hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
吹雪防止林の林帯構造と吹雪防止効果メカニズムに関する研究

吹雪防止林の吹きだまり防止及び視程障害緩和に関する効果と林帯の生育度合いもしくは林構成との相関を調べるため、樹木構成と樹木密度を変えた吹雪防止林の縮小模型を用いて、風速低下、吹雪量減少、吹きだまり生成量を計測した。前年度に引き続き、実験は(独)防災科学技術研究所雪氷防災研究部門との共同研究により実施した。同研究所新庄支所の雪氷防災研究棟にて風洞内の風速実験と実雪の飛雪実験を行った。模型は、実測値との相関を考慮して、実測地の吹雪防止林を模擬化したもの2パターン(P1、P4)と、その広葉樹部分を間引きにした2パターン(P2、P3)、さらに針葉樹も段階的に間引きしたP5P11の計11パターンとした。実験では、北海道天塩町雄信内の吹雪防止林内で観測したデータと整合をとった上で、風速分布、吹きだまり分布、飛雪流量を測定し、防雪効果を分析した。結果として、それぞれの道路付近における吹雪防止林風上での風速を1とした風速比は、間伐量が増えるにつれて徐々に増加する傾向が見られるが、P1P8まではその増加量は小さく、P9から増加傾向が強まることが明らかとなった。また風速比の最大値最小値についても同様の傾向にある。P8からP9にかけて道路付近の風況が変化していることから防雪機能を維持する限界の間伐度はP8程度と考えられる。このほか風速比は現地測定の方が風洞実験により測定されたものよりも0.21程度高くなり、現地観測と風洞実験で風速比に開きが見られた。これは模型林と現地吹雪防止林の形質とに違いがあることが影響していると考えられ、今後の課題となった。(観測フィールド)既存の調査資料や造成時資料の存在や気象条件、周辺の環境条件、地理的条件などを考慮して、北海道天塩町の道路防雪林を当面の研究フィールドに設定し、基礎資料の収集および計測計画の立案・調整を行った。(既存文献の収集)防雪林もしくは防風林における風速低減や吹雪量計源、吹きだまり生成などに関する過去の研究成果を、大学図書館や論文検索システム等を用いて、収集した。その結果、林帯の吹雪防止効果は、樹高、林帯幅、造成位置、下枝高、枝葉量との相関が思慮される。(過年度計測データの解析)天塩町のフィールドにおける過年度冬期の計測データについて、解析を実施した。その結果、道路上の風速低減効果にはPAI・W値(PAI:葉面積指数、W:林帯幅)と関連づけられ、PAI・Wが100までの範囲で、PAI・Wの増加とともに道路上の風速低減率が増加することが明らかとなった。(冬期の吹雪・気象観測)上記のフィールド内に、林況の異なる3箇所の観測ポイントを設定し、冬期間連続した風向風速の観測、反射型視程計による視程値の計測、林帯横断面に対する風速分布計測など、所定の観測を行った。(平成17年度研究に向けた調整)(独)防災科学技術研究所の雪氷実験棟における吹雪風洞を用いた模擬実験を次年度以降実施するため、共同研究に関わる調整、打合せを実施した。実験は(独)防災科学技術研究所雪氷防災研究部門との共同研究により実施した。結果、風速については、疎な林帯(P4)では道路付近の高さ1.2mで減風率50%程度と減風効果が小さいことがわかった。一方、密な林帯(P1)では道路付近の高さ1.2m、2.4m双方で減風率が20%以下と減風効果が大きいことがわかった(図1)。次に、P1の林帯から広葉樹を間引きした疎な林帯(P3)と林帯(P1)を比較した。その結果、道路付近の減風率にほとんど差が見られなかった。このことから雄信内の防雪林においては広葉樹を間引いても道路上の減風効果が小さいと考えられる一方、林帯P3と林帯P4では減風効果に差異が見られるため、今後はP3とP4の間にある樹木密度の林帯を用いて、防雪林の防風機能が変化する樹木密度を調査し、減風効果を維持できる間引き度を明らかにする必要があると考えている。

実験では、北海道天塩町雄信内の吹雪防止林内で観測したデータと整合をとった上で、風速分布、吹きだまり分布、飛雪流量を測定し、防雪効果を分析した。結果として、それぞれの道路付近における吹雪防止林風上での風速を1とした風速比は、間伐量が増えるにつれて徐々に増加する傾向が見られるが、P1P8まではその増加量は小さく、P9から増加傾向が強まることが明らかとなった。また風速比の最大値最小値についても同様の傾向にある。P8からP9にかけて道路付近の風況が変化していることから防雪機能を維持する限界の間伐度はP8程度と考えられる。このほか風速比は現地測定の方が風洞実験により測定されたものよりも0.21程度高くなり、現地観測と風洞実験で風速比に開きが見られた。これは模型林と現地吹雪防止林の形質とに違いがあることが影響していると考えられ、今後の課題となった。
変異型受容体を用いた段階的分子モデリングによるorphan受容体リガンドデザイン

nociceptin受容体(NCR)に対する選択的リガンドを合理的にデザインするための基礎的知見としてオピオイド受容体/NCR間識別の分子機構を明らかにするために、非選択的オピオイドリガンドであるbremazocineがNCRに結合できない原因となっている受容体構造の解明を行った結果、NCRの第2細胞外ループと第5膜貫通部位の境界領域に存在するアラニン残基および第6膜貫通部位に存在するバリン、グルタミン、バリンの3つの残基とオピオイド受容体の対応する位置に存在するリジンおよびイソロイシン、ヒスチジン、イソロイシン残基の違いが重要であることを明らかにした。また、リガンド創製のスクリーニング系確立のためにhuman NCRを安定的に発現するCHO細胞株を得た。本スクリーニング系を用いて、TRK-820およびnaloxone benzoylhydrazoneはNCのforskolin誘発cAMP蓄積抑制効果に対してアンタゴニスト活性を示すことを明らかにした。また近年NCR選択的アンタゴニストとして報告された[Phe^1Ψ(CH_2-NH)Gly^2]nociceptin(1-13)NH_2([F/G]NC(1-13)NH_2)は部分アゴニスト様の作用を示したが、アンタゴニスト活性も示すことを明らかにした。一方、nociceptin(NC)および[F/G]NC(1-13)NH_2をマウスヘi.t.投与することにより顕著な嫌悪行動が惹起され、その最大効果はそれぞれ、3amolおよび0.3fmolで得られた。また、nociceptin 3 amolによる嫌悪行動惹起作用は[F/G]NC(1-13)NH_23fmolの同時投与によって有意に減弱された。次に、ホルマリンの後肢皮下投与により誘発される嫌悪反応に対する両ペプチドの作用を解析した。NCあるいは[F/G]NC(1-13)NH_2をi.t.投与すると1%-20μlのホルマリンによって誘発される嫌悪反応は共に、3nmolによって第1相、第2相共に抑制された。また、0.5%-15μlのホルマリンによって誘発される嫌悪反応はnociceptin(3amol、0.3fmol)および[F/G]NC(1-13)NH_2(0.3fmol)のi.t.投与により、第2相のみが有意に増強された。これらの結果から、[F/G]NC(1-13)NH_2は明らかにアゴニスト活性も有しており、NCによる生体機能調節機構を解明するためには、純粋なアンタゴニスト、特に非ペプチド性のアンタゴニストの創製が必須であると考えられる。

Orphanin FQ受容体(OFQR)は、オピオイド受容体と高い相同性を有するにもかかわらず、ほとんどのオピオイドリカンドと結合しないorphan受容体としてクローニングされ、その後、内在性のペプチドリガンドとしてorphanin FQ(OFQ)が単離されたが、現在までに、OFQRに特異的に結合するような非ペプチド性リガンドは得られていない。OFQRのリガンド創製のためのスクリーニング系を確率するために、humanOFQRcDNAをCHO細胞にトランスフェクトしforskolinにより誘発されるcAMP蓄積に対する抑制効果を指標としてスクリーニングし、OFQRを安定的に発現する細胞株を得た。本細胞株において、OFQは濃度依存的にforskolin誘発cAMP蓄積することを明きかにした。また、代表的なオピオイドリガンドであるmorphine、naloxoneおよび比較的新しく創製されたオピオイドリガンドであるnor binaltorphimine、(+)-TAN-67、(-)-TAN-67、TRK-820およびnaloxone benzoylhydrazoneはいずれもOFQRに対してアゴニスト活性を示さなかったが、TRK-820およびnaloxone benzoylhydrazoneは10^<-4>Mの濃度で、OFQのcAMP蓄積抑制作用に対してアンタゴニスト活性を示すことを明らかにした。このことは、これらの化合物がOFQRアンタゴニスト創製のためのリ-ド化合物となりうることを示している。また、orphan受容体に対する非ペプチド性リガンドを合成的にデザインするための基礎的知見としてオピオイド受容体/OFQR間識別の分子機構を明らかにするために、非選択的オピオイドリガンドであるbremazocineがOFQRに結合できない原因となっている受容体構造の解明を行った結果、OFQRの第2細胞外ループと第5膜貫通部位の境堺領域に存在するアラニン残基および第6膜貫通部位に存在するバリン、グルタミン、バリンの3つの残基とオピオイド受容体の対応する位置に存在するリジンおよびイソロイシン、ヒスチジン、イソロイシン残基の違いが重要であることを明らかにした。これまでorphan受容体とされていたnociceptin受容体は、近年その内在性ペプチドリガンドが同定されるに至ったが、未だに選択的なアンタゴニストは得られておらず、その生体内での役割は未だに明らかにされていない。すでに前年度の研究により、nociceptin受容体アンタゴニスト創製のためのリード化合物となりうる数種のリガンドを見いだしている。本研究では、最近nociceptin受容体選択的アンタゴニストとして報告された[Phe^1Ψ(CH_2-NH)Gly^2]nociceptin(1-13)NH_2([F/G]NC(1-13)NH_2)の作用解析を行った。昨年度樹立したnociceptin受容体を安定的に発現するCHO細胞において、nociceptinはKi値0.35±0.09nM、[F/G]NC(1-13)NH_2はKi値5.9±1.4nMの結合能を示した。また、nociceptinはforskolin誘発cAMP蓄積を最大抑制率74.6%で抑制し、そのIC_<50>値は0.18±0.04nMであった。一方、[F/G]NC(1-13)NH_2は最大抑制率43%で抑制し、そのIC_<50>値は15.2±5,1nMであった。また、10nM nociceptinによるcAMP蓄積抑制効果に対して、[F/G]NC(1-13)NH_2は有意な拮抗作用を示した。
生物活性型骨セメント(alpha-TCP/DCPD)の使用に関する組織学、生体工学的研究

ウサギ大腿骨にalpha-TCPとDCPDの混合物をコハク酸ナトリウム水溶液にて練和した骨セメントを充填し、骨界面における組織形態学的変化をPMMAを対照にして比較検討した。それぞれ3週、3カ月、6カ月モデルを作り、これを観察した。軟X線像ではalpha-TCPにおいては3週では皮質骨とセメント間には間隙を認めないが、3カ月ではそれが認められるようになり、6カ月では更に増大している。長径方向の増加は著名なものは認めなかったが、周囲径が増大して太くなっているのが分かった。PMMAではそのセメント像ははっきりしないが、alpha-TCP同様、観察期間が長くなるほどその周囲径が増大していた。次にH/E染色、及びVillanueva染色を用いて観察した。まず、3週ではPMMA、alpha-TCPともに骨との界面に目立った変化はなく、いずれも骨皮質と接しており、蛍光顕微鏡によるTC像もびまん的であり、特に変化を認めなかった。3カ月のH/E標本では、皮質内側のハヴァース管が拡大し、髄腔化を疑わせる部位が認められた。セメントに接する面ではosteoidの増生が見られた。TC二重増がその髄腔化した部分に認められ、旺盛で活発な骨のリモデリングが伺われた。alpha-TCPと骨皮質界面では一部のalpha-TCPが骨に置換されているのがわかり、PMMAにおいても同様に活発なリモデリングを認められ、髄腔の拡大が見られた。6カ月では、alpha-TCPではそのセメント表面に沿って髄腔化が起こり、間隙が生じていた。新生された髄腔の中には血管の侵入が認められた。PMMAでは皮質内側で髄腔化したハヴァース系が連結して空洞化し、セメント、髄腔、皮質の三層様構造を示すものもあった。蛍光観察では、双方とも界面を中心にTC像が見られた。髄腔化した部分がある程度安定したためか、リモデリングの活発さは少し低くなったような所見が認められた。以上をまとめると、(1)alpha-TCP及びPMMA両者とも同様に新たな骨髄腔を生じ、その骨周囲径は拡大していた。(2)3週では、その界面において特に、変化は見られなかったが、3カ月で皮質内側のハヴァース管の拡大が見られ、6カ月でさらに拡大し、隣接するハヴァース管同士が連結してセメントと皮質間に新たな骨髄腔が形成されていた。
サイトカインによる細胞増殖シグナル伝達機構の研究

本研究は、分子生物学的方法を用いて、サイトカイン受容体からのシグナル伝達に関与する分子群を同定し、それらの分子群がサイトカインの作用発現に果たす役割を解明することを目的としている。これまでの研究によって、サイトカイン受容体からのシグナル伝達にはJakファミリー蛋白チロシンキナーゼ(PTK)が、重要な役割を果たしていることが知られている。Jak PTKの基質となる分子、あるいはJak PTKの機能を調節する分子の同定を目的として、Yeast Two Hybrid法を用いてJak PTKと結合する分子の同定・単離を進める。平成11年までに、この方法を用いて、Jak3 PTKと会合する785アミノ酸からなる新規分子の同定に既に成功した。この分子を、インターロイキン2(IL-2)やIL-3依存性に増殖する各種細胞株に一過性に発現させ、増殖に伴って発現が誘導される遺伝子のプロモーターに与える影響を検討したところ、この新規分子はこれらの遺伝子の発現を負に制御する可能性が示唆された。現在までに、この分子をテトラサイクリン誘導性に発現するような細胞株の樹立に成功しており、この分子の発現によるIL-2及びIL-3依存性増殖への影響を解析中である。また、この分子の遺伝子を欠損するような変異マウスの作製も計画している。一方、既知の分子に関して、サイトカイン受容体からのシグナル伝達への関与を検討した結果、従来ストレス応答等で活性化されることが示されていたPyk2PTKが、IL-2及びインターフェロンγシグナルにおいて重要な役割を果たしていることを見い出した。
イミキモド誘導性乾癬モデルマウスにおける抗原特異的制御性B細胞の役割

乾癬は全身性の炎症を背景に皮疹を呈する、慢性の炎症性皮膚疾患である。皮疹のみならず、関節炎やぶどう膜炎を高率に合併するため、乾癬の病態の発症には自己免疫の関与が示唆されている。これらの合併症によって、患者のQOLは大きく障害されており、病態解明と副作用の少ない新規治療法の開発が急務となっている。B細胞は自己抗体を産生することによって自己免疫に関与していると考えられてきたが、最近、その他にも様々な機能を有しており、自己免疫において中心的な役割を担っていることが分かってきた。研究代表者が所属するグループをはじめとして、多くの研究者らによって、一部のB細胞群はインターロイキン10(IL-10)を産生することにより炎症反応を制御することが明らかとされ、特に注目を集めている。制御性B細胞と名付けられたこの細胞群は、乾癬においても疾患抑制作用を示すことが報告されているが、その詳しい機序は依然として不明である。本研究の目的は、臨床検体と動物モデルを用いて乾癬における制御性B細胞の役割を明らかとし、新規治療法の開発へ結び付けることである。難治性皮膚疾患である乾癬に対する治療法は未だ確立していないため、乾癬の新たな病態理解に基づく副作用の少ない新規治療法の開発は、患者や患者の家族のみならず、医療関係者からも切に望まれている。本研究の目的は乾癬のマウスモデルであるイミキモド誘導性乾癬の病態形成と進行における自己抗原特異的制御性B細胞の役割を明らかにし、新規治療法の開発に結びつけることである。このため、本研究ではマウスを用いてイミキモド誘導性乾癬モデルを作成し、制御性B細胞を乾癬モデルに養子移入した後に、炎症の重症度を評価した。今回の検討結果から、乾癬の病態において、制御性B細胞と制御性B細胞から産生されるIL-10は乾癬の病態に対して抑制的に働くことが示唆された。発症には自己免疫の関与が示唆されており、皮疹のみならず、関節炎やぶどう膜炎を合併する。このため、患者のQOLは大きく障害されており、病態解明と副作用の少ない新規治療法の開発が急務である。B細胞は自己抗体を産生することによって自己免疫に関与していると考えられてきたが、最近、その他にも様々な機能を有しており、自己免疫において中心的な役割を担っていることが分かってきた(図1)。このため、本研究ではマウスを用いてイミキモド誘導性乾癬モデルを作成し、制御性B細胞を乾癬モデルに養子移入した後に、炎症の重症度を評価している。本研究ではイミキモドをマウスに塗布することで乾癬を発症させ、皮疹の重症度を評価する。さらに、皮膚への好中球、リンパ球、マクロファージなどの炎症細胞浸潤を検討した。また、脾臓、所属リンパ節における各種サイトカインの発現や制御性B細胞の増減を評価することによって、B細胞および制御性B細胞が乾癬に関与しているかどうかを解析する。また、皮膚、脾臓、表在リンパ節における各種サイトカインの発現や、IL-10産生制御性B細胞の増減を解析することによって、サイトカインおよび制御性B細胞が乾癬に関与しているかを解析する。さらには、野生モデルマウスから得られた制御性B細胞を乾癬モデルマウスに養子移入することにより、皮疹の重症度、炎症細胞浸潤数、サイトカイン発現量を比較する。本年度の進捗状況は以下の通りである。1)イミキモド誘導乾癬モデルマウスの作成と皮疹の重症度の評価;マウスの背部を剃毛し、5%イミキモド含有クリームを背部皮膚に塗布した。コントロール群には同量のワセリンを塗布した。これを6日間連日で施行した。皮疹の重症度は、紅斑、鱗屑、皮膚肥厚の3項目について0 (なし)、1(軽度)、2(中等度)、3(高度)、4(重度)の5段階で評価した。2)乾癬の組織学的評価;乾癬誘導7日後に4ミリデルマパンチを用いて背部皮膚を採取し、3.5%パラホルムアルデヒド固定後、パラフィン包埋し、6μm切片をヘマトキシリン&エオジン染色し、病理組織学的に比較した。3)免疫組織学的解析;皮膚および肺に浸潤してきた炎症細胞数を測定するために免疫組織学的解析を行った。T細胞およびマクロファージの浸潤細胞数を測定した。

乾癬は全身性の炎症を背景に皮疹を呈する、慢性の炎症性皮膚疾患である。皮疹のみならず、関節炎やぶどう膜炎を高率に合併するため、乾癬の病態の発症には自己免疫の関与が示唆されている。これらの合併症によって、患者のQOLは大きく障害されており、病態解明と副作用の少ない新規治療法の開発が急務となっている。B細胞は自己抗体を産生することによって自己免疫に関与していると考えられてきたが、最近、その他にも様々な機能を有しており、自己免疫において中心的な役割を担っていることが分かってきた。研究代表者が所属するグループをはじめとして、多くの研究者らによって、一部のB細胞群はインターロイキン10(IL-10)を産生することにより炎症反応を制御することが明らかとされ、特に注目を集めている。制御性B細胞と名付けられたこの細胞群は、乾癬においても疾患抑制作用を示すことが報告されているが、その詳しい機序は依然として不明である。本研究の目的は、臨床検体と動物モデルを用いて乾癬における制御性B細胞の役割を明らかとし、新規治療法の開発へ結び付けることである。難治性皮膚疾患である乾癬に対する治療法は未だ確立していないため、乾癬の新たな病態理解に基づく副作用の少ない新規治療法の開発は、患者や患者の家族のみならず、医療関係者からも切に望まれている。本研究の目的は乾癬のマウスモデルであるイミキモド誘導性乾癬の病態形成と進行における自己抗原特異的制御性B細胞の役割を明らかにし、新規治療法の開発に結びつけることである。このため、本研究ではマウスを用いてイミキモド誘導性乾癬モデルを作成し、制御性B細胞を乾癬モデルに養子移入した後に、炎症の重症度を評価した。今回の検討結果から、乾癬の病態において、制御性B細胞と制御性B細胞から産生されるIL-10は乾癬の病態に対して抑制的に働くことが示唆された。引き続き以下の検討を行う予定である。1)Real-time PCRによるサイトカインのmRNA発現の定量的解析;乾癬誘導前、乾癬誘導7日後の患部皮膚、脾臓、所属リンパ節におけるサイトカインのmRNA発現をreal-time PCR法にて定量的に測定する。2)細胞内IL-10染色によるIL-10産生制御性B細胞の解析;乾癬誘導前、乾癬誘導7日後の患部皮膚、脾臓、所属リンパ節におけるIL-10産生制御性B細胞数を、フローサイトメーターを用いた細胞内サイトカイン染色により評価する。3)細胞内サイトカイン染色によるサイトカイン産生T細胞の解析;乾癬誘導後の脾臓、表在リンパ節から細胞を単離し、CD4+ T細胞、CD8+ T細胞のIL-17A、IL-4およびIFN-gの産生を、細胞内サイトカイン染色により評価し、B細胞の乾癬におけるT細胞のサイトカインプロファイルへの影響を検討する。4)制御性B細胞の養子移入実験;野生型マウスおよびAID欠損マウスの脾臓からCD1dhiCD5+細胞を制御性B細胞として、セルソーターで抽出する。得られた制御性B細胞をイミキモド塗布前日のマウスに尾静脈から養子移入を行う。また、乾癬誘導後のマウス脾臓から抽出された制御性B細胞を用いて、同様の養子移入を行う。さらに制御性B細胞を乾癬発症後期のマウスにも養子移入し、病態の完成した乾癬に対する影響も検討する。本研究では乾癬における、制御性B細胞と抗原特異性を検討する予定であり、このような報告はこれまで全くなく、極めて独創性の高い研究といえる。
インターネット上における購買行動のメカニズムの解明

消費者が商品の購買行動において、インターネットを用いるのは、インターネットが情報収集の場となる場合と、インターネットが商品購入の場となる場合である。EC市場が広がってきているとは言え、現在において、主にインターネットは、商品の情報収集の場として活用されている。その中で、消費者は、自分たちで情報を収集する場であり、自分たちから体験の報告として、商品の情報を発する場として、使っている。その企業発ではなく、消費者発の情報を消費者は実際の消費行動の重要な情報源として、用いている。その情報を発するコミュニティサイトの情報であるが、コミュニティサイトの情報が一般的であるかどうかを書き込みデータの比較した結果、ポータルサイトからのクリック数によって、情報の質に違いがあることがわかった。また、インターネット上で流通する商品には、無形財も多い。このことが、ECの大きな特徴である。この無形財は、コンテンツといわれる。音楽や映像の配信や天気予報などを代表とする情報である。このコンテンツの消費は、知覚リスクが高く、認知的不協和をもたらしやすい。そのために、他人の感想を多く求めていることがわかった。また、インターネットの普及によって、HPも莫大な数にのぼっている。その中で、消費者がひきつけられ、アクセスするHPは、消費者に共感される必要があることもわかってきた。そして、そのひとつの例として、そのHPでしか見られないというような、インセンティブが必要である。その成功例として、ショートフィルムを用いた企業の事例や、ファンを囲い、ファンとの関係を強くつくっていく映像製作企業の成功例などから、インターネットをつかったマーケティングの一端をモデル化を試みている。インターネットのサイトにおいて、消費者が参照とする情報は何かを調べるために、インターネット上に実験サイトを構築し、モニターを集めて実験をした。実験サイトでは、モニターがアクセスしてくると、そのモニターが登録した趣味のカテゴリーにあわせた情報が提示される。そして、その提示された情報について評価してもらった。これは、現在のECサイトに多くみられるパーソナライゼーションの手法を用い、そのようなパーソナライゼーション情報の提示が有効かを見るためである。その結果、消費者は、提示された情報に対して、より詳細で信頼のおける情報源を参照するより(企業のホームページへのリンクをクリックするなど)、他の人がどのような感想を持っているのかという口コミ情報(実験では、他のモニターの意見)のほうが情報として求められていることがわかった。インターネットにおいては、実際の生活の場とは違い、他の人の意見も得やすく、また自分の意見も表出しやすいので、参照されやすいのであろう。さらに、中立的な第3者の意見という意味においても信頼感があるのかもしれない。インターネットにおいて有効な情報提示とは、マスメディアの広告や情報の提示の仕方をそのままインターネット上に置き換えたものではなく、パーソナルな情報、そして、企業と消費者というような情報の流れが一方向的ではない情報の流れが、より広く利用されていることがわかった。さらに、自分の趣味として登録されたカテゴリーと、実際の行動の開きも大きいことがわかった。実験でテレビ番組を取り上げて、好きなテレビ番組のジャンルを登録してもらい、そのジャンルにあわせたテレビ番組情報を提示したら、好きなジャンルと視聴行動にはなんら関係がみられなかった。初期登録と実際の行動が関連するかどうか、それはどんなジャンルやカテゴリーの商品にあてはまるのか、等の検証は今後の課題である。
筋線維芽細胞に着目した肝内胆管癌、膵癌の治療法について

肝内胆管癌や膵癌は、いずれも極めて多様な遺伝子変異を有することが報告されており、単一の治療標的を見出すことは困難であると考えられる。一方、ほとんどの症例で、病理組織学的に「腫瘍間質の線維化」という共通した所見が認められる。癌組織に共存する線維化が、癌の進展にどのように影響しているかを明らかにするため、H30年度は、臨床検体(肝内胆管癌)75例のパラフィン切片および凍結組織を用いて解析を行った。組織学的解析ではシリウスレッド染色を行い、画像解析ソフトにより線維化領域を定量した。非癌部の線維化が高度であるほど予後不良であったが、癌部の線維化については、逆に高度であるほど予後が良好である傾向が認められた。癌部における細胞外マトリクスは、TGFβなどによって誘導される線維芽細胞が産生すると考えられているため、凍結切片よりtotal RNAを抽出し、RT-PCRによるTGFβの遺伝子発現解析を行った。線維化が強い症例ではTGFβ発現が高い傾向が認められたが、統計学的有意差はなかった。またTGFβは線維芽細胞だけでなく、T細胞を主体とする免疫反応を抑制する制御性T細胞を誘導することも知られていることから、そのマスター遺伝子であるFOXP3の発現量を解析したところ、線維化が強い症例ではFOXP3の発現が高い傾向が認められた。癌間質の線維化が形成される過程において、TGFβは線維芽細胞を活性化して間質増生を促すと同時に、癌に対する免疫反応を抑える可能性のある制御性T細胞も誘導する可能性が示唆された。癌間質における線維化は、免疫反応を含めた多彩な影響を及ぼしていると考えられる。H30年度、肝内胆管癌における線維化についての組織学的解析、遺伝子発現解析を行い、予後との関連について、新たな知見が得られた。線維化は癌の進展を促進する予想していたが、抑制する側面もあることがわかってきた。腫瘍浸潤リンパ球(Tumor Infiltrating Lymphocyte; TIL)も含めた癌間質の細胞についての性状解析を進めている。当初の計画に従って、H31年度以降も本研究を進めていく予定であるが、膵癌については病理診断を優先するために凍結組織の収集が当初の予定症例数よりも少なくなる見込みである。癌組織に共存する線維化は、癌の進展をサポートしていると考えられているが、肝臓や膵臓における癌間質の線維化メカニズムについては不明な点が多い。本研究では、線維化を伴う肝内胆管癌と膵癌について、癌間質に存在する線維芽細胞の存在を明らかにし、それらがどのように細胞外マトリクスを産生しているのか、癌細胞、免疫細胞にどのように作用し、癌の進展に影響を及ぼすのかを解析することにより、新たな治療法を見出すことを目的としている。線維芽細胞が特異的に産生する因子が癌細胞の増殖を刺激したり、免疫細胞の反応性を変化させたりする場合、これらが治療薬や治療標的となりうる。臨床検体の解析から、候補を絞り込み、検証実験を行いたいと考えている。癌組織に共存する線維化が、癌の進展にどのように影響しているかを明らかにするため、H29年度は、臨床検体(肝内胆管癌と膵癌)の組織学的解析を行った。手術標本のパラフィン切片を用いて、シリウスレッド染色を行い、癌部、非癌部の線維化をImage Jを用いて定量的に評価した。線維化の程度と予後の関連を検討し、肝内胆管癌については、非癌部の線維化が高度であるほど予後は不良であることがわかった。さらに腫瘍間質の構成細胞の詳細を明らかにするために、パラフィン切片を用いてCD4, CD8, FOXP3の免疫染色を行い、T細胞の癌組織内局在や密度を定量化することを試みている。免疫細胞の染色については、チラミドシグナル増幅(TSA)技術を導入することにより、T細胞分画を識別できるようになり、T細胞は癌組織中に偏在することがわかってきた。並行して凍結組織からtotal RNAを抽出し、RT-PCRによって遺伝子発現レベルからも免疫細胞などの浸潤について、定量的な評価を進めている。FOXP3遺伝子の発現量が多いほど予後が不良であることが確認され、肝内胆管癌や膵癌についても癌免疫が癌の進展に大きくかかわっていることが示唆された。H29年度、線維化及びT細胞浸潤についての組織学的解析を行い、予後の関連について、新たな知見がえられた。さらに、腫瘍浸潤リンパ球(Tumor Infiltrating Lymphocyte; TIL)について、フローサイトメーターでの解析を行うための検体も収集することができた。線維化の責任細胞である筋線維芽細胞が肝内胆管癌や膵癌において、癌の進展に重要な役割を果たしていると考えられ、当初の計画に従って、H30年度以降も本研究を進めていく予定である。

癌組織に共存する線維化が、癌の進展にどのように影響しているかを明らかにするため、H30年度は、臨床検体(肝内胆管癌)75例のパラフィン切片および凍結組織を用いて解析を行った。組織学的解析ではシリウスレッド染色を行い、画像解析ソフトにより線維化領域を定量した。非癌部の線維化が高度であるほど予後不良であったが、癌部の線維化については、逆に高度であるほど予後が良好である傾向が認められた。癌部における細胞外マトリクスは、TGFβなどによって誘導される線維芽細胞が産生すると考えられているため、凍結切片よりtotal RNAを抽出し、RT-PCRによるTGFβの遺伝子発現解析を行った。線維化が強い症例ではTGFβ発現が高い傾向が認められたが、統計学的有意差はなかった。またTGFβは線維芽細胞だけでなく、T細胞を主体とする免疫反応を抑制する制御性T細胞を誘導することも知られていることから、そのマスター遺伝子であるFOXP3の発現量を解析したところ、線維化が強い症例ではFOXP3の発現が高い傾向が認められた。癌間質の線維化が形成される過程において、TGFβは線維芽細胞を活性化して間質増生を促すと同時に、癌に対する免疫反応を抑える可能性のある制御性T細胞も誘導する可能性が示唆された。癌間質における線維化は、免疫反応を含めた多彩な影響を及ぼしていると考えられる。H30年度、肝内胆管癌における線維化についての組織学的解析、遺伝子発現解析を行い、予後との関連について、新たな知見が得られた。線維化は癌の進展を促進する予想していたが、抑制する側面もあることがわかってきた。腫瘍浸潤リンパ球(Tumor Infiltrating Lymphocyte; TIL)も含めた癌間質の細胞についての性状解析を進めている。当初の計画に従って、H31年度以降も本研究を進めていく予定であるが、膵癌については病理診断を優先するために凍結組織の収集が当初の予定症例数よりも少なくなる見込みである。癌組織に共存する線維化は、癌の進展をサポートしていると考えられているが、肝臓や膵臓における線維化の責任細胞である筋線維芽細胞については不明な点が多い。本研究では、線維化を伴う肝内胆管癌と膵癌について、筋線維芽細胞が癌細胞、間質細胞、免疫細胞にどのように作用し、癌の進展をサポートしているのかを解析することにより、新たな治療法を見出すことを目的としている。筋線維芽細胞が特異的に産生する因子が癌細胞の増殖を刺激したり、免疫細胞の反応性を変化させたりする場合、これらが治療薬や治療標的となりうる。臨床検体の解析から、候補を絞り込み、検証実験を行いたいと考えている。癌組織に共存する線維化は、癌の進展をサポートしていると考えられているが、肝臓や膵臓における癌間質の線維化メカニズムについては不明な点が多い。本研究では、線維化を伴う肝内胆管癌と膵癌について、癌間質に存在する線維芽細胞の存在を明らかにし、それらがどのように細胞外マトリクスを産生しているのか、癌細胞、免疫細胞にどのように作用し、癌の進展に影響を及ぼすのかを解析することにより、新たな治療法を見出すことを目的としている。線維芽細胞が特異的に産生する因子が癌細胞の増殖を刺激したり、免疫細胞の反応性を変化させたりする場合、これらが治療薬や治療標的となりうる。
選択的オートファジーが気管支喘息発症の病態におよぼす役割

近年、気管支喘息の病態への自然免疫応答の関与が指摘されていることから、自然免疫応答が気道リモデリングの誘導・進展に重要な役割を持つと考えた。1気道上皮ストレスによる選択的オートファジー誘導の確認、2選択的オートファジーにより放出されるDAMPSおよびmiRNA (micro RNA)の同定、3DAMPSやmiRNAによる気道リモデリングの誘導、4気管支喘息発症や気道リモデリングの病態における選択的オートファジー、DAMPSやmiRNAの関連、を明らかにし、5選択的オートファジー阻害薬封入ナノ粒子の吸入による気管支喘息発症予防効果を検討する。
子牛の気管支炎・肺炎の早期・自動検出システムの開発

前年度作製した子牛での実験を可能とする生体機能情報計測システムと、試作した圧電素子利用の呼吸数センサおよび心拍数計測センサを用いて、子牛での装着試験を行った。両者とも、呼吸数あるいは心拍数に応じた電圧変化を測定することができた。この結果をもとに、呼吸数計測センサおよび心拍数計測センサを組み込んだ無線センサ端末の、設計と試作を行った。超低消費電力カスタムICを使用し、イベントドリブン方式と組み合わせることで、低消費電力の呼吸数計測センサおよび心拍数計測センサの作製に成功した。今後、これらを用いて子牛での装着試験を行う予定である。初年度において、子牛での実験を可能とする生体機能情報計測システムの構築を行った。子牛の呼吸による動的温度変化、あるいは脈拍による皮下の振動によって発生するピエゾフィルムセンサの出力電圧を正確に計測するためのシステムを構築するため、ピエゾフィルムセンサ→プリアンプ→ケーブル→計測器(オシロスコープ)といった構成とした。実験において、この構成ではセンサからの信号をすぐに増幅させるため、牛の動作などによる影響を低減させることができた。一方で、呼吸数や心拍数よりも周波数の高い生体ノイズによる問題が明らかとなった。この対策のため、呼吸数や心拍数の低周波のみを測定するローパスフィルタ機能を追加したアンプを、計測システムに追加した。これにより、センサの出力電圧を正確に計測するためのシステムの構築を完了した。呼吸による温度差から呼吸数をするため、あるいは脈拍による皮下の振動から心拍数を計測するために、センサの設計および作製を行った。前者では、子牛の鼻輪に取り付け可能なように、センサのサイズは2mm×3mmとしている。これは鼻輪の内部に設置可能な大きさである。後者では、子牛の尾根部の長軸方向に取り付け可能なように、センサのサイズは5mm×10mmとした。長軸方向に取り付けやすく、かつセンサ面積を大きくすることでより大きな圧電出力を得ることを目的とした。これらのセンサと構築した計測システムを利用して、呼吸および脈波によって発生する圧電出力の計測、評価を行う準備を終えた。子牛での実験を可能とする生体機能情報計測システムと試作した圧電素子利用の呼吸数計測センサおよび心拍数計測センサを用いて、子牛での装着試験を行った。前者は、子牛の鼻輪に取り付け可能なように、センサのサイズは2mm×3mmとしている。後者は、子牛の尾根部の長軸方向に取り付け可能なように、センサのサイズは5mm×10mmとした。実験の結果、前者は呼吸に応じた電圧変化を測定でき、呼吸数を計測することが可能であった。一方後者は試作したセンサでは、心拍数に応じた電圧変化を測定することが出来なかった。牛の皮膚に対して、センサとその周りの部分が接しており、牛の皮膚からの振動が分散されたことが原因と考えられた。対策として、センサ上に微小な正方形の構造体を作製し、センサのみに力がかかるようにした。この結果、心拍数に応じた電圧変化を測定することができた。次に、子牛の気管支炎・肺炎の早期・自動発見システムの開発するため、低消費電力の上記のセンサを利用した呼吸数計測システムおよび心拍数計測システムを搭載した無線センサ端末の設計、試作を行った。超低消費電力カスタム高周波ICを使用し、イベントドリブン方式と組み合わせることで、実験室での計測は成功した。また子牛の鼻輪に内蔵可能な呼吸数計測システムセンサ端末および子牛の尾根部に取り付け可能な心拍数計測システムセンサ端末を試作した。初年度予定していた、子牛に適用する実験用生体機能情報計測システムの構築を完了しており、かつ呼吸数計測、心拍数計測に適した自己発電型のセンサのセンサ構造を決定することができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。MEMS,機械工学,計測工学作製したセンサおよび計測システムを利用して、呼吸および脈波によって発生する圧電出力の計測、評価を行う。その結果を基に、センサ構造に適した無線センサ端末形状の最適設計および試作を行い、低消費電力の呼吸数計測システム搭載の無線温度センサ端末および心拍数計測システム搭載の無線温度センサ端末を開発する。
内皮細胞における抗原抗体反応後に起こるシグナル伝達に関する研究

本研究では抗ドナー抗体陽性腎臓移植において、移植臓器が拒絶されない状態の確立法を目指している。これまでに大動脈内皮細胞において一定量の抗HLA刺激で誘導される遺伝子発現が補体活性による障害を減弱できることを見いだした(業績1)。この現象はPI3K/AKT経路活性化に伴うサイトプロテクティブによるもので、この遺伝子発現はPI3K/AKTを負に制御するPTENの発現レベルに依存することも見いだした(業績2)。また血液型抗原とHLA抗原に対する抗体接着による遺伝子発現には差異が存在することも見いだしており、現在その詳細なメカニズムについてさらに研究を進めている。人大動脈内皮細胞、またはその内皮由来細胞EA.hy926を抗人HLA抗体にて刺激後、細胞保護に働くとされるPI3K/AKTシグナルを、リン酸化AKT抗体を用いたウェスタンブロッティングにより確認した。刺激後1時間でAKTの顕著なリン酸化が確認された。また、RT-PCRを用いて、細胞保護遺伝子であるFerritin/HO-1のmRNAを測定したところ、刺激後24、48時間経過した細胞では、約23倍程度の誘導が確認された。また、今年度の成果として、抗酸化物質であるtBHQにより、Ferritin/HO-1遺伝子の転写を制御している転写活性領域の一つであるAntioxidant responsive element (ARE)の活性化が、PI3K/AKTのシグナル伝達に依存することを証明した。そこで、tBHQと同様に抗原抗体反応後にFerritin/HO-1のAREを活性化していると考え、ルシフェラーゼアッセイにて確認したところ、約23倍程度の活性化が、抗体処理24時間後に確認された。また、このAREの活性化に寄与しているb-zipファミリーの転写因子に注目したところ、NFE2-related factor 2 (Nrf2)の発現上昇が確認でき、さらにchip assayによりNrf2が抗体処理によりAREに結合できることを確認した。これらの結果は抗原抗体反応後に起こる一連の補体の活性化・炎症・凝固から細胞が自己を防御するためにPI3K/AKT経路を活性化させ、さらに下流にある細胞保護遺伝子を発現させることにより、それを達成していると考えられる。またこのことは、抗原抗体反応による初期の障害を食い止める、もしくは細胞を抗酸化物質等により前処理させることにより細胞保護の達成を容易に出来る可能性を示唆している。これまでに大動脈内皮細胞において一定量の抗HLA刺激で誘導される遺伝子発現が補体活性による障害を減弱できることを見いだした。この現象はPI3K/AKT経路活性化に伴う、転写因子Nrf2を介したサイトプロテクティブ遺伝子発現誘導によるものであり、補体制御因子のは上昇しないことから、直接的な補体制御ではないと考えられた。また、この遺伝子発現はPI3K/AKTを負に制御するPTENの発現レベルに依存することも見いだした。上記の件はこれまで査読付き論文として2009/2010年にそれぞれ報告した。一方HLA抗体とABO抗体接着によるシグナル伝達において、真核生物で高度に保存されているERKにおいて差異が確認できた。実際の腎臓移植において、HLA陽性移植では補体活性が一端生じるとグラフトの機能低下につながる一方、ABO陽性移植では補体の活性化が直接拒絶へとは進行しない。そこでERKの活性化は内皮細胞の活性化と密接に関わることから、それぞれの抗体接着後のERKの活性化を観察した。その結果、HLA抗体接着では濃度依存的にERKが上昇し、ABOでは逆の現象が見られた。またERKの阻害剤による補体制御因子CD55/CD59の発現上昇を確認した。このことは現在腎臓移植で観察されている、長期成績の違いがERKの活性化に起因している可能性を示唆しており、さらなる研究を進める必要性があると考えられた。
芸術学の日本近代―その歴史と展望―

本研究は、2001年に千葉県幕張で開催された第十五回国際美学会議に照準を合わせて計画された、日本近代における美学、および諸芸術学の受容と展開についての総合的な調査である。日本にはすでに、世阿弥の「風姿花伝書」や近松の「虚実皮膜」の論など、今日の芸術論の吟味にも耐えうる優れた芸術論が存在していた。しかし現在、われわれが「美学」と呼んでいる芸術研究が出現したのは、明治近代このかたのことである。この美学は、他の人文学と同様に、西欧のHumanitiesの翻訳学として始まったのである。その最初の美学研究、あるいは紹介として知られているのが、西周の『美妙学説』である。しかしひとびとが、この「美学」という学問に積極的な関心を抱くようになったのは、明治二十三年、明治美術会での外山正一の「日本絵画ノ未来」への森林太郎(鴎外)の駁論がきっかけとなっている。この論争を通じて、ひとびとは「美学」は美術批評にきわめて有効な理論であると受け止めたのである。そこには、明治という時代の功利主義的な意識の反映が認められよう。とにかくこれが契機となって、各大学であらそって美学の講座が、美術史とセットで開設されることとなった。こうした日本における美学・美術史研究がどのようにして始まったかについては、京都の立命館大学で催された、国際美学会議協賛シンポジウム「芸術のアジア」で、研究代表者の神林が「日本の『美学』と『日本』の美学」と題して発表を行っている。その後の美学・美術史研究の展開については、美学・美術史の講座の伝統を有する諸大学の研究室史に詳しく述べられているところである。今回の研究では、これまでほとんど論じられることのなかった、美学・美術史以外の諸芸術学(文芸学、芸能史演劇学、音楽美学、民族音楽学、映像学等)の研究史をことに重視している。本年度は研究計画の初年度にあたり、当初の計画に沿って明治近代以降の美学・芸術学関連の文献資料の収集に努めるとともに、芸術学研究の諸ジャンル別にグルーピングされた研究班が積極的に美学・芸術学の講座を有する諸大学研究室を訪問して、その創設期の歴史的資料をコピーし、さらに当時の状況を知る研究者から聞き書きを作成した。とくに本年度は、2001年に幕張で開催される国際美学会議を念頭に置いて、わが国の美学受容史を英文によるリーフレットのかたちでまとめることをまず計画していた。本計画の全体的な作業を進めながら、本年度の終わりに当たってとりあえず七大学(旧帝国大学)と四私立大学(早稲田大学、慶応大学、同志社大学、関西学院大学)と三美術専門学校(東京芸術大学、京都市立芸術大学、京都工芸繊維大学)の研究室の沿革をそれぞれにまとめ、これをもとにして英文に翻訳する仕事が進捗中である。特記すべきは、研究代表者である神林が本年度、機会を得てイタリアに赴き、日本における最初の美術教育に当たったフォンタネージとラグーザについての新資料を入手することができた。またそれぞれの研究班ごとに収集した資料をもとに共同討議も活発に行なわれた。本研究は咋年、千葉の幕張で開催された第十五回国際美学会議に照準を合わせて計画された、日本における美学芸術学の歴史についての総合的な調査である。すでに計画調書にも記したように、諸芸術学研究のジャンル(美学、西洋美術史、東洋美術史、文芸学、演劇学、映像学、意匠デザイン論)ごとにグループを組んで、資料の収集調査を行ってきた、さらに加えて主要大学(旧帝国大学、東西主要私立大学等)の研究室史の資料調査も行い、ようやく明治期以来の、日本の美学の歩みがいかなるものであったかが、次第に明らかになりつつある。

初期の段階では、他の人文学と同様に、西欧のHumanitiesの翻訳学に留まっていた。しかしそうした西欧人文学の枠組みで、なお日本独自の「美学」をうち立てようとする状況が生まれてきた。この問題については、研究代表者の神林が、国際美学会議協賛シンポジウム「芸術のアジア」で、「日本の『美学』と『日本』の美学」と題して発表を行っている。本研究の成果によって、初めて日本における「美学」の「研究史」の全貌が示されることとなる。
三大一神教における聖書解釈

2年目となる本年も、初年度同様、研究の基礎となる一次原典資料の読解を進め、分析に用いる資料を具体的に絞り込む作業が中心となった。特にユダヤ教聖書解釈の中でも位置づけの難しいアラム語訳聖書(タルグム)を軸にすることの意義が明らかにした。タルグムは、翻訳文学とは言え、必ずしもユダヤ教聖書解釈の主流ではないがゆえに、逆に、キリスト教の聖書解釈との接点も推測される。タルグムとミドラシュなどのユダヤ教の主流の聖書解釈の比較を通して、個々の聖句に対して、メジャーな解釈伝承、マイナーな解釈伝承の見取り図を描くことができる。これは、更に、原始キリスト教、教父神学、イスラームでの聖書解釈との比較の際の座標となる。そこで、本年度は、タルグムのモーセ五書を読み進め、どのような箇所にタルグムの力点が置かれているかを探った。ミドラシュ、タルグム共通の関心部分としては創世記、中でも天地創造、ヤコブの祝福部分が挙げられる。出エジプト記での十戒の部分、民数記のバラムの託宣、申命記のモーセの歌については、タルグムでは、極めて詳細な解釈がされるのに対し、ミドラシュでは、これらの部分の解釈は手薄である。こうした箇所は、今後の分析の具体的資料となる。ユダヤ教内部での解釈の力点の違いが明らかになるにつれ、三つの一神教の聖書解釈の比較に移る前に、まず、ユダヤ教での聖書解釈の諸相を十全に明らかにすることが重要であることが認識されてきた。以上の原典資料読解と平行して、歴史背景となるラビ・ユダヤ教時代のラビと異教徒の関係について、また、ラビ・ユダヤ教の根本理念として重要な、ユダヤ教における家族観、結婚観も論文としてまとめた。更に、ラビ・ユダヤ教の概説書の翻訳を進め(来年度以降刊行予定)、ユダヤ教理解の基礎となる文献紹介、ユダヤ教の聖書解釈についての概論を辞典原稿として執筆し、現在校正中である。初年度となる本年は、一次資料の読解、分析という基礎作業が中心となった。まず、本研究の中心となるラビ時代(紀元後3,4世紀)のユダヤ教の聖書解釈の概説書の邦訳し(来年度に刊行予定)、同時にキリスト教、イスラームの聖書解釈の概論を抑えた。文献分析は、ユダヤ教の聖書解釈伝統の中でも位置づけの難しいアラム語訳聖書(以下タルグム)の読解、分析を、ラビ・ユダヤ教聖書解釈(ミドラシュ)との詳細な比較を通して進めている(創世記、出エジプト記まで)。他の一神教における聖書解釈との比較の具体的テーマとして、天地創造、アブラハムの遍歴、イサク供儀、ヤコブによる12部族への祝福、海の歌他が考えられる。これらについてのタルグムとミドラシュの解釈は必ずしも一致せず、来年度以降、研究分担者と協同の上、キリスト教、イスラームにおける解釈伝統と付き合わせることで、三大一神教間のダイナミックな相互作用が明らかになるだろう。史的背景を探るために、ラビと異教徒(ミーニーム=ラビ・ユダヤ教時代のキリスト教徒を指すことが多い)との関係を考察した(来年度発表予定)。両者の間には聖典の解釈の権威をめぐる錯綜があったことが伺われ、ユダヤ教とキリスト教の聖書解釈の考える上で有益な示唆となる。また、ラビとタルグム制度を担ったメタルゲマンは一種緊張関係にあり、さらに、タルグム内での祭司像の分析から、タルグムがラビたちよりも、むしらラビと対立関係にあった祭司伝統の影響を大きく受けていることが予想された(来年度以降論文発表予定)。ヘブライ語聖書時代のエリート層であった祭司を、神殿なき時代に宗教伝統でどのように解釈したかも重要なテーマである。イスラエルに渡り、ユダヤ教の聖書解釈の原典資料、最新の二次文献など多数入手、また、ヘブライ大学のユダヤ教聖書解釈の権威であるシンアン教授との打ち合わせから多々有益なアドバイスを頂いた。以上の原典

資料読解と平行して、歴史背景となるラビ・ユダヤ教時代のラビと異教徒の関係について、また、ラビ・ユダヤ教の根本理念として重要な、ユダヤ教における家族観、結婚観も論文としてまとめた。更に、ラビ・ユダヤ教の概説書の翻訳を進め(来年度以降刊行予定)、ユダヤ教理解の基礎となる文献紹介、ユダヤ教の聖書解釈についての概論を辞典原稿として執筆し、現在校正中である。
歯根膜DNAチップを用いたFGF-2による歯周組織再生での網羅的遺伝子発現解析

1)PerioGen Chipを用いたFGF-2刺激による歯根膜細胞での遺伝子発現解析ヒト歯根膜細胞(HPDL)を石灰化誘導培地(10%FCS、10mM β-glycerophosphateおよび50mg/ml ascorbic acid含有α-MEM)にて9日間培養後、FGF-2刺激(100ng/ml)を3日間行い、RNAを抽出し、PerioGen Chipを用いて遺伝子発現を解析した。その結果、FGF-2刺激により発現が上昇する遺伝子群および下降する遺伝子群が同定された。その中で、遺伝子配列が全く未知の遺伝子GS5115とGS5507が見出された。FGF-2刺激によりGS5115の遺伝子発現は上昇し、GS5507の遺伝子発現は低下した。2)FGF-2刺激反応性遺伝子の同定・解析GS5115およびGS5507のゲノムデータベース解析の結果、GS5115はinsulin-like growthfactor binding protein 5 (IGFBP5)遺伝子の最終エクソンの近傍に存在すること、一方、GS5507は、tetratricopeptide repeat domain 7 like 1 (TTC7L1)遺伝子のエクソン16と17の間に存在することが明らかとなった。それぞれの遺伝子とGSとの間でのRT-PCR解析により、GS5115はIGFBP5の最終エクソン(エクソン5)で新規の3'末端UTRの一部であることが、GS5507はTTC7L1の中間エクソンであり、新規の欠損型TTC7L1アイソフォームをコードしていることが明らかとなった。以上の結果から、ヒト歯根膜におけるFGF-2作用過程へのIGFBP5および新規TTC7L1アイソフォームの関与が示唆された。ヒト歯根膜3'末端cDNAライブラリから単離した遺伝子クローン約1500個を、ベクター特異的プライマーを用いたPCR法により遺伝子増殖した。これらをマイクロアレイスポッターにて高密度固定することにより、ヒト歯根膜組織由来の約1500個の遺伝子が固定化されたヒト歯根膜DNAチップ(PerioGen Chip)を作製した。2)PerioGen Chipを用いたFGF-2刺激による歯根膜細胞での遺伝子発現解析以下の各条件で培養ヒト歯根膜細胞を塩基性線維芽細胞増殖因子(FGF-2)にて刺激した。(1)歯根膜細胞をFCS不含α-MEM培地にて24時間培養後、FGF-2(100ng/ml)で刺激を行い、刺激12時間、24時間、48時間でそれぞれRNAを抽出した。(2)歯根膜細胞を石灰化誘導培地にて9日間培養後、引き続き低濃度FCS培地(2%FCS)にてFGF-2(50ng/ml)刺激を72時間行い、RNAを抽出した。それぞれのサンプルRNAを標識し、PerioGen Chipへハイブリダイズし、無刺激の対照群と比較してその遺伝子発現が変化した遺伝子の同定を試みた。その結果、FGF-2刺激条件(1)では、刺激12時間では、著名な遺伝子発現変化は認められなかったが、刺激24時間では、6種の遺伝子で発現上昇が認められた。また、刺激48時間でも数種の遺伝子で発現の上昇と減少が認められた。FGF-2刺激条件(2)では、1種の新規遺伝子で発現の上昇が認められ、13種の遺伝子で発現の減少が認められた。その中で、硬組織形成時に発現上昇が認められるalkaline phoshatase、collagen type I遺伝子のFGF-2刺激による発現の減少が観察されるとともに、我々が新規にクローニングしたPLAP-1遺伝子のFGF-2刺激による発現の減少が確認された。