hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞性免疫反応を用いた口腔粘膜上皮性異形成からの発癌過程の解明

舌の上皮性異形成の症例を用いて検討を行った。症例を高度異形成・軽度異形成の二群に分類し、細胞傷害性T細胞などの免疫担当細胞の免疫染色を行った。上皮内および上皮下結合組織へのリンパ球浸潤数と臨床経過との関連について検討した。また、異形成病変と良性炎症性病変の比較目的に、口腔扁平苔癬症例でも検討を行った。軽度異形成では、高度異形成よりも、上皮内へのリンパ球浸潤(CD8,CD4陽性細胞)が多い傾向がみられた。経過観察中に、軽度異形成から高度異形成へ変化した症例においても、上皮内へのリンパ球浸潤数が減少する傾向がみられた。口腔扁平苔癬との比較では、上皮内へのリンパ球浸潤数に有意差はみられなかった。今回の研究は、臨床的に採取された口腔粘膜の異形成病変および扁平上皮癌の生検材料および切除検体を研究対象とし、免疫組織化学的手法により、口腔粘膜の非腫瘍性上皮から異形成上皮、さらに発癌に至る過程における、細胞性免疫反応を検討するのが目的がある。本年度は、まず生検検体あるいは切除検体のホルマリン固定・パラフィン包埋された組織標本、およびそれぞれの臨床データを連結不可能に匿名化された状態で収集し、データベースを作成した。予備実験として、各群から10例(合計30例)を無作為に抽出しCD8, CD4, CD1a, CD68等の細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫組織化学について、プロトコールを作成した。予備実験の染色標本を高速・高解像度バーチャルスライドスキャナ(NanoZoomer:浜松ホトニクス社製)で高解像度画像を取得し、その画像を、デジタル病理イメージング解析システム(Tissue Studio Ver.3.5: Definiens社製)を用いて、細胞傷害性T細胞(CD8陽性細胞)や抑制性T細胞(CD4陽性CD25陽性),樹状細胞(未熟、成熟樹状細胞)等の免疫担当細胞の、上皮内・腫瘍内や間質でのリンパ球浸潤数を計測している。今回の研究は、臨床的に採取された口腔粘膜の異形成病変および扁平上皮癌の生検検体・切除検体を研究対象とし、免疫組織化学的手法により、口腔粘膜の非腫瘍性上皮から異形成上皮、さらに発癌に至る過程における、細胞性免疫反応を検討することを目的としている。昨年度までに、症例ごとの再発・転移・再発等の臨床データを連結不可能に匿名化された状態の収集を終え、細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫組織化学について、染色プロトコールを作成している。本年度は、プロトコールに従い、すべての症例での免疫染色をすすめている。また順次、作成した標本を高速・高解像度バーチャルスライドスキャナ(NanoZoomer:浜松ホトニクス社製)で高解像度画像を取得し、その画像をデジタル病理イメージング解析システム(Tissue Studio Ver.3.5: Definiens社製)を用いて、腫瘍内および間質でのリンパ球浸潤数の計測を行っている。全症例での、細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫染色に時間がかかっているため。昨年度までに、症例ごとの再発・転移・再発等の臨床データを連結不可能に匿名化された状態で収集し終え、細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫染色をはじめている。本年度は、プロトコールに従い、全症例での免疫染色をすすめている。作成した標本は、順次、高速・高解像度バーチャルスライドスキャナ(NanoZoomer:浜松ホトニクス社製)で高解像度画像を取得し、その画像をデジタル病理イメージング解析システム(Tissue Studio Ver.3.5: Definiens社製)を用いて、腫瘍内および間質でのリンパ球浸潤数の計測を行っている。細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫染色に時間がかかっているため、バーチャルスライドや画像解析も終わっていない。昨年度までに、症例ごとの再発・転移・再発等の臨床データを連結不可能に匿名化された状態で収集し終え、細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫染色を、異形成上皮および扁平上皮癌の症例で行った。本年度は、作成した標本を、高解像度バーチャルスライドスキャナ(NanoZoomer:浜松ホトニクス社製)で高解像度画像を取得し、その画像をデジタル病理イメージング解析システム(Tissue Studio Ver.3.5: Definiens社製)を用いて、間質や腫瘍内へのリンパ球浸潤数の計測を行い、比較検討を行った。

経過観察中に、軽度異形成から高度異形成へ変化した症例においても、上皮内へのリンパ球浸潤数が減少する傾向がみられた。口腔扁平苔癬との比較では、上皮内へのリンパ球浸潤数に有意差はみられなかった。全症例での、細胞性免疫反応に関連したマーカーの免疫染色をすすめ、標本の観察・陽性細胞数の計測を順次行って行く予定である。免疫染色をすすめ、標本の観察・陽性細胞数の計測を順次行い、統計解析を行っていく予定である。口腔外科作成したプロトコールにそって、細胞傷害性T細胞(CD8陽性細胞)や抑制性T細胞(CD4陽性CD25陽性),樹状細胞(未熟、成熟樹状細胞)等の免疫担当細胞の免疫染色をすすめ、陽性細胞数の計測を行っていく方針である。研究に遅延をきしているため。研究に遅延を来しているため。研究に必要な備品・消耗品および学会発表などの活動費として計画している。研究に必要な備品・消耗品などの活動費として計画している。研究に必要備品・消耗品や学会発表の活動費として計画している。
生体模倣反応による無機-有機複合体の合成とその医用材料への応用

研究目的:CaOとSiO_2を主成分とするガラスを核形成剤として用いると、ヒトの体液に等しい無機イオン濃度を有する擬似体液中で、各種の合成有機高分子材料上に、骨の無機質と同種のアパタイト微粒子の緻密で、均一な層を任意の厚さだけ形成させることができる。本研究は、同生体模倣反応により有機高分子基板上にアパタイトの微粒子の核が生成する機構、及びアパタイトが高分子基板上に接着する機構を明らかにし、さらに同アパタイトの構造と生物学的性質の特徴を明らかにすることによって、人口骨材料などとして有用な無機-有機複合体を得る指針を明らかにすることを目的とする。研究成果:ポリエチレンテレフタレート(PET)、ポリメタクリル酸メチル(PMMA)、ポリエーテルサルフォン(PESF)、ポリアミド6(ナイロン6)、ポリエチレン(PE)、ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)基板をCaOとSiO_2を主成分とするガラス粒子の上に置き、ヒトの体液に等しいイオン濃度を有する擬似体液(SBF)中に浸漬すると、いずれの基板も1日以内に多数のアパタイト核を生成し、これをアパタイトに対して過飽和な水溶液に浸漬すると、いずれの基板もその表面に1週間以内に緻密で均一なアパタイト層を形成した。ただしアパタイトの核形成速度と基板との接着強度は、基板の種類によって大きく変化した。上記有機高分子基板にあらかじめHCl水溶液、NaOH水溶液、紫外線照射、酸素ガス中でのグロー放電などの処理を行っておくと、基板上でのアパタイトの核形成の誘導期間が短くなり、基板とアパタイトの接着強度が増大した。このうちグロー放電処理が最も有効であった。基板上に形成されるアパタイトの構造及び組成は、結晶成長の際の溶液のイオン濃度によって変化し、その濃度をヒトの体液に等しくすると、ヒトの骨の無機物質と等しいアパタイトが得られた。得られたアパタイト-高分子複合体は周囲の骨と自然に強く結合した。1.研究目的:本研究者らは先にCaOとSiO_2を主成分とするガラスを核形成剤として用いると、ヒトの体液に等しい無機イオン濃度を有する擬似体液中で、各種の合成有機高分子材料上に、骨の無機物質と同種のアパタイト微粒子の、緻密で均一な層を任意の厚さだけ形成させることができることを明らかにした。本研究は、同生体模倣反応法により有機高分子基板上にアパタイト微粒子が生成する機構、及びアパタイトが高分子基板に接着する機構を明らかにすることにより、アパタイト微粒子の形や大きさ、配列、接着性などを制御する指針を得、その結果に基づいて、骨に類似した三次元構造物を作り、その力学的性質並びに生物学的特性を明らかにすることを目的とする。2.研究成果:CaOとSiO_2を主成分とするガラス粒子をヒトの体液に等しい無機イオン濃度を有する擬似体液(SBF)中に沈め、その上に各種有機高分子基板を一定期間置き、次いでその基板をSBFの1.5倍のイオン濃度を有する水溶液中に一定期間置くとすべての高分子基板上に、骨類似アパタイトの緻密で均一な層が形成される。もし第1の処理を省略すると、第2の処理後にアパタイト層が全く形成されない。第1の処理の時間が短いと、第2の処理後にアパタイトがまばらにしか形成されない。これらの結果は、第1の処理はアパタイトの核形成に必須であり、アパタイト核の数は第1の処理時間が長くなるにつれて多くなることを示している。そこで、第2の処理後均一なアパタイト層を形成するのに十分な数のアパタイト核を作るのに要する第1の処理時間をアパタイトの核形成の誘導期間と定義することができる。

このアパタイト核形成の誘導期間は、ポリテレフタル酸エチレン、ポリメタクリル酸メチル、ポリエーテルサルフォン、ポリアミド6、ポリエチレン、ポリテトラフルオロエチレンに対し、すべて1日であった。高分子表面におけるアパタイト生域は、ガラス粒子から溶出したカルシウムイオンが周囲の液のアパタイトの活動度積を高め、溶出したケイ酸イオンが高子表面に付着し、そこでアパタイトの核形成を誘起する結果生じると考えられる。従って、上記の結果は、ケイ酸イオンの高分子表面への付着能が高分子間で変わらないことによると考えられる。第2の処理後形成されたアパタイト層と高分子基板の接着強度は高分子の種類によって著しく異なった。ポリテトラフルオロエチレンは、ほとんど接着力を示さないのに対し、ポリテレフタル酸エチレンやポリエーテルサルフォンは約4MPaの接着力を示した。これは、これらの高分子中のエステルやスルフォニール基などの分極性の高い基がアパタイトと結合するためと考えられる。この方法で高分子基板上に形成されたアパタイト層は骨と早期に結合し、軟組織とも良い親和性を示した。1.研究目的:CaOとSiO_2を主成分とするガラスを核形成剤として用いると、ヒトの体液に等しい無機イオン濃度を有する擬似体液中で、各種の合成有機高分子材料上に、骨の無機物質と同種のアパタイト微粒子の緻密で、均一な層を任意の厚さだけ形成させることが出来る。本研究は、同生体模倣反応により有機高分子基板上にアパタイトの微粒子の核が生成する機構、及びアパタイトが高分子基板上に接着する機構を明らかにし、さらに同アパタイトの構造と生物学的性質の特徴を明らかにすることによって、人工骨材料などとして有用な無機-有機複合体を得る指針を明らかにすることを目的とする。2.研究成果:次の5点が明らかになった。(1)HCI処理を行った高分子基板に生体模倣反応を適用すると、PET、PMMA及びナイロン6の場合にアパタイトの核形成が促進され、基板との接着強度が増大する。(2)NaOH処理を行った高分子基板に生体模倣反応を適用すると、PET、PMMA及びナイロン6の場合にアパタイトの核形成が促進され、基板との接着強度が増大し、その効果はHCI処理より大きい。(3)酸素ガス中でプラズマ処理を行った高分子基板に生体模倣反応を適用すると、PET、PMMA、ナイロン6、ポリエーテルサルフォン、ポリエチレン及びPTFEいずれの高分子基板の場合にもアパタイトの核形成が促進され、基板との接着強度が著しく増大する。(4)これら核形成の促進と接着強度の増大は、すべて上記の表面処理により高分子表面にカルボキシル基や水酸基などの極性基が形成されることによる。(5)本法により高分子基板上に形成されたアパタイト層は破骨細胞により吸収されるので、骨のアパタイトに似た性質を示す。研究目的:CaOとSiO_2を主成分とするガラスを核形成剤として用いると、ヒトの体液に等しい無機イオン濃度を有する擬似体液中で、各種有機高分子材料上に骨の無機物質と同種のアパタイト微粒子の緻密で均質な層を任意の厚さだけ形成させることができる。本研究は、同生体模倣反応において、有機高分子基板上でのアパタイトの核形成、及び有機高分子基板とアパタイトの接着強度を支配する因子を明らかにすることにより、人工骨材料などとして有用な無機-有機複合体を得る指針を明らかにすることを目的とする。
絶縁体中スピン流伝導の開拓

本研究は、非線形スピントロニクス現象を用いた精密スピン流伝導測定により、反強磁性絶縁体中スピン流伝導を切り拓くものである。スピントロニクスの基盤は物質中のスピン伝導である。しかし、磁性絶縁体の一般的基底状態である反強磁性状態におけるマグノンスピン流伝導の微視的機構は現時点で殆ど未解明である。本研究では、波数ベクトル・エネルギーを制御したマグノンスピン流の精密測定により、反強磁性体中スピン流伝導物性を明らかにする。
白亜紀太平洋のおけるテクトニクス事変からみたプレート運動駆動力

1.北海道トラフ周辺の海底地形に関する研究ドイツの研究船による研究航海に指導している学生を参加させ、北海道トラフ周辺の海底地形データを取得した。今回得られたデータとこれまで解析したデータを総合的に解析することから、太平洋ーイザナギ海嶺の伝播とプレート境界の再配列に関して、新たな知見を得た。Nova-Cantonトラフ西端に位置するStewart海盆とEllice海盆における船上3成分磁力計のデータの解析を進めた。その結果、Stewart海盆に北西ー南東方向の磁気異常縞模様が存在することを明らかにした。反射法地震探査記録の解析からは、Stewart海盆のリフティング時期の絞り込みをおこなった。その結果からは、オントンジャワ海台形跡時期からある程度時間が経過してからリフティングが始まったことが明らかになった。Ellice海盆に関する研究からは白亜紀中期に、太平洋ーフェニックス海嶺の再配列が起こっていたことを明らかにした。海底地形データ、船上三成分磁力計のデータ解析の時間が長くなり、データ解釈の予定が少し遅れている。データ解析方法の改良をおこない、データ解析の効率化を図る。次年度使用額が生じた理由:予定していた米国で開催された学会への参加とデータ処理環境整備の一部を見送ったため。使用計画:次年度以降にデータ処理環境整備を実施する。
アジア太平洋地域の水資源変動の解析・予測

本研究の目的は、季節、年々から数10年スケールの気候変動の原因と東アジア-太平洋地域における気候変動インパクトを明らかし、これらの予測を実現する事である。さらに、水文モデルによる水資源の将来予測や流域水資源管理における気候変動の影響の解析・予測を目指す。本年度は、広域・長期の気候変動に関する情報をローカルな流域水文情報へ変換するためツールとして、水文モデルYHyMの分布型流出モデルBTOPMCの改良を行った。主な改良点は(1)流域内の土壌、植生、蒸発散の不均一性の再現手法の改良(2)地上観測データ整備が十分/不十分な流域における適用性の向上である。さらに、黄河流域、メコン川流域、Kalu川流域(スリランカ)を対象にして流出シミュレーションを行った。またENSOやIODを指標として降水量と流出量データを基に対象地域の気候変動の影響を解析し、以下の点を明らかにした。(1)東オーストラリアのENSOの降水および流出量へのインパクトは非常に強く、降水量および流出量はエルニーニョ時に平均より小さく、逆にラニーニャ時に平均より大きい。(2)ENSOインパクトの強さと頻度はIPOに影響され、10年/数10年スケールでの強調/抑制ENSOインパクトに帰着する。(3)東南アジア(スリランカ、メコン川流域、黄河流域)では、降水量と流出量の気候変化のインパクトは東オーストラリアと比較してさらに複雑である。(4)ENSOは東南アジァにおいてもインパクトが見られるが、IODの影響も非常に大きい。IODは領域の場所とENSO/IODフェーズに依存するENSOの影響を強調/抑制したりする。(5)ENSOは降水量だけでなく雪に関しても直接的な影響を持つ。これは、春季、夏季における河川流量に対しての間接的なインパクトである。(6)上記のENSO, IODの解析は流量予測精度および予測リードタイムの改善に寄与するもめと考えられる。
甲状腺癌モデルマウスを用いたRETキナーゼシグナルの網羅的リン酸化解析

現在我が国で他臓器固形癌に対しすでに認可のあるマルチキナーゼ阻害剤であるSunitinibが変異RETによる細胞増殖、遊走能およびRET下流のシグナルを抑制することを甲状腺髄様癌モデルマウスMoMuLV/RET-MEN2A由来髄様癌細胞株を用いて示した。Sunitnibの経口投与によりMoMuLV/RET-MEN2A甲状腺髄様癌は有意に縮小し、MEN2A型変異RETを有する患者にSunitinibが有効である可能性が示された。甲状腺髄様癌組織を用いたLC/MS分析では、変異RETとともにチロシンリン酸化を受けた様々なシグナル関連、増殖関連タンパク質が同定され、今後さらなる解析が待たれる。2RETを標的とする阻害剤の解析:RET発現細胞での解析:甲状腺髄様癌モデルマウス由来乳癌細胞(Kawai K et al. Cancer Sci. 2003)・甲状腺髄様癌細胞に3種の阻害剤を投与し、細胞レベルでのRET阻害効果を検討した。はじめにMTTアッセイの変法であるMTSアッセイにより細胞増殖抑制効果を検討し薬剤の濃度依存的増殖抑制効果が認められた。RET下流のシグナル分子活性化状態はウエスタンブロッティングによるRET自体のリン酸化および下流のAKT、MEK/ERKのリン酸化の解析で検討し、阻害剤による経時的・濃度依存的リン酸化抑制効果が確認された。甲状腺髄様癌モデルマウスでの解析:進行癌の段階(3カ月齢)より3週間阻害剤を経口投与し、薬剤投与前後の血清カルシトニン値、腫瘍径から阻害剤の効果を検討した。これらの実験より今回用いる阻害剤がRETリン酸化を抑制することで下流のシグナルリン酸化を抑え細胞増殖を抑えることが示された。これは変異RETが原因となる腫瘍に対するこれら阻害剤の治療応用の可能性を示すものであり、今後臨床治験へ進む上で最も基礎となるデータである。免疫不全マウスへの甲状腺髄様癌細胞移植モデルおよびMEN2A-RETトランスジェニックマウスを用いたキナーゼ阻害剤Sunitinib投与実験を主体に実験を進め、腫瘍細胞移植モデルではSunitinib投与により明らかな腫瘍縮小効果が得られ、網羅的タンパク質リン酸化解析に必要な薬剤投与群とコントロール群での腫瘍サンプル採取を完了した。Sunitinib投与群では腫瘍の転移抑制が確認されており、並行して行った培養細胞実験でSunitinibがmigration抑制効果を示した結果と合わせ、Sunitinibが甲状腺髄様癌細胞の遊走能および浸潤能抑制に有効であることが示された。トランスジェニックマウスでは腫瘍サイズにおいて弱いながら薬剤投与群に有意な腫瘍縮小効果を示し、血清カルシトニン値は有意とまでは言えないが薬剤による値の低下傾向が認められた。甲状腺髄様癌細胞での薬剤投与では、昨年度までに甲状腺髄様癌に対するアポトーシス誘導は米国でFDA認可のあるVandetanibがSunitinibよりアポトーシス誘導効果が高いというデータを得てその条件で実験を進めてきていたが、新たに条件をかえることでSunitinibは0.5μMの低濃度でも24時間投与することで高いアポトーシス誘導能を示すことを明らかにした。現在は得られた腫瘍サンプルおよび新たな条件のもとでの培養細胞実験サンプルを用いて網羅的タンパク質リン酸化解析を進めているところである。甲状腺髄様癌細胞を用いた昨年からの研究でRETキナーゼ阻害効果を持つSunitinibが0.1μMの濃度で24時間投与することによりアポトーシス誘導効果を示し、本邦で昨年根治切除不能な甲状腺髄様癌に対し承認されたVandetanibに比しアポトーシス誘導能が高いことが明らかになっていた。今回下流のシグナル伝達系のリン酸化の詳細な解析により、Sunitinibの0.1μM、24時間投与は高いRETリン酸化抑制を示すことが明らかになった。下流の主要なシグナル分子のリン酸化の解析からはAKTやERKのリン酸化抑制が確認されているがRETの高い抑制から考えると今回示されたアポトーシス誘導を説明するには現在確認されているこれらのRET下流の主要なシグナルだけでは不十分であると考えている。本研究ではRET以外のキナーゼへのSunitinibの阻害効果の影響もあわせて検討しているが、むしろRET下流のよりマイナーなシグナル経路への効果の検討が重要と考えられる結果が得られている。今回研究の進捗に後れを来し、平成28年度まで期間延長をすることとなったがその原因としては二つある。一つはトランスジェニックマウスコロニーが縮小するという問題が起きて実験に使用するトランスジェニックマウス個体数が確保できなかったこと、もう一つは共同研究先であり実際に質量分析を行う愛知医科大学で人員不足となり研究代表者と研究分担者の教育業務と病理診断業務の負担増加により質量分析の部分が進められなかったことがあげられる。現在は半年かけてマウスコロニーが回復し、実験に必要な個体数が確保できたため薬剤の投与とサンプル採取を進めているところである。タンパク質リン酸化解析のための質量分析では腫瘍サンプルを用いた解析に進む段階で、サンプル量が解析に十分なペプチド数を得るには不足していると判断されたためリン酸化ペプチド濃縮の規模を増大して再度解析を進めていく予定である。本研究で、RETキナーゼ阻害効果を持つSunitinibがMEN2A型変異RETを有するトランスジェニックマウスから新規に樹立した甲状腺髄様癌細胞の増殖を抑制し、0.1μMの濃度でアポトーシス誘導効果を示すことが明らかとなった。また、甲状腺髄様癌細胞へのSunitinib投与は0.1μM、24時間投与で高いRETリン酸化抑制を示すことが示され、この抑制効果はすでに根治切除不能の甲状腺髄様癌に対し本邦で認可されたVandetanibと比べ有意に高いことが明らかになった。

今回Sunitinibがin vivoで変異RETによる腫瘍抑制効果を示すか解析するため、甲状腺髄様癌細胞をヌードマウス皮下に移植し、Sunitinibを3週間経口投与による腫瘍抑制効果の検討を行った。Sunitinib投与群では腫瘍の縮小傾向がみられたが、コントロール群との間に有意差は認められなかった。そこでMEN2A型変異を有する甲状腺髄様癌モデルマウスである3ヶ月齢のRET-MEN2Aトランスジェニックマウスへの3週間Sunitinib投与を行ったところSunitinib投与群ではコントロール群に比し約63.7%と有意な甲状腺癌縮小効果が得られた。Sunitinib投与群及びコントロール投与群より甲状腺癌組織を採取し、これを用いてリン酸化チロシンでの免疫沈降によりチロシンリン酸化タンパクの濃縮を行った上でin-solutionでのタンパク質発現解析を進めるとともに、リン酸化タンパクの濃縮を行わずin solutionでの網羅的タンパク質発現解析を進めているところである。現在我が国で他臓器固形癌に対しすでに認可のあるマルチキナーゼ阻害剤であるSunitinibが変異RETによる細胞増殖、遊走能およびRET下流のシグナルを抑制することを甲状腺髄様癌モデルマウスMoMuLV/RET-MEN2A由来髄様癌細胞株を用いて示した。Sunitnibの経口投与によりMoMuLV/RET-MEN2A甲状腺髄様癌は有意に縮小し、MEN2A型変異RETを有する患者にSunitinibが有効である可能性が示された。甲状腺髄様癌組織を用いたLC/MS分析では、変異RETとともにチロシンリン酸化を受けた様々なシグナル関連、増殖関連タンパク質が同定され、今後さらなる解析が待たれる。今回培養細胞での実験で条件を変えることで新たにVandetanibよりSunitinibでより低濃度投与で高いアポトーシス誘導効果を示すという結果を得たことから、培養細胞での薬剤投与/網羅的タンパク質リン酸化解析を新たな条件で追加実験することとなり、細胞での実験が予定より遅れることとなった。動物実験では腫瘍細胞移植モデルでの実験が予定通りに完了し、期待された結果が得られているためこのサンプルを用いたタンパク質リン酸か解析を順調に進めていく予定である。トランスジェニックマウスでの実験は順調に進んではいるが、このままリン酸化解析を進めていくには腫瘍サンプル量が不十分となる可能性があり、薬剤投与の追加実験を行ってからタンパク質リン酸化解析に進む予定であるため若干の遅れが生じている。タンパク質リン酸化解析の結果まだ腫瘍化に重要な分子の候補を絞りこむところまでは行っていないのが現状であるが、解析の材料はほぼ揃ったと考えられる。トランスジェニックマウスでの実験は、コロニーが回復した現在では問題なく実験が遂行できると考えている。
身体的引き込みによる生活基盤感情移入インタフェース

うなずきや身振りなどの身体的引き込みをロボットやCGキャラクタのメディアに導入することで一体感が実感できる身体的コミュニケーション技術と、メディアの場にはたらきかけることで場を盛り上げる身体性メディア場の生成・制御技術に基づいて、発話音声からコミュニケーションの引き込み動作を自動生成する【音声駆動型身体的引き込み技術】、身体動作に連動して直接動作する【身体連動型身体的引き込み技術】、タイピングからコミュニケーションの引き込み動作を自動生成する【タイピング駆動型身体的引き込み技術】を開発し、感情移入インタフェースの基盤を構築した。本年度は、研究開発の道具立てとして、これまでに開発したシステムを基盤として下記のシステムを開発した。(1)アバタを介したコミュニケーションを支援する音声駆動型身体的引き込み影システムアバタを介したコミュニケーションを支援するインタフェースとして、身体と非分離な関係である影を用いたインタラクション支援システムを開発している。本システムは、引き込み反応の典型であるうなずき反応をアバタの影に重畳合成することで、実体であるアバタのうなずきを想起させ、自他非分離なかかわりの場を創出する。また、開発したシステムを用いて日常会話を想定したコミュニケーション実験を行い、開発したシステムの有効性を示している。(2)微笑みと視線モデルを適用した音声駆動型身体的引き込みキャラクタシステムコミュニケーション実験により対面コミュニケーション時における人間の視線行動を解析し、その解析結果に基づいて、発話音声から豊かな視線や表情を生成する視線モデルと微笑みモデルを提案している。これらのモデルを音声駆動型身体引き込みキャラクタに適用し、従来のうなずきや身体動作に加え、視線や表情等の豊かなノンバーバル情報を表現できる音声駆動型身体的引き込みキャラクタシステムを開発している。コミュニケーション実験を行い、官能評価により開発したシステムの有効性を示している。(3)音声駆動型身体的引き込みキャラクタを用いたボイスメッセンジャーシステム留守番電話や電子メールなどのリアルタイム性を必要としない非同期システムに身体的引き込み反応や情動表現を導入することを想定して、音声入力またはテキスト入力からキャラクタの動作を発話音声のタイミングに同期させる手法を提案し、提案手法を適用した音声駆動型身体的引き込みキャラクタを用いたボイスメッセンジャーシステムを開発している。(1)うなずきを誘発する音声駆動型身体引き込みアバタ影システム対話者の身体的情報を反映した仮想空間内のアバタの影にうなずき反応を重畳合成したインタラクション支援システムを開発している。アバタの影にうなずき反応を提示することにより、対話者に実体であるアバタのうなずきを想起させ、インタラクションに影響を与えることができる。本システムを用いたコミュニケーション実験を行い、官能評価結果・インタラクション特性解析結果よりシステムの有効性を示している。(2)音声駆動型身体引き込みキャラクタの動作・情動表現提示タイミングリアルタイム性を必要としない遠隔コミュニケーションにおいて、ユーザの思いをより分かりやすく相手に伝えるという観点から、CGキャラクタやアバタの発話に対する動作タイミングに着目し、キャラクタの身体動作、および直感的な提示方法であるシンボル表現の好ましい提示タイミングを動画視聴による評価実験で検証している。さらに評価結果に基づいて提示タイミングを再考し、思いをより豊かに表現するボイスメッセンジャーシステムを開発している。(3)発話感情表現に基づき反応動作を行う身体引き込みキャラクタシステム使用者の発話内容に着目し、音声駆動型身体的引き込みキャラクタInterActorに音声認識機能を導入し、音声認識により得られた発話文をもとに使用者の感情を推定するとともに、推定結果に基づき反応動作を付与させた身体引き込みキャラクタシステムを開発している。さらに、本システムを用いたコミュニケーション実験を行い、開発したシステムの有効性を示している。本研究成果の一部は、IEEE RO-MAN2015において、KAZUO TANIE AWARD及びBest Interactive Presentation Awardを受賞した。感情移入インタフェースの研究開発の道具立てとして、以下のシステム・技術を開発した。【音声駆動型身体的引き込み技術】「音声駆動型身体引き込みキャラクタのうなずき動作に伴う音声相槌に関する研究」CGキャラクタとの対話において、入力音声を基に自動生成されたうなずき動作に、音声相槌を付加したインタラクション支援システムを開発した。音声相槌のタイミング推定にうなずき反応モデルを用いることで、発話リズムに沿った相槌を打つことができ、またうなずき動作により音声応答遅延を感じさせない効果が示めされるなど、より自然で円滑なコミュニケーションを行うことができる。【身体連動型身体的引き込み技術】「うなずき反応の体感提示に基づく関心度向上に関する研究」うなずき反応の体感提示によって動画視聴者に与える動画内容への関心度の影響について検証している。音声情報から自動生成されたうなずき反応をユーザに体感提示する音声駆動型身体的引き込みチェアシステムを用いて、提示タイミングの異なる新たな動作モードを加え、うなずき提示のタイミングの違いによってユーザに与える関心度への影響について検討した。本システムを用いて関心を持ち辛い内容である動画を視聴する実験を行い、官能評価結果よりシステムの有効性を示した。【タイピング駆動型身体的引き込み技術】「タイピング駆動型身体引き込みキャラクタのテキスト・情動表現提示に関する研究」タイピング駆動型身体的引き込みキャラクタチャットシステムInterChatにおける情動表現提示に着目し、テキストと情動表現との間にずれが生じていた従来のシステムに加え、情動表現をテキストの表示に合わせて即時表示するシステムを開発した。さらにコミュニケーション実験を行い、開発したシステムの有効性を示すとともに、InterChatにおける好ましいテキストと情動表現の提示手法を検証した。

本研究成果については、原著論文9件、国内外の学会・シンポジウム・展示会等に多数発表し、日本福祉学会論文賞を受賞するなど、高い評価を得ている。うなずきや身振りなどの身体的引き込みをロボットやCGキャラクタのメディアに導入することで一体感が実感できる身体的コミュニケーション技術と、メディアの場にはたらきかけることで場を盛り上げる身体性メディア場の生成・制御技術を基盤に、感情移入インタフェースのシステム・技術として、発話音声からコミュニケーションの引き込み動作を自動生成する【音声駆動型身体的引き込み技術】、身体動作に連動して直接動作する【身体連動型身体的引き込み技術】、タイピングと入力テキストに基づいてキャラクタのコミュニケーション動作を自動生成する【タイピング駆動型身体的引き込み技術】を開発展開した。本年度はとくに、【音声駆動型身体的引き込み技術】「身体引き込み観客キャラクタを用いた没入型講演体験システム」として、場を強めるだけでなく、場の生成・制御の観点から講演を模した仮想空間上で講演者の視点から発話や場面転換、視線に基づく観客キャラクタとの多様なインタラクションを生成し、講演体験を支援する没入型講演体験型システムを開発し、官能評価及び講演者のインタラクション行動特性解析によりシステムの有効性を示した。また「緩動作の傾聴表現を生成するうなずきロボットシステム」として、和む動物型コミュニケーションロボットの頭部動作の表現力に着目し、頭部前後移動機構と顔追従機構により緩やかに頭部を話者に近づけて傾聴動作をするロボットを開発し、よりロボットと楽しくかかわることを示した。これまでのシステム開発評価とともに、これらのシステム・技術を統合して開発展開・解析・評価することで、身体的引き込みにより幸せな気持ちになるのを支援する生活基盤システム・技術として感情移入インタフェースの基盤を構築した。うなずきや身振りなどの身体的引き込みをロボットやCGキャラクタのメディアに導入することで一体感が実感できる身体的コミュニケーション技術と、メディアの場にはたらきかけることで場を盛り上げる身体性メディア場の生成・制御技術に基づいて、発話音声からコミュニケーションの引き込み動作を自動生成する【音声駆動型身体的引き込み技術】、身体動作に連動して直接動作する【身体連動型身体的引き込み技術】、タイピングからコミュニケーションの引き込み動作を自動生成する【タイピング駆動型身体的引き込み技術】を開発し、感情移入インタフェースの基盤を構築した。身体的インタラクション・コミュニケ-ションの引き込みに基づく感情移入インタフェースの基盤となるシステムを開発展開し、その有効性を評価することで、更なるシステム開発を進めており、生活基盤
運動論的MHDモデルによる核燃焼プラズマのMHD特性の研究

国際熱核融合実験炉(ITER)の炉心プラズマでおこる、MHD的不安定モードの成長から微細構造形成へ至る過程を超並列コンピュータ上で模擬し、その物理機構を明らかにし、これによってITERにおける物理現象を予言できる物理的知見を構築することを目的として以下の研究結果を得た。(1)ジャイロ簡約MHDコードにより運動論的内部キンクモードの線形安定計算を行った。圧力勾配がゼロのとき内部キンクモードにつながるモード(IKモード)と、圧力勾配が大きいときにドリフトモードにつながるモード(DIKモード)の二つのモードがあることがわかった。前者は低圧力勾配側で成長率が最大、後者は高圧力勾配側で成長率が最大である。イオンのランダウ減衰の効果を取り入れたモデルでは、両者は完全に分離し、低圧力勾配側でIKモードが不安定、中間圧力勾配領域では安定、高圧力勾配領域ではDIKモードが不安定になることがわかった。(2)DIKモードが不安定の領域でジャイロ簡約MHDコードによる非線形シミュレーションを行った。初期にはDIKモードが成長する。DIKモードの流れのパターンはポロイダル断面でのシア流を伴うため、DIKモードの振幅が一定値を超えると、ケルビン・ヘルムホルツ的不安定性により渦が形成される。渦形成はDIKモード側から見るとエネルギーのシンクになるためDIKモードは安定になる。形成された渦は非線形な相互作用により細かい渦に変形していき乱流的状態が表れる。この乱流により内部キンクモードに伴う有理面での電流層の拡散が生じ、DIKモードは再び不安定になることがわかった。(3)反転磁場配位の場合のトカマク中の乱流について2流体シミュレーションを実施し、非線形結合により乱流領域が拡大していく結果を得た。(4)線形理想MHD安定性解析コードMARG2Dによりトカマクプラズマの安定解析を行った。国際熱核融合炉実験炉(ITER)の炉心プラズマでおこる、MHD的不安定モードの成長から微細構造形成へ至る過程を超並列スーパーコンピュータ上で模擬し、その物理的機構を明らかにし、これによってITERにおけるMHD現象を予言できる理論的知見を構築することを目的として、以下の研究結果を得た。1.トカマク炉心プラズマを円柱モデルで近似したGRM3Dコードにより、散逸のない運動論的MHD不安定性にともなう2次的不安定性によって、渦が形成され、渦の形成・伝搬・合体をともなう複雑な物理現象が現れることが分かった。2.以上の現象は、トカマク炉心プラズマで実験的に観測されているが、理論的には説明できていない物理を解明する重要な鍵になる可能性がある。3.GRM3Dコードの基礎方程式であるジヤイロ簡約MHD方程式を、トロイダルの抵抗性MHDコードであるFARコードに組み込んだ運動論的FARコード(KFAR)を、海外共同研究者であるカリフォルニア大学ロサンゼルス校のJ.-N.Leboeuf博士と共同で作成した。4.円柱モデルの極限で、GRM3DとKFARの線形計算の結果は非常によく一致することを確証した。5.KFARでトロイダル形状での運動論的内部キンクモードの線形解析を行い、線形とは異なるパラメータ依存性を示すことを解明した。6.円柱およびトロイダル形状での非線形計算は平成16年度から実施予定である。7.研究成果を2004年11月に開催されるIAEA核融合土ネルギー会議に投稿中である。8.研究室規模でのコード開発の効率化を目指して、PCクラスタを数種類作成し、その性能を比較した。その結果の一部はプラズマ・物理学会誌の小特集「PCクラスタをつくってみませんか?」の一部として掲載された。

国際熱核融合炉実験炉(ITER)の炉心プラズマでおこる、MHD的不安定モードの成長から微細構造形成へ至る過程を超並列スーパーコンピュータ上で模擬し、その物理的機構を明らかにし、これによってITERにおける物理現象を予言できる物理的知見を構築することを目的として以下の研究結果を得た。線形シミュレーションの結果:1.従来は、基礎方程式として、3場のジャイロ簡約MHD方程式系を用いていたが、イオンのランダウ減衰の効果を取り入れるため、5場のジャイロ簡約MHD方程式系に拡張した。2.トカマクの鋸歯状振動の崩壊過程に関与する運動論的内部キンクモードは、密度勾配が大きくなると、反磁性効果により境界層理論では安定化するが、より厳密な取り扱いをしているシミュレーションでは弱い不安定性が残る。この弱い不安定性がイオン温度を上げた場合、イオンのランダウ減衰により安定化するパラメータ領域があることがわかった。非線形シミュレーションの結果:1.電子の無衝突スキン長とプラズマ小半径の比率を実際の実験値に近づけたシミュレーションにより、密度勾配がある場合には、線形の流れの構造にポロイダル方向のシア流が存在し、このシア流が一定値を超えるとケルビン・ヘルムホルツ的不安定性により渦が形成されることがわかった。2.この渦は時間発展の過程でより細かい空間スケールの渦にカスケードする。3.渦は運動論的内部キンクモードと強い相互作用をする。この渦の効果は従来の理論・シミュレーションでは含まれていない。したがって、鋸歯状振動の崩壊過程に伴う未解明の物理を解明する鍵の一つであることを示唆している。国際熱核融合炉実験炉(ITER)の炉心プラズマでおこる、MHD的不安定モードの成長から微細構造形成へ至る過程を超並列コンピュータ上で模擬し、その物理機構を明らかにし、これによってITERにおける物理現象を予言できる物理的知見を構築することを目的として以下の研究結果を得た。(1)ジャイロ簡約MHDコードによる運動論的内部キンクモードのシミュレーションにより以下の結果を得た。線形シミュレーションの結果:イオンのランダウ減衰を取り入れたモデルを開発した。イオンのランダウ減衰により中間的な密度勾配で安定領域が生じる。イオン温度を上げるほど安定化の効果は大きくなる。この結果は、内部キンクモードの安定性には密度勾配とイオン温度が複雑にからんでいることを示唆している。非線形シミュレーションの結果:密度勾配がある場合、運動論的内部キンクモードの線形モードパターンはm=1(mはポロイダル方向のモード数)のポロイダルシア流を含む。ポロイダルシア流がある領域でケルビン・ヘルムホルツ的不安定性により多くの渦が形成される。渦の形成により運動論的内部キンクモードは安定化される。渦同士は強い相互作用を示し、密度勾配がある領域全体にわたってより小さい渦が乱流的に相互作用する。密度勾配は渦により少し平坦化する。この乱流的状態により有理面近傍の粘性が強まり内部キンクモードを再び不安定化する。
コンピュータネットワーク上におけるアイディア生成と感情の交流

本研究では,コンピュータ・ネットワーク上の情報交換を介した「アイデア生成」「集団の意思決定」「対人親密化過程」などをテーマに,7つの実験を行い,その成果は4章からなる報告書にまとめられた.まず,第1章「コンピュータネットワーク上におけるアイデア生成」(実験1,2,3)では,集団のアイデア生成(computer-mediated brainstorming)をテーマに3つの実験を行い,アイデア生成を促進させる要因の検討がなされた.次に,第2章「コンピュータネットワーク上における意思決定」(実験4)では,<集団正極化効果>をテーマに,コンピュータ・ネットワークを介した集団の意思決定の特徴を実験的に分析した.第3章「コンピュータネットワーク上における対人認知と感情の交流」(実験5)では,ネットワークを介した親密化過程(acquaintance process)を扱い,感情を含めた情報交流が,この人工的なネットワークを介した二者関係においてどの様な姿を見せ,相互の自己開示がどのようになされてゆくのかについて分析された.最後に,第4章「コンピュータネットワーク上における対人戦略と認知「(実験6,7)では,<囚人のディレンマ・ゲーム(Prisoner's Dilemma Game)>を用いて,有効な対人戦略が検討された.すなわち,コンピュータネットワークを介して繋がる未知の他者との間に,どのようにして協調的関係を形成するか.そのための対人的戦略が分析された.本研究では,コンピュータ・ネットワーク上の情報交換を介した「アイデア生成」「集団の意思決定」「対人親密化過程」などをテーマに,7つの実験を行い,その成果は4章からなる報告書にまとめられた.まず,第1章「コンピュータネットワーク上におけるアイデア生成」(実験1,2,3)では,集団のアイデア生成(computer-mediated brainstorming)をテーマに3つの実験を行い,アイデア生成を促進させる要因の検討がなされた.次に,第2章「コンピュータネットワーク上における意思決定」(実験4)では,<集団正極化効果>をテーマに,コンピュータ・ネットワークを介した集団の意思決定の特徴を実験的に分析した.第3章「コンピュータネットワーク上における対人認知と感情の交流」(実験5)では,ネットワークを介した親密化過程(acquaintance process)を扱い,感情を含めた情報交流が,この人工的なネットワークを介した二者関係においてどの様な姿を見せ,相互の自己開示がどのようになされてゆくのかについて分析された.最後に,第4章「コンピュータネットワーク上における対人戦略と認知「(実験6,7)では,<囚人のディレンマ・ゲーム(Prisoner's Dilemma Game)>を用いて,有効な対人戦略が検討された.すなわち,コンピュータネットワークを介して繋がる未知の他者との間に,どのようにして協調的関係を形成するか.そのための対人的戦略が分析された.集団のアイディア生成をいかに有効になしうるかをテーマに,当初の一連の研究計画に基づき,以下の実験を行った。実験1:computer brain storming群(ネット集団),通常のbrain storming群(現実集団),個人によるアイデア創出群(個人群)の3群が設けられた。被験者は,各群とも大学生4名の6グループであった。各群とも2つの課題について,それぞれ15分程度内で,できるだけ多くアイデアを出すように教示された。実験後,各集団は,質問紙によって,満足度や課題の難易度や動機づけなどについて回答した。後日,二人の評価者が実験で出されたアイディアの量と質について評価した。その結果,アイデアの質量とも,個人群が最もよく,次いでネット集団,そして現実集団の順であった。しかし,認知的側面においては,ネット集団が最も満足と興味を感じていた。実験2:computer brain stormingにおいて,どのような情報提示(feedback)が有効か検討した。ここでは,他者のアイデアを利用した新たなアイデアを生成するという「結合改善」ルールに着目した。一定量のアイデアが創出されるたびに,それらを結合して,新しいアイデアを出すようにdisplay上で指示される「指示集団」と何の指示も与えられない「通常集団」に分かれてcomputer brain stormingを行った。各集団の被験者は大学生3名の5グループであった。各集団とも3回同じメンバーが実験に参加した。従属変数は,実験1に準ずるものであった。その結果,アイデア数,実現可能性,good idea得点は,通常集団が指示集団よりも優れていることがわかった。通常集団のほうがリラックスして課題に取り組めると感じていた。つまり,結合改善の指示が自由なアイデア生成に対して制約的な役割を果たしていた。しかし,そうしたbrain stormingを繰り返すと,両集団の差が減少していくこともわかった。本研究では,コンピューターネットワーク上の情報交換を介した「アイデア生成」「意思決定」「対人親密化過程」等をテーマに、7つの実験を行い、その成果は4章からなる報告書にまとめられた。まず,第1章「コンピューターネットワーク上におけるアイデア生成」(実験1,2,3)では,集団のアイデア生成(computer brain storming)をテーマに,3つの実験を行い、アイデア生成を促進させる要因の検討がなされた.次ぎに,第2章「コンピューターネットワーク上における意思決定」(実験4)では,<集団成極化効果>をテーマに,コンピューターネットワークを介した集団の意思決定の特徴を実験的に分析した.第3章「コンピューターネットワーク上における対人認知と感情の交流」(実験5)では,ネットワークを介した親密化過程(acquaintance process)を扱い、感情を含めた情報交流が,この人工的なネットワーク小集団のなかでどの様な姿を見せ,各構成員の自己開示がどの様になされてゆくのかについて分析された。

最後に,第4章「コンピューターネットワーク上における対人戦略と認知」(実験6,7)では,<囚人のデイレンマ・ゲーム>を用いて,有効な対人戦略が検討される.すなわち,コンピューターネットワークを介して繋がる未知の他者との間に,どのようにして協調的関係を形成するか.そのための対人的戦略が分析された.
1950年代・経済民主化のリアクション

1.1950年代の位置づけの「総括」に関しては、占領軍というオールマイティが去った後に生じた数々のせめぎ合いを分析した。すなわち保守政治の世界のなかでは追放解除組と吉田グループの対立が生じ、「革新派」の世界では左右社会党が対立し、また共産党は地下活動を行い、労資対立は厳しく大争議が続発し、教育の世界でも文部省と日教組が対立した。1950年代は過渡期として激しい対立の時代となったのである。2.「地域開発」に関しては、地方自治体が相対的に独自の地域開発を進めざるを得なかった経緯の背景としてシャウプ税制の見直しと国土総合開発の後退があったことを分析し、加えて地方自治体の振興政策の例として岡山県の政策を検討した。3.「パ-ジ」については、講和発効後政界に復帰した追放解除者から閣僚に就任するものが増大していき、その頂点として岸総理があることを、当時の政党と派閥の政治力学をあきらかにしつつ分析を加えた。4.「対中国貿易」に関しては、1950年代に対中国貿易統制という国際的な制約を受けつつ日中民間貿易協定(第1次-第4次)が結ばれ、この過程でアメリカを懸念させるほどの日中貿易の内実ができかけた経緯、さらにその貿易の進展をもたらした要因として大阪を中心とした関西財閥の中国貿易に対する強い期待感があった点が分析された。5.「教育改革」については、対日占領当初CI&E(GHQ民間情報教育局)が教育の民主化に必要な勢力として教員組合(日教組)を育成する考えを示していたにもかかわらず、対日占領政策の転換とともに教員組合に批判的になり、「反共」の観点から対決するにいたる過程について教科書検定の問題を軸に分析が加えられた。1.「軍需産業」に関しては、朝鮮戦争に派生した特需に引き続いて、50年代前半に日米経済協力関係にもとづく大きな新特需が生まれ、軍需産業等の復興につながる役割を果たした。こうした過程を、アメリカ側の対アジア政策の変遷、日本側の産業復興・育成政策の変遷を交えつつ解明した。2.「株式」に関しては、GHQ/SCAPによる株式市場改革の試みに対して、日本側株式関係者、政・財・官関係者が、戦前のシステムと相互のなれ合いの関係を残しつつ戦後の株式市場を形成していった過程について検討した。3.「パ-ジ」については、武徳会関係のパ-ジやG項関係者のパ-ジの資料収集や分析を進めた。特に平野力三のパ-ジについて、従来不明確であったGHQ/SCAPのパ-ジへの関与の過程を明確にした。4.「対中国貿易」に関しては、戦前戦後の日本の対中国関係に関する基礎資料の収集が進んだ。また中国関係に関する基本資料を収集し、とくに50年代における日本側政財界の対中国貿易復活に向けての動きについて、中国側の対応を交えて検討した。5.「教育改革におけるESS(経済科学局)の役割」については、ESSが要請した米国学術顧問団についての一次資料の調査の収集を、ワシントンの米国科学学士院公文書館で行なった。さらに新制大学の成立経緯に関して、GHQ/CI&E教育課長オア氏にインタビューを行なった。

3.「パ-ジ」については、講和発効後政界に復帰した追放解除者から閣僚に就任するものが増大していき、その頂点として岸総理があることを、当時の政党と派閥の政治力学をあきらかにしつつ分析を加えた。4.「対中国貿易」に関しては、1950年代に対中国貿易統制という国際的な制約を受けつつ日中民間貿易協定(第1次-第4次)が結ばれ、この過程でアメリカを懸念させるほどの日中貿易の内実ができかけた経緯、さらにその貿易の進展をもたらした要因として大阪を中心とした関西財閥の中国貿易に対する強い期待感があった点が分析された。5.「教育改革」については、対日占領当初CI&E(GHQ民間情報教育局)が教育の民主化に必要な勢力として教育組合(日教組)を育成する考えを示していたにもかかわらず、対日占領政策の転換とともに教員組合に批判的になり、「反共」の観点から対決するにいたる過程について教科書検定の問題を軸に分析が加えられた。
子どもをもつ若年層寡婦のニードとグリーフサポートプログラムの開発に関する研究

平成21年は、都内のサポートグループより紹介された「こどもをもつ若年層遺族」25名に対し、質問紙調査を実施し、面接済みの15名の対象者から得た結果と合わせ分析を行った。調査内容は、前年度までに結果して得た「母子世帯へのサポート不足」をもとに、行政サポートの認知度と利用頻度、また、死別前後に関わった医療職者への要望や医療者の態度や言動についての内容である。計画書に予測したとおり、「こどもをもつ若年層寡婦」は、死別ストレス以外に「子どもに関わるストレス」「義父母、親戚との関係性によるストレス」また、「経済的不安」など、母親・若年であるが故に存在する内容が多かった。特に経済的不安に起因して、行政サポート(経済支援、就業支援等)を期待している傾向があったため上記の調査を実施した。その結果、行政サポートは数多く存在しているにもかかわらず、サポート自体の認知度が低く、また行政側の周知方法にも問題があることが示唆された。これにより、若年層を対象とした遺族サポートグループでの周知だけではなく、母子会や民生委員の活用、市町村母子家庭課関連の窓口等に「サポート一覧」を配布するなどの「行政サポートの周知」を徹底させることが必要であることがわかり意義あるものとなった。また、死別前後における医療職者(看護師)に受けた印象についての内容分析を実施した結果、「よい看護師」をキーワードに、遺族ケアにかかわる看護職者に求められる資質や態度に関する示唆を得た。看護職への遺族ケア教育に生かしていくという意味で重要であると考える。今年度は終了年であるため、これらの結果をまとめ論文として発表、学会発表を行った。H19年5月より、文献をもとに面接調査内容の検討を行った。所属大学の倫理委員会より研究内容に関して、面接技術および不測の事態に対する対応が不十分であるという指摘を受けたため、7月9月にかけて研究代表者の研修と協力医療施設への依頼等を行い10月に同委員会の審査を通過した。10月より研究対象者の募集と選定に入り、H20年5月現在、8名の面接を終了し、逐語録の分析に入った段階である。目的に照らし、「子どもを持つ寡婦」は精神的なもの以外に託児施設などの道具的サポート、また各種の情報的サポートの必要性が高いことが確認できた。しかし、行政によるサポート情報は、周知方法が不徹底であることがひとつの因子となりうまく機能していないことが明らかになった。逐語録の集計と同時進行で、寡婦サービス事業における行政の周知方法を調査中である。また、研究開始前は、サポートグループに参加しない理由を仕事や育児の時間的余裕がないことを第一の理由として考えたが、サポートグループに参加しない、あるいは一回のみ参加した対象者は、その理由として、グループサポートの目的の不明確さ、あるいは参加の意義を見出せないことを挙げている。ここから、周知媒体や広告の方法の問題点、また、若年層寡婦のニードとグループサポートの実践内容とにズレが存在する可能性があげられ、それらを視野に入れた分析が必要であると考える。平成20年10月から対象者との面接を開始し、平成20年10月対象者10名との面接を終了した段階でまとめたものを以下(11.研究発表の項記載)に投稿した。インタビューから作成した逐語録をカテゴリー分類した結果では、対象者がグループサポートにもっとも望んでいるのは「遺族同士の交流」であることがわかった。しかし、若年層の場合、老年層の遺族に対しては「死別に対する感覚」「家庭状況」の2点において「自分たちとは異なるタイプの遺族」であるとし、あくまでも「同じ立場の遺族の交流」を希望していた。サポートグループに期待する内容も「子どもに関わる不安」など、母親・若年であるが故に存在する不安やストレス、「母子世帯へのサポート」などの情報収集に関するものが多くを占めた。また、インターネットの利用状況やネットサイトにおけるグリーフケアサイトへの関心度についての分析を実施し、仕事や育児により時間的余裕のない若年層寡婦に対するグリーフサポートの一つの方法論として、インターネット活用が有効なのか否かを検討した。その結果、年齢や職業により、インターネットに関する知識やPC操作能力には差があるため、活用できる対象は限定される可能性が高いことと、サイト管理は、個人では継続が難しいことから、グリーフケアの方法論として確立するには、まだ、検討すべき課題が数多く存在していることがわかった。(「臨床死生学」査読中)平成21年は、都内のサポートグループより紹介された「こどもをもつ若年層遺族」25名に対し、質問紙調査を実施し、面接済みの15名の対象者から得た結果と合わせ分析を行った。

これにより、若年層を対象とした遺族サポートグループでの周知だけではなく、母子会や民生委員の活用、市町村母子家庭課関連の窓口等に「サポート一覧」を配布するなどの「行政サポートの周知」を徹底させることが必要であることがわかり意義あるものとなった。また、死別前後における医療職者(看護師)に受けた印象についての内容分析を実施した結果、「よい看護師」をキーワードに、遺族ケアにかかわる看護職者に求められる資質や態度に関する示唆を得た。看護職への遺族ケア教育に生かしていくという意味で重要であると考える。今年度は終了年であるため、これらの結果をまとめ論文として発表、学会発表を行った。