hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うつ病の新規病態仮説としての神経脱成熟障害仮説の検証

本研究ではマウスモデルを用いて、生理的刺激による神経脱成熟の障害が、うつ病の病態に関与する可能性を検討する。豊富環境飼育による脱成熟誘導を確定し、その障害を示すモデルを探索する。その際、既存のうつ病のモデルマウスを再評価するとともに、脂質生合成経路を障害した新規モデルのスクリーニングを行う。さらに、豊富環境における探索的行動を指標としたうつ様行動の新規評価系を確立し、AAVによる脂質生合成経路等の操作手法を活用して、脱成熟障害とうつ様行動の関係を明らかにする。
神経発生を支配する普遍的な原理の解明

小脳発生におけるIrx2遺伝子の機能を解析し、とくにFGF8/MAP kinaseのシグナル伝達系との機能的な関連を詳細に明らかにした。Irx2は小脳発生の原基となるrhombic lipにつよく発現し、FGF8はisthmusに発現してorganizer活性を発揮している。これまで研究から、Irx2単独では小脳発生を誘導できず、FGF8との共発現でほぼ完全な小脳を誘導できることがわかっている。また、Irx2のアミノ酸配列に複数のMAP kinaseによるリン酸化部位が見いだされ、Irx2とMAP kinaseの機能的な連関が推測された。これを確かめるため、Irx2をいくつかのドメインに分割して解析した。この結果、C末端側につよい転写抑制活性が見いだされた。興味深いことに、この転写抑制能はMAP kinaseによるリン酸化によって消失した。また、N末端側はMAP kinase非存在下では転写活性に影響を持たないが、MAP kinaseによるリン酸化によって転写活性化能を獲得するのが見いだされた。したがって、Irx2全体としてMAP kinase非存在下では転写抑制、MAP kinaseによるリン酸化によって転写活性へとスイッチする。同時に、MAP kinaseによるリン酸化はN末端側には2カ所、C末端側1カ所存在し、それぞれを同定し、改変することによってdominant negativeになったり、constitutively activeに変化することも見いだした。Irx2はrhombic lipに発現し、isthmusからのFGF8/MAP kinaseシグナルを受け取って小脳形成に運命づける因子であることがわかった。本研究で、脊椎動物の脳の分節化や転写因子としてのユニークさが理解でき、ヒトからハエまで保存されているIroquois型の転写因子のもつ普遍的な性質の一端が明らかとなった。
最適微細組織設計による鉄コバルト合金の磁歪特性向上と積層振動アクチュエータの創製

我々はこれまでに、Fe-Co合金がCoリッチ組成の鍛造圧延材で100ppmを超える比較的高い磁歪量を示すことを明らかにしてきたが、Coリッチ組成ではかなり圧延し易くなることから、機械的強度も低下していると思われる。今後、振動発電体やアクチュエータに適用する際には、耐久性を向上させるための高強度化が必要と考えられる。そこで本年度は、Fe-Co合金の機械的特性、磁歪特性に対する第三元素添加の影響を調べた。Fe29at%-Co70at%-M1at%合金(M=C, V, Cr, Ni, Nb, Mo, Ti)を高周波溶解および鍛造にて作製し測定に供した。その結果、多くの場合、第三元素添加によって伸びは低下、引張強度は上昇する傾向が見られた。最も引張強度の上昇が見られたのはニオブNb添加であった。ニッケルNi添加のみは伸び、引張強度に対する効果がほとんど見られなかった。さらに飽和磁化、飽和磁歪測定を行ったところ、飽和磁化は1at%の第三元素添加ではほとんど影響は見られず、全ての試料にわたって200-210emu/g程度であった。磁歪量についても第三元素添加の影響は少なく、鍛造材で70-90ppm程度、冷間圧延材で100-120ppmを示した。大まかな傾向としては、強度が上昇すると磁歪量が若干低下するようであった。本研究では、圧延強加工・集合組織化、熱処理、元素添加を中心に磁歪合金の特性向上についての研究を行った。さらにアクチュエータの創製にも取り組み、Fe-Co系合金を芯材としてその周囲にコイルを設置して芯材の振動を確認した。振幅の精密測定も試みた。また、磁歪アクチュエータと同原理で稼働する振動発電機の創製にも傍らで取り組み、エネルギーハーベスティングとしては比較的高い出力を得ることが出来た。今年度はまずFe-Co合金の強加工可能性を調べるため、Fe30Co70合金丸棒材の溝ロール圧延を行った。溝ロール圧延絞り加工により著しく集合組織化させたFe30Co70合金丸棒材を作製し、その粒界微細組織をSEM-EBSD/OIM法を用いて解析するとともに、磁歪測定を行い、微細組織と磁歪量の関係を調べた。その結果、Fe30Co70合金では直径12mmの丸棒材(スタート材)を直径6mm→直径4mm→直径2mm→直径1mmの順に細く絞っていくと、直径6mmまで絞った段階で棒材長手方向に各結晶粒の結晶方位が[101]軸にほぼ揃った。さらに、これらの試料の磁歪測定を行った結果、直径2mmまでは、直径を絞るほど磁歪量は増加を示し、直径2mm材で最大115ppmの磁歪量を得た。直径1mm材では磁歪量は若干低下した。本研究で行った丸棒材の絞り加工により、Fe30Co70合金材で磁歪量が90ppm(直径12mm材)→115ppm(直径2mm材)まで上昇することが分かった。本Fe-Co合金丸棒材を用いて購入装置によるアクチュエータ振動の確認を行い、コイルによる交番磁界によって丸棒が振動することも確認した。今後は振幅の精密測定に取り組みたい。また、Fe-Co-M合金の探索として、M=Siを添加し、Fe-Co-Si合金の作製を行った。Siの添加により延性が低下するため、Si添加では少量添加による機械的特性の改善を図る方が良いとの結論に達した。さらに、Fe-Co磁歪合金の逆磁歪特性を利用した、アクチュエータと構造的に類似な振動発電機の試作にも傍らで取り組み、成果を得た。現在までの研究においては、着目するFe-Co合金の加工性、集合組織についての調査を軸に進めてきた。その中で予備研究による圧延薄板および本研究における丸棒の圧延絞り加工による集合組織の形成、磁歪量の大きな結晶方位と、加工材(圧延・絞り方向)の関係などについて明らかになってきた。今後は、得られた知見を基にFe-Co合金の磁歪量に対する第三元素添加の影響のさらなる調査、アクチュエータ振動実験系の構築について、次年度に向けて行っていく予定である。今年度は、Fe-Co合金バルク材に種々の条件で熱処理・水焼入れを施し、その出現相や磁歪量を調べた。始めにFe34Co66合金インゴットから5mm×8mm×1mmの板状試料を切り出し、Ar気流中で焼鈍(7501000°C, 3h)を行い、その後、試料を水中に落下させ、水焼入れを施し、それらの試料の出現相と磁歪量を調べた。その結果、本研究の範囲では、水焼入れによってもfcc相は見られず、750、850、900、950、1000°Cの全ての熱処理温度からの水焼入れでbcc単相組織が得られた。Fe-Co二元系状態図を見ると、Fe34Co66組成では温度950°Cではbcc相とfcc相の二相領域付近、1000°Cではfcc単相領域となるが、本研究ではfcc相は得られなかった。一方、磁歪量を見てみると、850°C焼鈍後水焼入れを施した試料で最も大きな磁歪量125.6ppmが得られた。また、900°C焼鈍後水焼入れを施した試料でも109.2ppmの比較的高い磁歪量が示された。

それ以外の焼鈍温度では、磁歪量はそれらより大幅に低く、90ppm以下であった。飽和磁化量はいずれの試料も210220emu/gの範囲にあった。過去の薄膜の研究(Hunter et al.)と一定の関連性が見られ、適当な条件下での水焼入れによって磁歪量が増大することが確認された。集合組織化だけでなく、Fe34Co66合金に適切な熱処理を施すことによっても、さらに高磁歪量を引き出せる可能性が、本研究で示された。また、Fe-Co-M合金の探索として、M=Mo添加を試み、合金を作製した。今後、その組織、特性を調査したい。さらに、Fe-Co磁歪合金の逆磁歪特性を利用し、アクチュエータと構造的に類似な振動発電機の試作にも傍らで取り組み、電圧波形の振動周期がFe-Co合金芯材の固有振動数と等しいことなどの新たな知見を得つつある。これまでの研究においては、着目するFe-Co合金の加工性、集合組織、焼入れ特性と磁歪量の関係についての調査を軸に進めてきた。その中で圧延強加工による集合組織の形成、焼入れ熱処理が磁歪量を大きく向上させることが明らかになってきた。今後は、得られた知見を基にFe-Co合金の磁歪量に対する第三元素添加の影響のさらなる調査、アクチュエータ振動実験の推進について、次年度に向けて行っていく予定である。我々はこれまでに、Fe-Co合金がCoリッチ組成の鍛造圧延材で100ppmを超える比較的高い磁歪量を示すことを明らかにしてきたが、Coリッチ組成ではかなり圧延し易くなることから、機械的強度も低下していると思われる。今後、振動発電体やアクチュエータに適用する際には、耐久性を向上させるための高強度化が必要と考えられる。そこで本年度は、Fe-Co合金の機械的特性、磁歪特性に対する第三元素添加の影響を調べた。Fe29at%-Co70at%-M1at%合金(M=C, V, Cr, Ni, Nb, Mo, Ti)を高周波溶解および鍛造にて作製し測定に供した。その結果、多くの場合、第三元素添加によって伸びは低下、引張強度は上昇する傾向が見られた。最も引張強度の上昇が見られたのはニオブNb添加であった。ニッケルNi添加のみは伸び、引張強度に対する効果がほとんど見られなかった。さらに飽和磁化、飽和磁歪測定を行ったところ、飽和磁化は1at%の第三元素添加ではほとんど影響は見られず、全ての試料にわたって200-210emu/g程度であった。磁歪量についても第三元素添加の影響は少なく、鍛造材で70-90ppm程度、冷間圧延材で100-120ppmを示した。大まかな傾向としては、強度が上昇すると磁歪量が若干低下するようであった。本研究では、圧延強加工・集合組織化、熱処理、元素添加を中心に磁歪合金の特性向上についての研究を行った。さらにアクチュエータの創製にも取り組み、Fe-Co系合金を芯材としてその周囲にコイルを設置して芯材の振動を確認した。振幅の精密測定も試みた。また、磁歪アクチュエータと同原理で稼働する振動発電機の創製にも傍らで取り組み、エネルギーハーベスティングとしては比較的高い出力を得ることが出来た。今年度から開始している材料探索を引き続き行い、Fe-Co合金の磁歪量および機械的特性に対する第三元素添加の影響をさらに調査し、第三元素添加ー加工量ー微細組織ー磁歪特性・機械的特性の関係を明らかにし、Fe-Co合金の磁歪量の向上と機械的特性の最適化を図る。特に強加工によって形成される集合組織のキャラクタリゼーションに力を注ぎ、例えば結晶粒界に沿った第二相、第三相、マルテンサイト相に着目する。さらに、アクチュエータ振動実験装置の構築、微小な振幅の測定などアクチュエータ創製に向けて取り組んでいく予定である。
手技療法が知覚神経機能へ及ぼす影響

○研究目的:手技療法の効果に関してはエビデンスが少なく、筋緊張の軽減や血流改善などの機序は明らかにされているものの、そのほかの効果については曖昧なところが多い。本研究では、手技療法が知覚神経機能にどのような影響を与えるか検討することを目的に、知覚神経機能を客観的に評価する方法として電流知覚閾値検査を用い、手技療法前後の知覚神経機能を評価した。○研究方法:手技療法(指圧・マッサージ)前後の上肢・下肢末梢部の電流知覚閾値(5Hz/C線維、250Hz/Aδ線維、2000Hz/Aβ線維)を測定した。また、刺激部位による反応の違いを検討するために、以下のように末梢部の刺激と体幹部の刺激に分けて評価した。1、末梢部(上肢では手掌部・下肢では足底部)に手技療法を10分間行い、療法前後の知覚神経機能を比較。2、体幹部(上肢では頚部・下肢では腰部)に手技療法を10分間行い、療法前後の知覚神経機能を比較。3、末梢部と体幹部の刺激には1週間以上の間隔を空けてそれぞれ別の日に行った。4、測定部位は上肢では第III指、下肢では足背部とした。○研究成果:測定の対象となったのは全て健常成人で、上肢では7名14肢(平均年齢36.7歳)、下肢では健常成人2名4肢(平均年齢34歳)であった。1、上肢末梢部に対する手技療法前後の電流知覚閾値は2000Hz(Aβ線維)で刺激後に軽度上昇傾向を示したのみで明らかな変化はみられなかった。2、頚部に対する手技療法前後においては5Hz(C線維)の電流知覚閾値が刺激前平均35から刺激後39に、2000Hz(Aβ線維)では刺激前平均104から刺激後110と軽度上昇しており、末梢部の刺激よりも大きな変化がみられた。3、下肢に関しては末梢部、体幹部の刺激ともに明らかな傾向はみられなかった。頚部への刺激が手掌部への刺激より変化が大きかったことは、末梢部の知覚障害の場合でも体幹部への手技療法が効果的である可能性が示唆された。
水洗い不可衣料品の湿式洗濯に関する基礎研究

同一の家庭用回転ドラム式洗濯機を7大学で使用し,その"ドライコース"により毛100%セーター2種(防縮加工,未加工)を試料として,繰り返し洗濯する合同実験を行なった.その結果,1)羊毛標準試験布による収縮率では試験機関間の差は殆ど認められない.2)MAn値と収縮率には高い相関性が見られる.3)セーターは機関内・間ともに全体的に変動が大きいが,共通点として,(1)未加工品は丈方向が12回まで伸び,3回以後ほぼ単調に収縮する.ゴム編み部分の収縮が著しい.(2)防縮加工品では,収縮率は低く加工の効果が認められた.しかしゴム編み部分は未加工品と同程度に収縮した.さらにそれぞれの分担研究により以下の事項を明らかにした.4)毛セーターの洗濯による損傷程度の判定法として,厚さ・光透過率の測定,表面状態の観察と写真撮影法が有効である.5)MA試験布の改良により機械作用を評価することができる.6)洗濯物を折り畳んで入れると,槽内の位置によって機械力(MA値)が相違する.7)各洗濯機種の"ドライコース"洗濯での損傷性(収縮率)は,渦巻式洗濯機<ドラム式洗濯機<Wascator(EU標準)の順で大きい.8)絹ブラウス,綿スムース,絹およびレーヨン平織地は,収縮強度,伸度,厚さ,硬さの変化は個々に変動が大きい.テンセルも製品によって異なる.9)洗剤の影響は市販の"ドライマーク洗剤","お酒落着用中性洗剤"ともに標準の非イオン界面活性剤と同程度の風合い変化をもたらす.10)洗濯後の柔軟剤(0.05%)処理は,毛100%未加工セーターの収縮を緩和する.同一の家庭用回転ドラム式洗濯機を7大学で使用し,その"ドライコース"により毛100%セーター2種(防縮加工,未加工)を試料として,繰り返し洗濯する合同実験を行なった.その結果,1)羊毛標準試験布による収縮率では試験機関間の差は殆ど認められない.2)MAn値と収縮率には高い相関性が見られる.3)セーターは機関内・間ともに全体的に変動が大きいが,共通点として,(1)未加工品は丈方向が12回まで伸び,3回以後ほぼ単調に収縮する.ゴム編み部分の収縮が著しい.(2)防縮加工品では,収縮率は低く加工の効果が認められた.しかしゴム編み部分は未加工品と同程度に収縮した.さらにそれぞれの分担研究により以下の事項を明らかにした.4)毛セーターの洗濯による損傷程度の判定法として,厚さ・光透過率の測定,表面状態の観察と写真撮影法が有効である.5)MA試験布の改良により機械作用を評価することができる.6)洗濯物を折り畳んで入れると,槽内の位置によって機械力(MA値)が相違する.7)各洗濯機種の"ドライコース"洗濯での損傷性(収縮率)は,渦巻式洗濯機<ドラム式洗濯機<Wascator(EU標準)の順で大きい.8)絹ブラウス,綿スムース,絹およびレーヨン平織地は,収縮強度,伸度,厚さ,硬さの変化は個々に変動が大きい.テンセルも製品によって異なる.9)洗剤の影響は市販の"ドライマーク洗剤","お酒落着用中性洗剤"ともに標準の非イオン界面活性剤と同程度の風合い変化をもたらす.10)洗濯後の柔軟剤(0.05%)処理は,毛100%未加工セーターの収縮を緩和する.水洗い不可衣料品すなわち概ねドライクリーニング適用製品は,湿式洗濯(ランドリー,ウエットクリーニング)により損傷を受けやすい.しかし近年,ドライクリーニング表示品も洗濯できるとして,家庭用電気洗濯機も損傷を抑制するための改善がされてきている.そこでまず,ドライクリーニング適用製品として毛100%セーター2種(防縮加工,未加工),収縮試験布としてAJI羊毛標準布SM12,をとりあげ,市販家庭用洗濯機による繰り返し10回の洗濯実験を7大学で同一条件により実施し,どの程度損傷劣化するか,併せてMA試験布(MA40)を判定基準として機械力の加え方との関係について調べた.また,各大学で機種を変え(標準試験機Wascator,渦巻式洗濯機)て同条件で比較実験を行なった.使用した共通洗濯機機種およびコースは回転ドラム式洗濯機(TW-21,T社2001年製)"ドライコース".洗濯温度は2025°C.乾燥はネットあるいは濾紙上で平干し.評価は寸法変化から収縮率,MAn値から相対的な機械力を比較した.その結果1)羊毛試験布は洗濯1回で縦方向が大きく収縮し,以後回数の増加にともない収縮率が累積した.試験機関間の差は殆ど認められない.2)MAn値と収縮率には高い相関性が見られた.3)セーターは機関内・間とも全体的に変動が大きいが,共通点として,(1)未加工品は丈方向が12回まで伸び,3回以後ほぼ単調に収縮する(10回で1015%).幅方向は12回で大きく収縮し(10%程度)以後あまり変化しない.ゴム編み部分の収縮は著しい(洗濯10回で袖口15%,身頃裾2025%).(2)防縮加工品では,丈,幅(身頃)方向とも変化が少なく(収縮率5%程度)加工効果が認められた.しかしゴム編み部分は未加工品と同程度に収縮した.4)洗濯機種の相違では,Wascatorによる損傷が著しい.以上が明らかになった.

水洗い不可衣料品として主に毛100%セーター2種(防縮加工,未加工)をとりあげ,市販家庭用洗濯機の"ドライコース"による繰り返し洗濯実験を行なった.その結果1)毛セーターの洗濯による損傷程度を判定する方法として,厚さ・光透過率の測定,表面状態の観察と写真撮影法が有効であることが明らかになった(杉原).またKES法による風合い解析により,未加工セーターでは洗濯回数の増加にともない曲げ硬さ,反発力の低下によるKOSHIの低下が認められた(山口).2)機械作用の評価法としてMA試験布の改良法を提案した(片山).3)洗濯物を折り畳んで入れると,回転ドラム式洗濯機では槽内の位置によって機械力(MA値)が相違する.拡げて入れることにより解消する(駒城)."ドライコース"洗濯での損傷性(収縮率)に対する洗濯機種の影響は,渦巻式洗濯機<ドラム式洗濯機<Wascator(EU標準)の順で大きい(駒城).4)繊維製品の種類の相違では,絹100%ブラウスは若干収縮し,強度・伸度の低下があるが,外観上著しい変化はない(前島).綿スムース,絹,レーヨン製品は収縮率が大きく,厚く,硬くなり,伸度は減少する.テンセルは製品によって異なり,硬さが著しく増大する(吉田)場合と,硬さ・表面状態ともにほとんど変化しないものがある(駒城),5)市販の"ドライマーク洗剤"による洗濯後の収縮率,"お酒落着用中性洗剤"2種による風合い変化ともに標準の非イオン界面活性剤使用と同程度である(前島,吉田).6)酸性水を使用すると,界面活性剤(SDS)を水道水の場合の半減で同程度の洗浄性(対多成分複合人工汚染布)が得られる(尾畑).7)洗濯後,柔軟剤(0.05%)処理すると,毛100%未加工セーターの収縮が緩和される(前島).
脳血管攣縮に対する遺伝子治療の試み(脳血管の遺伝子導入に関する基礎的研究)

くも膜下出血後の脳血管攣縮に対する予防治療薬はこれまで多数開発されてきたが、十分効果の期待できる薬剤は未だない。我々はいちはやく分子生物学的手法を脳血管れん縮の研究に用い、これまで国内外で高い評価を受けてきた。これまでの研究成果、技術を元に、脳血管れん縮に対する遺伝子治療に注目した。脳血管への遺伝子導入の手技の確立を中心に、脳血管れん縮に最も関与する遺伝子の探索を目的とした。(1)カチオニックリポソームをベクターとして選びイヌくも膜下出血モデルを用いてKF-kB decoyを大槽内に注入し、脳血管れん縮の程度を脳血管撮影で比較したが、効果は十分とはいえなかった。次に蛍光色素でラベルしたdecoyを用いたが、くも膜下出血時の脳主幹動脈へのトランスフェクションは十分とはいえないばかりか、脳実質にもかなりトランスフェクションされていた。KF-kB decoyの効果以前に、ベクターを一回髄液注入するだけで、脳主幹動脈に選択的にトランスフェクションさせるには限界があると考えられた。(2)ポリ乳酸グリコール酸を基材として用いたドラッグデリバリーシステムを開発した。薬剤には容量-効果のはっきりとわかる血管拡張薬である、パパベリンとニカルジピンを用いた。十分な脳血管攣縮の予防効果は得られた。血管拡張作用が強いパパベリンはニカルジピンの100倍の量を要した。この原因として、血管周囲血腫の薬剤の濃度の測定から、薬剤の脂溶性が関与していると考えられた。また、脳血管攣縮の予防効果はドラッグデリバリーシステムを留置した部位からはなれた血管にはなかった。この結果を念頭に、今後の脳血管への遺伝子治療を考えていく必要がある。(3)攣縮血管においては蛋白、遺伝子レベルで変化がおこり、持続的な収縮を司っていると考えられる。遺伝子治療に用いる遺伝子は持続的収縮に到る転写制御経路で最も上流である必要がある。これを調べるため、differential display法とDNAアレイ法、TaqMan法などを用いて攣縮血管での遺伝子発現の特徴を検討した。サイトカインなど炎症に関する遺伝子の発現が著明に増加しており、血管壁での炎症が持続的な収縮に関与すると考えられた。平成10年度は正常犬における脳血管への遺伝子導入(ベクターの選定)の基礎的研究をおこなった。これまでの脳血管への遺伝子導入報告を基にカチオニックリポソームの投与量を定め、ビオチンで活性化されたカチオニックリポソームをイヌ大槽に注入し、15分頭部を30度下げ、6時間後、12時間後、1日後、2日後に屠殺した。その後開胸し脳血管の潅流固定をおこなった。開頭の後、脳をとりだし保存、FITCアビジンにより、脳血管、脳皮質への取り込みを調べた。脳血管への取込みは6時間後にすでに十分であり12時間後、1日後、2日後にも認めた。また、くも膜下腔の比較的大きな脳底動脈、前、中、後大脳動脈には均一に取り込まれていた。血管の外膜が主であり、中膜ではやや劣り、内皮までは到達していなかった。当初予定のアンテナペディアは十分遺伝子導入がいかず、利用を断念した。

カチオニックリポソームは髄液注入により脳血管の遺伝子導入に十分利用できると判断した。平成12年度は炎症に関係する遺伝子の上流にあるNF-κB geneにターゲットを定めて、くも膜化出血後の脳血管攣縮の効果について検討した。くも膜下出血にとしては大槽2回注入法を用いた。雑種成犬に挿管し全身麻酔とし、股動脈よりカテーテルを椎骨動脈まで挿入した。脳血管撮影おこなった後、体位を腹臥位とし、大槽を穿刺し、0.3ml/kgの髄液を除去し、0.5ml/kgの動脈血をゆっくり注入する。その後NF-κB decoy(NF-κBcis-elementを含むdouble stranded oligo-DNA)をcationic liposome delivery systemを用いて大槽内に注入した。2日後に全身麻酔下、椎椎骨動脈撮影をおこない、同様に0.5ml/kgの血液を注入した。初めの血液注入の7日後全身麻酔下、椎骨動脈撮影を行い屠殺した。脳動脈撮影による血管径を測定し、効果を判定した。その後開胸し約11の生食を用い脳血管の灌流をおこない、開頭の後、脳をとりだし、脳血管を剥離、凍結保存し、IL-6、IL-8、MCP-1、ICAM-1などの蛋白および遺伝子レベルで発現の違いを今後検討する予定である。これまで、合計5頭を用いて検討し、薬を使用しないこれまでの大槽2回注入法モデルと比較している。くも膜下出血後の脳血管攣縮に対する予防治療薬はこれまで多数開発されてきたが、十分効果の期待できる薬剤は未だない。我々はいちはやく分子生物学的手法を脳血管れん縮の研究に用い、これまで国内外で高い評価を受けてきた。これまでの研究成果、技術を元に、脳血管れん縮に対する遺伝子治療に注目した。脳血管への遺伝子導入の手技の確立を中心に、脳血管れん縮に最も関与する遺伝子の探索を目的とした。(1)カチオニックリポソームをベクターとして選びイヌくも膜下出血モデルを用いてKF-kBdecoyを大槽内に注入し、脳血管れん縮の程度を脳血管撮影で比較したが、効果は十分とはいえなかった。次に蛍光色素でラベルしたdecoyを用いたが、くも膜下出血時の脳主幹動脈へのトランスフェクションは十分とはいえないばかりか、脳実質にもかなりトランスフェクションされていた。KF-kB decoyの効果以前に、ベクターを一回髄液注入するだけで、脳主幹動脈に選択的にトランスフェクションさせるには限界があると考えられた。(2)ポリ乳酸グリコール酸を基材として用いたドラッグデリバリーシステムを開発した。薬剤には容量-効果のはっきりとわかる血管拡張薬である、パパベリンとニカルジピンを用いた。十分な脳血管攣縮の予防効果は得られた。血管拡張作用が強いパパベリンはニカルジピンの100倍の量を要した。この原因として、血管周囲血腫の薬剤の濃度の測定から、薬剤の脂溶性が関与していると考えられた。また、脳血管攣縮の予防効果はドラッグデリバリーシステムを留置した部位からはなれた血管にはなかった。この結果を念頭に、今後の脳血管への遺伝子治療を考えていく必要がある。(3)攣縮血管においては蛋白、遺伝子レベルで変化がおこり、持続的な収縮を司っていると考えられる。遺伝子治療に用いる遺伝子は持続的収縮に到る転写制御経路で最も上流である必要がある。
小型MeVマイクロビーム装置用省電力、低エネルギー及び高輝度イオン源に関する研究

小型MeVイオンマイクロビーム装置への搭載を目的に、この装置で必要な低エネルギー、高輝度及び小エネルギー幅のイオンビームに加えて、小電力、長いメンテナンス間隔のPIGイオンに関する研究開発を行った。特に、本装置では、高輝度が重要であり、電磁石型PIGイオン源を試作し、輝度と磁場強度との関係を調べた。この結果から必要な磁場強度を求めるとともに、この強度を得ながら更に小電力な永久磁石型PIGイオン源を製作した。初歩的な実験で、水素イオンビームを発生させた結果、ほぼ目的の値を満たせる見通しが得られた。小型MeVイオンマイクロビーム装置の開発では、過去2回の科研費によりこの装置への搭載を目指したレンズを開発し、このレンズの有効性をこの装置のプロトタイプの小型300keVイオンマイクロビーム装置を開発し、イオンマイクロビームを形成することで実験的に示した。後者の装置は大気開放型であり、大電力と水冷却が必要なデュオプラズマトロン型イオン源を高電圧部に設置して使用している。しかし、小型MeVイオンマイクロビーム装置は、一般的な大きさの実験室等への設置を可能にするため、絶縁ガスのタンク内に収める。このため、現在のイオン源とは違う、省電力で冷却が殆ど要らないイオン源が必須である。永久磁石型のPIGイオン源は構造上省電力であり、その候補であるが、一般的なものではビームエネルギーや輝度が小型MeVイオンマイクロビーム装置に適さない。そこで、本研究では、新たなPIGイオン源を開発することにより省電力、低エネルギー及び高輝度なイオン源の開発を目的とする。平成26年度は、低エネルギーで、高輝度なイオンビームの発生を可能とするため、磁場強度を変えられる電磁石型のPIGイオン源の設計・製作、及びこの動作試験を計画した。特に、高輝度なイオンビームの発生には、微小領域に高密度のプラズマの発生、即ちこの領域で強磁場が必要である。そこで種々な磁気回路に関して磁場計算ソフトを用いて磁場を計算し、現実的なコイル電流で1.5T程度の磁場が得られる磁気回路を設計した。また、低エネルギービームの発生に関しては、上記のプラズマの近くに引き出し電極を設置し、低電圧でビームを引き出せるものを設計した。これらを基に、実際に電磁石タイプのPIGイオン源を設計・製作した。イオン源の初歩的な動作実験として水素プラズマの発生を試み、プラズマが発生できることを確認した。本研究では、我々が開発しているMeV領域の小型イオンマイクロビーム装置への搭載を目指したイオン源を開発している。このイオン源は高電圧部に設置し、しかもレンズ系に適したイオンビームを発生するため、省電力ながら高輝度、且つ低エネルギーのビームの発生を必要とする。これに適したイオン源として最終年度で永久磁石型PIGイオン源の開発を目指している。今年度はこのイオン源の開発のための基礎データを得るため、前年度に製作した電磁石型PIGイオン源を用いて以下に示す水素イオンビームの発生実験を行い、基礎データを蓄積した。電磁石型PIGイオン源は小さなプラズマ発生部に強い磁場を発生させて、高密度プラズマの生成を目指している。そこで、はじめに電磁石の磁場を測定し、ほぼ設計に近い磁場強度を発生できることが分かった。次に、プラズマの発生及びイオンビームの引き出し実験を行い、プラズマは磁場強度0.2T、放電電圧500V及び真空度1×10-3torr程度で点灯することが分かった。しかし、ビーム電流は1μA程度と少なかったため、放電電圧、磁場強度及び真空度をそれぞれ変数とし、これらの相関を取った。更に、プラズマ発生部を小さくして、磁場強度を上げてイオンと電子の衝突を増やす改良を行った結果、ビーム電流はほぼ目標の10μA程度を発生した。この後、発生したビーム電流のイオン種の分析を行った結果、プロトンビームの発生割合が他の水素分子イオン(H2+とH3+)ビームの10%程度であることが分かった。このプロトン比の改善及びもう一つのイオン源の特性であるビーム輝度の測定は次年度の課題とした。また、本イオン源の消費電力は、20W以下で、このうち電磁石が主な電力消費源で、15W程度であった。これを勘案すると次年度に開発する永久磁石型PIGイオン源では、消費電力は数ワットとなり、これは目標を満たす値であった。H27年度では電磁石型PIGイオン源により多くのビーム発生実験を行い、最終年度に開発する永久磁石型PIGイオン源を設計するための多くの基礎データを取得できた。一方、イオン源で発生するビーム電流を増やすことに時間を割いたため、プロトン比の改善、ビーム輝度の測定及び永久磁石型PIGイオン源の設計・製作には至らず、次年度で実施することとなった。しかし、これらは次年度早々に実施できる予定であり、十分遅れを挽回できると考え得られるため、おおむね順調に進展しているとした。ビームエネルギーが数100keVから数MeVのイオンマイクロビーム(以下、マイクロビーム)は、現在、30m程度の大型の装置群により形成されているが、このビームの利用拡大を目指して、量研機構高崎研では、デュオプラズマトロン型イオン源と加速レンズを持つ小型イオンマイクロビーム装置(以下、小型マイクロビーム装置)を開発している。現在この開発での課題の一つは、イオン源がフィラメントを使用しているため、大電力と頻繁な交換を必要とすることである。

本研究では、フィラメントが無い冷陰極型のPIGイオン源を基に、小型マイクロビーム装置への搭載に適した小電力ながら、高輝度及び低エネルギーなイオンビームを発生し、ほぼメンテナンスフリーなイオン源を開発することである。本研究は三年計画で、過去2年(H26、H27)で、冷陰極型PIGイオン源で低エネルギー・高輝度なイオンビームの発生条件を調べるため、磁場強度を可変な電磁石型のPIGイオン源を開発し、H27年度ではビーム電流や輝度を測定した。最終年度(H28)では、最終目的の更に小電力で動作できる永久磁石型のPIGイオン源を開発するため、H27年度で得られた結果を基に、安定で高輝度なイオンビームが発生できる磁場強度やプラズマ発生室の大きさを決めた。これを基に磁気回路を設計し、永久磁石型のPIGイオン源を設計及び製作した。更に、水素イオンビーム発生実験を行い、初期実験ながらイオン源が1W以下で運転でき、目標値には達していないものの1.1keV程度の低エネルギーで輝度が約4×10E3A/(cm2・sr)、ビームエネルギー幅20eV以下の水素イオンビームを発生でき、今後放電ガス圧の調整による低電圧放電化や引き出し電極系の改良でほぼ目標を達成できる見通しを得た。この結果から小型マイクロビーム装置の実用化のための課題の一つに対してほぼ解決できる目処が得られた。小型MeVイオンマイクロビーム装置への搭載を目的に、この装置で必要な低エネルギー、高輝度及び小エネルギー幅のイオンビームに加えて、小電力、長いメンテナンス間隔のPIGイオンに関する研究開発を行った。特に、本装置では、高輝度が重要であり、電磁石型PIGイオン源を試作し、輝度と磁場強度との関係を調べた。この結果から必要な磁場強度を求めるとともに、この強度を得ながら更に小電力な永久磁石型PIGイオン源を製作した。初歩的な実験で、水素イオンビームを発生させた結果、ほぼ目的の値を満たせる見通しが得られた。小型MeVイオンマイクロビーム装置に適した低エネルギー及び高輝度なイオンビームの発生条件を研究するのに適した電磁石型のPIGイオン源の製作及び初歩的な動作実験を目的とした。実際に強磁場の発生が可能な磁気回路や低エネルギービームの発生が可能な引き出し電極を設計し、これを基にPIGイオン源を設計・製作した。このイオン源を用いて初歩的な動作実験をして水素プラズマを発生させることができた。これによりH26年度の目的をほぼ達成することができた。H28年度は、H27年度に課題となったプロトン比の改善やビーム輝度の測定実験を行った後、永久磁石型イオン源を設計・製作し、このイオン源でのイオンビーム発生実験を行う。イオンマイクロビーム形成技術平成27年度では平成26年度に製作した電磁石型のPIGイオン源を用いて、磁場強度やガス圧等の条件を詳細に変えてイオンビームを発生しその性質を調べる。この中では、小型MeVイオンマイクロビーム装置に適した低エネルギーで、高輝度なビームの発生条件を見出す。次に、イオン源を省電力化するため、この実験により求めた磁場強度を永久磁石で発生する磁気回路を設計し、製作する。H27年度に永久磁石型PIGイオン源を製作する予定であったが、これをH28年度に製作することとしたため、このイオン源の製作費を次年度に繰り越した。研究計画の推移状況から当初予定していた消耗品の購入を次年度に行うこととしたため、次年度使用額が発生した。
自己決定的な登校への動機づけは「登校したくない気持ち」を低減し，欠席を抑制するか

本研究は,小中学生の「登校への動機づけ」を自己決定理論にもとづいて整理し,より自己決定的な登校への動機づけを有していれば,はたして登校意欲が増進し,実際の欠席行動も抑制されるのかという点を明らかにすることを目的とした。主たる研究成果としては,以下の点が示された。まず,自己決定理論にもとづいた小中学生の「登校への動機づけ」の構造が明らかとなり,それを測定する尺度が作成された。また,その性差や学校段階差が明らかとなった。次に,小中学生の「登校への動機づけ」と各自の学校生活への認識,ならびに「登校したくない気持ち」との関連を探ったところ,自己決定的な登校への動機づけを有しているほど,学校生活を良好に捉え,「登校したくない気持ち」が低減することが示された。また,小中学生の「登校への動機づけ」をタイプ分けしたところ,「外的動機づけ傾向群」「内的動機づけ傾向低群」「内的動機づけ傾向高群」の3群に分類されることが明らかとなった。そして,その3群によって,各自の「学校生活への認識」と「登校したくない気持ち」との関連性に違いがあるかを検討した。その結果,小学生では,「教師との関係」が不登校傾向を低減させるのは,登校への動機づけが高い場合に限られることが示された。また,登校への動機づけが低い場合には,「学業」のみが不登校傾向を低減させることも示された。中学生では,どの群も「友人との関係」が「全般的な登校意欲の喪失傾向」「心理的な不調傾向」を低め,「享楽的な活動の優先傾向」を高めることが明らかとなった。さらに,「学業」は,内的動機づけ傾向低群および内的動機づけ傾向高群において,「全般的な登校意欲の喪失傾向」「享楽的な活動の優先傾向」を低めることが示された。また,「外的動機づけ傾向群」は,「教師との関係」が「享楽的活動の優先傾向」を低めるが,同時に「心理的な不調傾向」を高めることも示された。本研究では,小中学生の登校への動機づけが,登校への意識ならびに実際の登校状況に対していかなる影響を及ぼすのか検討することを目的としている。さらに,その際,個人や環境の状況によって,その影響性はどのように異なるのかを明らかにすることも目的としている。研究初年度となる当該年度においては,まず,自己決定理論に基づいて小中学生の登校への動機づけを整理し,測定することのできる尺度開発を目的とした。そこで,まず,尺度項目案を作成するための予備調査を行った。予備調査の対象者は,臨床心理士有資格者の大学教員3名であり,いずれも小中学生を対象とした心理臨床実践ならびに研究の経験がある者であった。自己決定理論の概要,ならびに類似先行研究における項目例等を参考資料として提示し,各自の自由記述によって項目を収集した。その後,収集された項目の類似度や一致度等について再度検討してもらい,最終的に27項目に集約された。その後,これらの項目案の信頼性ならびに妥当性を検証し,登校への動機づけ尺度を開発するため,本調査を実施した。調査対象者は,2つの公立小学校46年生ならびに2つの公立中学校13年生に在籍する878名である。なお,基準連関妥当性の検証のため,自己決定意識尺度(新井・佐藤, 2000)を同時に調査した。現在,本調査結果の因子構造等の分析を推進している。当初の計画通り,予備調査ならびに本調査が進展している。ただし,次年度以降の調査用紙の作成,ならびに調査協力校については今後の検討となっている。さらに,それらの影響関係が,個々の子どもたちの状況によってどのように異なるのかを明らかにすることも,目的としている。当該年度においては,まず,初年度の成果(登校への動機づけを測定する尺度作成のための項目収集,ならびにその尺度作成のための質問紙調査)を踏まえ,登校への動機づけ尺度作成の分析を実施した。その結果,小中学生ともに適切な信頼性・妥当性を有した尺度の作成が確認され,自己決定理論に基づいた有用な登校への動機づけ尺度が完成した。そこで,小中学生を対象に,この登校への動機づけ尺度とともに,不登校傾向尺度,ならびに欠席・遅刻・早退状況を尋ねる調査を実施した。また,同時に,学校生活状況を測定する尺度を合わせて調査した。これらによって,登校への動機づけが,登校への意識ならびに実際の登校状況にどのような影響を与えているのか,またその影響性が,個々の学校生活状況によってどのように異なるのかを検討することとした。現在はその分析を行っているところであるが,自己決定的な登校への動機づけを高く有しているほど,不登校傾向を感じにくいなどの特徴が見出されていると言える。したがって,概して,登校への動機づけの自律性を高める支援を行うことは,不登校の予防に資するという結果であると指摘できる。今後,さらなる分析を進め,より詳細な影響関係を明らかにしていく予定である。本調査の実施を終え,予定していた分析段階へと進んでいるため。本研究では,小中学生の登校への動機づけが,登校への意識ならびに実際の登校状況に対していかなる影響を及ぼすのかを検討することを目的としている。

さらに,作成された登校への動機づけを測定する尺度を用いて,子どもたちの登校への意識ならびに実際の登校状況との関連について分析を進めた。その結果,「内発的理由」のように自己決定性の高い登校への動機づけを有する子どもは不登校傾向が低い状況にあり,「外的理由」のように自己決定性の低い動機づけを有する子どもは不登校傾向が高い状況にあった。したがって,概ね,自己決定的な登校への動機づけを有している場合,適応的な登校意識を有し,登校状況も良好であったと指摘できる。ただし,小中学生ではそもそも登校への動機づけの状況が異なっていたり,いくつかの登校への動機づけタイプによって登校への意識が異なっていたりする可能性が示唆されたため,今後,さらなる分析を行う予定である。研究代表者の病気により,予定したよりも本研究課題を進められなかったため。本研究は,小中学生の「登校への動機づけ」を自己決定理論にもとづいて整理し,より自己決定的な登校への動機づけを有していれば,はたして登校意欲が増進し,実際の欠席行動も抑制されるのかという点を明らかにすることを目的とした。主たる研究成果としては,以下の点が示された。まず,自己決定理論にもとづいた小中学生の「登校への動機づけ」の構造が明らかとなり,それを測定する尺度が作成された。また,その性差や学校段階差が明らかとなった。次に,小中学生の「登校への動機づけ」と各自の学校生活への認識,ならびに「登校したくない気持ち」との関連を探ったところ,自己決定的な登校への動機づけを有しているほど,学校生活を良好に捉え,「登校したくない気持ち」が低減することが示された。また,小中学生の「登校への動機づけ」をタイプ分けしたところ,「外的動機づけ傾向群」「内的動機づけ傾向低群」「内的動機づけ傾向高群」の3群に分類されることが明らかとなった。そして,その3群によって,各自の「学校生活への認識」と「登校したくない気持ち」との関連性に違いがあるかを検討した。その結果,小学生では,「教師との関係」が不登校傾向を低減させるのは,登校への動機づけが高い場合に限られることが示された。また,登校への動機づけが低い場合には,「学業」のみが不登校傾向を低減させることも示された。中学生では,どの群も「友人との関係」が「全般的な登校意欲の喪失傾向」「心理的な不調傾向」を低め,「享楽的な活動の優先傾向」を高めることが明らかとなった。さらに,「学業」は,内的動機づけ傾向低群および内的動機づけ傾向高群において,「全般的な登校意欲の喪失傾向」「享楽的な活動の優先傾向」を低めることが示された。また,「外的動機づけ傾向群」は,「教師との関係」が「享楽的活動の優先傾向」を低めるが,同時に「心理的な不調傾向」を高めることも示された。今後は,登校への動機づけ尺度の因子構造の解明,ならびに信頼性・妥当性の検証を行うとともに,その動機づけに影響を与える「個人要因」「環境要因」の推定を行い,次年度以降に実施する調査用紙の作成を進める。これまで,調査の実施を推進することを中心に研究を実行してきた。そのため,研究成果を発信することができずにいたが,今後,着実に分析を進め、積極的に研究成果の発表を行っていく。そして,その発表の場での議論をもとに,さらなる分析を行って検討を深めていく予定である。
タンザニア水稲の水利用効率改善技術と農民間普及アプローチによる技術普及法開発

本研究は,タンザニア国における稲作において,灌漑稲では多収化と節水を達成することで,天水稲では多収化を図ることで,現地の水利用効率を高めようとするものである.2018年度は, 7月からの作期にキリマンジャロ農業訓練センター(KATC)の水稲試験圃場とローワーモシ水稲栽培エリアの農家圃場において,肥料および栽植密度を改良した処理の効果を検証した.農家圃場試験において,生育後半に窒素肥料を効かせる後期重点施肥は慣行型の施肥体系に比べて籾数が少なくなったものの,充実した玄米の割合(登熟歩合)が高まったために収量も15%程度高かった.後期重点施肥区では窒素施肥量を15 g/m2に減らしても,慣行(窒素施肥量20 g/m2)より多収となったことから,後期重点施肥は窒素利用効率を高める可能性が示唆された.一方で,栽植密度を現行のマニュアルに示されている30x15 cm(標準密度区)に対して15x15 cmとした密植区では,慣行施肥区や後期重点施肥区に関係なく1015%多収となった.KATC内の試験圃場でも同様に,密植に有意な増収効果があった.さらにKATCでは肥効が長い堆肥施用や窒素増肥でも増収効果があった.これらの試験結果から,KATC内圃場を含むローワーモシ地域の水稲栽培において収量を高め水利用効率を高めるためには,日本の水準をはるかに上回る密植や窒素施肥量が必要であることが明らかとなった.その原因として,現地土壌は保肥性が低いこと地下浸透速度が高いことなどが考えられたことから,現地では代かきをより丁寧に行うこと,堆肥などの有機物還元を進めること,などの技術によって水利用効率が高まると考えられた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,タンザニア連邦共和国の稲作において,用水量を低減する「節水」と用水量に対して収穫量を高める「多収化」で水利用効率(=収穫量/用水量)を改善する技術を開発すると同時に,農民間普及を活用した新しい普及法も開発することで,稲作コミュニティー全域の水利用効率の改善を目指す.稲作生態系(灌漑水田,天水田)ごとに節水と多収化の技術を確立し,シミュレーションモデルにより個体/圃場/コミュニティーのレベルで節水効果を評価することも目的とする.2015年度は,2期にタンザニアに渡航し,先方のカウンターパート(JICAプロジェクト専門家大泉暢明氏およびキリマンジャロ農業訓練センター(KATC)シャヨ・シリル氏らと研究開始の準備を進めた.9月の渡航では,荒木と坂口がキリマンジャロ県モシ市にあるKATCを訪れ,現地での稲の栽培状況や試験可能な圃場の選定を行った.また,KATC周辺のローアモシ灌漑地区では,用水流量などが測定可能かどうかを評価するために,主要箇所で用水路や頭首工の整備状況や使用状況,並びに機器設置の可能性(主として盗難を回避できるかどうか,流量測定が可能な状態に維持されているかどうか)を調査した.2月の渡航では,同月からKATC内の圃場で開始した栽培試験(灌漑稲多収化をめざした施肥試験,並びに同じく多収化をめざした栽植密度試験)を視察した.また,6月から開始予定である節水栽培試験の試験予定圃場を確認し,試験開始までの間に必要な用水路の改修工事等の指示を行った.天水稲に関しては,2年間の収量調査が終わり,収量が低い原因が穂数が少ないためであることが明らかにできた.本年は11月中に多収化栽培試験を実施する予定であったが,同時期にカウンターパートの組織評価が重なり,栽培準備を進めることができなかった.そこで,2月上旬からの栽培試験に切り替え,試験を開始した.また,節水試験では,試験予定であった圃場の潅水施設が脆弱で十分な流量が得られず,用水量を把握するために必要な流量計を設置することができないことが判明した.そこで,水口の枡を改良することにより四角関を設置して流量が測定できるよう改良を進めている.本研究では,タンザニア国における稲作において,灌漑稲では多収化と節水を達成することで,天水稲では多収化を図ることで,現地の水利用効率を高めようとするものである.2016年度は, 6月からの作期および12月からの作期にキリマンジャロ農業訓練センター(KATC)の試験圃場において,4つの試験を実施した.灌漑稲の慣行施肥法では,窒素施肥量の50%が移植後14日後,残りの50%が出穂前およそ30日前に投入することとなっており,生育後半の肥切れが低収要因の一つになっていると考えられる.そこで,試験1と試験2では慣行施肥区と後期重点施肥区を設け,試験1では窒素施肥量を増肥することによる効果,試験2では後期重点施肥でかつ密植することによる増肥効果を検証した.6月からの作期の試験では天候不順や渇水があり良い結果は得られなかった.12月の試験では,後期重点施肥では登熟期に葉色が濃く推移しており,増収が期待された(現在解析中)

.試験3では現地に適した節水方法を提案することを目的として,間断灌漑(AWD),エアロビック法,SRI法と従来の慣行灌漑管理法とで比較した.結果としては,いずれも現地の土壌水分保持力が低く,これら節水処理区では土壌乾燥のため,十分な生育量が得られなかった.試験4では土壌改良材(とくに堆肥)の効果を検証しており,12月からの作期試験では無改良圃と比べて明らかに生育が優れていた.2017年からは,KATCが位置するLower Moshi地区における灌漑水田エリアにおいて,用水路の用水深を測定することにより,灌漑エリアに供給されるトータルの水量を算出できるようデータを取り始めている.天水稲の研修に関しては,2015年までに実施した現地実証試験に基づき,研修のベースとなるテキストが完成した.現在,このテキストはJICA専門家チームの研修で活用しつつ,改良を進めている.灌漑稲に関する試験では,2016年度は計画していた2期作分を実施できた.ただし,6月からの作期では現地で天候不順や用水の渇水などがあり,生育全般はあまりよくなかった.天水稲に関しては,2015年度までの現地実証試験により研修で必要な基礎技術の洗い出しが完了した.2016年は,この成果を統計学的に分析し,畝たてや均平作業の重要性を統計学的に明らかにすることができた.今後はこの成果を論文公表や学会発表する予定である.また,実証試験の成果に基づきテキストも作成しており,現在,このテキストを用いながら研修を実施している.Lower Moshi灌漑地区における用水量のモニタリングでは,現地の灌漑施設管理者と契約することにより,用水路の構造を熟知した技師により,定期的に用水深を測定するシステムができた.2017年度は,2016年度に実施した試験の解析を行うとともに,6月からの作期および12月からの作期にキリマンジャロ農業訓練センター(KATC)の試験圃場において,4つの試験を実施した.また,2月からはローワーモシ灌漑地区の農家圃場において,多肥栽培試験も開始した.灌漑稲の慣行施肥法では,窒素施肥量の50%が移植後14日,残りの50%が出穂からおよそ30日前に投入することとなっており,生育後半の肥切れが低収要因の一つになっていると考えられる.そこで,試験1と試験2では慣行施肥区と後期重点施肥区を設け,試験1では窒素施肥量を増肥することによる効果,試験2では後期重点施肥でかつ密植することによる増肥効果を検証した.2016年度の2期目の試験では,KATCの圃場では慣行施肥と後期重点施肥の間に明確な違いはなかった.窒素施肥量は,300 kg ha-1と超多肥条件になるまで収量が直線的に増加したことから,現地では土壌の保肥力低下が低収要因であると考えられた.2017年度に実施した試験のうち,6月作期の解析は本年4月に終えて,現在データを解析している.12月作期の試験は,4月上旬に栽培を終えて,現在試料を調整している.試験3では現地に適した節水方法を提案することを目的として,間断灌漑(AWD),エアロビック法,SRI法と従来の慣行灌漑管理法とで比較したが,いずれの条件でも,栽培期間中に潅水後に田面水が急速に消失するようになり,強度に水ストレスがかかるようになった.これは,間断灌漑中に土壌に亀裂が入り,水の縦浸透速度が高まったためと考えられた.試験4では,2017年11月でローワーモシの用水流量の観測が1年できたことから,観測自体は切り上げ,水使用量の解析を進めることとした.昨年度も年間2回の栽培試験を実施できた.また,これまでの研究成果を考慮して,現地農家圃場の一角において現地栽培試験も開始した.天水稲に関しては,研究成果が実際に現地の普及プログラムに取り入れられ始め,研修を受けている農家が実際に試験結果に触れる機会も増えている.本研究は,タンザニア国における稲作において,灌漑稲では多収化と節水を達成することで,天水稲では多収化を図ることで,現地の水利用効率を高めようとするものである.
障害児のトランジッション(学校-社会間移行)に関する実証並びに比較研究

1. [比較研究]日本の学校教育において、進路指導は進学・就職指導として狭く理解され、学校ー社会間移行は卒業時における瞬間移動と見なされている。しかし、OECD(経済協力開発機構)は障害を有する青年のトランジションを(1)自立と自律、(2)生産的活動、(3)社交関係・地域参加・レクリエーションと余暇活動、(4)家庭での役割履行という4つの領域で「大人になること」と同義に幅広くトータルにとらえ、14・15歳20歳台半ばの期間を想定している。北欧では18歳を区切りとした成年(成人)観が一般的であるが、それを挟む形で青年期の持続的・継続的な移行保障サービスを整備する方向にある。その際、適切な情報を提供したり、本人自身の自己決定・選択を支援するために、カウンセリングやガイダンスの専門家からなるサポートチームを編成する等の試みがなされており注目された。2. [実証研究](1)盲・聾・養護学校の高等部に関する施策について47都道府県及び12政令市の教育委員会に対してアンケート調査を実施した結果、高等部における訪問教育の実施、重複障害学級の整備、学科の再編、進路指導の充実、養護学校における専攻科の開設などが課題となっていた。(2)養護学校における高等部専攻科を開設している私立養護学校7校を訪問調査した結果、本科(3年制)一専攻科(23年制)の接続に関して職業教育一貫型、普通教育一貫型、普通教育一職業教育型の大きく3類型が抽出できた。加えて、結果を分析中のものとして、(3)養護学校高等部設置校539校を対象にした「養護学校高等部におけるトランジション保障体制に関する調査」(358校、回収率66.4%)、(4)鳥取県の養護学校(知的障害)4校における進路指導並びに高等部卒業後の進路実態調査、(5)全国の障害者職業能力開発校等の郵送ないし訪問調査を行った。3.専攻科を含む高等部教育は移行保障の一環として青年期教育の視点において充実されなければならない。平成9年度は、障害児のトランジッション保障のあり方を解明するために、以下の4つの研究作業を進めた。第1に、盲・聾・養護学校の高等部に関する施策について、47都道府県及び12政令指定都市の教育委員会に対してアンケート調査を実施した。その結果、高等部の整備はほぼ充足された状況に達していると思われたが、なお重度重複障害児等への訪問教育の整備・学科の再編・進路指導の充実・養護学校における専攻科の開設などが課題となっていることが判明した。第2に、養護学校高等部設置校539校を対象に、進路指導主事の職務の実態と意識に関するアンケート調査を実施した。この結果については、現在集計作業中である。第3に、上記1において今後の課題として認識された養護学校における高等部専攻科の整備に関して、先行的に試行中の私立養護学校7校を訪問調査し、設立の経緯・教育実践の変遷・教育課程・卒業生の実態などについてまとめを行った。当初は高等部本科卒業時点で就労できない者を対象に「落ち穂拾い」の性格を有して発足した側面が大きかったが、社会参加を見通した職業教育の継続・充実、子どもから大人への育ちを保障する青年期教育の視点が登場し、学校から社会への移行保障の一環として位置づけられつつあることが判明した。第4に、二年次に行う北欧との国際比較のための資料収集および研究レビューを行った。