hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中学・高校のキャリア教育を含む道徳教材作りとその評価－中学高校の接続に着目して－

研究目的:中等教育におけるキャリア教育は,国立教育政策研究所(2002)が例示した「人間関係形成能力」「情報活用能力」「将来設計能力」「意思決定能力」の4つの能力領域。更に,中央教育審議会答申(2011)の改訂で「課題対応能力」「自己管理能力」が加わった。希望する進路計画を立てその実現に取り組むキャリア形成だけでなく,自分の希望通りにいかないときに生じる課題やストレスに対して自分で対処できる能力が重視されるようになった。これを道徳の時間に取り組むことで効果や課題について検討することを目的とする。研究方法:本研究では,高橋・森田・石津(印刷中)が開発したライフキャリア・レジリエンス尺度を利用し,中・高校生の接続を検討するために,中3及び高1同一生徒のデータを比較する。この尺度は「長期的展望」「継続的対処」「多面的生活」「楽観的思考」「現実受容」の5因子28項目によって構成されている。同尺度でプレ・ポストで測定した。ここで因子得点は各質問項目の数値の和を因子数で除したものである。更に平成25年度(実施済),平成26年度高校1年生の生徒の尺度得点を測定し,対応あるt検定による検討を行った。結果:欠損値の無い生徒90名(実験群33名,統制群67名)を対象として分析を行った。中3では,プレ,ポストの比較で,「継続的対処」は負の有意差(p<.05),「多面的生活」「現実受容」は正の有意差(p<.05)がみられた。高1時では,有意差はみられなかった。実験群において,中3では女子に「現実受容」で正の有意差(p<.05),高1では男子に「多面的生活」で正の有意差(p<.05)がみられた。考察:学校段階で性差がみられたことからどの学年に適した教材か検討する必要がある。また道徳の教材を考えたことから,授業者を担任とした。20122013で研究した外部専門家,また理論を理解している教師による授業効果と異なる結果だった。今後,教師用の実践事前教材の検討も必要である。
ｍｉＲＮＡを介したｃ－Ｓｒｃによるがん化の制御機構の解明

非受容体型チロシンキナーゼであるc-Srcは、がん形質の獲得に密接に関わっているが、その詳細なメカニズムは未だ不明のままである。我々はこれまで、miRNAを介したSrcがん化制御を明らかにしてきた。しかし、これまでの解析はすべて細胞レベルであり、これらの制御が実際に個体レベルにおいても機能しているかは不明である。本研究では、Srcがん化シグナルの制御に関わるmiRNAのノックアウトマウスを作成することで、個体レベルでのがん化における生理的意義の解明を目指した。Srcによるがん化を抑制するmiR-Xについて、ノックアウトマウス(ESKO)を作製した。しかし、3ヶ月齢を経てもコントロールマウスと比較して外見上の差異は見られなかった。また、H&E染色を行い組織を詳しく観察したが、変化はなかった。これらの結果から、miR-Xは発生段階において、必須の機能を果たしていないと考えられる。また、Srcがん化制御に関わる他のmiRNAについて、Floxマウスを得た後、腸特異的にCre遺伝子を発現するvillin-Creマウスと交配させ大腸特異的ノックアウトマウスを得た。現在、1ヶ月齢程度であるが、目視観察による外見上の差異は見られていない。今後、各種がん化モデルマウスとの交配により、miRNAが個体レベルにおいてもがん化を抑制するか検証する予定である。本研究により、個体レベルにおけるmiRNAを介したがん化制御およびそのメカニズムが明らかとなれば、miRNAの重要性についての理解を大きく進展させるだけでなく、それらを標的とした新規がん治療薬の開発に貢献できるものと期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。非受容体型チロシンキナーゼであるc-Srcは、多くのヒト腫瘍において発現および活性の亢進が見られ、浸潤・転移などのがん悪性化形質の獲得に関わっている。しかし、その詳細なメカニズムは未だ不明な点が多く残されている。我々はこれまで、いくつかのmiRNAがSrcがん化制御に関わることを明らかにしてきた。そこで本研究では、Srcがん化制御に関わるmiRNAの個体レベルでの生理的意義の解明を目指す。この目的のため、Srcによるがん化を抑制するmiR-503/424のコンディショナルノックアウト(CKO)マウスを作製し、miR-503/424欠失による個体レベルでのがん化への影響について検討する。本研究により、個体レベルにおけるmiRNAを介したがん化制御およびそのメカニズムが明らかとなれば、miRNAの重要性についての理解を進展させるだけでなく、それらを標的とした新規がん治療薬の開発に貢献できると期待される。本年度は、Srcがん化制御に関わるmiR-503/424のCKOマウスの作製を行った。miR-503/424の遺伝子配列をLoxPで挟んだターゲッティングベクターが導入されたES細胞をMMRRCから購入し、キメラマウスを作製した。次に、FRTマウスとの交配によりlac-Z-neoカセットを除いた。その後、villin-Creマウスと交配させ、miR-503/424の腸管特異的ノックアウトマウスを得た。現在1ヶ月齢程度であるが、目視観察による外見上の差異は見られていない。今後、得られたマウスを腸管に多数の腫瘍を形成するApcノックアウトマウスと交配させることで、miR-503/424の個体レベルでの大腸がんにおける機能を解析する予定である。これまで、miRNAを介したがん化制御機構に関する研究を行い、miR-27bがPaxillinおよびARFGEF1の発現を制御することで、Srcを含む細胞接着斑の機能を調節しがん化を抑制することを明らかにした。現在、これらの研究成果を論文としてまとめ、科学雑誌に投稿中である。

また、miRNAを介したSrcがん化制御の個体レベルにおける生理的意義を明らかにするため、Srcによるがん化を抑制するmiR-503/424のノックアウトマウスの作製を進め、順調に産仔を得ている。今年度中には目的のノックアウトマウスの作製を完了し、miRNAが個体レベルにおいてもがん化を抑制するか検証する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。ヒト大腸がんでは、がんの進行に伴いSrcの発現・活性が亢進している。逆に、miR-503/424は正常組織に比べて大腸がん組織で発現が低下している。また、miR-503/424の標的遺伝子であるRictorは、miR-503/424と逆相関的にがん組織で発現が高くなっている。これらのことから、ヒト大腸がんでは、Srcの発現・活性の増加に伴いmiR-503/424の発現が低下することにより、Rictorの発現が増加し、がん悪性化に至ると考えられる。また、細胞レベルの解析から、miR-503/424は腫瘍形成を顕著に抑制することが見出された。このmiR-503/424による腫瘍抑制効果が生体内においても機能しているかを検討するため、得られたmiR-503/424腸管特異的ノックアウトマウスを大腸がん抑制遺伝子Apcノックアウトマウスと交配させることで大腸に腫瘍を形成させ、その形成頻度および大きさをコントロールマウスとmiR-503/424 CKOマウス間で比較する。また、miR-503/424 flox/floxマウスをCAG-Creマウスと交配させることで、miR-503/424の全身ノックアウトマウスを作製し、発生・発育におけるmiR-503/424の機能を解析する。
電解による気体発生下測定可能なX線吸収分光セルの開発と水素発生中の電極構造の解析

電解による気体発生の元で測定可能なX線吸収分光法用セルを開発・作製し、世界で初めて電解水素を発生中の白金電極の構造・電子状態を測定することに成功した。活性炭担持白金を成型したものを陰極とし、背面に多孔質テフロン膜を密着する。背後を真空にすることにより、電解液はそのままで、発生する水素が泡になる前に取り除くことができる。透過法でスペクトルを測定するため、電極を背後から支持する多孔性板は炭素製である。このセルを用い、高エネルギー物理学研究所放射光実験施設ビームラインBL-10BにてXAFSスペクトルを測定した。1M-硫酸中では泡の発生を伴わず、十分な信号/雑音比が得られる限界の電位は、電極の厚さに大きく依存したが、0.4mm厚の電極にて-1.0V vs Ag/AgClであった。一方、これらの工夫を伴わない、従来のセルにて測定したところ、-0/3V vs Ag/AgClにて、泡の発生、成長、脱離によると考えられる吸光度の変化にて、もはやスペクトルは解析不能であった。3種類の平均粒径(3.7,1.5,0.8nm)の白金微粒子電極のL2,L3端のホワイトラインの強度から空5d電子密度を見積もった。しかしこの物理量は、平均粒径にかかわらず、水素発生領域においては電位にあまり依存しなかった。また、微粒子は金属状態でEXAFSから求まる白金-白金の結合距離、配位数などの構造パラメータも電位には依存しなかった。水素領域、二重層領域、酸化物領域では電子状態・構造の大きな変化が認められたが、それとは対照的であった。
第三の発掘－人為化石が開拓する未来の考古資料学の構築

土器表面に残る表出圧痕だけで議論されてきた研究の限界を克服するために、土器粘土中に残るすべての圧痕を検出することを目的とし、軟X線とX線CT併合機を装備する。これにより、従来不明・不明確であった、大陸系穀物の流入時期の高精度化、種実や昆虫の意図的混入の有無やその意味などの考古学的命題の解明とともに、圧痕研究に関する調査法確立と理論的整備を目指す。ここで得られた成果は、さらなる縄文時代観の変革をもたらすとともに、未来の学術・行政考古学の現場に実装され、土器を基軸とした新たな資料学を構築する可能性がある。また、本研究は、世界に先駆けた先進的な研究であり、今後は世界的な展開が見込まれる。本研究は、土器胎土中に閉じ込められたタネやムシの研究が、縄文時代の栽培植物や貯蔵食物害虫の発見など、既存の縄文時代観を大きく変えてきたことをふまえ、その基本的な研究手法である土器表面の圧痕観察を一段階すすめ、土器器壁内に残る圧痕をX線機器を用いて3D像として検出することにより、縄文時代の栽培植物の出現の様相や貯蔵食物害虫の発生と蔓延のメカニズムなどの調査法確立と理論的整備を目的とするものである。縄文時代の栽培植物出現の様相解明という人類史上の極めて重要なテーマに対し、土器に残された人共生生物に着目し、その痕跡の分析による解明をめざし、これまでの研究を深化させる着想と切り口で、新たな資料学の構築を目指すものであり、学術的「問い」は明確である。この新規性を有した手法の確立によって、今後の関連する国内外の研究にも大きな影響を与えることが期待される。
野性動物の個体群変動における周期的振動とカオスの理論的研究

北海道産エゾヤチネズミの個体群変動を解析するために、以下の前提を置きpersonal computerを用いてBASICによるプログラムを作成した。1)個体群を月齢に分けて、2ヶ月齢以上の個体数(成熟個体数)を計算する、2)3ヶ月齢以上の個体が妊娠するものとする。出生数は雌雄を区別せずそれらの合計に出生率を乗じて算出する、3)2ヶ月齢の個体数は、そのときより3ヶ月前の3ヶ月齢以上の個体数に出生率(B_2)をじようじて算出する、4)各月齢の個体数は前月の各月齢の個体数から死亡率(1ヶ月当たり)と各月齢の個体数の積を減じて算出する。死亡率は、固有の死亡率D_0と前月の総個体数に比例して増加する項との和とする。その比例定数は個体の最大増加率R_m(=B_2-D_0)を環境収容力Kで除した商とする、5)季節による環境の変化およびそれに伴う生体が受ける影響は、パラメータK,B_2,D_0をその月の関数として表す。以上の前提から、I月におけるJヶ月齢の個体数N(J,I)および総成熟個体数NT(I)を、まず各パラメータに季節変動を取り込まずに計算した。その結果、固定死亡率D_0を0.2とし、出生率B_2を変化させたとき、B_2<2.8では時間とともにB_2に応じた一定値に収束するが、2.8以上では振動が現れ、一定値に収束しない。D_0を0.2以下にすると、B_2が2.8より小さい領域で振動が現れ、D_0=0ではB_2≧2.2で振動が現れ、B_2≧2.8ではカオス的な振る舞いを示した。次に季節による環境の変化を、Kを自然林における測定値に対応する値として取り込み、B_2の冬季の値を少なく見積もって計算した。その結果、年間変動の観測値と対応のよい2峰性の経時変化が得られた。これらのパラメータの変化により個体群の急激な増加(大発生)が示される可能性を継続して検討中である。
エクロジャイトおよび関連する高圧・超高圧変成岩の形成過程と上昇メカニズムの研究

エクロジャイトと関連する高圧および超高圧変成岩類の産出するテクトニック・セッティングである,サブダクション帯とコリジョン帯の変成岩の岩石学的,地質年代学的および構造地質学的研究を行った.サブダクション帯の変成岩の代表として三波川変成帯のエクロジャイト及び関連変成岩(とくに四国中央部別子地域および四国東部高越地域)について,詳細なフィールド・マッピングと岩石記載,構造地質学的検討,変成条件とP-T履歴の解析,地質年代学的研究を行った.その結果,この地域の高圧型変成岩の形成条件,地質構造とテクトニクスに関してあらたなモデル(エクロジャイト・ナップ説など)が提案されるに至った.コリジョン帯の変成岩の代表として,中国蘇魯帯の高圧および超高圧変成岩を取り上げ,フィールド・マッピング,岩石記載,構造地質学的研究,地質年代学的研究,P-T経路の解析などを行った.これらの研究をもとに,サブダクション帯とコリジョン帯の高圧および超高圧変成岩の変成過程と上昇テクトニクスについての比較検討を行った.本研究に関する討論と成果の発表を,2001年9月に開催された第6回国際エクロジャイト会議(Sixth International Eclogite Conference:6th IEC)において行った.この国際会議は本研究の研究代表者(高須晃)と研究分担者(平島崇男)が組織委員長となり,世界17カ国から約120名の参加者を集めて,学術講演会(3日間)と日本の代表的エクロジャイト産地である四国中央部別子地域においての現地討論(2日間)が行われた.学術講演会は,3目間で延べ56件の口頭発表と65件のポスター発表が行われた.学術講演会での発表論文についてはLithos誌の特集号に印刷することとし,現在最終的な編集作業を進めている.エクロジャイトと関連する高圧および超高圧変成岩類の産出するテクトニック・セッティングである,サブダクション帯とコリジョン帯の変成岩の岩石学的,地質年代学的および構造地質学的研究を行った.サブダクション帯の変成岩の代表として三波川変成帯のエクロジャイト及び関連変成岩(とくに四国中央部別子地域および四国東部高越地域)について,詳細なフィールド・マッピングと岩石記載,構造地質学的検討,変成条件とP-T履歴の解析,地質年代学的研究を行った.その結果,この地域の高圧型変成岩の形成条件,地質構造とテクトニクスに関してあらたなモデル(エクロジャイト・ナップ説など)が提案されるに至った.コリジョン帯の変成岩の代表として,中国蘇魯帯の高圧および超高圧変成岩を取り上げ,フィールド・マッピング,岩石記載,構造地質学的研究,地質年代学的研究,P-T経路の解析などを行った.これらの研究をもとに,サブダクション帯とコリジョン帯の高圧および超高圧変成岩の変成過程と上昇テクトニクスについての比較検討を行った.本研究に関する討論と成果の発表を,2001年9月に開催された第6回国際エクロジャイト会議(Sixth International Eclogite Conference:6th IEC)において行った.この国際会議は本研究の研究代表者(高須晃)と研究分担者(平島崇男)が組織委員長となり,世界17カ国から約120名の参加者を集めて,学術講演会(3日間)と日本の代表的エクロジャイト産地である四国中央部別子地域においての現地討論(2日間)が行われた.学術講演会は,3目間で延べ56件の口頭発表と65件のポスター発表が行われた.学術講演会での発表論文についてはLithos誌の特集号に印刷することとし,現在最終的な編集作業を進めている.1.三波川帯および関連する変成帯のエクロジャイトおよび高圧変成帯の地質調査と変成岩試料採取のため,四国,紀伊半島,関東山地の三波川帯,中国地方の三郡帯などの現地調査をおこなった.四国中央部三波川帯ではエクロジャイトからなる新たなテクトニック・ブロック(峨蔵岩体と命名)の存在が明らかになった.2.上記調査によって採取した変成岩試料について,偏光顕微鏡による岩石記載,X線マイクロアナライザーによる変成鉱物の化学組成の分析をおこなった.これらによって,峨蔵岩体のエクロジャイトの変成経路が緑れん石角閃岩層からエクロジャイトへの累進変成作用によるものであることが明らかになった.峨蔵岩体エクロジャイトと既知のエクロジャイトとの形成過程,メカニズムの比較検討をおこなった.3.三波川変成岩中のジルコン,りん灰石を分離し,フィッショントラック年代測定を試みた.変成岩は久万ナップ,別子ナップそして大歩危ナップより砂質・礫質片岩を選定し年代測定をおこなった.それらのフィッショントラック年代は,これまでに40Ar/39Ar年代測定から予測されたとおり,久万ナップ,別子ナップ,大歩危ナップの順に年代が若くなることが明らかとなった.また,四国中央部では中新世の火成活動によると考えられる,熱的イベントが識別された.4.高圧変成岩中のざくろ石の微量成分化学組成をX線マイクロアナライザー,ICP-MSを使用しておこなう方法を開発した.これにより,来年度以降の本研究において,エクロジャイト形成におけるREEをはじめとする微量成分の役割の検討が可能となった.

1.三波川帯および関連する変成帯のエクロジャイトおよび高圧変成帯の地質調査と変成岩試料採取のため,四国,紀伊半島の三波川帯,新潟県,中国地方の三郡帯,四国の黒瀬川帯などの現地調査をおこなった.四国中央部三波川帯では五良津東部岩体南方よりエクロジャイトからなる新たなテクトニック・ブロックの存在が明らかになった.2.上記調査によって採取した変成岩試料について,偏光顕微鏡による岩石記載,X線マイクロアナライザーによる変成鉱物の化学組成の分析をおこなった.これらによって,上述の新に見いだされたエクロジャイトの形成経路が緑れん石角閃岩相からエクロジャイトへの累進変成作用によるものであることが明らかになった.このエクロジャイトと既知のエクロジャイトとの形成過程,メカニズムの比較検討をおこなった.3.高圧変成岩中のざくろ石の微量成分化学組成をX線マイクロアナライザー,ICP-MSを使用して定性,定量元素カラーマップ分析をおこなった.その結果,三波川泥質片岩中のアルマンディンざくろ石にはNa,Y,HREE元素に顕著な累帯構造の発達することが明らかになった.いずれの元素においても核部の濃度が高く,マントル部へ減少する.マントル部にこれらの微量成分元素の濃度の高い細い帯が存在し縁部では再び低濃度となる.この微量元素の濃集した細い帯の成因について検討し,三波川累進変成作用が付加体深部で進行中にこれら微量元素を含む流体の大規模な浸透を考えた.4.Sm-Nd,Rb-Sr,およびフィッショントラック年代測定のための鉱物分離を行った.また,微少部分in situ年代測定のための,マイクロドリル・サンプリング方を開発し,得られた資料の同位体測定を試みた.エクロジャイト及び関連変成岩(四国中央部別子地域,中部地方浜松地域の三波川高圧変成帯,四国高知地域の黒瀬川構造帯に分布するもの)の地質調査と産状の記載.各種年代測定用岩石試料の採取を行った.浜松地域の三波川変成帯からは,ローソン石,パンペリー石,藍閃石を含む低温高圧型の変成岩を多数発見し,岩石記載を始めた.また,同地域のひすい輝石岩の産状についての詳しい調査と試料採取を行った.2)エクロジャイト及び関連する高圧・超高圧変成岩の詳細P-T解析のため,高圧変成岩試料の薄片および研磨薄片を作成し,岩石記載と構成変成鉱物のX線マイクロアナライザーによる鉱物化学分析を行った.Sm-Nd法,Rb-Sr法,FT法によるエクロジャイトの変成,上昇時期の地質年代測定のため,変成岩構成鉱物の分離を行った.また,ざくろ石を含む変成岩試料の融解方法の開発実験を行った.変成鉱物(ざくろ石,ざくろ石中の包有物,角閃石)の微少領域年代測定法と微小領域insitu年代測定法を確立するための予備実験を行った.マイクロドリルによる試料サンプリング法を確立するための実験と,微量試料の表面電離型質量分析計による分析法の検討をおこなった.第6回国際エクロジャイト会議,超高圧変成岩ワークショップ,日本地質学会において,これまでの研究成果の発表と世界の研究者との研究討論(四国中央部別子地域に分布するエクロジャイトについての現地討論も含む)を行った.エクロジャイトの形成過程と上昇メカニズムについて研究組織のメンバーに他の研究者も加え,研究討論を行った.三波川変成帯のエクロジャイト及び関連変成岩(とくに四国中央部別子地域および中部地方浜名湖北方と飯田市周辺に分布するもの),三郡変成帯(鳥取県若桜町周辺,山口県小郡市周辺および新潟県糸魚川市周辺),領家変成帯(長野県飯田市周辺および山口県柳井市周辺)の補足的地質調査とエクロジャイトおよび関連する高圧変成岩の産状の記載.各種年代測定用岩石試料の採取を行った.
植物の転写因子群Dofファミリーのメンバー間及びHMGタンパク質との相互作用

Dofタンパク質は、最近、植物のDNA結合タンパク質に見いだされた新しいファミリーであり、Znフィンガーを一つだけ形成するユニークなDNA結合ドメイン(Dofドメイン)を有する。このDofタンパク質のターゲットプロモーター上には、しばしば結合部位が複数見られることから、Dofタンパク質は相互作用を行うのではないかと考え検討した。トウモロコシのDof1は最初にクローン化されたDofタンパク質であるが、Dof1を用いて検討したところ、Dof1はタンパク質-タンパク質相互作用を介してDNA上で複合体を形成することが明らかとなった。Dof1の欠失変異タンパク質を用いた実験から、この相互作用はDofドメインを介していると判断された。一方で、トウモロコシのもう一つのDofタンパク質、Dof2は、転写促進活性を有さず、Dof1による転写促進をin vivoで阻害することを明らかにした。Dof2も、Dof1と相互作用するかどうか検討したところ、Dof2はDof1と相互作用し、DNA上で複合体を形成することが明らかとなった。また、Dof1、Dof2ともにトウモロコシのHMG1タンパク質とDofドメインを介して相互作用することを見いだした。また、in vovoでの転写促進効果から、光合成遺伝子であるC4PEPC遺伝子を含む幾つかの遺伝子をDof1のターゲット遺伝子として同定したが、これらの遺伝子プロモーター上にはいずれも複数のDof1結合部位が存在することを明らかにした。以上のことから、Dofタンパク質は、複数の結合部位が近傍に存在しているDNA上で複雑な複合体を形成して転写制御に関与している事が示唆された。
グローバル時代に対応する新たな歴史教育戦略の構築に関する国際比較研究

本研究は、記憶の相克がアジア・太平洋地域における知的共同体の形成をどれだけ制約し、かつ影響を与えてきたかを、比較歴史教育学の視点から解明することを目的としている。具体的には、国際関係に影響を与え続けている歴史問題、とくに戦争史教育をめぐる問題についての構造的な分析を行い、その解決に建設的な提言を行なうとともに、歴史の和解を実現できる新たな方策を模索する。本共同研究プロジェクトは、記憶の相克がアジア・太平洋地域における知的共同体の形成をどれだけ制約し、かつ影響を与えてきたかを、比較歴史教育学の視点から解明することを目的としている。文献資料の他、当事者の口述資料の収集・整理・分析を通じて、歴史の和解を実現できる新たな方策を模索する。平成27年度において、主にデータ収集、先行研究の調査と研究動向の分析、文献資料および一次資料の収集や現地調査を行った。また先行研究の総括と研究方法を確立し、次年度の研究課題と研究方法を明確した。本年度において、研究会や講演会、およびワークショップ・シンポジウムなど4回を開催し、下記のテーマを中心に研究成果の報告を行った。第1回「グローバル時代における人材育成戦略の国際比較研究」、Scott North教授(大阪大学)と劉傑教授(早稲田大学)を招き、大阪教育大学にて「国境を越える人材育成戦略:歴史から未来」というテーマで講演会を開催した。第2回、メンバーの松田利彦教授は「戦後日本における韓国・朝鮮認識」、劉傑教授は「歴史研究と歴史和解」というテーマで研究報告を行った。第3回「東アジアの和解と歴史教育」というテーマを中心に、ワークショップが開催された(早稲田大学と共催)。第4回「アジア・太平洋地域の和解と共生」というテーマを中心に、大阪国際会議場にてシンポジウムが開催された(早稲田大学、長崎大学と共催)。年度末に研究代表者は『博物館・戦争遺跡が語る歴史の和解と共生』との報告書をまとめ、来年度の研究課題および研究方法を明確化した。おおむね順調に進展している。ほぼ予定通り進行している。2年目となる平成28年度については、本研究の出発点として、代表者・分担者はそれぞれ基礎的な文献収集・分析を行ったほか、代表者・分担者はそれぞれが現地における質的調査を行った。他方、これまでの研究提携を踏まえて、28年度には、国際共同研究の体制を構築し、共同研究の国際的な発信力が強化されたことが確認できた。とくに戦争史研究の最新情報と成果の共有を図る体制と歴史研究者ネットワークの構築に力を注ぎ、国内外から専門家を招く研究会、講演会、ワークショップ、国際シンポジウムを4回開催した。年末に「和解への道:日中戦争の再検討」国際シンポジウムを開催し、『和解への道:日中戦争の再検討』資料集を刊行した。戦争・和解・歴史教育に関する基礎データの蓄積、アーカイブ資料の構築と実証研究については、当初の計画通りの成果を上げることができた。他方、本年度は国際共同研究の体制を構築しつつ、共同研究の国際的な発信力を強化することが確認できた。特に戦争・平和・和解研究に関する最新の研究動向と成果の共有を図る体制およびグローバルな歴史研究者ネットワークの構築に力を注いた。さらに3年間の研究成果としてチーム全体としての刊行物および研究書『グローバル時代における歴史教育戦略の構築』(仮題)の編集作業を進めている。昨年度収集したデータ・資料を分析し、現地調査を行うと同時に、文献資料、戦争史を描く歴史家や博物館の創立に関わる当事者に関する口述資料の収集も行う。その上で、データの整理と分析を行い、中間報告を行う予定である。今後は、国内外における研究成果の発表、研究成果の刊行、研究成果の社会還元、および国際共同研究の促進、さらに戦争史研究ネットワークの構築に力を注ぐ。アジア・欧米諸国の戦争史研究者・教育者を招聘し、本研究参加者との意見交換および国際シンポジウムの開催を遂行する。29年度が最終年度であるため、記入しない。国際関係史29年度が最終年度であるため、記入しない。
ゴルジ装置局在蛋白質CGP360の性質、機能に関する研究

CGP360はリウマチ患者自己抗体を用いて、我々によりcDNAがクローニングされた分子量360kDの新しいゴルジ装置細胞質側局在蛋白質である。cDNAによる一次構造の解析からCGP360は親水性の蛋白質でC末端にのみ疎水性領域を持っており、多数のleucine zipper構造を有することが明らかになった。DNAデータベース検索の結果、本蛋白質はミオシン族に低い相同性(20%)が見いだされた。これらの結果からCGP360はα-helixを多く含む比較的細長い構造を持つと推測される。私は大腸菌の発現系を用いた組換え体蛋白質を抗原として、抗CGP360抗体を作成し、これを用いて本蛋白質のゴルジ装置膜結合様式について以下のことを明らかにした。1.ラット由来NRK細胞をゴルジ装置を小胞化するbreferdinA処理し、経時敵に固定、蛍光抗体法により観察すると、本蛋白質はゴルジ装置が完全に小胞化する20分処理で初めて細胞内にdiffuseに分布した。同一の条件下でゴルジ装置に緩く結合しているβ-COPは速やかにゴルジ装置から分離した。2.NRK細胞をnocodazol処理し蛍光抗体法で観察した結果、マイクロチューブルが完全にチューブリン単体に解離する条件下でも本蛋白質はゴルジ装置膜に結合していた。以上の結果からCGP360はゴルジ装置膜に直接、強く結合しており、膜結合部位は、おそらくC末端の疎水性領域と考えられる。
飼料穀物における米国と中国の競争力に関する構造分析

本研究は、中国の飼料穀物(トウモロコシ)の米国からの輸入可能性について、EUと比較しつつ、農業生産・流通構造の視点から考察したものである。その結果、(1)EUでは、農場の規模拡大、農協の企業化により国際価格に対応していること、(2)中国でも、国際価格が低下すると輸入増大の可能性があり、それを回避するには流通コストだけでなく生産コスト削減が必要であること、(3)しかし、中国では規模拡大は困難であり、単収増加に期待をかけていること等が明らかになった。今年度は、以下のように研究を推進し研究成果を得た。1.中国のトウモロコシ主要産地である吉林省にて、吉林農業大学の研究協力者との連携のもと、地方政府、穀物流通企業、農家から、トウモロコシの生産と流通に関する聞き取り調査を実施し、以下の点が明らかになった。(1)穀物に対する需要が増大により穀物価格は上昇し、政府の農業保護政策(直接支払い制度、農業税撤廃)とも相まって、産地として活況を呈している。また、穀物生産に留まらず、畜産や加工部門(飼料、澱粉、エタノール等)が、地方経済にとって重要な位置を占めつつあり、地方政府もその振興策に力を入れている。(2)流通機構の自由化政策により、かつての国有流通企業は民営化・合理化を推進し、また加工企業の直接買付が可能になり、民間穀物取扱業者誕生する中で、穀物流通は自由化・複線化している。同一エリア内に複数の穀物買取企業が併存することにより、農家からの買取競争が発生していることを確認した。(3)生産農家は、都市への出稼ぎが急増しているが、穀物の高価格と政府の農業保護政策への転換は、農家の生産意欲を高めている。農家は、買い取り価格に敏感に反応する小商品生産者となっており、少しでも高い買取業者へ販売するようになっている。買取企業との契約栽培は、以前経験したことがあるが、農家と企業の双方にとってメリットが見えず、一般の穀物についてはむしろ減少する傾向にある。2.日本、中国、韓国やEU(フランス)の農業政策、及び、穀物生産・流通制度に関する資料収集を行った。また、「北東アジアにおける新自由主義と農業構造問題」をテーマにした第三回北東アジア農業・農村発展国際シンポジウムを富山で開催し、中国や韓国の研究協力者等が参加し意見交換を行った。研究代表者は、日中韓の農業政策の比較に関する報告(「新自由主義と米制度改革-日中韓の比較考察-」等)を行った。近年、BRICs諸国ノ経済成長やバイオ燃料需要等を背景に穀物需要ガ増大し、穀物の国際価格は高勝している。こうした状況のもと、各国は輸出抑制、自給化の方向に政策転換し始めている。今年度は、中国の飼料穀物の需給動向を把握することともに、市場主義改革のもとで共通した政策となっている直接支払い制度が、各国の農業構造にどのような影響をえつつるのかを明らかにすることに研究の重点を置いた。1.中國では、トウモロコシの増産に向かっているが、その背景には好調な価格上昇、流通市場改革、直接支払い等の農業保護政策の効果がある。市場に敏感な農民が形成されているが、出稼きが急増しているにも関わらず農業経営の規模拡大テンポは極て遅い。2.ドイツでは、EUの共通農業政策改革により穀物価格は国際水準へ押し下げられ、それに対する所得補填として直接支払い制度が実施されている。そのもとで急激に農業経営の両脚分解が進展しており、中間規模層の減少、80ha以上の大規模層が増大している。さらに大規模層といえども機械負担に耐えられず、機械の共同利用組織が形成されてきている。また、借地競争により、直接支払い部分が地代化している。3.日本では、米の関税は存在している、生産調整のための産地づくり交付金や経営安定対策による補填金は、直接支払いの要素を持つ。規模別の収益構造をみると、大規模層(20ha以上)の農業所得の52%がこれら補助金に依存している。この成果は、研究協力者等と開催した中國農業大学(北京)でのシンポジウムらて「農民所得形成における財政の役割-日本の場合-」として発表した。以上のように、直接支払い制度下で農業経営の性格や規模がどのように変化していくのか、構造の視点から需給変動を展望するときの基礎的な分析として注目していく必要がある。今年度は、農政改革と穀物需給逼迫のもと、輸入国と輸出国の構造的な対応と課題を把握した。1.韓国は、価格と品質の比較によって、中国産か米国産かの輸入先を決定している。世界的な需給逼迫の中で中国産の輸出禁止、その結果、米国産に集中、しかも輸出企業の寡占化により、韓国としての選択の幅が狭まっている。輸入会社として国内企業の力が弱く、国際的な不足時に開発輸入等による集荷能力が無い点が安定的な調達にとっての構造的な問題である。2.中国は、トウモロコシ需要の増大にともなう国内物価対策として、07年末からトウモロコシの輸出禁輸措置をとった。

他方、国際価格の落ち着きにともない、中国南部需要地域では、国内産より価格が有利になれば輸入の可能性がある。WTOによる関税割当制の下では、輸入の政策的抑制には限界がある。国内産のコストダウンが必要だが、国内運賃の低下だけでは効果が薄く、生産コストを下げねばならない。その際、労働市場、機械化技術段階からして規模拡大は困難、また、新規農地開発も困難であり、単収の増加に期待している。ただし、米国に依存しないために種子は中国独自に開発するという。3. EUでは、域内農業を維持するため、共通農業政策の抜本的改革を行った。穀物の市場価格を国際価格水準に引き下げ、生産者には直接に所得補償を行う。こうした農政改革の中で、フランスでは構造改革=規模拡大が急速に進んでいる。同時に、販売力強化と付加価値を求めて、協同組合は事業展開を多角化、グローバル化している。しかし、今後の一層のグローバル化と域内農業の維持が両立できるのか否かが課題である。4. EU路線が採用されない限り、今後、中国が純輸入国化する可能性はありうる。
物理的温度が自己と他者の認知に影響する過程の実験的検討

人間や動物は環境温度や身体温度を常に知覚し監視し,意識的にも非意識的にもそれを制御している。これまでの研究では,物理的な温かさの知覚が対人的な温かさの知覚と正の関係にあることが示されてきた。その関係は,しかしながら,身体の温度変化を生じさせる原因が自分自身にあると知覚された場合には逆転する可能性がある。本プロジェクトの中心的目標は,温度変化の原因の知覚が身体的温度の効果を調整するかを検証することであった。複数の研究から得られた結果は概ね仮説を支持するものであった。身体を通して感じとる物理的な温かさの知覚は,対人的な判断にまで影響することが知られている。ただし,その影響は,身体の温度変化を生じさせる原因が外界にあると知覚されるか,自分自身にあると知覚されるかによって異なる可能性がある。平成25年度には,(1)身体の温度変化を生じさせる原因が外界と自己のいずれにあるかの知覚(以下,温度変化の原因の知覚)を操作する手法を開発し,さらに,(2)温度変化の原因の知覚が,物理的温度の効果を調整する要因として作用するかを調べる研究を行った。加えて,(3)身体温度の変化が自己評価と他者評価に関係するかを調べる研究を行った。1.実験参加者の身体の温度を局所的に上昇させた実験において,温度変化の原因の知覚を相対的に操作することができた。操作された実際の温度上昇の高低に関わらず,身体温度が上昇していると教示された参加者は,触れている物の温度が上昇していると教示された参加者に比べ,身体温度が局所的に上昇したと評定した。2. 1において開発した手法を用いて個別実験を行ったが,平成25年度には分析に足る人数の参加者を確保することができなかった。平成26年度に継続してデータを収集する予定である。3.軽い運動をすることで生じる身体表面の温度変化がその後の自己と他者の評価に関係するかを調べた。その結果,身体表面の温度が低下するほど,参加者は自分自身よりも他者の人柄を高く評定することがわかった。この結果は,身体温度の変化を受けて,自己と他者に対する人柄の認知が対比的に決まることを示唆するものである。平成26年度には,身体の温度変化を生じさせる原因が自己と外界のいずれにあるかの知覚(以下,温度変化の原因の知覚)を操作し,この知覚が物理的温度の効果を調整する要因となるかを調べるための実験を行った。主要な結果は次の通りである。1.実験参加者の身体の温度を局所的に上昇させた実験では,(1)身体温度が上昇していると教示された参加者は,実際に参加者の身体温度が上昇するほど,自己の人柄(i.e.,対人的な温かさ)を高く評定したが,触れている物の温度が上昇していると教示された参加者は,実際に参加者の身体温度が上昇するほど,自己の人柄を低く評定した。(2)これとは逆の結果が他者評定の一部において確認され,身体温度が上昇していると教示された参加者は,参加者の身体温度が上昇するほど,対象人物の人柄を低く評定し,触れている物の温度が上昇していると教示された参加者は,参加者の身体温度が上昇するほど,同じ対象人物の人柄を高く評定する傾向にあった。2.温度変化の原因の知覚を1と同様の教示を用いて操作し,潜在連合テストを用いて自己と他者の潜在的な認知を測定した実験では,(1)身体温度が上昇していると教示された参加者は,外界の温度が上昇していると教示された参加者よりも,自己と温かさの潜在的連合が強いことが示された。以上の結果は,(1)温度変化の原因の知覚という主観的な要因によって物理的温度の効果が調整されること,(2)物理的温度の効果が自己と他者を対比させるかたちで生じること,(3)顕在的な水準だけでなく潜在的な水準でこれらの効果が生じることを示すものである。人は自らの身体状態を監視することで得た情報を利用して,自分を含む社会的世界の心像を形成する。監視の対象となる身体状態は状況に応じて様々であるが,本研究課題では物理的な温度の知覚に焦点を当て,身体で感じとった温度が自分や他者を認知する際にどのように作用するかを検討した。平成27年度には,前年度から行っている実験ならびに調査を継続するとともに,その成果を国内外の学会にて発表した。主な成果は以下の通りである。実験:前年度から継続している実験室実験では,身体の温度が変化した原因を内的に帰属するか外的に帰属するかを教示によって操作し,潜在連合テスト(Implicit Association Test)を用いて自己と他者の潜在的な認知を測定した。標本サイズが大きくなっても,物理的温度の効果は維持され,身体温度が上昇していると教示された参加者は,外界の温度が上昇していると教示された参加者よりも,自己と温かさの潜在的連合が強いことが示された。調査:自分の身体状態への意識の強さが,物理的温度の知覚と自己認知との関係を調整するかを検討した。

身体状態への意識と相関する日常的な状況の一つに健康状態があり,健康状態が良いときには身体状態に意識を向けにくく,健康状態が悪いときには身体状態に意識を向けやすいと考えられる。自分に対する顕在的感情ならびに潜在的感情を測定し,同時に室温を測定した結果,健康状態が良い調査対象者においては,室温と感情との相関的な関係がみられた。身体状態への意識が高まっているときには,身体状態に起因する誤帰属が生じにくいことを示唆する結果である。人間や動物は環境温度や身体温度を常に知覚し監視し,意識的にも非意識的にもそれを制御している。これまでの研究では,物理的な温かさの知覚が対人的な温かさの知覚と正の関係にあることが示されてきた。その関係は,しかしながら,身体の温度変化を生じさせる原因が自分自身にあると知覚された場合には逆転する可能性がある。本プロジェクトの中心的目標は,温度変化の原因の知覚が身体的温度の効果を調整するかを検証することであった。複数の研究から得られた結果は概ね仮説を支持するものであった。温度変化の原因の知覚を操作することに成功し,申請書に記載した通り,顕在的な水準だけでなく潜在的な水準においても実験結果を確認することができている。社会心理学物理的な温度が自己ならびに他者の認知に影響する過程は,温度変化の原因の知覚だけでなく,他者との関係性によっても異なると考えられる。前年度までに行った研究の結果からも,評定対象とした他者のなかには,物理的な温度の効果が生じやすい対象とそうでない対象があることが部分的に確認されている。今後は,自己と他者との関係性の知覚を考慮したうえで,物理的な温度が自己と他者の認知に影響する過程を検討する調査ならびに実験を行い,自己と他者を区別し特徴づける社会的認知基盤の包括的な理解を目指していく。温度変化の原因の知覚を操作する手法を複数考案し,各手法の有効性を確認する実験を行ったものの,有効性があると確認された手法に至るまでに当初予定していた以上の実験実施期間を要した。そのため,先述した通り,年度内に完了させることができなかった実験がある。平成26年度のうちに完了させる予定であったデータ整理の作業が遅れ,作業のための人件費・謝金に次年度使用額が生じた。平成25年度に引き続き,温度変化の原因の知覚が,物理的温度の効果を調整する要因として作用するかを調べるための実験を実施し,完了させる。また,当初の計画に従い,参加者が意識することのできない潜在的な自己認知や他者認知を測定し,物理的な温度がそれらの認知に与える影響を調べる。ここまでの実証研究が終了した後には,それらの結果を踏まえ,身体で生じる温度変化,その原因の知覚,他者や自己の認知がどのような関係にあるかをモデル化する。平成26年度に完了しなかったデータ整理の作業を,次年度に継続して実施する。平成25年度に完了することを予定していた実験の開始が遅れ,次年度にも継続して実験を実施することになったことで,次年度使用額が生じた。平成25年度に完了を予定していた実験を,平成26年度に継続して実施し,完了させるために,未使用額を使用する。
土・水・作物系における水需給機構とカンガイ効果に関する研究

近年、農業をとりまく水資源の需給関係は次第に厳しくなりつつある。畑地カンガイにおいても水量に対応した効果の判定手法を再検討する必要に迫られている。このような観点から、本研究では下記項目について研究を行い水資源の有効利用に寄与することを目的とした。1.作物の水及び熱環境因子の評価と蒸発散量の同定を行い、群落の3次元構造を考慮した蒸発散量推定モデルを開発した。ダイズ畑においてこのモデルの検証実験を行った結果、蒸発散量の実測値とモデルによる値は良く合致した。また土壌面蒸発機構を明らかにした。2.環境制御条件下においてカンガイ後の土壌水の動態と作物の応答に関する実験と解析を行った。光照射に対する葉温の応答は土壌水分レベル、土性によって特徴的に異なることが明らかとなった。また土壌の保水性及び透水性の評価指標を定義し、これらの指標を用いて土壌水分動態を表す基本式を線形化した。土壌水分動態についての解析結果と栽培実験による結果とは良く一致した。3.赤外放射温度計を使用して作物の葉温を測定し、葉温と土壌の水ポテンシャルとの関係を調べた結果、葉温は土壌水分の減少に対応して特に顕著な応答を示した。この結果、放射温度計によるカンガイ時期の判定手法は、他のカンガイ時期判定指標に基づく方法と比較して最も実用性が高いことが確かめられた。4.畑地における降雨量,蒸発散量,土壌の保水性及び透水性,カンガイ方式などの要因を考慮した畑地の水収支モデルを作成し、種々の評価関数のもとでの最適なカンガイ手法を決定した。この結果、実用的には土壌水分が生長阻害水分点に達したときにカンガイする方法が他の方法に比べて最もカンガイ水量を節約できることが明らかとなった。また最も節水型であり、しかも水資源の有効利用の面で最適なドリップカンガイ法の水理特性を明らかにした。
PAC1-Rの阻害薬を利用した唾液腺機能維持薬の開発

これまでに、抗不安薬が口腔乾燥症を発症することから、その発症メカニズムについて解析してきた。本研究は、精神性疾患患者の口腔状態を改善すべく唾液腺機能維持薬の開発を行うものである。精神性疾患の治療は、抗不安薬や睡眠薬の投与が一般的で、長期連用する場合がほとんどである。しかしながら、副作用として唾液分泌の抑制を伴い唾液のもつ抗菌作用を失わせてしまうことで、細菌に起因する様々な歯科疾患の発生率が高まってしまう。精神性疾患患者において抗不安薬の投薬を止めることは事実上不可能であるため、これらの疾患の唾液分泌機能の改善が必要である。これまでに我々は、抗不安薬として使用されるベンゾジアゼピン系薬物の受容体が脳と同様に唾液腺にも存在することを明らかにしてきた。そして、PACAP -DBI pathwayで発現するDBIは、抗不安薬の投与により口腔乾燥が起きた時に増加することも明らかにした。本研究の目的は、このPACAP-DBI pathwayのレセプターの阻害薬を動物に局所投与し、抗不安薬投与下でも唾液分泌の抑制を抑えることができるかどうかを明らかにし、その効果を利用して唾液腺機能維持薬を作製することである。本研究は、抗潰瘍薬のレバミピドが、PACAP-DBI pathwayのレセプターの阻害薬よりも唾液分泌の改善に有効との結果が得られたため、一部変更して研究を進めた。本研究から、ベンゾジアゼピン系薬物のジアゼパムを長期間投与した口腔乾燥発現モデルラットにおいて、レバミピドが唾液分泌の抑制を回復させること、ジアゼパムにより抑制された細胞内カルシウムイオン濃度を上昇させる結果が得られた。また、唾液分泌機能維持薬を局所に投与するために、レバミピドの至適濃度の検討を行ったところ、培養唾液腺細胞に対する安全な濃度において、口腔内細菌に対しては菌の増殖を抑制するという副次的な結果が得られた。精神性疾患の治療は、抗不安薬や睡眠薬の投与が一般的で長期連用する場合がほとんどである。しかしながら、副作用として唾液分泌の抑制を伴い唾液のもつ抗菌作用を失わせてしまことで、細菌に起因する様々な歯科疾患の発生率が高まってしまう。これまでに我々は、脳と唾液腺に対する抗不安薬の影響について検索したところ、抗不安薬として使用されるベンゾジアゼピン系薬物の受容体が脳と同様に唾液腺にも存在することを明らかにしてきた。本研究の目的は、このPACAP-DBI pathwayのレセプターの阻害薬を動物に局所投与し、抗不安薬投与下でも唾液分泌の抑制を抑えることができるかどうかを明らかにすることである。本年度の研究実施計画は、唾液腺機能維持薬の作製と培養唾液腺細胞での効果判定である。抗潰瘍薬のレバミピドを経口投与したところ、ベンゾジアゼピン系薬物のジアゼパムを長期間投与した口腔乾燥発現モデルラットにおいて、唾液分泌の抑制が回復した結果が得られたことから、レバミピドを利用した唾液腺機能維持薬の作製を進めている。また、培養唾液腺細胞において、レバミピドがジアゼパムによって抑制された細胞内カルシウムイオン濃度を回復させた結果が得られている。これらの結果により、抗不安薬投与下で口腔乾燥症を発現したモデル動物においてレバミピドの唾液分泌抑制に対する改善効果が示された。研究実施計画に従って、予定通り研究は進み結果が得られている。抗潰瘍薬のレバミピドが、ベンゾジアゼピン系薬物のジアゼパムを長期間投与した口腔乾燥発現モデルラットにおいて唾液分泌の抑制が回復した結果が得られたこと、また、培養唾液腺細胞において、レバミピドがジアゼパムによって抑制された細胞内カルシウムイオン濃度を回復させた結果が得られた。これらの結果により、唾液腺細胞レベルにおいてレバミピドの唾液分泌抑制に対する改善効果が示された。本研究結果については、論文にて発表することができた。現在、培養唾液腺細胞を使って、局所に投与した場合の細胞内変化について遺伝子レベルで解析している。唾液分泌機能維持薬を局所に投与するための安全性を評価するため、培養唾液腺細胞におけるレバミピドの毒性試験を行いその安全性も確認している。さらに、レバミピドを口腔内細菌に作用させた結果、細菌増殖を抑制する副次的な結果も得られている。

そして、PACAP -DBI pathwayで発現するDBIは、抗不安薬の投与により口腔乾燥が起きた時に増加することも明らかにした。本研究の目的は、このPACAP-DBI pathwayのレセプターの阻害薬を動物に局所投与し、抗不安薬投与下でも唾液分泌の抑制を抑えることができるかどうかを明らかにし、その効果を利用して唾液腺機能維持薬を作製することである。本研究は、抗潰瘍薬のレバミピドが、PACAP-DBI pathwayのレセプターの阻害薬よりも唾液分泌の改善に有効との結果が得られたため、一部変更して研究を進めた。本研究から、ベンゾジアゼピン系薬物のジアゼパムを長期間投与した口腔乾燥発現モデルラットにおいて、レバミピドが唾液分泌の抑制を回復させること、ジアゼパムにより抑制された細胞内カルシウムイオン濃度を上昇させる結果が得られた。また、唾液分泌機能維持薬を局所に投与するために、レバミピドの至適濃度の検討を行ったところ、培養唾液腺細胞に対する安全な濃度において、口腔内細菌に対しては菌の増殖を抑制するという副次的な結果が得られた。本研究は、PACAP-DBI pathwayのレセプターの阻害薬を利用して唾液腺機能維持薬を作製することを目的としていたが、抗潰瘍薬のレバミピドのほうが、より唾液分泌の改善に有効であった結果が得られたため一部変更して研究を進めている。さらに今後、レバミピドを局所に投与するための唾液腺機能維持薬の調整と、臨床応用に向けた動物実験による唾液腺機能維持薬の効果判定が必要である。完成した唾液腺機能維持薬をラットの口蓋に貼付し、その効果を解析するため、口腔乾燥発現モデルラットから唾液腺組織を摘出し、組織切片を用いてレーザー・キャプチャード・マイクロダイセクション法(LCM法)により唾液腺細胞を取り出し、DBIの発現量と細胞内カルシウムイオン濃度を解析する計画である。細胞レベルでの遺伝子の発現動態を解析することにより、機能を産生する細胞を明らかにすることができ、唾液腺機能維持薬の効果を上げることが期待できる。前述したように、若干の研究内容が変更になったため、その新たな実験に不可欠な試薬を購入する必要が生じた。(使用計画)前述の理由により、今年度に購入を控えた物品を次年度に購入する予定である。
Nd:YAGレーザーによる軟化象牙質の蒸散に関する研究

[目的]Nd:YAGレーザーは、近赤外領域に波長を持つことから光透過性が高く特定の色調に選択的に吸収されることが知られている。すでに申請者は、その性質を利用し、軟化象牙質の徐去に連続波Nd:YAGレーザーと着色剤を併用して齲蝕病巣の蒸散量を検討し、墨汁など黒色系色素に蒸散効果があることを確認している。そこで平成11年度では、従来の研究成果を踏まえパルス波Nd:YAGレーザーと各種着色剤を併用し、脱灰象牙質の蒸散量と着色剤の光透過性との関係について検討を加えた。[方法]供試レーザーは、EPY-PP(SLTJapan社製)を用いた。供試試料は、ウシ下顎前歯を用い、歯冠部のみを取り出し、脱灰液にて脱灰象牙質試料を作成した。一定の大きさに切り出した脱灰象牙質試料は、各種着色剤[墨汁、軟化象牙質着色剤(TI、GI、齲蝕検知液)]に30分間浸漬させた後、試料の重量が一定になるまで乾燥させた。これを照射試料とした。各種接触剤は、セル(1mm幅)に入れ紫外可視近赤外分光光度計を用いて8001300nm付近の透過率を測定した。照射条件は、それぞれの試料に対して900mj10ppsとし、10秒間照射を行った。評価は照射前後の重量変化を蒸散量として、蒸散量と光透過性との関連について検討を行った。[成績]1.蒸散量の評価では、墨汁を着色剤とした脱灰象牙質の蒸散量が3.7mgと最も大きくTI、GI、齲蝕検知液の軟化象牙質着色剤の蒸散量はそれぞれ0.1、0.2、0.1mgと僅少であった。2.近赤外領域における着色剤の光透過性は、墨汁では、光透過性が認められず、軟化象牙質着色剤の光透過性はそれぞれ8592.0%と高い値を示し、蒸散量と光透過性における関連性が明らかとなった。以上が平成11年度の研究成果であり、12年度はさらに臨床応用を考慮して、このレーザーの持つ色素選択性の特性を利用し軟化象牙質の選択的除去法について、健康象牙質および脱灰象牙質の2面を有する試料を作製し、脱灰象牙質の選択的除去法について検討を加えていく予定である。