hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
３次元畳み込みニューラルネットワークによる構造ベース化合物活性予測

当該年度においてはまず新規の標的タンパク質への化合物の活性の予測に関して、タンパク質構造情報と低分子化合物の双方を機械学習モデルの入力とした場合に予測精度の向上が得られるのかをタンパク質の結合ポケットの構造情報をFuzCavフィンガープリントによりコード化することで確認した。Protein Data Bankに登録されているタンパク質ーリガンド複合体構造を学習に使用し、MUVデータセットとChEMBLから作成したデータセットに対して予測を行なった結果、AutoDock Vinaを使用したドッキングシミュレーションと比較して、予測時間の短縮と、同等の予測精度を達成することを示した。その後予測精度の向上を図るため、エンドツーエンド表現学習を取り入れることを試みた。タンパク質ポケット構造情報をアミノ酸残基をノードとし、距離情報をエッジとしたグラフとして捉え、グラフニューラルネットワークを適用したエンドツーエンド表現学習によって活性予測を行う手法を提案し、さらなる予測精度の向上が得られることを確認した。この手法はAutoDock Vinaを使用したドッキングシミュレーションに対してだけではなく、同様の目的で開発されたタンパク質の表現としてアミノ酸配列情報を用いる既存の手法に対しても精度の改善に成功しており、タンパク質構造情報が必要となるため適用範囲は狭くなるもの、用いている構造情報はかなり粗いものであるため、予測構造などを入力としても同様の結果が得られることが期待できると考えている。先行研究でもある程度示されていたが、タンパク質構造情報を用いることで新規の標的タンパク質に対しても機械学習の手法が利用可能であることが明らかとなり、現在はどのようにタンパク質構造情報をディープニューラルネットワークに入力するかを中心として性能の向上に取り組んでおり、進捗状況は想定の範囲となっている。関連手法で用いているタンパク質構造情報以外のアミノ酸配列情報などのタンパク質に関係する情報を取り込むことを試みる。また、現在はデータ数や訓練コストの関係で、タンパク質構造をグラフとして捉え、グラフニューラルネットワークにより表現学習を試みているが、当初の研究計画で想定していた3次元畳み込みニューラルネットワークについてもその利用についてのノウハウが蓄積しつつあり、今後はデータの追加を行い3次元畳み込みニューラルネットワークを用いた手法についても開発を行う予定である。当初研究に必要となるワークステーションの購入を想定していたが、大学所有の大型計算機の利用がより本研究に適していることが判明し、ワークステーションの購入費用を複数年度の計算機利用料に振り分けることとしたため
オミックス解析によるマイクロRNAのがんにおける役割の解明

本補助事業では、マイクロRNA(miRNA)が近傍遺伝子の発現・転写制御にかかわっている可能性が高いと考え、原発性の肝細胞がんと周囲の非がん部において、miRNA近傍の遺伝子の発現量を調べ、がん部と非がん部でmiRNA近傍の遺伝子の発現状態が異なることを見出した。さらに、両者の違いは距離が近いほど顕著であり、miRNAと近傍遺伝子の発現の相関係数が有意に異なることを示した。本研究の目的は、肝細胞がんにおける遺伝子発現・臨床情報などのオミックス情報とマイクロRNA(miRNA)の発現データを統合し、がん細胞においてmiRNAが近傍の遺伝子の発現に与える影響を明らかにすることである。平成20年度は、田中と水島が構築している網羅的疾患分子病態データベースから、肝細胞がんにおける遺伝子発現データを取得し、正常な肝細胞と比較してmiRNA近傍の遺伝子発現が大きく変化しているサンプルを探索し、さらに原発性の肝細胞がんと周囲の非がん部において、miRNA近傍の遺伝子の発現量を調べた。データは悪性度の異なる12人分であり、がん部周囲の非がん部は肝硬変または慢性肝炎の状態であった。解析では、それぞれのmiRNAを中心に幅の異なるウインドウを設定し、ウインドウに含まれる遺伝子の平均発現レベルを計算した。その後、全てのmiRNAについての結果を平均した。解析の結果、がん部と非がん部でmiRNA近傍の遺伝子の発現状態が顕著に異なることが見出された。がん部では、miRNA近傍の遺伝子の発現レベルがゲノム全体と異なった。一方、非がん部では、miRNA近傍の遺伝子の発現レベルとゲノム全体の発現レベルに大きな差はなかった。また、同じサンプルでmiRNAの発現を調べ、近傍遺伝子の発現との相関を調べたところ、がん部と非がん部で有意に異なることを見出した。現在、そのメカニズムに関する検討を進めている。本研究の目的は、肝細胞がんにおいて、網羅的遺伝子発現・臨床情報などのオミックス情報とマイクロRNA(miRNA)の発現データを統合し、がん細胞においてmiRNAが近傍の遺伝子の発現に与える影響を明らかにすることである。平成20年度に、miRNAを中心とした様々な大きさのウインドウ中の遺伝子の平均発現量を比較するというウインドウ解析を行い、肝細胞がんではがん部と非がん部でmiRNA近傍の遺伝子の発現状態が顕著に異なることを見出した。すなわち、がん部ではmiRNA近傍の遺伝子の発現レベルがゲノム全体と異なるが、非がん部では全体と変わらない。平成21年度は、検体数を8人分増やして20人分とするとともに、そのような現象の原因について考察した。具体的には、miRNAと遺伝子の発現の相関係数を比較した。がん部と非がん部の差はウインドウ幅が小さくなるほど顕著になり、ウインドウ幅が小さい場合は、がん部で正の相関を示すものが有意に多くなった。一方、miRNAターゲット予測プログラムmiRandaによって予測されたターゲット遺伝子とmiRNAの相関係数は、がん部と非がん部で有意な差がなかった。これらの結果から、がん部においては、miRNAとターゲットの関係は正常であるが、miRNAの発現に異常が生じている可能性が示唆された。現在、近傍遺伝子との相関係数が有意に異なるmiRNAを選定し、miRNAの発現に関して詳しく検討している。本補助事業では、microRNA (miRNA)が近傍遺伝子の発現・転写制御にかかわっている可能性が高いと考え、原発性の肝細胞がんと周囲の非がん部において、miRNA近傍の遺伝子の発現量を調べ、がん部と非がん部でmiRNA近傍の遺伝子の発現状態が異なることを見出した。H22年度は、存在する部位によってintergenic miRNAとintronic miRNAに分けて、miRNAと近傍遺伝子の発現の相関係数を比較した。悪性度の異なる肝細胞がん患者20人から、がん部および周囲の非がん部を摘出し、遺伝子とmiRNAの発現をマイクロアレイで調べた。非がん部は肝硬変または慢性肝炎であった。解析では、それぞれのmiRNAを中心に幅の異なるウインドウを設定、そのウインドウ内に含まれる遺伝子の発現量の平均を計算し、これとウインドウ中心に位置するmiRNAの発現の相関係数を求めた。その結果、相関係数の差はintronic miRNAで顕著であることがわかった。また、miRNAのターゲット予測プログラムであるmiRandaによって予測されたターゲット遺伝子のうち、最もスコアの高いものとmiRNAの発現の相関係数を計算したところ、がん部と非がん部で有意な差があるとはいえなかった。これらの結果から、がん部においては、miRNAとターゲット遺伝子との関係には変化がなく、intronic miRNAの発現に異常が生じている可能性が示唆された。
海外にルーツがある文化的に多様な子ども達の表現活動を中心とした学習共同体の研究

本研究では、多様な文化的背景を持つ海外にルーツのある子どもの「自己表現活動」を中心とした学習実践を調査し、学習を動機付ける自己表現活動の理論化を目指した。調査は国内と国外で実施され、表現活動を支援する団体の参与観察、子どもを含む関係者インタビュー、芸術的介入活動が行われ、実践上の課題と活動の理論的把握がなされた。実践者との会議(POD会議)も定期的に実施され、実践者との協働のあり方も模索された。本研究の目的は多様な文化的背景を持つ海外にルーツのある子ども達の「自己表現活動」を中心とした協働学習実践を調査し、これらの子ども達の学習を動機付ける学習活動を理論化することである。2012年度は当初計画にそって、1.国内ではそれらの子ども達が参加している学習支援活動団体と協働し、子ども達の言語使用状況調査、放課後学習支援活動の観察、自己表現のためのワークショップを行い、2。海外では、アメリカ合衆国・アマーストとサンディエゴの日本語継承語学校、ニューヨークのユースの表現活動、サンディエゴの英語学習児童支援活動、カナダ・トロントの日本語継承語学校を訪問し、観察調査と実践者面接、さらに支援研究者との研究交流を行った。国内実践団体の調査では、実践者の持つ学習観、発達観が子ども達に対する支援のあり方にとても大きな影響を与えていることがわかった。インフォーマルな学習支援活動は学校と違い、教科書やカリキュラムなどの共通事項がなく、実践者の選択に任されるため、実践者個々の教育哲学や支援力量が学校以上に子ども達に直接影響する。また、実践者は日本の学校的教授学習モデルをインフォーマルな学習支援の場にそのまま持ち込み、このことが日本の学校に必ずしも適応的ではない子ども達にとって難しい状況を作り出している。インフォーマルな場において、子ども達に適切な学習支援を行うためには、学校をモデルとしない新しい活動モデルが必要である。その試行として初年度は北米の研究協力者によるボアールの演劇理論を取り入れたユース・ワークショップを行い、自らの過去を振り返る介入研究を行った。今後パフォーマンスの持つ学習活動との関わりなども検討されることになる。海外調査はほぼ予定通り進行し、具体的な学習支援実践を構成する上で必要となる実践哲学とネットワーク管理の手法を学び、実践研究のあり方について多くの示唆を得た。本研究でいう海外にルーツを持つ多様な文化的背景を持つ学習者とは、国籍に拘わらず、文化的境界を越えて生きる人々、即ち、広い意味での「移民」を指し、一世ではない人達も含む。調査は国内と国外で実施され、日本にルーツがあり、現在海外で生活している子ども達と日本国外にルーツがあり、現在日本で生活している子ども達、その関係者、支援組織に対して行われている。国内調査はそうした子ども達の学習と発達の支援を行う支援活動に対して実践者の協力を得て行われている。こうした組織には小学生と中学生を中心に、高校生、大学生、地域住民も参加している。2013年度からはアウトリーチ活動としてパフォーンスを中心としたワークショップや実践者向け研究会、シンポジウムも行われている。国外調査は、そうした実践を既に継続的に行っているアメリカ・サンディエゴ、ニューヨーク、マサチューセッツおよびカナダ・トロントの放課後支援活動組織で行われ、支援実践者とそこで学ぶ子ども達、その卒業生などに対して行われている。先進事例に学びながら、日本の各地域の独自性に根ざした学習支援理論の構築と実践の再媒介理論が目指されている。多様性を持つ子ども達の自己表現活動研究としては個人の内的変化を問うだけでなく、個人と学習コミュニティとの共発達過程を描くことで新たな理論的展開を図ることが目指されている。「自己表現活動」を中心に、多様な文化的背景を持つ海外にルーツがある子どもたちの発達を促す学習活動の調査を行い、理論化を進めた。以下に実施された主な活動を記す。1.第2回支援実践者会議(2nd POD)の開催:2013年度立教大学大会に続き、2014年度には群馬県伊勢崎市教育委員会の後援を受けて、同市で海外にルーツを持つ子どもたちの学習支援を行っているNPO団体と共同で第2回POD会議が伊勢崎市で実施された。今回は当事者である子どもたちが多く参加し、支援者を中心とした第1回大会とは異なる交流があった。2.岐阜県可児市で継続的に実施されている多文化演劇プロジェクトのフィールド調査を行い、演劇の発達促進機能について検討した。3.日本、カナダ、アメリカ合衆国において海外にルーツを持つ多文化多言語に生きる子どもたちを対象にミュージアムワークショップを実施し、その共通特徴と差異を検討した。このワークショップでは仮想地域博物館に自分が展示したい作品を製作する。これは地域コミュニティの中にそれぞれの個人が自分をどのように位置づけているのか確認するアイデンティティワークである。4.演劇を発達支援活動として導入する先進地域として、ニューヨークのAll Star Project、ニューヨーク市立大学応用演劇学科の活動に参加し、自己表現活動としてのパフォーマンスについて資料収集を行った。5.実践者に寄り添ったフィールドリサーチを進めるため、「協働的エスノグラフィー」や「ヴィジュアルエスノグラフィー」の手法について検討した。6.研究成果は日本教育心理学会で報告され、その後論文にまとめられた。研究、実践の成果はほとんどのものが科研専用ホームページに日英語で掲載されており、世界のどこからでも確認できる状態にある。本研究では、多様な文化的背景を持つ海外にルーツのある子ども達の「自己表現活動」を中心とした協働学習実践を調査し、これらの子ども達の学習を動機付ける学習活動の理論化を目指した。

本研究でいう「海外にルーツを持つ」学習者とは、国籍に拘わらず、文化的境界を越えて生きる人々を指す。今年度は最終年度に当たるため、これまでの調査を継続すると同時に、研究成果の総括を行った。まず、国内調査としては、本プロジェクトが協働研究を進めている岐阜県可児創造文化センターの多文化演劇プロジェクトの参与観察調査を行った。また、ブラジルにルーツを持つ子どもたちの支援を行っている団体との協働活動としてシナリオ創作演劇実践を行った。北米でも、これまで継続して協働研究を進めてきている、合衆国マサチューセッツ州にある日本語補習校において、支援者に対してシナリオ創作演劇ワークショップを行った。カナダ、トロントでは継承語学校において、継承語学習組織の維持管理の課題を支援代表者に確認した。併せて、合衆国、カナダともに言語的文化的に多様性を持つ子ども、保護者、支援者に面接調査を実施した。年末には第3回支援実践者会議(POD)を開催した。こうした成果の一部は既に本プロジェクトのホームページに紹介されており、今後それぞれ、学会報告、研究論文として発表される予定である。四年間の研究を通して、自己表現活動が演劇活動に焦点化されてきたため、これまで本研究プロジェクトがかかわってきた支援実践団体関係者と地域で多様な文化的背景を持つ人たちに演劇活動を実践している実践者に集まってもらい、言語的文化的に多様な子どもたちの発達支援ツールとしてのアート・パフォーマンスの持つ力を議論した。この議論の成果は現在書籍として出版準備中である。本研究では、多様な文化的背景を持つ海外にルーツのある子どもの「自己表現活動」を中心とした学習実践を調査し、学習を動機付ける自己表現活動の理論化を目指した。調査は国内と国外で実施され、表現活動を支援する団体の参与観察、子どもを含む関係者インタビュー、芸術的介入活動が行われ、実践上の課題と活動の理論的把握がなされた。実践者との会議(POD会議)も定期的に実施され、実践者との協働のあり方も模索された。本研究の目的は多様な文化的背景を持つ、海外にルーツのある子ども達の「自己表現活動」を中心とした協働学習実践を調査し、これらの子ども達の学習を動機付ける学習支援活動を理論化することであった。現在それに向けて日本、カナダ、アメリカ合衆国の支援実践団体との間で協働活動が順調に進められている。自己表現活動の発達促進機能の理論的検討においては、パフォーマンスの専門家と協力関係を築く必要があるが、国内外の演劇関係者(日本、アメリカ合衆国、スウェーデン)とネットワークが形成されつつある。さらに、演劇パフォーマンスだけでなく、作品作りを通したアイデンティティワークとして「ミュージアムワークショップ」と呼ぶ新しい活動形態を創出した。
JCウイルスAgnoに対するRNAiを用いた進行性多巣性白質脳症の治療法の開発

本研究ではJCVを構成する遺伝子であるAgnoを欠損させると、JCV自体の増殖が抑制されるという基礎的事実に基づき、Agnoに対するRNAi法を用いてJCVの増殖を抑制し、PMLに対する根本的な治療法を確立することを目的として以下の結果を得た。(1)Agnoに対するsiRNAを用いてJCV感染を抑制する事を確認し、特許を2件出願し、また論文としてJ Virol 78:7270,2004に報告した。さらにこれまでに報告が無かったJCV感染モデルをJCV感染細胞をマウス脳内に接種することにより作製し、このモデルマウスを用いて、siRNAを用い、JCV感染細胞の増殖を抑制することに成功した。現在この結果をまとめて投稿する予定である。またJCVの感染に対して抑制効果の有る薬物療法を見出しその抑制における機序も明らかにしたので、現在英文雑誌に投稿する準備を行っている。(2)Agnoの蛋白と宿主因子との関係を検索するためにyeast two-hybrid assayを行い、その結果としてAgnoが細胞因子と結合して、JCV粒子の核外輸送を促進することを明らかにし発表した(EMBO Rep 6:452,2005,J Biol Chem 280,24948,2005)。また現在Agnoが細胞因子のintra cellular traffickingに影響を与え、この作用がJCVによって中枢神経系に惹起される脱髄病変を形成するという結果を得たので、その結果をまとめて今年度中に英文雑誌に投稿する予定である。(3)JCVの感染制御因子として、神経系細胞に特異的に発現する因子を単離する事を目的としDDXを単離することに成功した。この内容も英文として報告した。またその他にも共同研究として他の施設とウイルス感染と宿主因子の関係における基礎的研究を行い、報告を行った(Nat Med 12:466-472,2006等)。平成15年度の研究計画に沿って以下の研究を行なった。JCウイルスの後期遺伝子であるAgnoに対するRNAiの検討。216塩基から成るAgno遺伝子に対して、最大の発現抑制効果を示すRNAiの配列およびRNAiの導入法の検討を行った。JCウイルス(JCV)感染許容細胞であるヒト膠細胞由来のSVG細胞にJCVを感染させた後にAgnoに対するRNAiを細胞に導入し、Agnoの発現が抑制されている事を確認した。Agno蛋白の発現は申請者等が作成した特異抗体を用いたimmunoblot法、免疫染色法で検討を行った。また定量的RT-PCR法によりmRNAの発現を検討した。RNAiの導入方法としては現在汎用されている細胞導入用試薬を比較検討した。これらの導入法の評価はFITC蛍光色素を標識したRNAiを導入し、導入効率を共焦点レーザー蛍光顕微鏡システムを用いて検討した。その結果、Agnoに対するsiRNAの2種類(Ag122,Ag147)を用いた場合、JCVの蛋白、mRNAの発現抑制を生じることをimmunoblotting法、免疫染色法、定量的RT-PCR法を用いて確認した。さらにJCV感染後の赤血球凝集効果を測定し、JCV感染自体が抑制される事も確認した。この結果に関しては特許をsiRNAの配列に関して特許を2件出願し、また論文としてJournal of Virologyに投稿して、現在再評価の段階である。進行性多巣性白質脳症(PML)は免疫不全状態を契機として発症する難治性脱髄疾患であり、JCウイルス(JCV)がその原因である。しかしながら現在の段階ではPMLに対する有効な治療法は未だ確立されておらず、治療法の確立は急務である。

本研究ではJCVを構成する最も小さな遺伝子であるAgnoを欠損させると、JCV自体の増殖が抑制されるという事実を発見し、論文として報告し、さらに特許を取得した。本研究ではこの基礎的事実に基づき、Agnoに対するRNAi法を用いてJCVの増殖を抑制し、PMLに対する根本的な治療法を確立することを最終的な目的とする。現在までに我々は(1)Agnoに対するsiRNAを用いた場合、JCVの蛋白、mRNAの発現抑制を生じることをimmunoblotting法、免疫染色法、RT-PCR法を用いて確認した。さらにJCV感染後の赤血球凝集効果を測定し、JCV感染自体が抑制される事も確認した。この結果に関しては特許を2件出願し、また論文としてJ Virol(2004.78:7270)に報告した。さらにこれまでに報告が無かったJCV感染モデルをJCV感染細胞をヌードマウスの脳内に接種することにより作製した。このモデルマウスを用いて、in vitroで効果の有ったsiRNAを用い、JCV感染細胞の増殖を抑制した。現在この結果をまとめて英文雑誌に投稿する予定である。(2)JCVの感染を制御する因子として、神経系細胞に特異的に発現する転写調節因子を単離する事を目的として、EMSAでJCV感染神経系細胞にのみ認められたbandを抽出し、転写因子調節複合体の1因子としてCstFを単離した。しかしCstFは種々の細胞に発現していたため、yeast two hybrid assayを行い、JCVの感染制御因子を単離することに成功した。現在その因子を発現させ得るベクターを構築し、トラシスジェニックマウスを作成する事を計画している。我々はJCVを構成する遺伝子であるAgnoを欠損させると、JCV自体の増殖が抑制されるという事実を論文として報告し(J Neurovirol 7:302,2001)、さらに特許を取得した。現在までに我々は以下の研究を遂行した。(1)Agnoに対するsiRNAを用いた場合、JCVの蛋白、mRNAの発現抑制およびJCV感染自体が抑制される事も確認した。この結果に関して特許を2件出願し、また論文としてJ Virol 78:7270,2004に報告した。さらにこれまでに報告が無かったJCV感染モデルをJCV感染細胞をマウス脳内に接種することにより作製した。このモデルマウスを用いて、siRNAを用い、JCV感染細胞の増殖を抑制することに成功した。現在この結果をまとめてJ Neurovirolに2006年、3月中に投稿する予定である。(3)JCVの感染制御因子として、神経系細胞に特異的に発現する因子を単離する事を目的としDDXを単離することに成功した。この内容も現在英文としてまとめ、英文雑誌に投稿予定である。またその他にも共同研究として他の施設とウイルス感染における基礎的研究を行っている。
確率システムのデータ駆動型学習最適制御

本研究課題では動的システムを対象として,観測されたデータをもとに,制御対象のダイナミクスや評価関数を学習しながら最適化するアルゴリズムの研究を実施した.具体的な制御対象としては,微分方程式で表される連続時間のダイナミクスと離散的な論理状態を確率的に遷移する確率論理システムに焦点をあて検討を行った.(1)連続時間微分方程式であらわされるダイナミクスを対象とした研究に関しては,従来静的関数の最適化に用いられていたガウシアンプロセスによるベイズ的最適化手法を最適制御問題に拡張し,有限時間最適制御問題をデータ駆動的に最適化する方法を得た.さらに動的システム論の知見を活用した効率的な評価関数の勾配計算手法によって計算の実現可能性を示し,また,アルゴリズムの適用によって達成される最適性に関しても評価を行った.(2) 2値の離散的な論理状態をとり,それらが確率的な遷移に従う確率論理システムである確率ブーリアンネットワークについて,基礎的な結果としてモデル内の確率を得られた計測データからベイズ的に推定する手法が得られた.また,従来ではモデル内の選択確率とよばれるパラメータは確定的に与えられ制御問題が定式化されていたが,確率的に不確かな選択確率をもつ最適制御問題として新たな問題設定を行い,推定を行いながら最適制御するアルゴリズムを検討した.付随的な結果として,従来の可制御性の検討を最適制御問題として取り扱う手法を考案し,従来研究よりも広い枠組みで可制御性が議論できることを示した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
研究開発の国際化と文化的多様性による新技術創出効果に関する研究

予定していた対象企業のうち、エレクトロニクス系の日本9社・米国7社・EU3社の合計19社を検索対象とした。これら企業名で米国で刊行された発表論文と米国で取得された特許を1980年、1990年、1998年の3ヵ年にわたって検索し、発表者所属研究機関国籍ならびに発明者所属研究機関の国籍を特定化することができた。検索の結果、いずれの企業も例外なく研究開発の国際化を進展させてきたことが明らかとなった。それらの内訳は、これら企業名による米国刊行論文の場合、日系9社平均で1980年の1.4か国から1998年の7.8か国へ。米系7社平均が1980年の5.3か国から1998年の15.1か国へ、そしてEU3社平均が1980年の5.3か国から1998年の15.7か国へといずれも顕著な増加傾向を示していた。このことから、研究開発の領域のなかでも基礎研究の領域に近づくほど、多様な国籍の研究機関の研究者との共同研究が不可避となってきていることを意味している。また、対象19社のなかでもっとも研究開発の国際化が進んでいた企業は、米国IBM社であった。同社の研究開発の国際化の程度を発表論文で検証してみた結果、1980年の12か国から1998年の31カ国へと増大しており、第2位のHP社の21カ国、第3位のPHILIPS社の20カ国を大きく凌駕していた。しかも重要な点は、研究開発の国際化が進んでいる企業ほど、米国取得特許数が多くなる傾向にあった点である。ちなみに基礎研究レベルで最も研究開発の国際化が進んでいたIBM社の場合、米国特許取得企業別ランキングにおいて1990年代後半以降一貫してトップの座を占めている。しかも同社のみならず、研究開発の国際化のみならず、多様な国籍の研究機関との共同研究を通した研究開発のグローバルなネットワークが進展してきたことが明らかとなった。今回の科研費による研究の最大の成果は、企業間競争のグローバル化が単に研究開発のグローバル化を推し進めているばかりではなく、多様な文化的背景を有する多様な国籍の研究機関所属の研究者との共同研究をも進展させてきたことが明らかになった点である。2000年度は、日欧米エレクトロニクス系企業19社が研究開発の国際化をどの程度進展させてきたかを分析した。分析手法は、これら対象企業が1980年、1985年、1990年、1995年、1998年にそれぞれ取得した米国特許とこれら企業名で発表された米国刊行論文の検索に依拠した。検索結果の中間報告は、日欧米19社いずれにおいても研究開発活動が国際化してきていることが確認された。米国特許の分析結果からは、EU3社がもっとも国際化の程度が高く、米国7社が続き、日系9社平均がもっとも低く、1998年時点でわずか4%であった。ただし、これら日系企業の海外拠点が関与した米国特許は着実に増加していることが判明した。他方、米国発表論文の分析結果を1998年に限定して紹介すると、EU3社の国際化の程度がもっとも高く、続いて日系9社平均(28%)が米系7社平均(26%)よりも高い数値を示した。したがって、日系企業は研究開発の国際化を工業技術の領域よりも基礎研究の領域において急速に高めてきたことが明らかとなった。次年度においては、これら企業の研究開発の国際化が具体的にどこの国籍の研究機関によって成されてきたのかを解明していく予定である。

しかも同社のみならず、研究開発の国際化のみならず、多様な国籍の研究機関との共同研究を通した研究開発のグローバルなネットワークが進展してきたことが明らかとなった。今回の科研費による研究の最大の成果は、企業間競争のグローバル化が単に研究開発のグローバル化を推し進めているばかりではなく、多様な文化的背景を有する多様な国籍の研究機関所属の研究者との共同研究をも進展させてきたことが明らかになった点である。
破産理論を応用した統計的ソルベンシー評価の総合的研究

ジャンプ型の確率微分方程式による資産モデルを用いた保険数理における破産確率、及びその一般化であるGerber-Shiu関数をによるリスク尺度の構築を行った。特に、経時的に変化するリスクを評価する動的リスク尺度の構築と、その数学的正当化を行った。次に、これらのリスク尺度に死亡リスク評価を含める目的で、死亡率予測モデルの予測精度改善に関する研究を行った。信頼性理論に基づいた小地域の死亡率推定に関する新しい方法論を提案したが、予測精度の向上については課題を残した。加えて、Gerber-Shiu関数に対する統計推測理論の研究も行った。これは上記で構築したリスク尺度の実務的応用のために必須のものである。保険会社のリスク管理において,将来の損失に対する準備金の評価はソルベンシー問題として昨今の保険実務上の重要課題であると共に,近年の保険数理のアカデミズムにおいても重要な話題の一つである.従来のソルベンシー評価は,単年度損益を一つの確率変数としてその分布をモデル化し,バリュー・アット・リスクや期待ショートフォールなどのリスク尺度を用いてリスクの評価を行っていた.しかしながら,時々刻々と変わる資産過程に対するソルベンシーリスクは,保険資産の確率過程によるモデル化とその破産確率に基づいて評価するのが自然であり,与えられた時点における条件付き破産確率の汎関数として定式化されるべきものである.本年の研究では,資産過程を連続時間型のマルコフ過程とし,そのプロセスの破産関連リスクに対する割引罰則関数を一定水準以下に抑えるような備金によってリスクを評価する新しいリスク尺度を定義し,それを資産過程がとるパス空間上におけるリスク尺度として数学的に正当化した.これを基に各破産リスクを経時的に評価する新しいダイナミックリスク尺度を構築が可能となった.この成果は,日本大学の田中周二教授との共同研究として,保険数理の国際誌に投稿中である.また,このGerber-Shiu関数の統計理論構築のため,資産モデルをある特定のジャンプ構造をもつレヴィ過程に限定し,離散観測に基づくノンパラメトリック推定量を提案.平均2乗の意味での統計的一致性とその収束率を明らかにした.この成果は,重慶大学のZhang博士との共同研究として投稿中である.さらに,より具体的な保険資産の負債評価として最低保証付き変額年金を考え,その一般形を確率過程の加法的汎関数として定式化し,死亡率と金融資産にリンクした保険商品の負債評価法とその誤差評価の統計的方法についても研究を行った.国際的に活躍する研究者との共同研究が成功している.本年度は資産モデルの拡張とリスク評価の漸近理論に焦点を当てて研究を行った.通常,破産リスク量の評価には割引現在価値が用いられるため,資産モデルも金利変動の影響を受けると考えるのが自然である.このような要請に応えるには,資産モデルをレヴィ過程によって駆動されるOrnstein-Uhlenbeck型の確率微分方程式としてモデリングする必要がある.本年実績として,このようなモデル下における資産のモーメント評価の具体的な計算方法を明らかとし,これらを用いた保険料計算を明示的な公式として示した.また,再保険リスク評価へと再保険料計算への応用についても明らかにした.更に,このようなモデルに対する統計推測法として,セミマルチンゲールノイズを持つような一般的な確率微分方程式モデルを考え,極限においてノイズが消滅するようなsmall-noise型の漸近理論の下での,ドリフトパラメータに関する最小二乗型推定量とその漸近的性質を明らかにした.この結果は,金利変動を加味した長期間保険リスクモデルのパラメータに関する統計推測手法を与えるものである.未だ,ドリフト項のみの推定であり,保険モデルへの実質的な応用には至っていないが,今後,ジャンプ項への推定へと手法を拡張し,保険モデルへの適用として意味のあるものにする必要がある.これらの研究と並行して,さまざまな変額年金に対する負債評価に関する研究も行った.変額年金リスクはクレームリスクのみでなく,ここの契約間で同一の投資資産の変動を考慮する必要があり,負債評価の際に個々の契約の独立性を仮定できず,古典的な大数の法則が利用できない.本研究では,経験過程の理論に基づき,集合的変額年金リスクの正規化極限が漸近正規することを示し,それをリスクの誤差評価へ応用した.これは今後の高次漸近理論への拡張を示唆するものである.モデルの拡張は予定以上に進展したものの,その統計理論がやや制限的となっている.全体としては順調な進展と言える.ジャンプ型の確率微分方程式による資産モデルを用いた保険数理における破産確率、及びその一般化であるGerber-Shiu関数をによるリスク尺度の構築、特に、経時的に変化するリスクを評価する動的リスク尺度の構築と、その数学的正当化を行った。従来のリスク尺度は、確率変数の空間上の写像として定義されるのが一般的であったが、ここでは動的リスクを確率過程で測るために、確率過程が値をとる関数空間上の写像として定義する事で、本課題で提案したリスク尺度の数学的正当化を行った。破産確率の推定ではパラメトリックな漸近理論の下で,初期資産が大きい場合の破産確率の近似的な信頼区間を提案した.

また,Gerber-Shiu関数に対してはノンパラメトリックな推測論を考察し,そのL2の意味での一致推定量と収束率を明らかにした.さらに,攪乱項に小さなセミマルチンゲールを持つような確率微分方程式に対するパラメータ推定を考察し,推定量の一致性と漸近分布を明らかにし,さらにシミュレーションでみられる漸近正規的な現象に対して,理論的解釈を与えた.ジャンプ型の確率微分方程式による資産モデルを用いた保険数理における破産確率、及びその一般化であるGerber-Shiu関数をによるリスク尺度の構築を行った。特に、経時的に変化するリスクを評価する動的リスク尺度の構築と、その数学的正当化を行った。次に、これらのリスク尺度に死亡リスク評価を含める目的で、死亡率予測モデルの予測精度改善に関する研究を行った。信頼性理論に基づいた小地域の死亡率推定に関する新しい方法論を提案したが、予測精度の向上については課題を残した。加えて、Gerber-Shiu関数に対する統計推測理論の研究も行った。これは上記で構築したリスク尺度の実務的応用のために必須のものである。今後は,資産モデルの更なる拡張や,ダイナミックリスク尺度の実務的で高速な計算方法,また,推定方法の改善手法などの研究に着手する予定である.資産モデルとリスク評価については多くの進展があったので,今後は当初の予定どおり統計理論に重点をおいた研究を進めていきたい.また,海外の研究者と共同して,実データ解析ができるかどうかについても,そのデータの入手方法等も含め検討を進める.保険数理事務との連絡ミスによる翌年度,消耗品として直ちに使用する予定.
転座関連遺伝子及び転写因子による細胞分化とがん化の分子機構

瀬戸は、粘膜関連リンパ組織(MALT)リンパ腫に特異的に認められる染色体転座、t(11,18)(q21,q21)に関与する遺伝子API2-MALT1について、造血器細胞における機能の解析をするために細胞株や骨髄幹細胞にAPI2-MALT1遺伝子を導入した。Hela細胞株や増殖因子依存性の細胞株ではUV刺激、抗がん剤などによるアポトーシスを抑制する能力があることが明らかとなった。また、API2-MALT1と相互作用する蛋白としてTRAF2、smac、HtrA2などアポトーシスを制御する蛋白を明らかにした。また、悪性リンパ腫のゲノム異常をアレイCGHで検索したところ、病型特異的なゲノム異常が存在することが明らかとなった。森下は、Evi1転座関連遺伝子の機能を明らかにするためにEvi1遺伝子欠損マウスの造血発生異常を検討し、造血幹細胞の維持・増殖異常及び、血管発生異常を同定した。遺伝子発現解析にてGATA-2遺伝子の転写低下、プロモーター解析によりEvi1はGATA-2の直接の転写調節に係わることがわかった。Evi1は白血病細胞内にてGATA-2転写を亢進させ、白血病幹細胞の増殖維持に関係していることが示唆され白血病発症機構の一端を解明した。t(1,3)転座関連遺伝子としてEVI1遺伝子ファミリーであるMEL1遺伝子を単離し、機能解析によりEVI1と同様の転写因子機能を持っていることがわかり白血病発症機構も類似することが示唆された。本研究の目的は、転座関連遺伝子および転写因子による細胞分化とがん化の分子機構を明らかにすることである。瀬戸らは粘膜関連リンパ組織(MALT)リンパ腫に特徴的に認められるt(11;18)(q21;q21)転座に関連する18q21転座切断点領域遺伝子MALT1を見いだし、また、転座により、MALT1は11q21領域に位置する細胞死を制御するAPI2遺伝子とAPI2-MALT1融合遺伝子を形成することを見いだした。API2-MALT1キメラ遺伝子は、API2遺伝子には2ヶ所、MALT1遺伝子には4ヵ所転座切断点が存在する。キメラ遺伝子はすべてin-frameで結合し、API2のアポトーシス抑制に関与する3つのBIRドメインがすべて保たれていた。それぞれの蛋白単独では半減期が短いが、キメラ蛋白は安定に発現されることみいだし、蛋白の安定化が腫瘍化に重要であることが示唆された。また、山本らは血球の分化・増殖および機能発現における転写因子、GATA-1および小Maf群遺伝子の役割を解明することを目的とし、研究を進め、以下のことを明らかにした。1)生存に支障ない程度のGATA-1の発現量の低下は血球の分化異常を来たし、高率に造血器腫瘍を惹起した。2)GATA-1の2つのZn FingerはGATA-1の生体内での機能発現に必須であり、一方、N末端ドメインは生体内で転写活性化ドメインとして機能する。3)小Maf群因子が生体内で機能するためには、適正な発現量の領域があり、その領域を逸脱した場合には赤血球・血小板系の機能異常を来す。瀬戸は転座関連遺伝子による細胞分化とがん化の分子機構について以下のことを明らかにした。1)MALTリンパ腫におけるt(11;18)(q21;q21)転座に関与するAPI2-MALT1キメラ遺伝子の機能について、1)我々が見出した新規遺伝子MALT1はBCL10遺伝子と結合し、NF-kBを活性化すること、また、2)API2-MALT1キメラ蛋白は単独でNF-kBを活性化することを明らかにした。また、3)胃MALTリンパ腫において、15%程度にAPI2-MALT1キメラ遺伝子が関与することを明らかにし、かつ、4)それらは抗生物質によるH.pylori除菌療法に反応しないリンパ腫であることを明らかにした。山本は転写因子による血液細胞の分化とがん化の制御機構について以下のことを明らかにした。1)GATA-1変異体導入によるGATA-1遺伝子ノックダウン(GKD)マウスのレスキュー実験を行いGATA-1の各ドメインの機能的貢献について検討した。その結果、N端の転写活性化ドメインと、他因子との相互作用を担うN-terminalzincfingerの個体における機能は、それぞれ胎児型、成人型造血において異なることが示唆された。2)GKDマウスのヘテロ変異体で高率に発症する白血病の病態を解明するためES細胞分化誘導実験を行った。その結果、GKD由来ES細胞は赤血球系への分化が障害されているのみならず増殖能が高く、GATA-1を完全に欠失した細胞で観察される細胞死は抑制されていた。本研究の目的は転座関連遺伝子の腫瘍化における役割を明らかにすることと(瀬戸)、転写因子EVI1遺伝子群による細胞分化と白血病発症機構を解析し(森下)、腫瘍の形成過程における血液細胞の分化と細胞死の関与を明らかにすることである。瀬戸らは世界に先駆けてMALTリンパ腫の遺伝子異常の本態が染色体転座によりAPI2-MALT1融合遺伝子が形成されることを明らかにした。API2-MALT1遺伝子の腫瘍化能を明らかにするためにトランスジェニックマウスを作成した。1年から2年の観察により、API2-MALT1トランスジェニックマウスに悪性リンパ腫の発症を観察し、API2-MALT1の腫瘍化能が世界ではじめて明らかになった。

また、API2,MALT1に対するモノクローナル抗体の作成にも成功し、現在、その有用性について検討している。森下はEVI1遺伝子を発見し、以来、機能の検索を続けている。最近、新たな転座切断点領域からMEL1遺伝子を見出した。本遺伝子はEVI1と相同性が高いが、機能はまだ明らかではない。EVI1に関してKnock-outマウスを作成し、機能解析を進めつつあり、研究を継続するとともに、MEL1に関しても、EVI1と同様な方向での解析を進め、これら遺伝子による腫瘍化機構、細胞分化、アポトーシスに関する機能を明らかにしつつある。UT7にEVI1遺伝子強制発現したところ、多核巨細胞に変化することが明らかとなり、細胞の分化増殖にEVI遺伝子が重要な働きをしていることを示した。びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBCL)は複数の疾患単位を含むが、BCL6転座を含んで、明確なマーカーが見出せなかった。我々は、細胞表面マーカーCD5に着目し、CD5+DLBCLが予後不良群を形成することを明らかにし、報告してきた。しかし、そのゲノム異常については明らかではなく、CD5+DLBCLについての分子基盤を明らかにすることが、重要な課題であった。CGH法を用いて検討した結果、多くの共通するゲノム変化が認められたが、CD5+DLBCL、CD5-DLBCLそれぞれに特徴的なゲノム変化領域を見出した(Karnan et al., Genes Chrom.Cancer, in press)。当初の疑問としての分子基盤を明らかにするという目的は十分達成された。しかし、CGH法は10Mb以下の遺伝子変化を見出すことができないために、今後はArray CGHによる解析に切り変えていく必要がある。Array CGHグラスの作成は改良を重ね、現在Version3.0となって使用している。検体を用いた検討では、再現性の高い結果が得られている。検体数が10例以上あると、2300個程度のBACクローンで十分な情報が得られることも明らかとり、報告した。改良すべき点は、現在使用している2300個クローンの10%程度が、弱いシグナルのため不安定な値を示すことである。この点については、近傍の新たなBACクローンを検討し、改良型のVersion4.0を作成しつつある。瀬戸は、粘膜関連リンパ組織(MALT)リンパ腫に特異的に認められる染色体転座、t(11,18)(q21,q21)に関与する遺伝子API2-MALT1について、造血器細胞における機能の解析をするために細胞株や骨髄幹細胞にAPI2-MALT1遺伝子を導入した。Hela細胞株や増殖因子依存性の細胞株ではUV刺激、抗がん剤などによるアポトーシスを抑制する能力があることが明らかとなった。また、API2-MALT1と相互作用する蛋白としてTRAF2、smac、HtrA2などアポトーシスを制御する蛋白を明らかにした。また、悪性リンパ腫のゲノム異常をアレイCGHで検索したところ、病型特異的なゲノム異常が存在することが明らかとなった。森下は、Evi1転座関連遺伝子の機能を明らかにするためにEvi1遺伝子欠損マウスの造血発生異常を検討し、造血幹細胞の維持・増殖異常及び、血管発生異常を同定した。
高輝度蛍光タンパクを用いた「運動レポーター動物」の作出と骨格筋の機能解析

高輝度蛍光タンパクをレポーターとする運動レポーター動物の作出を目指し、高輝度蛍光タンパクとレポーター発現を制御するプロモーター選択について検討した。運動と骨格筋活動を可視化するためには、より確実性の高いレポータータンパクと発現制御プロモーター配列の選択は非常に重要である。レポーター遺伝子の発現制御には、急性の骨格筋活動により一過性に強く誘導されること、遺伝子発現制御機構が明らかなことが必要な要件となる。研究立案時には、Ca2+依存性脱リン酸化酵素の制御因子RCN1(Regulator of calcineurin 1)プロモーター配列をレポーター発現制御プロモーター候補としていた。一方で、遺伝子発現制御について網羅的解析情報が蓄積され、系統的に整理分類された情報が利用可能になってきた。そこで、公開されている網羅的遺伝子発現解析情報を用いて、RCN1プロモーター配列の妥当性と運動感受性を示すと考えられるプロモーター候補遺伝子の検索を実施した。運動負荷量と負荷後の時間と遺伝子発現量の関係、発現制御パスウエイについて検討をおこなったところ、多くの網羅的研究では、運動前後の変化量は詳しい一方で急性運動負荷前後での時間変化は予測が難しいことが分かった。また、遺伝子発現制御機構が不明の遺伝子が多く、大半が運動レポーター動物作出に用いるプロモーター配列候補にならないことが判明した。RCN1遺伝子は、骨格筋の分化、維持に重要なカルシニューリン情報伝達系の調節因子であり、比較的軽度の運動刺激によって一過性に活性化される。従って運動レポーター動物の作出には、RCN1遺伝子プロモーター配列が適していること、レポータータンパク検出系の高感度化が必須であることが明らかとなった。これは、研究申請段階よりも遺伝子発現制御について網羅的解析情報が蓄積、公開されるようになり、計画していたCa2+依存性脱リン酸化酵素の制御因子RCN1(Regulator of calcineurin 1)プロモーター配列の妥当性、及び、運動レポーター動物作出に最適なプロモーター遺伝子の組み合わせをデータベース上で予測することが可能となったためである。その結果、運動負荷前後の骨格筋において非常に多くの遺伝子発現変化がデータベース上に報告されていた。運動負荷の量と負荷後の時間と遺伝子発現量の関係、発現制御パスウエイについて検討をおこなったところ、多くの網羅的研究では、運動前後の変化量は詳しい一方で急性運動負荷前後での時間変化は予測が難しいことが分かった。また、遺伝子発現制御機構が不明の遺伝子が多く、大半が運動レポーター動物作出に用いるプロモーター配列候補にならないことが明らかとなった。現在、運動負荷前後で短時間に数倍以上の発現誘導が報告されていること、ある程度、発現制御機構が予測できることを基準として、運動レポーターのプロモーター配列候補を選択し、PCR法によってマウス、及び、ヒト配列を増幅、レポーター遺伝子上流にクローニングを行い、培養細胞系にてプロモーター配列による発現制御を検討している。可視的に骨格筋活動を観察できる運動レポーター動物の作出に向けて、より確実性の高いレポータータンパクと発言制御プロモーター配列の選択を進めている。In vivoで時間分解能に優れたレポータータンパク発現を得るためには、現時点で入手可能な遺伝子発現解析情報を検索、検討する必要があり、遺伝子改変動物の作出スケジュールを大幅に遅らせることとなった。しかし、目的の運動レポーター動物の作出には、必須の作業であると考える。より質の高い動物を作出することは、レポーター動物を用いる研究を時間的に容易にすることが予想でる。従って、研究全体の進捗に大きな遅れになっていないと判断している。本研究は、運動レポーター動物を作出して、可視的に骨格筋活動を観察することを目的にしている。研究立案時は、これまで研究してきたCa2+依存性脱リン酸化酵素の制御因子RCN1(Regulator of calcineurin 1)プロモーター配列をレポーター遺伝子の発現制御プロモーターに用いる予定であった。

レポーター遺伝子の発現制御には、急性の骨格筋活動により一過性に強く誘導されること、遺伝子発現制御機構が明らかなことが必要な要件である。本研究の予算範囲で作出可能な遺伝子改変動物系統数は最大2系統であり、より確実性の高いレポータータンパクと発現制御プロモーター配列の選択は非常に重要である。そこで、公開されている網羅的遺伝子発現解析情報を用いて、当初の研究計画に無かったRCN1プロモーター配列の妥当性評価と同プロモーター配列以外の候補プロモーター配列の検索を実施してきた。平成24年度中に運動レポーター遺伝子の作成と遺伝子導入を実施できなかったため、研究費の大半を占める動物作出に係る費用を平成25年度に持ち越した。平成25年度は、遺伝子改変動物(TG動物)の作出とTG動物系統の樹立を目標とする。In silicoで選択したプロモーター配列候補を組み込んだレポーター遺伝子を培養細胞系を用いて動作確認を行う。確認されたレポーター遺伝子を一過性にマウス骨格筋に導入し、骨格筋活動によるレポータータンパクの発現誘導と発現量の時間的推移を観察し、動物作出により適した運動レポーター遺伝子を選択する。選択したレポーター遺伝子を用いてTG動物の作出を専門の受託業者に依頼する。系統はマウスB6とし、受精卵への遺伝子導入から離乳までを業者に委託する。TG動物作出に用いるDNA調製、導入遺伝子の検出、ファウンダー動物からの系統樹立等は、所属の研究室で行いTG動物作出に係る費用を抑える。得られたファウンダー動物を野生型B6と交配し、TG動物系統を樹立する。可能であれば年度内にF1、ないし、F2世代を用いてレポータータンパク発現を検索する。
ペースト食の客観的評価方法および簡易判別方法の検討

医療従事者を対象に市販ペースト食を用いて官能評価を行い、均質か不均質かを調査し、その結果を基に、一定の目の大きさの篩を通ったものを均質と定義することで標準化できると考え,篩目のサイズの検討を行った。肉類が混在しているペースト食を均質にするには、よりも小さな篩目を通過させる必要があり,その大きさは目開き600μm篩であることがわかった。また、MCT油脂を素材を全体重量の10%程度添加することで、滑らかなペースト食を作成できる可能性が高いことが分かった。日本摂食嚥下リハビリテーション学会(会員数11000名)で作成された嚥下調整食分類2013(学会分類2013)により、臨床で嚥下調整食の共通理解が進んできている。従来の分類方法を細分化した段階もある。その1つがペースト食(ミキサー食、ピューレとも呼ばれる)であり、均質なペースト食と不均質なペースト食に細分化されている。そのため、臨床現場ではどのような試料が均質あるいは不均質なのかという判断は各病院や施設での官能試験を基に判断されているが、この方法では臨床での共通理解とは言い難い。そこで、専門職が集まる講習会等で複数の市販ペースト食を均質か不均質に判別するために官能試験を繰り返した。その結果、肉類が入っている試料は、肉類の粒が小さくても、また少量でも不均質と判断される傾向が強かった。また、官能検査の項目では、なめらかさと均質性に相関があった。上記の結果を踏まえ、決まったサイズのメッシュを通すことで均質性が担保できるのではないかと考えた。そこで、メッシュサイズの異なる5種類のメッシュを用意し、ここまでの官能試験で過半数の方が不均質とされた試料を各メッシュに通し、講習会等で専門職が集まる際に官能試験を繰り返した。その結果、600μmのメッシュをパスしたものは、過半数の方が均質との回答が得られた。今回の官能試験では、約1000名の専門職にご協力いただいた。本結果を臨床現場に生かすため、市販食品を学会分類2013で区分した書籍を作成している。書籍は2015年9月に発売予定である。また、国際嚥下調整食基準策定に関する会議(International Dysphagia Diet Standardisation Initiative)が2015年1月にバンクーバーで開催され、上記の結果等を欧州、北米、オーストラリアなどからの参加者に情報提供を行なった。ペースト食の均質か不均質化かを判定する方法としては、官能試験を基に600μmのメッシュによる判別が可能であると報告した。平成27年度は病院で使用しているミキサーの差異が、作成されたペーストに影響されるのかを検討した。判定方法としては、600μmパスする量を基準に用いた。その結果、ミキサーの価格による差異は多きくなかった。食材により適切な時間は異なることも分かってきており、肉類を使用した料理ではミキシングの時間を長くとる必要があった。一般的にミキサー食は作成行程中に加水を行うため単位重量当たりの栄養価が低下し栄養不良を招きやすい形態である。そこで栄養価を高めるため中鎖脂肪酸(MCT)の利用を検討した。その結果総食材量(食材+水)の10%程度MCT添加で口腔感覚がなめらかとなりエネルギー量が大きく改善されることも分かった。現在食材別添加量を検討している。600μmのメッシュを使用することでミキサー食が均質か不均質であることを判定することができることを官能試験を基に作成できたことは嚥下調整食の病院間連携を図る上では大きな意味を持つ。臨床場面での嚥下調整食の共通理解を進めるために、日本摂食嚥下リハビリテーション学会より嚥下調整食分類2013(以下,学会分類)が示された。学会分類はコード0(ゼリー食)コード4(軟菜食)まで5段階に分類されている。2016年から学会分類に示されている嚥下調整食が必要な患者に対する栄養指導の診療報酬(医療保険)が認められたため、多くの病院でこの分類に準拠した嚥下調整食を提供し始めている。学会分類コード2(ペースト食)は、なめらかで均質なものをコード2-1,粒などを含む不均質なものをコード2-2と細分類されているが,どのようなペースト食が「均質」なのか,または「不均質」なのかを判断する客観的な評価方法は示されていない。急性期病院から回復期病院,あるいは病院から施設・在宅などの連携が普及している中,摂食嚥下障害者の転院の際に,均質なペースト食の形態が施設間で異なっていては誤嚥のリスクにつながる可能性がある。本研究では,均質なペースト食と不均質なペースト食を客観的に評価する方法を検討した。実施方法は、医療従事者を対象に市販ペースト食を用いて官能評価を行い、それらが均質か不均質かを調査した.臨床現場で作業することを考慮し,一定の目の大きさの篩を通ったものを均質と定義することで標準化できると考え,篩目のサイズの検討を行った。市販食品をさまざまな大きさの篩を通し、残渣量を測定し、均質または不均質と評価される残渣の量を検討した。

肉類が混在しているペースト食を均質にするには,肉類が混在していない試料よりも小さな篩目を通過させる必要があり,その大きさは目開き600 &micro;m篩であることがわかった。また、MCT油脂を素材の全体重量の10%程度添加することで、栄養価が高く、滑らかなペースト食を作成できる可能性が高いことが分かった。医療従事者を対象に市販ペースト食を用いて官能評価を行い、均質か不均質かを調査し、その結果を基に、一定の目の大きさの篩を通ったものを均質と定義することで標準化できると考え,篩目のサイズの検討を行った。肉類が混在しているペースト食を均質にするには、よりも小さな篩目を通過させる必要があり,その大きさは目開き600μm篩であることがわかった。また、MCT油脂を素材を全体重量の10%程度添加することで、滑らかなペースト食を作成できる可能性が高いことが分かった。ペースト食の均質性を担保できるメッシュサイズを約1000名の専門職の官能試験を基に決定できた。簡易方法でペーストの粘度の程度を判定できるようにしたい。栄養学これまでの結果を踏まえ、申請通り、平成27年よりペースト食の簡易粘度測定方法の検討を行う。