hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん医療におけるギアチェンジを伝えるアプローチ法の開発

本研究では、治療の開始から終末期医療への移行までの意思決定支援について、医師5名とがん看護専門看護師7名に対する半構成的面接によるデータを質的帰納的に分析して明らかにすることを目的とした。医師は治療のエビデンスと終末期医療への移行を避けたい患者心理を踏まえ、患者の準備性を高め希望を維持する意図を持って、治療開始時から、病期に応じた治療の目的や病状の進行と緩和ケアの情報を意識的・段階的に伝えていた。がん看護専門看護師は、医師の説明の状況と患者の反応を踏まえ、患者・家族・医療者の合意意思決定を目指し、治療早期から終末期医療の意思決定の準備を意図した患者・家族へのアプローチを行っていた。本年度は、シームレスな緩和ケアの提供を目指した看護支援モデルの構築に向けて、チーム医療の協働者である医師が治療の開始時から終末期医療の移行までに患者に行っている病状や治療法の説明内容を明らかにすることを目的とし、臨床経験約15年の医師5名に半構成的面接を行い、逐語録から質的帰納的に分析した。研究結果:医師は、患者のがんの病態やStage、治療の効果、予後を予測して、説明内容を考えていた。Stage13では、患者の関心(予後や治療効果)を踏まえ、evidenceに基づく予後や根治治療を目指す方針を伝え、再発の可能性も伝えていた。Stage4や再発・転移した患者では、病期や病態は事実を伝えていた。しかし、患者の病状進行への懸念を踏まえて予後については、患者が質問した場合長めに伝え、家族には事実を伝え、延命が治療目的であると伝えていた。患者が終末期の事実が受け止められるように、secondレベルの治療が始まる時には、緩和ケアやホズピスの話を少しづつ始めていた。治療がPDとなった時は、患者や家族の治療への要望を踏まえ、患者のPSが高ければ治験の可能性を、低ければ、先延ばしせず、家族と一緒に、予後は触れず、療養の場と合わせて緩和ケア中心の終末期医療への移行方針を伝えていた。患者については、インタビューした医師より紹介がないため、インタビュー医師とは関係なく、がん看護専門看護師が関わる病院の患者を含めて、4名の患者のインタビューを行い分析の途中である。また、看護師に関しては、一般病棟の看護師では実践が見られないため、対象者をがん看護専門看護師に変更し、現在5名の看護師のインタビューを終えた。研究対象者や研究対象施設の変更を含め、A大学病院の倫理審査を受け、研究対象者の同意を得て行った。本研究ではシームレスな緩和ケアの提供を目指す看護支援モデル構築への示唆を得るために、治療の開始から終末期医療への移行までに、がん患者に病状や治療法の説明がどのように伝えられ、どのような意思決定支援が行われているのかを明らかにすることを目的とした。日常診療においてがん患者との関わりを持つ医師5名とがん看護専門看護師(以下OCNS)7名に対して、研究の同意を得て、半構成的面接によるデータ収集を行い、質的帰納的に分析した。医師は、エビデンスに基づいた治療法や終末期医療への判断と、治療経験に基づく終末期移行への予測を持つ中で、その判断に責任と迷いを感じていた。医師は、「患者は、終末期医療への移行を避け、積極的な治療に意識を向けるが、最終的には受け入れざるを得ない状況」と捉え、準備性を高めて希望を維持するという意図を持ち、患者の病状認識に沿って、治療開始時から、病期に応じた治療の目的や再発の可能性、根治が難しい病状、病状の進行に応じた緩和ケア情報を意識的・段階的に伝え、終末期では、希望を残すような予後の説明や意思決定を促す情報提供、緩和ケア、療養の場に関する具体的な説明を行っていた。OCNSは、「医師は、治療効果の可能性や頑張ろうというメッセージは伝える反面、延命治療や治療の限界、緩和ケアについては、曖昧でぎりぎりまで伝えていない。医師が伝えても、病状進行の実感がないと、患者・家族が治療の限界を受け止めるのは難しく、否認したり対処を先延ばしにする。たとえ病状を受け止めても、迷い・揺れながら終末期の治療法の意思決定に臨んでいる」と捉え、患者・家族・医療者の合意意思決定を目指し、患者の病状認識、患者・医師関係、患者の余命、急性期病院の現状を踏まえて、症状マネジメントやエビデンスに基づく治療法の判断を行い、早期から終末期医療の意思決定の準備を意図した患者・家族へのアプローチを行っていた。

本研究では、質的帰納的研究デザインを用いて、化学療法を繰り返し受けているがん患者とその家族、その治療や看護に携わっている医師、看護師を対象に、それぞれがギアチェンジを伝えるということやそのタイミング、伝え方についてどのような認識を持ち、ギアチェンジがどのように伝えられ、どのような意思決定への支援が行われているのかを明らかにすることを目的とし、5月6月倫理審査に向けて研究計画の最終練り直しを行い、7月に大分大学医学部倫理審査委員会の審査を受け、承認を受けた。その後、研究依頼施設および紹介された研究対象者への研究協力の了解を得て、8月よりデータ収集を開始した。医師(5名:腫瘍内科医3名、消化器外科医1名、産婦人科医1名)、患者4名、看護師1名への半構成的面接を行った。面接内容を逐語録にし、データの特徴から分析方法の検討を行った。分析方法の検討の段階で、本研究目的の達成のためには、研究対象の患者の範囲を広げる必要が生じ、3月に再度倫理審査を受け、承認された。医師のデータの分析では、医師が概ね、患者個々のがんの病態や治療ガイドラインに沿って、stageII、IIIの段階から終末期の治療についての初期情報の提供を行い、患者のギアチェンジへの準備が高まるような働きかけを行っていることが明らかになってきた。それに対して、患者は、医師から終末期に関連するような情報提供は受けていても、先のことを考えるより、今の治療に向き合っている現状が明らかになった。看護師に関しては、現状では、医師のアプローチを踏まえた意図的な支援が明らかにできなかった。本年度は、ギアチェンジを行ったがん患者や現在、2ndあるいは3rdレベルの化学療法を受けているがん患者とその治療や看護に携わっている医師、看護師それぞれが、ギアチェンジを伝えるということやそのタイミング、伝え方についてどのような認識を持ち、ギアチェンジがどのように伝えられ、どのような意思決定への支援が行われているのかを明らかにし、がん医療における、ギアチェンジを伝えるアプローチ法の理論的根拠と基礎的データへの示唆を得る本研究の目的に対して、研究対象医師、患者、看護師のデータ収集と分析を行う予定であった。その点に関して、本年度は、研究代表者が病気療養のため半年ほど研究の進行が遅れた。研究対象者の医師についてはデータ収集と分析が終わり、ある程度の結果が明らかになった。患者については、当初の研究対象の医師からの照会がなかなか得られないため、研究協力が得られる病院を探し、新たな研究協力病院でデータ収集ができる段階となった。看護師については、研究目的を明らかにするには、一般病棟でのICに関する看護師の援助の実態からは、適切なデータが得られないと判断し、研究対象者をがん看護専門看護師に変更することにより、目的とするデータ収集が可能となり、現在、研究対象者のがん看護専門看護師の研究同意とインタビューを行っている段階である。平成23年度は、最終的な研究計画の検討を行い、研究施設への打診や倫理審査を受け、1施設でデータ収集し、分析を行う予定であり、実施概要にあるように、医師、患者についてのデータ収集の段階は、おおむね順調に進展している。分析に関しては、医師の場合、具体的なカテゴリー化までは抽出されていないが、データから概ねその傾向が見えて来ている。患者の場合は、医師の説明に対応して、どのように認識しているのかは、明らかにされてきたが、実際のギアチェンジの部分のデータが取れていない。7月頃までに、患者は残り3名、看護師は、4名のインタビューを予定している。医師の研究結果は、6月の緩和医療学会で発表予定であり、患者・看護師の結果は、2月のがん看護学会で発表できるように、インタビューによるデータ収集と並行して、8月頃までに分析が終わることを目指している。
中部地方内陸地域における古代・中世の堅塩・焼塩の生産と流通に関する研究

本研究は近年堅塩用の製塩土器が出土している山梨県を中心に、89世紀代の中部地方の内陸地域社会の堅塩の生産・流通・消費の実態解明を目指した研究である。研究の結果、内陸である古代甲斐国は、堅塩作りないしその運搬に関わる製塩土器は、塩の供給元が用意した容器以上に、供給を受ける甲斐国内で用意した製塩土器が多いことが、胎土分析の結果からわかった。こうした状況は内陸国である美濃国も同様で、このことから古代における地域社会の塩の流通は、堅塩の場合、供給先の容器を使って運びこまれる都城とは異なっている。この状況は、江戸時代の焼塩壺の生産と流通のあり方に通ずる可能性がある。平成25年度は、昨年度抽出した山梨県韮崎市域の製塩土器資料のトレース作業および分析作業、研究分担者による土器胎土分析をおこない、その成果報告文を作製した。この成果は、本年平成26年5月に刊行される山梨県考古学協会論文集『山梨考古学論集VII』に掲載した。そして山梨県南アルプス市域で再調査した結果抽出した製塩土器資料の実測作業をおこなった。また昨年平成24年6月に、学習院大学で開催された古代交通研究会第17回大会「古代の運河」に出席し、水上交通での塩の流通の可能性を探った。平成24年度は、山梨県内のうち韮崎市域の製塩土器資料の抽出および資料化(実測作業)をおこなう。当該市域ではすでに発掘調査され報告書も刊行されている宮ノ前遺跡と石之坪遺跡、中道遺跡から計177点の製塩土器資料を抽出することができ、実測・写真撮影・観察一覧表作成をすることができた。また平成24年度には8月に愛媛大学において開催された東アジア塩業考古学に関する国際シンポジウム、11月には茨城県立歴史館で開催された「霞ヶ浦の塩」展、12月には独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所で開催された「塩の生産・流通と官衙・集落」と題した研究集会にも参加することができ、今後の研究において大いに参考となったとともに、刺激も強く受けた。最終年度である平成26年度は、平成24年(2012)に研究協力者である南アルプス市教育委員会の斎藤秀樹氏とともに同市所在の鋳物師屋遺跡および〆木遺跡の数十箱に及ぶプラスチックコンテナに収納された未報告出土破片資料の中から、製塩土器と思われる土器資料を抽出した。その結果、鋳物師屋遺跡からは総点数495点、総重量にして2,2923g。〆木遺跡からは総点数44点、総重にして量202.3g、両遺跡合わせて総点数539点、総重量2,494.6gとなり、平成24年度に行った韮崎市域での抽出量を上回る新資料を抽出し、それら資料群のトレースと観察表の作成および観察結果報告書をまとめた。平成26年7月には、山梨県埋蔵文化財センターが過去に発掘調査を実施した山梨県富士河口湖町に所在する滝沢遺跡第1次・2次調査分の出土土器の再調査をおこない、総点数31点、総重量にして122gを抽出し、それらの資料化と観察を行い、その結果は2015年3月に刊行された山梨県立考古博物館・山梨県埋蔵文化財センターの紀要『研究紀要31』に掲載した。これまでの調査研究により、内陸である甲斐国内での堅塩の作製ないし運搬に関わる製塩土器は、塩の供給元が作製した容器を使用するのではなく、供給先(甲斐)側が作製した製塩土器を用いていることが多いことを、研究分担者である河西学氏の鉱物学的胎土分析結果から得られた。こうした状況は美濃国などでも同様で、このことから古代におけるローカルな塩の流通は、堅塩の場合、供給先が容器を製塩した可能性が強まり、塩の供給元の容器を使用して貢納される都城のあり方と異なっている。さらにこの状況は、近世段階の焼塩壺の生産と流通のあり方に通ずるところがあり興味深い結果を得ることができた。日本考古学(古代)南アルプス市域の製塩土器の抽出量が予想をはるかに上回ったことから、資料化(実測)作業に手間取ってしまった。平成25年度中に資料の写真撮影、観察表の作成までおこなう予定であったが、次年度に繰り越すこととなった。新資料の抽出が当初年度から期待以上の量にのぼったことから、新資料の抽出という面では大いに満足できるが、当初の平成24年度の研究実施計画では、資料化した資料をパソコン等によるトレースまでとしていたが、実測作業が想像以上に手間取ったことから、それら作業や、形態分類等の考古学的分析などは次年度へ繰り越しとなった。また、研究分担者による資料の胎土分析、山梨県隣接地域における製塩土器資料探索および出土遺跡の現地踏査、文献史料調査等も次年度に繰り越すかたちとなった。

最終年度に向けて、残された南アルプス市域の製塩土器のトレースおよび土器、胎土分析をおこない、その成果報告を作製し、本課題の総括をおこなう。また、まだ実施できていない山梨県との関わりが推定される神奈川県の製塩土器資料の実見もおこないたい。次年度は引き続き、山梨県内を中心とした製塩土器新資料の抽出と資料化に努めるとともに、H24年度に抽出した韮崎市域の製塩土器資料の胎土分析を実施する。資料化に伴う実測スタッフの確保や、専門的知識を有する各地域の発掘調査担当者の協力が重要となる。当該研究に係る物品の購入や研究会がなかったため旅費の支出が大幅に少なかったため。当該研究に係る、書籍などの文献資料や、研究会に積極的に参加したい。・新たに抽出した製塩土器の資料化・胎土分析の実施・関連シンポジウムもしくは研究会への参加・山梨県外出土製塩土器資料調査
血管内皮機能不全に対する遺伝子治療法の確立

1.組換えアデノウイルスベクターの作製Harvard大学Eva J, Neerから供与されたGiα-2coding region cDNAを、コスミドベクター(pAxCAwt)に組み込んだ。発現の強いGiα-2コスミドベクタークローンを用いて、COS-TPC法によりアデノウイルスゲノムDNAとの相同組換えを行った。制限酵素処理による構造解析では、正しい塩基配列を示した。2.ベクターによるGiα-2蛋白過剰発現の確認作製した組換えアデノウイルスベクターを用いてECV304細胞に遺伝子導入を行うと、Giα-2蛋白が時間依存的に過剰発現することをWestern blot解析によって確認した。3.高力価ベクターの調製293細胞を用いて高力価ベクターの大量調製を行った。プラーク形成法による最終的なベクターの力価は10^<10>pfu/mlであった。4.ブタバルーン傷害冠動脈の再生内皮に対するex vivo遺伝子導入ブタ冠動脈をバルーンで傷害し、4週間後に冠動脈を単離した。血管輪をベクターに30分間暴露させた後、CO_2インキュベーターで培養し、24時間後にorgan chamber装置で等尺性張力を測定した。バルーン傷害冠動脈では対照(非傷害)冠動脈と比較してα_2刺激薬UK14304及びセロトニンによるGi蛋白を介した内皮依存性弛緩反応が選択的に減弱していたが、Giα-2蛋白遺伝子導入を行うと、予備的な結果では、同反応が改善する傾向を示した。現在、NO産生能に及ぼす影響も含めて、さらなる検討を行っている。以上のように、293細胞を用いた相同組換えにより、Gi蛋白cDNA(Giα-2)を組み込んだアデノウイルスベクターを完成させた。本研究の目的は、動脈硬化血管内皮へのGi蛋白遺伝子導入が、低下した内皮一酸化窒素(NO)産生能を改善し、動脈硬化病変形成を抑制するか否かを検討することである。最初に、Gi蛋白cDNAを組み込んだアデノウイルスベクターの作製を試み、以下のような成果を得た。1.Gi α-2 codingregionのコスミドベクターへの挿入:Harvard大学Dr.Neerから供与されたGi α-2 cDNAを、コスミドベクター(pAxCAwt)に組み込んだ。2.コスミドの構造と目的蛋白発現の確認:制限酵素処理により構築したコスミドの構造確認を行った。また293細胞へ感染させた後western blottingにてGi α-2の発現を確認した。3.組換えウイルスの作製:発現の強いGi α-2コスミドベクタークローンを用いてCOS-TPC法により相同組換えを行い、組換えアデノウイルスベクターを作製した(1次ウイルス)。4.ウイルスの構造確認:組換えウイルスゲノムDNAの正しい塩基配列を確認した。5.ウイルスの調整:293細胞を用いて1次ウイルス液から2次・3次・4次液を調製した。6.ECV304細胞へのウイルスの感染とGi α-2蛋白の発現確認:4次ウイルス液をECV304細胞に感染させた後western blottingを行い、Gi α-2蛋白の過剰発現バンドを確認した。7.力価測定:プラーク形成法による4次ウイルス液の力価は1.3×10^7pfu/mlであった。このようにG_I蛋白cDNA(G_<I-2a>)を組み込んだ組換えアデノウイルスベクターを完成させた。今後は、ベクターの大量調製を行い、生体内でのGi蛋白遺伝子導入を試みる予定である。
ＶＩＰとドーパミン共放出細胞による驚愕反応と恐怖の同時抑制機構の解明

扁桃体中心核は、主にGABA作動性の神経細胞で構成され、恐怖条件づけ学習に必須である。特に、ソマトスタチン陽性のGABA細胞の経験依存的な活動変化が恐怖記憶の形成に重要であり、扁桃体中心核を構成する主要細胞である。しかしながら、ソマトスタチン陽性細胞の神経活動を制御するメカニズムはよくわかっていない。また、これまで扁桃体中心核における局所回路の研究がなされてきたが、中脳水道周囲灰白質などへの長距離投射が存在することも報告され、扁桃体中心核は遺伝学的に異なる複数の細胞集団によって形成されていることが示唆されてきた。しかしながら、その詳細は明らかとされていない。本研究では、扁桃体中心核におけるソマトスタチン陽性細胞集団における、さらなる亜集団を同定し、それぞれの亜集団の機能的役割の解明を目指す。まず、扁桃体中心核における、新たなマーカーを同定するためにDouble-in situ Hybridization法を用いた同定を試みた。その結果、ソマトスタチン陽性細胞は、VIP受容体2番(Vipr2)およびドーパミン受容体3番(Drd3)を相互排他的に発現することがわかった。さらに、逆行性トレーサーを組み合わせた解析によって、これらの細胞群は外側腕傍核に投射していることがわかった。そこで、これらの受容体の役割を検証するために、急性脳スライスを用いた電気生理学的解析を行い、アゴニストの投与によって、扁桃体中心核内における興奮抑制バランスを変化させることがわかった。これらの発見によって、扁桃体中心核におけるVIPおよびドーパミン放出の機能的役割の解明にも繋がることが期待される。予定通りに実験を遂行し、扁桃体中心核におけるソマトスタチン陽性細胞に対する新たなマーカーとなる遺伝子の同定および、それらの細胞群の投射特異性を明らかにした。さらに、電気生理学的解析によって、これらの遺伝子が機能的なものである結果を得ることができた。今年度に同定したVipr2およびDrd3を発現するソマトスタチン陽性細胞の生体内における役割を明らかとするために、ユニット記録による神経活動解析および、AAVを用いた神経活動抑制および活性化実験を行う。また、組換え狂犬病ウイルスを用いた、さらなる詳細なトレーシング解析を行う。
バイリンガルの換喩表現の産出に関する認知心理言語的研究

本研究はバイリンガル話者と呼ばれる人々が、英語と日本語に共通に存在する換喩表現をどのように産出しているかを、心理言語学の手法によって比較検証することが目的である。平成31年度は日本国内において、日本人を対象とした実験を継続して行った。本年度は日本人対象の実験を確実に終わらせることができるように進めた。海外でのバイリンガルを対象とした実験実施がまた行えていないが、次年度で確実に実施して終了することができると確信している。研究実施以外には、国内外の学会に積極的に参加し、研究結果を発表することができた。様々な研究者とこの研究成果について議論を行うことができ、今後の研究において大変参考となった。ゆえに、研究計画はおおむね順調に進展している。令和元年の本研究課題の今後の推進方策は、すでに実施された実験を元に、海外でも行動実験を実施する。その実験を確実に終了させ、実験データの分析を行う予定である。また、その実験結果を元に成果発表を行うため、国内外の学会へ積極的に参加する。同時に、エられた結果を学術雑誌へ投稿するため、論文作成の準備も並行して行う。本年度の研究実績として2つ挙げられる。まず、本実験を行うための刺激文の作成と、本実験を円滑に行うための予備実験を進めることである。以前の科研費プロジェクトで、申請者は換喩表現の文産出過程を心理言語学の手法を利用して検討し、換喩表現がどのように産出され、また産出される際の背後にある要因を明らかとした。その際に作成した日本語の刺激文を英語に修正し、予備実験と本実験を行う準備を行った。今後、国内のみならず、海外で心理実験を実施できるように、海外の研究者とも交流を図り、準備を進めている。本実験を円滑に行うために、申請者は刺激文の作成と予備実験を準備を行っており、来年度に向けて本実験を実施できるように進めている。今後は本実験を確実に進め、十分なデータを集めることが最優先となる。その後、そのデータの統計分析を行い、日本語と英語の実験においてデータの比較を行う。またこの研究結果を国内外の研究者に幅広く紹介するため、様々な学会にも参加する予定である。海外において行動実験を行うことができず、次年度に実施して終了させるため。
知覚の多様性:知覚的体制化をめぐる比較心理学的研究

ヒトの知覚的体制化の究極要因を調べるために,知覚的体制化に関連するオブジェクトベースの注意過程の種間多様性を調べた。霊長類と比較したところ,鳥類では,背景のオブジェクトが注意を捕捉することはなく,それは先行手がかりの有効性を操作しても変わらなかった。本来,課題において重要でないオブジェクトであるにもかかわらず,そのオブジェクトが自動的に注意を捕捉することが霊長類の注意過程の独自性であり,その知覚的体制化の進化に貢献してきた可能性が示唆された。人間も含めた動物の知覚がどのような適応を遂げてきたのかを実証的に明らかにするためには,その知覚過程に関する同一の課題を複数の種でテストし,種間の差異や種に共通する普遍性についての検討が必須である。本研究では,オブジェクトベースの注意に関する注意移動課題を利用し,異なった生態をもつハトとキュウカンチョウにおける知覚的体制化を比較することによって,知覚様式の多様性を詳細に検討し,知覚的体制化がどのような淘汰圧を受けながら進化してきたかを考察する。平成18年度は,ハトの行動実験装置一式を用意し,ハトを被験体とする実験をおこなった。各試行では,まず2つの長方形が横あるいは縦に並んで呈示された。画面中央の円に反応すると,いずれかの長方形の端に手がかりが呈示された。これに反応すると,刺激間間隔をはさんで,ターゲットが,1)手がかりと同じ位置,2)同じ長方形内の別の端(Within条件),3)もう一方の長方形の同側の端(Between条件)のいずれかの位置に呈示された。被験体がこのターゲットに反応すれば,報酬が与えられた。ヒトと同様のオブジェクトベースの注意が起きるなら,Between条件よりもWithin条件で反応時間が短くなることが予想されたが,ハトは,オブジェクトよりも画面上の位置に対して固執する傾向があった。今後さらに刺激間間隔や刺激属性を変化させて,ハトにおけるオブジェクトベースの注意過程を探っていく必要性が示唆された。また,19年度以降にキュウカンチョウを用いた比較実験をおこなう準備のため,キュウカンチョウの飼育を開始した。ハトとは異なり,飼育者を弁別して行動を変化させるなど,ハトとは違う慎重な性質を有することが判明した。キュウカンチョウの特性をふまえた上で,今後ハトと同パラダイムの課題を与える準備を整えることができた。本研究における注意移動課題では,各試行は2つの長方形が横あるいは縦に並んで呈示されることで開始した。ヒトと同様のオブジェクトベースの注意が起きるなら,Between条件よりもWithin条件で反応時間が短くなることが予想された。18年度の研究で,ハトは,オブジェクトよりも画面上の位置に対して固執する傾向が見られた。そこで,19年度は,手がかりの有効性を増したときに物体の影響を受けるかどうか調べたところ,被験体によっては物体が手がかりとして注意捕捉の機能を果たすことがわかった。キュウカンチョウは,ハトよりも物体の小さな差異に対して感受性が高いことがわかったが,ハトと同じ手続きでは,有意な結果が得られなかった。得られた種間比較から考察された比較研究の意義について論文にまとめた。さらに,同種課題でチンパンジーから得られた結果と比較し,知覚的体制化の進化について整理し,学会発表をおこなった。動物の知覚がどのような適応を遂げてきたのかを明らかにするためには,その知覚過程に関する同一の課題を複数の種でテストし,種間の差異や普遍性についての検討が必須である。本研究では,オブジェクトベースの注意に関する注意移動課題を利用し,知覚様式の多様性を詳細に検討した。本研究における注意移動課題では,まず2つの長方形が横あるいは縦に並んで出現した。刺激間間隔をはさんで,ターゲットが, 1)手がかりと同じ位置, 2)同じ長方形内の別の端(Within条件), 3)もう一方の長方形の同側の端(Between条件)のいずれかの位置に呈示され,被験体がこのターゲットに反応すれば,報酬が与えられた。

これまでの研究により,鳥類,特にハトでは, Between条件よりもWithin条件で反応時間が短くなるということはなく,画面上のオブジェクトによってその注意が制御されないことを示してきたが, 1)このようなハトの注意機能の性質がヒトやチンパンジーとどのように異なっているか, 2)ハトの視覚的体制化にどのように関わっているか調べた。1)に関しては,昨年度から引き続きチンパンジーとヒトを被験体(被験者)として注意課題を用いて調べ,視覚的体制化によって構成された物体に対しても,オブジェクトベースの注意が働くことがわかった。2)に関して,ハトでは,オブジェクトベースの注意が働かないが,これは,視覚的体制化機能の段階でヒトやチンパンジーと大きく違っているためか検討するため,代表的な視覚的体制化機能である類同の要因によるゲシュタルトを検討したところ,ヒトと共通するゲシュタルト知覚が示されたことから,ハトでオブジェクトベースの注意が働かなかったのは,体制化の段階ではなく,注意の段階での種差であることが示唆された。
歯周病プロテアーゼの細胞機能修飾作用解析を基盤とした炎症慢性化の研究

歯周病は主としてPorpyromonas gingivalisの持続感染による慢性炎症によって引き起こされる。本菌の産生するトリプシン様システインプロテアーゼ(ジンジパイン;HRgpA, RgpB, Kgp)は菌自体のハウスキーピングや、感染過程だけでなく、歯周病に関わる様々な病理作用を持つ。筆者らは、ジンジパインの血漿カスケード反応系の異常活性化による生体機能撹乱作用を明らかにしてきた。今回は、昨年に引き続き細胞機能に対する作用を検討した。培養ヒト歯肉線維芽細胞をジンジパインで処理すると、プロテアーゼ活性に依存して0.03μMから濃度および処理時間に相関してLPS受容体CD14の抗原性が減少し、最も強力なHRgpAは、0.3μM、30分で比較的特異的にCD14をほぼ完全に分解した。HRgpAで処理した歯肉線維芽細胞は10ngLPS刺激によるIL-8産生ほぼ半分に低下した。これらの結果は、ジンジパインが歯肉線維芽細胞のCD14を分解することによってLPS刺激による活性化を減弱させ、IL-8による好中球浸潤を抑制して好中球によるP.gingivalisを貪食、殺菌から防御していることが示唆された。また、ジンジパインはT細胞の抗原認識に関与するCD4とCD8をも分解することがわかった。この作用もHRgpAが最も強く、0.1μM、30分処理でCD4、CD8抗原ともに消失した。P. gingivalis培養液で処理したT細胞は、レクチンのConAやPHAによる活性化が低下し、しかもこの効果は、システインプロテアーゼを活性化する2-MEで増強されることから、ジンジパインの関与が明らかとなった。このように、ジンジパインは宿主防衛に関係する細胞の膜受容体を分解してその活性化を抑制しており、これによってP. gingivalisは長期生存が可能となって感染が持続し、炎症が慢性化することが示唆される。歯周病は主としてPorphyromonas gingivalisの持続感染による慢性炎症によって引き起こされる。本菌の産生するトリプシン様システインプロテアーゼ(ジンジパイン;HRgpA, RgpB, Kgp)は、菌自体のハウスキーピングや感染過程だけでなく、歯周病に関わる様々な病理作用を持つ。次にマトリックスメタルプロテアーゼ(MMPs)と歯周病、ジンジパインの関係を調べた。まず、MMP特異的抗体で歯周病組織の免疫染色を行ったところ、健康歯肉に較べてMMP-1、-2、-9の発現増加が認められた。そこで、ジンジパインのMMP産生に対する効果を歯肉培養細胞からのMMP産生で調べた。線維芽細胞からのMMP-1の産生は1 nMの添加でHRgpAで2.5倍、RgpAで2倍の産生増加が認められた。好中球では1 nMの添加でHRgpAで7倍、RgpBでは1.3倍のMMP-9の産生増加がみられた。歯肉上皮細胞MMP-2産生はRgpB 0.1 nMで約5倍の産生増加がみられたが、HRgpAではこの増加に1 nMが必要であった。これらの結果から、Rgpsが歯肉細胞を刺激してMMPsの産生を増強することにより歯周組織の破壊が促進していることが示唆された。また、活性型第X因子

特異的阻害薬DX-9065aがRgpsの作用を数10μMで抑制することがわかり、この阻害薬が歯周病治療として応用できる可能性が示された。歯周病は主としてPorpyromonas gingivalisの持続感染による慢性炎症によって引き起こされる。本菌の産生するトリプシン様システインプロテアーゼ(ジンジパイン;HRgpA, RgpB, Kgp)は菌自体のハウスキーピングや感染過程だけでなく、歯周病に関わる様々な病理作用を持つ。筆者らはジンジパインの血漿カスケード反応系の異常活性化による生体機能撹乱作用を明らかにしてきた。今回は、昨年に引き続き細胞機能に対する作用を検討した。培養ヒト歯肉線維芽細胞をジンジパインで処理すると、プロテアーゼ活性に依存して0.03μMから濃度および処理時間に相関してLPS受容体CD14の抗原性が減少し、最も強力なHRgpAは0.3μM、30分で比較的特異的にCD14をほぼ完全に分解した。HRgpAで処理した歯肉線維芽細胞は10ngLPS刺激によるIL-8産生ほぼ半分に低下した。これらの結果はジンジパインが歯肉線維芽細胞のCD14を分解することによってLPS刺激による活性化を減弱させ、IL-8による好中球浸潤を抑制して好中球によるP. gingivalisを貧食、殺菌から防御していることが示唆された。また、ジンジパインはT細胞の抗原認識に関与するCD4とCD8をも分解することが解った。この作用もHRgpAが最も強く、0.1μM、30分処理でCD4、CD8抗原ともに消失した。P. gingivalis培養液で処理したT細胞はレクチンのConAやPHAによる活性化が低下し、しかもこの効果はシステインプロテアーゼを活性化する2-MEで増強されることから、ジンジパインの関与が明らかとなった。このように、ジンジパインは宿主防衛に関係する細胞の膜受容体を分解してその活性化を抑制しており、これによってP. gingivalisは長期生存が可能となって感染が持続し炎症が慢性化することが示唆される。
エキセントリックな運動における骨格筋の動員様式とその出力制御

本研究では、強度の高い(分速40m、4分間のトレッドミル運動、斜度-6度)でエキセントリックな運動であるdownhill runningをラットに負荷した時の前肢(浅指屈筋、総指伸筋)および後肢筋(ヒラメ筋、長指伸筋)内の錘内筋線維型の動員様式を、組織化学的手法を用いたグリコーゲンの減少量から推定し、錘外筋線維型の動員様式と比較することを目的とした。8週齢ウイスター系雄ラットを、コントロール群(6匹)と運動群(6匹)に分け、運動群には、実験当日前述したトレッドミル走を課した。両群とも、左側は生化学的なグリコーゲン定量に、右側同名筋は組織化学的手法による各錘内筋・錘外筋線維型のグリコーゲン定量に用いた。4分間のdownhill running後、4つの筋で筋グリコーゲン量は、いずれも有意に減少した。各線維型の動員量を、コントロール群に対する運動後のグリコーゲン減少率を比較した。長指伸筋ではtypeIIA(50.4±7.2%)がtype IIB(35.7±5.8%)より大、浅指屈筋ではtypeIIB(63.0±2.5%)がtypeI(54.4±6.5%)より大であったが、総指伸筋やヒラメ筋では動員量に差がなかった。錘内筋線維では、浅指屈筋ではbag2(43.5±5.6%)がbag1(30.9±6.4%)およびchain(28.6±3.2%)より大で、総指伸筋ではbag2(32.7±6.5%)がchain(19.9±2.0%)より大であったのに対して、ヒラメ筋ではbag2(50.2±7.2%)がchain(19.7±4.5%)より大で、長指伸筋ではbag2(60.0±7.5%)がbag1(38.5±4.5%)より大であった。これらのことは、強度の高い短時間では、運動の種類によって錘外筋線維型の動員様式が異なるとともにこの動員様式が筋の種類によっても相違があることが示された。この相違は、錘内筋線維にも観察されると同時に、運動の種類によって錘運動神経の活動状態も異なることを示す。従って、実際のトレーニングでは、上述した感覚器官の活動様式を踏まえて、トレーニングのための運動種目を考慮する必要がある。目的:先に我々は、強度の高いコンセントリックな運動モデル(uphill running)では、筋紡錘のII型核袋線維(bag2)が主に筋の出力調節に使われることを、ラットのヒラメ筋及び長指伸筋を用いて報告した。本研究では、エキセントリックな運動のモデルである坂下りのトレッドミル走(downhill running)をラットへに負荷した時の筋の動員様式(骨格筋線維型の使われ方)とその出力調節(筋紡錘の錘内筋線維型の使われ方)について、筋の主要なエネルギーであるグリコーゲンの減少量から検討することである。

平成10年度の研究:本年度は、エキセントリックな運動のモデルであるdownhill running特徴を、グリコーゲンの生化学的測定及び組織化学的手法に基づいたグリコーゲン減少量から、骨格筋の種類による相違および動員される筋線維型ついて明かにすることである。方法:8週齢ウィスタ一系雄ラット12匹を、強度の高いdownhill running(分速40mX4分間、傾斜角ー6度)に慣れさせるために4週間の予備的トレーニングを課した。実験当日、運動群(6匹)には前述したdownhill runningを課し、残りの6匹はコントロールとして用いた。運動直後、後肢であるヒラメ筋、長指伸筋および前肢の前腕屈筋、伸筋群を取り出し、左側両筋は生化学的なグリコーゲン定量に、右側同名筋は組織化学的手法(PAS及びミオシンATPase染色)に基づいたグリコーゲン定量に用いた。また、コントロール筋も同様の処理をした。結果:グリコーゲンの生化学的測定から、本研究で用いたdownhill runningでは、コントロール群と比べると、後肢筋であるヒラメ筋、長指伸筋および前肢筋の前腕屈筋、伸筋群のグリコーゲン量を有意に減少させる運動で、且つ後肢筋に比べて前肢筋のグリコーゲン減少量が大きい運動であった。先に我々が報告したuphill runningの研究では、後肢の伸筋である長指伸筋のグリコーゲン減少が観察されなかったことから、uphill runningに比べてdownhill runningでは伸筋群も動員されることが示された。また、組織化学的手法で調べられた各線維型の動員様式は、後肢筋では中間型線維のグリコーゲンが最大減少量を示した。一方、前肢筋の屈筋では、遅筋型、中間型、速筋型ともほぼ同量のグリコーゲンが減少し、伸筋では速筋型が最大減少量を示した。結論:uphill runningと比較すると、downhill runningでは特に伸筋である長指伸筋も動員されることが示された。また、動員される線維型は筋の種類によって異なることが明らかになった。この研究の目的は、エキセントリックな運動のモデルであるdownhill runningにおける骨格筋線維型と筋紡錘の錘内筋線維型の動員様式を調べることであった。そのために、成熟雄ラットにdownhill running(分速40m、4分間、斜度-6度)を負荷し、前肢(前腕伸筋と屈筋)および後肢(下腿伸筋と屈筋)筋を用いて、組織化学的手法に基づくグリコーゲンの減少量から推定した。その結果、コントロール群の値と比較すると、運動後上肢および下肢筋の各錘内筋および錘外筋線維の筋グリコーゲン量が有意に減少した。組織化学的手法から推定される各錘外筋線維間の動員様式は、前肢の伸筋と後肢の屈筋で差がみられたが、前肢の屈筋や後肢の伸筋では差がなかった。一方、錘内筋線維の動員様式は、前肢両筋ともBag_2がChainより大、後肢の屈筋ではBag_2がBag_1およびChainより大、後肢の伸筋ではBag_2がChainより大であった。このことから、エキセントリックな運動モデルであるdownhill runningでは、前肢および後肢の伸筋と屈筋間の線維型動員様式に差があることが示された。しかし、錘内筋線維の動員様式は、前肢および後肢の伸筋と屈筋で、いづれもBag_2が主導的に動員されることが示唆された。
オートファジーとアポトーシスを制御する新たな癌抑制遺伝子の発見

本年度は以下の項目について検討をおこなった。1. BAP31がミトコンドリアの機能に与える影響の解明2.ヌードマウスにおけるBAP31発現抑制株の生育、及び転移能を調べる。1.についてはオートファゴソーム内にミトコンドリアが取り込まれているかを検討したが明確なミトコンドリア像は見つけることはできなかったので、マイトファジーの誘導を調べたところ、程度は弱かったがマイトファジーは誘導されていた。細胞あたりのミトコンドリア数を調べたが、BAP31の欠損により有意なミトコンドリアの減少はみられず、細胞当たりのミトコンドリアタンパク質量の変化もみられなかった。ミトコンドリア活性は低下するがその数は減少していないことが示唆された。2.についてはBAP31発現抑制細胞とコントロール細胞をヌードマウスの皮下に移植し、その増殖を比較したところ、BAP31発現抑制細胞で癌の増殖が移植後から促進された。しかし最終的な癌細胞の大きさについては有意な差はなかった。また移植後1週間の移植癌においてはBAP31発現抑制細胞でオートファジー誘導が促進していた。肺組織への転移を検討したところ、BAP31発現抑制細胞において肺への転移が増加している傾向が確認された。動物実験の結果からBAP31は特に虚血等のストレスが強いときに細胞死を誘導していることがことが考えられ、BAP31の欠損は強いストレスに対して細胞を適応化させることが示唆された。以上の結果より、BAP31の欠損は癌細胞の生存に有利に働くことが示唆され、BAP31は細胞の癌化を抑制する因子であることが考えられる。現在これらの結果をまとめ、論文を投稿中である。本年度は、1. BAP31による新たなオートファジーの誘導制御機構の解明、2. In vivoでのBAP31発現抑制による癌細胞増殖、及び転移の検討を中心に研究を行った。1.についてはBAP31と結合するオートファジー関連タンパク質をプロテオミクスの手法を用いて探索したところ、Beclin1以外にも新たにSyntaxin 17と結合することを確認し、免疫沈降法でも生理学的な条件下での両者の結合を確認することができた。また、BAP31の発現をsiRNAで抑制するとオートファジーが誘導されるが、このときATG14とSyntaxin 17の結合が促進され、オートファジーが誘導されていることを示唆するデータを得ることができた。BAP31と結合するタンパク質については免疫沈降法以外に、免疫染色法も用いて両タンパク質が小胞体上に共局在していることも確認した。2.についてはBAP31の発現抑制が示唆される肺癌と膵臓癌に注目し、肺癌細胞(A549、LCAM)と膵臓癌細胞(Panc-1、PK-1、KLM1)、また胃癌細胞(AGS)、骨肉腫(U2OS)、子宮頸癌細胞(Hela)、乳癌細胞(MCF7)についてBAP31の発現を正常様培養細胞(IMR90、MCF10A)と比較した。その結果、PK-1細胞でBAP31の発現抑制が確認された。そこで、膵臓癌細胞(Panc-1、PK-1、KLM1)においてBAP31の発現が低いPK-1と発現が高いPanc-1細胞についてin vitroで癌特性に重要なinvasion assayを行ったところ、PK-1細胞の方がinvasion活性が高く、BAP31の発現が低い方が癌の悪性度が高い可能性が示唆された。上記のようにほぼ当初の計画通り研究を進めることができた。また、BAP31と結合するタンパク質については新たな因子を発見することができ、BAP31によるオートファジー誘導制御機構について新たな知見が得られている。本年度は以下の項目について検討を行なった。1. BAP31による新たなオートファジーの誘導制御機構の解明2. BAP31がミトコンドリアの機能に与える影響の解明3. In vivoでのBAP31発現抑制による癌細胞増殖、及び転移の検討1.についてはBAP31の発現抑制により誘導されるオートファジーの誘導が小胞体ストレスによるアポトーシスを抑制しているかを確認した。癌細胞は飢餓や虚血等のストレスに曝されることが知られていて、これは小胞体ストレス応答を誘導する。そこで、BAP31の発現抑制により誘導されるオートファジーを阻害剤で阻害したところ、小胞体ストレスによるアポトーシスを促進することが示唆された。以上の結果からBAP31の発現抑制により誘導されるオートファジーはストレスによる細胞の生存に関与していることが考えられた。2.についてはコントロール細胞とBAP31発現抑制細胞において、ミトコンドリア機能の指標となるミトコンドリアに局在するATP合成酵素とNADH脱水素酵素の活性を蛍光基質を用いた検出キットを用いて測定した。その結果、それぞれの酵素活性が低下し、ATPの産生量が低下していることが示唆された。しかし、長時間のBAP31の発現抑制は解糖系を促進し,ATPの産生を回復させることも示唆された。3.についてはBAP31のshRNAを恒常的に発現させBAP31の発現を抑制させた細胞を樹立した。さらにこれらの細胞のin vitroでの癌特性をmigration assayやinvasion assayで調べたところ、BAP31の発現抑制によりmigrationとinvasionが促進されことが示唆された。ほぼ当初の計画通り研究を進めることができた。

本年度はBAP31の発現抑制により、癌細胞の悪性度の指標ともなるmigrationとinvasionの活性が促進されることや、解糖系によるATPの産生が促進されるという興味深い知見を得ることができた。本年度は以下の項目について検討をおこなった。1. BAP31がミトコンドリアの機能に与える影響の解明2.ヌードマウスにおけるBAP31発現抑制株の生育、及び転移能を調べる。1.についてはオートファゴソーム内にミトコンドリアが取り込まれているかを検討したが明確なミトコンドリア像は見つけることはできなかったので、マイトファジーの誘導を調べたところ、程度は弱かったがマイトファジーは誘導されていた。細胞あたりのミトコンドリア数を調べたが、BAP31の欠損により有意なミトコンドリアの減少はみられず、細胞当たりのミトコンドリアタンパク質量の変化もみられなかった。ミトコンドリア活性は低下するがその数は減少していないことが示唆された。2.についてはBAP31発現抑制細胞とコントロール細胞をヌードマウスの皮下に移植し、その増殖を比較したところ、BAP31発現抑制細胞で癌の増殖が移植後から促進された。しかし最終的な癌細胞の大きさについては有意な差はなかった。また移植後1週間の移植癌においてはBAP31発現抑制細胞でオートファジー誘導が促進していた。肺組織への転移を検討したところ、BAP31発現抑制細胞において肺への転移が増加している傾向が確認された。動物実験の結果からBAP31は特に虚血等のストレスが強いときに細胞死を誘導していることがことが考えられ、BAP31の欠損は強いストレスに対して細胞を適応化させることが示唆された。以上の結果より、BAP31の欠損は癌細胞の生存に有利に働くことが示唆され、BAP31は細胞の癌化を抑制する因子であることが考えられる。現在これらの結果をまとめ、論文を投稿中である。1. BAP31による新たなオートファジーの誘導制御機構の解明BAP31の発現抑制により誘導されるオートファジーの誘導がアポトーシスを抑制しているかを確認する。2. BAP31がミトコンドリアの機能に与える影響の解明コントロール細胞とBAP31発現抑制細胞において、ミトコンドリア機能の指標となるミトコンドリアに局在するATP合成酵素とNADH脱水素酵素の活性を蛍光基質を用いた検出キットを用いて測定する。ATPの産生量を測定することでミトコンドリア全体の機能を推定する。3. In vivoでのBAP31発現抑制による癌細胞増殖、及び転移の検討BAP31のshRNAを恒常的に発現させBAP31の発現を抑制させた細胞を樹立する。癌細胞でもBAP31の発現量が多かった細胞と少なかった細胞を選ぶ。またこれらの細胞のin vitroでの癌特性をmigration assayやinvasion assayで調べる。1. BAP31がミトコンドリアの機能に与える影響の解明BAP31の発現抑制によりオートファジーが誘導されるが、このオートファジーによりミトコンドリアが取り込まれ分解されている可能性も考えられる。そこで電子顕微鏡観察によりオートファゴソーム内にミトコンドリアが特異的に取り込まれているか、及びミトコンドリアをmitotrackerで蛍光染色し、細胞当たりのミトコンドリア数が著しく減少しているかを調べる。
運動トレーニングによる暑熱馴化形成の中枢機序解明と熱中症予防への応用

運動トレーニングによる耐暑熱性の亢進作用と視床下部神経新生の関連を明らかにすることを目的とし、視床下部における神経前駆細胞の増殖と分化に及ぼす自発的運動の効果についてラットを用いて検討した。ラットをランニングホイール付き飼育器(SN-451, Shinano)で40日間飼育し、暑熱馴化の形成を試みた。ラット視床下部における神経前駆細胞の増殖と分化はBromodeoxyuridine(BrdU)標識法を用いて解析した。自発運動により前視床下部/視索前野や視床下部背内側核、視床下部腹内側核において神経前駆細胞の増殖が促進されることを見出した。また、視床下部のBrdU陽性細胞の一部は成熟ニューロンマーカー(NeuN)を共発現していたことから、自発運動により増殖した細胞の一部は神経細胞に分化している可能性が示唆された。自発運動により増殖した細胞はグリア細胞(アストロサイトやオリゴデンドロサイト)にはほとんど分化しないことが明らかになった。以上の結果から、運動トレーニングにより新生した神経細胞が暑熱馴化形成時の体温調節機能の向上に関与する可能性が示唆された。自発運動がラット視床下部において神経新生を誘導することを確認した。また、自発運動はグリア系細胞の新生はほとんど誘導しないことを確認できた。今後、老齢ラットや認知症モデルラットを用いて、1運動トレーニングによる耐暑熱性の亢進作用と視床下部神経新生の加齢変化を解析する。また、2加齢や認知症に伴う暑熱馴化形成機構と視床下部神経可塑性の劣化機序を解析する。さらに、3老化や中枢神経疾患により減弱する中枢神経機能の賦活化による体温調節機能向上の可能性について検討する。FAOPS2019が年度末開催であったため(2019年3月28日31日)参加費を次年度からの支出とした。また、2019年3月に受理された論文の投稿費用の請求が前年度内に来ず、支払いができなかったため、次年度に繰り越した。請求書が届き次第、支払い手続きする予定である。
GISによる情報提供を活用した複数の限界状態用最適荷重評価

本研究は、複数の荷重、地震と風、に対する限界状態での最適荷重評価とGISの利用の2つの主目的の基に平成12年度から14年度の3年間にわたって実施された。研究は、インターネットにのせることを前提に遂行した。報告書では、第一章では、GISを利用した既存システムについて概観し、特に本研究の成果をインターネットに反映するために選択した「インターネットを活用した建物構造評価SSWEB(システム平成13年度国土交通省建設技術開発費補助金研究:既存建物の標準的構造性能評価法の開発:(構造安全研究会代表神田順)」について詳述した。第二章では、地震荷重評価にあたってGISの最も利用性の高い建設サイトの地盤増幅係数の算定方法と日本各地点の地層データのデータベース化について述べた。第三章、第四章では、風荷重について述べている。三章では、風による建物応答評価に重要な影響をもたらす空力減衰について、風洞実験を実施し、その解析結果を述べ、四章では、風の鉛直分布を表すべき指数をGISを利用して得られる近隣建物情報による地表面粗度を考慮した評価方法を具体的な例題を示して述べている。第五章では、本研究成果をSSWEBにリンクする方法を説明した。第六章は、こうして得られた結果を整理し、また、各章で検討し残ったものや新たに見つかった問題点を整理し今後の課題として述べた。研究の初年度に当たり、遂行する際のツールの整備を主として行なった。具体的には、先ず第一に風による建物の振動応答性状を評価する実験の準備として振動天秤装置の設置を行い、標準的な正方形断面の剛体モデルを取り付け、レーザー変位計により自由振動実験を行い、x方向、y方向で所定の固有周期と減衰定数が所有していることを確認すると共に、境界層内での風方向および風直角方向の応答の計測も行なった。この結果、本装置により建物に対する風応答の評価が十分なされることがわかった。次に、地図情報(GIS)を利用して複数限界状態用設計荷重をウェブサイトにのせるためのメインフレームの選択を行い、購入したPCに装着し、正常に作動することを確認した。さらに、ウェブサイトを利用するための言語として使用されているJAVAについての基本的な使用方法を習熟するとともに、本研究で使用する数値地図(地図センターやジオデータの日本行政区分や関東地方の空間データ、日本の活断層データなど)を購入し、それらが選択したメインフレームにのるようにした。また、一例として、主な活断層のデータをGISから獲得し、その結果と歴史地震データとを組み合わせて地震危険度解析を行なうシステムをJAVAを用いて構築した。この中で作成した種々のクラスは、これからの解析システムに継承されていく。以上、本年度は、本格的な実験と解析のために多方面にわたって条文に準備できた。今年度は、研究期間の中間年にあたり、研究の中心課題を集中的に行なった。GISシステムについては、前年度購入した全国行政界、関東地方を中心とした空間を対象とした数値地図や活断層数値地図を組み込み、地震荷重については、従来の統計的評価による地震危険度解析に加え、それでは把握できない活断層についての最新の情報を反映できるように昨年度作成した地震危険度解析クラスを改良し、さらに対象サイトの地盤増幅特性を確率的に評価した上での総費用最小化原則を適用した設計用地震荷重算出クラスを作成した。また、風荷重については、基本となる全国の再現期間100年の基本風速マップクラスを作成した。これらのクラスをネットに組み込み、システム全体の大枠を構成した。一方、風による建物の動的挙動に関する空力減衰機構については、正方形断面模型について風向と質量比を変えながら振動天秤による動的風洞実験と同剛体模型による5分力風圧実験を実施した。風向は、一辺が主流方向と直角になる場合を0°とし、5°, 10°, 15°, 30°, 45°の6方向について行なった。この2種類の結果から空力減衰を評価するプログラムを作成し、検討した。平成13年度国土交通省建設技術開発費補助金研究「既存建物の標準的構造性能評価法の開発」(構造安全研究会代表、神田順)においてインターネットを活用した建物構造評価システムが開発され、実際にネットにのせられ一般に利用されている。

本研究の目的の一つにインターネットに接続し、各種設計荷重評価を一般に提供することが掲げたが、このLinuxシステムがその最適な方法と考え、昨年度に採用したunixシステムからの変更について,データや結果の情報のやり取りに必要な点を明らかにし、また、将来、組み込まれるようなプログラムを作成した。ただし、正常に情報伝達がなされるにはまだ若干の検討されるべき問題点があり、それが報告書作成が遅れる一つの原因となっている。また、風による建物の動的挙動に関する空力機構については、正方形断面模型について、昨年度は風向を変化させた風洞実験を実施したが、今年度は、風速による影響を評価する実験を計画したが、風洞使用の制約のため3月にずれ込み、現在実施している。このデータ処理および結果の検討が遅れ、これが報告書遅れの主原因であるが、本研究で当初予定した目的は達せられた。