hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医療経営のマネジメントに関する研究

本研究は、医療経営のマネジメントに関する研究を行うことを目的とする。具体的には、医療分野の固有性をふまえつつ、研究上の方法論整備を行い、トヨタ生産方式を中心としたマネジメントノウハウの意義についての研究がすすめられた。研究の結果、方法論として、制度論や実践論に基づく研究の可能性が示された。また、具体的な対象については、トヨタ生産方式はもとより、より包括的に次章を捉える為にも、ITの意義や、ガバナンスの必要性などが確認された。本研究は、病院経営のマネジメントに関する総合的な研究を行うことを目的とする。研究初年度なる本年においては、問題意識の再認識を行うとともに精力的に端的事例分析を進め、病院経営におけるトヨタ生産方式の意義、ガバナンス体制の構築に関するマネジメント、さらには電子カルテをはじめとするIT導入に際して引き起こされる病院組織体制の再編成問題などの考察を進めることができた。トヨタ生産方式においては、すでに海外において提示されてきた知見のみならず、我が国においても、トヨタ記念病院を始め多くの一般病院においてその実践がなされてきたことが明らかにされた。ガバナンス体制の構築については、愛仁会の実践を中心に考察が進められ、その可能性が明らかにされた。IT導入に関しては、都立病院や徳島大学病院の成果を手がかりにしつつ、その導入に際しての組織マネジメントの必要性などが明らかにされた。また、先駆的な海外事例についても目を向け、とりわけシアトルのバージニアメイソン病院における医師を含めた専門職の包括的なマネジメント体制の構築手法を考察した。これらの研究は定期的に行われた医療経営研究会において医療従事者を含めて活発に議論され、その可能性が模索された。理論的な可能性についても考察が進められ、制度論的知見を基礎とした病院経営研究の方向性が提示されるとともに、その研究実践が進められるに至った。今後の医療経営研究において、こうした探索的事例分析の知見、および方法論の整備は重要な意義を有しているといえる。医療経営の充実が社会的問題となりつつある現在、医療分野への経営学的知見の導入が要求されるようになってきている。米国においては、すでに1999年よりMBA(マルコム・ボルトリッジ・アワード)の対象にヘルスケア部門が含まれることになっており、一般企業と変わらない形での医療経営の実践が評価されている。こうした状況に呼応するように、我が国においても、医療経営の実践的導入が進められ、徐々にではあるがその成果を上げつつある。一方で、そうした実践的活動を考察してきた研究成果によれば、あたかも経営万能論の如く、医療経営への最新の経営ツールを導入すればすべての問題が解決するというわけではない。むしろその導入にあたっては、医療分野の特性を理解する必要があるとともに、経営学的知見そのものの精査が必要になる。このことは医療経営という独自の研究領域が成立することを示唆している。本年度は、こうした研究目的のもと、病院組織へのヒアリングを進めた。QC活動などが一般化している状況が明らかになると共に、トヨタ生産方式のサービス業への導入事例としても捉えられる組織的な持続的改善活動の仕組みを捉える事ができた。特に組織的活動としては、ガバナンスに注目する必要があると考えられる。なお、これらの研究席は、昨年度からの研究成果とともに、「病院組織のマネジメント」として書籍化された。書籍では、マネジメントに焦点を当て、民間組織にとどまらず、また国や制度を越えて重要な価値があることが示された。米国においては、すでに1999年よりMBA(マルコム・ボルドリッジ・アワード)の対象にヘルスケア部門が含まれることになっており、一般企業と変わらない形での医療経営の実践が評価されている。最終年度となった本年は、これまでの研究成果を取りまとめ、継続的な研究に向けて議論を深めた。医療分野の固有性を確認し、研究上の方法論を固めること、そのうえで病院組織のマネジメントについて、患者との関係構築も含めて検討していくことが再確認された。特に病院組織においては、その公共性とも相まって利潤獲得との相反が生じるという問題がありうる。このさいには、組織としてのガバナンスを再確認し、自らが何をなすべきか、それをいかに実現すべきかという点についての組織的な備えが必要になると考えられた。
ERL-FELを用いた量子制御による多原子分子解離の研究

光を用いた化学物質の分解は基礎科学のみならず医療・産業分野においても重要な研究テーマであり、光分解の効率は、実用面においてコストパフォーマンスに直結する重要な要素である。近年では分解効率を上げるためにチャープされたレーザーを用いる方法(量子制御)が提唱され研究が進んできた。本研究課題では、エネルギー回収型超伝導リニアック(ERL)からの自由電子レーザー(FEL)を用いて、波長20μm程度の中赤外領域におけるチャープされた光を周波数分解光ゲート法(FROG)により測定し、量子制御を用いた多原子分子解離への有用性を検討した。FELのパルス形状とチャープは共振器長に依存する。本研究では特に、最も高い出力を得られる完全同期長付近での計測を詳細に行なった。この完全同期長において、計測されたパルスの時間幅は0.6psで、これは以前に行なったSHG自己相関の計測結果から予測される値と一致するとともに、FELが量子制御に必要な短パルスであることが明確になった。また、チャープに関しては、周波数領域において三次分散による周波数位相の変化が顕著に観測された。これは、一般のレーザーと異なり、レーザー媒質に相当する電子とFELの光が共振器内で、その相対位置が徐々に変化していくことに起因している。この三次分散を生むERL-FEL特有のプロセスは、FEL方程式を逐次的に解くシミュレーションプログラムでも再現された。こうした三次分散のチャープパルスを多原子分子の解離に使う研究として、チャープの負号を変えて、特定の結合だけを効率的に解離させることに成功した例も報告されており、こうしたFELの三次分散をもつチャープパルスも多原子分子解離に有用であるといえる。光を用いた化学物質の分解は基礎科学のみならず医療・産業分野においても重要な研究テーマであり、光分解の効率は、こと実用面においてコストパフォーマンスに直結する重要な要素である。近年では分解効率を上げるために時間・周波数が制御された(チャープされた)レーザーを用いる方法(量子制御)が提唱され研究が進んできた。この量子制御による分解の効率は、通常の光を用いる分解よりも、10^910^<10>倍高くなることが期待される。しかし、医療・産業分野への実用化はもちろん、中赤外領域においては実験的実証もない。そこで、本研究課題では、現有するエネルギー回収型超伝導リニアック(ERL)からの自由電子レーザー(FEL)を用いて、波長20μm程度の中赤外領域における量子制御を用いた多原子分子解離の実験的実証を行なう。特に本年度は周波数分解光ゲート法(FROG)によるパルス計測に重点をおいた。チャープパルスの計測は加速器室から離れた実験室で行った。このため光を導くための真空輸送路を構築した。輸送効率は大気開放状態で約30%、真空状態で70%であった。ただし、真空状態に関しては不十分で、これは光輸送路を改良することで真空度が改善され、さらに輸送効率が上がると見られる。これに関しては次年度にも引き続き改良を行なう。また、本年度はおもに時間・周波数相関計測のためのFROG装置の開発を行い、最初のパルス計測を行なった。計測されたパルス幅は1.2ps(FWHM)で、これは比較のために計測したSHG-自己相関の結果とよく一致した。一方周波数領域での位相変化は単純な2次関数(up-またはdown-chirp)ではない変化をしているという新たな知見を得られた。
回虫新規シトクロムb5の低酸素圧適応における生理機能

本研究では回虫体壁に見い出された新規シトクロムb5(以下Cytb5)の生合成機構、局在を明らかにし、低酸素圧適応における生理機能を解明することを目的としている。本シトクロムは塩溶液で抽出される可溶性の蛋白であるにもかかわらず、精製蛋白には無いプレシークエンス(以下PRS)がN-末端側に付加されていることがcDNAクローニングにより明らかにされている。PRSを有するCytb5はこれまでに報告されていない。生体内分布をみる目的で、抗回虫Cytb5抗体を用いた、成虫体壁の細胞分画および体腔液に対するウエスタンブロッテング、および回虫成虫横断切片の免疫組織染色をおこなったところ、本シトクロムは顆粒分画には検出されなかったが、細胞質分画と体腔液には検出され、角皮下層には顕著な染色が観察された。また、体腔液からヘムを有するCytb5を精製した。すなわち、体壁から精製したCytb5は角皮下層由来であること、また、一部体腔液に分泌されることが明らかとなった。ノザンおよびウエスタンブロッテングの結果、本シトクロムは受精卵、および感染3期幼虫においては発現が検出されず、成虫特異的に発現されるものと思われる。PRSの機能を調べる目的で、PRS全長をもつCytb5をコードするcDNA、これを一部、あるいはほとんど欠いたCytb5をコードするcDNAを作製し、大腸菌内で発現させた。その結果、PRS全長を保持したものだけが、体壁から精製されたnativeなCytb5と区別がつかない組換えタンパクを産生し、しかも大腸菌のペリプラズムに輸送されていることが明らかとなった。回虫体腔液の酸素に対する親和性が非常に高いヘモグロビンは、一酸化窒素依存的に酸素を除去する酵素であるという最近の報告がある。そこで、このヘモグロビンとCytb5との反応性をしらべたところ、本シトクロムは酸素結合能のないメトヘモグロビンを還元して、酸素を結合できるヘモグロビンにするメトヘモグロビン還元系に関与することが明らかになった。自活性線虫C. elegansの遺伝子情報ではCytb5のホモローグが4種見い出されたが、抗Cytb5抗体と反応する成分は細胞質画分では検出されなかった。本研究では回虫に見い出された新規シトクロムb_5の生合成機構、局在を明らかにし、低酸素圧適応における生理機能を解明することを目的としている。本年度は最初の立案どうり次の3項目に着手した。1)本シトクロムb_5の組織間および細胞内分布を特異抗体を用いて明らかにする。2)In vitro培養系により得た回虫の各発育stageの虫体を用い、本シトクロムの発現量を定量してstage特異的な発現、あるいは酸素分圧応答性の有無を検討する。3)プレシークエンスの全長を保持したnativeなcDNAと、これを欠損したmutant cDNAを作製し、これらを大腸菌内で発現させその産物と生体内分布を解析する。

以下に項目ごとに得られた成果を述べると、1)については成虫体壁ホモジェネートから得た細胞分画および体腔液に対して、抗シトクロムb_5抗体を用いてウエスタンブロッテングをおこなったところ、細胞質分画と体腔液には本シトクロムに相当するバンドが検出されたが、ミトコンドリア、ミクロゾーム分画には検出されなかった。また、筋組織の超薄切片を作製し、金コロイド粒子を付加した2次抗体と抗シトクロムb_5抗体を用いる免疫電顕をおこなっても、特定の細胞内オルガネラに局在することを示す所見は得られなかった。そこで、回虫成虫の横断切片を作製して、免疫組織染色をおこなったところ、角皮下層に顕著な染色が観察された。これらの結果から体壁から精製したシトクロムb_5は角皮下層由来であること、また、一部体腔液に分泌されることが明らかとなった。2)に関してはノザンおよびウエスタンブロッテングの結果から、本シトクロムは受精卵、および感染3期幼虫においては発現していないか、発現しても非常に少ないことが明らかとなり、成虫特異的に発現されることが示唆された。3)についてはプレシークエンス全長を保持したものだけが、N-末端アミノ酸配列、分子量、および反応性からみて、体壁から精製されたnativeなシトクロムb_5と区別がつかない組換えタンパクを産生し、しかも大腸菌のぺリプラズムに輸送されていることが明らかとなった。本研究では回虫に見い出された新規シトクロムb5の生合成機構、局在を明らかにし、低酸素圧適応における生理機能を解明することを目的としている。平成13年度は、1)回虫体壁シトクロムb5を含む電子伝達系成分の精製と再構成を行い、その生理機能を明らかにする、2)シトクロムb5の寄生適応における生理的意義を明らかにする一環として自活性線虫Caenorhabditis elegansのホモローグを同定する、の2項目を計画した。以下、項目別に得られた知見について述べる。1)回虫筋シトクロムb5を含む電子伝達系成分の精製と再構成a)回虫体壁組織の細胞分画を行い、いかなる分画に本シトクロムb5を還元する活性(シトクロムb5還元酵素活性)が局在するのか検討したところ、本活性は細胞質分画にはほとんど検出されず、顆粒分画に回収された。また、体腔液にはわずかながら本活性が検出されたので、現在精製を試みている。前年度でシトクロムb5が体腔液にも存在することが示唆されていたが、ヘムを有しないアポ蛋白である可能性もあるため、体腔液から本シトクロムを精製した結果、ヘムを結合したホロ蛋白で、N-末端のアミノ酸配列も体壁由来のものと同一であった。b)シトクロムb5還元酵素も含め、シトクロムb5と結合する成分を検索する目的で、大腸菌で大量発現させたrecombinantシトクロムb5をligandとするaffinity columnを作製し、体壁ホモジェネートの超遠心上清を吸着させ、塩で溶出した。その結果、100mMNaClで溶出される成分が見い出され、現在解析中である。2)C. elegansのホモローグ、とくに回虫にはみられないミクロゾーム型シトクロムb5の有無を検索した結果、4種のホモローグが遺伝子情報から見い出された。実際に本線虫の細胞分画を抗シトクロムb5抗体を用いてImmunoblottingを行ったところ、ミトコンドリア分画に交差反応をしめすバンドがみられたが、細胞質分画には見られなかった。
有酸素運動による骨格筋の代謝機能向上に関する研究

肥満の予防および治療は、生活習慣病そのものの予防に直結すると考えられている。肥満は、基礎代謝能の低下に起因することから、この改善には有酸素的な運動が有効とされている。したがって、どのような運動量や運動強度が代謝の向上に効果的なのか、それらが骨格筋や代謝こどのように影響するかについて、運動による有酸素的な代謝向上のメカニズムを明らかにすることを目的とした。一方で、ケガや病気の患者や高齢者のような、通常の運動が困難な人々には、運動以外の方法によって代謝能を向上させる必要がある。そこで、血液循環を改善して細胞に十分な酸素を供給し、細胞の有酸素的な代謝を向上させることで、健康を改善・維持できる可能性があることより、体内の酸素濃度を増大させ、有酸素的な代謝を向上できるよう当研究室で開発した高濃度酸素チャンバー\を用いて、どのような「気圧や酸素濃度」が有酸素的な代謝の向上に効果的なのかを明らかにすることを目的とした。実験には、種々の病態動物(肥満、糖尿病、高血圧ラット)と健康な普通のラット用いて、「自発運動装置」や「酸素チャンバー」によって、骨格筋の形態及び代謝的な特性を比較し、これらの関係を明らかにした。以上の結果より、自発的な走運動と高気圧・高濃度酸素への滞在を併用させて、さらに走運動能力と骨格筋の形態及び代謝的な特性の関係を明らかにした。これらの結果より、有酸素的な運動と高濃度酸素環境への曝露の併用によって、効果的な代謝の改善・向上が示唆され、健康や体力の維持・増進、さらに、生活習慣病の予防が期待できる。一般成人や高齢者を対象として、「健康や体力の維持・増進を目指した研究」や「生活習慣病を防ぐための運動を検討した研究」はきわめて少ない。また、病気や怪我で運動ができない人には、運動以外の方法で有酸素的な代謝を向上させる必要がある。それらの問題を検討するには、有酸素的な代謝向上のメカニズムを明らかにすること、さらに、どのような「運動量や運動強度」、「気圧や酸素濃度」が有酸素的な代謝の向上に効果的なのかを明らかにする必要があると考えた。研究室で開発した「運動装置」により実験動物に自発的な走運動を行わせて、走運動能力と骨格筋の形態及び代謝的な特性の関係を明らかにした。「運動装置」には、実験動物が自発的に走行できる回転車輪が付属していて、実験動物が回転車輪を走行する距離や速度のデータは、コンピュータに保存される。また、電磁力により車輪に負荷を加えることができるので、任意の運動強度で運動を継続させることができる。この装置を用いて・実験動物の運動量や運動強度と骨格筋の形態及び代謝的な特性の関係を明らかにした。走行時間、負荷レベルを変化させることによって、種々の筋(特に下肢の5種類の筋[ヒラメ筋、腓腹筋、足底筋、前頸骨筋、長指伸筋])がどのように変化するかを比較・検討した。・実験動物を用いて、運動による健康や体力の維持・増進、疾患への有用性を明らかにした。「有酸素的な代謝の向上は、肥満や糖尿病、高血圧の発症を抑制する」という仮説の下、有酸素的な運動が肥満ラット、糖尿病ラット、高血圧ラットにどのような影響かおるかを比較・検討した。この改善には有酸素的な運動が有効とされているが、一般成人や高齢者を対象とした、「健康や体力の維持・増進を目指した研究」や「生活習慣病を防ぐための運動を検討した研究」は少なく、また、ケガや病気の患者や高齢者のような、通常の運動が困難な人々には、運動以外の方法によって代謝能を向上させる必要がある。これらの問題を検討するには、異なる視点から有酸素的な代謝向上のメカニズムを明らかにする必要があった。そのために、体内の酸素濃度を変化させ、細胞の有酸素的な代謝を向上させることで、健康を改善・維持できる可能性がある。そこで、有酸素的な代謝向上のメカニズムを明らかにすること、さらに、どのような「気圧や酸素濃度」が有酸素的な代謝の向上に効果的なのかを明らかにする必要があると考えた。研究室で開発した「酸素チャンバー」により、実験動物を高気圧・高濃度酸素、低濃度酸素の環境に滞在させ、骨格筋の形態及び代謝的な特性の関係を明らかにすることを目的とした。「酸素チャンバー」は、任意の気圧と酸素濃度を設定でき、高気圧・高濃度酸素チャンバーにおいては、体内の酸素を効果的に増大させることができる。この装置を用いて・実験動物の骨格筋の形態及び代謝的な特性の関係を明らかにした。(酸素濃度を変化させることによって、種々の筋(特に下肢の5種類の筋[ヒラメ筋、腓腹筋、足底筋、前頸骨筋、長指伸筋])がどのように変化するかを比較・検討した。)・実験動物を用いて、健康や体力の維持・増進、疾患への有用性を明らかにした。(「有酸素的な代謝の向上は、肥満や糖尿病、高血圧の発症を抑制する」という仮説の下、酸素濃度の違いによって、肥満ラット、糖尿病ラット、高血圧ラットの、脂質代謝や高血糖や高血圧の安定にどのような影響があるかを比較・検討した。)肥満の予防および治療は、生活習慣病そのものの予防に直結すると考えられている。

したがって、どのような運動量や運動強度が代謝の向上に効果的なのか、それらが骨格筋や代謝こどのように影響するかについて、運動による有酸素的な代謝向上のメカニズムを明らかにすることを目的とした。一方で、ケガや病気の患者や高齢者のような、通常の運動が困難な人々には、運動以外の方法によって代謝能を向上させる必要がある。そこで、血液循環を改善して細胞に十分な酸素を供給し、細胞の有酸素的な代謝を向上させることで、健康を改善・維持できる可能性があることより、体内の酸素濃度を増大させ、有酸素的な代謝を向上できるよう当研究室で開発した高濃度酸素チャンバー\を用いて、どのような「気圧や酸素濃度」が有酸素的な代謝の向上に効果的なのかを明らかにすることを目的とした。実験には、種々の病態動物(肥満、糖尿病、高血圧ラット)と健康な普通のラット用いて、「自発運動装置」や「酸素チャンバー」によって、骨格筋の形態及び代謝的な特性を比較し、これらの関係を明らかにした。以上の結果より、自発的な走運動と高気圧・高濃度酸素への滞在を併用させて、さらに走運動能力と骨格筋の形態及び代謝的な特性の関係を明らかにした。これらの結果より、有酸素的な運動と高濃度酸素環境への曝露の併用によって、効果的な代謝の改善・向上が示唆され、健康や体力の維持・増進、さらに、生活習慣病の予防が期待できる。
特許係争に関するパネルデータ分析-日本における特許訴訟の発生確率-

本年度は、昨年度明らかにした日本の特許法・民事訴訟法に適合した裁判ゲームの推定モデル構築と、クロスセクション分析を行いました。日本においては、特許侵害訴訟に関する公開情報は裁判所での判決文のみであり、従来想定していた裁判費用総額をモデル内に組み込めない事、各国での実証研究のうち事前警告に関するものの日本における追試を行う事が厳しい事、以上の二点を考慮する必要性が判明しました。その為、本研究では、特許侵害訴訟に関する終局判決における裁判官の意思決定に着目し、侵害訴訟の終局判決文と特許登録明細書からなるデータセットを構築し、侵害認定の諾否を離散選択とするプロビットモデルによる定量分析を試みました。分析対象の期間は特許法改正の中で1987年改正特許法によって請求項の記入が義務づけられた事と、2003年改正特許法によって特許権侵害訴訟に関する裁判形態が大幅に変更された事に着目し16年間としました。説明変数は、特許権に関する先行研究と同様、特許請求項数、特許権経過日数、前方引用件数、後方引用件数、訴訟印紙代、を設定しました。推定結果は、日本国内企業保有特許と日本国外企業保有特許で異なる結果となりました。日本国内登録特許では特許権の範囲を示す請求項数と、訴訟印紙費用が有意である事が示された一方、従来の特許権に関する経済分析では有意とされた、前方引用件数、後方引用件数、特許権経過月数が有意ではありませんでした。一方、日本国外登録特許では、米国内での特許侵害警告に関する先行研究と類似しており、特許請求項数、後方引用件数、経過月数が有意である事が示されました。平成20年度は「特許係争のパネルデータ分析」に関し、以下の三点について整理した上、先行研究からの拡張を試みたい具体的には、1)日本の特許法・民事訴訟法に適合する形でShave11(1982),P'ng(1983),等の民事訴訟ゲヤムの構築、2)計量経済学のPanel Logit推定法で固定効果およびランダム効果の推定法構築、3)Goto and Motohashi(2006)によるIIPパテントデータベースを元に、特許保有企業の規模を示す財務データ及び、特許係争が裁判化した案件の裁判結果を合算。詳細は、1)日本の民事訴訟法・特許法は二点の理由から原告・被告何れの場合も相手の裁判費用が事前には分からない。一点目は、2003年改正前では訴訟前手続きがないため、真実の追究の下で裁判官指揮により裁判期間が事前には不明であり、総費用が判決時まで未知である。二点目は、訴訟費用め開示義務がなかった。本論点について、費用を未知変数とするゲームヘの拡張で日本法への適用を行った。2)Honore&Kyriazidou(2000)の固定効果・ランダム効果の推定方法を本研究に援用する事とした。また、二つの確率事象の相関関係を考慮した推定方法による実証分析を行った。一つは説明変数と被説明変数をそれぞれ設定する同時方程式系の推定方法、一つは被説明変数をCopulasにして誘導系の推定方法である。結果は、誘導系が推定方法特に尤度関数の導出と最尤推定め面で望ましい、となった。3)IIPパテントデータベースから推定期間の1988年から2003年のデータを抽出しデータセットとして整備した。同時にWest Lawから当該期間における特許係争、特に特許侵害と無効裁判について抽出した。そして当該期間に特許を保有している企業の有価証券報告書から企業規模を示す変数として、単独ベース資本総額・従業員数などを抽出した。
臭素系難燃剤PBDEによる日本沿岸漂着鯨類の汚染とその影響に関する研究

1)鯨類における残留性有機汚染物質蓄積本研究では、2005年2月、北海道目梨郡羅臼町相泊で流氷に閉じ込められ集団座礁したシャチを対象に、臭素系難燃剤PBDEsおよびダイオキシン類を含む有機塩素化合物による汚染の実態および蓄積特性の解明を試みた。分析に供した全てのシャチの脂皮から有機塩素化合物が検出された。DDTsの濃度が最も高く、次いでPCBsの高濃度残留が確認された。PBDEsも全ての個体から検出され、その濃度はPCBsやDDTsより23桁低い値を示した。PCDDsとPCDFsの蓄積濃度はきわめて低く、多くの異性体が検出限界値以下であった。ダイオキシン類の毒性等量(TEQ)を算出したところ、総TEQの7598%をモノオルソコプラナPCBsが占めていたことから、ダイオキシン類によるシャチのリスクを考える際は、PCDD/FsよりコプラナPCBsの評価が重要であると考えられた。2)PBDEsの母子間移行19822002年に日本沿岸に集団座礁したカズハゴンドウの有機ハロゲン化合物(有機塩素化合物およびPBDEs)汚染の実態を調査した。また、これらの物質の蓄積に関与する性や成長などの生物学的パラメータについて解析した。化学分析の結果、メスから検出されたPCBs濃度はオスの約1/10であったのに対し、PBDEs濃度は約1/5とその差が小さいことが示された。このことからPBDEsは既存の有機塩素化合物よりも母子間移行しにくい、または取り込み量の多いことが示唆された。さらに、出生体長に達した胎児と母親のペア2組について胎盤を介した有機ハロゲン化合物の移行率を見積もったところ、HCHsの移行率が最も高く(5.8%)、TCPMeは最も小さい割合(0.88%)を示した。PBDEsに関しては、母親の体内負荷量の約3%が胎児に移行していた。さらに、PCBsとPBDEsの場合、塩素および臭素の置換数の多い異性体ほど胎児への移行率は低いことが明らかとなり、分子量の大きい化学物質ほど胎盤のバリアを通過しにくいものと考えられた。以上の結果より、胎盤を介した有機ハロゲン化合物の移行率は0.88-5.8%と小さく、有機ハロゲン化合物の相当量は授乳を介して乳仔に移行していると考えられた。1)PBDEsの新規分析法の確立PBDEsには、ベンゼン環に110個臭素原子が置換した多種多様な異性体・同族体が存在する。その中でも、これまで分析が困難とされていたDecaBDEなど高臭素化体5異性体の測定を試みたところ、各異性体に適した^<13>C内部標準物質を添加することによりガスクロマトグラフ質量分析計で定量に成功した。さらに、国立環境研究所、米国・NIST、オランダ・Fire Projectの主催する3つのPBDE分析相互検定に参加し、本分析システムの精度は良好であることを確認した。2)PBDEs汚染の実態解明本研究で確立した分析法を用いて、19962001年に日本、香港、フィリピン、インドに漂着した鯨類の脂皮を化学分析に供した。分析に供したすべての漂着鯨類からPBDEsが検出され、その汚染はアジアの途上国にまで拡がっていることが確認された。PBDEsの最高濃度は香港の検体から検出され、次いで日本に漂着した鯨類で相対的に高い濃度がみられ、フィリピンやインド海域に生息する鯨類はきわめて低濃度の汚染レベルを示した。また、日本海を回遊ルートに含むイシイルカ型イシイルカから検出されたほぼ全ての有機ハロゲン化合物の残留濃度は、太平洋側に生息するリクゼン型イシイルカよりも高値を示し、PBDEs濃度は約10倍の差が認められた。このことは、日本海は西部太平洋に比べPBDEsや他の残留性有機汚染物質の汚染負荷が顕在化していることを示しており、日本海周辺諸国からの汚染物質流入と海域の閉鎖性がその主要因と考えられた。カツオを指標生物としてPBDEs汚染の地理的分布を明らかにした我々の以前の研究では、東シナ海で採取した試料かち最高濃度が検出されている。以上のことから、日本海や東シナ海沿岸にPBDEsの汚染源が存在することが推察された。1)PBDEs汚染の経時的推移の解明化学物質汚染の経年的な動向を明らかにすることは、汚染の現状を理解し規制の効果を検証する上で重要である。そこで、1970年代から継続的に収集・保存してきた三陸沖のキタオットセイの脂肪組織を供試して、PBDEs汚染の経年的推移を解明し、他の残留性有機汚染物質(POPs)の動向と比較した。その結果、オットセイから検出されたPCBsやDDTsの濃度は1980年代初頭で最高値を示し、その後明瞭に低減したのに対し、PBDEsの濃度には1990年代後半まで上昇傾向が認められ、その汚染は今後しばらく継続することが予察された。同様に、1982年と2001年に日本沿岸に集団座礁したカズハゴンドウの有機ハロゲン化合物汚染を比較したところ、PBDEsの濃度は20年間で約10倍増加しており、HCHsやHCBの残留を上回るレベルで検出された。またPBDEsの異性体パターンは、両種ともに近年の個体ほど高臭素化体の残留割合が増加しており、日本など北太平洋周辺諸国で使用された製剤の種類の変化を反映した結果と考えられた。

一方、中国南部に漂着したスナメリの場合、過去10年間でPBDEs濃度は約5倍上昇していたが、その異性体パターンに変化は認められず、低臭素化体を主成分とした製剤の継続的な使用が推察された。以上の研究により、途上国にもPBDEsの汚染源の存在することが示唆され、臭素系難燃剤の使用状況に関する情報の集積と汚染実態調査域の拡大が今後の課題となった。また、PBDEs汚染の経時変化のピークが既存のPOPsに比べ明らかに遅いことは、今後、継続的・長期的モニタリングが必要なことを示している。2)PBDEsの生物濃縮特性PBDEsの生物濃縮の特徴を他のPOPsとともに検討したところ、沿岸性鯨類・スナメリの胃内容物と脂皮から見積もったPBDEsの生物濃縮係数(BMF)は、有機塩素化合物の中でも高いBMFを示すPCBsやDDTsと同程度であった。以上の研究により、新規有害物質PBDEsは、既存のPOPsと同様に食物連鎖を通して栄養段階の高次生物に高濃縮することが示唆された。1)鯨類における残留性有機汚染物質蓄積本研究では、2005年2月、北海道目梨郡羅臼町相泊で流氷に閉じ込められ集団座礁したシャチを対象に、臭素系難燃剤PBDEsおよびダイオキシン類を含む有機塩素化合物による汚染の実態および蓄積特性の解明を試みた。分析に供した全てのシャチの脂皮から有機塩素化合物が検出された。DDTsの濃度が最も高く、次いでPCBsの高濃度残留が確認された。PBDEsも全ての個体から検出され、その濃度はPCBsやDDTsより23桁低い値を示した。PCDDsとPCDFsの蓄積濃度はきわめて低く、多くの異性体が検出限界値以下であった。ダイオキシン類の毒性等量(TEQ)を算出したところ、総TEQの7598%をモノオルソコプラナPCBsが占めていたことから、ダイオキシン類によるシャチのリスクを考える際は、PCDD/FsよりコプラナPCBsの評価が重要であると考えられた。2)PBDEsの母子間移行19822002年に日本沿岸に集団座礁したカズハゴンドウの有機ハロゲン化合物(有機塩素化合物およびPBDEs)汚染の実態を調査した。また、これらの物質の蓄積に関与する性や成長などの生物学的パラメータについて解析した。化学分析の結果、メスから検出されたPCBs濃度はオスの約1/10であったのに対し、PBDEs濃度は約1/5とその差が小さいことが示された。このことからPBDEsは既存の有機塩素化合物よりも母子間移行しにくい、または取り込み量の多いことが示唆された。さらに、出生体長に達した胎児と母親のペア2組について胎盤を介した有機ハロゲン化合物の移行率を見積もったところ、HCHsの移行率が最も高く(5.8%)、TCPMeは最も小さい割合(0.88%)を示した。PBDEsに関しては、母親の体内負荷量の約3%が胎児に移行していた。さらに、PCBsとPBDEsの場合、塩素および臭素の置換数の多い異性体ほど胎児への移行率は低いことが明らかとなり、分子量の大きい化学物質ほど胎盤のバリアを通過しにくいものと考えられた。以上の結果より、胎盤を介した有機ハロゲン化合物の移行率は0.88-5.8%と小さく、有機ハロゲン化合物の相当量は授乳を介して乳仔に移行していると考えられた。
MST野における視覚信号および追跡眼球運動信号の座標表現

MST野における視覚および追跡眼球運動信号の座標表現を明らかにするため,前額面で右あるいは左方向に傾けた静的傾斜条件下で,重力中心座標と頭部中心座標を乖離させ,ニホンザルMSTdニューロンの視覚応答および滑動性追跡眼球運動応答の最適方向を同定し,正中立位での最適方向と比較した.その結果,MSTdは,前頭眼野後部領域の滑動性追跡眼球運動ニューロンと同様に,頭部中心座標で滑動性追跡眼球運動およびそれに必須の視覚情報を再現することが示唆された.MST野における視覚および追跡眼球運動信号の座標表現を明らかにするため,前額面で右あるいは左方向に傾けた静的傾斜条件下で,重力中心座標と頭部中心座標を乖離させ,ニホンザルMSTdニューロンの視覚応答および滑動性追跡眼球運動応答の最適方向を同定し,正中立位での最適方向と比較した.その結果,MSTdは,前頭眼野後部領域の滑動性追跡眼球運動ニューロンと同様に,頭部中心座標で滑動性追跡眼球運動およびそれに必須の視覚情報を再現することが示唆された.MST野は視覚の空間情報処理に必須の領域である。MST野は、滑動性追跡眼球運動にも必須であるだけでなく、視覚対象の動きの認知にも関与することが報告されているが、MST野が、認知(運動視)にも関わるかどうかについては研究者の間でいまだに意見の一致がない。MST野は前庭耳石器入力も受けるので、本研究では、MST野の滑動性追跡眼球運動情報あるいは、視覚の空間情報が、頭部中心座標で再現されているか、それとも重力中心座標(earth vertical)で再現されているかを明らかにすることにより、滑動性追跡眼球運動および運動視におけるMST野の役割を明らかにしようとした。最近の心理実験により視覚の空間情報の重力中心座標の再現には、運動視が関わることが示唆されているためである。このため、ニホンサルの全身を前額面で右あるいは左方向に40度傾けて、静的傾斜を与えることにより、2つの座標系を乖離させた。MST野の単一ニューロンを記録し、0.5度のスポット視標を追跡させることにより、滑動性追跡眼球運動関連ニューロンを同定した。また、空間で静止した視標を固視させながら、ランダムドットパターンをランプ状あるいは正弦波状に、種々の方向に動かすことにより、視覚応答を調べた。その結果、51個のMST野の単一ニューロンのうち、69%は滑動性追跡眼球運動と視覚刺激の両方に応答した。応答の最適方向は、大多数(80%)のニューロンで直立位と静的傾斜位においてほぼ一致した。残りの20%では静的傾斜によって眼球反対回旋から予想される範囲以上の最適方向偏位がみられたが、その平均は12.3度で、重力中心座標で推定される40度よりも極めて少なかった。以上より、MST野の滑動性追跡眼球運動関連ニューロンの大多数は頭部中心座標で滑動性追跡眼球運動情報およびそれに必須の視覚の空間情報を再現することが示唆された。滑動性追跡眼球運動はゆっくり動く小さな視覚対象を正確に追跡することに必要な運動系である。霊長類はそれにより、動く対象からの視覚情報を適切に取り込むことができる。MST野に滑動性追跡眼球運動関連ニューロンが存在し、耳石器を含めた前庭入力を受けて、視覚対象物の動きの認知に関わることが報告されているが、MSTが眼球運動信号や視覚信号をどのような座標軸で再現しているかは不明である。本研究は、滑動性追跡眼球運動および視覚情報を、MST野は頭部中心座標で再現するか、それとも重力中心座標で再現するかを明らかにすることを目指した。2頭のニホンザルを用い、覚醒下に全身を前額面で右、あるいは左方向に40度傾けて静的傾斜を与え、重力中心座標と頭部中心座標を乖離させた。静止した視覚パターン上で視標追跡を行わせて、51個の滑動性追跡眼球運動関連ニューロンを記録した。これらについて、視覚応答および滑動性追跡眼球運動関連応答の最適方向を同定し、正中立位と静的傾斜時で比較した。51個中35個(69%)は、滑動性追跡眼球運動とoptic flowによる視覚刺激の両方に応答し、滑動性追跡眼球運動のみに応答を示したニューロンが19%、視覚刺激のみに応答を示したのは10%であった。大多数のニューロン(41/51=80%)の、眼球運動および視覚応答の最適方向は、直立位と静的傾斜位でほぼ一致した。51個の最適方向の偏位の平均は、5度(±4度SE)であった。静的傾斜時に、個々のニューロンの最適方向と眼球反対回旋の方向との間に一定の関係は無かった。残りの10個の偏位は平均よりも大きかったが(平均12度、最大14度)、それでも、重力中心座標で推定される40度よりも極めて少なかった。以上の結果は、MST野が頭部中心座標で滑動性追跡眼球運動およびそれに必須の視覚情報を再現することを示唆する。滑動性追跡眼球運動はゆっくり動く小さな視覚対象を正確に追跡することにより、動く対象からの視覚情報を適切に取り込むために必須な運動系である。

本研究は、滑動性追跡眼球運動および視覚情報を、MST野は頭部中心座標で再現するか、それとも重力中心座標で再現するかを明らかにし、その結果を前頭眼野後部領域の滑動性追跡眼球運動ニューロンの座標表現と比較することを目指した。2頭のニホンザルを用い、覚醒下に全身を前額面で右、あるいは左方向に40度傾けて静的傾斜を与え、重力中心座標と頭部中心座標を乖離させた。静止した視覚パターン上で視標追跡を行わせて、51個の滑動性追跡眼球運動関連ニューロンを記録した。これらについて視覚応答および滑動性追跡眼球運動関連応答の最適方向を同定し、正中立位と静的傾斜時で比較した。51個中41個(80%)の、眼球運動および視覚応答の最適方向は、直立位と静的傾斜位でほぼ一致した。残りの10個(20%)の偏位は平均よりも大きかったが(平均12度、最大14度)、それでも、重力中心座標で推定される40度よりも極めて少なかった。以上の結果は、MST野が頭部中心座標で滑動性追跡眼球運動およびそれに必須の視覚情報を再現することを示唆する。これらの結果を、同様な実験条件下で得られた前頭眼野後部領域の滑動性追跡眼球運動ニューロンの座標表現と比較すると、両者は、ほぼ一致した。以上の結果は、MST野から前頭眼野に至る視標追跡眼球運動信号は、頭部中心座標により再現されていることを示唆する。
英語科授業における教師の誤りへの対処行動の類型と効果

コミュニケーションが重視される昨今の英語教育にあって、「誤り」への対処は授業において不必要であると考えることもできる。しかし学習者、特に成人の学習者は、教師からの否定的フィードバックから多くを学ぶことができる。学習者の中間言語に対して適切なフィードバックを与えることは、言語教師の責務であると言える。誤り対処研究の究極的な目標は、さまざまな誤り対処方法が、言語習得に対してどのような認知的・情緒的な効果を有しているかを検証することである。しかしそうした検証に至るにはなお道は遠く、まず前提として教師が使う誤り対処の類型と頻度、それらを左右する要因について研究をする必要がある。そのような記述的研究によって、誤り対処の研究における課題を明らかにし、合理的かつ実践的な研究を進めるための指針が得られる。このような考えにたって、本研究は英語教師、特に教育実習生の誤り対処についての記述的なデータを提供するするために、41の中学校英語科授業のプロトコルデータを分析し、そこに観察された誤りの対処を分析した。その結果、以下の点が明らかになった。(1)誤りの発生率がきわめて低く、その原因は文法説明と機械的な練習の多さであった。(2)文法の誤りが最も多く、語彙、発音の誤りがそれに続いて多い。(3)無視される誤りは多くなかった。(4)機械的練習においては、直接的に訂正するタイプの対処が自己訂正を促す訂正よりも多かった。(5)コミュニケーション活動においては、コミュニケーションの流れを阻害しないタイプの訂正方法が、阻害するタイプのものよりも多く使われた。しかし、そうしたコミュニケーションの流れを阻害しないタイプの訂正方法を駆使できるのは、主に英語力の高い教師であることが分かった。(6)正答を提示する方法および自己訂正する方法のうち、短期的な訂正効果が高いものがあることが明らかになった。英語教師による生徒の誤り訂正行動についての記述的データを得るために、教育実習生による41の授業(中学校)を録画し分析を行った。その結果、以下のことが明らかになった。1.誤りの発生頻度が極めて低く、その原因は文法説明および機械的反復練習が多用されているためである。2.頻度の高い誤りは、主に文法、語彙、発音であった。3.大多数の誤りが訂正され、無視されるケースは多くない。4.機械的練習については、生徒に自己訂正を促す方法よりも、教師が直接的正答を提示して訂正する方法がより多く使われた。5.コミュニケーション活動については、直接的な訂正方法(interruptive error treatment)よりも生徒の発話をさえぎらない訂正方法(non-interruptive error treatment)がより多く使われた。しかし、実際は限られた数の教師しかこの訂正方法を使っていないことが明らかになった。今後の研究で明らかにすべき内容として以下の点が考えられる。1.現職教師の訂正行動の記述の必要性2.母国語話者の教師(ALT)と非母国語話者(JTE)の訂正行動の差違3.誤りの発生頻度と、授業での練習の質および指導効果との関連。4.自己訂正と教師の正答提示による訂正の効果の差違初年度に続いて、英語科授業において生徒が犯す誤りを教師がいかに扱っているかについて、さらに詳細な分析を行った。教育実習生の授業プロトコルから、さらに以下の点が明らかになった。英語の授業において、誤りを訂正せず無視することは、特にコミュニケーション活動などにおいては、妥当な教授活動である。つまり場合によって、誤りを無視するという教授行動のオプションを、「意図的に」使い分けることが、教師にとって重要である。しかし、授業プロトコルの分析の結果、経験の浅い実習生のような教師の場合、必ずしもそうした意図的な使い分けができていないことが明らかになった。

誤りは、全体で1.5割無視されていたが、その中には「意図的無視」(positive ignorance)と「見落とし」(recognition failure)の2種類の「無視」があることが分かった。前者は、妥当な教授行動であるが、後者は多くの問題を含んでいる。誤りの「見落とし」の原因として、2つの点が考えられる。第一は、教師の注意不足である。とりわけ教授経験が浅い教師は、教えることで精一杯で、生徒の発話を注意深く聞き、その正確さを判断する余裕がない。第二に、教師の英語力が低く、教師自身の英語文法が誤っている場合がある。誤りの無視は、基本的に「意図的に」使う限り、妥当な教授行動である。しかし「見落とし」による無視は、指導事項の定着が遅くなったり、生徒に誤った文法を定着させてしまう危険性がある。このことは、教師が生徒の誤りを見落とさない注意深さと、自らの文法力を高める努力が必要であることを示唆している。平成8・9年度の研究により教育実習生住の誤り訂正行動分析から様々な対処方法の類型とその実態が明らかになったが、各対処方法の「効果」は必ずしも明らかではない。そこでChaudron(1986)が用した"uptake"の指標(誤り訂正の成功率:訂正直後に生徒が正しい答えを言った割合)により分析を試みた。この指標は、習得の度合いを直接的に示すものではないが、学習者の目や耳に入る"input"が"intake"として記憶に定着・内在化されるまでの中途段階における一定の進歩を示唆するものと考えられ、誤り対処方法の効果を推し量るための一つの指標になると考えられる。まず全ての誤り対処方法を総合すると、44.5%のuptake率であることが分かった。この数値はChaudron(1986)の研究結果(39%)と近似しており、教師の誤り対対処は相対的に見ると4割程度の成功率があることが示唆される。次に各対処方法別に見ると以下の対処方法がuptakeが高いことが分かった。今後は、以上のような対処方法の長期的肋果を実験的こ検証する必要がある。
心筋症ハムスターのADP/ATP担体蛋白異常における分子生物学的・免疫

目的ミトコンドリアに存在する、ADP/ATP担体蛋白(AAC)は心筋収縮のエネルギー供給に関連する重要な蛋白である。ヒト心筋症の心で蛋白発現が抑制されることが知られており心臓疾患の原因の一つと考えられる。本研究補助金のもと、心筋症ハムスター(J-2-N)、および腎高血圧ラット肥大心筋中でこのAAC蛋白発現が著明に減少することを見いだした。本年度は引き続きAAC蛋白のクローニングを行うともに、心臓疾患との関与を検討するために糖尿病性心筋障害とAAC蛋白の量的な変化が生じるかどうか検討した。方法・結果心筋症ハムスター及びコントロールとしてGolden hamster心筋よりtotal RNAを抽出、oligo dTセルロースカラムによりm-RNAを分離した。cDNA Synthesis System Plusによりハムスター心筋cDNAライブラリーを作成、ヒトAAC DNA配列をもとにプライマーを作成、遺伝子増幅を行い、plaqueハイブリダイゼーション法によりAAC遺伝子をクローニングした。その結果AAC遺伝子は897bpのcoding regionを持っていた。streptozotocin(60mg/kg)を静注し糖尿病ラットを作成、8、24週後に採血および心臓を採取した。左室心筋よりミトコンドリアを分離、AAC蛋白をeosin-5-maleimide(EMA)にて蛍光標識し電気泳動後、デンシトメー夕によりAAC含有量を測定した。コントロール群でAAC含有量は12.1±0.21%(mean±SE)にたいし糖尿病群では14.3±0.44(p<0.01)と有意な増加を認めた。また24週では15.2±1.35(p<0.05)と有意な増加を認めた。考察AAC蛋白の遺伝子のクローニングに成功したことによりに様々な心筋障害によるエネルギー産生の変化について新たな検討を出来うると考える。また心筋症ハムスターや糖尿病性心筋症などの疾患モデルにおいてAAC蛋白の発現量の変化が認められ、特に不全心などの機能障害の一因としてとAAC蛋白の発現増加・減少とが関与することが示唆された。ミトコンドリア内膜にはミトコンドリアのエネルギー代謝に直接関与するADP/ATP担体蛋白(AAC)が存在する。AACはADPを細胞質に、またADPをミトコンドリア内膜に輸送する役割を担い、拡張形心筋症を初めとする各種の心筋障害の一因となっていると考えられている。本年度はAAC遺伝子のクローニングに先立ち、当研究室で飼育している心筋症ハムスター(J2N)、また圧負荷肥大心モデルラットであるGoldblatt Ratを用いて、AAC蛋白の発現量に変化が認められるかどうかの検討を行った。1.心筋症ハムスターの心障害の程度は経時的に(生後5-30週)12誘導心電図を用い非観血的に測定した。左軸偏位、ST後下なで左室肥大を示す所見が認められたハムスターより(生後30週)心臓を摘出、蛋白を抽出しAAC蛋白量を測定した。コントロールとして用いたゴールデンハムスターに比較し、AAC蛋白の有意な増加が認められた。2.Wistar Ratの1側腎動脈を狭窄、反対側腎を摘出しGoldblatt Ratを作成。術後5wの心肥大完成期に心を摘出しAAC蛋白量を測定した。1.と同様に肥大心でAAC蛋白の有意な増加が認められた。以上のようにAAC蛋白の発現量と心筋障害の関連が認められたので、現在1.で用いた心筋症ハムスターよりtotal RNAを抽出し、AAC geneのクローニングを行っている。

ミトコンドリアに存在する、ADP/ATP担体蛋白(AAC)は心筋収縮のエネルギー供給に関連する重要な蛋白である。ヒト心筋症の心臓中で蛋白発現が抑制されることが知られており心臓疾患の原因の一つと考えられる。本研究補助金のもと、心筋症ハムスター(J-2-N)、および腎高血圧ラット肥大心筋中でこのAAC蛋白発現が著明に減少することを見いだした。引き続き遺伝子発現について検討を行った。心筋症ハムスター及びコントロールとしてGolden hamster心筋よりグアニヂウム法によりtotalRNAを抽出、oligo dTセルロースカラムによりmーRNAを分離した。cDNA Synthesis System Plusによりハムスター心筋cDNAライブラリーを作成した。ヒトAAC DNA配列をもとにプライマーを作成、PCRにて遺伝子増幅を行い、plaqueハイブリダイゼーション法によりAAC遺伝子をクローニングした。その結果AAC遺伝子は897bpのcoding regionを持っていた。ノーザンブロット解析の結果、Golden hamsterに比しJ-2N心筋症ハムスターのうち高度の心筋傷害が認めらた群でAAC発現は約30%に減少していた。心筋傷害の弱い群では発現はほとんど変化なかった。また別心筋症ハムスター、Bio 14.6においてもAAC発現は30-40%に減少していた。以上心筋症ハムスターにおいてAAC遺伝子発現が抑制されていた。また病態の程度により、この発現量は変化していたことから、心臓障害の程度の示標の一つになることが示唆された目的ミトコンドリアに存在する、ADP/ATP担体蛋白(AAC)は心筋収縮のエネルギー供給に関連する重要な蛋白である。ヒト心筋症の心で蛋白発現が抑制されることが知られており心臓疾患の原因の一つと考えられる。本年度は引き続きAAC蛋白のクローニングを行うともに、心臓疾患との関与を検討するために糖尿病性心筋障害とAAC蛋白の量的な変化が生じるかどうか検討した。方法・結果心筋症ハムスター及びコントロールとしてGolden hamster心筋よりtotal RNAを抽出、oligo dTセルロースカラムによりm-RNAを分離した。cDNA Synthesis System Plusによりハムスター心筋cDNAライブラリーを作成、ヒトAAC DNA配列をもとにプライマーを作成、遺伝子増幅を行い、plaqueハイブリダイゼーション法によりAAC遺伝子をクローニングした。streptozotocin(60mg/kg)を静注し糖尿病ラットを作成、8、24週後に採血および心臓を採取した。
わが国の企業年金資金運用に関する実証的研究

現代ポ-トフォリオ理論(Modern Portfolio Theory)の日本市場への適用可能性を探ることと、わが国の企業年金資金の合理的方法論を探ることが、本研究の課題であった。平成2年度には、わが国の上場企業を対象に企業財務要因や市場要因を取り込んだミクロ型のマルチファクタ-・モデルを推定した。このモデルはマクロ要因をある代表的なマクロ指標に対するセンシティビティ-という形でも採用している。このモデルを用いることで、現実に信託銀行や生命保険会社で運用されている年金ファンドの運用実態が要因分析(attribution analysis)によって明らかにすることができる。平成3年度には、外部の研究機関である日本公社債研究所の協力を得て、幾つかの年金ファンドにこのマルチファクタ-・モデルを適用して要因分析を実施し、信託銀行を中心に運用されている株式ファンドの特徴を明らかにした。マルチファクタ-・モデルに採用されている10個のファクタ-に関して、年金運用のベンチマ-クとして考えられている東証株価指数(TOPIX)との対比をおこなってみると、近年の米国からの運用の考え方の影響もあってか、最近の企業年金資金の株式ファンドはパッシブに運用される比重が高まりつつあることが判明した。すなわち、ベンチマ-ク並みのパフォ-マンスを超過することを企図したアクティブ型のファンドに代えて、インデックス・ファンドが急速に普及しつつあることが明らかになった。平成2年度までに,マイクロ・コンピュ-タを購入して,内臓されているハ-ドディスク装置に企業財務デ-タ,証券市場での価格形成デ-タを入力した。これらデ-タを前提にして,東証一部上場全館価を対象にしたマルチファクタ-・モデルの推定を実施した。マルチファクタ-・モデル推定の前段階におこなわれた因子分析(factor analysis)において考察の対象となったファクタ-変数は財務分析指標,市場動向指標の2種類のみで,合計96個にのぼる。これらを因子分析によって解析した結果,株式ポ-トフォリオを分析するために相応しいファクタ-としてPER,規模,ベ-タ係数,自己資本比率など合計8個のファクタ-が妥当であることを発見した。但し,これらの変数の組合せについてはその分析デ-タがクロス・セクションの回帰を前提にしているためと,推定時期によっては必ずしも安定的ではないことを注意しておかなければならない。これら8個のファクタ-を用いて,株式の月次投資収益率を説明するための重回帰分析を実行したところ,平均的には決定係数で0.25以上の説明力を有することが判明した。由来の現行ポ-トフォリオ理論にもどづくシングル・ファクタ-・モデルの平均的説明力が0.10前後であることに比べれば,飛躍的にモデルの説明力が改善されたということができる。このマルチファクタ-・モデルを用いることによって現実の企業年金資金が投入されている株式ファンドの運用パフォ-マンスを更に合理的に分解することが可能となり,要因分析(attribution analysis)を実施することで年金運用パフォ-マンスの実施が可能になったということができる。現代ポ-トフオリオ理論(Modern Porttolio Theory;MPT)の日本の資金運用市場への適用可能性を実証的に検討すると同時に,わが国の年金資金運用の合理的方法論を検索するために,平成2年度の実証研究で推定されたマルチファクタ-・モデルを利用して,現実の年金ファンドの運用成果を幾つかのファンダメンタルズ要因に分解して,要因分析(attribution analysis)を実施することが平成3年度の課題であった。3年度には旧年度からの課題であったマクロファクタ-要因(金利,為替など)をとりこんでミクロファクタ-とも整合的な運用成果を評価するための分利用具を開発することが目的であった。かくして当年度には時価総額要因,PER,市場レベレッジなど合計10個のミクロ・ファンダメンタルズ要因に加えて,長期金利感応度,生産指数感応度および短期金利感応度という3つのマクロ要因を採用して,合計13個から成るマルチファクタ-・モデルを確定した。次に外部研究機関(日本公社債研究所)の協力の下に入手した,わが国の年金運用機関(とりわけ信託銀行)の年金ファンド(株式口)の運用成果を上記のマルチファクタ-・モデルを用いて評価することを試みた。

数個の株式運用ファンドを年金資金運用のベンチマ-クとしての東証株価指数(TOPZX)との対比において要因分解した。その結果として,近年のわが国の年金資金運用は,米国からの現代的投資理論の影響もあってか,ベンチワ-クと同等の運用成果を期するインデックス・ファンドの普及が著しいことが発見された。その他の年金資金運用の定性的側面については,報告書の中で要的する予定である。