hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
茶をめぐる民族間の社会動態－ビルマ（ミャンマー）の茶生産、流通、消費を事例として

さらに、昨年度から本年度前半にかけての研究成果を、東南アジア学会第87回研究大会(2012年6月3日)で発表した。発表を通じて多くの先生方からの指導を受け、今後の研究課題を明確にすることができた。次年度は、地主、労働者、代理店、工場等さまざまな立場の生産者の存在に留意しながら調査を実施し、その成果を論文にまとめる予定である。本研究の目的は、ミャンマーにおける茶の生産、流通、消費を事例として、茶をめぐる民族間の社会動態を人類学的視座から考察することである。本研究では、ミャンマー最大の茶産地シャン州ナムサン郡で茶生産に従事するパラウン人が、2011年の民主化以降の政治経済的な変化をいかに経験しているのか、彼らの生業をめぐる社会関係から検討する。3年目の本年度は、ミャンマーで2回の現地調査を実施し、論文執筆の要となるデータの収集を行うとともに、その成果を研究会や論集への投稿を通して発表することを目指し、研究活動を遂行した。本年度は、2013年3月から6月、2013年8月から11月にかけて実施した、現地調査における主な成果は次の2点である。第一に、生業をめぐる社会関係を考察する上で要となる、茶園の所有者と労働者の関わりに関するデータを収集することができた。第二に、シャン州ナムサン郡において、茶生産という経済活動のみならず、研究蓄積が少ない農閑期の生活や仏教行事、政治活動について調査を行うことができた。2011年以降、ナムサン郡はパラウン民族の自治区となっているが、これまでミャンマーの自治区内の政治の実態についてほとんど報告がなされておらず、貴重な調査となった。研究発表は、2013年9月と2014年2月にヤンゴン大学の人類学科で開催されたInternational Joint Conferenceで発表した。9月の研究会には、現地研究者のみならず韓国や台湾の研究者らも参加しており、同じミャンマーを調査対象とする彼らと活発に意見交換をすることで国際的な学術交流を深めることができた。2月の研究会は、教育省の許可を得て研究会を開催することができた。また、昨年京都大学『東南アジア研究』に投稿した論文が、2014年4月9日に受理され2014年7月に発行予定である。この他、本年度は、国立民族学博物館共同研究会「「統制」と公共性の人類学的研究ーミャンマーにおけるモノ・情報・コミュニティ」の共同研究員として研究会に参加した。・国内外で、複数の研究発表を行ったほか、研究会へ積極的に参加することにより、研究課題をより明確にすることができた。また、次年度に予定しているミャンマーでの長期調査のために予備調査を実施し、今後の研究遂行のための入念な準備を行うことができた。ミャンマーにおいて長期調査を行い、研究に必要なデータ・資料を収集できたほか、その成果の一部を東南アジア学会第87回研究大会(2012年6月3日)で報告することができたため。次年度は、ミャンマーにおける1年間の現地調査を実施する。具体的には、山間部に位置する茶生産地シャン州ナムサン郡と、平地に位置する茶の集積する都市マンダレーを中心に調査を実施し、茶生産地の山地社会の民族が、茶の生産や流通を通していかにして都市部と関わりをもつのかを調査する予定である。また、山地と平地間における人々の移動、特に、茶販売や教育、宗教実践を通じた移動に着目する。
レンチウイルスを用いたメトロンファクタ1遺伝子導入による腎移植慢性拒絶の治療効果

これまでの実験から以下1-4のことを明らかにした。1、腎移植慢性拒絶反応"の発症には急性拒絶、手術時の腎阻血再灌流障害、長期的な免疫抑制剤の投与による薬剤性腎障害などによる"機能糸球体数の減少"が深く関わっており、細胞増殖因子であるhepatocyte Growth Factor (HGF)が、これらの障害を軽減させ、慢性拒絶反応の発症を防止する。しかしながら、長期的なHGF全身投与は、悪性腫瘍を誘発する危険性が示唆され、臨床応用には充分な注意が必要である。2、Metron factor 1(MF-1)はHGFとMacrophage stimulating Factor (MSP)をキメラ状態として作製されたsynthetic growthfactorであり、HGF,およびMSPの持つ"アポトーシス抑制作用"をHGF、MSPそれぞれのfactorに比較して有意に強く認めるが、悪性腫瘍を誘発させる作用はほとんど認めない。3、長期的なHGF全身投与を避ける方法として、移植腎における局所的遺伝子導入が考えられるが、これまで腎組織における確立された遺伝子導入手法は未だ報告されていなかった。今回我々はアデノウイルス並みの導入効率と、ゲノムに入ることで半永久的な遺伝子発現が可能なレンチウイルスをベクターとして腎組織への遺伝子導入に成功した。4、レンチウイルスをベクターとしてMF-1遺伝子を移植腎組織に局所的に遺伝子導入することで、"移植腎内でのより強いアポトーシス抑制作用"と、"全身でのより少ない悪性腫瘍誘発作用"を同時にしかも長期的に発現させ、慢性拒絶反応の発症を防止し移植腎の長期生着を図ることを目的として、A),B)の実験をすすめている。A)MF-1-レンチウイルスの作成(組み換えDNA実験における機関内協議会承認済)既に調整済みで必要なvirusを順次作成(In vitroでの予備実験で効果が確認されている)B)MF-1-レンチウイルス移植腎導入の条件設定1)で作成したMF-1-Renti virusを種々の濃度で腎動脈から還流し、一定時間腎組織内で作用させた後、レシピエントに移植し、2、4、6、8日後におけるMF-1の腎組織内蛋白濃度および組織障害の程度をELISA、および組織学的手法を用いて検討した。我々はこれまで、現在移植医療における最大の問題である、"慢性拒絶反応"の発症には急性拒絶、手術時の腎阻血再灌流障害、長期的な免疫抑制剤の投与による薬剤性腎障害などによる"機能糸球体数の減少"が深く関わっており、細胞増殖因子であるhepatocyte Growth Factor(HGF)が、これらの障害を軽減させ、慢性拒絶反応の発症を防止することを明らかにした。1)Metron factor 1(MF-1)はHGFとMacrophage stimulating Factor(MSP)をキメラ状態として作製されたsynthetic growthfactorである。HGF,およびMSPの持つ"アポトーシス抑制作用"をHGF、MSPそれぞれのfactorに比較して有意に強く認めるが、悪性腫瘍を誘発させる作用はほとんど認めない。2)長期的なHGF全身投与を避ける方法として、移植腎における局所的遺伝子導入が考えられる。これまで、腎組織における確立された遺伝子導入手法は未だ報告されていなかったが、我々はアデノウイルス並みの導入効率と、ゲノムに入ることで半永久的な遺伝子発現が可能なレンチウイルスをベクターとして腎組織への遺伝子導入に成功した。今回我々は、上記の研究成果を踏まえて、レンチウイルスをベクターとしてMF-1遺伝子を移植腎組織に局所的に遺伝子導入することで、"移植腎内でのより強いアポトーシス抑制作用"と、"全身でのより少ない悪性腫瘍誘発作用"を同時にしかも長期的に発現させ、慢性拒絶反応の発症を防止し移植腎の長期生着を図ることを目的としてた。H16年度は以下A),B)まで実験をすすめている。

今回我々はアデノウイルス並みの導入効率と、ゲノムに入ることで半永久的な遺伝子発現が可能なレンチウイルスをベクターとして腎組織への遺伝子導入に成功した。4、レンチウイルスをベクターとしてMF-1遺伝子を移植腎組織に局所的に遺伝子導入することで、"移植腎内でのより強いアポトーシス抑制作用"と、"全身でのより少ない悪性腫瘍誘発作用"を同時にしかも長期的に発現させ、慢性拒絶反応の発症を防止し移植腎の長期生着を図ることを目的として、A),B)の実験をすすめている。A)MF-1-レンチウイルスの作成(組み換えDNA実験における機関内協議会承認済)既に調整済みで必要なvirusを順次作成(In vitroでの予備実験で効果が確認されている)B)MF-1-レンチウイルス移植腎導入の条件設定1)で作成したMF-1-Renti virusを種々の濃度で腎動脈から還流し、一定時間腎組織内で作用させた後、レシピエントに移植し、2、4、6、8日後におけるMF-1の腎組織内蛋白濃度および組織障害の程度をELISA、および組織学的手法を用いて検討した。
宇宙X線の精密分光を実現するTESカロリメータの開発と電荷交換反応への地上応用

本研究の目的は,宇宙で発生する電荷交換反応機構を地上実験により解明する事である.太陽風等に含まれる高階電離イオンと地球近傍に存在する中性物質間の電荷交換反応によって発生するX線輝線は,X線による天体観測の際にバックグランドになるだけでなく,希薄な大気の組成を調べるツールとしても魅力的な対象である.しかし,これまでの地上実験では,十分な条件で測定が行われていない.我々は電荷交換反応機構を理解するために,高分光性能を誇るTES(超伝導遷移端温度計)型X線マイクロカロリメータとECRISを組み合せた地上実験を進めている.本年度は,運搬可能な小型冷凍機(2段式断熱消磁冷凍機:dADR)にTESカロリメータの読み出しに必要なSQUID(超伝導量子干渉計)とTESカロリメータを導入し,動作試験を行った.SQUIDは磁場に非常に敏感な素子な為,高透磁率金属であるパーマロイと超伝導物質であるNbで磁気遮蔽を行った.その結果,SQUIDが正常に動作する事を確認し,TESカロリメータの性能評価に使用している希釈冷凍機と比較して,約3倍程度のノイズレベルに有る事を確認した.今後,配線のシールドなどを行い,改善してゆくべき点であるが,TESカロリメータの読み出しとしては十分なレベルのものである.次に,dADR内にTESカロリメータを導入し,その動作確認(超伝導遷移温度の確認)を行った.本来ならば,転移しているはずの温度まで冷えてもTESの動作を確認することが出来なった為,ホール素子を用いてdADRに使用している磁場の影響を調査した.その結果,4G程度の残留磁場の存在が示唆され,これがTESカロリメータに影響を与えていると考えられる.今後,測定した磁場分布を元に磁気シールドの最適化を行い,TESカロリメータの動作を実現し,電荷交換実験の応用へと進める.TES(Transition Edge Sensor)型X線マイクロカロリメータ(以下、TESカロリメータ)は、極低温(-50mK)で動作し、X線吸収によって生じた温度変化を計測し、分光を行う、全く新しいタイプの非分散型X線検出器である。温度変化を超伝導遷移端温度計(TBS)で読み出す事により、従来の半導体検出器に比べ1桁以上優れた分光性能(原理的に1 eV以下、E/△E>3000)を実現する。本研究期間では、TESカロリメータの地上応用の為に必須な可動式極低温冷凍機の開発を行った。今回、我々が開発した二段式断熱消磁冷凍機(ADR)は、多段式ADRの技術実証機で、従来の一段式と異なり、常磁性体を2つ直列につなぐことで、軽量コンパクトでありながら、液体ヘリウム温度(4.2K)から、比較的低磁場で、効率よくカロリメータの動作温度(-50mK)まで冷却することができる。本研究期間において、高温側ステージにGGG(Gd-Ga Garnet,-0.8K)、低温ステージにCPA(Cr Potasium Alum,-0.1K)を使用し、冷却試験の結果、二段断熱消磁サイクルにより50mKの極低温環境を実現することに成功した。TESカロリメータの読み出しに必要な超伝導量子干渉計(SQUID)を、2段式ADR内に導入し、配線の整備を行い、雑音環境の評価を行った。現在、これまで最も良い実験室での雑音レベルの2倍程度まで雑音を押さえることに成功しており、10eV程度のエネルギー分解能が期待される。以上に平行して、首都大学原子物理研究室と共同で電荷交換反応の半導体検出器による予備実験を行っている。以上の結果を、国際学会において口頭、ポスター合わせて3回報告した本研究の目的は,宇宙で発生する電荷交換反応機構を地上実験により解明する事である.太陽風等に含まれる高階電離イオンと地球近傍に存在する中性物質間の電荷交換反応によって発生するX線輝線は,X線による天体観測の際にバックグランドになるだけでなく,希薄な大気の組成を調べるツールとしても魅力的な対象である.しかし,これまでの地上実験では,十分な条件で測定が行われていない.我々は電荷交換反応機構を理解するために,高分光性能を誇るTES(超伝導遷移端温度計)型X線マイクロカロリメータとECRISを組み合せた地上実験を進めている.本年度は,運搬可能な小型冷凍機(2段式断熱消磁冷凍機:dADR)にTESカロリメータの読み出しに必要なSQUID(超伝導量子干渉計)とTESカロリメータを導入し,動作試験を行った.SQUIDは磁場に非常に敏感な素子な為,高透磁率金属であるパーマロイと超伝導物質であるNbで磁気遮蔽を行った.その結果,SQUIDが正常に動作する事を確認し,TESカロリメータの性能評価に使用している希釈冷凍機と比較して,約3倍程度のノイズレベルに有る事を確認した.今後,配線のシールドなどを行い,改善してゆくべき点であるが,TESカロリメータの読み出しとしては十分なレベルのものである.次に,dADR内にTESカロリメータを導入し,その動作確認(超伝導遷移温度の確認)を行った.本来ならば,転移しているはずの温度まで冷えてもTESの動作を確認することが出来なった為,ホール素子を用いてdADRに使用している磁場の影響を調査した.その結果,4G程度の残留磁場の存在が示唆され,これがTESカロリメータに影響を与えていると考えられる.
「非通常型ＤＮＡ複製」におけるＭＣＭヘリカーゼファミリーの役割分担の解析

通常のDNA複製とは様式が異なる「非通常型DNA複製」が知られているが、その分子メカニズムはよく分かっていない。私は、通常のDNA複製を司るMCM2-7複製ヘリカーゼを迅速に壊してDNA複製を阻害し、それに対する細胞の応答を観察した。このためにまず、目的タンパク質をごく短時間に分解できるオーキシンデグロン法を、ヒト細胞で容易に利用できるシステムを確立した。次に、このシステムをMCM2タンパク質の分解に用いた結果、MCM2-7複製ヘリカーゼを破壊した後でも、そのパラログであるMCM8-9ヘリカーゼに依存してDNA合成が再開されるという、新しいタイプの非通常型DNA複製を見い出した。遺伝情報を子孫の細胞に正確に伝えるためには、S期にDNAが1回だけ正確に複製されることが重要であり、この機構の破綻は、がんを含む様々な疾患の原因になり得る。一方、様々な生物や細胞種において、この通常のS期複製様式から逸脱した、生理的または病理的な“非通常型DNA複製"が観察される。これは組織の発生分化や細胞のがん化などと密接な関わりがあるが、制御機構においてはほとんど分かっていない。本研究では、DNA複製において重要な役割を果たす二つのMCMヘリカーゼ、Mcm2-7とMcm8-9複合体に着目し、非通常型複製様式におけるそれぞれの機能解析を行っている。本年度はまず、通常の複製様式を示すと考えられたヒトHCT116株にて、オーキシン誘導性デグロンを用いてMcm2タンパク質を誘導的に分解する系を構築した。当初の予想に反し、通常のS期においてMcm2を壊しても、Mcm2-7複合体非依存的なDNA合成が観察された。さらに、MCM8-9遺伝子の破壊株を用いた解析から、このDNA合成はMcm8-9複合体に依存していた。この結果は、通常のS期においても、Mcm2-7ヘリカーゼが何らかの原因によって複製フォークから除去されると、Mcm8-9依存的な非通常型DNA複製が起きることを意味する。本結果に関しては、現在論文投稿準備中である。また、様々な細胞種における非通常型DNA複製の解析も開始した。最初に、組換え依存的テロメア伸長(ALT)を示すU2OS細胞において、Mcm8タンパク質をRNA干渉により枯渇させ、テロメアの長さやクラスタリングに対する影響を調べた。しかし、コントロールと比べて有意な差は見られなかったことより、ALTにはMcm8-9複合体が重要な役割を果たしてないことが示唆された。当初の予想とは違い、通常のS期のDNA複製時においても、Mcm2-7ヘリカーゼを破壊することにより、非通常型DNA複製を誘導することが可能であることに気づいた。これと同様な現象は、抗がん剤等によってがん細胞の複製フォークを破壊した際にも生じていると予想され、この現象をターゲットにした薬剤の開発など、今後のさらなる研究に繋がると考えている。一方、この現象の解析に比較的多くの時間を費やしたため、様々な細胞種におけるエンドレプリケーション等の非通常型DNA複製の解析が少し遅れた。しかし、細胞株の構築法や解析法の確立・改善が進んだため、来年度の解析の準備は十分に整ったと言える。本年度に得られた結果に関しては、国内外複数の学会で口頭・ポスター発表を行い、今後の研究を推進する上で有意義なフィードバックが得られた。遺伝情報を子孫の細胞に間違いなく伝承するためには、DNAを正確に複製する必要がある。このDNA複製のステップは細胞周期に1回だけ生じるように厳密に制御されており、その破綻は細胞死やがん化を引き起こす。一方、このような通常のDNA複製から逸脱した現象(非通常型DNA複製)が様々な生物種・細胞種で知られており、発生分化などの生理的な現象や細胞のがん化といった病理的な現象に関連があるが、その分子メカニズムはよく分かっていない。私はこの非通常型DNA複製の分子メカニズムや意義を明らかとするため、通常のDNA複製を司るMCM2-7複製ヘリカーゼを迅速に壊してDNA複製を阻害し、それに対する細胞の応答を観察する系を構築することを試みた。このためにまず、目的タンパク質をごく短時間に分解できるオーキシンデグロン法をヒト細胞で容易に利用できる方法を確立した(Natsume et al. Cell Reports、2016)。次に、この方法を用いてMCM2-7複製ヘリカーゼを破壊した結果、MCM2-7非存在下でも、そのパラログであるMCM8-9ヘリカーゼに依存した形でDNA合成が再開されるという、新しいタイプの非通常型DNA複製を見い出した。私達はこの経路が、紫外線や抗がん剤などによってMCM2-7複製ヘリカーゼの進行が阻害された際、DNA複製を再開させるための細胞のバックアップシステムであると提唱した(Natsume et al. Genes & Dev, in press)。MCM8-9ヘリカーゼが、正常細胞においては、自然に生じる複製障害に対処して細胞死やがん化防ぐ一方、がん細胞においては、抗がん剤への抵抗性を高めている可能性が考えられる。MCM8-9ヘリカーゼの阻害剤を開発すれば、既存の抗がん剤の作用をさらに高めることができるかもしれない。

次に、このシステムをMCM2タンパク質の分解に用いた結果、MCM2-7複製ヘリカーゼを破壊した後でも、そのパラログであるMCM8-9ヘリカーゼに依存してDNA合成が再開されるという、新しいタイプの非通常型DNA複製を見い出した。今後は、様々な細胞種における非通常型DNA複製の解析にフォーカスする予定である。様々な細胞種においてMcm2タンパク質を誘導的に分解するためには、オーキシン誘導性デグロンのAIDタグを内在性のMcm2遺伝子に付加する必要があり、これは比較的困難なステップで時間もかかる。しかし、私達は最近、CRISPR/Casを用いて簡便に網羅的にタグ付けを行う方法を開発して論文の報告も行った。今後は、本技術を駆使し、他の細胞種における実験を円滑に進められると考えている。同時に、Mcm8-9複合体の相互作用因子の探索、染色体への呼び込み因子の探索を行う。分子遺伝学、細胞遺伝学
教育用マルチメディア学習効果測定に関する研究

本研究の目的は、教育用マルチメディアの定義と内容、利用場面を整理すること、並びに、マルチメディアの教育効果や学習効果の測定を行うことである。その成果として、以下のことを実施した。(1)米国における先進事例の調査マルチメディアの教育利用の先進国である米国において、効果を上げている実例と、効果を高めるための手法を調査し、まとめた。電子辞書(CD-ROM辞書)と、従来から用いられている印刷辞書を利用して、英単語学習した場合の学習効果を分析評価した。(3)立体テレビによる提示の学習効果立体テレビによって文字を提示した場合、浮き出させる文字の位置と読み易さの関係等を明らかにした。(4)ハイビジョン提示の効果高画質のハイビジョンで提示した場合の学習者の認識速度を測定し、普通のNTSC方式のテレビで提示した場合との違いを検討した。その方法として、メンタルロ-テーション(心的回転)による図形認識の反応時間の測定によった。その結果、立体図形では両者に差が現れないが、複雑な平面図形では、ハイビジョンの方が図形認識時間が短いことを示した。以上、これらの成果を総合的にまとめ、マルチメディアの学習効果に対する知見を整理した。本研究では、マルチメディアの定義を明確にすると共に、教育用マルチメディアの定義と内容、並びに利用場面を整理することを目標としている。さらに、マルチメディアの教育効果や学習効果の測定法を確立し、効果を高める利用に関する知見をまとめることを目的としている。初年度の平成7年度は、パッケージ型マルチメディアの教育効果を測定することを目的とし、現在多数普及しているCD-ROM辞書による英単語学習効果を印刷辞書を用いた場合と比較して検討した。以下に、本年度の成果を述べる。(1)学習時間を一定とした場合、CD-ROM辞書と印刷辞書を用いた場合の英単語学習における正答率を比較したところ、CD-ROM辞書の方が、「英和」課題では1%水準で、「和英」では5%水準で正答率が高いことがわかった。(2)学習時間を自由にした場合は、両者に有意な差は認められなかった。(3)評価テストにおける回答時間と正答率との関係を分析したところ、CD-ROM利用においては、正答率が高い方が回答時間が短い傾向が見られた。一方、印刷辞書においては、これとは全く逆の関係が認められた。(4)CD-ROM利用の学習に関して、システム評価をアンケート用紙によって行った。回答結果を因子分析し、5因子を抽出した。合計寄与率は65.7%であり、それぞれ、「学習のしやすさ」、「機能性」、「親しみやすさ」、「操作性」、「見やすさ」と名付けた。学習時間一定の条件の方が、評価が高くなる傾向があった。以上、本年度にえられた研究成果を整理し、残された課題を引き続き検討することにした。(1)米国における先進事例の調査マルチメディアの教育利用の先進国である米国において、効果を上げている事例と、効果を高めるための手法を調査し、まとめた。その結果、学習時間を一定にした場合は学習成績が高いこと、学習時間を自由とした場合は学習成績には差がないが、学習時間が短いこと、を明らかにした。(4)ハイビジョン提示の効果高画質のハイビジョンで提示した場合の学習者の認識速度が、普通のNTSC方式のテレビで提示した場合の違いを測定した。これは、メンタルロ-テーション(心的回転)による図形認識の反応時間測定によった。その結果、立体図形では両者に差が現われないが、複雑な平面図形では、ハイビジョンの方が図形認識時間が速いことを示した。
核内癌遺伝子産物による細胞周期調節機構と細胞癌化

A.癌抑制遺伝子機能を有するc-Myc結合タンパク質MM-1の機能解析c-Mycの転写活性化領域に結合し,転写抑制するタンパク質としてcDNAクローニングしたMM-1(Mori et al.,JBC,1988)は全長163アミノ酸を有する.リンパ腫,白血病,扁平上皮癌由来の培養細胞,癌患者由来のMM-1は157番目のアミノ酸が,癌細胞由来のMM-1の33%でAla→Thr,Argに変異していた.正常MM-1によるc-MycのRasとの協調的細胞癌化,細胞増殖能の抑制を,この変異MM-1は解除することから,MM-1はtumor suppressorの可能性が示唆された.B.c-Myc結合タンパク質AMY-1の機能解析C.c-MycのORC1,CDC6との結合によるクロマチンremodelingc-MycはDNA複製因子として同定されているORC1,CDC6と結合することが判明した.ORC1はクロマチンremoodeling因子で,c-Mycの転写能を活性化するSNF5と拮抗的にc-Mycに結合し,c-Mycをクロマチンから解離させ,転写抑制することが判明した(Takayama et al.2000).同様な効果はCDC6でも観察された.MSSPノックアウトマウスは出生する子マウス数が極端に少ないことから,MSSPの発生段階で重要な寄与が示唆された.A.癌抑制遺伝子機能を有するc-Myc結合タンパク質MM-1の機能解析c-Mycの転写活性化領域に結合し,転写抑制するタンパク質としてcDNAクローニングしたMM-1(Mori et al.,JBC,1988)は全長163アミノ酸を有する.リンパ腫,白血病,扁平上皮癌由来の培養細胞,癌患者由来のMM-1は157番目のアミノ酸が,癌細胞由来のMM-1の33%でAla→Thr,Argに変異していた.正常MM-1によるc-MycのRasとの協調的細胞癌化,細胞増殖能の抑制を,この変異MM-1は解除することから,MM-1はtumor suppressorの可能性が示唆された.B.c-Myc結合タンパク質AMY-1の機能解析C.c-MycのORC1,CDC6との結合によるクロマチンremodelingc-MycはDNA複製因子として同定されているORC1,CDC6と結合することが判明した.ORC1はクロマチンremoodeling因子で,c-Mycの転写能を活性化するSNF5と拮抗的にc-Mycに結合し,c-Mycをクロマチンから解離させ,転写抑制することが判明した(Takayama et al.2000).同様な効果はCDC6でも観察された.MSSPノックアウトマウスは出生する子マウス数が極端に少ないことから,MSSPの発生段階で重要な寄与が示唆された.A.癌抑制遺伝子機能を有するc-Myc結合タンパク質MM-1の同定とcDNAクローニングc-Mycの転写活性化領域に結合し,転写抑制するタンパク質としてcDNAクローニングしたMM-1(Mori et al.,JBC,1988)は全長163アミノ酸を有する.ESTdatabaseの検索より,157番目のアミノ酸が,癌細胞由来のMM-1の33%でAla→Thr,Argに変異していた.正常MM-1によるc-MycのRasとの協調的細胞癌化,細胞増殖能の抑制を,この変異MM-1は解除することから,MM-1はtumor supprcssorの可能性が示唆された.C.Pim-1のリン酸化ターゲットとしてのPAP-1,cdc25Aの同定Pim-1はmycと協調的癌化が知られている癌遺伝子であり,c-mycのアポトーシス誘導経路の一端を担っていると考えられている.Pim-1結合タンパク質として新規なPAP-1とc-mycのアポトーシス経路にあると言われているcdc25Aを同定し,両者がPim-1のリン酸化ターゲットであることを明らかにした(Maita et al.,submitted to JBC).更に,PAP-1結合タンパク質として新規なPAPA-1 cDNAをクローニングした.PAPA-1は単独で強力に細胞にアポトーシスを誘導した.従って,PAP-1はPim-1→c-mycに至る経路のアダプター機能を有することが示唆された.A.癌抑制遺伝子機能を有するc-Myc結合タンパク質MM-1の機能解析c-Mycの転写活性化領域に結合し、転写抑制するタンパク質としてcDNAクローニングしたMM-1(Mori et al.,JBC,1988)は全長163アミノ酸を有する.リンパ腫、白血病、扁平上皮癌由来の培養細胞、癌患者由来のMM-1は157番目のアミノ酸が、癌細胞由来のMM-1の33%でAla→Thr,Argに変異していた.正常MM-1によるc-MycのRasとの協調的細胞癌化、細胞増殖能の抑制を、この変異MM-1は解除することから、MM-1はtumor suppressorの可能性が示唆された.B.c-Myc結合タンパク質AMY-1の機能解析C.c-MycのORC1,CDC6との結合によるクロマチンremodelingc-MycはDNA複製因子として同定されているORC1,CDC6と結合することが判明した.ORC1はクロマチンremodeling因子で、c-Mycの転写能を活性化するSNF5と拮抗的にc-Mycに結合し、c-Mycをクロマチンから解離させ、転写抑制することが判明した(Takayama et al.2000).同様な効果はCDC6でも観察された.
輪郭形状のインプロセス計測系を組込んだ総形切削工具成形用NC輪郭研削装置の開発

切刃の輪郭が任意形状を有する総形切削工具を高精度かつ低廉価に研削成形するために、輪郭形状の光学式インプロセス計測系を組み込んだ同時3軸NC輪郭研削装置を開発した。この装置はX-Yクロススライドによる直線運動と回転テーブルによる回転運動とを組み合わせた簡単な構成のもので、パーソナルコンピュータを用いて数値制御を行い、切刃の輪郭を研削成形する。成形後、輪郭形状をレーザ光を用いて非接触オンマシン計測し、即時に修正研削を行うことができる。これまでに行なった研究の内容と結果をまとめると以下のようになる。(1)小径のガウス形レーザビームを用いた透過光方式によるエッジ位置検出法を考案した。この方法で円弧形状エッジを検出した結果、エッジ曲率半径が異なるとビームさえぎり面積が等しくても透過光パワーは異なること、エッジ曲率半径が小さいほど回折の影響は小さいことなどがわかった。そこで透過光パワーをある一定の比率に保って検出したところ、エッジ曲率半径には関係なくほぼ一定のエッジ先端位置が得られた。(2)前述のエッジ位置検出法を適用した、工具輪郭形状の自動計測システムを開発した。光源には可視光半導体レーザを用い、エッジ位置はリニアスケールで読み取る。しかしレーザ出力が時間的に不安定であったため、レーザ発振器に温度コントローラを接続した。その結果、±1μmの検出精度が得られた。(3)ステッピングモータとコントロールボードを高性能タイプに一新した。この結果、加減速可能な高速安定型輪郭制御を行えることになり、±1μm以内の位置決め精度が得られた。(4)研削成形実験の結果得られた工具輪郭形状精度は、現時点では残念ながらインプロセス計測を行なわないときと比較してほぼ同程度であった。精度が向上しない理由はいくつか考えられるので、今後それらの原因を究明してシステムを改良し、早期に研削装置を完成させたいと考えている。1.光学式エッジ位置検出システムの開発についてHeーNeレ-ザを光源とした光学式検出システムを製作し、曲率を持つエッジの検出方法について実験的解析を行なった。HeーNeレ-ザを用いたのは出力横断面が完全に円形であるため本システムの基本的検出性能を調べてるのに都合がよいからである。その結果エッジ曲率半径が異なるとさえぎり面積が等しくても透過光パワ-は異なること。エッジ曲率半径が小さいほど回折の影響は小さいことなどがわかった。これらの研究成果は機械学会論文集で公表した。現在エッジ曲率半径が回折現象におぼす影響について理論解析を行なっており、結果が出次第先の実験解析に理論解析を付加して公表する予定である。またこの検出システムを用いて、光軸方向に曲率を持つ円筒形エッジと光軸方向に厚みを持つスリット形エッジの検出方法についても研究を行ない、その結果を春と秋の機械学会で口頭発表した。この研究成果についても報械学会への投稿を予定している。2.カッタ輪郭形状の自動計測システムの開発について半導体レ-ザ投光システムを当初予定していたものから、出力横断面形状がより円形に近いオ-ディオテクニカ社製SUー26Cに変更した。これとリニアスケ-ルを組み合わせたカッタ輪郭形状測定装置の製作は完成した。しかし自動計測を行うための信号処理回路は現在製作中である。また1991年度に購入したカラ-CRTディスプレイとハ-ドディスクユニットを既設のパソコンに取り付け、同年度購入のXYプロッタを接続してカッタ輪郭形状の計測経路をチェックしながら自動計測プログラムを開発した。3.研削加工システムの改良について従来使用していた2相ステッピングモ-タを1991年度に購入した高回転高出力型5相ステッピングモ-タに交換した。

予備実験を行なって高速で安定した輪郭制御ができることを確認した。切刃の輪郭が任意形状を有する総形切削工具を高精度かつ低廉価に研削成形するために、輪郭形状の光学式インプロセス計測系を組み込んだ同時3軸NC輪郭研削装置を開発した。この装置はX-Yクロススライドによる直線運動と回転テーブルによる回転運動とを組み合わせた簡単な構成のもので、パーソナルコンピュータを用いて数値制御を行い、切刃の輪郭を研削成形する。成形後、輪郭形状をレーザ光を用いて非接触オンマシン計測し、即時に修正研削を行うことができる。これまでに行なった研究の内容と結果をまとめると以下のようになる。(1)小径のガウス形レーザビームを用いた透過光方式によるエッジ位置検出法を考案した。この方法で円弧形状エッジを検出した結果、エッジ曲率半径が異なるとビームさえぎり面積が等しくても透過光パワーは異なること、エッジ曲率半径が小さいほど回折の影響は小さいことなどがわかった。そこで透過光パワーをある一定の比率に保って検出したところ、エッジ曲率半径には関係なくほぼ一定のエッジ先端位置が得られた。(2)前述のエッジ位置検出法を適用した、工具輪郭形状の自動計測システムを開発した。光源には可視光半導体レーザを用い、エッジ位置はリニアスケールで読み取る。しかしレーザ出力が時間的に不安定であったため、レーザ発振器に温度コントローラを接続した。その結果、±1umの検出精度が得られた。(3)ステッピングモータとコントロールボードを高性能タイプに一新した。この結果、加減速可能な高速安定型輪郭制御を行えることになり、±1um以内の位置決め精度が得られた。(4)研削成形実験の結果得られた工具輪郭形状精度は、現時点では残念ながらインプロセス計測を行わないときと比較してほぼ同程度であった。精度が向上しない理由はいくつか考えられるので、今後それらの原因を究明してシステムを改良し、早期に研削装置を完成させたいと考えている。
掌蹠膿疱症の病態におけるマイクロバイオームの役割とアプレミラストの作用機序の解析

掌蹠膿疱症(以下PPP)は掌蹠の汗管から膿疱が発生する炎症性疾患で、本邦だけで約13万人の患者がいると推定されている。近年、無菌性とされていたPPPの膿疱内に細菌フローラが存在することが証明されたが、その病的意義は明らかにされていない。PPPの病変組織において最も特徴的なのは汗管内の好中球性膿疱であり、我々はアプレミラストの主な作用点が好中球の活性化、遊走に関わっていると推測した。本研究はPPP患者の口腔・汗管内細菌叢と全身の炎症との関連性を解析するとともに、アプレミラストがその病態にどのように作用するかを主に好中球を中心とした自然免疫の視点から解明する事を目的としている。
生体因子グラジエント化足場材料を利用した幹細胞からの骨-軟骨組織界面の再生

本研究の目的は、骨、軟骨分化に関与する細胞増殖因子や転写因子などの生体因子の濃度勾配が空間的に制御された、幹細胞のための生体因子グラジエント化足場材料を創製することである。本年度は、幹細胞の骨分化、軟骨分化を空間的にコントロールするために、生理活性を保持した細胞増殖因子のタンパク質の濃度グラジエントをもつ足場材料、ならびに、骨分化に必須の転写因子であるRunx2に対するsmall interference RNA(siRNA)を利用して、Runx2に対するRNA干渉について、骨芽細胞様細胞株を用いて検討した。ポリアクリルアミドを表面グラフト化した不織布に対して、高分子鎖の酸アミド結合を一方向の濃度勾配をもつように加水分解反応することによって、官能基濃度のグラジエントをもつ傾斜機能化材料を得た。また、濃度勾配は加水分解の反応条件により変化させることができた。導入したカルボキシル基に対して両末端アミノ基をもつ化合物を導入後、ヘパリンをイオン結合により導入した。多くの細胞増殖因子はヘパリンに親和性があるため、その一例として塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を用いたところ、ヘパリンを介して傾斜的にbFGFが導入され、細胞内シグナルの一つであるErkを活性化していることがわかった。一方、Runx2に対するsiRNA配列を設計し、骨芽細胞様細胞株であるMC3T3-E1に作用させた。骨形成因子(BMP-2)存在下、3日間培養後、Real-time PCRを用いてRunx2の遺伝子発現を調べたところ、Runx2に対するRNA干渉能の高いsiRNAを見いだすことができた。このsiRNAを傾斜機能化材料へ応用することにより、幹細胞の増殖分化を傾斜的にコントロールすることができる足場材料を設計することができると考えられる。
ナノ空間を利用した複雑組成の遷移金属酸化物超微粒子助触媒の創製と高効率光水分解

本研究では、逆ミセル内で合成した前駆体超微粒子をTiO2上に担持し、焼成することで510 nmのブラウンミラーライト型Ca2FeCoO5が形成された。TiO2に担持せずに焼成すると30 nm程度の微粒子に成長したことから、TiO2に担持することで焼成過程での前駆体の凝集、肥大化が抑制されることがわかった。また生成物のFe/Co比は原料溶液のFe/Co比により制御できることがわかった。フッ化銀を犠牲剤とした光酸素発生反応を行ったところ、1 wt% Ca2FeCoO5を担持することで酸素発生量が1.5倍に増加し、高活性酸素発生触媒であるCa2FeCoO5が助触媒として機能することがわかった。従来法である液相ゲル化法により合成した40 nm程度のブラウンミラーライト(BM)型コバルト系酸化物微粒子を酸化チタン電極上に滴下担持することで、酸素発生助触媒として機能することがわかった。これは貴金属酸化物助触媒である酸化ルテニウムを用いた場合と同程度の触媒活性を示した。一方、2 nm程度の逆ミセル内でBM型コバルト系酸化物前駆体を合成し、酸化チタン微粒子に担持した後に焼成することで、10 nm以下の超微粒子が合成できることがわかった。酸化チタン微粒子への担持をせずに焼成すると粒径が30 nm程度になった。以上より、超微粒子前駆体を先に酸化チタン微粒子に担持してから焼成することで、焼成時における超微粒子前駆体の酸化チタン表面上での拡散、凝集を抑制できたと考えられる。また原料溶液の化学組成を変化させることで、原料溶液中の元素比通りのBM型コバルト系酸化物超微粒子が合成できることがわかった。超微粒子の粒径は、酸化チタンへの前駆体粒子の担持条件に大きく依存し、逆ミセル溶液内に酸化チタン微粒子を分散させる際に、スターラーによる撹拌ではなく超音波担持をすることで比較的凝集せずに担持できることがわかった。アノード酸化ポーラス酸化チタン薄膜への担持についても検討を開始した。ポーラス試料に対して、逆ミセル溶液中での超音波担持や逆ミセル溶液のドロップキャストなどの手法を試みたが、これらの手法ではポア内部に十分に担持されないことがわかった。当初は、数ナノメートルの逆ミセル内でBM型コバルト系酸化物の前駆体超微粒子を合成し、これをポーラス酸化チタンのポーラス内で焼成することで粒子成長を抑制し、数ナノメートルのBM型コバルト系酸化物超微粒子を合成する予定であった。しかし実際には、ポーラス構造を用いずに酸化チタン微粒子表面上に担持してから焼成するだけで超微粒子化を達成できた。一方、ポーラスへの担持については、担持条件の最適化がまだできておらずやや遅れ気味である。以上のことより、全体的にはおおむね順調に進展していると考えられる。逆ミセル法を利用して酸化チタン微粒子上へブラウンミラーライト(BM)型コバルト系酸化物超微粒子を担持し、その担持量と担持状態の関係を調べた。10 wt%以上では酸化チタン微粒子表面上に凝集体が形成したのに対し、1 wt%で担持することで凝集体の形成が抑制された。また高分解能TEM観察により、担持されている超微粒子1つ1つがBM型構造を有していることを確認し、鉄含有量を増やすと粒子が肥大化しやすいことがわかった。光触媒活性評価では銀イオンを還元反応の犠牲剤に用いた。紫外光照射により生成する酸素発生量を定量した結果、BM型コバルト系酸化物超微粒子を担持することで、酸化チタンのみに比べ約1.5倍の酸素生成を確認した。アノード酸化ポーラス酸化チタン薄膜への担持について、電気泳動担持法を検討した。エタノール-アセトン混合溶媒中にアノード酸化ポーラス酸化チタン薄膜を浸漬させ、逆ミセル法により合成したBM型コバルト系酸化物前駆体を電気泳動担持した。その結果、印加電圧を-2-10 Vで変化させることで担持量を制御できることがわかった。この際-6 V以下の電圧を印加することで、ポア内部にまでBM型コバルト系酸化物前駆体を担持できることがわかった。また前駆体担持後、600°Cでの大気中での焼成を30分行うことでBM型コバルト系酸化物超微粒子を担持したポーラス酸化チタン薄膜が得られた。さらに、このようなBM型コバルト系酸化物-酸化チタン複合体では、これらを物理的に混合した場合には見られない特異的な可視光吸収(800 nm以下)を示すことがわかった。

当初の予定とは異なり超微粒子化は既に達成できたが、高効率な光水分解を行うにはやはりポーラス酸化チタン薄膜との複合化が必須であると考えられる。そのため、ポーラス内への担持方法を確立する。また当初の予定では10 nm程度のメソポーラス酸化チタン内への担持を予定していたが、今年度の予備実験において簡単には担持できないと考えられるため、50 nm程度のマクロポーラス酸化チタン内への担持から検討し、その光触媒活性も並行して評価する。光電気化学当初の予定に比べ、物品の使用額が軽減され予算に余裕が生まれた。平成29年度分と合算して、今後必要となる装置使用量や物品、旅費などへと使用する。
一次元遷移金属錯体における強い電子間相互作用,電子格子相互作用と光物性

1.強相関一次元Ni錯体の光キャリアダイナミクス強相関一次元系のプロトタイプであるハロゲン架橋Ni錯体について光励起状態の緩和のダイナミクスを調べるために、フェムト秒時間分解反射分光測定系を構築した。NiBr錯体について測定を行ったところ、光生成した励起状態は、極低温(4K)においても20ps程度のきわめて速い緩和を示すこと、また励起強度をわずかに増加すると励起状態の緩和時間が著しく減少することがわかった。これらの結果は、スピン励起による緩和過程が重要であること、また電子間相互作用に基づく多体効果が大きいことを示唆している。2.複核Pt錯体における電子相制御と相転移の探索昨年度に引き続き、[_I_pt-Pt_I_Pt-Pt_I_]なる構造を持つヨウ素架橋複核Pt錯体R_4[Pt_2(pop)_4I]を対象として、構造解析、反射分光、ラマン分光、帯磁率測定をもとに電子相の解明を進めた。その結果、ヨウ素を挟んだPt間距離が大きい錯体は、Ptの価数が二価と三価を交互にとる構造(電荷分極相)が基底状態になることがわかった。ヨウ素を挟んだPt間距離が減少してくると、CDW相があらわれ次にモットはバード相が実現することが明らかとなった。さらに、電荷分極相にある錯体に圧力を印加したところ、数種類の錯体において、CDW相への相転移(圧力誘起相転移)が生じることを見いだした。
腸粘膜において誘導される抗原特異的リンパ球migrationの制御機構について

管腔よりの刺激を受けた腸粘膜のリンパ球は腸管リンパを経て体循環へ運ばれ再びPeyer板より腸壁へ戻るrecirculationを繰り返している。申請者らはConcanavalin Aにより非特異的に刺激を受けたリンパ球のhomingが、ナイーブなリンパ球のそれと比べてどのように異なるか、および刺激を受けたTリンパ球が腸管炎症に伴いどのように変化するかを解析した。ラット回腸を恒温槽を装着したステージ上に展開し、蛍光顕微鏡下に観察した。腸管リンパより分離したTリンパ球をin vitroで蛍光プローベCFSEにて標識し、recipientに投与し腸粘膜微少血管およびPeyer板のpost-capillary venule(PCV)への接着の様相を検討した。腸管炎症のモデルとしてエンドトキシン投与およびpeptidoglycan polysaccharide(PG/PS)による慢性肉芽腫性病変形成モデルを用いた。1。ConAにより刺激を受けたTリンパ球は、ナイーブなそれと異なり、パイエル板への血管内皮への接着は著しく低下した。しかし、肝臓へのそれは逆に増加していた。2。エンドトキシンにより刺激を受けたTリンパ球は、パイエル板への血管内皮への接着が増加した。また、エンドトキシンによる刺激は絨毛粘膜における粘膜下層や絨毛先端の微少血管への接着も著しく亢進させた。パイエル板での接着増強はα4-integrin依存性と考えられたが、絨毛先端でのそれは別の接着分子の関与が示唆された。3。PG/PSの局所投与により肉芽腫性病変が形成されるが、その際α4-integrin依存性に腸粘膜微少循環への活性化Tリンパ球の集積が認められた。以上より、刺激されたリンパ球はナイーブなそれと異なる血管内皮とのinteractionを示し、その結果異なるリンパ球migrationのパターンを示すと考えられた。1。2。3。腸粘膜のリンパ球は、同一部位に留まるのでは無く、管腔よりの刺激を受けた腸粘膜のリンパ球は腸管リンパを経て体循環へ運ばれ再びPeyer板より腸壁へ戻るrecrciulationを繰り返している。申請者らはPeyer板への抗原特異的に刺激を受けたTリンパ球のhomingに焦点をあて定量的に解析することとした。平成8年度はその基礎データとして、Concanavalin A(Con A)により非特異的に刺激を受けたリンパ球が、ナイーブなリンパ球のそれと比べてどのように異なるかにつき検討した。ラット回腸部Peyer板を麻酔下に恒温槽を装着したステージ上に展開し、蛍光顕微鏡下に観察した。腸管リンパより分離したTリンパ球をin vitroで蛍光プローベcarboxyfluorescein succinidimly ester(CFSE)を用いて標識し、recipientに投与しPeyer板のpost-capillary venule(PCV)への接着および腸間膜リンパ節、脾臓、肝臓へのmigrationの様相を検討した。1。頚静脈より注入した刺激を受けていないTリンパ球は、30分かけ徐々にパイエル板のPCVへと接着してゆく。その後90分の間に血管内皮を通過して(transendothelial migration),やがて180分の間に間質内へmigration(interstitial migration)した。2。ConAにより刺激を受けたTリンパ球は、ナイーブなそれと異なり、パイエル板への血管内皮への接着は著しく低下したいた。しかし、その後のtransendothelialおよびinterstitial migrationへのプロセスは大きい変化を来さなかった。3。同様に腸間膜リンパ節や脾臓へのConA刺激を受けたリンパ球のmigrationは低下していた。

以上の検討より、刺激されたリンパ球はナイーブなそれと異なる血管内皮とのinteractionを示すが、その変化は臓器によりheterogeneityがあることが、示された。腸粘膜のリンパ球は、同一部位に留まるのでは無く、管腔よりの刺激を受けた腸粘膜のリンパ球は腸管リンパを経て体循環へ運ばれ再びPeyer板より腸壁へ戻るrecirculationを繰り返している。申請者らは平成8年度にConcanavalin Aにより非特異的に刺激を受けたリンパ球のhomingが、ナイーブなリンパ球のそれと比べてどのように異なるかにつき検討したが、9年度は刺激を受けたTリンパ球が腸管炎症に伴いどのようにhomingが変化するか解析することとした。ラット回腸部Peyer板および絨毛粘膜部を麻酔下に恒温槽を装着したステージ上に展開し、蛍光顕微鏡下に観察した。腸管リンパより分離したTリンパ球をin vitroで蛍光プローベcarboxyfluorescein succinidimyl ester(CFSE)を用いて標識し、recipientに投与し腸粘膜微小血管およびPeyer板のpost-capillary venule(PCV)への接着の様相を検討した。腸管炎症のモデルとしてエンドトキシン投与およびpeptidoglycan polysaccharide(PG/PS)による慢性肉芽腫性病変形成モデルを用いた。1。エンドトキシンにより刺激を受けたTリンパ球は、ナイーブなそれと異なり、パイエル板への血管内皮への接着が増加した。しかし、エンドトキシンによる刺激はパイエル板PCVでの増加とともに、non-lymphoidの絨毛粘膜における粘膜下層や絨毛先端の微小血管(細静脈あるいは毛細血管)への接着を著しく亢進させた。パイエル板での接着増強は接着分子α4-integrin dependentと考えられたが、絨毛先端でのそれは別の接着分子の関与が示唆された。2。PG/PSの局所投与により肉芽腫性病変が形成されるが、その際マクロファージの集積が明らかになる時期に先行して、腸粘膜微小循環への活性化Tリンパ球の集積が認められた。またα4-integrinに対する抗体によってこれらの病変は有意に抑制された。以上より、刺激されたリンパ球はナイーブなそれと異なる血管内皮とのinteractionを示し、その変化はα4-integrin dependentおよびnon-dependentの部分が存在することが示された。
交代制勤務による生活習慣の変容と心身の変調の因果性及びその生理学的基盤の解明

日勤者と交代制勤務者を対象に、習慣的な睡眠時間、睡眠あるいは活動の時間帯の指向性、抑うつ気分、習慣的な各食品群摂取量、行動の抑制性/衝動性、気分、各味に対する食品摂取欲求、食品選択性、唾液性状の間の関連について検討した。その結果、交代制勤務者において、朝型夜型傾向は、抑うつ気分、食事内容、食品摂取欲求、食品選択性、C反応性蛋白濃度と関連性があることが示唆された。また、行動の抑制性/衝動性は朝型夜型傾向、食事内容、食品摂取欲求と関連することが示唆された。これらのことから、交代制勤務者において、体内時計の位相後退、体内の炎症、行動の抑制性/衝動性は心身の健康問題を生じる要因であると考えられた。交代制勤務者を対象とした日常生活時の生理・心理・行動の実態調査について準備を進め、測定を開始した。実態調査では、日常生活時の身体活動、食事、睡眠、皮膚温、眠気、疲労、気分、食欲、満腹感等に関するモニタリングを対象者の日常生活時に実施した。具体的には、腰に装着する加速度センサーを用いて身体活動を測定、温度センサーを足首に装着し皮膚温を測定、眠気、疲労、気分、食欲、満腹感等については、アンドロイドOSデバイスに質問紙調査を実装し、日常生活下のものを把握した。まず、大学生を中心とする健常成人10名を対象として、実態調査の計測方法、プロトコル等の確認をした。この調査では、1週間にわたり経時的に日常生活下で測定を実施し、機材等を支障なく連続で使用できることを確認した。なお事前に、眠気、疲労、気分、食欲、満腹感等を記録するためのアンドロイドOS用のアプリケーションを作成し、動作状況についても確認した。さらに、モニタリング調査前に実施するアンケート調査(習慣的な睡眠、食事、身体活動・運動、生活習慣病や心身の健康に関する質問紙)の内容と、モニタリング調査後に実施する空腹時採血、唾液採取のプロトコル等を確認した。その上で、介入調査への参加者選定のためのベースライン調査として、夜勤を伴う交代制勤務に従事する看護師または介護士30名と日勤のみに従事する看護師または介護士30名を対象として、日常生活時の身体活動、皮膚温、睡眠、食事、眠気、疲労、気分等に関する同時モニタリングを1週間連続で実施した。平成27年度の計画は、健常成人24名(3059歳)を対象として介入前、介入中のデータを収集すること(日常生活実態調査の実施)であった。介入条件として、体内時計の位相前進作用があると示唆されている時間帯に合わせて睡眠、食事、運動をそれぞれ実施させる3つを計画していた。現在までに、介入調査への参加者選定のためのベースライン調査として、60名を対象にデータを収集した。また、食事介入と運動介入については大学生20名を対象に実施し、プロトコルの実施可能性について確認した。交代制勤務者を対象とした日常生活時の生理・心理・行動の実態調査について、測定を進めた。具体的には、手首または腰に装着する加速度センサーを用いて身体活動あるいは睡眠覚醒リズムを測定、温度センサーを足首に装着し皮膚温を測定、眠気、疲労、気分、食欲、満腹感等については、アンドロイドOSデバイスに質問紙調査を実装し、日常生活下のものを把握した。これまでに、夜勤を伴う交代制勤務に従事する看護師または介護士50名(20名は以下の測定の一部を実施)と日勤のみに従事する看護師または介護士30名を対象として、日常生活時の身体活動、皮膚温、睡眠、食事、眠気、疲労、気分等に関する同時モニタリングを1週間連続で実施した。なお、モニタリング調査開始前には習慣的な睡眠、食事、身体活動・運動、生活習慣病や心身の健康に関するアンケート調査、モニタリング調査終了後には、採血および唾液採取を実施し、脂質代謝マーカー、糖代謝マーカー、ストレスマーカー、炎症マーカーについて計測した。また、大学生を中心とする健常成人44名を対象として、1週間にわたり経時的に日常生活下で同様の測定を実施した。これらの測定と平行して、交代制勤務シミュレーション実験の準備を進めた。とくに、神経心理学的検査で用いるタスク(IOWAギャンブルタスク、時間割引率タスク、ウィスコンシン・カード分類テスト、ストップシグナルタスク)について、PC版プログラムを作成した。平成28年度の計画は、健常成人48名(3059歳)を対象として介入前、介入中のデータを収集すること(日常生活実態調査の実施)であった。現在までに、介入調査への参加者選定のためのベースライン調査として、80名を対象にデータを収集した。また、食事介入の手法については、大学生44名を対象に実施した実態調査の結果を合わせて検討し、概日リズム調節に有効と期待されるプロトコルについて確認した。さらに、交代制勤務シュミレーション実験の準備をほぼ完了した。交代制勤務者を対象とした日常生活時の生理・心理・行動の実態調査について、引き続き測定を進めた。