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東アジア冷戦体制の「熔解」と持続の狭間で：韓国の「脱冷戦」外交に焦点を当てて

朝鮮半島冷戦体制に焦点を当てて、東アジア冷戦がグローバル冷戦とどのような関連を持って展開されたのかを日米韓の一次史料に基づき解明した結果、1980年代に本格化された韓国の北方外交が、70年代のデタント期、南北体制競争や外交競争の激化に対応した進取的な選択として、韓国朴正煕政権によって既に選択されていたという新たな知見を獲得した。さらに、そうした知見に基づき、韓国外交に対して日本が積極的に協力しているという新たな事実を発掘することを通して、国交正常化50周年を迎えながらも葛藤が絶えなかった日韓関係に対して、この50年の成果を踏まえたうえで新たな関係を構築する必要があるという政策提言を行った。平成25年度に関しては、主として、1970年代末から80年代初頭、具体的には83年までの韓国外交文書を分析することに注力した。さらに、日米韓3カ国で展開されている、1970年代から80年代にかけての、所謂デタント期における冷戦史研究、国際政治史研究を先行研究として参照することを試みた。特に、この分野においては、ヨーロッパにおける冷戦史デタント研究が先行している状況なので、当該分野における日米欧の先行研究を読み込むことを行った。そのうえで、従来収集した1982年までの韓国外交文書を、特に、韓国の対共産圏外交および対第三世界外交を中心として分析することを通して、それまで冷戦体制に制約されていた韓国外交が、1970年代末後半から80年代にかけて、いかに韓国なりの方法によって、冷戦から脱する方向性を指向したのかを明らかにした。一方で、国際社会に対しては韓国と北朝鮮という「二つのコリア」が存在するということを前提とした外交に舵を切り、それに応じて積極的に対共産圏外交および対第三世界外交を指向したことを解明した。他方で、北朝鮮との平和共存を模索するという方向性は部分的には南北対話の模索などによって実現されたものの、結局は、北朝鮮が韓国を迂回した米朝二者間交渉を優先させるのではないかという疑心を払拭することができず、南北関係改善にはそれほどの進展が見られなかったという、ある種の逆説を明らかにすることにも成功した。さらに、平成26年3月末には、新たに機密解除された1983年の韓国外交文書を閲覧複写することを通して、今後、1980年代に入ってから本格的に展開されることになる、全斗煥政権による北方外交の端緒を一次史料を通して解明する作業に取り組んでいる。但し、この作業については、韓国外交文書の公開時期が年度末にずれ込んだこともあり、今現在進行中である。平成26年度に関しては、まず、平成26年9月に約2週間、米国ワシントンDCの国立公文書館を訪問し、1970年代における米国の対韓政策、対朝鮮半島政策などに関する一次史料を調査し、必要なものに関しては収集する作業を行った。74年以降の外交文書に関しては、まだ本格的に公開されていないのだが、それは、カーター、レーガン大統領図書館や米国国家安全保障文書館などの資料で補うことによって、ある程度、研究のめどをつけることを試みた。さらに、平成26年3月末に公開された1983年から4年にかけての韓国外交文書を調査した。以前のようにマイクロフィルムから1枚1枚複写するということではなく、DVDから一括して複写することが可能になったため、調査の手間はだいぶ省けるようになった。1983年の韓国外交は、それまでの対ソ関係を中心に進められた対共産圏外交が、大韓航空機に対するソ連軍の撃墜事件を契機として、ある意味では挫折し、その代わりに対中外交が進展していくという、変容期にあたるために、興味深い数多くの資料に接することができた。研究論文の執筆に関しては、2015年が日韓国交正常化50周年ということもあり、これに関した国際会議や論文執筆の機会を与えられることが多くなった。そこで、韓国の対共産圏外交や対非同盟外交に関して、日本がどのように関わったのか、換言すれば、韓国外交に関する日韓外交協力のあり方を韓国の外交文書を通して明らかにするという作業に取り組んだ。また、東アジア国際関係における安全保障の構図が変容する現状を鑑みて、過去から現在に至る日本の対朝鮮半島外交を狭い意味での外交ではなく安全保障に焦点を当てて再照射する作業を進めた。まず、2015年3月末に公開された1985年分の韓国外交文書に関して、韓国を訪問して、調査および閲覧をすることで、研究に必要な外交文書を取得して、それに関する調査を行った。特に、韓国の対共産圏外交と対第三世界外交に焦点を当てて、南北外交競争の中で、韓国がその外交空間を飛躍的に拡大していくプロセスを、単に韓国と共産圏諸国や第三世界諸国との二国間関係のみならず、そのために、韓国が日米などの協力をいかに獲得して進めていったのかを明らかにした。ちょうど、2015年は1965年の日韓国交正常化から50周年に当たり、この50年の日韓関係をどのように評価するのかという共同研究にも従事していたが、日韓が、経済協力を進めただけではなく、対米外交、対共産圏外交、対第三世界外交、国連外交など多角的な外交領域において、相互補完的な協力を果たしたことを、日韓の外交文書を通して明らかにした。そうすることで、何かと摩擦が絶えない日韓関係に関して、国交正常化以後50年の外交協力の達成度を今一度再認識することによって、今後の協力のための条件を探るという知的かつ実践的な作業を行った。

最後に、こうした韓国外交に関する実証的な研究に基づいて、現在の日韓関係をどのように打開して、どのような新たな関係を構想するのかについて、日韓の研究者との議論を通して考察を深める思索を重ねた。朝鮮半島冷戦体制に焦点を当てて、東アジア冷戦がグローバル冷戦とどのような関連を持って展開されたのかを日米韓の一次史料に基づき解明した結果、1980年代に本格化された韓国の北方外交が、70年代のデタント期、南北体制競争や外交競争の激化に対応した進取的な選択として、韓国朴正煕政権によって既に選択されていたという新たな知見を獲得した。さらに、そうした知見に基づき、韓国外交に対して日本が積極的に協力しているという新たな事実を発掘することを通して、国交正常化50周年を迎えながらも葛藤が絶えなかった日韓関係に対して、この50年の成果を踏まえたうえで新たな関係を構築する必要があるという政策提言を行った。米国の外交文書が予想されたよりは公開速度が遅いために、その点が研究の進展における障害になっていることは率直に言って認めなければならない。もちろん、各大統領図書館におけるホワイトハウス関連文書や、情報公開法によって米国国家安全保障文書館が入手してインターネットや有料の電子コレクションとして公開している文書によって相当程度、70年代後半から80年代初頭にかけての米国外交については明らかにすることも可能ではあるが、国務省でどのような議論が展開されたのか、また、現地の大使館とワシントンとの間でどのようなやりとりがなされていたのかに関しては、いまだに不透明な部分が多い。しかし、肝腎の韓国外交文書は予定通りに公開が進んでおり、また、従来、韓国の北方外交に関しては、外務省の公刊資料や外交官の回顧録などに依拠してきただけに、外交文書という一次史料に接することによって、その当時の政府、外交官がどのような考えを持っていたのかをリアルに知ることが可能となった。そこでは、韓国外交の置かれた機会と限界とをどのように天秤にかけて北方外交を展開しようとしていたのか、また、それをめぐる韓国政府内部の政治力学がどのように展開されたのかという、ダイナミックな政治分析を可能にしている。また、平成26年度は、日韓国交正常化50周年を迎える節目でもあるだけに、こうした韓国の北方外交、対共産圏外交、さらには、対非同盟外交における北朝鮮との外交競争という本来の研究テーマに関わって、そこに日本がどのように関わったのかを明らかにするという新たな作業にも取り組むことができた。そこでは、従来からよく言われてきた日韓の経済協力という側面だけではなく、外交に関しても日韓が密接に協力関係を積み重ねてきたという新たな視点を導入することが可能となった。国際政治学朝鮮半島地域研究平成27年度はこの研究の集大成の年であるだけに、まず、まだ公開されたばかりの韓国の1984年度の外交文書に関する調査研究を進める。特に、それまでの対ソ外交を中心に進められてきた北方外交が、次第に対中外交に重点を置くという方向にシフトしていく時期だけに、北方外交をめぐって韓国政府内部でどのような議論が行われたのかについて、その政策過程を明らかにすることを試みる。次に、そうした韓国外交に関する米国の視点をもう少し明らかにすることを試みる。基本的に、米国は韓国の北方外交に関しては協力的な姿勢を持っていたことは間違いないが、しかしながら、その間には微妙なずれがあったことも否定できない。
骨髄移植によるインスリン抵抗性および肥満治療の試みと脂肪幹細胞の単離

骨髄細胞の脂肪細胞分化、正常分化脂肪細胞の導入のもたらす肥満やインスリン抵抗性への治療応用の可能性を検討する目的で、肥満とインスリン抵抗性のモデル動物であるレプチン欠損(ob/ob)マウスに骨髄移植を施行した。1:まず基礎検討として、CAG-GFPトランスジェニックマウスを用い、蛍光染色された骨髄細胞を、正常マウスに移植し、移植骨髄由来の細胞が脂肪組織に取り込まれるか検討した。GFPの蛍光染色を指標に検索すると、脂肪組織で弱く染色されるものの、非特異的な発色、血球細胞の混入の要素を考慮すると、正常状態での脂肪細胞への分化は極めて少ないと考えられた。2:正常(CAG-GFP)骨髄をob/obマウスに移植した。対照実験として、ob/obマウスの骨髄をob/obマウスに移植した。骨髄の生着は、蛍光血球、放射線後の生存により確認した。興味深いことに移植後、非処理コントロールob/obマウスに比して著明な体重増加の抑制が認められ高血糖、高インスリン血症も改善傾向を示しているが経過観察中である。しかしこの体重抑制効果は、正常骨髄,ob/ob骨髄移植、両群ともに認められた。正常群は、ob/ob骨髄移植群同様、血中レプチンは測定感度以下であり、骨髄由来に細胞が血中レプチン濃度への寄与は否定的であった。今後、より肥満の発症が著しくない若いob/obマウスを用いて同様の検討を実施中である。3:レプチンの補充療法としてex vivo治療を試みた。あらかじめレンチウイルスを用いてレプチンを遺伝子導入した正常(CAG-GFP)骨髄を作製し骨髄移植を行なった。現在その効果を検討中である。培養上清、血中とも遺伝子導入した細胞からのレプチンの分泌は確認している。4:骨髄移植によるob/obマウスの体重増加抑制は、放射線照射による影響の可能性が大きく、この機序を検討する実験も進行中である。
固体酸化物型燃料電池・クローズドサイクルMHD複合発電システムに関する基礎的研究

固体酸化物形燃料電池には未燃の燃料が必要なのに対して,クローズドサイクルMHD発電機は高温の熱があれば運転できるので,システムの構成は,まず燃料電池で発電した後,その未燃分の燃料を燃焼させて発生した熱を電池内部での発熱とともにMHD発電サイクルで回収・発電するというものになる.まず,燃料電池の酸化剤として通常通り空気を用いる場合について検討を行った.この場合,燃料電池の排燃料ガスを排酸化剤ガスで燃焼させてMHD発電機の最適入口温度にまで昇温するためには,燃料電池の燃料利用率を大幅に下げる必要があり,その効率が低くなるので,総合発電効率は従来から提案されている燃料電池・ガスタービン複合発電システムと大差無いことがわかった.しかし,酸化剤として空気ではなく純酸素を用いると,燃料電池の燃料利用率が高くても燃焼ガスの温度をMHD発電機の最適入口温度にまで昇温することができ,しかも排出される炭酸ガスの液化回収も容易に行うことができる.そこで,本研究では,純酸素を酸化剤とし,トッピングサイクルとして固体酸化物形燃料電池を,一方ボトミングサイクルとしてクローズドサイクルMHD・希ガスタービンサイクルを用いる複合発電システムを,炭酸ガス液化回収式の高効率化石燃料発電システムとして提案し,天然ガス(メタン)を燃料とする場合についてその性能の検討を行った.その結果,本複合発電システムの総合発電効率は,酸素製造と炭酸ガス液化に必要な電力および動力を考慮しなければメタンのHHV基準で71.24%(LHV基準では79.06%),それらを考慮してもHHV基準で63.24%(LHV基準では70.18%)に達することがわかった.この結果より,本複合発電システムが,炭酸ガスの液化回収と超高効率の両方を同時に実現可能な優れた発電システムであり,将来の実用化を目指して研究・開発を進めていく価値が十分あるものであることを確認できた.固体酸化物形燃料電池には未燃の燃料が必要なのに対して,クローズドサイクルMHD発電機は高温の熱があれば運転できるので,システムの構成は,まず燃料電池で発電した後,その未燃分の燃料を燃焼させて発生した熱を電池内部での発熱とともにMHD発電サイクルで回収・発電するというものになる.まず,燃料電池の酸化剤として通常通り空気を用いる場合について検討を行った.この場合,燃料電池の排燃料ガスを排酸化剤ガスで燃焼させてMHD発電機の最適入口温度にまで昇温するためには,燃料電池の燃料利用率を大幅に下げる必要があり,その効率が低くなるので,総合発電効率は従来から提案されている燃料電池・ガスタービン複合発電システムと大差無いことがわかった.しかし,酸化剤として空気ではなく純酸素を用いると,燃料電池の燃料利用率が高くても燃焼ガスの温度をMHD発電機の最適入口温度にまで昇温することができ,しかも排出される炭酸ガスの液化回収も容易に行うことができる.そこで,本研究では,純酸素を酸化剤とし,トッピングサイクルとして固体酸化物形燃料電池を,一方ボトミングサイクルとしてクローズドサイクルMHD・希ガスタービンサイクルを用いる複合発電システムを,炭酸ガス液化回収式の高効率化石燃料発電システムとして提案し,天然ガス(メタン)を燃料とする場合についてその性能の検討を行った.その結果,本複合発電システムの総合発電効率は,酸素製造と炭酸ガス液化に必要な電力および動力を考慮しなければメタンのHHV基準で71.24%(LHV基準では79.06%),それらを考慮してもHHV基準で63.24%(LHV基準では70.18%)に達することがわかった.この結果より,本複合発電システムが,炭酸ガスの液化回収と超高効率の両方を同時に実現可能な優れた発電システムであり,将来の実用化を目指して研究・開発を進めていく価値が十分あるものであることを確認できた.固体酸化物型燃料電池には未燃の燃料が必要なのに対して,クローズドサイクルMHD発電機は高温の熱があれば運転できるので,システムの構成は,まず燃料電池で発電した後,その未燃分の燃料を燃焼させて発生した熱を電池内部での発熱とともにMHD発電サイクルで回収・発電するというものになる.まず,燃料電池の酸化剤として通常通り空気を用いる場合について検討を行った.この場合,1000°C程度の燃料電池の排燃料ガスを排酸化剤ガスで燃焼させてMHD発電機の最適入口温度である2000°C程度にまで昇温するためには,通常は85%程度の燃料電池の燃料利用率を55%程度にまで下げる必要があることがわかった.さらに燃焼ガスの持つ熱のうち1000°C以下の部分は燃料電池入力ガスの予熱のために必要なので,MHD側の構成はMHD単独サイクルが適していることがわかった.しかし,本複合発電システムでは,高温の熱の有効利用には成功しているが,燃料電池の燃料利用率が低すぎ,その効率が低いので,総合発電効率は最高でもHHV基準で65%程度にとどまり従来から提案されている燃料電池・ガスタービン複合発電システムと大差無いことがわかった.

そこで,本研究では,酸化剤として空気ではなく純酸素を用い,MHD側にMHD・ガスタービンサイクルを採用することを提案した.そうすることにより,燃料電池の燃料利用率が85%と高くても,燃焼ガスの温度をMHD発電機の最適入口温度である2000°C程度にまで昇温することができ,熱バランスの検討を行った結果,HHV基準で約72%という非常に高い総合発電効率が実現できることがわかった.なお,純酸素燃焼の場合には,酸素製造にコストがかかるが,排出される炭酸ガスの液化回収を容易に行うことができるという利点があるため,提案した複合発電システムは,地球温暖化防止対策としても非常に有効で,検討する価値があるあると考えられる.平成12年度の研究により,酸化剤として純酸素を用い,MHD側にMHD・ガスタービンサイクルを採用することにより,HHV基準で70%以上という非常に高いサイクル効率が得られることが明らかになっている.このシステムの場合,酸素製造にかなりのエネルギーが必要であるという欠点があるが,排ガス中に窒素が含まれないので,冷却により水蒸気を凝縮除去した後の排ガスはほぼ炭酸ガスのみとなり,炭酸ガスの液化回収が簡単に行えるという長所がある.そこで,本年度は,純酸素を酸化剤とし,トッピングサイクルとして固体酸化物形燃料電池を,一方ボトミングサイクルとしてクローズドサイクルMHD・希ガスタービンサイクルを用いる複合発電システムを,炭酸ガス液化回収式の高効率化石燃料発電システムとして提案し,天然ガス(メタン)を燃料とする場合についてその性能に関する検討を行った.その結果,システムの各コンポーネントの開発目標を考慮して各種パラメータの値を与えた場合,本複合発電システムの総合発電効率は,酸素製造と炭酸ガス液化に必要な電力および動力を考慮しなければメタンのHHV基準で71.24%(LHV基準では79.06%),酸素製造電力のみを考慮すればHHV基準で65.08%(LHV基準では72.22%),両方を考慮してもHHV基準で63.24%(LHV基準では70.18%)に達することがわかった.また,固体酸化物形燃料電池とクローズドサイクルMHD発電機はともに最適動作温度領域内での運転となっており,両コンポーネントの組み合わせは最適であることがわかった.これらの結果より,本複合発電システムが,炭酸ガスの液化回収と超高効率の両方を同時に実現可能な優れた発電システムであり,将来の実用化を目指して研究・開発を進めていく価値が十分あるものであることを確認できた.さらに,燃料電池のセル電圧や燃料利用率等がシステムの動作状態に及ぼす影響についても検討を行った.
未熟児治療への細胞増殖因子の応用に関する研究

未熟児はその成長に多種な成長因子の働きを必要としていますが、成長因子を未熟児の治療に応用した報告はみられません。研究者らはミオイノシト-ルの有する成長因子作用に注目し、その未熟児治療への応用に関する基礎的研究を実施しました。未熟児の成長環境におけるミオイノシト-ル濃度を知るため、羊水中血中のミオイノシト-ルをガスクロマトグラフィ-法を用いて測定致しました。羊水中のミオイノシト-ルは在胎週数が短かければ短かい程高値で成長が盛んな時期には胎児環境中のミオイノシト-ルが高濃度であるこちが判明しました。また、未熟児の血中ミオイノシト-ルと羊水中のそれと同じ傾向が認められ、ミオイノシト-ルが成長と深く関わっていることを示唆する結果を得ました。これらの結果は、ミオノシト-ルの未熟児治療への応用に大きく貢献するものと考えられます。ミオイノシト-ルの成長因子作用をin votroで証明するために、遺伝子発現量の変化をmRNAを逆転写酵素でcDNAに変えPCR法で定量する方法を採用しました。この方法の有用性を明らかにするため、遺伝子の異常が明らかにされているDuchenne型筋ジストロフィ-神戸患者の筋肉内mRNAを解折しました。その結果、mRNAがcDNAへ正確に逆転写されていることを確認しました。それとともに、DMD神戸患者ではmRNAの成熟に異常があることを見い出しました。これは、遺伝子の欠失がmRNAの成熟にも異常を引き起こすことを明らかにした世界で初めての報告であり、mRNAの成熟過程の解明に大きく貢献することが期待されています。mRNAの解折法が確立され、今後培養細胞を用いたミオイノシト-ルの遺伝子発現に及ぼす影響についての解折は容易となりました。細胞増殖因子の細胞膜受容伝達機構が解明されるにつれ、イノシト-ルリン脂質が細胞増殖因子の作用発現に必須のものであることが明らかにされている。イノシト-ルリン脂質の構成成分であるイノシト-ルは細胞増殖因子の細胞内作用伝達物質として注目を集めつつある。さらに、イノシト-ル自体が有する細胞増殖作用も再評価され始めれている。本研究者らは未熟児・新生児の細胞増殖機構について発育との関係に重点をおき解析してきた。そして、発育障害未熟児で細胞増殖因子の1つであるInsulin like growthfactor1の血中存在様式を解析し、その存在様式に異常を有する例を世界で初めて明らかにした。この事は、細胞増殖因子が未熟児の発育に重要な役割を担っていることを示すものであった。一方、イノシト-ルが細胞増殖に重要な役割を果たしていることを示す研究結果を得た。すなわち、羊水中のイノシト-ルの濃度および未熟児の血中イノシト-ル濃度は在胎週数が短い程高値で、在胎週数が進むに従いいずれの試料においてもその濃度は低下することを明らかにした。細胞増殖期にイノシト-ルが高くなることは、未熟児では細胞増殖にイノシト-ルが重要な役割を果たしていることを示唆している。現在、実験的にイノシト-ルの胎児・未熟児の発育分化に及ぼす効果を調べるため、発育・分化のモデルとして肺でのサ-ファクタント合成能を指標として用いる系を樹立しつつある。ここでは、肺胞細胞を培養し培養液中のイノシト-ル濃度を変化させ、そのサ-ファクタント合成速度等におよぼす効果を明らかにしつつあり、その成果は未熟児の治療に新しい観点を開くことが期待される。

研究者らはミオイノシト-ルの有する成長因子作用に注目し、その未熟児治療への応用に関して基礎的研究を昨年度に引き続き実施してきた。昨年度、研究者らはガスクロマトグラフィ-を用いたミオイノシト-ルの測定法を確立し、羊水中のミオイノシト-ルの解析を行った。本年度においては、未熟児の血中ミオイノシト-ルを測定した。その結果、未熟児血中ミオイノシト-ルは在胎週数が短かい程高い傾向にあることを明らかにしました。これは、ミオイノシト-ルが未熟児の成長に大きく関与していることを示唆するものでありました。このミオイノシト-ルの成長因子作用を生化学的に明らかにするためその遺伝子に働らく作用をメッセンジャ-RNA(mRNA)を定量する測定系の開発を試みた。mRNAを逆転写酵素の作用によりcDNAとし、cDNAをPCR法により定量化するものである。この方法の有用性をまず確認するため、研究者らはこの方法をDuchenne型筋ジストロフィ-(DMD)患者のmRNAの解析に応用した。研究者らの発見しましたDMD神戸の患者で、筋肉内のmRNAを先の方法で解析した。その結果、この方法がmRNAの解析に極めて優れた方法であることを確認しました。さらに、DMD神戸患者ではジストロフィィン遺伝子欠失がmRNAの成熟に異常を生じ、エクソンのスキッピングを生ずるということを世界で初めて明らかにしました。今後、今回確立したmRNA解析法を応用し、ミオイノシト-ルの成長因子作用を生化学的に明らかにする予定であります。
還元末端よりの糖鎖シークエンシング法の開発

本研究では、部分水解による還元末端よりの構造解析の確立と2次元糖鎖マップを組み合わせた分析法の確立とこれを行うためのシステムの作成を行った。規格化の困難な酵素消化の代わりに部分酸加水分解を用い、得られたPA-オリゴ糖をHPLC2次元糖鎖マップ法で同定し、これらの断片より元の糖鎖構造を明らかにした。検出出来るのは標識の結合した還元末端由来の糖鎖のみであるため、還元末端より糖鎖構造を解析出来る。6pmolの糖鎖の0.5%の水解物も同定出来るため高感度である。これらを組み込んだ、PA-糖鎖断解析システムを開発する。蛍光標識法や、2次元糖鎖マップ、溶出位置と構造間の規則性、糖鎖のパターン解析等を基盤とし、糖鎖の自動構造解析装置の基礎を確率する。糖鎖の結合様式には中性糖やアミノ糖の配糖体結合、フコースやシアル酸等の酸に対して弱い配糖体結合、ウロン酸の様に酸に強い配糖体結合等の種々のものがある。理想的には一つの条件で全ての結合が部分的に水解されると、全ての構造が得られるため理想的であるが、しかし、実際には不可能である。そこで部分的に酸水解する条件の検討を行った。その結果、次の3種類の条件を用意した。1)中性糖やアミノ糖の配糖体結合の部分水解用の条件。2)フコースやキシロース残基の部分水解用の条件。3)シアル酸残基の部分水解用の条件。本条件を用いることにより、分子サイズの大きな糖鎖からでも、考えられるほとんどのオリゴ糖を得ることが出来た。各オリゴ糖の2次元糖鎖マップによる構造解析を行った。2次元糖鎖マップ上に糖鎖のデーターが十分にあれば、その位置の照合のみで構造が解析できる。代表的な糖鎖の部分水解物の2次元糖鎖マップを揃えておけば、パターン解析を行うことにより、問題の糖鎖の基本骨格を解析することが出来る。上記の方法で決定した、各オリゴ糖の構造より、元の糖鎖構造を再構築する。オーバーラップするオリゴ糖が何回も出てくるため、構造の精度は高い。この様に、本方法では還元末端よりの構造解析が可能であり、非還元末端に未知の残基や構造が存在しても、基本となる構造の決定は可能である。また、本方法が実行できるシステムの作成を計画した。本方法を実際の糖鎖に応用し、その有用性を確認した。本研究では、部分水解による還元末端よりの構造解析の確立と2次元糖鎖マップを組み合わせた分析法の確立とこれを行うためのコンピューターソフトの作成を行う。本研究では、規格化の困難な酵素消化の代わりに部分酸加水分解を用い、得られたPA-オリゴ糖をHPLC2次元糖鎖マップ法で同定し、これらの断片より元の糖鎖構造を明らかにする。この時に検出出来るのは標識の結合した還元末端由来の糖鎖のみであるため、還元末端より糖鎖構造を解析出来る。

従って、6pmolの糖鎖の0.5%の水解物も同定出来るため高感度である。これらを組み込んだ、PA-糖鎖断片より元の糖鎖構造を解析するソフトを開発する。化学的に安定な蛍光誘導体にして糖鎖構造を解析する蛍光標識法や、2次元糖鎖マップ、溶出位置と構造間の規則性、糖鎖のパターン解析等を基盤とし、糖鎖の分野の自動構造解析装置の基礎を確立する。構造解析を汎用で行うためにはコンピューターソフトの作成が必要である。ビリジルアミノ化ハイマンノース型糖鎖やコンプレックス型糖鎖を用いて、部分加水分解の条件を検討した。使用する酸の種類(塩酸、トリフルオロ酢酸、メタノール一塩酸等)や濃度、温度、時間等を検討した。部分水解物をサイズ分画HPLCと逆相HPLCで分離し、元のPA-糖鎖からPA-GlcNAcまでのPA-少糖を幅広く得られる水解条件を設定した。得られたビリジルアミノ化少糖断片の2次元糖鎖マップによる構造解析から、元の糖鎖構造を解析し、本方法の有用性を確認した。本研究では、部分水解による還元末端よりの構造解析の確立と2次元糖鎖マップを組み合わせた分析法の確立とこれを行うためのシステムの作成を行った。規格化の困難な酵素消化の代わりに部分酸加水分解を行い、得られたPA-オリゴ糖をHPLC2次元糖鎖マップ法で同定し、これらの断片より元の糖鎖構造を明らかにした。検出出来るのは標識の結合した還元末端由来の糖鎖のみであるため、還元末端より糖鎖構造を解析出来る。6pmolの糖鎖の0.5%の水解物も同定出来るため高感度である。これらを組み込んだ、PA-糖鎖断解析システムを開発する。蛍光標識法や、2次元糖鎖マップ、溶出位置と構造間の規則性、糖鎖のパターン解析等を基板とし、糖鎖の自動構造解析装置の基礎を確率する。糖鎖の結合様式には中性糖やアミノ酸の配糖体結合、フコースやシアル酸等の酸に対して弱い配糖体結合、ウロン酸の様に酸に強い配糖体結合等の種々のものがある。理想的には一つの条件で全ての結合が部分的に水解されると、全ての構造が得られるため理想的であるが、しかし、実際には不可能である。そこで部分的に酸水解する条件の検討を行った。その結果、次の3種類の条件を用意した。1)中性糖やアミノ酸の配糖体結合の部分水解用の条件。2)フコースやキシロース残基の部分水解用の条件。3)シアル酸残基の部分水解用の条件。本条件を用いることにより、分子サイズの大きな糖鎖からでも、考えられるほとんどのオリゴ糖を得ることが出来た。各オリゴ糖の2次元糖鎖マップによる構造解析を行った。2次元糖鎖マップ上に糖鎖のデーターが十分にあれば、その位置の照合のみで構造が解析できる。代表的な糖鎖の部分水解物の2次元糖鎖マップを揃えておけば、パターン解析を行うことにより、問題の糖鎖の基本骨格を解析することが出来る。上記の方法で決定した、各オリゴ糖の構造より、元の糖鎖構造を再構築する。オーバーラップするオリゴ糖が何回も出てくるため、構造の精度は高い。この様に、本方法では還元末端よりの構造解析が可能であり、非還元末端に未知の残基や構造が存在しても、基本となる構造の決定は可能である。また、本方法が実行できるシステムの作成を計画した。本方法を実際の糖鎖に応用し、その有用性を確認した。
ガラス材の再資源化を目指した多成分系ガラスに対する分相現象の解析と微細孔材の作製

金属精錬や都市ごみ焼却処理から生じるスラグの再資源化が近年課題とされている。本研究ではスラグからガラスの分相現象を利用した微細孔材料の創製を目指し、スラグ成分を含む多成分系ガラスに対して分相が生じる組成・温度域の予測ならびに分相を利用した微細孔材料の作製を試みている。これまでの研究では、SiO_2基の多成分系酸化物に対してガラスを過冷却状態の液相とみなし、分相が起こる組成・温度域を熱力学的手法によって予測した。さらに、スピノーダル分解の発現を予測したSiO_2基ガラス組成からSiO_2濃度の一部を酸溶液へ溶解し易いB_2O_3へ置換し、分相で生じた片方の相を除去することによって微細孔ガラスの作製も行った。昨年度より、環境浄化機能を有する微細孔材料の創製を目指し、光触媒作用を示すTi酸化物を含む多成分系においてスピノーダル分相組織を有するガラスならびに微細孔ガラス作製の組成設計を試みてきた。本年度の研究では分相で生じたガラス相へのTi成分の分配挙動について実験的調査ならびに熱力学計算を行い、Ti酸化物が微細孔ガラスの骨格組織へ高濃度に含まれるためのガラス組成条件の検討を行った。B_2O_3濃度の異なる種々の組成のガラスについて分相で生じたガラス相へのTi成分の分配を実験的に調査した結果、Ti成分は2相のうちSiO_2濃度が低い相へ優先的に分配するが、ガラス中B_2O_3濃度が低い場合にはSiO_2濃度の高い相におけるTi成分の濃度は増加し、Ti酸化物をより高濃度に含む微細孔ガラスの作製に有利であることを見出した。また、分相で生じた2つのガラス相においてTi成分の添加量に対するTiO_2活量の熱力学計算を行った結果、TiO_2活量を固定した場合にはガラス相におけるSiO_2濃度が低いほどTi成分の固溶度は高いことが見出され、分相したガラスへのTi成分の分配挙動について本研究で得た実験結果に対応することがわかった。近年、廃ガラスならびに都市ごみ焼却処理により生じるスラグの再資源化が課題となっている。本研究ではスラグから得られるガラス材に対しガラスの分相現象を利用した微細孔材料の創製を目指し、スラグの成分を含む多成分系ガラスに対して分相が生じる組成・温度域の熱力学的手法による予測ならびに分相を利用した微細孔材の作製を試みている。今年度の研究では、ガラス材から微細孔材を創製するために必須成分であるB_2O_3を含む酸化物について、分相の可能性を熱力学的手法から予測できるように、ガラスを過冷却状態の液相とみなし、アルカリ酸化物の添加による4配位状態のB原子の生成を考慮に含めて、液相に対する熱力学関数の再評価を試みた。B_2O_3-Na_2O系について、過去の実験結果ではガラスに分相が生じることが見出されているが、既存の熱力学関数を用いた計算からはガラスにおいて分相の可能性は見出されない。これに対し、液相における4配位状態のB成分の存在比や各種熱力学的性質の実験結果と一致するように熱力学関数の組成・温度依存性の再評価を行い、この熱力学関数を用いて過冷却液相における分相域の予測を試みた結果、B_2O_3-Na_2O系のガラス中に分相を生じる可能性を示すことができた。また、分相を利用した環境浄化機能を有する微細孔材の創製を目指し、光触媒作用を有するTiを微量に含む多成分系ガラスの分相について、Tiの分配挙動ならびに配位状態の実験的調査を行った。分相によりガラスに生じたミクロ組織において、TiはSiO_2濃度が低く酸に溶解する側の相に多く含まれる傾向が認められた。この分相したガラスを酸処理して得た微細孔ガラス中にTi成分は主に4配位状態で存在し、紫外光照射下において特異な光触媒作用による環境浄化機能を示す可能性を見出した。

また、分相で生じた2つのガラス相においてTi成分の添加量に対するTiO_2活量の熱力学計算を行った結果、TiO_2活量を固定した場合にはガラス相におけるSiO_2濃度が低いほどTi成分の固溶度は高いことが見出され、分相したガラスへのTi成分の分配挙動について本研究で得た実験結果に対応することがわかった。
ＲＧＢカメラによる非接触型パルスオキシメトリーイメージング装置の試作研究

本研究課題では、ディジタルカラーCCDカメラにより取得したヒト皮膚のRGB画像から皮膚表在毛細血管の酸素化・脱酸素化血液量を求め、動脈血酸素飽和度のイメージングと脈拍数の計測を行なう新しい方式を開発した。吸入酸素濃度が異なる条件下のラットを用いた動物実験およびヒト皮膚に対する実験により脈波伝搬の時空間計測と動脈血酸素飽和度のイメージングが可能であることを確認した。これにより、RGBカメラを基盤とした動脈血酸素飽和度と容積脈波の非侵襲・非接触イメージングが実証され、新しいバイタルサイン計測法の可能性が得られた。提案システムにより得られた、酸素化血液濃度と脱酸素化血液濃度の脈波到達前後の値から、動脈血酸素飽和度の推定する方法について検討を行った。さらに、ヒト用パルスオキシメーターで測定した動脈血酸素飽和度と、提案システムにより得られた、酸素化血液濃度と脱酸素化血液濃度の脈波到達時間ポイントでの値との比較により、較正曲線の算出法について検討を行った。メラノイジン色素、ウマ血液および散乱体を用いた血液潅流型人工皮膚モデルを開発した。血中酸素飽和度の調整は標準酸素ガス、窒素ガス、二酸化炭素ガスの混合により行い、酸素濃度計と酸素解離曲線に基づき較正を行った。現状のモデルでは、潅流血液の酸素化に比べ、脱酸素化に時間がかかることが分かった。また、脱酸素化を効率的に行うためには、窒素ガスによるバブリングの強度を高める必要があるが、その際、多量の気泡が発生し、長時間の潅流が困難になることも分かった。この問題については、消泡剤を使用するなどの対策を行い、引き続き検討を続ける予定である。除毛後の麻酔下ラット背部、後肢および頭部皮膚を対象に酸素化血液濃度、脱酸素化血液濃度とそれらの脈波成分の2次元計測実験を行った。動脈血酸素飽和度、脈拍数、血圧は、標準酸素ガス、窒素ガス、二酸化炭素ガスの混合により吸入酸素濃度FiO2%を095%の範囲内で変化させることでコントロールを行った。ラットの場合、1分あたりの脈拍数が400以上であり、ヒト脈波イメージングで使用するカメラのフレームレート30fpsでは追従できないことが明らかになった。そのため、最大フレームレートが120fpsのカメラを使用することで対応した。小動物用パルスオキシメーターで同時計測した結果と比較することで、提案法により得られる循環系の指標の妥当性を確認した。光源、リングライトガイド、偏光板、カメラレンズ、RGBカラーCCDカメラ、光学部品固定装置及び動画像取り込み用PCから成る動画像取得装置を現有の光学除振台上に構築した。先行研究で開発した手法を発展させることで、皮膚のRGB動画像から動脈血量及び静脈血量を個別かつ連続的に計測し、脈波成分を抽出する方式を検討した。(1)RGBの3応答量からXYZ表色系を介して皮膚の酸化血・還元血液量を推定する変換マトリクスを作成し、(2)酸化・還元血液量の時間変化に対しFFTフィルターを適用することでそれぞれの脈動(AC)成分と定常流(DC)成分を抽出し、動画像として再構成する方式を新たに考案した。(3)連続する脈波ピークの時間間隔から1分当たりの脈拍数を算出し、(4)脈波振幅値と脈拍数から血圧値を求める推定式を作成した。以上の新規に考案した方式を計測動画像の各画素に適用することで、RGB動画像から容積脈波のイメージングと脈拍数、血圧の計測を行なう新しいアルゴリズムを開発した。開発したアルゴリズムを基に容積脈波の2次元表示および脈拍数・血圧値の算出を行なうためのプロトタイプシステムを試作した。カメラコントロール、画像取得及び伝送はIEEE1394FireWireケーブルを介してリアルタイムで行い、AVI形式の動画ファイルをPC内に保存し、1フレーム毎のオフライン処理による解析と結果の表示を行なう。光量と露光時間の最適化により、容積脈波の動画像は30フレーム/秒の時間分解能で取得可能であることを確認した。動画像取得、解析、結果表示までの一連の処理を実行するMatlabプログラムを作成し、動作確認を行った。10名の被験者に対する動作確認実験を行い、全身の異なる9部位で容積脈波のイメージングが可能であることを確認した。さらに、容積脈波から算出した脈拍数は市販の脈拍計と良い一致を示した。H25年度から引き続き行った動物実験により、提案システムにより得られた脈波到達時刻における酸素化血液濃度と脱酸素化血液濃度の比の値が動脈血酸素飽和度と相関することを明らかにした。これに基づき決定した較正曲線を酸素化血液濃度と脱酸素化血液濃度の画像の各画素に適用することで、動脈血酸素飽和度の画像化に成功した。動脈血酸素飽和度を非接触で画像化している例は国内外において無く、新規かつ重要な研究成果であり、手術中、ICUにおける酸素モニターとしての利用のみならず、WEBカメラを用いた遠隔地・在宅医療や災害・救急医療における迅速な診断・重症度判別(トリアージ)において大きな貢献が期待できる。

また、ヒトを対象に行った評価試験では、まず、平常時から運動負荷により心拍数と血圧を上昇させた際の脈拍画像計測実験を行った。市販の血圧計を用いて同時に計測した脈拍数との比較を行った結果、両者には高い相関があることが確認され、提案システムの有効性を実証した。さらに、認知葛藤課題であるカラーワード課題(ストループテスト)により精神的ストレスを負荷した際の計測実験を行った結果、安静時と課題実行中では、心拍数が有意に増加することが確認された。加えて、冷水暴露による寒冷刺激による環境ストレスを負荷した際の計測実験では、刺激中に心拍数が有意に増加することが確認された。以上の、ヒトに対する評価試験の結果は、提案手法が非接触・無拘束で各種ストレスに対する応答を連続的に計測できる可能性を示すものであり、臨床医学分野および精神医学分野における新規かつ確度の高いストレス評価法への応用を示唆するものである。計測光学、生体医用光学当該年度の研究計画に従い、ヒト用パルスオキシメーターとの比較、人工皮膚モデルの作成、動物実験による比較実験までを達成している。当該年度の研究計画に従い、動画像取得装置の構築、脈波イメージング再構成アルゴリズムの確立、脈拍数算出と血圧値の推定、解析・表示プログラムの作成までを達成している。(平成26年度)ヒト皮膚を対象に動脈血酸素飽和度・脈拍の2次元計測および血圧値の計測実験を行う。測定部位は顔、胸部、前腕、手背の4カ所とし、平常時及び運動負荷により心拍数と血圧を上昇させた際の計測を行う。運動負荷は自転車エルゴメーター(エアロバイク)により50200Wの範囲で設定する。同時に、市販のパルスオキシメーターと血圧計により動脈血酸素飽和度・脈拍数・血圧を計測し、本方法との比較を行なうことで平常時及び運動時のヒトに対する本システムの有用性を評価する。(平成25年度)パルスオキシメーターで同時に測定した酸素飽和度により、提案システムの較正を行い、較正曲線を算出する。較正曲線を容積脈波再構成プログラムに組み込むことで、動脈血酸素飽和度イメージングのアルゴリズムを確立する。メラニン色素、ウマ血液を用いた人工皮膚モデルを作成し、計測値の校正とシステム基礎特性の評価を行なう。血中酸素飽和度の調整は標準酸素ガス、窒素ガス、二酸化炭素ガスの混合により行い、酸素濃度計と酸素解離曲線に基づき較正する。またローラーポンプの拍動を利用して血液脈波を再現する。以上により、空間・時間分解能、測定範囲の評価を行なう。除毛後の麻酔下ラット背部および頭部皮膚を対象に動脈血酸素飽和度・脈拍の2次元計測および血圧値の計測実験を行う。動脈血酸素飽和度、脈拍数、血圧は、標準酸素ガス、窒素ガス、二酸化炭素ガスの混合により吸入酸素濃度FiO2%を095%の範囲内で変化させることでコントロールする。正常ラット群20匹と高血圧発症ラット群20匹に対して実験を行い、平成25年度経費で購入予定の小動物用パルスオキシメーターと小動物用血圧計で同時計測した結果と比較することで提案法の妥当性と生体での有用性を確認する。
都市の公園緑地体系を補完する都市農地の都市緑地としての機能評価手法

本研究では、都市農地をグリーンインフラを構成する都市緑地の一つとして位置づけ、2050年の将来推計人口を踏まえながら都市緑地の需要量と供給量、位置的バランスから都市農地の公園緑地体系を補完する都市緑地としての有用性を示すための新たな評価手法を開発することを目的とする。
定住自立圏における中枢管理機能の集積

経済的中枢管理機能の立地は、本省庁・省庁出先機関・県庁という行政システムの階層の影響を受ける。この階層的な立地を特徴とする中枢管理機能の立地を、上場企業の本社・支所、行政機関の地域別集積量の面から明らかにした。分析とする地域の単位は、人口5万人以上の都市を中心とする都市圏である「定住自立圏」とした。用いたデータの出所は、「組織図・系統図便覧」「経済センサス」「行政機構図」であり、対象とした時期は、200010年である。中枢管理機能の集積度により、「全オフィス集中型」「本社・支所集中型」「高次支所集中型」「中位支所集中型」「下位支所集中型」「オフィス立地稀薄地域」の6類型が確認できた。本年度は、前年度に収集された全上場企業の本社・支所(支社・支店・営業所・研究所)と省庁・都道府県による出先機関の立地・配置のデータを加工し、統計処理をおこなった。また、韓国、台湾の上場企業の本社・支所立地のデータについても収集をおこなった。また、グローバル化の影響により、東アジアにおける中枢管理機能の立地国として地位が上昇している中国における中枢管理機能の立地についても、各種資料よりデータ収集をおこなった。研究成果については、中途報告として、7th China-Japan-Korea Joint Conference on Geography(2012年8月、中国・長春市)において、2本の報告を、他2名と共同による口頭発表を、ACMSA2012(2012年9月、中国・成都市)において、1本の報告を、口頭発表で、それぞれおこなった。また、中枢管理機能の立地から派生していると考えられる地域間の旅客流動に関して、北東日本を対象とした分析を、2012年5月に、「北東地域における県土構造とオフィス立地」(経済地理学会北東支部編『北東日本の地域経済』八朔社の第8章)というタイトルで発表した。日本国内の中枢管理機能の立地に関しては、従来の研究では主要都市のみのデータ収集であったものを、本年度の研究では、定住自立圏という人口10万人未満の生活・都市圏域までを含んだ立地体系(都市システム)を把握した点、東アジアの中枢管理機能の立地に関しては、グローバル化、中国の台頭を踏まえた上での立地体系を把握した点に、研究上の特色がある。最終年度として、データのまとめと報告書の執筆をおこなった。日本における全上場企業の本社・支所の定住自立圏別の立地、出先機関の配置、韓国・台湾など東アジアの動向について、平成23年度、24年度に収集したデータをもとに、報告書を執筆した。また、研究成果の中途報告として、地理科学2013年度秋季学術大会で、「オフィス立地と地方都市生活圏」というタイトルで、学会報告をおこなった(日時:2013年10月19日、場所:広島県立大学サテライトキャンパスひろしま)。研究成果の国際的な情報発信として、東日本大震災・福島第一原子力発電所事故が、研究初年度に発生し、さらに、その被害や復興・復旧が、中枢管理機能の立地にどのような影響を与えているかについて、アメリカ地理学会で、“The Regional Structure of Fukushima after the Great East Japan Earthquake", The Fukushima Disaster session, The 2013 AAG Annual Meeting, Oral, (日時:2013年4月9日、場所:Los Angeles, California, USA,小山良太福島大学経済経営学類准教授との共同発表)、“Fukushima's problem and geographical concept for effective and wicked purpose : a divided region", (学会名、日時、場所、共同発表者ともに、上記と同じ)で、英語で報告をおこなった。研究成果の国内への情報発信として、出版物とでは、震災が中枢管理機能の立地に与える影響について、「福島県の地域構造の変遷ー震災前と震災後」、星亮一・藤本典嗣・小山良太編著『Fh選書フクシマ発復興・復旧を考える県民の声と研究者の提言(批評社、2014年2月)』のp.123-174を執筆し、「東日本大震災における復興予算配分とその空間性」というタイトルで『日本経済政策学会第70回全国大会論文集予行集(2013年5月)』のp.1-13を執筆した。本年度は、2000年、2005年、2010年の全上場企業の本社・支所(支社・支店・営業所・研究所)と省庁・都道府県による出先機関の立地・配置について、国内の全市町村(1712市町村)を対象としてデータを収集した。これらのデータをもとに、2000年代の中枢管理機能再編の立地・配置上の特徴について明らかにした。民間企業の本社・支所立地については、同時期は、本社機能については横ばいでありながら、支所機能は大幅な縮小過程として捉えることができる。

支所の立地条件の変化としては、高速交通網やICTインフラの全国的整備や拡張であり、立地要因の変化としては、長期不況によるオフィス維持管理コストの削減、規制型産業においては規制主体である出先機関の再編である。これらの条件・要因が複合的に重なりあって、全国的に支所機能が大幅に縮小している。行政的中枢管理機能の配置については、省庁再編(22省庁から12省庁へ)による出先機関の統廃合による特定都市への機関のさらなる集中として捉えることができる。既存の機関が配置されている都市へ集中していることの要因として、内閣機能の強化と権限拡大、縦割り行政解消や事務作業の削減や効率化が考えられる。なお、本年度の研究成果については、中途報告として、日本計画行政学会第34回全国大会(2011年9月、東京)にて、「中枢管理機能の立地再編と生活圏の階層(20002010年)」という題目で、ACMSA2011(2011年12月、中国・海南省三亜市)にて"The Change of Hierarchy of Urban System: Analysis of Office Location Restructuring in Japan (2000-2010)」"という題目で、それぞれ学会発表をおこなった。データ取集、研究成果の中途報告(学会発表、著書など)については、中枢管理機能の体系的把握という点で、研究目的の達成をおこなっている。現地調査である企業訪問やそれに伴うヒアリングや質問票の設定などにおいては、実施をしているものの、より詳細についての聞き取り調査という点では、不十分である。企業の中枢管理機能(本社・支所)の立地における地域的特色・国別を明らかにするために、より詳細かつ広範囲業種にわたる企業訪問が必要とされる。アルバイトによる膨大な量のデータ収集エクセル入力、その図表化、ならびに中途報告としての学会報告について、概ね、達成しているために、(2)の評価とした。収集されたデータを、客観的なマクロ経済指標との整合性をもたせた上での解析結果を、よりわかりやすく、地図化、図表化し、国内外の文献サーベイをより幅広くした上で、報告書の執筆作業に入る。また、企業訪問やアンケートなどで得られた実態調査についても、報告書の内容として織り交ぜていく。さらに、研究成果の中途報告として、関連する地域経済関連の国内、国際学会において、口頭報告を、継続していく。平成23年度に収集されたデータを基にして、定住自立圏との関連を踏まえ、客観的なマクロ経済指標との整合性をもたせる。事業所・企業統計調査(総務省統計局)や国民経済計算の指標を用いて、各圏域の立地特化係数(「当該市町村のオフィス立地の対全国比÷当該市町村の事業所立地数の対全国比」)をはじめ各種係数を算出し、より客観的なマクロ数値と、中枢管理機能の関連性をもたせる。この解析結果を図表化に加え、視覚化のために、地図作成ソフトを利用して、立地数、立地特化係数などを地図にあらわす。なお地図作成ソフトは、株式会社マップクエスト社の「MapPaint」「MapQuestIVLite」の両ソフトを利用する。報告書の執筆にかかわる印刷費、学会報告(国内、国際学会)や現地調査(国内、韓国、台湾)に関する旅費などに用いていく。
個別化医療を志向したがんに選択的なチミジンホスホリラーゼイメージング技術の開発

あるタイプの抗がん剤(5-FU系抗がん剤)が効果を発揮するには、がん細胞にチミジンホスホリラーゼ(TP)という酵素が存在する必要がある。そこで私達は以前、5-FU系抗がん剤の治療効果予測のため、がんに発現するTPの量を評価できる画像診断薬剤IIMUを開発した。しかしIIMUでは、正常な肝臓にも高い集積を示すことが問題となる。そこで本研究では、1肝細胞とがん細胞におけるIIMUの取り込みと排泄の制御によって肝集積を減少、がん集積を増加させる方法を見出したり、2肝細胞には集積しづらく、がん細胞には集積しやすいTP画像診断薬剤を作り出すことで、がんに発現するTPの量を正確に評価することを目指す。
補体成分C3由来の新しい好中球走化性因子C3βcの慢性炎症における役割

本研究では、以下の点に焦点を絞って研究した。1.滲出液からC3βcの大量精製:新たに発見したC3βcの慢性炎症における役割を解明するために、まずラット・カラゲニン空気嚢炎症モデルの慢性期(day7)の滲出液を数リットル集め、C3βcを大量に精製する方法を検討した。その結果、一回の精製で使用する滲出液は500ml、SP-Sephadexカラムの2回分を合わせてHeparin-Sepharoseカラムにかける等の精製条件を確立した。精製の最終段階である逆相HPLCにおけるC3βcの収率は2030μgであった。しかし、逆相HPLCで活性が低下するという問題点を解決できなかった。2.C3βcの細胞浸潤促進作用の検討:C3βcがin vitroBoyden法において好中球に対する走化性活性を示すことを既に明らかにした。次に、in vivo実験系で細胞浸潤促進作用を検討した。ラットの背部皮下に空気嚢を作製し、1%カルボキシメチルセルロース溶液に溶解したC3βc(10^<-6>M)を空気嚢内に注射し、2時間後に嚢内液を抜き取り、細胞数、細胞の種類を測定した。その結果、C3βcは、細胞浸潤を有意に促進し、浸潤した細胞の96%が好中球、単球が4%、リンパ球は殆ど存在しなかった。この結果は、C3βcが主に好中球に対する走化性因子であることを示唆している。3.C3βcの血管透過性亢進作用の検討:精製したC3βc(8x10^<-6>M)を予め色素(Evans Blue)を静注したラットに皮内注射し、その30分後に注射部位の皮膚の一定面積を切取り、色素を抽出、定量した。その結果、C3βcはC3aと同程度の強い血管透過性亢進作用を示した。このC3βcによる血管透過性亢進作用は、cyproheptadineによって強く抑制された。これらの結果から、C3βcはC3aと同程度のアナフィラトキシンとして、慢性炎症の血管透過性亢進に関与していることが推測される。
救急看護コンピテンシーの評価尺度の開発と検証

本研究は救急看護コンピテンシーの評価尺度の開発と検証を目的としている。今年度は、救急看護師に必要なコンピテンシーの抽出と質問紙作成を実施する予定であった。まずは、国内文献による救急看護師のコンピテンシーに関する報告の文献レビューを試みた。その結果、9文献が対象となった。それぞれの文献から抽出された救急看護師のコンピテンシーに該当する結果の統合では、「看護職に共通して必要な素養」「救急医療の現場の理解」「患者の優先度の判断・診療の予測に基づいた準備、介助、調整」「看護師の責任範囲の明確化を基盤とした連携と先導」「他職種や看護師間での情報共有と相談・調整」「安全管理」「救急看護の根拠に基づく知識・技術の維持・向上と実践・評価」「院内の運営や管理者の視点」「医療従事者や一般市民の個人・集団に救急看護に関連した教育」「救急看護の質の向上に役立つ研究」の10カテゴリーが見いだされた。本結果は国内の救急看護師に必要な知識・技術などを網羅的に反映しており、救急看護コンピテンシーを高めるための基盤を表している点で意義がある。また本結果の重要性は、救急看護コンピテンシーに関する国内の現状を把握できる点にある。本研究の限界は、報告されている論文の質にバラツキがあり、コンピテンシーの定義も多岐にわたるため、一般化できない点である。そのため、質問項目の生成に至っておらず、引き続き国外文献を含めた文献レビューを続ける必要がある。今年度は、救急看護師に必要なコンピテンシーの抽出と質問紙作成を実施する予定であったが、文献レビューによる項目生成に至っていない。引き続き国外文献を含めた救急看護コンピテンシーを追究し、評価測定に必要な項目抽出に努める。救急看護コンピテンシーの文献レビューを行う上で、系統的なプロトコールに沿った方法を採用する必要がある。そのため、Joanna Briggs Institute (JBI)のThe System for the Unified Management, Assessment and Review of Information (SUMARI)を用いたSystematic review(SR)を行う予定である。次年度は、質問紙の原案をデルファイ調査する計画であったが、より質の高い文献レビューを行うことを優先する。質問紙調査に備え、データのバックアップや保管の強化に必要な物品等を購入する予定であったが、研究計画の遅れが生じており、購入できていない。次年度はSRを予定しており、英文校閲や研究指導者への謝金等で使用する予定である。