hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光によるナノ磁化ダイナミクス可視化科学の構築

本研究では、放射光ナノ集光ビームによるX線磁気円二色性(XMCD)測定技術の開発を行った。Co/Ni多層膜を試料とした時分割測定により、約100 nmの微小領域に対する磁化ダイナミクスをXMCD信号変化として検出することに成功した。また、さらに高度なナノ磁化検出技術への挑戦として、軟X線ナノビーム走査プローブ顕微鏡(SR-SPM)を開発した。放射光SPMの励起光源として軟X線集光ビーム生成し、SPM探針直下の試料位置に照射する特徴を有する。従来技術に比べ、SPM探針直下に約1000倍の密度の軟X線ビームを照射可能である。本装置を用い、パーマロイ磁気ドットのXMCD観察に成功した。本研究は、動作中のスピントロニクス素子におけるナノスケール磁化ダイナミクスを、放射光ナノビームにより可視化する技術を開発し、素子研究の新たな局面を切り拓くことを目的としている。従来の磁気観察手法で成し得なかったビット径が最小φ100 nm以下の素子に対する磁化ダイナミクス観察を可能にすることを特徴とする。H27年度に計画した「軟X線ナノビーム生成技術の先端化」については、当初のビーム径である約φ100 nmを約φ75 nmに向上した。一方、当初計画ではφ10 nmの軟X線ナノビームを生成して、これをスピントロニクス素子に照射して磁気信号を検出することも検討したが、具体的にフレネルゾーンプレートを集光レンズに用いて得られるビーム強度に対して、従来の全電子収量法では十分な磁気信号強度が得られないことが、SPring-8における実験を通して判明した。そこで、STM探針を軟X線ナノビームの照射位置に近接させ、これを検出器として機能させることを着想し、装置の基本設計と部品調達、および、組み立てを完了した。世界初の試みであるが、本研究で目的とする10 nmよりも高い空間分解能でスピントロニクス素子の磁化ダイナミクスを観察する技術として現状で最も有望である。H27年度の具体的な実施項目として、1.プローブの瞬間的な振動状態の変化を検波可能な瞬時周波数変化解析装置の開発、2.放射光吸収に伴う試料の熱膨張の影響を低減可能な専用のデジタルフィードバック回路の開発、3.10 MHz程度の高周波カンチレバーに適したI/V変換器の設計、4.ピエゾステージの高速走査時における吸収コントラスト計測法の構築、5.超高真空チャンバーへのマイクロ波導入系の構築、6.試料へのマイクロ波磁場印加、7.マイクロ波印加時の全電子収量法によるナノMCD計測の感度評価などの技術開発を実施した。技術開発として難しい課題に取り組んでいる状況にあるが、先端的なスピントロニクスデバイスのナノ磁性計測手法として極めて重要な取り組みである。当初の計画では、フレネルゾーンプレートによる集光光学系を構築した上で、防音環境や精密空調によってビーム径φ10 nm以下の軟X線ナノビーム生成を予定していた。これは世界的にみても現実的な計画であるが、たとえφ10 nmの軟X線ナノビームを生成しても、信号検出感度の観点から、測定に最適化した特別なデモンストレーション試料への適用しか期待できないという結論に至った。そこで、実用スピントロニクス材料への適用可能性を重視し、信号検出にSTM探針を利用しつつ、探針先端付近に実績のあるφ100 nmの軟X線ナノビームを照射して、磁気信号の検出を試みるという方針に改めた。このシステムを構築するためには、STMとしての機能をもつユニットと軟X線ナノビーム生成ユニットを同架した設計が必要となるが、STM機能に必要な部品をSTM探針周辺に配置することで、軟X線ナノビーム生成調整に必要なアクチュエーターが設置できない問題に直面した。この問題について数ヶ月にわたり解決策を検討した結果、軟X線ナノビーム用のアクチュエーターを、STMユニットステージの裏面に配置することで配置の問題が解決できることを見出した。H28年度に実際の放射光実験ができる目処が立ったことで、想定範囲内の進捗を得るに至った。本研究は、放射光を用いた空間分解能10 nmレベルのナノ磁化ダイナミクスの研究推進を目的として実施している。H27年度、当初計画の空間分解能(約10nm)を抜本的に上回る可能性を有する「軟X線ナノビーム走査プローブ顕微鏡(SPM)」の開発を開始し、装置本体の設計・組み立て、および、一部の基本的な周辺機器と測定ソフトウェアを開発した。そこでH28年度は、探針の振動状態制御用ロックインアンプ、および、SPM探針の位置制御用FPGAモジュールを整備した上で、SPring-8の軟X線ビームライン(BL25SU)において「10 nmスピンデバイスの先端解析のための放射光ナノビームSTMの開発(課題2016B1018)」を実施した。試料として、新たにPt(0.5 nm)/[Pt(0.5 nm)/Co(1.0 nm)]10/Pt(2 nm)/Ta(2 nm)/SiO2sub./Si多層膜を作製した。この実験で、探針電流と試料電流の2種類の方法で軟X線照射位置の検出に成功した他、軟X線ビーム照射位置とSPM短針位置を正確に調整する技術を確立した。また、放射光照射によるカンチレバーの共振周波数シフトという放射光SPM特有の問題が浮上した。そこで、共振周波数のドリフト補正システム開発し、探針位置の安定的制御を可能にした。

一方、放射光軟X線によるダイナミクス計測の研究においては、放射光パルスとマイクロ波との同期技術の開発を行うことにより、歳差運動の位相検出など磁化ダイナミクス計測に必要な時間分解測定技術を確立した。特に、超高真空下でのマイクロ波実験が可能であることの確認に加え、同じ実験セットアップでの硬X線を用いた計測により、測定時間分解能は放射光のパルス幅と同程度の50 psが実現できることを実証した。H27年度に続き、技術開発として難しい課題に取り組み、多数の技術的困難を解決しながら現在の進捗を得ている。本研究を進めるなか、早くから同種技術の開発に取り組んできたスイスの放射光施設(SLS)では計画を中止したとの情報も入ったが、本研究における測定システムは設計コンセプトが異なるため直接的な比較はできない。一方、米国の放射光施設(APS)では、空間分解能2 nmでの磁気イメージングに成功しており、技術開発の方向性に関する妥当性を確認した。本研究では、軟X線をSPM短針直下の試料位置に集光した軟X線ビームを照射する計画であり、成功すれば米国APSと比較して約1000倍の効率で測定が可能となることが期待される。しかし、H28年度内にSPring-8のBL25SUにおいて実施した放射光SPM装置の性能評価において、当初の予測に反して異種信号が混入し、期待する検出信号が得られていないという解析結果を得た。そこで計画変更(繰り越し申請)の承認を受け、この問題の原因特定と解決のための再実験をH29年度のSPring-8の成果公開優先課題として実施した。その結果、高倍率電流アンプに微弱なノイズが混入していることが判明し、外部からノイズ遮蔽を徹底することで解決した。一方、放射光軟X線によるダイナミクス計測の研究においては、当初計画の発展的課題であったMCDによる時間分解計測のセットアップを構築した。硬X線で同じセットアップを用いた実験により放射光のバンチ幅と同程度の50psの時間分解が実現できることを実証し、次年度は電流励起型のデバイスを含めて軟X線によるダイナミクス計測を行うこととした。本研究は、放射光を用いた空間分解能10 nmレベルのナノ磁化ダイナミクスの研究推進を目的として実施している。当初計画の空間分解能(約10nm)を抜本的に上回る可能性を有する「軟X線ナノビーム走査プローブ顕微鏡(SPM)」の開発に取り組み、H28年度には、様々な技術課題を解決しつつ、軟X線照射下のSPM計測を実現した。そこでH29年度は、放射光SPM計測の飛躍的な効率化を実現すべく、放射光SPMの励起光源として軟X線集光ビーム生成し、SPM探針直下の試料位置に照射する技術開発を行った。その結果、ビーム径が約100 nmの軟X線ナノビームの生成、および、SPM探針直下への照射に成功した。特に、照射位置調整用のソフトウェアを開発したことで、非常にスムーズな調整が確立した。本技術開発により、国外グループによる同種技術と比較して、約1000倍の軟X線照射密度に相当する。さらに、この高輝度軟X線照射による試料表面の電位変化の探針試料間相互作用力による観測にも成功し、米国・ニューヨーク市で行われた国際会議(MORIS2018)にて発表を行った。本測定方法は,原理的に原子分解能に到達可能な手法であり今後さらなる高空間分解能化が期待される。一方、ダイナミクス計測においては、実際のスピントロニクスデバイスを想定し、電流励起型の素子のMCD計測に適応する計測技術として、新たに、コンバージョン型の全電子収量法を試行した。
筋肉細胞へ糖取り込みを促進する食品成分は運動能力を高めることができるのか？

筋肉細胞に糖取り込みを促進する化合物15種のうち、グラブリジン、4ーヒドロキシデリシン、キサントアンゲロールが筋タンパク質分解を有意に抑制した。グラブリジンは、p38/FOXO3a経路とグルココルチコイド受容体経路の阻害を介してデキサメタゾン誘導性筋タンパク質分解を抑制し、筋萎縮を予防した。また、グラブリジンは、運動中の酸素消費量を抑制する傾向を示した。さらに、糖取り込みを促進するEGCGとテアフラビンのGLUT4細胞膜移行促進の作用機構を解明した。しかし、EGCGは運動能力には影響しなかった。一方で、GLUT阻害剤フロリジンは、糖質利用の遅延に加えて運動中の酸素消費量と脂質代謝を抑制した。筋肉にグルコース取り込みを促進させることが明確な化合物を対象に筋肉細胞の増殖・分化、ならびに運動能力向上・エネルギー代謝亢進の可能性を調べるため以下の研究を実施した。1.筋肉細胞の増殖・分化の検証のため、これまでグルコースの取り込みを向上させるポリフェノールを対象に、3HでラベルしたチロシンとC2C12細胞を用いて筋肉細胞のタンパク質合成の増加と分解の抑制を指標に試験を実施した。その結果、タンパク質合成を促進させる化合物は見つからなかったが、分解を抑制する化合物として、グラブリジン、4ーヒドロキシデリシン、キサントアンゲロールの3種を見出した。これらのうち、グラブリジンについては動物実験により筋肉重量が増加することを確認しており、C2C12細胞で作用機構解明を進めたところ、ユビキチンリガーゼの活性抑制の可能性を見出した。一方で、当初想定していたカテキンの一種であるエピガロカテキンガレート(EGCg)は、C2C12細胞での評価では陰性であり、細胞内に取り込まれたグルコースが筋肉の質や量を変化させることは無いと判断した。2.運動能力向上とエネルギー代謝亢進の評価に関しては、新規に導入した装置のセッティングに時間を要したため、グラブリジンを用いて、走行運動負荷装置に呼気ガス分析装置を接続させて、運動時のグルコース酸化量を調べるための予備試験を行った。しかし、更なる条件検討が必要であるため、平成28年度に継続して実施することとした。3.平成28年度に用いる予定のテアフラビンについては、筋肉細胞でのグルコース取り込み効果を認めているが、高血糖抑制効果があるかどうかを先行して検証した。その結果、テアフラビンは耐糖能改善効果を有することが確認できた。1.有効化合物の探索:タンパク質合成についてのグルコースの取り込みを亢進させる化合物を対象に、放射性同位元素を用いて培養筋肉細胞においてタンパク質合成の促進と分解の抑制を評価できる実験系を構築して評価を実施できた。このうち、タンパク質合成の促進については評価を終え、分解の抑制は半数以上の化合物について評価した。また、有効な化合物を3種見出し、そのうちのグラブリジンについての作用機構解明を進めることができた。また、グラブリジンについては動物実験でも筋肉量を増加させることが検証できた。一方で、共同研究者のほうで進めている動物実験での運動能力向上やエネルギー代謝亢進作用の検証は、共同研究者が大学を変わったためセットアップに時間を要して、予備検討までとなった。しかし、来年予定している有力候補化合物について、高血糖予防効果を有することを動物実験で先行して検証できた。以上のことから、当初予定に進まなかった内容もあるが、それを補完して進めることができた内容もあり、総合的に判断すると概ね順調に進展していると自己評価した。昨年度の研究で、グラブリジンはタンパク質合成を変化させないが、デキサメタゾンが誘導するタンパク質分解を抑制することを見出した。そこで、本年度は、グラブリジンの筋萎縮抑制作用について検討するとともに、エネルギー代謝亢進効果の検証を行った。1.グラブリジンの筋萎縮抑制作用機構の解明:グラブリジンは、デキサメタゾンによって誘導されたp38とその下流因子であるFOXO3aの活性化を抑制した。また、デキサメタゾンによるグルココルチコイド受容体の核内移行をグラブリジンは抑制した。グラブリジンは、FOXO3aやグルココルチコイド受容体により発現が制御されているMuRF-1とcbl-bの発現量を減少させた。結合実験の結果から、グラブリジンとグルココルチコイド受容体が直接結合していることが判った。さらに、グラブリジンはデキサメタゾンとグルココルチコイド受容体の結合を競合的に阻害した。これらのことから、グラブリジンはグルココルチコイド受容体のアンタゴニストであることが明らかとなった。細胞実験で得られた筋萎縮抑制効果をC57BL6/Jマウスにデキサメタゾンを投与することで誘導した筋萎縮モデルを用いて検証した。その結果、デキサメタゾンによる骨格筋重量の減少が80%グラブリジン含有甘草抽出物摂取マウスにおいて有意に抑制され、骨格筋においても細胞系と同様にデキサメタゾンによって誘導されたFOXO3aとGRの二つの経路を阻害が認められた。次に、エネルギー代謝亢進効果を検証したところ、グラブリジンは低強度の運動負荷で有効性を示したが、高強度の運動負荷では効果が認められなかった。これらのことから、グラブリジンは、筋肉に作用し、筋萎縮予防に有効であるとともに、低強度の運動負荷においてエネルギー代謝効率を向上させることが判った。

グラブリジンは、p38/FOXO3a経路とグルココルチコイド受容体経路の阻害を介してデキサメタゾン誘導性筋タンパク質分解を抑制し、筋萎縮を予防した。また、グラブリジンは、運動中の酸素消費量を抑制する傾向を示した。さらに、糖取り込みを促進するEGCGとテアフラビンのGLUT4細胞膜移行促進の作用機構を解明した。しかし、EGCGは運動能力には影響しなかった。一方で、GLUT阻害剤フロリジンは、糖質利用の遅延に加えて運動中の酸素消費量と脂質代謝を抑制した。1.タンパク質分解の抑制についての評価を継続し、新たな有効化合物の有無を調べる。特に、テアフラビンとプロシアニジン類について期待を寄せており。これらの化合物についても評価も実施する。2.グラブリジン、4ーヒドロキシデリシン、キサントアンゲロールの3種の培養細胞での作用機構を確認する。特に、筋萎縮の抑制に関わるユビキチンリガーゼの発現予防に注目して更なる作用機構解明を進める。3.有効性を示す化合物の作用を動物実験で検証する。すなわち、廃用性筋肉萎縮モデルとして坐骨神経切除マウスの実験系を構築し、培養細胞での探索試験で有効性を示した化合物の効果を調べるとともに、作用機構の動物個体レベルでの検証を行う。4.有効成分を高含有する抽出物、あるいは有効化合物を用いて、運動能力向上とエネルギー代謝亢進の評価を継続する。食品科学、栄養科学共同研究者が大学を移動したため、担当の運動能力とエネルギー代謝を評価する装置のセットアップに時間がかかり、実験が十分にできなかった。しかし、セットアップが完了して、予備検討を実施する段階まで進んだため、繰り越した金額と平成28年度予算を合わせて試験を実施して計画を完了させる。繰り越した金額は、運動能力とエネルギー代謝を評価するための消耗品費(実験動物費、飼料費、試薬品費など)として、平成28年度予算と合わせて有効に使用する。
脳磁場計測を用いた乳児・小児障害脳における言語機能獲得の予後評価

急性脳症などに由来する脳機能障害に伴う、言語機能障害児に関して、脳磁図を用いて、言語機能回復、獲得を客観的に評価した。小児に言語刺激を有効に提供できる刺激作成装置、プロジェクターを開発し、言語発達遅滞児に対して経年的評価を施行した。5例に対して検討を行い、経年的変化を3例で確認した。対象症例においては、言語優位半球前頭部において、α帯域の律動性基礎波活動が減弱し、事象関連脱同期反応が見出され、この範囲は、経年的に拡大していた。言語機能発達を客観的に表現する事が可能であった。本研究の成果により、これまで困難とされていた、年少小児おける言語機能獲得過程の客観的評価が可能となった。鳥インフルエンザなどの流行に危惧もあり、ウイルス感染にかかる、重症感染症の発症は、どの時期においても、大きく危惧されるところである。これらの重症感染症の中で、最も重篤であるのがウイルス脳炎であり、その多くで、生命的予後、知的予後が非常に重篤である。本研究においては、昨年に引き続き、中枢神経感染症による後遺症としての言語機能障害に対する、客観的な評価法を確立するために、言語刺激に対する、大脳皮質活動の変化を客観的に定量化することを試みた。大脳皮質活動の定量化は、超伝導電流干渉素子を用いた、脳磁図解析を用いて行った。対象患児が、臥位で検査を受ける為に、刺激画像を眼前に直接投影する必要があり、長焦点距離を持つプロジェクター(NP-PA550WJL)に、中焦点のズームレンズ(NP13ZL)を用いることで、鮮明な画像信号が眼前に置いたスクリーンに投影できるようになった。これらをフォレステック社に依頼し、完成納入した。加えて、患児の好むDVD画像の背景に、刺激文字を提示するために、文字情報を重ね合わせるために、出力PCの画像を、刺激コントローラー・V-440HD(マルチフォーマットミキサー)を使用し、任意の文字を刺激画像として合成することに成功した。これらの機器を用いて、言語機能検査を行う為に、2名の急性脳炎罹患患児、1名の先天性言語遅滞患児に対し、検査を行った。いずれも、有意な視覚誘発反応が200ms前後の潜時で、左後頭葉に見出された。故に、有効な視覚刺激として、大脳皮質が認識していることが示された。次年度・最終年度では、大脳皮質の基礎活動において、刺激によって誘発性される周波数の同期性、あるいは脱同期性を検討することに行う予定である。また、検査対象を拡大し、可能であれば、正常発達児の誘発活動も検討する。急性脳症などに由来する脳機能障害に伴う言語機能障害児に対して、言語機能の存在・局在、その回復過程、発達段階を評価することを試みた。この評価のために、非侵襲的生体反応計測装置である脳磁図を用いて評価を行った。小児に言語刺激を有効に提供する為に、対象児の好むDVDに重畳する刺激言語を作成し、画像上に映像ミキサーで混合し、長焦点レンズと、高光度プロジェクターを用いて、患児の眼前に直接投影する画像表示装置を開発し研究を施行した。5例の対象患児に対して研究を施行した。疾患の内訳は、先天性筋症1例、急性脳症後2例、Angelman症候群1例、West症候群後1例であった。対象症例に対して検査を行い、3例に対して経年的に複数回の検査を施行した。研究期間は15年であった。言語誘発反応の評価は、刺激において生じる基礎周波数の消失:事象関連脱同期を用いて行った。対象症例においては、言語優位半球前頭部において、α帯域の律動性基礎波活動が減弱し、事象関連脱同期反応が見出された。また、経年的に施行した検査において、上記の事象関連脱同期反応は、経年的に拡大していた。また、この発達過程において、言語誘発によって得られる脳機能変化は、言語優位半球の前頭葉、側頭葉、頭頂葉に大きく広がる形式が見出された。今後、これらの反応が、経年的にどのように変化していくのか、今後の検討が必要であると考えられた。また、正常対照症例の言語機能獲得過程との比較を行うことにより、正常対照に比した客観的言語機能獲得過程の標準化が可能となるのではないかと考えられた。急性脳症などの中枢神経感染症において、抗サイトカイン療法・集中治療などの治療の進歩により、生命予後に関しては近年改善が見られているが、知的退行、高次脳機能障害、運動麻痺などの後遺障害を遺さず治癒する例は非常に稀であり、後遺障害に苦しむ患児・家族の苦労は筆舌に尽くしがたい。

特に、言語理解・表出の障害は大きな問題である。言語理解機能の評価において、より客観的な手法で、また、障害児においても可能な検査方法の開発は、言語リハビリテーションの訓練目標を策定し、訓練の強い動機付けになることが期待される。平成23年度は、年少小児でも負担がかかることなく文字画像刺激を、脳磁図室内で視聴する機器の開発を行った。脳磁図検査では、計測素子が収納しているヘルメットに頭を入れた状態で、言語刺激の呈示を視聴する必要があるが、この機構を簡便に行う為に、指向性の強いプロジェクター、及び特殊レンズを開発し、画像呈示が可能かどうかを検証した。種々の機器を比較し、視覚刺激装置NP-PA550WJLに中焦点ズームレンズNP13ZLを使用することで、良好な画像検査が可能であることが確認された。患児の好むDVD画像を背景に使い、文字情報を重ね合わせるソフトウエア、調整機器の開発を行った。この画像は、視覚刺激コントローラー・V-440HD(マルチフォーマットミキサー)を使用することで作成できた。これらの機器を用いて、言語機能検査を行う為に、2名の急性脳炎罹患患児、1名の先天性言語遅滞患児の検査参加承諾が得られ、次年度に検査を行う予定である。解析手法は、大脳皮質の基礎活動において、刺激によって誘発性される周波数の同期性、あるいは脱同期性を検討することに行う予定である。年少小児対象児に対して、脳磁図検査室内で言語誘発を行う環境は整った。言語刺激装置、画像複合装置、投影のためのハードウエアは完成した。更に、言語刺激を行い得た3名の対象患児において、誘発応答が脳磁図上確認され、正確に認知されていることが確認された。しかし、これらの反応が、言語としてどのように認識され、大脳皮質活動の連関において、どのように受け渡しが行われているのかに関しては、解析が未完である。平成25年度は、これらの機能を、高次脳機能の発現として評価しうる、事象関連同期反応、及び脱同期反応を検討するために、行列計算ソフトであるMatlabを用いて、定量的に表現する事を試みる。先行研究では、成人症例において、言語刺激により、事象関連脱同期反応が左前頭葉に見出されることが解っている。これらの知見が、傷害を受けた、対象患児において、どのように発現してくるのかを検討する。また、併せて正常言語発達児の言語機能を定量化するために、正常児の検討を行えるよう、準備する。言語刺激方法、刺激を行う機器の開発はほぼ達成したが、これらの機器選定に時間を要し、平成23年度末に納入され、その試験を行っている状況である。以上の理由から、対象患児、あるいは正常対照例の計測に遅れが生じている。同じ理由で、脳炎罹患患児の収集に遅滞が生じている。現在では、2名の急性脳炎罹患患児、1名の先天性言語遅滞患児の検査参加承諾が得られており、平成24年度にそれらの検討を行う予定である。これらの検討の結果で、安定した結果が得られた事を確認して、多数例の検討を準備する。刺激画像の作成は、種々の機器の性能比較の結果、視覚刺激コントローラー・V-440HD(マルチフォーマットミキサー)を使用することで良好な結果が得られた。順調な進捗であった。平成24年度までに開発した検査機器を使用し、脳症罹患患児にて検討を行う。これらの検討結果を踏まえ、北海道大学病院、その関連病院において、急性脳症後遺症として言語遅滞を来した患児の登録を行う。
最適形状化された回転反射羽根による中性子減速装置の開発

京大炉では超冷中性子研究のため、極冷・超冷中性子設備の開発を進めてきた。これは、KURの黒鉛設備に設置された冷中性子設備(CNS)、極冷中性子設備及びスーパーミラー中性子タービンからなっている。これらの特性測定を進めてきた結果、中性子タービンに供給されるVCNのスペクトルが、理想的なマックスウェル分布から大きく歪んでいることが明らかになった。このため、比較的速いVCNを減速するために中性子タービンの反射羽根の速度を上げなければならない。このことが減速中の中性子に及ぼす遠心力とコリオリ力の影響を大きくし、軌道をゆがめることによって減速効率を下げる原因となっている。この問題を解決するため、反射羽根の回転が中性子減速に及ぼす結果、特にコリオリ力が中性子軌道を歪める効果について調べ、効率的な減速を行うことができる反射羽根の形状を決定することが求められている。反射羽根の形状が中性子減速効率に影響することは、既に中性子タービンの反射羽根を3枚鏡式から5枚鏡式に変更することで実証してきた。本研究では、高速化した中性子タービンのための最適反射羽根形状を決定し、その中性子減速特性を明らかにするとともに減速効率を決定することを目的としている。多くのモンテカルロ計算を行うことにより、タービンローター径の中性子減速に対する効果が大きいこと、反射羽根の2次元的変形では本質的な改良は難しいことが明らかになった。またタービンローターを形状の5倍にすることは、実験装置が大きくなりすぎるために現実的ではないため、反射羽根サイズを現状の1/3にミニチュア化してローターと反射羽根のサイズ比を変えることで、最も問題になるコリオリ力の影響を小さくした。本年度は、この設計を行うと共に、その設計に従った反射羽根の製作を行うことができた。本研究では、高効率化した中性子タービンの開発のための最適反射羽根形状を決定し、その中性子減速特性を明らかにするとともに減速効率を決定することを目的としている。具体的には計画全体で次の3点を明らかにする。1)タービンローター径の中性子減速に及ぼす効果、2)反射羽根の2次元的変形による中性子速度のタービン回転軸方向への減速効果、3)反射羽根の3次元的変形による中性子速度絶対値に対する減速効果これらの研究目的を遂行するにあたり、現在使用している中性子タービンを最大限に活用するため、現在のローター径のままで縮小反射羽根を取り付けられるようし、回転数を検知・制御する中性子減速装置を製作すた。これに従来型5枚鏡式反射羽根及び非対称形状による効果を調べるための2次元的に変形させた反射羽根を取り付け、回転テストにより良好に駆動できることを確認すた。またこれらと並行して、反射羽根に使用するスーパーミラーが良好な中性子反射性能を有することを中性子反射率計を用いて確認し、ニッケルに比べて約3倍の全反射臨界速度を有することを確認した。なお、研究計画書では平成7年度中に極冷中性子設備を用いた超冷中性子発生実験を行う予定であったが、本研究費の交付決定時期及び京大炉の運転計画の関係上、年度内に行うことが不可能となった。このため、本年度内には装置の製作及び試運転を行った。超冷中性子発生実験は来年度以降に行う予定である。これは、KURの黒鉛設備に設置された冷中性子源設備(CNS)、極冷中性子設備及びスーパーミラー中性子タービンからなっている。このことが減速中の中性子に及ぼす遠心力とコリオリカの影響を大きくし、軌道をゆがめることによって減速効率を下げる原因となっている。

この問題を解決するため、反射羽根の回転が中性子減速に及ぼす効果、特にコリオリカが中性子軌道を歪める効果について調べ、効率的な減速を行うことができる反射羽根の形状を決定することが求められている。反射羽根の形状が中性子減速効率に影響することは、既に中性子タービンの反射羽根を3枚鏡式から5枚鏡式に変更することで実証してきた。本研究では、高速化した中性子タービンのための最適反射羽根形状を決定し、その中性子減速特性を明らかにするとともに減速効率を決定することを目的としている。多くのモンテカルロ計算を行うことにより、タービンローター径の中性子減速に対する効果が大きいこと、反射羽根の2次元変形では本質的な改良は難しいことが明らかになった。またタービンローターを現状の5倍にすることは、実験装置が大きくなりすぎるために現実的ではないため、反射羽根サイズを現状の1/3にミニチュア化してローターと反射羽根のサイズ比を変えることで、最も問題になるコリオリカの影響を小さくした。本年度は、この設計を行うと共に、その設計に従った反射羽根の製作を行うことができた。
高齢化社会におけるバリアフリー観光推進のための観光地内協力関係の構築に関する研究

本研究の研究大テーマは、「バリアフリー観光推進を通じて日本人観光客を増加させるために、各観光地においてバリアフリーツアーセンター(BFTC、「着地型相談センター」の一種)、行政、観光協会、福祉団体などがどのように役割分担をし、どのような協力体制を構築したらよいか」である。本研究の研究課題は、以下の3点である。研究課題1:BFTCの実態の把握、研究課題2:推進の中核組織であるBFTCの望ましい組織形態、研究課題3:各観光地の観光組織の役割分担と協力関係の在り方。平成30年度の研究においては、研究実施計画に従って以下の研究を実施した。1BFTCの基礎事項に関するアンケート調査を実施してその結果を日本観光研究学会で報告し、また紀要論文で報告した。2BFTCの実地調査を、主に設立時の経過を中心に、7BFTCで実施した(伊勢志摩、仙台、広島、しゃらく(神戸)、山形、秋田、鹿児島)。平成29年度の沖縄、石川と合わせて、21BFTCのうち9BFTCで実地調査をしたこととなる。3伊勢志摩BFTCの設立について、紀要論文で報告した。4観光庁実施の報告会に参加した(ユニバーサルツーリズム促進に向けた実証事業-成果報告会)。5NPO法人の設立・運営に関する資料を入手した。アンケートと実地調査の結果、BFTCは小規模(零細規模)のものが多いが、組織的にはNPO法人が多い。また単独目的(伊勢志摩)と大規模NPO内部組織(沖縄、カムイ・大雪)、観光協会の内部組織(秋田)、株式会社の支援を受けるBFTC(仙台、広島、石川)など様々な形態があることが判明した。(1)バリアフリーツアーセンターの実態把握は、21BFTCのアンケート調査と現在までの9BFTCの実地調査を実施できた。「9研究実績の概要」で述べたとおりである。(2)日本のトップランナーである伊勢志摩BFTCの設立について、紀要論文で報告した(当初の研究計画では平成31年度の予定であった)。伊勢志摩BFTCの設立過程では、行政、観光業界、NPO、障がい当事者など、多数の人々との関連があったが、当時の三重県知事の果たしたリーダーシップが重要であった。起用された民間人が中心となって設立されたことが重要な特色である。資金獲得に苦労するというBFTCの共通の悩みも抱えていた。まざに「BFTCの教科書」であり、BFTCを考える上では非常に参考になった。以上のように基礎的な情報収集は完全ではないが、概ね順調に進んでいると考える。当初の研究計画では、次のようにされていた。(2)平成31年度は、研究課題1、2、3のための現地取材である。伊勢志摩BFTC、佐賀嬉野BFTC、沖縄BFTC、広島BFTC、秋田BFTC、大雪・カムイBFTCなどの主要なBFTCについては、現地取材の結果を論文にまとめ、報告したい。そこで本年度の研究の推進方法を以下のように考えている。研究1:実地調査の継続:実地調査が未実施の12BFTCについて、極力実地調査を行ないたい。研究2:主要なBFTCの設立過程を論文にまとめたい。主要なものは、以下のとおりである。1沖縄BFTC:那覇空港に常駐スタッフの沖縄BFTCを開設するなど、日本のトップランナーの1つである。福祉目的NPOの内部組織であり、安定した経営を実現しており、BFTCのモデルの一類型と考える。2佐賀嬉野BFTC:入浴介助システムを構築した。伊勢志摩BFTCの指導を受けた第2号のBFTCであるが、まだ法人格を取得していない。行政の支援を受けている。3石川BFTC:株式会社の支援を受けている小規模BFTCである。小規模ながら、岐阜、富山、福井など周辺地域へ、BFTCのノウハウを伝授している。研究3:特定非営利活動法人(NPO法人)と社団法人、財団法人、株式会社などの組織の特徴、有利な点、不利な点を、整理する。

(1)バリアフリーツアーセンターの実態把握は、21BFTCのアンケート調査と現在までの9BFTCの実地調査を実施できた。「9研究実績の概要」で述べたとおりである。(2)日本のトップランナーである伊勢志摩BFTCの設立について、紀要論文で報告した(当初の研究計画では平成31年度の予定であった)。伊勢志摩BFTCの設立過程では、行政、観光業界、NPO、障がい当事者など、多数の人々との関連があったが、当時の三重県知事の果たしたリーダーシップが重要であった。起用された民間人が中心となって設立されたことが重要な特色である。資金獲得に苦労するというBFTCの共通の悩みも抱えていた。まざに「BFTCの教科書」であり、BFTCを考える上では非常に参考になった。以上のように基礎的な情報収集は完全ではないが、概ね順調に進んでいると考える。当初の研究計画では、次のようにされていた。(2)平成31年度は、研究課題1、2、3のための現地取材である。伊勢志摩BFTC、佐賀嬉野BFTC、沖縄BFTC、広島BFTC、秋田BFTC、大雪・カムイBFTCなどの主要なBFTCについては、現地取材の結果を論文にまとめ、報告したい。そこで本年度の研究の推進方法を以下のように考えている。研究1:実地調査の継続:実地調査が未実施の12BFTCについて、極力実地調査を行ないたい。研究2:主要なBFTCの設立過程を論文にまとめたい。主要なものは、以下のとおりである。1沖縄BFTC:那覇空港に常駐スタッフの沖縄BFTCを開設するなど、日本のトップランナーの1つである。福祉目的NPOの内部組織であり、安定した経営を実現しており、BFTCのモデルの一類型と考える。2佐賀嬉野BFTC:入浴介助システムを構築した。伊勢志摩BFTCの指導を受けた第2号のBFTCであるが、まだ法人格を取得していない。行政の支援を受けている。3石川BFTC:株式会社の支援を受けている小規模BFTCである。小規模ながら、岐阜、富山、福井など周辺地域へ、BFTCのノウハウを伝授している。研究3:特定非営利活動法人(NPO法人)と社団法人、財団法人、株式会社などの組織の特徴、有利な点、不利な点を、整理する。直接経費100万円のうち、残額が7,955円生じた。次年度に実態調査のための旅費として使用したい。
低酸素プレコンディショニングによる骨髄細胞の血管再生能の増強と臨床への展開

低酸素プレコンディショニングが骨髄細胞の細胞機能を増強させ、細胞移植治療の効果を向上させる簡便かつ有用な方法であることを報告してきた。しかし、細胞機能の増強や治療効果の向上に関するメカニズムは完全に解明されていない。また、健常動物由来の細胞を用いた検討にとどまっていた。本研究では、低酸素プレコンディショニングによって虚血組織へ移植後の細胞生着が上昇することで治療効果が向上することを明らかにした。さらに、加齢や糖尿病下の骨髄細胞に対する低酸素プレコンディショニングの有効性を証明した。細胞移植による血管再生治療法は虚血性疾患に対する有用な治療法であるが、一部の患者では本治療法の効果が十分に得られない。その方策として、当教室では移植細胞に対する低酸素プレコンディショニングについて検討し、その有用性を示してきた。しかし、健常動物の細胞を用いた検討にとどまっている。加齢や糖尿病下の細胞に対して低酸素プレコンディショニングを行った際に、健常な細胞と同様な効果を示すかは不明である。そこで、本研究では、加齢や糖尿病下の動物や臨床患者の骨髄細胞を用いて、低酸素プレコンディショニングによる有効な効果が得られるか否かを検討する。本年度は、実験動物として、加齢20ヵ月齢マウス(対照群:3ヵ月齢マウス)とStreptozotocin誘発糖尿病マウス(対照群:vehicle投与マウス)を用いて、移植細胞に対する低酸素プレコンディショニングの効果を検討した。単離した骨髄細胞は、低酸素(2%O2:低酸素プレコンディショニング)または正常酸素(20%O2)条件下で培養(33°C、24時間)を行い、PBS洗浄後、以下の実験に用いた。通常培養(37°C、24時間)後、接着率と生存率について評価した。各対照群と比較して、加齢や糖尿病マウスの骨髄細胞の接着率および生存率は有意に低下していたが、低酸素プレコンディショニングによって有意な改善効果が認められた。さらに、加齢マウスの骨髄細胞について、7日間培養後にVE-cadherin抗体による免疫染色を行った。低酸素プレコンディショニングによってVE-cadherin陽性細胞数が有意に増加しており、内皮分化能の増強が示唆された。以上の結果から、低酸素プレコンディショニングは、加齢や糖尿病の骨髄細胞に対する機能増強の方法としても有用である可能性が示唆された。自己骨髄細胞を用いた血管新生治療法は虚血性疾患に対する有用な治療法であるが、一部の患者では本治療法の効果が十分に得られない。我々は、その改善策として移植細胞に対する低酸素培養(低酸素プレコンディショニング)の有用性を示してきたが、健常動物の細胞を用いた検討にとどまっている。加齢や糖尿病下の細胞に対する低酸素培養を行った際に、正常な細胞と同様な治療効果を示すかは不明である。そこで、21年度は、加齢動物の骨髄細胞に対する低酸素培養によって血管再生効果が増強するか否かについて、in vivoでの検討を行った。加齢マウス(20-24ヵ月齢)と対照マウス(3ヵ月齢)の大腿骨から骨髄を採集し、比重遠心法にて骨髄単核球(Fresh群)を単離した。骨髄細胞は10%FBS添加培地に懸濁後、低酸素(2%O2 ; Hypoxia群)または正常酸素(20%O2 ; Normoxia)条件下で培養(33°C、24時間)を行った。加齢マウスを用いて下肢虚血モデルを作製した後、骨髄細胞あるいはPBSをそれぞれ虚血下肢筋肉内に4箇所注入した。治療効果を判定するために、虚血下肢の血流量変化をレーザードップラー法にて測定した(移植14日目)。対照マウスと比較して、加齢マウス由来のFreshおよびNormoxia群を移植したマウスでは、虚血下肢での血流量は有意に低下していた(P<0.05)。一方で、加齢マウス由来のHypoxia群を移植した場合には、加齢マウス由来のFreshおよびNormoxia群と比較して有意に血流量の増加が認められ(P<0.01)、対照マウスのFreshおよびNormoxia群を移植した場合と同程度まで血流量が回復した。以上の結果から、低酸素プレコンディショニングは、加齢動物の骨髄細胞においても細胞移植による血管再生治療の効果を向上させる方法として有用であることが示唆された。自己骨髄由来細胞を用いた血管再生治療法は虚血性疾患に対する有用な治療法であるが、一部の患者では本治療法の効果が十分に得られない。これまでに、我々は、低酸素プレコンディショニングが移植細胞の機能を増強させ、治療効果の向上につながることを、健常動物の細胞を用いた検討で明らかとしてきた。本研究では、それらの成果を発展させ、加齢や糖尿病下の細胞に対する低酸素プレコンディショニングの効果を検証すると共に、機能増強の作用機序を解明することを目的としている。

本年度は、はじめに、加齢動物の骨髄細胞に対して低酸素プレコンディショニングを行った際の血管再生治療に及ぼす効果を検討した。正常酸素培養後、あるいは、採取直後の細胞の場合と比較して、低酸素プレコンディショニング後の細胞を移植した虚血下肢では、血流量の増大と毛細血管密度の増加が認められた。次に、低酸素プレコンディショニングによる機能増強のメカニズムについて検討した。その結果、低酸素プレコンディショニング後に接着分子integrinや虚血組織内での細胞集積に重要な役割を果たすCXCR4の発現が上昇することが分かった。中和抗体を用いた検討から、それらの分子が虚血組織内に移植後の細胞生着の上昇やそれに基づく治療効果の向上に寄与することが明らかとなった。以上の結果から考えると、移植細胞に対する低酸素プレコンディショニングは、細胞移植による血管再生治療の効果を向上させる簡便かつ有用な方法であると考えられる。
抗がん性化合物Varacinの全合成と抗がん剤への実用化に関する研究

抗がん性化合物Varacinの全合成のためのアプローチとして、前年度(5年度)の成果を踏まえ、本年度は次の(1)と(2)の二つの事項について検討を行った。(1)新規なベンソペンタチエピンとして、6,7-ジメトキシベンゾペンタチエピン(1)と6-(2-アミノエチル)ベンゾペンタチエピン(2)の合成を検討したところ、1は1,2-ジメトキシベンゼンから4段階の反応により全収率22%で、2は1,2-ベンゼンジチオールから10段階の反応を経由することにより全収率71%で合成することに成功した。両者の合成において、ペンタチエピン部分の構築は単体硫黄/アンモニアの反応を応用している。(2)(1)で得られたベンゾペンタチエピン類の子宮頚癌由来のHeLaS_3細胞に対する細胞増殖阻害活性試験を行ったところ6-(2-アミノエチル)ベンゾペンタチエピン(2)の塩酸塩が試験した化合物中、最も強い細胞毒性を示した。また、官能基あるいは構造活性相関が認められ、ペンタチエピン部分が細胞毒性発現において重要な役割を果たしていることを示唆する興味深い結果が得られた。以上のように抗がん性化合物Varacinの抗がん剤への実用化に関する重要な情報を得ることが出来た。抗がん性化合物Varacinの全合成のためのアプローチとして本年度は次の(1)と(2)に示す二つの事項について重点的に検討を行い、Varacinの部分構造となり得る種々の置換基をもつベンゾペンタチエピンの合成に成功した。(1)置換基をもつベンゼンチオールのオルトリチオ化を経るジチオール化ベンゼン環上にメトキシ基やアミノエチル基をもつベンゼンチオールをn-BuLiを用いてオルトリチオ化しこれに単体硫黄を反応させて目的とする置換ベンゼンジチオールを得た。(2)置換ベンゼンジチオールからの置換基をもつベンゾペンタチエピンの合成(1)で合成された、置換基をもつベンゼンジチオールに単体硫黄-液体アンモニアを作用させるか、もしくは塩化チオニルを作用させついで還元する方法により、目的とする置換基をもつベンゾペンタチエピンおよび環状ポリスルフィドを得た。(2)(1)で得られたベンゾペンタチエピン類の子宮頸癌由来のHeLaS_3細胞に対する細胞増殖阻害活性試験を行ったところ6-(2-アミノエチル)ベンゾペンタチエピン(2)の塩酸塩が試験した化合物中、最も強い細胞毒性を示した。
周産期医療プロバイダーの専門職別チーム医療に対する態度と多職種連携教育の効果

多職種連携教育を実施している大学の学生と、実施していない大学の学生のヘルスケアチームに対する態度を測定し、多職種連携教育の効果について検討した。多職種連携教育を実施している大学の学生は患者中心のケア(Patient-centered care)に対する得点が有意に高く、多職種連携教育はヘルスケアチームに対する態度に対し有益である可能性が示された。分娩をはじめとする周産期医療は産科医、助産師をはじめ小児科医、NICU医師、救急医、麻酔医、家庭医、看護師、心理士、医療ソーシャルワーカーなどの多職種が連携して周産医療が提供されており、妊産婦死亡率や周産期死亡率点からも世界のトップレベルの周産期医療である。一方、分娩の管理方針に対して専門職種ごとに管理方針に対する態度が異なることが報告されており、多数の専門職種の関与する分娩をはじめとする周産期医療では、専門職種間の理解・連携が重要である。本研究では我が国の周産期医療における多職種連携教育の有用性を検討するため、産科救急医療シミュレーションコースであり、チームSTEPPS(Team Strategies and Tools to Enhance Performance and Patient Safety)のチーム医療ツールと戦略がコース内容に組み込まれ、チーム医療とそれに基づく医療安全のカリキュアムが強化されたALSO(Advanced Life Support in Obstetrics)プロバイダーコース参加者ならびにインストラクターを対象に多職種連携教育の効果について検証する。事業初年度は文献検討ならびにALSOプロバイダーコース参加者ならびにインストラクター行いインタビューを行い、研究の枠組みならびに質問紙調査の調査内容を再度検討し確定した。平成27年度は、全国調査実施前の文献検討ならびにインタビュー調査に時間がかかった点ならびに当初予定されていなかった国際協力・研究のための海外出張があい続いたため平成27年度実施予定の全国での研究調査が実施できなかった。分娩をはじめとする周産期医療は産科医、助産師をはじめ小児科医、NICU医師、救急医、麻酔科医、家庭医、看護師、心理士、医療ソーシャルワーカーなどの多職種が連携して周産期医療が提供されており、妊産婦死亡率や周産期死亡率の点からも我が国の周産期医療は、世界のトップレベルであるといえる。しかし、我が国の周産期医療体制は、産婦人科医や助産師などの医療専門職が不足しており、多職種連携実践などにより、より効率的でかつより効果的な体制の確立が必要である。さらに、産科医、家庭医ならびに助産師などのそれぞれの専門職は管理方針や分娩に対する態度が必ずしも一致しておらず職種間での違いを認める。このためそれぞれの職種について十分に理解するための多職種連携教育が必要となる。本研究は多職種連携教育の有用性を検討するため、産科救急医療シミュレーションコースであり、チームSTEPPSのカリキュラムが強化されたALSO-Japanプロバイダーコスへの参加者を対象に自記式質問紙調査を行いプログラムの有用性を検討することを目的としている。本年度は質問紙の内容の再検討ならびに修正版チーム医療に対する態度尺度の日本語版の翻訳の再検討を行い、その後にパイロットスタディーを行い、本調査への準備を完了させた。また当該年度では、これまで我々が行ってきた、本学のチーム医療教育ならびにラオスで行っているチーム医療教育の実践ならびにその成果にについて報告した。修正版チーム医療に対する態度尺度(日本語版)について検討が必要であった。同尺度についての検討を行ったため研究計画がやや遅れている。本研究では、多職種連携教育の効果を検討するため、多職種連携教育を実施している大学(IPE群)と多職種連携教育を行っていない大学(コントロール群)で参加者のヘルスケアチームに対する態度をmodified Attitude Toward Health Care Team Scale (modified ATHCTS)を用いて、IPEの効果検証を行った。調査時期は、多職種連携教育を実施している大学(IPE群)が1年次の多専攻の合同講義(Lecture-style)を行っている1年次の合同講義前後ならびに、3年次の多専攻学生協働でグループワークならびに臨地実習を行っているIPEカリキュラム(Training-style)前後に自記式アンケート調査を実施した。コントロール群については、IPE群のスケジュールにあわせてそれぞれ1年次ならびに3年次に"実施前", "実施後"の自記式アンケート調査を行ない、多職種連携教育の効果を検証した。1年次ならびに3年次とも患者中心のケア(Patient-centered care)に対する得点がIPE群で有意に高く、IPEがヘルスケアチームに対する態度に対し有益である可能性が示された。平成28年度は前年度実施できなかった全国調査を実施する。全国規模の調査では症例の脱落等が多くなるころも予想されるが、調査実施場所ならびに調査協力者との連絡を密にとり脱落者の減少するよう工夫し調査研究の遅れをカバーする予定である。今後はALSO-Japanプロバイダーコスの参加者に対して質問紙調査を行い、プログラムの有用性について検討する予定である。医療社会学全国調査が施行できなかったので、研究調査費用ならびに関連の経費の使用が行われなかった。本年度全国調査が行うことができなかったため。本年度全国調査を実施に伴う研究調査費用ならびに全国研究実施地との連絡費用ならびにデータ入力管理のための人件費を使用する予定である。本年度全国調査を来年を実施・使用予定である。
仏教における衣服の寄進と再利用に関する基礎的研究-袈裟・打敷・幡-

本研究の第一の目的は,仏教空間において袈裟、打敷、幡として再利用された世俗の衣服の所蔵状況の確認であった。そのため三年間の補助期間のうちの多くを,博物館および寺院調査に費やしてきた。本年度も,光照院門跡,善峰寺,妙心寺などに通い,染織品の悉皆調査をさせていただくとともに,重要な作品(主に打敷)については写真撮影を行い,基礎データの収集に努めた。限られた期間の中ではあったが,光照院門跡の悉皆調査と写真撮影を終えられたことは,本年度の大きな成果であった。光照院門跡は尼門跡のひとつであり,近世から戦前までの数多くの打敷が保存されている。皇室関係の寺院であったことから,明治期の廃仏毀釈では被害が少なく,また寄進者の多くが皇室および華族関係者であるため,寄進者の階層も一定している。ひとつの寺院にこれほど大量の打敷が現存していることは珍しく,悉皆調査によって寺院を支えた檀家の様相まで把握することができる,現代では稀有の事例となった。本研究の第二の目的である調書の作成にっいては,これまでに調査した染織品を,共通調書に記入していった。共通調書を用いることによって,調査においてしばしば起こる記載もれをほぼなくすことができ,貴重な機会を有効に活かすことができたと考える。第三の目的であるデータベスの構築については,既存のソフトを改良し,手書きの調書を入力する作業を進めていった。コンピューターでデータ化することにより一覧性が増し,今後のさまざまな解析につながる基礎作業となったと考える。また,数点の打敷については,画像処理を行い,本来の衣服の姿を復元考察した。このような地道な作業の積み重ねが,欠落の多い染織史の基準作を補うことになるであろう。なお,本研究で得た成果については,平成21年度に開催されるふたっの展覧会の図録にて発表することが決定している本研究の対象となる、寄進され再利用された染織品について、現在も社寺に伝来している作品、宗教的空間を離れ博物館などの公共機関あるいは個人の所蔵となっている作品の所在確認を進めた。その中で、打敷の収集を積極的に進めている国立歴史民族博物館と京都の諸寺院において実見調査を実施し、形状・文様構成・染織技法・銘文・伝来などの必要項目を共通様式の調書に記入し、50件の調書を作成した。寺院の場合、所蔵打敷の全点調査となるが、その作業を通して、各寺院を支えてきた寄進者層の概要が浮かびあがり、打敷が諸寺院の性格をも語ることを再認識した。また、調査作品のうち特に注目されるものについては、歪みのない写真を撮影して画像をデジタル化し、画像処理ソフトを利用して、再利用される前の衣服の復元を試みた。調書および分析結果は、現在コンピューターに入力中である。さらに本年度は、オランダ・ハーグで開催されたICOMCC(国際博物館会議保存国際委員会)染織総会「宗教染織」シンポジウムに参加し、奈良・円照寺所蔵打敷の修理保存と修理による研究成果を、大谷大学のモニカ・ベーテ氏とポスター発表した。このシンポジウムでは、ユダヤ教、キリスト教、イスラム教、日本以外での仏教に関する染織の状況についても発表がなされ、キリスト教においても、教会へ衣服を寄進し、堂内装飾に用いる例があることを確認した。本研究の対象となる、寄進され再利用された染織品について、現在も社寺に伝来している作品、宗教的空間を離れ博物館などの公共機関あるいは個人の所蔵となっている作品の両方について所在確認を進めた。そのうち、京都の社寺に伝えられている作品および、滋賀県と愛知県の社寺に伝えられている桃山時代の年記を有する打敷について実見調査を実施し、形状・文様構成・染織技法・銘文・伝来などの必要項目を共通様式の調書に記入し、27件の調書を作成した。また、調査作品のうち特に注目される作例については、歪みのない写真を撮影して画像をデジタル化し、画像処理ソフトを利用して、再利用される前の衣服の復元を試みた。調書および分析結果については、データベース化すべく、現在コンピューターを用いて整理中である。さらに本年度は、韓国・修徳寺美術館と刺繍博物館で開催された、韓国仏教染織をテーマとする展覧会を観覧し、展示企画担当研究員と韓国における衣服の再利用について討議を行った。その結果、韓国では物故者の衣服を焼却する習慣があり、衣服を寄進することはおろか、世俗の衣服はほとんど残されないことが判明した。衣服の寄進と再利用という行為が日本の仏教において深く根付いている理由について、民俗学的な視点からも考えていくという、新たな課題を得た。

皇室関係の寺院であったことから,明治期の廃仏毀釈では被害が少なく,また寄進者の多くが皇室および華族関係者であるため,寄進者の階層も一定している。ひとつの寺院にこれほど大量の打敷が現存していることは珍しく,悉皆調査によって寺院を支えた檀家の様相まで把握することができる,現代では稀有の事例となった。本研究の第二の目的である調書の作成にっいては,これまでに調査した染織品を,共通調書に記入していった。共通調書を用いることによって,調査においてしばしば起こる記載もれをほぼなくすことができ,貴重な機会を有効に活かすことができたと考える。第三の目的であるデータベスの構築については,既存のソフトを改良し,手書きの調書を入力する作業を進めていった。コンピューターでデータ化することにより一覧性が増し,今後のさまざまな解析につながる基礎作業となったと考える。また,数点の打敷については,画像処理を行い,本来の衣服の姿を復元考察した。このような地道な作業の積み重ねが,欠落の多い染織史の基準作を補うことになるであろう。なお,本研究で得た成果については,平成21年度に開催されるふたっの展覧会の図録にて発表することが決定している