hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節潤滑を改善し、軟骨再生を促進する関節内投与型ドラッグデリバリーシステム

研究代表者らが目指す、新しいドラッグデリバリーシステムを用いた変性関節軟骨・軟骨欠損に対する治療体系の確立、すなわち、関節鏡視下手術により、変性軟骨もしくは軟骨欠損部及び軟骨下骨をドリリングその他の手技を用いて、これらを活性化し、その組織に内在するコラーゲンを足場(Scaffold)として、外界から人工材料等のScaffoldを導入することなく、関節内を培養器(Incubator)とし、関節鏡視下手術により力学的収縮を加えた変性病変軟骨を培地(Culture media)あるいは培養皿(Culture dish)とし、欠損および変性関節軟骨を修復する関節軟骨再生-関節温存型関節形成術の治療体系の確立にむけて、現在研究を遂行している。これまでに、実験計画にある項目中のうち封入成分の内包性評価を行った。Lα-DPPCリポソーム内に封入した、Hyaluronan、Chondroitin Sulfateの各種濃度を測定する方法により薬剤内包率の評価を行った。すなわち、薬剤封入Lα-DPPCリポソームを生食内に所定の時間浸漬した後、遠心上清の非封入薬剤濃度を測定することにより、非内包薬剤量から内包薬剤を計算し、内包率を求めた。この結果から、高濃度の薬剤において、内包率が高くなることを確認した。さらに内包率を高めるための工夫を現在行っている。内包率の高いLα-DPPCリポソームを作成した後に、他の実験を行う事が効率的と考え、計画している実験スケジュールの変更を行った。すなわち、各種薬剤Lα-DPPCリポソームの光学的、電子顕微鏡的形態評価、リポソーム表面の分子的修飾、封入成分の徐放性の評価、in vivoでの薬剤徐放性の評価、in vivoでの薬剤徐放性の評価は、高内包性Lα-DPPCリポソームの作成後に施行する予定である。目的:Lα-DPPCによりリポソーム化したヒアルロン酸が低関節摩擦性を持つことはすでに実証している。本研究は、新開発の本薬剤in-Vivo実験である。実験:COATSOME EL 01-C(日本油脂)とヒアルロン酸ナトリウム(生化学工業、HA)を用いて、リポソーム化HAを作成し、雄性ウサギ膝関節にディスポーザブル注射筒及び注射針を用いてリボソーム化HA(左)又はHA(右)を関節内投与した。リポソーム化HA注入群およびHA注入群の投与後1、7及び14日目に,膝関節液、膝関節滑膜組織を採取した。採取した関節液,滑膜組織の一部、関節軟骨を薬剤濃度測定用に保存し現在関節液内および組織内のヒアルロン酸濃度を測定中である。滑膜組織及び大腿骨・め脛骨の関節軟骨は10%NBFに固定し、組織標本作制中である。これまでに得られた結果:実験開始時じから試験終了時までのA)リポソーム化HA注入群、および、B)HA注入群のウサギの体重の変動は±0.1kg以内であり、投薬による摂食、体重等への影響は認めなかった。現在、既述した採取関節液・滑膜組織内のヒアルロン酸濃度の測定および滑膜組織及び大腿骨・脛骨の関節軟骨の病理標本を作成中であり、これらの資料の解析を待ち、欠損部の修復効果の組織的評価を行う予定である。本研究の意義:本試験に用いたLα-DPPCによりリポソーム化されたヒアルロン酸は変形性関節症に対する治療薬として、薬学、生体力学、生体分子工学的に優れた理論的根拠により設計されており、臨床効果が認められれば、画期的な治療薬となりうる関節内投与型の薬剤である。
食物繊維の調理加工による変化と食物繊維を添加した加工食品の性質

食物繊維の重要性については広く浸透してきたが、日本人の食物繊維摂取量は十分とはいえない。そこで本研究では、食物繊維源としてアスパラガスを添加した食パンを製造し、アスパラガスの食パンへの利用性を検討した。実験方法は、生およびゆでたアスパラガスを凍結乾燥粉末とし、小麦粉に対してそれぞれ0,1,5,10%添加した食パンを製造し、比容積及びレオロジーを測定した。レオロジー測定には山電のクリープメーターを用いた。また官能検査によって色、外観、硬さ、歯触り、におい、おいしさ、総合評価の各項目について評点法によって評価した。食パンの比容積は、ゆでたものを1%添加した場合にのみ無添加に比べて高い値となり、膨らみが良くなったことを示したが、それ以外はアスパラガス粉末の添加量が多くなるに従って比容積が低く、膨らみが悪くなった。レオロジー測定値から食パンの硬さをみると、生及びゆでとも1%添加の食パンは無添加の食パンとほぼ同値となり、硬さの面では良い結果となったが、5及び10%の添加では、生、ゆでとも無添加のものに比べ、有意に硬いという結果になった。官能検査の結果では、二元配置分散分析の結果、すべての評価項目において、試料間に有意差が認められた。それぞれの項目ごとに平均点をみると、生のアスパラガスの場合、外観以外の項目で、ゆでたものの場合では、外観、硬さの項目以外の項目で、添加量が少ないほど評価が高くなった。なお平均点の差から、ゆでたものを1%添加した場合は無添加とそれ程の差がなく、おいしく食べられることが示されたが、その他は食パンとしては適さないのではないかと考えられた。また食パン製造中の生地の状態から、アスパラガスには小麦粉のグルテン形成を抑制する作用があることが示唆された。従って、アスパラガス粉末はクッキーやケーキなど、グルテン形成を押さえた小麦粉製品に適すると考えられる。
GM-CSFによる遺伝子再構成に関わる遺伝子群のサブトラクション法による同定

従来、リンパ球系列の細胞としては、T細胞、B細胞、NK細胞の3種類の存在が知られていたが、近年になって新たに第4のリンパ球系列の細胞群としてNKT細胞が同定された。この細胞は、自己免疫疾患の発症抑制や、強い抗腫瘍作用を有することから注目を集めているが、その分化経路・機序に関しては不明な点が多い。我々は、最近、NKT細胞の前駆細胞を同定し、この細胞においてGM-CSFレセプターを介したシグナルによってT細胞レセプターα鎖遺伝子再構成が高頻度に誘導されることを明らかにした。本申請課題では、このような遺伝子再構成、分化に関連する遺伝子群を単離し、NKT細胞分化機序の一端を明らかにすることを目的とした。NKT前駆細胞においてはGM-CSFレセプターを介したシグナルによってT細胞レセプターα鎖遺伝子再構成が高頻度に誘導され、成熟した細胞に分化する。この機構を明らかにすることを目的として、分化誘導に伴って発現レベルの変化する関連遺伝子の単離を行った。NKT前駆細胞をGM-CSFにより分化を誘導し(活性化前駆細胞)、分化誘導前NKT前駆細胞との間でサブトラクション・クローニング法を行った。また、活性化前駆細胞に特異的と考えられた数百個のクローンに関してさらにvirtual Northern法ならびにRT-PCR法によって特異性を再確認し、確認されたすべてのクローンをシークエンスした。その結果、この分化誘導に伴い24種類の既知遺伝子と、6種の新規遺伝子が分化に伴って発現レベルが上昇することを確認した。新規遺伝子に関しては、得られた配列情報に基づきRACE法を行い全長mRNA配列の決定を行った。今後主にNKT細胞の分化、機能等の観点から機能の解析を続行する計画である。そして、同定した遺伝子の機能を解析するために、ノックアウトマウスを作成中である。
細胞形態での診断が困難な転移性腫瘍に対する血液での革新的な核酸検査法の開発

我が国で開発・実用化された遺伝子増幅法であるLAMP法を用いて、末梢血液中で循環している腫瘍細胞(CTC)を早期診断可能な革新的な核酸検査法の確立を目指した。RT-LAMP法で組織腺特異的なmRNAを増幅したところ、白血球で少量ながら有意に発現していることを検出できることを確認した。この結果、現在実用化されているCTC検査法が末梢血液中から選別された上皮細胞において細胞毎の蛋白発現状態で検出しているのに対し、末梢血全体での量的なmRNA発現レベルでも検出できる可能性が示唆された。本年度は、RT-LAMP法での高効率増幅系を可能とする機器を購入・設置し、ヒトのサイログロブリン、TSH受容体とβアクチン遺伝子についてRT-LAMP法用のプライマーの設計を開始すると共に、検証用cDNA作成の準備を行った。LAMP法(Loop-mediated isothermal amplification法)は我が国で開発・実用化された遺伝子増幅法でPCRより簡便・迅速ながら増幅効率は比肩する。LAMP法は6箇所の塩基配列を認識するので2箇所のPCR法に比べてバックグラウンドが低いことも利点である。RT-LAMP法はその発展系で、逆転写酵素(RT; reverse transcriptase)を添加することにより1つのtube内でRNAから逆転写から遺伝子増幅までを1ステップで行いリアルタイムに定量を行う。これらの方法を活用して増幅に最も適したプライマーが得られれば検体にわずか10コピーの微量のmRNAであっても30から60分間で高感度に検出できる高感度の測定系が可能となる。このような高感度の測定系の存在を前提とすると、組織特異的な転写因子などの従来の測定系では測定感度が不十分であったり、腫瘍が悪性かの鑑別診断に役立つとは思われていなかったために計測されていなかった様々な遺伝子の発現レベルが解析可能となるものと考える。さらに、末梢血より抽出した上皮細胞成分や末梢血白血球で微量の遺伝子発現を高感度に検出するために新たなin situ RT-LAMP法の技術開発を行い、循環血液中の癌細胞の由来となる組織と分化レベルの判定を目指す。本年度は、研究代表者の職場が変わり、十分な研究時間がとれなかったが、次年度に向けて情報収集と考察を行っており、ヒトのサイログロブリン、TSH受容体とβアクチン遺伝子について高効率RT-LAMP法を開発するためのRT-LAMP法用のプライマーの設計や検証用cDNAの準備をしている。このような情報収集・考察・準備により次年度のRT-LAMP法での高効率増幅系の技術開発がスムーズに進むとようになる。Loop-mediated isothermal amplification法(LAMP)法は我が国で開発・実用化された遺伝子増幅法でPCRより簡便・迅速ながら増幅効率は比肩する。RT-LAMP法はその発展系で、逆転写酵素を添加することにより1つのtube内でRNAから逆転写,遺伝子増幅までを1ステップで行いリアルタイムに定量する。これらの方法により増幅に最も適したプライマーが得られれば検体に10コピーのmRNAを30から60分間で高感度に検出できる。このような高感度の測定系の存在を前提とすると、組織特異的な転写因子などの従来の測定系では測定感度が不十分であったり腫瘍が悪性かの鑑別診断に役立つとは思われていなかったために計測されていなかった遺伝子の発現レベルが解析可能となるものと考える。本年度は、ヒトのサイログロブリン(Tg)、TSH受容体(TSHR)とβアクチン(ACTB)遺伝子について高効率RT-LAMP法を開発するためのRT-LAMP法用のプライマーの設計を行い、検証用cDNAを用いてRT-LAMP法での高効率増幅系の技術開発を行った。検出感度では、甲状腺total RNAでは、概ね10,000希釈までは検出可能、1,000,000希釈からは検出困難で、半定量性を確認した。以上のように、Tg mRNAについては白血球に少量ながら有意に発現していることを確認したので、少なくともTg mRNAについては当初計画していた細胞毎に遺伝子発現の有無を調べる方法より、量的な遺伝子発現レベルで比較する方法が適切だと明らかに出来た。他の遺伝子についても、まずRT-LAMP法で量的な遺伝子発現レベルの比較方法を確立し、今後は、このRT-LAMP法が増幅産物を反応容器から出さない系で増幅産物が増幅前の鋳型を初めとする反応系に混入するコンタミネーションの心配が無い系であるので、量的な遺伝子発現レベルで症例間で循環腫瘍細胞につき比較検討していく予定である。臨床検査学平成24年度に大阪大学から本学に赴任し、教育、学部運営に関わる時間が著増し、実験・研究に掛けられる時間が著減した為。本年度は学部委員会業務が新たに追加され、十分な研究時間が取れなかった。

本年度は、研究代表者の職場が変わり、十分な研究時間がとれなかったため。次年度は赴任3年目となり、これまでの看護学部教育、看護学部運営の結果、教育、学部運営に関わる時間を減らし、実験・研究に掛けられる時間を増やせる予定である。研究代表者の現職場が2年目となり、研究時間がとりやすくなる。平成24年度に大阪大学から本学に赴任し、教育、学部運営に関わる時間が著増し、実験・研究に掛けられる時間が著減した為。実験・研究に必要な消耗品。研究報告書。当初、24年度に購入を予定していた機器などを購入する。
Mgイオンはエネルギー代謝を制御する新規な細胞内情報伝達物質か？

最終年度はMgイオンがセカンドメッセンジャーとして機能していることを直接的に明らかにする研究を進めた。培養初期(5日目)までの神経細胞ではγ-アミノ酪酸(GABA)は興奮性である。これは塩素イオンの平衡電位が成熟細胞と異なることに起因しているが、この時期にGABA添加は神経細胞でMgイオンの増加を誘引することを初めて見出した。また従来Mgイオンのシグナル伝達下流についての情報は乏しかったが、様々なリン酸化タンパク質活性をFRET型蛍光タンパク質で調べたところ、Mgイオン濃度依存的に、ERK活性の低下、CREB活性の上昇を見いだすことができた。とりわけ細胞内エネルギー代謝との関係が報告されてきているmTORは、その活性はMgイオン濃度に対してシグモイド型応答を示した。またGABAによる細胞内Mgイオン濃度変化を抑制すると、神経回路の形状(神経線維束の太さなど)に変化が生じるのみならず、機能的なシナプス活動や神経接続は抑制された。このことはMgイオンが神経回路の機能的成熟に必須であることを示している。また神経細胞が過剰に興奮した際のエネルギー代謝の変遷について調べる研究を進めた。現在までに、ミトコンドリア膜電位、ミトコンドリア内ATP濃度、細胞質ATP濃度、解糖系の最終生産物である乳酸、解糖系とTCAサイクルの教会に位置するピルビン酸、mTOR、細胞内Mgイオンのうち、それぞれ2つを同時イメージングすることを可能にした。これらを用い、神経細胞をグルタミン酸で過剰に興奮させた場合、ミトコンドリア膜電位の減少と並行して細胞質のATP濃度が急速に減少すること、またその際には時間遅れなく解糖系が亢進することを突き止めた。神経細胞とグリア細胞は乳酸を介してその機能を双方に制御していることが知られていることから、神経ーグリア細胞連関を明らかにすることも可能になると期待できる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)エネルギー代謝とMgイオンとの関係の解明細胞内Mgイオン動態の解析とエネルギー代謝との関係解明をメタボロームと蛍光イメージングを併用して進めた。我々は細胞内Mgイオンがエネルギー代謝を制御するような特別な情報伝達物質ではないかと考えており、特にミトコンドリアでのMgイオンの恒常性の調節がエネルギー代謝に重要な関与をしているのではないかと考えている。我々はこれまでにミトコンドリア脱共役剤であるFCCPを細胞に加えると、ミトコンドリから大量のMgイオンが細胞質に放出されることを明らかにし、ミトコンドリアは細胞内の主要なMgイオンストアであることを示した。本年度は特にミトコンドリアの主要なMgイオン輸送体であるMrs2に着目してエネルギー代謝との関係を調べた。この輸送体をノックダウンすると、細胞内ATP濃度は減少し、その際にエネルギー代謝とミトコンドリア形態が大きく変化することを見出した。さらにこの細胞では種々の細胞ストレスに対する耐性が低下していることを明らかにした。(2)ミトコンドリ機能に擾乱を与える技術の開発本課題ではエネルギー代謝とMgイオンとの関係を明らかにすることを目指しており、そのためにはエネルギー代謝に即時的に擾乱を与える技術が必要となる。そこでミトコンドリアのタンパク質を特異的にアセチル化する新規な化学物質tributylphosphine (PBu3)の創生とそれによるミトコンドリア機能の改変を行った。PBu3の添加と除去により、ミトコンドリア断片化を可逆的に誘導することができた。このことは、PBu3はミトコンドリ機能解析ツールとして利用できることを示しており、今後この過程とMgイオンとの関係を明らかにする。当初計画していたようなMgイオンとエネルギー代謝との関係を明らかにすることは順調に進行しており、特に本年度はメタボローム解析と蛍光イメージングを併用することにより、ATP産生とミトコンドリアMgイオンとの関係を明らかにすることに成功した。一方でレシオメトリックに細胞内Mgイオン濃度を計測する新規低分子プローブの開発とケイジドMgの開発は遅れているものの、蛍光タンパク質を利用した細胞内局所でのMgイオン濃度を計測する新規な手法の開発に成功した。これにより蛍光タンパク質を利用するものの最終的にはレシオメトリックにMgイオン濃度を計測することができるようになり、さらには小胞体や核などの細胞局所でのMgイオン濃度計測も可能となったため、遅れは十分に取り返すことができたと考えている。またミトコンドリア機能を可逆的に改変可能な新規物質を見出すことにも成功しており、Mgイオン動態とミトコンドリア機能を平行して調べることが可能となった。細胞内のエネルギー代謝を制御する新規なセカンドメッセンジャー候補としてMgイオンに注目した研究を進めて来ている。本年度は特にエネルギー代謝の変動を把握する系の確立を目的とし、神経細胞ミトコンドリアの挙動とその集積・移動の解析を、ミトコンドリア膜電位とミトコンドリア内ATP濃度の蛍光イメージングを併用して調べた。従来ミトコンドリア活性を評価するためにミトコンドリア膜電位のイメージングが行われてきたが、我々の研究から、ミトコンドリア膜電位とミトコンドリア内ATP濃度は必ずしも強い正の相関を持つわけでないことが判明した。またこれらの2つのパラメータをミトコンドリアの融合と分裂時にも追跡することに初めて成功した。この成果は古くなったミトコンドリア機能がどのようにリフレッシュされるのかを考える上でも大いに貢献するものとである。

また細胞内でのMgイオンの役割の生理的な意味について、本年度は特に細胞分裂の際に一過的に細胞内でのMgイオン濃度が上昇するという知見を得ることに成功した。細胞が分裂する際、ヒトでは全長2メートルにもおよぶゲノムDNAからコンパクトに凝縮した染色体が作られ、2つの細胞に正確に分配される。半世紀以上前、細胞に大量に存在するMgイオンがゲノムDNA凝縮の鍵となりうることが提唱されたことがあったが、当時は細胞内Mgイオン濃度を測定する手段が無かったため証明されぬまま忘れられてた。本年度は細胞分裂の際にMgイオン濃度が一過的に上昇することを示すとともに、Mgイオンが負の電気を帯びているDNA同士の反発を弱め、染色体の凝縮を促進していることを明らかにできた。本研究によって、実際にMgイオンが細胞のなかで染色体の凝縮にかかわっていることが初めて証明できた。本年度までにミトコンドリア動態を詳細に解析する手法の開発とミトコンドリア膜電位、ATP、ミトコンドリア移動などのパラメータを同時に取得して、相関解析を行う手法の確立に成功している。また細胞内Mgイオンの生理的な役割を、染色体のパッキングと絡めて明らかにすることができた。これらの成果は国内外で学会発表を行った他、すでに著名な英文ジャーナルに論文として公表することができた。当初予定していたように主要な解析手法を解析手法を整えることに成功したので、これらを利用してMgイオンのセカンドメッセンジャーとしての役割を明確にする研究を本年度は着実に進めてゆきたい。最終年度はMgイオンがセカンドメッセンジャーとして機能していることを直接的に明らかにする研究を進めた。培養初期(5日目)までの神経細胞ではγ-アミノ酪酸(GABA)は興奮性である。これは塩素イオンの平衡電位が成熟細胞と異なることに起因しているが、この時期にGABA添加は神経細胞でMgイオンの増加を誘引することを初めて見出した。また従来Mgイオンのシグナル伝達下流についての情報は乏しかったが、様々なリン酸化タンパク質活性をFRET型蛍光タンパク質で調べたところ、Mgイオン濃度依存的に、ERK活性の低下、CREB活性の上昇を見いだすことができた。とりわけ細胞内エネルギー代謝との関係が報告されてきているmTORは、その活性はMgイオン濃度に対してシグモイド型応答を示した。またGABAによる細胞内Mgイオン濃度変化を抑制すると、神経回路の形状(神経線維束の太さなど)に変化が生じるのみならず、機能的なシナプス活動や神経接続は抑制された。このことはMgイオンが神経回路の機能的成熟に必須であることを示している。また神経細胞が過剰に興奮した際のエネルギー代謝の変遷について調べる研究を進めた。現在までに、ミトコンドリア膜電位、ミトコンドリア内ATP濃度、細胞質ATP濃度、解糖系の最終生産物である乳酸、解糖系とTCAサイクルの教会に位置するピルビン酸、mTOR、細胞内Mgイオンのうち、それぞれ2つを同時イメージングすることを可能にした。これらを用い、神経細胞をグルタミン酸で過剰に興奮させた場合、ミトコンドリア膜電位の減少と並行して細胞質のATP濃度が急速に減少すること、またその際には時間遅れなく解糖系が亢進することを突き止めた。
ラット出血性ショックモデルにおける水素ガス吸入による生存率改善効果について

水素ガスが出血性ショックの生存率を改善させるかを検討した。ラット出血性ショックモデル(平均動脈圧30mmHg、60分間、蘇生輸液:脱血量の4倍生理食塩水)に、コントロールガス(21%O2)と水素ガス(1.3%H2+21%O2)(脱血開始から輸液蘇生開始2時間後まで吸入)を用いた。16時間後の生存率は水素群が有意に高かった。2脱血量は水素群が有意に多かった。3コントロール群では蘇生終了後から血圧が低下し、著明な乳酸アシドーシスを認めたが、水素群で血圧が高く維持され、アシドーシスも抑制されていた。以上の結果より、水素ガス吸入は、生存率を改善することが明らかとなった。本研究では,出血性ショックモデルにおける水素ガス吸入の有効性について検討した.【方法】ラットに全身麻酔下でコントロールガス(21%O2+79%N2),あるいは水素ガス(1.3%H2+21%O2+77.7%N2)を吸入させた.総頸動脈から脱血し,平均動脈圧30mmHgを60分間維持した.その後,脱血量の4倍の生理食塩水で15分かけて輸液蘇生した.試験ガス吸入は脱血開始から輸液蘇生開始2時間後まで継続した.蘇生6時間後の生存率(両群N=10),蘇生2時間後までの血行動態解析・血液検査(両群N=5)を施行した.【結果】1ショック維持のための必要脱血量は水素群の方が有意に多かった(コントロール群vs水素群:2.29 ±0.43 vs 2.60 ±0.40 ml/100g,p<0.05).26時間後の生存率は水素群が有意に高かった(30% vs 80%,p<0.05).3出血量はコントロール群と比べて水素群でより多かったにもかかわらず,平均動脈圧は,蘇生直後から水素群で高く(70.6 ±3.5 vs 94.0 ±3.5 mmHg, p<0.05),その後2時間後まで水素群では維持されたが,コントロール群では蘇生終了後から徐々に血圧が低下していった.4pH,HCO3,乳酸,K,Creは蘇生開始時に両群間で差を認めなかった.しかし,蘇生2時間後にはコントロール群では,pHの低下,HCO3,乳酸,K,Creの上昇を認め,水素群では,これらの変化が抑制されていた.5蘇生2時間後のLVEDP,±dP/dtは両群間で差を認めなかった.【結論】水素ガス吸入は,出血に対する血圧低下を抑え,輸液蘇性後の循環動態の安定化に寄与し,末梢循環不全の進展に伴う細胞死を抑制して,生存率を劇的に改善することが明らかとなった.背景:昨年度、出血性ショック開始と同時に水素ガスを吸入させることにより、生存率ならびに循環動態が安定することをわれわれは発見し、論文報告している。実際の現場を想定すると、出血が起きたと同時に水素ガスを吸入させることは難しく、導入可能な現実案としては、医療機関に到着後であるため、その効果を検証すべく以下の実験を施行した。実験方法:SDラットを全身麻酔下に総頸動脈から脱血し、平均動脈圧3035mmHgを60分間維持した。その後、脱血量の4倍の生理食塩水で15分かけて蘇生させた。蘇生開始から6時間後の生存率、蘇生開始2時間後までの血行動態(0min120min)を評価した。試験ガスは、以下の3群に分けて吸入させた。1早期水素吸入群2晩期水素吸入群3コントロール群結果:1ショック維持の必要脱血量はショック期に水素を吸入していた早期水素吸入群の方が有意に多かった(早期水素吸入群vs.晩期水素吸入群+コントロール群2.8 ±0.4 vs. 2.4±0.1 mL/100 g; p = 0.02 )。2生存率は早期水素群が有意に高かった(80% vs 50% vs 30%,p=0.04)。3輸液蘇生後の血行動態は早期水素群が他の2群と比べて有意に改善していた(p=0.04)。考察:蘇生開始時からの水素ガス吸入(晩期水素吸入)は,コントロール群に比べて生存率を上昇させる。しかしながら蘇生開始後の血行動態には大きな影響を与えなかった。ショック開始からの吸入(早期水素吸入)と比べると、生存率は劣ってしまう。また、ショック時に水素を吸入していると、より多くの血液の脱血することを必要とした。これは水素吸入がショック時の虚血に陥った細胞を保護し、出血に耐性を与えることを示している。実臨床においても出血性ショックの患者には虚血細胞保護のために水素ガスを吸入させた方が良いと考えられる。

3コントロール群では蘇生終了後から血圧が低下し、著明な乳酸アシドーシスを認めたが、水素群で血圧が高く維持され、アシドーシスも抑制されていた。以上の結果より、水素ガス吸入は、生存率を改善することが明らかとなった。当初の予定通り,残りの実験計画を進行させる.また,当初の計画に加えて,下記実験も追加する.ラット出血性ショックモデルにおける輸液蘇生時の水素ガス吸入併用療法の効果の検討.本年度の計画では,出血性ショック開始時点から水素ガス吸入を行なっていたが,輸液蘇生開始時点からの吸入で生存率改善効果が認められるかの検討を行う.上記のモデルは輸血蘇生モデルとともに,より実臨床に見合ったモデルである.先行研究の結果からも出血性ショックへの水素の有効性は疑いようがなく,来年度モデルである,輸血蘇生における水素ガス吸入モデルと蘇生開始時からの水素ガス吸入モデルにおいてもその有効性も認められる可能性は高い.そのため,特に実験方法の変更は行わず,予定していた通りに施行する.下記に実験計画を示す.SDラットを1コントール群,2水素吸入輸液蘇生群,3輸血蘇生群,4水素吸入輸血蘇生群に分ける.全身麻酔下に気管切開を施行し人工呼吸を行う.大腿動脈に観血的動脈圧モニタリング用,内頸動脈に脱血用にカテーテルを挿入する.観血的動脈圧,心電図,直腸温を実験期間を通して記録する.ショック期:15分かけて平均動脈圧30mmHgまで脱血し,脱血と返血を調整し,60分間維持する.蘇生期:15分かけて輸液(脱血量の4倍の生理食塩水)蘇生あるいは輸血蘇生を行い,蘇生開始から120分間観察する.全群に試験用ガス(水素群: 26%酸素+1.3%水素,非水素群: 26%酸素)を蘇生開始から120分間吸入させる.観察期:ガス吸入終了後4時間,蘇生開始から6時間の観察を行う.6時間後の生存率,血行動態,血液ガス,組織を評価する救急医学概ね予定通りに進行しており、3614円の残額は誤差範囲内と考える。この残額と来年度の予算を合わせて計画を実施したい。本年度の残額も少額であるので、当初の予定通り,残りの実験計画を進行させる.また,当初の計画に加えて,下記実験も追加する.ラット出血性ショックモデルにおける輸液蘇生時の水素ガス吸入併用療法の効果の検討.本年度の計画では,出血性ショック開始時点から水素ガス吸入を行なっていたが,輸液蘇生開始時点からの吸入で生存率改善効果が認められるかの検討を行う.上記のモデルは輸血蘇生モデルとともに,より実臨床に見合ったモデルである.先行研究の結果からも出血性ショックへの水素の有効性は疑いようがなく,来年度モデルである,輸血蘇生における水素ガス吸入モデルと蘇生開始時からの水素ガス吸入モデルにおいてもその有効性も認められる可能性は高い.そのため,特に実験方法の変更は行わず,予定していた通りに施行する.
古代ギリシア・ローマ世界における呪詛板の研究

第一に,2010年にレバノン南部の都市ティール郊外の地下墓で発見された呪詛板の解読と研究成果を,レバノン文化省考古総局が発行する学術雑誌に掲載した(現在印刷中)。第二に,呪詛を含む魔術がなぜ「効く」と考えられたのか,その理論を,ギリシア語魔術パピルスを史料として,実証的に明らかにした。第三は,ローマにおける戦車競技の持つ豊穣呪術的機能とローマ国家の起源との関係を明らかにした。今年度は、呪詛板作成のマニュアルであるギリシア語魔術パピルスの分析を行った。呪詛板には呪文や神々の名前が多数書かれているが、呪詛板は魔術の道具であり、いわば魔術の残滓にすぎず、呪詛板それ自体が魔術の説明をすることはない。従って呪詛板だけを分析したとしても、魔術の「理論」は分からない。魔術の「理論」とは、魔術師および当時の人々が、なぜ魔術は効くと考えていたのか、その「理論」のことである。具体的には、現存するギリシア語魔術パピルスの総数、時代分布、内容分類、分類ごとの概要、魔術の「理論」、文書全体から見える当時のエジプト社会の時代性について検討した。経過報告として、2014年6月8日に広島大学で開催された中国四国歴史学地理学協会大会西洋史部会において「『ギリシア語魔術パピルス』を読む」と題して報告し、それに加筆・修正したものを『西洋史学報』42号に「『ギリシア語魔術パピルス』を読む」と題した論文として掲載することが決定されている。本来は2014年度中に発行される予定であったが、予定が遅れてまだ発行されていないが、5月末には発行される予定である。魔術の「理論」とは、神々の本当の名前を突き止め、それを唱えると、自分の本当の名前を唱えられた神々は、それを唱えた者の言うことを聞かなければならないという「掟」のようなものにあることが、実証的に明らかになった。このことは、名前と実体の関係を特別視する古代エジプト人の思想に根ざしたものであり、日本の言霊信仰に似ているのかも知れない。この成果によって、なぜ呪詛板に呪文や神々の名前の意味がしきりに書かれるのか、その理由が明らかとなった。このことは、呪詛板の精査だけでは得られなかっただろう。また大量に呪詛板が出土したバースに行き、呪詛板および聖域を実見した。第二の成果は、現行の科研が終了した後にはティール郊外の地下墓を発掘調査する予定であるが、それを実現させるために、レバノン文化省考古総局を訪問し、局長のSarkis El Khoury氏、およびAsas Seif氏と面会して、発掘許可の条件等の打ち合わせを行った。レバノン文化省考古総局としては、私が科研費を獲得しさえすれば発掘が開始されるとの、事実上の許可を得た。また在レバノン日本国大使館を訪問して大塚聖一大使とお会いし、これまでの研究状況や今後の計画を説明し、レバノン南部の治安等についてお話をいただいた。第三の成果は、在レバノン日本国大使館が継続的に実施している文化的支援に関する広報記事として、上記の呪詛板発に関する研究成果の概要が、遺跡や遺物などの写真入りで、レバノンのフランス語新聞L'Orien le Jourに掲載されたことである。これまで、ギリシア語魔術パピルスに関する論文を出版し、上記の2010年ティール出土呪詛板に関する英語論文の掲載決定にまでこぎつけたが、1600枚を超える呪詛板テキストのすべての収集は、予想外に時間がかかり、手間取っている状態である。本研究の目的は,2010年にレバノン南部の都市ティール郊外の地下墓から発見された呪詛板の解読をきっかけに,古代地中海世界に広く見られた呪詛文化の全体像を描き,個々の呪詛板に垣間見られる庶民の生活や人間関係,感情など,立派な石の記念碑や歴史書からでは分からない,下からの歴史の構築を目指したものである。史料を収集するうちに,呪詛板からではどうしてもわからない魔術の「理論」を知る必要を痛感し,一年目には「魔術パピルス」の分析を行い,その成果は「『ギリシア語魔術パピルス』を読む」『西洋史学報』42号(2015年3月)にまとめた。また一大呪詛板発見地であるバースを訪れ,呪詛板と発見地を実見した。二年目には,個別の呪詛板研究として,上記の地下墓発掘呪詛板の解読及び解釈をレバノンの学術雑誌Baalに投稿した。同論文は2017年発行のVol.17に掲載決定している。これは日本人研究者による初めての初出史料の研究である。またレバノン考古総局と日本大使館を訪れ,今後の発掘計画について説明し,こちらの準備が整い次第で発掘開始できる約束を取り付けた。最終年度には,一大ジャンルである戦車競争に関する呪詛をとりあげ,大戦車競争場キルクス・マクシムスにまつわる呪詛を調査した。キルクス・マクシムスがその建設当初より豊穣呪術の場として,ローマ国家建設の中心地として機能していたことを突き止めた。これは比較宗教学的アプローチによる成果であり,これまで考古学や文献史学において手詰まりになっていた王政期ローマ史に対する新しいアプローチを示すことが出来たのではないかと考えているが,今年の3月に現地を実見した成果がまだ十分に消化できていないので,論文はまだ完成していない。

また本研究期間中に分析ソフトRを使用した呪文分析,移動する魔術師たちの研究を開始したので,本研究の成果はこれからも引き続いて発表される。第一に,2010年にレバノン南部の都市ティール郊外の地下墓で発見された呪詛板の解読と研究成果を,レバノン文化省考古総局が発行する学術雑誌に掲載した(現在印刷中)。第二に,呪詛を含む魔術がなぜ「効く」と考えられたのか,その理論を,ギリシア語魔術パピルスを史料として,実証的に明らかにした。第三は,ローマにおける戦車競技の持つ豊穣呪術的機能とローマ国家の起源との関係を明らかにした。26年度の目標は、呪詛板資料の収集であったが、それを行いつつ、遠回りにはなったが、ギリシア語魔術パピルスの分析を行ったことにより、大きな成果が得られた。なぜならば、研究を始めてから気づいたことであるが、27年度の目標である「エフェシア・グラマタ」の分析、28年度の目標である「記号の分析」にとって、魔術の「理論」を明らかにすることは不可欠だからである。魔術の「理論」の分析ができたことによって、エフェシア・グラマタの意味、および記号の意味が、次第に明らかになってきた。27年度および28年度の課題が先取されて進められた感がある。今後の研究計画としては、呪詛板テキストの収集を継続して行うが、場合によっては、ジャンルを絞る必要があるかもしれない。現在は、競技に関する呪詛板について、集中的に検討を行っている。また10月初旬には、レバノン考古総局の研究員Sikulawi氏を招いて、ティール郊外の遺跡の発掘状況についての講演をしていただくことになっている。西洋古代史,碑文学今後は、引き続いて呪詛板史料の収集を行いつつ、ギリシア語魔術パピルスの分析を進め、そのことによって27年度の目標である「エフェイア・グラマタの分析」、28年度の目標である「記号の分析」を進めていく。またレバノン考古総局とも連絡が取れたので、現地での状況が許すならば、レバノンでの調査および成果発表を計画している。その中でも取り分け、2010年にティールで発見された呪詛板に関する英語論文を、レバノンの学術雑誌BAALに掲載することを目指す。原稿はすでにできているが、様々な権利関係やレバノンの国内事情などによって投稿が遅れてしまった。その間の成果を加筆して、夏までには投稿しなければならない。平成28年度の10月上旬に、レバノン考古総局の研究員Nader Siklawi氏を広島大学に招聘して、ティールにおける遺跡発掘状況およびさらなる呪詛板発見の可能性などについての講演をしてもらうために、Siklawi氏の旅費・宿泊費等の一部として28万円を残しておいたため。当初、今回の課題研究が始まる前の成果を、26年度中に報告書にまとめることを計画していたので、その印刷費を200,000円計上していたが、やはり課題研究が始まったばかりの年に成果報告書を出すのは不適切だと判断したので、その分の予算が余ってしまった。上記の通り、Nader Siklawi氏を講演に招くので、問題なく予算を執行できるものと考えている。次年度使用額は、27年度の図書費および旅費等で十分に消化できる額であるので、そのようにして活用する計画である。
炭酸含有アパタイト・骨芽細胞からなる培養骨の創製

研究目的の一つは高気孔率を有する炭酸含有アパタイト(CAP)多孔体を創製することであった。CAP前駆体となるTe-CP(リン酸四カルシウム)およびαTCP(αリン酸三カルシウム)から糖溶出法を用い、多孔体を作製し、それからCAPへ転移させることを試みた。しかし、高温・高圧下では転移は可能であったが、常温常圧に近い環境ではいずれもCAPへの転移は不可能であることが判明した。これらに代わり、第二リン酸カルシウム二水塩(DCPD)の可能性を検討した。砂糖とDCPDの混合圧粉体から砂糖を溶出するとともにCAPへの転移を検討した。炭酸溶液を糖溶出溶液ならびにCAPへの転移溶液とすると、多孔体を保持したままCAPへの転移が起こり、高気孔率CAP多孔体が作製できることを明らかにした。また、別に合成しておいたCAP粉体と糖溶出法を併用して作製した多孔体を焼結し、適度な強度を有するCAP多孔体を作製し、成長因子の保持能力について、bFGFを用いて検討した。ラット頭蓋骨骨欠損部へCAP多孔体とCAP-bFGF複合体を埋入すると、術後2週と12週のいずれにおいても新生骨量はCAP-bFGF複合体で有意に高くなることが示された。多孔体の吸収率はbFGFの影響を受けず、経時的に上昇するも、術後12週で10%程度であった。さらに、これらの研究に並行し、CAPとβTCPの破骨細胞吸収性の違いを分子生物学的に検索した。RT-RCPの結果からカテプシンK、TRAPmRNAの発現量はβTCPに比べCAPで有意に高いことが示され、CAPが破骨細胞吸収性に優れることが再確認できた。また、αVインテグリンとリン酸化ERKをウエスタンブロットで検出すると、接着性の指標となるαVインテグリンの現量には有意さは認められなかったが、リン酸化ERKの現量はCAPで有意に高く、破骨細胞の活性がこの基材で高いことが確証できた。さらに、CAP多孔体に1週間培養したラット骨髄幹細胞を播種し、その後1週間培養して得た"培養骨"をラット皮下に埋入すると、4週後には異所性に骨を形成することを組織化学的およびμ-CTで証明できた。初年度の研究計画は高気孔率を有する炭酸含有アパタイト(CAP)多孔体を創製することであった。合成CAPを出発材料とし、易溶性材料を添加し、圧粉体作成後に易溶性材料を溶出する手法で作製した多孔体は、操作時に破壊しない程度の強度を有する条件下で最大90%程度の気孔率を付与できた。気孔率95%のものは500°Cで1時間仮焼すると操作時に崩壊しないことが確認できた。このようにして得られた多孔体内面は比較的滑沢性を有し、骨芽細胞とうの細胞保持には有利だが、成長因子とうの保持には短所となることが懸念された。この点を解決するために、CAP前駆体となるTe-CP(リン酸四カルシウム)、αTCP(αリン酸三カルシウム)多孔体からCAPへ転移させることを試みた。いずれも一度、易溶性材料を添加し、多孔体を作成後焼結してそれぞれの多孔体を得た。

気孔率は上述の場合と同様に90%程度で、これら多孔体を種々の炭酸溶液に浸漬し、2週から4週間程度転移過程を検討した。転移速度は温度が高いほど速くなるが、生成したCAP中の炭酸含有量は低下し、結晶性も向上し吸収性が損なわれるため、最初は37°Cに固守した。しかしながら、37°Cではいずれの前駆体もCAPへは移行せず、浸漬温度を60°C、80°Cにした。pHを低くすれば前駆体が溶解し、それに比例してCAPへの移行も促進される可能性があるが、浸漬中に未反応多孔体が崩壊する可能性もあるため、現在、浸漬溶液のpHについて検討中である。また、Te-CPを用いた場合、Te-CPの溶出にともない浸漬溶液がカルシウムリッチとなるため、浸漬溶液にリン酸を添加することも試みている。また、これら予備条件のさらなる検討に加え、CAP粉体から試作した高気孔性多孔体未焼結CAPの成長因子の保持能力についても、bFGFを用いて研究を開始したところである。初年度の研究計画は高気孔率を有する炭酸含有アパタイト(CAP)多孔体を創製することであった。CAP前駆体となるTe-CP(リン酸四カルシウム)、αTCP(αリン酸三カルシウム)多孔体からCAPへ転移させることを試みたが、常温常圧環境ではいずれもCAPへの転移は困難であることが判明した。これらに代わり、第二リン酸カルシウム二水塩(DCPD)およびリン酸八カルシウム塩(OCP)の可能性を検討した。砂糖とDCPDもしくはOCPの混合圧粉体から砂糖を溶出するとともにCAPへの転移を検討した。OCP圧粉体の場合、炭酸溶液浸漬時に崩壊し、多孔体を保持したままCAPへの転移は不可能であったが、DCPD圧粉体の場合では多孔体を保持したままCAPへの転移が起こり、炭酸含有量は浸漬溶液中の炭酸濃度、pHおよび浸漬温度に影響されることが判明し、現在、最適条件を検討中である。また、これら条件のさらなる検討に加え、CAP粉体から試作した高気孔性多孔体CAPの成長因子の保持能力についても、bFGFを用いて研究を開始し、ラット頭蓋骨骨欠損部へCAP-bFGF複合体を埋入したところである。さらに、これらの研究に並行し、CAPとβTCPの破骨細胞吸収性の違いを分子生物学的に検索した。その結果、培養系ではあるが、カテプシンK、TRAP、RANKL mRNAの発現量はβTCPに比べCAPで有意に高く、CAPが破骨細胞吸収性に優れることが再確認できた。また、試作したCAP多孔体にラット骨髄幹細胞を播種し、1週間培養して得た"培養骨"をラット皮下に埋すると、4週後には骨を形成することもμ-CTおよび組織化学的に証明できた。ただ、この系では気孔率40%前後の多孔体を用いたため、CAPは4週後にも残存し、完全には吸収されていなかった。現在、新たな高気孔率CAP多孔体で追実験をを開始したところである。研究目的の一つは高気孔率を有する炭酸含有アパタイト(CAP)多孔体を創製することであった。CAP前駆体となるTe-CP(リン酸四カルシウム)およびαTCP(αリン酸三カルシウム)から糖溶出法を用い、多孔体を作製し、それからCAPへ転移させることを試みた。しかし、高温・高圧下では転移は可能であったが、常温常圧に近い環境ではいずれもCAPへの転移は不可能であることが判明した。これらに代わり、第二リン酸カルシウム二水塩(DCPD)の可能性を検討した。砂糖とDCPDの混合圧粉体から砂糖を溶出するとともにCAPへの転移を検討した。炭酸溶液を糖溶出溶液ならびにCAPへの転移溶液とすると、多孔体を保持したままCAPへの転移が起こり、高気孔率CAP多孔体が作製できることを明らかにした。
ADAM28の癌細胞増殖・浸潤・転移における作用解析

活性型ADAM28とvon Willebrandfactor(VWF)をインキュベートすると、ADAM28はグアニジン塩酸の存在に関係なくVWFマルチマーを低分子化し、ADAM28はVWFのD3-A1ドメインのGly^<1242>-Leu^<1243>ボンド間とA1-A2ドメインのLeu^<1482>-Leu^<1483>ボンド間の2か所で切断することが明らかとなった。ADAM28高発現癌細胞株(PC-9、MDA-MB231、Caki-2)と非発現癌細胞株(MCF-7、HepG2)を培養下でVWF処理したところ、ADAM28非発現癌細胞株でアポトーシスが誘導されたが、高発現癌細胞株ではアポトーシスは観察されなかった。一方、ADAM28高発現PC-9細胞株においては、ADAM阻害剤、ADAM28の中和抗体、ADAM28 siRNA処理すると、VWFによるアポトーシスが出現し、アポトーシス活性はVWFの分解と逆相関していた。VWFは癌細胞膜上にあるインテグリンαvβ3に結合し、p53のリン酸化やcaspase-3の活性化を介してアポトーシスを誘導することが明らかとなり、ADAM28高発現癌細胞ではADAM28によるVWF分解によりVWFの細胞結合阻害の結果、アポトーシスが回避されることが示された。ADAM28高発現安定細胞株をマウス尾静脈内注入し、バイオイメージング法で観察したところ、ADAM28のsiRNA/atelocollagenを投与したり、shRNAによりADAM28の遺伝子発現を抑制した場合には肺転移が有意に抑制された。また、ADAM28遺伝子発現抑制群では、アポトーシス細胞が多い傾向を認めた。これらのデータより、ADAM28はVWFの分解によりVWF誘導性癌細胞アポトーシスを回避させ、癌細胞の血管内での生存延長、癌細胞転移促進に働いていることが示唆された。ADAM(a disintegrin and metalloproteinase)遺伝子ファミリーメンバーの中でも、ADAM28はヒト癌細胞の増殖・浸潤・転移に関わることが注目されている。本研究課題では、酵母twohybrid法によりADAM28がvWF(von Willebrand factor)と結合することを示し、リコンビナントADAM28はvWFへの結合能を有するのみならずvWFを2か所で切断し、その分解活性はvWF分解酵素として知られているADAMTSl3とは異なることを明らかにした。また、ADAM28非発現性癌細胞株をvWFとインキュベートするとアポトーシスに陥り、高発現細胞株ではアポトーシスが抑制されることを示した。さらに、GFPとルチフェラーゼを発現するAD側28高発現癌細胞株を樹立し、NOD/SCIDマウス尾静脈内注入後の肺転移をルチフェリン投与後のイメージングにより検出できる系を確立した。一方、ヒト腎癌においては、淡明細胞癌においてヘパラナーゼ発現が高値であり、その発現レベルは、腫瘍の病期、遠隔転移、組織学的悪性度と相関し、予後因子となることを明らかにした。さらに、淡明細胞癌はRANKL(Receptor activator of NF-k B ligand)を高発現し、その発現が腎癌の病期や遠隔転移と相関することを示すとともに、リコンビナントIUNKLが淡明細胞癌株の浸潤を亢進することを実験的に明らかにした。
子どもの学校教育経験と社会化プロセスに関する社会学的研究

本研究は、教育改革の動向の中で、ペダゴジーや評価実践を含めた広い意味での学校教育カリキュラムが、子どもの社会化プロセスにいかなる影響を与えるかを、子どもの学校教育段階間の移行を射程に入れて捉え直すことを目的とした。(1)小・中学校教師に対するインタビュー調査:2002年の指導要録の改訂を契機に、まさに過渡期にある中学校における評価行為に着目することによって、社会・政治的力学が作用する教育改革の実施過程を解明し、その帰結を分析した。そもそも評価という行為は、教育行為の中でもすぐれて社会的な行為である。生徒は、学校における評価のプロセスや意味をそれぞれの立場から洞察し、教師との関係や教室内での自らの行動を変えていく。こうした過程はまさに、「社会化過程」や「日常的な選抜過程」そのものでもある。それ自体社会的・政治的に規制されている教師の評価行為が、教室空間の中で生徒を巻き込み、生徒の行動や能力の育成をある方向性にコントロールしていく可能性について検討を加えた。この詳細な結果は、『教育社会学研究』72集(2003年)にまとめている。(2)生徒の追跡インタビュー調査:報告者はすでに、小学校で数年前に実施したエスノグラフィーに基づき、教室での多様な授業・多面的な評価と、生徒の行動戦略の分化との関連を分析している。本研究では、既に高校を卒業した、当時のインフォーマントの生徒たちに、追跡インタビュー調査を実施した。彼らは、小学校から中学・高校へのトランジッションを経て、カリキュラムや評価システムのギャップをどのように経験したか。この時、小学校でそれぞれが身につけた行動戦略、および教師との関係の取り結び方や物事への取り組み方は、どのように残り、いかなる変容を遂げるのか。さらにはこのことが学校適応や進路選択にいかなる影響を及ぼすのか。以上の点からの分析を行った。1.生徒の追跡インタビュー調査申請者はすでに、小学校で数年前に実施したエスノグラフィーに基づき、教室での多様な授業・多面的な評価と、生徒の行動戦略の分化との関連を分析している。現在、当時小学生だったインフォーマントの生徒たち(28名)は、高校生に成長しており、今年度は高校卒業を目前とした彼らのうち9名にインタビュー調査を実施した。彼らは、小学校から中学・高校へのトランジッションを経て、カリキュラムや評価システムのギャップをどのように経験しているだろうか。現在、以上の点からの分析をすすめている。2.小・中学校教師に対するインタビュー調査2002年の小・中学校の指導要録の改訂を契機に、今まさに過渡期にある中学校における評価行為に着目することによって、社会・政治的力学が作用する教育改革の実施過程を解明し、その帰結を分析した。それ自体、社会的・政治的に規制されている教師の評価行為が、今度は教室空間の中で、生徒を巻き込み、生徒の行動や能力の育成をある方向性にコントロールしていく可能性について検討を加えた。詳細な結果については、『教育社会学研究』72集(2003年5月近刊)にまとめている。昨年度から今年度にかけては、生徒に対する追跡インタビュー調査に加えて、現在の小・中学校教師に対するインタビュー調査を実施した。2002年の小・中学校の指導要録の改訂を契機に、今まさに過渡期にある中学校における評価行為に着目することによって、社会・政治的力学が作用する教育改革の実施過程を解明し、その帰結を分析した。詳細な結果については、『教育社会学研究』72集(2003年5月刊)にまとめた。あわせて、中学生および高校生に対するインタビュー調査を実施した。小学校から中学、高校、大学あるいは職業社会へのシステム間トランジッション(移動)が、個人の自己評価、進路選択、ライフコースにいかなる影響を与えているかを再検討した。来年度に、生徒に対する質問紙調査を実施する予定である。

生徒は、学校における評価のプロセスや意味をそれぞれの立場から洞察し、教師との関係や教室内での自らの行動を変えていく。こうした過程はまさに、「社会化過程」や「日常的な選抜過程」そのものでもある。それ自体社会的・政治的に規制されている教師の評価行為が、教室空間の中で生徒を巻き込み、生徒の行動や能力の育成をある方向性にコントロールしていく可能性について検討を加えた。この詳細な結果は、『教育社会学研究』72集(2003年)にまとめている。(2)生徒の追跡インタビュー調査:報告者はすでに、小学校で数年前に実施したエスノグラフィーに基づき、教室での多様な授業・多面的な評価と、生徒の行動戦略の分化との関連を分析している。本研究では、既に高校を卒業した、当時のインフォーマントの生徒たちに、追跡インタビュー調査を実施した。彼らは、小学校から中学・高校へのトランジッションを経て、カリキュラムや評価システムのギャップをどのように経験したか。この時、小学校でそれぞれが身につけた行動戦略、および教師との関係の取り結び方や物事への取り組み方は、どのように残り、いかなる変容を遂げるのか。さらにはこのことが学校適応や進路選択にいかなる影響を及ぼすのか。以上の点からの分析を行った。
犯罪に備えるために：二重過程理論に基づく犯罪対処行動の促進

一般市民の犯罪予防行動の実態と、その促進要因を,調査法と実験法でそれぞれ検討した。まず、成人男女と若年女性とを対象にした調査を行い、個人のライフスタイルによって効果的な犯罪予防行動が異なることが示された。次に、複数時点のパネル社会調査からは,犯罪予防行動を取っている個人はその後に犯罪被害にあう可能性が低くなることが示された。最後に,外歩き時のイヤホン使用、自転車へのひったくり防止カバーの着装、自転車のツーロックを題材に、異なる情報を用いた介入実験を行い、脅威アピールが予防行動の促進に有効であるが、行動の性質によって効果的な情報が異なってくることが示された。本研究では、一般市民の日常的な犯罪への備えである犯罪対処行動を促進させる要因を明らかにするため、日本の実情に応じた犯罪対処行動尺度の作成、調査法を用いた犯罪にまつわる認知・感情・行動の因果関係の分析、実験法による犯罪対処行動の促進要因の分析を行う。本年度は、(1)犯罪被害防止場面でのリスク特徴の考察、(2)既存の社会調査の分析による不安全行動の分析、(3)防犯情報提示実験のための素材収集と刺激作成、をそれぞれ実施した。(1)では、英米での犯罪被害調査における関連項目を収集するとともに、日本で現時点で入手可能な犯罪統計データを分析し、その特徴を災害、交通、環境など他のリスク分野と比較した。その結果、他リスク分野との共通点として(1)被害リスクの偏在、(2)発生確率・結果の重大性のばらつき、(3)ゼロリスクの達成の困難度が、相違点として(4)事象の発生への人間の関与、が得られた。これらを国際会議で討論した。(2)では、首都圏のある市に在住する一般市民対象の1時点での住民調査データ(n=1396)を再分析し、(1)同じ属性の他者に比べて自己のリスクを低く見積もる楽観バイアス(Weinstein, 1989)が、犯罪被害場面でも顕著にみられ、(2)楽観バイアスが、自転車への錠のかけ忘れなどの不安全行動を媒介し、財産犯の被害可能性を高める可能性を持つことがが示された。さらに、代表性を有する全国調査データ(n=1978)の分析からは、回答者の約4割は自宅訪問者の不用意な対応、約半数は未施錠による外出、約25%は自動車やオートバイのエンジンキーをつけたまま車から離れる、といった犯罪被害につながる不安全行動を取っていることが明らかになった。これらから、犯罪対処行動を調査法で測定することの目途が確立した。(3)では、自転車盗難防止のための2つ以上の錠の装着(ツーロック)を題材とし、実務で使用されている防犯情報を収集・整理し、脅威情報と対処行動の情報を操作した刺激を作成した。本年度は、(1)防犯場面での不安全行動の観察研究、(2)犯罪対処行動の促進に関するフィールド実験、(3)一般市民対象の社会調査をそれぞれ実施した。(1)では、首都圏の鉄道駅付設の公共駐輪場12箇所で、(1)駐輪自転車の施錠状況、(2)所定時間に出庫する自転車のひったくり防止カバー着用状況をそれぞれ観察した。そのうち(1)では、自転車の未施錠率は1.4%にとどまったものの、ツーロック(2つ以上の錠)の設置率(21.3%)と利用率(13.1%)との間のギャップから、施錠の促進について心理学的手法を用いた介入が有効であることが示唆された。(2)では、首都圏の鉄道駅付設の公共駐輪場利用の成人女性を対象に、防犯情報を操作したひったくり防止カバーの配布実験を行った。実験群、統制群の1要因実験参加者間計画であり、実験群では、ひったくり被害の脅威と防止カバーの正しい使用法を、統制群では無関係な情報を伝えた。平日夕方に駐輪場に来場した利用者に、2名1組の実験者が、ひったくり防止カバーの装着を打診し、応諾した参加者には、刺激を含むA4・4ページの質問紙冊子への回答を求める間に、作業員が実験参加者の自転車にひったくり防止カバーを取り付けた。事後の防止カバーの装着率を観察するとともに、約50日後にアンケート調査を実施した。(3)では、首都圏の1市に住む成人男女を対象に、郵送法によるアンケート調査を行った。質問に用いた冊子はA4・12ページであり、質問項目は、犯罪被害、犯罪不安、リスク認知、防犯活動への接触、安全行動・不安全行動、ライフスタイル、デモグラフィック要因とした。合わせて実施の対象者が住む地区の犯罪地図を提示した。【防犯情報の種類が対処行動に与える実験(第1実験)の分析】