hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ピューロマイシンアミノヌクレオシドと活性酸素異常産生:受容体異常を中心とした研究

1.PAによる活性酸素の産生増加機構について.ピューロマイシンのアミノヌクレオシド部分(PA)は短期にはラットや人間にリポイドネフローゼ類似の病変を,長期には巣状糸球体硬化症(FGS)様の病変をつくりだす.私共はPAが活性酸素の産生を増加させることを世界で初めて見い出した.これは私どもが発見したクレアチニンからのメチルグアニジン(MG)の産生が活性酸素によることを利用して単離肝細胞を用いて成した.この系を利用して蛋白尿減少効果を有するadenosine potensiatorが活性酸素の産生を減少させることや,PAによる活性酸素がアラキドン酸カスケード(AC)の活性化により産生されることを提唱してきた.そこでPAが活性酸素の産生を促進する機序を検討した.既に,カルモジュリン拮抗薬W-7が活性酸素の産生を抑制することを報告した.そこでACを活生化し,Caにより活性化されるProtein Kinase C(PKC)の関与について検討した.PKCの阻害作用の強いH-7は10μMでPAによる活性酸素の産生増加を完全に抑制した.しかし,cAMP-dependent protein kinase阻害作用はH-7程度であるがPKCの咀害作用が弱いHA1004はPAによる活性酸素の産生を阻害せず,PA非添加時の活性酸素産生を10μMで24%増加させた(PAでは1.4倍).これらの結果は,従来私達の主張してきたアラキドン酸カスケイドの活性化がPKCを介していることを示唆した.2.単離糸球体の活性酸素の画像化による解析糸球体の活性酸素の検出をhydrogen peroxideあるはlipid peroxideと反応すると蛍光を出すdichrolofluoresceinをdiacetateとしてラットにin vivoで投与したのち糸球体を単離し,試験管内でPAと反応させると蛍光は15分で局所的に,45分後には糸球体全体に広がった.しかし,phorbal myristate acetateとはちがった活性酸素の画像がられた.今後,この新たに開発した実験系で単離肝細胞で得られた種々の知見を検討する.1.PAによる活性酸素の産生増加機構について.ピューロマイシンのアミノヌクレオシド部分(PA)は短期にはラットや人間にリポイドネフローゼ類似の病変を,長期には巣状糸球体硬化症(FGS)様の病変をつくりだす.私共はPAが活性酸素の産生を増加させることを世界で初めて見い出した.これは私どもが発見したクレアチニンからのメチルグアニジン(MG)の産生が活性酸素によることを利用して単離肝細胞を用いて成した.この系を利用して蛋白尿減少効果を有するadenosine potensiatorが活性酸素の産生を減少させることや,PAによる活性酸素がアラキドン酸カスケード(AC)の活性化により産生されることを提唱してきた.そこでPAが活性酸素の産生を促進する機序を検討した.既に,カルモジュリン拮抗薬W-7が活性酸素の産生を抑制することを報告した.そこでACを活生化し,Caにより活性化されるProtein Kinase C(PKC)の関与について検討した.PKCの阻害作用の強いH-7は10μMでPAによる活性酸素の産生増加を完全に抑制した.しかし,cAMP-dependent protein kinase阻害作用はH-7程度であるがPKCの咀害作用が弱いHA1004はPAによる活性酸素の産生を阻害せず,PA非添加時の活性酸素産生を10μMで24%増加させた(PAでは1.4倍).これらの結果は,従来私達の主張してきたアラキドン酸カスケイドの活性化がPKCを介していることを示唆した.2.単離糸球体の活性酸素の画像化による解析糸球体の活性酸素の検出をhydrogen peroxideあるはlipid peroxideと反応すると蛍光を出すdichrolofluoresceinをdiacetateとしてラットにin vivoで投与したのち糸球体を単離し,試験管内でPAと反応させると蛍光は15分で局所的に,45分後には糸球体全体に広がった.しかし,phorbal myristate acetateとはちがった活性酸素の画像がられた.今後,この新たに開発した実験系で単離肝細胞で得られた種々の知見を検討する.
周波数依存型半陰的FDTD法の確立と導波路型THzデバイス設計への応用

テラヘルツ(THz)帯での新規な表面プラズモン共鳴(SPR)センサの設計を,本研究で開発する効率の良い有限差分時間領域(FDTD)法を用いて行う.SPRセンサに付加した半導体薄膜の厚み方向にのみ陰的手法を導入した半陰的FDTD法を開発し,時間方向の計算刻み幅の制限を緩和する.結果として,従来の陽的FDTD法に比べ,計算時間を1/10程度に短縮する.開発した半陰的FDTD法を用いて実用的な3次元構造のセンサを検討する.TM波のみをセンサに送り込む導波路型THz偏光子も合わせて考案する.テラヘルツ(THz)帯での新規な表面プラズモン共鳴(SPR)センサの設計を,本研究で開発する効率の良い有限差分時間領域(FDTD)法を用いて行う.SPRセンサに付加した半導体薄膜の厚み方向にのみ陰的手法を導入した半陰的FDTD法を開発し,時間方向の計算刻み幅の制限を緩和する.結果として,従来の陽的FDTD法に比べ,計算時間を1/10程度に短縮する.開発した半陰的FDTD法を用いて実用的な3次元構造のセンサを検討する.TM波のみをセンサに送り込む導波路型THz偏光子も合わせて考案する.
アスピリン非感受性プロスタグランジン合成酵素の遺伝子導入による基質プールの評価

プロスタグランジンは、生殖・炎症・血管系など様々な場面において、多様な生理作用を持っていることが知られている。プロスタグランジン生合成系における中心的な酵素はプロスタグランジンH合成酵素(PGHS)であり、PGHSはアスピリンや非ステロイド系抗炎症剤のターゲットとしても知られている。真核細胞においては、2種のPGHSのアイソザイム、PGHS-1とPGHS-2が存在する。両酵素の一次構造のホモロジーは60%で、VmaxとKmは両酵素ではほぼ同じ値を示す。両酵素間の最も大きな相違は発現制御の違いであるが、この二つの酵素の生理機能の相違はいまだ明確ではない。本研究は、両酵素が利用しうる基質プールに着目して両者の生体における寄与を明らかすることを目的とした。実験の第一過程として、アスピリン非感受性のPGHS-1とPGHS-2の遺伝子を安定的に含有し、しかもこれらのPGHSの発現を任意にオン/オフできる細胞を構築することを試みた。本研究で用いたベクターは、GossenとBujardによって樹立されたプラミスド系である。これは、テトラサイクリンオペロンに基づいた発現誘導システムで、2段階に発現が制御される。まず、ハイブリッド転写因子tet/vp16を含むpUHD15-1をハイグロマイシン耐性プラミスドpY3と共にNIH3T3細胞にトランスフェクションし、活性化因子tTAを構成的に産生する細胞を2株単離できた。次に、これらの細胞にアスピリン非感受性に修飾したPGHS遺伝子、PGHS-1-S532AとPGHS-2-S516Aのいずれかとネオマイシン耐性プラスミドpSV2Neoをコトランスフェクションし、培地からのテトラサイクリン除去により、PGHS-1-S532AとPGHS-2-S516Aの発現を誘導できる細胞クローンを探索した。しかし、第一のトランスフェクションで単離された2つの株のどちらに第二のトランスフェクションを行っても、目的タンパクの発現を誘導できる細胞株は得られなかった。原因は不明であるがプラスミドと細胞の組み合わせに問題がある可能性があり、次回は、親株となる細胞株NIH3T3を変更して同様の実験を行う予定である。これらの細胞が得られた後、さらに実験を進めたい。
酸化物超伝導体のmuSRによる研究

酸化物超伝導体の磁気的性質をμ^±SR法によって研究した。実験は高エネルギー物理学研究所内の中間子実験施設(KEK-BOOM)とカナダのメソンファクトリーTRIUMF研究所で行なわれた。後者はTRIUMFのμSRグループとの国際共同研究である。μ^+粒子を用いては主に、キャリアー濃度を変えたときの酸化物超伝導体系の磁気相図の作製を行った。μ^-粒子を用いては、酸化物超伝導体を含む3d遷移金属酸化物の酸素位置の常磁性シフトを測定し、酸素位置の電子状態を微視的に研究した。以下に主な成果をまとめておく。1.μ^-SR法で、La_2CuO_4、La_<2-x>Sr_xCuO_<4-δ>、YBa_2Cu_3O_7、LiTi_2O_4、Nd_<2-x>Ce_xCuO_<4-δ>、CuOの酸素位置でのμ^-の常磁性シフトを測定した。銅酸化物については、絶縁体:超伝導体を問わず+0.1%のオーダーのシフトが観測されたが、LiTi_2O_4のシフトはそれよる一桁以上も小さかった。3d遷移金属酸化物において、周期律表前半のものと後半のものとで酸素電子のエネルギー位置が異なることを反映していると考えられる。YBa_2Cu_3O_7ではμ^-のT_1は極端に短かった。詳細な検討が進行中である。2.μ^+SR法で、新しく発見された酸化物超伝導体Eu_6Ba_4Ce_2Cu_9Oy系の反強磁性相の発見と磁気相図の作製。3.YBa_2Cu_3O_x中のμ^+の位置を決定し、YBa_2Cu_3O_7超伝導状態中には電子に起因する静磁場は存在しないことを示した。高温超伝導を説明する理論にある種の制限を与えると考えられる。
4次元GPSトモグラフィーによる地震動に伴う電離層内短周期波動現象の解明

大規模地震直後に電離層で発生する電子密度擾乱は、GPS衛星からの送信波の伝搬遅延量からもとめられる。国土地理院が全国に展開するGEONETGPS観測網の1秒データから、電離層擾乱の3次元構造の時間変化を求める手法を開発した。その手法を2004年十勝沖M=8に適応して、電離層擾乱が分散性を示す音波であること、大気音波は大規模地殻変動により地表(または海面)では発生し電離層まで到達することを示した。地震発生直後に電離層内部を伝わる波動現象がGPS全電子数変化の連続観測により捉えられた。この現象は大気中を地震波のように音波などが伝播していると考えられている。GPS全電子数観測データを対象とする時間を含む4Dトモグラフィー法の開発し、実データに適応して波動現象時空間発展の記載を可能にすることが第一の目標である。さらに、地震により励起された大気中を伝播する全電子数変化現象の数値モデリング手法の開発し、観測された伝播現象と比較することで、GPS全電子数変化から地震震源の定量化を行うことが第二の目標である。本研究は国土地理院のGPS1秒データを用いて電離層内の擾乱を高時間・空間解像度をもつトモグラフィーを実行し、これまで時間解像度がなかった周期数秒から数十秒の現象をはじめて捉えることを目的としている。この目的に基づき日本付近で起きたマグニチュード7クラスの浅発地震前後の国土地理院のGPSの伝播遅延データの収集を行った。現在2003年からの7個の地震についてデータの収集を終えている。このうち2003年十勝沖地震について、GPS伝播遅延データから電離層内の全電子数変化(TEC)への変換を行った。また電離層トモフラフィー手法の開発を行い、コードのベクトル化、並列化を行った。開発したトモグラフィーは電離層擾乱が空間方向と時間方向にそれぞれに連続であるという先駆的情報を与えることにより解を安定に求めるものである。このコードで前述のTECデータを使ってトモグラフィーを実行し、電離層の擾乱伝搬について予備的な結果を得た。この結果によると電離層の擾乱の伝搬に速度の違うフェーズがあり、分散しているように見える。この観測結果についてはsynthetic testテストを行い確かめる必要がある。電離層擾乱は地震・津波など大気下端境界からの擾乱が上方に伝播した結果と考えられている。大気下端である地表や海面の任意の時間・空間変動から直上に発生する圧力擾乱を予測できるようになった。また、2004年スマトラ巨大地震発生後に観測された遠地での圧力変動は、地震・測地データを使った震源域の地殻変動から推定される変動量と調和的であることが判った。今年度はGPS電離層密度擾乱を発生させる地震や、特に2009年に活発になった桜島の火山噴火直後のデータ収集を継続した。これまでに日本国内で観測された地震直後の微気圧変動やGPS電離層擾乱事例を国際学会で報告した。電離層トモグラフィーにおいて各衛星ごとのバイアスがあるためにうまく解が求まらないことがあり、これを解決するために衛星ごとのバイアス(時間において一定)も逆問題を解く上での未知数として解く修正を加えた。また、大気波動伝搬計算コード開発をすすめ、現実大気の水平密度成層構造で、重力波やラム波、音波に対応するモード計算が、数千キロに及ぶ長波長から数キロの短波長まて、周期が1時間を超える長周期から周期10秒程度の音波領域まで可能になった。大気波動の長時間・長距離伝搬の計算に必要な放射境界条件について、音波は重力波の区別なく任意の波動に対して、周波数領域と時間領域ともに適応可能な基本原理を発見し学会で発表した。等温密度成層大気の底に任意の周期と波長で変形を与え、大気側に発生する波動や波動エネルギー伝搬についての解析解を求め、国際誌に発表した。この論文は過去の複数の論文の過ちを指摘し、どのように正しく計算するか示している。この等温密度成層温度を変えて積み重ねて現実大気に近い構造を模すことが可能で、今年度開発が進行した大気波動モード計算コードもこの等温密度成層大気の波動を基礎として開発を進めている。この計算コードの特徴は、解析解を用いているので、モード計算が非常に高速である特徴がある。また、モード計算だけでなく、下層から上層への周波数・波数領域での伝達関数として利用が可能で、広い周波数・波数領域で伝達関数が求まれば、時間・空間領域の波動を一気に計算することが可能となる。また三雲先生と共著で、地震時に発生する大気波動についてレビューを著した。地震や火山の爆発的噴火により電離層内擾乱が発生し伝播する。火山爆発は時刻と位置が正確にわかっており、地動-大気のカップリングを考える必要のある地震起源の電離層擾乱の発生に比べ、発生頻度も多いため、大気構造による電離層擾乱伝播の影響が調べやすい。

桜島島内で観測された火山爆発的噴火の空振記録から、大気圧力波の観測された波形が、地形や風向以外に、圧力センサーにより大きく異なる可能性が指摘された。波形の差異の原因を探るため各種圧力センサー(アコー社、プリモ社、BK社、パロサイエンティフィック社、テケレク社)を持ち寄り、爆発的噴火を模した圧力変動を与え室内比較実験(主な圧力変動の帯域が周期1-10秒)を実施した。波形が異なる原因は、マイクロフォンの感度が周期2,3秒から減少しはじめ、周期10秒付近では応答振幅・位相ともに大きく変化しているためであった。パロサイエンティフィック社とテケレク社の製品はより広い帯域で波形がほぼ一致している。プリモ社とBK社のマイクロフォンはアコー社のマイクロフォンより帯域は長周期まで伸びているが、感度が周期10秒付近ですでに落ちている。実際の野外観測環境下で比較観測をするため、2010年3月より桜島気象庁瀬戸点にこれらマイクを持ち寄り、桜島空振比較観測を2011年2月まで継続した。霧島火山2011年1月の爆発的噴火後、霧島火山観測所、霧島総合支所に圧力計を設置して空振観測を開始した。日本気象協会と協力して鹿児島工業専門学校に水晶式圧力計(nano-baro)を設置した。また、2009年10月3日の桜島火山爆発的噴火で発生した大気圧力波を日本列島南岸に沿って観測した例を報告した。1991年フィリピンでのピナツボ火山噴火時に観測された、特定周期(約270と230秒)の長周期表面波の発生は、大気と固体地球の共鳴現象であることを明らかにし、国際誌に発表した。大気波動伝搬計算コード開発をすすめ、現実大気の水平密度成層構造で、重力波やラム波、音波に対応するモード計算が、ハスケル行列法を用いて可能となった。大気波動の長時間・長距離伝搬の計算に必要な放射境界条件について、音波と重力波の区別なく任意の波動に対して、周波数領域と時間領域ともに適応可能な基本原理を発見した。この計算コードは、解析解を用いており、モード計算が非常に高速であるという特徴がある。また、モード計算だけでなく、下層から上層への周波数・波数領域での伝達関数として利用が可能で、広い周波数・波数領域で伝達関数が求められれば、時間・空間領域の波動を一気に計算することが可能となる。2011年東北沖太平洋地震では巨大津波と共に大気波動が発生し、GPS TECやHFドップラー探査により電離層擾乱として各種観測の報告が相次いだ。非常に長周期(約500秒)でほぼ音速で伝搬した大気波動は日本国内をはじめ、ロシア極東で観測された。その圧力波形は、沖合の海底ケーブルで計測された津波波形とよく似ており、津波起源と大気波動の起源が同一の海面隆起であること、また長周期の大気波動がほとんど分散せずに音速で伝搬したことから、大気境界波として伝搬したことが分かった。波形の方位依存性から津波波源とおなじく南北に伸びた大気波波源であることが推定された。また、津波が沿岸に到達する時刻より前に日本の陸上で大気波動が到達していた。これらの内容をまとめて国際誌に発表した。
多分子協調場としてのフレキシブル光応答分子の機能集合システム構築

光で剥がせるライトメルト接着材料の開発に成功した(Nature Commun. 2016, 7, 12094)。この成果は、近年になって注目され始めた「光液化材料を用いた仮固定接着」という科学技術を大きく前進させた。特に、耐熱接着と迅速な光剥離という2つの機能を両立させるための、鍵となる分子論的な設計指針やカラムナー液晶の新しい活用法を示したことは、学術的にも産業的にも価値の高い成果である。液晶材料における光誘起相転移の伝搬・増幅を利用した機能発現メカニズムは、まさに本新学術領域A02項目の「多分子協調による高次複合光応答システムの構築」の概念に合致するものである。今後、ディスプレイなどの透明な部材を高温で加工するさまざまな製造工程において、仮固定用途の接着材料として利用されることが期待できる。実際、この成果はプレスリリース後、産業界から予想以上の反響を得ている。また、この成果はアカデミックでも高く評価され、2016年の光化学協会奨励賞受賞につながった。本研究は同新学術研究領域A03公募班関隆広教授の協力のもと、名古屋大学の共有施設を利用して挙げた成果であり、文科省ナノテクノロジープラットフォーム事業の分子・物質合成プラットフォームにおける「平成27年度の特筆すべき成果」にも選出された。一方、A01計画班代表重田育照教授(筑大計算セ)、および羽田真毅助教(岡山大院自然)・Dwayne Miller教授(独ハンブルグMax Planck)、恩田健博士(東工大)と共同推進中の、光応答液晶の励起ダイナミクスを直接観察する研究を始める機会を得た。既に我々は本研究において、ソフトマテリアルに埋もれた光応答分子とその近傍における高速な光励起ダイナミクスを世界で初めて実験的に構造解析するための道筋を見出している。現在、いち早く論文投稿して、成果として公開することを目指している。28年度が最終年度であるため、記入しない。「光で硬い物質が溶ける」という現象は報告例が限られており、新しい光剥離メカニズムによる機能性接着剤としての用途が期待されている。研究者は、アントラセン骨格の光二量化反応を利用して、新たに光剥離機能をもつ液晶材料を開発した。液晶化合物は、光剥離型接着剤に求められる以下の3点の要求をクリアする性能を示した。1高温環境下でも1 MPa以上の接着力を保つ、2光照射によって大幅に接着力が低下する、3迅速な光剥離を起こす。この中でも、耐熱接着性(条件1)は重要であり、既に普及しているHot melt型の仮固定剤(加熱して剥がす接着剤)が使えない高温環境において実用上の優位性が期待できる。これらの優れた性能には以下の分子技術が活かされている。すなわち、1特有のV字型分子のカラムナー集積構造により、液晶であるにもかかわらず高い凝集力を示し、それゆえ高い接着力(室温で1.6 MPa, 100°Cでも1.2 MPa)を実現している。2光二量化により得られる化合物がカラムナー集積には不向きな分子形状をしているため、液晶特有の自発的構造崩壊が進み、接着性に乏しい流動性液体(0.2 MPa以下)となる。3鋭敏かつ迅速な光二量化反応により、少ない光量(320 mJ/cm2)で薄膜界面の液化が可能であり、UV-LEDをもちいて2-3秒のうちに剥離させることができる。さらに、4170°C以上の加熱により光二量体が単量体へ戻るため、リサイクル可能である。5二量化に伴い発光色が変化するため、接着力を保有した状態と消失した状態を目視で判断できる。開発した液晶化合物が示した光剥離接着剤としての高いパフォーマンスは、液晶材料の新しい応用技術の可能性を提示するものである。従来の仮固定用の接着材料には、熱で剥がすタイプの接着材料(ホットメルト型接着材料, Hot melt adhesive)が幅広く使われているが、高温環境では接着力を失ってしまうという使用上の制約がある。これに対し、光で剥がせるタイプの接着材料として、光を当てると溶ける材料の応用が期待されていたが、「光で剥がす機能」と「高温環境でも接着する機能」を両立する材料の開発は困難であった。本研究では、独自に光応答性の機能分子を設計・合成し、自己凝集力が高いカラムナー液晶として展開することで、「光剥離機能」と「高温接着機能」の両方を実現する新しい仮固定用の接着材料(ライトメルト型接着材料, Light melt adhesive)を開発することに成功した。この成果は現在論文投稿中であり、公開にあわせてプレスリリースを実施する予定である。今後は半導体の製造プロセス等さまざまな製造工程の接着材料として、応用展開が期待され、すでに化学系企業との共同特許出願を終えている。以上の研究成果は、凝集系における分子の凝集力を光で操作しただけでなく、高温環境でも使える「光で剥がせる接着剤」の開発に成功し、その分子構造と材料性能の相関を明らかにしたという点において、本新学術領域の達成目標とする「高次複合光応答分子システムの開拓と学理の構築」に合致するものである。さらに、産業用途としても有望であり、実際に化学系企業との共同研究にも発展したことなどから、当初の計画以上に進展していると評価できる。

特に、耐熱接着と迅速な光剥離という2つの機能を両立させるための、鍵となる分子論的な設計指針やカラムナー液晶の新しい活用法を示したことは、学術的にも産業的にも価値の高い成果である。液晶材料における光誘起相転移の伝搬・増幅を利用した機能発現メカニズムは、まさに本新学術領域A02項目の「多分子協調による高次複合光応答システムの構築」の概念に合致するものである。今後、ディスプレイなどの透明な部材を高温で加工するさまざまな製造工程において、仮固定用途の接着材料として利用されることが期待できる。実際、この成果はプレスリリース後、産業界から予想以上の反響を得ている。また、この成果はアカデミックでも高く評価され、2016年の光化学協会奨励賞受賞につながった。本研究は同新学術研究領域A03公募班関隆広教授の協力のもと、名古屋大学の共有施設を利用して挙げた成果であり、文科省ナノテクノロジープラットフォーム事業の分子・物質合成プラットフォームにおける「平成27年度の特筆すべき成果」にも選出された。一方、A01計画班代表重田育照教授(筑大計算セ)、および羽田真毅助教(岡山大院自然)・Dwayne Miller教授(独ハンブルグMax Planck)、恩田健博士(東工大)と共同推進中の、光応答液晶の励起ダイナミクスを直接観察する研究を始める機会を得た。既に我々は本研究において、ソフトマテリアルに埋もれた光応答分子とその近傍における高速な光励起ダイナミクスを世界で初めて実験的に構造解析するための道筋を見出している。現在、いち早く論文投稿して、成果として公開することを目指している。カラムナー液晶のように分子間相互作用を強くすると材料自体の凝集力(cohesive force)が向上して接着力があがったというのは、凝集破壊が起こる系においては納得できる結果である。しかし一方で、接着剤と基板の界面における相互作用(adhesion force)については、分子論的な理解がなされていない。これについて、シミュレーション計算化学の研究者と共同で理解を深める。また、液晶中で光励起された分子の高速なコンフォメーション変化について、最先端のフェムト秒電子線回折法を駆使して、共同研究により解き明かす。また、応用技術的な展開としては、化学系企業と連携して共同特許出願に至った。現在、製品化をめざした応用展開を模索している。28年度が最終年度であるため、記入しない。2016年2月29日をもって名古屋大学物質科学国際研究センターの助教職を退職し、同年3月1日から京都大学大学院理学研究科の准教授に着任して研究を遂行した。
IL-5受容体を介するシグナル伝達機構の解明-JAKキナーゼの役割-

IL-5受容体を介したシグナル伝達においては受容体(α鎖とβ鎖)自身は酸素活性がなく、受容体に会合したキナーゼがシグナル伝達に重要であることが明らかにされてきている。今回は受容体に会合したJAKキナーゼ(JAK2キナーゼ)の個々の役割を解析し、最終的にはIL-5刺激で誘導される機能との関係を明らかにすることを目的として研究を行ったきた。IL-2依存性の細胞株にIL-5受容体(α鎖およびβ鎖)の遺伝子を導入した細胞株およびIL-5受容体遺伝子とともに優勢劣性変異体のJAK2キナーゼ遺伝子を導入した細胞株それぞれを樹立してJAK2キナーゼの役割について検討した。優勢劣性変異体のJAK2キナーゼ、SHC、PI3キナーゼ、STAT5のリン酸化が抑制された。さらには受容体自身(βc鎖)のリン酸化も抑制されるという結果であった。また、IL-2依存性の細胞株にIL-5受容体のみ発現させた細胞株ではIL-5に応答して細胞増殖がみられたが、優勢劣性変異体のJAK2キナーゼを過剰発現させた細胞株では増殖反応が抑制されるという結果であった。以上、これまでの結果はJAK2キナーゼはIL-5刺激で誘導される多くの分子のチロシンリン酸化に関与しており、しいてはIL-5刺激により引き起こされてる細胞増殖に重要な働きをしていることをしていることを示している。IL-5受容体からのシグナル伝達機構におけるJAKキナーゼの役割を検討する目的でdominant negative型のJAK2キナーゼを過剰発現した細胞株を樹立することを試みた。用いた細胞はIL-2依存性の細胞株であるMTH細胞であり、IL-5受容体(α鎖およびβc鎖)を遺伝子導入し再構築した細胞株MTH-αβを作成するとともにdominant negative型のJAK2を同時に遺伝子導入した細胞株MTH-αβ/DN-JAK2を樹立した。細胞株MTH-αβ/DN-JAK2では実際にIL-5刺激によるJAK2キナーゼのチロシンリン酸化反応はMTH-αβに比べて有意に抑制されており、MTH-αβ/DN-JAK2を用いることでIL-5受容体からのシグナル伝達機構におけるJAK2キナーゼの役割を検討できることを確認している。それぞれの細胞株をIL-5で刺激を行い、誘導されるシグナル分子の活性化を比較検討を行った。MTH-αβ/DN-JAK2においてはIL-5刺激により誘導されるJAKlキナーゼのチロシンリン酸化反応は抑制されており、JAKlキナーゼの活性化にはJAK2キナーゼの活性化が必要であることが明らかとなった。さらにはSTAT5分子の活性化のみならずPI3キナーゼのチロシンリン酸化反応も抑制されていた。現在IL-5刺激により活性化されるRas依存性の経路に対する効果を検討中である。
東日本大震災が心拍変動に与える影響：ホルター心電図大規模データベースを用いた検討

大災害の発生後に心血管病は急増する。災害後に心血管病が急増する機序の解明および予防法の確立が急務である。心臓拍動の変動(以下、心拍変動)の低下は、心血管調節系の異常やストレスの強さを反映し、心血管病の予後指標である。平成19年より蓄積してきた日本全国のホルター心電図大規模データベースを用い、平成23年に発生した東日本大震災が心拍変動に与えた影響を検討した。平成23年は、被災地住民の心拍変動は他の年に比較し低下していた。しかし、非被災地住民においては、このような傾向は認められなかった。この結果は、災害発生後に心血管病が急増する機序に心血管調節系の異常やストレスの増大が寄与する可能性を示唆する。大災害の発生時や発生後に、突然死、急性冠症候群、たこつぼ型心筋症などの心血管病は急増する。災害時に心血管病が急増する機序の解明および予防法の確立が急務である。申請者らは心拍変動の低下は心血管調節系の異常やストレスの強さを反映し、心血管病の強力な生命予後指標となることを報告してきた。本研究の目的は、申請者らが平成19年より蓄積してきた日本全国のホルター心電図大規模データベースを用い、平成23年3月の東日本大震災が心拍変動に与えた影響を検討することである。本研究から災害時に心血管病が急増する機序を解明し、災害に伴う心血管病の発症予防対策を開発する。平成25年度に、平成23年12月までの約17万件のホルター心電図の心拍変動解析が完了した。さらに、被検者情報を含む個別ファイルのデータベースを構築中である。今後は、このデータベースをホルター心電図データベースと統合し、東日本大震災の発生前後の心拍変動指標の変化および地域差を分析する。平成26年度は、平成25年1月までのホルター心電図の心拍変動解析が完了した。さらに、被験者のホルター心電図記録時の気象データ(気温、気圧、降雨など)を気象庁が公開しているデータから自動抽出し、データベース化が終了した。平成26年度から27年度にかけて、被検者情報を含む個別ファイル、地震と気象に関するデータベースを構築中した。また、平成25年度から平成27年度にかけ、研究分担者および連携研究者らと年3回の全体会議を行い、本研究の遂行に向け研究状況の報告および意見交換を行った。平成28年度は、これらのデータベースをホルター心電図データベースと統合し、東日本大震災の発生前後の心拍変動指標の変化および地域差を分析する。さらに、震災による心拍変動指標の変化と心血管病死亡率の地域差との関連を、同時期の非被災地および被災地の過去のデータを対照として分析し、震災による心拍変動変化の心血管病死亡リスクに対する予測能を検討する。対象者数が膨大であるため、データベース化に時間がかかっている、大災害の発生時や発生後に、突然死、急性冠症候群、たこつぼ型心筋症などの心血管病は急増する。申請者らは心臓拍動の変動(以下、心拍変動)の低下は心血管調節系の異常やストレスの強さを反映し、心血管病の強力な生命予後指標となることを報告してきた。平成19年11月から平成26年3月までに30万件の24時間ホルター心電図データの解析を行った。ホルター心電図データは、全都道府県において、すべての月において万遍なく集積された。14万件は男性で年齢は中央値(四分位範囲)68(56-77)才であり、16万件は女性で年齢は70(58-79)才であった。このうち、男性の76%、女性の83%が洞調律であり、心拍変動解析の対象となった。東日本大震災発生後の30日間、被災地の住民においては、非被災地の住民に比較して、心血管病の強力な生命予後指標であるDeceleration capacity (DC:心拍変動に見られる瞬時数の減速)が低値を示すことを見出した。大震災の非発生年の同時期においてはこの傾向は認められなかった。

これらの結果は、心拍変動解析が、大災害の発生時や発生後の心血管病発症リスクの層別化に有用であることを示唆する。これらの成果は、2016年欧州心臓病学会に一般演題として採択され発表した。また、英文学術誌に投稿しており、現在査読中である。大災害の発生後に心血管病は急増する。災害後に心血管病が急増する機序の解明および予防法の確立が急務である。心臓拍動の変動(以下、心拍変動)の低下は、心血管調節系の異常やストレスの強さを反映し、心血管病の予後指標である。平成19年より蓄積してきた日本全国のホルター心電図大規模データベースを用い、平成23年に発生した東日本大震災が心拍変動に与えた影響を検討した。平成23年は、被災地住民の心拍変動は他の年に比較し低下していた。しかし、非被災地住民においては、このような傾向は認められなかった。この結果は、災害発生後に心血管病が急増する機序に心血管調節系の異常やストレスの増大が寄与する可能性を示唆する。被験者情報を含む個別化ファイルのデータベース化がやや遅れている。理由はファイル数が膨大で入力に時間がかかるためであるが、この作業が27年度に持ち越したとしても研究の遂行に大きな影響はない。今年度中にデータベース化を完了し、心拍変動と気象のデータベースとの統合を目指す。循環器内科学被験者情報を含む個別化ファイルのデータベース化のペースを早め、心拍変動データベースおよび気象データベースと統合し、震災が心拍変動に与えた影響の検討を行う予定である。約17万件の被検者情報を含む個別ファイルのデータベース化がやや遅れている。理由はデータ数が膨大であるためだが、この作業が26年度または27年度に持ち越したとしても研究の遂行には影響はない。データベースが膨大となり、コンピュータ作業に遅延をきたしたため、データ入力を行う実験助手の契約が予定より早期に終了したために次年度使用額が生じた。高性能コンピュータの購入および解析に使用する統計ソフトの契約の延長。被検者情報を含む個別ファイルデータベース化およびホルター心電図データとの統合の作業ペースを速め、東日本大震災の発生前後の心拍変動指標の変化および地域差の分析に取り掛かる予定である。成果の発信にかかる経費(学会出張旅費、データ解析に必要なコンピュータソフトおよびハードの購入、論文作成にかかる経費)として使用予定である。データ入力に係る人員の確保が予定より遅れたため、その人件費を当該年度に使用できず、その結果次年度使用額が生じた。当該年度の残金は次年度のデータ入力にかかる人件費として使用を予定している。
創傷治癒過程におけるToll様受容体シグナルの役割

自然免疫では樹状細胞上に存在するToll様受容体(Toll-like receptor,TLR)が重要な役割を担っているが、創傷治癒における役割は解析されていない。そこでTLRシグナル遺伝子欠損マウスの創傷治癒過程を検討した。Myd88欠損マウスでは有意な所見が得られなかったが、NF-κBを増強するPDLIM2欠損マウスでは創収縮が亢進して創閉鎖が促進した。分離された線維芽細胞を包埋したコラーゲンゲル収縮も亢進し、TLRシグナルが創傷治癒に関与していることが示唆された。自然免疫におけるToll様受容体(TLR)を介した免疫応答性についてはかなり明らかにされているが、創傷治癒過程に及ぼす影響については解析されていない。TLRを介した細胞内シグナルの一部は細胞質に存在するNF-κBに到達して炎症を誘発する。PDLIM2はNF-kBの分解に関与した分子であり、PDLIM2遺伝子の欠損は、NF-κBの恒常的な活性化をもたらす。まず、PDLIM2遺伝子欠損マウスを用いた全層皮膚欠損モデルにおいて、野生型マウスに比較して創収縮が亢進して創面積が縮小することを確認した。病理組織学的な検討では、再上皮化や肉芽形成には差異が認められなかった。次に、PDLIM2遺伝子欠損マウスと野生型マウスの線維芽細胞を採取してコラーゲンゲルを作製し、創収縮実験を行った。その結果、PDLIM2遺伝子欠損マウス由来線維芽細胞ではTGFβやFCS刺激で、より強いゲル収縮を認めた(論文投稿中)。これとは別に、正常マウス背部皮内にブレオマイシン(BLM)50μg/日を1ヶ月間反復注射することにより皮膚硬化を誘導し、創傷治癒遅延モデルを作製した。背部皮膚の全層皮膚欠損創にbasic fibroblast growthfactor (bFGF)(1.0μg/cm^2)を単回投与すると、対照群に比較して創閉鎖が促進された。また、この創傷治癒遅延モデルではTGFβ1の発現量にほとんど差はないが、CollA1の発現量が増加していた(下記論文として発表済み)。創傷治癒過程におけるToll様受容体(TLR)を介した免疫応答性については、これまで解析が行われていない。昨年度はブレオマイシン皮内注射による創傷治癒遅延モデルマウスの作製を行い、今年度はさらにそのメカニズムを明らかにして英文誌への投稿準備を完了した。また、線維化を抑制する作用が知られているピルフェニドン(pirfenidone)をこの系に添加して皮膚硬化抑制作用を明らかにした。さて、Toll様受容体(TLR)関連遺伝子の欠損マウスのうち、PDLIM2遺伝子欠損マウスについてはすでに実験を終了し、追加実験を行った。さらに、PDLIM遺伝子以外のMyD88欠損マウス、TRIF欠損マウス、MyD88/TRIF重欠損マウスについては動物の供給が十分でなく、平成22年度に持ち越しとなった。動物を用いた創傷治癒実験と動物由来の線維芽細胞を用いた創収縮実験を行う予定である。自然免疫ではTOLL様受容体(TLR)およびそのシグナル伝達経路の解明が進んでいるが、創傷治癒におけるTLRの関与は明らかになっていない。我々はTLRの重要なアダプター分子であるMyd88に着目したが、Myd88欠損マウスにおける創傷治癒過程において有意な変化は見いだせなかった(negative data)。一方、すでに報告したように、NFκbを調節する遺伝子であるPDLIM2については、その遺伝子欠損マウスを用いた全層皮膚欠損モデルと、分離した線維芽細胞において有意な実験結果を得た。平成22年度はTRIF欠損マウスとMyD88/TRIF重欠損マウスについて実験を予定したが、動物の供給が十分でなく、この点については実験結果を得ることができなかった。ブレオマイシン皮内注射による皮膚線維化モデルにおけるピルフェニドン(pirfenidone)の線維化抑制作用についてさらに実験を行った。複数のケロイド由来線維芽細胞を用いてコラーゲンゲル収縮能を解析した。ピルフェニドンはコラーゲンゲル収縮を抑制した。また、ピルフェニドン前処置によりTGFβ1依存性の線維芽細胞のαSMAの遺伝子発現は抑制された。しかし、TGFβ1とピルフェニドンの同時投与や、ピルフェニドン単独ではαSMAの遺伝子発現は抑制されなかった。
抗がん剤による抗腫瘍免疫応答活性に関わる分子機構の解明

抗がん剤刺激により自然免疫応答を抑制する因子をスクリーニングした結果、樹状細胞上に発現誘導されるTIM-3が、HMGB1-DNA複合体形成を介して核酸のエンドゾーム輸送を阻害することで、自然免疫応答を遮断すること、抗がん剤を介した細胞死に伴い遊離する核酸を介した自然免疫応答を抑制することでその抗腫瘍効果を抑制することを明らかとした。さらに、腫瘍内マクロファージに高発現するTIM-4が、抗がん剤刺激により誘導されたアポトーシスがん細胞を貪食後にオートファジー活性を介して癌抗原分解を促進することで、抗原特異的T細胞応答を抑制していることを明らかとした。抗がん剤刺激により自然免疫応答を抑制する因子をスクリーニングした結果、樹状細胞上に発現誘導されるTIM-3 (T cell immunoglobulin and mucin domain 3)を同定したため、その役割について解析した。TIM-3は、IL-10, VEGF, Arginase-Iなど多彩な腫瘍側因子により発現亢進が認められ、Toll-like receptorやRig-I-like helicaseなど細胞質センサーを認識する核酸リガンド刺激によるIFN産生能を、顕著に抑制する機能を有することを同定した。さらにその分子機構を詳細に検証したところ、TIM-3は炎症性腫瘍微小環境で高産生されるHMGB-1と結合することで、HMGB1-DNA複合体形成を阻害することが判明した。HMGB1-DNA複合体は核酸のエンドゾーム輸送に重要であり、TIM-3による競合阻害により複合体形成が阻害されることで、自然免疫シグナルを遮断することを明らかとした。さらに、CD11c-DTRとTIM-3欠損骨髄細胞移植によるキメラマウスの検証により、樹状細胞上のTIM-3は、抗がん剤を介した細胞死に伴い遊離する腫瘍由来内因性の核酸を介した自然免疫応答を抑制することでその抗腫瘍効果を抑制すること、さらにTIM-3とHMGB1相互作用を標的とした阻害抗体投与により、抗がん剤の効果を劇的に改善することを明らかとした。本成果として、抗がん剤耐性に寄与するミエロイド細胞由来因子としてTIM-3を同定した。TIM-3は、腫瘍組織に限局して発現亢進を認めること、VEGF-AやIL-10など腫瘍微小環境因子がその発現誘導に寄与することも明らかとなった。TIM-3が樹状細胞による自然免疫活性に与える影響を検証したところ、TIM-3陽性細胞はTIM-3欠損細胞と比較して、TLRなどを認識する核酸リガンドを介したIFN-α/β産生能を顕著に抑制することを同定した。その分子機構を詳細に検証したところ、TIM-3による核酸免疫応答の制御はGalectin-9に依拠せず、HMGB-1と結合することでHMGB1-DNA複合体形成阻害に寄与することが判明した。HMGB1-DNA複合体は核酸のエンドゾーム輸送に重要であり、TIM-3と核酸競合によるHMGB1-DNA複合体形成阻害が、自然免疫活性抑制に深く関与することを明らかとした。さらに、CD11c-DTRとTIM-3欠損骨髄細胞移植によるキメラマウスの検証により、樹状細胞上のTIM-3は、DNAワクチンや抗がん剤を介した細胞死に伴い遊離する核酸を介した自然免疫応答を抑制することでその抗腫瘍効果を抑制すること、さらにTIM-3とHMGB1相互作用を標的とした阻害抗体投与により、DNAワクチンや抗がん剤の効果を劇的に改善することを明らかとした。以上より、腫瘍浸潤樹状細胞に高発現するTIM-3が、核酸リガンドや抗癌剤処理により放出される自己核酸に対する自然免疫応答を顕著に抑制する重要な因子であることを同定した。以上の成果は、腫瘍微小環境による樹状細胞の自然免疫活性制御メカニズムを明らかにしたとともに、将来の抗がん剤、アジュバントの治療効果改善に繋がる重要な成果である。MFG-E8は抗原提示細胞へのアポトーシス死細胞の貪食を促進することで、免疫寛容や腫瘍免疫抑制に貢献しているが、生体内で最も強力な抗原提示細胞である樹状細胞におけるMFG-E8の機能修飾については不明な点が多い。申請者は、未熟樹状細胞から高産生されるMFG-E8が、抗癌剤治療に伴う炎症性細胞死であるネクローシス細胞を特異的に認識すること、さらに炎症シグナルのひとつRIP1/3の活性の抑制効果を介することによって、腫瘍抗原のendosomeへの取り込みを抑制することを同定した。以上より、MFG-E8はこれら一連のメカニズムにより、樹状細胞による有効な抗原処理・提示機構を負に調節していることを同定した。

さらに、抗癌剤により誘導されたネクローシス死細胞を貪食したMFG-E8遺伝子欠損樹状細胞は、同様に処理された野生型樹状細胞と比較して、優れた炎症性サイトカイン(IL-12, IL-23, IFN)産生能や腫瘍抗原に特異的な細胞障害性Tリンパ球(CTL)誘導能をを有すること、さらにin vivoでの抗腫瘍免疫誘導に伴う腫瘍拒絶を誘導を強力に促進することを判明した。以上の成果は、MFG-E8による腫瘍内樹状細胞の腫瘍免疫原性抑制の新たな分子メカニズムの解明に大きく貢献すると共に、化学療法や放射線療法などがん細胞死誘導を介した内因性抗腫瘍免疫誘導を負に制御するうえでの、新たな分子経路を明らかにした点で意義を有する成果であるといえる。抗がん剤刺激により自然免疫応答を抑制する因子をスクリーニングした結果、樹状細胞上に発現誘導されるTIM-3 (T cell immunoglobulin and mucin domain 3)を同定したため、その役割について解析した。TIM-3は、IL-10, VEGF, Arginase-Iなど多彩な腫瘍側因子により発現亢進が認められ、Toll-like receptorやRig-I-like helicaseなど細胞質センサーを認識する核酸リガンド刺激によるIFN産生能を、顕著に抑制する機能を有することを同定した。さらにその分子機構を詳細に検証したところ、TIM-3は炎症性腫瘍微小環境で高産生されるHMGB-1と結合することで、HMGB1-DNA複合体形成を阻害することが判明した。HMGB1-DNA複合体は核酸のエンドゾーム輸送に重要であり、TIM-3による競合阻害により複合体形成が阻害されることで、自然免疫シグナルを遮断することを明らかとした。さらに、CD11c-DTRとTIM-3欠損骨髄細胞移植によるキメラマウスの検証により、樹状細胞上のTIM-3は、抗がん剤を介した細胞死に伴い遊離する核酸を介した自然免疫応答を抑制することでその抗腫瘍効果を抑制すること、さらにTIM-3とHMGB1相互作用を標的とした阻害抗体投与により、抗がん剤の効果を劇的に改善することを明らかとした。さらに、腫瘍内マクロファージに高発現するTIM-4 (T cell immunoglobulin and mucin domain 4)が、抗がん剤刺激により誘導されたアポトーシスがん細胞を貪食後にオートファジー活性を介して癌抗原分解を促進することで、抗原特異的T細胞応答を抑制していることを明らかとした。腫瘍免疫抗がん剤による治療応答を抑制する免疫学的因子として申請書が以前に同定したMFG-E8の機能解析に限定せず、本研究で実施した網羅的なスクリーニングで新たにTIM-3による自然免疫応答抑制と抗がん剤治療抵抗性の分子連関を新たに明らかにし、世界的に高い評価を得た(Chiba S et al., Nature Immunology, 2012)。以上より、当初の計画以上の進展、業績を得ていると考えている。抗がん剤による治療応答を抑制する免疫学的因子として申請書が以前に同定したMFG-E8の機能解析に限定せず、本研究で実施した網羅的なスクリーニングで新たにTIM-3による自然免疫応答抑制と抗がん剤治療抵抗性の分子連関を新たに明らかにし、世界的に高い評価を得たてきた(Chiba S et al., Nature Immunology, 2012)。さらに他因子を対象に、抗がん剤感受性を制御する新たな免疫学的メカニズムを明らかにしつつある。以上より、当初の計画通りに順調な状況であると考えられる。
患者間の自発的訓練を促すネットワークコミュニティを用いたリハビリ支援システム開発

1,研究目的現代社会は急速に高齢化社会が進行し、高齢化に伴う脳血管障害や交通事故の後遺症などで手足の動きに障害を持つ人々が増加している。これらの人々の自立や社会復帰のためのリハビリテーションは訓練者が意欲を維持しながら訓練を継続していくことが重要である。本システムは誰でも参加できるインターネット方式と違い、メンバー登録制を採用することで訓練者の個人情報の漏洩防止に配慮できるメリットのあるソーシャル・ネットワーキング・サービス方式を用いたネットワークコミュニティを形成し、訓練者同士が専用回線でお互いに励まし合いながら歩行訓練を行うことにより『訓練への意欲』を継続できるようにするものである。2,研究方法実験開始の前に、インフォームド・コンセントを図り、実験内容を十分に理解してもらい、測定がスムーズに行えるように注意を払った。最初に、SD評価法によるアンケート調査と血圧測定、心拍数測定を行い、心身の状態を調べた。専用回線を用いてテレビ電話のように会話や歌を取り入れた歩行を実施した。実験中は心拍計とパルスオキシメータを装着して心拍数、R-R間隔および血液中の酸素飽和濃度など生体情報を計測し、実験終了後に解析ソフトおよびアンケート調査にて歩き易さや疲労感など心身の状態を解析した。3,研究成果R-R間隔や血中酸素飽和濃度に大きな差異は見られなかったが、アンケートによると、友達同士で会話したり、歌ったりしながら歩くので、時間経過が早く感じられたとか、お互いの表情を見ながら歩行することで、励ましあったり、刺激を受けたりしながら訓練に励むことができた。さらに、次回の歩行訓練が待ち遠しいといった意見が得られた。訓練の効果は、歩行訓練を継続的に長く行うことで現れると考えれば、『自発的な訓練意欲の継続』という観点からも本システムがリハビリテーションに有効であり、今後さらに重要性を増していくと思われる。
古代ギリシャのフリーズ浮彫の研究ー立体模型を活用した空間配置と宗教観の考察ー

本研究は、パルテノン神殿のフリーズ彫刻の空間表現と宗教観について、神々の立体(3-D)模型を活用して考察を行ったものである。空間を視覚化するため、神々の立体模型に加えて、高精度の想定俯瞰図を独自に制作した。2016年3月、英国ケンブリッジ大学の古典考古学博物館にて研究展示を行い、2017年9月、高知市の四国霊場31番札所、五台山竹林寺にて、学術シンポジウム「ギリシャ彫刻を考えるーパルテノンの神々を中心にー」を開催した。美術史研究者、美術解剖学研究者、文学研究者の研究発表、及び、研究展示を行った。分野横断的な議論の場を設け、研究成果を公開したことは、今後のフリーズ研究への重要な貢献と考えている。今年度の主な研究としては、古代ギリシャの空間認識について検討するため、パルテノン・フリーズ東面の、フリーズ俯瞰図を作成し、フリーズの鑑賞者の意識、認識のありかたを考察した。俯瞰図と合わせて、フリーズの精密な線描画(中央のオリュンポス12神および、乙女の行列、祖先の英雄の部分)の制作を行った。フリーズ鑑賞者の意識の解明のために、これまで制作した立体模型及び想定俯瞰図を、英国ケンブリッジ大学の古典考古学博物館にて、2016年3月半ばから8週間、研究展示を行った。展示に際し、英国のギリシャ美術研究者の評価を受けた。また、フリーズにおける身体表現、神々と人間の距離、重なり合い、眼差しの交差などの関係性を再検討するために、フリーズ中央部の現状復元模型の作成を開始した。今年度は、ゼウスおよびヘラと衣装奉納場面の原型(工業用粘土製)を作成した。これらの想定俯瞰図、線描画及び現状復元模型の制作を通して、これまで机上で行われてきた古代ギリシャの空間論に対し、作り手の観点からパルテノン彫刻の浮彫表現を再検討し、古代ギリシャの造形活動における空間認識と宗教芸術の受容について考察を行った。当初の計画通り、パルテノン・フリーズの想定俯瞰図を制作し、東面については線描画の制作、および現状復元模型の制作も進めることができた。これらを、英国ケンブリッジ大学の古典考古学博物館において、研究展示を行い、美術研究者の評価を受けることができた。今年度の主な研究実績としては、パルテノン・フリーズの神々の立体模型及び想定俯瞰図を、ケンブリッジ大学の古典考古学博物館にて、平成28年5月半ばまで、引き続き展示を行ったことが挙げられる。この展示を通して、英国のギリシャ美術研究者から、立体模型を利用した研究方法について高い評価を受けた。現地の新聞「ケンブリッジ・ニュース」(Cambridge News)(2016年4月13日付)で取り上げられ、研究者および地元の住民へ日本のギリシャ美術研究について広報を行うことができた。また、古代ギリシャの空間表現について、パルテノン時代の前後の状況を考察するため、青銅器時代からクラシック後期にかけての絵画及び彫刻作例の線描画を作成し、クラシック期の空間認識と比較考察を行った。さらに、平成28年10月に、群馬県立女子大学の企画展示「石膏像展」に神々の立体模型を展示し、同大学の美学美術史学科の研究者と、古代ギリシャの彫刻表現およびその後の西洋文化における石膏像の受容、また近代日本の美術教育における石膏デッサンの意義について議論を行い、古代ギリシャの彫刻表現と近現代美術との関わりを検討した。この点が、平成29年度に高知大学で開催予定のギリシャ彫刻のシンポジウムの構成を考えるうえで非常に有意義であった。シンポジウムの講演者を検討し、美術解剖学研究者、ギリシャ美術史研究者、ギリシャ文学研究者、彫刻家へ講演を依頼し、学際的なシンポジウム開催への準備を着実に進めることができた。当初の計画通り、英国ケンブリッジ大学の古典考古学博物館において、平成28年5月半ばまで研究展示を継続し、英国の美術研究者から高い評価を受けることができた。浮彫(2.5次元)を、立体(3次元)へ転換する作業が、2次元と3次元を自在に行き来する伝統的な日本美術の特質と関連すると認められ、この研究を日本で行う意義を再認識できた点も平成28年度の重要な収穫であった。今年度の主な研究業績として、以下があげられる。2017年9月開催のギリシャ彫刻のシンポジウムの準備のため、4月、米国プリンストン大学の国際シンポジウムに参加し、プリンストン大学美術館の企画展「ベルリンの画家とその世界」を見学して、研究集会の運営方法や、研究展示についての専門的知識を得た。また、渡米中、ハーバード大学美術館およびボストン美術館の学芸員と学術交流を行った。そのほか、コネティカット州スレーターメモリアル美術館にて、石膏像コレクションの見学を行い、研究資料を収集した。以上の準備活動を踏まえて、9月、高知大学主催のシンポジウム「ギリシャ彫刻を考えるーパルテノンの神々を中心にー」を開催した(於五台山竹林寺)。シンポジウムの会場を四国霊場31番札所五台山竹林寺書院としたことで、西洋の聖なる空間を比較の聖なる空間と東洋の聖なる空間を比較考察できたことは有意義であった。学外から3人の研究者を招聘し、美術史学、ギリシャ文学、美術解剖学の分野横断的な、学際的シンポジウムを行い、併せて、パルテノン・フリーズの神々の立体模型及び研究成果をまとめたパネルを展示した。参加者は、美術史研究者、彫刻制作者および一般の方々で、研究成果を広く社会に公開する重要な機会となった。

空間を視覚化するため、神々の立体模型に加えて、高精度の想定俯瞰図を独自に制作した。2016年3月、英国ケンブリッジ大学の古典考古学博物館にて研究展示を行い、2017年9月、高知市の四国霊場31番札所、五台山竹林寺にて、学術シンポジウム「ギリシャ彫刻を考えるーパルテノンの神々を中心にー」を開催した。美術史研究者、美術解剖学研究者、文学研究者の研究発表、及び、研究展示を行った。分野横断的な議論の場を設け、研究成果を公開したことは、今後のフリーズ研究への重要な貢献と考えている。フリーズの想定俯瞰図及び現状復元模型の制作を進め、さらに衣装奉納場面の立体復元模型の制作に着手する。これらの作業を通して、作り手の視点からの、パルテノン彫刻の浮彫表現を検討し、古代ギリシャの宗教観について考察を行う。平成29年度は、パルテノン・東フリーズの最重要部分「衣装奉納の儀礼」場面の空間配置の考察に着手する。この部分の立体復元模型の制作を継続し、制作者の視点を重視した研究を実施する。また、高知大学でシンポジウム「ギリシャ彫刻を考える」を開催し、口頭発表と立体模型及び研究資料の展示を行い、研究・制作・教育を融合した研究成果を発表する。ギリシャ美術史パルテノン・フリーズの現状復元模型の制作費として計上したもので、制作が3月末まで継続し、納品が次年度初頭となったためである。パルテノン・フリーズの神々の立体模型(「衣装奉納の儀礼」)の制作費として計上したもので、次年度も継続して制作を行うことになったため。次年度の初頭に、現状復元模型の制作費として使用する予定である。該当部分の立体模型の制作と研究を継続して行い、模型が完成次第、制作費として計上の予定である。