hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
移植肝の監視における新しい急性炎症反応性蛋白の臨床的意義に関する研究

MRPsはMRP8とMRP14の二つのサブユニットから構成され顆粒球内にそれぞれ単独で細胞内に発現する。拒絶反応を含む急性炎症の際,これらのサブユニットが会合したMRP8/14が極めて早期に,かつ大量に生成し,生体防御に対する重要ななんらかの役割を果たしていると考えられる。このMRP8/14はカルシウム依存性蛋白であり,肝アルギナーゼと特異的に結合することを発見したことから,アルギナーゼとMRP8/14の変動を比較検討することはMRP8/14の生理学的意義の解明にとって重要な鍵となる。そこで,MRP8/14に特異的なモノクローナル抗体を作製し,MRP8/14に対するELISAを開発した。これらの方法を肝移植患者及び生体小腸移植患者の血清に応用し,新しい急性炎症マーカーとしての有用性について検討した。その結果,肝移植患者の死亡例において,MRP8/14はアルギナーゼ,AST,ALTなどの上昇に比べて07日ほど早く血中に出現する傾向のあることを初めて明らかにした。また,小腸移植例(死亡例)において,死亡するまでにMRP8/14は著しく変動し,肝移植の患者と同様にCRPよりも早く血中に上昇する傾向が確認された。さらに,MRP8/14の著しい上昇と一致して強い拒絶反応が確認されたことは,非常に注目に値する結果であった。このように,MRP8/14の測定は拒絶反応を事前に予想する上で臨床的に有用であることが強く示唆された。移植医療において,MRP8/14がAST, ALT,及び炎症マーカーであるCRPよりも早く血中に出現する傾向が示されたことは,CRPに代わる急性炎症マーカーとして十分期待できることを示すものであり,この事実をClinical Chemistry(Vo1.49,No.4,2003,in press)に投稿し採用された。一方,MRP8/14の機能の一つと考えられる抗菌作用のあることを,最近発見した(未発表)。使用した細菌は大腸菌と黄色ブドウ球菌の二種類であるが,いずれの菌を用いても培地上で明らかな阻止円を認めた。現在,他の検体を用いて確認中であるが,今後病原性細菌についても確認する予定である。また,このメカニズムについても研究を進めている。
家畜卵母細胞における周辺細胞巻き込み型の自己完成プログラムの解明

ウシおよびブタの初期胞状卵胞より採取した,発育途上の卵母細胞を含む卵母細胞-卵丘細胞-顆粒膜細胞複合体を,高濃度のポリビニルピロリドン(PVP)とステロイドホルモンを含む培養液中で14日間培養すると,複合体はドーム様構造を形成し,構造内部で卵母細胞は発育し,成熟能力を獲得した。ブタ複合体では,FSHとPVPが卵丘細胞の増殖を促進した。ウシでは,ステロイドホルモンが卵母細胞と卵丘細胞との結合を維持した。また,PVPは卵母細胞を取り囲む顆粒膜細胞の細胞外マトリックスに関わる遺伝子の発現を低下させた。体外で発育したウシ卵母細胞は正常に受精し,胚盤胞へと発生した。ウシおよびブタの初期胞状卵胞から,直径約100μmの成熟能力をもたない卵母細胞を含む卵母細胞ー顆粒膜細胞複合体を採取して体外で2週間培養し,複合体による卵丘形成を解析し,以下の結果を得た。1)ウシでは培養液中に4%の濃度でpolyvinylpyrrolidone(PVP)を添加すると,複合体はドーム様構造を形成し,その内部で卵母細胞が高率に生存性を保った状態で発育したが,ブタではPVP濃度が2%の場合,卵母細胞の生存性が高く保たれ,複合体はドーム様構造を形成した。2)ウシの複合体では,培養液中にエストラジオール17βを添加すると卵母細胞の生存性は高く保たれたが,ブタの複合体ではエストラジオール17βに加えてFHSを添加すると卵母細胞の生存性が高く保たれた。3)エストラジオール17βを添加して2週間培養したウシ卵母細胞は,直径約120μmへと発育した。また,顆粒膜細胞から透明帯を貫通して卵母細胞へと伸びるtranszonal projectionの数は培養の間,減少したが,エストラジオール17β添加によって減少が抑制されること,アンドロステンジオンにも弱いながら同様な作用があることが分かった。4)高濃度のPVPが作り出す高分子クラウディング様の状態において,卵母細胞ー顆粒膜細胞複合体と培養基質(ミリセル)との接着の強さはブタとウシで異なり,ウシで強くブタで弱いことが分かった。ウシおよびブタの初期胞状卵胞から,卵母細胞ー卵丘細胞ー顆粒膜細胞複合体を採取して体外で培養し,以下の結果を得た。1)直径約95μmの成熟能力をもたないウシ卵母細胞の体外発育培養では,培養液にエストラジオール17β(E2)とアンドロステンジオンを同時に添加すると,卵母細胞の生存性は高く保たれ,卵母細胞は発育して成熟能力を獲得した。2)直径約100μmの成熟能力をもたないブタ卵母細胞を2%ポリビニルピロリドン(PVP)とFSHを添加した培養液中で2週間培養すると,複合体はドーム様構造を形成し,卵母細胞は最終の大きさへと発育した。また,発育した卵母細胞は,その後の成熟培養によって成熟した。3)減数分裂再開能力を一部有する直径約110μmのウシ卵母細胞を体外で57日間培養した。培養液にdbcAMPを添加しても卵母細胞の減数分裂の再開は抑制されなかったが,IBMXを添加すると,卵母細胞は減数分裂を休止した状態で最終の大きさへと発育し,その後の成熟培養によって成熟した。4)直径約110μmのブタ卵母細胞をdbcAMPとFSHを添加した培養液中で5日間培養すると,卵母細胞は減数分裂を休止した状態で最終の大きさへと発育した。発育培養液に,さらにE2を添加すると,卵丘の膨潤化をともなう卵母細胞の成熟が誘起され,成熟した卵母細胞は活性化刺激によって胚盤胞へと発生した。5)ウシおよびマウス卵母細胞を体外発育培養し,ドーム様構造を形成した顆粒膜細胞層を採取してマイクロアレイ解析に供した。すべての解析に共通して発現の変動が認められた遺伝子は少数であったが,遺伝子オントロジー解析の結果,細胞外マトリックスや細胞分化に関わる遺伝子の発現に高分子化合物であるPVPの添加が影響を及ぼしていた。この結果は,PVPによって誘起される組織形態の変化を裏付けるものであった。ウシおよびブタの初期胞状卵胞から,卵母細胞ー卵丘細胞ー顆粒膜細胞複合体あるいは卵母細胞ー卵丘細胞複合体を採取して体外で培養し,以下の結果を得た。1)直径約95μmの成熟能力をもたないウシ卵母細胞を含む卵母細胞ー卵丘細胞ー顆粒膜細胞複合体をエストラジオール17βとアンドロジェン(アンドロステンジオン,テストステロンまたはジヒドロテストステロン)をともに含む培養液中で2週間体外培養すると,卵母細胞の生存性は高く保たれ,卵母細胞は発育して成熟能力を獲得した。卵母細胞の成熟能力の獲得は,エストラジオール17β単独添加の場合よりアンドロジェンを併用した場合に促進され,この作用はアンドロジェンレセプター阻害薬によって抑制された。2)直径約95μmのウシ卵母細胞を含む卵母細胞ー卵丘細胞ー顆粒膜細胞複合体をエストラジオール17βとアンドロステンジオンをともに含む培養液中で2週間体外培養することによって発育させた卵母細胞は,その後の体外成熟・体外受精によって精子の侵入を受けて正常に受精し,胚盤胞へと発生した。

3)直径約100μmのブタ卵母細胞を含む卵母細胞ー卵丘細胞ー顆粒膜細胞複合体あるいは卵母細胞ー卵丘細胞複合体を2%ポリビニルピロリドン(PVP)とFSHを添加した培養液中で2週間培養すると,どちらの複合体もドーム様構造を形成し,卵母細胞は最終の大きさへと発育した。また,卵母細胞はその後の成熟培養によって成熟した。4)2% PVPを添加した培養液中で培養したブタ顆粒膜細胞では,無添加の場合よりも細胞外マトリックスに関連する遺伝子の発現が低下していた。この結果は,前年度までにマウスおよびウシで得られた結果と同様であった。ウシおよびブタの初期胞状卵胞より採取した,発育途上の卵母細胞を含む卵母細胞-卵丘細胞-顆粒膜細胞複合体を,高濃度のポリビニルピロリドン(PVP)とステロイドホルモンを含む培養液中で14日間培養すると,複合体はドーム様構造を形成し,構造内部で卵母細胞は発育し,成熟能力を獲得した。ブタ複合体では,FSHとPVPが卵丘細胞の増殖を促進した。ウシでは,ステロイドホルモンが卵母細胞と卵丘細胞との結合を維持した。また,PVPは卵母細胞を取り囲む顆粒膜細胞の細胞外マトリックスに関わる遺伝子の発現を低下させた。体外で発育したウシ卵母細胞は正常に受精し,胚盤胞へと発生した。研究は,おおむね計画どおり進んでいる。27年度が最終年度であるため、記入しない。農学体外培養によって発育した卵母細胞が,体内で発育した卵母細胞と同様に,顆粒膜細胞との結合を維持すること,また,体外発育培養によって得られた卵母細胞を体外成熟,体外受精,体外発生させ,成熟・受精・発生能力の獲得状況を調べる。ウシでは培養液中に4%の濃度のpolyvinylpyrrolidone(PVP)が,ブタではPVP濃度2%の場合,卵母細胞の生存性が高く保たれ,複合体はドーム様構造を形成することが明らかとなった。また,培養液へのエストラジオール17βおよびFSHの添加によって顆粒膜細胞の増殖が刺激され,卵母細胞の生存性は高く保たれることが分かった。培養中に形成される卵丘様構造において,卵丘への分化が起こっている可能性を調べるとともに,卵丘形成(顆粒膜細胞の分化)に及ぼす酸素分圧,cAMPアナログ,KITリガンド,ステロイドホルモンなどの影響について解析する。体内で発育した卵母細胞と同様に,卵母細胞が顆粒膜細胞との結合を維持すること,成熟能力を獲得する可能性を調べる。ウシ卵巣採取のための旅費の支出を計画していたが,都合により取りやめとなった。今年度4月に採取を計画している。
血管内皮細胞培養シートを用いた蕁麻疹モデルの構築と血液凝固因子の役割の解明

本研究では、蕁麻疹の病態を解明するため、電気的な抵抗を計測するインピーダンスセンサーと血管内細胞培養シートを組み合わせた血管透過性評価システムを構築し、ヒスタミンと相乗的に作用して血管透過性を亢進させる自然免疫活性化物質および各種サイトカイン等の内因物質を探索する。また、ヒスタミンが血液凝固経路を介して皮膚マスト細胞を活性化するための細胞内情報伝達経路を解析し、ヒスタミンが間接的にマスト細胞に作用して脱顆粒を起こす役割と機序を明らかにする。さらに、培養血管内皮細胞シートに好塩基球または他の単核球、および皮膚マスト細胞を共培養してより生体に近い条件で血管透過性亢進を評価できるin vitro蕁麻疹モデルを構築し、各種蕁麻疹治療薬と膨疹誘発刺激の影響を評価する。本年度は、蕁麻疹の病態をリアルタイムに評価、解析するためのインピーダンスセンサー、血管内皮細胞培養シート、血漿、より構成される膨疹形成モデルを構築し、ヒスタミンと相乗的に作用して血管透過性亢進を起こす活性物質とその分子機構を検討した。また、血液凝固反応を駆動する血管内皮細胞の組織因子の発現に関わる細胞内情報伝達経路を確認するため、各種阻害剤を用いて組織因子発現への影響を検討した。血管内皮細胞の組織因子発現は、定量的リアルタイムPCRによりmRNAレベル、フローサイトメーターにより細胞表面蛋白レベルで解析し、そのいずれもLPSの他にTNFα、ヒスタミンの他にVEGFによっても誘導されることを確認した。また、各種阻害薬を用いた検討により、各々の反応系にはNF-κBおよびPKCが関与することが示された。血管内皮細胞の組織因子発現を起こすヒスタミンおよびLPSの役割において、当初予定していたsiRNAを用いた検討はできなかったが、各種阻害薬、および代替え活性化試薬を用いた検討を行い、各々の受容体活性化を伝達する細胞内情報伝達経路の概要を明らかにした。蕁麻疹の病態において、臨床的にLPSが関与すると考えられる例は限られており、実際には様々な刺激または状態がLPSに代わり血管内皮細胞の組織因子発現を誘導している可能性がある。また、我々は本研究を通して血管内では血管内皮細胞以外に単球が組織因子を発現し得ることを見いたした。そこで、今後は血管内皮細胞の組織因子発現におけるLPS-ヒスタミン以外の種々の侵害刺激による代替性と、末梢血単核球における組織因子の発現およびこれらの反応に対する各種活性物質の影響を明らかにする。また、臨床的に慢性蕁麻疹に対する有効例が報告されているワルファリン等の抗凝固薬および抗IgE抗体(オマリズマブ)の効果と作用機序を、本研究における蕁麻疹モデルを用いて解析する。
ドミニカ共和国における虚血性心疾患の疫学的研究

ドミニカ共和国はカリブ海のイスパニョ-ラ島の東に位置する、人口約750万人の開発途上国である。この国の死亡統計によれば、虚血性心疾患(CHD)が死因の第2位を占めている。感染症が主な死因となる開発途上国のなかで、CHDが上位を占めていることは、当国にCHDのリスクを増大させる要因があるのではないかと考えられた。そこで、CHDのリスクの大きさを把握することを目的に、ドミニカ人の冠危険因子および栄養摂取状況についての疫学的研究を行い、さらには、死亡統計の妥当性の検討を加えた上で、CHDのリスクの評価を行った。同国の人口の3割を有する首都サントドミンゴ市において5地区、地方の農村と海浜地区5地区の10地区において、2076歳の男女各地区約200人、計1,964人を抽出し、血清脂質、血圧および喫煙の冠危険因子の調査を1993年に実施した。血清脂質は凍結保存した血清を空輸し、国際的に比較しうる精度管理のもとに当大学において測定した。総コレステロールの平均値は、日本の第4次循環器疾患基礎調査成績(1990年)と比較し、男では30、40、50歳代で約15mg/dl低く、60、70歳代ではほぼ同じであった。女では、各年齢階級とも5mg/dlほど低く、大きな差を認めなかった。HDLコレステロールの平均値は、男女、各年齢階級ともドミニカ人は日本人より1020mg/dl低かった。血圧の平均値は性・年齢階級別にみても日本人よりドミニカ人の方が低く、これは肥満度別にみても同様の傾向であった。喫煙率は、ドミニカ人が男24.3%、女17.1%と日本人の男55.6%、女9.5%に比べ、男で低かった。栄養摂取状況の把握は、サントドミンゴ市にある消化器センターの職員103人(男22人、女81人)に対して、面接聞き取りによる24時間思い出し法により栄養調査を実施した。その結果、一人一日当たりの平均摂取エネルギーは2030kcalであり、たんぱく質、脂質、炭水化物の摂取量はそれぞれ66.3g、89.1g、248gであった。栄養比率でみると、脂質エネルギー比が39.5%、糖質エネルギー比が48.6%であった。たんぱく質と脂質に含まれる動物性の割合をみると、動物性たんぱく質比が61.9%、動物性脂質比が42.8%であった。また、収入状況別にみると動物性たんぱく質と動物性脂質の摂取量が収入に順じて増える傾向にあった。次に、14食品群の摂取状況から食物消費構造をみるために、食品群別摂取量を変量として因子分析を行った。その結果、第1因子に穀類、豆類、油脂類などの「主食型」、第2因子に果実類砂糖および甘味類などの「単純糖質型」、第3因子に肉類、いも類などの「主菜型」の因子(第3因子までの累積寄与率35.6%)が抽出され、これらの因子に代表されるドミニカ人の食事パターンがうかがわれた。ドミニカ人の食事の傾向として脂質エネルギー比は高いけれども、動物性の比率は低く、このことは穀類、豆類といった主食の調理の際に用いられる植物油の多さが要因として考えられた。こうした食事の傾向からは、血液中の総コレステロールが高くなるとは考えにくく、栄養摂取状況の面からみれば、先に行った総コレステロールの状況を支持する結果といえる。さらに、死亡診断の確かさを検討することを目的に、当国中央部に位置するサルセ-ド地区(人口10万人)の199091年の2年間の全死亡票より循環器疾患223例を抽出した。このうち、CHDは32%で心不全(19%)や脳血管疾患(17%)より多かった。ところがCHDに分類された72例のうち21例の死亡診断名が「心臓発作」と記されていた。この診断状況を検討するためサルセ-ド地区の唯一の国立病院に赴き、同病院が診断した循環器疾患死亡例の診療記録を調査した。診療記録を把握できた10例のうち、心電図記録のあるものは2例のみで、1例は心筋梗塞の所見を確認できたが他の1例は心電図に同所見を認めなかった。また、心筋梗塞の診断に必要な血清酵素検査が実施された例は1例もなかった。したがって、心筋梗塞の可能性を考える所見が乏しいままにCHDに分類される死亡診断がつけられているものが多いものと考えられた。さらに、死亡例の約8割は病院以外で死亡しており、医師は死亡の報告にきた家族から死亡にいたる状況を聞いて死亡診断書を書くことが通例であることが判明した。すなわち、CHDが死亡統計上多いことは、死亡診断習慣の影響が大きいものと考えられた。以上、CHDに関して、冠危険因子、栄養摂取状況、さらには死亡診断の実態についての検討を重ねてきた結果、ドミニカ人のCHDのリスクは必ずしも高いとはいえず、当国の死亡統計上みられていた傾向は、むしろ死亡診断習慣の反映による結果であることが示された。

感染症が主な死因となる開発途上国のなかで、CHDが上位を占めていることは、当国にCHDのリスクを増大させる要因があるのではないかと考えられた。そこで、CHDのリスクの大きさを把握することを目的に、ドミニカ人の冠危険因子および栄養摂取状況についての疫学的研究を行い、さらには、死亡統計の妥当性の検討を加えた上で、CHDのリスクの評価を行った。同国の人口の3割を有する首都サントドミンゴ市において5地区、地方の農村と海浜地区5地区の10地区において、2076歳の男女各地区約200人、計1,964人を抽出し、血清脂質、血圧および喫煙の冠危険因子の調査を1993年に実施した。血清脂質は凍結保存した血清を空輸し、国際的に比較しうる精度管理のもとに当大学において測定した。総コレステロールの平均値は、日本の第4次循環器疾患基礎調査成績(1990年)と比較し、男では30、40、50歳代で約15mg/dl低く、60、70歳代ではほぼ同じであった。女では、各年齢階級とも5mg/dlほど低く、大きな差を認めなかった。HDLコレステロールの平均値は、男女、各年齢階級ともドミニカ人は日本人より1020mg/dl低かった。血圧の平均値は性・年齢階級別にみても日本人よりドミニカ人の方が低く、これは肥満度別にみても同様の傾向であった。喫煙率は、ドミニカ人が男24.3%、女17.1%と日本人の男55.6%、女9.5%に比べ、男で低かった。栄養摂取状況の把握は、サントドミンゴ市にある消化器センターの職員103人(男22人、女81人)に対して、面接聞き取りによる24時間思い出し法により栄養調査を実施した。その結果、一人一日当たりの平均摂取エネルギーは2030kcalであり、たんぱく質、脂質、炭水化物の摂取量はそれぞれ66.3g、89.1g、248gであった。栄養比率でみると、脂質エネルギー比が39.5%、糖質エネルギー比が48.6%であった。たんぱく質と脂質に含まれる動物性の割合をみると、動物性たんぱく質比が61.9%、動物性脂質比が42.8%であった。また、収入状況別にみると動物性たんぱく質と動物性脂質の摂取量が収入に順じて増える傾向にあった。次に、14食品群の摂取状況から食物消費構造をみるために、食品群別摂取量を変量として因子分析を行った。その結果、第1因子に穀類、豆類、油脂類などの「主食型」、第2因子に果実類砂糖および甘味類などの「単純糖質型」、第3因子に肉類、いも類などの「主菜型」の因子(第3因子までの累積寄与率35.6%)が抽出され、これらの因子に代表されるドミニカ人の食事パターンがうかがわれた。ドミニカ人の食事の傾向として脂質エネルギー比は高いけれども、動物性の比率は低く、このことは穀類、豆類といった主食の調理の際に用いられる植物油の多さが要因として考えられた。こうした食事の傾向からは、血液中の総コレステロールが高くなるとは考えにくく、栄養摂取状況の面からみれば、先に行った総コレステロールの状況を支持する結果といえる。さらに、死亡診断の確かさを検討することを目的に、当国中央部に位置するサルセ-ド地区(人口10万人)の199091年の2年間の全死亡票より循環器疾患223例を抽出した。このうち、CHDは32%で心不全(19%)や脳血管疾患(17%)より多かった。ところがCHDに分類された72例のうち21例の死亡診断名が「心臓発作」と記されていた。この診断状況を検討するためサルセ-ド地区の唯一の国立病院に赴き、同病院が診断した循環器疾患死亡例の診療記録を調査した。診療記録を把握できた10例のうち、心電図記録のあるものは2例のみで、1例は心筋梗塞の所見を確認できたが他の1例は心電図に同所見を認めなかった。また、心筋梗塞の診断に必要な血清酵素検査が実施された例は1例もなかった。
日本型Q熱の病原拡散における節足動物介在性の解明

本研究の経過中にも、わが国のQ熱病原体Coxiella burnetti(Cb)の広い拡散が、各地の不明熱患者等の検討を通じて確実視されるに到っているが、未だ病原維持の底辺を成す節足動物がどのように関わるか明らかでないのも事実で、この研究ではその局面の調査を行なって来た。平成910年度の間に、北海道(道央)・東北(宮城・福島県)・関東(群馬・埼玉県)・中部(長野・岐阜・石川・福井県)・中国(兵庫・岡山県)・四国(徳島・香川県)・九州(大分・宮崎・鹿児島県)および南西諸島へ現地出張もしくは地元関係者の協力で、試料(野鼠および寄生節足動物など)の捕集に努めた。得られた材料のうち、岐阜県の牧場のマダニは、そこが牧牛のCb濃厚感染地であったことから、微生物分野と共同でPCRにてCbの検出を行ない、有意な陽性率を証明した。一方、我国の北から南まで任意の5ヶ所でマダニにつきPCRスクリーニングした結果では、極めて低率に終わった。現在、新たなPCRプライマーにて多数残った材料を検査継続中であるが、恐らくCbの分布というのは全国所々にフォーカスを形成した形と思われ、今後は個々のフォーカスにおいて維持サイクルを解析するのが早道と判断される。いずれにしろ、節足動物の介在性を、地理病理学的な面から再検討中である。わが国でもQ熱病原体Coxiella burnetti(Cb)の拡散が推測されつつある。その場合、自然環境に広く生息する節足動物がどのように関わるか、その可能性と限界を明らかにするのが本研究の目的である。そこで、初年度は、北海道(道央)・東北(宮城・福島県)・関東(群馬・埼玉県)・中部(長野・岐阜・石川・福井県)・中国(兵庫・岡山県)・九州(大分・宮崎県)・南西諸島において、自ら現地出張もしくは地元関係者による協力で、節足動物およびその寄主である野鼠の捕集に努めた。得られた材料のうち、岐阜県の牧場のマダニは、そこがCbの浸淫地点であることが分かっていたことから、とりあえずPCR(微生物分野の共同)にてCbの検出を行ない、あるレベルの陽性成績を得た。ただ、大多数の材料は未だ検査に供されておらず、これは2年目の作業で消化の予定である。いずれにしろ、ある推測で開始された調査ながら、節足動物が予想以上にCbの拡散に介在している可能性も考えられ、地理病理学的な面からの分析が求められよう。
日本におけるサウンド・アートの成立過程の調査

主としてインタビュー調査と文献調査を行うことで〈日本におけるサウンド・アート〉の基礎的な資料収集調査を目指した本研究は、1980年代の事例を中心にいくつかの事例に関する基礎的調査とそこから発展したいくつかの事例調査とを行うことで、〈日本におけるサウンド・アート〉研究の端緒となった。また、本研究では、アジア(韓国、香港、台湾)におけるサウンド・アートをめぐる状況を日本との対象事例として調査して日本における状況と比較考察することで、アジアにおけるサウンド・アート研究者間のネットワークの基盤を形成し、日本における〈サウンド・アート研究〉の端緒となったといえるだろう。平成27年度は当初の計画通りいくつかのインタビュー調査を行うことができた。〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉調査の一環で、7月に関根秀樹氏に、8月に直川礼緒氏にインタビュー調査を行った。このインタビュー調査に基づき、調査報告を作成した。その成果は2017年3月に発表予定である。また、当初は今年度行う予定ではなかったが、調査状況の進展に伴い、今年度、〈アジアにおけるサウンド・アート〉調査の一環でsoundpocketのディレクターであるYEUNG, Yang氏にインタビュー調査を行うこともできた。その成果は2016年3月に発表した。また、それ以外にも、セゾン文化財団の担当者と協力のうえ、studio200ー〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉に大きな刺激を与えた場所として、また発表の場としても重要だった場所ーの諸資料を整理する仕事にも着手した。アーカイブ全体の整備はまだできていないし、公開のための体制も用意出来ていないので、成果の公表時期は未定だが、今後のための基礎資料は整理した。以上の3つの成果から、今年度は、次年度につながる十分な調査研究を遂行できたと判断している。(過去の予備調査を発展させるかたちで)『サウンド・ガーデン』展参加者の関根秀樹氏と直川礼緒氏にインタビュー調査を行った(成果は2017年3月に発表予定)。また、最終年度に行なう予定だった香港におけるサウンド・アートの状況調査ーsoundpocketのYEUNG, Yang氏のインタビュー調査ーを進めた(成果は2016年3月に発表済)。さらに、セゾン文化財団の担当者と協力のうえ、studio200ー〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉に大きな刺激を与えた場所として、また発表の場としても重要だった場所ーの諸資料を整理する仕事にも着手した(成果の公表時期は未定)。また、次年度に鈴木昭男氏へのインタビュー調査と所蔵資料調査を行なう手はずを整えることができた。本年度は西欧圏への調査出張ができなかった。研究計画を調整して次年度以降に行なう予定である。平成28年度は当初の計画通り、さらには当初の計画以上に、1.いくつかのインタビュー調査を行うことが出来た。また、2.国際学会における発表も行うことが出来た。1.〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉調査の一環で、2月に「音・音楽・子どもの会」の創設者の一人である若尾裕氏に、3月に京都国際現代音楽フォーラムの創設者の一人である藤島寛氏にインタビュー調査を行った。平成29年度にはこのインタビュー調査の補足調査を行ない、成果をまとめて発表する予定である。また、調査状況の進展に伴い、〈アジアにおけるサウンド・アート〉調査の一環で、7月に韓国でYANG Ji Yoon氏とHONG Chul-ki氏にインタビュー調査を、2月に台湾でtheCube SpaceのJeph Lo氏とAmy Cheng氏、90年代から活動を継続しているWANG Fu-Jui氏とLIN Chiwei氏、ならびに彼らのドキュメンタリー映画『Ears Switched Off and On』を制作したCHEN Singing氏にインタビュー調査を行った。前者の調査成果は平成28年度に、後者の調査成果は平成29年度に発表予定である。2.研究代表者の中川は、7月に韓国で開催された国際美学会と、12月にオーストラリアで開催された国際会議Crossroad2016において、当該研究内容に関連する研究発表を行った。研究分担者の金子は、7月に韓国で開催された国際美学会において、当該研究内容に関連する研究発表を行った。いずれも学会参加者との間で有意義な議論を行うことが出来た。〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉の成立過程を知るために必要な様々な関係人物へのインタビュー調査が、順調に進んでおり、今年度のインタビュー調査も順調に進行できる予定である。また、平成28年度から稼働させた雑誌『美術手帖』の文献調査の成果が、平成29年度中に研究発表として公表できる見込みである。さらに、〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉調査の補助的役割として構想展開している〈アジアにおけるサウンド・アート〉調査が予想以上に順調に展開しており、今年度も含めて、成果をまとめて発表できる見込みである。最終年度である平成29年度には、1.1980年代日本におけるサウンド・アート調査と2.日本の状況と比較対照するための東アジアの状況調査と3.アジアを中心とする国際的な学術的ネットワークの構築を推進することができた。1.1980年代日本におけるサウンド・アート調査の一環で、中川眞氏(大阪市立大学特任教授)が所有する京都国際現代音楽フォーラムのアーカイヴを調査した。この成果は2018年度にはまとめることができるだろう。2.アジアにおけるサウンド・アートの状況調査の一環で、台湾におけるサウンド・アートの状況を調査すべく、台湾のサウンド・アート・シーンの中心人物たちにインタビュー調査を行った。この成果の一部は『常盤台人間文化論叢』に発表した。

3.フィリピンの国際的なメディア・アートのフェスティバルにおいて開催されたシンポジウムに参加した。日本からは中川が出席し、日本におけるサウンド・アートの歴史について報告を行った。東アジアや東南アジアのキュレイターやアート・スペース運営者や研究者らと議論を行い、有意義な意見交換を行った。アジアにおけるサウンド・アート研究のネットワークの基盤が形成されたといえよう。主としてインタビュー調査と文献調査を行うことで〈日本におけるサウンド・アート〉の基礎的な資料収集調査を目指した本研究は、1980年代の事例を中心にいくつかの事例に関する基礎的調査とそこから発展したいくつかの事例調査とを行うことで、〈日本におけるサウンド・アート〉研究の端緒となった。また、本研究では、アジア(韓国、香港、台湾)におけるサウンド・アートをめぐる状況を日本との対象事例として調査して日本における状況と比較考察することで、アジアにおけるサウンド・アート研究者間のネットワークの基盤を形成し、日本における〈サウンド・アート研究〉の端緒となったといえるだろう。鈴木昭男氏へのインタビュー調査と所蔵資料調査を行なうとともに、関根秀樹氏への追加調査を行う予定である。また、研究代表者も分担者も平成28年度7月の国際美学会で、また、代表者は12月にオーストラリアで、分担者は6月にデンマークで、それぞれ、日本におけるサウンド・アートに関連する内容の研究発表を行う。また、平成28年度からは文献調査を本格的に稼働させる予定であり、そのために現在は『美術手帖』の文献調査に着手したところである。平成27年度は西欧圏への調査出張ができなかった。研究計画を調整して平成28年度以降に行なう予定である。平成28年度の調査を継続し、関西圏における〈1980年代日本におけるサウンド・アート〉の調査を継続する。基本的にはインタビュー調査を継続する予定である。また、当初は、日本における状況との比較対象として西欧圏の状況を考察する予定だったが、当初の予定以上に、〈アジアにおけるサウンド・アート〉調査が順調に進展している。そこで、最終年度は、平成28年度に引き続き、台湾におけるインタビュー調査を行う予定である。さらに、平成28年度から稼働させた雑誌『美術手帖』の文献調査の成果を、平成29年度中に研究発表として公表する予定である。サウンド・アート、聴覚文化論、音響文化論西欧圏への出張を行えなかったため多少残額が残った。当初は、日本における状況との比較対象として西欧圏の状況を考察する予定だったが、当初の予定以上に、〈アジアにおけるサウンド・アート〉調査が順調に進展している。そこで、西欧圏への出張旅費とアジア圏への出張旅費との差額が生じ、次年度使用額が生じている。2016年度に海外での学会発表を複数回行うので、それに使う予定である。金子が本年度にヨーロッパへの出張を予定している。
ハワイにおける日系移民文学の歩み:ポスト・コロニアル視点による再構築

ハワイにおける日系移民の文学を、19世紀の移民時代から21世紀のポスト・コロニアル及びグローバル時代にかけて、ハワイ独自のローカル文学の誕生と構築にあわせ、各時代の作家とその作品を分析し、その文学体系を探求した。まず、最初にローカル文学の運動が始まった1970年代後から1980年代前半の、日系、中国系三世を中心とするTalk Story Conferenceの開催とBamboo Ridge Pressの設立を当時の文献や、設立者であるDarrell LumやMarie Haraにインタビューをして、アメリカ文壇のカノンを読み直したアジア系アメリカ文学とも異なり、また従来のポリネシア系ハワイ文学とも異なるハワイのローカル文学の特性を調査した。さらに、日系による文学をイデオロギーに基づいて探求し、一世が日本という祖国を文化遺産とした上でプランテーション生活から産み出した口承文学であるホレホレ節や短歌、俳句、川柳におけるコロニアルの語りを分析し、移民から定住へという変化の中で文学体系の基礎が確立されたことを発見した。さらに、プランテーションとその社会構造とコロニアル生活からの離脱という新しい空間構築の中で、英語化とアメリカ化された二世による脱コロニアルの語りを分析し、そこに英語というより広い読者層を対象とする言語を武器にハワイの日系を中心とするコミュニティーを描くという日系の文学体系の過渡期を探求した。最後に、三世の文学を、一世が構築したコロニアルの語りを再現し、二世による脱コロニアの語りを再構築するという視点から読み、ハワイのローカル性を破壊するマスメディアとコマーシャリズムの影響下でグローバル・コミュニケーション時代に反発し、よりローカル・アイデンティティの確立を目指してポスト・コロニアル時代にハワイという空間に引き続き内在するコロニア性を描いた文学として分析した。その中で、特に第二次世界大戦とハワイの関係を442部隊に代される光の部分から太平洋戦線に送られた軍情報部という影へ、極東への巨大軍事基地としてのハワイの葛藤、プランテーション崩壊の影で見失われていた津波によるヒロの日本人町の破壊、さらにはホノルルの巨大資本による観光化に付随した都市化の問題、多民族性の受容などを中心に三世作家の作品を論じた。結論として21世紀におけるローカル文学のより発展的な可能性を示唆した。研究テーマの周辺領域であるハワイの歴史、民族史、社会史の資料収集は、ハワイへの日系移民100年を記念してハワイで出版された日本語によるハワイにおける日系移民の歴史、生活史と、英語を母国語とする日系二世・三世の研究家等による著作に二分された。また、現代において再構築されつつあるハワイに関する研究書が日・米両国で出版されつつある。これらの資料をもとに、ハワイにおける日系文学の足跡を調べたところ、サトウキビ栽培の復興により一寒村から日系移民のコミュニティーが構築されたハワイ島などにおいて日系一世による俳句や川柳などの日本語による文芸活動が始まり、若い世代の日系移民の多くがホノルルを中心とする都心に移り住んだ後も、地方で続けられたという点から、ミシガン大学の日系三世研究家スティーブン・スミダが指摘しているようにハワイの日系文学が地方性を特色とするものであるという観点で捉え、ハワイ地方主義(Hawaiian localism)とハワイ意識(Hawaiian consciousness)を現代に至るまでの日系作家に当てはめて論ずるという方向で、新たな資料収集と日系作家による作品の分析を行った。

その中で、特に今まで日本だけでなくアメリカにおいても一度も論じられたことがなかった日系三世の詩人であるJuliet S.Konoの詩集二編に、その現代ハワイ文学の中で特に日系を含むアジア系作家が理想として追い求めてきたハワイの独自性であるハワイ地方主義とハワイ意識というものを読みとり、日系移民にとってハワイという生活空間を担ってきた火山列島であるハワイの自然を象徴する水、特に海、雨、津波をメタファーとみて、作品を分析、批評し、第36回日本アメリカ文学会全国大会において、「Tsunamiとの闘い--ハワイの日系詩人Juliet S.Konoの世界を探る」という題のもとで、論文を発表した。ハワイの日系文学の土台を作ったビッグ・アイランドという俗名を持つハワイ島に点在した雨量が多い西海岸の砂糖黍畑と栽培産業を中心に発展したヒロなどの日本人町と、東海岸のコナ・コーヒー栽培を中心に発達した日本人のコミュニティーから誕生した日系三世の詩と短編小説、その後の社会・経済変化に伴うマウイ島ホノルルへの日系人の移動と都市で新しく従事することとなったスモール・ビジネスを描いた日系三世の作品を、ハワイの経済的・社会的背景と日系社会と生活観・価値観の変遷から分析した。資料収集の際、ハワイ大学マウイ校ハミルトン図書館のハワイアン・コレクションとジャパン・コレクションの閲覧をし、貴重な参考資料を得た。ハワイアン・コレクションではヒロの津波やコナ・コーヒー、ハワイの特産物海運に大きな影響を与えた港のストライキに関する資料を得たことにより、ジュリエット・S.・コノ、パティ・サイキなどの作家が描いた作品の背景を裏付けることができた。その中で、コノに関する論文を出版することができた。特に、ジャパン・コレクションには、日本の作家梶山季之の蔵書であったカジヤマ・コレクションがあり、ハワイ大学日本研究センター所長であるシャロン・A・ミニチエロ教授の手引きで特別に閲覧を許可された。副産物として、流行作家と知られた梶山季之が、日系二世の母を持ち、「移民」というテーマを、第二次大戦中を経て一家で入植していた「朝鮮」と出身地広島の原爆投下から得た「平和」と共に三つの柱とした『積乱雲』を未完のまま世を去ったことを知り、梶山と「移民」を論文にまとめた。さらに、ハワイ出張中に、上記のテーマにおける様々な点に関して、ハワイ大学のデニス・オガワ教授とジュリエット・コノ両氏から貴重な話をお聞きし、特にコノ氏からは個人蔵の資料をいただいた。ハワイの多民族移民により構築された現代文学が直面した問題であるポリネシア文化・民族によるハワイ文学からの離脱としてのローカリズム(localism)の確立と、そのハワイのローカリズムとポスト・コロニアル峙代におけるグローバリズム(globalism)との共存という課題に取り組み、ジュリエット・コノ、パティ・サイキ、ジョージ・アリヨシ、マリエ・ハラの作品を中心に論じた論文を完成させ日本の学術雑誌に投稿した。そのリサーチの過程において、アメリカのNEAの助成金を得て小説の創作のために日本(京都)に5月から11月に滞在したコノ氏からは、何度もインタビューと資科収集の協力を得た。
近現代日本におけるコミュニティの自治と統治に関する社会学的研究

本年度は、主に(1)都市計画家にみるコミュニティ概念の受容と展開、(2)会社共同体にみる「コミュニティ」の諸相、(3)言説への知識社会学的アプローチの方法論的検討という3つの研究主題に取り組んだ。本年度の研究成果は、以下のようにまとめられる。(1)戦後の日本社会で都市計画家が「コミュニティ」をいかに受容していたのかを検討した。とくに都市計画家・日笠端の「コミュニティ」概念の受容に着目して都市計画での実践と展開を中心に考察を行った。本研究主題の知見として、社会学のコミュニティ概念が日笠の「コミュニティ」の受容と都市計画での実践に影響を与えたことなどを提示した。(2)「コミュニティ」を理念に掲げて神奈川県大井町へ本社を移転した第一生命保険相互会社(当時)の社宅に居住した社員とその家族が、会社共同体と地域社会というふたつの「コミュニティ」のなかで、いかに生活していたのかを明らかにした。具体的には、社宅に居住経験のある元社員と家族を対象にインタビュー調査を実施して収集したデータにもとづいて分析を行った。その結果、会社共同体と地域社会というふたつの「コミュニティ」が質的に大きく異なっていたことなどを知見として提示した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、戦後日本におけるコミュニティ問題をめぐる言説の形成と変容について検討した。とくに本年度は、(1)地域社会研究所のコミュニティ構想、(2)都市計画家にみるコミュニティ概念の受容、(3)自治省コミュニティ政策形成過程の分析という研究主題に取り組んだ。本年度の研究成果は、以下の通りまとめられる。(1)戦後の日本社会で「近代的かつ民主的な地域社会(コミュニティ)の発展に寄与すること」を目的として第一生命相互会社(当時)が設立した地域社会研究所のコミュニティ構想がいかなるものであったのかを考察した。また、研究所設立の背景にあった第一生命大井本社(神奈川県大井町)の移転計画について検討した。具体的には、移転にともなう調査研究にたずさわった社会学者、都市計画研究者の調査報告書や研究所が刊行していた『コミュニティ』誌などの文献調査を行なうとともに、当時の大井本社で勤務・生活していた社員・社員の家族に対して、インタビュー調査を実施した。(2)戦後日本の都市計画家がコミュニティという概念をいかに受容していたのかを検討した。とくに本研究では、戦後日本の都市計画・都市工学の研究分野で主導的な立場にあった都市計画家の日笠端にみられるコミュニティ概念の受容について考察を行った。(3)戦後の日本社会における代表的なコミュニティ政策のひとつである自治省コミュニティ政策の形成過程について、(a)自治省コミュニティ研究会に関与した研究者と官僚の言説についての分析、(b)社会問題の自然史モデルにもとづく自治省コミュニティ要綱の改訂過程の分析、(c)「官製コミュニティ」批判の生成メカニズムに関する分析を中心に行った。(1)地域社会研究所のコミュニティ構想にかんする検討については、『コミュニティ』誌や調査報告書をはじめとする史資料を収集するとともに、関係者へのインタビュー調査を実施することができた。とくにインタビュー調査からは、従来の史資料では得ることができなかった地域社会研究所と第一生命大井本社の「コミュニティ」の現実についての貴重な証言を得ることができた。(2)都市計画家にみられるコミュニティ概念の受容についての分析は、学会報告を行なって、関連する分野の研究者からコメントを受ける機会を得ることができた。それらをふまえて、論文として学術雑誌に投稿した。(3)自治省コミュニティ政策の形成過程についての分析は、論文としてまとめて学術雑誌に投稿し、掲載決定となった。以上を総合的に考慮した結果として、現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」と評価するのが妥当であるという判断に至った。(3)社会学の方法論として近年の欧州の社会学界で注目を集めている言説への知識社会学的アプローチ(The Sociology of Knowledge Approach to Discourse; SKAD)の検討を行った。とくにSKADを提唱するドイツの社会学者Reiner Keller教授の関連論文を検討したうえで、Keller教授の研究グループが主宰するワークショップに参加した(ドイツ・アウクスブルク大学)。Keller教授やSKADの方法論を用いて研究を進めている欧州、北米、中南米など世界各地域の研究者らとの議論を通じて、SKADの方法論について理解を深めた。

(1)地域社会研究所のコミュニティ構想にかんする検討については、これまでに収集した史資料、ならびに社員、社員の家族を対象に実施したインタビュー調査のデータをふまえて、論文を作成し、学術雑誌に投稿する予定である。(2)都市計画家のコミュニティ概念の受容については、本年度の主な研究対象であった日笠端の後続世代の都市計画家にみられるコミュニティ概念の受容を考察することによって、とくに1980年代以降のコミュニティ問題をめぐる言説の変容を検討したいと考えている。(3)自治省コミュニティ政策の形成過程についての分析は、実際に「モデル・コミュニティ」として指定された地区に関連する史資料の収集を行なうとともに、当時の関係者にインタビュー調査を実施することを予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ゲージ理論-重力理論双対性と可積分性を用いた強結合ゲージ理論の研究

近年の弦理論の主要な研究テーマの一つであるゲージ理論-重力理論双対性により、強結合超対称ゲージ理論は反ドジッター時空中の古典弦/重力理論を用いて解析することができる。これまで我々は、双対性の背後に現れる可積分模型を用いて、強結合散乱振幅を解析的に求める方法を定式化すると共に、関連する可積分系の基本的問題を解決し学際的な研究を推し進めてきた。本研究の目的は、我々の成果をさらに発展させ、ゲージ理論の強結合ダイナミクスの解明、ゲージ理論・弦理論・可積分系にまたがる新たな研究分野の開拓を目指すものである。本年度は実施計画に従い、まず昨年度に引き続き4次元極大超対称ゲージ理論の6点強結合散乱振幅を与えるZ4可積分模型の熱力学的ベーテ仮説方程式を解析し、対応する強結合6点散乱振幅の解析的展開式を完成させた。この結果は、散乱振幅の研究で重要な役割を果たしてきたZ6対称性を持つ運動学的配位およびsoft/collinear極限での強結合散乱振幅の結果を内挿するものである。また、新たな運動学的領域での強結合散乱振幅に向けて、Z6可積分模型の一般化である等質サインゴルドン模型を共鳴パラメタが大きな領域で解析し、可積分模型のクロスオーバー現象とゲージ理論のsoft/collinear極限との対応を確認した。強結合におけるゲージ理論の解析はハドロンの物理など自然界の理解には大変重要であるが、摂動的な取り扱いができないため大変困難であり、通常は大規模な数値計算を用いて行われる。我々の結果は、強結合ゲージ理論ダイナミクスの理解へ向けた新たな方向性を与えるものである。また、4次元ゲージ理論、10次元超弦理論、2次元可積分模型の間の非常に興味深い関係も示している。大きな化学ポテンシャル周りでの強結合散乱振幅の展開法を6点振幅の場合に完成させ、collinear極限に関する知見、弱結合散乱振幅との構造的な相違に関する知見も得られた。また、可積分模型のクロスオーバー現象を通して、本研究の目標の一つであるより一般的な運動学的領域での散乱振幅に関する知見も得られた。研究計画に従い、強結合散乱振幅を与える極小局面の構成、クロスオーバー現象に対応する大きな共鳴パラメタ周りでの等質サインゴルドン模型の解析を進める。本年度は実施計画に従い、6点強結合散乱振幅を与えるZ4可積分模型の熱力学的ベーテ仮説方程式が、化学ポテンシャル・質量項が大きな極限で解析的に解けることを示し、対応する強結合6点散乱振幅を求めた。また、極限からの補正項も系統的に取り扱えることを明らかにした。これは、散乱振幅の研究で重要な役割を果たしてきたZ6対称性を持つ運動学的配位およびsoft/collinear極限での強結合散乱振幅を内挿する解析的表式を与えるものである。これまでに解析されてきた運動学的配位と対照的に、こうした運動学的配位においては強弱結合の散乱振幅の振舞いが大きく異なることも明らかにした。大きな化学ポテンシャル周りでの強結合散乱振幅の展開法を6点振幅の場合に完成させ、研究実施計画の目標を達成することができた。さらに、有限結合散乱振幅の研究で重要な役割を果たしてきたcollinear極限に関する知見、弱結合散乱振幅との構造的な相違に関する知見も得られ、研究計画にある全結合領域での散乱振幅に関する知見も得られた。また、

新たな運動学的領域での強結合散乱振幅に向けて、Z6可積分模型の一般化である等質サインゴルドン模型を共鳴パラメタが大きな領域で解析し、可積分模型のクロスオーバー現象とゲージ理論のsoft/collinear極限との対応を確認した。強結合におけるゲージ理論の解析はハドロンの物理など自然界の理解には大変重要であるが、摂動的な取り扱いができないため大変困難であり、通常は大規模な数値計算を用いて行われる。我々の結果は、強結合ゲージ理論ダイナミクスの理解へ向けた新たな方向性を与えるものである。また、4次元ゲージ理論、10次元超弦理論、2次元可積分模型の間の非常に興味深い関係も示している。大きな化学ポテンシャル周りでの強結合散乱振幅の展開法を6点振幅の場合に完成させ、collinear極限に関する知見、弱結合散乱振幅との構造的な相違に関する知見も得られた。また、可積分模型のクロスオーバー現象を通して、本研究の目標の一つであるより一般的な運動学的領域での散乱振幅に関する知見も得られた。研究計画に従い、強結合散乱振幅を与える極小局面の構成、熱力学的ベーテ仮説方程式から読み取れるクロスオーバー現象の散乱振幅への応用を進める。研究計画に従い、強結合散乱振幅を与える極小局面の構成、クロスオーバー現象に対応する大きな共鳴パラメタ周りでの等質サインゴルドン模型の解析を進める。外国旅費が当初予定より増えたため、計算機の購入を差し控え、結果として繰り越しが生じた。次年度使用額は、計算機購入に充てる予定である。昨年度の繰り越しと合わせて計算機を購入する予定であったが、国内旅費が当初の予定より増えたため、計算機の購入を差し控え繰り越しが生じた。
花粉伝染を制御する植物ウイルスのホールマーク遺伝子の解明

これまでのラズベリー黄化ウイルス(raspberry bushy dwarf virus, RBDV)の花粉伝染解析から、RBDVに感染した花粉が、柱頭に受粉されると、ウイルスを蓄積した花粉管が柱頭へと侵入、花粉管からウイルスが排出されることで、柱頭部にinfection fociが形成され、植物体本体へとウイルスが全身感染すると考えられた。さらに、1b遺伝子の翻訳を停止させたRBDV変異体(RBΔ1b)は、RBDV野生株(wtRBDV)と比較して、花粉による水平伝染効率が低下することを見出した。そこで、wtRBDVとRBΔ1bを用いて、ウイルス感染花粉のウイルス蓄積量、花粉管からのウイルス排出量、植物体本体への感染を導く柱頭部でのウイルス感染率について比較した。その結果、wtRBDVと比較して,RBΔ1bは,花粉のウイルス蓄積量、花粉管からのウイルス排出量、柱頭部でのウイルス感染率が低下していた。さらに、1b遺伝子を発現する形質転換Nicotiana benthamiana (1b遺伝子発現植物)を用いて、RBΔ1bの花粉による水平伝染について解析した。RBΔ1bに感染した1b遺伝子発現植物由来の花粉を健全植物に授粉すると、RBΔ1bに感染した非形質転換植物由来の花粉の授粉と比較して、花粉による水平伝染率が上昇した。そして、RBΔ1bに感染した1b遺伝子発現植物由来の花粉のウイルス蓄積量を解析すると、ウイルス蓄積量が増加しており、花粉管からのウイルス排出量も増加していることが示唆された。これらのことから、1b遺伝子により、花粉がRBDVの効率的なベクターに改変されると考えられた。2017年度、本研究を「おおむね順調に進展している。」と評価した。そして昨年度(2018年度)は、以下の4点について明らかにすることができた。1. 1b遺伝子によりRBDVの花粉による水平伝染効率が上昇する。2. 1b遺伝子が、感染花粉のウイルス蓄積量を増加させることを示唆した。3. 1b遺伝子が、花粉管からのウイルス排出量を増加させることを示唆した。4. 1b遺伝子が、植物体本体への感染を導く柱頭部でのウイルス感染率を上昇させることを示唆した。これらのことから、現在までの進捗状況は、「おおむね順調に進展している。」と判断できる。今後も計画通りに研究を推進していく。具体的には、異種ウイルス間の花粉伝染機構の共通性・普遍性の解析を進める。RBDV (イダエオウイルス属;科未設定)と分類学的に異なるウイルス種を供試して、これまで明らかにしたRBDVの花粉伝染機構と比較解析する。供試ウイルスとして、ブルーベリー小球形潜在ウイルス(blueberry latent spherical virus, BLSV;セコウイルス科ネポウイルス属)を用いる。ネポウイルス属には、花粉伝染するウイルス種が多く所属し、経済的に重要な病原ウイルスを含んでいる。しかし、ネポウイルス属の花粉伝染メカニズムは解析されていない。RBDVとBLSVの解析から、これらウイルスの花粉伝染メカニズムを比較する。ラズベリー黄化ウイルス(RBDV)のゲノムにコードされる1b遺伝子の花粉伝染への関与について解析を行った。方法は、RBDV感染性cDNAクローンを基に、1b遺伝子の発現を停止した変異体(RB-m1b)を作製し、RB-m1bに感染したNicotiana benthamianaから花粉を得て、健全N. benthamianaに人工授粉を行い、野生型RBDV(wtRBDV)と花粉伝染率を比較した。その結果、wtRBDVの花粉による水平伝染率(36%)と比較して、RB-m1bでは花粉による水平伝染率(14%)が減少した。そこで、1b遺伝子の機能解析のため、ウイルス接種葉組織でのウイルスRNA量を比較した。その結果、RB-m1bは、wtRBDVと比較して、接種葉組織でのウイルスRNA蓄積量が減少していた。さらに、1b遺伝子を発現させた葉に、RB-m1bを接種すると、ウイルスRNA蓄積量の増加が認められた。1b遺伝子のRSS活性について、GFP遺伝子を用いたアグロインフィルトレーション法により解析を行うと、1b遺伝子の発現により、GFP mRNAの蓄積量が増加することを突きとめた。植物ウイルスの花粉伝染の共通性・普遍性を解析するため、RBDVおよびRBDVとウイルス分類学的に異なるリンドウ子房輪紋ウイルス(GORV)に感染した花粉を用い、花粉管発芽・伸長に伴うウイルスRNA蓄積量の変化を解析した。N. benthamiana由来の感染花粉を用いた場合、RBDVでは花粉を花粉管発芽液体培地に入れてから1時間で、GORVでは3時間で、ウイルスRNAの蓄積量が最大となった。その際、増加したウイルスRNAは、花粉ではなく、花粉管発芽液体培地に存在することが示唆された。このことから、花粉管発芽・伸長に伴って、両ウイルスRNAは、花粉内で複製し、花粉から排出される可能性が示唆された。現在まで、以下の3点について明らかした。1. RBDVゲノムにコードされる1b遺伝子が、花粉による水平伝染に関与することを示唆した。2. 1b遺伝子が、ウイルスの植物細胞内での蓄積に関与することを示唆した。3. GORVとRBDVに感染した花粉は、花粉管発芽・伸長に伴い、ウイルスRNAが複製し、両ウイルスは花粉から排出される可能性を示唆した。