hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
狂犬病ウイルスを用いた網膜神経節細胞と大脳視覚領域との多シナプス性構造基盤の解明（国際共同研究強化）

本研究では高次視覚情報処理機構の機能的・解剖学的構造基盤の一端を明らかにすることを目標として、ヒト機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて頭頂葉を中心としたaction observationネットワークの研究を行った。特に動作回数及び動作対象の現れる数に注目した研究を行った。「橙色」または「白色」の卓球球がデバイスから一定間隔で4個射出され、それに対して演者が「押す」または「弾く」のどちらかの動作を施行している視覚刺激を動画で用意した。動作と対象物である卓球球の組み合わせは擬ランダムとした。被験者は二肢強制選択課題を行った。動画提示前に「1回の動作」、「3回の動作」、「1個のボール」、「3個のボール」のいずれかの指示が提示され、被験者は「押す」「弾く」または「白」「橙」のどちらかを回答した。21名の右効きの被験者の課題遂行中の脳活動撮影を行い、解析を行った。結果、動作及び動作対象に注目した場合と固視のみの状態と比較したところ、双方共に両側の後頭側頭葉を中心とした脳活動が得られた。一方、動作対象に注目した場合には左半球の頭頂葉に活動が認められた。これらの領域は既に知られているactionobservation networkと重なっていた。また、動作対象より動作に注目した場合に活動が高い領域を調べたところ、両側の後頭側頭葉および左頭頂葉の小さい領域で活動が認められた。後頭側頭葉の活動はactionobservationnetworkと重なっていたが、左頭頂葉の活動は近接する、近年報告された数情報を処理している脳内地図の一部と重なっていた。本研究にて動作回数に注目した際にはaction observationnetwork近傍の領域が重要な働きをしていると考えられた。これらの結果は現在論文投稿準備中である。現在1名の被験者のみの結果であるため、今後被験者の数を増やして解析を行う予定である。今後はGuy AOrban教授と相談しつつ得られたデータにつき解析を進めていく予定である。またもし必要であれば追加の被験者の撮影も行う予定である。
筋代謝受容器が体温調節反応に及ぼす影響

体温調節反応は人の深部体温をある一定の範囲に保つため、身体内の恒常性維持には欠くことのできない反応であり、この能力の違いより運動のパフォーマンスが影響されるケースも報告されている。体温調節反応には深部体温などの温熱性入力が大きく影響しているが、運動時にはそれら以外の要因が補助的に作用しており、これが運動時の深部体温を一定に保つ重要な働きをしている可能性がある。これまでの研究(平成7年度と平成9年度の奨励研究)により、その入力としてcentral commandや筋や腱の機械受容器からの求心性入力が関与していることを明らかにした。本研究では筋代謝受容器が体温調節反応に及ぼす影響を検討することを目的した。本年度は筋代謝受容器が体温調節反応に及ぼす影響を検討するため、男子被験者8名に対して環境温35°C、相対湿度50%の環境下で実験を実施した。この環境下で体温調節反応が定常になるまで待った後(約50分間安静にした後)、最大静的筋収縮(MVC)の測定を2回実施した。その後、アイソメトリックハンドグリップ運動を、1)30%MVCの運動を120秒間、2)45%MVC運動を60秒間実施した後、上腕に巻いたカフ圧を240mmHg以上に上げ、上腕を120秒間阻血した。いずれの条件もアイソメトリックハンドグリップ運動後の阻血中、心拍数や皮膚血流量は運動前の値に戻ったが、平均血圧と発汗量(胸部と前腕部)は運動前より高い値を保持した。阻血中は運動を実施していないことからcentral commandや筋や腱の機械受容器からの求心性入力は関与せず、筋代謝受容器のみの影響が生体反応に影響していると考えられる。したがって、発汗反応には筋代謝受容器が関与していることが推察された。運動時の熱産生量は安静時のl0倍にも達する場合があるので,深部体温をある範囲内に維持するためには体温調節反応が重要となる.ヒトの体温調節反応は深部体温などにも影響されるが,運動強度が強い場合には活動筋の筋内代謝受容器からの求心性入力もこの反応に影響している可能性がある.平成11年度では筋代謝受容器が体温調節反応にどのように影響を及ぼすのかを明らかにするための実験方法を検討した.被験者8名に対して、環境温25°C,相対湿度50%に設定された環境制御室内で,先ず,最大静的筋収縮(MVC)を測定した.その後,アイソメトリックハンドグリップ運動を,1)30%MVCの運動を60秒間,2)30%MVCの運動を120秒間,3)45%MVC運動を60秒間実施した後,上腕に巻いたカフ圧を240mmHg以上に上げ,上腕を阻血した.運動後の阻血は120秒間とした.この阻血中は運動を実施していないことから,central commandと筋や腱の機械受容器は活動しておらず,筋代謝受容器のみの影響が観察されると考えられる.阻血中の平均血圧は1)の条件では運動前の安静時より有意に高い値を示さなかったが,条件2)と3)においては安静時より有意に高い値を示した(P<0.05).また,その程度は3)の条件で大きかった.一方,心拍数はいずれの条件も阻血中は運動前の安静時レベルに戻った.これらのことから,l)の条件では選択的に筋代謝受容器を刺激できず,2)および3)の条件ではそれを十分に刺激でき,また,3)の条件での刺激程度がさらに大きくなることが示された.平成12年度では体温調節反応が2)および3)条件時にどのように変化するのかを検討することで,筋代謝受容器が体温調節反応に及ぽす影響を明らかにする.体温調節反応は人の深部体温をある一定の範囲に保つため、身体内の恒常性維持には欠くことのできない反応であり、この能力の違いより運動のパフォーマンスが影響されるケースも報告されている。
インド仏教論理学の東アジア世界における受容と展開――因明学の再評価を目指して

東アジアの知的遺産である因名学をインド仏教認識論・論理学研究との連携の上で再評価することを目指す本研究は、年度内に2回開催された研究会を中心として、以下の実績を挙げた。1.『因明入正理論』(Nyayapravesaka)については、ジャイナ教徒による注釈文献のデータベースの構築が進められるとともに(稲見)、基の『因明入正理論疏』の解読研究が継続されている(護山)。一方、『因明正理門論』については、聖語蔵の中に師が発見した沙門宗『因明正理門論注』が散逸した古注の情報を含む貴重な資料であることが判明した。今年度は、この資料が扱う「過類」(ジャーティ)の箇所を精読し、さらにジネーンドラブッディの注釈から再構築される『正理門論』梵文とその注釈と比較検討することにも着手した。また、印度学仏教学会第66回学術大会において「過類をめぐって」のパネルを企画し、小野・室屋・渡辺の各氏による発表が行われた。2.これら因明学の基礎となる資料をもたらした玄奘とその弟子である基の思想形成に影響を及ぼしたと考えられる護法の教学についても考察が加えられた。特に、これまで研究が遅れていた『唯識二十論宝生論』と基の『二十論述記』の記述を「他心知」が扱われる最終部に限定して比較検討し、有形象認識論の形成とその受容の問題が指摘された。3.日本における因明研究の歴史を振り返り、特に明治期に大西祝等により西洋哲学・論理学が紹介される際に、江戸期までの因明研究の素地が有効に機能したこと、宇井伯寿等の近代仏教学の確立により、梵語原典による研究が進む中で、その伝統が失われてゆく受容史が明らかにされた。4.インド仏教論理学研究の最前線を知るために、ライプチヒ大学を訪問し、新出梵語仏典である『量評釈荘厳』に対するヤマーリ注のテキスト校訂に立ち会い、インド仏教論理学における解釈作法の議論を確認した。本研究の基礎作業となる『因明入正理論』・『因明正理門論』それぞれの漢訳テキストとその注釈、そして関連するサンスクリット語資料の解読は予定通りに進められている。また、二回の研究会を通して、それぞれの解読の成果がつきあわされることで、特に『因明正理門論』「過類」の箇所については総合的な理解を得ることができている。当初は、国際ワークショップも開催する予定であったが、それに代わり、台湾の国立政治大学での国際ワークショップに参加することで、台湾・中国・欧米の研究者との意見交換を行うことができた。インド仏教論理学研究と東アジア仏教論理学(因明学)の最新の成果を統合しながら,仏教論理学研究の新しい方法論の構築を目指す本研究では,昨年度に続き,合同研究会を中心として,以下の実績を達成した。1. 8月29-30日に信州大学で開催された第3回因明科研研究会には,中国・台湾における因明学研究の第一人者である林鎮圀(Lin Chen-kuo,国立政治大学),湯銘鈞(Tang Mingjun,復旦大学)の両名を招待し,『如実論』英訳研究,『正理門論』漢文校訂研究の最新の成果が示された。また,室屋安孝氏から『正理門論』の日本古写経に関する研究報告を受けた。また,小野・師(分担研究者)が中心となり,『集量論注』他からの『正理門論』「過類」段の梵語原典の復元作業と翻訳研究,沙門宗の注釈に基づく解読研究を実施し,「無異相似」までの検討を終えた。2. 3月23日に稲見(分担研究者)の運営により,東京学芸大学で開催された第4回因明科研研究会では,ウィーン大学にて室屋安孝・渡辺俊和両氏と研究打ち合わせを行った小野が中心となり,『正理門論』「過類」段の科段についての新解釈が提示された。また,師から沙門宗の注釈文献から回収される定賓の科段についての報告がなされ,合わせて,「可得相似」まで解読研究が進められた。この研究会には,程氏をはじめ複数の中国人研究者の参加があり,研究会の活性化が進んだ。3.上記とは別に,各研究者は個別に因明学関連の研究を進め,その成果を日本印度学仏教学会(9月3-4日,東京大学)・国際シンポジウム(12月10-11日,復旦大学)などで発表した。4.護山は,『因明入正理論疏』における四相違の箇所に関する解読研究の成果を論文として公刊した。また,稲見は,仏教論理学における論証式の形式の歴史的変遷について,インド・中国・日本の文献を解読しながら,再検討した。本年度より小野基氏が分担研究者に加わったことで,『正理門論』「過類」段に関する,梵文回収,『集量論』他のディグナーガの著作ならびに,『如実論』他の初期インド仏教論理学文献との比較研究と師氏が中心となって進めている沙門宗の貴重な注釈文献の解読研究とを合わせた形での研究成果の公開に向けての道筋が定まった。また,護山が進める『因明入正理論疏』「四相違」の箇所に関する解読研究についても,その成果の一部が公開されたことで,最終年度のプランが定まってきた。

インド仏教論理学研究と東アジア仏教論理学(因明学)の最新の成果を統合しながら,仏教論理学研究の新たな方法論の確立を目指す本研究は,最終年度に以下の実績を達成した。1. 8月20-25日にトロント大学で開催された国際仏教学会(XVIIIth Congress of the International Association of Buddhist Studies)において,"Transmission and Transformation of Buddhist Logic and Epistemology in East Asia (I) (II)"と題するパネルを開催し,本研究メンバーに加えて,海外よりB. Gillon, H. Lasic, H.Heの各氏を招聘し,第一部では,ディグナーガの『集量論』梵文復元のための有力な資料となるジネーンドラブッディの注釈文献の梵文写本が発見されたことにより,『如実論』や『方便心論』といったディグナーガ以前の仏教論理学書に対する従来の研究が見直されることや,『正理門論』の梵文についても,これまで回収されてきた断片資料の扱いについて再考の余地があることなどが発表された。また,第二部では,玄奘の唯識比量や清弁の掌珍比量で用いられる「真故」の限定句の解釈について,また,基の四相違解釈が具体的な討論の場面での応用を意図したものであることなどが論じられた。2. 1月21日に台湾より林鎮国氏を招聘し,小野が中心となり,文軌の過類解釈についての共同研究を行うとともに,国際ワークショップ"Reevaluation of East Asian Yogacara Texts"を開催し,ディグナーガの『観所縁論』に対する快道の注釈の検討などを行った。3. 3月24日に第五回因明科研研究会を開催し,本研究の総括を行ったのち,研究発表「元暁『判比量論』の研究動向」(師茂樹),「玄奘訳『正理門論』の古形をたずねて:春日版を中心に」(室屋安孝)が行われた。また,義准相似についての沙門宗の解釈について検討を加えた。基礎作業を継続しつつ、定期的に研究会を開催する。また、国際ワークショップや国際学会でのパネル発表を企画し、その準備を進めてゆく。同時に、成果を公開するための準備も進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。仏教認識論29年度が最終年度であるため、記入しない。
北米進出日系企業における管理会計の進化に関する実証研究

企業においては複数の管理会計システムが運用されているが、それらは環境、経営理念、経営哲学、組織風土および経営戦略などの要因と相互作用の中で機能している。そのため、個々の管理会計システムあるいはその総体からなるトータルシステムとしての管理会計の機能の仕方は同じではない。本研究は、北米進出日系企業を研究対象として、上述のような関係性のなかで管理会計がどのように進化してきたのか、その進化の過程を解明した。本研究は北米進出日系企業を研究対象として科学研究費の交付を希望する3年間の研究期間において,管理会計がどのように進化してきたのか,その進化の過程を,環境制約,事前合理性,事後合理性,経営理念,経営哲学および組織風土・文化などの要因との相互作用を踏まえて解明することを目的としている。平成20年度は、北米進出日系企業の地域本社および子会社において,経営理念と経営哲学の内容,組織風土・文化,管理会計システムを導入した当時の環境と導入目的とその計算技術的特徴,導入プロセス,各システムおよびトータルシステムとしての管理会計が各社において果たしてきた役割,各システム間の関係と各システムを運用するプロセスなどについて調査を行った。本研究は進化をテーマとする,歴史的な実証研究である。そのため,インタビューおよび内部資料の閲覧に相当な時間を費やしている。北米でのインタビュー対象者には,現役の経営管理者はもちろん,すでに企業を引退された方,かつて北米地域本社に勤務していた経営管理者を含む。引き続きインタビューと内部資料の閲覧を行っている最中であるが,同じ名前の管理会計システムを使っていても,必ずしも日本で導入しているシステムと北米で導入されているシステムが計算技術的に同じでないこと,その使い方も異なること,さらにそれらの理由が明らかになった。M&Aが活発化していることを背景に,M&A後のインテグレーションに関する研究が注目されるようになった。本研究の研究対象には,北米地域において内部成長してきた子会社のみならず,買収した子会社も含んでいることを最後に付言しておきたい。企業においては複数の管理会計システムが運用されているが,それらは,環境,経営理念や経営哲学,組織風土および経営戦略などの要因と相互作用の中で機能している。そのため,個々の管理会計システムあるいはその総体からなるトータルシステムとしての管理会計の機能の仕方は同じではない。本研究は,北米進出日系企業を研究対象として,3年間の研究期間において,上述のような関係性のなかで,管理会計がどのように進化してきたのか,その進化の過程を解明することを目的としている。上記の研究目的を達成するため,平成21年度も,平成20年度に引き続き,北米に進出している複数の日系企業の複数の子会社について研究代表者がケースリサーチを北米において行った。各企業について,その設立から現在までの管理会計の進化について,研究目的において記述したロジックとの関係性を踏まえて分析するために必要なデータを,インタビュー,内部資料の閲覧および一般に入手可能な資料により収集した。収集した具体的なデータは次のとおりである。・各企業の経営理念と経営哲学の内容,普及活動など・各企業の組織風土・どのような管理会計システムを導入してきたか,また,現在導入しているか・各システムを導入した当時の環境・各システムの導入目的とその計算技術的特徴・各システムの導入プロセス・各システムおよびトータルシステムとしての管理会計が各社において果たしてきた役割・各システム間の関係と各システムを運用するプロセス本研究は、平成20年度から平成22年度までの3年間にわたる実証研究である。研究代表者および研究分担者が、北米進出日系企業の管理会計の進化を、環境制約、事前合理性、事後合理性、経営理念、経営哲学および組織風土・文化などの諸要因との相互作用を踏まえて研究してきた。平成22年度は、北米地域にある日系企業グループの親会社(持株会社)およびその子会社(日本本社にとっては孫会社)の経営管理者に対する調査を行った。事前に両社の社長に質問票を提出し、回答を得たうえで、さらにその回答に対する質問を含めて、インタビューを行った。北米子会社の親会社である北米持株会社、日本本社・事業部との関係やマネジメントについて、買収前から今日に至るまでの実態を把握するためである。北米の持株会社等によるデュージェリデンスのプロセスにおいて、被買収候補の経営状態に加え、組織風土・文化に対する調査が行われ、同グループの目指す組織風土・文化と整合性が高かったこと、北米において買収をする場合には同グループの経営理念に賛同しない会社は買収しないことがわかった。買収後、同グループが推進する経営を実行していると日本本社・事業部に報告していても、実際には本来の趣旨に沿った経営が実行されていなかったことがわかった。日本的管理会計のすべてを実践するのは、北米の経営環境のもとでは困難であるのかもしれない。しかし、実践できる要素もあり、実際に実践されていることを見逃してはならない。また、平成22年度も、北米で最も大きな子会社の経営管理者(含むOB)および管理会計担当者に対するインタビューを行うとともに内部資料を閲覧した。北米子会社の立ち上げ時から現代にいたるまでのマネジメントの実態と課題を把握した。
化学療法剤による下痢発症機構と下痢抑制剤併用療法の基礎

抗腫瘍剤の副作用にはいろいろあるが、その一つは消化器症状である。とりわけ、カンプトテシン誘導体イリノテカンと5-fluorouracil(5-FU)およびその関連薬物5'-deoxy-5-fluouridine(5'-DFUR)による重度の下痢は40-50%の高率で発生する。塩酸イリノテカン(cpt-11)は、肺癌、大腸癌、卵巣癌などの難治性の癌にも優れた効果がある。しかし、新聞にも報道されたごとく、その副作用として激しい下痢や白血球減少があり、その使用は現在厳格にコントロールされている。他方、最近の1-leucovorinと5-FUの併用療法の進行結腸・直腸癌に対する前期第II相試験結果や進行胃癌に対する後期第II相試験結果によると、その主要な副作用は下痢と白血球減少であった。本研究では塩酸イリノテカンによる下痢発症機構を解明し、その下痢抑制方法を確立することを目的とする。化学療法剤塩酸イリノテカンによる下痢発症機構について、以下に述べるような成果を得た。In vitroラット大腸粘膜におけるchamber実験より、塩酸イリノテカンは濃度依存的に1)大腸粘膜による塩酸分泌を刺激すること、2)大腸粘膜下細胞からトロンボキサンA_2(TXA_2)を遊離させること、3)TXA_2 antagonistsあるいはTXA_2合成阻害剤により塩酸イリノテカンによる塩酸分泌刺激作用が抑制されることがわかった。また、塩酸イリノテカンのかわりに、TXA_2の安定誘導体STA_2を使用しても、塩酸分泌刺激作用が観察された。このSTA_2の作用は、単離大腸クリプト細胞のパッチクランプ電気生理実験より、この細胞の分泌側細胞膜に存在する塩素イオンチャネルが開くことによることを、確認した。したがって、塩酸イリノテカンによるこの塩素イオン分泌刺激は、過剰イオン・水分泌による下痢誘発機構となることがわかった。
LSPS法を用いた大脳皮質味覚野における微小カラム状神経回路の解明

LSPS法を用いて無顆粒皮質のニューロンが構築する神経回路、さらに無顆粒皮質の回路と、不全顆粒皮質の回路ならびに全顆粒皮質の回路の違いを明らかにした。無顆粒皮質および全顆粒,不全顆粒の5層上部ならびに5層中間部の錐体細胞ならびに高頻度発火型介在細胞(FSN)はいずれも近位から興奮性入力を受けることが示唆され,一方5層下部FSNは下方向腹側から強い興奮性入力を受けていることが示された。島皮質は、味覚・内臓感覚に関連する情報を収斂し、統合・処理さらに他の脳領域に出力する神経核である。島皮質の特徴として、(1)島皮質ニューロンは、甘味や酸味などの基本5味のうち1種類の味質に対して発火応答を示す傾向がある。(2)第2/3を電気刺激すると皮質表層から深層を貫く微小カラム状の応答特性を示すことが知られる。(3)第5層深層・第6層にかけて密に局在するparvalbumin陽性細胞が、免疫組織学的な検証によって示され、PV陽性細胞は高頻度発火型(FS)抑制性ニューロンであると同定される、ことが挙げられる。したがって、種々の味質による舌刺激への刺激によって誘発する各ニューロンタイプから記録される応答の潜時ならびに各ニューロンによって形成されるシナプス結合確率から、研究の進む大脳皮質聴覚野・嗅覚野において既に提案されている局所神経回路とは全く異なる回路が、島に存在すると予想された。申請者は、特定のニューロンに投射する興奮性・抑制性入力の分布をLSPS法によって網羅的に検索し、以下に示す可能性を薬理学的、電気生理学的によって検討し、島における局所神経回路を同定することを目的とした。無顆粒皮質の第2-第6層の錐体細胞ならびにFSニューロンからホールセル記録を行った。60um毎に無顆粒領域を覆う336ポイントにUVレーザーを照射し、興奮性シナプス応答を測定し、興奮性入力の部位特異性を検討した。第2-第5層浅層の錐体細胞ならびにFSニューロンは、記録ニューロン近傍から興奮性入力を受けるが、第5層深層・第6層のFSニューロンは同領域から興奮性入力を広範囲に受けることが示された。これらのことから、島皮質5層浅層と5層深層-6層で全く異なる神経回路が存在し、特に後者において視床出力性の錐体細胞に対し強力な抑制をかけるフィードバック制御回路を形成すると推定される。口腔内に存在する味蕾で受容した味覚情報ならびに各臓器に存在する受容器に由来した内臓情報は、延髄孤束核から視床後内側核を介して島皮質に入力する。入力した情報は,同皮質内に存在する局所神経回路によって統合・処理される。島皮質は、扁桃体とも密に連絡することから、ストレスや情動行動にも重要な働きをしている。このような内環境最適化のための島皮質の情報処理機構が破綻すると,味覚異常やストレス性自律機能障害、さらには薬物中毒といった重篤な疾患を引き起こすと考えられている。そこで,申請者は味覚・内臓感覚と一部の痛覚に関する情報を処理し内環境の最適化を担う、大脳皮質(島領野)の局所回路における情報処理機構を明らかにすることを最終的なの目標とし,Laser scanning photostimulation (LSPS)法を用いて無顆粒皮質のニューロンが構築する局所神経回路、さらに無顆粒皮質の回路と、不全顆粒皮質の回路ならびに全顆粒皮質の回路の違いとその差異を生じさせるメカニズムについて解明することを目標とした。これまでの報告より,大脳皮質味覚は無顆粒皮質ならびに不全顆粒皮質で表層-深層方向に特異的なカラム構造を有すると予想された。無顆粒皮質の第V層を表層側から上部,中間部,下部に分け,それぞれに位置する錐体細胞と抑制性高頻度発火(FS)ニューロンに入力する興奮性入力の位置をLSPS法によって推定した。上部,中間部に位置する興奮性およびFSニューロンはいずれも細胞体の近位から表層-深層方向の興奮性入力を受ける可能性が示唆された。一方,下部に位置するFSニューロンは遠位の腹側から興奮性入力を受ける可能性が示された。これらの結果から,島皮質無顆粒および顆粒皮質でみられる微小カラム状応答は複数のシナプスを介した応答である可能性が示された。神経生理島皮質を含む急性脳スライス標本を、vesicular GABA transpoter (VGAT)にVenus蛍光タンパクを遺伝子導入したラット、いわゆるVenus AラットからICを含むスライス標本を作製し、MNI-caged glutamate (200 uM)灌流下でUVレーザー照射によって惹起されるシナプス応答を記録した。無顆粒皮質II層からV層のPyrとFSからホールセル記録を行い、laser scanning photostimulation法を用いて記録ニューロンに対する興奮性入力の部位を推定した。無顆粒皮質Pyrのsoma周辺にUV照射を行い、活動電位を発生させる最適条件を検討した。90%のPyrに活動電位を惹起するレーザー強度は5.1 mWであったことから以後の実験にはこの強度のUVレーザー刺激を行った。

記録はPyrとFSNから行い、I層からVI層の領域に60 um毎で336ポイントにUV照射し、興奮性入力の部位を特定した。II層からV層に位置するPyr (n = 54)ならびにFSN (n = 39)は、各ニューロンのsoma近傍からの垂直性の興奮入力が認められたため、初年度の研究目的は達成したと考えている。加えて、V層深部に位置するFSN (n = 19)のみに同層ならびVI層の広範囲からの興奮性入力を受けることがしめされたのは予想外であった。無顆粒皮質内の浅層ならびに深層で認められた興奮性入力の部位の差異は、無顆粒皮質内で全く異なる局所回路が存在する可能性を示唆し、特にV層深部に密に存在するFSNは、周囲のPyrから興奮性入力を受けて、これらFSNが発火することによってそれらのPyrを抑制するfeed-back回路を形成すると推察される。次年度の研究計画である「顆粒皮質における局所神経回路の推定ならびに島領域における隣接する神経核間の相互連絡回路の同定」を遂行する。不全顆粒皮質においてLSPS法によって、興奮性ならびに抑制性ニューロンに対する入力源の所在を明らかにする。ニューロンのタイプ、記録したニューロン同士によるシナプス結合の有無ならびにgap junctionの有無など条件をそれぞれ検討する。島皮質から入力を受ける扁桃体において、中心核や基底核などの亜核に抑制性シナプスを介した亜核間の相互連絡があることが知られる。そこで、島領域の無顆粒ならびに不全顆粒皮質などの亜核間における相互連絡の存在を、同様の手法によって検討する。
再生可能バイオマス由来アルコール燃料の噴霧自着火現象解明およびその制御技術開発

本研究は再生可能バイオマス由来のアルコールを燃料とする定置型/移動型転用可能な汎用高効率アルコールディーゼルの実現を目指し、そのキー技術となるアルコール噴霧の着火・燃焼制御技術の確立が本研究の目的である。H29年度までに、エタノール(E)とジエチルエーテル(D)の混合燃料を用い、ED混合割合を変化させることで燃料物性(自着火主要因子は理論空燃比と蒸発潜熱)が着火遅れに及ぼす影響ならびに着火遅れの周囲ガス圧力・温度・酸素濃度依存性の定量評価を行った。H30年度は、これまで実験に用いていた定容燃焼炉を形状モデルに、燃料をエタノールとして、数値解析を行い、噴霧混合気形成過程における噴霧内濃度・温度の空間分布およびその時間履歴を明らかにし、エタノールの噴霧自着火成立の周囲ガス圧力および温度の推定を行った。これまでの実験で得られていた知見の通り、着火適性濃度と温度の時空間的マッチングが自着火の成否を決定することを明らかにした。エタノールの自着火温度は大気圧下では636Kとされているが、実機関相当の高圧場では自着火温度はそれよりもはるかに高く、940K950Kであることを提唱するに至った。また、混合気形成過程において940K950Kを得るためには、燃料噴射時の周囲ガス温度として概ね1100Kが要求されることを明らかにし、この値は過去の類似の実験研究(定容燃焼炉を用いた予混合燃焼により高温場を作り出した状況でのエタノール噴霧実験)と同一の値である。これにより、数値計算の妥当性を確認できたとともに、噴霧形成における物理化学現象を時空間的に明らかにしたことで、何故1100Kの周囲ガス温度が必要であるかのメカニズムの解明に対し、大きな知見を得ることができた。この結果は国際会議への発表2件という形で報告済みであり、その内1報は発表した国際会議でBest Paper賞を受賞した。本研究は再生可能バイオマス由来のアルコールを燃料とする定置型/移動型転用可能な汎用高効率アルコールディーゼルの実現を目指している。そのキー技術となるアルコール噴霧の着火・燃焼制御技術を確立すべく、アルコール噴霧の自着火支配要因に関するデータベース構築が本研究の目的である。実験にはエタノール(E)とジエチルエーテル(D)の混合燃料を用い、ED混合割合を変化させることで燃料物性(自着火主要因子は理論空燃比と蒸発潜熱)が着火遅れに及ぼす影響を調べ、燃料毎のデータベース構築を目指している。H28年度は、パラメータ範囲を拡大させ、各燃料の着火遅れに対する周囲ガス酸素濃度依存性の定量評価をH27年度に引続き行い、着火遅れに関する3Dマップ(縦軸に着火遅れ、2つの横軸に周囲ガス圧力と酸素濃度をとった3次元グラフ)を改訂した。これによって周囲ガスの高圧化が自着火性改善に寄与するために必要とされる周囲ガス酸素濃度条件についても燃料毎の傾向を明確に把握できるようになった。周囲ガスが高圧であるほど着火遅れの周囲ガス酸素濃度依存性は小さくなるものの、空間的な着火位置は周囲ガス酸素濃度が高くなり30%を超えると噴霧上流側へと移行し、拡散燃焼主体の輝炎を伴う燃焼形態へ変化することを明らかにした。H28年度はこの結果を雑誌掲載2報と国際会議発表1報という形で結実させた。更に軽油とエタノールを対象に噴霧混合気形成過程および自着火現象までの数値解析を行い、噴霧内部の空間的濃度・温度分布ならびにそれらの時間履歴を明らかにした。これまでの空間平均値論から得ていたアルコール燃料の自着火性の悪さに関する理由を噴霧内部構造の解明によって理論的に裏付けることができたとともに、実験結果との比較から数値計算精度の妥当性についても検証することができた。H28年度はこの結果を国際会議発表1報という形で結実させた。進捗が予定よりも遅れた一番の理由は、H28年4月14日夜と15日深夜(日付上は16日)におきた熊本大地震によって実験室が物的に打撃を受け、実質的には年末まで復旧作業に費やさざるを得なかったためである。新たに実験した内容が量的にも少なかったため、H27年度データにパラメータ範囲を拡大したデータを加えることで、自着火現象に対するデータベースの範囲を一部広げるに留まった。また、数値解析については、実質ストップに近い状態となってしまったため、H27年度に得た結果を精査し直し、国際会議での発表までは行えた。以上の通り、進捗としては遅れは否めないものの、一定の成果を上げるとともに、復旧も完了させることができた。H28年度までに、各燃料の着火遅れに対する周囲ガス圧力・温度・酸素濃度依存性の定量評価を行い、着火遅れに関する3Dマップ(縦軸に着火遅れ、2つの横軸に上記3パラメータのうち2つをとった3次元グラフ)を作成した。

H29年度は実機関高圧・高温場を実現するために圧縮比可変急速圧縮膨張装置の完成を目指すとともに、これまでの知見を基に、ブタノールとペンタノールに対し、実機関を用いた着火・燃焼特性試験を実施し、実用化に向けての検証を行った。その結果を国内会議発表2報という形で結実させた。また、H28年度に国際会議で発表した論文1報を精査し直して、専門雑誌への掲載が決定した(現在in print)。また、H28年度に実施した軽油とエタノールを対象に噴霧混合気形成過程および自着火現象までの数値解析の結果を基に、H29年度はエタノールの自着火に必要な周囲ガス条件を明らかにすべく数値実験(噴霧周囲ガス圧力と温度をパラメータとした数値解析による自着火成立条件(周囲ガス圧力&温度の組み合わせ条件)の探査)を実施し、現在も継続中である。圧縮比可変急速圧縮膨張装置は完成したものの、設計時の想定よりも摩擦損失が大きく、動力不足で、圧縮比22、ポリとロープ指数1.35として設定した圧縮圧力を実現することができず、動力供給方法の根本的見直し・再設計の必要性がでてきた。その改良に時間を費やしてしまい、H29年度中に本実験をすることができなかったために、当初の予定より実験が遅れている。現在、建設機械用のスターターモーター2基と同フライホイールによる動力供給系が完成し、試運転状況にある。また、数値解析の担当は研究代表者であるが、研究代表者が大学全体の教育改革に関する学長直轄の委員会委員に就任し、その業務により研究活動が圧迫され、当初予定していた条件での数値解析を完遂することができなかったために、数値解析についてもやや予定より遅れている状況にある。本研究は再生可能バイオマス由来のアルコールを燃料とする定置型/移動型転用可能な汎用高効率アルコールディーゼルの実現を目指し、そのキー技術となるアルコール噴霧の着火・燃焼制御技術の確立が本研究の目的である。H29年度までに、エタノール(E)とジエチルエーテル(D)の混合燃料を用い、ED混合割合を変化させることで燃料物性(自着火主要因子は理論空燃比と蒸発潜熱)が着火遅れに及ぼす影響ならびに着火遅れの周囲ガス圧力・温度・酸素濃度依存性の定量評価を行った。H30年度は、これまで実験に用いていた定容燃焼炉を形状モデルに、燃料をエタノールとして、数値解析を行い、噴霧混合気形成過程における噴霧内濃度・温度の空間分布およびその時間履歴を明らかにし、エタノールの噴霧自着火成立の周囲ガス圧力および温度の推定を行った。これまでの実験で得られていた知見の通り、着火適性濃度と温度の時空間的マッチングが自着火の成否を決定することを明らかにした。エタノールの自着火温度は大気圧下では636Kとされているが、実機関相当の高圧場では自着火温度はそれよりもはるかに高く、940K950Kであることを提唱するに至った。また、混合気形成過程において940K950Kを得るためには、燃料噴射時の周囲ガス温度として概ね1100Kが要求されることを明らかにし、この値は過去の類似の実験研究(定容燃焼炉を用いた予混合燃焼により高温場を作り出した状況でのエタノール噴霧実験)と同一の値である。これにより、数値計算の妥当性を確認できたとともに、噴霧形成における物理化学現象を時空間的に明らかにしたことで、何故1100Kの周囲ガス温度が必要であるかのメカニズムの解明に対し、大きな知見を得ることができた。この結果は国際会議への発表2件という形で報告済みであり、その内1報は発表した国際会議でBest Paper賞を受賞した。
単純ヘルペス脳炎の診断における定量的化学発光法と定量的PCR法の有用性の比較

(目的)単純ヘルペス脳炎(HSVE)例および非HSVE例の経時的な髄液検体を用い化学発光法による髄液内HSV抗原定量,感度の異なる2種のPolymerase chain reaction(PCR)法による髄液内HSV-DNA定量をおこない、各群の感度,特異性,陽性予知率及び陰性予知率を経時的に算出し、その各値について3群間で有意差検定をおこない、これら三測定法のHSVEの診断における有用性の比較をおこなった。(対象/方法)HSVEII例,24髄液検体と非HSVE脳炎20例の29髄液検体を用い化学発光法,single PCR法およびnested PCR法で定量した。化学発光法は、髄液、ルミノール含有medium,血漿,および正常顆粒球浮遊液を37°Cでincubateし,抗HSV抗体を加えたassay系を用い、髄液検体の化学発光量をluminescence readerで測定した。この値を、基準曲線から髄液中のHSV抗原量を定量した。single PCR法は、増幅DNAを234bpで検出した。PCR産物の信号強度をdensitometerで測定し、既知ウイスル量のregression curveから定量した。最小検出感度は50pfu/ml。nested PCR法は、Kimuraらの方法に従った。増幅DNAはagarose gelに330bpで検出した。Southern blotsにおけるPCR産物のradioactivityをimage analyzingsystemで定量した。最小検出感度は20-50copies/mlである。(結果)化学発光法は,1検体(20病日)を除く第325病日の全髄液検体にて5048.000pfu/ml相当の抗原量を検出し得た。single PCRでは6検体において5047.000pfu/mlのゲノム量を検出し得た。nested PCRでは11検体において100未満120.000copy/mlのゲノム量を検出し得た。HSVEの各測定法の感度は症例ベースで化学発光法100%,single PCR36%,nested PCR56%,検体ベースで化学発光法88%,single PCR25%、nested PCR52%であった。非HSVEはいずれも陰性であった。HSVEの発症第1病日第7病日の発症急性期において、化学発光法およびnested PCR法の感度は、100%であった。しかし、single PCR法では75%と低かった。第8病日以後第32病日までの発症急性期を過ぎた時期では、化学発光法は両PCR法より有意に検出感度が高かった。特異性および陽性予知率は、いずれの測定法も100%であった。しかし、陰性予知率は化学発光法はsingle PCR法よりも有意に高値を示した。(まとめ)化学発光法の感度は急性期において好感度(nested)PCR法と同等の性能を示し、急性期以後では好感度(nested)PCR法より感度は高かった。さら最小検出感度の異なるPCR法において本症の検出感度は大きく異なってた。以上より、現時点での本症の診断には、PCR法、化学発光法および血清診断(抗体診断)のcombinationが最も効果的な診断法と考えた。

HSVEの発症第1病日第7病日の発症急性期において、化学発光法およびnested PCR法の感度は、100%であった。しかし、single PCR法では75%と低かった。第8病日以後第32病日までの発症急性期を過ぎた時期では、化学発光法は両PCR法より有意に検出感度が高かった。特異性および陽性予知率は、いずれの測定法も100%であった。しかし、陰性予知率は化学発光法はsingle PCR法よりも有意に高値を示した。(まとめ)化学発光法の感度は急性期において好感度(nested)PCR法と同等の性能を示し、急性期以後では好感度(nested)PCR法より感度は高かった。さら最小検出感度の異なるPCR法において本症の検出感度は大きく異なってた。以上より、現時点での本症の診断には、PCR法、化学発光法および血清診断(抗体診断)のcombinationが最も効果的な診断法と考えた。[目的]HSVE患者11例,24髄液検体を用い化学発光法により髄液内HSV抗原量,single PCR法(最小検出感度;50Pfu/ml)およびnested PCR法(最小検出感度:20-50 copy/ml)により髄液内HSV-DNA量を定量する。(目的)単純ヘルペス脳炎(HSVE)例および非HSVE例の経時的な髄液検体を用い化学発光法による髄液内HSV抗原定量、感度の異なる2種のPCR法による髄液内HSV-DNA定量をおこない、各測定法の感度,特異性,陽性予知率および陰性予知率を比較した。(対象/方法)HSVE11例,24髄液検体と非HSVE脳炎20例の29髄液検体を用い化学発光法,single PCR法およびnested PCR法で定量した。(結果)化学発光法は,1検体を除く第325病日の全髄液検体にて5048.000pfu/ml相当の抗原量を検出した。single PCRでは6検体において5047.000pfu/mlのゲノム量を検出した。nested PCRでは11検体において100未満120.000copy/mlのゲノム量を検出し得た。HSVEの各測定法の感度は症例ベースで化学発光法100%,single PCR36%,nested PCR56%、検体ベースで化学発光法88%,single PCR25%,nested PCR52%であった。非HSVEはいずれも陰性であった。HSVEの発症第1病日第7病日の急性期において、化学発光法およびnested PCR法の感度は、100%であった。第8病日第32病日までの急性期以後では、化学発光法は両PCR法より検出感度が高かった。特異性および陽性予知率は、各測定法100%であった。しかし、陰性予知率では化学発光法はsingle PCR法よりも高値を示した。(まとめ)化学発光法の感性は急性期においてnested PCR法と同等の性能を示し、急性期以後ではnested PCR法より感度は高かった。
膀胱腫瘍マーカーとしての尿中NMP22の有用性に関する研究

対象:対象は筑波大学附属病院および関連施設の患者280例と健常人ボランティア20例の計300例であり、疾患の内訳は、尿路上皮癌79例(治療後の32例を含む)、他の泌尿器癌38例(治療後の12例を含む)、良性泌尿器疾患120例、良性腎疾患43例、健常人20例である。結果:i)健常人では全例が陰性であったが、尿路上皮癌で腫瘍が存在する47例での陽性率は80.0%であり、尿路感染症を除く良性泌尿器疾患および良性腎疾患では0から50%の陽性率であった。尿路感染症では全例が陽性となった。2)尿中NMP22値の有意な日内変動は認められなかった。3)性別、年齢、腫瘍径、多発性、腫瘍形態、異型度の尿中NMP22への影響は明らかではなかった。深達度を表在癌と浸潤癌の2群で比較すると、尿中NMP22値は表在癌に比べ浸潤癌で有意に高い値を示した。4)尿路上皮癌における尿中NMP22の感受性は80.0%、特異性は66.7%、正診率は74.6%であり、尿細胞診の感受性は40.0%、特異性は100.0%、正診率は64.2%であった。5)術前、術後の尿中NMP22を比較したところ、全例で尿中NMP22は術後に低下した。考察・結論:1)尿中NMP22は尿路上皮癌において高い感受性を示す一方、特異性に関しては、尿路感染症で偽陽性率が高く、本検査の理容にあたっては、感染を除外あるいは考慮する必要があると考えられた。2)尿中NMP22は尿細胞診に比べて高い感受性と正診率を示し、尿路上皮癌のスクリーニングおよびサーベイランス、特に再発腫瘍の発見において有用であると思われた。
SFG 分光法による有機および生体分子膜界面の電子振動状態の研究

界面選択性のある表面界面の分光であるSFG分光法の機能を持つ分子高次系の解明のための計測法として可能性を開拓することを目的として,電子共鳴条件下の振動SFG分光(電子振動二重共鳴SFG分光)に着目し,界面分子種の電子および振動状態に関する詳細な情報の獲得を目指した研究を行った.研究期間に,紫外プローブによる芳香族単分子膜の高選択高感度測定,薄膜のキラリティ検出,水中での単分子膜の指紋領域振動SFGスペクトルの測定法等,二重共鳴SFG分光の様々な応用技術を開発することができた.本研究の目的は,界面選択性をもつ表面界面の分光であるSFG分光法の機能を持つ高次系の解明のための計測法として可能性を開拓することである。特に電子共鳴条件下の振動SFG分光(電子振動二重共鳴SFG分光)に着目し,界面分子種の電子および振動状態に関する詳細な情報の獲得を目指す。そのために,重要な芳香族性生体分子である核酸塩基やアミノ酸類を固定した膜の測定を行うことで,電子共鳴条件下での測定手法と解析手法の基礎を確立させる。さらにその成果の上に,タンパク質やDNA分子などの生体高分子膜に挑戦する。界面選択性のある表面界面の分光であるSFG分光法の機能を持つ分子高次系の解明のための計測法として可能性を開拓することを目的として,電子共鳴条件下の振動SFG分光(電子振動二重共鳴SFG分光)に着目し,界面分子種の電子および振動状態に関する詳細な情報の獲得を目指した研究を行った.研究期間に,紫外プローブによる芳香族単分子膜の高選択高感度測定,薄膜のキラリティ検出,水中での単分子膜の指紋領域振動SFGスペクトルの測定法等,二重共鳴SFG分光の様々な応用技術を開発することができた.赤外光を用いる和周波発生(SFG)分光は、表面界面の振動分光である。SFG分光は二次非線形効果に基づくため、バルクからの信号の妨害を受けずに界面にある分子種だけを選択的にプローブすることができる点が最大の特徴である。本研究の目的は、高次系機能解明のための計測法としてのSFG分光法の可能性を開拓することである。特に電子共鳴条件下の振動SFG分光(電子振動二重共鳴SFG分光)に着目し、界面分子種の電子および振動状態に関する詳細な情報の獲得を目指す。この目的のために本年度は以下の3つの研究を行った。1.SFG分光の実験で安定した測定信号を得るには、入射レーザービームのポインティングの安定性が必要である。ビーム位置を検出しながらミラーの向きを制御し安定化する付加装置を自作し、現有するSFG分光装置の長時間安定性を向上させた。2.D体またはL体の酒石酸分子と共に形成させたポルフィリンのカイラルなJ-会合体薄膜について、電子振動二重共鳴SFG分光による薄膜のキラリティの検出実験を行った。円偏光二色性では検出できなかった厚さ40ミクロンの薄膜のキラリティをSFG分光によって検出することができた。3.異なる鎖長のアルキル鎖でアデニンを固定した数種類の巣分子膜を作製し、芳香族分子に対して感度が高い電子振動二重共鳴IR-UV SFG分光法によってSFGスペクトルを測定した。単分子膜のスペクトルがアルキル鎖長に依存して変化することを見いだした。本年度は、キラルなポルフィリン会合体薄膜のキラルSFG分光を進展させ、振動SFGバンド強度の可視プローブ波長依存性を測定し、キラルSFG信号の発生機構に関して検討した。振動電子二重共鳴SFG(DR-SFG)は、分子薄膜のキラリティを検出するための有用な手法である。円偏光二色性(CD)などの双極子禁制過程に基づく分光法と違い、SFG分光を用いるキラリティ検出は双極子許容過程を利用しているため、高感度である。キラルSFGの信号強度は主にラマンテンソルの逆対称成分(AlbrechtのB項)に由来しており、電子共鳴条件下での測定が特に有効となる。ポルフィリン(Tetrakis-4-sulfonatophenyl-porphyrin, TSPP)は酸性水溶性中で会合体を形成するが、キラルな酒石酸分子が共存すると会合体はキラルな構造となる。会合体液をガラス基板上にキャストすることで膜厚約40nmの試料薄膜を作製した。490nm付近の会合体の吸収(Jバンド)に共鳴する条件下で薄膜試料の振動SFGを測定したところ、1300950cm^<-1>領域で強いキラルSFG信号が得られ、薄膜化した場合も会合体がキラルな構造であることが確認できた。信号発生機構を検討するために、観測された振動バンドの振幅の可視プローブ波長依存性(DR-SFG励起スペクトル)を測定した。特に、1090, 1130cm^<-1>バンドの励起スペクトルは振動バンド、キラル成分かアキラル成分かによって異なっており、吸収スペクトルとも異なった形となった。この特異なスペクトル形を、中間状態である振電準位が異なるいくつかのラマンテンソルの項の間の干渉効果として解釈した。本年度は、測定装置の改良と水溶液中の膜の測定を可能とする新しい試料作製方法に取り組んだ。具体的には、SFG分光装置のPC制御を進めることで、二重共鳴SFG電子励起スペクトルの測定効率を向上させた。また、水溶液中のシランカップリング膜の振動

SFGスペクトルの測定を可能にする新規基板の開発を行った。振動バンド毎の界面選択的な電子スペクトルである二重共鳴SFG電子励起スペクトの測定の効率化の為に、マルチプレックスSFG分光装置を可視プローブ波長の自動変更が可能なように拡張した。拡張した装置では、OPAの波長、前置および主分光器の設定波長、試料部でのプローブレーザーパワー、可視プローブ光学遅延ステージ、可動式試料ステージがPCにより制御される。拡張の結果、励起スペクトルの測定効率が格段に向上した。シランカップリングによって作成した有機分子膜の水溶液中での振動SFG分光を可能とする新規の基板を開発にも取り組んだ。開発した基板は、厚さ500nmのシリカ層を赤外に対して透明なCaF_2基板に蒸着することで作製した。シリカ層が十分薄いため、基板は、紫外から赤外わたる広い領域に対して透明である。そのため、CaF_2基板側から紫外/可視と赤外プローブを入射することで、赤外プローブの水による吸収の妨害を受けることなく、シリカ層上のシランカップリング膜の振動SFGスペクトルを水中で測定することが可能になる。テスト試料としてフェニルトリエトキシシラン(C_6H_5Si(OC_2H_5)_3)をシランカップリングによって固定した膜を作製し、SFGスペクトルを測定した。1600cm^<-1>付近にあるベンゼン環の伸縮振動バンドを、プローブ光をCaF_2基板側から照射する方法と分子膜側から照射する方法の二種類の方法で観測することができた。・金基板上のシアノターフェニル自己組織化単分子膜の二重共鳴SFG分光ジスルフィド基の両端にメチレン鎖を介してターフェニル基を導入した試料(単量体)と、純粋なアルキル鎖とメチレン鎖を介したターフェニル基を非対称に導入した試料(二量体)とに関して単分子膜を作製した。両試料の振動SFGスペクトルは、ほぼ同じ強度パターンを持ち、両試料中でのターフェニル基の平均配向が同じであることが示唆された。一方、スペクトルの全体的強度に関しては、単量体試料の方が、ターフェニル基の面密度がおよそ倍である二量体試料より大きかった。これは後者の試料膜中のターフェニル基の配向の乱れが前者のものより大きいためであると解釈した。またこの乱れは二量体試料の単量体試料に対する、二重共鳴電子励起スペクトルのバンド幅の増大と電子共鳴増強度の減少にも現れていると考えられる。・水溶液と接したシランカップリング膜の指紋領域における振動SFG分光水溶液と接したシランカップリング分子膜の振動SFG分光を、水による赤外光の吸収による妨害を受けないように、基板側からプローブ光を入射させ実行した。この配置での測定を実現するため、紫外赤外領域に対して透明なシランカップリング用の基板を、フッ化カルシウム板上にシリカ薄膜(125nm)を蒸着させることで作製した。作製した基板は紫外から赤外にわたる波長領域の光に対して75%以上の透過率を持ち、4000-1100cm^<-1>の領域の振動SFGスペクトルの測定に使用可能である。試験試料としてシリカ薄膜上にシランカップリングによってフルオレセイン色素単分子膜を作製し、振動SFGスペクトルの測定を行った。水溶液中のスペクトルは、溶液のpHによって大きく変化している。この原因は、フルオレセイン色素のプロトン化状態のpH依存性の為である考えられる。・水溶液中のフルオレセイン単分子膜のDR-SFG電子励起スペクトルのpH依存性フルオレセイン色素単分子膜の振動
自閉症スペクトラム障害の顔認知機能への発達支援

1.表情認知と社会的参照:定型発達児と自閉症児(発達年齢4歳)について、表情認知と社会的参照の発達との関連を分析した.(1)表情弁別課題:「ポジティブ表情」と「ネガティブ表情」を子どもに見せ、どんな顔であるかを答えさせた.(2)社会的参照課題:子どもが手を伸ばした時に、正面にいる大人は、それが正解であれば「ポジティブな表情」をし、不正解であれば「ネガティブな表情」をした。その結果、(1)表情弁別課題については、両群とも高い正反応が得られた。(2)社会的参照課題については、子どもが大人の表情を見る行動は、自閉症児群で生起率が有意に低かった。2.表情認知と模倣:自閉症児と定型発達児(発達年齢4歳)を対象に、他者が動作(操作)をしている映像を模倣する際の視線反応を視線追跡装置(Tobii)で分析した。その結果、他者の動作(操作)領域への視線反応は両群で差がなかったが、顔領域への視線反応は、自閉症児群で有意に低かった。自閉症児は、表情弁別(2項)は可能であるが、他者の表情を手がかりとして社会行動を行うこと(3項)に困難があることが示された。3.社会的参照における表情認知の発達支援:重度の自閉症児を対象に、表情認知を基盤にした「社会的参照」場面で、刺激を分離し、それぞれを機能化する発達支援を実施し、その獲得、般化、維持、発達全体に及ぼす効果を分析した.その結果、(1)顔表情への定位と弁別を社会的場面で学習させることにより社会的参照行動が獲得された.(2)親や新しい人にも社会的参照が般化した。(3)未知の物体の理解言語を学習する場合にも、社会参照がなされるようになった。(4)約1ヶ月後のフォローアップ時でも行動が維持されていた。発達支援によって社会的行動と言語獲得が促進されることが明らかになった。自閉症スペクトラム障害児・者の顔認知の特徴として、目に注目することが難しい、視線の判断が困難である、顔を概念として捉えることが難しい、表情の弁別がつきにくい、表情と情動を結びつけることが困難であることが先行研究で示されてきている。本研究では、それらの社会的機能の獲得過程を、介入研究という手法を用いて明らかにすることが目的である。平成21年度は、他者の顔を見る行動(アイコンタクト)と言語、認知、社会性との関連を詳細に分析するため、(1)機能や形態別に分けた共同注意と発達指標との関係を調べ、(2)コミュニケーションにおける視線の使用と言語発達との関係を分析した。自閉症児11名と定型発達児4名が研究に参加した。コミュニケーション評価として「初期社会コミュニケーション尺度(ESCS)」、言語社会性と認知適応の尺度として「新版K式発達検査」、社会生活尺度として「SM社会生活尺度」を用いた。その結果、自閉症群においては、言語社会性スコアが高いほど言語やその他の行動を含むコミュニケーション行動を行う際にアイコンタクトを同時に行う割合が低いという結果が得られた。定型発達群においては、言語社会性スコアに関係なくアイコンタクトの同期が見られた。これらの結果は、自閉症児の他者の顔を見る行動は、「要求」などの機能を持つコミュニケーションとして働きうることを示している。また自閉症児の他者の顔を見る行動は、定型発達児と異なり、言語行動などの他の行動と同期しないという特徴があることがわかった。これらの結果から、自閉症児の他者の顔認知の発達促進のためには「顔を見る行動」が強化される機能的条件を設定すること、他の行動と同時に指導するのではなく「顔を見る行動」を独立に指導することが重要であることが示唆された。