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マグネターの超強磁場におけるX線放射機構の研究

磁場強度が1e+14 Gにも達する中性子星であるマグネターは、定常的にX線を放射し、ときおり強烈にX線を放出するバーストを起こす。私は「すざく」衛星が観測したマグネターの光度曲線のRMS Variationは、ポアソン分布から推定される値よりも有意に大きな値を持つことを示した。本研究では、マグネターの回転に伴い、RMS Variationが変化することを示した。また、数学的なモデルでRMS Variationを説明できることを示した。さらに、主要な理論モデルと比較して、定常放射とバーストの両方を説明する物理モデルである「マイクロバーストモデル」を構築した。マグネターは量子臨海磁場を超える10**14 Gの超強磁場を持つ中性子星である。磁気エネルギーの解放によりX線で輝くと考えられており、定常的にX線を放射し、ときおり間欠泉のように強烈にX線を放射するバーストを起こす。本研究の目的は、日本が誇る「すざく」衛星、MAXI、CALETなどによるX線・γ線の観測に立脚し、真にマグネターが強磁場を持ち、磁気エネルギーの解放によりX線で輝くというモデルを確立することである。平成27年度の成果を以下にまとめる。私は、これまでの「すざく」衛星などを用いた研究成果により、バースト/X線定常放射に共通の放射機構が存在すると考えており、「X線定常放射は多数の微小バーストで構成」というモデルを提唱している。公開されている「すざく」衛星の11天体・21観測のアーカイブデータを用いて、X線定常放射の強度揺らぎをRMS Variationにより調べたところ、ポアソン分布から推定される値と比べて有意に大きいことを見出した。平成27年度は、RMS Variationと物理量(磁場強度など)を比較したところ、有意な相関は見られなかった。また、平成28年度に予定していた研究を開始した。私が提唱している「X線定常放射は多数の微小バーストで構成」というモデルに基づくと、マグネターの自転に伴う光度の変化は、微小バーストのサイズ分布の違いによるものである。公開されている「すざく」衛星の11天体・21観測のアーカイブデータを用いて、回転周期の位相の変化に伴う、RMS Variationの変化を調べたところ、RMS Variationは回転周期と共に変化する可能性を見出した。これらの研究成果は国内学会(2件)や国際会議プロシーディング(1件)で発表した。平成27年度の研究実施計画に記載した研究を終えると共に、平成28年度の研究実施計画に記載した研究を開始した。平成27年度の研究実施計画に記載した研究では期待した通りの成果は得られなかったが、平成28年度の研究実施計画に記載した研究では期待した成果が得られつつある。そのため、進捗状況を総合的に判断して、達成度は「おおむね順調に進展している。」とした。マグネターは量子臨海磁場を超える1e+14 Gの超強磁場を持つ中性子星である。私は、これまでの「すざく」衛星などを用いた研究成果により、「X線定常放射は多数のマイクロバーストで構成」というモデルを提唱している。また、私のモデルから予想されるとおり、X線定常放射の強度揺らぎを表すRMS Variationがポアソン分布から推定される値より有意に大きいことを示した。平成28年度の成果を以下にまとめる。私のモデルに基づくと、マグネターの自転に伴う光度の変化は、マイクロバーストのサイズ分布の違いによるものである。平成27年度末から平成28年度にかけて、「すざく」衛星のデータを用いて、回転周期の位相の変化に伴うRMS Variationの変化を調べたところ、RMS Variationは回転周期と共に変化することを明らかにした。統計学に基づき計算したRMS Variationが観測とよく一致することを明らかにした。また、研究成果と主要な理論モデルを組み合わせて、物理的な「マイクロバーストモデル」を構築した。これらの研究成果は査読付き学術論文として投稿する予定である。平成28年度に計画していた、回転周期の位相を分けたRMS Variationの計算を行い、期待した成果を得た。一方で、「ひとみ」衛星(Astro-H衛星)による観測を行う計画であったが、事故により運用が停止したために、観測を行うことが出来なかった。また、「すざく」衛星も運用を停止したため、観測を行うことが出来なかった。そこで、私の研究成果を統計学や理論モデルに基づき検討した。その結果、統計学から推定されるRMS Variationが観測とよく一致すること、および理論モデルと組み合わせた物理的な「マイクロバーストモデル」を構築することが出来た。また、機械学習の手法を取り入れ、発展的な研究を進めている。そのため、進捗状況を総合的に考えて、上記のように判断した。

本研究の目的は、日本が誇る「すざく」衛星、MAXIなどによるX線・γ線の観測に立脚し、真にマグネターが強磁場を持ち、磁気エネルギーの解放によりX線で輝くというモデルを確立することである。私は、これまでの「すざく」衛星などを用いた研究成果により、「X線定常放射は多数のマイクロバーストで構成される」と提唱している。平成27年度は、この考えから予想されるとおり、X線定常放射の強度揺らぎを表すRMS変動がポアソン分布から推定される値より有意に大きいことを示した。また、この考えに基づくと、マグネターの自転に伴う光度の変化は、マイクロバーストのサイズ分布の違いによるものである。平成27年度末から平成28年度にかけて、「すざく」衛星のアーカイブデータを用いて、回転周期の位相の変化に伴うRMS変動の変化を調べたところ、RMS変動は回転周期と共に変化することを明らかにした。平成28年度後半から平成29年度は、数学的なモデルでRMS変動を説明できる事を示した。さらに、研究成果と主要な理論モデルを比較して、バーストと定常放射の両方を説明する物理モデルである「マイクロバーストモデル」を構築した。平成29年度は、主要な研究成果を査読付き学術論文として出版した。磁場強度が1e+14 Gにも達する中性子星であるマグネターは、定常的にX線を放射し、ときおり強烈にX線を放出するバーストを起こす。私は「すざく」衛星が観測したマグネターの光度曲線のRMS Variationは、ポアソン分布から推定される値よりも有意に大きな値を持つことを示した。本研究では、マグネターの回転に伴い、RMS Variationが変化することを示した。また、数学的なモデルでRMS Variationを説明できることを示した。さらに、主要な理論モデルと比較して、定常放射とバーストの両方を説明する物理モデルである「マイクロバーストモデル」を構築した。平成27年度に得られた成果を査読付き学術論文へまとめる。また、平成28年度、平成29年度の研究実施計画に従って、研究を進める。平成28年度までに得られた研究成果を査読付き学術論文として投稿する。平成29年度の研究実施計画では、「ひとみ」衛星(Astro-H衛星)や「すざく」衛星で新たに観測したデータを用いた研究を行う計画であったが、両者とも運用が停止したため、新たな観測データは取得できなかった。そこで、平成28年度までに得られた研究成果に基づき、機械学習の手法を取り入れた発展的研究を進める。天文学参加する予定だった国際会議が開催されなかったため、次年度使用額が生じた。参加する予定だった国際会議が開催されなかったため、次年度使用額が生じた。研究成果の発表のため、研究代表者の海外出張(1件)に使用する予定である。研究成果の発表のため、研究代表者の国内出張(2件)に使用する予定である。
アフリカにおける伝統的権威の政治的権力の源泉の解明を目指した実証研究

経済理論上、公共財供給には資源配分の歪みが存在する。この点、アフリカ諸国では、植民地期の欧州列強による間接統治の過程で、世襲制の首長(伝統的権威)に大きな政治的権力が付与され、この首長が「独立後」の今日においても村の公共財供給(開発政策)に大きな影響力をもつことが指摘されている。しかし、民主主義制度のもと選挙により選出される地方政治家(例、村長)が存在する現代社会では、多くの場合、首長の政治的権力に法律的根拠はない。首長の政治的権力を支えるメカニズムは何か。本研究では、公共財供給に伴う資源配分の歪みを是正する(あるいは新たな歪みを生み出す)存在として伝統的権威を位置づけ、権力行使の是認につながるメカニズムを考察する。本目的のため、本研究は、タンザニアにおける自警団が人々の厚生水準に及ぼす影響、及びマラウィにおける伝統的権威の開発政策への関与について2つの実証研究を行う。どちらも世界銀行が一般公開する全国パネル家計調査データを基礎データとして分析を行う。まず、自警団研究については、本年度は、非協力ゲーム理論を用い自警団を組織化する際に伝統的権威が果たす役割を明確にしたうえで、データのクリーニング及び分析を行った。マラウィ研究については、本年度は現地の調査コンサルティング会社と契約を結び、2009年、2014年の全国地方選挙で選出された政治家の各種情報(民族、教育水準、政治経験等)を含むリストを選挙区ごとに作成した。これらの情報は翌年度以降に実際されるデータ分析に用いられる予定である。自警団研究の実証分析は順調に進んでいる。マラウィ研究についても政治家の情報を収集することができた。次年度はの予定は以下の通りである。まず、自警団研究については、セミナー等で積極的に発表を行い、論文の作成・改善に努める。マラウィ研究については、データのクリーニングを進め、初期的なデータ分析を行う。(理由)実証分析に使用するデータ入手に要した費用が予定額よりも少なくすんだため。(使用計画)追加的なデータ購入、定性的なフォローアップ調査、海外での研究発表、英文監修等に使用予定である。
国際コンテンツ製作ネットワークでのプロデューサーの創造性マネジメント能力の分析

本研究はコンテンツ産業における組織の創造性活性化のメカニズムとそれを行うプロデューサーのあり方を検討した。その結果、プロデューサーは、現場型、経営型に分かれるものの、ネットワーク、知識、製作スキルを持ち、発展する行動を取ることが、創造的なキャリアとなることが示され、彼らがプロジェクト組織においてネットワーキング、組織貢献、革新行動をとらせることが効果的だと明らかになった。日本の映像コンテンツ産業は、製作委員会という新ビジネスモデルのもとで、異業種企業間提携ネットワークが発達し、共有するソフト、ハードの経営資源を活用することで収入多元化した。ただ、その国際化、クラスター化には課題を持つ。本年度は、日本コンテンツ産業の国際的な製作・流通分業とそこでの日本プロデューサーの持つ創造性活性化能力について、国際シンポジウムや研究会の開催と国際調査を実施して国際比較分析を行った。第一に、2013年11月29日に京都大学経営管理大学院にて第6回「サービス・イノベーション国際シンポジウム」を開催し、「グローバル化するクリエイティブ産業とアジア型プロデューサーの新たなミッション」をテーマとして、米国サフォーク大学R.DeFillippiより創造産業研究に関する理論動向の基調報告を受けて韓国延世大学シン・ドンヨプ、台湾成功大学仲曉玲、山田仁一郎らによりアジア太平洋地域の主要事例と国際展開の状況について討議した。さらに、株式会社サンライズなどのコンテンツ産業の代表的企業関係者からの実務者報告もなされて、プロデューサー国際化の実情の報告を受けた。第2に、その準備として、日本の製作委員会の歴史的展開やそのプロデューサーの日本的特性が職人型の社員・独立プロデューサーであるとの分析結果について研究会で検討した。第3に、オックスフォード大学日産セミナーという国際研究会に招聘されて、日本の製作委員会の成長とそこでのプロデューサーの役割について報告して評価を受けた。第四に、アジアにおけるコンテンツ産業における国際価値連鎖の課題についての調査分析を,インドネシア、台湾に関して行った。また、2013年7月における仏パリのJAPAN EXPOを調査して、日本出版企業の国際化戦略についての検討を行った。第五に、創造性活性化の測定に備えて、個人の創造性発揮のメカニズムを理解するための経験サンプリング法による調査システムを開発し、予備調査を実施した。第六にクリエイティブクラスターの分析をするために、大阪を訪問調査して、クリエイターに対するヒアリング調査を12件実施した。日本の創造産業とその組織の創造性活性化についての国際的な比較調査分析とその成果の国際報告を行った。第一に、R. DeFillippi米国サフォーク大学教授、P.Wikström豪州クイーンズランド工科大学教授らと、映画等のコンテンツ産業の国際比較分析研究叢書を執筆・刊行し、日本映画の製作委員会という新しい企業間製作形態が日本映画産業の復活に果たした要因について分析発表した。ことに、映画製作委員会に簇生による映画製作提携の企業間ネットワークの進化が、1映画製作に関わる映像メディア産業だけではなく、非メディア産業も含めて新たな実践の企業間コミュニティを形成・進化させた点、2そこで企業プロデューサーのプロジェクトの形成・発展に新たな役割を形成した点を、欧米の現代メディア産業と国際比較分析した。特に、非メディア産業を含めた広告・流通市場での収入獲得増加につながったことが、製作プロジェクトの拡大につながり、独自の製作メカニズムとなった。第二に、アジアに関しては、日本とインドの映画共同制作のケーススタディ、日本の漫画電子出版の中国市場への参入のケーススタディなどを行った。さらに、台湾ドラマと台湾映画について監督、プロデューサー、シナリオライターらのチームを分析対象として、彼らのチーム構成やネットワーク構造を大まかに明らかにした。第三に、日本出版産業の国際化に関しては、米国ボストンのコミコンを視察し、出展者を調査した。第四に、創造産業クラスターについて、その理論動向を分析しつつ、主な調査対象である大阪市のメビック扇町における2010年以降の施策とクリエイターの動向について、継続的なヒアリング調査をおこなった。第五に、クリエイティビティ及び事業創造効力感に関する社会心理学的な分析モデルを検討・開発し、実際に事業所への調査を行いそのデータを分析しモデルを検証した。第一に、組織の創造性活性化マネジメント分析枠組みの研究を進めた。ビジネスにおける創造性に深くかかわる概念としての「起業効力感」もしくは「事業創造効力感」について、データを用いた実証分析を行い『一橋ビジネスレビュー』に成果報告した。そして企業の持つ組織創造性に関するメカニズムについて第3回R&Dプロジェクトマネジメント・シンポジウムで基調報告を行うとともに、日本経済新聞に経営学の成果概観について寄稿した。仲曉玲台湾成功大学准教授との地域組織創造性活性化に関する国際研究会を行った。また、国際的なマンガ雑誌におけるプロデューサー活動を、雑誌編集者を対象に分析し、作家だけでなく編集者や読者も含めて共創するビジネスシステムが確認できた。第二に、創造産業での異業種間提携として製作委員会の分析を行った。「日本映画産業の製作委員会ネットワークの進化」の研究成果に関して『組織科学』にて論文発表を行うとともに、欧州経営学会連合研究会「文化組織のマネジメント」(ボローニャ大学)にて国際研究学会報告を行った。その結果ボアリ・ボローニャ大学教授等よりResearch Policy誌上で国際的には独特であると評価された。第三に、創造産業における異業種間製作ネットワーク組織の国際比較分析を行った。台湾ドラマの制作者ネットワークと社会関係資本と業績の経時的変化について分析を行い、その成果を『経済論叢』に投稿した。日本の漫画電子出版の中国市場への参入のケーススタディなどを国内査読学術雑誌に刊行することができた。また、日本出版産業の国際化に関して、JAPAN EXPO日本駐在事務所や出版企業を調査し、出版企業のコンテンツビジネスにおける組織能力などに関するケース論文を執筆した。

第四に創造産業クラスター論に関しては、大阪事例の継続調査をして、クラスターを形成するマネジメント能力について成果論文を公表した。本研究はコンテンツ産業における組織の創造性活性化のメカニズムとそれを行うプロデューサーのあり方を検討した。その結果、プロデューサーは、現場型、経営型に分かれるものの、ネットワーク、知識、製作スキルを持ち、発展する行動を取ることが、創造的なキャリアとなることが示され、彼らがプロジェクト組織においてネットワーキング、組織貢献、革新行動をとらせることが効果的だと明らかになった。日本の映像コンテンツ産業は、製作委員会という新ビジネスモデルのもとで、異業種企業間提携ネットワークが発達し、共有するソフト、ハードの経営資源を活用することで収入多元化した。ただ、その国際化、クラスター化には課題を持つ。米豪の海外共同研究者と成果交流を進めながら、その成果を国際的に出版する図書を発行することが出来た。そのほか、映画産業の変革についての国際学会報告を行うことが出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。経営組織論今後は、当初の目標を重視しつつ、より発展させる方向で展開したい。具体的には、最終年度は、それぞれの班での調査研究を進め、その成果を論文等で国際学会等に報告し、日本の創造産業の持つ独自のプロデューサーの能力についての評価を受けたい。本年度は、国際協力研究者3名を米韓台より招聘して、国際シンポジウムを主催して国際的な研究成果の動向について,比較検討すると共に、社会に対しても研究成果の積極的な還元を行うことが出来た。特に、株式会社サンライズなどの代表的なコンテンツ産業の企業関係者からの報告もして頂き実務者からのプロデューサー国際化の展開について報告を受けた。また、日本の製作委員会の歴史的展開やそのプロデューサー活動の日本的特性が職人型の社員・独立プロデューサーであるとの理解を得ることが出来た。第3に、オックスフォード大学日産セミナーという国際研究会に招聘されて、日本の製作委員会の成長とそこでのプロデューサーの役割について報告して,非常に興味深い事例との評価を受けた。また、創造性活性化能力評価についての研究準備も進み、台湾、フランス、インドネシア、大阪などの調査も順調に進んだ。2015年3月に予定していた東京での訪問調査が、訪問先企業担当者の都合で同年5月に延期になったため。平成25年度に得られた結果を基にし次の4点について下記のような調査活動を行う。第一に、国際的プロデューサーの創造性活性化能力の分析である。
家禽の卵黄関連遺伝子発現による内分泌撹乱化学物質の検出法の確立

家禽の卵黄関連遺伝子発現を指標として内分泌撹乱化学物質の効果を調べるための敏感な方法を確立した。特に卵形成と胚発生に及ぼす影響に焦点をあて、分子レベルで因果関係を用量依存的に調べるとともに、内分泌撹乱作用が指摘されている重金属や抗酸化剤の効果も調べ、ウズラの超低密度リポタンパクの遺伝子を指標とするとジエチルスチルベステロールの影響や、重金属の影響を敏感に検出できることがわかった。本年度は、内分泌撹乱化学物質がウズラ肝臓の卵黄関連遺伝子発現にどのような影響を及ぼすかを調べた。実験に用いた物質は、合成エストロゲンであるジェチルスチルベストロール(DES)、および最近内分泌撹乱効果が指摘されているCdとSeで、雄ウズラ肝臓における超低密度アポリポタンパクII(apoVLDL)mRNAの転写に及ぼす影響を調べるために、腹腔内に投与した。RNAを肝臓から抽出し、逆転写反応をおこない、得られたcDNAは、apoVLDL遺伝子に対する特異的プローブを用いたPCR法で解析した。その結果、雌特異的遺伝子の発現は成熟雌にのみ認められ、無処理の雄には発現が認められなかったが、未成熟雄にDESを投与することで誘導できることがわかった。また、遺伝子の発現量は投与後1日でもっとも高く、投与後2日には減少することがわかった。様々な量のDESを投与したところ、apoVLDL遺伝子の発現量は用量依存的に増加した。効果の認められた最小量は、体重100gあたり100および10μgであった。内分泌撹乱化学物質が母親から移行して雄胚肝臓の遺伝子発現に及ぼす影響を調べるために、母親にDESを10日間、腹腔内に連続投与した。最初の投与後の6日目から受精卵を回収し、孵卵各日令の雄胚から肝臓を採取した。母親へDESを投与したところ、遺伝子発現に有意な影響を与えなかった。胚の肝臓の遺伝子発現をDESが誘導できない原因が、肝臓のDESに対する反応性によるものなのか、卵黄へのDESの蓄積量に関係するものなのかを調べるために、未処理の母親が産卵した受精卵の卵黄内にDESを直接投与した。その結果、apoVLDL遺伝子の発現量は、DES投与で増加することがわかった。効果の認められた最小量は、いずれの場合でも1μg/卵であった。同様な効果はCdでも認められた。ウズラ肝臓の卵黄関連遺伝子群(卵黄膜タンパク、ビテロゲニン、超低密度リポタンパク等)の発現を指標として内分泌撹乱化学物質の検出法の確立を試みているが、21年度は、内分泌撹乱化学物質投与による酸化ストレスを指標とするため、メタロチオネインmRNA転写量、カタラーゼ活性、およびマロンジアルデヒド産生量を測定した。その結果、内分泌撹乱作用を持つカドミウムを、抗酸化剤であるアスコルビン酸と同時に投与するとマロンジアルデヒド産生量の上昇抑制が確認できた。これはオスウズラでもメスウズラでも観察されたが、メタロチオネインmRNAの上昇抑制はメスウズラのみで顕著であった。これらの結果から、カドミウム暴露は胚発生の停止に至る毒性を呈し、これに対する抗酸化剤の保護効果は性によって違いがあることが示唆された。次に1型グルタチオンパーオキシダーゼ(GPX1)の発現を酸化ストレスの指標とするため、ウズラのGPX1をクローニングし、843塩基対の全長の塩基配列を決定した。これには153アミノ酸残基に相当するオープンリーディングフレーム、5'-末端非翻訳領域7塩基、及び3'-末端非翻訳領域377塩基が含まれていた。通常は停止コドンであるTGAのひとつはセレノシステインのコドンとして使われていた。他の動物のアミノ酸配列と比較したところ,ウズラGPX1は6574%の相同性を示した。GPX1 mRNAは腎臓,副腎,肝臓,小腸,心臓,胸筋といったすべての臓器で発現していた。このGPX1 cDNAは、ウズラにおける内分泌撹乱化学物質の効果を知る上で有効なツールとなることが示された。内分泌撹乱化学物質として疑いの持たれている物質の多くは脂溶性で、ステロイドホルモンのような内分泌機能の調節に悪影響を及ぼすと考えられているが、その作用機序はいまだに不明である。またセレンやカドミウムといった重金属のなかにも内分泌撹乱作用をもつものがあるとされているが、やはりその作用機序は不明である。そこで本年度は、ウズラの卵黄関連遺伝子群の肝臓における発現を指標として、内分泌撹乱化学物質やセレンやカドミウムのような重金属のもつ卵黄関連遺伝子の発現を指標とした内分泌撹乱作用を簡便に検出する方法を確立することを目的として研究を実施した。平成21年度までに確立した最適な投与方法によって卵黄に蓄積させた内分泌撹乱化学物質によるビテロゲニンと超低密度リポタンパクVLDL mRNAの増減を半定量的PCRによって定量し、発生中および艀化後2週間までの経時的変化を検討した。

平成21年度に実施したリアルタイムPCRによる定量方法は、煩雑で、高価な試薬を使うため、実用的とは言い難い。そこで本年度はリアルタイムPCRと半定量的PCRの結果を比較することによって本方法の実用性を確認することができた。内分泌撹乱化学物質の効果は薬理学的用量依存反応ではなく、ある特定の狭い範囲でその効果が発現しているので、広い範囲の投与量を設定してその効果を詳細に探るべく、そのモデル実験を行なったが、超低密度リポタンパク遺伝子がもっとも敏感な遺伝子であることが判明した。またウズラの系統を確立して研究に供することが可能になったので、ジエチルスチルベストロールのような内分泌撹乱化学物質の影響を幅広く検出することができるようになった。
遷移金属酸化物における２次元電子系に働く多体間相互作用の解明

本研究は、角度分解光電子分光(ARPES)から得られる電子状態と電気伝導特性の両観点から、遷移金属酸化物表面・極薄膜における2次元電子状態に働く多体間相互作用の起源を明らかにすることを目的としている。そのため、K吸着によりa-TiO2 (001)表面近傍への電子ドープを行い、形成された2次元電子状態の電子ドープ量依存性をARPES測定を用いて明らかにする研究を行った。本年度は詳細な光電子分光スペクトル解析の結果、下記の3点を明らかにした。1)内殻スペクトル解析の結果、a-TiO2試料を低温に冷やしながらK吸着させることで、吸着したKがa-TiO2の内部に潜らず試料表面からの電子ドープが可能であることを見出した。このことで、酸化物表面における良く定義された電子ドープ手法を確立した。2)ARPESスペクトル解析の結果、電子ドープにより形成された2次元電子状態はa-TiO2表面から2 nm以内に閉じ込められていることを明らかにした。3)電子ドープに伴い2次元電子状態に働く電子格子相互作用が弱まることを明らかにした。さらに、この2次元電子状態に見られるkink構造の主な起源であるLOフォノンとの相互作用が表面とバルクで異なることを見出した。これらa-TiO2 (001)表面の2次元電子状態における研究成果がPhys. Rev. B誌に論文として掲載された。さらに、本研究で確立した酸化物試料表面への電子ドープ技術を応用することで、VO2薄膜におけるキャリア誘起金属絶縁体転移の発現機構を明らかにした。そのため、H29年度は電気伝導特性測定装置の開発に伴い、高品質遷移金属酸化物薄膜の作製とその表面に形成される2次元電子状態に働く多体間相互作用を電子状態の観点から解明する研究を行なった。具体的には次に示す研究を行なった。1)レーザー分子線エピタキシー法によりLaAlO3 (001)基板上に高品質アナターゼ型酸化チタン(a-TiO2)薄膜を作製した。a-TiO2自体はワイドギャップの半導体であるが、Nbを微量ドープすることで、ARPES測定に於けるチャージアップを回避することに成功した。2)作製したa-TiO2 (001)表面にK吸着させることで、a-TiO2表面近傍への電子ドープが可能であることを内核準位の光電子分光測定から明らかにした。K吸着量を精密制御することで、電子ドープ量に応じた電子状態の変化を捉えることに成功した。さらに、この電子ドープに伴い2次元電子状態が形成されることをARPES測定で確認した。3)a-TiO2表面への電子ドープに伴い、2次元電子状態がポーラン状態から金属的な状態へ転移することを明らかにした。このことから、電子ドープに伴い電子格子相互作用が弱まることが明らかになった。さらに、本研究を遂行するため、フェルミ面の自動測定プログラムや高効率データ解析プログラムを開発した。試料の作製から2次元電子状態の精密制御、さらに角度分解光電子分光測定による多体間相互作用の解明まで問題なく遂行されている。電気伝導特性を測定するための装置設計に関しても概ね順調に進んでいる。計測機器の選定に時間がかかってしまったため、遅れが生じた部分があるが、想定の範囲内である。残す計測機器と測定プログラムの作製が完了次第、電気伝導特性の計測を行う。今後は角度分解光電子分光測定で得られた多体間相互作用の知見を元に、遷移金属酸化物表面・極薄膜における2次元電子状態の電気伝導特性についての研究を遂行する。具体的には、電気伝導特性を測定するための装置を完成させ、遷移金属酸化物表面の2次元電子状態おける電気伝導特性の電子密度依存性を解明する。

得られた電気伝導特性と電子状態の両観点から未解決の問題であった多体間相互作用の起源を明らかにする。同時に、新たな遷移金属酸化物極薄膜試料において同様の研究を展開することで、異なる試料における多体間相互作用について知見を得る。計測機器の選定が一部遅れたことから物品の購入を控えた。H30年度においては、電気特性測定装置の整備・調整を行う。
ヘテロダインダブルパス干渉計を用いた海水の塩分測定に関する基礎的研究

本研究は、半導体レーザと音響/光周波数変換器を組み合わせた光源とヘテロダイン・ダブルパス干渉計を用いて、高い測定分解能と安定性を持つ塩分センサが実現可能であることを実証することを目的とした。まず、HeNeレーザを光源とするヘテロダイン・ダブルパス干渉計を用いて、基礎的な実験を行った結果、マイケルソン干渉計と比較して、温度安定性が1桁以上改善されることを確認した。さらに、半導体光源を用いて実験を行ったが、十分なS/Nを持つ干渉計出力を得ることができたものの、検波を行うロックインアンプに問題があることが明らかになった。今後、パソコンを利用したヘロダイン検波を試みる予定である。海洋の水温や塩分分布などの環境変動は、地球環境変動に大きな影響を与えることが知られている。従来塩分は電気電導度を測定して求めてきた。この電気電導度センサは、十分な精度と分解能が得られており、低消費電力化も進んでいるものの、長期的な安定性は不十分で、毎年の校正が必要である。そのため、海洋環境観測用のブイシステムでは、毎年メインテナンスのために大型観測船の航海が必要とされている。観測コストを下げて観測箇所を拡大し、より高密度の観測網を実現するためには、より高い長期的安定度を持つ塩分センサを実現する必要がある。一方、屈折率と塩分の間には、ローレンツ・ローレンツの式で表される直接的な関係があることが知られている。そのため、屈折率を用いた塩分測定が新しい測定方法として注目されている。本研究では半導体レーザと音響/光周波数変換器を組み合わせたヘテロダイン光源とダブルパス・ヘテロダイン干渉計を用いて、塩分の測定を行い、電気電導度センサ以上の高い測定分解能と短期的・長期的安定性が実現できることを実証することを目的としている。ヘテロダイン光源を作るためには、100kHz程度の周波数差を持つとともに、その周波数差が安定した2つの100MHz程度の信号源を用意する必要がある。そこで、平成25年度はその信号源を準備した。さらに、2つの信号源のビート信号の周波数と位相安定度を評価するために、ダブルバランストミキサを利用したビート信号検出器を設計し、部品を手配した。現在、回路の組立と測定の準備を進めている。本研究では半導体レーザと音響/光周波数変換器を組み合わせたヘテロダイン光源とダブルパス・ヘテロダイン干渉計を用いて、塩分の測定を行い、電気電導度センサ以上の高い測定分解能と短期的・長期的安定性が実現できることを実証することを目的とする。本年度は、まず半導体レーザ光源を用いたヘテロダイン光源を作成した。次に、測定用光を2台の光検知器で電気信号に変換し同期検波を行った。このうち1台の光検知器に入射する光信号は、干渉計に入射する前の光を取り出したため、干渉計出力光強度が低下して測定精度が劣化することが明らかになった。そこで、光信号を取り出さずに電気的に参照信号を作成し、ヘテロダイン光源のビート周波数安定度の評価を試みた。しかし、ビート信号の検出は行えたものの、安定した位相差の検出までには至っていない。現在、その原因の分析と対策の検討を進めている。ヘテロダイン光源の出力光パワーが予想より低いため、その原因の分析と対策の検討を進めている。また、ダブルパス干渉計用のセルを作成して、実験の準備を進めた。半導体光源を用いることにより、安定したヘテロダイン光源を取り出すことが期待できる。本研究では、まず、このヘテロダイン光源の一部を干渉計に入射する前に取り出して参照

信号として検出し、干渉計出力光のヘテロダイン検波を行った。しかし、参照信号を取り出したため干渉計の出力光強度が低下し、測定精度が劣化することが明らかになった。そこで、光信号を取り出さずに電気的に参照信号を作り、ヘロダイン検波を行った。その結果、信号光強度は改善されたものの、安定したヘロダイン検波を行うまでには至っていない。その原因を分析したところ、検波を行うロックインアンプに問題があることが明らかになった。今後、ロックインアンプを用いず、パソコンを利用したヘロダイン検波を試みる予定である。本研究は、半導体レーザと音響/光周波数変換器を組み合わせた光源とヘテロダイン・ダブルパス干渉計を用いて、高い測定分解能と安定性を持つ塩分センサが実現可能であることを実証することを目的とした。まず、HeNeレーザを光源とするヘテロダイン・ダブルパス干渉計を用いて、基礎的な実験を行った結果、マイケルソン干渉計と比較して、温度安定性が1桁以上改善されることを確認した。さらに、半導体光源を用いて実験を行ったが、十分なS/Nを持つ干渉計出力を得ることができたものの、検波を行うロックインアンプに問題があることが明らかになった。今後、パソコンを利用したヘロダイン検波を試みる予定である。前述したように、現在までにヘテロダイン信号を作成するための信号源と、その信号源のビート信号の周波数と位相安定度を評価するためのビート信号検出器を作成し、実験を開始した。しかし、まだ塩水の屈折率差の測定までには至っていない。その原因は、1.ビート信号の検出は行えたものの、安定した位相差の検出ができないこと、2.ヘテロダイン光源の出力光パワーが予想より低く、見地信号に十分なS/Nが得られないこと、にある。これらの根本原因としては、半導体レーザへの戻り光のため、位相がホップすることが考えられる。また、光ファイバコネクタの端面の汚れ、結合軸のずれ、などが考えられる。海中工学今後、まず上述の原因を分析し、その対策を検討する。方法として、まず、半導体光源の偏波安定度を測定する。また、偏波保存光ファイバを通した後の偏波安定度を測定する。さらに、光コネクタの端面の洗浄とマイクロスコープによる検査、結合損失の評価、結合による偏波面の変化、音響/光周波数変換器の出力光パワーと偏光状態の安定度とその位相差測定への影響など、基本的なチェックを行う。それでも根本的な改善が行えない場合には、光源としてゼーマン効果を用いたHe-Neレーザを用いてダブルパスヘテロダイン干渉計の実験を進める。この場合、半導体レーザに比較して装置が大型になるが、光ファイバコネクタの問題や、音響/光周波数変換器による光パワーの低下などの問題が回避される。研究成果は国内および国外での研究集会で報告する。前述したように、現在までにヘテロダイン信号を作成するための信号源と、その信号源のビート信号の周波数と位相安定度を評価するためのビート信号検出器を設計し、部品を手配した。一方、当初の初年度の計画では、(1)半導体レーザと音響/光周波数変換器を用いたヘテロダイン光源を導入することと、(2)厚さ2.4mmのダブルパス干渉計用のセルを準備して、ヘテロダイン・ダブルパス干渉計による食塩水の屈折率測定を行い、その分解能と再現性、安定性等を検証することを目標とした。
Web学習環境における問題解決のための集合知の構築と活用基盤の開発

同様の問題に対処する複数の学習者による協調学習空間において,問題に関して導出された様々な知識を集合知として活用するための基礎技術を構築した.チャット上での議論から問題解決に有用な発言群を抽出し,その発言の内容と有用性に基づいて構造化する機構を構築した.さらに,同様の問題を一人で解いている個別学習者を想定し,解導出知識グラフを用いた学習環境の構築と,個別学習者の学習履歴を用いた解導出知識グラフの構造の洗練機能を構築した.また,議論状況を自動的に抽出して可視化することで,集合知の導出を促進するインタフェースも構築した.同様の問題に対処する複数の学習者による協調学習空間において,問題に関して導出された様々な知識を集合知として活用するための基礎技術を構築した.チャット上での議論から問題解決に有用な発言群を抽出し,その発言の内容と有用性に基づいて構造化する機構を構築した.さらに,同様の問題を一人で解いている個別学習者を想定し,解導出知識グラフを用いた学習環境の構築と,個別学習者の学習履歴を用いた解導出知識グラフの構造の洗練機能を構築した.また,議論状況を自動的に抽出して可視化することで,集合知の導出を促進するインタフェースも構築した.本研究課題は,同様の問題に対処する複数の学習者によるネットワーク上の協調学習空間において,問題に関して導出された様々な知識を集合知として抽出すると共に,抽出された集合知を活用することのできる学習基盤の構築を目指す.本年度はまず,チャット上での議論から問題解決に有用な発言群を抽出し,その有用性に基づいて解導出知識グラフとして構造化する機構を構築した.発言間の関係と,協調学習中に学習者が解の導出に役立ったと感じた発言に対して付与するアノテーションを用いて,問題解決に役立つ一連の発言群を抽出する.また,アノテーションを付加した学習者の人数と包含関係をもとに,抽出された発言群の解法の相違とその有用性を特定し,同一の解法でより一般的な知識を含んでいる発言群ほど上位に配置されるように木構造を構築する.議論を話題ごとに区切るだけでなく,その解法と有用性に基づいて構造化することで,多くの知識から有用な発言群を探しやすい構造を提供することができた.また,同様の問題を一人で解いている個別学習者を想定し,解導出知識グラフを用いた学習環境の構築と,個別学習者の学習履歴を用いた解導出知識グラフの構造の洗練機能を構築した.個別学習者が解の導出に利用した解導出知識グラフ中の発言群に基づいて,解導出知識グラフを構成する発言群の有用性と他の発言群との包含計算を再計算し,解導出知識グラフの構造を変更する.解導出知識グラフを活用した学習者の履歴も考慮することで,解導出知識グラフをより知識の一般性を反映した構造に修正していく枠組みを生成できた.本研究課題は,同様の問題に対処する複数の学習者によるネットワーク上の協調学習空間において,問題に関して導出された様々な知識を集合知として抽出すると共に,抽出された集合知を活用することのできる学習基盤の構築を目指す.昨年度は学習者の付与したアノテーションから重要な発言群を集合知として抽出し,構造化する手法を提案した.本年度は,集合知の自動抽出と,抽出した知識の活用方法を提案した.解が存在しない問題では,どのような話題がなされたかを理解することが困難である.本研究課題では,抽出した話題を可視化することで,後の議論での集合知の活用を実現した.論文自体との関連性と話題間の類似度に焦点をあて,論文を中心とした円グラフ状のインタフェースに抽出された話題を配置した.本研究課題では,自然言語処理技術を用いて抽出した論文の内容を表すキーワードと,発言に含まれるキーワードを用いて,話題間,および論文との類似度を計算する手法を考案している.また,機械学習を用いた集合知の抽出と活用方法も提案した.英語の短文穴埋め問題を対象とし,既存の問題の特徴を用いて英語の文章から問題を自動生成する手法を考案した.本手法では,機械学習の手法を用い,既存の英語の短文穴埋め問題から,問題文の特徴,空欄の特徴,選択肢の特徴を学習する.学習結果を用いて,複数の英文を含む文章から問題に適切な文を抽出し,空欄とする単語を決定し,誤選択肢を自動生成している.
希土類-鉄系化合物における不均化ナノ組織とGHz帯電磁波吸収

[目的]移動通信の発達により電磁波障害が社会的問題となり,GHz帯域に対応できる優れた電磁波吸収体が要求されている.しかし既存の電磁波吸収体は,Snoekの限界と呼ばれる周波数限界(共鳴周波数fr)が数GHzに存在し,急激に吸収能が低下する.このため新しい電磁波吸収磁性体の開発が急務となっている.Snoekの理論によればIsが高ければfrも高くなるので,鉄合金など高い飽和磁化の金属磁性材料を用いれば優れた高周波特性が得られる.しかし金属では良伝導性のため表皮深さ以下の微粒子にし,各粒子を絶縁しなければならない.希土類-Fe系合金では水素または窒素ガス中熱処理により不均化反応が生じ,鉄と希土類水素化物または窒化物からなるナノメータサイズの微細組織が形成できる.この方法を用いることにより,鉄微粒子を高電気抵抗の相中に析出させることができ,電磁波吸収体粉末の作製が可能となる.そこで本研究は,不均化反応を利用したGHz帯域対応の電磁波吸収体の開発を目的に,不均化反応条件と磁気共鳴における複素透磁率と電磁波吸収特性との関係について調べた.[結果]1)923Kで窒素中不均化処理後523Kで大気中酸化処理した粉末の樹脂複合体において100nmのαFeがSm酸化物中に分散した2相組織が得られた.2)この樹脂複合体は3.1GHzでμr^n=1.62とカルボニル鉄の樹脂複合体より50%程度高い値を示した.3)整合周波数fm=1.65GHz,整合厚さdm=5.68mmの時,最大の反射損失RL=-56dBが得られた.4)fd積は9.4GHz・mmであり,カルボニル鉄の試料よりも35%小さい値であった.5)シランカップリングして高充填化することにより,さらにfd積を25%低減できた.7)以上よりSm2Fe17化合物の不均化反応により生成する微細αFe組織を利用した電磁波吸収体の可能性が示唆された.[目的]移動通信の発達により電磁波障害が社会的問題となり,GHz帯域に対応できる優れた電磁波吸収体が要求されている.しかし既存の電磁波吸収体は,Snoekの限界と呼ばれる周波数限界(共鳴周波数fr)が数GHzに存在し,急激に吸収能が低下する.このため新しい電磁波吸収磁性体の開発が急務となっている.Snoekの理論によればIsが高ければfrも高くなるので,鉄合金など高い飽和磁化の金属磁性材料を用いれば優れた高周波特性が得られる.しかし金属では良伝導性のため表皮深さ以下の微粒子にし,各粒子を絶縁しなければならない.希土類-Fe系合金では水素または窒素ガス中熱処理により不均化反応が生じ,鉄と希土類水素化物または窒化物からなるナノメータサイズの微細組織が形成できる.この方法を用いることにより,鉄微粒子を高電気抵抗の相中に析出させることができ,電磁波吸収体粉末の作製が可能となる.そこで本研究は,不均化反応を利用したGHz帯域対応の電磁波吸収体の開発を目的に,不均化反応条件と磁気共鳴における複素透磁率と電磁波吸収特性との関係について調べた.[結果]1)923Kで窒素中不均化処理後523Kで大気中酸化処理した粉末の樹脂複合体において100nmのαFeがSm酸化物中に分散した2相組織が得られた.2)この樹脂複合体は3.1GHzでμr^n=1.62とカルボニル鉄の樹脂複合体より50%程度高い値を示した.3)整合周波数fm=1.65GHz,整合厚さdm=5.68mmの時,最大の反射損失RL=-56dBが得られた.4)fd積は9.4GHz・mmであり,カルボニル鉄の試料よりも35%小さい値であった.5)シランカップリングして高充填化することにより,さらにfd積を25%低減できた.7)以上よりSm2Fe17化合物の不均化反応により生成する微細αFe組織を利用した電磁波吸収体の可能性が示唆された.衛星通信、移動通信の発達により電磁波障害が社会的問題となり、GHz帯域に対応できる優れた電磁波吸収体が要求されている。しかしスピネル型フェライト系に代表される既存の電磁波吸収体は、飽和磁化Isが低いためSnoekの限界と呼ばれる周波数限界(共鳴周波数fr)が数GHzに存在し、GHz帯域では急激に吸収能が低下する。このためGHz域に対応した新しい電磁波吸収磁性体の開発が急務となっている。Snoekの理論によればIsが高ければfrも高くなるので、鉄合金など高い飽和磁化の金属磁性材料を用いれば優れた高周波特性が得られる。しかし金属では良伝導性のため表皮深さ以下の微粒子にし、各粒子を絶縁しなければならない。希土類-Fe系合金では水素または窒素ガス中熱処理により不均化反応が生じ、鉄と希土類水素化物または窒化物からなるナノメータサイズの微細組織が形成できる。この方法を用いることにより、表皮深さサイズ以下の鉄微粒子を希土類水素化物や窒化物という高電気抵抗の相中に析出させることができ、熱処理だけで鉄微粒子の高飽和磁化を利用したGHz帯域対応の電磁波吸収体粉末の作製が可能となる。そこで本研究は、不均化反応を利用したGHz帯域対応の電磁波吸収体の開発を目的にして、不均化反応条件と磁気共鳴における複素透磁率と電磁波吸収特性との関係を明らかにする。

本年度は希土類化合物をR_2Fe_<17>化合物として水素、窒素ガスを用いて不均化反応温度域を明確化し、この温度域を用いて不均化反応を生じさせ、電磁波吸収特性と処理条件の関係を明らかにすることを目的とした。得られた結果を要約すると以下の様になる。(1)923Kで窒素中不均化処理し523Kで大気中酸化処理した粉末において、粒径数100nmのα-FeがSm窒化物(酸化物)中に分散した構造をもつ2相組織が得られた。(2)この粉末の樹脂複合体は3.10GHzでμ_r"=1.62とFe量を等価にしたカルボニル鉄の樹脂複合体の値より50%程度大きい透磁率を示した。(3)この試料では吸収体厚さを変化させることにより、R.L.<-20dBとなる整合状態が1.202.30GHzにおいて得られた。[目的]移動通信の発達により電磁波障害が社会的問題となり,GHz帯域に対応できる優れた電磁波吸収体が要求されている.しかし既存の電磁波吸収体は,Snoekの限界と呼ばれる周波数限界(共鳴周波数f_r)が数GHzに存在し、急激に吸収能が低下する.このため新しい電磁波吸収磁性体の開発が急務となっている.Snoekの理論によればI_sが高ければf_rも高くなるので,鉄合金など高い飽和磁化の金属磁性材料を用いれば優れた高周波特性が得られる.しかし金属では良伝導性のため表皮深さ以下の微粒子にし,各粒子を絶縁しなければならない.希土類-Fe系合金では水素または窒素ガス中熱処理により不均化反応が生じ,鉄と希土類水素化物または窒化物からなるナノメータサイズの微細組織が形成できる.この方法を用いることにより,鉄微粒子を高電気抵抗の相中に析出させることができ,電磁波吸収体粉末の作製が可能となる.そこで本研究は,不均化反応を利用したGHz帯域対応の電磁波吸収体の開発を目的に,不均化反応条件と磁気共鳴における複素透磁率と電磁波吸収特性との関係について調べた.[結果]1)923Kで窒素中不均化処理後523Kで大気中酸化処理した粉末の樹脂複合体において100nmのαFeがSm酸化物中に分散した2相組織が得られた.2)この樹脂複合体は3.1GHzでμr"=1.62とカルボニル鉄の樹脂複合体より50%程度高い値を示した.3)整合周波数fm=1.65GHz,整合厚さdm=5.68mmの時,最大の反射損失RL=-56dBが得られた.4)fd積は9.4GHz・mmであり,カルボニル鉄の試料よりも35%小さい値であった.5)シランカップリングして高充填化することにより,さらにfd積を25%低減できた.7)以上よりSm_2Fe_<17>化合物の不均化反応により生成する微細αFe組織を利用した電磁波吸収体の可能性が示唆された.
都市における地域シンボル性の付与とその変化についての実証的研究

本研究では、2つの異なる地域のシンボル性について考察している。ひとつは居住する住民や周辺の人々の性質が反映するようなシンボル性であり、もう一つは空間そのものに付与されているようなシンボル性である。このうち、前者については実証的な研究をおこないやすいが、後者については実証的な研究が容易ではない。しかし、後者については、住民や地域をとりまく状況が変化していく中でも維持され続けていく地域のシンボル性をとりあげることで研究できると考える。都市景観をめぐり浮上してきた都市イメージや地域シンボル性にまず注目した。都市景観の整備は多くの都市で重要な施策となっているが、その過程で都市イメージや地域シンボル性が重要な問題となってくる。そうしたものが住民・行政などで共有されていて都市景観の整備が進む場合もあり、逆に大きな差異から対立が生じる場合もある。金沢の「こまちなみ」づくりは、共有されるシンボル性を生かしている例であり、京都の新JR京都駅や鴨川の架橋計画などでは差異がある場合をよく示している。さらに、シンボル性を考えるうえで注目したのは護国神社である。明治から現在まで、何度かそうしたものをめぐる社会的価値体系が変化するなかで、所在地や建物の構造を変えながらも、現在まで維持され続けてきたものが少なくない。そうした変遷から、都市内での地域シンボル性の変化が読み取れる。また、都市伝承のなかでの「異人」の存在も注目される。当該都市の住民にしか知られていないが、実在の人物が「異人」として伝承されている場合があり、地域シンボル性を具現するものが具体的な人物となっている点が興味深い。4年間の研究の初年度にあたる本年度は、地域シンボル性を比較的はっきり示すと思われる地域の実地調査を大都市を中心におこないとともに、文献・資料の収集・整理をおこなった。実地調査をおこなったのは、東京・大阪・名古屋・神戸・京都・金沢で、各地で中心繁華街や観光地、開発中の地域などをみてみた。これらの都市のうち、地域シンボル性との関係でとりわけ興味深かったのは神戸・京都・金沢の3都市であった。神戸では、旧居留地地区を中心に、日本の西洋文化流入の窓口としての伝統的性を意識した。震災復興が心がけられ、震災以前よりもむしろ濃厚な地域シンボル性への関心がみられる。京都では、新JR京都駅の開業や鴨川の架橋計画などの問題をめぐって、都市の伝統性をどのように残すかという点の議論が盛んな時期にあたり、生活者と外部からの訪問者、あるいは観光関連業従事者など、状況による問題の受け止め方の差異があらわれていて興味深い。また、観光の低迷状況のなか、これまで日本を代表する観光地の観光資源として自明のものとされてきたものを考え直すことができ、地域のシンボル性を考えるうえで重要な材料を得た。金沢では「こまちづくり」と呼ぶ数軒程度の小さい規模をもふくめた小地域での伝統的な地域の保存・修景活動が、観光業を意識しない地域のシンボル性を考えるうえでの興味深い事例となった。都市景観や地域性についての関心は、次第に高まっており、これらの状況は文献や行政の施策などからも知ることができる。本年度の地域調査や文献研究によって、本研究が考えていた地域のシンボル性の研究は今後、重要性をますと思われる。次年度は実地調査の範囲をひろげて、地域のシンボル性を実証的に明らかにしたい。4年間の研究の2年目にあたる本年度は、東京・横浜・大阪・神戸・京都・金沢・仙台などで実地調査をおこなうとともに、文献・資料の収集・整理をおこなった。今年度の研究で興味深かったものは以下の3点である。1つは、各地に残る「異人」伝説である。仙台の「仙台四郎」や横浜の「メリーさん」あるいは金沢の「ハッタロウ」などは、当該都市ではよく知られているが、他では知られていないある種の「異人」の存在である。

都市のある時代を示すものとして、そうした人びとが都市伝説として形が整えられていく過程に、都市の特徴が現れており、都市のシンボル性を考えるうえでも興味深い。2つには、京都の嵯峨野地域の住民がおこなってきた、観光地「嵯峨野」の名称を地域から外そうとする動きである。外部からの観光客による「観光公害」を避けようとして、著名な観光地の名称である「嵯峨野」を避けようとするものである。外部から付与される地域のシンボル性と当該地区の住民との軋轢を示すものとして注目でき、他地域でも同様のものを見つけだしていきたい。3つには、各都市の中心部にある施設や記念物、とりわけ、戦前の価値体系では重要な意味をもちながら、戦後の価値体系では重要性を失った施設や記念物の存在が興味深い。特に注目するのは護国神社である。戦前に国家の価値体系の可視的な象徴として整備された護国神社が、戦後も維持され続けている状況である。ただし、その状況には地域差があり、各都市のもつ地域性との関連も注目される。4年間の研究の3年目にあたる本年度は、東京・横浜・水戸・宇都宮・前橋・仙台・弘前・秋田・盛岡・函館など、東日本の都市を中心に実地調査をおこなうとともに、文献・資料の収集・整理および検討をおこなった。今年度の研究で興味深かったものは以下のようなものである。今回実地調査した都市は、江戸時代から城下町として歴史をもつものが多く、明治維新を境にして都市構造に大きな変化がおきている。そうした変化では、伝統的な地域性が地域の変化に大きな影響を与えているものがある一方で、伝統的な地域構造がまったく影響を与えず、伝統的な地域性からは想定できないような地域が形成されている場合もある。そうした違いを生む要因については検討が必要である。社会的価値体系の変化により都市の地域構造が変化するなかで、各都市の中心部にある施設や記念物に付与されている意味の変化も変化している。戦前の価値体系では重要な意味をもちながら、戦後の価値体系では重要性を失った施設や記念物、あるいは地名などでも、現在までそれが保持されているものも少なくなく、そうしたありかたについての考察が必要である。こうしたもののなかで、都市間比較の事例として注目したいのは護国神社である。明治期の創建された招魂社は、社会的価値体系の変化のなかで、所在地や建物の構造の変化させ、護国神社として整備されていった。さらに、それらは戦後も続いており、そうした変遷を都市構造の変化と関連させて考えていくことは、地域イメージの考察に有益なデータを提供すると思われる。本年度は4年間に渡り研究費を受給した本研究の最終年にあたり、主として研究のまとめを行なった。また、名古屋駅前の再開発にともない、商業地の都市内地域間競争が激しくなる名古屋について実地調査をおこない、東北の伝統的な都市であり、現代でも地域の中心都市である盛岡・仙台の実地調査もおこなった。さらに、研究のまとめにあたるので、文献・資料の収集・整理にも力をいれた。都市のイメージを考えるうえで、注目されることが3つあった。1つは、いくつかの都市にみられる「異人」の存在である。