hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教職キャリア発達の観点から見た現代の教員に必要な資質能力に関する研究

現代の教員として必要と考えられる資質能力に関して,若手教員からベテラン教員まで,幅広くインタビュー調査を行い,その内容を質的に分析することにより,教員経験に伴う発達的変化を捉えた。また,米国,ドイツにおけるの教員研修システムについて調査するとともに,韓国の大学教員を招聘して研究交流会を行った。それらの結果を基に,約3,000名の現職教員に調査用紙を郵送し,初任時の資質能力,その後の伸び,重要な資質能力の3点について調査し,1,000件以上の回答を得た。このデータを分析した結果,現職教員の教員としての資質能力観を明らかにすることができた。また,諸外国の教職キャリア発達研究を参考に考察した。本研究全体の目的は,次の3つであった。1現代教員の資質・能力に関して,教員養成から若手教員,さらには中堅教員としての教職キャリアに沿って必要とされるコンピテンシーの発達的変化を捉える。2海外における教職キャリアに沿った資質能力への対応と,わが国の対応とを比較することにより,上記の目的をより明確にする。3以上の結果から,若手教員,中堅教員に求められるコンピテンシーを含む教職スタンダードの試案を作成する。本年度は,このうち1について,幅広い年代の教師に,現代の教員として必要な資質能力について,初任のときの力量と現在の成長の程度の自己評価,および現代の教員にとって重要と思われる資質能力の選択を求める質問紙調査を行った。約3,000名に郵送法による調査を行い,約1,200件の回答を得た。この結果から,重視する資質能力の経験年数に伴う変化,及び初任時からの資質能力の伸びに対する教師の実感が捉えられた。また,2について,米国ウィスコンシン州,およびドイツの大学で,教員養成と研修のシステム等について,聞き取り調査を行った。さらに,韓国大邱教育大学校から教師教育を専門とする教授を招聘して研究交流会を開催し,韓国における教員養成と研修内容等についての現状を聞くとともに,上記の海外調査の結果及びこれまでの研究結果と併せて,討論・考察を行った。1について,まず,幅広い年代の教師を対象として,面接調査を行い,その内容を修正グラウンデッドセオリーを用いて質的に分析した。次に,その結果を踏まえ,現代の教員として必要な資質能力について,初任のときの力量と現在の成長の程度の自己評価,および現代の教員にとって重要と思われる資質能力の選択を求める質問紙調査を行った。これらの結果から,重視する資質能力の経験年数に伴う変化,及び初任時からの資質能力の伸びに対する教師の実感が捉えられた。3について,米国やオーストラリアにおける,教員のキャリア発達段階に考慮したスタンダードの開発の必要性について提言した。(1)現代教員の資質・能力に関して,教員養成から若手,さらには中堅教員としての教職キャリアに沿って必要とされるコンピテンシーの発達的変化を捉える。(2)海外における教職キャリアに沿った資質能力への対応と,わが国とを比較することにより,上記の目的をより明確にする。(3)以上の結果から,若手教員,中堅教員に求められるコンピテンシーを含む教職スタンダードの試案を作成する。本年度は,このうち(1)について,初任者からベテランまでの幅広い年代の教師に,現代の教員として必要な資質能力について,自己の経験を踏まえながら自由に話してもらうという,半構造化面接を行った。対象者は,教職経験年数により,初任期(3年未満)5名,若手(3年以上5年未満)2名,中堅(6年以上15年未満)3名,ベテラン(16年以上)2名の計12名であった。面接記録はすべて文字に起こし,そのデータを基に,修正グラウンデッドセオリーにしたがって分析を行った。その結果,「専門分野研究力」「対保護者・地域コミュニケーション力」「子ども理解包容力」など,20の概念を生成した。

さらに,その概念を基に「授業」「子どもとの関わり」「クラス運営」「総合的視野」「連携」「教員の礎」の6個のカテゴリーを生成した。最後に,これらを経験年数との関わりで整理し,カテゴリー及び概念間の関係を図示した。これらの分析から,教職キャリアを積むにつれて,教員養成スタンダード等で示されている,教員養成,採用時に求められるもの以外の資質能力が発生し,教員に必要な資質能力は,教職キャリアの発達に伴って発展的に変化していくことが明らかになった。平成23年度は,年度の前半に研究会議を重ね,後半に,研究分担者による質的データの収集を行った。平成24年度は,前年度の質的調査・分析の結果を活用し,質問紙による量的検証と,海外の教職キャリアに対応した教育・研修システム等に関する調査を遂行した。以上より,本研究は,当初の計画通りにおおむね順調に進んでいると考えられる。平成23年度は,当初の計画通りに,年度の前半に研究会議を重ね,後半に,研究分担者によるデータ収集を行った。調査対象者は,12名であり,今後,若干の追加データの収集が必要とも考えられるが,現在得られた結果からでも,教職キャリアを積むことによって変化する教員に必要な資質能力について面接法により質的に捉えるという目的は達せられたと考えられる。平成23年度に得られた結果は,次年度の質問紙による量的検証と,海外の教職キャリアに対応した教育・研修システム等に関する調査を遂行するうえで有用な資料となる。本研究全体の目的は,次の3つであった。1現代教員の資質・能力に関して,教員養成から若手教員,さらには中堅教員としての教職キャリアに沿って必要とされるコンピテンシーの発達的変化を捉える,2海外における教職キャリアに沿った資質能力への対応と,わが国の対応とを比較することにより,上記の目的をより明確にする,3以上の結果から,若手教員,中堅教員に求められるコンピテンシーを含む教職スタンダードの試案を作成する。平成25年度には,これまで行ってきた1と2に関する調査結果を再検討し,そこから見出される必要な補完的調査を行う。また,3について,提言をまとめる予定である。(1)現代教員の資質・能力に関して,教員養成から若手,さらには中堅教員としての教職キャリアに沿って必要とされるコンピテンシーの発達的変化を捉える,(2)海外における教職キャリアに沿った資質能力への対応と,わが国とを比較することにより,上記の目的をより明確にする,(3)以上の結果から,若手教員,中堅教員に求められるコンピテンシーを含む教職スタンダードの試案を作成する。このうち,平成24年度には,(1)について,国内の現職教員を対象に質問紙調査を行う。また,(2)については,海外の現地を訪問しての調査を行う。平成25年度には,それまでの調査で不備な部分を補完するための調査を行うとともに,(3)について,提言及びスタンダード試案を作成する予定である。平成25年度の研究費は,主として,国内における補完的調査のための旅費,データ処理のための経費,研究発表のための旅費,報告書の作成,その他研究に必要な書籍や物品の購入に使用する予定である。
オートファゴソーム形成開始に関わる分子群と細胞内オルガネラの相互作用

オルガネラの一種であるエンドソーム・リソソームの損傷はオートファジーを誘導することが知られており、このことが細胞内寄生菌や不良リソソームの隔離除去に関わると考えられている。ULK1複合体はオートファジー初期に働く因子であるが、損傷エンドソーム・リソソームにULK1複合体がリクルートされてくることが知られている。本研究では、ULK1複合体の構成因子の一つであるFIP200に注目し、解析した。FIP200が損傷エンドソームにリクルートされるのに必要なドメイン、FIP200がULK1と相互作用するのに必要なドメインを決定し、これらのドメインの機能解析を行った。細胞内大規模タンパク質分解系であるオートファジーは、がん・神経変性・感染症などの抑制から発生・分化まで多岐にわたる生理機能を持つ。しかしながら、オートファジー開始時に働く基本的な分子メカニズムがまだ解明されていない。当該年度においては、オートファゴソーム形成のごく初期に働くと考えられているULK1複合体の解析を進めた。特に、ULK1複合体のサブユニットの1つであるFIP200に注目した。まず、オートファジー活性を失っているFIP200ノックアウト細胞に、蛍光タグ付加FIP200を安定に発現する細胞を樹立した。このFIP200の安定発現により、FIP200ノックアウト細胞のオートファジー活性が回復していることを確かめた。この実験系を利用し、FIP200の各種ドメイン欠損がオートファジー活性に及ぼす影響を調べた。現在、興味深い結果が得られており解析中である。エンドソーム・リソソームの損傷はオートファジーを誘導することが知られており、このことが細胞内寄生細菌・不良リソソームの隔離除去に関わると考えられている。FIP200(ULK1複合体)はオートファジー形成の初期に働く因子であり、損傷エンドソームへのFIP200リクルートは、オートファジー誘導メカニズムの一端を担う可能性が示唆される。昨年度に引き続き、FIP200の各種ドメイン欠損変異体の解析を進めた。その結果、FIP200がULK1と相互作用するのに必要なドメインを明らかにした。さらに、FIP200の損傷エンドソームへのリクルートに必要なドメインを明らかにした。本年度はさらに、別の実験系として、FKBP-FRBヘテロダイマー誘導実験系を用い、各Atgタンパク質を任意のオルガネラに強制的にリクルートさせる実験系を構築した。この実験系を用いて今後の研究を進める予定である。細胞生物学オートファジーの初期段階で働くとされるAtg9とULK1複合体の解析を行う計画であり、両方のタンパク質の解析を遂行した。Atg9については、注目する領域を欠損させたところ、発現量が著しく落ちてしまい、それ以上の解析を断念した。一方、ULK1複合体の機能については、比較的順調に研究を進めることができ、結果が得られている。ULK1複合体がオートファジー誘導の初期でどのように働いているのか、未だ不明な部分が多い。これまでに得られたFIP200についての研究結果を元に、さらにFIP200(およびFIP200が足場となって形成されるULK1複合体)のオートファジー誘導メカニズムを解明したい。
人間親和型エージェントが演出する言語非言語双方向遠隔対話システム

本研究の目標は,システムと人間とのインターフェイスとして,現在主流であるマウスとキーボードではなく,人間同士の間で取り交わされている言語と身振り・手振りなどを含めた非言語情報を用いた方法を取り入れることによって,発話と手指の運動機能を有する利用者であれば,誰でも簡単にシステムと対話し,複雑な機器の操作に苦しむことなく,機器の提供する機能やコンテンツの享受を可能とすることである.我々は他者と会話をする場合,対話環境を共有している場合が多く,そのような場合は,表現したい内容を言語だけで表眼するのではなく,身振り,手振りそして表情などの非言語情報が利用される.本研究では,バーチャルモールやインターネットショッピングの様な仮想環境を対象とした利用者とシステムの代理者である仮想エージェント(アバタ)との対話を実時間で実現するために,大阪大学教授の八木哲也教授が開発したシリコン並列ビジョンチップと,複数台の計算機間で情報を瞬時に伝送できるSCRAM NETを用いたマルチモーダル情報の並列処理を行った.シリコン並列ビジョンチップを用いて,指指し時における手の停止を検出し,手領域のみをCCDカメラで撮像することにより,手が指さしをしているかどうかが短時間で検出可能となる,一方,音声認識では,第1フェースで,それ,これ,あれといった指示代名詞を検出し,その発話時間と指さしの定時時間とをスクラムネットを介して照合することにより,発話と手振りの同期認識を達成し,指さしの対象を同定した.次に発話文中の指示語をダウ挺された対象で置換することにより,利用者の要求を解析することができる.要求を充たす回答は,発話と同期した動作を用い手アバタにより実現される.指差しの対象指示の曖昧性は,利用者からの否定を表す割り込み操作により解決を図った.本研究の目標は,システムと人間とのインターフェイスとして,現在主流であるマウスとキーボードではなく,人間同士の間で取り交わされている言語と身振り・手振りなどを含めた非言語情報を用いた方法を取り入れることによって,発話と手指の運動機能を有する利用者であれば,誰でも簡単にシステムと対話し,複雑な機器の操作に苦しむことなく,機器の提供する機能やコンテンツの享受を可能とすることである.我々は他者と会話をする場合,対話環境を共有している場合が多く,そのような場合は,表現したい内容を言語だけで表眼するのではなく,身振り,手振りそして表情などの非言語情報が利用される.本研究では,バーチャルモールやインターネットショッピングの様な仮想環境を対象とした利用者とシステムの代理者である仮想エージェント(アバタ)との対話を実時間で実現するために,大阪大学教授の八木哲也教授が開発したシリコン並列ビジョンチップと,複数台の計算機間で情報を瞬時に伝送できるSCRAM NETを用いたマルチモーダル情報の並列処理を行った.シリコン並列ビジョンチップを用いて,指指し時における手の停止を検出し,手領域のみをCCDカメラで撮像することにより,手が指さしをしているかどうかが短時間で検出可能となる,一方,音声認識では,第1フェースで,それ,これ,あれといった指示代名詞を検出し,その発話時間と指さしの定時時間とをスクラムネットを介して照合することにより,発話と手振りの同期認識を達成し,指さしの対象を同定した.次に発話文中の指示語をダウ挺された対象で置換することにより,利用者の要求を解析することができる.要求を充たす回答は,発話と同期した動作を用い手アバタにより実現される.指差しの対象指示の曖昧性は,利用者からの否定を表す割り込み操作により解決を図った.本年度は,以下の各項目について実装を行った。(1)言語非言語動作の認鐵とあいづちの生成:アパタに相槌を打たせるためには,音声単語が入力された時間や,「あれ」「あの」などの指示語が入力された時間検出と並行して,入力音声文の解析を行わねばならない。京都大学で開発されたジュリアスを用いて,これらの時間計測とHHMによる連続音声解析を行わせた。実際の発話時間と計測された発話時間には30ミリ秒程度の差異があったが、計測値が算出されると同時に,スクラムネットを介してアパタ描画部に頷き動作生成を行わせた。さらに,アバタの頷き動作時に「はい」と音声でも相槌を打たせた,(2)ステレオ網膜チップの作成とユーザーの行動の実時閥認識:同じ画像を網膜チップカメラとCCDカメラに入力させながら,4期のカメラの同期を取る機構を開発した.網膜カメラの差分画像が消失した際にキャプチャーした画像をHSV変換して検出された手形状が指差し動作をしているかを分析後,人差し指の先端と根元を検出することによって,左右百像上での対応を求めっ指差し方向の検出を行った。(3)言語芹言語動作の照合システムの作成:指差し動作解析と指示語がほぽ同時に検出された場合、人が指示動作を行ったと解釈できる。しかし現在、言語処理システムはスクラムネットに組み込まれていないため,正確な照合は未完であるが,短時間に指示動作が連続しない限り照合可能と思われる。.(4)言語解析システムの作成:言語解析に時間がかかるため,発話の終了後直ちにアパタに適切な応答をさせることは困難である。そこで,この間にアバタに適当な受け答えをさせることによって,利用者に遅延を感じさせない工夫を加えた。(1)副詞対応の手動作の処理(安部・田中):「これくらい」「もっと大きな」「もっとこっち」といった発話に伴った手の移動量を求め。

左右の手の動きを調べ,両手の動作分析が必要か,どちらか一方の手の動きの分析で十分かを,発話された語句を参照することにより,ユーザーの意図している方向や数量の概算値を算出し,「30cm程度」「40cm以上」「もう少し右」と言った言葉に置換すると同時に,あいづち生成指令をだすことができた。(2)再帰的な副目標達成を必要とする動作の生成(安部・瀧):アバタが操作対象を直接操作できないときは,それを妨害している要因を取り除くために,新たな行動生成が必要となる。必要な行動系列を線形化し,その中の各行動を生成した。他物体との干渉を要する行動生成には逆運動学を用いて,各動作の最初と最後に相当するアバタのキーフレームの関節角度を算出し,その動作を説明する文とキーフレームの対を発話・動作生成部に送る。衝突検出は未完であるが、導入したVortexの利用により可能となると考えている。(3)ユーザーからの割り込みの処理(八木・安部):アバタが行動中に,ユーザーが例えば,「もっと大きいもの」,「もう少しこっち」といった割り込みをした場合,現在出力中のアバタの動作を中断して,どの操作に対する修正要求であるかを判断し,行動の変更を行う割り込み処理を実現した。(4)発話と行動の同期(安部):与えられたキーフレームと発話が同期するように,アバタの行動速度と話速を調整して描画と発話を同期させることができた。アバタ同士が干渉を持つマルチエージェントシステムヘの拡張については未完のままである。これまでに作成したアバタでは,把持対象に手を伸ばしたとき,腕が環境と干渉しないように経路変更をしたとき,描画の中割点が変更され,腕の移動速度が不連続に変化することがあったので,動作が平滑になるよう中割点の設定方法を変更した.類似した仮想物からユーザーが指さしで指示したものをアバタが把持する際に,指さし動作の曖昧性のためアバタが指示とは異なったものを把持しようとすることがある.これまでは,「それは違う」ということにより,アバタの行為を変更させたが,ユーザーが意図したものがどの方向にあるかを,「もっと右」といったり,手振り動作を伴いながら「もっとこっち」といったり,あるいは意図したもののサイズを示すために両手でサイズを示しながら「もっと大きいもの」,「これくらいのもの」ということが多い.このような,動作と断片的な発話の同期認識を行うことにより,より自然な対話が可能となった.これまでは,発話表現から行動が直接求められる場合を扱ってきた.しかし,一般に行為には,前提条件があり,それを満たすためにいくつかの副目標の達成が必要になる.このためには,動作計画立案を行う推論機能を加えたことから,複雑な動作生成が可能となった.既に,これまでに万年筆の仮想ショッピング店を対象とした例題を作成した.ユーザーの指示が漠然過ぎて指示物候補がしぼりこめない場合,対象がもつ属性の分布に基づいて候補を縛り込む属性をもとめ,アバタから逆にユーザーに属性情報を質問する機能を付け加えたことから,指示物の速やかな同定が可能となり,遠隔な会話が可能となったしかし,アバタが歩行し,しゃがみ込んで物を掴むといった柔軟な動作の実現,一般的な仮想ショッピングでアバタを店員として,ユーザーを対話させる機能を実現するには到らなかった.
パルサータイミングアレイによるアクシオンダークマターの分布解析

本研究の目的は,パルサーの観測データを解析することで,天の川銀河に広がるアクシオンを検出し,その質量分布を決定することである.ダークマター候補であるアクシオンの存在は,宇宙物理学の未解決問題であるコア・カスプ問題を解決する.よって,アクシオンの検出を目指すことには大きな意義がある.平成30年度は,NANOGravが公開している11年間のパルサーの観測データを用いて,アクシオンの検出を目指した.以下の四つが得られた結果である.(1)アクシオンを検出するための解析プログラムの更新を行った.これにより,惑星の動きによるノイズを扱うことが可能になった.(2)アクシオンが検出されているのかについての議論を行った.質量が6×10^-24 eV程度のアクシオンの場合では,アクシオンの存在が観測データと矛盾しないということが明らかになった.この結果は,アクシオンの存在を示唆する興味深い結果である.(3)アクシオンのエネルギー密度に上限を与えた.質量が10^-23 eV程度のアクシオンに対して,本研究が最も強い制限を与えている.(4)惑星の動きによるノイズに関する議論を行なった.木星によるノイズを考慮しなければ,アクシオンを検出しているという結果が得られることが明らかになった.このとき得られるアクシオンのエネルギー密度は,理論で予想されるエネルギー密度とかけ離れている.よって,木星によるノイズを考慮しない場合では,間違った結果が得られることがわかった.しかし,木星によるノイズが観測データを正確に記述しているとも言えないことが明らかになった.以上の結果は,国際会議と国内学会で発表した.論文は公開したが,学術雑誌への掲載はまだ決定していない.平成30年度の研究では,アクシオンのエネルギー密度に上限を与えた.先行研究と比べて,最大で3倍程度強い上限を得ることができた.この解析結果は,我々のアクシオンに対する理解を深めることに貢献できたと考えられる.アクシオンを検出するためには,ノイズを取り除かなければならない.平成30年度の研究では,アクシオンの検出に大きな影響を与えるノイズが存在することを明らかにした.しかし,ノイズの特定には至っていない.当初の研究計画では,平成31年度にデータ解析を行う予定であったが,平成30年度の時点でデータ解析に取り掛かっている.よって,データ解析に関しては,当初の計画以上に進展している.一方,当初の研究計画では,平成30年度にノイズを除去する方法を考案する予定であったが,未だにノイズを特定することはできていない.よって,ノイズに関しては,当初の計画よりやや遅れている.以上のことから,総合的に見れば,現在までの進捗状況は,おおむね順調に進展していると考えられる.今後の研究計画として,まず,アクシオンの検出に大きな影響を与えるノイズを特定し,除去する方法を考案する.ノイズを特定することができれば,アクシオンのエネルギー密度に対して非常に強い上限が得られることが期待される.平成30年度までの研究では,地球におけるアクシオンのエネルギー密度を解析していた.平成31年度では,天の川銀河におけるアクシオンのエネルギー密度を解析することが目標である.よって,天の川銀河におけるアクシオンのエネルギー密度を扱えるように,データ解析のプログラムを一般化する.これまでの研究を進めるうちに,数値計算のコストが高くなり始め,時間が足りないという問題が生じてきた.このことを解決するために,データ解析のプログラムがGPUを使えるように書き換える.本研究の目的は,パルサーの観測データを解析することで,天の川銀河に広がるアクシオンを検出し,その質量分布を決定することである.平成29年度は,アクシオンの質量分布が一様であると仮定し,アクシオン検出に取り組んだ.ダークマター候補であるアクシオンの存在は,宇宙物理学の未解決問題であるコア・カスプ問題を解決する.よって,アクシオンの検出を目指すことには大きな意義がある.(1)NANOGravが公開している重力波解析のためのプログラムを,一部書き換えた,これにより,パルサーを用いてアクシオンを解析することが可能になった.(2)NANOGravの9年間のパルサーの観測データを用いてアクシオンの解析を行った.本研究では,ベイズファクターを計算することで,アクシオンが検出されていないことを明らかにした.結果として,アクシオンのエネルギー密度の大きさに制限を与えることができた.また,パラメータの事前分布として“一様"と“対数スケールで一様"という二つの場合を考え,アクシオンの解析を行った.事前分布の違いにより事後分布の形にも違いが出るが,どちらの場合でも同じ値に収束していることが明らかになった.さらに,アクシオンの信号と同じように振る舞うレッドノイズが,アクシオンの解析にどのような影響を与えるのかを議論した.この議論により,レッドノイズは,アクシオンのエネルギー密度への制限には寄与しないが,ベイズファクターに寄与することが明らかになった.(3)NANOGravの11年間のパルサーの観測データを用いて,(2)と同様の解析を行った.解析結果は(2)とは異なり,アクシオンの存在を否定できないという結果が得られた.本研究では,このような結果が得られる理由を考察し,惑星の動きによるノイズが原因であるということが明らかになった.平成29年度で行った研究では,アクシオンについての解析を詳細に行うことにより,現在のパルサーの観測データの中に,アクシオン由来の信号が存在しないことを明らかにした.これにより,これまでに知られていたアクシオンのエネルギー密度の上限に対して,さらに強い制限を与えることができた.

また,本研究で行った,アクシオンの信号とノイズの相関についての解析は,アクシオンの検出に必須だと考えられる.当初の予定とは異なり,パルサーの観測データが更新されたため,データ解析はやや遅れている.しかし,研究内容自体は,当初の研究計画を発展させたものとなっている.したがって,総合的に見れば,現在までの進捗状況は,おおむね順調に進展していると考えられる.本研究の目的は,パルサーの観測データを解析することで,天の川銀河に広がるアクシオンを検出し,その質量分布を決定することである.ダークマター候補であるアクシオンの存在は,宇宙物理学の未解決問題であるコア・カスプ問題を解決する.よって,アクシオンの検出を目指すことには大きな意義がある.平成30年度は,NANOGravが公開している11年間のパルサーの観測データを用いて,アクシオンの検出を目指した.以下の四つが得られた結果である.(1)アクシオンを検出するための解析プログラムの更新を行った.これにより,惑星の動きによるノイズを扱うことが可能になった.(2)アクシオンが検出されているのかについての議論を行った.質量が6×10^-24 eV程度のアクシオンの場合では,アクシオンの存在が観測データと矛盾しないということが明らかになった.この結果は,アクシオンの存在を示唆する興味深い結果である.(3)アクシオンのエネルギー密度に上限を与えた.質量が10^-23 eV程度のアクシオンに対して,本研究が最も強い制限を与えている.(4)惑星の動きによるノイズに関する議論を行なった.木星によるノイズを考慮しなければ,アクシオンを検出しているという結果が得られることが明らかになった.このとき得られるアクシオンのエネルギー密度は,理論で予想されるエネルギー密度とかけ離れている.よって,木星によるノイズを考慮しない場合では,間違った結果が得られることがわかった.しかし,木星によるノイズが観測データを正確に記述しているとも言えないことが明らかになった.以上の結果は,国際会議と国内学会で発表した.論文は公開したが,学術雑誌への掲載はまだ決定していない.平成30年度の研究では,アクシオンのエネルギー密度に上限を与えた.先行研究と比べて,最大で3倍程度強い上限を得ることができた.この解析結果は,我々のアクシオンに対する理解を深めることに貢献できたと考えられる.アクシオンを検出するためには,ノイズを取り除かなければならない.平成30年度の研究では,アクシオンの検出に大きな影響を与えるノイズが存在することを明らかにした.しかし,ノイズの特定には至っていない.当初の研究計画では,平成31年度にデータ解析を行う予定であったが,平成30年度の時点でデータ解析に取り掛かっている.よって,データ解析に関しては,当初の計画以上に進展している.
幼児における抑制機能と言語理解の発達の関連性の検討

本研究は幼児期の言語発達と実行機能、その中でも抑制機能の発達との関連性を検討した。研究1では5歳児を対象に言語知識の獲得と短期記憶課題、抑制機能測定課題の個人差の関連性を検討した。研究2では5・6歳児と成人の形容詞句の理解を視覚世界パラダイム(眼球運動測定実験)で調べた。研究3として成人の形容詞句の理解と視覚的注意による促進と妨害の影響を検討した。結果を総合すると、抑制機能課題の成績は知識の獲得ではなく運用に大きく影響することが示唆された。本年度は、幼児の文理解中の眼球運動データを解析した。その結果、5歳児と6歳児では、形容詞を理解する様式に質的な際があることが明らかになった。また、6歳児と成人を比較した結果、形容詞の用い方に際はないものの、理解の内容に誤りがあるといったん気づいた後に、正しい解釈に到達するまでの時間が6歳児でより長くなることが明らかになった。このような結果より、幼児は、単語の意味を知るだけではなく、文脈に応じた理解を次第に形成していくこと、および知識以外に一般的な認知要因が効率的な文理解に影響することが示唆された。また、標準化された言語理解テストを用いて、一般的な言語発達に実行機能の発達が影響するかどうかを検討するための調査を実施した。合計で38名の5歳児について標準言語発達検査(LCスケール)と二つの実行機能を評価するための課題(デイナイト課題、サイモン課題)、および数唱課題を実施し、データを習得した。得られたデータは現在解析中である。この調査の結果から、一般的な言語発達に実行機能の発達が影響するかどうか、また、その影響が数唱課題で測定されるような記憶容量の影響とは独立したものであるかどうかが明らかになることが予測される。これまで実行機能は生後から十代後半に至るまで発達し続けることが知られているが、その発達によって、言語理解や言語産出、コミュニケーションの発達がどのように影響を受けるのかどうかは明らかにされていない。本研究の結果は、一般的な言語発達への影響のみならず、言語発達の中でもどのような側面に特に重大な影響をもたらすのかを示唆し得ると考えられる。本年度は、昨年度から行っている、言語・コミュニケーション能力と実行機能の発達的な関係を調べる調査を継続した。5歳児を対象に言語コミュニケーションに関する標準化テスト、短期記憶課題、抑制機能を測定する課題を実施し、課題成績間の相関関係から5歳児の言語コミュニケーション能力に短期記憶や抑制機能などの実行機能の発達が寄与しているかどうかを検討した。その結果、短期記憶課題成績は言語コミュニケーション能力に全般的な影響を及ぼすことが明らかになった。一方、抑制機能の発達は言語コミュニケーション能力の中でも文字通りの理解以上の推論を行う場面やルールの理解などに影響することが示唆された。このような結果の違いは、二つの実行機能が言語発達へ貢献する役割が異なると考えられた。また、昨年度解析した眼球運動測定課題の結果を見直したところ、成人と幼児とでは、視覚刺激から生じた注意の大きさや、視覚的注意が言語理解に与える影響が異なる可能性が見出された。これを詳細に検討するため、参加者の視点に応じて視覚刺激が変化するような状況のもとで、色の形容詞を含む文を聞いているときの視覚文脈の変化を捉える眼球運動計測実験を行った。現在、成人のデータ収集が終了し、解析を進めているところである。成人の全体的なパターンは視覚刺激の変化の影響を示唆するものであり、幼児を対象とした同様の実験を行う必要性を認めたところである。幼児と成人の結果を比較することにより、視覚文脈から生じる注意によって、言葉の理解の仕方が変わるという知見につながると予想している。本年度は、言語・コミュニケーション能力と実行機能の関連性を調べる調査の結果を解析し、学会で成果発表を行った。5歳児を対象に言語コミュニケーションに関する標準化テスト、短期記憶課題、抑制機能を測定する課題を実施した。課題成績間の相関関係から、短期記憶課題成績は言語コミュニケーション能力に全般的な影響を及ぼすことが明らかになった。また、視覚刺激から生じた注意の大きさや、視覚的注意が言語理解に与える影響を検討した。実験では、参加者の視点に応じて視覚刺激が変化するような状況を設定し、色の形容詞を含む文を聞いているときの視覚文脈の変化を捉えるために眼球運動計測を行った。その結果、オブジェクトの揺れによる単純な視覚的注意の誘導を行うと、ターゲットおよび競合オブジェクトの注視確率が文を聞き始めた時点で変動した。しかし、文を聞いてからのターゲットオブジェクトへの注視確率の上昇の仕方には注意の誘導が影響しなかった。さらに、色によって二つのオブジェクトが対照性を形成するような視覚文脈でも視覚的注意の誘導効果を検討した。その結果、注意の誘導によって、聞き手が語用論的解釈を適用していると考えられるような眼球運動パターンがより顕著にみられることが分かった。

つまり、視覚的注意の誘導が語用論的解釈の適用を強めたと考えられる。このような結果は、視覚的注意の変化が単語の検索プロセスのような処理に影響するのではなく、形容詞の解釈の仕方のような高次の処理に影響することを示唆している。
日本における社会学教育・研究の国際化の加速をめざす総合的研究

本研究は、特に社会学の分野を中心に、国際化の現状と課題を探ることで、日本の社会学の国際化を加速させることを目的とする。日本の社会学関連学会の国際化をめぐるこれまでの動向と課題を調査・分析するとともに、各国の社会学会のかかえる諸課題や国際化の動向を探り、さらに、国際社会学会(ISA)の世界会議の運営実態やISA所属のRC(リサーチコミッテイー)の動きを調査・研究することを通じて、日本の社会学および関連学術分野の研究者に、社会学の国際化をめぐる諸課題についての認識の共有をめざす。あわせて、日本の社会学の歴史と現状を整理し、英文による報告書を作成することで日本社会学の国際的発信の一助とする。今年度は、日本社会学会および社会学系コンソーシアムの協力をえつつ、日本社会学および社会学関連諸学会を対象に、国際化の実情(特に国際化に際して直面している諸課題)および各学会の外国人会員数や欧文の学会誌、国際会議の実態等について、アンケート調査を実施するとともに、予備的な聞き取り調査を実施した。また、共同研究者、連携研究者を中心に、その多くが、7月にスウエーデンのイヨテボリで開催されたISA(国際社会学会)の世界会議に参加し、会議の運営実態や各RC(リサーチコミッテイ)の実情を調査するとともに、各国の社会学の現状について、聞き取りを含めて予備的な調査を実施した。その成果は、レポート集として整理しまとめられている。また、北米、ヨーロッパ(イタリアなど)、およびアジア地域(韓国、台湾など)の社会学会の現状と課題について、主にインタビュー等を通じた現地調査を行い、各国社会学会の現状(人数や学位取得国、研究動向など)について予備的な整理を行った。2011年度は、まず、2010年度に開始した社会学コンソーシアム所属の社会学関連諸学会の国際化の現状と課題について、調査の整理および分析の作業を継続して実施した。すでに多くの社会学関連学会の同意も得ており、まとまった成果が得られた。あわせて、ISA(国際社会学会)所属の複数のリサーチ・コミィティを対象に、その活動実態および国際的な交流の実態について調査を行った。特に、2011年9月、京都大学において開催予定のRC06(family research)の国際フォーラムについては、現地調査と聞き取り等を通じて、国際的な組織化の実態、日本国内で開催される社会学関連国際会議の課題等について、問題抽出の作業を行った。また、北米およびアジア地域(韓国、台湾、タイなど)、さらにヨーロッパ地域における各国社会学会の主な研究の動向、社会学会組織の実態、国際化の動向などについての調査を実施した。また、2012年8月にアルゼンチンで開催予定のISAの国際フォーラムについて、その広報やローカルコミッティの運営組織の実態などについての調査を実施し、ローカルコミッティとISAの理事会および事務局の連携の実態や課題をふくめて、調査と分析を行った。さらに、次年度以後本格的な作業を予定している日本の社会学会および関連所学会の過去から現在に至る研究動向の整理および、それらの欧文による紹介の作業について、調査研究を開始するとともに、その実行に向けての準備を開始した。2013年度は、昨年度、社会学コンソーシアムの協力により実施した日本における社会学および関連学協会の国際化に向けた各学協会の歴史と現状の整理をさらに進めるとともに、その英文による公表のための作業を実施した。また、これまで進めてきた各国の社会学の現状把握と国際化にむけた状況の調査をさらに継続していく予定である。また、2014年に横浜で開催予定の世界社会学会議を前に、この世界会議に対応した国際社会学会の動きや各RCの動向等についての調査をさらに行った。海外の調査会社等を通じて、いくつかの社会における日本イメージの意識調査を実施することで、海外から見た日本社会把握について調査研究を行い、日本の社会および日本の社会学の国際化にとって何が求められているのかを探るための作業を行った。2012年度においては、まず、これまで進めてきた日本における社会学および社会学関連学会の国際化の現状と課題についての調査研究のまとめを行った(その成果は、報告書『日本における社会学関連学協会の国際化の現状と課題』にまとめられている)。また、各国の社会学会の国際化の現状や国際社会学会の動向、および国際社会学会所属の各RC(リサーチ・コミッティ)の動向についての調査研究を継続し、その成果の一部をまとめた(同報告書に所収)。これらの調査結果をまとめた報告書を関係者、関係諸団体に対して配布し、日本の社会学および社会学関連学協会の今後の国際化加速についての参考資料としての活用をはかった。また、2012年8月にアルゼンチンで開催された国際社会学会社会学フォーラムに多くの共同研究者を派遣し、フォーラムの運営実態を調査するとともに、日本の社会学の歴史や現状についての広報活動も実施した。

2012年11月3日には、日本社会学会社会学教育委員会の協力の下に、海外の社会学教育についての国際シンポジウムを実施し、中国の南京大学の李晟台教授を招待し、中国、韓国、英国、米国の社会学教育の実情を日本の現状と比較研究し、日本の社会学の一層の国際化にとって何が必要かについて討議を行った(その成果は、日本社会学会社会学教育委員会によって報告書にまとめられ公刊される予定である)。2014年7月、アジアで初の世界社会学会議が横浜で開催された。これまでの研究成果をもとに、さらに充実した日本社会学及び関連学協会の国際化の加速について調査と分析を行った。昨年まで、社会学コンソーシアムの協力のもとで進めて来た、日本の社会学関連学協会の歴史と現状についての調査結果を、英文の報告書およびDVDとしてまとめ、7月の国際社会学会議の場で配布し、本報告書およびDVDをもとに、各国の代表的な社会学者に対して、インタビューを実施し、日本の社会学の国際化の現状と今後の方向性についてのコメントを収集した。世界会議の終了後にあたっては、世界会議での問題点や日本の社会学の国際化にあたっての今後の課題について、研究会において議論し、問題点の整理を行った。また、研究分担者がそれぞれ所属するRCの運営実態についても情報を収集し、共有をはかった。これまで進めてきた各国の社会学会における社会学教育の実態および国際化の動向について、研究分担者の担当地域についての調査を行った。以上の作業の上に、日本の社会学の国際化の加速についての現段階での整理をし報告書を作成、社会学会および関連学協会に配布し提言を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。各国の社会学会の動向研究や国内における社会学および関連学会の国際化の動きの調査という点でおおむね計画通りに順調に進展している。2014年に横浜で開催される世界社会学会議での最終調査と報告書の作成にむけて、十分な準備ができたものと考えている。2014年に横浜で開催予定の世界社会学会議を前に、この世界会議に対応した国際社会学会の動きや各RCの動向等についての調査が進んでいる。また日本国内の社会学および関連学協会の国際化の動向についての調査および日本の社会学の国際化加速のための研究も着実に進行している。これまでの研究成果をふまえつつ、国内・国外の社会学の国際化の動向について、さらに調査研究を進める予定である。国内社会学関連学会の国際化の遅れもあり、英語への翻訳料が予定より負担が大きくなる可能性があるという問題をかかえている。自然科学系分野に比べて、日本の人文社会科学分野は、一部を除いて国際化が不十分であるといわれる。本研究は、特に社会学の分野を中心に、国際化の現状と課題を探ることで、日本の社会学の国際化を加速させることを目的とする。日本の社会学関連学会の国際化をめぐるこれまでの動向と課題を調査・分析するとともに、各国の社会学会のかかえる諸課題や国際化の動向を探り、さらに、国際社会学会(ISA)の世界会議の運営実態やISA所属のRC(リサーチコミッテイー)の動きを調査・研究することを通じて、日本の社会学および関連学術分野の研究者に、社会学の国際化をめぐる諸課題についての認識の共有をめざす。
時計細胞およびDT40細胞を用いた光位相同調メカニズムの解析

交付申請書に記載した研究実施計画に沿って研究を行い、下記の成果を得た。(1)脊椎動物の桿体視細胞において、光によって活性化されたロドプシンはGタンパク質トランスデューシンを活性化することにより、視興奮を引き起こす。一方で、ウシの桿体外節にはGqタイプのGタンパク質G11が存在するが、その生理的役割は不明であった。昨年度の本研究では、精製タンパク質を用いた再構成実験により、ロドプシンがG11を光依存的に活性化することを見出し、G11が光情報の伝達に寄与している可能性を示した。今年度は、G11を介した光情報伝達経路の解析をさらに進めるために、桿体外節のラフトに着目した。先行研究により、トランスデューシンは活性化に伴い、外節のラフト画分に移行するが、GTPの添加によりラフト画分から消失することが知られている。G11のラフトにおける挙動を調べたところ、トランスデューシンの場合と同様に、光依存的にラフト画分に移行し、GTPの添加にともないラフト画分から消失した。近年、ラフトは情報伝達の場として注目を集めているが、本研究結果は、視細胞におけるG11による光情報伝達が、ラフトを介して行われていることを示唆するものである。(2)ある種の細胞株では、高濃度の血清刺激を与えた際に時計遺伝子の発現リズムが現れると報告されている。本研究では、遺伝子のターゲティングが可能なDT40細胞を概日時計研究に用いる可能性を探るために、時計遺伝子の発現リズムを駆動させる培養条件や血清刺激の条件を検討した。その結果、血清刺激により、時計遺伝子Per2の発現量の一過的な上昇を引き起こすことに成功したが、時計遺伝子の発現リズムを生み出すには至っていない。この点は今後の課題として残されている。
本邦初の大型恐竜全身骨格から探る恐竜絶滅直前のアジアの恐竜の多様性

「今世紀最大の発見、恐竜全身骨格化石」が,平成25・26年に北海道むかわ町穂別から発掘された.通称“むかわ竜"と呼ばれている全長8メートルを超える巨大恐竜で,平成27年に行われた記者発表は,世界を騒がせた歴史的な発見だった.日本の恐竜研究史の中で,国内から発見された恐竜骨格化石としては,最も完全な骨格であり,恐竜絶滅直前の白亜紀末の恐竜としても国内初の全身骨格である.本研究では,この“むかわ竜"を記載・比較研究することで新属新種として命名し,この恐竜が属すグループである植物食恐竜ハドロサウルス科の進化と移動の解明,そして恐竜絶滅直前の東アジアの多様性の解明を目指す.「今世紀最大の発見、恐竜全身骨格化石」が,平成25・26年に北海道むかわ町穂別から発掘された.通称“むかわ竜"と呼ばれている全長8メートルを超える巨大恐竜で,平成27年に行われた記者発表は,世界を騒がせた歴史的な発見だった.日本の恐竜研究史の中で,国内から発見された恐竜骨格化石としては,最も完全な骨格であり,恐竜絶滅直前の白亜紀末の恐竜としても国内初の全身骨格である.本研究では,この“むかわ竜"を記載・比較研究することで新属新種として命名し,この恐竜が属すグループである植物食恐竜ハドロサウルス科の進化と移動の解明,そして恐竜絶滅直前の東アジアの多様性の解明を目指す.
中性子・X線散乱実験及び熱膨張測定によるウラン化合物の5f電子状態に関する研究

1.強磁性超伝導体UGe2のT^★での異常強磁性超伝導体UGe2では強磁性キュリー温度と超伝導転移温度の間の領域のT^★と呼ばれる温度で様々な物理量に異常が観測されており、この異常と超伝導発現機構との関連が活発に議論されている。このT^★の異常は格子系に関達した物理量に顕著に現れることに注目して圧力下中性子弾性散乱実験により熱膨張の精密測定を行った。その結果、T^★以下の温度領域において斜方晶b軸とc軸の格子定数の温度依存性に顕著な異方性があることが初めて明らかになった。2.重い電子系化合物URu2Si2の磁気形状因子重い電子系化合物URu2Si2の5f電子結晶場基底状態についての直接的な情報を得たいと考え、この系の偏極中性子散乱による磁気形状因子の精密測定を行った。得られた磁気形状因子は自由ウランイオンの磁気形状因子に非常に近い値となったが、実験上の誤差を正確に見積もるため更に詳しく実験を続ける必要がある。3.少数キャリアー系YbSbの磁気励起異常少数キャリアー系YbSbの5Kでの非磁性転移に注目して、YbSb多結晶試料のパルス中性子非弾性散乱実験をイギリスのラザフォード研究所で行った。その結果、5Kでの相転移点前後で明らかな磁気スペクトルの変化を観測した。この実験結果は提案されている4重極転移のモデルと定性的に一致する振る舞いである。4.ガドリニウムヘキサボライドGdB6の磁気構造と格子歪み前年度、高エネルギー加速器研究機構(KEK)パルス中性子散乱施設に熱外中性子回折計を設置したが、今年度はその回折計のアクセサリーとして中性子散乱用7T超伝導マグネットの立ち上げを行った。現在、このマグネットを用いて低温磁場下でのGdB6の磁気散乱の実験を行っており、磁気秩序モーメントの向きに関してある程度の情報が得られている状況である。また、KEK放射光施設でGdB6のX線磁気散乱の実験を行ったが、当初の予想とは異なり磁気構造と同じ波数ペクトルの格子歪みによる超格子反射が観測された。この原因はまだ未解明であるが興味深い結果である。1.強磁性超伝導体UGe_2の低温高圧下での偏極中性子弾性散乱実験により、この系の圧力下でのウラン5f電子の磁気形状因子を測定した。測定結果は前年度に行った常圧下でのUGe_2の磁気形状因子とほとんど一致し、磁気形状因子への圧方効果は小さい事が分かった。現在は極低温高圧下でのUGe_2超伝導相における交流帯磁率・偏極中性子散乱の同時測定を可能にするために、ベリリウム銅製圧力セルの改良等を行っているところである。2.U_3Pd_<20>Si_6多結晶のパルス中性子非弾性散乱実験をイギリスのラザフォード研究所で行い、ウラン系では非常に珍しい結晶場励起を観測した。この結果はこの系のウラン5f電子は良く局在していることのミクロな証拠である。この非弾性散乱スペクトルの結果及び今までに報告されているバルクの物性測定の結果からこの系の5f電子結晶場状態についての具体的な形をほぼ決定することができた。3.Gd, Sm, Dy等の熱中性子を良く吸収する希土類元素を含む物質の結晶構造・磁気構造を研究するために高エネルギーの中性子を用いた新しい中性子回折計を高エネルギー加速器研究機構(KEK)パルス中性子散乱施設に設置した。その装置を用いてGdB_6単結晶の中性子回折実験を初めて行い、GdB_6の低温での反強磁性磁気構造の波数ベクトルを決定した。4.KEK放射光研究施設で重い電子系化合物URu_2Si_2のダイアモンドアンビルセルを用いた低温高圧下粉末X線回折実験を前年度後半から行ってきたが、現在ようやく必要なデータが得られつつある。5.Ce_<0.75>La_<0.25>B_6のIV相の秩序変数を決定するため、フランスのラウエランジュバン研究所で大強度粉末中性子弾性散乱実験を行った。今回の大強度での測定においても明確な超格子ピークは観測されなかったため、IV相の秩序変数が磁気双極子である可能性はないと考えられる。

その結果、5Kでの相転移点前後で明らかな磁気スペクトルの変化を観測した。この実験結果は提案されている4重極転移のモデルと定性的に一致する振る舞いである。4.ガドリニウムヘキサボライドGdB6の磁気構造と格子歪み前年度、高エネルギー加速器研究機構(KEK)パルス中性子散乱施設に熱外中性子回折計を設置したが、今年度はその回折計のアクセサリーとして中性子散乱用7T超伝導マグネットの立ち上げを行った。現在、このマグネットを用いて低温磁場下でのGdB6の磁気散乱の実験を行っており、磁気秩序モーメントの向きに関してある程度の情報が得られている状況である。また、KEK放射光施設でGdB6のX線磁気散乱の実験を行ったが、当初の予想とは異なり磁気構造と同じ波数ペクトルの格子歪みによる超格子反射が観測された。この原因はまだ未解明であるが興味深い結果である。
超加速変異型サルマラリア原虫を用いたヒト適応因子の同定

ヒトに感染する場合があるサルマラリア原虫Plasmodium knowlesi(Pk)のヒト適応機序を明らかにするため、ヒト赤血球では長期培養できないがサル赤血球では長期培養できるPk株の進化速度を人為的に加速することでヒト赤血球で効率よく発育できる原虫株を確立し、責任遺伝子を同定する事を試みた。平成26年度に培養に成功したPk株に進化速度を早めるプラスミドを導入し、段階的にサル赤血球をヒト赤血球に置換したが、本研究期間中にはヒト赤血球で飛躍的に増殖率が増加した原虫を得ることはできなかった。さらに、蚊から分離されサルで維持されてきたPk株が低効率ながらもヒト赤血球に侵入することが分かった。近年、東南アジアのサルに感染しているマラリア原虫Plasmodiumknowlesiがヒトに感染することが報告されているが、地域により血中感染率や症状が異なる。通常低い感染率を示すP. knowlesiが、ボルネオでは高い感染率でヒトに感染し、死亡する例も出ている。そのため、P. knowlesiのヒトへの感染性や強毒化する分子基盤を明らかにすることは重要な課題である。そこで、ヒトの赤血球では長期培養ができないが、サルの赤血球では長期培養できるP. knowlesi株に突然変異率を増加させる分子を遺伝子導入し、適応進化を加速することでヒト赤血球で効率よく増殖できる原虫株を確立し、全ゲノム解析により責任遺伝子を同定する事を目的とする。平成27年度は、サルの赤血球で培養しているヒト赤血球非増殖P. knowlesiクローンに、P. knowlesiの変異型DNAポリメラーゼδを発現するプラスミドを導入し、遺伝子組換え原虫を作製した。コントロール原虫群も同時に調整した。段階的に培地中のサル赤血球をヒト赤血球に置換しながら培養する操作を開始した。また、培養株化に世界で初めて成功したP. knowlesiのHackeri株のクローン化を行った。ヒト赤血球での発育に適応させている遺伝子組換えH株の増殖速度の増加がまだ見られないため、培養を継続している。また、培養株化したP. knowlesiのHackeri株の増殖速度が遅く、クローン化に時間がかかったため、複数株での検討が遅れている。そこで、ヒトの赤血球では長期培養ができないが、サルの赤血球では長期培養できるP. knowlesi株に突然変異率を増加させる分子を遺伝子導入し、適応進化を加速することでヒト赤血球で効率よく増殖できる原虫株を確立し、全ゲノム解析により責任遺伝子を同定する事を試みた。平成28年度には、P. knowlesiの変異型DNAポリメラーゼδを発現するプラスミドを導入したヒト赤血球非増殖P. knowlesiクローンおよびコントロール原虫について、段階的に培地中のサル赤血球をヒト赤血球に置換しながら培養したが、本研究期間中には、ヒト赤血球で飛躍的に増殖率が増加した原虫を得ることはできなかった。時々、原因が不明ながらサルマラリア原虫の培養が不安定化し、実験が中断することがあったが、大学院生をロンドン大学衛生熱帯医学大学院の共同研究者の研究室に派遣し、培養条件を再検討することで24時間で3倍の効率で増殖できるようになった。また、平成27年度にクローン化したP. knowlesiのHackeri株は蚊から分離され、サル体内で継代されてきた株であるにもかかわらず、ヒト赤血球に低効率ながらも侵入することが分かった。P. knowlesiへの遺伝子導入等の手技の確立のために行った実験の結果を論文発表した。ヒト赤血球での発育に適応させている遺伝子組換えH株の増殖速度の増加がまだ見られれば、プラスミドを除去することで、ヒト赤血球増殖P. knowlesiの変異速度を通常速度に戻す。全ゲノム配列解析と全ゲノム転写解析を行い、ヒト赤血球増殖因子の候補をリスト化し、逆遺伝学的手法によりヒト赤血球で増殖できる責任因子を確定する。再現性を検討するためにHackeri株でH株と同様の操作を行う。基礎医学・寄生虫学(含衛生動物学)ヒト赤血球での発育に適応させている遺伝子組換えH株の増殖速度の増加がまだ見られないため、全ゲノム配列解析および全ゲノム転写解析をする前に予定していた、組換え原虫からのプラスミドの除去操作

ステップとクローニングが行えなかった。計画を変更し、これらの操作を次年度にする予定としたため、未使用額が生じた。このため、組換え原虫からのプラスミドの除去操作ステップとクローニングを次年度に行うこととし、未使用額はその経費に当てることとしたい。