hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水素置換による鉄系超伝導物質の物性の解明と新規超伝導物質の探索

昨年度、1111型構造を有する化合物に対する水素置換法を確立し、本年度は、本研究課題で提案された手法によって作製された水素化物の水素の選択熱脱離を試みた。水素置換法によって作製された試料は、絶縁層の種類によって水素が酸素ないしフッ素サイトを置換している。特に、水素がフッ素サイトを置換する系であるCaFeAsF_<1-x>H_x(0≤x≤1)においては、水素の全置換が容易に可能であり、含有する水素量を制御することが可能である。また、この材料系においては、水素が600°C以下で完全に熱脱離するのに対してフッ素は1000°C程度まで熱脱離せず、両者の熱脱離温度の差を利用し水素の選択的な熱脱離を行った。1111型鉄系超伝導体はLnO(Ln=希土類)およびAeF(Ae=アルカリ土類)絶縁層とFeAs伝導層が積層した構造を有しており、この絶縁層を置換するドーピング手法(間接ドーピング法)でのみ50Kを超える高い超伝導転移温度を示すことが知られている。しかし、AeFeAsF化合物では、絶縁層の元素置換によるドーピングが困難であることから、新しい間接ドーピング手法の確立が求められていた。本研究では、CaFeAsF_<1-x>H_x(x=0.2, 0.4)を相の分解を防ぐために、270°C程度の低温で長時間アニールすることで水素の選択脱離に成功した。物性では、水素の脱離に伴い、電子ドーピングが生じ28Kの超伝導状態が生じることを明らかにした。これらの超伝導転移温度は従来のドーピング手法である超伝導を担う伝導層(FeAs層)に対する元素置換(直接ドーピング法)における超伝導転移温度23Kよりも高く、目的であった伝導層に乱れを生じさせない絶縁層へのドーピング(間接ドーピング法)達成されたことを示唆している。これらの成果は、通常欠損構造の作製が困難である系に対しても水素を導入した系を合成し、相の分解が生じる温度以下で水素を脱離することで欠損構造が作製できるを示した新しい材料合成の手法であり、水素置換法の新たな応用の可能性を示すことに成功したと言える1111型層状化合物に対する水素置換法の具体的な応用例を示す事が出来た本研究によって1111型構造を有する層状化合物への水素置換法が確立され、そのドーピングレンジの広さから、本手法が1111型構造を有する層状化合物における電子ドーピングによる物性探査の手法として有用である事が明らかになった。今後は本研究課題で確立された手法を1111型構造を有する化合物だけでなく様々な系へと展開していく事が重要である。しかし、一方で、1111型構造を有する層状化合物への水素置換は高圧合成という特殊な手法によってのみ達成されており、常圧での新たな合成法の確立が必要である。(1)鉄系超伝導体における水素を用いたキャリアドーピング法の確立に成功先行研究によって確立された水素置換の手法を用いてCeFeAsO系の超伝導体の相図を決定した。重水素置換されたCeFeAsO1-xDxとCeFeAsO1-xHxを作製し、中性子回折測定による構造解析を行うことで、水素が酸素サイトをH-として占有していると結論した。次いで、水素置換による相図が、電子ドーピング量に基づき(O2-=H-+e-)整理出来ることを示した。その結果、超伝導ドームはx-0.5の領域まで広がっており、鉄系超伝導体に提唱されるスピン揺らぎ機構では相図の説明が困難であることを明らかにした。(2)水素置換されたLaMnAsOの反強磁性絶縁体-強磁性金属転移の発見に成功強相関物質系に対するキャリアドーピングが、超伝導や超巨大磁気抵抗効果など有用な物性を示すことから、強い電子相関を持つLnMnAsOに水素アニオン置換によるドーピング法を適用し、物性探査と超伝導発現の可能性を探った。その結果、LaMnAsO1-xHxで最大でx=0.73までの水素置換が可能であることを示した。x=0.73は、d軌道の電子数が鉄系における0.23個のホールをドープした電子状態に近いが、超伝導は観測されなかった。一方で、水素置換による電子ドーピングによって、反強磁性絶縁体である母相が電子ドーピングによって強磁性金属に転移し、その境界領域で60%に達する負の巨大磁気抵抗効果が発現することを見出した。(3)水素脱離によるCaFeAsF1"職の超伝導発現の発見1111型鉄系超伝導体であるAeFeAsF(Ae=アルカリ土類)化合物では、絶縁層の元素置換によるドーピングが困難であることから、水素とフッ素の熱脱温度の差を利用した新しいドーピング手法を提案した。CaFeAsF1.xHx(x=0.2,0.4)をアニールすることで水素が選択的に脱離し、フッ素サイトの欠損による電子ドーピングに成功しTc=29K、超伝導体積分率30%のバルク超伝導が発現することを見出した。

特に、水素がフッ素サイトを置換する系であるCaFeAsF_<1-x>H_x(0≤x≤1)においては、水素の全置換が容易に可能であり、含有する水素量を制御することが可能である。また、この材料系においては、水素が600°C以下で完全に熱脱離するのに対してフッ素は1000°C程度まで熱脱離せず、両者の熱脱離温度の差を利用し水素の選択的な熱脱離を行った。1111型鉄系超伝導体はLnO(Ln=希土類)およびAeF(Ae=アルカリ土類)絶縁層とFeAs伝導層が積層した構造を有しており、この絶縁層を置換するドーピング手法(間接ドーピング法)でのみ50Kを超える高い超伝導転移温度を示すことが知られている。しかし、AeFeAsF化合物では、絶縁層の元素置換によるドーピングが困難であることから、新しい間接ドーピング手法の確立が求められていた。本研究では、CaFeAsF_<1-x>H_x(x=0.2, 0.4)を相の分解を防ぐために、270°C程度の低温で長時間アニールすることで水素の選択脱離に成功した。物性では、水素の脱離に伴い、電子ドーピングが生じ28Kの超伝導状態が生じることを明らかにした。これらの超伝導転移温度は従来のドーピング手法である超伝導を担う伝導層(FeAs層)に対する元素置換(直接ドーピング法)における超伝導転移温度23Kよりも高く、目的であった伝導層に乱れを生じさせない絶縁層へのドーピング(間接ドーピング法)達成されたことを示唆している。これらの成果は、通常欠損構造の作製が困難である系に対しても水素を導入した系を合成し、相の分解が生じる温度以下で水素を脱離することで欠損構造が作製できるを示した新しい材料合成の手法であり、水素置換法の新たな応用の可能性を示すことに成功したと言える本研究の主たる目的である"鉄系超伝導体における水素を用いたキャリアドーピング法の確立"に成功し、その応用も含めたいくつか発展的な研究課題に取り組みそれぞれで成果を上げることに成功している。1111型層状化合物に対する水素置換法の具体的な応用例を示す事が出来た今後の課題として、現在高圧合成ほうでのみ達成されている水素置換法を常圧合成で行う手法の確立や、薄膜材料に対するイオン液体を用いた電界効果によって、水素置換同様に、高濃度な電子ドーピング領域における新材料の超伝導発現の可能性についても探索していく必要がある。本研究によって1111型構造を有する層状化合物への水素置換法が確立され、そのドーピングレンジの広さから、本手法が1111型構造を有する層状化合物における電子ドーピングによる物性探査の手法として有用である事が明らかになった。今後は本研究課題で確立された手法を1111型構造を有する化合物だけでなく様々な系へと展開していく事が重要である。しかし、一方で、1111型構造を有する層状化合物への水素置換は高圧合成という特殊な手法によってのみ達成されており、常圧での新たな合成法の確立が必要である。
中等教育における青少年のセクシュアリティの統制様式に関する実証的研究

本研究においては、現代中等教育における「青少年のセクシュアリティに対する統制」のパターンとその社会的機能を実証的データに基づいて解明することを、主要な目的とした。この目的のため、中学校における性教育の動態を明らかにするデータの収集につとめ、その中で見出されたパターンが、いかなる社会学的諸変数によって規定されているのかを分析し、青少年のセクシュアリティに対する統制が、学校組織において果している社会的機能を説明するための理論枠組を構成することを目指した。以上の目的を達成するため、現在性教育に関する国内の動向について文献調査をおこなうと同時に、、中学校を対象とした実地調査をおこなった。後者の実地調査については、関西地区に所在する公立中学校23校について、各学校の管理職ならびに養護教諭に対するヒアリング調査をおこない、さらに、これらの学校に在籍する全教師を対象とした質問紙調査をおこなった。この質問紙調査においては、536票の有効回答を得た(有効回収率71パーセント)。以上の研究により、次の諸点が明らかになった。(1)現代中学校教師の性教育に対する意識は、開放化の方向へ転換しつつあること、(2)性教育に対する意識は、社会学的諸変数(組織風土、性別、世代等)によって分化していること、(3)それにもかかわらず、性教育の実施については、消極的態度を取る傾向にあることについては、社会学的変数による差違が見いだしにくいこと、などである。要約するならば、セクシュアリティの統制に対する教師の態度は、意識における進歩性と、実践における保守性という分裂によって特徴づけられており、これは、現代学校教育に固有のイデオロギー構造の反映という見地から説明しうるものである、というのが、本研究の成果である。
更年期女性の健康課題の分析と看護プログラムの開発

1.地域調査では、従来の公衆衛生的接近法では対象者へのアプローチに困難を極めたが、個別に対象集団にあたり、本研究の参加集団における関心は高く、回収率に反映した。2.北海道および新潟県の中高年女性において、自覚的健康状態の良い者は約75%であったが、簡易更年期指数からみた何らかのサポートの必要な者は約52%であった。3.セルフケアでは、「健康管理への関心」が高い一方で、「体調の調整」「支援の獲得」「健康管理の継続の方法」が低く、QOLでは「身体領域」が娃かったこ左から、身体直における具体的な方策のニーズが示唆された。4.セルフケアの中のサポートの獲得は、QOLの全領域と関連がみられた。5.DV体験は、すべての領域のQOLを下げることが明らかになった。6.在米日本人女性の健康課題には、保険・医療制度や生活環境が影響していることがうかがえた。7.米国人、在米日本人、日本人の3群比較を行ったところ、自覚的健康状態とQOL得点は3群間に有意差がみられ、米国人>在米日本人>日本人の順でQOL得点が商かった。一方、簡易更年期指数の得点は3群間で有意差がみられなかったが、10の症状の出現パタンには3群間に異なった特徴がみらだ。日本人と在米日本人が米国人に比較して有意に多くみられたのは、「腰や手足が冷えやすい」であった。8.中高年女性の更年期の対処および「発覚の脅威」などの認識には、文化や社会の影響が示唆された。9.上記の地域調査により明らかになった健康課題の特徴を踏まえて、看護プログラムとして上越まちの保健室を開設実施したところ、初年度に211件の利用がみられた。上越地域における新たな看護提供システムをCBPR(Community-Based Participatory research)で展開していくことの実施可能性と有効性が示された。本研究結果から、更年期への関心の高い者は更年期の身体面への影響に注目しており、健康管理への関心の高さに比べて、体調の調整や支援の獲得といった具体的な行動レベルで戸惑っている姿が浮き彫りとなった。看護実践として、パートナーシップモデルを使った看護ケアを展開し、CBPRとして、いかに市民中心の看護プログラムヘと発展させるかが今後の課題である。文献検討および本研究グループでこれまで実施してきた更年期外来患者のインタビューによる質的研究結果から、更年期女性の健康課題に関するサブストラクションを検討した。この結果は、日本更年期医学会において報告した。このサブストラクションの検討結果よりアンケート調査票「女性の健康とセルフケアに関するアンケート-更年期を中心として-」を作成し、35歳65歳を対象にプレテストを踏まえて地域調査を実施した。地域調査は総数5,077名に調査票を配布した。

対象者および回収数(回収率)は、S市役所女性職員674名(配布回収率61.3%)、道内看護学校同窓会1,032名(郵送法回収率54.9%)、S市立病院看護部87名(配布回収率99.0%)、S病院看護部268名(配布回収率70.5%)、道職員343名(配布回収率62.3%)、高等学校保護者239名(配布郵送法回収率25.1%)であった。集計結果は、データ確認の終了した2,396名について基本的集計を実施し、海外共同研究者のマーガレット・ロック博士を招聘し、データ分析検討会を開催した。平均年齢48.5±7.9歳、フルタイム73.1%、パートタイム13.3%、自覚的健康状態は、ふつうが最も多く52.5%、よいが22.7%であったが、あまり良くないと良くないを合わせると19.8%であった。健康診断を受けている者は86.4%と高かったが、セルフチェックを行っている者は64.9%であり、特に乳房に関するセルフチェックは19.4%と低かった。更年期に関する情報を十分に持っている者は15.1%であり、更年期に関する情報を得たいと思う者は63.4%であった。WHO/QOL調査票による全体的QOLは、ふつうが最も多く84.9%、次いでよいが28.8%であった。健康状態への満足度では、不満が22.4%みられた。今後、年齢別、グループ別解析を加えて検討をすすめる。ロック博士によるフォーカス・グループを実施し、4656歳の7名の参加を得、次年度の研究方法検討を行った。本年度は、新潟県ならびに米国におけるアンケート調査の実施と、看護プログラムの開発の基盤づくりを行った。(1)新潟調査昨年度開発した調査票「女性の健康とセルフケアに関するアンケート-更年期を中心として-」を新潟で実施するにあたり、新たにジェンダーの視点を加えて性差観スケールを導入した。他の質問項目は昨年度と同様であるため、札幌および米国の結果と比較可能である。フィールド開拓から始めて、上越市役所の女性職員1,004名(回収762名)、食生活推進委員600名(実施中)、県地区組織リーダー200名(回収93名)、JA婦人部60名(実施中)、燕労災病院看護部200名(実施中)、新潟県がんセンター病院看護部300名(回収186名)(配布合計2,364名)に調査票を配布した。また、JA婦人部(下新町)および県成人病予防協会で、更年期をテーマにした講演と質疑応答を通しての地区特性の把握を行った。(2)米国調査(日本人)米国カリフォルニア州サンデイエゴにおいて、サンデイエゴ在住の日本人女性を対象に同様のアンケート調査を実施した。日本語補習校の保護者、日本キリスト教教会婦人部、主婦の会、日本協会、その他地元日本語新聞2紙へ募集広告、日本クリニック来所者等を対象とした。総数940配布し、回収447(回収率47.6%)であった。回収先を、現地での信頼のある日本クリニック院長であり海外共同研究者のDr.Kimに依頼した。(3)米国調査(米国人)調査票の英語版を作成した。翻訳、バックトランスレーション、プレテストを踏まえて、数回の修正がおこなわれた。サンデイエゴ大学(USD)の倫理委員会の審査・許可を得て、USD看護学部Dr.Clarkを中心に、米国人を対象としたアンケート調査を現在実施中である。(4)看護プログラムの開発本研究結果から明らかにされてきている更年期女性の健康課題に基づいた看護プログラム開発の基盤づくりを検討し、具体的な看護サービス提供方法として、新潟県上越市に「まちの保健室-女性のための健康相談室-」の立ち上げを行った。新潟県立看護大学、県看護協会および上越市との協働による組織づくりと企画会議を開催し、看護職ボランテイアの募集・登録を開始した。(5)成果発表
固体酸を用いる新規電解反応システムの開発

カルボカチオンと求核剤との求核反応は有機合成反応において非常に重要な反応のひとつである。一般に陽極置換反応では、電解酸化により生じたカルボカチオンが不安定であるため反応系中に求核剤を共存させる必要がある。しかしながら、求核剤の酸化電位は反応基質のそれよりも概して低いため、しばしば目的とする反応が進行しないことが問題となっている。一方、これまでの研究において、固体担持試薬は電気化学的に安定であり固体担持試薬と電極との間で活性点分離が成立することを見出している。そこで、固体担持試薬と電極間の活性点分離に着目し、求核剤を固体に固定化することにより求核剤の陽極での酸化を抑制し、求核剤よりも酸化電位の高い基質の陽極置換反応を一段階で行うことを着想した。本研究では、求核剤としてシアン化物イオンを選定し、カルバメート類をはじめとする種々の有機化合物の電解シアノ化反応について検討を行った。まず、均一系シアノ化剤であるテトラブチルアンモニウムシアニド(Bu_4NCN)を含む溶液および不均一系シアノ化剤である固体担持テトラブチルアンモニウムシアニド[Amberlite(CN)]を含む溶液のサイクリックボルタンメトリーを行った。その結果、シアン化物イオンは固体に固定化することにより電解酸化が抑制されることを確認した。次に、Amberlite(CN)と電極との活性点分離の概念に基づき、シアン化物イオンよりも酸化電位の高い基質の電解シアノ化を行ったところ、Bu_4NCNを用いたときに比べ、高収率および高電流効率で目的のシアノ化体を得ることに成功した。以上より、固体担持テトラブチルアンモニウムシアニドと電極との活性点分離の概念に基づく電解シアノ化反応システムの開発に成功した。これまでの研究において、コストやアトムエコノミーの観点から最も理想的な支持塩である無機塩とカチオン交換樹脂(固体酸)を用いる環境調和型電解酸化反応システムの開発に成功している。この研究では、無機塩とカチオン交換樹脂とのカチオン交換反応を利用することで無機塩の有機溶媒中での解離が促進されることを明らかにしており、本システムを用いて種々の有機化合物の電解酸化反応が行えることを見出している。しかしながら、このシステムでは、無機塩とカチオン交換樹脂とのカチオン交換反応により生じたプロトン(H^+)が電荷のキャリアーとして機能する一方で優先的に還元を受けるため、有機化合物の電解還元反応を行うことは困難であった。そこで本研究では、無機塩とアニオン交換樹脂とのアニオン交換反応を利用することで新規電解還元反応システムを構築することを目的とした。本システムではカリウム塩とアニオン交換樹脂(末端構造:-NMe_3OH)とのアニオン交換反応により生じたイオン種(K^+,OH^-)が電荷のキャリアーとして機能することで還元側の電位窓が広がり電解還元反応を行うことが可能となった。そこで、本システムを用いてアセトフェノンの電解還元二量化反応等の種々の電解還元反応について検討を行ったところ、いずれも良好な収率で反応が進行することが明らかとなった。以上、無機塩とアニオン交換樹脂とのアニオン交換反応に基づく新規電解還元反応システムの開発に成功した。これによりコストやアトムエコノミーの観点から最も理想的な支持塩である無機塩を用いて有機化合物の電解還元反応を行うことが可能となったことから、有機電解合成がより環境調和型有機合成法としてより注目を集めることが期待される。
大正・昭和初期におけるリテラシー形成メディアとしての「副読本」の研究

研究の目的は、大正・昭和初期の初等国語教育と文学との関係を総合的に解明することである。そのため、公的な国語読本と、民間で刊行された各種の子ども読み物との接点に成立した「副読本」に着目した。それらの「副読本」のほぼ全貌を整理分析することで、以下のような種類があることが分かった。すなわち、学校教育の補完的な役割を担うもの、大正リベラリズムの影響を受けたもの、修身教育に傾いたものなどである。刊行形態も様々で、リーフレット様のものや堅牢な表紙を持つものがあった。調査分析の結果、大正・昭和初期の国語教育の中における「文学」の具体的な位置づけとその広がりとを具体的にとらえることができた。本研究の目的は、大正・昭和初期の教育文化状況を明らかにすべく、その接点に位置する「副読本」に焦点を当てて歴史的研究を進めることにある。研究の初年度である本年度は、基本的な資料の収集に力を入れた。その過程で、当初の予想よりも、さらに多くの資料に当たる必要があることが判明した。そこで鋭意、情報を集め、一次資料の探索収集に努めた。収集した資料の分析は、まだ一部しか行っていないが、まずは、明治末期の音声伝達活動と教育活動との関係から派生した「副読本」類に手をつけた。その中に、明治期に学校教育の中で行われた「修身口授」と密接に関連した書物に「講堂訓話」関係の書物群がある。これらは、各地の小学校が小規模な単級学級から大規模な学校へと展開していく中で使われた。その内容は、児童全体に向けた校長の「語り」によって上からの国家主義を伝えるもので、教員が使用する書物である。一方、同じ「修身口授」から出発していながら、必ずしも修身的な内容に終始しない、1904(明治37)年刊の『教授材料話の泉』やその翌年に刊行された東基吉『家庭童話母のみやげ』なども、現れている。これらは、いわゆる大正デモクラシーにつながる文化的な仕事として評価できる。さらに、実際に子どもたちが手にする本としては、巌谷小波が切り開いたお伽読み物路線に便乗した大衆的な子ども読み物が盛んに刊行されていることも確認した。これらの整理にも着手したが、かなり多くの種類の子ども読み物が発刊されており、それらは従来の研究では、全貌が報告されていない。以上、今年度の研究では、「副読本」の基盤を形成する出版状況のいくつかを整理し、その発展の方向への見通しをつけた。本研究の目的は、大正・昭和初期の読書教育文化状況を明らかにすべく、教科書(読本)と子ども読み物との接点に位置する「副読本」に焦点を当てて、歴史的研究を進めることにある。研究の第二年度である本年度は、基本的な資料の収集とその記述に力を入れた。その過程で、当初の予想よりも、さらに多くの資料に当たる必要があることも判明した。そのうち、明治期の読書インフラと「副読本」との関係を、日本読書学会第57回大会で口頭発表した。この発表により「副読本」の問題を考えるためには、明治期における読書状況を踏まえることの必要性を痛感した。さらに、第二期国定読本と「副読本」の関係を、全国大学国語教育学会第125回広島大会で口頭発表した。早い時期に整備された「副読本」として『小学児童課外の読物』と『興国課外読本』とを取り上げその内容について報告したのだが、会場からは、読書教育実践への言及が必要だとの意見があり、そちらの方面へも研究の手を伸ばすべきだとの認識を得た。また、大正13年に山梨県師範学校付属小学校が編集した『小学文芸読本』の位置に関して、『横浜国大国語研究』に論文を掲載した。具体的に論述を始めたことで、ようやく、「副読本」およびその周辺の状況が見通せるように思えてきた。以上のように、本年度の研究では、明治期と大正期の読本と「副読本」との関係のいくつかを学会発表したことによって、研究全体の具体的な見通しを得ることができ、またいくつかの論述も蓄積することができた。本研究の目的は、大正・昭和初期の読書教育文化状況を明らかにすべく、教科書(読本)と子ども読み物との接点に位置する「副読本」に焦点を当てて、歴史的な研究を進めるところにある。研究の第三年度である本年度は、昨年に引き続き基本的な資料の収集とその位置づけの考察に力を入れることとした。昨年度の「研究実績報告書」にも記載したように、「副読本」以外の資料にも目を向ける必要が出てきた。その最大の存在は「学習雑誌」である。ここにも多くの子ども読み物が登載されており、読書教育文化を総体として捉えるためには副読本だけではなく、学習雑誌にも視野を広げた。とりあえず、明治20年代初期の学習雑誌のいくつから、これらの雑誌と読本との関係を考えた。とりわけ『教育雑誌』と題する雑誌に本邦初訳のグリム童話が15作品存在することを〈発見〉して論文化した。「副読本」に関しては、大正前期に刊行された二種類の代表的な学校教育用の副読本の位置に関して考察して論文化した。以上のように、本年度の研究では副読本に加えて、学習雑誌類にも視野を広げることの重要性を確認してそのいくつかを学会で口頭発表、あるいは論文化できたことが成果である。

最終年度は、日本読書学会において「学年別読み物集」の淵源とその展開」の題目で以下のような研究発表をすることができた。すなわち、「○年生向け(○歳向け)」のような読書対象を設定するためには、読み手が「学校」に通っていることが前提になる。その意味で「学年別読み物集」という存在は、子ども読者と近代学校制度との接点に生まれた副産物である。また、「○歳△歳向き」のように読書対象を特定の年齢層に限定する場合にも、読み物の内容や表現と読者の発達との間になんらかの関係が想定されている。すなわち、子どもの「発達段階」の違いによって異なったレベルの読み物が存在する、あるいは子ども読者には「発達段階」に即した異なるレベルの読み物を提供すべきだという思考法である。こうした「学年別」の読みものの展開を具体的な例に則して考察した。また、新美南吉顕彰会における講演の場で、新美南吉の作品の変遷を「童心」という観点から検討する機会もあった。ここでは、大正期に注目を浴びた「童心主義」の変容が、そのまま新美南吉作品の上に現れていることを、南吉の作品の表現をもとにしながら考察した。以上のような口頭発表を重ねる一方で、本研究の中核となる「副読本」およびその関係図書の収集・整理・分析作業を着々と行ってきた。それらを年表の形でおおづかみに整理して大正期・昭和前期の教育文化史の中に位置づけると同時に、個別の副読本に関してもその特徴を記述する作業を進めている。ここにいたって、ようやくその全体像が見える段階に至った。今後はこれまでの個別の成果を近代言語文化と子どもたちのリテラシー形成との関連に配慮しながら、一連のつながりとして記述する作業が必要になる。研究の目的は、大正・昭和初期の初等国語教育と文学との関係を総合的に解明することである。そのため、公的な国語読本と、民間で刊行された各種の子ども読み物との接点に成立した「副読本」に着目した。それらの「副読本」のほぼ全貌を整理分析することで、以下のような種類があることが分かった。すなわち、学校教育の補完的な役割を担うもの、大正リベラリズムの影響を受けたもの、修身教育に傾いたものなどである。刊行形態も様々で、リーフレット様のものや堅牢な表紙を持つものがあった。調査分析の結果、大正・昭和初期の国語教育の中における「文学」の具体的な位置づけとその広がりとを具体的にとらえることができた。一回の学会発表をしたことと、学術誌へ二つの論文を投稿して掲載されたことによって、ある程度の研究の蓄積ができた。教科教育日本読書学会、全国大学国語教育学会、日本児童文学学会などでの口頭発表を予定している。またその発表を文章化する作業も続ける予定である。資料収集はある程度進んだが、それを分析して論文化する段階までに至っていない。個別の事例を取り上げて、早急に学会発表を行い、その後論文として文字化する予定である。二回の学会発表と、学会誌への論文を一つまとめることができ、研究全体の具体的な見通しを得ることができた。平成25年8月の日本読書学会、および10月の全国大学国語教育学会において、「副読本」をめぐる研究発表をし、それを論文化する予定である。11月に開催される全国大学国語教育学会で口頭発表を予定している。また、資料収集を続けると同時に、大阪国際児童文学館の資料の閲覧を集中的に行う計画である。該当なし
日本脳炎ウイルスの系統地理学

2013年は8月に長崎県五島市富江町の豚舎周辺、また対馬市上県町佐護の水田周辺及び厩舎周辺で、また2014年は8月に五島市富江町、9月に鹿児島県奄美市秋名の水田地区で、二酸化炭素を誘引剤としたトラップ、紫外線を用いたトラップ、吸虫管を用いた蚊の採集を行った。2013年に五島市で採集された蚊から分離された2系統の日本脳炎ウイルスは遺伝子型1、サブクラスター2に属していた。奄美市で採集された蚊の遺伝子型からは、蚊が琉球列島を伝って南方より移動している可能性が示唆された。研究計画に基づき、2013年8月17日から19日に長崎県五島市富江町の豚舎周辺で、二酸化炭素を誘引剤としたトラップ、紫外線を用いたトラップで蚊の採集を行った。五島市では2580頭の蚊を採集し、そのうち1600頭が日本脳炎ウイルスの媒介ベクターとして重要なコガタアカイエカであった。その後2013年8月28から30日に対馬市上県町佐護の水田周辺、また厩舎周辺で、同じくトラップ、また吸虫管を用いた蚊の採集を行った。対馬市では採集された2472頭の蚊のうち、1772頭がコガタアカイエカであった。採集されたコガタアカイエカを10頭ずつのプールに分け、ホモジナイズし、遠心して上清をC6/36細胞に摂取し、27度で培養の後培養上清を回収した。この培養上清中に、蚊由来の日本脳炎ウイルスが含まれているかを確かめるためRT-PCRを行った。五島市で採集された蚊からは新しく2系統の日本脳炎ウイルスの分離に成功した。一方、対馬市で採集された蚊からは、日本脳炎ウイルスを回収することはできなかった。回収された日本脳炎ウイルスのゲノムRNAのうち、Eタンパクをコードしている領域をRT-PCRで増幅し、その塩基配列を解読した。その配列をデータベース上で公開されている、機知の日本脳炎ウイルスの塩基配列d情報と比較したところ、五島市で新しく分離された日本脳炎ウイルスは遺伝子型1、サブクラスター2に属しており、2010年以降五島市に生息している日本脳炎ウイルスに系統的に近縁であることが示唆された。研究計画に基づき、2014年には8月24日から26日にかけて長崎県五島市富江町の豚舎周辺で、二酸化炭素を誘引剤としたトラップ、紫外線を用いたトラップで蚊の採集を行い、2809頭のコガタアカイエカを採集した。2014年には全国的にブタ流行性下痢症が発生し、豚舎周辺での蚊の採集が困難となったため、蚊の遺伝子型の調査のために9月24日から26日にかけて鹿児島県奄美市秋名地区の水田地で蚊の採集を行い、40頭のコガタアカイエカを採集した。採集されたコガタアカイエカを10頭ごとにプールに分け、ホモジナイズして遠心し、上清をc6/36細胞に接種して27度で培養の後、上清を回収した。五島市で採集された蚊からは新しく1系統の日本脳炎ウイルスの分離に成功した。回収された日本脳炎ウイルスのゲノムのうち、Eタンパクをコードしている領域をRTーPCRで増幅し、その塩基配列を解読した。その配列をデータベース上で公開されている、機知の日本脳炎ウイルスの塩基配列情報と比較したところ、五島市で新しく分離された日本脳炎ウイルスは遺伝子型I、サプクラスター2に属しており、2010年以降五島市に生息している日本脳炎ウイルスに系統的に近縁であることが示唆された。日本脳炎ウイルスの主要なベクターであるコガタアカイエカは、日本固有の遺伝子型集団と、アジア大陸、台湾、沖縄に固有の集団に別れる事が近年明らかになってきた。奄美市で採集されたコガタアカイエカの遺伝子型からは、奄美大島では両方の遺伝子型の集団が混在している事が明らかになり、琉球列島を通してコガタアカイエカが移動している可能性が示唆された。ウイルス学五島列島、対馬市でウイルスのベクターとなる蚊の採集、また五島列島で採集した蚊からは本研究の対象である日本脳炎ウイルスの分離に成功、遺伝子配列上の解読を目標通りに行うことができている。平成26年も、25年と同様に五島列島で蚊の採集を行い、日本脳炎ウイルスの分離、遺伝情報の解読を行う。対馬市の蚊からウイルスが分離できなかったことについては、対馬市で採集された蚊が、羽化した後あまり時間の経っていない、未吸血の蚊であったことが関係しているのではないかとの指摘を受けている。平成26年度に対馬で行う予定の蚊の採集については、島内での調査地、蚊の採集を行う時期等、検討が必要となる。

採集された蚊が、日本脳炎ウイルス以外の蚊媒介性ウイルスを保有している可能性を考え、次世代シークエンサーを用いた網羅的な遺伝子の検索を行う予定である。次世代シークエンサーを用いた実験の時期が遅れていることにより、差引額が発生している。差引額分を、次世代シークエンサーによる、蚊由来の遺伝子の網羅的な解読のための消耗品の経費として使用する予定である。
気候モデルの開発および気候変化の数値実験

当研究課題を軸に研究活動を行う気候システム研究センタ-が、東京大学付置の全国共同利用施設として設立された。研究スタッフの選任や研究棟の工事のため時間がかかり,本年度は十分な活動ができなかったが、今後はこのセンタ-が中心となって当研究グル-プの研究を進めてゆく。本年度の研究実績は次の通りである。(1)高分解能大気大循環モデルの開発。これまで地球温暖化の予測をはじめ気候変動研究に使われて来た気候モデルでは、水平分解能が500km以上という粗さであった。このため,梅雨のような比較的小スケ-ルの現象をモデルで再現できていない。そこで,水平分解能100kmの大気大循環モデルを開発することにした。同時に、物理過程も改良を図る。その第一ステップとして放射過程の計算方式をより厳密な4ストリ-ム近似・多波数のk分布法に改め、開発に着手した。(2)熱帯域における対流の大規模構造のメカニズム。中分解能大気大循環モデル(既解発)を用い、熱帯域における積雲対流が大規模な流れの場との相互作用によって、大規模な対流集団を生み出すことを実験的に示し、その機構を解析した。熱帯収束帯は、海面からの蒸発が赤道付近でほヾ一様ならば、赤道上に集中して1本だけ形成されるが、蒸発量が赤道上で小さくなっている場合には赤道を離れて南北に2本形成される。これは、緯度別にみたエネルギ-・バランスにおいて貿易風強度を介した蒸発量と収束熱上での潜熱放出が正のフィ-ドバックを持つためと考えられる。一方、赤道上の30ー60日振動の原因となる東西波数1のケルビン波形擾乱は.擾乱に伴う東西風強度と蒸発のフィ-ドバックによる自励機構によって生じることがわかった。(3)熱帯域大規模循環系のシミュレ-ションに及ぼす積雲パラメタリゼ-ションの影響。中分解能大気大循環モデルを用い、積雲パラメタリゼ-ションとして、対流調節とKuoスキ-ムの2つの異なる方式を組み込み他は同一條件で実験を行った。その結果、Kuoでは明瞭な2本の熱帯収束帯と規則的に東進するス-パ-クラスタ-が生じるのに、対流調節では、ともに不規則の度が大きくなることがわかった。現実の大気においてどちらがよいかは検討中である。(4)エルニ-ニョ南方振動現象のメカニズム。従来の理論においては熱帯域の大気・海洋結合系の不安定モ-ドとして、東進する波動が現われる場合と西進波が得られる場合とがあり、その違いの原因がわからなかった。平均場の湧昇流の南北構造を考慮に入れたモデルで問題を扱った結果、湧昇流の幅が十分広いと東進波が、狭い場合には西進波が不安定化することが示された。(5)モンス-ンと西太平洋循環の相互作用。太平洋循環数値モデルを用い、冬季アジアモンス-ンがフィリピン近海の海洋循環に及ぼす影響を調べ、ミンナダオ・ド-ムと呼ばれる冷水塊の強度がモンス-ンの強弱によっていることがわかった。

現実の大気においてどちらがよいかは検討中である。(4)エルニ-ニョ南方振動現象のメカニズム。従来の理論においては熱帯域の大気・海洋結合系の不安定モ-ドとして、東進する波動が現われる場合と西進波が得られる場合とがあり、その違いの原因がわからなかった。平均場の湧昇流の南北構造を考慮に入れたモデルで問題を扱った結果、湧昇流の幅が十分広いと東進波が、狭い場合には西進波が不安定化することが示された。(5)モンス-ンと西太平洋循環の相互作用。太平洋循環数値モデルを用い、冬季アジアモンス-ンがフィリピン近海の海洋循環に及ぼす影響を調べ、ミンナダオ・ド-ムと呼ばれる冷水塊の強度がモンス-ンの強弱によっていることがわかった。
無アルブミンラットの創傷治療及び蛋白代謝に関する検討

【目的】無アルブミンラット(NAR)はSDラット(SDR)のミュータント系であり、遺伝的に肝におけるアルブミンの生合成が欠損しており、血清総蛋白量は正常だがアルブミン量が5mg/dl以下と極めて少ない。臨床的に低アルブミン血症では創傷治癒が不良であるといわれるが、今回我々はTPN施行下において、NARとSDRの創傷治癒と、蛋白代謝について比較検討した。【方法】250g前後の雄性NARとSDRを用い、代謝ケージ内でTPNを施行した。投与総エネルギーは270kcal/kg/dayとした。TPN開始後4日目に背部に6cmの皮切を置き、皮下にポリビニールアルコール・スポンジを2本並列に留置した。創作製後4日目及び8日目に犠死させる群をNARとSDRにそれぞれ設けた。なお犠死前に、TPNに混注した15Nグリシンの定速注入を行い、全身蛋白代謝回転と、組織における蛋白合成速度を測定した。【結果と考察】体重増加率、累積窒素平衡は、経過中SDRの方が高かった。3-メチルヒスチジン排泄量はいずれの日でもNARの方が有意に高値を示した。これらより、NARはSDRに比べ筋蛋白の分解が亢進していると考えられる。血中尿素窒素が、術前は差がなかったが術後8日目においてはNARの方が高かったことも、蛋白分解の亢進を示唆すると思われる。全身蛋白代謝回転速度(Q)、蛋白分解速度(B)は、両ラット間にほぼ差はなかったが、蛋白合成速度(S)、内因性蛋白合成効率(S/Q)は、SDRの方が高かった。この結果より、NARではアミノ酸からの蛋白合成への効率も低下していると考えられる。一方、臓器蛋白合成速度(FSR)は、肝、骨格筋、創部皮膚とも、両ラット間に差はなかった。一方、創傷治癒に関しては、創の抗張力、創部皮膚hydroxyproline量、皮下スポンジ内hydroxyproline量、および、スポンジ内蛋白画分中の15Nの存在率は、いずれもNARはSDRと差がなかった。この結果より、NARの創傷治癒はSDRと同様と考えられる。【まとめ】NARはアルブミンが極めて微量にも関わらず、創傷治癒はSDRと同等でああった。また、臓器の蛋白合成速度も保たれていた。しかし、全身の蛋白崩壊は亢進していた。
ラジカル解離型フォトクロミック系の光誘起表面レリーフ構造の構築と機能化

光誘起表面レリーフ(PSR)形成はアゾベンゼンなどのフォトクロミック分子において報告されているが、スピン機能を有するフォトクロミック系での報告はなく、その形成メカニズムについては明確になっていない。ラジカル解離型フォトクロミズムを示すヘキサアリールビスイミダゾール(HABI)は光照射により生成するイミダゾリルラジカルの反応性が高く、これまで記録媒体等のフォトクロミック材料への展開が困難とされてきた。申請者はイミダゾリルラジカルの電子状態制御指針を確立し、そのラジカル特性に着目し、HABI誘導体の単一成分アモルファス薄膜においてPSR形成を見出した。AFMイメージとフォトマスク形状の照合からHABI誘導体では物質移動に起因してPSR構造が形成されることを明らかにした。HABI誘導体の一つであるo-Cl-HABIでは光暗部が凸、光明部が凹部として得られるが、アゾベンゼンを導入したazo-HABIでは光暗部が凹になり光明部が凸部として得られる。このことから、HABIに導入する置換基によりPSR構造が異なる、すなわち、フォトクロミック反応部位であるイミダゾリルラジカル部位の電子状態(反応性)の違いによりPSR形成メカニズムが異なる可能性を示唆した。
南北両半球温帯林における広葉樹材構造の平行進化と系統の解析

東アジア地域とオセアニアは赤道を挟んで南北料半球の対象な位置にあり,特に日本からヒマラヤにかけての地域とニュージーランドおよびオーストラリアのタスマニア島はいずれも比較的湿潤な温帯に位置している.しかし被子植物の出現以来,南北両半球に生育してきた植物は互いの遺伝子交流はほとんどなく,それぞれ独自に植物の進化してきたと考えられている.このように,被子植物の出現以来,湿潤温帯という同じ様な環境でそれぞれ独自に進化してきた植物の形態形質の平行進化を生活に密接に関連した形質,特に木部構造を取り上げ,解析することを試みた.1997年度はネパールおよびニュージーランドで,1998年度は中国東南部およびオーストラリアでそれぞれ現地調査を行い,ネパールでは木材標本400点,DNA試料250点,さく葉標本8000点,ニュージーランドでは木材標本180点,DNA試料120点,さく葉標本580点,中国では木材試料210点,DNA試料390点,さく葉標本1580点,オーストラリアでは木材試料240点,DNA試料600点,さく葉標本を1200点,それぞれ収集した.これらは現在さく葉標本を同定して種を確定すると共に木材プレパラートを作成し,またDNA抽出と目的領域の増幅を行い,塩基配列の解読を行っている.現在までの予備的な結果から,南半球での特定の植物群の形態形質の極端な適応放散が確認されている.東アジア地域とオセアニアは赤道を挟んで南北料半球の対象な位置にあり,特に日本からヒマラヤにかけての地域とニュージーランドおよびオーストラリアのタスマニア島はいずれも比較的湿潤な温帯に位置している.しかし被子植物の出現以来,南北両半球に生育してきた植物は互いの遺伝子交流はほとんどなく,それぞれ独自に植物の進化してきたと考えられている.このように,被子植物の出現以来,湿潤温帯という同じ様な環境でそれぞれ独自に進化してきた植物の形態形質の平行進化を生活に密接に関連した形質,特に木部構造を取り上げ,解析することを試みた.1997年度はネパールおよびニュージーランドで,1998年度は中国東南部およびオーストラリアでそれぞれ現地調査を行い,ネパールでは木材標本400点,DNA試料250点,さく葉標本8000点,ニュージーランドでは木材標本180点,DNA試料120点,さく葉標本580点,中国では木材試料210点,DNA試料390点,さく葉標本1580点,オーストラリアでは木材試料240点,DNA試料600点,さく葉標本を1200点,それぞれ収集した.これらは現在さく葉標本を同定して種を確定すると共に木材プレパラートを作成し,またDNA抽出と目的領域の増幅を行い,塩基配列の解読を行っている.現在までの予備的な結果から,南半球での特定の植物群の形態形質の極端な適応放散が確認されている.平成9年8月から9月にかけてネパール中部ゴサインクンド付近及びネパール東部アルン川流域に於いて現地調査を行った.この調査では温帯林を中心に亜熱帯林から亜高山帯林,そして高山帯までを調査し,約400の木材試料,250のDNA試料及び8000点のさく葉標本を蒐集し,日本に持ち帰った.蒐集した試料の中には中国からヒマラヤ地域にしかない無道管双子葉類のスイセイジュ等も含まれ,原始的双子葉類の形態,DNA解析が可能となった.また,平成9年12月にニュージーランドの南島及び北島を自動車を利用して調査し,約180点の木材試料,120点のDNA試料及び580点のさく葉標本を蒐集し,日本に持ち帰った.この蒐集品の中にはやはり無道間双子葉類のシキミモドキ科の試料が含まれている.これらの調査で持ち帰った木材試料は光学顕微鏡用のプレパラートの作成を順次進めており,それの済んだ残片を電子顕微鏡用試料として保管している.また,DNA試料に関しては,無道間双子葉類,ブナ科,キク科など特定のグループに関して葉緑体DNAの解析を始めており,順次蒐集した全試料についても行う.また,さく葉標本は同定作業を進めており,またネパールの標本同定のためにナビンアチャルヤを平成10年2月から3月にかけて招へいし,国内に於いて同定が困難なグループの同定が進展した.平成10年6月14日7月11日まで中国を訪れ,福建省武夷山域に入山した.折しも中国南部地域は豪雨,長雨により大小河川が氾濫し,また山城では随所に土砂崩れ,道路,橋の流失が起き,行動は難渋を極めた.その様な悪条件にも関わらず,約3週間の植物調査を行い,1580点のさく葉標本,390点のDNA分析試料,210点の木材標本金収集した.これらについては現在尚同定作業は進行中であるが,今までのところ83科約200種が同定されている.現在,同定作業と平行してこれらの木材試料からの顕微鏡用プレパラートの作成,DNA用試料からの全DNA抽出,目的領域の増幅を行い,塩基配列の解読を始めている.平成11年1月4日から29日まで,オーストラリア西南部のパース近郊,タスマニア島などで現地調査および試料の収集を行った.特にオセアニアで高度に適応放散しているEpacridaceaeに着目し,それが極めて多様化しているパース付近およびタスマニア島で詳細な調査を実施した.1200点におよぶさく葉標本,600点近いDNA分析試料,240点ほどの木材試料を得たが,このうち,Epacridaceaeは167点,19属57種を収集した.

その中には生活形が芝のように地表を這う草本状の低木から,ツツジの仲間のような通常の低木,そして,まるで単子葉類のヤシのような生活形をしたRicheapandanifoliaのように多様な生活形に分化している.更に地中海式気候のパース付近ではこの類が冬季に開花するのに対し,日本同様夏雨型のタスマニアでは夏期に開花する種が多いなど,地理的に分化を遂げていることも明らかになった.現在,これらの試料について分子系統を明らかにすべくDNAの抽出を行う一方,極端に違う生活形をもたらす茎頂構造の違いなどについて解剖学的に検討を始めている.
助産師の虐待ハイリスク妊産婦に対する地域連携に関する困難尺度の開発

妊娠期からの児童虐待防止対策が推進され、連携は一層重要である。助産師の地域連携の困難を評価し問題点を明確にすることで、虐待ハイリスク妊産婦への適切な地域連携が促進されると考えた。本研究の目的は、助産師の虐待ハイリスク妊産婦に対する地域連携に関する困難感の評価尺度を開発し、信頼性・妥当性を検証することとした。第1段階は、文献検討とインタビュー調査から、53項目5件法の尺度原案を作成した。第2段階は、A県の助産師133名へパイロット調査を行い、信頼性と妥当性を検討し4因子30項目の尺度案を作成した。第3段階は、A県の全数調査として分娩取り扱いのある施設の助産師1470名へ本調査し、尺度の信頼性と妥当性を検討した。探索的因子分析の結果、「他機関・他職種との地域連携体制の不足」「自施設の地域連携体制の不足」「地域連携業務の負担における個人の認識の違い」の3因子25項目で最適解を得た。尺度全体のCronbachα係数は0.900、第13因子は0.7690.853であった。既存尺度の「臨床看護職者の仕事ストレッサー測定尺度(Nursing Job Stressor Scale)」の総得点および地域連携の実践の程度(Visual Analog Scale)と本尺度の総得点には有意な相関があり(p<0.01)併存妥当性が見られた。先行研究の「助産師と保健師の連携システム」の構造と3因子を比較すると、それぞれ困難として表現され、3因子は助産師が抱く地域連携業務の特徴を反映していると考えられた。本尺度は必要な手続きを経て開発された。主として集団での活用を考えており、看護管理者が助産師に調査し、自施設の傾向を把握することで、その改善策の実施につながる可能性がある。また、調査結果を自分で知ることができれば、助産師自身が困難を認識でき、各自の研修受講や職場の改善の動機づけになることも考えられる。
比較優位と産業構造の動学的変化に関する実証研究

本研究課題の主な研究成果は、次の2点にまとめることができる。(1) OECD諸国を中心に比較優位の強度を測る顕示比較優位指数を算出し、各国の比較優位構造を明らかにした。また、複数時点における国際比較から国際分業の進展状況を明らかにした。(2)顕示比較優位指数の時系列変化について遷移確率行列を応用した構造変化分析から、比較優位の上位層・下位層は状態が持続的であり、中位層は可動的であることを明らかにした。また、構造変化の可動性・持続性を評価する離散時間可動性指数を提案し、財貿易とサービス貿易はそれぞれ異なる傾向の可動性を示していることを明らかにした。1状態遷移の追跡による比較優位の持続性の特徴抽出OECD諸国を中心に各国各産業の顕示比較優位指数(RCA指数)を算出した.RCA指数は,比較優位の度合いを測るための有力な指標であり,国際貿易研究では主要な指標として普及している.OECD加盟30カ国(2010年)に,中国(本土),中国(香港),シンガポールの3カ国・地域を加えて対象国とした.また,貿易の産業分類については,財貨貿易を標準国際貿易分類に基づく8項目,サービス貿易を国際収支統計の分類に基づく9項目から構成して対象産業とした.2010年を最新とする統計データに基づいて上記の対象国・産業についてRCA指数を算出して分析を進めた.主な分析結果として,例えば,日本については2000年のデータと比較して,サービス貿易において建設サービスおよび知的財産関連取引が継続的に高いRCA値を示していることを明らかにした.2動的区間設定による構造変化速度の比較と特徴抽出前項で説明したRCAデータに基づいて比較優位構造の変化速度を分析した.構造変化の速度は,RCA値がある状態に留まっている時間から計測した.大まかな特徴として,初期時点におけるRCA値に応じて高い方から低い方へとグループ化した場合,RCA値が高いグループは低いグループと比べて構造変化の速度が遅いことを明らかにした.3モデル特定化関数の比較検討およびマクロ経済変数の選抜マクロ経済変数の選抜に先立って,独占的競争型リカードモデルに基づいてRCAの理論的基礎を分析した.モデルの基本的な変数である労働量の配分状況を,部門内の代替弾力性および各部門の技術指標変数その他パラメータ・変数に適当な値を設定することによって,閉鎖経済から開放経済への移行過程において必ずしも経済的厚生が上昇するとは限らないことを明らかにした.本研究課題「比較優位と産業構造の動学的変化に関する実証研究」は、1貿易および産業について、貿易構造(比較優位構造)および産業構造の構造変化の速度、状態(国際競争力の水準)の推移、およびその動学的特徴を明らかにするとともに、2比較優位とマクロ経済の関係性について、産業・貿易に関するパネルデータによる計量分析によって、顕示比較優位(RCA)を説明する有意なマクロ経済変数を明らかにすることを目的として研究を推進した。本年度の研究実施計画では、前述した目的を達成するために次の項目を実施した。1状態遷移の追跡による比較優位の持続性・可動性の特徴抽出分析対象国・地域としているOECD諸国その他地域の財貨・サービス貿易に関するデータを取得して、統計解析アプリケーション用のデータセットに加工した。データセットは、年次で各国・地域の産業別のデータを追跡できるように加工した。分析結果から,比較優位の構造変化について、財貨貿易とサービス貿易では可動性・持続性が相違していることを明らかにした。また、それぞれ外的ショックに対して感度が異なっていることを明らかにした。2顕示比較優位指数の独占的競争型リカードモデルによる理論的基礎付け独占的競争型リカードモデルを理論的基礎としてRCA指数を国際貿易モデルに組み込んで、労働投入量・賃金率とRCA指数の変化、RCA指数と経済的厚生の変化を分析した。理論モデルに基づいて変数と指数の関係性を分析し、数値解析によって前述の関係性を実証した。分析結果から、RCA指数が上昇する場合と低下する場合があることを明らかにした。また、経済的厚生の変化とRCA指数の変化について、関係性を明らかにした。本研究課題を推進することによって得られた結果について取りまとめ、学会および研究会その他学術的会合において発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。数理統計学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画にしたがって研究課題を推進することができた.作業の一部に遅延が発生したが,他の作業を進めたことによって新たな知見が得られ,それらを活用して遅延作業を挽回することができた.今後は次のテーマにしたがって,1状態遷移の追跡による比較優位の持続性・可動性の特徴抽出,2顕示比較優位指数の独占的競争型リカードモデルによる理論的基礎付けを中心に研究を進めていく.1については,分析対象国・地域としているOECD諸国その他地域の財貨・サービス貿易に関するデータを取得して、統計解析アプリケーション用のデータセットに加工する。

財貨貿易については、国際連合貿易開発会議(UNCTAD)の公開データベースからデータを取得する。また、サービス貿易については、国際通貨基金(IMF)の国際収支統計からデータを取得する。データセットは、年次で各国・地域の産業別のデータを追跡できるように加工する。2については,独占的競争型リカードモデルを理論的基礎としてRCA指数を国際貿易モデルに組み込んで、労働投入量・賃金率とRCA指数の変化、RCA指数と経済的厚生の変化を分析する。まず、理論モデルを用いて変数と指数の関係性を分析する。次に、数値解析によって前述の関係性を実証する。また、上記の実施項目で作成するデータセットを用いて計量分析を実施して現実的妥当性を検証する。また,これまでに得られている結果および上記実施項目から得られる結果を取りまとめ、学会・研究会その他学術的会合において発表する。