hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本型価値創造経営のモデル構築

先ず、理論構築については、6回の研究会を開催して研究分担者間の問題意識の共有化に努めた。具体的には、04年5月に松尾睦氏が「ITプロフェッショナルの知識獲得と共有」、9月に三輪晋也氏が「外国人株主とストックオプション制に関する実証分析」、11月に浅井澄子氏が「情報産業の統合とモジュール化」、05年1月に中島巌氏(研究協力者)が「経営と労務-労務担当40年を振り返って」というテーマについてそれぞれ報告し、研究課題との関連や価値創造経営の概念形成について議論を重ねてきた。加えて8月には合宿討議を実施し、研究分担者のほぼ全員が研究報告を行い(各人の報告テーマは省略)、「市場環境」と「価値創造型企業」との間の双方向関係について、各自の専門領域の観点から、理論的枠組みの構築に努めた。次いで、実態調査については、制度的側面からの実態把握と実地調査を行っている。制度的側面からの実態把握では、会計制度と人事評価制度について、それぞれの専門家を招いて報告いただいた。具体的には、監査法人トーマツ社員で公認会計士の川合弘泰氏から「会計制度の現状について」、ワトソンワイアットのコンサルタントである川上真史氏から「成果主義的制度の成功と失敗」というテーマで報告いただき、相互討議を行った。実地調査については、「価値創造経営」を実践していると評価できる6つの企業を訪問して、インタビュー等を通じて実態把握を行った。具体的には、04年5月に(株)東京ドーム、8月に三菱ガス化学(株)、9月に三浦工業(株)、11月にクレシア(株)および草加紙パック(株)、05年1月に(株)小倉屋柳本を訪問した。「価値創造」をキーワードに展開された各企業の経営者層とのディスカッションは、本研究が最も重要と考える「実践していく上で有用となる理論の構築」を行っていく上で非常に有意義なものであった。なお、研究計画において掲げた研究分担者の役割分担(「政策研究担当」「理論構築担当」「実態調査担当」)については、役割間での壁を設けるよりも相互に関わった方が効率的であるとの見解に達しており、平成15年度に引き続き、3つの役割機能の必要性は認識しつつも、今後とも有機的な研究体制を敷く予定である。平成15年度は、市村誠氏(中央大学)および松尾睦氏(小樽商科大学)を研究分担者に加え、研究体制を充実させている。研究期間の最終年度となる本年度は、これまで行ってきた理論構築と実態調査をベースに、まとめを行った。先ず、理論構築については、5回の研究会を開催して研究分担者・研究協力者間の問題意識の共有化に努めた。具体的には、05年5月に中井透が「日本型価値創造経営のあり方について」、11月に岡崎利美氏が「国際債市場の発展と日本企業の存在感の低下」および岩城秀樹氏が「投機行動と株価変動-合理的社会学習アプローチによる分析-」というテーマについて報告を行った。また、独立行政法人日本学術振興会経営問題第108委員会と連携して実施した公開セミナーにおいて、小松章氏が「新会社法と新たしい企業形態」というテーマで報告した。こうした一連の研究報告を通じて、研究課題との関連や価値創造経営の概念形成に資するべく議論を重ねてきた。加えて、8月には合宿研究会・討論会を実施し、研究分担者のほぼ全員が研究報告を行い(各人の報告テーマは省略)、各自の専門領域の観点からの理論的枠組みの構築に努めた。次いで、価値創造経営の実態調査については、昨年度に引き続き、制度的側面からの実態把握と実地調査を行った。
音韻的回帰併合の実在性と極小論における音韻部門の位置づけに関する統合的研究

本研究は、極小論に立脚する統語演算系の特性である回帰的併合を、音韻特性を語委主化する際にも見出すことで、音韻部門もFLNの一部であることの可能性を探求するものである。加えて、音韻部門を構成する超分節表示と分節内表示に共通する高次な普遍的範時や普遍的原理の解明を試み、それらが、統語部門における極小モデルと理論的に整合性を呈するかどうかを検討する研究でもある。以上を遂行するにあたり、研究全体を以下の3種類の部門(A部門:語葉部門と音韻過程の関係の解明、B部門:言語学における回帰性の探求、C部門:音韻素性の解明と音韻構造の構築)に分け、それぞれの研究課題に関する文献を調査し、それらの理論上の争点を明確にすることを試みた。その上で、極小論の研究指針に合致するモデルの構築を行った。平成30年度も、研究実施計画に沿って、A部門では、前年度に構築した前後関係を形式的に排除した単層音韻モデルの妥当性を、諸音韻現象の分析を通して探り、そして、B部門では、音韻的回帰併合により構築される形態素内音韻構造の妥当性を、諸音韻現象の分析を通して試みた。また、C部門では、一値的素性の回帰的併合により構築される構造を音節領域まで拡張したモデルの可能性を探った。いずれの部門においても、検証すべき仮説を決定したのちに、先行研究の丹念な調査を行った。そして、各部門での研究進捗状況および成果を詳細に、且つ、統合的に分析した上で、昨年度提案した音韻モデルをさらに発展させたモデルを考案した。そして、今年度も諸言語分析を通して、そのモデルの妥当性を検討した。その研究成果は、国内外において権威のある出版機関から6編の論文と4編の図書の章としてまとめられ出版された。また、国内外で開催された23の国際学会やワークショップにおいて報告された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、極小論に立脚する統語演算系の特性である回帰的併合を、音韻特性を語彙化する際にも見出すことで、音韻部門もFLNの一部であることの可能性を探求するものである。加えて、音韻部門を構成する超分節表示と分節内表示に共通する高次な普遍的範疇や普遍的原理の解明を試み、それらが、統語部門における極小モデルと理論的に整合性を呈するかどうかを検討する研究でもある。以上を遂行するにあたり、研究全体を以下の3種類の部門(A部門:語彙部門と音韻過程の関係の解明、B部門:言語学における回帰性の探求、C部門:音韻素性の解明と音韻構造の構築)に分け、それぞれの研究課題に関する文献を調査し、それらの理論上の争点を明確にする。平成26年度は、研究実施計画に沿って、各部門ごと、(1)先行研究の調査し、かつ(2)検証すべき仮説を決定した。そして、各部門での研究進捗状況および成果を詳細に分析した上で、本年度の段階で考案した回帰的併合を呈する音韻部門(音節構造、および、分節内構造)の妥当性を検討するための言語分析およびその研究成果は、国内外において権威のある出版機関から10編の論文としてまとめられ出版された。また、国内外で開催された15の国際学会やワークショップにおいて報告された.本研究は、極小論に立脚する統語演算系の特性である回帰的併合を、音韻特性を語彙化する際にも見出すことで、音韻部門もFLNの一部であることの可能性を探求するものである。平成27年度も、研究実施計画に沿って、各部門ごと、(1)先行研究の調査し、かつ(2)検証すべき仮説を決定した。そして、各部門での研究進捗状況および成果を詳細に分析した上で、本年度の段階で考案した回帰的併合を呈する音韻部門(分節内(メロディ)構造、および、音節(プロソディ)構造)の妥当性を検討するための言語分析およびその研究成果は、国内外において権威のある出版機関から10編の論文としてまとめられ出版された。また、国内外で開催された15の国際学会やワークショップにおいて報告された.昨年度同様,今年度も研究遂行に必要な関連文献やデータの入手が予定通り行われ、それらを丹念に検討・分析した結果をもとに回帰的併合を有する音韻モデルを(不完全ではあるが)考案することができた。また、研究成果を国内外の学会や研究誌で発表することができた。

加えて、音韻部門を構成する超分節表示と分節内表示に共通する高次な普遍的範時や普遍的原理の解明を試みそれらが、統語部門における極小モデルと理論的に整合性を呈するかどうかを検討する研究でもある。以上を遂行するにあたり、研究全体を以下の3種類の部門(A部門:語葉部門と音韻過程の関係の解明、B部門:言語学における回帰性の探求、C部門:音韻素性の解明と音韻構造の構築)に分け、それぞれの研究課題に関する文献を調査し、それらの理論上の争点を明確にすることを試みた。その上で、極小論の研究指針に合致するモデルの構築を行った。平成28年度も、研究実施計画に沿って、A部門では、前後関係を完全に廃し、音韻範疇の依存関係のみが音韻特性として語彙的に指定されている表示モデルの構築を、そして、B部門では、音韻範疇の併合により構築される依存関係のみで構造記述をする音韻演算モデルの構築を試みた。また、C部門では、音韻範疇の併合により構築される依存構造と外在化の間で働いているメカニズムの解明を行った.これらを解明するために、各部門ごと、(1)検証すべき仮説を決定したのちに、(2)先行研究の丹念な調査を行った。そして、各部門での研究進捗状況および成果を詳細に、且つ、統合的に分析した上で、昨年度提案した回帰的併合を呈する音韻モデルをさらに発展させたモデルを考案した。そして、諸言語分析を通して、そのモデルの妥当性を検討した。その研究成果は、国内外において権威のある出版機関から15編の論文としてまとめられ出版された。また、国内外で開催された17の国際学会やワークショップ(本研究課題のもと企画され2016年9月に開催された国際ワークショップも含む)において報告された。昨年度同様,今年度も研究遂行に必要な関連文献やデータの入手が予定通り行われ、それらを丹念に検討・分析した結果をもとに昨年度考案した回帰的併合を有する音韻モデルを発展させることができた。また、研究成果を、本研究課題のもと企画し2016年9月に開催した国際ワークショップのみならず、国内外の様々な学会や研究誌で発表することができた。本研究は、極小論に立脚する統語演算系の特性である回帰的併合を、音韻特性を語委主化する際にも見出すことで、音韻部門もFLNの一部であることの可能性を探求するものである。加えて、音韻部門を構成する超分節表示と分節内表示に共通する高次な普遍的範時や普遍的原理の解明を試み、それらが、統語部門における極小モデルと理論的に整合性を呈するかどうかを検討する研究でもある。平成29年度も、研究実施計画に沿って、A部門では、前後関係を完全に廃し、音韻範礁の依存関係のみが音韻特性として語彙的に指定されている表示モデルの構築を、そして、B部門では、音韻範嬬の併合により構築される依存関係のみで構造を記述する音韻演算モデルの構築を試みた。また、C部門では、音韻範曙の併合により構築される依存構造と外在化の間で働いているメカニズムの解明を行った。その際、どの部門においても、検証すべき仮説を決定したのちに、先行研究の丹念な調査を行った。そして、各部門での研究進捗状況および成果を詳細に、且つ、統合的に分析した上で、昨年度提案した音韻モデルをさらに発展させたモデルを考案した。
胎盤の発生発達及び妊娠高血圧腎症におけるオートファジーの役割に関する研究

本年における研究実施状況と得られた結果は以下の通りであった.APG9L1, APG9L2, NOS3の発現パターンを正常胎盤とPEおよびPIH胎盤で比較する為に胎盤絨毛を147検体収集.その内,正常69例,PE14検体,PIH12検体に関して定量RTPCR法で各遺伝子の発現量の比較を行った.まず正常検体でAPG9L1, APG9L2, NOS3の発現量の変化を検討した.各遺伝子の発現量は自然陣痛の有無で比較したところ自然陣痛有の群で有意に上昇し,週数による増減傾向を認めなかった.次にPEおよびPIHに関し検討した.週数による増減傾向が無いのは正常検体と同様であったが,PEの自然陣痛なし群でAPG9L1, APG9L2の発現量の上昇を認めた.2.正常およびPEにおけるオートファジー活性の検討正常胎盤とPE胎盤におけるオートファジー活性を比較するため上記の検体を使用し抗LC3抗体を用いたウェスタンブロットを行ったが現在のところ明らかな相関は確認出来ていない.3.PEモデルマウスを用いたPEとオートファジーの関わりについての検索.上記の結果よりオートファジー自体の役割の解明までは迫れなかったものの新規オートファジー遺伝子が陣痛発来やPEにおいて重要な役割を果たしている可能性について重要な知見が得られた.本年における研究実施状況とそれによって得られた結果は以下の通りであった.1.正常および妊娠高血圧腎症(preeclampsia : PE)や子宮内胎児発育遅延(IUGR)におけるオートファジー遺伝子APG9L1とAPG9L2の胎盤発現の検討APG9L1、APG9L2、NOS3の発現パターンを正常胎盤組織とIUGRおよびPE胎盤で比較する為に胎盤絨毛を1年間かけてPE3 3検体、正常27検体を収集した.既にRNAを抽出しており、定量RTPCR法で各遺伝子の発現量の比較を行った.まず正常検体でAPG9L2、NOS3の発現量が分娩週数によりどのように変化するかを検討した.その結果いずれの発現量も妊娠末期より急に上昇し妊娠40週を超えると低下し始める事が観察された.現在その結果の再検討と同時にPE検体との比較を行っている.またAPG9L1に関する検討も行っている.2.PEに関連するオートファジー遺伝子多型検索今回の結果をふまえ、正常妊娠女性、PE発症女性、それぞれの胎児のゲノムDNAにおける遺伝子変異、遺伝子多型をスクリーニングする準備をしている.本年度に抽出したDNAを使用し検索する準備を行っている.3.正常およびPEにおけるオートファジー活性の検討正常胎盤組織とPE胎盤組織におけるオートファジー活性を比較するため上記の検体を使用し抗LC3抗体を用いたウェスタンブロットを行う準備を行った.また古典的解析法である電子顕微鏡的検索の為の検体収集も行っている.4.胆モデルマウスを用いたPEとオートファジーの関わりについての検索.PEモデルマウス(p57 KOマウス)とWTマウスより各妊娠段階(13.5dpc, 15.5dpc, 17.5dpc)における胎盤を収集した.RNAを今後抽出し定量RTPCRでAPG9L1、APG9L2、NOS3の発現パターンをヒトのデータと比較する予定である.本年における研究実施状況と得られた結果は以下の通りであった.APG9L1, APG9L2, NOS3の発現パターンを正常胎盤とPEおよびPIH胎盤で比較する為に胎盤絨毛を147検体収集.その内,正常69例,PE14検体,PIH12検体に関して定量RTPCR法で各遺伝子の発現量の比較を行った.まず正常検体でAPG9L1, APG9L2, NOS3の発現量の変化を検討した.各遺伝子の発現量は自然陣痛の有無で比較したところ自然陣痛有の群で有意に上昇し,週数による増減傾向を認めなかった.次にPEおよびPIHに関し検討した.週数による増減傾向が無いのは正常検体と同様であったが,PEの自然陣痛なし群でAPG9L1, APG9L2の発現量の上昇を認めた.2.正常およびPEにおけるオートファジー活性の検討正常胎盤とPE胎盤におけるオートファジー活性を比較するため上記の検体を使用し抗LC3抗体を用いたウェスタンブロットを行ったが現在のところ明らかな相関は確認出来ていない.3.PEモデルマウスを用いたPEとオートファジーの関わりについての検索.PEモデルマウス(p57KOマウス)とWTマウスより各妊娠段階における胎盤を収集した.定量RTPCR法でAPG9L1, APG9L2, NOS3の発現パターンを比較した.APG9L1, NOS3では発現量に増減を認めなかったが,APG9L2のみ妊娠後期に発現量の上昇を認めた.PEモデルマウスとWTマウスの発現量パターンの比較では差を認めなかった.上記の結果よりオートファジー自体の役割の解明までは迫れなかったものの新規オートファジー遺伝子が陣痛発来やPEにおいて重要な役割を果たしている可能性について重要な知見が得られた.
Ca┣D12┣D1+┫D1による酵母細胞複製の制御機構

酵母の性フェロモン、αファクターは、半数体酵母の接合過程に必須の役割を持っている。近年αファクターのリセプターが同定され、クローニング、塩基配列の決定もなされた。さらにαファクターの作用に必須な数多くの遺伝子が明らかにされ、情報伝達系を構成するGTP結合タンパク質も同定された。この系はシグナル伝達系のモデルとして現在多くの注目を集めている。αファクターの作用はその初期過程としての種々の遺伝子発現系のみならず、後期の過程として細胞表層の成長様式の変化-局所的成長による突起形成を誘導する。この系は細胞表層の成長の制御機構、とりわけ細胞表層の成長に担かる膜小胞の動態を解析する上で有力な系となっている。本研究はαファクターによる形態変化と分子レベルで明らかにすることを目的としている。本年度の研究の概要は以下の通りである。第一にαファクターによる先端成長の誘導過程を瞬間凍結法による電顕観察を行い、連続切片の三次元構築により細胞内膜系の変化を解析した。その結果平均直径70um程度の膜小胞が誘導され、Ca┣D12┣D1+┫D1の細胞内流入の時期に突起形成部位に集中することが明らかになった。第二に誘導されて来る膜小胞の単離を試み、exo-グルカナーゼ活性がよい指標となることが明らかとなった。第三に高いαファクター濃度を感知し形態変化を誘導し得る細胞の状態を解析し後期のシグナル伝達を明らかにする目的で、バイパス経路を形成すると考えられるcdc36、cdc39株の解析を行い、両株とも非制限温度下で培養を続けると2時間後にCa┣D12┣D1+┫D1の細胞内流入が起こりそれに対応して形態変化を起こすこと、さらに非制限温度処理により、αファクターによりCa┣D12┣D1+┫D1の流入のlog timeが消失することが明らかとなった。αファクター処理、cdc株の解析により。αファクター作用の後期シグナル伝達に関与する分子の解明を目指して解析を進めている。
喫煙誘導性肺気腫と骨粗鬆症に共通する病態

COPD患者における骨粗鬆症と肺気腫病変との共通する病態基盤は明らかなとなっていない。長期喫煙曝露肺気腫マウスモデルを用いて、骨代謝、骨構造、骨組織を観察した。細胞レベルでの喫煙の影響を確認するために、破骨様細胞を用いてタバコ煙抽出液の投与実験を行った。動物実験では、短期喫煙曝露では骨吸収と骨形成がともに抑制される低回転性骨代謝が認められたが、長期喫煙では逆に高回転性骨代謝へと変化した。骨密度は増加したが、骨組織において破骨細胞の増加を認めた。細胞実験では、タバコ抽出液の投与により破骨細胞への分化が抑制され、短期喫煙による骨吸収抑制が細胞レベルで確認された。・長期喫煙曝露による肺の気腫化をmicro CTや組織で確認し、経時的に骨吸収マーカー、骨形成マーカーを測定して、骨代謝の変化を明らかにした。910週令C57BL/6雌マウスに10ヶ月間の喫煙曝露を行い、1、3、5ヶ月目における肺組織平均肺胞径(Lm)、Destructive Indexを測定した。胸部microCT上のEnd-Expiratory Lung Volumeを指標として、喫煙による肺の経時的変化を確認した。期間中体重測定と、micro CTによる腹部皮下脂肪、内臓脂肪を計測した。骨形成マーカーとして血漿osteocalcin(OC)、骨吸収マーカーとして尿中deoxypyridinoline(DPD)を測定した。結果、マウス喫煙群において、3、5ヶ月目で平均肺胞径の拡大を認め、肺の気腫化を確認し、喫煙1ヶ月から体重と内臓脂肪量の減少を認めた。喫煙群の尿中DPD、血漿OCは1、3ヶ月目で低下し、5ヶ月目では共に上昇した。喫煙群は1、3、5ヶ月目でmicro CT上の骨密度増加、骨梁構造の複雑化を認めた。一方で、5ヶ月目の骨組織切片で破骨細胞数の増加を認めた。・上記マウスの1、3、5ヶ月における骨密度や骨梁構造をmicro CT撮影、組織学的評価を行い、骨構造の変化や破骨細胞、骨芽細胞の変化を明らかにした。犠牲死後採取した腰椎椎体をmicro CTし、解析ソフトウェアを使用して腰椎骨密度、骨構造を計測した。腰椎固定検体を脱灰後、HE染色組織標本を用いて、破骨細胞数骨が細胞数を測定した。結果、喫煙群は1、3、5ヶ月目でmicro CT上の骨密度増加、骨梁構造の複雑化を認めた。・in vitroにおいて、RAW cellにrRANKLを投与し、破骨細胞としてのcell lineを作成した。タバコ煙抽出液(CSE)を投与し、破骨細胞への分化やMMP-9、cathepsin K、RANKのRNA発現は抑制された。タバコ煙の細胞に対する直接的作用は骨吸収を抑制した。・平成26年度の喫煙曝露期間を延長して、10ヶ月まで喫煙曝露を行い、骨強度として椎体骨圧迫強度試験、骨質の評価としてコラーゲン繊維走行と配向性を評価した。喫煙期間を10ヶ月に延長したが、骨密度が増加することは変わらなかった。しかし、椎体骨全体の大きさは正常に比べて小さくなった。骨強度は喫煙による差を認めなかったが、コラーゲン繊維の乱れと配向性の低下を認め、長期喫煙によって骨質劣化が起こった。平成26年度に予定していた以下の項目について評価することができた。1.喫煙曝露マウスの肺気腫評価喫煙曝露マウスの肺組織学的変化、micro CTを用いた経時的変化を評価ができた。2.骨代謝、骨密度、骨組織評価骨吸収マーカー骨形成マーカーを用いた骨代謝の変化を評価でき、骨密度、骨組織評価ともに確認できた。呼吸器内科・破骨細胞、骨芽細胞のcell line、タバコ煙抽出液を用いて、in vitroでの喫煙の骨代謝に対する効果を確認する。・平成26年度の研究結果では骨粗鬆症変化としては不十分であるため、骨強度試験や骨質の評価を行い、喫煙による骨粗鬆症の病態を明らかにする。・上記が確認できれば、骨粗鬆症薬投与による効果を確認する。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。次年度の研究費と併せて、消耗品購入に充てる予定である。
シナプス形成の遺伝解析

(1)突然変異体のスクリーニング神経筋シナプス形成に欠損のある個体は調和した筋の運動が不可能になるために幼虫が卵殻から出ることが困難となり、致死となることが予想される。そこで、トランスポゾンP因子が挿入した約1000系統を樹立し、その中から致死突然変異を起こした約200系統を選び出した。そのときに、1acZ遺伝子をはさんだP因子を使用したため、その突然変異をおこしている遺伝子が発現されている細胞をも明らかにすることができる(エンハンサ-・トラップ法)ので、さらにその中から、筋細胞あるいは運動神経で発現が見られるもの26系統を選択した。得られた系統に関して、whole cell champ法を用いて、シナプス電流を記録し、野生型と比較した。ある分子の欠損によってシナプス形成が異常になればシナプス電流の異常として検出される可能性が高いので、この方法によって上の26系統から選択し、シナプス電流が正常個体より大きく減少した突然変異体MY7919を単離した。この変異体は、レポータ遺伝子の発現は運動ニューロンにあるが、シナプス前部だけでなくシナプス後部のチャンネル電流にも異常が認められるので、シナプス形成に重要な遺伝子の突然変異体である可能性が高いので、さらに、この変異体の解析をすすめることにした。(2)MY7919の原因遺伝子のクローニング東大物理学教室の堀田凱樹教授、高須悦子博士の協力を得て、MY7919の原因遺伝子のクローニングを行ったところ、既存のタンパク質とはhomologyのない全く新規な遺伝子であることがわかった。
転移性肺腫瘍に対する感温性磁性体を用いた誘導加熱による低侵襲的温熱療法の研究

我々は、一定の温度(キュリー点:Tc)に達すると磁性が失われて発熱が停止する感温性磁性体を開発し、磁場による誘導加熱温熱療法を考案し、当該研究期間内の研究で以下の研究実績を得た.1)寒天ファントム実験:1%agarに磁性体(150um,500mg,Tc:43)を注入、ループ状コイルと誘導加熱電源(Hot Shot5^[○!R])で誘導加熱を行った.その結果、誘導加熱後約5分でTc43°Cに達し、以後昇温はプラトーとなりTcを保った.また昇温効果は磁性体半径1cmまでの範囲であった.2)マウス腫瘍モデル実験:C57B1/Y6Jマウス背部皮下にBl6 melanoma細胞を接種し、腫瘍が約5mm大に成長した時点で腫瘍中心部に磁性体を注入、誘導加温を行った.そして非加温群、単回加温群(day0,1回)、多数回加温群(every4day,計8回)において腫瘍径を経時的に測定し検討した.その結果,多数回加温群では生存率も含め有意な抗腫瘍効果を認め,有意なアポトーシスの増加が観察された.3)治療開始腫瘍径の検討:5mm群では有意な抗腫瘍効果を得ることが出来たが、腫瘍径15mm群では腫瘍は徐々に増大し有意な効果を得ることはではなかった.直径10mm以下の腫瘤を適応とするか,磁性体注入点を増やすなどの対応が必要であることが確認された.4)ロッド(直径2mm,長さ5mm,重さ76mg)磁性体発熟効率の実験では,ロッド3本で500mg磁性体と同等の発熱が確認され,2.4倍の発熱効率を有することが判明した.上記研究成果は現在論文報告しており(Cancer Science,2008 In press)、今後は省電力化,大型動物による正常組織熱障害も検討、さらなる安全性と抗腫瘍効果を評価し将来的には臨床応用を目指す.我々は、一定の温度(キュリー点:Tc)に達すると磁性が失われて発熱が停止する感温性磁性体を開発し、磁場による誘導加熱温熱療法を考案し、当該研究期間内の研究で以下の研究実績を得た.1)寒天ファントム実験:1%agarに磁性体(150um,500mg,Tc:43)を注入、ループ状コイルと誘導加熱電源(Hot Shot5^[○!R])で誘導加熱を行った.その結果、誘導加熱後約5分でTc43°Cに達し、以後昇温はプラトーとなりTcを保った.また昇温効果は磁性体半径1cmまでの範囲であった.2)マウス腫瘍モデル実験:C57B1/Y6Jマウス背部皮下にBl6 melanoma細胞を接種し、腫瘍が約5mm大に成長した時点で腫瘍中心部に磁性体を注入、誘導加温を行った.そして非加温群、単回加温群(day0,1回)、多数回加温群(every4day,計8回)において腫瘍径を経時的に測定し検討した.その結果,多数回加温群では生存率も含め有意な抗腫瘍効果を認め,有意なアポトーシスの増加が観察された.3)治療開始腫瘍径の検討:5mm群では有意な抗腫瘍効果を得ることが出来たが、腫瘍径15mm群では腫瘍は徐々に増大し有意な効果を得ることはではなかった.直径10mm以下の腫瘤を適応とするか,磁性体注入点を増やすなどの対応が必要であることが確認された.4)ロッド(直径2mm,長さ5mm,重さ76mg)磁性体発熟効率の実験では,ロッド3本で500mg磁性体と同等の発熱が確認され,2.4倍の発熱効率を有することが判明した.上記研究成果は現在論文報告しており(Cancer Science,2008 In press)、今後は省電力化,大型動物による正常組織熱障害も検討、さらなる安全性と抗腫瘍効果を評価し将来的には臨床応用を目指す.我々は、一定の温度(キュリー点:Tc)に達すると磁性が失われて発熱が停止する感温性磁性体を開発し、磁場による誘導加熱温熱療法を考案し、本年度の研究で以下の研究実績を得た.1)寒天ファントム実験1% agar 50ml tubeの中心部に150μm磁性体(Tc:43)を500mg注入、臨床応用を想定した直径10cmプロトタイプループ状コイルと誘導加熱電源(Hot Shot 5【◯!R】,Ameritherm Inc)600Aの条件で誘導加熱を行い、セラミック温度センサーで中心および周辺部の加温分布を計測した.その結果、誘導加熱後約5分でTc 43°Cに達し、以後昇温はプラトーとなりTcを保った.また昇温効果は磁性体半径1cmまでの範囲であった.2)マウス腫瘍モデル実験C57Bl/6Jマウスの背部皮下にB16-CG melanoma細胞を10^5 cells/0.2mlHBSS接種し、腫瘍が約5mm大に成長した時点(10日)で腫瘍中心部に磁性体を注入、誘導加温を行った.そして非加温群、単回加温群(day 0,1回)、多数回加温群(every 4 day;計8回)において腫瘍径を経時的に測定し検討した.

腫瘍径に関し単回加温群では非加温群に比較して有意差は認めなかったものの、多数回加温群では生存率も含め有意な抗腫瘍効果を認めた.また加温群では有意なアポトーシスの増加が観察された.マウス腫瘍モデルにおいて、本法の有効性が確認された.本結果から、次年度は大型動物による正常組織熱障害も検討、さらなる安全性と抗腫瘍効果を評価し将来的には臨床応用を目指す.我々は、一定の温度(キュリー点:Tc)に達すると磁性が失われて発熱が停止する感温性磁性体を開発し、磁場による誘導加熱温熱療法を考案し,昨年度の研究でマウス腫瘍モデルを用い多数回加温群(every 4day,計8回)において生存率も含め有意な抗腫瘍効果を認め,アポトーシスの増加も観察された.本年度はその臨床応用を踏まえ,本法の適応を治療開始腫瘍サイズの面から検討を行った.また省電力化を目的として,ロッド(直径2mm,長さ5mm,重さ76mg)磁性体を用いその発熱効率についても検証した.1)マウス腫瘍モデルを用い、背部皮下に接種した腫瘍が5mmおよび15mmに増殖した時点で、磁性体を注入、ループ型コイルを用いて30分間の誘導加温を行った.そして非加温群、加温群において腫瘍径を経時的に測定し検討した.その結果,治療開始腫瘍径5mm群では有意な抗腫瘍効果を得ることが出来たが、腫瘍径15mm群では腫瘍は徐々に増大し有意な効果を得ることはではなかった.また生存率でも、治療開始腫瘍径15mm群に比べ5mm群の方が良好であった.今回の検討で本法の治療効果範囲が確認された.現行の注入量では磁性体中心より半径10mmの範囲で有意な昇温を得ることが出来、無治療範囲を無くすには直径10mm以下の腫瘤を適応とするか,磁性体注入点を増やすなどの工夫が必要と思われた.2)ロッド磁性体発熱効率の実験では,ロッド3本で500mg磁性体と同等の発熱が確認され,2.4倍の発熱効率を有することが判明した.本結果から、今後は省電力化,大型動物による正常組織熱障害も検討、さらなる安全性と抗腫瘍効果を評価し将来的には臨床応用を目指す.
Ｘ線分光偏光観測で探るブラックホールの激しい時間変動

本研究は、ブラックホール連星(恒星とBHの連星系)を宇宙X線衛星で観測し、降着流の物理や、一般相対論の役割を解明するのが目的である。X線衛星「すざく」を用いてBH連星を観測し、約1秒では変動しない円盤放射の存在を明らかにした。また、降着率が低い時は、ハードとソフトなコンプトン、降着円盤からの放射、反射成分に分解できることを特定にモデルに依存せずに示した。これらにより、「約100万度(0.1 keV)の低温円盤と、約10億度(100 keV)の高温コロナがBH周囲に共存し、質量降着率によってそれらの重なり具合が変化する」ことを観測的に示す事に成功した。本研究は、約40年の謎であるブラックホール特有のX線変動の起源を、宇宙X線衛星を用いた観測により解明することである。ブラックホールが示すX線変動のタイムスケールは、数秒以下でひじょうに早いため、ブラックホール近傍の降着現象が何らか影響していると考えられているが、降着ガスの形状や密度などの基本情報すら分かっていない。最終年度となる本年は、X線衛星「すざく」衛星が観測したブラックホール連星に関する三編の主著論文が受理されるに至った。(1)ブラックホール降着流から高階電離した鉄輝線が現れて消える現象の発見、(2)光度が低い時期(ハード状態)の広帯域スペクトルが、ハードとソフトなコンプトン、降着円盤からの放射、反射成分に分解できることを特定にモデルに依存せずに分解し、「約100万度(0.1 keV)の低温円盤と、約10億度(100 keV)の高温コロナがブラックホール周囲に共存し、質量降着率によってそれらの重なり具合が変化する」ことを示す(3) 1秒以下のスペクトル変動をショット解析(根来他1995年)を用いて抽出し、集積したフレア(ショット)を0.1秒ごとに時間分割し、10-200keVまでのスペクトルを得る事にはじめて成功、の3つである。これにより、牧島他(2008)では電子温度、光学的厚みのどちらが増光時に変化しているかが分からなかったが、明るくなるにつれて、電子温度が下がり、光学的厚みが上がり、明るさのピークに達した瞬間に電子温度が急激に上がることがわかった。将来の発展に向けて、X線衛星ASTRO-H衛星に搭載される精密X線分光装置の検出器の開発や試験、次世代の超精密分光ブラックホール鉄輝線観測衛星に向けて超伝導遷移端X線検出器の開発も行った。本年度は、「すざく」によるブラックホール連星「はくちょう座Xー1」のX線観測データを詳細に解析し論文としてまとめた。主な成果は、1)ブラックホール連星「はくちょう座X-1」は、質量降着量が低いときに、ブラックホールの周囲に形成される降着円盤が、最終安定軌道よりもやや外側に後退していることを、全25観測のデータを系統的に解析することで時間変動の仕方から確認することに成功した。従来の広帯域スペクトルをモデルでフィットする手法では解が縮退してしまい有意な結果を得るのが困難であったのに対して、時間変動の違い、すなわち、高温ガスと低温円盤の粘性の違いによる変動タイムスケールの違い、に着目し、低温の円盤を抽出できた点で、この低温円盤の存在をより確実なものとすることができた。2)世界で初めて、「はくちょう座X-1」から、高階電離した鉄の吸収線の存在を発見した。これは、ブラックホール周囲に伴星からの降着が、断続的におきており、降着とともに密度や温度が時間変化することを示している。3)激しいX線の強度変動に伴い、ブラックホール近傍の高温ガスが時間変動することを世界で初めて突き止めた。これは、「すざく」衛星に搭載されたGSOシンチレータ検出器を主導的に較正したことでえられた成果である。その他、将来の飛躍に向けて、次期X線観測衛星ASTRO-Hに搭載されるマイクロカロリーメータ検出器の地上での応答性能や外乱の影響の評価を行い、衛星搭載品の作製に向けて改善点や課題の解決にむけて取り組んでいる。概ね順調といえる。すでに「すざく」衛星の較正論文を2本、主著で出しており、ブラックホール連星「はくちょうう座X-1」の「すざく」衛星だけで得られた結果の論文を主著で3本だした。論文の本数だけでなく、昨年のギリシアで行われたX線天文学の50周年の記念の国際会議にも、口頭発表に選ばれ、海外の著名な研究者からも様々な反響を得られており、一定の評価がされているもとの考えている。今年は、あたらしく「はくちょう座X-1」の観測がなされ、このデータからまた新しい結果がでることが期待できるので見通しも明るい。

現在は、ブラックホール研究だけでなく、将来の2つのX線衛星、「ASTRO-H衛星」と「GEMS衛星」の開発にも取り組んでいる。「ASTRO-H衛星」は、概ね順調とまでは言えないまでも、地上での要求性能を満たす解が見つかっており、様々な制約条件のもの、宇宙空間でもできるかぎり長い時間にわたってその性能が発揮できるような道筋の究明をおこなっている。「GEMS」衛星については、プロジェクトの一時中断、という極めて厳しい状況に置かれたため、順調とはいえない。今年中の復活を目指して、様々な実験や体制の構築が進められており、復活すれば順調な軌道にのるものと考えている。このように、様々な衛星ミッションと共に動いており、どれも着実に結果がだせる前向きの方向に進んでおり、全体的にみて、本研究はおおむね順調である、という判断に至る。ブラックホール連星にとりまく高温コロナの研究は、「すざく」に搭載されたGSOシンチレータと独自の解析手法により、コロナの温度が急激に変化することを突き止めた。これの解析方法の数学的な定式化と物理的な解釈をさらに押し進めるべく、ダラム大学の研究者と協力して進めていく予定である。ダラム大学では、ブラックホールの降着流の理論的な研究と、簡易的な理論モデルを構築してデータを解釈する技術が高いため、彼らとの協力により、「すざく」衛星が発見された現象の徹底解明をめざす。ASTRO-H衛星については、世界で最高のエネルギー分解能を実現するカロリメーター検出器が、どのような条件や環境に影響されるのかを、実験的、解析的に徹底的に理解することに挑戦する。まだ一度も宇宙で使われたことのない検出故、条件を洗い出すことが必携であり、最高の性能を維持するには何が必要かを徹底して見極める必要がある。日本の宇宙関係者はもちろん、海外の衛星に熟練した技術者とも情報交換を行い、現象の理解を押し進めていく。GEMS衛星については、衛星計画がNASAから再度承認されるように、日本側でできる実験や理論的な裏付け、チーム体制の構築を進めていく予定である。「すざく」衛星を用いたデータ解析を押し進める上で、諸外国の研究者との共同研究は不可欠であり、研究費の一部は、その旅費と滞在費に用いる予定である。GEMS衛星が一時中断という異例の事態が起こったため、昨年はNASAへの滞在を見合わせたために次年度使用額が0円以下にはならなかった。本年度は、GEMS衛星の復活をめざして、NASAとの密接な連携をとるため、そのための旅費も必要となる。ASTRO-H衛星のカロリメータ検出器を動かすには、液体ヘリウムを用いた極低温環境が必要であり、その際に必要となる消耗品などのためにも使う予定である。GEMS衛星のため、地上での偏光計を立ち上げるための事前実験で消耗品が必要となるため、これにも用いる予定である。
表面・界面-異なる対称性の接点の物性

研究計画打ち合わせ会議、研究会等の他、個々の研究連絡等のために旅費、会議費を使用した。また、研究のための消耗品費も使用した。年度末であり、博士・修士終了、卒研等で多忙な時期であったが、運営委員の会合を2回(12月25日、2月17日)、構造、動的過程・物性グループの会合を1回(1月20日)、理論グループの会合を2回(12月29日、3月12日)、全体会議を1回(2月27日、28日)開いた。その討論の結果の内研究計画に関するものは、平成8年度計画調書および平成9年度以降の概要としてまとめられ、提出されてあるので、ここでは重複を避け、各研究グループの関連する研究成果について簡単に述べる。構造グループ:(一宮)RHEEED-STM法でSi上のSiの島成長表面構造の解析をし、Si(111)√3×√3-Ag-Au上の金属のエピタキシャル成長を観察した。(秋本)Si(111)√3×√3-Ag上にAgを室温で成長させると√3×√3構造が界面に残ることをX線法で明かにした。(栃原)Cu(001)上で室温で形成されるLiの(4x4)吸着構造をLEED法で解析した。(河野)X線光電子回析法における動力学効果についてSi(111)√3×√3-Ag,-Sb系で初めて評価し、構造解析手法の高度化を図った。(大門)円偏光光電子回析の手法を提案し、表面内殻シフトを評価して解析する方法の実験と理論的考察を行った。(松井)fcc-Fe/Cu(M)のエピタキシャル多層膜の界面制御を行い、巨大磁気モーメントが得られることを見いだした。動的過程・物性グループ:電顕法、STM法、伝導測定等により、動的過程と電磁物性の評価を行った。(八木)サーファクタント媒介エピタキシャル成長過程のREM-TEM観察を行い、不一致転位の導入過程を明らかにした。(新庄)幾何学的に制御された界面を作る試みを検討し、V溝試料において大きい磁気抵抗を見いだした。(網島)Au,Pt(111)上ではfccCoが成長し、格子ミスマッチは数原子層で緩和されることが分かった。(長谷川)室温に保たれたSi(111)√3×√3-Ag上のAg原子は2次元ガスを形成し、伝導現象に深く寄与することを見いだした。(山本)表面・界面でおこる遷移放射を走査法と組み合わせて実像として捉えることを初めて行い、理論との比較を行った。(福谷)Pt面上のCoの光励起過程の研究から、吸着サイト依存の励起脱離を見いだした。グループ内の試料交換による実験も一部予備的に行った。理論グループ:(塚田)強電界・強電流下の非平衡表面電子系を第一原理的にきじゅつする方法の発展、オーダーNタイトバインデイング法の開発等を行った。(興地)金属表面での陽イオンの散乱過程にうちて理論解析し、中性化される粒子のエネルギー分布にはフェルミ面による発散項がないことを見いだした。(吉森)Ru(001)表面吸着のPF_3分子について量子論的歯車としての基本的性質を議論した。(小口)第一原理的な電子状態計算に基づきCo/Cu多層膜の磁気抵抗効果を解析し、その機構の解釈を与えた。(前川)強磁性人口超格子、強磁性微粒子合金の電気抵抗および磁気抵抗の定式化を行った。(斉藤)炭素クラスターの電子構造と幾何構造について、理論的解明を行った。(松井)

fcc-Fe/Cu(M)のエピタキシャル多層膜の界面制御を行い、巨大磁気モーメントが得られることを見いだした。動的過程・物性グループ:電顕法、STM法、伝導測定等により、動的過程と電磁物性の評価を行った。(八木)サーファクタント媒介エピタキシャル成長過程のREM-TEM観察を行い、不一致転位の導入過程を明らかにした。(新庄)幾何学的に制御された界面を作る試みを検討し、V溝試料において大きい磁気抵抗を見いだした。(網島)Au,Pt(111)上ではfccCoが成長し、格子ミスマッチは数原子層で緩和されることが分かった。(長谷川)室温に保たれたSi(111)√3×√3-Ag上のAg原子は2次元ガスを形成し、伝導現象に深く寄与することを見いだした。(山本)表面・界面でおこる遷移放射を走査法と組み合わせて実像として捉えることを初めて行い、理論との比較を行った。(福谷)Pt面上のCoの光励起過程の研究から、吸着サイト依存の励起脱離を見いだした。グループ内の試料交換による実験も一部予備的に行った。理論グループ:(塚田)強電界・強電流下の非平衡表面電子系を第一原理的にきじゅつする方法の発展、オーダーNタイトバインデイング法の開発等を行った。(興地)金属表面での陽イオンの散乱過程にうちて理論解析し、中性化される粒子のエネルギー分布にはフェルミ面による発散項がないことを見いだした。(吉森)Ru(001)表面吸着のPF_3分子について量子論的歯車としての基本的性質を議論した。(小口)第一原理的な電子状態計算に基づきCo/Cu多層膜の磁気抵抗効果を解析し、その機構の解釈を与えた。(前川)強磁性人口超格子、強磁性微粒子合金の電気抵抗および磁気抵抗の定式化を行った。(斉藤)炭素クラスターの電子構造と幾何構造について、理論的解明を行った。
戦時における音楽生活の変貌についての歴史的研究─第一次大戦中の慈善演奏会

第一次世界大戦は、上流ブルジョワのアソシエーションのような性格が強かった従来のコンサートのありようを、大きく変化させた。音楽は国民全体の文化的共有財産だという意識が強まり、国家主導によって慈善演奏会が盛んに行なわれるようになって、従来コンサートにほとんど足を運ばなかった労働者階級にまで、交響曲を中心とするコンサート文化の門戸が広く開かれるようになっていくのである。本研究は、こうした社会的危機の中で、音楽受容がいかなる問題に直面し、いかに変貌するかを、第一次世界大戦の慈善演奏会を事例として研究した。本年度は第一次世界大戦中の事前演奏会の実態について、ウィーンを中心とした資料調査を行った。また日本における事例として石垣島の第二次大戦中の音楽状況および戦後におけるその変容の調査を開始した。前者の成果は岩波の第一次世界大戦シリーズに公開される予定である。また第一次大戦後のジャズのヨーロッパにおける普及を、危機における音楽生活の変容という文脈で検討することを考えている。戦時中のベッカーの著作はほぼすべて調査を終えている。また第一次世界大戦中のヨーロッパの音楽状況についての俯瞰を行い、各国の音楽雑誌の資料収集についても開始したところである。今後の研究の推進方策は以下の通りである。まず、ベッカーはフランクフルト新聞の専属音楽批評家であったが、彼の戦中における新聞記事を調査しなければならない。また戦中のフランスおよびイギリスの音楽雑誌記事の調査が課題である。なお一九二〇年代に入ってベッカーの思想はワイマール共和国の文化政策に大きな影響を与えたが、この問題も検討しなければならない。また、開戦当初のベッカーは音楽の社会的参加を強く主張していたが、それに対して戦後の一九二〇年代に入ると、音楽と社会の問題は彼の思想から消え、代りにハンスリックに似たフォルマリズムがキーワードとなるようになる。「音楽は運動する遊戯」以外の何ものでもないというのが、この時代の彼が繰り返し主張するテーゼである。恐らく社会学的美学から形式美学へのこの変遷は、第一次世界大戦を通した、音楽の社会的参画の不可能性に対する幻滅の結果であったと考えられる。これらの仮説を資料分析によって裏付けることも、本年度の課題である第一次世界大戦に先立つ世紀転換期は、大都市の音楽生活がほぼ現代の形に整えられた時代である。人口急増に伴ってコンサーホールが次々に建てられ、例えば1900年のウィーンでは1870年の四倍もの演奏会が開かれるようになっていた。このように娯楽産業化された音楽生活は、第一次世界大戦によって根底から覆される。1914年8月の戦争勃発当初、ドイツ/オーストリアでは予定されていた演奏会は全面的に中止になる。それは非常時にあっての「自粛」であり、演奏家の出兵による人員不足、そして鉄道網の遮断による演奏家の「流通」の停滞によるものであった。しかしながら翌1915年あたりから、ドイツ語圏のコンサートライフは目覚しい復興を見せ始める。ただし戦前に戻ったのではない。むしろ人々は、非常時にあってなお音楽が不可欠であることを強く意識し、生活の中の新しい音楽のありようを模索し始めたのである。かくして第一次世界大戦中に、ドイツやオーストリアで盛んに催されるようになったのが、慈善演奏会である。戦争未亡人や戦争孤児や負傷兵を援助する目的で、さまざまな形態の無料コンサートが提供されるようになった。人々が音楽に「飢えていた」こともあり、有名演奏家が出演したことも手伝って、これらの慈善演奏会(ビヤホールで行なわれることもあった)は爆発的な人気を博することになる。これらは「高級音楽」をより広汎な聴衆へ開放する契機となり、一九二〇年代になって急増する労働者コンサートの先駆ともなった。音楽学今年度は第一次世界大戦期のヨーロッパにおける事前演奏会の実態を、ドイツ語圏を中心に明らかにし、かつ論文として公開することができた。「本研究の独創性と意義は、1資料的な空白を埋める2一九二〇年代の音楽を第一次世界大戦から捉えなおす3社会的危機の中の音楽のありようを問い直すの三点にある。今後は第一次世界大戦期のドイツ語圏以外の地域(とりわけフランスとイギリス)に調査を広げると同時に、すでに開始した日本における石垣島の事例の調査を深める必要がある。戦中における慈善演奏会の問題は、一九二〇年代になって急激に勃興する「参加/行動する音楽」(アイスラーやワイルなど)の文脈においても重要である。またベッセラーのような一九二〇年代を代表する音楽学者の著作においても、「音楽への参加を通した社会統合」というモチーフがしばしば現われる。また逆に、音楽を通した社会参画を徹底的に拒絶するアドルノの美学は、こうした同時代の「動員的な音楽」への反動と見なすことが出来る。従来の音楽史研究に欠落しているのは、一九二〇年代の音楽を「それに先立つ時代=第一次世界大戦」との動的な関連の中で捉える視点である。

その意味で本研究は、第一次世界大戦から一九二〇年代の音楽状況を捉える、新しい視座を提供するものである。こうした視点から一九二〇年代における慈善演奏会の意義を探るのが本年度の方向です。予定していた大型資料の納入が遅れたため。すでに納入されている。今年度の研究費は主として書籍資料(とりわけ一九二〇年代ドイツの雑誌)および海外調査(とくにウィーン学友楽会資料室におけるコンサートプログラムの調査)に充てられる予定である。
石綿工場労働者のコホート研究:石綿の種別、サイズ分布及び曝露繊維数に注目して

中国の石綿工場で41例の男性肺がんについてコホート内症例対照研究を行い、非喫煙石綿高曝露労働者の肺がんは5倍に増えたが、低曝露の喫煙者では3倍であった。しかしそれは石綿高曝露の喫煙者では10倍以上で、石綿曝露と喫煙は相乗的に肺がんを発生させると考えられた。また同工場で悪性中皮腫を発症した労働者の肺組織中には、原料のクリソタイルはほとんどなく、ごく微量しかないはずのトレモライトが大量に見られ、作業環境と肺組織中の繊維種転換機序が考えられた。石綿の発がん性は吸入した一定サイズ範囲の石綿繊維数に依存し、繊維等の総重量濃度には依存しないということは今日専門家の共通認識であるが、従来の疫学調査では、石綿の曝露評価は作業環境中の粉塵濃度を石綿繊維数濃度に換算するという方法によって定めており、作業環境ごとの粉塵重量と石綿繊維数との関係の違いが考慮されていない。従って石綿曝露量と発がんの量反応関係の知見はきわめて不十分である。そこで、約35年間の追跡観察を続けている中国の石綿工場で工程別に作業環境中の石綿繊椎濃度を、クリソタイルに対するトレモライト混入比率を確認しつつ直接計測し、曝露評価を行うとともに、作業者の死亡原因追跡による影響評価結果と対応させ、石綿による原因別過剰死亡の量反応関係を提示するのが本研究の目的である。まず工場の工程ごとに採取してきた作業場と個人サンプラーにより採取した標本について位相差顕微鏡およびX線回折による分析を行ったところ、粉塵重量と繊維数とは工程により最大100倍の差があることが示された。これをさらに石綿の種別を考慮しつつ詳細に分析するため、電子顕微鏡による解析を進めているところである。一方死亡については、作業者約2000人のコホートで石綿作業の工程別に肺癌、全がん、全死亡についての情報を集めた。これを曝露程度を工程により3群に分け、男性労働者と女性労働者それぞれの1972年に始まる固定コホート、および男女のダイナミックコホートについて、死亡データを解析した。その結果、30年間観察のコホート内患者対照研究では高曝露群の低曝露群に対する肺がんのオッズ比(95%信頼区間)は4.1(2.7-6.3)であった。一方男性固定コホートの34年間の追跡での高曝露群のCox-比例ハザード比(95%信頼区間)は肺がんは3,9(1.8-8.5)、全がんは2.0(1.2-3.3)、全死亡は1.5(1.1-2.0),であり、年齢分布や喫煙の有無で補正しても結果の変動は少なかった。石綿の発がん性についてはよく知られているが、石綿繊維種によるがん発生頻度の差について研究者の意見は大きく対立したままで、クリソタイルの発がん性が低いとする主張がある。そこでクリソタイルしか用いていない中国の石綿工場でコホート内症例対照研究を行った。症例は1975年から2001年までに肺がんとなった男性41例で、各症例に年齢を5歳以内マッチした男性5人、計205人を対照とした。これまでに行ってきた職場単位の石綿繊維の作業環境中濃度測定結果を基に、工程で7つの職場に分かれている労働者を曝露状態で3群に分けた。患者と対照の曝露程度を基に条件付きロジスティック回帰分析を行った結果、曝露濃度の高い原料、繊維職場では低曝露のセメント職場や事務の3倍の肺がんが見られた。喫煙の影響もこれに近かった。また高曝露の喫煙者の肺がんは9倍以上であり両者に相乗作用が見られた。一方クリソタイルの発がん性を混入するアンフィボール系のトレモライトに帰する意見がある。そこで石綿工場での中皮腫症例に関連して、原料や作業環境気中と肺内石綿の種別を分析した。すると繊維種別比は両者で逆転して、前者では極めてわずかしか存在しないトレモライトが、肺内では大半を占めクリソタイルは極めてわずかしか観察されなかった。この逆転の機序としてはクリソタイルの繊維形による肺への吸入や肺末梢への到達力の空力学的な差、肺内でのクリソタイル繊維の方がはるかに溶融、崩壊および食細胞等による排出を受けやすいこと、および標本として切り出された後でホルマリン液が酸性化することによる液中でのクリソタイルの選択的溶解などが考えられる。これらの可能性について論ずるとともに、純度の高いクリソタイルも高濃度曝露が低年齢から続くと比較的若い年齢で中皮腫になるケースがあることを、発表した(Am J Ind Med,2009;52:282-7.)。今後さらに2005年までの34年間のコホートについての解析を行う予定である。

計画最終年度である本年度は主に、研究成果のまとめと発表を行った。まずこれまで調査を行ってきた中国重慶石綿工場の非常に若年で発症した胸膜悪性中皮腫症例について、その病理学的診断確定と肺内石綿繊維種別について論文化し発表した。この中で特に工場内での使用や実際採取分析した作業環境中の石綿がほとんどクリソタイルであるのに対し、肺内ではほとんどがトレモライトであるという繊維種別逆転のメカニズムを考察した。すなわち繊維径が違い浮遊性に差があるための環境中での選別と、繊維形態の差による気道通過における選別、クリソタイルが溶けやすい性質を持つための肺内クリアランスでの選別、病理試料となってからのホルマリンによる溶出による選別の4つの可能性について論じた。また中国の工場作業環境管理の問題を整理し、作業場の整理・清掃などの管理、機械設備の設置、それらの適正な運用、労働者教育、工場敷地内の労働者住宅などの問題を分析し、同工場における高濃度石綿曝露の原因をまとめた。その結果は石綿研究者が多く集まる国際会議(イタリア)で発表した。なお工場内で採取してきた標本の電子顕微鏡による分析は実際に装置を扱う研究協力者の異動による遅れのため、まだ終了しておらず引き続き実施中である。疫学研究としては2001年末までに発見されたコホート内の41人の男性肺がん症例に対して年齢(±5y)をマッチさせた各5人の対照を選び、コホート内症例対照研究を行った。喫煙、初回曝露年齢、曝露期間を交絡因子として調整した条件付きロジスティック回帰分析の結果、石綿高曝露群の低曝露群に対する肺がんのオッズ比は3.66(95%信頼区間1.61-8.29)であった。喫煙も肺がんに関係しており、喫煙と石綿曝露に相乗効果が認められた。この結果は現在投稿中であるが、さらにコホートの観察を続け、観察期間を延ばしたコホート研究の解析を行っている。