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日本企業の新興国市場向け直接投資と企業間ネットワークに関する実証研究

第1に、同業他社が多く進出している地域を選択する傾向にあるが、過度に集積が進むとその地域を避ける傾向にある。第2に、同業他社に応じて異なる影響が及ぼすことが分かった。特に、取引先を共有する同業他社の影響が強いこと、同業他社との関係が補完的なのか競合的なのかによって影響が異なること、が分かった。データベースの構築を行うことで、実証研究を一部実施に移すことができた。また、特殊ケースのピックアップにともない、面接調査を行った。それとともに、実証研究の実施にともない、データベースの改善点が明らかとなり、その改良に多くの時間を割いた。社会科学第1に、データベースの改善を進めるとともに、実証研究をさらに進める。それによって、日本企業の相互依存的投資行動と企業間ネットワークの関係についての全体像へ接近する。それと並行して、特殊ケースへの面接調査を行いながら、事例研究を進める。データベースの構築を進めることができた。さらに、データベースの中で明らかとなってきた特殊ケースのピックアップを進めることができた。その一方で、データベースを用いた実証研究を十分に進めることができていないため。本研究では、新興国市場の進出に関するデータベースの構築を行っている。構築したデータベースを用いて実証研究を行うことを通じて、データベースに改良の余地が見出された。そのための作業に多くの時間が必要だったため。第1に、データベースの整備を進める。そのうえで、1実証研究を実施する、2面接調査を行いながら事例研究を進める。次年度使用額を用いて、データベースの改良と研究成果の報告に使用する予定である。
構造信頼性工学にもとづく強度設計及び強度保証試験のための実際的手法の開発

本研究は構造信頼性工学にもとづいて,理論的根拠と実用性を備えた強度設計及び強度保証試験のための実際的手法を開発することを目的としたもので,確率分布形を用いない手法と確率分布形を用いる手法のそれぞれを開発し,さらにコンピュータプログラムの作成を行った.1.分布形を用いない手法の開発(1)平均値と分散のみによる破損確率の上界を用いる手法:これは本研究の最も主要な課題である.線形計画法を用いた計算の結果,強度と荷重の分布特性に特別の条件を課さない場合の上界として,従来の式より約50%低い上界を与える計算式を得ることができた.そこでこの式を用いた設計及び試験の方法を開発し検討した.さらに本手法に関連して,二次モーメント法の信頼性指標の検討を行った.(2)構造用セラミックスの保証試験方法:除荷中に破壊する可能性を考慮して,必要な最小強度を保証するプルーフテストの方法を開発した.(3)ファジィ理論を応用した手法の開発:主観的あいまいさを設計や試験に定量的にとり入れるため,複数の主観的評価を結合する手法を開発した.2.分布形を用いる手法の開発(1)変動荷重疲労に対する信頼性設計手法:破壊を生ずるための限界累積繰返し数比と機器に負荷される累積繰返し数比の両方のばらつきを考慮に入れた実用的な設計手法を開発した.(2)低サイクル疲労に対する信頼性設計手法:ASMEのボイラ・圧力容器規格にもとづく手法を検討し,より合理的な手法を開発した.3.コンピュータプログラムの開発論理プログラミング言語PROLOGを用いて, FTAのためのFT自動作成プログラムを開発した.本研究は構造信頼性工学にもとづいて,理論的根拠と実用性を備えた強度設計及び強度保証試験のための実際的手法を開発することを目的としたもので,確率分布形を用いない手法と確率分布形を用いる手法のそれぞれを開発し,さらにコンピュータプログラムの作成を行った.1.分布形を用いない手法の開発(1)平均値と分散のみによる破損確率の上界を用いる手法:これは本研究の最も主要な課題である.線形計画法を用いた計算の結果,強度と荷重の分布特性に特別の条件を課さない場合の上界として,従来の式より約50%低い上界を与える計算式を得ることができた.そこでこの式を用いた設計及び試験の方法を開発し検討した.さらに本手法に関連して,二次モーメント法の信頼性指標の検討を行った.(2)構造用セラミックスの保証試験方法:除荷中に破壊する可能性を考慮して,必要な最小強度を保証するプルーフテストの方法を開発した.(3)ファジィ理論を応用した手法の開発:主観的あいまいさを設計や試験に定量的にとり入れるため,複数の主観的評価を結合する手法を開発した.2.分布形を用いる手法の開発(1)変動荷重疲労に対する信頼性設計手法:破壊を生ずるための限界累積繰返し数比と機器に負荷される累積繰返し数比の両方のばらつきを考慮に入れた実用的な設計手法を開発した.(2)低サイクル疲労に対する信頼性設計手法:ASMEのボイラ・圧力容器規格にもとづく手法を検討し,より合理的な手法を開発した.3.コンピュータプログラムの開発論理プログラミング言語PROLOGを用いて, FTAのためのFT自動作成プログラムを開発した.本研究は昭和60、61、62年度の3年間にわたる予定のものである。現行の強度設計や強度保証試験は、安全率に象徴される経験的色彩の強いものであり、その合理化が望まれている。本研究は構造信頼性工学にもとづいて、理論的根拠を有し、しかも実用性を備えた実際的手法の開発を目指すもので、具体的には、確率分布形を仮定しない場合の手法の開発、確率分布形を仮定した場合の手法の開発、開発した手法のコンピュータプログラム化を行おうとするものである。本年度は第1年度であり、まず分布形を仮定しない場合の手法の開発に関しては、本研究代表者によって先に提案された平均値と分散のみを用いた破損確率の上界式をさらに改良するための研究を行った。当初は変分法の適用を試みたが、途中から線形計画法の適用に切り換え、現在もこの線に沿って検討を進めている。また、平均値と分散のみを用いたいわゆる信頼性指標について新たな検討をくわえ、その理論的根拠と実際的意味について新しい知見を得た。次に、確率分布形を仮定した場合の手法の開発に関しては、まず、強度と負荷の双方が正規分布(ないし対数正規分布)に従い、かつ母数をデータから推定する場合について、信頼区間つきの破損確率を計算する手法の改良を行い、新たな成果を得た。また、実働荷重疲労に対する信頼性設計手法について検討を行い、新しい手法を開発した。次に、コンピュータプログラムの作成に関しては、本年度は論理プログラミング言語PROLOGの応用について主として検討を進めたが、他のプログラミング言語の応用も考慮している。以上の研究を実施するために、16ビットマイクロコンピュータ2式等を購入し、数値計算やRROLOGの検討に活用した。以上のように、本年度は3年継続予定の第1年度として計画していた研究実施項目のすべてにわたって研究を実施し、成果を得た。本研究は構造信頼性工学にもとづいて、理論的根拠と実用性を備えた強度設計及び強度保証試験のための実際的手法を開発することを目的としており、具体的には、確率分布形を仮定しない場合の手法の開発,確率分布形を仮定した場合の手法の開発及びそれらのコンピュータプログラム化を行おうとするものである。

確率分布形を仮定しない場合については、本研究代表者(市川)が以前導出した平均値と分散のみによる破損確率の上界公式の改良を前年度に引き続いて進めた。線形計画法の問題として定式化し、上述の上界公式と同じ制約条件下で破損確率の上界を数値的に求め、この上界公式と一致する結果が得られることをまず確認した。ついで制約条件を緩和した場合について線形計画法により上界を求め、上記の上界公式による値よりも低い値が得られることを見い出した。これにより、破損確率の上界公式の改良が可能となった。また、上記の上界公式にもとづく強度保証試験の実用性について検討をくわえた。さらに構造用セラミックスを対象としたプルーフテストについて詳細な検討を行った。次に分布形を仮定した場合については、ASME(米国機械学会)のボイラ・圧力容器規格の中の低サイクル疲労設計法で用いている寿命安全係数について検討し、この係数が必ずしも適切ではないことを明らかにし、より合理的な寿命安全係数の決め方を堤唱した。コンピュータプログラム化については、論理プログラミング言語PROLOGの利用の検討を中心として前年度にひきつづいて準備を進めた。FTAへの応用も検討している。以上述べたように、3年継続予定の研究の第2年度として、予定した計画事項をすべて実施し、成果を得た。
ノーマライゼーション理念に代わる調和理論の構築に向けた萌芽的研究

特別ニーズ教育の新しい基盤理念開発を目指した萌芽的研究である。ノーマライゼーション理念とインクルーシヴ教育概念理解の特質の明確化から着手し、教師に複数の調査を実施した。インクルーシヴ教育概念の核である「包含」及び「多様性」のとらえ方に欠ける一方、学習形態や学習集団サイズが教師の同概念のイメージとして誤解されていた。また、概念理解の誤りとノーマライゼーション理念へのイメージとの一定の関連性がが明らかとなった。学習評価場面を例示した調査からは、多様性包含の核である環境要因への視座に欠ける状態が顕著であることが示された。研究成果は学術雑誌4編(国内1、海外3)、及び国際学会6編で発表した。26年度はノーマライゼーション理念とインクルーシヴ教育に対する理解状況の明確化を目的として、教員を対象にした調査を行った。大きく3回の調査を実施し、のべ400名を超える教師から回答を得た。コンジョイント分析を利用した調査票を使用したインクルーシヴ教育に関する調査票と教師の勤務する学校の所在地における外国籍児童生徒の在籍割合との関連性の分析結果(研究1)からは、インクルーシヴ教育に対するイメージと外国籍児童生徒の在籍状況との間に緩やかな関連性が垣間見えることが明らかとなった。また、インクルーシヴ教育に対するイメージを詳細に分析した結果(研究2)では、コンジョイント分析の相対重要度と部分効用値をもとに6つのタイプに分類し、その特徴を明らかにした。以上の2つの結果については、それぞれ異なる国際学会において8月及び3月に成果を報告した。インクルーシヴ教育に対するイメージとノーマライゼーション理念に対するイメージとの関連性からは、おおきく3つのタイプに分類できることが明らかとなった(研究3)。この結果については、27年度に国際学会(7月)において報告する。26年度の研究から明らかになったことをまとめると以下のように整理することができる。第一に、日本における教員のインクルーシヴ教育に対するイメージが多様であるということである。そして、多くの教員がインクルーシヴ教育の概念の本質に関わる要素(多様性の包含に関するイメージ)よりも、概念特徴には直接的には関係のない学習の形態や学習集団のサイズによってイメージを有していることが明らかとされたことである。この発見は、今後の日本におけるインクルーシヴ教育の推進において看過できない問題をはらんでいることを示唆するものである。概念の正確理解の促進と、新しい概念構築とのいずれを軸に模索すべきか検討する必要があると考えられた。平成27年度は、26年度の研究により、ノーマライゼーション理念とインクルーシヴ教育概念についての不十分な理解状況が浮かび上がってきたことを踏まえ、我が国における新しい理念を構築するためにはこの点についての検討がまず必要であると考え、そこに焦点を当てた調査を実施した。のべ320名を対象にし、インクルーシヴ教育概念についてのイメージの概念構造を明らかにする調査、及びインクルーシヴ教育概念とノーマライゼーション理念の関係性の構造を明らかにする調査を実施した。その結果、およそ以下のような点が明らかとなった。1)日本においては、障害者権利条約の批准を踏まえて、「インクルーシブ教育システム」の構築が通常学校に重要な役割をおいて構想されていることを念頭に、通常学校教師と特別支援学校教師の理解の相違を比較した分析を行ったところ、通常学校教師は「通級指導」がインクルーシヴ教育を象徴するイメージとして理解しているのに対して、特別支援学校教師は「分離された学習機会の否定」を同概念を象徴するイメージとして捉えている特徴が明らかとなった。2)インクルーシヴ教育概念に対するイメージの特徴を詳細に分析したところ、理解構造の特徴から6タイプに分類することができたが、概念を正確に理解できている教師がとても少ない結果も明らかとなった。3)こうしたインクルーシヴ教育概念の不正確な理解状況は、ノーマライゼーション理念のとらえ方に関係すると考え、両者のイメージの関係性を明らかにする調査を行ったところ、ノーマライゼーション理念に対して肯定的なイメージを有している教師は「通級指導」をインクルーシヴ教育の具体像として想定している一方、ノーマラーぜーション理念について社会的に派手なイメージを有する教員は、分離された学習機会を強く否定する傾向があることなどが明らかとなった。おおむね当初の計画に沿って調査や国内外の研究者との討議を行うことができた。異なる3つの国際会議において、インクルーシヴ教育分野において世界的に著名なAinscow教授と直接協議を行ったことをはじめ、同様にイギリスでもっとも著名な障害児教育及びインクルーシヴ教育理論の研究者であるHegarty教授と共同でワークショップを行うなど、今後の新しい理念の開発に向けた協議を重ねることができた点が、本年度の一番の成果であった。一方で、日本における教員を対象にした調査から、我が国においてインクルーシヴ教育及びノーマライゼーション理念の理解が予想を超えて不正確であることが明らかになったことから、新たな固有の概念を導入する必要性が生じた。現在、この点に関する検討を続けているところであるが、本研究で目指す調査理念に係わる概念の明確化のために、さらに調査を重ねる必要性が生じてきた。特別支援教育分野において基本概念の理解における誤解や不統一が著しいために有効なインクルーシヴ教育の展開が阻害されているのではないかとの疑念から、新しい基盤理念開発を目指した萌芽的研究である。従来はノーマライゼーション理念を基盤にインクルーシヴ教育制度の構築が論じられてきたが、近年の日本ではノーマライゼーションの用語使用が激減した。

これは現在のインクルーシヴ教育制度において基盤理念が脆弱であった証左である。新しい理念構築のために日本固有の文化や思考様式を念頭に置いて進めることが必要であると考え、日本でのノーマライゼーション理念とインクルーシヴ教育概念理解の特質を明らかにすることから着手し、教師を対象に複数の調査を計画・実施した。その結果、インクルーシヴ教育の概念の核である「包含」及び「多様性」のとらえ方に誤解がある一方、通級指導のような形態や学習集団の大きさが教師のインクルーシヴ教育のイメージとして誤って意識されている特徴が導かれた。こうした概念理解の誤りについて、ノーマライゼーション理念へのイメージとの関連性を検討した結果、一定の関連性があることが明らかとなった。教育的ニーズの多様性を包含することがインクルーシヴ教育概念の核心であるが、その理解の程度は環境条件への視座の把握によって明確にできることから、特に児童生徒の学習評価の場面を想定して意識調査を実施したところ、ニーズへの対応に必要な環境要因の考慮に欠ける状態が顕著であることが示された。日本におけるインクルーシヴ教育概念の理解は、学習における不利への対応、集団標準への同化性志向の強さ、及びニーズの包含概念への理解の不足という状態であり、世界において推進が模索されるインクルーシヴ教育とは異質の帰結につながることが危惧されるという結論が得られた。研究成果は世界を牽引してきたAinscow教授との直接協議で意義を確認した。特別ニーズ教育の新しい基盤理念開発を目指した萌芽的研究である。ノーマライゼーション理念とインクルーシヴ教育概念理解の特質の明確化から着手し、教師に複数の調査を実施した。インクルーシヴ教育概念の核である「包含」及び「多様性」のとらえ方に欠ける一方、学習形態や学習集団サイズが教師の同概念のイメージとして誤解されていた。また、概念理解の誤りとノーマライゼーション理念へのイメージとの一定の関連性がが明らかとなった。学習評価場面を例示した調査からは、多様性包含の核である環境要因への視座に欠ける状態が顕著であることが示された。研究成果は学術雑誌4編(国内1、海外3)、及び国際学会6編で発表した。26年度に予定していたインクルーシヴ教育に対する教師のイメージとノーマラーぜーションに対するイメージに関する調査を日本において実施することができたこと、そしてそこから現在の日本の教師のイメージの特徴を把握することができたことが理由である。また、計画していた海外の研究者との協議も2回の国際学会において実施することができたことから、おおむね順調に進展していると考えた。研究計画に大きな変更はないが、調和理念の開発のために必要な概念要素を明確にすることに集中的に検討点を設定することが欠かせないと考えられることから、28年度には、この点に関する検討を中心に行うことが必要であると考えている。特別支援教育27年度以降の研究では、予定どおり26年度に日本において実施した調査を海外においても実施すること、そしてそこから得られた知見を踏まえながら、新しい理念構築に向けた示唆を得られるようにしたいと考えている。
電磁場を介した薬物の分子情報伝達に関する基礎的臨床的研究

[目的]分子の薬理情報や電磁波の周波数情報が電磁場を介して伝達し水に転写され、またその水に生体効果のあることが報告されている^<1.2)>。本研究ではそれらの生物学的情報伝達の機序をより明らかにすることを目的とした。[方法]1)2つの等しいソレノイド型コイルを木の板上に設置しそれぞれの一端を接続する。一方のコイルに試料として任意の薬物を、他方にガラス・バイアルに封入した蒸留水を置き、後者に情報の転写を試みる。2)発振器を用いて特定の周波数をあらかじめ転写した水を試料として1と同様の実験を行う。3)一方のコイルを逆巻きにして1・2と同様の実験を行う。4)磁場とベクトルポテンシャル場とを分離するために用意したトロイダル型フェライト・コアを台上に平らに置き、南北線上でコアより等距離に試料及び蒸留水を置く。情報転写は蒸留水のバイアルを台に叩きつけて(succussion)^<1)>行い、転写の確認にはBi-Digital O-Ring Testの共鳴反応^<3)>での筋緊張の変化を指標とした。[結果]1・2では蒸留水に試料と同様の反応が得られた。3・4では蒸留水から得られる反応は試料と全く反対になった(相反転)。4では試料及び蒸留水の位置が南北線上から外れると反応の逆転を伴った情報伝達は認められなかった。コアを消磁すると情報伝達は認められなくなった。[考察]電磁場、特に磁気ベクトルポテンシャル(MVP)と筋緊張など生体の秩序性に関与する情報系^<4)>との関連が示唆された。特に相反転は地磁気のMVPとの相互関係で生じた効果と考えられるがその理論についてさらなる検討を要する。臨床的にはこの効果を用いて病的生体情報を反転することによる治療効果が期待される。1)Smith CW,Neural Network World 3:379,1994.2)Endler PC et al.Vet HumanToxicol37:259,1995.3)Omura Y,Acupunct Electrother Res 11:65,1986.4)鮎澤ら,人体科学会第8回年次大会抄録集.p20,1998.(1)Bi-Digital O-Ring Testとは、徒手的に指の筋緊張を検査することで生態の機能状態を判断する医学的診断方法であり、我々は臨床において実際に診療に用いているが、本手法は外部の電磁場の干渉をうけることが過去の研究においてすでに明らかにされている。(2)今回、磁束が封入され、外部に磁場の漏れが無く、磁束とコイル周囲の磁気ベクトルポテンシャルが分離できる考えられるトロイダル型コイルを作成しBi-Digital O-Ring Test施行中の生体に作用させると、筋緊張に変化が生じることを明らかにした。我々は、筋緊張とは筋の収縮・弛緩の協同性の表現系であり、生体の秩序性との深い関連があるものとして捉えている。すなわち、磁気ベクトルポテンシャルが生体の秩序性に関わる機能系に干渉することが推測された。またここから、生体の秩序性の動的な生成過程における電磁場の関与が推測された。(3)また、我々はこれまで、Bi-Digital O-Ring Test上の臨床的知見から薬剤にも何らかの電磁場が介在した効果が存在することを推定してきたが、上記のコイルにより誘導した磁気ベクトルポテンシャルを介してそれらの薬剤と同様の効果が遠隔に伝達されることをBi-Digital O-Ring Test上において同定した。すなわち、何らかの電磁場を介した薬理効果の情報伝達に磁気ベクトルポテンシャルが関与している可能性が示唆された。(4)来年度はより精密な実験を組むと共に、磁気ベクトルポテンシャルを介して生体に薬理情報を作用させ、従来の生体パラメーターを用いた生体効果の検出を試みる予定である。[考察]電磁場、特に磁気ベクトルポテンシャル(MVP)と筋緊張など生体の秩序性に関与する情報系^

<4)>との関連が示唆された。特に相反転は地磁気のMVPとの相互関係で生じた効果と考えられるがその理論についてさらなる検討を要する。臨床的にはこの効果を用いて病的生体情報を反転することによる治療効果が期待される。1)Smith CW,Neural Network World 3:379,1994.2)Endler PC et al.Vet HumanToxicol37:259,1995.3)Omura Y,Acupunct Electrother Res 11:65,1986.4)鮎澤ら,人体科学会第8回年次大会抄録集.p20,1998.
住宅における分散型エネルギーシステムの導入運用指針および評価システムの開発

平成20年度ではまず、日本の各地域における太陽光発電システムの発電量を調べるため、北海道を除き、日本の46都道府県の県庁所在地の都市を対象に、8地域に分けて、セル温度、温度係数及びインバータ効率を用いた式により太陽光発電システムの発電量を計算し、調査した。また、8地域の代表的な都市を対象に、太陽光発電システムを導入した全電化住宅の導入効果を検討した。検討した結果から、殆どの都市の年間発電量は5000kWh以上であり、全国平均年間発電量は5594.55kWh/年である。8地域において四国の年間および平均月積算発電量は最も大きく、それぞれ5957.38kWh/年と496.45kWh/月である。導入効果を評価した16都市において、年間省エネルギー量は殆ど18000MJ以上であり、年間CO2削減量は全部600kg以上になる。ランニングコスト削減はばらつきだが、年間15万円以上削減できる都市は半数の8都市がある。次に、住宅における分散型エネルギーシステムの導入には多くの効果が期待されている。それらの効果の正当な評価は今後分散型エネルギーシステムを住宅分野に普及する際に非常に重要である。そこで、本段階では、まず、住宅分散型エネルギーシステムの省エネルギー性評価には、各種エネルギー変換アプローチを用い、従来システムと分散型システムの年間各種エネルギー消費から一次エネルギー消費量に換算し、省エネルギー性評価方法を確立した。それから、環境保全性を評価するために、CO_2排出量を評価項目にし、各種エネルギーのCO2排出原単位を整理し、環境保全性評価方法を構築した。最後に、経済性はシステム存立の可否を決める最も大きな要因であるため、本研究は第一段階で調査したエネルギー価格を用いて、住宅分散型エネルギーシステムの補助政策など条件を含め、経済性の評価方法を整理した。最後に提案した導入指針および評価システムにより、設定したモデル住宅に対して、ケーススタディを通して、各種技術の家庭用コージェネレーションシステム、太陽光発電システムを導入し、それらのシステムの導入可能性および導入効果について比較評価を行った。評価結果から太陽光発電システムを導入した全電化住宅は現段階のエネルギーコスト、政策環境では最も優れているシステムであった。また、発電効率が電力網の発電効率を超えるなら、コージェネレーションシステムの導入が省エネルギー、環境保全性が得られることがわかった。しかし、現在のイニシャルコストの条件では、家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの導入は補助政策が必要である。これらの結果を今後日本の住宅分野における省エネルギーと地球温暖化ガス排出削減に寄与する分散型エネルギーシステムの普及に役立てる。平成19年度では、まず、住宅における分散型エネルギーシステムの導入運用指針および評価システムの開発の基礎研究として、各種資料、既往研究、調査報告から、日本の住宅における典型的なエネルギー消費いわゆる冷暖房負荷、家電・照明負荷、給湯負荷の実態を把握調査した上で、日本の典型的な戸建住宅のエネルギー消費パターンを総合整理した。それをベースに、多数室室温変動・熱負荷計算プログラムTrPおよび生活スケジュール自動生成プログラムSCHEDULE Ver2.0を用い、住宅における分散型エネルギーシステムを検討するための電力・給湯・冷暖房負荷などを算定し、住宅の電熱負荷の基礎データベースを整備した。それから、住宅における分散型エネルギーシステムにおいて欠くことのできないコージェネレーションシステムについては、システムの導入運用指針の開発を行った。住宅のエネルギー消費のデータベースから住宅の季節ごとの熱と電力負荷の特徴を解析し、コージェネレーションの省エネルギー性、環境保全性を得るための理論原則を式により模索した。それらの結果から、住宅にコージェネレーションシステムを導入する際に、最も重要な運転プランや、季節ごとの排熱利用の難しさなどの問題を解決できる導入運用指針を提案した。提案した指針により、モデル住宅の季節ごとのエネルギー負荷特性に合わせて、最大の省エネルギー効果および環境負荷削減効果を得るようなシステム運転スケジュールを提案した。研究成果として、論文5件をまとめ、国際会議と雑誌で発表した。

最後に提案した導入指針および評価システムにより、設定したモデル住宅に対して、ケーススタディを通して、各種技術の家庭用コージェネレーションシステム、太陽光発電システムを導入し、それらのシステムの導入可能性および導入効果について比較評価を行った。評価結果から太陽光発電システムを導入した全電化住宅は現段階のエネルギーコスト、政策環境では最も優れているシステムであった。また、発電効率が電力網の発電効率を超えるなら、コージェネレーションシステムの導入が省エネルギー、環境保全性が得られることがわかった。しかし、現在のイニシャルコストの条件では、家庭用燃料電池コージェネレーションシステムの導入は補助政策が必要である。これらの結果を今後日本の住宅分野における省エネルギーと地球温暖化ガス排出削減に寄与する分散型エネルギーシステムの普及に役立てる。
複数構造物群周辺の気流の流れ及び流体力の評価に関する研究

都市空間においては大小様々な構造物が建てられており、そのような構造物周辺では複雑な風の流れが起きている。そこで本研究は、複数構造物群周辺の気流の様子及び風圧を数値的に捉えることによって、構造物群の空力特性を解明することを目的に研究を行った。数値計算では、2本の正方形角柱をモデルとして、これらが流れに平行に設置したときと、垂直に設置したときを想定した。また各々の設置状態で、2本の正方形角柱の間隔を変化させた。2本の構造物を流れに垂直に配置したときには、風上側の構造物から剥離した渦が風下側の構造物にぶつかり後方では複雑な流れが生じる。また間隔比S/B(Sは間隔、Bは角柱の幅)が3で抗力が急激に変化することが数値的に捉えることができた。2本の角柱を流れに平行に配置したときには、渦と渦との相互干渉が生じる。この平行に配置したときには、各々の構造物に作用する抗力と揚力は対称にはならない。以上、2本の正方形構造物周りの流れに関する数値計算を行い、その空力特性を捉えることができた。複数構造物周りの流れは、複雑な様子を呈する事が知られている。そこで角柱にモデル化した複数構造物群周辺の気流の相互干渉の様子及び構造物に作用する流体力の評価を、3次精度上流有限要素スキームを用いて数値解析的に捉える事を目的として研究を行った。計算のモデルには2本の正方形角柱とし、これらの角柱を流れに対して直列と並列に配置し、その間隔比の変化によって流れがどのように変化するのかを数値的に捉えた。計算では間隔比を1から4まで変化させた。2本の正方形角柱を流れに対して直列に配置したときには、間隔比が3のときに両正方形角柱に作用する抗力が急激に変化し、ストローハル数は最も小さな値となることが実験結果から知られている。数値計算では、これらの現象を定性的にも充分に捉えることができた。また、2本の正方形角柱を流れに対し並列に配置したときには、各々の角柱に作用する抗力と揚力は対称にならないことが実験結果から知られている。これらは実験でも数値計算でも、微妙な誤差によるものである。数値計算結果ではこのような現象を捉えることができた。しかし、計算は2次元解析のため、得られた抗力は実験結果と比較して大きい。以上、2本の正方形角柱の空力特性を数値解析により評価することができた。
自己位相測定方式による分割鏡制御システムの開発

本研究では、1)2つの固定波長レーザーと1つの波長可変レーザーを用いて分割鏡間の光軸方向の相対位置を15nmの精度で測定する位相測定システムの試験開発、2)分割鏡の相対位置を15nmの精度で保持する分割鏡支持機構の開発、3) 18枚の分割鏡の相対位置を60個の位置センサの情報を用いて制御シミュレーションを行うソフトウェアの開発を行った。その結果、これらの方法を組み合わせて18枚の分割鏡の制御を行うことが可能であることが実証された。京都大学では、次世代の超大型望遠鏡建設に必要な技術を用いて口径3.8mの望遠鏡を国内に建設する計画を進めている。本研究では、それに関連して以下の研究を行った。1.複数の分割鏡による制御安定性試験平成22年度は、個々のアクチュエータの駆動再現性を向上させるための改良を繰り返し、センサーによるフィードバックなしの状態で上昇・下降時の位置の違いを±50nm程度にまで追い込むことに成功した。これにより、位置センサーによるフィードバックをかけた際の安定性が向上し、目標位置までの収束速度,が向上した。また、センサー固定用のアームの材質と形状に関する評価を行い、5mm厚セラミックスのアームを用いることに決定した。これらの改良ののち、分割鏡2枚を用いて制御安定性の試験を開始しており、安定性確認後は名大で製作している望遠鏡架台部に制御機構を取り付けての試験に進む予定である。2. 18枚の分割鏡の制御シミュレーションを行い、鏡同士の相対位置関係を最も精度よく測定できる位置センサーの配置パターンを決定した。また、個々の鏡の微小な併進・回転の影響を評価した結果、これまでの想定以上である0.1mm程度の固定精度が要求されるととが判明し、現在横ずれ支持部の改良を検討中である。現在、このシミュレーションソフトを用いて、18枚の鏡が振動しないように制御するアルゴリズムを検討中である。3.内周6枚の分割鏡のみで試験を行う際の小型の試験副鏡を製作し、裏面からのフーコーテストで形状確認する方法を用いて正しい形状がほぼできていることが確認できた。1.望遠鏡架台に分割鏡支持機構を搭載しての制御試験名大構内にて組み立てられている実際の望遠鏡架台に、京大で開発した分割鏡支持機構を取り付け、分割鏡と同じ重さのダミーの鉄板2枚を用いて実機上での制御試験を行った。望遠鏡架台からの振動や電気的ノイズの多い厳しい環境の中、23秒よりも遅い変形成分に関しては100nmの精度でのダミー鏡の制御に成功し、実機上での第一段階の制御レベルは達成できた。この様子は、ダミー鏡間に設置したレーザー干渉計を用いて光学的にも確認できた。しかし、鏡の横ずれを固定する機構などにもいくつかの問題があり、今後更なる改良を継続していく予定である。2.位置センサー改良これまで使用してきたインダクタンス方式の位置センサを、検出原理は変えずにセンサ基盤をセラミックにし、入出力部からの測定部への干渉をバッファ回路を追加して切り離すなどの改良を加えた。現在、新センサの性能評価中である。3.チューナブルレーザーの安定性調査これまで位相カメラに使用してきたHe-Ne5色レーザーには耐久性の欠陥があることが判明し、それに代わるものとして、チューナブルダイオードレーザーの安定性を評価した。その結果、位相カメラに十分利用できる性能を持つことを確認した。4.分割鏡の光学試験準備分割鏡の鏡面精度を光学的に測定するためのヌルレンズを製作し、光学測定をするための準備を進めている。5.18枚の分割鏡の制御シミュレーション最終的に18枚の分割鏡を制御するために必要な位置センサの配置を詳細に検討し、制御可能なことをシミュレーションで確認した。この結果は学会で発表を行った。このほか、個々の温度センサの変換係数を求める作業などを並行して進めた。平成24年度に行った研究開発は以下の通りである。1)分割鏡制御試験:名大で組み立てられている望遠鏡架台上での分割鏡制御試験を継続し、望遠鏡高度角が30°,60°,90°(真上)の3つの角度付近で、天体追尾時の駆動速度において15nmの制御精度を確認した。望遠鏡停止時に比べて、駆動時には1Hz付近での不安定性が若干増加するものの、基本的にはセンサの測定精度が制御精度を決定する状況となっており、光軸方向の制御性能に関してはほぼ目標の性能に到達したと判断できる。しかし一方で、横ずれ方向の安定性の問題は改良を加えても劇的な改善は見られなかったため、メンテナンス性重視の鏡と支持機構を接着しない方式から、安定性重視の鏡と支持機構を接着して一体化する方式に切り替えて、開発を継続している。

2)分割鏡形状の光学的確認試験:直径1.3mの平面鏡とハルトマン板を用いて、内周用分割鏡の形状確認のためのオートコリメーション法による光学試験を行った。具体的には、分割鏡焦点位置よりシングルモードファイバーを用いてレーザー波長の球面波を鏡面に向けて補正レンズを通して照射し、分割鏡で反射させてできる平行光を平面鏡で元の方向に戻して戻り光のスポット形状を見るもので、平面鏡の前に10cm間隔で穴を開けた板を置いて焦点前後のデフォーカス像を調べることで、ある程度の光学収差の判別も可能である。その結果、鏡製作時に使用しているCGH干渉計は少なくとも200nmよりも大きい間違いはなく、正常に機能している事が確認できた。3)チューナブルレーザーによる位相カメラ試験:チューナブルレーザーと2つの固定波長レーザーによるスポット形状を、同時に取得して自動解析することで、気流の乱れた環境下でも分割鏡間の相対位置を15nm程度で決定できることを確認した。4)その他:観測装置および望遠鏡焦点周りの構造の概念検討を行った。位相カメラシステムの光源としてこれまで用いてきたHe-Ne5色レーザーには、耐久上の問題(使用状況により、約1年から3年で寿命を迎える)があることが発覚し、そのため、これに代わる耐久性の高い光源を探す必要に生じた。また、選定に際し、幾つかの候補の検討や安定性の確認や、レーザーの種類変更に伴う測定方法の変更の検討に時間を要したことなどが挙げられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。新しいレーザー光源を用いての、位相カメラ基本原理の確認試験を早急に再度行い、名大構内で試験中の分割鏡制御機構と組み合わせて、新位相カメラによる制御限定の決定と性能確認を行う予定である。これと並行して、分割鏡支持機構や位置センサの改良を継続し、より高い性能を発揮できるようにして分割鏡が順次完成するのに備える。これらの作業と並行して観測装置の仕様についても検討を進め、2天体を同時に高分散分光して波長安定性を確保する相対高分散分光器や、広視野面分光装置などの独自の装置に関しての概念設計をまとめる。
専門学術英語教育に資するレキシカル・バンドルの研究

多様な学術英語におけるレキシカル・バンドルについて検討した。まずその概念を検討すると共に、巨大なコーパスからレキシカル・バンドルを抽出する方法を考察し、学術英語からの「レキシカル・バンドルの抽出を実際に行った。また、実際の授業においてレキシカル・バンドルの概念を導入することにより、学生の表現能力の向上が如何に図られるかを検討した。更に、レキシカル・バンドルに重点を置いた記事を、Asahi Weekly紙上において連載した。巨大な電子資料から高速に情報を抽出するシステムの開発を行った。(1)専門分野に特化した「レキシカル・バンドル」の抽出を行うには,その分野の電子化された資料が不可欠である。平成21年度は、類似の研究を行っている研究者の資料収集方法を学びつつ、大規模な資料収集の方法を検討し、一部の専門文献の収集を行った。(2)コーパスを用いた「レキシカル・バンドル」抽出に関する研究は,まだその歴史が浅く,文献も多くない。「レキシカル・バンドル」はコロケーションを拡張した概念であるから,コロケーションに関する概念整理と「レキシカル・バンドル」との相違を明らかにするべく,文献調査を行った。更に、2009年11月に、関連した研究をしている研究者をビャウィストク大学に訪ね、同大学において講演会ならびに研究者との意見交換会を実施した。2010年3月には、「定型表現」(formulaic sequence, formulaic language)に関する会議にも出席し、同会議参加者との意見交換を行った。(3)「レキシカル・バンドル」の抽出には,n-gramというツールが有益である。これは,コーパス中から,2回以上,出現する2語以上の連鎖を網羅的に抽出するコンピュータ・プログラムである。平成21年度には,そのツールを用いて、一般英語および一部の学術英語に関して、「レキシカル・バンドル」の抽出を行った。同時に、工学系の文献も調査しつつ、使い勝手が良く高速に機能するn-gramツールが備えるべき要件を検討した。(4)研究代表者の滝沢は、レキシカル・バンドルに重点を置いた記事を、朝日新聞社刊行のAsahi Weekly紙上において連載(隔週連載)した。連載のタイトルは「コーパスで学ぶ本物の英語」である。(1)専門分野に特化した「レキシカル・バンドル」の抽出を行うには、その分野の電子化された資料が不可欠である。平成22年度は、平成21年度に検討した資料収集方法に更なる検討を加え、一部の専門文献の収集を行った。(2)コーパスを用いた「レキシカル・バンドル」抽出に関する研究は、まだその歴史が浅く、文献も多くない。「レキシカル・バンドル」はコロケーションを拡張した概念であるから、コロケーションに関する概念整理と「レキシカル・バンドル」との相違を明らかにすべく、文献調査を引き続き行った。同時に、関連するphraseology(「慣用連語」と訳されることが多い)に関する文献調査を行った。また「フレイジオロジー研究会(Japan Society for Phraseology)」に所属し、同研究会の研究集会に参加し、同分野の研究者との意見交換を行った。(3)「レキシカル・バンドル」の抽出には、n-gramというツールが有益である。これはコーパス中から2回以上、出現する2語以上の連鎖を網羅的に抽出するコンピュータ・プログラムである。工学系の論文も参照しつつ、使い勝手がよく巨大なデータに対応するngram作成方法を検討し、実際に抽出を行った。膨大な時間はかかるものの、巨大データからの抽出が可能であることを確認した。(4)代表者の滝沢は、「レキシカル・バンドル」に力点をおいた記事を、朝日新聞社刊行の英語学習者向けのAsahi Weekly紙において連載(隔週連載)した。この連載は、平成19年4月以来、4年にわたって行い、平成23年3月をもって終了した。平成23年度は、これまでに収集した専門論文のデータの処理と、研究成果の発表に力点を置いた。(1)まず、同僚の藤村逸子教授(名古屋大学)と共に、『言語研究の技法-データの収集と分析』の編集を行い、ひつじ書房から出版した。代表者の滝沢、そして分担者の山下が執筆に加わった(2011年12月出版)。(2)所属する専攻と本科研を含む複数の科研プロジェクトの主催で「言語研究の技法:脳・視線・音声・コーパス」という公開シンポジウムを行った(2012年1月28日、名古屋大学)。そのシンポジウムにおいて、滝沢は「コーパスと慣習的・周辺的言語現象の記述」というテーマで発表を行った。前半の「慣習的言語現象」の箇所が本研究と直接関係する内容である。また、分担者の山下は「反応時間を使った第二言語のコロケーション習得研究」というテーマで発表を行った。

(3)滝沢は、電子情報通信学会の「思考と言語研究会」から招待を受け、「英語表現・英語構文とコーパス」というテーマで招待講演を行う(2012年2月4日)と共に、その内容を論文集に掲載した。「英語表現」に関する部分が本科研の成果の一部であり、平易な単語から構成されてはいるが、なかなか学習者自らが使うことが難しい英語表現に力点を置いた内容であり、大学生の表現力向上を主眼に置いたものである。(4)プログラミングに長けた元・大学院生に依頼し、巨大な電子資料から高速に情報を抽出するシステムの開発を行った。これまでのツールは、巨大な資料に対しては十分な速度を発揮できないという問題点があったが、今回、開発したツールを用いれば、ストレスを感じることなく巨大データを扱うことができる。(5)平成22年度に引き続き、専門論文からのLexical Bundleの抽出につとめた。
2型糖尿病において心身医学的アプローチを行った場合の費用対効果性の検討-プロスペクティブ・スタディ-

我々は、2型糖尿病患者において、血糖コントロールに影響を及ぼす心理・社会的因子を検討した。初年度は、2型糖尿病患者に対して、各種心理テストを用いて、心理社会的因子に関する横断的調査を行い、血糖コントロールに関連する有意な因子を抽出した。[目的]2年次(最終年度)は上記同一患者をフォローアップし、心理社会的因子と1年後の血糖コントロールとの関連を検討した。[対象と方法]糖尿病専門外来にて通院加療中の2型糖尿病患者304名(男169名/女135名、年齢61.8±10.7歳、罹病期間11.6±8.04年、HbA_<1c>7.30±1.19%、食事療法のみ63名/経口血糖降下剤178名/インスリン63名)について、下記の自己記入式心理テストおよびアンケート調査を行った。1)DTSQ(糖尿病治療満足尺度)、2)PAID(糖尿病感情負担尺度)、3)Well-being Questionnaire 12、4)STAI(不安尺度)、5)SDS(抑うつ尺度)、6)SES(自尊感情尺度)、7)ソーシャルサポート尺度、8)セルフコントロール尺度、9)SF-36(健康関連QOL尺度)。1年後にフォローできた患者は253名(83.2%)であった。心理テストによる社会心理的因子と1年後の血糖コントロール(HbA_<1c>)との関連を検討した。[結果]HbA_<1c>と有意に相関した項目は、治療法、年齢、PAID、DTSQ、およびセルフコントロール度であった。階層的重回帰分析の結果、年齢、罹病期間および治療法で調整後も、PAIDがHbA_<1c>に有意に独立して関連する因子であった。[結論]以上より、2型糖尿病患者の血糖コントロールには、年齢、罹病期間や治療内容で調整した後においても、糖尿病感情負担感が関連することが示めされた。本年度は2型糖尿病患者において、心身医学的治療の有効性を調査する前段階として、血糖コントロールに影響を及ぼす心理社会的因子について検討した。[目的]2型糖尿病患者に対して、心理社会的因子に関する横断的調査を行い、血糖コントロールに関連する有意な因子を抽出した。[対象と方法]外来にて通院加療中の2型糖尿病患者153名(年齢62.1±10.0歳、罹病期間12.3±8.00年、HbA1c7.36±1.16、男88名/女65)について、下記の自己記入式心理テストおよびアンケート調査を行った。また、血糖コントロールの指標として、テスト記入日までの過去6ヶ月間の平均HbA1cを用いた。[結果]HbA1cと有意に相関した項目は、年齢、治療満足度、感情負担度、well-being、特性不安、セルフコントロール度、およびSF-36の全体的健康感、活力、心の健康であった。

重回帰分析の結果、HbA1cに有意に独立して関連する因子は、well-being、年齢、治療満足度の順に強かった。年齢を65歳未満(84名)と65歳以上(69名)に分けて重回帰分析を行うと、前者ではwell-beingが、後者では治療満足度が最も有意に独立して関連する因子であった。即ち、65歳未満ではwell-beingが高いほど、65歳以上では治療満足度が高いほど血糖コントロールのコントロールがよかった。[結論]2型糖尿病患者の血糖コントロールには、well-being、治療満足感といった心理的因子が関与することが示唆された。今後は、さらに150名程度の患者を加えて横断調査を続け、1年間フォローアップし、血糖コントロールと心理社会的因子の関連を縦断的に検討する。我々は、2型糖尿病患者において、血糖コントロールに影響を及ぼす心理・社会的因子を検討した。初年度は、2型糖尿病患者に対して、各種心理テストを用いて、心理社会的因子に関する横断的調査を行い、血糖コントロールに関連する有意な因子を抽出した。[目的]2年次(最終年度)は上記同一患者をフォローアップし、心理社会的因子と1年後の血糖コントロールとの関連を検討した。[対象と方法]糖尿病専門外来にて通院加療中の2型糖尿病患者304名(男169名/女135名、年齢61.8±10.7歳、罹病期間11.6±8.04年、HbA_<1c>、7.30±1.19%、食事療法のみ63名/経口血糖降下剤178名/インスリン63名)について、下記の自己記入式心理テストおよびアンケート調査を行った。1)DTSQ(糖尿病治療満足尺度)、2)PAID(糖尿病感情負担尺度)、3)Well-being Questionnaire 12、4)STAI(不安尺度)、5)SDS(抑うつ尺度)、6)SES(自尊感情尺度)、7)ソーシャルサポート尺度、8)セルフコントロール尺度、9)SF-36(健康関連QOL尺度)。1年後にフォローできた患者は253名(83.2%)であった。心理テストによる社会心理的因子と1年後の血糖コントロール(HbA_<1c>)との関連を検討した。[結果]HbA_<1c>と有意に相関した項目は、治療法、年齢、PAID、DTSQ、およびセルフコントロール度であった。階層的重回帰分析の結果、年齢、罹病期間および治療法で調整後も、PAIDがHbA_<1c>に有意に独立して関連する因子であった。[結論]以上より、2型糖尿病患者の血糖コントロールには、年齢、罹病期間や治療内容で調整した後においても、糖尿病感情負担感が関連することが示めされた。
風力発電機における電力伝達機構の長寿命化の研究

摺動接触通電は静止物体と移動物体間の電力伝達機構に用いられる。風力発電機ではブラシとスリップリングシステムが用いられ、長寿命化が必要である。摺動接触通電の信頼性が求められ、近年では新しい材料の適用も検討されている。この研究は、金および銀メッキスリップリングと銀黒鉛質ブラシの摺動接触通電特性について検討した。接触電圧降下、ブラシ摩耗量、および他の特性は、ー15°C、0°C、および20°Cの雰囲気温度下で調査した。接触電圧降下およびブラシ摩耗量について、周囲温度とはほぼ無関係に60%70%の銀含有率を持つブラシが、接触電圧降下、ブラシ摩耗量とも低減させることが可能であることを明らかにした。風力発電機のナセル内で使用されているスリップリングとカーボンブラシの電力伝達機構の長寿命化と信頼性向上の実現を目的として研究を実施した。平成24年度は銀スリップリングと銀系ブラシの基本的な摺動接触通電特性を求め、ブラシの銀含有率7080%の範囲において接触抵抗とブラシ摩耗のバランスが最適となることを明確にした。平成25年度はさらに金コーティングのスリップリングを用い、先に求めたブラシの銀含有率最適範囲における摺動接触通電特性を求めた。金スリップリングは小型の電力供給システムで使用されているが、過酷な雰囲気下で稼働する風力発電機に適用できるか検証した。当該年度の研究成果として、金スリップリングと銀ブラシの摺動接触実験により、銀スリップリング使用時と比較するために接触抵抗、摩擦係数およびブラシ摩耗量について検討を行い基礎特性を明確にした。得られた結果は、電子情報通信学会エレクトロニクスソサイエティ機構デバイス研究会、日本学術振興会炭素材料第117委員会において研究発表した。金スリップリングを用いた場合、銀スリップリングに比較して接触抵抗は増加する傾向を示した。とくに雰囲気温度がマイナス15°Cの場合は、20°Cの接触抵抗と10倍程度の差が生じ、金スリップリングを使用すると雰囲気温度により接触抵抗が大きく変化することを明確にした。しかし、ブラシの摩耗量については、金スリップリング使用時に減少する傾向があることを示した。さらに、金系のブラシと金スリップリングの特性についても把握するため、ワイヤー型の金ブラシとスリップリングの静止接触通電実験を試みた。接触抵抗の変化と材料の温度変化の関連性についても試験を行った。今後の研究計画として、金スリップリングと金ブラシの摺動接触通電特性についても明確にする。風力発電機ナセル内に用いられている電力伝達機構部品であるスリップリングとブラシの長寿命化および電力伝達の信頼性向上を実現することを目的として研究を実施した。平成24年度においては、実施計画していた銀スリップリングと銀系ブラシの基本的な摺動接触通電特性を明確にするための実験を行い、主に電気的特性および機械的特性について検討考察を行った。実施した内容として、銀系ブラシのカーボンと銀の配合率の変化に対する接触抵抗とブラシ摩耗について基礎データを明確にするため、銀の配合率を50%、60%、70%、80%、90%とした銀系ブラシを作製した。それぞれの銀配合率ブラシに対して接触通電中の接触抵抗を測定し、電気的特性の基礎データを取得した。また、摩擦係数の測定とブラシ摩耗量の測定により、機械的特性の基礎データも取得した。この電気的特性と機械的特性の両面から検討し、接触抵抗が小さくブラシ摩耗量が低減できる銀配合率ブラシを模索した。なお、環境設定としては、風力発電機が使用される環境を模擬して、常温からマイナス15°Cの範囲で雰囲気温度を変化させた。当該年度に得られた結果を、電子情報通信学会エレクトロニクスソサイエティ機構デバイス研究会において研究発表した。風力発電機の普及にともなう電力伝達機構のメンテナンス軽減のために重要な基礎データであることを説明した。雰囲気温度が変化しても接触抵抗とブラシ摩耗量のバランスが最適となる条件は、銀含有率7080%の範囲に現われていることを明確にした。この現象については、ブラシのかさ密度の影響なども考えられるため、今後の研究推進に対して考慮する必要性などを検討した。風力発電機ナセル内の電力伝達機能の信頼性向上と長寿命化を目指した本研究は、平成24年度から平成26年度の研究期間において実施した。研究期間全体の研究成果として、銀および金コーティングスリップリングと銀黒鉛質ブラシの接触電圧降下特性およびブラシ摩耗特性を明確にした。風力発電機は、洋上に設置されることもあり、雰囲気温度の変化も激しい。そこで本研究では、雰囲気温度マイナス15°Cからプラス20°Cの範囲における特性を求め、機構の寿命に大きく影響するブラシ摩耗量の低減について最適条件を求めた。

銀コーティングスリップリングに対し、銀黒鉛質ブラシの銀含有率を変化させた場合、ブラシの銀占有面積が約25%(銀含有率で70%)を超えても接触電圧降下を低下させる効果が少なく、逆にブラシ摩耗量は増加傾向を示す。すなわち、接触電圧降下が低くブラシ摩耗量も低減でき、コスト面でも効率の良い範囲は、銀含有率60%70%である。また、金コーティングスリップリングを用いた場合、接触電圧降下が高くなり、雰囲気温度がマイナスになるとさらに増加することを明らかにした。しかし、ブラシ摩耗量は逆に1/2程度まで低減することができた。ブラシ摩耗量を重視するためには、コストは上がるが金コーティングスリップリングを用いることが望まれる。最終年度は、金ワイヤブラシを用いた接触通電試験で、酸化被膜などは生成されず接触電圧降下も低く抑えられた。しかしブラシ強度やコスト面の課題があるため、実用的な観点では銀系ブラシ・スリップリングの組み合わせによるシステム構成が効率的である。以上のことから、風力発電機のスリップリングシステムには、銀コーティングスリップリングと銀黒鉛質ブラシ(銀含有率6070%)の組み合わせにより、ブラシ摩耗量を低減することが可能となり、電力伝達の信頼性向上と長寿命化に有効であることを示した。電気機器本研究の目的に対し、平成24年度および平成25年度の2年間でおおむね順調に進展している。最終的には、風力発電機内のスリップリングとブラシの電力伝達機構長寿命化と高信頼性を目的としているが、銀系ブラシと銀スリップリングおよび金スリップリングの接触特性、ブラシ摩耗量特性などの基礎特性を得ている。初年度は、風力発電機の使用環境を模擬した環境温度を変化させ、酸化されにくく接触抵抗が小さいと言われる銀系のブラシとスリップリングによる摺動接触通電特性を求めた。ブラシの銀含有率7080%で接触抵抗が小さくブラシ摩耗量も小さく抑えられることを明確にした。2年目は、平成24年度に得られた結果の再現性を求め、さらに金系のスリップリングと銀ブラシおよび金ブラシの接触通電特性について検討した。金スリップリングと銀ブラシの摺動実験では、接触抵抗は銀スリップリングに対し高くなる傾向を示した。なお、雰囲気の温度が低く(マイナス15°C)なると、接触抵抗は増加することを示した。しかし、金スリップリングと銀ブラシの摺動では、ブラシの摩耗が減少することが明らかになった。また、金系のワイヤー型ブラシとスリップリングの接触抵抗特性についても試験を行った。当該年度に実施した成果については、電子情報通信学会機構デバイス研究会、同国際セッション、日本学術振興会炭素材料第117委員会において発表した。とくに金スリップリングを用いた実験に対し、データの有効性などについて議論し、現在までの達成度としてはおおむね計画通りに進んでいる。本研究の目的に対し、平成24年度はおおむね順調に進展している。最終目的である風力発電機内のスリップリングとブラシによる電気信号・電力伝達機構の長寿命化とメンテナンスフリーに対し、銀系のブラシの銀配合率を変化させた条件下における接触不良の要因となる接触抵抗特性および、ブラシ摩耗量特性を明確にした。