hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達障害の子どもと家族のための看護支援ガイドラインの開発とその検証に関する研究

発達障害の子どもと家族のための看護支援ガイドラインの開発とその検証を行うことを目的に研究を行った。研究の結果,下記の6点について明らかにすることができた。(1)子どもの母親の困り事,必要としている子育てに関する情報,(2)母親にとって効果的な情報と非効果的な情報,(3)就学前の親子を支援する保健師の役割,(4)医療機関で親子に関わる看護師の障害の理解度や必要としている情報,(5)母親への支援の要点,(6)母親を支援することによる効果軽度発達障害の子をもつ母親の質問紙およびインタビュー調査を,山形,仙台,名古屋で継続して実施した。結果は前年度の6名と合わせて分析作業中である。平成24年度は新たに2つの調査を企画し,倫理委員会の承認を得て実施した。(1)障害の発見から就学までの支援に関わっている医療,保健,福祉,教育の各関係者の障害の発見,発達支援,就学支援に対する役割の現状と課題を明確化することと,発見から就学までの一貫性を考慮した発達支援,関係者の連携のありかたを検討することを目的に,東北,中部,九州地方の4地域で12職種合計62名にインタビュー調査を実施した。【成果】子どもや保護者に関わっている関係者には,情報交換,ケース検討を通した連携や,障害や支援に関する正確な知識や技術を高めたいニーズがあることが分かった。また保健師には,障害発見と以後の支援全般と関係者のコーディネート,保護者支援の役割が求められていた。(2)小児看護に携わる看護師を対象にして,障害の理解度や必要としている情報などを明らかにすることを目的とした質問紙調査を実施した。調査は医療機関18施設で行い,266の回答を得て分析を行った。【成果】30歳以下では,学生時代の講義で学んだ知識があるため,障害について知っていると回答する者の割合が多く,また臨床経験年数が4年以上になると,実際に子どもと関わる経験の中で,体験的に理解が増したと考えられた。31ー40歳の理解度は低く学習の機会が少なく,そのため経験からの理解も十分ではないのではないかと考えられた。特に「感覚異常がある」,「学習への影響」や「二次的障害」の理解度が低かった。全体の8割以上の者が「関わりが難しい子ども」の対応経験があるにもかかわらず,半数近くが障害についてよく理解できておらず「学習したい」と答えた者は92.6%と高率であり,学習ニーズが高いことが示唆された。軽度発達障害の子供をもつ母親の質問紙およびインタビュー調査を,山形,仙台,名古屋で継続して実施した。平成25年度はこれまでに実施した軽度発達障害の子供をもつ母親の質問紙調査を集計,分析した(調査は継続しておりデータ収集実施中)。発達障害をもつ子供の子育てに強いストレスを感じている母親を支援することを目的に,母親が療育に必要な情報や支援をどこからどれだけ得ており,どの程度支えになっているか把握するために3つの医療機関で質問紙調査を行い29名の回答を得た。母親は情報・支援元として「病院(療育センター含む)」「本や雑誌」「インターネット」「他の子供の親」の順に活用していた。一方で実際に子育ての支えになったのは「病院」「他の子供の親」「本や雑誌」の順であった。「病院」では[子供に合わせた関わりに必要な内容][症状や治療内容の理解のための内容]を得ていた。「インターネット」「本や雑誌」は,情報・支援元にはなっても支えになっていないことが明らかになった。これらの結果から,発達障害の子供をもつ母親は,多くの一般的な情報よりも,個別的かつ具体的な内容を得ることができる場所や媒体での情報提供や支援が,子育ての支えにつながったととらえていることが推察された。母親への支援を実施する際には,情報や支援内容によって適切な場所や媒体を選択し,継続して個別的かつ具体的に関わる必要性が示唆された。母親の調査はさらに継続中で,インタビュー調査内容の分析は続行している。また,看護師に行った,良い対応例,困難な対応場面の調査結果も分析中である。今年度は,軽度発達障害の子どもをもつ家族がとらえた支援の現状と課題を明らかにするためのインタビュー調査を企画し,倫理委員会の承認を得たうえで東北大学,山形大学において調査を実施した。方法:軽度発達障害をもつ子どもの保護者6名を対象にインタビュー調査を実施し,逐語録を作成したうえで質的帰納的にインタビュー内容を分析した。結果(4名のみの分析):子育てにかかわる情報や支援のなかで支えになったことは【発達障害の子どもをもつ親同士の情報交換,支援】【必要な時にサポートしてくれる人,施設】【かかわる人々の理解,受け入れ】【子どもの見方,かかわり方を知る】の4項目であった。支えにならなかったことは【施設の受け入れがない】【かかわる人々の知識,理解不足】【一般的な子育て情報】【望んだ支援をもらえない】【医療者によって判断が違う】【情報の氾濫】の6項目であった。考察:【望んだ支援をもらえない】では〈行政と教育機関との連携不足〉が挙げられ,各機関の連携したサポートが求められていた。また〈友人の長期的なサポート〉などの長期的かつ継続的なサポートが望まれていた。

【かかわる人々の知識,理解不足】では,行政機関や教育機関で働く人の知識や理解不足にくわえ,〈家族や近所の人など身近な人の知識,理解不足〉も挙げられていた。子どもにかかわる周囲の人々が発達障害について知り,子どもと家族を受け入れていく体制を整える必要がある。また【かかわる人々の知識,理解不足】には〈行政機関や周りの親に子育ての仕方を否定されること〉が含まれており,母親が一方的に子育て方法を否定されていることあることが分かった。子育てを否定されることで自信を無くし,自分の養育能力を責めていると考えられ,母親を労い努力を認めることが支援になると考えられた。発達障害をもつ子供の母親を対象に質問紙調査と半構造化面接による調査を実施し,質的記述的に分析した。【母親の役に立った内容】『有用な情報/助言が得られること』では<基本的な情報が得られること><療育に関する具体的な情報/助言が得られること>など子供の特徴理解,療育上必要な情報や助言が挙げられた。<学校との連携に関する具体的な情報/助言が得られること><身近な情報が得られること>など生活上必要な具体的内容,<自分に当てはまる具体的な情報が得られること>が挙がった。<他者の体験に基づく情報/助言が得られること>では同じ経験をもつ母親が情報源であり,ピアサポートが有用だった。『子供の特徴を理解し適切な対応をしてくれること』は家族・親戚の理解,学校の対応が役に立っていた。『次の支援につながること』では保育園や学校が主にその役割を担っていた。同じ経験をもつ母親,学校教諭,保育士,幼稚園教諭,病院などからの情報が有用だが,ネットや本からは個々のニーズに合った内容が必ずしも得られていなかった。【母親の支えになった内容】『母親が言いたいことを言えること』『母親が考えや気持ちを受け止めてもらえること』が抽出され,気持ちや考えを表出できる場が存在することが支えとなり,それは多岐にわたっていた。『母親に支持的に関わってもらえること』は<母親の判断/行動を支持してくれること><母親に協力してくれること>で構成されており,母親が孤立したり孤独を感じないような周囲,とくに身近な家族や親戚の存在が重要であった。『母親が信用できること』では,発達障害についての正しい情報提供や助言する存在が重要であった。<母親が子供のよい行動/変化に気づくこと>や<母親が先の楽しみ/希望をもてること>により『母親自身が子供のことを肯定的にとらえられること』,『母親の気持ちを奮い立たせる何かがあること』が支えになっていた。調査により以下の内容を明確化できた。1.母親には,基本的な情報,療育の具体的な情報/助言,学校との連携の具体的情報/助言,身近な情報,自分に当てはまる具体的な情報が得られることが重要であり,ピアサポートが有用だった。家族・親戚の理解,学校の子供の特徴を理解し適切な対応,保育園や学校の次につながる支援が大切であり,他の患児の母親,学校教諭,保育士,幼稚園教諭,病院の情報が有用であった。言いたいことを言える,考えや気持ちを受け止めてもらえる,支持的なかかわり,正しい情報や助言を行う存在が母親には重要であった。2.学校に子供に合った対応をしてもらえない,家族・親戚から子供/親の状況を理解・協力してもらえない,専門家がいる病院や保健所,児童相談所などの情報/説明が不十分なことが母親にネガティブに作用していた。
振動刺激によって生じる骨組織内の細胞外液の流れが骨量に及ぼす効果についての研究

(1)振動刺激装置の作製試作品を作製し、さまざまな振動を実際にボランティアに試した結果、振動部の駆動水平振り幅は3cm、振動数は1分間に200と300の2種類を作製することにした。現在、20台を作製中で平成12年3月完成の予定である。(2)筋ジストロフィー患者への協力依頼(3)筋ジストロフィー患者の骨動態の評価腰椎、大腿骨頸部骨塩量、両踵骨骨塩量をDXA、超音波測定装置を用いて計測した。全ての部位で骨塩量の低下を認めた。(4)今後の予定平成12年3月末より約3カ月の振動負荷を筋ジストロフィー患者の右足に施行する。平成10年度は、ラットを用いて、坐骨神経切断による不働化によって脛骨骨量を低下させた後に、下肢に振動刺激を加えて、骨量に及ぼす振動の効果を検討する予定であった。しかし、ラット下肢への振動刺激装置の開発が予定通り進まず、予定していた実験を行うことができなかった。ラットよりも人の下肢への振動刺激装置の製作がより容易であることが分かったため、まず人用の振動刺激装置の開発を行った。この装置を用いて、平成11年度に予定していた実験を先に進めている。
北海道置戸町の永久凍土と地下氷の成因と形成環境の研究

1.地下氷の存在が確認されている置戸町鹿の子ダムサイト斜面で、凍土の水平的な分布を確認するために、電気比抵抗探査を実施した。その結果、表層部で高い比抵抗値を示しており、同時に行った1m深さの地中温度の水平分布で示された低温地域と一致した。2.かつて地下氷の存在が確認されていた地点に10m深さの検層孔を設け、3年間にわたって50cm毎の垂直地中温度分布の経時変化をモニタ-した。その結果、1988ー1989年までは表層から1m5mまでは、年間を通じて凍結状態にあり永久凍土の存在が確認できた。しかし、1989年の冬季が暖冬であり、引き続く1990年夏が暑かったため、1990年夏季に一旦凍土層が消滅した。その後、冬季の寒気によって再び凍土層が再生しつつある。3.低山地に形成分布している置戸町の永久凍土と比較するため、大雪山の永久凍土の分布と構造を明らかにするための現地調査を実施した。まず電気抵抗探査により、大雪山平ガ岳村付近のパルサ分布地域で、永久凍土の水平及び垂直探査を行った。同一地点で、凍土のボ-リング探査を行い、凍土の垂直分布が電気探査結果と一致するのを確認した。さらに、得られた凍土コア-サンプルを用いて、花粉分析とAMS^<14>C年代測定を行い、古環境の復元を行った。4.花粉分析の結果、3mー5m深さでは、コナラ層とハンノキ層の花粉の出現頻度が高く、かつての温暖期に対応するものと推定される。1mー3mでは貧無花粉層となり、寒冷期に対応する。1m以浅では、エゾマツとアカエゾマツが多くなり、次第に温暖化してきたことを示唆してる。80cm深さから得られた腐食物の^<14>C年代は7060±200BPYとなった。これは後氷期の温暖期に一致しており、花粉結果に対応付けることができた。(1)研究及び調査の実施状況について北海道置戸町及び大雪山において以下の内容の現地調査を実施した。【○!1】置戸町鹿の子ダムサイトでの永久凍土の分布についての現地調査を実施した。永久凍土の広がりを調べるために大地比抵抗電気探査を行った。さらにグランドレ-ダ-による地下埋蔵氷の探査を行った。さらに、現地にて25ケ所に地中温度分布計測用のセンサ-を埋設した。これらの調査結果から、地下2m深さから5mまでに低温地層が存在するものと予測された。【○!2】現在の気候環境と永久凍土の存続条件とを関連付ける長期現地気象観測を行った。また、大雪山各地に長期地中温度計を設置した。さらに積算日射計を併せて設置した。【○!3】永久凍土の存在が確認されている、大雪山の北海平で大地比抵抗電気探査を実施した。その結果を置戸の事例と比較して、永久凍土の比抵抗が5000Ω/mであることを確認した。(2)成果と今後の見通しについて【○!3】鹿の子ダムサイトでの永久凍土の分布範囲を確認することが出来た。グランドレ-ダ-の探査からも地下氷の存在を確認できたので、次年度の発掘調査を計画している。【○!

4】永久凍土の存在する条件については、気象観測結果から冬季の盆地冷却と斜面下降風(カタバ風)による基礎の冷却によるものと推定され、次年度に数値解析モデルを作成する。1.地下氷の存在が確認されている置戸町鹿の子ダムサイト斜面で、凍土の水平的な分布を確認するために、電気比抵抗探査を実施した。その結果、表層部で高い比抵抗値を示しており、同時に行った1m深さの地中温度の水平分布で示された低温地域と一致した。2.かって地下氷の存在が確認されていた地点に10m深さの検層孔を設け、3年間にわたって50cm毎の垂直地中温度分布の経時変化をモニタ-した。その結果、1988ー1989年までは表層から1m5mまでは、年間を通じて凍結状態にあり永久凍土の存在が確認できた。しかし、1989年の冬季が暖冬であり、引き続く1990年夏が暑かったため、1990年夏季に一旦凍土層が消滅した。その後、冬季の寒気によって再び凍土層が再生しつつある。3.低山地に形成分布している。まず電気比抵抗探査により、大雪山平が岳付近のパルサ分布地域で永久凍土の水平及び垂直探査を行った。同一地点で、凍土のボ-リング探査を行い、凍土の垂直分布が電気探査結果と一致するのを確認した。さらに、得られた凍土コア-サンプルを用いて、花粉分析とAMS^<14>C年代測定を行い、古環境の復元を行った。4.花粉分析の結果、3mー5m深さでは、コナラ属とハンノキ属の花粉の出現頻度が高く、かっての温援期に対応するものと推定される。1mー3mでは貧無花粉層となり、寒冷期に対応する。1m以浅では、エゾマツとアカエゾマツが多くなり、次第に温暖化してきたことを示唆している。80cm深さから得られた腐食物の^<14>C年代は7060±200BPYとなった。これは後氷期の温暖期に一致しており、花粉結果に対応付けることができた。
ブラックホール時空における質量場のダイナミクスの研究

ブラックホールは物質の重力崩壊によって形成される強重力の時空構造であり、その性質が種々の視点かち研究されてきた。本研究計画では、ブラックホールについての関連研究を進展させつつ、ブラックホールの周辺に存在している物質場(特に、静止質量を有するスカラー場)が引き起こす波動現象についての研究を遂行した。1.ブラックホールの周辺から放射された波動場は重力ポテンシャルによって散乱され、時間の経過と共に次第にその強度は減少していく。本研究では、一般の球対称ブラックホール時空におけるグリーン関数の手法を発展させ、スカラー場の減衰パターンを解析した。その結果、場の静止質量の効果によって、その波動には一種の共鳴散乱が起こり、時間の逆ベキ則に従う極めて普遍的な減衰パターンが出現することを発見した。その後、他の研究グループによって詳細な数値計算が実施され、解析的手法によって得られた本研究の結果の正しさが立証されている。これは静止質量のない波動場には決して現れない減衰パターンであり、その観測は波動場の静止質量の有無に関する決定的な証拠になると思われる。2.また、一様磁場中にある回転ブラックホールの周辺における荷電スカラー場の束縛状態について考察した。散乱状態とは異なって、束縛状態にある波動はブラックホールからのエネルギー供給によりその強度を増大させることができる。本研究では、一様磁場による効果に着目し、場の電荷の正負によって波動の固有振動数や強度増大率が異なることを明らかにした。この相違のため、周辺の磁気圏では正または負の電荷分布が卓越し、ブラックホール自体は逆の電荷を帯びることになる。ブラックホール磁気圏におけるこのような電荷分布の分離は電磁波のバースト的放射のような天体現象の引き金として興味深い。ブラックホールとその周辺に存在する物質場との相互作用が引き起こす多様な現象は、ブラックホール物理学の重要な研究テーマになっている。本研究では、特に、質量を有する物質場における低振動数の波動の振舞に着目し、共鳴的相互作用の効果による新しい現象の発見を試みた。ブラックホールへの吸収や遠方への散乱過程を通じて、時間の経過と共に物質場の強度は次第に減少していく。今年度は、曲った時空中におけるグリーン関数の方法を用いて、質量場の波動における減衰パターンを解析した。本研究の準備的な研究では、Schwarzschildブラックホールなどの特定の時空において、一定のベキ則に従う波動テイルが最終的な減衰パターンとして出現することを見い出した。本研究では、その解析を一般の静的球対称時空の場合に拡張することに成功し、質量場の波動テールには同じ時間的減衰則が成立することを明らかにした。また、このような普遍的な減衰パターンは低振動数波動の共鳴的な後方散乱と波動の分散効果がバランスすることによって可能になることを示した。これは質量のない物質場には決して現れない共鳴効果であり、質量場独特の波動現象として観測的にも重要なものである。さらに、ブラックホール表面におけるに波動の境界条件が減衰パターンの成立に密接に関係していることも議論され、分散効果を強めるような中心からの反射波の寄与を禁止することにより、ブラックホールに特徴的な時間的減衰則が実現することが明確にされた。一方、回転ブラックホール周辺での荷電質量場の振舞は天体物理的にも興味深い問題であり、電磁相互作用や回転の影響による共鳴励起についても解析を進めている。前年度に引き続き、ブラックホールとその周辺に存在する物質場(質量を有する場)との相互作用が引き起こす現象に関する研究を行なった。本年度は、特に、天体物理的にも重要な問題である、一様磁場中にある回転ブラックホールによる荷電質量場の共鳴励起について考察した。従来の研究から、質量場の振動エネルギーレベルがその静止質量エネルギーより低い場合には、ブラックホールの重力による質量場の束縛状態が実現されることが知られている。特に、ブラックホールと逆の角運動量を持つ束縛状態では、ブラックホールから回転エネルギーの供給があるため、物質場の強度は時間と共に指数関数的に増大する。本研究では、このような現象におけるブラックホール周辺の一様磁場の効果に着目した。

そして、荷電質量場では、ブラックホールの重力と磁場によるローレンツ力との相乗効果によって、静止質量エネルギーより高い振動エネルギーレベルにおいて束縛状態が実現することを示した。また、ブラックホールからのエネルギー供給による荷電質量場の強度の増大率における磁場依存性を明らかにした。特に注目すべき点は、電荷の正負による束縛状態のエネルギーレベルと強度増大率の相違である。この相違のため、磁場中の回転ブラックホール周辺では正または負の電荷分布が卓越し、その結果として、ブラックホール自体は周辺部とは逆の電荷を帯びることになる(電荷分布の分離)。これは回転ブラックホールが帯電ブラックホールへと変化していくことを意味している興味深い結果である。上記の研究成果は、ブラックホールの半径と比較して、質量場のコンプトン波長や磁力線のまわりの回転運動のラーマー半径が十分に大きいという近似のもとで解析されたものである。より一般的な状況における解析は今後の課題として残されている。
バイオメカニクス的手法を用いたクロスカントリースキー競技の滑走技術の評価

本研究ではクロスカントリースキー競技において、バイオメカニクス的手法を用いて滑走技術を評価した。その結果、(1)V2スケーティング走法中の滑走速度の増加は、ポールおよびローラースキーを用いた短時間での大きな力発揮と関係があること、(2)世界一流選手は日本人選手と比較して平地と下り坂のパフォーマンスに優れること、(3)最大努力のダブルポーリング走法でのタイムトライアルは、選手のパフォーマンスを評価するために有効であることが示唆された。平成26年度には,本研究の2つの目的を達成するために,1クロスカントリースキー競技の滑走技術の評価のためのシステムの開発,および,2世界一流選手と日本人選手の滑走技術の差の抽出のためのデータ収集を行った.クロスカントリースキー競技の滑走技術の評価のためのシステム開発ではポール反力センサを新たに製作し,従来のものと比較して小型・軽量化されたシステムの開発に成功した.さらに,ローラースキーにひずみゲージを貼り付けることで,ローラースキー反力システムを製作した.それらのシステムを用いて,実際のクロスカントリースキー選手を対象に滑走動作中のポール反力およびローラースキー反力を収集した.その結果,斜度や速度の変化に応じて発揮されるポール反力に変化が現れること,滑走中の走法によってポールとローラースキーから発揮される力の割合に違いがあることが示された.世界一流選手と日本人選手の滑走技術の差の抽出のためのデータ収集は,2月に行われた世界ジュニア選手権の男女スプリント競技を対象とした.ハイスピードカメラを用いて側方より選手の動作をサンプリング周波数120Hzで撮影した.対象としたレースは世界トップ選手と日本人選手との間で特に競技成績に大きく差があることが公式成績表によって示された.このことは,ビデオで撮影されたデータを詳細に分析することよって滑走技術の差が明らかとなる可能性があることを示唆するものである.これらのデータは,現在,鋭意分析中である.本研究の目的は、1クロスカントリースキー競技の滑走技術の評価、および2世界一流選手と日本人選手との滑走技術の差の抽出であった。1の目的を達成するために、従来よりも小型・軽量化されたポールおよびスキー反力センサシステムを開発した。それらを用いて、異なる斜度や速度を滑走させた場合の力発揮の様相を明らかにした。その結果、斜度や速度の増加に伴い、反力のピーク値が有意に増加することが示された。さらにV1スケーティング走法とV2スケーティング走法では、同一斜度および速度下において、スキー反力には差がみられないものの、ポール反力はV2スケーティング走法が有意に高値を示した。2の目的を達成するために、世界ジュニアスキー選手権クラシカルスプリント競技において上り坂のダイアゴナル走法を対象に動作解析を実施した。その結果、上り坂のダイアゴナル走法において日本人選手は世界一流選手とほぼ同等のパフォーマンスを発揮していることが示された。一方で全体の所要時間では日本人選手にパフォーマンスが劣っていることから、上り坂以外の局面(平地、下り坂)において世界との差があることが推察された。この結果をもとに、主に平地で使用されるダブルポーリング走法(DP走法)のパフォーマンスを評価するために、上り坂においてDP走法のみを使用させた滑走とクラシカル種目の3走法すべてを使用させた総合滑走をさせ、所要時間を比較したうえで、DP走法の動作解析を実施した。その結果、総合滑走の所要時間が短い選手は、DP走法の所要時間も短いことが示された。さらに、DP走法が速い選手は、短時間でポーリング動作を行っていること、肘関節および下肢を素早く屈伸させていることが示された。本研究によって、クロスカントリースキー競技における力の様相が明らかとなり、さらに日本人選手の特徴が示されたことは、指導やトレーニングの示唆を行う上で非常に意義深い。ポールセンサの設計・開発に時間を要したため,データの取得が一部しかできていない状況である.今後は,データ収集を積極的に行ってエビデンスを得たうえで,滑走技術を向上させるためのトレーニングの検討を行ってきたい.スポーツバイオメカニクス縦断的,横断的なデータを取得することにより,幅広い競技者を対象とした滑走技術の評価およびトレーニングの検討を行うことで,競技現場で課題となっている競技者育成システムの普及や一貫指導のための示唆を得ることをより重要視する.反力センサシステムの設計および製作に時間がかかり,次の段階に研究を進めることが困難であった.しかしながら,これらの製作は年度内には完了したことから,次年度には計画に基づいた使用が可能である.実験の実施に必要な機材の準備を随時実施していく.すでに一部のデータ取得は開始されているため,実験計画とデータ解析を並行して実施し,年度末の雪上実験まで,計画通りに予算を使用する.
発掘遺構と神社建築を中心とする祭祀・祭政用建物の概念に関する研究

纒向遺跡で発掘された掘立柱建物の建築復元を行った。現在最も古い建築形式を伝えている伊勢神宮正殿、出雲大社本殿との比較考察を行なった。それと平行して、古事記、日本書紀をはじめとする古代文献を用いて、歴史的な関係性の考察を行なった。その結果、纒向遺跡の棟持柱建物は、伊勢神宮正殿と直接の関係があることを推定した。また、纒向遺跡の大型建物は3世紀代のヤマト王権の大王の王宮であり、出雲大社本殿と同一の殿内祭祀を行なう建物であったことを推定した。最終年度も、成果のまとめというよりは、発展的な考察と資料収集に重点をおいた。発掘遺構事例と祭祀に関する検討のなかで成果が上がったのは、2013年2月に発見された堺市ニサンザイ古墳後円部の構築物である。この古墳は全国で8番目の規模をもつ点でこの構築物は大きな意味をもつ。申請者の研究から橋と舞台として復元模型を作成し、新聞・テレビなどで広く報道された。この構造物から巨大前方後円墳の祭祀について全く知られていない祭祀が存在したことが明らかになった。神社祭祀と建築に関しては、新しく春日大社と春日祭、上賀茂神社と葵祭の調査研究を行なった。これにより、春日大社の春日造本殿と賀茂社の流造本殿の性格を類推することができた。それは社殿における神のあり方の観念と関連すると考えられる。出雲大社に関しては、今まで知られていた金輪造営図よりもいっそう古い中世の作成と推定される図面が発見され、大きな進展があった。金輪造営図の内容は中世以前に遡るものであり、。そこには今まで知られていない書込みがあり、造営のあり方に関する情報が得られた。以上のような調査研究により、古墳・神社を通じて、共通する祭祀があったことが推定される。その共通性のもとで、神の常在、非常在の観念、つまりどのように神を迎えて祭祀するかという観念が、社殿や境内の建築構成に深く関わることが推定される。このような神観念の設定から、伊勢神宮と出雲大社のありかたはも共通の基礎にのせることができると考えられる。そのような手続きを経て、二社の神観念と建築のあり方は非常に特殊であることが指摘でき、その理由も推定可能と考えられる。発展途上ではあるが、上記のような有益な成果を得ることができた。纒向遺跡復元建築4棟の模型を再検討し、修正して現在大阪府立近つ飛鳥博物館に展示し、批評、意見を待っている。加えて、纒向遺跡建物Dの床構造の模型を作製し、検討した。中国宮殿建築を中心に視察した。紫禁城、天壇、日壇、承徳避暑山荘、燕都博物館などを視察した。建築技術に関しては、紫禁城、独楽寺が参考になった。日本とは異なる質の技術、文化があることが理解できた。王宮、仏教寺院建築、道観、祭祀施設、道観とも、南北の軸線と左右対称配置を極めて厳格に守っている。纒向遺跡および日本の神社建築にしばしば見られる東西軸の建築構成はないと思われる。少なくとも基本的ではない。また日本建築に見られる左右対称の軽視もない。纒向遺跡、伊勢神宮、出雲大社の建築の関係について考察し、拙著『纒向から伊勢・出雲へ』(学生社、2012年2月)を刊行した。このなかで、纒向遺跡建築群の復元方法を公表した。また纒向遺跡の大型建物は出雲大社本殿と類似すること、棟持柱建物は伊勢神宮と類似することを指摘した。日本書紀、古事記には初期ヤマト王権の王宮と伊勢神宮、出雲大社の関係が記述されている。纒向遺跡が初期ヤマト王権発祥の地であることはほぼ確実である。4棟の建築群が王宮である確立も非常に高い。したがって、記紀の崇神天、垂仁天皇の段の記述と纒向遺跡は一致するとみてよい。そうすると、戦後一貫して、信用できないとされてきた記紀の記述の意味を再検討する必要が生じたといえる。これが認められれば、古代史上の大きな問題提起となる。以上のような有意義な成果をあげることができた。研究計画の(1)纏向遺跡の再検討、(2)出雲大社周辺遺跡の検討、(3)伊勢神宮と出雲大社の祭儀の検討を行い、拙著『纒向から伊勢・出雲へ』(学生社、2012年2月)を刊行して、世の批判をまつ段階なので、研究目的は概ね順調に達成したと評価する。1.書物で公表した研究成果に対する反応により、考察、研究を深める。2.日本国内の特に出雲大社周辺の神社建築の調査研究を深める。出雲大社と纒向遺跡の建築の共通点は殿内祭祀であったが、これは全国的には特殊と見られるので、さらに考究を深めたい。3.国内神社建築と、祭祀遺跡、復元建築の検討。

4.中国建築の技術と思想の検討。昨年度いけなかった寺院、宮殿、遺跡の調査デジタルカメラ一式150000中国旅費300000国内旅費150000書籍など153480
ネオセルフを標的としたCAR T細胞療法の開発

キメラ抗原受容体T細胞(CAR T細胞)は細胞表面にある抗原を標的とした新しい細胞免疫療法である。CD19を標的としたCAR T細胞が我が国でも承認され話題になっているが、Bリンパ性腫瘍以外には未だに良い標的が見つかっていない。最近、HLA-DRという分子と折り畳みに失敗した不良品のタンパクとが複合体となって細胞表面に存在するという報告がなされた。我々はそれに着目し、HLAーDR陽性でかつ大量のタンパクを産生する多発性骨髄腫という血液がん細胞の表面にそのような複合体が存在するのではないかと考え、それを標的にしたCAR T細胞療法ができないか検討することにしたキメラ抗原受容体T細胞(CAR T細胞)は細胞表面にある抗原を標的とした新しい細胞免疫療法である。我々はそれに着目し、HLAーDR陽性でかつ大量のタンパクを産生する多発性骨髄腫という血液がん細胞の表面にそのような複合体が存在するのではないかと考え、それを標的にしたCAR T細胞療法ができないか検討することにした
エバネッセント波と分子タギング法を併用した気液界面ナノスケール熱流動計測法の開発

マイクロ流路内の気液界面現象の解明および相変化を伴う熱輸送現象の伝熱特性を明らかにすることを目的とした.気液界面現象としては,T字型マイクロ流路内の気泡生成過程における超高速流れの可視化計測技術の開発および5マイクロメートル径の気泡生成に成功した.一方,相変化を伴う熱輸送現象としては,次世代半導体デバイスを対象とし,1平方ミリメートルあたり数ワットの高熱流束の除熱技術開発のための伝熱特性評価およびデバイス設計指針の提案を行った.その結果,除熱に必要なポンプ流量を定量的に評価できた.マイクロ流路内の気液界面現象の解明および相変化を伴う熱輸送現象における伝熱特性の評価を主たる目的として,可視化計測技術の開発および流動解析を行った.初年度は,気液界面現象の解明を目的とし,T字型マイクロ流路内の気泡生成過程を研究対象とした.気泡生成時に見られる非定常な気泡分裂現象を時系列で可視化でき,かつ気泡周りの液相速度分布を同時に計測可能な手法を開発した.本計測手法より得られた気泡径および流速データを整理した結果,従来用いられてきたキャピラリー数(粘性力と表面張力の比)では整理できず,ウェーバー数(慣性力と表面張力の比)により整理ができることが明らかとなった.この結果は,マイクロスケールの流動(レイノルズ数が小さいため,慣性力よりも粘性力が支配的である流れ)であったとしても,気泡径を決定するファクターとして慣性力が起因していることを示唆している.そのため,本研究では,できる限り液相流速を上げて流した結果,毎秒5mほどの流速下で最小気泡径5μm程度の気泡径生成に成功した.現在は,この結果を物理系の学術雑誌へ投稿することを予定しており,論文執筆中である.次年度への展開としては,より小径な気泡生成を目指すため,詳細なメカニズム解明に着手する.初年度はキャピラリー数やウェーバー数などの無次元数による解析を実施した.これは流れ場をマクロ的に評価したのみであり,本計測手法の特徴である局所的な流れの時間スケール抽出には至っていない.次年度は,局所的な情報から気相分裂にもたらす力の因果関係を実験的に明らかにしていく予定である.マイクロ流路内の気液界面現象の解明および相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価を主たる目的として,可視化計測技術の開発およびCFDによる流動解析を行った.初年度は,気液界面現象の解明を目的とし,T字型マイクロ流路内の気泡生成過程を研究対象とした.従来では,生成された気泡径はキャピラリー数(粘性力と表面張力の比)により整理されてきたが,本結果では整理できず,ウェーバー数(慣性力と表面張力の比)により整理ができることが明らかとなった.この結果は,マイクロスケールの流動(レイノルズ数が小さいため,慣性力よりも粘性力が支配的である流れ)であったとしても,気泡径を決定するファクターとして慣性力が起因していることを示唆している.二年度では,相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価を主たる目的とした.研究対象は,次世代半導体デバイスの予想発熱量である1平方ミリメートルあたり数ワットの除熱デバイスの開発支援のためのCFD解析とした.本研究では,省電力化を図るため,高熱流束除熱にはマイクロヒートパイプの実装を,またパイプ内の流体の圧送には電気浸透ポンプの実装を想定している.今回はその中でも,電気浸透ポンプ流量および放熱量の関係を数値解析にて明らかにした.その結果,毎秒3mmの代表流速にて,1平方ミリメートルあたり2ワットの放熱の可能性が示された.ただし,マイクロヒートパイプ内では,毎秒3mmの代表流速は高速流れにあたるため,性能を最大限に活用するためには電気浸透ポンプの最適設計が必要となる.そのため,電気浸透ポンプ最適設計の基礎研究に着手し論文掲載に至ったが,三年度ではその基礎知見を踏まえた実デバイスの開発に従事する.さらに,三年度では,相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価の二種目として,熱機関の伝熱特性の研究にも着手する予定である.マイクロ流路内の気液界面現象の解明および相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価を主たる目的として,可視化計測技術の開発およびCFDによる流動解析を行った.初年度は,気液界面現象の解明を目的とし,T字型マイクロ流路内の気泡生成過程を研究対象とした.従来では,生成された気泡径はキャピラリー数(粘性力と表面張力の比)により整理されてきたが,本結果では整理できず,ウェーバー数(慣性力と表面張力の比)により整理ができることが明らかとなった.この結果は,マイクロスケールの流動(レイノルズ数が小さいため,慣性力よりも粘性力が支配的である流れ)であったとしても,気泡径を決定するファクターとして慣性力が起因していることを示唆している.二年度では,相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価を主たる目的とし,次世代半導体デバイスの予想発熱量である1平方ミリメートルあたり数ワットの除熱デバイスの開発支援のためのCFD解析を行った.本研究では,省電力化を図るため,高熱流束除熱にはマイクロヒートパイプの実装を,またパイプ内の流体の圧送には電気浸透ポンプの実装を想定し,電気浸透ポンプ流量および放熱量の関係を数値解析にて明らかにした.

その結果,毎秒3mmの代表流速にて,1平方ミリメートルあたり2ワットの放熱の可能性が示された.三年度では,相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価の二種目として,熱機関の伝熱モデルの構築および実機への適用を行った.伝熱モデルを導入した制御器の開発により,空燃比変動が単気筒で84%,および多気筒で48%低減された.さらに,伝熱モデルを燃焼変動低減に適用したところ,20%以上の低減が確認され,構築した伝熱モデルの有用性が示された.マイクロ流路内の気液界面現象の解明および相変化を伴う熱輸送現象の伝熱特性を明らかにすることを目的とした.気液界面現象としては,T字型マイクロ流路内の気泡生成過程における超高速流れの可視化計測技術の開発および5マイクロメートル径の気泡生成に成功した.一方,相変化を伴う熱輸送現象としては,次世代半導体デバイスを対象とし,1平方ミリメートルあたり数ワットの高熱流束の除熱技術開発のための伝熱特性評価およびデバイス設計指針の提案を行った.その結果,除熱に必要なポンプ流量を定量的に評価できた.二年度の研究目的は,次世代半導体デバイスの予想発熱量である1平方ミリメートルあたり数ワットの除熱デバイスの開発支援のためのCFD解析を実施することであった.その目的に対し,以下に示す4点が遂行されていることから,現時点で研究が「おおむね順調に進展している」と判断した.1.電気浸透ポンプ流量および放熱量の関係をCFDにより定量的に明らかにした.2.開発の目的である1平方ミリメートルあたり数ワットの除熱が,毎秒3mmの代表流速にて可能となることが示唆された.3.電気浸透ポンプで毎秒3mmの代表流速を実現するためには,ポンプの最適設計が必要になるため,基礎研究を実施した.4.これらの研究結果をまとめて,学術雑誌に論文が掲載された.マイクロ伝熱工学次年度の研究展開としては,二種を実施していくことを考えている.一種目は,二年度の研究の継続として,次世代半導体デバイスの予想発熱量である1平方ミリメートルあたり数ワットの除熱デバイスの開発および伝熱特性の評価とする.二年度で明らかとなったこととして,マイクロヒートパイプ内の流速を,電気浸透ポンプにて非常に高速にする必要があるということであった.電気浸透ポンプは,印加する電界を大きくすれば,流速を上げることは容易であるが,省電力化とはトレードオフの関係にある.そのため,電界を大きくせずに流速を上げるためには,電気浸透ポンプを支配するゼータ電位の基礎研究が必要であった.二年度では,ゼータ電位およびポンプ流量の最適化を図ったため,次年度では最終的にマイクロヒートパイプの性能(熱抵抗,最大熱輸送量など)を定量的に評価する.特に,作動流体の蒸発・凝縮による相変化が流動現象に与える影響に関して明らかにし,デバイス化への一助となる知見を得ることを目的とする.二種目は,相変化を伴う熱デバイスにおける伝熱特性の評価を目的として,熱機関の伝熱特性の研究にも着手する.熱機関では,発生した熱エネルギー全てを動力に変換することはできず,必ず熱損失が発生する.熱損失の推定は,これまでにも行われてきているが,その多くが1980年代以前の実験式ならびに経験式を利用しており,近年著しい進歩は見られていない.本研究では,経験式に頼らず,エネルギー方程式を基盤とした物理モデルから熱損失を推定することに着目し,熱機関内部のガスおよび壁面との熱伝達率に関する新たなモデルを構築する.その後,熱流束の実測することで,熱伝達率モデルの有用性を検討する.初年度の研究目的は,マイクロ流路内の気液界面現象を解明するため,可視化計測技術の開発および流動解析を実施することであった.
筋と骨ミネラル代謝の相互関連の解明

筋と骨ミネラル代謝の相互関連を解明するために。筋における骨化調節因子および筋から産生され、骨形成促進的に作用する体液性因子の同定を試みた。筋由来の細胞と骨化シグナルを増強させた細胞で網羅的遺伝子解析をおこない、骨形成活性を有する因子を抽出した。そのなかで、Tmem119は筋骨化を局所性に誘導する因子として期待され、オステオグリシンおよびFAM5Cは筋から産生される新規の体液性骨形成因子の候補として、今後の骨粗鬆症治療薬開発の標的としてさらなる研究を進めたい。進行性化骨性筋炎(FOP)は筋組織が進行性に骨化する遺伝性疾患である。筋組織特異的な骨化調節機構および骨ミネラル代謝を調節する筋からのシグナルを解明することを目的として、まずFOP患者で同定されたBMP1型受容体(ACVR1)の活性型変異コンストラクトを安定過剰発現させた筋芽細胞株(C2C12細胞)を作成した。引き続いて野生型の筋芽細胞株、筋細胞に分化させた細胞、ACVR1の活性型変異を安定過剰発現させた筋芽細胞株よりTotal RNAを抽出し、Affimetrix社のDNAマイクロアレイ分析をおこない、筋組織特異的な骨化調節機構および骨ミネラル代謝を調節する筋からのシグナルに関連した因子の候補を抽出した。そのうち機能未知蛋白のTmem119について、詳細な検討をおこなった。Tmem119は骨芽細胞やその前駆細胞でも発現し、骨芽細胞への分化にともないその発現が増加した。骨形成促進剤の副甲状腺ホルモンにより短時間より誘導され、TGF-betaシグナル分子で骨形成関連分Smad3でもその発現が誘導された。マウス骨芽細胞株MC3T3-E1細胞でTmem119を安定過剰発現すると骨芽細胞分化マーカーの発現が増加し、筋芽細胞株でBMP-2による骨芽細胞へ分化させる作用を増強した。さらに共免疫沈降WesternによりTmem119とBMP系SmadのSmad1,Smad5および骨芽細胞分化に必須の転写因子とされるRunx2には相互作用が認められた。これらのことから、Tmem119は副甲状腺ホルモンの骨形成促進作用に関連する骨芽細胞分化因子であることが示唆された。現在その分子機構および筋骨化における役割の詳細を検討中であるとともに骨ミネラル代謝を調節する筋からのシグナルを探索中である。私共は筋芽細胞において進行性化骨性線維異形成症(FOP)の原因変異遺伝子ALK2(R206H)の過剰発現により誘導される新しい因子として、Tmem119を同定した。骨芽細胞(マウス骨芽細胞様MC3T3-E1細胞およびマウス頭蓋骨よりの初代骨芽細胞培養)において、Tmem119が骨形成促進剤の副甲状腺ホルモンにより1時間以内にcAMP系およびSmad3を介して誘導され、骨形成シグナル分子のβカテニン発現を増加させることを見いだした。骨芽細胞における機能解析をおこなったところ、Tmem119がオステオカルシンを中心とした骨芽細胞分化指標を増加する作用を有し、骨芽細胞分化因子であることが示唆された。さらに、骨形成に必須の転写因子であるRunx2やBone Morphogenetic Protein (BMP)特異的なSmadであるSmad1,Smad5と機能的にも物理的にも相互作用し、PTHがそれを増強することを明らかにした。また、骨芽細胞において、BMP-2がTmem119の発現を増加させ、また免疫蛍光染色にてTmem119が主として細胞質に発現し、その発現が副甲状腺ホルモンにより増加することを示した。これらの結果より、Tmem119が骨形成促進剤の標的分子として、期待され得る因子である可能性が考えられた。さらに、Tmem119が未分化な筋芽細胞株C2C12細胞から骨芽細胞、筋管細胞、軟骨細胞、脂肪細胞への分化に及ぼす影響を検討したところ、Tmem119は筋芽細胞から骨芽細胞への分化を誘導する作用を有したが、筋管細胞への分化を抑制した。そこでTmem119が骨芽細胞への分化を誘導する機構について検討したところ、BMP-2産生誘導を介すること、Runx2以前の骨芽細胞分化経路よりもRunx2やその下流の骨芽細胞分化因子であるOsterix以降の経路に作用することを示唆するデータを得た。現在さらにその機序の詳細を検討中である。これらの筋骨化因子の研究と併行して、筋組織から産生される骨形成因子の探索を進めており、現在いくつかの候補因子の骨形成活性について、機能解析を進めている。私共はこれまでの疫学研究の知見や骨粗鬆症治療の有効性を得るためには、適度な筋肉量や運動量が必要なことより、筋組織から産生され、骨形成的に作用する体液性因子が存在すると仮定し、研究を進めた。

DNAマイクロアレイによる網羅的解析にて、マウス筋芽細胞株(C2C12)において進行性骨化性線維異形成症(FOP)の原因遺伝子ALK2(R206H)の過剰発現により発現が低下し、分化筋芽細胞で発現が維持される因子を筋組織から特異的に産生される骨形成因子の候補として抽出した。骨芽細胞や筋芽細胞を用いた機能解析により、筋から産生される骨形成因子の候補として、オステオグリシン(OGN)とFAM5Cを抽出した。マウス骨芽細胞(初代培養、MC3T3-E1細胞)において、recombinant OGN及び0GN安定過剰発現は1型コラーゲン(Col1),・-カテニン,アルカリフォスファターゼ(ALP)及びオステオカルシン(ocN)、石灰化を増加させ、siRNAによる内因性oGNの抑制は逆の結果を示した。C2C12において、OGNはBMP-2により増加するALP及びOCNレベルを抑制した。OGNはC2C12や筋管細胞に分化したC2C12培養上清及びヒト血清中に検出されたが、OGN過剰発現C2C12培養上清は骨芽細胞においてALP及びOCNレベルを増加させ、内因性OGN抑制C2C12培養上清は逆の結果を示した。FAM5Cについても、血清中に存在し、同様の結果であった。さらにMC3T3-E1において、OGNはERK1/2リン酸化、TGF-・が誘導する転写活性及びCol1産生を増強し、OGNのCollmRNAレベル増加作用は内因性TGF-・阻害剤で阻害されず、ERK1/2阻害剤により抑制された。今回の実験結果よりOGN及びFAM5Cは筋細胞から産生されて、血中に分泌され、分化した骨芽細胞で骨形成促進的に作用することが示唆された。これらの因子は筋から産生されて骨アナボリック作用を有する因子の候補として初めての因子であり、さらにin vivoでの検討を進めたい。
分岐現象をしめす大自由度非線形力学系の確率解析

大自由度非線形散逸力学系における分岐現象として、アトラクタニューラルネットの連想記憶モデルをとりあげ、相転移の結果生ずる記憶想起状態と呼ばれる秩序相に対する確率的ノイズの働きや、ランダムネスの効果等について調べることを行い、主に次に述べるような結果を得ることができた。(1)非単調伝達関数をもつアナログネットにおいて新しく見いだされたスーパーリトリ-バル相はシナプス結合が非対称な場合に対しても安定に存在できること、さらに、ランダムパターンに基づくサンプル依存性が熱力学極限下でも消えずに残るシステムにおいても、スーパーリトリ-バル相は、局所場のノイズが消失することにより、サンプル依存性が無くなる形でやはり存在できるものであることが判明した。(2)詳細釣り合いの条件が成立しないときの大自由度確率過程の問題の典型例として、遷移確率レートが一般の関数形をとるグラウバ-ダイナミクスに支配されたイジングスピンネットを扱い、記憶想起状態の性質、とくに局所場分布の統計的性質について数値シミュレーションの方法により調べた。その結果、TAP方程式相当の関係式について、いわゆるオンサガ-項相当の項の存在により、一般に出力比例項が消えずに残ることが分かる(平衡分布がボルツマン分布となる通常のネットワークでは0になっている)とともに、局所場ノイズおよびTAP方程式レベルの局所場ノイズ双方が非ガウス分布になっていることが判明した。また、非単調な遷移確率レートを持つネットワークでは、アナログネットの場合と同様に記憶容量の増大する現象が見い出されることも確認された。
X線反射率および表面回折測定によるイオン液体の表面構造の研究

イオン液体とは常温で液体状の有機塩である。極性が高く低粘度である上に、分子構造を少し変えることによって物性を変えることができるため、デザイナブル液体として多方面にわたって注目を浴びている。イオン液体が常温で液体である理由は、複雑な分子構造とイオンまたは特定の官能基(あるいは原子)間の相互作用にある。すなわち、イオン間に働く力が静電的なクーロン力だけでなく、水素結合があることが無機の溶融塩と大きく異なる点である。本研究では、その複雑な相互作用を解明することが目的である。近年、我々はX線反射率測定を用いてアルコール水溶液の表面構造を研究したところ、表面構造とバルクの構造には密接な相関があることがわかった。そこで、本研究では表面構造研究からイオン液体中の相互作用を理解することを試みた。平成16年度は現有のX線反射率測定装置でイオン液体[bmim]BF4の測定を行った。その結果、最高角1.8度で層構造を示唆する強度の増加が観測されたが、表面構造を決めるためには、さらに高角度の反射をとらなければならないことがわかった。ところが反射強度は入射角の-4乗で減衰するので、現有のX線源では強度が弱すぎて、測定することができない。そこで、平成17年度はは今まで使っていたGe111モノクロメータの代わりに人工多層膜モノクロメータに変更するために、反射率測定装置の大幅な改良を行った。その結果、従来の25倍の強度を得ることができた。液体グリセリンを使って性能評価したところ、従来検出器にイメージングプレートを用いて1週間かかっていた測定が、シンチレーションカウンタを用いて2時間で測定することが可能になった。今後は改良した装置を用いてイオン液体表面の構造研究を行う予定である。イオン液体が常温で液体である理由は、複雑な分子構造とイオンまたは特定の官能基(あるいは原子)問の相互作用にある。そこで、本研究では表面構造研究からイオン液体中の相互作用を理解することを試みる。本年度は現有のX線反射率測定装置でイオン液体[bmim]BF4の測定を行った。そこで、今まで使っていたGe111モノクロメータの代わりに人工多層膜モノクロメータを使うことを試みた。このモノクロメータは、位置によって格子面間隔を段階的に変化させてあり、X線管球から出た発散ビームをすべてBragg反射するため、単結晶モノクロメータに比べて強度ロスが少ない。測定の結果、従来の25倍の強度を得ることができた。今後は改良した装置を用いて高角度の測定を試みる予定である。

イオン液体が常温で液体である理由は、複雑な分子構造とイオンまたは特定の官能基(あるいは原子)間の相互作用にある。すなわち、イオン間に働く力が静電的なクーロン力だけでなく、水素結合があることが無機の溶融塩と大きく異なる点である。本研究では、その複雑な相互作用を解明することが目的である。近年、我々はX線反射率測定を用いてアルコール水溶液の表面構造を研究したところ、表面構造とバルクの構造には密接な相関があることがわかった。そこで、本研究では表面構造研究からイオン液体中の相互作用を理解することを試みる。昨年度は現有のX線反射率測定装置でイオン液体[bmim]BF4の測定を行った。その結果、最高角1.8度で層構造を示唆する強度の増加が観測されたが、表面構造を決めるためには、さらに高角度の反射をとらなければならないことがわかった。ところが反射強度は入射角の-4乗で減衰するので、現有のX線源では強度が弱すぎて、測定することができない。そこで、本年度は今まで使っていたGe111モノクロメータの代わりに人工多層膜モノクロメータに変更するために、反射率測定装置の大幅な改良を行った。その結果、従来の25倍の強度を得ることができた。液体グリセリンを使って性能評価したところ、従来検出器にイメージングプレートを用いて1週間かかっていた測定が、シンチレーションカウンタを用いて2時間で測定することが可能になった。
ショット分析による子供の認知・情意過程の記述方法に関する実証的研究

本研究では,ビデオカメラにより録画された授業の記録(以下,「映像記録」と呼称する)に,ショット分析を適用し,撮影者の授業観察視点を抽出することに基づき,子どもの認知・情意過程を記述する基礎研究を行った。ショット分析は,映像記録のショット(何を被写体としてどういうフレームサイズで撮影をしているか)に着目し,映像記録を「基本カテゴリー」と「サブカテゴリー」の枠組みに基づいて記述し,個々のショットと撮影者の有する子ども観,教材観,授業観等との関連を分析するものである。研究は,次のような経過で進めた。1.授業の録画:秋田大学教育学部附属小学校において,授業を録画し,プロトコールを作成した。その際に,撮影者の授業の観察視点を検討するために,撮影している様子を別の位置からビデオカメラにより録画した。2.授業観察視点に関するサブカテゴリーの設定:フレーム検討視点群(浦野・平山,1995)に基づき,子どもの認知・情意過程に関連する「カメラポジションの選択」「ショットの選択」等のサブカテゴリーを設定した。3.映像記録の検討:創作活動の授業場面及び撮影意図のインタビューを検討した。その結果,ショット選択の意図の考察を通して授業者の働きかけや他の子どものかかわりにおける子どもの認知・情意過程を明らかにした。
腎尿細管上皮細胞膜における有機カチオン輸送の分子機構

腎臓の近位尿細管上皮細胞には有機カチオン輸送系が存在し、カチオン性の薬物等を能動的に尿中へと排泄する。これまでに刷子縁膜(管腔側)、側底膜(血管側)小胞を用い、前者ではH^+/有機カチオン対向輸送系が、後者では膜電位依存性の輸送体が関与することが明らかにされている。本研究では、有機カチオン輸送に関与するアミノ酸残基を同利定し、機能との関連性から考察を加えた。さらに輸送体の構造を明らかにすることを目的として、アフリカツメガエル卵母細胞を用いた発現クローニング法により遺伝子のクローニングを試みた。1.ラット腎皮質より刷子縁膜及び側底膜小胞を単離精製し、これら膜小胞を種々のアミノ酸残基修飾試薬で処理した後、迅速ろ過法により有機カチオン(テトラエチルアンモニウム;TEA)輸送活性を測定した。カルボキシル基、アルギニン残基、SH基はすずれも両細胞幹におけるTEA輸送に関与していた。しかし、SH基の役割は両細胞膜で異なっており、刷子縁膜では基質の結合に関与するものと推察された。ヒスチジン残基は、刷子縁膜におけるTEA輸送にのみ関与しており、H^+との共役過程に重要な役割を果たしているものと推察された。2.アフリカツメガエル卵母細胞に腎皮質mRNAを注入したところ、TEA輸送活性の発現が認められた。卵母細胞におけるTEA輸送は、有機カチオカ輸送阻害剤である塩化水銀やシメチジンにより阻害された。さらに蔗糖密度勾配遠心によりmRANをサイズ分画した後、各フラクションによるTEA輸送活性発現を検討し、活性発現に関与するmRNAサイズが1.4-2.4kbであることを明らかにした。現在このフラクションからcDNA、cRNAを合成し、単一のクローン得るべく、スクリーニングを続けている。
カチオン輸送性P-型 ATPaseにおけるイオン輸送ドメインの同定

本研究は、イオシポンプのうちサブユニット組成が単鈍なNa^+/K^+-及びCa-ATPaseに着目し、これらイオンポンプ間の“キメラATPase"を用いた分子生物学的、電気生理学的手法、及び原子間力顕微鏡(AFM)を用いた形態学的手法使って、機能ドメイン(特にイオン輸送ドメイン)の同定を目指す。本年度は、以下のことがらを明らかにした。(1)Na^+/K^+-ATPaseの膜貫通領域M1-M10を含んだ疎水性領域とCa^<2+>-ATPaseのATP結合部位を含んだ親水性領域とから構成されたキメラ(NCN)は、Na^+/K^+-ATPase活性を示し、^<86>Rbを内向きに輸送し、また、ポンプ電流も発生する。即ち、イオン輸送機能とその特異性は、M1-M4を含んだN-末端領域とM5-M10を含んだC-末端領域によって決定されると考えられる。その他のキメラATPaseの研究から、特に、M3M4とM5M6領域はATPaseのイオン特異性を決定しており、N-末端の細胞質領域およびM9-COOH領域はイオンによる調節部位を含んでいると考えられる。(2)Na^+,K^+-ATPase(NNN)のカルボキシ末端に細胞膜Ca^<2+>-ATPaseのカルモジュリン結合部位(CBD)を付加したキメラ(NNN-CBD)は、βサブユニットの存在如何に関わらず細胞表面に発現し、[^3H]ウワバインを結合する。しかし、このNNN-CBDキメラがNa^+とK^+を輸送するためにはβサブユニットの存在が不可欠である。このキメラのイオン特異性を更に検討したところ、野生型の3Na^+/2K^+交換輸送能に対して、2Na^+/2K^+であってelectrogenicではなかった。Na^+,K^+-ATPaseのC-末端における修飾がNa^+とK^+のStoichiometryを変えること自体興味深いが・我々は既に、この修飾に用いたカルモジユリン結合部位はNa^+,K^+-ATPaseのFSBA-結合領域と相互作用することも示唆した。