hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
茎頂分裂組織の微細手術による難増殖性園芸作物の新しいクローン増殖技術の開発

昨年度に実験で茎頂分裂組織にパーティクルガンで傷つけ処理を施すことで、キクの茎頂から多数のシュートが発生することを確認した。また、キクやキャベツは品種によって傷を付けた茎頂分裂組織は傷口を修復することを組織学的な観察によって確認した。ただし、本実験は実験を行う時期や植物体の状態によって結果が大きく左右されるため、多数の試行が必要であると考えられた。そこで、本年度はまず実験効率を上げることを目的として、茎頂分裂組織を機械的に露出する装置を開発することとした。0.7KPaの圧縮空気を茎頂部に噴射することによって葉原基を吹き飛ばす装置を開発することができた。本装置を用いるとキク'神馬'の茎頂分裂組織を約7秒で、また、ダリアの茎頂分裂組織を約8秒で露出することができる。さらには、顕微鏡を用いなくとも80%以上の割合で茎頂分裂組織を露出することが可能であることを認めた。本装置で露出させた茎頂分裂組織は圧縮空気による付傷は認められなかった。本装置を用いて、キク'神馬'の茎頂分裂組織を顕微鏡下で露出させ超微小茎頂分裂組織培養を行ったところ、問題なく外植体が生存し植物体に生長することを確認した。そこで、本装置を用いて茎頂分裂組織を露出させたシュートにex vitroで金粒子を撃ち込み、処理した茎頂分裂組織を低融点ゲル化寒天で包埋し、挿し木した。これまでの観察で茎頂分裂組織の修復が見られる個体が多かったが、中には茎頂分裂組織が分割され複数のシュートが発生する可能性がある個体があった。多数の個体を短時間で処理する実験系が開発されたことから、茎頂分割による周縁キメラ植物の増殖などを目的とした詳細な実験ができる様になった。茎頂分裂組織をパーティクルカンによる金粒子の撃ち込みによって破壊できるかどうかを調査した。1.6umの金粒子を650psiで2-3回の撃ち込むことによって茎頂分裂組織のL1層のみが破壊できることをコオニユリを用いて実証した。また、撃ち込み処理後の茎頂分裂組織の破壊部の修復能に関しては2つの型が認められた。つまり、傷つけ部を修復するタイプ(コオニユリ)と修復せずに非傷部から新しい茎頂分裂組織を発生するもの(カーネーション)があることを認めた。キクにおいては品種によって違いが認められ修復型として`秀芳の力'、非修復型として`ポリッシュマープル'認められた。また、以前の実験で`ポリッシュマーブル'はパーティクルガンによる茎頂分裂組織への金粒子の撃ち込みによって植物生長調節物質を含まない培地でもシュートが多数発生したが、`秀芳の力'では一本のシュートのみが伸長したが、これらが茎頂分裂組織の修復能で説明できる可能性が考えられた。本実験の再現性を確認すべく同じ実験を繰り返し行ったが、`ポリッシュマーブル'においても発生するシュート数が2-3本程度と少なく、これらにはキクの生育ステージが関連しているのではないかと考えられた。つまり、花芽分化初期などの特定の茎頂分裂組織を用いることが重要な要因になっている可能性がある。さらに、多数のシュートが観察された際の切片の観察から、金粒子のアグリげ一ションが要因とも考えられ、本年度に行うナイロンメッシュによる部分破壊処理が有効である可能性が高い。
通院治療を継続する高齢独居がんサバイバーが持つ生活調整力の解明

本研究は通院治療を継続する高齢独居がんサバイバーの生活調整力を解明することである。そのための第1段階として、生活調整とは何かを明確に定義する必要性があったこと、また今後高齢独居がんサバイバーの生活調整支援モデルの構築を考えていたことから、看護学分野における「生活調整」の概念分析を行っている。今回の概念分析ではRodgersの手法を用いた。文献の範囲の設定として、国内の文献とした。理由として、「生活調整」という言葉自体が造語であり、他の言葉に置き換えることで、日本で使用される「生活調整」と国外で使用される言葉との間に微妙な語感の違いが生じる恐れがあったからである。また、「生活」自体、国や地域等の文化や風土の影響を強く受けていることから、今回は国内の文献のみを対象とすることとした。また、分野として看護学分野全般を対象とした。データベースは医学中央雑誌web版、CiNii、最新看護索引webとし、キーワードを「生活調整」、「生活の調整」、「生活」AND「調整」とし、会議録、事例・症例報告を除いた論文とした。期間の範囲は設定せず全ての文献を対象とした。検索の結果70の文献が抽出され、それらの文献の抄録を全て確認したところ、「生活調整」という言葉が本文の一部分に使用されているもの、用語の定義がされていないものが散見された。以上のことから、選定条件を「1.文献タイトルに生活調整または生活の調整、生活と調整のいずれかが含まれている」、「2.生活調整または生活の調整について用語の定義がされている」とした。また、国内で初めて生活調整という言葉を使用した図書2冊を含め、最終的に対象とした文献は16件となった。現在、分析中である。現在、看護学分野における「生活調整」の概念分析の分析中であり、やや時間を要しているが、6月中には終了する予定である。分析結果を踏まえて、今年度中に第2段階である「高齢独居がんサバイバーの生活調整」について、質的研究により明らかにしていく予定である。第1段階である看護学分野における「生活調整」の概念分析が終了後、第2段階として「通院治療を継続している高齢独居がんサバイバーの生活調整」の質的研究を行う予定としている。研究分担者と共に、対象者が治療を受けているがん診療連携拠点病院への内諾を得ている最中であり、学内の倫理審査で承認が得られた後、速やかに実施する予定である。対象となる施設は、偏りが生じないよう、3県にまたいで実施する予定である。現在、分析中である。第2段階として行う「通院治療を継続している高齢独居がんサバイバーの生活調整」の質的研究を行うにあたり、3県のがん診療連携拠点病院を対象とすることから各施設への研究依頼や打ち合わせ等の旅費が発生する。これは、昨年度に実施予定であったが、第1段階の概念分析の分析にやや時間を要したことが原因として考えられる。
寿司文化のグローバル化に関する社会学的研究

本研究では日本国外の寿司店の増加を事例に、食のグローバル化という社会現象ついて検討した。上海にある寿司店314軒のうち計92軒へのヒアリング調査を行い、調査では生食向け魚介の仕入れ状況、職人の技能養成状況、献立立案や調理実施に関する現状、接客の有り様を調査した。加えて、上海銅川市場において、生食向け魚介の流通を取り扱っている業者へのヒアリング調査も行った。社会学においてグローバル化は長らく重要な研究テーマとなっており、食のグローバル化ではG.リッツァが「マクドナルド化」概念を提唱したこともあって、多国籍企業による大規模チェーン店の展開と、それに伴う合理化した店舗運営に着目してきた。しかし、食は実際には中小零細規模での越境が容易であり、現実にも起こっている点や、食材の品質を考慮した際に、合理化が安定した店舗運営と利益の向上につながるとは限らないという点で、特徴を持っている。食べものがもつこの2つの特徴によって、そのグローバル化のあり方がどのように左右されるかを知るために、本研究では寿司を事例に検討している。本研究の知見をまとめると、以下3点のことがいえる。第一に、2食材の品質と関連して、寿司が多種多様な生食向け魚介を用いるにもかかわらず、上海ではそれを適切に仕入れることが難しいため、職人的技能に頼らざるをえない麺があった。第二に、マクドナルドのような合理化した店舗運営ではなく、技能を身につけた職人の柔軟性によって、仕入れた食材の品質が不安定であること、仕入れた食材の種類が足りないためにメニューが限られること、消費者が多様であるためにその嗜好に合わせなければならないことといった課題を解決する仕組みができあがっている。第三に、そのことは単にひとつひとつの寿司店が安定して運営できることのみならず、上海における寿司店の多様化に寄与した。28年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は上海の都心部にある寿司店を訪ねた。申請書で設けた問いに沿って、現時点で得られた知見を述べる。1日本国外において、産業としての寿司店は如何に成り立つのか。(1)生食向け魚介の品質管理と調理:高級寿司店で用いる日本産生鮮魚介は高価だが、旬に合った品質の良いものを多品種入荷できる。多品種にわたる魚介の鮮度管理には知識・判断力が必要となる。一方で大衆寿司店は日本産生鮮魚介を用いることができないため、仕入れは少品種で品質が不安定となる。入荷時点で鮮度が落ち、生では食べられないような不良品を取り除くために、知識・判断力をもつ料理人が「目利き」をしなければならない。2つの類型とも、料理人の知識や判断力をもって食中毒を防止しようとしているのである。(2)中国人料理人の技能習得:料理人らは料理長を長とする集団を形成して働いている。入荷や調理で必要な技能は、徒弟制にもとづいて3から10年程度の修業がなされる。働きながら学ぶ技能は実践的であり、画一化されていない。(3)店舗内での意思決定:ほとんどの寿司店は出資者が料理長や料理人を雇用しているが、技能や知識をもつ者なしに寿司店を運営できないことを理由に、料理長は価格決定権・メニュー決定権・人事権を付与されている。2日本国外において、寿司店ではどのような消費が可能なのか。(1)店内で多様な商品を選択できる:高級店では魚介の多品種さが握り寿司の多品種さに直結する。大衆店では握り寿司に加え、料理人らがそれまで学んだ技能をもとに新しいロール寿司や押し寿司を開発することで、多様な商品を提供している。(2)店ごとに個性がある:徒弟制で習得する技能は画一化されていないため、自ずと料理人には多様性がある。それに加え、調理法を改善したり新メニューを開発する方向性は誰にも統制されていないため店ごとに異なる。海外でのフィールドワークを順調にこなしており、有益な知見を得られている。調査は大部分が完了し、2年目は追加調査を行いつつ、データの整理を行っていくこととなる。その知見をもとに、学会報告や論文投稿などをこなし業績を生産しつつある。2年目は得られたデータを適切に分析することに重きをおくことになるだろう。博士論文の執筆を行うためには、得られた知見の社会学的意義を展開することに取り組んでいく必要があり、次年度での取り組みが求められる。

本研究の知見をまとめると、以下3点のことがいえる。第一に、2食材の品質と関連して、寿司が多種多様な生食向け魚介を用いるにもかかわらず、上海ではそれを適切に仕入れることが難しいため、職人的技能に頼らざるをえない麺があった。第二に、マクドナルドのような合理化した店舗運営ではなく、技能を身につけた職人の柔軟性によって、仕入れた食材の品質が不安定であること、仕入れた食材の種類が足りないためにメニューが限られること、消費者が多様であるためにその嗜好に合わせなければならないことといった課題を解決する仕組みができあがっている。第三に、そのことは単にひとつひとつの寿司店が安定して運営できることのみならず、上海における寿司店の多様化に寄与した。マクドナルドなど多国籍企業による食文化のグローバル化では、ローカルな文脈に左右されることなく世界中にチェーン店を展開するシステムが採用されている。一方で上海の寿司店では、地元出身者を職人として育成し、現地の消費者とコミュニケーションをとって適した商品をつくるなど、ローカルな要因に柔軟に適応することで成立していることがわかった。では上海以外の都市でも、その都市にあるローカルな要因に柔軟に適応できるのだろうか?そこで、上海と同様の調査をロサンゼルスで行い、比較検討を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
NAD(P)Hアナローグの酸化還元反応における構造・立体電子・置換基効果

1.3位カルバモイル基の配向がニコチンアミド環の酸化還元反応に及ぼす効果の研究および不斉反応への応用を目的として,軸不斉そしてC2対称軸を持つ2-2′ビピリジン型アナローグの合成を行ってきた。残念ながら2-クロロニコチン酸誘導体のカップリング反応が当初成功しなかった。しかし立体障害の少ない3-CN誘導体を用いての反応でカップリング生成物を得ることができ,以後の合成を進めている段階である。今後これを用いて3位カルバモイル基の立体電子効果の検討を進める。2.上記の目的で2位に導入した置換基がアナローグの反応性・立体選択性にどの様な影響を与えているか検討するために,2-アリールアナローグを合成し反応性を検討した。1)その酸化型のN-CH_3-3-CONMe_2-2-Arylpyridiniumは,1,4-dihydropyridineを通常選択的に与えるジチオナイト/水で還元できなかった。一方,NaBH_4還元(in MeOH)では1,6還元体が96%以上得られ,従来の代表的アナローグの還元位置選択性と異なることもわかった。この位置選択性への2-アリールの置換基の効果はほとんどなく,このアナローグのその他の構造特性が原因と考えられた。これを検討するため,種々のアナローグの同条件下における還元位置選択性を調べ,MOPAC/PM3により計算された部分電荷,LUMO密度,生成物の安定性等と比較した。NaBH_4還元では第一にN位の正電荷によるBH_4-の引きつけが重要であるとされているが,今回の結果から3位カルバモイル基の立体も位置選択性に大きく寄与していると考えられた。また,その他の寄与も計算との対比で考察できた。2)NaBH_4還元反応速度測定(ini-PrOH)は,反応が高速(10^5_S-^1M-^1程度)すぎたためストップドフロー法を適用した。電子求引性置換基の2-アリールアナローグの方が速く還元され(ρ=0.8),N位の電荷の効果が示唆された。
新規インドール合成法を用いたインドールアルカロイドの合成研究

新たな逆合成解析により、オキサチアゼピン環を11位-12位で切断してチオホルムアルデヒドがヒドロキシルアミンと縮合してできるチオールからの環化によりオキサチアゼピン環を形成するものとした。一方、テトラヒドロ-β-カルボリン骨格は、ガーナーアルデヒドとトリプタミン誘導体からのPictet-Spengler反応によって、アルデヒドの不斉を利用して1位の不斉中心を構築するものとした。Pictet-Spengler反応前駆体は、Macorらの分子内Heck反応を用いたインドール合成法により効率的に合成することができた。続くPictet-Spengler反応は、種々の条件検討の結果、allylic strainから考えるとかさ高い方向から反応が進行し、望まない立体が主生成物として得られることがわかった。唯一、トルエン溶媒中ジクロロ酢酸を酸触媒として用いた場合のみ、望む立体を主生成物として得ることができた。次にインドールの窒素をACE基で保護した後、ヒドロキシルアミン部位のメチルチオメチル基を塩化スルフリルで酸化、チオ酢酸処理により、形式上メチル基をアセチル基へと変換することができた。最後にガーナーアルデヒド部のアセトニドを除去して、生じた一級水酸基をメシル化した後、アセチル基の除去を行うと、生じたチオールが速やかに環化して望みのオキサチアゼピン体を収率よく得ることに成功した。ここで環化と同時にACE基が脱保護されるのが大きな特徴である。最後にBoc基の脱保護とメチルエーテルの切断を行い、ユーディストミンCの全合成を達成した。また、本手法を用いて芳香環上に様々な置換基の入った天然にはないユーディストミン誘導体も合成することができた。
中世後代写本「派生」本文諸異読の分析に基づくプラトン著作本文伝承の総合的研究

中世写字生はただ一つの手本をできる限り忠実に写そうとした。その限り、原著本文の異読は意図せざる不注意によって生じたものである。それゆえに、誤写に着目しその系譜により、写本の系統図上、先代にして独立なる写本を特定し、それら祖本における本文異読を評価し正文を確定する。かかる本文校訂法について、西欧中世写字文化においてこの前提は理想に過ぎ、意図的な異読混入や本文変更の実態が明らかになってきた。本研究はこの見地に立ってプラトン著作について、「派生本文」、「後代」写本として校合されてこなかった写本を校合し、プラトン著作の写本系譜において、祖本にないよりよい読みがそれらに存在することを明らかにした。先ず本研究の資料的前提条件が大変革を遂げつつある。ヨーロッパ中世写本所蔵図書館が、就中、ヴァチカン図書館、フランス国立図書館、オクスフォード、ボードリアン図書館が、所蔵写本を白黒マイクロフィルムの複製ばかりでなく、カラー電子複写版でインターネット上で公開し続けている。プラトン著作関係に限っても、現存最古の本文再構成上重要写本、ボードリアン写本(B)、パリ写本(A)、ヴァチカン写本(O)がカラーで公開されるという本研究分野においては、基本的資料がすべての人に公開され、自由にアクセスでき、研究者相互に検証可能になったという意味で画期的な事が生じた。これに加えて、フランス国立図書館に所蔵されているプラトン関係写本がほぼすべてが公開されている状況になった。この点でも、9年前にプラトン著作写本の研究を始めた身にとっては想像しがたいほどの大転換が生じている。しかも事は、プラトン中世写本に限らず、およそ全領域の中世写本、さらには、初期印刷版本incunabulaから20世紀初頭に至る多くの書物が無料で電子媒体で公開されていく状況にある。即ち、ヨーロッパ関連研究にとっては、資料へのアクセスという点で大転換が進捗している。このような状況にあって、研究そのものの意義を再考する俯瞰的作業を加えつつ、本研究固有の領域で、先に言及した重要写本の再精査によって過去の白黒マイクロフィルム時代には判読し難かったインクの違いを確かめ校正者の区別を施し、先ず偽作『定義集』の校合を行った(次年度報告予定)。他方、申請書通り未公開のヴェネツィア、サンマルコ寺院図書館所蔵の後代写本本文を校合し擬作『ミノース』編の諸異読を整理し成果を所属大学紀要に発表した。また、擬作『アルキビアデス1』同写本の伝承過程を分析し同じく紀要に発表した。また写本研究の意義に触れるプラトン研究関連論文を図書所収論文として寄稿した。申請時に考えていた以上に本研究そのものの資料的な前提条件が良い意味で大転換を遂げている故に、人文社会学的には研究そのものの意義を俯瞰的に再考察すべき時にあるけれども、この申請後新たに生まれているこの大課題には未だ十分答えを見いだせぬまま、申請通り、今までの経験的スキルに依存して、作業を進め、個人研究史的には、過去の研究成果を是正し、その上で、新たに二つの研究成果を公にし、関連論文を公にできた、かく回顧すれば、責任を十分果たしているとは言い得よう。が、そうは言い得ても、なお人文研究全体、ヨーロッパ研究全体を、次代に継承していくというより重要な課題に関しては、時代の状況を、異なる分野の研究者と議論して、研究領域全体の地平を更新していくことが新たな時代を切り拓くために必要ではないかと考えている。ヨーロッパ中世ギリシア語写本において、写字生が、ただ一つの親本本文を忠実に写すということは常にあるわけではなく、しばしば、写字生は、親本以外の写本本文との間で読みを比較して選択したり、親本本文を変更するという実態をプラトン作品の伝承において明らかにすることを目標として研究を進めてきた。最終年度においても、14世紀ー16世紀のルネッサンス期において、イタリアでギリシア語学習熱、古典ギリシア文学吸収熱が高まる中で、新たに写されたり、ビザンツ帝国領内から収集された写本を電子カラー複写で数多く入手することができた。その結果、プラトン作品における後代の派生本文と考えられている写本の中にも中世写本本文の祖本群にない「よりよい読み」の存在を確認できた。とりわけ、『アルキビアデスI』についてMarsilio Ficinoの翻訳と16世紀の初期3版本を精査して、それらの正文批判方法論を確認するとともに、祖本群にない読みの収集が行われていたことを推測することができた(Taki, A., 'Hypotheses on the Textual Transmission of the Platonic First Alcibiades in Ficino's Translation and Four 16th Century Editions of Plato's Works'『城西国際大学大学院紀要』20 (2017) 37-58)。また『クリティアス』篇の一部についても後代派生写本の実態を校合によって明らかにし、合わせて近代校訂者の報告の誤りを修正した(id., 'Variants in Some Direct and Indirect Transmissions of Plato's Critias 106a1-112e10',『城西国際大学大学院紀要』20 (2017) 79-108)。

かかる本文校訂法について、西欧中世写字文化においてこの前提は理想に過ぎ、意図的な異読混入や本文変更の実態が明らかになってきた。本研究はこの見地に立ってプラトン著作について、「派生本文」、「後代」写本として校合されてこなかった写本を校合し、プラトン著作の写本系譜において、祖本にないよりよい読みがそれらに存在することを明らかにした。イタリア、ヴェネツィア、サンマルコ図書館からのカラー複製を購入することが予想以上に進捗したことが第一の理由であり、その要因は、申請以前から先方写本係、写本複製係と連絡をとり準備をしていたことを挙げることができる。また、現物の解読にあたっても、今までの白黒電子複製物に比べてより多くの情報を精確に読み取ることができたことも大きい。また、申請時に予想していた以上に、ヨーロッパの各図書館所蔵のパピルス、写本の多くが次々カラー複製画像として書誌的に整理された形で公開されるばかりでなく、無料でダウンロードもできる状況が足早に進捗していることにより、以前入手したマイクロフィルム画像読解における難読、不明部分が鮮明に解読できるようになったことも望外の研究状況を整えてくれている。今年度の『ミノース』篇関連の成果に基づき海外から関連研究として英語による注釈を寄稿するよう依頼を受け、その作業を進めている。他方、申請の通り、後代写本の異読の分析研究として、現在、15世紀イタリアルネッサンス期のラテン語訳に用いられた写本が何であるかを検討している。後の16世紀印刷本に使用された写本は、煩瑣ではあるものの既に前年度末に解明できたが、これに比べて、極めて困難である。その最大の理由は、とりわけFicinoの場合、ある一定の本文校訂意識をもって複数の写本から異読を比較検討してそこからラテン語訳を作成しているからである。プラトン著作の伝承過程全体を個別作品ごとに明らかにする本研究の課題として残された難問である。この難問に対して、次年度エステンセ写本、フィレンツェ後代写本を入手して、問題の解明に努める予定である。西洋古典学写本研究における物理的状況は驚くべき速さで進展している。具体的には、15世紀前半のものを含め近世初期の印刷本とともに、中世写本、パピルスの、カラー複製電子化とその公開が急速に進んでいる。お陰で、個人的には遠くに出かける労をかけずにPC一つで原資料に当たれることは、本研究においても、一層多くの物理的時間、費用を省くことにつながっている。従って、本研究そのものには、今後何も負の要素を見つけにくい。その一方、中世、古代の原資料を分析できることにより、特に文字資料の分野では、ヨーロッパ研究全体の相貌が変化している状況を実感する中で、日本的文脈におけるヨーロッパ研究史全体を振り返って、現代の情報の全体像とこの巨大な電子空間を利用した研究の意義を、立ち止まって考え、後世に伝えることの必要性も一方で強く感じられる。21円の残金が生じた。物品費、そのほかの使用で、消費税や外国への支払いの際の外貨換算などにより、最終合計が所要額ちょうどとならなかったため。
区分線形時空間カオスの同期と制御:現象解析と情報処理への応用

近年、以下のような問題が、科学技術の諸分野で盛んに研究されている。・カオスに潜在する不安定周期軌道の安定化(カオス制御)・カオス信号の同期現象とこれに関する分岐現象の解析・カオスの情報通信工学への応用本研究では、これらの問題を電子回路を対象として考察し、以下のような成果を得た。・非自律微分方程式で記述される人工ニューロセルの呈する周期現象、カオス現象、およびこれらに関連する分岐現象を理論的に解明した。・同セルを用いて、断続的な平均場結合を基本とするネットワークを構成した。そして、系の呈する現象を分類し、各現象の発生するパラメータ領域を解明した。・インパルス的エラーフィードバックを用いた新しいカオス制御法を考察した。そして、同手法を人工ニューロセルに適用し、所望の不安定周期軌道を効率良く安定化でき、豊富な情報符号源を供給できることを明らかにした。・カオス的パルス系列を用いた新しい秘匿多重通信方式を考案し、その有効性を理論実験両面から確認した。特に、多重分離系は、自己組織化アルゴリズムを含んでおり、従来のものより優れた機能を持っている。斬新なものである。斬新なものである。確定系の呈する不規則現象であるカオスの制御とは、カオスに潜在する不安定周期軌道の安定化を指し、カオスの同期とは、時間的にはカオスで、空間的には秩序をもった状態を指す場合がある。そして、これらの工学的応用も考察されているが、基本問題である現象の認識や発生原因の解明をすることは、大変困難である。平成7年度は、簡素な系に的をを絞り、基本問題を解決し、ニューロコンピュータへの応用の基礎を固めることを目的として研究を進め、主に以下のような成果を得た。1.基本的なカオス発生系の動作を、理論的に解明した。2.カオスの同期については、OLC法の基本形を確立し、各種同期状態を実現した。特に、初期値に依存して系が様々な同期状態を呈する状況でパラメータを変化させると、各同期状態が不規則に遷移するようになる現象を見いだし、その理由を解明した。この現象は、従来、神経回路網における学習過程と深く関連するが、その発生メカニズムが不明であった非常に興味深い現象である。3.カオスの制御については、“カオス同期遷移状態"で制御かけると、その遷移状態が止まり、多様な時空パターンが生成できることを見いだした。4.電子回路によって系を実装し、その動作を確認した。昨年度に得られた結果を基本として、簡素な電子回路の呈するカオス同期等の現象の解明とその情報通信系への応用を目的として研究を行い、以下のような成果を得た。・非自律系微分方程式で記述される人工ニューロセルの呈する周期現象、カオス現象、およびこれらに関連する分岐現象を、理論的に解明した。・同セルによってネットワークを構成し、それの呈する現象(カオス同期等)を分類し、現象の発生するパラメータ領域を解明した。また、自律系カオス発生回路によるネットワークについても同様な結果を得た。・情報通信系への応用のため、セルの呈するカオスに潜在する不安定周期軌道を効率良く安定化する新手法を提案し、同手法が豊富な情報符号源供給に貢献することを明らかにした。・多重通信系への応用における核心となる、多重分離機能を実現するため、自己組織化アルゴリズムを基本とする新手法を考案し、その動作を理論的に解明した。・以上の系をVLSI化する為の基本回路を設計し、その動作をハード実験およびSPICEシミュレーションによって確認した。
表皮におけるセラミド合成に対するTh1、Th2サイトカインの影響

<実験結果>(1)TNF-αの存在下でTh1サイトカインであるIFN-γは、健常者の皮膚を用いた、培養ヒト表皮角化細胞(NHEK)及びヒト表皮シート(NHESheet)における、セラミド分解系の酵素であるceramidaseのmRNA発現を抑制し、セラミド合成系の酵素であるsphingomyelinase及びglucocerebrosidaseの発現を増強した。(2)TNF-αの存在下でのIFN-γによる、NHESheetにおけるsphingomyelinase及びglucocerebrosidaseの発現増強作用は、Th2サイトカインであるIL-4の添加により抑制された。(3)TNF-αの存在下でIFN-γは、NHESheetにおけるセラミドの合成を促進したが、IL-4は、この合成促進作用を抑制した。この結果は、ヒト3次元皮膚培養モデルとして用いた市販のTESTSKIN LSE-highを用いた系においても再現された。<結論>Th2サイトカインの存在は、表皮におけるセラミド合成に対し抑制的に作用する。表皮の角層細胞間に存在するセラミドは、皮膚バリア機能の構築において重要な因子であることから、以上の結果は、Th2サイトカインの存在が、皮膚バリア機能の構築ないし修復において不利な要素となり得る可能性を示唆している。<結果>(1)培養ヒト表皮角化細胞におけるセラミド合成及び分解に関与する酵素群のmRNA発現に対するTh1,Th2サイトカインの影響。(^<32>P-dCTPを用いた半定量的RT-PCRによる検討)IFN-γは、TNF-αの存在下に、分解酵素であるceramidaseの発現を抑制し、合成酵素であるsphingomyelinaseの発現を亢進させた。一方、IL-4は、単独又はTNF-α存在下にsphingomyelinaseの発現を亢進させたが、ceramidaseの発現には影響しなかった。(2)表皮シートにおけるセラミド合成及び分解に関与する酵素群のmRNA発現に対するTh1,Th2サイトカインの影響。培養ヒト表皮角化細胞における場合と同様、IFN-γは、TNF-αの存在下に、ceramidaseの発現を抑制し、sphingomyelinaseの発現を亢進させた。IL-4は、このceramidaseの発現抑制効果に対し影響しなかったが、sphingomyelinaseの発現亢進作用を抑制した。(3)表皮シートにおけるセラミド量に対するTh1,Th2サイトカインの影響。(thin-layerchromatographyによる検討)サイトカインによるインキュベーションを3日間行ったところ、培養液のみの場合と比較し、IFN-γ単独又はTNF-αとIFN-γの存在下では、表皮シートにおけるセラミド量が増加していた。<考察>酵素群mRNA発現レベルの検討からは、Th2の存在は、皮膚バリアーの構築又は修復において不利である可能性が示唆された。さらに、セラミド量に対する影響を検討中である。
自動車ボディトップコート仕様のトリボ帯電方式粉体塗装システムの開発

本研究では、電荷制御剤をトリボ帯電方式静電粉体塗装に応用することにより、高い塗着効率で平滑性に優れた塗膜の得られる高性能静電粉体塗装技術の開発を試みた。はじめに、電荷制御剤をポリマーに添加したとき、そのポリマーの電荷付与能力の変化をしらべた。電荷制御剤を含むスチレン-アクリル樹脂皮膜を作製し、その皮膜がポリマーコーティングされたフェライト粒子を帯電させる能力をカスケード法により評価した。電荷制御剤を含まないスチレン-アクリル樹脂は今回使用したフェライト粒子を若干負(-2nC/g)に帯電させるが、この樹脂に正帯電性電荷制御剤を添加するとフェライト粒子の負帯電性は強まり、負帯電性電荷制御剤を添加するとフェライト粒子の帯電性は正に変化することが確認できた。つぎに、トリボ帯電スプレーガンの内壁のポリマーに電荷制御剤を添加することにより、粉体塗料の帯電極性と帯電量を制御できた。ただし、現在実用になっている電荷制御剤はすべて有機物で、変性、分解温度が比較的低いため、トリボ帯電スプレーガンをモールドで作製する時に問題が生じることが分かった。この問題は、酸化物粉体を電荷制御剤として使用すればクリヤーされるが、帯電制御効果は現在のところ有機物の電荷制御剤に劣っている点が問題である。以上の研究を総合して、使用する電荷制御剤の種類を適切に選べば、従来トリボ帯電が困難であった樹脂を用いた粉体塗料も、トリボ帯電式スプレーガンで使用することができ、高性能塗膜を形成できることを確認した。本研究では、光沢と平滑性に優れた塗膜が得られ、かつ、高塗着効率により高い経済性を併せ持つ、高性能静電粉体塗装の基礎技術を開発することを目的とする。そのために、トリボ帯電方式静電粉体塗装の短所である、粉体塗料の帯電量が塗料の材質、環境に強く依存する点を電荷制御剤の技術を用いて解決を図る。はじめに、電荷制御剤をポリマーに添加したとき、そのポリマーの電荷付与能力がどのように変化するかをしらべた。具体的には電荷制御剤を含むスチレン-アクリル樹脂皮膜を作製し、その皮膜がポリマーコーティングされたフェライト粒子を帯電させる能力をカスケード法により評価した。電荷制御剤としては現在電子写真現像剤のトナーの帯電制御に使用されている正帯電性のものと、負帯電性のものを使用し、スチレン-アクリル樹脂への添加量は大きく変化させた。カスケード法装置は試作した。電荷制御剤を含まないスチレン-アクリル樹脂は今回使用したフェライト粒子を若干負(-2nC/g)に帯電させることがわかった。この樹脂に正帯電性電荷制御剤を添加するとフェライト粒子の負帯電性は強まり、負帯電性電荷制御剤を添加するとフェライト粒子の帯電性は正に変化することが確認でき、期待していた通りの結果が得られた。ただし電荷制御剤の添加量が3050%のところでフェライト粒子の帯電量は最大値を示した。また、電荷制御剤添加の効果は雰囲気、とくに湿度に依存することがわかった。現在市販されている粉体塗料のトリボ帯電特性評価し、イオン化ポテンシアルの測定結果との関係を検討した。本研究では、光沢と平滑性に優れた塗膜が得られる高性能静電粉体塗装の基礎技術を開発することを目的として、トリボ帯電方式静電粉体塗装の短所である、粉体塗料の帯電量が塗料の材質に強く依存する点の解決を図る。今年は帯電の制御に電荷制御剤に加えて各種金属酸化物粉体を用いることを検討した。電荷制御剤としては正帯電性、負帯電性のものを対象として、ポリマーに混入した時の帯電に関する役割を熱刺激電流(TSC)を測定することにより検討した。その結果、ポリマー、電荷制御剤それぞれにおける帯電サイトとは別に、電荷制御剤混入したポリマーでは新しいTSCピークが観測されることより、ポリマーと電荷制御剤との相互作用により新しい帯電サイトが生成されることを見出した。

金属酸化物に関しては、Li_2O、BaO、MgOなどは正帯電性が強く、これらを混入した粉体塗料は正帯電する傾向にあり、これらを粉体塗料の摩擦相手に使用すると粉体塗料が負帯電することを確認した。一方、TiO_2、V_2O_5は負帯電性が強いため、逆の効果を与える。金属酸化物により粉体塗料の着色と帯電極性の制御ができれば望ましい。粉体塗料の電荷保持能力を強く規定する抵抗率を条件を変化させて測定した。粉体塗料の抵抗率は、測定時の充填圧力、印加電圧、湿度などに加えて、帯電状態にある粉体塗料の抵抗率は帯電していない時にくらべて小さいことを見出した。本研究では、光沢と平滑性に優れた塗膜が得られ、かつ、高塗着効率により高い経済性を併せ持つ、高性能静電粉体塗装の基礎技術を開発することを目的とする。そのために、トリボ帯電方式静電粉体塗装の短所である、粉体塗料の帯電量が塗料の材質、環境に強く依存する点を電荷制御剤の技術を用いて解決する。今年度は、電荷制御剤を粉体塗料とトリボ帯電スプレーガンの内壁に利用する時の両者の関係を検討し、実用化への指針を確立した。はじめに、電荷制御剤を含む粉体塗料のトリボ帯電性を評価した。電荷制御剤の正、負の極性に応じて粉体塗料の帯電極性は制御されるが、帯電量の値は、同一の電荷制御剤であっても粉体塗料のベース樹脂によって異なることを確認した。トリボ帯電スプレーガンに電荷制御剤を添加して、粉体塗料に与える電荷の極性と量を制御することは十分可能であった。ただし、現在実用になっている電荷制御剤はすべて有機物で、変性、分解温度が比較的低いため、トリボ帯電スプレーガンをモールドで作製する時に問題が生じることが分かった。この問題は、酸化物粉体を電荷制御剤として使用すればクリヤーされるが、帯電制御効果は現在のところ有機物の電荷制御剤に劣っている点が問題である。以上の研究を総合して、使用する電荷制御剤の種類を適切に選べば、従来困難であった樹脂を用いた粉体塗料も、トリボ帯電式スプレーガンで使用することができ、高性能塗膜を形成できることを確認した。
高次イメージインターフェイスに関する研究

昨年度の研究の基づいて、イメージインターフェイスを具体化し、実験に入り始めた。(1)濃淡画像インターフェイスとしては、まづ、3次元画像に基づく3次元対象物の操作のためのウィンドウを、従来の一方向画像から3方向ビューに基づく方式にレベルアップし、具体的応用例として、医用X線CT像の組に基づく頭部形成外科及び股関節整形外科手術のシミュレーションシステムに用いて能力を確認した。次に、濃淡画像の上にそこから抽出したい図形を直接に書き込むことによる要求仕様の指示をインターフェイスとして持つ新しい方式の画像処理エキスパートシステムIMPRESSにおいて、ゴール転換機能を組み込んで知的レベルの向上を実現した。(2)シンボル画像に基づくインターフェイス機能の例として、図面生成・理解システムにおいて、図面中のシンボルを認識するための図面の知識なしで実行できる手法を開発した。また、対話型図面生成システムにいて入力時に人が介入するステップの克明な検討を行うとともに、手書き図面清書システムの知的レベルを向上した。(3)画像と言語の共用に於ては、地図データベースに対して、指定されたある地点から別の地点に行くためのルートを自動的に探索し、略図の形で出力する実験を行い、言語・図形両情報の併用の基礎実験を行った。また、図書カードのような構造を持ったテキストの理解、マルチメディアデータベースの管理方式の基礎研究などにも成果を得ている。(4)対話のための環境モデルに関しては、3次元世界の環境モデルの自動生成のために、今年度は特に移動視を活用した広い環境の空間構成のモデル化とその知識ベース化に重点をおいて研究を行った。具体的に、認識主体として移動ロボっトの移動にともなって環境のマップを作成する作業に応用して、ここで開発された手法の有効性を確かめた。
金属-高分子錯体修飾電極の調製とこれを利用したレドックス反応系の高機能化

硫酸中陽極酸化処理した白金電極表面上に、クラウンエーテル構造を側鎖に持つ高分子配位子を修飾する手法をほぼ確立し、この修飾電極上に固定化するアルカリ金属イオンの種類を変化させ、それぞれのメディエーター機能を精査した結果、15-クラウン-5構造を配位サイトとするポリスチレン系高分子配位子と、ナトリウムイオンとの組み合わせにおいて、非常に高い還元力を有する還元メディエーター系が構築されることを見出した。この反応系における溶液中の共存金属イオンの効果についても検討した結果、電解中において、配位サイトへのナトリウムイオンの再配位は非常に困難であるあること、また、マグネシウムイオンの共存が電子移動過程を触媒する傾向が見られることを確認した。マグネシウムイオンの共存効果については、別系として報告者らが見出しているマグネシウム電極を用いる電極還元系との関連から、その反応機構を明らかにする上で非常に有用な知見を提供するものとなり、この反応系を利用した構造制御ポリシランの合成にも成功するに至っている。さらに、配位サイトの配位強度を変化させるためにアザクラウンエーテル構造を有する配位子を新たに合成した。これを電極上に固定化しその効果を見るまでには至っていないが、脂肪族エステル類の電解系へのアザクラウンエーテル-アルカリ金属イオン錯体の添加効果を検討した結果、還元生成物の生成が認められ、溶液中でもこれら錯体がメディエーター機能を発揮することをあらためて確認した。電極近傍に固定化された状態で、このメディエーター系の効率が大きく向上することはすでに確認しているので、配位力を高めたアザクラウンエーテル系配位子の固定化は、電極自体の耐久性も含めて非常に効果的であると考えられる。陽極酸化処理した白金板表面上にシロキサン結合を介してクラウンエーテル系配位子を化学修飾し、これにアルカリ金属イオンを固定化した。得られた錯体修飾白金板が、強力な還元能を発揮する機能性電極として作用することを、難還元性物質である脂肪族エステルの電極還元反応により明らかにした。この修飾電極では、電極表面上に固定化されたアルカリ金属イオンークラウンエーテル錯体が、電極近傍で特異なレドックス系を形成していると考えられる。電極に固定化するイオンの種類と還元反応性との相関を調べるとともに、電極還元反応に使用する前後でのESCAを用いた表面状態の解析を行い、本反応系における還元活性種の特定を試み、現在のところ、還元活性種の主体は、電極近傍で発生する0価のアルカリ金属であるとの見方を強めている。通常、このような0価の金属は反応系外に沈殿し、反応活性を失うが、電極近傍という特異な反応場に巧みに固定化することにより、極めて高い反応性を維持しているという興味深い結果である。さらに、クラウンエーテル配位子を高分子化することにより、大幅な反応効率の向上が図れることについても端緒的な実験結果を得るに至っている。すなわち、クラウンエーテル配位子を側鎖に有するポリスチレン系高分子配位子を合成し、これとナトリウムイオンとの錯体が効率の良いメディエーター系を形成することを新たに見出した。
ジーンターゲティングを用いた骨代謝における骨細胞の機能解析

骨細胞特異的なCreマウス(DMP1-Cre)および、骨細胞特異的にグルココルチコイド受容体(GR)を無くしたマウスを作製することができた。また野生型マウスにGRアゴニストを投与すると、骨形成速度が低下し、骨細胞マーカーの発現も減少することが分かった。この結果はGRを介して骨代謝回転を低下させるという考えを指示するもので、骨細胞特異的GR-KOマウスを解析することで、ステロイド骨粗鬆症がどのようにGRを介して起こっているかを、骨細胞を中心としたメカニズムで解明することができると期待される。本研究の目的は,ステロイド骨疾患が骨細胞の機能不全によって起こるという抜説を証明し,これに基づいた新しい治療法開発の基盤を構築することである。具体的には,骨細胞でのみステロイドぶ働かなくしたマウスを作成し,これにステロイドを投与しても骨粗霧症が起こらないことを証明し,ステロイド骨粗鬆症における骨細胞の役割を明確にすることである。19年度では,以下の結果を得た。グルココルチコイド受容体(GR)-floxマウス(German Cancer Research Center,Gunther Schutz博士から提供)と交配させるDMP1-Creマウスをテスターマウスと交配させ,骨細胞のみにおいてCreが発現することを確認した。加えて,予備的実験としてWTマウスに合成グルココルチコイドであるDexamethasoneを投与したのち,骨形態計測,マイクロCTによる3次元の骨微細構造を解析し,骨代謝マーカーを用いた生化学的解析,定量的PCRによる遺伝子発現解析,またマイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子解析を行ない,骨細胞のアポトーシスを観察すること,破骨細胞と骨芽細胞の機能低下を見ることが出来た。また,GRとミネラロコルチコイド受容体(MR)の局在は骨ではかなり似通っているため,MRの阻害薬であるエプレレノンを投与したところ上のDexamethasoneを投与した時の結果まりも大きな機能低下が各細胞で見られた。したがって,MR-floxマウス(German Cancer Research Center,Gunther Schutz博士から提供)もDMP1-Creマウスと交配させることによってGRとMRの骨での働きの違いを示すことが出来ると考えている。本研究の目的は、ステロイド骨疾患が骨細胞の機能不全によって起こるという仮説を証明し、これに基づいた新しい治療法開発の基盤を構築することである。具体的には、骨細胞でのみステロイドが働かなくしたマウスを作成することで、ステロイドを投与しても骨粗鬆症が起こらないことを証明し、ステロイド骨粗鬆症における骨細胞の役割を明確にすることである。20年度では以下の結果を得た。グルココルチコイド受容体-floxマウスとDMP1-Creマウスを交配させ、骨細胞においてのみグルココルチコイド受容体を無くしたマウスを得ることができた。また、WTマウスに合成グルココルチコイドであるDexamethasone短期投与、さらに同じく合成グルココルチコイドであるprednisolone pelletを2ヶ月間継続投与し、骨形態計測、マイクロCTによる3次元の骨微細構造を解析し、骨代謝マーカーを用いた生化学的解析、定量的PCRによる遺伝子発現解析、また骨細胞に特異的な遺伝子発現の変化を解析した。結果、Dexamethasone短期投与では顕著な差はみられなかったが、prednisolone pellet投与では骨形成速度の減少がみられた一方、骨石灰化速度は上昇し、骨細胞のアポトーシスも観察された。加えて、IGFBP1(IGF-binding protein1)やMchr1(melanin-concentrating hormone receptor1)といったグルココルチコイド受容体のターゲットとなる遺伝子発現がprednisolone pellet投与によって骨細胞で抑制されていた。したがって、これらの結果と骨細胞特異的にグルココルチコイド受容体を無くしたマウスを解析することで、ステロイド投与における骨粗鬆症をグルココルチコイド受容体を制御することによって予防できるということを示すことができると考えている。
細胞内輸送の高効率化とゴルジ体構造変化に関わるゴルジンタンパク質の機能解析

これまでに、ゴルジンタンパク質群のひとつであるgiantinをノックダウンすると分泌が上がること、ゴルジ体の構造に変化が起こることを示した。本研究課題では、この現象に関わる分子機構を明らかにすることを最終的な目的とし、電子線トモグラフィーなどを用いゴルジ体の構造を詳細に解析した。また、この間、分泌調節に関わる新規小分子を発見したため、新規分子の特徴付けを合わせて行なった。本研究課題の期間は終了したが、引き続き、これらの解析や新規分子のターゲットの探索を行う予定である。26年度は、研究実施計画中の1)に関して、共同研究者とともに、ゴルジ体の電子線トモグラフィー用のサンプル調製法の検討、トモグラフィー用のデータ収集を行った。2)に関して、輸送アッセイの構築を行った。また、分泌を調節する小化合物を見いだしたので、この小化合物のターゲットの探索を行った。結果の一部を、日本糖質学会年会、アメリカ細胞生物学会、日本化学会年会にて発表した。小胞体内で作られた成長因子、ホルモン、分泌酵素類や、受容体類は、ゴルジ体へ運ばれ、それぞれの目的地へと輸送される。このような細胞内輸送は、生命活動維持に必須である。申請者らは、ゴルジ体のゴルジンタンパク質群の一つであるGiantinをノックダウンすることにより、ゴルジ体のスタック構成が変化し、また分泌酵素の輸送が高効率化することを見出した。これらの結果をふまえ、そして細胞内輸送の高効率化の原因を明らかにするため、本研究では、ゴルジ体の構造が輸送能に影響を及ぼすという仮説を立て、ゴルジ体の形状や細胞内輸送観察と分子生物/生化学的な実験により、これを検証することを目的とし、今期は、以下の研究を行い、成果発表を行った。1)電子線トモグラフィのデータ収集と解析、2)新規分泌阻害薬の特徴付け。2015年10/28に出産し、出産後8週間の産後休暇を取ったこと、その後保育施設が見つからなかったため、時短を強いられたためこれまでに、ゴルジンタンパク質群のひとつであるgiantinをノックダウンすると分泌が上がること、ゴルジ体の構造に変化が起こることを示した。研究計画2(ゴルジ体内/間の輸送を調べるためのシステム確立とデータ収集、解析を並行して行う)および研究計画3(Giantin上の新規のゴルジ体ターゲティングドメインをつきとめ、新たなゴルジマーカーとしての可能性を探る)に関連して、輸送を調節する化合物を見出したので、そのターゲットの探索を行った。これらの成果を、以下の学会において発表した:第33、34回糖質学会、第54回アメリカ細胞生物学会、第135回日本薬学会、第95回日本化学会、第67、68回細胞生物学会。現在結果をまとめて、投稿準備中であるため、ここでの結果の詳細の公表は控える。研究計画1(Giantinの発現抑制細胞のゴルジ体スタック間構造の電子線トモグラフィ用サンプル調製と条件検討、データ収集と解析)に関して、今期はゴルジ体スタック間構造の電子線トモグラフィー用のデータ解析を行った。引き続き解析中であるため、ここでの結果の詳細の公表は控える。研究代表者の出産により、研究が一時停止したことが原因の一つである。上述のように計画通りに進行している。計画外ではあるが、本研究がめざす分泌の調節に関わる小化合物を探索したところ、新たな化合物が見つかったため、このターゲットの探索を今後本研究に取り入れたいと考えている。以下を、期間内に行いたいと考えている。1)新規分泌阻害剤とその阻害メカニズムの解明に関する論文を投稿すること2)電子線トモグラフィーの作製細胞生物学一時停止分を取り戻すため、鋭意研究遂行中である。基本的には当初の研究計画通りに進める予定であるが、上述の小化合物のターゲット探索にも力をいれたいと考えている。ターゲットは、細胞内輸送関連分子であると考えられるため、申請者の知識や技術で十分追うことができると考えている。出産による休暇があったため、研究に遅れが生じたため研究代表者の出産による研究進捗の遅れのため研究支援員の雇用が遅れたため、予算が余ってしまった。遅れた分の実験を遂行するために使用する現在準備中の論文の英文校閲、投稿費用、再実験(要求された場合)の費用に充てる予定である余剰分は、27年度の研究支援員の雇用費用にあてる予定である。なお、支援員の時給が計画の二倍になったため、雇用期間には影響しない。websiteは整備中
介護保険改定の社会学的影響評価:ステークホルダー間の相克と協働

「介護保険改定の社会学的影響評価:ステークホルダー間の相克と協働」の研究成果に関して、以下の5点が明らかになった。第1に、多様なステークホルダー、とくに介護保険事業者間の実態を明らかにした。営利法人と非営利法人との組織上の違いや、介護保険に対する意識など、様々な共通点や相違点が明らかになった。第2に、介護保険の現場での生活相談員や介護職等の離職の実態を明らかにした。全国規模での訪問介護系事業所へのアンケート調査による介護職員の離職の実態や、福岡県老人福祉施設協議会と共同で行っている施設の介護職等へのアンケート調査から、介護職の離職の実態とその原因が明らかになりつつある。第3に、介護の国際化に関する実態と問題が明らかになりつつある。EPAによるインドネシア看護師・介護福祉士候補者への聞き取りやアンケート調査から、介護の国際化に関する問題や課題を明らかにしてきた。第4に、施設の介護現場における様々な問題や課題が明らかになった。福岡県の介護老人福祉施設への訪問聞き取り調査や、福岡県老人福祉施設協議会主催の介護職研修におけるアンケート調査を通じて、介護職の新たなキャリアアップ制度や研修制度の再構築、そして職場での助けあいやサポートの必要性が明らかになってきた。そして施設経営や運営に関する課題も明らかになりつつある。第5に、介護保険制度の維持・持続可能性(サステイナビリティ)に関する知見が得られた。多様な介護保険事業者への介護保険制度評価アンケート調査の結果から、介護現場では先行き不安やアノミーが生まれつつあり、このままでは介護保険事業者の組織としての質の低下や、介護職の質的低下が懸念される状況であることが明らかになった。現状のままでは介護の国際化にも対応できず、介護職の離職問題は当面落ち着いているものの中長期的には人手不足の傾向が続き、介護保険制度そのものが日本固有の「ガラパゴス化」状況に陥っているのではないだろうか。介護ケア現場における様々な問題を、多様なステークホルダーへの調査を通じて問題の所在を明らかにし、問題解決へ向けた社会学・社会福祉学的な提案を行うことを研究目的としている。2008年度は、第1に介護ケア現場で起こっている介護労働力の離職・転職理由の解明のため、全国社会福祉協議会や社会福祉法人の関係者に聞き取り調査を行った。とくに、福岡県老人福祉施設協議会の主要なメンバーとともに問題の検討を重ねた。福岡県老人福祉施設協議会の研修や講習を担当するリーダーである社会福祉法人の6施設長とともに研究会を5回開催した。また聞き取りだけでなく、入職1年目の職員にたいするフォーカスグループインタビュー等を行った。この成果をもとに、福岡県全県で実施予定の質問紙調査の調査票の策定作業を進めた。第2にEPAの枠組みの実施過程を調査した。厚生労働省へのヒアリングを行いインドネシア看護師・介護福祉士の来日の過程や政策の実施過程を調査した。またインドネシアからの受け入れを担当しているJICWELSや日本語研修を担当しているAOTSへもヒアリング調査を行った。そしてインドネシア看護師・介護福祉士の日本での研修やその後の配属、そしてそこで起こっている問題などを調査した。また国際交流基金の協力をえてインドネシア介護福祉士へのアンケート調査も実施した。第3にNPO法人市民福祉団体全国協議会の協力をえて、全国の介護NPOへの聞き取りを行い、介護保険の現状に対する先行き不安感などをきいたアンケート調査における自由回答の質的分析を進めた。介護ケア現場における様々な問題を、多様なステークホルターへの調査を通じて問題の所在を明らかにし、問題解決へ向けた社会学・社会福祉学的な提案を行うことを研究目的としている。

2009年度は、第1に福岡県老人福祉施設協議会のメンバーの主要な施設長と介護現場で起こっている問題についての意見交換や論点整理および検討を行う研究会議を合計10回開催した。また第2に介護老人福祉施設の問題や課題を把握するために福岡県や佐賀県の介護老人福祉施設を10カ所訪問し、施設長や副施設長、生活相談員、ケアマネージャー、介護職など多数の関係者へのヒアリング調査を行った。第3に、こうした調査研究をふまえて、福岡県老人福祉施設協議会と福岡県社会福祉協議会の協力をえながら、2009年12月から2010年1月にかけて両者が開催する介護職の研修会(生活相談員、介護職、グループホーム職員むけ研修会あわせて4回の研修会)において、生活相談員、介護職およびグループホーム職員の介護の仕事における現状と課題を把握するためのアンケート調査(勤務実態、介護の仕事のやりがい、介護におけるバーンナウト度など)を実施した。第4に、全国の介護老人福祉施設で働き始めているインドネシア介護福祉士候補者に関して、第二陣のインドネシア介護福祉士候補者の来日の動機や来日に際して不安項目などを把握するためアンケート調査を行った。アンケート調査の集計・分析や、インタビュー調査などの質的調査の成果については順次、インタビュー記録をまとめながら検討している。また、アンケート調査については集計・分析を進めており、2009年5月のアジア総合政策センター主催のシンポジウム、2009年10月の日本社会学会大会、および2010年2月のアジア総合政策センター主催のシンポジウム、2009年10月の日本社会学会大会、および2010年2月のアジア総合政策センター主催の国際シンポジウムで報告したほか、2010年5月の福祉社会学会大会でも報告する予定である。介護ケア現場における様々な問題を、多様なステークホルダーへの調査を通じて問題の所在を明らかにし、問題解決へ向けた社会学・社会福祉学的な提案を行うことが研究目的であった。2010年度は、第1に、介護老人福祉施設の問題や課題を把握するために福岡県老人福祉施設協議会で役職に就いている主要な施設長7名と介護現場で起こっている問題についての情報交換や論点整理および検討会議を合計6回開催した。第2に、福岡県の介護老人福祉施設を2カ所訪問し、施設長や副施設長、生活相談員、ケアマネージャー、介護職など多数の関係者へのヒアリング調査を行った。第3に、福岡県老人福祉施設協議会と福岡県社会福祉協議会の協力をえて、2010年12月から2011年2月にかけて2回の生活相談員研修、2回の介護職研修、2回のグループホーム職員むけ研修会の、あわせて6回の研修会に参加し、福岡県の介護職の現状と課題を把握するためのアンケート調査(属性、勤務実態、職場の研修、スーパーバイズ、サポート体制、介護の仕事のやりがい、介護におけるバーンナウト度など)を実施した。この調査の結果、生活相談員172名、介護職352名、グループホーム職員61名のデータを回収した。このデータは現在、多変量解析などで分析している。