hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
専門教育初年次での医療系学生の生活習慣・メンタルヘルスと学業成績に係る疫学研究

1、全国調査データを用いた医学生の昼間の過度の眠気に関する論文の執筆本研究を申請する端緒となり研究遂行上密接に関連する、平成18年度に実施された全国調査のデータを用い昼間の過度の眠気に関する論文を執筆し、投稿に至る最終段階まで作業を進めた。2、質問紙調査本学の医学部・歯学部・薬学部に在籍している第2学年の学生を対象とする質問紙調査を企画していたが、研究代表者が病気療養を優先するため平成27年6月末にて大学を退職(准教授から兼任講師へ)したことから、調査の実施を断念せざるを得なくなった。1、全国調査データを用いた医学生のメンタルヘルスに関する論文の投稿、生活習慣及び昼間の過度の眠気に関する論文の執筆・学会演題登録本研究課題を申請する端緒となり、研究遂行上密接に関連する平成18年度に実施された全国調査のデータを用いた医学生のメンタルヘルスに関する論文をActa Medica Okayamaへ投稿した(受付:平成25年12月5日、査読者の指摘を踏まえ修正稿(再)を作成中)。また、同データの追加解析から医学生の生活習慣及び昼間の過度の眠気に関する論文原稿の執筆を進め、それらの骨子を抄録とし第24回日本疫学会学術総会(平成26年1月23日(木)25日(土)開催)及び第87回日本産業衛生学会(平成26年5月21日(水)24日(土)開催予定)へ演題を登録し採択された(しかしながら、前者については研究代表者の体調不良により発表当日に学会参加できず取り下げに)。2、質問紙調査票(案)の作成と倫理委員会への申請・承認国内外での先行研究等の知見を参考に、本研究で実施する本学の医学部・歯学部・薬学部に在籍している第2学年の学生を対象とする2回分の質問紙調査票(案)を作成した。調査の実施許可を得るため、学内に設置されている医学部と歯学部の各倫理委員会への申請を行い承認を得た(医学部:平成25年9月3日付け・承認番号1426号、歯学部:平成26年2月25日付け・承認番号2013ー041号)。なお調査の実施には、薬学部の倫理委員会への申請・承認の後、学部長会に諮問し了承される必要がある。1、医学生のメンタルヘルスと睡眠に関する論文の執筆・学会発表の準備本研究課題を申請する端緒となり、また研究遂行上密接に関わる平成18年度に実施された全国調査のデータを用いた医学生のメンタルヘルスと睡眠に関する再投稿のための論文原稿の執筆を進めた。さらに、その骨子を抄録とし、第45回日本医学教育学会総会(平成25年7月26日(金)・27日(土)開催予定)への演題登録を行った(採択通知は未着)。2、質問紙調査票(原案)の作成国内外の先行研究等での知見を踏まえ、本研究で実施する2回分の質問紙調査票の原案を作成した。その内容は、生活習慣・メンタルヘルス・学業への取り組みについての自己評価・勉強法・学年における席次・経済的な状況等とし、各設問にはそれぞれ選択肢を提示し、1回当たりA4で4ページの分量(回答時間は1520分程度)のものとした。3、調査実施のための学内調整及び倫理委員会への申請準備本研究での調査は、本学に在籍する医学部・歯学部・薬学部の各専門教育初年次(第2学年)の学生を対象とすることから、調査実施の許可を得るための手順に付き、理事長と学長へ助言を求めた。その結果、各学部に設置されている倫理委員会での承認を得た後、学部長会に諮問し了承されることが必要となった。現在は、倫理委員会への申請書類を作成中である。1、全国調査データを用いた医学生のメンタルヘルスに関する論文の掲載、昼間の過度の眠気に関する論文の執筆本研究課題を申請する端緒となり研究遂行上密接に関連する、平成18年度に実施された全国調査のデータを用いた医学生のメンタルヘルスに関する論文がActa Medica Okayamaに掲載された(受理:平成26年8月20日)。また、同データの追加解析から昼間の過度の眠気に関する論文の執筆を進めた(未投稿)。2、質問紙調査の実施本学の医学部・歯学部・薬学部に在籍している第2学年の学生を対象とする質問紙調査(1回目を平成27年3月上旬に、2回目を平成28年1月中旬に想定)の実施に当たり当初は各学部の倫理委員会から承認を得た後、学部長会へ諮問し最終的な了承を得るといった手続きを踏む予定であった。しかしながら事務方より学部長会での議案としては不適等の指摘を受けたことから、各学部の倫理委員会からの承認で調査を実施するという趣旨の研究内容変更願を提出した。医学部と歯学部の倫理委員会では変更が承認されたものの(前者が平成27年1月8日付け、後者が同年2月19日付け)、薬学部の倫理委員会からは承認を得られず、後述する研究代表者の病気休職(11.現在までの達成度(理由)を参照のこと)と相まって、1回目の質問紙調査を行うことができなかった。2、質問紙調査

本学の医学部・歯学部・薬学部に在籍している第2学年の学生を対象とする質問紙調査を企画していたが、研究代表者が病気療養を優先するため平成27年6月末にて大学を退職(准教授から兼任講師へ)したことから、調査の実施を断念せざるを得なくなった。研究代表者の病気休職(平成26年3月31日7月31日、10月8日11月30日、12月5日平成27年1月14日、2月23日3月16日、3月23日4月26日)により、論文執筆や調査実施の手続きを思うように進めることができなかった。また、薬学部の倫理委員会への再審査の申立ては未だ行っていない。なお、科学研究費助成事業補助事業期間延長の申請を行い、「補助事業期間の延長を承認する」との通知を受けたところ。1、医学生の昼間の過度の眠気に関する論文の投稿・受理9.研究実績の概要の1に示した医学生の昼間の過度の眠気に関する論文原稿を仕上げ、医学教育関連の英文誌に投稿し、平成27年度内に受理されることを目指す。2、質問紙調査の実施調査票の内容の妥当性等を検証し、本研究をさらに継続していく基礎資料を得るため、医学部第2学年(平成28年度)の学生を対象とし1回目の質問紙調査票を用いたパイロット調査を平成28年3月上旬に実施することを検討中である。研究代表者の病気欠勤・休職(平成25年6月中旬7月下旬、平成25年12月下旬平成26年2月下旬)により薬学部の倫理委員会への申請及び学部長会への諮問ができなかったことから、平成26年3月に実施予定であった1回目の質問紙調査を1年間先延ばしにせざるを得なかった。調査実施許可を得るまでの学内調整に想定外の長期間を要することが明らかとなったことから、当初は平成25年4月に実施予定であった1回目の質問紙調査を1年間先延ばしとした。それに伴い、2回目の調査も平成27年1月に実施という方針に変更した。従って、本研究の最終年度(平成26年度)内には、調査データの電子化及びデータ解析の着手まで(本研究での質問紙調査のデータを基にする成果発表は平成27年度以降)となる見込みであるが、本研究をさらに発展させるためにも、学内での確固たるコンセンサスを得た上で調査を進めたいと考えているところ。11.現在までの達成度(理由)に記述した通り研究代表者の病気休職のため、本研究が全体的に遅延し、想定通りに研究費を使用できなかった。1、医学生のメンタルヘルス・生活習慣及び昼間の過度の眠気に関する論文の受理(公表)・投稿研究実績の概要の1に示した医学生のメンタルヘルスに関する論文については、平成26年度内に受理(公表)されることを目指す。また、生活習慣及び昼間の過度の眠気に関する論文原稿を仕上げ、医学教育関連の英文誌に投稿する(平成26年末までを目途)。2、倫理委員会への申請(再/新)・承認と調査実施許可を得質問紙調査の実施が延期となったため、医学部と歯学部の各倫理委員会に研究計画等の修正願いを申し出て承認を得た後、薬学部の倫理委員会へ申請する。さらに学部長会へ諮り、平成26年末までには最終的な調査実施の許可を得る。3、質問紙調査の実施1回目の質問紙調査を平成27年3月に実施する。なお、2回目の調査は本研究課題の期間外となるが、平成28年1月に行う予定である。1、医学生のメンタルヘルスと睡眠に関する論文の投稿・学会発表研究実績の概要の1に示した論文原稿を医学教育関連の英文誌に投稿し、平成25年度内に受理されることを目指す。また、第45回日本医学教育学会総会にて発表を行うと共に、他の研究者との意見交換等を通じて医学・医療教育への理解を深めたい。2、倫理委員会申請・承認と調査実施許可を得本
非天然機能性分子生合成のために、新触媒酵素のＡＩ設計・創製ツールの開発

本研究は、非天然型フェニレフリンの生合成経路の構築をモデルにして、天然に存在する酵素を非天然機能性分子の生合成に必要な酵素へ改変する人工知能(AI)設計・創製ツール(ソフトウェア)を開発する。このツールには、反応と基質の両方から、それぞれ改変に適用できる候補酵素群を探索する。さらに、PDBに登録された結晶構造から構築した学習用のニューロンネットワークを用いて、人間の処理能力を超える、変異体のAI設計を実現する。
非平衡プラズマによる高圧可燃予混合気の着火機構に関する研究

内燃機関の希薄燃焼に基づく熱効率向上のために、近年、非平衡プラズマによる体積的な着火、燃焼促進技術が注目されている。本研究では、非平衡プラズマ放電を広範囲に生成するための放電形成機構、およびそれら非平衡プラズマによる着火、燃焼支援機構について調べた。その結果、空間に残存するプラズマの電子分布が続く放電に与える影響、並びに非平衡プラズマが照射された予混合気の圧縮着火遅れ時間が短くなることが明らかとなった。特にメタンの予混合気において、プラズマにより形成された化学種の質量分析、および着火遅れ時間のシミュレーションとの比較を行い、ホルムアルデヒドによる促進効果の可能性を示した。本研究は非平衡プラズマによる高温高圧状態にある予混合気の着火特性について明らかにすることを目的としている。繰り返し放電の形成による着火を想定した連続ストリーマ放電における前放電が後放電に与える影響について、イオン分子の解離性再結合による減衰が後放電の放電路を支配していることを明らかにした。この知見により繰り返しパルスの時間間隔が近すぎると体積的な着火が実現できなくなることを定量的に評価できると考えられる。さらに前年度に開始した急速圧縮膨張装置による実験を引き続き実施し、その中で非平衡プラズマを圧縮前の予混合気に照射することによって、その予混合気の圧縮着火特性が顕著に変化することが明らかとなった。その効果はノルマルヘプタン等の低温酸化を有する燃料において著しく、わずかな照射で圧縮着火における着火遅れ時間が短縮した。また同効果は低温酸化反応を有しないメタンにおいても観測された。ノルマルヘプタンにおける効果は従来のオゾン添加と同程度であるが、メタンの場合には用いた実験条件ではオゾンの効果は無かった。予混合気が非平衡プラズマに照射されてから圧縮されるまでには秒単位以上の時間があることから、比較的長寿命な分子による寄与が予想されるが、水素、アルデヒド、過酸化水素等やそれ以外の化学種の寄与なのかはまだ特定には至っていない。また、これまで実施した化学動力学シミュレーションでも実験結果の再現には至っていない。過去の化学種添加実験の結果では非常に多い量を添加することで着火の促進を図った実験例が報告されているが、現在までの簡易分析ではその様な多量の化学種の形成を示すデータは得られておらず最終年度に向けて有効な着火実験や分析方法の構築が求められる。初年度は当初計画通り、急速圧縮膨張装置(RCEM)を用いて、ストリーマ放電を形成するための電極、および観測するための窓を設計、製作した。そして、同装置を用いて空気を圧縮した状態でストリーマ放電の形成実験を実施した。一定電圧でストリーマ放電を形成した場合には圧縮による数密度の増大は換算電界強度E/Nの低下をもたらすため、閾値電圧は高くなることが予想されるが、それに加えて断熱圧縮による温度上昇はむしろ閾値の低下をもたらしている可能性を示唆する実験結果を得た。それら詳細は今後の実験による検証を必要とする。また、今後の着火を想定した場合には、複数パルスを予混合気に加える必要があると予想されるが、その様な複数放電パルスを加えた場合のストリーマ放電の形成挙動についても詳細に調べた。その結果、前放電により形成された電荷の空間分布が次のストリーマ放電の形状に強い影響を与え、その時定数がおおよそ再結合時間や電子付着時間によって説明できることが分かった。このことは、今後の着火実験に対して非常に重要な知見となる。また研究計画にある化学動力学シミュレーションソフトであるChemkin用のプラズマ反応データベースに関してもAGATEコードから新たに素反応に関する1000に近いデータを追加し、構築することができた。本研究は非平衡プラズマによる高温高圧場にある予混合気の着火特性について明らかにすることを目的としている。本年度は最終年度であるので特に非平衡プラズマを予混合気に照射することによって生じる化学種の分析を行うとともに、化学動力学シミュレーションとの比較を行った。プラズマ照射によって予混合気中に生じた未知の化学種の分析方法として、検知管を用いた方法に加え、有効な分析方法の一つである質量分析を適用した。一般的な質量分析では通常ひろく用いられている電子線によるイオン化法では対象分子がフラグメント化してしまうため、比較的大きい分子量の化学種が生じているのかどうかが分からない問題があった。そこで、今回イオン付着質量分析法を適用した。この方法ではリチウムイオンを未知の分子に静電気力によって付着させてイオン化を実現するため、フラグメント化する懸念がほぼ無いという優れた特徴を有している。この方法を用いて、プラズマ照射、非照射の予混合気の分析を行ったところ、特にメタン予混合気において、ホルムアルデヒドが検出される一方、分子量の大きな化学種は検出されなかった。液体クロマトグラフィーによるホルムアルデヒド単体での校正実験も併せて実施した。

これらの実験結果に基づき、化学動力学計算によって温度に対する着火遅れ時間のホルムアルデヒドによる影響をシミュレーションしたところ、温度依存性が良く再現された。オゾンや窒素酸化物による影響も想定されたが、着火遅れの温度依存性シミュレーションからは実験結果と異なった依存性を示したため、今回の促進は非平衡プラズマによって生じたホルムアルデヒドがその促進の主要な原因であると考えられる。プラズマ物理高温高圧下における放電形成技術開発に関してはまだ検討段階に留まっているが、本研究の目的である、化学反応シミュレーションと着火実験結果の比較による反応モデルの構築に対して、予混合気に非平衡プラズマ形成法の一つである誘電体バリア放電の照射を行うことで着火遅れを定量的に調べる実験技術を開発した。これにより急速圧縮膨張装置を用いることで着火遅れのアレニウスプロットを取得し、着火機構を検討する上で不可欠なシミュレーションとの比較を行う。電極の構造や観測窓の配置方法などの試行錯誤の結果、研究計画に記載した実験やデータベースの構築に関して、おおむね順調に進めることができた。急速圧縮膨張装置により種々の初期状態に対する圧縮着火特性を調べることで、どの様な化学種がこれまでに得られている顕著な着火促進効果に寄与しているのかを調べるとともに、化学種そのものを分析する方法について検討、実施する。高温高圧状態におけるストリーマ形成に関する実験的研究について、これまでに報告されていない重要な実験であり、これらを詳細に進め論文にまとめる。引き続き、可燃性予混合気に対してストリーマ放電を加えた場合の挙動について調べる。予算執行の端数として8,456円となった。実験に必要な高額な配管継手一式等の購入にあわせて支出する計画である。高温高圧状態におけるストリーマ形成実験のために、圧力変動の影響を受けにくいますフローコントローラーの導入を図る。また、湿度の影響が大きいこともわかっているため、ボンベに充てんされた空気を購入し再現性の高い実験を遂行する。さまざまな予混合気の実験を行うために、気体燃料だけではなく液体燃料を導入できるための配管、ヒーター等の設備を構築する。さらに論文投稿のための英文校閲などの使用も予定している。
学齢期における尿検査所見異常者の推移と管理の効果に関する研究

大阪府立の高校195校の生徒210,298人について平成4年度に実施した尿検査結果を分析した。1次検査,2次検査の結果医療機関において精密検査が必要と判定された者は4580人いた。このうち1101人は異常なし、1089人の者については1992年9月末までに結果が得られなかった。残りの2390人について分析を行った。これらの者の診断判定はWHOの腎疾患の臨床症候群分類に準じて行なった。症候群の分布は、慢性腎炎症候群の35%,蛋白尿・血尿症候群の44%が主なものであった。腎疾患の判定のあった者の55%の者は、今回はじめて異常を指摘されたものであった。新規の者の割合が高かった疾患は,急性腎炎症候群の58%,蛋白尿・血尿症候群の76%,尿路感染症の84%などであった。腎疾患の有病率(対千人)11.4であった。症候群別には慢性腎炎症候群は400人であった。管理指導区分がC以上の者の71%は慢性腎炎・ネフローゼの者であった。IgA腎症の者は86人であった(対千人0.43人)。腎疾患のため昨年1年間入院歴のあった者は41人,今回の検尿の結果「要休学」となった者は13人であった。発見された腎疾患の者のうち39%が慢性腎炎またはネフローゼ症候群の者であった。これらの者の8割は今回の検尿を行なう前から管理されていた者であった。これらのことから,慢性腎炎およびネフローゼ症候群の早期発見という点では高校生になってからでは遅いことが示唆された。高校生においては発見されている腎疾患を管理していくことが重要な課題であると考えられた。今回の研究にあたって管理指導区分を作成したが,その管理することによる重症化予防などの効果の評価にまで分析がいたらなかった。しかしながら,高校生の腎疾患の実態を明らかにすることができ,また尿検査結果に基づき管理していく判定基準を作成することができた。本研究の結果,腎疾患の予防のためには,小・中・高校を通じたシステムが重要であると考えられた。昭和56年4月にS市の公立小学校に入学した全児童15,964人を追跡調査した。中学校3年までの間に、一回でも2次検査の対象となった者(1次検査で尿蛋白土以上または潜血十以上の者)は1996人(12.5%)いた。蛋白陽性の者の割合は、新規の者、以前からの者についても学年が上がるにつれて増加傾向にあった。潜血陽性の者の割合については、小学校1年生と中学校3年生の両学年に「新規の者」が多かったが、他の学年では両者ともに一定の傾向を認めなかった。蛋白・潜血ともに陽性であった者は、男女とも学年が上がるにつれて増加傾向にあった。医療機関受診により診断名が明らかであった者は尿所見異常者の中の66%(1318人)であった。

診断名の分布をみると、無症候性蛋白尿の者466人無症候性潜血尿の者は104人、無症候性蛋白・血尿の者は2人、腎炎またはネフローゼの者は347人、尿路感染症の者は101人、異常なしの者が、266人であった。腎炎およびネフローゼの者347人の内訳は、急性腎炎14人、慢性腎炎205人、急性・慢性不明の腎炎124人、ネフローゼ症候群4人であった。これらの者の診断時期は1年生29%、2年生10%、3年生8%、4年生7%、5年生9%、6年生9%、中学1年生9%、中学2年生13%、中学3年6%であった。小学校1年生時にすでに診断されていた者が29%いたことは、腎疾患の予防対策を考えるには3歳児検診時の尿検査とのつながりを考える必要性を示唆していると考えられた。次に、腎炎・ネフローゼの罹患率を検討した。小学校1年時、中学校3年時は、過去の検尿成績や追跡期間の上で特殊な要因があったため小学校2年生から中学校2年の間をみた。千人当りの罹患者数は1.633人であった。中学2年生時が最も高かった。当該年度は以上のような尿検査所見異常者の各学年の発生状況についての検討を行なった。大阪府立の高校195校の在籍生徒210,298人について平成4年度に実施した検尿結果を分析した。尿検査の結果、要精密検査となった者について、医療機関においてWHOの腎疾患の臨床症候群分類に準じた診断判定をしてもらった。医療機関にて精密検査が必要と判定された者は4580人であった。このうち1089人(24%)の者は9月末時に判定結果が把握できなかった。精密検査の結果が管理不要(異常なし)となった者は1101人であった。これらの者を除く2390人について分析を行った。慢性腎炎症候群の35%、蛋白尿・血尿症候群の44%が主なものであった。腎疾患の判定のあった者の55%の者は今回がはじめて指摘された者であった。新規の者の割合が高かった疾患は、急性腎炎症候群の58%、蛋白尿・血尿症候群の76%、尿路感染症の84%などであった。腎疾患の有病率は(対1000人)11.4であった。疾患別には慢性腎炎症候群は(対1000人)4.0人であった。腎疾患の罹患率は(対1000人)6.2であった。急性腎炎症候群0.3人、慢性腎炎症候群1.1人などであった。管理指導区分がC以上の者の71%は、慢性腎炎・ネフローゼの者であった。IgA腎症と診断のついた者は86人であった(対1000人0.43人)。腎疾患のため昨年1年間入院歴のある者は41人であった。腎疾患のため「要休学」の者は13人であった。発見された腎疾患の者のうち39%が慢性腎炎症候群またはネフローゼ症候群の者であった。これらの約8割の者は今回の検査の前から管理されていた者であったことから、慢性腎炎・ネフローゼ症候群の予防や早期発見の点においては高校期から取り組むのでは遅いことが示唆された。高校生においては、発見されている腎疾患患者の管理といったことが重要な課題であることが示唆された。今回は管理することによる重症化の予防などの効果の評価にまで分析がいたらなかったが、しかし、高校生の腎疾患の実態を明らかにし、それをもとに管理指導区分を作成することができた。
表面損傷を与えた低放射化フェライト鋼の水素同位体リテンション

予め導入した表面損傷により、低放射化フェライト鋼の水素同位体保持特性や脱離挙動がどのように変化するのか系統的に評価することを目的としている。種々のエネルギーの水素同位体やヘリウムプラズマ/イオンを照射(予照射)し導入した表面損傷と水素同位体保持特性との関係について調べた。ヘリウムプラズマ照射等により導入された表面損傷層、不純物分布変化などの表面改質により、当該フェライト鋼の水素同位体の脱離挙動及びリテンション特性が大きく変化することが分かった。低放射化フェライト鋼は中性子照射耐性等に優れているため、核融合炉内プラズマ対向壁の候補材料となっている。プラズマ対向壁は燃料である水素同位体だけではなく、核融合反応の結果生成される中性子やヘリウムの粒子負荷を受けるため、表面に損傷が生じる。また、その後の熱負荷などにより、表面に損傷を受けた層の微細構造が変化する。この表面損傷導入により、従来から調べられてきている低放射化フェライト鋼の水素同位体リテンション特性やその脱離挙動が大きく変化する可能性がある。本研究では低放射化フェライト鋼F82Hに対し、希ガスイオンを照射することにより表面損傷を与え、燃料である水素同位体のリテンション特性や脱離挙動がどのように変化するのか系統的な評価を行う。加えて、イオン照射後に加熱処理等を施すことにより、表面損傷層の微細構造を変化させ、その結果リテンション特性・脱離挙動がどのように変化するかについても評価を行う。今年度は、5keVのヘリウムイオンを照射し表面損傷層を導入したF82Hの重水素リテンション特性を昇温脱離分析法により調べた。F82Hに注入された重水素は昇温分析中、水素や水の形で脱離した。ヘリウムイオン前照射を行った場合、水素脱離ピークは高温側にシフトしたが、水脱離ピーク温度はほとんど変化しなかった。それら気体の脱離量は、ヘリウムイオン前照射により増加し、前照射即ち表面損傷導入による重水素リテンション量増大が確認された。しかし、7dpa程度の表面損傷量導入で、リテンション量増大が飽和傾向を示した。以上のことから、表面損傷層の導入により、重水素のリテンション特性や脱離挙動が大きく変化することがわかった。低放射化フェライト鋼は、中性子照射耐性等に優れているため、核融合炉内のプラズマ対向壁や核融合炉構造材料の候補となっている。プラズマ対向壁は燃料である重水素・三重水素だけではなく、核融合反応の結果生成される中性子やヘリウムの粒子負荷を受けるため、表面に損傷が生じる。一方、金属材料中の水素同位体リテンションは表面微細構造によって大きく変化することが報告されている。従って、従来から調べられてきている低放射化フェライト鋼の水素同位体リテンション特性やその脱離挙動が大きく変化する可能性がある。本研究では予め導入した表面損傷により、低放射化フェライト鋼の水素同位体リテンション特性や脱離挙動がどのように変化するのか系統的な評価を行う。今年度は、低エネルギー水素イオンを照射し導入した表面損傷と重水素リテンション特性との関係について、表面形態観察及び組成分析などにより調べた。予め低エネルギーの水素イオンを照射した試料の重水素脱離温度は、未照射のものに比べ低温側にシフトし、吸蔵量が最大20倍、増加した。水素イオンの照射温度を変えた場合、照射温度が室温から530Kまででは、重水素吸蔵量にほとんど変化が見られなかったが、770Kでは吸蔵量が大幅に減少した。ピーク温度も高温側にシフトした。また、走査型電子顕微鏡や原子間力顕微鏡による重水素イオン照射後試料の表面形態観察の結果、全試料でブリスターと思われる隆起物の形成が観測されたが、予め水素イオンを照射した試料のブリスター面密度が小さい傾向を示した。オージェ電子分光法による試料表面の組成を調べた結果、予め照射した試料最表面に酸素不純物層が見られた。照射後に形成された不純物層により、重水素吸蔵・脱離挙動が変化し、またブリスター形成過程も変化したと考えられる。一方、金属材料中の水素同位体リテンション(保持)は表面微細構造によって大きく変化することが報告されている。従って、従来から調べられてきている低放射化フェライト鋼の水素同位体保持特性やその脱離挙動が大きく変化する可能性がある。本研究では予め導入した表面損傷により、低放射化フェライト鋼の水素同位体保持特性や脱離挙動がどのように変化するのか系統的な評価を行う。

今年度は、低エネルギーのヘリウムプラズマを照射(予照射)し導入した表面損傷と重水素保持特性との関係について調べた。当該試料に打ち込まれた重水素は昇温脱離分析中HD,D_2,HDOの形で脱離し、特にHDOの脱離量が多くなった。HDOの脱離ピーク温度は450-700Kであり、ヘリウム予照射により低温側で脱離する量が増大した。低照射量領域では、予照射により重水素脱離量と保持量が一旦減少したが、高照射量まで照射した場合、ともに増加した。予照射による表面炭素除去による保持量の低下と、表面損傷や不純物(酸素)層の導入による増加が起こったことが分かった。また、脱離種割合の変化を調べた結果、予照射によりHDの脱離割合が減少した。表面層に含まれていた軽水素がヘリウム予照射により脱離したためと考えられる。本研究により、ヘリウムプラズマ照射等により導入された表面損傷層、不純物分布変化などの表面改質により、当該フェライト鋼の重水素脱離挙動及びリテンション特性が大きく変化することが分かった。
巫者を中心とした宗教体験の語りに見る日本人の宗教観の歴史的変遷と現代的特徴

巫者を中心とした宗教体験の語りを通して、現代日本人の宗教観の歴史的変遷を明らかにすることを目的とした本研究では、従来のシャーマニズム研究の蓄積を踏まえながら、その成果を現代宗教論へと接続することを試みた。昨年度に引き続き津軽における巫者の調査を継続し、その成果から地域習俗ネットワークの一つの結節点としての巫者という新たな巫者観を指摘した。その上で、巫者の在り方や宗教体験の語りが直接的に地域習俗の変容と結びついていること、そしてその変化の具体相を明らかにすることができた。すなわち、身体的な行の実践が巫者的な力の獲得手段として一般的であった従来の巫者像に対して、現代の巫者たちにおいては、そうした巫者像を一部引き継ぎながらも、神秘体験が行によって故意に得られたものではなく、日常生活の中で偶発的に得られたものとして語る傾向が強くなっている。これには、巫者の代表的な行場であった岩木山北麓の赤倉霊場の衰退、および巫者の成巫過程における身体的な行の後景化という今日的状況が影響を及ぼしていると考えられる。また、集落に巫者を招いて行う村祈祷を主な事例としてその内容の変化についても詳細に検討した。さらに、巫俗のもつ動的な性格と現代性を明らかにするために、都市の「巫俗」の事例を分析し、彼女たちの存立を支えるメディアを介した情報ネットワークや人的つながりを指摘。信仰実践における個人の自律的な選択を過度に強調する従来のスピリチュアリティ研究や現代宗教論を批判しながら、彼/彼女たちが営む「ポップな」実践や語りは、彼らの生きる環境にとってもっとも妥当なものであり、その環境によって半ば強制的に「巫者」への道が決定づけられる従来の巫俗の在り方と変わりがないことを指摘した。またその点から津軽の巫俗と都市の「巫俗」を比較し、両者の質的差異とその原因について検証するという今後の研究への展望も開くことができた。(抄録なし)体研究はシャーマニズム研究と現代宗教論という、これまで2つの異なるとされてきた分野を、宗教的体験の語りを焦点化することで統合し、新たな視座を構築していこうとするものである。本年度の成果は以下の通りである。まず、本年度は巫俗の実状を把握するために恐山(青森県むつ市)の大祭や巫者が多く輩出されることで知られる弘前市周辺地域でのフィールド調査を行った。巫者やクライアントへのインタビュー、巫者に対して資格を与えていた仏教寺院に対する調査や各種文献の検証を通して、同地域の巫者の代表格として知られてきたイタコの減少とそれを補う形での他のタイプの巫者(カミサマと呼ばれる)の台頭という現実、また、その具体相を明らかにした。さらに、都内からの「イタコの口寄せツアー」という非常に現代的な事例と、弘前市周辺で盛んに行われている巫者を招いての「村祈祷」という「伝統的」事例の双方に対する参与観察を行い、巫者と他者(共同体や顧客)との関係性について、実践共同体の有無という視点から分析するための資料を得た。地域に寄り添いながら巫俗を受け継ぐ事例のみならず、教祖の神がかりから一大教団へと発展した天理教や、「イタコ」を自称して各種メディアを通して全国に発信していく新しいタイプの巫者など、巫者的な存在を幅広く捉えて比較を行うことによって、宗教的体験の語りを核にして構成される巫者「的」アイデンティティの多様さとその存続のための条件について考察した。

現地調査を通しての資料収集が予想以上の成果をあげ、(1)既成の宗教教団と巫者、また(2)地域社会と巫者という巫者を取り巻く重層的な関係性についての資料(フィールドノートや映像記録)を得ることができた。次年度の研究のさらなる発展向けて、十分な基礎となる資料である。また研究成果も、論文執筆や学会発表を通して広く国際的に発信することができた。次年度は長期の調査を行うことによって、巫者はもとより集落や寺院についてのより詳細なデータを収集する。理論面への考察も深めるため、宗教社会学の現代宗教に関する諸理論のみならず、人類学で近年盛んに展開されている近代と呪術の関係についての議論を参照する。研究を遂行する上での問題点として、天候の乱れ(降雪)によって冬期は調査が予定通り実施できないことが考えられる。この点に関しては、夏期に行う調査の際に冬場の行事についても聞き込みを行うことによって、またインフォーマントとの緊密な関係づくりを通して、冬期の調査の円滑な遂行、もしくは実施できなかった場合でも情報収集ができるルートの構築を事前に達成しておく。(抄録なし)
上気道における感染防御機構の解明

TLR4とMD-2の複合体がグラム陰性菌の細胞壁構成物質の一つであるリポ多糖(LPS)の受容体である。昨年、下気道上皮細胞においてTLR4は血液細胞と違い、細胞表面上には発現しておらず、細胞内のゴルジ体上に発現していることが明らかになった。その理由として気道は絶えず外界からの細菌に暴露されるため、TLR4が細胞表面上に発現することで生体内に過剰な感染防御反応を惹起させることが考えられる。そこで我々は同様に上気道の上皮細胞においてもTLR4の局在の違いがあると考えた。しかしこれまでの下気道における研究ではLPSのシグナルを細胞内に存在するTLR4に伝達するシステムが明らかになっておらず、上気道細胞株にてそれを明らかにすることを試みた。ヒト喉頭癌細胞株Hep-2、において免疫沈降法を用いて細胞表面上にてMD-2と共沈する分子を同定することを試みた。しかし現時点では新規の細胞表面分子は同定できておらず、現在も試行錯誤を続けている過程である。さらに上気道は常時外界からの細胞およびウィルス感染の危険性に曝されているため、咽頭にワルダイヤ輪が存在する。そのために、上気道上皮細胞においては感染防御機構が他の部位と大きく異なることが予想される。そこでIn situ hybridization法を用いて上気道におけるTLR4の局在の特異性を比較することを検討した。TLR4とMD-2の複合体がグラム陰性菌の細胞壁構成物質の一つであるリポ多糖(LPS, Lipopolysaccharide)の受容体である。上気道の感染防御機構におけるTLR4とMD-2の複合体の役割を明確にするために、まずヒト喉頭癌細胞株HEp-2における、TLR4とMD-2の複合体および同じTLRファミリーに属するRP105の発現を抗TLR4抗体および抗RP-105抗体を用いて調べたところ発現は認めなかった。そこでHEp-2に発現ベクターに挿入したTLR4とMD-2それぞれのcDNAをtransfectionし、強制的に発現させた細胞株を確立した。その細胞にLPS刺激を加え、生細胞蛍光イメージ顕微鏡にて観察することによってTLR4およびMD-2の周辺分子がどのように機能するのかをリアルタイムに観察した。またTLR4とMD-2の複合体を発現した細胞にLPS刺激を加えるとTNF-α(tumor necrosis factorα)の産生が増加することが知られている。TNF-αは腫瘍の壊死および退縮に関与するサイトカインであることから、TLRが腫瘍の増殖またはアポトーシスにどのように関与するのかを解明しようと試みた。TLR4とMD-2を発現させたHEp-2にLPS刺激を加え、観察および解析を行った。そして実際に喉頭癌患者の摘出標本においてそれぞれの分子の発現をRT-PCRによって正常組織と比較した。そこでIn situ hybridization法を用いて上気道におけるTLR4の局在の特異性を比較することを検討している。現在実験機器が揃い、実験を開始したところである。
有機溶剤による神経障害評価のための「神経・心理テスト・バッテリー」の開発と応用

振動覚検査が有機溶剤による早期の末梢神経への影響を検出するのに有用であるか検討した。FRP(fiberglass reinforced plastics)工程の7工場でのスチレン曝露作業者70名(男性64名、女性6名、平均年齢39.0±13.0歳、平均曝露年数7.8±7.7年)と、対照群として事務、配送、木材加工などに従事し有機溶剤を使用したことのないもの61名(男性52名、女性9名、平均年齢38.0±11.8歳)の振動覚を測定した。糖尿病の既往のあるものは、対象に含めなかった。振動覚の測定には振動覚計TM-31A(メデックインターナショナル社製)を用いた。本装置は、発信器、振幅安定回路、駆動回路、および駆動コイルのはたらきで振動体(金属製、長さ90mm、幅10mm、厚さ4mm)を125Hzで振動させ、振幅の直接値をデジタル表示する設計となっている。被検者の橈骨踝、脛骨踝に振動体の先端より約1.5cmの部位を水平にあてた。このような状態で振幅を一定速度(150mum/分)で漸増させていき、被験者が振動を感じた時点における振幅値を読み取った。測定は連続して5回繰り返し、最大値と最小値を棄印した3回の平均値をもってその被験者の振動覚値(VPT値)とした。年齢とVPT値の間には有意な相関があった(上肢r=0.4,p<0.0001、下肢r=0.6,p<0.0001)。そのため年齢で層別化したところ、上肢では30代を除く年代で曝露群が対照群に比べ有意にVPT値が上昇していたが、下肢では50歳以上でのみ有意差があった。性、年齢、肥満度、身長、教育年数、アルコール摂取量、喫煙本数、曝露期間、尿中マンデル酸を説明変数として重回帰分析(stepwise,backward)を行った結果、上肢では年齢、曝露期間、尿中マンデル酸が、下肢では年齢とアルコール摂取量が有意な変数として残った。以上より、振動覚は許容濃度付近のスチレン曝露でも影響を受けることが示されたが、有機溶剤による末梢神経障害は上肢より下肢が早期に侵されることとは合致しなかった。今後は、さらに被験者を増やすなどしてVPTが上昇する原因などについて検討していくつもりである。スチレン曝露労働者の自覚症状と関連要因および神経行動機能を開発したテスト・バッテリ-を用いて検討している。ユニットバス製造(FRP工程)の2工場において、スチレン曝露者44名(男性39名、女性5名、平均年齢33.7歳)と非曝露者44名とを、性・年齢でペア・マッチングした。作業環境気中濃度は、A測定で平均15.8ppm(0.5104.1ppm)、B測定で0.929.6ppmと全般的に低濃度であり、尿中代謝物(マンデル酸)量は平均0.06g/l(0.00.49g/l)であった。サインテストの結果、有意差の認められた項目は急性症状としては、悪心・嘔吐などの不定愁訴、嗅覚の異常、皮膚症状、慢性症状としては、皮膚症状において、有意差を認めるが、神経症状などに関しては、曝露者・非曝露者に大きな差は認められなかった。また、多重回帰分折の結果は、作業中の症状、皮膚症状において、スチレン曝露の影響が若干認められた。テスト・バッテリ-の項目は(1)言語性(同義語)(2)積み木(視覚・空間認識、図形構成)(3)記号問題(視覚ー運動速度及び手指の巧緻性)(4)数唱(順唱・逆唱)(5)サンタアナ(視覚ー運動速度及び手指の巧緻性)(6)HE共応(視覚(目)ー運動(手)共応)(7)反応時間(認知(視覚ー運動)速度)(8)ベントン(視覚性(図形)記憶)(9)POMS(感情プロフィ-ル検査)である。これらテスト・バッテリ-の成績は現在38人について終了したが(1)言語14.94±4.11(曝露群),14.41±4.30(対照群)(2)積み木23.53±3.41(曝露群),21.06±4.40(対照群)(3)符号64.06±9.47(曝露群),66.88±11.62(対照群)(4)数唱11.59±1.78(曝露群),11.06±1.51(対照群)(5)サンタアナ右43.06±5.95(曝露群),43.29±5.36(対照群)サンタアナ左42.06±3.67(曝露群),41.82±4.76(対照群)(6)ベントン10.18±1.10(曝露群),10.82±0.92(対照群)であった。今年度は有機溶剤作業者の色覚や末梢神経伝導速度について検討した。1.色覚について: FRP工程の4工場でのスチレン曝露作業者30名と非曝露者37名の色覚を測定した。

暴露者暴露月数49.2ヵ月(2-243ヵ月)と、非曝露者37名(すべて男性、平均年齢37.6±12.0歳)について検討した。器具はLANTHONY低彩度15ヒューテストを使用し、片眼ずつ検査した。評価はBowmanが提唱した計算法に従い、Color Confusion Index(CCI)を算出した。尿中代謝物(マンデル酸)量は平均0.43g/1(0.04-1.60g/1)であった。曝露者のCCI平均は1.225±0.207、非曝露者は1.221±0.238だった。年齢、性別をマッチングした18組について調べたが曝露群と対照群のCCIには有意差はなかった。曝露者についてはCCIと曝露月数の間に相関が認められたが、マンデル酸との相関は認められなかった。また従属変数をCCI、説明変数を年齢、スチレン暴露の有無、アルコール摂取頻度、摂取量、尿中マンデル酸とした重回帰分析では年齢のみが有意であった。以上の結果からは、最近報告されているようなスチレン作業者の色覚異常は見いだされなかった。しかし今回は被験者数が少なく、また年齢が比較的若く、曝露濃度も比較的低いことなどから、今後も調査を続ける必要があると思われる。2.末梢神経伝導速度について長期間低濃度暴露している労働者について末梢神経伝導速度を測定した。合成樹脂を製造する化学工場の23人を対象とした。平均年齢は34.8歳、平均暴露年数は15.3年である。主に使用溶剤はスチレン、トルエンで、環境中の溶剤濃度は混合溶剤で管理濃度を1として0.1-0.2、スチレンで0-6.7ppmである。運動神経伝導速度を尺骨神経、腓骨神経で、感覚神経伝導速度を尺骨神経、腓腹神経で測定した。尿中代謝物:終業時の尿中馬尿酸濃度は0.03-0.33g/gクレアチニン、尿中マンデル酸濃度は0.01未満-0.09g/gクレアチニンであった。過去3年間の検診での平均値は馬尿酸が0.10-0.67g/gクレアチニン、マンデル酸が0.01g/gクレアチニン未満であった。尺骨神経の前腕でのMCV、SCVは50m/s以上、腓骨神経MCVは40m/s以上、脾腹神経SCVは37m/s以上で測定値のみから明らかな異常値を示した者はなかった。しかし、曝露年数や尿中代謝物濃度など6項目の暴露指標と年齢を説明変数とした重回帰分析の結果では、暴露年数や尿中馬尿酸の3年間の平均値と腓骨神経MCV、腓腹神経SCVの間に大きくはないが有意に負の関連がみられた。振動覚検査が有機溶剤による早期の末梢神経への影響を検出するのに有用であるか検討した。FRP(fiberglass reinforced plastics)工程の7工場でのスチレン曝露作業者70名(男性64名、女性6名、平均年齢39.0±13.0歳、平均曝露年数7.8±7.7年)と、対照群として事務、配送、木材加工などに従事し有機溶剤を使用したことのないもの61名(男性52名、女性9名、平均年齢38.0±11.8歳)の振動覚を測定した。糖尿病の既往のあるものは、対象に含めなかった。振動覚の測定には振動覚計TM-31A(メデックインターナショナル社製)を用いた。本装置は、発信器、振幅安定回路、駆動回路、および駆動コイルのはたらきで振動体(金属製、長さ90mm、幅10mm、厚さ4mm)を125Hzで振動させ、振幅の直接値をデジタル表示する設計となっている。被検者の橈骨踝、脛骨踝に振動体の先端より約1.5cmの部位を水平にあてた。このような状態で振幅を一定速度(150mum/分)で漸増させていき、被験者が振動を感じた時点における振幅値を読み取った。測定は連続して5回繰り返し、最大値と最小値を棄印した3回の平均値をもってその被験者の振動覚値(VPT値)とした。年齢とVPT値の間には有意な相関があった(上肢r=0.4,p<0.0001、下肢r=0.6,p<0.0001)。そのため年齢で層別化したところ、上肢では30代を除く年代で曝露群が対照群に比べ有意にVPT値が上昇していたが、下肢では50歳以上でのみ有意差があった。
海藻の実験生物化のための凍結保存によるカルチャーコレクションの樹立

ホンダワラ属藻類の藻体およびアオノリ属藻類の藻体と配偶子の凍結保存を試みた。フィールドから成熟したホンダワラ属藻類の藻体を採集し,そこから受精卵を単離して単藻培養株を樹立した。小さく切った藻体をさまざまな凍害防御剤の中に入れ,一旦-40°Cまでゆっくりと冷却した後,液体窒素温度まで急速冷却し,解凍直後にエリスロシン染色によって細胞の生死を判定した。その結果,100%海水に10%エチレングリコールと10%プロリンを混合した凍害防御剤が最も効果的で,葉の表皮細胞については50%以上が生残していた。しかし,解凍した藻体片を培養しても成長しなかった。アオノリ属藻類については,フィールドから採集してきた藻体から遊走子または配偶子を放出させ,それらを単離培養して単藻培養株を樹立した。これらの藻体を100%海水に10%DMSOと5%プロリンを混合した凍結媒液に入れ,凍結保存した。藻体の生残率は培養株によって異なった。凍結保存前に藻体を0.5Mソルビトール海水で処理すると,生残率は上昇した。アオノリ属藻類の配偶子を藻体と同様の方法で凍結保存した結果,わずかではあったが配偶子の生残が認められた。ヒラアオノリ単藻培養株(MGEC-1,2)については,藻体を新鮮な大量の培養液に移し換えることにより成熟を誘導できることがわかった。これにより,必要なときにいつでもヒラアオノリの配偶子を供給できるようになった。産業上最も重要な藻類の一つである褐藻コンブ目藻類の配偶体の凍結保存を試みた。マコンブおよびナガコンブ,ガゴメ,クロメ,ツルアラメ,ワカメの雌雄配偶体を材料とした。様々な凍害防御剤を単独または混合して凍結媒液を調整した。配偶体を凍結媒液に懸濁し,一旦-40°Cまでゆっくりと冷却した後,液体窒素温度まで急速冷却した。解凍後,エリスロシン染色により細胞の生死を判定して生残率を求めた。その結果,凍害防御剤を単独で用いた場合,マコンブおよびナガコンブ,ガゴメ,クロメ,ツルアラメにはエチレングリコールが最も効果的であった。最適濃度は,マコンブおよびナガコンブ,ガゴメ,ツルアラメにはエチレングリコールが最も効果的であった。最適濃度は,マコンブおよびナガコンブ,ガゴメ,ツルアラメでは10%,クロメでは5%であった。一方,ワカメにはグリセロールが最も効果的であり,最適濃度は10%であった。エチレングリコールやグリセロールに他の凍害防御剤を併用してみると、いずれについても10%プロリンた場合には生残率が上昇した。以上の結果から,マコンブおよびナガコンブ,ガゴメ,ツルアラメについては10%エチレングリコールと10%プロリンの組み合わせ,クロメについては5%エチレングリコールと10%プロリンの組み合わせ,そしてワカメについては10%グリセロールと10%プロリンの組み合わせが最も効果的であること明らかとなった。生残率は種および性によって異なり,解凍直後に評価した場合には5675%であった。解凍1週間後に再評価してみると生残率はやや低下したが,4269%であった。
腎細胞癌細胞の増殖および腫瘍血管の新生における一酸化窒素の役割

背景:一酸化窒素Nitrate Oxide(NO)は細胞内でL-arginineをL-citrullineに代謝する際に生じ、この反応はNO syntase(NOS)によりcatalyzeされる。NOSは抗腫瘍活性と腫瘍進展活性の二面性を持ち、いまだその役割には議論が多い。caveolin-1及びcaveolin-3はiNOSの活性を阻害するとした報告がある。今回、我々は、腎細胞癌の進展におけるiNOS及びcaveolin-1、-3の発現とその変化を免疫組織化学及びRT-PCR法により検出し検討を行った。対象・方法:対象は新潟大学及び関連施設にて腎細胞癌のため腎摘除術を施行された50症例とした。摘除腎標本より5μmの切片を作製後、抗iNOS、抗caveolin-1及びcaveolin-3抗体による免疫組織染色、浸潤リンパ球サブセットの検討を行った。また、腎癌細胞株ACHN,A498,KRCY,KH39,Caki1,Caki2の6株よりRNAを抽出、RT-PCR法により、iNOS及びcaveolin-1、-3の発現を検討した。結果:免疫組織化学では、iNOSの発現は原発巣では50症例中2例(0.5%)に弱発現、転移巣では5例中1例に弱発現を認めたのみであったが、腫瘍塞栓部では4例中2例(50%)に強発現を認め、原発巣に比し有意差を認めた。caveolin-1は全ての細胞株で有意差なく認められた一方、caveolin-3の発現は転移性細胞株ACHN及びKRC/Yにおいて明らかな発現の減少を認めた。考察: NOは腫瘍における血管新生因子でもあることから、腫瘍塞栓部ではiNOSが、腎細胞癌の脈管侵襲能獲得と静脈内進展のKey moleculeとなっている可能性が示唆された。また、caveoline-3の減少が腎細胞癌の進展をもたらす可能性が示唆された。一酸化窒素(NO)は、自由に細胞膜を拡散できるガス状の細胞間情報伝達物質であり、平滑筋の弛緩、免疫細胞による異物への攻撃など、生理的に重要な働きをしている。その一方で一部の消化器癌では、腫瘍血管の新生と、NO合成酵素の発現との間に正の相関関係があることが明らかになっている。しかし腎細胞癌におけるNOの働きは、いまだ明らかにされていない。したがって以下に挙げる点につき本研究では研究中である。1)ヒト腎癌組織中および新生血管中のNO合成酵素の局在を免疫組織学的染色法、電気泳動法により確認し、病理学的な分類とNO合成酵素の発現との関係を調べる。2)腎癌細胞培養系で薬理学的にNOと癌細胞の増殖の関係を悪性度別に調べる。3)NO合成酵素の発現と、腎細胞癌の血管新生、悪性度などの関連を明らかにする。1)については、腎細胞癌患者から摘出した腎臓の正常部と癌組織のNO合成酵素の局在を抗内皮型NO合成酵素モノクローナル抗体を用いた免疫組織学的染色法で調査中である。腎の正常部位では、これまでの報告と同様に糸球体、血管、尿細管細胞、傍糸球体装置の緻密斑に集積が認められた。癌組織中ではあきらかな集積部位を同定できなかった。今後は他のNO合成酵素アイソザイム(神経型、誘導型)につき検討する予定である。2)については、各種腎癌細胞株培養系を確立し、NO合成酵素阻害剤やNO放出物質を投与して、増殖様式を検討した。NO合成酵素阻害剤投与により細胞増殖は抑制される傾向にある。

3)については癌組織スライス標本を作成し、単位面積中の血管数とNO合成酵素陽性細胞数の関係を組織型別、悪性度別に検討中である。腎細胞癌における一酸化窒素の役割について検討するため以下の実験を行った。一酸化窒素はガス上の伝達物質であり、極めて短時間に代謝されるため、これ自体を捉えることは困難であるので、一酸化窒素合成(NOS)活性を指標とすることとした。1.まず免疫組織学的に腎癌組織を検討すると、何例かの腎癌組織においてiNOS陽性細胞の存在が認められた。現在症例を蓄積し、臨床的病期、病理組織学的分類との相関について検討をすすめている。2.次に腎癌培養細胞株を用いて免疫組織学的に検討すると、いくつかの細胞株でiNOS陽性細胞が認められた。本研究を推進中の平成10年にiNOSにはalternative splicingによりvariant formが存在し、活性が異なるという結果が米国の研究者により報告されたので、腎癌においてもその両者の鑑別が必要と考えられた。そこでiNOS陽性細胞株よりmRNAを抽出し、reverse transcriptaseを用いてcDNAを合成した。native typeとvariantの両者を増幅することのできるprimerを複数組設定し、PCRで増幅、検討中である。陽性コントロールとしてはサイトカイン、LPSで刺激したヒト末梢血由来のマクロファージ、単球由来のmRNAから作成したcDNAを用いた。3. 2.の結果を踏まえて、iNOSの発現、variant formと腎癌細胞の増殖活性の関連について平成11年度に検討し、1のデータとあわせて学会、学術雑誌への発表を行う予定である。【目的、方法】腎細胞癌の増殖、進展におけるNOSIIの役割を明らかにするため,臨床検体での免疫組織染色及び培養細胞株でのRT-PCR法による検討を行った。臨床検体は新潟大学及び関連施設にて腎細胞癌のため腎摘除術を施行された50症例で、標本よりクリオスタットにて5μmの切片を作製後、抗NOSII抗体による免疫組織染色、浸潤リンパ球サブセットの検討及びTUNEL法によるアポトーシス細胞の検出を行った。また腎癌細胞株ACHN,A498,KRCY,KM39,A704,Lak2の6株よりmRNAを抽出しRT-PCR法にてNOSIIの発現を検討した。【結果、考察】免疫組織学的検討では原発巣48例中6例(12.5%)で、転移巣及び腫瘍塞栓4例中3例(75%)でNOSIIの発現が認められ、有意差を認めた。特に腫瘍塞栓2例中2例で強発現を認めた。しかしながら、NOSIIの発現と予後、その他臨床背景、アポトーシス細胞及び浸潤リンパ球サブセットとの間に関連を見出すことはできなかった。また上記いずれの細胞株においてもRT-PCR法にてNOSIIの発現は認められなかった。以上の結果より腎細胞癌はNOSIIの発現により転移進展能、特に脈管侵襲能を獲得する可能性が示唆され、腎静脈あるいは下大静脈における腫瘍塞栓の形成に寄与するものと考えられた。
神経幹細胞におけるＤｌｌ１の局在制御による未分化性維持細胞選択機構の解明

複雑な脳を発生の過程で正確に構築するためには、神経系前駆細胞が未分化な状態を維持しながら増殖を繰り返すとともに、一部の細胞だけがニューロンへと分化することが必須である。しかしながら、神経系前駆細胞の中でいずれの細胞をニューロンへと分化させるかの決定を司る分子メカニズムは明らかでない。神経系前駆細胞の未分化性維持にはNotchシグナルの活性化が必須であり、Notchシグナルが不活性化された細胞はニューロンへと分化する。従って、Notchシグナルの活性化と不活性化を決定する機構こそが神経系前駆細胞群の中からニューロンへと分化する細胞の決定において重要であると考えられる。Notchリガンドである膜タンパク質Delta-like 1 (Dll1)は神経系前駆細胞のNotchの活性化に必須であり、細胞間に生じた細胞膜上へのDll1の提示量の偏りが、隣り合う細胞のNotchの活性化を介した側方抑制機構によって増幅され、その結果として未分化な細胞と分化する細胞を決定することが示唆されている。我々は、未分化な神経系前駆細胞の一部の細胞でDll1が粒状の構造体(Dll1 puncta)を形成していることを発見した。これらの細胞では他の神経系前駆細胞に比べてNotchが強く活性化。今年度はDll1 punctaの機能を明らかにするために、Dll1 punctaと特徴的な染色パターンを示すNotch受容体を探索したところnotch3がDll1 punctaと似た領域で発現していることが分かった。Notch3ノックアウトマウスを解析したころ、成体神経幹細胞や成体における新生ニューロンが減少していることがわかった。これらの結果から、Dll1 punctaはNotch3を活性化することで未分化性の維持に貢献し、将来の成体神経幹細胞の形成および維持に貢献しているのではないかと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。Notchリガンドである膜タンパク質Delta-like1 (Dll1)は神経系前駆細胞のNotchの活性化に必須であり、Dl11の量が未分化な細胞と分化細胞を決定することに重要である。細胞間に生じた細胞膜上へのDll1の提示量の偏りが、隣り合う細胞のNotchの活性化を介した側方抑制機構によって増幅され、その結果として未分化な細胞と分化する細胞を決定することが示唆されている。従って、Dll1の最初の偏りがNotchの活性化と不活性化を生み出すことに重要である。しかしながら、Dll1の偏りが最初にどのようにして生じるかはわかっていない。これらの細胞では他の死刑系前駆細胞に比べてNotchが強く活性化していたことから、Dll1の偏りを生み出すメカニズムがDll1タンパク質の局在制御にあるのではないかと考えた。さらに、Dll1 punctaを形成細胞における膜上のDll1量を検討した。その結果、Dll1 punctaを形成している細胞においては、膜上のDll1量が他の神経幹細胞よりも少ない可能性を示唆する結果を得た。このころからDll1 punctaを形成することの意義として、膜上からDll1を減少させることでDll1の偏りを産み出している可能性があると考え、さらに研究を進めている。Notchリガンドである膜タンパク質Delta-like 1 (Dll1)は神経系前駆細胞のNotchの活性化に必須であり、Dll1の量が未分化な細胞と分化細胞を決定することに重要である。しかしながら、Dll1の偏りが最初にどのようにして生じるかはわかっていなかった。