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微分方程式の解の振動に関する定性的理論

関数変数を持つ偏微分方程式の解の振動に関する定性的理論,即ち,振動理論について,従来より格段に進展した結果が得られた.中立型と呼ばれる放物型方程式に対して,すべての解が振動するための十分条件が確立された.更に,高階非線形放物型方程式で,古典的Rosenau-Burgers方程式の一般化である方程式の振動定理が得られた.ベクトル細分方程式に関して,放物型方程式と双曲型方程式に対して振動理論が出来た.従来は楕円型方程式に対してのみ,振動結果があったので,大きな進展が得られたものと思われる.今までは,双曲型方程式は離散型の中立型方程式,即ち,有限和の関数変数未知関数の導関数が入った方程式が取り扱われてきたが,もっと拡張されたcontiunuous distributed deviating arguments(連続的関数変数)を持つ場合に対して,振動理論を作ることができた.これらの結果は3編の論文にまとめて雑誌に疫稿中である.そのうちの2編は,この科学研究費補助金で外国出張したところの,中国の東華大学の陶有山教授との共同研究である.同じく陶有山教授とは,腫瘍に関した論文を共著で著し,これは雑誌「Nonlinearity」に掲載が受理され,印刷中である.更に,東華大学の閻理坦教授とは,中立型双曲型方程式に対する特性初期値問題の振動理論について,共同研究が進み,論文を現在投稿中である.スロバキアで開催された国際研究集会(Conference on Differential Equations and Applications)で招待講演をし,スロバキアの数学者と研究上の交流ができて,コメニウス大学のヤロシュ教授とは,半分線形楕円型方程式で一階微分項を持つ場合に,ピコネ等式が確立でき,更にsturm型比較定理を作り上げることが出来た.また,研究集会(Toyama Conference on Differentialy Equations-2003)を富山大学で開催することが出来,大変有意義であった.この研究集会には,千葉大学のE.Minchev教授を招待講演者として招くことが出来,大いに学問上の議論をすることが出来た.関数変数を持つ偏微分方程式の解の振動に関する定性的理論,即ち,振動理論について,従来より格段に進展した結果が得られた.中立型と呼ばれる放物型方程式に対して,すべての解が振動するための十分条件が確立された.更に,高階非線形放物型方程式で,古典的Rosenau-Burgers方程式の一般化である方程式の振動定理が得られた.ベクトル細分方程式に関して,放物型方程式と双曲型方程式に対して振動理論が出来た.従来は楕円型方程式に対してのみ,振動結果があったので,大きな進展が得られたものと思われる.今までは,双曲型方程式は離散型の中立型方程式,即ち,有限和の関数変数未知関数の導関数が入った方程式が取り扱われてきたが,もっと拡張されたcontiunuous distributed deviating arguments(連続的関数変数)を持つ場合に対して,振動理論を作ることができた.これらの結果は3編の論文にまとめて雑誌に疫稿中である.そのうちの2編は,この科学研究費補助金で外国出張したところの,中国の東華大学の陶有山教授との共同研究である.同じく陶有山教授とは,腫瘍に関した論文を共著で著し,これは雑誌「Nonlinearity」に掲載が受理され,印刷中である.更に,東華大学の閻理坦教授とは,中立型双曲型方程式に対する特性初期値問題の振動理論について,共同研究が進み,論文を現在投稿中である.スロバキアで開催された国際研究集会(Conference on Differential Equations and Applications)で招待講演をし,スロバキアの数学者と研究上の交流ができて,コメニウス大学のヤロシュ教授とは,半分線形楕円型方程式で一階微分項を持つ場合に,ピコネ等式が確立でき,更にsturm型比較定理を作り上げることが出来た.また,研究集会(Toyama Conference on Differentialy Equations-2003)を富山大学で開催することが出来,大変有意義であった.この研究集会には,千葉大学のE.Minchev教授を招待講演者として招くことが出来,大いに学問上の議論をすることが出来た.関数変数を持つ偏微分方程式の解の零点の無限遠方における存在についてと,放物型偏微分方程式の解の非有界性について大きな研究成果が得られた.関数変数を持つ偏微分方程式に関しては,放物型ベクトル微分方程式の振動定理が確立出来た.従来は,単独の放物型方程式しか研究されていなかったので,大いなる寄与ができたと思われる.また,非線形放物型方程式の解の振動判定条件を得るのに,今までは,関数微分不等式に帰着させる方法が用いられてきたが,新たに比較方法を使うことにより,新しい振動結果が得られた.係数が行列関数の放物型方程式の解の非有界性については,いろいろ調べられてきているが,その証明には不備があることが判明し,その不備を正し,かつ結果を改良して論文として発表した.更に,解の非有界性とは別に,行列解の行列式が無限遠に零点を持つための条件も示すことが出来た.高階の関数変数を持つ偏微分方程式に関しての振動結果は未だ非常に少ないのが現状であるが,従来の振動定理を含むような新しい振動理論を確立することが出来た.最近特に注目をあびているのが,半分線形楕円型方程式に対するピコネ等式の確立とそれを用いたスツルム型比較定理の確立であるが,4階常微分方程式に対して,新たな結果がうまれる準備が整った.また,非自己随伴2階楕円型方程式に対して,新しいピコネ等式を作ることが出来て,それに応じてスツルム型比較定理が得られた.

これは,現在投稿準備中である.偏微分方程式のうちで,特に関数変数を持つ偏微分方程式の解の零点を研究する振動理論の構築を目指しきたが,放物型方程式と双曲型方程式に関して大いなる進展がみられた.まず,放物型方程式であるが,未知関数の偏導関数を含む方程式,即ち中立型と呼ばれる場合に関して,すべての解が振動するための十分条件が得られた.関数変数偏導関数の符号がプラスとマイナスの両方について振動結果を導くことができた.また,古典的Rosenau-Burgers方程式の一般化である,高階非線形放物方方程式の境界値問題についても研究がなされ,振動結果が得られた.更に,関数変数双曲型ベクトル方程式の解のある方向への射影が振動するための条件も得られた.従来は,殆ど単独方程式が扱われてきたが,双曲型ベクトル方程式の解の振動的性質が研究されたのは,はじめてであると思われる.今までは,双曲型方程式は離散型の中立型方程式,即ち,有限和の関数変数未知関数の導関数が入った方程式が取り扱われてきたが,もっと拡張されたcontiunuous distributed arguments(連続的関数変数)を持つ場合に対して,振動理論を作ることができた.これらの結果は2編の論文にまとめて雑誌に投稿中である.また,遅れを持つような中立型双曲型方程式の特性初期値問題についても,従来の結果を含む最新の定理を発見することができた.スロバキアで開催された国際研究集会(Conference on Differential Equations and Applications)で招待講演をし,また,研究集会(Toyama Conference on Differential Equation-2003)を富山大学で開催することが出来,大変有意義であった.
電子機器廃棄物からの貴金属回収プロセスの構築を目指したバイオマス吸着素子の開発

電子機器廃棄物からの貴金属の回収プロセスの確立を目指し、キチン・キトサンを出発原料とした貴金属・有価金属、あるいは有害金属イオンの回収・除去のために、数種類の高機能性吸着材の開発を行った。特に、工業的に重要な貴金属イオンに対する高い吸着選択性と速い吸着速度を発現させるために、キレート配位子の分子設計・分子インプリント法の開発・貫通孔を有する細孔構造設計、さらには吸着材の球状化も含めて検討し、貴金属回収のための重要な要素技術を開発した。I.キチンを原料とした貴金属イオンの高選択的キトサン誘導体吸着素子の創製キチンを出発原料として、数種の架橋剤を用いて架橋キトサンを合成した。キチンの脱アセチル化を防ぐために低温下で架橋後、脱アセチル化を行い、高純度の架橋キトサン(95%,CLAC)の合成に成功した。これを用いればワンステップでピリジン環を導入でき(PMAC)、これらの樹脂による各金属の塩酸溶液からの吸着選択性を明らかにした。CLACとPMACは、キトサンを原料にして合成した両者と比較すると、吸着平衡定数が数桁大きくなり、数ppmの貴金属も100%回収できた。これは架橋後に脱アセチル化するため、自由度の高いアミノ基が生成したことによるものである。II.二重アフィニティー分子インプリント法による貴金属イオンの分子認識分離材料の創製キトサンを出発原料として、エチレンジアミンやピリジン環を配位基とする新規キトサン誘導体を合成し、Pd-鋳型樹脂を調製した。この樹脂は、期待通りPd(II)に対して高い選択性を示したが、銅や金に対しても選択性を示し、鋳型イオンの大きさではなく金属錯体の形状(Pd-鋳型:平面4配位)を認識していることがわかった。これは、鋳型金属として安価な銅イオンを用いても、パラジウムや金に対して高い選択性を発現することが期待される。III.超多孔性キトサン誘導体の架橋とキレート配位子導入を同時に行う合成法の開発とその応用本合成法の成否は、キチン・キトサンを活用した吸着材を実用化するため一つのポイントなる。キトサンを球状化するために、キトサン水溶液と食塩水を芯物質とする2種類のW/Oエマルションを作成し、これらの水の浸透圧差を駆動力として多孔性キトサン球状体を合成した。細孔構造の制御は、有機酸の種類、食塩濃度、キトサン濃度に大きく依存することを明らかにし、その最適化を行った。また、O/W/Oエマルションを用いることにより、貫通孔を有する微粒子の合成に成功し、S,Nキレート配位子の導入と架橋を同時に行った。この樹脂は貴金属に高い吸着選択性を示した。I.キチンを原料とした貴金属イオンの高選択的キトサン誘導体吸着素子の創製キチンを出発原料として合成した架橋キトサンを基体とし、硫黄あるいは窒素を配位原子とする新たなキトサン誘導体を合成した。この方法を用いればワンステップでシステインやピリジン環を導入でき、これらの樹脂による各金属の塩酸溶液からの吸着選択性を明らかにした。これらの樹脂は数ppmの希薄溶液からも、銅、鉄、ニッケル、亜鉛などのベールメタルは吸着することなく、数ppmの貴金属も100%回収できた。これは架橋後に脱アセチル化するため、自由度の高いアミノ基が生成したことによるものと考えられる。II.二重アフィニティー分子インプリント法による貴金属イオンの分子認識分離材料の創製昨年は、キトサンを出発原料として、エチレンジアミンやピリジン環を配位基とする新規キトサン誘導体を用いてPd-鋳型樹脂を調製した。この樹脂は、期待通りパラジウムに対して高い選択性を示したが、銅や金に対しても選択性を示し、鋳型金属の錯体構造(Pd-鋳型:平面4配位)を認識していることがわかった。したがって、今年度は鋳型金属として安価な銅イオンを用いて鋳型樹脂を調製した。この銅鋳型キトサン誘導体は、パラジウムや金に対して高い選択性を発現した。III.超多孔性キトサン誘導体の架橋とキレート配位子導入を同時に行う合成法の開発とその応用本合成法の確立は、キチン・キトサンを活用した吸着材を実用化するため一つのポイントなる。昨年度はキトサンW/Oエマルションから調整したが、貫通孔の均一性とその数を増やす方法の確立を目指した。水の浸透圧差が異なる二種類のエマルションを調製し、その浸透圧差を駆動力として多孔性キトサン球状体を合成した。その貫通孔を有する真球状体の多孔性キトサン微粒子が得られ、その表面細孔径は数ミクロンの大きさであり、拡散抵抗をほとんど受けることなく、高い吸着速度が得られることを明らかにした。今後の吸着速度の定量的な解析が重要である。

I.キチンを原料とした貴金属の高選択的キトサン誘導体吸着素子の創製キチンを出発原料とした架橋キトサン(CLAC)を基体として、1-アミノエタンチオール、システインを導入した新たなキトサン誘導体を合成した。キチンを出発原料とすることにより、従来法に比べてステップ数を減らすことができた。これらのキトサン誘導体による塩酸溶液からの吸着選択性を明らかにし、銅、鉄、亜鉛等のベールメタルは吸着せず、貴金属のみを高選択的に低濃度まで回収することができた。これは、CLAC由来の自由度の高いアミノ基によると考えられる。II.二重アフィニティー分子インプリント法による貴金属の分子認識分離材料の創製キトサンを出発原料として、分子インプリント法によりピリジルメチルキトサン(PIPMC)を新たに合成し、各金属イオンの吸着選択性を調べた。その結果、PIPMCは鋳型金属のサイズを認識しているのではなく、吸着によって形成される錯体構造(Pd, Ni:平面4配位)を認識することがわかった。さらに安価な貴金属の高選択的吸着材を開発するために鋳型金属として銅イオンを用いた。本吸着材は、貴金属イオンの希薄溶液ではパラジウムを鋳型とした場合と同様な吸着結果であったが、濃度が数百ppm以上になると、その選択性が十分に発現できないことがわかった。III.超多孔性キトサン誘導体の架橋とキレート配位子導入を同時に行う合成法の開発とその応用多孔性のキトサン微粒子よりもさらに高い吸着速度を発現させるために、貫通孔をもったキトサン微粒子の合成法を確立した。貫通孔作成のためにキトサンO/W/Oエマルションを調製し、貫通孔の均一性とその数を増やす方法を検討し、O/W/Oの体積割合を変化させることによって細孔分布を調整できることがわかった。その結果、微粒子全体に貫通孔を有する真球状体の多孔性キトサン微粒子が得られた。その表面には数ミクロンの細孔が多数見られ、拡散抵抗をほとんど受けることなく、高い吸着速度が得られた。
粒子観測による領域別統計解析と次世代光検出器の開発に基づく磁気圏撮像に関する研究

研究の初年度は磁気圏探査衛星の粒子の密度・速度分布データから、ヘリウムイオンと酸素イオンの領域毎の散乱光強度を見積もった。研究結果のクロスチェックも兼ねて、人工衛星「のぞみ」に搭載した極端紫外光検出器のデータから、惑星間空間の光に比べて優位に地球磁気圏からの信号を捉えていると判断できる領域(主にプラズマシート)を選び出し、上述の散乱光算出手法の妥当性を確認した。その結果、実測したプラズマシートからの散乱光強度は、粒子から見積もられる強度よりも1桁以上も強いことが解かった。詳細なプラズマ粒子観測に基づく散乱光強度の見積もりと極端紫外光検出器で測光した強度の不一致は、プラズマシートには粒子観測器では検出できない冷たいプラズマが存在することを証明した。この予想外の発見は、学会誌や新聞紙(19社)に掲載され、磁気圏の研究者に冷たいプラズマの成因について、新しい疑問を投げかけることになった。2年目は検出器系の開発・改良に着手した。これまで検出器として使用してきたMCPに換わり近年の技術進歩から生まれたMSP(MicroSphere Plates)に着眼し、飛翔体観測への適応性を調査した。両検出器の長所と短所を見極めた結果、光の入射角度に対して一定の量子効率を有するMSPはMCPよりもより明るい光学系を設計できることが解かった。しかし、MSPのパルスハイト分布は光の波長に対して非常に敏感な特性を持ち、特に遠紫外領域(120nm)に関してはノイズと信号の分離が困難であるため、この検出器が有効に利用できるのはX線極端紫外線に限られることが解かった。本年度は、磁気圏プラズマの粒子観測データと「のぞみ」衛星に搭載した極端紫外光撮像装置からの光量に関するデータとを比較し、磁気圏撮像が将来可能であるかどうかを検討した。具体的には、粒子別プラズマ組成観測データのうち、ヘリウム一価イオンの空間分布を計算し、磁気圏尾部のヘリウム一価イオンの総量を算出した。ヘリウム一価イオンからの光量は非常に微弱なため、ヘリウム一価イオンを光学観測することは不可能と考えられてきたが、約1週間にもわたる連続観測のデータを使用することにより、その量を明らかにすることができた。両者のデータを比べることにより、磁気圏尾部にはこれまでの粒子観測では検出できなかった冷たいプラズマが存在していることを明らかにした。この結論は、さらに発展した極端紫外光撮像装置を開発すれば磁気圏撮像は可能になるということを主張しただけではなく、磁気圏尾部には、なぜプラズマが冷たいままで居られるかという新たな疑問も我々に提起した画期的な成果である。また、同年度中には、多層膜回折格子の製作に取り掛かり、極端紫外領域の光学部品の改良にも努めた。
ダイズの耐湿性形質である二次通気組織に蓄積するトリテルペノイドの機能解明

ダイズは,土壌中の水分が過剰となる過湿土壌で胚軸や根,根粒といった組織に二次通気組織と呼ばれる白いスポンジ状の組織を形成する.この二次通気組織は,大気中の空気を過湿土壌中の地下部組織へと輸送するための輸送路として機能している.これまでの解析から,ダイズの二次通気組織ではトリテルペノイドの一種であるルペオール,ベツリン,ベツリン酸といいた物資が高蓄積していることが明らかとなっている.そこで本研究では二次通気組織形成時にこれらの物質の蓄積に関与する遺伝子を同定することを試みた.ダイズゲノム中からルペオール合成酵素を2遺伝子,CYP716Aファミリー遺伝子を3遺伝子同定した.これら遺伝子の発現解析を行ったところ,ルペオール合成酵素は1遺伝子が,CYP716Aファミリーの遺伝子は2遺伝子が二次通気組織形成時に高発現していた.これらの遺伝子について組織特異的な発現解析を行ったところ,これらの遺伝子が二次通気組織特異的に高発現していることが明らかとなった.また,これらの遺伝子由来のタンパク質が,ルペオール,ベツリン,ベツリン酸といったトリテルペノイドの合成に関わることも明らかにした.さらに,二次通気組織形成時に発現が誘導される配糖化酵素も同定した.今後は,これら遺伝子の機能解析を行うことで,トリテルペノイドの二次通気組織における役割が明らかになることが期待される.また,遺伝子発現解析に加えて,遺伝解析を行うために二次通気組織を形成するまでの期間が通常の品種よりも早い品種と品種エンレイのF1個体からF2集団を作成した.得られたF2集団を用いてQTL解析を行うことで二次通気組織の早期形成に関わる遺伝子領域の同定とそのダイズ耐湿性への効果が明らかになることが期待される.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
減耕起栽培による土壌生態系の変化とその環境保全型作物生産への活用

1.研究手法開発(1)細菌と糸状菌のバイオマス比を推定するために,基質誘導呼吸(SIR)法と直接検鏡法の改良を行った.細菌バイ1オマスの糸状菌バイオマスに対する割合は,土壌では約1,リターでは0.1以下であった.(2)地表の糞の量からミミズのパイオマスを推定する方法について検討した.(3)従来のリターバッグ法を改良し,円筒型のリターパッグを用いる方法を開発した.2.試験結果(1)カバークロップのリピングマルチ利用により,土壌の糸状菌が細菌に比べて優先すること,土壌動物パイオマスが増加すること,高次の栄養段階にある土壌動物が豊かになることが明らかになった.(2)不耕起栽培により土壌表層付近の微生物パイオマスが増加するが,これに対応して線虫類や小型節足動物の個体数が増加する場合と,そうでない場合とがあり,体の大きな動物ほど耕起による負の影響を受けやすいという従来の定説には再検討が必要である.なお,耕起から不耕起への転換では,微生物やミミズに比ぺて,中型土壌動物(ヒメミミズや小型節足動物)がすみやかに回復する.また,不耕起栽培下では,微生物,線虫類,および小型節足動物(ダニ類,トピムシ類)の作物の根近傍への偏在傾向が強いことも明らかになった.(3)植物残渣の分解速度は不耕起によって高まる場合があり,これには微生物,ヒミミミズ,ミミズの寄与が大きい.(4)水田での不耕起栽培では線虫類の生息密度が高く維持された.3.以上より,カバークロップや不耕起といった環境保全型技術の導入により,土壌微生物活性は高まるが,土壌動物の生息密度や機能は土壌や管理方法によって群集ごとに異なることが明らかになった.有機物分解などの機能活用には,対象とする土壌生物に応じた管理方法について研究を行う必要がある.1.研究手法開発(1)細菌と糸状菌のバイオマス比を推定するために,基質誘導呼吸(SIR)法と直接検鏡法の改良を行った.細菌バイ1オマスの糸状菌バイオマスに対する割合は,土壌では約1,リターでは0.1以下であった.(2)地表の糞の量からミミズのパイオマスを推定する方法について検討した.(3)従来のリターバッグ法を改良し,円筒型のリターパッグを用いる方法を開発した.2.試験結果(1)カバークロップのリピングマルチ利用により,土壌の糸状菌が細菌に比べて優先すること,土壌動物パイオマスが増加すること,高次の栄養段階にある土壌動物が豊かになることが明らかになった.(2)不耕起栽培により土壌表層付近の微生物パイオマスが増加するが,これに対応して線虫類や小型節足動物の個体数が増加する場合と,そうでない場合とがあり,体の大きな動物ほど耕起による負の影響を受けやすいという従来の定説には再検討が必要である.なお,耕起から不耕起への転換では,微生物やミミズに比ぺて,中型土壌動物(ヒメミミズや小型節足動物)がすみやかに回復する.また,不耕起栽培下では,微生物,線虫類,および小型節足動物(ダニ類,トピムシ類)の作物の根近傍への偏在傾向が強いことも明らかになった.(3)植物残渣の分解速度は不耕起によって高まる場合があり,これには微生物,ヒミミミズ,ミミズの寄与が大きい.(4)水田での不耕起栽培では線虫類の生息密度が高く維持された.3.以上より,カバークロップや不耕起といった環境保全型技術の導入により,土壌微生物活性は高まるが,土壌動物の生息密度や機能は土壌や管理方法によって群集ごとに異なることが明らかになった.有機物分解などの機能活用には,対象とする土壌生物に応じた管理方法について研究を行う必要がある.平成16年度の試験は主として東北農業研究センター福島キャンパス(福島市:黒ボク土)内の圃場で行った.過去約10年間にわたり不耕起栽培を継続した圃場に,不耕起(NT)区と耕起(CT)区(深さ20cmのロータリー耕)を設け,春作および秋作の2回のハクサイの栽培を行った.なお,除草剤の使用により雑草発生を抑えたためNT区とCT区に収量差はなかった.ハクサイの生育期間中に,深さ0-10cm(上層)と10-20cm(下層)の土壌を採取し調査を行ったところ,上層においてはNT区で微生物バイオマスが大きく,ヒメミミズ,ミミズの個体密度が高いこと,下層においてはCT区で微生物バイオマスが大きく線虫が多いことが明らかになった.さらに,マメ科(シロツメクサ)とイネ科(コムギ,ソルガム)のリターを3種のメッシュサイズ(0.02mm,0.19mm,1.5mm)のリターバッグにつめ約1ヶ月後に分解程度を調査した.リターの分解速度は,上層ではCTに比べてNTで高かった.

また,上下層どちらの深さにおいても中間のメッシュサイズである0.19mmのリターバッグにおいて分解速度が高かったが,これはこのメッシュサイズによりバッグに侵入する小型節足動物が適度に抑制されることで腐植連鎖が促進されたためと考察された.以上,不耕起栽培の土壌表層付近では,微生物バイオマスの増加に対応した小型,中型土壌動物数の増加は認められず,体の大きな動物ほど耕起による負の影響を受けやすいという従来の多くの研究とは異なった結果がえられたが,リターの分解が速く物質循環機能が強化されることが明らかになった.平成17年度の研究は以下の分野について行った.1.微生物バイオマスを簡易に推定することを目的に,直接検鏡による細菌と糸状菌の菌体積の測定法の検討を行った.土壌(黒ボク土)とリターを材料に,主としてホモジナイザーの回転速度や処理時間によって,細菌の分散や糸状菌菌糸の断片化がどのように異なるかを調査し,検鏡に適した試料を作成する条件を設定することができた.この方法によって求めた,細菌バイオマスの糸状菌バイオマスに対する割合は,土壌では約1,リターでは<0.1であった.2.ミミズの個体密度の推定にあたって,定期的に地表に残される糞を採取しその重量を測定する方法を検討した.小プロット(4.5m×6m)内のミミズの分布のばらつきは大きくなく,1m×1mの範囲の糞を週に1回調査することで,プロットのミミズのバイオマスを推定することが可能であった.推定の精度を高めるためには,さらに実験が必要である.3.圃場試験は東北農業研究センター福島キャンパス(福島市:黒ボク土)内の圃場で行った.不耕起区と耕起区(深さ20cmのロータリー耕)を設け,春作および秋作の2回ライムギの栽培を行った.深さ0-10cmの土壌層を調査したところ,不耕起によって,微生物バイオマスが大きく,ヒメミミズ,ミミズの個体密度が高く保たれることが分かった.いっぽう,線虫の個体密度は耕起区で高く,ダニやトビムシの個体密度も耕起区で高くなる傾向にあった.4.土壌生物が有機物分解に与える影響に関しては,リターバッグ法によって,埋設リターの分解速度を経時的に調査した.リターの分解速度は不耕起区で大きく,これには微生物,ヒミミミズ,ミミズの寄与の大きいことが示唆された.1.耕起法の転換が土壌生物に与える影響について調査した.黒ボク土圃場(福島)において,不耕起を継続してきた圃場に比べると,慣行耕起を不耕起に転換した2年目の圃場には土壌団粒の粒径分布や孔隙分布などに依然として大きな差があり,微生物活性やミミズの生息密度も低かった.これに対して,中型土壌動物(ヒメミミズや小型節足動物)の生息密度には差がみられなくなった.2.土壌生物の生息分布と作物の根との関係について調査した.ライ麦畑(黒ボク土)において5月から11月にかけて,畝間の作物(ライ麦)の根を全く含まない土壌(非根圏土壌)と畝(作物体の直下)から採取した(根圏土壌)の微生物活性と動物量を調査した.根圏効果(根圏土壌/非根圏土壌の値)は,微生物の基質誘導呼吸(SIR)速度に比べて,線虫類,ダニ類およびトビムシ類の生息密度で大きいことが分かった.不耕起栽培下では慣行耕起下に比べて,根圏効果が大きいことが多く,生物活性は根の近傍に偏在する傾向が強かったが,ダニ類では例外的に耕起を実施した場合に根圏効果が大きい場合があった.3.黒ボク土水田(宇都宮)において,冬期にカバークロップとしてヘアリーベッチを用いた不耕起栽培の土壌生物への影響を調査した.線虫類は湛水後に激減しその後徐々に回復していくという季節変化を示したが,不耕起下では慣行耕起下に比べて高い生息密度が維持されていた.原生動物の生息密度については耕起法による差は検出できなかった.小型節足動物は,湛水期間の前後に調査を行ったが,いずれの時期にも生息密度は低く,水田では重要な機能を果たしていないと考えられた.4.国内外の文献を広く探索し保全耕起が土壌微生物や土壌動物の量や活性に与える影響についてレビューを行った.
北海道における共通語化および言語生活の実態

3年計画の最終年次として、以下の調査・研究をおこなった。1.北海道各地の高校生への30年前との比較継続調査昭和34年度から35年度にかけて国立国語研究所が実施した、北海道各地の高等学校(全40校)の高校生に対する方言使用・共通語化の調査を土台にして、その後約30年のあいだの共通語化の状況をあとづけるための比較継続調査を実施した。調査内容は、30年前に用いた調査項目と基本的に同様の項目を中心に、若干の項目を追加したものである。前回の調査対象校40を全て含み、その他に近年人口の集中の著しい大都市(札幌・旭川・函館)の高校を12校追加し、計52高校を対象とした。前回は各高校5名程度の生徒への個別面接調査として実施したが、今回は各校50名、総計2,600名に対する自記式アンケート方式によった。回答は電子計算機の直接読み取るOCR用紙に記入させ、集計の省力化を計った。2.実施した各種の調査結果の電子計算機処理、集計昭和61年度には富良野市、62年度には札幌市で、それぞれ共通語化と言語生活の実態に関する臨地調査を実施し、各調査の調査結果は、各年度内に基本的な計算機入力を完了してきた。最終年度の63年度にはこれらの集計作業を進めて、一部の結果出力をおこなった。このほか、研究のまとめに関する研究連絡の会議を随時開催した。なお、調査結果については一部分を62年度までに中間報告したほかは、63年度末までに研究全体の成果報告をまとめるには至らなかった。これは、詳細な聴取作業の必要な調査資料の整理、高校調査の回収などに時日を要したためである。最終的な調査報告は、平成2年度までに国立国語研究所報告として公刊する予定である。3年計画の第1年次として、下記の臨地調査および研究を行った。1.富良野市言語生活調査現代の北海道中央部の農村型地域社会における言語状況や言語生活の実態を把握するため、富良野市民400人を無作為抽出し、留置調査と個別面接調査を実施した。299人(74.8%)から回答を得た。2.富良野市パネル調査本州から富良野市への入植者(およびその子孫)を対象にして、国立国語研究所が27年前に実施した共通語化の調査を、同一対象者に面接する形で追跡調査した。前回の調査対象者(200人)で居所の判明した120人のうち、106人(88.3%)から回答を得た。3.農村部における各年層のアクセント事例調査異なるアクセント体系の地域から移住してきた家族を事例的に選んで、老・壮・若の3世代それぞれのアクセントを調査し、世代間の変化状況を記述的にとらえた。4家族(のべ20人)を対象にした。4.高校生への継続調査の予備調査27年前に全道的に実施した高校生への共通語化の調査を、規模・内容を拡大して再度実施するための予備調査を、道立富良野高等学校の協力で実施した。本調査は62年度に実施する予定である。5.調査企画などの研究連絡会議の開催,および調査データの計算機入力北海道・大阪などの研究分担者も参加して研究会議を開催した。備品として購入した小型電子計算機は、臨地調査および調査結果の整理集計準備に利用した。調査データは、録音チェックを要する一部を除き、電子計算機に入力するためのデータ・パンチを完了した。集計・分析は62年度以降に行う予定である。3年計画の第2年次として,下記の臨地調査および研究を行った.1.札幌市民への言語生協調査61年度に富良野市で実施した農村型地域社会での言語生活調査と比較することを目標に,北海道の都市型地域社会の代表である札幌で,無作為抽出により500人の市民を対象にして,留置アンケートと個別面接による調査を実施した.補充調査を含めて351人(70.2%)から回答を得た.2.札幌への単身移入者への言語生活調査大都市札幌の言語状況を考える上で注目される,札幌に単身で移入して暮す勤労者や学生を対象にして,アンケート調査を実施した. 162人の回答を得た.3.調査結果の集計・整理61年度を含めてこれまでに完了した各調査について,結果の整理を進めた.詳しい録音チェックを必要とする発音・アクセント項目を除いて,大部分の質問項目関するデータの電子計算機入力を完了し,基本的な集計表の出力などの集計作業を進めた.4.富良野調査の中間報告講演会の開催および札幌調査の一部報告富良野調査に関して,富良野市との共催で中間報告講演会を開催し,これまでにまとまった結果の一部を発表報告した.また,札幌調査についても,国立国語研究所公開研究発表会で一部の中間報告を行った.5.高校生調査の準備,その他次年度に高校生を対象にして全道的に実施する予定の言語調査の調査内容を確定し,調査票印刷などの準備を進めた.このほか,企画検討のための会議を随時開いた.3年計画の最終年次として、以下の調査・研究をおこなった。

前回の調査対象校40を全て含み、その他に近年人口の集中の著しい大都市(札幌・旭川・函館)の高校を12校追加し、計52高校を対象とした。前回は各高校5名程度の生徒への個別面接調査として実施したが、今回は各校50名、総計2,600名に対する自記式アンケート方式によった。回答は電子計算機の直接読み取るOCR用紙に記入させ、集計の省力化を計った。2.実施した各種の調査結果の電子計算機処理、集計昭和61年度には富良野市、62年度には札幌市で、それぞれ共通語化と言語生活の実態に関する臨地調査を実施し、各調査の調査結果は、各年度内に基本的な計算機入力を完了してきた。最終年度の63年度にはこれらの集計作業を進めて、一部の結果出力をおこなった。このほか、研究のまとめに関する研究連絡の会議を随時開催した。なお、調査結果については一部分を62年度までに中間報告したほかは、63年度末までに研究全体の成果報告をまとめるには至らなかった。これは、詳細な聴取作業の必要な調査資料の整理、高校調査の回収などに時日を要したためである。最終的な調査報告は、平成2年度までに国立国語研究所報告として公刊する予定である。
細胞情報伝達リン酸化タンパク質の超高速選択分離可能なナノバイオHPLCの開発

モノリスキャピラリーカラムを利用し2D-マイクロHPLC/MSシステムを構築した。このシステムではモノリスカラムの特徴である高空隙率を活かし2D-HPLCによる高速高性能分離を達成している。また、検出部においてはキャピラリーカラムの特徴である少ない流量を活かし現在のプロテオーム解析では必須となっている質量分析計とのオンライン接続が可能となり、これにより質量情報をオンラインで得ることができるのでタンパク同定等に非常に強力な分析システムの構築が達成された。システムの性能評価として消化物混合ペプチドからのBSAのPMF法同定を行った結果、sequence coverageにおいて従来のフローインジェクション法に対して、2D-マイクロHPLC/MSシステムでは非常に高い値を示した。上記の2D-マイクロHPLC/MSシステムに第2次元目にモノリスカラムを使用し高速分離を試みるとともに、第1次元目にはチタニアカラムを使用しリン酸化ペプチドの選択的な分離を試みた。これらの2つの系をオンライン接続することにより高速ホスホプロテオーム解析システムの構築を目標とした。このシステムを用いてβカゼイン消化ペプチド混合物を分析した結果、リン酸化されたペプチド断片の選択的分離を達成することができた。
NAFLD病態における腸内細菌と腸内代謝物の役割解明

非アルコール性脂肪肝疾患(NAFLD)は我が国を含め全世界的に患者数が著増してきている肝臓疾患で患者数が最多の疾患であり病態解明や治療法の開発は喫緊の課題である。NAFLDではエンドトキシンが病態進展に重要な働きをしていると考えられており、その機序は腸内細菌などの腸管内の異常、腸管透過性の異常などの腸管壁バリア機能の異常、臓器側、すなわち肝臓での過剰応答性、の3つが考えられている。我々はこれまでNAFLDでは肝臓でのエンドトキシンに対する過剰応答性がありその機序として肥満に伴い分泌が亢進するレプチンによるものであることを報告してきた(Imajo K etal. CellMetab2012)。腸内細菌の異常(Dysbiosis)は近年次世代シーケンサーの導入でその解析方法が急速に進歩した。NAFLD患者の糞便中の腸内細菌解析はいくつか報告があるが現時点で報告者により結果がまちまちでありコンセンサスが得られたとはいい難く、しかも病態解明に迫る知見は得られてない。その理由としては症例数が少ないことに加え腸内細菌の異常とNAFLDにおける異常病態との関連を加味した解析がなされてないこと、腸内細菌の代謝異常とNAFL病態との関連に迫る解析がされてないことなどが考えられる。以上のような背景で我々はNAFL病態における腸内細菌異常の役割を解明するために多数例の腸内細菌のメタゲノム解析、NAFLD病態異常との相関の解析、具体的には肝生検によって線維化のグレードの違い、患者血清のエンドトキシンレベルとの相関、患者の腸管透過性異常(腸管バリア異常)との相関などとの紐づけ、腸内細菌の異常のみならず患者糞便中の代謝異常の析、具体的には糞便のメタボローム解析により腸内の代謝異常とNAFLD病態異常との関連、等の検討を行った。本年度は当該疾患で変化する菌の同定を行いその病態への関与を動物モデルで解析し、病態へのかかわりを解析した各種学会で発表を行い論文化まで来ている論文化を目指す。我々はこれまでNAFLDでは肝臓でのエンドトキシンに対する過剰応答性がありその機序として肥満に伴い分泌が亢進するレプチンによるものであることを報告してきた(Imajo K et al. Cell Metab 2012)。以上のような背景で我々はNAFL病態における腸内細菌異常の役割を解明するために多数例の腸内細菌のメタゲノム解析、NAFLD病態異常との相関の解析、具体的には肝生検によって線維化のグレードの違い、患者血清のエンドトキシンレベルとの相関、患者の腸管透過性異常(腸管バリア異常)との相関などとの紐づけ、腸内細菌の異常のみならず患者糞便中の代謝異常の解析、具体的には糞便のメタボローム解析により腸内の代謝異常とNAFLD病態異常との関連、等の検討を行った。予備検討からNAFLD患者の病態進展とエンドトキシン、腸管透過性の亢進はFBの減少と強い相関を認めている。患者の腸管透過性が亢進すれば血清エンドトキシンの上昇、NAFLD病態の進展することは当たり前であるので解析のポイントはFBの減少と腸管透過性の亢進がどのような機序で起こるかに焦点を絞った。本解析はヒトでは困難であるのでマウスを用いた。高脂肪・高果糖・高コレステロール食を5か月負荷したマウスは腸管透過性の亢進、著明な脂肪肝と肝線維化を呈するNASHモデルである。このモデルに培養したFBを投与して腸管透過性の改善効果、さらには血清エンドトキシン低下効果、肝障害や肝線維化などの抑制効果があるかを解析した。腸管透過性はFITC標識デキストラン投与を行い血清FITCを蛍光分光度で定量して解析した。透過性が改善したので腸管壁のTight junction蛋白の解析、各種サイトカインの定量、抑制性T細胞関連の解析を遺伝子発現、蛋白発現、コンフォーカル顕微鏡やFACS解析を駆使して行った。

我々はこれまでNAFLDでは肝臓でのエンドトキシンに対する過剰応答性がありその機序として肥満に伴い分泌が亢進するレプチンによるものであることを報告してきた(Imajo K etal. CellMetab2012)。腸内細菌の異常(Dysbiosis)は近年次世代シーケンサーの導入でその解析方法が急速に進歩した。NAFLD患者の糞便中の腸内細菌解析はいくつか報告があるが現時点で報告者により結果がまちまちでありコンセンサスが得られたとはいい難く、しかも病態解明に迫る知見は得られてない。その理由としては症例数が少ないことに加え腸内細菌の異常とNAFLDにおける異常病態との関連を加味した解析がなされてないこと、腸内細菌の代謝異常とNAFL病態との関連に迫る解析がされてないことなどが考えられる。以上のような背景で我々はNAFL病態における腸内細菌異常の役割を解明するために多数例の腸内細菌のメタゲノム解析、NAFLD病態異常との相関の解析、具体的には肝生検によって線維化のグレードの違い、患者血清のエンドトキシンレベルとの相関、患者の腸管透過性異常(腸管バリア異常)との相関などとの紐づけ、腸内細菌の異常のみならず患者糞便中の代謝異常の析、具体的には糞便のメタボローム解析により腸内の代謝異常とNAFLD病態異常との関連、等の検討を行った。本年度は当該疾患で変化する菌の同定を行いその病態への関与を動物モデルで解析し、病態へのかかわりを解析した各種学会で発表を行い論文化まで来ているモデルマウスではヒト疾患に類似した肝障害や腸管透過性亢進、高エンドトキシン血症を呈するが、このマウスに安定同位体である重水素で標識したコリン(Choline-d13 bromide-(N,N,N-trimethyl-d9,1,1,2,2-d4))を注射してその体内動態を解析する。安定同位体標識コリンを用いればTMAやTMAOに変換されてもLC/MSで標識分子の変化を精密にトレース(標識由来の分子はピークが異なることで区別できる)でき、アイソトープではできない解析が可能となる。具体的には重水素標識コリンをマウスに注射後糞便を採取して腸管内に標識コリンが漏れ出てきているか、腸管内で血管由来のコリンから腸内細菌がTMAに変換しているかをLC/MSで検討する。次に注射した標識コリンが腸管内から再び血管内に入り肝臓にしかない酵素でTMAOに変換されたかどうかはマウスの血清サンプルのLC/MS解析で検証できる。血液中のコリンが腸管内に漏れ出て腸内細菌でTMAに変換され肝臓でTMAOになることが実証されればこれまでにない機序(=腸管内から血管内への移行ではなく、血管内から腸管内への物質の移行)という点で極めて新規性が高い知見となり、その学術的意義は大きい。論文化を目指す。
国境を越えるネットワークと文化の創造

本研究は、フィリピンからイタリアヘの移住者を主たる対象として、イタリア都市社会におけるフィリピン人移住者の社会経済的位置、生活実態、各種人生儀礼の実態、等の調査に基づき、イタリア在住フィリピン人の文化創造の過程を記述分析することによって、文化人類学におけるグローバル化と文化の創造という主題への実証的・理論的貢献を果すことを目的とした。初年度に当たる本年度は、8月8日から9月4日にかけて、イタリア、ローマ市と、比較のためのスイス、チューリッヒ市においてフィリピン人の生活実態の調査を実施した。また、9月以降は、各種文献・統計資料の分析を進めた。これらの調査研究過程において、以下の点が明らかとなった。(1)イタリア在住フィリピン人は、イタリア都市部における家内労働市場の主要な労働力供給者としての地位を確立しており、収入や社会保障の面において生活状況は相対的に良好である。(2)その説明要因としては、社会的ネットワークの存在、イタリア都市部における家内労働市場の需要の拡大、イタリア政府による一連の移住者への権利付与の政策、家内労働市場におけるフィリピン人を頂点とするエスニック・ヒエラルヒーの存在、などが挙げられる。(3)彼らの社会的ネットワークが、普段は仕事で別々の地域に居住する就業形態にも拘わらず強固に維持されている背景には、携帯電話による頻繁な連絡、休日の親族・友人とのアパートでの食事、そして誕生日や稀に子供の洗礼式や結婚式などの機会における共食、など日常的・非日常的接触がある。以上の点から、イタリア在住フィリピン人の文化創造の調査研究において、非日常的な人生儀礼に加えて、日常的な相互行為を詳細に検討すること、彼らの生活状況を外側から規定する要因である移民政策、イタリア国内の労働市場の分析が不可欠であることが明確となり、今後の調査研究を進展させていく上で重要な知見が得られた。
窩洞形成後の象牙細管の透過性減少の機序に関する光顕的および電顕的検索

V級窩洞形成後5日から修復象牙質の形成が認められた。形成後7日、10日、14日と経過するにつれ修復象牙質の形成量は増大していった。Horseradish peroxidaseは窩洞直下の象牙細管内と修復象牙質の象牙細管内に陽性となった。14日例では本来の象牙質と修復象牙質との境界部で透過性が減少する所見が認められたが、本来の象牙細管内の陽性像が完全に消失する所見は認められなかった。このことから、修復象牙質の形成は象牙細管への組織液の移動を減少させるが完全には移動を阻止しない可能性が示唆された。窩洞形成後のFibronectinの局在を同様の実験系で免疫組織化学的に検索したところ、窩洞形成直後から窩洞形成後1日までFibronectinは窩洞形成直下の象牙細管内および毛細血管の周囲に認められ、Fibrinogenと類似した局在を示した。Fibronectinは細胞の移動や分化と関連があるので、このことから毛細血管周囲にある未分化間葉細胞が象牙前質へ移動し象牙芽細胞に分化するのに関連がある可能性が示唆された。窩洞形成を行わない対照群のラット歯髄では、歯髄組織の間質結合組織、大食球の胞体および象牙前質がHorseradishperoxidase陽性となり象牙細管内は陰性となった。V級窩洞を形成した歯髄では、窩洞形成直後から1日後までは窩洞形成の影響を受けた象牙芽細胞は消失あるいは象牙前質から剥離してしまうが形成後3日から5日までには新生した象牙芽細胞が象牙前質に再び配列するようになった。Horseradish peroxidaseは形成直後から形成5日後まで窩洞形成の影響を受けた象牙細管内に認められた。新生象牙芽細胞が象牙前質に配列する形成5日後に象牙細管内にHorseradishperoxidaseの陽性反応が認められたことから、新生象牙芽細胞の配列は象牙細管への組織液の移動を阻止しない可能性が示唆された。窩洞形成後のFibrinogenの局在を同様の実験系で免疫組織化学的に検索したところ、窩洞形成直後から窩洞形成1日後まで窩洞形成の影響を受けた象牙細管内にFibrinogenの局在を認めた。Fibrinogenは血管外ではFibrinに変化し網目状の構造物となるとされているので、象牙細管内のFibrinogenは窩洞形成直後から1日後までの象牙細管内の透過性減少に関与している可能性が示唆された。今後の研究の展開(1)形成後7日および10日例を検索し修復象牙質の形成と象牙細管への組織液の移動との関係を明らかにする。(2)電顕レベルでのHorseradish peroxidaseの局在を検索する。(3)創傷治癒に重要な働きをしFibrinogenと親和性の高い細胞外マトリックスの局在を同様の実験系で免疫組織化学的に検索する.V級窩洞形成後5日から修復象牙質の形成が認められた。
DRPLA遺伝子の機能の解析

最近、3塩基反復配列の伸長と呼ばれるDNA異常と神経変性疾患との関係が注目されている。現在までに8種類の神経疾患において3塩基反復配列の伸張が報告されているが、その中の一つである歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)において、CAGrepeatが伸張していることを発見した。12番染色体短腕に位置するcDNAクローンCTG-B37に含まれるCAGrepeatが、正常の場合7-23回の繰り返しであるのに、DRPLA患者の片方の対立遺伝子では49-75回に増加していた。またこの繰り返し数と発症年齢が逆相関関係にあり、繰り返し数が多いほど発症年齢が若年化すること、さらに臨床的に良く知られていた表現促進効果(anticipation)も繰り返し数の増加により説明可能であることを報告した(Nature Genet.6:14-18,1994)。さらに、最初の報告のCTG-B37の塩基配列を基に、CAGrepeatを含むDRPLA遺伝子のcDNAの塩基配列を決定し、その構造及び発現について検討した。ノーザンブロット解析によって、DRPLA遺伝子は解析した全ての臓器に発現しており、単一の約4.5kbの転写産物が検出された。cDNAは1184アミノ酸をコードしており、CAG反復配列のコードするポリグルタミンは484番目のアミノ酸より始まっていた。データベースの検索によってこの遺伝子の機能を示唆するような情報は得られなかったが、単一アミノ酸の繰り返し、C末に2箇所みられるアルギニン-グルタミン酸の繰り返しなど注目すべきアミノ酸配列が見られた(Nsture Genet.8:177-182,1994)。
関節リウマチの関節破壊機序の解明：高解像度CTによるアプローチ

初年度の2018年度は主に症例エントリー期間である。HR-pQCT撮像時に固定を行うもモーションアーチファクトにより測定値のばらつきが生じたため、エントリーは18名であったが解析対象は7名となった。年齢中央値64歳、%女性57%、罹病期間中央値8ヶ月(範囲1-31)、RF陽性率100%、疾患活動性はDAS28-ESR中央値3.49(中等度以上が70%)であった。新規治療導入の内訳はメトトレキサート2名、TNF阻害剤1名、IL-6阻害剤1名、T細胞共役阻害剤3名であった。関節裂隙体積(JSV)は第2・3指MCP関節ともに65.8、関節裂隙幅(JSW)は第2MCP関節では1.50±0.14、第3MCP関節では1.39±0.15であった。なお、MRIとX線スコアの評価は2019年度に解析対象症例の確定後、実施予定である。新規治療導入予定の疾患活動性が中等度以上の関節リウマチの方が対象であるため、撮像中の安静が保てない可能性がある。目標症例数50例であるが、HR-pQCTの測定値が一定しないために解析対象症例がエントリー症例の半分以下に減少しているため。HR-pQCTの測定値のばらつきをなくすために、日々工夫を重ねて撮像法を改良中である。解析可能症例を増やすためには撮像法の確立が先決である。また、2年目の2019年度はエントリーを目標数に近づけ、ベースラインのMRIやX線所見との比較・評価を進める。画像撮像データのばらつきにより解析可能症例数がエントリー数より減少したため。2019年度は撮像法を確定の上、エントリー数を増やすことが先決であるが、マルチサスペンションやイムノコンプレキシソーム解析、カスケード解析に必要な試薬を購入予定である。
中国陜西省における先端技術を用いた漢代陵墓と都城の総合的調査研究

中国陝西省において、高精度GPSを使用して、前漢長安城・皇帝陵の悉皆調査を実施するとともに、それ以外の関連遺跡の調査を実施してGIS上で空間分析をおこなった。その結果、前漢時代(紀元前2-1世紀)において、当時首都が存在した関中平野の全体において、天文観測に基づいた真北方位の都市計画があり、それにそって諸施設が配置されていることを明らかにした。その都市計画は前漢長安城の安門大街と初代皇帝劉邦の長陵を結ぶ線を中軸線として、長陵から東西方向に皇帝陵を直線配置していた。この都市計画の理念については、前漢首都域が、北方(遊牧民)・東方(中原・漢倭)・南方(四川・雲南)・西方(中央アジア)の十字路であり、かつ世界の中心と意識されていたと復元することができた。現地における調査・研究2005年8月19日から,9月19日にかけて,中国陝西省考古学研究所の協力を得て中国西安における現地調査を実施した。精密GPS測量を実施した地点は,陝西省考古研究所が発掘津調査を実施している地点,地上に墳丘や城壁が良好な状態で残っている地点,ボーリング調査によって地下遺構を確認された地点の3種である。これによる調査の内容は,以下のとおりである。前漢皇帝陵:初代皇帝劉邦の長陵,二代皇帝恵帝の安陵,四代皇帝景帝の陽陵について,皇帝陵・皇后陵・陵園城壁・墓道・陪葬墓群・陵邑城壁について,高精度GPS測量を実施した。その結果,基本的に一つの皇帝陵は,固有の統一的な方位に基づいて,設計施工していることが明らかになった。長陵・安陵については,これを築いた咸陽原の地形にあわせて,15度強西に振るが,咸陽原の東端に位置する陽陵では,皇帝陵・皇后陵・陵園城壁・墓道(司馬道),陪葬墓群のすべてが西偏0度20分強西偏と,ほぼ真北の方位であり,かつ墳丘や陵園城壁の各辺,墓道の幅,陪葬墓の配置にいたるまで漢尺(1尺約23cm)を用いて定めた距離で施工していることが明らかになった。長安城:前漢王朝の首都長安城については,城壁・門と城壁内の大型建物・道路を中心として測量調査を実施し,地区によって数度,方位が異なる場合のあることが判明した。ただし長安城は広大であり,道路については途中で屈曲している可能性があるため,来年度以後,さらに多くの地点において精密測量を実施する予定である。関連遺跡の調査:山西省陶寺遺跡(天文観測遺跡),内蒙古城市遺跡について,実地見学・調査を実施して,中国の首都における技術の淵源や影響について考察する資料を収集した。日本における調査・研究中国陝西省長陵・陽陵・長安城の衛星画像(解像度0.6m)解析を実施すると同時に,当該地域のDEM(Digital Elevation Map)を作成して地形を復元した。これらを基にして,GIS空間解析を実施した結果,皇帝陵が長安城周辺をよく見はらせる位置に建設し,かつ初代皇帝劉邦の長陵が,他の皇帝陵からも良く見える位置にあることが判明した。以上の実績をさらに積み重ねたら,漢王朝の首都・皇帝陵の配置計画の全体像と意義がさらに鮮明になるであろう。現地における調査研究2006年8月21日から,9月11日にかけて,中国陝西省考古学研究所の協力を得て中国西安市・成陽市における現地調査を実施した。精密GPS測量を実施した地点は,陝西省西安市から成陽市にかけて所在する成陽原上に築いた前漢皇帝陵のうち,前年度に調査を実施しなかった皇帝陵・皇后陵合計12基についてである。これによる調査成果の主な内容は,以下のとおりである。前漢第5代皇帝武帝茂陵,第6代皇帝昭帝平陵,第8代皇帝元帝渭陵第9代皇帝成帝延陵,第10代皇帝哀帝義陵,第11代皇帝平帝康陵における皇帝陵・皇后陵についで高精度GPS測量を実施するとともに,モバイルGPSを用いて墳丘の3Dモデル作成データを取得した。この結果,前年度の調査成果とあわせて,前漢時代の最大の陵墓地である成陽原に所在する18基の皇帝陵・皇后陵について,正確な位置と,形および規模を明らかにすることができた。その主要な成果は以下のとおりである。陵墓の全体的配置ほとんどの陵墓は初代皇帝高祖長陵と第5代皇帝武帝茂陵を結ぶ直線上に配置されていて,その誤差は200m以下と非常に小さい。