hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠攣縮の発症機序にかかわる一酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子の機能解析

in vitroの機能軌跡をルシフェラーゼアッセイを用いて行ったが、その結果、3つの点変異の内、T^<-786>→Cが有意にルシフェラーゼ活性を低下させ、他のA^<-922>→GおよびT^<-1468>→Gは影響を及ぼさないことが判明した。さらに、in vivoの検討では遺伝子変異を持つ症例と野生型の症例では、その血中のNOの代謝産物であるnitrite/nitrateに差があることが明らかとなった。以上のことから少なくともT^<-786>→C変異は、直接eNOSの転写に影響を与え、NOの合成を低下させて冠攣縮を引き起こし易い状況にしていると思われた。冠攣縮は日本人に多い疾患であり、多くの虚血性心疾患の病態に関与している。我々はこれまでに冠攣縮の病態に一酸化窒素(NO)が深くかかわっていることを示している。最近、さらに冠攣縮の遺伝的背景を探る目的で、血管内皮型-酸化窒素合成酵素(eNOS)遺伝子に注目し、その遺伝子変異の検索を始めた。eNOS遺伝子26個全てのエクソン並びに5'隣接領域を対象にPCR-SSCP法で検索した結果、エクソン7にGlu298Asp変異を、また5'隣接領域にT-786→C、A-922→GおよびT-1468→Gを見出した。またT-786→C、A-922→GおよびT-1468→Gはそれぞれがリンクして存在することも判明した。我々はこの遺伝子変異がそれぞれ冠攣縮に有意にかかわっていることをvolunteerを含めた多数例の症例を用いて確認している。これらの変異が単なる遺伝的マーカーであるのかそれともその変異自体がeNOSに機能異常を与えているのかをin vitroおよびin vivoの実験系で検討を続けている。現在、特に5'隣接領域についてその機能的変化が明らかとなっている。in vitroの機能解析をルシフェラーゼアッセイを用いて行った検討では、3つの点変異の内、T-786→Cが有意にルシフェラーゼ活性を低下させ、他のA-922→GおよびT-1468→Gは影響を及ぼさないことが判明した。以上のことから少なくともT-786→C変異は、直接eNOSの転写に影響を与え、NOの合成を低下させて冠攣縮を引き起こし易い状況にしていると思われた。今後、eNOS遺伝子変異の研究は、冠攣縮のみならず他の虚血性心疾患あるいはその類縁疾患の病態解明の一助になるものと期待される。
緑内障眼における青錐体系機能の電気生理学的研究

緑内障眼の形態学的変性とそれに伴う電気生理学,および生化学的変化については,いまだ解明されていない.腸内細菌叢によりメタノールが産生されているが,メタノール視神経症では正常眼圧緑内障の眼所見と酷似するため,誤診されやすい.そのため,われわれは,現在,緑内障と診断されているものの中には,メタノール視神経症が関与しているものもあるのではないかと考え,ヒトや犬におけるメタノールの関与について検討した.その結果,生化学的な見地からは,ガスクロマトグラフを用いて血清メタノール値を測定し,95%の症例の血清メタノール値は26μg/mlには含まれるが,ヒトで緑内障と診断されているもののなかには血清メタノール値が26μg/mlを大きく超える症例が散見され,それらの症例の尿中メタノール排泄量も平均値+2SDを大きく超え,その本質についての解明が待たれる.また,電気生理学な見地からは,ヒトの緑内障眼における,網膜の青錐体系が緑内障の病期と関係なく,対象眼と比較して,約30%の機能低下を認めた.しかし,緑内障眼は高齢者が多く,中間透光体の影響を受けやすく,その真相については今後,さらに検討を要する。
紫外励起CARS顕微鏡システムの開発と生物組織観察への応用

チタンサファイアレーザーの基本波(近赤外光)と,第二高調波(青-紫外光)を光源とした多焦点CARS顕微鏡システムを開発した.装置開発CARS顕微鏡では,2波長の光が必要とされる.また,非線形光学現象であるCARSを引き起こすに十分な高い尖頭出力,分子振動を識別することが可能な数cm^<-1>の波長幅,分子振動スペクトルを得るに十分な波長可変域が必要とされる.そこで,同期した2台のピコ秒チタンサファイアレーザーを光源としたシステムを構築した.また,この2波長の光をマイクロレンズアレイに導入して多焦点化させ,多焦点CARS顕微鏡を構成した.さらに,両レーザーを非線形光学結晶に導入し,その第二高調波を励起光源にも用いることができるようにした.紫外・近赤外励起の比較紫外励起と近赤外励起の比較実験を,ポリスチレンビーズならびに赤血球を試料として比較実験を行った.ポリスチレンビーズでは,近赤外励起でのみ明瞭なイメージとスペクトルを観測することができた.これは,使用レーザーの波長(紫外および近赤外)での吸収がなく,電子共鳴効果が起きなかったためである.紫外励起で観測されなかった理由は,紫外域での励起レーザー光強度が近赤外にくらべ約10分の1であったためたと考えられる.これにたいして,赤血球では近赤外励起では非共鳴バックグラウンドの影響が大きく,イメージは観測されるものの明瞭なスペクトルを得ることができなかったが,紫外励起ではヘモグロビンのバンドを観測することができた.これは,ヘモグロビンの吸収による,電子共鳴効果によるものと考えられる.以上から,電子共鳴効果による高感度化をCARS顕微鏡で利用することが重要であることが分かった.チタンサファイアレーザーの基本波(近赤外光)と,第二高調波(青-紫外光)を光源とした多焦点CARS顕微鏡システムを開発した.装置開発CARS顕微鏡では,2波長の光が必要とされる.また,非線形光学現象であるCARSを引き起こすに十分な高い尖頭出力,分子振動を識別することが可能な数cm^<-1>の波長幅,分子振動スペクトルを得るに十分な波長可変域が必要とされる.そこで,同期した2台のピコ秒チタンサファイアレーザーを光源としたシステムを構築した.また,この2波長の光をマイクロレンズアレイに導入して多焦点化させ,多焦点CARS顕微鏡を構成した.さらに,両レーザーを非線形光学結晶に導入し,その第二高調波を励起光源にも用いることができるようにした.紫外・近赤外励起の比較紫外励起と近赤外励起の比較実験を,ポリスチレンビーズならびに赤血球を試料として比較実験を行った.ポリスチレンビーズでは,近赤外励起でのみ明瞭なイメージとスペクトルを観測することができた.これは,使用レーザーの波長(紫外および近赤外)での吸収がなく,電子共鳴効果が起きなかったためである.紫外励起で観測されなかった理由は,紫外域での励起レーザー光強度が近赤外にくらべ約10分の1であったためたと考えられる.これにたいして,赤血球では近赤外励起では非共鳴バックグラウンドの影響が大きく,イメージは観測されるものの明瞭なスペクトルを得ることができなかったが,紫外励起ではヘモグロビンのバンドを観測することができた.これは,ヘモグロビンの吸収による,電子共鳴効果によるものと考えられる.以上から,電子共鳴効果による高感度化をCARS顕微鏡で利用することが重要であることが分かった.本年は,主に装置開発を主眼において研究を行った.高スペクトル分解能化CARSでは,分解能が悪いと重畳する非線形バックグラウンドによって得られる画像のコントラストが低下する.光パラメトリック増幅器を光源としたシステムでは,分解能が約cm^<-1>であったため,十分なスペクトル分解能が得られていなかった.そこで,キャビティ長を制御することで同期運転させた2台のチタンサファイアレーザを光源としたCARS顕微鏡システムを構築した.レーザの波長幅が約3cm^<-1>であるため,従来にくらべ約10倍波長分解能を高めることができる.実験的にも,高コントラスト化が確認された.紫外励起チタンサファイアレーザの第二高調波を励起源とすることができるように,光学系を設計しその構築を行っている.特に,短波長化に伴い,レーザ光を除去するための光学フィルターに高性能化が望まれる.現在,いくつかのフィルターを特注し,その性能試験を行っている.波長可変ピコ秒レーザ従来のピコ秒チタンサファイアレーザは,その波長走査に熟練を要するため,簡便に高速に波長走査することが望まれる.フェムト秒レーザ光を回折格子ペアを用いて分光し,そのスペクトルを制限することで波長可変ピコ秒パルス光を生成し,15nmの波長範囲を0.1nmの分解能で自由に波長走査できることを確認した.現在ピコ秒パルス光をCW光を励起光としたチタンサファイア結晶に通す増幅器を構築し基礎実験を行っている.チタンサファイアレーザーの基本波(近赤外光)と,第二高調波(青紫外光)を光源とした多焦点CARS顕微鏡システムを開発した.装置開発CARS顕微鏡では,2波長の光が必要とされる.また,非線形光学現象であるCARSを引き起こすに十分な高い尖頭出力,分子振動を識別することが可能な数、cm^<-1>の波長幅,分子振動スペクトルを得るに十分な波長可変域が必要とされる.そこで,同期した2台のピコ秒チタンサファイアレーザーを光源としたシステムを構築した.

また,この2波長の光をマイクロレンズアレイに導入して多焦点化させ,多焦点CARS顕微鏡を構成した.さらに,両レーザーを非線形光学結晶に導入し,その第二高調波を励起光源にも用いることができるようにした.紫外・近赤外励起の比較紫外励起と近赤外励起の比較実験を,ポリスチレンビーズならびに赤血球を試料として比較実験を行った.ポリスチレンビーズでは,近赤外励起でのみ明瞭なイメージとスペクトルを観測することができた.これは,使用レーザーの波長(紫外および近赤外)での吸収がなく,電子共鳴効果が起きなかったためである.紫外励起で観測されなかった理由は,紫外域での励起レーザー光強度が近赤外にくらべ約10分の1であったためだと考えられる.これにたいして,赤血球では近赤外励起では非共鳴バックグラウンドの影響が大きく,イメージは観測されるものの明瞭なスペクトルを得ることができなかったが,紫外励起ではヘモグロビンのバンドを観測することができた.これは,ヘモグロビンの吸収による,電子共鳴効果によるものと考えられる.以上から,電子共鳴効果による高感度化をCARS顕微鏡で利用することが重要であることが分かった.
腫瘍関連マクロファージによる口腔癌の顎骨浸潤メカニズムの解明と新たな治療法の確立

CSF-1R阻害剤は、mTORと併用することで新たな顎骨浸潤の治療に応用可能であると示唆された。顎骨浸潤能の異なる2種類のマウス同系扁平上皮癌細胞(SCCVII, NR-S1)における腫瘍関連マクロファージ(Tumor-associated macrophage:TAM)の特に顎骨浸潤部におけるVEGF過剰発現による血管新生促進作用、CSF-1/CSF-1Rシグナルによる活性作用に着目し、その局在と役割について解明する。また、顎骨浸潤モデルに対して、CSF-1R阻害剤を投与しCSF-1/CSF-1Rシグナルを抑制することによる、1TAMおよび前破骨細胞の活性抑制効果、2顎骨浸潤部周囲の過剰血管新生抑制効果、3顎骨浸潤抑制効果、4抗腫瘍効果を解析することを目的にした研究である。顎骨浸潤モデルの作製方法は、NR-S1細胞株,SCCVII細胞株とも2×107/mlに調整し、C3H/Heマウスの右咬筋内に50μl移植して経時的な腫瘍の顎骨浸潤を評価した。実験群は、1NR-S1群2NR-S1+COX-2inhibitor投与群3SCCVII群4SCCVII+COX-2inhibitor投与群の4群とした。腫瘍増殖は、3SCCVII群で最も著明で、2NR-S1+COX-2inhibitor投与群で最も緩慢であった。現在、顎骨浸潤部における腫瘍関連マクロファージを病理組織学的に検索中である。腫瘍関連マクロファージの評価は、特異マーカーであるCD163およびCD204の発現を免疫組織化学染色法およびin situ hybridization法を用いて、発現部位や顎骨浸潤および腫瘍との位置関係等を解析中である。また、詳細な局在性を明らかにするため、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察する予定である。また、CSF-1R(CD115)の発現についても同様に、局在性や顎骨浸潤部および腫瘍細胞との関連性を検討する予定である。本研究の目的は、血管新生や破骨細胞の分化/骨吸収の相互作用に極めて密接に関連する腫瘍関連マクロファージ(Tumor-associated macrophages: TAM)の顎骨破壊部における微小環境部における役割を解析し、その制御機構であるCSF-1/CSF-1Rシグナルに着目したin vivo実験を行い、新たな顎骨浸潤・骨破壊に対する治療法(制御法)の確立を目指すことである。この治療法は、従来のBP製剤のように成熟した破骨細胞をターゲットにするものではなく、分化前の前破骨細胞やTAMをターゲットに癌の増殖および骨浸潤を制御するため、骨組織における蓄積がなく、現在BP製剤使用で問題になっている顎骨壊死を回避できると推測される。平成26年度、in vitroの実験で、PTHrP mRNA ,COX-2 mRNA発現量の異なる2種類のマウス扁平上皮癌(NR-S1細胞株,SCCVII細胞株)を用いてC3H/Heマウスにおいて顎骨浸潤モデルを作製した。PTHrP mRNAの発現量はNR-S1細胞株がSCCVII細胞株の約3倍、COX-2 mRNAの発現量はSCCVII細胞株がNR-S1細胞株の約2倍であった。平成27年度はin vivoの実験で、マウス扁平上皮癌(NR-S1細胞株,SCCVII細胞株)を用いて、C3H/Heマウスにおいて顎骨浸潤モデルを作製し、異なる2種類のマウス扁平上皮癌株(SCCVII、NR-S1)で腫瘍増殖や顎骨浸潤能の違いについて比較検討した。また、サンプル(マウス顎骨)にて、それぞれの腫瘍や顎骨浸潤部におけるPTH, COX-2, CD68, CD163, CD86, F4/80, CSF-1Rの発現を免疫組織化学的手法にて解析した。今後は、この顎骨浸潤モデルを用いてCSF-1/CSF-1RシグナルをターゲットにしたCSF-1R阻害剤(PLX3397)を用いてTAMの活性を抑制し、抗腫瘍効果と顎骨浸潤・破壊の抑制効果について検討する。in vitroの実験で、PTHrP mRNA ,COX-2 mRNA発現量の異なる2種類のマウス扁平上皮癌(NR-S1細胞株,SCCVII細胞株)を用いてC3H/Heマウスにおいて顎骨浸潤モデルを作製した。その後はin vivoの実験で、C3H/Heマウスにおいて顎骨浸潤モデルを作製し、異なる2種類のマウス扁平上皮癌株(SCCVII、NR-S1)で腫瘍増殖や顎骨浸潤能の違いについて比較検討した。顎骨はマイクロCTによる3次元的形態計測を行った後、通法に従い固定、脱灰し、パラフィン包埋あるいは非脱灰標本を作製した。その後、H-E染色による病理組織学的および免疫病理組織学的検討を行った。また、非脱灰病理切片にて、骨芽細胞や破骨細胞の発現様式を検討するためにALP染色,TRAP染色を行った。

現在、TAMやCSF-1/CSF-1Rシグナルの顎骨浸潤部における局在性や腫瘍細胞との関連性を明らかにするため、特異マーカーであるCD163やCSF-1R(CD155)の発現を免疫組織化学的に検索する予定であったが、免疫組織化学的染色に難渋した。in situ hybridizationに進むことができず、研究進捗に遅れをきたしている。順調に進めば、本年度はCSF-1/CSF-1Rシグナルによる前破骨細胞から成熟破骨細胞への分化誘導能についても、Real-time PCRとTRAP染色により、シグナル発現強度と成熟破骨細胞の数的評価によりその相関関係を分析し、扁平上皮癌の顎骨浸潤部におけるCSF-1/CSF-1Rシグナルの腫瘍浸潤・増殖への作用機序を解析する予定である。顎骨浸潤能の異なる2種類のマウス同系扁平上皮癌細胞(SCCVII, NR-S1)における腫瘍関連マクロファージ(Tumor-associated macrophage:TAM)の特に顎骨浸潤部におけるCSF-1/CSF-1Rシグナルによる活性作用に着目し、その局在と役割について検討する。マウス顎骨浸潤モデルに対して、CSF-1R阻害剤を投与しCSF-1/CSF-1Rシグナルを抑制することによる、1TAMおよび前破骨細胞の活性抑制効果、2顎骨浸潤部周囲の過剰血管新生抑制効果、3顎骨浸潤抑制効果、4抗腫瘍効果を解析することを目的にした研究である。平成26年度は、PTHrP mRNA , COX-2 mRNA発現量の異なる2種類のマウス扁平上皮癌(PTHrP mRNA :NR-S1細胞株>SCCVII細胞株約3倍、COX-2 mRNA:SCCVII細胞株>NR-S1細胞株約2倍)NR-S1細胞株、SCCVII細胞株とも2×107/mlに調整してC3H/Heマウスの右咬筋内に50μl移植して作製したマウス顎骨浸潤モデルを用いて経時的な腫瘍の顎骨浸潤を評価した。1NR-S1群2NR-S1+COX-2inhibitor投与群3SCCVII群4SCCVII+COX-2inhibitor投与群の4群とした。SCCVII群で最も顎骨浸潤が著明であった。平成27、28年度は、顎骨浸潤部におけるTAMについて病理組織学的検索を行った。SCCVII移植マウス顎骨浸潤モデルを用いて、CSF-1R阻害剤を投与して、顎骨浸潤抑制効果、抗腫瘍効果及びTAMの局在について解析を行った。TAMの評価は、特異マーカーであるF4/80およびCD165の発現を免疫組織化学染色法で解析した。また、CSF-1R(CD155)の発現についても同様に、局在性や顎骨浸潤部および腫瘍細胞との関連性を検討した。本研究の目的は、口腔癌の顎骨浸潤部における腫瘍関連マクロファージ(TAM)の役割を検討することである。今後、研究を推進する上で、顎骨浸潤部におけるVEGF過剰発現を解析する必要があり、なかでもCOX-2が重要な因子であるため以下の実験を平成26年度に行った。まず、C3H/Heマウス扁平上皮癌(NR-S1細胞株、SCCVII細胞株)を移植した顎骨浸潤モデルの実験系を確立し、マウス扁平上皮癌で、PTHrPmRNA, COX-2mRNAの発現量が異なるNR-S1細胞株とSCCVII細胞株を移植した顎骨浸潤・骨破壊モデルにCOX-2inhibitorを投与し、抗腫瘍効果、顎骨浸潤抑制効果を比較検討した。SCCVII群で最も顎骨浸潤が著明でVEGF過剰発現しており、NR-S1+COX-2inhibitor投与群で最も緩慢かつVEGF低発現であった。その後、SCCVII移植マウス顎骨浸潤モデルを用いて、CSF-1R阻害剤を投与して、顎骨浸潤抑制効果、抗腫瘍効果及びTAMの局在について解析を行った。
あくび伝染を規定する気質・性格要因の解明

本研究では、あくび伝染の個人差と気質・性格要因の関係を検討した。その結果、あくびの伝染頻度は、「外向性」「自己志向性」ならびに「情動伝染」と正の関係が認められ、「報酬依存」ならびに「誠実性」と負の関係が認められた。以上の結果から、共感性に関わる要因があくび伝染を促進させる作用(情動伝染)だけでなく、抑制させる作用(報酬依存)も有する可能性が示された。さらに、他者への興味関心の強さ(外向性)に加えて、自己への興味関心の強さ(自己志向性)もまたあくび伝染を促進させる可能性も示唆された。本研究は、あくびの伝染現象に焦点を当て、特にその生じやすさの個人差を規定する内的要因について、包括的に検討することを目的とする。そこで、平成25年度はまず、これまで実施してきた「あくび伝染を規定する特性5因子についての実験的検討」で得られた知見の精度をさらに高めるため、約100名分の計測データを追加・分析した。具体的には(1)親しい人物の真顔とあくび顔をそれぞれ3分間想像した時に表出されたあくびの頻度、(2)NEO-FFIによる5因子得点、ならびに(3)直近の睡眠時間や起床からの経過時間などを測定した。分析の結果、これまであくび伝染への寄与が示唆されてきた共感性(調和性)の影響は大きいものではなかった。むしろ、他者・外界への興味関心や新奇性希求などといった要因があくび伝染に寄与している可能性が示された。以上から、あくび伝染現象と他の感情伝染現象や同調現象との相違点など、その発生機序を解明する一助となる知見が得られたといえる。さらに、新奇性希求などの要因の影響をより詳細に検討するため、TCI-R(Temperament and Character Inventory-Revised)を用いた予備的な集団型実験を開始した。加えて、今後予定している個別型実験に用いる、あくび顔刺激ならびに口開け刺激の撮影・作成を行った。これらの刺激をあくび伝染の個別実験に用いることにより、あくび伝染を規定する気質・性格要因の特定だけでなく、あくび伝染の解発刺激の特定も試み、この現象の背景にある心理・生理的機序の包括的な理解を目指す。本研究は、あくびの伝染現象に焦点を当て、特にその生じやすさを規定する内的要因について、包括的に検討することを目的とする。すでに平成25年度までに「あくび伝染を規定する特性5因子についての実験的検討」を行ってきた。この研究では、知人のあくびを想像させた時に生じるあくび伝染頻度と、NEO-FFIによる特性5因子の各得点の関係を検討するため、集団型実験を実施した。その結果、あくび伝染の生じやすさに対して、外向性が正の効果、誠実性が負の効果を有することを明らかにした。この知見は他者・外界への興味関心などといった要因があくび伝染に寄与している可能性を示している。以上の知見については、本年度、パーソナリティ心理学会第23回大会において発表した。さらに本年度は、この知見の再現性を確認するため、性格に加えて気質も測定できるTCI-R(Temperament and Character Inventory-Revised)を使用し、あくび誘発刺激としてあくび音声を用い、集団型実験を行った。さらに情動伝染尺度も使用し、あくび伝染との関係について検討した。その結果、新奇性追求性や自己志向性、協調指向性の高さがあくび伝染に寄与している可能性が示された。さらに、情動伝染の高い人ほど、あくび伝染が生じやすい可能性も新たに示された。今後、人数を増やし、さらに精度を高めて検証することで、あくび伝染を規定する内的要因に関する新たな知見の獲得が期待される。それらの知見は、学会発表や論文を通して広く発表する予定である。また本年度は、これまでのあくび伝染研究を概観し、これまでのような他者への関心に加え、自分への関心、特に内受容感覚の鋭敏さがあくび伝染に寄与している可能性について考察し、論文(いわき明星大学人文学部研究紀要)として発表した。この論文を通して、あくび伝染研究に対する新たなアプローチの可能性を提示した。本研究の目的は、あくび伝染の生じやすさを規定する内的要因について包括的に検討することである。これまでの進捗状況としては、まず、集団型実験において、知人のあくび顔を想像させた時に生じたあくび伝染頻度と、NEO-FFIによる特性5因子得点との関係を検討した。その結果、あくびの伝染しやすさに対して、外向性が正の効果、誠実性が負の効果を有することを明らかにした。この知見は他者や外界への関心の強さなどの要因があくび伝染に寄与している可能性を示している。その後、あくび誘発刺激としてあくび音声を用い、TCI-Rを用いて性格気質を測定した集団型実験も開始し、現在も継続中である。現在のところ、新奇性追求性や自己志向性、協調志向性の高さがあくび伝染に寄与している可能性が示されている。本年度は、以上の集団型実験で得た知見を踏まえて、新たに個別型実験を行った。この実験では、これまでの知見の再現性を検証するとともに、自分への関心(特に内受容感覚の鋭敏さ)とあくびの伝染しやすさの関係についても検証した。具体的には、自分の心拍数を推測させる心拍検出課題の成績とあくび伝染の関係について検証した。その結果、内受容感覚の鋭敏さとあくび伝染には関連性がみとめられなかった。

今後は、これまで行ってきた「あくび伝染を規定する気質・性格特性」に関する集団型実験を完了させた後、これまで得られた知見をまとめて、学会発表ならびに論文発表を行う。本研究では、まず「あくび伝染を規定する気質・性格特性」に関する集団型実験を実施した。その結果、自己志向性の強さなど一部の個人特性があくび伝染に寄与する可能性が新たに示された。これを受け、集団型実験と並行して行う予定だった個別型実験の手続きを、当初の計画から一部追加・変更した。そのため、個別型実験の準備ならびに実験参加者の選別・確保に時間を要することになった。さらに、集団型実験のデータ補充にも当初の予定よりも遅延が生じることとなった。本研究の目的は、あくび伝染の生じやすさを規定する性格気質要因について包括的に検討することであり、これまでの進捗状況は以下のとおりであった。(1)まず、あくび顔を想像させたときに生じたあくび伝染頻度と特性5因子(NEO-FFI)の関係を、集団型実験において検討した。その結果、あくび伝染に対して、外向性が正の関係、誠実性が負の関係を有することが明らかになった。この結果から、他者への興味関心の強さや衝動制御の低さなどの要因があくび伝染に関与している可能性が示された。(2)さらに、集団型実験に加えて、個別型実験も用いてあくび伝染頻度と性格気質(CloningerのTCI-R)の関係を検証した。またこの実験では、自分への関心の強さ(特に内受容感覚の鋭敏さ)とあくび伝染の関係についても検証した。その結果、性格気質との関係は部分的に認められたが、集団型実験での結果ほど明確なものではなかった。(3)その後、あくび誘発刺激としてあくび音声を用い、性格気質の測定にTCI-Rを用いて、再び集団型実験を行った。その結果、新奇性追求性などいくつかの気質ならびに性格因子があくび伝染に関与している可能性が示された。本年度は、引き続きTCI-Rとあくび伝染の関係を検証した。手続きに依存しないデータ再現性を検討するため、これまで用いたあくび音声による手続きに加えて、あくび顔想像手続きも用いてデータを追加した。その結果、手続きに依存せず、新奇性追求性と自己志向性が正の関係、協調性が負の関係を有することが明らかとなった。この結果から、他者への志向性に加えて、自己への志向性もまたあくび伝染に関与している可能性が示された。本年度は、これまで得られた結果を総括し、あくびが伝染しやすい性格気質について包括的検討を行った。本研究では、あくび伝染の個人差と気質・性格要因の関係を検討した。その結果、あくびの伝染頻度は、「外向性」「自己志向性」ならびに「情動伝染」と正の関係が認められ、「報酬依存」ならびに「誠実性」と負の関係が認められた。以上の結果から、共感性に関わる要因があくび伝染を促進させる作用(情動伝染)だけでなく、抑制させる作用(報酬依存)も有する可能性が示された。さらに、他者への興味関心の強さ(外向性)に加えて、自己への興味関心の強さ(自己志向性)もまたあくび伝染を促進させる可能性も示唆された。本年度開始した「あくび伝染を規定する気質・性格特性」に関する集団型実験は、実験参加者の募集などに時間がかかってしまったため、当初の計画よりもやや遅れている。また、平成27年度に計画している個人型実験についても、測定内容に修正を加えたため、実験環境の準備ならびに参加者募集に、予定していたよりも時間を要している。
渋滞学における車両エージェント動力学およびマクロ現象への進化ゲーム理論適用の試み

圧縮性流体あるいは自己駆動多粒子系ダイナミクスとして理解されてきた交通流に人間の意志決定の数学モデルである進化ゲーム理論を適用することにより,車線狭窄などのexplicitなボトルネック,あるいは車線変更,強引な割り込みなどimplicitなボトルネック等々が,どのように交通流を乱し,生起した乱流がどう流動効率の低下を招き,それが運転者の意志決定と如何に関係付けられ,如何なる数理ジレンマを惹起するのかに関する包括的解析手法を理論構成し,系統的な解析を行った.交通流解析手法としてのCellular Automaton(CA)する基礎構成本年度は,割り込む車両に加え,従来のモデル化では全く顧慮されてこなかった割り込まれる車両の動力学を考慮し,2体ダイナミクスに基づく車線変更モデルを理論構成した.本モデルにより,既往モデルでは再現不可能であった,割り混まれる車両による割り込みを図る車両への動力学(例えば,車線変更を阻止しようと加速する,あるいは補助しようと減速する)のモデル化が可能となった.現実の交通流動では,単に割り込む車両の戦略だけでなく割り込まれる車両との2体相互作用が影響していることは自明であるから,本モデルかは車線変更CAモデルの高精度化に大きく資するものである.制限速度80km/hの都市高速道路における長期間ビデオ撮影に基づく実測を行い,交通流動の基本特性を顕す基本図を得るとともに,走行車線と追い越し車線の車線占有率に関するデータを取得した.既往先行研究では,最高速度が120km/hの一般高速道路における観測データしか供示されていなかったが,基本図に見られる相転位の特徴は大略同傾向を示すことを明らかにした.また,前記した理論構成モデルの検証データとした.ネットワーク互恵による社会ジレンマの緩解・解消プロトコルの詳細理論解析交通流により惹起される社会的な数理ジレンマとして常に裏切り戦略が支配するPrisoner's Dilemma(PD)が想定される.PDを緩解・解消させるためにはエージェント間の匿名性(Nowakの言う社会粘性)を減じさせることが重要となる.最終年度である本年度は,ネットワーク互恵をさらにenhanceする機構を複数提案し,一連のマルチエージェントシミュレーションおよび演繹解析を行うことで,ネットワーク互恵の基本的ダイナミクスを普遍的に解明する端緒を示すことに成功した.圧縮性流体あるいは自己駆動多粒子系ダイナミクスとして理解されてきた交通流に人間の意志決定の数学モデルである進化ゲーム理論を適用することにより,車線狭窄などのexplicitなボトルネック,あるいは車線変更,強引な割り込みなどimplicitなボトルネック等々が,どのように交通流を乱し,生起した乱流がどう流動効率の低下を招き,それが運転者の意志決定と如何に関係付けられ,如何なる数理ジレンマを惹起するのかに関する包括的解析手法を理論構成し,系統的な解析を行った.交通流解析手法としてのCellular Automaton(CA)する基礎構成現実の交通流を高精度に再現する上で,CAモデルが克服すべき問題として,(1)強引な割り込みを含む車線変更のダイナミクスを適切に再現するサブモデルが存在しない,(2)Kernerの3相理論の再現性,(3)追従模型と異なり先行車との車間距離や速度差に応じた影響が陽に組み込まれていないので,非現実的な急減速が起きるとの3点に関して理論的アプローチを併用しながら,高速道路,一般道で得られた観測データを再現するCAサブモデルを開発した.開発したモデルはS NFS Modelを基盤とし,(1)ランダムブレーキプロセスに先行車との車間距離および速度差に応じてランダムブレーキ確率が異なる設定を取り入れ,(2)先行車および後続車との車間距離および速度差に応じて車線変更を企画実行するとの枠組みを有する.ネットワーク互恵による社会ジレンマの緩解・解消プロトコルの詳細理論解析交通流により惹起される社会的な数理ジレンマとして常に裏切り戦略が支配するPrisoner's Dilemmaが想定される.PDを緩解・解消させるためにはエージェント間の匿名性(Nowakの言う社会粘性)を減じさせることが重要となる.ここでは,そのプロトコルとしてネットワーク互恵に注目し,一連のマルチエージェントシミュレーションと演繹解析により,ネットワーク互恵の基本機構を解明した.ネットワーク互恵の本質が,初期にランダム配置される協調エージェントの戦略更新速度を遅くすることで,エピソード初期に周囲の裏切りエージェントからの侵襲に耐えるプロセスをどう頑強にし得るか,またそれを耐えた後に今度は協調エージェントが周辺の裏切りエージェント中に伸長していくのに如何にスムーズな拡大が達成出来るか,の2つのポイントで説明出来ることが解った.計画では、(1)セルオートマタによる交通流ダイナミクスを再現するモデル、特に、再現性の高い車線変更ダイナミクスモデルの開発の部分、(2)協調創発の素過程を進化ゲームの基盤モデルとして良く適用される2×2ゲームを用いて解析する、との研究を初年度に併走させ、次年度には両者を統合した総合モデルを構築し、数値実験を行うとの時間進行を想定していた.初年度は、上記のサブモデルの構築をほぼ終え、その成果をジャーナル論文として発表することが出来た.

よって、本研究は当初の計画通り順調に進展していると判定される.上記のように、最終年度となる本年度はサブモデル同士を統合したモデルを構築し、系統的で大規模な数値実験を行うことで、研究agendaとして掲げた、「流れ場の物理で理解可能とされてきた交通流に人間の意志決定プロセスである進化ゲーム理論を適用することで、ピュアな物理現象中に数理ジレンマが存在すること」を帰納的に検証するとともに、そのダイナミクスの詳細な構造を解明することを目指す.研究の基盤インフラは既に整備されているので、計算機実験のための費用、数値実験のための消耗品、研究発表のための旅費等に充当する計画である.
早産児のストレス刺激が感覚感受性及び神経運動発達に与える影響に関する研究

対象は、新生児集中治療室入院中の1500g未満の極低出生体重児もしくは32週未満出生の早産児をリクルートした。入院中に児が経験するストレス刺激の回数と種類を明らかにするため、ストレスチェックリスト、診療録から情報を収集した。入院直後から退院当日までのすべてのストレス刺激を対象として回数を計測した。退院が近づいた時点での刺激に対する感受性の評価を実施した。感覚刺激に対する児の感受性評価は、児の睡眠覚醒状態が睡眠状態(state12)である事を確認してから実施している。児に与える刺激は聴覚刺激として、ブラゼルトン新生児行動評価に含まれるガラガラを用いた聴覚刺激としている。刺激方法は、耳元から30cmの距離で、1秒の聴覚刺激を3回実施していいる。1秒間の刺激後、180秒間の安静期間を設けている。三次元加速度計の装着位置はMICRO-MINIを用い、聴覚刺激を加える前から刺激後一定時間まで、機器を児の下腿遠位に装着し、三次元の加速度を計測している。測定した三次元の加速度をパーソナルコンピュータに取り込み解析を実施している。児が入院中に経験するストレス刺激の回数と種類を整理し、三次元加速度センサーで得られたPIMとの関連を検討した。新生児集中治療室退院後は、外来フォローアップ時に新版K式発達検査を用いて、姿勢・運動、認知・適応、言語・社会、合計の4項目を算出した。入院中に児が受けた疼痛刺激と退院時の感覚感受性、外来フォローアップ時の発達検査との関連性を進めている。成果としては、第55回日本リハビリテーション医学会学術集会(仙台)では、「NICU入院中の感覚感受性は、修正4ヵ月の発達指数と関連がある」との演題名で報告を行った。第63回日本新生児成育医学会・学術集会(東京)は、「聴覚刺激に対する身体活動と発達指数との関連-修正4か月10か月時の違い-」との演題名で報告した。計測データの解析を進めている。関連学会へ参加しながら考察方法の検討を行っているため。得られた結果を基に、研究成果の発表を行っていく。測定データの整理、外れ値や欠損値処理を行う。データ管理を十分に行い、解析に用いるためのデータ整理を実施する。データ整理・解析実施後は、結果をまとめ関連学会や論文などでの報告を行う。新生児集中治療室;NICU入院中の研究対象者(極低出生体重児もしくは32週未満出生の早産児)をリクルートし、研究計画に基づきNICUでの評価を実施している。入院中に児が経験するストレス刺激(気管内挿管・採血・点滴ルート確保・眼科診察・皮下注射・血糖測定)の回数と種類を明らかにするため、ストレスチェックリスト、診療録から情報を収集している。入院直後から退院当日までのすべてのストレス刺激を対象として回数を計測している。退院が近づいた時点での刺激に対する感受性の評価を実施している。児に与える刺激は聴覚刺激として、ブラゼルトン新生児行動評価の慣れパッケージに含まれるガラガラを用いた聴覚刺激としている。A.M.I社製Actigraph(MICRO-MINI)を用い、聴覚刺激を加える前から刺激後一定時間まで、機器を児の下腿遠位に装着し、三次元の加速度を計測している。児が入院中に経験するストレス刺激の回数と種類を整理し、三次元加速度センサーで得られたProportion Integrating Measure;PIMとの関連を検討している。計画では、極低出生体重児または、32週未満の早産児20例が目標症例数であった。2017年3月時点で、目標症例数の約半数のエントリーがあり、初回の検査特定が実施できている。しかしながら、研究対象ではあるが、入院中の合併症により長期入院、治療を必要とする児も存在し、本研究は、おおむね順調に進んでいる。当初の計画通りに症例のエントリーが進んでいる。NICU入院中の研究対象者(極低出生体重児もしくは32週未満出生の早産児)をリクルートし、研究計画に基づきNICUでの評価を実施している。state1-2は概哺乳後3060分経過後である。三次元加速度計の装着位置は。パルスオキシメーター装着と反対側の下腿遠位である。MICRO-MINIを用い、聴覚刺激を加える前から刺激後一定時間まで、機器を児の下腿遠位に装着し、三次元の加速度を計測している。

児が入院中に経験するストレス刺激の回数と種類を整理し、三次元加速度センサーで得られたProportion Integrating Measure;PIMとの関連を検討している。計画では、極低出生体重児または、32週未満の早産児20例が目標症例数であった。2018年3月時点で、目標症例数の20例を達成できている。引き続き、修正4か月、修正9カ月の身体運動発達を測定していく。本研究は、おおむね順調に進んでいる。対象は、新生児集中治療室入院中の1500g未満の極低出生体重児もしくは32週未満出生の早産児をリクルートした。入院中に児が経験するストレス刺激の回数と種類を明らかにするため、ストレスチェックリスト、診療録から情報を収集した。入院直後から退院当日までのすべてのストレス刺激を対象として回数を計測した。退院が近づいた時点での刺激に対する感受性の評価を実施した。感覚刺激に対する児の感受性評価は、児の睡眠覚醒状態が睡眠状態(state12)である事を確認してから実施している。児に与える刺激は聴覚刺激として、ブラゼルトン新生児行動評価に含まれるガラガラを用いた聴覚刺激としている。刺激方法は、耳元から30cmの距離で、1秒の聴覚刺激を3回実施していいる。1秒間の刺激後、180秒間の安静期間を設けている。三次元加速度計の装着位置はMICRO-MINIを用い、聴覚刺激を加える前から刺激後一定時間まで、機器を児の下腿遠位に装着し、三次元の加速度を計測している。測定した三次元の加速度をパーソナルコンピュータに取り込み解析を実施している。児が入院中に経験するストレス刺激の回数と種類を整理し、三次元加速度センサーで得られたPIMとの関連を検討した。新生児集中治療室退院後は、外来フォローアップ時に新版K式発達検査を用いて、姿勢・運動、認知・適応、言語・社会、合計の4項目を算出した。入院中に児が受けた疼痛刺激と退院時の感覚感受性、外来フォローアップ時の発達検査との関連性を進めている。成果としては、第55回日本リハビリテーション医学会学術集会(仙台)では、「NICU入院中の感覚感受性は、修正4ヵ月の発達指数と関連がある」との演題名で報告を行った。第63回日本新生児成育医学会・学術集会(東京)は、「聴覚刺激に対する身体活動と発達指数との関連-修正4か月10か月時の違い-」との演題名で報告した。計測データの解析を進めている。関連学会へ参加しながら考察方法の検討を行っているため。症例数を増やし測定を継続する。データ管理を十分に行い、解析に用いるためのデータ整理を実施する。データ整理実施後、関連学会などで報告を行う。主要評価として測定したデータと、副次評価項目としてカルテから収取している情報との関連性を解析検討していく。得られた結果を基に、研究成果の発表を行っていく。データ整理実施後、関連学会、論文などで報告を行う。
古本州島における稜柱系細石刃石器群の形成過程の研究

本年度の調査は、古本州島における稜柱系細石刃石器群の形成過程を比較研究の視座から明らかにすべく、北海道における細石刃石器群の技術的多様性の把握、それらの石器群を有する集団の居住形態の解明を目的とした研究を重点的にすすめてきた。平成26年度博士学位申請論文として東京大学大学院人文社会系研究科に提出した「北海道北見市吉井沢遺跡の形成過程と空間的組織の研究」では、遺跡内の活動と遺跡形成過程の関係性を検討し、晩氷期における居住形態の実態に迫る研究をおこなった。同論文では、吉井沢遺跡が、度重なる回帰的利用によって残された地域の中心的な遺跡であり、一回の居住期間は季節的かさらに短い期間であることを指摘した。また、この時期の石器群の様相は遺跡やその中の地点レベルで空間的な変異が大きいことが知られているが、吉井沢遺跡の分析から、この時期の多様な地点的行動のあり方は、屋内居住空間とそれに付設された複数の機能的な屋外作業空間に対応することが明らかになった。従来の遺跡研究法である遺跡内構造分析では、度重なる場の利用と重複堆積物(パリンプセスト)との関係を捉えることができず、遺跡の回帰的利用と場の機能的維持に言及することが難しかったが、同論文はそのためのアプローチ法を提示することができた。これらの結果から、北海道の晩氷期人類は、以前に比べると長距離におよぶ居住地の移動を頻繁におこなうことはなくなったが、地域内を巡回的かつ頻繁に移動していたことを、具体的に示すことができた。このような広域巡回的な生業戦略と居住形態が、本州での細石刃技術の衰退・消滅以後も、北海道において細石刃技術が使われ続けていたことに深く関係することが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の調査は、古本州島における稜柱系細石刃石器群の形成過程を明らかにすべく、西南日本における稜柱系細石刃石器群の技術的多様性の把握、編年の構築を目的とした調査を重点的にすすめてきた。同時に日本列島の細石刃石器群の形成と関連して、韓国とロシアの細石刃石器群の多様性や年代的位置づけを検討するために資料の実見調査をおこなった。r東京大学考古学研究室紀要第27号』上で発表した中部・関東地域の研究では、稜柱系細石刃石器群における技術的変異について地域ごとの石材需給環境や土地利用の関連から説明した。一方で、黒曜石産地推定分析に基づき、地域集団ごとの移動経路、石材需給ネットワークについても検討し、移動領域の異なる集団間の繋がりを具体的な事例を確認した。九州では長崎県の福井洞穴など8箇所の出土資料の調査によって、稜柱系細石刃石器群のなかにも2つのグループが存在することが明らかになった。この二つの稜柱系細石刃石器群がどのような時間的・空間的関係をもつのかが課題として浮かびあがった。これによって、西南日本南西部における稜柱系細石刃石器群の形成過程論を考えるうえで、重要な課題が得られた。韓国抱川市ヌルゴリ遺跡の調査では、九州西北部に局所的に存在する細石刃核と類似する細石刃核を確認し、朝鮮半島-九州間をめぐる細石刃技術の伝播説を検討するうえで重要な知見が得られた。ロシアでは、シベリア・チタ州のザバイカル人文教育大学、ノボシビルスクのロシア科学アカデミー・シベリア支部で資料調査をおこなった。シベリアでは旧石器時代青銅器時代まで長期にわたり細石刃技術が利用され、時間的に細石刃核の形態的特徴が大きく変化することが確かめられた。さらに、細石刃核形態がもつ意味について、時間的に変化する人類集団の居住様式や資源利用のあり方との関連を考えるうえでの重要な比較資料が得られた。本年度の調査は、古本州島における稜柱系細石刃石器群の形成過程を明らかにすべく、東北日本における細石刃石器群の技術的多様性の把握、編年の構築を目的とした調査を重点的にすすめてきた。同時に細石刃技術情報の伝達にかかわる地域集団の移動領域やネットワークの在り方について、中部・関東地城を中心に検討した。学術雑誌『古代』第135号に掲載される「中部・関東の稜柱系細石刃石器群をめぐる地域集団の移動領域と石材ネットワーク」では、細石刃石器群をめぐる地域集団の移動領域と石材ネットワークに焦点を当てて議論した。同論文では、細石刃石器群の時期における集団の規模や行動戦略の特徴を考慮し、当該期の石材需給の流れが示す意味について社会生態学的な視点から説明した。さらに、中部・関東のなかだけでなく、東北地域など他の地域との関係性についても言及した。地域集団の祉会的関係性にも焦点を当てて細石刃石器群形成過程前後を考察するという研究事例を提示できたことは大きな成果となった。古本州島の稜柱系細石刃石器群の形成過程に関する理解を深めることを目的として北海道の旧石器時代資料の調査をおこなった。古北海道半島をめぐる旧石器時代編年を確認し、石器群の時間的変化や地域特徴を捉えたことにより、東北地域の細石刃石器群との時間的関係を考えるうえで重要な知見が得られた。また細石刃技術の変異と適応戦略の関係性を考えるうえでも重要な比較資料が得られた。

平成26年度博士学位申請論文として東京大学大学院人文社会系研究科に提出した「北海道北見市吉井沢遺跡の形成過程と空間的組織の研究」では、遺跡内の活動と遺跡形成過程の関係性を検討し、晩氷期における居住形態の実態に迫る研究をおこなった。同論文では、吉井沢遺跡が、度重なる回帰的利用によって残された地域の中心的な遺跡であり、一回の居住期間は季節的かさらに短い期間であることを指摘した。また、この時期の石器群の様相は遺跡やその中の地点レベルで空間的な変異が大きいことが知られているが、吉井沢遺跡の分析から、この時期の多様な地点的行動のあり方は、屋内居住空間とそれに付設された複数の機能的な屋外作業空間に対応することが明らかになった。従来の遺跡研究法である遺跡内構造分析では、度重なる場の利用と重複堆積物(パリンプセスト)との関係を捉えることができず、遺跡の回帰的利用と場の機能的維持に言及することが難しかったが、同論文はそのためのアプローチ法を提示することができた。これらの結果から、北海道の晩氷期人類は、以前に比べると長距離におよぶ居住地の移動を頻繁におこなうことはなくなったが、地域内を巡回的かつ頻繁に移動していたことを、具体的に示すことができた。このような広域巡回的な生業戦略と居住形態が、本州での細石刃技術の衰退・消滅以後も、北海道において細石刃技術が使われ続けていたことに深く関係することが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度の研究は、西南日本における稜柱系細石刃石器群を含めた前後の編年の構築が未だ途上であるがゆえに、当初の計画通りに進展しているとはいえない。しかし、当初想定した以上に広い地域、長い時間幅に含まれる資料を視野に捉えることができたおかげで、古本州島における稜柱系細石刃石器群形成の構造的背景に関する理解が深まった。平成25年度の研究は、東北日本と西南日本の間の編年的並行関係において未整理の部分があるために、当初の計画通りに進展しているとはいえない。しかし、西南日本と東北日本の一定の時間的範囲において地域集団間の移動領域の重複や石材ネットワークについて整理・解釈できた点は、大きな研究の進展であった。来年度から本格的に着手する東北日本地域の研究と統合していくことで、古本州島における稜柱系細石刃石器群の形成のタイミング、さらに細石刃技術情報の伝達にかかわる地域集団のネットワークについても何らかの解釈を示すことができると考えている。来年度からは古本州島における稜柱系細石刃石器群の形成のタイミングや要因について東北地域と北海道を対象に検討する。しかし、両地域の年代的並行関係を知るうえで重要な、年代測定データが不足している現状がある。そのため東北日本と北海道地域における型式学的な相互編年の構築が重要となる。そのうえで、両地域における集団の適応戦略と石器技術との関係を踏まえた、型式学的研究をすすめていく。
情報の遷移にダイナミックに追従するインターネット単語帳システムの開発

本研究では,クエリ語に対して説明文や定義文を回答する代わりにWWWから収集した断片知識を使って比喩的に素描し,視覚化提示するインターネット単語帳システムを開発した.いくつかの評価実験を実施した結果,開発システムは,説明文や定義文の代わりとして有効に機能すること,既存の汎用辞書では対応できない新語や固有名詞に対しても有効であることを明らかにするとともに,技術的課題も確認した.本研究では,「知る・理解する・試す」という学習サイクルのうち,「理解する」課程を支援することを目的として,インターネット単語帳システムの開発に取組む.開発しようとするシステムは,World Wide Web (WWW)から知識を逐次的に獲得し,ことばの意味や特徴,使われ方などを提示することで利用者の語彙把握課程を支援する.具体的には,以下の項目達成を目指す(1)WWW上の知識遷移に追従し,ことばを素描する知識断片(descriptor)を獲得する機構の構築(2)獲得したdescriptor集合を洗練する機構の構築(3)descriptorを上位概念,属性値,例示,比喩などに分類する機構の構築(4)ユーザの意図や興味に応じて複数の結果提示を可能とする可視化機構の構築本研究では,クエリ語に対して説明文や定義文を回答する代わりにWWWから収集した断片知識を使って比喩的に素描し,視覚化提示するインターネット単語帳システムを開発した.いくつかの評価実験を実施した結果,開発システムは,説明文や定義文の代わりとして有効に機能すること,既存の汎用辞書では対応できない新語や固有名詞に対しても有効であることを明らかにするとともに,技術的課題も確認した.研究実施計画に基づいて,一連の研究を実施した.(1)WWWにおけるdescriptorの調査:29個のクエリ(名詞)を用いてWWWからdescriptor集合を半自動で収集し,得られたデータを分析した.descriptorの尤度を5種類の統計量(頻度,頻度と局所性,独立性,正規性,相互情報量)で表現し,それぞれの分布と傾向,タイプや多義性との関連を調べた.その結果,統計量毎に機能の異なるdescriptionモデルが構築できることが示唆された.descriptor集合が一定の規模に達すれば主要な表現能力が確保できることがわかった.これにより,descriptor集合の全体的な表現能力,集合規模と表現能力の関係を統計学的に推定できる見通しを得た.(2)人間判断によるdescriptorの収集:被験者75名を用いて心理学実験を実施した.6個の刺激語に対し238のdescriptorを収集し,さらに6つタイプ(上位語・主体-特徴・本体-部分・組織-構成要素・比喩・連想)のいずれに適合するかを評価した.その結果,比喩や上位語について被験者間で高い一致性があり,刺激語の抽象度とdescriptor集合のばらつきや規模に関連することがわかった.収集データは評価用基礎データとして利用できる.(3)descriptorの分類機構と洗練モデルの検討構築:[a]4種類の統語パターンを利用してWWWから適合フィードバックを行い,descriptorを上位語,主体-特徴,連想に3分類する機構を設計した.シミュレーション実験によって,約80%(再現率75%,精度84%)の分類性能が見積もられ自動分類の見通しがついた.[b]相対表現を利用して動向に関する関連知識抽出機構を構築し,実験によって有効性を確認した.これによりdescriptor洗練手法の要素技術が得られた.研究実施計画に基づいて,一連の研究を実施した.(1)WWWにおけるdescriptorデータの分析:人WWWより収集したデータを対象として,クエリ語を表現する能力とdescriptor集合の規模と表現能力について分析し,様々なクエリ語に対応する応答可能性は高いが,網羅生に偏りが生じ易いことがわかった.また,人間判断による知識ベース拡充を図るために,前年度同様の心理学実験によるデータ収集を行った結果,新たに25名分の人間判断データが得られた.(2)descriptor獲得機構の実装:前年度の調査結果とdescriptionモデルを元にして,WWWからのdescriptor獲得モジュールのプロトタイプを実装した.実装にあたっては,小規模な実験を繰返し実施して得られる性能を確認するステップを導入した.(3)descriptor分類器の実装:前年度の設計と考察に基づいて,複数の定型パターンと複数のスコアリングモデルを組み合わせ,descriptorを(上位語,属性語,その他)に分類するプロトタイプモジュールを実装した.さらに,基本的な分類性能として,平均的に約60%程度の分類精度を確保できる見通しが得られた.(4)descriptor洗練モデルの実装:獲得したdescriptorに対して,比喩的関係を利用した適合フィードバックを行うことによって洗練するモジュールを実装した.これにより,適合率で約53%の性能(bag of wordsに基づく方法では35%)が得られるようになった.よりもさらに,前年度の設計を引き続き行い,WWWより獲得したdescriptorに常識判断処理を適用することによってどの程度の洗練効果が得られるかについて検討した.研究実施計画に基づいて,一連の研究を実施した(1)descriptor獲得機構の実装:前年度に実装および評価した結果に基づいて,同機構の修正と改良を実施し,プロトタイプシステム「Murasaki」を構築し,これを用いて評価実験を実施した.実験の結果,新語や注目語に対する即応性(Wikipediaに近い性能が得られた)とランキング性能(上位3位以内には妥当な結果を提示できることがわかった)について十分有効な性能を発揮できることを確認した(2)