hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写共役修復とタンパク質リモデリング

UVSSAはユビキチンリガーゼ(E3)活性を有し、自己モノユビキチン化修飾を受けた。UVSSAの一つのセリンをアラニンに置換した変異UVSSAは、USP7と結合できず不安定となり、強いUV高感受性を示した。UVSSAの一つのリジンをアルギニンに置換した変異UVSSAはE3活性を有しているが、自己モノユビキチン化修飾を受けなくなり、紫外線照射後のUVSSAの分解が抑えられ紫外線高感受性を示した。以上よりUVSSAのUSP7との複合体形成、自己モノユビキチン化がTCRに必須であることがわかった。(2)CSBのC-末端を種々の長さに欠損する変異CSBを発現する細胞を作成し、CSBのC-末端がTCRに必須であることを明らかにした。CSBはUV照射後SUMO化されることを見出し、SUMO化にはN-末端のリジンとC-末端領域が必要であり、CSBのSUMO化はTCRに必須であることを明らかにした。(3)色素性乾皮症G群(XP-G)患者、XPとコケイン症候群(CS)を合併するXP-G/CS患者細胞において、EGF誘発FOS遺伝子発現を調べた。XP-G/CS細胞では、XP-G細胞よりもFOS遺伝子発現が強く抑制され、CS発症に転写異常が関与することを明らかにした。1.紫外線高感受性症候群(UVSS)は、皮膚の日光過敏性、色素沈着を示す遺伝性疾患で、「転写と共役した修復」(TCR)を特異的に欠損している。我々は、TCR機構解明の一助として、遺伝的相補性A群UVSS (UVSS-A)の原因遺伝子をクローニングし、UVSSAと命名した。UVSSAをノックダウンした細胞はTCR欠損を示した。UVSSAは脱ユビキチン化酵素USP7やCSA(コケイン症候群A群タンパク質)と複合体を形成し、UV照射細胞ではRNAポリメラーゼII(RNAPII)やCSBとも結合した。さらにUVSSAはUV照射後のCSB蛋白質の脱ユビキチン化や低リン酸化型RNAPIIの回復に関与し、UV後の転写再開に関わることを明らかにした。2. MMS19が細胞質の鉄硫黄クラスターアセンブリー(CIA)因子であるという視点から研究を進めた。MMS19ノックダウン細胞は、それぞれNER、DNA鎖間架橋修復、相同組換え、染色体分配に関与しFe-SクラスターをもつXPD、FANCJ、RTEL1、DDX11が著明に減少し、UV、マイトマイシンC、γ線、メチルメタンスルフォネートに高感受性を示した。さらに、MMS19、MIP18、CIAO1はコアCIA因子であるのに対し、IOP1は外部因子としてCIAに関与することを明らかにした。3. EGF処理細胞のc-fos遺伝子において、XPGがRNAPIIや他の転写因子と共に、転写開始部位のみならずORFにもリクルートされることを、ChIP法を用いて明らかにした。EGF処理後のc-fos遺伝子の転写活性化は、XP-G患者細胞では正常であったが、XPとCSを合併するXP-G/CS患者細胞では欠損していた。以上、XPGが転写にも必須であり、XP-G/CS患者のコケイン症候群徴候は転写機能の欠損が関与していることを示唆した。UVSSA遺伝子のクローニングと機能解析を計画に沿って遂行し、成果をNature Genetics誌に掲載することができた。
ニワトリ類を宿主とする亜熱帯性の人獣共通皮膚糸状菌症原因菌の全国的疫学調査

熱帯地方を流行地とする人獣共通皮膚糸状菌症原因菌Microsporum gallinaeの移入経路の解明,全国的な分布状況を明らかにする目的で行った.本研究は2008年に我が国には存在しないとされてきた熱帯地方を流行地とする人獣共通皮膚糸状菌症原因菌Microsporumgallinaeによるヒト感染例が沖縄県で発生したことから,この菌種の移入経路の解明,全国的な分布状況を明らかにする目的で行われた研究である.しかしながら,2011年の東日本大震災の影響で,当初予定していた東北地方の調査が不可能となったことに加えて,平成23年10月の家畜伝染病予防法の改訂により,鶏飼育施設への立ち入りが極めて難しい状況となったため,今年度は沖縄県内を中心に200羽あまりの調査を行った.また,隣接する外国として台湾の状況を調査したが,衛生管理が徹底し,2年前には露店で購入可能であった生きている鶏は全て食肉加工された状態での販売に制限され,30検体あまりを調べたが,若干の環境真菌が生育することはあっても関連菌種を含めて,病原真菌の生育は確認されなかった.よって,海外でもこのような調査は今後極めて難しくなると思われた.平成23,24年度を通じ,現在までに上記検体からM. gallinaeは分離されなかったが,関連菌種のChrysosporium spp.は約150株が分離され,遺伝子配列から我が国では確認されたことの無い遺伝子型もあり,引き続き,遺伝子解析を進めている.本研究は2008年に我が国には存在しないとされてきた熱帯地方を流行地とする人獣共通皮膚糸状菌症原因菌Microsporumgallinaeによるヒト感染例が沖縄県で発生したことから,この菌種の移入経路の解明,全国的な分布状況を明らかにする目的で行った.しかしながら,2011年の東日本大震災の影響で,ならびに平成23年10月の家畜伝染病予防法の改訂により,鶏飼育施設への立ち入りが極めて難しい状況となり,関東地方を中心とした本州と沖縄県を中心とした南西諸島での比較を行った.昨年度末までに国内で調査した793羽(ニワトリ645羽,シャモ148羽)での,分離された皮膚糸状菌および関連菌種の保有率は24.6%であった.分離背景を比較したところ,本州,雄,鶏種ではシャモ,飼育形態では地鶏,飼育規模では個人飼育で保有率が高かった.熱帯地方を流行地とする人獣共通皮膚糸状菌症原因菌Microsporum gallinaeの移入経路の解明,全国的な分布状況を明らかにする目的で行った.本研究は2008年に我が国には存在しないとされてきた熱帯地方を流行地とする人獣共通皮膚糸状菌症原因菌Microsporumgallinaeによるヒト感染例が沖縄県で発生したことが調査するきっかけである.当該患者ならびに付近の飼育関係者の話から,闘鶏および日本鶏の品評会は全国的な交流が行われ,個体の交換も頻繁に行われていることを知るにおよび,沖縄県以外へ拡散していることを予測した.そこで予備調査をしたところ,千葉県で飼育されている軍鶏より本菌種が分離された.この事実をもとに全国的に闘鶏用シャモを中心に我が国におけるM. gallinaeの生態(保菌率)を調べ,地球温暖化の指標の生物種として,『シャモと日本鶏における人獣共通皮膚糸状菌症原因菌Microsporum gallinaeおよび関連菌種の保有率を全国的に調査するとともに,分離株を分子疫学的に解析する』ことを目的とした調査に着想し,実際の調査に着手した.しかしながら,昨年の東日本大震災の影響で,当初予定していた東北地方の調査が不可能となった.そこで患者の発生した沖縄県を中心とした調査に切り替え,沖縄本島:143羽,宮古島:57羽,西表島:39羽,与論島:20羽,沖永良部島:16羽,計275羽の調査を行った.現在までに上記検体からM. gallinaeは分離されなかったが,関連菌種のChrysosporiumspp.は約120株が分離され,遺伝子配列から我が国では確認されたことの無い遺伝子型もあり,現在,解析を進めている.今年度は予備調査結果の論文がMedical Mycologyに掲載され,人獣共通感染症としての社会的啓発と科学的インパクトについてはこの研究の目的を果たせたと思う.しかし昨年度の報告書に書いたように,2011年の東日本大震災の影響で,当初予定していた東北地方の調査が不可能となったこと,平成23年10月の家畜伝染病予防法の改訂により,鶏飼育施設への立ち入りが極めて難しい状況となったこと,飼育者へ郵送による検体送付の呼びかけを行う予定だったが,2011年夏の郵送検体破損事故以来,個人での検体輸送は極めて困難な状況に至っただけでなく,獣医師以外の方により採集された検体を郵送に委ねることは,公衆衛生ならびに家畜伝染病の予防の観点から好ましくないと判断し,この方法は中止せざるを得なかった.このように不可抗力の事態が多数発生し,今年度も当初予定していた調査羽数および調査地域を大幅に変更せざるを得なかった.今年度は沖縄県内で205羽,千葉県5羽の調査を行った.また,隣接する外国として台湾の状況を調査したが,衛生管理が徹底し,2年前には露店で購入可能であった,生きている鶏は全て食肉加工された状態での販売に制限されたため,検体の採集ができなかった.

食鳥工場でも,その衛生管理の徹底により,処理直前の30検体あまりを調べたが,若干の環境真菌(ペニシリウム,フザリウム等)が生育することはあっても,関連菌種を含めて,皮膚糸状菌の生育は確認されなかった.今後は社会的背景や安全上の問題点から,このような調査は我が国だけでなく世界的に極めて難しくなると思われた.当初予定していた調査羽数および調査地域を大幅に変更した.その理由として,昨年の東日本大震災があげられる.平成23年度は本来ならば全国調査を展開する予定であったが,東北地方の闘鶏が盛んな地帯は津波のため流失し,本菌種の北限調査は実質不可能となった.しかしながら,このような天災などの不測の事態にも対応できるような学術的なデータは予備的調査で得ているので問題無いと思われる.また,飼育者へ郵送による検体送付の呼びかけを行う予定だったが,昨年夏の郵送検体破損事故以来,個人での検体輸送は極めて困難な状況に至っただけでなく,獣医師以外の方により採集された検体を郵送に委ねることは,公衆衛生ならびに家畜伝染病の予防の観点から好ましくないと判断し,この方法は中止した.そこで患者が発生した沖縄県および奄美諸島を中心とした調査に切り替え,調査羽数は当初目標の55%ではあるが震災の影響を考えれば十分な調査と思われる.さらに交付された研究費も当初3割減額される見通しであったため,調査も回数も若干減らし,次年度に予算を繰り越すことになったが,交付された金額の1割以内であった.平成23年度,24年度を通じ,現在までに上記検体からM. gallinaeは分離されなかったが,関連菌種のChrysosporium spp.は約150株が分離された.真菌のバーコード遺伝子で,分子疫学的解析にも利用されているリボゾームRNA遺伝子のInternal Transcribed Spacer (ITS)領域の遺伝子配列を用いて,これらの株について,本土と沖縄周辺地域との遺伝子型の比較を行っている.この解析結果については年度内に論文として投稿する予定である.予算が余っている状況については3月末に行った調査旅費の精算がまだ済んでいないためである.沖縄本島,石垣島,南大東島,久米島などの周辺島嶼などで飼育されている軍鶏および日本鶏300羽を目標に調査を行う予定である.さらに将来の国際共同研究を視野に入れたアジア諸国の研究者との情報交換ならびに予備調査(台湾,タイ,ベトナム)などを計画している.すでにこの研究に興味を持っている台湾,タイ,ベトナムの大学関係者から検体の調査依頼,将来的な国際共同研究についての討論の希望等が寄せられている.また,予備調査で得られた結果を国際学会(ISHAM 2012: International Society for Animal and Medical Mycology 2012, Berlin, Germany June 11-15, 2012)で発表する予定である.関連菌種として分離されたChrysosporium spp.の同定,分子疫学的解析を進める予定である.次年度の研究費の使用計画(概算)遺伝子解析およびその関連試薬:50万円,英文校閲料:5万円,関連学会などでの情報収集旅費:15万円旅費:900,000円(沖縄本島,石垣島,久米島,南大東島および本島近隣の島嶼などおよびタイ,台湾,ベトナムなど),消耗品:600,000円(遺伝子解析試薬,遺伝子解析外注料金,培地,シャーレなど)謝金・人件費等:200,000円(人獣共通専門家:獣医師への謝金など),その他:169,017円(英語論文校閲料金,学会発表ポスター作成費など)
患者のコミュニケーション補助を円滑にする顔の映像や音声を用いたBMIの開発

ブレイン-マシン・インタフェース(BMI)の視聴覚刺激の影響を明らかにするため,平成30年度は口の形を変えた顔の映像と,対応する音声を刺激として用いたBMIを開発し,その評価を行った.さらに患者実験を行うための共同研究の準備を進めた.BMIを用いた患者実験は病院や患者宅で行うことを想定している.そのような環境で実験を行うには小型で高性能な脳波計が必要となるため,新たに脳波計を購入した.その脳波計は手のひらに乗るほど小型であり,バッテリーを内蔵している.加えて電極に増幅器が埋め込まれているアクティブ電極を採用しているため,質の良い脳波を計測することができる.この脳波計を用いてBMIシステムを実現するため,計測した脳波データをリアルタイムで信号処理や脳波識別などの解析を行うためのプログラムを開発した.さらに脳波計と同期して刺激呈示を行う装置を開発した.これにより新たに購入した脳波計を用いたBMI実験が可能となった.視聴覚刺激の影響を明らかにする実験を行うために,口の形を変えた顔の映像と,対応する音声を作成した.さらに対照実験のためにそれらを加工した刺激を作成した.本実験装置を用いて各刺激を用いた場合の脳波を計測し,信号処理や機械学習のためのパラメータの調整を行い,BMIの識別精度や脳波の平均波形を求めるなどの解析を行った.加えて,患者実験のための共同研究の手続きや倫理審査等のやり取りのためには時間を要すると考えるため,予定より前倒しして体制を整えるための準備に取り掛かった.千葉大学医学部の教員と共同研究のための打ち合わせを進め,令和2年度に予定通り実験を開始できるよう取り組んだ.予定通りBMIの開発や実験の実施に成功した.一方で視聴覚刺激の与える影響を検討するためにはさらなる追加実験が必要である.また,患者研究のための共同研究の準備を前倒しして進めた.その点を考慮に入れ,おおむね順調に進展していると考える.令和1年度は顔画像と音声を併用したBMIの追加実験や,情動を含む視聴覚刺激を用いたBMIの実験を行う.さらに令和2年度の患者研究を遂行するため,共同研究の準備を進め,倫理審査を受けるなどする必要がある.ブレイン-マシン・インタフェース(BMI)の視聴覚刺激の影響を明らかにするため,平成30年度は口の形を変えた顔の映像と,対応する音声を刺激として用いたBMIを開発し,その評価を行った.さらに患者実験を行うための共同研究の準備を進めた.BMIを用いた患者実験は病院や患者宅で行うことを想定している.そのような環境で実験を行うには小型で高性能な脳波計が必要となるため,新たに脳波計を購入した.その脳波計は手のひらに乗るほど小型であり,バッテリーを内蔵している.加えて電極に増幅器が埋め込まれているアクティブ電極を採用しているため,質の良い脳波を計測することができる.この脳波計を用いてBMIシステムを実現するため,計測した脳波データをリアルタイムで信号処理や脳波識別などの解析を行うためのプログラムを開発した.さらに脳波計と同期して刺激呈示を行う装置を開発した.これにより新たに購入した脳波計を用いたBMI実験が可能となった.視聴覚刺激の影響を明らかにする実験を行うために,口の形を変えた顔の映像と,対応する音声を作成した.さらに対照実験のためにそれらを加工した刺激を作成した.本実験装置を用いて各刺激を用いた場合の脳波を計測し,信号処理や機械学習のためのパラメータの調整を行い,BMIの識別精度や脳波の平均波形を求めるなどの解析を行った.加えて,患者実験のための共同研究の手続きや倫理審査等のやり取りのためには時間を要すると考えるため,予定より前倒しして体制を整えるための準備に取り掛かった.千葉大学医学部の教員と共同研究のための打ち合わせを進め,令和2年度に予定通り実験を開始できるよう取り組んだ.予定通りBMIの開発や実験の実施に成功した.一方で視聴覚刺激の与える影響を検討するためにはさらなる追加実験が必要である.また,患者研究のための共同研究の準備を前倒しして進めた.その点を考慮に入れ,おおむね順調に進展していると考える.令和1年度は顔画像と音声を併用したBMIの追加実験や,情動を含む視聴覚刺激を用いたBMIの実験を行う.さらに令和2年度の患者研究を遂行するため,共同研究の準備を進め,倫理審査を受けるなどする必要がある.
Wntによる中枢神経軸索再生阻害

本研究ではWnt5aおよびWnt-3aが中枢神経の再生阻害タンパク質であることを見いだした。Wnt5aおよびWnt-3aはin vitroで小脳顆粒細胞の神経突起の伸展を抑制し、この効果はRhoAおよびRho-kinaseに依存しており、受容体のひとつであるRykに依存していた。ラットの脊髄損傷後にWnt-5aおよびWnt-3aは、損傷周囲部のオリゴデンドロサイトに発現上昇を示した。それに対し、Wnt-4など他のWntタンパク質は発現誘導されなかった。またRykは神経細胞に発現していた。さらにRykがin vivoで損傷中枢神経の再生阻害に働いているかどうかを検討するために、ラット脊髄損傷モデルを用い、抗Ryk中和抗体を2週間にわたり局所投与した。その結果、抗Ryk中和抗体治療群はコントロール群と比較してより良い運動機能の回復を示した。また脊髄組織を検討したところ、運動機能を担う皮質脊髄路の再生現象がこれら治療群では認められたが、コントロール群では認められなかった。以上の結果からWnt-Rykが成体において、中枢神経損傷後の再生阻害因子として働いていることが明確に示された。したがってWnt5aおよびWnt-3aは損傷周囲部に発現し、軸索先端部に働くことによって、軸索の再生を抑制していることが示唆された。神経回路の形成に必須のタンパク質が成体においては回路の再形成の抑制に働いているという事実は興味深い。したがってWnt5aおよびWnt-3aは損傷周囲部に発現し、軸索先端部に働くことによつて、軸索の再生を抑制していることが示唆された。
共体験を基にした価値共創システムの構築と実証分析

本年度の研究では,時間を排した匿名での投稿による共体験システムを構築し,ワインツーリズム参加者,ハナテラスの観光客を対象にSNS投稿による共体験実証実験及び質問紙調査を行った.実証実験の結果,感想を投稿したグループでは,感想を投稿していないグループと比較し,ワイナリーやハナテラスに対する評価,好感度は共に高く,主体的行為により感想を他者と共有することが,観光地の好感度を向上させることができる事が示唆された.本結果は,共体験によるポジティブな心理的効果がSNSの投稿を通じても引き起こされる事を示している.また,同様に自身が投稿を行ったグループでは,他者の投稿に対する共感度についても未投稿のグループより高く,他者に対する共感度が向上することが示唆された.本結果は,先行研究で示された友好度に関する心理的効果がSNSを使ったサービスにおいても引き起こされたことを示唆している.これらの結果から,SNS投稿による感想の共有を行ったグループが持つ観光(観光地)への高い評価は,本システムを用いた共体験によって先行研究で見られたものと同様の心理効果が作用したものと考えられる.本調査により,SNS投稿による主体的行為が観光サービスの評価向上に資する行為であると共に,他者への共感度にも好意的影響を及ぼす共体験を提供している事が確認された.尚,本研究成果は第7回サービス学会国内大会及び山梨県IoT推進ラボ観光WGにて報告を行い,観光サービスの向上に資する意見交換を行った.SNSを利用した共体験システムの構築と修正を行い、今年度は2回の実証実験を行う事に成功した。また、質問紙調査から共体験が与える心理効果についたの知見を得、研究成果は国内学会にて報告を行った。これまでの研究によりSNS投稿を通じた感想共有により以下の2つの観点から観光地,観光サービスへの高付加価値化が可能である事が確認された.1.SNSへの感想投稿が投稿者自身の観光地への好感度の向上に繋がる2.SNSへの感想投稿が他者の投稿への共感度の向上に繋がるこれらの結果をより詳細に確認するため,今後より詳細な質問紙による心理実験を行い,SNSへの投稿という主体的行為がどの様な影響を及ぼすのか確認する.また,本結果をもとにSNS投稿による心理効果を効果的な経験価値の向上へ結びつけるサービス設計に繋げる予定である.本年度ではワインツーリズムを対象としてSNSへの投稿を通じた参加者間の共体験を誘発させる仕組みを構築する.ワインツーリズムとは2017年で10年目となった山梨の地域資源を利用したイベントであり,毎年新酒の時期と重なる11月の土日に開催される.参加者は次第に増えており,都内を中心におよそ2,500人が参加するイベントである.山梨の地域資源を媒介にイベント参加者同士の共体験を誘発することで,陳腐化しない経験価値の創造が見込めると判断し,本研究での対象とした.具体的なシステムとしては,感想投稿専用の端末を用意し専用のTwitterアカウントから自由に感想を投稿できるシステム「プラットフォーム型SNS」を考案した.システムは匿名で図の感想の投稿となるよう設計し,知らない他人同士で感想を共有することの敷居を低く設計した.また,個人のTwitterアカウントでは感想を投稿した人物が特定できてしまう可能性も考えられたため,感想投稿専用の共同アカウントを作成するに至った.また本システムの利用結果,ツイート内容に関しては,ワインの味やワインツーリズムに関する本音投稿が多く,本システムを利用することにより本音を共有する場の構築に成功したと言える.また,投稿内容を制限した場合では,制限無しでは見られなかった批判的な内容が多かった.本システムが匿名アカウントを利用することによって批判的な内容であっても,比較的抵抗なく感想の投稿を促進できた.ここでの批判的な投稿は,2ちゃんねる等での批判的な投稿とは異なり,比較的柔和な参加者同士の本音の共有であったと推測される.このことから,感想が共有されることを認識した上でも,批判的な本音を共有したいという気持ちが参加者にあることを示唆している.これらの成果をもとに共体験システムの構築とこれまでの成果報告を国内学会で行った。本年度は研究初年度にあたり,当初の予定通りワインツーリズムでの試実験を行い,実験結果をもとにシステム構築を行う事が出来た.また,試実験の結果はサービス科学会国内大会で報告を行っている.本年度の研究では,時間を排した匿名での投稿による共体験システムを構築し,ワインツーリズム参加者,ハナテラスの観光客を対象にSNS投稿による共体験実証実験及び質問紙調査を行った.実証実験の結果,感想を投稿したグループでは,感想を投稿していないグループと比較し,ワイナリーやハナテラスに対する評価,好感度は共に高く,主体的行為により感想を他者と共有することが,観光地の好感度を向上させることができる事が示唆された.本結果は,共体験によるポジティブな心理的効果がSNSの投稿を通じても引き起こされる事を示している.また,同様に自身が投稿を行ったグループでは,他者の投稿に対する共感度についても未投稿のグループより高く,他者に対する共感度が向上することが示唆された.本結果は,先行研究で示された友好度に関する心理的効果がSNSを使ったサービスにおいても引き起こされたことを示唆している.これらの結果から,SNS投稿による感想の共有を行ったグループが持つ観光(観光地)への高い評価は,本システムを用いた共体験によって先行研究で見られたものと同様の心理効果が作用したものと考えられる.本調査により,SNS投稿による主体的行為が観光サービスの評価向上に資する行為であると共に,他者への共感度にも好意的影響を及ぼす共体験を提供している事が確認された.尚,本研究成果は第7回サービス学会国内大会及び山梨県IoT推進ラボ

観光WGにて報告を行い,観光サービスの向上に資する意見交換を行った.SNSを利用した共体験システムの構築と修正を行い、今年度は2回の実証実験を行う事に成功した。また、質問紙調査から共体験が与える心理効果についたの知見を得、研究成果は国内学会にて報告を行った。本研究では,プラットフォーム型SNSにより体験型観光でICTを活用した感想の共有を行うことができた.次回以降では,独自プラットフォームを用いた共体験誘発システムの導入,実証研究を行う予定である.本検証結果により,参加者ー参加者間の感想の共有がワインツーリズムの場において有効であることが確認されたため,個の参加者間の共体験をより強化するシステムを考案し,心理効果の測定を行う.ワインツーリズムの場において,これまで醸造家ー参加者間で行われていた共体験を,参加者ー参加者間で誘発させることで価値創造を促し,ワインツーリズムにおける経験価値の更なる向上が見られるかを確かめる.さらに,研究の場をワインツーリズム以外にも増やし,共体験について幅広く調査できる体制を構築していく.山梨県内の作家に協力を仰ぎクラフトツーリズムを実施し,従来までは参加者ー作家間の体験がコアバリューであった場で参加者ー参加者間の共体験を誘発させ新たな価値共創が見られるかを確かめる.また,共体験による心理効果の研究としては,障害者支援を目的とした多様なコミュニティをフィールドに,共体験がもたらす価値共創の効果を検証する.以上,ワインツーリズムにおける共体験×ICT,クラフトツーリズムでの共体験×サービス,そして障害者支援を目的とした共体験×多様性の3本の柱を軸に共体験に基づいた経験価値の向上を検証していく予定である.これまでの研究によりSNS投稿を通じた感想共有により以下の2つの観点から観光地,観光サービスへの高付加価値化が可能である事が確認された.1.SNSへの感想投稿が投稿者自身の観光地への好感度の向上に繋がる2.SNSへの感想投稿が他者の投稿への共感度の向上に繋がるこれらの結果をより詳細に確認するため,今後より詳細な質問紙による心理実験を行い,SNSへの投稿という主体的行為がどの様な影響を及ぼすのか確認する.また,本結果をもとにSNS投稿による心理効果を効果的な経験価値の向上へ結びつけるサービス設計に繋げる予定である.
ナノ構造界面をもつフェライト系酸素透過膜による新規自立膜反応器の創製

本研究課題の目的は,複数の機能性セラミックス材料の積層構造からなる膜反応器に代わり,酸素透過機能,表面機能として界面触媒活性を有する全く新しい多機能型フェライト系セラミックス材料を用いることで,触媒材を積層せず隔膜のみのシンプルな構造を有する反応器の開発すること,である.以下に平成19年度の研究成果を列挙する.・ブラウンミラライト型カルシウムフェライトについて,溶液法合成により膜の緻密性の改善ができた.・ブラウンミラライト型カルシウムフェライトについて,膜界面触媒活性に関連する酸素吸放出特性を得るために昇温還元測定を試みた.・秩序型欠損を有するブラウンミラライト型カルシウムフェライトは,無秩序型欠損を有するペロブスカイト(ランタンストロンチウムフェライト)(200°C以上)より低温(室温)において酸素交換が起こることが明らかになった.・ブラウンミラライト型カルシウムフェライト膜内の酸素吸放出量の推算より,酸素吸放出や活性種生成における異常価カチオンFe^<n+>(n>3)の関与が示唆された.本研究課題の目的は,複数の機能性セラミックス材料の積層構造からなる膜反応器に代わり,酸素透過機能,表面機能として界面触媒活性を有する全く新しい多機能型フェライト系セラミックス材料を用いることで,触媒材を積層せず隔膜のみのシンプルな構造を有する反応器の開発すること,である.以下に平成18年度の研究成果を列挙する.・膜材料の選定:触媒材を用いない膜反応器を実現するためには膜を構成する材料が触媒活性を有する必要があるため,ブラウンミラライト型酸化物のうちカルシウムフェライトを新規の膜材料として提案した.・セラミックス焼結特性の解明:ブラウンミラライト型カルシウムフェライトによるセラミックス体(緻密体)の合成と焼結方法について検討し,カルシウムフェライト原料か焼粉末を遊星ボールミルにより微粉化した条件で,1200°C以上で焼成すると緻密化出来ることがわかった.・セラミックス体の導電性能の評価:セラミックス体の酸素(イオン)透過特性は電気化学的な導電率により評価した.その結果,上記で合成したカルシウムフェライトは従来の酸素透過材料ジルコニア膜より低温度で高い導電率(700°Cで約1 S/cm程度)示すことがわかった.・触媒活性の評価:本研究で提案する膜反応器は,触媒層を持たず隔膜材そのものに触媒機能を賦与させることを特徴とするため,隔膜材料(カルシウムフェライト)の炭化水素燃焼反応に対する触媒活性を調べた.その結果,カルシウムフェライトが,炭化水素の燃焼に対し300°C以上と比較的低温条件から触媒活性を示し,本研究における膜材料として有効であることを示した.本研究課題の目的は,複数の機能性セラミックス材料の積層構造からなる膜反応器に代わり,酸素透過機能,表面機能として界面触媒活性を有する全く新しい多機能型フェライト系セラミックス材料を用いることで,触媒材を積層せず隔膜のみのシンプルな構造を有する反応器の開発すること,である.以下に平成19年度の研究成果を列挙する.・ブラウンミラライト型カルシウムフェライトについて,溶液法合成により膜の緻密性の改善ができた.・ブラウンミラライト型カルシウムフェライトについて,膜界面触媒活性に関連する酸素吸放出特性を得るために昇温還元測定を試みた.・秩序型欠損を有するブラウンミラライト型カルシウムフェライトは,無秩序型欠損を有するペロブスカイト(ランタンストロンチウムフェライト)(200°C以上)より低温(室温)において酸素交換が起こることが明らかになった.・ブラウンミラライト型カルシウムフェライト膜内の酸素吸放出量の推算より,酸素吸放出や活性種生成における異常価カチオンFe^<n+>(n>3)の関与が示唆された.
ゼブラフィッシュの匂い応答行動を制御する神経回路形成機構の解明

研究成果の概要:嗅覚は、生物の生存に不可欠な行動(餌の探索行動や危険回避行動など)を支える重要な感覚である。この嗅覚行動を神経回路レベルで理解するため、哺乳動物に比べ単純な嗅覚神経系を持つ脊椎動物ゼブラフィッシュを用い、匂い刺激応答行動に必要な神経回路の解析を行なった。その結果、アミノ酸への誘引行動に必須な神経回路を同定した。今年度は研究実施計画に基づき以下の3点に重点を置いて研究を実施した。1)GAL4/UASシステムの確立と応用。緑(GFP)や赤(RFP,Cherry)の膜結合型蛍光タンパク質をUASの下流につないだリポーターfishを作成した結果、より詳細な神経回路の観察が可能となった。加えてテタヌス神経毒素を発現するエフェクターfishを作成することにより特定の神経回路の不活性化に成功し、その効果を行動観察で確認することが出来た。さらに、リガンド依存的に神経活動の抑制が可能なAllatostatin receptor,薬物の投与によって細胞死を誘導できるnitroreductaseを組み込んだUASラインを作成中であり、これらを確立することにより異なる系での特定神経回路の不活性化が可能になると考えられる。2)匂い刺激応答をモニターする系の確立。UASの下流にsynaptopHluorin(spH)をつないだリポーターfishを作成した結果、異なる匂い刺激応答による嗅細胞の神経応答をとらえることが可能となった。3)匂い応答行動解析システムの確立。Zebrafish成魚を用いて匂い刺激により誘発される行動を分類し解析する系を確立した。さらに前述のGAL4/UASシステムを用いて、特定神経回路を不活性化したZebrafish成魚を用いた結果、特定の匂い応答行動と神経回路の対応関係を解析することが可能となった。来年度はこの「特定神経回路の不活性化と嗅覚応答行動の変化」を解析することにより、本研究の目的である「嗅覚情報処理機構と嗅覚応答行動を理解すること」が出来ると期待される。生物は外界の「匂い」情報に応答して行動する。すなわち、索餌行動、交配相手・親子供の認識、回避行動等これらに必要な情報は主として嗅覚神経系で処理される。匂い物質という「入力」が鼻腔の嗅上皮で受容された後、嗅球そして嗅皮質へと伝わり、匂いの認識・識別が行われ、嗅覚応答行動として「出力」される。この嗅上皮や一次嗅覚中枢である嗅球での匂い受容の分子機構は、徐々に明らかにされてきたが、嗅球-嗅皮質での情報処理からその後の嗅覚応答行動がどのような分子機構によって成立するのか不明である。この「嗅覚情報処理機構と嗅覚応答行動」を理解するためには、情報処理を担う嗅覚系神経回路を明らかにするとともに、嗅覚応答行動がどの神経回路に依存しているかを解析していく必要がある。そこで本研究では哺乳動物に比べ単純な嗅覚神経系を持つ脊椎動物ゼブラフィッシュを用い、研究期間内に嗅覚応答行動の神経回路解明の基盤となる実験系を確立し、匂い刺激応答行動に対応する神経回路の同定・解析を行う。研究実施期間において、GAL4-UASシステムを用いた遺伝子トラップ法により少数の嗅細胞にGAL4を発現する系統(GAL4遺伝子トラップ系統)を樹立した。それらの系統とUAS-GFP系統との掛け合わせにより、特定の嗅細胞から嗅球へと至る新たな投射様式を発見した。さらに、GAL4発現細胞特異的に神経活動を抑制した魚(GAL4ジーントラップ系統とUAS-TeTxLC系統を交配させた魚)を用いて、嗅覚応答行動解析を行なった結果、微絨毛細胞にGAL4を発現する系統ではアミノ酸への応答行動が無くなることを発見した。この結果から、微絨毛細胞はアミノ酸への応答行動に必須であることが分かった。
ワンチップ型温度・圧力マイクロ触覚センサの研究

センサ素子の目標仕様を、050°Cの温度範囲において0.1°Cの分解能および01000g/mm^2の圧力範囲において1g/mm^2の分解能を有し、温度および圧力センサを一組とし、横2mm縦3mm間隔で二次元に配置することとした。圧力検知のためステンレス板の厚さを50μmとし、センサ素子を形成した後、幅1m長さ2mmの4×4個のカンチレバーを加工する形状とした。電気抵抗値を増大させ安定な信号検知を行うために、幅10μmのセンサ薄膜素子形状とした。しかし、これまで行ってきたリフトオフ法による作製プロセスでは、レジスト材料と電気的絶縁層としてのSiO_2薄膜の密着が弱いことなどから、微細なレジスト材料の形状を作製することが困難であった。そこで密着性のよいセンサ薄膜を先に形成し、化学エッチングによるパターニングを試みた結果、微細な形状の圧力および温度センサを作製することができた。カンチレバーを作製するために、はじめに炭酸ガスレーザーによるスリット加工を試みたが、薄膜へのダメージと位置精度が悪いことから、スリット加工においても化学エッチングを行った。SiO_2のエッチングに用いたBHFにおいてレジストにダメージがみられたが、条件探索を行ったところ問題が解消され、複合型触覚センサを完成させることができた。周辺回路については、ディジタルマルチメータの追加によりS/N比を向上させ、測定が困難だった歪からの微弱な信号もクリアに検知可能な回路を完成させた。今年度に作製した複合型センサ素子の動作確認を行った結果、出力信号が微小な圧カセンサにおいて、目標仕様以上となる1g/mm^2以内の検知を行うことができた。また、温度センサにおいても仕様以上の感度が得られている。平成18年度の目標であるセンサシステムの完成に向け、触覚情報の検出実験を進めつつあり、近々に達成の見込みである。本研究は、義手・義足ならびにマニピュレータ用感覚器として、二次元に配置した感温および感圧センサによる対象物の温度および形状を検出する機能をもつとともに、感温センサを発熱体として利用し、人肌のぬくもりを有する新しい触覚センサを構築することを目的とする。本年度は、触覚センサ用複合素子の要素技術として、荷重検知構造体の作製および定量動作試験を行った。厚さ50μmのステンレス板および直径400μmの穴を開けた厚さ300μmのステンレス板を貼り合わせたものを基板とし、表面に石英からなる絶縁薄膜を形成した後、受感部長さ300μmおよび幅10μmの感圧センサ薄膜を形成した。さらに、特性評価を行うための電極薄膜を形成した後、約4mm角のマイクロダイアフラム素子形状に加工した。表面保護層として厚さ約1mmのゴム板をのせたマイクロダイアフラム素子において、荷重を印加した結果、荷重に対する抵抗値の変化は単調な増加を示し、100gで約0.3%の抵抗変化率が得られた。また、指先で軽く触れた場合においても十分検出可能な抵抗値の変化を見ることができた。二次元に配置した触覚センサにおいて、発熱駆動させながら同時にセンシングを可能とする電子回路構築の要素技術として、マトリクス状センサにおける電圧変化を正確に検出する回路に関する試作を行った。本年度は、駆動電圧を与える行および電圧変化を出力する列の回路配線を高速に切り替えるためのマルチプレクサIC、それらの切替制御と電圧変化の検出を行うマイコンからなる回路を設計し、すべてのセンサにおける微小な電圧変化をパソコン上に正しく表示する信号処理回路を試作した。本試作回路および試料台冷却ユニットを用いてセンサ素子の特性評価を行うとともに、薄膜形状および基板材料の最適化に関する実験を進める。本年度は、電子回路構築の要素技術として、昨年度試作した回路の改良を行った。二次元配列センサにおける配線の簡略化を可能とする「零電位法」を用いて、4×4配列素子に対する信号検出処理システムを作製し、その精度向上を目的とした信号回路の最適化を行った。さらに、触覚センサの設計に必要なパラメータを得るために、FePd温度センサ薄膜およびCrNひずみセンサ薄膜を用いた信号検出実験を行った。その結果、FePd温度センサ薄膜に050°Cの温度変化を与えたところ、最大300mVの出力電圧が得られ、本回路において約0.6°Cの分解能をもつ温度表示が可能となる結果を得ることができた。また、CrNひずみセンサ薄膜においても0.01%という微小なひずみ量を最小分解能とする信号検出が可能であることがわかった。さらに、それら出力レベルが異なる二種類のセンサを複数個用いたセンサ群に対し、同じ電圧で駆動させながら同じ信号検出レンジにおいて同時検知を行う場合にも個々の出力電圧が正しく得られ、安定で精度の良い二次元分布からの信号検出が可能となった。触覚センサ用複合素子の要素技術として、同一基板上にCrNひずみセンサ薄膜およびFePd温度センサ薄膜を並列に形成した複合素子を作製し、触覚センサとしての評価を行った。その結果、CrN薄膜のひずみ検知およびFePd薄膜の温度検知は高感度に計測可能であったが、それぞれ温度およびひずみによる影響が生じることもわかった。CrN薄膜において温度感度が小さく、FePd薄膜においてひずみ感度が小さいという特徴を利用し、検出信号を相互に利用した補正計算を行ったところ、高精度な温度およびひずみの同時計測が可能となることを明らかとした。以上の結果を元に、触覚センサ素子の試作を行い、複合薄膜マイクロ触覚センサの完成を目指す。

センサ素子の目標仕様を、050°Cの温度範囲において0.1°Cの分解能および01000g/mm^2の圧力範囲において1g/mm^2の分解能を有し、温度および圧力センサを一組とし、横2mm縦3mm間隔で二次元に配置することとした。圧力検知のためステンレス板の厚さを50μmとし、センサ素子を形成した後、幅1m長さ2mmの4×4個のカンチレバーを加工する形状とした。電気抵抗値を増大させ安定な信号検知を行うために、幅10μmのセンサ薄膜素子形状とした。しかし、これまで行ってきたリフトオフ法による作製プロセスでは、レジスト材料と電気的絶縁層としてのSiO_2薄膜の密着が弱いことなどから、微細なレジスト材料の形状を作製することが困難であった。そこで密着性のよいセンサ薄膜を先に形成し、化学エッチングによるパターニングを試みた結果、微細な形状の圧力および温度センサを作製することができた。カンチレバーを作製するために、はじめに炭酸ガスレーザーによるスリット加工を試みたが、薄膜へのダメージと位置精度が悪いことから、スリット加工においても化学エッチングを行った。SiO_2のエッチングに用いたBHFにおいてレジストにダメージがみられたが、条件探索を行ったところ問題が解消され、複合型触覚センサを完成させることができた。周辺回路については、ディジタルマルチメータの追加によりS/N比を向上させ、測定が困難だった歪からの微弱な信号もクリアに検知可能な回路を完成させた。今年度に作製した複合型センサ素子の動作確認を行った結果、出力信号が微小な圧カセンサにおいて、目標仕様以上となる1g/mm^2以内の検知を行うことができた。また、温度センサにおいても仕様以上の感度が得られている。平成18年度の目標であるセンサシステムの完成に向け、触覚情報の検出実験を進めつつあり、近々に達成の見込みである。
マイクロビームによる細胞局所照射法を用いた細胞質の放射線応答の研究

本研究では、独自に開発したX線マイクロビームによる細胞局所照射手法を用いて、照射領域と細胞応答の関係、細胞質の放射線応答に関わる細胞内の情報伝達について解析し、細胞質が照射されている場合、照射されていない場合と比べてより低線量域からDNA修復系が誘導されていることを明らかにした。また、照射された細胞の周辺に存在する非照射細胞群(バイスタンダー細胞)中の不安定な細胞が、一酸化窒素を介した情報伝達によって選択的に排除されるメカニズムを明らかにした。本研究の成果は、放射線によるリスクを機構面から考える上で非常に重要であり、低線量放射線のリスクやヒトへの健康影響の評価において、重要な知見と考えられる。1.細胞質のみへの照射による影響の定量および細胞間のシグナル伝達経路の解析平成23年度に引き続いてバイスタンダー細胞における突然変異誘発頻度と細胞死の関係について定量的な解析を実施し、バイスタンダー細胞死が増大する線量域ではバイスタンダー細胞の突然変異誘発頻度がバイスタンダー細胞死の増大に応じて減少し、両者が有意水準5%で相関を持つことを明らかにした。更に、バイスタンダー細胞死を誘導する主要なシグナル伝達因子の一つである一酸化窒素(NO)に特異的なラジカルスカベンジャーであるCarboxy-PTIOを培養系に添加した場合、バイスタンダー細胞死の増大のみならず、バイスタンダー細胞における突然変異誘発の抑制も誘導されないことを明らかにした。これらの結果より、バイスタンダー細胞群中の不安定な細胞が、NOによるシグナル伝達を介して選択的に排除される可能性が明らかになった。(学術論文掲載確定)2.細胞質への照射の有無による修復系への修飾の解析平成23年度に引き続き、細胞質への照射の有無によるDNA修復系への影響について蛍光抗体法を用いて可視化解析を実施した。DNA二本鎖切断(DSB)に対する修復応答の比較的初期に誘導されるヒストンH2AXのリン酸化(γH2AX)を指標として細胞質への照射の有無による影響を比較し、細胞核のみへ照射した場合には4 Gy以上で観察されたγH2AXのフォーカス形成が、細胞全体を照射した場合には1 Gyにおいても誘導されることを明らかにした。この結果は、細胞質へ放射線のエネルギーが与えられている場合には、より低線量域からDNA損傷修復応答が誘導されていることを示す。また、細胞質からの放射線応答は、DNA損傷の認識からγH2AX誘導までの間のDNA損傷修復応答の比較的上流に作用していることも明らかとなった。放射線の生物影響は、細胞核内のDNA損傷に起因すると考えられてきたが、我々のこれまでの研究から、細胞質への照射によって誘導される応答も、放射線に対する生物応答において重要な役割を果たしていることが示唆された。そこで、本研究では、独自に開発したX線マイクロビームによる細胞局所照射手法を用いて、照射領域と細胞応答の関係、細胞質の放射線応答に関わる細胞内の情報伝達について解析を進め、以下の成果を得た。1細胞質のみを照射したほ乳類細胞の細胞死の線量応答を定量し、核内のDNA損傷が誘導されない状態でも、線量に対して直線的に細胞死が増大することを明らかにした(平成23年度)。2照射された細胞周辺の非照射細胞(バイスタンダー細胞)における突然変異誘発頻度の解析から、バイスタンダー細胞群中の不安定な細胞が、一酸化窒素(NO)による情報伝達を介して選択的に排除されることを明らかにした(平成24年度)。3DNA修復関連タンパク質の可視化解析から、細胞質が照射されている場合、照射されていない場合と比べてより低線量域からDNA修復系が誘導されていることを明らかにした(平成2425年度)。4PCRアレイを用いた遺伝子発現解析から、バイスタンダー細胞群中の不安定な細胞の排除が、NOシグナルによるTP73の発現亢進を介して誘導されることを明らかにした。以上の結果は、細胞質の放射線応答が、特に低線量域において、細胞の維持・生存に重要な働きをしている事を示している。これらの成果は、低線量放射線のリスクやヒトへの健康影響の評価において、DNAを標的としたリスクモデルに一石を投じる重要な知見と考えられる。また、更なる研究の推進により細胞質を起点とした情報伝達機構の詳細が明らかになれば、生化学、分子生物学分野への波及効果も期待され、その結果として、ヒトの健康維持、そのための医薬の開発にも繋がると考えられる。1.細胞死を指標とした細胞質のみへの照射による影響の定量マイクロビームで細胞質のみを照射したV79細胞を一定時間培養し、形成されたマイクロコロニーにおける細胞の分裂数を計数して細胞の生死を判別し、生存率を測定した。その結果、細胞質のみを照射した場合には、線量に対して直線的に細胞死が増大することを明らかにした。

これまでの研究から、細胞全体を照射した場合には、わずかに低線量高感受性(細胞死が線量依存的に増大し、その後、線量の増加とともに回復する現象)を示すものの、全体として肩を持って線量の増加とともに生存率が減少するlinear quadratic (LQ)な生存率曲線を示すこと、また、細胞核のみを照射した場合には、低線量域で顕著な低線量高感受性を示し、高線量域では、細胞全体照射の場合の生存率曲線に近づいて行くことを明らかにしている。細胞質照射による生存率曲線が、肩を持たない直線的な線量応答を示す今回の結果は、DNA損傷性の応答ではなく、これまで知られていない放射線生物作用の標的が細胞質に存在することを示唆する。また、生存率の測定と並行して、バイスタンダー細胞の突然変異誘発頻度の測定も実施した。2.細胞質への照射の有無による修復系への修飾の可視化解析細胞質への照射は直接DNAに損傷を与える可能性は低いが、DNA修復を亢進させるなど細胞の放射線応答の修飾に関与していると考えられる。そこで、蛍光抗体法を用いてDNA損傷修復の比較的早期に作用するDNA損傷修復関連タンパク質の誘導、集積に細胞質への照射の有無が与える影響について可視化解析を実施した。これまでに、DNA二本鎖切断修復に関係する幾つかの修復タンパク質において、細胞質への照射がない場合には、同じ光子密度のX線で細胞全体を照射した場合には集積が誘導されるにも関わらず、タンパク質の集積が誘導されないことを確認している。本研究の目的は、高効率の細胞局所照射手法を用いて、細胞質に由来する放射線応答の分子機構を解析し、これまで考えられてきたDNA損傷を起点とする情報伝達経路との相互作用を解明することである。平成23年度には、細胞死を指標とした細胞質の放射線応答の定量的な解析を通じて、DNA損傷に非依存的な細胞質由来の放射線応答が細胞死の誘導に影響を与えることを明らかにした。平成24年度には、平成23年度に引き続き、細胞質照射の有無による修復関連タンパンク質の挙動の可視化解析を実施し、細胞質からの放射線応答が、DNA損傷修復応答経路の比較的上流に作用していることを明らかにした。当初の研究計画では、平成24年度には、「細胞内のシグナル伝達経路の解明」を実施する予定であったが、研究を推進する中で、細胞核のみを照射された細胞の周辺に存在するバイスタンダー細胞における細胞死の誘導と突然変異の誘発との関係において、細胞間のシグナル伝達の観点から興味深い現象を見出したこと等を考慮し、平成25年度に実施予定であった、「細胞間のシグナル伝達経路の解明」を先行する事とした。その結果、一酸化窒素(NO)による細胞間の情報伝達が細胞死の誘導のみならず突然変異の誘発にも関与していることが明らかとなり、細胞質への照射の有無による細胞間の情報伝達においてもNOが重要な役割を果たしていることが明らかとなった(学術論文掲載確定)。当初計画していた「細胞内のシグナル伝達経路の解明」については、解析に必要な照射細胞の回収などを実施し、リアルタイムPCRを用いた解析は、主として平成25年度に実施することとした。以上のことから、本研究は、おおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、高効率の細胞局所照射手法を用いて、細胞質の放射線応答の分子機構を解析し、これまで考えらえてきたDNA損傷を起点とする情報伝達経路との相互作用を解明することである。
若年層のキャリア形成を支援する人間関係に関する研究

本研究では、キャリア初期にある若手社員の成長に対して、どのような態様の関係性が有効であるか、どのようにしてその関係性は形成されるかを探った。ある製造企業の大卒若手社員35名とその上司11名に対して、アンケートおよびインタビュー調査を実施した結果、相対的に高い成長を示す若手社員は、特定の上司や先輩との垂直的で濃密な人間関係を持つ者よりも、対象が比較的多様で緊密さが緩やかな人間関係を構築していることを確認することができた。調査協力企業S社の若手社員35名(入社後14年経過)に対して、半構造的インタビューを実施した。得られたインタビューのデータに基づいて、その成長の度合いをいくつかのタイプに分けた。また、M-GTA(修正版グラウンディッド・セオリー・アプローチ)法によって、若手社員の成長に影響を与えていると考えられる人間関係について分析し、概念を生成した。以上より、周囲とのどのような人間関係が、若手社員の成長の度合いに影響を与えているのかを分析を行った。その結果、若手社員の周囲との人間関係は4種類に分類することが出来た。このうち、特定の上司や先輩との垂直的で濃密な人間関係を持つ者よりも、周囲の人間と緩やかで多様な人間関係を構築している者の方に、相対的に高い成長を確認することができた。一方、若手社員の成長にともなって、その関係性が変化していくという事実はほとんど確認することはできなかった。従来の研究では上司と部下の垂直的な二者関係や特定のメンターとの関係の重要性とその変化を議論するものが多かったが、多角的な人間関係の分析が必要であることが、今回の調査から確認することができた。直属上司と部下、先輩と後輩、メンターとプロテジェ、といった濃密な(多くの場合は垂直的な)二者関係を基軸としなくても、若手社員の高い成長を促進できる可能性が示唆された。企業としては、このような人間関係の構築を支援する方策を実施することが必要かもしれない。なお、今回は周囲との人間関係の変化を捉えることができなかったが、調査対象者の入社年次が浅かかったこともあり、全体的に成長の度合いが予想よりも低かったことが一因として考えられた。また、周囲との関係性は、その業務特性によって異なる一面も捉えられた。これらの点については、今後の研究課題として継続して調査を行う。平成22年度の調査では、平成21年度の調査対象者(入社4年目までの若手社員)の一部の上司(一部は先輩社員)計11名を対象にし、平成22年度調査での結果から得られた発見事実をさらに深く検討することを目的にし、主に以下の項目に関する聞き取り調査を行い、2カ年の蓄積として総合的な分析および考察を行うこととした。(1)部下・後輩(平成21年度調査対象の若手社員の一部)に対する関わり方。(2)部下・後輩(平成21年度調査対象の若手社員の一部)の成長度合いに対する評価・認識。(3)上司・先輩自身のキャリアおよび成長プロセスと、影響を受けた関係性とその変化。平成21年度の調査の結果から、若手社員らを取り巻く人間関係の特性およびその成長は、上司(先輩)の関わり方、本人の対人的特性、それらに加えて従事する職務の特性という3つの要因の相互作用であることが示唆された。その結果をふまえて、平成22年度中には主に(1)および(2)についての分析および考察を進め、平成23年度も継続して行う予定である。現在のところ、たとえば以下のような事例に見られるように、伸び悩んでいる若手社員とその上司(先輩)との関係性に強い関心を持っている。・(営業職)成果が過度に重視され、また育成的視点に欠ける風土があるために、上司(先輩)が部下(後輩)の育成にエネルギーを積極的に注ごうとしない。・(営業職)かつて自分が受けた指導法を押し付け、それについてこない部下を突き放す。・(研究開発職)成長は自己責任であるという考え方から、部下(後輩)の育成にはあまり密接に関わらない。また、職場全体として若手社員の成長に対する関心が低い、ジョブローテーションが少ない(さらに言えば人事部の人事権が弱い)といった要因のために、伸び悩んでいる若手社員がそのまま放置されているという事例も見られた。さらに、21年度調査では多様で緩やかな関係性の中で成長を遂げているように思われていたが、上司や先輩などとの発達支援的関係が構築されていないために、実は今後の成長が危ぶまれる事例もあった。このように若手社員の伸び悩みの要因を、関係性を主にしながらも多角的に捉えて、分析と考察を進めていく計画である。調査計画の最終年度として、ここまでの調査で得られた発見事実の整理および統合を試みた。その結果、対象が多様でかつ緊密さが比較的緩やかな関係性が、新規的でプロセス重視の職務に従事する若手社員の成長に有効に作用することが確認された。

ただし、その若手社員の自律度が高く、また上司の関わり方が委任的である場合には効果があるが、そうでない場合(自律度が低い、あるいは上司の関わり方が指示的)は有効ではないことも見出された。また、本研究の調査結果からは、若手社員を取り囲む人間関係が変容するプロセスを捉えることができなかったが、これは、職務特性による影響の方が人間関係の構築には大きかったためと考えられる。これらの発見事実は整理して、人材育成学会等での発表やその他の講演を行う一方で、投稿論文としてまとめた(人材育成学会、査読中)。本研究で得られた知見は、先行研究で十分に検討されておらず、実践の場においても明確に意識されてこなかった点である。さらに研究を進めることによって、職務特性や本人の自律度、さらに上司の関わり方の特性が、キャリア初期における関係性の構築と若手社員の成長度に与える影響についての理論モデルを構築することが可能である。今後さらデータを積み重ね、理論的に精緻なものにしていく。なお、年度当初に計画していた管理職層への追加的インタビュー調査は、調査協力企業の事情により実施しなかった。一方で、次年度以降の研究計画に向けて、新たな調査対象企業(B社)の開拓を行い、既に予備的インタビュー調査を実施することができた。