hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺胞上皮癌における浸潤性肺腺癌への悪性化進展メカニズムの解明

早期肺腺癌細胞株を用いてNotch2細胞内ドメイン高発現細胞株を樹立した。EMT促進関連分子(TGF-β、Smad3/4)の高発現が認められる細胞株を選出し、Notch2シグナル下流分子の遺伝子発現変化を調べた。当初予定の次世代シークエンサーによる検索は不能であった。肺腺癌細胞株およびヒト肺腺癌検体を用いて浸潤癌での高発現が確認できた分子としてGBP1を同定した。Wound healing assay, migration assayによりがん浸潤促進分子であることを確認した。さらにGBP1発現とNotchシグナルやRasシグナル下流分子、肺腺癌患者の予後との関連を検証していく予定である。Notch2シグナルの下流分子による肺腺癌悪性化進展メカニズムの解析を行うため、先ず、Notch2シグナル亢進により悪性化をきたす比較的早期とみなされている肺腺癌細胞株を選出した。細胞株においてNotch2細胞内ドメインを形質移入して、恒常的にNotch2細胞内ドメインを高発現している各細胞株の樹立を行った。これまでの研究でNotch2シグナリング亢進による悪性化進展の機序として判明しているEMT促進に関連する分子をターゲットとしたRT-PCRでNotch2細胞内ドメインを形質移入したことにより標的分子が高発現(浸潤傾向)を示した細胞株の選出を行った。Notch2シグナル下流分子の解析を行うため、選出した複数の細胞株においてNotch2細胞内ドメインの形質移入によるSix1,Slug,Snail,Hey1のNotch2シグナルの下流を含めた遺伝子発現の変化を調べた。下流分子として既知の分子のみが悪性化に関与しているとは限らないため、当部局に設置されている次世代シークエンサーを用いて網羅的に検索する準備を行っている。これは直接遺伝子配列を読み取ることができ、迅速に全ての塩基配列や比較対象との発現差を決定することができる。DNAマイクロアレイ法やPCR法など従来の検索法と異なりターゲット分子を指定する必要がなく、すべての配列を解読するので未知の分子を検出する可能性を秘めている。形質移入前後の細胞株において抽出したtotal RNAを次世代シークエンサーに供して移入前後の遺伝子発現の比較解析を行う予定である。細胞株ごとにNotch2シグナルの下流分子、およびそれに関与する分子で形質移入後に有意に発現が亢進している分子が選出されることを期待している。Notch2シグナルにおける下流分子による肺腺癌悪性化進展メカニズム解明、具体的には各細胞株におけるNotch2下流分子の機能解析を行った。Notch2の代表的な下流分子とされるSix1, Slug, Snail, Hey1の形質移入用のcDNAを作製し、次世代シークエンサーにより選出された上記以外のNotch2下流の可能性を有する分子に関しても、必要に応じてcDNAを作製した。先に選出した細胞株-下流分子のペアに従い、細胞株とヒト検体において浸潤部で高発現が認められた下流分子を細胞株に形質移入した。EMT関連遺伝子をターゲットとしたRT-PCR、肺腺癌の悪性化進展を示唆する核異型の増強の有無、invasion assayによりNotch2細胞内ドメインの形質移入がなくとも悪性化進展が認められる細胞株-Notch2下流分子のペアを選出した。それぞれの細胞株においてNotch2細胞内ドメインを形質移入したものと比較し、同等の浸潤傾向を示すことを細胞生物学的手法で確認した。また、その他の下流分子を形質移入した細胞株と比較し、その他の下流分子では悪性化進展(浸潤傾向)が生じないことを確認した。当初の2年間はNotch2シグナルの下流分子による肺腺癌悪性化進展メカニズムの解析を行った。肺腺癌の細胞株を多種類購入して、Notch2細胞内ドメインを形質移入したこれまでにNotch2シグナリング亢進による悪性化進展の機序として判明しているEMT(上皮間葉移行)の関連遺伝子をターゲットとしたRT-PCRで、Notch2細胞内ドメインを形質移入したことにより上記遺伝子群が高発現(浸潤傾向)を示した細胞株を選出した。選出した複数の細胞株においてNotch2細胞内ドメインの形質移入によるSix1, Slug, Snail, Hey1のNotch2シグナルの下流分子を含めた遺伝子発現の変化を調べた。下流分子として既知の分子のみが悪性化に関与しているとは限らないため網羅的に検索することに留意した。これを達成するために形質移入前後の細胞株において抽出したtotal RNAを次世代シークエンサーに供して移入前後の遺伝子発現の比較を行い、Notch2シグナルの下流分子、およびそれに関与する分子で形質移入後に有意に発現が亢進している分子の選出を試みた。

最終年度にはヒト検体で下流分子の遺伝子発現はtotal RNAを用いてRT-PCRにて,タンパク発現についてはwestern blotとホルマリン固定後の永久病理標本でのImmunohistochemistryにて検証した。現在、その発現程度と臨床予後との関連を解析している。今後は癌悪性化を促進する新たな候補遺伝子・遺伝子群ネットワークの同定とその協調的機能の解析を行う予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。胸部外科学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の研究計画書の予定通りに研究が進んでいる。Notch2シグナルにおける下流分子による肺腺癌悪性化進展メカニズム解明、すなわち、各細胞株におけるNotch2下流分子の機能解析は当初の予定通りに進んでいる。当初の研究計画書の予定通りに研究が進んでいるので、現在の調子で、研究を進めていく所存である。実験の最終段階で、詰めの作業に入っている。
発動分子の化学-力学エネルギー変換機構の解明に資する高速AFM技術の開発

本領域で創成された発動分子やその集積体の構造動態や動的相互作用、秩序形成のダイナミクス観察に関して共同研究を推進する。同時に、計測技術・シミュレーション・理論班との協働により発動分子の作動原理を実験・理論両面から明らかにする。一方で、回転分子モーターV-ATPaseに焦点を絞り、高速AFM/一分子蛍光顕微鏡を用いてATPの結合と解離の検出と同時に分子の構造変化を測定する方法を確立し、化学-力学エネルギー変換の分子機構を明らかにする。また、高速AFM/一分子蛍光顕微鏡装置に実装する多機能基板の開発も進め、外部刺激による発動分子の動態応答に関する研究を推進する。
原子スペクトロメトリーによる天然水中の超微量元素の定量に関する基礎的研究

原子スペクトロメトリー,特にファーネス原子吸光分析法あるいはICP発光分析法は高感度分析法の一つであるが,湖沼水,海水などの自然水中の超微量元素の定量に対しては,要求される試料濃度に対応していると云えない嫌いがある.従って自然水中の超微量元素の分析を試みるためには溶媒抽出,イオン交換分離,共沈濃縮-再溶解などの予備濃縮を兼ねた試料前処理が併用されてきたが,これらの方法は前処理に長時間を要するし,濃縮倍率に限度があり,しばしば試薬からのコンタミネーションが問題となる.しかし一方,我々はMiniature cupを開発することによって原子スペクトロメトリー,特に原子吸光分析法による固体粉末試料の直接定量を可能にしてきた.我々はこの新しい測定法と有機試薬共沈法とを結合することによって,上記の溶媒抽出などによる方法の1000倍以上の高感度な分析法を確立した.以下に研究成果の概要を列記する.1)オキシン共沈予備濃縮法に関する基礎的検討を行ってsub-ppbレベルの超微量元素の最適共沈条件について検討した.すなわち,共沈キャリアーイオンの選択,最適pHの選択,回収率について求めた.その結果,オキシン共沈にはマグネシウムがキャリアーイオンとして最適であり, Cu, Mn, Cd, Pb, Znなどの元素はpH9以上では100%の回収率を示すことが明らかとなった.2)有機試薬としてニッケル,バラジウムに特異的なジメチルグリオキシムを使用した場合は,目的元素に合致した補助錯化剤を添加する事によって共沈濃縮が可能となることを明らかにした.これらの予備濃縮法を適用するならば,摩周湖水あるいは海水中のsub-ppbレベルの超微量元素の定量が容易に行いうることを明らかにした.原子スペクトロメトリー,特にファーネス原子吸光分析法あるいはICP発光分析法は高感度分析法の一つであるが,湖沼水,海水などの自然水中の超微量元素の定量に対しては,要求される試料濃度に対応していると云えない嫌いがある.従って自然水中の超微量元素の分析を試みるためには溶媒抽出,イオン交換分離,共沈濃縮-再溶解などの予備濃縮を兼ねた試料前処理が併用されてきたが,これらの方法は前処理に長時間を要するし,濃縮倍率に限度があり,しばしば試薬からのコンタミネーションが問題となる.しかし一方,我々はMiniature cupを開発することによって原子スペクトロメトリー,特に原子吸光分析法による固体粉末試料の直接定量を可能にしてきた.我々はこの新しい測定法と有機試薬共沈法とを結合することによって,上記の溶媒抽出などによる方法の1000倍以上の高感度な分析法を確立した.以下に研究成果の概要を列記する.1)オキシン共沈予備濃縮法に関する基礎的検討を行ってsub-ppbレベルの超微量元素の最適共沈条件について検討した.すなわち,共沈キャリアーイオンの選択,最適pHの選択,回収率について求めた.その結果,オキシン共沈にはマグネシウムがキャリアーイオンとして最適であり, Cu, Mn, Cd, Pb, Znなどの元素はpH9以上では100%の回収率を示すことが明らかとなった.2)有機試薬としてニッケル,バラジウムに特異的なジメチルグリオキシムを使用した場合は,目的元素に合致した補助錯化剤を添加する事によって共沈濃縮が可能となることを明らかにした.これらの予備濃縮法を適用するならば,摩周湖水あるいは海水中のsub-ppbレベルの超微量元素の定量が容易に行いうることを明らかにした.原子吸光分析法あるいはICP発光分光分析法によって天然水中の超微量元素の定量を可能にするため、我々の開発したMiniature-cupを用いる固体粉末試料の直接定量法に合致した前濃縮法についての基礎的検討を行った。すなわち超微量元素の捕集が可能であり、直接定量に供しうる粉末試料の調製にはオキシン-マグネシウム系共沈あるいはジメチルグリオキシム-ニッケル-1-(2-ピリジルアゾ)-2-ナフトール(PAN)系共沈が最適であることが明らかになった。その研究成果の概要を次に列記する。1)原子吸光分析法あるいはICP発光分光分析法による固体粉末試料の直接定量が可能となったため、溶液試料中の超微量元素を捕集する共沈系に関する基礎的検討を行った結果、オキシン-マグネシウム系では濃縮係数8000、ジメチルグリオキシム-ニッケル系にPANあるいはジチゾンなどのキレート剤を添加した場合は濃縮係数18000で、銅,マンガン,鉛,アルミニウムなどの回収率は95100%となることが明らかになった。2)濃縮条件に関する検討を行った結果、オキシン-マグネシウム系ではpH810で銅,マンガン,アルミニウムなど回収率100%で共沈可能であり、海水へ応用する場合はマグネシウムの添加も不必要であった。ジメチルグリオキシム-ニッケル系ではpH511で沈澱生成するが超微量元素の回収率は30%以下と小さい。しかし、元素によって異なるがPANあるいはジチゾンなどを添加し、pH810に調整するならば95100%の回収率が得られた。従って、前者は多元素同時共沈、後者は添加するキレート剤の選択によって、選択的共沈が可能である。3)本法を摩周湖水あるいは海水へ応用した場合、sub-ppbあるいはpptレベルの分折が可能となった。またマトリックスが均一で、同一の化学種を測定できるので精度も著しく向上した。
時間制御型プラズマCVDによる単層カーボンナノチューブの電気特性制御

単層カーボンナノチューブ(SWNTs)の成長時間をプラズマCVD法により精密に制御することで,成長した試料内に含まれるSWNTsの直径,カイラリティ等の構造ばらつきを極端に抑制することに成功した.さらに長さ分布測定を行った結果,成長時間を制御することで,SWNTsの長さ分布も狭めることができることが実証され,その上成長したSWNTsのほとんどが100nm以下の短いものであることが判明した.単層カーボンナノチューブ(SWNTs)の成長時間をプラズマCVD法により精密に制御することで,成長した試料内に含まれるSWNTsの直径,カイラリティ等の構造ばらつきを極端に抑制することに成功した.さらに長さ分布測定を行った結果,成長時間を制御することで,SWNTsの長さ分布も狭めることができることが実証され,その上成長したSWNTsのほとんどが100nm以下の短いものであることが判明した.本年度は,単層カーボンナノチゴーブ(SWNTs)の螺旋度(カイラリティ)とSWNTsの成長時間に関する相関を明らかにする目的で実験を行った.その結果,成長したままの基板上の試料からの蛍光特性を直接観測することに成功した.通常,カイラリティを特定することが可能な蛍光特性を測定するには,化学的処理によりSWNTsを溶液中に孤立分散することが必要である,分散効率の直径,カイラリティ依存性が報告されているため,溶液中に分散した試料内の正確なカイラリティ分布の測定は困難であった.本手法により成長したSWNTsは,あらかじめ孤立垂直配向形状を有しているため,分散行程を必要とせず,成長した試料本来のカイラリティ分布を蛍光特性から見積もることができる.この成果は極めて重要と言える.次に,本手法を用いて試料内のカイラリティ分布とプラズマ照射時間の相関を検討した結果,プラズマ照射時間を短くしていくにつれ,つまりSWNTsの成長時間が短くなるにつれて,試料内のSWNTsのカイラリティ分布が狭まることが明らかとなった.この結果は,成長初期では直径の小さなSWNTsが,その後直径の大きなSWNTsが成長する機構に基付いていると考えられる.直径の小さなSWNTsに関レては, SWNTs先端のキーヤップ構造の安定性から安定に存在できるカイラリティ数が限られている.つまり成長時間制御により直径の小さなSWNTsのみを優先的に成長させたことで,結果的に試料内のカイラリティばらつきが抑制できたと考えられる.カイラリティにより金属にも半導体にもなるSWNTsの特徴を考慮すると,この様な極端にカイラリティばらつきの少ない試料は, SWNTsのデバイス応用に向けて極めて有用である.本年度は,前年度までに確立した時間制御型プラズマCVD法を利用して直径,カイラリティに次いで重要な構造パラメータである単層カーボンナノチューブの長さ制御を試みた.長さの評価は原子間力顕微鏡で行った.その結果,成長時間を極めて短くしていくことで,長さばらつきも極端に抑制可能であることが判明した.さらに,最もカイラリティ分布が狭まる条件で長さ分布を測定した結果,ほとんどの単層カーボンナノチューブが100nm以下の短いナノチューブであることが明らかとなった.短いナノチューブは特異な光学特性や高い生態適合性等から近年大きな注目を集めているが,基板上に直接成長することが困難とされてきた.従って,基板上に直接,直径,カイラリティ,長さばらつきの極めて狭くかつ非常に短い単層カーボンナノチューブ形成が可能な本手法は単層カーボンナノチューブの応用に向けて大きな成果であると言える.また,成長時間に伴い直径,カイラリティ分布が変化する物理機構の解明を系統的な実験により行った.その結果,"炭素源供給開始から単層カーボンナノチューブの成長が開始するまでの時間"として定義することができるイシキュベーション時間と直径,カイラリティ分布のばらつきに興味深い相関が存在することを見出した.インキュベーション時間の中でも,特に単層カーボンナノチューブ先端のフラーレン半球型キャップ構造形成に要する時間の直径,カイラリティ依存性が,本実験において構造ばらつきが抑制された支配的な要因であるという成長モデルを提唱することができた.
RS・GISを用いた多摩ニュータウンにおける夜間の居住環境評価

本研究では,リモート・センシング(RS)および地理情報システム(GIS)を用いて,多摩ニュータウンにおける夜間の居住環境評価を試みるものである.RSによる衛星画像解析,GISによる空間データ解析の結果,以下のようなことが明らかになった.(1)対象地域における街路灯などの照明装置の分布,犯罪防止の掲示物の分布について現地調査を行ない,収集したデータをベクター型GISに空間データとして入力した.また,「数値地図2500」および「細密数値情報10mメッシュ土地利用」を用いて,対象地域内の土地利用構成をGIS上に取り込んだ.その結果,対象地域の中でも初期に開発された諏訪・永山地区では,街路樹の成長に伴って街路灯が遮られ夜間照明が十分ではないこと,公園などのオープンスペースでは夜間に暗闇が多く創出され,犯罪防止の掲示物もそうした暗闇が創出される場所によく見受けられこと,などが分かった.(2)LANDSAT TMによる観測波長帯のうち遠赤外線の波長帯であるBAND6のデータを用いて,RSによる衛星画像解析を行なった.解析結果に基づく対象地域内の光度分布と,(1)で得た空間データとの重ね合わせ分析の結果,光度分布と照明装置・犯罪防止の掲示物の分布との間には,ある程度の対応関係が認められた.すなわち,夜間の居住環境における暗闇の創出は,対象地域内における土地利用や照明装置のインフラストラクチャーなどの物的環境に起因していることが理解された.(3)ただし,夜間の居住環境に関する住民の意識調査については,満足しうるアンケート調査が実施困難であったため,調査結果が得られなかった.今後は,(1)および(2)で得た客観的な居住環境評価と住民の主観的な居住環境評価とを合わせた分析が必要と考えられる.本研究では,リモート・センシング(RS)および地理情報システム(GIS)を用いて,多摩ニュータウンにおける夜間の居住環境評価を試みるものである.今年度は,居住環境評価のためのシステム構築とデータ収集を行なった.具体的には以下に示すとおりである.(1)居住環境評価およびRS・GIS技術に関する既往の研究を整理・吟味し,研究の枠組みと分析手順の確立を図った.その結果,夜間照明に関するデータおよび解析に対するRSの有用性,施設の近接性に関するデータおよび解析に対するGISの有用性が明らかになり,両システムをリンクしたシステム構築によって,さらに応用性の高い居住環境評価が可能であることを確認した.(2)パーソナルコンピュータおよび画像解析ソフトウェア(ERDAS IMAGINE)の設定を行ない,ベクター型GIS(Arc View)の空間データとの整合性を検証した.サンプル画像データを用いた結果,幾何補正によって既存のベクター型空間データ(「数値地図2500」,「ゼンリン電子地図」,「東京都都市計画図データ」など)と重ね合わせおよび解析が可能であることを確認し,技術の習得に努めた.(3)2月3月に,対象地域における街路灯などの照明装置の分布,犯罪防止の掲示物の分布について,アルバイトを使用して現地調査を行なった.調査は進行中であり,また収集したデータはベクター型GISに空間データとして入力中である.現時点における調査の結果,対象地域の中でも初期に開発された諏訪・永山地区では,街路樹の成長に伴って街路灯が遮られ夜間照明が十分ではないこと,公園などのオープンスペースでは夜間に暗闇が多く創出され,犯罪防止の掲示物もそうした暗闇が創出される場所によく見受けられること,その結果,両者の関係に注目することによって,夜間の居住環境における住民の物的・心的影響を測る手段となりうること,などが確認された.本研究では,リモート・センシング(RS)および地理情報システム(GIS)を用いて,多摩ニュータウンにおける夜間の居住環境評価を試みるものである.RSによる衛星画像解析,GISによる空間データ解析の結果,以下のようなことが明らかになった.(1)対象地域における街路灯などの照明装置の分布,犯罪防止の掲示物の分布について現地調査を行ない,収集したデータをベクター型GISに空間データとして入力した.また,「数値地図2500」および「細密数値情報10mメッシュ土地利用」を用いて,対象地域内の土地利用構成をGIS上に取り込んだ.その結果,対象地域の中でも初期に開発された諏訪・永山地区では,街路樹の成長に伴って街路灯が遮られ夜間照明が十分ではないこと,公園などのオープンスペースでは夜間に暗闇が多く創出され,犯罪防止の掲示物もそうした暗闇が創出される場所によく見受けられこと,などが分かった.(2)LANDSAT TMによる観測波長帯のうち遠赤外線の波長帯であるBAND6のデータを用いて,RSによる衛星画像解析を行なった.解析結果に基づく対象地域内の光度分布と,(1)で得た空間データとの重ね合わせ分析の結果,光度分布と照明装置・犯罪防止の掲示物の分布との間には,ある程度の対応関係が認められた.すなわち,夜間の居住環境における暗闇の創出は,対象地域内における土地利用や照明装置のインフラストラクチャーなどの物的環境に起因していることが理解された.(3)ただし,夜間の居住環境に関する住民の意識調査については,満足しうるアンケート調査が実施困難であったため,調査結果が得られなかった.今後は,(1)および(2)で得た客観的な居住環境評価と住民の主観的な居住環境評価とを合わせた分析が必要と考えられる.
脳血管性病変のダイナミックCT画像での濃度変化から構成血管を立体自動描出する研究

X線CTを用いて、造影剤の流入が立体的かつ時間的に変化する像(4次元画像:3次元+時間軸)を構成し、脳動静脈奇形の血流動態をも明らかした。さらに拡張した流入、導出血管と区別してnidusのみを描出し、治療計画に使用できるようにした。方法は以下の通りである。1.カテーテルを入れた状態で血管造影室CTでdynamic CTを順次nidusを覆う範囲でおこなう。造影剤流入直前の画像と比較し血管のみを描出する(subtraction CT)。2.同一位相の画像を得て時間ごとの立体データ(4次元画像)を再構成する。ファントム実験:ビニールチューブで脳動静脈奇形の血流動態ファントムを作成した。造影剤を注入しながら、ダイナミック撮影を行い、得られたデータを解析した。CT法による臨床応用:今年度は若干名の患者に対して本法を適用した。ファントム実験で得られた条件をもとに、定位放射線照射のために頭部を金属枠にネジで完全に固定して脳動静脈奇形を対象に、血管造影時にCTを撮影した。なお、本学患者諸氏には、十分に説明して任意の同意を得た。位置決め用血管造影の際、同一の寝台でX線CTが撮影可能なAngioCT装置を使用した。2cm径程度の脳動静脈奇形を対象とし、薄スライスで数回のdynamic造影をおこない、データを媒体に保存する。造影剤濃度は静脈造影時の1/10程度の極めて少量の造影剤で施行可能であった。DICOMデータ変換ソフトウェアを作成し、治療計画装置に転送した。実際の治療計画にきわめて有用であった。得られたデータから、DSA画像、ヘリカルCT画像、ダイナミック画像を比較して臨床的意義を検討した。また、画像処理コンピュータで因子画像解析を用い、nidusおよび導入、流出血管の自動描出を試みた。導入、流出血管は視覚的にも明瞭に描出可能であった。脳動静脈奇形(AVM)は楔形などの不整型の形状をしていることが多く、定位手術的照射の治療計画の際に、球形の照射体積を組み合わせる方法ではしばしば困難がある。本研究では、造影剤の時間的な変化から3次元的画像処理をおこない因子画像解析よりnidusのみの形態を描出する手段を確立すること、としており今年度はファントム作成および基礎的実験をおこなった。ファントム作成:小孔をあけたビニール管を巻き、規定の速度で造影剤希釈液を押し込み、周囲の囲みに造影剤希釈液が漏出する構造のファントム(AVMファントム)を作成した。流入速度をコントロールするため、内径の異なるいくつかのビニール管を巻いた。CTによるファントム実験:AVMファントムを用いてCT撮影条件を検討した。特に流出速度とスライス幅、再構成角度などから、時間分解能が最適となる条件を求めた。平面検出器によるMultiple Detector Row CTでdynamic CTを行い、複数のスライスからなるdynamic画像を得た。画像データはDICOM形式によりオンラインおよびCD-ROM経由で治療計画コンピュータに転送した。解析ソフトウェアを依託開発した。臨床では、Leksellフレーム固定のうえ、血管造影および経動脈的Dynamic CTを施行し治療計画をおこなうことになるので、臨床にも使えるソフトウェアとした。因子解析の結果、動脈、静脈が分離可能であったが、特に静脈の分離に優れていた。定位放射線治療では、導出静脈が先行して閉塞すると出血につながるといわれているので、治療計画に有用と思われた。これらの結果は、途中であるが学会報告し、さらに英文誌に投稿中である。
血小板および顆粒球抗原・抗体検査法の改良・開発とその応用

(目的)血小板特異抗原(HPA ; Human platelet antigen)に対する同種抗体は、新生児血小板減少症(NAIT ; Neonatal alloimmune thrombocytopenia)の原因となることが知られている。抗血小板抗体検査法として、本邦ではMPHA(Mixed passive hemaggltination)法が広く用いられているが、NAIT症例の約半数で原因抗体が検出されていない。一方、欧米では、MAIPA(Monoclonal antibody specific immobilization of platelet antigens)法が広く実施されているが、NAIT症例における原因抗体非検出率は約2-3割とされており、検査法の開発や改良が必要であると考えられる。近年、欧米で検出されている抗HPA-15抗体について、遺伝子頻度から推測すると、本邦においてもNAITの発症に関係している可能性があるが、未だ検出はされていない。さらに、その他の抗原についても遺伝子頻度から推定される検出率とは異なっており、それぞれの検査法の特異度及び感度の違いによるものと考えられる。そこで、本研究では血小板型の抗原・抗体検出システムの確立を目的とし、MPHA法、MAIPA法の確実な検出条件を決定すべく改良を加える。本研究により、NAITに関与する抗原・抗体系の検査を確立することを目的とした。(方法)1)MPHA法とMAIPA法の比較検討:それぞれの方法で、抗体同定の検出感度、特異度を向上するために反応時間、試薬などの詳細な条件設定をおこなった。この条件の下、二法の比較検討を行い、HPA型毎の抗体検出感度や特異度、またそれぞれの長所と短所を明らかにした。2)原因抗体非検出NAIT症例の解析:これまで検出不能であった抗HPA抗体保有疑い患者血清90例を用いて、1)で検討した方法を実施して原因抗体の検出を試みた。(成果)MPHA法及びMAIPA法の詳細な条件設定をおこない、より安定で確実な検査方法に改良した。そこで、各HPA抗原について、二法の検出感度及び特異度の比較検討をおこなった。その結果、HPA型毎に二方法間の検出感度や特異度が異なることが明らかとなった。また、原因抗体非検出NAIT症例について、レトロスペクティブに再検査を実施した結果、本邦初の抗HPA-15抗体を検出した。現状では、単一の検査方法を用いて、全ての臨床的意義のある血小板同種抗体を検出することは不可能であることがわかった。それゆえに、それぞれの抗血小板抗体検査法の特徴を考慮し、状況に応じて、複数の検査方法を組み合わせることが重要であると考える。また、既存の検査法の改良や新たな検査法の開発も必要と考えられる。
ストレスシグナルによる炎症制御と炎症慢性化機構の解明

炎症巣に存在する様々な細胞群は多様なストレスを受けた状態であり、ストレス応答シグナルは、この炎症の適切な維持と収束に重要な役割を担っている。従って、ストレスシグナルの破綻は炎症慢性化の要因となる。本研究では、酸化ストレスなどのストレスシグナルの分・時間単位の持続的活性が、小胞体ストレスや細胞自律的な炎症状態の増幅を介して日・月単位の持続的組織炎症に寄与する可能性と機序を明らかにするとともに、慢性炎症を発症要因とする疾患モデルにおけるストレスシグナルの重要性と機序について検証し、ストレスシグナルによる炎症制御の新たな分子機構の解明を目指している。本研究の成果としては、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の原因遺伝子産物であるSOD1が、亜鉛欠乏を小胞体ストレスに変換する分子スイッチとして働くという新たな機構を明らかにした点である(Molecular Cell, 2013 in press)。本成果は、慢性皮膚炎や肝線維化の原因となる亜鉛欠乏を介して、小胞体ストレス誘導性の慢性炎症が惹起され、ALSなどの神経変性疾患の病態と深く関わる可能性も示唆し、その新たな治療戦略の開発に繋がると考えられる。また、酸化ストレス応答キナーゼASK1の活性化を調節する新たな因子として、ASK1特異的なユビキチン化酵素の同定にも成功し、当研究室で以前同定した脱ユビキチン化酵素USP9Xとともに、ASK1の持続的活性化の制御に寄与することを見出している。このように、ストレスシグナルの持続的活性化のバランス制御の仕組みが、慢性炎症の病態にとって重要である可能性を示す結果を幾つか得ることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。
前立腺がん永久刺入治療用I-125シードからの空気カーマ強度標準測定法の研究

(1)井戸形電離箱による空気カーマ強度測定法の確立(癌研・伊藤)米国の医療用2次校正施設で校正されている井戸形電離箱を入手して、I-125シードの測定法と誤差の評価法を習得した。I-125シード線源の製造者の精度管理を調査するために、わが国で認可されているシードの製造工場(GE healthcare/Amersham(2004年11月)、および、Bard Brachy Therapy Inc.(2005年11月))を訪問調査した。わが国で認可されているシードに関しては質の高い品質保証・品質管理が行なわれていることが明らかになった。現在、国内では37病院でI-125シード治療が実施されている。患者に刺入されるシードの測定法の日本の標準法(プロトコール)の確立と井戸型電離箱の感度校正の体制を確立することが今後の課題である。(2)I-125シードの校正法と臨床的質的保証の検討(癌研・高橋)癌研病院では2004年2月からの約30例の刺入を行ってきた。我々は米国物理学会AAPMの医学物理ガイドラインに準拠し、これまでに臨床で使用する全てのシードを個別に線源強度の測定を行なってきた。その測定シード数は2000を超える。その結果、測定値はメーカーの公称値より、平均2%低いことが分かった。この2%の系統的な差は、NISTにおけるI-125シードの校正の違いに起因していることが判った。(3)米国NISTよりI-125シード標準線源の入手と相互比較実験(癌研・伊藤、産総研・桧野)現在、I-125シードの日本の国家標準がないので、I-125シードを米国NISTで空中カーマ強度(μGy/m^2/MBq)を校正した標準線源を導入することを検討した。この標準線源により、井戸形電離箱の感度を校正する計画を立案した。米国国家標準を与えているNISTを訪問(2004年12月、2005年12月)して、日本におけるI-125シード強度測定と校正のために、標準線源の提供とその維持について協議を行った。米国AAPMで実施しているのと同じ手順を導入する方向で検討を進めた。NIST標準I-125線源を導入して、国内の校正機関、前立腺がんシード治療の実施機関との間で相互比較と標準供給の体制確立のための準備を推進した。I-125国家標準の確立と校正体制の整備は、なお、今後の課題であるが、研究と開発の方向を定めた。(1)井戸形電離箱による空気カーマ強度測定法の確立(癌研・伊藤)米国の医療用2次校正施設で校正されている井戸形電離箱を入手して、^<125>Iシードの測定法と誤差の評価法を習得した。癌研病院では2005年2月までに約30例の刺入を行ってきた。

我々は米国物理学会AAPMの医学物理ガイドラインに準拠し、これまでに臨床で使用する全てのシードを個別に線源強度の測定を行なってきた。その測定シード数は2000を超える。その結果、測定値はメーカーの公称値より、平均2%低いことが分かった。2004年11月にはわが国で認可されているシードの製造工場(Amersham healthcare,IL,USA)を訪問調査し、わが国で認可されている型のシードに関しては質の高い品質保証・品質管理が行なわれていることが明らかになった。この2%の系統的な差は、NISTにおける^<125>Iシードの校正の違いに起因していることが判った。(2)米国NISTより^<125>Iシード標準線源の入手(癌研・伊藤、産総研・桧野)現在、^<125>Iシードの日本の国家標準がないので、^<125>Iシードを米国NISTでその空中カーマ強度(μGy/m^2MBq)を校正した標準線源を導入することを検討した。この標準線源により、井戸形電離箱の感度を校正する。2004年12月に、I-125シードの強度(空気カーマ強度)の米国国家標準を与えているNISTを訪問して、日本におけるI-125シード強度測定と校正のために、標準線源の提供とその維持について協議を行った。米国AAPMで実施しているのと同じ手順を導入する方向で検討を進めた。平成17年度は、MST標準^<125>I線源を導入して、国内の校正機関、前立腺がんシード治療の実施機関との間で相互比較と標準供給の体制確立のための研究と開発を推進する予定である。(1)井戸形電離箱による空気カーマ強度測定法の確立(癌研・伊藤)米国の医療用2次校正施設で校正されている井戸形電離箱を入手して、I-125シードの測定法と誤差の評価法を習得した。I-125シード線源の製造者の精度管理を調査するために、わが国で認可されているシードの製造工場(GEhealthcare/Amersham(2004年11月)、および、Bard BrachyTherapy Inc.(2005年11月))を訪問調査した。わが国で認可されているシードに関しては質の高い品質保証・品質管理が行なわれていることが明らかになった。現在、国内では37病院でI-125シード治療が実施されている。患者に刺入されるシードの測定法の日本の標準法(プロトコール)の確立と井戸型電離箱の感度校正の体制を確立することが今後の課題である。(2)I-125シードの校正法と臨床的質的保証の検討(癌研・高橋)癌研病院では2004年2月からの約30例の刺入を行ってきた。この2%の系統的な差は、NISTにおけるI-125シードの校正の違いに起因していることが判った。(3)米国NISTよりI-125シード標準線源の入手と相互比較実験(癌研・伊藤、産総研・桧野)現在、I-125シードの日本の国家標準がないので、I-125シードを米国NISTで空中カーマ強度(μGy/m^2/MBq)を校正した標準線源を導入することを検討した。この標準線源により、井戸形電離箱の感度を校正する計画を立案した。米国国家標準を与えているNISTを訪問(2004年12月、2005年12月)して、日本におけるI-125シード強度測定と校正のために、標準線源の提供とその維持について協議を行った。
ミュラー細胞に存在する神経伝達物質受容体の同定とその機能

我々の1994年の研究によりAMPA/Kainate受容体が網膜ニューロンのみならず、ミュラー細胞にも存在することが明らかとなった。その機能を調べる一法として、家兎網膜より既報の方法でミューラ細胞を培養し、受容体を介した細胞内カルシウムイオン濃度変化を指標(指示薬fura-2AM)として、予め興奮性アミノ酸を投与された状態ではどのように応答が変化するかを調べた。興奮牲アミノ酸であるKAを投与しておくと細胞内カルシウム濃度上昇の応答は低濃度でも起こりやすいことが示された。さらに、培養ミュラー細胞と網膜ニューロンとで、それらのアゴニストに対する応答濃度を調べると、明らかに網膜ニューロンが低濃度のAMPA/Kainateに応答することもわかり、病理学的状況下で作動しやすいことが推定された。また海綿から分離された新しい神経毒性アミノ酸、dysiherbaineについてもミュラー細胞を含む網膜細胞を用いて研究を進めた。AMPA/Kainate受容体に類似の応答であるが、AMPA/Kainate受容体アンタゴニスト、CNQX,DNQXなどで抑制されず、別の受容体サブタイプを認識している可能性が示唆された。一方、神経伝達物質として網膜に存在しそいるほかの神経伝達物質受容体のうち、アセチルコリン受容体、アデノシン/プリン受容体についても、受容体アゴニスト、アンタゴニストを利用して、同様に薬理学的実験を進めた。その結果、培養ミュラー細胞からは、アセチルコリン受容体のうちニコチン受容体の存在はつかめなかったが、ムスカリン受容体、とりわけM1受容体の存在が明らかになった。またP1/P2プリン受容体の存在も確認され、イオンチャンネル受容体であるA1、A2、P2x、および代謝制御型受容体のP2yはいずれも存在していることが強く示唆され、特にA2、P2yでは強い応答が多くの細胞で得られた。ミューラー細胞は網膜でニューロンと協同的に働いている。我々はミューラー細胞にグルタミン酸受容体のうちのAMPA/Kainate (non-NMDA)型受容体が存在することを証明した。本年はその役割を知り、さらに他の神経伝達物質との相互作用を知り、ミューラー細胞の生理学病理的役割をできるだけ明らかにすることを目的として研究した。まず、既に得られたデータから、培養網膜ニューロンとミューラー細胞におけるAMPA応答性の差異とカイニン酸投与によるミューラー細胞のAMPA/Kainate型受容体の感度変化より、ミューラー細胞におけるこの受容体は、病理学的侵襲に対する防御機構として作動している可能性があることを、発表した。次いで、細胞内カルシウムイオン測定用画像解析装置を用い、Fura-2AMを指示薬としたspectrophotomeryにより、培養細胞(家兎ミューラー細胞)の受容体を見いだす実験も継続された。すなわちカルシウムの動員の有無により、また動員があれば受容体遮断物質の存在下で応答が消失することを確認するという手法による。現在アセチルコリン受容体、アデノシンプリン受容体、アドレナリン受容体アゴニストを用いた実験が行われているが、これまでに、ムスカリン、アドレナリン、ATPに応答が認められ、かつそれはカルシウムチォンネル拮抗剤存在下でも消えないことから、ムスカリン受容体、アドレナリン受容体、アデノシンプリン受容体の存在が強く示唆されている。家兎網膜から非髄鞘部を小片化して浮遊培養とし、1週間後にこれを再度新鮮培養液中のカバーガラス上に培養仕直すことにより、ニューロンの殆ど混入しないミューラー細胞の培養が得られた。網膜ニューロンの培養はミューラー細胞上に生後1-2日の幼若ラット網膜をトリブシン処理したものを蒔くことにより、得られた。

細胞内カルシウム濃度画像解析装置とカルシウム指示薬(Fura-2AM)を用いて、ミューラー細胞または網膜ニューロンに受容体アゴニストをアンタゴニストの存在、非存在下で作用させることによる、細胞内カルシウム濃度を調べた。まずゲルタミン酸受容体のうちAMPA/KA型受容体がミューラー細胞に存在する可能性を過去に指摘したが、その受容体の役割を知るためニューロンとミューラー細胞のアゴニストに対する応答性の違いを調べた。ミューラー細胞はニューロンに比べ10-100倍高濃度のアゴニストで応答がみられたが、培養内を予め高濃度のカイニン酸に暴露しておくと、ミューラー細胞の受容体アゴニストに対する応答が、低濃度化しかつ応答細胞の頻度も多くなることがわかった。この結果は論文にまとめられた。アセチルコリン受容体についても同様の方法で調べてきたが、ニューロンではニコチン、ムスカリンいずれの型の受容体アゴニストにも応答がみられるが、ミューラー細胞ではムスカリン受容体アゴニストのみから応答が得られた。ムスカリン受容体の薬理学的サブタイプを調べる実験からは、両細胞ともM1が優位と考えられた。ミューラー細胞は網膜でニューロンと協同的に働いている。我々はミューラー細胞にグルタミン酸受容体のうちのAMPA/Kainate(non-NMDA)型受容体が存在することを証明した。本年はAMPA/Kainate(non-NMDA)型受容体に作用すると考えられる新しいアゴニストdysiherbaine(DH)の作用を解析し、またAMPA/Kainate(non-NMDA)型受容体以外の伝達物質受容体としてアデノシン/プリン受容体、アセチルコリン受容体をとりあげ、そのアゴニストのミュラー細胞に対する影響をまとめた。方法は、細胞内カルシウムイオン測定用画像解析装置を用い、Fura-2AMを指示薬としたspectrophotometryにより、培養細胞(家兎ミューラー細胞)に対するアゴニストに対する応答を、アンタゴニストの存在もしくは非存在下で調べた。0.05μM以上の濃度のDH投与はミュラー細胞内カルシウム濃度を明らかに上昇させたが、これはCNQXで完全には抑制されなかった。またこれはカルシウムチャンネルブロッカーの存在下でも消えなかった。従って、DHは明らかに何らかの受容体を介してミュラー細胞にカルシウム動員を起こすが、これまで知られているAMPA/Kainate(non-NMDA)型受容体を介した応答であるとは断言できなっかった。またミュラー細胞にはアデノシン/プリン受容体のうちA2,P2yを含む受容体サブタイプが、アセチルコリン受容体のうちM1を含むムスカリン受容体が存在する可能性を確認し、論文にまとめた。
ヒト高純度象牙芽細胞を用いた新規MMP-3分解基質の同定と細胞分化能の検討

本研究の目的は,新規に確立したヒトiPS細胞由来高純度象牙芽細胞(hiPS-OD)を用いて,細胞増殖と抗アポトーシス制御作用を有したWnt5-MMP-3の細胞分化に関わるシグナルカスケードと新規な分解基質の同定を生化学的手法(siRNAによる特定タンパク質生合成阻害,細胞増殖性,アポトーシス細胞死, MMP-3活性測定, Real-time PCR法による遺伝子解析,ウエスタンブロット法など)を用いて解析し,既存の直接覆髄法に代わる新規な象牙質・歯髄複合体再生治療法モデルを構築することである.平成29年度の到達目標は,新規に確立したhiPS-OD誘導法を用いて,象牙芽細胞への分化誘導におけるWnt5とMMP-3シグナルカスケードの解析を以下の通りに行い, (1)象牙芽細胞分化誘導におけるMMP-3の発現動態とMMP-3活性をWnt siRNAによるノックダウンにより評価する.(2)象牙芽細胞分化誘導におけるWnt5の発現動態をMMP-3 siRNAによるノックダウンにより評価する.(3) WntsiRNAとMMP-3siRNAによるノックダウンにより,hiPS-ODの石灰化能(calcification)をALP染色,アリザリンレッド染色で評価する.(4) Wnt5siRNAとMMP-3 siRNAよるノックダウンにより, hiPS-ODの分化マーカーをReal-time PCR法により評価する.以上の結果よりMMP-3の分解基質およびMMP-3分解産物がhiPS-ODの象牙芽細胞分化に必須であるか否かを明らかにする予定であったが,一身上の都合で研究遂行が困難になり,思うような結果は得られなかった.本研究の目的は,新規に確立したヒトiPS細胞由来高純度象牙芽細胞(hiPS-OD)を用いて、細胞増殖と抗アポトーシス制御作用を有したWnt5-MMP-3の細胞分化に関わるシグナルカスケードと新規な分解基質の同定を生化学的手法(siRNAによる特定タンパク質生合成阻害、細胞増殖性、アポトーシス細胞死、MMP-3活性測定、Real-time PCR法による遺伝子解析、ウエスタンブロット法など)を用いて解析し、既存の直接覆髄法に代わる新規な象牙質・歯髄複合体再生治療法モデルを構築することである。平成28年度の具体的到達目標は、新規に確立したhiPS-OD誘導法を用いて、炎症性サイトカイン誘導MMP-3の基質となりうる候補、とくに骨基質タンパク質(DMP-1, DSPP, Osteocalcin, Osteopontinなど)の発現動態をRT-PCR法とウエスタンブロット法を用いてスクリーニング解析を行い、以下の結果を得た。1.hiPS-ODを用いた炎症性サイトカイン誘導MMP-3分解基質の解析hiPS-ODの分化誘導過程におけるMMP-3の分解基質をRT-PCR法を用いて検討した結果、特異的な骨基質タンパク質の発現動態が明らかとなった。さらに、この分解基質の構造解析を行った。本年度は共同研究者の尾関伸明博士および茂木眞希雄博士と定期的な研究打合せ会を開催して進捗状況を確認したため、おおむね順調に進展した。本研究の目的は,新規に確立したヒトiPS細胞由来高純度象牙芽細胞(hiPS-OD)を用いて,細胞増殖と抗アポトーシス制御作用を有したWnt5-MMP-3の細胞分化に関わるシグナルカスケードと新規な分解基質の同定を生化学的手法(siRNAによる特定タンパク質生合成阻害,細胞増殖性,アポトーシス細胞死, MMP-3活性測定, Real-time PCR法による遺伝子解析,ウエスタンブロット法など)を用いて解析し,既存の直接覆髄法に代わる新規な象牙質・歯髄複合体再生治療法モデルを構築することである.平成29年度の到達目標は,新規に確立したhiPS-OD誘導法を用いて,象牙芽細胞への分化誘導におけるWnt5とMMP-3シグナルカスケードの解析を以下の通りに行い, (1)象牙芽細胞分化誘導におけるMMP-3の発現動態とMMP-3活性をWnt siRNAによるノックダウンにより評価する.(2)象牙芽細胞分化誘導におけるWnt5の発現動態をMMP-3 siRNAによるノックダウンにより評価する.(3) WntsiRNAとMMP-3siRNAによるノックダウンにより,hiPS-ODの石灰化能(calcification)をALP染色,アリザリンレッド染色で評価する.(4) Wnt5siRNAとMMP-3 siRNAよるノックダウンにより, hiPS-ODの分化マーカーをReal-time PCR法により評価する.以上の結果よりMMP-3の分解基質およびMMP-3分解産物がhiPS-ODの象牙芽細胞分化に必須であるか否かを明らかにする予定であったが,一身上の都合で研究遂行が困難になり,思うような結果は得られなかった.平成29年度以降は、炎症性サイトカイン誘導MMP-3分解基質の細胞分化能の解析および細胞分化シグナルの検討をsiRNAを用いて行っていく。予定していた物品購入や予定していた学会に参加できなかったため。より良い研究遂行のために、予定していた物品購入や学会に参加していく予定。
斜面崩壊の機構と発生の予測に関する研究

近年,降雨による斜面破壊など流出土砂に起因する災害が頻発し,社会問題としてその対策が急務とされている.本研究は降雨による自然斜面の破壊機構を明らかにし,予知対策の樹立に資することを目的とした.従来は裸地斜面に限定されて研究がなされてきた.まず樹根の引き抜き抵抗のモデル化をはかり,樹根の土留め作用は土の粘着応力を増加さす効果として表現されることを明らかにした.この効果を考慮することにより,対象斜面を裸地のみならず林地にまで拡大することができた.降雨の浸透水,地下貯溜水および斜面末端からの地下流出水との間に質量保存則を適用して,地下水面の時間的変化を求めた.数値研算の結果,斜面上端部付近を除いて,地下水面はほぼ基面と平行になり,降雨強度に比例して上昇することが明らかとなった.この地下水の変化による土中の間隙水圧の変化を考慮して,斜面破壊発生条件を考える.すなわち, I)半無限長直線近似, II)円弧滑り面近似,の二つの斜面モデルを用い,基面に作用する力の釣合から,破壊発生条件式を誘導した.とくに円弧滑りの場合は円弧の半径Rがパラメーターとなるが,その値をどう選ぶかむつかしい.数値計算の結果,最も破壊の発生し易い場合はR→∞であり, I)II)の両モデルの差はほとんど無くなることになる.以上の理論は1969年黒部川上流域での破壊事例のデータを用いその妥当性を検証した.この斜面は崩壊発生条件の算定において,斜面条件(とくに土質常数値)を用いる必要がある.この常数値は現地調査以外に信頼性の高い値は得られず,これが予知警報の精度と信頼性を決定することになる.このため詳細な現地調査を行う必要があるが,年度内には予備調査と本調査のための準備段階にとどまった.近年,降雨による斜面破壊など流出土砂に起因する災害が頻発し,社会問題としてその対策が急務とされている.本研究は降雨による自然斜面の破壊機構を明らかにし,予知対策の樹立に資することを目的とした.従来は裸地斜面に限定されて研究がなされてきた.まず樹根の引き抜き抵抗のモデル化をはかり,樹根の土留め作用は土の粘着応力を増加さす効果として表現されることを明らかにした.この効果を考慮することにより,対象斜面を裸地のみならず林地にまで拡大することができた.降雨の浸透水,地下貯溜水および斜面末端からの地下流出水との間に質量保存則を適用して,地下水面の時間的変化を求めた.数値研算の結果,斜面上端部付近を除いて,地下水面はほぼ基面と平行になり,降雨強度に比例して上昇することが明らかとなった.この地下水の変化による土中の間隙水圧の変化を考慮して,斜面破壊発生条件を考える.すなわち, I)半無限長直線近似, II)円弧滑り面近似,の二つの斜面モデルを用い,基面に作用する力の釣合から,破壊発生条件式を誘導した.とくに円弧滑りの場合は円弧の半径Rがパラメーターとなるが,その値をどう選ぶかむつかしい.数値計算の結果,最も破壊の発生し易い場合はR→∞であり, I)II)の両モデルの差はほとんど無くなることになる.以上の理論は1969年黒部川上流域での破壊事例のデータを用いその妥当性を検証した.この斜面は崩壊発生条件の算定において,斜面条件(とくに土質常数値)を用いる必要がある.この常数値は現地調査以外に信頼性の高い値は得られず,これが予知警報の精度と信頼性を決定することになる.このため詳細な現地調査を行う必要があるが,年度内には予備調査と本調査のための準備段階にとどまった.
ポライトネス理論の応用による医療コミュニケーション適切化のための社会言語学的研究

ポライトネス・ストラテジーの習得を目的とするこの教育プログラムは,医療コミュニケーションの適切化,および,患者満足度を高めるコミュニケーション・スキルの向上に総じて有効である。本研究は,ポライトネス理論の応用による医療コミュニケーション適切化の具体策を,社会言語学的調査研究に基づいて検討することを目的とする。本研究の意義は次の2点である。(1)言語学と医学の連携による学際的な医療コミュニケーション研究を発展させる。(2)公共の福祉に関わる分野の言語問題を問題の現場の科学的調査データに基づいて把握し,専門家と非専門家の間のコミュニケーションに関わる諸問題の軽減策や解決法の検討に役立つ社会言語学を追究することによって,福祉の充実に裨益する学際的研究分野を開拓する。当該年度は,本研究の研究協力者である内科・外科などの熟達した専門医の診療場面の談話を,患者医師双方の承諾を得てビデオカメラで撮影した。また,患者医師双方へのフォローアップ・インタビューを行って,患者には患者満足度の評価を,医師には自己評価を尋ねた。ビデオ収録した談話を談話分析の方法で分析し,医師が患者に対して使っているポライトネス・ストラテジー(調和のとれた人間関係を築き維持するために行う,相手に配慮した言語行動)を言語研究者および別の医師が評価した。分析結果および評価に基づいて,医療コミュニケーション適切化,特に,患者・家族の不安や心配を軽減し,患者・医療者間の信頼・協力関係を築くのに有効なポライトネス・ストラテジーを明らかにした。研究成果を,医学や言語関係の学会,医療機関や研究機関での講演で発表し医療者側,患者側それぞれの立場の意見を聞いて,次の段階の研究に役立てた。また,研究論文にまとめて,『社会言語科学』などの学会誌,『看護管理』や『治療』などの雑誌に発表した。研究成果の発表まで協力した医学分野の研究協力者は,早野恵子,矢吹清人,三浦純一,西崎祐史の4名の専門医である。研究成果の発表まで協力した医学分野の研究協力者は,早野恵子,矢吹清人,三浦純一,西崎祐史,本村和久,齋藤宣彦の6名の専門医である。本研究の意義は次め2点である。(2)公共の福祉に関わる分野の言語問題を問題の現場の科学的調査データに基づいて把握し,専門家と非専門家の間のコミュニケーションに関わる諸問題の軽減策や解決法の検討に役立つ社会言語学を追究することによって,福祉の充実に碑益する学際的研究分野を開拓する。当該年度は,癌医療や終末期医療などコミュニケーションに配慮と工夫が求められる医療については,ジョブレビュー・ビデオの談話分析と患者医師双方へのフォローアップ・インタビューによって,患者・家族の不安や心配を軽減し,信頼関係ご協力関係を築くのに有効なポライトネス・ストラテジーを明らかにした。また,医師が患者に対して使っているポライトネス・ストラテジー(調和のとれた人間関係を築き維持するために行う,相手に配慮した言語行動)を言語研究者および別の医師が評価した。また,研究成果を1冊の本にまとめて出版するとともに,『medicina』『治療』などの雑誌に発表した。

研究成果の発表まで協力した医学分野の研究協力者は,早野恵子,矢吹清人,三浦純一,西崎祐史,本村和久,齋藤宣彦の6名の専門医である。