hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
楽曲構造における確率系の構造方程式モデリングとパス解析による視覚化の研究

これは音価、音高、音強、音色等のパラメーターに加えて音密度や分布度合を共通の水準を持つよう数的置換することでクリアできることが判明した。他方、音楽美学研究では前年度の音楽における虚構性の定義に続き、本年度はアヴァンギャルド理論に焦点を当てて一定の成果と結論を得ることができた。本テーマの研究は音楽音響芸術研究会2013年度研究大会にて「音楽における“前衛"の存在論ー高柳昌行のスタンスからー」という題目で口頭発表された。研究1年目である平成24年度は音楽構造における確率系(レゾー)の調査とデータ収集に当てるという研究目的を定めた。研究の進捗状況は順調で、音楽音響芸術研究会における口頭発表および審査付学術論文を発表するに至った。また、音楽構造が有する虚構性概念を、言語芸術及び美学理論から定義する学際的領域にまで視野を広げることができた。音楽は“作為"によって物理的時間軸上に音素材が配置された結果による産物であり,つまり架空の出来事(=音楽)を想像的に描く行為(=音素材の配置)である。物語に関する時間論は,受容されるべき作品が“フィクション"であることを暗黙の前提としながら,あたかも現実の時間であるかのように読者が作品を受容する構造の上に成り立っている。では,音楽的時間(≠物理的時間)の上に存在する音楽作品は,「現実」世界に鳴っているが,物語(文学作品)同様に,その構造において時間の虚構性を有してしかるべきである。つまり音楽とは“虚構"の構成原理に即しているという結論を導くことができた。さらに音楽構造を音価、音強、音の密度分布のファクターに分割し、それらを構造方程式モデリングによって数理的整合性を算出し、そのプロットに従って作品を制作する実験を行い、第11回まつしろ現代美術フェスティバルにて発表した。音楽芸術の内包する現実世界とは異なる可能世界における時間性の分析が急務であり、音楽美学や諸芸術理論における時間論を参照しながら構造方程式モデリングにおける時系列解析を実施する予定である。さらにH25年度に直面した音価、音高、音強、音色等のパラメーターに加えて音密度や分布度合を共通の水準を持つよう数的置換する方法論を早急に確立し、構造方程式モデリングに含まれる時系列解析も含めて最終的に楽理構造をパス図によって可視化する予定である。音楽学領域における虚構の概念は先行研究がほとんどないのが現状であり、さらに虚構理論と音楽芸術の関連について調査・研究を深める必要性を実感している。しかし音楽芸術の内包する現実世界とは異なる可能世界における時間性に着目するならば、音楽における虚構性を立証することは重要な課題となる。その上で、共分散構造分析(構造方程式モデリング)とパス解析の楽曲分析への援用手法を確立する予定である。さらに研究計画書における目的に記した通り、本研究で確立された手法を用いて分析とは逆方向のベクトルである自作の創作へ援用することも考えている。これに関しては平成25年度に長野、東京、ベルリンでそれぞれ作品発表の機会が設けられている。該当なし。
オリザシスタチン遺伝子のクロ-ニングと構造解析

コメ種子システインプロテイナ-ゼインヒビタ-(オリザシスタチンと命名)をコ-ドするゲノムDNAを,コメ染色体DNAの消化断片で構成されたλEMBL3ファ-ジライブラリ-から,オリザシスタチンcDNAをプロ-ブとしたスクリ-ニングにより分離した。分離されたDNA断片は,このcDNAを用いたゲノムSou+hernブロット分析のパタ-ンと矛盾しないことから,単コピ-遺伝子であると判定した。長さは約1400塩基対で,3つのエクソンと2つのイントロンから構成されていた。第1イントロン(336塩基対)はAla-38とAsp-39の間に介在し,第2イントロン(372塩基対)は3′非コ-ド領域の終止コドンに隣接するグアニンのところに存在した。Slヌクレア-ゼマッピングにより,開始コドン(ATG)の104塩基上流のアデニンのところから転写が行われると考えられた。そのさらに上流には典型的なCATおよびTATAボックス配列が見いだされた。とりわけ,TATAボックス周辺,転写開始部位周辺,開始コドン周辺,停止コドン周辺の塩基配列は,高等植物遺伝子の当該部位周辺にしばしばみられるコンセンサス配列と一致していた。興味深いことに,オリザシスタチン遺伝子のイントロンの位置は,ヒトのキニノ-ゲン(システインプロテイナ-ゼインヒビタ-の一種)をコ-ドする遺伝子やヒトのだ液シスタチンをコ-ドする遺伝子のイントロンの位置とまったく異っていた。
地域・自治体における戦後初期公民館の実像に関する研究

本研究は、戦後社会教育の中心施設とされる公民館、とりわけ戦後初期公民館(1946年1953年)に注目し、その実像をより精緻に明らかにすることを目的とする。公民館は、戦後社会教育改革の理念を集中的に具現する象徴的な施設であり、社会教育をめぐる今日的問題状況は、公民館をめぐる環境に集中的に現れてきていると考えられるからである。優れた活動を行っていたとして評価される初期公民館は、とりわけ、地域の社会教育関係団体や団体の活動と密接に関連づけられながら、その活動が進められていた実像が明らかとなった。すなわち、育友会(PTA)活動や家庭教育学級、青年団活動や青年学級、婦人会活動や婦人学級、老人クラブ活動や高齢者学級と密接に関わり合いながら活動を進めている初期公民館の評価が高いことが明らかとなった。戦前・戦中において、日本の社会教育は、内務省による地方改良運動・自治民育を内実とし、青年団等の教化団体による青年教育が中心であった。戦後になって、公民館が構想され、戦前・戦中の団体中心主義の社会教育から施設中心主義の社会教育に転換されたというのがこれまでの通説であるが、戦後初期公民館は、地域共同体としての「ムラ」の強固な基盤の上に存立していた青年団を中心とする地域組織・年齢集団を、社会教育の学習を組織化する手段として最大限利用しようとした実態が明らかとなった。戦後に施設中心主義の社会教育に理念的には転換されたとはいえ、その実像は、施設中心主義とは対極的な団体中心主義の論理が強く働いていたのである。戦後の社会教育においても、そこへの参加・所属に個人の自発性や自主性・能動性が働きにくい、その意味でそこへの参加・所属に強制性が働いている青年団を中心とするぐるみ的・網羅的な地域組織・年齢集団に、学習を組織化していく上でこれまで以上に大きな役割を果たすことが期待されていた実像が明らかとなった。本研究では、初期公民館に注目し、その実像をより精緻に捉え、その具体的諸相を明らかにすることを目的とする。その際、とくに優れた活動を行っていたとして文部省(当時)や自治体から表彰された「優良公民館」に着目することとする。こうした研究目的を達成するため、本年度は、いくつかの初期公民館の関係史・資料の発掘・収集とその筆耕作業を行った。その上で、「優良公民館」の特質を析出することを試みた。愛知県の優良公民館表彰は、1949年に4館、1950年に3館、1951年に5館が表彰されている。1949年に表彰を受けた公民館の表彰理由から「優良公民館」の特質を析出するとするならば、以下のような点があげられる。第1に、公民館が、「むらの自治的活動の拠点」とされている。例えば、一宮村大木公民館では、公民館が「新郷土建設」の中心に位置づけられており、桜井村公民館では、公民館活動により、村の民主化が進み、投票率の向上につながった旨が記載されている。第2に、公民館が、「生産活動の技術学習的拠点」として位置づけられている。例えば、楽田村公民館では、農業経営についての研究が取り組まれている。第3に、公民館が、「青年の学習・教育の場」として位置づけられているということである。例えば、桜井村公民館では、青年研修所を設けて活動を行っていた。また、楽田村公民館では、青年の組織する読書会が行われていた。以上のような県の優良公民館表彰を受けた公民館以外にも、愛知県の初期公民館の中には、さまざまな特徴ある活動を行っていた公民館があった。例えば、碧海郡高岡村公民館では、風呂を設けて、湯上がりに講座を受講できるようにしたり、ミシンを20台ほど揃えて、和洋裁の講座を開催したりした。また、南設楽郡鳳来寺村公民館では、公民館内に診療所を設置していた。本研究では、初期公民館に注目し、その実像をより精緻に捉え、その具体的諸相を明らかにすることを目的としている。例えば、次のような優良公民館の事例について史・資料収集とその筆耕作業を行い、「優良公民館」の特質の一端を解明することができた。・碧海郡桜井村公民館:「県下随一の多額の予算をもって公民館を運営し、殊に青年研修所の開設は全国にまれにみる施設であり公民館の村の民主化のために果たした役割は大きく、その実績は本年度の各種選挙等に如実にあらわれている。」・丹羽郡楽田村公民館:「農村同志会を中心とした農業研究会並びに青年を中心にした農学の夕においては、保守的に旧伝統を抜けきれない農業経営について新しい合理的な経営によって研究実施をすすめつつある。特に今後の農村恐慌を前にして、農業協同組合の運営を中心とした農産加工殊に飼育利用、果樹の栽培方面の進歩は著しいものがある。/月一回定期的に行うあけぼの会読書会の向学心に燃える有為の青年層は月々公民館に集まり、その真剣な読書と意見の交換は青年層の良識を高めている。」

・宝飯郡一宮村大木公民館:「いわゆる煙仲間の精神をもった7名の運営委員が公民館を中心として新郷土建設に精魂うちこんでおり、しかもその運営は世論調査をもとにして実に民主的であり、村の民主化と教養の向上に与えた効果は大きい。また、毎月継続して発行されている大木公民館報は村を明るくする道しるべとして大きな役割を果たしている。」したがって、研究は、おおむね順調に進展していると言える。本研究では、初期公民館に注目し、その実像をより精緻に捉え、その具体的諸相を明らかにすることを目的とする。その際、とくに優れた活動を行っていたとして文部省(当時)や自治体から表彰された「優良公民館」に着目することとする。こうした研究目的を達成するため、本年度も引き続き、いくつかの初期公民館の関係史・資料の発掘作業を行うとともに、新たに関係者の講話を聞く会を開催し、当時のリアルな状況について認識を深めることができた。1948年に、岐阜県から優良公民館として表彰された池田町屋公民館においては、例えば、次のような事業が進められた。「住みよい町に仕上げるために」、まず、「共同浴場」が開設された。隔日に開かれ、利用者は1日にのべ「五百人もあった」。「春秋農繁期」には、「保育園」が開設された。また、館には「葬具一式と棺材を整備し」て「住民に貸与」し、このことによって、「葬儀の費用が激減し」、「館の有り難昧が住民にしみこんだ」とのことである。「産業面」では、「七十町歩の開墾、八町歩の排水を完成」させた。さらに、「植林にも手をつけ」、加えて、「郷土の獣医を動員し」て「家畜の診断を行い」、「早期治療により優良家畜の発展に寄与」したとのことである。「家庭婦人を対象」に、「石けんの製造講習会」も開催された。その他、「保有する山林の収入がある」ので、それを活用して「小学校の給品部設置に財政的援助をし、学費の軽減と生徒の自治能力の養成に成果を」あげていたとのことである。このように、戦後初期の優良公民館においては、生産復興・産業指導・医療・福祉・保健・生活改善等、郷土社会の復興や人びとの生活福祉に関する活動が多彩に繰り広げられた。教育あるいは文化に関する事業に狭く限定されるのではなく、地域ないし住民の生活問題にトータルに取り組む姿勢をより一層鮮明にすることとなった。今年度も引き続きいくつかの初期公民館の関係史・資料の発掘作業を行うとともに、新たに関係者の講話を聞く会を開催し、当時のリアルな状況について認識を深めることができ、初期公民館における「優良公民館」の特質の一端を解明することができた。今年度、史・資料発掘ができた優良公民館の一例である池田町屋公民館で実施されていた事業の概要は、以下のとおりである。・教養部...文化教養に関する各種講座、研究会、講演会等・図書部...図書の購入、回覧、保管及び読書指導等・産業部...土木:土地改良、河川橋梁道路に関する事業の地元負担等山林:山林の伐採、手入れ、植林、山林の維持経営等農業:開墾、土地改良、農業経営の合理化、農産物の加工、副業の奨励等・厚生部...保健:保健衛生一般、診療所の経営、共同浴場の経営等体育:体育振興、運動員の整備等厚生:生活の合理化、健全娯楽、社会事業等このように、戦後初期の優良公民館においては、生産復興・産業指導・医療・福祉・保健・生活改善等、郷土社会の復興や人びとの生活福祉に関する活動が多彩に繰り広げられた実態を明らかにすることができた。教育あるいは文化に関する事業に狭く限定されるのではなく、地域ないし住民の生活問題にトータルに取り組む姿勢をより一層鮮明にすることとなったのである。
複合広域からのメタン発生・吸収量とその機構

さまざまな土地利用からなる地域全体のメタン収支を求めるため、そこでの発生源であるヨシ湿地からのメタン発生速度と、吸収源である森林のメタン吸収速度を測定した。ヨシ湿地からのメタン発生速度には季節変動が認められた。7月に平均17.72mgCH4/m2/hrのメタン発生速度を記録して最高値を示し、12月に0.35mgCH4/m2/hrで最低となった。このように、ヨシ湿地からのメタン発生速度は温度の影響を受けているが、それだけでなく、重要な要因として、水位や土壌の酸化還元電位もあげられることが明らかになった。また、ヨシ湿地からのメタン発生に果たすヨシの役割について調べたところ、ヨシはメタン発生に対して促進的な効果を持っていることが示唆された。森林土壌のメタン吸収速度にも季節変動が認められ、そのピークは10月頃にみられた。また、その温度依存性について実験したところ、2530°Cでメタン吸収速度が最高となる傾向がどの時期の土壌においても認められた。土壌の深さによりメタン吸収速度がどうかわるかを調べた結果、森林土壌のメタン吸収はおもに表層部、地表面から20cmくらいまでのところでなされていることが明らかになった。さらに、採取した土壌をオートクレーブにより殺菌したところ、前にメタン吸収を示していた土壌が、殺菌後には吸収しなくなり、このことから森林土壌によるメタン吸収は生物的作用によることが示された。筆者らは1990年より、滋賀県において地球温暖化ガスメタンの地表面レベルでの収支について調査を行っている。その結果、県内のさまざまな土地利用形態のうち、森林では林床の土壌によって大気中のメタンが吸収されていることが明らかになった。大気中のメタン濃度が年々上昇している中で、森林土壌による大気中メタンの吸収は注目すべき現象である。そこで、ひきつづき滋賀県内の森林において、より精細な調査を行い、土壌によるメタン吸収の正確な定量と、その機構の解明を目指した。自然林(照葉樹林)、落葉広葉樹二次林(コナラ林)、マツ林、ヒノキ植林地の4種の森林それぞれに1ヶ所ずつ調査地を設け、毎月1回1年間継続して林床土壌でのメタンフラックスの測定をチャンバー法によって行った。メタン吸収速度は自然林で0.080.13mgCH_4/m^2/hrと最も大きく、マツ林、ヒノキ植林地ではそれぞれ0.010.04mgCH_4/m^2/hr、0.040.07mgCH_4/m^2/hrであった。落葉広葉樹二次林では、冬の積雪時にはメタン吸収速度は0.01mgCH_4/m^2/hrであったが、それ以外の時期では0.060.1mgCH_4/m^2/hrであった。各森林の土壌については、pHや酸化還元電位などにはほとんど差が見られなかったが、孔隙率には自然林が他の3つの森林に比べて高い傾向が見られた。土壌の孔隙率は大気の土壌中への拡散を左右する因子であり、森林ごとでのメタン吸収速度のちがいは、ひとつにはこのことが原因となっているものと考えられる。一方、どの森林においても、メタン吸収速度は夏の終わりごろから秋にかけて高くなる傾向が見られた。これは、森林土壌によるメタンの吸収は単純に温度に依存したものではなく、もっと生物学的な要素が関係しているということを示しており、今後この方面についてさらに詳しい研究が求められる。筆者らのこれまでの研究で、大気中メタンが森林の林床土壌によって吸収されていることが明らかとなった。そこで、本研究では、その機構を解明するために、野外で採取した土壌を用いて、メタン吸収速度に関する各種の実験を行った。土壌の採取は、滋賀県朽木村の落葉広葉樹二次林において、1993年10月から1994年2月にかけて行った。直径10cm,高さ20cmのステンレス製の円筒管を測定管とし、これに深さ10cmまで土壌を採取して、それをそのままメタンフラックス測定用のチャンバーとして実験に用いた。次のような実験を行い、結果を得た。【.encircled1.】

温度:土壌をインキュベーションする温度を5°Cから35°Cまで1日ごとに5°C刻みで変化させ、吸収速度を測定した。11月に採取した土壌では、温度の上昇とともに0.002mgCH_4/m^2/hrに低下した。このような傾向は他の採取時期の土壌においても見られ、メタン吸収速度は2530°Cで最大となった。【.encircled2.】土壌の深さ:土壌の採取の深さを5cmずつ換えて採取し、メタン吸収速度の測定を行った。その結果、表層に近い010cm、515cmの土壌でメタン吸収速度が高かった。【.encircled3.】殺菌実験:オートクレーブによる採取土壌の殺菌前後でメタン吸収がどう変わるかを調べた。その結果、殺菌前に0.038mgCH_4/m^2/hrの吸収速度を示していた土壌が、殺菌後には吸収しなくなった。以上の実験により、土壌によるメタンの吸収は、生物の働きによるものであること、メタン吸収速度には温度依存性があること、メタン吸収は主に土壌の表層部で行われていることが明らかになった。
自己組織で内皮化された人工血管、再生小口径動脈の臨床応用

小口径の人工血管は、血栓閉塞などにより長期の開存性が難しいと言われております。そこで、再生医療技術を応用し、従来の人工血管の内腔面に内皮細胞のような血栓形成を防ぐ自己組織が形成されやすいような新たな素材の開発を行った。血管吻合部からの自己の細胞が生着しやすいように人工血管の内腔面に生体吸収性素材を組み合わせることで、細胞の生着を促す環境を構築できないかと考えました。そのために薄くかつ細胞が入りやすい素材を開発する必要があり、そのための研究を行いました。生体吸収性の不織布での組織形成の度合いを検証し、より早い組織形成を認めたが、依然小口径の内腔面に適した条件が定まらず、さらなる検証が必要です。現在までに実験系の確立がほぼ行われ、実験計画が具体的に確定した。ビーグル犬を使用する。全身麻酔科に骨髄より幹細胞を採取し、遠心分離し、培養する。培養細胞を人工血管に塗布する。その際、細胞の足がかりとなるポリマーを人工血管の内側に装着し、培養細胞の足場とする。人工血管をビーグル犬の大腿動脈または、頸動脈に移植する。移植後、経時的に取り出し、人工血管内皮化の程度を観察する。動物はそれぞれ術後1週(n=6),術後4週(n=6),術後12週(n=6),術後6ヶ月(n=6)で犠牲せしめ、graftおよびコントロールとして、対側の血管を採取し、比較検討する。検討項目はgraftの肉眼的、組織学的検討、graftの力学的強度等を比較検討する。また、免疫組織学的手法を用い、成長因子、マクロファージ、リンパ球等のマーカーの発現の時間的推移を検討する。実験動物に対してはあくまで人道的、愛護的態度で扱い、苦痛軽減等に務める所存である。自己組織で内皮化された人工血管、再生小口径動脈の臨床応用を最終目的に吸収性ポリマーと人工血管(PTFE)などを組みあわて再生小口径血管の作製を目的としている。優れた小口径人工血管の条件は血栓閉塞のない、patencyに優れ、かつ高圧系での強度(耐圧性)がある事などが挙げられている。従来の人工血管では早期の血栓閉塞が高率に発生し、組織吸収性素材では植え込み後の破裂例も発生しているのが実情で、実験系の確立は困難であった。素材と組織親和性についての検討が必須であると考えられた。再生吸収性素材の組成が早期の組織形成に重要である事が分かっているために、まずは動脈組織と素材の組織親和性を検証し高圧系にても耐圧するポリマーのデザイン及び製造条件の検証を行っている。ポリマーは主にPLLAとPGAを組み合わせそれらの製造加工方法条件を確立してゆく。組織形成の条件検索及び素材の耐圧性、遠隔期の瘤形成有無もビーグル犬を用いた移植実験にて行う.径時的な組織形成の過程の検討も行う。組織学的検討では、組織形成の有無、細胞浸潤とその細胞種類、内皮化の有無と血栓防止効果について検討する。必要に応じて免疫染色等の手法を用いて組織形成について評価する。摘出したグラフトの耐圧測定を行い、強度についても異なった素材で検討する。その後、素材の確定後導管化し同様の実験系で評価を行う。この際には合わせてpatencyも評価可能である。「自己組織で内皮化された人工血管、再生小口径動脈の臨床応用」を最終目的に、吸収性ポリマーと人工血管(PTFE)を組み合わせ、自己細胞とバイオリアクターを用いて完全内皮化された再生細小動脈の作成を目的としている。基礎実験として、凍結したビーグル犬の細胞を培養し、経代培養している。現在は培養細胞と重合体を作成するための生体吸収性素材とPTFEグラフトによる人工血管を(株)グンゼ研究所と作成している。3.5mmおよび5mmのPTFE人工血管の内腔に最内層となる吸収性ポリマーの層を有した人工血管を作成している。ポリマーの層と人工血管が培養中に解離してはいけないので、ポリマー層と人工血管の接着の方法について試行検討中です。生体吸収性素材に従来の人工血管を組合せ、内腔面は自己の組織化を図り、外周は安定した耐圧を得られるハイブリッド人工血管の開発を目的に研究を行ってきた。これまで、吸収期間の長いポリL乳酸の不織布およびフィルムの耐圧を図った生体吸収性素材により実験犬の上行大動脈に移植し、動脈に於いても自己組織化を得ることができた。これらの経験により、素材を導管状とすること、安定して入手可能な素材を用いること、抗血栓性、耐圧性を得られる素材を探求してきた。

人工血管とのハイブリッド化に先立ち、内腔面の内皮化と抗血栓が最も困難であり、その克服が先決と判断したことにより、小口径での内皮化を目的に素材の選択を行った。PGAの不織布(厚み0.150.5mm)とLCLフィルムによる内径約3mmのハイブリットポリマーを作成した。組織の埋入が期待できるために不織布を選択し、耐圧および血液の漏出を防止するためにフィルムを外周に巻いた。これを全身麻酔下に動物犬の頚動脈に単純遮断下に埋植した。しかし、1ヶ月後の超音波検査にて血流の確認が得られず、剖検により内腔面の血栓化が観察された。不織布が血栓の形成回避には不適である可能性、2つの素材の結合法、導管璧の被薄化と耐圧性を検証するために様々な素材の構成を検証した、試作品を作成した。導管では血栓化による成否が大きく関与するために、まずはパッチ(約2×1cmの楕円形)で検証を耐圧による懸念のない肺動脈部位で移植実験を行うこととした。結果、内腔面の内皮化および血管平滑筋細胞の増殖が見られ従来の肺動脈の再生組織よりは良い組織増殖が観察された。しかし、サンプルが小さく、パッチ部の組織の約50%退縮が認められ、仮に自己組織化ができたとしても導管化した場合は容易に閉塞すると考えられた。よって、より良い素材を今後も探求することで、目標を達成する予定である。心臓血管外科小口径の人工血管は、両端20mm程度しか内皮化しないが、人工血管に自己の細胞を貼付することにより、内皮化を促進させ、人工血管全長にわたり内皮化させ、より抗血栓性に優れた小口径人工血管の基礎的検討を行う事を目的としている。特殊ポリマーでの実験系の確立が予想外に困難であった。小口径化により血栓による閉塞を認めるためにポリマーの組成および条件が依然定まっていないため。吸収性ポリマーと人工血管(PTFE)を組み合わせ、自己細胞で内皮化された再生細小動脈の作成を目的としている。現在グンゼ研究所と合同で、人工血管と生体吸収ポリマー(による人工血管重合体を作成している。現在は基礎実験として細胞培養を行っている。実験計画に従い進める予定である。実験系はほぼ確立されているように思われデーター収集を行う。動脈圧に耐圧し、正常血管を再生させるための生体吸収性素材の開発を進めていく。主にPLLAとPGAを組合せ、それらの製造加工方法、製造条件を確立していく。組織形成のための条件が模索できた際には、素材の導管化、小口径化を図る。まずは、素材の耐圧性と遠隔期での瘤化の有無をビーグル犬への埋植実験にて行うことで、素材の条件を模索していく。「自己組織で内皮化された人工血管、再生小口径動脈の臨床応用」を最終目的に、吸収性ポリマーと人工血管(PTFE)を組み合わせ、自己細胞とバイオリアクターを用いて完全内皮化された再生細小動脈の作成を目的としている。現在、生体吸収素材製造企業である、(株)グンゼの研究所と合同で、人工血管(PTFEグラフト)の内腔に生体吸収ポリマー(PGA,PLLA)による内層を備えた人工血管重合体、(人工血管とポリマーの強固に接合したもの)を作成している。生体移植用素材の作成後に培養細胞により組織重合体を生体に移植予定である。移植後に作成された組織に対して生化学的、生力学的、免疫組織学的検討を行う。生化学検査と組織学的には免疫染色の手法を用いて自己組織と比較検討する。実験系の確立に時間を有し使用する人工血管の作製及び供給に遅れが出たため来年度までの延長を申請いたします。埋植実験のための実験動物の購入および飼育費用生化学的実験のための試薬等の購入実験
血管内皮前駆細胞を用いた新規血管再生ティッシュエンジニアリングの試み

表皮角化細胞は身体内部を外界の侵襲から保護する為に、旺盛な細胞分裂能を保持し角質層を形成することにより、バリアとしての機能を維持している。皮膚構成細胞として占める割合は最も高く、しかも表皮は、IL-1などの炎症性サイトカインで大量のプロスタノイド、特にPGE2を産生する。しかし、その役割は不明な点が多く、特にVEGF産生の役割や機能については明確でない。一方、表皮幹細泡は近年血管内皮細胞に分化する事も示されており、今年度はヒト表皮幹細胞を用い、プロスタノイドによるVEGF産生、ならびに、血管新生効果を臨床的に検討した。ICを得た患者皮膚から、表皮幹細胞を培養し凍結保存した。この表皮幹細胞から、幹細胞懸濁ジェルまたは表皮幹細胞シートを作成し、同種幹細胞移植の形態で臨床に用いた。また、表皮幹細胞の生化学的所見は、培養環境下においてEIAならびにPCRを用いて検討した。その結果、表皮幹細胞は炎症性サイトカインの存在下に、血管新生因子の強力な発現を認めた。同時にこれら表皮幹細胞を、難治性皮膚潰瘍患者に適用する事で、血管新生に伴った良好な血行を得る事に成功し、その結果良好な肉芽増生と上皮化の促進が得られた。すなわち最長2年から最短2ヶ月の間外科的な植皮以外治療手段の無いと判断されるも、手術を拒否し続け従前の保存的治療を継続していた難治性皮膚潰瘍患者に対して本治療法を適用すると、最短4日、最長でも42日間で上皮化を完了する迄の劇的な効果が得られた。これら結果を踏まえて、再度表皮幹細胞が産生する血管新生因子の作用機序を検討すると、今迄に考えられなかった、表皮細胞由来エンドセリンが創傷部周囲の血管新生に関わる事が判明した。従来エンドセリンは血管収縮に由来する阻血現象を引き起こす事から、潰瘍部や阻血部位の修復には逆効果と考えられて来たが、実際にはエンドセリンは表皮幹細胞由来VEGF産生を促し血管新生作用を増強する事が判明した。皮膚構成細胞としての占める割合は最も高く、しかも表皮は、IL-1などの炎症性サイトカインで大量のプロスタノイド、特にPGE_2を産生する。一方、表皮幹細胞は近年血管内皮細胞に分化する事も示されており、今年度はヒト表皮幹細胞を用い、プロスタノイドによるVEGF産生、ならびに、血管新生効果を臨床的に検討した。

従来エンドセリンは血管収縮に由来する阻血現象を引き起こす事から、潰瘍部や阻血部位の修復には逆効果と考えられて来たが、実際にはエンドセリンは表皮幹細胞由来VEGF産生を促し血管新生作用を増強する事が判明した。
マーサー型・タウバー型定理とその応用

Binghamと共同で、二人の導入した比形マーサー型定理の理論をさらに発展させた。特にシステム版に定理を拡張することで、Tauber型定理に応用する道筋を開いた。具体的な応用として例えば、解析数論におけるIvicらの算術和に関する結果を改良した。また一般核に対する境界の場合のTauber型定理を、この比形マーサー型定理の理論の理論を用いて証明した。確率過程の有限の過去からの予測問題に対して、Kreinの理論とも異なる、過去未来法という全く新しい方法を導入した。そして、この方法を用いて、様々な結果を得た。特に、長時間の記憶を持つ定常時系列の偏相関関数の絶対値に対する漸近公式を証明した。上の結果を、長時間の記憶を持つパラメトリックなモデルとしては最も代表的なFractionalARIMA過程に拡張した。すなわち、その偏相関関数の絶対値の漸近挙動を、まず指数が負の場合に決定した。ついで、笠原雪夫と共同で、指数が負の場合にも証明した。定常時系列の偏相関関数に対する明示的な表現定理を発見した。そして、これを用いて、上の結果を最終的な形に決着させた。Anhと共同で、記憶を持つ危険資産価格モデルを導入し、それについて種々の結果を得た。まず、このモデルは裁定機会のない完備なモデルであることを示し、このモデルに基ずく金融市場モデルでのオプションの価格付けを行った。一方、このモデルにおいては、HVとIVが一般に一致しないことを示し、典型的な場合にHVの漸近挙動を求めた。1.長時間の記憶を持つ定常時系列の代表的な例であるFARIMA過程に対し、その偏相関関数の漸近挙動を、タウバー型定理等を用いて解析し、次の結果を得た。(a)まず指数が0と0.5にある正の場合について、関係する予測誤差の差分に対しある弱いタウバー型条件を確かめた。これを、以前、予測誤差に対して求めた漸近公式に適用することにより、FARIMA過程の偏相関関数の絶対値の漸近挙動を求めることができた。(b)次に、指数が-0.5と0の負の場合に対し、(a)と同様の結果を求めようとした。ここで問題になったのが、予測誤差に対する表現定理をこの場合に拡張することであった。幸いにもこれに成功することができ、これにより、指数が負のFARIMA過程に対し、その偏相関関数の絶対値の漸近挙動を求めることができた。(c)以上の結果は、絶対値がついたものの漸近挙動を求めている点で、やや不満が残っていた。そこで、絶対値なしの偏相関関数の漸近挙動を求めることが問題になった。これについて、次の様な著しい結果が得られた。すなわち、定常時系列の偏相関関数をAR係数とMA係数を用いて直接に表す表現定理を発見した。これを、漸近挙動の問題に適用することで、絶対値なしの本来の偏相関関数の漸近挙動を求めることができた。2.数理ファイナンスに関連して、coherent risk measureとくにworst conditional expectationの研究をおこなった。そして、連続で法則不変なものに対するある表現定理を証明した。ここで重要なのは、有界ではなく平均有限な確率変数の空間を考えていることである。確率過程の有限の過去からの予測問題に対する過去未来法という独自の方法を用いて、様々な結果を得た。特に、長時間の記憶を持つパラメトリックなモデルとしては最も代表的なFractionalARIMA過程の偏相関関数の漸近挙動を決定した。以前の結果では、絶対値の漸近挙動までしか分からなかったものが、今回の結果では絶対値を取らない本来の偏相関関数の漸近挙動を決定することに成功した。この成功の鍵となったのは、定常時系列の偏相関関数に対する明示的な表現定理を発見したことである。この表現定理を用いることで、上に述べたような最終的な形に決着させることができた。Anhと共同で、記憶を持つ危険資産価格の動力学モデルを導入した。

このモデルにおいては、方程式の係数をうまく調整することで、短時間記憶モデルと長時間記憶モデルの両方を扱うことができる。この危険資産価格モデルに対して、種々の結果を得た。すなわち、まずこのモデルは裁定機会のない完備なモデルであることを示し、このモデルに基ずく金融市場モデルでのオプションの価格付けを行った。一方、このモデルにおいては、HVとIVが一般に一致しないことを示し、典型的な場合にHVの漸近挙動を求めた。また、この資産価格モデルに対し予測公式を証明した。ファイナンスの分野で近年注目を集めているcoherent risk measure、特にworst conditional expectationに対するいくつかの表現定理を証明した。その際、統計学の基本定理の一つであるネイマン-ピアソンの補題を有効に用いた。
喫煙によるCOPD患者とその家族の呼吸機能検査について

【研究目的】喫煙によってCOPD(慢性閉塞性肺疾患)や肺がんの発生率の増加が懸念されている。一方、受動喫煙の健康被害の重要性も強調されているが、その健康被害の実態についての報告は少ない。特に、COPD患者の家族が受けた影響に関して調査検討した報告はほとんどない。そこで、本研究はCOPD患者の家族が受動喫煙として受けた影響を呼吸機能検査によって客観的に評価することを目的とする。【研究方法】琉球大学医学部附属病院に通院中のCOPDの患者で本研究参加に同意した本人、および喫煙をしないその家族(妻等)を対象とした。調査項目は(1)COPD質問票、(2)一酸化炭素ガス濃度分析、(3)呼吸機能検査による肺活量(VC)、一秒量(FEV1.0)、V25、残気率(RV/TLC)、肺拡散能力(DLco)の測定。測定値は、年齢、性別、身長から求められる予測値に対する比率で評価した。COPD群と家族群に分け、カイ2乗検定、t-検定を用いて統計学的に解析した。【研究成果と考察】対象者は16組32名。COPD群が男性16名、家族群が女性16名、平均年齢±標準偏差は、COPD群70.5±7.5、女性68.6±7.3歳。COPD質問票では、COPD群24.5±4.8点、家族群8.5±4.8点であった(p<0.0001)。肺機能検査は、一秒量(FEV1.0)、残気率(RV/TLC)、肺拡散能力(DLco)はいずれも家族群は正常範囲内で、COPD群との間に有意差が確認された(p<0.0001、p<0.0114、p<0.0001)。しかし、末梢気道障害の検出に鋭敏なV25は家族群で予測値に対して50.5±5.0%と低値であった。一酸化炭素ガス濃度は両群低値で、現在も喫煙を続けている者が少なかった結果と考えられる。今後もCOPDの増加する状況で、受動喫煙による健康被害の増加が懸念されるが、今回の研究では、受動喫煙者も少なからず呼吸機能に影響を受けている可能性が明らかにされた。今後、受動喫煙の暴露状況・程度による肺機能障害への影響と相関を評価する必要があると思われる。
「境界のアジア」に迫る

「境界のアジア」における土器づくり民族誌を追究する研究代表者は、バングラデシュ中央部(ダッカ郊外チョウハット村)、西部(ラジシャヒ・プレムトリ村)、南東部(チッタゴン・カリプール村、ラムー村、ウキヤ村)において、それぞれフィールドワークを積み重ねてきた(これらの調査遂行に際しては、平成23年度ならびに24年度奨励研究の助成を受けた)。研究をさらに深化させるべく、本研究では、北東部・シレット地区において、民族誌情報の収集に努めた(2013年12月17日23日)。結果、ベンガドゥア村ならびにスリモンゴル村において、聞き取り調査を行なうことができた。シレットの南100kmに位置するベンガドゥア村では、典型的な土器づくりが観察された。一方で、バングラデシュによくみられる大型ロクロは使用されていない。同村は土器づくりカースト(クマール)の村であるが、農業に軸足を置いているため、男性の土器づくりとの関わりが希薄になっており(焼成のみ)、女性主体の作陶である。このように副業的な色彩が強いがゆえに、ロクロが放棄されたものと推測された。シレットの南東80kmに位置するスリモンゴル村では、直下に燃焼室を設けない、いわゆる覆い型野焼きが実施されており、報告者の強い関心を惹いた。しかし、焼成に際して温度測定をした結果では、焼成温度は500°Cを下回っていた。つまり、スリモンゴル村の焼成技術は東アジアに一般的な覆い型野焼きの水準には至ってはおらず、とてもではないが、完成された焼成技術であるとは見做せない。昇焔構造窯の燃焼室部分が欠落したものと評するのが適当であろう。以上より、シレット地区ではバングラデシュ中央部西部に通じる土器づくり伝統が残されている-方、南東部(チッタゴン)のような東・東南アジア寄りの技術は認められなかった。しかもその技術は歪曲され、衰退・廃棄に大きく踏み込んでいたのである。
大結晶シリコン薄膜－ナノチューブ・フレキシブル太陽電池の開発と簡易製造

炭素と珪素という豊富な元素を用い、簡易・高速・高収率なプロセスで、軽量・安定・低コストなフレキシブル太陽電池の実現を目指した。バルクSi型に対して高純度Siを数十倍有効利用すべく、Si膜の高速製造法を開発した。Si源を融点1414 °Cより高温の2000 °Cに加熱して1 minに10 μmの高速製膜を実現、その際に成長基板を融点以上から融点以下へ下げることで100 μm以上の面内結晶粒径を実現した。簡易なセル化技術も開発した。市販のカーボンナノチューブ粉末を界面活性剤水溶液に分散し、吸引ろ過で薄膜を作製、n型Siウェハに貼り付け、変換効率10%のセルを実現した。今後、両技術の接続に取り組む。1大結晶Si薄膜の1分作製:石英ガラス基材上での作製技術の確立石英ガラス(SiO2)上に厚さ0.1 μmのa-C層を密着層として形成することで、融点以上から融点以下へと温度を下降させながら1 minでSiを10 μmの厚さに急速蒸着することで、Siの膜はじきを抑え、面内粒径100 μm以上の大結晶シリコン膜を安定して合成できるようになった。しかし冷却時にSiがSiO2よりも収縮するため、引っ張り応力が生じクラックが形成することも分かった。そこで熱膨張係数の大きい多結晶アルミナとサファイアc面を基材に用い同様に製膜すると、クラックのない大結晶シリコン膜を得られた。圧縮応力のためSi膜が部分的に基材から剥がれ、この現象を制御することでSi膜の成長基材からプラスチック基材への転写を試みる計画でいる。2結晶SiへのCNT塗布によるセル化:単結晶Siウェハによるセル化技術の確立n型単結晶Si基板上への市販単層CNTの分散・塗布による太陽電池作製を進めた。多様なCNTへの展開を考え、CNTを界面活性剤を用いて分散、ろ過、薄膜化し、Si基板上へ転写する方法を採用、微量に残存する界面活性剤の除去により発電効率が大きく向上することが分かった。さらにSi太陽電池の効率向上技術を適用、簡易な製法ながら約10%の発電効率を達成した。1の融液蒸着・その場結晶化という新提案での技術で大結晶Si膜の急速蒸着という挑戦的技術、および2のCNTの分散・塗布技術による結晶Siのセル化という実用技術を確立できたことは、大きな成果である。提案時に、平成27年度は成長基板上での大結晶Si薄膜の作製技術の確立と、単結晶Siウェハのセル化技術の開発を計画していたが、概要に報告した通り両方を達成できた。本研究では、1大結晶Si薄膜の1分作製と、2結晶SiへのCNT塗布によるセル化を推進してきた。1では、H28年度までに耐熱性製膜基板上にて大結晶Si薄膜の1分作製を実現、H29年度はSi薄膜のプラスチック上への転写に取り組んだ。製膜基板上へのSiの密着層として用いたアモルファスカーボン(a-C)膜を0.2 μm以上に厚膜化すると、Si製膜後もa-C膜が残存、a-C膜が破断箇所となりSi膜が製膜基板から部分的に剥がれることが分かった。熱膨張係数の小さい石英ガラス基板では冷却時にSi膜に引張応力が生じSi膜にクラックが入り、熱膨張係数の大きいサファイア基板を用いるとSi膜に圧縮応力が生じSi膜が自動的に剥がれることを見出した。後者では冷却時にSi膜が落下してしまうため、いかにプラスチック機材へ転写するかが課題である。一部のサンプルにて、冷却後にSi膜に粘着テープを貼り剥がす方法で15 mm角程度のSi膜を回収できたが、安定した転写が課題である。Si膜のプラスチック上への転写が確立できなかったため、2は単結晶Siウェハを用いた検討を継続した。H28年度は面状Au電極に直径2 mmの円形の窓を設けてセルを作ったが、今年度はAuの格子状電極による20 mm角の大面積化を試みた。Au電極とSi基板とをSiO2層で電気的に絶縁しつつCNT膜はSi表面と良好に接続する必要がある。Au電極とSiO2絶縁層の位置制御に苦労し、現状、発電効率は数%に留まっている。計画外の内容として、東京工業大学・伊原研究室との共同研究でポーラスシリコン犠牲層へ我々の急速蒸着法を適用し、有効性を確認した。また、本研究で想定する太陽電池製造プロセスのライフサイクルアセスメントに着手した。平成28年度は、1の大結晶Si膜をプラスチック基材上に転写し、2のセル化技術をプラスチック基材上Si膜に適用する。

両者の組み合わせでセルを作製できれば、フレキシブル結晶Siというユニークな太陽電池の簡易・高速製造が実現する。非常に挑戦的な内容だが、1年間で基礎技術を確立し、プロジェクト後の産学協働による実用化へとつなげたい。反応工学、材料プロセスH27年度の研究が順調に立ち上がったため12万円弱の差額が発生したが、H28年度の課題は特に挑戦的であり、種々の試行錯誤が予定されるためH28年度に繰り越した。転写用のプラスチック基材といった消耗品などに有効に活用する予定である。
信頼性を考慮する都市インフラストラクチュアの地震リスク評価する研究

地震危険度解析は都市部のリスク解析において不可欠な部分である。都市インフラストラクチャーの危険度解析の目標は、起こり得る有害な地震からの損失を最小限に抑えることである。これは不足している情報の統計的解析だけでなく空間的解析を含んでいる、地震危険度解析の結果から、地表面変動パラメーターの蓋然的シナリオが得られる。最も用いられる地表面変動のパラメーターの1つに地盤の最大加速度(PGA)がある。予測式はPGAの確率を計算する距離減衰式において、必要である。この研究では、都市インフラストラクチャーの地震危険度解析の信頼できる方法をとるための試みるが必要である。適用例として、日本海東縁にある本荘を選定した。地震危険度解析には、過去75年にわたる歴史的地震を用いた。地理情報システム(GIS)は、空間的及び統計的解析に適用される。GISには効率的に解析を行うための多くの有用な機能がある。本研究の結果から、日本海沿岸にある都市地震危険度解析例は、太平洋沿岸にある都市よりも少ないことが分かった。本研究から、この地域(日本海東縁)における距離減衰式が必要であることが分かった。本研究の次に不可欠な部分として、日本海東縁の距離減衰式を提案した点がある。日本海東縁は現在オホーツク(Okhotsk)とアムール(Amur)プレートの境界にある。アムールのマイクロプレートは最近確認された。Kyoshin Network (K-Net)のデータベースに基づいて、日本海東縁側の地震の距離減衰式を提案した。インターネットでK-Netの最近8年間のデータをダウンロードした。この地域に対するPGA及び最大加速度振幅の距離減衰式を考案した。この考案した距離減衰式を日本の既存の距離減衰式と比較した。遠地で発生する地震のPGAは日本気象台(JMA)の記録に提案された関係式から導かれるPGAよりも大きい。JMAの記録は過去数年の間、距離減衰式考案のために広く使用されている。この解析は都市インフラストラクチャーの地震信頼性解析に含まれるため、考案中である。
「共創するファシリテーション」理論の構築と現場への活用

1身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」の実施:2018年度は当初の予定通り,東日本大震災の被災地である宮城県石巻市・東松島市で,被災した発達障害児・者とその家族等が参加する身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」を年間10回実施した.2新しい表現ワークショップの実現:震災以降継続している1のワークショップのほかに,現地メンバーがファシリテータとなって外部団体との交流ワークショップを行う機会が,年間5回もたれた.ここでは,発達障害児・者等を含む現地メンバーがファシリテータの役割を担った.加えて,数名の現地メンバー(主に保護者)が,地域の生活介護施設で新たな共創表現ワークショップをはじめるといった,予定にはなかった新しい実践が行われた.3「共創するファシリテーション」のモデル作成:このような実践現場の展開から,「共創するファシリテーション」においては,既存のワークショップが恒常的なファシリテータ育成の場として機能していると考察される.したがって,本研究の目的である「共創するファシリテーション」のモデル作成に際しては,これまでのワークショップの継続での表現の体験やそこでの多様な関係性の構築が,社会へ拡大・深化するオープンエンドでダイナミカルなモデルを考えることが重要であることを掴むことができた.4参加者の意識の変容:他の団体との交流や,社会的広がりに伴う新たなファシリテーションの経験をもつことで,1のワークショップそのものへの参加の意識にも変容がみられることが,参加形態の実際や現場での討議内容の検討から明らかとなった.1被災地での身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」は,現地運営委員会の主体的な運営のもと,予定通り確実に実施されている.2継続実施しているワークショップの現場は,共創表現の場であると同時に,「共創するファシリテーション」を目指すファシリテータ育成の場へと変容していることが新たに発見された.3上記2より,現地ではワークショップの現場が広がり,外部団体との交流の機会が積極的につくられている.さらに,現地メンバーがファシリテータとなることで,当初は予定していなかった新たな表現ワークショップが企画・実施される展開が生じており,「共創するファシリテーション」のモデル検討に大きな示唆を与えている.新たな展開として生じている,現地でのオープンエンドな取り組みの推移を追いながら,こうした変容を生みだす要因について,現地の運営委員会での討議の実際や記録,個人へのインタビュー調査の結果等の複合的な視点から検討し,本研究の目的である「共創するファシリテーション」のモデル考案へとつなげていきたい.1.被災地での身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」の実施:2017年度は,当初の予定通り,被災地での身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」を年間10回実施することができた.研究代表者の西は,これまでのファシリテータの立場から参与観察者の立場に完全に移行することを目指したが,現地運営組織の希望もあり,ワークショップの一部はファシリテータ役を務めながら,多くは参与観察を行った.2.映像記録と集団での位置の検討:毎回のワークショップでは,参加者が自由な「てあわせ」を行う「てあわせ・のはら」場面を中心にビデオ撮影を行い,映像記録を収集した.「てあわせ・のはら」場面での個々の参加者および参加者とファシリテータの関係性について,これまでの研究での集団の位置計測の解析結果を参照しながら考察を深めた.新たにファシリテータ役を担う者においては,自分がかかわる個人や集団内へのはたらきかけは実現できているものの,集団全体を捉え,固定化した境界を崩し,新たなつながりや表現を促すようなはたらきかけは弱いことが見出された.3.言語的分析:現地ファシリテータを対象にインタビュー調査を実施する予定であったが,言語化することでファシリテーション自体が強く意識化され,言動が意図的になる可能性があるため,個別インタビューは2年目に先送りすることとした.代わりに,毎回のワークショップ終了時のコメントや,8月に行ったファシリテーション勉強会での討議内容から,現地ファシリテータの課題を見いだすこととした.現地ファシリテータはいずれも,言葉がけの詳細にこだわり,全体をどのようにつかんだらよいのかを課題としている点が特徴的であった.・被災地での身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」は,現地運営組織の協力のもと順調に実施できている.・3名の研究者はワークショップに参加しながら,観察や討議を繰り返している.・毎回の映像記録は順調に収集でき,ファシリテータと参加者,参加者相互による集団での位置のあり方についての検討は進んでいる.・インタビュー調査については,現地ファシリテータの状況から,2018年度後半の実施に予定を変更した.1身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」の実施:2018年度は当初の予定通り,東日本大震災の被災地である宮城県石巻市・東松島市で,被災した発達障害児・者とその家族等が参加する身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」を年間10回実施した.2新しい表現ワークショップの実現:震災以降継続している1のワークショップのほかに,現地メンバーがファシリテータとなって外部団体との交流ワークショップを行う機会が,年間5回もたれた.ここでは,発達障害児・者等を含む現地メンバーがファシリテータの役割を担った.加えて,数名の現地メンバー(主に保護者)が,地域の生活介護施設で新たな共創表現ワークショップをはじめるといった,予定にはなかった新しい実践が行われた.

3「共創するファシリテーション」のモデル作成:このような実践現場の展開から,「共創するファシリテーション」においては,既存のワークショップが恒常的なファシリテータ育成の場として機能していると考察される.したがって,本研究の目的である「共創するファシリテーション」のモデル作成に際しては,これまでのワークショップの継続での表現の体験やそこでの多様な関係性の構築が,社会へ拡大・深化するオープンエンドでダイナミカルなモデルを考えることが重要であることを掴むことができた.4参加者の意識の変容:他の団体との交流や,社会的広がりに伴う新たなファシリテーションの経験をもつことで,1のワークショップそのものへの参加の意識にも変容がみられることが,参加形態の実際や現場での討議内容の検討から明らかとなった.1被災地での身体での共創表現ワークショップ「てあわせ」は,現地運営委員会の主体的な運営のもと,予定通り確実に実施されている.2継続実施しているワークショップの現場は,共創表現の場であると同時に,「共創するファシリテーション」を目指すファシリテータ育成の場へと変容していることが新たに発見された.3上記2より,現地ではワークショップの現場が広がり,外部団体との交流の機会が積極的につくられている.さらに,現地メンバーがファシリテータとなることで,当初は予定していなかった新たな表現ワークショップが企画・実施される展開が生じており,「共創するファシリテーション」のモデル検討に大きな示唆を与えている.・研究代表者(西)が,ワークショップでの研究対象場面である「てあわせ・のはら」の活動時には,ファシリテータではなく完全な参与観察者となるよう,現地の運営組織と調整を進める.・現地ファシリテータが経験を重ね,自身の体験を言語化できる頃を見計らって,半構造化インタビュー調査を実施する.・3名の研究者が現地ワークショップに参加して,体験を共有しながら「共創するファシリテーション」の議論を深め,モデル化に向かう.新たな展開として生じている,現地でのオープンエンドな取り組みの推移を追いながら,こうした変容を生みだす要因について,現地の運営委員会での討議の実際や記録,個人へのインタビュー調査の結果等の複合的な視点から検討し,本研究の目的である「共創するファシリテーション」のモデル考案へとつなげていきたい.理由:石巻での共創表現ワークショップの実施および旅費に関して,平成29年度の挑戦的萌芽研究との費用分担が可能であったため.使用計画:ワークショップの継続実施とその旅費,共創表現に関する学会や研究会への参加旅費,研究者間での討議の回数を増やし,その研究会費等に充当する.理由:初年度のワークショップ実施費用と旅費の一部に関して,平成29年度の挑戦的萌芽研究との費用分担が可能であったため.使用計画:現地での新しい実践の展開を受け,現場視察および議論の記録やインタビュー調査を重ねるための費用に充当する.また,最終年度として,研究者間での討議回数を増やすための研究会運営費,および学会等で発表するための学会参加費・旅費,論文投稿料等に充当する計画である.
ヘリカル系プラズマにおける閉じ込め改善モード遷移に対するイオン粘性の役割の検証

LHD、Heliotron-Jにおいて電極バイアス実験を行った。ECRH放電中に電極に三角波の電極電圧を印加することにより、負性抵抗を伴う閉じ込め状態の遷移を実現する事に成功した。遷移時において、蓄積エネルギーの増大、電子密度揺動の低減等、閉じ込めの改善を示す結果が観測された。閉じ込め遷移が発生する電極電圧は順遷移・逆遷移時で異なり、電極電圧-電極電流曲線がヒステリシスを有する結果が得られた。電極バイアス実験では、プラズマ中に挿入した電極を真空容器等に対してバイアスする事により、プラズマ中に能動的に径電場を形成する事が可能である。本研究ではヘリカル型装置である大型ヘリカル装置(Large Helical Device, LHD)に対し、電極バイアス実験を行い、径電場制御を試みる。これによりポロイダルフロー駆動力を実験的に評価し、最終的に径電場の形成機構、並びに遷移に対する新古典粘性の役割を明らかにする事を目的とする。LHDでバイアス実験を行うにあたり、まずハードウェアの整備を行った。電極は高温・高密度のプラズマ中に挿入されるため、電極システムは熱特性の良好な材質のコンポーネントで構築する必要がある。電極はカーボン製のディスクを採用し、LHD既設の駆動装置に設置した。さらに、磁力線による電極-駆動装置間での電位の短絡を回避するために、ボロンナイトライド製の筒を介在させ、且つ、駆動装置をカーボン製の筒で覆った。他、電極バイアス条件のリモート制御システム、計測系、データ収集系を構築し、実験環境の整備を行った。本年度はさらに、LHDと同様のヘリカル型プラズマ閉じ込め装置であるHeliotron-Jにおいて、ランタンヘキサボライト製熱陰極を用いた電極バイアス実験を行った。電極負バイアス時、電子密度の増大、密度勾配の急峻化、負の径電場形成、浮動電位揺動レベルの低減が観測された。さらに、この閉じ込め状態の変化に対して、バイアス電圧に閾値が存在する事も確認した。以上の結果は、電極バイアスによって、プラズマ中に電場形成がなされ、閉じ込め改善モードへ遷移した事を示唆する結果である。大型ヘリカル装置(LHD)で電極バイアス実験を行うに当たり、平成20年度のバイアス実験で最適化されたプラズマパラメータを基に、標準配位を含む幾つかの磁場配位に対しShaingのモデルを用いてイオン粘性のポロイダルフローに対する依存性を計算し、閉じ込め状態の遷移に要求される電極電流閾値を評価した。Shaingのモデルは、ヘリカル系装置に特有のヘリカルリップルの効果も含まれるため、本研究における粘性の評価モデルとして妥当である。この計算結果を基に、対象磁場配位として標準配位を選択し、バイアス電極としてカーボンディスクを用いて電極バイアス実験を行った。実験ではECRHによって生成されたプラズマをターゲットとした。放電中に電極に三角波の電極電圧を印加し、電極電圧のランプアップ/ランプダウンによる順遷移/逆遷移を試みた結果、負性抵抗を伴う閉じ込め状態の遷移を観測する事に成功した。遷移時において、エネルギー閉じ込め時間の改善、プラズマコア部での密度増加、周辺部での電子密度減少・電子密度揺動の低減が確認された。また、閉じ込め遷移が発生する電極電圧は順遷移・逆遷移時で異なり、電極電圧-電極電流曲線がヒステリシスを有する結果が得られた。これらの特性は、電極バイアスによってプラズマの小半径方向に流れた電流が誘起するポロイダル回転駆動力が、イオン粘性の極大値を超えることによって(逆遷移の場合は駆動力が極小値を下回ることによって)、閉じ込め状態が遷移するというシナリオによって解釈され得ることを示唆しており、これまでに東北大学ヘリアック装置で得られている結果と整合する。