hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人における熱性けいれん疾患感受性遺伝子の同定

熱性けいれん疾患感受性遺伝子を同定するため、我々が以前報告したFEB4遺伝子座(5q14-q15)に存在し「5q14.3-q15微小欠失症候群」のてんかん発症との関連が示唆されているGPR 98とMEF2C遺伝子について解析を行った。日本人熱性けいれん患者48名を対象として変異検索を行い、31個の遺伝子変異と1ヵ所の遺伝子重複領域を検出した。変異のほとんどはすでに報告されている多型であったが、GPR98遺伝子に1個のミスセンス変異が今回あらたに同定された。多型を用いた関連解析では有意な関連は認められず、これらが日本人に広く共通する熱性けいれん主要疾患感受性遺伝子である可能性は低いと考えられた。GPR98遺伝子については、全90エクソンのうち我々が以前にMASS1遺伝子(Monogenic audiogenic seizure susceptibility 1, mouse, homolog of)として解析した35エクソンを除いた55エクソンを含む領域について解析を行った。対象エクソンを含む領域をPCR増幅し、ABI PRISM 3100 DNA Sequencerを用いてダイレクトシークエンス法により遺伝子変異の検索を行った。14領域にわたり22の変異が同定された。22の変異のうち9つの変異がエクソン内に存在しており、残りの13変異はイントロン領域に存在した。エクソン内の9つの変異のうち、5つの変異はアミノ酸置換を伴うミスセンス変異であったが残りの4つはアミノ酸置換を伴わないサイレンス変異であった。これらの5つのミスセンス変異についてデータベース上で解析したところ、すべてすでに報告のある遺伝子多型であった。MEF2C遺伝子についてもダイレクトシークエンス法により遺伝子変異検索を行った。MEF2C遺伝子についてはパイロット的に2011年にシークエンスを行っており、その時には5個の遺伝子変異が同定されていたが、すべてすでに報告のある遺伝子多型であった。今回の解析では以前に同定したそれらの遺伝子変異のほかに新しい変異は同定されなかった。これらの遺伝子については、前年度にダイレクトシークエンス法により遺伝子変異検索を行ったが疾患と関係すると考えられる遺伝子変異は同定されなかったため、今年度はダイレクトシークエンス法では検出することができない遺伝子内の微小欠失や微小重複などの異常を検出する目的で、MLPA (Multiplex Ligation-dependent Probe Amplification)法により解析を行った。患者DNAを熱変性させ、SALSA MLPA kit (FALCO biosystems)を用いて、MEF2C遺伝子の全エクソン領域についてハイブリダイゼーション反応およびライゲーション反応を行い、PCR増幅後にABI PRISM 3100 DNA Sequencerを用いて電気泳動を行った。得られたデータをCoffalyser.Netプログラムで解析し、各エクソンのコピー数を検討したところ、1名の患者において、エクソン1の重複が同定された。同定された遺伝子重複についてDatabase of Genomic Variantsで確認したところ、すでに報告のある遺伝子多型であった。GPR98遺伝子についても同様の方法でエクソン7のコピー数を検討したが、全患者で異常は認められなかった。血縁関係のない日本人熱性けいれん患者を対象として遺伝子解析を行った。前年度に引き続き、MEF2C遺伝子(Mad box transcription enhancer factor 2, polypeptide C)についてMLPA (Multiplex Ligation-dependent Probe Amplification)法を用いて、対象患者数を増やして解析を行った。得られたデータをCoffalyser.Netプログラムで解析し、各エクソンのコピー数を検討した。解析を行った34名の患者ではコピー数変異は認められなかった。同様の方法で解析されたGPR98遺伝子のエクソン7についても異常は認められなかった。GPR98遺伝子については、エクソン7以外の領域をさらに解析するため、MLPA解析のためのプローブを設計中である。対象としているMEF2C遺伝子については追加した対象た患者も含めてダイレクトシークエンス法およびMLPA法による解析が終了しているが、GPR98遺伝子については、ダイレクトシークエンス法による解析は終了しているものの、MLPA法による解析はプローブの作成が終了していないためエクソン7のみしか終了できていない。MEF2C遺伝子については、1つのサイレント変異、4つのイントロン変異およびエクソン1の重複変異が同定された。GPR98遺伝子については5つのミスセンス変異、4つのサイレント変異、13のイントロン変異が同定された。これらの変異については現時点では熱性けいれんの発症との明らかな関わりは証明できていない。GPR98遺伝子については重複や欠失の有無を解析するためにMLPA解析用のプローブをさらに作成した。まずMLPA Designerプログラム(PREMIER Biosoft社)を用いて、GPR98遺伝子の全エクソンについてMLPAプローブを設計した。GPR98遺伝子はこれまでに知られている細胞表面タンパクとしては最大の遺伝子であり、600kb以上の長さにわたり全体で90エクソンからなりたっている。そのため、まず設計したプローブのうちてんかんの発症に重要と考えられているepilepsy-associated repeat (EAR)ドメイン部分(エクソン46, 47, 48, 49, 50, 51)とエクソン1、エクソン90について実際にプローブを作成した。

今後、MLPAのための至適反応条件を検討し、血縁関係のない日本人熱性けいれん患者についてMLPA解析を行い、GPR98遺伝子と熱性けいれん発症との関連をさらに検討していく予定である。熱性けいれん疾患感受性遺伝子を同定するため、我々が以前報告したFEB4遺伝子座(5q14-q15)に存在し「5q14.3-q15微小欠失症候群」のてんかん発症との関連が示唆されているGPR 98とMEF2C遺伝子について解析を行った。日本人熱性けいれん患者48名を対象として変異検索を行い、31個の遺伝子変異と1ヵ所の遺伝子重複領域を検出した。変異のほとんどはすでに報告されている多型であったが、GPR98遺伝子に1個のミスセンス変異が今回あらたに同定された。多型を用いた関連解析では有意な関連は認められず、これらが日本人に広く共通する熱性けいれん主要疾患感受性遺伝子である可能性は低いと考えられた。平成26年度は当初の予定どおりMEF2C遺伝子の全エクソンについてMLPA解析を終了することができた。またGPR98遺伝子についてもMLPA解析を行うことができたが、解析できた領域はごく一部であるため、次年度も引き続きGPR98遺伝子のMLPA解析を継続する必要がある。昨年までに行われたMEF2C遺伝子およびGPR98遺伝子の解析では、熱性けいれんに特異的と考えられる遺伝子変異は同定されなかった。そのため、平成28年度はGPR98遺伝子について引き続きMLPA解析を行い、遺伝子内の微小欠失や重複などの異常を検討することを目的とする。解析の対象は血縁関係のない日本人熱性けいれん患者24名とする。GPR98遺伝子の塩基配列をデータベースから入手し、プローブ作成ソフトウェアを用いてMLPA用プローブを作成する。次に患者DNAを熱変性させ、プローブを添加してハイブリダイゼーションおよびライゲーション反応を行う。その後PCR増幅を行い、ABI Prism 3100 sequencerで電気泳動を行い、目的領域の欠失や重複などの異常の有無を検討する。GPR98遺伝子は非常に大きな遺伝子であるため、解析対象は全エクソンでなく、重要なドメイン部分を中心に行う予定である。医歯薬学平成26年度に行ったMLPA法による遺伝子変異解析では、MEF2C遺伝子については全エクソン領域について解析が終了したが、熱性けいれんに特異的と考えられる遺伝子変異は同定されなかった。そのため、平成27年度はGPR98遺伝子について引き続きMLPA解析を行い、遺伝子内の微小欠失や重複などの異常を検出することを目標とする。
マルサスと同時代人たちの社会経済思想

1.この研究のプロジェクトは『人口論』の著者T.R.マルサスとその同時代人たちの社会・経済思想を、多彩で広範囲におよぶ当時の知的世界のなかに位置づけ、経済学(Political Economy)の形成・確立・普及の時代の経済社会、はたまた政治社会をめぐる知性史および思想史的達成の一端をあきらかにすることを目的とした。本プロジェクトの進展の過程で、今日思想史研究に提示されている方法論が、いずれも知性史的諸現象総体の解明にとっては部分的有効性しかもちえないこともあきらかになり、むしろ多様な方法的視座を緊張関係のなかにおくことによって、将来につなぐ知見が得られることもあきらかになった。この時代は、ナポレオン戦争後のイギリス社会の政治的利害の錯綜のなかに、一個人の複雑な思想営為が、宗教的信条への葛藤と絡みつつ展開する特異な時期でもある。ここでは、マルサスをひとつの参照軸として、そうした時代を切り取る企てが、研究協力者各自の問題関心を尊重しつつなされたわけであるが、そのことは結果的には、先にふれた多様な知性と思想の構造を、部分的にせよつかみ取ることに成功したと思われる。2.マルサスの人口論は、まさしく経済学上の最有力な仮説であったとともに、政策実践上の基軸のひとつとして、時論的に議論されたことはいうまでもない。本プロジェクトは、その議論さえも複雑に絡む政治的営為のなかで議論の当事者の位置を微妙に揺らしつつ、当該社会の知性の構造をあきらかにしえたと考える。本プロジェクトの展開過程でなされた国際的研究交流を通じて、そのことは鮮明に理解された。とくに、社会主義思想の展開に応じて、時代的知性の担い手たちの知性の組み立てがダイナミックに変化する様は、あらためてこの時代の様相のなかでの社会主義思想の意味を確認しえた。従来の「社会思想史」的な接近がもつ一面性への批判的対処として、今後の研究心かのなかで生かされていくことが大いに期待される。3.本プロジェクトの研究対象は、まさしく広範囲におよぶ、研究の進展は、その範囲をいっそう拡張するように思われる。それと併せて、本プロジェクトのような時代的知性の錯綜する思想営為を解き明かす上で、資料アクセスの特異性について確認しておかねばならない。本プロジェクトの研究協力者たちが、いずれもイギリスにおいて「マヌスクリプト」レベルの資料に直接関わる努力をなしえたことは、たんなる文献研究の域を超え出る研究素材の重要性について、広く我が国の学会に訴えることができたと確信している。また同時に、本プロジェクトのような対象への接近が、研究者に十分な資料判断能力と、それをなす十分な時間を必要とするものであることも明かである。本プロジェクトの成果は、2006年に刊行される予定である。

1、この研究は、『人口論』の著者として知られるT.R.マルサスとその同時代人たちの社会・経済思想を、多彩で広範囲におよぶ当時の知的交錯のなかに位置づけ、経済学の形成・確立・普及の時代の、経済社会をめぐる知性史および思想史の一端を明らかにすることを目的としている。2、この目的を遂行するために、2002年11月17日(大阪)と2002年12月19日(東京)の2回にわたって、公開研究会(経済学史学会のメーリングリストによって案内)を開催した。この2回の研究会では、(1)松井名津(松山大学)「J.R.McCullochとマルサス人口論」、(2)稲井誠(龍谷大学・非常勤)「19世紀初頭フランスにおける貧困問題をめぐって」、(3)鎌田武治(元横浜国立大学)「自著『市場経済と協働社会思想』(未来社)をめぐって」、(4)森下宏美(北海学園大学)「自著『マルサス人口論争と「改革の時代」』(日本経済評論社)をめぐって」の4つの報告が行われ、活発な討議が展開された。3、また、研究分担者のうち6名が、日本では入手困難な文献・資料の閲覧と収集のために、大英図書館、ロンドン大学図書館、グラスゴウ大学図書館などを訪れ、共同研究に必要な基礎資料の整備をはかるよう努めた。4、これらをとおして、これまであまり知られてこなかったマルサスと同時代人たちの経済・社会思想をめぐる研究動向の一端と問題状況の一側面を認識することができた。5、なお、科研費採用通知の時期の問題から今年度は実現できなかった海外の研究者招聘を通じた研究を、来年度に実施するよう準備をすすめている。2、この目的を遂行するために、2003年6月27日(長崎県立大学)と2003年7月6日(明治大学)の2回にわたって、公開研究会(経済学史学会のメーリングリストによって案内)を開催した。この2回の研究会では(1)飯田裕康(帝京大学)「知性史のなかのリカードウ」、(2)永井義雄(元名古屋大学)「ベンサムとペイリ」、(3)中村廣治(九州産業大学)「マルサス=リカードウ間の理論的交流--「地金論争」から「不変の価値尺度論争」まで」、(4)喜多見洋(大阪産業大学)「マルサスと同時代のジュネーヴ人たち」の4つの報告が行われ、活発な討議が展開された。4、さらに、研究分担者のうち5名が、日本では入手困難な文献・資料・手稿の閲覧と収集のために、大英図書館、ロンドン大学図書館などを訪れ、共同研究に必要な基礎資料の整備をはかるよう努めた。5、これらをとおして、これまであまり知られてこなかったマルサスと同時代人たちの経済・社会思想をめぐる研究動向と問題状況の一端を認識するとともに、国際交流を通じた研究促進のための足がかりを築いた。1.この研究プロジェクトは、『人口論』の著者
解重合誘起自己非組織化法の開発

重合反応による高分子の生成に伴って分子集合体が形成する現象は、重合誘起自己組織化(PISA)と呼ばれる比較的新しい現象である。それに対して概念の上では、高分子鎖の末端からモノマー単位が一分子ずつ脱離するとともに分子集合体が崩壊するようなPISAとは真逆のプロセスも考えることが出来る。本研究では、この前例のない現象を解重合誘起非(脱)組織化(DISD)と名付け、分子集合体操作技術として確立することを目指した。この研究目標を達成するために、解重合性高分子であるポリ(γ-ブチロラクトン)(PBL)を疎水鎖に持つ両親媒性ブロック共重合体の合成を企画した。PBLは、塩基性条件で高分子鎖末端からモノマー単位が一分子ずつ脱利するアンジッピングの機構で解重合することから、その分子集合体はDISDを引き起こすと考えた。そこで先ず、ポリエチレンオキシド(PEO)を親水性高分子開始剤とするγ-ブチロラクトンの開環重合(ROP)を実施したところ、新規なブロック共重合体であるPEO-b-PBLを合成することに成功した。続いて、PEO-b-PBLの水中での自己組織化により、直径20 nm程度のミセルが形成された。さらに、得られたミセルの分散液に塩基を添加して解重合反応の条件に付すと、ミセルは崩壊しPBL成分も分解した。分解生成物を調べたところ、モノマーであるBLのみを与えたことが分かり、アンジッピングの機構による解重合反応が進行していたことが分かった。すなわち、新概念として考案したDISDが有効に働く系の一つが見出された。初年度において、解重合性高分子を疎水鎖とする両親媒性ブロック共重合体の合成と、新概念として考案したDISDが有効に進行する分子集合体を構築することに成功した。すなわち、新規な概念を実証するところまでを実現していることから、おおむね順調に進展していると考える。γ-ブチロラクトンの開環重合においては、分子量および分子量分布の制御が課題となっている。このことを達成するために、開環重合に有効な触媒探索の推進も同時に進める。また、現在までに得られている両親媒性ブロック共重合体由来の分子集合体はミセルに限られるが、ミセル以外の分子集合体やヒドロゲルへの展開なども同時に進め、DISDの概念としての体系化を推進する。次年度に予定している開環重合に有効な触媒探索を実施するために必要な、有機触媒の合成と高分子合成への応用に関する研究の一部を初年度に米国にて遂行した。日本と米国の二カ国間での物品のやりとりや移動に際して不測の事態が生じた場合に備えて、若干の余裕をもって支出したために次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額は小額であることから翌年度分とあわせて消耗品などに使用する予定である。
歯科用エアータービンハンドピ-スの汚染防止に関する研究

細菌による汚染を指標として、ハンドピ-スの汚染状況を調べ、考案したハンドピ-ス汚染モデル実験系を用いて、少量のエア-を給気管、排気管、チップエア-管から送ることによりヘッド内部を陽圧に保つ吸引防止システム、惰性回転で生じた陰圧により吸引された汚染物質を小円板の遠心力でヘッド下部のスリットから排出する吸引防止機構付ハンドピ-ス、空回し、エタノール消毒の汚染防止効果を検討し、エアータービンからハンドピ-スを取り外すことなく臨床の場で簡単に使用できるエアータービンの汚染防止方法を考案し、その有効性について検討した。その結果、ハンドピ-スの汚染状況が明らかになり、吸引防止システムあるいは吸引防止機構付ハンドピ-スを用いたうえでハンドピ-ス外表面に消毒用エタノールを注ぎかけて空回しするとハンドピ-スを清潔に保つことができることが示された。そこでハンドピ-スの外部や間隙の汚染をエタノール消毒と空回しにて除去し、かつ空回しによる周囲への汚染の拡散を防ぐために、装置上部からハンドピ-スを挿入し固定すると、ハンドピ-ス外表面に消毒用エタノールが注ぎかけられ、装置下部からウェットバキュームで吸引しながらハンドピ-スを180秒間自動的に空回しするバキューム付き空回し消毒装置を試作した。本装置を、吸引防止システム、吸引防止機構付ハンドピ-スと併用すると、ハンドピ-スの内部汚染が防止され、外部や間隙の汚染が除去されて、ハンドピ-スを清潔に保つことができるうえ、空回しによる周囲への汚染の拡散を防止できることが明らかになった。以上のように、エアータービンからハンドピ-スを取り外すことなくエアータービンを介しての患者間の交叉感染を防止することが可能であることが示唆された。1.吸引防止機構付歯科用エアータービンハンドピース内部の汚染調査滅菌した歯科用エアータービンハンドピースを各患者ごとに用いて、歯牙を切削した。ハンドピース外表部を清拭後、液体培地中で運転してハンドピース内部の汚染物質を回収し、その中の細菌のコロニー数をカウントした。回収菌数は、最小145CFU、最大15,150CFUであった。2.歯科用エアータービン使用時の吸引防止機構作動による周囲環境汚染の調査治療前、歯牙切削時、治療後に患者顔面付近の空気をバイオテストRCSエアーサンプラーでサンプリングを行い、空気中に飛散した細菌数を測定した。個々の症例による細菌数のばらつきが多く、吸引防止機構付エアータービンハンドピースと従来型のハンドピースとの有意差は認められなかった。3.ハンドピースの吸引防止機構の効果をin vitroで検討吸引防止対策ユニット、吸引防止機構付エアータービンハンドピースの吸引防止効果を未対策のものと比較検討した。滅菌を行ったエアータービンハンドピースを、菌液中で作動、停止を繰り返してハンドピースを汚染させた。ハンドピース外部を清拭した後、液体培地中で汚染細菌の回収を行い、その細菌のコロニー数をカウントした。結果は、吸引防止対策ユニット、あるいは吸引防止機構付エアータービンハンドピースをそれぞれ単独で使用すると、汚染は未対策の場合の1%程度にまで抑えられた。また、これらを併用すると0.1%程度になった。以上のように、吸引防止機構の付いたユニット、ハンドピースを組み合わせて使用すれば、細菌汚染防止に効果があると考えられる。細菌による汚染を指標として、考案したハンドピ-ス汚染モデル実験系を用いて、少量のエア-を給気管、排気管、チップエア-管から送ることによりヘッド内部を陽圧に保つ吸引防止システム、惰性回転で生じた陰圧により吸引された汚染物質を小円板の遠心力でヘッド下部のスリットから排出する吸引防止機構付ハンドピ-ス、空回し、エタノール消毒の汚染防止効果を検討し、エアータービンからハンドピ-スを取り外すことなく臨床の場で簡単に使用できるエアータービンの汚染防止方法を考案し、その有効性について検討した。

その結果、吸引防止システムあるいは吸引防止機構付ハンドピ-スを用いたうえでハンドピ-ス外表面に消毒用エタノールを注ぎかけて空回しするとハンドピ-スを清潔に保つことができることが示された。そこでハンドピ-スの外部や間隙の汚染をエタノール消毒と空回しにて除去し、かつ空回しによる周囲への汚染の拡散を防ぐために、装置上部からハンドピ-スを挿入し固定すると、ハンドピ-ス外表面に消毒用エタノールが注ぎかけられ、装置下部からウェットバキュームで吸引しながらハンドピ-スを180秒間自動的に空回しするバキューム付き空回し消毒装置を試作した。本装置を、吸引防止システム、吸引防止機構付ハンドピ-スと併用すると、ハンドピ-スの内部汚染が防止され、外部や間隙の汚染が除去されて、ハンドピ-スを清潔に保つことができるうえ、空回しによる周囲への汚染の拡散を防止できることが明らかになった。以上のように、エアータービンからハンドピ-スを取り外すことなくエアータービンを介しての患者間の交叉感染を防止することが可能であることが示唆された。
建築プロジェクトの評価方法とデューデリジェンスに関する研究

今年度は,賃貸事務所建築物の管理・修繕と賃料等の物件価値を表す指標との関係性を,東京都内主要5区(港区,渋谷区,千代田区,新宿区,中央区)における物件の実績データをもとに,経年やエリア相場との比較,時系列的なデータの変動を加味しながら以下のような手順で分析・考察した。1.本研究における賃貸事務所建築物の価値の捉え方について示し,賃貸事務所建築物の管理・修繕業務の内容,及び各業務にかかる金額等の実態把握を行った。2.立地による差異等を無視した前提で,賃貸事務所建築物の管理・修繕と物件価値の関係性について分析,考察を行った。3. 2.で得られた知見や課題をもとに,新たな要素(立地条件,時系列的要素)を追加した分析,考察を行った。本研究では,物件価値を表す指標として,主に「賃料」ならびに,建物に対する人の印象値である「感性評価」を扱っている。特に,賃料に対しては,従来,「立地」「新しさ」「規模」が大きく影響すると言われてきたが,ストック型社会への移行を受けて,新たに「マネジメント」という要素が「賃料」に影響するのではないかという仮説のもとで,「賃料」と「管理・修繕」との関係の分析を行ない,この仮説を実証することができた。なお,時系列的要素を加味した分析は,これまでに報告例が少ない。今後の課題としては,テナント満足度や環境負荷等,様々な意味の物件価値に対して管理・修繕がどのように関係しているかを分析していくことが挙げられる。企業の資産圧縮や不動産証券化の進展により,既存建物の所有者の交替,用途変更,改修がますます増加している。それに伴い,デューデリジェンス業務の重要性が認識されている。建築設計については,意匠,機能を満足し,製品としての具現化過程を考慮した生産設計の重要性が認識されてきたところであるが,さらに「将来の建築主」の評価となるデューデリジェンス業務への対応も考慮されねばならない。しかし,所有者の交替を前提とするデューデリジェンス業務については,まだ事例が先行している状況であり,理論面から十分に検討されているとは言い難い。また,不動産鑑定評価基準における建物の価格や賃料の評価は,必ずしも建築物の物理的経年変化に基づいていない。つまり,建設や維持管理の技術的要素は,資産評価に反映されていないのである。そこで,本研究では,建築物の技術的要素,すなわち,意匠,機能,生産,保全の各要素をまず評価し,それらが収益とあわせてプロジェクト評価に反映されるための方法論の構築を目的とする。今年度は,実態の把握のために,賃貸オフィスビルを対象として,保全の状態と利用者の評価の関係性を分析した。具体的には,建物の長期修繕計画の考え方をレビューし,修繕費の計画値と実績値の乖離を実データから明らかにするとともに,修繕費と利用者の評価の関係を示した。また,建物所有者の業態による修繕費投下戦略の差異も明らかにした。さらに,日常の管理費と利用者の評価の関係の分析,建物の社会的劣化の評価方法についても検討を進めた。今年度は,事務所建物の修繕・改修における所有者の意思決定を,実績データをもとに分析し,所有者の意思決定のモデル化を行った。具体的には,事務所建物の修繕・改修の実績を分析し,得られた知見をもとに,所有者の分類要因および根拠を,決定木を用いた分析によって明らかにし,所有者の戦略や経済状況によって,修繕・改修の意思決定が類型化できることを示した。さらに,所有者の分類に基づいた修繕・改修の意思決定のモデルを作成する。建物の所有者は,個々の戦略やくせ,経済的制約,建物の条件,その他固有の条件を多数保有している。さらに,外的要因やその時の状況等は建物によって異なり,全く同じ条件で同じ意思決定を行うということはあり得ない。そのような非常に複雑な条件の下で,所有者は状況に応じた意思決定を行い,その成果物として一連の修繕実績が出来上がっていく。このことを前提としつつも,所有者の修繕投資行動の大きな特徴には普遍的な部分が存在するという仮説をもって分析を進めた。建物の修繕は,そのような非常に複雑な要素が絡み合っている状況下で行われるため,すべてを一元的に扱ったモデルを作成しようとしても,モデルが煩雑になるばかりである。そこで,所有者が様々な状況に応じて行っている意思決定の過程にのみ着目し,所有者の意思決定を模したできるだけ簡潔なモデルを作成し,所有者の戦略や経済状況等の特徴が表れる修繕行動を把握しようとするものである。

特に,賃料に対しては,従来,「立地」「新しさ」「規模」が大きく影響すると言われてきたが,ストック型社会への移行を受けて,新たに「マネジメント」という要素が「賃料」に影響するのではないかという仮説のもとで,「賃料」と「管理・修繕」との関係の分析を行ない,この仮説を実証することができた。なお,時系列的要素を加味した分析は,これまでに報告例が少ない。今後の課題としては,テナント満足度や環境負荷等,様々な意味の物件価値に対して管理・修繕がどのように関係しているかを分析していくことが挙げられる。
分泌と分解の調和を知る

神経や内分泌細胞では、必要時に開口放出を引き起こすための分泌物質貯蔵器官として、神経伝達物質を含むシナプス小胞やペプチドホルモンなどを含む分泌顆粒が発達し、細胞内に充満している。これら分泌小胞の出芽、内容物(蛋白質)の選別、輸送、分泌部位へのドッキング、分泌刺激シグナルの認知、膜融合などは、膜上に局在する蛋白質により制御されると考えられる。申請者は、内分泌細胞の分泌顆粒膜に局在する蛋白質の機能解析から、分泌小胞の開口放出システムの一端を明らかにした。本研究では、神経内分泌細胞にみられる調節性分泌全体を理解するために、ホルモンの自己分解機構を解析する。本年は昨年に引き続き、膵β細胞におけるインスリンの細胞内分解過程を詳しく調べた。パルス・チェイス実験やインスリン含量測定、電子顕微鏡による観察などを行った結果、低グルコース培養を行ってから20時間以降にクリノファジーによるインスリン分解が誘導されることが判明した。一方、数種類の低分子プローブを使ったマルチ・ラベリング・タグにより、インスリンの分解および分泌を解析したところ、新しく合成されたインスリンが優先的に分泌されていることが明らかとなり、現在、この知見を論文としてまとめている。本年は、膵β細胞におけるインスリンの細胞内分解過程を詳しく調べた。パルス・チェイス実験やインスリン含量測定などの結果、低グルコース培養を行ってから20時間以降に分解が顕著に誘導されることが判明した。またインスリン分解がクリノファジーで起こることを確認するため、電子顕微鏡による観察を行った。その結果、やはり20時間後に顕著なファゴソーム形態の増加が見られた。これらの結果から、膵β細胞株MIN6を低グルコース培養することで、クリノファジーによるインスリン分解が誘導されることが判明した。神経細胞でも同様の解析を進めたが、残念なことに、神経細胞ではオートファジー活性が恒常的に高く、ファゴソーム形態の判別ができなかった。しかし、この恒常的なオートファジーが神経細胞の酸化ストレスに対する脆弱性に関わることを発見し、これを報告した。
水圏におけるウイルス-宿主間の感染・共存機構の解明

2018年度の実施内容と、それにより得られた研究成果を下記に列記する。1海洋ウイルスの日周性を伴う転写活性調整様態の解明。藍藻群集の安定性に寄与している可能性を抽出。2青枯病病原菌感染性大型ファージのゲノムを解析。tRNA遺伝子を56個コードしていることを発見。3メガウイルス科ウイルスの分類群多様性が原核生物の分類群多様性を上回る可能性を示唆。4数リットルの海水中に数千種類以上のメガウイルス科ウイルスが存在していることを発見。5非培養ウイルスのゲノム報告時の最小必要情報に関する提案を投稿。6ネオウイルス学領域内の共同研究により、アメーバ感染性のメドゥーサウイルスゲノムを解析。極めて古いタイプのヒストン遺伝子やDNAポリメラーゼ遺伝子をコードしていることなどを解明。7浦ノ内湾における真核微生物とメガウイルス科巨大ウイルスの季節変動を解析。2019年度には、より長期間に亘る調査を実施予定。8「ウイルス情報統合解析システム」を構成する主要DBならびにウイルスゲノム新規分類法VirClassを開発。9遺伝子機能予測するツールを開発(KofamKOALA)。10深海域に生息する「鯨骨類」に感染している可能性が高いRNAウイルスのゲノム情報をFLDS法により取得。11「水圏環境中の微生物」に潜むRNAウイルスの多様性をFLDS法により解明し、浮遊性ウイルスよりも数倍多様なRNAウイルスが微生物細胞内で共存状態にあることを解明。12渦鞭毛藻感染性ウイルスへの大型DNAウイルスの感染および複製様態の可視化に成功。ウイルスの侵入箇所を特定。13珪藻のウイルスによる死滅が細胞の分裂速度に依存する可能性を検証。14海底泥から未知の珪藻DNAウイルス系統の存在を解明。これらの成果に基づき、当初のロードマップに沿った研究推進が達成されたといえる。新学術領域「ネオウイルス学」の他班(生理研・村田和義、東京理科大・武村政春、東工大・望月智弘)との共同研究を実現し、その成果を原著論文として発信できた。また、ウイルスー宿主データベース(https://www.genome.jp/virushostdb/)は、毎月約1万人のユーザ(ユニークIPアドレス)からのアクセスを受け利用価値が認められつつある。さらに、本領域で開発したFLDS法については、ニッポンジーンのキット発売(協力)ISOVIRUSこのように、新たな学術的成果の集積のみならず、アウトリーチという点でも、本研究課題は当初の計画を上回る進捗度を示しているといえる。2019年度は、以下の研究の推進を目指す。1浦ノ内湾で採取されたサンプルの解析を進め、真核生物とそれに感染するウイルス(メガウイルス科)の季節変動を特徴づける。また、浦ノ内湾で短期高頻度サンプリングを行い、真核生物・原核生物の遷移にウイルスが果たす役割について知見を得る。2ウイルスー宿主データベースに関しては、セグメントウイルスの情報を入力するシステムを整え、データの整理を開始する。ウイルスゲノムの新規分類法VirClassについては、ウェブツール化を実施する。3河川から海洋まで多様な環境における珪藻宿主対ウイルスの関係性をさらに詳しく探る。とくに,上流域における珪藻活動とウイルスの関係が,ウイルスを通して下流の珪藻群集にどのような影響を与えているのかに関する考察を目指す。4海洋環境下において,感染性ウイルス存在下にも関わらず珪藻が長期間に亘りブルームを維持できるという事象の根拠を明らかにする。とくに,弱った珪藻細胞をウイルスが選択的に殺すという過程が,珪藻のブルーム形成と維持に欠かせない環境機能である可能性について,「珪藻が細胞レベルでウイルス感染をキャンセルできる(逃れる)能力を持つ。」および「珪藻のウイルスによる死滅は細胞の分裂速度に依存する」という作業仮説の吟味を行う。珪藻とウイルスの共存関係を明らかにするためには、珪藻ウイルスの感染過程を詳細に明らかにしていく必要があると考えている。5培養法とPCRに基づく、宿主-ウイルス関係の特定を行う。具体的には、海底泥に存在する、宿主珪藻と対応関係があると推定される珪藻感染性ウイルスの多様性、ならびに季節的変化等の情報を整理し、沿岸域における珪藻とウイルスの関係について理解を深める。平成28年度は、研究実施計画に従い下記の項目を実施した。1.赤潮頻発海域における微生物相遷移とウイルスの関係解明赤潮時の微生物群集構造の変化を精査すべく、高知県浦ノ内湾での連続調査を開始した。0-5m層に存在する動物プランクトン、植物プランクトン、バクテリア、ならびにウイルスの群集遷移を、アンプリコン解析およびヴィローム解析を併用して追跡した。1つのウイルス画分から得られた104個の長鎖コンティグのうち16個に関して宿主の予測を行うことができた(3個は完全長ゲノム)。本結果より、試料処理および配列解析プロトコルが正常に機能していることを確認した。また、データ解析に際し必要な各種ウイルス情報解析システムの構築および精度向上を行った。2.未知なる水圏ウイルス群の多様性調査海水中の浮遊ウイルス粒子画分と細胞画分にそれぞれ含まれるRNAウイルス多様性を解析・比較した。解析には、一般に用いられているRNA-seqに加え、細胞内に潜むRNAウイルスを効率的に検出する独自開発の手法(FLDS法)を適用した。その結果、試料の分画手法およびシーケンス手法が十分に機能し、RNAウイルスの多様性を捉えられることを確認した。また、同法の赤潮ペレット等、天然水圏試料への適用についても検討した。

さらに、新たに開発した一本鎖DNAウイルス定量法を用い、深海堆積物の表層環境中の一本鎖DNAタイプの現存量と占有率を調べた結果、深海底DNAウイルス群集内において一本鎖DNAタイプが優占するという仮説の裏付けが取れた。。3.海産浮遊珪藻Chaetoceros tenuissimusを宿主とする緩慢な殺藻性を有する新規ウイルス様因子の性状を精査した。ゲノムは環状DNA(3242nt)であり、3つのORFが確認された。珪藻との共存関係の理解という観点から興味深いウイルスであると考えられた。本計画研究では、水圏生物群とウイルスとの共存機構の解明および宿主対ウイルスの多様な関係性を解明することを目的とする。平成28年度には、これらの目標を達成する上で必要な、今後、高い頻度で用いることになる各種測定技術およびシステムの妥当性を確認するとともに、多くの基礎的知見を集積した。すなわち、今後の研究推進および研究設計に必要十分な情報を得ることができた。これらの状況から、本計画研究は概ね順調に進展していると判断した。特に細胞内に潜むRNAウイルスを効率的に検出する新規手法(FLDS法)が様々な天然微生物群集に対して適用可能であることを明らかとし、溶菌・溶藻を起こさず共存するウイルスについての研究を可能とする道を拓くことができた点は特筆に値する。これはウイルス生態学を推進する上で画期的な成果であり、実際に水環境以外のウイルス(例えば昆虫ウイルスやほ乳類ウイルスなど)の分野にも導入されつつある。また、本研究で開発しようとする「ウイルス情報統合解析システム」では、ウイルスゲノム情報から宿主を推定するためのロジックの構築を目指している。このシステム開発により、既存のウイルスメタゲノムデータの有効活用とウイルス生態を巡る理解の深化に対する貢献が大いに期待できる。1)海産藻類ブルーム中に共存するウイルスの探索: FLDS法の適用により,渦鞭毛藻ブルームから新規dsRNAウイルスのゲノム検出に成功した。植物・菌類・昆虫類を宿主とする既知dsRNAウイルスとの相同性は低かった。2)赤潮終息とその後の生態遷移に際しウイルスが果たす役割の解明:大阪湾試水から検出された1352の完全長ウイルスゲノムのグルーピングにより,これらのほとんどが新規のウイルスであり,計600の新属に対応することを明らかにした。この結果から,海洋ウイルスが海洋微生物の安定的存在ならびに有機物の循環に大きく貢献している可能性を示した。3)外洋深層海水試料等からのウイルス分取とゲノム解析:大西洋および太平洋外洋深層(約4000m)の海水試料より,セルソーターを用いてdsDNAウイルスを分取・全ゲノム増幅後,解読を行った。得られたNGSデータの解析により,外洋域深海生態系のウイルス系統組成の解明を目指している。4)四万十川上流河口域の付着珪藻等のウイルス探索:四万十川
方形誘電体導波路立体交差結合部分を用いた積層集積化ミリ波回路の構成

研究計画に従い,まず,方形誘電体導波路の立体交差部の構造と結合特性との関係を詳細に解析した.この解析的研究を行なう上で,新たに直面した密結合時の特性解明にも力をそそぎ,結合によって生ずる固有モード関数の変化も考慮した解析手法を新に開発した.更にこれを,単一モードどうしの場合に限ることなく,単一モードと多重モード導波路の結合特性解明に応用可能な手法に発展させ,積層集積化回路設計に役立つ理論的結果を得た.これと並行して,誘電体を主要構成要素とする集積化回路を実現するために不可欠な,導波路不連続部分における信号伝送特性とその評価を行なった.すなわち,誘電体導波路の喰い違い,軸ずれ接続部,折れ曲がり,緩やか曲がり部における損失量,波形歪み算定し,回路設計時の不連続許容値の指標を得た.一方,本研究補助金で新たに購入したスイープオシレータフレームを活用して実験的研究を鋭意行なった.わけても,方形誘電体導波路立体交差部分の研究においては,この部分を介して結合する電力を立体交差角,導波路間隔の関数として初めて実測し,集積化回路の実現に有用な資料を得た.これら理論的,実験的研究の成果は別掲の5編の研究論文のはか, 4件の口頭発表論文として公表した.研究計画の3番目に挙げた誘電体導波路の結合部を「金属導体部分を消減して」構成する方法の研究は,基礎的モデルを試作する段階にとどまり,従来の平面回路との特性比較を行なうまでには到らなかった.この主な原因は回路の集積化構成に手間どった為であり,これは回路設計を具体化する際,克服すべき新な問題点てあり,今後の課題と考える.研究計画に従い,まず,方形誘電体導波路の立体交差部の構造と結合特性との関係を詳細に解析した.この解析的研究を行なう上で,新たに直面した密結合時の特性解明にも力をそそぎ,結合によって生ずる固有モード関数の変化も考慮した解析手法を新に開発した.更にこれを,単一モードどうしの場合に限ることなく,単一モードと多重モード導波路の結合特性解明に応用可能な手法に発展させ,積層集積化回路設計に役立つ理論的結果を得た.これと並行して,誘電体を主要構成要素とする集積化回路を実現するために不可欠な,導波路不連続部分における信号伝送特性とその評価を行なった.すなわち,誘電体導波路の喰い違い,軸ずれ接続部,折れ曲がり,緩やか曲がり部における損失量,波形歪み算定し,回路設計時の不連続許容値の指標を得た.一方,本研究補助金で新たに購入したスイープオシレータフレームを活用して実験的研究を鋭意行なった.わけても,方形誘電体導波路立体交差部分の研究においては,この部分を介して結合する電力を立体交差角,導波路間隔の関数として初めて実測し,集積化回路の実現に有用な資料を得た.これら理論的,実験的研究の成果は別掲の5編の研究論文のはか, 4件の口頭発表論文として公表した.研究計画の3番目に挙げた誘電体導波路の結合部を「金属導体部分を消減して」構成する方法の研究は,基礎的モデルを試作する段階にとどまり,従来の平面回路との特性比較を行なうまでには到らなかった.この主な原因は回路の集積化構成に手間どった為であり,これは回路設計を具体化する際,克服すべき新な問題点てあり,今後の課題と考える.
FOW援用型PDI形状計測装置の開発:大口径非球面の高い再現性での絶対形状計測

光ファイバが発する回折球面波を計測基準とする位相シフト点光源回折干渉計を開発し,計測精度の向上に関する研究の結果,直径200mm,曲率半径1500mmの凹面ミラーの形状計測の連続実施における再現性としてrms0.11nmを達成した。同ミラーの約90度の回転前後の計測結果もrms0.85nmで一致した。回転放物面ミラーの焦点から回折球面波を出射させて,ミラー形状の不完全性によって生じた非平面度を計測し,非球面ミラーの絶対形状計測が本装置によって可能であることを実証した。ファイバ型PS/PDI(Phase-Shifting Point Diffraction Interferometer)の開発において,計測対象となるミラーの表面形状を反映した計測波面の解析は重要である.交付申請書の「研究の目的」においても記載したとおり,ミラーで反射した直後の波面はミラー形状そのものであるが,CCDカメラで計測される波面は空間伝播の過程において変化してしまっている.そこで,「研究計画」に記載したとおり,Helmholtz-Kirchhoffの積分定理を用いたデジタルホログラフィ位相解析法を開発した.この手法を用いて,既存の直径=200mm,曲率半径=1500mmの凹面ミラーのPS/PDI計測を模擬したシミュレーションを行った.その結果,特に(1)ミラーに局所的な形状誤差がある場合,(2)計測光に強度分布がある場合,(3)計測光光源がミラーの曲率中心からずれた位置にある場合,において計測される波面とミラー形状とは一致しえないことが分かった.しかし,同解析法を用いることにより,計測された波面データから真のミラー形状を再現できるようになった.これは実際の形状計測において非常に有効な解析手法であると考えられる.一方,ファイバ型PS/PDIについては,2つの光ファイバからの回折球面波同士のPS/PDI計測を通じて,研究課題に記載のFOW(Fiber Optic Window)を用いる際の計測誤差の考察を行い,改良を行った.また,上記ミラーでの連続計測における計測値の再現性の向上を図った.主な改良点は,(1)光学部品の安定性向上による計測光量の安定化,(2)空気の揺らぎなどの長時間でゆるやかに変化するランダムノイズの低減を目的とした,計測レート=1000回/20分の実現,である.この結果,上記ミラーの20分間における連続計測の計測値の再現性はPV=2nm,RMS=0.49nmという結果が得られた.ファイバ型PS/PDI形状計測装置の計測精度向上のため,誤差要因となる光学部品を排した新たな干渉光学系を構築した.誤差要因となる光学部品とは,計測対象となる直径200mm,曲率半径1500mmの凹面ミラー以外のすべての光学部品である.その中には干渉縞記録用のCCDカメラにおける真空封じ用の保護ガラスも含まれる.そこで,この保護ガラスを取り除いたガラスレスCCDカメラを採用した.その結果,計測対象ミラーの情報を含んだ干渉縞を,その他の光学部品による波面歪み無しにCCDカメラで記録することができ,連続実施した形状計測の再現性としてrms0.11nmを達成できた.計測精度については,異なる検証法として,計測対象ミラーの約90度の回転前後において計測を行ない,回転を考慮した計測値の比較を行った.その結果,回転前後の計測結果はrms0.85nmで一致した.ファイバ型PS/PDI形状計測装置の非球面ミラー計測への応用例として,平行光を集光する際に用いられるリング状の回転放物線ミラーを高エネルギー加速器研究機構より借用し,計測を行った.放物面の断面形状はy=x^2/(4f)(f=75mm,129≦x≦180mm)で表される.このミラー面の焦点から出射された球面波は,同ミラーで反射されたのち理想的には完全な平面波となるが,ミラー形状の不完全性によって歪んだ平面波の完全平面からのずれを,7.74mm×6.45mmの領域において計測することに成功した.この計測された平面波の歪み形状から放物面ミラーの形状を算出することが可能であり,今まで不可能であった非球面ミラーの絶対形状計測が,ファイバ型PS/PDIによって可能であることを実証した.
偏光X線及び単色X線を利用したX線CT被ばく量低減の新手法

線CTはX線医療診断の中でも胃透視検査とならんで比較的被ばく量が高いことが知られている。本研究の目的は、X線CT検査のX線源として偏光X線源、単色X線源を利用することで、X線被ばく量の低減をめざすことにある。より具体的には、1)偏光X線源をX線源として照射し、その偏光方向を胴体の長手方向にそろえることで散乱X線の再吸収を軽減するアイデア、2)単色X線ビームを被検査体に照射しその散乱X線を測定することでビーム軸上の情報を得るアイデアを独立に検討する。今年度は、両手法に関してシミュレーション(EGS,GEANT4)を実施した。EGSを使用した初歩的な概算では、上記1)のアイデアに関して長手方向に散乱されるイベントをおよそ1/2に減少できるという見込みを得ていた。GEANT4で人体モデルに対する計算は現在集計中である。一方、デモンストレーション用実験の装置として、マルチアノード型光電子増倍管とシンチレータブロックを組み合わせた検出器システムをくみあげた。この装置はX線の入射位置検出とともの偏光方向の測定もできる。昨年度、超小型のX線発生装置を導入し、実験室内で約90%の偏光度をもつ偏光X線ビームを作成することに成功した。この装置は、放射光施設のビームラインを利用する代替になるばかりでなく、将来的に実用的な偏光X線源を開発するためのヒントにもなる。これらを上記検出器システムに照射し、散乱X線とその偏光が検出できることを実証した。X線CTはX線医療診断の中でも胃透視検査とならんで比較的被ばく量が高いことが知られている。今年度は、両手法に関してシミュレーション(EGS,GEANT4)を開始した。現時点でGEANT4を使用した計算は完了していないが、X線の光電吸収とコンプトン、レイリー散乱を計算する手法は確立できた。EGSを使用した初歩的な概算では、上記1)のアイデアに関して長手方向に散乱されるイベントをおよそ1/2に減少できるという見込みを得ている。GEANT4で人体モデルに対する計算を行うのが来年度の課題となる。さらに、今年度、超小型のX線発生装置を導入し、実験室内で約90%の偏光度をもつ偏光X線ビームを作成することに成功した。これら今年度に開発した装置を組み合わせて、上記のアイデアを実証するデモンストレーション実験を行うのが来年度の課題となる。
分子デバイス複合化を可能にするπ共役連結ユニットの開発

本研究は分子デバイス複合化の実現を目指した屈曲性の有るπ共役ビルディングユニットの提案を行うものである.昨年度まで,イミダゾール基を用いた直交交差共役系分子を合成し,その光学特性について検討してきた,結果,このような交差型分子は分子内電荷移動(ICT)状態の形成を促進することが判った.また,このICT状態は分子内のねじれを伴ったTICT (Twisted ICT)状態となっていることを帰属した.以上の結果は光誘起による分子構造のスイッチとしては機能するものの,分子デバイス複合化を企図したビルディングユニットとしては励起状態での分子構造変化は望ましくない.その為,励起状態でのねじれを伴わないような直交交差共役系分子について検討を試みた.戦略として,ねじれが起こるimidazole基とthiophen環部位に着目し,分子骨格の剛直性の向上によるTICT状態の阻害を検討した.結果としてキノイド構造をとり易いthienothiopheneを導入した直交交差型共役系分子では,他の直交交差型共役系分子が示すTICT発光とは異なる挙動を示した.この結果は分子骨格がICT状態での最安定な立体構造に影響を与えていることを示唆している.以上の結果をまとめ,現在論文を投稿中である.また,分子骨格によるICT発光への影響について直線共役系分子についても検討した.結果としてthienothiopheneを導入した直線共役系分子ではICT状態とみられる発光を示し,更に電子供与性基のmethoxy基を置換することで,顕著なICT発光を示した.この発光はLE発光よりもその発光量子収率が向上しており, k_<nr>が低減していることから非ねじれ型のICT状態をとっていると推察される.加えて, thienothiopheneにOH基を導入した直線共役系分子を合成し,酸塩基応答性の非ねじれ型のICT発光を実現した.この結果にっいても現在論文投稿準備中である.以上の成果は励起状態でも構造を保ったビルディングユニットとしての用途が期待でき,本研究課題において最適とされる分子構造の設計指針を得たといえる.(抄録なし)本研究は分子デバイス複合化の実現を目指した屈曲性の有るπ共役ビルディングユニットの提案を行うものである.これまでイミダゾールの共鳴構造を利用したT字型のπ共役分子について光学特性を検討し,スペーサーとしてエチニル基を用いた分子で酸添加によってπ共役がL字からT字に拡張していることを明らかにしてきた.その一方で,光励起状態においてはD(ドナー部位)であるチオフェン部位と,A(アクセプター部位}であるイミダゾリウム部位での電荷移動が発生し,これに起因してねじれを伴った電荷移動発光が観測された.以上の結果を受け,T字分子を垂直方向,水平方向に分割した形状の分子を新たに合成し,その光学特性について評価した.その結果,これらの分子では酸添加によるアクセプター性の向上によってもTICTは起こらないことが判った.特に,垂直方向の直線分子は,D-A構造であるのにも係わらず,酸添加後に蛍光量子収率が増強するという結果を得た.この結果を受け,量子化学計算によりその構造特性,電子状態について検討した.構造最適化の結果,これらの分子は共に酸添加によってチオフェン環の硫黄原子とイミダゾール環の間に分子内水素結合が形成される距離にあることが判った.この結果から,直線でチオフェン環とイミダゾールを連結した分子は酸添加により分子内水素結合が形成され剛直性が増し,結果として無輻射失活が抑制されて蛍光量子収率が向上したと考えられる.その一方でT字分子の場合は左右に共役を拡張した為,電荷が左右に流失し,結果として分子内水素結合が低減し,ねじれやすくなっているのではないかと推測できる.実際これらの分子の回転エネルギーの計算結果もこれを示唆した結果となっている.これらの結果を受け,よりねじれにくい構造設計について現在検討中である.本研究は分子デバイス複合化の実現を目指した屈曲性の有るπ共役ビルディングユニットの提案を行うものである.昨年度まで,イミダゾール基を用いた直交交差共役系分子を合成し,その光学特性について検討してきた,結果,このような交差型分子は分子内電荷移動(ICT)状態の形成を促進することが判った.また,このICT状態は分子内のねじれを伴ったTICT (Twisted ICT)状態となっていることを帰属した.以上の結果は光誘起による分子構造のスイッチとしては機能するものの,分子デバイス複合化を企図したビルディングユニットとしては励起状態での分子構造変化は望ましくない.その為,励起状態でのねじれを伴わないような直交交差共役系分子について検討を試みた.戦略として,ねじれが起こるimidazole基とthiophen環部位に着目し,分子骨格の剛直性の向上によるTICT状態の阻害を検討した.結果としてキノイド構造をとり易いthienothiopheneを導入した直交交差型共役系分子では,他の直交交差型共役系分子が示すTICT発光とは異なる挙動を示した.この結果は分子骨格がICT状態での最安定な立体構造に影響を与えていることを示唆している.以上の結果をまとめ,現在論文を投稿中である.また,分子骨格によるICT発光への影響について直線共役系分子についても検討した.結果としてthienothiopheneを導入した直線共役系分子ではICT状態とみられる発光を示し,更に電子供与性基のmethoxy基を置換することで,顕著なICT発光を示した.

この発光はLE発光よりもその発光量子収率が向上しており, k_<nr>が低減していることから非ねじれ型のICT状態をとっていると推察される.加えて, thienothiopheneにOH基を導入した直線共役系分子を合成し,酸塩基応答性の非ねじれ型のICT発光を実現した.この結果にっいても現在論文投稿準備中である.以上の成果は励起状態でも構造を保ったビルディングユニットとしての用途が期待でき,本研究課題において最適とされる分子構造の設計指針を得たといえる.本年度実施計画に基づき,ベンゾイミダゾール誘導体によるT字分子の正電荷導入前後のねじれについて研究を行った.具体的には励起状態のねじれに伴うTICTの発光について参照分子を合成,光学特性を明らかにすることで検討してきた.量子化学計算と併せ,分子内水素結合の程度によりTICTが発生することを明らかにし,後述の論文として報告したので,これを以て達成度はおおむね順調であると評価するものである.分子内水素結合の効果によるねじれの低減が当初予想していたよりも重要な因子として機能していることを確認した為,ビルディングユニットとして多角的に研究を展開するのではなく,より詳細な光学特性の評価を行いたいと考える.加えて,イミダゾールーチオフェンの架橋部位について更に詳細に研究を行う予定である.当面の計画については,イミダゾールに対してチエノチオフェン,フェニルチオフェン,ベンゾチオフェンなどを連結した分子を合成し,プロトン化前後の挙動について研究を行い,分子内水素結合の効果について検討する.(抄録なし)