hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自然エネルギーの高効率利用を考慮した建築形態コントロール手法に関する研究

方法として先ず,建築物の壁面や周辺空地,また道路上などを対象とした計算機シミュレーションを行うことにより,これまで困難とされてきた日照・採光の強弱を面的に把握する。ここで得られた数値を基にし,性能項目と対応した日照・採光環境を設定し,それらを満たす建築物形態のコントロールする方法の提案へと繋げるものである。本研究では,低層戸建て住宅地区における建築物の建替えに際し,周辺の隣地建築物の2階室内において,冬至の曇天時日中に電灯に頼らずに読書等日常の諸作業が可能な明るさ(300lx)を担保するように新たな建築物の形態をコントロールするための方法の検討を行っている。この際,建替えを検討する敷地の周囲にどのような建築物が建つか不確定な段階で,将来的に更新が進み,それら不確定な建築物群によって形成される市街地において生じる複合採光阻害の影響を考慮する方法として仮想壁面の考え方を導入し,まず複合採光阻害の定量的な影響評価を行うための計測技術を開発した。続いて,これら計測技術を応用し,仮想壁面についてどのような形状・考え方がより有効に機能するかについての検討を行った。その結果,逆採光建築物群による複合採光阻害の影響を考慮する方法として,計画検討建築物の高さと仮想壁面の高さを合わせる考え方に基づいて設定した「高さ連動型」仮想壁面が有効に機能することが確認された。今後は多様な市街地モデルや実市街地モデルを対象とした妥当性の検証を行う予定である。
細胞外環境、細胞接着および血管新生による新しい骨再生モデルの解析

組織再生のプロセスを明らかにすることを目的として、牛骨膜細胞を用いた骨再生モデルにおいて細胞外環境、細胞接着、血管新生の3点の観点から研究を行った。まず、細胞外環境を調べるために培養細胞の上清を採取し、沈澱させて得たタンパク質を用いてウエスタンブロット法にて目的とするタンパク質の検出を行った。その結果、培養液にアスコルビン酸を添加した場合、培養上清にはプロコラーゲンタイプ1およびコラーゲンタイプ1の両方が含まれていることが明らかになった。しかし、アスコルビン酸無添加では、これらのタンパク質のバンドを検出できなかった。次に細胞接着と骨再生の関連性を調べるため、培養細胞をヌードマウス皮下に移植した。アスコルビン酸添加条件で培養した骨膜細胞では生体内で骨組織の形成が認められたのに対して、アスコルビン酸無添加条件では細胞を支持する細胞外マトリックスがないため、細胞同士の結合が弱く、移植部が消失し、骨組織も認められなかった。以上の結果から、骨膜細胞によるコラーゲン合成と生体内での骨再生には関連性があることが示唆された。さらに、培養上清を生体内における組織再生の予測に使用できる可能性も示された。最後に骨再生モデルにおける血管新生の過程を、マウスと牛とで異なる染色挙動の血管内皮細胞マーカーを用いて調べた。すなわち、Von Willebrand因子抗体はマウスおよび牛に交差反応を示すが、CD31抗体は牛に交差反応を示さず、マウスのみで発現する。ヌードマウス皮下で、牛骨膜細胞による骨再生が認められた組織切片をVon Willebrand因子抗体およびCD31抗体で免疫染色を行った結果、両抗体で発現が認あられた。したがって、本研究における動物モデルでは、血管新生は宿主側のヌードマウスに由来することが示唆された。アスコルビン酸添加あるいは無添加の培養条件においてウシ骨膜細胞の初代培養を行った。培養液上清をサンプルとし、ウエスタンブロット法にて骨膜細胞が合成した細胞外マトリックス成分を検出した。コラーゲンタイプ1抗体を用いて目的タンパク質の検出を行った時、アスコルビン酸添加条件では、コラーゲンタイプ1が発現した。一方、無添加条件では発現しなかった。また、ヌードマウスを用いた皮下移植の実験では、アスコルビン酸添加条件で培養した骨膜細胞の場合には骨形成が認められた。これに対して、無添加条件で培養した細胞では移植した細胞は吸収される傾向にあり、組織観察等において骨形成は認められなかった。以上、骨膜細胞のコラーゲン合成と生体内における骨再生との関連をタンパク質レベルで調べた結果、両者には関連があることが示唆された。次に、本研究における骨再生モデルを用いて血管新生の過程および血管内皮細胞の由来を免疫組織化学的に調べた。ヌードマウス皮下に骨膜細胞ペレットを移植し、2週間および4週間後にパラフィン切片を作製し、血管内皮細胞マーカーであるVon Willebrand因子を用いて免疫染色を行った。その結果、4週間以降で血管新生が確立されることが示唆された。また、2つの血管内皮細胞マーカー、Von Willebrand因子およびCD31を用いて、異種動物の組織の染め分けを試みた。ウシおよびマウスの凍結切片を作製し、それぞれ、Von Willebrand因子およびCD31の免疫染色を行った。その結果、Von Willebrand因子はウシおよびマウスの両方で発現したのに対し、CD31はウシで発現せず、マウスのみで発現した。したがって、ウシの骨膜細胞をヌードマウスに移植した場合、Von Willebrand因子の免疫染色でのみ染まる細胞はウシ由来の血管内皮細胞であることが示唆された。
ブラジル人の子どもの教育を支える保護者－教師・学校関係についての実践的研究

2018年度は、これまでに行った調査結果の分析を進めた。(1)公立学校における調査からは、第1に、ブラジル人児童生徒と保護者ではポルトガル語と日本語のいずれが得意かが重なっていた。そのため、お互いが得意な言語でコミュニケーションが営まれていた。また第2に、ブラジル人親子は、子どもが日本で進学や就職することを望んでいた。その結果、親子とも子どもの成績や進路という学業に関する悩みを抱えていた。さらに第3に、教師の側も、「日本で暮らすなら、日本の学校がいい」という考えを持っており、ブラジル人親子の希望と重なっていた。しかし、第4に、教師の働きかけは日本の学校文化に基づくものであり、ブラジル人親子への働きかけの難しさに、日本語指導助手の手を借りて何とか対処している状況であった。(2)ブラジル人学校調査からは、第1に、保護者たちは、帰国か残留かという観点でブラジル人学校を評価してはいなかった。むしろ、コミュニケーションを重視し、ポルトガル語で対応してもらえる教育機関としてブラジル人人学校を評価していた。また第2に、ブラジル人学校教員は、保護者の教育への関心の低さを指摘していた。しかし、保護者の多くは高卒以下の学歴であり、大学進学への道筋についての知識が十分ではない。とりわけ、出身国ではない日本での大学進学について、保護者は見通しが持てないでいた。(3)公立保育所の調査からは、第1に、ブラジル人保護者の定住志向の強まりと、それに伴う日本式保育の受容が見られた。また、第2に、保育士の側にも外国につながる児童を許容する意識も持たれていた。ただし、そのことが外国につながる児童への配慮には必ずしもつながっていなかった。そのため、第3に、今後、保護者と保育士の間に存在しうる「ギャップ」が表面化し、その克服が必要となる可能性が見出された。実態調査の結果の取りまとめがほぼ終わり、今後の実践の計画策定に向けて足がかりができた。現在、調査結果の報告書作成を進めており、この報告書を用いて調査対象者に向けて説明会を開きつつ、具体的な実践の提案と検討作業に入っていく基盤を築くことができたためである。今後は、第3段階に位置づけた、実態調査をふまえた具体的な取り組みの構想を早期に完成させる。これまでの調査では、いずれの保護者も、子どもを日本で進学・就職させるという希望を持っていた。しかし、保護者たちの多くは高校までの進学経験しか持たず、しかも日本での進学状況について十分な情報を持ち合わせていない。一方、教師や保育者の側は、そうした保護者の希望や課題について、詳細に把握する機会を持つことが難しい。そこで、保護者と教師・保育者の側の両者の連携を十全に進められるような取り組みを構想していく。さらに、第4段階に位置づけた取り組みの実践を行い、実践の成果の検証を行うべく調査を実施する。調査は、2016年度に行った保護者、教師・保育者、子どもを対象として実施する。この成果を、調査協力者と確認しながら、より一般化した形で、他の事例でも応用できるよう知見を取りまとめ、学会発表や論文等を通じて発表していく。2016年度は、群馬県大泉町の教育・保育機関からの協力を得て、ブラジル人の児童生徒の教育に関わる保護者や学校に関わりについて、実態調査を行った。まず、公立学校では、小・中学校1校ずつからを対象に、ブラジル人保護者への聞き取り調査、日本語学級の担当教師と外国籍児童生徒の担任教師への聞き取り調査、ブラジル人児童生徒を対象とした聞き取り調査を行った。また、中学校では、ブラジル人生徒への配布調査と、日本語指導助手への聞き取り調査も行った。ブラジル人学校では、保護者への聞き取り調査、教師への聞き取り調査、生徒への配布調査を行った。また、保育所では、町内で外国籍児童の比率の高い2つの公立保育所から協力を得て、保育者への聞き取り調査と、ブラジル人保護者への聞き取り調査を行った。これまでの調査で得られた主な知見は、第1に、ブラジル人保護者の日本社会への定着の度合いが高まっていたことである。日本での生活も長く、自宅を購入するなどの事例も見受けられた。また、この傾向は公立学校や認可保育所の保護者だけでなく、従来帰国志向が強いといわれていたブラジル人学校の保護者についても一定程度見られた。第2に、教師や保育者にも、ブラジル人児童生徒や保護者への対応のノウハウが、かなり蓄積されてきている様子がうかがえた。たとえば、ブラジル人の子どもにはよく見られるピアスは、日本の学校や保育所では基本的に認められていない。これについては、「家ではつけてもよいが、学校や保育所では危ないのでつけてこないように」と事前に教師や保育者から保護者に伝えられ、保護者も理解して対応しているとのことであった。ただし第3に、言葉や文化、考え方の違いで、教師・保育者側と、ブラジル人保護者側の双方には、まだ十分に共通理解ができていない部分もみられた。特に、ブラジル人学校の保護者からは、公立学校に対する意見が多く寄せられた。「研究実績の概要」でも記したように、ブラジル人児童生徒が多く在籍する公立学校や公立保育所、ブラジル人学校を対象に、ブラジル人保護者、教師・保育者、ブラジル人児童生徒に対する調査を重ねた。この点は、ほぼ計画通りである。ただし、調査の実施に関わって、調査票の翻訳や聞き取り調査の通訳に関する費用が、予定よりも多く必要となった。

これは、当初の計画よりも多くの調査協力者を得られたためである。その結果、データに関しては計画よりも充実したものが得られたが、その他に割り当てる予算が不足気味であった。特に、音声データの文字起こしや、調査票のデータ入力についての費用を十分にかけることができず、調査データの整理・分析を十全に進めることができなかった。この点は、2017年度に進めていくこととしたい。今年度は、以下の成果を挙げた。(1)外国籍児童生徒の学びを支える家庭ー学校関係について、先行研究の知見を整理した。その結果、第1に、家庭と学校との間にさまざまな困難が存在することが確認された。端的には、保護者の日本語力や、日本の(学校)文化の理解力が不十分であるために、保護者と教師の関係を円滑に構築することが難しくなっていた。また第2に、このように困難を抱える外国籍児童生徒の「家庭と学校との関係」の構築は、「すべてを特別扱い」し、「個に応じた」対応をするという基本方針で進めていける可能性が示唆された。この基本方針は、外国籍の親子だけでなく、階層的な観点、あるいは障害の観点などで困難を抱える親子に対しても適用しうると考えられる。さらに第3に、「個に応じた」という原則を持つ外国籍児童生徒の「家庭と学校との関係」づくりを進めるうえでは、教育スタッフの多エスニシティ化が望まれる。現状でも、日本語指導助手などが配置されているが、在籍する子どもたちのエスニシティの多様性にあわせて、教育スタッフも多エスニシティ化することが期待される。(2)2016年度に実施した、ブラジル人児童生徒が多く通う公立学校の教師調査の結果をまとめた。ここでは、同地域の同じ学校で1998年度に実施された調査との比較を行った。その結果、第1に、教師側が、保護者が公立学校で必要な用具や集金などの準備を十分にできておらず、学校への関心が不十分であると認識している点は共通していたこと、第2に、そのなかでも「外国人保護者でも、できる人はできている」など外国人保護者間で学校への関わり方に差に言及する部分などがみえてきたこと、第3に、教師側には「公立学校におけるあるべき保護者像」があって、それは日本人であろうと外国人であろうと、共通に保護者に期待されているということ、などが明らかとなった。公立学校教師の調査分析については、上述のように一定の成果を挙げられた。また、公立学校のブラジル人児童生徒と保護者、ブラジル人学校の児童生徒と保護者、さらに公立保育所の保護者と保育者についても調査データの整理を行い、結果を調査対象者と共有する準備が整った。2018年度は、これまでに行った調査結果の分析を進めた。(1)公立学校における調査からは、第1に、ブラジル人児童生徒と保護者ではポルトガル語と日本語のいずれが得意かが重なっていた。そのため、お互いが得意な言語でコミュニケーションが営まれていた。また第2に、ブラジル人親子は、子どもが日本で進学や就職することを望んでいた。その結果、親子とも子どもの成績や進路という学業に関する悩みを抱えていた。さらに第3に、教師の側も、「日本で暮らすなら、日本の学校がいい」という考えを持っており、ブラジル人親子の希望と重なっていた。
Dbf4/Cdc7によるS期チェックポイント制御機構の解明

1.DNA傷害時におけるDbf4/Cdc7のリン酸化の解析(1)DNA傷害によるDbf4のリン酸化とATM/ATRとの関連(2)ATM/ATRによるDbf4のリン酸化部位の解析Dbf4には7つのATM/ATRによるリン酸化のコンセンサス配列(S/TQ)が存在する。GST融合タンパクを作製し、site-directed mutagenesisによりアラニン変異体を作製しATM/ATRによるリン酸化部位を同定した。その結果、5つのSQ/TQ部位がATM/ATRによるリン酸化の標的である可能性が示唆された。その他の2カ所については継続して解析している。2.Dbf4のリン酸化変異体および抗リン酸化抗体の作製同定した5つのリン酸化部位をアラニン(A ; phospho-negative)またはグルタミン酸(D ; phospho-mimic)に変異させ、表現型解析にもちいるDbf4の全長を含むFlagタグプラスミドを作製した。上記のATM/ATRによるリン酸化部位に対する特異抗体を数種類作製した。このうちN末端付近のSQを認識する抗体を用いてin vivoにおけるDbf4のリン酸化の機能解析を行っている。その結果、4つのSQ/TQ部位がATM/ATRによるリン酸化の標的である可能性が示唆された。2.Dbf4のリン酸化変異体および抗リン酸化抗体の作製同定したリン酸化部位をアラニン(A; phospho-negative)またはグルタミン酸(D; phospho-mimic)に変異させ、表現型解析にもちいるDbf4の全長を含むFlagタグプラスミドを作製した。現在この抗体を用いてin vivoにおけるDbf4のリン酸化の機能解析を行っている。
第一原理in-situ XAS計算によるLiイオン電池正極界面の化学反応の解明

電解質分子とLiCoO2正極-電解液界面における第一原理分子動力学シミュレーションを実行し,充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていることを示唆する結果を得た.さらに,各原子のXANESスペクトル変化をシミュレーションし,実験結果との比較検討を行った結果,実験と同様のCo-K端スペクトル変化の傾向が確認されたが,その起源は,それまで定説とされていた「表面Coの還元反応」ではなく「Coの価数変化を伴わないEC分子との反応に伴う局所構造変化」である可能性が高いことが明らかになった.電解質構成分子であるエチレンカーボネイト(EC: C3HO4O3)やプロピレンカーボネイト(PC: C4H6O3)は分極が大きく,周期境界条件において隣接セル間の相互作用を小さくするためには十分な真空領域が必要であり,むしろ分子間相互作用を打ち消すように複数個を含む方が扱うセルを小さくでき,結果的に計算負荷が少なくできることがわかった.また,実験では現在のところ,LiCoO2界面に関する報告があるのみで,Li2MnO3界面の報告はない.以上の理由から,研究計画では初年度に孤立電解質分子を扱う予定だったが,計画を前倒しして,電解質分子10個を含むLiCoO2-電解液界面を構築し,さらに有限温度での第一原理分子動力学シミュレーションを実行した.その結果,充放電前の液浸時にすでに電解質分子の開裂とともに正極側からLiが離脱することを見いだした.これは複雑な電極-電解質界面の化学反応の解明に向けた大きな一歩であり,電池特性の劣化現象の解明および劣化抑制に向けた材料設計に繋がると考えている.次年度以降は界面化学反応を詳細に調べるために(i)各元素のスペクトル変化を計算し,実験結果と比較することにより,反応の妥当性を検討する.さらには(ii)充電時の電圧印加時の化学反応ダイナミクスを明らかにし,(iii) LiCoO2正極からLi2MnO3固溶体正極へと展開する.[平成25年度]電解質構成分子であるエチレンカーボネイト(EC: C3HO4O3)は分極が大きく,孤立分子よりも複数分子を扱う方が結果的に計算負荷を小さくできることが明らかになったため,計画を前倒しして,電解質分子10個を含むLiCoO2-電解液界面を構築し,さらに第一原理分子動力学シミュレーションを実行した.その結果,計画時には想定していなかった充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていることを示唆する結果を得た.[平成26年度]前年度得られた界面化学反応の詳細を調べるために,各原子のスペクトル変化をシミュレーションし,実験結果との比較検討を行った.その結果,実験と同様のCo-K端スペクトル変化の傾向が確認されたが,その起源は,現在定説とされている「表面Coの還元反応」ではなく「Coの価数変化を伴わないEC分子との反応に伴う局所構造変化」である可能性が高いことが詳細な電子状態解析から明らかになった.実験で得られるXANESスペクトルは主に参照スペクトルとの指紋照合により解釈されるために常に真偽について問題となるが,理論計算でその真偽を決定づけることが可能である.本年度得られた結果からスペクトル変化の起源を新たに提案したことにより,実験結果についてのこれまでの解釈が大きく変わる可能性がある.これにより複雑な電極-電解質界面の化学反応の解明が大きく進むと期待でき,電池特性の劣化現象の解明および劣化抑制に向けた材料設計に繋がると考えている.前年度までに電解質分子10個を含むLiCoO2正極-電解液界面における第一原理分子動力学シミュレーションを実行し,充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていることを示唆する結果を得た.さらに,各原子のスペクトル変化をシミュレーションし,実験結果との比較検討を行った結果,実験と同様のCo-K端スペクトル変化の傾向が確認されたが,その起源は,それまで定説とされていた「表面Coの還元反応」ではなく「Coの価数変化を伴わないEC分子との反応に伴う局所構造変化」である可能性が高いことが明らかになった.以上をふまえて本年度は,電子状態解析から正極-電解液界面における反応機構の詳細の解明を試みた.また,従来の電気双極子遷移近似だけでなく電気四重極遷移も含んだ計算コードを開発し,界面モデルに適用した.その結果,電解質分子の酸素イオンが表面Coイオンに吸着することにより,(i)表面Coの磁性が変化するなど,表面電子状態が広範囲にわたって変化し,(ii)電解質分子の炭素イオンが表面に吸着しやすくなる.(ii)それに伴って電解質分子の鎖状構造が解放されるとともに,(iv)表面Liが電解質側へ離脱する,といった連続的な反応が電子論的に妥当であることが明らかになった.これらの反応は他の遷移金属を含む正極材料の電解質界面においても起こると予想され,電池特性の劣化現象の解明および劣化抑制に向けた材料設計に繋がる結果が得られたと考えている.電解質分子とLiCoO2正極-電解液界面における第一原理分子動力学シミュレーションを実行し,充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていることを示唆する結果を得た.さらに,各原子のXANESスペクトル変化をシミュレーションし,実験結果との比較検討を行った結果,実験と同様のCo-K端スペクトル変化の傾向が確認されたが,その起源は,それまで定説とされていた「表面Coの還元反応」ではなく「Coの価数変化を伴わないEC分子との反応に伴う局所構造変化」である可能性が高いことが明らかになった.

[概要]に示した通り,研究計画では初年度に孤立電解質分子を扱う予定だったが,計画を前倒しして,電解質分子10個を含むLiCoO2-電解液界面を構築し,さらに第一原理分子動力学シミュレーションを実行した.その結果,(1)計画時には想定していなかった充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていること, (2)その化学反応時のスペクトル変化のシミュレーションを実施し,現在定説とされている「表面Coの還元反応」ではなく「Coの価数変化を伴わないEC分子との反応に伴う局所構造変化」が起源である可能性が高いこと,を示唆する結果を得た.特に(2)については,実験結果についてのこれまでの解釈を大きく変える可能性があり,波及効果は大きいと予想される.計算材料科学当初計画では電圧印加時のみに着目していたが,平成25年度の結果から,充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていること,平成26年度の結果から,現在定説とされている「表面Coの還元反応」ではなく「Coの価数変化を伴わないEC分子との反応に伴う局所構造変化」である可能性が高いことを示唆する結果を得た.これらは実験結果についてのこれまでの解釈を大きく変える可能性があり,極めて重要な問題と思われる.従って,平成27年度はLiCoO2正極界面のみに注力し,本年度提案したモデルの妥当性をより詳細に検討した上で,充放電時の電圧印加時の化学反応ダイナミクスを明らかにする.[概要]に示した通り,分極の大きい電解質分子を扱う場合,孤立分子よりも複数分子を扱う方が結果的に計算負荷を小さくできることが明らかになった.研究計画では初年度に孤立電解質分子を扱う予定だったが,計画を前倒しして,電解質分子10個を含むLiCoO2-電解液界面を構築し,さらに第一原理分子動力学シミュレーションを実行した.その結果,計画時には想定していなかった充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていることを示唆する結果を得た.学会参加費について通常料金ではなく期日前料金が適用されたため当初計画では電圧印加時のみに着目していたが,平成25年度の結果から充放電前の液浸時にすでに電極界面での化学反応が起きていることが示唆される.従って,材料劣化の起源を探る上で,これらの化学反応の詳細を明らかにすることが不可欠と判断し,平成26年度前半は,充放電前の液浸時の界面化学反応を詳細に調べるために各元素のスペクトル変化を計算し,実験結果と比較することにより,反応の妥当性を検討する.それと平行して,充放電時の電圧印加下の動力学を扱うプログラムを整備する.平成26年度後半以降は,充放電時の電圧印加時の化学反応ダイナミクスを明らかにし,さらにはLiCoO2正極からLi2MnO3固溶体正極へと展開する.消耗品費として使用する外国語論文校閲として計上していたものであるが,論文校閲を利用しなかった.平成26年度の大型計算機使用料として使用する.
和紙製造法の技術革新

和紙製造技術は、長繊維である楮などを使用して良質な紙を製造する優れた方法である。短繊維を用いて大量生産する技術として進歩した機械漉き洋紙製造技術が、和紙製造の省力化にどのように導入されたかについて研究した。粘剤を用いた機械漉き和紙は1895年に円網抄紙機を用いて初めて製造された。しかし、楮は長繊維であるために、機械漉きすることは難しく、本格的な楮紙の製造は1955年に高知で開発された懸垂式短網抄紙機が導入されて以降である。本抄紙機はロールスクリーンが絡んでしまった楮繊維束を取り除き、抄紙網部をゆっくりと横揺りすることで良好な紙の地合を実現し、薄くて均一なシートを抄紙できるようにした。本機は廉価でありながら、操業性がよい。戦後画仙紙に移行した西島と因州では、手漉き工程の省力化のために流動式の手漉き装置の開発と導入を行っている。これは、画仙紙の場合、紙が薄く一度の組み込みで紙層を形成することが可能なことと、繊維長の短いものを主として使うためと考えられる。西島ではセーコー式、因州では半自動式そして、紙床(湿紙を伏せるところ)への移行などまで自動化した機械(大野・松木園式、中小企業事業団式)が開発されている。ただし、全自動の機械は装置が複雑になりすぎ、シンプルな装置としての半自動式が実際には使われている。時代の変化に対応して新しい需要を開拓し、伝統技術を生かす形による技術開発によって、和紙製造は生き残った。そして、これらの優れた技術は日本のみならずアジア各国でも大いに利用されている。越前では、江戸時代までに確立した高度の技術を応用して、洋式の印刷に耐える光沢紙を開発することで、新しい用途を見いだして、産地の生き残りに成功した。本研究でまとめた和紙製造技術の特長は高付加価値な紙製造にも役立つと期待される。和紙製造技術は、長繊維である楮を使用して良質な紙を製造する優れた方法である。短繊維を用いて大量生産する技術として進歩した機械漉き洋紙製造技術を、和紙製造にどのように生かしたかについて研究した。しかし、楮は長繊維であるために、機械漉きすることは難しく、第2次大戦中の風船爆弾用紙の製造のために、ヘッドボックスを改良して、円網抄紙機での機械漉き楮紙が製造されたが、本格的な製造は1957年に高知で開発された懸垂式短網抄紙機が導入されて以降である。本抄紙機はロールスクリーンがとりつけことで、絡んでしまった楮繊維束を取り除き、抄紙網部をゆっくりと横揺りすることで良好な紙の地合を実現し、薄くて均一なシートを抄紙できるようにした。本機は廉価でありながら、操業性もよく、日本のみならずアジア各国でも大いに利用されている。長繊維を分散させるための粘剤も1960年頃から合成品が開発された。その後の改良により、合成粘剤が年間を通して安定した効果を発揮するようになり、楮紙の機械漉きへの移行を推し進める原動力となった。機械漉き和紙製造は過剰原料の処理のための試し抄きから始まり、抄紙機械を用いた新製品の開発に移行し、最後に特定の紙の需要の増大に応じる目的での技術革新により手漉きを超えるような製品の製造に成功した。これは技術の受容と発展の観点から大変興味深いものである。また、長繊維を使って薄くて均一な紙を漉く技術は機能紙作成にも役立つものであり、本研究でまとめる技術的特長は高付加価値な紙製造にも役立つと期待される。

時代の変化に対応して新しい需要を開拓し、伝統技術を生かす形による技術開発によって、和紙製造は生き残った。そして、これらの優れた技術は日本のみならずアジア各国でも大いに利用されている。越前では、江戸時代までに確立した高度の技術を応用して、洋式の印刷に耐える光沢紙を開発することで、新しい用途を見いだして、産地の生き残りに成功した。本研究でまとめた和紙製造技術の特長は高付加価値な紙製造にも役立つと期待される。
基質結合部位予測に向けたタンパク質局所構造の高速比較法の開発

本研究では、タンパク質基質結合部位の粗視化と高速なソートアルゴリズムの適用により、大量の結合部位の比較を可能とする新たな手法を開発した。タンパク質立体構造データベース全体の規模の既知及び潜在的基質結合部位に対して開発手法を適用し、その比較結果を収載したデータベースPoSSuMを構築と公開を行った。現在PoSSuMは、550万の既知及び潜在的基質結合部位を比較して得られた4,900万の類似結合部位ペアを収載するまでに成長している。また、ドラッグリポジショニング、副作用予測などへの応用を目指し、ChEMBLのアッセイ情報へのリンクを付加した新たなデータベースPoSSuMdsの構築と公開を行った。タンパク質立体構造データベース(PDB)に登録されている大量の既知及び潜在的基質結合部位の網羅的な比較や分類は、タンパク質とその基質の結合に関する特徴発見を促し、効率的で精度の良い予測法の開発につながるものと考えられる。しかし、現状でも100万のオーダーに達し得る結合(候補)部位総体での網羅的比較は一般に多大な計算時間を要するため、新たな手法の開発が期待されていた。これまで本事業では、アミノ酸残基の物理化学的及び幾何学的性質に基づく結合(候補)部位の粗視化と複合ソート法を利用した、従来手法より1000倍以上高速な比較手法を開発し、PDB中の数百万にのぼる低分子結合(候補)部位からの類似ペアの網羅的な列挙を可能にした。開発手法を、330万を越える結合(候補)部位の比較に適用し、スーパーファミリーやフォールド分類にかかわらず、タンパク質間で共通する機能部位の抽出に成功した。また、構造ゲノムプロジェクト等により構造が決定された幾つかの機能未知タンパク質の基質とその結合候補部位の推定にも成功している。現在、PDBについての開発手法による網羅的な比較解析の結果をまとめたデータベースPoSSuMを構築し、国内外の創薬研究を含む幅広い分野の研究者に情報を提供している。PDBエントリ数の増大につれ、開発手法により列挙される類似ペアも膨大な数となった。これに伴い、データベースで提供している各類似ペアの構造重ね合わせの計算量が想定を超え、他アルゴリズム利用の検討やパイプラインの見直し、計算資源の増設等必要な対策を講じた。開発手法は、薬剤の結合部位と候補部位の類似性の比較が可能であり、薬剤のスクリーニング等への応用も期待されることから、公共データベース等の低分子活性情報等と結びつけることで、薬剤の潜在的な結合部位をもつタンパク質の検索を可能とするための統合化に向け取り組んでいる。本事業で開発された、物理化学的及び幾何学的特徴に基づくタンパク質のアミノ酸残基の粗視化と文字列のソート法を組み合わせた非常に高速な基質結合(候補)部位比較法を用いて、タンパク質立体構造データベース(PDB)の網羅的解析を行っている。この解析結果をまとめたデータベースPoSSuMの改良、維持管理、並びに更新を行っており、PDBエントリの増加に伴い、当該時点で400万を超える基質結合(候補)部位の比較により得られた2400万ペアに関する情報を整理して、国内外の創薬研究を含む幅広い分野の研究者に提供している(http://possum.cbrc.jp/PoSSuM/)。これと同時に、PoSSuMに収載された情報の創薬等への応用に向けた解析を行っている。具体的には、EMBL-EBIが公開しているChEMBLの低分子化合物とPoSSuMに収載されている基質の対応関係をInChIKeyを用いて確定し、この情報に基づきPoSSuMで使用している基質結合部位間の類似性尺度と低分子化合物間の類似性の相関及び化合物の活性との関連を調査するとともに、化合物の情報と基質結合(候補)部位比較解析の結果を結びつけることで、薬剤の潜在的な結合部位を有するタンパク質の検索を可能とするシステム/サイトの構築を行っている。また、関係者とともにChEMBLを構築しているEMBL-EBIの研究者らを交えた研究会を開催した。タンパク質の基質結合部位を粗視化したデータと多次元空間における超高速近傍探索法を利用し、数百万のオーダーのタンパク質の基質結合部位比較に適用可能な高速な局所構造比較法の開発を行った。具体的には、まず基質結合部位を、構成するアミノ酸残基の物理化学的性質や二次構造等に応じて特徴空間上の点として配置する。そして、この特徴空間上で超高速近傍探索法: SketchSortを適用することにより、性質の良く似た基質結合部位のペアを高速かつ効率的に検出する手法を開発した。実際にPDBに登録されている既知の基質結合部位と、予測により得られた潜在的な基質結合部位からなる120万部位の比較に提案手法を適用した結果、一般的なデスクトップ計算機でも数十時間のオーダーで類似結合部位ペアを網羅的に列挙できた。得られたペアには、相同タンパク質間の共通基質結合部位ペアに加えて、未知の活性部位候補等が見つかった。

更なる調整の結果、我々の開発したタンパク質局所構造比較手法は、従来の比較手法よりも1000倍以上の高速化を実現し、タンパク質立体構造データベースProtein Data Bank (PDB)中の数百万にのぼる基質結合部位から類似部位を網羅的に列挙することを可能とした。開発手法を300万を越す既知及び潜在的な基質結合部位の比較に適用し、ファミリーやフォールドの異なるタンパク質間で共通した機能部位の抽出に成功した。また、この比較解析の結果をまとめたデータベースPoSSuMを構築し、一般に公開している(http://possum.cbrc.jp/PoSSuM/)。開発手法はタンパク質の機能推定や薬剤設計等に貢献することが期待される。本事業で開発した、大量のタンパク質基質結合(候補)部位の比較に適用可能な高速なアルゴリズムを用いた、タンパク質立体構造データベース(PDB)の網羅的解析の結果をまとめたデータベースPoSSuMの更新と改良を行った。PoSSuMは、PDBのエントリー増大などに伴い、約550万の既知及び未知結合部位の網羅的比較からおよそ4,900万の類似結合部位ペアを収載したデータベースへと成長した。また、PoSSuMのユーザインターフェースや視認性の改善などを行った。更にこうした網羅的解析結果のドラッグリポジショニングや副作用予測などへの応用に向け、PDB中の低分子医薬品結合部位に焦点をあてた新たなデータベースPoSSuMdsの開発を行った。PoSSuMdsでは、PoSSuMに登録されている結合低分子医薬品について、EMBL-EBIが公開しているChEMBLの化合物情報へのリンクとアッセイデータへのリンクが提供されている。PoSSuM中の既知結合部位のうち、低分子医薬品の結合部位は2,595部位、ユニークな低分子医薬品数は194個であった。また、PoSSuM中でこれらの結合部位と類似する部位は2.6万余検出された。これらの類似部位の中には、ChEMBLにおいて低分子医薬品とのアッセイ情報を含むものが多数存在した。これにより、結合(候補)部位の類似性とChEMBLのアッセイ情報の両面から、低分子医薬品の潜在的な結合(候補)部位を有するタンパク質の検索が可能となった。生命情報学取り扱う類似部位ペア情報の増加への対処が必ずしも最適とは言えず、データベースの更新がやや滞っているため。新規機器導入以外は当初の計画をほぼ達成しており、またデータベースの更新も行われているため。当初の計画通り非常に高速なタンパク質局所構造比較法の開発を行った。これに加え、開発手法をPDBに網羅的に適用し、発見した類似部位に関する知見を関係データベースとして整理し、その公開まで完了したため。公共データベース等の低分子活性情報等と結びつけることで、薬剤の潜在的な結合部位をもつタンパク質の検索が可能となるようなシステムの構築を目指す。また、本手法の特長の一つである、基質結合部位のもつ様々な性質(幾何学的性質、アミノ酸の物理化学的性質、二次構造等)の特徴抽出法を修正、追加等により、計算機によるオフ・ターゲット予測の効率に改善をもたらすことができるかどうか、研究の進捗状況等に応じて挑戦したいと考えている。
障害の状況に応ずる伝達手段の特性とその組み合わせに関する研究

読唇とその他の伝達手段との併用効果を検討し、聴覚障害のための伝達手段の組合せ方と読唇の指導方法を体系化するための基礎的及び臨床的研究を行った。まず、読唇を補う視覚情報の一つとしてタクチャル・ホコーダの視覚表示パターンの効果を検討した。健聴大学生を被験者として視覚表示パターンの識別訓練を行いその成績と読唇成績との関連を分析した結果、視覚パターンの識別が出来るようになったとしても、それぞれを別々に訓練したのでは視覚パターンを伴わせることが読唇の補助としては効果がなく、むしろマイナスに働く可能性があることが示された。さらに聴覚からの音声情報と読唇の相補効果を見るために、口の動きとは異なる音声をS/N比を変化させながら与え、読唇成績の変化を検討した。聴覚から不完全であっても情報が得られる場合は勿論のこと、ほとんど聴覚のみでは受聴明瞭度が得られないようなS/N比ー15dBという条件でも、聴覚からの情報が読唇に影響していることが示された。次に中途失聴者を対象とした読唇指導法を開発し、その指導効果を検討した。発話にともなう唇歯運動型とその組合せを定義してそれらを唇型記号で表わし、従来試行錯誤的に行われれいた読唇の学習を、唇型読み取り学習、唇型規則学習及び語想起・文推定学習に分け、それらの学習を螺旋状に進めていく学習プログラムを作成した。そのプログラムを数名の中途失聴者に試行しその効果を確認した。一方、幼児の読唇や聴取訓練で子どもに与える刺激文の速さを検討するために、時間圧縮した音声の聞き取り能力を分析した。成人では2倍の圧縮率ではほとんど影響がみられないのに、幼児では同じ圧縮率で文章を聞き取ることが出来なくなり、音声処理における冗長度の活用には言語発達が深く関わっていることが示された。
海を越えて来た古墳のガラスの起源をその場分析で明らかにする

弥生、古墳時代の古墳から膨大な数のガラス玉が出土するが、すべて海外からの輸入品である。これらのガラスがどこから来たかを分析化学的に解明することが本研究の目的である。方法は,メーカーと開発した可搬型蛍光X線分析装置でユーラシア大陸各地で出土した古代ガラスをオンサイトで分析し、九州から北海道までの古墳出土ガラスの分析結果と比較することで日本のガラスの起源を考察した。分析の結果、交易により同一の起源のガラスが南アジア、東南アジア、東アジア、中央アジア、そして日本に流通していた。一方、近世の極東地域では中国から極東へガラスが移動し、極東からアイヌ文化によって北海道に移動していることが推察された。本年度は、関東から北海道へのガラスの流通経路にある、岩手県と青森県の古代ガラスの分析を企画し以下の分析調査が実現した。岩手の調査では、花巻市博物館と北上市埋蔵文化財センターに分析装置を持ち込み、計410点の資料を分析した。その内容はソーダ石灰ガラスが大半を占め、次いでアルミナソーダ石灰ガラス、カリガラスが見られた。これらの結果を当研究室による関東地方と北海道、九州と比較したところ、ガラスの組成的に地域差は認められなかった。このことから、今回の調査で分析した古代ガラスは日本国内で流通したガラスと同様のものであることがわかった。この事実は、古代日本において、海外から搬入されたガラスが、関東、東北をへて、北海道まで流通していたことを示唆するもので重要な知見といえるであろう。青森県内で出土した縄文時代晩期9世紀後葉に流通した古代ガラスの化学組成データを得た。分析したアルカリガラスは組成的特徴が異なる3タイプに分類され、起源が異なる3種類のガラスが青森県内に多数流入していたことがわかった。ソーダ石灰ガラスは植物灰ガラスとナトロンガラスに分類した結果、植物灰ガラスが多かった。アルミナソーダ石灰ガラスは黄色や赤褐色が見られず、水色や青緑色のみであった。カリガラスは酸化アルミニウムと酸化カルシウムの含有量によって高Al2O3-低CaOタイプ(水色)と低Al2O3-高CaOタイプ(紺色)に分類された。特に縄文時代晩期の亀ヶ岡遺跡から出土したガラスがカリガラスであることがわかり、考古学的に重要な知見が得られた。これら3タイプのアルカリガラスを特性化したところ、当研究室これまでが分析してきた九州関東の国内のガラスと同様の起源を持つ可能性が示された。海外調査では、タジキスタンのガラスの分析が実現し、極めて貴重な成果が得られた。これらのガラスがどこから来たかを分析化学的に解明することが本研究の第一の目的である。東北、北海道のガラスは未分析で、特にシベリアからの北方ルートの存在の有無は研究の空白地帯である。そこで、ロシアからの出土ガラスを分析し、北海道のガラスと比較することが2015年度の第一の目標であった。幸い、ロシア沿海州のウラジオストクの科学アカデミーで調査する機会に恵まれ、ロシア沿海地方で出土した78世紀に年代づけられる古代ガラス33点と1213世紀に年代づけられる中世ガラス94点の分析が実現した。一方、北海道の出土ガラスの分析も実施でき、続縄文文化期に位置付けられる朝日遺跡(45世紀)と,続縄文文化期から擦文文化期初頭に位置付けられる大川遺跡(7世紀後半8世紀)で出土したガラスビーズ102点を分析した。アイヌ文化期では、北海道余市町(大川、大浜中、入舟遺跡)のガラス159点、瀬棚町(南川2遺跡)のガラス17点、釧路市(下仁々志別遺跡)のガラス66点である。続縄文文化期の北海道では本州以南と同様の起源を持つガラスが流通していたことが明らかになり、本州から北海道にガラスが移動していた可能性が高い。一方、7,8世紀のロシア沿海地方と北海道では、ガラス流通の様相に違いが認められた。アイヌ文化期のカリ石灰ガラスで、本州にないZrの少ないタイプが大川遺跡と沿海州で共通して出土していることが判明し、北海道へ本州を経ない北からのルートの存在の可能性が明らかになった。前年度に引き続き、関東の古代ガラスの化学組成分析をおこない、東日本における古代ガラスの流通について検討を進めた。また、松山のびいどろ・ぎやまん・ガラス美術館で、江戸のガラスの分析調査を昨年に続いておこない、化学組成による特性化を進めた。ウラジオストクで沿海州出土ガラスを分析できたことは、日本の古代ガラスの起源を考える上で、北からのルートに突破口ができたことで、本研究の目標達成に大きな前進である。あわせて、北海道の古代ガラスの分析も実現したことは、北のルートの研究で極めて重要であり、本年度は大きく研究が進展したといえる。大陸から日本へのガラス流通を考察することを目指し,関係する地域で出土したガラスがどのようなものかを調べるため長崎県壱岐市で可搬型分析装置を用いた調査を行った.本調査では,壱岐市内の古墳から出土したガラスビーズ約150点(古墳時代後期頃)を分析し,化学組成によって分類をしたところ古墳によって副葬されたガラスタイプが異なる傾向を明らかにした.また,先行研究によると韓半島ではガラスビーズの材料として,カリガラスやアルミナソーダ石灰ガラスが多く知られるが,本調査ではソーダ石灰ガラスが多いという違いが明らかになり,時代による流通傾向の違いがある可能性を示した.古代日本では,化学組成分析によりインド・東南アジアに起源を持つガラス製品の出土が多数確認されている.

これらのガラスの搬入経路や製作地について明らかにするため,本調査ではインド西部マハーラーシュトラ州で出土した古代ガラス製品約100点の蛍光X線分析,ラマン分光分析を行い,日本出土資料と比較を行った.分析の結果,インド出土資料は日本で出土点数が少ない不透明黄色や黒色・茶色のソーダ石灰ガラスが複数確認された.アイヌ文化期の北海道では,ガラス製品が多数出土し、搬入経路として,大陸・樺太からのルートや本州からのルートが考えられているが,詳細は未詳である.搬入経路を解明するため,本調査では本州に近い道南地域のガラスビーズ309点を化学組成分析し,当研究室にあるロシア沿海地方・本州のデータと比較した.その結果,ガラスタイプの割合が本州とは異なることが判明し,ロシア沿海地方との関連の可能性を示唆することができた.また,今年度はロシアハバロフスク出土のガラスビーズの分析も行った.今後詳細な解析を行うことで,アイヌ文化期の北海道のガラス流通を解明する.本年度は、ユーラシア大陸における、ガラス交易の重要拠点として、インドの古代ガラスを分析できたこと、日本の北方ルートを考える上で重要な、ハバロフスクの古代ガラスを分析できたことは幸いであった。国内ルートでは、韓半島から日本にガラスが流入したことは間違いないので、そのルート上にある壱岐島の古代ガラスの分析が実現したのも幸運であった。また、MIHO MUSEUMで本年3月より6月まで特別展「和ガラスの美をもとめて」が開催中であるが、そのほぼ全資料を我々が化学組成分析し特性化したことで、日本のガラス史の未解明部分である江戸のガラスに光りをあてることができたのも幸いであった。平成29年度は,国内外で多数の分析調査を実現した.国内では,前年度から進めていた北海道での分析調査を引き続き実施し,東北海道地域におけるガラスのデータを初めて得ることができた.北海道の調査ではこれまで同地域で確認されているカリ鉛ガラス(K2O-PbO-SiO2)やカリ石灰ガラス(K2O-CaO-SiO2)を分析し,アイヌ文化期の北海道に流通したガラスの全貌を解明することができた.さらに新たな対象地域として,愛媛県今治市での調査を実施した.この分析調査では約500点の古代ガラスの分析データを得ることができ,古代の日本で流通していたカリガラス(K2O-SiO2),ソーダ石灰ガラス(Na2O-CaO-SiO2),アルミナソーダ石灰ガラス(Na2O-Al2O3-CaO-SiO2)が流入していたことが明らかになり,化学組成と時代的な変遷の対応も明らかにした.またこのような組成情報をもとに九州や近畿の古代ガラスとの比較を行い,考古学的知見と絡めて流通についても議論した.当研究室ではこれまでに四国や瀬戸内地域での本格的な調査はいまだなく,重要なデータと成果が得られた.この調査を経て,九州地方,瀬戸内地域,畿内,関東地方,東北地方,北海道と日本国内で出土した古代ガラスのデータを網羅的に蓄積することができたといえる.海外では昨年度も調査を行った中国内モンゴル自治区の他,新たにカザフスタンとロシア・モスクワで分析調査を行った.カザフスタンでは国立歴史博物館で分析調査を行い,中央アジアのイスラームガラスの分析データが得られた.
ビジュアルテレメトリーを用いた水圏生物の生態研究

近年のマイクロエレクトロニクスの急速な発展は、水圏生物の行動生態研究に画期的な研究手法を提供するに至っている。特に、テレメトリーを生物行動に応用したバイオテレメトリーは、装置の小型化および記憶容量の増大ならびに伝送データの高度化が著しい。しかし、水圏においては電波によるデータ転送が困難なことから、従来のテレメトリーは比較的単純なデータのみを対象としていた。本研究では"百聞は一見に如かず"の諺どおり、ビジュアルなデータを水圏生物の行動生態研究に導入するべく、新たなデータロガーを開発するとともに、画像処理技術を応用した効率的な観察研究を実施した。初年度、白黒画像を撮影できるCCDを搭載したCCDロガーの試作品を開発した。本年度において、CCDをカラーに変更した。大きさは92mm×40mm×28mmで空中重量約200gである。初年度は樹脂製のケースで耐圧400mであったが、本年度において、ケースをチタン製に変更し、耐圧500mを実現した。本CCDロガーをタイ国ウミガメ保護ステーションにおいて飼育されているタイマイに装着し、水中画像を撮影した。CCDによる画像解析を応用し、サザエならびにアワビの行動を自動解析するシステムを構築した。本システムによって、両種の24時間連続行動測定に成功した。近年のマイクロエレクトロニクスの急速な発展は、海洋生物の行動生態研究に画期的な研究手法を提供することとなった。現在、各種のマイクロデータロガーや超音波テレメトリーによって、海洋生物の遊泳水深、遊泳速度、加速度、経験水温、体内温度等が得られるようになっている。本研究では、これらのマイクロデータロガーを改良し、画像情報を得るシステムを開発するとともに、このマイクロデータロガーを用いて実海域での水圏生物の生態を測定する。本年度において、CCDを搭載したデータロガー(CCDロガー)の試作器を開発した。本CCDロガーは、25000ピクセルの白黒画像を内蔵メモリーに100枚蓄積できる。大きさは、92x40x28mm3、空中重量は約200gで、耐圧100mである。なお、フラッシュは内蔵していないため、CdSで外部光をモニターに、CCDで撮影できる光量が得られたときだけ、シャッターが作動する。データは、IrDA(赤外線通信)でパソコンに転送する。本CCDロガーをタイ国のウミガメ保護管理センター(マンナイ島)で飼育中のアオウミガメの背甲部に装着し、毎時1枚ずつの画像を連続して撮影することに成功した。本年度の成果を踏まえ、次年度には画像のカラー化及び耐圧400m程度にバージョンアップする予定である。昨年度開発したCCDを搭載したデータロガー(CCDロガー)の試作器をカラー画像を得られるように改良した。このCCDロガーの大きさは昨年度と同様、92x40x28mm3であるが、耐圧性能を向上させるために材料をチタン製に変更した。この改良によって、耐圧が昨年度の100mから500mと向上した。本試作機2台を昨年同様、タイ国ウミガメ保護管理センター(バンコクより東へ約200kmのライヨーン県)において、2頭のタイマイに装着して、画像を得た。昨年度、サザエの行動自動測定を行ったCCDカメラシステムを用いて、本年度はクロアワビを用いて、行動の自動測定を行った。この結果、水温1520°Cの範囲では、水温の上昇に伴って移動距離及び酸素消費量が増加すること、2025°Cでは水温の上昇に伴って酸素消費量は増加するものの、移動距離は減少することが分かった。
乳児ALLにおけるKIR不一致ドナーを用いた造血幹細胞移植の意義についての検討

乳児期に発症する急性リンパ性白血病(乳児ALL)は予後不良であり、NK細胞抑制性レセプター(KIR)リガンド不一致ドナーからの同種造血幹細胞移植の意義を検討した。23例でKIRリガンド不一致の有無についてのデータが得られ、5例が不一致、18例が一致していた。5年全生存率は不一致群で100%、一致群で58.3%、5年無イベント生存率が不一致群で80.0%、一致群で44.4%であった。なお、移植片対宿主病については急性型、慢性型、いずれも両群で発症頻度に差はなかった。症例数が少ないために有意差は得られていないものの、乳児ALLにおいてKIRリガンド不一致移植の有用性を示唆する結果が得られた。本研究は、生後12か月未満の乳児期に発症した急性リンパ性白血病(乳児ALL)について、NK細胞抑制性レセプター(KIR)リガンド不一致ドナーからの同種造血幹細胞移植の意義について明らかにすることを目的としている。具体的には、日本小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)MLL03臨床試験(2004年2009年)に登録された63例のMLL遺伝子再構成陽性の乳児ALLを対象に、造血幹細胞移植ドナーおよびレシピエントのHLA-Cローカスについて調べ、かつデータベースより提供を受けた臨床情報を利用して解析を行うものである。現在、本研究の背景となるMLL03臨床試験全体の治療成績について、すでに論文としてまとめ、Leukemia誌に投稿中である。更に、本研究についても解析を終え、2014年4月28日に行われた第9回小児白血病シンポジウム(チェコ共和国、プラハ)にてポスター発表を行った。63例中23例においてKIRリガンド不一致の有無についてのデータが得られ、5例が不一致、18例が一致していた。5年全生存率は不一致群で100%、一致群で58.3% (95% CI, 31.3 - 77.8%)、5年無イベント生存率が不一致群で80.0% (95% CI, 20.3 - 96.9%)、一致群で44.4% (95% CI, 21.5 - 96.9%)であった。症例数が少ないために有意差は得られていないものの、乳児ALLにおいてKIRリガンド不一致移植の有用性を示唆する結果が得られており、本成果についても今後論文化を進める予定である。本研究の背景となるMLL03臨床試験全体の治療成績について、すでに論文としてまとめ、Leukemia誌に掲載された(Koh K, TomizawaD, et al. Leukemia 2015;29:290-6)。本成果についても論文執筆を終え、現在投稿中である。

小児血液・腫瘍学解析症例数は十分でないものの、現時点で本研究の目的である乳児ALLにおけるKIRリガンド不一致同種造血幹細胞移植の有効性を示す一定のデータが得られており、学会発表や論文化も進めつつある。可能であれば、解析症例数をもう少し増やしたいと考えており、更に検討進めて行く。ただし、複数の他施設の協力を得る必要があり、どこまで症例数を増やすことができるかは未定である。その場合は、現在得られている結果をまとめて論文化する予定である。本研究費を申請した際には1年間の使用計画として研究費申請を行ったが、が交付決定して使用可能になったのが年度途中(2013年7月)であり、またその時点から実際の解析が行われたために当該助成金が生じた。今年度は本研究の2年目であり、計画通りの研究費使用を見込んでいる。