hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視床下部オレキシンの発現抑制による低血糖症の研究

ヒトのカルニチン欠乏症では低血糖が起こり、時に死に至る。そのメカニズムとして唯一glucose-fatty acidcycle Theoryを用いて説明がされている。しかしそれが生理的状況で働くとしても、病的状況でも働いているかどうかは疑問視されており、他の知られざるメカニズムが存在していると考えられている。しかしヒトでの分析には限界がある。Juvenile Visceral Steatosisマウス(JVSマウス)は遺伝的にカルニチン輸送担体(OCTN-2)の欠損にもとづき、全身性にカルニチン低下症がおこり、ヒトのカルニチン欠乏症のモデル動物として知られている。低血糖を起こすので低血糖の原因検索の研究を行った。低血糖は離乳期に激しく、またそれが原因で死亡するという特異な現象を見出した。正常マウスでは低血糖は起こらず、死亡例もなかった。またJVSマウスではミルクの摂取は行うが、低血糖にも拘らず固形食に見向きもせず、即ち食欲自体をなくしていることを見つけた。正常マウスではミルクの摂食から固形食に切り替わっていく。そこで食欲に関係した脳内ペプチドを調べると、JVSマウスでは視床下部オレキシンの遺伝子発現が正常マウスに比べて強い抑制を受けている事実が判明した。以上の結果から脳内には摂食に関して2つの機構があり1つはミルクを飲む機構で、カルニチンの低下と無関孫に生後から21日前後まで働く。もう1つは固形食を摂取する機構で、20日前後から働きはじめる。しかしカルニチンが低下していると働かず、マウスは食欲をなくし、低血糖に陥り死亡すると、考えられた。ヒトにおけるカルニチン欠乏症での低血糖症の発症メカニズムは明確でない。そこで全身カルニチン欠乏マウス(JVSマウス)を用い、死亡率の高い離乳期(生後14日目-28日目)に焦点を絞り、血糖値と脳内食欲関連ホルモン動態、胃内ラクトース、セルロース含量の関係を分析した。正常マウスでは、生存率は14日目、28日目共に100%で、低血糖はなかった。14日目に存在した胃内ラクトースは、17日目には減少しはじめ、代わりにセルロースが胃内に認められるようになり、その後セルロースが急激に増加した。JVSマウスでは生存率は14日目で77%で、19日より急に死亡するようになり、28日目では28%であった。19日以降は低血糖症を伴っていた。14日目に胃内に認めていたラクトースは17日目にはほとんど認めなかった。胃内にセルロースは14日より28日まで認められなかった。JVSマウスを生後からcarnitine-rich diet(0.3%)で飼育した場合、生存率は14日目で95%、28日目で92%であった。24日目以降に低血糖はなっかた。21日以降に胃内ラクトースとセルロースが増えた。視床下部のオレキシンのmRNAに発現はJVSマウスでは正常マウスと比較すると2週令では差がなかったが3週、4週では抑制されていた。carnitine-rich dietでは抑制が取れていた。結論として、カルニチン欠乏症に陥ると、離乳期に視床下部のオレキシンの発現が抑制を受け、固形食を摂取しないようになり低血糖で死亡する。そのメカニズムとして唯一glucose-fatty acid cyclelTheoryを用いて説明がされている。しかしそれが生理的状況で働くとしても、病的状況でも働いているかどうかは、疑問視されており、他の知られざるメカニズムが存在していると考えられている。

Juvenile Visceral Steatosisマウス(JVSマウス)は遺伝的にカルニチン輸送担体(OCTN-2)の欠損にもとづき、全身性にカルニチン低下症がおこり、ヒトのカルニチン欠乏症のモデル動物として知られている。特に離乳期に低血糖を起こすのでこの時期に絞り低血糖の原因検索の研究を行った。正常マウスでは生存率は100%で低血糖が起こらない。胃内ラクトースは生後17日から低下しはじめ、その後セルロースが急速にふえてくる。JVSマウスでは14日では77%、28日では28%で低血糖は21日からはじまった。胃内ラクトースは14日から減少しはじめ17日には消失した。一方胃内セルロースは14日から28日までの間に検出できなかった。食欲に関係した脳内ペプチドを調べると、JVSマウスでは視床下部オレキシンの遺伝ぎ子発現が正常マウスに比べて強い抑制を受けている事実が判明した。血中ホルモンを検索すると、レプチン、グルカゴン、インスリンに低血糖の原因になるような異常はなかった。以上の結果から脳内には摂食に関して2つの機構があり1つはミルクを飲む機構で、カルニチンの低下と無関係に生後から21日前後まで働く。もう1つは固形食を摂取する機構で、20日前後から働きはじめる。しかしカルニチンが低下していると働かず、マウスは食欲をなくし、低血糖に陥り死亡すると考えられた。
化学触媒を介する力学トポロジーの反応アウトプットへの転写

本研究ではまず、vortex flow、すなわち(1)反応の溶液の撹拌方向の力学トポロジーに対応して右旋性、左旋性集積を起こし、さらに(2)ターゲット反応を触媒する能力を持つ、アキラルな低分子モノマーユニットの設計、合成、評価が必要である。集積型会合状態をとり、かつ不斉配位子として不斉触媒のコンポーネントとなりうる分子の探索研究にまず着手した。検討の結果、多様な水素結合ネットワークを形成でき、希土類金属との錯形成により不斉触媒として種々の触媒的不斉反応を促進する光学活性アミド型配位子が溶媒依存的なヘテロキラル集積をとることが明らかとなった。同様に、アキラルなアミド配位子も非常に強い集積能を示す事が明らかとなった。そこで、このアミド型配位子の集積能により、力学トポロジーによる右旋性、左旋性型集積の是非を評価する反応系の構築を行った。そのターゲット反応として現在触媒化学的、産業化学的にも大きな注目を集めているanti選択的触媒的不斉ニトロアルドール反応を設定した。モノマーユニットの触媒活性部位として、希土類金属アルコキシドあるいはフェノキシドを第一選択とした。希土類金属の多様な配位数、配位形式、及び配位子交換速度の速さは、モノマーの集積時における構造変化に希土類金属の錯形成部位が柔軟に対応し、スムーズな集積化、集積可逆性、さらに集積状態における希土類錯体形成に非常に有利に働くスマートな設計であるといえる。種々検討の結果、アミド配位子を擁するNd/Naヘテロバイメタリック触媒が集積型不均一触媒として機能することがわかった。ICP,HRMS,EXAFSによる本触媒の包括的解析により、Nd,Naの両金属がアミド型配位子を介して規則的に集積していることが強く示唆された。現在、アキラルなアミド配位子を用いてvortex flowのトポロジーによって右旋性・左旋性集積型触媒の創りわけと反応活性評価を行っている。
新規モデルラットを用いた、パーキンソン病発症前診断バイオマーカーの開発

細菌人工染色体(bacterial artificial chromosome:BAC)に、遺伝子発現調節領域とヒト変異α-Syn遺伝子を組み込み作製した遺伝子改変ラット(A53T-BAC-SNCA Tgラット)の詳細な表現系解析を行った。3ヶ月齢、9ヶ月齢、18ヶ月齢のラットを病理学的および生化学的に解析し、リン酸化シヌクレインの増加および月齢依存的な黒質緻密部のドパミン神経細胞脱落を確認した。また、18ヶ月齢のA53T-BAC-SNCA Tgラット(n=5)および野生型ラット(n=5)の脳脊髄液を採取し、カラム法を用いてエクソソームを抽出した。このエクソソームを用いて液体クロマトグラフィー質量分析法(Liquid Chromatography-Mass spectrometry: LC/MS)にてプロテオーム解析を行い、1092個の蛋白を同定した。A53T-BAC-SNCA Tgラットと野生型ラットを比較し、A53T-BAC-SNCA Tgラットで発現が上昇している蛋白(35個)および低下している蛋白(8個)を選出した(Cut-off値:P < 0.001)。選出した蛋白の中から膜貫通ドメインをもつ蛋白を発現上昇群および発現低下群からそれぞれ3個ずつ選出し、エクソソームELISAにて検証を予定している。
20世紀ロシア文化における戦争・日本人表象・女性表象のパラダイム

本研究は、ロシアのメディア文化において、日露戦争期と第一次世界大戦前後に、日本人表象や女性表象が、ロシア的オリエンタリズムとジェンダー規範の交差する地点で形象化されるパラダイムを明らかにしようとしたものである。書物や雑誌から得た情報から形成された異文化イメージが、実地見聞に基づく紀行文において変容し、それが活字メディアにより各々の文化に流通していくプロセスについて、日本とロシアの活字メディアを比較分析しつつ考察した。本研究の目的は、戦争に関わる20世紀ロシアのメディア文化において、異文化としての日本人表象と女性表象が、ロシア的オリエンタリズムのもとで重なり合うように形象化されていくプロセスを明らかにすることである。特に、オリエンタリズムの正当化と強化、男性本位の性規範の軍事化が、言説面でも視覚面でも典型的にあらわれる戦争時の活字メディアや視覚メディアを分析対象としている。本年度は、今後の検証および考察への準備段階として、モスクワのロシア国立図書館およびその分館(新聞部)等で、データ収集作業を行った。第二次世界大戦時に発行された「プラヴダ」等有力3紙、「女性労働者」等有力2誌から、それぞれ言説および挿絵・写真にあらわれる日本人像および女性像のデータを集積した。その結果、日本人表象と女性表象が、戦争に関わる20世紀ロシアの活字メディアにおいて、〈衛生〉と〈純潔〉という共通キーワードのもとに結び合わせられ、それぞれオリエンタリズムやナショナリズムの強化、戦争の正当化の論理構造に組み込まれていく様相が明示化された。キーワードが抽出された点は、今後の本研究の理論化に向けて、重要な意味を有していると考えられる。本研究の目的は、ロシアのメディア文化において、戦争期(日露戦争、第二次世界大戦)を中心に、日本人表象と女性表象が、ロシア的オリエンタリズムとジェンダー規範の交差する地点で形象化されていくプロセスを明らかにすることにより、ロシアの異文化形象化のパラダイムを検証する点にある。平成20年度は、前年度の研究活動において集積した第二次世界大戦時の日本人表象と女性表象に関する活字メディアと視覚メディアのデータの整理と分析、およびモデルの抽出を計画していたが、分析を進める中で、日露戦争期のイメージ形成が影響を及ぼしていることが明白になった。そのため、平成21年度に計画していた日露戦争に関わるデータ収集と分析に取り組み、比較参照のための日本側の事例研究として、日露戦争期の少女雑誌におけるロシアのイメージ・モデルの検証に至った。この成果は、国内で実施された日仏露国際ワークショップ(熊本大学)において口頭発表および報告書への掲載の形で公表されている。平成21年度は、本年度の研究成果を踏まえポイントを絞ったロシアでのフィールド調査を行い、比較しながらデータ分析を行うとともに、それがどのように第二次世界大戦時の日本人表象・女性表象の形成にかかわるのかを明らかにする予定である。本研究の目的は、ロシアの文化において、戦争期(日露戦争及び第二次世界大戦)を中心に、日本人表象と女性表象が、ロシア的オリエンタリズムとジェンダー規範の交差する地点で形象化されていく過程を明らかにすることにより、ロシアの異文化形象化のパラダイムを検証する点にある。平成21年度は、前年度の研究活動の成果である。日本側の事例研究として、日露戦争期の少女雑誌におけるロシアのイメージ・モデルの検証をふまえ、日露戦争後から第二次世界大戦前に至る日本とロシアの活字文化の中で、いかに表象としての日本及びロシア、日本人及びロシア人が変化していったのかについて分析・考察を行った。この成果の一端は、東京外国語大学において開催された講演「鏡のなかの日本とロシア-比較文学の視点から」にて口頭発表され、また講演内容をもとにした論文「鏡のなかの日本とロシア-宮本百合子『モスクワ印象記』とボリス・ピリニャーク『日本印象記』の比較を中心に」として公表された。視聴覚ヲディアでの異文化形象化めプロセスについての検証は途上にあるが、日露戦争後、第一次世界大戦から第二次世界大戦までの日本ソヴィエトの対外関係や社会状況において、それまでの書物から得た情報から形成された異文化イメージが、実地見聞に基づく紀行文においていかに変容し、それが活字メディアを通して各々の文化に流通していったかをめぐる考察に至ったことは、研究上の大きな意義であったと考えられる。
デジタル時代における持続的ビジネスモデルの研究

価値ある製品開発には、顧客ニーズに適合した便益形成が重要となる。本研究では特に「もみ味」という感覚的で曖昧な便益を実現するマッサージチェアの開発プロセスに焦点を当てて研究を行った。家電メーカーに複数取材した結果、試用者などの共創相手とともに開発を行うことで正確な顧客ニーズの把握を目指すプロセスと、市場に精通したマネージャーが仮想顧客となり、そのイメージに基づき価値形成を実施するプロセスを発見できた。顧客ニーズに適合する製品開発には、共創型の開発が望ましく、革新的な製品を開発するためには、仮想顧客を想定した開発が有効であることが明らかとなった。デジタル時代においてビジネスの持続性を考察する場合、模倣への防御策の確立は重要な課題のひとつである。本研究では、製品開発やサービスにおける模倣対策という視点で、いくつかある手法の中でも暗黙知的な価値形成プロセスの実現に焦点を当てている。本年度の研究の発見事項としての実績は以下のとおりである。(1)ビジネスの持続には、潜在的かつ主観的な顧客便益を継続的に発見・実現するプロセスが必要である。潜在的もしくは主観的な顧客便益は、製品化することによって顕在化してしまう。そのため、継続的に潜在ニーズを発見できる製品開発プロセスが求められることになる。(2)暗黙知的な価値形成プロセスが必要である。それらは以下のa. b.の能力によって実現されることが、マッサージチェアの取材で発見できた。a.高い個人能力:感覚的な便益はマッサージチェアの動きの調整によって実現される。これら便益が繊細かつ主観的であるため、その調整は技術・経験に基づく感覚で行われている。この感覚能力は人に帰属するために、この開発プロセス自体が人に依存したものになりがちである。この個人能力は様々なキャリアパスや開発経験によって形成されると考察できる。b.組織化された共創能力:これは開発プロセスに市場の顧客と同等の感覚をもつパートナーを配置し、彼らと共に開発プロセスを進捗させるものである。具体的には、マッサージチェアや炊飯器の開発ケースであれば、工場内のアルバイトを利用したり、社内にモニターチームを結成したりして、市場と同様な顧客の感覚を利用できる開発過程の実現を試みている。これら製品の便益である「きもちよさ」「おいしさ」を数値化し製品化したとしても、売れる製品になるとは限らない。そのためマッサージチェアや炊飯器は人の感覚を開発プロセスに取り入れるような共創システムによる製品開発となっていることが明らかとなった。当初の計画通り、マッサージチェア主要3社(パナソニック、フジ医療器、ファミリー)の企業取材を完了させ、外的妥当性を探るために発展的にそのほかの業界の合計4社(三菱電機、タイガー魔法瓶、ヤマハ、ケンウッド)の取材も行った。それぞれ開発マネージャーに対して、2時間以上のヒアリングを実施完了している。この情報を元に、当研究テーマが対象とするビジネスモデルを精査することができた。マッサージチェアメーカーを含む、これら取材先は、製品市場において高い占有率とその持続性を保持する企業であり、その開発やビジネスモデルにおいて優位性が存在すると考えられる。またこれら企業は、少なくとも長期間にわたり製品を開発しており、質的研究で課題となる再現妥当性においても評価できるものと考える。これらケースに基づき、検証できた内容は以下の通り。(1)製品開発における価値は、顧客の便益実現が重要である。(2)曖昧な便益をどのように解釈するかが課題で、その解釈の手法に技術がある。(3)便益実現する製品開発は二種類。感覚的に優れた社員が積極的かつ独断的に開発を推進するプロセスと、パートナーと共創するプロセスが存在する。(4)共創パートナーと開発の双方に特定の能力が必要である。(5)これら能力の集中分散、専門化などで、プロセスが多様化する。また、このような感覚的な便益を中心とした製品開発については、製品の価値を構成する便益の確立が必要不可欠であり、これら便益は感覚的ゆえに、数値化による客観的な評価が不可能であり、開発者と試用評価者との間に、感覚的な暗黙知が存在し、その評価軸に沿って評価されていく。これは市場で求められる期待便益と開発者が仮想便益との整合で実現される。その整合によって、感覚的な便益を実現し、複数の製品開発を経るごとに、軌道として整合されていく。このような点を概念化することができた。近年、我が国の製品は、新興国の製品に対し、技術では勝っているのに事業において苦戦するケースが多く見られる。その要因の一つとして考えられるのがデジタル技術によるモジュール化である。デジタル化で技術が模倣されやすい環境下において、いかにコアな部分をブラックボックスとし、模倣困難なビジネスモデルとして優位性を確立するかが、我が国産業界の大きな課題と言える。本研究では、研究対象分野としてマッサージという暗黙知的サービスをメカとソフトウェアでブラックボックス化しているマッサージチェア業界を採りあげ、経営学上の示唆を得ることを目的とする。

先行研究を渉猟した結果、自動車や家電などにおける日本企業の製品開発の課題は、ものづくり技術は優秀でも、顧客への価値提案が欠如していることが明らかとなった。製品開発を成功させるためには顧客への価値の提案が不可欠であり、この製品価値形成こそが、競争優位性を創出する重要な要因のひとつであると考えることができる。また、製品を企業の「知識の結晶体」と考えたとき、その知識部分は、市場における情報との接触・取捨選択、および、その情報をもとにした製品化プロセスにより形成されると考えることができ、競争優位性を持つ製品分野においては「情報から製品化」と「価値づくり」の両プロセスが相互に密着している可能性があるといえる。マッサージチェアメーカー主要4社のうち、代表的な2社にパイロット的にインタビューを行った結果、「情報から製品化」と「価値づくり」の両プロセスを媒介していると考えられるのが、あるメーカーでは「個人」、別のメーカーでは「組織」であることが明らかとなった。申請書で明記した研究の目的として、マッサージ技術の再現の手法から製品化のプロセスまで包括的な視点からそのビジネスモデルを探りつつ、高い国内シェアや海外への対抗力の源泉を明らかにすることを挙げている。これまでに、研究メンバーと共に2012年4月までにマッサージチェアメーカー3社(パナソニック、ファミリー、フジ医療器)へ一次取材を完了した。これら開発取材に基づき、デジタル時代における競争力の源泉を考察する場合、以下の二点が必要であると発見できた。まず、製品開発を通して、感覚的で表現しにくくかつ潜在的な便益の提供を持続的に実現すること、続いてこれら便益を創出する顧客との対話を含む共創的な開発プロセスを実現することである。この2点より申請時の目標はある程度達成できたと考えられる。しかし、これらはマッサージチェアという一産業の事例のみから理論化されているため、特異的な概念である可能性があり一般妥当性に対して疑問が生じる。そのために他業種の同様な製品開発も検証する必要がある。現在ジャー炊飯器の開発事例を2社(三菱電機、タイガー魔法瓶)への取材を達成し、音響機器メーカー、空気清浄機メーカーなどへの取材の依頼を実施している。このようにマッサージチェア産業の研究を基にしたデジタル自体における持続的競争力の源泉はある程度、明確にできた。今後は、これら理論に関する他産業での妥当性の検証をしつつ、さらに精緻化する研究段階にあると考える。今年度は製品開発やモジュール化に関する代表的な文献を収集し、その読み込みを行うと共に、マッサージチェアメーカー主要4社のうち、代表的な2社にパイロット的にインタビューを行った。その結果、「情報から製品化」と「価値づくり」の両プロセスを媒介していると考えられるのが、あるメーカーでは「個人」、別のメーカーでは「組織」であることが明らかとなった。最終年にあたり、研究の精緻化および妥当性の向上と、研究成果の公開の二方向で推進を図る。
ナノチューブにおける電解質溶液の水輸送とイオン伝導の研究

1.今年度の4月-7月は、界面活性剤を微量に加えた電解質溶液の表面張力測定を行った。実験は順調に進み、10月に論文として出版することができた。この結果、表面張力の極小の問題(Jones-Ray効果)の原因は水に含まれる僅かな量の帯電した不純物である可能性が高くなった。2.また、疎水性表面の不純物効果に関するレビューの執筆をし、こちらも9月に出版された。論文には、疎水性界面のゼータ電位と濡れ膜の分離圧が不純物の効果で矛盾なく説明できることを示した新しい結果も盛り込んだ。3.首都大学、テルアビブ大学との電解質溶液の流動に関する共同研究については5月に、研究打ち合わせのためにイスラエルに行き、その後、9月に論文を出版することができた。論文では流動がある場合のデバイ緩和の理論式を与えており、まだ実験的に検証されていない結果である。4.フラーレンの拡散係数の表面物性依存性について、分子動力学シミュレーションを用いた研究を続けている。現在のところ、OH基をフラーレン表面に付加していくことは、全電荷をゼロに保って±0.5eの部分電荷を表面にランダムに付加していくことと、ほぼ同等の効果があることがわかっている。COO-基、NH3+基についても、部分電荷の付加に対応しているのかどうか、計算で確かめている最中である。これらはタンパク質表面の基礎的なモデルとなっており、ゆくゆくはペプチドや短いタンパク質での計算をするつもりであり、PDBデータからシミュレーションをすること、アミノ酸のシークエンスからシミュレーション用のタンパク質を作成することは既に可能となっている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は帯電した固体と接する電解質溶液の表面付近での誘電率、粘性係数、イオンの吸着(表面効果と呼ぶ)が、電気泳動、キャパシタンス、表面張力、電気伝導にどのように影響するか、そして、表面の効果が支配的になるナノ流路において、どのような特異性が見られるのかについて研究を進めた。電気泳動測定データを表面電荷密度に関して図示すると、表面効果によりベキ法則が存在することを理論的に見出した。これにより、表面付近の粘性係数を実験から見積もる方法を提案した。このベキ法則については1月にChemical Physics Letters誌に出版した。また、電位差が有限の時の金属やカーボン電極のキャパシタンスについて、私の理論と報告されている実験データを比較し、定量的に一致していること確かめた。理論にはまだ、恣意的に合わせたパラメータを含んでいるため、これらについて、分子動力学計算、量子化学計算などで、定量的に決めていくという課題が残っている。さらに電気泳動のベキ則について、従来使われていたスリップ境界条件よりも低粘度の表面層モデルの方が、疎水性表面の実験結果をよく説明することを明らかにした。普通の流動現象では両者に差異が見られないことが知られていおり、電気泳動特有の流動現象により、低粘度の表面層モデルが、より物理的特徴をつかんでいることを示した。カーボンナノチューブ内の電解質溶液について、電気伝導度と電気浸透の実験データを、私のモデルを使って解析した。両者とも、少数のパラメータの調整のみで、理論と実験の一致を得ることができた。一方、水酸化物イオンのカーボンナノチューブへの吸着エネルギーが10万倍以上も、電気浸透と電気伝導で違っており、また量子化学計算による報告とも定性的に違うなど、新たな課題も残っている。得られた成果は、電気泳動測定の実験データにベキ法則が成り立つことを発見し、その傾きから表面付近での電解質溶液の粘性係数を見積もる方法を提案できたことである。また、当研究課題の中心的な内容である、カーボンナノチューブ内の電解質溶液の電気伝導についても、期待通りの研究が進展している。また、その実験データを解析する過程で、ナノチューブ内の電気伝導に関する2種のベキ法則の成立条件の精密化に成功し、こちらも翌年度中に発表できる見通しのようである。以上の状況を鑑みて、研究課題の進捗について、期待以上の研究の進展があったと考える。1.電解質溶液の表面張力は、塩濃度に関して増大するのが通常であるが、1mM程度で一度、極小を持つことが実験的に知られていた。これについては、定量的に説明する理論がこれまでになかった。私はコントロールできない水中の不純物に由来するのではないかという理論を構築し、極小を定量的に、様々な実験的事実と矛盾なく説明することに成功し、Journal of Physical ChemistryLetters誌に発表した。2.電気二重層キャパシターにおいて、電荷ゼロ点とキャパシタンスの電位に関する極小が一般的に異なるというのはあまり認知されていないが、カチオンとアニオンの電極に対する吸着性が非対称な時は、この違いが顕著になるということを数値的に示した。また、イオンの吸着性をキャパシタンスの極大値から推測するという従来の手法が、有効ではないことも示し、Journal of Physics: Condensed Matters誌に発表した。3.カーボンナノチューブ中の電解質溶液の電気伝導率は、塩濃度に関して冪法則が存在することが、実験と理論の双方で示されていたが、その指数が1/2か1/3かということに関して、まだ決定的な研究がなかった。そこで、円柱座標系のPoisson-Boltzmann方程式を数値的に解くことで、冪が1/2から1/3に変わるpHと塩濃度を明らかにし、Journal of Physical Chemistry B誌に発表した。

4.電気二重層において、誘電不均一性、イオンの吸着性、粘性不均一性の全てを取り入れたモデルの解析解を構築し、表面キャパシタンスと電気浸透を同じモデルで議論することを可能にした。そして、種々の実験データとの比較をし、表面に関する物性を、マクロな実験データから抽出することを試み、Langmuir誌に発表した。表面張力に関する研究は、当初の計画にはなかったが、思いの外、論文出版まで繋がった。カーボンナノチューブの電気伝導に関する論文も出版でき、全体として計画以上の進展があった。1.今年度の4月-7月は、界面活性剤を微量に加えた電解質溶液の表面張力測定を行った。実験は順調に進み、10月に論文として出版することができた。この結果、表面張力の極小の問題(Jones-Ray効果)の原因は水に含まれる僅かな量の帯電した不純物である可能性が高くなった。2.また、疎水性表面の不純物効果に関するレビューの執筆をし、こちらも9月に出版された。論文には、疎水性界面のゼータ電位と濡れ膜の分離圧が不純物の効果で矛盾なく説明できることを示した新しい結果も盛り込んだ。3.首都大学、テルアビブ大学との電解質溶液の流動に関する共同研究については5月に、研究打ち合わせのためにイスラエルに行き、その後、9月に論文を出版することができた。論文では流動がある場合のデバイ緩和の理論式を与えており、まだ実験的に検証されていない結果である。4.フラーレンの拡散係数の表面物性依存性について、分子動力学シミュレーションを用いた研究を続けている。現在のところ、OH基をフラーレン表面に付加していくことは、全電荷をゼロに保って±0.5eの部分電荷を表面にランダムに付加していくことと、ほぼ同等の効果があることがわかっている。COO-基、NH3+基についても、部分電荷の付加に対応しているのかどうか、計算で確かめている最中である。これらはタンパク質表面の基礎的なモデルとなっており、ゆくゆくはペプチドや短いタンパク質での計算をするつもりであり、PDBデータからシミュレーションをすること、アミノ酸のシークエンスからシミュレーション用のタンパク質を作成することは既に可能となっている。ナノチューブ中の電解質溶液の界面動電現象について、既に結果は得られているので、できる限り早く、論文として出版する。また、表面張力に関する結果についても、論文にまとめる。新しい課題として、金属と電解質溶液の界面の誘電物性、濡れ、粘性不均一性の問題がある。分子動力学計算で取り組む問題であるので、今年度中にプログラムを完成させ、解析を始める予定である。また、これまで得られた成果を7月の国際学会で発表する予定である。表面張力に関して実験を含めて、新しい研究の方向を考える。また、カーボンやグラフェンの表面物性に関する分子動力学計算を進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒトB型肝炎ウイルスの感染機構の解析と創薬への応用

B型肝炎ウイルス(hepatitis B virus: HBV)は、最も小さいウイルスのひとつである。感染者は世界中で2-3億人いると推定されており、主にアジア・アフリカに感染者が多い。しかしHBVは細胞培養系ではほとんど増殖させることができず、ウイルス学的な解析は進んでいない。ウイルスの感染性を詳細に解析したり、抗ウイルス剤をルーチンの方法を利用して開発することも余り進んでいない。Saha博士は、HBVの感染性をpseudotypeウイルスを用いて定量的に解析する方法を確立したが、一般に流行しているウイルス株にも応用できるように工夫し、さらにこれらのウイルス感染機構の解明を目指した。HBVの感染している色々の肝がん由来の細胞株やHBV遺伝子を導入した細胞株を用い、HBVのpseudotypeが形成できるか、以前と同様な方法を用いて検討した。またHBV感染の標的細胞を色々な薬剤で処理してその感受性の亢進、あるいは抑制できるか、pseudotypeウイルスを用いて解析した。HBVへの細胞の感受性は、pseudotypeウイルス感染後、細胞がgreen fluorescence protein (GFP)陽性となる程度で判定した。HBVの外被遺伝子を細胞に導入し、作製したpseudotypeウイルスの細胞の感受性は、細胞を分化させる働きのある薬剤で処理すると亢進した。細胞表面の糖鎖の働きを阻害する薬剤や、細胞表面の荷電を変化させる薬剤の処理で阻害された。HBVの外被タンパクに対する色々の単クロン抗体やヒトのHBs抗体を用い、ウイルスの中和を定量的に検出することができた。HBVに感染している人から由来したがん細胞株AlexanderやJHH-7を用い、HBVのpseudotypeを調整できた。我々は、ヒトB型肝炎ウイルス(human hepatitis B virus : HBV)の表現型混合ウイルス(pseudotype virus)の作成に成功した。このpseudotypeは、HBVの外被の表面抗原(HBs)のHBs/S, HBs/M, HBs/Lを293T細胞に発現させ、green fluorescent protein(GFP)遺伝子を持つvesicular stomatitis virus(VSV)、すなわちVSVΔG^*-Gを感染させ作成した。このpseudotypeに感受性の細胞は、主に肝臓がん由来の細胞であるが、ウイルスの感染価は余り高くなかったので、標的細胞を薬剤処理し感染価を高められないか検討した。多くの薬剤について検討したが、レチノイン酸あるいはtransforming growthfactorβ(TGFβ)で処理すると細胞の感受性が高められた。一方、標的細胞をpolybrene、poly-L-lysine、dithiothreitolで処理すると感受性が低下した。すなわち、細胞表面の電荷を変化させたり、細胞表面のタンパク質のS-S結合を切断するとウイルスの感染が起こりにくくなった。また、polyethylene glycol(PEG)で処理すると感染価が高くなった。次に遺伝子工学的方法でHBs抗原を発現させた細胞を用いるのではなく、自然にHBs抗原を発現している細胞を用いてもpseudotypeが形成出来るか検討した。HBs抗原を発現している細胞としては、Alexander細胞、JHH-7細胞、JHH-4細胞、HepG2-2-15細胞などを用い検討した。JHH-7細胞を用いるとpseudotypeウイルスのtiterが最も高く、JHH-4細胞ではpseudotype活性が検出できなかった。VSVΔG^*(JHH-7)のpseudotypeウイルスは、VSVΔG^*(HBs)のpseudotypeと同様にHepG2細胞などに最もよく感染した。また、このpseudotypeウイルスは、HBsを発現している細胞にも感染したので、HBsについては、viral interferenceが成立しない可能性が示唆された。VSVΔG^*(JHH-7)の感染は、HBsに対するモノクローナル抗体やHBIG(HBsに対するヒトの精製抗体で母子感染の予防などのために使われている)でよく中和された。
サルコイドーシスの病態形成に及ぼすエクソソーム内包マイクロRNAの作用の解明

我々はこれまでの研究で心サルコイドーシス患者の血中エクソソームにおいて発現が増加している3種類の候補miRNAを識別した。本研究ではこれらの候補miRNAについて、サルコイドーシスのバイオマーカーおよび治療標的分子としての有用性を検証するための実験を行う。具体的にはサルコイドーシスの病態を再現した疾患モデルにおいて、候補miRNAの機能を抑制または増強させ、疾患における候補miRNA役割を明らかにする。また、エクソソームによる候補miRNAの伝達が肉芽腫形成を促すかについて検証する。
悪性胸膜中皮腫に対するNK細胞に関連した免疫調節分子の発現制御療法の開発

手術を含む集学的治療が試みられるも予後不良な悪性胸膜中皮腫は、アスベスト使用規制が遅れたアジア全域で患者数の爆発的増加が始まっている。本邦では2018年に悪性胸膜中皮腫に対する免疫チェックポイント阻害剤治療が承認されたが、その効果は不十分であり、耐性機序の克服が急務である。本研究では、悪性胸膜中皮腫細胞における、microRNAを含む細胞内シグナルを介した、NK細胞に関連する各種免疫調節分子の発現制御法を解明し、腫瘍細胞そのものをNK細胞逃避型フェノタイプから、NK細胞に認識されやすいフェノタイプに転換する、新たな免疫チェックポイント阻害療法の開発を目指す。
出土木製品マイクロ波加熱凍結乾燥処理法の実用化研究

出土木製品の凍結乾燥処理法では遺物内部の部位により含水率の差が生じた。概ね遺物深部は含水率が高く,表層は含水率が低い傾向にあった。その場合,木材深部に残留した水分が後になって滲み出し,表面のクラックが観察された。研究代表者らが平成二十三年度から二十六年度に行った研究で,凍結乾燥装置のチャンバーにマグネトロンを取り付けて作製したマイクロ波加熱凍結乾燥装置により,出土木材深部の水分を取り除くことができた。平成三十年度は、前年度に作製した処理中の温度・圧力・マイクロ波出力等を測定・表示・記録できるマイクロ波加熱凍結乾燥装置を用いて,各種センサーできめ細かく知った試料の処理状況や状態変化に応じて,運転条件を変更できることを確認した。各種センサーによる記録項目は,日時・チャンバー圧力・庫壁温度・棚冷却温度・マイクロ波出力値・導波管温度・トラップ温度および試料内部温度10箇所等である。凍結乾燥処理では,乾燥するにしたがって上昇する試料内部温度について実際に測定し,測定箇所によって温度上昇に著しい差が生じることを観測できた。また,マイクロ波加熱凍結乾燥処理では,試料温度をモニタリングすることで試料が加熱し過ぎないようにマイクロ波の出力を調節することができた。なお,この装置は室温が摂氏30度を超えると安全装置が作動して停止するため,夏季に実験ができなかったことから,装置の側に空調機を設置した。本研究の目的であるマイクロ波加熱凍結乾燥法の実用化のためには,様々な樹種や形状,木取り等の出土木製品による実験が必要である。夏期に実験ができなかった対策を空調機の設置により行った。本研究の目的であるマイクロ波加熱凍結乾燥法の実用化のためには,処理中に試料内各部の乾燥状態を知る必要がある。しかし,実際の出土木製品を想定すると,温度センサーを挿入できないことが多いので,試料表面温度で全体の乾燥状態を類推し,試料をチャンバーから取り出して重量測定,X線CT撮影を行うことを考えている。この方法で処理が可能であるかを検証したい。出土木材を凍結乾燥法で処理すると内外層の含水率に差が生じ、木材深部に残留した水分や、表面のクラックが観察されることがある。そこで凍結乾燥法にマイクロ波加熱を併用したマイクロ波加熱凍結乾燥法を行い、処理中の出土木材の状態や処理の状況をきめ細かく知ることができれば、水分傾斜の少ない凍結乾燥処理が可能になる。平成29年度は、チャンバー容量約30リットル(箱型、棚一段)、到達圧力10パスカル以下、マイクロ波出力2キロワット(2455メガヘルツ、無段階調整)で、コールドトラップ除湿量約3リットル(円筒縦型)、冷却温度摂氏マイナス80度であるマイクロ波加熱凍結乾燥装置を作製した。この装置には熱電対等の各種センサーを接続(日時、チャンバー圧力、庫壁温度、棚冷却温度、マイクロ波出力値、導波管温度、トラップ温度、試料内部温度10箇所等)し、5秒毎に測定データを更新表示して記録・蓄積するデータロガーを装備した。次に装置の動作確認を行った。ポリエチレングリコール40パーセント水溶液に含浸置換した出土木材試料を処理すると、凍結乾燥時には試料内部温度変化によって含水率低下の情報を得てマイクロ波照射開始時機の目安とできた。マイクロ波加熱凍結乾燥時には試料内部温度を監視して、その出力値と時間を調整することができた。さらに処理を終えた後に、装置の動作状況、出土木材の状態を詳細に再現することが可能になった。しかし、熱電対がその位置によってマイクロ波の影響を直接受け発熱する場合があり、設置方法の変更が必要になった。なお、マイクロ波照射時に漏洩した電力密度は基準値以下であった。今年度の計画は、1.実験試料の収集、2.マイクロ波加熱凍結乾燥実験装置の作製、3.出土木材試料の調製、の3点であった。1については進んでいないものの、2については十分な性能の装置を作製でき、3については調製した試料でマイクロ波加熱凍結乾燥処理実験を行うことができた。以上を総合的に見ておおむね順調に進展していると考えられた。

本研究の目的であるマイクロ波加熱凍結乾燥法の実用化のためには,様々な樹種や形状,木取り等の出土木製品による実験が必要である。夏期に実験ができなかった対策を空調機の設置により行った。1.実験試料(丸太材)の収集、および試料調製2.実験装置の操作に習熟し、凍結乾燥処理からマイクロ波加熱凍結乾燥に切り替える適切な時機を、実験試料内層・外層の温度変化等の得られたデータで判断できるように、様々な試料で処理実験を行う。本研究の目的であるマイクロ波加熱凍結乾燥法の実用化のためには,処理中に試料内各部の乾燥状態を知る必要がある。しかし,実際の出土木製品を想定すると,温度センサーを挿入できないことが多いので,試料表面温度で全体の乾燥状態を類推し,試料をチャンバーから取り出して重量測定,X線CT撮影を行うことを考えている。この方法で処理が可能であるかを検証したい。
TSLP応答性樹状細胞が表皮の性状変化に及ぼす影響

アトピー性皮膚炎の病変表皮で高発現するサイトカインTSLPに応答する皮膚樹状細胞サブセットの同定を行い、ヘルパーT(Th)細胞の機能分化における役割、TSLPの発現により産生されたTh細胞由来サイトカインが表皮の性状変化におよぼす影響について検討した。成果として、TSLPに応答する樹状細胞サブセットは少なくとも5集団存在する可能性が示唆され、一部はTh2サイトカインを産生するTh細胞への分化を促進する作用を持つことが明らかになった。また、Th2サイトカインの産生は、表皮ケラチノサイトでいくつかの転写因子の発現の誘導や活性化をもたらすことが明らかになった。本研究では、アトピー性皮膚炎(AD)の悪化因子であるサイトカインTSLPに応答性の皮膚局在型樹状細胞を介した作用に着目し、AD病変皮膚において皮膚恒常性の破綻の引き金となる2型ヘルパーT(Th2)細胞由来サイトカインの産生誘導機構およびそれらが表皮の性状変化で果たす役割を明らかにすることに焦点を絞って、表皮におけるTSLPの高発現がもたらすAD様皮膚病態の成り立ちについて検証することを目的としている。2013年度は、TSLPの標的となる樹状細胞サブセットの同定を行った。本研究では、皮膚特異的なTSLPの産生を誘導できる遺伝子改変マウス(K5-TSLP Tgマウス)を用いている。K5-TSLP Tgマウスでは、テトラサイクリンのアナログであるドキシサイクリンの投与により濃度依存的に皮膚特異的TSLP発現を誘導できるが、TSLP応答性の樹状細胞サブセットを同定するために、ドキシサイクリン投与以降の経時的な樹状細胞サブセットの存在頻度の追跡を行った。ADにおける時空間的な免疫反応を考察するにあたり、病変部である皮膚、皮膚の所属リンパ節、2次リンパ節である脾臓を対象に解析を行った。その結果、ドキシサイクリンの投与後早期に反応する皮膚由来の樹状細胞サブセットと、比較的時間が経過した後に反応するサブセットが存在することが明らかとなった。これらの樹状細胞サブセットにおけるTSLP応答時の性状変化を解析するためには、セルソーターを用いた細胞の純化と細胞数の確保が必須である。K5-TSLP Tgマウスを用いた標的細胞サブセットの調整が本研究の目的のための実験アプローチとして至適であるか否かも含めて、現在検討中である。本研究は、アトピー性皮膚炎の病変表皮で高発現を呈するサイトカインTSLPの皮膚樹状細胞を介した作用に着目し、Th2細胞分化と皮膚病態構築の背景にある分子機序の解明を目的としている。2014年度はTSLP応答性の複数の樹状細胞サブセットの純化を試みた。表皮特異的なTSLPの高発現を誘導できるK5-TSLP遺伝子(Tg)改変マウスでは、ドキシサイクリンの飲料水投与によりTSLPの発現を調節できるが、投与2週間以降では血中にTSLPが検出されるため、皮膚に局在する樹状細胞へのTSLPの作用を解析するには不適と判断し、ドキシサイクリン投与1週間以内で一連の解析を行うこととした。また、Tgマウス以外にもTSLP依存的なTh2型のアレルギー性皮膚炎実験モデルが報告されているため、別の実験モデルにおけるTSLP応答性樹状細胞サブセットの解析の可能性も含めて検討してきた。これらの実験モデルでは、誘導されるTSLPの発現そのものが比較的低いため、現段階では効率的にTSLP応答性樹状細胞サブセットを調整することは難しいという見解を得ている。さらに、希少である皮膚樹状細胞サブセットの適切な純化方法についても検討した。表皮におけるTSLP高発現下の表皮・真皮・皮膚所属リンパ節から調整した細胞におけるTSLP応答性皮膚樹状細胞を解析したところ、数として最も皮膚樹状細胞を効率的に回収できるのは皮膚所属リンパ節であることが分かった。また、磁気分離では分離した細胞の純度が十分でなく、昨年度末導入されたセルソーターを用いるのが最適という結論を得た。昨年度から方針を一部変更したTh2細胞由来サイトカインの表皮ケラチノサイト性状に及ぼす影響に関する研究計画については、IL-4あるいはIL-13により誘導される転写因子が新たに同定され、現在、表皮ケラチノサイトの性状変化にどのように影響するかについて検討中である。本研究は、アトピー性皮膚炎の病変表皮で高発現し、アレルギー反応の増悪因子でもあるTSLPに応答する皮膚由来樹状細胞サブセットを同定し、TSLPの作用した樹状細胞がいかにTh2細胞分化を誘導し皮膚病態を構築しうるのかについて分子機序を明らかにすることを目的としている。最大8色の同時解析ができるフローサイトメーターの使用が可能となった2015年度は、多重染色によるTSLP応答性樹状細胞サブセットのさらなる分類の可能性を検討した。また、最も効率的にTSLP応答性樹状細胞が解析できる遺伝子改変マウスの他に、TSLPの高発現を伴うタンパク抗原あるいはハプテン投与によるアレルギー性皮膚炎の実験モデルにおいて、同定した樹状細胞サブセットの挙動を再検討した。その結果、TSLP応答性の樹状細胞は複数サブセットあるが、実験系を通して必ずしも同一でなく、本研究で明らかにした樹状細胞サブセットの同定には少なくとも5色以上の多重染色が必須であることが明らかとなった。次いで、候補とする樹状細胞サブセットをセルソーターにより純化して、ヘルパーT細胞のサイトカイン産生能における作用を検討した。その結果、TSLP応答性皮膚由来樹状細胞サブセットの中にTh2細胞分化を誘導する特定の樹状細胞サブセットがある可能性が示唆された。

Th2細胞由来サイトカインが表皮ケラチノサイトで性状変化を惹起する機序については、IL-4あるいはIL-13により発現する分子について表皮ケラチノサイトの性状変化との相関性を検討したが、責任分子ではないことが示唆された。さらに、IL-4およびIL-13の下流にある転写因子の作用機序についても検討し、IL-4あるいはIL-13により発現が減弱する表皮ケラチノサイトの構造分子KRT10遺伝子の周辺に結合する可能性を見出した。本研究を完結すべく、引き続き研究を進めていく予定である。アトピー性皮膚炎の病変表皮で高発現するサイトカインTSLPに応答する皮膚樹状細胞サブセットの同定を行い、ヘルパーT(Th)細胞の機能分化における役割、TSLPの発現により産生されたTh細胞由来サイトカインが表皮の性状変化におよぼす影響について検討した。成果として、TSLPに応答する樹状細胞サブセットは少なくとも5集団存在する可能性が示唆され、一部はTh2サイトカインを産生するTh細胞への分化を促進する作用を持つことが明らかになった。また、Th2サイトカインの産生は、表皮ケラチノサイトでいくつかの転写因子の発現の誘導や活性化をもたらすことが明らかになった。本研究では、(1)TSLPの標的となる皮膚局在型の樹状細胞サブセットの同定と作用機序、(2)TSLP応答による樹状細胞サブセットの性状変化、(3)TSLPによって感作された樹状細胞サブセットによるTh2細胞分化を調節する因子の探索、(4)TSLPにより分化したTh2細胞由来サイトカインのプロファイリング、(5)Th2細胞由来サイトカインが表皮ケラチノサイトの性状におよぼす影響ついて検討する初期計画となっている。2014年度は、TSLPに応答する皮膚樹状細胞サブセットの調整および純化の方法について検討を終えた。本年度は純化した樹状細胞サブセットを用いて、(1)(4)についての解析が可能となった。また、(5)については、Th2細胞由来サイトカインにより表皮ケラチノサイトの性状変化に関わる転写因子が複数同定された。現在、それらの転写因子がどのように表皮ケラチノサイトの性状を調節するのかについて検討中である。医歯薬学昨年度、最優先で行ってきたTSLP応答性皮膚樹状細胞サブセットを最も効率的に調整する実験系としては、現段階ではドキシサイクリン投与下のK5-TSLP Tgマウスを用いるのが最適という結論を得ている。また、希少サブセットである皮膚樹状細胞の純化にはセルソーターの使用が必須である。本年度は、セルソーターを用いて純化したK5-TSLP Tgマウス由来皮膚樹状細胞を中心にして、TSLPの感作により皮膚樹状細胞サブセットでどのような性状変化が起こるのかについてリアルタイムPCR、ELISA、抗体アレイ、RNAシークエンスなどを用いて明らかにする。また、TSLP受容体欠損マウスと掛け合わせたOVA抗原特異的TCR Tgマウス(DO11.10+ TSLPR-/-マウス)の準備は整っているため、純化したTSLP応答性皮膚樹状細胞サブセットとTSLP受容体欠損ヘルパーT細胞の共培養により、Th2細胞への分化がいかに調節されるのかについてRNAシークエンス、リアルタイムPCR、ウエスタンブロット、フローサイトメトリーなどを用いて明らかにする。
ヒト配列ノックインマウスを用いたIG-DMRによるインプリント制御機構の解析

今年度は、前年度に得られた結果から、ヒトIG-DMR繰り返し配列(hTR)を父方より遺伝したマウス(父方hTRマウス)胚におけるhTR配列のより詳細なエピゲノム状態を明らかにするため、ZFP57と相互作用しメチル化維持に重要な転写コファクターTRIM28、およびメチル化された領域のマーカーであるトリメチル化ヒストンH3リジン9(H3K9me3)の蓄積をクロマチン免疫沈降(ChIP)により解析した。その結果、TRIM28およびH3K9me3のいずれも、父方hTR配列のメチル化が回復していない個体においては母方アレルと同程度の低い蓄積レベルであったのに対し、父方hTR配列のメチル化が完全に回復した個体において有意な蓄積が認められた。このことから、父方hTR配列にはZFP57を介さずTRIM28がリクルートされる機構が存在することが明らかになった。TRIM28はDNAに直接結合せず、KRAB-ZNFとよばれる転写因子を介してDNA上に蓄積する。よって、ヒトにおいてはZFP57以外の別のKRAB-ZNFによりTRIM28がhTR配列上にリクルートされると考え、TRIM28をベイトとした酵母ツーハイブリッドスクリーニングを計画し、準備を進めていたが、最近になってヒトIG-DMRのインプリント維持に重要なKRAB-ZNFとしてZNF445が報告された(Takahashi et al., Genes Dev. 2019)。このことから、hTR配列はヒトZNF445を介してTRIM28をリクルートしている可能性が示唆された。今後は父方hTR配列とZNF445の関連性を分子生物学的に明らかにしていくことが必要である。本研究では、マウス12番染色体/ヒト14番染色体上のインプリント遺伝子群(DLK1-DIO3ドメイン)の発現制御に重要な領域であるIG-DMRがヒトDLK1-DIO3ドメインを制御する分子機構を、モデルマウスを用いて明らかにすることを目的とした。これまでにマウスIG-DMRの一部をヒトIG-DMRにおける類似の配列(hTR)に置換したマウス(hTRマウス)を作出した。今年度は、予備実験で認められたhTRマウスの表現型の精査およびhTR配列のエピゲノム状態の解析を行った。予備実験において、hTR配列を父由来で遺伝したマウスはhTR配列が完全にメチル化され、野生型と同様に生存したことから、これらのマウスはすべて正常と想定された。しかし詳細な観察の結果、生存した個体は一部分であり、多くは胎生致死となっていた。同時に、父方アレル上のhTR配列は、個体によってDNAメチル化状態が大きく異なり、それと相関してインプリント遺伝子の発現異常および回復が認められた。また、マウスIG-DMRにおけるインプリント維持に重要なZFP57のChIP解析を行った結果、父方アレル上のhTR配列周辺領域へのZFP57の蓄積はすべての個体で低レベルであった。このことから、インプリントが維持されている一部の個体はZFP57以外の因子によってメチル化インプリントを維持していると考えられた。一方、hTR配列を母由来で遺伝した場合、当初仔が遺伝子型にかかわらず致死になるという表現型が予備実験で認められていたものの、C57BL/6N系統へ戻し交配を行うにつれて致死率は減少し、N5世代以降表現型が完全に認められなくなったことから、遺伝的背景の影響であることが示唆された。申請書の1年目に記載された実験のほとんどを遂行することができた。予備実験で得られていた結果を精査したところ、想定とは一部異なっていたものの、興味深い表現型であることが示された。また、二年目に予定している酵母ツーハイブリッド(Y2H)スクリーニングに向け、既に導入を行っている。

ChIP解析については、ZFP57と相互作用するTRIM28およびヒストンH3K9me3についても同様に解析を行っていく。また、当初ZFP57あるいはTRIM28をベイトとしてY2Hスクリーニングを計画していたが、今年度の研究からZFP57はhTR配列との結合が極めて弱いことが示唆された。そこでマウスTRIM28をベイトにY2Hスクリーニングを行うことで、TRIM28と相互作用してhTR配列に結合する因子を同定する。その後、候補となる因子のヒトにおける保存性およびインプリント維持への関連性を検討する。ChIP解析を当初予定していたよりも少ない支出で行うことができたために生じた。次年度さらに解析する因子の範囲を広げるため、ChIP解析のためのキットや抗体の購入費用に充てる。