hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子カルテにおける呼吸・循環系の情報・アセスメントの記載に関する研究

電子カルテにおける術後患者に対する呼吸・循環系の情報・アセスメントの記載を調査し、紙・電子カルテにおいて共通する/異なる記載の特徴を明らかにした。手術当日から手術後3日以内の患者に対し看護行為を行う看護師を対象とした。方法は参加観察法、記録調査法、面接法を用いた。情報・アセスメント共に、記載率に大きな差は見られなかった。用語の正確性は、自由記載の範囲に施設間でばらつきがあった。情報・アセスメントを記載しなかった根拠・理由において、新たなカテゴリが認められた。本研究の実施に向けて、電子カルテの記載状況に関連した研究の文献検索を行い、本研究の分析過程で参考資料となる紙カルテを対象として調査を行った先行研究を整理しなおした。信頼性が高く共通して使用できる用語集・略語集があまりない背景、記録する際の効率、主観的になりやすい情報を客観化することの難しさ、症状などの有無や頻度を表現する基準がないことが関係し、正確な用語を統一して使用するためのルールや個人の主観に左右されないシステムの必要があることが示唆された。本研究では、カルテが電子化されたことによって看護記録の記載の仕方にどのような影響を及ぼしているのかを明らかする。今後、全国で電子カルテを使用している病院のICUおよび消化器外科病棟で消化器疾患患者とその患者を受け持った看護師を対象として、参加観察、記録調査、半構成的面接を実施する予定である。その調査を実施するにあたって、研究の協力を依頼した病院は13施設であり、その結果、協力に承諾した病院が2施設である。ICUを持つ総合病院でカルテが電子化されているところはまだ少ないため、協力を依頼したが該当しない病院が多くあった。現在、協力に承諾した病院の責任者や研究協力者との調整を行っている。本研究は分析対象が患者や看護師および対象看護師によって記載された看護記録であるため、個人情報を外部に持ち出すこと、また参加観察や面接による対象患者と対象看護師への負担に対して十分な倫理的な配慮が必要である。その点を協力に承諾した病院と話し合い、丁寧に準備を進めているところである。次年度は協力に承諾した病院で調査を実施し、分析を行う。電子カルテ化が看護記録の記載内容にどのような影響を及ぼしているかを調査することは、看護記録の記載内容の質を考えていく上で重要な意義がある。本研究は電子カルテにおける術後患者に対する呼吸・循環系の情報・アセスメントの記載を調査し、紙カルテと電子カルテにおいて共通する/異なる記載の特徴を明らかにすることを目的とした。対象は、電子カルテを使用している500床以上の総合病院で手術を受けた手術当日から手術後3日以内の消化器疾患患者に対し看護行為を行っている受け持ち看護師とした。本研究は参加観察法にて看護行為を観察し、その時間帯の看護記録を調査し、面接法で看護師へ情報・アセスメントを記載した根拠・理由を確認して紙カルテについて調査した先行研究と比較した。対象は、A施設の患者3名に対する看護師3名、B施設の患者6名に対する看護師14名であった。各施設より1事例を無作為抽出し先行研究と比較したところ、情報・アセスメント共に、記載率に大きな差は見られなかった。用語の正確性は、経過記録に関する自由記載の範囲に施設問でばらつきがあり、既存の観察項目を多く使用している電子カルテでは、「第3者が理解不能な記載」は改善しつつあった。しかし、経時記録等が書かれた自由記載欄は独自に用語を作成し使用していた。「量・色・硬さなどの感覚的な記述」「±の使用」は看護師自身が自由に記載するため紙カルテや施設間を比較しても差が見られなかった。情報・アセスメントを記載した根拠・理由は「書くことになっているから」という紙カルテと同じカテゴリが導き出された。記載しなかった根拠・理由は「いつも書かないから」「問題がないから」「変化がないから」が紙カルテと同じあったが、「別紙に書いたので」「書くスペースがなかったから」「設定されていない」「(アセスメントは)医師によって記録を残すものだから」というカテゴリが新たに認められた。今回は調査の調整に時間を要し、一部のみの分析となったが、今後、解析を進めていきたい。
炎症性腸疾患モデルを用いたフェルラ酸エステル誘導体の抗炎症作用機序の解明

昨年度はDSS誘発腸炎モデルを用いてγ-オリザノールの抗炎症作用について解析し、γ-オリザノールが強力な腸炎抑制作用を持つことを明らかにした。今年度は、このγ-オリザノールの腸炎抑制作用の分子機構についてさらに詳細に検討した。まず、γ-オリザノールに含まれる主成分であるシクロアルテニルフェルレート(CAF)と体内での代謝産物と考えられるエステル体のはずれたフェルラ酸(FA)における、DSS誘発腸炎に対する抑制作用について検討した。結果、CAFはγ-オリザノールに匹敵する同等の腸炎抑制作用を示すこと、FAは両者には劣るものの有意な腸炎抑制作用を持つ成績を得た。また、DSS誘発腸炎を惹起させた後にγ-オリザノールを経口投与する後処置群、および、γ-オリザノールの皮下投与群においても同等の腸炎抑制作用をもつことを明らかにした。すなわち、γ-オリザノールは腸炎の治療並びに予防に対して有効であると期待される。さらに、腸炎発症部におけるNFκB活性について、NFκBp65タンパク質の発現と核内移行、ならびにIκBαタンパク質の発現を指標に検討したところ、γ-オリザノールの処置により、腸炎発症部におけるNFκBp65タンパク質の発現低下と核内移行抑制、IκBαタンパク質分解阻害による発現増加が認められ、γ-オリザノールが恐らくIKKによるIκBαのリン酸化を阻害することでそのタンパク質分解を阻害し、NFκB活性を抑制することが腸炎抑制の分子機構として考えられた。さらに、γ-オリザノールならびにCAF、FAには抗酸化作用があることが確認され、NFκB活性阻害作用の一部は抗酸化作用に起因する可能性が考えられた。以上、本研究により米糠由来のγ-オリザノールが腸炎の治療ならびに予防に有効な食品成分であることが明らかにされた。さらに、本成績から、γ-オリザノールが他の炎症性疾患に対しても有効である可能性が考えられる。本年度は、米糠に含まれるフェルラ酸エステル誘導体(γ-オリザノール)が抗炎症作用を持つか否かをRAW264.7マクロファージ細胞株ならびに、デキストラン硫酸誘発大腸炎モデルマウスを用いて解析し、以下の成績を得た。解析には、γ-オリザノールとその主成分であるシクロアルテニルフェルレート(CAF)を精製して用いた。(1)RAW264.7マクロファージ細胞株を用いたLPS刺激による炎症メディエーター発現に対するフェルラ酸エステル誘導体の作用RAW264.7マクロファージをLPS(1μg/ml)で刺激するとiNOS、COX-2、IL-1βの発現が誘導された。γ-オリザノールはiNOS、IL-1β、COX-2のmRNA発現を有意に抑制した。また、CAFについても同様の抑制作用を示した。ゲルシフトアッセイによるNFκB活性に対するCAFの効果について解析したところ、CAFはLPSによって活性化するNFκB活性を有意に抑制した。(2)デキストラン硫酸誘発大腸炎モデルマウスを用いた腸炎に対するフェルラ酸エステル誘導体の作用C57BL6Jマウスに1%デキストラン(DSS)硫酸を自由飲水させると、飲水開始後3-4日目より血便、軟便、体重減少などをスコアー化したDisease activity intdex(DAI)値の上昇が認められ、飲水開始後16日まで日を追って増加した。また、HE所見では粘膜部への炎症細胞の浸潤や粘膜の脱落、筋層の肥厚などが認められた。γ-オリザノール(30mg/kg/day)をDSS硫酸自由飲水開始二日前より経口投与することにより、DAI値は低下し、HE所見においても炎症像の顕著な抑制が認められた。以上の成績から、γ-オリザノールはNFκBの活性を抑制することにより、炎症応答を抑制し、大腸炎の病状を軽減させる可能性が示唆された。

以上、本研究により米糠由来のγ-オリザノールが腸炎の治療ならびに予防に有効な食品成分であることが明らかにされた。さらに、本成績から、γ-オリザノールが他の炎症性疾患に対しても有効である可能性が考えられる。
末梢動脈疾患ハイリスク患者への振動ケアがもたらす重症虚血肢移行遷延効果の検討

振動器による下腿部への振動ケアが、下肢末梢動脈循環不全のハイリスク患者の下肢末梢循環状態の維持、あるいは促進に影響を及ぼすかを縦断的に調査するものである。特に運動療法を実行することが困難な透析患者において、振動器による振動マッサージを付加することで、下肢末梢循環状態がどのように変化するかを調査し、最終的にはQOL維持・向上が得られるかを明らかにする。
現代日本における宗教と教育:仏教と道徳改革

今年度はインタビュー、およびデータ収集を中心として研究を進めた。そのために今年度の奨励費は主に二つの目的に使った。まず、(1)出張先の京都市と広島市でインタビュー調査を行った。宗教関係者の道徳と教育に関する考え方を聞き取った。主要な目的はインタビューであったが、インタビュー先で関連する諸資料を入手することができた。これもきわめて有益な出張調査の成果である。また、神奈川県内と東京都内でもインタビュー調査を行った。加えて、さまざまな学会、研究会、勉強会に加わり、多くの学術交流の機会を得ることができた。次に、(2)資料収集であるが、関連する問題についての情報を収載した書物、定期刊行物等を購入したり、コピーしたり、インターネットからの資料のダウンロードした。そしてこれらの資料の整理、読解に多くの時間を費やした。書物や定期刊行物の中には入手しにくいものも少なくなく、図書館や個人からの借り出しによって集めた資料も少なくない。これらの調査により、現代の仏教関係者の間で、現代日本の道徳の弱体化を嘆き、これを補うために学校教育を初めとして、さまざまな場で道徳教育の強化がなされなければならないという見解が広まっていることについて、また、そうした見解のヴァラエティは歴史的変化について知見を深めることができた。加えてアメリカに旅行して、アメリカ宗教学会(AAR)でこの問題について研究発表を行い、貴重な批判や助言を得ることができた。アメリカ宗教学会でのパネルの内容は、Japanese Journal of Religious Studies(南山大学から刊行)において特集論文集として掲載される予定である。他にもこの問題をめぐって書評(1篇)、論文(1篇)、編著(1冊)の出版予定がある。
震災期の証券市場に関する考察

自然科学のように、人工的な実験を行うことが困難な社会科学にとって、自然災害の影響を分析することは学術的な意義は高い。また、予測が難しい外生的なショックが与える効果を分析することで、社会システムの健全性の検証にも役立つことであるといえる。本研究では、証券を扱う証券市場のような直接金融に注目し、外生的なショックが金融市場に与える効果を分析することとなった。平成30年度に関しては、前年度と引き続き最新の研究動向の確認を進めることとなった。文献の調査と並行して、国内外の学会や会議などで行われている最新の議論に関しても、調査を進める必要がある。本研究を遂行するため、国際会議などに参加し、近年の研究の進展の確認も行った。また、データに関する分析も進めることができた。具体的には、関連分野における課題をまとめる中で、市場の流動性に与える影響を分析することができた。データから得られた知見を論文としてまとめることができた。研究成果をResearch in International Business and Finance、International Review of Economics & Finance、ゆうちょ資産研究などといった学術誌に研究成果を公刊できた。論文に関しては、International Congress on Banking, Economics, Finance, and Business、Academy of International Business、International Corporate Governance Societyなどで報告する機会をえることができ、いくつかのコメントを得ることができた。次年度においては、文献調査と並行して、さらなる考察を進める予定である。データ整備・分析など予定通りに進んでいる。予定通りに進めていきたい。自然科学のように、人工的な実験を行うことが困難な社会科学にとって、自然災害の影響を受けた期間に注目し、社会システムの健全性を検証することの学術的な意義は高い。地震などの自然災害による実物経済のダメージは金融市場を通じて、その効果が増幅される恐れがある。特に、大災害の際には、実体経済への悪影響は大きくなる。20世紀以降の金融市場が整備されていく過程の中で、「経済の血液」としての役割を果たす金融市場の設計に社会的な関心が高まっている。平成29年度に関しては、最新の研究動向の確認も重要なテーマであると考えている。文献の調査と並行して、国内外の学会や会議などで行われている最新の議論も確認する必要がある。関連分野における課題を洗い出すとともに、最新の学術的研究を確認できると考えられる。また、分析を進めるためのデータ分析も不可欠になるといえる。金融市場関連の取引データなど分析可能な状況に整理する必要があると考えている。文献調査や国際会議での討論などから、証券市場のデータに関しては、分析のためにいくらかの工夫が必要であることが分かった。このため、証券市場の株価データなどに関しては、分析に関する調査内容を反映した形で整理することになった。初年度に関しては、まずは企業の財務データや証券市場などの金融市場のデータの収集、並びにその整理にも時間をかけた。データ整理など予定通りに進んでいる。
集合論理に基づく超並列コンピューティングに関する研究

本研究では,配線問題を本質的に解消できる次世代集積システムの実現を目指して,下記のような多重コンピューティングシステムに関する総合的検討を行った.1.「多値集積システム」:非2進数系/多進数系に基づく各種算術演算回路(高基数除算回路,高基数CORDIC演算回路,冗長複素数乗算回路,再構成型算術演算回路)を開発し,演算latency・配線長・素子数・消費電カなどの削減効果を実証した.さらに多値集積回路の試作を通じて,回路規模の削減の可能性を示した.2.「周波数多重化集積システム」:正弦波および直交ディジタル系列を情報担体とするニューラルネットワークの基本構成を提案した.さらに,直交ディジタル系列を情報担体とするホップフィールド型ネットワーク(3ビットA/D変換器)をCMOS双方向電流モード回路方式に基づいて設計し,配線量削減の効果を明らかにした.3.「符号多重化集積システム」:M系列を情報担体とする集合論理システムを提案するとともに,テスト回路をCMOS双方向電流モード回路技術により試作し、配線量削減の効果を明らかにした.さらに,M系列の系列長と多重度を調節することにより,柔軟なエラーレートの制御が可能であることを示した.4.「多波長光電子集積システム」:MCMマルチプロセッサ用多波長光インタコネクションネットワークを提案するとともに,その実現の鍵となる波長検出ICを開発した.本ICでは原理的に816波長程度の多重度を実現可能であり,これによりネットワークの面積的複雑さを1/641/256程度に減少できることを示した.5.「分子コンピューティングシステム」:本システムの基本素子となる酵素トランジスタの原理的動作を初めて確認した.また、酵素トランジスタネットワークによるパターン情報処理の原理を提案した.本研究では,配線問題を本質的に解消できる次世代集積システムの実現を目指して,下記のような多重コンピューティングシステムに関する総合的検討を行った.1.「多値集積システム」:非2進数系/多進数系に基づく各種算術演算回路(高基数除算回路,高基数CORDIC演算回路,冗長複素数乗算回路,再構成型算術演算回路)を開発し,演算latency・配線長・素子数・消費電カなどの削減効果を実証した.さらに多値集積回路の試作を通じて,回路規模の削減の可能性を示した.2.「周波数多重化集積システム」:正弦波および直交ディジタル系列を情報担体とするニューラルネットワークの基本構成を提案した.さらに,直交ディジタル系列を情報担体とするホップフィールド型ネットワーク(3ビットA/D変換器)をCMOS双方向電流モード回路方式に基づいて設計し,配線量削減の効果を明らかにした.3.「符号多重化集積システム」:M系列を情報担体とする集合論理システムを提案するとともに,テスト回路をCMOS双方向電流モード回路技術により試作し、配線量削減の効果を明らかにした.さらに,M系列の系列長と多重度を調節することにより,柔軟なエラーレートの制御が可能であることを示した.4.「多波長光電子集積システム」:MCMマルチプロセッサ用多波長光インタコネクションネットワークを提案するとともに,その実現の鍵となる波長検出ICを開発した.本ICでは原理的に816波長程度の多重度を実現可能であり,これによりネットワークの面積的複雑さを1/641/256程度に減少できることを示した.5.「分子コンピューティングシステム」:本システムの基本素子となる酵素トランジスタの原理的動作を初めて確認した.また、酵素トランジスタネットワークによるパターン情報処理の原理を提案した.平成8年度は,多値論理・集合論理に基づく多重コンピューティングシステムの構成理論を体系化するとともに,、それぞれの実現方式ごとに特有の応用システムを取り上げ,その基本設計を行った.1.(i)多値集積回路,(ii)周波数多重化/符号多重化集積回路,(iii)多波長光電子回路,(iv)酵素トランジスタによる分子回路のそれぞれについて,物理的に実現可能な多値論理ゲートおよび集合論理ゲートをモデル化し,その分類を行った.この結果,これらの論理ゲートの実現のためには,(i),(ii)においてはCMOS電流モード素子が,(iii)については誘電体多層膜を用いた光電子素子が,(iv)については酵素活性の電気的制御を実現する電気化学素子が,重要な鍵となることが判明した.2.仕様として回路機能と実現手段が与えられたとき,最適な論理ゲートの組を選択し,配線数が最少となる多値論理回路・集合論理回路を合成するための系統的設計法について検討を行った.3.上記の設計手法に基づいて,多値論理に基づく算術演算回路(高基数除算回路,高基数CORDIC演算回路,再構成型冗長複素数演算回路),符号多重化方式によるウェーブパラレル・イメージプロセッサおよび多波長光電子回路による並列インタコネクションネットワークの基本設計を行った.一方,(iv)の分子システムについては,酵素トランジスタの動作シミュレーションを通して,濃度信号に対する増幅回路,基本論理演算回路,フリップフロップ回路などの動作を確認し,配線をまったく用いない新しい原理の集積システムの可能性を示した.平成9年度は,それぞれの多重コンピューティング方式に関して,具体的な応用システムの設計を行い,その有効性を検討した.1.「多値集積システム」:非2進数系/多進数系に基づく各種算術演算回路(高基数除算回路,高基数CORDIC演算回路,画像認識用再構成型算術演算回路)について,まず通常の2値論理回路に基づく設計を行った.その結果,アルゴリズムの多進数化により,大幅な演算latencyの消滅が達成されることが確認された.2.

「周波数多重化集積システム」:正弦波および直交ディジタル系列を情報担体とする完全並列型ニューラルネットワークを設計した結果,直交ディジタル系列を信号キャリアとするほうが,コンパクト性と高速性に優れることが判明した.今後,符号分割多重化方式による完全並列型ニューラルネットワークの実現を検討する必要がある.3.「符号多重化集積システム」:M系列と呼ばれる擬似ランダム系列を情報担体とする基本的な集合論理回路を1.5μmCMOS技術により設計した.この結果,配線を増加させずに並列処理が可能であるとともに,M系列の擬似ランダム性による高信頼化が可能であることを確認した.4.「多波長光電子集積システム」:MCMマルチプロセッサ用多波長光インタコネクションネットワークの設計手法を確立するとともに,その実現の鍵となる波長検出ICを傾斜推積型誘電体多層膜フィルタを用いて実験的に試作した.今後,使用可能な波長数等に関して定量的評価を行う必要がある.5.「分子コンピューティングシステム」:電気化学的手法に基づく酵素トランジスタの基礎実験を行い,酵素トランジスタが原理的に可能であることを確認した.平成10年度は,それぞれの多重コンピューティング方式に関して,応用システムの詳細設計を行うとともに,試作実験および計算機シミュレーションを通して,その有効性を定量的に評価した.1.「多値集積システム」:非2進数系/多進数系に基づく各種算術演算回路の試作・評価を行った.冗長複素数乗算回路,再構成型算術演算回路については,フルカスタムASICによる試作を実施し,さらに,高基数除算回路,高基数CORDIC演算回路に関しては,論理合成に基づく設計を行った.これにより,演算latency・配線長・素子数・消費電力などの削減が可能であることを明らかにした.さらに,電流モード4進SD数加算器の試作を通じて,多値集積回路化の可能性を示した.2.「周波数多重化集積システム」:正弦波および直交ディジタル系列を情報担体とするホップフィールド型ニューラルネットワークを設計し,配線量削減の効果,ならびに多重度と処理速度の関係を明らかにした.3.「符号多重化集積システム」:M系列を情報担体とする集合論理基本回路をCMOS双方向電流モード回路技術により試作し,配線量削減の効果を評価した.さらに信号線のS/N比とエラーレートの関係を明らかにした.4.「多波長光電子集積システム」:試作した波長検出ICの波長分離特性を評価し.原理的に816波長程度の多重度を実現可能であり,これにより光インクコネクションネットワークの面積的複雑さを1/641/256程度に減少できることを示した.5.「分子コンピューティングシステム」:酵素トランジスタの微分方程式モデルを用いたシミュレーションにより,拡散結合された酵素トランジスタによるパターン情報処理および最短経路探索が可能であることを示した.
銅酸化物モット絶縁体の光物性に関する理論的研究

本研究では、銅酸化物モット絶縁体の光学応答を様々な角度から検討し、モット絶縁体の光物性の物理を構築することを目的とした。特に、1.強相関のもとでの電子・格子相互作用の光学応答に対する役割の解明と、バンド絶縁体との相違性、類似性の明確化、2.銅酸化物絶縁体の非占有状態の詳細を調べる新しい分光測定法の提案、の二点を研究の中心課題とした。銅酸化物をハバード模型およびその有効模型を用いて記述し、光励起状態や光学応答に関わる様々な物理量の計算には数値的手法を用いた。多体問題を扱わなければいけないので、近似を用いない数値計算は威力を発揮する。具体的な手法としては、ランチョスアルゴリズムに基づく厳密対角化法、および密度行列繰り込み群法を用いた。光学応答スペクトルを計算する際は、補正ベクトル法と呼ばれる手法を厳密対角化法および密度行列繰り込み群法に適用した。得られた成果は大きく5点に分けられる。それらは、(1)一次元モット絶縁体の光吸収スペクトルにおけるエキシトン効果の解明、(2)非占有状態を調べる角度分解二光子光電子分光法の二次元銅酸化物モット絶縁体への適用と理論予測、(3)一次元モット絶縁体の一粒子励起スペクトルの温度依存性の解明、(4)二次元モット絶縁体の光励起状態の対称性の解明、および(5)一次元モット絶縁体の一粒子励起スペクトルに対する電子光子相互作用の効果の解明である。(1)から(4)の成果については、すでに論文として発表されている。(5)の成果に関しては現在投稿中である。これらの論文のほか、著書(共著)の中で本課題に関わる成果について詳細に述べている。このように二年間の研究において多くの成果が得られ、研究の目的の多くを達成できたと考えている。本研究の課題の目的の一つは、強相関のもとでの電子・格子相互作用の光学応答に対する役割の解明と、バンド絶縁体との相違性、類似性の明確化である。この目的達成のため本年度は、次の二点に関する研究を行った。(1)光学応答に対する強相関効果を明らかにするため、強結合極限でのハバード模型に対して光吸収の温度変化の計算を行なった。手法は、数値的厳密対角法である。これまでの研究から絶対零度では強相関に起因するスピン自由度の存在が光学応答スペクトルの形状や次元依存性を決めていることが分かってきた。温度の増加ととも局在スピンは熱的に揺らぐため、お互いの相関が大きく変化する。このスピン相関の変化が、絶対零度の特徴をどのように変化させ、またその結果、温度効果がどのような形で光学応答に現れてくるのか明らかにした。特に、一次元系では温度効果は小さく、一方二次元系では大きいことが分かった。また、実験結果との対比から、電子系だけでは記述できない効果(電子・格子相互作用による効果)が一次元系の温度変化を支配していることが示された。(2)光吸収スペクトルの形状の電子間相互作用の大きさによる変化を明らかにするため、動的密度行列繰り込み群法を用いて一次元ハバード模型の光学伝導度を計算した。特に、サイト内クーロン相互作用とサイト間クーロン相互作用を変化させたとき、どのような条件でモットギャップ端に束縛状態が形成されるか調べた。その結果、サイト内クーロン相互作用がバンド幅よりも大きな場合は、サイト間クーロン相互作用が電子遷移エネルギーの2倍以上のときに束縛状態が形成されることがサイズスケーリングから明らかとなった。この結果をもとに一次元銅酸化物モット絶縁体の光学伝導度の実験結果との比較を行った。

本年度は本研究の目的である1.強相関のもとでの電子・格子相互作用の光学応答に対する役割の解明と、バンド絶縁体との相違性、類似性の明確化、2.銅酸化物絶縁体の非占有状態の詳細を調べる新しい分光測定法の提案、の二点について成果を得たので報告する。1.一次元モット絶縁体の角度分解光電子分光スペクトルに対する電子格子相互作用の効果を調べるため、ハーフフィールドの一次元ハバード・ホルシュタイン模型の一粒子スペクトル関数を調べた。計算は、動的に拡張された密度行列繰り込み群法を用い、フォノンは量子論的に取り扱った。電子・フォノン相互作用がない場合は、スペクトル関数にスピノンとホロンの構造が現れる(スピン・電荷分離)が、ある場合はホロン構造が強度が減少することがわかった。また、スピノン構造の近くにディップとハンプ構造が現れることも計算により示された。これらの振る舞いは、フォノンと強く結合したホロン分散の重ね合わせでスペクトル関数が記述されていると考えるとよく理解できる。これはスピン・電荷分離の考え方が電子・フォノン相互作用があってもうまく働くことを示している。2.新しい分光測定法として角度分解二光子光電子分光法を提案した。実際に二次元モット絶縁体である銅酸化物絶縁体に対する角度分解二光子光電子分光スペクトルの計算を行い、来るべき実験への予測を示した。強相関極限での単一バンドハバード模型に対してランチョス法に基づく数値的厳密対角化法を用い、二光子励起のプロセスを銅酸化物の電子状態に即した形で取り込んだ。ポンプレーザーとして4eV程度のものを用いた場合、モットギャップ上部の非占有状態の情報が最もよくスペクトルに現れることが示された。今後の実験の発展が期待される。
海洋バイオマスの亜臨界水分解特性の解明と燃料変換の基礎研究

本研究では海洋バイオマス中の大型藻類から、複数のクリーン燃料をカスケード生産するための基盤技術を開発した。アオサからのバイオエタノール原料であるグルコース生成に関しては180°Cの希硫酸が収率80%以上と効果的であった。ホンダワラの油化では、350°Cの条件において、亜臨界水や超臨界プロパノール等に比べてギ酸水溶液が油分収率向上に適していた。ホンダワラのガス化・水素製造に関してはアルカリ触媒存在下、高圧過熱水蒸気を用いると700°Cでガス化率は93%まで上昇し、有機物1g当たり1.7Lの水素が生成した。大部分の大型藻類は大量に存在する未利用資源であり、難分解性のリグニンを含まないといった長所を持っている半面、海底で低密度に存在するので栽培や収集が困難、含水率が高い、海藻特有の難分解性多糖類を含有するといった課題がある。本研究では海洋バイオマス中の大型藻類から、複数のクリーン燃料をカスケード生産するための基盤技術を開発する。平成25年度はセルロースやヘミセルロースを含むアオサからのグルコース生成を検討した。その結果、酵素糖化のみでは反応時間72時間でもグルコース収率は32%、190°Cの亜臨界水で20分前処理した後に72時間酵素糖化を行うとグルコース収率は48%まで上昇した。一方、180°Cの3%希硫酸水溶液で3分処理するとグルコース収率は80%、キシロース収率は93%と、大幅に収率が上昇することが明らかになった。またマイクロ波加熱装置を用いてアオサを亜臨界水中で加水分解するために装置改良等を行い、安定して亜臨界水加水分解実験を行えるようにすることができた。また100Lの大型水槽を用いて大型藻類としてサガラメを浮遊培養したところ、鉄分を添加することで葉幅、葉長ともに無添加よりも大きくなり、成長速度が増すことが明らかになった。平成26年度は大型藻類であるホンダワラのガス化を検討した。その結果、触媒として水酸化カリウムを用いると、700°C、5MPaの高圧過熱水蒸気中でガス化を行うと、反応時間30分まではガス生成量が増加し、30分では有機物1g当たり2.1Lの水素、0.2Lのメタン、0.3Lの二酸化炭素が生成した。この時ガス化率は90%だった。またマイクロ波加熱装置を用いてアオサを加水分解したところ、反応時間30分ではグルコース、キシロース、5-ヒドロキシフルフラール及びフルフラールの収率はいずれも200°Cの条件で最大値をとることが明らかになった。耐熱性陽イオン交換樹脂としてRCP145Hを用いて溶媒特性と酸強度の決定を試みた。また100Lの大型水槽を用いた大型藻類(サガラメ)の浮遊培養では、添加する養分によって固体中の炭素割合が増加する傾向が見られた。平成27年度は大型藻類であるホンダワラの油化を検討した。その結果、反応温度350°C、反応時間5分において、亜臨界水中で油化を行うと残渣の収率は熱分解油化の半分程度の25%まで低下した。更に水素化分解を促進させるために有機酸水溶液中で油化を行うと油分収率は52%となった。これは熱分解油化時の油分収率7%、亜臨界水のみでの35%に比べて高い値である。この時得られた油分の発熱量も亜臨界水のみの油分の約20MJ/kgに対して30MJ/kgと高い値を得ることができたことから、ホンダワラの油化には350°Cの有機酸水溶液が適していることが明らかになった。また固体酸触媒としてスルホン基を持つ炭素系触媒を作製したところ、スルホン酸基量は0.5mmol/gと、26年度に酸触媒として利用した陽イオン交換樹脂の0.8mmol/gに比べて低い値となった。これらの触媒を用いてセルロースを加水分解したところ、触媒添加重量及び反応条件で比較すると、グルコース収率はほぼ同じであるが、グルコースの過分解物である酢酸の生成率が今回作製した炭素系触媒の方が大幅に低下したことから、スルホン基が少ないことがグルコースの過分解抑制に効果的であったと考えられる。

ホンダワラのガス化・水素製造に関してはアルカリ触媒存在下、高圧過熱水蒸気を用いると700°Cでガス化率は93%まで上昇し、有機物1g当たり1.7Lの水素が生成した。平成26年度は(1)大型藻類の高密度・高生長栽培技術の開発、(2)亜臨界水+固体酸触媒の溶媒特性と酸強度の決定、(3)亜臨界水+酸触媒により大型藻類を加水分解した時の反応特性の把握、(4)大型藻類から複数の燃料を連続的に生成するためのカスケード式反応プロセスの開発を予定していた。その中で、大型藻類を高密度・高生長栽培するために、浮遊培養技術を用いて添加物を考慮することで藻類栽培において炭素割合が増大できる可能性を見出した。溶媒特性と酸強度の決定に関して、データのばらつきが大きいことから、いかに安定してデータを採取するか検討を進めている。また反応特性の把握に関しては、マイクロ波加熱装置内でアオサの亜臨界水加水分解反応を行い、グルコース等の収率に対する反応温度及び時間の影響などを明らかにすることができた。更にカスケード式反応プロセスの開発については、ホンダワラのガス化において5MPaの圧力でも高いガス化率と水素生成量を実現できる触媒を見出した。これらのことから、本研究はおおむね順調に進展していると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。化学工学今後は、(1)大型藻類の高密度・高生長栽培技術を用いた高密度生産、(2)亜臨界水+固体酸触媒の溶媒特性と酸強度の決定、(3)カスケード式反応プロセスのうち、大型藻類の油化における亜臨界水の役割の明確化、の3項目を検討する予定である。平成25年度は(1)大型藻類の高密度・高生長栽培技術の開発、(2)亜臨界水+酸触媒により大型藻類を加水分解した時の反応特性の把握、(3)大型藻類から複数の燃料を連続的に生成するためのカスケード式反応プロセスの開発を予定していた。その中で、大型藻類を高密度・高生長栽培するために、浮遊培養技術を用いて添加物を考慮することで藻類栽培において成長速度が増大できることを明らかにした。また反応特性の把握に関しては、マイクロ波加熱装置内で亜臨界水加水分解反応を行うための装置改良等を行い、安定して研究を行えるようにすることができた。更にカスケード式反応プロセスの開発については、大型藻類の糖化は酵素処理よりも硫酸を添加した亜臨界水加水分解が効果的であり、生物処理よりも20%収率を増加させるという目標値をクリアすることができた。平成26年度は、(1)大型藻類の高密度・高生長栽培技術の高生産性の確認、(2)亜臨界水+固体酸触媒の溶媒特性と酸強度の決定、(3)マイクロ波加熱装置を用いたセルロース、ヘミセルロース、アルギン酸の糖化条件の最適化、(4)カスケード式反応プロセスのうち、大型藻類のガス化・燃料ガス生成における亜臨界水や触媒硬化の明確化、の4項目を検討する予定である。
高分化型脂肪肉腫の組織標本を用いたプロテオーム解析とその病理診断学的応用

[目的]本研究では,高分化型脂肪肉腫と脂肪腫の鑑別・診断に有用かつ,一般医療施設で施行可能な免疫組織化学法(IHC)で検出できる新たな蛋白質マーカーの同定を目指した.マーカー検索の手法としてホルマリン固定・パラフィン包埋(FFPE)組織標本からのタンパク質抽出と質量分析法によるプロテオーム解析を用いることとした.[研究方法]脂肪組織,脂肪腫および高分化型脂肪肉腫各3症例のFFPE組織から2種類の手法(1 :グアニジン塩酸塩を用いた自家製試薬での抽出, 2 :市販試薬での抽出)によりタンパク質を抽出・精製し, ABI/4800 plus MALDI TOF/TOFanalyzerで質量分析に供した.得られたタンパク質のうち,高分化型脂肪肉腫のみ複数例から検出されたタンパク質および脂肪肉腫や悪性腫瘍で生物学的に妥当と考えられる候補タンパク質を選定した.これらの候補タンパク質に対する抗体を用いたIHCを脂肪腫,高分化型脂肪肉腫の各10症例について行い,染色性を評価した.[結果]質量分析により,脂肪組織から469種,脂肪腫から353種,高分化型脂肪肉腫337種のタンパク質が検出された.高分化脂肪肉腫のみから検出されたタンパク質は192種あり,複数症例から検出されたタンパク質は8種であった.検出されたペプチド数が多いものを中心に3種の候補タンパク質を選定した. IHCを行った結果,高分化型脂肪肉腫と脂肪腫とで染色性が異なる候補タンパク質を2種同定した.[今後]凍結組織を用いたウエスタンブロット法などにより候補タンパク質の発現を確認し,高分化脂肪肉腫と脂肪腫での存在と発現の差異を確認する.更に,候補タンパク質2種に対するIHCの症例数を増やし,より詳細な検討を行う予定である.最終的に,候補タンパク質を高分化脂肪肉腫の新規診断マーカーとして臨床現場で利用可能な検査モデルの構築を目指す.[目的]本研究では,高分化型脂肪肉腫と脂肪腫の鑑別・診断に有用かつ,一般医療施設で施行可能な免疫組織化学法(IHC)で検出できる新たな蛋白質マーカーの同定を目指した.マーカー検索の手法としてホルマリン固定・パラフィン包埋(FFPE)組織標本からのタンパク質抽出と質量分析法によるプロテオーム解析を用いることとした.[研究方法]脂肪組織,脂肪腫および高分化型脂肪肉腫各3症例のFFPE組織から2種類の手法(1 :グアニジン塩酸塩を用いた自家製試薬での抽出, 2 :市販試薬での抽出)によりタンパク質を抽出・精製し, ABI/4800 plus MALDI TOF/TOFanalyzerで質量分析に供した.得られたタンパク質のうち,高分化型脂肪肉腫のみ複数例から検出されたタンパク質および脂肪肉腫や悪性腫瘍で生物学的に妥当と考えられる候補タンパク質を選定した.これらの候補タンパク質に対する抗体を用いたIHCを脂肪腫,高分化型脂肪肉腫の各10症例について行い,染色性を評価した.[結果]質量分析により,脂肪組織から469種,脂肪腫から353種,高分化型脂肪肉腫337種のタンパク質が検出された.高分化脂肪肉腫のみから検出されたタンパク質は192種あり,複数症例から検出されたタンパク質は8種であった.検出されたペプチド数が多いものを中心に3種の候補タンパク質を選定した. IHCを行った結果,高分化型脂肪肉腫と脂肪腫とで染色性が異なる候補タンパク質を2種同定した.[今後]凍結組織を用いたウエスタンブロット法などにより候補タンパク質の発現を確認し,高分化脂肪肉腫と脂肪腫での存在と発現の差異を確認する.更に,候補タンパク質2種に対するIHCの症例数を増やし,より詳細な検討を行う予定である.最終的に,候補タンパク質を高分化脂肪肉腫の新規診断マーカーとして臨床現場で利用可能な検査モデルの構築を目指す.
動脈系化学受容器におけるアセチルコリン受容体の分子機構と形態学的解析

1.免疫組織化学的検討:慢性低酸素下(380torr・12週)に暴露されたラット頸動脈小体は血管の著しい拡張に伴いその容積は増大し、両生類の頸動脈小体と極めて類似した形態を示した。アセチルコリン受容体(m2)に対する抗体で免疫染色をしたところ、慢性低酸素下ラット頸動脈小体におけるm2免疫陽性化学受容細胞は正常環境下に比べ多い傾向を示し、その出現頻度は正常環境下ウシガエル頸動脈小体におけるm2陽性細胞の出現頻度に近い値を示した。2.共焦点レーザー顕微鏡による検討:アセチルコリン受容体(m2)免疫陽性部位は、化学受容細胞の膜に局在し、各種ペプチド抗体を用いて二重染色した試料では、陽性線維の近接部位により強い反応を示す傾向が認められた。3.細胞内セカンドメッセンジャーおよびリン脂質(PI)代謝経路関連物質投与による生理応答の検討:アセチルコリン受容体から起こる反応経路を追及する為に、未固定ビブラトーム切片を作成し、Gタンパク関連物質投与下で受容体アゴニストにより刺激した。その後、サイクリックAMP(cAMP)系に関してはアデニルシクラーゼを活性化するフォルスコリンおよび膜透過性cAMPの投与を行ない細胞内小器官の運動の変化を解析した。一方、IP3系に関しては、PLCのアゴニストの投与、また、ジアニルグリセロール系に対してはTPA、OAG、H7等のCキナーゼ関連物質を用い検討した。本分析はさらに例数を重ね検討中である。4.化学受容細胞内のカルシウム測定:未固定ビブラトーム切片を作成し、慢性低酸素状況下および正常環境下の化学受容細胞内カルシウムをfura-2を用いて顕微蛍光測光した。本分析もまた例数を重ね検討中である。
心血管系疾患に影響を及ぼす歯周病原性細菌のクオラムセンシング機構解析

歯周病原性細菌が心筋梗塞の病変部位から検出され、その発症に深く関与していると報告されていることから、歯周病原性細菌による心筋梗塞の発症メカニズムについて、様々な報告がなされている。SOCS(サイトカインシグナル抑制因子)は、炎症の制御機構に大きな役割を果たしていることが報告されている。歯周病は、歯周病原性細菌感染により誘導される炎症反応であることから、SOCS分子に注目した。我々は、歯周病原性細菌感染マクロファージにおいて、細胞周期停止が誘導されることを解明している。そこで、我々が開発した感染実験系において、SOCSの炎症応答に対する反応について検証を行ったところ、SOCS強発現細胞において、歯周病原性細菌が誘導する細胞周期停止が解除された。さらに、分子生物学的および遺伝工学的な手法を用いて詳細な解析を加えた。歯周病原性細菌が心筋梗塞の病変部位から検出され、その発症に深く関与していると報告されていることから、歯周病原性細菌による心筋梗塞の発症メカニズムという視点に立ち、歯周病原性細菌による粥状斑(アテローム病変)形成のメカニズムについて、分子生物学的手法を用いて解明した。まず、最終年度は、細胞付着因子欠損歯周病原性細菌株の作製および当該因子の粥状斑形成に関わる役割の解析を実施した。平成23年度、血管内皮細胞に対する付着因子であるpilliを同定したので、当該因子を欠損した細菌株を作製後、粥状斑の形成量を野生株と欠損株を比較し、当該因子の役割を解析した。この研究成果については、現在論文投稿中である。また、微小流路環流細胞培養系を用いたSOCS1/SOCS3強発現マクロファージのマイクロピラーへの付着量の評価を行った。微小流路環流細胞培養系を用いて再現したin vitroでの粥状斑形成モデルも用いて、歯周病原性細菌のLPSや菌体で刺激を行った。ベクターコントロール株とSOCS1およびSOCS3強発現株における遺伝子発現を比較することで、SOCS分子の分子生物学的役割を解析した。平成23年度の研究実績で、サイトカインシグナル抑制因子(SOCS)の歯周病原性感染マクロファージに及ぼす影響が示唆された。そこで、今年度は歯周病原性細菌感染におけるSOCSの役割についても詳細な検証を行った。なお、この研究については英語論文にて投稿し掲載されている。以上、平成23年度から平成24年度にわたり、心血管系疾患に影響を及ぼす歯周病原性細菌のクオラムセンシング機能解析を行った。歯周病原性細菌感染を微小流路還流細胞培養系に応用することで、宿主側および微生物側の粥状斑形成に関わる因子について詳細な解析が出来た。今後、さらに分子生物学的および遺伝工学的な手法を用いて詳細な解析を加えていく予定である。今回の研究で、歯周病原性細菌による粥状斑(アテローム病変)形成のメカニズムについて、クオラムセンシングの視点に立って解明する。まず、LDLやLPSなどが歯周病原性細菌のマクロファージ細胞への付着にどのように影響するかについてクオラムセンシングの視点にたって細胞ならびに細菌遺伝学的に解析した。まず、微小流路細胞培養系を用いたLDLやLPS共存下でのマイクロピラーへの付着量を評価した。in vitroで粥状斑の形成を再現するため、微小流路細胞培養系を用いて、高脂質栄養環境(LDL)やLPS刺激環境下およびバイオフィルム形成下でのマイクロピラーへの細胞付着量を評価したところ、両環境とも付着量を増大させる結果を得た。SOCSは、炎症応答に関与するシグナルで、サイトカインシグナル抑制因子として報告されている。そこで、SOCS1/SOCS3強発現細胞のマイクロピラーへの付着量の評価を行った。SOCS1およびSOCS3を強発現したマクロファージを作成し、LDLやLPSの影響を調べる。さらに、A.actinomycetemcomitansを感染させ、それぞれのアテローム病変の形成量をリアルタイムで観察した。両環境下ならびに感染により、付着量の増大は抑制された。この環境下では、それぞれの強発現細胞において誘導されるアポトーシスは抑制され、アポトーシス関連タンパク発現にも負の調節を確認することができた。そこで、SOCS1/3強発現細胞株の投与による歯周病細菌感染が誘導する血管内皮細胞上における粥状斑形成に対する抑制効果の検討を行ったところ、細胞側付着因子ICAM-1の発現に影響が及んでいることが明らかになった。今回の研究は、歯周病原性細菌による粥状斑(アテローム病変)形成のメカニズムについて、クオラムセンシングの視点に立って解明するを目的としている。当該年度では、LDLやLPSおよび歯周病原性細菌により、マクロファージ細胞への付着にどのように影響するかについて分子生物学的および遺伝学的に解析できた。

さらに、炎症応答に関与する負の制御因子であるSOCSの強発現細胞で、LPSや歯周病原性細菌が誘導するアポトーシスが抑制され、さらにその過程で、粥状斑の形成が抑えられるという興味深い知見を得ることができた。次年度は細菌学的観点からメカニズムについて詳細に解明する必要がある。1.細胞付着因子欠損P. gingivalisおよびA.actinomycetemcomitans株の作製および当該因子の粥状斑形成に関わる役割の解析。平成23年度の研究計画3において血管内皮細胞に対する付着因子を同定し、そのうえで、当該因子を欠損したP. gingivalisおよびA.actinomycetemcomitansを作製し、粥状斑の形成量を野生株と欠損株を比較することで、当該因子の役割を解析する。<方法>遺伝子欠損株作製、微小流路環流細胞培養系2.微小流路環流細胞培養系を用いたSOCS1/SOCS3強発現マクロファージのマイクロピラーへの付着量の評価。in vitroでの形成を再現するため、微小流路環流細胞培養系を用いて再現したin vitroでの粥状斑形成モデルも用いて、P. gingivalisおよびA.actinomycetemcomitansのLPSや菌体で刺激したベクターコントロール株とSOCS1およびSOCS3強発現株における遺伝子発現を比較することで、SOCS分子の分子生物学的役割を解析する。<方法>微小流路環流細胞培養系、DNAマイクロアレー3.P. gingivalisおよびA.actinomycetemcomitans以外の歯周病原性細菌におけるクオラムセンシング遺伝子の同定。Red complexに属する歯周病原性細菌が形成するバイオフィルムと血管内皮細胞間のクオラムセンシングに関連する遺伝子群をDNAマイクロアレイにより同定する。同定した遺伝子群について、LDLやレプチン存在下で培養した際の発現量の変化を、リアルタイムPCRにて評価する。<方法>DNAマイクロアレー、リアルタイムPCR1.細胞培養に使用するプラスチック製品、血清、培地、選択用抗生物質の購入2.細菌培養に使用するプラスチック製品、培地3.微小血管流路システムの消耗品4.分子生物学的ならびに遺伝工学的解析に必要な試薬等の消耗品5.所属学会における成果発表の際の旅費として研究費を使用する。
複数の共有構造を用いたアニーリングに基づく音響モデリング

本研究では,複数のパラメータ共有構造を用い,確定的アニーリングEMアルゴリズムとベイズ基準を学習アルゴリズムに適用することで音声認識のための新しい音響モデリングの枠組みを提案する.初年度には,学習アルゴリズムの導出・実験及び考察を行い,国内外でその結果を発表してきた.今年度は提案法に関してさらに実験を重ねることで提案法の特徴や問題点等を考察・改善してきた.また,これまで提案法は音声認識に関しての統計的なモデリング手法として発表を行ってきているが,話者認識や音声合成といった統計モデルを基盤に用いる分野にも適用が可能である.そのため,話者認識や音声合成において提案法を適用するために,それぞれの最新の動向を調査し知見を広げるための研究活動も行った.話者認識に関しては,5ヶ月間エジンバラ大学の研究所に滞在し,話者認識の最新の動向や最新のデータ,問題点など様々な知見を得ることができた.また,海外の様々な分野の研究者とも議論を交わすことができ提案法に対する知見も深まった.さらに,音声合成の研究にも従事し,言語に依存しない話者の特徴をモデル化する研究を行ってきた.これにより話者性についての研究についても知識を深めることができ,かつ提案法の音声合成への適用についても検討することができた.今年度の研究活動の成果の国内外への発表件数は控えめではあるが,提案法について実験等をまとめ投稿した論文は採択され掲載されたため,当初の予定としては順調に進めることができたと言える.研究計画において今年度は複数のパラメータ共有構造を用いた枠組みにベイズ基準を適応し,実験を通して考察し発展させること。さらには,他の分野においても適用について検討していくことを行った.それに関して発表するまでにはまだ至ってはいないものの,海外の研究機関で話者認識の最新の研究動向についての調査もでき,音声合成の研究も行ってきたため,研究計画の達成度としてはおおむね順調であると考えている.今後の推進方策としては,提案法の改善点について考察し,より生成モデルとして話者の真の分布に近くなるように改善,提案を行っていくことが挙げられる.また,今年度に行った他分野への適用に関しても研究を進め,国内外の学会や論文誌への投稿を通じてまとめあげていくことも考えられる.近年,音声認識システムが携帯電話やカーナビゲーションシステムといった様々なアプリケーションの入力インタフェースとして用いられるようになってきている.そして,より多くのユーザが快適に音声認識システムを使用する為に音声認識に関する研究では更なる高精度化が求められてきている.本研究では,統計モデルであるHMMを用いた音声認識システムにおいて,扱う統計モデルの複雑さを向上させさらに学習アルゴリズムと包括して考えることでモデルの汎化性能をさらに向上させることを目的とした新しいモデル構造を提案し,その有効性を確認するものである.そこでベイズ基準の枠組みにおいて複数のパラメータ構造を用いることを考える.そのためにパラメータ構造を隠れ変数として含む新しいて関数を定義し,さらにその関数をより最適に学習させていくために確定的アニーリングという学習手法を用いてモデルの学習を行う.ただし,複数のモデル構造を段階的に構築していく手法ではないのでどのようなパラメータ構造を用いていくのかというのが大きな問題となる.そこでまず提案法の有効性を確認する為に2つのパラメータ構造を用いた実験を行いそれらの成果をまとめたものを英文誌に論文としてまとめて投稿した.さらに学習基準などの検討も進めていきつつ来年度には音声合成などの分野にも提案法を用いたものを適応していくことを目指すために近年音声合成の分野で期待されている話者性を考慮したクロスリンガル話者適応に関する研究にも着手し人間が話者性をどのように聞きわけているのか調査するような実験を行い更にモデル化も検討しその成果に関しても学会において発表を行った.本研究では,複数のパラメータ共有構造を用い,確定的アニーリングEMアルゴリズムとベイズ基準を学習アルゴリズムに適用することで音声認識のための新しい音響モデリングの枠組みを提案する.初年度には,学習アルゴリズムの導出・実験及び考察を行い,国内外でその結果を発表してきた.今年度は提案法に関してさらに実験を重ねることで提案法の特徴や問題点等を考察・改善してきた.また,これまで提案法は音声認識に関しての統計的なモデリング手法として発表を行ってきているが,話者認識や音声合成といった統計モデルを基盤に用いる分野にも適用が可能である.そのため,話者認識や音声合成において提案法を適用するために,それぞれの最新の動向を調査し知見を広げるための研究活動も行った.話者認識に関しては,5ヶ月間エジンバラ大学の研究所に滞在し,話者認識の最新の動向や最新のデータ,問題点など様々な知見を得ることができた.また,海外の様々な分野の研究者とも議論を交わすことができ提案法に対する知見も深まった.さらに,音声合成の研究にも従事し,言語に依存しない話者の特徴をモデル化する研究を行ってきた.これにより話者性についての研究についても知識を深めることができ,かつ提案法の音声合成への適用についても検討することができた.今年度の研究活動の成果の国内外への発表件数は控えめではあるが,提案法について実験等をまとめ投稿した論文は採択され掲載されたため,当初の予定としては順調に進めることができたと言える.研究計画において今年度は複数のパラメータ共有構造を用いた枠組みにベイズ基準を適応することを計画しており,その内容に関しては国内の研究会及び国際学会において発表を行ってきた.論文への投稿準備もほぼ終了しており来年度へのステップを踏むための準備も順調に進展しているため達成度としてはおおむね順調であると考えている.研究計画において今年度は複数のパラメータ共有構造を用いた枠組みにベイズ基準を適応し,実験を通して考察し発展させること。さらには,他の分野においても適用について検討していくことを行った.

それに関して発表するまでにはまだ至ってはいないものの,海外の研究機関で話者認識の最新の研究動向についての調査もでき,音声合成の研究も行ってきたため,研究計画の達成度としてはおおむね順調であると考えている.今後の推進方策としては,パラメータ共有構造に関して詳しい知見を得るために実験結果を様々な角度から調査・考察し,それらをまとめた成果を学会誌へ投稿すること及びさらに音声合成や話者認識といった統計モデルを用いた手法が広く用いられている分野に関しても提案法が有効であるかを検証する為にそれらの研究、調査を進め定式化のための知見を深めていくことを考えている.今後の推進方策としては,提案法の改善点について考察し,より生成モデルとして話者の真の分布に近くなるように改善,提案を行っていくことが挙げられる.また,今年度に行った他分野への適用に関しても研究を進め,国内外の学会や論文誌への投稿を通じてまとめあげていくことも考えられる.