hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
破骨細胞の骨吸収機能に必須なC1-チャネルの同定と機能解析

また、CLC-7ノックアウトマウスでは、骨吸収活性が抑制されることが報告されているため、CLC-7アンチセンスオリゴを導入した破骨細胞の骨吸収活性と比較した。その結果、CLC-3アンチセンスオリゴの導入は、骨吸収活性を低下させることが分かった。特に、CLC-3 short formアンチセンスオリゴ導入による骨吸収活性の抑制は、CLC-7アンチセンスオリゴの抑制効果に匹敵した。以上の結果より、破骨細胞による骨吸収にはCLC-7のみならずCLC-3も関与していることが明らかになった。本研究成果の一部は、第45回歯科基礎医学会総会(平成15年9月、盛岡市)にて報告した。平成15年度において、破骨細胞にCLC-3 Cl^-チャネル(CLC-3)が発現していること。また、破骨細胞へCLC-3を標的としたアンチセンスオリゴ(CLC-3 As)を導入すると骨吸収活性が低下することが分かり、CLC-3の骨吸収への関与が示唆された。本年度は、まず、この結果の妥当性をRNAi (RNA interference)法を用いてさらに検討した。CLC-3を標的としたsiRNA (CLC-3 siRNA)を破骨細胞へ導入すると、象牙切片上に形成される吸収窩面積がnonsense siRNAを導入した対照群に比べて有意に減少した。この骨吸収抑制効果はCLC-7 siRNA導入による抑制に匹敵した。また、これらのsiRNAの導入は破骨細胞の生存率に影響しなかった。これらの結果は、アンチセンスオリゴを用いた結果と一致した。従って、CLC-3の発現抑制による骨吸収活性の低下は、破骨細胞数の減少によるのではなく、破骨細胞に備わる骨吸収機構が損なわれた結果と考えられた。次に、破骨細胞に発現するCLC-3の機能について検討した。破骨細胞を低浸透圧刺激すると外向き整流性Cl^-電流が活性化された。この電流のCl^-チャネル阻害剤(DIDS、NPPB、tamoxifen)に対する感受性、および、陰イオン透過性(I^->Br^-≧Cl^->gluconate^-)は報告されているCLC-3の性質に一致した。しかし、このCl^-電流はCLC-3 Asを導入しても影響されなかった。そこで、CLC-3が細胞内Cl^-チャネルとしてオルガネラの酸性化に関与している可能性を調べた。その結果、CLC-3 As導入により破骨細胞内の酸性化が抑制されることが分かった。以上の結果より、破骨細胞に発現するCLC-3は細胞内イオンチャネルとしてlysosomeを始めとするオルガネラの酸性化に係わる重要な機能分子である可能性が示唆された。(本研究成果の一部は、第46回歯科基礎医学会、および、第26回米国骨代謝学会にて発表した。)平成15-16年度において、破骨細胞に発現するClC-3 Cl^-チャネル(ClC-3)を発現抑制すると、オルガネラ内部の酸性化が抑制され、骨吸収活性も低下することが明らかになった。この結果より、破骨細胞に発現するClC-3は細胞内イオンチャネルとして酸性オルガネラの形成に関与している可能性が示唆された。本年度は、この可能性を検証するため、破骨細胞に発現するClC-3の発現部位について調べると共に、ClC-3ノックアウト(ClC-3KO)マウスとwild type(WT)マウス由来の破骨細胞から誘導した破骨細胞のCl^-チャネル活性、オルガネラ酸性化および骨吸収活性を比較した。象牙切片上で吸収窩を形成している破骨細胞の凍結矢状
高分子ナノ構造を利用した共役ポリマーのナノ・マイクロ構造制御

本年度は、共役ポリマーの階層構造制御及び電気特性評価を行った。また、平成19年度に引き続き、ドメイン選択的複合化法の確立を目指し、テンプレートであるブロック共重合体薄膜の除去及び独立型導電性高分子ナノワイヤアレイの作製を検討した。具体的には、ブロック共重合体薄膜を塗布したITO基板を作用極として、ポリピロールの電解重合を行った。これまで検討してきた水溶液に変わり、溶媒にプロピレンカーボネートを用いることにより、ブロック共重合体中の親水性ドメインであるPEOナノシリンダー部位に選択的にポリピロールの成長が確認され、FE-SEM観察から、流した電気量に相当する長さのポリピロールワイヤの作製に成功した。後半では、このポリピローワイヤの電気伝導度測定を行った。バルクのポリピロール膜に比べて、電導度は劣るものの、垂直配向に由来する電気伝導の異方性が確認された。ブロック共重合体薄膜を利用した共役ポリマーの超階層構造制御に向けて以下の項目を検討した。1.ブロック共重合体薄膜内のナノシリンダー相分離(SANC)構造の基板に対する垂直配向制御を行った。垂直配向シリンダーは異方的な共役ポリマー成長における垂直チャンネル型・水平配線型のナノ反応場として捉えることができる。2.導電性高分子のモノマーとしてチオフェンやピロールを用い、SANC内における重合の検討とSANC構造に追従する共役ポリマーナノシリンダーの作製法を検討した。シリンダーと接する基板上に選択的に表面開始剤の自己組織化単分子膜(SAM)を作製し、4-ハロピリジンのリビング重合を行った。得られるポリピリジニウムのシリンダー配向に依存した剛直主鎖の-軸配向制御の実現を目指した。3.共役ポリマーナノシリンダー(CPNC)の電気伝導、磁気特性、円偏波吸収、トランジスタ特性における超階層構造に特異的な新現象を抽出し、そのデバイスへの応用の可能性を検討した。具体的には、垂直配向PEOナノシリンダーを用い、ドメイン選択的共役ポリマーの複合化の確立を目指した。アゾベンゼン液晶側鎖型ポリマー(PEO-b-PMA(Az))を六方最密充填したPEOナノシリンダー構造(シリンダー径4-8 nm)を形成する標準サンプルとして用いる。電気化学セルに設置したSANC構造をもつ作用電極と対電極の間に電圧を印加した。作用電極上の親水性・イオン伝導性のPEOナノシリンダーが伝導パスとなり、印加時間の経過と共に電極配置に依存した配向構造が作製できることを確認できた。また、SANC構造をもつ薄膜は、いわば市販のマイクロチャンネルの液体回路を100万倍ダウンサイジングした物質拡散・輸送ナノチャンネルといえる。電解質又は反応溶液中への浸漬により、SANCドメイン内における拡散を駆動力とした溶質の基板表面への輸送が可能となる。SANC構造は、共役ポリマーナノシリンダー(CPNC)構造の作製における空間が規定されたナノ反応場として機能すると期待できる。従って、電極上の配向制御されたSANC薄膜を用い、ピロール・チオフェン・アニリンを含む電解質水溶液中において電解酸化を行うことにより、CPNC構造の作製が期待できる。
高速多重極子展開法を用いた派生証券の高速価格計算手法に関する研究

本研究では,アメリカン・オプション,経路依存型オプション,複数資産に依存するオプションなど,価格を求める解析的公式が存在しない複雑な派生証券について,高速・高精度に価格を計算するための数値計算手法の開発を目的とする。これに対して,平成17年度は次のような研究成果が得られた。(1)アメリカン・ルックバック・オプションに対する価格計算法の開発ルックバック・オプションのうち,期限前行使が可能ないわゆるアメリカン・ルックバック・オプションは実用上重要である。本研究では,高速ガウス変換と2重指数型数値積分公式の組み合わせによるルックバック・オプションの価格計算法をこの場合に拡張した。数値実験の結果,従来法で最速とされるReinerの方法と比べても,より高速・高精度に価格を計算できることを確認した。本成果は論文誌Publ.RIMS Kyoto Univ.で報告した。(2)天候デリバティブに対する価格計算法の並列化高速ガウス変換に基づく天候デリバティブの価格計算法を前年度に開発したが,この方法は従来のモンテカルロ法に比べて高速ではあるものの,リアルタイム・プライシングなどの応用にとってはまだ計算時間がかかり過ぎるという問題点があった。そこで,この方法に対する効率的な並列化手法を開発した。並列化の結果,10台程度のPCクラスタを用いれば典型的な天候デリバティブの価格計算を10秒程度で行えることを示した。この速度は,ほとんどの応用にとって十分である。本成果はSpringer-VerlagのLecture Notes in Computer Scienceで報告した。これに対して,平成16年度は次のような研究成果が得られた。(1)2資産に依存するオプションに対する計算法の開発スプレッド・オプション,クウォント・オプションなど,2種類の資産に依存するオプションの価格を高速ガウス変換と2重指数型数値積分公式の組み合わせにより計算する方法を開発した。価格を5桁程度の精度で求める場合,本手法は,従来の2項モデルやモンテカルロ法に比べ,10100倍程度高速である。本成果は論文にまとめ,現在投稿中である。(2)ジャンプのある資産価格モデルの下での計算法の開発資産価格のジャンプを考慮したマートンのモデルの下で,バリア・オプションやルックバック・オプションの価格を高速・高精度に計算する方法を開発した。本手法は,従来法のうち最高速の手法であるReinerのアルゴリズムと比較しても高速である。バリア・オプションに対する手法についてはOperations Research誌に掲載予定,ルックバック・オプションに対する手法については現在投稿中である。(3)ポートフォリオ最適運用のための基礎研究オプションを含む資産ポートフォリオの最適運用を行うには,資産間の相関を主成分分析などにより解析することが必要である。これは数値計算としては大規模な固有値問題となる。これを解くための種々の計算アルゴリズムを実装し,速度・精度の比較評価を行った。本成果は論文にまとめ,情報処理学会論文誌ACSに掲載された。
複合極限場原子間力顕微鏡を用いた絶縁体表面での力学的な原子分子操作法の開発

これまで、絶縁体表面での原子スケールの安定かつ再現性のある原子操作は実現されていない。そこで、本研究では、複合極限場(極低温、強磁場、超高真空)環境で動作する現有の非接触原子間力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上で力学的な原子操作を行うための制御条件や機構を解明した。また、原子操作によりナノ構造体を構築し、その新規な物性を探索した。原子や分子を操作し、新ナノ物質を思い通りに構築するためには、ナノスケールでの物質の自然法則を解明し、これを実用技術に発展させる基礎研究が不可欠である。本研究は、複合極限場(極低温、強磁場、超高真空)原子間力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上で原子や分子を力学的に操作する技術を確立し、ナノ構造体の新規な物性を探索することを目的とする。原子や分子をナノスケールの精度で操作し、新ナノ物質を思い通りに作り上げるためには、ナノスケールでの物質の自然法則を解明し、これを未来の実用技術に発展させる基礎研究が不可欠である。しかし、これまで、絶縁体表面での原子スケールの安定かつ再現性のある原子分子操作は実現されていない。そこで、本研究は、「複合極限場環境で動作する現有の非接触原子間力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上で原子や分子を力学的に操作する未踏の技術を確立すると共に、ナノ構造体の新規な物性を探索する」ことを目的とする。具体的には以下の研究課題について検討した。1.現有の複合極限場環境で動作する原子間力顕微鏡に先鋭化探針作製装置を付加し、結合力の極めて強いタングステン(W)でSi探針の先端を先鋭にコートできるようにした。2.Cu(110)表面を熱酸化させた酸化銅CuO薄膜表面を取り上げ、この表面上でCu原子を水平移動させる原子操作について、顕微鏡探針の振動振幅や探針・試料間距離などを変化させて系統的に調べ、その制御条件を検討した。また、Cu原子を探針先端に吸着させ、再び表面に戻す垂直原子操作についても検討した。3.探針・試料間距離を変えながら、探針・試料聞の相互作用力によるカンチレバーの共振周波数の変化(周波数シフト)を3次元的に測定し、数値計算により、力の3次元分布、さらにはポテンシャルエネルギーの3次元分布を導出する制御プログラムを開発した。そこで、本研究は、「複合極限場(極低温、強磁場、超高真空)環境で動作する現有の非接触原子間力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上で原子や分子を力学的に操作する未踏の技術を確立すると共に、ナノ構造体の新規な物性を探索する」ことを目的とする。本年度は、以下の研究課題について検討した。1) 3次元フォース分光法の開発と3次元ポテンシャルエネルギー面の測定探針・試料間距離を変えながら、探針・試料間の相互作用力によるカンチレバーの共振周波数の変化を3次元的に測定し、数値計算により、力の3次元分布、さらにはポテンシャルエネルギーの3次元分布を導出できるようにした。2)絶縁体表面での原子分子操作の機構解明原子分子操作の機構を明らかにするため、原子分子操作中の探針の軌跡光探針・試料間のエネルギー散逸、ポテンシャルエネルギーの3次元分布を同時に解析することにより検討した。また、モンテカルロアルゴリズムにより導出した理論的モデルとも比較検討した。3)原子分子操作による1次元ナノ構造体の構築とその物性解明力学的な原子操作の制御条件と機構解明の成果を生かして、実際に絶縁体表面上の原子を力学的に操作して、1次元のナノ構造体を構築し、その物性を解明した。1) 3次元フォース分光法の開発と3次元ポテンシャルネエルギー面の測定絶縁体表面での原子分子操作の機構を明らかにするためには、探針・試料間の3次元ポテンシャルエネルギー分布を導出し、表面原子の吸着サイトと最近接サイト間のエネルギー障壁の大きさを議論することが本質的に重要である。そこで、探針・試料間距離を変えながら、探針・試料間の相互作用力によるカンチレバーの共振周波数の変化(周波数シフト)を3次元的に測定し、数値計算により、力の3次元分布、さらにはポテンシャルエネルギーの3次元分布を導出した。

2)絶縁体表面での原子分子操作の機構解明原子分子操作の機構を明らかにするため、原子分子操作中の探針の軌跡、探針・試料間のエネルギー散逸、ポテンシャルエネルギーの3次元分布を同時に解析することにより検討した。3)高感度静電気力分光法の実現現有の複合極限場で動作する原子間力顕微鏡に静電気力分光機能を取り付け、絶縁体表面上に形成されるナノ構造体の電荷移動に伴うポテンシャルの変化や電子状態を高感度に捉えることができるようにした。原子や分子をナノスケールの精度で操作し、新ナノ物質を思い通りに作り上げるためには、ナノスケールでの物質の自然法則を解明し、これを未来の実用技術に発展させる基礎研究が不可欠である。しかし、これまで、絶縁体表面での原子スケールの安定かつ再現性のある原子分子操作は実現されていない。そこで、本研究は、「複合極限場(極低温、強磁場、超高真空)環境で動作する現有の非接触原子間力顕微鏡を駆使して、絶縁体表面上で原子や分子を力学的に操作する未踏の技術を確立すると共に、ナノ構造体の新規な物性を探索する」ことを目的とする。本年度は、以下のような成果を得た。1)フォース分光法の開発と力学的な原子操作の機構解明に成功原子操作の機構を解明するためには、カンチレバーの周波数シフトの距離依存性を3次元的に測定し、ポテンシャル分布を導出した。その結果、探針・試料間距離が減少すると、Super-Cu原子の拡散障壁が減少するため、Super-Cu原子が水平移動することが分かった。2)原子操作により絶縁体表面にナノ構造体を構築することに成功力学的な原子操作の制御条件と機構解明の成果を生かして、実際に絶縁体表面上の原子を力学的に操作して、ナノ構造体を構築することに成功した。3)強磁場下での磁性原子の操作に世界で初めて成功複合極限環境において、酸化銅表面で磁性原子であるCo原子を水平方法ならびに垂直方法に操作することに成功した。また、原子操作を用いて、1次元ならびに2次元のナノ構造体を構築することにも成功した。なお、強磁場環境下で力学的な原子操作に成功したのは、本研究が初めてである。1)原子操作により絶縁体表面にナノ構造体を構築力学的な原子操作の制御条件と機構解明の成果を生かして、実際に絶縁体表面上の原子を力学的に操作して、ナノ構造体を構築した。2)磁気交換相互作用を分離測定する方法を考案・実証ナノ構造体の磁気的性質を理解するために最も重要なものは、原子間の磁気交換相互作用である。申請者は、磁気交換力顕微鏡において、この磁気交換相互作用だけを測定する方法として、強磁性体をコートした探針先端に変調されたマイクロ波を照射し、探針の磁化状態を強磁性共鳴により変調し、探針・試料間相互作用力の変調成分を抽出するという着想に至った。
遺跡における有効な電磁気探査法の開発 －積雪でのモデル実験の併用と遺跡での適用－

本年度は,多数の遺跡探査(古墳や城郭を対象とした)に取り組み,文化財科学における電磁気調査の発展に力を入れた.まず,富山県砺波市に位置する安川城跡において,城郭の遺構や縄張りの様相を非破壊で探ることを目的に地中レーダ探査を実施した.その結果,主郭の旧地形は高台であり,それらを削平して,現在の平坦面を造成したと考えられる.また,石と見られる反射が得られており,礎石を捉えた可能性がある.三ノ曲輪では,曲輪の形状沿って,土塁状の高まりがあることがわかった.土塁の周囲は,空隙の多い土壌で構成されている可能性が高いことから,盛土を施して平坦面を造成したと考えられる.堀切では,現地形での横断方向,縦断方向それぞれの探査結果に堀と見られる反応が得られ,現地表面から約0.8mに築城時の堀の底があると考えられる.また,古池を対象とした探査では,水による多重反射が得られ,古池を捉えた可能性が高い.今後,分解能の高い500MHzアンテナを用いたレーダ探査や遺物の検知を目的とした磁気探査等の併用による詳細な探査が望まれる.また,雪氷学分野の研究では,融雪型火山泥流の発生機構について実験を行った.積雪地域にある火山が積雪期に噴火した場合,高温の火山噴出物によって融雪型火山泥流が発生する可能性がある.火山噴出物による融雪やその融雪水の積雪への浸透・流下過程は融雪型火山泥流のハザードマップ等を想定する上でも必要であるが,詳細には把握されていない.今回,地中レーダ探査を用いて,その基礎データを取得するため,熱源を積雪表面に置き,融雪過程を把握する実験を行った.実験結果では積雪内部での,融雪水の浸透域が,高精度で検出できた.今後,土壌への水分の移動について研究を進める予定である,本年度は,国内の遺跡での電磁気探査による測定装置と方法の改良を中心に進めた.(1)従来,殆ど行われていない壁面からの探査を,富山県の黒部川に構築された愛本橋を対象に行った.同橋は江戸時代(1662年)から明治時代に黒部川上流域にかけられた「日本三奇橋」の一つであり,両岸から大木を斜めに刎ね出して上に橋桁を載せる木造橋との古文書はあるが,その架設位置も不明であった.黒部川に面する壁で,ゴンドラを利用して行う地中レーダ探査を考え,調査した結果,壁面内部の異なる層構造が判明し当時の架橋位置を発見できた.(2)富山県の高岡城跡において,本丸と二の丸を繋ぐ土橋の構造を探査した.加賀藩二代藩主前田利長が1609年に築城の高岡城は,総面積21万m^2の約3割が水濠で占められる平城で,濠と土橋の関係解明が重要課題となっている.土橋壁面(石垣面)で工夫して探査した結果,石垣の上部・下部での層構造の違いが明確に認められた.地表面での調査では,本丸や二の丸と比べてレーダ波の反射強度が強く土質が異なるとわかった.以上の結果は,土橋の範囲は地山を掘削した後で盛土を施して造られたことを示しており,従来に無い見解が明らかになった.高岡城跡では調査の継続が予定されており,研究を進展でき上記の成果は公表する予定である.開発した調査法は,積雪地域での壁面を対象とした非破壊の探査でも活用できると考えている.(3)防災科技研・長岡雪氷防災研究センターで実施した雪氷構造のモデル実験での研究のデータ解析を進めた.雪氷の内部構造の変化に伴うレーダ波反射パターンが検証でき,今後の探査の解析に利用できる段階となった.成果はH23年度の雪氷学会で発表する.本年度は,考古学分野では国内の遺跡を対象に電磁気探査を行い,雪氷学分野では新たな測定対象を捉えるための実験及び測定方法の開発を進めた.まず,北海道上ノ国町に所在する夷王山墳墓群において電磁気探査を実施した.夷王山墳墓群では約650基の墳墓が確認されている.発掘調査から和人とアイヌの墓が見つかっているが,発掘調査は全体の15.4%ほどしか行われておらず,墳墓群の全体像の把握はできていない.そこで,電磁気探査によって墳墓の分布,さらに墳墓が和人墓かアイヌ墓かの判別を行うために調査を実施した.結果については,現在検討を進めている段階であるが,今後も夷王山墳墓群において追加の調査を行う予定であり,探査結果から墳墓の分布傾向を明らかにできると考えている.次に,徳島県徳島市一宮町に所在する一宮城跡においても地中レーダ探査を行った.一宮城は戦時の山城(本丸)と平時の居館である里城(御殿居)からなり,徳島県内で最大の規模を誇る.御殿居は,本丸の北東約500mの平野部に位置し,同地の南西部を区画するように農業用水路が堀の一部として残っており,東西約230m,南北約140mの範囲が想定されている.今回,御殿居の区画を探ることを目的として地中レーダ探査を実施した.その結果,北西端にて深度2瓜程に堀跡と考えられる反応が得られた.探査結果から幅約5m,距離80mに渡って現存する用水路に向かう流路が推定された.また,東日本大震災以降,地震による土砂災害が多発している.豪雪地帯では,土砂が積雪を巻き込んで堆積しており,復旧工事の妨げとなっている.

今回,土砂内に残存する雪の位置と量を探るため地中レーダ探査を行った.現地調査では土砂内に残存する雪と見られる反応が得られた.現地調査の結果を検証するため,雪と氷を埋設し,反射パターンの変化を探る実験を実施した.実験結果から土砂内に残存する雪の位置については高精度で検出が可能となった.今後,雪や水が混在する土壌の電磁気物性を研究することで土砂内に残存する雪の量を検証していきたい.これについてはH24年度に雪氷学会において発表を予定している.本年度は,多数の遺跡探査(古墳や城郭を対象とした)に取り組み,文化財科学における電磁気調査の発展に力を入れた.まず,富山県砺波市に位置する安川城跡において,城郭の遺構や縄張りの様相を非破壊で探ることを目的に地中レーダ探査を実施した.その結果,主郭の旧地形は高台であり,それらを削平して,現在の平坦面を造成したと考えられる.また,石と見られる反射が得られており,礎石を捉えた可能性がある.三ノ曲輪では,曲輪の形状沿って,土塁状の高まりがあることがわかった.土塁の周囲は,空隙の多い土壌で構成されている可能性が高いことから,盛土を施して平坦面を造成したと考えられる.堀切では,現地形での横断方向,縦断方向それぞれの探査結果に堀と見られる反応が得られ,現地表面から約0.8mに築城時の堀の底があると考えられる.また,古池を対象とした探査では,水による多重反射が得られ,古池を捉えた可能性が高い.今後,分解能の高い500MHzアンテナを用いたレーダ探査や遺物の検知を目的とした磁気探査等の併用による詳細な探査が望まれる.また,雪氷学分野の研究では,融雪型火山泥流の発生機構について実験を行った.積雪地域にある火山が積雪期に噴火した場合,高温の火山噴出物によって融雪型火山泥流が発生する可能性がある.火山噴出物による融雪やその融雪水の積雪への浸透・流下過程は融雪型火山泥流のハザードマップ等を想定する上でも必要であるが,詳細には把握されていない.今回,地中レーダ探査を用いて,その基礎データを取得するため,熱源を積雪表面に置き,融雪過程を把握する実験を行った.実験結果では積雪内部での,融雪水の浸透域が,高精度で検出できた.今後,土壌への水分の移動について研究を進める予定である,本年度は,北海道(寒冷地)の遺跡を対象とした電磁気探査を実施しており,従来では発掘調査が主であった墳墓の分類を,電磁気探査の手法を用いて行った.新たな分類法として史跡の保護の観点からも望まれる方法といえる.研究発表においても日本文化財科学会で,ポスター賞を受賞した.また,土壌内の雪の研究では,土壌と雪氷という物性の異なるものを対象とするため,得られた結果を正確に判断することが困難になるが,検証実験の実施することで,信頼度の高い結果が得られ,今後の研究にも期待ができる.本研究は,遺跡や遺構の研究で有効な電磁気探査法を開発することを主要な目的としている.今後も遺跡・遺構を対象として電磁気探査を実施し,探査結果の解析で曖昧とされている対象の物性を実測することで,信頼できる解析結果を得る.発掘・トレンチと対比し,フィードバックして,有効な探査法の改良・開発を行う.また,雪氷を用いる遺構探査も独創的研究として計画し,電磁物性が均一で理想的な雪氷中に遺構の疑似領域を設けて調査する.成果は,遺跡の電磁気探査に活用できると共に,極東で永久凍土下に眠る遺跡研究の有力な手段となる.更に,凍結による遺跡遺構の破壊問題への対応での利用も考えられる.併行して,国内外の遺跡での探査電磁物性の新規手法による研究を行い,考古学・文化財科学に役立つ成果をあげる.
ビスフェノールAの活性代謝物MBPの神経毒性および生殖毒性評価

Wistar系ラットの卵巣を外科的に摘出し(OVX)、内在性のエストロゲンを枯渇させたOVXラットにエストラジオール(0.55μg/kg/day)、BPA(0.5,5,50mg/kg/day)及びNBP(0.1,1,10mg/kg/day)を5日間皮下投与し、最終投与の翌日に子宮を摘出して重量を測定した。ホルマリン固定・パラフィン包埋サンプルを作成して、薄切後にHE染色を行い、組織の観察を行った。また、パラフィン包埋サンプルからRNAの抽出を行い、リアルタイムPCRによって、各種エストロゲン関連遺伝子のmRNA発現量を定量した。MBPを投与したOVXラットの子宮重量はコントロールに比べて有意かつ濃度依存的に増加し、子宮内膜上皮高、及び子宮筋層厚についても同様の結果が観察された。同時に行ったBPA投与群と比較して、MBPはBPAの500倍以上のエストロゲン活性を有することが示唆された。また、OVXによって惹起されたエストロゲン受容体のmRNA発現上昇を有意に抑制し、IGF-1およびc-fosのmRNA発現の減少を濃度依存的に回復させた。これらの結果から、MBPは哺乳動物においても高いエストロゲン活性を有し、BPAの活性代謝物として人体に影響を及ぼす化合物であることが示唆された。
データ発掘のための統合機械学習環境の開発

急速に蓄積されつつある大量情報の中から真に有用な情報を知識として迅速に抽出するための新しい技術,解析手法の開発が急務となっている.本研究ではこのような目的を達成する上で不可欠な要素技術である,元データから不要な属性を削除する属性選択,知識発見の質を落とさずデータ量を削減する事例選択,より効果的な属性を既存の属性を基に新たに生成する属性構築に関し,新しい手法を提案・実装し,それらを統合した機械学習・データ発掘のためのワークベンチを構築し多様なデータを迅速に評価し得る環境を整備した.属性選択に関しては,指標として,距離尺度,不確実性尺度,依存性尺度,整合性尺度,誤差尺度を,探索手法として,ヒューリスティックス手法,完全探索法,ランダム法を検討し,属性選択手法の選択に関する戦略を策定した.この過程で,不整合性を指標とする分岐限定法を用いた効率的な完全探索法ABBを提案した.事例選択に関してはランダムサンプリングとコミッティー学習を組み合わせた新しいデータ削減手法S$^3$ Baggingを提案し,データ量を1/10に削減可能との見通しを得た.属性構築に関してはグラフ構造データからペアの逐次拡張により特徴的なパターンを発見するGBI法を属性構築に用い分類器の入力とする多戦略学習法と相関規則の結果から新しい属性を構築する方法を提案し,その有効性を検証した.本研究の成果として得られた機械学習のワークベンチにより,データの性質に応じて最も効果的な属性を選択し,不要な属性を排除するなどの前処理を行なうことが可能になり,質の高い知識を発掘できるようになったものと考える.急速に蓄積されつつある大量情報の中から真に有用な情報を知識として迅速に抽出するための新しい技術,解析手法の開発が急務となっている.本研究ではこのような目的を達成する上で不可欠な要素技術である,元データから不要な属性を削除する属性選択,知識発見の質を落とさずデータ量を削減する事例選択,より効果的な属性を既存の属性を基に新たに生成する属性構築に関し,新しい手法を提案・実装し,それらを統合した機械学習・データ発掘のためのワークベンチを構築し多様なデータを迅速に評価し得る環境を整備した.属性選択に関しては,指標として,距離尺度,不確実性尺度,依存性尺度,整合性尺度,誤差尺度を,探索手法として,ヒューリスティックス手法,完全探索法,ランダム法を検討し,属性選択手法の選択に関する戦略を策定した.この過程で,不整合性を指標とする分岐限定法を用いた効率的な完全探索法ABBを提案した.事例選択に関してはランダムサンプリングとコミッティー学習を組み合わせた新しいデータ削減手法S$^3$ Baggingを提案し,データ量を1/10に削減可能との見通しを得た.属性構築に関してはグラフ構造データからペアの逐次拡張により特徴的なパターンを発見するGBI法を属性構築に用い分類器の入力とする多戦略学習法と相関規則の結果から新しい属性を構築する方法を提案し,その有効性を検証した.本研究の成果として得られた機械学習のワークベンチにより,データの性質に応じて最も効果的な属性を選択し,不要な属性を排除するなどの前処理を行なうことが可能になり,質の高い知識を発掘できるようになったものと考える.初年度は,1.属性選択法の開発,2.データ量削減のための規範の検討,3.統合環境の全体構成の立案,の3課題を中心に実地した.1.属性選択(データクリーニング)手法の検討と実装属性の集合の良さを表す指標として,距離尺度,不確実性尺度,依存性尺度,整合性尺度,誤差尺度を,探索手法として,最適解を必ずしも保証しないヒューリスティックス手法,最適解を保証する探索法,計算資源が十分あれば最適解を保証するランダム法を検討し,データの特性毎に,どのような尺度・探索法の組合せがよいかを,すでに公表されている手法も含めて総合的に検討し,属性選択手法の選択に関する戦略を策定し,幾つかの代表的な属性選択法を実装した.2.データ量削減のための規範の検討適正なサンプリングやクラスタリングもデータに内臓されている構造を捨て去ることなく,一部のデータのみから,全データを用いた場合と同じ知識を発掘できる可能性がある.属性の選択と相補的な関係にある,このような事例の選択に関する研究状況を調査した.その結果を元に,国際的な論文誌にて事例選択の特集号を企画し受理された.3.総合機械学習環境の基礎検討上記と並行して統合環境の概念設計を実地した.とくに,大量のデータを扱うための効果的なトライ構造を用いたインデッキシングやデータ管理法を検討し,一部を実装した.研究実績は以下のとおり.1.属性選択(データクリーニング)手法の実装前年度に検討した手法を実装し,個別のデータを種々の手法に適用し,結果を比較評価した.その結果を踏まえ,データの特徴と適切な属性選択法の対応を一般的に整理し,属性選択法に対する設計指針を与えた.とくに,不整合性を指標とすれば,属性集合に対し単調性を有するため分岐限定法を用いて完全探索を効率良く実施できることを確認した.2.データ量削減のための規範の実装と評価事例選択(Instance selection)法のサーベイを実施し,最新の成果を広く世界に呼びかけ,22件の論文を選定し,Kluwer Academic Publishersから共同研究者のHuan Liu助教授との編書:Insance Selection and Construction for Data Miningとして出版した.また,ランダムサンプリングとコミッディー学習を組み合わせた方式を実装し,多くの事例に適用し,データ量削減を定量的に評価した.

3.帰納的属性構成法の開発と実装グラフに基づく帰納推論法を拡張し,連結性の一般グラフまで扱えるようにした.高速化に注力し,グラフのサイズにほぼ線形な時間で多頻度部分グラフを抽出可能とした.抽出した多頻度部分グラフを新たな属性とし分類器の入力にする多戦略学習法を提案し,変異源性物質の解析に適用した.研究実績は以下のとおり.1.統合機械学習環境の構築大量のデータを扱うための効果的なトライ構造を用いたインデッキシングやデータ管理法を検討し,前年度までに部分的に構築してきたモジュール(属性選択手法,データ削減手法,属性構築手法)を総合して統合機械学習環境を構築した.各手法は部品化されており,プラグイン形式で組み込まれているので,個別の部品の改良は自由に行える構成となっている.2.実データによる検証と今後の課題の整理医療データ,機械学習用ベンチマークデータを用いて,上で開発した統合機械学習環境で知識発掘を行い各手法の有効性を検討し,不備な点や課題を明確にした.全てのデータに対して万能な手法は存在しないので,どのような特徴をもつデータに対してはどの手法が適しているかの対応関係を体系的に整理した.3.検証結果に基づく各手法の改良検証過程で見出された不備な点で今年度中に対処可能なものを解決し,統合環境にフィードバックした.
微小物体の力学的挙動制御のためのエネルギー遷移モデル体系の構築

産業における部品の微小化の要求にこたえるには,微小部品を変形・破壊・飛散を起こさないように,付着力に抗して高精度に位置決めする技術を確立することが不可欠である.本研究は,微小物体の力学的挙動の制御手法を確立するために,エネルギーで記述した微小世界の力学体系(エネルギー遷移モデル)を構築することを目的として進めた.昨年度は,電子顕微鏡下での微小物体ハンドリングにおける力や変位の関係を計測する「その場」力計測システムを構築し,実験事実の蓄積を行なった.その結果,静電力の影響が大きいこと,表面の微細な凹凸などの不確定要因の影響が非常に大きいこと,表面の変形のために付着力は経時変化を示すことが明らかになっていた.本年度は,これらの実験事実に基づき,微小物体の力学系をどのように理解すべきかを検討した.得られた実験事実は,微小物体の力学は当初予想したような一意に決まる表面エネルギーで記述できる力学系ではないことを示している.ある程度の時間が経過したら物体どうしは結合しており,物体を持ち上げるとはその界面の亀裂を成長させ破壊することと解釈すべきである.これらの考察に基づき,微小物体の力学系をモデル化するには,マクロ世界の力学モデルに付着力の項と静止摩擦力に相当する抵抗モーメントの項をあらたに付け加えればよいことがわかった。電子顕微鏡下で微少球を持ち上げたり置いたりする実験を系統的に行ったところ,このモデルが妥当であることが示せた.さらにこのモデルに基づいて高い確率で微小物体を持ち上げるための動作軌道,高い精度で目的位置に位置決めするための軌道を導きだし,それが実際に有効であることを示した.産業における部品の微小化の要求にこたえるには,微小部品を変形・破壊・飛散を起こさないように,付着力に抗して高精度に位置決めする技術を確立することが不可欠である.本研究は,微小物体の力学的挙動の制御手法を確立するために,エネルギーで記述した微小世界の力学体系(エネルギー遷移モデル)を構築することを目的として進めた.昨年度は,電子顕微鏡下での微小物体ハンドリングにおける力や変位の関係を計測する「その場」力計測システムを構築し,実験事実の蓄積を行なった.その結果,静電力の影響が大きいこと,表面の微細な凹凸などの不確定要因の影響が非常に大きいこと,表面の変形のために付着力は経時変化を示すことが明らかになっていた.本年度は,これらの実験事実に基づき,微小物体の力学系をどのように理解すべきかを検討した.得られた実験事実は,微小物体の力学は当初予想したような一意に決まる表面エネルギーで記述できる力学系ではないことを示している.ある程度の時間が経過したら物体どうしは結合しており,物体を持ち上げるとはその界面の亀裂を成長させ破壊することと解釈すべきである.これらの考察に基づき,微小物体の力学系をモデル化するには,マクロ世界の力学モデルに付着力の項と静止摩擦力に相当する抵抗モーメントの項をあらたに付け加えればよいことがわかった。電子顕微鏡下で微少球を持ち上げたり置いたりする実験を系統的に行ったところ,このモデルが妥当であることが示せた.さらにこのモデルに基づいて高い確率で微小物体を持ち上げるための動作軌道,高い精度で目的位置に位置決めするための軌道を導きだし,それが実際に有効であることを示した.産業における部品の微小化の要求にこたえるには,微小部品をその力学的特徴に基づいて,変形・破壊・飛散を起こさないように,付着力に抗して高精度に位置決めする技術を確立することが不可欠である.本研究の目的は,微小物体の力学的挙動の制御手法を確立するために,エネルギーで記述した微小世界の力学体系(エネルギー遷移モデル)を構築することである.そのために必要な実際の微小物体の挙動に関する知見は電子顕微鏡下でのマニピュレーション時の力・変位のその場計測により実験的に獲得する.本年度はまず実際の電子顕微鏡下での微小物体ハンドリングにおける力や変位の関係を計測する「その場」力計測システムの構築とそれを用いた実験事実の蓄積を行なった.マニピュレータの対象物体を置く基板の代わりにカンチレバ-を取り付け,先端のたわみをファイバプローブ式レーザ測長センサで計測することにより工具-部品間,部品-部品間,部品-基板間に作用する力が0.1nNの分解能で計測できる.工具・部品・基板の材質や表面状態,電位,相対運動の軌跡は様々に変化させることができる.直径20μmの金属球,直径2μmの高分子球について付着力を系統的に計測したところ,静電力の影響が大きいこと,表面の微細な凹凸などの不確定要因の影響が非常に大きいこと,表面の変形のために付着力は経時変化を示すことが明らかになった.また,これと並行してエネルギー遷移モデルの骨格部分を検討した.まずは表面エネルギーと弾性エネルギーを考慮した力学系についての荷重-変位特性などを考察した.その結果,微小部品に蓄積される弾性エネルギーと工具に蓄積される弾性エネルギーの両方を考える必要があり,工具の剛性が部品の位置決め精度に大きな影響を与えることが明らかになった.産業における部品の微小化の要求にこたえるには,微小部品を変形・破壊・飛散を起こさないように,付着力に抗して高精度に位置決めする技術を確立することが不可欠である.

本研究は,微小物体の力学的挙動の制御手法を確立するために,エネルギーで記述した微小世界の力学体系(エネルギー遷移モデル)を構築することを目的として進めた.昨年度は,電子顕微鏡下での微小物体ハンドリングにおける力や変位の関係を計測する「その場」力計測システムを構築し,実験事実の蓄積を行なった.その結果,静電力の影響が大きいこと,表面の微細な凹凸などの不確定要因の影響が非常に大きいこと,表面の変形のために付着力は経時変化を示すことが明らかになっていた.本年度は,これらの実験事実に基づき,微小物体の力学系をどのように理解すべきかを検討した.得られた実験事実は,微小物体の力学は当初予想したような一意に決まる表面エネルギーで記述できる力学系ではないことを示している.ある程度の時間が経過したら物体どうしは結合しており,物体を持ち上げるとはその界面の亀裂を成長させ破壊することと解釈すべきである.これらの考察に基づき,微小物体の力学系をモデル化するには,マクロ世界の力学モデルに付着力の項と静止摩擦力に相当する抵抗モーメントの項をあらたに付け加えればよいことがわかった.電子顕微鏡下で微小球を持ち上げたり置いたりする実験を系統的に行なったところ,このモデルが妥当であることが示せた.さらにこのモデルに基づいて高い確率で微小物体を持ち上げるための動作軌道,高い精度で目的位置に位置決めするための軌道を導きだし,それが実際に有効であることを示した.
ダウン症候群に伴う白血病発症の原因遺伝子の同定

本年度は、ダウン症の白血病発症の仕組みを分子レベルで明らかにするために研究を進め、以下の点について明らかにした。1.GATA1変異による白血病発症の仕組みを明らかにするために、正常および変異GATA1とエストロゲン受容体とのキメラ分子をSCF依存性DS-AMKL細胞株に遺伝子導入し、タモキシフェンでGATA1活性誘導後の増殖能を解析した。正常および変異GATA1もともにKITの発現量と細胞増殖を抑制したが、標的遺伝子の制御能力に差が認められた。2.TMD細胞およびSCF依存性DS-AMKL細胞株を用いて、SCF/KITシグナル伝達系がダウン症の白血病発症に重要な役割を果たしていることを見出した。また、SCF/KITの下流のシグナルとして、DS-AMKLではRAS/MAPKとPI3K/AKTシグナルが重要であることを見出した。3.TMDからAMKLに進展する時に加わる遺伝子変異の検索のためにJAK3変異を解析した。その結果、3株のDS-AMKL細胞株中2株でJAK3遺伝子変異が認められた。DS-AMKLでも12例中1例のJAK3変異がみられ、TMDでも12例中1例にJAK3の変異が認められた。DS-AMKL細胞株MGSでは同一のアレルのSH2ドメインとpsuedokinaseドメインにミスセンス変異が存在し、TMDでは受容体結合ドメインにミスセンス変異が存在した。IL-3依存性細胞株Ba/F3にレトロウイルスベクターを用いて変異JAK3を発現させたところ、IL-3非依存性増殖やSTAT5の持続的リン酸化が認められ活性化変異であることが明らかとなった。さらにDS-AMKLでもTMDとほぼ同頻度でJAK3変異が見出されることから、JAK3変異はTMDからAMKLに進展する時に起る変化ではなく、白血病発症の初期に起ることが明らかになった。ダウン症は、約10%の症例にTransient myeloproliferative disorder(TMD)という前白血病を発し、その2030%は生後4年以内に急性巨核球性白血病(DS-AMKL)を発症する。1.21番染色体上のTMD責任候補遺伝子の一つであるRUNX1転写因子に注目し、解析を行った。その結果、GATA1がそのzincfingerドメインを介してRUNX1と結合することを見出した。患者特異的GATA1変異体はそのzincfingerドメインを介してRUNX1と結合し、GATA1とRUNX1の結合配列を持つ巨核球特異的なGPlbαプロモーターを相乗的に活性化した。この結果より、DS-AMKLの原因は、GATA1とRUNX1の相互作用の喪失のためではないことが明らかとなった。2.TMDからAMKLに進展する時に加わるGATA1遺伝子以外の遺伝子変異を解析した。Pan JAK inhibitorによって、解析した3種類すべてのDS-AMKL細胞株の増殖と生存率が著しく低下した。そこで、JAKファミリーの遺伝子(JAK1,JAK2,JAK3,TYK2)の塩基配列を解析したところ、2つのDS-AMKL細胞株でJAK3遺伝子の変異が検出された。Ba/F3細胞にレトロウイルスベクターを用いて変異JAK3を発現させたところ、IL-3非依存性に増殖が認められ、活性化変異であることが明らかとなった。3.TMDからAMKLに進展したダウン症症例のGATA1遺伝子変異を解析した結果、主なTMDとAMKLのクローンが異なる例を見出した。TMDの段階では複数のGATA1遺伝子変異をもつクローンが存在し、その中のどれかからAMKLが進展することが明らかとなった。

さらにDS-AMKLでもTMDとほぼ同頻度でJAK3変異が見出されることから、JAK3変異はTMDからAMKLに進展する時に起る変化ではなく、白血病発症の初期に起ることが明らかになった。本年度は、ダウン症の白血病発症の仕組みを分子レベルで明らかにするために研究を進め、以下の点について明らかにした。1.GATA1変異による白血病発症の仕組みを明らかにするために、正常および変異GATA1とエストロゲン受容体とのキメラ分子をSCF依存性DS-AMKL細胞株に遺伝子導入し、タモキシフェンでGATA1活性誘導後の増殖能を解析した。正常および変異GATA1もともにKITの発現量と細胞増殖を抑制したが、標的遺伝子の制御能力に差が認められた。2.TMD細胞およびSCF依存性DS-AMKL細胞株を用いて、SCF/KITシグナル伝達系がダウン症の白血病発症に重要な役割を果たしていることを見出した。また、SCF/KITの下流のシグナルとして、DS-AMKLではRAS/MAPKとPI3K/AKTシグナルが重要であることを見出した。3.TMDからAMKLに進展する時に加わる遺伝子変異の検索のためにJAK3変異を解析した。その結果、3株のDS-AMKL細胞株中2株でJAK3遺伝子変異が認められた。DS-AMKLでも12例中1例のJAK3変異がみられ、TMDでも12例中1例にJAK3の変異が認められた。DS-AMKL細胞株MGSでは同一のアレルのSH2ドメインとpsuedokinaseドメインにミスセンス変異が存在し、TMDでは受容体結合ドメインにミスセンス変異が存在した。IL-3依存性細胞株Ba/F3にレトロウイルスベクターを用いて変異JAK3を発現させたところ、IL-3非依存性増殖やSTAT5の持続的リン酸化が認められ活性化変異であることが明らかとなった。
ビルマ文学史における日本占領期の研究

日本占領期(1942-45)は、文学史上見るべき作品のない「暗黒時代」であったと、ビルマ国内では位置づけられてきた。本研究は、日本占領期に出版された雑誌、単行本小説等を可能な限り収集した上で、第一に当時の文学が果たした役割をいくつかの側面から解明し、第二に作家協会機関誌『作家』の役割をも考察した。第三に、占領期にビルマ国内で活動した文学・出版関係者のリストと出版書籍のリストを作成し、今後の研への布石とした。また、日本占領期の遺産である検閲制度の現代文学への影響についても考察し、総じてビルマ文学史上空白であった日本占領期の意義と位置づけを明確にした。本研究は、ビルマの国内国外ともに研究蓄積の乏しい日本占領期(1942-45)におけるビルマ文学について、ビルマ文学史における位置づけから明らかにすることを目的とした。すでに収集済みの資料の整理をおこない、文献リスト作成の準備をするとともに、現地の研究者と密接な協力体制のもと、新たな資料を入手し、研究方法に関する知見を得た。また、日本占領期にビルマで出版された書籍のうち、日本で発行されたものをビルマ語訳した書籍の原本を国会図書館で調査収集した。ビルマ式社会主義期(1962-88)、現軍事政権期(1988〉における検閲制度が、日本占領期におけるビルマ軍による検閲に端を発することにかんがみて、現代ビルマの文学状況にも目配りして、資料を収集することに努めた。その成果として、小説を中心に日本占領期の文学状況を明らかにした論文「日本占領期におけるビルマ文学-小説の役割を中心に-」、現代ビルマの検閲制度の実態に言及した学会発表「21世紀とビルマ文学め未来」、日本占領期インードに亡命して抗日闘争に従事した作家の短編小説の邦訳『テインペーミン短編集』のほか、「誰が検閲者だったのか?-日本占領期のビルマ文学は語る」(2009年6月『日本翻訳家協会』)『ビルマ報告2008もの書く人々とサイクロンのあとさき』(2009年7月『世界文学』)「世界の文学ビルマー(ミャンマー)価値観変化の兆しか」(2010年2月18日東京新聞夕刊)などにまとめることが可能となった。また、学会発表をもとに「短編小説の語るビルマ文学最前線(仮題)」のまとめに入っているところである。本研究は、ビルマ国内外ともに研究蓄積の乏しい日本占領期(1942-45)におけるビルマ文学について、ビルマ文学史における位置づけから明らかにすることを目的とする。今年度は、すでに収集済みの資料を、雑誌『作家』全11巻を中心に整理するとともに、ビルマ出張によって新たな資料を入手し、聞き取り調査を行った。また、国立国会図書館、防衛庁防衛研究所などで、日本占領期ビルマで発行されたビルマ語資料の原本となる書籍等を調査収集した。日本占領期のみならず、現代ビルマ文学作品における日本及び日本表象の調査収集を行うとともに、日本占領期に端を発する検閲制度の、現代ビルマ文学界における状況についても目配りして、最新の作品の収集ならびに作家関係者への聞き取りを行った。その成果として、第一に、すでに検閲を受けて出版された1990年代の雑誌掲載小説が2000年代にアンソロジーとして出版されるにあたり、さらなる検閲によって削除される状況を中心として論文「短編小説の語るビルマ文学最前線」をまとめることが可能となった。第二に、雑誌『作家』掲載記事を分析して同誌の作家協会機関誌としての情宣的役割を明らかにした研究ノート「日本占領期におけるビルマ作家協会機関誌『作家』の役割について」をまとめることが可能となった。第三に、児童小説『ビルマの竪琴』について、日本占領期ビルマ文学研究の視点から考察し、講演を行うとともに、講演内容に加筆した論説をまとめることが可能となった。これらの研究を発展させて、ビルマ語版『ビルマの竪琴』における大幅な改編点についての分析のまとめに入った。本研究は、ビルマ国内外でともに研究蓄積の乏しい日本占領期(1942-45)におけるビルマ文学について、ビルマ文学史における位置づけから明らかにすることを目的としていた。ビルマ国内においては、個別の作品を扱った業績や、一部のジャンルを扱った業績が存在するが、この時期を全体的に概観する業績は、本研究が唯一のものとなっている。民主化の兆しが見えるとはいえ、さまざまな困難に直面するビルマ文学研究の空白を、日本から調査・研究に赴き、当時の出版物ならびに関連出版物を収集し、関係者からの聞き取りによって埋め、両国の真の友好に資することを目指した。その成果として、第一に日本占領期の日本側の「名作」とされる『ビルマの竪琴』がビルマでどのように受容されたかを、英語版からのビルマ語訳、日本語版からのビルマ語訳の二種類のビルマ語版における改変点を論文で示し、日本占領期の遺産である検閲が現在も有効に機能していることを明らかにした。

第二に、「作家たちの、「日本時代」」において、日本占領期における家協会機関誌『作家』掲載記事への執筆や作家協会活動への参画、その他の書籍の執筆、あるいは文化団体、政府機関への参画状況を示す作家人名リストを作成し、若干の分析を加えた。第三に、日本占領期に作家として出発した女性作家ルードゥ・ドー・アマーの今日的意義を、軍事政権下の検閲とのかかわりの中で明らかにする論文を作成した。その他日本の新聞はじめジャーナリズムにおいても、日本占領期に出版された文学、あるいは現代に出版される日本占領期を題材として文学について言及した。
ナノゲル-無機ハイブリッド材料の創製

有機-無機ハイブリッドにより、各材料の特性を併せ持つ新規材料の創製が期待される。本研究では有機-無機ハイブリッド手法を用い、疎水化多糖ナノゲルを種々の無機成分の足場として利用し、医学・バイオ分野への応用を試みた。2種類の無機物としてリン酸カルシウムとシリカを選択した。コレステロール置換マンナン(CHM)はアパタイト(HAp)ナノ微粒子の核として作用した。CHM-HAp複合化の形成過程を透過型電子顕微鏡(TEM)、動的光散乱法(DLS)、赤外分光法(IR)にて調べたところ、複合化操作終了後24時間以内ではCHM-アモルファス(ACP)ナノ粒子が生成し、さらに24時間後にCHM-HApへと変化した。本結果は、まず速度論的に優位なACPがCHMを核として生成し、その後熱力学的により安定なHApへの変化を示唆している。CHMナノゲルを足場として用いることで、ACP-HAp結晶転移を経ても分散性に優れたHApナノ粒子が得られることが示された。もう一方の無機物として用いた生体適合性を有するシリカは、アルコキシシランの加水分解・縮合反応により容易に調製することが可能である。コレステロール置換プルラン(CHP)にプロピルトリエトキシシリルイソシアナートを反応させ、CHPにプロピルトリエトキシシリル基(PTES)を化学修飾した(SiCHP)。同様にしてコレステリル基未修飾のプルランにもPTESを化学修飾した(SiP)。合成したSiCHPおよびSiPを水に分散させ、超音波および遠心処理を行ったところ、DLSおよびTEMから単分散な粒子の形成を確認した。また、ナノゲル構造を崩壊させるシクロデキストリンを添加したところ、若干の膨潤はみられたものの、ナノゲル構造の崩壊は確認されなかった。シロキサン結合による化学架橋を備えたCHP-シリカハイブリッドナノ粒子が生成したことが推察された。さらに、SiCHPナノゲルは蛍光標識インシュリンと複合化したことをサイズ排除クロマトグラフィーより確認した。以上より、SiCHPナノゲルは新規タンパク質キャリアへの応用が期待される。本研究ではナノゲルを種々の無機成分の生成の足場として利用し、新規有機/無機ハイブリッド材料の作製および医療・バイオ分野への応用を試みる。2種類のナノゲル:コレステリル基置換プルラン(CHP)および、コレステリル基置換マンナン(CHM)をそれぞれリン酸カルシウム形成の核として用い、pH-gradient法にて[Ca^<2+>]=2.0mM条件下で複合化を行った。その結果、CHPナノゲル存在下ではヒドロキシアパタイト(HAp)の沈殿物が得られたのに対し、CHMナノゲル存在下では分散した100nm程度のHApナノ粒子が得られたことを透過型電子顕微鏡(TEM)、動的光散乱法(DLS)より確認した。CHPナノゲルとCHMナノゲル両者の違いとして、糖鎖の分岐構造およびリン酸ジエステル結合の有無が挙げられる。糖鎖の性質がリン酸カルシウム形成に寄与することが示唆された。次に、FITC標識インシュリン(FITC-Ins)/CHMナノゲル複合体を作製し、これを核としてリン酸カルシウム複合化を行ったところ、100nm程度のFITC-Ins含有CHMナノゲル/HApナノ粒子が得られた。ウシ血清アルブミン(BSA)との交換反応によるCHMナノゲル/HApナノ粒子からのFITC-Insの放出量をサイズ排除クロマトグラフィー(SEC)にて定量し、放出率の時間変化を調べた。コントロールとして行ったCHMナノゲルからはFITC-Insは素早く放出されたのに対し、CHMナノゲル/HApナノ粒子の方ではFITC-Insの放出が抑制された。エチレンジアミン四酢酸二ナトリウムを添加してリン酸カルシウムを溶解させたところ、FITC-Ins放出量が増大した。以上より、CHMナノゲルにHApを複合化することでBSAとの交換反応が抑制でき、FITC-Insの素早い放出を抑えることが可能となった。

合成したSiCHPおよびSiPを水に分散させ、超音波および遠心処理を行ったところ、DLSおよびTEMから単分散な粒子の形成を確認した。また、ナノゲル構造を崩壊させるシクロデキストリンを添加したところ、若干の膨潤はみられたものの、ナノゲル構造の崩壊は確認されなかった。シロキサン結合による化学架橋を備えたCHP-シリカハイブリッドナノ粒子が生成したことが推察された。さらに、SiCHPナノゲルは蛍光標識インシュリンと複合化したことをサイズ排除クロマトグラフィーより確認した。以上より、SiCHPナノゲルは新規タンパク質キャリアへの応用が期待される。