hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非侵襲脳刺激法を用いた運動認知共通制御神経機構の解明と認知機能促進手法の構築

経頭蓋直流電気刺激法(Transcranial Direct Current Stimulation: tDCS)は、刺激パラメータにより直下の神経活動を抑制または促進することが知られている。本研究は、tDCSを用いて、運動関連脳領野が認知機能に果たす役割を明らかにすると同時に、非侵襲脳刺激法をもちいた認知機能促進手法を確立し、さまざまな認知障害に対する新しい認知リハビリテーションを開発することを目的とする。そのために、下記の検討を実施している。1.運動前野、補足運動野、頭頂皮質、小脳などへのtDCS陽極刺激が、各種の認知的操作に及ぼす抑制および促進効果をfMRIと対比しながら明らかにする。2.ラットを用いて経頭蓋直流電気刺激の運動・認知課題に対する促進・抑制効果発現メカニズムの基礎的検討をおこなう。今年度は、計算課題の成績が、左右頭頂葉の頭頂間溝周囲を陽極または陰極をもちいたtDCSによって刺激をしたときに改善するかどうかを検討した。その結果、左頭頂葉を陽極で、右頭頂葉を陰極で刺激したときに、有意に計算の反応速度が増加することがあきらかになった。この効果は、左頭頂葉を陰極で、右頭頂葉を陽極で刺激したときには全く認められず、左右頭頂葉の脳活動が極性依存的に認知機能の成績に影響を及ぼしていることが示唆された。一方、ラットをもちいてtDCSを印可した時のどの程度予測できるかについて検討をおこなったところ、陰極刺激の印可によって線条体のドーパミン遊離が有意に増加することがin vivo microdialysis法によって明らかになった。計算課題の成績が,左右頭頂葉の頭頂間溝周囲を陽極または陰極をもちいたtDCSによって刺激をしたときに改善するかどうかを検討した。その結果,左頭頂葉を陽極で、右頭頂葉を陰極で刺激したときに,有意に計算の反応速度が増加することがあきらかになった.この効果は,左頭頂葉を陰極で,右頭頂葉を陽極で刺激したときには全く認められなかった.また,tDCSによる成績改善の効果は,事前に同じ計算課題をもちいて実施したfMRIにおける頭頂葉の活性化程度の左右差によって統計的有意に推定可能であることを示した.以上の知見を論文として発表した.また,tDCSは極性依存的に刺激電極直下の皮質細胞膜内外の電位を変化させることにより,運動認知機能や学習に影響を及ぼすと考えられており,加齢やさまざまな神経・精神疾患における運動•認知機能低下に対する補強手段として注目されている.我々は,tDCSのパーキンソン病症状に対する効果発現メカニズムを明らかにすることを目的としてin vivo microdialysisを用いた検討を行った.その結果,ラットの皮質へ頭皮上から陰極tDCSを印加することにより,線条体細胞外ドパミン濃度が増加することを明らかにした.以上の知見を論文発表した.また、パーキンソンモデルラットを作出し、tDCSの効果に関する行動学的検討とPETを用いた検討を開始した。経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、頭蓋の外から直流電流を与えることにより、刺激電極直下の皮質細胞膜内外の電位を変化させることで神経活動を修飾し、健常者の運動・認知機能に対して影響を与えると考えられている。本研究では、皮質神経活動に対するtDCSの影響をin vivoでの電気生理学的手法を用いて検討した。その結果、陽極tDCSだけでなく、陰極tDCSによって皮質多細胞の平均発火頻度が促進されるという結果が得られた。
戦争と教科書―朝鮮戦争期における『戦時教材』シリーズを中心に―

本研究は、朝鮮戦争期韓国の『戦時教材』シリーズを発掘したものである。『戦時教材』シリーズは、避難地学生に無償に供給することで国家主義を貫徹させる主要な読本であったが、敵と同士という二分法に頼り、冷戦的反共主義を全面的に拡大させ、これを通してアメリカで代表される自由民主主義陣営に対する過度なる憧れを内面化させる戦略的出版の一つであった。また、大人に比べ比較的に特定なイデオロギーに偏りやすい子どもを対象に、戦後国民成形を目標とした国家主導の媒体であったことがわかる。当時、戦時教育が目指していた国家主義の実像と志向を具体的に把握できる有効なテキストがまさに戦時教材である。本研究「戦争と教科書ー朝鮮戦争期における『戦時教材』シリーズを中心にー」は、現在までほとんど取り上げられることがなかった朝鮮戦争期(19501953年)における大韓民国の『戦時教材』シリーズ(全11冊)を取り上げ、どのような価値体系とナショナル・アイデンティティを構築していたかについて考察することを目的としたものであった。平成26年度においては、朝鮮戦争時における戦時教材シリーズのなかで、とりわけ初等学校用のもの5冊を収集し、分析した。収集できた5冊は、以下である。『戦時生活1ー1飛行機』、『戦時生活1ー3軍艦』、『戦時生活2ー2我々は必ず勝つ』、『戦時生活2ー3たくましい我が民族』、『戦時生活3ー3我々も戦う』上記の他、通常教育で使用された国語科教科書(中等学校用)も分析を行ったが、合わせて以下の結果がわかった。1948年の大韓民国樹立と1950年の朝鮮戦争勃発とともに、韓国の国語科教科書における国家イデオロギー教育はますます強化されていく。新国家が誕生するとともに、国語科も新しい時代を迎えることになるが、形式編制にはその変化が見られるようになった。しかしながら、テキストの内容編制においては、戦時中のアメリカを中心とした「国際連合韓国再建委員団(UNKRA)」の支援の影響から親米的な傾向が見られるテキストが増えた。また、朝鮮戦時期における『飛行機』、『軍艦』、『我々は必ず勝つ』、『たくましい我が民族』、『我々も戦う』などの戦時教材からは、当時の生々しい戦時状況・実態がうかがえる。本研究「戦争と教科書ー朝鮮戦争期における『戦時教材』シリーズを中心にー」は、現在までほとんど取り上げられなかった朝鮮戦争期(19501953年)における大韓民国の『戦時教材』シリーズ(全11冊)を発掘し取り上げ、どのような価値体系とナショナル・アイデンティティを構築していたかについて考察することを目的としたものである。平成26年度においては、朝鮮戦争時における戦時教材シリーズの中で、とりわけ初等学校用の9冊を収集し、分析を行った。発掘したものは、『飛行機』、『タンク』、『軍艦』、『戦う我が国」、『我々は必ず勝つ』、『たくましい我が民族』、『わが国と国際連盟』、『国軍とUN軍はどのように戦うか』、『我々も戦う』である。平成27年度には、中等学校用の2冊を収集した。発掘したものは、『侵略者は誰なのか?』、『自由の闘争』である。『戦時教材』シリーズは、避難地の学生に無償に供給することで国家主義を貫徹させる主要な読本であったが、敵と同士という二分法に頼り、冷戦的反共主義を全面的に拡大し、これを通してアメリカで代表される自由民主主義陣営に対する過度なる憧れを内面化させる戦略的出版の一つであった。また、戦争体験や恐怖の記憶とは別に、大人に比べ比較的に特定なイデオロギーに偏りやすい子どもを対象に、戦後国民成形を目標とした国家主導の媒体であったことがわかる。本研究は、平成26年27年の2年計画の研究データであるが、初年度である平成26年度には、初等学校の戦時教材が収集でき、その研究成果を、学会で発表、大学の紀要で発表できたため、おおむね順調に進展しているといえる。教育社会学平成27年度には、中等教育の戦時教材を収集し、分析を行う。そのうえ、総合的な分析と考察が必要である。発掘されていないもの、もしくは1冊しか現存しない教材に関しては、引き続き古本屋を回りながら、調査する必要もある。なお、研究成果の発表については、10月24日「多言語社会研究会」(於・東京大学)にて成果をご報告する予定である。
特許情報による知的生産マップの作成とその分析

知的生産について多くの研究が行われているが、それらへの地理的分布の影響については十分に明らかにされているとは言えない。本研究では、日本特許の発明者の住所情報を用いて「知的生産マップ」の作成を行った。作成にあたっては、特許の発明者情報には必要な情報が不足している場合があるため、科研費データベースなどの外部データベースとの照合を行った。またマップの作成と同時に、発明者の住所情報内の所属情報を用いて発明者の所属を特定した。これらのデータから、日本の産学連携は量的には拡大しているが質的には低下していること、また共同研究開発への地理的距離や研究形態の影響は産業毎に異なることなどが明らかとなった。本年度は知的生産マップの作成フェイズである。前年度の分析結果に基づいて知的生産マップを作成するとともに、そのデータを用いて研究開発ネットワークの分析を行った。(1)知的生産マップ作成用特許データベースの構築:1983年から2011年までに出願された公開特許(969万8066件)について、特許庁から入手可能な特許データベースに存在する表記揺れ等のエラーを訂正するとともに、発明者情報等の知的生産マップ作成に重要な情報のデータベース化を行った。その結果、のべ発明者は2152万157人でそのうち所属不明の発明者は207万1088人であることが判明した。(2)発明者の特定:上記のデータベース化において、所属不明の発明者について科研費データベース等の外部データベースとの照合により発明者の所属の特定を行い、14万3019人の所属を明らかとした。(3)知的生産マップの作成:前年度に構築した知的生産マップの作成方法を用い、上記の作業に基づいて知的生産マップを作成した。(4)知的生産における研究開発ネットワークの分析:作成した知的生産マップに基づき、1産学連携の研究開発効率について分析を行った。その結果、日本版バイ=ドール法が施行された1999年以降、急速に産学連携は増加したが、その質は低下したことが明らかとなった。2共同研究の研究開発効率への地理的距離、組織的距離、技術的距離の影響について分析を行った。その結果、技術的距離の大きさ(技術的多様性)が研究開発の質に有意に正の影響を与えていることが明らかとなった。本年度は、知的生産マップの精度向上に取り組むとともに、そのマップに基づき、研究開発ネットワークに関する分析を行った。昨年度に作成した知的生産マップ(1983年から2011年までに出願された公開特許(969万8066件)に基づく)について、特許の発明者の住所情報内の部署情報に基づき、企業の研究開発拠点の特定を行った。これに基づき、化学、電機、機械、素材の四業種の企業について研究開発拠点の集約度と中央研究組織の役割の大きさについて比較した結果、産業間の差違よりも、企業間の差違の方が大きいことが明らかとなった。特許の共同発明者情報に基づき、一事業所での単独研究、企業内での他部署との共同研究、企業外との共同研究などどのような研究開発ネットワークによって生み出されたかに基づいた分類を行った。その結果、化学産業では一事業所での単独研究の比率が88%を占めるなど産業毎に研究開発ネットワークの状況が異なることが明らかとなった。上述の研究開発ネットワーク毎の研究開発生産性の比較を行った。その結果、どの産業においても一事業所での単独研究が最も研究開発効率性が高いことが明らかとなった。また研究開発の質に関しては、素材産業を除き、企業内での他部署との共同研究が最も高いという結果となった。知的生産マップに基づき、特許生産性に対する空間的距離の影響について分析を行った。その結果、研究開発の質については空間的距離が離れている共同研究の方が高いことが明らかとなった。一方、研究開発の効率に関しては空間的距離が近い共同研究の方が高いという結果が得られた。初年度である平成23年度は、発明者の住所情報を事業所単位で管理している企業について分析することにより、知的生産マップの作成方法ならびにその分析方法を開発するフェイズである。(1)特許出願において発明者の住所情報を事業所単位で管理している企業(電機メーカー3社、化学メーカー3社)について、1985-2005年度に出願された特許を対象として知的生産マップの作成を行った。作成したデータを用いて共同研究における組織間距離と空間的距離の研究開発生産性に与える影響について分析を行った。その結果、電機メーカーにおいては空間的距離が研究開発生産性により大きな影響を与え、化学メーカーにおいては組織間距離がより大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。(2)日本における研究機関の位置を把握するため、電話帳データを用いた研究機関マップの作成を行い、既存データの約2.5倍の18495件の研究開発拠点を把握することができた。

その結果、情報通信産業の研究開発拠点は製造業のそれと比較して都心に立地していることなどが明らかとなった。(3)発明者の住所情報を事業所単位で管理していない企業について、(1)発明者データを他のデータベース(科研費データベース、大学職員録、会社職員録など)とのマッチングにより所属を特定する手法、(2)発明者の住所情報を事業所単位で管理している企業との比較で推計を行う手法の開発を行った。(4)知的生産マップにより地域イノベーションシステムのメカニズムを明らかにする分析手法の検討を行った。知的生産マップの作成について、発明者の所属の特定に関して、外部データベースとの照合作業によっても、所属不明の発明者が約190万人に上るなど未だ精度を高める余地がある。その一方、来年度以降に実施の予定であった知的生産における研究開発ネットワークの分析に前倒しして取り組んだ。従って、全体として研究の進捗は概ね予定通り進行していると考えられる。当初、発明者の住所情報を事業所単位で管理している企業としていない企業を2段階に分け、初年度は前者の、次年度に後者の知的生産マップを作成する予定としていたが、初年度は手法の開発に注力し、知的生産マップの作成は6社程度にとどめ、次年度に全体の知的生産マップを作成することとした。このため知的生産マップの作成自体は遅れているが、プロジェクト全体としては概ね順調に進展している。平成25年度は、研究開発ネットワーク等に関する分析のフェイズである。(1)知的生産マップの精度向上:前年度に作成した知的生産マップについて、前年度に開発した研究開発地の推定方法を用いてその精度の向上を図る。(2)研究開発ネットワークの分析:特許の共同発明者情報に基づき、単独発明、企業内研究開発ネットワーク、対外研究開発ネットワークなどどのような研究開発ネットワークによって生み出されたかに基づき各特許を分類する。このデータを用いて、地域毎、業種毎に、特許生産性に対する空間的集積度と研究開発ネットワークの影響度の違いを明らかにする。先行研究で示された研究段階における研究領域の違いによる空間的集積および研究開発ネットワークの影響度の違いが、技術開発段階においても存在するのかを分析する。(3)知的生産の地域の競争優位への貢献度の分析:知的生産マップによって得られた各地区の知的生産量と当該地区の経済的産出量の関係について、技術毎、業種毎に生産関数アプローチを用いて分析することにより、知的生産による地域の競争優位への貢献度を分析する。これにより技術毎、業種毎の情報粘着度の違いを推定する。(4)知的生産マップの公開:新たに導入するWebサーバを用いて、これまでの作業に基づき作成した知的生産マップをWeb上に公開する。平成23年度の分析結果に基づいて、知的生産マップを作成する。(1)データベースの作成:1981-2005年度に出願された特許について、知的生産マップの作成に適したデータベースを作成する。(2)知的生産マップの作成:(1)で作成したデータベースに対して平成23年度に開発した方法を用いて発明者住所を推定し、知的生産マップを作成する。
ライン緩和法開発とビジュアルシミュレーションの構築

従来パソコンレベルでは、BASIC言語で流体計算途中に割込んでグラフィック表示は可能であった。ここではFORTRANを使いリアルタイムのグラフ化を行ない流体計算プログラムはそのまま上位機種に移行できるように開発を進め円柱や翼型についてのパネル法の適用によりリアルタイム表示が実現できた。大規模計算に対処してたとえ三次元グラフでもディスプレイ上に表示させながら計算を継続するという課題に対し大型計算機でもBASIC言語のパソコンと同様な事をここでの目的とした。大型電子計算機でのビジュアリゼーションについては既出の所でのような計算途中の解分布をディスクなど巨大なメモリー機器に蓄え計算後にグラフィック化する方法はとらず、計算途中で並行して図形出力やグラフィック化を行なう手法をとり、ベンチュリ管のナビエストークス式の差分解の並行表示例を数値流体力学シンポなどで発表した。ミニコンレベルなどでは二次元ナビエストークスの式がMAC法で解かれ計算終了を待って自由表面問題の解がパソコン端末でグラフィック表示された。このような例題について上述の開発方法に適した、いわゆるグラフィックコンピュータが昭和63年11月に西川の所属研究室に納入された。これは数メガフロップスのCPUと三次元グラフィック機能を有するもので、流体計算を行ないながらの描画に大きく寄与すると思われる。ライン緩和法については数年来、筆者らが開発し使用して来た二次元プログラムをAF(APPROZIMATE FACTORIZATION)的にある座標方向には因子分解する型のスキームに発展させる作業に着手している。ビジュアリゼーションそれぞれにおいてどのような流体数値解法と格子数が適するかも確認作業を行ない近い将来発表する。
各種ナノチューブを用いたナノ繊維強化レジン複合材料の開発

カーボンナノチューブ(CNTs)は直径=数数十nmの単結晶に近い繊維状材料であり、格子欠陥が少ないことから材料の理論強度に近い機械的特性を有するため、構造材料としての応用も期待されている。本研究ではCNTsの固化体や複合材料の作製と物性評価を行い、歯科・生体材料への応用を検討した。CNTsの焼結では放電プラズマ焼結により緻密な焼結体が得られ、骨に近い弾性係数を示すことが判明した。またCNTs/コラーゲン複合膜では柔軟で強度のある膜を作成する方法を見いだした。本研究ではCNTsの固化体や複合材料の作製と物性評価を行い、歯科用のコンポジットレジンや床用レジン、人工骨などへの応用を目的とする。本年度の研究成果は以下の通りである。(1)カーボンナノチューブシートの作製と強度評価各種カーボンナノチューブ(CNT)を水溶液に分散・濾過し、シート状に成形した試料を作製した。得られたCNTsシートは数十数百μm程度の厚みで柔軟性に富み、十分な引張強さを有していた。同シートを微小引張試験により強度評価を行い、界面活性剤を添加した分散媒を用いた場合に強度が向上することが判明した。(2)ナノチューブ類複合レジンの作製と強度評価カーボンナノチューブおよび窒化ホウ素(BN)ナノチューブを樹脂に混合し、ナノ繊維強化プラスチックを作製し、その強度特性を評価した。ナノチューブ類は各種溶液への分散性が極めて悪いため、樹脂原料への混合性を高めるため、一部のナノチューブでは表面処理を行った。得られた複合材料はナノチューブ類の濃度上昇による強度改善は見られず、ナノチューブと樹脂間の結合を促進するための表面処理の必要性が示唆された。(1)カーボンナノチューブシートの電子顕微鏡観察多層カーボンナノチューブ(CNT)/コラーゲン複合膜の走査・透過電子顕微鏡観察を行い、ナノチューブ複合膜の微細構造と破断機構を調査した。同複合膜はカーボンナノチューブの機械的絡み合いとナノチューブ間に沈着したコラーゲンの結合により、形を維持しており、そのため柔軟性に富むことが判明した。(2)カーボンナノチューブ固化体の作成多層カーボンナノチューブを、ナノチューブ単独,チタンなどの金属、ハイドロキシアパタイト、アルミナ、ジルコニアなどのセラミックス材料と粉末レベルで混合し、放電プラズマ焼結法により焼結した。チタンやアパタイトでは低温焼結でもカーボンによる還元のため、多孔性の固化体となったが、アルミナ、ジルコニアでは安定な固化体が得られた。またカーボンナノチューブ単独では放電プラズマ焼結法によっても安定な固化体は得られなかった。カーボンナノチューブ(CNTs)は直径=数数十mmの単結晶に近い繊維状材料であり、格子欠陥が少ないことから材料の理論強度に近い機械的特性を有するため、構造材料としての応用も期待されている。本年度はCNTsの固化体や複合材料の作製と物性評価を行った。(1)CNTs焼結体の検討と強度評価CNTsは通常の焼結法では緻密化が不可能であるため、放電プラズマ焼結法(SPS)と呼ばれる加圧下で粉末に高周波電流を通電しながら焼結する方法により、緻密体の作製を行った。結晶性に優れたCNTsではSPSでも焼結が困難で、結合材の添加が必要であったが、直径が細く低結晶性のCNTsを用いることで固化体の作成が可能となった。得られた固化体の弾性係数は骨に近いものであり、CNTs固化体が骨代替材料に適用できる可能性が示唆された。(2)BNナノチューブの複合材料への応用性評価カーボン以外でナノチューブ構造を取る材質として窒化ホウ素(BN)があり、CNTsと同様に固化体の作製を試みたが、BNはその耐久性の高さ故、SPSでも単独では焼結困難であったが、チタン粉末と混合、SPS焼結することでBNナノチューブ/チタン複合体の形成が可能であった。得られた材料は目視では通常の金属チタンと変わらず、曲げ強度など機械的特性の向上は見られなかったが、これは主にBNの分散性の低さによる者で有り、BN/チタンの混合法による改善の余地があると考えられた。
ニワトリヒナの代謝調節機構におけるインスリンを軸とした脳-末梢器官のクロストーク

ニワトリヒナの摂食行動調節における中枢インスリンの機能を明らかにすることを目的として、脳機能と体エネルギー平衡の2方面から追究した。本年度は、1:ニワトリヒナの視床下部領域におけるインスリン受容体とメラノコルチンシステム関連ペプチドの局在について、2:商用鶏(卵用鶏および肉用鶏)を用いて、視床下部インスリン受容体の発現と摂食・エネルギー制御機構の関連について調査した。その結果、1:インスリン受容体免疫陽性細胞は摂食・エネルギー調節に重要なparaventricular nucleus、ventromedial hypothalamus、lateral hypothalamusおよびinfundibular nucleus (IN)に多く存在することが確認された。とりわけ、末梢からの液性シグナルを感知する部位であるIN領域においてはNeuropeptide Yやα-Melanocyto stimulating hormoneといったメラノコルチンシステム関連ペプチドと共局在することが明らかとなった。2:ニワトリヒナ視床下部領域におけるインスリン受容体のタンパク発現量は、血中インスリン濃度と負の相関関係を示すとともに、肉用鶏のそれが卵用鶏よりも低いことが認められた。すなわち、肉用鶏ヒナにみとめられる高インスリン血症状態は、視床下部領域におけるインスリン受容体発現を抑制し、中枢インスリン抵抗性を惹起するものと推察された。以上の結果から、インスリンは鳥類ニワトリヒナにおいて末梢から中枢への液性情報として伝達され、中枢において異化経路の上流因子として機能するとともに、摂食・代謝調節における「脳-末梢」の連絡に重要な役割を果たすこと、とりわけ末梢ならびにそれに伴う中枢でのインスリン介在性代謝調節機構の相違が、ニワトリヒナの摂食行動や成長を左右することが示唆された。本研究では、ニワトリヒナの摂食行動および代謝調節機構における中枢性インスリンの役割について、脳-末梢の体系的な機能を解明することを目的として、本年度は中枢インスリン刺激が1:ニワトリヒナの血液性状および消化管運動に及ぼす影響、2:肝臓における脂質代謝調節因子に及ぼす影響、そして3:異なる品種を用いて中枢メラノコルチンシステムの制御機構の特性解析を試みた。ニワトリヒナにおける中枢インスリジシグナルは1:血漿グルココルチコイド、ノルアドレナリンおよびアドレナリン濃度の上昇を引き起こし、中枢神経研異的に〓嚢での飼料滞留効果を有すること、2:肝臓における脂質代謝調節については、中枢性インスリン刺激によって、脂肪酸合成系酵素群の遺伝子発現を抑制するとともに脂質代謝異化経路であるカルニチンパルミトイルトランスフェラーゼ-1および-2の遺伝子発現を促すことが明らかとなった。そして、3:異なる品種(プリマスロック、レグホーン、ロードアイランドレッド、シャモ、ウコッケイおよび土佐地鶏)における中枢メラノコルチンシステムの発現様式は顕著に異なり、飼料摂取量、増体量あるいは飼料効率と相関関係が認められた。以上のことから、ニワトリヒナにおける中枢性インスリンシグナルはグルココルチコイドの分泌、交感神経系の賦活化とそれに伴う消化管運動の抑制ならびに肝臓での異化経路の活性化をもたらすこと、さらに、異なる品種にみられる摂食・エネルギー調節機構の相違には、中枢メラノコルチンシステムが関与している可能性が示唆された。ニワトリヒナのエネルギー平衡におけるインスリジの働きについて、中枢神経におけるこれら処理機構と末梢器官からのインスリン分泌の関係について、さらに解析することが今後、必要と考えられる。
ボルデテラ属細菌のエフェクターの機能解析

百日咳菌は長期間にわたる痙攣性咳嗽を惹起するが,その感染機構については未だ不明な部分が多い。また,百日咳菌のモデル菌株である気管支敗血症菌を用いた感染実験から, III型分泌装置に依存した気道上皮細胞への長期定着が報告されている。本研究はIII型分泌装置を介して宿主に移行するエフェクターの機能を分子レベルで解析することで,ボルデテラ属細菌の感染機序,特に気道における長期定着機構を分子レベルで明らかにすることを目的としている。III型分泌装置の機能に依存して抗炎症性サイトカインであるIL10の過剰発現が報告されていたが,申請者らはBopXエフェクターがIL10産生を正に制御していることをDC2.4培養細胞を用いた実験にて明らかにした。BopXのin vivoでの機能を解析するために, BopX欠損株を作製し感染実験を行なったところ,気管支敗血症菌の野生株感染では全てのマウスが死亡したのに対して, BopX欠損株感染では全てのマウスが生存していた。このことから, BopXは病原性発揮に必須な病原因子であることを明らかにした。BopX遺伝子をクローニングした発現ベクターをDC2. 4培養細胞に導入したところ, BopXは核に移行するエフェクターであることを明らかにした。さらに, BopXの核移行によりNF-κB p65の核移行が阻害された。しかしながらNF-κB p50の核移行は, BopXの核移行に伴い増強される結果が得られた。NF-κBp50はIL10の転写活性化に関与することが報告されていることから, BopXはNF-κB p50の核移行を促すことで, IL10の転写を誘導することが示唆された。ボルデテラ属細菌の気道への定着機構は長らく不明であった。通常の細菌感染における宿主の初期防御反応においては,定着部位で炎症性反応が惹起され,これにより好中球が浸潤し,殺菌排除へと向かう。ボルデテラ属細菌は感染の初期反応である炎症性反応を, BopXエフェクターを利用することで積極的に抑制し,感染局所で定着を確立することが示唆された。百日咳菌は長期間にわたる痙變性咳嗽を惹起するが,その感染機構については未だ不明な部分が多い。また,百日咳菌のモデル菌株である気管支敗血症菌を用いた実験から, III型分泌装置に依存した気道上皮細胞への長期定着が報告されている。申請者らは気管支敗血症菌からIII型エフェクターであるBopCエフェクターを初めて同定し,このエフェクターは樹状細胞に細胞傷害を誘導することで貪食作用に抵抗性を示すことを明らかにした。一方. III型分泌装置に依存して抗炎症性サイトカインであるIL10の過剰発現が報告されていたが,BopXエフェクターがIL10産生を正に制御していることをDC 2.4培養細胞を用いた実験にてから明らかにした。BopxとBopCのin vivoでの機能を解析するために,BopX, BopCについてそれぞれ欠損株を作製し,感染実験を行なったところ気管支敗血症菌の野生株感染では全てのマウスが死亡したのに対して,BopX, BopC欠損株感染では全てのマウスが生存していた。このことから,これらエフェクターは病原生発揮に必須な病原因子であることを明らかにした。BopXの機能をさらに詳しく解析するために,BopX遺伝子をクローニングした発現ベクターをDC 2.4培養細胞に導入したところ,NF-ΚBの核移行が阻害された。以上の結果,ボルデテラ属細菌の気道への長期定着には,少なくとも2つのエフェクターが関与し1)BopCが樹状細胞やマクロファージからの貪食作用に対して抵抗し2)BopXがIL10発現を誘導することで好中球浸潤を積極的に抑制する,ことを明らかにした。

しかしながらNF-κB p50の核移行は, BopXの核移行に伴い増強される結果が得られた。NF-κBp50はIL10の転写活性化に関与することが報告されていることから, BopXはNF-κB p50の核移行を促すことで, IL10の転写を誘導することが示唆された。ボルデテラ属細菌の気道への定着機構は長らく不明であった。通常の細菌感染における宿主の初期防御反応においては,定着部位で炎症性反応が惹起され,これにより好中球が浸潤し,殺菌排除へと向かう。ボルデテラ属細菌は感染の初期反応である炎症性反応を, BopXエフェクターを利用することで積極的に抑制し,感染局所で定着を確立することが示唆された。
Wilms腫瘍発生および腎・生殖器器官形成におけるWT1遺伝子の役割

WT1の腫瘍発生および器官形成における役割を解明するために,以下の解析を行った。1.弧発性Wilms腫瘍の解析計45例の合併奇形のないWilms腫瘍DNAを抽出しWT1の中で転写因子として機能的に重要なzincfinger domainであるexon7-10についてdirect sequenceによってほぼ解析を終了した。この結果計3例の微小変異(exon9の点突然変異,exon10の5baseの欠失,exon10の43baseの重複)を発見した。これらはいずれもこれまで報告のないものである。また,exon10の重複の腫瘍は現在scid mouseに移植されて継代されており,今後WT1遺伝子解析のための重要な実験系となりうる。2.Wilms腫瘍関連奇形症候群での解析Wilms腫瘍関連の奇形症候群で腎不全・性分化の異常を伴うDenys-Drash症候群5例をdirect sequenceによって解析を行った。WT1遺伝子の泌尿生殖器形成における役割を解析するのに重要な症候群であるが,発生頻度の低いものであり,5例の解析は本邦では最も多いものである。これらのうち2例ではWTI遺伝子zincfinger domainであるexon8,9に点突然変異を認めた。その1例ではgermlineおよび非腫瘍部腎で両方のalleleのWT1に異常を認め,Wilms腫瘍発症についてはWT1の異常だけでは十分でないことを示していた(現在投稿中)。他の3例ではexon9のあとのexon-intron junction部(splicing donor site)に同一の点突然変異を認めた。変異による影響としてsplicingの異常が生じると考えられ,現在変異遺伝子を導入したexpression vectorを作成してmessemgerRNAを解析中である。WT1遺伝子産物に対する抗体の作成WT1の正常および異常の遺伝子を導入したexpression vectorを作成中である。これをもとに正常および異常なWT1遺伝子産物を産生する系を確立し抗原とする予定である。
ジャイナ教古層聖典の語彙索引作成

本研究は、ジャイナ教聖典の中でも最古層に属し、最も重要であると見做されている聖典群の正順と逆順の語彙索引を、パーソナル・コンピュータによって作成することを目的として遂行された。独自に開発したサンスクリット語フォントを使用して、まず、『ダサヴェーヤ-リヤ』(Dasaveya4liya)に現われる全語彙の正順と逆順の索引作成を、次のような順序で行った。1.ローマ字に転写し、コンピュータに入力されたテキストをプリントアウトし、一字・一句細心の注意を払いながら校正し、コンピュータ上に正確なテキストを作成した。2.このテキストを底本として、内容を正確に把握し、連声(sandhi)を考慮しつつ、単語ごとに分解した。3.単語ごとに分解されたテキストをプリントアウトし、再度、誤読をしていないかどうかを、一字・一句綿密にチェックした。4.単語ごとに分解されたテキストを、これまでに開発したプログラムを走らせて、プラークリット語の語順(word order)にソ-トし、語彙の正順と逆順の索引を作成した。同様にして、もう一つの重要なテキストである『ウッタラッジャーヤー』(Uttarajjha^^-ya^^-)の語彙索引を出版・公表すべく研究を進めている。今後、これらの語彙索引に基づいて『アルダマガダ語・サンスクリット対応語・和訳辞典』の編纂を計画している。
セラノスティックス利用による癌個別化医療技術の開発と機能実証

研究目的Therapuetics(治療法)とDiagnostics(診断法)を合わせたTheranostics(セラノスティックス:治療的診断法)は、これからの癌治療において中心的な概念である。本研究では、癌細胞のみを標的として特異的に殺傷するタンパク質と標的となる細胞において発光するタンパク質を組み合わせることにより、治療と診断の両方を同時に行う技術を開発し、その有効性を細胞レベル(in vitro)と動物実験モデル(in vivo)において実証することを目標とする。研究成果平成21年度癌細胞を特異的に標的とするEC1、発光診断イメージングに使用するガウシアルシフェラーゼ(Gluc)、癌抑制タンパクp53cという3種類の機能を有するタンパク質EC1-Gluc-p53cを作成し、in vitroでの研究を行い、以下の様な結果を得た。2.ウェスタンブロッティング法を用い、SKOv3でErbB2が高発現していることを確認した。また、ErbB2を発現しないMCF7、HEK293細胞では、ErbB2が発現していないことを確認した。5.これらの実験によって、EC1-Gluc-p53cという新しい治療・診断タンパクがin vitroにおいてErbB2を高発現する細胞に特異的な発光イメージングとして働き、抗腫瘍効果を示すことが確認できた。得られた研究成果の意義と今後の展望セラノスティックス(治療的診断法)を行うために重要なin vitroでの有効性が証明できた。今後、in vivoにおいて、癌特異的診断イメージングと癌特異的縮小効果の有効性実証性の証明を行い、分子標的型医薬品の開発が期待される。さらに、セラノスティックス利用による癌個別化医療技術の開発が可能となる。
レチノイン酸と甲状腺ホルモンによるトロンボモジュリンの発現調節に関する研究

トロンボモジュリン(TM)は血管内皮細胞膜上に発現し、トロンビン産生を制御する血液凝固反応の監視役タンパク質である。TMの発現を高める化合物を発見し、その発現調節機構を理解することは血栓症関連の疾患への臨床応用を考える上で重要である。申請者は(1)レチノイン酸(RA)が培養内皮細胞のTM発現を高めることを見い出し、(2)その転写調節機構に関して詳細に解析し、(3)炎症性サイトカインによるTMの発現低下に対するRAの影響を調べ、(4)またRAによる前骨髄性白血病細胞の分化とTM発現との関係を調べ、RAによるTMの発現調節について検討した。平成3年度から5年度に行なった本研究の成果は以下にまとめられる。1.RAによる血管内皮細胞のTM抗原量の増加は、プロテインC活性化の補酵素作用を保持した機能的な本タンパク質が細胞表面に増加したものであり、RAは健常人の血中レベルで内皮細胞の抗血栓性機能に寄与する。2.RAによるTMの発現増加はTMmRNA量の増加と対応し、それは安定性の増加ではなく転写の促進に基づく。3.RAによるTMmRNAの増加はcyclic AMPによるmRNAの増加とは異なる機構による。4.TNF-αの処理によって低下する血管内皮細胞上のTM発現は、RAの処理によって遺伝子転写レベルで抑制され、RAは抗血栓薬として効果の期待できる作用を有する。5.TMの遺伝子5'上流720塩基までに典型的なRAレセプター応答配列は存在しないが、CAT発現実験の結果からTMの翻訳開始部位の約300塩基上流部分にRAによる転写の促進にかかわる塩基配列の存在する可能性がある。6.TMの発現はHL-60細胞の分化の様相と異なり、単球やマクロファージ系細胞へ分化した結果生ずる現象である。7.HL-60から好中球へ分化する際のTM発現はRA濃度とは相関せず、RA処理後の内皮細胞のTM発現とは異なる。トロンボモジュリン(TM)は、血管内皮細胞上に局在するトロンビンのレセプタ-であり、トロンビンの凝固作用を抗凝固作用に変換させる血液凝固調節タンパク質である。申請者は血管内皮細胞の培養系を用いることにより、内皮細胞表面に存在するTMの発現がレチノイン酸(RA)により高まることを見出し、この機構を解明するための検討を行なった。特に、TMの転写レベルでの調節について調べるために、ノ-ザンブロッティング法ならびに、reverse transcription polymerase chain reaction法の適用条件を確立した。平成3年度の研究実績は以下にまとめられる。1.RAによる血管内皮細胞のTM抗原量の増加は細胞膜表面での発現増加に基づくものであり、それはRAの濃度と処理時間に依存した変化である。2.RAの処理によって本来の機能的なTM分子の増加が認められ、TMはトロンビンを介したプロテインCの活性化を著しく促進する補酵素活性を有している。3.健常人の血中に存在するRA濃度で血管内皮細胞のTM抗原量は増加するので、正常時においてもRAは内皮細胞の抗血栓性機能に寄与している。4.RAのTM発現に及ぼす作用はレチノ-ルやレチナ-ルに比較して強く、この作用本態はRAである。5.この様なRAによるTMの発現増加はTM mRNA量の増加と対応しており、またTM mRNAの増加は安定性が高められた結果ではないので、RAはTMの転写促進を介してTMタンパク合成を亢進する。6.RAによるTM mRNAの増加はcyclic AMPによるTM mRNAの増加とは異なった機構による。

血管内皮細胞表面に存在するトロンボモジュリン(TM)は、トロンビンの凝固作用を抗凝固作用に変換する血液凝固調節タンパク質である。申請者は本タンパク質の発現が調節されるならば、種々血栓性疾患への臨床応用が可能になると考えて検討を行なった結果、レチノイン酸(RA)にTMの発現を高める作用のあること、それは転写促進を介していることを明らかにしてきた。平成4年度では、RAによるTM発現調節の遺伝子的解析を行なうためのベクターの調製とcDNAの塩基配列の確認を中心に検討を行なった。また、炎症時や血栓性疾患時に単球から産生・放出されるサイトカインに依存したTMの発現低下に対するRAの影響について調べた。平成4年度の研究実績は以下にまとめられる。1.ヒト培養血管内皮細胞より調製した遺伝子DNAをテンプレートにし、PCR法でTMの5′非翻訳領域を増幅して、M13に組込みその塩基配列を確認した。2.pMAM-neo-CATベクターからSV40プロモーターを除去し、この部分にTMの5′非翻訳領域のDNAを挿入してTM遺伝子の上流塩基配列を含む基本的なCAT発現ベクターを調製した。3.核内RAレセプターαとβのN末端ペプチドを卵アルブミンと結合し、家兎に免疫して抗体を調製した。4.甲状腺ホルモンの処理によって血管内皮細胞のTM発現はほとんど変化せず、甲状腺ホルモンレセプターとRAレセプターによるTM遺伝子との反応性には認識上の明確な違いのある可能性が示された。5.TNF-αの処理によって低下する血管内皮細胞上のTM発現を、RAは転写レベルで抑制することによって回復させ、RAには抗血栓薬としての効果を期待できる作用のあることを明らかにした。トロンボモジュリン(TM)は血管内皮細胞膜上に発現する糖タンパク質で、トロンビンの産生を制御する血液凝固反応の監視役である。申請者はこれまで、レチノイン酸(RA)がTMの遺伝子転写を促進しそのタンパク合成を増加させることを培養内皮細胞を用いて明らかにしてきた。本年度は、RAによるTMmRNAの増加がその遺伝子プロモーター領域の塩基配列とどのような関係にあるのかをCATアッセイにより解析した。一方、近年になってTMは内皮細胞のみならず単球やマクロファージおよび好中球にも存在することが報告された。そこで、前骨髄性白血病HL-60細胞を種々の分化誘導剤によって単球、マクロファージおよび好中球系細胞に分化させたときのTM発現について調べ、細胞の分化とTM発現との関連性の面からもRAによるTMの発現調節について検討した。平成5年度の研究実績は以下にまとめられる。1,TMの遺伝子5′上流720塩基までに典型的なRAレスポンシブエレメントは存在しない。2.CATアッセイの結果、TMの翻訳開始部位から約300塩基上流部分に基本転写活性に必須な塩基が存在し、この部分にRAによる転写の促進にかかわる塩基配列の存在する可能性が考えられる。3.しかし、この塩基配列に核内タンパクであるRAレセプターbetaタイプは関与しない。4.TMの発現はHL-60細胞の分化の様相と異なり、単球やマクロファージ系細胞へ分化した結果生ずる現象である。5.HL-60細胞のTM発現はRAの処理濃度とは相関せず、RA濃度に依存して増加する内皮細胞のTM発現と異なる。
水素結合性芳香族分子クラスター負イオンの振動分光

芳香族分子は水などの極性溶媒による溶媒和によって初めて負イオンとして存在することができるものが多く、その電荷分布と負電荷を保持するための水素結合ネットワーク構造に関して多くの興味が持たれている。そこで本年度も引き続き、芳香族分子-水クラスター負イオンの振動分光法を開発することを目的とした。そして、ベンゾニトリル-水から成る系に適用し、幾何構造および電荷分布の決定を試みた。振動分光に用いる赤外光、つまり3μm帯の発生には、2台のレーザーを組み合わせた差周波発生法を利用しているが、用いる波長によって赤外光への変換効率が違ってくる。また、負イオンの生成量は中性クラスターの場合と比較して非常に少ないために、より高強度な赤外光源が必要であった。したがって、今回の開発では、Nd^+:YAGレーザーの基本波(1064nm)と色素レーザー(757-810nm)とを組み合わせることで、従来の約2倍の赤外光強度を達成した。実際に適用したベンゾニトリル-水クラスター負イオンBnt(H_2O)_1^-について、振動スペクトルから以下のことがわかった。1)水分子のFree OHおよびニトリル基へのイオン性σ-水素結合に帰属されるバンドが現れた。後者はO-H変角振動の倍音とのフェルミ共鳴によって、バンドが2本に分裂し、その強度は前者の約3倍以上であった。2)ベンゼン環のC-H伸縮振動の相対強度は、Free OHとイオン性σ-水素結合OH振動の中間であり、中性および正イオンクラスターの傾向と大きく異なる。光電子分光の結果と併せると、水分子がC-N三重結合と同軸上に位置する幾何構造が支持され、余剰電荷はニトリル基の窒素原子に局在していると結論した。
都市域の地震危険度予測と検証に関する日中共同研究

本研究は、世界における自然災害を防止・軽減する目的ではじめられたIDNDR計画に呼応して開始された、京都大学防災研究所の特別事業「中国およびインドネシアにおける自然災害の予測とその防御に関する国際共同研究」のうち地震防災関連の共同研究を支援する三とを視野にいれて、都市の巨大化・複雑化に伴って、ますます拡大する地震災害の予測・防御に関する日中共同研究を推進するために計画された。研究の内容は、1)河北省を対象とする地震活動予測、2)唐山地域を対象とする強震動予測手法の開発、3)昆明地域を対象とする都市域の地震危険度評価、4)巨大都市の地震災害比較と都市耐震計画、5)耐震理論と構造制御手法の開発の5課題に大別される。第1課題は国家地震局地球物理研究所、第2課題は同工程力学研究所、第3課題は雲南省地震局、第4, 5課題は工程力学研究所と河北理工学院を主とする共同研究である。2年間に中国から若手研究者等多数を長期に招聘して共同研究・研究指導を行うとともに、日本からは主として防災研究所教官が中国を訪れ、研究打ち合わせ・観測指導を行った。その間、1997年の阪神・淡路大震災を経験し、1976年の唐山地震災害との比較研究を行うなど多くの成果を得た。1997年10月に第1回ワークショップを中国西安市で、1998年11月に第2回ワークショップを滋賀県彦根市で開催した研究成果は、2編の講演集に纏められている。共同研究を推進するためには、共同の観測体制の強化とともに、長期的滞在を含む相互交流が不可欠であり、国際共同研究の意図はある程度充足したものと考えている。中国唐山地震・阪神・淡路大震災を踏まえ、都市型地震・地震動の予測と地震災害を軽減するため、以下の5課題についての日中共同研究を実施してきた。1)河北省を対象とする地震活動予測、2)唐山地域を対象とする強震動予測手法の開発、3)昆明地域を対象とする都市域の地震危険度評価、4)巨大都市の地震災害比較と都市耐震計画、5)耐震理論と構造制御手法の導出。本年度は、これまでの研究成果を発表し、今後の展開について議論するため、10月に中国西安市においてワークショップをもち、日本から11名、中国から22名の参加を得て、成果を報告書にまとめた。今後の方向として、科学的な地震予知手法の確立、新耐震技術の開発、高性能都市施設・ライフライン施設の開発、都市地震災害マネージメントの比較研究などの推進が重要であると指摘した。個別の交流討論では、日本から5名の研究分担者が訪中し、研究方針や研究集会の打ち合わせ、昆明における強震観測と被害予測手法の討論、唐山における強震動観測と地震動推定の討論を行った。また、中国から5名の若手研究者が来日し、構造物動特性の同定、構造制御技術の開発、昆明地域の被害予測手法に関する共同研究を実施した。その他4名はIDNDR関連の総括討論集会に参加、あるいは、研究課題の進展と将来の方針についての討論を行った。なお、次年度には、共同研究をより稔りあるものとするため、若手研究者・先端的研究者との交流を深め、11月には滋賀県で日中共同研究集会を開催して成果物を刊行する計画である。
曲げおよび引っ張り荷重下における凍結魚肉の破断挙動に関する研究

本研究では、曲げ荷重および引っ張り荷重下における凍結マグロの筋肉の破断挙動に与える筋線維の配向角度の影響および冷却温度の影響を明らかにし、さらに、凍結マグロの低温切断が可能となる条件を定量的に明らかにすることを目的とした。マグロの筋肉を用い、筋線維の配向角度と荷重を加える方向とのなす角を0°90°の間で変化させた試験片を作成した。この試験片に対して、曲げおよび引っ張りによる材料試験を-130°C-70°Cにおいて行なった。また、荷重軸に対して筋線維の角度方向が0°および90°の試験片を同様の温度範囲においてせん断試験を行なうことにより、筋線維間のせん断強度を測定した。次に、筋線維の強度、結合組織の強度および筋線維間のせん断強度を用いて、任意の筋線維の配向角度θにおけるマグロ筋肉の破断強度を予測する数学モデルを構築した。このモデルの特徴は、凍結マグロの筋肉を筋線維と結合組織から成る1方向強化複合材料として取り扱うことができ、筋肉の破断挙動の筋線維配向角度依存性を3つのパラメータ(筋線維の強度、結合組織の強度、筋線維間のせん断強度)で表現できる点にある。構築した数学モデルを用いて、低温切断が可能となる温度条件および低温切断が可能となる筋線維の配向角度の限界を決定した。その結果、試料の冷却温度は-70°Cで十分であること、また、切断面に対する筋線維の配向角度は20度までならば良好な切断面が得られることを予測した。モデルを用いて決定した条件で、実際にマグロの筋肉の低温切断を行なったところ、滑らかな切断面が得られた。以上の結果から、本研究で構築した数学モデルが現実の試料(マグロなど)の操作条件の設定に有効であることが明らかとなった。
高等学校次期学習指導要領における地理歴史科新設予定科目「歴史総合」の教材開発

本研究の目的は、次期学習指導要領(2022年度より実施)で新設される地理歴史科必修科目「歴史総合」のカリキュラムと、これを構成する教材・授業案・評価方法を開発することであった。この目的を達成するため、本年度は、2018年3月末に告示された学習指導要領と、同年7月に公表された学習指導要領解説を、昨年度までの研究成果を背景に分析した。その結果、「歴史総合」のカリキュラムは、知識を習得するだけでなくどう社会生活において活用するかを重視する学習方法論の知見に基づいてデザインされていること、この点において従来の「事項暗記型」の高校歴史教育のカリキュラムを根本的に改善する可能性を持つこととともに、その提案が国際バカロレアなどによって近年提案されている新しい学力論に基づくのみならず、1960年代から1970年代に提唱された探究学習や、1960年の第3次学習指導要領改訂の際に世界史Bで提案された歴史教育における主題学習など、歴史的経緯をふまえた学習論の提案になっていることを明らかにした。「歴史総合」が新しい改革の提案であるからこそ、その提案に、すでにさまざまに提唱・実施されてきた歴史学習論の系譜に位置づけなければ、これに実際に取り組む現場の教員を、無駄に混乱させてしまうことになる。そのような混乱を避け、現場の教員が前向きに新科目に取り組めるよう、「歴史総合」の背景にある教育方法論を、歴史的経緯から分析できたことは、本研究の独自性のひとつである。これらの成果については、すでに複数の学会誌に投稿し、公表が決まっている。また、以上の分析をもとに、教育現場において実施可能な「歴史総合」のカリキュラム・教材・授業案・評価方法についても、すでに勤務校における講義や教員免許更新講習で提案している。ここでの学生や現職教員のレスポンスをふまえて、学会誌へ公表する準備を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。高校の新学習指導要領は、案の公示が平成30年2月14日、告示が3月30日と年度末であったため、今年度は研究実施計画どおり、(1)これまでの理論的・実践的研究成果の収集と分析、(2)中教審答申(平成28年12月)から「歴史総合」の形を予想しながら、(1)の分析成果を援用して「歴史総合」の方向性を明らかにする、という形で研究を進めた。成果として具体的なものは、日本歴史学協会・日本学術会議史学委員会高校歴史教育に関する分科会主催の歴史教育シンポジウム「歴史総合」をめぐって(2)ー中学校と高校の歴史教育を考えるー(駒澤大学駒沢キャンパス、平成29年10月28日)において、「世界史論・世界史教育論の成果と課題から高校歴史新科目を考える」のタイトルで行った研究報告である。ここでは、特に世界史教育に関わる先行研究の成果に基づきながら、「歴史総合」後に履修可能となる新選択科目「世界史探究」の具体的カリキュラム案を提案した。新学習指導要領では、現行の「世界史」と「日本史」の2本立ての高校歴史科目が必修科目「歴史総合」として統合されるが、「歴史総合」履修後の新選択科目は「世界史探究」「日本史探究」と2本立てが維持される。よって、現行「世界史」と「世界史探究」のちがいを歴史教育に関する理論的・実践的研究に学びながら構想することで、その間にある「歴史総合」が目指すべき方向性を明らかにした。「世界史探究」の具体的カリキュラム案としても管見では初の提案であり、報告をもとに作成した論文は『日本歴史学協会年報』33号に掲載予定である。また、進めていた研究に基づいて、新学習指導要領案が公示されてからすぐに、「歴史総合」の教科書作成や実践的課題に関する課題を分析し、提案する論文を作成した。これは『歴史評論』2018年(平成30年)7月号に掲載予定である。平成29年度研究実施計画に示した、(1)これまでの高校歴史科目である「世界史」と「日本史」のカリキュラムを、過去の学習指導要領、教科書構成、実践例や理論研究を収集して分析する、(2)中教審答申(平成29年12月)に示された「歴史総合」の構成を分析する、(3)「歴史総合」カリキュラム案を具体的に構築する、の3項目については、それぞれ研究を進めてきた。(1)・(2)に関しては、順調に研究をすすめることが出来ている。ここから、「歴史総合」の重要な意義である「世界史と日本史の統合」に関して、しかし「歴史総合」後の選択科目が「世界史探究」「日本史探究」と統合されないことに着目し、高校歴史教育における「世界史と日本史の統合」の目標・内容・方法について、現行「世界史」と「世界史探究」のちがいに着目しながら考える、という新しい視点を獲得することが出来た。この点については、平成29年度中に具体化した研究成果にも反映できた。しかし、(3)についてはまだ具体化できていないだけでなく、今後慎重に研究を進める必要が生じた。なぜなら、平成30年3月30日に告示された新学習指導要領の「歴史総合」の内容・方法に関する記述は、中教審答申段階からは想定できなかった、実践的課題にかかわる重要な論点を示していたため、これまで進めてきた(3)の研究では不十分であることが判明したからである。