hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規リン含有蛍光性複素環機能分子の開発と応用

本研究では、蛍光性を有する新規なリンイリド含有化合物であるホスフィニン類の効率的合成法と、一連の4位置換体の汎用合成法を開発し、置換基の電子効果による構造物性相関を詳細に検討した。実測結果と量子化学計算による考察から、特に置換基の電子効果がHOMOエネルギーレベルに影響し物性発現に大きく関わることを明らかにした。また、これらの検討に基づいて分子設計指針を策定出来た。さらに置換基に機能性を付与し、蛍光化学センサー分子としての応用可能性を示す知見が得られた。平成27年度はまず,対称型ホスフィニンを基盤とする機能分子設計の基本指針を確立を目指した検討を進めた。研究実施前の時点で4位置換基の電子効果が物性に大きく影響することが明らかとなっていたが、これまで4位置換対称型ホスフィニンの一般的合成法は確立されていなかった。そこで、共役置換基(アルケニル基,アルキニル基など)やヘテロ原子を4位に導入することを目指し、各種置換基導入の検討を行った。多様な誘導体合成のため、4位無置換ホスフィニンから得られる4位臭素化体及び4位ホルミル化体を前駆体として用いた置換基導入を検討した。4位臭素化体と末端アルキンによる薗頭カップリング反応は適切な触媒系を用いることで円滑に進行し、各種アルキニル置換ホスフィニンが収率よく得られた。また、4位ホルミル化体のWittig反応により、各種アルケニル置換ホスフィニンも得ることができた。一方、4位臭素化体の触媒反応としてパラジウム触媒アミノ化を試みたが反応は進行せず、窒素置換体はこの方法では得られなかったが、4位無置換体の求電子的ニトロ化と続く還元により、4位アミノ化体を得ることができた。また、触媒的カップリングにより、4位臭素化体のジボロン誘導体を用いるホウ素化で4位ホウ素化体が、ホスフィンスルフィド誘導体を用いるP-Cクロスカップリングで4位ホスフィン誘導体が、それぞれ得られた。また、4位臭素化体、4位ホウ素化体を用いるクロスカップリングにより、芳香族誘導体が得られることも確認できた。このようにして得られた4位置換対称型ホスフィニン誘導体に関して、紫外可視吸収及び蛍光スペクトルを測定し、置換基の構造的・電子的影響による発光波長変化と量子収率への影響について、一連の化合物の系統的な測定と量子化学計算による検討を加えて、今後の分子設計に必要な構造物性相関にかかる知見を得ることができた。申請当初の平成27年度研究計画において計画していた、対称型ホスフィニンへの置換基導入手法精査と、複数の方法論による置換基導入法開発について検討した結果、薗頭カップリングによるアルキニル誘導体、Wittig反応によるアルケニル誘導体の合成法を確立できた。また求電子置換反応とクロスカップリング反応を駆使し、アミノ化体、ホウ素化体、ホスフィン誘導体、芳香族置換誘導体の合成に成功しており、当初計画通り、順調に複数の方法論による置換基導入法が開発できている。また、4位選択的な置換基導入反応の開発成功に伴い、多様な電子状態の対称型4位置換誘導体を合成・入手することができたことから、実測の紫外可視吸収及び蛍光スペクトルと、量子化学計算を交えて評価することができ、構造(置換基の電子的・構造的影響)の発光波長・量子収率への影響について、当初の予定通り、今後の分子設計に必要な構造物性相関にかかる知見を得ることができた。これらのことから、本研究課題は、概ね順調に進展していると判断できる。平成28年度は、平成27年度の4位置換体合成手法検討の結果に基づき、4位に様々な電子的特性を持つ誘導体の系統的な合成と合成した誘導体の物性について検討した。特に申請時に電子状態への影響が少ないと予想していた芳香族誘導体について、系統的な物性検討を行うべく、これまでの方法とは別に、4位臭素化体、ヨウ素化体からの鈴木-宮浦カップリング反応を検討し、収率良く芳香族置換誘導体が得られることを見出した。系統的な誘導体合成の結果、4位芳香族置換体はパラ位置換基の電子効果が蛍光特性に大きく影響することを見出した。そこでより長波長側で発光する4位芳香族置換体の設計と合成を行い、これまでよりも100 nm以上長波長で発光する誘導体の合成に成功した。加えて電子豊富な4位置換基を導入したことにより、得られた誘導体は酸化還元活性を獲得し、酸化還元により発光波長が変化する蛍光体が得られることを見出した。また、合成してきたホスフィニン誘導体は固体状態で比較的高い発光を示すが、一部の化合物については固体状態の方が強く発光する凝集誘起発光特性(AIEE)を示すものがあることを見出した。これまでの検討結果を含め、4位置換ホスフィニン誘導体の蛍光特性についての電子状態・構造と物性の相関について系統的な知見を得ることが出来た。一方、4位へのヘテロ原子導入についても検討を継続し、4位ホスフィン誘導体の酸化状態による蛍光特性の変化、3価ホスフィン置換基への変換と錯形成による蛍光特性の変化等について基礎的な知見を得ることが出来た。以上の検討の結果は、得られたホスフィニン誘導体分子が蛍光化学センサ分子として利用できる可能性を示唆しており、今後の応用検討につながる知見が得られたといえる。

申請当初の平成28年度研究計画において計画していた、ホスフィニン誘導体の電子状態制御について、新たな合成手法の開発と共に系統的な誘導体合成を行った結果、高効率発光体の発光波長制御に成功し、当初計画で目指していた様々な機能発現について、長波長発光分子の開発、酸化還元活性蛍光分子の開発、金属錯化能を有する蛍光材料の開発、に関する多くの知見を得ることが出来た。このことから、本研究課題は、概ね順調に進展していると判断できる。本研究の最終年度である平成29年度は、これまでに合成してきたジシアノホスフィニンおよびその4位置換体について、さらなる詳細な構造物性相関を検討するために、芳香族基上の置換基効果による置換基の細かい電子的チューニングを実施するために多数の誘導体を合成し、量子化学計算結果に基づく予測と併せてホスフィニン蛍光分子の設計指針を示すことが出来た。いずれも本研究で確立した新たなホスフィニン合成手法を活かすことで、簡便に多数の電子チューニングを施した誘導体を合成できており、合成手法の汎用性は極めて高いことが立証された。また、得られたホスフィニン誘導体は、概ね量子化学計算による予測通りの物性を示し、新たな蛍光分子の設計指針が充分に機能することも確認することが出来た。以上のように、研究は概ね当初研究計画通り進めることができており、まずはこれまで得られた結果の概略をまとめて、JACS誌に速報として報告した。さらにホスフィニン蛍光分子への機能付与を指向した誘導体の合成についても検討を行い、酸化還元特性、ヘテロ元素置換による化学センシング機能、凝集誘起発光特性等を有するいくつかのホスフィニン蛍光分子を合成することが出来ており、これらについてさらに詳細な物性検討を進めることで、各種化学種を蛍光強度や蛍光色の変化として検知することができる蛍光化学センサー分子の開発に繋げることが出来た。蛍光変化による検知の感度や検知化学種の種類、また生体分子への組み込み等、実用化までに改善すべき機能、性能が残っているが、本研究において最終目標としてきた、全く新しい蛍光化学センサー分子としてのホスフィニン誘導体の応用可能性について、充分可能性を示すだけの知見が得られたと言える。本研究では、蛍光性を有する新規なリンイリド含有化合物であるホスフィニン類の効率的合成法と、一連の4位置換体の汎用合成法を開発し、置換基の電子効果による構造物性相関を詳細に検討した。実測結果と量子化学計算による考察から、特に置換基の電子効果がHOMOエネルギーレベルに影響し物性発現に大きく関わることを明らかにした。また、これらの検討に基づいて分子設計指針を策定出来た。さらに置換基に機能性を付与し、蛍光化学センサー分子としての応用可能性を示す知見が得られた。これまでの研究が概ね計画通り順調に進展していることから、今後は、未だ達成できていないヘテロ芳香族置換体や他のヘテロ原子誘導体の合成を引き続き検討していくとともに、申請当初の平成28年度研究計画に従って、昨年度の検討で明らかとなった構造活性相関の知見をもとに、計算化学的手法を併用しながら、高発光性・長波長発光性・環境応答性・各種分子/イオンセンシングなどの機能を発揮する蛍光機能性分子開発につなげるため、各種官能性置換基選択を駆使して適切な分子設計を進め、実際に合成・検討していく予定である。また、昨年度研究の途中で明らかとなった、2、6位置換基の発光波長への影響についても、申請時の予定を超えて検討を加えていく予定である。平成28年度までに得られた知見を元に、平成29年度はより具体的な応用分野を定めて分子設計を行い、応用を目指した検討に入る。
蒸散と土壌水分の空間変動を考慮した森林からの流出のモデル化

森林が水の流出に深く影響することは良く知られている。そして、森林の水源かん養機能を定量化するためには、実際の林地における降雨から流出に至る水移動のの過程を詳細に再現する必要がある。しかし、従来の研究は流出量の予測が中心で流域各部の土壌水分状態や水移動を重要視していないため、水移動現象を忠実に再現できていない。そこで本研究では、流域斜面における個々の場所での土壌水分状態に着目し、それらの変動が土中の水移動や流出量にどのようにつながっているかを検討した。観測流域は、東京大学愛知演習林白坂本流域南谷上流部(0.4ha)である。ここに、集中観測のための斜面を設け、谷部から尾根部にかけての11地点で4深度の計44ヶ所にテンシオメータを埋設し連続観測した。また、土壌サンプリングを行い土壌の物理性を測定するとともに、水移動の3次元数値計算で使用する数値地形図を作成するため測量および貫入試験を行った。6ヶ月間の圧力水頭の実測値を用いて斜面各部位の土壌水分の変動を検討した。全水頭のプロファイルとフラックスを検討した結果、隣りあった地点の不飽和水分移動の特徴につながりが認められた。そして、この不飽和水分移動の特徴のつながりが河道部へと続き流出に寄与していると考えられた。このことを実証するため分布型3次元数値計算を行い、各地点の透水係数の大小により流域を分類した。この結果、“流出に寄与する部分"と“寄与しない部分"が流域内のどのような位置に分布しているかを示すことができた。また、降雨や乾燥に伴いこの寄与する部分は変動していくことが明らかになった。
情報爆発に対応する新IT基盤研究支援プラットホームの構築

本特定領域に参加する計画・公募研究班で共用するための研究基盤を構築し、研究活動の支援を行った。これにより、限られた経費の中で研究資源の共用を図り研究連携を深める効果を発揮した。具体的には開放型検索エンジンTSUBAKIによる大規模コーパスの提供、広域分散コンピューティングテストベッドInTrigger、実世界インタラクション計測分析環境IMADE、そしてセンサーネットワーク予防医療の実験環境を構築した。特定領域研究「情報爆発IT基盤」で実施されるコンテンツ、ソフトウェアシステム、情報メディアの各研究項目内の研究を支援するとともに、研究項目および計画研究・公募研究に渡るコラボレーションを効果的に進めるため、共有のプラットフォームとして下記の研究環境を構築する。(1)大規模コンテンツ共通評価基盤の実現国立情報学研究所を中心にして進めてきた評価用テストコレクション構築と連携し、本領域での研究展開にあわせ新しく1億件を越えるWeb文書のコーパスを構築、様々な言語処理を施し索引付けを行う。この共有基盤の上で、新しい情報検索や情報サービスの研究タスクを設定して研究グループ共有の研究資源として活用する。(2)スケーラブル計算基盤テストベッド構築広域分散したクラスタマシンのテストベッドを整備し、仮想マシンによるエミュレーションによる大規模な基盤ソフトウェア研究環境を提供する。分散システムやソフトウェア分野に限らずコンテンツ処理等の研究を効果的に促進する基盤とする。具体的には、全国に分散する拠点に計算機クラスタを配置し、連携させて様々な計算処理を並行処理する環境を提供する。またソフトウェア環境構築の研究用テストベッドとしても使用する。(3)実世界インタラクション計測分析環境の構築マルチメデイア情報提示やロボットとのインタラクションにおける人間の発話や表情、行動をマルチモーダル・センサおよび生体・脳計測装置によってリアルタイムで高精度計測するセンサールーム環境を実現し、人間のインタラクションに関する様々な計測データを採取し共有するとともに、コーパスを作成しそれに基づく研究促進を図る。(4)社会情報基盤としての実証分散システム、コンテンツ共有、センサー計測など多岐に渡る研究成果の統合事例として、生活習慣病に関する医療情報センサーデータの収集解析実験環境を整備し、実証的な評価を実施できるようにする。本領域で行われるコンテンツ、ソフトウェアシステム、情報メディア、知識社会の各柱内の研究を、他にはない大規模な共有資源を提供することにより効果的に支援するとともに、研究項目、計画研究・公募研究に渡るコラボレーションを促進するため、下記の研究環境の早期の実現を目指して整備した。(1)大規模コンテンツ関係日本語WEB文書5000万件のテストコレクションを対象とした開放型検索エンジンTSUBAKIを実装した。自然言語処理の最新の成果を取り入れた各種索引と検索機能を取り込み、参加研究グループにAPIを公開して研究利用に供する環境を整備した。また、次世代サーチの研究に必須なソフトウェアライブラリの整備・公開をめざした。さらに、センサーネットワーク実験用テストベッドを設計し、データ収集と提供を開始した。(2)スケーラブル計算基盤テストベッド関係世界的に類を見ない規模の広域分散テストベッドを整備し、仮想マシンのエミュレーションによる基盤ソフトウェア研究環境InTriggerの実現を開始した。NII千葉分館、東大、東工大、早稲田大、京大において既存設備の拡張と新規クラスタ計算機を導入し、連携ソフトウェアを実装すると共に、コンテンツ解析での活用など、柱を越えた融合的活用を開始した。また利用者の登録とシステム利用環境を整備した。(3)実世界インタラクション計測分析環境関係マルチメディア情報提示やロボットとのインタラクションにおける人間の発話や表情、行動をマルチモーダル・センサおよび生体・脳計測装置によってリアルタイムで高精度計測するセンサルーム環境IMADEを京都大学に設置し、赤外線IDセンサ付き映像音声記録装置等、生体計測センサ、脳活動計測装置などの各種計測装置を導入するとともに、遠隔からの実験参加を可能にするよう、環境整備を実施した。本研究では、本特定領域における四つの柱の様々な研究活動において、他にはない大規模な共有資源を活用することにより、効果的に研究を支援し、計画研究・公募研究に渡る連携を促す。本年度は、下記の研究環境のためを整備し研究の支援を実施した。1.大規模コンテンツ関係日本語WEB文書のテストコレクションを4億ページに増加し、開放型検索エンジンTSUBAKIにて公開した。自然言語処理の最新の成果を取り入れた各種索引と検索機能を取り込んでいる。また、次世代サーチの研究に必須なソフトウェアライブラリの整備・公開を行った。さらに、100以上のノードを持つセンサーネットワーク実験用テストベッドを設計し、データ収集と提供を開始した。2.スケーラブル計算基盤テストベッド関係世界的に類を見ない規模の広域分散テストベッドを整備し、仮想マシンのエミュレーションによる基盤ソ、フトウェア研究環境InTriggerの拠点を5カ所増やし総計10カ所となった。広島大学、慶応大学、九大、神戸大、はこだて未来大に新規クラスタ計算機を導入し、連携ソフトウェアを実装すると共に、コンテンツ解析での活用など、他柱の計算処理に提供できるよう環境を構築した。3.実世界インタラクション計測分析環境関係京都大学にセンサルーム環境IMADEを構築している。今年度は、人間の発話や表情、行動をマルチモーダル・センサおよび生体・脳計測装置によって高精度計測する環境および処理ソフトライブラリの作成など、引き続き環境整備を実施した。

本研究では、本特定領域における四つの研究項目の研究活動に関し、他にはない大規模な共有資源を活用することにより、研究を効果的かつ効率的に支援し、計画研究・公募研究に渡る連携を促す。1.大規模コンテンツ関係日本語WEB文書1億ページを、開放型検索エンジンTSUBAKIにて公開し領域内外で活用された。自然文クエリ内の重要語、冗長語を自動認識する手法を適用するなど、文書内に言語処理結果を取り込んで研究への活用を容易にしている。また、100以上のノードを持つセンサーネットワーク実験用テストベッドをX-sensor1.0として公開し、通信やデータ処理プロトコルを実験できる環境を実現するとともに、センサーデータ共有機構の提供を開始した。2.スケーラブル計算基盤テストベッド関係広域分散テストベッドInTriggerを整備を継続し、拠点を3ヵ所(筑波、九工大、東北)増やし計15クラスタ、260ホストとなった。また、ネットワークの10G化を進めた。アプリケーション研究グループ(Webページ発見、天文画像処理等)との連携を深め、連携ソフトウェアの実装に反映させるとともに、他研究項目の計算処理に活用した。3.実世界インタラクション計測分析環境関係京都大学のセンサルーム環境IMADEの構築を継続し、インタラクション要素の抽出とイベント発見などが可能な環境整備を実施した。4. B01研究項目関係生活習慣病予防医療実験として、センサーを活用した情報収集と解析実験を実施した。本領域の支援班では、本特定領域における四つの研究項目の研究活動に関し、領域全体で大規模な共有資源を提供し、研究連携のために活用することにより、研究を効果的かつ効率的に支援し、計画研究・公募研究に渡る連携を促す。1.大規模コンテンツ関係日本語WEB文書1億ページのコーパスの更新クローリングを実施し、構造解析や同義句の獲得処理を実施した。このコーパス等をべースに、各班の成果であるサーチ機能を合同評価した。これにはTSUBAKIのサーチ、WebClustering、鳥式、意見分析、経験マイニング等を含む。また、情報処理学会の過去すべての論文電子テキストに対してこれらの検索機能を実装し、評価とデモを実施した。また、100以上のノードを持つセンサーネットワーク実験用テストベッドX-sensor l1.0の実行機能強化を行うと共に2.0としてP2Pプラットフォーム上への実装を行った。た。
成長期の運動器障害予防のためのストレッチプログラムの開発

近年、過度な運動による子どもの運動器障害が増加している。子どもの運動器は成長発達段階にあり、骨端線閉鎖の時期に運動器障害がもっとも起こりやすいとされている。よって、子どもの運動器障害を予防するには、骨端線閉鎖の時期を考慮し、骨発達に合わせた介入が必要である。しかし、骨発達の基礎データが少なく、具体的な運動プログラムは開発されていない。成長期は、急激な骨発達にともない、とくに股関節、膝関節、足関節において、筋・腱の過緊張が生じやすく、柔軟性の低下による運動器障害のリスクが増大しやすい。そこで、本研究では、急激な骨発達が開始になる小学校中学年・高学年の子どもを対象に、成長期の運動器障害予防のためのストレッチ体操を開発し、実施する。また、ストレッチ体操の実施前後で、体格、体組成、柔軟性、活動量、体力および骨・関節のけがや痛み、運動習慣や日常生活の状況について縦断的に評価し、ストレッチ体操の効果を評価することを目的とした。平成30年度は、理学療法士、トレーナーの協力を得て、成長期の運動器障害のためのストレッチ体操を開発した。成長期において柔軟性の低下が起こりやすい股関節、膝関節、足関節を中心に効果的な内容を精選した。体操は3分程度とし、音楽に合わせながら、楽しみながら実施できるように動画を作成した。開発したストレッチ体操を、A県内B小学校の小学3年生6年生80名を対象に、週3回実施してもらった。ストレッチ体操の効果をみるために、ストレッチ開始前と開始3か月後、6か月後の体格、体組成、柔軟性、活動量、体力および骨・関節のけがや痛み、運動習慣や日常生活の状況について調査を行った。当初の計画に沿って、成長期のストレッチ体操を考案し、ストレッチ体操の効果をみるために、ストレッチ開始前と開始3か月後、6か月後の体格、体組成、柔軟性、活動量、体力および骨・関節のけがや痛み、運動習慣や日常生活の状況について調査を行っている。現在、ストレッチ体操6か月後までの評価を行ったが、今後、9か月後、1年後の調査を行う。縦断調査の結果を集計し、分析する。柔軟性や運動器障害と背景因子(性別、体格、運動の有無、骨・関節の痛みの有無)の関連についても分析する。
新型原子核乾板検出器を用いた宇宙線ミューオンの全方位運動量スペクトルの測定

宇宙線ミューオンラジオグラフィーは、大型対象物の内部構造を非破壊で調査することができる技術である。数mから数10mの構造物を対象とするときは、数100MeV20GeV程度のエネルギー領域の宇宙線ミューオンのフラックスが重要である。しかし、この領域は観測データが少なくモデルによる不定性も大きいことから、このエネルギー帯の地上でのミューオンのフラックの観測を行うことを本研究の目的としている。また、地磁気の影響により緯度の違いによるフラックスも異なることから、地球上の様々な場所での観測が可能なポータビリティーが高い検出器の開発を目指している。本研究では、電源不要な状態で素粒子の飛跡を記録することができる原子核乾板を用いた検出器の開発を行っている。原子核乾板は、透明な薄い基板(数100ミクロン数mm)の両面に感光層である乳剤を塗布したフィルム状の素粒子検出器である。ミューオンの運動量の測定をする手法として、(1)ECCによる物質中の多重電磁散乱による運動量の推定(2)CESによる磁場中での荷電粒子の経路変化量による運動量の推定の二つがある。2018年度の研究では、2017年にCERNでパイオンビーム(210GeV)を照射した検出器で、運動量推定法の妥当性を検証した。また、KEKにある標準磁場発生装置内(1.5T相当)に数日CESを設置して宇宙線のテスト的な観測を行い、現在解析中である。研究グループ内では、より位置精度が良いガラス基板を用いた原子核乾板や厚型のプラスチック基板を用いた角度精度向上を見込んだ検出器の開発を行っており、今後はこれらの新型の原子核乾板を積極的に用いることを考えている(上記のCERNのテストではガラス乾板を用いた)。また、磁場の発生装置については来年度に永久磁石の購入を行い、ポータブルな検出器の開発を目指していく。検出器の1つであるCESを用いた運動量の推定には磁場を発生させる装置の開発又は使用環境が必要不可欠である。永久磁石を用いた磁場の発生を考えているが、研究費内でテスト的に使用できるような磁石の購入先の選定が遅れ、磁場発生装置の開発には着手できなかった。(1)永久磁石の購入を行い、ポータブルなミューオンの観測に適した磁場発生装置の開発を行う。(磁場の一様性の確認や、検出器全体のデザインを行う)(2)位置精度や角度精度の向上を見込んだ新型の原子核乾板の開発を研究を行っている学生と共に開発を進める。(3)CESとECCのハイブリッド型の検出器のデザインを行い、(1)と(2)の試作に実装して性能の評価を行う。経費の大部分を占めると考えていた永久磁石の購入であるが、KEKの磁場発生装置を使用したテストをさせて貰えたことによりその評価を元に購入する磁石のスペックの検討を行いたかったため、磁石の購入が遅れた。
人工股関節全置換術患者の回復過程および生活の満足度に関する研究

【目的】本研究は人工股関節全置換患者の患者教育に有効な手段を明らかにするために、術後1年間患者の術後の回復過程についてprospectiveに検討し、回復に関わる要因や術後の生活の満足度について検討すること、さらに術後長期経過した例の持つ問題をも明らかにすることを目的に平成4年度と5年度の2年間にわたるものである。【対象および方法】対象は金沢大学医学部附属病院で人工股関節全置換術を受け,退院後の経過を追跡することのできた患者226名である。方法は、大学病院退院時および退院後23ヵ月毎に現在の日常生活関連動作の自立状況、日常生活の過し方、1本杖使用の有無、体重の変化等について、外来での面接または一部郵送により調査を行った。日常生活関連動作の項目は、日本整形外科学会変形性股関節症判定基準の日常動作をもとに、経験的に日常使われる動作を加えた11項目である。評価は自立3点、部分介助2点、全介助(不能を含む)1点とした。生活の満足度はSelman,S.W.のModified Arthritis Impact Measurement Scaleを使用し,手術後半年後と1年後に郵送法で調査した。【結果の概要】(1)ADL11項目の回復状況を退院時、3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月に検討した結果、術後3ヵ月の時点での回復状況の変化が、その後の経過に有用であると示唆された。(2)日常生活関連動作8動作は術前に自立の低い群も1年後にほぼ自立を示した。即ち、自立の高い群は低い群に比べて3,6ヵ月後では有意に自立が高かったが、12ヵ月後では変らなかった。(3)QOLサブスケールの経時的な比較では、6ヵ月後と12ヵ月後に特徴的な変化がみられたのは、可動性と社会活動であった。QOLの関連要因では、健康感がよい、合併症がない、6ヵ月後の日常生活関連動作が平均よりわるいが挙げられた。(4)2年以上経過例の問題として、耐用年数、健側の股関節の状態、術部の痛み等をきがかりとしている者が過半数であった。【目的】人工関節全置換術は高度に関節に変形をきたした患者に、無痛性と可動性が獲得できる手術である。しかし、人工の関節ゆえ長期に使用するには、股関節にかかる負担を少なくするような日常生活の過し方などの退院指導や継続看護が重要である。そこで、本研究は人工股関節全置換患者の患者教育に有効な手段を明らかにするために、術後1年間患者の術後の回復過程についてprospectiveに検討し、回復に関わる要因や術後の生活の満足度についても検討することを目的に平成4年度と5年度の2年間にわたるものである。【対象および方法】本年度は金沢大学医学部附属病院で人工股関節全置換術を受け、退院後の経過を追跡することのできた患者28名(男性5名、女性23名)を対象とした。平均年齢は53.03±6.5歳である。方法は、大学病院退院時および退院後23ヵ月毎に現在のADLの状況、日常生活の過し方、1本杖使用の有無、体重の変化等について、外来での面接または一部郵送により調査を行った。ADL項目は、日本整形外科学会変形性股関節症判定基準の日常生活動作をもとに、経験的に日常使われる動作を加えた11項目である。ADLの評価は自立3点、部分介助2点、全介助(不能を含む)1点とした。

生活の満足度はSelman,S.W.のModified Artherites Impact Measurement Scaleを使用し,手術後半年を経過した患者に術前との活動性や社会性,自己概念,役割機能について郵送で調査した。【結果の概要】(1)対象の疾患では、変形性股関節症が22名(79%)と最も多く、次いで大腿骨頭壊死4名の順であり、平均罹病期間は6.9±7.0年であった。(2)ADL11項目の回復状況を退院時、3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月に検討した結果、術後3ヵ月の時点での回復状況の変化が、その後の経過に有用であると示唆された。(3)半年後の生活の満足度の得点では、手術前に比べて痛みや家事などは高値を示したが、交遊関係などの社会的活動は低値であった。【目的】人工股関節全置換患者の患者教育に有効な手段を明らかにするために、本年度は、術前の日常生活関連動作や術後の生活の満足度(QOL)を経時的に捉らえ、QOLを高める要因についても検討した。【対象および方法】金沢大学医学部附属病院で人工股関節全置換術を受け、退院後の6ヵ月以上の経過を追跡することのできた患者61名(男11名、女50名)であり、平均年齢は53.2±7.9歳である。測定用具は、(1)日常生活動作得点...8動作について術前、術後3,6,9,12ヵ月後調査した。【結果の概要】(1)対象の症患では、変形性股関節症が44名(72%)と最も多く、次いで大腿骨頭壊死8名の順であり平均罹病期間は7.5±6.7年であった。(2)日常生活関連動作8動作は術前に自立の低い群も1年後にほぼ自立を示した。即ち、自立の高い群は低い群に比べて3,6ヵ月後では有意に自立が高かったが、12ヵ月後では変らなかった。(3)QOLサブスケールの経時的な比較では、6ヵ月後と12ヵ月後に特徴的な変化がみられたのは、可動性と社会活動であった。
三量体G蛋白質シグナルによるエクソソーム産生機構の解明

がん悪性化に関与すると考えられているエクソソームの産生機構を解明することは、現在の細胞生物学分野において重要なトピックである。申請者らは、エクソソーム産生には、エンドサイトーシスにより形成される多胞性エンドソーム(MVE)の関与が重要であり、三量体G蛋白質共役型受容体(GPCR)を含む各種レセプターからのシグナルが深く関与していることに着目した。そこで、エクソソーム産生に影響を与えることが予想されるGPCRシグナルを手掛かりにして得たいくつかの候補分子の中から、エクソソーム産生制御の中心的役割を担う分子を同定することを目指す。同定された分子が新規創薬ターゲットになると期待される。
医療マイクロデータ解析による日時レベル診療負荷変動のアウトカムへの影響の評価

平成30年度は、まず分析用データベースの構築を行った。DPCデータのEF明細データから患者別日別診療区分別出来高換算医療費を集計し診療密度プロファイルを作成した。DPCデータH明細からADL等の患者の状態を反映するB項目を患者別日別に集計しB得点ケア必要度プロファイルを作成した。これらのデータを病棟単位で集約し、診療密度とケア必要度の平均値、パーセンタイル分布、変動幅等を集計した。人員配置に関しては、DPCデータに記録されている記号化病棟コードを用いて、公表病床機能報告データを病棟単位で連結したデータベースを構築した。病床機能報告公表データの手術数、患者数等の実績データの81%をDPCデータの個別病棟データと連結することが可能であった。次いで、病棟機能を評価するためのケースミックスシステムの最適化を行った。分類数が200程度となるように一定数のボリュームを基準に絞り込んだうえで診療機能評価のための最適化を図り、1入院あたりの総医療費と平均在院日数を用いて重症度の代理変数としてCMIを設定した。構築したデータベースと最適化されたCMIを用いて病棟機能の評価手法を検討した。病棟ごとのCMI、ケア必要度等の統計値と病院特性、地域要因、疾病構成、診療科特性等との関連を解析して、類型化と多様性を評価した。循環器系病棟、整形外科病棟等において、CMI、ケア必要度、スタッフ数、医療機関特性等の変数の関連性を解析し、診療アクティビティの相違を評価する手法の開発を進めた。混合病棟等が多く出現し、これらの分析手法を次年度以降検討することとした。併せて、診療部門単位のアウトカムを評価するためのデータセットの整備を行い、次年度以降引き続き検討を進めることとした。データベースの構築が完了し、分析を進め、解析結果のとりまとめに入っているので、ほぼ予定通り進行していると考えられる。初年度に見いだされた課題と予定されている課題を次年度以降検討を進めることとする。研究に必要なデータの整備、分析手法の開発は順調に進んでいるため、予定通りの成果が期待される。
尺度開発に基づく低活動膀胱の新たな診断法の確立と地域への応用：予防介入を目指して

本研究では、これまで世界的にもまだ明らかにされていない低活動膀胱について、臨床疫学的な観点での疾患概念の確立と病態の解明を目的としている。低活動膀胱の背景には神経生理学的な病態としての排尿筋低活動があるが、目下、その排尿筋低活動を診断するためには高度な専門性を要しかつ患者への負担が極めて大きい尿流動態検査を行うことが必須である。このことが病態解明を遅らせる一因となっており、本研究ではまず、質問票を中心とする低侵襲で簡潔・簡便な診断ツールの開発を行う。さらに、低活動膀胱患者において彼らの生活の質を損ねる原因となっている最も切実で煩わしい症状や臨床所見を明らかにするため、疾患特異的症状尺度の開発も併せて行う。今年度はまず、低活動膀胱患者の健康医療情報を網羅的に蓄積していくために基盤となるデータベースシステムを構築した。さらに、診断ツールとして用いる質問票の開発のために幅広い文献レビューを行い、質問票の中に組み入れるべき項目の候補を抽出した。その後、専門家との協議を繰り返し行い、排尿筋低活動と区別すべき病態のうち臨床的に最も重要な膀胱出口部閉塞、そして正常状態について本研究で用いる診断基準を確定するとともに、パイロットフェーズで用いる質問票(質問票初期版)を完成させた。初年度はデータベースの構築、質問票初期版の完成、開発中の診断ツールを用いるための対象セッティングの確定、施設の倫理承認など、本研究を進めていく上で必要となる基盤づくりを概ね予定通り終えることができた。今後は、当該施設の泌尿器科外来を受診した患者を対象とした質問票初期版及び面談調査を行ってデータ収集しつつ(目標60例)、調査内容の追加・修正・改善を随時行っていく。十分数得られた多次元データはミックスドメソッドを用いた診断ツールの開発に利用する。また、これに並行して一般の地域在住高齢者を対象とする質問票調査を行い、関連する下部尿路症状に関して地域での実態を調べる。研究計画時には研究の初期段階から複数の医療機関で対象患者をリクルートすることを想定していたが、パイロットフェーズにおいては高度専門施設である1医療機関でしか対象患者をリクルートできないことが判明した。そのため、当初予定していた研究打合せに関わる旅費の一部やデータ収集に使用する端末及び遠隔会議で使用するデバイス購入のための支出が初年度には不要となった。したがって、パイロットフェーズが終了し、次段階でリクルートの窓口を拡大する際にこれらの支出が見込まれる。次年度は上記1医療機関で当該研究が開始されるため、これに関連する旅費・人件費・謝金を支出する予定である。また、これまでの過程で得られた知見の論文化を予定しており、統計解析ソフトや論文執筆に使用する文献管理ソフトなどの購入、英文校正費、論文投稿費、国内外における学術発表の費用としての支出が見込まれる。
脊柱側彎症における変形の三次元的解析と肺機能の検討

1.研究対象例のX線像、胸部CT像、モアレ像をデジタルスチルカメラと画像処理用コンピュータを用いてデジタル画像として記録し、これまでに作製した側弯患者の臨床項目、検査結果のデータベースに画像データベースとして付け加えた。2.モアレ画像および胸部CT像を定量的かつ迅速に分析するために、コンピュータ画面上で画像解析するためのコンピュータープログラムを作製した。モアレ画像およびCT画像から、体幹変形を表すパラメーターの解析法を検討した。3.今回作製したデーターベースおよび画像解析プログラムを用いて、以下の結果を得た。1)10例の側弯患者における胸部CT像から、体幹横断面変形と呼吸機能との関係をみた。その結果、Cobb角は何れの肺機能検査結果とも相関はないが、胸郭面積と%VCに強い相関が示された(r=0.89,%VC=-10.4+0.44×胸郭面積)。モアレ計測では、H5と%RVとが相関を示した(p<005)。2)思春期に側弯症手術を受け、成人に達した46例を対象とし、変形矯正手術後の肺機能の変化を検討した。最終調査時のCobb角平均矯正率は58.1%と良好であったが、VCと%VCの平均値はわずかな変化にとどまった。最終調査時の平均%VCは、術前のCobb角が70°未満では80%以上であったが、70°以上では70%以下であった。3)治療を終了した特発性側弯症52例を対象とし、装具治療による体幹変形矯正効果を検討した。装具開始時と最終調査時を比べると、Cobb角の改善例は2%、不変例は79%、悪化例は19%であった。一方、HSの改善例は39%、不変例は44%。悪化例は17%であった。Cobb角が不変例でも34%はHSの改善をみ、Cobb角が悪化例でも90%はHSが不変または改善した。すなわち、装具による体幹変形矯正効果が明示された。1)昭和56年からこれまでの間にモアレ撮影を行った側弯患者について、一般的臨床情報、モアレ像撮影日、経過観察期間、装具・手術治療の有無、X線計測Cobb角、呼吸機能検査結果などの検討項目を入力したデータベースを作製した。この中から、2年以上経過観察を行い得た約700名を対象として抽出した。2)コンピュータ上での画像検索、画像解析を行うため、デジタルスチルカメラを購入設置し、前述の対象患者の正面、側面X線像および背面モアレ像をデジタル画像として記録した。正面、側面X線像については、脊柱の三次元的変形を表す最も適当なパラメーターについて検討を行った。モアレ像については、肉眼的な分類を行うとともに、体幹変形の定量的指標であるHump Sumを計測し、その結果の一部をデータベースに付け加えた。4)さらに体幹横断面変形と呼吸機能との関係を検討するため、主として手術患者を対象として胸部CT像を撮像し、2)と同様の方法を用いデジタル画像として記録した。胸部CT検査は放射線被曝の問題もあり、経過観察患者に対してルーチンに行うことは難しく、主として手術患者を対象に約30症例の収集を行った。5)2)、3)のコンピュータ上での画像検索方法、画像解析の分析項目、方法、再現性について検討を行い、コンピュータープログラムの仕様を検討し、専門家にプログラム作製を依頼した。平成8年度研究実績の概要:

1)研究対象例のX線像、胸部CT像、モアレ像をデジタルスチルカメラと画像処理用コンピュータを用いてデジタル画像として記録し、これまでに作製した側弯患者の臨床項目、検査結果のデータベースに画像データベースとして付け加えた。2)モアレ画像および胸部CT像を定量的かつ迅速に分析するために、コンピュータ画面上で画像解析するためのコンピュータープログラムを作製した。モアレ像の分析は、背面隆起による変形を表す水平断面の分析に加え、冠状面での変形を表すパラメーターについても検討した。CT画像については、一高位の水平断面像での胸郭変形を表すパラメーターの解析に加え、複数高位の水平断面像を用いて3次元的な再構築を行い分析する画像解析システムについても検討した。3)これらの今回作製したデータベースおよび画像解析プログラムを用いて、以下について検討を行った。(1)2年以上経過した装具治療群を対象として、治療前後のモアレ像から体幹変形を表す各種パラメーターおよびHump Sumを求め統計処理を行い、装具の持つ体幹変形矯正効果について検討した。(2)従来の単純X線とモアレ撮影に加え、胸部CTと肺機能検査を行った側弯患者を対象として、Cobb角、Hump Sum、CT像からの胸郭変形を表す各種パラメーター、肺機能検査結果などを統計処理し、3次元的な体幹変形評価法と肺機能との関連について検討した。
天文分野を対象とした自主学習型解析体験教材の開発

天文学に興味を持つ高校生が多い一方で、高校で天文学を学ぶ教科である地学の履修率は低い水準で推移しています。このため天文学に興味を持っていても高校で系統的に学べない状況となっています。本研究では、天文学に興味を持つ高校生が自主的に学習・実習を進めることができる体験型教材を開発しました。この教材はWeb公開を行います。これにより、学校で地学が開講されていない高校生であっても天文学研究に触れる機会を増やすことができるものと考えています。本研究では、高校地学の履修率が低下している状況を鑑み、高校で天文学の学習を希望しているものの、高校生が系統的な学習を行う機会が得られていない状況を改善することを目的に、現代天文学の事象を自主学習できる教材を開発している。本研究の特徴は、実際の観測データの解析を経験することで、単なる知識伝達ではなく、解析原理や実作業など、より先端科学の現場に近い体験ができる体験実習型教材であることであり、高校生大学初年度の学生を想定している。今年度は、一部のテーマについてドキュメントとデータのセットにし、実際の高校生に体験してもらうことで、教材へのフィードバックをかける作業を中心に行った。高校生に対する実習では、SSH指定を受けている高校生に対して開発中の教材を体験してもらうことで、教材の難易度・操作性、およびテーマについての理解度についてアンケートを取り、教材の妥当性を評価した。その結果、天文学に対する予備知識を持ち合わせていなくても教材の遂行に問題がないこと、実習で扱ったテーマに関して開発側が期待したレベルの理解が得られたこと、実習にかかる時間が1テーマ2時間程度と妥当な時間であることが確認できた。その一方で、計算機の操作に戸惑う生徒もおり、教材の本質とは異なる操作の部分で難しさを感じてしまう生徒がいたことから、この点については今後改善が必要である。また、これまでは開発した教材をDVDで配布することを前提として開発を進めてきたが、Webで公開することにより、より場所と時間に縛られない教材とすることができる。Web上でのインタラクティブな作業を含んだ教材は、自主学習の目的にも合致するものであり、H24年度後半からはWeb配信にも対応できるよう、一部機能の変更も含め開発を行っている。天文学に興味・関心を持つ高校生は多いが、高校地学の開講率は物理・化学・生物に比べて低く、天文学の系統的な学習を行う機会は多くない。そこで、本研究では現代天文学の扱う事柄について基本的事項を解説し、実際に観測データの解析を体験することで理解を深めることを目的とした体験型の学習プログラムを開発した。本プログラムは、高校地学の開講率が低いことから、高校で地学が開講されていない高校生でも進められるよう、自主学習を念頭に作成している。最終年度にあたるH25年度は、前年度から新たにテーマを加え、全12テーマについて、基礎事項の解説文書の作成、解析用データの整備、解析に用いる表計算シートの整備を行った。さらに、作成したテーマについては高校生に体験してもらうことで、教材の難易度・操作性を評価するとともに、体験後のアンケートによりテーマの理解ができたか否かの調査を行った。また合わせて1テーマの実習にかかる時間の調査も行い、これらの内容をプログラムにフィードバックすることで、プログラムの改訂を行った。高校生に対する調査から、本プログラムに対する満足度は学年によって異なり、学年が上がるほど満足度が向上することがわかった。しかし、いずれの学年でも体験者の9割以上が満足と回答しており、本プログラムは全体として高校生の要望に応えるものとなったと考えている。なお、本プログラムは、当初予定していたDVDによる配布から、より多くの生徒がアクセスしやすいWeb上での公開に変更した。ただし、現在はセキュリティ確保の観点から、無制限公開ではなく、アクセス制限をかけている状態であり、今後セキュリティ対策を講じた段階で、一般公開を予定している。本研究では、系統的に現代天文学の事象を自主学習できる教材開発を目的としている。特徴としては、実際に天文学者が観測して取得したデータの解析を使用し、そのデータ解析を追体験することで、単なる知識伝達ではなく、解析原理や実作業など、より先端科学の現場に近い体験ができる体験実習型教材であることが挙げられる。また単発の教材ではなく、15のテーマを選定しており、各テーマを実施することで、近傍から遠方宇宙までの天文現象に対する基本的な考え方を習得できることも特徴として挙げることができる。H23年度は、テーマの吟味とテーマ毎のデータ抽出、ドキュメントの作成を主たる作業とした。テーマの吟味は課題申請時にも行ったが、改めてデータ品質,解析の難易度,科学的興味の観点から見直しを行い,15種のテーマの再選定を行った。また基本的に各テーマは独立であるが、天文学の段階的な学習の観点から、テーマ提示の順番についても検討を行った。データの抽出については、同一テーマに対して複数の天体が候補となること、同一の天体についても複数日の観測データがあることから、データの品質についてのチェックが必要となった。このため、H23年度に抽出を行ったのは6テーマとなった。

ただし、抽出データについてはH24年度以降に行う予定であったデータ較正を前倒しで実施している。また分担者間で独立にデータ較正を行ったため、データ解析について新しい手法が提唱される場合もあり、自主学習教材という点から、より分かりやすい解析方法についても方法性が1つ示されつつある。ドキュメントについてはHTMLを利用し、テーマ間の連携や用語解説等が簡便に行えることを念頭に作成している。ドキュメントについては4テーマについて、科学的意義と基本解析方法について作成済みとなっている。本研究では15のテーマについて、自主学習用のドキュメントの作成とデータの整備を行うことを目指している。このうち、半分にあたる7種のテーマについてはドキュメントおよびデータの整備がほぼ終了している。また残りの8種のテーマについても、3種については大学生を対象とした実習において試行を行っており、教材として有効であることを確認できており、ドキュメントの整備を急いでいる段階である。また、研究当初は作成した教材(ドキュメントとデータ)をDVDにして全国の高校・大学に配布することを考えていたが、教材開発を進めていく中で、Webでの教材の公開が望まれていること、さらにWeb上でデータ解析を含めた一連の実習が行えるシステムが望まれていることがわかったため、機能の一部をWeb対応に変更する作業を加えることとした。この作業のため、テーマ毎のドキュメント・データの整備が遅れている状況である。H23年度は、テーマの吟味とテーマ毎のデータ抽出、ドキュメントの作成を主たる作業とした。テーマの吟味は課題申請時にも行ったが、改めてデータ品質,解析の難易度,科学的興味の観点から見直しを行い,15種のテーマの再選定を行った。また基本的に各テーマは独立であるが、天文学の段階的な学習の観点から、テーマ提示の順番についても検討を行った。データの抽出については、同一テーマに対して複数の天体が候補となること、同一の天体についても複数日の観測データがあることから、データの品質についてのチェックが必要となった。このため、H23年度に抽出を行ったのは6テーマにとどまった。またドキュメントの作成については5テーマについて科学的意義の記述が終了している。これについてはほぼ予定通りである。ただし、データ解析部分の記述については、テーマ間でのデータ解析手法の統一が必要となるため、分担者間での協議が必要でH23年度は保留状態となっている。以上の状況から、計画より若干遅れ気味となっている。ただし、この遅れはH24年度には回復できるものと考えている。よって(3)を選択した。H25年度は本研究の最終年度にあたり、年度末には完成した教材を全国に公開することが必要である。公開にあたっては、各テーマに対する試行とフィードバックが必要となるため、H25年度前半は主として、試行のための準備にあてる。
東南アジアにおけるアグロ資源利用型経済発展に関する理論的・実証的研究

東南アジア諸国は、工業化に一定の成功を収めている一方で、パーム油、天然ゴム、コーヒーなど農業関連産品・加工品においても世界有数の生産・輸出大国となっている。本研究はこの特徴に注目し、豊富な農業資源の高度化に成功している東南アジアの経済発展メカニズムを、工業化との関連性から理論的、実証的に明らかにすることを目的としている。本研究の着眼点は、工業化の進展と農業関連産業の発展との間に相互促進作用が働いているのではないかという点である。本研究では、マレーシア、タイ、ベトナム、インドネシアのパーム油、天然ゴム、コーヒーなどを代表とするプランテーション産業に焦点を当て、各国・各産業の発展史、国際価値連鎖における位置付け、産業発展のメカニズムと工業化との相互関係、政府の役割などの検討を通じて農工間相互促進型経済発展モデルの構築を目指すものである。このような問題意識に基づき、研究プロジェクト3年目では、ベトナムにおける海外調査に重点を置いた。ベトナムのアグロ工業化の特徴は、その生産量の急拡大にある。どのような経済的、社会的背景がこれを可能にするのか、現地調査を元に明らかにした。現地調査は、10月に実施された。なお、今回の現地調査は、小井川がイギリスにて在外研修中のため、また河野と荒神が個人的な事情により不参加となり、佐藤と坂田の2名で行われた。なお小井川は、個別にマレーシアMPOBにて、パーム油関連の聞き取り調査を行っている。ベトナム調査では、ゴム農園を中心に、川上部門、川中部門のプランテーション、民間企業、国営企業への聞き取り調査を行った。ベトナムにおける天然ゴム利用の現状と可能性、および現時点での課題などを改めて理解、整理することができた。本研究プロジェクトは、3年目を終えた時点でおおむね順調に進行している。本研究プロジェクトは現地調査を研究活動の中心としているが、初年度のマレーシア、2年目のタイ、そして3年目のベトナムにおいて、幅広く奥深い知見を得ることができ、それぞれパーム油、天然ゴムなどの産業動態の理解に成功した。アグロ資源利用型産業の発展ポテンシャルには、産業の特性、すなわちヴァリューチェーンの奥行きと幅が大いに関係しており、その程度によって現地経済への発展インパクトが異なってくることも明らかにされた。アジア政経学会2018年春期大会にて、小井川、河野、坂田がこれまでの研究成果の中間報告を行い、このテーマに関して大きな関心を呼び起こした。他にも、生産財の国産化、内需の規模など、アグロ資源利用型産業の発展を説明するいくつか変数が絞り込まれており、これを、最終年度のインドネシア調査にて確認したい。現地調査は、初年度のマレーシアを皮切りに、タイ(平成29年度)、ベトナム(平成30年度)、インドネシア(平成31年度)などの東南アジアを代表するアグロ産業大国を順に回り、東南アジアにおけるアグロ資源利用型産業発展の共通項と相違点、課題と展望について、幅広く情報収集を行う。マレーシアではパーム、天然ゴムに関して、タイとベトナムでは主に天然ゴムについて、専門的な知見を得ることができた。研究4年目には、パーム油、天然ゴム、コーヒーなどの商品作物の分野で世界トップ3にランクインする、アグロ大国インドネシアの現地調査を行う。その調査を含めた本研究の成果を、アジア経済研究所「アジア経済」への投稿を目指す。これに向けて、12月には初稿を持ち寄り相互に意見交換を行って完成度を高める。さらに、その初稿を元に、2020年2月に、バンコクJETROにてシンポジウムの開催を予定している。このような問題意識に基づき、初年度は先行研究サーベイを含む理論研究、およびマレーシアでの現地調査を敢行した。研究会を隔月ペースで開催し、本研究プロジェクトの位置付けならびに未解明の問題点を洗い出し、我々自身のアグロ資源依存型経済発展モデルの原型を提示するところまで到達した。マレーシアは、東南アジア諸国の中でもアグロ資源依存型経済発展で先進的発展を遂げており、現地調査ではパーム油産業、天然ゴム産業を中心に政府系研究期間、プランテーション、民間企業で調査を行い、有用な情報を得た。研究プロジェクトはおおむね順調に進行している。大きな問題としては、パーム、天然ゴム、コーヒーなどの産業としての専門的知識がやや不足しており、これを補うことを急務と考えた。この反省を踏まえ、2年目の研究計画では、国内で有識者から関連産業の特性をヒアリングすることを研究の中心の一つに据えることとした。

本研究の着眼点は、工業化の進展と農業関連産業の発展との間に相互促進作用が働いているのではないかという点である。本研究では、マレーシア、タイ、ベトナム、インドネシアのパーム油、天然ゴム、コーヒーなどを代表とするプランテーション産業に焦点を当て、各国・各産業の発展史、国際価値連鎖における位置付け、産業発展のメカニズムと工業化との相互関係、政府の役割などの検討を通じて農工間相互促進型経済発展モデルの構築を目指すものである。このような問題意識に基づき、研究プロジェクト2年目では、国内では民間企業からのヒアリング調査、海外ではタイを対象に現地調査を敢行した。国内調査は、1パーム油の界面活性剤利用の現状を理解するため、LIONにて聞き取り調査、2天然ゴムの国際市場と需要動向を把握するため、丸紅にて聞き取り調査、3天然ゴムの技術的特性を理解するため、INOACにて聞き取り調査、4コーヒー産業バリューチェーンとその高付加価値化戦略を把握するために、キーコーヒーにて聞き取り調査を行った。これらに平行して、隔月の研究会活動も継続している。12月には、タイにおいて、主に天然ゴム利用に関する現地調査を行った。政府機関、大学、民間企業(TOP GLOVE)にて聞き取り調査を行い、天然ゴム利用の現状と可能性、および現時点での課題などを改めて理解、整理することができた。本研究プロジェクトは、2年目を終えた時点でおおむね順調に進行している。本研究プロジェクトは現地調査を研究活動の中心としているが、初年度のマレーシア、2年目のタイにおいて、幅広く奥深い知見を得ることができ、それぞれパーム油、天然ゴムなどの産業動態の理解に成功した。これに、日本国内における企業からヒアリングで得られた知識が役立っていることは疑いない。3年目以降も、このような国内、海外でバランスのとれた調査と関連文献による理論的研究を平行していく。東南アジア諸国は、工業化に一定の成功を収めている一方で、パーム油、天然ゴム、コーヒーなど農業関連産品・加工品においても世界有数の生産・輸出大国となっている。本研究はこの特徴に注目し、豊富な農業資源の高度化に成功している東南アジアの経済発展メカニズムを、工業化との関連性から理論的、実証的に明らかにすることを目的としている。このような問題意識に基づき、研究プロジェクト3年目では、ベトナムにおける海外調査に重点を置いた。ベトナムのアグロ工業化の特徴は、その生産量の急拡大にある。どのような経済的、社会的背景がこれを可能にするのか、現地調査を元に明らかにした。
消える熱源を持つ準線形放物型方程式の局所解または大域解の存在・非存在

このように,局所解と大域解の存在,非存在について明らかにするという今年度の研究目的はCauchy問題についてはほぼ完全に達成された。今年度は、準線形放物型方程式u_t=△u^m+f(u)のCauchy問題とDirichlet問題について研究した。ただし、m【greater than or equal】1、f(u)は非負で爆発条件を満たすとする。この時、初期値u_0(x)【greater than or equal】0が十分大きい時解は有限時間で爆発することが良く知られている。すなわち、爆発時刻をt_b(u_0)とすると、lim_<t↑tb(uo)>)||u(・,t)||_∞=∞となる。我々は爆発後の解について次のような結果を得ることができた。1、もし△u^m_0+f(u_0)【greater than or equal】0が成り立つ時、解はt_b(u_0)で完全爆発する、すなわち、u(・,t)≡∞t>t_b(u_0)である。ただし、m>1の時、初期値u_0に対し考えている領域の境界の近くまたは|x|=∞の近くでの単調性についての仮定等が必要である。2、f(u)=u^p、1<p/m<(N+2)/[N-2]+の時、解はt_b(u_0)で完全爆発する。ただし、Cauchy問題の場合には、初期値u_0に対し|x|=∞の近くでの単調性についてのある仮定が必要である。上の二つの結果はm=1のときBaras-Cohenによって得られているが、彼らの方法はm>1の場合には適用できない。今後は、これらの結果や方法を利用して、科研費研究課題の研究を進めていく予定である。