hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
鼾解析による新しい閉塞型無呼吸の診断支援に関する研究

閉塞型無呼吸症候群(OSA)の確定診断に必要とされている睡眠ポリグラフ(PSG)検査に代わる方法を目指して,いびき解析によるOSA診断法について検討を行ってきた。その結果として,雑音耐性に優れたいびきのホルマント周波数解析により,第一ホルマント周波数はOSA診断において高い診断能を有することを示した。高周波帯域に関するいびきの周波数スペクトルの違いを調査し, 5kHz以上の周波数帯域にもOSAと単純鼾症を識別できる違いがある事を示した。いびきの非線形性の検定を行うことにより, OSAいびきは単純いびきに比べて,強い非線形性を示すことが分かった。睡眠音から,低SNRのいびき,呼吸音を抽出する方法を提案し,その有効性が確認された。いびきは閉塞型無呼吸症候群(OSA)の最も代表的な症状であり,OSA診断・スクリーニングが目的であるいびき検査は,多項目の臨床データを必要とする睡眠ポリグラフ検査に代わるものとして期待されている。このようなことから,いびき解析による精度の高いOSAスクリーニング方法を構築することは重要な研究課題である。本研究では,これに関連する下記の課題について検討している。1.雑音耐性に優れたホルマント周波数解析によるOSAスクリーニング,2.自己組織化マップ(SOM)を用いたいびき音のクラスタリングに関する基礎検討,3.ニューラルネットワークを用いたいびきに関連する音の抽出,4.高周波数成分の調査によるOSAいびきと単純いびきの比較,以上の結果,(1)自己相関関数の雑音低減能力を用いて,いびきのホルマント周波数抽出法の雑音耐性を向上させる方法を提案し,提案法の有効性を確認することができた。また,18人のいびきの第一ホルマント周波数を基にROC解析を行い,OSAの診断における診断能の評価を行うことにより,高い診断能(感度:88.9%,特異度:88.9%,AUC:0.85)を得ることが出来た。(2)SOMを用いていびきの音素クラスタの境界数を求める方法を提案した。40人から得られたクラスタの境界数をもとにROC解析を行い,診断能の評価を行うことにより,AUC:約0.8の高い診断能を得ることが出来た。(3)睡眠中に録音されるデータには,背景音,いびきに関連する音が含まれる。録音データから,いびきに関連する音のみを分離する方法を提案し,録音データに対するシミュレーションにより,提案法の有効性を確認することができた。(4)いびきの音声スペクトルは5kHz以下で特徴付けられると考えられているが,5kHz以上の高い周波数成分を調査することでも,OSAいびきと単純いびきを分類できる可能性が得られた。閉塞型無呼吸症候群(OSA)の最も代表的な症状は「いびき」である。近年,OSA診断・スクリーニングが目的であるいびき検査は,多項目の臨床データを必要とする睡眠ポリグラフ検査に代わるものとして期待されている。このようなことから,いびき解析による精度の高いOSA診断(スクリーニング)方法を構築することは重要な研究課題である。本研究では,昨年度に引き続いて,次の研究課題に取り組んできた。1.いびきの高周波数成分の調査によるOSAいびきと単純いびきの比較,2.いびきの非線形性の抽出によるOSAいびきと単純いびきの比較,3.ニューラルネットワークを用いたいびきに関連する音の抽出;,以上の結果,(1)いびきの音声スペクトルは5kHz以下で特徴付けられると考えられているが,5kHz以上の高い周波数成分にもOSAいびきと単純いびきを分類できる特徴があることを示している。(2)いびきの非線形性を調査することにより,OSAいびきは単純いびきに比べて,より複雑な非線形動的特性を示すことが分かった。録音データから,いびきに関連する音のみを抽出する方法を提案した。OSAいびきと比較して,一般的に単純いびきや呼吸音はSN比が悪いことが知られているが,そのような音でさえも提案法を用いることにより精度良く抽出できることを示した。近年,新幹線の居眠り事故などにより有名になった閉塞型無呼吸症候群(OSA)は生活習慣病と密接な関係があることが知られている。現在,OSAの確定診断検査である睡眠ポリグラフ検査は多くの測定用センサを一晩装着する必要があるため,患者に負担を強いるものである。鼾解析によるOSA診断は,非接触で自宅にて実現可能であることから,睡眠ポリグラフ検査に代わる新しい方法として期待されている。その診断法の開発を目指して,鼾の特徴抽出,鼾の自動検出などを行うことは重要な研究課題であると思われる。

23年度では,22年度に引き続いて,1.いびきのパワースペクトル解析,2.いびきの調波構造区間検出,3.睡眠音から低SNR音(鼾や呼吸音)検出,を中心に研究活動を行った。その結果,(1)高周波帯域に関するスペクトルの違いを表現する方法を開発し,5kHz以上の周波数帯域にOSAと単純軒症を識別できる違いがある事を示した。(2)鼾音のパワースペクトルから調波構造区間を検出する方法を提案し,OSA鼾と単純鼾に調波構造区間の違いがあることを示した。現在,方法の改良,精度向上等を含めて更なる検討を行っている。(3)22年度には,ニューラルネットワーク(NN)による非線形ARモデルを用いた低SNR音(鼾や呼吸音)を検出する方法を提案しているが,23年度は,提案法の性能向上に関する研究を行って来た。その研究成果については,24年度に報告予定である。
生殖系列の世代サイクルとエピゲノムネットワーク

特定領域研究「生殖系列の世代サイクルとエピゲノムネットワーク」の総括班として、1)生殖系列の分化決定機構、2)配偶子形成・減数分裂とエピゲノムネットワーク、3)受精・初期胚におけるエピゲノム変化と発生能の3つの研究項目を推進した。その結果、多能性幹細胞から始原生殖細胞を誘導することに成功したほか、クローンマウスにおける性染色体不活性化の異常の発見、生殖細胞におけるエピゲノム制御ネットワークの解明などの成果があり、公開シンポジウムや国際シンポジウム(合計5回)で情報発信を行なった。また、4回の若手勉強会を開催して研究者育成に努めた。本領域は哺乳類の生殖系列の世代サイクルとエピゲノムネットワークを包括的に解明することを目的として研究活動を行う。そのため、総括班(本研究課題)では領域の15名の計画研究代表者とおよそ20名の公募研究代表者が自由な発想のもと調和の取れた活動を展開できるよう総括と評価等を行う。具体的には、1.総括班会議の開催、2.公開シンポジウムの開催、3.若手研究者の育成、4.研究活動の広報、5.果の取りまとめ等を活動目的とし、領域全体の運営を執り行う。採択時の審査において、「リプログラミング等進歩の激しいこの分野でさらなるブレークスルー的な成果が生まれることを期待する」および「本領域の趣旨を生かした成果を期待する」との意見をいただいたので、これらの点を班員に徹底する。本特定領域は最終年度前年度応募として採択されたため、第1年度にあたる本年度は、来年度からの本格的な研究実施に向けての準備が主な総括班活動であった。主な活動内容は以下の通り。(1)第1回の総括班会議を開催し(3月5日)、6年間の領域運営の方針を討議した。また、(2)事務局とホームページを開設し、それぞれ活動を開始した。また、(3)東京でキックオフシンポジウムを開催し(3月4日、5日)、新規加入計画研究代表者と交流したほか、国内外の最先端研究の現状の把握につとめ、新しい技術の導入を促した。本シンポジウムでは海外招待演者3名、国内招待演者5名、新規加入計画班員6名が発表を行い、170名を越える参加者が熱心に討議を行った。本(平成20)年度から実際の計画研究が開始されたため、研究がスムーズに展開されるよう総括班として以下の活動を行った。1、学術的に近い分野である特定領域研究「性分化機構の解明」(領域代表者:諸橋憲一郎)と合同領域会議を開催し(平成20年11月24日-27日、熊本、世話人山田源)、研究討議と交流を行った。本特定領域にはまだ公募班員が参加していないにも拘わらず両領域合わせて160名を越える参加者があり、活発な討論が行われた。2、合同領域会議にあわせて第2回の総括班会議を開催し、計画研究の開始状況を検討すると共に、今後のスケジュール等を確認した。3、若手研究者により自主的に企画された生殖研究ワークショップ(平成20年8月7日-9日、東京大学三崎臨海実験所、世話人:宮戸健二、佐藤賢一、山縣一夫)の実施費用を支援した。本特定領域から7研究室14名が参加し、領域以外の研究室の参加者38名と交流した。4、来年度から参加する公募研究の募集と審査が行われた。平成21年度から計画班員に加えて公募班員が参加し、領域全体として益々活発に研究を推進することができた。研究成果も上がっており、班員がCell誌やNature誌に論文を発表した。総括班としてはこの順調な状況を維持するとともに、新たな展開を目指して以下の活動を行った。1.班員の研究室の若手が自主的に企画した生殖サイクル若手研究会2009(平成21年8月27-29日、御殿場高原ホテル、世話人:立花誠(京大)、中馬新一郎(京大))を支援し、要請に応えて領域代表者佐々木裕之(国立遺伝研)や学術調査官廣瀬晃一(千葉大)が講演を行った。合計52名の参加があり、講演/ポスター38演題を通じて活発な討論が行われた。2.第2回の公開シンポジウムを開催し(平成21年11月26-27日、コクヨホール(品川)、世話人:松居靖久(東北大))、計画班員による口演と公募班員によるポスター発表が行われ、全班員による活発な研究討議と交流が行われた。3.合同領域会議にあわせて第2回の総括班会議を開催し、研究の進捗状況を確認すると共に、今後の研究費の状況の分析や、次年度の中間評価や国際シンポジウムのスケジュール確認を行った。4.若手研究会や公開シンポジウムの概要は領域ホームページに掲載し、また一流誌に論文発表された成果についてホームページで解説を行った。班員は活発に研究を推進し、NatureやScienceをはじめとする一流誌に論文を発表した。

とくに、未分化なES細胞におけるプロウイルスの抑制機構の解明や、クローンマウスにおけるX染色体不活性化異常の発見と発生能との関連について大きな進展が見られた。総括班はこれらの研究を援護し、新たな展開を目指して以下の活動を行った。1.若手が自主企画した生殖サイクル若手勉強会2010(平成22年7月21-23日、つくば)を開催し、総括班から仲野徹が講演したほか、参加者49名による活発な討論が行われた。2.平成22年夏までの成果を取りまとめた研究経過等の報告書を提出し、中間評価ヒヤリングを受けた(9月28日)。評価結果A(現行のまま推進すればよい)をいただいたが、医療貢献やサイクル全体の概観を期待するとの意見があった。3.国際シンポジウムを開催し(11月22-24日、福岡、組織委員長:佐々木裕之)、海外招待演者11名と参加者247名による活発な研究討議と交流が行われた。本特定領域研究は海外演者から非常に高い評価を得た。4.合計2回の総括班会議を開催し、中間評価結果と後半2年間の体制の検討、及び次年度のシンポジウム等のスケジュール確認等を行った。5.研究会やシンポジウムの概要は領域ホームページに掲載し、また一流誌に発表された成果についてホームページで解説を行った。英語ホームページも開設して情報発信に務めた。新たに26名の公募班員を加え、領域メンバーが活発に研究を推進してCellやScienceをはじめとする一流誌に論文を発表した。とくに、マウスES細胞やiPS細胞から雄性配偶子を作り出し正常な子孫を得たるというランドマーク的な成果が生まれたこと、小分子RNAを介するインプリンティング機構が明らかになったこと、は大きな進展であった。総括班はこれらの研究を支援するとともに、新たな展開を目指して以下の活動を行った。(1)第4回公開シンポジウムを開催し(11月17-18日、大阪、組織委員長:仲野徹)、班員全員による口頭発表と150名を越える参加者による活発な研究討議が行なわれた。また、懇親会による交流を行なった。(2)公開シンポジウム期間中に総括班会議を開催し、後半2年間の研究推進策の検討、及び次年度の公開シンポジウムの開催地決定(京都)とスケジュール確認等を行った。また、本特定領域終了後の推進策(新学術領域の編成等)について意見を交換した。(3)若手が自主企画した生殖サイクル若手勉強会2011(平成23年7月13-15日、大阪)を開催し、大阪大学の濱田博司先生に特別講演をお願いし、班員の岡部勝が講演した。開催期間を通して若手の参加者78名による活発な討論が行われ、ベストプレゼン賞2件が授与された。(4)インパクトファクターが10を越える一流誌に発表された成果9件についてホームページで一般向けの解説を行った。研究会やシンポジウムの概要は領域ホームページに掲載して情報発信に努めたほか、英語ホームページも開設して海外へ情報発信した。最終年度も計画班員を中心に領域メンバーが活発に研究を推進してNatureやScienceをはじめとする一流誌に論文を発表した。とくに、マウスES細胞やiPS細胞から雌性配偶子を作り出し正常な子孫を得るというランドマーク的な成果が生まれたことは大きな進展であった。
大学までの一貫教育を展望した小学校英語教育における保護者の関わり度の国際比較研究

本研究の第一の目的は、小学校英語活動(教育)における家庭での学習補助、つまり家庭での保護者の関わり度に関し、アンケートを作成し、量的データを収集・分析することである。このため、2009年度にアンケート項目を策定した。2010年度にパイロット調査を福島県(郡山市)で行うべく各関係者と調整を行ったが、これは、予想外に複雑なプロセスを要した。さらに、2011年の東日本大震災によってパイロット調査の実行が不可能となってしまった。しかし、研究は続行し早大系属小学校での調査を行う予定である。平成21年度は、(1)アンケート項目のさらなる精査(2)先行研究等の調査(3)調査地域の教育委員会との打合わせ(4)海外の初等教育の現状調査を軸に研究を行なった。まず(1)については、08年度に早大教育総合研究所の採択プロジェクトにより検討したアンケート項目をさらに精査し、連携研究者、研究協力者が各自の分担に応じてアンケート項目を5つ程度に絞り、メイリングリストによってそれらを交換し、意見の交換、絞り込みと修正を行なった。これに加え、時に応じて、Skypeによって会議を催した。これらを基に、平成22年度に、総数50項目程度の客観(量的)アンケートをいずれかの地域で行なうことを決定した。(2)については、主に杉本、原田、小林、熊木が国内の先行研究について調査を行なった。海外については、森田が、滞在先となった英国の大英図書館、オクスフォード大学と同大教育学部の図書館、ケンブリッジ大学と同大教育学部図書館を利用し行なった。(3)については、森田が英国滞在中であったが、ロンドンを訪問した文京区教育委員会野依由美子氏と、文京区での調査日程等について、検討することができた。また、山口勇氏を介し、福島県郡山市教育委員会との調整を再開した。さらに、Millerが、9月8日から10日にかけて沖縄県に出張し、沖縄県教育庁で教育指導課の大城氏をはじめ関係者と会合を持ち、今後の協力関係を確認できた。(4)については、森田がイギリスにおける初等・中等教育での外国語教育に関して、(2)と同様に調査を行なった。また、才大学教育学部のセミナーを通じ、研究者と情報・意見の交換を行なった。さらに、森田は、12月18日から21日かけて、ストラスブール大学教育学部を訪問し、研究者等と情報・意見の交換を行なった。パリ大学図書館では、EU統合後の外国語教育に関するウェッブに公開されていない非書籍文献について調査を行った。平成22(2010)年度は、(1)アンケート項目の精査と決定(2)先行研究等の更なる調査(3)新たな調査地域(校)選定(4)海外の初等(早期)教育の現状調査を軸に継続して研究を行なった。まず(1)については、08年度に早稲田大学教育総合研究所の採択プロジェクトにより検討したアンケート項目をさらに精査し、連携研究者、研究協力者が各自の分担に応じてアンケート項目を絞り込み完成させた。この項目および、アンケート作成に関する詳細は、同研究所紀要『早稲田教育評論』第25巻第1号(2011年3月)に発表した。これらを基に、平成23(2011)年度に、総数50項目程度の客観(量的)アンケートを郡山市で行なうことを決定した。(2)については、主に杉本、原田、江連、熊木(今年度から関口貴央が加わる)が国内の先行研究についてさらに調査を行なった。海外については、森田が、2011年3月にイギリスに出張し、大英図書館、オクスフォード大学と同大教育学部の図書館、ケンブリッジ大学と同大教育学部図書館等を利用し行なった。(3)については、早稲田大学の系属校で、2011年度より英語活動を実施する早稲田実業学校初等部とのアンケート実施に関する検討を開始し、協力を得られることとなった。また、ケンブリッジ大学ハートフォード・カレッジの英語研修部門の担当者等と情報・意見の交換を行なった。連携研究者や国内外の研究協力者とは、極力Skype等のITCを活用し、会議の効率化を図った。平成23(2011)年度は、前年度に『早稲田教育評論』早稲田大学教育総合研究所,第25巻第1号(2011年3月)に発表したアンケート項目を絞り込んだものと、更に小学校外国語活動の開始に対応したアンケート項目を追加し、2種類のアンケート用紙のバージョンを作成した。また、前年度の予定通り、総数50項目程度の客観(量的)アンケートを郡山市で行なおうとしたが、東日本大震災とその後の対策にともない、アンケート実施が困難となってしまった。そのため春季は、着手していたインタビューに用いる質的(主観)アンケート項目を策定することに力を注いだ。

残念ながら秋季に至っても環境は好転せず、信頼性を確保できる規模の量的アンケートを実施することは不可能であると判断せざるを得なかった。このため、早稲田大学系属早稲田実業学校初等部と連携し、質的調査を行う方向に当面の計画転換を図り、2012年度春季にこれを行う予定である。またこの間、主に杉本、原田、江連、熊木が国内の先行研究についてさらに調査を行なった。また、それぞれの研究員が外国語教育メディア学会、大学英語教育学会、日本実用英語学会等の学会に参加し、研究者と情報の交換を行った。海外については、昨年に引き続き森田が、2012年3月にイギリスに出張し、大英図書館、オクスフォード大学と同大教育学部の図書館、ケンブリッジ大学と同大教育学部図書館等を利用し研究を行なった。また、森田はイギリスにおける初等・中等教育での外国語教育に関しても2011年度同様Skype等を利用し、継続して調査・聞き取りを行なった。これには、ケンブリッジ滞在中の中畑繁教授(中央学院大学)の協力も得た。これら、海外で得た成果の一部は、2012年1月に東京大学駒場キャンパスで行った「KAL・TALK合同研究会」の招待講演でも発表した。
細胞内脂質性情報伝達制御因子の生体機能：微細局在と細胞応答から学習行動解析まで

生体膜リン脂質の代謝過程において産生されるジアシルグリセロール(DG)は細胞内二次伝達物質として機能すると同時に様々な脂質代謝経路の主要な中間産物でもある。DGキナーゼ(DGK)によるDGのリン酸化は、全細胞に普遍的に存在する酵素反応であるが、その機能的意義には未だ不明な点が多い。本研究では、DGKζの発現減少により炎症応答の主要な転写因子NFkBの活性が増加し、炎症応答が亢進する現象を見出した。また、DGKεは免疫電顕解析により小脳プルキンエ細胞の滑面小胞体に検出されること、そして小胞体への局在化にはN末端近傍の3つのロイシン残基からなる疎水性パッチが重要な役割を果たすことを明らかにした。DGK(ジアシルグリセロールキナーゼ)はPKCの生理的活性調節因子と考えられてきたが、近年の報告により癌や細胞死のシグナル伝達への関与が注目されている。これまで我々は、DGKアイソザイムのうちζ型DGKが核移行シグナルを有し核内に局在すること、そしてラット脳虚血/低酸素実験にて海馬錐体ニューロンの核内から細胞質へ移行しアポトーシスの初期過程に関わる可能性があることを明らかにしてきた。またDGKζが、癌抑制因子としてよく知られDNA損傷に応答してアポトーシスを誘導する転写因子p53と結合することを発見した。HeLa細胞をDNA損傷因子であるDoxorubicinで処理するとp53タンパクが核内に増加し細胞死が誘導されるが、我々は主としてこの細胞実験系を用いて、核局在型DGKζおよび細胞質局在型DGKζがp53の発現局在にどのような影響を及ぼすかについて検討を行ってきた。本年度は、これまで得られて来た知見が、個体レベルにおいても認められるかどうかを検討するために、DGKζ-KOマウスを用いた実験を行った。カイニン酸投与による痙攣誘導モデルは海馬ニューロンに遅延性神経細胞死をもたらすが、カイニン酸投与痙攣を起こしたDGKζ-KOマウス脳においてはp53の発現誘導が著しく高まっていることが明らかとなった。これは、DGKζ遺伝子が欠損しているため、細胞質型DGKζによるp53タンパク発現誘導の抑制が起こらないないことによるものと考えられた。今後は、増加したp53の転写活性やアポトーシス誘導機能について詳細な解析を行う予定である。DGK(ジアシルグリセロールキナーゼ)は、DGの代謝を介するPKCの制御因子と考えられており、哺乳動物では10種のアイソザイムが報告されている。我々は、DGKファミリーの中でζ(ゼータ)型DGKが核移行シグナルを有し核内に局在すること、そしてラット脳虚血/低酸素実験にて海馬錐体ニューロンの核内から細胞質へ移行しアポトーシスの初期過程に関わる可能性を明らかにし、その分子メカニズムの解析を行っている。その過程でDGKζが、DNA損傷に応答してアポトーシスを誘導する癌抑制因子p53と結合することを発見した。HeLa細胞を抗がん剤の一つであるDoxorubicinで処理するとp53タンパクが核内に増加し細胞死が誘導されるが、我々はこの細胞実験系を用いて、細胞質局在型DGKζがp53の分解に関与することを明らかにした。また、DGKζ-KOマウスを用いた個体レベルの実験においては、カイニン酸投与による痙攣誘導モデルの海馬、および全身放射線照射モデルの脾臓において、p53の発現誘導が著しく増加することを見出した。この効果は、DGKζ遺伝子が欠損しているため、細胞質型DGKζによるp53タンパク発現誘導の抑制が起こらないことによるものと考えられた。また、新規DGKζ結合蛋白としてNucleosome assembly protein 1-like 1 (NAP1L1)およびNAP1-like 4 (NAP1L4)を同定し、これらの過剰発現がDGKζの核-細胞質移行を誘導し、p53の発現制御に関与する可能性を指摘した。一方、DGKε(イプシロン)は小脳プルキンエ細胞の樹状突起形質膜直下の滑面小胞体に検出され、DGKε-KOマウスは野生型マウスに比べ、協調運動の学習能力(ロータロッド試験)の低下を示した。以上より、DGKεは小脳における運動学習に関与する可能性が示唆された。生体膜脂質の微量成分であるイノシトールリン脂質の代謝過程において産生されるジアシルグリセロール(DG)は、細胞内二次メッセンジャーとして作用することが知られている。これまでDGはプロテインキナーゼCの活性化因子として注目され、DG-PKC経路の過剰活性化と発癌メカニズムの関連性について報告されてきたが、一方でDGは様々な脂質代謝経路の主要な中間産物であり、また生体貯蔵エネルギーのトリグリセリド(TG)の前駆体であることも事実である。DGキナーゼ(DGK)によるDGのリン酸化は、全細胞に普遍的に存在する酵素反応であるが、この酵素反応の機能的意義には未だ解明されていない点が多い。本年度は、DGKアイソザイムのうち、DGKζおよびDGKεの機能解析を中心に行った。DGKζをノックダウンしたHeLa細胞およびDGKζ-KOマウス由来のマウス胎児線維芽細胞(MEF)を用いて、炎症性サイトカインTNFαおよびIL-1βの刺激によるNFkB-p65

サブユニットの細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡により経時的に観察したところ、これらの刺激によってp65がコントロールと比較して迅速に細胞質から核内に移行し、核内での滞在時間も遷延することが判明した。またp65の核内滞在時間の延長に一致してNFkB転写活性も亢進した。これらの結果より、DGKζは炎症応答においてNFkB経路に抑制的に作用する可能性が示唆された。一方、免疫金コロイド電顕解析により、DGKεは小脳プルキンエ細胞の樹状突起形質膜直下の滑面小胞体に検出され、IP3受容体との共局在が示された。アミノ酸置換実験により、アミノ末端近傍のαへリックス構造内の3つのロイシン残基(Leu22、Leu25、Leu29)からなる疎水性パッチが、小胞体への局在化に重要な役割を果たすことが明らかとなった。またDGKεのノックダウンにより、小胞体ストレスに対する脆弱性が亢進することから、DGKεは小胞体ストレス応答機能に関与することが示唆された。生体膜脂質の微量成分であるイノシトールリン脂質の代謝過程において産生されるジアシルグリセロール(DG)は、細胞内二次メッセンジャーとして作用することが知られている。これまでDGはプロテインキナーゼCの活性化因子として注目され、DG-PKC経路の過剰活性化と発癌メカニズムの関連性について報告されてきたが、一方でDGは様々な脂質代謝経路の主要な中間産物であり、また生体貯蔵エネルギーのトリグリセリド(TG)の前駆体であることも事実である。DGキナーゼ(DGK)によるDGのリン酸化は、全細胞に普遍的に存在する酵素反応であるが、この酵素反応の機能的意義には未だ解明されていない点が多い。本年度は、これまで報告のなかった、副腎組織におけるDGKアイソザイムの発現局在を、免疫組織化学染色法にて蛋白レベルで解析した。DGKアイソザイムおよびイノシトールリン脂質代謝関連酵素であるフォスフォリパーセCβやPKCなどの分子は、副腎皮質球状帯細胞と副腎髄質クロム親和性細胞に豊富な発現が認められた。さらに細胞内小器官マーカーを用いた二重染色法により、DGKγはゴルジ体、DGKεは細胞膜、DGKζは核内、DGKιは細胞質にそれぞれ局在することが明らかとなった。また副腎髄質のクロム親和性細胞では、DGKγおよびDGKζはアドレナリン細胞のみに発現し、DGKιはアドレナリン細胞およびノルアドレナリン細胞の両者に発現が認められた。以上より、DGKアイソザイムおよびイノシトールリン脂質代謝関連分子は、副腎の細胞において異なる細胞発現パターンと細胞内局在を示すことが明らかとなった。本研究結果は、炎症応答に重要な役割を果たす副腎皮質ステロイドホルモンやカテコールアミンの副腎からの合成・分泌機構に、イノシトールリン脂質シグナル伝達系が関与する可能性を示唆する。生体膜リン脂質の代謝過程において産生されるジアシルグリセロール(DG)は細胞内二次伝達物質として機能すると同時に様々な脂質代謝経路の主要な中間産物でもある。DGキナーゼ(DGK)によるDGのリン酸化は、全細胞に普遍的に存在する酵素反応であるが、その機能的意義には未だ不明な点が多い。本研究では、DGKζの発現減少により炎症応答の主要な転写因子NFkBの活性が増加し、炎症応答が亢進する現象を見出した。また、DGKεは免疫電顕解析により小脳プルキンエ細胞の滑面小胞体に検出されること、そして小胞体への局在化にはN末端近傍の3つのロイシン残基からなる疎水性パッチが重要な役割を果たすことを明らかにした。
開発が自然の水循環に与える影響とその復元

研究分担者は都市化に伴う水文循環の変化,都市域の水文循環の蘇生と創出等のテーマについて研究を継続し,十分の成果を上げることができた.都市化に伴う河川を中心とした水環境の変化,積雪地域を中心とした水文循環,東南アジアの諸河川の水収支と水環境の特性についての研究を継続し,研究者の成果を有機的に結合することにより,学際的,総合的な研究の遂行が可能であった.主要テーマは(1)都市への人口集中に伴う住宅開発が水循環に与えた影響(2)渇水の現状と対策(3)都市における水循環に伴う水質の悪化(4)減反や畑作転換,森林地開発に伴う水循環の変化などである.この研究活動の一環としてIHPニュースレターを発行し,国内の関連する機関,研究者に送付した.研究期間の平成5年度から7年度の間に毎年IHPニュースを発刊し,このIHPニュースレターを通してIHP活動の現状とこの活動の国際的な重要性を周知すると共に,総合的なこの研究の深化を図ることができた.東南アジア諸国の都市化と水循環の現状を文献調査し,アジア諸国の研究者と交流を行った.また,ユネスコのIHP計画に関連して成果をユネスコへの提出する準備が整った.都市化の進展によって生じる水文循環の変化とそれの環境への影響を,各分野の研究者が協力して研究を実施した。持続可能な水環境の蘇生と水資源のあり方を総合的に研究する今年度の計画を実施することができた。都市化に伴う諸問題を整理するために,問題の顕著な都市・地域あるいは研究の対象として適切なフィールドを選定し,それぞれの地域,都市で都市化の過程で変化した水環境について実験も含めて検討を行った。それぞれの研究分担者は,お互いに情報交換を密にして今年度の計画を実施することができた。1)土地利用形態の変化が微気象にどのように影響するかを,裸地,水面,草地等を対象に現地調査を行い,これらの成果を組み入れたモデルによって,水環境と微気象の関係を定量的に評価した。2)蒸発散が水環境に占める役割を明確にし,琵琶湖流域を対象に検討を行った。3)積雪都市での地下水収支を計算し,水環境に占める水田からの涵養の効果と消雪用水による地下水利用とのバランスについて検討した。4)東南アジア諸国の都市化と水文循環の現状を文献調査し,それぞれの国での特色を明らかにした。5)都市の水循環の過去の経過から今後の対策を立てる為の資料を抽出するために,人口増加を都市化の指標として主要河川流域について検討した。研究分担者は都市化に伴う水文循環の変化,都市域の水文循環の蘇生と創出等のテーマについて研究を継続し,十分の成果を上げることができた.都市化に伴う河川を中心とした水環境の変化,積雪地域を中心とした水文循環,東南アジアの諸河川の水収支と水環境の特性についての研究を継続し,研究者の成果を有機的に結合することにより,学際的,総合的な研究の遂行が可能であった.主要テーマは(1)都市への人口集中に伴う住宅開発が水循環に与えた影響(2)渇水の現状と対策(3)都市における水循環に伴う水質の悪化(4)減反や畑作転換,森林地開発に伴う水循環の変化などである.この研究活動の一環としてIHPニュースレターを発行し,国内の関連する機関,研究者に送付した.研究期間の平成5年度から7年度の間に毎年IHPニュースを発刊し,このIHPニュースレターを通してIHP活動の現状とこの活動の国際的な重要性を周知すると共に,総合的なこの研究の深化を図ることができた.東南アジア諸国の都市化と水循環の現状を文献調査し,アジア諸国の研究者と交流を行った.また,ユネスコのIHP計画に関連して成果をユネスコへの提出する準備が整った.都市化の進展によって生じる水文循環の変化とそれの環境への影響を、各分野の研究者が協力して研究を実施した。都市化に伴う諸問題を整理するために、問題の顕著な都市・地域あるいは研究の対象として適切なフィールドを選定し、それぞれの地域、都市で都市化の過程で変化した水環境について実験を含めて検討を行った。それぞれの研究分担者は、お互いに情報交換を密にして今年度の計画を実施することが出来た。1)都市化の進展が都市の熱環境と水循環にどのように影響するかを、現地調査によって検討した。農地、都市域での測定結果の比較より、土地利用形態の水循環に及ぼす影響を明らかにすることが出来た。2)蒸発散が水循環に占める割合を明確にするために琵琶湖周辺農地での検討を行った。3)積雪都市での、消雪用水、水田からの涵養などの地下水バランスについて検討した。4)東南アジア諸国の水文資料を収集し、分析を行った。都市化に伴う諸問題を整理し,その問題の顕著な都市,地域を対象にして資料の収集と調査を行い,実態を把握した.都市化に伴って生じる水環境,微気象の変化についても現地調査を実施し,土地利用形態の変化が,蒸発散を通じて水循環に影響を及ぼしている実態を明らかにした.また,各研究分担者はそろぞれの専門分野の方法で,開発と水循環の関係の事例を整理した.持続可能な水循環の蘇生と水資源のあり方を都市域を対象として総合的に研究する今年度の計画を実施することができた.

1)都市化の進展のタイプを土地利用,人口動向,人工エネルギー使用の経年変化から分類し,主要な都市での比湿,降雨量などの経年変化の特性を整理した.都市化の進展に伴って自然な水循環のバランスが崩れ,蒸発散の減少に伴って大気中の比湿が減少する.他方,都市化の進展による人工エネルギー使用の増加により水蒸気の放出が促進され,ある時期から再び大気中の比湿が増大するようになる.この2つの要因の現れ方と都市化の進展の度合いとを整理した.2)都市の中に残された水域が周辺の水循環に及ぼす影響を調査し,熱収支解析と合わせて考察を行った.また,農地での蒸発散が水循環に及ぼす効果を明らかにするために,琵琶湖周辺で気球を用いた観測を行い,土地利用形態と大気構造の関連を明らかにした.3)平成7年夏の異常渇水の実態を調査し,利水安全度について検討を行った.4)わが国が重要な役割を担っているユネスコのIHP(国際水文計画)の研究事業の一環としてHPニュースを発刊し,国内の多くの研究者に送付した.
白血病牛におけるα_1酸性糖蛋白糖鎖構造の変動解析

1.α_1酸性糖蛋白の糖鎖分析とその精製:牛α_1酸性糖蛋白(α_1AGP)を血清から分離し,これをSDS-PAGE,ウェスタンブロット法によりニトロセルロース膜に転写した後,各種レクチンによりその糖鎖を解析したところ,ConAとの反応性がみられ,その糖鎖構造にマンノースが多く含まれることが推定された。そこで,ConAカラムクロマトグラフィーにより解析した結果,吸着画分にα_1AGPが多く含まれていたが,α-methyl-D-mannoside濃度の違いによる溶出パターンの異なる画分を検出することができなかった。2.α_1酸性糖蛋白に対するモノクローナル抗体の作製:α_1AGPの構造を解析することを目的としてモノクローナル抗体の作製を試みた。6週齢雄のBalb/cマウスに1匹当たり100μgのα_1AGPをFreunds ́complete adjuvantと供に2週間隔で3回免疫した後,脾臓細胞とマウスミエローマ細胞であるNS-1の細胞融合を行った。HATおよびHT培地によるHybridomaを選択し,さらにELISA法による抗体screeningにより,5つのcloneが得られた。これらをクローニングして,その認識部位について検討したところ,2cloneはα_1AGPの立体構造を認識するものであり,3cloneはペプチド鎖を認識することが推定された。3.白血病牛の血清α1酸性糖蛋白:白血病牛における血中α1AGP濃度は健常牛(0.2-0.5g/l)と比較して高値(0.2-3.5g/l,平均1.3g/l)を示した。また,精製α_1AGPの転写膜上での各種レクチンとの反応性には差が認めなかったが,ConA親和電気泳動法では,健常牛でConA親和性を示す2分画がみられたのに対し,白血病牛では親和性を示さない分画を含む4分画が観察された。
炎症組織における前破骨細胞の増殖と機能分化:分化制御因子による制御機構の解明

アジュバント関節炎ラットの距腿関節の滑膜を対象に主として免疫組織化学的検索を行った。NGF及びその高親和性レセプターTrkA、ヘルパーT細胞や大食細胞のマーカーとされるW3/25及びED1抗体などによる免疫染色を行った結果、関節炎ラット距腿関節の滑膜ではヘルパーT細胞や大食細胞の多くがオートクリン、パラクリン的にNGFを産生することが明らかとなった。また腫瘍壊死因子TNF-αがNGFとほぼ同様の分布様式を取ったことからNGFはTNF-αを介して前破骨細胞の活性化に関わるものと想像された。さらに全ての種類の神経に陽性反応を示すとされるNGFの低親和性レセプターp75の免疫染色によって、アジュバント投与2-3週後の滑膜組織で神経の密度が顕著に増加することを明らかにした。特に滑膜直下の脛骨皮質骨表面において骨瘤が形成されるが、その部位に対応して多数の終末膨大部を有する神経叢の形成が確認された。しかし、予め坐骨神経を切断したラットにアジュバントを投与すると、神経を切断しない個体にアジュバントを投与した場合に比較して、炎症、骨瘤形成ともに軽度であること、さらに、p75免疫染色と新たに出芽・伸長した神経を特異的に染色するとされるGAP-43の免疫染色との二重染色、及びp75免疫染色と知覚神経を特異的に染色するとされるCGRPの免疫染色との二重染色を行った結果、炎症に伴い新たに滑膜組織中において出芽・伸長する神経は、ほぼ知覚神経に一致することが明らかとなった。神経成長因子NGFの破骨細胞に及ぼす作用はこれまで殆ど知られていない。ところでアジュバント関節炎ラットでは、距腿関節滑液中のNGF量の増加と脛骨骨髄腔の破骨細胞数の増加が報告されている。今回の課題は、アジュバント関節炎ラットを用いて、NGF増加と破骨細胞増加の因果関係の詳細を明らかにすることを目的としている。免疫組織化学的解析の結果、NGFが腫瘍壊死因子TNF-αを介して破骨細胞の形成やその機能を促進することを示唆する所見が得られた。アジュバント投与2週間後にラット脛骨の骨髄腔において破骨細胞数の増加が始まり、34週間後にかけて増殖はピークとなる。この破骨細胞数の増加パターンと一致して、骨髄腔に浸潤したT-リンパ球やマクロファージのNGF量が増加した。しかも、両細胞ではNGFレセプター量も増加しており、両細胞においてNGFがオートクリン的に作用し、NGF量の更なる増加を招来したものと考えられる。またNGFやNGFレセプターの増加と連動して、両細胞におけるTNF-α量も顕著に増加した。NGFが免疫系細胞からのTNF-α分泌を促進するという過去の報告を考慮すれば、NGFのオートクリン作用はTNF-αの産生をも促進したと考えられる。また、TNF-α0.01ngを前破骨細胞から破骨細胞を形成する骨髄組織の培養系に添加したところ、破骨細胞形成が明らかに促進された。以上の結果から、アジュバント関節炎ラット骨髄腔での前破骨細胞から破骨細胞への分化は免疫系細胞の産生するNGFやTNF-αの作用によって促進されることが示唆された。次年度は破骨細胞の分化と知覚神経や骨膜表面における骨形成との関わりについて解析を進める。本研究ではアジュバント関節炎の進行に伴う炎症性細胞の浸潤、骨破壊、局所的な骨新生(骨瘤形成)などと知覚神経との関わりについて解析した。1年目の解析によって、滑膜に浸潤してきたヘルパーT細胞や大食細胞の多くがオートクリン、パラクリン的に神経成長因子NGFを産生することが明らかになった。このNGFはTNF-αを介して前破骨細胞の活性化に関わるものと想像された。

またNGFはアジュバント投与2-3週後の滑膜組織中において低親和性レセプターp75を介して、神経に作用し、その著しい増加をもたらすことも明らかとなった。本年度は滑膜直下の脛骨皮質骨表面における骨瘤形成部位に対応して多数の終末膨大部を有する神経叢の形成されることを明らかにし、1年目の結果と合わせて、論文にて公表した。さらに、予め坐骨神経を切断した個体では炎症、骨瘤形成ともに軽度であること、p75免疫染色と新たに出芽・伸長した神経及び知覚神経をそれぞれ特異的に染色するとされるGAP-45及びCGRPの免疫染色との二重染色を行った結果、炎症に伴い新たに出芽・伸長する神経は、ほぼ知覚神経に一致することが明らかとなり、その成果は現在投稿準備中である。
西周王朝支配構造の総合的研究-西周墓葬及び青銅器銘文の分析を中心として-

今年度は西周時代の墓葬に関する発掘報告書を利用して、西周時代の墓葬のデータ整理、出土青銅器の形体的分析、銘文の解読作業を進めた。これらの資料は膨大である為、今年度中に作業の完成を見なかったが、次年度以降、これらをどのように活用し、いかなる視点から本研究課題である西周王朝の支配構造を議論していくのかという問題に対して、これよりやや時代の下る春秋戦国時代の中国西南地域に分布した石棺墓をとりあげ、その具体的方法を模索した。石棺墓の中で注目すべきは、1992年に岷江上流の四川省茂県で発見された、戦国後期とされる牟托一号石棺墓である。同墓は、陪葬坑を伴い、多数の有銘青銅礼楽器が出土した点で、他の石棺墓の出土状況とは大きく異なり、石棺墓とその文化を考える上で大いに注目されている。この牟托一号石棺墓出土の青銅礼楽器を分析した結果、同墓が漢代にゼンボウと呼ばれた部族の君長レベルの人物のものであること、そこから出土した青銅礼楽器は楚から伝来したものであること、さらにその背景には、巴・蜀・楚の交渉、春秋中後期戦国前期における楚の対外への勢力拡大政策と王権強化を目的とした辺地徙民政策があったことがわかった。これは、戦国後期の岷江上流域における楚系青銅器の伝播と受容、即ち一地方における楚系文化の伝播と受容の在り方を示すものである。注目すべきは、中原文化との交流を通して生じた楚系文化という一つの地域文化が、さらにその周辺へ広がったという事実であり、そこには、岷江上流域にいた冉?が、楚系文化を通じて中原文化を受容したという二重の地域性が看取される。この中原文化受容における二重の地域性という問題は、西周代においても、周王朝の諸侯封建を通じて、地域文化が周文化を受容していく過程を分析する上で重要な示唆を与えるものであり、それを解明することが西周王朝の支配構造を明らかにする上で不可欠であると考えられる。
インスタントンに起因するクォーク間相互作用を用いたストレンジネスを含む系の研究

ハドロン及びハドロン多体系の諸性質を、クォークやグル-オンというQCDのより基礎的な自由度を用いて記述する試みは、長い間多くの研究者によってなされてきた。その結果、低エネルギー領域では、多くの場合動的な自由度として有効質量を持つヴァンレンスクォークのみを考えるだけで充分であり、クォーク反クォーク対や動的なグル-オンの寄与をあらわに考えなくとも、観測量がほぼ説明されることが判っている。しかし、このような模型には幾つか問題点がある。そのうちの一つがU_A(1)問題であり、η-η^1中間子の質量差を計算すると、観測値よりも2百MeV程度小さい値になってしまうことである。グル-オンの幾何学的配位(インスタントン)と、互いにフレーヴァー1重項に組んでいる軽いクォークとの結合を考慮すると、このU_A(1)問題を解決できる事は良く知られていが、中間子質量に大きな影響を与えるこのインスタントンの効果が他のバリオン系にどの様な影響を与えるかは、あまり調べられてはいなかった。この我々の研究により、上記のクォーク模型にこのインスタントンに起因する有効相互作用を短距離の非摂動論的効果として導入すると、現象論的に要求される強すぎる1グル-オン交換力を弱められること、2核子系に見られる強いスピン軌道力と、正負パリティのバリオンの励起状態に共に見られる非常に弱いスピン軌道力を、同一のクォーク間有効相互作用を用いて説明できることなど、模型の予言力が大きく改善されることがわかった。また、G-matirxを求めてハイパー核におけるハイペロンのエネルギー順位を計算すると、同等な局所ポンテンシャルによる模型と短距離部分に差が現れることが明らかになった。
代謝調節型グルタミ酸受容体とトランタミッタ-放出の調節機構

本研究では、我々が見い出したG蛋白質に共役してイノシト-ル燐脂質代謝回転を促進するグルタミン酸受容体(metabotropic Glu受容体)に付いて、神経伝達物質放出の調節機構におけるこの受容体の役割を検討した。特に伝達物質の放出増大が主要因であると考えられている海馬CA3野苔状線維シナプスの長期増強現象を対象とし、この受容体の役割を検討した。その結果次のような知見を得た。1.百日咳毒素の作用について検討し、この長期増強が百日咳毒素処理によって強く抑制されることを見い出した。この結果は、CA3野の長期増強にある種のGタンパク質が関わっていること、したがっておそらくGタンパク質と共役した伝達物質受容体が関わっていることを示唆している。2.このシナプスではGluが伝達物質として作用しているが、長期増強を媒介している受容体は、NMDA,非NMDAいずれのGlu受容体のアンタゴニストによっても影響を受けない性質のものであることが分かった。3.Metabotropic Glu受容体反応(の少なくとも一部)はAP3によって阻害されることが知られているが、CA3野シナプスの長期増強もAP3によって抑制御を受けることが分かった。これらの性質はいずれもmetabotropic Glu受容体の性質と一致しており、この結果から、metabotropic Glu受容体が、CA3野苔状線維シナプスにおいて神経伝達物質の放出調節に深く関与し、長期増強の形成に重要な役割を果たしていると考えられることが分かった。
新開発の培養法による頭頸部腫瘍に対する細胞障害性(キラー)リンパ球の誘導

マウスリンパ球を用い、腫瘍に特異的な細胞障害性T細胞(CTL)の誘導についての研究に入る前に、目下は、CTLの誘導とその抗原特異性について基礎的研究を行った。一般的に抗アロCTLの誘導は、応答細胞としてリンパ節細胞を用い、刺激細胞としてアロの脾細胞を用いる。我々の培養系の特徴は、アクセサリー細胞として応答側マウスの骨髄細胞を添加している。今回は、コンカナバリンA(con A)によって刺激しポリクロナールなアロ特異的CTLを誘導し解析した。但し、刺激細胞として自己脾細胞を用いている。ところで、刺激脾細胞中の樹状細胞(DC)は表面マーカー抗原により、2つの群、Mac-1^+ DEC-205^-:細胞;MDCとMac-1^-DEC-205^+細胞;LDCに分けられる。conAによるポリクロナールなCTLの誘導に於いて、自己MDCを刺激細胞とした時に誘導されるCTLは、アロの主要組織適合抗原-MHC-(ポリクロナール)及び、自己のX-染色体連鎖遺伝子産物(XLGP)をdualに認識する(CTLのdualな認識については既に報告)。又、自己LDCを用いた時は、MDCの時とは逆に、このdualな特異性を示すCTLのみが特異的に抑制(寛容)される。以上2点が見い出された。以前に、我々の培養系を用い、マウス肥満細胞腫(P815、DBA/2マウス由来)を刺激細胞としてCTLを誘導すると、そのCTLはMHC及び腫瘍細胞上の腫瘍特異的抗原(DBA/2マウスのXLGPとは異なる)をdualに認識する事を報告している。今回の結果は、腫瘍細胞を刺激細胞とした時、ある腫瘍での刺激は、腫瘍に特異的なCTL(dualに認識し障害する)を誘導し、又、ある腫瘍での刺激では、腫瘍をdualに認識するCTLが特異的に抑制(寛容)される可能性を示唆した。マウスリンパ球を用いた実験系で、キラーT細胞誘導の全く新しい方法(培養系)を開発した。ここで誘導されるキラーT細胞は、従来のT細胞とは全く異なる認識機構を持つ。すなわち、キラーT細胞は2つのレセプターをもちT細胞レセプター(TCR)による主要組織適合抗原(MHC)の認識と同時に第2のレセプター(目下検討中)で、X-染色体連鎖遺伝子産物(XLGP)を認識する。ちなみに、従来のT細胞は1つのレセプター(TCR)によるアロのMHCの認識のみである。ここで認識されるXLGPはMHC抗原に匹敵する重要な機能を持つ抗原である事を見い出している。この培養系を用い、マウス腫瘍系での抗腫瘍CTLの誘導と、そのCTLが第2のレセプターで認識する腫瘍特異的抗原を解析する事を目的とした。平成14年度は、マウス腫瘍細胞株に対するキラーT細胞の誘導する事を試みた。マウスリンパ節細胞を応答細胞とし、アロMHCをもつマウス腫瘍細胞株EL4(胸腺細胞腫C57BL/6由来)及びP815(肥満細胞腫、DRA/2由来)を刺激細胞として、培養を行う。ここに、応答細胞と同じマウスからの骨髄細胞をこの培養系に添加する。この系で誘導されるキラーT細胞は、2つのレセプターを持ち、1つはTCRでMHC(腫瘍細胞上の)を認識し、もう1つのレセプター(目下検証中)は、その腫瘍細胞上の特異的な抗原を認識するという結果を得た。

マウスリンパ球を用い、腫瘍に特異的な細胞障害性T細胞(CTL)の誘導についての研究に入る前に、目下は、CTLの誘導とその抗原特異性について基礎的研究を行った。一般的に抗アロCTLの誘導は、応答細胞としてリンパ節細胞を用い、刺激細胞としてアロの脾細胞を用いる。我々の培養系の特徴は、アクセサリー細胞として応答側マウスの骨髄細胞を添加している。今回は、コンカナバリンA(conA)によって刺激しポリクロナールなアロ特異的CTLを誘導し解析した。但し、刺激細胞として自己脾細胞を用いている。ところで、刺激脾細胞中の樹状細胞(DC)は表面マーカー抗原により、2つの群、Mac-1^+DEC-205^-細胞;MDCとMac-1^-DEC-205^+細胞;LDCに分けられる。conAによるポリクロナールなCTLの誘導に於いて、自己MDCを刺激細胞とした時に誘導されるCTLは、アロの主要組織適合抗原-MHC-(ポリクロナール)及び、自己のX-染色体連鎖遺伝子産物(XLGP)をdualに認識する(CTLのdualな認識については既に報告)。又、自己LDCを用いた時は、MDCの時とは逆に、このdualな特異性を示すCTLのみが特異的に抑制(寛容)される。以上2点が見い出された。以前に、我々の培養系を用い、マウス肥満細胞腫(P815、DBA/2マウス由来)を刺激細胞としてCTLを誘導すると、そのCTLはMHC及び腫瘍細胞上の腫瘍特異的抗原(DBA/2マウスのXLGPとは異なる)をdualに認識する事を報告している。今回の結果は、腫瘍細胞を刺激細胞とした時、ある腫瘍での刺激は、腫瘍に特異的なCTL(dualに認識し障害する)を誘導し、又、ある腫瘍での刺激では、腫瘍をdualに認識するCTLが特異的に抑制(寛容)される可能性を示唆した。
DNA・RNAとタンパク質の相互作用による機能ドメインの形成

DNAやRNA分子の機能ドメインの形成の研究として、特にRNAプロセシングにおける機能ドメインについて解析を行った。大腸菌のすべてのtRNAの生合成に関与するプロセシング酵素RNasePは、タンパク質サブユニットはRNAサブユニットから成り、この内RNAサブユニットが、RNasePの触媒活性をもつサブユニットである。このRNAサブユニットは、触媒活性の他に、タンパク質サブユニットと複合体を形成する機能をもっているが、これらの機能に関与するRNA分子中のドメインは明らかにされていない。われわれが既に分離しているRNaseP活性の変異株の内、rnpB遺伝子の変異株ts709とts2418について、RNAサブユニットの構造と機能を解析した。ts709は、RNAの5′末端から89番めと365番めのGがAに置換された変異体であるが、この内、下流側の塩基置換は、この変異株の表現型には関係がないことが明らかになった。この変異体RNAは、タンパク質サブユニットとの複合体形成に異常があることが判明したが、その特異的相互作用の部位は、5′末端から89番めおよびその近傍であろう。一方、ts2418のRNAは、5′末端から329番めのGがAに置換されているが、この変異RNAは、触媒活性に欠損があることが判明した。すなわちKm値は、野生型RNAと同じであるが、Vmax値が野生型の1/400である。このことから、この変異部位が、触媒活性に関与するドメインの中にあることを示している。こうしてRNasePのRNAサブユニットのもつ二つの機能に対応した機能領域が明らかになった。その他、転写終結反応の制御因子NusAタンパク質と核酸との相互作用を解析した結果、このタンパク質因子が、ターミネーターの上流に位置するboxAと命名された短い領域を認識して、その上流部分に特異的に結合することを示した。またNusA因子の変異体とboxAとの結合様式を解析した。
企業統治における外部会計監査人の法的責任のあり方に関する理論的・実証的研究

今年度は、利害関係者が会計士の提供する監査等の財務諸表関連サービスに対して、どのような期待を有しているか、を検討した。その結果、利害関係者は、会計士自身も含めて、当該サービスに対して「保証」機能を期待していることが判明する。この場合の「保証」は、会計士業務によって被損した当事者に対する損害賠償、すなわち外部会計士の法的責任(制裁)をも、含んだものとして把えられる。具体的には以下のとおりである。(1)アメリカ会計士が従来より提供してきた財務諸表関連サービスの内容は、(1)監査のみならず、(2)レビュー、(3)コンピレーションという3つに区分された。(2)上記3つのサービスが抱える問題点として、利害関係者がもつそれぞれのサービスに対する「保証」水準の期待に、混乱が生じえることがある。このため、その混乱を防止するために、予めエンゲージメント・レターや報告書のなかで業務内容に関する記述を、AICPA基準書として制度化される必要があった。いずれの業務も、財務諸表を客体として、会計士が提供する「保証」サービスであるという点で、3つの財務諸表関連業務(監査・レビュー・コンピレーション)は同質である。しかし、その水準には、対象となる会計情報と適用される手続量によって、多層性が認められるはずである。その多層性について、20世紀初頭のアメリカにおける信用監査を採り挙げることで、企業経営者・銀行・会計士のインセンティブ分析(資金調達コスト対信用供与コスト対報酬)を通じて理論的に検証した。最近の金融・証券市場の自由化に伴い、わが国の企業に対して、官製の統制された市場ではなく競争市場での自由な競争が求められるようになりつつある。そのような市場では、完全ディスクロージャーと自己責任という2つの基礎的条件の充足が前提となる。そして前者の完全なディスクロージャーは、企業経営者による財務情報の作成とそれに対する外部監査人による保証によって達成される。今回の科学研究費による研究では、とくにアメリカのSECが完全ディスクロージャーを確保するために執行している海外贈賄禁止法(FCPA)に着目した。周知のようにアメリカの経済政策は市場重視の事後統制型である。そこでは[摘発→制裁→予防]というプロセスが採られており、摘発された違法行為に対しては現在および将来における同種の違法行為を予防するという観点から制裁が行なわれている。SECによる執行活動も例外ではなく、摘発された違法行為に対しては、厳格な民事制裁が下される仕組みとなっている。わが国における従来からの経済政策が、詳細な行政指導による[予防→摘発→制裁]というプロセスを採り、摘発された違反者による現在の違法行為のみを対象に制裁を下してきたのに比べると、大きな違いがある。本研究では、アメリカ流の市場を中心とした事後統制型経済を選択した場合、証券市場においてどのような形でそのアプローチが顕在化してくるのか、をSEC発行の会計・監査執行通牒(AAER)を用いて具体的・直接的に明らかにしようとした。今後、研究を進めるためには、完全ディスクロージャーを確保するために、SECが下してきた制裁活動をさらに詳細に検討し、経営者・管理者・監査人といった利害関係者のどのような行為(注意基準や判断基準を含め)が制裁の対象になったのかについて、明らかにしていく必要がある。