hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ALS病因タンパク質FUSの細胞間伝播及び神経細胞障害性発揮メカニズムの解明

センサー細胞を用い、FUSの細胞外放出に機序として、前年度unconventional放出機序であることを見出し、さらに本年度lysosome阻害薬、オートファジー阻害薬で阻害されないこと、さらに培養上清中に放出されたFUSが100,000 xgの超遠心の上清画分に存在することから、exosome放出機序を関与していないことを明らかにした。また、アルギニンメチル化阻害薬AdOxの添加によりFUS伝播が促進することを見出し、さらに前年度樹立したAAV9-FUS発現マウスにおいても、伝播のdonor neuron、recipient neuron双方が低メチル化FUS抗体に陽性であることを見出し、FUSの低メチル化がFUS重合・伝播に関与することを明らかにした。2. FUSの神経細胞障害性発揮機序の解明。TDP-43あるいはFUSを複眼に過剰発現することにより複眼変性を呈するショウジョウバエを用い、ストレス顆粒形成に関与するdAtaxin2を欠損ショウジョウバエと交配した。その結果TDP-43の毒性は軽減したもののFUSの毒性は軽減せず、TDP-43とFUSは異なる機序で神経毒性を発揮する可能性を見出した。また前年度明らかにしたFUS毒性を軽減するCKI delta/ipsilonについて、In vitro実験系で、CKI delta/ipsilonによるFUSのリン酸化セリン残基をタンパク質解析により明らかにした。FUSの神経細胞間伝播メカニズム解明のため、まず初年度の結果を踏まえ、FUS伝播センサー細胞を用い、薬理学的・遺伝学的手法により、FUSの放出機構、そして内在化機構を明らかにする。得られた結果はアデノ随伴ウイルスを用いたFUS神経細胞間伝播可視化実験系で検証する。また、微小流体デバイス実験系を用い、FUSの伝播が経シナプス経路であるか否か検討する。さらに、ショウジョウバエを用いモザイク解析を利用した手法でFUSの細胞間伝播現象を実証する実験系を開発する。FUSの神経細胞障害性発揮メカニズム解明のため、細胞質で自己重合したFUSがどのような細胞内コンパートメントに局在するのか、明らかにする。またアデノ随伴ウイルスを用いたFUS発現マウスを用い、FUSが神経変性を引き起こすか明らかにする。さらに、伝播現象に関わる分子のKOマウス、あるいはshRNA実験により、FUSの伝播と障害性の関係を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
アズレン環を含む新規π系拡張型ピロール環状多量体の合成と機能性の開発

アズリトリピランを用いた[3+1]ポルフィリン合成反応とそれに続く逆Diels-Alder反応により共役拡張アズリポルフィリンを合成できることを明らかにした。モノ-、ジ-、トリベンゾアズリポルフィリンのように共役の程度を制御したものや、アズリチアトリベンゾポルフィリンなど、共役拡張型の核修飾アズリポルフィリンの合成に成功した。以上の成果を第18回基礎有機化学連合討論会(九州産業大学)で発表した。ヘテロサイクルとジ(1-アズレニル)メチリウムユニットの組み合わせによる新たなエレクトロクロミズムとなる系の構築を試みた。ジ(1-アズレニル)メチリウムユニットとチオフェンを連結したメチルカチオンを合成した。また、新規導電性有機材料の構築を目指し、6-アズレニル基によるアニオン安定化効果の寄与を受けたチオフェン誘導体の合成に成功した。以上の成果を日本化学会第87春季年会(関西大学)で発表した。前年度に報告したフルオランテンが結合したベンゾポルフィリンの合成研究を引き続き行い、日本化学会第87春季年会(関西大学)で発表した。また、ナフトポルフィリンやベンゾポルフィリンなどの共役拡張ポルフィリン、およびキノキサリノアザポルフィリンを逆Diels-Alder反応を利用して簡便に合成することに成功し、これらの成果について、日本化学会第87春季年会(関西大学)で発表し、および一部を雑誌論文として発表した。また、π系拡張型コアモディファイドポルフィリンについても研究を進め、現在、論文を投稿中である。初めに、ビシクロ[2.2.2]オクタジエン縮環ピロールのみで構成されるトリピランの合成を行った。得られたトリピランと種々のジアルデヒドとの段階的な[3+1]型のポルフィリン合成反応により、テトラベンゾポルフィリン類似体の合成に成功した。ジホルミルアズレン、およびジホルミルインデンからN_3Cタイプを、またビシクロ[2.2.2]オクタジエン縮環フラン、およびチオフェンからN_3O、N_3Sタイプのヘテロポルフィリンが生成した。次に、これらのビシクロ縮環前駆体の逆Diels-Alder反応により、目的とするπ系拡張分子へ誘導できることを見いだした。また、アズレンとビシクロ[2.2.2]オクタジエン縮環2-アセトキシメチルピロールとの反応から、新規なアズリトリピランの合成に成功した。アズリトリピランについても[3+1]型のポルフィリン合成反応を適用し、同様の手法から共役拡張アズリポルフィリンを合成できることを明らかにした。これらの手法により自在にヘテロ原子を有する共役拡張ヘテロポルフィリンの合成へと研究を展開できると考えられる。ビシクロ[2.2.2]オクテン縮環ホルミルピロールとアズレンとの脱水縮合によりジ(1-アズレニル)(2-ピロリル)メタンを合成し、続く酸化反応によりジ(1-アズレニル)メチリウムユニットをピロールとからなるメチルカチオンを生成した。pHメーターを用いて各pHでの吸収スペクトルを測定し、pK_R+値を算出し、カチオンの安定性を調べたところ、pK_R+値は10以上を示した。これらのカルボカチオンは塩基性条件下でも高い安定性を有しており、今後複数のジ(1-アズレニル)メチリウムユニットを種々のヘテロサイクルと組み合わせることにより、可逆な有機酸化還元系を構築し、それに伴って鮮やかに色調が変化する新規エレクトロクロミズムを構成することが期待される。前年度合成に成功したビシクロ[2.2.2]オクタジエン縮環トリピランを用いて[3+1]型のポルフィリン合成反応により、新規共役拡張ベンゾポルフィリン類の合成を行った。まず、アセナフチレンおよびビシクロフルオランテンが結合したジホルミルピロールを合成し、これを3+1合成に用いた。得られたビシクロ縮環ポルフィリンの逆Diels-Alder反応により、目的とするπ系拡張分子へ誘導できることを見いだした。アセナフト、およびフルオラントベンゾポルフィリンは共役拡張により大きく深色シフトした吸収スペクトルを示した。同時に、フタロシアニンにも匹敵する強く鋭いQ帯を示すことが明らかになった。また、何種類かのアズリトリピランの合成に成功した。その結果、モノ-、ジ-、トリベンゾアズリポルフィリンのように共役の程度を制御したものや、アズリチアトリベンゾポルフィリンなど、共役拡張型の核修飾アズリポルフィリンの合成に成功した。以上の成果は、日本化学会主催の学会などで発表し、その一部は雑誌論文として投稿した。ジ(1-アズレニル)メチリウムユニットとピロールとからなるメチルカチオンを合成した。また、アズレン環上の置換基のみではなく、ピロール環にビシクロ環を連結させることでも安定性の向上が見られた。

また、新規導電性有機材料の構築を目指し、1-および6-アズレニル基によるカチオン/アニオン安定化効果の寄与を受けたイソチアナフテンオリゴマーの合成に着手した。アズリトリピランを用いた[3+1]ポルフィリン合成反応とそれに続く逆Diels-Alder反応により共役拡張アズリポルフィリンを合成できることを明らかにした。モノ-、ジ-、トリベンゾアズリポルフィリンのように共役の程度を制御したものや、アズリチアトリベンゾポルフィリンなど、共役拡張型の核修飾アズリポルフィリンの合成に成功した。以上の成果を第18回基礎有機化学連合討論会(九州産業大学)で発表した。ヘテロサイクルとジ(1-アズレニル)メチリウムユニットの組み合わせによる新たなエレクトロクロミズムとなる系の構築を試みた。ジ(1-アズレニル)メチリウムユニットとチオフェンを連結したメチルカチオンを合成した。また、新規導電性有機材料の構築を目指し、6-アズレニル基によるアニオン安定化効果の寄与を受けたチオフェン誘導体の合成に成功した。以上の成果を日本化学会第87春季年会(関西大学)で発表した。前年度に報告したフルオランテンが結合したベンゾポルフィリンの合成研究を引き続き行い、日本化学会第87春季年会(関西大学)で発表した。また、ナフトポルフィリンやベンゾポルフィリンなどの共役拡張ポルフィリン、およびキノキサリノアザポルフィリンを逆Diels-Alder反応を利用して簡便に合成することに成功し、これらの成果について、日本化学会第87春季年会(関西大学)で発表し、および一部を雑誌論文として発表した。また、π系拡張型コアモディファイドポルフィリンについても研究を進め、現在、論文を投稿中である。
アメリカ西海岸の衝突・付加帯の微化石層位学ならびに古生物地理的研究

アメリカ合衆国太平洋岸,カリフォルニア州北部の海岸山脈,クラマス山地,グレートバレー,シェラネバダ山脈,さらにネバダ州からニタ州にかけてのグレートベズンなどを構成する衝突・付加帯の各テレーン中の地層,とくにチャート,珪質泥岩からコノドントや放散虫などを抽出して化石層位学的に詳細に研究する.また石灰岩中のフズリナ・サンゴ・コノドントは化石層位学的研究とともに古生物地理的に検討する.これらの調査研究によって各テレーンの形成時期,形成機構を明らかに,日本列島を構成する同一起源とみられるテレーンと比較研究する太平洋両岸の地史,テレーンの形成史を微化石を用いてグローバルな視点から考察するところに本研究の主目的がある.調査研究の内容の項で述べたように,大別して4地域で野外調査を行い研究試料の収集を行うとともに,層序や地質構造など野外での研究を行った.なお現地での日程やコースは,予期せぬ異常気象や現地案内者,調査協力者の都合もあって,当初の計画を多少変更せざるを得なかったが,結果的にはそのほとんどを網羅することができた.以下各地域ごとに得られた実績の概要を述べるが,膨大な微化石試料,層序や地質構造などを解明するための岩石試料の室内での研究がやっと手についたばかりであり,現時点では野外での観察と研究が主体になる.1)カリフォルニア州北部のクラマス山地では,多くの地点から微化石を検出し試料を採集したので,室内作業が進展するとかなりの新事実が得られるものと思われる.また,マクロード石灰岩からはフズリナ,サンゴ化石を多数採集したが,これらのなかには新産地が含まれていて,古生物地理的研究の好試料をとなるであろう.グレートバレーからは白亜紀の放散虫化石を採集したが,これらはわが国のそれと比較研究の貴重な資料を提供するものと思われる.2)グレートベイズンでは予期した以上の成果が得られた.とくに,ネバダ州のバットル山地ではこれまでアメリカの学者達が苦労して推定していた地層の中から多くの地点で,新たに微化石を検出することに成功し,案内をしてくれたアメリカ合衆国地質調査所やスタンフォード大学の学者,現地の鉱山会社の技師らはわれわれの成果に驚嘆した.3)シェラネバダ山脈はその北部と南部を横断しただけであるか, ,かなりの岩石試料を得ることができた.これらの成果は今後の室内作業の結果が待たれる.4)海岸山脈ではフランシスカン層群の中の珪質岩,泥質岩から多くの放散虫化石を採集することができた.これらの多くは白亜紀のものであるが,もともとこの地層は太平洋を隔てて,我が国の同一時代のものと大変類似する地層であり,比較研究の好試料で今後の室内研究によって多くの成果が期待される.アメリカ合衆国太平洋岸,カリフォルニア州北部の海岸山脈,クラマス山地,グレートバレー,シェラネバダ山脈,さらにネバダ州からニタ州にかけてのグレートベズンなどを構成する衝突・付加帯の各テレーン中の地層,とくにチャート,珪質泥岩からコノドントや放散虫などを抽出して化石層位学的に詳細に研究する.また石灰岩中のフズリナ・サンゴ・コノドントは化石層位学的研究とともに古生物地理的に検討する.これらの調査研究によって各テレーンの形成時期,形成機構を明らかに,日本列島を構成する同一起源とみられるテレーンと比較研究する太平洋両岸の地史,テレーンの形成史を微化石を用いてグローバルな視点から考察するところに本研究の主目的がある.調査研究の内容の項で述べたように,大別して4地域で野外調査を行い研究試料の収集を行うとともに,層序や地質構造など野外での研究を行った.なお現地での日程やコースは,予期せぬ異常気象や現地案内者,調査協力者の都合もあって,当初の計画を多少変更せざるを得なかったが,結果的にはそのほとんどを網羅することができた.以下各地域ごとに得られた実績の概要を述べるが,膨大な微化石試料,層序や地質構造などを解明するための岩石試料の室内での研究がやっと手についたばかりであり,現時点では野外での観察と研究が主体になる.1)カリフォルニア州北部のクラマス山地では,多くの地点から微化石を検出し試料を採集したので,室内作業が進展するとかなりの新事実が得られるものと思われる.また,マクロード石灰岩からはフズリナ,サンゴ化石を多数採集したが,これらのなかには新産地が含まれていて,古生物地理的研究の好試料をとなるであろう.グレートバレーからは白亜紀の放散虫化石を採集したが,これらはわが国のそれと比較研究の貴重な資料を提供するものと思われる.2)グレートベイズンでは予期した以上の成果が得られた.とくに,ネバダ州のバットル山地ではこれまでアメリカの学者達が苦労して推定していた地層の中から多くの地点で,新たに微化石を検出することに成功し,案内をしてくれたアメリカ合衆国地質調査所やスタンフォード大学の学者,現地の鉱山会社の技師らはわれわれの成果に驚嘆した.3)シェラネバダ山脈はその北部と南部を横断しただけであるか, ,かなりの岩石試料を得ることができた.これらの成果は今後の室内作業の結果が待たれる.4)海岸山脈ではフランシスカン層群の中の珪質岩,泥質岩から多くの放散虫化石を採集することができた.これらの多くは白亜紀のものであるが,もともとこの地層は太平洋を隔てて,我が国の同一時代のものと大変類似する地層であり,比較研究の好試料で今後の室内研究によって多くの成果が期待される.
１９２０年代ハイデルベルク大学との学術交流の実態研究

本研究では、ヴァイマール期ハイデルベルク大学との学術交流の実態について、主に現地に保存される資料群を収集・調査することを通じて、実証的に解明した。従来、当時期における当大学との学術交流は近代日本の学知形成や思想形成に対し重要な影響を与えたとされながらも、その詳しい実態は全く不明であり、資料の存在すらも知られてはいなかった。そのため、本研究により、従来認知されていなかった国外に存在する多くの資料群が日本に収集・蓄積されるとともに、またこれらを通じて、今後、近代日本の学知形成過程の新たな側面や性格を解明するためのきわめて貴重な基礎的データと条件が整備されることとなった。その具体的な成果として、当時期、ハイデルベルクに留学した全日本人知識人たちの名簿とその詳細な情報、また彼らの全資料を解説とともに目録化した報告書が発表されるはずである。またその作成過程でヴァイマール期ハイデルベルク大学の日本人学生の概要について研究論文も執筆した。ただし、これらは現時点では公開されていない。今夏ハイデルベルク大学でおこなわれる予定の招待講演をふまえ、その後、近日中に日本で公表する見通しである。なお、こうした基礎的研究のみならず、本研究では、当時の留学生たちのなかから具体的に数名の知識人を抽出して紹介し、その思想的影響を実際に検討する作業も遂行した。手始めとしてまずは、当時の留学生の一人であり、近代日本の学界や思想界に大きな足跡を残した法学者である恒藤恭のハイデルベルク留学時代の動向と思想について紹介・解明した。こうした知識人の当地における具体的動向の追跡と思想史的研究は、今後更に、本研究で明らかにした基礎的研究を土台として順次本格的に展開してゆく計画である。また今後はヴァイマール期のみならず、その後のナチズム期にまで調査・研究の対象を拡大し、展開する計画である。平成28年度は主に、資料を保存するドイツ、ハイデルベルク大学に赴き、当大学公文書館にて約3か月間の資料調査をおこなった。加えて、現地では当大学の研究者達と面会して直接意見交換をおこなった。更にハイデルベルク大学図書館や博物館、現地古書店等を訪問することで当大学や当都市の歴史についてなど関連資料の収集もおこなうと同時に、フィールドワークにて1920年代の日本人留学生が滞在ないし訪問した各下宿や施設等も探索、訪問した。その結果、1920年代にハイデルベルク大学に留学し学籍登録をおこなった数多くの日本人学生の存在が新たに発見されるとともに、それにより従来は全く不明であった当年代における当大学への日本からの留学の規模を把握することが可能となった。またフィールドワークでは当時の一部留学生の下宿先や訪問先にて、当時の具体的状況に関する情報を収集することもできた。現在はハイデルベルク大学公文書館より、現地にて資料複写依頼をおこなった全日本人留学生に関する資料群がデータにて届きつつあり、順次資料目録を作成しつつある段階である。資料は大まかには学籍登録簿や修了証明書といった公的資料と、書簡や紹介状などのやや私的な資料とに大別しえるが、とりわけ前者からは留学生個人ごとの属性とともに、留学全体の傾向や推移が明らかになりつつある。ただし、留学生のなかには現在ではほとんど知られていない人名も多く含まれている。そのため現在、当該資料と文部省在外研究員表や人名辞典などを照合し、身元の特定をおこなっている最中である。本研究では現地での資料収集が前提をなすが、そのためにはまず現地公文書館に赴き、多数の学籍登録本に記載されている膨大な数の全学生のなかから、日本人学生の名前を発見しなければならない。そののちに初めて、公文書館にその人物に関する資料ファイルを請求することができるからである。しかし全学生の総数は膨大であることに加えて、それらは印字ではなく手書きの筆記体、しかも現在では使われない昔の書体を用いて書かれている場合がほとんどであった。そのため各学生の名前と出身都市を解読するのに時間を要し、結果、日本人学生の発見にも時間を要した。併せて、現地公文書館では自ら資料複写をおこなうことはできず、原則当館の研究員や職員に依頼をおこなう必要がある。そのために勝手なペースで調査をおこなうことはできなかった。以上の理由から、計画段階の想定よりもやや遅延が生じている。ただし、現地の研究員や学生が補助してくれているため、問題のあるような状況ではない。平成29年度は、平成28年度につづき、現地、ハイデルベルク大学に客員研究員としてしばらく滞在、適宜フィールドワークも展開しながら主としてハイデルベルク大学公文書館にて、当館に保存されるヴァイマール期日本からの留学生(知識人)に関する資料の調査活動をおこなった。もちろん、大学公文書館以外でも大学の博物館や図書館、現地古書店などでも前年度にひきつづき関連資料の収集をおこなった。これらのより網羅的な資料調査と収集作業の結果、前回の研究滞在時には調査・収集が不十分であった資料群にまで目を通すことができ、新たな資料や前回の調査では見落とされていたデータも発見・収集することができた。結果として、課題研究の解明を一層精密な水準で遂行することも可能となった。また今回は前回は現地で会うことのできなかった多くの専門研究者たちと直接会って意見交換をおこなったが、こうした多数の現地研究者や在外研究者との議論とネットワーク構築は課題研究の深化の点でも、また今後の国際的な研究活動や共同研究へと向けた環境整備という点でもきわめて大きな意味があった。

現在は如上の収集資料・データを日本側に残る資料やデータともつき合わせることで、従来不明であった多くの当時期留学生の身元と属性等の特定作業を一部を除きほぼ完了しつつある。またそれらのデータを通じ、ヴァイマール期ハイデルベルク留学の規模や性格、歴史的背景など、実態の分析についても概ね順調に遂行中である。概ね順調に進展しているが、当時留学した日本人のなかには現在では全く知られていない人物も何人か存在しており、これら一部人物の身元特定が予想外に難航している。このため全体の分析にもやや遅れが発生している状態にある。本研究では、ヴァイマール期ハイデルベルク大学との学術交流の実態について、主に現地に保存される資料群を収集・調査することを通じて、実証的に解明した。従来、当時期における当大学との学術交流は近代日本の学知形成や思想形成に対し重要な影響を与えたとされながらも、その詳しい実態は全く不明であり、資料の存在すらも知られてはいなかった。そのため、本研究により、従来認知されていなかった国外に存在する多くの資料群が日本に収集・蓄積されるとともに、またこれらを通じて、今後、近代日本の学知形成過程の新たな側面や性格を解明するためのきわめて貴重な基礎的データと条件が整備されることとなった。その具体的な成果として、当時期、ハイデルベルクに留学した全日本人知識人たちの名簿とその詳細な情報、また彼らの全資料を解説とともに目録化した報告書が発表されるはずである。またその作成過程でヴァイマール期ハイデルベルク大学の日本人学生の概要について研究論文も執筆した。ただし、これらは現時点では公開されていない。今夏ハイデルベルク大学でおこなわれる予定の招待講演をふまえ、その後、近日中に日本で公表する見通しである。なお、こうした基礎的研究のみならず、本研究では、当時の留学生たちのなかから具体的に数名の知識人を抽出して紹介し、その思想的影響を実際に検討する作業も遂行した。手始めとしてまずは、当時の留学生の一人であり、近代日本の学界や思想界に大きな足跡を残した法学者である恒藤恭のハイデルベルク留学時代の動向と思想について紹介・解明した。こうした知識人の当地における具体的動向の追跡と思想史的研究は、今後更に、本研究で明らかにした基礎的研究を土台として順次本格的に展開してゆく計画である。また今後はヴァイマール期のみならず、その後のナチズム期にまで調査・研究の対象を拡大し、展開する計画である。今後は、現在ハイデルベルク大学公文書館より順次届きつつある全日本人学生の資料目録の作成を完成するとともに、彼ら留学生の個人データを整理、解明する。それにより、1920年代におけるハイデルベルクへの留学の正確な規模と性格、傾向の推移を統計的に解明する。そしてその際、計画段階からは以下の点、若干の変更をおこなう。まず、「1920年代」という時期限定をわずかに広げ、1919年から1932年という、いわゆる「ヴァイマール期」に拡大する。その方が、機械的な年代限定よりも、当時の留学状況をより具体的に1つの時代情況や文化情況と有機的に連関させて把えることができるからである。そのため、今後再度ハイデルベルクを訪問し、1919年および1930年から1932年分の資料収集と追加調査をおこなう。
減圧下における反応性ガス中での溶融金属の蒸発・凝縮による超微粒子生成

減圧下における反応性ガス中での溶融金属の蒸発は,溶融金属の蒸発・金属蒸気とガスとの反応による凝縮・凝縮粒子の成長の3つの連続した過程を経ると考えられる。したがって,蒸気の凝縮過程は,蒸発速度と凝縮粒子性状の両方に影響をおよぼすと考えられる.そこで,本研究は,減圧下における反応性ガス中での蒸気凝縮過程を明らかにすることを主目的として,あわせて,超微粒子の合成および超微粒子性状の制御,蒸発速度におよぼす反応性ガス分圧などの影響を明らかにすることを目的とした.実験には,浮揚溶解装置を使用した.雰囲気圧力は,真空一定装置を使用して,設定値の20%以内で制御した.温度は,熱電対で校正した2色温度計で測定し,±15Kで手動制御した.実験は,雰囲気圧0.03torr760torrのアルゴン中ですずを溶解し,1473Kで所定時間保持して行った.粒子は反応管壁に付着したものをTEMで観察し,同定した.アルゴン中でのすずの蒸発速度は,雰囲気圧力<約1torrでは,雰囲気圧力によらず真空中での蒸発速度に等しかったが,その後雰囲気圧力の増大とともに減少した.凝縮粒子については,雰囲気圧力<約1torrでは,粒子は得られず,PVDによる蒸着膜のみが得られたが,それ以上の雰囲気圧力では凝縮粒子が得られた.凝縮粒子の平均サイズは,雰囲気圧力の増大とともに5nmから400nmに増大した.減圧下における反応性ガス中での溶融金属の蒸発は,溶融金属の蒸発・金属蒸気とガスとの反応による凝縮・凝縮粒子の成長の3つの連続した過程を経ると考えられる。したがって,蒸気の凝縮過程は,蒸発速度と凝縮粒子性状の両方に影響をおよぼすと考えられる.そこで,本研究は,減圧下における反応性ガス中での蒸気凝縮過程を明らかにすることを主目的として,あわせて,超微粒子の合成および超微粒子性状の制御,蒸発速度におよぼす反応性ガス分圧などの影響を明らかにすることを目的とした.実験には,浮揚溶解装置を使用した.雰囲気圧力は,真空一定装置を使用して,設定値の20%以内で制御した.温度は,熱電対で校正した2色温度計で測定し,±15Kで手動制御した.実験は,雰囲気圧0.03torr760torrのアルゴン中ですずを溶解し,1473Kで所定時間保持して行った.粒子は反応管壁に付着したものをTEMで観察し,同定した.アルゴン中でのすずの蒸発速度は,雰囲気圧力<約1torrでは,雰囲気圧力によらず真空中での蒸発速度に等しかったが,その後雰囲気圧力の増大とともに減少した.凝縮粒子については,雰囲気圧力<約1torrでは,粒子は得られず,PVDによる蒸着膜のみが得られたが,それ以上の雰囲気圧力では凝縮粒子が得られた.凝縮粒子の平均サイズは,雰囲気圧力の増大とともに5nmから400nmに増大した.
2つの異なった相互作用部位を有する人工反応場の構築と分子識別

分子識別に対する異種相互作用部位の集積効果を調べ、人工反応場として利用することを目的に、静電相互作用能をもつ新規アザクラウン化合物及び疎水相互作用能をもつ新規シクロファンの合成、並びにクラウンエーテル部位とシクロファン部位を有する三環性クリプタンドの合成を行い、それらの錯形成能を調べた。1.アザクラウン従来合成法の知られていなかった1,10-ジアルキルヘキサアザ-18-クラウン-6を、エチレンジアミン及びブロモ酢酸エチルを出発物質とし、収率良く合成することができた。この化合物のピクリン酸金属塩抽出能を調べたところ、その抽出能は金属イオンの半径及びソフト性に依存し、カドミウムイオン,銀イオンに対して高い識別能を示した。2.シクロファンビスフェノールAと3,5-ビス(ブロモメチル)ニトロベンゼンから、新規シクロファンを合成した。この合成において、ベンゼンが鋳型として作用し、高度希釈法を用いなくても良好な結果を与えることが分った。またこのシクロファンは、芳香族化合物と1:1錯体を形成することも分った。更に、芳香族化合物間では、ベンゼン>トルエン>o-キシレン>m-キシレン>p-キシレンの順の選択性があった。3.異核三環性クリプタンド上記シクロファンとトランス-ジアミノジベンゾ-18-クラウン-6とを2本の剛直なブリッジ化合物で結んだ三環性クリプタンドを合成した。この化合物をホストとし、ゲストとして4-フェニルアルキルアンモニウムニピクラートを用いその錯形成を調べたところ、アンモニウム塩はクリプタンドの内孔に包接され、錯形成していることが分った。現在、アルキル鎖の長さが異なる各種ω-フェニルアルキルアンモニウム塩を合成しており、アルキル鎖の長さの違いによる錯体安定性の差について検討している。
自立性の高い分散型地理情報システムにおけるメデイア融合

本研究では、ネットワークで結合された大規模分散型地理情報システムにおいて重要となる、(1)ネットワーク環境における個別情報の管理方式,(2)異形態地理情報の融合方式,(3)イントラネット環境におけるGISの構成法,の3点について研究を行った。まず、第一のテーマは大規模分散型の地理情報システムにおいて、個々のユーザ固有の情報を管理するための方式の提案である。提案方式では、サーバから提供される地理情報に対する情報の追加、削除、変更をクライアント側において図形処理コマンドの系列(GDSF)で持ち、サーバから提供された情報の利用に先立って、この図形処理コマンド系列を施すというものである。このGDSFはクライアント側に置かれているため、サーバの情報には何ら変更を加えることなく、独自の情報を利用することができる。2番目の課題は、異形態地図の融合方式に関する研究である。本年度は特に地籍管理のための公図と測量地図との融合を行なった。ここで用いる公図は位置的な精度が低く、土地区画の隣接関係のみが重要な情報として記述されている。この地図と、測量により作成された地図とを融合することにより、位置的、形状的な精度の高い土地所有地図を得ることが目的である。3番目の課題では、イントラネット環境におけるGIS構築の一方式を提案するとともに、バッファリングやデータの所在情報の管理を行う方式について検討を行なっている。
耐震継ぎ手を有する基礎杭の開発に関する研究

400mm杭用に既に開発済みの高靱性能耐震ジョイント(Xタイプ)と、これを改良したもの(Yタイプ)とを径400mmと600mmの杭用に開発し、これらを用いた高靱性能耐震ジョイント杭の曲げ特性を軸力-曲げ試験によって明らかにした。そしてFEMに基づく大変形解析手法が、改良型高靱性能耐震ジョイントに対しても精度良く軸力-曲げ試験結果をシミュレーションできることを確認した。さらにこの数値解析法を用いてジョイントのタイプ、液状化層と非液状化層の層厚、杭頭固定度、支持層への根入れ深さなどを変化させてパラメトリックスタディを行い、これらの場合における高靱性能耐震ジョイントの有効性を検討した。その結果、液状化層と非液状化層との層厚比や杭径、杭頭固定度などによって破壊パターンが6種類に分類できること、そしていずれのパターンに対しても、高靱性能耐震ジョイントは有効であること、Yタイプ高靱性能耐震ジョイントが最も効果的であることが明らかになった。具体的には、高靱性能耐震ジョイントを用いれば、ジョイントを用いない場合に比べて、Xタイプで約1.5倍、Yタイプで約2倍の地盤の側方移動量に対して、杭が、“ねばり"を発揮することがわかった。次に、動的FEM解析を用いて、高靱性能耐震ジョイント杭を用いた杭基礎-地盤-構造物系と用いない杭基礎-地盤-構造物系の応答特性の比較検討を行った。その結果、高靱性能耐震ジョイントを用いた系の加速度、速度、変位応答はそれを用いなかった系の応答に比べて大きくなることはなく、しかも杭に生じる曲げモーメントを大幅に低減できることから動的応答の面からも高靱性能耐震ジョイント杭の有効性を確認することができた。本研究の目的は、これまでの杭の設計思想とは全く逆の高靱性を有する杭の継ぎ手(これを以下、耐震ジョイントと呼ぶ)の開発を行い、それを用いた杭の耐震性を明らかにすることである。本年度はまず他の目的で開発された無溶接継ぎ手をその嵌合部にゴム膜をかませることによって弾性的挙動を許す構造、すなわち耐震ジョイントに改良した。この耐震ジョイントを杭と杭の結合部に用いた杭(これを耐震ジョイント杭と呼ぶ)の曲げ載荷試験を行い、曲げモーメント変形特性を明らかにした。実験用に用いた杭は径400mmと600mmの高強度プレストレストコンクリート杭であり、比較のためジョイントを用いない杭に対しても実験を行った。従来の曲げ載荷試験では、その終局耐力のみが注目されていたが、本研究の目的によれば、その変形特性を明らかにすることも重要である。そこで、傾斜針を使って変形中の杭の曲率を求め、精度良く初期の目的を達成した。実験の結果、耐震ジョイント杭は、杭本体に比べて45倍のたわみ性を有することが明らかになった。次に、研究代表者らが既に開発している大変形解析数値計算プログラムを上述の杭の曲げ載荷試験が精度よくシミュレート出来るよう改良した。そのプログラムを用いて液状化による地盤の側方移動に対する応答解析を行った。数値解析は、杭径400mmと600mm、耐震ジョイントの有無、液状化層厚5通り、杭頭固定度3通りに対してパラメトリックスタディを実施した。その結果、破壊パターンが6種類に分類できること、いずれの破壊パターンに対しても耐震ジョイントが有効であり、ジョイントを用いない場合に比べて、約1.52倍の地盤の側方移動量に対して杭が「ねばり」を発揮することが明らかになった。400mm杭用に既に開発済みの高靱性

能耐震ジョイント(Xタイプ)と、これを改良したもの(Yタイプ)とを径400mmと600mmの杭用に開発し、これらを用いた高靱性能耐震ジョイント杭の曲げ特性を軸力-曲げ試験によって明らかにした。そしてFEMに基づく大変形解析手法が、改良型高靱性能耐震ジョイントに対しても精度良く軸力-曲げ試験結果をシミュレーションできることを確認した。さらにこの数値解析法を用いてジョイントのタイプ、液状化層と非液状化層の層厚、杭頭固定度、支持層への根入れ深さなどを変化させてパラメトリックスタディを行い、これらの場合における高靱性能耐震ジョイントの有効性を検討した。その結果、液状化層と非液状化層との層厚比や杭径、杭頭固定度などによって破壊パターンが6種類に分類できること、そしていずれのパターンに対しても、高靱性能耐震ジョイントは有効であること、Yタイプ高靱性能耐震ジョイントが最も効果的であることが明らかになった。具体的には、高靱性能耐震ジョイントを用いれば、ジョイントを用いない場合に比べて、Xタイプで約1.5倍、Yタイプで約2倍の地盤の側方移動量に対して、杭が“ねばり"を発揮することがわかった。次に、動的FEM解析を用いて、高靱性能耐震ジョイント杭を用いた杭基礎-地盤-構造物系と用いない杭基礎-地盤-構造物系の応答特性の比較検討を行った。その結果、高靱性能耐震ジョイントを用いた系の加速度、速度、変位応答はそれを用いなかった系の応答に比べて大きくなるこはなく、しかも杭に生じる曲げモーメントを大幅に低減できることから動的応答の面からも高靱性能耐震ジョイント杭の有効性を確認することができた。
持続可能な社会をめざすドイツにおける自然体験型環境教育

持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育に関して、先進的な取り組みをしているドイツの環境教育を取り上げ、歴史的な経緯を踏まえながら、連邦レベルでの構想を明らかにした。さらに、州レベルにおける環境教育の具体的なプログラムや実践モデルを明らかにすると共に、それらを支援し具体化するための教員養成にも言及した。連邦制をとり16州から構成されるドイツは、連邦政府に連邦教育科学研究技術省が設けられている。教育主権は各州に属しており、それぞれ文科省が設けられているが、教育改革の全体的なガイドラインは連邦レベルの勧告や決議等で示される。このため、持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育に関して、まず(1)連邦レベルで明らかにし、さらに(2)いくつかの州を取り上げて州レベルにおいても具体的に明らかにしつつある。その際、関連の資料、報告書、論文等にみられる環境教育に関する、(3)具体的なプログラムや実践モデルなども追試し検討を加えることに重点をおいている。「持続可能な社会をめざすドイツにおける自然体験型環境教育」の具体的な取り組みについて、平成20年度はブレーメン大学において調査・参観や資料収集を行うとともに,関連の研究者と意見交換し,研究交流をはかった。また、研究者と意見交換する中で、自然体験型環境教育に関する今後の共同研究に向けた話し合いも実施した。持続可能な社会をめざした環境教育・環境学習を実施するに当たり,我が国の学校や地域における自然体験学習、並びに自然体験学習を担う人材の育成や活用方策は未だ不十分であり、さらに自然体験活動による「体験」から問題解決に向けた「行動」へと結びつく環境教育が、実践されているとは言い難い現状がある。これまでの人的ネットワークを活かし、平成21年度にはドイツ人研究者を招へいし、我が国との比較の中で、具体的なレビューを受け、討論を重ね、持続可能な社会をめざすドイツにおける自然体験型環境教育の取り組みをより明確化するように研究環境を整えている。本研究では、持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育に関して、先進的な取り組みをしているドイツの環境教育を取り上げ、1)持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育の構想、並びに、2)具体的なプログラムや実践モデル、さらにそれらを支援し具体化するための、3)指導者養成カリキュラム、について明らかにしつつある。連邦制をとり16州から構成されるドイツにおいて、持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育に関して、まず連邦レベルで明らかにし、本年度は、州レベルにおいても具体的に明らかにしてきた。その際、関連の資料、報告書、論文等にみられる環境教育に関する、具体的なプログラムや実践モデルなども追試し検討を加えている。さらに、ドイツ・キール大学附設自然科学教育研究所での1年間の客員研究員時代に築いたネットワークを活かして、ドイツ人研究者を招聘し、日本における学校での環境教育や自然体験型環境教育の実体験を踏まえた後に、ドイツの自然体験型環境教育と比較しながら、具体的にレビューを受け、討論することができた。次年度は、持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育の実践的研究に関して、残りの州を取り上げて文献による調査・研究をすすめ、並びに具体的にそこで取り組まれている体験的な活動や実験法を追試し検討を加えていく計画である。ドイツ各州の学校における環境教育に関して、その構想のみならずそれらを支援するためのさまざまなプログラムや具体的な取り組みに焦点を当てて論考することは、これまでの研究を一層深化させることになると確信している。持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育に関して、先進的な取り組みをしているドイツの環境教育を取り上げ、全ドイツレベルでの構想、並びに各州における具体的なプログラムや実践モデルについて明らかにした。さらにそれらを支援し具体化するための指導者養成カリキュラムに言及した。16州から構成される連邦国家ドイツは、連邦政府に連邦教育科学研究技術省が設けられているが、教育主権は各州に属しており、それぞれ文科省が設けられている。教育改革の全体的なガイドラインは連邦レベルの勧告や決議等で示される。本研究ではまず連邦レベルでの構想を明らかにし、その後代表的な幾つかの州を取り上げた。本年度は、引き続き、持続可能な社会をめざす自然体験型環境教育の実践的研究に関して、さらに諸州を取り上げて文献による調査・研究を進めた。また、具体的にそこで取り組まれている体験的な活動や実験法を追試し検討も加えた。昨年度はドイツ人研究者を招聘し、日本における学校での環境教育や自然体験型環境教育を実際に体験してもらった後に、ドイツの自然体験型環境教育と比較しながら、具体的にレビューを受け、討論した。本年度は、これらを踏まえてドイツを研究訪問し、ドイツの学校における自然体験型環境教育に関して、研究者との論考を深めた。ドイツ各州の学校における象境教育に関して、それらを支援し具体化するための、指導者養成カリキュラムについても明らかにしながら纏めている。
解釈レベル理論による消費者行動理解とマーケティングリサーチの改善

本研究は、「解釈レベル理論」(消費者と対象商品との心理的なギャップや距離感によって、消費者が選好する、購買する商品を変化させることを説明)に基づき、マーケティングリサーチ結果の購買予測精度の向上を目的としている。H28年度は、昨年度後半に得られた実証実験と追跡調査のデータより、本研究で提案された調査回答者を購買時点・購買場面に近づけるマインドセット操作の有用性について検証し、マーケティングリサーチで使用されるコンジョイント測定法の購買予測精度が高められることを示した。更に、これらの実証成果が得られた理由に関して、解釈レベル理論のみならず、将来や過去の行動を心的に想像する「メンタルシミュレーション」の思考過程に基づき検討した。検討を進める中で、そもそも解釈レベル理論とメンタルシミュレーションは起源こそ異なるものの、非常に多くの特徴が類似するなど、ほぼ統一的な概念であることが示唆された。すなわち、対象との心理的距離の違いよって、個人が実施するメンタルシミュレーションの思考タイプを変化させ、結果として解釈レベルの変化、対象商品への選好を変化させている可能性がある。そして、本研究で調査の購買予測精度を高められることが示されたマインドセット操作もメンタルシミュレーションの思考過程に依拠しているものと考えられる。以上の知見は関連学会で報告されるとともに、査読付き論文として学術誌に掲載された。更に、我が国最大級のマーケティングリサーチの実務家向けカンファレンスでも報告し、実務に対しても得られた知見の発信・共有を図った。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「解釈レベル理論」に基づき、マーケティングリサーチ結果による購買予測と実際の購買結果の間に生じる乖離の原因究明と、原因となるバイアスの排除によるリサーチ結果の購買予測精度の向上を目的としている。本研究目的を達成するにあたって、H26年度は主に2つの研究を進めた。1)商品受容評価を目的としたマーケティングリサーチで確認されることが多い「価格」「ブランド」に関する購買重要度が既存のリサーチ法と解釈レベルを適切に操作する方法(Freitas et al., 2004)によって変化するかを検証した。その結果、解釈レベルを適切に操作した場合には、価格やブランドの重要度が変化し、またマーケティングリサーチ結果(コンジョイント分析)の購買予測精度が向上することも合わせて確認された。2)マーケティングリサーチ用の解釈レベル操作法の開発を試みた。既存の解釈レベル操作法(e.g., Freitas et al., 2004)は心理実験を目的として開発されたものであり、マーケティングリサーチに用いるにあたっては回答者への負担等の点で課題があった。そこで、文献レビュー等を通じ新たな操作法を検討した。また検討した操作法が適切に個人の解釈レベルを変化させることが出来るか心理実験を実施し、その有効性が確認された。以上の研究成果は関連学会で発表されるとともに、査読付き論文として採択された。また今後は2)の研究に関して、新操作法に改善を施すとともに、一般消費者を対象としたマーケティングリサーチに使用し購買予測精度が高まるかどうかを検討していく。本研究は、「解釈レベル理論」(消費者が対象商品との心理的なギャップによって選好や購入商品を変化させることを説明する)に基づき、マーケティングリサーチ結果の購買予測精度の向上を目的としている。H27年度は、昨年度まで検討してきた調査回答者を購買時の心理状態へと操作する方法がマーケティングリサーチの予測精度を向上させることが出来るか実証的な検証を行った。具体的には、マーケティングリサーチに使用されることの多いコンジョイント測定法を使用した被験者間要因実験と6か月後に実験被験者の購買商品を探る追跡調査を実施した。その結果、提案した操作法が、最もコンジョイントの購買予測精度を高められることが実証された。合わせて、その操作法がFreitas et al. (2004)を応用した竹内・星野(2015)の操作法より短時間で済む簡易な方法であることも確認された。また提案された操作法を実施した際に、調査回答者がどのような思考過程を踏まえているのかを先行研究などを通じて検討し、将来行動を心の中で仮想体験することで問題解決に有用とされる「メンタルシミュレーション」によって説明できる可能性が示唆された。提案した操作法はこれまで関連学会で報告するとともに論文誌に掲載された。また上記の実証内容を今後積極的に学会報告及び論文投稿していく。また今後の研究について解釈レベル理論とメンタルシミュレーションの関係についてより深く検討する必要がある。H27年度は、開発・提案した購買時のマインドセットへの操作法が、マーケティングリサーチで使用されるコンジョイント測定法の予測精度を高めることを実証出来た。以上の理由から上記区分が相当と判断する。

すなわち、対象との心理的距離の違いよって、個人が実施するメンタルシミュレーションの思考タイプを変化させ、結果として解釈レベルの変化、対象商品への選好を変化させている可能性がある。そして、本研究で調査の購買予測精度を高められることが示されたマインドセット操作もメンタルシミュレーションの思考過程に依拠しているものと考えられる。以上の知見は関連学会で報告されるとともに、査読付き論文として学術誌に掲載された。更に、我が国最大級のマーケティングリサーチの実務家向けカンファレンスでも報告し、実務に対しても得られた知見の発信・共有を図った。H26年度は、マーケティングリサーチ結果に解釈レベルの観点からバイアスが生じていたことの把握、既存の解釈レベル操作法に関する課題の把握、マーケティングリサーチ用の新しい操作法の開発などといった当初の計画を概ね実施できた。以上の理由から上記区分が相当と判断する。これまでの研究から、解釈レベル理論とメンタルシミュレーションに関連があることが示唆された。今後、関係性を明確化するための実証実験を含む研究を実施する。また、次年度が最終年の為、得られた研究成果を対外的に発表していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。解釈レベルの新操作法について更なる検討を進めていく。具体的には、新操作法・既存操作法・無操作(既存のリサーチ法)によるマーケティングリサーチならびに、対象商品の購買結果を探る追跡調査を実施し、新操作法の購買予測精度が(他と比較して)向上するかどうか確認する。また、解釈レベルの違いによって商品デザインの重要度がどのように変化するかも検証していく。
「ブルーノ・タウト遺品および関連資料」に関する調査研究

研究成果概容は以下の通りである。1.調査研究基盤としての『ブルーノ・タウト資料目録』の整備とデジタル情報化17-18年度に進めた『ブルーノ・タウト資料目録』の記載事項の正否を確認する作業をさらに進めた。また資料解題のために基本資料についての再調査と精査をおこなった。なお、全資料の約7割程度がデジタル情報化された。2.「タウト資料」の内容的整備『ブルーノ・タウト資料目録』の資料の分類(手稿、書簡など)を進め、その成果を報告書に示した。日本における関連資料の補充(公的文書など)は、継続しているが未完である。ベルリン芸術アカデミーでの調査を再度おこない、アカデミーから提供を受けた日本関連の資料情報の入力作業を完了した。3.ブルーノ・タウト著作原典とタウト撮影の写真の研究「タウト資料」のなかの著作原典の研究とともに、タウトが撮影した写真の検証をおこなった。確認が完了した部分については報告書に記載の通りである。平成17年度の研究実績は以下の通りである。1.調査研究基盤としての『ブルーノ・タウト資料目録』の整備とデジタル情報化すでに作成した『ブルーノ・タウト資料目録』の現行の記載事項の正否を確認すること、および資料改題のために全資料についての再調査をおこなった。なお、全資料の約3割程度がデジタル情報化されており、残りの作業については、次年度に継続する。2.「タウト資料」の内容的整備『ブルーノ・タウト資料目録』を整備するための研究と同時進行になるが、資料の分類(手稿、書簡など)を進めた。解題と目録の内容的充実については、次年度以降も継続しておこなう。日本における関連資料の補充(公的文書など)は、研究分担者によって進行しており、次年度に継続する。ドイツのタウト資料(アーヘン工科大学タウトアーカイヴおよびベルリン芸術アカデミー保管資料)との突き合わせについては、本年度海外研究協力者とおこなった打ち合わせに基づき、次年度に集中的におこなう予定である。3.ブルーノ・タウト著作原典とタウト撮影の写真の研究平成18年度の研究実績は以下の通りである。1.調査研究基盤としての『ブルーノ・タウト資料目録』の整備とデジタル情報化17年度に進めた『ブルーノ・タウト資料目録』の記載事項の正否を確認する作業をさらに進めた。また資料改題のために基本資料についての再調査と精査をおこなった。なお、全資料の約6割程度がデジタル情報化されており、残りの作業については、19年度に継続する。2.「タウト資料」の内容的整備『ブルーノ・タウト資料目録』を整備するための研究と同時進行になるが、資料の分類(手稿、書簡など)を進める作業を継続した。日本における関連資料の補充(公的文書など)は、研究分担者によって進行しており、19年度に継続する。ベルリン芸術アカデミーでの調査をおこない、アカデミー保管のタウト資料のうち、日本関連の資料情報の提供を受けた。この資料情報に基づき、日本関連タウト資料の総合化に向けての準備を進めた。3.ブルーノ・タウト著作原典とタウト撮影の写真の研究「タウト資料」に含まれる、タウトが撮影した写真を日記記述と照合する作業を進め、19年度も継続する。平成19年度の研究実績は以下の通りである。なお、全資料の約7割程度がデジタル情報化されたが、残りの作業については今後に継続する。日本における関連資料の補充(公的文書など)は、研究分担者によって進行しており、今後も継続する予定である。この資料情報に基づき、日本関連タウト資料の総合化に向けての準備を継続して進める予定である。

3.ブルーノ・タウト著作原典とタクト撮影の写真の研究「タウト資料」に含まれる、タウトが撮影した写真の検証については、確認が完了した部分については報告書に記載の通りであるが、検証作業は今後も定期的に研究会を開き継続する。
アメリカン・ルネサンス期の女性の戦略的言説の分析

19世紀なかばのアメリカン・ルネサンス期に、アメリカ文学はナショナルな文学ジャンルとしての地盤を確立するが、そのなかで女性の文学的自己表象の言論がどのように形成されたのかを、1当時の政治的事情、社会的現実、国際的状況を踏まえたうえで多角的に探ることと、2現在の視点から、1970年代以降に構築された批評理論としてのフェミニズムを応用し、新たに注目されているクイア批評も射程に入れて、文学研究と社会改革の連携の可能性を探求することを本研究は目的としている。アメリカ・ルネサンスというアメリカ文化の形成期に、女性の文学的自己表象の言論がどのように形成されたのかを追究し、文学を中心に、社会、政治、教育、ジャーナリズムにおいて発せられた女性たちの声が響き合い、規範的女性像を脱構築しながら、どのように女性の言説形成に蓄積されていったのかを問うために、とくに力を入れたいのが、19世紀の女性運動のなかで発行された文芸誌The Una: A Paper for the Elevation of Women (1853-55)とWoman's Journal (1870)の資料収集と分析である。研究の1年目にあたる2018年度は、アメリカン・ルネサンスに関する内外の基本文献の確認と書誌の整理に大半を費やすことになったが、The Unaの総監と編集に当たったPaulina Davisの著作と、Davisのあとを引き継いだCaroline Wells Healey Dallの著作を分析し、男性中心のアメリカ文学に対抗する言説の分析を行った。今後の計画として、ジェンダー視点から、The Unaの分析を行い、女性作家の一次資料を中心に、無名の著者も含めて、超絶主義における主体の言説構築の分析を進めていく。アメリカにおける最初のフェミニズム新聞であるThe Unaについては、国内のマイクロフィルムを探していたが、ボストンの図書館からPDFの提供を受けることができた。損傷のあるページもあり、読み解いていくのは容易ではないが、研究の準備を計画通り整えることができた。まだ入手しなければならない資料はあるが、Margaret Fuller、Paulina Davis、Caroline Wells Healey Dallの3人の女性を中心に、アメリカン・ルネサンス期の女性の言説を読み解いていく準備を整えることができた。2年目の2019年度はThe Unaを中心に、丁寧に一次資料を読むことに集中し、分析をしていきたいと考えている。同時に、まだ未入手の資料調査をし、女性の権利をめぐる言説の分析を進めていく。
マイクロサテライト多型を用いた口唇・口蓋裂発症に関する新たな候補遺伝子の探究

【緒言】日本人の唇裂・唇顎口蓋裂(CL/P)多発家系を対象に、19番染色体上のBCL遺伝子および近傍の遺伝子座について連鎖解析を行い、本疾患との関連性について検討した。【対象と方法】新潟大学歯学部附属病院口腔外科を受診した合併奇形を有さないCL/P患者のうち、家系内で本疾患の複数発症を認めた9家系60名(うち罹患者20名)を対象とした。対象身系には研究の主旨を十分に説明して同意を得た上で末梢血を採血し、ゲノムDNAを抽出した後、19q13.2領域に存在するD19S178、BCL3、007/008、AC1/AC2の4つのマイクロサテライトマーカーを用いてPCR増幅し、8%ポリアクリルアミド変性ゲル電気泳動を行って銀染色法にて各アリルを検出した。同様に、健常日本人74名についても分析し、アリル頻度、ヘテロ接合度を求めた。次いで、常染色体優性遺伝モデルとして浸透率を変化させ、LINKAGE packageのMLINKにて二点連鎖解析を行い、各家系についてLODスコアを求めた。また、患者以外は表現型がわからないものとするaffected-onlyモデルについても分析を行った。【結果と考察】D19S178、007/008、AC1/AC2については、各浸透率においてLOD scoreは全て負の値を示し、組換え率0.010未満では-2以下となり連鎖が否定されたことから、各マーカー部位における原因遺伝子の存在が否定された。一方、BCL3では、各浸透率において組換え率が小さくなるにつれ正の値となり、組換え率0.000で最大値を示した。なお、浸透率99.9%で最大LOD score 0.203を示したが、連鎖ありと判定されるLOD score 3以上には及ばず、連鎖否定とも連鎖ありとも判定できず、原因遺伝子の存在は不確定であった。当科を受診した唇裂・唇顎口蓋裂患者の家系調査を詳細に行い、少なくとも親子で本疾患の発症を認めた9家系60名を対象とした。本研究の施行には、新潟大学歯学部倫理委員会の審査と承認を受け、対象家系には研究の主旨を十分に説明して同意を得た上で末梢血採血を行った。ゲノムDNAを抽出後、19q13.2領域に存在するD19S178、BCL3、007/008、AC1/AC2の4つのマイクロサテライトマーカーを用いてPCR増幅し、ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行って銀染色法にて各アリルを検出し、遺伝子型を判定した。連鎖解析に入力が必要な各遺伝子座の多型情報については、健常日本人50名について同様に分析し、アリル数およびアリル頻度、ヘテロ接合度を求めた。次いで、各家系の情報、遺伝子型を入力し、常染色体優性遺伝モデルとしてLINKAGE packageのMLINKおよびFASTLINKにて二点連鎖解析を行い、浸透率0.8、0.6、0.3およびaffected-onlyモデルの場合の各組換え率におけるLODスコアを求めた。その結果、いずれもD19S178、007/008、AC1/AC2では連鎖が否定された。一方、BCL3では各浸透率において組換え率0%で最大値を示し、浸透率99.9%で最大LODスコア0.206となり、連鎖否定とも連鎖ありとも判定できず、原因遺伝子の存在は不確定であった。以上の結果を、「口唇・口蓋裂における19q13.2領域のマイクロサテライト多型を用いた連鎖解析について」として、第1回新潟ゲノム医学研究会(2001年6月、新潟市)において、「日本人口唇・口蓋裂患者におけるマイクロサテライト多型を用いた連鎖解析」として、平成13年度新潟歯学会第1回例会(2001年7月、新潟市)において口演発表を行った。

一方、BCL3では、各浸透率において組換え率が小さくなるにつれ正の値となり、組換え率0.000で最大値を示した。なお、浸透率99.9%で最大LOD score 0.203を示したが、連鎖ありと判定されるLOD score 3以上には及ばず、連鎖否定とも連鎖ありとも判定できず、原因遺伝子の存在は不確定であった。