hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭頸部癌における乳酸代謝機構が免疫変調状態に及ぼす影響の解明

がん微小環境における乳酸と免疫抑制と関連を明らかにするために、頭頸部癌組織を用いて検討を行った。がん特有の解糖系亢進に関わる因子、グルコース輸送体(GLUT1)、乳酸脱水素酵素A(LDH-A)の発現と組織乳酸濃度との間に関連性を認めた。免疫抑制の評価としてM2マーカー(CD68、CD163、CSF-1R等)の発現を測定した。CD68、CSF-1と乳酸濃度の間で関連性を認めた。また、解糖系因子とM2マーカーの発現を比較すると、GLUT1・LDH-AとCD163に関連性を認めた。がん患者において、解糖系因子を治療ターゲットとすることで、変調した免疫状態を改善する可能性があることが示唆された。乳酸が炎症・免疫抑制と関連しているか明らかにするために、予備研究として、過去に当科で治療を行った患者のデータ解析および手術標本の染色をおこなった。まず、腫瘍微小環境での乳酸濃度の指標としてPET-CTにおけるSUVmaxと、炎症に関わる血液データ(CRP、白血球、白血球分画、アルブミン等)の関連を解析した。2008年1月2013年3月までに当科を受診した頭頸部扁平上皮癌(口腔癌、中咽頭癌、下咽頭癌、喉頭癌)で、進行癌(Stage IIIもしくはIV)の患者で、当院にて病期診断目的にPET-CTを施行した方を対象とした。原発巣におけるSUVmaxに関して、高値群では白血球・好中球が有意に高値であり、リンパ球が有意に低値であった。また、原発巣におけるSUVmaxと、白血球・好中球・リンパ球とはそれぞれ相関関係を認めた。しかし、転移リンパ節におけるSUVmaxに関しては、そのような傾向は認めなかった。原発巣のSUVmaxと全身の炎症状態に関連性があることが示させた。つまり、乳酸と炎症・免疫が関連する可能性があると予想できた。その結果は、第38回日本頭頸部癌学会で報告する予定である。さらに、乳酸と腫瘍微小環境における免疫状態の関連を評価する予備研究として、現在SUVmaxと腫瘍浸潤免疫細胞の評価を行っている。前治療(導入化学療法・放射線治療など)を行わず手術を行った患者の手術標本を用いて、腫瘍浸潤した細胞障害性T細胞(CD8+)、マクロファージ(CD68+、CD163+)などの染色を行い、現在解析をしている。また、凍結切片やmRNA、タンパク解析用の手術検体や、血液の保存、腫瘍における乳酸値の測定は継続しておこなっている。がん微小環境において乳酸が炎症・免疫抑制と関連していることを明らかにするために、頭頸部癌患者の癌組織20検体、非癌患者の咽頭組織5検体を用いて検討を行った。摘出した組織の乳酸濃度の測定、および組織よりmRNAを抽出しreal time RT-PCRにて遺伝子発現を評価した。がんではWarburg効果により解糖系が亢進し、その結果大量の乳酸が産生されると考えられている。まず組織乳酸濃度を比較したところ、癌組織で有意に高値であった。Warburg効果を亢進させる因子として、グルコース輸送体(GLUT1)、ピルビン酸キナーゼM2アイソフォーム(PKM2)、乳酸脱水素酵素A(LDH-A)の発現を測定した。それら遺伝子発現と乳酸濃度を比較したところ、GLUT1とLDH-Aの発現と乳酸濃度に関連性を認めた。これは、頭頸部癌細胞株でも同様の傾向を認めた。次に、炎症にかかわる因子としてIL-17、免疫抑制の評価としてM2マクロファージマーカー(CD68、CD163、CD200R、CSF-1R)の遺伝子発現を測定した。それら遺伝子発現と乳酸濃度を比較して、乳酸が炎症・免疫抑制と関連しているかを評価した。乳酸とIL-17には関連性を認めなかった。M2マーカーに関してはCD68、CSF-1Rの発現と乳酸濃度に関連性を認めた。つまり、がんにおいて乳酸が高値となる環境では、M2マクロファージによる免疫抑制性が強くなっていることが示唆された。最後に、解糖系因子とM2マーカーの発現を比較したところ、GLUT1とLDH-Aの発現とCD163の発現に関連性を認めた。つまり、頭頸部癌において解糖系にかかわる因子とM2マクロファージとの関連性が示唆された。がん患者において、GLUT-1とLDH-Aなど解糖系因子を治療ターゲットとすることで、がん特有の変調した免疫状態を改善する可能性があることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。

耳鼻咽喉科学26年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍浸潤マクロファージには、腫瘍抑制的に作用するM1マクロファージと、腫瘍促進的に作用するM2マクロファージが知られており、パラフィン標本でそれらをわけて評価しようと思った。しかし、二重免疫染色、蛍光染色など評価方法を検討したが、明確にわけるのが難しかった。評価方法の検討に時間がかかってしまったのが、遅れている理由であると考える。人事異動で当科の人員が減少したことにより、大学病院での臨床をしなければならない時間が増加した。研究に割り当てる時間が削減されたのも大きく影響していると考えられる。SUVmaxと手術標本(パラフィン標本)における腫瘍浸潤免疫細胞との関係性の評価は、乳酸が炎症・免疫抑制と関連しているかを明らかにするための予備研究と位置付けている。この結果が、最終目標に直結するわけではないので、パラフィン標本においてM1マクロファージ、M2マクロファージそれぞれを明確に分類することは断念する。現在、スクリーニングとして、細胞障害性T細胞(CD8+)、マクロファージ(CD68+、CD163+)の分析のみ行っている。ある程度、凍結切片やmRNA、タンパク解析用の手術検体や、血液がストックされてきたので、これらの分析・評価を行っていきたいと考えている。それらを用いてM1マクロファージ、M2マクロファージの分析をはじめ、炎症・免疫抑制と腫瘍における乳酸がどのような関係性をもっているかを解明したい。また、2014年4月から当科の人員も増加し、研究に割り当てられる時間も増えると予想される。
進行肝細胞癌に対する腫瘍抗原mRNA導入樹状細胞療法

HSP70 mRNA導入樹状細胞療法第I相試験を行った。切除不能/再発肝細胞癌患者を対象とし、投与樹状細胞の1回投与量(個数)を、1x10^7, 2x10^7,3x10^7の3段階で行った。安全性(JCOGの毒性判定基準)と有効性(Resist)について検討した。第一段階投与量(1x10^7個)の3例では、grade III,IVは認めず、1例にCRを認めた。第二段階投与量(2x10^7個)の3例では、grade III,IVは認めなかった。1例にCRを認めた。第三段階投与量(3x10^7個)の1例目で安全/効果判定終了後に肝膿瘍をきたした。抗生剤にて軽快した。経過観察終了後に生じた反応であり本治療とは無関係と判断したが、安全性を確保する目的で3症例を追加し、第三段階は計6例を行うこととした。現在、第4症例まで行った。また本治療による免疫学的効果を検討した。1例にCRを認めた。抗生剤にて軽快した。【目的】肝細胞癌に対する新たな治療を開発することを目的とする。当教室のマイクロアレイデータやプロテオミクス解析から選択されたHSP70を、癌抗原となる蛋白として選択し、HSP70mRNA導入樹状細胞療法を行う。【研究計画】(1)選択したHSP70について免疫染色免疫染色にて正常組織に発現がないことを確認する。(2)誘導された樹状細胞にelectroporation法によりmRNAを導入する。(3)HSP70mRNA導入樹状細胞療法第一相試験を行う。【初年度実績】HSP70は免疫染色免疫染色にて肝正常組織には発現が無いことを確認した。また、HSP70mRNAは樹状細胞に導入されることを確認した。これらを踏まえて、HSP70mRNA導入樹状細胞療法第一相試験を次のように実施している。切除不能/再発肝細胞癌9例を対象とし、投与樹状細胞個数樹状細胞の1回投与量(個数)は、1x107,2x107,3x107の3段階を予定し、1x107から開始する。有害反応の種類と程度により用量規定因子と最大耐量を判定する。現在、第一段階投与量の1x107個の樹状細胞、3例の治療を行った。有害反応については、JCOGの毒性判定基準のgradeIII,IVは認めなかった。3例中1例にCRを認めた。また、本治療による免疫学的効果をELISOPTアッセイで検討している。試験薬用量の増量は、治験・臨床研究審査委員会で安全と判定され、承認された後に行う予定であり、現在、第二段階投与量の2x107個の樹状細胞投与を計画し、候補者を3名予定している。今後、第I相試験にっいて安全性のprimary endpointと免疫学的効果のsecondary endpointを併せて評価し、第2相試験の推奨用量を決定する。当教室のマイクロアレイデータやプロテオミクス解析から選択されたHSP70を、癌抗原となる蛋白として選択し、HSP70 mRNA導入樹状細胞療法を行う。(3)HSP70 mRNA導入樹状細胞療法第一相試験を行う。また、HSP70 mRNAは樹状細胞に導入されることを確認した。これらを踏まえて、HSP70 mRNA導入樹状細胞療法第一相試験を次のように実施している。切除不能/再発肝細胞癌9例を対象とし、投与樹状細胞個数樹状細胞の1回投与量(個数)は、1x107, 2x107, 3x107の3段階を予定し、1x107から開始する。現在、第一段階投与量の1x107個の樹状細胞を用い3例の治療を行った。

有害反応については、JCOGの毒性判定基準のgrade III, IVは認めなかった。3例中1例にCRを認めた。また、第二段階投与量の2x107個の樹状細胞を用い3例の治療を行った。3例中1例にPRを認めた。本治療による免疫学的効果をELISOPTアッセイで検討している。試験薬用量の増量は、治験・臨床研究審査委員会で安全と判定され、承認された後に行う予定である。現在、第三段階投与量の3x107個の樹状細胞投与を用いて2例の症例に治療を継続中である。今後、第I相試験について安全性のprimary endpointと免疫学的効果のsecondary endpointを併せて評価し、第2相試験の推奨用量を決定する。【目的】肝細胞癌に対する新たな治療を開発することを目的とする。当教室のマイクロアレイデータやプロテオミクス解析から選択されたHSP70を、癌抗原となる蛋白として選択し、HSP70 mRNA導入樹状細胞療法を行う。【研究計画】HSP70 mRNA導入樹状細胞療法第一相試験を行う。【実績】HSP70は免疫染色免疫染色にて肝正常組織には発現が無いことを確認した。また、HSP70 mRNAは樹状細胞に導入されることを確認した。これらを踏まえて、HSP70 mRNA導入樹状細胞療法第一相試験を次のように実施している。切除不能/再発肝細胞癌9例を対象とし、投与樹状細胞個数樹状細胞の1回投与量(個数)は、1x107,2x107,3x107の3段階を予定し、1x107から開始する。有害反応の種類と程度により用量規定因子と最大耐量を判定する。現在、第一段階投与量の1x107個の樹状細胞を用い3例の治療を行った。有害反応については、JCOGの毒性判定基準のgradeIII,IVは認めなかった。第二段階投与量の2x107個の樹状細胞を用い3例の治療を行った。第三段階投与量の3x107個の樹状細胞投与を用いて治療を開始したところ、治療効果判定終了後に肝膿瘍をきたした。抗生剤にて軽快した。経過観察終了後に生じた反応であり本治療とは無関係と判断したが、安全性を確保する目的で3症例を追加し、第三段階は計六例を行うこととした。現在、第10症例まで行い、6例中1例のCRを認めた。また本治療による免疫学的効果を検討している。今後、第I相試験について安全性のprimary endpointと免疫学的効果のsecondary endpointを併せて評価し、第2相試験の推奨用量を決定し、術後補助療法としてのHSP70樹状細胞療法を第2相試験として予定している。
精神疾患関連遺伝子から探る現生人類における社会の変化・発展の遺伝的基盤

統合失調症と双極性障害は、高度な精神活動にもとづく社会性の障害である。このため、それら精神疾患に関わる遺伝子は、現生人類の社会性にとって特に重要な遺伝子とみられる。本研究では、それら精神疾患に関わる遺伝子群における適応進化を、社会や文化の変化からのストレスと精神疾患発症との関係から紐解くことで、現生人類における社会・文化の変化・発展の遺伝的基盤の解明を目指す。
CRISPR-Cas9 nickaseによるDNA二重鎖切断を伴わないゲノム編集

CRISPR-Cas9システムに基づくゲノム編集法の近年の進歩は著しい。しかし、外来性の塩基配列を特定ゲノム部位に挿入する「ノックイン」の効率は未だ不十分であり、CRISPR-Cas9システムの使用による予期せぬゲノム情報の撹乱(off-target効果)も克服されていない。研究代表者らは、これまでの研究で、DNA二重鎖のうち一方だけを切断するCRISPR-Cas9 nickaseを従来と違う方法で用いることにより、CRISPR-Cas9 nucleaseと遜色ない効率で内在性遺伝子に対するノックインを行いうることを見出した。今後、当該技術を最適化し、高い効率と低いoff-target効果を併せ持つノックイン法を確立することを目標としている。本研究では、このノックイン法の分子メカニズムに迫り、ノックイン効率をより向上させるための条件を明らかにする。また、薬剤選択マーカーを用いない条件下で当該方法によるノックインを行い、その効率を評価する。さらに、nucleaseを用いたときに比べon-target部位における予期せぬゲノム攪乱が少ないことを実証する。将来当該ノックイン法を医学や農学などの分野に応用することを考慮すると、薬剤耐性遺伝子を使用しない手法の確立は重要である。そこで本年度、薬剤選択マーカーを持たないDNAドナーを使う条件下で、nickaseによる当該ノックイン法とnucleaseによる従来のノックイン法の効率を比較した。アッセイ系には、内在性のPIGA遺伝子変異を修正する系と、ゲノムに安定導入されたEGFP遺伝子の変異を修正する系を用いた。また、アッセイ系の基礎的な評価の一環として、野生型PIGA遺伝子を持つ細胞と同遺伝子が不活化された細胞との間で増殖速度に有意差がないことを確認した。本年度は、nickaseによるノックインを薬剤選択マーカー非存在下で行い、その効率を従来のnuclease法と比較した。まず、PIGA遺伝子(X染色体)にナンセンス変異を導入したヒト大腸癌細胞株HCT116クローンを利用してこの検討を行った。当該細胞クローンではPIGA変異のためGPIアンカーが産生されず、蛍光試薬FLAERによる細胞膜GPIアンカーの染色は陰性となる。一方、ノックインによってこの変異が修正された細胞はFLAER染色陽性となる。この細胞クローンにPIGA遺伝子に対するnickaseと遺伝子修正用DNAドナーを導入しFLAER染色したところ、従来のnuclease法と概ね同じ割合のFLAER陽性細胞が出現し、PIGA遺伝子の修正が高率に起きていることがわかった。この結果を別の実験によって確認するため、次にEGFP遺伝子の不活化変異をノックインによって修正し、その効率を調べる実験を行った。まず、以前の研究で作製した相同組換え効率測定用ベクターBABE-HR(Konishi et al. PNAS, 2011)をHCT116およびヒト乳腺上皮細胞株MCF-10Aに安定導入した。続いてEGFP遺伝子に対するnickaseを導入し、相同組換えの結果放出されるGFPシグナルをフローサイトメトリーによって検出した。この検討の結果、PIGA遺伝子の系における検討と異なり、EGFP遺伝子のnickaseによる変異修正効率はnucleaseよりも有意に低値であった。これは、ノックイン対象の遺伝子やnickaseの配列など、実験条件の違いに起因する可能性が高いと考えられた。最後に、アッセイ系の正確性を担保するため、PIGA遺伝子変異によって細胞増殖速度が変化しないことを確認した。複数のヒト細胞株においてPIGA野生型と変異型の細胞を混合培養し、フローサイトメトリーによって定期的にFLAER染色陽性率を計測した。その結果、PIGA遺伝子型の違いに伴う細胞増殖速度の違いは認められなかった。平成30年度以降、2種類のアッセイ系(それぞれPIGA遺伝子とEGFP遺伝子を利用するアッセイ系)から得られた実験結果が合致しない理由を追究したい。本研究のノックイン法の有用性に関わる問題なので、その解明に向けた追加実験を優先的に行いたいと考えている。また、nickaseによって誘導されるノックインの分子メカニズムにアプローチする実験も進めていく方針である。

アッセイ系には、内在性のPIGA遺伝子変異を修正する系と、ゲノムに安定導入されたEGFP遺伝子の変異を修正する系を用いた。また、アッセイ系の基礎的な評価の一環として、野生型PIGA遺伝子を持つ細胞と同遺伝子が不活化された細胞との間で増殖速度に有意差がないことを確認した。本年度は、nickaseによるノックインを薬剤選択マーカー非存在下で行い、その効率を従来のnuclease法と比較した。まず、PIGA遺伝子(X染色体)にナンセンス変異を導入したヒト大腸癌細胞株HCT116クローンを利用してこの検討を行った。当該細胞クローンではPIGA変異のためGPIアンカーが産生されず、蛍光試薬FLAERによる細胞膜GPIアンカーの染色は陰性となる。一方、ノックインによってこの変異が修正された細胞はFLAER染色陽性となる。この細胞クローンにPIGA遺伝子に対するnickaseと遺伝子修正用DNAドナーを導入しFLAER染色したところ、従来のnuclease法と概ね同じ割合のFLAER陽性細胞が出現し、PIGA遺伝子の修正が高率に起きていることがわかった。この結果を別の実験によって確認するため、次にEGFP遺伝子の不活化変異をノックインによって修正し、その効率を調べる実験を行った。まず、以前の研究で作製した相同組換え効率測定用ベクターBABE-HR(Konishi et al. PNAS, 2011)をHCT116およびヒト乳腺上皮細胞株MCF-10Aに安定導入した。続いてEGFP遺伝子に対するnickaseを導入し、相同組換えの結果放出されるGFPシグナルをフローサイトメトリーによって検出した。この検討の結果、PIGA遺伝子の系における検討と異なり、EGFP遺伝子のnickaseによる変異修正効率はnucleaseよりも有意に低値であった。これは、ノックイン対象の遺伝子やnickaseの配列など、実験条件の違いに起因する可能性が高いと考えられた。最後に、アッセイ系の正確性を担保するため、PIGA遺伝子変異によって細胞増殖速度が変化しないことを確認した。複数のヒト細胞株においてPIGA野生型と変異型の細胞を混合培養し、フローサイトメトリーによって定期的にFLAER染色陽性率を計測した。その結果、PIGA遺伝子型の違いに伴う細胞増殖速度の違いは認められなかった。平成30年度以降、2種類のアッセイ系(それぞれPIGA遺伝子とEGFP遺伝子を利用するアッセイ系)から得られた実験結果が合致しない理由を追究したい。本研究のノックイン法の有用性に関わる問題なので、その解明に向けた追加実験を優先的に行いたいと考えている。また、nickaseによって誘導されるノックインの分子メカニズムにアプローチする実験も進めていく方針である。(理由)PIGA遺伝子にナンセンス変異を持つ細胞クローンや相同組換え効率測定用ベクターBABE-
ニホンザルにみられる寛容性の個体差と地域差―行動関連遺伝子に注目して―

個体差を生み出す要因を明らかにすることは、ヒトが多様で複雑な社会を形成する理由の解明に繋がる。本研究では、ヒトに近縁で複雑な社会を形成するニホンザルを対象とし、彼らの社会行動の個体差に影響を与える遺伝的要因を分子生物学的手法を用いて検討した。勝山ニホンザル集団と淡路島ニホンザル集団と小豆島ニホンザル集団を対象とした行動観察と行動実験から、淡路島集団が示す行動傾向が特異的に寛容であることが明らかになった。個体の攻撃性に影響を与えるとされる神経伝達関連遺伝子の多型において、淡路島集団では特徴的な偏りが見られた。厳格な優劣関係はニホンザルの大きな特徴である。食べ物の取得に関してそれが顕著に見られ、優位個体は劣位個体に対して一方的に攻撃を加え食べ物を得ることができる。しかしながら、代表者のこれまでの研究からニホンザルが示す攻撃性の激しさは、地域によって異なることが示された。淡路島ニホンザル集団(兵庫県洲本市)は、食べ物をめぐる攻撃が起こりにくい、寛容な行動傾向を示すことが確認されている。本研究課題では、同一集団の個体であっても、寛容性の程度に個体差みられるかどうかを評価することを目指している。本年度は、淡路島ニホンザル集団において寛容性の個体差を評価することを目指し、新たな実験を計画し実施した。さらに、個体識別に関わるデータを収集し、個体差を検討するための基礎データを蓄積した。実験について、まだ十分な量のデータが揃ってはいないものの、寛容な特徴を示す淡路島ニホンザル集団内にも、寛容性の高い個体と低い個体の個体差が見られ、それらの個体の組み合わせによって、攻撃行動の起こりやすさ異なってくる可能性が示唆された。全国のニホンザル集団の中でも特異的に寛容な社会構造を持つ淡路島ニホンザル集団(兵庫県洲本市)で観察された事例をまとめた。neglectを受け衰弱した生後40日齢の赤ん坊に対して、母ザルではない成体メスや第1位オスが複数日にわたって運搬やinfant handlingを行った事例、出産直後の成体メスが実子に加え養子をadoptionする事例が比較的頻繁に見られ、中には実子が死亡した後も養子を養育し続けそのまま成長した事例、3個体以上が同時に毛づくろいを行う関わる同時毛づくろいが頻繁に生じ、最大で7個体が同時に毛づくろいに関わった事例などが確認された。これらの観察事例は、研究代表者が長期縦断的に調査を継続している勝山ニホンザル集団(岡山県真庭市)では生起しにくい、または生起しない行動であり、淡路島集団の個体がもつ寛容性を反映していると考えられた。淡路島ニホンザル集団、勝山ニホンザル集団(岡山県真庭市)、そして飼育個体を対象に、協力行動課題を設定し、実験を行った。先行研究において、協力行動の成立には、個体間の寛容性が必要になることが指摘されている。特異的に寛容な社会構造を持つ淡路島集団においては、協力行動課題が成功しやすいことが予測される。現在も行っているデータ収集と解析を来年度も継続し、寛容性の地域差そして個体差が協力行動与える影響を検討する。個体情報の収集とデータベースの作成を行った。来年度は糞や尿の収集と遺伝子型の解析をさらに進めて、個体識別情報、行動データ、遺伝子データをデータベースに入力することでデータの整理・統合を行う。ニホンザルは厳格な優位関係を持つため、優位個体は劣位個体に対して、食べ物の取得に関して明確な優先権を持つ。劣位個体が優位個体の目の前で食べ物に手を伸ばすことは、優位個体による攻撃行動を導くきっかけとなることが多い。本年度は、勝山ニホンザル集団(岡山県真庭市)と淡路島ニホンザル集団(兵庫県洲本市)を対象に、食べ物をめぐる個体間の相互交渉について調査を行い、データを収集した。ニホンザルの協力行動について:Hirata & Fuwa (2007)を参考にした装置を作成して、協力行動課題を実施した。この装置は、2個体が同時にヒモを引くことで報酬の食べ物を得ることができるが、1個体だけがヒモを引いても報酬は得られない仕組みになっている。この装置を用いた先行研究では寛容性の高いペアや寛容性の高い種ほど協力行動が成立しやすいことが示されており、それゆえ一般的に寛容性が低い種であるとされるニホンザルでは協力行動課題は成功しにくいと考えられてきた。ニホンザルの典型である専制的な社会構造を持つ勝山集団にこの装置を持ち込み、屋外に設置した装置に自発的に集まってきた個体を対象として実験を行った。ほとんどの試行では、複数の個体が同時に装置に近づくことができず、1個体のみがヒモを引っ張るため、ヒモが装置から抜け、課題が続行できなくなっていた。食べ物の優先権をめぐる順位関係が厳格なニホンザルでは、食べ物が設置してある装置を複数個体が操作することが難しいようだ。ニホンザルにおいて協力行動を成立させるためには、報酬である食べ物を共有できるような条件が必要になることが示された。投稿論文の執筆・投稿が遅れている。ニホンザルに見られる寛容性の個体差と地域差を検討する上で、「8m実験」と呼ばれる給餌実験は有用である。この実験では、直径8mの円内に決まった量の小麦をまき、円内で小麦を拾った個体数と円内で生じた敵対的交渉の数を記録する。本年度は、これまで対象としてきた勝山ニホンザル集団(岡山県真庭市)、淡路島ニホンザル集団(兵庫県洲本市)に加え、銚子渓ニホンザル集団(香川県小豆郡土庄町)で行った8m実験の結果を報告した。

直径8mの円内に入った個体数は、淡路島集団と小豆島集団ではかなり多く、勝山集団と比較すると、割合で3倍近い値を示した。敵対的交渉は小豆島集団でかなり頻繁に生起し、敵対的交渉が少なかった勝山集団や淡路島集団と比較すると、4倍近い生起頻度を示した。これらの結果は、給餌時に個体同士が凝集できるという点において小豆島集団と淡路島集団のニホンザルは寛容な性質を示すこと、小豆島集団は凝集した際に高頻度で敵対的交渉が生起する一方で、淡路島集団では凝集性が高くなっても敵対的交渉が生じにくいことを示している。これらの結果は、1970年代に行われたKoyama et al.(1981)と同様の傾向を示すものであり、それぞれのニホンザル集団の特性が30年以上経過しても維持継承されていることを示している。対象とするニホンザル集団の遊動に変化が生じたため。個体間距離や遊動域は,集団の凝集性を構成する重要な要素である。給餌時であっても攻撃交渉が起こりにくい寛容な社会構造を持つ淡路島ニホンザル餌付け集団(兵庫県洲本市)と専制的な社会構造を持つ勝山ニホンザル集団(岡山県)を対象に,個体間距離と遊動域の季節変化を検討した。各種の法令とガイドラインに即した方法で、GPS首輪発信器を成体メスに装着した。測位は毎日0時00分と7時00分から19時00分まで2時間ごとに行った。勝山集団では成体メス2頭に対して,淡路島集団では成体メス3頭に対して首輪を装着した。両集団の遊動域は,秋に広がり,餌場への依存が強まる冬に狭くなることが共通して確認できた。一方で、秋に遊動域が広がると,淡路島集団では個体間距離も広がる一方で,勝山集団の個体間距離は広がりにくかった。淡路島集団では、個体間距離が200mを超えることが頻繁に生じており、集団内でサブグルーピングが頻繁に生じていること,それが何日か継続すること,サブグループに分かれた個体同士であっても親和的な交渉を行えることが示唆された。これらの特徴は淡路島集団の社会的な寛容性と関連する可能性が考えられた。個体差を生み出す要因を明らかにすることは、ヒトが多様で複雑な社会を形成する理由の解明に繋がる。本研究では、ヒトに近縁で複雑な社会を形成するニホンザルを対象とし、彼らの社会行動の個体差に影響を与える遺伝的要因を分子生物学的手法を用いて検討した。勝山ニホンザル集団と淡路島ニホンザル集団と小豆島ニホンザル集団を対象とした行動観察と行動実験から、淡路島集団が示す行動傾向が特異的に寛容であることが明らかになった。個体の攻撃性に影響を与えるとされる神経伝達関連遺伝子の多型において、淡路島集団では特徴的な偏りが見られた。新たな実験を計画・実施し、データの収集が順調に進んだため。投稿論文の執筆・投稿を進める。データベースの作成と行動データの収集を進める。比較行動学淡路島集団に加えて、他地域のニホンザル集団(勝山集団、小豆島集団)において同様の行動実験を行いデータの収集を行う。同時並行して、糞や尿の収集を行い遺伝子情報を解析・収集する。新たな実験を計画・実施し、データの収集が進んだため。個体識別の困難さにより、DNA飼料の収集と解析が遅れているため。観察機会の減少によって、データ収集の積み残しが生じたため。
ｐ５３ーｐ２１経路の新規メディエーターであるＴＬＰの作用機序の解明

本研究ではまずTLPがp53に結合することの意義について検討し、TLPのp53結合がp53を不安定化するMDM2のp53結合を阻止し、結果としてp53の核内濃度が高まり、同時にp53下流遺伝子の発現が高まる事が明らかとなった。さらにTLPがTFIIAと結合する事の意義についても検討し、TLP結合がTFIIAの限定分解/成熟を阻止し、結果、TATAボックスプロモーター上での転写開始複合体の形成が抑えられ、その帰結としてTATAプロモーターからの転写が抑えられる事が明らかとなった。これと同時にTFIIAがTLPの細胞内安定化にも寄与している事が明らかとなった。G1S期での細胞周期進行を抑制する主要な遺伝子の一つにp21があるが、この遺伝子はp53によって発現が正に制御されている。研究代表者らはp21遺伝子発現の主要プロモーターの一つであるTATAーless上流プロモーター活性が、転写因子TLPによって正に制御されている事、その働きにはp53の機能が不可欠である事、そしてp53とTLPが結合する事などを見出した。以上の知見を踏まえ、本研究ではTLPを介したp21上流プロモーターの分子機構を明らかにする事を目的とした。前年度までの研究により、p53とTLPが内在性のp53結合領域にエントリーする事、そのエントリーがエトポシドなどの細胞傷害剤処理により高まる事、TLPの存在がp53のエントリーを促進する事などが明らかになっており、TLPがp53の機能発現に必要な転写補助因子である可能性が強く示唆されていた。さらに、TATAボックスをもつ下流プロモーターにはそのような現象が見られない事から、TLPの作用できる条件の一つに、プロモーターがTATA-lessである事があると考えられた。本年度はp53とTLPとの物理的相互作用について深く検討を加えた。解析の結果、TLPがp53と結合する強さは、既にp53と結合する事がわかっているTBPのそれと比べ、約3分の1である事が明らかにされた。p53の変異解析の結果、TLPと結合するp53の領域にはN端の転写活性化領域含まれる事、その中に特定の複数のアミノ酸残基が重要である事が示された。さらにTLP側の変異解析を行い、p53結合には少なくとも分子中央の領域が必要である事も明らかとなった。変異p53や変異TLPを用いた解析により、この両因子の特異的結合が、プロモーターへのエントリー、上流プロモーターの活性化、そしてエトポシド依存的p21遺伝子の活性による細胞増殖抑制に関わる事が明らかにされた。常な細胞増殖には細胞周期の適切な制御が必須であるが、最も重要な細胞制御因子の1つであるp53で活性化される因子に、細胞増殖抑制因子p21がある。申請者は細胞増殖に影響を及ぼす転写因子TLPの研究を行い、これまでTLPが転写制御能を介して癌抑制・アポトーシス誘導・細胞増殖抑制に働く事を明らかにした。最近になり、申請者らp21の主要プロモーターの一つがTLPで強く活性化されること、そしてその機能発揮にはp53が必須で、TLPがp53-p21経路のメディエーターになっていることを見出した。本研究は、この現象において、TLPがp53を介してp21遺伝子を活性化するメカニズムを明らかにする事を目的とする。本年度の研究において以下の事柄を明らかにした。in vivoにおけるTLPとp53の、p21上流プロモーターへの結合状態をChIP法にて解析し、これらの因子が実際にp53結合配列を含むDNA領域に結合する事を明らかにした。興味あることに、TLPの強制発現によって、p53のクロマチン結合の上昇が見られた。このことより、TLPのコアクチベーター能が強く示唆された。p21にはp53に強く依存する上流プロモーターと依存性の弱い下流プロモーターという2つの主要プロモーターがあるが、細胞をDNA傷害剤で処理する事によって、上流プロモーターの活性が特異的に活性化された。また、TLPの活性化効果が主に上流プロモーターに及ぶ事も明らかとなった。以上の結果から、p21の細胞内機能発揮がプロモーター選択によって行われ、そこにTLPが関与すると考えられた。これまで知られているp53依存プロモーターの幾つかを抽出し、そのp53活性化におけるTLP依存性を検討したところ、TLPに依存するものとしないものに分かれる事が明らかとなった。これまでの研究で、p21プロモーターのp53依存活性化にTLP(TBP-like protein)が関与し、双方の因子がエンハンサー領域に共リクルートされる事を明らかにした。p21にはTATAボックスを持たないでTLPに強く依存する上流プロモーターと、TATAボックスをもつ下流プロモーターが存在するが、いずれのプロモーターもp53に依存はするものの、TLP依存性は上流プロモーター特異的である事などが明らかになった。以上の成果を踏まえ、今年度はプロモーターの形態(TATA-プロモーターor TATA-lessプロモーター)によるTLPの寄与の違いが生まれる機構解明に注目して研究を進めた。まず両プロモーターのTFIIA依存性を検討したところ、下流プロモーターに強い依存性がみられ、その依存性にはTFIIAのTLP結合性が必要な事が明らかとなった。他方、上流プロモーターにもTFIIA依存性があるが、この依存性が発揮されるためにはTLPの存在が不可欠である事が明らかとなった。

いずれの解析においてもChIP法によって細胞内での各因子のリクルートが確認され、上流プロモーターにおいてはTFIIAとTLPのコリクルートという現象も見られた。TFIIAαβはプロセスされてそれぞれαとβに成熟し、この限定分解にはタスパーゼが関与するが、本研究において、TLPがこのプロセッシングを阻害し、その阻害はTLPのTFIIA結合能に依存する事が明らかとなった。ゲルシフトアッセイの結果、TATAプロモーターにはTBPと共に成熟型TFIIAが結合する事が示された。他方TATA-lessプロモーターへは前駆体TFIIAαβが利用され、その利用にTLPが必須である事を示唆する結果が得られた。以上の結果、TLPにはプロモーター上における転写開始活性化能に加え、TFIIAのプロセッシングを介するプロモーター選択能がある事も示唆された。これまでの研究で、TLPがp21プロモーターの上流TATAーlessプロモーターからの転写に必須で、そこにはp53とTFIIAがかかわり、TLPがp53のコアクチベーターとして機能する事、加えてTLPがTFIIAのプロセッシングに負にかかわり、その結果としてTFIIAを必要とするTATAプロモーターからの転写を抑える事などを明らかにした。今年度はTLPの機能解析についての更なる研究を行い、以下の3つの成果を得た。1つ目はTFIIAによるTLPの安定化という観点で、TLPの安定性がTFIIAによって促進され、それには両者の結合が必要である事。TLPの不安定性はユビキチンープロテアソーム系によって行われる事などを明らかにした。2つ目はTLPによるp53の細胞内安定化という観点で、TLPにはp53を安定化する効果があり、それには両者の結合が必要である事。またTLPはp53のMDM2によるユビキチン化を抑え、さらにTLPはp53に結合するMDM2の量を減少させその効果があり、それはTLPのp53結合能に依存する事。加えて、TLPにはp53の核内移行や、p53を核内に留まらせる効果がある事が明らかになった。以上の成果から、p53の機能が充分に発揮されるためにはTLPが必要である事が示唆された。3つ目はTLPと筋分化と関係についてという観点で、筋分化時にはTLPが減少し、さらにTLPが積極的に筋分化を抑えていることが明らかとなった。さらに、筋分化因子であるマイオジェニンの転写がTLPによって阻害されるという解析結果から、TLPがマイオジェニンプロモーターの機能を阻害することによって筋分化を負に制御するという新たな機構を提唱した。本研究ではまずTLPがp53に結合することの意義について検討し、TLPのp53結合がp53を不安定化するMDM2のp53結合を阻止し、結果としてp53の核内濃度が高まり、同時にp53下流遺伝子の発現が高まる事が明らかとなった。さらにTLPがTFIIAと結合する事の意義についても検討し、TLP結合がTFIIAの限定分解/成熟を阻止し、結果、TATAボックスプロモーター上での転写開始複合体の形成が抑えられ、その帰結としてTATAプロモーターからの転写が抑えられる事が明らかとなった。これと同時にTFIIAがTLPの細胞内安定化にも寄与している事が明らかとなった。TFIIAを介したTLPのプロモーター活性化
小児インフルエンザ脳症・脳炎発症のメカニズムの解明

1.インフルエンザ脳炎発症マウスの病態生理と治療効果の論文発表インフルエンザ脳炎の予防と治療をマウスを用いて検討した。【方法】マウス脳馴化A型インフルエンザウイルスをマウスに経鼻感染させ、無治療、ワクチン予防、抗血清治療、およびアマンタジン治療の4群に分け、生存率、体重推移の測定、および脳の病理像の観察を行った。ワクチン予防群は不活化インフルエンザワクチンを感染3週前に経腹腔的に、抗血清治療群は抗インフルエンザウイルスマウス血清を感染03日後のいずれかに経静脈的に、アマンタジン治療群は塩酸アマンタジンを感染0から4日間経口的に、投与された。【結果】無治療群において、全例が8日以内に死亡し、病理学的にウイルス抗原が観察される著明な脳炎像を呈した。ワクチン予防群において、全例が生存し、体重減少や病理学的異常を認めなかった。早期抗血清治療群(感染日投与)において、全例が生存し、病理学的異常を認めなかったが、後期抗血清治療群(感染3日後投与)において、全例が死亡し、病理学的に脳炎が確認された。アマンタジン治療群において、全例が最終的に死亡したが、延命や体重減少抑止効果が認められた。【考察】以上より、ワクチン予防と早期抗血清治療は脳炎の発症予防と治療に極めて有効であった。アマンタジン治療は延命効果をもたらすため、他治療との併用により、脳炎の発症を防止する可能性がある。(Journal of Medical Virology,67:406-417,2002)2.インフルエンザに関する学会発表、学会参加平成14年10月20日23日にヨーロッパ(マルタ共和国)で開催されたインフルエンザ学会(the First European Influenza Conference, by ESWI)において、インフルエンザ脳症について発表した。1. 2.インフルエンザ関連脳症:症例収集と原因検索情報収集中であり、症例があれば検討してゆく方針である。3.インフルエンザ脳炎発症マウスの検討近年、インフルエンザウイルスによる神経合併症が問題視されている。本研究では、インフルエンザ脳炎の予防と治療をマウスを用いて検討した。マウス脳馴化A型インフルエンザウイルスをマウスに経鼻感染させ、無治療、ワクチン予防、抗血清治療、およびアマンタジン治療の4群に分け、生存率、体重推移の測定、および脳の病理像の観察を行った。無治療群において、全例が8日以内に死亡し、病理学的にウイルス抗原が観察される著明な脳炎像を呈した。以上より、ワクチン予防と早期抗血清治療は脳炎の発症予防と治療に極めて有効であった。(Journal of Medical Virology,accepted on October25,2001)4.学会発表・参加日本臨床ウイルス学会(6月)、日本感染症学会東日本地方会支部総会(11月)に参加し、インフルエンザ(脳症)についての知見を得た。(Journal of Medical Virology,67:406-417,2002)2.インフルエンザに関する学会発表、学会参加

平成14年10月20日23日にヨーロッパ(マルタ共和国)で開催されたインフルエンザ学会(the First European Influenza Conference, by ESWI)において、インフルエンザ脳症について発表した。
和歌注釈における民俗学的手法の基礎研究

本研究では、和歌に対する注釈的営為に見られる非文献学的な手法について追究し、前近代の日本人の「古典」との向き合い方の一端を解明した。この手法は使用者と同時代の事象を根拠に用いるものであり、俗語、方言や風俗などの生きた事象を参照するため、「民俗学的手法」と呼ぶことができる。具体的な成果としては、次の三点が挙げられる。(1)古代後期から中世後期にかけての貴族文化圏における「古典」和歌に対する理解の一端を解明した。(2)歌枕書を通じて近世前期知識人層における「古典」理解の一端を解明した。(3)古典研究の大家とその周辺が和歌に加えた民俗学的言及のデータベース化を行った。本課題は、古典研究の大家とその周辺における和歌注釈の「民俗学的手法」を定点的に調査することで、和歌理解から捉えた前近代日本人の古典認識を新たに考究するものである。「民俗学的手法」とは、注釈などに際して自らと同時代の事象を証拠に用いる研究手法であり、換言すれば、当代を古典世界に直結させる手法である。そして和歌は、古代より文学史の柱であり続けた文学ジャンルである。和歌注釈における民俗学的手法の使用基準を分析することは、各人の「古典」の範疇や価値の特徴を自ずと示すことになる。以上の観点から、基礎的研究の第1段階として、主に下記の研究を進めた。1.事例の収集と入力今川了俊・契沖・賀茂真淵・本居宣長の著作につき、活字本を用いて鍵語を含む注釈文を収集し、エクセルファイルへの入力を行った。2.原本調査契沖著作につき、三手文庫へ赴いて原本調査を行った。また、準備として国文学研究資料館にて資料収集を行った。「民俗学的手法」とは、注釈などの研究に際して自らと同時代の事象を証拠に用いる研究手法であり、換言すれば、当代を古典世界に直結させる手法である。以上の観点から、基礎的研究の第2段階として、主に下記の研究を進めた。【事例の追加収集と入力】前年度の4名に加えて新たに1名を追加し、資料の翻字と事例収集に努め、エクセルファイルへの入力を行った。当該人物の事例は、収集済み分の時代上の偏りを是正しうるものである。また、事例の意義を考察するために、関連資料の収集およびその必要箇所の翻字を行った。【原本調査】新たな1名の著作につき、主要所蔵先へ赴いて原本調査を行った。当該資料は複写が認められていないため、調査には複数回を要した。また、他伝本についても調査および翻字を行い、系統分析に着手した。その成果は、資料の成立研究自体にも資するものである。【学会発表における言及】関連する内容について行った学会発表(国内学会・査読有)で上記の一部を取り上げ、その意義に言及することで社会的還元を行った。当初は当該年度にデータベースを完成させ、資料間および著者人物間の比較を行う予定であった。しかし、収集済み資料の時代上の偏りを是正しうる資料に新たに注目し、作業を追加したため、計画に変更が生じた。当該資料の主要伝本には複写が認められていなかったため、所蔵先に複数回通い、翻字から行う必要があったことも影響している。以上の観点から、基礎的研究の最終段階として、主に下記の研究を進めた。【傾向分析】収集した事例を、民俗の種類・個々人の関心・時代・所属集団の特性等の要因を勘案しながら比較した。【原本調査】契沖の一著作につき、閲覧可能な所蔵先を訪問し、調査・撮影を行った。【成果公開】他の共同研究の成果公開の際に、傾向分析の途上で得られた見解を盛り込んだ。また、傾向分析の結果自体の論文化を進めている。

(2)歌枕書を通じて近世前期知識人層における「古典」理解の一端を解明した。(3)古典研究の大家とその周辺が和歌に加えた民俗学的言及のデータベース化を行った。第1段階で行うべき作業を、おおよそ計画通りに遂行したためである。当該年度の収集・入力範囲は、ほぼ予定どおりに終えることができた。原本調査は翌年度に行う予定であったが、一部著作に実見の必要性が生じたため、前倒しをして行った。この他の理由としては、遂行の過程で得た知見を他の研究に還元する機会を得たことや、最終論文の完成に向けた情報収集が進んでいることも挙げられる。今年度は、追加資料の事例収集と著作間・人物間比較を終え、最終報告用の論文を執筆する。日本古典文学今後は事例の収集・入力範囲を可能な限り広げるとともに、データの分析を進める。また、引き続き原本調査を行う。併せてデータベースと論文の完成へと繋げる。
デュアルコム分光を用いた高分解能ラマン分光法の開発と展開

本研究の目的は、デュアルコム分光法を気相分子の高分解能ラマン分光に応用し、赤外吸収分光法とは異なる選択則の振動遷移を光周波数コムが持つ究極の周波数精度で測定し、分子の振動励起状態ダイナミクスを明らかにすることである。デュアルコム分光法を気相分子のラマン分光に適用するためには測定感度の向上が必要であったため、前年度から引き続き、光コム分光法の高感度化の研究を行った。高フィネス共振器を用いた共振器分光法によって、非常に弱い遷移であるCO気体の倍音遷移の吸収スペクトルを観測することに成功した。この共振器分光法は吸収分光法のみならず、ラマン分光法を含む非線形分光法への適用が可能である。また、ラマン分光法において十分な信号強度を得るために、高出力な光源を用いることが望ましい。そこで本年度には、モード同期Yb添加ファイバレーザーとチャープパルス増幅を用いた光増幅器の開発を開始し、レーザー開発における基礎的なデータを取り終えた。本年度には、光コム分光法をラマン分光に適用するために重要である測定感度の向上に取り組み、成果を上げた。また、より強い信号を得るための高強度レーザーの開発は順調に進んでいる。研究実施場所を移したため、モード同期Er添加ファイバレーザーによるデュアルコム分光システムを用いる当初の計画は変更せざるを得ないものの、1台の光周波数コムを用いてデュアルコム分光法と同等の高分解能を得ることが可能な高分解能フーリエ変換分光装置の研究も並行して行っており、これを高分解能ラマン分光法に適用できる見通しである。これらの理由から、本研究はおおむね順調に進捗しているといえる。3年間の研究予定であったが、研究代表者の異動による応募資格喪失によって2年間での終了となった。本研究の目的は、デュアルコム分光法を高分解能ラマン分光に応用し、光周波数コムが持つ究極の周波数精度・分解能でのラマン分光を実現し、分子の振動励起状態の詳細な構造を明らかにすることである。本年度には、誘導ラマン型2重共鳴デュアルコム分光システムの開発に取り組むことを計画し、その準備段階として、デュアルコム分光法における測定感度の向上を目指した。まず、はしご型2重共鳴デュアルコム分光法の測定系を使って、デュアルコム分光法の高感度化の原理実証を行った。はしご型2重共鳴デュアルコム分光法は、誘導ラマン型と同様にcwレーザーを励起光として用いる。本研究ではこのcwレーザーの強度にデュアルコム分光法のデータ取得に同期した変調を与え、2重共鳴の信号のみを取り出す新しい変調分光法を提案した。この変調分光法によって、デュアルコム光源のスペクトルの揺らぎの影響を除くことができ、スペクトルのSNRの向上が確認された。このシステムは、誘導ラマン型2重共鳴デュアルコムにそのまま適用することが可能である。また、光周波数コムのモードフィルタリングによるデュアルコム分光の測定感度向上についても研究を行い、測定感度の向上を報告した。さらに本年度には研究実施場所を移し、より高い測定感度を実現するため、光周波数コムを光源とした共振器分光の研究を行った。コムを光源とした共振器分光法では、測定サンプルの外側に高フィネス共振器を構成し、コムの多数のモードを同時に共鳴させることで広い波長範囲を高感度に測定することが可能である。共振器分光法は吸収分光の測定感度を向上させるだけでなく、共振器内でのモードパワーの増大がラマン分光への応用において利点となる。新しい研究実施場所にはデュアルコム分光システムはないものの、1台のコムを用いてデュアルコムと同等の高分解能を得る、高分解能フーリエ変換分光装置の研究も並行して行った。本年度には、デュアルコム分光法のラマン分光法への応用に際して一番の問題となると予想された測定感度の課題に取り組み、成果を上げた。新しい研究実施場所では、デュアルコム装置ではなく1台のコムを用いた分光法に取り組んでいるが、得られる分解能はデュアルコム分光法と同等であることが示されており、本研究の本質にはかかわらない。加えて研究を行った共振器分光法は、ラマン分光法への応用に大きな利点を持っており、今後の研究の発展が見込まれる。

研究実施場所を移したため、モード同期Er添加ファイバレーザーによるデュアルコム分光システムを用いる当初の計画は変更せざるを得ないものの、1台の光周波数コムを用いてデュアルコム分光法と同等の高分解能を得ることが可能な高分解能フーリエ変換分光装置の研究も並行して行っており、これを高分解能ラマン分光法に適用できる見通しである。これらの理由から、本研究はおおむね順調に進捗しているといえる。今後の研究では、共振器分光を用いた分光手法を用いて研究を進めていく予定である。さらに、振動励起状態のダイナミクスの研究を進めるために、ラマン分光に限らず赤外波長の光周波数コムを用いた赤外吸収分光の研究も並行して進める予定である。3年間の研究予定であったが、研究代表者の異動による応募資格喪失によって2年間での終了となった。研究実施場所と実験計画に変更が生じたため、次年度使用額が生じた。来年度以降は新しい実験計画のもと研究を進め、今年度購入できなかった物品の購入と来年度計画している物品の購入を合わせて来年度に行う。
口臭予防剤の効果をIn Vitroで客観的に評価する人工口腔システムの構築

人工口腔システムを構築し、人工的に口臭を産生する環境を再現し、口臭予防剤の評価のためのinvitroシステムの構築を行った。1)人工口腔システムの構築透明色の塩化ビニールで作製した人工口腔の内部を37°Cに維持し、人工口腔の上部にとりつけたステンレスチューブから実験溶液、細菌懸濁液、培地を滴下した。人工口腔下部のホルダーにはType Iコラーゲンをコーティングさせたカバーグラスを固定した。システム全体を嫌気性チャンバーに入れ内部を嫌気状態にし、コラーゲン上に細菌懸濁液滴下によりbiofilmを作製し、その後実験溶液(口臭予防剤)を滴下し、人工口腔内の揮発性硫黄化合物(VSC)を定量した。2)使用菌株3)評価法人工口腔内から気体サンプルを採取し、ガスクロマトグラフィーを用いて分析を行った。4)結果・考察人工口腔内にVSCを産生させ、実験溶液(口臭予防剤)を滴下後、VSC量は対照と比べ有意に低下した。人工的に口臭を産生する環境を再現したことにより、この人工口腔システムが口臭予防剤の評価のためのin vitroシステムに有用である可能性が示唆された。本年度は人工口腔システムを構築し、人工的に口臭を産生する環境を再現し、口臭予防剤の評価のためのin vitroシステムの構築を行った。1)人工口腔システムの構築透明色の塩化ビニールで作製した人工口腔の内部を37°Cに維持し、人工口腔の上部にとりつけたステンレスチューブから実験溶液、細菌懸濁液、培地をローラーポンプによって滴下した。システム全体を嫌気忖チャンバーに入れ、内部を嫌気状態にした上で、コラーゲン上に細菌懸濁液滴下によりbiofilmを作製し、その後実験溶液(口臭予防剤)を滴下し、滴下後、人工口腔内の揮発性硫黄化合物(VSC)を定量した。2)使用菌株3)評価法試料採取管から人工口腔内の気体サンプルを採取し、ガスクロマトグラフィーを用いて分析を行った。またクリスタルバイオレットで染色後、プレートリーダーにて吸光度を測定し細菌量を定量した。4)結果・考察菌体懸濁液を滴下後、人工口腔内のVSCは急速に検出され、経時的にVSCの値は増大した。この結果、人工口腔内での細菌によるVSCの産生が確認された。
糖尿病における水晶体・網膜及び角膜の変化

実験動物として、自然発症インスリン非依存型糖尿病モデルラット(Otsuka Long-evansTokushima Fatty:OLETF)、ストレプトゾトシン投与によって作成したインスリン依存型糖尿病モデルラットを用いて、光学顕微鏡、走査および透過型電子顕微鏡で、網膜、水晶体並びに角膜の形態変化を観察し、正常のラットと比較検討した。OLETF、ストレプトゾトシン投与ラットでは、発症前および直後の水晶体の形態には正常のものと明らかな差異は認めなかった。しかし、発症後経時的に観察すると、水庖形成など老化現象がOLETFでより多くみられた。また、角膜においては、外傷作成後の創傷治癒は、OLETF、ストレプトゾトシン投与ラットの糖尿病ラット群で遅延していることが観察された。実験動物として、自然発症インスリン非依存型糖尿病モデルのラット(Otsuka Long-Evans Tokushima Fatty:OLETF)、ストレプトゾトシン投与によって作成したインスリン依存型糖尿病モデルラットを用いて、光学顕微鏡、走査および透過電子顕微鏡で網膜・水晶体ならびに角膜の形態変化を観察し、正常のラットと比較検討した。OLETF、ストレプトゾトシン投与ラットでは、発症前および直后水晶体の形態に正常のものと明らかな差がなかったが、発症后経時的に水疱形成など老化現象をより多く観察するようになった。また、角膜において、外傷作成后の創傷治療癒は、OLETF、ストレプトゾトシン投与ラットの糖尿群で遅延していることが観察された。実験動物として、自然発症インスリン非依存型糖尿病モデルラット(Otsuka Long-evans Tokushima Fatty:OLETF)、ストレプトゾトシン投与によって作成したインスリン依存型糖尿病モデルラットを用いて、光学顕微鏡、走査および透過型電子顕微鏡で、網膜、水晶体並びに角膜の形態変化を観察し、正常のラットと比較検討した。
テンソル同値によるホップ代数・量子群の分類

新しい成果は2つに大別される.第1は、ホップ代数より一般に、余準双代数をその表現圏のテンソル同値により分類するもので、組紐図を用いたコホモロジーの具体的構成によりこれを行った.第2は、元来非アーベルなホップコホモロジーを、アーベルなホッホシルトコホモロジーにより近似するというアイデアに基く.これにより,接合積に関する結果を得,アフィン群に関する基本定理の統一的別証明を与えた.研究成果の発表を次の2つの会議で行った.新しい成果は2つに大別される.第1は、ホップ代数より一般に、余準双代数をその表現圏のテンソル同値により分類するもので、組紐図を用いたコホモロジーの具体的構成によりこれを行った.第2は、元来非アーベルなホップコホモロジーを、アーベルなホッホシルトコホモロジーにより近似するというアイデアに基く.これにより,接合積に関する結果を得,アフィン群に関する基本定理の統一的別証明を与えた.研究成果の発表を次の2つの会議で行った.研究実績は2つに大別される.第1は,ホップ代数の拡大に関するホモロジー代数的研究で,先に得られた結果を拡張し,拡大による準ホップ代数の構成,リー環の包絡環のユニポテント代数群の座標環による拡大の新しい記述等を得た.第2は,ホップ代数の余加群のなすテンソル圏を,ガロア対象やホップ加群との関わりを重視して行う考察である.これに関し,いくつかのホップ代数(量子群)につき,そのガロア対象とそれにテンソル同値なホップ代数を決定した.またLuらにより最近得られた組紐構造の構成を,ホップ両側加群の見地から整理し,特にリー双代数に関する類似を得た.新しい成果は2つに大別される.第1は,ホップ代数より一般に,余準双代数をその表現圏のテンソル同値により分類するもので,組紐図を用いたコホモロジーの具体的構成によりこれを行った.第2は,元来非アーベルなホップコホモロジーを,アーベルなホッホシルトコホモロジーにより近似するというアイデアに基く.これにより,接合積に関する結果を得,アフィン群に関する種々の基本定理の統一的別証明を与えた.研究成果の発表を次の2つの会議で行った.