hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロ経済における自己実現的期待の役割

本研究課題は経済主体の自己実現的期待によってマクロ経済変数のダイナミクスをどの程度説明できるのかという問題について、理論的・定量的アプローチを用いて検証することを目的とする。本課題の補助期間の初年度である2018年度は労働市場を中心に取りあげ、失業と期待の関係についての先行研究を整理・比較検討し、またこれと並行して理論モデルを構築し分析することを試みた。労働市場のマクロ経済学的分析においては、必ずしも求職者と雇用者が出会い雇用が成立するとは限らないという摩擦を明示的に取り入れたサーチ・マッチング理論が広く使われている。同理論を用いたマクロモデルにおいて、自己実現的期待が失業の発生にどのような役割を果たすのかという問題を出発点として本研究課題を進めた。この問題と関連の深い先行研究においては、上記の労働市場の摩擦を表現するものとしての求職者と雇用者のマッチング関数について、規模に関して収穫一定という仮定がおかれているが、これを変更した場合にモデルの理論的性質にどのような違いが生じるかを検討した。例えば規模に関して収穫逓増を仮定した場合において、モデルを解析的に分析するにあたり当初予定していた手法が適用できなくなることを見出した。(なお、マッチング関数の性質について、規模に関して収穫一定以外の仮定をおいた研究も本研究課題とは別の問題意識の下で行われるようになってきている。)この(暫定的な)結果を踏まえ、理論モデルの構築とその解法について、現在再検討を行っている。理論モデルの分析に際し、当初予定していた手法が適用できないことが判明し、モデル構築およびその解法について再検討することが必要となったため。解析的分析について上記の問題を解決するとともに、定量的分析へと発展させていくことを目指す。購入を予定していた一部資料について、在庫状況の関係で2019年度に支出することにしたため。
ヒトＥＳ細胞を用いた胎児期における自然免疫の発生と発症の解析

我々は、ヒトES細胞から造血細胞を分化誘導し肥満細胞・好酸球を産生、胎生期における肥満細胞や好酸球の発生・発達を再現することに成功した。各種解析から、胎児期の初期においてはまず結合組織型TC型肥満細胞が発生し粘膜型T型肥満細胞は造血系の発達に伴い発生すると推測された。また好酸球と好塩基球は共通の前駆細胞を起源としている可能性が示唆された。さらにヒトiPS細胞から同様に分化誘導し、好中球機能異常症由来iPS細胞からのものと比較して、健常な好中球機能パターンを示す好中球を産生することに成功した。これらの分化誘導系は自然免疫の発生と各種疾患の発生メカニズムの更なる解明に寄与することが期待される。本年度は、主にヒト胎性幹(ES : embryonic stem)細胞から肥満細胞、好酸球、好塩基球の発達について解析した。1.結合組織型TC型肥満細胞と粘膜型T型肥満細胞の発達マウス胎仔AGM(aorta-gonad-mesonephros)領域由来ストローマ細胞との2週間の共培養によりヒトES細胞から分化誘導されたCD34+細胞から、我々が開発した3ステップ法により肥満細胞を分化誘導したところ1、ほとんどがトリプテースとカイメースの両方を発現する結合組織型肥満細胞であった。一方、分化誘導されたCD34+細胞を血液細胞コロニー形成法で2週間培養して形成された多能性造血前駆細胞から分化誘導された肥満細胞は、ほとんどがトリプテースのみを発現し、カイメースを発現していない粘膜型肥満細胞であった。以上の結果より、胎児期の初期においては、まず結合組織型TC型肥満細胞が発生し、粘膜型T型肥満細胞は、造血系の発達に伴い発生すると推測された。2.好酸球と好塩基球の発達上記と同様の方法で分化誘導されたCD34+細胞をIL-3存在下で液体培養すると、培養1週問目ぐらいまでは、培養される細胞は好酸球と好塩基球の両者の形質を有しているが、その後好酸球の形質のみを有する細胞と、好塩基球の形質のみを有する細胞が出現する。その後、好塩基球の形質を有する細胞は約1週間程度で消失し、最終的には好酸球のみが培養される。以上の結果は、好酸球と好塩基球は共通の前駆細胞を起源としている可能性が示唆された。昨年度までの研究成果により、ヒト胚性幹細胞(ES細胞)から、胎児期における自然免疫の発生と発症、特にアレルギーに関与すると考えられる結合組織型肥満細胞や好酸球への分化誘導法を開発した。本年度は、まずこれらの分化誘導法の誘導条件を至適化し、大量の結合組織型肥満細胞と好酸球の安定的確保が可能となった。そこで、ヒトES細胞から分化誘導された十分量の結合組織型肥満細胞と好酸球を用いて、これらのアレルギー関連細胞の機能を検討した。1)ヒトES細胞由来結合組織型肥満細胞の機能の検討compound 48/80、あるいはsubstance Pで刺激したところ、ヒトES細胞由来結合組織型肥満細胞は、刺激物質濃度依存的にヒスタミンを放出した。2)ヒトES細胞由来好酸球の機能の検討分泌型IgAで刺激したところ、ヒトES細胞由来好酸球は、健常人末梢血中の好酸球に匹敵する量のEDNを放出した。また、eotaxin、IL-5、fMLP刺激に対する遊走能を確認することができた。以上の結果は、ヒトES細胞から十分な機能を有する結合組織型肥満細胞や好酸球が分化誘導されたことを示している。したがって、ヒトES細胞からこれらの結合組織型肥満細胞や好酸球を分化誘導する過程は、胎生期の結合組織型肥満細胞や好酸球の発生・分化・成熟過程を再現していると考えられ、これらの過程を解析することにより、今後更に自然免疫の発生と発症メカニズムが解明されることが期待される。昨年度までの研究成果により、ヒト胚性幹細胞(ES細胞)から胎児期における自然免疫の発生と発症、特にアレルギーに関与すると考えられる結合組織型肥満細胞と好酸球の安定的確保が可能となり、またヒスタミンおよびEDNの放出も確認された。そこで、今回は好中球への分化と機能解析に焦点を当て検討を行った。マウス胎仔AGM(aorta-gonad-mesonephros)領域由来ストローマ細胞との共培養によるAGM法、またはC3H10T1/2との共培養によるSac法により分化誘導されたCD34+細胞から好中球分化を試みたが、安定的確保には至らなかった。そのため、同様の方法にてヒト

人工多能性幹細胞(iPS細胞)から分化誘導したCD34+細胞を用い好中球分化を行ったところ充分な好中球分化を得られたため、これらを中心に好中球の機能を検討した。健常人由来iPS細胞から分化誘導したCD34+細胞は血液コロニー形成法による造血細胞活性検討において、骨髄球系を含む充分な数の血液コロニーを形成することを確認した。また形態学的にも好中球への分化も確認された。さらに遺伝子異常により好中球の機能異常が知られている先天性好中球減少症および慢性肉芽腫症患者由来の疾患特異的iPS細胞と比較検討したところ、網羅的遺伝子発現解析、好中球の機能解析において有意な差が認められた。今後、それらの遺伝子による好中球機能および分化への役割を解析すること、ES細胞でも同様の検討を行うこと、さらにはその他の免疫細胞であるマクロファージ、樹状細胞、NK細胞などについて同様の系で検討することで、更に自然免疫の発生と発症メカニズムが解明されることが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。小児血液26年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績の概要に示したように、胎児期の肥満細胞、好酸球、好塩基球の発達については、かなり解明が進んだ。また、マクロファージ、好中球、樹状細胞、NK細胞については、ヒトES細胞からの安定的分化誘導法が確立されつつある。今後はマクロファージ、好中球、樹状細胞、NK細胞についても、ヒトES細胞からの安定的分化誘導法の確立と解析を進める必要がある。胎児期の肥満細胞、好酸球、好塩基球の発達については、さらにより詳細な解析を行う。マクロファージ、好中球、樹状細胞、NK細胞については、ヒトES細胞からの至適分化誘導法を確立して、その胎児期における発達を解明する。マクロファージ、好中球、樹状細胞、NK細胞については、ヒトES細胞からの至適分化誘導法を確立し解析することで、その胎児期における発達を解明する。
超音波造影治療用バブルリポソームの開発および遺伝子導入ベクターへの応用

臨床応用可能な診断治療用製剤および遺伝子導入用ベクターの開発を目的とし、ガス内封リポソームを調製し、超音波併用による遺伝子導入効率の上昇について検討を行った。1)昨年に引き続きin vitroにおける遺伝子発現量の上昇を検討した。pDNAをカチオン性ポリマーと複合体を形成させたところ、単独で用いたときよりも発現量が低かったため、遺伝子は単独で用いることとした。種々の細胞において検討したところ、浮遊、接着いずれの細胞へも遺伝子導入可能であり、マウスおよびヒト由来癌細胞、血管内皮細胞において遺伝子発現量の著しい上昇が認められた。リポソーム構成脂質については、DSPCを基本組成としPEGを修飾したものにおいて最も高い発現量が得られた。2)臨床用超音波診断機を用いてマウスの心臓・血管などの造影を試みた。しかし、小動物での明瞭な像を得るのは困難であったため、現在、超音波高解像度生物顕微鏡による造影を検討中である。3)in vivoにおける遺伝子発現の検討を行った。マウス皮内投与において、in vitroと同様にPEG修飾リポソームにおいて最も高い発現を得た。超音波条件は、1MHzにおいて最も高い発現を示した。iv投与において、pDNAとバブルリポソームを投与後、直ちに肝臓または心臓に超音波(1MHz,1W/cm^2)を照射したところ、照射部位に限局した遺伝子発現が認められた。その発現量はバブルリポソームを用いない場合と比較して100倍から1000倍上昇していた。マウス腹水癌モデルにおいても、腹腔への超音波照射により腹水中の癌細胞へ効率よく遺伝子導入できた。以上、バブルリポソームと超音波照射の併用により効率良く遺伝子導入できることが確認され、照射部位選択的な遺伝子導入が可能であることを確認した。本バブルリポソームは、簡便かつ低侵襲性な新しい遺伝子導入ツールとして期待している。臨床応用可能な診断治療用製剤および遺伝子導入用ベクターの開発を目的とし、ガス内封リポソームの調製方法について検討し、調製されたバブルリポソームと超音波照射による遺伝子導入効率の上昇について検討を行った。リポソームをvialビンにパーフルオロプロパンガスと共に入れて密栓し、bath型超音波装置(42kHz)を用いて超音波処理を行った。リポソームへのガスの内封は超音波診断用装置を用いて評価した。粒子系が約1μmおよび150nmのリポソームについて検討したところ、いずれもガスの内封を確認できた。封入時、vialビン内を同ガスで加圧状態にすると、効率良くガスが封入できることがわかった。また、リポソーム溶液の濃度を高くすると封入率の低下がみられた。種々の脂質組成についてガスの封入を検討したところ、コレステロールやカチオン性脂質、PEG誘導体を含有するリポソームへもガスを封入することが可能であった。さらに、調製したリポソームは770kHz-3MHzの超音波照射により崩壊することが確認された。調製したバブルリポソームは、vialビン内で長時間にわたりガスを保持しており、長いものでは3週間以上保持していた。このようにして調製したバブルリポソームを用い、超音波併用による遺伝子(pDNA)導入効率の上昇についてin vitroで検討を行ったところ、いずれのリポソームにおいても超音波との併用によって遺伝子発現の上昇が確認された。照射時間を変えて検討したところ、約10秒で発現量はプラトーに達し、照射時間は10秒で十分であると考えられた。以上、in vitroで基礎的な実験であるが、ガス封入リポソームの調製に成功し、遺伝子発現量の上昇を確認することができた。さらに、in vivoでの検討を進め、有用性について検討を進めたい。
「社会教育専門職」の高等教育レベルにおける養成システムの形成

1.「生涯学習体系への移行」は、広義の意味での「人々の学習と教育に関わるシステム」の身直しと再構築を前提とする。「生涯学習の基盤整備」と呼ばれるこの課題は、通常、システム総体を構成する諸々の下位システムのあり方の問題として我々の研究対象となる(例えば、「学習情報提供のシステム論」、「大学開放のシステム論」、「生涯学習推進組織論」等として)。「社会教育指導者の養成」という問題もまた、そのような意味で、生涯学習研究の主要な領域を構成するといってよい。三年にわたる本研究から、「社会教育指導者の養成」の問題は、そこには、次のような問題設定(課題意識)があらかじめ含まれていることが明らかになった。(1)従来の「社会教育指導者」概念は「生涯学習の指導者」概念へと深化・拡大される必要がある。(2)とりわけ、生涯学習システムの構築とシステムの稼働に直接従事する「人的資源」としての行政担当者の資質・能力の向上を図る必要がある。(3)したがって今後、「社会教育専門職」の養成の高度化を図り、高等教育レベルにおける養成システムを構築する必要がある。2.島根大学教育学部における「社会教育主事」養成の実験的試みをあとづけ、高等教育レベルにおける社会教育専門職養成カリキュラムの開発の可能性と方向性についてその理論的検討をおこなった結果、「大学と国立および公立社会教育施設の協働がもたらす学社融合の成果」が明らかとなり、「大学=学生教育の高度化」、「社会教育施設=社会教育実践の多様化への対応」という個別課題に対する「新たな対応のモデル」が構築できた。研究実施初年度の平成7年度においては、本研究計画で設定した諸課題のうち、「高等教育レベルにおける社会教育専門職養成に関する調査」を行った。本調査は、理論モデル構築に不可欠の基礎的資料の収集・分析の段階にあたり、我が国の高等教育機関における社会教育専門職養成の実態把握をめざすものである。調査は、概ね次のような内容・方法によって実施した。1.「社会教育主事(補)資格の授与を行う課程を有する大学等」に関する調査2.「生涯学習指導者養成」に係る課程(コース)を有する大学、特にいわゆる「ゼロ免=新課程」として発足させた教育系大学・学部について、専門教育における「資格付与」の意義、位置づけ等の調査3.「社会教育実習」を実施する社会教育施設等に関する調査平成7年度に計画した調査については、そのデータ・ベース化を図った。その集計結果を本研究の目的に照らして検討すると、概ね次のような問題点、課題が明らかとなった。1.「社会教育主事(補)資格」の授与にかかる教育課程については、大幅な単位の読み替えが行われており、十分な専門職養成カリキュラムが実現されているとは言い難い。2.教育系大学・学部における「生涯学習指導者養成コース」の設置は、高等教育改革の進捗の過程で一層増加する傾向を示している。しかし一方、これらの課程の設置および維持にいたる動機は、学校教員の需給関係の逼迫にあることが多く、必ずしも十分な「生涯学習指導者養成」機能の検討がなされているとは言い難い。3.「社会教育実習」に関するプログラムについては、少数の機関において組織的に受け入れる傾向があるが、通常、若干名の学生の受け入れにとどまっている場合が多い。以上の傾向から、「生涯学習指導者養成」の理論的検討と教育課程モデルの構築が一層重要であり、今後の課題が明確となった。従来、生涯学習(社会)論の多くは、新たな「学習・教育システム」の構築の課題を、いくつかの下位システムの問題、例えば、学習情報提供システム論、生涯学習行政システム論等として展開してきた.しかし一方、これらシステムの稼働に従事する人的資源ないしは行政担当者としてシステムの計画化(企画・立案・評価を含む)に直接関わる者の資源・能力に関する精緻な研究はいまだ十分に展開されていない。

本研究は、このような研究の実態を踏まえ、具体的には次のような研究課題を設定し、生涯学習社会に適合的な専門職としての社会教育専門職、とりわけ社会教育主事(補)の養成のあり方を検討しようとするものである。研究実施2年度にあたる平成8年度においては、前年度調査の分析をさらに進めるとともに、調査結果を踏まえて、「社会教育専門職の高等教育レベルにおける養成」に関する理論モデルの検討を行った。その際、特に、次の二点について検討を進めた。1.「社会教育主事講習規定」改訂の基礎となった「社会教育審議会答申(成人教育部会・昭和61年)に示された「大学における社会教育主事養成カリキュラム」の分析を踏まえ、生涯学習指導者養成にかかる教育課程のあり方、とりわけ理論的教育と実践的・実務的教育の構造化を中心に考察した。2.「社会教育実習」のあり方を検討し、実習プログラムの開発を行う目的で、島根大学学生(社会教育専攻生)を対象とする実験的プログラムを実施し、「事前、事後における調査」を行うことによってその効果を測定した。プログラムは、国立三瓶青年の家の協力の下に実施し、延べ、14泊16日にわたる相当長期の実習体験を課したが、学生の社会教育への実践的関心を喚起することに大きな成果があった。また、青年の家の事業内容に関する見直しの時期に符号したため、指導者養成プログラムとしての有効性について、当該施設と十分な議論ができた。従来、生涯学習(社会)論の多くは、新たな「学習・教育システム」の構築の課題を、いくつかの下位システムの問題、例えば、学習情報提供システム論、生涯学習行政システム論等として展開してきた。しかし一方、これらシステムの稼働に従事する人的資源ないしは行政担当者としてシステムの計画化(企画・立案・評価を含む)に直接関わる者の資質・能力に関する精緻な研究はいまだ十分に展開されていないのが実状である。本研究は、このような研究の実態を踏まえ、生涯学習社会の適合的な専門職としての社会教育専門職、とりわけ社会教育主事(補)の養成のあり方を検討しようとするものである。研究実施最終度にあたる平成9年度においては、前年度までの調査結果を踏まえて、「社会教育専門職の高等教育レベルにおける養成」に関する理論モデルの検討を行った。その際、特に、次の二点について詳細な検討を行った。1.「社会教育主事講習規定」改訂の基礎となった「社会教育審議会答申」(成人教育部会・昭和61年)に示された「大学における社会教育主事養成カリキュラム」の分析を踏まえ、生涯学習指導者養成にかかる教育課程のあり方、とりわけ理論的教育と実践的・実務的教育の構造化を中心に考察した。2.「社会教育実習」のあり方を検討し実習プログラムの開発を行う。このため、島根大学学生社会教育専攻生)を対象とする実験的プログラムを実施し、「事前、事後における調査」を行うことによってその効果を測定した。
人間の筋インピーダンス特性の解析と運動リハビリテーション支援システムへの応用

本研究では,人間の筋運動系のインピーダンス特性を実験的に解析しそのモデル化を行うとともに,筋インピーダンス特性を考慮した新しい運動リハビリテーション支援システムを開発した.主要な研究結果は以下のとおりである.1.2自由度リニアモータと可変インピーダンス制御に基づくインピーダンス・トレーニングシステムを新たに開発した.そして,健常者であればかなり高い精度で自らのインピーダンスを随意的に調節できることを実験的に明らかにした.2.このシステムを用いてトレーニング中の健常者の筋インピーダンス特性を明らかにした.特に作業対象物のダイナミクスが筋インピーダンスや脊髄反射系の感度にどのような影響を与えるかに注目して解析を行った3.人工現実感技術を利用したバーチャルスポーツシステムを新たに開発した.対象とした運動はテニスとエアーホッケーである.そして,運動中の健常者の手先インピーダンス特性を計測し,被験者が作業環境に応じて手先インピーダンス変化させていることを明らかにした.4.開発したトレーニングシステムを用いて小脳疾患患者によるインピーダンス知覚トレーニングを試みた.その結果,被験者が対象物インピーダンスや作業の目的に応じて手先の運動を変化させていることが明らかになり,インピーダンス知覚と運動の関連性が強く示唆された.本研究では,人間の筋運動系のインピーダンス特性を実験的に解析しそのモデル化を行うとともに,筋インピーダンス特性を考慮した新しい運動リハビリテーション支援システムを開発した.主要な研究結果は以下のとおりである.1.2自由度リニアモータと可変インピーダンス制御に基づくインピーダンス・トレーニングシステムを新たに開発した.そして,健常者であればかなり高い精度で自らのインピーダンスを随意的に調節できることを実験的に明らかにした.2.このシステムを用いてトレーニング中の健常者の筋インピーダンス特性を明らかにした.特に作業対象物のダイナミクスが筋インピーダンスや脊髄反射系の感度にどのような影響を与えるかに注目して解析を行った3.人工現実感技術を利用したバーチャルスポーツシステムを新たに開発した.対象とした運動はテニスとエアーホッケーである.そして,運動中の健常者の手先インピーダンス特性を計測し,被験者が作業環境に応じて手先インピーダンス変化させていることを明らかにした.4.開発したトレーニングシステムを用いて小脳疾患患者によるインピーダンス知覚トレーニングを試みた.その結果,被験者が対象物インピーダンスや作業の目的に応じて手先の運動を変化させていることが明らかになり,インピーダンス知覚と運動の関連性が強く示唆された.今年度は,2自由度リニアモータと可変インピーダンス制御に基づくインピーダンス・トレーニングシステムを新たに開発し,このシステムを用いてトレーニング中の健常者の筋インピーダンス特性を解析した.主要な結果は以下の通りである.1.インピーダンス調節能力評価法の開発:人間の随意的なインピーダンス調節能力を実験的に評価するためには,被験者に手先インピーダンスの目標値を明示し,この値を実現するようにインピーダンスを調節させればよい.そこで,ダイレクトドライブ型メガスラストモータ(日本精工(株))を用い,被験者の手先インピーダンスを計測しながら被験者に目標インピーダンスを表示可能なインピーダンス・トレーニングシステムを開発した.そして,健常者であればかなり高い精度で自らのインピーダンスを随意的に調節できることを実験的に明らかにした.2.脊髄反射系の感度変化と筋インピーダンスヘの影響:1で開発したインピーダンストレーニングシステムを用いて仮想的な作業対象物を模擬し,作業対象物のダイナミクスが筋インピーダンスや脊髄反射系の感度にどのような影響を与えるかを実験的に解析した.具体的に取り上げた運動はテニスである,ボールやラケットの力学特性を変化させて被験者の手先のインピーダンスを計測した結果,残念ながら脊髄反射系の感度変化を実験的に証明するには至らなかったが,(1)被験者は実際の作業を開始する前に腕のインピーダンスを調節していること,(2)インパクトの瞬間に大きな衝撃力が発生するような場合には手先の剛性が増加すること,(3)ラケットの粘性が低く滑りやすい場合には自らの手先粘性を大きくして系を安定に保とうとすることなどの事実が明らかにすることができた.来年度は,小脳疾患患者を被験者にして,健常者との差異を明確にするとともに効果的なリハビリ装置を実現できればと考えている.今年度は人工現実感技術を利用したバーチャルスポーツシステムを新たに開発し,小脳疾患患者による運動リハビリテーションを試みた.【1】バーチャルスポーツトレーニングシステムの開発:前年度開発したダイレクトドライブ型メガスラストモータ(日本精工(株))を用いた仮想スポーツシステムを開発した.対象とした運動はエアーホッケーである.このシステムは,(1)被験者の手先の運動からマレットとパックの運動を計算するコンピュータ,(2)コンピュータグラフィックを用いたフィードバックディスプレイ,(3)被験者に力感覚を提示する力ディスプレイからなる.以上の実験装置を新たに開発するとともに,(1)力感覚提示ハンドル部のインピーダンス制御の精度確認を行い,さまざまなインピーダンス特性を被験者に提示できることを確認した.また,(2)運動中の健常者の手先インピーダンス特性を計測し,被験者が前後方向と左右方向のインピーダンスを作業環境に応じて変化させていることを明らかにした.【2】小脳疾患患者によるトレーニング評価:開発したトレーニングシステムを用いて小脳疾患患者によるトレーニングを試みた.ビデオ撮影(ソニーTRV50,WV-DR5)による動作解析,アンケートによる官能評価を2名の患者に実施し,力感覚提示

ハンドル部のインピーダンス特性に対応して被験者の感覚・知覚特性が変化することを明らかにした.被験者は対象物インピーダンスや作業の目的に応じて手先の運動を変化させており,感覚・知覚と運動の関連性を強く示唆された.この感覚・知覚特性(インピーダンス知覚)は,小脳疾患患者のためのリハビリテーションシステムを構築する際の基礎データとして非常に重要であると考えている.
被災地の復興と大量死の現場の再建に関する集合的記憶の研究

日本社会において戦争体験者の不在が現実味を帯びてきているいま、自然災害の頻発とあいまって負の記憶をどう扱うかという問いが人文社会科学における重要なテーマになっている。これは例えば東日本大震災後に生じた「震災遺構」の存廃をめぐる議論に対して学術的知識や知見を提供することに関わる。本研究課題では現代における負の記憶の問題に被災地の復興に関する調査研究を通じてアプローチする。具体的には原子爆弾により焦土となった広島と長崎、日本国内で唯一の戦場となった沖縄を調査地とし、数多くの人びとが犠牲になった大量死の現場を平和公園という形で再建することと、悲惨な経験に対する世の中のまなざしの消長等との関連を探る。
立法過程・政策決定過程における各機関の自律と協働

フランスでは、立法過程・政策決定過程において、憲法院とコンセイユ・デタが大きく関与する。とりわけ憲法院は、法律の違憲審査を通して、立法のあり方にも影響を及ぼしている。他方で国家の行政上の重要な役割を担っているのはコンセイユ・デタであるが、コンセイユ・デタと憲法院との連携は、機関として行われているばかりでなく、人的配置においても行われている。このような協力を通して、国家としての一貫性、安定性を図っている。こうした関係において、憲法院がいかに公正に合理性をもって人権保障を図るかが、市民にとっては重要になる。2012年度も、大学での研究科委員長という職務から、フランスでの調査は遂行できなかった。しかし、今年度は日本を訪れた二人のフランス人教授にインタビューをし、研究を深めることができた。また、研究成果の一部を反映した二本の論文をまとめることができた。2012年9月20日アルカディア私学会館にて、オットー・フェルスマンOttoPHERSMANNパリ第一大学教授にインタビューした。2008年7月の第五共和制憲法改正により導入された憲法院による憲法裁判の事後審査制は、概ねうまくいっている。しかし、事前審査制と事後審査制の整合性はまだわからない。問題点などはいずれ近いうちに明らかになるだろうとのことであった。2013年3月14日工学院大学にてドミニク・ルソーDominique ROUSSEAUパリ第一大学教授にインタビューした。彼は、事前審査と事後審査の双方が必要であるかについては、いずれ事後審査制だけが残ると考えていた。民主主義にとっては憲法裁判が重要な意味をもつ。議会制民主主義における多数決での決定はすべてを正当化しない。それを補完するのが憲法裁判である。このように憲法裁判の意義を強調した。2012年度においては、「フランスにおける法的安定性」(法学新報120巻1・2号印刷中)にまとめた。憲法院とコンセイユ・デタとの間で判断基準の一致がみられ、裁判の判断の統一性がフランスにおいてはかられていることを知った。平成25年3月13日にドミニック・ルソー教授にインタヴューを行い(工学院大学),これでフランスの第一線で活躍している4人の教授にフランスの違憲審査の事前審査と事後審査における憲法院,コンセイユ・デタその他の裁判所との連携のあり方や協力の仕方についての話をうかがうことができた。この内容については平成26年1月までにまとめ,発表の予定である。平成25年6月日本比較法学会に出席。7月14日第14回慶應義塾大学フランス公法研究会に出席,発表もおこなった。11月27日明治大学での元欧州人権裁判所長であるジャン・ポール・コスタ氏の「地域的・国際的人権保障」の講演に出席。コスタ氏はコンセイユ・デタの評定官からの転身でもあり,1993年にコンセイユ・デタについての著作もある。さらに1月にパリ第一大学教授ベルトラン・マチューと連絡をとり,彼のフランスの違憲審査の事後審査についての本の翻訳を許可を得てはじめている。それによると,事後審査に関しては,まだ多くの解決すべき問題を抱えており,制度自体も大変複雑になっているということがわかった。平成26年3月6日慶應義塾大学フランス公法研究会及び3月14日駒沢大学でのフランスの憲法裁判についての研究会に出席したが,ここでも制度の複雑さが問題になっていた。事後審査の概要を把握しつつあるが,それぞれの裁判系列における裁判所間の,さらにはコンセイユ・デタと破毀院との間の,また憲法院とそれらの裁判所間の連携と協力をどのようにつくっているかを今後,具体的な事例を通して,みきわめていきたい。また,憲法院の判決には上訴は許されず,直ちに違憲とされた法律条文は廃止となる。これに対して,立法府がどのように反応しているのか,問題となる。現段階では,判決の効果として,一般的に研究者の論文が述べるところを,情報として収集している。日本の立法過程・政策決定過程における各権力の関係を精査すべく、各種文献によって検討した。フランスの立法過程・政策決定過程における各権力の関係については各種文献によって精査すると同時に研究会等に出席して研究した。その結果、フランスでは憲法院とコンセイユ・デタの職務や作用の連携が各方面でとれていることもわかった。出席した研究会は次の通りである。2011年6月3日日仏女性資料センターセミナー「フランスにおける人権条約の国内適用」講師建石真公子法政大学教授於法政大学、7月30日フランス行政法研究会「政府提出法律案の起草におけるコンセイユ・デタ意見の位置づけ」奥村公輔駒澤大学講師於上智大学、10月9日フランス憲法判例研究会「QPCに関わる憲法院判決」於名城大学。さらに訪日中のフランス人教授にもインタビューした。2011年10月25日ピエール=イヴ・モンジャルパリ

第13大学教授、2012年2月20日ドゥ二・バランジェパリ第2大学教授。インタビューの内容は、法律案や命令案をどのようにするかについてコンセイユ・デタと憲法院がどのように関わるか、法律ができた後の違憲審査、命令ができた後の違法審査においてコンセイユ・デタと憲法院がどのように関わって判断するのか等であった。憲法院やコンセイユ・デタの機関をまず権力の中でどう位置づけるかが問題であるが、さらに具体的な連携や協力の在り方を探り、それをどう日本の立法過程や政策決定過程において反映することができるのかを探求していきたい。フランスの立法過程・政策決定過程における各権力、各機関の相互関係、連携、協力について各種文献を通じて、また関連する研究会、学会にも出席し、ときには発表も担当して、知識を深め、精査した。特にフランスのエクサン・プロヴァンスで開催された第30回国際憲法裁判学会円卓会議に出席し、研究成果の一端を発表するとともに、さまざまな情報もえた。中央大学日本比較法研究所の自らが主宰する二つの研究グループにおいても発表を担当したり、海外から研究者を招いて講演会を開催したりした。研究成果を含む単著も出版した。また2014年度は、中央大学から特別研究期間を得ることができ(研究テーマは「憲法院とコンセイユ・デタ」)、憲法裁判研究の第一人者であるパリ第一大学のベルトラン・マチュー教授の著作『合憲性の優先問題ー判例』の翻訳に取り組み、出版することができた。この翻訳を通じてえた成果も、本研究に反映している。フランスでは2008年7月の憲法改正によって、これまでの立法過程における事前審査に加えて市民の抗弁による事後的違憲審査制が導入された。これまでの事前審査と事後審査との整合性も問われているが、憲法院は注意深く、一貫性のある判決を下している。また事後審査が導入されたことで、司法及び行政のそれぞれの系列の裁判所も憲法問題に深く関心をよせるようになった。さらに事後審査は、これまで適用されていた法律を違憲と判断することで無効とすることをもたらす。この無効とする時期を憲法院が自ら決定することで、議会に対してもより大きな権限を行使することとなった。真の法治国家としての発展が、各権力の連携、協力を通じて行われていることを理解した。憲法、フランス公法大学における公共政策研究科委員長という激務のため、研究はやや遅れがちである。とりわけ、海外での訪問調査が進んでいない。しかし、来日した憲法関係の専門家にインタビューするなどして遅れている部分を補完している。フランスの違憲審査制は,2008年7月の憲法改正まで上下両院で法律案が採択された後の,審署前に憲法院へ付託するという事前審査であったが,憲法改正で違憲の抗弁による事後審査が加わった。この事後審査の始動は実際は2010年3月からであり,ようやく施行後3年がたち,2013年には多くのこの事後審査に関する著作が出版された。それを読みこなして,定義や手続の概要を知るのに時間がかかっている。さらに,事前審査と事後審査の統一をはかるために,様々な問題も生じているが,多くは判例を通して行われている面もあり,それを理解するのにも時間がかかっている。
吸着オゾンを用いた新規高度浄排水処理プロセスの実用化に向けた研究

フェノールを浄排水処理対象モデル物質として、USYゼオライトを用いた吸着オゾン処理を実施したところ、良好な分解促進効果が確認された。またその分解速度の向上はこれまでトリクロロエチレンや2-メチルイソボルネオール(2-MIB)に対して得られていた知見と同様に、フェノールの吸着濃縮によって定量的に説明できた。すなわちフェノールもこれらの物質と同様に吸着濃縮による高濃度反応場の創生によってオゾン分解速度が向上するものと推測された。さらに共存する臭化物イオンからの臭素酸イオン生成の促進は起こらず、フェノールの選択的な分解が起こっているものと考えられた。また、共存物質(ここでは河川水を使用)の存在によりフェノール分解速度が低下すること、さらに水道原水の積算流通量の増加に伴いUSYのフェノール吸着能力が劣化することを確認した。さらに、2-MIBをモデル化合物として、河川水ならびに蒸留水を用いた吸着破過実験を実施した。その結果、河川水の存在による破過時間の短縮が見られ、河川水中の共存物質の存在による2-MIBの吸着阻害が確認された。また、その阻害効果は、河川水のオゾン処理により低下することが確認された。またUSYゼオライトに対するトリハロメタン前駆体(THMFP)の吸着を、室内回分吸着実験により確認した。さらにそのゼオライトを用いた河川水を用いた連続通水実験を通じて、同処理プロセスがフルボ酸様物質の分解やTHMFP分解能力を有することが示唆された。さらにTHMFP分解においては、臭素酸イオンの生成の抑制効果が確認された。一方THMFPの除去能力は時間の経過とともに劣化する傾向がみられ、水道原水中の有機物の蓄積によるトリハロメタン前駆物質の吸着能力の低下が原因であろうと推測された。表題にある吸着オゾンプロセスの実用化に向けて、実際の水道原水を用いた長期連続運転を通じて処理能力の持続性や劣化因子の解明ならびにその対策方法の考案を本研究の目的としている。特に本年度はまず、吸着剤の前処理方法や充填方法、及びオゾンと試水の接触方法の検討を、内径3.5cm、長さ14cmの充填カラムを有するミニプラントを用いて行った。その結果、適切なオゾンとの接触を行えるオゾン水溶液の供給方法やカラムの物理的形状が決定された。この運転モードを用いて、疎水性ゼオライトUSY(シリカ/アルミナのモル比70)を充填したカラムを用いた連続運転を実施した。その結果、臭素酸の生成は抑制しつつ水道原水中に含まれる低分子量有機物であるフルボ酸様物質の除去速度の向上が確認され、同プロセスの有効性が確認された。一方で、フェノールをモデル物質として上記のUSYを用いた室内実験を試みた。充填カラムを用いた流通実験の結果、同プロセスがフェノールに対してもオゾン分解促進効果を有することがわかった。またその分解速度の向上はこれまでトリクロロエチレンや2-メチルイソボルネオールに対して得られていた知見と同様に、フェノールの吸着濃縮によって定量的に説明できた。また同プロセスにおいて、水道原水中の溶存物質の存在によりフェノール分解速度が低下すること、さらに水道原水の積算流通量の増加に伴いUSYのフェノール吸着能力が劣化することを確認した。本年度は、現場での連続通水実験を通じたトリハロメタン前駆物質の低減効果と、オゾン処理にて生成が問題となっており発がん性の疑いのある臭素酸イオン生成抑制効果、ならびにその処理能力の持続性の確認を行った。

また、室内実験を通じたトリハロメタン前駆物質の吸着実験や、性能劣化の確認も併せて行った。現場実験では、室内実験にてトリハロメタン前駆物質の吸着能力が確認されたUSYゼオライトを吸着材として使用した。内径28mmの円筒型ガラスカラムにUSYゼオライト(SiO_2/Al_2O_3比=70)ペレット(長さ13mm、直径2mm)を充填層高12cmで充填した装置を作成し、水道原水及び溶存オゾンを連続的に供給して長時間運転を行った。その結果、カラム出口でトリハロメタン前駆物質が低減しつつ臭素酸イオンの生成が抑制され、同プロセスのトリハロメタン前駆物質処理の可能性が確認された。一方トリハロメタン前駆物質の除去能力は時間の経過とともに劣化する傾向がみられ、水道原水中の有機物の蓄積によるトリハロメタン前駆物質の吸着能力の低下が原因であろうと推測された。室内実験では、異臭味物質2-メチルイソボルネオール(2-MIB)をモデル化合物として、直径3mmのガラスカラムに粒径420590μmのUSY粒子を充填層高10mmとなるように充填し、吸着破過実験を実施した。その結果、水道原水の存在による破過時間の短縮が見られ、水道原水の存在による2-MIBの吸着阻害が確認された。
感温液晶を用いた温度・速度3成分の3次元同時計測と乱流対流の組織構造研究

本研究は、感温液晶を用いた温度場の可視化計測とPIV法による速度場計測を同時に行なうことで、温度・速度3成分の同時計測法の提案と精度評価を行なうこと、ならびにスキャニングライトシート法による3次元空間内の計測法に発展させること、そして乱流熱対流場の組織構造の解明に応用することを目的として行われた。本研究で得られた結果は以下のとおりである。(1)疑似カラー画像の製作とそれを用いた同時計測精度の評価感温液晶ステレオ疑似カラー画像の製作方法を新たに提案し、それを用いて温度・速度2成分ならびに3成分の同時計測精度を評価した。本結果によると、速度計測精度を向上させるには適当な大きさのトレーサを適量混入することが有効であるが過剰な粒子混入は速度計測上有利であるが、温度計測の有効面積を減少させるため適当でないことが示された。また、精度向上にはHSIスプライン検定が有効な手段を提供することも明らかにした。ステレオ計測に対しては、温度・速度の計測精度の両者を最適化する撮影角度があることも見出した。(2)温度・速度3成分の3次元同時計測と熱対流場への応用3次元空間における温度・速度3成分の同時計測システムを構築した。その装置を用いて、3次元熱対流場での温度・速度3成分の同時計測実験を行なった。実験結果によると、加熱壁に形成されるプルームの組織構造はかなり強い3次元性と非定常性を有していること、ならびに、プルームの上昇速度と温度変動の相関関係は、加熱面からの距離によって変化することなどを明らかにした。さらに、この装置にスキャニングライトシート装置法を適用して、対流場の3次元計測を行なった結果、プルームの組織構造は、加熱壁近傍に形成されるスポーク構造に起因することを示した。感温液晶トレーサを用いた温度・速度3成分の同時計測法を完成させるためには、先に報告した温度計測法にステレオPIV法による速度3成分の計測法を新たに導入する必要がある。しかしながら、温度と速度の同時計測を高精度で行うには、速度測定、温度測定の両者の精度の最適化研究が必要である。予備的研究において、温度精度を良好に保つための感温液晶トレーサ粒子径と撮影するカメラの空間解像度の関係を考察し、温度計測に適する感温液晶トレーサ粒子単独では同時に高精度の速度測定には適さないことを示した。したがって、十分な温度精度を保ち、しかも速度も高精度で計測する方法として、新たに速度計測のためのトレーサ粒子の添加を検討した。これについては、二次元擬似カラー画像によるシミュレーションで対応した。計算結果によると、感温液晶単独の場合と比べ、数ピクセル程度のトレーサ粒子を加えることによって速度測定精度は格段に向上し、速度測定用の粒子添加は有効であることが判明した。一方、ステレオ撮影における2台のカメラのなす角度によって速度測定精度が変化する関係を粒子画像を移動させる実験によって明らかにした。また、温度精度に関しては、感温液晶の目視角度の影響について考察する必要があり、ここでは、回転テーブルを用いた実験装置で実験を行った。ライトシートの入射角度と同方向から可視化撮影を行うと、鮮やかな画像が得られ、HSIカラー空間におけるスプライン検定結果によると、良好な温度測定精度が得られ、温度計測カメラの角度を決定した。以上のシミュレーションならびに実験から温度・速度3成分同時計測の基本的特性が明らかになり、計測システムとして完成させた。また、その装置を乱流熱対流実験に適用し、その熱輸送現象の解明を現在進めている。

本研究は、感温液晶を用いた温度場の可視化計測とPIV法による速度場計測を同時に行なうことで、温度・速度3成分の同時計測法の提案と精度評価を行なうこと、ならびにスキャニングライトシート法による3次元空間内の計測法に発展させること、そして乱流熱対流場の組織構造の解明に応用することを目的として行われた。本研究で得られた結果は以下のとおりである。(1)疑似カラー画像の製作とそれを用いた同時計測精度の評価感温液晶ステレオ疑似カラー画像の製作方法を新たに提案し、それを用いて温度・速度2成分ならびに3成分の同時計測精度を評価した。本結果によると、速度計測精度を向上させるには適当な大きさのトレーサを適量混入することが有効であるが過剰な粒子混入は速度計測上有利であるが、温度計測の有効面積を減少させるため適当でないことが示された。また、精度向上にはHSIスプライン検定が有効な手段を提供することも明らかにした。ステレオ計測に対しては、温度・速度の計測精度の両者を最適化する撮影角度があることも見出した。(2)温度・速度3成分の3次兀同時計測と熱対流場への応用3次元空間における温度・速度3成分の同時計測システムを構築した。その装置を用いて、3次元熱対流場での温度・速度3成分の同時計測実験を行なった。実験結果によると、加熱壁に形成されるプルームの組織構造はかなり強い3次元性と非定常性を有していること、ならびに、プルームの上昇速度と温度変動の相関関係は、加熱面からの距離によって変化することなどを明らかにした。さらに、この装置にスキャニングライトシート装置法を適用して、対流場の3次元計測を行なった結果、プルームの組織構造は、加熱壁近傍に形成されるスポーク構造に起因することを示した。
日英比較法研究

平成6年4月から3年間にわたる日英間の共同比較法研究の全体を総括し、今後の継続的な研究協力の在り方を検討した。研究者ネットワーク作りに重点を置いて研究活動を行ったが、その目的のために、本年度も田島(研究代表者)がバ-ミンガム大学で研究会(24回)を開催した。バ-ミンガム大学では、英国大学における日本法研究の在り方を問題とし、憲法、民商法、企業法、独占禁止法、訴訟手続法、刑法など12の主要テーマについて、具体的な検討をした。これは昨年度に続く二度目の経験であり、非常に大きな反響を呼んだ。研究会の基礎となるプレゼンテーションをレクチャー.レジュメの形でまとめ、最終報告書に添付した。この研究成果は、田島(研究代表者)の責任で、Western and Asian Legal Traditionsと題する著書(添付書類参照)として近く公刊される。予定どおり平成8年9月にケンブリッジ大学において学会を開催し、本格的な比較法研究を行った。その結果は、Anglo-Japanese Journal of Comparative Lawと題する著書として近く刊行されることになっている。また、予定どおり、平成8年4月に、高等法院裁判官フィリップス卿およびウッド教授(ロンドン大学)を招聘し、企業法学シンポジウム(法的紛争の処理)を開催した。約200名の法律家(学者、裁判官、実務家)が参加し、とくに国際企業取引をめぐる法的紛争の処理に当たりイギリス法を準拠法とすることの問題点を論じた。フィリップス裁判官は、筑波大学などでも陪審制と黙秘権の問題について特別講義を行った。また、マスティル卿(貴族院裁判官)も予定どおり8月に来日され、安田記念講義およびブリティッシュ・カウンシル特別講義を開いた。民事司法改革をテーマとしたが、この講義には約300名の法律家が参加した。平成8年8月に公表されたばかりのウルフ報告書に基づくもので、別途開いた専門家セミナー(国際商事仲裁協会)において、三ケ月章東京大学名誉教授を中心として日本の民事訴訟改正とパラレルに検討する機会をもった。この講義は安田火災記念財団から単行本『英国における紛争処理の動向』(平成8年8月)として既に公刊された。平成8年11月、長谷部(東京大学)、長谷部(成蹊大学)はロンドン大学およびバ-ミンガム大学を訪問し、憲法および訴訟法の領域における共同研究を行った。そして、9月のケンブリッジ大学の学会には、平出(中央大学)と田島(筑波大学)が出席した。その学会で特に焦点を当てたのは会社法および金融法・銀行法の領域である。正式の学会とは別に、この共同研究が今後も継続されるようにするため、研究参加者の間で具体的な検討を数日に渡って熱心に行った。その結果、平成9年10月に東京で学会を開催し、その折りに新たな共同研究の基礎づくりをすることになった。その主要研究テーマは、会社法と金融法・銀行法の他、司法制度と国際法・国内法の融合の問題とする。来日が既に確定しているのは、ライダー教授(ケンブリッジ大学)、ア-デン裁判官(高等法院;現在は、法律委員会の委員長と兼任)夫妻、およびヘイトン教授(ロンドン大学)である。なお、オックスフォード大学のバ-クス教授(オールソールズ・カレッジ)は、まだ来日していないが、平成10年に来日を約束している。その機会に日英学会の創設を本格的に検討することになると思われる。なお、研究協力者以外にも数多くの学者、実務家の協力を得たことも付記しておきたい。上記の三ケ月教授のセミナーはその一例である。平成9年4月にはジョン・ボールドウイン教授(バ-ミンガム大学)が来日されるが、これもわれわれの研究活動につながるものである。3年に渡る共同研究を通じて、日本法に関心のある非常に若いイギリス人研究者を数多く(約100名)育てることができたことも協調しておきたい。現在、そのうち2人のイギリス人大学生が日本を訪問し、研究を続けている。最後に、当該研究は、将来も継続されるべきものであり、今回の3年の研究を通じて問題を別に添付した『研究報告書』の中で説明した。それも読んでいただきたい。

フィリップス裁判官は、筑波大学などでも陪審制と黙秘権の問題について特別講義を行った。また、マスティル卿(貴族院裁判官)も予定どおり8月に来日され、安田記念講義およびブリティッシュ・カウンシル特別講義を開いた。民事司法改革をテーマとしたが、この講義には約300名の法律家が参加した。平成8年8月に公表されたばかりのウルフ報告書に基づくもので、別途開いた専門家セミナー(国際商事仲裁協会)において、三ケ月章東京大学名誉教授を中心として日本の民事訴訟改正とパラレルに検討する機会をもった。この講義は安田火災記念財団から単行本『英国における紛争処理の動向』(平成8年8月)として既に公刊された。平成8年11月、長谷部(東京大学)、長谷部(成蹊大学)はロンドン大学およびバ-ミンガム大学を訪問し、憲法および訴訟法の領域における共同研究を行った。そして、9月のケンブリッジ大学の学会には、平出(中央大学)と田島(筑波大学)が出席した。その学会で特に焦点を当てたのは会社法および金融法・銀行法の領域である。正式の学会とは別に、この共同研究が今後も継続されるようにするため、研究参加者の間で具体的な検討を数日に渡って熱心に行った。その結果、平成9年10月に東京で学会を開催し、その折りに新たな共同研究の基礎づくりをすることになった。その主要研究テーマは、会社法と金融法・銀行法の他、司法制度と国際法・国内法の融合の問題とする。来日が既に確定しているのは、ライダー教授(ケンブリッジ大学)、ア-デン裁判官(高等法院;現在は、法律委員会の委員長と兼任)夫妻、およびヘイトン教授(ロンドン大学)である。なお、オックスフォード大学のバ-クス教授(オールソールズ・カレッジ)は、まだ来日していないが、平成10年に来日を約束している。その機会に日英学会の創設を本格的に検討することになると思われる。なお、研究協力者以外にも数多くの学者、実務家の協力を得たことも付記しておきたい。上記の三ケ月教授のセミナーはその一例である。平成9年4月にはジョン・ボールドウイン教授(バ-ミンガム大学)が来日されるが、これもわれわれの研究活動につながるものである。3年に渡る共同研究を通じて、日本法に関心のある非常に若いイギリス人研究者を数多く(約100名)育てることができたことも協調しておきたい。現在、そのうち2人のイギリス人大学生が日本を訪問し、研究を続けている。最後に、当該研究は、将来も継続されるべきものであり、今回の3年の研究を通じて問題を別に添付した『研究報告書』の中で説明した。それも読んでいただきたい。明治時代にはイギリス法研究は盛んに行われていたが、今日では、イギリス法研究者の数は非常に少ない。日本の法制史上、イギリス法の継受がなされた記録は残っているが、イギリス側で日本の法律を研究し、参考にしたことはおそらくない。しかし、日本法に対する関心は最近高まっている。こういう状況のもとで意義のある比較研究を行うことは、当初の想像以上に困難であることが分かった。
扇状地地域における地下水利用型地中熱利用の最適設計法の研究

扇状地地域における地下水利用型地中熱利用の最適設計法を検討するために、揚水井と還元井を同一帯水層に配置する場合と異なる帯水層に配置する場合に関して、地下水循環のフィールド試験とシミュレーションを行った。その結果、揚水井における温度上昇を避けるためには、同一帯水層に配置する場合には孔井間距離を36m以上とすること、異なる帯水層に配置する場合には26m以上とすることを確認した。地下水利用型地中熱利用システムをわが国で効率的に導入するために、扇状地地域に特化して、その地域の地質構造や地下水流動を最大限に活用した最適設計パターンについて明らかにするのが本研究の目的である。そのために、平成22年度には以下の研究を実施して成果を得た。【A.地下水循環装置の構築と各種計測】扇状地地域において、薄い粘土層に挟まれた2層の帯水層が浅い深度に分布する地域を選定して、地下水循環装置を構築した。近接する2本の孔井を掘削し、浅部帯水層と深部帯水層からそれぞれの孔井で地下水を揚水(または還元)できるように設置した。この配置は、内部を二重管とした1本の孔井を用いて一方の帯水層から揚水しもう一方の帯水層に還元する方式を想定しており、検層機器の使用を容易とするためにあえて2本の孔井を水平距離で1m程度に近接させて設置するものである。掘削後には揚水試験等を実施した。その後、多深度に水位計と温度計を設置した。地上には揚水ポンプと温度制御装置を設置した。温度制御の方法は揚水した地下水をタンク内に貯え外気温に近づけることによって、冬季は温度低下をさせた。【B.シミュレーションによる現地モデルの作成】シミュレーションソフトWASY社製FEFLOW(現有物品)を用いて、地下水循環装置による地層中での水と熱の挙動について数値的に表現する現地モデルを作成した。なお、この段階では各地層の物性値等については一般的な値を用いた。【C.同一帯水層を用いた地下水循環試験】Aで構築した装置を用いて地下水循環試験を行った。初年度は冬季に、上部帯水層で揚水・還元を行う試験を実施して、揚水井・還元井・観測井の水位・温度の変化を観測した。そのために、平成23年度は、以下の研究を実施した。【A.同一帯水層を用いた地下水循環試験】平成22年度に実施していない夏季の循環試験を行った。【B.異なる帯水層を用いた地下水循環試験】揚水井、還元井、観測井の組合せを入れ替えて、異なる帯水層を用いた地下水循環試験を冬季に実施した。試験では、浅部帯水層から揚水を行い、深部帯水層に還元した。【C.シミュレーションとのマッチング】シミュレーションソフトWASY社製FEFLOW(現有物品)を用いて、地下水循環装置による地層中での水と熱の挙動について数値的に表現する現地モデルを構築した。この作業は平成22年度の作業に引き続いており、AとBの地下水循環試験の測定結果に基づいて、前年度に作成した現地モデルを修正した。そのために、平成24年度は、以下の研究を実施した。【B.異なる帯水層を用いた地下水循環試験】異なる帯水層を用いた地下水循環試験を夏季に実施した。この作業は平成23年度の作業に引き続いており、AとBの地下水循環試験の測定結果に基づいて、前年度に作成した現地モデルを修正した。平成23年度までに計画していた実験を予定どおり実施することができ、順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度に当たる平成24年度は、当初の予定どおり地下水循環実験の継続を行うとともに現地モデルの確定を行い、最適設計法の提案を行う予定である。なお、実験結果によっては、還元地下水の温度をより大きく変化させるように装置改良を行う予定である。