hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
浸潤性膵癌に対するヒアルロン酸産生代謝経路をターゲットにした個別化治療戦略

ヒアルロン酸の代謝ネットワークを構成する分子について、膵癌における発現および機能解析を目的に実験を行い、以下の所見を得た。2)HAMP陽性の膵癌細胞株は、ヒアルロン酸産生阻害剤(4-MU)に対する感受性が高く、一方、HAMP陰性の膵癌細胞株は感受性が低かった。3)膵癌組織におけるヒアルロン酸代謝関連遺伝子の発現プロファイリングを行ったところ、セルラインと同様にHAMP陽性の症例があることが示された。予後との相関を調べたところ、HAMP陽性の症例は、HAMP陰性の症例よりも予後不良であった。以上の所見より、膵癌ではヒアルロン酸の産生および分解が亢進しているフェノタイプが存在し、予後不良のマーカーおよび治療のターゲットとして重要であることが示唆された。計画通りに実験がすすんでおり、データも順調に得られている。すでに国内の学会にて発表し、論文作成中である。今後は、HAMP陽性、HAMP陰性の膵癌細胞株を用いて、数種類のヒアルロン酸産生阻害剤およびヒアルロン酸分解酵素阻害剤に対する感受性を比較し、HAMP分類による個別化治療が可能かどうかを調べる予定である。代表的なヒアルロン酸関連分子について、その発現および機能的役割を解析し、以下の所見を得た。1)膵癌におけるヒアルロン酸分解酵素(ヒアルロニダーゼ, HYAL1, HYAL2, HYAL3)の発現を検討し、このうちHYAL1が高発現していることを見いだした。また硫酸デキストランを用いてヒアルロニダーゼを阻害したところ、膵癌細胞の遊走能が低下した(Kohi et al. Pancreas 2016)。2)ヒアルロン酸の特異的レセプターRHAMMの発現が膵癌で亢進しており、高発現群は予後不良であった(Cheng et al, J Cancer 2016)。3)膵癌細胞に対するヒアルロン酸の役割を解析するために、ヒアルロン酸を膵癌細胞の培養上清中に直接加えたところ、(特に低分子ヒアルロン酸は)細胞の遊走能が増加した。一方でヒアルロン酸の阻害剤を投与すると、膵癌細胞の遊走は阻害された。また膵癌細胞と線維芽細胞を共培養したところ、培養上清中のヒアルロン酸が著明に増加し、同時に膵癌の遊走能が増加した(Cheng et al. Oncotarget 2016)。4)ヒアルロン酸の新規分解酵素として最近発見されたKIAA1199(CEMIP/HYBID)が膵癌で発現が亢進しており、発現が高い患者の予後は不良であった(Koga et al, Pancreatology 2017)。5)膵癌細胞においてKIAA1199の発現は炎症によって誘導され、膵癌細胞の増殖、遊走、浸潤能と関連していた(Kohi et al. Oncotarget 2017)。以上の所見より、膵癌ではヒアルロン酸の産生、分解、およびレセプターへの結合によるシグナル伝達が亢進しており、この一連のプロセスは膵癌の進展に重要な役割を果たしていることが考えられた。すでに論文も作成し、アクセプトされている。今後は、ヒアルロン酸代謝プロセスの阻害実験:1産生阻害、2分解阻害、3シグナル(レセプター)伝達阻害、発現プロファイリングと治療感受性との関連性の証明、および各プロセスに対する選択的治療(個別化治療)の有効性検討を実施する予定である。具体的には、膵癌細胞株10株を用い、以下の3つのグループにおける薬剤(または遺伝子ノックダウン)の細胞遊走能、浸潤能、および増殖能に対する治療効果を評価する。1)ヒアルロン酸産生阻害:ヒアルロン酸産生阻害剤4-methylumbelliferone(4-MU)、HAS2, HAS3をsmall interfering RNA(siRNA)を用いてノックアウト。2)ヒアルロン酸分解阻害:ヒアルロン酸分解酵素(ヒアルロニダーゼ)阻害剤である硫酸デキストラン、および新たに発見された海洋微生物由来のヒアルロニダーゼ阻害剤(ヒアルロマイシン:富山県立大学(微生物工学講座)五十嵐康弘先生より供与)。3)ヒアルロン酸シグナル伝達阻害:CD44の中和抗体、RHAMMのsiRNAノックアウト作成。さらに、発現プロファイリングに基づいて分類したフェノタイプと、産生阻害、分解阻害、シグナル阻害治療の感受性との関係を調べる予定である。

今後は、HAMP陽性、HAMP陰性の膵癌細胞株を用いて、数種類のヒアルロン酸産生阻害剤およびヒアルロン酸分解酵素阻害剤に対する感受性を比較し、HAMP分類による個別化治療が可能かどうかを調べる予定である。計画通りに実験がすすんでおり、データも順調に得られている。一部、試薬の購入が遅れたため年度内に助成金を使用しなかったが、翌年度も計画通り進行を予定している。すでに実験データが得られ、計画通り進行している。学会での発表の予定が次年度となったため支出に差額が生じたが、次年度発表を行う予定である。
統計的論理関係解析法に基づく機能未知遺伝子の機能推定

ゲノムに含まれる遺伝子の大半は未だ機能未知であり、その遺伝子機能を情報科学的に推定することは重要な研究課題である。本研究では、申請者が近年開発した、統計的論理関係解析法という枠組みにおいて高精度で遺伝子機能を推定する事を目的とする。具体的には、統計的論理関係解析法を様々な生物学的なデータセットに適用するための技術的な拡張や、開発した技術の実データセットへの適用による生物学的な知識発見を行う。
終末糖化産物が骨格筋の性質と代謝に与える影響

2型糖尿病における糖化と骨格筋の性質・代謝について検討した。15週間にわたって2型糖尿病モデルラットにアミノグアニジン(AG)を経口投与したところ、投与群は非投与群に比べて血糖値の上昇が有意に軽減した。血清中AGEsはAG投与の有無で有意な差は認められなかった。糖尿病では骨格筋の酸化系酵素活性が減少して有酸素的な代謝能力が低下するが、投与群では酸化系酵素活性の減少は認められなかった。AGは糖化反応を抑制してAGE生成阻害作用を有することが知られているが、本研究ではAG投与によって糖尿病ラットの骨格筋における有酸素的な代謝能力が維持され、血糖値の上昇が軽減される可能性が示唆された。生体内の糖がタンパク質と結合する反応を糖化といい、糖化したタンパク質はさらなる反応ののち終末糖化産物(AGEs)となる。AGEsが老化や糖尿病合併症などの進展に密接に関係していることが報告されている。骨格筋は、糖の取り込みや脂肪酸の燃焼などを行っており、全身のエネルギー代謝を維持する上できわめて重要な組織である。高血糖状態が継続する糖尿病では糖化反応が促進しAGEsの生成や蓄積が亢進しているため、AGEsによる悪影響を受けやすい。本研究ではAGEsと骨格筋機能の関連について検討することを目的としている。本年度は健常ラットおよび2型糖尿病ラットを用いて実験を行った。飼育期間中、体重と空腹時血糖を2週間毎に測定した。飼育期間終了後、麻酔下において採血を行い、ELISA法によって血中AGEs濃度を分析した。また、骨格筋を摘出して組織切片を作成し、筋線維タイプを分類するためのATPase染色および酸化系酵素活性を分析するためのSuccinate Dehydrogenase(SDH)染色を施して骨格筋の性質と代謝能力について検討した。2型糖尿病ラットの空腹時血糖は、健常ラットよりも高値であった。健常ラットのヒラメ筋は数種類のタイプの筋線維から構成されていたが、2型糖尿病ラットのヒラメ筋は有酸素的な代謝能力に劣る筋線維だけから構成されていた。今後、骨格筋のAGEsについての分析を行っていく。AGEsが老化や糖尿病合併症の進展などに密接に関係していることが報告されている。骨格筋は糖の取り込みや脂肪酸の燃焼などを行っており、全身のエネルギー代謝を維持する上できわめて重要な組織である。高血糖状態が継続する糖尿病では糖化反応が促進しAGEsの生成や蓄積が亢進しているため、悪影響を受けやすいと考えられる。本研究では、2型糖尿病における糖化と骨格筋の性質・代謝について検討することを目的としている。本年度は2型糖尿病モデルラットを用いて実験を行った。血清中AGEs値、ヒラメ筋の筋重量および糖・脂質代謝関連遺伝子(PGC-1α、PPARδ、SCD-1、GLUT4)のmRNA発現量は、AG投与の有無で有意な差は認められなかった。糖尿病では、骨格筋の酸化系酵素活性が減少して有酸素的な代謝能力が低下することが先行研究によって明らかにされているが、本実験において、AG投与した2型糖尿病ラットでは骨格筋の酸化系酵素活性の減少は認められなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。健康科学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画に従い実験を行った。2型糖尿病ラットの糖尿病の発症がやや遅れたため予定よりも飼育期間が少し長引いたが、その後のサンプルの分析等についてはおおむね順調に進んでいる。今後は骨格筋の詳細な分析を進めていく。さらに、当初の計画通り、糖化反応を阻害した場合に骨格筋機能にどのような影響がみられるのかについての実験を行う。
歴史から見る公正価値会計―会計の根源的な役割を問う―

本研究の目的は、情報提供機能を第一義的とする現代会計の役割に照らし合わせながら、会計ならびにその損益計算構造を支えてきた複式簿記が如何なる役割を担って歴史の舞台に登場してきたのかを再吟味し、これを通して、会計の本質がどこにあるのかを再検討することにあった。さらに、会計の重心を信頼性から有用性に、あるいは検証可能性から目的適合性にシフトさせてきた現代会計が目指す方向性の危うさに歴史というフィルターを通して警鐘を打ち鳴らすことであった。そのため、昨今の資産負債観偏重の公正価値会計が会計の本質に照らし合わせてみたときに、果たして如何なる、そして如何ほどの理論的根拠を持つのかを検討した。会計の利益計算構造を支えてきた複式簿記は,13世紀初頭の発生以来,その測定の基準を取引した時点の価格,すなわち取得原価に求めてきた。取得原価による測定の最大の利点は,そこで測定された価額が歴史的な事実として,いつでもその価額の客観性,すなわち取引事実の検証を可能にさせるところにある。ここにこそ会計の利益計算構造を支えてきた複式簿記の原点があり,会計に対する信頼性を確固たるものにした最大の要因を見出すことができる。会計ないしは複式簿記が800年もの長きにわたって継承されてきたのは,まさにこの事実性と検証可能性に裏づけられた信頼性が担保されていたからなのである。われわれが担当する委員会の課題は,先のような論点に立脚し,先ず初めに,時価による評価替えの実務が歴史的にいつ頃登場し,どのように変遷してきたか明らかにし,次いで,FASBやIFRSが推し進めようとしている公正価値会計,とりわけ割引現在価値会計が抱える問題点を歴史というフィルターを通して検証し,会計の本来の役割を明らかにすることにある。今夏,突然に降って湧いたIFRSの適用範囲の縮小議論や延長議論に惑わされることなく,会計の本来的役割が何であるのかを通して,ありうる会計の測定手段を明らかにすることにある。意思決定有用性アプローチにその軸足を置く金融資本中心の世界的な流れの中で,今一度,モノづくりを基軸に据える日本経済を再生させるために,包括利益情報に対する当期純利益情報の存在意義を単に信頼性の観点からだけではなく有用性の側面からも明らかにしていく。そのため、昨今の資産負債アプローチ偏重の公正価値会計が会計の本質に照らし合わせてみたときに、果たして如何なる、そして如何ほどの理論的根拠を持つのか、検討してきた。本研究の一連の成果については、既に日本会計研究学会で研究発表を行うとともに、学会への報告書、さらには書籍の刊行を行ってきた。そこで、今年度における実施計画としては、これまでの研究成果を海外に発信することが主目的となっていた。そのため、昨年度に出版した『歴史から見る公正価値会計ー会計の根源的な役割を問うー』の洋書版書籍Fair Value Accounting in Historical Perspectiveを研究代表者、分担者における共著として刊行した。当初の計画通り、刊行した上記の洋書を海外(欧米、アジアなど)の会計学関係の研究者達に献本を行うという作業を実施した。この海外の研究者達には、会計史が専門の大学教員から公正価値などのカレントトピックスなどを扱う学者たちが含まれている。また、彼らの中には、国際学会などのエディターや、その分野では国際的なオーソリティでもある著明な学者も含まれる。本研究のテーマでも見られたように現代の問題に対する歴史的アプローチを採用した研究成果の発信を前提としているため、会計学の分野の中でも現代会計から会計史を専門とする研究者に献本を行った。

われわれが担当した日本会計研究学会における特別委員会の課題は,先のような論点に立脚し,先ず初めに,時価による評価替えの実務が歴史的にいつ頃登場し,どのように変遷してきたか明らかにし,次いで,FASBやIFRSが推し進めようとしている公正価値会計,とりわけ割引現在価値会計が抱える問題点を歴史というフィルターを通して検証し,会計の本来の役割を明らかにすることにあった。加えて、意思決定有用性アプローチにその軸足を置く金融資本中心の世界的な流れの中で,今一度,モノづくりを基軸に据える日本経済を再生させるために,包括利益情報に対する当期純利益情報の存在意義を単に信頼性の観点からだけではなく有用性の側面からも明らかにしていくことも意図していた。その成果は、2012年8月末に一橋大学で開催された会計研究学会での最終報告、12月には台湾会計学会での報告(研究分担者の宮宇地氏による)、および2013年3月に出版した『歴史から見る公正価値会計ー会計の根源的な役割を問うー』によって公表することができた。2011年9月に久留米大学で開催された日本会計研究学会の全国大会において,「歴史から見る公正価値会計」と題する研究成果を科学研究費申請メンバーで報告した。この成果報告までに,斎藤静樹教授,安藤英義教授,平松一夫教授の3名の講師に講演を依頼し,ディスカッションを通して,メンバー各位の研究をより一層掘り下げ,中間報告として各テーマに沿ってまとめ,論考として公表した。25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究成果を、2012年8月末に一橋大学で開催された会計研究学会での最終報告、12月には台湾会計学会での報告(研究分担者の宮宇地氏による)、および2013年3月に出版した『歴史から見る公正価値会計ー会計の根源的な役割を問うー』によって公表することができた。中間報告の成果を受け,各委員は,今後の課題を明確に認識し,2012年度の8月に予定されている一橋大学での日本会計研究学会の最終報告に向けて,各自の担当部分の一層の充実を図る。本年度も研究会を4回計画し,メンバー全員が最終報告に向けて発表し,申請課題「歴史から見る公正価値会計-会計の根源的な役割を問う-」に沿って,現代会計が抱える問題点,すなわち今日の資産負債アプローチを過度に偏重する会計観の問題点を明らかにしていくことにする。それと同時に,今日の行き過ぎた意思決定有用性アプローチによって失われつつある会計の原点である信頼性の重要さを会計が誕生した原点に立ち戻って明らかにしていきたい。これまでの研究成果をもとに、さらに研究を進め、英語による出版を計画し進行中である。海外での学会報告も検討しており、本年度は研究成果をより広く、国内はもちろん海外にまで発表することを目的に研究を推進していく。
モンスーン・ヒマラヤにおける氷河縮小の動態解明

ヒマラヤの氷河では、夏のモンスーンによる積雪量が年間量の大部分を占めるため、氷河変動が温暖化に鋭敏で、近年の氷河縮小が他地域よりも顕著なことが観測されている。本研究は氷河縮小の実態の比較解析と、モンスーン型氷河の縮小機構の解明を主目的とした。現地調査は、モンスーンの影響が強いヒマラヤ東部のブータン、1970年代から氷河変動を観測してきたネパールで行い、半乾燥地のインドも概査した。また衛星画像の解析なども行った。ブータン・ヒマラヤではブータン地質調査所と共同で、2002年秋と2003年秋に設置した2カ所の自動気象観測装置から2003年秋と2004年秋にデータを回収し、氷河域での通年データを取得した。また氷河の融解量と流動量および氷河湖の変化を求めるため、2002年秋と2003年秋に氷河上に設けた多数の観測点を2003年秋と2004年秋に再測量した。それらから、末端堆石堤まで氷体が残存する一般の氷河に比べ、末端に氷河湖を持つ氷河は、末端部で減速せずに湖へ氷を分離・流出するため、氷河の後退・表面低下を湖が促進し、そのため湖自体も拡大することなど、興味深い成果が得られた。衛星画像解析では、氷河縮小機構の解明のため、氷河融解量の分布を求める手法を、現地での同期観測に基づいて開発した。ネパール・ヒマラヤではネパール水文気象局と共同で、1999年以降とだえていた氷河変動の測量を、2004年にエベレスト山域においてGPSなどを用いて実施した。長大なクンブ氷河は下流部が岩屑で覆われているが、氷厚の減少が持続していた。小型氷河も最近の縮小加速が観測された。将来の氷河変動モニタリングのために、各氷河で測量基点を整備した。各種解析により、近年の氷河縮小はヒマラヤ西部でも著しいが、モンスーンが強く影響するヒマラヤの東部ほど顕著なことがわかった。今後も衛星画像などを活用して、ここ約半世紀にわたる広域的な氷河変動解析を進める。ヒマラヤの氷河では、夏のモンスーンによる積雪量が年間量の大部分を占めるため、氷河変動が温暖化に鋭敏で、近年の氷河縮小の加速傾向が他地域よりも強いことが観測されている。本研究では氷河縮小の実態の広域比較解析と、モンスーン型氷河の縮小機構の解明を主目的として実施している。そこで今年度は、氷河・気候変動の観測のために自動気象測器、氷河流動測定用GPS受信機などの機器の購入・整備および衛星画像の解析、海外共同研究者との研究連絡と資料収集などを行った。また、国内の雪渓で氷河の融解に関わる実験的観測を行うとともに、現地予備調査として、下流部が岩屑に覆われ、拡大中の氷河湖を有するイムジャ氷河を中心に、ネパールのクンブ・ヒマールで観測を実施した。衛星画像の予察解析では、ヒマラヤでもモンスーンの影響が強い東部ほど氷河縮小が顕著であることが判明した。また、氷河縮小が加速しているため、末端の氷河湖の拡大が顕著なことがわかった。以上の結果から、本研究の重点はブータンなど東部ヒマラヤにおくべきこと、大型氷河の縮小と密接に関係している氷河湖を含めた観測が重要であることが明らかになった。また、ネパールでの以前からの継続的モニタリング、インドなど西部ヒマラヤでの比較観測などもモンスーン・ヒマラヤの氷河縮小の動態解明には必要であり、今後の計画の展開に生かす予定である。

ヒマラヤの氷河では、夏のモンスーンによる積雪量が年間量の大部分を占めるため、氷河変動が温暖化に鋭敏で、近年の氷河縮小の加速傾向が他地域よりも強いことが観測されている。本研究では氷河縮小の実態の広域比較解析と、モンスーン型氷河の縮小機構の解明を主目的として実施している。今年度の現地調査は、モンスーンの影響が最も強いヒマラヤ東部のブータンを中心に、その影響の弱いヒマラヤ西部のインドの概査を加え、氷河変動へのモンスーンの影響度の違いを広域的に比較した。また衛星画像の解析、安定同位体解析のためのネパールでの降水試料採取、海外共同研究者との研究連絡と資料収集などを行った。また、国内の雪渓で氷河の融解に関わる実験的観測を行った。ブータン・ヒマラヤではブータン地質調査所と共同で、自動気象水文観測装置を設置し、氷河域での通年観測を開始するとともに、氷河の融解量と流動量および氷河上湖の変化を求めるため、氷河上に多数の観測点を設けて測量した。同時に氷河微生物が氷河融解に与える影響を調査した。インド・ヒマラヤでは、モンスーンの開始時期が東部より遅い半乾燥域であるが、緯度が比較的高く寒冷で、また冬期の積雪も氷河質量収支に効くため長大な氷河が多いことなどがわかった。衛星画像の解析では、ヒマラヤでも東部だけでなく、西部でも氷河縮小が顕著であることが判明した。ブータン・ヒマラヤでは、来年度に予定されている自記データ回収や再測量から、多くの新たな知見が得られるものと期待される。本研究は氷河縮小の実態の広域比較解析と、モンスーン型氷河の縮小機構の解明を主目的として実施している。今年度も現地調査は、モンスーンの影響が最も強いヒマラヤ東部のブータンで実施した。また衛星画像の解析、海外共同研究者との研究連絡と資料収集などを行った。国内でも、雪渓で氷河の融解に関わる実験的観測を行った。ブータン・ヒマラヤではブータン地質調査所と共同で、昨年秋に設置した自動気象観測装置からデータを回収し、氷河域での通年データを取得するとともに、さらに一年後のデータ回収のため再設置をした。また氷河の融解量と流動量および氷河上湖の変化を求めるため、昨年秋に氷河上に設けた多数の観測点を再測量した。またヒマラヤ東部の氷河変動モニタリングの代表氷河をブータンで選定し、必要な観測と自動気象観測装置の設置をし、同時に氷河微生物が日射の反射率を変えて氷河融解に与える影響を調査した。衛星画像の解析では、氷河融解量の分布を求める手法を、現地での同期観測により発展させた。ブータン・ヒマラヤでは、来年度にも予定されている自記データ回収や再測量から、さらに多くの新たな知見が得られるものと期待され、同時に観測予定のネパール・ヒマラヤでの氷河変動との比較が興味深い。本研究は氷河縮小の実態の比較解析と、モンスーン型氷河の縮小機構の解明を主目的として実施している。今年度の現地調査は、モンスーンの影響が最も強いヒマラヤ東部のブータンと、1970年代以来氷河変動を継続的に観測しているネパールで実施した。また衛星画像の解析なども行った。
ピコ秒レーザ励起による大気圧プラズマ中励起移行速度等の決定とプラズマ診断への応用

620psパルス幅のレーザ誘起蛍光計測システム開発し、グロー放電およびマイクロホローカソード放電によるヘリウムプラズマに対して緩和蛍光の時間変化を計測した。計測結果と、低圧で決定された励起移行速度係数と消失速度係数を用いた解析を比較し、両者の差異を見出した。さらに、ヘリウム原子の587. 6、667. 8、706. 5 nm発光線の同時計測高分解分光システムを開発し、その計測スペクトルから大気圧までのマイクロホローカソードヘリウムプラズマで原子密度、電子密度・温度を推定した。620 psパルス幅のレーザ誘起蛍光計測システム開発し、グロー放電およびマイクロホローカソード放電によるヘリウムプラズマに対して緩和蛍光の時間変化を計測した。1.温度制御低圧グロー放電プラズマに対するレーザ誘起緩和蛍光計測1.偏光分離レーザ誘起緩和蛍光計測法により、77300K、20 Torr以下の範囲のグロー放電プラズマを用いて、励起ネオン原子や励起アルゴン原子のヘリウム原子衝突による偏極緩和速度係数を決定した。2.決定した速度係数の絶対値とその温度依存性を衝突断面積計算に詳しいBahrim准教授による理論値と比較した。2.ピコ秒分解能レーザ誘起緩和蛍光計測システムの開発1.導入した800psパルス窒素レーザの励起による色素レーザを製作し、600psの波長可変パルスレーザ光を得た。2.ストリークカメラの整備を行うことで、数10psの時間分解能を有する光強度計測システムの開発を行い、その動作を確認した。3.マイクロホローカソードおよび雰囲気ガス制御氷砂糖破壊による大気圧プラズマ発生装置の開発1.マイクロホローカソード放電による大気圧プラズマ発生装置を製作し、0.5気圧程度のヘリウムプラズマからの発光スペクトルを観測した。2.雰囲気ガスの種類、圧力を調整できるトライボルミネッセンス発生のための氷砂糖破壊装置を製作し、空気中およびヘリウムガス雰囲気中での発光スペクトルを観測した。4.ヘリウム発光スペクトル用複数波長域同時観測システムの開発1.これまで独自に開発を進めてきた水素発光スペクトル用複数波長域同時観測システムを用いて、回折格子で回折した複数の発光線を、それぞれの回折方向に対応した凹面鏡で分光器出口に空間的に分け、集光するための設計・製作・運用法を確立した。2.その手法に則り、ヘリウム発光線用の複数波長域スペクトル同時観測システムを開発し、その性能を評価した。1.温度制御低圧グロー放電プラズマに対する偏光分離レーザ誘起緩和蛍光計測1.77300K、0.03気圧以下のグロー放電プラズマを用いてネオン、アルゴン励起原子の偏極緩和を観測し、ヘリウムやネオンとの原子衝突による緩和速度係数を決定した。2.励起ネオン原子(2p_2準位)のヘリウム原子による緩和速度係数を、Bahrim准教授による理論値と比較し、300Kではほぼ一致するが、より低温では定性的な違いがあることを明らかにした。2.大気圧までのヘリウムプラズマに対するピコ秒分解能レーザ誘起緩和蛍光計測1.昨年度に開発した620 psパルス幅の波長可変レーザ光を用いて、0.1気圧までのグロー放電、1気圧までのマイクロホローカソード放電(昨年度開発)プラズマのレーザ誘起蛍光の時間変化を観測した。2. 0.1気圧での両者の比較より、放電形態に関わらず、主として原子衝突による励起移行が支配的であることを明らかにした。3.観測した時間変化の解析より、ヘリウム励起原子の励起移行衝突速度および消失速度を推定した。3.大気圧までのヘリウムプラズマに対するプラズマ分光1.昨年度に開発したヘリウム用複数波長域観測システムを用いで、0.031気圧のマイクロホローカソードプラズマの2^3P-3^3D、2^1P-3^1D、2^3P-3^3S発光線の高分解スペクトルを同時計測した。2.その解析より、電子温度・密度、ガス温度の圧力依存性を推定した。さらに、電子衝突と光学遷移のみを考慮した通常の衝突輻射モデルでは、発光線の強度比が再現できないことを明らかにした。4.ショ糖結晶破壊に伴う水素原子発光のスペクトル計測1. 0.003、0.03、0.13、1気圧の水素ガス雰囲気中でショ糖結晶を破壊し、Balmer α、β発光線を高分解計測した。2.その解析より、0.003、0.03気圧で電子温度、原子密度を推定した。1.ヘリウムプラズマに対するピコ秒分解能偏光分離レーザ誘起緩和蛍光計測前年度までの計測結果の解析から、ヘリウムプラズマの圧力範囲によって、一定の励起移行速度係数と消失速度係数では観測されたレーザ誘起蛍光の時間変化を再現できないことが明らかになった。そこで、測定系の時間応答関数をあらわに取り込んだより精度の高い解析法を開発するとともに、偏光をも含むレーザ誘起蛍光観測を0.0010.1気圧で詳細に行った。その結果、実験と解析に実験精度を超える差異が見出された。二体衝突近似の妥当性を含めて検討を進めているが、理由についてはまだ明確になっていない。

2.大気圧ヘリウムプラズマに対するプラズマ分光より安定な大気圧プラズマを発生させるためにマイクロホローカソード電極を0.3mm径に改造するとともに、半導体レーザ吸収スペクトル計測システムを開発し、分解能フリーなヘリウム21P-31D線形状を0.072気圧で計測した。その解析よりガス温度の圧力依存性を推定した。また、0.3mm径と1mm径のプラズマで異なるローレンツ幅が見られることを見出した。これまでの1mm径、0.031気圧のプラズマに対する23P-33D、21P-31D、23P-33S発光線スペクトルの同時計測結果の解析より推定したガス温度の妥当性を考察した。3.氷砂糖トライボルミネッセンスとマイクロホローカソードプラズマ発光の計測と比較空気放電に見られる両者の窒素分子スペクトルの高分解計測を行い、0.031気圧(ホローカソードプラズマでは0.030.1気圧)で分子の振動・回転温度を決定した。振動温度については、両者は類似の傾向を示した。ガス温度を反映する回転温度については、トライボルミネッセンスでは周辺温度とほぼ同じで一定、ホローカソードプラズマでは放電による加熱と思われる温度上昇が見られた。
動画像スケーラビリティを利用したトランスコーディング方式の研究

データベースシステム,或いは,ネットワーク伝送時の高度情報変換を睨んだ,昨年度のMPEG-2動画像トランスコーディングアルゴリズムの検討を基に,変換用フォーマットの設計,また,変換方式の高速化及び品質についての有効性の検証を行った.変換用フォーマットとして,新たなスケーラビリティデータの構成方法(マルチメディアスケーラビリティパッケージ)を具体的に設計し,その実現性について明らかにした.昨年度提案した5つのスケーラビリティプロファイルの中で,特に品質プロファイルに相当する画像のサイズと,動画像情報として,品質プロファイルと内容プロファイル記述された方式を利用した.さらに,内容プロファイル記述を行う際,動画フレームの分析に輝度信号の時間相関を利用した.次に,ハイブリッドスケーラビリティフォーマット(複合型プロファイル)のアプリケーション上での評価実験を行った.アプリケーションとして,画像検索システムに着目し,画像特徴量を算出する際に,動画像トランスコーディング方式の有効性,並びに,スケーラビリティフォーマットの利便性を,理論及び実験により明らかにした.MSP検索システムにおける検索処理時間において,品質プロファイルによる空間解像度方向のトランスコードを用いることにより,画像縮小サイズに相当する4倍,16倍,64倍,256倍と高速化が可能となり,また,内容プロファイルを利用すると,フレーム数を750枚から,最小5フレームと絞ることができ,最大153600倍までの高速化が可能となることを示した.また,画像特徴量算出時の空間解像度及び符号量に対するトランスコード処理の画質低下の影響についても検証し,提案方式の有効性を示した.本年度は,動画像トランスコーディング方式において,データベースシステム,或は,ネットワーク伝送時の高度情報変換を睨んで,H.261準拠のトランスコーディングアルゴリズムを基に,MPEG-2符号化方式を考慮したアルゴリズムについて検討した.また,その際に利用する,新たなスケーラビリティデータの構成方法の概念を提案し,また,その実現性について明らかにした.特に,MPEG-2準拠の時間スケーラビリティと空間スケーラビリティの概念を組み合わせた,新しいハイブリッドスケーラビリティの概念(スケーラビリティプロファイル)と機能化マルチメディア情報を生成する際の情報記述方式について検討した.動画像情報符号化する際の新たな構造化概念として,5つのプロファイルを導入した.1.品質プロファイルは,画像情報では,空間解像度,サイズ,時間,周波数,符号化歪み,階調などの品質選択が可能であることを示し,2.表示プロファイルは,画像情報における視点の選択,文字のフォント(種類,大きさなど)の選択,また表示領域,位置,時間に関する選択が可能であることを示す.3.内容プロファイルは,要約情報などの簡易情報,説明などの詳細情報に基づく概要・要約再生機能などの再生・編集が可能である.4.管理プロファイルは,検索用情報,管理情報を保有する.またそれらの情報に基づく検索機能,管理機能を実現する.5.メディアプロファイルは,テキスト情報と音声情報,画像情報との関係付け,変換機能を実現する.本研究では,時間,内容,画像品質の中でも特にサイズについて取り扱い,動画像符号化データのプロファイルに応じた情報変換時の制約条件について整理し,その変換処理手順について考察した.今後は,変換用フォーマットの設計,また,変換方式の高速化及び品質についての有効性の検証を行ってゆく.データベースシステム,或いは,ネットワーク伝送時の高度情報変換を睨んだ,昨年度のMPEG-2動画像トランスコーディングアルゴリズムの検討を基に,変換用フォーマットの設計,また,変換方式の高速化及び品質についての有効性の検証を行った.変換用フォーマットとして,新たなスケーラビリティデータの構成方法(マルチメディアスケーラビリティパッケージ)を具体的に設計し,その実現性について明らかにした.昨年度提案した5つのスケーラビリティプロファイルの中で,特に品質プロファイルに相当する画像のサイズと,動画像情報として,品質プロファイルと内容プロファイル記述された方式を利用した.さらに,内容プロファイル記述を行う際,動画フレームの分析に輝度信号の時間相関を利用した.次に,ハイブリッドスケーラビリティフォーマット(複合型プロファイル)のアプリケーション上での評価実験を行った.アプリケーションとして,画像検索システムに着目し,画像特徴量を算出する際に,動画像トランスコーディング方式の有効性,並びに,スケーラビリティフォーマットの利便性を,理論及び実験により明らかにした.MSP検索システムにおける検索処理時間において,品質プロファイルによる空間解像度方向のトランスコードを用いることにより,画像縮小サイズに相当する4倍,16倍,64倍,256倍と高速化が可能となり,また,内容プロファイルを利用すると,フレーム数を750枚から,最小5フレームと絞ることができ,最大153600倍までの高速化が可能となることを示した.また,画像特徴量算出時の空間解像度及び符号量に対するトランスコード処理の画質低下の影響についても検証し,提案方式の有効性を示した.
カルシウムイオンによる細胞機能調

本研究課題は、カルシウムイオンによる細胞機能の調節機構を、(1)細胞レベルでの研究、(2)カルシウムイオンのターゲット蛋白質レベルでの研究にわけ、10人の研究分担者とともに進めた。以下にそれぞれの研究成果の主なものを記す。(1)の中では、白血病細胞内のカルシウムイオン濃度を蛍光色素を用いて測定する方法で、カルシウムシグナルが細胞からのヒスタミンの放出と共役することが明らかになった(分担者・前山)。田沢は、植物細胞の原形質流動にかかわるクロライドイオンチャネルの開閉を、カルシウムイオンチャネルの開閉が調節していることを示した。この結果は、植物細胞でのカルシウムイオンチャネルの作用機構解明につながると期待される。(2)では、カルシウム-カルモデュリンのターゲットであるキナーゼIIの第3番目のアイソフォームのcDNAの塩基配列構造が決定され、その機能ドメインが推定された(藤沢)。宮本は、同じキナーゼIIを繊維芽細胞中で追跡し、自己りん酸化を経た後で細胞質から核内に移行することを蛍光抗体法を用いて示した。カルシウムシグナルを介した蛋白質りん酸化反応が、遺伝子情報の発現・蛋白質合成の調節にも及ぶ可能性を示したことになる。祖父江は、細胞接着にかかわる接着斑に局在する蛋白質群を明らかにした。その中にはホドリンや、Csrc・Vsrc産物が含まれており、カルシウムシグナルと蛋白質りん酸化反応が細胞膜の裏うち蛋白質を介した情報伝達にかかわっていることを示した。大槻は、横紋筋と平滑筋のカルシウム制御機構を研究するために新しい実験系を作ることに成功した。八木は、紫外線吸収スペクトル法を用いて、カルモデュリンのNドメインとCドメインの相互作用をみることに成功した。この相互作用はターゲット蛋白質が存在しなくても起こりうるので、セントラルヘリックスの部分的柔軟性がターゲットとの相互作用に重要である可能性を示した。
偏光理論と一般相対論的電磁気学を駆使したブラックホールジェット駆動機構の解明

ブラックホールは周囲の物質を全て吸い込んでしまうというイメージがあるが、実際には物質の一部は高エネルギーを獲得し遠方まで逃げることができる。そのような過程の中で最も顕著なものが、ブラックホール近傍から光速に近い速さで吹き出すプラズマ(ジェット)である。本研究では、一般相対論的電磁気学を駆使し、ブラックホールの回転エネルギーがジェットの電磁エネルギー流にどう変換されるかの深い物理の理解に成功した。またガンマ線バーストの偏光からジェットの放射機構を強く制限できることを確認した。その他、電波観測によるジェット駆動機構の検証方法の新提案や重力波天体の偏光について予想以上の成果を上げた。ブラックホールに関連して起こる現象のうち、最も理解されていない謎の一つがほぼ光速の噴流(ブラックホールジェット)である。それは活動銀河の中心に存在する超巨大ブラックホール、あるいはガンマ線バーストに付随する。ジェットがいかにして駆動されるのか(駆動機構)、いかにして輝くのか(放射機構)は宇宙物理学上の大問題である。平成27年度(と大部分の経費を繰越して実施した平成28年度)では、ジェットの駆動機構の理解を大幅に進める成果が得られた。駆動機構は、ブラックホールの回転エネルギーの電磁的抽出(Blandford-Znajek過程)が最有力モデルである。この過程には特別な状況下での数学的解があり、また近年活発化している磁気流体シミュレーションによる数値解が示されている。しかし電磁エネルギー流の源がどこにあり、ブラックホールのエネルギーがいかにして抜かれるか、などの基本的な疑問に答えられていない。私は、数値シミュレーション研究で再発見された一般相対論的電磁気学の定式化を駆使し、これまでの解析的研究では考えられなかった非定常効果を解析的に考えることを可能にした。また、これまでの解析的研究では最も簡単な座標系が採用されていたが、本研究では二つの座標系で同じ結論が得られることも確認し、物理的な解釈を見定めることができた。その結果、電磁エネルギー流の源は非定常状態における磁気流体近似が破れる領域であることを示した。またブラックホールのエネルギーは粒子や場の負のエネルギーを介して減少するのではなく、直接電磁エネルギー放出によって減少することがわかった。この成果はToma & Takahara (2016) PTEP, 2016, 3E01として発表した。一般相対論的電磁気学を駆使したジェット駆動機構の研究について、当初計画していた「電磁エネルギー流の源がどこにあり、ブラックホールのエネルギーがいかにして抜かれるか、などの基本的な疑問に答えること」を達成することができた。その中で、これまでの解析的な研究で注目されていなかった非定常過程、二つの座標系での解析、エネルギー密度の座標依存性などが重要になることが明らかとなり、予想以上の成果となった。一方で、偏光理論を駆使したジェット放射機構の研究については、ガンマ線偏光輸送計算を行う研究支援者の参画が予期せぬ事情により遅れた。しかしながら、研究支援者が参画した平成28年度には、研究が進展した。ガンマ線偏光に対するプラズマ電子の影響は、その温度に強く依存する。温度の推定には、電子が放射領域で電波を吸収する効果を考慮する必要があることが分かったが、それを踏まえて推定することができた。以上の理由により、当初の研究計画はおおむね順調に遂行できているといえる。平成28年度(と大部分の経費を繰越して実施した平成29年度)では、昨年度に発展させた基礎理論に基づき、観測との比較が可能なようにジェット駆動モデルを構築した。それにより、ブラックホール周辺ガスではなくブラックホール自体が駆動するジェットモデルが高解像度電波観測結果を再現できることがわかった。この内容は論文として投稿し査読者から好印象のコメントもらっている。またジェットの放射機構についても研究を進めた。放射機構の理解には、その前提となるジェットエネルギーの散逸機構の理解が不可欠である。散逸によって増幅される磁場の形状が偏光度に直接影響する。近年、ジェットが流体不安定を起こして散逸するという議論が活発化しており、私も流体シミュレーションを行い、2成分ジェットでは必ずレイリーテイラー不安定が起きることを明らかにした。この内容は査読論文として受理された。ガンマ線バーストの偏光については、当初の予定では可視偏光輸送理論の計算を進めようとしていたが、提案していたALMA望遠鏡の電波観測が成功したため、電波帯域の理論計算と観測データの比較研究に切り替えた。ガンマ線バーストの電波偏光の検出は人類初であり、そして私の偏光輸送理論と整合的であることがわかった。現在論文を準備中である。この論文の後に可視帯域についての論文を出すことがインパクトが大きいと考えられる。さらに2017年に重力波が検出された中性子星合体に伴う偏光観測とその理論解釈について、共著論文を作成した。

またガンマ線バーストの偏光からジェットの放射機構を強く制限できることを確認した。その他、電波観測によるジェット駆動機構の検証方法の新提案や重力波天体の偏光について予想以上の成果を上げた。一般相対論的電磁気学を駆使するジェット駆動機構の研究については、これまでのところ、プラズマ粒子が十分にある領域において電磁流体近似が成り立つと仮定している。今後はそれを確認すべく、電子陽電子あるいは電子陽子の2流体の解析が必要となる。これまでに、与えられた電磁場の中でのテスト粒子の運動を数値計算し、その振る舞いを理解できている。今後、その2流体の安定性や外からの粒子注入による磁気流体近似の破綻の可能性について議論を詰めていく。偏光理論を駆使するジェット放射機構の研究については、電子の温度(エネルギー分布)が分かったので、それを基に、偏光輸送計算を行えばよい。Toma et al. (2008) ApJ, 673, L123の類推から、X線で偏光スペクトルが折れ曲がることが予想される。その観測可能性と観測情報から放射機構にどれほどの制限が課されるかの議論を詰める。28年度が最終年度であるため、記入しない。高エネルギー天体物理学28年度が最終年度であるため、記入しない。
がん研究のための実験動物の維持と開発

実験動物委員会は我国の癌研究に使用される実験動物の質的向上をめざし実験用系統の維持と開発、特性検査と品質管理、高品質の実験動物株の分与、胚および配偶子の凍結保存、DNAレベルでの遺伝子マッピング、系統情報の提供など実験動物および動物実験に関する基盤の整備およびサービス的活動を通じて癌研究の推進に寄与することを目的としている。本年度は次のような活動を行なった。(1)実験動物の基準系統の育成、維持、供給。(a)近交系マウス:5人の分担者が野生由来系を含む各種の近交系マウスを維持し癌研究者の株を分与した。その数は62施設101系統686匹に達した。(b)近交系ラット:2人の分担者が各種の近交系ラットを維持し34施設51系統878匹を分与した。(c)近交系モルモット・ハムスター:14系統のモルモットおよびハムスター3系統の維持をおこなった。以上のマウス・ラット・ハムスター等の系統については遺伝学的および微生物学的な品質の管理を行なっている。(2)コンジェニック、リコンビナント・インブレッド(RI)および突然変異マウス系統の育成、維持、供給:(a)コンジェニック系マウス26系を維持し34施設に64系339匹を分与した。(b)RI系としてCXB系9系およびAKXD系19系を維持した。(3)品質管理と技術の開発:(a)遺伝的検査:マウス19座位、ラット19座位を対象に29施設184系統579匹の検査を行なった。(b)微生物的検査:11感染因子の検査法を確立し19施設から61件1,494検体の依頼を受けた。(4)新しいRI系統の開発、育成:腫瘍高発系Aと低発系SM/Jとの間で28系のRI系統の育成を進めており、すでにF20を越え標識遺伝子座の分析をはじめた。(5)胚および配偶子の凍結保存:本年度凍結されたマウス胚は279系統93,150匹、ラット胚は47系統6,997匹に達した。(6)DNAによるマウス遺伝子マッピングのためPCRプライマーの開発を行なった。(7)実験動物系統情報の配布を行なった。
新たな洞房結節自動能制御機構の解明とその心不全における意義

洞房結節の自動能は心臓のペースメーカー調律を決定づける。洞房結節には自動能を制御する様々なイオンチャネルが存在するが、中でもHCNというイオンチャネルが注目されている。ナルディライジン(NRDc)は心臓においてHCNの発現を制御することが明らかとなった。NRDcはHCN遺伝子のプロモーター領域に結合しその発現を制御する。さらに心筋でNRDcを欠失させたり、過剰に発現させたマウスに対し、心不全モデルを作成した。NRDcが心筋に過剰に存在すると心筋の線維化が進行することが示唆された。NRDcが心不全に対してどのような作用を持つのか今後も検討予定である。細胞外ドメインシェディング活性化因子、ナルディライジン(NRDc)は、核内で転写制御因子としても働く「多機能プロテアーゼ」である。NRDc欠損マウスは、洞房結節におけるHCN4の発現低下によるIf電流低下に伴う徐脈と、代償性交感神経活動亢進の表現型を呈すが、心不全を来さない。本研究では「NRDcが核内において、転写因子と複合体を形成し、HCN4の発現を制御する」という仮説のもと、生理的状態と心不全における洞房結節自動能制御の役割解明を目的とした。(1)NRDcによる洞房結節自動能制御機構;クロマチン免疫沈降(ChIP)法やChIPシークエンス法などを用いて、NRDcが洞房結節自動能に必須のイオンチャネルの上流で、どのような転写因子とともに、いかにして転写制御に関わるのかを明らかにする。(2)NRDcのプロテアーゼ活性の意義;酵素活性欠失型NRDcベクターや酵素活性欠失型NRDcノックインマウスを用い、HCN4の発現制御と心不全における表現型を解析する。(3)心不全におけるNRDcの意義:臓器(心筋/洞房結節)特異的NRDc欠損マウスや酵素活性欠失型NRDcノックインマウス、心筋特異的NRDc過剰発現マウスを用いた圧負荷モデル(心不全モデル)の解析、心不全患者における血清NRDc測定と予後の相関分析を行い、心不全状態におけるNRDcの意義の解明することを目的とした。NRDcによる洞房結節自動能制御機構について、クロマチン免疫沈降法を用いたNRDcの転写制御における意義の検討について、新たな知見が得られた。また、心房特異的NRDc欠損マウスの長時間心電図を用いた解析や、心筋特異的NRDc欠損マウス、心筋特異的NRDc過剰発現マウスにおける圧負荷モデル(心不全モデル)の作成を行い、解析を進めるところまで進展した。クロマチン免疫沈降シークエンス法(ChIP-seq)やChIPシークエンス法などを用いて、NRDcが洞房結節自動能に必須のイオンチャネルの上流で、どのような転写因子とともに、いかにして転写制御に関わるのかを検討した。野生型成体マウス心臓における抗NRDc抗体を用いたChIP-seqでは、HCN4の上流にNRDcのリクルートは認められなかったが、サンプル自体が洞房結節細胞ではなく全心臓であったことや成体の心臓であったことが原因と考えられた。一方若年齢マウス心臓におけるChIP法では、NRDcがHCN4やHCN1のプロモーター領域に結合することが明らかとなった。HCNの上流でその転写制御を行う他の転写因子との複合体形成についても複数検討をおこなった。なかでも、既にHCN4の上流に存在されると報告されているNRSFや他の転写因子について、NRDcとの複合体形成を検討するため、免疫沈降法を行った。さらに、in vitroの系においても、NRDcがHCN1やHCN4の上流に存在することを明らかにした。NRDcがHCN4の転写制御に際して、自身の酵素活性が必要かどうかについても、細胞に酵素欠失型変異NRDcベクターの過剰発現を行い、野生型NRDcと比較しHCNの発現量に差がでるかどうかを検討し、酵素活性が転写制御に必要である可能性を見出した。臓器特異的NRDc欠損マウス及びNRDc過剰発現マウスを用いた、圧負荷モデルの心不全の進展について、内因性心拍数や自律神経活動をモニタリングしながら、解析を行う。

酵素活性欠失型変異NRDcノックインマウスの作製及び解析も進めながら、NRDcの転写制御因子としての役割について更に検討する。循環器内科基金補助金のため。最終年度分と併せて使用予定。
近赤外ダイオードレーザー分光法による多原子ラジカルの電子励起状態の研究

1.振電相互作用の影響が回転スペクトル上に興味深い姿で現れることで知られるCCOラジカルを取り上げ、その基底状態からA^3Π_i(010)への電子遷移スペクトルを調べた。これまでにA^3Π_i(010)のうちのA(010)^3Σ^<(+)>およびA(010)^3Σ^<(-)>への遷移に対応するバンドの詳しい解析を行い、CCOラジカルのA^3Π_i(010)状態の精密な分子定数を決定し、またA(010)^3Σ状態での摂動の様子を明らかにした。A(010)^3Σ^<(±)>レベルへの遷移に対応するバンドのスペクトル線の帰属を詳しく正確に行ったこと、並びに、A(010)^3Σ^<(±)>状態の回転レベルはレナー・テラー効果を取り込んだハミルトニアン行列を用いて精度よく再現できることを確認できたことは重要な成果と云えよう。2.AlOラジカルは電子励起状態が5400cm^<-1>と低いところに存在するがゆえに化学反応において重要であるとともに、スピン-回転相互作用定数が強い振動依存性を示すことで分光学的にも興味深いラジカルである。Al金属を電極に用いてHeを添加したO_2中で放電することによりAlOラジカルを生成しA^2Π_<3/2>,v=3←Χ^2Σ^+,v=0遷移の近赤外ダイオードレーザー分光を行い、A^2Π_<3/2>,v=3状態の分子定数を新たに決定した。1.放電変調法の採用ラジカルの吸収スペクトルの測定を行う分光システムの感度の向上をはかるため、電力増幅器を組み込み交流放電を可能にし、放電変調法により信号を観測する方法を取り入れた。C_3のb^3Πg-a^3Πu遷移のスペクトル線をテスト信号として用いて、高いS/N比のもとにスペクトル測定ができることを確認した。さらに、変調周波数を選択することにより、反応セル中に存在する複数のラジカルの中から寿命の差異を利用して目的のラジカルのみからの信号を取り出す手法を確立した。2.C_3ラジカルおよびCCOラジカルの近赤外ダイオードレーザー分光三原子・直線型で、基底あるいは準安定電子状態が三重項状態であり、典型的な振電相互作用の一つであるレナー・テラー効果によるエネルギー・レベル分裂がみられるC_3とCCOを取り上げた。(1)C_3は一重項の基底状態[X^1Σ^+g]の18000cm^<-1>上方に三重項・準安定状態[a^3Πu]をもつことが知られているが、本研究では、その三重項状態間の遷移b^3Πg(100)-a^3Πu(000)バンド(7700cm^<-1>)の近赤外ダイオード・レーザー分光を行い、とくに励起状態b^3Πgでの振電相互作用の様子を明らかにすることを試みた。C_6H_6の放電によりC_3を生成しそのスペクトルを高いS/N比のもとに観測することに成功した。スペクトル線を帰属するまでには到っていないが、今後、波数領域を拡張してスペクトルを再測定するなどして、帰属を成功させ、有用な分子情報を得たいと考えている。(2)CCOについてはA^3Πi(010)-X^3Σ^-(010)電子・振動遷移の中のΔ-Πバンド(11850cm^<-1>)のスペクトルの測定・解析を行い、我々が以前に得た結果と併用することにより、A^3Πi電子励起状態の振電相互作用の詳細を明らかにすることを目指している。

これまでにサブバンドΔ_2-Πバンドの帰属に成功し、解析の結果レナー・テラー効果だけでは説明できない相互作用が存在するという重要な知見を得た。1.振電相互作用の影響が回転スペクトル上に興味深い姿で現れることで知られるCCOラジカルを取り上げ、その基底状態からA^3П_i(010)への電子遷移スペクトルを調べた。これまでにA^3П_i(010)のうちのA(010)^3Σ^<(+)>およびA(010)^3Σ^<(-)>への遷移に対応するバンドの詳しい解析を行い、CCOラジカルのA^3П_i(010)状態の精密な分子定数を決定し、またA(010)^3Σ状態での摂動の様子を明らかにした。A(010)^3Σ^<(±)>レベルへの遷移に対応するバンドのスペクトル線の帰属を詳しく正確に行ったこと、並びに、A(010)^3Σ^<(±)>状態の回転レベルはレナー・テラー効果を取り込んだハミルトニアン行列を用いて精度よく再現できることを確認できたことは重要な成果と云えよう。2.AlOラジカルは電子励起状態が5400cm^<-1>と低いところに存在するがゆえに化学反応において重要であるとともに、スピン-回転相互作用定数が強い振動依存性を示すことで分光学的にも興味深いラジカルである。Al金属を電極に用いてHeを添加したO_2中で放電することによりAlOラジカルを生成しA^2П_<3/2>,v=3←X^2Σ^+,v=0遷移の近赤外ダイオードレーザー分光を行い、A^2П_<3/2>,v=3状態の分子定数を新たに決定した。