hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粘菌の走化性における環境適応的パターン形成とその自己言及的情報構造

生命システムの形態は、環境変化に対して適応的に形成される必要がある。しかし従来の形態形成理論は、固定された拘束条件(境界条件)下での一定のパターン形成しか扱えないという本質的な問題点があった。そこで本研究課題では、真性粘菌の走化性をモデル系として、情報的に開かれたシステムにおける環境適応的なパターン形成の原理を明らかにすることを試みた。作業仮説としては、上記の実験的知見に基づき、自己組織系の拘束条件を自己創出できる「自己言及システム」としての情報構造を考えた。具体的には、細胞内Ca2+リズムの相互引き込みを通して位相パターンを生成する自己組織系と、そのリズムの結合構造を規定する形態パターンとしての拘束条件の間での、相互関係の時間発展に注目した。そのため粘菌変形体に特徴的な扇型の形態パターンが発展的に形成されるプロセスにおいて、細胞内リズムの時空間ダイナミックスと形態パターンの間での経時的かつ循環的関係を画像処理的に計測した。特に、粘菌が環境からの刺激に基づいてその扇型のパターンを再構築するプロセスを観察した。これらの結果を、細胞内リズムの相互引き込みによる位相パターン生成とそれらリズムの結合構造としての形態パターンの間での自己言及ダイナミックスとして解析した。これらによって、リズムの相互引き込みを通して生成するコヒーレント状態とそれに基づいて生成する拘束条件の間での自己言及ダイナミックスとしての環境適応的形態パターン生成のメカニズムが明らかにされた。特に、細胞内リズムの相互引き込みを通して環境依存的位相パターンが生成され、その位相関係が制御情報となり環境適応的に新たな形態パターンを生成し、それが新たな拘束条件として次の位相パターン形成に働きかける自己言及プロセスの存在が示された。
Fractional Samplingを用いたOFDM受信機の特性評価

近年,OFDM(直交周波数分割多重)技術を使った無線通信方式が多数登場している.本研究ではFractional sampling(FS)を用いたOFDM受信機の更なる特性改善を目指している.FSは,シンボル長よりも短いサンプリング間隔でサンプルし,マルチパスを分解してダイバーシチを達成する方式である.ダイバーシチとはフェージングが発生した場合に受信電力の高い通信路の電波を選択して受信したり双方の通信路から到来する電波を合成して利用したりする事で、信頼性の高い通信を維持するシステムである.採用3年度目では計算機シミュレーションを用いて以下の2つの課題に関して検討を行った.FS OFDM受信機では,オーバーサンプリングすることによりダイバーシチ効果を改善するが,異なるサブキャリア間のノイズ成分の相関がBit Error Rate(BER)特性を悪化させる.これまでAlternative Spreading Code(ASC)のFS OFCDMシステムへの適用を検討してきたが,ASCは利用できる拡散符号数が半減する.そこでマルチユーザ環境においてASCのブロックサイズとFS OFCDMシステムの特性の関係を評価した.シミュレーション結果より,拡散符号を増やした場合でもASCを用いることでノイズ成分の相関を抑え,BER特性を改善することができた.2.サブキャリアベース最大比合成を用いたFractional Sampling Coded OFDMシステムにおけるMetric重み付け法(国外学会発表済み)本研究ではFS Coded OFDMシステムにおけるパルス整形フィルタのインパルス応答の影響について検討した.5つのパルス整形フィルタから計算されたFrobeniusノルムを用いてViterbi復号器のMetricに重み付けを行うことによりBER特性を改善した.近年OFDM(直交周波数分割多重)技術を使った無線通信方式が多数登場している.本研究ではFractional Samplingを用いたOFDM受信機の更なる特性改善を目指している.Fractional Samplingは,シンボル長よりも短いサンプリング間隔でサンプルし,マルチパスを分解してダイバーシチを達成する方式である.ダイバーシチとはフェージングが発生した場合に受信電力の高い通信路の電波を選択して受信したり、双方の通信路から到来する電波を合成して利用したりする事で、信頼性の高い通信を維持するシステムである.現在までに計算機シミュレーションを用いて以下の2つの課題に関して検討を行った.Fractional SamplingをOFDM受信機に適用した場合パスダイバーシチの効果を得ることができるが,その効果はサンプル間の相関及びマルチパスの遅延によるシンボル間干渉により制限される.サンプル間の相関は送受信フィルタによって整形されるパルス波形により変化する.そこで本研究ではパルス成形とダイバーシチの効果の関係をシミュレーションを用いて誤り率により評価した。次世代携帯電話方式としてOFCDMがある.これはOFCMとCDMAを組み合わせた方式であり,各通信端末に固有の拡散符号を割り当て複数のキャリア派に拡散させることで周波数ダイバーシチ効果が得られる.しかしOFCDMはサブキャリア数が多くなるため,Fractional Samplingと組み合わせた場合ノイズ成分の相関が誤り率に影響を与える.そこでAlternative Spreading Codeを適用し,この影響を緩和した.近年OFDM(直交周波数分割多重)技術を使った無線通信方式が多数登場している.本研究ではFractional samplingを用いたOFDM受信機の更なる特性改善を目指している.Fractional samplingは,シンボル長よりも短いサンプリング間隔でサンプルし,マルチパスを分解してダイバーシチを達成する方式である.ダイバーシチとはフェージングが発生した場合に受信電力の高い通信路の電波を選択して受信したり双方の通信路から到来する電波を合成して利用したりする事で、信頼性の高い通信を維持するシステムである.採用2年度目では計算機シミュレーションを用いて以下の2つの課題に関して検討を行った.1.サブキャリアベース最大比合成を用いたFractional Sampling OFDMシステムにおけるパルス整形フィルタの検討(論文誌採録決定)Fractional samplingOFDM受信機では,オーバーサンプリングすることによりダイバーシチ効果を改善するが,異なるサブキャリア間のノイズ成分の相関がBit Error Rate(BER)特性を悪化させる.受信機においてノイズはパルス整形フィルタ(ベースバンドフィルタ)を通るので,フィルタのインパルス応答はノイズ間の相関を決定する.そこで本研究ではFS OFDMシステムにおけるパルス整形フィルタのインパルス応答の影響を評価した.2.サブキャリアベース最大比合成を用いたFractional Sampling Coded OFDMシステムにおけるMetric重み付け法(国内学会発表済み)本研究ではFractional Sampling Coded OFDMシステムにおけるパルス整形フィルタのインパルス応答の影響について検討した.5つのパルス整形フィルタから計算されたFrobeniusノルムを用いてViterbi復号器のMetricに重み付けを行うことによりBER特性を改善した.近年,OFDM(直交周波数分割多重)技術を使った無線通信方式が多数登場している.本研究ではFractional sampling(FS)を用いたOFDM受信機の更なる特性改善を目指している.FSは,シンボル長よりも短いサンプリング間隔でサンプルし,マルチパスを分解してダイバーシチを達成する方式である.ダイバーシチとはフェージングが発生した場合に受信電力の高い通信路の電波を選択して受信したり双方の通信路から到来する電波を合成して利用したりする事で、信頼性の高い通信を維持するシステムである.採用3年度目では計算機シミュレーションを用いて以下の2つの課題に関して検討を行った.FS OFDM受信機では,オーバーサンプリングすることによりダイバーシチ効果を改善するが,異なるサブキャリア間のノイズ成分の相関がBit Error Rate(BER)特性を悪化させる.これまでAlternative Spreading Code(ASC)のFS OFCDMシステムへの適用を検討してきたが,ASCは利用できる拡散符号数が半減する.そこでマルチユーザ環境においてASCのブロックサイズとFS OFCDM

システムの特性の関係を評価した.シミュレーション結果より,拡散符号を増やした場合でもASCを用いることでノイズ成分の相関を抑え,BER特性を改善することができた.2.サブキャリアベース最大比合成を用いたFractional Sampling Coded OFDMシステムにおけるMetric重み付け法(国外学会発表済み)本研究ではFS Coded OFDMシステムにおけるパルス整形フィルタのインパルス応答の影響について検討した.5つのパルス整形フィルタから計算されたFrobeniusノルムを用いてViterbi復号器のMetricに重み付けを行うことによりBER特性を改善した.
ライフステージを見据えた障がい者のセクシュアリティ教育の課題と解決策の提案

障がいの多様性・個別性に応じた具体的なセクシュアリティ教育の体系的なプログラムの開発に繋げるために基礎的調査を行う。障がい児・者の各ライフステージにおける教育実践者、学校以外の医療・保健・福祉等の支援者、障がい児・者の保護者、障がいを持つ当事者にインタビュー調査を行う。調査結果をもとに、障がいの種類、程度、精神発達の違い、障がい特性ごとにセクシュアリティ教育の実際の取り組みと必要と考える内容、教育実践上の課題を整理する。さらに、調査結果をもとに、教育実践上の課題の原因や解決の糸口を発見し明確化するとともに、課題解決策を提案する。
温帯域イシサンゴ類の総合的な生態調査および遺伝子バーコード化計画

和歌山県白浜を中心にイシサンゴ類の分布、生殖、および水温変動を調査した。結果、白浜に優占していたのは12科27属47種で、そのうち、21種の産卵を観察することができた。産卵は水温が25度以上になった後の7-8月に観察された。一方、白化現象が冬季に見られ、低水温が白化を引き起こしていることが示唆された。また、交配実験および遺伝子解析の結果、特定の種間での交雑や、隠蔽種の存在が明らかとなった。さらに、遺伝子解析により遺伝子バーコードに使用可能となりうる遺伝子データを調査地点で見つけた全47種から得た。温帯域のイシサンゴ類の中で、キクメイシ科サンゴの3属6種それぞれ5-1群体を高知と和歌山の2箇所で採集し、ミトコンドリア遺伝子と2種類の核遺伝子を用いて遺伝的系統関係を推定した。また、和歌山県白浜町周辺の上記のサンゴの生殖様式の調査を産卵時期である7-8月に行った。これらの結果、非常に興味深いことが分かってきた。特に、これまでキクメイシ(Favia speciosa)の種内形態変異であると思われていた微細な形態の差異2型が生殖様式の違いと一致した。まず、これら2型間で産卵時期が30分異なっていた。この違いはそれぞれ10群体の調査で一定して見られた。また、これら2型間の交配実験では、有意に受精率に違いが見られた。それぞれの型内の交配ではほぼ100%である一方、2型間では、0-50%程度であった。さらに、これらの遺伝子解析の結果は、2型間で一方方向に限り交雑がまれに起こっている、もしくは種分化の途中であることを示唆した。白浜周辺のミドリイシ属サンゴ数種についても、同様に生殖様式の調査および遺伝子解析を行った。特に興味深かったのは、交雑の可否や、種内での受精率、さらには産卵時間等を詳しく調べることで、これまで経験でしか分かっていなかった詳しい基礎データを得ることができた。また、遺伝子解析の結果は、これまで熱帯域と同じ種と思われていた温帯種が、実は別種である可能性を示した。これらの実験に加えて、水温・水深・照度の測定器を、和歌山県白浜周辺の岸近くと外洋付近のそれぞれのサンゴ群集に3mと10mの深さで設置した。現在も測定中であり、今年度の暖冬の影響が水温から明らかとなっている。前年に引き続き、キクメイシ類を中心としたサンプリングを温帯域の種子島、高知、和歌山で行い、それらをミトコンドリア遺伝子1種類および核遺伝子2種類を用いて解析した。また、和歌山では前年同様にキクメイシ類で産卵時間の調査および交配実験を行った。その結果、温帯域では、キクメイシ(Favia speciosa)で前年の2型に加え、さらに生殖隔離を持つ別の型が見つかった。別の種であるタカクキクメイシでも生殖隔離を持つ2型が見つかった。また、これらと同じと思われる種を沖縄でサンプリングおよび生殖隔離の調査を行った。その結果は、興味深いことに温帯域で見られたように、キクメイシで生殖隔離を持つ2型が見つかった。サンプリングした試料の遺伝的解析を行ったところ、まず、温帯域の生殖隔離を持つキクメイシ3型は、互いに遺伝的にも明確に分かれていた。また、沖縄のキクメイシ2型も互いに遺伝的にも隔離されており、実際、実験的に見られた生殖隔離は自然界でも起こっていることが明らかとなった。さらに驚いたことに、温帯域と沖縄の集団が遺伝的に完全に離れていた。形態分類では同じとされているが、実は温帯域は、隠蔽種を多数含む独自の種構成で成り立っていることが明らかとなってきた。これらの実験と平行して、ミドリイシ属サンゴを温帯と沖縄でキクメイシ類と同様の調査を行った。ミドリイシでも温帯の多くの種が温帯域特異種であることが明らかとなってきた。得られた結果のうち、遺伝子解析の一部が論文に掲載された。前年に引き続き、キクメイシ類を中心としたサンプリングを温帯域の種子島、高知、和歌山で行い、ミトコンドリア遺伝子を用いて解析した。また、和歌山では前年同様にキクメイシ類、ミドリイシ類で産卵時間の調査および交配実験を行った。その結果、前年度までに確認された生殖隔離を持つと思われるキクメイシの形態変異3型とタカクキクメイシの2型でこれまでと同様の結果が得られ、それぞれが別種である可能性が強く示された。さらに種子島でのキクメイシ類のサンプリングにおいて、興味深い結果が得られた。種子島では、和歌山や高知と同じ温帯特異的と思われる種類と、沖縄で見られる亜熱帯・熱帯特異的な種類が混ざって生息していることが確認できた。

この結果は、高知や和歌山で見られる種類が温帯特異的であり、種子島を壇に沖縄方面と種構成が異なっていることを示したものである。また、これらの遺伝的解析の結果も、温帯域と亜熱帯域の遺伝的な違いを示していた。遺伝子解析の一部のデータは論文に掲載され、一部は投稿中である。これまで解析した骨格形態に基づき、種の再分類についても着手した。しかし、タイプ標本を見る必要がでてきたため、新たに種名をつけるところまではいっていない。ただ、これまで採集した標本の解析から、隠蔽種と思われるものについては形態的差異を見つけることができた。この結果は、現在投稿中である。また、将来的な遺伝子バーコードの運用に役立てるために、これら遺伝子解析を行った試料の骨格標本を京大瀬戸臨海実験所においてデータベースとして作成した。
皮膚免疫の多様性形成における樹状細胞の役割の解明

接触皮膚炎は、免疫学的には感作相と惹起相の二相に分類される。惹起相における「皮内でのT細胞の活性化」は、皮膚獲得免疫応答における重要なステップであるが、そのメカニズムについては未解明の点が多い。そこで惹起相における真皮樹状細胞およびT細胞の動態を、ライブイメージング技術を用いて解析した。すると惹起前にはランダムに分布し盛んに動き回っていた真皮樹状細胞が、惹起後徐々に集まってクラスターを形成することを発見した。クラスターは主として真皮血管周囲に形成され、また同部位にはT細胞も集積した。すなわち、皮膚の中に「抗原提示の場」が誘導形成されたのである。次にどの様なメカニズムでクラスターが誘導されるのかを検討した。さまざまな遺伝子改変マウス、中和抗体を用いて好中球、好塩基球、肥満細胞、T細胞、B細胞それぞれを欠くマウスを用いてクラスター形成の程度を検討したが、障害されなかった。しかし、皮膚の組織マクロファージを除去すると著明にクラスター形成が障害された。真皮樹状細胞クラスターは感作相でも観察されたことから、マクロファージが何らかの危険信号(danger signal)を介して活性化されていると考えられた。そこで、表皮角化細胞が産生する代表的なdanger signalであるIL-1αシグナルを中和抗体で阻害したところ、クラスター形成が著明に抑制されることを発見した。またIL-1α刺激によりM2マクロファージに作用し、CXCL2発現を強く誘導すること、さらには同サイトカインの阻害でクラスター形成、ひいては接触皮膚炎応答も障害することを明らかにした。皮内における樹状細胞、T細胞のクラスター形成の可視化に成功し、樹状細胞、マクロファージ、T細胞による皮内での抗原提示メカニズムを明らかにした。研究は当初の予定通りに進んだ。本研究の成果は、専門誌に投稿し受理された。今後は、皮内での抗原提示がT細胞にどのような影響を与えるのかを検討することを予定している。本研究は、接触過敏(contact hypersensitivity : CHS)反応をモデルとして、皮膚免疫応答の多様性形成における樹状細胞の役割を検証することを目的としたものである。研究は概ね計画書通りに進行している。本年度の研究成果の概略を以下に列記する。#1.皮膚内構造物のex-vivolabeling法の開発ヒト皮膚の生検サンプルを用いて、そのまま固定せずに皮内の血管分布を可視化する方法を開発した。また、マウス皮膚を用いて、角化細胞のin vitroでの細胞分裂を、これらの結果についてJournal of dermatological science誌に報告した。#2.アトピー性皮膚炎関連ヒト皮膚サンプルを用いて、タンパクレベルで簡便にフィラグリンの変異を検出する方法を報告した)。また、フィラグリン遺伝子の新しいSNPについて報告した。さらに、アトピーの発症メカニズムにおけるPAR2遺伝子と好塩基球との関わりについて明らかにした)。#3.皮膚樹状細胞のサブセット特異的除去モデルの確立Langerin-DTRマウス、CDIlc-DTRマウスをもちいて骨髄移植を行うことにより、ランゲルハンス細胞、真皮樹状細胞、その両方をそれぞれ特異的にin vivoで除去する実験モデルを確立した。それらのマウスを用いた検討により、接触過敏反応の惹起相においては、真皮の樹状細胞が必須であること、その一方でランゲルハンス細胞を除去しても特に異常は起こらないことを明らかにした。#4.マウスモデルを用いた接触過敏反応惹起相のイメージング接触過敏反応惹起相における皮内の免疫応答について、おもにT細胞と樹状細胞を中心に精力的に観察した。その中で、T細胞と樹状細胞が次第に皮膚内で集合し、クラスターを形成すること、また、その現象が生じる上では皮内のマクロファージの存在が重要であることを見出した。本年度の研究成果の主なものの概略を以下に列記する。#1.皮脂腺、皮下脂肪のin-vivolabeling法の開発マウスに脂肪向性蛍光色素であるBODIPYを静注し、皮脂腺、皮下脂肪を生体下で可視化する方法を開発した。また、耳介における血管周囲の脂肪集塊(perivascular adipose tissue)を同定した。#2.アトピー症状を改善する化合物の発見アトピー性皮膚炎の発症との相関が指摘されているフィラグリン蛋白の発現を増加させる化合物を検索し、JTC801を同定した。マウスアトピー性皮膚炎モデルを用いて、同化合物がアトピー症状を改善させることを示した。接触過敏反応のマウスモデルを観察する中で、真皮内に樹状細胞とT細胞が集合しクラスターが形成されることを発見。また、皮内における抗原提示に真皮樹状細胞、真皮マクロファージカミ必須であることを示し、同クラスターの形成にマクロファージが産生するCXCL2が関与することを明らかにした。我々はこれらのクラスター形成が、皮内における効率的な抗原提示のメカニズムとして重要であると考えている。#4.皮膚血管透過性の定量生体イメージング法の確立二光子顕微鏡を用いた、血管透過性のin vivo評価法を確立した。さまざまな分子サイズの蛍光標識デキストランを静注し、血管の物理バリア機能を定常下で評価し、血管壁がおよそ70kDaの分子を隔てる物理バリアの機能を持つことを明らかにした。また、ヒスタミンの静注による血管透過性の即時変化を動画として捉えることに成功した。

接触皮膚炎は、免疫学的には感作相と惹起相の二相に分類される。惹起相における「皮内でのT細胞の活性化」は、皮膚獲得免疫応答における重要なステップであるが、そのメカニズムについては未解明の点が多い。そこで惹起相における真皮樹状細胞およびT細胞の動態を、ライブイメージング技術を用いて解析した。すると惹起前にはランダムに分布し盛んに動き回っていた真皮樹状細胞が、惹起後徐々に集まってクラスターを形成することを発見した。クラスターは主として真皮血管周囲に形成され、また同部位にはT細胞も集積した。すなわち、皮膚の中に「抗原提示の場」が誘導形成されたのである。次にどの様なメカニズムでクラスターが誘導されるのかを検討した。さまざまな遺伝子改変マウス、中和抗体を用いて好中球、好塩基球、肥満細胞、T細胞、B細胞それぞれを欠くマウスを用いてクラスター形成の程度を検討したが、障害されなかった。しかし、皮膚の組織マクロファージを除去すると著明にクラスター形成が障害された。真皮樹状細胞クラスターは感作相でも観察されたことから、マクロファージが何らかの危険信号(danger signal)を介して活性化されていると考えられた。そこで、表皮角化細胞が産生する代表的なdanger signalであるIL-1αシグナルを中和抗体で阻害したところ、クラスター形成が著明に抑制されることを発見した。またIL-1α刺激によりM2マクロファージに作用し、CXCL2発現を強く誘導すること、さらには同サイトカインの阻害でクラスター形成、ひいては接触皮膚炎応答も障害することを明らかにした。皮内における樹状細胞、T細胞のクラスター形成の可視化に成功し、樹状細胞、マクロファージ、T細胞による皮内での抗原提示メカニズムを明らかにした。研究は当初の予定通りに進んだ。本研究の成果は、専門誌に投稿し受理された。今後は、皮内での抗原提示がT細胞にどのような影響を与えるのかを検討することを予定している。本年度は樹状細胞サブセット除去マウスの作成、および各種皮膚炎モデルを用いて皮内抗原提示を行う樹状細胞サブセットを検証検証することを計画していた。これらは予定通り終了した。皮内における樹状細胞、T細胞のクラスター形成を可視化することに成功した。また、その形成に、真皮マクロファージが重要である所見が得られた。概ね計画書通りに進行している。研究は現在のところ計画書の予定通りに進行している。25年度は表皮内、真皮内それぞれでの抗原提示にフォーカスし、その可視化および樹状細胞サブセット毎の役割の検証を行う。本研究は概ね当初の計画書通りに進行している。26年度は、真皮におけるマクロファージ・樹状細胞・T細胞のクラスター形成のメカニズムの詳細について検討を行う。
思春期・青年期のひきこもり等の問題行動の予後（治療転帰）に関する臨床的研究

思春期・青年期の精神障害や問題行動の問題の予後(治療転帰)を明らかにするために、二つの調査研究を実施した。一つは都内の精神科クリニックで治療に携わった自験例60名(男28名、女32名;初診時平均15.9歳)への後方視的調査、もう一つは日本児童青年精神医学会の全会員3,454名(2014年10月15日)へのアンケート調査である(回収率17.6%)。DSM-IV-TRのGAFで適応状態を評価し、初診1年後改善率を予後の指標とした。予後と関連があったのは、来院回数、同胞数、発達障害・パーソナリテイ障害、家庭内暴力、自傷・自殺企図だった。また統合失調症とひきこもりにおいて自験例調査の方が予後良好だった。研究初年度である平成25年度は、「1.申請者が直接治療に携わった事例の診療記録を用いた後方視調査」を実施した。思春期・青年期の情緒や行動の問題、あるいは精神障害をのために、申請者が院長を務める都内の精神科診療所である北の丸クリニックを受診した、初診時20歳未満の事例のうち、資料が充分にそろっており、6カ月以上通院した60例を選び、初診時の所見とその後の経過ないしは治療転帰(予後)との関連を分析した。内外の文献を渉猟し、研究テーマにみあう質問票を作成して、申請者が記載した過去の診療録を丹念にあたり質問票に記入した。対象者は60名(男28名、女32名)で、初診時平均年齢は15.9歳であった。精神医学的診断(重複可)は、心因反応(適応障害)23名、統合失調症21名、神経症19名、気分障害11名、発達障害9名、パーソナリテイ傷害4名であった。問題行動(重複可)は、不登校49名、ひきこもり17名、家庭内暴力9名、自傷行為11名、自殺企図9名、いじめ5名、非行5名、虐待5名、摂食障害4名、睡眠障害2名、薬物乱用2名、性的逸脱2名であった。初診時には、GHQ-28とCBCL(親記入)・YSR(本人記入)を用いて情緒や行動の問題を評価し、初診時・6ケ月後・1年後・3年後・5年後の適応状態をGAFで評価した。適応状態はだいたい1年後までに上昇し、その後は横ばいであったが、精神障害や問題行動によって若干の相違があった。初診時の適応状態を表すGAF得点がその後の適応状態に大きな影響を与えていた。今年度は、この結果を日本精神神経学会(横浜、6月)と世界精神医学会(マドリッド、9月)で発表する予定である。研究2年度目にあたる平成26年度は、「2.全国の治療者・研究者に対するアンケート調査」を実施した。日本児童青年精神医学会の全会員(2014年10月15日現在、精神科医1,633名、小児科医312名、その他の医師34名、心理職942名、教員181名、保育士23名、その他看護師・福祉士・指導員など329名;計3,454名)に、2015年1月下旬に質問紙を郵送して回答をまとめた。質問紙は、年齢、性別、主な職業とその経験年数を問う属性項目と、16歳の想定事例の初診時GAF尺度[1-100](=Global Assessment of Functioning; DSM-IV-R)を40点と仮定して、治療的に関わって1年後のおおまかなGAF予測得点を記入する項目より成る。後者の項目は、不登校、ひきこもり、家庭内暴力(子どもから親への暴力)、いじめ被害、自傷行為、自殺企図、摂食障害、非行(反社会行為)、薬物アルコール乱用、心因反応(適応障害)、神経症ストレス関連障害、うつ病(気分障害)、統合失調症、発達障害、の14行動をあげた。なお、想定事例年齢を16歳、初診時GAF得点を40としたのは、本研究の前半部である「1.申請者が直接治療に携わった事例の診療記録を用いた後方視的調査」において、初診時の平均年齢15.9歳、GAF得点42.3だったので、同様の初期条件に設定したためである。その結果、604回答を分析の対象とした。回収率は17.5%で、職種、性別による大きな差はなかった。平均年齢47.7±11.8歳[2383]、平均経験年数19.4±11.7年目[160]であった。また、各種問題行動の1年後GAF得点は、すべて40以上で、心因反応(適応障害)64.2から薬物アルコール乱用47.6まで幅があった。この結果を自験例調査と照合し、日本児童青年精神医学会(横浜、9月)等で発表する予定である。思春期・青年期の精神障害や、不登校・ひきこもり、家庭内暴力、非行、いじめ、自傷・自殺、摂食障害などの問題行動に関する予後(治療転帰)を明らかにするために、二つの調査研究を実施した。一つは「申請者が直接治療に携わった事例の診療記録を用いた後方視的調査」(自験例調査)、もう一つは「全国の治療者・研究者に対する簡易なアンケート調査」(全国調査)である。

まず、自験例調査では、都内の精神科クリニックにおいて申請者が主治医として関わった事例60名(男28名、女32名;初診時平均15.9歳)の初診時所見とGAF得点で評価した治療開始後の適応状態の推移との関連性をみた。その結果、初診1年後改善率を予後(治療転帰)の指標とみなせた。1年後改善率の高さと関連していた項目は、来院回数が多い、同胞数が少ない、発達障害・パーソナリティ障害がない、家庭内暴力がない、自傷行為や自殺企図がない、であった。次に、全国調査では、日本児童青年精神医学会の全会員3,454名(2014年10月15日現在)に質問紙を郵送して608名から回答を得た(回収率17.6%)。質問紙は年齢、性別、職種と経験年数を問う項目と、思春期・青年期の代表的な精神障害や問題行動を持つ初診時16歳事例の1年後GAF得点を予測する項目より構成された。1年後GAF予測得点は、性別、年齢、職種(精神科医、小児科医、心理士など)、経験年数などによる特徴的な差が認められた。その次に、各問題行動の1年後改善率について自験例調査と全国調査の結果を比較検討した。自験例調査の改善率が高かったのは統合失調症とひきこもりであった。全国調査の改善率が高かったのは心因反応(適応障害)、神経症・ストレス関連障害、うつ(気分障害)、いじめ被害、発達障害・パーソナリティ障害であった。両者の改善率がほぼ等しかったのは、不登校、自傷・自殺企図、家庭内暴力(子→親)であった。思春期・青年期の精神障害や問題行動の問題の予後(治療転帰)を明らかにするために、二つの調査研究を実施した。一つは都内の精神科クリニックで治療に携わった自験例60名(男28名、女32名;初診時平均15.9歳)への後方視的調査、もう一つは日本児童青年精神医学会の全会員3,454名(2014年10月15日)へのアンケート調査である(回収率17.6%)。DSM-IV-TRのGAFで適応状態を評価し、初診1年後改善率を予後の指標とした。予後と関連があったのは、来院回数、同胞数、発達障害・パーソナリテイ障害、家庭内暴力、自傷・自殺企図だった。また統合失調症とひきこもりにおいて自験例調査の方が予後良好だった。本研究は、前半部「1.申請者が直接治療に携わった事例の診療記録を用いた後方視調査」と後半部「2.全国の治療者・研究者に対するアンケートによる調査」の二部で構成されている。平成25年度に前半部、平成26年度に後半部がほぼ終了した。前半部は当初予定した事例数100例より少ない60例にとどまり、後半部は日本児童青年精神医学会の全面的な協力を得て会員全員へ郵送法によるアンケート調査を実施したが、回収率の低さ(17.5%)から、分析対象者は予定の1,000例に満たない約600名にとどまった。奇しくも、前半部、後半部とも予定の六割程度の達成数であったが、本研究の物理的、時間的かつ予算的規模からして、その程度でも善戦と言えるのではないだろうか。この二年間の研究によって、自験例調査というミクロの視点と、全国レベルの治療者・研究者への大規模な調査といういわばマクロの視点を照合して、思春期・青年期の精神障害や問題行動の予後(治療転帰)に関する一般的知見を得るための最低限の資料はそろった、と考えている。思春期精神医学、多文化間精神医学この二年間の調査研究によって得られたデータを、過去の発表や諸文献を参考にして比較検討し、統計的分析を加えることにより、思春期・青年期の精神障害や問題行動の予後(治療転帰)に関する一般的知見やその改善因子などを導き出す。そのため、いくつかのテーマに分け、今年度内に国内外の数カ所の学会において発表し、専門家同士の議論を経て、できるだけ早めに数編の論文に仕上げて専門の学会誌に投稿する予定である。また、データのまとまった分析結果が出そろった時点で、研究報告書を作成して関係者に配布する予定である。当初は自験例100例を集める予定であったが、実際には500例以上を診ていたものの、初診時20歳未満で、充分な資料がそろっており、通院が6ケ月以上という条件を満たした事例を集めるのが容易ではなく、結局60名にとどまった。
FIB/TEM断面観察による定量的破壊評価法を用いたMg合金の疲労破壊機構の解明

私の研究の目的は、高寿命高疲労強度を有するMg合金の開発のために、Mg合金の疲労破壊機構を変形双晶に着目し、破壊原因の解明をすることにある。そのために特徴的な疲労破面をFIBで断面加工し、TEMで内部構造観察することによって、定量的な破壊評価法の確立を目指した。当該年度においては、疲労破壊の原因を単純化するために引張応力、圧縮応力のみの疲労試験を結晶粒径および応力を制御して、破壊形態の変化を明らかにすることを実施計画とした。実際には、引張応力下での破壊形態の詳細な調査をすることになった。以下に、当該年度の研究成果について示す。試料は熱処理条件によって結晶粒径を調整し、作製した。変形双晶は結晶粒径が微細なほど生じにくい。疲労強度は結晶粒径5μmで120MPa、200μmで70MPaであった。また、繰返引張試験の結果から、疲労破壊は従来関係性が指摘されていた{1012}双晶の形成とは関係がないことがわかり、疲労破壊の原因はサイクル毎に試料内部に蓄積するひずみであることを明らかにした。また、微細粒径試料においてのひずみの蓄積は非底面すべりによって生じ、粗大粒径試料においては二重双晶の形成による局所的な大変形で生じることも明らかにした。破面とその内部組織構造とを1対1対応化させ、疲労破壊メカニズムと変形双晶の関係を示すという研究成果によって、単純引張試験においてだけでなく、引張疲労試験においても早期破壊の原因が二重双晶によることを示したことは今後のMg合金の疲労破壊研究において大きな意義があったと考える。
エレクトロポレーションを用いた、声帯萎縮・瘢痕に対する遺伝子治療

声帯萎縮および瘢痕モデルにおけるエレクトロポレーションによる遺伝子導入効果の検討を行った。声帯萎縮モデルラットの声帯筋、瘢痕モデルラットの声帯粘膜下にコントロール、HGF遺伝子をそれぞれ注射し、エレクトロポレーションによる声帯筋の萎縮抑制効果および瘢痕治癒過程の改善効果について検討したが、両者に有意差を認めなかった。1声帯萎縮モデルにおけるエレクトロポレーションによる遺伝子導入効果の検討。まず、コントロールとして蛍光タンパクであるEGFP(enhanced green fluorescent protein)をコードする遺伝子と、神経栄養因子であるHGF遺伝子を、声帯萎縮モデルラットの喉頭筋にそれぞれ注射のみ及びエレクトロポレーションにて導入した。1週後、4週後に喉頭筋の体積を評価したが、両者に有意差を認めなかった。導入する治療遺伝子として、HGF以外も検討すべきと考え、以下の実験を行った。実際に、マウスおよびラット骨格筋細胞に対する血清、IGF等による影響を確認するため、in vitroでの細胞培養系を用いて以下の実験を行った。マウス骨格筋細胞C2C12、ラット骨格筋細胞L6を血清除去後、血清、IGF等により刺激した。刺激後、光顕上にて筋管形成、細胞免疫染色、Western blottingにて分化指標となるMyHC(myosin heavy chain)およびmyogeninを検出したところ、経時的に刺激依存的に分化を確認した。3上記、骨格筋細胞の分化における遺伝子発現の確認。IGF刺激により上記細胞が実際に分化する過程を確認したが、ここにおいて、同時にそのリン酸化シグナルをWestern blottingにて検出した。そこで、その経路に関与する遺伝子発現をTaq Man probeを用いた定量PCR(ABI)によって確認した。その詳細がわかれば、新たな遺伝子治療の候補となり得ると考える。次に導入する治療遺伝子として、IGF(insulin-like growth factor)を用いて同様の実験を行った。IGFについては、マウス骨格筋細胞C2C12、ラット骨格筋細胞L6を用いた予備実験において、IGF刺激後、光顕上にて筋管形成、細胞免疫染色、Westernblottingにて分化指標となるMyHC(myosin heavy chain)およびmyogeninが経時的に刺激依存的に分化することを確認した。しかし結果はHGF同様、コントロール群と有意な差を認めなかった。2声帯瘢痕モデルにおけるエレクトロポレーションによる遺伝子導入効果の検討。上記と同様に、声帯瘢痕モデルラットの声帯粘膜下に、コントロール、HGF遺伝子、bFGF遺伝子、EGF遺伝子、KGF遺伝子をそれぞれ注射し、エレクトロポレーションによる瘢痕治癒過程の改善効果について検討したが、やはり両者に有意差を認めなかった。
都市緑化設計支援のための樹木の日射遮蔽効果の可視化

最終年は、樹木の日射遮蔽効果の可視化に取り組んだ。まず、都市部における樹木の日射遮蔽効果が高い場所を特定するため、1)ツイッターデータの投稿画像から、人々が涼しさを感じる樹木の配植傾向を分析、2)街路樹よる日射遮蔽効果が高い街区の抽出を行った。1)については、温冷感に関するキーワードを含むテキストと共に投稿された写真の中から、都市の風景が被写体となる写真1032枚を抽出し分析した。その結果、暑さを表すツイートと一緒に投稿された写真には、建物やアスファルト道路などの人工的な要素が多く、涼しさを表すツイートでは、親水や樹木のある公開空地での投稿が多くみられた。各要素が出現する組み合わせは、アスファルト・車両・街路樹・低層建物と、公園の樹木・芝の2パターンが出現したが、暑さ、涼しさでほぼ似た傾向となった。そこで、出現要素が同じ79枚に対し、画像中に占める建物、緑、空、人工舗装の面積割合及び位置について比較した結果、緑が被写体として占める割合の差が最も大きく、涼しさを表すツイートは、暑さを表すツイートの約3倍の面積を占め、画像中の上部になるほど緑の面積が増加していた。このことから、都心部においても、空が樹木で覆われる空間で、人々は涼しさを感じることがわかった。2)については、街路樹による日射遮蔽効果について、熱環境シミュレータを用いて都心の13街区で計算をし、太陽方位との関係で木陰が歩道に形成されない街区、建物の陰と重なる街区、常に樹木の陰が歩道に形成される街区、時間経過と共に木陰面積が増加する街区の4つに分類した。この結果を基に、東京2020大会マラソンコースにおける樹木による日射遮蔽効果が期待できる場所を推定しマップを作成した。都心部における樹木の日射遮蔽効果は、太陽位置や周辺の建物の影などによって、得られる場所は異なる。そこで初年度は、東京オリンピックのマラソンコースを中心に、オフィスや商業地区の街路に着目した。夏季通勤時の早朝において樹木の日射遮蔽効果の実態を把握するために、自転車で歩道の移動計測を行った。測定は、7月後半から10月にかけ、8時から11時の時間帯に計7回行った。時速1015km/h程度で走行し、測定機器は、T型熱電対と高分子容量式湿度計を、小型ファンを取り付けたステンレス二重管をかぶせて使用し、六面の長短波量は、サーモパイル式日射量と既往の平均放射温度計を用いた。同時にインターバルカメラとGPS測定器で、測定位置や周辺環境の様子も記録した。得られた知見は以下の通りである。1)日射遮蔽物がほとんどない皇居前や外堀通りの市ヶ谷付近は温熱環境が悪く、0.5°C程度気温がほかに比べて高い傾向が見られた。2)コース上の道路を道路方位別に6タイプに分けて、各歩道位置別に比較すると、東西道路の北側、西北西ー東南東道路の南側、北北西ー南南東の道路・南北道路・南南西ー北北東道路の西側は、ばらつきはあるものの、気温が高い傾向がある場所が多く、それぞれ方位に合わせた対策が必要であると言える。3)各方位別に入射する日射量の分布を比較した結果、MRTを下げる対策として、皇居前や外堀通りには仮設の日よけ、東西道路の北側では街路樹による日射遮蔽、南北道路の西側では建物の影を利用した対策が有効と言える。研究計画では、都市における樹木の日射遮蔽モデルのデータベース化を進める予定であったが、都心部では樹木の日照条件や風環境の条件によって、剪定以外の要素によっても樹木の形態が様々であることが示唆された。従って、初年度はまず日照条件がよく、日射遮蔽効果が高いと思われる歩道の街路樹に着目し、その実態を把握することを優先した。次年度は、それらの情報も含め3次元マップ化に取り組むこととする。初年度の測定より、都心部における樹木の日射遮蔽効果は、街区の密度や太陽位置、道路方位などによって、傾向が異なることが示された。しかし、都心部における熱環境の実態と、人々が実際に暑さを感じる時間帯や場所は時々刻々と変化し、それぞれに対する対策を検討することは難しい。そこで次年度は、都市で生活する人々が実際に感じている暑さに着目し、ソーシャルネットサーキングサービスのデータを使用した都市熱環境情報マップの作成を検討し、対策が必要な箇所に対する情報の整理を行った。具体的には、Twitterに着目し、東京都の屋外で投稿された"暑さ"と"涼しさ"を表現した、位置情報付きの投稿数の変動や投稿写真の構成要素を分析した。位置情報付きツイートデータは、公開APIの制限内で取得可能な中で、東京都内で投稿されたものを使用した。期間は気象庁の東京都大手町のアメダスデータにて、夏日が連続する期間を含む2015 /7 /108/24とした。これらのデータを用い、GISソフトにより投稿場所や時間帯別に投稿密度が閲覧可能な可視化マップとして作成した。また、その投稿された情報の分析より、得られた知見は以下の通りである。1)投稿数は前日の日平均気温差と相関は見られるもの、天候等の他の要素の影響も受けている傾向が見られた。2)平日と休日では投稿時間帯や場所が大きく異なり、平日は主要駅やその周辺で終日、休日は観光地で日中に多く投稿されていた。3)"暑さ"や"涼しさ"を含むテキストと共に投稿された写真の被写体を分析した。

その結果、同じ都心部で投稿された写真でも、暑さを表すツイートでは建物や空が写真中に閉める割合が多く、涼しさを表現したツイートでは樹木が占める割合が高く、投稿者の温冷感の意識に都市構成要素の空間形態や、その材料などの局所的な情報が影響していることが示唆された。研究計画では、3次元都市熱環境情報マップの作成を進める予定であったが、人々が感じる"暑さ"に着目したマップの作成に取り組んだ。人々が"暑さ"を感じる場所や時間帯のマップを作成した結果、休日や平日でも異なる傾向がみられた。したがって、温熱環境形成に関わるすべての情報を整備するのではなく、"暑さ""涼しさ"が投稿される場所別の分析を行うことを優先し、それらの違いを表す情報をマップに追加していく方法へ方針を変更した。28年度に引き続き、ソーシャルネットサーキングサービスのデータを用い、東京都内で投稿された"暑さ"と"涼しさ"を表現したテキストが含まれる、位置情報付き投稿データを対象に、気象データとの相関や、投稿密集地の特徴を分析した。28年度は、公開APIの制限内で取得可能なデータを用いたが、29年度はより多くのデータで分析するため、無制限に取得可能なデータを取得して分析をした。対象とした期間は、2014・2015/7/1から9/1とした。得られた結果を以下に示す。1)暑さを表すツイートは涼しさを表すツイートより約3.3倍投稿されていた。2)暑さを表すツイート数を全ツイート数で除した"暑いツイート率"は、気温と高い相関関係であるが、7月上旬に比べて8月下旬では同じ気温でもツイート率は減少傾向であり、暑さへの慣れにより、意識も薄れていく可能性が示唆された。3)東京23区を500mメッシュにて分割し(全2560メッシュ)、暑いツイートの投稿集中地を、暑いツイート率が上位20%かつ暑いツイート数が上位10%のメッシュとし、平日27、休祝日35箇所を抽出した。投稿集中地を可視化し、周辺の建物や土地用途と、投稿が集中する時間帯から、人々が感じる暑さのパターンを7種類に分類した。川沿いや、臨海部、屋外イベント場など、日射を受ける場所が多く見られたが、暑さ対策が必要とされる時間帯や、目的によって滞在時間が異なることから、日よけ等の形状や位置など、それぞれのパターンに合わせた対策の検討が必要と言える。約5ヶ月間休業し、研究を中断したため。最終年は、樹木の日射遮蔽効果の可視化に取り組んだ。まず、都市部における樹木の日射遮蔽効果が高い場所を特定するため、1)ツイッターデータの投稿画像から、人々が涼しさを感じる樹木の配植傾向を分析、2)街路樹よる日射遮蔽効果が高い街区の抽出を行った。1)については、温冷感に関するキーワードを含むテキストと共に投稿された写真の中から、都市の風景が被写体となる写真1032枚を抽出し分析した。その結果、暑さを表すツイートと一緒に投稿された写真には、建物やアスファルト道路などの人工的な要素が多く、涼しさを表すツイートでは、親水や樹木のある公開空地での投稿が多くみられた。各要素が出現する組み合わせは、アスファルト・車両・街路樹・低層建物と、公園の樹木・芝の2パターンが出現したが、暑さ、涼しさでほぼ似た傾向となった。そこで、出現要素が同じ79枚に対し、画像中に占める建物、緑、空、人工舗装の面積割合及び位置について比較した結果、緑が被写体として占める割合の差が最も大きく、涼しさを表すツイートは、暑さを表すツイートの約3倍の面積を占め、画像中の上部になるほど緑の面積が増加していた。
教員と生徒のレジリエンス向上によるストレス耐性強化を目指した授業システムの構築

我々が開発したこころのスキルアップ教育は、学校の教員が受け持ち生徒に授業として提供することを主眼に置いた、こころへの向き合い方、自分や相手のこころとの付き合い方、ストレスへのセルフマネージメントについて学習するプログラムである。授業を実施する教員がプログラムの内容を熟知していることが重要だと考えて研究計画を立て、それに従って、中学校を中心とした教員向けワークショップを参加者のニーズに合わせてきめ細やかに行う予定を立てた。20162017年度には、協力校のある地域の中学校教員に対してワークショップを実施することができた。協力校とは、本プログラムに関心を示している教員が在籍する学校の中で、アンケート調査を許可する意向を示している中学校を指す。ワークショップに参加した教員は、回数を追うごとにプログラムへの理解を深め、自身の生活の中で活用し実践しているという報告が増えていった。協力校の一つは関東圏にある公立中学校であった。当初は、関心の高い教員のみが、校長の許可を得て自身が担当する授業の中で内容と時間を勘案しつつ本プログラムの授業を実施した。1回実施した時点で、非実施クラスと比較したところ、実施クラスのみの抑うつ高得点群において有意な抑うつ得点低下が観察された。その後、校長の指示の下、3学年全クラスで本プログラムを授業として行い、その翌年度は、新入生を中心に担任教員が45分×4回行った。その際にアンケート調査を実施し、本プログラムの授業を実施した。アンケートで得たデータを整理・解析してまとめ、本プログラムの生徒への影響(学校適応など)について、学術雑誌に投稿中である。1生徒と教員両者のレジリエンス(困難に対処して乗り越える力)を育てることを目的とした授業プログラムを実施できるよう教員を教育し、2教員が担当学級で授業を実施するシステムを構築することを本研究の目的としている。協力を申し出ていたA中学校が予定通り調査に協力している。2015年度は、夏季休暇期間を利用して、A校を中心とした近隣の中学校教諭を対象に、CBTを活用する技術と授業プログラムの内容を紹介する講習会を開催した。参加者の中で、特に関心を持った教員らを中心に、CBTの理念や基本、授業内容を教員らが咀嚼し、生徒に対して授業を実施してみる方向が打ち立てられた。一方で、A中学校の生徒らの情緒(抑うつ感、怒り感情)やレジリエンスの程度について調査して先行研究のデータと比較し、ほぼ、平均レベルの集団であることを確認した。今後は、関心を持った教員を中心に、彼らが生活の中でCBTを使って困難を乗り越える経験を持てるように、彼らのCBT活用度が増加するような講習会を開催し、その成果を調査することを主眼に置いている。A中学校の教員を中心に信頼関係は構築された。しかし、研究実施者の方は、教員らがそれぞれの生活でCBTの技術を用いてストレスに対処する経験を持つことがまず大切だと考えていることに対し、教員らは、他の教科を授業で教えるのと同じ感覚で、生徒に心に関する教育ができるようになることを第一目標として考えており、生徒に対して授業をすることを優先する傾向がある。従って、場合によっては、教員が生徒に対して授業をまず実施し、その経験から生じた疑問を解決するというところから入って、徐々にCBTによるストレス対処の良さに気づいてもらうというように方向転換する必要があるかもしれない。我々が開発した心のスキルアップ教育は、学校の教員が受け持ちの生徒に向けて授業をすることを主眼に置いたこころに向き合うための授業である。より効果的な授業が展開されるために、まず実施する側の教員がその内容を理解し活用できていることが大切だと考え、本研究計画を練った。従来より行っていた教員対象の普及のためのワークショップの内容を、教員が自身の生活で活用する点に力点を置くように改良しながら実施するようにしている。2016年度は、こころのスキルアップ教育に関する中学校の教員向けのワークショップを2か所で実施した。内容は、教員のメンタルヘルス維持向上のために本授業のバックグラウンドとなっている理論は成人の日常生活で活用できること、そして、授業をすることで生徒のメンタルヘルスに対しても寄与できること、の2点である。理論的に、事例を通して、調査研究成果から、の三方向から説明し、教員自身の具体的な生活シーンに当てはめてワークをを行うなどした。その際に、複数の教員から、学校生活、社会生活のルールや慣習を教育するという役割と、物事には様々なとらえ方があるということを教える役割を一人の教員が同じ対象(生徒)に行うことの困難に関する質問があった。そこで、この点に関して簡便な意識調査を作成し、中学校1校、小学校1校の協力を得て、無記名で実施した。「良い悪いと二者択一的に物事を判断するのではなく、様々な面や見方があることを考慮しながら思考を進めることの大切さ」を学校で教えることの是非を問うものであった。その結果、学校で教えることに賛成の教員も反対の教員も、生活していく中では大切な2つの側面であるという点では一致していた。2016年度は、教員向けワークショップを積極的に実施するようにした。それらの学校の中には生徒への授業実施を準備しているところもある。しかし、ワークショップ実施の計画は進んでいるが2016年度内に実現できなかった学校もあった。我々が開発したこころのスキルアップ教育は、学校の教員が受け持ち生徒に授業として提供することを主眼に置いた、こころへの向き合い方、こころとの付き合い方について学習するプログラムである。

授業を実施する教員がプログラムの内容を熟知していることが重要だと考えて研究計画を立て、それに従って、中学校を中心とした教員向けワークショップを参加者のニーズに合わせてきめ細やかに行っている。2017年度は、2016年度に引き続き、協力校のある地域の中学校教員に対して、前年度の内容を引き継ぎさらにステップアップしたワークショップを行うことができた。ワークショップ参加が2016年度に引き続き2回目の教員は、初めて参加する教員より当然であるが理解度が深まっており、自身の生活の中で活用しているという報告が数件得られた。また、2016年度に参加した教員は勤務先の中学校の教員らに内容をレクチャーしその手ごたえや質問を今回のワークショップに持ち込んだ。やはり、道徳教育との連携、位置関係についての質問が数件あった。心がつらくなった時、守らなければいけない基本的ルールや推奨される生活態度を知識として知っている状態で、そのような日常生活のどこに自身のつらさがあるのかを見極めてそれはどこからきているのか検討するためにも、スキルアップ教育の手法を用いてこころを整理してみることは有用であるという点で、参加した教員側との合意が得られた。2018年度中に受け持ち生徒へ授業を実施する準備が概ね整ったものと考えている。2016年度内に終了予定であった教員向けワークショップが十分できなかったため、2017年度にも引き続き行っていた。我々が開発したこころのスキルアップ教育は、学校の教員が受け持ち生徒に授業として提供することを主眼に置いた、こころへの向き合い方、自分や相手のこころとの付き合い方、ストレスへのセルフマネージメントについて学習するプログラムである。授業を実施する教員がプログラムの内容を熟知していることが重要だと考えて研究計画を立て、それに従って、中学校を中心とした教員向けワークショップを参加者のニーズに合わせてきめ細やかに行う予定を立てた。20162017年度には、協力校のある地域の中学校教員に対してワークショップを実施することができた。協力校とは、本プログラムに関心を示している教員が在籍する学校の中で、アンケート調査を許可する意向を示している中学校を指す。ワークショップに参加した教員は、回数を追うごとにプログラムへの理解を深め、自身の生活の中で活用し実践しているという報告が増えていった。協力校の一つは関東圏にある公立中学校であった。当初は、関心の高い教員のみが、校長の許可を得て自身が担当する授業の中で内容と時間を勘案しつつ本プログラムの授業を実施した。1回実施した時点で、非実施クラスと比較したところ、実施クラスのみの抑うつ高得点群において有意な抑うつ得点低下が観察された。その後、校長の指示の下、3学年全クラスで本プログラムを授業として行い、その翌年度は、新入生を中心に担任教員が45分×4回行った。その際にアンケート調査を実施し、本プログラムの授業を実施した。アンケートで得たデータを整理・解析してまとめ、本プログラムの生徒への影響(学校適応など)について、学術雑誌に投稿中である。