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横須賀製鉄所のフランス語資料分析による建築技術史的研究

横須賀製鉄所の歴史は、日本の工業技術発展の根幹に結び付いている点で重要といえる。度量衡については、メートル法を先駆的に導入し、1尺を303mmと換算する等、尺貫法を今日に近い数値で換算していた。更に、幕末期から耐震を意識していたことが明らかとなった。特に、第1号船渠では、耐震性と維持費の検討結果から、浅瀬に建設する方式から半島を掘り込んで建設する方式に設計変更され、地盤を強化する工事も行われていた。建物についても地盤改良と基礎工事を意識して行っていた事が明らかとなった。耐震の検討の前提となる材料研究についても、強度試験を含む本格的なもので、今日と同様に材料の変形解析も行われていた事が確認された。当該年度は、伐木技師デュポンの森林調査に関するフランス語の著作物の解読作業を中心に進めた。この解読作業は次年度も継続するものであるが、これまでの解読作業の結果からは、デュポンによる森林調査の建築技術史上における重要性が幾つも見出されており、我が国における建築技術史研究上で重要な史実として今後も重要視して解読作業を進め、成果の論文化を目指す考えである。この他、副首長ティボディエの子孫に伝来する「ヴェルニーのサイン入りの横須賀製鉄所基本方針書」の翻訳も行った。この資料は、建築技術史に直接関係する内容は少ないものの、横須賀製鉄所の施設としての性格を位置付けて考察する上で、踏まえておくべき資料であり、今後、何等かの関連論文の中での紹介を検討している。また、これまでの研究により、横須賀製鉄所製煉瓦の寸法規格がブレスト海軍工廠規格にあったことを明らかにした上で、ブレスト海軍工廠製煉瓦の製造方法に関する技術書の翻訳と分析を昨年度から今年度にかけて実施した。その結果は、平成25年度の『博物館研究報告(人文科学)』(横須賀市自然・人文博物館発行)に、共著者(半田モレル純子)の支援を得て報告した。加えて、日仏の技術資料の記述との対比的研究の一環として、旧横須賀製鉄所1号ドックを対象とした現地調査も複数回実施した。当該度は、横須賀製鉄所のフランス語文献資料について、整理と解読作業を行った。主として、横須賀製鉄所首長ヴェルニーの子孫に伝来するヴェルニーの来歴書の翻訳、ブレスト海軍工廠の煉瓦製造法に関する技術書の翻訳、フランス防衛資料館所蔵の横須賀製鉄所関連資料目録の翻訳および収集資料の整理などを行った。資料整理の過程では、重要文献の選別、高画質での再撮影を要する重要資料の優先順位の設定が進んだ。ヴェルニーの来歴書については、横須賀着任前の中国寧波での造船所建設に関する実績などが記されており、フランス系建設技術の横須賀への伝来経路について、今後の研究の方向性に示唆を与える内容が含まれており、記述内容の分析を更に進める必要がある資料であると考えている。また、これまでの研究により、横須賀製鉄所とブレスト海軍工廠の煉瓦寸法規格が共通している点を明らかにしてきたが、当該年度の翻訳・分析作業では、ブレスト海軍工廠の煉瓦製造法に関する技術書の翻訳を進めた。この成果については、横須賀製鉄所の煉瓦製造技術の源流を探る上で示唆を与える可能性があり、両者の煉瓦製造法に関する比較検討素材と成りうるため、成果の活字化を優先して進める計画である。当該年度は、昨年度に引き続き、伐木技師の森林調査に関するフランス語文献の解読作業を行うと共に、横須賀製鉄所首長ヴェルニー、同副首長ティボディエ、同会計課長モンゴルフィエの子孫に伝来する資料群の解読を中心的に行った。副首長ティボディエの子孫には、モンゴルフィエが著した日仏の単位と通貨の換算書が伝来しており、その一部は、かねて論文や展示等で発表してきたところであるが、更なる解読を進めた結果、尺貫法以外の日本古来の単位についてもメートル法で今日に近い換算値が記される等、その内容がより包括的であった事を確認出来た。各子孫の伝来資料については、建築技術史に直接関わる記述が少ないものの、工学的内容を有しているもの、富岡製糸場との関わりを示す資料などが散見され、横須賀製鉄所に導入された近代的技術とその後への影響を窺う上での参考資料として、断片的に手書きのフランス語資料群の解読を進め、現在も進行中である。平成27年度は、横須賀製鉄所における耐震への意識とその検討の元となる建築や材料の強度の把握方法を中心に研究を進めた。その結果、横須賀製鉄所における耐震の課題は、首長ヴェルニーと幕府の担当役人がフランス出張中の1865年10月には既に日仏双方で認識され、対策が実施されていたのに加えて、建築課長フロランは、材料の強さと耐震への意識を有しており、横須賀製鉄所での土木・建築物の設計では、建設開始の草創期から耐震が意識されていた事が確認された。耐震の検討の前提となる材料の強度の把握については、少なくとも木材では、破壊検査の結果を含む本格的かつ、当時の日本では先進的な取り組みが行われていた事が確認できた。しかしながら、首長ヴェルニーは明治9年の帰国時、船台とドックは「好結果を呈し」と評しつつも、木骨煉瓦造の課題を指摘するなど、建築構造技術への課題認識はその後も持たれ続けた課題であった。また、当年度は、横須賀製鉄所起工の150年目にあたり、当該研究事業の成果を交えた特別展示を筆者所属の博物館で実施し、展示解説書(『横須賀製鉄所(造船所)創設150周年記念展「すべては製鉄所から始まったーMade in Japanの原点」』,171ページ)を刊行した。

同書では、当該研究課題の申請書でも記したように、今後の研究進展に資するために、フランス語の原文と訳文の対訳を多く載せる事も一部実践した。一般向けの刊行物であるので、その試みは、写真の題目を中心に行い、特に、首長ヴェルニー家に伝来の横須賀製鉄所記念アルバムでは、その全写真について、注記を含む一切のフランス語表記の原文と直訳を採録した。写真題目には、史実と異なるものを訂正したものも含まれており、建築年代判定に資する情報なども新たに得る事が出来た。その他、現時点でも建築技術史上で研究を進めるべき資料の出現が続いており引き続き分析を進めている。当初の研究計画に対しては、成果の活字発表も重ねて実施しているなど、概ね順調に推移しているが、フランス語資料の追加の収集作業や補足調査が諸般の事情により実施し得ていないために、やや遅れている側面もある。加えて、収集済みの資料が膨大な量に登るため、研究当初から横須賀製鉄所の建築技術史に関連する資料を中心に研究を進めてきたが、これらの資料の中には、同じくフランス系の技術を導入した施設の建築技術史的資料が含まれるなど、資料分析の進捗に伴い、建築技術史的に研究して成果を位置付けるべき課題が次々と顕わになった。収集と分析を重ねてきた横須賀製鉄所のフランス語資料については、研究の推進が求められる内容全体に対して本事業ではその成果化が一部に留まっている状況にあり、この点においても、やや遅れている側面もある。平成28年度も研究の進展と成果発表を続けて、善処の予定であるが、その後の成果発表にもつながるような重要資料の出現があり、今後の更なる発展と展開につながるような新たに生まれ続けるという研究状況が続いている。この点では、当初計画以上の成果も内包している状況とも捉えている。当該年度は、横須賀製鉄所の基本計画書である所謂「規則書」の分析を行った。「規則書」は、日本語版とフランス語版が日仏の資料館に伝来しており、日本語版では、近年、根本資料を元にした研究が進められ、3種類の「規則書」の存在が指摘されている。そこで本研究では、フランス語版の「規則書」と対訳関係にあった日本語版の「規則書」を割り出したうえで、対比的研究を行った。その結果、フランス防衛資料館所蔵の「フランス語版の規則書」と日本語版の規則書では、項目等の文書体裁が共通し、フランス語版に記された作成日が日本側の動向とも整合していることが明らかとなった。また、日仏版の規則書は高い翻訳制度で作成されていたことも確認された。日仏版の「規則書」では、勤務条件に関する細かい記載に多少の相違点が認められるものの、横須賀製鉄所の事業計画については、柴田日向守剛中一行とヴェルニーの渡仏前の規則書作成段階において、事業内容に加えて各事業項目の予算案の詳細に至るまで日仏双方で調整が進められていたものと考えられる。横須賀製鉄所首長のフランス人技師ヴェルニーは、「規則書」を作成後にその建設準備のために渡仏しているが、渡仏中に日本側で実施しておくべき建設事業を記した文書や当初の建設方針に関わる関連文書の存在も確認された。これらの分析については、今後の研究課題とした。この他、「横須賀製鉄所(造船所)における耐震と破壊強度試験」に関わる資料の整理と分析を進め、その成果の一部を日本建築学会の大会にて発表した。ここで、横須賀製鉄所では幕末期から耐震設計を意識していたこと、並びに、横須賀造船所時代には破壊実験を伴う材料の強度試験と研究を行っていた事を指摘した。
クリフォード代数を導入した機械学習で幾何時系列データから先を読む

人類の「動きから先を読む」能力を計算知能技術によって拡大する研究を順調に進めた。平成30年度には、身体活動の認識、機械学習で生成したメロディの感性評価、四元数を活用した粒子フィルタ、複素ニューラルネットワークによる風予測、不確実な自然の中で帆船の真の動きを推定し制御を目指す帆走の実機実験を行った。具体的には、以下の研究を行った。・人間の身体活動(歩行、走行、踊りなど)を動きの特徴量を組み合わせて識別する手法を提案し発表した(N. H. V. Nguyen, et al.)/時系列信号であるメロディを機械学習により生成し、人間がどのように感じるかを研究した。音楽のメロディを元に生成的競合ネットワークGANを用いメロディを生成する手法を提案した。提案手法を用いて生成したメロディを人間がどのように感じるかを主観評価実験により確かめた。提案手法を用いて複数のメロディ群をもとにそれぞれGANを学習させ、それらの判別機の出力によりメロディ群間の類似度を評価した。その結果、人間の主観評価と機械による類似度評価の間に同じ傾向がみられた。(Tachibana and Takagi)(髙木,橘)/複素空間のRectified Linear Unit関数を用いた複素ニューラルネットワークによる風の予測性能を評価した。(Tachibana and Otsuka)/四元数を状態変数に持つ粒子フィルタによる位置姿勢の推定(柴田,橘)/風上の目標点に到達する帆走の実機実験(橘,阿部)/位置情報に加えてロール角を計測する帆走の実機実験(清水,橘)/クリスプ集合でなくファジィ集合を用いて制御する帆走の実機実験(氏家,橘)人類の「動きから先を読む」能力を計算知能技術によって拡大する研究が国内外で非常に盛んになっているため、我々も相当の進捗ペースを想定して計画した。平成30年度には、概ね計画通りに進捗した。身体活動の認識、機械学習で生成したメロディの感性評価、四元数を活用した粒子フィルタ、複素ニューラルネットワークによる風予測、不確実な自然の中で帆船の真の動きを推定し制御を目指す帆走の実機実験を行った。また、不確実な自然環境の中での実機実験を効率よく進められるよう陸上ヨット(Land Sailing)製作技術を確立し、Pythonや他のプログラミング言語で書かれて公開されている各種ライブラリを有効に活用し、実装した。人類の「動きから先を読む」能力を計算知能技術によって拡大する研究を進める。「動き」をどのような数学的枠組みで定式化・実装するか、「先を読む」際に何を出力すればよいか、という深いレベルから考察し、既存のパターン認識・異常検知・プランニングの各手法とは異なる斬新な手法を研究していく。応用先は、引き続き実環境での帆走とする。また、その途中段階として、動力船を用いた水上での機械学習を行い、上記の抜本的な新手法を試みる。

応用先は、引き続き実環境での帆走とする。また、その途中段階として、動力船を用いた水上での機械学習を行い、上記の抜本的な新手法を試みる。端数であり次年度に使用する
眼ヘルペス感染症におけるウイルス増殖・免疫反応に関する分子機構の解明

1)ケモカインレセプターCXCR3およびCCR5のヘルペス性角膜実質炎(HSK)における役割Th1細胞に選択的に表現されているCXCR3およびCCR5のHSKにおける役割をWild、CXCR3欠損(Ko)、CCR5KOおよび両レセプターKO(DKO)マウスを用いてHSK臨床所見の差異を比較検討した。HSK臨床所見はCXCR3KO、CCR5KOマウスでは有意差を認めなかったが、DKOマウスでWildマウスと比べて有意に抑制を認めた。組織学的評価では、角膜に浸潤している好中球、CD4陽性細胞、CD8陽性細胞がDKOマウスで有意に減少していた。眼局所における代表的細胞表面抗原のmRNA発現は、DKOマウスで著明に低下していた。ウイルス力価は眼局所で有意差を認めなかった。Wildマウスの脾細胞を移入したDKOマウスではWildマウスとほぼ同等の臨床所見を呈した。以上のことからCXCR3およびCCR5はHSK発症に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。2)ヘルペス性眼疾患でのHSV(単純ヘルペスウイルス)-DNA定量ウイルス増殖とヘルペス性眼疾患の病態についてreal-time PCR法を用いて、臨床例で検討した。上皮型角膜ヘルペスの定型例の涙液では陽性率100%、HSV-DNA平均コピー数3.5×10^5、角膜擦過物では陽性率100%、平均コピー数1.0×10^7と高い値を示した。また実質型角膜ヘルペスの涙液では、定型例でも50%、非定型例では38.9%と陽性率が低く、コピー数も10^210^3コピーレベルであった。またヘルペスを除外診断する目的でおこなった症例でも12.3%で陽性となり、やはり10^210^3コピーレベルを示した。これは角膜局所の炎症によって潜伏感染しているHSVが二次的に再活性化してくるためと考えられた。これらの結果よりreal-time PCR法にて、10^4コピーレベル以上のHSV-DNAが検出された場合は、診断的意義が高いと考えられた。しかし、10^3コピーレベル以下の場合は、臨床所見や治療に対する反応なども勘案して、診断をおこなうべきであると考えられた。角膜ヘルペスの病態を検索していく第1歩として、単純ヘルペスウイルス(HSV)の量的な把握がまず重要である。そのためウイルスの力価をin vitroで生物学的に見るプラーク法に加えて新たにreal-time PCR法を確立した。具体的にはHSVのDNA polymeraseをコードしている領域にプライマーの設定を行い、QIAamp【○!R】Viral RNA Mini Kitを用いてサンプルからのDNA抽出をおこなった後、PCR試薬としてQuanti Tect【○!R】Probe PCR Master Mixを用い、Light Cycler Software version3.5にて解析するシステムである。現在はDNA結合色素であるSYBR Green Iを使用しているが、更にfluorescence resonance energy transfer (FRET)を利用したハイブリダイゼーションプローベを用いた方法を検討している。

この方法を用いて角膜ヘルペス患者の上皮擦過物や涙液などのサンプルのHSV定量を行うとともに、臨床的には診断の困難な角膜移植後拒絶反応とヘルペス性角膜内皮炎の鑑別に本法を使用し、前房水からHSV DNAを定量することによってヘルペス性角膜内皮炎と診断することに成功した。また、角膜ヘルペスにおけるホスト角膜固有の細胞とHSVの関係を詳細に検討するため、SV-40不死化ヒト角膜上皮細胞を入手し、この細胞に種々の条件でHSVを感染させた際に誘導される因子を網羅的に検討するため、微量のRNAからの全ゲノムスキャン解析が可能なLinear Amplification法を採用し、そのラベリングを含めた至適プロセスを完了した。前年度に確立したreal-time PCR法を用いて、臨床例における単純ヘルペスウイルス(HSV)の定量およびマウスヘルペス性角膜炎モデルにおける三叉神経節でのHSVの定量をおこなった。内皮炎の前房水では152コピー/μl、虹彩炎の前房水では21-1550コピー/μl、非定型的な上皮炎の涙液では120-190コピーのHSVを検出できた。また、HSV CHR3株をC57BL/6マウスに感染させたモデルでは感染翌日の三叉神経節で10^3-10^4コピーのHSV DNAを検出し、5日目には平均10^7コピーに達し、その後漸減していく状況が明確に把握でき、ウイルス力価を測定する方法に比べて、一度に多くのサンプルを処理できることから、臨床的な有用性だけでなく、HSV感染実験においてウイルスの伝播を把握する際にもきわめて有用な方法であることが示唆された。一方、ヘルペス性角膜炎において種々の免疫細胞やサイトカインがその病態において重要な働きを担っていることが示されているが、今回、主としてTh1細胞に表現されているケモカインレセプターであるCCR5(MIP-1αやRANTESがリガンド)とCXCR3(IP-10がリガンド)のdouble knockout mouseを用いてHSVを角膜感染させたところ、C57BL/6に比較して角膜混濁が軽症となることが判明した。また、角膜ヘルペスにおけるホスト角膜固有の細胞とHSVの関係を、角膜以外の細胞とHSVの関係と比較するため、SV-40不死化ヒト角膜上皮細胞に加えて角膜実質細胞の培養をおこなった。そして、これらの細胞と角膜以外の細胞の代表としてのHEL細胞に、種々の条件でHSVを感染させた際に誘導される因子を網羅的に検討するため、マイクロアレイ法の施行条件を整備し、clustering解析を含めた種々の統計学的検討が可能な体制を確立した。ウイルス増殖とヘルペス性眼疾患の病態について臨床例で検討した。ヘルペス性が考えられる、あるいはヘルペスを除外診断する必要のある炎症性眼疾患患者91例146検体にてreal-time PCR法にてHSV(単純ヘルペスウイルス)-DNA量を測定し、その患者の病態との関係を検討した。その結果、上皮型角膜ヘルペスの定型例の涙液では陽性率100%、HSV-DNA平均コピー数5.35×10^6、角膜擦過物では陽性率100%、平均コピー数7.75×10^7と高い値を示したが、上皮型角膜ヘルペス非定型例では陽性率71.4%で、一部を除いて涙液・角膜擦過物とも10^210^3コピーレベルであった。
ｐ進多重近似とｐ進多次元近似格子の暗号理論への応用

平成27年度は主に以下の3つ成果が得られた。1.p-進数の多重近似問題に現れる指数に関する数学的評価を行った。またp-進多重近似問題や暗号システムについて数式処理ソフトウェアSageを用いた計算機実験を通して、暗号システムの実用性の検証を行った。2.p-進数の展開列から構成される離散力学系の位相的エントロピーと再帰的次元の間に成立する不等式関係を導き、再帰的次元のGAP値を計算することで軌道の予測不能性を解析した。3.ナップザック暗号に関しては前年度までの成果をさらに進展させ、コミットメント型のシステムを構成し、さらに計算機上への実装を行い、計算機実験を進めた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
自然史系博物館における恐竜を用いた、研究を追体験できる体系的な触れる展示の開発

自然史系博物館のハンズオン展示物について、研究の追体験ができるハンズオン展示物の在り方を、恐竜を用いて調査研究を行った。研究者が標本をどのように認識して研究を行うかを、ハンズオン展示物を通して体験できるものを開発することを目指し、特に視覚障害者にも健常者と同様の情報を提供できるハンズオン展示物の在り方を検討した。その結果視覚障害者が求めるハンズオン展示物の方向性が示された他、研究の追体験情報を提供できる可能性をハンズオン展示が持つことが明らかになった。当該年度は研究目的の達成準備のため、基礎的な情報収集を中心に調査等活動を実施した。ハンズオン展示に関するいくつかの博物館の情報を収集し、本研究における意義と研究の方向性から参考にすべき博物館及び比較すべき博物館を検討した。その結果、視察すべき博物館を抽出することができた。また、本研究内で今後実証実験(ワークショップ等)を行っていくにあたり、協力を要請できる市内の組織・団体への協力関係を構築するための連絡を行った。ハンズオン展示と本研究でその対象となる恐竜については、ワークショップでの実証実験の場となる、研究代表者の所属する博物館館内の「現状」のハンズオン展示の再検討とそれを今後のワークショップに活用できる手法について検討した。本研究で目指す「研究を追体験可能」なハンズオン展示と現状のハンズオン展示との関連性について、研究代表者が実施した一般の方向けの講座内で、来館者の興味の対象がどこにあるのか、本研究での「仮説」と実際に「望まれる」形の差異、来館者の意識・要望の比較を行うことができた。研究期間内に今後実施予定のハンズオンワークショップではこの結果を踏まえて、実施方向性を検討していく。対象の恐竜については、館の現状のハンズオン展示、ワークショップ実施時の参加者への効果的な「研究の追体験」の理解促進等を踏まえて、選定することができた。今後は当該年度の調査・検討を踏まえて他館事例調査及び視覚障害者向けのワークショップ実施し、得られた結果から本研究の仮説との比較を実施する。当該年度は、H26年度の情報収集の結果から選定した参考及び比較すべきハンズオン展示を設置・取り組んでいる博物館の視察調査を実施した。研究計画に挙げた博物館の中から視察対象の機関を選定した他、多様なハンズオン展示を設置しそれらを用いた活動を実施している博物館を効率的に視察するために調査対象の機関を抽出し視察を行った。視察した博物館は、英国のロンドン自然史博物館、科学博物館、大英博物館、Victoria and Albert博物館、米国のアメリカ国立自然史博物館、アメリカ自然史博物館である。このうちロンドン自然史博物館、Victoria and Albert博物館、アメリカ国立自然史博物館では展示担当者に聞き取り調査を実施し、それぞれの館のハンズオン展示、視覚障害者向けサービス、展示プラン等の方向性について調査することができた他、館内視察に同行してもらい現場でのハンズオン展示の在り方についても意図や計画をそれぞれの展示物で調査することができた。これらの調査の結果、本研究の目的達成のために可能なこととそのために必要なことを検討することができ、ハンスオン展示の果たすべき役割をよりはっきりと抽出することができた。他館視察の成果を踏まえてワークショップにそれらを活用するため、ワークショップ対象となる協力組織との打ち合わせを実施した。この組織は本研究とは別に当館のハンズオン展示を利用しており本研究協力の理解が得られやすく、ワークショップ実施プランを協議検討することができた。今後はワークショップを実施し得られた結果の精査から本研究の成果をまとめていく。他館視察では当初の想定よりも効果的な視察・聞き取り調査を遂行することができた。ワークショップ実施に関しては検討と協議に時間がかかったため当初計画よりも少し遅れている。当該年度は、H26年度の情報収集及びH27年度の他館視察の成果をもとにワークショップを実施した。ワークショップは本研究の目的である「研究の追体験をハンズオン展示物を通して理解すること」の検証を目的として、視覚障害者と視覚障害の無い者を対象にそれぞれ実施した。ワークショップでは研究目的を検証できるよう2つのテーマ(触感による「形態の認識」と「一部と全体の推定」)を設定し、それらに合わせたハンズオン展示物と内容を準備し、被験者の特性(視覚障害の程度や年齢)に基づく理解の差異の確認と、そこから得られる展示手法確立のためのハンズオン展示物の在り方の着地点について検討した。ワークショップの2つのテーマに基づいて、視覚情報を無くして触ることだけによる物(本研究の場合では化石や骨)の形の認識・形態情報の抽出を検討できるハンズオン展示物と、より研究の追体験を体感できるよう限られた情報から物の部位や形を特定することが検討できるハンズオン展示物で、小学生から中学生の児童・生徒を対象にワークショップを実施した。視覚障害の児童・生徒にも参加してもらい、その特性の程度及び年齢による認識の差を検討できるようにした。それぞれのワークショップの結果、準備したハンズオン展示物及びその手法が、それぞれの特性の被験者へのツールとして有用であり、特に視覚障害者に必要な情報と博物館側が提供すべき情報を整理することができ、それが研究の追体験を可能とするハンズオン展示物の在り方を検討する際に重要なことを確かめられた。日本古生物学会第166回例会(於:早稲田大学)でワークショップ結果を踏まえた成果についてポスター発表を行った。

研究者が標本をどのように認識して研究を行うかを、ハンズオン展示物を通して体験できるものを開発することを目指し、特に視覚障害者にも健常者と同様の情報を提供できるハンズオン展示物の在り方を検討した。その結果視覚障害者が求めるハンズオン展示物の方向性が示された他、研究の追体験情報を提供できる可能性をハンズオン展示が持つことが明らかになった。ワークショップ等の対象となる視覚障害者団体との協力関係の構築に時間をかけたこと、他館事例調査の対象博物館の選定に時間をかけたことのため。ワークショップを実施する。ワークショップ対象は視覚障害者、健常者での2回実施しそれらの結果を比較する。ワークショップ等での参考となるハンズオン展示を館内に設置する。これらの結果をまとめ本研究の仮説を検証する。成果を学会発表等アウトプットする。古脊椎動物学、博物館学他館事例調査を速やかに実施し、その結果を今後の研究に比較反映させる。ワークショップを開催し研究計画上の仮説の検証を行う。ワークショップ等で使用する物品(標本)を当初計画のものから変更し廉価で購入することができたため。他館事例調査等の情報収集、ワークショップで対象とする恐竜の選定に時間をかけ、基礎情報収集の年度としたため。研究成果を報告する学会発表等に参加する。情報収集の結果得られたものをベースに速やかに他館事例調査及びワークショップを実施する。
対相関の変形依存性に着目した原子核の準位構造と核分裂メカニズムの解明

原子核反応シミュレーションで重要となる原子核の準位密度を、これまで正確に記述することのできなかった対相関の効果を取り入れて計算するコードを開発した。その結果、従来型の手法に比べ、より精度のある中性子反応断面積の予測を可能にした。また、ラムダ粒子を不純物として原子核に導入し、核分裂を調べる新しい手法を確立した。その手法によって、原子核中の粒子の軌道を調べることが可能になり、核分裂バリアが形成されていくメカニズムを解明した。本研究の目的は、原子核の対相関が核分裂に与える影響を調べ、原子核の崩壊過程を予測する数値計算コードを開発することである。その第一段階として核エネルギー準位密度を求める新しい計算コードの開発を行った。核エネルギー準位密度は中性子捕獲断面積の予測や重イオン反応など様々な核反応シミュレーションを行うために必要なデータの一つであり、次世代の原子炉開発には欠かせない情報の一つである。開発された計算コードの特徴は、対相関力の効果とともに殻効果も正確に取り扱うことができる点であり、従来の現象論的に導出された計算手法と比べさらに信頼性の高い準位密度の計算を可能にした。これにより核反応シミュレーションの予測精度向上につながった。また、ウランのような重い原子核において核分裂バリアが作り出されるメカニズムを理論的に調べるためのSkyrme-Hartree-Fock法を基に計算コードの開発を行った。開発された計算コードは原子核の四重極変形と八重極変形を考慮しており、非対称核分裂の計算も可能にしている。さらに陽子・中性子以外にラムダ粒子という不純物を原子核内部にもぐりこませることができるよう計算コードの拡張を行った。ラムダ粒子を核内に入れて核分裂を調べることは、これまで行われていない独創的なアイディアである。これにより、原子核内部の陽子・中性子が核分裂中にどのような振る舞いをしているかをより詳細に調べることが可能になり、核分裂バリアが作り出される微視的なメカニズムの一部を解明することができた。本研究の目的の一つは、原子核の対相関の効果を考慮した新しいモデルで、核エネルギー準位密度(以下、準位密度)の数値計算コードを開発し、高精度の原子核崩壊・反応モデルを構築することである。本年度(平成22年度)は、前年度の研究期間で開発した新しい準位密度計算コードを用いて、様々な原子核の準位密度とその予測精度の検証を行った。その結果、従来型の準位密度計算コードと比較して、より正確に中性子共鳴間隔の実験データを再現することに成功した。また、新しい計算コードで得られた準位密度は、これまでのモデルと比べて正確に原子核の中性子吸収断面積の実験データを再現していることが分かった。この結果、高精度の原子核崩壊・反応モデルを構築することができ、放射線を用いた核物理基礎研究や材料・生命科学の分野に貢献することが今後期待できる。もう一つの研究目的である原子核の核分裂バリア形成メカニズムを、ラムダ粒子を用いて手法で検証した。前年度に開発した1個のラムダ粒子が原子核に入った場合の核分裂計算コードを、2つのラムダ粒子が入ったダブルラムダハイパー核計算コードに拡張した。原子核中の2つのラムダ粒子の軌道を調べ、核分裂が起きている際の核子の振舞いをより詳細に調べることを可能にした。その結果、核分裂バリア形成の微視的なメカニズムの一部を解明することができた。この研究成果は、原子炉内に存在する不安定で寿命の短いマイナーアクチノイドの核分裂崩壊率の高精度予測に貢献することが期待できる。
分子空孔を活用した感応性化学種のモデル化に基づく生体反応過程の化学的解明

生体反応系においては、硫黄やセレンなど高周期典型元素を含む感応性化学種が重要な役割を果たしているが、それらの中には人工系では極度に不安定なものが多くある。生化学の分野で仮説として提案されてきた反応機構を実験的に検証し、より化学的根拠に基づいた機構を確立するためには、感応性中間体を生体内と同様に安定化できる人工モデル系の構築が必要とされている。そこで本研究では、従来合成困難であった生体反応感応性中間体を安定化するために、酵素の活性部位の構造的特性を採り入れたナノサイズの分子空孔を開発し、安定に合成したモデル化合物を活用することで、生体反応の想定機構を化学的に検証することを目的とした。前年度にキャビティ内にC末端システインを導入したモデル化合物を開発し、周辺のアミド基の摂動を受けにくい環境でのシステイン由来感応性化学種の性質および反応性について検討した。一方、多くの酵素の活性中心に存在するシステイン残基は内部システインであるため、それらの部分構造により近い環境下における感応性化学種のモデル研究を行うために、今年度新たに末端部にメチルアミドユニットを配置した内部システインモデルを開発した。開発したモデル系を活用して高反応性中間体であるヨウ化スルフェニルの合成・単離に成功した。さらに、内部システインモデルのシステインスルフェン酸の合成・単離に成功し、得られたスルフェン酸を用いて、インスリンのシグナル伝達機構に関与する重要な酵素であるプロテインチロシンホスファターゼ1Bのレドックス制御機構に関するモデル研究を行った。また、空孔型骨格をもつ第一級アルキル置換基を活用することで、硝酸エステルによる血管拡張作用機序の鍵反応として提唱されていながら実証例がなかった、チオールと硝酸エステルとの反応によるチオニトラート中間体の生成を、実験的に証明することに初めて成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。生体反応系において、硫黄やセレンなど高周期典型元素を含む感応性化学種が重要な役割を果たしていることは広く知られている。しかし、それらの中には人工系では極度に不安定であるものが多く、中には化学種の存在自体が確認されていないものもある。今年度、剛直なフェニレンデンドリマー骨格に基づく直径約2 nmの分子キャビティを活用し、内部にシステインユニットを導入したモデル化合物を開発した。この新規なシステインモデルを活用することで、システインスルフェン酸の合成について検討した。システインスルフェン酸は、システインチオールが酸化される際に生成する感応性化学種であり、生体内ではレドックス制御や信号伝達において中心的な役割を果たしている。しかし、これまでにシステイン由来のスルフェン酸については構造の明確な化合物の合成例はなく、生化学の分野では捕捉剤を用いた実験による間接的な情報をもとに議論が行われているのが現状である。空孔内部に固定されたシステインチオールを、塩基性条件下、過酸化水素で直接酸化することにより、システインスルフェン酸の合成・単離に初めて成功した。その構造は、各種スペクトルおよびX線結晶構造解析により決定した。得られたシステインスルフェン酸を活用して、生化学的に重要なチオールとの反応など、さまざまな反応剤に対する反応性ついて化学的検証を行った。ナノサイズ分子空孔に基づく新規なシステインモデルを開発し、それを活用することで、生化学分野においてきわめて重要な中間体でありながら従来合成例のなかったシステインスルフェン酸の合成・単離に成功した。また、その結晶構造解析に成功するとともに、提唱されてきた反応性の化学的検証を行っており、順調な進捗状況といえる。

さらに、内部システインモデルのシステインスルフェン酸の合成・単離に成功し、得られたスルフェン酸を用いて、インスリンのシグナル伝達機構に関与する重要な酵素であるプロテインチロシンホスファターゼ1Bのレドックス制御機構に関するモデル研究を行った。また、空孔型骨格をもつ第一級アルキル置換基を活用することで、硝酸エステルによる血管拡張作用機序の鍵反応として提唱されていながら実証例がなかった、チオールと硝酸エステルとの反応によるチオニトラート中間体の生成を、実験的に証明することに初めて成功した。前年度に得られた知見に基づき、分子空孔モデルの応用範囲を拡充する。前年度合成したモデル化合物は、C末端システインモデルであったが、内部システインモデルを開発し、活性官能基周辺の環境がその性質に及ぼす影響を調査する。さらに、セレノシステイン由来の感応性中間体のモデル研究へ展開する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
昆虫の胚発生における幼若ホルモンの機能およびシグナル伝達経路の解明

昆虫の脱皮・変態を制御する脱皮ホルモンと幼若ホルモン(JH)は、生殖や胚発生においても機能を有すると考えられているが、分子的な知見がほとんど得られていない。そこで甲虫コクヌストモドキの胚発生におけるJHの機能と、JHシグナル伝達経路を解明することを目的として研究に着手した。胚発生においてJHシグナル伝達を抑えるとふ化率が低下すること、またそのJHシグナル伝達経路には脱皮・変態期と同様の受容体や初期応答遺伝子が関与していることが解明された。また、胚期の中でJH生合成の高まる時期を定量PCR法により明らかにした。昆虫の脱皮・変態を制御する脱皮ホルモンと幼若ホルモン(JH)は、胚発生においても重要な役割を果たすと考えられているが、その詳細は不明である。本研究では、昆虫の胚発生におけるホルモンの濃度変動・役割・およびシグナル伝達経路の解明を目的とし、モデル昆虫の一つである甲虫コクヌストモドキを用いて実験を進めた。平成24年度の主要な研究成果は以下の通りである。【胚期における転写因子の発現解析】幼虫期や蛹期にホルモン誘導性転写因子として知られている遺伝子群の発現変動を、定量PCRで詳細に調査した。その結果、4日間の胚期のうち、13日目前半にピークのあるもの(Kr-h1, E75C)、23日目後半から4日目前半にピークのあるもの(E75A, E75B, E75E, HR3, HR4)、3ふ化直前の4日目にピークのあるもの(Ftz-F1)、4恒常的に発現しているもの(E75D)、の4通りに分類できた。【胚期の器官形成におけるJHの役割に関する解析】コクヌストモドキ胚期において、JH受容体遺伝子Methoprene-tolerant (Met)をRNAi法によりノックダウンすると、大半の個体が致死となることを前年度の研究で明らかにした。本年度はこのMetノックダウン胚における転写因子の発現量を調査したところ、JHの初期応答遺伝子であるKr-h1の発現が通常個体よりも減少していることが明らかになった。したがって胚発生においても後胚発生と同様に、MetとKr-h1を介するシグナル伝達が働くことが示唆された。平成25年度の主要な研究成果は以下の通りである。【ホルモン誘導性転写因子の機能解析】broadは、後胚発生において脱皮ホルモンとJHの両方で発現制御を受け、蛹特異的遺伝子の発現を誘導する転写因子である。ショウジョウバエのbroad変異体では神経系の形態に軽微な異常が生じると報告されている。本研究でコクヌストモドキ胚期におけるbroadの発現変動を調べたところ、胚期の終盤で発現のピークが確認された。RNAi法で胚発生におけるbroadのノックダウンを行ったが、発生への影響は見られなかった。一方、JH受容体であるMetをノックダウンしてもbroadの発現量に変化はなかったことから、この時期のbroadの転写はJH以外の因子によって誘導されることが示唆された。【JH生合成酵素の機能解析】JH生合成の最終段階を触媒することが知られているJHAMTおよびCYP15に関して、RNAi法による機能解析を行った。これらを同時にノックダウンした胚はふ化率がわずかに低下したが、JH受容体であるMetをノックダウンした時のような顕著な致死効果はみられなかった。胚期以外でも機能を解析したところ、蛹化前の翅分化に関わることがわかった。in situ hybridizationでは、JHAMTの場合と同様にCYP15のシグナルがアラタ体で観察された。このようにコクヌストモドキでもCYP15がJH生合成に関与することが示唆された。本研究では、昆虫の胚発生におけるホルモンの濃度変動・役割・およびシグナル伝達経路の解明を目的とし、モデル昆虫の一つであるコクヌストモドキを用いて実験を進めた。これまでの研究成果の概要は以下の通りである。【胚期におけるJH生合成酵素の発現解析】JH生合成経路の最後の2ステップを触媒するJH酸メチル基転移酵素(JHAMT)およびエポキシダーゼ(CYP15)に関して、コクヌストモドキ胚期における発現変動を定量PCRで詳細に調査した。

その結果、胚期の半ば頃から急速にJHAMTおよびCYP15のmRNA量が増加したことから、この時期にJH生合成器官が形成され生合成が始まるものと考えられた。【胚期におけるJH誘導性遺伝子の発現解析】幼虫期や蛹期にJH誘導性遺伝子として知られている転写因子Kruppel homolog 1 (Kr-h1)の、胚期での発現変動を定量PCRで調べたところ、発現時期がJH生合成時期とほぼ一致することがわかった。またJH生合成開始以前のJH濃度の低いと思われる時期に外部からJH様活性物質を投与するとKr-h1の発現が顕著に誘導された。これらのことから、胚期においてもKr-h1がJH誘導性遺伝子としてJHシグナル伝達に関わることが示唆された。【胚期の器官形成におけるJHの役割に関する解析】コクヌストモドキ胚期において、JH受容体遺伝子Methoprene-tolerant (Met)をRNAi法によりノックダウンしたところ、大半の個体が胚期あるいは1齢幼虫で致死となった。一方、同様の手法でJH生合成酵素のノックダウンを試みたが、今のところ高い効率でノックダウンを行うことができず、実験条件の検討を続けている。当初の研究計画では、上記の研究概要で説明した実験に加えて、「胚期におけるJH誘導性遺伝子の網羅的探索」も行う予定であったが、既知の転写因子の中で胚期にもJH誘導性を示すものが見つかったため、計画を若干変更し、まだ実施していない。このように当初の研究計画とは若干変更した部分があるものの、全体で見ると研究は概ね順調に進んでいると考えている。当初の研究計画では、上記の研究概要で説明した実験に加えて、「in situハイブリダイゼーションによるホルモン生合成器官の同定」も行う予定であったが、現在実施中であり、詳細な解析は次年度以降に行うことになる。一方、次年度の研究で計画していた「胚期におけるJH誘導性遺伝子の発現解析」および「胚期の器官形成におけるJHの役割に関する解析」は、実験期間が長引くことが予想されたため、予定より早く平成23年度中に着手し、興味深い成果が得られている。このように、当初の研究計画とは順序を若干変更した部分があるものの、全体で見ると研究は概ね順調に進んでいると考えている。これまでの研究経過を踏まえて、以下の研究計画および研究推進方策を考えている。【脱皮ホルモンの生合成時期の解明】これまでにJH生合成に関して調査したのと同様の手法で、胚期における脱皮ホルモンの生合成時期を調査する。【胚期の器官形成における脱皮ホルモンの役割に関する解析】脱皮ホルモンの生合成やシグナル伝達をRNAi法によりノックダウンした胚を作成し、その表現型を調べる。【胚期におけるホルモンのシグナル伝達経路の解明】脱皮ホルモンおよびJHのシグナル伝達に関わる転写因子をRNAi法でノックダウンした胚を作成し、下流の転写因子の発現に及ぼす影響を調べる。これらの結果を総括し、胚期におけるホルモンのシグナル伝達経路を解明してゆく。【胚期のJH生合成器官の同定】胚においてJH生合成器官の同定を行う前に、まずは幼虫組織に対してJH生合成酵素のプローブを用いたin situハイブリダイゼーションを行い、JH生合成器官であるアラタ体が検出されることを確認する。
レチノイン酸代謝酵素CYP26A1は、癌治療の新しい標的となり得るか?

ビタミンA欠乏と癌化の関連性は疫学的に古くから指摘されているが、その分子機構の詳細は不明である。レチノイン酸はビタミンAの生理活性体であり、その代謝酵素であるCYP26A1は、乳癌をはじめとする広範な癌組織で高発現が見られ、CYP26A1の過剰発現に伴う腫瘍内微小環境でのレチノイン酸不足は、腫瘍細胞の悪性形質の獲得と密接に関連する。我々は、CYP26A1が新規の癌遺伝子であることを証明し、CYP26A1を分子標的とする創薬研究の基盤的情報を得た。ビタミンAの生理活性体であるレチノイン酸は、細胞の増殖、分化、アポトーシスなどの基本的生命現象を特異的に制御する内因性物質である。一般に、癌細胞ではアポトーシスシグナルと生存シグナルの不均衡が存在するが、アポトーシス感受性の低下は、癌をはじめとする病的状態と直結する細胞機能異常である。平成20年度までに、我々は、レチノイン酸代謝酵素CYP26A1の発現充進に伴う細胞内のレチノイン酸量の減少が、癌細胞のアポトーシス感受性を著明に低下させる分子機構を解明した。また、CYP26A1は広範な癌組織で非調節性の高発現が見られ、CYP26A1の過剰発現に伴う腫瘍内微小環境でのレチノイン酸不足が腫瘍細胞の悪性形質の獲得と密接に関連する、との新たな知見を得つつある。この成果は、1925年に提唱されたビタミンA欠乏と癌化の関連性を説明し得る分子基盤として重要であり、細胞単位でのレチノイン酸欠乏と腫瘍細胞の悪性形質獲得の機能的関連性を証明するものである。また、平成21年度以降実施予定の研究計画であるCYP26A1の非調節性高発現の分子機構の解明に向けたCYP26A1プロモーターの解析や、CYP26A1による癌細胞の形質変化に伴う分子機構の網羅的な解明は、CYP26A1を標的とする創薬研究の基盤的情報となり得るものと自負している。ビタミンA欠乏と癌化の関連性は疫学的に古くから指摘されているが、その分子機構の詳細は長年にわたり不明であった。レチノイン酸はビタミンAの生理活性体であり、細胞の増殖、分化、アポトーシスなどの基本的生命現象を特異的に制御する内因性物質である。また、レチノイン酸は種々の癌細胞に対しアポトーシスを誘導し、発癌過程を抑制する。申請者は、本年度までに、レチノイン酸代謝酵素であるCYP26A1の発現亢進に伴う個々の細胞レベルにおけるレチノイン酸量の減少が、癌細胞のアポトーシス感受性を著明に低下させる分子機構を解明した。また、この代謝酵素は、乳癌をはじめとする広範な癌組織で非調節性の高発現が見られ、生命予後と有意な相関性を示す。さらに、CYP26A1の過剰発現に伴う腫瘍内微小環境でのレチノイン酸不足は、腫瘍細胞の悪性形質の獲得と密接に関連し、CYP26A1が新規の癌遺伝子であることを証明した。一般に、核内受容体は創薬における重要な分子標的であるが、CYP26A1は核内受容体を含む転写機構全体を制御する上流の調節因子である。現在、CYP26A1の非調節性高発現の分子機構の解明に向け、CYP26A1プロモーターや、CYP26A1による細胞内シグナルの変化を網羅的に解析中である。これらの成果は、CYP26A1を標的とする創薬研究の基盤的情報となり得ると考えている。また、この代謝酵素は、乳癌をはじめとする広範な癌組織で非調節性の高発現が見られ、生命予後および無病期間と有意な相関性を示す。

さらに、CYP26A1の過剰発現に伴う腫瘍内微小環境でのレチノイン酸不足は、腫瘍細胞の悪性形質の獲得と密接に関連し、CYP26A1が新規の癌遺伝子であることを証明した。これらの研究成果は、社会的にも一定の評価を得た。一般に、核内受容体は創薬における重要な分子標的であるが、CYP26A1は核内受容体を含む転写機構全体を制御する上流の調節因子である。現在、CYP26A1を標的とする創薬研究の基本情報を得るため、CYP26A1プロモーターやCYP26A1による細胞内シグナルの変化を網羅的に解析中である。実際、CYP26A1の効率的な機能阻害法の開発に成功しつつあり、本研究は将来的な臨床応用に向けての基盤的成果となることを確信している。
スポーツ文化に関する学習内容とその指導方法の開発

スポーツ文化に関する知識・思考・判断の能力が必要となっている。この能力は、スポーツ文化を創造する異質な者同士の学びによって可能となる。その際、教師にはスポーツ文化における「専門家と非専門の中間としての教師」「過去と未来の媒介者としての教師」としての役割と責任が必要となる。教師はスポーツ文化における(変革)創造と(伝統)継承の橋渡しに務める。また、スポーツ文化に関する専門性・有能性を発揮するとともに、ひとりの市民の立場から考え、批評する学びを支えていくことが有効である。学習内容においてはより保守的で、指導方法においては革新的であるといった両者の区別と共存がめざす学びに可能性を与える。2年目の平成24年度はフィールドワークを行った。小学校の体育科授業において「デカスロン(陸上競技10種目)」を取り上げた授業実践について現地取材を行った。計6時間分の授業を映像に収録し、授業内の教師の発言、児童の発言をすべて文字に記録した。また、授業内容の分析・検討の基礎資料を得るために、授業者にインタビュー調査を行った。この調査対象の授業における教科内容は、スポーツにおける勝敗・順位の基準作りであり、教材は古代オリンピック競技の資料を用い、学習方法はグループ集団をベースにした学級集団による問題解決型学習である。児童が小学校6年間を通じて学び親しんできた陸上競技種目を集大成し、学級の運動文化づくりとして4種目を選定し、得点の付け方、順位の付け方を児童自らの手で考案し、実際にその競技ルールで大会を企画運営するというものである。古代オリンピックの史実と照らし合わせ、また、学級内の様々な希望と意見を重ね合わせ、二つと無い学級独自の種目に仕立てるまでの様々な学びの姿、そうした中における教師の指導の在り方を分析結果として得られた。体育科の教科学習において運動技能の習得にとどまらず、これまでの学習成果を活用して4種目競技を創り出し、その種目のなかにどのような競技者の思いが込められ順位が持つ意味を探求していく学習が可能であることが判明した。また、教師の指導は、学習者の知的興味を教科内容・教材にからめるように促し、様々な学習者の思いや意見を交流させ、活動的な学習を組織するところで発揮されていることが判明した。スポーツ文化に関する学習内容と指導方法の開発に重要な示唆を得るものとなった。本研究がスタートした2011年に、わが国に「スポーツ基本法」が制定された。その基本法の前文では、「スポーツは、世界共通の人類の文化である」と書き出され、続いて「スポーツを通じて幸福で豊かな生活を営むことは、全ての人々の権利」であると明記された。それと同時に2011年3月11日には「東日本大震災」が起こり、津波による被害と原子力発電所の事故を引き起こした。スポーツ文化を学校体育の学習内容として取り上げ、それにふさわしい指導法を開発していこうとする本研究にとって「スポーツ文化」にとっても「学習内容」「指導法」にとっても根本的な見直しが迫られた。大量生産・大量消費をもたらした近代生産様式はスポーツ様式をリードしてきた。しかし、これが深刻な自然環境の破壊をもたらすばかりではなく、人間的自然にも深刻な変化をもたらしている。スポーツ文化の転換が求められているが、現在はその転換の過渡期である。まさにこの過渡期における体育指導の在り方が求められている。したがってスポーツ文化の生成・発展・転換の過程が学習内容として編成されなければならない。しかしそれは理念的な学習にとどまらない。体育実技をともない、そこで生じたスポーツ事象を内容化していくこと、そしてその事象の当事者として学習者を位置づけ、様々な意見の対立や葛藤を経てスポーツ文化の豊かな意味を経験する学びが必要となる。それには、従来の一致協力や合意形成にとどめない異質協同による意味構成的な学びが有効である。本研究は、小・中・高校の保健体育科の目標・内容・方法を「新たなスポーツ文化の確立」という社会的要請(例えば文科省「スポーツ立国戦略」2010年)にいかにして応えていくかという点に意義を求めていく。これに応えるにあたり、保健体育科の学びをスポーツ文化の継承・発展という観点から構想し、その学習内容や指導方法を理論的・実践的に明らかにしていくことを目的として進めてきた。こうした研究の背景には、スポーツが世界共通の文化としてその価値が諸方面に認識されてきている事実があげられる。しかし、その価値をめぐっては慎重な吟味が必要である。初年度は、こうした研究の背景をさぐりつつ、スポーツ文化を取り上げる際にその吟味を教師とともに学習者との両者による共同的な学びの創造に着目し、体育科の教育実践をさぐってきた。折しも、初年度は東日本大震災直後にあたり、子どもらの生活と文化の再生と見直しが急務となった。被災地の実践のなかに本研究がめざすスポーツ文化に関する学習内容と指導方法の開発の典型を見出すことができた。

そこでは、震災による物的、人的、社会的被害から何を感じ取り、失ったものの尊さと、失わざるを得なかった痛みを学び直し、これからの必要を創造していく営みがあった。現実の生活課題にとって意味あるスポーツ文化をとりあげ、現存する従来のスポーツ文化を見直し(集団討議)、これを継承すべきものと発展すべきものにかたちを与えていく(ルールづくりや競技様式の選択・変更)取り組みが観察された。被災地に限定された特殊な実践というよりも、今日、どこでも必要とされる体育科教育の典型実践となり得るようにさらに理論化を進めていく。体育科の授業における学習内容を開発する上で、貴重なデータが得られた。これによって、スポーツを文化的・歴史的な視点をあてて教科内容研究・教材研究を行うことが有効であることが判明した。今後は、これをいかに指導方法として確立していくかという課題が残されているが、昨年度のデータをさらにコミュニケーション論の視点から分析することでより詳しい結果が得られるものと期待できる。(1)文科省「スポーツ立国戦略」などの政策立案の経過をさぐる資料・文献は入手できた。ただし、新たなスポーツ文化観に関する文献は今後多く出版、発表されることが予想されており、これらの収集はさらに継続していく必要がある。(2)本研究テーマに迫る保健体育実践について具体的なデータ収集を行った。大きくいえば、二つの実践例を取り上げることができた。しかし、さらに多くのタイプの実践事例を取り上げていく課題が残されている。(3)授業実践等の映像データから、会話音声を取り出し、教授行動、学習行動の分類を行う分析ソフトを開発した。今後は、これを用いて分析作業を進めていかなければならない。(4)授業実践を学校内における教科指導にとどめず、地域や社会との動き、学校以外の人間の営みとしても組織していかなければならない。こうした教育実践の理論的および実践的な検証作業はこれからの取り組みとして残されている。当初の計画通り、フィールド研究で得られたデータをもとに、それを新たな体育学習の典型としてモデル化していく。内容モデル、教材モデル、指導モデルに分けたうえで総合的な教育(実践)モデルを開発する。研究会を主催し、意見聴取を行う。研究成果をまとめ、発表・報告する。25437円の未使用金が生じたのは、アルバイト謝金を3人分と見込んでいたが、2人分で済ませることができたためである。研究成果の整理保存のために平成25年度の物品費に繰り入れて使用する計画である。(1)新しいスポーツ文化を学び創造する「プロジェクト学習」に関する教育学上の理論的成果を整理する。(2)教師から学習者へという単一方向の流れから、双方向のコミュニケーション活動を分析対象にする研究方法を用いて学習内容と指導方法の動的なメカニズムを明らかにしていく。(3)新たな典型実践を求めて、必要なデータを収集する。理論化してまとめる。尚、今年度は平成24年度への繰越金が発生した。