hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子内に水酸基を含まないエポキシ樹脂の開発

硬化後に、分子内に水酸基を持たないエポキシ樹脂は吸湿性が低いとともに誘電率が低く、高性能の電気電子材料として大いに期待される。そこで種々の新規硬化剤を用いてエポキシ樹脂の硬化を行ない、それらの硬化樹脂によるエポキシ樹脂の硬化反応性、硬化樹脂の力学的性質、誘電的性質、吸水性などについて検討を行なった。三官能性の活性エステルとして1,3,5-トリヒドロキシベンゼンの脂肪酸および安息香酸のエステルを硬化剤に用いてエポキシ樹脂の硬化を行うと、活性エステルのカルボン酸残基のかさ高とともにその反応性が低下した。また、ガルボン酸残基のアルキル鎖が長くなるとともに硬化樹脂のガラス転移温度(Tg)は低下するが、カルボン酸が枝分かれするか安息香酸エステルになると分子内部回転に対する障壁のためTgは高くなる。活性エステルをエポキシン樹脂の硬化剤に用いると、得られた硬化樹脂は硬化後に水酸基が残らないので耐水性、電気特性は向上するが、Tgは従来の硬化剤による硬化物に比べて低下した。そこで内部エステル結合を有する種々の新規の多官能性活性エステルを合成し、内部エステル基のエポキシ基への挿入反応を用いてエポキシ基の硬化を行った。耐水性、電気特性の向上とともに、得られた硬化樹脂のTgはいちじるしく高くなり、最高で142°Cに達した。また、フェノールノボラックおよびクレゾールノボラックにトリメチルシリルエーテル基を導入し、硬化剤として用いてエポキシ樹脂の硬化を行うと、Tgは110°C程度であったが、吸水性が従来の硬化剤による硬化物に比べて1/10に低下した。1)硬化剤である活性エステルとして、これまで用いてきたトリアセトキシベンゼン(TAB)などのほかに1,3,5-トリ(4-アセトキシベンゾイルオキシ)ベンゼン(TABB)およびビスアセトキシフェニルカルボニルイソフタル酸レゾルシノール(BAPIR)を合成し、エポキシ樹脂プレカーサーであるビスフェノールAジグリシジルエーテル(BADGE)の硬化反応を行なった。いずれもエポキシ樹脂の硬化剤として有効であった。また、フェノールノボラック樹脂(PN)およびその酢酸エステル(AcPN)を用いて同様に硬化反応を行なった。2)上記のTABB、BAPIRおよびAcPNによって硬化したエポキシ樹脂のガラス転移温度(Tg)、力学的性質、誘電的性質、吸水性について測定を行なった。これらの硬化剤によって硬化したエポキシ樹脂のTgは、それぞれ130°C、142°C、82°Cとなり、TABBおよびBAPIRによって硬化したエポキシ樹脂のTgはTABによって硬化したエポキシ樹脂の73°Cに比べて、著しく上昇した。AcPNによって硬化したエポキシ樹脂のTgは82°Cであるのに対して、エステル化する前のフェノールボラック樹脂で硬化したエポキシ樹脂のTgは132°Cであった。1)硬化剤の活性エステルとして、これまで用いてきたトリヒドロキシベンゼンの酢酸エステル(TAB)のほかに、トリヒドロキシベンゼンのプロピオン酸エステル(TPB)、酪酸エステル(TBuB)、イソ酪酸エステル(TiBuB)および安息香酸エステル(TBB)を合成し、これらの活性エステルを硬化剤として用いて、エポキシ樹脂の硬化反応を挙動を詳しく調べた。これらの活性エステルの硬化剤としての反応性は、TAB>TPB>TBuB>TBB>TiBuBの順序であった。-中村2)エポキシ樹脂の粘弾性に及ぼす硬化剤のエステル基の影響を調べると、エステル基の直鎖アルキル基が長くなるとともに、α分散のピーク温度は低温側に移動する。しかし、側鎖が枝分れしたり、フェニル基の場合には高くなる。また、ガラス領域の弾性率も同じ傾向を示した。ガラス転移温度(Tg)は、TBB(106°C)>TAB(101°C)>TPB(86°C)>TiBuB(80°C)>TBuB(71°C)の順序となった。

-中村3)硬化財の活性エステルとエポキシプレポリマーのコンパウンドは粘性がきわめて低く、狭い間隙にも容易に入り込むという特異な性質を示すことが分かった。-鎌形本年度は、分子内に水酸基を持たないエポキシ樹脂の製造法として、フェノールノボラック(PN)およびクレゾールノボラック(CN)にトリメチルシリルエーテル基を導入したトリメチルシリルフェノールノボラック(TMSPN)およびトリメチルシリルクレゾールノボラック(TMSCN)を硬化剤に用いてエポキシ樹脂の硬化を行なった。得られた硬化物は水酸基の代わりにトリメチルシリルエーテル基を持っている。PNまたはCNかTMSPNまたはTMSCNを合成し、これらの硬化剤を用い、テトラ-n-ブチルホスホニウムボロミドを触媒として、ビスフェノールAジグリシンジルエーテル(BPDGE)の硬化を行なった。硬化物のTgはTMSPNおよびTMSCNを硬化剤に用いたとき、それぞれ118°C、112°Cで、TMSPN硬化剤のほうが若干高い。また、いずれの硬化物も典型的な橋かけ高分子の粘弾性挙動を示した。低温におけるβ分散は2つ現れ、高温側のβ'分散はTMSCNの方がより高温に現われた。TMSPNおよびTMSCN硬化物の25°C、水中の飽和吸水率はいずれもきわめて低い値を示し、TMSPN硬化物では0.20%、TMSCN硬化物では0.22%となった。このきわめて低い吸水率は側鎖のトリメチルシリル基の高い疎水性による。また、拡散定数の値は、TMSPNでは1.03cm^2s^<-1>、TMSCNでは1.05cm^2s^<-1>となり、TMSCNの方がやや大きな値となった。この差はTMSCNが環の側鎖にメチル基を有するため、架橋構造がより疎となり、硬化樹脂中の水の拡散がより容易になるためである。
日米コンテンツ事業のビジネス・エコシステムの比較研究

本研究は、企業間の協働を通じて価値を創造する仕組みである「ビジネスシステム」を測定し、これをうまく機能させる企業間関係を日本の音楽産業の分析を通じて明らかにすることを目的とする。注目した点はビジネスシステムを構成する企業がそれぞれ異なる収益モデルをもつ点である。分析の結果、長期の収益モデルをもつプレイヤーと、短期の収益モデルをもつプレイヤーでは市場の不確実性の変化に対して対照的な関係構築の選択パターンがみられた。また、新人アーティスト創出を促すのはレコード会社と音楽プロダクションの新規の関係であり、収益性を高めるのはレコード会社と音楽出版社の繰り返しの関係であった。24年度に実施した研究活動は主に、1.関係者へのインタビュー調査、2.定量データの統計分析、3.学会発表、論文執筆である。それぞれの詳細を説明する。1.インタビュー調査については主に、楽曲製作に不可欠なレコード会社、プロダクション、音楽出版社の三者の関係構築がどのようになされているかについて業界関係者に聞き取りを行った。2.定量データの分析については、昨年度構築した日本の音楽産業の1976年から2004年までの約30年のデータベースを用いた統計分析によって以下の点が明らかとなった。それは、ネットワークを結ぶ相手側のビジネスモデルに応じて、関係構築のメカニズムが異なると同時に、価値創造に適した関係構築のあり方も異なるという点である。3.学会発表については、2012年8月にシアトルで行われた国際学会Asia Pacific Conference on Information Managementで上記の発見事実についての研究発表を行った。また、代表者がファカルティフェローを務めていた経済産業研究所の研究会においても複数回、本研究を発表した。これらの発表によって、適宜、研究者、実務家に研究の知見を発信すると同時に、有用なフィードバックを得ることができた。また、フィードバックを活かして執筆した論文は、2012年11月に『RIEITディスカッションペーパー』に掲載し、2013年7月にイスタンブールで行われるThe Association of Japanese Business Studies、2013年9月にアトランタで行われる国際学会Strategic Management Societyにアクセプトされた。国内を代表する経営学会誌である『組織科学』にも論文を投稿し、現在、査読を依頼している段階にある。本研究はコンテンツ産業の価値創造の仕組みについてビジネスモデル、コラボレーション、社会ネットワーク論の視点から探求することを目的としている。調査はコンテンツ産業を代表する日本の音楽産業を対象としており、業界関係者から得た定性データ、公刊資料から得た定量パネルデータを用いて分析を行っている。2013年度の主な研究活動は、これまでの研究活動から得た知見をまとめ、国際学会で研究発表を行うとともに、学会誌への論文投稿を行ったことである。また、現在までに得られた知見を発展させるべく、実務家へのインタビュー、文献レビューを行った。2013年度の主な実績は、9月に行われたStrategic Management Societyの国際年次大会での発表である。本学会では、市場環境の不確実性が高まった際の企業のネットワーキング行動について発表した。具体的には以下である。不確実性に対応するための企業のネットワーク行動は関係を結ぶ相手のビジネスモデルに依存する。価値を生み出すうえで信頼関係が鍵となるビジネスモデルをもつ企業とは不確実性が高まった際に、繰り返し同じパートナーと関係を結びやすい。音楽産業でいえば、このプレイヤーは、長期的なアーティストの育成が不可欠な音楽プロダクションである。一方、短期的経済機会を追求が鍵となるビジネスモデルをもつ企業とは、不確実性が高まった際に関係自体を結びにくい傾向が定量分析から明らかとなった。このプレイヤーは、時間とともに価値が低下しやすい楽曲著作権を投資、売買する音楽出版社である。つまり、音楽産業の中心的プレイヤーであるレコード会社は、市場環境が変化する中、異なる論理で行動する二つのタイプのプレイヤーとネットワーク関係を結びながら価値を創出しなければならない。なお、上記発表内容は学会でのフィードバックを踏まえて論文化し、既に『組織科学』に論文を投稿している。23年度に実施した研究は主に、1.データベースの構築、2.インタビュー調査、3.文献サーベイ、4.以上を踏まえた国際学会へのアプライと論文の公刊である。1.データベースの構築については、主に日本の音楽産業を中心に進めた。結果、想定よりも長期間のデータを取得することができたため、研究計画よりも10年分多い、1974年から2004年までの約30年分のデータベースをほぼ完成できた。当該データベースは、研究計画にも記述したとおり、先行研究に則ったエコシステムの多面的な測定指標を計測可能なデータが入力されている。2.データベース構築と同時に、分析の解釈や変数構築を円滑にするため、大手レコード会社やクールジャパンを推進する経済産業省の担当者など、関係者へのインタビュー調査を複数回行った。聞き取り内容は主に、コンテンツ産業の歴史的変遷ならびに現状、日米のビジネスの違いや他産業との違い、コンテンツを生み出す際に協業するプレイヤー間のネットワークについてである。

3.ネットワーク論にかんする研究ならびにコンテンツ産業の基礎を理解するための文献を中心にサーベイした。理論面においては、ネットワークにおける価値創造ならびにエコシステムを分析する際の基本枠組みを提供する文献をいくつか発見することができた。4.以上の調査を踏まえ、音楽産業にかんしては部分的に完成したデータベースを用いてテスト分析を行い、その研究報告は2012年8月に行われる国際学会Asia Pacific Conference on Information Managementにアクセプトされた。一方、日本のゲーム産業を対象にした調査も、2010年度の研究発表をベースに論文執筆を行い、学会誌Waseda Business and Economics Studiesにおいて論文を公刊することができた。本研究は、コンテンツ産業の価値創造の仕組みについて、ビジネスモデル、コラボレーション、社会ネットワーク論の視点から探求することを目的としている。これを明らかにする調査方法として、公刊資料をもとに構築したパネルデータの統計分析、業界関係者へのインタビュー調査を用いている。研究期間における主な研究実績として挙げられるのが、Strategic Management Societyの国際年次大会で発表した論文である。当該研究は、コンテンツ産業のような高い市場の不確実性に対処するための企業のネットワーク行動がネットワークを結ぶ相手企業のビジネスモデルに応じて異なることを明らかにした。収益の獲得が長期スパンのビジネスモデルをもつ企業とは不確実性が高まった際に、繰り返し同じパートナーと関係を結びやすい。一方で、収益の獲得が短期スパンのビジネスモデルをもつ企業とは、不確実性が高まった際に関係自体を結びにくい。これらの統計的な傾向が音楽産業のパネルデータ分析から明らかとなった。なお、2014年度の主な研究成果は、『ブラックスワンの経営学:通説をくつがえした世界最優秀ケーススタディ』(日経BP社)の出版である。当該研究は、経営学分野における定性研究を通じた理論構築の方法についてまとめたものである。研究の内容は、経営学分野のトップジャーナル(主にAcademy of Management Journal)の学会賞受賞論文の知見と、定性研究の方法論にかかわる知見がベースとなっている。本書籍の執筆にあたり、これまで行ってきたコンテンツ産業の関係者へのインタビュー調査の経験と、先行研究レビューの蓄積を役立てることができた。経営学上記の研究実績の概要で述べた1.インタビュー調査、2.データの定量分析、3.学会発表、論文執筆のそれぞれ項目についてどの程度目標を達成したかを説明する。
グラフトポロジー構造を考慮した高速ランダムウォークの設計と応用

有限グラフ上のランダムウォークとは,グラフ上の適当な頂点に置かれた粒子を隣接する頂点に対してランダムに移動させていくモデルである.本研究ではグラフ上のランダムウォークの高速化について主に以下を得た.(1)多種多粒子系ランダムウォークにおける到達時間と全訪問時間の関係を導出した.(2)結合系ランダムウォークの全粒子結合までの期待時間の見積もりに成功した有限グラフ上のランダムウォークとは,グラフ上の適当な頂点に置かれた粒子を隣接する頂点に対してランダムに移動させていくモデルである.本研究ではグラフ上のランダムウォークの高速化について主に以下を得た.(1)多種多粒子系ランダムウォークにおける到達時間と全訪問時間の関係を導出した.(2)結合系ランダムウォークの全粒子結合までの期待時間の見積もりに成功した有限グラフ上のランダムウォークとは,グラフ上の適当な頂点に置かれた粒子を隣接する頂点に対してランダムに移動させていくモデルである.通常の「隣接頂点に等確率で移動する」というランダムウォークでは,全頂点に粒子が訪問するまでの期待ステップ数は一般に0(n^3)であるが,グラフのトポロジーを考慮した遷移確率を採用することにより,期待ステップ数を悪くとも0(n^2),トポロジーによっては0(n)まで高速化できる.さて,自然界もしくは人工システム上の多くの現象が有限グラフ上のランダムウォークとしてモデル化できる.自然現象系に目を向けると,DNAコンピューティング/ナノテクにおける分子遷移機械は熱力学的な制約の下,とりうる状態空間をランダムウォークしながら形態を変化させる.人工現象系に目を向けると,情報システムであるインターネットのサーチエンジンのデータ取得用ロボットはWeb空間上をランダムウォークしながらデータを取得する.このように多くの分野で,高速なランダムウォーク設計が大きな意義を持つ.本研究は,ランダムウォークの高速化の仕組みを解明し,その設計論を確立することにより,諸分野におけるランダムウォークとしてモデル化できる現象/対象に対する解決法の提供を試みるものである.平成22年度は最も有名なMCMC法であるメトロポリス・ヘイスティングスアルゴリズムをグラフランダムウォークに適用したメトロポリスウォークの到達時間・全訪問時間のタイトな上界を明らかにするとともに,グラフ上の高速ランダムウォーク(到達速度が任意のグラフで0(n^2)であるようなランダムウォーク)を実現するのに従来利用されてきたトポロジー情報を大幅に改善するランダムウォークの設計に成功した.有限グラフ上のランダムウォークとは,グラフ上の適当な頂点に置かれた粒子を隣接する頂点に対してランダムに移動させていくモデルである.通常の「隣接頂点に等確率で移動する」-というランダムウォークでは,全頂点に粒子が訪問するまでの期待ステップ数は一般にO(n^3)であるが,グラフのトポロジーを考慮した遷移確率を採用することにより,期待ステップ数を悪くともO(n^2),トポロジーによってはO(n)まで高速化できる.さて,自然界もしくは人工システム上の多くの現象が有限グラフ上のランダムウォークとしてモデル化できる.自然現象系に目を向けると,DNAコンピューティング/ナノテクにおける分子遷移機械は熱力学的な制約の下,とりうる状態空間をランダムウォークしながら形態を変化させる.人工現象系に目を向けると,情報システムであるインターネットのサーチエンジンのデータ取得用ロボットはWeb空間上をランダムウォークしながらデータを取得する/このように多くの分野で,高速なランダムウォーク設計が大きな意義を持つ.本研究は,ランダムウォークの高速化の仕組みを解明し,その設計論を確立することにより,諸分野におけるランダムウォークとしてモデル化できる現象/対象に対する解決法の提供を試みるものである.平成23年度は、22年度に得た結果(任意ゐグラフでO(n^2)-到達時間となるようなランダムウォークを実現するために必要十分(最適)な局所トポロジー情報)をふまえ,局所/大域構造の中田立となるようなグラフ量(Path-Distanice Width)に注目する解析を行った。また本研究の「応用」の候補の一つである情報ネットワークへの理論適用を考慮し,オーバーレイネットワークの構造解析に関する研究を行った.有限グラフ上のランダムウォークとは,グラフ上の適当な頂点に置かれた粒子を隣接する頂点に対してランダムに移動させていくモデルである.通常の「隣接頂点に等確率で移動する」というランダムウォークでは,全頂点に粒子が訪問するまでの期待ステップ数は一般にO(n3)であるが,グラフのトポロジーを考慮した遷移確率を採用することにより,期待ステップ数を悪くともO(n2),トポロジーによってはO(n)まで高速化できる.さて,自然界もしくは人工システム上の多くの現象が有限グラフ上のランダムウォークとしてモデル化できる.自然現象系に目を向けると,DNAコンピューティング/ナノテクにおける分子遷移機械は熱力学的な制約の下,とりうる状態空間をランダムウォークしながら形態を変化させる.人工現象系に目を向けると,情報システムであるインターネットのサーチエンジンのデータ取得用ロボットはWeb空間上をランダムウォークしながらデータを取得する.このように多くの分野で,高速なランダムウォーク設計が大きな意義を持つ.本研究は,ランダムウォークの高速化の仕組みを解明し,その設計論を確立することにより,諸分野におけるランダムウォークとしてモデル化できる現象/対象に対する解決法の提供を試みるものである.平成23年度までの研究により,任意のグラフでO(n2)-到達時間となるような1粒子ランダムウォークを実現するために必要十分(最適)な局所トポロジー情報)の解明に成功しているため,これらの結果を発展させるべく,複数粒子からなるランダムウォークへの拡張を試みた.その結果,到達時間と全訪問時間の関係式,また粒子数が変化するモデル(結合モデル)での結合時間の非自明な上界値の導出などに成功した.

平成22年度に得られた結果であるが(論文は現在準備中),任意のグラフでO(n^2)-到達時間となるようなランダムウォークを実現するために必要十分な情報があきらかになったため.24年度が最終年度であるため、記入しない。「現在までの達成」により,1粒子による高速(O(n^2)-到達時間)ランダムウォーク設計に必要十分な局所トポロジー情報が明らかになった。これにより,本研究はさらなる高速化に取り組むことができる.これに関しでは大まかに2点考えており,23年度から取り組みつつある.具体的なテーマは以下め2点である:1.多粒子系のランダムウォークの特性の調査,2.局所トポロジー情報に限定しない形でのトポロジー情報による高速化.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ブートストラップ信頼区間の原理とその応用に関する研究

ベータ2項分布の形状母数に対するブートストラップ信頼区間について,モンテカルロシミュレーションにより数値的に検討した.モンテカルロシミュレーションにより,標本の大きさが1020程度の小標本の場合は,パーセンタイル-t法よりBCa法が公称の信頼度に近い信頼度が得られることがわかった.それは,パーセンタイル-t法に用いられる分散の推定量の変動係数が小標本では著しく大きいことが原因であることが判明した.また,BCa法で用いられるバイアスと歪度の推定量は母数の変化に対して安定であることがわかり,BCa法が有効であることが裏付けられた.標本の大きさが30を越えるとパーセンタイル-t法もBCa法と同様,漸近理論に裏付けられるような高い精度を持つことも数値的に明らかになった.さらに,BCa法を動気づける正規変換が,分布関数に基づく局所正規化変換から構成できることがわかり,その局所正規化変換を平方根で近似して得られた簡単な変換が高い精度を持つことが,シミュレーションより確認された.こうして得られた正規化変換は,標本の大きさごとに求める必要があるため,標本の大きさも含めた簡単な関数系で表現することが,今後の課題の1つである.パーセンタイル-t法とBCa法は1次のエッジワ-ス展開と同程度の精度を持つとされているが,ベータ2項分布において,1次のエッジワ-ス展開に基づく信頼区間がどの程度の精度を持つかも検討した.その結果,標本の大きさが50以下の時は精度が悪く,漸近理論の限界が中くらいの標本の大きさの場合にさえ現れることがわかった.ベータ2項分布の形状母数に対するブートストラップ信頼区間について,モンテカルロシミュレーションにより数値的に検討した.モンテカルロシミュレーションにより,標本の大きさが1020程度の小標本の場合は,パーセンタイル-t法よりBCa法が公称の信頼度に近い信頼度が得られることがわかった.それは,パーセンタイル-t法に用いられる分散の推定量の変動係数が小標本では著しく大きいことが原因であることが判明した.また,BCa法で用いられるバイアスと歪度の推定量は母数の変化に対して安定であることがわかり,BCa法が有効であることが裏付けられた.標本の大きさが30を越えるとパーセンタイル-t法もBCa法と同様,漸近理論に裏付けられるような高い精度を持つことも数値的に明らかになった.さらに,BCa法を動気づける正規変換が,分布関数に基づく局所正規化変換から構成できることがわかり,その局所正規化変換を平方根で近似して得られた簡単な変換が高い精度を持つことが,シミュレーションより確認された.こうして得られた正規化変換は,標本の大きさごとに求める必要があるため,標本の大きさも含めた簡単な関数系で表現することが,今後の課題の1つである.パーセンタイル-t法とBCa法は1次のエッジワ-ス展開と同程度の精度を持つとされているが,ベータ2項分布において,1次のエッジワ-ス展開に基づく信頼区間がどの程度の精度を持つかも検討した.その結果,標本の大きさが50以下の時は精度が悪く,漸近理論の限界が中くらいの標本の大きさの場合にさえ現れることがわかった.
新型光合成生物Acaryochlorisのクロロフィルd合成経路の解明

1. AcaryochlorisゲノムDNAライブラリの作製AcaryochlorisのゲノムDNAを調整後、平均断片長が2kbとなるように物理的剪断法でゲノムDNAを剪断し、藍色細菌Synechococcus7942株用に作製したターゲティングベクターに導入し、Acaryochlorisのゲノムを30周分カバーするゲノムDNAライブラリーを作製した。2.大規模スクリーニングシステムの開発クロロフィルa(Chl a)とChl dの励起波長及び蛍光波長の違いを利用し、Chl dを選択的に励起する特定の波長を発するLEDを励起光に用い、CCDカメラを用いた受光部側には干渉フィルターを組み合わせることでChl dの蛍光を選択的に透過させ、大量のコロニーからChl dを発現する株を瞬時に識別できるシステムを開発した。3.藍色細菌の遺伝子移入株のスクリーニング1で作製したAcaryochlorisのゲノムDNAライブラリーをSynechococcusへ遺伝子移入し、2で作製した大規模スクリーニングシステムを用いて、形質転換株のコロニーを約300,000個スクリーニングした。その結果、Chl d発現候補株を約70株した。4. Chl aとChl dの互換性1.Acaryochloris株の選択Acaryochlorisは、種毎に吸収波長、蛍光波長それぞれのピークに違いがあり、3つのグループに分けられることを解明した。各Acaryochlorisから光化学系反応中心タンパク質をコードしている遺伝子をクローニングし配列を比較することで、波長の違いがクロロフィルそのものの違いではなく、残基の置換によるアンテナロクロロフィルの配向の違いによるものであることを解明した。この結果から、Acaryochlorisの種間でクロロフィル合成系は同一であると見なし、分光学的な解析や生化学的な解析の進んでいるAcaryochloris 11017株をライブラリー作製に用いることを決定した。2.AcaryochlorisゲノムDNAライブラリーの作製物理的剪断法及び、制限酵素による部分消化法を用いて、AcaryochlorisのゲノムDNAを目的サイズへ断片化する条件を検討し、それぞれの方法で最適な条件を決定した。3.Acaryochlorisの人為的突然変異誘発、分子遺伝学的方法論の確立クロロフィルdを合成しない株を作製する目的で、エチルメタンスルホン酸を用いてAcaryochlorisの細胞に人為的に突然変異を誘発する処理を施した。Acaryochlorisを抗生物質を含む培地で選択培養し、クロラムフェニコールが有効であることを決定した。この結果に基づき、時計遺伝子領域をターゲティング領域に用いたターゲティングベクターを作製した。4.他の藍色細菌への遺伝子移入系の構築遺伝子移入のホスト株として用いるSynechococcus 7942及び、Synechocystis 6803の両株用のターゲティングベクターをそれぞれ作製した。作製した各ターゲティングベクターを各ホスト株へ遺伝子移入したところ、各株の生育に影響はなかった。また、Acaryochloris由来のクロロフィル合成遺伝子の一つを各ホスト株へ遺伝子移入し過剰発現しても、各株の生育には影響はなかった。5.クロロフィルdとクロロフィルaの互換性クロロフィルd型とクロロフィルa型の反応中心タンパク質の互換性を検証するために、Synehococcus 7942の強光適応型、弱光適応型のそれぞれのpsbA遺伝子をAcaryochlorisのpsbA遺伝子で置換した株を作製した。4. Chl aとChl dの互換性
熱中性子スピンエコー方法による物性中の集団起寿命の研究

熱中性子スピンエコー装置を高性能偏極中性子分光器PONTAに設置し、新しく開発されたスパイラル修正コイルも含めて調整された。その結果14.7meVの入射エネルギーを使用して、μeVの分解能が可能になることを実験的に示した。このスピンエコー・オプションを用いた実験が主に次の3つの課題について行われた。KDCO_3秩序一無秩序構造相転移に於けるスローダイナミックスの研究KDCO_3は354KでC2/mの高温相からP2_1/aの低温相への構造相転移を起こす物質で(DCO_3)_2ダイマーの向きの秩序がその原因である。このダイマーの向きの挙動はダイマー中の(重)水素結合の挙動と密接な関係を持つもので興味の対象となっている。この熱中性子スピンエコー測定法を用いた研究では個々のダイマーの向きの揺らぎが結晶中に作り出す歪みの場の揺らぎを直接検証することに初めて成功した。Crのスピン密度波が非常に純度の良い試料に於いては自由に結晶中を伝播できる可能性が示唆され、それに伴うスピン密度波ピークのエネルギー幅の観測を試みた。結果は10^<-9>secの時間領域ではスピン密度波は静的とみなせることが判明した。この実験は技術的には反強磁性物質に於けるスピンエコー測定法の可能性を示すもので有意義である。SrTiO_3構造相転移に於けるスローダイナミックスとフォノンの線幅測定SrTiO_3構造相転移直上で観測されるcentral componentに関しては色々な推測がなされてきたが、今回の熱中性子スピンエコー測定法を用いた実験ではこのcentral componentがμeVの分解能で見ても色々な波数ベクトルにおけるエネルギー幅は零で温度依存性を示さないことが明らかになり、この強度がダイナミカルな現象によるものである可能性が否定された。又,RからM点への比較的平らな分散関係をもつフォノンのスピンエコー・シグナルがΔE=6.3meVで観測され、非弾性散乱スピンエコー測定法への第一歩が踏み出された。今年度は研究実施計画にもある様に熱中性子スピンエコー装置のハード及びソフトの設置に重点が置かれた。ハード的にはOFS成着磁場コイルと高精度定流電源及び偏極中性子のオプティクスを制御する多数の磁場コイル(補正コイル、フリップ磁場、ガイド磁場)及び10^<-4>級の定流電源が高性能偏極中性子分光器PONTAに設置され、調整された。また新しく開発されたスパイラル修正コイルも設置、調整された。ソフト関係ではこの多数のコイルを制御するプログラムが分光器制御用プログラムに加えられ、その稼働がテストされた。その結果、direct beamの実験スピンエコーのシグナルが観測され、その偏極度が90%に達することが確認された。そして、性能チェックとしてpara terphenyleの試料における構造相転移に伴うcritical slowing downを観測し、従来の結果を再現するとともに、この分光器のエネルギー分解能が14meVの入射エネルギーを持つ中性子を使用するにもかかわらず、約1μeVに達する事(ΔE/E_i10^<-4>!)が確認された。今年度は主に前年度に開発された三軸分光器用熱中性子スピンエコー・オプションを使用した相転移のダイナミックスに関する本格的な実験を行った。系はKDCO_3,SrTiO_3及びCrであった。前者の二つの系は構造相転移を、後者は磁気相転移を起こす物質である。

KDCO_3の実験では秩序-無秩序の構造相転移近傍の歪みの動的揺らぎをはじめて観測した。この揺らぎは比較的ゆっくりとしたもの(10^<-9>sec)で従来の三軸分光法では静的なものとしてしか捕えられなかった。この成果は秩序-無秩序の構造相転移の微志視的解釈にとって非常に重要である。SrTiO_3では構造相転移の際に1meVの励起エネルギーをもつソフト・フォノンのスピンエコー信号の測定に成功し、線幅の測定が可能であることを示した。この結果によるとフォノンの寿命が予想されていたよりも長いということが示唆された。詳細については今後の実験の結果に期待が寄せられる。Crでは磁気相転移の際に発達するspin density waveのピークがμeVの分解能で見ても静的であることを示し、このエネルギー範囲における動的要素を却下した。これ等の実験結果はこの高分解能の分光法により従来の熱中性子三軸分光法では到達不可能であるエネルギー領域でまったく新しい現象が観測できることを実証するものである。またこの実験と平行にスピンエコー・オプティッククスの開発を行った。
単一分子素子をめざした電気化学的スイッチング機能を有する有機酸化還元系の構築

分子素子構築の研究では、これまで、情報の伝達が1電子の授受を介して行なわれてきた。その結果、生成するラジカルイオン状態の安定性に大きな問題を残していた。その解決に、2電子ずつの電子移動を伴う閉殻系の適応を試みた。その結果、アズレン環を複数個、2位もしくは6位で結合することにより、期待する2電子ずつの電子移動に基づくスイッチング機能を有する応答性分子の構築を達成した。アズレン環の2位および6位での直接の集積は、アズレン類の化学では適応例が少ない遷移金属触媒反応の活用によりはじめて達成された。また、遭遇した生成物の難溶化の問題は、長鎖置換基としてオクチル基もしくはヘキシルオキシカルボニル基を導入したアズレン類を用いることにより解消された。スペーサーを介した集積として立体障害の小さなエチニルスペーサーの導入が有効であることが明らかになった。生成した新規なπ共役系化合物の酸化還元的挙動についてはCV法により検討を加えた。その結果、結合するアズレン環数に対応して多段階の電子移動が達成されることが明らかになった。これらの化合物が、これまでの研究で提唱することができたシアニン-シアニンハイブリッド構造の概念に基づき、2電子の電子移動に基づくエレクトロクロミズム系として機能することを期待している。また、長鎖置換基の結合により、これらの化合物が、酸化還元的な応答に加え、液晶としての応答性機能を合わせ持つことを明らかにすることができた。さらに、結合するπ系にp-フェニレンジアミンを用い、複数のアズレン環と6位で結合することにより、アミンの酸化的挙動に加え還元的な挙動を併せ持つ多重の応答性有機酸化還元系の構築に成功した。また、アズレン類の有機金属試薬の開発および電荷移動により生成すると考えられるアズレン環の陽イオン状態における結合交替等を明らかにした。分子素子構築の研究は、単一分子を用いた分子エレクトロニクスの領域に発展を遂げようとしている。しかしながら、これまでのシステムでは、情報の伝達が、1電子の授受を介して行なわれてきた。その結果、生成するラジカルイオン状態の安定性に大きな問題が残っていた。その問題の解決に、2電子の電子移動を伴う閉殻系の適応を試みた。酸化還元系の構築に用いる酸化還元を担う置換基として、これまでの我々の研究でπ共役系に大きな分極を誘起することが明らかにされてきたアズレン環を用いた。酸化還元を担うアズレン環をπ共役系に複数個配置することで、2電子ずつの電子移動を可能にするシステムの構築を行った。実際にアズレン環の5員環部のエチニル化とそれに引き続くエチニルアズレン類のDiels-Alder反応、遷移金属触媒を用いたアズレニル金属試薬との反応、およびエチニル化合物とアズレン類の薗頭反応により、π共役系であるベンゼン環に複数のアズレン環を置換、縮環、およびスペーサーを介して配置したシステムの構築を行った。生成した新規なπ共役系化合物の多価イオン状態は、CV法により検討を加えた。また、エレクトロクロミズムについては、スペクトロエレクトログラムにより検討を加えた。その結果、期待したようにπ共役系に複数個のアズレン環を配置することで、大きな色調の変化を伴った熱力学的に高度に安定化された2電子ずつの多電子の酸化還元系が構築できることが明らかになった。さらに、アズレン環上の置換基の選択により、酸化還元的挙動と共にディスコティック液晶相合わせ持つ新たな機能を有するπ共役系の開発にも成功した。以上の結果は、このような2電子ずつの電子移動に基づく有機酸化還元系の構築が、実用化に向けた高度に安定化された分子素子としての応用への有効性を示している。

分子素子構築の研究は、単一分子を用いた分子エレクトロニクスの領域に発展を遂げようとしている。しかしながら、これまでのシステムでは情報の伝達が、1電子の授受を介して行なわれてきた。その結果、生成するラジカルイオン状態の安定性に大きな問題が残っていた。その問題の解決に、2電子ずつの電子移動を伴う閉殻系の適応を試みた。酸化還元を担うアズレン置換基をアントラキノジメタンやメチルカチオンに複数個配置することで、閉殻構造により安定化された電気化学的に多段階に応答する分子素子を構築し、2電子ずつの電子移動に基づく有機酸化還元系の多段階の応答機能を明らかにした。また、合成上の大きな問題となる多アズレン置換化合物の新たな合成戦略として、これまでアズレン類の化学では未踏の有機合成上有用なアズレニル金属化合物(リチウム、マグネシウム、およびホウ素化合物)の効率的な生成に成功した。さらに、生成したホウ素試薬を用いたクロスカップリング反応によりπ共役系となるベンゼン環に複数のアズレン置換基を配置したシステムの構築を行なった。また、遭遇した生成物の難溶化の解消のため、アルキル置換基を有するアズレン類の効率的な合成法の開発を行い、難溶化の問題を解決することに成功した。生成した新規なπ共役系化合物の多価イオン状態についてはCV法により検討を加えるとともに有機エレクトロクロミズム系としての機能の検討を合わせて行なった。その結果、ポリエレクトロクロミズム系の構築に新たなシアニン-シアニンハイブリッド構造の概念を提唱することができた。しかしながら、これまでのシステムでは情報の伝達が1電子の授受を介して行なわれてきた。その結果、生成するラジカルイオン状態の安定性に大きな問題を残していた。その解決に、2電子ずつの電子移動を伴う閉殻系の適応を試みてきた。これまでの研究で有用性が見出されたアズレン環を複数個、2位もしくは6位で結合することにより、期待する2電子ずつの電子移動に基づいたスイッチング機能を有する応答性分子の構築を行なった。これまで、アズレン環の6位での直接もしくはスペーサを介した新たなπ系への集積について検討してきた。今回、新たにアズレン環の2位での直接もしくはスペーサを介したπ系への集積を達成した。アズレン環の2位での直接の集積は、アズレン類の化学では適応例が少ない遷移金属触媒反応の活用によりはじめて達成された。また、遭遇した生成物の難溶化の問題は、長鎖置換基としてオクチル基を導入したアズレン類を効率的に合成することで解消された。スペーサーを介した集積として立体障害の小さなエチニルスペーサーの導入を行なった。生成した新規なπ共役系化合物の酸化還元的挙動についてはCV法により検討を加えた。その結果、結合するアズレン環の数に対応して多段階の電子移動が達成されることを明らかにした。これらの化合物がこれまでの研究で提唱することができたシアニン-シアニンハイブリッド構造の概念に基づき、2電子の電子移動に基づくエレクトロクロミズム系として機能することを期待している。
わが国水産教育の成立と展開および現状と課題

本研究は、これまで研究対象としてほとんど等閑に付されてきたわが国水産教育の遺産を継承しつつ、200海里漁業専管水域という新海洋秩序形成という問題に直面し、従来からの古い殻を破り、新しい体質に転換していく過程にある水産教育の現状と課題の総体の究明を目指したが、2年間ではまだまだ大学水産教育の現状把握が弱く、課題の究明にまでは辿りつけなかった。しかしながら、昭和60年度においては研究成果中間報告書「わが国水産教育の成立と展開」(昭和61.2=東京水産大学・教育学研究室)を刊行し、わが国水産教育の出発から200海里時代を迎えるまでの史的展開過程を明らかにする目的をかなり果たすことができた。昭和61年度に入って以降も研究の一層の深化を目指し、発堀した新史料に基づいて「黎明期におけるわが国水産教育の史的展開過程」(『東京水産大学論集・第22号』昭和61・12)及び研究成果報告書「明治期における水産教育機関の創設と拡充整備過程」(昭和62.3=東京水産大学・教育学研究室)をまとめることができた。さらに研究成果報告書「高校水産教育の現状と課題」(昭和61.11=東京水産大学・教育学研究室)をもまとめ、転換期に立たされている高校水産教育の内実に迫まったが、その際には船川丸実習船事件を手懸りとした。それというのも本事件は昭和60年9月、インド洋で遠洋航海実習中の秋田県立船川水産高校の実習船「船川丸」から同校漁業科3年の1生徒が同級生2名の手で海中に投げ落された事件であるが、この事件がひとり船川水産高校に限定された特殊な事例とは決して思えず、高校水産教育総体がいま直面しているさまざまな問題と深く関連しているものと受け止め、本事件を手懸りに高校水産教育の現状と抱えている諸課題に迫まることができたからである。されば、これからの高校水産教育の在り方やその体質改善の方途をもある程度までだが、提示することができたのである。
定常グロー放電中の低周波不安定性のカオス的ふるまい

一般に数Torr程度のDCグロー放電陽光柱には、電離に伴う不安定性(電離波動)が自励する。この波動は光の脈動を伴っているため検出が簡単である。また、この不安定性はプラズマパラメータ(気圧P、放電電流Id)等によって制御可能である。波動の周波数は特徴的な周波数のまわりに分布しており、最近のカオスの実験に好都合の材料を提供している。本研究では内径3.0cm長さ49cmのガラス製の放電管と製作し、He気体を用いてDC-グロー放電陽光性で発生する電離不安定性について実験を行った。P及びIdを制御すると低周波の電離不安定性が励振される。P=1.37torrとしてIdを増加するとき、まず数kHz正弦波の自動振動が生じる。Idの増加に伴って正弦波は歪みを生じ第2高長波を含む、更にIdとともに4周期の分岐を生じついにはある周波数スペクトルの広がりをもつカオス状態へ入る。逆にIdを減少するとき、上記の現象はヒステリシスをもつ。これらは振動が単一周期から多周期へ分岐を伴って起こる典型的なカオス状態となっている。Pを他の値に保つとIdに伴って同様な変化が起こる。このときPが高い程、1周期よりカオス状態へ変化が早い。次に、Idの変化に伴ってアトラクターの次元がどの様に変化するかを求めた。信号の相関積分から得られる次元は、カオス状態でも自由度は45程度となっていることはすでに報告した。本実験では、更に進めて、Idの変化に伴う各振動状態ごとにリアプノフ数を求めた。その結果、周期的振動状態ではリアプノフ数の負の値となり、カオス状態では正の数となった。これらの実験事実は定常グロー放電陽光柱に発生する。電離不安定性が典型的なカオス状態を作りだしていることを示している。今後、更に実験を進めヒステリシス現象の解明、外部から強制振動を加えたときの不安定性を表すアートルドトング図の作成等について実験を進める予定である。
熱変形速度のインプロセス制御による高品質・高能率研削加工の研究

近年、クリ-プフィ-ルド研削加工のように低速度比・高切込み加工が、高能率で良好な仕上面粗さが得られるなどの理由により注目されている。しかし、低速度比・高切込み研削加工では研削熱の発生、研削抵抗の増大、研粒の摩耗などの問題も多く、単純形状の研削には通常研削の方が総合的に優れている。そこで、本研究では、速度比を研削時間に対して連続的に制御することによって、高能率・高品質な研削加工を確立することを目的にしている。まず、研削加工における速度比の影響を確認するために、速度比を3種類に変化させた実験を行なった。即ち、速度比を時間に対して一定、直線的に減少並びに増加させることによって、研削温度、研削熱変形、研削抵抗などの研削減少に及ぼす影響を明らかにした。これらの実験解析によって、研削の切込み過程においては、速度比を連続的に減少させたほうが、研削温度と研削熱変形の変化から与えられる。寸法精度と研削能率が優秀であることが解明された。さらに、スパ-クアウト過程においては、スパ-クアウト直後に急速に速度比を増加させることによって、熱変形の変化過程と良く対応するために、表面粗さの改善が急速に進行し、その結果、高能率・高品質研削加工が達成されることを明らかにするとともに、本研究でこの研削方式を提案した。これらの研究の結果、研削過程において、高能率・高品質化を達成するためには、従来の研究で明らかにされている、研削抵抗、寸法生成量などの現象量だけではなく、本研究で測定方法を開発した、研削熱変形のデ-タが最終品質の表面粗さ、並びに研削能率を支配する重要な要因であることが示唆されるものと考えられる。
多角的脳イメージングによる他者からの社会的評価に関わる神経機構の解明

本研究では、MRI装置を用いて健常者とパーキンソン病患者(PD)を対象に、他者からの社会的評価、特に褒めにおける価値表象プロセスの背景にある神経基盤を神経学的異常の観点から検討した。行動データの解析からは、他者から褒められる際の主観的な心地よさにおいて健常者群とPD群の間に有意な差は認められなかった。脳画像データの解析からは、他者から褒められた際に惹起される心地よさの処理に眼窩前頭皮質や後頭葉皮質が関わっていることが示された。本研究は、健常者と神経変性疾患患者を対象に、他者からの社会的評価における価値表象プロセスの加齢に伴う生理学的変化、脳損傷に伴う神経学的変化の背景にある神経基盤を多角的な脳イメージング法を用いて、脳の機能的側面と構造学的側面から明らかにすることである。具体的には、評定課題を用いて(1)加齢変化を検討するため健常若年者と健常高齢者を比較、(2)神経学的変化を検討するため健常者とパーキンソン病患者の比較を行い、脳画像データの関連を検討する。これらのデータを相補的に検討することで、価値表象プロセスの包括的理解を進められると考えている。そして本研究で得られる成果は、心理学および神経科学の分野に資するだけでなく、新たな治療法やリハビリテーション方法の開発にとっても重要な知見となり得る。本年度は、申請者が過去に行った先行研究(Kawasaki et al., 2016, Neurosci Res)で用いた評定課題を本研究課題に応用させ、新たな実験刺激の作成と予備実験として明らかな認知機能の低下がないパーキンソン病患者数名に対して行動実験を施行した。患者群で得られた結果から、実験全体での疲労度や課題の難易度等を考慮し、修正を加えている段階である。脳画像データの取得に関しては、患者への行動実験後に身体状態を確認しながら進めていく予定である。当初予定していた実験課題が、対象となるパーキンソン病患者にとって疲労度が高く、課題の難易度と併せた調整に時間を要している。さらに使用予定のMRI装置が臨床用であり、使用時間帯の調整にも時間がかかっている。本年度は、パーキンソン病患者と健常高齢者を対象に他者からの社会的評価を想定した評定課題を実施し、行動データの取得とMRIを用いた脳画像データの取得・解析を行なった。健常者とパーキンソン病患者から取得した評定課題の成績と灰白質体積との関連を解析した結果、他者から褒められた場合に惹起される快感情には眼窩前頭皮質や後頭葉領域が関わっていることが示された。当初予定していた疾患群の被験者数に達していないことや脳の機能的側面からの検討は実施できていないが、対人関係に関わる心理過程に対し健常群と疾患群において脳イメージングを用いた相補的な検討で得られた成果は、今後の心理学や医療福祉領域の発展に寄与する知見となり得る。実験課題を作成し、健常者・パーキンソン病患者問わず、実験同意がとれ次第、随時行動データから取得していく予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。認知神経科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
散乱中性子計測による爆縮プラズマ燃料面密度診断法の開発

本研究の目的はレーザー核融合研究における散乱中性子計測器を開発し、計測原理実証を行う事である。さらにこの新計測器を用いて核融合燃料の面密度の測定を行い、レーザー核融合における最も重要な物理課題である高密度圧縮の研究に貢献する。平成22年度までの研究において多チャンネル散乱中性子計測システムの試作機一号機が出来上がった。シンチレーターは平成21年度に開発した新素材を用いた物を用いた。2012年3月に阪大の激光XII号で核融合爆縮実験を行い散乱中性子の検出を試みた。一次中性子の信号のみならず、散乱中性子らしき信号が1カウント観測された。一次中性子/散乱中性子の数の比と、設計段階で計算した検出効率から考えると、過去に別の手法で計測された燃料面密度と近い数字であった。これが真の散乱中性子信号だとすると、本課題の申請時に計画された目的が達成された事になる。また激光XII号の実験環境下で散乱中性子が観測できた事例は初めてである。ただし、1カウントというのは偶然観測されたノイズ(一次中性子が計測器で散乱して遅れてやってきたもの。低い確率であるが起こりうる)である可能性もあり、これが真の散乱中性子信号であるか否かは、他の計測結果とも比較しながらより詳細な解析が必要である。またこの結果を元に平成24年度の阪大激光XII号の核融合実験において5ショット程度、散乱中性子計測を目的とした実験が採択された。今後の展開が期待される。本研究の目的は高速点火レーザー核融合実験における、超高密度の核融合燃料プラズマの面密度(度半径積)を実測するための計測器を開発する事である。従来困難とされ実現されてこなかった、散乱中性子計測法という計測原理に着目し、この手法を実現させるための研究を展開する。従来、計測原理に基づいた計測器の概念設計はなされてきたものの、Li-6製の超高速応答中性子シンチレーターが本質的に必須であり、そのような素材は開発されていなかった。そこで著者は素材開発から着手し、その新素材を用いて実際に装置を設計・製作し、実際の高速点火核融合実験において核融合燃料プラズマの面密度を実測するという研究計画を立てた。本年度の研究ではLi-6シンチレーターの高速化のための研究を全面展開した。大阪大学を中心としたグループの他に、東北大学の中心としたシンチレーター材料開発グループ、九州大学を中心としたリチウムガラス研究グループ、にシステム設計のために企業も加わり、合計8研究機関で強力な研究体制を構築し、材料探索を行った。従来のLi-6シンチレーターを超える中性子検出感度(リチウム原子密度)と、従来のシンチレーターよりもおよそ10倍高速なLi-6シンチレーター素材の開発に成功した。本研究成果は査読付き英語論文雑誌に筆頭著者で出版された。さらに国際学会に2件それぞれ口頭発表およびポスター発表で参加し、各々のプロシーディングスとして査読付き英文論文雑誌に筆頭著者で2件の掲載が決定している。また共著者として2件の英文査読付き論文が投稿された。国内学会・研究会は口頭発表で5件講演し、内3件は招待講演となった。本新素材は産学共同で特許出願を行い、また新聞発表も行い、掲載された。現在新素材は装置化に向けての量産化と加工がおこなわれている。来年度初頭にはプロトタイプの完成と、当研究所または海外の核融合実験装置、または大型中性子生成装置を用いて装置の性能評価を行う。本研究の目的はレーザー核融合実験における、超高密度の核融合燃料プラズマの面密度(度半径積)を実測するための計測器を開発する事である。従来困難とされ、未だ実現されていない、散乱中性子計測法という計測原理に着目し、この手法を実現させるための研究を展開する。そこで著者は素材開発から着手し、その新素材を用いて実際に装置を設計・製作し、実際のレーザー核融合実験において核融合燃料プラズマの面密度を実測するという研究計画を立てた。本年度の研究では昨年度開発に成功した新材料シンチレーターをもちいた新型計測器のプロトタイプが完成した。米国National Ignition Faeilityでの核融合爆縮実験で達成しうる高い面密度であれば散乱中性子が十分に観測できる事を計算により示した。また阪大の激光XIIレーザー装置を用いた基礎性能評価実験では設計通りの性能が確認され、計算予測の妥当性を裏付けた。また阪大の核融合実験に適応するために、さらに高感度化を目指した装置設計を進めており、2011年に1月にプロトタイプ計測器が完成した。今後実験的な性能検証と問題点の改善をすすめる。さらに国際学会に2件にポスター発表で参加し、プロシーディングスとして査読付き英文論文雑誌に筆頭著者で掲載された。国内学会は口頭発表で5件講演し、2010年レーザー学会と2010年核融合エネルギー連合講演会で優秀論文賞を受賞した。また2010年9月に1年半期間短縮で大阪大学の博士号を取得し、同講座内では過去最短学位取得の記録を樹立した。引き続き学振特別研究員PDとして研究を展開している。今年度は海外の核融合実験装置を用いた装置の散乱中性子の実測実験を予定している。

本研究の目的はレーザー核融合研究における散乱中性子計測器を開発し、計測原理実証を行う事である。さらにこの新計測器を用いて核融合燃料の面密度の測定を行い、レーザー核融合における最も重要な物理課題である高密度圧縮の研究に貢献する。平成22年度までの研究において多チャンネル散乱中性子計測システムの試作機一号機が出来上がった。シンチレーターは平成21年度に開発した新素材を用いた物を用いた。2012年3月に阪大の激光XII号で核融合爆縮実験を行い散乱中性子の検出を試みた。一次中性子の信号のみならず、散乱中性子らしき信号が1カウント観測された。一次中性子/散乱中性子の数の比と、設計段階で計算した検出効率から考えると、過去に別の手法で計測された燃料面密度と近い数字であった。これが真の散乱中性子信号だとすると、本課題の申請時に計画された目的が達成された事になる。また激光XII号の実験環境下で散乱中性子が観測できた事例は初めてである。ただし、1カウントというのは偶然観測されたノイズ(一次中性子が計測器で散乱して遅れてやってきたもの。低い確率であるが起こりうる)である可能性もあり、これが真の散乱中性子信号であるか否かは、他の計測結果とも比較しながらより詳細な解析が必要である。またこの結果を元に平成24年度の阪大激光XII号の核融合実験において5ショット程度、散乱中性子計測を目的とした実験が採択された。今後の展開が期待される。
食道癌術後患者のQOLに関する検討

食道癌術後患者の問題を明確にするために、自覚症状・食事の摂取状況・社会生活の側面から実態調査を行った。対象は、食道癌術後2カ月から15年までの外来通院患者76名とその家族を対象とし、45歳から80歳の患者51名、家族43名から回答が得られた。データは、質問紙と病歴によって収集した。1.自覚症状について:消化器症状は,発症率の高い症状から,「下痢」「逆流感」「胸のつかえ」「腹鳴」であった。自覚症状が軽い者ほど日常生活満足度は有意に高かった。患者の20%が「自覚症状によって生活に支障がある」と回答しており、術後年数との関連は認めなかった。指導では、自覚症状の詳しい説明を望んでいる者が多く、また20%の患者が医者や家族以外にも相談相手がほしいと答えていた。2.食事摂取について:食事回数を退院後すぐに3回食にした者は20%であった。その理由として、分割食の手間よりも食後の消化期症状に対する恐れという心理的な原因があがっていた。食事量、および食事の満足度は健康時と比べて59.7%、64.8%と低下し、術後年数を経ても改善していない。満足度60%未満の群では、「おいしく食べれない」「量が食べれない」「努力しないといけない」と回答している者が有意に多く、特に「食事量」が満足度に影響する重要な要因であった。また、日常生活満足度と食事の満足度の関連を認めた。一方、術後1年未満の患者では食事に心配事を抱える者が66.7%であったが、食事指導のニーズは低く「簡単でよい」「必要ない」とする者が60%以上を占めていた。その理由として、内容が現状に即していない、問題が起きたときに聞きたいなどが挙がっていた。これらより,自覚症状の予防・緩和、食事の満足度を高めることは、患者のQOLを高めるために重要であり、これらの指導内容や時期は患者のニーズに合っていない現状が明らかになった。とくに患者は退院後、自覚症状や心配事が出てきた時の適切な対応を求めており、また,患者の20%は,医師,家族以外の相談相手を望んでいた。従って、退院後の看護婦の継続した関わりを改善・強化していく必要があると思われる。