hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代口蓋裂治療のための口蓋癒合分子機構の解析

胎生期マウス口蓋突起の癒合時期に発現する複数の遺伝子を同定した。膨大な遺伝子数であり、遺伝子の機能を予測しながら、解析を進めているところであるが、かなり時間を要している。さらに、それぞれの機能を予測するため、免疫組織染色、in situ hybridization法を用いて、発現分布を確認している。引き続いて継続していきたいと考えている。口蓋裂は口蓋に披裂を生じる先天異常であり、遺伝的要因と環境的要因の両者が複雑に関係している。現在のところ、患者に対して、手術を行う治療法が主体であり、先進的な治療法の開発が期待されている。口蓋の発生機序は両側の上顎突起より口蓋突起が発生し、癒合する際に口蓋板の成長と水平転移または挙上、上皮細胞の接着と自己分解、間葉の癒合という段階を経るとされているが、いずれかで障害を生じると口蓋裂が発生する。胎仔マウスをモデルとして、口蓋癒合時に口蓋突起に著しく発現する遺伝子群を同定した。このデータベースを活用して、口蓋癒合のメカニズムを明らかにしようと研究を進めている。胎生期マウスの口蓋突起の癒合前、癒合中、癒合後の遺伝子発現をマイクロアレー法を用いて解析した。癒合前の遺伝子発現をコントロールとすると、Keratin13は、癒合中に112.6倍、癒合後に290.7倍に上昇することが確認された。Ceacam1は、癒合中に38倍、癒合後に106.1倍に上昇、car3は、癒合中に37.4倍、癒合後に17.2倍に上昇した。現在、さまざまな変化を有する遺伝子に着目して、RT-PCRや定量的real-time PCRにてmRNAレベルの発現量を確認している。膨大な遺伝子数であり、遺伝子の機能を予測しながら、解析を進めているところである。in situ hybridizationを用いてmRNAレベルの発現分布、あるいは、既知の遺伝子であれば、既存する抗体を使用し免疫染色法を用いて、口蓋突起の癒合時期における発現分布を確認しているところである。さらには、器官培養を用いたRNA干渉(siRNA)法による阻害実験を用いて機能解析を完了させる予定である。さらに、それぞれに機能を予測するために、免疫組織染色、in situ hybridization法を用いて、発現分布を確認している。口蓋裂は先天異常であり、遺伝的要因と環境的要因が複雑に関係している。治療法としては、手術が主体であり、先進的な治療法の開発が期待されている。口蓋の発生機序は、両側の上顎突起から口蓋突起が発生し癒合する際に、口蓋板の成長と水平転移または挙上、上皮細胞の接着と自己分解、間葉の癒合という段階を経るとされている。発生段階において、いずれかで障害を生じると口蓋裂が発生する。胎仔マウスを用いて、口蓋癒合時に口蓋突起に著しく発現する遺伝子群を同定した。胎仔マウスの口蓋突起の癒合前、癒合中、癒合後の遺伝子発現をマイクロアレー法を用いて解析した。
タイムドメイン・リフレクトメトリーによる温室内土壌養水分計測システムの開発

TDRによる土壌水分計測は,一般的にはその可能性が示された段階ではあるが,本年度の研究により,その多点計測と連続計測の可能性が示された。本年度は,まず,機器の特性を明らかにし,その後その制御用ソフトウェアを開発した。TDR測定に用いたケーブルテスタ単体では,多点計測や連続計測が不可能なため,コンピュータを接続し,多点計測や連続計測を可能にするためのハードウェアとソフトウェアの開発を行った。また,誤差の最小化を目指してこのハードウェアを改良した。これにより,土壌水分を約3%の誤差範囲で推定することが可能になった。ただし,土壌の種類により異なるキャリブレーションを行う必要があることが明らかになったため,その手法について検討を重ねた。その結果,空隙の多い土壌においては,土壌水分が過小評価される可能性が示唆された。したがって,来年度においては,この点においても検討を続けていく予定である。システムの安定性やノイズの問題などが残るが,これについても来年度の実用化試験で明らかにしていく予定である。
有機ハイドライドによる水素貯蔵に関する実験教材の開発

本研究の目的は、有機ハイドライドによる水素貯蔵について、高校生でも簡便に実験できる教材開発をすることである。スモールスケール化し、メチルシクロヘキサン(C7H14 : MCH)に貯蔵した水素を取り出す実験装置を開発する。化学結合している水素を触媒反応により取り出す実験をすることで、化学のアプローチでも水素の貯蔵・運搬が可能なことを学習する機会となる。本研究では、C_7H_<14>→C_7H_8+3H_2の反応をPt触媒により進行させた。反応容器は、試験管サイズにすることを目標に、まずは中が見やすいように自作アクリル容器を使った。アクリルがMCHにより腐食することがわかったので、次に市販のガラス瓶を利用し取り組んだ。加熱装置は、まずはホットプレートを利用し、開放形で実験の安全性を確認した後、ニクロム線を巻いた自作加熱器を使った。しかし試行錯誤の後、加熱には市販のハンダごての交換用ヒーターが適していることがわかった。触媒は、Pt担持カーボンをカーボンペーパーに付着させたものを利用した。そこへMCHを滴下し、加熱液膜状態で反応させた。このとき、滴下したMCHは急激に温度が上昇し気化、またカーボンペーパーは急激に温度が低下するため、反応時の正確な温度測定が困難であった。そこで、サーモカメラを使い、非接触かつリアルタイムで温度測定をして、温度降下の度合いを測定した。ヒーターの印加電圧と温度の関係を計測して、最終的には電圧測定のみで温度がわかるデータを用意した。発生した水素は自作のガスビュレットで測定を試みた。しかし、圧力変化が激しく、容器の気体リークもあってか、安定した測定値は容易に得られなかった。そこで、MCHが変化した後に残るトルエンの濃度を測定して反応量を知ることも試みた。これには、4-ジメチルアミノベンズアルデヒドがトルエンと反応し、共役系が伸長することで赤色に呈色するという先行研究を利用した。これらの実験から、安全性のことも考えて反応温度は250°C程度を上限にしたが、約30%の収率があることがわかった。目標である試験管内での反応を実現するには、もう一歩研究を進める必要があるが、試行錯誤の研究の過程は、有志高校生とリアルタイムで共有したことで、化学研究の興味関心を高めることができた。
本邦心理学における実験機器利用の史的展開

近年、欧米諸国の心理学分野において学史への関心が高まり、研究者のアンソロジーにもとづくその検討に加え、研究施設・設備に関する情報を収集して過去の研究を正当に評価する試みが盛んになっている。本研究は、そのような動向を踏まえて、我が国の心理学、とりわけ実験心理学領域の研究展開を、それを可能ならしめた研究環境に照らして検討しようとするものである。この課題は、与えられた2年間で完遂するにはあまりにも大きく、実際に着手してみると、昨今の大学組織改革なども原因して、作業は予想以上に困難であった。実験機器の保存状況を調査した結果、大学等の研究室に所蔵されていたものの多くがすでに廃棄され、現存の資料が思きわめて限られているという現状が明らかになった。このような状況の中で、研究代表者および分担者はそれぞれ所属の大学を中心として過去の実験機器類の資料作成を試みて当時の研究環境を記録にとどめえたほか、それらを総括して、我が国の実験心理学におけるインストゥルメンテーションの推移を、草創期から第二次大戦後(1970年代)にわたりある程度まで浮き彫りにすることに成功した。また、国内のみならず、韓国ソウル大学所蔵の旧京城帝国大学心理学研究室において使用されていた実験機器やそれを用いて行われた研究・教育の記録資料を発掘することができた。これらは、今後さらに当該の史資料を拡充するための基礎作業として意義ある成果と言える。得られた資料は逐次、データベース化し、一部はインターネット上で公開しているが、この作業は研究期間終了後も継続して、その整備を図ることになる。今後、本研究の代表者・分担者を中心に引き続き作業を推進するとともに、隣接諸分野における研究者と連携して、それらの分野におけるインストゥルメンテーションの進展が実験心理学の展開に及ぼした影響についても明らかにしていくことが必要であると思われる。なお、本研究の成果公表に努め、すでに論文の執筆・発表を行ったほか、関連テーマのシンポジウムを企画・実施し、我が国の心理学研究者に学史に対する関心を高めてきたが、未発表の資料の分析を進め、さらに広範にその成果を発信していきたい。収集した資料は、報告書「本邦心理学における実験機器利用の史的展開」に掲載したが、それらの電子情報化を現在進めつつある。近年、欧米諸国の心理学分野において学史への関心が高まり、研究者のアンソロジーにもとづく検討に加え、研究施設・設備に関する情報を収集して過去の実証研究を評価しようとする試みが盛んになっている。本研究は、そのような動向に即応し、我が国の心理学、とりわけ実験心理学領域の研究展開を、それを可能ならしめた研究環境に照らして検討しようとするものである。すなわち、1)学術論文や学会報告として公表された文献資料にもとづき、実験的研究の時代的変遷を跡づけること、2)大学等の研究機関が所蔵する研究施設・設備を調査し、その利用によって得られた研究成果を装置の特性や実験条件との関連で適正に評価すること、3)実験機器類のデータベースを整備して多方面の利用に供すること、を目的とし、それらの作業を通じて、心理学の学術水準の向上に我が国の実験心理学者が担った役割や、心理学と他の学問分野との相互影響関係を浮き彫りにすることをめざしている。

2年次計画の1年目にあたる今年度は、すべての研究者がこのうち1)および2)の予備的作業を行い、必要な基礎的情報を収集した。特に大学等に現存する施設・設備については、改築や移転にともない学術的価値のある学史資料が散逸・廃棄されるおそれがあり、その記録や保存は急を要するだけに、今年度の実績によって次年度の本格的調査の実施が容易になった。他方、3)のデータベースについても、諸外国における同様の試みを参考にしながら、基礎資料の収集を進めつつある。諸般の事情から、今年度は全体会議における討議を行うことができなかったが、次年度のできるだけ早期に全体会議を開催して最終的な取りまとめの方針を検討したいと考えている。近年、欧米諸国の心理学分野における学史への関心の高まりを反映し、研究者のアンソロジーに加えて、研究環境の情報を収集して過去の実証研究を適切に評価する試みが行われるようになった。本研究は、そのような目的意識にもとづき、本邦の心理学、とりわけ実験心理学領域の進展を、それを支えた研究環境に照らして検討しようとしたものである。本研究の期間内には資料の収集、整理に力を注ぎ、本邦心理学の草創期および第二次大戦前後に焦点を当てて当時の状況を分析、再現することに努めた。得られた成果については今後逐次公表していくが、全国の主要大学に所属する分担研究者がそれぞれの研究室のみならず同一地域の実験心理学関連史資料の分析、現存する古い実験機器の保存とそのデータベース作成を行い、加えて学術誌所収論文から本邦実験心理学におけるインストゥルメンテーションの発展過程を明らかにする試みを行った結果、実験機器利用の在り方に顕著な時代的変化や領域間の差異が認められた。他方、学史的価値のある機器・装置類の保存については、きわめて困難なことが明らかになった。このような状況を招いた要因は、近年の急進的な大学組織改革、狭隘な教育研究環境、ソフトウェア重視の実験デザインなど、複合的だと思われるので、もはや一部の大学や研究者の努力に依存するのみでは、学術上貴重な実物史資料の散逸・破棄を防止できそうもない。可及的速やかに、関連諸学会を中心とした対応が求められる。なお、当初予定していた海外における関連資料の実地調査や全体会議における問題検討は諸般の事情から実施できなかったが、将来的には、この種の活動を国際的連携の下に推進することも必要となろう。
既存の抗ヘルペスウイルス薬とは異なる作用機序の薬剤スクリーニング系の開発

本研究では、研究代表者が世界に先駆けて開発した、(i)単純ヘルペスウイルス(HSV:herpes simplex virus)感染細胞のリアルタイムイメージング技術、および、(ii)ウイルス特異酵素試験管内アッセイ系を応用し、既存の抗HSV薬とは異なる作用機序の薬剤スクリーニング系を開発することを目的とする。本年度は、既に作製済みの、HSVの3つのコンポーネントを異なる蛍光蛋白質で標識した組み換えウイルス(YK608)を用いて、細胞を96マルチウエルプレートに捲き、YK608を感染させ、自動電動ステージ付きの共焦点レーザー顕微鏡で感染細胞における各ウイルスコンポーネントの局在変化を各ウエルごとに観察することが可能となった。つまり、多検体においてウイルス粒子成熟過程の解析が可能な系を確立した。これによって、ウイルス粒子成熟過程を標的とした新しい抗ウイルス剤のスクリーニングが可能となるものと考えられる。また、昨年度、得られた知見である、「HSV PK Us3の自己リン酸化は感染細胞におけるUs3 PK活性を制御している」に関しては、Us3の自己リン酸化がマウス動物モデルにおける病原性発現にも関与していることが明らかになった。抗ウイルス剤スクリーニングの標的であるUs3の自己リン酸化現象は、ウイルスの病原性発現を制御していることが示唆され、新しい抗ウイルス剤開発に寄与するものと考えられた。また、昨年作製したUs3の自己リン酸化を特異的に認識するリン酸化単クローン抗体が酵素抗体法に供することができることが明らかになり、Us3活性化を標的とした新しい抗ウイルス薬のスクリーニングが可能となると考えられた。本年度は、HSV Us3PKの活性を制御するリン酸化部位(Ser-147)を同定し、同定されたリン酸化部位を認識する抗リン酸化モノクローナル抗体の作製に成功した。このリン酸化抗体を利用すれば、アイソトープを使用せずに、酵素抗体法でPK活性が測定可能となる。作製したリン酸化抗体用いた解析より、Us3Ser-147のリン酸化が感染細胞において実際にキナーゼ活性を約10倍増強させることを明らかにした。また、感染細胞においては、5%のUs3のみがSer-147の自己リン酸化を受けていることが明らかになり、Ser-147の自己リン酸化は極めて厳密に制御されていることが明らかになった。さらに、マウス動物モデルを用いた解析により、Us3Ser-147の自己リン酸化はHSVの病態発現および個体レベルでのウイルス増殖に大きな役割を果たしていることが示唆された。一方、Us3Ser-147に変異導入した組み換えウイルスでも自己リン酸化が観察されたことから、Ser-147にもUs3には自己リン酸化部位があることが示唆された。しかし、Ser-147はUs3自己リン酸化部位の一部であり、他の自己リン酸化部位がUs3の活性を制御していることも示唆された。
地殻流体の電磁イメージング

東北日本弧の中央部に位置する宮城県鳴子周辺で電磁気観測を高密度に行い、地殻・上部マントルの3次元比抵抗構造を推定した。活動的な火山である鳴子や鬼首では、地殻深部から地表に向かう鉛直状の低比抵抗異常が解明された。この低比抵抗体は、その上面がほぼ脆性塑性境界に対応することから、メルトではなく高塩濃度の流体だまりであろう。マントルに関しては、沈み込むプレートの上面から低比抵抗体が立ち上がり、その延長が脊梁山地に向かうものと、さらに分岐して日本海側の火山列に至るものが見いだされた。下部地殻条件の含水岩石実験からは、これらの低比抵抗を説明するために、高塩濃度の塩水の存在が必要であることがわかった。5カ年の研究目標は、沈み込み帯における流体相の3次元的な分布(Geofluid map)を、電磁気観測から解明することである。典型的な沈み込み帯である東北日本弧の中央部に位置する宮城県鳴子地域周辺で電磁気(MT : magneto-telluric)観測を高密度に行い、地殻・上部マントルの3次元比抵抗構造を推定する。また、比抵抗構造から流体の量と連結度を推定する為に、含水岩石の高温高圧実験を行う。さらにこれらの結果と、地震波トモグラフィーや粒界物性実験の結果を参考にして、Geofluid Mapを作成し、Geofluid Mapと岩石実験の結果をもとに地殻流体が地震火山活動に及ぼす影響を定量的に解明する。今年度は、5カ年計画の第1年目である。まず、現有の広帯域電磁気観測機器を用いて、鬼首カルデラにおいて30観測点を3km間隔に面的に配置して観測した。3次元構造解析の結果、下部地殻から地殻上部の地熱地域までの流体の上昇域を解明することに成功した。また、次年度からの上部マントルを対象とする長周期電磁気観測のために、機材を導入するとともに、現有の長周期電磁気観測機器で、鳴子周辺の3地点において試験的な観測を開始した。さらに、地殻下部条件における含水岩石の比抵抗測定実験については、機材の整備を図るとともに、高温高圧下での含水岩石に類似した物質によるアナログ実験を開始した。また下部地殻条件下ではグラファイト・フィルムが粒間で連結を維持できないために、グラファイトによっては下部地殻の低比抵抗が説明できないことが実験で示された。伝導性鉱物の配列による異方性の出現についての計算機実験も行った。典型的な沈み込み帯である東北日本弧の中央部に位置する宮城県鳴子地域周辺で電磁気(MT:magneto-telluric)観測を高密度に行い、地殻・上部マントルの3次元比抵抗構造を推定する。今年度は、鳴子周辺の地殻内の流体分布を詳細に解明するために、広帯域電磁気観測機器を用いて、鳴子の南部で30観測点を面的に配置して観測を実施した。また、上部マントルの比抵抗構造を解明するために、長周期電磁気観測を鳴子周辺で20kmグリッドにて30観測点で実施した。岩石実験に関しては、流体を含む岩石の電気伝導度の手法開発を引き続き行い、当初予定していた流体を封じ込めるための単結晶ダイアモンドカプセルは、表面のグラファイト化により絶縁抵抗が下がることが判明し、ダイアモンドが安定ではない低圧条件においては、流体を含む岩石の電気伝導度測定には不向きであることがわかった。そこで、その代わりに単結晶石英カプセルを使用して、流体に過飽和な石英多結晶体の電気伝導度測定を行った。また、平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震により、「地殻流体国際シンポジウム」は中止されたが、この会議の発展形として平成23年度には、2012年3月18日から21日まで、「国際シンポジウムMisasa-2012 & Geofluid-2」が開催され、最新の研究成果を発表した。5カ年の研究目標は、沈み込み帯における流体相の3次元分布を、電磁気観測から解明することである。典型的な沈み込み帯である東北日本弧の中央部に位置する宮城県鳴子地域周辺で電磁気観測を高密度に行い、地殻・上部マントルの3次元比抵抗構造を推定する。

また、比抵抗構造から流体の量と連結度を推定する為に、含水岩石の高温高圧実験を行う。さらにこれらの結果と、地震波トモグラフィーや粒界物性実験の結果を参考にして、Geofluid Mapを作成し、地殻流体が地震火山活動に及ぼす影響を定量的に解明する。鳴子周辺の地殻内の流体分布を解明するために、西側の地域(三途川カルデラおよび向町カルデラ)で広帯域電磁気観測を、3kmグリッド、81観測点で実施し、高品位データを取得した。また、昨年度までのデータを用いて、3次元構造解析を進めた。下部地殻では背弧側にSSW-NNE走向の低比抵抗が広がり、活火山の直下(深度3km程度)まで、その浅部延長が見える。火山が存在しない前弧側にも地殻内に低比抵抗異常が存在する。地殻内地震はこれら低比抵抗領域を避けるように分布する。また、上部マントルの比抵抗構造を解明するために、長周期電磁気観測を鳴子周辺で20kmリッドにて観測を実施した。予察的なモデル計算からは、上部マントルの低比抵抗異常が背弧側で鉛直状に上昇してから、前弧に向かって続く様子が解析された。さらに、太平洋東北沖地震後に誘発地震活動が高まっているいわき市周辺で地殻流体の分布を明らかにするために電磁気観測を実施した。岩石実験に関しては、超臨界状態の水に対する鉱物の溶解でバルク比抵抗が下がる可能性を検討したが、高塩濃度の流体でないと観測値を説明できない。また、下部地殻条件で角閃岩の脱水実験を行い、電気伝導度が3桁程度上昇することを見出した。高塩濃度の流体が脱水している必要がある。鳴子火山周辺の地殻内の流体分布を解明するために、これまで取得したデータについて3次元構造解析を進め、地震波(S波)トモグラフィーの結果と比較した。地震波トモグラフィーでは中部地殻で向町カルデラから三途川カルデラ一帯の広範囲に連続的に低速度異常が見いだせるが、比抵抗モデルでは向町カルデラの低比抵抗異常は顕著であるが、三途川カルデラの低比抵抗異常は顕著ではない。これは地殻流体の塩濃度の違いによるものと考えられる。また鳴子東西断面についても、地震波トモグラフィーでは低速度異常が20km以深から存在するのに対して、比抵抗では深度10km以深から低比抵抗が見いだされ、深度10kmから微量の高塩濃度の流体が有効にネットワークを形成していることが示唆される。また広域長周期MTデータの3次元解析からは、沈み込む太平洋スプレート上に下端を持つ低比抵抗体が解析された。この低比抵抗体の上端の一つは東北脊梁の火山に至り、さらにそれが背弧側にに分岐して日本海側の火山に至ることがイメージされた。この結果は日本海側の背弧火山の成因を示唆する重要な結果である。岩石実験に関しては、地殻の主要鉱物の1つである斜長石の端成分であるアルバイトに流体を加えた系で電気伝導度測定を行なった。この系での実験は、流体中で移動度の高いアルカリイオンの電気伝導度の影響を調査することを目的としており、さらに塩水を加えたときの効果も調査した。塩水の効果は非常に大きく、電気伝導度は塩濃度の上昇、流体量の増加にともなって大きくなる結果が得られた。また温度依存性が小さいため、低温でも非常に高い電気伝導度値が得られた。上部地殻を代表する花崗岩のようにアルカリ性分を含む岩石が流体を含む場合、地殻で観測されている高電気伝導度異常は水に富む流体の存在で説明できる。
泌尿器科悪性腫瘍における腫瘍内異質性と浸潤性に関する研究

本研究の最終年度にあたり従来の研究の総括および本研究の最終目的である腫瘍異質性と癌浸潤性との関連を明らかにすることを研究の主題とした。すなわち、2.一方、膀胱癌細胞のp53mutationを検討すると30例の表在性膀胱癌中4例にmutationを認めその内3例に再発が認められた。再発症例3例の内2例は初発腫瘍と再発腫瘍とで同部位のmutationが存在したが、1例ではheterogeneityが認められ、更にその後浸潤癌へと移行し浸潤性に富むことが認められた(J.Urol.,印刷中)。4.同様に前立腺癌においてはtumor necrosis factor産生腫瘍における生物学的悪性度は高く、これらサイトカイン産生腫瘍における浸潤性が示された。5.一方、α-fetoprotein(AFP)産生精巣腫瘍におけるAFP産生能と増殖性を検討するとAFP産生細胞の増殖性はむしろ低下していた。一方、この細胞に対し、レチノイド酸を添加培養するとAFP産生能は著しく亢進したが、増殖性は低下を認めた。6.以上の結果より癌細胞における腫瘍内異質性は癌細胞の分化と密接な関連を有し、癌細胞がマーカー蛋白産生など、何らかの分化傾向を示す時その細胞生物学的悪性度は高まることが示された。本研究の初年度にあたり、各種泌尿器科癌由来細胞株を用い、DNA/bromodeoxyuridine(BrdU)二重解析による増殖性の検討を行った。すなわちHoechist33342による生細胞に対するDNA染色を行いこれら細胞をGO/GI細胞とnon-GO/GI細胞に選別し、その増殖性の差異および各種薬剤感受性の差を検討した。GO/GI細胞においてもnon-proliferating細胞とproliferating細胞が存在し、cell-cycle specificな薬剤(Metho-trexate,vinblastine)に対する感受性はnon-proliferating細胞において低値であった(第二回泌尿器科細胞解析研究会にて発表、1993年2月)。一方、腎細胞癌および膀胱癌の増殖浸潤性とp53癌抑制遺伝子とは密接な関連が示され(Am.J.Clin.Pathol.,97:s38-s47,1992)、現在BrdU標識率による増殖性とp53を中心とした遺伝子変異との関連が検討中である。さらにヒト膀胱癌においてはフローサイトメトリーを使用した検討によりDNA aneuploidy、増殖性の高い腫瘍において悪性度あるいは浸潤性が高いことが判明した(J.Urol.,印刷中)。一方、精巣腫瘍においては腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の分布様式が腫瘍の浸潤性と関連する可能性が示された(Virchows Archiv A Pathol Anat.,421:409-413,1992)。さらには膀胱癌培養細胞(KU-1)においてp-glucoprotein(P-gp)の発現が認められ、adriamycineの感受性が有意に低下していた。このP-gp発現様式は同一細胞株においてもheterogeneityが存在し、P-gp非発現腫瘍中極一部ではあるがP-gp陽性細胞が存在することが明らかとなった(日本泌尿器科学会総会発表予定)。以上の結果より腫瘍内異質性が癌の増殖あるいは治療抵抗性を説明する大きな要因となり得ることが示された。各種泌尿器科癌由来培養細胞株を用い、これら細胞をHoechst33342にて染色し,生細胞における核DNA含量よりこれら細胞を2倍体細胞と非2倍体細胞とに選別し,各種抗癌化学療法薬剤の殺細胞効果につき検討した。その結果cell cycle specific(CCS)薬剤であるmethotrexate(MTX),vinblastine(VLB)では非2倍体細胞において高い殺細胞効果が認められた。この際、MTXは0.5-10mcg/ml濃度48時間接触において増殖期細胞の割合が著明に増加することが判明した。この事実を基にMTX前投与後CCS薬剤であるVLBを接触させると,これら2薬剤の同時投与あるいはVLB前投与後のMTX接触に比しより高い殺細胞効果が認められた。

一方,膀胱癌の増殖性をフローサイトメトリーによるbromodeoxyuridine(BrdU)/DNA二重解析により検討すると,浸潤性膀胱癌においてDNA aneuploid,BrdU標識率の高値が認められ,さらにこれら高BrdU標識腫瘍の予後は極めて不良であった。これらの結果は腫瘍増殖性が抗癌剤の感受性,癌の浸潤性あるいは予後と密接に関連し、この増殖活性が腫瘍内においても均一なものでないことが示された。本研究の最終年度にあたり従来の研究の総括および本研究の最終目的である腫瘍異質性と癌浸潤性との関連を明らかにすることを研究の主題とした。すなわち、2.一方、膀胱癌細胞のp53 mutationを検討すると30例の表在性膀胱癌中4例にmutationを認めその内3列に再発が認められた。再発症例3例の内2例は初発腫瘍と再発腫瘍とで同部位のmutationが存在したが、1例ではheterogeneityが認められ、更にその後浸潤癌へと移行し浸潤性に富むことが認められた(J.Urol.,印刷中)。4.同様に前立腺癌においてはtumor necrosis factor産生腫瘍における生物学的悪性度は高く、これらサイトカイン産生腫瘍における浸潤性が示された。5.一方、α-fetoprotein(AFP)産生精巣腫瘍におけるAFP産生能と増殖性を検討するとAFP産生細胞の増殖性はむしろ低下していた。一方、この細胞に対し、レチノイド酸を添加培養するとAFP産生能は著しく亢進したが、増殖性は低下を認めた。6.以上の結果より癌細胞における腫瘍内異質性は癌細胞の分化と密接な関連を有し、癌細胞がマーカー蛋白産生など、何らかの分化傾向を示す時その細胞生物学的悪性度は高まることが示された。
企業間株式持合の経済的影響の分析

本研究では、日本に広く見られる法人間の株式持合及びそれに関連した現象が、日本の金融市場・金融政策にどのような影響を与えているか分析した。第一に、株式持合の株価への影響である。単純な理論によれば、持合は企業の株価収益率(PER)を高める効果がある。これは、保有株からの収益の一部が実現されないキャピタルゲインの形をとるため、会計上の収益をその分低くくするからである。ただし、株価の絶対水準への影響は、株式購入資金の調達方法に依存する。第二に、株式持合のかなめは、メイン・バンクを中心とした系列の存在であり、また、このことは企業金融における銀行貸出の雷要性につながる。このような銀行貸出の広範な利用が、金融政策のあり方にどのような影響を与えているかを分析した。分析結果によれば、日本銀行はコ-ル・レ-トの操作、窓口指導の利用の双方を用いて金融調節で行ってきたといえる。この点は必ずしも新しい指適ではないが、最新の時系列分析の手法を用いて、厳密な論証を行った。第三に、日本の金融システム全体の安定性・効率性の分析を進めた。日本,金融システムは明らかに安定しているが、効率性の観点からも国際比較によると、かなり高いパ-フォ-マンスを示している。例えば、銀行部門の貸出利子率と預金利率の差は、欧米に比べてかなり小さく、貯蓄資金の投資への配分が低コストで行われていることを意味する。この原因の一つが、系列企業間の円滑な情報の流れであり、また政策当問がそれを有効に利用してきた点にあると考えられる。ただし、これは新規参入者には障壁として働いている。本年度は企業間の株式持合、ないしそれを含む広い意味での日本の金融構造の資産価格への影響,企業投資行動への影響,金融政策への影響について分析を進めた。株価に対する株式持合の影響については、次のような結論が得られた。株式持合の株価水準への影響は、持合を進めるための資金がどのようにして調達されるかに依存する。借入れによる場合は株価は影響をうけないが、配当を減らして株式購入に当てた場合は株価は上昇する。いずれの場合も株価収益率(株価/企業収益)への影響は同じである。配当性向が100%以下である限り、株価収益率は持合によって上昇する。国際的にみて極めて高い日本の株価収益率(1989年で約60倍)は、このような持合の影響を除去すると、かなり低くなる。(1989年では約40倍。)従って、持合が株価収益率を大幅に高めているのは事実だが、それのみでは、日本の株価収益率の高さは説明できない(89年の世界平均は1520倍)。持合を含む日本的な金融構造と金融行政の効率性との関係についても分析した。日本では金融機関を中心に企業が系列化されているため、その中での情報の流れが円滑である。この構造を利用して、行政当局は公的介入に必要な情報を素早く収集できる。このことが、日本の金融行政のパフォ-マンスの高さ(市場メカニズムの効率性を損なわずに、金融業の安定性を確保してきたこと)につながった可能性が高いとの結論が得られた。以上のような金融構造と企業投資行動との関係,また為替レ-ト決定を含む日本経済の国際的側面との関係についても分析を始めたところである。日本的な系列取引の金融面への顕著な影響としてメイン・バンク制がある。その結果、日本企業の資金調達行動は借入れに大きく依存したものとなっている。この構造が、日本の金融政策のあり方にどのような影響を及ぼしているか分析した。分析によれば、日本の金融政策の波及経路は通常の教科書的なメカニズムとはかなり異って、次の二つである。

一つは、コ-ルレ-トの操作が、銀行の資金コストを、そして貸出コストを動かすというもの。今一つは銀行の企業向け貸出に直接働きかける窓口指導の存在である。この二つのメカニズムの重要性は従来からも指摘されてきてはいたが、本研究では、最新の時系列戸析の手法を用いてこの点を示したこと、金融調節メカニズムが変わりつつあると考えられていた1980年代についても伝統的なメカニズムが基本的には作用していたと考えられる点を示したことなどに新しさがある。また、短期の金融調節においては、コ-ルレ-トが主要な政策目標とするため、ハイ・パワ-ド・マネ-,マネ-・サプライのような通貨供給量は内生変数となることも示された。この他、本年度はよりマフロ的な金融政策のあり方についても分析を進めた。重要な結果としては、政策に関する意思決定が、景気判断にかなり重点をおいてきたこと。従って景気に関する判断を誤った時に、金融政策自身も重大な誤ちを犯したこと。このような例として、1970年代初めと、1980年代後半における円高期があげられることなどである。また、日本の金融政策の一つのル-ツとしての戦後初期のドッジライン期の分析も行った。
ハイブリッド型人工肝臓の実用化のための免疫回避に関する研究

本研究では、ハイブリッド型人工肝臓の実用化のために、免疫反応や異種ウイルス問題を回避できるヒト由来肝細胞を利用する検討を実施した。1.昨年度の検討において、ヒト株化肝細胞HepG2がポリウレタン発泡体(PUF)孔内でスフェロイドを形成し、従来の単層培養よりも高機能発現ができることを見出した結果を受け、この培養法を利用した培養モジュールを開発した。体積約20cm^3(長さ6cm、直径2cm)のPUFモジュールを作製し、HepG2細胞を培養した。その結果、細胞はスフェロイドを形成した状態で増殖し、培養10日目には播種細胞数の約5倍の高密度培養ができることを見出した。また、細胞の増殖に伴ってアルブミン分泌機能も上昇し、培養7日目には初代ブタ肝細胞や初代ヒト肝細胞と同等以上の活性を発現できることが示された。しかし、細胞増殖に伴うスフェロイドの巨大化により、その内部に壊死層が発生するという課題が示された。2.上記問題の細胞の過増殖の抑制および細胞の分化誘導によるさらなる高機能化を目的に、ディッシュ培養のPUF/HepG2スフェロイドを用いた検討を実施した。その結果、酪酸ナトリウムを添加した培養培地を用いることによって、細胞の増殖が抑制され、酪酸ナトリウム処理をしない場合と比べてアルブミン分泌やアンモニア除去機能が数倍上昇することを見出した。本方法は、ヒト由来肝細胞を利用した高機能なハイブリッド型人工肝臓の開発に有望な手段と考えられる。現在、上記のような細胞の分化誘導操作(酪酸ナトリウムを含む分化誘導剤の検討、最適濃度の検討、処理操作方法の検討など)の最適化を行うとともに、モジュール培養における応用を進めている。本研究では,臨床用ハイブリッド型人工肝臓として,ブタ肝細胞を使用する場合の免疫反応回避に関する検討と免疫反応を回避できるヒト由来肝細胞を人工肝臓に利用する検討を行った。1.ポリウレタン発泡体孔内で形成させたブタ肝細胞スフェロイドをヒト正常血漿中で培養した結果,培養2日目には機能の急激な低下がみられた。これに対して,ヒト正常血漿中にフサンを投与することによって,ブタ肝細胞スフェロイドの機能は徐々に低下するものの,培養3日間は機能発現を維持した。この結果より,フサン投与がヒト-ブタ間の免疫反応抑制にある程度効果があることをが示された。2.肝芽種由来のヒト株化肝細胞であるHepG2細胞をポリウレタン発泡体孔内で培養した。培養3日目にはスフェロイドが形成され,その後もスフェロイドを形成した状態で増殖した。単層培養では消失していたHepG2のアンモニア除去機能は,スフェロイドの形成によって回復した。ただし,その機能レベルは初代ヒト肝細胞の約1/10であった。一方,アルブミン分泌機能はスフェロイド化によって単層培養の約2倍の機能発現を示し,初代ヒト肝細胞と同レベルであった。これらの結果より,HepG2細胞をスフェロイド化することによってハイブリッド型人工肝臓として利用できる可能性が示された。ただし,細胞の増殖に伴ってスフェロイドが巨大化し,内部に壊死層が発生することから,現在,過増殖の抑制および高機能化のための工夫を検討している。
ppbレベル対応超高感度半導体ガスセンサの展開

近年、環境やアメニティの観点から、各種環境汚染ガス、揮発性有機化合物(VOC)、有機ガス、におい(悪臭)ガスなどのセンサ計測の重要性が高まっており、ppb数ppmレベルで存在するこれらのガスの計測には、半導体ガスセンサの感度を現行より飛躍的に向上させる必要があることが認識されている。我々は、センサのガス感度が、(1)酸化物一次粒子径、(2)増感剤、(3)感応体利用率、の3つの因子により支配されることをこれまでに明らかにしてきており、この3因子を融合したセンサ設計を行えば、ppbレベル計測に対応できる感度の飛躍的向上が期待できると考えている。本研究では、これらの因子を考慮した新しいセンサ作製方法について検討を行った。(1)SnO_2の粒子径制御によるメソポア孔導入とセンサの高感度化SnO_2の粒子径を増大させ、薄膜中にガス拡散に有用なポアを導入することを目的として、水熱処理条件を検討したところ、516nmの範囲で均一な粒子径分布をもつSnO_2ゾルの調製に成功し、これらSnO_2ゾルを用いた薄膜型センサが、粒子径の増大に伴い、高いセンサ感度を示すことを明らかにした。(2)SnO_2のクラスター化による細孔導入とセンサの高感度化感応膜への細孔の導入として、SnO_2ゾルへのポリエチレングリコール添加を検討し、細孔を導入したセンサ素子が膜厚の増大にともないセンサ感度も増大することを明らかにした。(3)ボールミリングによる第二成分添加と微細構造制御SnO_2にCo_3O_4を第二成分として微量添加する方法として、ボールミル法を検討したところ、ボールミル時間の増加に伴い、10nm以上の細孔が感応膜中に導入され、COに対するセンサ感度も著しく増大することが確認された。その他、WO_3、TiO_2、第二成分添加SnO_2などについても検討を行い、センサの高感度化について重要な知見を得た。近年、環境やアメニティの観点から、各種環境汚染ガス、揮発性有機化合物(VOC)、有機ガス、におい(悪臭)ガスなどのセンサ計測の重要性が高まっている。これらのガスの計測には、ppb数ppmレベルの検知が可能な半導体ガスセンサの開発が不可欠であり、本研究では感度を現行より飛躍的に向上させるために、粒子径効果、増感剤添加効果、ガス拡散による利用率効果を総合したガスセンサの開発を提案している。平成15年度の研究成果を以下に示す。(1)粒子径が異なるSnO_2ゾルの作製とそのセンサ感度水熱処理法を用いて粒子径515nmのSnO_2ゾルの作製方法を確立し、その薄膜型センサ素子についてガス感度を測定したところ、これまで薄膜型ガスセンサでは膜厚の増加に伴い、感度が減少する結果が得られていたが、粒子径を大きくするとガス感度が増大することを確認した。つまり、ガス拡散性の向上により、感度が増大することを確認した。(2)SnO_2一次粒子への増感剤成分の分散固定化ナノオーダーのゾル粒子表面に増感剤を固定化するためには、通常触媒調製で用いられる担持法は不可能である。そのため、新しい担持方法として逆ミセル法を用いた固定化を検討した。一つの逆ミセル中に一つのゾル粒子と金属塩水溶液を含有させ、もう一つの逆ミセル中にアルカリ性溶液を含ませ、これを衝突させることで、ゾル粒子表面に金属水酸化物を加水分解固定化を試みている。

現在のところ、その増感剤の粒子径と分布状態を電子顕微鏡を用いて調査中である。(3)ナノ組織体の調製SnO_2ゾルをポリエチレングリコールを用いてクラスター化し、これをスピンコート法により製膜し、焼結してナノ構造体を得る方法を検討している。現在、種々の調整条件と得られた構造体の高次構造を細孔分布、電子顕微鏡などを用いて、その相関を調査している。(4)他の金属酸化物微粒子の調製とその微細組織制御SnO_2ゾルを用いたガスセンサで得られた知見を基に、WO_3微粒子、TiO_2微粒子の微細構造制御とそのセンサ感度との関係を調べた。WO_3の場合、イオン交換法を用いることで、ラメラ構造の二次粒子がガス拡散性を大きく促進し、高感度のNO_2センサが構築できることを見出した。さらにTiO_2微粒子では、15nmの微粒子を用いて薄膜素子を作製したところ、同様な感度の増大を確認した。高次構造制御では、酸化スズの水熱処理条件を詳細に検討した結果、粒子径が異なる酸化スズゾルの作製に成功し、これを用いた薄膜型センサにおいてメソポア導入によるガス拡散性の有効性を評価した。つまり、分子径が水素よりも大きな硫化水素を用いて、酸化スズの粒子径とガスセンサの感度との関係を調べたところ、粒子径の増大に従い、感度が著しく増大すること、これがガス拡散性に関係することを確認した。次に、センサ素子の高次構造を添加物により制御することも試みた。酸化スズゾルに分子量の異なるポリエチレングリコールを添加した薄膜センサを高温で熱処理することにより薄膜中にポア構造を導入したところ、膜厚の増大に従い、センサ感度が増大すること、センサ感度が導入したポア径に依存することなどを明らかにした。増感剤を担持した高次構造体の調製では、酸化コバルトを担持した酸化スズの一酸化炭素ガスセンサにおいてこれまでに報告例のない極めて高いセンサ感度が発現することを見出し、これがボールミルにより導入されたメソポア孔によることを、試料調製条件の検討および微細構造の評価により確認した。さらに、この酸化コバルトを担持した酸化スズの一酸化炭素ガスセンサに10nm以下の金微粒子を担持することにより、一酸化炭素ガスの選択性も向上することを見出した。不純物をドープした酸化スズゾルの調製では、酸化ランタンを担持した酸化スズのエチレンオキシドガスセンサにおいて酸化ランタン添加に伴う電気抵抗の上昇を抑制するために酸化スズにアンチモンをドープし、低温においても高感度の測定ができることを示した。また、酸化スズ以外の酸化物として酸化チタンを検討し、水熱処理により高温でも安定な感度を示すこと、また水熱処理をした酸化チタンにもコロイド吸着による貴金属担持が可能であること、などを明らかにした。
非線形衝撃波加速過程の研究:宇宙線組成異常起源説の検証

本研究計画では、衝撃波による宇宙線加速過程の研究にかかわる重要なポイントとして、次の成果を得た:1.大振幅アルフェン波の挙動について、顕著な位相コヒーレンスの重要性を見いだした、これは従来の乱雑位相近似による粒子・波動相互作用の描像の見直しを迫るものである。2.大振幅アルフェン波の作り出す非線形密度擾乱に関し、プラズマBが1である場合について新しい理論的結果を得た。また、非線形効果の新しい観測手段(多点衛星観測)についての提案を行った。3.非線形衝撃波加速過程で重要となる大振幅波動の変成効果について、アルフェン波、音波の2つが異なった挙動を持つことを示しそれら共存する場合の衝撃波圧縮率、被加速粒子エネルギースペクトルの見積を行った。その結果は従来の結論、「非線形衝撃波加速効果に伴う被加速粒子のべき指数は2未満となる」の見直しを迫るものである。4.宇宙線組成異常の原因の追求に必要な星間塵フラックス推定の精密化のため、レーダー法の観測誤差評価についての定量的結果を得た。さらに、レーダー単体の観測に加え多地点受信網を追加した場合の星間塵フラックス推定のアルゴリズムを考案した。5.上記のレーダー法を発展させて、宇宙線空気シャワーからのレーダーエコーの観測方法を考察・提案した。6.惑星間空間衝撃波のモニタ観測を続行し、2005年9月7日のX17太陽フレアに伴って放出された惑星間空間衝撃波において、電子のフェルミ加速、非線形効果の発現についての証拠を得た。さらに。その衝撃波について、衝撃波構造、特に衝撃波角の推定を精密化し、誤差を従来の約1/3に減らした。7.過去10年に蓄積された観測データを用い、別種の衝撃波(slow shocks)に伴うと考えられる惑星間空間における磁気リコネクションの観測例を収集し、粒子加速効果の定量的検討を行った。さらに。本研究計画では、衝撃波による宇宙線加速過程の研究にかかわる重要なポイントとして、大振幅アルフェン波の効果、星間塵フラックス推定、非線形効果の観測例蓄積を企画していた。平成17年度の研究により、これら三項目それぞれについて得られた成果は次の通りである:1.非線形衝撃波加速過程で重要となる大振幅アルフェン波の挙動について、ホールMHDモデル、およびDerivative Nonlinear Schroedinger方程式を用いたシミュレーションを行った。その結果、顕著な位相コヒーレンスが観測されたが、これは従来の乱雑位相近似による粒子・波動相互作用の描像の見直しを迫るものである。2.宇宙線組成異常の原因として考えられる宇宙線加速機構程への塵粒子注入過程の見積には、星間塵フラックスの確かな推定が不可欠である。現在のその推定値の根拠の1つとなっているAMORレーダ観測の精度を検証するため、京大MUレーダーを用いたAMORと同じ観測原理によるテスト観測データを入手・処理し、誤差評価についての定量的結果を得た。3.惑星間空間衝撃波のモニタ観測を続行し、2005年9月7日のX17太陽フレアに伴って放出された惑星間空間衝撃波において、電子のフェルミ加速、非線形効果の発現についての証拠を得た。これは惑星間空間衝撃波における非線形効果の確認としては3例目のものとなり、非線形効果の衝撃波パラメタ依存性の探求に寄与するものと期待される。(この研究申請時に得られていた2例の非線形効果発現例については、平成17年度の間に結果の最終検討と論文印刷準備作業を終えた。)

本研究計画では、衝撃波による宇宙線加速過程の研究にかかわる重要なポイントとして、Lucek-Bell機構の議論の定量化、特に大振幅波動による衝撃波ランキンユゴニオ関係の変成効果の推定と、星間塵フラックス推定、非線形効果を持つ惑星間空間衝撃波の解析の続行・観測例蓄積を企画していた。平成18年度の研究により、これら三項目それぞれについて得られた成果は次の通りである:1.非線形衝撃波加速過程で重要となる大振幅波動の変成効果について、アルフェン波、音波の2つが異なった挙動を持つことを示し、それぞれが卓越する場合、共存する場合のそれぞれについて衝撃波圧縮率、被加速粒子エネルギースペクトルの見積を行った。特に、アルフェン波、音波そして被加速粒子エネルギー密度の間に等分配が成り立つとき、テスト粒子法の取り扱いで得られている古典的べき指数2が回復することを示した。これは従来の結論、「非線形衝撃波加速効果に伴う被加速粒子のべき指数は2未満となる」の見直しを迫るものである。2.京大MUレーダーに多地点受信網を追加した場合の星間塵フラックス推定のアルゴリズムを考案した。これにより、AMORによる結果を検証するための理論的準備が整った。3.非線型効果を示す2005年9月7日のX17太陽フレアに伴って放出された惑星間空間衝撃波について、衝撃波構造、特に衝撃波角の推定を精密化し、誤差を従来の約1/3に減らした。ただし、2006年度中には太陽活動の低下に伴い強い衝撃波はほとんど観測されず、非線型効果の例は増えなかった。本研究計画では、衝撃波による宇宙線加速過程の研究にかかわる重要なポイントとして、(1)加速過程の非線形効果の解明、(2)非線形効果の結果であるとされる組成異常とその異常成分供給源の宇宙塵フラックス推定、(3)非線形効果を示す惑星間空間衝撃波の観測例蓄積を企画していた。平成19年度の研究により、これら三項目それぞれについて得られた成果は次の通りである:1.非線形過程で重要な大振幅アルフェン波の作り出す密度擾乱に関し、プラズマβが1である場合について新しい理論的結果を得た。また、非線形効果の新しい観測手段(多点衛星観測)についての提案を行った。2.前年度に考案したレーダーエコー多地点観測により星間塵フラックスを高精度に推定するアルゴリズムを発展させて、宇宙線空気シャワーからのレーダーエコーの観測方法を考察・提案した。これは宇宙線分野において注目を集めている最高エネルギー宇宙線の起源解明のための新しい手段として発展する可能性がある。3.平成19年度中には太陽活動の低下に伴い強い衝撃波(fast shocks)はほとんど観測されず、非線型効果の例は増えなかった。一方、過去10年に蓄積された観測データを用いて別種の衝撃波(slow shocks)に伴うと考えられる惑星間空間における磁気リコネクションの観測例を収集し、粒子加速効果の定量的検討を行った。
20世紀前半の渡欧日本知識人達の人的ネットワーク再考

本研究の遂行によって、20世紀前半にヨーロッパにおいて活躍した、新渡戸稲造、有島生馬、小牧近江、芹沢光治良、石川三四郎、林芙美子、横光利一といった知識人達に関する国内外における資料の大まかな残存状況、及びその所蔵場所について確認することができた。その一部については、所蔵場所まで赴き、現物を調査することによって、これまでは明らかにされていなかった研究対象者のヨーロッパにおける足取りや当地の人々との交流の痕跡を発見し、研究成果として残すことができた。また、フランス、スイスにおける調査では、新渡戸稲造、石川三四郎の当地における生活の一端を知る人物達から日欧の交流史の端緒として重要な情報を得た。1900年から1930年前後にかけて、フランスを中心としてヨーロッパに渡った日本の知識人たちの渡航先における当地の人たち、ないしは邦人同士の交流と帰国後におけるその関係の継続の有り様について、関連人物が遺した書籍や、図書や文学資料を所蔵する施設に保管されている書簡、日記、その他の遺品から検討することによって、これまでの美術、文学、法学、医学等、限定的な領域でのみ考察されていたきらいのある邦人が築いた人的ネットワークを、より複合的(クロスジャンル)、総合的に描き直し、日本の近代化の過程をこれまでにはない視点から描き出す試みが本研究の根幹となる部分である。平成28年度に予定しているヨーロッパでの現地調査に備え、平成27年度は、研究の進展を予期させる邦語・フランス語の書籍の購入、精読に加えて、日本国内の関連施設を訪れての所蔵資料の調査(内容についての精査)を行うとともに、学芸員等の資料管理者からの資料についての情報提供などを受けて、これまでは人間関係の有無が曖昧であった人物たちの直接の交流が記述された文章などを発見するとともに、今日まで人間関係が明らかになってこなかった経緯について把握することが出来た。また、新渡戸稲造のジュネーブに残存する国連事務局長時代の資料については、本年度の盛岡における調査によって、具体的な資料の所蔵場所、大まかな所蔵状況について情報を入手することに成功した。芹沢光治良、林芙美子等の渡欧日本人についても、遺族や資料を管理する立場にある方々の情報提供や証言より、平成28年度の現地調査の際の目的地や調査対象資料についての絞り込みを行うことが出来た。また、本年度の調査の過程で、まったく予期していなかった人間関係も浮かび上がってきており、当初の予定よりも広範な人的ネットワークが、日本人と現地の人々の間には構築されていたことが明らかになりつつある。平成27年度は、日本国内に滞在しながら入手できる研究課題に即した日本語、およびフランス語で書かれた関連人物についての書籍や、関連人物の著作の購入、内容についての精査を行った。黒田鵬心『巴里の思出』所収の有島生馬の文章等からは、有島生馬と当時のフランスにおいて親日家として知られていたアルベール・メーボンとの具体的な交流のあとを確認することが出来た。また、フランス人の手によって(フランス語で)書かれた日本の美術や文学についての書籍の調査からは、石川三四郎、松尾邦之助等といった人物たちが、フランスにおいてどのような現地の人々と交流を持ち、どのような質のグループを形成していたのかについて、ある程度の見通しを立てることが出来た。入手が困難な書籍に関しては、京都大学図書館、愛知大学図書館等に赴いて調査を実施した。そして、より具体的な人間関係を明らかにするために、有島生馬記念館、北九州市立文学館、新宿歴史博物館、日本近代文学館、芹沢光治良記念館、盛岡先人記念館、花巻新渡戸記念館、軽井沢高原文庫、鎌倉文学館、大佛次郎記念館、あきた文学資料館等の施設を訪れて、研究課題に関連する資料、主に新渡戸稲造、有島生馬、芹沢光治良、林芙美子、小牧近江等の資料についての閲覧、並びに内容について調査を行った。これらの施設においては、特に渡欧した日本人、そしてその日本人たちと交流を持ったヨーロッパ人たちの日記や書簡などを中心にして、当時の洋の東西を股にかけた人間関係の大きな見取り図を描くように心がけた。訪問の際には、同時に職員の館長や学芸員の方々と情報交換を行い、私自身の知識の欠けている部分や把握していなかった情報を補填する作業も同時におこなった。更に(可能であった場合には)、平成28年度の現地における調査を円滑に行うために、フランスに所在する関連施設との連携の有無、これまでのやりとり等についても話を伺った。平成28年9月5日から9月24日までの間、フランス、スイスにおいて、1900年から1930年前後に当地に滞在した日本知識人達の中で中心的な役割を果たした人物についての、滞在時の痕跡や当地の人々との交流関係を洗い出す調査を行った。石川三四郎に関しては、滞欧中の石川を庇護したルクリュ一家が住んで居た南仏ドンム村を訪ね、現存するポール・ルクリュ邸を、現在の家主の許可を得て見学した。また、ドンム村や近隣の町の人々への聞き取りから、当時の資料についての残存状況や、当地の人々における石川三四郎という人物についての理解状況を把握することができた。新渡戸稲造については、国際連盟の事務局次長時代に滞在していたジュネーブ郊外のジョント村、及びジュネーブ市内にある国際連合ジュネーブ事務局の見学を行った。ジョント村の旧新渡戸邸の現状について確認するとともに、ジュネーブ事務局のアーカイブ資料室に、国際連合時代の新渡戸に関連する資料が保管されていることを確認した。