hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミトコンドリア・蝸牛神経系の in situ ３次元イメージング

本年度は、1mtGFP-Tgマウスを用いた、正常蝸牛組織内でのミトコンドリア分布の3次元観察2正常ラセン神経系の3次元観察を行った。1ではマウス蝸牛体外培養と共焦点顕微鏡を用いた実験系により、蝸牛有毛細胞ミトコンドリアの全体的な発生課程を可視化した。生後3日(P3)マウスの蝸牛組織の体外培養を行ったのちにイメージング、三次元再構築してミトコンドリアの挙動を可視化した。有毛細胞の識別にはMyosin VIIa抗体染色を使用した。さらに、蝸牛透明化手法を利用し、生後11日(P11)、成体(P70)マウスでもミトコンドリア分布の三次元観察を行った。聴覚獲得前であるP11では有毛細胞マーカーであるMyosin7aとGFPは共局在するのに対してP70マウスでは局在が異なる興味深い結果となった。2では神経細胞をThy-1プロモーターで可視化したThy1-GFPマウス(単色マウス)を使用し、ラセン神経系の3次元観察を行った。本研究の目的は、蝸牛感覚上皮細胞内のミトコンドリアおよび蝸牛聴覚神経系のin situ直接イメージング法を確立し、これをもとに感音難聴の本態解明・新たな治療法の開発につなげるための研究基盤を確立することであった。本年度の計画では1mtGFP-Tgマウスを用いた、正常蝸牛組織内でのミトコンドリア分布の3次元観察および2正常ラセン神経系の3次元観察を予定していた。1に関しては概ね順調に進展しているが、2についてはマルチカラー蛍光発色マウスの輸入にトラブルが発生したため多少の遅れが生じている。本研究は、蝸牛感覚上皮細胞内のミトコンドリアおよび蝸牛聴覚神経系のin situ直接イメージング法を確立し、詳細な解剖学的分布地図を作製、これをもとに感音難聴の本態解明・新たな治療法の開発につなげるための研究基盤を確立することが目的である。具体的に本研究期間内に計画している研究項目は次のものである。1ミトコンドリアGFP-トランスジェニックマウス(mtGFP-Tg)を用いた、蝸牛における細胞内ミトコンドリア分布の高解像度3次元解析・経時的観察2神経細胞マルチカラー蛍光発色マウスを用いた蝸牛神経繊維の詳細なマッピング312を応用し、耳毒性薬剤投与後など難聴モデル動物でのミトコンドリア分布・神経支配の解明、障害からの回復過程における再分布の解析、さらに種々の抗酸化剤・神経保護薬剤投与による予防・治療効果を測定し作用機序を解明本年度は、種々の抗酸化剤・神経保護薬剤投与による予防・治療効果を測定し作用機序を解明を行った。正常マウスの蝸牛を体外培養し、ゲンタマイシンによる内耳有毛細胞障害を惹起した。それに細胞保護剤(糖尿病治療薬)であるメトフォルミンを投与したところ、ゲンタマイシンによる内耳障害を有意に予防することができた。また、ゲンタマイシン障害細胞ではCaspase-9の染色陽性が認められ、アポトーシス経路の活性化が起きていることが判明した。現在メトフォルミンによるアポトーシス経路への影響について、実験を追加し解析中である。感染症の発生により東京大学病院の動物実験施設が7ヶ月間にわたり全面閉鎖となり、ミトコンドリアGFP-トランスジェニックマウス(mtGFP-Tg)の飼育が不可能になったため。本年度はミトコンドリアでの糖新生の抑制などからくる血糖降下作用・インスリン抵抗性改善作用を示す薬剤メトフォルミンを用い、マウス蝸牛体外培養系を用いた実験を行った。メトフォルミンはビグアナイド系の経口糖尿病薬の一つであり、マウスの寿命を5.8%延ばすなどカロリー制限に類似した抗加齢効果があることがわかってきており、米国では高齢者を対象にした大規模偽薬対照試験が進行中である。
地域特性に適合する環境効率の高い市街地形態の研究-外気候制御の基礎理論の構築-

立地条件の異なる都市(仙台、長野、中国の広州、武漢)おいて実測調査を行い、各都市の気候特性を把握するとともに、温冷感に影響を及ぼす主要な要因を抽出した。この結果をもとに、市街地形態の変更による風通しの改善や日射制御の影響を定量的に評価し、都市の気候特性に適合した環境効率の高い市街地環境の計画手法を検討した。1.地域特性類型化のための気候解析システムの構築・仙台市のGISデータを気象解析システムが入力データとして読込可能となる形式に整備した。・申請者らが開発してきたメソ気象解析モデルに都市キャノピーモデルを組み込み、仙台を対象とするメソスケール気候数値解析を行った。2.対象とする3都市内各地域の気候特性の類型化・内陸都市長野を対象とした気候数値解析を行い、熱収支構造を分析し、それを基に類型化した内陸都市長野の気候特性と、申請者らがこれまで研究データを蓄積してきた沿岸都市仙台の気候特性との比較を行った。3.各類型の典型的な市街地の温熱空気環境の実測・内陸都市長野の中高層建物の乱立する中心市街地、及び郊外の低層住宅地を対象とする大規模な屋外温熱空気環境実測を行い、内陸都市特有の気候特性に関するデータを取得した。・中国・広州を対象とした数値解析結果の精度検証を行う際に要する実測データの取得のため、中国・広州において予備実測を行った。4.実市街地を対象とするCFD解析の実施・申請者等が開発した自動車の流体力学的効果を再現するCFDサブモデルを組み込んだCFD解析システムを用いて、仙台市を対象とする数値解析を行った。・LESにより市街地形態変更に伴う抗力や運動エネルギー収支の変化を詳細に解析する手法を開発した。5.中国の広州の市街地を対象とするCFD解析の実施・中国・広州を対象として放射・流体連成解析システムを用いたCFD解析を行い、日射遮蔽、風通しの両面を考慮した最適な隣棟間隔を求めた。今年度は内陸都市長野における大規模実測や中国・広州における予備実測等により、地域特性の類型化及び数値解析の精度検証を行う際に有用なデータを取得することができた。また、数値解析結果の精度向上のために、数値解析モデルの改良・開発を行い、今後の研究の基礎を築いた。1)気候特性の類型化と温熱環境実態把握沿岸都市仙台、内陸都市長野、中国の亜熱帯都市広州の気候特性を比較し、類型化した。そして、仙台と広州で温熱環境実測および屋外空間の暑熱感に関する被験者アンケートを実施し、両都市において人間の暑熱感に影響を及ぼす要因とその影響の相違点を検討した。特に日陰の効果について詳しく分析し、屋外空間における暑熱感をSET^*で評価した場合の問題点を明らかにし、改良すべき点を検討した。2)実市街地を対象とするCFDのための数値モデルの改良実際の都市空間に存在し、歩行者レベルの風環境に大きな影響を及ぼす自動車や歩行者等の移動物体の流体力学的効果をCFD解析で再現するためのモデル化の方法に改良を加え、数値解析技術の予測精度を改善した。3)環境効率の概念に基づく市街地温熱空気環境の評価指標の開発申請者等が個別の敷地内の建築計画の評価のために開発した"ヒートアイランド緩和に関する建築物の環境効率指標"の概念を用いて、市街地形態の変更に伴う、着目する街区内部の環境改善効果(Quality(Q))と街区の外部への影響(Load(L))を気候数値解析結果から定量的に評価するための方法論を検討し、定式化を行った。特に外部環境負荷(L)については、Large Eddy Simulationを利用して、市街地空間の運動エネルギーの散逸の総量を定量的に評価する新たな手法を開発した。4)地域特性を反映した環境効率の高い市街地形態に関するパラメトリック・スタディ隣棟間隔、建物高さ及びその非一様性等のパラメータを系統的に変化させたmicroclimateの数値解析を実施し、着目する市街地のQとLを定量的に評価した。特に仙台と広州の比較に基づき、気候特性の相違と望ましい市街地形態のあり方について詳しく分析した。1)屋外空間の温熱快適性の予測・評価モデルの改良・内陸都市である武漢において、夏季と冬季における風・温熱環境の実測と温冷感に関する被験者アンケートを行い、前年度までに実施した仙台と広州における測定結果と比較し、居住者の温冷感の地域特性を分析するとともに、屋外空間において人間が感じる暑熱感(Quality(Q))の評価モデル改良の検討を行った。・申請者等が開発したCFDと放射計算を統合したmicroclimateの解析システムに、実際の都市空間に存在し、歩行者レベルの環境に大きな影響を及ぼす樹木や自動車、歩行者等の微小な障害物の効果を再現する数値モデルを組み込んだ。2)地域特性を反映した環境効率の高い市街地形態に関するパラメトリックスタディ・前年度までに行った仙台及び広州を対象としたmicroclimateの数値解析に、隣棟間隔、建物高さ及びその非一様性等のパラメータを変化させて検討ケースを追加し、パラメトリックスタディを行った。これらの結果をもとに、各都市の気候特性に対して望ましい市街地形態を検討した。3)地域の特性を反映した市街地形態を実現するための設計データベースの構築

・前年度に開発した、着目する街区内部の環境改善効果(Quality(Q))と街区の外部への影響(Load(L))を気候数値解析結果から定量的に評価する手法を用い、都市計画や建築設計に係るパラメータ(グロス建蔽率、グロス容積率、隣棟間隔、建物形状、建物配置、建物高さの非一様性、街路樹形態、街路樹配置等)のQ,LならびにQ/Lに与える影響の感度を数値解析により評価し、実現可能なメニューの検討を行った。4)夏季の屋外居住環境のパッシブ・コントロールの基礎理論の体系化・夏季の屋外居住環境のパッシブ・コントロールのための基礎理論の構築の観点から、全体の成果を再編成、体系化した。
溶液内反応のポテンシャル面とダイナミックス

今年度は、RISM-SCF法による溶質分子と溶媒についての分子動力学計算に基づいて溶液内化学反応に対する反応経路ハミルトニアンを構築する一箱的な方法の提案を行った。更に、この方法を水溶媒中でのSN2反応CH3Cl+Cl-やメンシュトキン反応NH3+CH3X(X=Cl,Br,I)に適用した。前者に対しては、反応速度の透過係数が0.71となり、これは過去の分子動力学計算の結旺と良く対応している。また、溶液内での分子の電荷分極を表現する方法として以前に提案したcharge response kernelモデルに基づき水分子に対する3および5siteモデルを提案し、赤外とラマンスペクトルの計算を行い、実験結旺と良く一致する結旺をえた。更に、この5siteモデルを用いてN-メチルアセトアミドの水中での赤外スペクトルを計算し、スペクトル強度の大部分が電荷分極に起因することを明らかにした。更に、charge response kernel法を複雑な分子に適用した場合の電荷の決定についての不安定性を回避するための新しい方法を開発し、幾つかの代表的な溶媒分子に適用した。今年度は、(1)分子内の電荷の分極を考慮に入れた分子動力学法を用いて水溶液中でのアジドアニオンの振動緩和の機構について研究を行うと共に、(2)RISM-SCF法による溶液内分子の光吸収スペクトルに対する、溶媒の熱揺らぎ、電子分極の影響について研究を行った。また、(3)時間に依存するRISM-SCF法を開発し、ダイナミックストークスシフトに対する溶質分子の電子状態変化の影響について研究を行った。(1)では、溶質分子の分子内振動に伴う電荷の分極と非調和性が振動緩和速度およびその同位体効果を明らかにする上で本質的であることを示した。また、(2)では、溶媒分子の電子分極の効果を考慮に入れる新しい方法を提案し、アセトニトリル、クロロフォルム、四塩化炭素、二硫化炭素溶媒中でのアセトンおよびピリジンの励起エネルギーのスペクトルシフトに対して適用した。さらに、(3)では、水、アセトニトリル、メタノール中でのペンゾニトリルの第2励起状態への電子遷移に伴う溶媒の緩和のダイナミックスについて理論計算を行い,シミュレーションの結果を良く再現することを示した。溶液内反応のポテンシャル面とダイナミックスを明らかにする上で重要な役割を果たす溶媒の熱揺らぎとそれに起因する反応分子の電子揺らぎに注目し、反応過程を記述するための新しい理論的方法論の開発と具体的な反応過程のダイナミックスの解明を目的として研究を行った。今年度は、(1)溶液内での溶質分子の電子分極の機構についてのab initio分子軌道法による解析を行った。結果、水溶媒中では中性の溶質分子の分極率は気相での値に比べて1318%減少し、塩素アニオンの場合は37%減少することが分かった。また、アルゴン溶媒中では、水中より分極率の減少の度合いは小さく、中性の溶質で19%、塩素アニオンで18%となった。また、(2)積分方程式理論に基づく溶液内分子の新しい電子状態理論の開発を行った。先ず、溶質・溶媒間の短距離相互作用を記述するためエネルギー分割法により得られた交換エネルギーと電荷移動項の和を再現するように溶媒分子の有効ポテンシャルを決め、次に、この溶媒の有効ポテンシャルを用いてHNC近似に対する過剰自由エネルギーを求め、それに変分法を適用することにより溶質分子の電子状態に対するSCF方程式を導いた。この際、溶媒・溶媒および溶質・溶媒間の分布関数に対するOZ方程式はrotational invarianceを用いて表現した。更に、(3)QM-MM法に基づくシクロデキシトリンの触媒作用の解析を行った。計算により求められた反応の活性化エネルギーは実測値と良く一致した。計算結果の解析により、シクロデキシトリンの触媒効果は、反応進行に伴うシクロデキシトリンの脱溶媒和であることが分かった。今年度は、(1)積分方程式理論に基づく溶質分子の新しい電子状態理論の開発とその応用、(2)電荷の分極効果を考慮に入れた分子モデルの構築と水の赤外、ラマンスペクトルの理論計算、(3)RISM-SCF法に基づく溶液内の光化学過程の研究を主に行った。(1)では、溶質・溶媒間の相互作用ポテンシャルや相関関数を多重極展開する第一原理的な方法に基づいて溶質分子の電子状態を求める新しい理論的方法(molecular Ornstein-Zernike SCF法)の開発を行った。

先ず、この方法のテストとして、水溶媒中の水分子とフォルムアルデヒド分子に対して計算を行ったが、得られた結果は良好であった。(2)では、CRKモデルを用いて、水分子に対して3 site、5 siteを作り、水の赤外とラマンスペクトルのシミュレーション計算を行った。結果は、3 siteモデルでは水分子の面外方向の分極を考慮にいれることができないため、遠赤外、ラマンスペクトルの実験結果を再現することができないが、5 siteモデルでは良く再現することが分かった。(3)では、N,N-ジメチルアミノベンゾニトリル(DMABN)の励起状態における分子内電荷移動反応について反応の自由エネルギー面の計算を行った。溶媒としては、アセトニトリルを選んだ。結果としては、基底状態、第一励起状態ともジメチルアミノの内部回転に対する自由エネルギー面は極めて平坦であり、電荷移動反応は溶媒の再配向により駆動されることなどが分かった。また、state averagedCASSCF法を用いて溶媒の再配向エネルギーを求める方法を考案した。
日本のサービス業におけるサービス品質、顧客満足、ロイヤルティの指数化

本研究では,Fornellら(1996)によって開発されたACSIにおけるモデルで採用している尺度変数、潜在変数を参考にしながら、サービス品質,顧客満足度,顧客ロイヤルティの関連性を示した構造モデルを示した.また,Schmitt(2000)により発展した経験価値の概念の導入を検討した.これらのモデルに基づき,サービス品質,顧客満足度,顧客ロイヤルティのスコアを算出した.調査対象としてプロ野球のサービスを取り上げ,インターネット調査を2009年,2010年および2011年の1月下旬に行った.モデルとして,サービス品質(チーム成績,チーム・選手,球場,ファンサービス・地域貢献,ユニホーム・ロゴ)→総合満足度→応援ロイヤルティ→観戦ロイヤルティの構造モデルを構築し,チームごとに構成概念スコアを算出した.また,経験価値に関するモデル構築およびスコアの算出を行った.最後に,算出された構成概念スコアの妥当性を検証するために,それらのスコアと平均観客数との関係性について調べた.本研究では,Fornellら(1996)によって開発されたACSIにおけるモデルで採用している尺度変数、潜在変数を参考にしながら、サービス品質,顧客満足度,顧客ロイヤルティの関連性を示した構造モデルを示した.また,Schmitt(2000)により発展した経験価値の概念の導入を検討した.これらのモデルに基づき,サービス品質,顧客満足度,顧客ロイヤルティのスコアを算出した.調査対象としてプロ野球のサービスを取り上げ,インターネット調査を2009年,2010年および2011年の1月下旬に行った.モデルとして,サービス品質(チーム成績,チーム・選手,球場,ファンサービス・地域貢献,ユニホーム・ロゴ)→総合満足度→応援ロイヤルティ→観戦ロイヤルティの構造モデルを構築し,チームごとに構成概念スコアを算出した.また,経験価値に関するモデル構築およびスコアの算出を行った.最後に,算出された構成概念スコアの妥当性を検証するために,それらのスコアと平均観客数との関係性について調べた.平成20年度において、プロ野球のサービスに対象を絞り、Fornellら(1996)によって開発されたACSIにおけるモデルで採用している尺度変数、潜在変数を参考にしながら、知覚サービス品質、顧客満足、顧客価値、顧客ロイヤルティの概念について、整理、再定義、体系化を行った。また、経験価値の概念の導入を検討した。調査に向けて、サービス品質(チームの成績、チーム・選手、球場設備・サービス、ファンサービス・地域貢献、ユニホーム・ロゴ)についての質問項目・尺度を決定した。同様に、総合満足度、経験価値、ロイヤルティ(応援ロイヤルティ、観戦ロイヤルティ)についても質内容・尺度を作成した。2009年1月に、調査会社を通じてインターネット調査を実施した。調査依頼対象について、プロ野球球団を応援していて、2008年シーズンに応援チームのホーム球場にて1回以上観戦したことがある人とした。サンプル数は、1球団あたり110-120、合計で1431となった。これらの調査データに基づき、サービス品質→総合満足度→応援ロイヤルティ→観戦ロイヤルティのパスを仮定した因果モデルの推定を行った。サービス品質→総合満足度の関係において、「ファンサービス・地域貢献」および「チーム・選手」が総合満足度に強い影響を与えていることが明らかになった。また、因果モデルの総合満足度の因子得点から、各球団の総合満足度指数の算出を行った。さらに、総合満足度指数と2008年の平均観客数との間の関連性を分析し、正の相関があることを示した。H21年度は、H20年度に行ったプロ野球のサービスの調査にデータから、プロ野球の顧客満足度指数化モデルの構築、総合満足度を中心とした構成概念の指数化を行い、それらの成果をWeb公開、学会発表、書籍による掲載・解説を行った。本調査結果が、新聞、雑誌などのマスコミにも取り上げられた。サービスのプロ野球のサービスは、一般の人々にとって非常に分かりやすい事例であり、サービス品質、顧客満足、ロイヤルティの指数化の意義が本研究成果を通して広く主張できていると確信している。H21年度においても、引き続き、調査会社を通じて2010年1月下旬にプロ野球のサービスのインターネット調査を行った。当初は、Jリーグクラブのサービスを対象にした調査を予定していたが、Jリーグクラブのファンのモニタ(2009年シーズンに応援するチームのホームスタジアムで1回以上観戦した人)の出現率が低く、インターネット調査の実施が困難となった。また、プロ野球の調査を行えば、2009年1月下旬調査データの比較も行えることから、プロ野球の調査を行うことにした。サンプル数は、1球団あたり114-131、合計で1501となった。サービス品質→総合満足度の関係において、昨年と同様に「ファンサービス・地域貢献」が総合満足度に強い影響を与えていることが示された。また「チーム成績」の影響度が昨年よりも大きくなった。各球団の総合満足度スコア平均値は、上位は1位:日本ハム、2位:巨人、3位:楽天の順となった(昨年の順位:1位:日本ハム、2位:阪神、3位:中日)。さらに、各構成概念スコアと2009年の平均観客数との間の関連性を分析した。総合満足度、ロイヤルティスコアは正の相関があることを示した。今年度は、経験価値スコアについての検討を行い、経験価値スコアと平均観客数との関連性を分析し、経験価値スコアは、他の構成概念(総合満足度、ロイヤルティスコア)よりも平均観客数との正の関連度が高い結果となった。

H20-21年度に引き続き,H22年度においてもプロ野球球団の顧客満足度評価モデルの検証を行った.また,本評価モデルに経験価値の概念の導入を行った.さらに,総合満足度スコア,ロイヤルティスコア,経験価値と観客平均数との関連性を検証する際に,ホーム球場所在地の人口密度をコントロール変数とすることで,その影響を取り除き,経営成果(平均観客数)との関連性を検証した.重回帰分析の結果,経験価値スコアについては,回帰モデルのR2乗値が0.6529,経験価値スコアの偏回帰係数のt値は3.852(有意確率=0.004)と1%有意で,経験価値スコアと平均観客数との関連性を示した.この結果は,他の構成概念スコアと比較しても高い関連度となり,経験価値を上げることが観客数増加に繋がる可能性を示している.H22年度では、引き続き、2011年1月下旬にプロ野球のサービスのインターネット調査を行った.3年連続の調査となり,各チームの経年変化を見ることができ,より深い考察が可能となった.サンプル数は,1球団あたり111-126,合計で1432となった.これらの調査データに基づき,サービス品質→総合満足度→応援ロイヤルティ→観戦ロイヤルティのパスを仮定した因果モデルの推定を行った.サービス品質→総合満足度の関係において,3年連続で「ファンサービス・地域貢献」が総合満足度に強い影響を与えていることが示された.また「チーム成績」の影響が大きかった。各球団の総合満足度スコア平均値は,上位が1位:日本ハム,2位:ロッテ,3位:楽天の順となった(昨年の順位:1位:日本ハム,2位:巨人,3位:楽天).日本ハムは総合満足度が3年連続で1位となった.また,2011年1月下旬の調査データでは,回答者のオピニオン・リーダーの度合いを測定したそのスコア平均値は,上位が1位:阪神,2位:ロッテ,3位:日本ハムの順となった.これらの結果を慶大鈴木研究室HPに公開した.
変異株を用いる抗真菌剤の探索

先に得られた物質AM-1及びNCA-D6関連物質の単離精製、を行った。AM-1関連物質と想定されるAM-2を単離した。NCA-D6関連の少なくとも4つの物質が確認された。NCA-D6も、キチン合成酵素の一部欠損株にのみ生育阻害をもたらし、同時に行った野生株には生育阻害は見られなかった。また、その他の糸状菌Aiternaria sp.、Fusarium oxysporum、細菌Salmomella typhymurium、Bacillus subtillisにも生育阻害は見られなかった。分子量646、分子式C_<37>H_<58>O_9であり、その構造を明らかにした。NCA-D6は野生株の粗精製キチン合成酵素反応を阻害しまた、^3H-uracil、^3H-thymidine、^3H-leucineを用いた取り込み実験の結果、3H-leucineの取り込みを阻害しており、タンパク合成が影響を受けていると示唆された。既知の物質ではあったものの、キチン合成を阻害するという報告は本研究が初めてである。関連物質について単離精製を進め、機器分析にかける段階である。先に得られた物質AM-1及びNCA-D6関連物質の単離精製、構造決定、作用機構の解明を行った。また、その他の糸状菌Aiternaria sp.,Fusarium oxysporum、細菌Salmonella typhymurium、Bacillus subtillisにも生育阻害は見られなかった。NCA一D6は野生株の粗精製キチン合成酵素反応を阻害しまた、^3H-uracil、^3H-thymidine、^3H-leucineを用いた取り込み実験の結果、3H-leucineの取り込みを阻害しており、タンパク合成が影響を受けていると示唆された。構築したアッセイ系を用い植物内生菌(endophyte)から、探索を行った。細菌130株、糸状菌130株について、活性物質生産を試験したところ細菌4株、糸状菌2株の合計6株がキチン合成酵素欠損株に生育阻害をもたらす物質を生産していることが、示唆された。現在、それらの菌の生産する物質について再確認を行っている。
明治・大正期輸出振興政策下の刺繍工芸品に関する研究－日欧交流の視点から－

昨年度に引き続き、当時国内外で高い評価を受けていたにも拘らず現在あまり世に知られていない近代刺繍の実態を包括的に明らかにするため、国内外の刺繍作品実見調査および文献調査を行った。昨年度に引き続き、一年を通じて基本資料となる現存作品の調査および関連資料の収集を行うとともに、継続研究最終年にあたる本年度は、特に現在までに蒐集した資料の分析・考察に重点を置き、近代の刺繍の実態、日欧交流の諸相に関して考察を進めてきた以下それぞれに関して主な事柄を簡潔に挙げる。【作品調査】国内では清水三年坂美術館の新収蔵品ならびに個人蔵作品の調査を行い、刺繍制作に関わる職人への聞き取り調査も行った、また在海外資料に関しては、9月-10月に渡欧し、イギリス、ポーランド、スイス、スペイン、フランス、トルコの刺繍作品ならびに関係資料に関して調査を行い、適宜担当学芸員、コンサバターと意見交換を行った。トルコでの調査の結果はH26年6月のトルコに於ける研究集会で、スイス調査の結果に関しては12月のスイスに於けるシンポジウムで発表予定である。【資料分析・発表】刺繍の担い手に関して、京都市盲唖学校所蔵の資料調査結果を、「明治期の職工教育ー刺繍工と町衆ー」として近世京都学会において発表した。また蒐集した資料の分析・考察を、一年を通じて行ってきた。前年までに築いてきた情報網の結果か、今年度初めに新たに海外の収蔵品情報用や流通の別ルートを伺わせる作品の情報が入ったために、当初の計画より調査自体に注力することとなり、結果として今年度中に発表を予定していた論文・英語論文に関しては、来年度に持ち越すことになってしまった。しかしながら本研究が、既存研究がない分野に取り組み、基礎資料の蒐集からはじめて三ヶ年でここまでの規模の調査研究を実施し、また各国からの調査依頼や発表依頼を受けるまでに分野として存在が認められてきた事は、大変大きな成果であり、意義のあることであったと考えている。近代の刺繍に関して、実例をともなった形でその実態が明らかになってきており、研究自体は大変順調に進展しているといえる。ただ、調査を重視しその規模を広げたがために、論文という形式での発表が今年度中に行えなかったことは残念であった。分析自体は順調に進んでいるので、来年度なるべく早い段階で論文という形で夜に発表できたらと考えている。まずは、本年度までに行った調査研究の成果を、日英両言語の論文という形でしっかりと発表していく。その上で、今後とも輸出刺繍に関して研究を継続し、日欧関係にとどまらない近代におけるグローバルな流通の萌芽を考察していければと考えている。欧州に限らず、アメリカやロシア、アジアにおいても日本刺繍作品調査を行い、作品の適切な保存を呼びかけるとともに、世界中に散らばる日本刺繍作品の分布図を作成し、近代のテキスタイル流通に関して明らかにし、最終的には良質な作品を集めた展覧会開催を目指したい。近代刺繍の実態を包括的に明らかにするため、国内外の刺繍作品の把握および実見調査を行った。また並行して作品の分析および目録、文献調査を順次行った。以下それぞれについて簡潔に述べる。【刺繍作品調査】在外作品調査において、イギリスのアッシュモレアン美術館の作品3点ならびに美術商の方々の刺繍コレクション約40点を確認した。また、イギリスの3大オークションカタログ(クリスティーズ、ザザピーズ、ボナムズ)のバックナンバーを調査し(継続中)、現在までに約100点の刺繍作品の存在を確認することが出来た。国内所在作品に関しては、高島屋史料館(継続中)、女子美術大学美術館、椎野正兵衛商店、東京国立博物館、東京芸術大学大学美術館、鍋島報敷会の所蔵作品の調査を行い、宮内庁三の丸尚蔵館ならびに千總資料館の展示を展示変えごとに出来る限り観覧した。以上の調査・観覧により、あわせて約40点(女子美卒業制作作品も含めると100点強)の近代刺繍作品を実見することが出来た。【その他文献調査および情報収集等】内外博覧会関連資料の把握および読み込みを継続して行うとともに、横浜開港資料館において旧居留地に関する文献調査を行った。また9月に東京文化財研究所で行われた、染織に関する保存修復シンポジウムに出席し、見識を深めるとともに情報収集に努めた。その結果、新たに北京、インド、アメリカに刺繍の所在が確認できた。【資料分析】資料調査の傍ら資料分析も行った。高島屋史料館所蔵の『明治年間刺繍参考晝集』(現存10冊)と、現存作品並びに高島屋貿易部の製品写真を比較分析して、図案に見る東西文化交流の様子に関して考察した。その成果を、関西大学文化交渉学研究教育拠点主催の第4回次世代国際学術フォーラムで発表し、論文にもまとめた。すべての研究・考察の基礎となる作品把握ならびにその調査が想定以上に進展しているという点で、研究は順調に進んでいると言える。昨年度に引き続き、近代刺繍の実態を包括的に明らかにするため、国内外の刺繍作品の把握・実見調査および目録、文献調査を行った。今年度は特に在外資料の発掘を重点的に行い、後期には約5ヶ月間ヨーロッパに滞在し、資料発掘・調査に努め、多くの現存作品・文献資料を発見することが出来た。また、近代の「絵画刺繍」と呼ばれた絵画的図案を持つ刺繍作品の成立に関する論考をまとめ、論文として発表した。以下それぞれに関して主な事柄を簡潔に挙げる。【刺繍作品調査・国内】鍋島藩旧蔵作品、京都工芸繊維大学所蔵作品、静嘉堂文庫美術館所蔵作品、博物館明治村所蔵作品、清水三年坂美術館の新収蔵品

ならびに個人蔵作品の調査を行った。7月には祇園祭染織品の調査も行い、近代に続く近世の絵画刺繍の系譜に関しても幅広く考察した。また滋賀の近江刺繍に関する郷土博物館の展示を観覧するとともに、近江刺繍工房を訪問し、聞き取り調査等も行った。【刺繍作品調査・海外】イギリスのオックスフォードのアッシュモレアン博物館他、イギリス、フランス、ドイツ、オーストリア、ハンガリー5カ国、計12カ所の博物館で作品の実見調査を行い、担当学芸員、コンサバターと意見交換を行った。【その他文献調査および情報収集等】イギリスのナショナルアートライブラリにおいて、リバティなどデパートのカタログ調査を行い、当時の日本刺繍作品の海外での流通の一端を明らかにした。国内においても京都の盲唖教育に於ける工芸に関して資料調査を行い、新見知を得た。【資料分析】現在迄に所在が確認された作品および国内の公文書資料、博物館資料を分析し、近代の「絵画刺繍」と呼ばれた独特な意匠図案を持つ刺繍の成立に関してまとめ、立命館大学アート・リサーチセンター紀要に論文を発表した。すべての研究・考察の基礎となる作品把握ならびにその調査が想定以上に進展しているという点、分析作業も並行して行っている点、ヨーロッパの日本刺繍作品所蔵博物館との間に今後も継続可能なネットワークを構築することが出来ている点で、研究は順調に進んでいると言える。昨年度に引き続き、当時国内外で高い評価を受けていたにも拘らず現在あまり世に知られていない近代刺繍の実態を包括的に明らかにするため、国内外の刺繍作品実見調査および文献調査を行った。昨年度に引き続き、一年を通じて基本資料となる現存作品の調査および関連資料の収集を行うとともに、継続研究最終年にあたる本年度は、特に現在までに蒐集した資料の分析・考察に重点を置き、近代の刺繍の実態、日欧交流の諸相に関して考察を進めてきた以下それぞれに関して主な事柄を簡潔に挙げる。【作品調査】国内では清水三年坂美術館の新収蔵品ならびに個人蔵作品の調査を行い、刺繍制作に関わる職人への聞き取り調査も行った、また在海外資料に関しては、9月-10月に渡欧し、イギリス、ポーランド、スイス、スペイン、フランス、トルコの刺繍作品ならびに関係資料に関して調査を行い、適宜担当学芸員、コンサバターと意見交換を行った。トルコでの調査の結果はH26年6月のトルコに於ける研究集会で、スイス調査の結果に関しては12月のスイスに於けるシンポジウムで発表予定である。【資料分析・発表】刺繍の担い手に関して、京都市盲唖学校所蔵の資料調査結果を、「明治期の職工教育ー刺繍工と町衆ー」として近世京都学会において発表した。また蒐集した資料の分析・考察を、一年を通じて行ってきた。前年までに築いてきた情報網の結果か、今年度初めに新たに海外の収蔵品情報用や流通の別ルートを伺わせる作品の情報が入ったために、当初の計画より調査自体に注力することとなり、結果として今年度中に発表を予定していた論文・英語論文に関しては、来年度に持ち越すことになってしまった。
水道水の着色制御のための化学形態を考慮した適切な浄水中マンガン濃度の提示

送配水システムでは浄水中のマンガン(Mn)が蓄積し、配水管内の突発的な流況変化によって水中へ懸濁され水道水を黒く着色させることがある。Mnの蓄積機構はコロイド態/懸濁態Mnの物理的な付着と、水中の残留塩素によるMnイオンの酸化反応を介した化学的な付着に分けられる。本研究は室内実験で配水管内面材質へのMnの付着特性を評価するとともに、付着過程のモデル化により浄水中Mn濃度の制御目標と配水系へ流入するMnの望ましい化学形態を示す。本研究は浄水中のマンガン(Mn)の配水管内での蓄積とそれによる黒水の発生を浄水処理によって制御することを見据え、黒水発生制御の観点から適切な浄水中Mn濃度をその形態(Mn2+/コロイド態/懸濁態)ごとに提示することを目的としている。平成30年度は室内実験によって配水管内面に対するMn付着物の基礎的な形成特性を把握するとともに、水中Mnの形態(Mn2+/懸濁態)によって異なる付着機構を考慮した付着モデルによって付着物形成に関する速度論的パラメータを収集した。室内バッチ式付着実験では、Mn濃度10 μg/Lの硫酸マンガン溶液300 mLに残留塩素濃度が1.3 mg/Lとなるように塩素処理を行い、一般的な配水管内面材質であるエポキシ樹脂粉体塗膜片と3日間接触させた。同じ試験片に対して上記操作を5回繰り返し、計15日間のMnの付着量の推移を測定した。また、水道水中の共存物質である臭化物イオン(Br-)は酸化反応を促進することが知られているため、Br-濃度を0, 30, 100 μg/Lに変化させてその影響を把握した。その結果、付着期間36日までは付着量は時間的に一定速度で増加したのに対し、それ以降は付着量の増加速度が上昇した。さらに、Br-濃度が高いほどその増加速度の上昇度は大きくなった。これより、付着初期には水中に形成したMn粒子の物理的付着が支配的であり、その後はMn付着物を自己触媒としたMn2+の酸化反応による蓄積が支配的となることが推察された。続いて、Mn粒子の物理的付着とMn2+の酸化反応による付着を記述した数理モデルを構築し、上記の実験結果と合わせることによりMn付着物形成に関する速度論的パラメータを収集することができた。以上の結果により、浄水処理によってMn濃度だけではなくMnの形態も制御することによって実際の配水管網における蓄積を抑制できる可能性が示された。平成30年度は1.室内付着実験によるMnの付着特性の把握、2. Mn付着モデルの構築とそのパラメータ推定、および3.連続通水式のMn付着実験の予備検討の3点が検討事項であった。このうち1と2は当初の計画以上に研究が進んでおり、Mnの形態別の付着特性の把握とそのモデル化に加えて、配水管内面材質の違いが付着特性に及ぼす影響なども把握しモデル化できた。3の連続通水実験の予備検討についても概ね予定通りの検討を進めている。通水実験では配水管内の水の流れを模擬できるリアクターに種々の形態のMnを含んだ水道水を連続的に通水し、Mn付着物の形成過程を水中Mnの形態(Mn2+/コロイド態/懸濁態)別に把握する。平成30年度はリアクターの構築、通水条件の決定、実際の水道水を用いた試運転を終了している。また、通水する試験水中のMnの形態をコントロールするために、リアクターの前段で硫酸マンガン溶液を含んだ水道水を塩素処理し、その反応時間によってMn粒子の成長度を調節する必要がある。その適切な反応時間の検討には当初の想定よりも長い時間がかかっているため、引き続き次年度も検討する必要がある。以上の状況を総合的に考慮すれば、平成30年度は概ね順調に本研究を遂行できていると考えられる。まず、連続通水実験における前段の塩素処理条件の検討を行う。Mn濃度を厳密に形態別(イオン、コロイド態、懸濁態)に分けて定量することは困難であるが、LC-MS/MSやシングルパーティクル分析が可能なICP-MS等の分析機器の利用を検討する。適切な塩素処理条件を決定したら、連続通水実験によって配水管内の流れに近い条件下でのMnの付着過程を把握する。その際、試験水中のMnの形態比(Mn2+/MnO2比)を数段階に設定して実験を行い、Mnの化学形態が及ぼす影響も評価する。さらに、前年度に構築した付着物形成モデルを適用することでモデルパラメータの校正を行う。上記と並行して、実際の配水区域を対象として管内のMn蓄積物とその区域を流れる浄水中Mn濃度・形態に関する実態調査を行う。配水管内に存在するMnの蓄積量は、配水管の洗浄作業で出る排水を採取・分析することで定量化する。最後に、構築したモデルと実態調査の結果からモデルの妥当性を評価する。必要に応じてモデルパラメータの調整を行った後、そのモデルを用いたシミュレーションにより浄水中Mn濃度や形態がMnの蓄積に及ぼす影響を評価する。具体的には、内径150 mmの仮想的な配水管を想定し、計算期間を20年として浄水中のMn濃度やMnイオン/酸化態Mnの割合を変化させて蓄積量を計算し、適切な浄水中濃度と形態を考察する。Mnの蓄積機構はコロイド態/

懸濁態Mnの物理的な付着と、水中の残留塩素によるMnイオンの酸化反応を介した化学的な付着に分けられる。本研究は室内実験で配水管内面材質へのMnの付着特性を評価するとともに、付着過程のモデル化により浄水中Mn濃度の制御目標と配水系へ流入するMnの望ましい化学形態を示す。本研究は浄水中のマンガン(Mn)の配水管内での蓄積とそれによる黒水の発生を浄水処理によって制御することを見据え、黒水発生制御の観点から適切な浄水中Mn濃度をその形態(Mn2+/コロイド態/懸濁態)ごとに提示することを目的としている。平成30年度は室内実験によって配水管内面に対するMn付着物の基礎的な形成特性を把握するとともに、水中Mnの形態(Mn2+/懸濁態)によって異なる付着機構を考慮した付着モデルによって付着物形成に関する速度論的パラメータを収集した。室内バッチ式付着実験では、Mn濃度10 μg/Lの硫酸マンガン溶液300 mLに残留塩素濃度が1.3 mg/Lとなるように塩素処理を行い、一般的な配水管内面材質であるエポキシ樹脂粉体塗膜片と3日間接触させた。同じ試験片に対して上記操作を5回繰り返し、計15日間のMnの付着量の推移を測定した。また、水道水中の共存物質である臭化物イオン(Br-)は酸化反応を促進することが知られているため、Br-濃度を0, 30, 100 μg/Lに変化させてその影響を把握した。その結果、付着期間36日までは付着量は時間的に一定速度で増加したのに対し、それ以降は付着量の増加速度が上昇した。さらに、Br-濃度が高いほどその増加速度の上昇度は大きくなった。これより、付着初期には水中に形成したMn粒子の物理的付着が支配的であり、その後はMn付着物を自己触媒としたMn2+の酸化反応による蓄積が支配的となることが推察された。続いて、Mn粒子の物理的付着とMn2+の酸化反応による付着を記述した数理モデルを構築し、上記の実験結果と合わせることによりMn付着物形成に関する速度論的パラメータを収集することができた。以上の結果により、浄水処理によってMn濃度だけではなくMnの形態も制御することによって実際の配水管網における蓄積を抑制できる可能性が示された。平成30年度は1.室内付着実験によるMnの付着特性の把握、2. Mn付着モデルの構築とそのパラメータ推定、および3.連続通水式のMn付着実験の予備検討の3点が検討事項であった。このうち1と2は当初の計画以上に研究が進んでおり、Mnの形態別の付着特性の把握とそのモデル化に加えて、配水管内面材質の違いが付着特性に及ぼす影響なども把握しモデル化できた。3の連続通水実験の予備検討についても概ね予定通りの検討を進めている。通水実験では配水管内の水の流れを模擬できるリアクターに種々の形態のMnを含んだ水道水を連続的に通水し、Mn付着物の形成過程を水中Mnの形態(Mn2+/コロイド態/懸濁態)別に把握する。平成30年度はリアクターの構築、通水条件の決定、実際の水道水を用いた試運転を終了している。また、通水する試験水中のMnの形態をコントロールするために、リアクターの前段で硫酸マンガン溶液を含んだ水道水を塩素処理し、その反応時間によってMn粒子の成長度を調節する必要がある。その適切な反応時間の検討には当初の想定よりも長い時間がかかっているため、引き続き次年度も検討する必要がある。以上の状況を総合的に考慮すれば、平成30年度は概ね順調に本研究を遂行できていると考えられる。まず、連続通水実験における前段の塩素処理条件の検討を行う。
間欠性出力電源主体の新世代電力システムを実現する超分散自律負荷制御の理論構築

太陽光や風力など出力が間欠的に変動する再生可能エネルギー電源を活用するためには、電力システムの安定運用技術の高度化が必須である。本研究の目的は、その高度化のための自律分散的な負荷制御の理論を構築することである。負荷機器等と電力システムを一体化したモデルのシミュレーションにより、ヒートポンプ空調機制御に強化学習法を適用する方法や、負荷制御における機器使用の偏り解消に平均合意アルゴリズムが有効であることを明らかにした。再生可能エネルギー電源の連系量増加に伴い、電力システムの周波数変動が増大し、既存の調整用火力電源だけでは、周波数変動を抑制することが困難になってきている。そのため周波数変動の抑制に有効に機能する負荷消費電力の調節方法の開発が望まれている。本研究の目的は、地理的に広範囲に散らばった多数の小さな負荷機器が、自律分散システムの自律個のように電力システム全体の需給平衡状態を周波数変化から把握して、自身の消費電力を調節する超分散自律負荷制御の論理を考案することである。この目的を達成するため平成27年度は、消費電力を連続的に調節できる負荷機器としてヒートポンプ空調機(以下、HPと呼ぶ)を取り上げ、その消費電力の制御指令値を強化学習法の代表的な方法であるQ学習を応用して決定する方法を考案した。考案方法では、電力システムの周波数変化を計測し、その計測値に基づいて電力システムの状態とHP制御器の報酬を定義して、ε-グリィディ法によりHPの消費電力変更量を決定する。考案方法を小規模電力システムのモデルに適用し、計算機シミュレーションにより検討した結果、HP制御器は、時間が経過するにしたがって電力システムの周波数変動を抑制するようにHP消費電力の変更量を決定できるようになり、HP制御器による学習が適切に行われることが確認された。またHPによる室温制御と周波数変動抑制のための消費電力調節の競合についても、基本的な検討を行った。超分散自律負荷制御を検討するための電力システムモデルの作成については、電力システムの総需要の大きさに合わせて、システム全体の慣性や周波数制御系のパラメータを変更し、より現実の電力システムの特性を反映できるモデルを構築した。平成27年度は、スイッチの入り切り等で消費電力を離散的に変更する負荷機器を対象にした制御法の考案に、セルオートマトンの応用を検討する予定であった。しかし当初の予想に反して、強化学習法を応用した制御法の開発に時間がかかり、セルオートマトンの応用にまで至らなかった。しかし、平成28年度に予定していた負荷機器の利便性と負荷制御の協調の検討については、ヒートポンプ空調機の温度制御パラメータと周波数変動抑制効果の関係を数値シミュレーションにより分析しており、部分的に先行して研究を行った。本研究の目的は、地理的に広範囲に散らばった多数の小さな負荷機器が、自律分散システムの自律個のように電力システム全体の需給平衡状態を周波数変化から把握して、自身の消費電力を調節する超分散自律負荷制御の論理を考案することが目的である。この目的を達成するため平成28年度は、まず前年度に開発した強化学習法に基づくヒートポンプ空調機(以下、HPと呼ぶ)の負荷制御方法の改良を行った。前年度までのQ学習による制御方法では、Q学習の性質により周波数変動を悪化させる方向にHPの消費電力を調節してしまう場合があった。そこで今年度は、そのような場合が生じないように電力システムの周波数に関する動特性を考慮した強化学習法に改良した。また開発した強化学習法に基づく負荷制御の適用可能性を検討するため、系統容量が約15000MWの大規模系統モデルと、系統容量約70MWの小規模系統モデルを作成した。一方、セルオートマトンを応用した負荷制御法の考案を試みたが、有効な論理を見いだせなかった。そこでマルチエージェントシステムで検討されている平均合意アルゴリズムに着目し、それを多数の電気自動車の蓄電池制御に応用を試みた。その結果、平均合意アルゴリズムが超分散自律負荷制御の理論構築に有効な手段になり得ることが分かった。平成28年度は、負荷制御へのセルオートマトンの適用方法を考案できなかったが、マルチエージェントシステムで用いられている平均合意アルゴリズムに着目し、その適用可能性を明らかにできた。なお、研究代表者が行っているGeoHP空調機負荷制御の実験環境を利用して、人間の負荷機器操作に関するモデルを作成する予定であったが、実験環境の利用上の制約により、実験を行えなかった。次年度にはそのモデル化に向けた実験を早急に実施する予定である。再生可能エネルギー電源の連系量増加により電力システムの周波数変動が増大し、既存の調整用電源のみで、その変動を抑制することが困難になってきている。そこで周波数変動を抑制する手段として多数の小さな負荷機器の消費電力を調節する負荷制御技術の開発が望まれている。本研究では、この負荷機器の消費電力を自律分散システムの概念に基づいて抑制する超分散自律負荷制御の論理を構築することを目的としている。この目的を達成するため平成29年度は、昨年度に引き続き平均合意アルゴリズムを用いた多数の電気自動車搭載蓄電池による自律分散型負荷制御の研究を行った。計算機シミュレーションにより、周波数変動抑制効果と蓄電池充放電状態(SOC)の同期性能を集中型制御方式と比較した結果、周波数変動抑制効果はわずかに低下するもののSOC同期性能は向上することが分かった。

また現在の電力システムで実施されている集中型の周波数制御LFCを、耐故障性の向上に有効な自律分散構造に変更するとき、平均合意アルゴリズムが電源出力の決定に有用であることを、電気学会の需給・周波数制御システムモデルAGC30を用いたシミュレーションにより明らかにした。さらに多数の小規模負荷機器をオン・オフさせて消費電力を変更することにより、大規模電力システムの周波数変動を抑制する負荷制御系において、負荷制御に使用される負荷機器の使用の偏りを平均合意アルゴリズムを応用して低減する方法の基礎原理も考案した。太陽光や風力など出力が間欠的に変動する再生可能エネルギー電源を活用するためには、電力システムの安定運用技術の高度化が必須である。本研究の目的は、その高度化のための自律分散的な負荷制御の理論を構築することである。負荷機器等と電力システムを一体化したモデルのシミュレーションにより、ヒートポンプ空調機制御に強化学習法を適用する方法や、負荷制御における機器使用の偏り解消に平均合意アルゴリズムが有効であることを明らかにした。次年度以降は次の内容について研究を進める予定である。まず平成27年度に着手できなかった消費電力を離散的にしか変更できない負荷機器の制御法について、オートマトンを応用した方法を考案する。次に、負荷機器の利便性が負荷制御により損なわれるときの人間の負荷機器操作をモデル化し、そのモデルを平成27年度に開発した超分散自律負荷制御の論理に組み込んで、負荷機器の利便性と負荷制御を協調させた制御論理を考案する。人間の負荷機器操作のモデル化は、関連する文献を調査するとともに、研究代表者が行っているGeoHP空調機負荷制御の実験環境を利用した実験により行う予定である。実験では、被験者に負荷制御の実施を知らせずに室内に居てもらい、被験者が不快と感じたら室内温度の設定を変更してもらう。その際、室内設定温度の変更値と変更時刻および空調機の消費電力変化を計測する。このような実験を多くの被験者を対象に、冬季の暖房時と夏季の冷房時に実施してデータを収集し、そのデータに主成分分析法やシステム同定法を応用して、人間の負荷機器操作の数学モデルを作成する。最終的に、人間の負荷機器操作モデルを組み込んだ超分散自律負荷制御の論理の有効性と問題点を、個々の需要家レベルまで模擬した実規模電力システムモデルの大規模計算機シミュレーションにより明らかにする。また、自律分散システムの特徴である耐故障性や信頼性などについても検証してみる。実規模電力システムモデルは、平成27年度に作成した電力システムモデルに、配電用変電所から低圧側の配電ネットワークのモデルと需要家(200万400万軒)のヒートポンプ空調機・給湯器や電気自動車のモデルを加えることにより作成する。まず負荷機器の利便性と負荷制御を協調させた制御論理を開発するため、GeoHP空調機負荷制御の実験環境を利用して人間の負荷機器操作モデルを作成する。
海洋スポーツの長期的な継続がライフスタイルと幸福感に与える影響

本研究は、海洋スポーツの継続的な実施に伴うレジャー関与の度合いがライフスタイル及び幸福感に与える影響に関して、様々な海洋スポーツ種目を専門的に実施する愛好者と複数のスポーツを実施している複合型の特徴を比較検討することを目的としている。平成30年度は、1平成29年度に行ったインタビュー調査の分析と学会発表・論文の作成、2アウトリガーカヌー愛好者の追加インタビュー調査、3セーリング(ウインドサーフィン、ヨット)、SUP愛好者のインタビュー調査、4レジャー関与とライフスタイル尺度の作成を行った。1については野外教育学会、海洋人間学会において発表し、現在論文化している。2については、追加調査の実施から、レジャー・レクリエーション学会において学会発表を行い、現在論文化している。3については、現在分析中であり、6月に野外教育学会において学会発表を行い、その後、論文化を行う。4については量的調査の実施がずれこみ冬期になってしまうことから、平成31年の6月から9月の夏期期間において実施を行う予定である。このように調査の実施と分析、学会発表、論文化を平行して行っている。その中で、複合型の愛好者のデータは、まだまだ少ないが、「海」・「山」の両方をフィールドに活動を実施している特長ある愛好者の存在が確認できている。特に冬期にバックカントリーエリアにおいて頻繁に活動するサーファーの存在が明らかとなっている。本研究にとって、本年度に複合型の愛好者に関して、調査データを追加することは非常に重要であり、現地における参与観察のも必要である。平成30年度に実施する予定であった「海外(パラオ共和国)においてダイビングを仕事にした人」を対象とした調査については、3月の日程調整が困難であったことから平成31年に実施することで調整を行っている。調整が困難な場合は、SKYPEなどのインターネット等を使用した会話による実施を含めた検討を行っている。また、レジャー関与とライフスタイルの尺度は、調査実施が冬期となってしまうことから、平成30年度の実施を遅らせ、平成31年度の6月9月にかけて実施をする(中級愛好者は主に夏期に活動をしているから)。このように全体的に、研究代表者の校務の日程等と調査対象者の都合が合わず、調査実施が遅れたことから、論文化にも遅れがでてしまった。しかし、量的調査の実施準備とインタビュー調査データの収集は一部の追加データをとることで論文化に支障はない。インタビュー調査データの追加収集及び、量的調査を実施する。また、複合型としてバックカントリーにおいてスキー・スノーボードを愛好するサーファーの存在が明らかとなっていることから、参与観察を実施する。本研究は、海洋スポーツの継続的な実施に伴うレジャー関与の度合いがライフスタイルと幸福感に与える影響を明らかにすることを目的としている。本年度は、以下AとBを対象にインタビュー調査を実施し考察を行った(A:スクーバダイビングを仕事にしている人・B:アウトリガーカヌー愛好者)。いずれの対象も、活動開始からのレジャー関与の状況と、その過程及び目的、居住地などの特徴について分析及び考察を行った。その結果、Aにおいては、ダイビングを仕事にする人のタイプを分類した。そのタイプは、「1レジャーとしてのダイビング活動からレジャー関与が高まりダイビングを仕事とした」・「2専門学校等に入学しダイビングインストラクターの資格を取得し仕事とした」・3就職先としてダイビング関係会社に職を求めダイビングを仕事とした」。また、ダイビングの長期継続や興味から、実際に仕事するなど、レジャーの関与が個人のライフスタイルに影響を与えていることが示唆された。そして、仕事の継続過程で仕事のエリアや内容、居住地などを変更して、生活や仕事の満足度、幸福感を得ていた。Bにおいては、カヌー愛好者の分類を行い「1海洋スポーツの経験はなく、レジャー活動として開始し継続し、住居を海辺に移し楽しんでいる」・「2仕事の区切り(リタイア)から活動を継続している」・「3海洋スポーツの経験はあるが、年齢もあり6人乗りのカヌーに興味を持ち継続している」・「4海洋スポーツの経験があり、海辺での活動を生活の中で重要と位置付、居住地や仕事も海辺に移していた」・「5子どもの活動をきっかけに参加し継続している」。また、レジャー関与の度合が、幸福感・レジャー満足度に影響を与えていることが示唆された。2018年度に実施する量的調査のライフスタイル尺度項目の検討を行った。研究計画の目標達成度は、インタビュー調査において、カヌー、ダイビングについて実施したが、サーフィン、セーリング、複数種目(分散型)については、実施できなかった。研究協力者と調査協力者のスケジュール調整が課題であった。これについては、本年度に実施を予定している。しかし、アウトリガーカヌーについては、予定以上に調査協力者を募ることができ、良いデータを収集することができた。これらのデータから、ライフスタイル尺度の作成について、項目の検討を行い、予備調査用の項目を作成した。現在、プレ調査の実施を計画している。インタビュー調査を実施した、アウトリガーカヌーとスクーバダイビングについては、9月に日本海洋人間学会にてポスター発表を行った。カヌーはその後追加データを収集できたことから、本年6月の野外教育学会にて発表を行う。発表後は、野外教育学研究に論文を投稿する。全体としては、やや遅れてはいるが量的調査の項目についての検討が進んでいることから、本年度は、オンラインによる調査を実施し分析を行うことによって遅れを取り戻せると考えている。また、ダイビングを職業とした人々のインタビュー結果から、趣味からの派生により多数の人が仕事にしているなど、新た課題が見出せた。