hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ti-Ta-Snのインプラント材料としての耐食性評価と細胞接着性向上に関する研究

本研究では,Ti-23Ta-3Sn(at%)合金表面の親水性を改善し生体親和性を高める目的で,UV照射による表面改質を行った.Ti-Ta-Sn合金基材上の細胞親和性評価には,ウシ肺動脈血管内皮細胞を用いた.評価方法として,細胞播種後5時間における初期細胞接着数,および播種後6時間におけるずり応力を用いた細胞接着強度試験を行った.その結果,親水性の評価では照射5分後から親水性の向上に効果が見られ始め,照射時間が長くなるほど接触角は小さくなった.13時間以上の照射で接触角の大きさは1°を切り,24時間の照射で接触角がほぼ0°の超親水性表面となった.初期細胞接着試験では,Ti-Ta-Sn合金表面の親水性を超親水性まで高めることで,血管内皮細胞に対する初期細胞接着性が向上する可能性が示唆された.また,ずり応力を用いた細胞接着強度試験では,Ti-Ta-Sn合金基材に対して血管内皮細胞は,15 dyn/cm2のずり応力ではUV照射無しと24時間照射した試験片の両者において,ほぼ剥離せず接着状態を維持していた.20 25 dyn/cm2では,細胞がUV照射無しと24時間照射した試験片の両者において60 %程度残留しており,シリーズ間に有意な差は認められなかった.さらに,残留率50 %となるずり応力の値を細胞の接着強度とみなすと,本条件下では2025 dyn/cm2付近がこれに相当すると推察される.金属プレート上での細胞初期付着試験を実施する.マウス由来線維芽細胞L929を用い,φ12.8mm,厚さ1mmのTi-Ta-Sn,Ti-6Al-4V,Co-Cr-Mo,SUS316L製プレートを作製して,細胞初期付着試験を行う.これらの試料を24ウエルプレートに各3枚ずつ入れ,L929細胞懸濁液を1ウエル当り1 mLずつ分注する.コントロールは,金属プレート試料を入れていないウエルに細胞を播種する.37°C,5%CO2インキュベータ内で初期付着試験は6,12および24時間培養し細胞をPBS(-)で洗浄後,0.5mLのTrypsin-EDTA液で剥がす.これに0.5 mLの培地を加えて懸濁し,血球計算盤を用いて細胞数を計測する.また,UV照射によるぬれ性と細胞初期接着性を評価する.上記、細胞初期付着試験と同様の方法で実験を行う.Ti-Ta-SnプレートをUVオゾン洗浄表面改質装置で,照射距離10mmで特定の時間紫外線を照射したものと照射していないものとの,ぬれ性および細胞初期接着性の違いを評価する.Ti-Ta-Sn合金と比較材料上での細胞接着力を,試作した回転式粘度計の原理を用いた装置を用いて,金属試料上に接着している細胞に流体せん断力を加えて評価する.細胞を培養した試料を設置し細胞に流体によるせん断応力を加えて,コントロールと試料上に残存する細胞数とを比較する.また,UV照射による細胞接着力への影響を評価するため,上記試験と同様の方法で実験を行う.Ti-Ta-SnプレートをUVオゾン洗浄表面改質装置で,特定の時間紫外線を照射したものと照射していないものとの,細胞接着力の違いを評価する.引張荷重試験機を購入する予定であったが,他研究者のものを借りられたため,次年度使用額が生じた.UVオゾン洗浄改質実験装置を購入予定であったが,他研究者のものを借りられたため,次年度使用額が生じた.当初予定していなかった,回転式粘度計の原理を用いた装置の制御用PCの購入に使用する予定である.当初予定していなかったセルカウンティングキット等細胞実験のための試薬および論文投稿料に使用する予定である.
フラーレンの光解離で生成する中性フラグメント散乱分布の状態選択的画像観測

物質やエネルギーの貯蔵・輸送媒体として注目されるナノカプセルであるフラーレン類の、カプセルの開け閉めを担う化学反応の機構を明らかにすることを目指した。本研究では一光子吸収による気相光分解反応に着目した。フラーレンの分解生成物を質量分析し、さらにその散乱分布、つまり反跳速度と角度の分布を画像として観測できる装置を開発した。中性生成物の画像観測は、研究期間内に成功しなかったが、イオン性生成物の高精度な画像を観測できた。その画像から、余剰エネルギー分配等の、反応動力学に関する詳細な知見が得られた。フラーレン類の放射光による光分解の機構を明らかにすることを主眼として本研究を実施している。気相フラーレン類の解離性光イオン化で生成する中性C_2フラグメントの三次元散乱分布をパルスレーザー光源による多光子共鳴イオン化により画像観測することを目指す。これにより、従来のC_<56>^+のようなイオン性フラグメントの収量スペクトル測定では得ることが困難であった、遷移状態のポテンシャルエネルギー曲面の形状や励起状態の寄与など、光分解機構の詳細を明らかにできると考えている。20年度は中性C_2フラグメント検出手法の確立に先立ち、本研究実施に不可欠の、フラーレンフラグメント画像観測装置の改良を行った。また、レーザー蒸発フラーレンビーム源開発のための定性的予備実験を行った。従来用いていた画像観測装置は時間分解能を持たず、解離フラグメントは、強度の高い親分子ビームの裾野として僅かに観測されるのみであった。そこでポテンシャルスイッチ型質量選別器を開発し、気体試料(Kr、SF_6等)を用いて動作の確認および性能試験を行った。また、石英基板に蒸着したフラーレン(C_<60>)薄膜に、大気中でNd:YAGレーザーの第二高調波を集光せずに照射し、基板からC_<60>が飛散する事を確認した。現在は、この実験を発展させ、レーザーの出力や集光条件、および試料の形状や支持機構について、本研究に適した方法を見出すことを試みている。21年度は、上記の結果に基づき、真空中で使用する分子線源の設計と製作を行う予定である。20年度に開発した画像観測装置と組み合わせて、中性フラグメントの観測を試みる。気相フラーレン類の解離性光イオン化で生成する中性C_2フラグメントの三次元散乱分布の画像観測を目指す。これにより、遷移状態のポテンシャルエネルギー曲面の形状や励起状態の寄与など、光分解機構の詳細を明らかにできると考えている。平成21年度は、20年度に性能試験を行った、フラグメントの質量選別が可能な画像観測装置により、フラーレン(C_<60>)から解離生成した、C_<58>^<2+>からC_<50>^<2+>までの、偶数個の炭素を失った2価のイオン性フラグメントの散乱分布を測定し、解離における並進エネルギー放出の大きさを求めた。イオン性フラグメントの測定は、中性フラグメントの測定と相補的な結果を得ることができ、中性フラグメントの測定の予備的研究として重要であると考え実施した。この装置では、放射光のエネルギーを掃引することにより親イオン(C_<60>^<2+>)の内部エネルギーを変化させることができる。この特徴を用いて、余剰エネルギーの大きさと、各フラグメントの並進エネルギーの関係を初めて求めることができた。その結果、いずれのフラグメントも、余剰エネルギーをフラーレンの振動自由度数(174)で割った程度の並進エネルギーを持つことがわかった。これは、各フラグメントが段階的にC_2を放出する機構で生成すると仮定すれば、遷移状態で一つの自由度が反応座標となり、残りの自由度との間で余剰エネルギーが統計的に分配されていると説明できる。また、C_<50>^<2+>生成の段階で並進エネルギー放出が小さいことも分かった。これは、炭素数50のクラスターが、その前後の炭素数に比べて安定であることを示唆している。22年度においても、中性フラグメントの測定を試みると共に、イオン性フラグメントの測定をC_<70>などの高次フラーレンに拡張して行う予定である。フラーレン類の放射光による光分解の機構を明らかにすることを主眼として本研究を実施した。気相フラーレン類の解離性光イオン化で生成する中性C_2フラグメントの三次元散乱分布の画像観測を目指し、これを可能にする方法論の開発を試みた。これにより解離の際、段階的C_2放出に加えてC_4あるいはC_6放出のような1段階の反応機構が関与しているか、という疑問を始め、遷移状態の特徴や励起状態の寄与など、よく知られているとされるフラーレンの光分解反応機構の、未だ明らかでない種々の重要な問題を解明できると考えた。

本研究では、中性フラグメントの観測に先立ち、質量選択したイオン性フラグメントの散乱分布の画像観測を試み、平成22年度に成功した。またこのイオン性フラグメントの画像から、光分解機構に関する詳細な知見が得られることが明らかになった。そこでこれを重視し、計画調書の時点での予定を発展させ、フラーレンに関係する種々の試料から生成したイオン性フラグメントの画像観測に注力した。得られた散乱分布の特徴と試料の性質とを関連付けて検討し、反応機構の詳細の解明を試みた。平成23年度は、研究実施計画に基づいて、高次フラーレン(C_<70>)や、フラーレン類似物質であるスマネン(C_<21>H_<12>)等の測定を試み、散乱分布画像の取得に成功した。スマネンはフラーレン殻の1/3を切り出した、お椀状の構造である。球殻が完成していない構造との比較は、フラーレンの安定性への球殻構造の寄与の検証に適している。この件では現在データの解析を進めている。一方C_<70>の光分解ではC_<60>のイオンがフラグメントとして生成する。このC_<60>フラグメントイオンの安定性がC_<70>の光分解機構に影響を与えていることがわかった。以上より、フラーレンの光分解機構について、上に挙げたような詳細な知見を得るという、本研究の基本的目的は達成されたと考えられる。なお研究期間終了後にも、ここで得られた結果を基にした論文発表を数件予定している。
新しいカーボンナノチューブのバンドスペクトル構造の研究とその周辺

2018年度は,前年度に続いてカーボンナノチューブに関連する量子グラフ上のシュレディンガー作用素のスペクトルについての研究を進めた。まず,前年度に掲載が受理された「スーパーカーボンナノチューブのスペクトル」に関する論文は,5月にCommunications in Computational Physicsに掲載された。また,2017年度末頃に結果の得られた「不純物を含有する場合のカーボンナノチューブのスペクトル」に関する結果を本年度の早い段階で論文として取りまとめをし,いくつかの研究集会での意見交換を経てから12月ごろに投稿を行った。本研究では,不純物をデルタ型頂点条件によって表現し,有限個の,そして2種類の対称性を持つ不純物の配置をカーボンナノチューブ内に行った際に生じるスペクトルバンド内の固有値の存在とその個数の下からの評価について論じている。結果として,不純物の影響による電子の存在が確かめられ,解析に用いたSch'nol型定理は,今後の研究の1つの方向性を定めることとなった。論文は,2018年度末の段階で査読中の状態である。本研究成果は,科学研究費を利用してカナダ・モントリオールで開催された国際研究集会ICMPのyoung reseachers symposiumや国内の研究集会における口頭発表の形で情報発信している。また,北海道大学における大学院生向けの集中講義「物質科学におけるスペクトル理論入門」や,筑波大学付属駒場中高等学校における数学特別講座においても当該研究周辺の知識を取りまとめて紹介する機会が得られる年であった。前年度までは,周期構造を持つカーボンナノチューブのみを扱っていたが,本年度より不均一な状況下でのカーボンナノチューブ内の電子に対応するシュレディンガー作用素のスペクトルが扱えたことが挙げられる。前年度末に予定していた通り,不純物を含有するカーボンナノチューブに関して論文に取りまとめ投稿することができているのでおおむね順調に進展していると判断する。また,現在はカーボンナノチューブ内の水分子が作る特殊な分子構造(アイスナノチューブ)に着目している。アイスナノチューブに関する量子グラフのモデルを解析し,原子間の距離に関する定量的な観点から,バンドギャップの存在・非存在についての結果が概ねまとまっており,計算のチェックなどを残してはいるが次の研究に関する方向性が定められていることも挙げられる。上記で述べた「不純物を含有するカーボンナノチューブのスペクトル」に関する論文は投稿中であるため,審査の結果を待つとともに,次年度に予定されているQMath14, Equadiff 2019などの国際研究集会を通して口頭発表を通じて更なる研究の方向性を探る。また,当該研究を通してSch'nol型定理による解析の手法を実践することができたため,トポロジカル絶縁体的性質との関連性を探る方向性に研究が進められるか検証を行いたい。また,均一な周期的モデルにおいてもアイスナノチューブが注目されるため,その量子グラフに関する論文の執筆を進めていく。2017年度は,当該研究課題の初年度にあたる。なお,本研究は科学研究費課題「周期的シュレディンガー作用素のスペクトラルギャップの解析」(課題番号25800085)からの継続課題を含むため,本年度中にいくつかの論文に動きがあった。まず,1「周期的に破損したカーボンナノチューブ上のシュレディンガー作用素に対するスペクトル構造」の論文が6月に数学誌に掲載された。また,2スーパーカーボンナノチューブ(カルビン結合を考慮したカーボンナノチューブ)上の周期的シュレディンガー作用素のスペクトル構造に関する論文の掲載受理通知を12月に受けた(掲載は2018年度予定)。また,3多重結合を考慮したジグザグナノチューブ上の周期的シュレディンガー作用素のスペクトル構造に関する論文を5月に投稿し,掲載受理連絡を受けた(掲載は2019年度予定)。これらは,本研究の目的の「(I)新しいカーボンナノチューブに対応するシュレディンガー作用素のスペクトル理論の研究」に該当する。3は,炭素の原子番号が6であることから,対応するグラフの頂点から生えている辺の個数は4であるとした場合のモデルを含んでおり,実際には,炭素のみならず他原子を含んで構成されるジグザグ型ナノチューブを想定して定式化をしたものである。従来のモデルとは異なり辺の個数を一般化することで,辺の個数の調整によっては同じサイズのジグザグナノチューブであってもスペクトル構造は異なる結果になるようにできることを示した。実際,スペクトラルギャップが閉じることはないサイズのジグザグ型ナノチューブに対しても,辺の個数を調整することによってスペクトラルギャップが閉じたモデルにすることができることを示した。また,4カーボンナノチューブに対する不均一モデルの解析を行い,興味深い結果が得られたため2019年度の公表に向けて論文執筆を開始している。研究実績の概要で述べたとおり,「周期的に破損したカーボンナノチューブ上のシュレディンガー作用素のスペクトル構造」に関する論文が数学誌に掲載され,また,「スーパーカーボンナノチューブ上の周期的シュレディンガー作用素のスペクトル構造」に関する論文,「多重結合を考慮したジグザグナノチューブ上の周期的シュレディンガー作用素のスペクトル構造」に関する論文が次年度以降数学誌に掲載されることとなったため。また,ドイツで開催された研究集会「Nonlinear Partial Differential Equations on Graph」で招待講演依頼を受けて実施し,参加した研究者から研究の方向性を定める新たな知見が得られたほか,スロバキアでの研究成果発表も行った。また,これまでの周期的なカーボンナノチューブの構造を壊し,不均一モデル(不純物を含有する場合)についての解析手法を勉強し,未解決の問題に取り組んでまとまりのある結果が得られて執筆に着手できたため。

2018年度は,前年度に続いてカーボンナノチューブに関連する量子グラフ上のシュレディンガー作用素のスペクトルについての研究を進めた。まず,前年度に掲載が受理された「スーパーカーボンナノチューブのスペクトル」に関する論文は,5月にCommunications in Computational Physicsに掲載された。また,2017年度末頃に結果の得られた「不純物を含有する場合のカーボンナノチューブのスペクトル」に関する結果を本年度の早い段階で論文として取りまとめをし,いくつかの研究集会での意見交換を経てから12月ごろに投稿を行った。本研究では,不純物をデルタ型頂点条件によって表現し,有限個の,そして2種類の対称性を持つ不純物の配置をカーボンナノチューブ内に行った際に生じるスペクトルバンド内の固有値の存在とその個数の下からの評価について論じている。結果として,不純物の影響による電子の存在が確かめられ,解析に用いたSch'nol型定理は,今後の研究の1つの方向性を定めることとなった。論文は,2018年度末の段階で査読中の状態である。本研究成果は,科学研究費を利用してカナダ・モントリオールで開催された国際研究集会ICMPのyoung reseachers symposiumや国内の研究集会における口頭発表の形で情報発信している。また,北海道大学における大学院生向けの集中講義「物質科学におけるスペクトル理論入門」や,筑波大学付属駒場中高等学校における数学特別講座においても当該研究周辺の知識を取りまとめて紹介する機会が得られる年であった。前年度までは,周期構造を持つカーボンナノチューブのみを扱っていたが,本年度より不均一な状況下でのカーボンナノチューブ内の電子に対応するシュレディンガー作用素のスペクトルが扱えたことが挙げられる。前年度末に予定していた通り,不純物を含有するカーボンナノチューブに関して論文に取りまとめ投稿することができているのでおおむね順調に進展していると判断する。また,現在はカーボンナノチューブ内の水分子が作る特殊な分子構造(アイスナノチューブ)に着目している。アイスナノチューブに関する量子グラフのモデルを解析し,原子間の距離に関する定量的な観点から,バンドギャップの存在・非存在についての結果が概ねまとまっており,計算のチェックなどを残してはいるが次の研究に関する方向性が定められていることも挙げられる。2019年度は,不純物を含有するカーボンナノチューブ上のシュレディンガー作用素のスペクトルについて得られた結果を論文に取りまとめて投稿する。そのため,いくつかの研究集会で得られた成果を公表することも考えている。例えば,次年度は国外の研究集会として国際数理物理学会が主催する「ICMP2018」が控えているため,その若手向けの研究集会で講演し,ヨーロッパ数学会会長のPavel Exner氏らから評価を受け,場合によっては論文執筆に還元させる。
ヒトにおける視覚の情報処理過程の研究-動的脳電図法・双極子追跡法による解析-

ヒトにおける視覚の情報処理過程を検討した。本研究は脳における視覚の情報処理の流れを、非侵襲的方法(動的脳電図法,双極子追跡法)を用いて分析した。正常人について単純図形(白黒の市松のパターン,右半側視野刺激)を見たときの視覚誘発反応を記録した。記録装置にはBrain Atlas III superを使用した。記録電極は頭皮上20カ所に設置し、基準電極は頭部外平衡型電極とした。動的脳電図法では、刺激後70msec頃に刺激側脳半球の陽性帯電,刺激後100msec頃に後頭部陽性帯電(P100),刺激後130145msec頃に対側の側頭部の陰性帯電(N145),刺激後150220msec頃に頭頂後頭部に陽性帯電(P200)が得られた。これらの主要成分の電位発生源を双極子追跡法により分析した。P100成分の電源は刺激側の脳半球に存在し、100msecを過ぎると対側の脳半球に移動した。N145成分の電源は対側の側頭領域で検出された。P200成分の電源は頭蓋深部の広い範囲に存在し、ベクトル方向は頭頂から後頭を指していた(眼科臨床医報印刷中)。次に個体間および左右半側刺激の再現性を検討した。P100成分の脳電図および電位発生源の再現性は100%であった。N145成分の脳電図および電位発生源の再現性は60100%であった。P200成分の脳電図は個体内で経時的変化を示す例が多く、頭頂陽性帯電(75100%)から後頭陽性帯電(6280%)に変化した。この間、電位発生源が頭蓋深部に安定的に検出できた例は2550%であり、後期成分に至るほど分散する傾向を認めた(第31回神経眼科学会)。研究代表者らは、視覚に関する認知反応(P30)の電位発生源が頭蓋深部から安定的に検出される事を明らかにしている。これらの結果より、形態の情報は後頭葉中枢から後頭連合野,側頭連合野に伝達され、その後大脳深部構造物を中心とした広い範囲で処理された後、大脳辺縁系に集約されると推察する。
各種消化器癌のエピジェネティックな遺伝子発現動態の網羅的な比較検討

エピジェネティックな遺伝子制御の重要な因子の一つであるDNAメチル化の異常が、発癌に大きく関与することがわかってきた。本研究においては、各種消化器癌由来の培養細胞に対して、脱メチル化剤を投与し、経時的な変化を捉えること、またその影響を検討することによって、エピジェネティックな遺伝子発現制御のメカニズムを明らかにすることを目標とした。消化器癌由来培養細胞(13種類、食道癌3種、胃癌5種、肝細胞癌3種、大腸癌2種)に対して、脱メチル化剤、5-aza-2'-deoxycytidine(1μM)にて処理を行い、96時間後にRNAを回収した。このRNAをサンプルとして、マイクロアレイ解析を行った。胃癌由来の培養細胞を用いた研究では、BCL2-like 10(BCL2L10)がエピジェネティックに制御され、アポトーシスを介して細胞増殖を抑制することを明らかにした(研究発表、雑誌論文)。肝細胞癌由来の培養細胞を用いた研究では、Caveolin 1(CAV1)とcysteine and glycine-rich protein 1(CSRP1)がやはりエピジェネティックに制御され、臨床検体を用いた検討でも、癌部で異常メチル化を認め、かつ発現が低下していることを明らかにした(研究発表、雑誌論文)。肝癌由来の培養細胞6種類に対しては、24時間ごとに120時間後までRNAを回収し、マイクロアレイ解析を行った。クラスタリング解析によって、経時的に発現上昇を認める遺伝子群を同定し、機能分類を行い、その特徴を明らかにし、報告した(研究発表、雑誌論文)。これらの検討から、各種消化器癌におけるエピジェネティックな遺伝子発現制御を解明するための基礎的データを得ることができた。エピジェネティクスは真核生物のゲノムに記された遺伝情報の発現を制御する仕組みであり、様々な生命現象と関係しており、ポストゲノムシークエンス時代の重要な研究テーマとして認識されている。DNAメチル化の異常が、エピジェネティクな遺伝子制御に重要な役割を果たすことが報告され、癌発生メカニズムに非常に重要であることがわかってきた。各種消化器癌由来の培養細胞に対して、脱メチル化剤を投与し、経時的な変化を捉えること、またその影響を比較検討することによって、脱メチル化剤の抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにすることを目標とした。肝癌由来の培養細胞6種類に対して、脱メチル化剤、5-aza-2'-deoxycytidine(以下5-AzaC、1μM)にて処理を行い、24時間ごとにRNAを抽出した。さらに、消化器癌由来培養細胞(13種類、食道癌3種、胃癌5種、肝細胞癌3種、大腸癌2種)に脱メチル化剤処理し、96時間後にRNAを回収した。マイクロアレイにて解析を行った。クラスタリング解析によって、経時的に発現上昇を認める遺伝子群を同定し、その機能分類を行い、その特徴を明らかにし、報告した(研究発表、雑誌論文新井誠人)。MTSアッセイにて、脱メチル化剤の感受性を評価し、高感受性群、低感受性群、中間群に分類し、これら感受性と関連する遺伝子群を同定した。さらに、由来臓器間での反応性の差異を検討したところ、食道癌、胃癌、肝細胞癌、大腸癌で特異的に発現が上昇し、かつ平均発現比で1.5倍以上の上昇が認めた遺伝子数は、それぞれ8、37、8、64個であった。以上の解析結果より、脱メチル化剤の各種消化器癌に対する影響、効果の全体像を捕らえることが可能となり、消化器癌間での差異を明らかにした。
ショウジョウバエの神経軸索走行におけるヘパラン硫酸微細構造の役割

研究ではショウジョウバエの卓越した遺伝学を用いることで生体内においてヘパラン硫酸の微細構造を操作することを試みた。またヘパラン硫酸プロテオグリカンがシナプス形成において重要な働きをすることを見出した。ヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)は細胞膜表面や細胞外基質の主要な構成分子として知られ、様々な生物学的現象に関与することが報告されている。しかしながら、その作用機序については未だに多くの点が不明である。本研究では遺伝学的手法が有効なショウジョウバエを用い、生体内におけるHSPGの機能、並びにヘパラン硫酸の微細構造の意義を明らかにすることを目標としている。特に、HSPGの重要性が指摘されている神経発生における機能に焦点を当て解析を進めている。まず、HSPG及びその修飾酵素の機能を明らかにするため、様々なHSPG関連遺伝子変異体の表現型を詳細に解析した。その結果、分泌型HSPGであるパールカンの変異体では神経筋接合部におけるsynaptic bouton(多くのシナプス領域を含む膨らんだ部分)の数や形態に異常が観察された。また、パールカン変異体におけるboutonの形態を透過型電子顕微鏡を用いて解析した結果、シナプス前細胞内で通常では見られないような異常に大きな小胞が多数存在し、またシナプス後細胞膜に特徴的なsubsynaptic reticulumが減少することが判明した。これらの異常はWntやBMPシグナルの異常により生じることが報告されている。従って以上の結果から、HSPGがその微細構造を介してこれらシナプス分子の機能を調節する可能性が示唆された。ヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)は細胞膜表面や細胞外基質に局在し、様々な生物学的現象に関与することが報告されている。そこで本研究では、遺伝学的手法が有効なショウジョウバエを用い、神経発生、特に神経筋接合部の形成におけるHSPGの機能に焦点を当て解析を進めている。前年度までの解析から分泌型HSPGをコードするパールカンの変異体ではシナプス後部の形成に異常をきたすことが分かっている。興味深いことに、この表現型はWnt変異体が示す異常と非常に類似している。シナプス前細胞から分泌されるWntは、シナプス後部に局在する受容体Dfz2に結合し、受容体細胞内ドメインの核移行を誘導する。そこでパールカンがWntシグナル伝達を調節する可能性について調べるため、筋細胞核内の受容体Dfz2の局在を解析した。その結果、パールカン変異体では核内Dfz2のレベルが著しく減少し、Wntのシグナル活性が低下していることが判明した。また、パールカン変異体のシナプス後部の形成異常は、筋細胞におけるDfz2細胞内ドメインの強制発現により回復した。これまでヘパラン硫酸はWntと結合し、その活性を調節することが報告されている。従って、HSPGはシナプス形成においてもWntの機能を調節する可能性が強く示唆された。ヘパラン硫酸プロテオグリカン(HSPG)は細胞膜表面や細胞外基質に局在し、細胞増殖・分化、細胞接着等様々な生物学的現象に関与することが報告されている。前年度までの解析から分泌型HSPGをコードするパールカンがシナプス後部の形成においてWntシグナルを促進することが判明した。一方、パールカン変異体ではシナプス後部の形成不全に加え、シナプス前終末が増加しsatellite boutonを示す。今年度我々は、パールカン変異体が示す過剰なシナプス前終末の形成がwntのヘテロ接合変異により回復することを見出した。この結果は、シナプス前部の形成においてパールカンはWntシグナルを抑制することを示す。さらにパールカン変異体では細胞外のWnt蛋白質がシナプス前部に蓄積しシナプス後部にまで拡散しなかった。またヘパリチナーゼを神経筋接合部に投与しヘパラン硫酸を分解した結果、パールカン変異体と同様にWnt蛋白質の分布に異常をきたした。以上の結果から、パールカンはヘパラン硫酸鎖を介しWnt蛋白質の局在を調節することで、シナプス前細胞とシナプス後細胞におけるWntシグナル活性のバランスを制御することが明らかとなった。
Human Development Impacts of Infrastructure in developing countries: A Case of Nepal and Cross-country Studies

主な研究成果は以下の通りである。1、中国とアルゼンチンで開催された2つの国際会議において、クロスカントリー分析による論文を発表した。2、後日、これらの論文はJICA研究所から出版される書物の一章として収録されることになっている。3、現地での世帯調査で収集したデータを分析し、現在、分析結果をまとめた雑誌論文の最終校正中である。4、シンガポールで開催された国際会議において論文を発表した。5、現在、関係する学術雑誌に投稿する準備を進めている。6、研究成果のすべては、世帯調査を実施したシンドゥパルチョク県の関係者に提示し、還元されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。開発経済学26年度が最終年度であるため、記入しない。
早期精神病に対するPC-DHAの発症予防と認知機能改善効果の研究

本研究は以下の3本の臨床試験を計画していた。(研究1)at-risk mental state (ARMS)(発症危険精神状態)を対象として、phosphatidylcholine (PC)-docosahexaenoic acid (DHA)またはPC (lecithin)を12週間無作為に経口投与し、その前後における精神症状と認知機能の変化を比較検討し、試験開始26週と52週後に精神病移行率と社会機能の変化を検討する。(研究2)未服薬初回エピソード統合失調症患者を対象として、第2世代抗精神病薬(SGA)のblonanserinを内服しながらPC-DHAまたはプラセボを12週間無作為に経口投与し、その前後における精神症状と認知機能の変化を比較検討する。(研究3)SGA投与中の慢性統合失調症患者を対象として、PC-DHAまたはオリーブ油を12週間無作為に経口投与し、その前後における精神症状と認知機能の変化を比較検討する。いずれの研究においても、主観的QOL、主観的ウェルビーイング、機能的能力の変化および安全性も検討する。まず研究3について、「統合失調症患者の認知機能障害に対するDHA結合型フォスファチジルコリン(PC-DHA)の有効性の検討」という課題名で、平成27年1月13日に本学の生命倫理委員会に試験実施が承認された(承認番号第2868号)。そこで、PC-DHAとオリーブ油の製造を日油株式会社に依頼し、サンプルが提供されしだい試験を開始する予定であった。しかし、当教室の多数の医師による精神保健指定医資格の不正取得問題が2月に発覚し、研究代表者も長期間にわたり診療行為の停止処分などを受けた。その結果、計19名の教室員が平成28年3月末までに退職する事態となり、本研究を遂行するのが極めて困難になった。今後しばらくは、教室員の増員は期待できないため、本科学研究費助成事業の廃止申請を判断した。したがって、本研究の実施症例はなしである。統合失調症は,人口の約0.8%に発症し,陽性症状,陰性症状,認知機能障害および感情障害などの症状が持続する病因不明の慢性疾患である。統合失調症患者の約7585%では,注意力,記憶,実行機能などの幅広い領域の認知機能が障害されており,疾患の中核的障害と考えられている。この認知機能障害は,社会的・職業的機能低下やQOLの低下をもたらし,陰性症状とともに社会復帰を阻む大きな要因になっている。慢性患者では健常者平均よりも13標準偏差程度の認知機能検査成績の低下を認めることが知られている。最近では,認知機能障害が本疾患の重要な治療標的と考えられており,認知機能改善薬の探索が米国を中心に精力的に推進されている。しかし,いまだに有効性が確立された薬剤はなく,安全かつ有効な認知機能改善薬の開発が必須である。PC-DHAは,不飽和脂肪酸のdocosahexaenoic acid (DHA)と細胞膜リン脂質のphosphatidylcholine (PC)が結合した脂質で,脳内のacetylcholineの代謝を活性化させ,健常者のREM睡眠量の増加作用や記憶・学習能力の向上,およびメタボリックシンドロームの予防効果などが報告されており,精神疾患に対する効果が期待されている。また統合失調症患者では,脳や赤血球の長鎖オメガ3とオメガ6多価不飽和脂肪酸が減少していることが報告されている。本研究では,慢性期の統合失調症患者の認知機能と機能的能力などに対するPC-DHAの効果を検証したいと考えた。当該年度は臨床試験のプロトコールを作成し,平成27年1月13日に本学の生命倫理委員会の承認を得た(承認番号第2868号)。平成27年2月26日に臨床研究賠償責任保険契約を三井住友海上と締結し,現在PC-DHAと対照のオリブ油の作製を日油株式会社に依頼している段階である。

その結果、計19名の教室員が平成28年3月末までに退職する事態となり、本研究を遂行するのが極めて困難になった。今後しばらくは、教室員の増員は期待できないため、本科学研究費助成事業の廃止申請を判断した。したがって、本研究の実施症例はなしである。本試験の本学生命倫理委員会の承認を得るまでに予想以上に時間を要したこと,臨床研究賠償責任保険の加入手続きに長い時間がかかったためと,PC-DHAとオリブ油カプセル作製に係る業務委託契約書の作成段階で,日油株式会社側の手続きに長い時間を要しているため。PC-DHAとオリブ油カプセル作製に係る業務委託契約書の作成を急ぐよう日油株式会社にお願いする。カプセルが完成したら,臨床試験の実施体制を整え,被験者をリクルートして臨床試験を随時実施していく。慢性患者でPC-DHAのある程度の有効性が得られたら,早期精神病患者を対象とした別の臨床試験のプロトコールを作成して生命倫理委員会の承認を得る予定である。当該年度は臨床試験のプロトコールを作成し,平成27年1月13日に本学の生命倫理委員会の承認を得て現在PC-DHAと対照のオリブ油の作製を日油株式会社に依頼している段階であり,臨床試験の実施までに至っていない。したがって器材の購入などはまだしていない。PC-DHAとオリブ油が作製されたら被験者をリクルートして臨床試験を開始する予定である。その際,特殊血液検査や機材,関連図書購入などに費用が必要である。研究成果がある程度得られたら,国内の学会で発表予定であり,その際は交通費と宿泊費が必要となる。
遺伝子型と画像情報を用いた認知症早期検出のための次世代型コンピュータ支援診断

正常標準脳との差(Zスコアマップ)を利用して,脳萎縮の定量評価を行う手法の問題点は,次の2つである.(1)健常者の場合でも老化によって脳の生理的萎縮が起きる.病気による脳萎縮を正確に定量評価するためには,正常老化による脳萎縮を考慮した正常脳を作成して利用することが望ましい.(2)脳の特定部位に関心領域を設定して脳萎縮を定量評価するため,調査する関心領域の分だけ多重性が発生し,多重検定補正が必要になる.よって,統計的有意差を得るには,かなり多くの症例数が必要である.これらの問題に対処するために,年代別の正常脳画像を主成分分析することで,正常老化による脳萎縮の空間的かつ時間的推移を固有空間上で表現する手法を提案した.提案法は,(1)年代別の正常脳を用いるため,正常老化による脳萎縮を考慮した定量評価を可能とする,(2)脳萎縮を低次元固有空間で表現するため,脳の特定部位に関心領域を設定する必要がない,という特長を持つ.本手法によって定量化した脳萎縮の程度を用いて,正常例とアルツハイマー型認知症(AD)の鑑別を行ったところ,60代の正常とADではROC曲線以下の面積(AUC)が0.911,70代の正常とADでは0.874,80代の正常とADでは0.824となり,有用な結果を得た.各年代の正常脳を主成分分析することによって,正常老化による脳萎縮の推移を固有空間上で表現したモデルを提案した.形成された固有空間は,「空間的」かつ「時間的」な脳萎縮の変化をモデル化したものである.本手法を用いることで,正常老化による脳の生理的萎縮を考慮しながら病気による脳萎縮を定量評価することが可能となる.前年度の研究成果によって,遺伝子型によって脳萎縮パターンが異なることが明らかになった.本年度は,脳萎縮パターンの違いを定量化する手法として,固有空間法を用いた時空間統計モデルによる手法を構築し,正常とアルツハイマー型認知症を鑑別するコンピュータ支援診断システムの試作機を構築した.よって,計画通りにおおむね順調に進展している.遺伝子型に関係する画像所見の違いを発見する画像データマイニング法を開発する.これによって,遺伝型と画像表現型の関係性を網羅的に解析する手法の開発を目指す.ポストゲノム時代に入り,Imaging Phenotype(病気の大きさや形状などの画像表現型)を中心に進められてきた放射線医学の研究にGenotypeという新しい視点を加える研究が広がりを見せつつある.本研究では,認知症を対象に,従来の「画像特徴量」に「遺伝子情報」を加えて解析する次世代型のコンピュータ支援診断システムの研究開発を行う.本年度は,(1)各年代(50代,60代,70代,80代)の正常標準脳を作成し,各年代の正常標準脳からの差を萎縮の程度として定量化する手法を開発した.(2)軽度認知障害(MCI)とアルツハイマー型認知症(AD)の患者群で,APOE遺伝子のタイプに応じて,脳萎縮の部位に違いがあることを確認した.(3)それらの萎縮の程度を定量化するために,時空間統計モデルを作成した.これらの研究成果によって,遺伝子のタイプに応じて病気の形成過程が異なること,病気の形成過程(萎縮の程度)を定量化し,その値を入力した識別器を構築すれば,次世代型のコンピュータ支援診断システムを開発できる可能性があることを示した.研究計画通りに進んでいる.正常標準脳との差(Zスコアマップ)を利用して,脳萎縮の定量評価を行う手法の問題点は,次の2つである.(1)健常者の場合でも老化によって脳の生理的萎縮が起きる.病気による脳萎縮を正確に定量評価するためには,正常老化による脳萎縮を考慮した正常脳を作成して利用することが望ましい.(2)脳の特定部位に関心領域を設定して脳萎縮を定量評価するため,調査する関心領域の分だけ多重性が発生し,多重検定補正が必要になる.よって,統計的有意差を得るには,かなり多くの症例数が必要である.これらの問題に対処するために,年代別の正常脳画像を主成分分析することで,正常老化による脳萎縮の空間的かつ時間的推移を固有空間上で表現する手法を提案した.提案法は,(1)年代別の正常脳を用いるため,正常老化による脳萎縮を考慮した定量評価を可能とする,(2)脳萎縮を低次元固有空間で表現するため,脳の特定部位に関心領域を設定する必要がない,という特長を持つ.本手法によって定量化した脳萎縮の程度を用いて,正常例とアルツハイマー型認知症(AD)の鑑別を行ったところ,60代の正常とADではROC曲線以下の面積(AUC)が0.911,70代の正常とADでは0.874,80代の正常とADでは0.824となり,有用な結果を得た.各年代の正常脳を主成分分析することによって,正常老化による脳萎縮の推移を固有空間上で表現したモデルを提案した.形成された固有空間は,「空間的」かつ「時間的」な脳萎縮の変化をモデル化したものである.本手法を用いることで,正常老化による脳の生理的萎縮を考慮しながら病気による脳萎縮を定量評価することが可能となる.前年度の研究成果によって,遺伝子型によって脳萎縮パターンが異なることが明らかになった.本年度は,脳萎縮パターンの違いを定量化する手法として,固有空間法を用いた時空間統計モデルによる手法を構築し,正常とアルツハイマー型認知症を鑑別するコンピュータ支援診断システムの試作機を構築した.よって,計画通りにおおむね順調に進展している.

これまでの研究で明らかになった遺伝子タイプによって異なる脳萎縮の程度を入力とした識別器を構築することによって,次世代型のコンピュータ支援診断システムの試作機を開発する.遺伝子型に関係する画像所見の違いを発見する画像データマイニング法を開発する.これによって,遺伝型と画像表現型の関係性を網羅的に解析する手法の開発を目指す.他の助成金が獲得できたため,科研費でPCの購入をせずに済み,次年度使用額が生じた.本研究の成果が注目され,招待講演の依頼があるため,次年度の旅費として使用する予定である.他の助成金が取得できたため,予算残高が生じた.来年度は,国際学会で成果を発表する予定であるため,旅費で使用する予定である.
パーキンソン病の病因・病態における脂質代謝物の役割

パーキンソン病では、代表的な神経変性疾患である。しかしながら、臨床では根本的な治療薬がないのが現状である。本研究では、エポキシ脂肪酸及びその代謝物酵素sEHに着目し、パーキンソン病の病態におけるsEHの役割を明らかにした、さらにsEHの阻害剤が新規治療ターゲットとしての可能性を示唆された。まず、パーキンソン病のモデル動物であるMPTPを投与したマウスを用い、生理食塩水或いはMPTPを2時間間隔で3回投与した後にsEHの阻害薬TPPUを1日2回、1週間を連続投与する。その後、脳を取り出し、免疫組織化学やWestern blotなどの方法を用い、TPPUがMPTP投与による線条体におけるチロシンハイドロキシラーゼ、ドパミントランスポーター、酸化的ストレスマーカーやミクログリアなどの異常を有意に改善することが確認した。また、sEH遺伝子欠損マウスを用い、生理食塩水或いはMPTPを投与し、同様の実験を行い、MPTP投与によるドパミン神経系の障害が、sEH遺伝子欠損マウスでは有意に抑制されたことが分かった。さらに、sEH遺伝子ベクター(アデノ随伴ウイルスベクター)を投与したマウスを用い、線条体におけるsEHの過剰発現が、MPTPに対する感受性を増加させ、パーキンソン病の発症脆弱性に関わっていることが分かった。また、パーキンソン病患者の死後脳を用い、線条体におけるsEHやαシヌクレインなどのタンパク質の発現を調べ、パーキンソン病患者の線条体におけるsEHとαシヌクレインのタンパク質発現量の増加では相関があることが分かった。さらに、パーキンソン病患者由来のiPS細胞から分化誘導したドパミン神経を用い、sEHのmRNAなどを調べた結果は、患者由来のドパミン神経におけるsEHの発現量は健常者より有意に増加し、TPPUが患者由来のドバミン神経のapoptosisを抑制することが分かった。
周産期母子の精神的健康を目指す産科学、心理学、遺伝学、児童精神医学による総合研究

1)300名の周産期女性を縦断的に、エジンバラ産後うつ病自己評価表(EPDS)、マタニテイ・ブルーズ質問紙PBI;(Parental bonding instrument), Bondingスコア、さらに、このうちの61名に自律神経活動測定、および血清中抑うつ関連物質の測定を妊娠末期、産褥5日目、および産後1ヶ月に行った。2)マタニティブルーズ発症者(BM)は、妊娠期および産褥期のEPDS得点が高得点であった。妊娠期の抑うつ状態はMBと関連しており、妊娠期の抑うつ状態からMBできることが示唆された。3)61名の女性を対象に副交感神経活動は、MBおよび産後うつ病ともに活動が限弱する。しかし交感神経活動は産後抑うつ状態においてのみ活動が亢進する傾向が見られた。4)61名の女性の血清中物質とEPDS抑うつスコアとの相関関係をスペアマン係数を用いて測定した。5)BDNFおよびGDNFについては、EPDSスコアにより陽性群と陰性群に分類すると、両群の間に有意な差異が存在し、これら神経成長因子の抑うつ群での低下を確認した。しかも、このBDNFおよびGDNF神経成長因子の血清中濃度の低下は妊娠期から抑うつ群の女性に存在した。6)EPDSとPBIの関係では、抑うつ群では母親のケアの少なさ、および母親の過保護を観た。Bondingでは産後1ケ月のEPDS得点の高いものが愛着形成の損なわれる傾向を認めた。1)61名の周産期女性を継続して質問紙調査および生理学的測定、遺伝子検索をした。マタニティブルーズ発症者(BM)は、妊娠期および産褥期のEPDS得点が高得点であった。2)副交感神経活動は、MBおよび産後うつ病ともに活動が限弱する。3)妊産婦が出産後に生じると予期したワーク・ファミリー・コンフリクトの程度が、妊娠期の女性の抑うつとおなかの子供への愛着に及ぼす影響を明らかとなり、ワーク・ファミリー・コンフリクト支援を周産期女性に位置づける必要がある。4)産褥期うつ病群(9/77)およびMB群(15/77)を対象としたゲノム解析を行った。5-HTR2A,3A,3B,BDNFを選択した関連解析では、有意な所見は得られなかった。サンプル数を拡大し、候補遺伝子も追加した解析と、人格、養育体験等を加味した解析を行う予定。5)対照群としての一般健常家族における父-母-子3者の相互作用に関する研究を実施し、1歳半の子どもと父母の相互作用を評価する際に重要な指標に関する知見が得られた。6)性差を加味した精神障害のゲノム解析を行い、5-HT2C受容体遺伝子は女性の統合失調症とのみ有意な関連が検出された。Alpha-synuclein遺伝子とGlutathione S-transferase M1遺伝子は女性の覚醒使用障害と有意な関連が検出された。7)子どもの重篤な自殺企図は、女児に多く、うつ病に罹患し、家族関係が悪く、自殺企図を繰り返しやすい傾向にあることが判明した。8)一般正常群(非臨床群)の子どもの解離傾向に男女差は認められないが、男子では母親が過保護であること、女子では父母ともに一貫性のない養育態度を示していることが解離傾向の高さと結びついている。1)178名の妊娠期から産褥機女性の縦断的調査を施行した。うつ状態のある女性は53例(29.8%)存在し、産後にマタニティ・ブルーズ症状を呈した女性は37例(20.8%)、児への否定的感情の高い群は38例(21.3%)存在した。

2)うつ状態およびマタニティ・ブルーズ状態を示した女性は、妊娠期から産褥期に於いて一貫して抑うつ状態を呈した(有意差P<0.01)。抑うつ状態とマタニティ・ブルーズとの深い関連性があることからも産褥期うつ病は、産褥早期または、妊娠期末期からその発症の予知が可能であるといえる。3)周産期に抑うつ状態にある女性は、産後1ヶ月時の児への否定的感情が高く、産後1ヶ月の児への否定的感情が高い女性は、産褥期のみならず、妊娠期にすでに抑うつ状態を示していた。これにより、抑うつ状態にある女性を妊娠期から支援することによって、育児環境の悪化を予防できる可能性が示された。4)出産後に予期される過程での役割遂行が、仕事での達成を阻害する葛藤(家庭-仕事コンフリクト)により、抑うつ状態をきたす要因となることが明らかとなった。周産期女性の支援策の一つとして位置づけたい。5)健常家族における親子関係の分析から、両親の承認(子どもからの働きかけに対する応答行為)が少ない2歳児の子どもには、問題行動が多く観られた。抑うつ的な母親は、子どもからの働きかけを承認しにくいことが、判明していることから、母親の抑うつ状態は育児環境の悪化に繋がることが推察できる。6)継続的に、妊娠末期、産褥早期、産褥1ヶ月に採取した血液60人分(180検体)を、分析中である。来年度は、これら測定結果と周産期の気分状態との関連性を解析する。7)遺伝子解析用のDNA検体収集は200検体に達した。十分な数とはいえないが、来年度から本格的に解析に入る。1)61名の周産期女性の継続的質問紙調査を行って、同時に採取した血清について分析を進めた。2)上記の血清中物質のうち、まず、エジンバラ産後抑うつ尺度による、質問紙調査による抑うつ点との相関関係をスペアマン係数を用いて検討した。3)未だ、現在分析を進めているが、BDNFおよびGDNFについては、エジンバラ産後抑うつ尺度において、陽性群と陰性群の2群に分けて検討すると、両群の間に、有意な差異を確認し、神経成長因子の抑うつ群妊婦血清での低下を確認した。4)今後は、この妊婦血清中の抑うつ関連物質測定結果を詳細に分析して、その事柄については、論文として纏める作業を進める。5)周産期女性の精神身体的健康維持のために、問題となるトラブルとなる妊婦の腰痛について、大学院生の修士研究として、研究を行った。妊婦腰痛の高い頻度の実態を把握するとともに、筋放電が腰痛者では静止期も、一般の腰痛者と同様に妊婦でも続いていることが明らかとなった。腰痛はその妊婦の精神的なトラブルでなく、実態を科学的に証明できた。6)先に進めていたマタニテイ・ブルーズと自律神経活動との検討では、マタニテイ・ブルーズ症状は、副交感神経活動の低下に、関連することが、その後の検討により確実となった。これも、近日中に論文発表する。
幼児期・児童期における情動表出制御の理解

平成21年度に調査を実施した「心的状態の理解と園での社会的相互作用の関連」に関する研究のデータの分析・考察を行なった。本研究では,心的状態の理解については,幼児を対象に個別に誤信念課題及び隠された感情課題を実施し,社会的相互作用については,各児のクラス担任を対象に,担当児の園での行動に関する質問紙調査を実施した。社会的相互作用の尺度項目について因子分析を行なった結果,「同情・共感」因子,「仲間関係」因子,「仲間からの受容」因子の3因子に分かれることが示された。月齢,性別,言語能力を統制した偏相関分析の結果,一次の誤信念の理解は,「同情・共感」因子および「仲間からの受容」因子との間に有意な正の偏相関があることが示された。さらに,一次の誤信念の理解度別に,月齢,性別,言語能力を統制した偏相関分析を行なった結果,一次の誤信念の理解度高群においては,隠された感情の理解は社会的相互作用と関連しなかったのに対して,一次の誤信念の理解度低群においては,隠された感情の理解と「同情・共感」因子および「仲間関係」因子の間に有意な負の偏相関が認められた。これらの結果から,誤信念の理解が5,6歳児の円滑な社会的相互作用の構築の基盤となっていることが示された。また誤信念の理解が未発達な子どもにおいては,隠された感情の理解は必ずしも社会的相互作用の発達にポジティブな影響をもたらさないことが示唆された。また,平成20年度・21年度に引き続き,毎週1回定期的に幼稚園に通い参与観察を行なった。対象クラスはこれまでと同様,縦割り保育の幼稚園の1クラスであった。子どもたちの情動調整行動や,友人の情動表出への反応に着目して観察を行い,記録したエピソードから,彼らが友人との関わりの中でどのように心的状態の理解を示すかについて検討した。本研究の目的は、幼児・児童の偽りのネガティブ情動表出に関する理解について検討を行い、円滑な対人関係を支える心の発達を明らかにすることである。平成20年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)幼児(年少児・年中児・年長児)の「ふり遊び」状況での泣き真似の理解について検討し、見かけの泣きの理解の萌芽を探った。調査は個別に実施し、仮想場面に登場する主人公の見かけの泣きについての質問を行なった。結果から、ふり遊びの状況を提示された場合は、年少児・年中児でも、見かけの泣きと本当の泣きを区別できることが示された。嘘泣きなどの遊び以外の状況を提示された場合は、年長児のみが両者を区別していた。また、見かけの泣きと本当の泣きを区別することのできた子どもは、見かけの泣きを見て本当の泣きであると判断した子どもよりも、見かけの泣きの行為者の情動について「悲しくない」と認識していることも確認された。(2)平成19年度に幼児(年少児・年中児・年長児)を対象に行なった「泣き及び嘘泣きについてのインタビュー」と「見かけの泣き課題」のデータについて再分析・考察を行い、子ども自身の泣きや嘘泣きについての語りをもとに、嘘泣きの認識の発達について検討した。その結果、見かけの泣きと本当の泣きを明確に区別している子どもほど、嘘泣きが他者を欺き得ることにも気付いていることが分かった。これらの知見から、子どもの泣き表出についての認識が、幼児期にどのように発達していくかについての示唆が得られた。本研究の目的は,幼児・児童の偽りのネガティブ情動表出に関する理解について検討を行い,円滑な対人関係を支える心の発達を明らかにすることである。平成22年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)幼児の嘘泣きの対人的機能の認識について検討するため個別実験を実施した。対象は幼児62名(4歳児群30名,5歳児群32名)であった。登場人物が嘘泣きや本当の泣きを表出する仮想場面を提示した後,登場人物の泣きに関する質問を行なった。その結果,子どもたちは,本当の泣きについては,年齢や状況にかかわらず「泣きの表出が他者からの向社会的行動を引き出す」と判断した。嘘泣きについては,年齢によってその機能の認識に違いが見られた。4歳児は,被害有り状況(砂山を踏まれる等の被害を受けた後での嘘泣き)では,被害なし状況(ペンを貸してほしい等の個人的な理由による嘘泣き)よりも,「嘘泣きが向社会的行動を引き出す」と判断した。一方,5歳児は,その多くがどちらの状況でも同程度に「嘘泣きが向社会的行動を引き出す」と判断していた。また5歳児の中では,嘘泣きに他者が共感すると考えた子どもほど,「その他者が向社会的行動を取る」と判断していることが明らかになった。(2)平成20年度に行なった「ふり遊びの文脈における怒るふりの理解」に関する実験のデータの分析と考察を行なった。ふり遊びの文脈は,3,4歳児の見かけと本当を区別する能力を促進することが知られている。しかし,怒るふりに関しては,この促進的な側面は確認されず,3,4歳児の多くが「遊びとしての怒るふり」を「本当の怒り」だと捉えていることが示された。(3)上記2つの研究に加えて,昨年度に引き続き,毎週1回定期的に幼稚園に通って参与観察を行ない,記録したエピソードから,仲間関係の中での心や感情の理解の発達について考察した。

平成21年度に調査を実施した「心的状態の理解と園での社会的相互作用の関連」に関する研究のデータの分析・考察を行なった。本研究では,心的状態の理解については,幼児を対象に個別に誤信念課題及び隠された感情課題を実施し,社会的相互作用については,各児のクラス担任を対象に,担当児の園での行動に関する質問紙調査を実施した。社会的相互作用の尺度項目について因子分析を行なった結果,「同情・共感」因子,「仲間関係」因子,「仲間からの受容」因子の3因子に分かれることが示された。月齢,性別,言語能力を統制した偏相関分析の結果,一次の誤信念の理解は,「同情・共感」因子および「仲間からの受容」因子との間に有意な正の偏相関があることが示された。さらに,一次の誤信念の理解度別に,月齢,性別,言語能力を統制した偏相関分析を行なった結果,一次の誤信念の理解度高群においては,隠された感情の理解は社会的相互作用と関連しなかったのに対して,一次の誤信念の理解度低群においては,隠された感情の理解と「同情・共感」因子および「仲間関係」因子の間に有意な負の偏相関が認められた。これらの結果から,誤信念の理解が5,6歳児の円滑な社会的相互作用の構築の基盤となっていることが示された。また誤信念の理解が未発達な子どもにおいては,隠された感情の理解は必ずしも社会的相互作用の発達にポジティブな影響をもたらさないことが示唆された。また,平成20年度・21年度に引き続き,毎週1回定期的に幼稚園に通い参与観察を行なった。対象クラスはこれまでと同様,縦割り保育の幼稚園の1クラスであった。子どもたちの情動調整行動や,友人の情動表出への反応に着目して観察を行い,記録したエピソードから,彼らが友人との関わりの中でどのように心的状態の理解を示すかについて検討した。