hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スーパーアパタイトを用いた新規光線力学療法の開発

まずスーパーアパタイト(sCA)にICGを効率的に装填できることを示した(sCA-ICG)。次に大腸癌細胞株を用いた検討により、sCA-ICGはICG単独よりも効率的に細胞内に取り込まれ、光線(近赤外線)照射によって強い抗腫瘍効果を示す事が明らかとなった。大腸癌担癌マウスを用いた近赤外線照射による治療実験では、1回照射のみで強い抗腫瘍効果をもたらした。一方、正常臓器では24時間程度でICGはwashoutされ、毒性障害もみられなかった。本研究の結果、sCA-ICGを用いた光線力学療法は高齢者社会にマッチした低侵襲な癌治療となる可能性が示唆された。はじめに当教室で開発・研究中のin vivo用drug deliverysystem (DDS)であるsupercarbonate apatite (sCA)にインドシアニングリーン(ICG)を搭載可能であることを示した(sCA-ICG)。sCA-ICGの吸収極大波長はICGと同じ778nmであった。光照射による温度上昇、ROS発生ともICG単独と比し、sCA-ICGで有意に高いことが分かった。即ち、ICGをsCAに搭載することは、ICGの持つ光感受性物質としての作用を増強させる可能性がある。大腸癌細胞株であるHT29、HCT116に対する細胞取り込みについて、蛍光顕微鏡で確認し、フローサイトメトリーで定量化した。sCA-ICG入りmediumで3時間または6時間培養した群はICG入りmediumで培養した群と比較して有意に細胞内へのICGの取り込みが高いことが分かった。次に、sCA-ICGまたはICG存在下に3時間培養したHT29またはHCT116への光線照射による抗腫瘍効果の比較を行った。両細胞株ともに、ICGに比し、sCA-ICG培養群で有意に強い抗腫瘍効果を認めた。平成28年度の計画は、sCA-ICGの作成と物性の検討、in vitroにおけるICGとの比較検討であった。これらの主となる実験は計画通りに終了している。抗腫瘍効果を示すメカニズムの検討は行えていないが、平成29年度に行う予定の動物実験はすぐに行える状態であり、本研究の進捗は概ね順調と考えている。平成28年度の研究では、sCA ( super carbonate apatite)がインドシアニングリーン(ICG)を搭載可能であることを示した(sCA-ICGの作製に成功)。また大腸癌細胞株を用いたin vitro実験においてsCA-ICGはICG単独よりも大腸癌細胞株に効率的に取り込まれ、近赤外線の照射によって高い抗腫瘍効果を示した。この際、活性酸素種(ROS)の有意な上昇がみられた。この成果を受け、平成29年度は主として動物実験を行った。免疫不全マウスに皮下腫瘍を作成し、ICG単独(尾静脈注射:尾注)、sCA-ICG (尾注)の臓器分布をin vivo imaging systemを用いて経時的に評価した。その結果、sCA-ICGはICG単独に比べ腫瘍組織に有意に多く集積していた。肝臓にも集積がみられたが、24時間以内に速やかに排泄されていた。一方、市販されているICG-liposomeでは、24時間経過後も大部分が腫瘍組織や肝臓をはじめとする正常臓器に残ったままであった。次に前記の腫瘍と正常臓器におけるICGの取り込みを参考に、腫瘍/正常組織比が最も高い投与法とその時間での光線力学療法の治療効果を評価した。腫瘍径が200300mm3に達した時点で、近赤外線照射を1回行い、2日毎の腫瘍体積と体重を測定し、19日間観察した。その結果、sCA-ICG投与群ではICG単独投与群やコントロール群に比べ、強い抗腫瘍効果を示していた。sCA-ICGの毒性についても評価したが、sCA-ICG投与による体重減少や血液生化学検査値の異常や組織学的異常は認められなかった。近赤外線は現行のレザフェリンに対して用いられている光線よりもより深部に到達することから、新たな光線力学療法の可能性が示唆された。当初の計画通り、主として動物実験を行う。免疫不全マウスに皮下腫瘍を作成し、はじめに臓器分布の検討を行う。ICG単独(尾静脈注射:尾注)、sCA-ICG (尾注)の臓器分布を評価する。ICGの腫瘍と正常臓器への集積(肝、脾、腎、心、肺、脳)をin vivo imaging systemを用いた経時的な評価を行う。また、腫瘍や正常臓器内におけるICGの分布について蛍光顕微鏡で評価する。前記の腫瘍と正常臓器におけるICGの取り込みを参考に、腫瘍/正常組織比が最も高い投与法とその時間での光線力学療法の治療効果を評価する。腫瘍径が150200mm3時点で、光照射を行い、2日毎の腫瘍体積と体重を測定する。

約2週間観察し、最終的には腫瘍を取り出し、質量計測を行う。光線照射については、800nm前後の光線照射を1W/cm2×5分を中心に設定する予定である。次に、市販されているICG-liposomeとsCA-ICGの腫瘍、臓器ICG取り込みや抗腫瘍効果を比較する。実験計画については、上記sCA-ICGと同様とする。また、平成28年度で検討予定であったdual therapyの検討を続ける。抗癌剤や金コロイドをsCA-ICGに同時搭載が可能であるかを検討する。In vitroにおいて良好な抗腫瘍効果を示したsCA-ICG-Glcについては、臓器分布と光照射による抗腫瘍効果を検討する予定である。消化器外科学研究試薬の相見積もりを取ることで研究費の節約を行っており次年度へ予算を回すことが可能となった。今後、スーパーアパタイトを用いた新規光線力学療法の開発費として計上見込み。
環状カーボナ-トの選択的開環反応を基盤とする機能性高分子の合成

我々は、安価なアルカリ金属ハライドを触媒とすることによりエポキシが二酸化炭素と常圧で定量的に反応して5員環カーボナ-トを与え、これがアミンと選択的に速やかに反応することを見いだしている。代表的なエポキシ基を有するモノマーであるグリシジルメタクリラートは二酸化炭素と定量的に反応し、対応する5員環カーボナ-ト構造を有するモノマーを与え、その重合によって期待された5員環カーボナ-ト構造を有するポリマーが得られた。一方、ポリグリシジルメタクリラートと二酸化炭素との高分子反応も定量的に副反応を伴うことなく進行した。高分子反応による二酸化炭素との反応は溶液中だけでなく固相でも、触媒となる四級アンモニウム塩を共重合したポリマーでも可能であることを見いだした。さらに、二酸化炭素の代わりにその同族体である二硫化炭素を用いても5員環ジチオカーボナ-トの合成、5員環ジチオカーボナ-ト構造を有するモノマー、ポリマーの合成が可能であることを明らかにした。5員環カーボナ-トが定量的にアミノリシスを受けることから、このようにして得られた5員環(ジチオ)カーボナ-ト構造を有するポリマーのアミノリシスを検討し、いずれも速やかに定量的にアミノリシスを受ける高反応性ポリマーとして利用可能であることを明らかにした。さらに、二官能性5員環カーボナ-トとジアミンとの重付加反応を検討したところ、水酸基を有する高分子量のポリウレタンが得られ、これも、イソシアナ-ト、金属アルコキシドなどと速やかに反応する反応性ポリウレタンとして利用可能であることを明らかにした。光学活性な5員環カーボナ-ト構造を有するポリマーは、高度に配向することが期待される。光学活性エポキシと二酸化炭素の反応は、光学純度を保持したまま立体保持で進行することを明らかにした。
回転流体に現れる分散性と異方性の数学解析

本研究課題では,回転流体の運動を記述する非線形偏微分方程式を中心として,その数学解析を行った.特に,Coriolis力から生成される時間発展作用素に対して分散型評価および時空積分評価を導出し,その応用として,非圧縮性回転Euler方程式の初期値問題に対する長時間可解性を証明した.本研究で得られた成果および解析手法は,回転浅水方程式やprimitive方程式の数学解析に対しても応用が期待される.本研究課題では,回転流体の運動を記述する非線形偏微分方程式を中心として,その数学解析を行った.特に,Coriolis力から生成される時間発展作用素に対して分散型評価および時空積分評価を導出し,その応用として,非圧縮性回転Euler方程式の初期値問題に対する長時間可解性を証明した.本研究で得られた成果および解析手法は,回転浅水方程式やprimitive方程式の数学解析に対しても応用が期待される.本年度は,大気や海洋を代表とする大規模流体の運動を記述する,回転によるCoriolis力の影響を取り入れた非圧縮性Euler方程式およびNavier-Stokes方程式を考察した.特に,線形時間発展作用素に対する時空積分評価およびEuler方程式の初期値問題の長時間可解性に関して研究を行った.Coriolis力から生成される線形時間発展作用素の満たす時空積分評価に関して研究を行った.既に現在までの研究において,時空積分評価の成立する最適な許容指数範囲を導出しているが,本年度は微分作用による許容指数範囲の拡張を考察した.相関数をグラフとする超曲面の退化点に着目することで,Coriolis力から生成される線形時間発展作用素に対し,平面方向および鉛直方向に関する微分作用によって時空積分評価の成立する許容指数範囲が最良の範囲に拡張されることを証明した.Coriolis力の影響を考慮した非圧縮性Euler方程式に対し,その初期値問題の長時間可解性を考察した.特に,長時間可解性を得るための十分条件となる初期速度場の正則性に関して研究を行った.現在までの結果では,同方程式の長時間可解性を得るために7/2より大きなSobolev正則性が必要であったが,これは通常のEuler方程式の局所適切性を得るための条件より強い仮定であった.本研究では,通常のEuler方程式の局所適切性に対する条件と同様に,5/2より大きなSobolev正則性をもつ初期速度場に対して,Coriolis力付きEuler方程式の長時間可解性を証明した.本年度も昨年度までに引き続き,地球流体力学に現れる非線形偏微分方程式に関する研究を行った.特に本年度は,温度成層と回転が共存する状況において,静力学平衡からの擾乱の時間発展を記述する回転Boussinesq方程式に対する時間大域的適切性を考察した.3次元全空間において,安定な温度成層および鉛直軸の周りでの回転から生成される時間発展作用素に対する分散型評価を考察した.温度擾乱を考慮に入れたHelmholtz射影作用素およびCraya-Herring分解を用いることで,温度成層と回転に対応した線形波の分散関係式を導出し,振動積分やLittlewood-Paley分解等の調和解析学の手法を用いることで,時間発展作用素に対する線形時間減衰評価を確立した.上記の分散型評価の応用として,回転Boussinesq方程式の初期値問題に対する時間大域的適切性を考察した.温度成層と回転による線形作用素の表象行列に対応した固有関数展開によって初期値を振動部分と準地衡部分に分解し,準地衡部分のみにスケール不変なノルムでの小ささの制限を課すことで,非線形問題の時間大域的適切性を証明した.特に,先行研究で用いられていたエネルギー法やカットオフの手法を用いずに,時間発展作用素に対する線形分散型評価と縮小写像の原理のみによる証明を与えることに成功した.また,時間大域的適切性を保障する初期値の振動部分の大きさと浮力周波数の大きさに関する十分条件を与えた.26年度が最終年度であるため、記入しない。数物系科学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究成果は,「研究実績の概要」に記載したように,Coriolis力から生成される線形時間発展作用素に対する時空積分評価の微分作用による改良,およびEuler方程式の長時間可解性に関する初期速度場の正則性条件の緩和である.これらは研究計画調書に記載した「微分作用による強い分散性の導出」および「渦度方程式に対する分散型評価」に対応する研究成果であり,特に「渦度方程式に対する分散型評価」で記載した研究計画に関しては,平成25年度の研究成果で完全な解答を与えた.今後は,平成25年度の研究で得られた線形時間発展作用素に対する時空積分評価の応用として,異方拡散をもつ非圧縮性Navier-Stokes方程式の時間大域的適切性を証明する.特に,時間局所解の爆発判定法に対して,上記の時空積分評価を応用することを目標とする.また,回転速度を無限大とした際の特異極限問題を考察し,方程式の解が2次元流に漸近することを証明する.特に,現在までの研究で得られた最良の評価を適用することで,方程式の解が2次元流に漸近する最適な関数空間や最良の漸近レートを回転速度の観点から与えることを目標とする.
帰国アジア元留学生の日・欧米比較追跡調査による留学効果に関する研究

平成6年度から8年度にかけて文部省科学研究費補助金(国際学術研究)により、留学生数が最も多い中国人留学生を対象として、帰国後の留学効果に関する日欧米比較調査を行い、非常に興味深い結果を得た。そこで、平成11年度から13年度にかけて、留学生の比較的多い、東アジアから来た留学生の帰国後の留学効果に関して、日本留学と欧米留学の比較追跡調査を行った。調査対象国・地域は韓国、台湾、マレーシア、香港・マカオ地区およびタイ国である。その結果、以下のような知見を得た。1.日欧米留学者とも留学は失敗でなく、帰国後留学効果を発揮していると評価している。2.高学歴者は欧米留学を目指し、低学歴者が日本を目指すという傾向が全東アジアに見られる。3.どの国・地域においても欧米留学者が日本留学者に比べて多い。4.教育評価および学位評価に関して、圧倒的に欧米,特にアメリカが高く、日本が低い。5.博士学位取得に関して、日本は留学生に対して有利であるというデータが共通して見られる。6.奨学金に関しては、日本への不満は多くない。7.指導教官との人間関係に苦しんだ者が日本留学者に多いが、帰国後もまた連携が緊密である。8.留学前は日本に対してマイナスの印象を抱いているが、留学後は好転する者が多い。9.経済界におけるグローバリゼーションは、留学牽引力にも大きな影響を与えている。即ち、欧米系企業の現地法人においては、現地人採用が進み、昇進・給料などにおいて非常に良い待遇が与えられ、中には社長になっている現地人もあるのに比べ、日本企業の場合は現地人採用が少ないだけでなく、管理職や社長等への昇進や給与において待遇が良くなく、本国企業との差別が大きい。そのため有能で覇気のある若者は留学先として欧米を目指す傾向を生み、日本留学牽引力に対する深刻な影響をもたらしている。数でなく質により日本留学牽引力を高めようとするなら、日本は教育改革のみならず、日本企業現地法人の人事構成に関する抜本的改革が不可欠であることが結論される。東アジア地域に於ける留学効果の日・欧米比較調査を推進するため、本年度は以下のような調査研究活動を行った。1,1999年7月に国内の研究者が集まって会議を開き、本年度の基本方針とアンケートの共通の素案を討議した。その結果今年度の方針として以下のことが決定された。(1)調査対象国:韓国、台湾地区、マレーシア、タイ、香港地区・マカオ地区・シンガポール(2)各地域の日本側研究分担者とそれに対応した海外の研究協力者の確定(3)研究分担者は研究協力者と緊密な連携の下に先ず各地域のアンケート素案を設計し、それに基づいて予備調を行って各地域素案の微調整をする。その結果を11月頃までに報告し、年末までに国内外の全体会議で討議決定する。(4)一方、日本留学者と欧米留学者の帰国者リストを揃える。企業関係者と教育研究関係者のバランスを考慮。2,以上の方針を実施するため、研究分担者・協力者ともに緊密な連携の下に調査研究活動を行い、基本的に全て達成された。但し帰国者リストを揃えるための現住所や協力意思の確認や予備調査にかなりの労力と経費が使われた。4,本研究は3年間継続して初めて完結することから、第一年度は論文成果は出にくい。しかし、留学先国の企業と留学生送り出し国との連携の程度や、その国に於ける留学先国の企業の印象等が、留学効果およびpull-factorに敏感に反映しているという予備調査結果は得られている。

また地域によっては、留学は学位目的ではなく日本人観光者を対象とした実用的な語学研修さえできればそれで良いというpush-factorも見受けられ、興味深い結果が出るのではないかと期待される。経済との因果関係は、分析の際に見落とすことのできない要因となろう。5,過去に於ける調査対象国である中国側からの強い要望もあり、科研の実地検証として中国北京において国際シンポジウムを開き高い評価を得たことは特記に値する。今後の参考例としていきたい。昨年度に引き続き、東アジア地域における元留学生の留学効果を検証するために、日・欧米元留学生を対象に調査を行った。本年度においては、韓国、台湾地区、マレーシア、タイ、香港地区、マカオ地区、シンガポールにおいて、以下のような調査研究活動を行った。1.韓国においては、平成11年度から始まったアンケート調査を引き続き行い、平成13年2月現在、元日本留学生223名(うち帰国後現在大学・研究所就職者者137名、民間企業就職者86名)、元欧米留学生305名(うち帰国後現在大学・研究所就職者212名、民間企業就職者93名)の計528名からアンケートに対する回答が得られた。今後、その詳細について分析を行う予定である。また、平成12年5月の時点で回収されたデータ(元日本留学生60名、元欧米留学生60名)について1次分析を行い、韓国における留学先国の選択傾向、選択理由、留学により得られたもの、日・欧米における博士学位の評価等に関する一応の傾向を把握することができた(11.研究発表参照)。2.台湾地区に関しては日本留学者170名、欧米留学者118名、計288名の元留学生を対象としたアンケート調査結果を得ており、データ処理を行うと共に、クロス等を考慮した分析に入っている。3.マレーシアに関しても日本留学者81名、欧米留学者78名の調査結果を得ており、データ処理を開始している。4.香港・マカオ・シンガポール地区も順調に回収が進み、データ処理を待つばかりとなっている。5.タイは本来削除することになっていたが、是非とも調査を行いたいという研究者が現れたことから、試験的に行うこととなった。6.中国人元留学生の調査に関しては、平成6年の科研国際学術研究で行えなかった部分を補充している。またフランス・ドイツ・アメリカ等にいる東アジア元留学生の動向を考察し研究に厚みを加えることに努力した。韓国:今年度の韓国調査は欠損データ分の追加調査およびデータ人数の調整を行い、日本留学者224名と欧米留学者307名に対し分析を行った。その結果、日本留学者は欧米留学に比べて理工系が多く、学位取得を目的とする者と、日本語学校や非正規生である研究生等を経て、技術習得を目的とする者に分かれる傾向があることがわかった。また日本留学者は指導教官の学問への姿勢を高く評価する一方、指導教官との粘着的人間関係に悩む傾向も見られた。日本の学位より、アメリカの学位が高く評価されている。台湾地区&マレーシア:今年度は、昨年度までに回収したデータに基づき分析を行った。分析の結果、台湾には、学歴の低い者が日本に留学し、また日本留学者は、帰国後も指導教官との連絡が頻繁であるという特徴が見られる。マレーシアについても、欧米志向が根強くあることがわかった。
技術教育的アプローチによる個別の教育的ニーズ支援と教員養成への還元

技術科の木材加工分野においては、子どもの加工ならびに工具使用経験の減少による作業ミスが、授業の進行を遅らせたり、学習者の意欲を減退させたりする要因として対策が求められている。これに対応するため、加工学習において習熟が必要であり、その後の作業に与える影響が大きいいけがき作業の改善を取り上げ、熟練が不足する学習者にも扱いやすい「けがき定規」を試作し、従来のさしがねや直角定規との扱いやすさを比較した。けがき作業の主要作業である材料木端面に対する垂直線引きについて、実際の中学生で比較したところ、試作したけがき定規を用いた場合、作業上無視できる範囲の誤差である90°からの誤差が±0.2°未満の割合が67%で、誤差0.6°までを含めると全体の96%となった。直角定規とさしがねは、これに比べて誤差を生じやすく、直角定規では、誤差0.2°以内が約40%、さしがねでは誤差0.5°までを含めて約50%で、けがき定規の使用が有効と考えられる。さらに、木端面に妻手部が正しく当接したことがLEDやブザーで判別しやすくすることで、作業に支援が必要な学習者にも一層の効果が期待できる。こうした定規類や、これを前提とした学習題材についても開発を行い、小学校や特別支援学校での試行も行った。また、技術科の学習内容を小学校にも広げ、さらに今後求められる創造性の育成を目指した研究として、小学校における「創る科」の新設を目指した提案を行った。創造立国を支える基盤となる資質能力の育成に技術科あるいは技術的思考の果たす役割は大きい。価値の創出と受容・評価を軸に、研究代表者が校長を務める附属小学校において、平成30年度から文部科学省の研究開発学校の指定を受けたことを機に、さらに、その考え方や実践の在り方を明らかにしていく計画である。技術科的手法を用いた支援場面ならびに支援用教具の開発については、一定成果を上げることができ、その開発に必要な3Dプリンター等の利活用にも知見を蓄積することができた。研究のフィールドを小学校にも拡大できた一方、具体的な成果は得られておらず、今後の取り組みが求められる。特別支援学校での取り組みについては、今年度後半に具体的な提案を行えたものの、研究としての取り組みには至っていない。全体としては、概ね順調であるが、特別支援学校での取り組みの遅れを重視し、やや遅れているとする。研究最終年として、技術科的手法を小学校ならびに特別支援学校にどれだけ活用できるかをアピールするとともに、その有効性を学校教員等に理解してもらったうえで、どう教育指導に取り入れてもらえるかに重点を置きたい。3Dプリンターやレーザー加工機など、新たな加工ツールの出現により、加工に不慣れな教員でもデータさえあれば具体的な題材や教具、支援用具の製作が可能となってきたことを実例として示すとともに、そのニーズを掘り起こすことを目指したい。令和元年度は、小学校で3Dプリンターを稼働させ、理科や総合的な学習の時間等で製作品や機械自体を教材化し、その効果や研究の方向性に関する知見を得たい。また、技術科的手法を用いて、特別支援学校で半完成教材(キット教材)を製作し、これを一般小中学校で活用することについて具体化し、その成果を明らかにしたい。言葉による啓発活動に加え、技術科的アプローチによる具体的物での関わりを作ることは、特別支援学校と一般小中学校との相互理解を推進する効果が期待できると考える。技術教育的アプローチを用いて、支援を必要とする個別のニーズにどう応えるのかについて検討し、具体的な教具等の試作を行った。特に、3Dプリンターを用いた教材開発については、その有効利用に関する一定の知見を得ることができた。現在、技術分野での測定的手法と3Dプリンターを組み合わせる形で、3種類の教具の開発を進めており、内1種については、次年度前半に実際の中学校で効果を検証し、成果の発表を行う計画である。残りに2種についてもほぼ試作が終わり、効果の検証に向けた準備を進めている。また、技術教育における指導方法の改善については、ものづくり分野における新たな練習題材の提案とその効果の検証を行った。生活様式の変化により、子どもたちの加工経験が著しく減少し、本格的な製作学習の前に練習題材で加工具になれさせることが一般的となっている。しかしながら時間や予算などの制約によって、練習題材は、画一的で面白味の無いものが一般的で、学習者の意欲を減じる一因にもなっている。この改善として、本研究では、学習者が進んで工夫しながら基礎的な技法が学べる練習題材の提案を行った。実際に2つの中学校で実施した結果は、題材の基本形を踏まえつつ、完成形がそれぞれ異なる作品となっており、能動的な学習が展開されたことが伺えた。個別の教育的ニーズの収集に関しては、小学校の理科を中心に教員への聞き取りを行い、実験における困難場面および今後実施が困難になると予想される学習内容についての把握ができた。技樹教育的アプローチが有効と思われる個別的な教育ニーズの把握については、いくつかの示唆が得られた一方、特別支援分野については不十分さが残る。3Dプリンターや測定的手法を用いた教材開発については、想定以上に開発が進んでいるものの、実際の教育現場での効果検証ならびにその効果の発表が十分でなく、次年度以降の重点的取り組みが必要である。想定以上のものと不十分なものがあり、全体としてはおおむね順調といえる。技術教育的アプローチによる学習指導方法に関する研究として,小学校第3学年「電気の通り道」で使用する教材を開発し,実際の授業で用いて効果を確かめた。

従来の豆電球に代わるものとして昇圧回路を組み込んだLEDテスターを製作し児童に使用させた結果,LEDテスターは豆電球に比べて導体と不導体の判別がしやすく,授業がよく分かったとする児童の割合が高くなった。1.5Vの乾電池でLEDが点灯するようにしたことで,教科書との整合性も担保し,かつテスター全体が子どもの手の平に納まるよう3Dプリンターを用いてケースを作成したことで扱いやすさが増し,学習効果を高めることができたと考える。理科指導のなかで,技術教育的な手法が生かせる場面は多いと考えられることから,応用に向けてさらに検討を進めたい。技術科のものづくりで使用するけがき定規を開発し,実際の中学生を対象に差し金ならびに直角定規との比較を行った。開発したけがき定規は,従来の定規に比べて作業精度が高く,未熟練者にも使いやすいことが分かった。これを受けて,さらに改良を加えたLED内蔵式の定規を製作し,より定規が正しく使えるようにした。この改良は,特別支援学校等で行う作業学習を視野に入れたもので,定規を正しく加工材料に当接した場合にLEDの点灯またはブザーでそれが確認できるものである。ただし,LEDを点灯させる効果については検証が不十分であり,今後明らかにしていきたい。なお本件については,実用新案の出願を行い,登録を受けることができた。技術教育的アプローチによる教授学習支援に関し,新たに小学校理科における応用場面を見出すことができた。技術の進展により,従来当たり前に使われていた豆電球などの教材が身の回りから消滅しつつあり,これに代わる学習教材の開発が急務であること,またこの過程において技術教育的なアプローチが有効であることを確認できた。また,技術科のものづくりに関する指導改善として開発した定規について,その新規性から実用新案登録を行うことができた。技術科の木材加工分野においては、子どもの加工ならびに工具使用経験の減少による作業ミスが、授業の進行を遅らせたり、学習者の意欲を減退させたりする要因として対策が求められている。これに対応するため、加工学習において習熟が必要であり、その後の作業に与える影響が大きいいけがき作業の改善を取り上げ、熟練が不足する学習者にも扱いやすい「けがき定規」を試作し、従来のさしがねや直角定規との扱いやすさを比較した。けがき作業の主要作業である材料木端面に対する垂直線引きについて、実際の中学生で比較したところ、試作したけがき定規を用いた場合、作業上無視できる範囲の誤差である90°からの誤差が±0.2°未満の割合が67%で、誤差0.6°までを含めると全体の96%となった。直角定規とさしがねは、これに比べて誤差を生じやすく、直角定規では、誤差0.2°以内が約40%、さしがねでは誤差0.5°までを含めて約50%で、けがき定規の使用が有効と考えられる。さらに、木端面に妻手部が正しく当接したことがLEDやブザーで判別しやすくすることで、作業に支援が必要な学習者にも一層の効果が期待できる。こうした定規類や、これを前提とした学習題材についても開発を行い、小学校や特別支援学校での試行も行った。また、技術科の学習内容を小学校にも広げ、さらに今後求められる創造性の育成を目指した研究として、小学校における「創る科」の新設を目指した提案を行った。
色素色色覚異常における分子生物学的研究

我々は、J.Nathansらが報告した赤、緑遺伝子の塩基配列を参照し、赤、緑遺伝子の各々のExon3の両端に対応するPrimerを合成した。色覚正常者の静脈血中のリンパ球からDNAを採取し、そのDNAを鋳型として先に合成したPrimerを使いPCR法によってExon3を増幅し、Direct Sequence法により塩基配列を決定した。その結果、348番目のアミノ酸の殆どはセリンであることが確認されたが、アラニンに変異していると思われる2症例を認めた。
膀胱癌における遺伝子変異と臨床的所見との関連の解析

本研究は、膀胱癌の標本をもとにした基礎的解析により、その臨床的所見との関連を検討することで、診断、治療に一定の指針を与えることを目的としている。細胞の不死化に関与するテロメラーゼ活性の検出は、腫瘍の存在を直接示唆し、診断に有効な方法であることから、TRAP法-ELISA法による膀胱洗浄液中剥離細胞を用いたテロメラーゼ活性の測定を行った。また、BCGの直接的効腫瘍効果とテロメラーゼ活性の関連についても検討した。経尿道的膀胱腫瘍摘出術(TUR-Bt)後のBCG膀胱注入療法時に、膀胱洗浄液から剥離細胞を採取し、テロメラーゼ活性のモニタリングを行い、再発の有無を追跡した。15例中5例でBCG注入3回目以降もテロメラーゼ活性の高値を認め、そのうち3例では実際に臨床的に再発が確認された。現在膀胱癌の診断には尿細胞診が広く用いられ、また、BTAテストなどのキットが市販されているが、これらはlow grade low stageでは検出率が低い。しかし、本法ではlow grade、low stageでも十分に活性を検出できた。膀胱洗浄液中剥離細胞を用いたテロメラーゼ活性の測定は、治療の有効性を確認し、さらに再発の危険性を予測することが可能であり、診断に有用な方法であることが立証された。ヒト膀胱癌細胞株を用いたin vitroの解析では、BCGは直接的抗腫瘍効果を示し、その作用機序としてテロメラーゼ活性を低下させることが明らかとなった。今後臨床的に症例を追加し、さらにBCGの効果を作用機序の面から解析することにより、基礎的な知見、臨床的指針を得ることができるものと思われる。上記研究は、膀胱癌の手術摘出標本をもとにした遺伝子変異の基礎的データを集積し,その臨床的所見との関連を検討することで、診断、治療に一定の指針を与えることを目的としている。現在、手術摘出標本、BCG膀胱内注入療法患者の自然尿、洗浄尿等の検体を集積し、遺伝子変異の解析に着手している。また、細胞の不死化に関与するテロメラーゼのELISA法による検出も行っており、これらの解析により、癌の浸潤やアポトーシス、また、テロメラーゼ活性の消失を誘導することによる治療法に対する基礎的な知見が得られるものと考えられる。テロメラーゼ活性の検出は診断に有効な方法であり、テロメラーゼ活性とBCGの作用機序との関連性について、現在、追跡期間は短いが、経尿道的膀胱腫瘍切除術後のBCG膀胱内注入療法においてテロメラーゼ活性の検出を行っており、BCG注入により活性化が低下した例があり、引き続き経過観察を行っている。さらに、ヒト膀胱癌細胞株を用いたin vitroでの解析の結果、BCGはテロメラーゼ活性を有意に低下させることが明らかとなった。BCGの効果をテロメラーゼ活性を含めた作用機序の面から解析することは、基礎的な知見、臨床的指針を得る上で有用であると思われる。また、テロメラーゼ活性の検出は、現在ELISA法で定量化できるようになっているが、高コストな上に、操作が煩雑であり、ELISA法でのステップの簡略化、、省コスト化に向けて条件検討を行った結果、1/3への省コスト化、操作時間の2時間の短縮が可能となった。
透析患者の心筋症様心障害(透析心)に関する研究

【目的】透析患者の心血管系合併症は最も生命予後に関連する因子の一つである。慢性透析患者にて拡張型心筋症類似例〔D型〕,肥大型心筋症類似例〔H型〕など特発性心筋症と鑑別困難な病態が出現してくる(「透析心」と命名する)。透析によって引き起こされたと思われる心筋疾患が実際存在するか否か?従来の尿毒性心筋症の多くはD型に含まれ,長期透析療法の妨げとなる本病態の存在自体に注目した。【対象・方法】D型透析心とは至適透析によっても心陰影の拡大が持続あるいは進行し,虚血性心疾患は否定的であり,高度な心弁膜症は無く,またH型透析心としては心室壁厚の増大が14mm以上で心内腔の拡大なく,以下の項目は本病態の関与に否定的であることとした。〔/)心膜心筋炎2)心のう液貯留3)慢性圧負荷4)慢性容量負荷5)重篤な貧血6)電解質異常〕。またアミロイド,ファブリー病などは除外した。透析導入期に心エコー図にて基礎心疾患を認めない慢性透析患者170例に対して心エコー図にて観察中,前述の該当基準を満した例に対して心臓カテーテル検査,冠動脈検査,一部左室心内膜心筋生検を施行し,その予後調査を行った。【結果】(1)D型は5.9%(10/170),H型は6.5%(11/17)の出現頻度であった。(2)全例冠動脈造影上有意狭窄(AHA分類25%以上)は無いものの高度の全周性の石灰化所見がD型の4例に認め,冠動脈内エコーでも確認した。(2)心筋の肥大,変性,線維化の程度はD型・H型ともに著明で一部に錯綜配列を認めた。(3)D型のうち5例が診断後平均2.6年後に死亡(3例心不全、1例不整脈),1例で腎臓移植後心機能が改善。H型の2例が診断後平均3.4年で心不全死した(透析期間はD型5.5年,H型8.9年)。1例がH型からD型へ移行した。【結論】慢性透析患者の中には予後不良な心筋症様病態が存在した。
近代日本産業政策の再構築ー農商務省の研究

近代日本における農商務省を中心とした産業政策の構想と実際の政策を再検討する。経済史研究の発展に伴い、近代日本経済への理解が深化しているが、主流は民間の経済活動の研究で、政府の役割への関心は相対的に弱く、特に産業政策については従来の消極的な評価が踏襲されてきた。本研究では、主要な産業政策の具体的な変遷を整理すると共に、農商務省が他の行政機関や産業団体などと提携して産業政策を構想・洗練させていく仕組みを検討する。産業政策の直接的な担い手である農商務省に加え、産業政策に関係した政党や産業団体などの役割も検討し、より多面的な考察を行いつつ通時的に検討することで、近代日本の産業政策の特徴を析出する。
インド系マダガスカル人の経済活動

マダガスカル島において、インド系マダガスカル人(以下コージャ)は、いわゆる世界システム論における「中枢」と「周辺」の関係を利用し、すなわち「中枢」のイギリスやフランスの「コントワール(仲介者)」として、マダガスカルなどの東部アフリカ沿岸地域で活躍した。従来の研究では、ヨーロッパ近代を中心として描写されるいわゆるユーロセントリズムの歴史観からアフリカやアジアは一方的に支配される側として描写されてきた。しかし本研究ではこのような西洋中心主義の歴史観は大きく修正される可能性が理解できる。すなわち本研究では、西洋と非西洋という単純な二項対立的な歴史像の修正の可能性を示した。マダガスカル島において、インド系マダガスカル人(以下コージャ)は、いわゆる近代世界システム論における「中枢」と「周縁」の関係を利用し、すなわち「中枢」のイギリスやフランスの「コントワール(仲介者)」として、「周縁」のマダガスカルなどの東部アフリカ海洋文明圏の諸地域で経済活動に従事していた。一方で、16世紀に西ヨーロッパを「中枢」に国際分業体制を基礎として登場したという近代世界システムでは、「中枢」にいたるために国民国家を装い、植民地であった「周縁」もまた国民国家の完成を目指すためにナショナリズムを採用し、20世紀には民族自決の理念のもと、国民経済の盛期を迎えた。その過程で民族対立が激化した。したがって民族対立は「国民国家」形成の過程で鋭敏化したのである。ウォーラーステインは「史的システムとしての資本主義」が民族集団を編成し、そのシステムのなかで最適な労働配分の一つの単位として、民族を機能させると述べた。確かに19世紀20世紀、コージャはフランスやイギリスの「コントワール」として活動していた。しかしそれは、彼/彼女らが「コントワール」であることを最優先させた一つの事実にすぎない。「コントワール」であるために資本主義のなかで、民族を演じたにすぎない。コージャが資本主義を利用したのである。インタビューを通じてコージャという「民族」は、十二イマームシーア派であるという宗教的根拠と「コントワール」という根拠から獲得されるものであり、とりわけ後者がコージャを「民族」として規定する大きな要因である。これは近代以前からの規定であり、ヨーロッパ近代的なイデオロギーとは直接関係していない。コージャは、インド、パキスタンやマダガスカルの国民経済の発展の過程で民族となったわけではないからである。ジャーティというきわめて非公式の制約が、コージャを「民族」として成立させていることが理解できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。経済史27年度が最終年度であるため、記入しない。
進行性筋萎縮症に随伴する異常咬合発生機序とその治療に関する研究

進行性筋萎縮症患者の咀嚼筋機能の変化と骨格および咬合形態の推移との関連から異常咬合の発生機序を解明することを目的として、国立療養所西別府病院に入院中の進行性筋萎縮症療患者30名(平成1および2年は23名)について、咀嚼筋表面筋電図、筋のMicrovibration、咬合圧、舌圧ならびに口唇の測定などの筋機検査、および口腔内および顔面写真、頭部X部規格写真ならびに咬合模型などの形態検査を行った。本研究は昭和52年より経年的に行っているものであり、補助金を得て遂行した研究結果の概要は以下の通りである。進行性筋萎縮症患者の開咬は、主として下顎骨の後下方回転、下顎臼歯の側方拡大ならびに前歯の舌側傾斜が組み合わさったものと考えられる。しかもその開咬が経年的に殆ど変化しない群と、歯牙系あるいは骨格系の変化に伴って増悪する群を認めた。本疾患罹患者の咀嚼筋は身体の他の筋と同様、筋力の低下を認めた。そこで咬筋および顎二腹筋筋電図のpower spectrumからLissajous図形を作製し、その傾斜から咀嚼筋均衡の変化を調べた。その結果、開咬増悪群では図形の傾斜に明らかな変化を認める時期があり、この変化は身体の一般的障害度の指標である血清Creatine Kinase活性値(CK値)が急減する時期に一致していた。さらに、成長過程に及ぼす遺伝および環境の影響を調べることを目的に、一卵性双生児の経年的資料の分析の結果、両者ともに筋機能の低下および不均衡ならびに開咬の増悪傾向を認めたが、それら症状の進行時期および程度に差を認めた。両者にみられたこの差はDMD遺伝子(Xp21)のsizeが大きいため一卵性であってもその欠落部位に違いがあり、その表現型に差が生じたものと推定した。そこで抹消血液より採取した単核球におけるDNAの塩基の配列を同定し、両者の遺伝子レベルでの差異について検討を加えている。咀嚼筋機能と咬合系形態の異常との関連を追究する目的で国立療養所西別府病院に入院中の進行性筋萎縮症患者30名について次の検査を行い、検討を加えた。口腔および顔面写真ならびに頭部X線規格写真の撮影と咬合模型の作製などの形態検査、咬合圧、舌圧の試測と咀嚼筋筋電図による機能検査。本研究は昭和52年より継年的に行っているものであり本年度補助金を得て遂行した研究結果の概要は次のようである。進行性筋萎縮症患者に最も特異的に認められる異常咬合は開咬であり、開咬の度合いを基準にすると、殆ど変化が認められないグループと増悪傾向が認められるグループとに別けることができた。開咬の増悪には歯牙系と骨格系の両者のパターンが関与していた。以上の形態分析結果を踏まえて咀嚼筋や舌の圧などの機能を分析した。舌圧に関しては年次変化に一定傾向が認められず更に研究を継続し検討する必要があると考えられた。咬合圧の測定は開咬が著しく進行すると計測が不可能であった。咀嚼筋筋電図では次のような分析結果が得られた。咀嚼筋においても身体の他の筋と同様に筋力の低下が認められている。

こういった筋ジストロフィー患者の咀嚼筋の均衡の変化を検討する目的で開口筋と閉口筋からの筋電図からそれぞれのパワースペクルを求め両者のリサージュ図表を作ってその傾斜を求め年次変化を調べた。咬筋と顎二腹筋についてそれぞれ10秒間、最大閉口と開口を行わせ資料とした。その結果、開咬増悪群では傾斜に明らかな変化が認められる時期が存在した。この傾斜急変の時期は血清クレアチンキナーゼ活性値の急減する時期と一致した。このことは身体の一般的障害度の進行に一致して咀嚼筋の不均衡が著しくなることを示すものであり、今後、不正咬合の程度の変化との関連を追究することにより不正咬合の成立機序を解明して行きたい。咀嚼筋機能と咬合系形態の異常との関連を追究する目的で国立療養所西別府病院に入院中の進行性筋萎縮症患者23名について次の検査を行い、検討を加えた。口腔および顔面写真ならびに頭部X線規格写真の撮影と咬合模型の作製などの形態検査、咬合圧、舌圧の計測と咀嚼筋筋電図ならびにマイクロバイブレ-ションによる機能検査。本研究は昭和52年より継年的に行っているものであり本年度補助金を得て遂行した研究結果の新たな計測法と知見の概要は次のようである。1)検査方法で2点の改善が見られた。その1つは車椅子のままで頭部X線規格写真が撮影できる装置が使用できたのでより正確なX線像がより容易に得られた。他の1つはアモルファス磁心マルチ形磁石変位センサを用いてより石確なマイクロバイブレ-ションを計測することができたことである。(使用したセンサの特性と従来のものとの比較については11.研究発表の項に記載した。)2)計測結果のうち筋電図とマイクロバイブレ-ションの周波数分析に際して、10秒間のデ-タをデッドスペ-スなしで分析することが可能になったのでより安定した客観的なデ-タ分析が可能になった。従って、累年資料を再分析することにより信頼性の向上を得るべく努力中である。以上の結果を基に咀嚼筋機能と咬合形態との関連を追究すると共に今後の治療指針のための基準を得たい。進行性筋萎縮症患者の咀嚼筋機能の変化と骨格および咬合形態の推移との関連から異常咬合の発生機序を解明することを目的とした。被験者は国立療養所西別府病院に入院中の進行性筋萎縮症患者23名である。筋機能の検査として咀嚼筋表面筋電図、筋のMicrovibration、咬合圧、舌圧ならびに口唇圧を測定、記録した。形態検査としては口腔内および顔面写真、頭部X線規格写真ならびに咬合模型を採得した。本研究は昭和52年より経年的に行っているものであり、本年度は資料採取している被験者のうち、特に一卵性双生児の筋機能および形態の経年的資料について分析を行い、成長過程に及ぼす遺伝および環境の影響を検討した。研究結果の概要は以下の通りである。機能的には両者共にsilentperiodのdurationの延長、咀嚼リズムの乱れ、power spectrumから得られたLissajous図形から顎開閉筋の機能の不均衡の増加が見られた。また、それらには症状の進行につれて、弟が先行し兄が追随したと考えられる経年変化が認められた。これは症状の進行と密接に関連するCreatine Kinase値の推移からも裏付けられた。形態的には舌の肥大の影響と考えられる歯列弓幅径の増加傾向や、長径の減少傾向が見られたが、歯冠近遠心幅径とともに両者には差を認めなかった。さらに下顎骨は両者ともに開大していたが、兄の方がより大きく開大しており、経年的には兄は前下方へ成長し、弟は後下方へ回転していた。両者にみられたこれらの差異は、多因子遺伝であることに加えてDMD遺伝子(Xp21)のsizeが大きいため、一卵性であってもその欠落部位に違いがあり、その表現形に差が生じたものと推定した。
C型ウイルス肝炎の進展阻止と肝発癌抑制に対する包括的研究

本研究では、C型肝炎ウイルスのNS5A領域の2209-2248の変異とインターフェロン治療効果、ウイルス量との関連が明らかにされた。このHCV NS5Aは転写活性化能を有していた。C型肝炎ウイルスのNS5A領域と結合する肝細胞蛋白をtwo hybrid systemを用いて検討したところ、Rac-1,ribosomal protein,Rab4,MIFなどが見つかった。肝炎活動性に関連するHCVRNAの遺伝子塩基配列の領域を明らかにするため、インターフェロン前後のALT正常時と憎悪時の全塩基配列の経時的変化を解析したところ、アミノ酸配列の相違はE2/NS1とNS5Bに集積していた。GBV-C肝癌促進に関与するか否か検討したが、C型肝癌でのGBV-Cの頻度は肝硬変と変わらず、またGBV-C陽性と陰性の肝癌での臨床像に差異は認めず、また、肝細胞内におけるマイナス鎖GBV-Cは検出されなかった。このことからGBV-Cが肝内での増殖はなく、肝癌への関与も少ないものと推定された。インターフェロン治療症例での肝発癌抑制効果の解析を多施設で行った。C型慢性肝炎のインターフェロン治療効果に関する多変量解析を行い、ウイルス量、ウイルス型、輸血歴、組織の進行度、性別などともに血液中のferritin含有量との関連も見いだされた。ウイルス駆除症例においてはその後の肝組織像の改善が示されてきており、C型肝炎の進展阻止にはより効果的にウイルスを駆除する方策の重要性が明らかにされた。ことに、肝硬変にもっとも近いF3 stageの慢性肝炎からの肝発癌をインターフェロン投与症例、非投与症例で比較検討した結果、ウイルス駆除群からの発癌の低下はもちろんのこと、ウイルス駆除無効症例においてもトランスアミナーゼの逓減化は肝発癌抑制に作用していることが示された。肝発癌の早期発見のための腫瘍マーカーの役割をプロスペクテブに肝硬変症例で検討したところ、AFPのlectin分画、高感度PIVKA-II、MAGE-4の推移などを詳細に解析することにより、画像で検出されない早期肝癌の発見のおける腫瘍マーカーの重要性が示された。肝炎ウイルスの実態とインターフェロン治療によるウイルスの駆除や肝発癌抑制の効果を正確に把握するため、各施設との共同研究を開発した。具体的には、各施設におけるインターフェロン治療後のウイルス駆除群、非駆除群におけるその後の肝発癌の実態や肝炎進展度を調査したところ、インターフェロン治療後のウイルス駆除群では各施設とも有意に肝発癌の低下傾向が示されてきていた。この共通の基盤のもとに、各施設からのインターフェロン治療例および未治療例の症例の登録を開始した。この際、治療後のウイルスの完全駆除を明らかにするため、血液中のC型肝炎ウイルスの有無をPCRで測定することとした。次年度以降、これら症例における定期的な腹部超音波検査の施行により肝癌の早期発見と発癌率の解析を継続的に遂行することとした。また、効果的なC型肝炎治療を目指して、インターフェロン無効例の基礎的検討を行なった。すなわち、インターフェロン治療奏効群、無効群それぞれのC型肝炎ウイルスのクローニングを行ない、ウイルス構造の解析を行なった。

その結果、5'non-coding lesion (NS5A)の変異の有無がインターフェロン治療に密接に関与しており、変異株ではインターフェロン治療に反応してウイルスが駆除されたが、変異のない株ではウイルスの駆除が全く計れなかった。さらに、この領域の機能の検討を行なう飛共に、その他のnon-structural蛋白の高次構造の検討と機能の基礎的検討が進行している。本年度は、C型肝炎ウイルスのNSSA領域の2209-2248の変異とインターフェロン治療効果、ウイルス量との関連が明らかにされてきた。このため、C型慢性肝炎患者のインターフェロン治療効果に対する宿主肝細胞での分子生物レベルでの応答性を明らかにするため、肝細胞内でのC型肝炎ウイルスのNSSA領域と結合する肝細胞蛋白をtwo hybrid systemを用いて検討した。その結果いくつかの候補となる細胞内蛋白を同定した。これらには、Rac-1,ribosomal protein,Rab4,MIFなどが見つかっており、現在その蛋白の機能解析を行っている。さらに、C型慢性肝炎のインターフェロン治療効果に関する多変量解析を行い、ウイルス量、ウイルス型、輸血歴、組織の進行度、性別などとともに血液中のferritin含有量との関連も見いだされた。このため、より効果的なインターフェロン治療を目指して、C型慢性肝炎患者にインターフェロン治療を行う際に瀉血療法を施行して血清鉄を除去することにより、より高いインターフェロン治療効果が示されてきている。ウイルス駆除症例におけるその後の肝組織像の改善が示されてきており、C型肝炎の進展阻止にはより効果的にウイルスを駆除する方策の重要性が明らかにされた。さらに、インターフェロン治療症例での肝発癌抑制効果の解析を多施設で行った。ことに、肝硬変にもっとも近いF3 stageの慢性肝炎からの肝発癌をインターフェロン投与症例、非投与症例で比較検討した結果、ウイルス駆除群からの発癌の低下はもちろんのこと、ウイルス駆除無効症例においてもトランスアミナーゼの逓減化は肝発癌抑止に作用していることが示された。肝発癌の早期発見のための腫瘍マーカーの役割をプロスペクテブに肝硬変症例で検討したところ、AFPのlectin分画、高感度PIVKA-IIの推移などの詳細な解析を行うことにより、画像で検出されない場合の腫瘍マーカーの重要性が示された。昨年にひきつづき、インターフェロン治療症例での肝発癌抑制効果の解析を多施設で行った。肝発癌をインターフェロン投与症例、非投与症例で比較検討した結果、ウイルス駆除群からの発癌の低下はもちろんのこと、ウイルス駆除無効症例においてもトランスアミナーゼの逓減化は肝発癌抑止に作用していることが示された。ウイルス駆除群における肝癌発見時の大きさは、1-4年で見られたが、時間を経発見された肝癌のサイズは大きく、ウイルス駆除後早期に肝発癌が生じているものと考えられた。肝癌の発見のための腫瘍マーカーの役割をブロスペクテブに肝硬変症例で検討したところ、AFPのlectin分画、高感度PIVKA-II、MAGE-4の推移などを詳細に解析することにより、画像で検出されない早期肝癌の発見のおよぼす腫瘍マーカーの重要性が示された。本年度、肝炎活動性に関連するHCV RNAの遺伝子塩基配列の領域を明らかにするため、インターフェロン前と後のALT正常時と憎悪時の全塩基配列の経時的変化を解析したところ、アミノ酸配列の相違はE2/NS1とNS5Bに集積していた。
核内レセプターPPARGAMMAの不活性化によるがん制御に関する研究

本研究では申請者が以前より研究を行ってきた、核内レセプターPPAR_γ経路の不活性化による抗がん作用のさらなる詳細なメカニズムの検討を目的に行われた。種々のがん細胞(SCCKN, HT-29, Capan-1, KYSE140)において同様にPPAR_γ経路の不活性化による抗がん作用を確認し、その共通のメカニズムの検討のためにGene chip解析を行った。その結果から、10の遺伝子を選出し、それらのsi-RNAを作製し、その細胞増殖、細胞接着、細胞浸潤能をそれぞれ評価した。その結果、GCL(glutamate-cystein ligase)という遺伝子が関与している可能性が示唆され、同分子に対する検討を行った。口腔扁平上皮がん、食道がん、膵臓癌、大腸癌組織切片でのGCL蛋白の癌部での高発現が免疫組織化学染色にて確認された。同様に、繊維芽細胞に比べ上記培養細胞のGCL蛋白の高発現をウエスタンブロット法にて確認した。GCLは細胞内でのグルタチオン(GSH)産生に関与する分子であり、酸化ストレスやフリーラジカルによる細胞障害に関与している。PPAR_γ経路の不活性化により、その下流にあるGCLの発現がコントロールされる結果、ミトコンドリアの膜電位が障害を受けることが確認された。また、電子顕微鏡による検討の結果ミトコンドリアが破壊され、細胞内での数が減少することが明らかとなった。これらは上記4種の培養細胞で確認され、現在論文報告の準備中である。PPAR_γ経路の不活性化による抗がん作用は他施設の研究でも散見されるようになってきているが、本研究が報告は多くの研究者にとって有益なものになると考えられる.本研究では申請者が以前より研究を行ってきた、核内レセプターPPAR_γ経路の不活性化による抗がん作用のさらなる詳細なメカニズムの検討を目的に行われた。PPAR_γ経路の不活性化による抗がん作用は他施設の研究でも散見されるようになってきているが、本研究が報告は多くの研究者にとって有益なものになると考えられる.
前庭感覚器障害克服のための人工前庭器開発

人工前庭器の基本的部分である半規管と耳石器の最終段階モデルの作製を行った。今年度は、とくに3つの半規管(外側、前、後)に対応するセンサー(3つの回転直線加速度センター)とその頭部への取り付けを行った。すなわち、頭部への3方向、X(左右方向),Y(前後方向),Z(上下方向)、の回転直線加速度に対するセンターを備えた頭部装着用センターを作製した。また、それぞれのセンターからの出力を形態可能な小型コンピュータに取り込み、解析するためのソフトウエアの開発も同時に行った。これによって、昨年度行った2つの耳石器を代行する直線加速度センターに加えて、三半規管を代行する回転加速度センサーが開発されたことになる。これらを搭載した頭部装着用人工前庭器は、まだ十分軽量化できていないが、健常者からある程度のデータを得ることができた。しかし、これを用いた十分な定量的データの解析は、被検者を回転台にのせて重力軸での回転や偏中心回転、あるいはoff vertical axis rotationを行うことによって得ようと計画したが、その重量によるデータへのバイアス除去できない状態である。今後は、これらのセンサーを十分に軽量化し、更に本格的な研究へと結びつけて行く計画である。人工前庭器の基本的部分である半規管と耳石器の第一段階モデルの作製に取りかかった。今年度は、とくに2つの耳石器(卵形嚢と球形嚢)に対応するセンサー(3つの直線加速度センサー)とその頭部への取り付けを行った。すなわち、頭部への3方向、X(左右方向),Y(前後方向),Z(上下方向)、の直線加速度に対するセンサーを備えた頭部装着用センサーの作製である。また、それぞれのセンサーからの出力を形態可能な小型コンピュータに取り込み、解析するためのソフトウエアの開発も同時に行った。これによって、人体では2つの耳石器でまかなっている3方向(立体)への直線加速度が感受されるようになった。この頭部装着用センサーは、第一段階のモデルとしては軽量化ができており、人のモデル実験をするのに支障がなかった。現在、この頭部装着用センサーを用いて回転軸が重力軸と一致する回転や回転軸と重力軸が異なる微小偏中心回転を与える実験を施行中である。この実験によって、理論的に計算される回転刺激時の加速度値と、加速度センサーから得られる解析結果との関係を検証している。この検証によって、頭部装着加速度センサーの精度を明確にする。次年度は、これらの耳石器に対応する直線加速度センサーに加え、回転加速度センサーである3つの半規管に対応するセンサーを開発する。この開発は、装置の軽量化が鍵になる。軽量化が実現すれば、この装置を頭部に装着した被検者に正確な回転刺激を与え、このセンサーについて検証を行うと同時に、その出力を解析するソフトウエアの開発も行う。