hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌細胞におけるβ-カテニンの細胞内局在を制御する新規間質由来因子の同定

ある種のTh1サイトカイン添加により,β-カテニンの細胞内局在が細胞質から核へと変化することが観察された.一方,プロスタグランジンE2単独の添加では,β-カテニンの細胞内局在は変化しなかった.これらのことから,間質由来の炎症性サイトカインが,大腸癌細胞におけるWNTシグナリング・カスケードとクロストークする可能性が示唆された.3.間質におけるCOX-2の発現亢進機序も併せて検討した.線維芽細胞を大腸癌細胞及び良性腸管上皮細胞と共培養すると,線維芽細胞周辺は溶存酸素濃度が低下し,同時にCOX-2産生が亢進した.局所的な低酸素環境を改善すると,良性腸管上皮細胞との共培養でのみ,線維芽細胞からのCOX-2産生は低下した.そのため大腸腫瘍発育進展の初期段階,すなわち腺腫等では,局所的な酸素濃度の低下が間質におけるCOX-2の産生に寄与することが示唆された.大腸腫瘍において、間質から分泌される因子が腫瘍細胞におけるβ-カテニンの細胞内局在に影響するか否かを、前年度に引き続き検討した。1.平成17年度の検討により、大腸腫瘍の辺縁浸潤部の間質においてインターロイキン6(IL-6)の発現亢進を確認した。β-カテニンが細胞質に存在する大腸癌細胞Caco-2,Lovoに対し大容量のIL-6を添加したが、β-カテニンの細胞内局在は変化しなかった。これら細胞ではIL-6シグナルを細胞内で伝達するSTAT3の活性が恒常的に亢進していたため、β-カテニンが核に存在するSW480細胞を用いてdominant negative STAT3ベクターおよびJAK阻害剤AG490によるSTAT3の活性阻害を試みた。その結果、β-カテニンは核から細胞質に移行し、Tcfレポーター活性の減弱とともにSW480細胞の増殖は抑制された。これらの結果から、大腸癌細胞においてSTAT3経路がWNTシグナルに影響を与えることが示された。2.平成17年度の検討で、大腸腫瘍の辺縁浸潤部の癌細胞および間質の一部でgrowth arrest specific gene-6 (Gas6)の発現が亢進していた。Gas6及びその受容体Axlを発現する大腸癌細胞DLD-1に対しリコンビナントGas6を添加すると、PI3K/Akt経路の活性化を介して細胞増殖は亢進し、アポトーシス抵抗性が認められた。同様の傾向は、Axlの細胞外ドメインを用いたdecoy投与によっても観察された。これらの結果から、Gas6はAxlを介したオートクラインおよびパラクライン機構により、大腸癌進展に寄与する可能性が示唆された。以上のように、腫瘍の間質由来の諸因子が種々の経路を活性化して、β-カテニンなどを介して大腸癌の進展に影響を及ぼすものと思われた。
ゲル構造電気粘性流体を用いた小型レンズ用金型のナノ研磨加工システムの開発

本研究は,新機能性材料であるゲル構造電気粘性流体(ERG)の性質を金型研磨加工に応用することを考え,これを用いた小型レンズ用金型のナノ研磨加工装置を開発することを目的として行われた. ERG研磨パッドを新たに開発し,これに静的および動的電場を付与することで,金型材料を高能率・高精度に研磨することに成功した.さらに,片側電極構造の研磨パッドを開発し,ガラスなどの非導電材料の研磨加工も可能であることを明らかにした.本研究は,新機能性材料であるゲル構造電気粘性流体(ERG)の性質を金型研磨加工に応用することを考え,これを用いた小型レンズ用金型のナノ研磨加工装置を開発することを目的として行われた. ERG研磨パッドを新たに開発し,これに静的および動的電場を付与することで,金型材料を高能率・高精度に研磨することに成功した.さらに,片側電極構造の研磨パッドを開発し,ガラスなどの非導電材料の研磨加工も可能であることを明らかにした.本研究では,研究代表者らがこれまでに開発したゲル構造電気粘性流体(ERG)を金型研磨加工に応用することを考え,これを用いた小型レンズ用金型のナノ研磨加工装置を開発することを目的として,平成18年度より3年計画で研究が遂行されている.ERGは,これに電場を印加することにより,ゲル状パッド表面の構造が変化して,対向する固体面との摩擦特性が変化する新しい機能性材料である.本研究では,ERGに研磨砥粒を混入した新しい研磨材料を開発し,これを用いた研磨装置を開発し,小型レンズ用金型のナノ研磨加工プロセスの高能率化と自動化を実現することを目標としている.本年度は,研究計画の初年度であり,研磨加工用ERGの開発とその基本特性の解析を行った.すなわち,研磨砥粒を含んだ最適なERGを製造するためには,ER粒子サイズとその混合濃度,ERGに含ませる砥粒の粒径とその混合濃度,ゲル構造の硬度,ERG研磨パッドの厚さなどに注目し,種々の条件のもとで研磨用ERGを試作し,その基本的な研磨特性の評価を行い,最適な研磨用ERGパッドの製造方法を明らかにした.具体的な研究成果は以下のとおりである.(1)研磨加工用ERGの試作:研磨加工に最適なERGの製造方法について検討を行った.まず各種の条件において研磨用ERGパッドを試作し,ゲル構造とER粒子ならびに砥粒の分散状況を観察した.その結果,研磨用ERGの製造方法を明らかにすることができた.(2)基本的な研磨作用の観察と評価:試作した研磨用ERGパッドの基本的な研磨特性を評価した.研磨面におけるER粒子と研磨砥粒の挙動を観察し,ER効果が研磨砥粒の挙動にどのような影響を与えるのかを実験的に解析した.また平面研磨実験を行い,ER効果が研磨後の仕上げ面性状に与える影響を解析した.(3)研磨加工装置の仕様決定と設計:研磨加工装置の仕様決定と設計を行った.本研究では,研究代表者らがこれまでに開発したゲル構造電気粘性流体(ERG)を金型研磨加工に応用することを考え,これを用いた小型レンズ用金型のナノ研磨加工装置を開発することを目的として,平成18年度より3年計画で研究が遂行されている.本年度は,研究計画の第2年度目であり,研磨加工装置の試作と研磨加工特性の実験的解析を行った.研磨加工装置の試作に当たっては,ERGパッドと金型研磨面の接触圧力およびアライメントを微調整可能な構造とした.試作した研磨加工装置を使用して,まず,超硬金型とステンレス金型の平面研磨加工試験を実施した.初年度における基礎的な試験結果にもとづいて,使用するERGの硬度,ER粒子濃度,研磨砥粒濃度と粒度を選択して研磨加工試験を行い,研磨時間と研磨面あらさの関係を測定した.また,ERGパッドの研磨面への接触圧力,研磨パッドの回転速度などを変化させて,研磨特性を評価した.さらに,ERGパッドについては,これを製造する段階で研磨砥粒をゲルに予め混合したものと,パッド表面に分散させたものの2種類を製作し,その性能を評価した.また,交流電場を印加した場合の研磨特性を調べた.その結果,(1)砥粒混合タイプのERG研磨パッドは,表面分散タイプに比べて高い研磨特性を示すこと,(2)交流電場を印加する場合,研磨トルクの共振を誘起する周波数の電場を印加して研磨を行うことで,工作物表面外周部だけでなく,相対速度の低い中心部でも研磨作用が得られることが明らかとなった.本研究は,ゲル構造電気粘性流体(ERG)を金型研磨加工に応用することを考え,これを用いた小型レンズ用金型のナノ研磨加工装置を開発することを目的として,3年間の計画で実施された.ゲル構造電気粘性流体は,これに電場を印加することにより,ゲル状パッド表面の構造が変化して,対向する固体面との摩擦特性が変化する新しい機能性材料である.最終年度にあたる平成20年度においては,以下の研究成果が得られた.(1)片側電極構造研磨パッドの試作:片側に陽極と陰極を交互に配置した片側構造電極を研磨工具に適用するために,その設計と研磨工具の試作を行った.研磨パッド用の片側構造電極については,平成19年度の研究において汎用有限要素法解析ソフト(ANSYS)を使用した電場解析によってすでにその基本設計を完了している.本年度は,片側電極構造のERG研磨工具を試作し,これを研磨加工装置に取り付けて,樹脂を対象とした研磨加工試験を行いその性能を評価した.

(2)動的電場印加による研磨効率の向上:ERG研磨工具に動的電場を印加することによりERGに微小変位を生じさせ,同時に含有砥粒にも微小な運動を与えることで,相対運動の少ない研磨パッド中心付近での研磨効率を向上させることができると考え,その効果を実験的に解析した.(2)研究成果のとりまとめ:3年間にわたる研究の結果を総合し,研究成果としてとりまとめ,ゲル構造電気粘性流体を用いたナノ研磨法の適用方法と,その実用化に向けた指針を提示した.
コレステリルエステル転送蛋白欠損におけるリン脂質代謝異常と抗糖尿病性

コレステリルエステル転送蛋白(CETP)欠損症は,常染色体劣性(一部,共優性)遺伝で,HDLの中に含まれる脂質をVLDLやLDLなどに転送するCETPが欠損する.本研究では,スフィンゴミエリン(SM),ApoE,そして脂質転送活性の内因性インヒビターであるApoC-Iを測定し,コントロールと比較した.リポ蛋白の分離には超遠心分離法とポリエチレングリコール(PEG)沈殿法で検討した.結果, CETP欠損で見られるHDL2(比重1.063-1.125)はSMが多く, CEが蓄積することにより,比重が小さくなり, LDL分画に一部混入して測られている可能性が示唆された.コレステリルエステル転送蛋白(CETP)はVLDLとLDLやVLDLとHDL間の非極性脂質(TG/CE)の交換反応を司ることでLDLのTG-rich化とLDL粒子の小型化・動脈硬化惹起性に関与している。本邦では高頻度変異・機能性多型のため一般人の約10%程度にヘテロ型CETP欠損を認めている。CETP欠損では高HDL血症に低LDL血症を認めること、さらに、近年ではCETP阻害薬の検討でLp(a)低下作用が報告されている。本年度はCETP欠損3例に認められる大粒子HDLのリン脂質組成を検討した。超遠心機で分画した各リポ蛋白のスフィンゴミエリン(SM)、ホスファチジールコリン(PC)を酵素法で測定定量し、対照と比較した。結果、CETP欠損ではHDL2分画とLDL2分画のSM高値傾向を認めた。CETP欠損の場合、LDL2分画はsmall,dense LDL (sd LDL)であるか、または大粒子のHDL1に相当するか、今後検討を要する。また、HepG2細胞にapo(a) cDNAとハイグロマイシン抵抗性遺伝子を導入し、apo(a)安定発現細胞を分離して解析を継続している。この培養細胞系において、CETP阻害薬の培養液中Lp(a)低下作用を確認した。コレステリルエステル転送蛋白(CETP)欠損症は,常染色体劣性(一部,共優性)遺伝で,HDLの中に含まれる脂質をVLDLやLDLなどに転送するCETPが欠損する.本研究では,スフィンゴミエリン(SM),ApoE,そして脂質転送活性の内因性インヒビターであるApoC-Iを測定し,コントロールと比較した.リポ蛋白の分離には超遠心分離法とポリエチレングリコール(PEG)沈殿法で検討した.結果, CETP欠損で見られるHDL2(比重1.063-1.125)はSMが多く, CEが蓄積することにより,比重が小さくなり, LDL分画に一部混入して測られている可能性が示唆された.CETP欠損症は本邦における高HDL血症の主な成因であるが、近年のCETP阻害薬の検討から、CETP活性を低下させることによるリポ蛋白間のコレステリルエステルとトリグリセリドの交換反応低下により、LDLが低下することに加えLp(a)低下作用も認められ、このことはヒトの動脈硬化症の進展阻止にとって望ましい変化と期待されている。これまで高Lp(a)血症の有効な治療法はない。そこで、CETP阻害のLp(a)低下作用を検討するためこれまで入手困難であったLp(a)分泌細胞モデルの作成を試みた。また、高HDL血症におけるリン脂質の特性を検討するため、従来のように研究用採血を行った。1)高HDLコレステロール血症(HDL-C 80mg/dL以上)におけるCETP欠損の頻度を集計した。遺伝子解析を行った男女比はほぼ1:2であった。男性121例のうち、HDL-C 80-99 mg/dL 48例、100ー119 35例、120以上38例群のそれぞれのCETP変異を有する頻度は33%、34%、74%であった。一方、女性261例のうち、HDL-C 80-99 mg/dL 109例、100ー119 100例、120以上52例群のそれぞれのCETP変異を有する頻度は24%、34%、69%であった。CETP変異はイントロン14AとD442Gが大部分を説明した。遺伝子はPCR-RFLPまたはインベーダー法または直接シークエンス法で判定した。2)HepG2にapo(a) cDNAを一過性導入して、Lp(a)発現細胞を作成し、CETP阻害薬による培養液中のLp(a)低下作用をウエスタンブロットで確認した。ハイグロマイシン抵抗性遺伝子とともにapo(a)遺伝子をHepG2細胞に導入することで安定発現株を分離する作業を継続している。CETP欠損症はHDLの中に含まれるエステル型コレステロール(CE)をVLDLやLDLなどに転送するCETP (コレステロールエステル転送蛋白)が欠損するため, HDLの中にCEが蓄積する. CETP欠損症ではHDL2のスフィンゴミエリン(SM)が対照と比較して有意に低値であること, HDLのApoEが増加することが報告されている.

一方,冠動脈疾患患者は対照と比較して血清SMが有意に高値であり,一方,冠動脈疾患のない患者はHDL-SMが高い傾向にあることが報告されている.本研究では,SM,ApoE,そして脂質転送活性の内因性インヒビターであるApoC-IをCETP欠損症で検討した.超遠心分離法と簡便なPEG沈殿法でリポ蛋白を検討した. CETP欠損患者4人,対照7人を対象とした. SM測定は,スフィンゴミエリナーゼ,アルカリフォスファターゼ,コリンオキシダーゼを用いた酵素法で行った.超遠心分離法は、VLDL:0.961.006, IDL:1.0061.019, LDL1:1.0191.045,LDL2:1.0451.063,HDL2:1.0631.125, HDL3:1.1251.210の比重で分離した.超遠心分離法でのnonHDL-SMと, PEG沈殿法沈殿SMの測定値は, 2検体を除きほぼ一致した. 2つの測定法で測定値の乖離が見られた2検体は,CETP-D (ヘテロ)の重症型と,CETP-D (ホモ)であり,超遠心分離法では大粒子HDLがLDL分画で測られている可能性が示唆された.既報の結果とは異なり, CETP欠損は対照と比較してHDL2-SMが有意に高値であり, LDL2-SMが高い傾向にあった.CETPとLDL2-SM,HDL2-SMは負の相関関係であり, HDL-SMとPEG沈殿の上清中ApoEは正の相関関係であった.臨床化学ゲルろ過によるリポ蛋白分画分取の実験系の確立に時間を要している。リポ蛋白のアガロース電気泳動とnative PAGEによる二次元電気泳動の系の確立に時間を要している。抗糖尿病性については、期間内の研究遂行は困難であるので、HDLやLp(a)のリン脂質とアポ蛋白組成およびリポ蛋白関連ホスホリパーゼ活性の関係を検討するように計画を一部、変更する。CETP欠損症患者の検体でのHDL特性の検討を行うと共に、HepG2細胞におけるapo(a)安定発現細胞において、CETP阻害薬によるLp(a)分泌に及ぼす影響を比較検討する。Lp(a)測定試薬など900千円、実験補助として200千円、旅費50千円、その他50千円の合計1,200千円を予定している。
AMPK-GSK3β複合体形成がグリコーゲン代謝へ及ぼす影響の解明

本研究の目的は、申請者らが見出したAMPK-GSK3複合体が協調して両者の基質に対してどのように活性制御を行っているのかを解析することにある。共通する基質のうち、グリコーゲン合成酵素であるGSの活性に対してAMPK-GSK3複合体が形成されないと、GSK3はGSをリン酸化する能力が低下することを見出した。また、この他GSK3とAMPKに共通する新たな基質として、微小管関連タンパク質であるMAP1Bを見出した。特に、AMPKは細胞内でMAP1Bをリン酸化することで細胞内の微小管の再形成に影響を及ぼすことを見出した。本研究は申請者らが見出した、「GSK3βが、細胞内のエネルギー代謝を制御するAMPKと結合し、その活性を阻害する」これが、AMPKとGSK3βの両者に共通する複数ある基質のうち、特にグリコーゲン合成酵素GSの活性の制御にとって重要であるか解析を行うものである。具体的に、1AMPKとGSK3βの結合を妨害することによってGSの活性に変化が起きるのか。2GSK3βによるAMPKの阻害がGSの活性調節に寄与しているのか3グリコーゲンに結合できるAMPKはGSK3βの足場となりえるのか。これらを解明し、「AMPK-GSK3β複合体」がGSを介してグリコーゲン代謝へ与える分子メカニズムを明らかにする。平成27年度では、まずはじめに、培養細胞中のAMPKβをノックダウンすることにより、AMPK-GSK3β複合体を阻害することにより、GSK3βがGSをリン酸化するレベルに違いが生じるか検討した結果、GSのリン酸化の減少が認められた。よって、AMPK-GSK3β複合体がGSを制御するうえで重要な役割を果たしていることが示唆された。また、AMPK-GSK3β複合体を形成しないAMPKβ変異体を発現する細胞の構築をするために、AMPKβにおけるGSK3βの結合部位の特定を行った。その結果、AMPKβのC末端にGSK3βとの結合領域が存在することが明らかとなった。現在、変異体の安定発現株の作製をするために、グリコーゲン代謝の解析に有用なヒト肝癌由来のHepG2細胞を用い、レトロウイルスにて作成を行っている。また、本研究を進めるなかで、AMPKとGSK3の新たな共通する基質として、新たに微小管の形成を制御するMAP1Bを同定し、そのリン酸化部位を明らかとした。当初の予定通り、平成27年度にAMPK-GSK3β複合体がGSのリン酸化へ影響を与えるかどうかを、AMPKノックダウンにより示すことができ、また、AMPKβにおけるGSK3βの結合部位の特定もできたことから、おおむね順調に進展していると思われる。本研究の目的は申請者らが見出した、AMPK-GSK3複合体が協調して両者の共通の基質に対してどのように活性制御を行っているか解析することにある。共通する基質のうち、特にグリコーゲン合成酵素であるGSの活性の制御にとってこれらのAMPK-GSK3複合体を形成することが重要であるかどうか解析を試みた。GSはグリコーゲンに局在しており、AMPKもグリコーゲンに結合できることが知られている。そこでグリコーゲンに局在できないAMPK変異体を作成し、GSK3がGSに対するリン酸化修飾を解析したところ減少していた。また、AMPK変異体とGSK3の複合体形成も減少していたことから、GSK3がGSをリン酸化する上でAMPKとの結合が重要であることを新たに見出した。また、AMPKがグリコーゲンに局在すること自体がGSK3と複合体形成をするうえで重要であることも示唆された。前年度にAMPKのサブユニットであるβサブユニットのC末端の配列とGSK3が結合することを見出した。そこでβサブユニットのC末端を変異させ、GSK3との結合ができない変異体をHepG2細胞に発現させ、GSに対する影響を確認したところ、GSK3によるGSのリン酸化状態が減少することが示された。しかしながら、HepG2細胞中のグリコーゲン量の変動までには至らなかった。AMPK-GSK3複合体の共通する新たな基質として、MAP1Bを見出し、in vitroにおいてAMPKがMAP1Bをリン酸化すること、リン酸化部位の同定を行った。さらに、細胞中においてもMAP1BはAMPKによってリン酸化されることを見出し、このリン酸化の変化によって細胞中の微小管の再形成に変化が有ることを見出した。GSK3もMAP1Bの別の部位をリン酸化することから、AMPK-GSK3複合体がGSのみならず、他の基質にも同様に影響をあたえることを見出した。今後は、AMPK-GSK3β複合体を形成しない変異体を発現する細胞の構築をさらに進め、この細胞を用いてGSの活性に変化を及ぼすか測定するとともに、実際にグリコーゲン合成にまで変化を及ぼすか調べる。

また、研究計画の都合上、平成27年度に行う予定であった、GSK3βの細胞内局在性におけるAMPKの役割の解析を平成28年度に行う。栄養生化学当初の計画よりも順調に実験が進んだことや、研究計画の都合上、平成27年度に行う予定であった、GSK3βの細胞内局在性におけるAMPKの役割の解析を平成28年度に行うため、自年度使用額が生じた。平成27年度に行う予定であった解析を行うために使用することの他に、本研究を行うなかで新たに見出した、AMPKとGSK3に共通する基質であるMAP1Bを解析するために使用することで、AMPK-GSK3複合体の基質に対する制御メカニズムの詳細な解明につなげていく計画である。
『日本三代実録』の注釈的研究

本研究は日本古代史研究における基礎的文献である『日本三代実録』について、日本文学の立場から注釈的研究を行うことによって、従来看過されてきた『日本三代実録』の持つ史書としての性格を明らかにしようとするものである。歴史資料として扱われることの多かった『日本三代実録』には、現時点において拠るべき注釈書が存在しない状態である。したがって本研究では『日本三代実録』の本格的な注釈書作成の足がかりとなるよう、どのような点に留意して注釈作業に取り組むべきかを念頭において、注釈事項の選定に焦点を絞った。本研究の最終年度に当たる今年度は、前年度までの成果を踏まえて、具体的に本格的注釈書作成のための注釈項目を掲出し、それぞれの注釈項目が『日本三代実録』理解にとっていかに重要であるかを逐条的に論究した。前年度までに当初検討を予定していた注釈項目の記述内容に関わる項目と記述形式に関わる項目とのなかで、主として記述形式に関わる項目に比重をおいて検討を加えてきた。いっぽう記述内容に関わる項目については、本研究の前段階でいくつかの項目を試掘的に検討したのみで、おおよそ全体像を窺いえるものではない。もちろん今回の研究のみで全五十巻に亘る内容に関わる注釈項目を見渡すことは不可能であるが、過去の試掘的な注釈作業の経験から本書の記述内容の中心に位置すると思考される、儀礼記事と天文記事とに焦点を絞ってさらに資料を収集したうえで検討を試みた。検討の結果得られた幾ばくかのデータを体系化して、『日本三代実録』の従来看過されてきた、史書としての記述の特異性を明らかにしえた。ひいては範とされた中国史書との差異をも明確に提示し、そのうえで六国史全般の特質に迫る足掛かりを得ることができた。本年度はまず日本古代の紀伝道の特質が顕著であると考えられる史書の記述形式に関わる注釈事項に着目して、調査考察を行った。具体的には『日本三代実録』序文の歴史記述の範囲と方法とを述べる箇所の「臨時之事、履行成_レ常。聊標_二凡例_一、以示_レ有之矣」とある「凡例」に注目した。ここでいう「凡例」とは、たとえば『日本三代実録』の本文に「是日。始修_二仏名懺悔之事_一。凡毎_レ年十二月十九日延_二名僧三四人於内殿_一、始修_二仏名懺悔_一。限_二三日_一訖。他皆效_レ此」とある記事で、この12月19日に宮中で行われる仏名懺悔のような「臨時の事」ではあるが「履行常と成る」状態の行事のばあいに、「毎_レ年十二月十九日延_二名僧三四人於内殿_一、始修_二仏名懺悔_一。限_二三日_一訖。」とある具体的な行事内容の記述の前に「凡」字を置いて、次回以降の記述においては「凡」以下の具体的な行事内容の記述を省筆する体例をいう。本年はこの「凡例」のなかでも陰陽寮の天文密奏に関わる記述を扱った。『日本三代実録』に見られる天文密奏に関わる記事を逐一抽出する作業を行った。なぜ天文密奏に注目したかというと、元来この記事は『令』の規定によるもので、陰陽寮の案文による記載なのである。密奏には天文の変事の記述とともに「占言」が記載されていたのであるが、規定ではこの「占言」は秘されて史書の記述には現れない。結果的に史書には観測された〔事実」のみが記載されるのであるが、その「事実」には『令』の規定によって秘された「意味」が存するのである。この「事実」によって隠微された「意味」を語る「春秋の筆法」がこの天文密奏の記述から解明できると考えたからである。秘された「意味」の解明にあたって、現在は『日本三代実録』の記述の逐条に対照される中国史書の用例検索を続行中である。本年度は前年度の成果を受けて、日本古代の紀伝道の特質が顕著であると考えられる史書の記述形式に関わる注釈事項に着目して、調査考察を行った。具体的には全年度に引き続き、『日本三代実録』序文の歴史記述の範囲と方法とを述べる箇所の「臨時之事、履行成〓常。聯標_二凡例_一、以示〓有之矣」とある「凡例」に注目した。凡毎〓年十二月十九日延_二名僧三四人於内殿_一、始修_二仏名懺悔_一。限_二三日_一訖。他皆效〓此」とある記事で、この12月19日に宮中で行われる仏名懺悔のような「臨時の事」ではあるが「履行常と成る」状態の行事のばあいに、「毎〓年十二月十九日延_二名僧三四人於内殿_一、始修_二仏名懺悔_一。限_二三日_一訖。

本年はまず「凡例」の中国における実態を探るべく、『春秋左氏伝杜預集解』の「凡例」の考え方を追究し、後世の中国史書類でどのように杜預の考え方が継受されているかを検討した。『日本三代実録』においてもこの杜預の考え方に沿って、「凡例」の形式が採り入れられたものと考え、前年度に調査考察した陰陽寮の天文密奏に関わる記述の各条について、逐次検討を加えその記述の意図を明らかにしようと試みた。しかしながらいまだ全条項にわたる検討は未完であり、次年度に引き続き逐条的な検討は継続されることとなる。本研究は日本古代史研究における基礎的文献である『日本三代実録』について、日本文学の立場から注釈的研究を行うことによって、従来看過されてきた『日本三代実録』の持つ史書としての性格を明らかにしようとするものである。歴史資料として扱われることの多かった『日本三代実録』には、現時点において拠るべき注釈書が存在しない状態である。したがって本研究では『日本三代実録』の本格的な注釈書作成の足がかりとなるよう、どのような点に留意して注釈作業に取り組むべきかを念頭において、注釈事項の選定に焦点を絞った。本研究の最終年度に当たる今年度は、前年度までの成果を踏まえて、具体的に本格的注釈書作成のための注釈項目を掲出し、それぞれの注釈項目が『日本三代実録』理解にとっていかに重要であるかを逐条的に論究した。前年度までに当初検討を予定していた注釈項目の記述内容に関わる項目と記述形式に関わる項目とのなかで、主として記述形式に関わる項目に比重をおいて検討を加えてきた。いっぽう記述内容に関わる項目については、本研究の前段階でいくつかの項目を試掘的に検討したのみで、おおよそ全体像を窺いえるものではない。もちろん今回の研究のみで全五十巻に亘る内容に関わる注釈項目を見渡すことは不可能であるが、過去の試掘的な注釈作業の経験から本書の記述内容の中心に位置すると思考される、儀礼記事と天文記事とに焦点を絞ってさらに資料を収集したうえで検討を試みた。検討の結果得られた幾ばくかのデータを体系化して、『日本三代実録』の従来看過されてきた、史書としての記述の特異性を明らかにしえた。ひいては範とされた中国史書との差異をも明確に提示し、そのうえで六国史全般の特質に迫る足掛かりを得ることができた。
固相化リンカーを用いたゲノム上特定領域のリンキングライブラリー作製法

我々は本研究に用いた固相化リンカーとして制限酵素NotIの認識配列をその末端にもったヘアピンリンカーをそのループの部分でラテックス樹脂表面に共有結合で固定したものを作成した。ヘアピンリンカーを用いることにより、一本鎖DNAの合成のみで良く、熱によって変性させても効率よく再生する固相化リンカーを作ることに成功した。2、固相化リンカーの使用法1)ゲノムDNAをNotIで切断し、NotI末端を持つ固相化リンカーにアニールさせ、結合酵素(リガーゼ)を用いてラテックス粒子に固定する。2)結合しなかった非特異的DNA断片を洗浄除去する。3)ラテックス粒子に固定したDNA断片を再びNotIにて切断してNotI末端のみ持つものを回収する。3、固相化リンカーの特性1)高い選択性--NotIによる再切断によって、DNA断片を回収するため、制限酵素の特異性を反映した高い選択性が得られ、NotI断片を10万倍以上に濃縮することができる。2)均一な回収率--結合するDNA断片の長さにかかわらず40%の比較的高い回収率が得られる。4、固相化リンカーを用いたNotIリンキングライブラリー、バウンダリーライブラリー作製法の確立リンキングライブラリー作成においては、ゲノムDNAをBamHIで切断して、希釈下で同一のDNA断片の末端間でライゲーションし、NotIで切断した。この反応物の中から、固相化リンカーを用いてNotI断片のみを精製し、ラムダファージに組み込みクローニングした。その結果、970万個のNotIリンキングクローンを得ることに成功した。バウンダリーライブラリーにおいても同様に優れた結果を得ることができた。5、現在は特定制限酵素末端の回収のみならず、ゲノムDNAの特定部位を選択的に標識する方法としても検討中であり応用範囲の広い方法として用いられるであろう。
戦略的地域景観まちづくりの理論化と実践手法の開発

本研究課題では、建築物等の色彩や緑のコントロールによる景観形成だけではなく、地域の環境、生計、主体(人とコミュニティ)を包括的にとらえ、変化しつつも持続する地域社会・環境を形成する方策として、景観まちづくりを位置づけている。こうした広義の地域景観まちづくりの実践に役立つ、地域景観の価値や資源の抽出手法、具体の空間デザインの進め方について、各地での実践を通して取り組んだ。また「見た目」を超えた景観の意義についても論じた。それぞれが連携して進めた研究成果を学会と勉強会を通じて深化させた。学会発表では2015年6月の土木計画学研究発表会にて「地域景観まちづくりの役割と手法を考える」と題したセッションを企画し、12編の発表をえた。2015年12月の土木学会景観・デザイン研究発表会では、多面的な研究成果の発表と議論を行った。また2015年8月には早稲田大学にて研究分担者の宮脇勝を講師とした「地域景観まちづくりの概念と手法に関する勉強会:ヨーロッパにおけるLandscapeの研究と計画手法について」を開催した。主な研究成果は以下のように整理できる。1地域景観特性の分析手法の展開:環境自体の特性をあぶり出すための広域あるいは長期的時間経過を含めた地域景観を対象とした景観特性分析の方法論。2主体によって認識される地域資源という概念の吟味とその調査手法:認識の概念整理および地域認識の調査方法と得られる認識の関係性。経験資源モジュール(EPM)という独自の概念による調査手法。3地域空間構造と行動、認識の関係性分析の手法:地域開発史と空間構造のネットワーク分析の対応による行動傾向の把握。散策行動の定量的モデル化と地域景観の価値評価。4地域景観資源の維持・保全・創造主体の関係性の調査分析:田園景観保全に資する主体の活動意義と持続要因。地域行事・経済活動の実態と地域運営主体の価値観。空間と活動のマネジメントとしてのルールの構造分析。5日常生活圏での認識の構造の分析手法:記憶された経験の特性把握のためのテキストの分析手法。日常行動(購買)によって形成される記憶の特性分析手法。6海外におけるパブックスペースデザインにおける意図と手法。以上のように平成27年度は、具体的なフィールドの詳細調査と分析から、地域景観まちづくりの実践に重要となる視点、評価軸、分析手法を多面的に明らかにした。平成27年度は、具体的なフィールドを対象とした詳細な調査分析の成果が多数得られた。それらは、地域の物理的環境特性から主体の内面的な認識まで連続的に存在する地域景観認識研究の複数のアプローチを広くカバーしている。その点で、戦略的地域景観まちづくりを支える理論的基盤が形成されつつあると言える。また同時に、各研究はいずれも具体的な地域における空間整備、マネジメント、活動支援などにおいて具体的示唆を得ることを目的として行われている。そのため、戦略的地域景観まちづくりの実践手法の開発に直接的に資する要素的成果が得られていると言える。また、海外での手法、事例の参照、対照によって、日本の地域景観まちづくりの位置づけを議論するための視点が得られている。研究分担者が連携して進めた研究成果を学会発表、勉強会を通じて進化させた。学会発表においては2016年12月に土木学会景観デザイン研究発表会において多くの成果を発表した。勉強会としては2016年11月に「地域をその地域として持続可能ならしめるための諸活動を支える理論と手法と行動」を巡って、公開の議論を行った。主な成果は以下のように整理できる。(1)景観まちづくりの実践に必要なツールの開発として、地域の景観特性を多面的に把握するためのWatershedにもとづく空間単位の設定、デザイン実践対象空間およびにぎわい活動拠点のSpace syntax分析による特性把握、古写真を用いた景観特性分析といった手法を開発した。特に水に着目した空間装置とその維持管理体制が地域のインフラおよびコミュニティの持続性にとって重要な鍵となることを複数の対象地における調査から明らかにした。(2)研究分担者が連携して長らく関わってきたフィールドにおける実践の履歴をレビューし、多面的かつ戦略的景観まちづくりの展開過程をとりまとめ、効果の検証を行った。またそこから景観に着目した地域まちづくりの特徴とその理論的フレームの整理を試みた。(3)上記の実践的側面とあわせて、そもそも地域の持続的なまちづくりにおいて地域資源である景観、風景がもつ意義についての原理的議論を国内外において行った。そこから、継承すべき景観の価値と現代社会における意義を考察した。以上のように平成28年度は、景観まちづくりの実践のための手法、理論、評価軸について展開することができた。平成28年度は秋季の悪天候のために現地調査を予定通りにすすめることができなかっため、その分の研究経費を平成29年度に一部繰り越して実施した。当該項目以外の研究については、研究分担者がそれぞれのフィールドにおいて実践的にすすめることができている。繰り越し対象となった現地調査についても平成29年度に実施することができた。最終年度となるH29年度には、これまで実践してきた具体的なフィールドの詳細調査と分析にもとづく地域景観まちづくりの実践に重要となる視点、評価軸、分析手法に関する成果を総合して、理論的フレームワークとしてまとめるとともに、景観まちづくりの総合性をふまえ、関連する諸研究分野との統合化を視野にいれた議論の場を構築した。まず学会発表においては、2017年6月に土木学会土木計画学研究発表会において「水に着目した地域計画とまちづくり」と題したセッションを企画し、13編の発表を得た。2017年12月の土木学会景観デザイン研究発表会で本課題に関する多くの成果を発表した。

また2017年7月には、分野を横断した研究者による「地域の持続の形を考えるー千年を生き続けた知恵を活かしふるさとの暮らしを未来につなげるために」と題したシンポジウムを早稲田大学にて開催した。これらの機会に発表した成果の意義は以下のように整理できる。(1)戦略的地域景観まちづくりの多角的、多面的な活動を捉える理論的フレームとして、環境、生計、主体の3つの観点を得ることができた。これを上記シンポジウムのセッションの題目とし、学際的な議論の場ともなり得ることを示すことができた。(2)景観まちづくりの実践における具体的な空間、インフラのデザインの重要性が確認され、その対象とデザインのプロセスの特徴を取りまとめた。(3)景観認識、地域認識が社会とともに変化していくことを前提とした柔軟な認識モデルの重要性を確認する一方、歴史的空間、歴史的認識の継承性が行為を通じて地域に投錨されることも確認された。以上のように最終年度には、本課題の問題意識と着眼点をより広い視野から位置付け、今後の研究の発展につなげる議論を行うことができた。本研究課題では、建築物等の色彩や緑のコントロールによる景観形成だけではなく、地域の環境、生計、主体(人とコミュニティ)を包括的にとらえ、変化しつつも持続する地域社会・環境を形成する方策として、景観まちづくりを位置づけている。こうした広義の地域景観まちづくりの実践に役立つ、地域景観の価値や資源の抽出手法、具体の空間デザインの進め方について、各地での実践を通して取り組んだ。また「見た目」を超えた景観の意義についても論じた。H28年度は、これまでに得られた個別の研究成果を横断する理論化の吟味と、具体的な個別調査分析手法の体系化、パッケージ化を図る。そのために、個別の研究成果の意義と位置づけを深く議論する。これはできる限り公開で行い、他分野の講師を交えることで、多面的でかつ包括的な概念構築を目指す。また実践手法としての側面からは、個別具体の手法のケーススタディを進めるとともに要素手法の組み合わせによるパッケージ化の枠組みを構築する。以上の研究は、地域特性の異なる複数のフィールドで同時並行で進めていく。平成29年度が最終年度であるため、平成28年度繰り越し内容と合わせて、地域の持続性のかたちとしての戦略的景観まちづくりの実践に重要となる視点、評価軸、分析手法を多角的に捉えて議論したシンポジウムの成果を出版物の形に取りまとめていくことを検討している。29年度が最終年度であるため、記入しない。景観計画・景観デザイン29年度が最終年度であるため、記入しない。
視覚情報処理メカニズムの知覚的・感性的基盤～錯視図形の検討を通して～

本研究の目的は、格子型錯視を中心に、錯視量と感性的評価の関係性について実験的に検討し、格子型錯視の生起メカニズムを解明し、視覚情報処理の一端を明らかにすることである。本年度の研究では、錯視現象に着目して視覚情報処理メカニズムを解明することによって、下記の研究を実施し、きらめき格子錯視の生起メカニズムを特定した。格子型錯視は典型的錯視現象の一種であり、視覚情報処理に関わる研究の素材として多くの研究者に検討された。然し、この錯視の生起メカニズムは現在までまだ特定されていない。本研究は方位情報の処理に着目し、生起メカニズムを検討する。方位情報処理のメカニズムを特定するため、分断された短いバーを導入し、バーの長さと位置ずれによる錯視の強度変化を検討した。この研究に基づいて、格子型錯視は初期視覚野(V1)において生起することを特定した。特に、その領野にある方位選択性細胞(例えば、S1型単純型細胞)が錯視の生起に大いに貢献することを明らかにした。以上の成果を英文学術雑誌Attention, Perception, & Psychophysicsに投稿し、受理された(印刷中)。昨年度の研究成果とあわせて、レビュー論文及び博士論文を作成し、博士号(心理学)を取得した。スケジュール通りに研究を遂行した。昨年度複数の学会発表に踏まえ、本年度論文を作成し、研究の目標を実現させた。今後は、錯視における理論的なメカニズム構築するほか、実践研究(芸術・撮影等)に活用する方法に推進したい。本年度の研究では、「知覚」の側面から格子型錯視を検討し、錯視の生起メカニズムを特定するように研究を行った。錯視現象に着目して視覚情報処理メカニズムを解明することによって、下記の2つの面から研究を実施した。(1)格子型錯視の生起メカニズムの特定格子型錯視は典型的錯視現象の一種であり、視覚情報処理に関わる研究の素材として多くの研究者に検討された。まず、方位情報量を変化し、「きらめき棒錯視」の現象を確認し、錯視の強度と特徴を実験で考察し、その成果を第3回アジア太平洋視覚学会で発表した。なお、きらめき棒錯視を両眼分離提示する場合は、オリジナルのきらめき格子錯視に復元できるか否かに着目し、両眼視の実験を行い、その成果を第33回欧州視覚学会で発表した。そして、方位情報処理のメカニズムを特定するため、分断された短いバーを導入し、バーの長さと位置ずれによる錯視の強度変化を検討した。その成果を日本基礎心理学会第29回大会で発表し、英文論文を作成した。4月に英文学術雑誌に投稿する予定である。以上の研究に基づいて、格子型錯視は初期視覚野において生起することを特定した。特に、その領野にある方位選択性細胞(例えば、S1単純型細胞)が錯視の生起に大いに貢献することを明らかにした。(2)他の錯視現象についての検討本年度は、格子型錯視のみならず、新しい錯視現象についても積極的に検討した。格子型錯視の共同研究で「Jaggy diamond illusion」を発見し、第二著者として英文学術雑誌Perceptionに掲載し、国際視覚学会のDemo Nightで発表した。なお、「羽ばたく箸の翼錯視」という新しい錯視現象を発見し、日本基礎心理学会主催の錯視コンテストで入賞した。
音響波を用いた超高エネルギー宇宙線観測法の研究

エネルギーが10の16乗電子ボルトを越える超高エネルギー領域の銀河系外宇宙線がどのような原子核であるのかを調べるため、新しい宇宙線測定手法の研究を行った。宇宙線が大気と衝突すると多数の2次粒子を発生させる、地上まで到達した粒子群が水中に入射すると急速にエネルギーを失い音波を発生させると考えられる。この音波強度はどの程度であるか、また音波測定からエネルギー分布を計測し核種弁別等が可能であるかどうかをレーザーを用いた音波測定実験とシミュレーション計算から調査した。この結果、標高4000m程度にある湖に10の17電子ボルト程度の宇宙線が入射した場合、音響波による測定の可能性が示唆された。超高エネルギー宇宙線によって発生する空気シャワーが水中音波で測定可能かどうかを調査している。空気シャワーの中心に分布する高エネルギーコアー粒子群は水に入射すると急速にエネルギーを失い音波を発生させる。本課題では、この音波測定からエネルギー分布を計測し核種弁別等が可能であるかどうかを実験とシミュレーション計算から明らかにすることを目指している。本年度は音波測定方法の基礎研究のため、YAGレーザーを使用した疑似宇宙線の水照射実験を行った。この実験では初めに紫外線吸収剤を混ぜた水を入れた長さ50cm程度の小型実験装置を製作をした。波長355nmの紫外線レーザーを紫外線透過窓から水中に入射し、市販のハイドロフォンを用いて音圧波を計測し、オシロスコープを使い波形を観測することによって、エネルギー損失と音波強度の関係、音響波形の特徴、周波数特性等を調べた。レーザーのエネルギーは1パルス当たり約10の17乗電子ボルト程度であり、レーザートリガーと同期したバイポーラ信号が確認できた。この事は、水槽壁による音波波形の反射信号の存在等からも確認され、エネルギー損失に伴う熱音響モデルから期待さるような周波数分布の信号が測定可能であることが分かった。更にこの実験結果を詳しく検証するため、コンピュータによる数値計算からレーザー照射数値実験を実施し、音圧の時間分布等を比較した。パルス幅については実験と数値計算の結果はほぼ一致した。一方、強度などの不一致もみられ今後に課題となった。実験をより精密化するとともに、数計計算と実験データの比較を単純化するため装置の大型化やレーザー減衰分布の詳細測定など改善策を行い、より詳しい実験を続ける予定である。エネルギー10の16乗を越える超高エネルギー領域の宇宙線がどのような原子核であるのかを調べるため、新しい宇宙線測定手法の研究を行った。宇宙線は大気と衝突し2次粒子群である空気シャワーを発生させる、更に地上まで到達した粒子群が水中に入射すると急速にエネルギーを失い音波を発生させると考えられる。この音波強度はどの程度であるか、また音波測定からエネルギー分布を計測し核種弁別等が可能であるかどうかを実験とシミュレーション計算から調査した。本年度は、エネルギー10の16乗、10の17乗電子ボルトの陽子と鉄原子核1次宇宙線空気シャワーが標高4000m程度の高所に位置する湖に到達した際の2次粒子の特徴とそれにより発生する音波強度と波形形状を数値計算から求めた。このため、空気シャワーモンテカルロシミュレーションコード"COSMOS"と物質中の粒子相互作用計算コード"EPICS"を用いた。はじめに、生成した空気シャワーの二次粒子の水中でのエネルギー損失を計算し、そこから陽子と鉄によるエネルギー損失の集中度、分布の拡がりを調べ、観測や粒子判別可能であるか調査した。その結果、高エネルギーの二次粒子は、空気シャワーのコア領域の周囲に集中し、10の17乗電子ボルトの陽子空気シャワーでは中心の半径10m以内に24×10の15乗電子ボルト以上のエネルギー束がありまた鉄との差は約2倍であることがわかった。先行研究の結果ら、このエネルギー損失によって発生する音波は市販のソナーによって十分測定可能であることが示唆される。また、実験的に現象を検証するため水へのレーザー照射によって発生する音波を用いた測定方の研究も行った。26年度での検証実験では感度-211dB re 1V/μPaのソナーを使用し、音波測定が可能であることを確認したが、本年度は更に40デシベル以上感度のよいソナーを準備し、より高精度での実験を進めた。本研究では、超高エネルギー宇宙線の測定において音波による新しい方法が可能かどうかを調査することである。課題期間(2年)内に以下の事を実施することを計画している。1YAGレーザーによる疑似宇宙線の水照射実験を行い、エネルギー損失と音波強度の関係、音響波形の特徴、周波数特性等を調査する。2荷電粒子の水中での電離エネルギー損失と音響信号との関係を調べるため、10の15乗電子ボルト以上の総エネルギーを持つ電子ビームによる音波測定実験を実施する。

3標高4000m程度の高所に位置する湖を仮定したモンテカルロ計算から、宇宙線原子核種による到達頻度、エネルギー集中度の差異を調べ、シャワーの水中でのエネルギー損失分布、発生音波伝播について数値計算する。音波測定実験と合わせて宇宙線観測性能を見積もる。平成26年度は、1の項目について先行研究の方法を参考にして実施した。このため、半径6cm長さ50cmの円筒管に水を入いれたパイプを用意し、両端にクラレ社の紫外線透過型アクリル板を取り付けた。測定にはRESON社のハイドロフォン(TC4013)を入射位置から30cmのところに設置した。レーザーエネルギー吸収を大きくするためBASF社製の紫外線吸収剤を水に添付した。エネルギーの吸収長は約8cmと見積もられ、ハイドロフォンの手前で音波が発生すると考えられる。実験では音波波形の特徴であるバイポーラの形が測定され、パルス波形の幅は約100ナノ秒程度であった。更に実験結果を詳しく理解するために数値計算によって再現実験を試みた。レーザー吸収率を調整することによって、実験結果と近い形状のパルスは再現できた。これらの結果から水中でのエネルギー損失によって、「熱音響モデル」から予想される音波が発生していることが確認でき、その強度は市販のハイドロフォンを用いても測定可能であることが分かった。数物系科学実験とシミュレーション結果で得られた波形を比較する理解が不十分な点も幾つか見つかったが、れこは、水に混ぜた紫外線吸収剤による吸収率の見積もりが不十分であったことが大きく起因していると考えられる。今後、使用するハイドロフォンの周波数感度や、紫外線吸収剤での減衰効果、壁による音の反響などを詳細に考慮し、実験を精密化する予定である。数値計算では、エネルギー10の18乗電子ボルト程度の宇宙線を想定した空気シャワーシミュレーションを行い、水中でのエネルギー損失と音波分布について調べる。更に放射線粒子のエネルギー損失に伴う音波と同様な現象の疑似実験を行うため、大強度電子ビーム照射実験を計画しており、そのための実験準備とシミュレーションを現在進めている。
遠洋性堆積物中のP/T境界の研究

ペルムトリアス紀境界はこれまで浅海の堆積物において検討されてきた.本テーマの遠洋性堆積物の検討は逆に,海水準変動の影響による浸食作用や,陸源の堆積物の混入によるノイズの影響を受けないことが特徴である.総合研究をとおして,1)生層序学的,地球化学的検討からは境界における生態系の変化と海洋環境の変化が解明されつつある.ペルム紀末はイオウ安定同位体の検討からは,遠洋域においても還元的な海洋環境へと変化していったこと,これは生物の生産性からすれば衰退ではなくむしろ,基礎生産は高くなっていると推定される.還元的な底質は従来からの考えのように停滞した環境を示唆するものではなく,むしろ急速な有機物の生産によってもたらされたと推定される.2)このような有機炭素の濃集によって地球環境は変化していった可能性がある.したがって,基礎生産量を担う生物の働きもペルム-トリアス紀境界では大きな働きをしていたといえる.事実,イオウ同位体からはこの有機物の堆積時は海洋は酸化的であり,活発な循環が生じたと推論される.3)一方,トリアス紀は地球化学的には大陸の平均化学組成はペルム紀に比べれよりいっそう成熟していったといえる.境界にはさまれる有機質泥岩はTi,Th,Zrなどの元素に富んでおり,大陸における洪水玄武岩の影響を反映している可能性がある.本総研をとおして,従来のペルム-トリアス紀境界についての考えとは異なる知見が提示され,それらは新しい研究テーマへと進発展しつつあるといえる.1993年12月には熊本県球磨川地域において,研究分担者15名,研究協力者4名,学生院生10名の参加のもと,現地討論会および,研究討論会を行った.ここではP/T境界層について熱心な討論が行われ,境界層が還元的な海洋環境のもとで形成されたとされていた従来の考えに対する問題が指摘された.また,環境の変化については,P/T境界へ向けての海洋の汚染の変化様式と,ここからトリアス紀に向けての環境回復の状況が異なることが指摘され,境界研究もより精度の高い研究レベルに向かってきたといえる.また海洋環境の変化については,新たに層状チャートの堆積学的な検討が海水準変化を克明に説くカギとなっていること,そしてこれが環境変化に大きな影響を与えていることが指摘された.これまで浅海層で考えられていた海水準変化と生物の大量絶滅との関係については最近も海面の低下による停滞した環境が重要とする考えと,トリアス紀の海進のほうが基礎生産を高めこれが無酸素水塊を生み出したとする説がある.遠洋性堆積物は基礎生産量を敏感に反映した地質記録を残しており,これからのテーマである.ペルムトリアス紀境界はこれまで浅海の堆積物において検討されてきた.本テーマの遠洋性堆積物の検討は逆に,海水準変動の影響による浸食作用や,陸源の堆積物の混入によるノイズの影響を受けないことが特徴である.総合研究をとおして,1)生層序学的,地球化学的検討からは境界における生態系の変化と海洋環境の変化が解明されつつある.ペルム紀末はイオウ安定同位体の検討からは,遠洋域においても還元的な海洋環境へと変化していったこと,これは生物の生産性からすれば衰退ではなくむしろ,基礎生産は高くなっていると推定される.還元的な底質は従来からの考えのように停滞した環境を示唆するものではなく,むしろ急速な有機物の生産によってもたらされたと推定される.2)このような有機炭素の濃集によって地球環境は変化していった可能性がある.したがって,基礎生産量を担う生物の働きもペルム-トリアス紀境界では大きな働きをしていたといえる.事実,イオウ同位体からはこの有機物の堆積時は海洋は酸化的であり,活発な循環が生じたと推論される.3)一方,トリアス紀は地球化学的には大陸の平均化学組成はペルム紀に比べれよりいっそう成熟していったといえる.境界にはさまれる有機質泥岩はTi,Th,Zrなどの元素に富んでおり,大陸における洪水玄武岩の影響を反映している可能性がある.本総研をとおして,従来のペルム-トリアス紀境界についての考えとは異なる知見が提示され,それらは新しい研究テーマへと進発展しつつあるといえる.1.1995年1月には群馬県桐生市足尾山地において,現地討論会および,研究討論会を行った.これまで検討されたセクションに加え,新たなP/T境界層について熱心な討論が行われた.2.イオウ同位体からはこれまでの検討セクションと同様に境界層の黒色有機質泥岩は酸化的な水塊の循環の活発な環境で形成されたことが強調され,有機物の起源から考えられる基礎生産の高い海洋環境で形成されたこととも矛盾しないことが指摘された.3.従ってP/T境界が黒色有機質泥岩の存在から停滞した還元的な環境とされてきた考えとは大きく変化し,本研究会では地球化学的な検討も境界問題へ大きく貢献した.特にP/T境界の直上部において種々の元素の濃集率が大きく変化し,1つの境界が示された.

4.これらの現象はトリアス紀最初期の海洋環境の回復にともなう現象としてとらえることができ,トリアス紀の海洋古地理が大きく変化し,海水の循環が活発となったと考えられる.5.遠洋性堆積物が切れ目のない地質記録をもつと考えてスタートしたはずであったが,ペルム期末からトリアス紀Smithianまでの極めて長い間,放散虫やコノドントなどの生物活動が停止していたことが判明した.遠洋域の海洋環境の変化が浅海の環境以上に深刻であったことから,遠洋域のバイオマスは海水の循環による栄養塩の供給がきわめて重要な働きを行っている可能性がある.