hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイレゾリューション映像伝送システム検証

広島市消防局における救急現場から医療機関へのリアルタイムの生体監視情報および映像情報システムは1日平均で3.13件の使用実績であり、医療機関側で傷病状況を早く確認できるメリットが指摘された。映像伝送下でのビデオ喉頭鏡を用いた気管挿管事例では、的確な指示を行うのに十分な映像が得られた。救急隊からの一斉情報配信システム「こまっTEL」のシステムを利用して病院受入が決定した救急搬送受入困難事例の効果が確認された。平成22年度では、広島市消防局との連携の下に、救急車に映像デバイス、携帯電話(スマートホン)、デジタルデータ出力可能な医療計測機器、映像合成機器、出力変換コネクタ、映像伝送端末、映像伝送機器を搭載した。Feasibility Studyでは広島市消防局の救急車4台に、ビデオカメラ、映像出力可能な生体モニター、ビデオ喉頭鏡を搭載し、広島市内の4地点に配置した。また、最大12台の送信機の映像を同時に受信可能な受像機を仮想MC基地(東京都内)に設置した。心肺停止2症例(特定行為の指示要請)、開放骨折1例、急性腹症1例の計4症例の想定患者に対する救命処置を各救急車内の救急救命士が同時に行い、各救急車内の映像情報を合成し、映像伝送機器(RVT-SD100,SONY)と3G回線(FOMA、NTTドコモ)を用い仮想MC基地への同時伝送を試みた。その結果、4台の救急車から同時に伝送された映像を同一画面上で鮮明に受像できた。伝送映像によって、傷病者の状態やバイタルサインの評価、気管挿管の確認が可能であった。受像側も初期評価に参加し、個別に特定行為や搬送先を指示できた。次に、患者からの同意が得られた実際の救急搬送事例3例に対して、本システムを試用した。患者の疾患は多発外傷、急性腹症そしてパニック症候群であった。広島大学病院での受像により、いずれの事例においても的確な傷病状態の把握が可能であった。特に外傷事例では映像確認した医師による全身状態の判断が的確に行われ、その後の診療に有益であった。生体監視情報および映像情報を救急隊と医療機関との新たなコミュニケーションツールとしての有用性が示唆された。平成23年度では、広島市消防局との連携の下に、全救急車に映像デバイス、携帯電話(スマートフォン)、デジタルデータ出力可能な医療計測機器、映像合成機器、出力変換コネクタ、映像伝送端末、映像伝送機器を搭載した。本救急映像伝送システムは、1.映像に加えて生体情報(心電図波形、血圧、心拍数、経皮酸素飽和度)と修正12誘導心電図のデジタルデータ伝送が行えること、2.可搬型伝送装置を事故現場など車外に持ち出すことができること、3.情報は市内の4カ所の救急基幹病院のそれぞれの専従医により同時に確認することができること、4.映像情報は専用スマートフォンへも中継され、担当医はどこに居ても閲覧できること、5.データは中継局サーバを経由し、同時に蓄積され、過去のデータの検証が行えることなどの特徴を有している。例えば、事故現場の映像伝送により、医師の現場出動の適応や災害医療対応の立ち上げ判断の参考にもなる。血管損傷を伴う下腿外傷事例において創部状態を確認し、止血や固定処置など救急隊へリアルタイムのアドバイスを可能とした。胸痛を訴える傷病者では12誘導心電図伝送により病院前における急性心筋梗塞の診断が可能であると同時に、蓄積された心電図データの事後検証も行えた。本映像伝送システムは運用開始から1日平均で2.5件の使用実績であり、対象は重症例が約6割で、中等、軽症例が4割であった。医療機関側で傷病状況を早く確認できるメリットを指摘する事例が9割を占めており、特に外傷事例における映像伝送の有用性が報告された。遠隔での医療機関間もしくは搬送機関との情報連携のための実行性のあるシステムを構築し、生体監視情報および映像情報を救急隊と医療機関との新たなコミュニケーションツールとしての有用性を明らかにする。既存の通信回線によるハイレゾリューション映像伝送システムを用いて、以下の項目について明らかにした。1,救急現場から医療機関へのリアルタイムの生体監視情報および映像情報システムは平成23年度で1149件、1日平均で3.13件の使用実績であった。対象は重症例が62%で、中等、軽症例が38%であった。医療機関側で傷病状況を早く確認できるメリットを指摘する事例が90%を占めており、特に外傷事例における映像伝送の有用性が報告された。2,詳細な傷病者状況や救急隊による処置の内容として、ビデオ喉頭鏡を用いた気管挿管事例について検討した。平成25年3月現在で、13名の心肺停止傷病者に対してビデオ喉頭鏡を用いた気管挿管が実施された。

12名は映像伝送による医師の指示・アドバイスの下に気管挿管を試みた。なお、ビデオ喉頭鏡を用いた気管挿管は胸骨圧迫を中断することなく実施した。映像伝送下での12例のうち1名の傷病者において口腔内吐物による視野障害のため、気管挿管は実施されなかった。映像伝送下で気管挿管が実施された11例中9例において気管挿管に成功した。映像伝送下での気管挿管映像は極めて明瞭であり、気管挿管する救急救命士に対して、的確な指示を行うのに十分な映像であった。従来型喉頭鏡と比較して、実習症例が少なくて済むことから、従来の教育研修経費でより多くの救急救命士がビデオ喉頭鏡の病院実習を受けることができる。3,平成23年度の救急隊からの一斉情報配信システム「こまっTEL」利用件数554件のうち、このシステムを利用して病院受入が決定した救急搬送受入困難事例は21%(112件)であり、その効果が確認された。広島市消防局全救急車に映像デバイスを配備し、傷病者の映像を市内医療機関に配信・評価する事ができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。・広島市消防局、市内4医療機関と定期的な調整会議を開催し、検証を部こなっていく。・広島圏域メディカルコントロール協議会において、本研究の紹介をおこない、関係諸機関に研究推進への協力を依頼する。
神経系の発達に及ぼすダイオキシン類の作用に関する研究

ラットを用いた動物実験から、ダイオキシン類暴露により血中の甲状腺ホルモン濃度が減少することが報告されている。したがって甲状腺機能低下状態のラットにおけるZAKI-4遺伝子発現の動態を観察することでダイオキシン暴露による影響を推測できるのではないかと考え、甲状腺機能低下ラットを作製し、生後の脳でのZAKI-4mRNAの発現を検討した。発達中の大脳皮質でのZAKI-4mRNAの発現増加が甲状腺機能低下症により減弱していることが示された。特に、in situハイブリダイゼーション法により、ラット脳では大脳皮質第VI層においてのみ甲状腺機能低下症によりZAKI-4mRNAの発現が低下していた。一方、小脳では生後発現量に変化はなく、また甲状腺機能低下症の影響を受けなかった。以上の結果より、甲状腺機能低下症による脳でのZAKI-4mRNAの発現は領域特異的に変化すると考えられる。この研究成果はEndocrinology誌(142巻、1752-1759頁、2001年)に掲載された。したがって、ダイオキシン類暴露によっても、発達中の脳でのZAKI-4遺伝子発現に変化が引き起こされる可能性が想定される。また、これまでの研究からZAKI-4には2種類のmRNAの存在が明らかとなった(αおよびβと命名)。ZAKI-4遺伝子のゲノムDNAをクローニングし遺伝子の構造を解析したところ、マウスZAKI-4αおよびβmRNAは選択的スプライシングにより単一の遺伝子より生成されることが明らかとなった。これらの結果は、Environmental Medicine誌(45巻、75-79頁、2001年)に掲載された。さらに、マウスZAKI-4遺伝子の5'上流約4kbをクローニングし塩基配列を解析したところ、ヒトと同様にマウスZAKI-4遺伝子には、多くの遺伝子の転写開始点のすぐ上流に存在するTATAボックスあるいはGCボックスが存在しなかった。また、塩基配列を比較してみるとマウスにgtあるいはagという繰り返し配列がある以外は、非常によく保存されていたが、残念ながらマウスZAKI-4遺伝子の上流域にXREは存在しなかった。一方、転写因子AP-1やAML-1a、神経系の発生に関わっているといわれているPbx-1に対する結合配列がヒトとマウスでその位置も保存されており、実際にこれらがZAKI-4の転写調節に働いている可能性が考えられる(投稿準備中)。この他、抗ZAKI-4抗体を作製し、脳における局在を検討した(投稿準備中)。ヒトZAKI-4遺伝子の調節領域にはダイオキシン受容体として知られるaryl hydrocarbonレセプター(AhR)とAhR nucleartranslocator(Arnt)のへテロダイマーが結合する配列(XRE)が存在する。このことは、ZAKI-4の発現がダイオキシン類によって促進されることを強く示唆した。そこでin vivoでの実験に応用できるよう、マウスZAKI-4遺伝子のゲノムDNAをクローニングしその転写調節に関わる領域の塩基配列を解析した。マウスZAKI-

4遺伝子の5′上流約4kbをクローニングし塩基配列を解析したところ、ヒトと同様にマウスZAKI-4遺伝子には、多くの遺伝子の転写開始点のすぐ上流に存在するTATAボックスあるいはGCボックスが存在しなかった。また、塩基配列を比較してみるとマウスにgtあるいはagという繰り返し配列がある以外は、非常によく保存されていたが、残念ながらマウスZAKI-4遺伝子の上流域にXREは存在しなかった。一方、転写因子AP-1やAML-1a、神経系の発生に関わっているといわれているPbx-1に対する結合配列がヒトとマウスでその位置も保存されており、実際にこれらがZAKI-4の転写調節に働いている可能性が考えられる。ラットを用いた動物実験では、ダイオキシン類暴露により血中の甲状腺ホルモン濃度が減少することが報告されている。したがって甲状腺機能低下状態のラットおよびマウスにおけるZAKI-4遺伝子発現の動態を観察することでダイオキシン暴露による影響を推測できるのではないかと考え、甲状腺機能低下ラットおよびマウスを作製し、生後の脳でのZAKI-4 mRNAの発現を検討した。発達中の大脳皮質でのZAKI-4 mRNAの発現増加が甲状腺機能低下症により減弱していることが示された。特に、in situハイブリダイゼーション法により、ラット脳では大脳皮質第VI層においてのみ甲状腺機能低下症によりZAKI-4 mRNAの発現が低下していた。一方、小脳では生後発現量に変化はなく、また甲状腺機能低下症の影響を受けなかった。以上の結果より、甲状腺機能低下症による脳でのZAKI-4 mRNAの発現は領域特異的に変化すると考えられる。したがって、ダイオキシン類暴露によっても、発達中の脳でのZAKI-4遺伝子発現に変化が引き起こされる可能性が想定される。ラットを用いた動物実験から、ダイオキシン類暴露により血中の甲状腺ホルモン濃度が減少することが報告されている。したがって甲状腺機能低下状態のラットにおけるZAKI-4遺伝子発現の動態を観察することでダイオキシン暴露による影響を推測できるのではないかと考え、甲状腺機能低下ラットを作製し、生後の脳でのZAKI-4mRNAの発現を検討した。発達中の大脳皮質でのZAKI-4mRNAの発現増加が甲状腺機能低下症により減弱していることが示された。特に、in situハイブリダイゼーション法により、ラット脳では大脳皮質第VI層においてのみ甲状腺機能低下症によりZAKI-4mRNAの発現が低下していた。以上の結果より、甲状腺機能低下症による脳でのZAKI-4mRNAの発現は領域特異的に変化すると考えられる。この研究成果はEndocrinology誌(142巻、1752-1759頁、2001年)に掲載された。
専門職と住民の協働による在宅閉じこもり高齢者への支援方法の検討

在宅閉じこもり高齢者に、専門ケアチームによる週1回半年間の介入を2通りの方法で行いその成果を検討した。閉じこもりは共に半数以上が改善し、運動指導が敏捷性を向上させることが確認できた。また保健医療福祉従事者を対象にしたグループインタビュー法によって、専門職と住民との協働による地域高齢者の閉じこもり予防策を提示した。高齢者の「閉じこもり」は、ゆくゆくは「寝たきり」や「認知症」に移行する危険性が高いことが実証されつつある。また閉じこもりには、広く身体・心理・社会的側面の要因が関与しており、介入には心理的側面を中心に総合的なアプローチが必要であることが明らかになっている。しかし危険性が明らかになりながらも、我が国では実際に閉じこもっている高齢者に対して、介入を行った実践報告はほとんど見あたらない。そこで実際に閉じこもっている高齢者の身体面からのアプローチ方法を検討するために、身体状況の聞き取り調査および体力測定を調査した。対象者は日常的な外出頻度が週1回以下のA県T市に在住している8名で、全員が女性であった。年齢は79.5(±6.46)歳であった。閉じこもり期間は平均15.38ヶ月であった。治療中の疾患のある者は7名(87.5%)で、疾患別には高血圧症が5名で一番多かった。身体状況で麻痺のある者はなく、ADLもBather Indexが平均92.5点と、ほぼ自立していた。しかし1km歩行ができない者が6名(75.0%)、1ヶ月以内に転倒の経験のある者が2名(25.0%)を占めていた。体力測定の結果は、筋力としての指標である握力が15.60kg、膝伸展9.86kg(ともに左右平均)であった。身体のバランスは開眼片足立ち7.49秒(利き足)、functhional reach25.81cm(利き手)で、敏捷性を計るTime up and go testは7.78秒であった(いずれも平均値)。以上のことから、今回対象となった閉じこもり高齢者は、ADLは自立しているものの、一般高齢者に比較し、下肢筋力や身体バランスなど歩行に関する能力が低下している傾向があり、運動指導の必要性が明らかになった。移動能力があるにもかかわらず、在宅で閉じこもっている高齢者への支援方法を検討するためには、対象者が閉じこもった状態にある中で、その生活にどのような思いを抱いているのかを把握することが大変重要である。そこで今年度は支援方法を検討するための基礎的データを得るために以下の研究を行った。移動能力があるにもかかわらず、外出頻度が週1回以下の閉じこもり高齢者を対象に、現在の生活についての思いを明らかにすることを目的とし、A県とY県の農山村で暮らす9名の高齢者に半構成面接を行い、質的記述的研究によって、以下の結果を得た。1.閉じこもり高齢者の現在の生活に対する思いは、【老いても老いにあわせた生活ができればいい】【自分の過去に満足している】【今の暮らしが幸せだ】【人の世話になりたくない】【外出したくない】【外出したい】【何もする気がしない】【自分の周囲の人や様子が気にかかる】【大切な人を失ってさびしい】【人との交流ができにくくなった】【家族や神仏が心の支えだ】【生き方に対する望みを持っている】の12カテゴリーに分類できた。2.抽出された12のカテゴリーは、【自分の過去に満足している】【家族や神仏が心の支えだ】【大切な人を失ってさびしい】【老いても老いにあわせた生活ができればいい】という「現実に折り合いをつける思い」をベースにしていた。さらに【今の暮らしが幸せだ】という思いが分岐点になり、【何もする気がしない】【外出したくない】などの「消極的な思い」と、【人の世話になりたくない】【外出したい】などの「積極的な思い」の間で揺れ動いていると推察された。高齢者の「閉じこもり」状態の背景には、生活環境や住民意識などが大きく関係することから、閉じこもり高齢者と日常的な関わりを持っている、保健医療福祉従事者5名に対するグループインタビューをもとに、閉じこもり予防のための具体的計画を立案することを目的とした。グループインタビューの結果は、プリシード・プロシードモデルを用いて、第34段階を中心に整理した。第3段階行動・環境アセスメントにおいて、高齢者の閉じこもり予防のための行動とライフスタイルとして(1)まめに買い物に行く、(2)近所の友人を訪ねる、(3)老人クラブ活動に参加する、(4)町内会行事に参加する、(5)趣味のために出かけるなど8つの行動が見いだせた。高齢者の行動に影響を及ぼす環境として(1)外出のための物理的環境が整っている、(2)高齢者の集まりが快く認められる、(3)家族が世間体を気にせず高齢者に外出を伴う家の仕事を頼むことができる、(4)地域が高齢者が働くことに理解を示すなど7つのカテゴリーが抽出できた。

第4段階教育・生態学アセスメントにおいて閉じこもり防止行動をとるための知識・認識・態度として、(1)生活が不活発になると廃用症候群につながるという危険性を知っている、(2)歩くことの大切さを知っている、(3)周囲のことに興味関心がある、(4)おしゃれを楽しむ気持ちがある、(5)おしゃべりを楽しむことができる、(6)集まりに気軽に出かけられる、(7)自宅以外で居場所をみつけられるなど16のカテゴリーが抽出された。閉じこり予防のための保健行動を継続するためのサポートなどについては、(1)外出を誘ってくれる友人、家族などがいる、(2)家族などが外出先での出来事に耳を傾ける、(3)友人、家族などが外出先の情報を提供できる、(4)家族が高齢者の外出について必要以上に危ないと言わないなど10のカテゴリーが見いだせた。保健行動実現のための個人技術・能力および社会資源については、(1)外出する自信がもてる健康状態である、(2)近所の歩行が不安・苦痛に感じない歩行能力がある、(3)歩く習慣がある、(4)外出経験をもとに活動量の調整ができるなど16カテゴリーが挙がつた。
チタン鋳造床の適合性 -とくに維持格子形態の差異による影響-

解決すべき大きな問題の一つであった鋳造技術の改良にともない,CPチタンの歯科領域への応用頻度が増え,なかでもCPチタン鋳造床の需要が高まってきている.しかし,その精度についてはより一層の改善が求められている.今回,著者らはCPチタン鋳造床の変形や適合性に関与する一つの要因として,維持格子の形態について着目し,適正な維持格子の形態を模索するべく実験を行った.実験1として,孔なし型,メッシュ型および梯子型の維持格子形態について,そのアウトラインが歯槽頂に止まるものと歯槽頂を10mm越えるもの,合計6種類の形態につき検討を行った.孔なし型では,歯槽頂上から10mm越えた場合の口蓋部の浮き上がりが大きく,しかも歯槽頂に止まる場合,歯槽頂上から10mm越えた場合とも水平面および前頭面ともに右側に変位し,チタン鋳造床の変形の大きいことが伺えた.梯子型では縦・横方向の膨縮変化の差が大きく,また,口蓋後縁部の浮き上がりは歯槽頂上から10mm越えた場合の梯子型が最も大きな値を示し,維持格子としての梯子型に良好な結果は得られなかった.メッシュ型では縦・横方向の膨縮変化の差が小さく良好な結果をえた.口蓋部の浮き上がりは認められたものの,総合的に判断した場合,本実験では,維持格子の形態はメッシュ型でアウトラインは歯槽頂上に止まるものが最も適しているとの結論に至った.そこで,より良いメッシュ型を模索すべく実験2を行った.実験1でメッシュ型の孔に存在する埋没材がチタンの鋳造収縮に影響するのではないかということが示唆された為,メッシュの孔の数,大きさ,配置を変化させて試料を製作した.その結果,メッシュの大きさは,通常のものより大きくし,その位置は外側に付与した方が寸法変化の少ない鋳造床が得られた.メッシュの孔の大きさ,形態の詳細については今後の課題としたい.解決すべき大きな問題の一つであった鋳造技術の改良にともない,CPチタンの歯科領域への応用頻度が増え,なかでもCPチタン鋳造床の需要が高まってきている.しかし,その精度についてはより一層の改善が求められている.今回,著者らはCPチタン鋳造床の変形や適合性に関与する一つの要因として,維持格子の形態について着目し,適正な維持格子の形態を模索するべく実験を行った.実験1として,孔なし型,メッシュ型および梯子型の維持格子形態について,そのアウトラインが歯槽頂に止まるものと歯槽頂を10mm越えるもの,合計6種類の形態につき検討を行った.孔なし型では,歯槽頂上から10mm越えた場合の口蓋部の浮き上がりが大きく,しかも歯槽頂に止まる場合,歯槽頂上から10mm越えた場合とも水平面および前頭面ともに右側に変位し,チタン鋳造床の変形の大きいことが伺えた.梯子型では縦・横方向の膨縮変化の差が大きく,また,口蓋後縁部の浮き上がりは歯槽頂上から10mm越えた場合の梯子型が最も大きな値を示し,維持格子としての梯子型に良好な結果は得られなかった.メッシュ型では縦・横方向の膨縮変化の差が小さく良好な結果をえた.口蓋部の浮き上がりは認められたものの,総合的に判断した場合,本実験では,維持格子の形態はメッシュ型でアウトラインは歯槽頂上に止まるものが最も適しているとの結論に至った.そこで,より良いメッシュ型を模索すべく実験2を行った.実験1でメッシュ型の孔に存在する埋没材がチタンの鋳造収縮に影響するのではないかということが示唆された為,メッシュの孔の数,大きさ,配置を変化させて試料を製作した.その結果,メッシュの大きさは,通常のものより大きくし,その位置は外側に付与した方が寸法変化の少ない鋳造床が得られた.メッシュの孔の大きさ,形態の詳細については今後の課題としたい.今回,実験の対象とした維持格子の形態は維持格子をもたないもの,メッシュ型,梯子型の3種で,そのそれぞれについて維持格子の辺縁が歯槽頂上にとどまるものと歯槽頂をこえるもの計6条件である.金属は純チタンJIS3種,埋没材は市販リン酸塩系埋没材,複印象材は複印象用シリコーン印象材を使用して純チタン鋳造床を製作し,その寸法変化について検討した.寸法変化を検討するための計測点は,切歯乳頭部,右側犬歯部歯槽頂,左側犬歯部歯槽頂,右側上顎結節部,左側上顎結節部,口蓋中央部および口蓋後縁部に設定した.2点間距離の寸法変化は横方向,縦方向ともに維持格子なし,メッシュ型,梯子型の順に高い値を示した.歯槽頂をこえるものと歯槽頂上にとどまるものでは,歯槽頂上にとどまるものが高い値を示し膨張の傾向を現した.つぎに,口蓋後縁部において純チタン鋳造床の浮き上がり量を求めた.維持格子なしの場合が最も低い値を示し,梯子型,メッシュ型の順に高い値を示した.この純チタン鋳造床の浮き上がり実験では歯槽頂をこえる形態の維持格子は,いずれも非常に高い浮き上がり量を示した.測定値のみでは,維持格子を持たない鋳造床の寸法変化が最も少ないという結果が認められた.しかし,維持格子を持たない金属床義歯の適合性に問題があるという点が従来より指摘されている.

したがって,総合的な意味から考えると純チタン鋳造床の維持格子にはメッシュ型が適当であると考える.今後,メッシュの形態,大きさについてさらに検討を加える予定である.今回,実験の対象とした維持格子形態は,メッシュの孔数を半数にしたもの(形態1),メッシュの孔を外側のみに付与したもの(形態2),メッシュの孔の大きさを3倍にし外側のみに付与したもの(形態3)およびメッシュの孔の大きさを3倍にし内側のみに付与したもの(形態4)の4種類とした.金属はcpチタンJIS3種,埋没材は市販リン酸塩系埋没材,複印象材は複印象用シリコーン印象材を使用してCPチタン鋳造床を製作し,その寸法変化について検討した.寸法変化を検討するための計測点は,切歯乳頭部,右側犬歯部歯槽頂,左側犬歯部歯槽頂,右側上顎結節部,左側上顎結節部,口蓋中央部および口蓋後縁部に設定し,3次元計測により,水平面,前頭面および矢状面での寸法変化を比較検討した.縦・横方向の寸歩変化は,すべての条件で膨張傾向を示した.なかでも,形態3がすべての方向において寸法変化が小さかった.つぎに,口蓋後縁部におけるCPチタン鋳造床の浮き上がり量を求めた.すべての条件でマイナス傾向を示し,顕著な浮き上がりは認められなかった.以上の結果から,メッシュの位置は外側に付与した方が寸法変化の少ない鋳造床が得られ,また,そのメッシュの大きさは,通常のものより大きくした方が良い結果が得られることが示唆された.メッシュの大きさ,形態については,従来のメッシュに比較してどの程度大きくするか,どのような形態にするか詳細については今後の課題としたい.
シナプス機能調節とイノシトール燐脂質代謝

本研究計画においては、記憶や学習といった高次の脳神経機能におけるイノシトール燐脂質代謝の役割を検索することを目的とする。特に我々が最近新たに見い出した、イノシトル燐脂質代謝促進を介して機能するタイプのグルタミン酸受容体について、生理学的、薬理学的、生化学的な解析を行ない、この受容体の脳神経機能における役割を検索することを目的とする。この目的のため、本年度はより単純なモデル系を用いて基礎的な検討を行った。(1)我々は、脳mRNAを注入したアフリカツメガエル卵母細胞を用いて上記のGlu受容体を見い出した。本年度は、この系を用いて、この受容体のより詳細な薬理学的特徴付けを行ない、この受容体が従来知られていたグルタミン酸受容体とは薬理学的に全く異なった種類に属するものであることを明らかにした。(2)ラット脳海馬の培養神経細胞を用い、FURA-2蛍光測定法によって細胞内Ca^<2+>の変動をリアルタイムで追跡することを試み、このGlu受容体が卵母細胞だけではなく、実際の脳神経細胞においても、Gタンパクを介して機能し、細胞内Ca^<2+>の動員を引き起こすことを明らかにした。(3)脳の記憶、学習等の機能は現在、シナプスの可塑性という形で追求されている。特に、シナプスの「長期増強」と呼ばれる現象は、その細胞レベルでのモデルとして注目されている。ラット脳海馬の新鮮スライス標本を用いた電気生理学的検討によって、長期増強がGタンパク質の機能を阻害すると抑制されることを見いだした。このことはGタンパク質が、そしてGタンパク質と共役して機能するこのGlu受容体がなんらかの形で長期増強のメカニズムに重要な関わりがあることを示す結果であると考えられる。
大脳における時系列情報の処理:鳥類の歌システムをモデルとした研究

鳴禽類の大脳の神経核lMANには、自分の歌を順再生すると特異的に反応するが、その歌を逆再生すると反応しないニューロンが同定されている。しかし、これに対応する行動学的なデータは得られていない。われわれは、ジュウシマツを被験体として、歌の時系列を操作した刺激を用いて、条件づけによるこれら音声の弁別過程を測定した。オスのジュウシマツ8羽を2群に分け、一方の群の鳥は自己が産出した歌と(F)それを逆再生したもの(R)との弁別を、他方の群の鳥は、他個体が産出した歌とそれを逆再生したものの弁別をさせた。また、これらのオスと同じケージで飼育されたメスのジュウシマツ4羽も実験に用いた。弁別率が基準に達した後、歌を要素ごとに区切り、ひとつひとつの要素の方向は変えずにその順番のみ逆転させたもの(Order Reverse ; OR)と、歌を要素ごとに区切り、全体の順番は変えずに、ひとつひとつの要素の方向のみ逆転させたもの(Local Reverse ; LR)とをプローブ刺激として、FとRお弁別中に提示した。その結果、1)自分の歌を逆再生したもののオペラント弁別のほうが、他個体の歌を逆再生したものよりも短時間で完了する。2)歌の正逆弁別ではジュウシマツはFとLRとを混同する、つまり、局所的な手掛かりに、より多く依存している、3)一般に、メスのほうがオスより歌の時間方向のオペラント弁別に時間がかかることがわかった。これらのデータは、電気生理学的に測定したlMANの神経細胞の反応特性と類似する。
CSEノックアウトマウスを用いた高ホモシステインモデルにおける血管障害の解明

CSEノックアウトマウスを用いて高ホモシステイン血症モデルを作製する本研究は、きわめて新規性、独創性の高い研究であると言える。また、CBS^<+/->マウスと、CSE^<-/->マウスの高ホモシステイン血症モデルを機能的に比較する事は、高ホモシステイン血症の血管障害発症機序に迫る、有用性の高い研究であると考える。初年度の研究内容は、ラット大動脈にH_2SドナーであるNaHS、システインドナーであるNACを添加してH_2Sの血管拡張機序をメタボローム解析術を用いて検討した。また、CSEホモ欠損マウス(CSE^<-/->)、ヘテロ欠損マウス(CSE^<+/->)、ホモマウス(CSE^<+/+>)の血管拡張能を検討した。血管拡張能はラット大動脈リングをOrgan Chamberに装着して評価した。血管リングをフェニレラリンで収縮後、アセチルコリン、DETA-NONOate、NaHS、NACを段階的に投与して血管拡張能を観察した。メタボローム解析は、NaHS、NAC添加後、血管ホモジェネートを作成し、capillary electrophoresis-mass spectrometrvを用いて行った。メタボローム解析の結果、NaHS投与後の血管内AMP濃度はコントロールと比較して5倍に上昇し、Lactate、Adenosine濃度の上昇も認めた。また、NACについても各代謝産物で同様に上昇が見られた。マウスの血管拡張能は、CSE^<+/+>と比較してCSE^<-/->、CSE^<+/->ではアセチルコリン、NaHS、NACで血管拡張能が低下していたが、有意差は認められなかった。申請者は、NAC、NaHSによる血管内AMP濃度の上昇を介したIKatp活性化が関与している事を既に報告しているが、今回、メタボローム解析を行う事により、H_2Sによる血管拡張に低酸素性血管拡張メディエーターの関与が示唆された。血管のメタボローム解析は世界的にも皆無であり、ガスによる血管拡張機序とその障害を代謝から検討する興味深いものである。また、血管病におけるH_2Sの作用についての報告は稀であり、ノックアウトマウスを用いて血管拡張能を比較した事は、血管障害の発生機序に迫る研究であると考える。今年度は、高ホモシステイン血症モデルの作成および、血管機能解析を行った。1.高ホモシステイン血症モデルの作成CBSホモ欠損マウス(CBS^<-/->)は順調に成長しない、もしくは短命であることから、ヘテロ欠損マウス(CBS^<+/->)の高メチオニン・低葉酸食負荷モデルを使用した。CBS^<+/->マウスおよびCSE^<-/->マウスは離乳時より特種食を始めた。飲料水は常時飲めるようにし、コントロール群には、葉酸7.52g/kg、L-メチオニン4.0mg/kgの特種食を与え、高メチオニン群には、コントロール群の食事にL-メチオニンを0.5%追加した。この特種食摂取を8週間行い、その後、マウスの血漿中ホモシステイン濃度をHPLC蛍光法にて測定し、理想とするコントロール群と、高ホモシステイン群を作成した。特種食を与えた、CBS^<+/->マウスおよびCSE^<-/->マウスの大動脈リング(3-4mm)を酸素化したKrebs bufferで満たしたOrgan chamberに装着する。フェニレフリンを段階的に投与して収縮能を観察した。フェニレフリンで血管を収縮させて安定後に、血管内皮依存性拡張反応をアセチルコリン、内皮非依存性血管拡張をDETA-NONOateを段階的に投与して観察した。結果、高ホモシステイン血症モデルはCBS^<+/->、CSE^<-/->マウスともに血管内皮障害を起こしており、高メチオニン、低葉酸負荷時に血中ホモシステイン濃度に影響を与える事が示唆された。モデルの作成に時間を要し、代謝解析まで進むことはできなかったが、CSEノックアウトマウスを用いて高ホモシステイン血症モデルを作製する本研究は、きわめて新規性、独創性の高い研究であると言える。また、CBS^<+/->マウスと、CSE^<+/->マウスの高ホモシステイン血症モデルを機能的に比較する事は、高ホモシステイン血症の血管障害発症機序に迫る、有用性の高い研究であると考える。
随意的な立位姿勢制御の中枢過程へバイオフィードバック法がおよぼす影響

立位にて、身体を随意的に前方または後方へ傾斜させるという動作の準備状態が、傾斜の程度および向きによって、どのように変化するか検討した。若年者では、立位での身体傾斜のための運動準備と反応刺激に対する注意に関する脳活動が、傾斜の程度と向きに関わらず、一定であることが示唆された。高齢者では、立位の平衡が乱れる最前傾付近へ傾斜する場合には、安静立位位置付近へ傾斜する場合よりも、運動準備と予測的注意に関する脳活動が高まることが示唆された。高齢者では、上述した脳活動が若年者よりも早期化していた。脳卒中の既往を有する者については、被験者数が4名と少ないため、今後、被験者数を増して検討する必要がある。視覚性バイオフィードバックが6070歳のヒトの随意的な立位姿勢制御時の脳活動に及ぼす影響を検討した。被験者は年齢が6070歳の範囲の9名(男性5名、女性4名)であった。前頭葉機能評価をFrontal Assessment Battery atbedside(FAB)を用いて実施した。その後、立位の被験者の前方にスクリーンを配置し、被験者の最前傾(EFL)および最後傾時(EBL)の側面像を投影した。被験者は、好みの速度にて、かつ反動を利用せずに、自身のリアルタイムの側面像をEFLとEBLの映像へ交互に重なるよう、前後傾運動を40往復行った。記録された電気生理学的指標は、脳波(Cz部位)と筋電図(体幹と下肢の筋)であった。1往復毎に、前後方向における足圧中心(COP)の前方ピークと後方ピークが同定し、それらの前1500msから2000ms間の区間の脳波と全波整流された筋電図波形が取り出され(データ節)、ピークの向き毎に加算平均された。5名の被験者では、眼球運動の脳波への混入が著しく、加算平均に用いられるデータ節数が10未満であった。そのため、他の4名(男性2名、女性2名)から得られた加算平均後波形を以降の分析に用いた。いずれの被験者においても、FABの得点は17点以上であり、前頭葉機能には顕著な問題がないものと推察された。脳波の加算平均波形には、1名の被験者においてのみ、COPのピーク付近で陽性のピークが認められた。他の3名の脳波には、明らかなピークが認められなかった。若年成人で得られた結果(平成23年度課題)とは異なり、6070歳の被験者では、立位での最前傾および最後傾付近における脳波のピークが不明瞭であった。この要因を詳細に検討することで、フィードバック情報への注意に関する加齢の影響を検討することが可能であると予想される。【目的】立位にて随意的に前傾および後傾するときの難度が脳波の随伴陰性変動(CNV)に及ぼす影響を、脳卒中の既往を有する者を対象として検討した。【方法】被験者は4名の成人男性であり、そのうち3名には、片側もしくは両側の上下肢の明らかな麻痺が認められた。被験者が床反力計上で安静立位を保持した状態にて、警告刺激(S1)と反応刺激(S2)が提示された。いずれもバースト音による聴覚刺激であり、S1とS2の間隔は2秒であった。被験者らは、S2に対して随意的に身体を前方または後方の目標位置まで傾斜させ、それを3秒間保持した。その直後に、保持位置が目標位置の±1cmの範囲内であったか否かが、被験者にフィードバックされた。前後方向の圧中心位置(CoPap)は、踵からの足長に対する距離の割合(%FL)で表された。目標位置は、最前傾(EFL)より5%FL後方(EFL-5)および10%FL後方(EFL-10)、そして最後傾(EBL)より5%FL前方(EBL+5)および10%FL前方(EBL+10)と定められた。【結果】後期CNVのピーク振幅は、EFL-5とEBL+5において、他の目標位置の場合よりも高い傾向があった。目標位置がEFL-5およびEBL+5である条件において、CoPapがそれぞれEFLおよびEBLを超えた試行数が80%以上であったとき、後期CNVのピーク振幅は、それらの条件において最も高い値を示した。ピークの潜時は、目標位置がより前方であるほど、S2に対して先行する傾向があった。【考察】運動準備および予測的な注意に関係する脳活動は、随意的に前傾および後傾するときの難度が高い場合に大きくなるものと推察された。また、その活動の増大は、最前傾付近に向けて身体を傾斜する場合には、最後傾付近に向けて傾斜させる場合に比べて早期に起こるものと推察された。

脳卒中の既往を有する者については、被験者数が4名と少ないため、今後、被験者数を増して検討する必要がある。視覚性バイオフィードバックが随意的な立位姿勢制御およびそれに関わる脳活動に及ぼす影響を検討した。被験者(n = x; age x-x; )は、立位にて、床反力計上でゆっくりと前後傾動作を行った。その動作は、足関節を軸として、速度約x°/secにて行われた。被験者の側面像を前方のスクリーンに投影し、その映像を見ながら動作を行う視覚性バイオフィードバック条件(VBF条件)と閉眼で行う条件(閉眼条件)の2つの視覚条件を設定した。立位位置を、踵点から足圧中心(COP)までの距離の足長に対する割合(%FL)として表した。前後傾動作の範囲を、最前傾-5%FL(EFL-5)最後傾+10%FL(範囲L)、および70%FL30%FL(範囲S)の2種類とした。このようにして、4つの実験条件(2つの視覚条件×2つの動作範囲)が設定された。各条件において、前後傾動作は30往復行われた。VBF条件では、いずれの動作範囲においても前・後端に達しないこと(アンダーシュート:US)やそれらを越えること(オーバーシュート:OS)はなかった。一方、閉眼条件では、範囲Lの両端においてUSが認められ、範囲Sの前端においてOS、後端においてUSが認められた。全ての条件において、Czから記録された脳電位は、動作範囲の前・後端付近に向かって陰性に偏倚しピークを示した。そのピーク時点とCOP変位の前・後端の時点との間には、有意な相関は認められなかった。また、脳電位のピーク時点と下腿の筋活動ピーク時点の間にも有意な相関は認められなかった。視覚条件に関わらず、動作範囲の前・後端に向けて運動準備および予測的注意がなされているものと推察された。しかし、それらが主にどのような感覚情報に対するものであるかは不明確であった。注意および運動準備の焦点の変動性が大きいことが、若年者の随意的姿勢制御における特徴のひとつなのかもしれない。申請当初の計画を一部簡略化した。1被験者に課す試行条件、および2記録されたデータの分析手法である。これらは、被験者に与える精神・身体的ストレスを最小限にしつつ実験を遂行するために必要な措置であった。実際に、測定終了時における被験者の感想は、今回を超える時間や試行数は不可能だというものだった。実験計画の変更に時間を要したことが、研究遂行の遅れの原因のひとつであった。被験者は、7080歳の30名を予定していたが、6070歳の9名となってしまった。この要因は、申請時に代表者が考えていた被験者募集の方法が不良であったことである。被験者の募集に長い期間を要した。前年度の課題であった若年者での検討に関して、5名の被験者の追加を行った。その結果は、前年度の報告内容と同様であった。前年度課題の遅れを取り戻すことができなかったことも、今年度課題の遂行に遅れを来した要因である。健常成人の被験者数が不足している。これは、本研究に割り当てられるエフォートの見積もりを誤ったためであると考えられる。所属機関の業務時間外で研究にあてることのできる時間を設定する必要がある。平成25年度は、脳卒中の既往のある者を対象とする。そのため、医療機関に協力を求める必要が生じることが十分予想される。今年度の早期において、研究代表者が非常勤をしている医療・介護施設に依頼をし、円滑で安全な被験者募集を行う。所属機関の業務時間外で研究にあてることのできる時間を設定する。若年被験者数の問題については、所属機関の学生に被験者を依頼することで解決できるものと予想される。
消化器癌の微量癌細胞の着床・増殖機序の解明と臨床応用

胃癌89例の原発巣と511個の転移リンパ節を用いてE-cadherin,N-cadherin, Snailの免疫染色を行った.これらの発現は胃癌の進行度や予後予測に重要な因子である.術前化学放射線治療を施行された食道癌症例で,組織学的にComplete response (Grade 3)の中で約30%に微量残存癌細胞がみられた.消化器癌の中でも特に予後不良である食道扁平上皮癌90例を対象とし、CellSearch systemを用いて,CTCは25例(28%)に検出された.CTC陽性例は有意に予後不良であった.治療後にCTCが陰性化した症例は,治療前CTC陰性例と同等の予後改善が認められた.CellSearch systemを用いた血中遊離癌細胞の臨床的意義に関して,胃癌で検討した結果,遊離癌細胞の存在は再発と強く関連しており,唯一の予後因子であることを報告した(Cancer, Aug 20, 2013).近年,食道進行癌では化学放射線あるいは化学療法が施行されている.今回,SellSearch systemを用い,食道癌細胞株と食道癌患者で血中遊離癌細胞の意義について検討した.化学療法あるいは化学放射線療法を受けた食道癌患者90例を対象として,治療前と治療後に血中遊離癌細胞の有無を調べた.食道癌細胞株では遊離癌細胞の検出が可能であった.食道癌症例で遊離癌細胞は90例中25例(27.8%)に検出された.予後は遊離癌細胞陽性群では陰性群に比べて有意に不良であった.経過観察ができた71例で化学療法または化学放射線治療の効果を検討した.効果ありが32例,変化なしが12例,悪化が27例に認められた.治療後に遊離癌細胞が陽性であったものは,悪化例の40.7%にみられた.一方,効果ありの症例では治療後に遊離癌細胞が陽性であったものは6.3%であった.さらに治療前に遊離癌細胞が陽性であったが,治療後に陰性になった症例では,予後が良好であった.食道癌患者で血中遊離癌細胞を調べることは,化学療法や化学放射線療法の効果を予測することに有用であると考えらえた.さらに予後を推測するうえでも有用なマーカーとなることが示唆された.CellSerach systemを用いて,胃癌の血中遊離癌細胞の存在が再発や予後と相関することを報告してきた.今回,食道癌でも同様な検討を行った.食道癌細胞株では,血液に混和した遊離癌細胞の検出は可能であった.化学療法あるいは化学放射線療法を施行した食道癌90例に対して,治療前後の血中遊離癌細胞の有無を調べたところ,27.8% (25/95)に陽性が認められた.治療後にも血中遊離癌細胞が陽性例では,40.7%が治療効果が乏しく悪化していた.治療前後の血中遊離癌細胞の検出は化学療法や化学放射線療法の効果予測に重要と考えられた.この知見を論文化した(Ann SUrg Oncol.2015)昨年度に引き続き,食道癌での血中遊離癌細胞の検討を行い,化学療法や化学放射線療法の奏効度と関連することが明らかとなった.治療後に遊離癌細胞が存在する症例では抗癌剤あるいは放射線耐性細胞があると考えられ対策が必要である.この知見についてはAnn Surg Oncol.に報告した.治療抵抗性のがん細胞の特徴を明らかにするために,原発巣とリンパ節転移巣のepithelial-mesenchymai transition (EMT)に着眼して解析を進めている.現在までのところ,原発巣のE-cadherinやN-cadherinの発現と臨床病理学的所見との関連は認められなかった.一方リンパ節転移巣ではE-cadherinとリンパ節転移,組織型,N-cadherinとリンパ節転移,リンパ管侵襲,脈管侵襲,病期および予後と有意差が認められた.転移する細胞はEMTの性格を有しているものが多いと考えられ,これらの細胞が転移能力が強いと考えられた.また,抗がん剤や放射線に対しても耐性細胞であることが示唆された.上記以外に,難治性癌である膵臓がんの血中遊離癌細胞の検出を行っており,進行膵癌で陽性所見が得られている.さらに,化学療法などの治療後に再検した結果,血中遊離癌細胞が陽性例では遠隔転移が多いという知見が得られつつある.症例を蓄積して解析中である.原発腫瘍から末梢血中に侵入した血中遊離癌細胞(CTC: Circulating Tumor Cell)を検出し,その特性を知ることが遠隔転移メカニズムの解明に重要である.90例の食道癌患者から末梢血を採取し,CTC検査を行った結果,25例(27.8%)にCTCが陽性であった.術前補助療法群と切除不能群のCTC検出率はそれぞれ19.4%、33.3%であり,切除不能群で有意にCTC検出率が高かった.予後の評価ではCTC陽性例が有意に予後不良であった.治療後にCTC検査を行った71例の治療効果判定はPR(partial response)が32例、SD(stable disease)が12例、PD(progressive disease)が27例であった.71例中15例で治療後にCTCが検出された.

PR群では治療後CTCは2例(6.3%)のみに検出されたが、PD群では11例(40.7%)でCTCが検出された(p=0.034)。さらに治療効果判定との有意な相関関係(p=0.004)が認められた.膵臓癌65例(9 Borderline resectable and 56 unresectable)を用いてCTCの検出を試みた.65例中21例(32.3%)にCTCが検出されすべてunresectable例であった.予後に関してはCTC陽性例では,陰性例に比べて有意に不良であった(p=0.0051).CTC陽性例では肝転移とも有意な相関関係が認められた.多変量解析ではCTCの有無は独立した予後因子であった.化学療法あるいは化学放射線療法を行い,血液採取ができた40名で,CTCが陽性であった症例は陰性例に比べて予後は不良であった.血性のCTCを検査することは予後予測になるとともに,化学療法や化学放射線療法の治療効果を反映する因子になりえると考えられた.胃癌89例の原発巣と511個の転移リンパ節を用いてE-cadherin,N-cadherin, Snailの免疫染色を行った.これらの発現は胃癌の進行度や予後予測に重要な因子である.術前化学放射線治療を施行された食道癌症例で,組織学的にComplete response (Grade 3)の中で約30%に微量残存癌細胞がみられた.消化器癌の中でも特に予後不良である食道扁平上皮癌90例を対象とし、CellSearch systemを用いて,CTCは25例(28%)に検出された.CTC陽性例は有意に予後不良であった.治療後にCTCが陰性化した症例は,治療前CTC陰性例と同等の予後改善が認められた.今回,食道癌症例で化学療法と化学放射線療法の効果と予後を血中遊離癌細胞を検出することにより検討した.奏効例では非奏効例に比べ,遊離癌細胞が陰性あるいは陽性から治療後に陰性化するという仮説のもとに実験を進めてきた.血中遊離癌細胞の存在は化学療法や化学放射線療法の効果と相関し,さらに予後との相関も認められた.今回のこの結果は仮説を証明できたと考えられる.今回の結果から,化学療法あるいは化学放射線治療の奏効例と非奏効例では,微小転移巣に関しても抗癌剤,放射線の感受性および耐性の関与があることが示唆された.術前治療で残存したリンパ節や血中の癌細胞は抗癌剤や放射線耐性細胞と考えられ,さらにその特性について検討が必要である.CellSearch Systemを用い,微量癌細胞の発現を見ることにより腫瘍の悪性度および分子標的剤の選別について症例を蓄積中で,ある程度順調に進行している.食道癌や胃癌で血中遊離癌細胞が悪性度の指標,化学療法や化学放射線療法の感受性に有用であることを報告した.さらに症例数を増やして解析を進めていく.また,膵臓癌での解析を開始しており,この領域での血中遊離癌細胞の臨床的意義について明らかにしていく予定である.原発巣とリンパ節転移巣でのEMTの関与が次第に明らかになりつつある.さらに症例を解析することによりどのような遺伝子学的経路で,EMTが起こり,転移と関連しているのか追求していく予定である.術前治療で残存したリンパ節や血中の癌細胞は抗癌剤や放射線耐性細胞と考えられ,EMTあるいは癌幹細胞の性質を持つと考えられる.化学あるいは放射線耐性の残存微量癌細胞の特質を明らかにする.治療への応用という観点から,CellSearch Systemを用い,微量癌細胞の遺伝子発現をみることにより,分子標的治療の選別について調べる.血中微量癌細胞のEGFRやHer2/neuなど分子標的治療の遺伝子発現を解析し,原発巣と対比する計画し,実施に移している.原発巣でHer2陰性例の中に,血中遊離癌細胞陽性例もみられる.すなわち原発巣にはheterogenuityがあるため一部のみを観察している可能性がある.
独居等で療養生活を支える家族のいない中高年がん患者の心理社会的支援に関する研究

同居者や配偶者の不在はがんによる苦痛の増強因子であることが海外で報告されている。本邦では65歳以上の高齢者のいる世帯の約3割は単身世帯であり、男女を問わず生涯未婚率も上昇しているが、独居の進行・再発がん患者を社会の中でどう支えるかという問題に関する実証的な研究は極めて少ない。本研究は、独居等で療養生活を支える家族のいない中高年の進行がん患者について、1どのような心理社会的問題を経験し、どのように対処しているのか、2このような患者が地域社会の中で安心・安全に暮らしていくためには、どのような心理社会的支援が必要かを明らかにすることを目的としている。本研究は4年間の研究プロジェクトであり、前半の2年間で独居の進行がん患者の経験する心理社会的問題と社会的支援の実態を把握するためのインタビュー調査を実施する。本年度(1年目)は、140歳以上の独居の進行がん患者、2がん患者支援に携わる医療福祉従事者等(各20-25名)を対象としたインタビュー調査を立案した。金沢医科大学および調査実施施設の倫理審査委員会において、研究参加者の人権や安全への配慮等について検討され承認を得た。患者の調査対象者は、金沢医科大学病院集学的がん治療センターを受診した患者と石川県がん安心生活サポートハウス(県委託事業で開設された常設のがん患者サロン)の利用者とした。上記2か所で性別および年齢群(40-64歳の中年群、65歳以上の高齢群)の比率を1:1として連続サンプリングを実施した。調査協力に文書で同意した者を対象に、60分程度の半構造化インタビューを行い、インタビューの内容は対象者からの許可を得て、ICレコーダーで録音した。患者4名からインタビュー・データを収集し、逐語録の分析を開始した。本研究は4年間の研究プロジェクトであり、前半2年間で独居の進行がん患者とその支援者を対象とした質的研究、後半で量的研究を実施する。前半で実施するインタビュー調査の目的は、独居等で療養生活を支える家族のいない中高年がん患者について、1どのような心理社会的問題を経験し、どのように対処しているのか、2最期まで尊厳を持って安心して暮らすためにどのような心理社会的支援が必要かを、がん患者とその支援に携わる医療福祉従事者等へのインタビュー調査を通して明らかにすることにある。本年度はこのインタビュー調査の立案を行い、金沢医科大学および調査実施施設の倫理審査委員会において、研究参加者の人権や安全への配慮等について検討され承認を得た。調査対象者は、140歳以上の独居の進行がん患者20ー25名、2独居がん患者の心理社会的問題に精通するキー・インフォーマントとして患者の生活支援に携わる医療福祉従事者等20-25名とした。フェーズ1で1の患者対象調査、フェーズ2で2の支援者対象調査を実施し、フェーズ1で収集された患者インタビューのデータから抽出された支援者・事業所、サービス、社会制度、情報等に精通した人物をフェーズ2のインタビュー対象者に含めることとした。金沢医科大学病院集学的がん治療センターと石川県がん安心生活サポートハウスの2か所で患者対象インタビュー調査を開始し、性別および年齢群(中年群、高齢群)の比率を1:1として調査対象となる患者の連続サンプリングを実施した。調査協力に文書で同意した者を対象に、60分程度の半構造化インタビューを行い、インタビューの内容は対象者からの許可を得てICレコーダーで録音した後、逐語録を作成した。患者4名(男女各2名、中年群・高齢群各2名)にインタビューを実施し、逐語録の内容をKH Coderを使用して予備的分析を行った。患者対象インタビュー調査を継続し、10名程の患者からのインタビュー・データを収集・分析する。分析結果に基づき、フェーズ2のインタビュー調査対象者の選定を開始する。選定方法については、患者支援者の職種・専門分野・属性等に偏りがないよう、研究分担者および研究協力者間で協議して決定する。調査対象者には、日頃から独居の中高年進行・再発がん患者の心理社会的支援に携わっている医療機関や地域包括支援センター等に勤務する医療福祉専門職、司法・行政機関の専門職、および、民生委員等のボランティアが含まれることが想定され、医療福祉従事者約10名、医療福祉従事者以外約10名(例:司法・行政関係者、有識者、ボランティア)を目安として対象者を選定する予定である。フェーズ2の調査実施方法については、研究メンバーのうちの1名が研究メンバー間の協議によって選定した調査対象候補者とメールまたは電話にて連絡をとり、調査協力の打診をし、インタビューの方法(訪問または電話)と日時を調整する。電話インタビューを実施する場合は、調査対象者に事前に説明文書、同意書、返信用封筒を送付しておく。調査協力に文書で同意した者を対象に、患者調査と同様に30-60分程度の半構造化インタビューを行う予定である。