hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
就労妊婦のストレス状況が及ぼす母体および出生児への影響

本研究は尿中8-OHdGとGHQ28を用い、妊娠時期別にストレス状況の横断調査を行った。妊娠時期別では就労/非就労に関わらず全ての妊婦のGHQ28と尿中8-OHdGは妊娠初期が最も高く、妊娠後期になるにつれて低下した。また妊娠初期のGHQ28は初産婦である就労妊婦のほうが非就労妊婦よりも精神的ストレス状況が高い結果が得られた。妊娠合併症と出生時体重は就労/非就労に差を認めなかった。また妊娠初期に切迫流早産と診断された38名は就労/非就労は同数であり、就労が妊娠に悪影響を及ぼしているという明らかな結果は得られなった。妊婦のストレス状況と労働による妊娠・出生児への影響を、信頼性・妥当性が検証されている精神的ストレス尺度(GHQ28)、ならびに労働者の酸化的ストレスレベルの測定指標である酸化ストレスマーカー(尿中8-OHdG)をもちいて妊娠時期別に追跡調査し客観的に解明することを目的とした。平成24年10月より3医療機関にて調査を開始し、平成25年1月までに妊婦150人の調査の同意を得た。妊娠初期・中期・後期の3期にわたり質問紙調査(GHQ28等)と生体試料採取(母体尿)を現在行っている途中である。これまでに妊娠初期調査は150名全ての妊婦に対して終了し、妊娠中期調査90名、妊娠後期調査25名の調査を終了した。妊娠初期と妊娠中期のGHQ28を比較すると、総得点・身体症状・不安と不眠・社会的活動障害の項目が有意に低下し、妊娠初期のほうがストレスは高い結果が得られた。今後は妊娠後期調査の結果も加え、分析を継続する予定である。生体試料(母体尿3ml)はー80度のフリーザーに保存中であり、尿中8-OhdGの分析は平成25年度に予定している。妊娠初期のストレスが高いことが科学的に立証されれば、就労妊婦のみならず全ての妊婦に対する保健指導に有益になるものである。また就労妊婦の妊娠中のストレス状況を縦断的に調査することにより、労働基準法の見直しや雇用のあり方など、就労妊婦の健康の保持・増進に寄与する基礎的データとなることが予測される。平成25年度は妊娠中期調査出産時調査の継続、ならびに尿中8-OhdGの解析を加え、妊娠中のストレス状況を解明していくことを予定している。女性が仕事と妊娠・出産の両立、さらに育児をしながら就業継続を可能にする社会環境を構築していくことは重要なテーマである。本研究は労働による影響を実証する酸化ストレスマーカー(尿中8-OhdG)と精神的健康度を測定するGHQ28を用い、妊娠時期別(初期・中期・後期)に就労妊婦と非就労妊婦を比較検討する調査を行った。調査同意が得られた妊婦180名のうち35名を調査対象から除外し、145名を最終調査対象とした。145名のうち、妊娠初期の就労妊婦は94名(64.8%)、妊娠中期の就労妊婦76名(52.4%)、妊娠後期の就労妊婦は35名(24.1%)であった。今回妊娠中の離職率は29名(30.9%)であった。妊娠時期別の調査によると、就労・非就労に関わらず全ての妊婦においてGHQ28と尿中8-OHdG量測定結果は同様の結果であり、妊娠初期の精神的・身体的ストレス状況が最も高く、妊娠後期になるにつれて低下することが実証され、前回調査と同様の結果を得た。一方、尿中8-OhdGは全ての時期において就労・非就労に差を認めなかった。就労・非就労を問わず、妊娠初期の精神的・身体的ストレス状況が最も高い結果は、妊娠初期の悪阻に伴う身体症状を最も強く反映したものと推察することから、産科領域に携わる医療者が妊婦保健指導を行う際は、妊娠初期の就労妊婦への配慮や支援を行う必要がある。初産の就労妊婦は「仕事を続けることへの不安」等の就労要因と、「初めて親になることへの不安と戸惑い」の心理的要因を同時に感じることが精神的ストレス状況が高くなったと推察する。産科領域に携わる医療者や産業保健スタッフは、初産の就労妊婦に対して特に心理的支援を行う必要性がある。就労妊婦のストレス状況が及ぼす母体および出生児への影響を、精神的ストレス尺度(GHQ28)と身体的ストレスマーカー(妊婦の尿中8OH-dG,抗酸化能)を用いて客観的に解析することを目的とした。合併症のない健康な妊婦62名を対象とし、就労妊婦41名と非就労妊婦21名を比較した結果、妊娠前期(妊娠1216週)は就労妊婦のほうが尿中8OH-dGは有意に低い結果を示した。精神的ストレス(GHQ28)は両者に差を認めなかった。

妊娠後期(妊娠3236週)は就労妊婦と非就労妊婦の間に身体的・精神的ストレスの差を認めなかった。また出生児体重や胎盤重量においては就労妊婦と非就労妊婦に差を認めなかった。これらの結果より、妊娠前期は就労妊婦のほうがむしろ身体的ストレスは低いことが明らかになり、就労が妊娠および出生児に悪影響を及ぼすことは実証されなかった。妊娠前期(妊娠1216週)と妊娠後期(妊娠3236週)のストレス状況は、精神的ストレス(GHQ28)および身体的ストレス(尿中8OH-dG)の両者において妊娠前期のストレス状況が有意に高い結果を示し、妊娠前期の妊婦に対する母体保護の必要性が示唆された。本調査の妊娠前期調査は妊娠1216週に実施しており、悪阻症状が影響を及ぼしたことが推察される。現在の労働基準法は産前6週間からの休暇制度しか制定されていないため、今後妊娠前期の母体保護を含めた検討が必要である。現在、研究計画に則り調査を継続中である。2012年に研究者自身が行った調査によると、労働による影響を実証する酸化ストレスマーカー(尿中8-OhdG)と精神的ストレスを測定する尺度(GHQ28)は、妊娠初期(妊娠1216週)と妊娠後期(妊娠3236週)を比較すると妊娠初期の方が高く、妊娠後期に低下する結果を得ている。本調査におけるGHQ28の結果(妊娠初期と妊娠中期の比較)においても同様のことが明らかになり、前述結果を裏付けるものであった。尿中8-OhdGの分析は平成25年度を予定しており、妊娠中のストレスを科学的に解明していく必要があると考える。平成22年度に同様の調査を行った結果を、論文発表することができた。今後は現在調査中である妊娠中期調査と妊娠後期調査を継続し、妊婦の身体的・心理的ストレス状況を客観的に分析する予定である。また出産時調査から得られる医療情報(妊娠経過ならびに分娩時情報、新生児情報)より除外対象妊婦を選別し、最終的調査対象妊婦を選別する予定である。平成23年度は平成22年度に行った同様の調査を論文発表・学会発表する研究活動を行った。平成24年度は平成22年度に行った調査をふまえ、同様の調査研究を継続する予定である。今後新たに倫理申請を行った後、協力医療機関との調整を行い調査継続を行う。質問紙データの入力、ならびに酸化ストレスマーカー(尿中8-OhdG)測定のための研究費を予定している。平成23年度の残額を合わせ、酸化ストレスマーカーキットの購入と、実験研究実施のための人件費、対象者への謝金等に使用予定である。
セクシュアル・マイノリティにおける高齢期の施設ケア及び老後の不安に関する調査研究

LGBT等のセクシュアル・マイノリティにおける(1)高齢期の施設ケアでの課題と、(2)当事者の抱える将来の老後不安について明らかとするため、2018年度は文献調査による先行研究のレビューと、医療・福祉領域の実務者に対する予備調査を行った。先行研究のレビューからは、海外ではLGBT等の当事者は非当事者(マジョリティ)に対して健康状態に関する評価が低い状態にあること、プライマリ・ケアに関わることを遅延させる傾向にあること、そしてこれらの問題の背景には医療・福祉領域の実践家から偏見や誤解に基づく処遇を受けるのではないかという不信感があること等が示されていることが明らかになった。一方で、我が国ではLGBT等に関する調査報告は少なく、特に医療・福祉領域では定量的な報告が少ないことから、医療・福祉現場におけるLGBT等に関する認識の現状も明らかにされていないことが示された。これらの知見に基づき、医療・福祉領域の実務者の現状の認識を確認するため、「LGBT等に対して抱くイメージ」について予備調査を行った。介護施設や一般病院等に勤務する看護師や介護士を中心に調査を行った結果、医療・福祉領域ではLGBT等に対する教育を受ける機会がほとんどないため根本的に知識が不足していることや、そのためにマスメディアによる特定の当事者のイメージに固定される傾向にあること、LGBT等の分類によってもイメージが異なること、ネガティブあるいはポジティブなイメージのどちらもステレオタイプに基づく偏った傾向にあること等が示された。上記の予備調査の結果に基づき、より多くのサンプルに対する調査の実施を可能にするため、質問紙の作成を開始した。また、調査研究を実施するために新たに複数の研究協力者の内諾を得ることもできた。当初の計画通り、本格的な調査研究に向けた予備的調査とその結果に基づいた実施体制を整えることができた。今後は、これまでの予備調査や文献研究の結果に基づいた質問紙の作成と、本調査の実施を予定している。調査終了後は速やかに分析を進め、学術雑誌や関係学会等での成果報告を予定している。文献調査においては、計画に比べて大学が契約している電子ジャーナル等の活用により十分な成果を得ることができたことや、物品や謝金等についても内容を精査しながら進めたことにより当初の計画と同等の成果を最小限の経費により得ることができた。次年度は研究員の雇用により研究成果のとりまとめを積極的に進めるともに、必要に応じてフィールドワークや国内外の知見の収集も実施し、さらに学際的・国際的な調査研究になるよう努める。
金属間結合を有する重遷移金属錯体の反応性と機能

多核金属錯体における金属原子間の相互作用は,主として中心金属イオンの種類と酸化数,構造により支配されている.中心金属イオンの酸化状態を変化させることで,金属原子間の相互作用の程度や金属間結合の次数がかわり,混合原子価錯体も得られる可能性があるため,これら集積型金属錯体は,酸化還元挙動に興味が持たれることが多い.本研究では,分子レベルでの機能発現のために精密に設計された一連の化合物を合成し,化合物の外部刺激に対する応答,ならびにこれらの諸性質や機能に金属原子間の相互作用がどのようにかかわっているかを探ることを目的としている.この目的を達成するために,本研究では,主としてピラゾールとピリジンチオールの2種の配位子に注目して様々な重遷移金属錯体を合成し,それらが示す特徴ある性質について研究を行った.(1)ピラゾールおよびその誘導体は弱酸であり,適切にその合成条件を選ぶと,分子内または分子間で水素結合により安定化したPt(II)やPd(II)の二核錯体あるいは単核錯体の二量体を合成することができる.これらの錯体中の水素イオンは,Au(I),Ag(I),Cu(I)などのd^<10>金属イオンと容易に置換することができ,対応する混合金属錯体を与える.例えば,嵩高い置換基を有する3-t-ブチルピラゾラール(3-^tBupzH)を用いてPdとAgまたはAuの混合金属錯体を合成すると,Pd【triple bond】Pd間を架橋している配位子の置換基の配向が異なる2種類の幾何異性体が生成し,両異性体間の異性化速度を^1H NMRにより求めることに成功した.また,無色の環状三核白金(II)錯体を酸化することにより,白金では珍しい濃青色を呈する混合原子価錯体[Pt^<II,III,III>_3Br_2(μ-pz)_6]の合成にも成功した.この錯体は,DMF溶液中でvalence-detrappingを生じ,Pt(III)サイトの軸位に配位しているBr^-イオンとPt-Pt結合のシフトが同時に起こることを明らかにした.この現象は,DMF中で温度可変NMRを測定することにより観測される.さらに最近では,3,5-ジメチルピラゾールを配位子とする白金-銀および白金-銅錯体の合成に成功した.これらの化合物に紫外光を照射すると,白金-銀錯体は水色,白金-銅錯体はオレンジ色に強く発光し,導入したヘテロ金属イオンの違いにより発光エネルギーを制御できることが分かった.(2)一方,ピリジンチオールはN原子とS原子をドナー原子に持つ2座配位子であり,ピリジンチオラト配位子が架橋したESBO型二核レニウム(IV)錯体を合成したところ,架橋部位にO原子とS原子を含むことに起因して,反磁性と期待される化合物が磁化率の温度依存性を示すことを見出した.これはδ軌道とδ^*軌道が接近しているために観測された現象である.このような磁気的挙動はESBO型のジオキソ架橋錯体では全く観測されていないことから,架橋部位にS原子を導入した効果が顕著に現れているものと思われる.ピリジンチールの4位や5位にメチル基を導入した配位子を用いても,磁気的挙動はほとんど同じであった.多核金属錯体における金属原子間の相互作用は,主として中心金属イオンの種類と酸化数,構造により支配されている.中心金属イオンの酸化状態を変化させることで,金属原子間の相互作用の程度や金属間結合の次数がかわり,混合原子価錯体も得られる可能性があるため,これら集積型金属錯体は,酸化還元挙動に興味が持たれることが多い.本研究では,分子レベルでの機能発現のために精密に設計された一連の化合物を合成し,化合物の外部刺激に対する応答,ならびにこれらの諸性質や機能に金属原子間の相互作用がどのようにかかわっているかを探ることを目的としている.この目的を達成するために,本研究では,主としてピラゾールとピリジンチオールの2種の配位子に注目して様々な重遷移金属錯体を合成し,それらが示す特徴ある性質について研究を行った.(1)ピラゾールおよびその誘導体は弱酸であり,適切にその合成条件を選ぶと,分子内または分子間で水素結合により安定化したPt(II)やPd(II)の二核錯体あるいは単核錯体の二量体を合成することができる.これらの錯体中の水素イオンは,Au(I),Ag(I),Cu(I)などのd^<10>金属イオンと容易に置換することができ,対応する混合金属錯体を与える.例えば,嵩高い置換基を有する3-t-ブチルピラゾラール(3-^tBupzH)を用いてPdとAgまたはAuの混合金属錯体を合成すると,Pd【triple bond】Pd間を架橋している配位子の置換基の配向が異なる2種類の幾何異性体が生成し,両異性体間の異性化速度を^1H NMRにより求めることに成功した.また,無色の環状三核白金(II)錯体を酸化することにより,白金では珍しい濃青色を呈する混合原子価錯体[Pt^<II,III,III>_3Br_2(μ-pz)_6]の合成にも成功した.この錯体は,DMF溶液中でvalence-detrappingを生じ,Pt(III)サイトの軸位に配位しているBr^-イオンとPt-Pt結合のシフトが同時に起こることを明らかにした.

この現象は,DMF中で温度可変NMRを測定することにより観測される.さらに最近では,3,5-ジメチルピラゾールを配位子とする白金-銀および白金-銅錯体の合成に成功した.これらの化合物に紫外光を照射すると,白金-銀錯体は水色,白金-銅錯体はオレンジ色に強く発光し,導入したヘテロ金属イオンの違いにより発光エネルギーを制御できることが分かった.(2)一方,ピリジンチオールはN原子とS原子をドナー原子に持つ2座配位子であり,ピリジンチオラト配位子が架橋したESBO型二核レニウム(IV)錯体を合成したところ,架橋部位にO原子とS原子を含むことに起因して,反磁性と期待される化合物が磁化率の温度依存性を示すことを見出した.これはδ軌道とδ^*軌道が接近しているために観測された現象である.このような磁気的挙動はESBO型のジオキソ架橋錯体では全く観測されていないことから,架橋部位にS原子を導入した効果が顕著に現れているものと思われる.ピリジンチールの4位や5位にメチル基を導入した配位子を用いても,磁気的挙動はほとんど同じであった.申請者らは,ピリジンチオラト架橋二核レニウム(IV)錯体の磁化率の温度依存性の解析から,基底状態(^1A_<1g>)と最低励起状態(^3B_<1u>)とのエネルギー差を350cm^<-1>程度と以前見積った.この錯体自身はδとδ^*軌道が接近しすぎており,可視光に応答して磁性が変化するようなデバイスには向かないと考えられる.本研究では,5位および4位にメチル基を導入したピリジンチオラト配位子やピリミジンチオラト配位子を用いて電子状態を微妙にコントロールした錯体を合成し,磁性にどのような影響が現れるかを調べることを目的として研究を行った.どの錯体もまだ単結晶が得られていないので正確な構造は分かっていないが,それらの錯体の紫外可視吸収スペクトルより,置換基を持たないピリジンチオラト配位子を用いた場合のmajor productに相当する異性体が得られているものと考えている.SQUIDによる磁化率測定の結果は,置換基を持たない配位子を用いた場合に類似していた.ところが,^1H NMRは錯体の持つ温度に依存した磁性の影響を反映し,配位子の化学シフトが錯体により大きく異なることがわかった.一方,無色の錯体[Pt_3(μ-pz)_6]はハロゲン化物イオンの存在下Ce(IV)イオンで酸化すると濃青色のtrapped valence型錯体[Pt_3Br_2(μ-pz)_6]を与える.[Pt_3Br_2(μ-pz)_6]のDMF溶液は327,475,590nmに吸収極大を持ち,この錯体の固体状態の構造をもとに最適化した構造について,TD-DFT法により励起エネルギーの計算を行うと,紫外可視吸収スペクトルの測定結果と良く一致した.しかし,[Pt_3Br_2(μ-pz)_6]の^1H NMRスペクトルを重DMF中,20°Cで測定したところ,δ7.91ppmおよび6.20ppmにブロードな2本のシグナルが観測された.
微細Cu配線のナノレベル界面強度と界面物性に関する研究

これまではシリコン基板上にCuの連続膜を蒸着した試料を用いてナノスクラッチ試験による界面密着強度の測定を試みてきた。その結果、有限要素法による応力解析を用いることで、ナノスクラッチ試験により測定される剥離の臨界荷重に含まれる試料内の塑性変形、残留応力の影響を補正することが可能であることがわかった。そこで今年度は、微細配線の界面密着強度の測定を試みた。今回用いた配線は、配線幅1μmと3μm、配線深さが150nmであり、絶縁層にはSiO2、バリア材にはTa/TaNの二層構造の試料を用いた。ナノスクラッチ試験には、先端半径が1μm球状圧子を用いた。ナノスクラッチ試験では、垂直荷重と水平荷重の比で定義される摩擦係数の急激な変化より剥離を検出することができる。今回行った試験では、配線幅が1μmと3μmの試料いずれの場合についても、剥離を示すと考えられる摩擦係数の変化が再現性良く得られた。このことは、スクラッチ試験中に試料内で界面剥離が生じたことを示唆している。また有限要素法による応力解析を行ったところ、配線幅が3μmの試料では側壁の影響が小さく連続膜と類似の応力分布を示し、配線の底部で最も高いせん断応力を示すことがわかった。これに対して、配線幅が1μmの試料では、側壁でも配線底部に近い値のせん断応力を示すことが明らかになった。このため、配線幅が小さくなると配線の底部ではなく側壁での剥離が生じる可能性が考えられる。しかし今回の試験については、試験後のSEMによる表面観察で側壁での剥離は観察されなかったことから、剥離は3μmの試料と同様に配線底部で生じたものと考えられる。今回得られた結果は、ナノスクラッチ試験を用いることで微細Cu配線における密着強度の測定が可能であることを示唆している。本研究では、Surface Acoustic Wave Spectroscopy(SAWS)をCu配線のオンラインでの信頼性評価、すなわち界面剥離、ストレスマイグレーション、エレクトロマイグレーションの評価に適用するため、SAWSの振動数とCu膜の弾性挙動、密度、微細組織の関係について調査を行った。これまで得られた結果を下記に示す。1.分散曲線のシミュレーションによって、膜厚、密度、弾性率の振動数における寄与は、振動モード、波長に依存することが明らかになった。例えば、弾性率が変化するとき、振動数は高モードにおいてより大きな変化を示すのに対して、密度の変化に対してはほとんど変化を示さない。また等しい質量変化に対しても、膜厚が変化する場合と、密度が変化する場合では得られる分散曲線が異なる。この結果は、分散曲線を解析することにより、一度の測定から弾性率、密度、膜厚のうち複数の情報を取り出すことが可能であることを示唆している。2.加熱前後ならびに室温再結晶中における、各モードの振動数との微細組織の関係を調べた。その結果、振動数は微細組織の変化と相互関係を示すことが明らかになった。但し低モードと高モードでは異なる傾向を示す。高モードでは弾性率の寄与が大きいため、主に結晶粒の成長や配向変化に伴う弾性率の変化が測定されるのに対して、低モードでは質量変化の影響も含まれるためである。実際に、電解めっき法により作成したCu膜の加熱前後では、高モードの振動数は結晶粒成長や配向性の変化に伴う弾性率の増加を反映し粒径に対して比例的に増加するのに対して、低モードの振動数はボイドや空孔クラスタの形成に伴うCu質量の低下を反映して低下する。以上の結果は、分散曲線の解析によって、弾性率、膜厚、密度の寄与を個々に取り出すことができれば、SAWSをCu配線のオンラインでの信頼性評価に適用することが可能であることを示唆している。Cu配線における界面密着強度測定の経過報告は、試料を提供してくれた企業の機密事項に触れるため、差し控える。来年度末に報告する予定である。ナノスクラッチ試験で密着強度を測定する際、剥離の臨界荷重は膜内の弾・塑性変形量に強く依存する。そこで、測定された剥離時の臨界荷重から界面での密着強度を導き出すため、三次元有限要素法による連続膜の応力解析を行った。その結果、界面に働くせん断応力が剥離の駆動力であることが明らかになった。しかし、膜の機械的性質は組織と密接な関係を持ち、更に組織は配線形状や製造プロセスに左右されることから、密着強度の定量評価には、Cu膜の変形挙動を如何に現実に忠実に再現できるかにかかっている。そこで、配線形状や製造プロセスの異なる数種類のCu膜について、微細組織と機械的性質の関係を調べた。硬さと弾性定数はナノインデンテーションにより測定し、膜組織はSEM、EBSD、XRD、SIMSにより評価した。その結果、硬さと弾性定数は結晶粒径、配向、膜密度に依存する傾向が見られ、またこれらの組織因子は配線サイズと成膜後の熱処理温度に依存することが明らかになった。組織と配線形状、成膜条件の関係が示す傾向は、膜中の微量な不純物や界面状態にも左右されるため、単純化することは難しい。このため、現在はナノインデンテーションの結果に基づいた膜の変形挙動の再現を検討中である。また次年度は、同様の方法で、配線内での応力解析も行う予定である。

そこで今年度は、微細配線の界面密着強度の測定を試みた。今回用いた配線は、配線幅1μmと3μm、配線深さが150nmであり、絶縁層にはSiO2、バリア材にはTa/TaNの二層構造の試料を用いた。ナノスクラッチ試験には、先端半径が1μm球状圧子を用いた。ナノスクラッチ試験では、垂直荷重と水平荷重の比で定義される摩擦係数の急激な変化より剥離を検出することができる。今回行った試験では、配線幅が1μmと3μmの試料いずれの場合についても、剥離を示すと考えられる摩擦係数の変化が再現性良く得られた。このことは、スクラッチ試験中に試料内で界面剥離が生じたことを示唆している。また有限要素法による応力解析を行ったところ、配線幅が3μmの試料では側壁の影響が小さく連続膜と類似の応力分布を示し、配線の底部で最も高いせん断応力を示すことがわかった。これに対して、配線幅が1μmの試料では、側壁でも配線底部に近い値のせん断応力を示すことが明らかになった。このため、配線幅が小さくなると配線の底部ではなく側壁での剥離が生じる可能性が考えられる。しかし今回の試験については、試験後のSEMによる表面観察で側壁での剥離は観察されなかったことから、剥離は3μmの試料と同様に配線底部で生じたものと考えられる。今回得られた結果は、ナノスクラッチ試験を用いることで微細Cu配線における密着強度の測定が可能であることを示唆している。
先天性高乳酸血症の分子生物学的病態解明とその臨床応用

小児の難病の一つである先天性高乳酸血症の病因として頻度の高いピルビン酸脱水素酵素(PDH)α-サブユニット(E1α)異常症の治療は一般に困難である。しかし,E1α異常症患者において見いだされた変異E1α遺伝子によるPDH蛋白質の機能的異常に基づく病態を分子生物学的に解明することによって,本症の新しい治療法の開発が期待される。そこで,本研究では,変異E1αによるPDHの機能的異常を明らかにことを目的として,まず正常PDHの大量発現系の確立を試みた。これまでにすでにクローニングしていた正常E1αと正常E1βのcDNAをE.coli発現ベクター内に挿入して,E.coli内共発現ベクターを作成した。次にこの作成したベクターをE.coli内に導入し,正常PDH蛋白を発現させた。このE.coli内で合成された正常PDH蛋白質を精製後,精製PDHの活性を測定したが,その活性は低値であった。その後PDH活性測定法の改良を試みたが,十分な活性を得ることはできなかった。また,変異PDH酵素蛋白を発現させた場合,検討した変異すべてで活性は検出限界以下であり,今回検討した方法では,変異PDHの機能異常を検討することは困難であった。今後,リコンビナントPDHにおいて十分な酵素活性を得るための方法を検討する必要があると考えられた。さらに,これまでに構築していたPDH異常症女児患者の遺伝子診断法を改良し,放射性同位元素を使用せず安全に,また短時間で診断可能なシステムを構築し,従来の酵素診断法では診断が不可能であった4名の女児患者を診断することできた。小児の難病の一つである先天性高乳酸血症の病因として頻度の高いピルビン酸脱水素酵素(PDH)α-サブユニット(E1α)異常症の治療は一般に困難である.しかし,変異E1αによるPDHの機能的異常に基づく病態を分子生物学的に解明することによって,本症の新しい治療法の開発が期待される。そこで,本研究では,まず変異E1αによるPDHの機能的異常を明らかにことを目的に,正常PDHの大量発現系の確立を試みた。クローニングした正常E1αと正常E1βのcDNAをE.coli発現ベクター内に挿入してE.coli内共発現ベクターを作成した。この作成したベクターをE.coli内に導入し,正常PDH蛋白を発現させた。このE.coli内で合成された正常PDHを精製し,大量の正常PDH蛋白質を獲得した。今後,この精製した正常PDH蛋白質を用いて酵素学的昨日検糖法を確立する予定である。また,これまでに作成した変異E1α遺伝子を含む変異E1α有核細胞発現ベクターをE1α異常症患者由来の培養リンパ芽球様細胞に導入し,変異E1α有核細胞発現ベクターを含むE1α異常培養リンパ芽球様細胞を選択し,現在酵素学的検討のために大量培養を行っている。さらに,現在変異E1αによるPDHの酵素学的機能異常を検討するための変異E1αと正常E1βの共発現ベクターの構築の構築を試みている。そこで,本研究では,変異E1αによるPDHの機能的異常を明らかにことを目的として,昨年までにすでにクローニングしていた正常E1αと正常E1βのcDNAをE.coli発現ベクター内に進入して,E.coli内共発現ベクターを作成し,この共発現ベクターをE.coli内に導入し,正常PDH蛋白を発現させ,正常PDH蛋白質を精製した。

本年度は,まず変異E1αと正常E1βのcDNAを導入した共発現ベクターを作成し,E.coli内に導入後変異PDH蛋白を発現させこの組み替え変異PDH蛋白を精製した。次いでこれらの組み替えPDH蛋白の活性を測定したが,正常PDH蛋白でもその活性は低値であった。その後PDH活性測定法の改良を試みたが,十分な活性を得ることはできなかった。また,変異PDH酵素蛋白では,検討した変異すべてで活性は検出限界以下であり,今回検討した方法では,変異PDHの機能異常を検討することは困難であった。今後,組み替え正常PDH蛋白において十分な酵素活性を得るための方法を検討する必要があると考えられた。さらに,これまでに構築していたPDH異常症女児患者の遺伝子診断法を改良し,放射性同位元素を使用せず安全に,また短時間で診断可能なシステムを構築し,従来の酵素診断法では診断が不可能であった4名の女児患者を診断することができた。
気管支喘息におけるNOの役割についての臨床的研究

喘息におけるNOの役割を、気管支拡張物質としての役割、炎症性メディエーターとしての役割の両面から検討した。まず、動物実験においてネコを用いてNO阻害薬であるL-NAMEを投入したときに気道過敏性がどう変化するのかを検討した。L-NAME投与により気道過敏性は有意に亢進した。さらにカプサイシン吸入によりi-NANC依存性の反射性の気道拡張反応もL-NAME投与により消失することが判った。以上よりi-NANCから反射性に放出されるNOは気道過敏性を抑制していると考えられた(Eur Respir J,in press)。次に、同様のことがヒトでも起こっているのかどうかを検討した。健常者、喘息患者にL-NAMEを吸入させてその前後で気道過敏性を測定した。メサコリンに対する気道過敏性はL-NAME吸入前後で変化を認めなかったが、ヒスタミンに対する気道過敏性はL-NAME吸入後に喘息患者でのみ亢進した。この結果は、喘息患者ではNOを介するi-NANCによる反射性の気拡張反応が亢進しており、気道収縮に対して防御的に働いていると考えられた。炎症性メディエーターとしてのNOの役割については、まず動物実験でオゾン曝露による気道炎症・気道過敏性を用いて検討した。その結果、オゾン曝露により生ずる気道炎症と気道過敏性の持続にはNOが重要であると考えられた。次に、喘息患者の気道過敏症性、誘発喀痰、ピークフロー、呼気中NOを測定し、NOが喘息の重症度を反映しているかどうかを検討した。その結果、呼気中NOは喀痰中の好酸球数と有意に相関し気道の炎症を反映しているものと考えられ、気道過敏性との間にも有意な相関を認めた。以上のようにNOは気管支拡張作用を有し気道過敏性に抑制的に働いている反面、気道に炎症を惹気し気道過敏性を亢進するようにも働いていることを、動物実験・臨床成績の両面より明らかにした。喘息の重症度と気道炎症の程度が相関することは数多くの報告で示されている。したがって、喘息の診療においては、気道炎症を的確に評価することが、診断及び経過観察の上からも重要である。臨床的に気道炎症を評価するには、喀痰・気道生検・気管支肺胞洗浄などの方法があるが、これらの方法は必ずしも検体が得られない、侵襲的であるなどの問題があり、日常臨床においては実用的なものではない。また、ピークフロー(PEF)のモニターは間接的に気道炎症を反映し喘息の重症度をよく表すことが知られている。しかし、これは連続的に一定期間測定することが必要であり、一回の測定によりその場で気道炎症を推測し重症度を評価できる検査があれば喘息診療に有用である。そこで、まず誘発喀痰中の好酸球数を気道炎症の指標とし、呼気中NO、スパイログラム、パ-シャルフローボリュウム(PEFV)、気道過敏性、PEFが炎症の評価に有用かどうかを検討した。次に、PEFの変化を喘息症状の客観的な変化の指標とし、誘発喀痰中好酸球、呼気中NO、スパイログラム、パ-シャルフローボリュウム(PEFV)、気道過敏性のいずれが患者の予後を推測する上で有用かを検討した。その結果、呼気中NO、気道過敏性、PEFと誘発喀痰中好酸球の間には有意な相関がみられた。

また、気道過敏性、呼気中NO、PEF日内変動はその後のPEF値の変化と有意に相関した。これらの成績は、呼気中NO、気道過敏性、PEFは気道炎症の指標となりうることを示している。また、呼気中NO、気道過敏性、PEFはその後の喘息症状の変動の予測の指標となりうると考えられた。さらに、吸入ステロイド薬による気道炎症の治療効果を検討したところ、PEFの有意な上昇とともに呼気中NO、誘発喀痰中好酸球の有意な低下、気道過敏性の有意な低下がみられた。喘息におけるNOの役割を、気管支拡張物質としての役割、炎症性メディエーターとしての役割の両面から検討した。まず、動物実験においてネコを用いてNO阻害薬であるL-NAMEを投与したときに気道過敏性がどう変化するのかを検討した。L-NAME投与により気道過敏性は有意に亢進した。さらにカプサイシン吸入によりi-NANC依存性の反射性の気道拡張反応もL-NAME投与により消失することが判った。以上よりi-NANCから反射性に放出されるNOは気道過敏性を抑制していると考えられた(Eur Respir J,in press)。次に、同様のことがヒトでも起こっているのかどうかを検討した。健常者、喘息患者にL-NAMEを吸入させてその前後で気道過敏性を測定した。メサコリンに対する気道過敏性はL-NAME吸入前後で変化を認めなかったが、ヒスタミンに対する気道過敏性はL-NAME吸入後に喘息患者でのみ亢進した。この結果は、喘息患者ではNOを介するi-NANCによる反射性の気拡張反応が亢進しており、気道収縮に対して防御的に働いていると考えられた。炎症性メディエーターとしてのNOの役割については、まず動物実験でオゾン曝露による気道炎症・気道過敏性を用いて検討した。その結果、オゾン曝露により生ずる気道炎症と気道過敏性の持続にはNOが重要であると考えられた。次に、喘息患者の気道過敏性、誘発喀痰、ピークフロー、呼気中NOを測定し、NOが喘息の重症度を反映しているかどうかを検討した。その結果、呼気中NOは喀痰中の好酸球数と有意に相関し気道の炎症を反映しているものと考えられ、気道過敏性との間にも有意な相関を認めた。以上のようにNOは気管支拡張作用を有し気道過敏性に抑制的に働いている反面、気道に炎症を惹起し気道過敏性を亢進するようにも働いていることを、動物実験・臨床成績の両面より明らかにした。
使役移動表現の類型論に関する研究

知覚した空間移動を言語で描写するとき,フランス語と日本語は同じ表現パタンをとるため,同じ言語類型に含まれると考えられてきた.本研究では,移動表現を主体移動(主語が指すものの移動)と使役移動(目的語が指すものの移動)に分け,フランス語と日本語の比較および主体移動と使役移動という事象間の比較を行うことで,類型論に一貫性があるかどうか検証を行った.成果は次の通りである.主体移動表現においては日本語の表現パタンがほぼ一定であるのに対し,フランス語では視覚的な際立ちに応じて表現パタンが変動することが明らかとなった.また,両言語とも,主体移動と使役移動では表現パタンが異なる結果となった.本年度の研究成果は次の3点である.まず,データに関して追加実験を行い,新たに13名のフランス語話者からデータを収集した.これにより,前年度の成果である26名との比較において信頼性を高める効果が見込まれる.26名についてはタグ付け等の分析も完了している.また日本語との対照について,日本語話者7名からもデータを収集しており,共同研究者(国立国語研究所)による日本語データと合わせて,対照研究および類型論的研究に向けて基盤を整えた.第2に,直示表現の研究について,認知言語学における提言を行った.従来,「行く」や「来る」といった話者を中心とした方向認識を表す動詞について,これらが必須である日本語は主観的な言語であり,必須でないフランス語は客観的な言語であるという分類が行われることがあった.だが,動詞に限定しない話者を中心とした表現に着目し,実験結果の音声データを分析したところ,フランス語においても動詞以外の要素によって直示方向が表現される傾向が見出された.つまり,直示「動詞」の使用の義務性は,話者の直示方向の認識に重大な影響は与えていないという結果である.最後に,移動表現における様態表現と認知コストの関係についても一定の成果を見た.認知言語学では,文を構成する必須要素である動詞および動詞周辺要素で表される要素は背景化されており,認知コストも低いのに対し,副詞的要素は文の任意要素であり,表現するにはコストが高いとされていた.フランス語のジェロンディフに着目したとき,動詞に近接し,ほぼ複雑述語を形成していると考えられる位置(低コスト)と,典型的な副詞的位置(高コスト)で現れることがあるが,データでは高コストの位置で現れることが多いことが明らかとなった.各言語により,ある要素を表現するデフォルトの位置があるため,統語構造によって認知構造を直接的に説明できないという結果となった.最終年度には,実験ビデオを用いて収集したすべてのデータを整理し,日本語とフランス語の対照研究および自律移動と使役移動という事象の違いに由来する表現類型の研究を行った.主たる成果は次の3点である.まず,事象の違いに関するフランス語の表現パタンの違いに関して,自律移動と使役移動で大きな違いがあることを明らかにした.自律移動では,従来の類型論が予測する通り,経路動詞が主要部で用いられることが多いのに対し,使役移動においては主動詞が使役手段を表し,経路は前置詞句で表すことが圧倒的に多い.ここから,動詞枠付け言語と衛星枠付け言語という類型は固定されたものではなく,ある言語が当該事象に対してどの表現パタンを用いるのかという観点から類型を論じる必要があると考えられる.2点目として,フランス語の自律移動において見られる表現パタンの揺れに関する条件も明らかにした.動詞枠付け言語に位置づけられているフランス語は,衛星枠付け言語に似た表現パタンをとることが従来から指摘されていたが,これらの表現パタンの選択にかかる条件は明らかではなかった.これに対し,本研究では,経路,様態,および方向を統制した実験ビデオを用いたことにより,視覚的に経路が際立っているとき(水平方向ではなく垂直方向の移動)に経路情報が主動詞で表されて動詞枠付け型となり,水平移動かつ特異な様態(走るやスキップするなど)で移動が行われるときには主動詞で様態が表現され,経路が前置詞句で表されるという衛星枠付け型の表現になりやすいことを明らかにした.最後に,自律移動では直示情報の頻度の差が日本語とフランス語に大きな相違をもたらしていたが,使役移動では両言語ともほとんど直示情報を表現することができないという共通性があり,自律移動よりも表現パタンが一致することが多いことも明らかとなった.知覚した空間移動を言語で描写するとき,フランス語と日本語は同じ表現パタンをとるため,同じ言語類型に含まれると考えられてきた.本研究では,移動表現を主体移動(主語が指すものの移動)と使役移動(目的語が指すものの移動)に分け,フランス語と日本語の比較および主体移動と使役移動という事象間の比較を行うことで,類型論に一貫性があるかどうか検証を行った.成果は次の通りである.主体移動表現においては日本語の表現パタンがほぼ一定であるのに対し,フランス語では視覚的な際立ちに応じて表現パタンが変動することが明らかとなった.また,両言語とも,主体移動と使役移動では表現パタンが異なる結果となった.本年度の研究成果は次の3点である.第一に,主体移動動詞の分類方法を使役移動動詞に拡張する問題点を明らかにした.主体移動は移動の結果と言語的に検証可能な終結性が連動しているため,アスペクトを基準とした分類が可能であるのに対し,使役移動は事象の中に使役行為の終結と移動の終結という2種類の終結性を考慮する必要がある.

これは,現在の類型論の根幹をなしているフレーミングの概念を再検討する必要を示す結果である.第二に,動詞を分類するという行為そのものを科学哲学的観点から検討した.分類という行為は何らかの目的に基づいて行うものであり,科学研究であるためには何らかの操作の結果に基づいて分類はなされなければならない.したがって,移動動詞あるいは空間表現を対照言語学的あるいは類型論的に分析するとき,複数の言語で適用可能な操作に基づく必要があり,分類の目的については,空間や移動といった事象を抽出し,独立して研究することにどの程度の妥当性があり,他分野と共有可能な普遍性があるのか検討しなければならない.第三に,実験ビデオ(国立国語研究所共同研究プログラム(代表者松本曜)で制作)を用いた発話実験を行い,26人のフランス語話者から主体移動および使役移動の発話データを収集した.使役移動のビデオは「蹴る」「手で運ぶ」という移動手段によってボールと椅子を動かすシーンを,話者に接近する視点,話者から離れる視点,そして中立的な視点から撮影しており,移動手段,移動経路,話者の視点を総合的に分析できるようになっている.本年度は録音の書き起こしまで完了している.当初,使役移動を自律移動との発展として研究し,研究が不十分であった使役移動の類型論に資する成果を発表することを目標としていたが,(1)研究の基礎となるべき自律移動の類型論的研究に大きな問題があること,(2)言語学における分類という行為そのものに関する問題があることが明らかとなった.そのため,平成24年度までの研究では,直示や様態といった,今までの類型論においては周辺的だと考えられていた要素の言語表現に関する研究に時間を費し,また分類という行為そのものの妥当性を科学哲学的に研究するということを行った.以上より,平成24年度までに予定していた範囲としてはやや遅れているものの,より基礎的な研究で成果を上げており,当初の目的に関して確実な結果へと結びつく研究を行ったという点でおおむね順調に進展しているといえる.(1)使役移動動詞の分類および(2)日本語とフランス語の使役移動に関する類型論的地位の解明という目的に照らして,本年度は予定外であったビデオ実験に基づくデータ収集を行った.本来は日本語とフランス語の書き言葉のパラレルコーパスからデータを収集する予定であったが,ビデオ実験が先行したため,扱うべき動詞の選定作業は7割程度である.とはいえ,ビデオ実験のデータは(2)の目的に大きく貢献することから,おおむね順調に進展していると言える.最終年度の方針として3点を提示する.まず,使役移動に関して,自律移動の類型論との一貫性のある形で研究を進めることが妥当であると考えられる.したがって,進行中の直示表現および様態表現に関する研究の完成を優先させる.また並行して,自律移動の研究で用いた動詞分類の基準と整合する形で,使役移動に用いられる動詞の分類を完成させる.既に扱うべき動詞の選定は完了しているため,自律移動で用いた基準を適用・テストし,動詞の分類を公表することを目標とする.次に,実験ビデオを用いたデータのうち,使役移動については分析が未だ不十分な状態にある.自律移動で用いたタグ付けの方法を発展させ,使役移動の表現パタンに関する記述的傾向を明らかにすることを目標とする.
糖尿病網膜症の発症予防に関する疫学研究

【目的】島根県T町の地域住民を対象に糖尿病網膜症の頻度と危険因子を明らかにするため疫学資料を収集した。【方法】1.対象者:対象者は島根県T町の地域住民で老人保健法に基づく基本健康診査対象者(年齢40-69歳、男女)である。2.臨床検査:老人保健法に基づく基本健康診査より(1)身長、体重、(2)血圧(収縮期血圧、拡張期血圧)、(3)検尿(蛋白、潜血、糖)、(4)血液検査〔貧血(赤血球数、ヘモグロビン量、ヘマトクリット値)、肝機能(AST、ALT、γグルタミルトランスペプチターゼ)、血清脂質(総コレステロール、HDL-コレステロール、トリグリセライド)、腎機能(クレアチニン)、耐糖能(血糖、ヘモグロビンAlc)〕の疫学資料を収集した。3.糖尿病網膜症のスクリーニング(1)間診:自己記入式質間票により既往歴(脳卒中、心臓病、糖尿病)、糖尿病の既往と治療の有無、糖尿病の罹病期間、糖尿病の家族歴について疫学資料を収集した。(2)眼底検査:老人保健法に基づく基本健康診査により撮影した眼底写真を眼科専門医2名が判定した。眼底の判定はDAVISの分類(Simple, Preproliferative, Proliferative)、Keith-Wagenerの分類(I群、Ila群、IIb群、III群、IV群)、視神経乳頭陥凹(生理的、緑内障性)、黄斑部変性の有無である。[結果]解析対象は島根県T町が平成15年度から平成17年度の3年間に実施した基本健康診断を1度でも受診した者である。解析対象者数は617名(男219名、女398名)であった。平均年齢は男54.3歳(SD=12.3歳、範囲18-69歳)、女53.8歳(SD=:13.1歳、範囲18-69歳)であった。解析対象者617名より609名の眼底写真の所見が得られた。DAVISの分類では正常が596名(97.9%)、Simpleが5名(0.8%)、Preproliferativeが2名(0.3%)、Proliferativeが0名であった。【目的】島根県の地域住民を対象に糖尿病網膜症の頻度と危険因子を明らかにするために、コホート研究を計画する。平成15年度は調査対象地区の選定と糖尿病網膜症を識別するためのスクリーニング検査法を検討する。【方法】1.対象者対象者は島根県T町の地域住民で老人保健法に基づく基本健康診査対象者(年齢40-69歳、男女)である。2.臨床検査老人保健法に基づく基本健康診査より(1)身長、体重、(2)血圧(収縮期血圧、拡張期血圧)、(3)検尿(蛋白、潜血、糖)、(4)血液検査

〔貧血(赤血球数、ヘモグロビン量、ヘマトクリット値)、肝機能(AST、ALT、γグルタミルトランスペプチターゼ)、血清脂質(総コレステロール、HDL-コレステロール、トリグリセライド)、腎機能(クレアチニン)、耐糖能(血糖、ヘモグロビンAlc)〕の疫学資料を収集した。3.糖尿病網膜症のスクリーニング(1)問診自己記入式質問票により既往歴(脳卒中、心臓病、糖尿病)、糖尿病の既往と治療の有無、糖尿病の罹病期間、糖尿病の家族歴について疫学資料を収集した。(2)眼底検査老人保健法に基づく基本健康診査により撮影した眼底写真を眼科専門医が判定した。眼底の判定はDAVISの分類(Simple, Preproliferative, Proliferative)、Keith-Wagenerの分類(I群、IIa群、IIb群、III群、IV群)、視神経乳頭陥凹(生理的、緑内障性)、黄斑部変性の有無である。【結果】島根県多伎町が実施した平成15年度基本健康診査受診者463名(男158名、女305名)の疫学資料を収集した。平均年齢は男55.2歳(SD=12.0歳,範囲20-69歳)、女55.5歳(SD=12.3歳,範囲19-69歳)であった。【同意書と医の倫理委員会】研究対象者から本研究に参加する意思のあることを記述した同意書を取得した。本研究の実施計画を島根医科大学医の倫理委員会に提出し承認された。【目的】平成16年度は平成15年度に引き続き、島根県T町の地域住民を対象に糖尿病網膜症の頻度と危険因子を明らかにするために、疫学資料を収集した。【方法】1.対象者:対象者は島根県T町の地域住民で老人保健法に基づく基本健康診査対象者(年齢40-69歳、男女)である。2.臨床検査:老人保健法に基づく基本健康診査より(1)身長、体重、(2)血圧(収縮期血圧、拡張期血圧)、(3)検尿(蛋白、潜血、糖)、(4)血液検査〔貧血(赤血球数、ヘモグロビン量、ヘマトクリット値)、肝機能(AST、ALT、γグルタミルトランスペプチターゼ)、血清脂質(総コレステロール、HDL-コレステロール、トリグリセライド)、腎機能(クレアチニン)、耐糖能(血糖、ヘモグロビンAlc)〕の疫学資料を収集した。3.糖尿病網膜症のスクリーニング(1)問診:自己記入式質問票により既往歴(脳卒中、心臓病、糖尿病)、糖尿病の既往と治療の有無、糖尿病の罹病期間、糖尿病の家族歴について疫学資料を収集した。(2)眼底検査:老人保健法に基づく基本健康診査により撮影した眼底写真を眼科専門医が判定した。【結果】島根県T町が実施した平成16年度基本健康診査受診者438名(男153名、女285名)の疫学資料を収集した。平均年齢は男55.2歳(SD=11.4歳,範囲19-69歳)、女55.3歳(SD=12.5歳,範囲19-69歳)であった。【目的】島根県T町の地域住民を対象に糖尿病網膜症の頻度と危険因子を明らかにするため疫学資料を収集した。2.臨床検査:老人保健法に基づく基本健康診査より(1)身長、体重、(2)血圧(収縮期血圧、拡張期血圧)、(3)検尿(蛋白、潜血、糖)、(4)血液検査〔貧血(赤血球数、ヘモグロビン量、ヘマトクリット値)、肝機能(AST、ALT、γグルタミルトランスペプチターゼ)、血清脂質(総コレステロール、HDL-コレステロール、トリグリセライド)、腎機能(クレアチニン)、耐糖能(血糖、ヘモグロビンA1c)〕の疫学資料を収集した。3.糖尿病網膜症のスクリーニング
歩行時と走行時における乳酸を中心とする代謝応答の差についての研究

日本代表として国際試合の経験のある選手を中心として、競歩という運動の特性が、走行とは異なるのかあるいはほどんど差がないのかについて検討した。以下の結果が得られた。・競歩によるトレッドミル走行は十分可能であり、選手も特に違和感なく測定を行うとこができた。ただしレーススペースに近い早い速度では1%程度の弱い傾斜をつけたないと滑らかな歩行が行えない。この傾斜が測定に及ぼす影響については確定できなかった。・最大下から最大までの強度における血中乳酸濃度の変化は、特に走行と異なる点は見られず、乳酸作業閾値も判定できる。また乳酸性作業閾値の運動強度が20kmや50km競歩の運動強度よりもやや低い程度であることも、走行による乳酸性作業閾値とマラソンなどのレースペースとの関係と同様であった。したがって競歩によるトレッドミル歩行によって乳酸性作業閾値を求めることは、競歩選手にとっては有益である。また競歩選手にはトレッドミル走行ではなく歩行を用いるべきである。・歩行と走行の異なる点として、トレッドミル歩行では最大酸素摂取量が高い値が出ないことあが認められた。一流選手でもトレッドミル歩行では走行による場合と比較して、1割程度酸素取得量が低い状態で疲労困憊に達した。このことは運動を制限する因子が中枢性の呼吸循環機能よりも末梢の酸化代謝能力であることを示している。歩行の場合は走行よりも動員される筋量が少ない。その少ない動員される筋の能力がより直接運動能力に影響するといえる。カテコールアミンの応答は必ずしも末梢というよりは全身の運動強度に依存している印象である。
地方寺院に伝来した中世聖教に関する史料学的研究

本研究は、中世地方寺院に伝来した聖教類としては、質・量ともに優れた中世聖教群と評価できる萩原寺所藏地蔵院聖教を素材とし、その本来あるべき姿への復元のため、聖教に関する史料学構築を目的としたもので、本研究に於ける成果の概要は、以下の通りである。地蔵院聖教について悉皆調査を行い、江戸時代前期までのデジタル撮影を完了するとともに、平安時代後期より安土桃山時代までの聖教類について、函号・名称・形状・員数・本文奥書等・備考・撮影番号等の項目で構成する『萩原寺所藏地蔵院聖教撮影目録』を刊行し、地蔵院聖教に関する史料学的研究の成果である「萩原寺所藏地蔵院聖教の概略」「萩原寺中興真恵年譜稿」を附載した。研究の概要:真言密教の附法に際して、師資の間に弟子の修得を証明する目的で発給される文書に印信がある。この師匠より弟子への伝法に際して集積された、密教修学の精髄・成果が聖教である。潅頂に際しては、印信の外に口決や聖教とその目録などが添えられる場合がある。小野・広沢の野沢十二流を根本として、中世以降三十六流あるいは七十余流の諸法流に分化した東密に於いては、その法流ごとに印信や修学を要する聖教に差異が設けられることとなった。本研究は、中世地方寺院に伝来した聖教類として質・量ともに優れた中世聖教群と評価できる萩原寺(香川県観音寺市)所蔵地蔵院聖教を素材として、その本来あるべき所伝の姿への復元のための中世地方寺院所蔵聖教に関する史料学を新たに構築しようとするものである。本年度における研究の概要は、以下の通りである。1萩原寺への出張調査・撮影:平成25年度は年2回の調査を実施し、真恵授受の印信類について精細な原本調査を行うとともに、撮影の前提作業となる室町時代後期までの聖教類についての再整理作業を終了し、室町時代中期聖教の過半のデジタル撮影を完了した。2調書データの入力・校正:本年度も継続して、既存調書及び再整理作業に伴う補充調査の成果に基づき寸法・紙質等の入力を行うとともに、真恵授受の印信類についての原本調査の結果をデータベースに反映させ、これを先行科研および本研究によって撮影したデジタル画像による確認作業を行った。3目録原稿の作成:聖教類のデジタル撮影と調書データ入力の進捗に併せて室町時代中期聖教の目録原稿を作成した。4中世萩原寺聖教の史料学的研究:調書データの中から真恵授受の印信類を抽出し、原本調査の成果とデジタル画像との照合によって、内容・形態(法量・料紙・筆蹟など)を仔細に比較検討し、これを印信データベースに反映させるとともに既刊流布の印信集所載印信類の全文入力を行った。真言密教の附法に際して、師資の間に弟子の修得を証明する目的で発給される文書に印信がある。1萩原寺への出張調査・撮影:本年度は年2回の調査を実施し、所蔵聖教の再整理作業と真恵授受に関わる印信類の原本調査及び室町時代前期聖教のデジタル撮影を行った。2調書データの入力・校正:既存調書及び再整理作業に伴う補充調査の成果に基づき寸法・紙質及び南北朝時代成立に関わる印信類の本文等の入力を行い、これを作成済みデータベースに反映した。3目録原稿の作成:1の撮影、2のデータ入力の進捗に併せて室町時代前期聖教の目録原稿を作成した。4中世萩原寺聖教の史料学的研究:調書データの中から萩原寺中興開山真恵がその授受に関わった印信類を抽出し、精細な原本調査を行い、これを印信データベースに反映させるとともに東密の近世前期における印信類集成の成果である「三十六流大事」(続真言宗全書第二十五所収)所載印信類のデータベースへの入力を行った。この師匠より弟子への伝法に際して集積された密教修学の精髄・成果が聖教である。小野・広沢の野沢十二流を根本として、中世以降三十六流あるいは七十余流の諸法流に分化した東密に於いては、その法流ごとに印信や修学を要する聖教に差異が設けられた。本研究は、中世地方寺院に伝来した聖教類として質・量ともに優れた中世聖教群と評価できる萩原寺所蔵地蔵院聖教を素材として、その本来あるべき所伝の姿への復元のための中世地方寺院所蔵聖教に関する史料学を新たに構築しようとするものである。