hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全方位移動撮影に基づく広域屋外環境の自由視点画像生成に関する研究

広域屋外環境を対象として、撮影位置・姿勢情報付き全方位移動撮影動画像からの自由視点画像生成を可能とする仮想化現実技術の確立を目指して、まず、カメラとGPSを搭載した全方位移動撮影系を開発し、次に、全方位動画像と離散的位置情報からのカメラの位置・姿勢推定、全方位動画像からのシーンの3次元復元、モデルベーストアプローチとイメージベーストアプローチの融合による自由視点画像生成のアルゴリズムを考案し、最終的に、プロトタイプシステムを用いた一般公開実験を通して提案手法の有効性を検証した。近年、自然景観のデジタルアーカイブ、都市計画・景観シミュレーション、屋外ナビゲーション等のために、現実の市街地等の広域屋外環境を対象として視点と視線を任意に設定した画像を実時間で生成し、写実性の高い映像を臨場感豊かに提示することができる仮想化現実技術への期待が高まっている。本研究では、広域屋外環境を対象とした撮影位置・姿勢情報つき全方位移動撮影動画像からの自由視点画像生成を可能とする仮想化現実技術の確立を目的とする。この研究目的を達成するために、具体的には、相互の連携を図りながら、研究期間内に以下の4つの研究項目を実施する。(1)カメラとGPSからなる全方位撮影系の構築と移動撮影(2)全方位動画像と離散的位置情報からの密なカメラ位置・姿勢情報の復元(3)全方位動画像からのシーンの3次元復元(4)自由視点画像生成のためのMBRとIBRの融合広域屋外環境を対象として、撮影位置・姿勢情報付き全方位移動撮影動画像からの自由視点画像生成を可能とする仮想化現実技術の確立を目指して、まず、カメラとGPSを搭載した全方位移動撮影系を開発し、次に、全方位動画像と離散的位置情報からのカメラの位置・姿勢推定、全方位動画像からのシーンの3次元復元、モデルベーストアプローチとイメージベーストアプローチの融合による自由視点画像生成のアルゴリズムを考案し、最終的に、プロトタイプシステムを用いた一般公開実験を通して提案手法の有効性を検証した。1.カメラとGPSからなる全方位撮影系の構築と移動撮影研究室所有の全方位撮影用車両にPCへの直接ビデオ入力が可能な全方位マルチカメラシステムとRTK-GPSを取り付けた全方位撮影系を構築し、全方位カメラ自体のキャリブレーション及び全方位カメラとGPSの位置関係に関するキャリブレーションを行った。さらに、奈良先端科学技術大学院大学周辺及び奈良公園地区を対象として実際に全方位移動撮影実験を実施するとともに、飛行船を用いた空撮に向けた飛行実験を行った。2.全方位動画像と離散的位置情報からの密なカメラ位置・姿勢情報の復元キャリブレーション済みの全方位マルチカメラシステムとRTK-GPSからなる上記の全方位撮影系を用いて撮影された全方位ビデオ映像に対して、時間的に粗なGPS測位値を手掛かりにした全方位ビデオの各フレーム撮影時のカメラの位置・姿勢推定法を開発した。本手法では、structure-from-motion技法を用い、GPS測位値に関する誤差と特徴点の画像平面への再投影誤差を同時に最小化することによって、全方位ビデオの全画像系列についてバンドル調整を行う。3.全方位動画像からのシーンの3次元復元撮影時のカメラの位置・姿勢情報つき全方位移動撮影ビデオ映像を用いて、ビデオの各フレームにおけるシーンの奥行き情報を抽出する多視点全方位ステレオ法を開発した。提案手法は、研究分担者の佐藤が考案した特徴点の数え上げに基づくマルチベースラインステレオ法を全方位画像系列用に拡張したものであり、実データを用いた実験により有効性を確認した。1.カメラとGPSからなる全方位撮影系の構築と移動撮影車載型全方位撮影系による地上移動撮影を実施した。さらに、飛行船に全方位マルチカメラシステムLadybug2とGPSを取り付けた浮遊型全方位空撮システムを開発し、撮影系のキャリブレーションを行うとともに、本学キャンパス上空からの空撮実験を行った。2.全方位動画像と離散的位置情報からの密なカメラ位置・姿勢情報の復元前年度に開発した全方位ビデオの各フレーム撮影時のカメラの位置・姿勢推定法の評価・改良を行った。具体的には、本学キャンパスのCADデータを用いたシミュレーションによる提案手法の定量的な精度評価を行うとともに、バンドル調整法を改良した。3.全方位動画像からのシーンの3次元復元撮影時のカメラの位置・姿勢情報つき全方位移動撮影ビデオ映像から特徴点の数え上げに基づきビデオの各フレームにおけるシーンの奥行き情報を抽出する多視点全方位ステレオ法について、シミュレーションによる精度評価を行った。また、画像修復手法を利用した3次元形状と全方位映像の欠損修復法を開発した。4.自由視点画像生成のためのMBRとIBRの融合全方位画像を用いた光線情報近似に基づく撮影経路近傍を視点とする全周ステレオ画像生成法を開発した。また、視点位置に応じて変形する3次元メッシュモデルを用いた全方位動画像からの最適テクスチャ選択による自由視点画像生成法を開発した。1.カメラとGPSからなる全方位撮影系の構築と移動撮影前年度までに開発した全方位マルチカメラシステムとGPSからなる車載型全方位撮影システムと浮遊型全方位空撮システムを用いて、実験対象地域の地上移動撮影と空撮を実施した。2.全方位動画像と離散的位置情報からの密なカメラ位置・姿勢情報の復元前年度までに全方位ビデオ映像の各フレーム撮影時のカメラの位置・姿勢推定法の精度評価と改良を行った。提案手法の改良に関して具体的には、GPS測位誤差のモデル化を行い、測位精度を考慮したカメラの位置・姿勢推定法を開発した。3.全方位動画像からのシーンの3次元復元撮影時のカメラの位置・姿勢情報つき全方位移動撮影ビデオ映像から死角部分の画像修復を行う手法の評価・改良を行った。

また、3次元形状データに関して、局所的な形状の類似性に基づく形状欠損修復手法の評価・改良を行った。4.自由視点画像生成のためのMBRとIBRの融合全方位画像による光線情報近似に基づく自由視点画像生成と画像情報に基づく慣性力の擬似再現、多視点距離画像に対する視点位置に応じて変形する3次元メッシュモデルの生成と最適テクスチャ選択による全方位動画像からの自由視点画像生成の2つのアプローチについて具体的なアルゴリズムを開発した。1.カメラとGPSからなる全方位撮影系の構築と移動撮影GPS付き全方位マルチカメラシステムを用いて奈良先端大キャンパス内での地上移動撮影と平城宮跡での飛行船による空撮を実施した。また、全方位カメラと加速度センサ等を用いて大阪梅田地下街の全方位撮影を実施し、パノラマビューア用の位置情報付き全方位画像データベースを構築した。2.全方位動画像と離散的位置情報からの密なカメラ位置・姿勢情報の復元前年度までに開発したGPSの測位精度を考慮した全方位ビデオ映像の各フレーム撮影時のカメラの位置・姿勢推定法の評価を行い、GPS測位誤差モデルと外れ値を考慮することによるアルゴリズムの改良を行った。3.全方位動画像からのシーンの3次元復元撮影位置情報を用いた全方位映像における死角部分の画像修復法の評価・改良を行うとともに、画像修復の枠組によって形状と表面テクスチャの同時修復を行う最適化アルゴリズムを開発した。さらに、空撮全方位動画像からシーンの3次元復元とカメラの位置・姿勢推定を同時に行う手法を開発した。4.自由視点画像生成のためのMBRとIBRの融合前年度までに開発した手法の評価を行うとともに、全方位画像による光線情報近似に基づく自由視点画像生成と映像提示に基づく慣性力の擬似再現により臨場感の向上を図ったテレプレゼンスシステムを開発し、被験者による主観評価実験を通して臨場感の向上を検証した。また、平城宮跡での空撮映像にCGモデルを拡張現実合成することによる拡張テレプレゼンスシステムを開発し、平城遷都1300年祭における一般公開実験を通してバーチャル歴史体験システムとしての有用性を確認した
グローバル人材に求められるビジネスコミュニケーション能力の育成と評価に関する研究

本年度は、これまでの調査によりグローバル人材の資質として重要視されている、相手を説得できるプレゼンテーション能力、言うべきことを適切に言う質問力をどのように育成するべきかについて、日本での調査・実践した事例について海外の研究者と議論することにより、今後日本において実施すべき具体的な手法を研究した。まず、日本のある企業の協力を得て、これまで5年間に渡り実施してきた社員教育にけるビジネスコミュニケーション能力育成の成果を分析し、その成果を10月に開催された、Association for Business Communicationの国際学会で、発表した。その結果、セルフカウンセリング理論を使ったビジネスコミュニケーション能力育成手法に一定の効果があることについて、多数の承認を得ることができた。しかしながら、被験者が日本の企業における新入社員(すべて日本人)であったため、その教育手法が果たして日本人以外のビジネスパーソンにも効果を発揮できるかどうかについては疑問視された。主要な研究目的は、日本人を如何にグローバル人材として育成するかであったのであるが、グローバル人材としての世界的な共通事項とその育成手法を研究することも重要な目的でもあるので、日本人への育成手法の研究に偏らず、世界各国の育成手法とその評価方法の研究をより進める必要性を実感した。そこで、次年度は完成年度年もあるので、グローバル人材の育成手法について、韓国をはじめとした、シンガポールやインドネシアなどのアジアの状況、ヨーロッパにおける状況、日本のビジネスパーソンが世界各国で活躍している状況などをまとめて、アメリカの研究者たちとそれらを比較・研究することによって、よりグローバルな視点による人材育成と評価方法に関する手法を構築することを目指したい。予定の通り、日本で調査研究した成果を、アメリカを本部とするビジネスコミュニケーションを研究する学会にて発表することができた。そして、その発表のフィードバックにて、日本人をグローバル人材化する手法が他の国でも効果を発揮できる可能性や、日本だけではなくアジアとしての研究に広げる意義も見出すことができた。今後は、韓国の研究者との交流を増やして、アジアにおけるグローバル人材育成に関する一般化と欧米諸国との比較を進めていく手筈を付けることできた。平成31年度に予定していた海外における調査や学会参加を一部前倒しして実施したが、研究全体の調査内容や調査量には、変更はない。調査を早めたことで、データ分析を行う時間を十分に取ることができる。そして、その結果をもとにして作成した日本における教育手法や評価方法について、再度海外の研究者と議論、検討することにして、より効果的な研究成果を出すことを狙っている。本年度は、実業界などの実践の場が求めているグローバル人材の資質を研究することを目的として、インドネシア、シンガポール、香港、韓国、ダブリンなどで働く日本人、外国人たちにインタビューして、彼らが考えるグローバル人材像の特徴や共通点を分析した。その結果、日本人が「グローバルに活躍できない」理由の大きな点は、「プレゼンテーション能力」足りないことであるとわかってきた。大きな会議の場だけでなく、お客に足しても、上司に対しても、それぞれに応じた「説得する」という能力が、日本人とその他の人々と大きく差がついていたのである。これは英語のうまい下手ではなく「いかに的を得た話を短くまとめて相手を説得できるか」ということであり、たとえTOEICで990点でも話が下手で、相手を説得できないという事例がいくつも得られた。また、海外の企業ではプレゼンテーションや会議の場で、参加者が一斉に質問や意見を発言することが一般的であるが、日本人の多くは司会が質問を求めても社員で一斉に手が上がることはまったくない。遠慮、羞恥心、間違いを恐れるなどのネガティブ因子が大きな原因となっているという意見も多く聞かれた。つまり、話(プレゼンテーション)が上手であることは人としての大きな魅力であり、そうした人は部下や同僚、取引先など周囲から尊敬され、チーム全体がその人中心にしっかりまとまる。そして、質問をすることで存在感を出し、結果を出したときにその印象が信頼に代わる。これは、国籍や文化は関係なく、調査をしたすべての企業で共通な人材像であった。そこで、今後は単なる語学力ではなく、相手を説得できるプレゼンテーション能力、言うべきことを適切に言う質問力を、各国ではどのように育成しているか、日本でどのように育成すべきであるかにフォーカスを当てて研究することにした。当初計画よりも進展があったため、平成30年度以降に実施予定であった、韓国の研究者との共同調査の打ち合わせや情報交換、インドネシアの日系企業、大学訪問による調査、香港での国際ビジネスコミュニケーション学会参加による情報収集を実施して、各国のグローバル人材に関する資質や教育課程などのシステムに関する情報を収集できた。特に、東南アジアについては、調査結果のまとめと分析も2017年度内にほぼ終了をしている。

主要な研究目的は、日本人を如何にグローバル人材として育成するかであったのであるが、グローバル人材としての世界的な共通事項とその育成手法を研究することも重要な目的でもあるので、日本人への育成手法の研究に偏らず、世界各国の育成手法とその評価方法の研究をより進める必要性を実感した。そこで、次年度は完成年度年もあるので、グローバル人材の育成手法について、韓国をはじめとした、シンガポールやインドネシアなどのアジアの状況、ヨーロッパにおける状況、日本のビジネスパーソンが世界各国で活躍している状況などをまとめて、アメリカの研究者たちとそれらを比較・研究することによって、よりグローバルな視点による人材育成と評価方法に関する手法を構築することを目指したい。予定の通り、日本で調査研究した成果を、アメリカを本部とするビジネスコミュニケーションを研究する学会にて発表することができた。そして、その発表のフィードバックにて、日本人をグローバル人材化する手法が他の国でも効果を発揮できる可能性や、日本だけではなくアジアとしての研究に広げる意義も見出すことができた。今後は、韓国の研究者との交流を増やして、アジアにおけるグローバル人材育成に関する一般化と欧米諸国との比較を進めていく手筈を付けることできた。平成30年度以降に予定していた海外における調査や学会参加を前倒しして実施したので、研究全体の調査内容や調査量には、変更はない。調査を早めたことで、データ分析を行う時間を十分に取ることができる。そして、その結果をもとにした、日本における教育手法や評価方法構築への取り組みも万全となる。特に、予定よりも早くモデルを作成することで、各種学会での発表や出版による公表も前倒しすることができ、それらのフィードバックを加えて、より効果的な研究成果を出すことを狙っている。平成31年度に予定していた海外における調査や学会参加を一部前倒しして実施したが、研究全体の調査内容や調査量には、変更はない。そして、その結果をもとにして作成した日本における教育手法や評価方法について、再度海外の研究者と議論、検討することにして、より効果的な研究成果を出すことを狙っている。研究分担者であった、林田博光が健康上の理由で2017年度末で分担者から外れた。その際、未使用分経費の返還があったため。100,000については、一人の分担者が校務等の事情で、2018年度に予定していた調査出張が実施できなかったことに起因するが、2019年度にその調査は実施する予定であり、その実施により研究計画は変更なく実行される。17,893については、研究代表者が2019年度の調査を前倒しして、実施した結果の残金である。この前倒しによって、2019年度は十分な分析時間を確保できることとなった。
振動解析による回路部品の自動診断装置の開発研究

回転機械部品(例えばボ-ルベアリングや歯車)の検査は、熟練した検査員の聴覚検査に依存しているのが現状であり、信頼性や調査員の聴覚障害等の問題があり、信頼性の高い自動診断法を開発し、品質を向上すると共に、検査員を非人間的な労働から開放することが望まれていた。そこで、本研究者は、振動解析による精密ボ-ルベアリングの種々の不良(軌道・玉表面の傷、夾雑物の有無、軌道面の研磨不足)を検出・分類する方法を開発した。更に、製品を分解して針(スタイラス)を用いて直接走査する従来の計測方法に替わって、回転中に発生する極短時間の振動から表面形状を円周全体に亙って推定する方法の理論的見通しを立てた上で、振動信号分析評価装置に組み込むハ-ドウェアの設計・製作を行なった。また、その推定の際に問題となる、(1)不良個所のない正常な回転部品に於ても発生する高いレベルの雑音下での推定の安定化、(2)回転部品に含まれる複数の転動体が厳密に等間隔に並んでいない為に発生する障害の解決、の2課題を解決した。更に、多種多様のサンプルを多量に解析する為に、大型計算機で100ms間の振動に対して10分以上を要する処理時間を短縮する為にアルゴリズムを整理し、高速化を図った。次いで大量のサンプルを用いた評価実験を行ない、その結果を基に、診断システムの総合評価と総括を行なった。この研究開発により、本手法を理論・実験両面に於て信頼性の高い計測・診断手段として確立でき、今後精密製品の品質の向上・労働条件の改善への貢献が期待できる。また、本研究成果は、発電機など常時運転中の大型回転機械に於て、焼付などの異常の診断予知への応用が可能であり、本研究で開発された計測システムによって、安価に社会的安全性に大いに貢献できる。本年度は、回転部品の軌道面・転動体表面の粗さ・形状推定法を実用化するために残されている課題を解決するために基本診断システムの構築を行った。すなわち、高いレベルの雑音対策、周期ずれの影響対策、固定された軌道輪の推定法の開発を行うためには、いずれも多種多量の回転部品のサンプルを用いて実験的に解決することが必要である。そこで、現在までに理論的に確立した分析方法を高速に処理する基本診断システムに移植した。本システムは(株)ソニー製のエンジニアリングワークステーションNEWSー1850を中心に構成されており、直径20mmのボールベアリングを用いた実験では、傷があるかどうか、および傷があるとすればその傷の種類(外輪に傷がある場合、内輪に傷がある場合、ボールに傷がある場合、研磨が十分でない場合、ゴミが付着している場合)が97.9%の精度で分類することができた。しかし、この値は熟練した検査員の判断結果と比較してもので、検査員の方が間違っている場合も大いに考えられる。なぜならば、検査員は1μm以下の傷は検出できないのに対し、本手法では0.5μm程度の傷も検出できることが光学顕微鏡を用いた検査により確かめられているからである。(光学顕微鏡を用いた検査はベアリングを分解しなければ検査できず、また検査時間及び費用が多くかかるため、実用化は不可能である。)また、従来大型計算機で十数分かかる診断を本システムでは約4秒で行うことができるので、次年度で行う予定の課題を処理するのにほぼ満足できる演算速度を持つことを確かめた。

回転機械部品(例えばボ-ルベアリングや歯車)の検査は、熟練した検査員の聴覚検査に依存しているのが現状であり、信頼性や検査員の聴覚障害等の問題があり、信頼性の高い自動診断法を開発し、品質を向上すると共に、検査員を非人間的な労働から解放することが望まれていた。そこで、本研究者は、振動解析による精密ボ-ルベアリングの種々の不良(軌道・玉表面の傷、夾雑物の有無、軌道面の研磨不足)を検出・分類する方法を開発した。更に、製品を分解して針(スタイラス)を用いて直接走査する従来の計測方法に替わって、回転中に発生する極短時間の振動から表面形状を円周全体に亙って推定する方法の理倫的見通しを立てた上で、振動信号分析評価装置に組み込むハ-ドウェアの設計・製作を行なった。また、その推定の際に問題となる、(1)不良個所のない正常な回転部品に於ても発生する高いレベルの雑音下での推定の安定化、(2)回転部品に含まれる複数の転動体が厳密に等間隔に並んでいない為に発生する障害の解決、の2課題を解決した。更に、多種多様のサンプルを多量に分析する為に、大型計算機で100ms間の振動に対して10分以上を要する処理時間を短縮する為にアルゴリズムを整理し、高速化を図った。次いで大量のサンプルを用いた評価実験を行ない、その結果を基に、診断システムの総合評価と総括を行なった。この研究開発により、本手法を理論・実験両面に於て信頼性の高い計測・診断手段として確立でき、今後精密製品の品質の向上・労働条件の改善への貢献が期待できる。また、本研究成果は、発電機など常時運転中の大型回転機械に於て、焼付などの異常の診断予知への応用が可能であり、本研究で開発された計測システムによって、安価に社会的安全性に大いに貢献できる。
格付与のメカニズムの実証的・理論的研究

日本語のようなΦ素性の一致のない言語の格付与のモデルの構築を目指し、30年度は、29年度に取り組んだ、日本語の主格目的語構文の分析をより精緻化し、論文にまとめた。執筆した論文を言語学の学術雑誌の一つである、Glossaに投稿し、査読の末、掲載された。また、本研究課題で追及している「かきまぜの適用を受けた名詞句は、移動先で別の格を付与されることができる。」という仮説を、韓国語の統語的使役構文における格交替現象に拡張できないかを検討した。韓国語の統語的使役構文を、日本語の統語的使役構文と詳細に比較検討した結果、前者では、補文はvPまで構造があるのに対し、後者では、VPしかないという仮説を提案した。この仮説が、否定対極表現の分布における両言語の違いからも支持されるということを主張した。また、Lee (2001)の研究成果を基に、対格でマークされている被使役者は、最初、埋め込み文の主語として基底されているが、かき混ぜによって、主節に移動し、移動した先で対格を付与されるという主張を行った。また、韓国語の格の現象を考察対象に入れることによって、本研究が基盤としているZushi(2016)の格付与のモデルを修正する必要があるという結論に至った。韓国語の使役構文における格交替に関する研究成果は、7月に行われるInternational Circle of Korean Linguisticsで発表する予定である。また、日本語の「太郎が花子を賢いと思った」などの、いわゆる例外的格付与構文における目的語への対格の付与を、「かきまぜ後の格付与」の仮説の観点から再考した。具体的には、当該の構文の目的語は、最初、従属節内に基底生成され、かきまぜの適用によって主節のVPに付加し、そこで対格を付与されるという分析に至った。その際、従属節を導入する「と」は位相主要部ではないという、理論的帰結を得ることとなった。当初の計画通り、主格目的語に関する研究成果をまとめ、雑誌論文という形で公表することができたため。また、韓国語の格交替現象に関する研究も予定通り進んでいるため。韓国語の使役文における格交替現象の考察を深め、分析をより精緻化する。また、日本語や韓国語の格に関する他の現象の統語的特徴を視野に入れながら、Φ素性の一致のない言語の格付与のモデルの構築を目指す。日本語のようなΦ素性の一致のない言語の格付与のモデルの構築を目指し、29年度は、以下の課題に取り組んだ。一つ目は、「かきまぜの適用を受けた名詞句は、移動先で別の格を付与されることができる。」というFukui(1995)で提案された仮説を、「太郎が英語が話せる」のような、主格目的語構文に拡張し、極小主義における主格目的語構文の新たな分析を提案した。また、主格目的語構文の中でも、これまであまり研究されてこなかったものを詳細に分析し、その統語的特徴も明らかにすることができたため、経験的な面でも、研究成果をあげることができたと思われる。二つ目は、「言語学者の山田太郎」のような表現に現れる、「の」の統語的特徴を、「言語学者山田太郎」のような、「の」が現れないものと比較しながら、考察した。両者ともに、最初の名詞の部分が関係節を構成しているという分析を提案し、その分析のもとで、それらの統語的相違がどのように説明されるかを明らかにした。また、本研究課題が想定している、外項の基底生成位置に関する仮定について、再考する余地があると判断したため、その仮定について再検討した。一般的には、外項はvの指定部にあると想定されているが、再検討した結果、vの補部に外項が基底生成されるという結論に至った。この仮説のもとで、これまで説明されてこなかった統語現象がうまく説明できることを示し、また、近年統語論研究者の関心を集めている「ラベルに関するXPーYP問題」に対しても、新しい解決策を提案した。上記の三つの研究課題を並行して進めた。それぞれ、学会・研究会での発表を通して、研究成果を発信することができた。また、三つの研究課題のうち二つは、研究成果を論文としてまとめることができた。一つはすでに出版され、もう一つは、今後出版される予定である。

また、韓国語の格の現象を考察対象に入れることによって、本研究が基盤としているZushi(2016)の格付与のモデルを修正する必要があるという結論に至った。韓国語の使役構文における格交替に関する研究成果は、7月に行われるInternational Circle of Korean Linguisticsで発表する予定である。また、日本語の「太郎が花子を賢いと思った」などの、いわゆる例外的格付与構文における目的語への対格の付与を、「かきまぜ後の格付与」の仮説の観点から再考した。具体的には、当該の構文の目的語は、最初、従属節内に基底生成され、かきまぜの適用によって主節のVPに付加し、そこで対格を付与されるという分析に至った。その際、従属節を導入する「と」は位相主要部ではないという、理論的帰結を得ることとなった。当初の計画通り、主格目的語に関する研究成果をまとめ、雑誌論文という形で公表することができたため。また、韓国語の格交替現象に関する研究も予定通り進んでいるため。30年度は、29年度に提案した分析をより精緻化する。特に、格交替に関するメカニズムについては、日本語の他の格交替現象や、他の言語の格交替現象に応用できないか、考察する予定である。また、残り二つの課題についても、近年の統語研究の進展を視野に入れながら、研究を進めていく。韓国語の使役文における格交替現象の考察を深め、分析をより精緻化する。また、日本語や韓国語の格に関する他の現象の統語的特徴を視野に入れながら、Φ素性の一致のない言語の格付与のモデルの構築を目指す。購入を予定していた研究図書の出版が遅れたため、次年度に繰越すことにした。次年度の研究図書の購入や出張旅費に使用したい。
概日リズム因子と発がん制御とのクロストークの研究

本研究課題は、概日リズムと発がん制御とのクロストークの研究である。これまでの研究で、時計遺伝子mPer2のノックアウトマウスにおいてリンパ腫が発生することが知られている。本研究課題では、哺乳類時計タンパクmPER2について、細胞内でどのような因子と複合体を形成しているのかを、複合体タンパク精製とそれに引き続く質量分析による解析で明らかにする。我々は、Tet-Offシステムを用いて薬剤依存性にflag-mPer2遺伝子の発現が制御できる安定細胞株を作成した。このTet-Off/flag-mPer2細胞株を大量培養し、抗flag抗体を固定したアフィニティーカラムを用いてflag-mPER2を含むタンパク複合体を精製した。得られたタンパク複合体をSDS-PAGEにて展開し、タンパクを分離した。特異的なバンドを切り出し、トリプシンでゲル内消化したのち、MALDI-TOF MS/MS法にて質量分析を行った。その結果、いくつかのタンパクが同定されたが、このタンパクの概日リズムにおよぼす機能と、発がん制御につながる機能との両面から詳細に検討している。今後、mPer2以外の時計遺伝子についても同様に安定発現細胞株を樹立し、タンパク質複合体の解析を行っていく予定である。また、細胞レベルでの研究の他に個体レベルでmPER2発現と発がん制御との関連を解析するために、Tetシステムを利用した時間的な発現調節が可能な遺伝子導入マウスの作製を行っている。現在、遺伝子導入マウスが複数ライン取得できており、導入遺伝子の発現が適切に認められるかを検討している段階である。さらに、RNAiを用いた遺伝子ノックダウン法を培養細胞で確立し、その概日時計に及ぼす影響をルシフェラーゼを用いた生物発光によるリアルタイムモニター法にて測定する系を構築した。現在までに、時計遺伝子群についてRNAiを行い、培養細胞における概日時計の異常を観測した(投稿準備中)。この系を用いて、概日時計を構成する因子と発がん制御因子との分子ネットワークを解析している。
転写制御タンパク質機能ドメインの大量発現および高次構造解析

(1)アミノ酸配列ホモロジーに基づいたPAS-A、PAS-Bは大腸菌で発現させると大部分が不溶性だったがマウスArnt2のPAS-Aは可溶性で精製も進んだ。しかし巨大な会合体を形成したため1残基含まれるCysをSerに変換したところ高次会合体形成は抑制され、AhR-Arntヘテロ二量体の形成を競合的に阻害する活性も示したのでCys-Ser変換は有効な対策であった。しかし依然として46量体なのでオクチルグルコシド、Tween20などの界面活性剤を加えると、二量体の形成が特に強まり規則性のより高い構造をとった。稲垣冬彦教授(北大)のご協力によりNMR高次構造解析に着手した。(2)SDS-PAGEと非変性PAGEの結果からこのタンパク質は電荷的にも分子量的にも均一なので会合の様式も均一と結論した。これにより均一な会合体を結晶化しX線結晶解析を適用する可能性が明らかになった。(3)アミノ酸配列ホモロジーによらずにインタクトな構造フレームに合致した構造ドメインを確定するには全長のタンパク質をタンパク質分解酵素で限定消化する必要がある。星川裕博士(都臨床研)のご協力を得てArnt全長タンパク質の昆虫細胞Sf9での発現量を大幅に増加させることに成功した。
シリコンマイクロ構造体の高信頼化に資する表面酸化反応疲労現象の解明

実用MEMSデバイスの信頼性設計に必要なシリコンの破壊、疲労寿命モデルを得ることを目的として研究を行った。破壊について強度と(111)面の垂直応力の相関、加工荒れと強度の相関をそれぞれ明らかにした。疲労寿命はパリス則(亀裂進展速度と応力拡大係数範囲)とワイブル分布の組み合わせによるばらつきを考慮した予測モデルとのよい一致を確認し、また、環境湿度による疲労指数の変化を見出した。また、デバイスの負荷応力評価方法として動的な顕微ラマン分光応力計測法を提案した。本研究では、静電チャックを用いた薄膜引張試験方法による高温、高湿度などの様々な環境での引張疲労試験とデバイス構造を簡略化した静電駆動型振動子の共振振動疲労試験を用いて、シリコンの機械的材料としての信頼性を明らかにする。特に、信頼性が湿度に影響を受けることから表面の酸化に着目し、そのメカニズムを解明する。もって、実用化が進む微小電気機械システム(MEMS)デバイスに機械構造体として用いられるシリコンの機械的信頼性を明らかにし、より高信頼、高性能なMEMSの実現に寄与する。単結晶シリコンの疲労メカニズム解明を目指して以下の2点を実施した.(1)表面酸化シリコン試験片の強度,疲労特性の評価単結晶シリコンの疲労破壊に重要な役割を果たしていると予想される表面酸化層について,単結晶シリコン試験片を酸化処理することによって,制御された膜厚(100nmから200nm)の酸化層を有するシリコン試験片を作製し,引張試験を行い,酸化前後の引張強度の変化を評価した.酸化によって,強度はいったん増加したが,酸化膜厚を増加させると逆に強度は低下した.また,破壊の起点が表面だったものが,酸化後はシリコンの内部で発生している.この破壊の起点の寸法は,酸化により生成した酸素析出欠陥のサイズとよく一致していた.破壊の起点が欠陥にあることを推定している.(2)高温での応力印加による酸化膜成長の評価高温(500ないし800°C)かつ酸化雰囲気など雰囲気制御可能な環境で引張試験する装置を開発した.試験片は裏面から赤外線ランプ加熱により所望の温度まで加熱される.加熱系以外の試験装置の構成は従来の薄膜引張試験装置と同じ方法を用いる計画であり,基本的な構成は従来の静電チャック方式の薄膜引張試験装置を利用し,加熱機構,雰囲気制御容器,熱絶縁のための構造などを新たに追加した装置を試作した.最高600度での試験を実現し,単結晶シリコンの塑性変形を観察した.塑性変形の発生は,ひずみ速度に依存することを見出した.これを元に,次年度開発する新たな引張試験装置の開発のための設計データを収集した.(1)表面酸化シリコン試験片の強度,疲労特性の評価単結晶シリコンの疲労破壊に重要な役割を果たすと予想される表面酸化層について,酸化膜厚と強度の関係を調べている.酸化による強度の変動が観察されたのでこれを考察した.強度の変動のメカニズムとしては表面の加工粗さが酸化によって減少することによる強度向上や酸化膜の増加により,表面酸化膜における亀裂発生プロセスの変化による強度変化などを予測して実験を行った.現状では酸化プロセスにおいてシリコン内部に生成する欠陥が強度の変動に影響を及ぼしていることが推察されており,現在陽極酸化や堆積法による酸化膜の形成を試みている.(2)高温引張強度の評価開発中の高温薄膜引張試験装置は赤外線加熱装置を用い試験片部のみを短時間で加熱可能であり,石英部品などを用いた熱絶縁と静電チャック法による試験片の固定によって高温試験を実現している.本年度の改良で試験片部の温度の均一性が向上し,その状態で600°Cで試験が可能になった.単結晶シリコンの引張試験を実施し,強度,ヤング率の温度依存性について評価した.(3)真空中マイクロ材料引張試験装置の開発試験雰囲気をさらに広い範囲で制御することを目的とし,装置を真空容器内に作製しガス置換した環境下で試験可能な装置を製作した.単結晶シリコン試験片について引張試験を行い,大気中と真空中で強度に差があることを見出した.また,酸化膜の試験方法について検討した.シリコンの破壊機構をより正確にすなわち,応用デバイスの強度や信頼性を設計時に予測可能とするために,シリコンの破壊や疲労のメカニズムを解明する。本年の主要な成果は以下に示す。(1)単結晶シリコンの破壊挙動の結晶異方性評価単結晶シリコンの破壊挙動を理解するために同一の(110)シリコンウエハ上に試験片長手方向が<111>,<110>,<100>方位の引張試験片を作製し、強度評価を行った。強度は<110>試験片が他に比較して強度が高いことが明らかになった。また、破断面を観察するといずれも<111>面での破壊から始まっているとみられる。さらに<110>試験片では切り欠きの先端でない位置から破壊していることがわかった。強度と破壊の挙動の関係とさらに結晶方位との関わりの検討を進めている。(2)単結晶シリコン振動子の局所

応力評価単結晶シリコンの引張荷重疲労試験片や共振振動疲労試験用振動子の印加応力の非接触測定法として、顕微ラマン分光装置を導入し、試験中のその場観察を試みている。(5)の扇形振動子の応力集中部における単結晶シリコンのラマンスペクトルを観察し、振動振幅に対応したスペクトルの広がりを観察した。これはこれまでに報告されている単結晶シリコンの応力印加によるラマンシフトの変化でよく説明でき、その場応力評価に用いることができることを確認した。今後は、繰り返し荷重によるラマンスペクトル変化の観察、同時にパルスレーザによる時間分解測定を試みていく。シリコンを構造材料として用いるMEMSデバイスの強度や信頼性を設計時に予測可能とするために,シリコンの破壊や疲労のメカニズムを解明するための研究を進めた。本年の主要成果を以下に示す。a)高温マイクロ材料引張試験:引張試験装置を新たに製作した。静電チャック、引張試験機構を真空容器内に作製し,赤外線加熱により600°Cまで昇温する。チャンバーを真空やガス置換した環境下で試験可能であり、より温度均一性の高い装置である。b)単結晶シリコンの破壊の結晶異方性評価:シリコンの疲労破壊メカニズムを理解するために、単結晶シリコン試験片の引張試験を実施し、(110)ウエハから作製した<100>、<110>、<111>試験片を用いて、破壊の結晶異方性を評価した。特に切り欠きつき試験片においてへき開面である(lll)面の応力に基づいて統計的ばらつきを考慮したワイブルモデルで、破壊強度をよく説明できることを明らかにした。c)デバイスレベルの疲労試験:デバイス構造を用いた疲労試験を継続し、結晶異方性の評価を行った。(110)ウエハから作製した<100>、<11O>、<111>試験片の疲労試験の実施を継続している。疲労試験中の局所応力評価手法として顕微ラマン分光を試みているが、時間分解測定手法をパルスレーザにより試みた。感度が現在では不足している。さらに、加工した面の粗さが強度、疲労特性の与える影響を調べるため、レーザアニーリングによる表面性状の改質を試みている。表面平滑化のためのアニール条件を明らかにした。また、破壊直前の試験片や破壊後の試験片の欠陥観察を試みた。本研究では実用化が進むマイクロ電気機械システム(以下MEMS)デバイスの信頼性の評価手法を提供し、民生、自動車、航空宇宙、医療など広範囲におけるMEMSの応用を促進するため,マイクロ・ナノスケールにおける材料の破壊、特に繰り返し応力下におけるマイクロサイズの脆性材料の破壊のメカニズムを解明することをめざしてきた。本年度においては最終年度として以下の重要な知見を明らかにした。(1)シリコンの破壊について、加工、環境を高度に制御した試験片を用いて計測値のばらつきを抑えた実験からシリコンの破壊特性を実験的に明らかにした。まず、切欠き付き試験片の破壊の異方性から、破断強度がへき開面である(111)面に対する垂直応力でよく表現できることを明らかにした。さらに、切欠きのない試験片の破壊は加工をよく制御すると、ほぼすべての試験片の破面が(111)面で構成され、強度は加工条件によらず、破壊の起点となっていた加工荒れの寸法とよい相関があることを示した。
新規ヒルシュスプルング病モデルによる腸管神経ネットワーク形成機序の解明

腸管運動不全疾患の中でも最も患者数が多いヒルシュスプルング病は、発生初期の神経堤由来の腸管神経節細胞が欠損したり、分化や移動が障害されたりすることで生じる。今回、神経堤由来細胞が緑色蛍光タンパク質ラベルされたマウスを用いて新規の腸管運動不全疾患のモデル動物を確立し、神経堤由来細胞の分化状態の解析や機能的な経過の詳細を解析したところ、このモデルマウスがヒトの病態と極めて近い表現型と経過を生後も継続的に示すことを新たに示した。新規モデル動物を作成したことで、腸管神経節細胞のネットワーク形成過程における複雑にコントロールされた正常メカニズムとその破綻後の変化を明らかにすることができた。胎仔期(発生初期)における神経堤由来の細胞の欠損やまたは分化、移動障害によって生じると考えられているヒルシュスプルング病は、欠損範囲の大きさによっては手術不能で死亡したり、術後に大きな障害が残ったりするケースがある。これまで、中枢神経系の細胞は一度損傷されると再生しないと考えられていたが、内在性神経幹細胞の存在が近年示され、様々な疾患で幹細胞などの細胞移植により喪失機能が回復した報告があることから、幹細胞治療の実現を目指して本プロジェクトを行っている。自己複製能と多分化能を持つ神経堤由来の幹細胞は、様々な臓器発生に重要な役割を担うが、その詳細は不明で、再生医療における重要性も十分な証拠がなかった。そこで我々はヒルシュスプルング病の手術不能例にも適用可能な、神経堤由来の幹細胞を用いた移植療法を実現するために腸管における神経堤由来幹細胞に関する様々な解析を行ってきた。現在までのところ、研究計画(1)として、正常腸管の神経堤由来細胞の未分化状態の解析を実施した。神経堤由来の細胞を緑色蛍光タンパク質でラベルしたトランスジェニックマウスにおいて、様々な神経堤や神経系の幹細胞マーカー、未分化神経マーカーと緑色蛍光タンパク質の共局在を免疫組織化学法にて確認した。また、研究計画(2)として、免疫電子顕微鏡観察を用いた正常腸管発生過程における神経堤由来細胞の解析を実施した。さらに、神経堤由来細胞を緑色蛍光蛋白質ラベルマウスから薬剤性のヒルシュスプルング病モデルを作成し、ヒトのヒルシュスプルング病の症状と極めて近い表現型を生後も継続的に示すことが確認出来た。これらの結果から、神経堤幹細胞の維持・増殖や分化の制御メカニズムの一端を明らかにするためのツールを確立ことができた。この基礎的な成果を基に来年度以降の研究計画を遂行したいと考えている。出生後まもなく生じる腸管運動不全の中で最も患者数の多いヒルシュスプルング病は、発生初期の神経堤由来の腸管神経が欠損したり分化・移動障害を来したりすることによって生じることが知られている。基本的治療法は腸管神経欠損部分の切除術であるが、欠損部位の大きさによっては手術困難で死亡したり、術後の腸管運動障害が残ったりする。カハールの予言によりこれまで神経組織は一度損傷されると再生しないと信じられていたが、近年内在性幹細胞の存在が示され、様々な疾患で幹細胞移植により喪失機能が回復した報告がなされた。そこで自己複製能と多分化能を持つ神経堤由来の幹細胞を用いたヒルシュスプルング病の幹細胞治療を実現するために本プロジェクトを実施している。すでに計画(1)として正常腸管の神経堤由来細胞の未分化状態の解析を実施した。神経堤由来の細胞を緑色蛍光タンパク質でラベルしたトランスジェニックマウスにおける幹細胞や分化細胞のマーカー発現を確認し、計画(2)として、免疫電子顕微鏡観察を用いた正常腸管発生過程における神経堤由来細胞の解析を実施した。そして現在までに計画(3)にて新規ヒルシュスプルング病モデル動物開発のために、神経堤由来細胞が緑色蛍光タンパク質ラベルされたマウスを用いた薬剤性のヒルシュスプルング病モデルマウスを作成した。このモデルマウスがヒトの病態と極めて近い表現型を生後も継続的に示したことから、この成果を踏まえ計画(4)として薬剤性ヒルシュスプルング病モデル動物における神経堤由来細胞の分化状態の解析を行った。生後マウス腸管において神経堤幹細胞の維持や増殖が阻害された病態における、各種の腸管細胞群の分化・増殖および遊走能への影響について詳細に解析し、腸管運動機能への影響も定量的に評価できたことから、平成27年度に学術誌に論文として報告した。この成果を基に、次年度の研究計画を遂行したいと考える。当初の予定通りのスケジュールで研究を実施している。申請時には3年間で6つの項目の実験および解析を進め、腸管神経ネットワークの発生・分化メカニズムに迫る計画を立てていた。その計画通り、1年目に研究計画の(1)および(2)を実施し、2年目の平成27年度には、研究計画の(3)と(4)のデータ取得を順調に進めてられている。計画通りに進展していると考えている。研究計画(1)正常腸管の神経堤由来細胞の未分化状態の解析,研究計画(2)免疫電子顕微鏡観察を用いた正常腸管発生過程における神経堤由来細胞の解析,研究計画(3)新規ヒルシュスプルング病モデル動物の開発,研究計画(4)ヒルシュスプルング病モデル動物における神経堤由来細胞の分化状態の解析手術が必要とされる腸管運動不全疾患の中で患者数が最も多いヒルシュスプルング病は、発生初期の神経堤由来の腸管神経節細胞が欠損したり、分化や移動が障害されたりすることで生じる。

基本的治療法は神経欠損部分の切除術であるが、欠損部位の大きさによっては手術困難で死亡したり、術後の腸管運動障害が残ったりする。スペインの神経科学者ラモニ・カハールの予言により、神経組織は一度損傷されると再生しないと長年にわたって信じられてきたが、近年様々な疾患で幹細胞移植により喪失機能が回復したとの報告がある。そこで自己複製能と多分化能を持つ神経堤由来の幹細胞を用いたヒルシュスプルング病の幹細胞治療を実現するために本プロジェクトを実施した。これまでに、薬剤性のヒルシュスプルング病モデル動物作成方法を確立し、神経堤由来細胞が緑色蛍光タンパク質ラベルされたマウスを用いて神経堤由来細胞の分化状態の解析を実施したところ、このモデルマウスがヒトの病態と極めて近い表現型を生後も継続的に示すことを新たに示した。また神経堤由来細胞を緑色蛍光蛋白質でラベルしたマウスを、ヒトヒルシュスプルング病の中でも最も頻度の高い原因遺伝子の一つを欠損したマウスと交配して、腸管神経が一部欠損したヒルシュスプルング病モデル動物を初めて作成することに成功した。新規ヒルシュスプルング病モデル動物を作成したことで、発生過程における時間的・空間的に複雑にコントロールされた腸管神経ネットワークの形成過程破綻の詳細なメカニズムの一端を明らかにすることが出来た。腸管運動不全疾患の中でも最も患者数が多いヒルシュスプルング病は、発生初期の神経堤由来の腸管神経節細胞が欠損したり、分化や移動が障害されたりすることで生じる。今回、神経堤由来細胞が緑色蛍光タンパク質ラベルされたマウスを用いて新規の腸管運動不全疾患のモデル動物を確立し、神経堤由来細胞の分化状態の解析や機能的な経過の詳細を解析したところ、このモデルマウスがヒトの病態と極めて近い表現型と経過を生後も継続的に示すことを新たに示した。新規モデル動物を作成したことで、腸管神経節細胞のネットワーク形成過程における複雑にコントロールされた正常メカニズムとその破綻後の変化を明らかにすることができた。予定通りのスケジュールで研究を実施できている。順調に伸展していると考えている理由は、申請時より6つの柱で実験および解析を進め、腸管神経ネットワークの発生・分化メカニズムに迫る計画を立てていた。そのうち計画通り、下記の研究計画の(1)および(2)のデータが順調に得られているため、計画通りに進展していると考えている。研究計画(1)正常腸管の神経堤由来細胞の未分化状態の解析研究計画(2)免疫電子顕微鏡観察を用いた正常腸管発生過程における神経堤由来細胞の解析当初の申請時に計画した通り、平成28年度は研究計画(5)および(6)を実施するスケジュールを整えて実験を開始している。研究計画(5)ヒルシュスプルング病モデル動物の神経堤由来細胞の免疫電子顕微鏡観察,研究計画(6)ヒト腸管手術検体の神経節細胞の分化状態の解析神経発生生物学申請時に計画した予定の通り、平成27年度は研究計画(3)および(4)を実施するスケジュールを考えて、既に実験を開始している。研究計画(3)新規ヒルシュスプルング病モデル動物の開発研究計画(4)ヒルシュスプルング病モデル動物における神経堤
脳外傷のリハビリにおける帰結研究に向けた包括的評価尺度と基盤データベースの開発

本研究は脳外傷患者におけるリハビリテーション帰結を検証するためのデータベース運営を目的としている。本研究は長期フォローの介入指標として研究デザインを検討し、慶應義塾月が瀬リハビリテーションセンターで倫理委員会による承認を受けた。平成17年度よりネットワークシステムの構築に着手し、平成18年3月から頭部外傷リハビリテーションデータベース(Brain Injury Rehabilitation Database;BIRD)の運用を開始した。慶應義塾月が瀬リハビリテーションセンター(静岡県伊豆市)と慶應義塾大学医学部(東京都新宿区)を広域LANで結び、サーバー上のアプリケーションに対して直接データを登録、修正できる仕組みを構築した。データベースにはファイルメーカーPro Version 5.0(ファイルメーカー社製)を用い、ADLの評価尺度であるFIMを含む144項目(フィールド数約500)から構成されるデータフィールドについてCommon Gateway Interfaceを利用してWebブラウザ上からの操作を可能とした。平成20年3月現在56名(平均年齢54.28±23.67歳、男30名/女26名)のデータが蓄積されている。四肢の運動機能における障害が軽度である症例においても、記憶障害や注意障害などが阻害因子となり自立した生活や復職が困難となるため、急性期病院からの自宅退院率は48.2%にとどまり、高次脳機能障害に対する対応の重要性が改めて浮き彫りとなった。本年度はまず、過去に報告した旧頭部外傷データベースのデータを補完するために、研究協力施設4カ所で入院加療を行った頭部外傷患者14例(男9例/女5例、平均年齢49.4±22.0歳)を対象とし、カルテ調査を行った。入退院時におけるFunctional Assessment Measure(FAW)、就労の状況、高次脳機能障害の有無などについて、診療記録をもとに後方視的に調査した。平均在院日数は80.1±57.3日であり、FAM合計点は入院時118.6±40.1点から退院時137.6±44.2点まで改善していた(P<0.05、対応のあるt検定)。次に、これらのデータを元に、データベース構築の基盤となるネットワークならびソフトウェアの開発を行った。セキュリティー確保には最大限の配慮をし、Virtual Private Network(VPN)装置を導入して専用線を用いることなく施設間におけるネットワーク構築を実現した。データベースアプリケーション本体はデータセンターに設置したサーバー上で動作し、マークアップ言語であるCDMLを用いてウェブブラウザを介したデータの入力、参照、編集作業を可能とした。データベースの項目は回復期におけるリハビリテーションに特化し、機能障害、能力低下、社会的不利の側面について必要十分な項目を包括するよう設計した。意識障害、運動麻痺、就業状況、日常生活動作および高次脳機能障害にかかわる知能、注意力、記憶力に関する検査結果など、500以上のデータを管理するフィールドが設けられている。平成18年3月より「頭部外傷リハビリテーションデータベース(Brain Injury Rehabilitation Database ; BIRD)」として運用を開始した。次年度以降、症例登録のデータ解析を進めていく予定である。本研究は頭部外傷患者におけるリハビリテーション帰結を検証するためのデータベース運営を目的としている。平成17年度よりネットワークシステムの構築に着手し、平成18年3月から頭部外傷リハビリテーションデータベース(Brain Injury Rehabilitation Database ; BIRD)の運用を開始した。本年度は知能検査であるWechsler Adult Intelligence Scale(WAIS)が第3版(WAIS-III)にバージョンアップしたため、これに対応するためにシステムの改編を行った(WAIS-IIIでは、新しく「群指数」という側面からの把握や解釈が可能になること、また、高齢社会に対応するため適用年齢が大幅に拡大されること、その他、提示用の図版の大型・カラー化や、時代に合わなくなった問題内容の修正など、種々の改良が加えられている。http://www.nichibun.co.jp/kobetsu/kensa/wais3.html)。また収載項目として、QOLの評価指標の見直しを検討した。包括的QOLの評価尺度として広く用いられているMOS Short-Form 36-Item Health Survey(SF-36)の利用を検討したが、認知機能に問題のある頭部外傷患者には適応が困難であるため、短縮版であるSF-8を採用した。

外来患者における長期フォローの介入指標として研究デザインを検討し、慶應義塾月が瀬リハビリテーションセンターで倫理委員会による承認を受けた。BIRDにおける平成19年3月現在の登録データは24名(平均年齢62.5±18.5歳、男15名/女9名、自宅退院率29.1%)であり、解析作業を進めている。データが特定施設に偏る傾向が見られ、研究協力施設の増加を模索中である。本研究は頭部外傷患者におけるリハビリテーション帰結を検証するためのデータベース運営を目的としている。本研究は長期フォローの介入指標として研究デザインを検討し、慶應義塾月が瀬リハビリテーションセンターで倫理委員会による承認を受けた。平成17年度よりネットワークシステムの構築に着手し、平成18年3月から頭部外傷リハビリテーションデータベース(Brain Injury Rehabilitation Database;BエRD)の運用を開始した。慶應義塾月が瀬リハビリテーションセンター(静岡県伊豆市)と,慶應義塾大学医学部(東京都新宿区)を広域LANで結び、サーバー上のアプリケーションに対して直接データを登録・修正できる仕組みを構築した。データベースにはファイルメーカーPro Version 5.0(ファイルメーカー社製)を用い、ADLの評価尺度であるFIMを含む144項目から構成されるデータフィールドについてCommon Gateway Interfaceを利用してwebブラウザ上からの操作を可能とした。平成20年3月現在56名(平均年齢54.28±23.67歳、男30名/女26名)のデータが蓄積されでいる。四肢の運動機能における障害が軽度である症例においても、記憶障害や注意障害などが阻害因子となり自立した生活や復職が困難となるため、急性期病院からの自宅退院率は48.2%にとどまり、高次脳機能障害に対する対応の重要性が改めて浮き彫りとなった。