠制約,積載量制約,部分巡回路制約等買い物代行サービスを考える上で当然加味すべき制約条件を整理しながら定式化することで,(2)において厳密解を求めるだけでなく,本問題の構造に対する洞察を与えるとともに効率的な近似解法を導くための指針を得ることを期待している.また,本配送システムの高効率化には,いかにTDの最適配置を導くかが肝となるが,ここでは,ミニサム基準やミニマックス基準をベースに,施設配置問題の先行研究を参照しながら合理的な配置基準を探る.(2)では,(1)を用いて,混合整数計画問題として厳密解が求められる範囲において解を求めるとともに,本年度に構築した街路ネットワークデータを用いて,より大規模な問題に対し配送計画問題の古典的な近似解法である「ルート先・クラスタ後法」,「クラスタ先・ルート後法」等と本配送システムの比較分析を数値実験により行うことで本システムの有用性を検証する.(3)では,局所探索法の性質に着目し,最適解への過程で現れる局所最適解をデータベースとして保持することで,計算コストを削減するなど,高速化アルゴリズムを開発を試みる.本研究の構造に対する洞察を与えるため,本年度は研究代表者自身がプログラム作成及びデータ整備を行いながら研究を進めた.そのため人件費・謝金は必要なかった.また,本年度はプロトタイプモデルの構築に専念するとともに,データ整備エリアを東京に限ったため旅費が発生なかった.次年度には,学会発表のための旅費,データ整理のための謝金,参考書購入費を必要としている.
方位・粒界・粒サイズを制御した太陽電池用バルク多結晶シリコンの成長技術の確立

本研究の目的は、方位・粒界・粒サイズが制御された太陽電池用Siバルク多結晶インゴットの成長技術を確立することである。具体的には、申請者らが発案した「デンドライト利用キャスト法」により従来の多結晶よりも高品質な結晶を得ることである。本成長方法では、一方向成長の初期過程に坩堝底面に沿ってファセットデンドライトを成長させることが最も重要になる。本研究では、Siの融液成長過程のその場観察実験により、ファセットデンドライトが成長するための条件である、平行双晶の形成機構を明らかにし、さらにファセットデンドライトが成長するために必要な過冷却度を定量的に明らかにした。これらの基礎実験により得られた結果をデンドライト利用キャスト法の成長条件ヘフィードバックすることにより、15cmφのインゴットの成長において、成長初期に坩堝底面に沿ってファセットデンドライトを効果的に発現させるための条件を取得した。実際に、市販のSi多結晶と比較して、結晶方位が一方向に揃い、結晶粒サイズが大きく、Σ3対応粒界が多いSiバルク多結晶を得ることに成功した。この多結晶を用いて作製した太陽電池は、市販の多結晶太陽電池の変換効率を上回る特性を示した。さらに、従来の方法では結晶の品質が低下するインゴット上部においても高品質な結晶性を維持しており、歩留まりの向上に対しても有効な成長技術であることが証明された。この結果により、デンドライト利用キャスト法の実用大型装置への展開が現実味を帯びてきた。本研究では、キャスト成長法を用いて、方位・粒界・粒サイズを最適化した太陽電池用高品質バルク多結晶シリコンの成長技術を確立することを最終目的としている。目的のバルク多結晶シリコンを成長するための新規な結晶成長技術として、申請者らが発案した「デンドライト利用キャスト法」を用いることとした。本成長法では、一方向成長の初期過程にファセットデンドライト成長を効率的に発現させることが最重要であり、そのためにはファセットデンドライトの成長機構を理解する必要がある。そのためぐ本年度は、融液からの結晶成長過程のその場観察装置を導入した。本装置は、結晶核の形成位置を制御できる機構を有しており、また、融液の過冷却度を制御することができるため、シリコンのファセットデンドライト成長過程を直接観察することができる。本装置を用いた実験により、ファセットデンドライト中に存在する2本以上の平行な双晶の形成機構を明らかにした。また、ファセットデンドライト成長が発現するために必要な過冷却度を実験的に明らかにした。このような基礎研究で得られた知見に基づき、小型キャスト炉を用いて、バルク多結晶シリコンインゴットの成長を行った。本研究により作製されたインゴットから、太陽電池用ウエハーを切り出し評価した結果、5cm角ウエハーにおいて、ウエハー表面の結晶方位の80%が{112}面に揃っており、通常の多結晶インゴットに比べて、3倍以上結晶粒サイズが大きく、太陽電池特性に悪影響を及ぼすランダム粒界の密度が低減されていた。
自然対流が発生する二成分気体系安定密度成層内の分子拡散挙動の研究

逆U字型平板流路の一方を加熱した流路における分子拡散と平板間に発生する自然対流による2成分気体混合過程は,局所的な自然対流の影響を大きく受け,気体混合時間は分子拡散の場合に比べて大きく短縮されること、特に密度差が小さい場合には,加熱量が小さく,例え温度差が小さくとも気体混合過程は大きな影響を受けること、さらに一次元的な自然循環流の発生時間が短縮され、二成分気体の混合過程は複雑な現象の組合せになること等を明らかにした。今年度は分子拡散と自然対流が重畳して発生する場合の二成分気体系混合挙動を調べるための鉛直平行平板逆U字型実験装置を製作した。さらに、密度の小さい気体が充てんされた鉛直並行平板間の流体層において、一方の平板を加熱して流体層内にセル対流を発生させ、下方から密度の大きい気体が浸入する際に、自然対流が分子拡散による気体浸入に及ぼす影響を評価するための温度の異なる鉛直平板間の自然対流に関する予備解析を行った。解析には汎用の3次元熱流動数値解析コードを用いて、本実験体系におけるグラスホフ数と自然対流パターンの変化との関係を調べるため、鉛直流体層内の単成分気体に関する自然対流の解析を行い、これまでに行われた自然対流の実験結果と比較した。実験装置は200mm×500mm×20mmの鉛直流体層を平行に並べて流体層の頂部で接続したものである。加熱流路側の加熱壁、冷却壁は、ともに厚さ5mmの銅製平板であり、加熱、冷却壁、および流体層内の温度を熱電対で測定し、気体密度は超音波を用いた音速計により濃度を測定することができる。また、汎用の3次元熱流動数値解析コードにより行った事前解析の結果を、代表長を流体層幅としたグラスホフ数が53700の場合の窒素ガスの気体温度分布を求め、グラスホフ数が同程度の大きさである41800の場合の実験結果と比較した。その結果、窒素ガスの場合は流体層の上下端で温度分布が歪み、遷移領域での温度分布となることを確認した。今年度は前年度に作成した鉛直平行平板逆U字型実験装置を用いて、主に分子拡散による二成分気体系混合挙動を調べた。さらに、分子拡散による気体浸入に及ぼす自然対流の影響を評価するために、温度の異なる鉛直平板間の自然対流に関する解析を行った。解析には汎用の3次元熱流動数値解析コードを用いて、鉛直流体層内の単成分気体に関する自然対流の解析を行い、これまでに行われた自然対流の実験結果と比較するとともに、グラスホフ数を増大させたときの自然対流パターンが変化するかどうかを調べた。分子拡散による実験では、本実験装置において当初予想していた分子拡散のみによる二成分気体混合が過去に行われた実験結果と定性的に一致するかを調べた。その結果、鉛直流体層の高さを考慮すると定量的にもほぼ同じ結果が得られたことから、引き続き行う実験では、分子拡散と自然対流及び一次元的な自然循環流が付加された場合の二成分気体混合過程を評価することができる。また、数値解析コードにより行った自然対流解析の結果から、実験条件の範囲では、自然対流が幾つものセル対流に分離することが確認できなかったことから、分子拡散と一つのセル対流による二成分気体混合過程になることを予想することができた。今年度は研究の最終年度として、逆U字型の一方の流路内に局所的な自然対流が発生する鉛直流体層内への密度の異なる気体の浸入過程を調べる実験を行い、分子拡散による気体混合過程に及ぼす自然対流の影響を調べるとともに、最終的に発生する一次元的な自然循環流について調べた。また、一次元的な自然循環流が発生しない条件における分子拡散による成分気体の移動に与える自然対流の影響を調べた。まず、一次元的な自然循環流が発生しない場合における密度の異なる成分気体の分子拡散による移動現象に及ぼす局所的な自然対流の影響は、自然対流が発生している箇所と発生していない箇所が同時に存在する場合には成分気体の移動速度が大きく異なり、流路内の気体密度の非定常変化を求める際には、流路内各所の温度分布及び温度変化を正確に評価しなければ密度変化を予測できないことが分かった。次に自然循環流の発生を許す、逆U字型流路における実験では、二成分気体の組み合わせ、局所的に発生する自然対流の強さによって一次元的な自然循環流の発生時間が大きく変化することが分かった。具体的には、密度差の大きいヘリウムノアルゴン系の気体混合は自然対流の影響を大きく受けるが、窒素/アルゴンの場合はさらに大きな影響を受け、これは、初期段階において既に比較的強い自然対流が発生しているかどうかにも依存していることが分かった。

さらに、密度差の大きい場合の実験では、温度差の大小に伴う居所的な自然対流の強さが一次元的な自然循環流の発生にも影響を与えることから、このような密度の異なる成分気体の浸入挙動が関係する可燃性気体貯蔵装置内への空気浸入あるいは高温ガス炉の配管破断事故時の空気浸入挙動を予測する際には、各構造物の温度分布や温度変化が分子拡散と自然対流あるいは自然循環流による気体浸入過程に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。
活性S-S結合による結晶相光応答錯体分子の構築と光機能の解明

本研究の目的は、可逆な光応答機能をもつ新規ジチオナイト錯体[(Cp^*Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-O_2SSO_2)](Cp^*=η^5-C_5Me_5, M=Rh:1a)と[(Cp^*Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-OSOSO_2)](2a)との間の特異な結晶相フォトクロミズムの反応ダイナミクスの解明を通して、次世代記録媒体開発のための基礎科学を確立することである。この結晶相光反応における速度および選択的酸素移動反応と・-O_2SSO_2周りの空間の形状・大きさあるいはCp^*配位子のダイナミックスとの関連性を調べた。その結果、結晶中で1aの2つのCp^*配位子がお互い異なるジャンピング運動エネルギー障壁もち、違う速度で回転運動していること分かった。そして2aに異性化する際に、1a中の4つの酸素うち、最もCp^*の回転運動を阻害していると考えられる特定の1つの酸素のみが移動することが分かった。なお特定の1つの酸素は,6つのCp^*配位子で構成される空間との間で,最も混み合った位置にある酸素である。このように選択的酸素移動反応は,結晶空間の動的要因と静的要因とが同時に絡んで進行していると考えられる。そこで、1aと2aのCp^*回転運動の変化の様子を明らかにするとともにキネティックコントロールで生成した2aの安定異性体への結晶相移行反応も明らかにした。安定異性体への移行は,光反応によるフォトクロミズムを経由して進行するものと熱的に直接移行する2つのパスがあることを見出した。本研究は、最近私達が見いだした結晶相反応-[(Cp^*Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-O_2SSO_2)](1a, Cp^*(η^5-C_5Me_5))と[(Cp^*Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-OSOSO_2)](2a)との間の異性化(正反応が光反応、逆反応が暗反応で進行)-を基礎にして、結晶状態で光応答機能を持つ金属硫黄錯体の探索とその機能解明を主たる目的とした。本年度は,結晶相光反応における速度および選択的酸素移動と光官能基であるμ-O_2SSO_2周りの空間の形状・大きさあるいはCp^*配位子のダイナミックスとの関連性を調べた。結晶相反応の起る反応空間をより広げる配位子としてCp^*(η^5-C_5Me_5)の変わりにCp'(η^5-C_5EtMe_4)を用いて、対応する[(Cp'Rh)_2(μ-CH_2)_2(μ-O_2SSO_2)](1b)の結晶を作成した。この結晶は,空間群(P21/n)およびユニットセル中の分子の数は,1aの結晶と同じで,分子の配列もほぼ同じと見なして良い。1aと1bの結晶混合試料による光反応の相対的な速さを測定した結果,μ-O_2SSO_2周りの空間の体積の小さい1a(6.510Å^3)の方が大きな1b(9.462Å^3)より速いことが分かった。このことより,これら2つの結晶の反応の速さには空間の体積は,影響していないことが判明した。1aの固体CP/MAS ^<13>CNMRスペクトルでは,2種類のCp^*配位子に基づくシグナルが観測された。一つのCp^*配位子はNMR測定のタイムスケールの速度で回転しているのに対し,他方のCp^*配位子は-120°Cにおいても高速で回転していることがわかった。このように,2種類のCp^*配位子の回転障壁は大きく異なり,分子中のCp^*配位子のダイナミックスに非等価性が確認された。1aの酸素選択的移動とこのCp^*の回転運動との関連をみると,回転速度の遅いCp^*側の特定の1つの酸素が移動して,ほぼ等価なCp^*の回転運動する2aに異性化するということが分かった。なお特定の1つの酸素は,6つのCp^*配位子で構成される空間で,最も混み合った位置にある酸素である。なお回転速度の遅いCp^*のリング炭素の固体スペクトルの波形解析により,その運動の活性化エネルギーは,30kJmol^<-1>であると見積もった。この結晶相光反応における速度および選択的酸素移動反応と・-O_2SSO_2周りの空間の形状・大きさあるいはCp^*

配位子のダイナミックスとの関連性を調べた。その結果、結晶中で1aの2つのCp^*配位子がお互い異なるジャンピング運動エネルギー障壁もち、違う速度で回転運動していること分かった。そして2aに異性化する際に、1a中の4つの酸素うち、最もCp^*の回転運動を阻害していると考えられる特定の1つの酸素のみが移動することが分かった。なお特定の1つの酸素は,6つのCp^*配位子で構成される空間との間で,最も混み合った位置にある酸素である。このように選択的酸素移動反応は,結晶空間の動的要因と静的要因とが同時に絡んで進行していると考えられる。そこで、1aと2aのCp^*回転運動の変化の様子を明らかにするとともにキネティックコントロールで生成した2aの安定異性体への結晶相移行反応も明らかにした。安定異性体への移行は,光反応によるフォトクロミズムを経由して進行するものと熱的に直接移行する2つのパスがあることを見出した。
着床前診断をめぐる法的・倫理的問題―ドイツ・オーストリア・スイスの比較研究―

2018年度は、スイスにおける着床前診断規制の推移を文献資料の精読により明らかにしたうえで、ドイツ、スイス、オーストリアにおける着床前診断の規制をめぐる現状の調査を行い、日本における着床前診断規制のあり方についての試論を構築した。現地調査では、ウィーン総合病院の医事法学者Leopold-Michael Marzi博士、オーストリア生命倫理委員会、グラーツ大学のErwin Bernat教授、ザルツブルクとミュンヘンの着床前診断を行っている病院のスタッフ、チューリッヒ大学のChristian Schwarznegger教授、Brigitte Leeners教授などにインタビュー調査を行い、各国における議論状況や医師として現行の制度に問題を感じている点、運用の現状などについて話を伺った。また、スイスにおける着床前診断規制の推移については、研究の成果を第31回日本生命倫理学会にて、「スイスにおける着床前診断をめぐる法的・倫理的問題」と題した研究発表を行い、スイスにおける議論では、出生前診断と着床前診断の類似性、着床前スクリーニングを容認するかどうか、HLA検査を容認するかどうかが主な論点となっていたこと、(特にドイツと比べると、)全面禁止を主張する意見は非常に少なかったとことなどを示し、ドイツ、スイス、オーストリアの中では、ドイツ・オーストリアでは、生殖医療の問題に非常に厳格な考え方が主流であるのに対し、スイスは3ヶ国の中では比較的寛大な意見も多いことを明らかにした。さらに、諸外国の状況から得られた知見をもとに、日本において法規制に向けた議論を行う際には、単なる性選別や救世主兄弟を目的とした着床前診断は認めるべきではなく、また、出生前診断と着床前診断の類似性に着目して両者の整合性を考慮して検討すべきであるという結論に至った。これについては、後に論文にまとめることとする。当初の研究計画では、2016年度は着床前診断(以下、「PID」という。)をめぐるドイツの法的ルールとそれに関する議論の整理、及びドイツにおける運用の現状の調査を行う予定であったが、現地調査がスケジュール上難しかったこと、2016年から2017年にかけて、ドイツのPIDに関する法的ルールについて扱った文献が非常にたくさん公刊された(また、今後も公刊が予定されている)ことから、計画を変更し、ドイツの最新の文献を公刊されたものから順次読み進めつつ、オーストリアとスイスにおける法的ルールについて、立法資料の精読を行った。そして、第28回日本生命倫理学会年次大会において、「着床前診断の法規制をめぐるドイツ・オーストリア・スイスの近時の動向」と題した研究報告を行った。この報告では、2010年のドイツ胚保護法改正、2015年のオーストリア生殖医療法改正、2014年のスイス生殖医療法改正におけるPIDの一部容認に関わる既定の内容を概観し、3か国の共通点や相違点を明らかにした。この報告の内容については、論文にまとめて、同学会誌に投稿し、現在査読審査中である。2016年度の研究成果としては、ドイツ、オーストリア、スイスの3ヶ国とも、PIDを一定の場合にのみ許容し、それ以外の場合にPIDを行った医師を処罰している点で共通しており、とりわけ、子どもが遺伝病にかかるリスクがある場合についてPIDを許容するのは3か国で共通していること、3か国とも遺伝病に関係ない単なる性選別や救世主兄弟を目的としたPIDは認めていないこと、一方で、不妊を適応事由に挙げているのはオーストリアとスイスのみで、流産・死産のリスクを挙げているのはドイツとオーストリアのみであるという相違点があり、遺伝病について、オーストリアは条文で定義づけをしているが、ドイツとスイスはしていない点でも相違があることなどを明らかにした。上述のとおり、当初の研究計画では、2016年度はPIDをめぐるドイツの法的ルールとそれに関する議論の整理、及びドイツにおける運用の現状についての調査を行う予定であったが、それらが全てはできなかったことから、計画を変更し、これまで自身が研究を進めてきた、PIDをめぐるドイツの法的ルールの概要と、ドイツにおいてPID実施の要件を満たさない場合にPIDを行った医師が処罰される根拠について、文献精読を通じて確認し、更に、ドイツにおける最新の議論について、ドイツの最新の文献を公刊されたものから順次読み進めていった。さらに、オーストリアとスイスにおける法的ルールの概要について明らかにすべく、立法資料の精読を行った。計画の変更はあったものの、2016年度に行う予定であったが2017年度に持ち越した内容の代わりに、2017年度以降に行う予定であったオーストリアとスイスのPIDをめぐる法的ルールの概要の部分を先取りして取り組むことができ、また、2017年度は前半でドイツについて取り組み、後半にオーストリアとスイスについて取り組むことができる見込みである。よって、進度としては埋め合わせが出来たと言える。2016年に実施できた内容に当初の計画と齟齬が生じたので、計画を変更し、2017年度は前期に現、ドイツの現行法の下での着床前診断の運用の現状調査、後期はオーストリア・スイスにおけるPIDをめぐる法的ルールに関する文献の調査を行うこととした。ドイツにおける現状の研究については、夏休みに現地調査を行うことができた。まず、PIDについて熱心に取り組んでいるマインツ大学医学部やリューベック大学のPIDセンターを訪問し、PID実施の現状についてインタビューを行った。そうした中から、ドイツの運用においては、医師にとっては、PIDを行い、誤診してしまった場合に訴えられるリスクが問題となっていること、PIDを受ける側にとっては、PIDのコストが問題となっていることが分かった。とりわけ、PIDが原則として健康保険の対象とならないので受診者に相当な金銭的負担がかかる点は見直す必要がある。

後期には、オーストリアの法的ルールとそれをめぐる議論の状況についての文献精読の作業を進め、オーストリアの生殖医療法のPIDに関する規定と日本産科婦人科学会の着床前診断に関する会告におけるPID規制とを比較し、両者の相違点を洗い出しつつ、日本での法制化に際しての示唆を導き出した。具体的には、PIDの実施に際して、日本は二重の事前審査が求められている一方でオーストリアでは事前審査がない。一方で、オーストリアはPIDを実施して良い場合について法律に明確に規定しようとしているが、日本は、規定ぶりが不明確であることを指摘し、オーストリアでは、事前審査がないので、個別の事例においてPIDを実施して良いか、医師が自分で判断しなければならないため、要件を明確化する必要があるが、日本では、会告で要件は厳格に設定せず、個別の事例の判断を学会の倫理委員会に任せることで、柔軟に対応しようという姿勢が見られることを明らかにした。2017年度の前期は、ドイツの文献の精読と現地調査の準備、現地調査を行った。それにより、本研究課題の内容のうち、ドイツの法的ルールとそれをめぐる議論、及びドイツにおける現行の法制度の下での運用の現状の部分についてはほぼ完了した。ドイツについては、今後公刊される文献の精読・検討のみが残ることとなった。2017年度の後期は、オーストリアの法的ルールとそれをめぐる議論の部分に中心的に取り組み、文献の精読・検討を行い、ほぼ完了した。また、上述の通り、オーストリアの生殖医療法のPIDに関する規定と日本産科婦人科学会の着床前診断に関する会告におけるPID規制とを比較し、両者の相違点を洗い出しつつ、日本での法制化に際しての示唆を導き出す作業も行い、その成果を日本医事法学界第47回研究大会で報告した。この内容は、同学会の学会誌『年報医事法学33号に』掲載が決まっている(2018年9月刊行予定)。残る課題はスイスの法的ルールとそれをめぐる議論の部分とオーストリア・スイスの現地調査、そして研究の総括の部分であるが、これは2018年度中に完了できる見込みが十分にある。以上のことから、研究はおおむね順調に進んでいると言える。2018年度は、スイスにおける着床前診断規制の推移を文献資料の精読により明らかにしたうえで、ドイツ、スイス、オーストリアにおける着床前診断の規制をめぐる現状の調査を行い、日本における着床前診断規制のあり方についての試論を構築した。現地調査では、ウィーン総合病院の医事法学者Leopold-Michael Marzi博士、オーストリア生命倫理委員会、グラーツ大学のErwin Bernat教授、ザルツブルクとミュンヘンの着床前診断を行っている病院のスタッフ、チューリッヒ大学のChristian Schwarznegger教授、Brigitte Leeners教授などにインタビュー調査を行い、各国における議論状況や医師として現行の制度に問題を感じている点、運用の現状などについて話を伺った。
ビスフォスフォネート長期投与による骨髄炎モデルの確立とその骨代謝機構に対する解明

ビスフォスフォネート製剤は、1975年以降骨粗鬆症治療薬として多用され、本剤は破骨細胞の機能を利用し、骨のリモデリングの回転速度を低下させ、その作用機序から悪性腫瘍の骨転移などに対して有用性が示され治療薬としても使用されている。第1、2世代ビスフォスフォネート製剤は破骨細胞に代謝されることで作用発現する一方、窒素含有ビスフォスフォネート製剤は骨に強固に結合したままで破骨細胞に代謝されにくく、そのために骨に沈着し細胞を傷害する上、その半減期が約10年と長いため、長期間高濃度で作用して、骨への為害性は特に強くなるとされている。2003年以降、米国でビスフォスフォネート製剤の注意すべき副作用として、顎骨壊死が発症したと報告されて以来、2005年5月には米国食品医薬品局は本剤投与患者での歯科口腔外科治療に関する警告を発表した。近年、本国でもビスフォスフォネート製剤を静脈内投与中、もしくは経口投与中の患者に、抜歯などの外科的処置後に骨髄炎や壊死を発症するとの報告が出てきている。現在、ビスフォスフォネート関連の骨髄炎や顎骨壊死の発症機序に関しては未解明な点が多く、また有効な治療法も確立していない。そこでビスフォスフォネート長期投与による骨髄炎モデルを確立し、その骨代謝機構に対する解明、観血的処置を施行した際の顎骨の変化について観察した。今回、ビスフォスフォネート長期投与による骨髄炎モデルを確立するため、BALB/cA Jcl9週令♂マウスにゾレドロニックアシッド(ZOLEDRONIC ACID, DISODIUM SALT 50MGコスモバイオZ623500 TRC)を1週間に一度125μg/kgを皮下注した。ビスフォスフォネートだけでは骨髄炎は発症しなかったため、ステロイドを併用して抜歯を行い、外科的処置後と同様の状態を作成して骨髄炎の発症の有無を観察しながら高齢化する中で観察を続けていたが、骨髄炎モデルが作成出来なかった。そこでビスフォスフォネート長期投与による骨髄炎モデルを確立し、その骨代謝機構に対する解明、観血的処置を施行した際の顎骨の変化について観察する。

ビスフォスフォネート製剤は、1975年以降骨粗鬆症治療薬として多用され、本剤は破骨細胞の機能を利用し、骨のリモデリングの回転速度を低下させ、その作用機序から悪性腫瘍の骨転移などに対して有用性が示され治療薬としても使用されている。第1、2世代ビスフォスフォネート製剤は破骨細胞に代謝されることで作用発現する一方、窒素含有ビスフォスフォネート製剤は骨に強固に結合したままで破骨細胞に代謝されにくく、そのために骨に沈着し細胞を傷害する上、その半減期が約10年と長いため、長期間高濃度で作用して、骨への為害性は特に強くなるとされている。2003年以降、米国でビスフォスフォネート製剤の注意すべき副作用として、顎骨壊死が発症したと報告されて以来、2005年5月には米国食品医薬品局は本剤投与患者での歯科口腔外科治療に関する警告を発表した。近年、本国でもビスフォスフォネート製剤を静脈内投与中、もしくは経口投与中の患者に、抜歯などの外科的処置後に骨髄炎や壊死を発症するとの報告が出てきている。現在、ビスフォスフォネート関連の骨髄炎や顎骨壊死の発症機序に関しては未解明な点が多く、また有効な治療法も確立していない。そこで、ビスフォスフォネート長期投与による骨髄炎モデルを確立するため、現在BALB/cAマウスにゾレドロニックアシッドを1週間に一度7.5μg/kgを皮下注し、外科的処置後と同様の状態を作成して骨髄炎の発症の有無を観察している段階である。今回、ビスフォスフォネート長期投与による骨髄炎モデルを確立するため、BALB/cAマウスにゾレドロニックアシッドを1週間に一度7.5μg/kgを皮下注し、外科的処置後と同様の状態を作成して骨髄炎の発症の有無を観察しており、皮下注を続ける中でマウスの週齢が増し、より高齢化する中で観察を続けている。第1、2世代ビスフォスフォネート製剤は破骨細胞に代謝されることで作用発現する一方,窒素含有ビスフォスフォネート製剤は骨に強固に結合したままで破骨細胞に代謝されにくく、そのために骨に沈着し細胞を傷害する上、その半減期が約10年と長いため、長期間高濃度で作用して、骨への為害性は特に強くなるとされている。
幹細胞を用いたペルオキシソーム病の病因解明・治療法開発システムの確立

発生初期におけるペルオキシソームの関与を明らかにし病態解明につなげるべく、マウス胚性幹細胞(mES細胞)ならびにヒト多能性幹細胞(iPS細胞)を用いて神経分化実験を行った。mES細胞から分化させた神経系細胞において、神経前駆細胞および乏突起膠細胞前駆細胞ではcatalaseの顆粒状染色像が乏しかった。正常ヒトならびにペルオキシソーム病患者の皮膚線維芽細胞から樹立したiPS細胞を用いて神経分化実験を行ったところ、nestin陽性の神経幹細胞への分化効率に関して明らかな差は認められなかった。難治性神経疾患のひとつであるペルオキシソーム欠損症の病態解明のために、胚性幹細胞(ES細胞)および多能性幹細胞(ips細胞)を神経細胞に分化誘導し、ペルオキシソーム関連遺伝子およびタンパク発現の消長を観察し、神経発生機構におけるペルオキシソームの役割を明らかにすることを目的として、研究をすすめている。本年度はマウスES細胞から神経系を構築する3系統の細胞を分化誘導し、各々におけるペルオキシソームタンパクを免疫組織学的に検討した。【方法】マウスES細胞から浮遊培養法にてspheroidを形成させ、その後spheroidを分散し各種増殖因子を添加し神経系細胞へ分化誘導した。免疫染色後、共焦点レーザー顕微鏡にて観察した。なお、ペルオキシソームのマーカーとしてcatalaseおよびPex14p、ニューロン・アストロサイト・オリゴデンドロサイトそれぞれのマーカーとしてTuJ・GFAP・CNPaseに対する抗体を使用した。【結果】ES細胞をニューロン、グリア、オリゴデンドロサイトが混在したpopulationとして分化誘導することができた。ES細胞および初期神経マーカーであるnestin陽性の細胞では鮮明なcatalase陽性穎粒の染色像が認められた。しかし分化が進んだ状態であるニューロンおよびオリゴデンドロサイトでは不明瞭、アストロサイトでは、catalase陽性穎粒は認められるもののその染色像に多様性が認められた。【考察】このcatalaseの局在の違いは、細胞の増殖性そのものにペルオキシソームでの代謝が関与している可能性、もしくは代謝機能自体の細胞ごとの役割分担化がなされた可能性を示唆するものであると考えられる。そして、この分化誘導、評価法はヒトips細胞を用いた検討の礎となるものである。本年度は、医学部倫理審査委員会での承認を得たうえで、患者皮膚線維芽細胞からips細胞の樹立を行った。2種の相補性群、B群とE群の細胞から7クローンずつips細胞を樹立、各種未分化マーカー発現確認および分化実験を行い、ips細胞としての評価を行った。【結果】患者細胞由来ips細胞においても正常細胞由来ips細胞と同様に各種未分化マーカーの発現が確認でき、3胚葉系への分化能をin vitroで確認できた。しかし疾患群によってiPS細胞の維持培養の容易さに差が認められた。B群では正常細胞由来ips細胞よりも増殖が遅い傾向があった。また、E群ではコンフルエントに近くなると死滅しやすく非常に維持培養が困難であった。【考察・今後の展望】幹細胞としての生命機能を維持する機構にペルオキシソーム関連遺伝子の異常が何らかの影響を及ぼしている可能性も考えられる。今後その解明のために、分化細胞におけるペルオキシソーム遺伝子発現やタンパク発現の検討に加え、同じ相補性群に属する他の皮膚線維芽細胞からのips細胞樹立、マーカー発現検討や、異なる相補性群からのips細胞樹立、マーカー発現検討についてもさらに進めていくことが重要である。難治性神経疾患のひとつであるペルオキシソーム欠損症の病態解明のために、胚性幹細胞(ES細胞)および多能性幹細胞(iPS細胞)を神経細胞に分化誘導し、ペルオキシソーム関連遺伝子およびタンパク発現の消長を観察し、神経発生機構におけるペルオキシソームの役割を明らかにすることを目的として、研究をすすめている。本年度は平成22年度に医学部倫理審査委員会での承認を得たうえで患者皮膚線維芽細胞から樹立したiPs細胞を用いて、以下の実験を行った。神経分化実験【方法】PA6と共培養を行うSDIA法にて行った。Day21に4%パラホルムアルデヒドにて固定し、蛍光抗体染色にて神経幹細胞マーカーであるnestinおよびニューロンマーカーであるTuJの発現を検討した。【結果】神経分化条件での培養開始後、正常ヒト細胞由来、患者皮膚細胞由来ともに、nestin positiveの細胞が認められたが、TuJ positiveの細胞はどちらにおいても認められなった。今回実験に使用したクローンにおいては、神経幹細胞への分化効率に明らかな差は認められなかった。【まとめ・今後の展望】分化効率に関しては今後さらに他のクローンにおける実態もふまえての検証が必要である。

神経分化法に関しては様々な実施例が報告されているが、細胞内のペルオキシソームタンパクの局在や遺伝子発現、さらにはニューロンやグリアなどのより分化の進んだ細胞について検討していくためには、より各々の解析に用いやすい神経分化方法を選択・検証していくことが重要である。
経営数学の体系化と共通教材開発の方法についての研究

現在の経営数学は、商業数学、オペレーションズ・リサーチないしマネジメント・サイエンス、及びその基礎となる応用数学という広い領域をカバーしており、その日本企業における利用は、経験や勘に頼りがちな日本的経営管理の科学化に大いに資すると期待されている。しかし、近年の大学の大衆化、経営学関係学部・学科の学生の「数学嫌い」などにより、どのような講義内容をどのような形で学生に教育すべきかについて、各大学の担当者は大きな悩みを持つようになってきた。経営数学に関係する研究者の集まりである日本経営数学会では、とくにこの問題に強い関心をもつ学会員で科研費を要求し、問題解決に向けた共同研究を行うことにした。科研費を受けたこの共同研究では、研究参加者を、(1)経営数学関連科目のカリキュラム、シラバスについて調査を行い、その実態を把握するシラバスチーム、(2)経営数学関連科目における効果的な教材の利用、その教材の流通・開発について調査研究する教材開発チーム、(3)上記調査結果を分析し、経営数学の体系化、とくに学部教育の体系化をはかる体系化チームの3チームに分けて、チーム毎に調査研究を行うとともに、3チーム合同のミーティングも3回行った。各チームの研究成果の概要を示すと次の通りである:(1)シラバスチームでは経営数学関連科目担当者を対象に行ったアンケート調査の結果の分析を行った。(2)教材チームではインターネット経由で閲覧可能な、Webと表計算ソフトを利用したシステムとテキストを作成した。(3)体系化チームでは経営数学体系化の試案を補完するために、マネジメント・コントロール論、組織論、マーケティングなどにおける数学利用の可能性を検討した。現在の経営数学は、計算手段が限られていた時代の商業数学の流れに加えて、科学的な経営管理法を追求するマネジメントサイエンス、及びその基礎となる応用数学という広い領域をカバーしており、日本的経営管理の科学化に大いに資すると期待されているものである。経営数学に関係する研究者の集まりである日本経営数学会でも、このことについてこれまでも大きな関心をよせてきたが、このたび、とくにこの問題に強い関心をもつ学会員で科研費を要求し、共同研究を行うことにした。科研費を受けたこの共同研究では,研究参加者を,(1)経営数学関連科目のカリキュラム、シラバスについて調査を行い、その実態を把握するシラバスチーム,(2)経営数学関連科目における効果的な教材の利用、その教材の流通・開発について調査する教材チーム,(3)上記調査結果を分析し、経営数学の体系化、とくに学部教育の体系化をはかる体系化チームの3チームに分けて,チーム毎に調査研究を行うとともに,3チーム合同のミーティングも3回行った.各チームの研究成果の概要を示すと次の通りである:(1)シラバスチームでは経営数学関連科目のシラバス(講義内容)を調査分析するとともに,経営数学関連科目担当者にアンケート調査を行った.(2)教材チームではインターネット上に公開されている数学の教材を調査するとともに,公開すべき経営数学の教材について検討した.(3)体系化チームでは経営数学の教科書およびシラバスを調査し,その結果に基づいて経営数学体系化の試案を作成した.現在の経営数学は、商業数学、オペレーションズ・リサーチないしマネジメント・サイエンス、及びその基礎となる応用数学という広い領域をカバーしており、その日本企業における利用は、経験や勘に頼りがちな日本的経営管理の科学化に大いに資すると期待されている。

科研費を受けたこの共同研究では、研究参加者を、(1)経営数学関連科目のカリキュラム、シラバスについて調査を行い、その実態を把握するシラバスチーム、(2)経営数学関連科目における効果的な教材の利用、その教材の流通・開発について調査研究する教材開発チーム、(3)上記調査結果を分析し、経営数学の体系化、とくに学部教育の体系化をはかる体系化チームの3チームに分けて、チーム毎に調査研究を行うとともに、3チーム合同のミーティングも3回行った。各チームの研究成果の概要を示すと次の通りである:(1)シラバスチームでは経営数学関連科目担当者を対象に行ったアンケート調査の結果の分析を行った。(2)教材チームではインターネット経由で閲覧可能な、Webと表計算ソフトを利用したシステムとテキストを作成した。(3)体系化チームでは経営数学体系化の試案を補完するために、マネジメント・コントロール論、組織論、マーケティングなどにおける数学利用の可能性を検討した。