hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮腫瘍におけるAACID imagingの有用性の検討

pHは腫瘍の代謝状態や増殖・浸潤を推し測るうえで重要である.しかしながら,腫瘍内のpHを測定する手法は少ない.MRIの新たな分子イメージング(chemical exchange saturation transferimaging:CEST imaging)の1つであるamine/amide concentration-independent detection(AACID)imagingが,pHを高い精度で画像化できる手法として近年報告されているが,AACID imagingの臨床報告は無く,有用性は確立されていない.本研究の目的は,AACID imagingの子宮腫瘍における最適な撮像法・評価法を開発し確立すること,およびAACID imagingによる子宮腫瘍に対する放射線・化学療法の治療効果および予後の予測法を確立することである.本年度においては子宮腫瘍の症例は順調に蓄積されてはいるが,AACID imaging撮像における最適なパラメータの決定にはいたらず,臨床的にも有用性を示す結果は得られていない.直腸癌においても撮像を行っているが,直腸癌のAPT imagingにおいては,腫瘍のAPT値とPET-CTのSUV-maxとの相関性を示唆する結果がえらている.繰り返しファントム実験を行うことやボランティアの協力を得ることで,可能な限り最適なパラメータを検索していく.症例数をかさね、データを蓄積し解析する。pHは腫瘍の代謝状態や増殖・浸潤を推し測るうえで重要である.しかしながら,腫瘍内のpHを測定する手法は少ない.MRIの新たな分子イメージング(chemical exchange saturation transferimaging:CEST imaging)の1つであるamine/amide concentration-independent detection(AACID)imagingが,pHを高い精度で画像化できる手法として近年報告されているが,AACID imagingの臨床報告は無く,有用性は確立されていない.本研究の目的は,AACID imagingの子宮腫瘍における最適な撮像法・評価法を開発,確立し,子宮腫瘍に対する放射線・化学療法の治療効果および予後の予測法を確立することである.本年度においては,オーダーメードのpHファントムを注文作成し,ファントム実験により最適なパラメータを検討中である.体幹部においては頭部に比較し,呼吸や腸管ガスの影響により静磁場が不均一になりやすい.この静磁場の不均一補正法については複数の方法が報告されているが,骨盤部のAACIDimaginの撮像において,どのような補正法が最適であるのかを検討中である.また,臨床的には,現段階で最適と考えられるパラメータを用い,子宮病変の存在する患者においてAACID imagingを撮像し,症例を蓄積している状況である.本研究におけるAACID imagingにおける,最適なパラメータの決定に苦慮しているため.pHは腫瘍の代謝状態や増殖・浸潤を推し測るうえで重要である.しかしながら,腫瘍内のpHを測定する手法は少ない.MRIの新たな分子イメージング(chemical exchange saturation transferimaging:CEST imaging)の1つであるamine/amide concentration-independent detection(AACID)imagingが,pHを高い精度で画像化できる手法として近年報告されているが,AACID imagingの臨床報告は無く,有用性は確立されていない.本研究の目的は,AACID imagingの子宮腫瘍における最適な撮像法・評価法を開発し確立すること,およびAACID imagingによる子宮腫瘍に対する放射線・化学療法の治療効果および予後の予測法を確立することである.本年度においては子宮腫瘍の症例は順調に蓄積されてはいるが,AACID imaging撮像における最適なパラメータの決定にはいたらず,臨床的にも有用性を示す結果は得られていない.直腸癌においても撮像を行っているが,直腸癌のAPT imagingにおいては,腫瘍のAPT値とPET-CTのSUV-maxとの相関性を示唆する結果がえらている.ファントムによる実験を重ね,最適なパラメータを決定し,臨床での子宮腫瘍患者症例を蓄積していきたい.繰り返しファントム実験を行うことやボランティアの協力を得ることで,可能な限り最適なパラメータを検索していく.症例数をかさね、データを蓄積し解析する。オーダーメイドのファントムを完成するために時間を有し,十分な実験ができなかった.次年度に繰り越し,ファントム実験および臨床応用のための検査費として使用したい.研究成果が思うようにあがらず、学会発表の機会などが少なかった。追加で必要な基礎実験や、学会参加費等に使用していく。
相対論的輻射流体力学によるブラックホール降着円盤とアウトフローの研究

輻射輸送方程式を直接解くことで、相対論的速度場を持つ平行平板系及び球対称系での輻射場を直接計算し、変動エディントン因子の観点から相対論的速度場での輻射場を考察した。その結果、変動エディントン因子は速度揚の上昇に伴い一旦減少することがわかった。変動エディントン因子が一旦減少することは、輻射流体の観点からすると加速される物質にかかる輻射抵抗が輻射力に比べ弱くなることに相当し、ジェットなどの加速に輻射がより有利に働くことを示す。従ってこの結果は、ジェットなどの加速現象における輻射の重要性が一層高まったことを示唆する。また、変動エディントン因子は輻射流体を数値計算で扱う際に必ず必要になるパラメータである。そこで、本研究での物理的計算結果である変動エディントン因子を簡易モデル化することにより輻射流体の数値計算により組み込み易いものにした。このモデル化は既存のものと違い強い物理的根拠を持つものである。扱いの困難さや膨大な計算量により敬遠されてきた輻射流体であるが計算機の機能向上により今後は輻射流体も精密に組み込んだ物理計算・シミュレーションが頻繁に行われることが予想される。現状の輻射流体計算でのエディントン因子の扱いは、計算可能性だけを重要視した物理的根拠の無いエディントン因子を用いられている。また、そのような計算の計算結果には物理的飛躍を含むことも問題である。これに対し、本研究の計算は物理的根拠のあるエディントン因子を与えることになった。この分野の物理研究における物理的飛躍をなくす意味でも非常に重要な計算結果である。本研究で扱った速度場のモデルは非常にシンプルなものであったが、ブラックホール降着円盤からのジェットや超新星爆発現象などにおける物質の輻射による加速などを扱う際に、0次標準モデルの結果として得られたエディントン因子パラメータとして非常に重要な意味を持つと言える。
導電性高分子と有機イオウ化合物の組織体化によるエネルギー貯蔵機能の発現

ニッケル水素電池やリチウムイオン電池の開発により、二次電池の高エネルギー密度化は進んでいるものの、さらなる向上が期待されている。本研究では、導電性高分子であるポリアニリンと有機イオウ化合物、さらには金属イオンを組織体化することにより高いエネルギー貯蔵能を発現させ、従来の純無機系材料より高いエネルギー密度を持つ、二次電池用有機系正極材料を開発することを目的とした。まず、2,5-ジメルカプト-1,3,4-チアジアゾール(DMcT)およびその二量体と導電性高分子ポリアニリンとの電子移動反応について可視分光法により調べた。その結果、電気化学的に活性なポリアニリンとDMcTの間において可逆な電子移動反応が進行しうることが確かめられた。DMcTとポリアニリンとの複合系はすでに高エネルギー密度二次電池用正極として応用可能であり、高いエネルギー密度を持つことが示されているが、充放電電流値が低いという問題があった。そこで正極集電体として従来のカーボンに代えて銅を用いることにより、充放電特性の向上を試みた。銅集電体を用いた場合、充電初期に銅の酸化に伴う溶出が見られ、それに伴って正極の充放電容量が増加し、DMcTとポリアニリンの量から算出した理論容量よりも高くなった。このことから、溶出した銅がDMcTなどと複合体を形成し、これが充放電に寄与しているものと推察された。一価または二価の銅イオンとDMcTとが錯体を形成することはすでに知られている。この正極は炭素集電体を用いた場合よりも数倍高い電流値で充放電を行うことができ、また安定した出力電圧特性(約3.2V)を示すことから、銅-DMcT複合体は電気化学反応速度が高く、比較的安定した酸化還元電位を持つものと考えられる。銅-DMcT錯体の構造および酸化還元反応機構についても検討を行った。
フランドル伯の領域君主領の形成

パイオニア的な研究をここ3年間行ってきた。補助金を受けた初年度は特に文献の収集に全力を投じた。なかでも、当時九州大学の経済学部教授であった森本芳樹先生の研究室に行かせていただき、諸文献の収集に大変効果があった上、欧米の関係学者の評価(これはベルギー学界での評価を主とする)等についてご教示いただいた。平成9年度は文献収集を行いながら、当研究の代表的な同時代史料であるガルベール・ド・ブリュージュの翻訳を手がけた。案ずるよりも産むが易いの諺にもあるように、かなりハード・ワークであったが、スムーズに翻訳作業は進み、早々と出版することが出来た。これには出版社の社主に大変世話になったことも記しておかねばならない。今後は何年後になるか現在ではわからないが、研究課題と同タイトルで自著(本)を出版したいと念じている。本研究の最終年度である平成10年度は、収集した文献の読みこなしに若干欠けるところがあったが、「研究成果報告書」の作成に相当の力を入れた。その結果、フランドル地方の歴史的展開は古くローマ時代に遡って考えてみる必要があるが、フランドルのプランシポーテ論では、それほど古く追求するには及ばず、フランドル伯の領域君主領の成立の前提となるフランドル伯の起波についてもってより明確に押えることが重要であると思った。一応の見通しをたてて、フランドル伯の領域君主領の成立期、絶頂期等はいまだ試論だが、出来るだけの妥当性をもたせて論じたつもりである。更に、フランドル伯の領域君主領の形成で欠かすことの出来ないもうひとつの担い手である市民の動向について1127年から28年までのフランドル史のいわば危機の時期だけではなく、特にその後も市民勢力の高揚はみられ、一定の役割を果したという大枠を得られたことは、当研究のひとつの成果であった。「交付申請書」(以下「申請書」と称す)で明確に書かず、「平成8年度一般研究(C)研究計画調書」(以下「調書」とする)に記した「研究目的(特に(2))」で述べたガルベール・ド・ブリュージュについては本研究の基本史料のひとつとするため、英語訳書を中心に、仏語訳書、ラテン語版を参考にして以前とはくらべられない精読を今年度中に完了した。ただ、「申請書」の「研究目的」でも述べたように、1127年の政変時に市民達の勢力高揚は充分みとめられるが、11世紀から13世紀までの長期的視野にたってこの事実を論証するのはかなりむつかしく、フランドルのプランシポ-テ論はやはりフランドル伯の諸政策を軸において述べざる得ないとの展望を現時点ではもっている。その場合、都市史にひきつければ11世紀から12世紀までをフランドル伯による事実上の「建設都市」の早期の根を見い出すことを実証したいと考えている。「申請書」の「研究実施計画」で述べたように今年度は先ず文献収集にほぼ全力を投じた。そのために九大の森本芳樹教授の研究室に出張し、とても多くの資料収集を果すことが出来、これも「申請書」の「研究実施計画」に予告したように上述した文献収集にほぼ終えることが出来たので、平成9年度以降にこれらの成果を基盤にして、研究に精力的に取り組み、具体的な実績をあげたい。そして「調書」の「研究計画・方法」の(2)で述べたようにガルベール・ド・ブリュージュの同時代史料の翻訳書についてであるが、諸般の事情でなかなかむつかしいが、版権の獲得など順調に行くようなら、かなり早期に公刊を実現することが出来るようにつとめたい。

「交付申請書」にも書いたように,ガルベール・ド・ブリュージュの日記は,本研究とって重要史料のひとつであり、版権をとり,全訳しこの3月に出版する。タイトルは『ガルベールの日記-中世の領域君主と都市民-」とした。この場合、領域君主はフランドル伯をさす。底本にしたのは1993年出版の英語訳であるがかなり難しい翻訳箇所もあり,H・ピレンヌのこの書のラテン語版,そして仏語版もそれぞれ参照した。訳本の構成について仏語版がおおいに役立った。今年度はほとんどといってよいぐらいこの翻訳に時間を要した。さて,交付3年度目は,研究課題の「フランドル伯の領域君主領の形成」というテーマで論文を書き,研究成果報告書としたいと思っている。章立,章名などの変更があるかもしれいが現在のところ以下の構成で書き,将来はこの研究課題で一冊の本を出版することを切望している。研究成果報告書の構成等は以下の通りである。研究課題フランドル伯の領域君主領の形成,第1章フランドル伯領の起源第1節ローマ支配下のフランドル第2節フランドル伯領の形成-600年から918年まで第2章初期フランドルの経済的発展-商業と諸都市など第3章フランドル諸伯と伯領の支配-918年から1093年まで第1節フランドル伯アルヌルク(918-65)第2節ボードゥアン5世(1035-67)第3節ロベール・ル・フリーゾン(1071-93)第4章フランドル伯の権力の最高潮-1071年から1191年頃まで第1節1127年から1128年までの政変第2節都市民の勢力高揚第3節アルザス家の伯の統治下のフランドルおわりかえて昨年の3月20に,以前に考えていたよりも相当早くに,研究史料の代表的なひとつであるガルベール・ド・ブリュージュの著書の翻訳を以下のようなタイトルで出版することが出来た。即ち,ガルベール・ド・ブリュージュ著,拙訳『ガルベールの日記-中世の領域君主と都市民-』である。今年度は,文献で1,2点重要な出版物を読み終えることが出来なかったけれども,「研究成果報告書」のまとめにかなりの力を投入した。タイトルは「フランドル伯の領域君主領の形成」である。その結果,12世紀の末頃までの中世フランドル史においては、フランドル伯の様々な分野でのイニィシャティブが徐徐に高まり,伯が領域君主領の形成に主導力をもち,アルザス家のティエリをフィリップのふたりの伯の支配の下で,従来からみられた伯の権力の最高潮のうちでもとりわけ最盛期をむかえたことが確認出来た。そしてもうひとつのフランドルのプランシポーテ形成の担い手である市民の盛り上りも単に1121年から28年までのフランドル史の危機においてだり高揚したのではなく,アルザス家,とりわけフィリップ・タルザスの強力な支配下においても,市民の諸要望に応じて伯が政策を打ち出すといった動向がみられたのは本研究の成果のひとつであった。最後に,今後の研究の課題と展開について述べておきたい。当研究の研究課題であった「フランドル伯の領域君主領の形成」という大テーマをもっと深く追求し,当研究をいろいろな分野で行った結果,浮かび上ってきたいくつかの中・小のテーマのひとつひとつをもっと説得的に掘り下げて研究して行くことによって,上述した大テーマをより構造的・動態的に明らかにして行く努力を続けたいと念じている。
細胞内シューティンのゆらぎと細胞外シグナル勾配のクロストークによる神経極性形成

神経細胞は1本の軸索と複数の樹状突起を形成して極性を獲得する。「対称性の破れ」は神経極性形成の最初のステップである。我々はこれまでに、定量的なライブイメージングと数理モデルを組み合わせて、培養神経細胞がShootin1により自発的対称性の破れを引き起こす分子機構を明らかにした。神経細胞は、非対称な細胞外シグナルが存在しない培養条件下ではランダムな方向に軸索を形成するが、脳組織内においては特定方向に整然と軸索を伸ばす。本研究は、Shootin1が引き起こす神経細胞の自発的対称性の破れに方向性をという拘束を与える細胞外シグナルを同定し、内在性の対称性の破れの機構と非対称な細胞外シグナルとのクロストークを明らかにする。さらに、細胞内Shootin1のゆらぎが、神経細胞の対称性の破れと極性形成に積極的に活用される可能性を検証する。昨年度は、神経細胞の自発的対称性の破れに方向性を与える細胞外シグナルNetrin-1がPAK1によるShootin1のリン酸化を介してクラッチ効率を高め、軸索形成促進を引き起こすことを見出した。今年度は、細胞内Shootin1のゆらぎが、神経細胞の対称性の破れと極性形成に積極的に活用される可能性を検証した。Shootin1の神経突起先端における濃縮にはノイズを伴う大きなゆらぎが観察された。そこで、定量的な数理モデルを用いてこのゆらぎを徐々に規則的にしてゆくと、極性化に失敗して、本来1本のみ形成すべき軸索を複数の形成する神経細胞の割合が急激に増加することがわかった。以上の結果により、Shootin1のゆらぎが、神経細胞の対称性の破れと極性形成に積極的に活用されて「強固性」や「正確性」をもたらす可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、Shootin1のリン酸化による軸索形成促進の分子メカニズムを解析した。これまで、Shootin1は「クラッチ分子」として成長円錐で重合・脱重合を繰り返すアクチン線維と細胞接着分子L1とを連結することにより突起伸長のための牽引力を生み出すことが解っている。また、最近、培養海馬神経細胞が軸索誘導因子Netrin-1の濃度勾配に応じて方向性を持った対称性の破れを引き起こすことが報告されている。本研究では、Netrin-1刺激がリン酸化酵素PAK1を活性化しShootin1をリン酸化することが解った。また、PAKIによるShootin1のリン酸化は、Shootin1とアクチン線維との相互作用を強めることでアクチン線維とL1との連結を強めて、突起伸長のための牽引力を増強させた。以上の結果より、神経細胞の自発的対称性の破れに方向性を与える細胞外シグナルNetrin-1がPAK1によるShootin1のリン酸化を介してクラッチ効率を高め、軸索形成促進を引き起こすことが示唆された。

以上の結果により、Shootin1のゆらぎが、神経細胞の対称性の破れと極性形成に積極的に活用されて「強固性」や「正確性」をもたらす可能性が示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、細胞内シグナルが成長円錐でクラッチ効率を変化させることにより軸索の伸長を制御するという可能性が示唆されていたが、その分子実態は不明だった。本研究で軸索の伸長のためのクラッチ調節の分子実態が初めて明らかとなったため、研究は順調に進展していると考えられる。今後は、自発的およびNetrin-1シグナルから拘束を受けた対称性の破れへのShootin1のゆらぎの積極的活用の解析を重点的に行う。応募者らの自発的対称性の破れを起こすモデルニューロン(Toriyama et al,Mol Syst Biol 2010)に、Netrin-1シグナルとのクロストークを導入した新たなモデルニューロンを構築する。まず、Shootim輸送のゆらぎのStochasticityを様々に変化させて、自発的対称性の破れにどのような影響が見られるかを解析する。次に、モデルにNetrin-1の濃度勾配を付加して、Shootin1輸送のゆらぎのStochasticityを様々に変動させて対称性の破れの発生頻度とその方向にどのように影響を及ぼすかを解析する。特に、ゆらぎのStochasticityがどの様な条件で、モデルが小さな濃度勾配のもとで正しい方向に軸索を伸ばすことに成功するかという点に注目して解析する。
新規脂溶性ビタミンの創生と検索

ビタミンD(VD)不足はロコモ、癌や免疫、認知機能に関する疾病との関与が指摘されている。VDは限られた食品からしか摂取できない。日光浴でVD3の生合成は可能だが、紫外線は忌避される上に、コレステロールの薬を飲んでいるとその生合成は阻害される。つまり、VD欠乏が起こりやすい状況にある。VD2-VD7が知られているが、VD5-VD7については市販品が無く、研究には合成する必要がある。合成過程で、出発物質を換えると新規VD候補ができることに思い至った。本研究ではVD候補成分を合成、腸管吸収・代謝変換・栄養/機能性を解析する(創生)。加えて合成成分と同じ天然物の存在、食経験がある可能性(検索)を探る。
プロテアソームの形成機構の解析

26Sプロテアソームはタンパク質分解を実行する20Sプロテアソームの両端に、調節ユニットである19S制御因子が会合した約2. 5MDaの巨大な複合体であり、総数70余りのサブユニットが集合して構成される。このように巨大な複合体がどのように形成されているのかを明らかにするために、これまで解析されて来なかったlidサブユニットの分子集合機構を解析した。その結果、lidは秩序だった形成過程を経て形成され、Rpn12が最後に組み込まれて完成することが明らかとなった。26Sプロテアソームは分解の目印であるユビキチン鎖を付加されたタンパク質を分解する細胞内プロテアーゼであり、すべての真核生物において細胞周期、転写制御、シグナル伝達、変性タンパク質除去などあらゆる局面において必須の役割を果たしている。26Sプロテアソームはタンパク質分解を実行する20Sプロテアソームの両端に、調節ユニットである19S制御因子が会合した分子量約2.5MDaの巨大な複合体であり、70種類以上ものサブユニットが集合することにより形成され、特有の生命現象(神経、免疫、癌、老化)に関わっていることが知られている。我々はプロテアソームの形成を支援するシャペロン分子をいくつか同定し、その形成機序の一端を明らかとしたが、全てを理解できた訳ではない。プロテアソームの形成機構を明らかとするために、第一にlidサブユニットの分子集合機構を解析した。同時にプロテオミクス解析を行いlid形成に関わる未知分子の探索も行った。その結果、フリーのlidにはRpn12が含まれず、Rpn12以外のサブユニットが集合してフリーのlidを形成し、最後にRpn12が組み込まれてlidが形成することを明らかとした。また、形成過程のlidを免疫沈降し沈降物をnano-LCで分離後、タンデム質量分析により結合分子を検索したところ、特異的に結合する分子を同定することはできなかったことから、lid形成はシャペロンを介さずに会合すると考えられる。プロテアソームはユビキチン化されたタンパク質を分解することにより、すべての真核生物で必須の役割を果たしており、特有の生命現象(神経、免疫、癌、老化)に関わっていることが知られている。26Sプロテアソームはタンパク質分解を実行する20Sプロテアソームの両端に、調節ユニットである19S制御因子が会合した分子量約2.5MDaの巨大な複合体であり、総数70余りのサブユニットが集合して構成される。本課題では、プロテアソームの分子集合機構を詳細に解析すると共に、プロテアソーム形成の全容を明らかにすることを目的とし、特にプロテアソームのlidの形成機構の解明に焦点を当てた。HEK293T細胞においてlidサブユニットをノックダウンし、細胞抽出液をグリセロール密度勾配遠心により分離し、分画を抗lidサブユニット抗体を用いてウェスタンブロットを行ったところ、形成過程のlidが蓄積していることが明らかとなった。この蓄積物を免疫沈降し、沈降物をnano-LCを用いて分画し、質量分析機により内容物を同定したところ、これらは特定のlidサブユニットが蓄積したものであった。これらの結果を併せると、lidサブユニットは秩序だった形成機構が存在することが明らかとなった。また、各サブユニットをノックダウンすることにより生じる中間体の内容物を決することにより、lidサブユニットの立体的な位地を決定することができた。
小児肺高血圧の一酸化窒素吸入治療法に関する基礎的研究

小児肺高血圧症の一酸化窒素吸入療法に関する基礎的研究を次のように行った。まず一酸化窒素吸入のための回路を大和酸器技術部と共同で作製し,その回路により一定濃度の一酸化窒素が閉鎖回路を通じて患者に吸入出来る事を確かめた。一酸化窒素の濃度は5ppmより80ppm迄段階的に作製し,一定時間安定した濃度を保つことを確かめた。次にトロンボキサン誘導体により実験的にラットに肺高血圧を作り,その肺高血圧に対する一酸化窒素吸入治療の効果を調べた。これによると一酸化窒素の吸入は5ppm,10ppm程度の低濃度でも明らかに存在し,濃度を20ppm,40ppm,80ppmに上げても,その効果の増加は僅かであった。一酸化窒素吸入を止めた際のリバウンド現象について実験した。一酸化窒素の吸入を30分程度続けて中止した際にはリバウンド現象は明らかでなかった。より長期の吸入を続けてのちに中止した際のリバウンドについては,更に研究する必要がある。次に安全性確保の為,一酸化窒素を排気する回路を作製した。この回路はシリカゲルで除湿し活性炭で除硝してから排気する。また二酸化窒素の濃度を各回路で測定し,その濃度が許容域にあることを確かめた。これらの基礎研究のもとに,臨床研究まで発展している。まず大学の倫理委員会の許可を得て,他に治療方法の無い肺高血圧症の治療に用い始めた。
小胞体ストレス依存的な新規Aβ分解制御機構を解く

本研究課題は,長時間に渡る小胞体ストレス環境が及ぼす細胞の質的な変化を解くことを目的としたものである.ヒトの病態,例えば神経変性疾患や癌などは,発症までに一般的に長期間要すると考えられている.そこで,本研究では小胞体ストレスの中,小胞体ストレス応答(UPR)(シグナル)そのものではなく,その活性化後に惹起される神経細胞の機能的/質的変化を追求し,病態との関連性を明らかにすることに挑戦した.まずはじめに,私たちは,ユビキチンE3リガーゼの基質としてAβ分解酵素(プロテアーゼ)の一つを同定することに成功した.本E3酵素によって,当該基質タンパク質はポリユビキチン化されるものの,プロテアソームによる分解を受けないことが明らかとなった.そこで,ユビキチン鎖の特徴を解析するために,遺伝子改変型ユビキチンを発現させて,細胞内での動向を検討した.その結果,プロテアソーム感受性のK48ではない,ある種のユビキチン修飾が起こっていることが明らかとなった.本基質タンパク質の酵素活性を人工的Aβペプチドの水解活性から求めたところ,E3リガーゼの有無,ユビキチン修飾の有無によって,有意に抑制されることがわかった.さらに,興味深いことに,本基質タンパク質は通常では細胞質全体に存在しているものの,E3リガーゼ共存下では核周囲にドット状に集積することを認めた.この局在は抗ユビキチン抗体陽性でもあった.また,本基質タンパク質はエクソソームを介して細胞外に分泌されるとの報告があったため,ユビキチン修飾との関係を調べた.まず,ユビキチン化部位を欠失させた変異体を発現した細胞では,細胞外に分泌される酵素量が有意に低下することがわかった.したがって,小胞体ストレス環境下では,ある種のE3リガーゼが高発現し,基質をユビキチン化することで細胞内局在を変化させて,酵素活性を調節している可能性が示唆された.未だ解決されていない問題の一つとして,長時間に渡る小胞体ストレス環境が及ぼす細胞の質的な変化がある.例えば,ヒト神経変性疾患において,病態発症までの時間軸を考慮すると,ごく短時間での影響よりは,むしろ長時間/長期間によって起こり得る現象を解析する必要がある.そこで,本研究ではこれまで着目されてこなかったUPR活性化後に起こる神経細胞の機能的/質的変化を追求し,病態との関連性を明らかにすることに挑戦した.まずはじめに,私たちは,ユビキチンE3リガーゼの基質として新たにAβ分解酵素の一つを同定することに成功した.本酵素によって,当該酵素はポリユビキチン化されるものの,プロテアソームによる分解を受けないことが明らかとなった.そこで,ユビキチン鎖の特徴を解析するために,遺伝子改変型ユビキチンを発現させて,細胞内での動向を検討した.その結果,プロテアソーム感受性のK48ではない,ある種のユビキチン修飾が起こっていることが明らかとなった.当該酵素の活性を人工的Aβペプチドの水解活性から求めたところ,E3リガーゼの有無,ユビキチン修飾の有無によって,有意に抑制されることがわかった.さらに,興味深いことに,当該酵素は通常では細胞質全体に存在しているが,E3リガーゼ共存下では核周囲にドット状に集積していた.この局在は抗ユビキチン抗体陽性でもあった.また,この酵素はエクソソームを介して細胞外に分泌される報告があったため,ユビキチン修飾との関係を調べた.まず,ユビキチン化部位を変異体を構築・発現させることで同定した.この変異体を発現した細胞においては,細胞外に分泌される酵素量が有意に低下することがわかった.したがって,小胞体ストレス環境下では,ある種のE3リガーゼが高発現し,基質をユビキチン化することで細胞内局在を変化させて,酵素活性を調節している可能性が示唆された.標的酵素を同定し,ユビキチン修飾部位の同定にも成功した.さらには,この修飾による酵素活性ならびに細胞内局在変化への影響を明らかにすることができた.本研究課題は,長時間に渡る小胞体ストレス環境が及ぼす細胞の質的な変化を解くことを目的としたものである.ヒトの病態,例えば神経変性疾患や癌などは,発症までに一般的に長期間要すると考えられている.そこで,本研究では小胞体ストレスの中,小胞体ストレス応答(UPR)(シグナル)そのものではなく,その活性化後に惹起される神経細胞の機能的/質的変化を追求し,病態との関連性を明らかにすることに挑戦した.まずはじめに,私たちは,ユビキチンE3リガーゼの基質としてAβ分解酵素(プロテアーゼ)の一つを同定することに成功した.本E3酵素によって,当該基質タンパク質はポリユビキチン化されるものの,プロテアソームによる分解を受けないことが明らかとなった.そこで,ユビキチン鎖の特徴を解析するために,遺伝子改変型ユビキチンを発現させて,細胞内での動向を検討した.その結果,プロテアソーム感受性のK48ではない,ある種のユビキチン修飾が起こっていることが明らかとなった.本基質タンパク質の酵素活性を人工的Aβペプチドの水解活性から求めたところ,E3リガーゼの有無,ユビキチン修飾の有無によって,有意に抑制されることがわかった.さらに,興味深いことに,本基質タンパク質は通常では細胞質全体に存在しているものの,E3リガーゼ共存下では核周囲にドット状に集積することを認めた.この局在は抗ユビキチン抗体陽性でもあった.

また,本基質タンパク質はエクソソームを介して細胞外に分泌されるとの報告があったため,ユビキチン修飾との関係を調べた.まず,ユビキチン化部位を欠失させた変異体を発現した細胞では,細胞外に分泌される酵素量が有意に低下することがわかった.したがって,小胞体ストレス環境下では,ある種のE3リガーゼが高発現し,基質をユビキチン化することで細胞内局在を変化させて,酵素活性を調節している可能性が示唆された.今後は,ユビキチン化によるエクソソームを介した細胞外輸送への影響を検討する.Aβ水解酵素のUb化がエクソソームを介した細胞外分泌にどのように関与しているのかを明らかにする目的で,まず初めに,Aβ水解酵素のUb化部位欠失変異体を使用して,蛍光免疫染色法から細胞内局在変化を検討する.さらに,細胞外に分泌された培地中のエクソソームを遠心分離によって回収し,含有Aβ水解酵素のUb化を検出する.また,種々のE3リガーゼ及びAβ水解酵素変異体を発現した際に,エクソソームを介したAβ水解酵素の分泌量に差が現れるか否かをELISAで調べる.加えて,Aβ水解酵素のC末に存在するモチーフ配列を含むタンパク質をヒトゲノムから探索し,Aβ水解酵素と同様に,Ub化を受けてエクソソームに内包されているか否かを明らかにする.順調に進捗した際には,種々のADモデル動物の脳組織におけるAβ水解酵素のUb化を調べる.さらに,Aβ蓄積への影響,特に野生型およびUb化酵素のAβ分解活性をin vitroにおいて調べる.次に,初代培養神経細胞やモデル神経細胞において野生型あるいは抑制変異型E3リガーゼを発現させ,細胞内,細胞外(培地中),および精製エクソソーム中の酵素活性を測定する.さらに,小胞体ストレスを負荷させてE3リガーゼを誘導した際のAβ分解活性ならびにAβ量についても同様に検討する.可能であれば,E3リガーゼノックアウト細胞のAβ分解への影響を調べる.CRISPR/Cas9システムを駆使してE3ノックアウト細胞を樹立する.この細胞において,小胞体ストレスを負荷した際に,Aβ水解酵素のUb化,局在,エクソソームへの内包,Aβ分解活性,Aβ量(蓄積)への影響について検討する.
古代日本の墨書資料における字体・書体の研究

本研究は、正倉院文書、木簡等の古代日本の墨書資料を主たる対象として、字体、書体(書風)の特徴、ならびに字体と書体の相関関係の解明を目指して行われたものである。字体のデータ分析は、研究代表者である奥田俊博が主に担当し、書体(書風)のデータ分析については、研究分担者である古木誠彦が主に担当した。本研究において得られた成果は、次の4点にまとめられる。(1)正倉院文書の助数詞の字体正倉院文書における助数詞の字体は、文書の性格と相関関係にある。一般的に、律令制公文においては、規範性が高い助数詞が使用される傾向にある。また、助数詞の使用において複数の字体が用いられる場合、その字体の選択に書記者の表記意識が反映される場合がある。(2)正倉院文書の数字表記正倉院文書における大字と通常字の使用のありようは、文書によって異なる。個人が作成した文書である月借銭解よりも、律令制公文である正税帳のほうが数字の使用に関する規範性が高く、大字の使用される比率が高い。(3)伝本資料への応用正倉院文書における数字表記の性格は、伝本資料である風土記においても認められる。風土記のうち、出雲国風土記、豊後国風土記、肥前国風土記においては、通常字とともに大字が使用されており、その使用は、公文における数字の使用に通ずる。(4)木簡の書体(書風)木簡の書体(書風)は、各国において差が窺える。とりわけ、近江地方出土木簡においては、他国と異なった書体(書風)の特徴が認められる。以上の成果のうち、(1)(3)は学術雑誌に掲載した。また、(2)は、平成18年度中に学術雑誌に掲載する予定である。古代日本墨書資料を対象に、字体ならびに書体・書風の基礎的なデータを作成し、さらに、そのデータに基づいて諸様相の分析を行った。まず、字体については、正倉院文書を中心に、同一文字における複数の字体のデータを作成し、そこから窺える特徴についての分析を行った。字体分析の対象は、正字と異体字の関係が中心であるが、正字における複数の字体も分析の対象としている。正字と異体字との関係については、同一文書における正字と異体字の併用が問題となろう。これは、文書の形式とともに書記者の書体が深く関係している。また、正字の中における複数の字体のうち、もっとも顕著なものとして漢数字の使用が挙げられる。大字と常式の字の併用は、文書の性質によって異なっており、また、同一種類の文書の中でも、作成者によって併用のありようが異なっている。また、書体・書風研究については、次のような調査を進めた。(1)古代木簡と同時代の日本墨書文字資料との比較(2)古代木簡と同時代の中国墨書文字資料との比較(3)中央(日本)の墨書資料の書体・書風の調査(4)地方(日本)の墨書資料の書体・書風の調査(1)(4)の調査を通して、最も注意されるのは、荷札木簡である。荷札木簡は、各地によって書風に違いが見られる。特に近江国の荷札木簡においては、横画に隷書的運筆が確認できる。いわゆる中国東晋時代の風である。王義之書法に酷似しているため、木簡の表記者は王義之書法をよく習字した人物ではないかと推察する。また、同書風は平城京木簡にも多々見られる。これにより平城京(中央)と近江国との密接な関係が窺われる。他国の木簡においては、楷書がベースでそれを早書きした書風である。

如上の研究の成果については、16年度に研究発表を行う。平成15年度に引き続き、古代日本墨書資料を対象に、字体ならびに書体・書風に関するデータ収集を行いながら、より具体的な調査・分析を行った。まず、字体については、正倉院文書を中心に、(1)古代日本の借金証書である「月借銭解」の数字表記についての調査・分析、(2)助数詞の異体字使用に関する調査・分析、(3)その他、異体字を使用した同一語の調査・分析、を行った。(1)は、「壱」「弐」「参」などの画数の多い数字(大字)と「一」「二」「三」などの通常の数字(通常字)の分布を中心にした調査・分析であり、(2)は「腰」「要」といった異体字の関係にある助数詞の調査・分析である。(3)は、「百姓」「伯姓」などの異体字について調査・分析を行ったものである。(1)については平成16年度に研究成果を公表し、(2)(3)については平成17年度に研究発表する予定である。次に、書体・書風については、平成15年度の研究調査を踏まえ、(4)古代木簡と同時代の中国墨書文字資料との比較、(5)中央(日本)の墨書資料の書体・書風の調査を行った。特に、平城京長屋王家木簡(SD4750)中の近江国文書木簡・荷札木簡を中心に研究をすすめた。当初、これらの木簡に中国東晋時代の書風を感じ考察を行ったが、近江木簡と同時代(710年頃)の中国唐時代の書風がベースになっていることは、中国書道史の流れからも確定できる。しかし唐代書風といっても、唐時代は太宗皇帝により文教政策が行われ、文官は王義之書法の習得がなされているため、基本的には王義之書法も加味して考えられると、結論付けられる。またこの書風・書体については、朝鮮半島からの帰化人の影響を考えなければ、確たる分析は不可能である。唐時代書体・書風の朝鮮半島への変遷、そこから日本への変遷を、現在考察中である。本研究は、古代日本の墨書資料(正倉院文書、木簡等)を対象にして、字体と書体(書風を含む)のありようを明らかにすることを目的とする。平成17年度は、前年度に引き続き、研究代表者ならびに研究分担者が字体、書体のそれぞれについて調査、検討、考察を行った。字体(奥田担当)については、以下の調査、検討、考察を行った。(1)正倉院文書における助数詞を中心とした異体字のありよう(2)正税帳における数字表記のありよう(3)古代日本伝本資料における数字表記のありよう上記の(1)では、正倉院文書に用いられる助数詞のうち、「條」「条」、「〓」「斗」の関係について検討、考察を行い、(2)は、正税帳における数字表記において大字(壹・貳・参など)と通常字(一・二・三など)の使用のありようについて検討、考察を行った。(3)は、(2)の研究の成果を踏まえ、伝本資料として存する公文である風土記を対象に、数字表記のありようを検討・考察した。また、書体(古木担当)については次の調査、検討、考察を行った。(4)近江地方出土木簡における書体(書風を含む)のありよう上記の(4)は、近江地方出土木簡の書体の特徴に着目し、地方における書体のありようについて調査、検討を行った。(1)(4)のうち、(3)については学術雑誌にその成果を発表し、(1)(2)(4)については、報告書に掲載するとともに、平成18年度中に学術雑誌に成果を発表する予定である。
シバ属遺伝資源の種分化に関する分子生態学的研究

本研究は、南西諸島を中心に収集したZoysia(シバ)属主要3種(Z. japonica, Z. matrellaおよびZ. tenuifolia)を用いて、葉の形態的特性および遺伝的多様性を評価した。葉の形態は概ね種によって異なっており、特に、Z. japonicaおよびZ. matrellaとZ. tenuifoliaとの間には葉芽構造に明確な違いが認められた。20種類の核由来マイクロサテライトマーカーによる解析では346本の明瞭な増幅産物が得られ、これらの増幅産物に基づく遺伝的多様性の評価から、Z.matrella系統は他の2種よりも任意交配が進んでいることが示唆された。また、15種類の葉緑体ゲノム由来マイクロサテライトマーカーによる解析では、9マーカーで多型が得られ、これらの増幅パターンを基に、供試3種はそれぞれ22(Z.japonica)、6(Z. matrella)および17(Z.tenuifolia)のハプロタイプに分類された。さらに、これらの結果をもとに、母集団が持つ全てのマイクロサテライトマーカー変異を含有する89系統を選抜した。シバ(Zoysiaspp.)は日本を適応発散の中心とし、わが国における今後の飼料資源として重要な遺伝資源である。本研究はシバ属遺伝資源の利用拡大を目的として、わが国在来のシバ属野生系統における種の分化過程とその多様性を分子生態学的観点から明らかにしようとしたものである。本年度は、これまで収集したシバ属野生系統について、本草種の分類における指標形質の一つである葉構造の組織・形態学的特性を調査するとともに、DNAマーカーによる遺伝的特性の調査を行った。南西諸島を中心に9地点から収集したシバ属野生系統について、葉の構造(葉断面や葉鞘断片、葉芽構造など)および形態的特性の調査を行った結果、調査形質はおおむね種によって異なる特性を示した。しかしながら、一部の系統については中間的な形質を示すものも存在した。さらに、従来の研究成果をもとに、シバ属で高い多型性を示す10種類の核ゲノム由来マイクロサテライトマーカーを選抜し、各収集地における野生系統の遺伝子型の同定を行った。得られた結果をもとに多変量解析を行ったところ、それぞれの収集地において14-30系統の単一クローンが選抜された。現在、これらの選抜系統における収集地間の多様性評価をそれぞれの種において進めている。また、葉緑体ゲノム由来マイクロサテライトマーカーによる雑種集団の解析から、シバ葉緑体ゲノムは母性遺伝であることことが判明した。今後、選抜系統における葉緑体ゲノムの多様性評価を行い、葉の形態および核ゲノムの変異性を踏まえて、母集団の多様性を網羅する系統群の選抜を試みる。本研究はシバ属遺伝資源の種内および種間における遺伝的変異性を明らかにするため、昨年度選抜したシバ(Z.japonica)、コウシュンシバ(Z.matrella)およびコウライシバ(Z. tenuifolia)の3種170系統を対象として、シバから開発した核および葉緑体ゲノム由来マイクロサテライトマーカーによる多型解析を行った。24種類の核ゲノム由来マイクロサテライトマーカーを用いてシバ属全3種のPCRを行った結果、20種類のプライマー対において明瞭な増幅産物が得られた。シバおよびコウシュンシバでは全20プライマー対で多型が認められ、コウライシバでは19プライマー対が多型を示した。得られた増幅断片を基に系統樹を作成したところ、供試系統は概ね種によって異なる分類群を形成した。特に、コウライシバ系統で構成される分類群は収集した地域ごとに細分化することができ、各地域における集団の遺伝的分化が大きいことが明らかとなった。また、コウシュンシバおよびコウライシバはその地理的分布を反映して近い類縁関係を示した。一部のコウシュンシバ系統については同一グループに分類されなかった。これらのコウシュンシバ系統は、15種類の葉緑体ゲノム由来マイクロサテライトマーカーによる解析から、他のコウシュンシバ系統とは異なるハプロタイプであることが判明し、分布域が近いシバまたはコウライシバ系統と同じ葉緑体ゲノム領域を持つことが認められた。これらの系統は形態的特性においてもシバまたはコウライシバとの中間的な特性を示すことから、コウシュンシバ系統の中には自生地での自然交雑による種間雑種が含まれることが示唆された。
負傷競技者における自己と他者との相互作用がスポーツ傷害受容に及ぼす影響過程の検討

本研究の目的は、負傷競技者が負傷による心理的苦痛に対して行使している「情動調整行動」と他者から実行される「ソーシャル・サポート」が「心理社会的回復要因(情緒的安定性と時間的展望)」の回復とスポーツ傷害受容に及ぼす影響過程について、量的研究(課題1)と質的研究(課題2)の双方から検討することにある。前年度(2017年度)に課題1を完遂し、3年目となる本年度は課題2を遂行した。さて、本計画の当初は、上記した情動調整行動とソーシャル・サポート及び心理社会的回復要因、スポーツ傷害受容の変数間の関連に関する時系列を、複数事例をモンタージュすることで普遍性ある反応段階を抽出・可視化することを目的としていた。しかし、前年度の計画の遅延を受け、調査協力者1名のインタビュー記録に基づく上記の検討を目的とすることに計画が改められた。理由は、単一事例に基づく上記の検討はサンプルの代表性の問題が指摘されうるものの、むしろ単一事例を地道に検討することにより、個人の経験の深みを探る方が発展継承できる仮説の提示に繋がると考えたためであった。そこで本年度は、インタビュー調査(N = 1)によるプロトコルをTEM(複線経路等至性モデル)の概念を一部借用し、負傷から競技復帰に至るプロセスを可視化した。次に、情動調整、ソーシャル・サポートと心理社会的回復要因、スポーツ傷害受容の関連に関する時系列を分岐点(BFP)より8期に区分し、さらに協力者の悩みの性質をふまえ、これらを大きく4つの局面(ショック・否認,混乱,受容,後受容)に整理し、図示した。最後には、4局面の反応の概要を記述し、情動調整とソーシャル・サポートの視点から、心理支援のあり方を展望した。なお、以上の研究成果は、本年度内に欧州スポーツ心理学会での発表が受理され、最終年度となる2019年度に発表する予定にある。これまでに蓄積してきた研究発表や研究論文をまとめる作業に時間を割く必要が生じ、当初予定していた研究計画の遂行に著しい遅延を招くことになった。具体的には、前年度に予定していた追加の面接調査や国際学会での報告及び学会誌への論文投稿といった課題の遂行が困難となり、これらをふまえ「遅れている」と判断した。既に欧州スポーツ心理学会から発表に関する受理通知を得ており、最終年度となる2019年7月中旬に本研究の課題2(質的研究)の成果を発表する予定である。また、研究論文の推敲は概ね終えており、国内か海外のいずれかのジャーナルに論文投稿を行う予定である。加えて、前年度に課題として挙げていた訪問インタビュー調査を随時行い、研究目的に対して、複数事例に基づく検討を行えるよう推進したい。前採択課題(2013ー2015年度・課題番号25560332)では、スポーツ傷害受容を促進する心理社会的回復要因を同定し、双方で構成されるプロセスをスポーツ傷害受容プロセスと命名した。なお、心理社会的回復要因の中でも「情緒的安定性」の回復とスポーツ傷害受容との関連性が強く、この要因の回復を調節する要因(モデレーター)を加味した分析の有効性が示唆された。そこで本研究ではこの要因として、負傷競技者が自ら行使している「情動調整行動」と他者から実行された「ソーシャル・サポート」を取り上げ、これらの要因とスポーツ傷害受容プロセスとの関連性を検討することを目的とした。本研究は、上記の目的に対し、量的研究(課題1)と質的研究(課題2)の二つの研究手法を用いた段階的な研究計画を以て遂行するものである。初年度である2016年度は、課題1を主として遂行した。具体的には、前年度までに収集された横断的データに基づき、情動調整行動がスポーツ傷害受容プロセスに及ぼす影響過程を実行されたソーシャル・サポートの認知度の差異から量的な検討を試みた。ここで明らかにされたのは、1負傷競技者に対して実行されているソーシャル・サポートの種類、2実行されたソーシャル・サポートへの負傷競技者の認知度の差異と行使される情動調整行動の種類の異同、及びスポーツ傷害受容に至るパターンの異同であった。上記の研究成果は、2016年12月にメルボルンで開催された国際行動医学会にて発表した上、3月末日時点においては、国際ジャーナルに投稿準備中である。また、この研究に先立ち、本研究課題・計画に至る研究成果をまとめたレビュー研究を2016年7月に横浜で開催された国際心理学会にて発表した。なお、課題2に先立つ面接バッテリーの作成のため、1名の負傷事例に基づく質的検討を課題1と同時進行で遂行中である。本研究は、量的研究による課題1と質的研究による課題2で構成され、課題2の遂行以前に、課題1の成果が一定に承認されていることを理想とする。課題1は、前年度までに収集した量的データを用い、負傷競技者が行使していた情動調整行動とスポーツ傷害受容プロセスとの関連を重要な他者から実行されたソーシャル・サポートへの認知度の差異から検討するというものである。他方、課題2の質的研究は、量的研究では捉えづらい時系列や負傷競技者の情動調整と重要な他者からのソーシャル・サポートとの相互作用の実態に迫るというものである。すなわち課題2は、課題1の研究成果が学術ジャーナルにおける論文の公開といった一定の社会的コンセンサスが得られていることを前提に遂行させるのが望ましい。課題1で明らかになることの第一は、重要な他者が負傷競技者に対して実行しているソーシャル・サポートの枠組み・種類である。

第二に明らかにされることは、実行されたサポートの程度と負傷競技者による情動調整行動及びその後のスポーツ傷害受容プロセスの異同にある。2016年度の上半期からこれらを量的に実証するための研究を遂行し、その成果を国際行動医学会にて報告するなどもしてきたが、3月末日時点では、論文としての社会公開までには至らなかった。このことが内定時に計画していた課題2へのスムーズな移行を困難にさせた。以上が2016年度の達成度を「やや遅れている」と自己評価した理由である。しかし一方では、課題1への対応の過程で見出した反省点は、課題2の遂行に先立ち予定していた面接バッテリーの開発に大きく寄与した。課題1の遂行に並行し、すでに1名を対象に試験的に実施していた面接調査の逐語に質的検討を加えてきた。そこでは、課題1の量的検討における限界点が浮き彫りとなり、課題2の面接構造に関する改善点を見出すことが可能となった。本研究課題では、負傷により生起したディストレス(心理的苦痛)に対して負傷競技者が行使している「情動調整行動」と他者から実行された「ソーシャル・サポート」が「心理社会的回復要因(情緒的安定性及び時間的展望)」の回復ならびに、スポーツ傷害受容に及ぼす影響過程を検討することを目的としている。上記の目的に対して本研究課題では内定時より、量的研究(研究課題1)と質的研究(研究課題2)の異なる二つの研究手法を用いたアプローチを段階的に遂行することを計画としている。2年目となった2017年度の上半期は初年度に引き続き、主として量的研究(課題1)を推進し、2017年8月にその成果としての研究論文が国際ジャーナルに受理・掲載されることとなった。この研究論文では、横断的データ(N = 180)に基づき、負傷競技者が行使した情動調整行動がスポーツ傷害受容プロセスに及ぼす影響過程を実行されたソーシャル・サポートの認知度の差異から検討し、この認知度の違いが行使される情動調整ならびにスポーツ傷害受容プロセスに違いをもたらしていることが明らかにされた。また、2017年5月及び7月には、この研究論文で使用した「スポーツ傷害版ソーシャル・サポート尺度」及び「情動調整行動尺度」の開発過程をそれぞれ、国際運動科学会議(クロアチア共和国・オパティア)と国際スポーツ心理学会(スペイン・セビーリャ)にて報告し、前者についてはプロシーディングとして短報が掲載された。また、課題2の遂行に先立つ面接バッテリーの作成を意図した質的研究を1名の負傷事例に基づき遂行し、この目的は達成された。なお、2017年度下半期以降、当初の予定を変更し、この単一事例に基づく研究論文を執筆中である。前年度(2016年度)報告にも記載した通り、本研究課題では、研究課題2(質的研究)の遂行に研究課題1(量的研究)の成果を先行させる計画としている。つまり本研究課題は手続き上、課題1で重要な人物から実行された「ソーシャル・サポート」の認知度の違いが及ぼす「情動調整行動」及び「スポーツ傷害受容プロセス」の影響過程の相違を量的に実証した上、負傷競技者の「情動調整」と「ソーシャル・サポート」の相互作用の実態に質的に迫るという手順を踏襲しなければならない。課題2の遂行は、課題1の研究成果を前提としており、ここでいう前提とは、学術ジャーナルにおける研究論文の受理・掲載としていた。2016年度の上半期から研究課題1を遂行し、2017年度上半期にようやく初期の目的を達成した。
クスノキ目における生殖構造の形質研究:単子葉植物網の起源を探る

戸部はモニミア科とゴモルテガ科の雌雄生殖器官の発生から種子の完成までに至るまでの、いわゆるEmbryologyの生殖構造の研究をおこない、高橋はクスノキ科の無外膜花粉の形態形質を研究し、更に花粉化石の追跡により単子葉植物の起源さ探るために、福島県の岩木市双葉層群の花粉化石学的研究を行った。生殖構造の研究については、モニミア科5亜科のうち研究が残っている4亜科(すなわち、ホルトニア亜科、ア-セロスペルマ亜科、シパルナ亜科、モリネディア亜科)が調査された。その結果、モニミア科は外珠皮が内珠皮よりも短い、胚珠や種子はパキカラザルでないことなどが、はっきりした。その他に、これまで僅かに報告されていたデータのうち、例えばア-セロスペルマ亜科で報告されていたアメ-ボイド状のタペ-トは、実は腺状であることなども明らかにされた。ゴモルテガ科もまた、胚珠や種子はパキカラザルでないことでは、モニミア科と一致するが、外珠皮と内珠皮の長さは同じであることが初めて明らかになった。一方、クスノキ科植物の花粉は、無外膜の全口型花粉に類型化されるが、極めて薄いスポロポレニンの膜を有し、その表面に微小突起が均一に分布していることがわかった。その内側には、厚い内壁が発達しており、管状構造が放射状に入り込んでいる特徴がある。また福島県の岩木市双葉層群の花粉化石学的研究から、後期白亜期において、ユリ科植物などの単子葉植物がすでに分化していることを示す化石花粉資料が得られており、被子植物の初期進化の段階で単子葉植物の分化がすでに始まっていたと推定された。研究代表者戸部は,ハスノハギリ科とクスノキ科の雌雄生殖構造の形質研究を行った.ハスノハギリ科については,ハスノハギリ属の2種(Hernandia nymphaeifoliaとH.cordigera)とGyrocarpus属の1種の観察を行い,その結果を他のクスノキ目の科や外群と推定されるセンリョウ科やモクレン科と比較した.その結果,ハスノハギリ科は確かにクスノキ目に属すること,その中でもハスノハギリ科はクスノキ科と,背線(raphe)から延びてきた維管束がカラザで分裂するという派生形質を共有していることが明らかになった.しかし,ハスノハギリ属とGyrocarpus属の2属が単系統であることを示す共有派生形質がないこと,むしろハスノハギリ属はクスノキ科と共通点をもつことも明らかにされた.これらのデータは原稿にまとめて投稿の準備ができた.また,クスノキ科について調査した.その結果,クスノキ科の属や種は,珠孔が内珠皮で作られるものと,珠心の先端部が内珠皮よりも良く伸びて発達するため珠孔が作られないもの,胚襄が珠心の先端部を壊して発達するため胚襄が珠心から飛び出してしまうものの3つ群に分けられることが分かった.また,世界に広く分布するOcotea属には明らかに顕著な変異があり,この属が異質な種の集合であることが明らかになった.現在これらのデータを整理して原稿にまとめる作業を行っている.一方,研究分担者高橋は,クスノキ科の無外膜花粉の膜構造の分化を解析するため,アボガドの研究を進めてきている.研究代表者戸部は、まずクスノキ科について、前年度にひきつづき生殖構造の成果をまとめた。それらのデータと、既に知られている材の構造を含む栄養器官のデータを合わせた全33形質に基づいて、モニミア科、ゴモルテガ材、ハスノハギリ科を外群として、クスノキ科約50属のうち31属について最節約原理による系統解析を行い、生殖構造の形質進化を検討した。