hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
二酸化炭素のベンゾインと炭酸塩水溶液を用いる炭化水素とアセトンへの変換

ベンゾインとアルカリ金属炭酸塩水溶液と二酸化炭素を加熱すると炭化水素とアセトンが生成することを前年度に見い出していたが、200°C以下の温度での反応ではベンゾインがないとごくわずかの生成物しか得られないが、ベンゾインの添加により炭化水素が数倍、アセトンが10倍増加することがわかった。300°Cで反応を行うとベンゾインがなくても炭化水素とアセトンが得られることが新たに明かとなった。この場合はオートクレーブの材質である鉄あるいは酸化鉄がその原因となっていることがわかってきた。そこで鉄あるいはマグネタイト存在下でアルカリ金属炭酸塩水溶液を窒素あるいは二酸化炭素雰囲気で300°Cに加熱したところ、ベンゾイン存在下で200°Cで反応を行った場合より100-1000倍のメタン、エタン、エチレン、プロパン、1-ブテン、ブタン、ペンタン、およびヘキサン等の炭化水素の混合物が得られることがわかった。この場合鉄やマグネタイトに炭素が含まれる場合の方が炭化水素の生成量が多く、炭素の炭化水素への変換が起っていることは明かであるが、二酸化炭素雰囲気の反応の方が窒素雰囲気の反応より炭化水素の生成量が多いことから二酸化炭素の炭化水素への変換も起っていると考えられる。アルカリ金属炭酸塩のアルカリ金属はK>Na>Liの順でこの反応に対する活成が高いことが明かとなった。現在鉄あるいはマグネタイトとアルカリ金属炭酸塩水溶液との反応による炭化水素の生成反応を系統的に調べることを目的に研究を行っている。
精密原子間距離測定に基づく膜生体分子三次元構造解析システムの開発

本研究では個体NMRを用いた精密原子間距離情報から膜結合生体分子の三次元構造を構築する方法のシステム化を目的として研究を遂行し、以下のような成果を得た。(1)オピオイドペプチドであるLeu-エンケファリン結晶の三次元構造を精密原子間距離情報を基に決定することを試みた。6種類の精密原子間距離を精密に測定し、この距離情報をペプチド各残基のねじれ角に変換した。この時、化学シフト等放値から得られた二次元構造情報を制限条件に加えることにより、ねじれ角の範囲を限定することが可能となり、最終的にユニークな分子の三次元構造を構築することが可能となった。(2)エンケファリン結晶におけるフェニル環の運動を固体重水素NMRを用いて詳しく検討した。この結果、フェニル環はフリップフロップ運動を起しており、この運動の周波数は結晶のパッキングや溶媒和分子の状態に依存することが判明した。(3)ヒトカルシトニンの繊維形成過程を固体および溶液NMRを用いて測定した。この結果、ヒトカルシトニン分子の中央部は溶液状態ではα-へリックスを形成しているが、繊維化に伴ってβ-シート構造転移を起こすことが判明した。また、反応速度を解析した結果、繊維核ができる反応に続き、繊維成長が自己触媒的に起こる2段階反応で繊維化が進反応機構が明らかになった。(4)ハチ毒の主成分であるメリチンとリン脂質であるDMPCの混合膜を調製し、磁場中で膜分断と融合を起こした結果、この二重膜は膜面を磁場に平行に向けて自発的に磁場配向することが判明した。この磁場配向膜中のメリチンの^<13>C化学シフト値を解析した結果、メリチンはα-へリックスを形成しており、へリックスは膜貫通状態であることが判明した。さらにこのヘリックスは膜面に垂直な対象軸のまわりで回転している動的な状態であることが明らかになった。本年度は原子間距離測定法として回転エコー二重共鳴法を用いて原子環距離測定精度を向上するための要因について検討した。この方法ではエコー信号を観測するため、スピン-スピン緩和時間の性質を知ることが重要な要因になる。そこで、試料にオピオイドペプチドであるエンケファリンを用いて、炭素原子のスピン-スピン緩和時間を測定した。この結果、スピンスピン緩和時間はデカップリングラジオ波の強度に強く依存することが分かった。距離測定の精度を向上するためにはスピン-スピン緩和時間を長くすることが有利であるので、少なくとも60kHz以上のラジオ波を照射する必要のあることが判明した。このため、固体高分解能NMR分光器の高周波アンプを強化して、より強いラジオ波の照射が可能装置に改良した。次に距離測定の精度に敏感である分子運動の影響についてエンケファリン分子を用いて検討した。この結果、エンケファリン分子は多くの結果多形を示し、結晶状態でもメチル基やフェニル基に加えて、主鎖部分も小さい振幅ながら高周波の運動成分をもつことが判明した。しかしながら、その振幅は小さいので、原子間距離の精度を大きく損なうことはないことが分かった。このように改良した装置を用いてエンケファリン結晶の同位体標識13C-15N原子間距離を測定した。さらに、この距離情報のみからエンケファリン分子の三次元構造を決定した。こうして得られたエンケファリン分子の三次元構造についてエネルギー極小化を行ったところ、エネルギー的にも安定な構造でることが分かった。以上の研究により主体分子の三次元構造解析の基礎が確立した。

本年度は回転エコー二重共鳴法(REDOR)により得られた精密原子間距離測定値からオピオイドペプチドであるエンケファリン分子の立体構造決定を行った。全体の分子構造を効率よく決定するために6種類の^<13>C,^<15>N二重標識エンケファリンを固相法により合成し、エタノール水の混合溶媒から結晶を作成した。まず、これら6種類の結晶が同一の結晶であることを、^<13>C化学シフト値から確認した。次に原子間距離情報をペプチドの2面体角(Φ,Ψ)情報に変換するため、測定した原子間距離を反映するコンフォメーションマップを解析した。このコンフォメーションマップに化学シフト値から得られる二次構造の情報を組み合わせることで、一義的に2面体角を選択できることが判明した。こうして、6種類の二重標識試料についてそれぞれコンフォメーションマップと化学シフト値を順次検討することにより、エンケファリン分子の2面体角をすべて決定することができた。これらの2面体角情報から、固体NMRを用いて始めてエンケファリン分子の立体構造を決定する画期的な結果が得られた。エンケファリンは膜と結合することで構造を形成し、その後オピオイド受容体と結合することが知られている。この意味からエンケファリンの膜結合構造を決定することは重要である。そこで、膜中のエンケファリンの立体構造を決定するためにリン脂質とエンケファリンとの相互作用について検討した。エンケファリンはリン脂質二重膜とあまり強い相互作用は示さないが、リン脂質と界面活性剤の混合によって形成するバイセルとは相互作用を示すことが判明した。このバイセル膜に結合したエンケファリンの原子間距離測定に基づく立体構造決定を次の段階として行う計画である。分子内の原子間距離を精密に測定することにより、分子の三次元構造の構築が可能になることをこれまで示してきたが、本年度は分子間の原子間距離を測定する基礎検討と天然存在比^<13>C-REDORによる多数の原子間距離の同時測定についての基礎検討を行い以下の成果が得られた。1.分子間の原子間距離を測定するため、同位体二重標識試料を非標識試料で希釈した試料を調整して原子間距離の測定を行った。この試料では分子間双極子相互作用の寄与を無視することができるので、希釈を行わない試料における測定結果と比較することにより、分子間の原子間距離情報を得ることが可能になった。この分子間の距離情報から分子の立体構造のみならず、分子の配列に関する情報を得ることが可能になった。2.二重標識試料を用いる原子間距離測定においては、単一の試料において一対の原子間距離が得られるのみであったが、^<15>N核を標識し、天然存在比の^<13>C-REDORを観測することにより、一度の試料調整およびREDOR測定から同時に多数のC-N原子間距離を求める事が可能になった。さらに分子内と分子間の双極子相互作用の寄与を、希釈試料を用いた実験を組み合わせる事で、分離することに成功し、天然存在比^<13>C-REDORによっても高い精度の原子間距離を同時に多数求める事が可能になった。以上開発してきた分子内および分子間の原子間距離の精密測定法と分子動力学によるエネルギー最適化を組み合わせることにより固体生体分子ならびに膜結合生体分子の三次元構造を構築する解析システム化が確立した。
青年養子の成長発達プロセスの縦断研究と「ルーツ探し」システムの構築

1992年に全国に先がけて埼玉県児童相談所が行った里親委託後の里親子が集う(将来的な養親子も含む)「里親サロン」に、筆者は開設から支援者として関わってきた。「里親サロン」を通じて養親との信頼関係を築くことができ、15年以上にわたって養子縁組家族の養子の成長発達に沿って幼少時から10代の「ルーツ探し」に至るまで調査してきた。しかし、わが国の研究では、養子の成長発達の実態は未知な部分が多く、養親たちも養育に不安を抱えていた。養親子関係の縦断的研究は未だに行われていない。そのため、今後も養子縁組家族の追跡調査を継続して行うことで、実態のエビデンスを蓄積し情報発信をしていく必要性を痛感したことが本研究の着想の基になっている。そこで本研究ではこれまで児童相談所を通して養子縁組をした養子の成長発達を追跡した縦断調査を発展させることとした。養子は30歳前後の青年期から成年期となり当事者として語ることが可能な年齢となった。養母を通して承諾を得られた4人の養子と養母の双方の視点から生活の中で生起された養子の「試し行動」「真実告知」「ルーツ探し」のプロセスや実親への思い、家族の対応、課題等について実態を把握することを目的に調査はいまだ実施されたことがない。本研究では、1年目は4組の養親と養子それぞれ2回ずつ合計16回にわたりインタビュー調査を実施した。幼少期からの長期的な養育を振り返るため、これまでの経過を視覚的に捉えられるようライフライン(河村,2007)を用い、1回目の調査で描くことで想起したことを語ってもらった。1回目の内容から作成したライフラインの図を2回目で確認してもらい、修正補足情報を聴取し、より養育プロセスが明確にすることができた。養母の養子養育における心理的変遷については論文にまとめた。養子から聴取したことについては分析中である。4人の養母から、幼少期に養子を迎えてからの長期的な養育プロセスを振り返るため、ライフライン(河村,2007)を用いて養親の立場から、養子の成長に応じて出現した出自に関連したエピソードや生みの親、養親との関係性の変化、それに伴い生じた感情などの心理的状況、さらに支援の在り方等についてインタビューを通して把握した。養母にはこれまで15年以上にわたり3から4回養子養育について聞いてきたことが、養母も子どもが成人し客観的にとらえ、心理的にも整理されてきたことから、より深く経験の意味を掘り下げ理解を深めていかれるようになったエピソードが多々あった。4人の養母のインタビューの2回目と並行して4人の養子からも話を聞くことができた。はじめにライフラインを描いてもらった上で、これまでの育ちのプロセスでの思い出を語ってもらった。調査中に4名中2名は結婚し、1名は子どもが生まれたことで親子関係について養母と養子双方から興味深い語りを得ることができた。養母と養子へのそれぞれ2回のインタビュー調査後に疑問点があった場合は、了承を得て手紙やメールでやりとりを行った。養母の語りの内容はTEM(複線径路等値性モデル)を用いて分析を行い、論文にまとめた。その際にTEMの開発者の1人に研究をまとめるにあたってのアプローチ方法の指導を受け、青年期の発達心理学の研究者からは成長プロセスの捉え方や方法論での助言を得た。現在、養母とその子どもである養子のラインをペアにして比較し、血縁によらない子どもを養育する側と養育される側の認識の違いを分析するとともに、養子が実親をどのように捉え、考えているか、また実親に関して養子が必要な情報などの詳細な内容についても聴取し、分析を進めているところである。1年目の30年度では、養子縁組親子が親子になるプロセスを把握するためのインタビュー調査を行った。養親と養子の親子関係に対する捉え方の違いがライフラインとTEMを通して明白に視覚化することができ興味深い結果を得ている。現在、養4人の養子の方から聴取したことを論文にまとめる準備をしているところである。2年目の31年度では、出自を知る権利を認めた上で健全なアイデンティティの形成を保障するためのわが国に即した「ルーツ探し」システムの構築を検討するための訪問調査を計画している。英国で先駆的にサーチシステムTracing Birth Relativesを開発したCoramBAAFを訪問し、開発者に完成するまでの詳細な手順や利用した養子縁組家族に関係する人たちの実態についても聴取を行う予定である。現在調整中であるので決定ではないが、もう1か所養子縁組あっせん機関にも訪問して実態調査をしたいと考えている。また、可能であれば英国人の養親と養子を対象に日本で行ったと同様な調査、具体的にはライフラインを描いてもらって、「試し行動」「真実告知」「ルーツ探し」など養育プロセスについて語ってもらうインタビュー調査を行いたいと考えている。それらの結果が、先に行った日本の養親と養子の調査結果と比較できれば興味深い結果を得られるのではないかと考えている。CoramBAAFで養子縁組や社会的養護の業務を長年行ってきたソーシャルワーカーで現在は独立してコーディネーターをしているJulia Feastと調査機関、調査内容や他に訪問可能な機関、インタビューに応じてくれる養親や養子がいるかどうか等について調整中である。現時点では5月末から6月にかけて10日程ロンドンを中心に調査を実施してきたいと考えている。

「里親サロン」を通じて養親との信頼関係を築くことができ、15年以上にわたって養子縁組家族の養子の成長発達に沿って幼少時から10代の「ルーツ探し」に至るまで調査してきた。しかし、わが国の研究では、養子の成長発達の実態は未知な部分が多く、養親たちも養育に不安を抱えていた。養親子関係の縦断的研究は未だに行われていない。そのため、今後も養子縁組家族の追跡調査を継続して行うことで、実態のエビデンスを蓄積し情報発信をしていく必要性を痛感したことが本研究の着想の基になっている。そこで本研究ではこれまで児童相談所を通して養子縁組をした養子の成長発達を追跡した縦断調査を発展させることとした。養子は30歳前後の青年期から成年期となり当事者として語ることが可能な年齢となった。養母を通して承諾を得られた4人の養子と養母の双方の視点から生活の中で生起された養子の「試し行動」「真実告知」「ルーツ探し」のプロセスや実親への思い、家族の対応、課題等について実態を把握することを目的に調査はいまだ実施されたことがない。本研究では、1年目は4組の養親と養子それぞれ2回ずつ合計16回にわたりインタビュー調査を実施した。幼少期からの長期的な養育を振り返るため、これまでの経過を視覚的に捉えられるようライフライン(河村,2007)を用い、1回目の調査で描くことで想起したことを語ってもらった。1回目の内容から作成したライフラインの図を2回目で確認してもらい、修正補足情報を聴取し、より養育プロセスが明確にすることができた。養母の養子養育における心理的変遷については論文にまとめた。養子から聴取したことについては分析中である。4人の養母から、幼少期に養子を迎えてからの長期的な養育プロセスを振り返るため、ライフライン(河村,2007)を用いて養親の立場から、養子の成長に応じて出現した出自に関連したエピソードや生みの親、養親との関係性の変化、それに伴い生じた感情などの心理的状況、さらに支援の在り方等についてインタビューを通して把握した。養母にはこれまで15年以上にわたり3から4回養子養育について聞いてきたことが、養母も子どもが成人し客観的にとらえ、心理的にも整理されてきたことから、より深く経験の意味を掘り下げ理解を深めていかれるようになったエピソードが多々あった。4人の養母のインタビューの2回目と並行して4人の養子からも話を聞くことができた。はじめにライフラインを描いてもらった上で、これまでの育ちのプロセスでの思い出を語ってもらった。調査中に4名中2名は結婚し、1名は子どもが生まれたことで親子関係について養母と養子双方から興味深い語りを得ることができた。養母と養子へのそれぞれ2回のインタビュー調査後に疑問点があった場合は、了承を得て手紙やメールでやりとりを行った。養母の語りの内容はTEM(複線径路等値性モデル)を用いて分析を行い、論文にまとめた。その際にTEMの開発者の1人に研究をまとめるにあたってのアプローチ方法の指導を受け、青年期の発達心理学の研究者からは成長プロセスの捉え方や方法論での助言を得た。
電子分光法を用いたDNAの直接内殻励起に由来する損傷素過程の研究

放射線によるDNA(デオキシリボ核酸)の損傷研究は放射線生物学において極めて重要なテーマであるが、その原子分子レベルでの素過程を電子分光法などによって明らかにする研究は未開拓の分野である。損傷には、DNA自身の電子励起に由来する直接的な損傷過程と、DNA近傍の水分子の電子励起などにより生成したラジカルなどによる間接的な損傷過程が存在する。直接的な損傷過程としては、内殻イオン化、オージェ過程、イオン脱離というオージェ刺激イオン脱離過程が重要であると考えられる。本研究の目的は、DNAに軟X線放射光を照射して、X線光電子分光法、イオン運動エネルギー測定法、コインシデンス分光法を用いて内殻光電子放出、オージェ過程、イオン脱離を測定することにより、DNAの内殻励起に由来する化学結合切断素過程を解明することである。平成18年度はチオール化DNA自己組織化単分子膜の軟X線を照射して内殻光電子と光イオンのコインシデンス測定、内殻光電子とオージェ電子のコインシデンス測定を試みた。しかしながら、ほとんどのコインシデンスシグナルがバックグランドに埋もれてしまい、有意なデータが得られたのは炭素1s内殻光電子と炭素KVVオージェ電子のコインシデンススペクトルのみであったまた、PF-BL11Dに設置してある光電子分光装置の改良にも取組んだが、DNAの研究を行うにはシグナル/バックグラウンド比の点で不十分であることがわかったため、平成19年度は改良したコインシデンス分光装置の開発に力を注いだ。その結果、新しい電子-電子-イオンコインシデンス分光装置の開発に成功した。損傷には、DNA自身の電子励起に由来する直接的な損傷過程と、DNA近傍の水分子の電子励起などにより生成したラジカルなどによる間接的な損傷過程が存在すると考えられている。直接的な損傷過程としては、内殻イオン化、オージェ過程、イオン脱離というオージェ刺激イオン脱離過程が重要である。そこで我々は、DNAに放射光を照射して、X線光電子分光法、イオン運動エネルギー測定法、コインシデンス分光法を用いて内殻光電子放出、オージェ過程、イオン脱離を測定することにより、DNAの内殻励起に由来する化学結合切断素過程を解明することを目的として本研究を立案した。DNAにおけるオージェ刺激イオン脱離過程を研究するには、光電子放出とオージェ過程の相関を測定できるオージェー光電子コインシデンス分光法(APECS)、電子放出とイオン脱離の相関を測定できる光電子-光イオンコインシデンス(PEPICO)分光法、オージェ過程とイオン脱離の相関を観測できるオージェ電子-光イオンコインシデンス(AEPICO)分光法が必要である。そこで平成18年度は、以上3つの分光法を1台で行えるICF203マウント型電子-電子-イオンコインシデンス(EEICO)分光装置を開発し、金表面上に作製したDNA自己組織化膜のコインシデンス測定を行なった。しかしながら、S/B比のよいデータを測定することはできず、唯一、C-KVV-C-1sAPECS測定のみ成功した。DNAの直接内殻励起に由来する損傷素過程の研究を行なうには、コインシデンス分光器の感度を高めるなどの工夫が必要であることがわかった。

本研究の目的は、DNAに軟X線放射光を照射して、X線光電子分光法、イオン運動エネルギー測定法、コインシデンス分光法を用いて内殻光電子放出、オージェ過程、イオン脱離を測定することにより、DNAの内殻励起に由来する化学結合切断素過程を解明することである。平成18年度はチオール化DNA自己組織化単分子膜に軟X線を照射して内殻光電子と光イオンのコインシデンス測定、内殻光電子とオージェ電子のコインシデンス測定を試みた。しかしながら、ほとんどのコインシデンスシグナルがバックグラウンドに埋もれてしまい、有意なデータが得られたのは炭素1s内殻光電子と炭素KVVオージェ電子のコインシデンススペクトルのみであった。従来のコインシデンス分光装置では、DNAの研究を行なうにはシグナル/バックグラウンド比の点で不十分であることがわかったため、平成19年度は改良したコインシデンス分光装置の開発に力を注いだ。その結果、新しい電子-電子-イオンコインシデンス分光装置の開発に成功した。
居宅要介護高齢者に対する集団音楽療法プログラム開発に向けた基礎的研究

本研究では、居宅要介護高齢者に対する集団音楽療法の有効性と理論的基盤を検証し、集団音楽療法プログラムの開発に向けたモデル作成をめざすものである。2017年度は介護保険制度が開始されてから要介護高齢者の集団に対して行われてきた研究を概観し、要介護高齢者の集団に対して明らかになっていることを整理し、我が国の居宅要介護高齢者の集団に対する課題について検討をおこなった。2018年度は、集団を対象とした音楽療法の経緯やスキルについてNR-JACNet(ニューヨーク大学ノードフ・ロビンズ音楽療法センター日米コミュニケーションプログラム)から講師を招きディスカッションを行い、調査項目の検討をおこなった。その結果、プログラム開発に向けて、まず、居宅サービス施設で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法において、音楽療法士はどのような関わりをおこなっているのか音楽療法の実践から明らかにし、音楽療法士の介入技術の専門性を追究することを目的として調査を行うこととした。調査項目を決定していく上で、音楽療法の対象者別の様々な方法を共有・再利用可能な形式に整えるオントロジーの手法を用いて、先行研究では明らかになっていない現象に着目していくこととした。音楽療法は音楽の力を活用して心身の障害の回復、機能の維持改善、生活の質の向上に向けて、意図的、計画的に活用して行われる療法技法あるとされていることから、着目していく視点は「音楽療法士と集団全体」「音楽療法士と個人」「集団の中の個人間」として、集団に対する音楽療法の意図的、計画的な技法を分析していくこととした。2018年度は、文献検討から着眼する調査目的や調査項目を明らかにし、2018年度末に「居宅サービス施設で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法の音楽療法士の関わり」について追究する研究について所属施設の研究倫理審査委員会の承認を得た。データ収集は、1調査表を用いた構造面接で集団の捉え方や実施される音楽療法プログラム等に関しての事前調査、2音楽療法の実施場面に参加し、MTの個人に対する関わり方、MTの集団に対しての関わり方を観察する参加観察、3実施後に意識した集団に対する関わりや集団の反応によって変更した音楽療法のプログラム内容等についてインタビューガイドに基づき半構造面接でデータ収集を行っている。対象者の選定方針として、居宅サービス施設で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法を行っている音楽療法士(日本音楽療法学会認定者)で本研究の趣旨に賛同し同意した者とした。ただし、実践場面での音楽療法士の会話の録音もあるため実施施設からの同意が得られない場合は除くとした。現在、経営母体が同系列の居宅サービス施設で異なった集団に対して音楽療法を行っている音楽療法士や経営母体の異なった居宅サービス施設での音楽療法士についてもデータ取集を行っている。類似点として、居宅サービス施設で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法は、施設の目標を組み入れてプログラムを構成していたり、居宅サービス施設での要介護高齢者はメンバーの入れ替わりが多いことから短期に達成できる音楽活動を提供していたりしていることが見出された。研究対象としている日本音楽療法学会認定音楽療法士は、2018年では全国で3156名程度であり、居宅サービス施設で要介護高齢者を対象として音楽療法活動を行っている音楽療法士は限られている。今後も研究協力の得られる音楽療法士の広報活動を継続し、調査数を増して集団に対する音楽療法士の関わり内容を明らかにしていく。また、居宅サービス施設を利用する要介護高齢者は、制度の改革もあり8割が要介護1と要介護2の高齢者となってきており、集団メンバーの入れ替わりも激しいところもある。このことから、変化していく集団に対して、その都度、どのような関わりを行っているのかも調査し、要介護高齢者の集団に対する音楽療法士の関わりを追究しプログラム要素を検討していく。2017年度は介護保険制度が開始されてから要介護高齢者の集団に対して行われてきた研究を概観し、要介護高齢者の集団に対して明らかになっていることを整理し、居宅要介護高齢者の集団に対する課題と今後の研究への示唆を得ることとした。医学中央雑誌、メディカルオンライン、CiNii等の複数の検索システムを用いて「高齢者AND要介護者AND集団」で掲載されている原著論文56件のうち、研究対象に要介護者が含まれているものに限定した29論文を分析対象とした。要介護高齢者の集団を対象とした論文を研究デザイン別に整理した結果、『個の集まりとして明らかにした要介護高齢者の特徴』と『要介護高齢者の集団に対して行われた介入の成果』との2つに大別できた。『個の集まりとして明らかにした要介護高齢者の特徴』には、<要介護高齢者に多い身体的特徴><要介護高齢者の口腔嚥下機能に対する特徴><要介護高齢者の生活の特徴>に関するものであった。一方、『要介護高齢者の集団に対して行われた介入の成果』では、<要介護高齢者に対する集団運動の効果><要介護高齢者に対する認知機能に関する介入の効果><要介護高齢者に対する口腔ケアに関する介入の効果><運動に対する個別プログラムと集団プログラムの成果比較><集団の特徴で比較したケアの成果>に関するものであった。このように、個の集まりとして要介護高齢者の特徴や要介護高齢者の集団に対して介入した成果を報告したものなど身体的な特徴や機能改善を目指したものが多く、要介護高齢者間の相互作用や要介護高齢者間の関係支援につての報告は見当たらなかった。

要介護高齢者間の相互作用や関係づくりへの支援を明らかにしていくことが必要であると示唆された。要介護高齢者の居宅福祉施設や医療福祉施設等では、高齢者のアクティビティや余暇活動として音楽活動がなされている。日本音楽療法学会国家資格推進委員会の2011年度調査によると、音楽療法の実践の場は高齢者施設(45.7%)、児童領域(28.2%)、精神科領域(20.7%)等となっており、高齢化が急激に進んできた我が国において高齢者に対する音楽療法が盛んに行われるようになってきた。高齢者に対して行われる音楽療法は集団で行われていることが多く、高齢者の社会性を支援しているものと考える。音楽療法が「音楽のもつ生理的、心理的、社会的働きを用いて、心身の障害の回復、機能の維持改善、生活の質の向上、行動の変容などに向けて、音楽を意図的、計画的に使用するもの(日本音楽療法学会)」と定義されているように、高齢者の集団に対して行われている音楽療法には、どのような意図的な介入がなされているのかを明らかにする必要があると考える。そのため、高齢者の集団に対して行われている音楽療法の研究論文(国内38件、国外37件)から、集団に対する音楽療法の効果や集団への介入目的や介入方法を分析し、ケアとして要介護高齢者にかかわる集団音楽療法における構成要素を抽出している。しかし、集団に対して記載されている部分が少なく抽出作業に時間を要している。今後、抽出された構成要素を、集団療法の相互作用と集団援助技術の視点から考察し、具体的なモデルを作成するための調査項目を検討していく。本研究では、居宅要介護高齢者に対する集団音楽療法の有効性と理論的基盤を検証し、集団音楽療法プログラムの開発に向けたモデル作成をめざすものである。2017年度は介護保険制度が開始されてから要介護高齢者の集団に対して行われてきた研究を概観し、要介護高齢者の集団に対して明らかになっていることを整理し、我が国の居宅要介護高齢者の集団に対する課題について検討をおこなった。2018年度は、集団を対象とした音楽療法の経緯やスキルについてNR-JACNet(ニューヨーク大学ノードフ・ロビンズ音楽療法センター日米コミュニケーションプログラム)から講師を招きディスカッションを行い、調査項目の検討をおこなった。その結果、プログラム開発に向けて、まず、居宅サービス施設で要介護高齢者の集団を対象とした音楽療法において、音楽療法士はどのような関わりをおこなっているのか音楽療法の実践から明らかにし、音楽療法士の介入技術の専門性を追究することを目的として調査を行うこととした。調査項目を決定していく上で、音楽療法の対象者別の様々な方法を共有・再利用可能な形式に整えるオントロジーの手法を用いて、先行研究では明らかになっていない現象に着目していくこととした。音楽療法は音楽の力を活用して心身の障害の回復、機能の維持改善、生活の質の向上に向けて、意図的、計画的に活用して行われる療法技法あるとされていることから、着目していく視点は「音楽療法士と集団全体」「音楽療法士と個人」「集団の中の個人間」として、集団に対する音楽療法の意図的、計画的な技法を分析していくこととした。
拡張共役系を基盤とする電子移動系の構築と新機能開拓

π電子系相互作用による自己集合性が期待できる多分岐型オリゴチオフェンを基盤とする超分子非局...在電子系の構築と薄膜中での高効率電子移動系の開発,また,鎖長伸長に伴う共役拡張効果の大きいオリゴチオフェンの特徴を活かしてLUMOレベルの低下を図り,n型有機半導体を指向した共役化合物の開発を行った。1.多分岐型オリゴチオフェンが高い溶解性にもかかわらず強い自己会合特性を有し,薄膜状態で良好な正孔キャリア移動度を示したので,電子キャリア担体としてフラーレンの導入を行った。分岐部はチオフェン4量体から構成され,Pratoの反応でフラーレンを分岐の収束部に連結し,一置換体および二置換体を合成することができた。スピンコート薄膜から作製したFETの特性には系統的な変化が現れ,正孔移動度は分岐世代の増加に伴って順次増大した。また,典型的なambipolar FET特性が確認でき,多分岐型オリゴチオフェン部が正孔輸送経路を,置換されたフラーレン部が電子輸送経路を構築していることが分かった。2.共役を阻害すること無く有効にLUMOエネルギーレベルを低下させ得るユニットとして,ヘキサフルオロシクロペンタ[c]チオフェン,ジフルオロシクロペンタ[b:b']ジチオフェン,ジフルオロジオキソシクロペンタチオフェンを設計し,これらをユニットとするオリゴチオフェンの合成と物性研究を行なった。チオフェン環に隣接し,縮環によりコンフォメーションが固定されたC-FあるいはC=Oの反結合性軌道がチオフェンのπ軌道と強く相互作用することでLUMOエネルギーが有効に低下し,また、嵩高い置換基を縮環型とすることで、オリゴマーにおける隣接環の平面性は高いことが明らかとなった。こうした性質を反映してこれらオリゴマーのいくつかは,薄膜状態で高い電子移動特性を示した。π電子系相互作用による自己集合性が期待できる多分岐型オリゴチオフェンおよびディスク型チオフェン縮合多環拡張共役系の創製を基盤とする超分子非局在電子系の構築と薄膜中での高効率電子移動系の開発,およびエレクトロニクス素子への応用展開として,以下の研究を遂行した。1.チオフェン4量体と9量体を基本骨格として,1,3,5-トリ置換ベンゼンを分岐部とするデンドリマー型オリゴチオフェンの開発を進め,会合定数と熱力学的定数を決定した。酸化状態の安定化のためにすべてのチオフェン末端部をフェニル基で置換した化合物において,ボトムコンタクト電界効果トランジスタ(FET)特性を評価し,デンドリマーの世代と中央部オリゴチオフェン鎖長に依存した良好なp-型特性を明らかにした。2.上記デンドリマー型オリゴチオフェンと[60]フラーレンの各種連結分子の合成を達成した。特に段階的に二置換フラーレン誘導体の合成にも成功した。還元電位測定から,デンドリマーの特異な被覆効果が見出された。FET素子評価によって,デンドリマーの世代と置換数に依存して,両極性が出現するという興味深い特性を明らかにした。3.拡張パイ電子系を有する新規なディスク型分子として,各種アルキル基置換ヘキサチエノトリフェニレンの短段階合成を達成した。これらの化合物は可視部の電子吸収と低い酸化電位を示し,p-型有機半導体として有望な性質を有している。ヘキサメチル誘導体のX線構造解析でその特異的な非平面構造が明らかとなった。
1920年代の「体育ダンス」-その身体観と教材との関わりについて-

本研究では,ダンス教育研究者である荒木直範(1894-1927)の思想を中心に、彼の考える「理想的な身体」と、それを具現化するためのダンス教材の実際について、以下の事柄を明らかにすることができた。荒木の考える「理想的な身体」とは、均整がとれ健全で清純なイメージをもつ身体であり、具体例としてギリシア彫刻の写真をあげている。すなわち、彼は西欧の古典的な美を理想とし、日本人の身体を西欧ふうに近代化しようとする立場をとっていたといえる。一方、アメリカでは、すでに19世紀末には、体育への美的要素の導入が試みられ、エッセティック・ジムナスティックと呼ばれるギリシア彫刻のポ-ズを真似た美的体操が流行しており、その後デルサートシステムの導入を経て:芸術性を加味した体育としてのダンスの教育が行われるようになっていたことがわかった。このような状況の中で、荒木は、日本人の日常動作の欠点を指摘し、新たな時代の生活様式に適する姿勢や動作の模範を欧米に求めていたといえる。彼は、欧米からダンス教本を取り寄せたり、留学したりするなかで、欧米のダンス教育の理論や教材をわが国に翻訳・紹介したほか、後には自作のダンス教材を創作・発表している。彼が創作したナチュラルダンスの教材を著書の記述から再現し、分析したところ、爪先立ちの動きや後方バランスのポ-ズを用いるなど欧米の古典舞踊の技法を積極的に取り入れていること、ダンスのモチーフにギリシア神話のニンフ物語を選ぶなど当時の欧米のギリシア回顧趣味の影響がみられることがわかった。すなわち、荒木は、欧米のダンス教育の理論と内容との導入によって身体と美意識との両面から日本人を西欧化しようとしたといえる。また、この西欧化こそが彼にとって近代化の方策であったと結論づけられる。
GTP結合蛋白上の受容体認識部位の同定とそれを利用した制御法の研究

我々は増殖因子受容体の1つ、IGF-II受容体が直接G蛋白と共役すること、IGF-II受容体の細胞内領域の14アミノ酸残基(2410-2423)の合成ペプチド(ペプチド14と呼ぶ)が直接G_<i2>を活性化することを証明した。さらに、β-アドレナリン受容体の細胞内領域に直接G_sを活性化する配列(βIII-2)も同定した。この発展として今年度は、G_<i2>蛋白上の受容体刺激受容部位を同定し、それを利用して、G_<i2>を介する増殖シグナルの制御を試みた。調べた結果、G_<i2>αサブユニット上C端の3残基を除いた15残基の合成ペプチド(ACG_<i2>と呼ぶ)がペプチド14によるG_<i2>活性化を容量依存性に抑制することを発見した。次に、赤白血病培養細胞にACG_<i2>を処理することによりDNA合成量の著明低下をきたすことを発見した。さらにG_<i2>発現の異常上昇が認められる心筋症モデルラットの腹腔内にACG_<i2>を定期的に注入することによって心筋病変の著明改善が見られることも組織学的に証明した。以上のことは、ACG_<i2>領域がG_<i2>αの受容体刺激受容部位であることを示唆している。次に、G_sαサブユニットについてもG_<i2>αと同様の部位(ACG_sと呼ぶ)がG_s活性化ペプチドによる活性化を抑制することを見いだした。培養細胞膜系でのcAMP産生刺激をACG_sが抑制することも証明した。
油漬缶詰類の加熱殺菌工程における最適化に関する研究

本研究は油漬缶詰製造における殺菌操作において、熱の介在による食品の栄養損失、色、味覚、香り等の感覚的要素の損失を最少限に抑えるための、最適な加熱殺菌操作の確立を目指したものである。そして本研究では電算機の発達した現時点の特徴を生かし、油漬缶詰特有の缶内自然対流を配慮した系内熱移動機構の電算機による解析により検討した。1.本研究の初年度は油漬缶詰の缶内上部の油性液体が存在する部分のみに着目し、この液体の加熱及び冷却時に発生する自然対流が系内熱移動に与える影響について研究を行った。その主なものは次の通りである。油性液体のみが存在する部分を想定したモデル装置を作製し、試料(オリーブオイル)を系内に封入して、この液体が自然対流によって流動を生じる場合の、加熱面と液体間の熱移動と操作条件(温度、缶の直径、缶の高さ、流体物性値)との関係を調べ、関係式を作成した。なお、こゝでは「底面加熱の密閉系内自然対流熱伝達」として、他の流体(水、空気)についても実験し、別の自然科学の分野にも適応できる一般式としてまとめた。2.本研究の最終年度の2年目は、まぐろ等の実際の油漬缶詰の加熱及び冷却の各工程における缶内の熱の移動現象に関する研究を行い、以下の結果を得た。(1).実験用モデル缶詰(試料:マグロフレーク、ベントナイト・水混合物、サラダオイル)内の局所温度の径時変化を、実際と同様の操作条件で求めた。(2).この内部の熱移動現象を解析するための基礎式を導いて数値計算を行い、実測値と比較して本数値計算の妥当性の確認を行い、良好な結果を得た。(3).これらの結果を基に、油漬缶詰の種々の形状、形態、充填物の種類及び分量等、各種の操作条件での固形充填物内温度分布を油性液体の存在を配慮して非定常で数値計算し、各々の操作条件での冷点や温点の位置を求める関係式を得た。本研究は油漬缶詰製造の最終工程である殺菌操作において、加熱による食品の栄養損失、および色、味覚、香りなどの感覚的要素の損失を最少限に抑えるための、有効適切な加熱及び冷却が行い得るような、最適な加熱殺菌処理の確立を目指すものである。そして本研究では電算機の発達した現時点の特徴を生かし、油漬缶詰内の伝熱において、この種の缶漬特有の缶内自然対流の効果を生かした、系内での正確な熱移動機構の電算機による解析により検討を行うものである。本研究の最初の年に当る今年度は、先ず油漬缶詰の缶内上部の油性液体が存在する部分のみに着目し、この液体の加熱及び冷却時において発生する自然対流の有効利用の観点から、この自然対流が系内熱移動に与える影響について研究を行った。その主なものは次の各点である。(1).缶詰内上部の油性液体のみが存在する部分を想定したモデル装置を作製した。即ち、任意の温度に設定できる加熱面を底面とした。密閉系の円筒形装置(高さ1.010.0cm、半径8.64cm)を作製した。

(2).上記円筒形装置内に油性液体(オリーブオイル、μ25°C=0.06Pas)を封入し、この液体が自然対流による流動に生じる場合の、加熱面と液体間の熱移動と操作条件(加熱面温度、断面(半径)方向長さ、円筒高さ、液体の物性値等)との関係を調ベた。(3).上記の実験に基づき、系内の種々な操作条件に対する加熱面からの熱移動について、熱伝達係数を得る関係式を作成した。即ち、<Nu>^^^-=0.22Ra^<0.24>(rw/H)^<-0.72>なお、ここでは「底面加熱の密閉系内自然対流熱伝達」として他の試料(水、空気)についても実験し、他の自然科学の分野にも適応できる一般的な式としてまとめた。(記号説明)<Nu>^^^-:平均ヌツセルト数(=H・h^^-//λ)、Ra:レイリー数(=Pr・Gr)、√<w>:円筒管半径[cm]、H:円筒管高さ[cm].本研究は油漬缶詰製造の最終工程である殺菌操作において、加熱による食品の栄養損失、および色、味覚、香りなどの感覚的要素の損失を最少限に抑えるための、有効適切な加熱及び冷却を行い得るような、最適な加熱殺菌処理の確立を目指すものである.そして、本研究では電算機の発達した現時点の特徴を生かし、油漬缶詰内の伝熱において、この種の缶漬特有の缶内自然対流の効果を生かした、系内での正確な熱移動機構の電算機による解析により検討を行うものである.本研究の2年目の年に当る今年度は、まぐろ等の油漬缶詰の殺菌を目的とした加熱工程、及び殺菌終了後の冷却工程において、魚肉内部の熱の移動現象に関する次の研究を行った。(1).缶詰内に充填する試料として、マグロフレーク及びこれらの魚肉と同様の物性値を有するベントナイト・水混合物(水79%)を使用し、その缶内上部空間にサラダオイル(μ_<60C>=0.19g/cm・s)を注入して、ゲージ圧60cmHgで巻締めて実際の缶詰を作製し、その内部の温度分布の測定が可能な実験用モデル装置を作製した.(2).上記の実験用モデル缶詰における加熱及び冷却の各工程を、実際の缶詰の操作と同様な条件で与え、モデル装置内の固形充填物中の各個所の温度を測定し、経時変化を求めた.なお、系内の温度測定は超細線シース型の銅・コンスタンタン熱電対により行った.(3).缶詰内の固形充填物内部の熱の移動現象を解析するための基礎方程式を導き、これと前年度の研究で得られた実験式を使用して求めた境界条件と共に数値計算を行い、この計算結果と上記(2)の実験結果との比較検討をして、本数値計算の妥当性の確認を行い、良好な結果を得た.このことにより、本数値解析によってこの種の缶詰内充填物の熱移動現象について検討が可能であることを確認した.(4).以上の結果を受けて、油漬缶詰の種々の形状、形態、充填物の種類及び分量等、各種の操作条件での固形充填物内温度分布を非定常で数値計算し、各々の操作条件での冷点(Slowest Cooling Point)や温点(Slowest Heating Point)の位置を求める関係式を得た.
R-spondin1の腸管保護による造血幹細胞移植の成績向上の試み

R-spondinl(R-Spol)の作用機序についてさらなる検討を加えた。WntシグナルはT細胞の機能分化に関連していることが報告されており、Wntシグナル活性化作用を有するR-SpolのT細胞機能分化に及ぼす影響を検討した。まずin vitroでT細胞をCD3/CD28で刺激培養する際に各種濃度のR-Spolを添加し、T細胞増殖とCD62L,CD44発現に対する影響を検討したが、変化を認めなかった。次にin vivoで同種骨髄移植後のアロ応答性T細胞のeffector/memory T細胞分化へのR-Spolの影響を検討したが変化を認めなかった。Foxp3陽性制御性T細胞数にも変化は見られなかった。これらの結果からR-Spolの全身性GVHD抑制効果はT細胞に対する直接的な影響ではなく、前年度までに明らかになった腸管傷害を軽減することにより間接的にもたらされたと考えられた。これを証明するために、移植前処置を実施せずに、MHC不適合のB6ドナーからB6D2F1レシピエントへの骨髄移植モデルにおいて移植day-3からday-1.day1からday3までR-spondinl 200μgを静脈内投与した.移植後のGVHDの重症度と生存率を観察したところ,R-spol投与によるGVHD抑制効果はみられなかった。以上の結果から,R-spolは移植前処置から腸管を保護し,その後のGVHDを軽減する可能性が示唆された.MHC不適合のB6ドナーからB6D2F1レシピエントへの骨髄移植モデルにおいて移植day-3からday-1.day1からday3までR-spondin1200μgを静脈内投与した.腸管の移植前処置毒性を病理学的に検討したところ,R-spondin1投与群で腸管障害が軽度であった.またBrdU染色によって,R-spondin1投与群で腸管上皮細胞の増殖が認められた.移植後の血液中のlipopolysaccharide値はR-spondin1投与群で有意に低下しており,R-spondin1投与による腸管粘膜バリア機能の保持作用が示唆された.その結果,移植レシピエントの血清中TNF-αの低下がみられた.移植後の生存率を観察したところ,R-spondin1投与群で有意な生存率の改善がみられた.病理学的検索ではGVHDスコアの低下が確認された.以上の結果から,R-spondin1は移植前処置から腸管を保護し,その後のGVHDを軽減する可能性が示唆された.R-spondinl(R-Spol)の作用機序について検討を行った。R-Spol 200μgをマウスに3日間投与し、小腸を採取し、定量的PCR法、免疫組織染色を行った。R-Spol投与群では、Wntシグナル標的遺伝子でありるaxin2, lgr5, ascl2の発現亢進がみられた。Lgr5は最近、腸上皮幹細胞であることが報告されており、R-Spolによる腸幹細胞増殖作用を確認するために同じく腸幹細胞マーカーとして同定されたolfm4の染色を行ったところ腸クリプトにolfm4陽性細胞の増加を認めた。これらの結果からR-Spolは直接、腸幹細胞の増殖を刺激することが明らかになった。次に、放射線腸炎モデルにおいて、R-Spolが腸幹細胞の増殖を刺激するかどうかを検討した。マウスに致死量の15Gyの全身放射線照射を行い、その前後3日間、同量のR-Spolを投与した.小腸を採取し、同様な検討を行ったところ,放射線照射によって減少したolfm4陽性腸幹細胞がR-Spol投与群では大幅に増加していることが確認された。以上の結果から,R-Spolは直接的に、腸幹細胞の増殖を刺激することによって放射線腸炎に対する腸管保護作用を有することが明らかとなった.R-spondinl(R-Spol)の作用機序についてさらなる検討を加えた。以上の結果から,R-spolは移植前処置から腸管を保護し,その後のGVHDを軽減する可能性が示唆された.
EUVおよび電子線による化学増幅型レジストの反応初期過程の研究

本年度は、レジスト膜中における酸の生成過程を極短時間領域(ナノ秒)で検討した。具体的には、レジスト材料に電子線を照射したときに起こる反応過程を観測し、そのダイナミクスについて解明した。レジストポリマーであるポリ(4-ヒドロキシスチレン)の放射線化学反応初期過程を溶液中および薄膜状態で、ナノ秒パルスラジオリシスにより観測し、両状態においてポリ(4-ヒドロキシスチレン)のラジカルカチオン及びフェノキシラジカルの吸収が観測されるが、固体膜状態ではダイマーラジカルカチオンの電荷共鳴バンドは観測されないことを明らかにした。この結果はポリ(4-ヒドロキシスチレン)がヒドロキシ基間に形成される水素結合により、固体膜中においても脱プロトンが効率的に起こるが、同時に、水素結合により固体膜ではベンゼン環のπ-πスタック構造が制限されることを示唆している。これまでにポリ(4-ヒドロキシスチレン)薄膜中でプロトンと捕捉剤の反応を定量的に測定し、ポリ(4-ヒドロキシスチレン)薄膜中においてもプロトン捕捉に関して常温で平衡が成立していることを明らかにしていた。そのために、これらの結果はレジスト中において、ポリマーラジカルカチオンの脱プロトンにより生成されたプロトンが常温で水素結合ネットワークを介して拡散し、プロトン捕捉サイトにトラップされることを示唆している。本年度では、これまで溶液中の反応機構から推定されてきた化学増幅型レジストの反応機構を、実際のレジスト薄膜を用いて検討し、化学増幅型レジスト薄膜中でのプロトンの挙動を明らかにしている。
チトクロムP450依存性モノオキシゲナーゼ(代謝物)の肺血管トーヌスに与える影響

1.チトクロムP450(P450)活性増強ラットから摘出かん流肺を作製し、KC1およびU46619による肺血管収縮能に及ぼすシクロオキシゲナーゼインヒビターの影響を見たところコントロールと比べ差をみなかった。前年度の結果もふまえ、P450活性増強の影響は肺conduit vesselよりも肺resistance vesselで強く発現され、低酸素性肺血管収縮(HPV)およびフェニールエフリンに対する収縮能の減弱とアセチルコリン(ACh)による拡張反応増強を選択的にもたらしていると考えられた。2.ラット摘出肺動脈リングでのHPVをアラキドン酸のP450代謝物である56EETそしてリノール酸の白血球P450代謝物であるLeukotoxin(Lx)はともに抑制した。前者の作用はシクロオキシゲナーゼ依存性で後者は非依存性であった。Endothelin1による肺動脈リングの収縮をLxが拡張する際、Ca channel blocker(ジルチアゼム、ニッケル)の存在は影響を与えず、これは前年度のラット培養平滑筋胞(A785)を用いた実験結果をふまえると、LxはCa^<2+>の細胞内から細胞外への汲み出しを増強させるという新しい機序が明らかとなった思われる。更にPhorbol myristate acetateによる収縮をLxはかえって増強した。すなわち、Lxの内皮非依存性拡張能はPKC inhibitor様ではないことも明らかとなった。摘出かん流肺でLx10μmo1以上の投与(血管拡張作用を示す10倍以上の濃度)で肺障害をもたらす際、EDRF(NO)inhibitorがそれを抑制することも明らかとなった。これはLxのEDRF産生・放出が適度であれば血管拡張作用を示し過度であれば肺障害をもたらす事を示唆するものと思われる。1.チトクロムP450(P450)活性増強ラットから摘出かん流肺を作製しフェニ-ルエフリン(PE)に対する肺血管収縮反応とアセチ-ルコリン(Ach)に対する拡張反応を検討したところ、コントロ-ルと比べPEによる収縮反応は減弱し、Achに対する拡張性反応は増強した。一方、摘出肺動脈リングでの同様の検討では、コントロ-ルと比べPEに対する収縮反応は差をみず、Achに対する拡張反応は軽度増強していた。すなわち、これはP450は肺動脈よりも肺抵抗血管でよりその拡張作用を発現していることの薬理学的証明になる(肺組織学的に肺抹消血管内皮にP450の存在が証明されている事実と合致する)。次年度は、KC1やU46619による肺血管収縮能がシクロアキシゲナ-ゼインヒビタ-の有無により変化するのか否かの検討を行う。2.摘出肺動脈リングをあらかじめEndothelin 1 (ET1)ないしはPhorbol myristate acetate刺激にて収縮させ、白血球P450代謝物であるLeukotoxin(Lx)を投与すると拡張することを見いだした。3.ラット培養平滑筋細胞(A7r5)を用いて、No2と同様のET1ないしPhorbol myristate acetateにて^<45>Ca^<2+>の細胞内流入を増強させた際、Lxは^<45>Caの流入増加を抑制した。2及び3の結果はLxの血管内皮非依存性血管拡張作用はCa channnel antagonist様、もしくはPKC inhibitor様であると言う新知見を示すものである。生体内の強力な血管収縮性物質であるET1に対する内因性の阻害物性としてP450代謝物が局所での血管ト-ヌスを調節している可能性を示すものである。この結果を1991.5月米国アナハイムで開催されるアメリカ胸部疾患学会総会(ATS)にて発表予定である。

次年度は引き続きアラキドン酸のP450代謝物であるEpoxy Eicosa trienoic acidのET1,Phorbol myristate acetateによる血管収縮反応や^<45>Ca^<2+>取り込みに与える影響を検討する予定である。1.チトクロムP450(P450)活性増強ラットから摘出かん流肺を作製しKClおよびU46619による肺血管収縮能に及ぼすシクロオキシゲナ-ゼインヒビタ-の影響をみたところコントロ-ルと比べ差は見なかった。2.ラット摘出肺動脈リングでの低酸素性肺血管収縮(HPV)をアラキドン酸のP450代謝物である5.6EETそしてリノ-ル酸の白血球代謝物であるLeukotoxin(Lx)はともに抑制した。後者はシクロルオキシゲナ-ゼ非依存性であった。Endothelinによる肺動脈リングの収縮をLxが抑制するが、その際、Ca channel blocker(ジルチアゼム、ニッケル)の存在は影響を与えなかった。
口蓋腺唾液分泌量の定量的測定法の開発とその臨床応用

唾液は、咀嚼・嚥下・発音・消化などに関与し、重要な役割を担っている。近年、高齢化社会に伴い、この唾液分泌に異常をきたす高齢患者がしばしば認められ、分泌機能を的確に把握する必要性が高まってきた。しかし、唾液分泌を的確に測定することは困難であり、特に分泌量が少ない小唾液腺については、現在においてもその定量的測定法は確立されていない。そこで本研究は、義歯の維持力とも強く関係する小唾液腺・口蓋腺について、その分泌量の定量的測定法の確立を目的とした。著者らは、口蓋腺唾液分泌量が耳下腺などの大唾液腺と比較して微少であること、またその分布も広範囲に及ぶことが皮膚の発汗と類似することに着目し、ヨウ素・デンプン反応を利用した微量の発汗検査方法である和田・高垣法を口蓋腺唾液分泌量の測定に応用した。本研究では、唾液分泌機能に異常の認められない健常有歯顎者を被験者とし、その安静状態における口蓋腺唾液分秘量の測定から、最も再現性の高い術式および条件設定を追求した。その結果、(1)口蓋床の作製法(リリーフ厚み、圧接域の設定)、(2)濾紙の成形法(濾紙の厚み・範囲・種類の設定:Whatman定性濾紙No.1)、(3)試薬の塗布法(試薬の濃度・塗布法の設定:3%ヨード無水アルコール溶液・15分乾燥、デンプン25g・ひまし油75ml・10分乾燥)、(4)唾液分泌量測定法(測定手順・時間の設定:1530sec)、(5)発色面積の測定法(解析法の確立:スキャナー取り込み・Photoshop画像処理・画像計測ソフトPi)、(1)から(5)までのそれぞれの測定過程における条件設定が完了した。測定値のばらつきおよび再現性の分析から、本方法が、十分臨床応用可能な口蓋腺唾液分泌量の測定法であることが推察された。小唾液腺である口蓋線唾液分泌量の測定方法としては,直接カニューレを挿入し採取する方法が不可能であり、今のところ,硬口蓋乾燥後,印象採得を行い作製された石膏模型上に印記される唾液の滴を観察する程度で,定量的測定法は,確立されていない.そこで,筆者らはヨードデンプン反応を応用したもっと簡便な口蓋腺唾液分泌量の測定法を考案し、本研究の目的および方法についての了解を得た健常有歯顎者を被験者とし、安静状態における口蓋腺唾液分泌量の測定を行った。その結果、この測定方法では、口蓋腺唾液分泌を黒紫斑点として視覚化できるため、濾紙上に印記された部分をスキャナーを用いてデジタル画像としてコンピューターに取り込み,Photo shopを用いて画像処理し,画像解析ソフトウェアで面積を測定し,唾液分泌量として表すため、定量的な口蓋線唾液分泌量の測定が可能となることがわかった。今後は、この測定方法の確立のため、客観性および再現性について検討を加える予定である。また、筆者らは、全身的および口腔内に疾患を有しない15-20才の健常有歯顎者10名を被験者に用いて、口蓋床粘膜面のサンドブラスト処理前後の口蓋床の離脱力の差の比較検討を行った。その結果、サンドブラスト処理後では処理前に比べ,p<0.01で有意に維持力が大きいこと、また、各被者間では離脱力の値にはばらつきか認めらることがわかった。これは、口蓋線唾液分泌量が口蓋床の離脱力に関与する要因の1つではないかと考察し,今後は、さらに前述の口蓋腺唾液分泌量の測定方法を応用し、口蓋床の離脱力と口蓋線唾液分泌量の関係を検索し、上顎総義歯の後縁形態の決定の指標など臨床においても役立てる所存である。