hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢髄鞘形成抑制因子の解析-視神経強膜篩状板部の発生学的・比較解剖学的研究より-

マウス視神経において神経節細胞からでた軸索は網膜の視神経線維層(ONL)、視神経乳頭部(OpP)など眼球内では髄鞘を持たず、眼球と視神経の境界部となる強膜篩状板部(LCS)を過ぎて視神経眼窩部.(OrP)に至って髄鞘が形成される。このような特徴は、細胞体から出て間もない軸索起始部の直後から髄鞘形成が始まる一般的な中枢神経系ニューロンとは大きな差異を示す。平成14年度において、この原因は間脳側から分化移動してくる稀突起膠細胞がLCSに達する時期より早く星状膠細胞からなる特別の構築を持つLCSが形成完了することで、稀突起膠細胞の侵入を妨げ、その結果として髄鞘が形成されないことを明らかにした。平成15年度においてこれを比較解剖学的に検討するためにモルモット、家兎について光学顕微鏡学的に検討した。その結果、眼窩部と形態が異なる星状膠細胞によるLCSが形成されるモルモットでは網膜内髄鞘の形成は認められず、LSCにおける星状膠細胞が特に変わった形態をとらない家兎では網膜内髄鞘がみられた。また、髄鞘形成に異常があるshiverer、myelin deficientなど稀突起膠細胞に異常がある神経奇形マウスにおいても正常と同様の星状膠細胞によるLCSの形成が見られ、網膜内髄鞘は存在しなかった。髄鞘形成やランビール氏絞輪形成にかかる分子(galactosylceramide sulfotransferase及びC09)について、ランビール氏絞輪、旁絞輪部、近旁絞輪部および髄鞘固有部を対象に、発生工学的にそれらの遺伝子を壊したマウスについて検討した。これらの分子が髄鞘各部位の形成、維持、イオンチャネルの形成維持に重要な役割を果たしていると推定された。マウス視神経において神経節細胞からでた軸索は網膜の視神経線維層(ONL)、視神経乳頭部(OpP)など眼球内では髄鞘を持たず、眼球と視神経の境界部となる強膜篩状板部(LCS)を過ぎて視神経眼窩部(OrP)に至って髄鞘が形成される。本研究では、マウス視神経の強膜篩状板部を中心としたグリア細胞構築の形成過程を、髄鞘形成の過程を踏まえて、生後0、3、5、7、14、21、28日齢及び3ケ月齢(本文ではP0、P3、P5、P7、P14、P21、P28、M3と各々表す)及び胎生14、15、17、19日齢(本文ではE14、E15、E17、E19、と各々表す)のマウス(C57BL/6J strain)を用いて、以下の方法で検討した。エポン包埋した資料の光学顕微鏡及び電子顕微鏡による形態学的な検索、星状膠細胞のマーカー分子であるglialfibril acidicprotein (GFAP)、グルタミン酸トランスポータGLAST、brain lipid binding protein (BLBP)の免疫組織化学的な検索、稀突起膠細胞のマーカー分子であるproteolipid protein (PLP)のin situハイブリダイゼーション法による解析、5-bromodeoxyuridine (BrdU)標識法による細胞増殖の解析、ゴルジ鍍銀法によるグリア細胞の全体像の解析、を行った。これによりLCS及び眼球内部で髄鞘が形成されない要因を解析した。

その結果、間脳側から分化移動してくる稀突起膠細胞がLCSに達する時期より早く星状膠細胞からなる特別の構築を持つLCSが形成完了することで、稀突起膠細胞の侵入を妨げ、その結果として髄鞘が形成されないことが示唆された。マウス視神経において神経節細胞からでた軸索は網膜の視神経線維層(ONL)、視神経乳頭部(OpP)など眼球内では髄鞘を持たず、眼球と視神経の境界部となる強膜節状板部(LCS)を過ぎて視神経眼窩部(OrP)に至って髄鞘が形成される。このような特徴は、細胞体から出て間もない軸索起始部の直後から髄鞘形成が始まる一般的な中枢神経系ニューロンとは大きな差異を示す。平成14年度において、この原因は間脳側から分化移動してくる稀突起膠細胞がLCSに達する時期より早く星状膠細胞からなる特別の構築を持つLCSが形成完了することで、稀突起膠細胞の侵入を妨げ、その結果として髄鞘が形成されないことを明らかにした。平成15年度においてこれを比較解剖学的に検討するためにモルモット、家兎について光学顕微鏡学的に検討した。その結果、眼窩部と形態が異なる星状膠細胞によるLCSが形成されるモルモットでは網膜内髄鞘の形成は認められず、LSCにおける星状膠細胞が特に変わった形態をとらない家兎では網膜内髄鞘がみられた。また、髄鞘形成に異常があるshiverer、myelindeficientなど稀突起膠細胞に異常がある神経奇形マウスにおいても正常と同様の星状膠細胞によるLCSの形成が見られ、網膜内髄鞘は存在しなかった。髄鞘形成やランビール氏絞輪形成にかかる分子(galactosylceramide sulfotransferase及びCO9)について、ランビール氏絞輪、旁絞輪部、近旁絞輪部および髄鞘固有部を対象に、発生工学的にそれらの遺伝子を壊したマウスについて検討した。これらの分子が髄鞘各部位の形成、維持、イオンチャネルの形成維持に重要な役割を果たしていると推定された。
高齢者の生活動作特性に基づいたデイサービスセンターでの運動プログラムの開発

1.高齢者の日常生活動作の遂行能力と下肢筋出力レベルとの関係を検討するために、60歳以上の男女426名について、脚伸展パワー・脚伸展筋力と日常生活動作の遂行レベル、転倒の有無について測定・調査した。(1)脚伸展パワー(両脚)が男性では14W/kg、女性では9W/kg、脚伸展筋力では同1.0kg/kg、0.8kg/kgより高ければ、通常の日常生活動作を支障なく遂行できるものと思われた。(2)体力レベルの高い高齢者の場合、下肢筋群の筋出力が高い者にも転倒が見られることから、この群では筋出力レベルが一義的に"転倒"に影響しているわけではないものと思われる。2. "椅子からの立ち上がり"動作に関して、体力レベルの高い在宅高齢者5名と、老人保健施設に居住する高齢者30名について映像解析による分析を行い、体力レベルと動作特性の関連について検討した。(1)立ち上がり動作時の体幹の前傾角度、股関節屈曲角度、膝関節屈曲角度は体力レベルの低い群の方がいずれも大きかった。体力レベルの高い群の値は若年者とほぼ同じであり、加齢の影響はなかった。(2)脚伸展筋力と(1)の動作特性には関連が見られ、また脚伸展筋力レベルが低い者ほどより低い椅子からの立ち上がり動作の遂行が困難であった。(3)老人保健施設の群では、歩行速度と脚伸展筋力、ステッピングの成績などが関連していたが、立位姿勢での足圧中心動揺とは明確な関連は見られなかった。今後、老人保健施設でのデータの解析を進め、当該施設での運動プログラムとの関連などについて検討を進める予定である。1.30名、3群(在宅高体力群、老健施設中体力群、デイサービス低体力群)の高齢者に対して、体力・歩数測定、生活活動調査及びVAS(Visual Analogue Scale)による生活満足度調査を実施した。(1)高体力群の平均歩数は1万歩弱であったが、デイサービスセンター利用の低体力群では1000歩に満たない者がみられ、生活活動調査から家庭では臥床でのTV視聴が覚醒時間の大半を占めていた。2.日常生活動作のうち、“椅子からの立ち上がり"と“床からの起き上がり"時の筋電図及び床反力データの収集、あるいは動作解析を行い、高齢者が示す動作の特性について検討した。(1)“椅子からの立ち上がり"時には、若年者に比べて膝関節伸展時に体幹を前傾させ、股関節の屈曲を強める傾向がみられた。このような身体各部位の協応の意味のついては、今後、下肢筋力との関連等も含めて調べる必要があると思われる。(2)“床からの起き上がり"時には、体幹の回施の程度によっていくつかのパターン(部分回施、高這いなど)に分けられる可能性が考えられた。この点については体幹の筋群の筋力等の関連について検討する必要がある。3.日常生活活動動作(ADL)に加えて、手段的日常生活能力(IADL)、コミュニケーション能力(CADL)の項目からなる質問紙を作成し、3群実施した。(1)高体力群では全項目に関して、“できない"と答えた者はひとりもいなかった。(2)中体力群や低体力群ではADLに“できない"項目がいくつかあり、またIADLに関しては評価できない項目があった。今後、動作特性についてさらにデータを収集することと、今回用いた質問紙を対象者の特性により合致するよう修正するための検討が必要である。前年度Pilot studyによって動作特性を検討した日常生活動作の、"椅子からの立ち上がり"動作に関して、体力レベルの高い在宅高齢考5名と、老人保健施設に居住ずる高齢者30名について映像解析による分析を行い、体力レベルと動作特性の関連について検討した。

(1)立ち上がり動作時の体幹の前傾角度、股関節屈曲角度、膝関節屈曲角度は体力レベルの低い群の方がいずれも大きかった。体力レベルの高い群の値は若年者とほぼ同じであり、加齢の影響はなかった。(2)脚伸展筋力と(1)の動作特性には関連が見られ、また脚伸展筋力レベルが低い者ほどより低い椅子からの立ち上がり動作の遂行が困難であった。(3)老人保健施設の群では、歩行速度と脚伸展筋力、ステッピングの成績などが関連していたが、立位姿勢での足圧中心動揺とは明確な関連は見られなかった。老人保健施設でのデータ収集およびその解析については今後も例数を増やすべく進め、当該施設での運動プログラムとの関連などについて検討を行い論文にまとめる予定である。
沖縄における貧困と教育の総合的調査研究

沖縄の貧困を解明するために、本助成をうけることで次の3つの調査を行うことになった。まずひとつは沖縄の風俗業界で働く若者のインタビュー調査を実施した。この調査では、彼らの生育環境、友人関係、結婚、就職、文化などについて調べた。次に全国学力・学習状況調査の沖縄の結果の分析(2013年、2014年)を行った。最後に沖縄の教員が、貧困世帯の子どもをどのように捉えて、関わりを作ったのかについて、各年代ごとにどういった傾向があるのかについて分析した。本研究は、以下の3本の柱からなる調査から設計されたものである。それぞれの調査ならびに業績発表の状況は次のとおりになっている。(1)リスク層の若者調査グループ:調査対象者21名のインタビューを実施している。またなかでも昨年度、生殖家族を形成している2名(女性)について複数回のインタビューを実施しており、さまざまな形のデータが入手できている。また、成果の一部を日本教育社会学会課題研究(2014年度)で報告したほか、同学会誌の依頼原稿を2014年11月に脱稿し、現在最終校正段階(6月発行予定)。(2)学力調査グループ:全国学力テストの沖縄データ(2013年、2014年)を得たので、項目ごとの関連などの分析を開始した。また連結データを作成し、学力テスト上昇群の学校の特徴として、1秩序統制型の学校ではないこと、2面白い授業、3雰囲気のよい学校において学力の高い傾向が見られることなどが現時点ではわかっている。分析報告会を5月に県と実施する予定となっており、とくに後者の点についての報告を用意している。(3)学校教師・学校文化調査グループ:沖縄の教師が貧困問題にどのように取り組んだのかについてのインタビュー調査を行うということに先立ち、沖縄の教育を取り巻く状況の年表の作成を完了。教研集会の資料を入手したので、その読み解きと、それに実践報告をしている、70代・60代のインタビュー対象の教師を選定し、インタビューの依頼をかけている段階である。本研究は以下の3つの調査から構成されている。風俗業界で仕事をしている若者の仕事と生活、そして家族を経年的に聞き取るという【調査A】と、沖縄県の子どもたちの学力がどのような特徴を持っているのかを、貧困との関係、教科構造との連関を解明する【調査B】と、沖縄県の教職員が貧困問題にどのように対応しているか解明する【調査C】である。【調査A】に関しては、以下の成果を発表した。1上間陽子「キャバ嬢になること」『atプラス』太田出版2016年5月(pp.10-27).2上間陽子『月刊セクシャリティ』2016年夏号(印刷中).3「地方で生きる若者のリスク」『生活指導研究』日本生活指導学会第32号(pp.1ー11)2016年.1は、1人のキャバクラで仕事をしている女性の4年間の参与観察、インタビュー調査の記録になっており、仕事・生活・家族の3側面に注目しながら執筆している。2は沖縄の風俗業界で働く女性のなかでも、中卒で仕事を開始した女性たちの定位家族、生殖家族の様子にとりわけ注目しながら整理している。3は、風俗業界で仕事をしている女性と男性の差異に注目したものとなっている。1,2,3のいずれも、沖縄の共同体が、低学歴・定収入・低階層の女声たちをいかに排除しているのか、彼女たちの生活の背後に暴力がどのように横たわっているのか、彼女たちなりにそれを回避する戦略がどのように編まれているのかに注目したものだといえる。【調査B】の学力調査の分析は2013年、2014年の沖縄県の悉皆データの貸与を文部科学省から受け、その傾向分析ならびに教科ごとの特質の分析を行った。この報告書の特徴のひとつは、数学・国語の教科プロパーによる学力調査の出題・回答傾向分析を行っている点にある。沖縄県のみのデータではあるが、教科の分析とリンクした学力調査はあまりないので、そういった意味では意味のある分析になった。【調査B】に関しては、当初、自ら設計した調査をもとに分析を手掛ける予定だったが、県からデータ貸与をうけることができたので、悉皆データを分析することができたため(1)の当初の計画以上に進展していると判断できた。これによって、より明瞭な分析が可能になった。【調査A】に関しては、継続調査は当初の計画どおり実施しているほか、あらたに、若年出産女性・シングルマザーの聞き取りに拡張する予定である。この点も、(1)当初の計画以上に進展しているの理由である。沖縄県の貧困の総合的調査の研究として企図したのは、沖縄の教育界の状況を貧困との関係で明らかにすることであった。そのため、1とくにリスクの集中する子どもの視点による学校体験を分析すること、2沖縄県の子どもの「学力」の傾向がどうあらわれ、それが貧困のインパクトをいかにうけているのかをはかり、授業改善方法について考えること、3沖縄県の教員が、子どもたちの生活実態をどのようにとらえ、授業づくりや生活指導としてどのような働きかけをつくってきたのかについて世代別に傾向をはかること、以上の三点である。まず1については、「低学力」「低学歴」「低階層」でリスクの集中している若者を中心に3年間の聞き取り調査を実施している。

なかでも中卒で若年出産をし、風俗業界で働くようになった女性たちにとっての学校体験が、存在論的安心の砦となる必要性、移行の危機をのりきるためのほぼ唯一のネットワークとなることなどを明らかにした。なおこの調査は、2017年2月からの若年出産女性調査ともリンクする形で発展させている。2については、文科省実施の全国学力学習状況調査の2013年2014年の沖縄県悉皆データの貸与をうけることができたので、教科教員の協力をうけて、低学力である子どもの特徴、授業の傾向といった分析まですすめることができた。3については、各コーホート2名から3名合計12名の教員に聞き取りをすませており、世代的な傾向について整理している段階である。沖縄の貧困を解明するために、本助成をうけることで次の3つの調査を行うことになった。まずひとつは沖縄の風俗業界で働く若者のインタビュー調査を実施した。この調査では、彼らの生育環境、友人関係、結婚、就職、文化などについて調べた。次に全国学力・学習状況調査の沖縄の結果の分析(2013年、2014年)を行った。最後に沖縄の教員が、貧困世帯の子どもをどのように捉えて、関わりを作ったのかについて、各年代ごとにどういった傾向があるのかについて分析した。1)のリスク層の若者調査グループは、インタビュー対象者も順調に増えており、継続的なインタビューが可能になっているという点で、最も順調に進展しているといってよいだろう。また2)の学力調査に関しては、初年度は調査設計を企画していたが、県の協力をえて、2年にまたがる学力テストの悉皆調査データを得たことから、もっとも最良のデータを得たと考えている。とはいえ、初歩的な分析を開始した段階であるので、今後、さらに様々なやり方を試してみようと思っている。3)の学校教師・学校文化調査については、1)と2)を先行させたことから、やや遅れているが、調査対象者の選定は終了しているので、順次実施していきたい。上述したが、今年度は次のようなことがらを重点的に行いたい。【調査A】に関しては、風俗調査のフィールドを拡張する予定で、そのための下準備に入っている段階にある。また、風俗で働く女性たちに若年出産・シングルマザーが多いが、風俗で働いていない若年出産・シングルマザーとは差異があるのかどうかについて、後者の女性を対象にした調査も今年度手掛ける予定である。【調査B】に関しては、貸与された悉皆データの分析も完了し、報告書も作成したことから、リーフレットの作成を年度初めに実施したい。リーフレットは沖縄県内の小中学校の教員に配布する予定である。【調査C】の教員層へのインビュー調査も5月から開始予定で、それぞれの年代4人程度、15名へのインタビューを設計している。4月に質問紙作成、5月上旬にプレ調査は完了しており、5月末から順次、インタビューを開始する。調査協力者の選定は完了している。教育学1)については、学会発表・学会誌掲載などをすでに行っているが、いくつかの原稿の執筆を進めていきたい。2)に関しては、県への報告書を2015年8月を目処に作成、9月までに県内へのリーフレット作成を実施。3)に関しては、ひきつづき、資料を収集するとともに、インタビューを実施する。【調査B】の学力調査は、当初の計画では調査設計、実査まで独自調査で行う予定だったが、学力調査の実際のデータの貸与を受けることができたので、独自調査の必要性はなくなった。それによって調査費用を大幅に削減することができた。そのため、当初の予定していた【調査A】【調査C】の範囲をひろげる。
非線形問題の解の構造の数値解析的研究

1.水の波の分岐問題の数値シミュレーション.2次元渦なし流れにおける進行波の分岐問題を数値計算した。2つの分岐パラメーター(重力定数、表面張力定数)を変化させたときに、どのような分岐解が現れるか、どのような分岐構造をなすかを数値シミュレーションによって明らかにした。ある場合には表面張力係数が負の場合も数値計算し、その一極限としてEulerのエラスティカと同じ解が存在することを発見した。この研究は、渦度を含めた3パラメータ空間での大域的分岐構造を調べることに繋げていきたい。渦度を考慮した分岐問題の定式化、渦あり問題の数値計算アルゴリズムの研究も継続中である。2.よどみ点流れ問題の数値計算.Childress等が、2次元Navier-Stokes方程式のある種の厳密解からstagnation-point flow問題(簡単な1次元のnonlocalな方程式)を導き、その解の爆発について論じた。彼らは、粘性が十分小さいところでは解が有限時間で爆発することを示唆し、数値計算例を示している。2次元Navier-Stokes方程式のモデルであるから、粘性ありでも爆発があり得るというのは独特の主張である。我々は、この爆発する例と同じ初期条件・より小さい粘性に対し、差分法とスペクトル法の2通りの方法を用いて数値計算を行ってみたところ、両方法ともに爆発せず、滑らかに減衰する結果になった。Childress等の数値計算と異なるところは、定式化を変えた点、境界条件を扱うアルゴリズムを変えた点、である。いく種数かの初期値について数値計算を試みた結果、時間発展にたいし鋭い境界層の発達と減衰という現象のほか、おもしろい現象も見られた。今後の課題は、粘性を0に近付けたときの解の挙動を調べることと、定常解の有無を調べる事である。粘性0の場合のEuler方程式の解との比較という点も考慮していきたい。
重症虚血肢に対する血管新生因子を用いた遺伝子治療

【目的】Thymidine phosphorylase (TP) (PD-ECGF)の血管新生効果をウサギ重症虚血肢モデルを用いて評価した。【方法】pCI plasmid vectorを制限酵素で処理しTPおよびLacZ遺伝子を組み込んだものをそれぞれ作製し、増殖させ精製した。雄New Zealand White rabbitの左大腿動脈を外科的に結紮切離した重症虚血肢モデルを作製し、実験群を、1)TP群、2)LacZ群、3)生食群3群(各群n=8)に分けた。両下腿の血圧を0、10、30、40日目に測定。10日目に左大腿の血管造影後、TP、LacZ、生食を左大腿内転筋群に計5mg/2ml筋注した。40日目に血管造影後に犠牲死させ、内転筋を採取した。【結果】左下腿の皮膚組織壊死を来したものはTP群、LacZ群、生食群でそれぞれn=0、2、3であった。下腿血圧左右差は30日目、40日目でTP群がLacZ群、生食群と比較して有意に高値を示した(P<0.01)。左下腿のangiographic scoreは、TP群がLacZ群、生食群と比較して有意に高値を示した(P<0.02)。左下腿のTP発現はWestern blottingにて有意に高発現していた(P<0.04)。平滑筋α-actin免疫染色の光顕では脈管密度、筋脈管比ともにTP群がLacZ群、生食群と比較して有意に高値を示した。【結語】ウサギ重症虚血肢モデルにおいてTP遺伝子を組み込んだプラスミドベクターを大腿内転筋群に筋注することにより、control群と比較して、血管造影検査にて血管新生にて側副血行路が有意に発達し、下腿血圧左右差が有意に改善し、Western blottingにて有意にTPが高発現し、組織検査でも脈管が増生していることが確認された。本研究により重症虚血肢に対するTP遺伝子導入による新たな治療法確立の可能性が示唆された。本研究の目的は、重症虚血肢における遺伝子治療において、TP遺伝子の血管新生効果を多角的に検討することにある。著者らはイヌ心筋梗塞モデルでの研究で、梗塞部において虚血領域の改善とPlatelet derived endothelial cell factor(thimidine phospharylase PDECGF/dThdPase,以下TP)活性が高発現であることを報告した。またTP-cDNA導入プラスミドベクターを梗塞心筋に注入して心筋の血管新生を評価した。その結果TP導入群では新生血管は高値であり、さらに心内膜下での梗塞範囲の縮小が認められた。これらの結果を踏まえ、平成14年度はTPの虚血心筋細胞に対する作用をさらに検討するために、塩化コバルトで虚血状態を誘発したラット培養心筋細胞に、TP組み込みファージミドを導入しその効果を検討した。その結果、TP導入群では、細胞のapoptosisが有意に抑制され、またヘム分解酵素であるHO1活性が有意に増幅される効果を認めた。これらは、TP遺伝子導入による虚血耐性の獲得を示すものと思われる。この結果をもとに、さらに下肢骨格筋に対する以下の実験を行った。家兎の大腿動脈を主要分枝とともに切除した下肢虚血モデルを作製した。TP遺伝子を組み込んだプラスミドベクターを大腸菌内で増殖させ、精製したものを直接虚血側骨格筋内に注入した。

1週後および2週後に、血管造影およびレーザー血流計、近赤外線分光法によりcollateral circulationの発達を比較検討した。その結果、TP遺伝子導入群で血管新生・虚血改善の傾向を認めた。【目的】Thymidine phosphorylase(TP)(PD-ECGF)の血管新生効果をウサギ重症虚血肢モデルを用いて評価した。【方法】pCI plasmid vectorを制限酵素で処理しTPおよびLacZ遺伝子を組み込んだものをそれぞれ作製し、増殖させ精製した。雄New Zealand White rabbitの左大腿動脈を外科的に結紮切離した重症虚血肢モデルを作製し、実験群を、1)TP群、2)LacZ群、3)生食群3群(各群n=6)に分けた。両下腿の血圧を0、10、20、30、40日目に測定。10日目に左大腿の血管造影後、TP、LacZ、生食を左大腿内転筋群に計5mg/2ml筋注した。40日目に血管造影後に犠牲死させ、内転筋を採取した。【結果】左下腿の皮膚組織壊死を来したものはTP群、LacZ群、生食群でそれぞれn=0、1、2であった。下腿血圧左右差は30日目、40日目でTP群がLacZ群、生食群と比較して有意に高値を示した(P<0.01)。左下腿のangiographic scoreは、TP群がLacZ群、生食群と比較して有意に高値を示した(P<0.02)。左下腿のTP発現はWestern blottingにて有意に高発現していた(P<0.04)。平滑筋α-actin免疫染色の光顕では脈管密度、筋脈管比ともにTP群がLacZ群、生食群と比較して有意に高値を示した。【結語】ウサギ重症虚血肢モデルにおいてTP遺伝子を組み込んだプラスミドベクターを大腿内転筋群に筋注することにより、control群と比較して、血管造影検査にて血管新生にて側副血行路が有意に発達し、下腿血圧左右差が有意に改善し、Western blottingにて有意にTPが高発現し、組織検査でも脈管が増生していることが確認された。本研究により重症虚血肢に対するTP遺伝子導入による新たな治療法確立の可能性が示唆された。
超高靱性カーボン膜の創出と高速液相分離技術への展開

高分子の炭化とカーボン膜のアモルファス化の2つのアプローチにより、極薄のカーボン膜を創出し、膜の構造・物性解析および液相分離機構の動的な解析に基づき、ナノ空間における物質透過のメカニズムに取り組んだ。カーボン骨格に異種元素を導入することで、カーボン膜に靱性を付与することに成功した。さらに、カーボン膜中の細孔径を制御することで、NaClの水溶液から、水だけを透過しNaClを分離することにも成功した。塩の除去率は90%以上であり、疎水性のカーボン膜においても膜中にサブナノサイズの細孔を設計することで、水系の分離膜としても使用できることを見いだした。カーボン材料の「硬くて脆い」といった問題点を解決するために、セラミックスと高分子の有用な性質を両立する超高靱性カーボン膜の創出と新しい材料分野の開拓を目的として、高分子材料学の視点から、カーボン材料の作製を行った。「超高靱性カーボン膜の創出」として、高分子薄膜の焼成法、および炭化水素ガスを用いたプラズマCVD法に基づきカーボン膜を作製した。高分子薄膜の焼成では、原料の選択だけでなく、炭化と酸化を制御するために系の酸素濃度を低下させることが重要であり、加圧/真空下での熱処理が有効であることが示唆された。X線光電子分光(XPS)測定から評価したDLC膜の組成は、炭素が95.6 %であり、部分的に酸化されて、アルコキシル基、カルボニル基、エステル/カルボキシル基などが形成されていることが分かった。XPSやFT-IR測定の結果を合わせると、得られたDLC膜は、アモルファスカーボンの3次元架橋構造であると考えられる。さらに、原料の組成として窒素を導入したカーボン膜についても検討した。シリコン基板上に作製したDLC膜では、原子間力顕微鏡観察に基づき評価した膜表面の自乗平均面粗さは0.7 nmであり、平滑なカーボン膜が得られた。膜の弾性率は、シリコーンゴム基板上に作製したDLC膜において、表面層と下地弾性体層との弾性率の差に基づき誘起される表面座屈構造を解析することで評価した。表面層のDLC膜の弾性率は50 GPa程度であり、DLC膜(あるいは硬質炭素膜)としては、比較的柔らかい膜が形成されていることが示唆された。薄膜の構造・物性解析技術の確立を目指し、炭化水素ガスを基本原料として用いたプラズマCVD法に基づき作製したカーボン膜(超高靱性カーボン膜)の力学物性について検討した。カーボン膜の力学物性は、粘弾特性、応力-ひずみ特性、圧縮弾性率、曲げなどの観点から総合的に明らかにした。動的粘弾性測定より明らかにしたカーボン膜の弾性率は約50GPa程度であり、表面座屈構造解析より評価した膜の弾性率と良く一致した。さらに、原料ガスに窒素を含む炭化水素ガスを用いることで膜の強靱化に成功した。その例として、原料の組成として窒素を導入したカーボン膜では曲げによる伸展ひずみが1%以上の領域においても破断が観測されなかった。カーボン膜の階層的構造として、細孔径と細孔の膜厚方向への分布および膜厚方向の密度プロファイルを明らかにした。細孔のサイズはサブナノ・ナノ空孔評価に対して非常に高感度な分析手法である陽電子寿命測定法に基づき計測した。その結果、プラズマCVDの条件(ガス流量、圧力、周波数)を精密に制御することによって、細孔が観測されない無孔膜から細孔半径が0.6nmまで制御できることが明らかとなった。また、膜厚方向の密度プロファイルは、中性子反射率測定に基づき明らかにした。特定の条件でカーボン膜を作製することで、膜の組成が膜厚方向に連続的に変化する傾斜構造を設計できることを見出した。アモルファスカーボンを原料として作製した厚さ50nmのカーボン薄膜では、NaClの水溶液から、水だけを透過しNaClを分離することに成功した。さらに、種々のアルコールの濾過を実施した結果、メタノール分子は膜を透過し、エタノール分子は膜を透過しなかったことから、カーボン膜中の細孔サイズはメタノールよりも大きく、エタノールの分子サイズよりも小さいことが示唆された。これらの結果は、カーボン薄膜の陽電子消滅測定から計算される平均的な細孔径ともよく一致している。カーボン膜の作成過程におけるモノマーガス密度の変化を利用して、膜厚方向に組成分布を有する傾斜構造膜を作製した。傾斜構造を有するカーボン膜と単一組成の膜の濾過特性を比較した結果、いずれの膜も約1.7nmの分子サイズを有するビタミンを100%阻止できるにもかかわらず、傾斜構造膜では水の流束が2倍に増加した。膜の組成については、中性子反射率測定、ならびにTOF-SIMSの深さ方向分析によって評価し確認している。カーボン膜の機能性向上のため、窒素原子を導入するだけで無く、酸素やホウ素など様々な原子の導入を試みた。

その結果、分子構造に導入された酸素やホウ素によって、膜の親水性が増加し、分離機能特性の改善に成功した。以上の結果により、カーボン膜の細孔サイズだけで無く、膜の組成・構造もナノ空間の液体透過と密接に関連していることを明らかにした。高分子の炭化とカーボン膜のアモルファス化の2つのアプローチにより、極薄のカーボン膜を創出し、膜の構造・物性解析および液相分離機構の動的な解析に基づき、ナノ空間における物質透過のメカニズムに取り組んだ。カーボン骨格に異種元素を導入することで、カーボン膜に靱性を付与することに成功した。さらに、カーボン膜中の細孔径を制御することで、NaClの水溶液から、水だけを透過しNaClを分離することにも成功した。塩の除去率は90%以上であり、疎水性のカーボン膜においても膜中にサブナノサイズの細孔を設計することで、水系の分離膜としても使用できることを見いだした。多孔性カーボン薄膜の構造・物性解析に基づきアモルファスカーボンの3次元架橋構造、組成および力学物性評価を行っており、それぞれの結果が良い相関を示している。『多孔性』カーボン膜の構造・物性解析の基本モデルの構築も検討できる状況にある。27年度が最終年度であるため、記入しない。高分子構造・物性、薄膜最終年度は、膜を透過する液体の粘度と流束の関係、あるいは、膜の分離性能とこれまで明らかにしてきた膜中のナノ細孔径および階層的構造の知見を組み合わせることで、超高靱性カーボン膜における液相分離メカニズムを解明し、研究を総括する。アモルファスカーボンの3次元架橋構造を有する膜の作製に成功し、その組成および力学物性評価にも着手しており、一定の成果が得られているため。起票した経費の概算額と実経費との間に差額が生じたが、年度末であったために残額の使用が懇談であった。次年度は、初年度に確立したカーボン膜の作製法を深化させるとともに、カーボン膜の化学組成解析を行う。さらに、種々のレオロジカルな手法を用いてカーボン膜の力学物性を評価し、化学組成あるいは膜構造と突き合わせることで構造・物性の相関解明に取り組む予定である。次年度の物品費として適切に使用させて頂きたい。人件費の社会保険料不足分の支出が不確定であり、最後まで動かすことができなかったため。
東日本大震災被災地の仮設住宅における高齢者サポート拠点の役割に関する研究

本研究では大船渡市の4つの高齢者サポート拠点を対象として仮設住宅の高齢者による利用実態を明らにした。その結果、高齢者サポート拠点が隣接しているS,A仮設、近接しているO,M仮設では高齢者サポート拠点を利用したことがある人が見られるが、継続して通えている人が見られるのは併設されているS,A仮設のみで、近接しているO,M仮設では見られない。高齢者サポート拠点が近くにないG,N,K,T仮設では利用したことのない人が大半であった。A仮設は仮設内に高齢者サポート拠点が併設されているが、自宅から離れていると遠くて通えないという声が一人暮らし高齢者に多く、近距離でも送迎やサポートが必要である。本研究ではコミュニティの継続性という点で異なる大船渡市内の5つの仮設住宅と3つの高齢者サポート拠点アンケート調査と個人対象のインタビュー調査を行い1高齢者の社会関係の把握と、2仮設住宅におけるコミュニティ活動の実態把握を通じてA.高齢者の孤立化の要因を探るとともに、3それぞれの仮設住宅における高齢者への支援活動の内容、および4高齢者サポート拠点の活動内容を明らかにすることでB.高齢者サポート拠点の役割を明らかにする。さらに仮設住宅の自治会や高齢者サポート拠点の施設スタッフへのインタビューと合わせて、C.今後の仮設住宅を対象として、全戸対象のおよび将来の復興住宅における高齢者の孤立化を防ぐための支援のあり方についての検討を行う。さらにこれらをふまえて2年目および3年目の年度末の3月にはそれぞれの仮設住宅において研究報告会と復興住宅に関するワークショプを開催し仮設住宅入居者への研究成果の還元をはかりたい。本研究では、コミュニティの状態と福祉サービスに違いが見られる5つの仮設住宅を取り上げ、集会所での支援員の活動、特定高齢者に対する福祉サービス、集会所や公民館を使用した住民によるコミュニティ支援を理解し、福祉サービスとコミュニティ支援の連携にどのような課題があるかを明らかにすることを目的としている。研究の結果、S仮設住宅では、身体が不自由で交流が困難でも福祉施設のスタッフにより孤立化せず、仮設住民との交流を継続しているが、A仮設住宅では、福祉施設が隣接しているにも関わらず、新地縁の交流を行えておらず、自分の居場所を見つけることができない方が見られた。T仮設住宅は、体調の悪化や人間関係により交流が減少し、孤立化する方が見られた。特定高齢者の孤立化を防ぐためには、福祉施設による福祉サポートが必要ではあるが、特定高齢者の把握や個々にあった福祉サービスを提供する必要であることが分かった。本研究ではコミュニティの継続性という点で異なる大船渡市内の5つの仮設住宅と3つの高齢者サポート拠点アンケート調査と個人対象のインタビュー調査を行い1高齢者の社会関係の把握と、2仮設住宅におけるコミュニティ活動の実態把握を通じてA.高齢者の孤立化の要因を探るとともに、3それぞれの仮設住宅における高齢者への支援活動の内容、4高齢者サポート拠点の活動内容を明らかにすることでB.高齢者サポート拠点の役割を明らかにする。さらに仮設住宅の自治会や高齢者サポート拠点の施設スタッフへのインタビューと合わせて、C.仮設住宅を対象として、高齢者の孤立化を防ぐための支援のあり方についての検討を行う。本研究では、5つの仮設住宅のうち、高齢者サポート拠点が併設され、集会所や他の福祉施設とも連携して仮設住民によって積極的に利用されているS仮設と、集会所等の地域施設とも連携しておらず、仮設住民による利用も少ないA仮設を対象として、高齢者サポート拠点の利用が高齢者の交流状況に及ぼす影響を明らかにした。研究の結果、S仮設では、身体が不自由で交流が困難な特定高齢者や交流が苦手な高齢者に対しても、高齢者サポート拠点のスタッフの支援により、集会所や高齢者サポート拠点で行われるさまざまなイベントに参加したり、併設の小規模多機能サービスの利用やグループホーム入居者との交流も可能になるなど、既存の資源を有機的に連携させることで高齢者の交流機会を創出していた。一方、A仮設では、高齢者サポート拠点と集会所、コミュニティ集会所との連携がうまく行われずに、既存の交流関係を失ってしまう高齢者が多く見られた。この要因として仮設住宅のコミュニティ活動の活発さや、集会所と高齢者サポート拠点、福祉施設との位置関係など高齢者サポート拠点への高齢者の「近づきやすさ」、そして上述のような施設相互の連携の有無等が考えられる。2年目は高齢者世帯および支援者を中心にインタビュー調査を行った(調査内容は以下を参照)。主な調査は夏休みおよび冬休みの学期休み期間を利用して行うとともに、並行して調査の合間に高齢者世帯を中心に各戸を訪問して傾聴ボランティアを行い、信頼関係の構築に務めた。また、それぞれの仮設住宅に併設されている集会所及び高齢者サポート拠点を訪問して、その利用実態を観察するとともに、自治会役員や支援員の活動内容について聞き取りを行った。各仮設住宅において研究成果を3月に報告するとともに、大船渡市役所にも報告している。【インタビュー調査の内容】(高齢者)震災前後の外出行動と交流状況の詳細、余暇活動・趣味活動の状況、集会所の利用、(支援者)支援の具体的な内容、支援を行うようになった経緯、支援活動の運営状況、(集会所の支援員、高齢者サポート拠点スタッフ)活動内容についてのインタビュー調査【調査スケジュール】

27年度7月8月:インタビュー調査(S仮設住宅)、9月10月:インタビュー調査(A仮設住宅,)、3月:補足調査(インタビューの不足分)3月:報告会本研究ではコミュニティの継続性という点で異なる大船渡市内の8つの仮設住宅と4つの高齢者サポート拠点を対象に1高齢者の社会関係の把握と、2仮設住宅におけるコミュニティ活動の実態把握を通じて高齢者の孤立化の要因を探るとともに、3仮設住宅における高齢者への支援活動の内容、4高齢者サポート拠点の活動内容を明らかにする。対象施設は、S、A、M、Kの4つの高齢者サポート拠点(S施設、A施設、M施設、K施設)で、これらの施設はそれぞれ特定の仮設住宅(S施設:S仮設、A施設:A,G仮設、M施設:O,M仮設、K施設:N,K,T仮設)をサポート対象とするが、それぞれのサポート拠点と仮設住宅との関係は大きく異なる。S施設はS仮設に併設されており、集会所とも隣接している。A施設はA仮設に併設されているが、G仮設からは距離的にかなり遠くアクセスは困難である。M施設はO,M仮設に併設されてはいないが、両仮設から300m程度の徒歩圏内にある。K施設は対象とするN,K,T仮設のいずれからも遠く、実質的に3仮設からのアクセスは困難である。研究の結果、高齢者サポート拠点が隣接しているS,A仮設、近接しているO,M仮設では高齢者サポート拠点を利用したことがある人が見られるが、継続して通えている人が見られるのは併設されているS,A仮設のみで、近接しているO,M仮設ではほとんど見られない。高齢者サポート拠点が近くにないG,N,K,T仮設では利用したことのない人が大半であり、福祉ケアが届いていないことが明らかとなった。また、A仮設の例に示されるように、仮設内に高齢者サポート拠点が併設されていても、自宅や集会所の場所から離れていると遠くて通えないという声が一人暮らしの高齢者から出ていることから、近距離であっても送迎やサポートが重要であることが明らかとなった。本研究では大船渡市の4つの高齢者サポート拠点を対象として仮設住宅の高齢者による利用実態を明らにした。その結果、高齢者サポート拠点が隣接しているS,A仮設、近接しているO,M仮設では高齢者サポート拠点を利用したことがある人が見られるが、継続して通えている人が見られるのは併設されているS,A仮設のみで、近接しているO,M仮設では見られない。高齢者サポート拠点が近くにないG,N,K,T仮設では利用したことのない人が大半であった。A仮設は仮設内に高齢者サポート拠点が併設されているが、自宅から離れていると遠くて通えないという声が一人暮らし高齢者に多く、近距離でも送迎やサポートが必要である。1年目は5地区の仮設住宅の全戸を対象とするアンケート調査を行った。主な調査は夏休みおよび冬休みの学期休み期間を利用して行った。調査の合間に高齢者世帯を中心に各戸を訪問して傾聴ボランティアを行い、信頼関係の構築に務めた。また、それぞれの仮設住宅に併設されている集会所及び高齢者サポート拠点を訪問して、その利用実態を観察するとともに、自治会役員や支援員の活動内容について聞き取りを行った。5月に行う予定であった予備調査が7月に延期になった以外は大きな計画変更はないため、おおむね順調に推移しているとしている。【アンケート調査の内容】
計算機シミュレーションによる動的相分解過程の映像化

相分解現象を利用した材料の開発は、近年では金属に限らずセラミックス,ポリマーなど材料一般に対し行われており、材料開発における有力手段の1つである。そのため相分解挙動の本質を解明することは非常に重要である。本研究は計算機を用いて非線形拡散方程式を正確に解き、相分解現象を詳細に調べるとともに、そのシミュレーション結果を映像化することによって、動的な相分解過程の本質を明らかにせんとするものである。本研究結果は以下のようである。まず正則溶体近似に基づく仮想的な平衡状態図において、種々の組成,温度で相分解過程を熱揺動まで考慮し計算した結果、スピノ-ダル分解や核形成-成長型分解さらには析出相同志の溶質の奪い合いによる競合成長過程を非常にうまくシミュレーションできることが明らかになった。また実際の合金への応用として、Cu-Co合金における相分解過程を計算した結果、計算機実験から実際の相分解挙動が精度良く算出できることが明らかとなった。また相分解組織に対する弾性拘束の効果を検討するため、弾性拘束の弱いAl-Zn合金と弾性拘束の大きなFe-Mo合金の2次元相分解シミュレーションを行った結果、弾性拘束の弱いAl-Zn合金ではまだら構造が、弾性拘束の大きなFe-Mo合金では変調構造が相分解によって形成されることが示された。この結果は両合金の実験結果と見事に一致している。さらに以上の大型計算機のデータをパーソナルコンピュータに移し、続いてパソコンからビデオデッキへ、データを転送することによって、相分解の時間発展過程に関するビデオの編集を行なった。その結果、相分解の動的変化過程を非常にうまく表現することが出来、この成果は今後の本学問分野に関する研究および教育に有益であると考えられる。本研究は、計算機を用いて非線形拡散方程式を正確に解き、相分解現象を詳細に調べるとともに、そのシミュレーション結果を映像化することによって、動的な相分解過程の本質を明らかにせんとするものである。現時点までの進行状況は以下のようである。まず正則溶体近似に基づく仮想的な平衡状態図において、種々の組成,温度で相分解過程を熱揺動まで考慮し計算した結果、スピノーダル分解や核形成-成長型分解さらには析出相同志の溶質の奪い合いによる競合成長過程を非常にうまくシミュレーションできることが明らかになった。また実際の合金への応用として、Cu-Co合金における相分解過程を計算した結果、計算機実験から実際の相分解挙動が精度良く算出できることが明かとなった。また相分解組織に対する弾性拘束の効果を検討するため、弾性拘束の弱いAl-Zn合金と弾性拘束の大きなFe-Mo合金の二次元相分解シミュレーションを行った結果、弾性拘束の弱いAl-Zn合金ではまだら構造が、弾性拘束の大きなFe-Mo合金では変調構造が相分解によって形成されることが示された。以上のように、相分解の映像化に用いる種々の相分解シミュレーションは現時点においてほぼ終了している。また相分解シミュレーションのビデオによる映像化に関しては、現在、大型計算機のデータをパーソナルコンピュータに移し、続いてパソコンからビデオデッキへ、データを転送することによって相分解の時間発展過程をビデオに編集中である。

まず正則溶体近似に基づく仮想的な平衡状態図において、種々の組成、温度で相分解過程を熱揺動まで考慮し計算した結果、スピノーダル分解や核形成-成長型分解さらには析出相同志の溶質の奪い合いによる競合成長過程を非常にうまくシミュレーションできることが明らかになった。また実際の合金への応用として、Cu-Co合金における相分解過程を計算した結果、計算機実験から実際の相分解挙動が精度良く算出できることが明らかとなった。また相分解組織に対する弾性拘束の効果を検討するため、弾性拘束の弱いAl-Zn合金と弾性拘束の大きなFe-Mo合金の2次元相分解シミュレーションを行った結果、弾性拘束の弱いAl-Zn合金ではまだら構造が、弾性拘束の大きなFe-Mo合金では変調構造が相分解によって形成されることが示された。この結果は両合金の実験結果と見事に一致している。さらに以上の大型計算機のデータをパーソナルコンピュータに移し、続いてパソコンからビデオデッキへ、データを転送することによって、相分解の時間発展過程に関するビデオの編集を行なった。その結果、相分解の動的変化過程を非常にうまく表現することが出来、この成果は今後の本学問分野に関する研究および教育に有益であると考えられる。
感染特異的タンパク質による食品アレルギー感作(IgE産生誘導)機構の解明

1,食物アレルギー患者が血清中に保有するIgE抗体の認識する食品素材中のタンパク質成分を、網羅的にイムノブロット法を用いて検出、特定すると共に、Nー末端アミノ酸配列の分析を行って得られた情報を基に、コンピューターデータベースに基づく解析を行い、既知タンパク質成分に帰属し、同定した。これらの情報を基に、植物に特有の感染特異的タンパク質(PR-P)ファミリーに属するものを選択した。(1)患者血清の認識するタンパク質成分として、ニンジンより20kDaアレルゲンとして、cyclophilin(cyclospolin A binding protein)を同定した。(2)ジャガイモより、18kDaアレルゲンとして、シラカバ花粉症の主要アレルゲンBet v 1 homologueを同定した。患者血清は、ピーマンやリンゴ由来の18kDaと交差する。(3)トマトより45kDaアレルゲンとして、コルク質形成関連酸性ペルオキシダーゼを同定した。(5)リコンビナントPR-5dを用いて患者血清をスクリニングしたが、認識抗体を保有する患者は確認することが出来なかった。この事実は、PR-5ファミリーに関しては感作能が低い(アレルゲン性が低い)と考えられる。以上のアレルゲンタンパク質にはPR-Pに分類される物が多いことが判明した。その他の帰属不明なタンパク質も,PR-Pである可能性は高い。これらの事実は、PR-Pがヒトの食物アレルギーの罹患、発症に関わる感作、即ちIgE抗体の産生を特異的に誘導していることを強く示唆するものである。また、これらのアレルゲンは植物界に広く分布し、互いに相同性が70-80%以上あることからパンアレルゲンとして交差反応性が問題となることが示唆された。一方、これらは素材をストレス下で栽培することにより、その含量が変化する事実を確認に下。従って、生産条件の管理が植物性食品のアレルゲン性を大きく左右することを立証した。2,植物性食品素材毎に抽出調製したタンパク質画分を二次元電気泳動を行って、一次元目の情報、等電点、二次元目の情報、分子量をセットとする画タンパク質の戸籍簿を作成する。更に、二次元のイムノブロットにより患者血清の認識するタンパク質成分をマッチングさせ、アレルゲンのとなるタンパク質成分を特定する。この特定成分上に、各種属性を三次元の情報として蓄積し、一食品素材一データベースシートを構築する。日本標準食品成分表と対比出来るようにする。更に、情報として、PR-Pの特徴であるストレス負荷によるアレルゲン性の増減をデータベース上に搭載し、食物アレルギー患者の治療、栄養指導における有効かつ緻密な情報源として提供することが可能である。又、低アレルゲン化の程度、加工食品における混合素材アレルゲンの網羅的解析が可能となるであろう。植物性食品素材に要請を示す食物アレルギー患者の血清の提供を受けて食品素材におけるアレルゲン(IgE抗体によって認識されるタンパク質)のスクリーニングを行った。

患者血清の約15%がニンジン抽出液中の分子量約20,000のタンパク質を認識するIgE抗体を保有することが確認された。本タンパク質を各種クロマトグラフィーを駆使して単離し、N-末端アミノ酸配列を解析した結果、生物界に広く分布するシクロフィリンと一致することが判明した。シクロスポリンであることは、本タンパク質がペプチジルプロリンcis-transイソメラーゼ活性を有すること、シクロプロリン結合能を有することから同定した。シクロフィリンは抗生物質シクロスポリンAの結合タンパク質であるが,シクロスボリンAの結合部位がIgEの認識部位と拮抗する場合には、IgEの結合性が低下する可能性が期待されたが、結合による変化は観察されなかった。又、シクロフィリンはシラカバ花粉症の原因タンパク質の一つである、Betv7として同定されている。ホモロジー検索によれば、植物に分布するシクロフィリンは約80%前後の相同性を有することから、患者血清を用いた免疫交叉生の試験を行ったところ、ニンジンのシクロフィリンと結合性を有する患者IgE抗体はBet v7を認識しないことが示され、抗原としての交叉生はなく、ニンジン単独の感作によるアレルギーである可能性が推論された。植物性食品素材中のアレルゲンの多くが、植物界の免疫機構と呼ばれる感染時に誘導される感染特異的タンパク質(PR-P)であることから、そのIgE産生誘導機構について解析することを目的とし、先ずアレルゲンタンパク分子の性質の同定とその性質の解明を企画した。植物性食品素材に陽性を示す食物アレルギー患者の血清の提供を受け、食品素材抽出液中のアレルゲン(患者IgE結合性タンパク質)のスクリーニングを実施した。大豆の摂取により、即時性アナフラキシーショック症状を呈する患者の血清中のIgE抗体が認識するタンパク質成分を特定し、単離・精製した後、N-末端アミノ酸配列分析により得られたシーケンスの情報をコンピューターによるホモロジー検索の結果、11S-グロブリン画分のコングリシンの酸性サブユニット成分の一つであるA3サブユニットに帰属した。日本人における本タンパク質成分がアレルゲンとして検出される割合は非常に低く、大豆アレルギー患者中約1%前後と考えられる。一方、複数の植物性食品素材に反応するアトピー性皮膚炎患者の血清を用いたスクリニングにより、ジャガイモ24kDaタンパク質成分をアレルゲンとして特定し、単離・精製後N-末端アミノ酸配列分析の結果を元に検索の結果、グルタチオン依存性アスコルビン酸還元酵素(glutathione-dependent ascorbate reductase : GDAH)と同定した。本患者血清はピーマンやリンゴにおける24kDa近辺のタンパク質を認識し、これらは同じくGDAHと考えられた。単離したジャガイモのGDAHは、それぞれの24kDaタンパク質と患者血清のIgE抗体との反応を強く阻害した。
粘膜免疫機構の破綻を誘起する胸腺外分化T細胞の分子細胞生物学的解析

IL-10は抗炎症性の制御系サイトカインとして、各種炎症性細胞、特に活性化マクロファージやTh1型のCD4T細胞の過剰な反応を抑制し、免疫システムの生理学的な恒常性の維持に重要な役割を果たしてる。このことはIL-10遺伝子を欠損した遺伝子改変(KO)マウスにおいて自発的に消化管に限局したヒトの炎症性腸疾患のひとつであるCrohn病に酷似した慢性大腸炎をひき起こすことより明確に示された.このことから本マウスはヒトにおける炎症性腸疾患の病態解明に役立つモデルとして利用されている.IL-10KOマウスの慢性腸炎の発症には、主としてTh1型のサイトカインを産生するCD4T細胞が病態形成性T細胞として深く関与していることが数多くの研究より明らかにされている。報告者らはこの病態形成性T細胞の抗原認識レセプター(TCR)を解析することで抗原認識機構を介した新しい粘膜標的炎症性疾患の予防ないし治療法の開発をめざしている.そこでTh1型病態形成性T細胞のTCRレパトア形成のプロセスを明らかにすることを目的とし,T細胞レセプターβ鎖のスペクトラタイブ解析をImmunoscope法を利用して行った。まず病変部大腸に集積する病態形成性T細胞に個体差、系統差、飼育環境の差を超えた普遍的な反応性がみられるかを検討した。まず米国ラホヤアレルギー免疫研究所のSPFの施設で飼育し発病に至ったIL-10KOマウスの病変部大腸CD4陽性T細胞を用いてImmunoscope解析をおこなった。CβプライマーによるRun-off解析の結果、TCRVβ12、Vβ13サブセットにおいて抗原特異的な反応に基づく選択があったことを示唆するskewingがみられた。つづいて阪大・微研の通常の環境に近い施設で飼育され大腸炎を発症したIL-10KOマウスの大腸CD4T細胞を解析したところ、Jβプライマーによるrun-off解析の結果,TCRVβ12、Vβ13サブセットにおいては実験に供したすべての腸炎発症マウスにおいて共通のskewingが観察された。ラホヤアレルギー免疫研究所で飼育された腸炎発症IL-10KOマウスの結果とあわせると、TCRVβ12、Vβ13サブセットにみられるバイアスは個体、系統、飼育環境を問わないパブリックな病態形成性T細胞の可能性がきわめて高いと考えられた。さらにラホヤアレルギー免疫研究所ならびに阪大微生物病研究所で飼育した腸炎発症IL-10KOマウスの病態形成T細胞TCRVβ12、Vβ13サブセットに観察されたバイアスをDNA塩基配列レベルでも検討した.その結果,個体、系統、飼育環境を問わないパブリックな病態形成性T細胞はその抗原認識領域(CDR3 motif)としてSer-Ala-Thr-Gly-Asn-Tyr-Ala-Glu-GlnないしSer-X-Asp-Trp-Glyというアミノ酸配列を有することが明らかになった。今後このモチーフをシーズとしたヒトの粘膜標的型慢性炎症性疾患の治療ないし予防診断薬の開発に期待がもたれる.IL-10は抗炎症性の制御系サイトカインとして、各種炎症性細胞、特に活性化マクロファージやTh1型のCD4T細胞の過剰な反応を抑制し、免疫システムの生理学的な恒常性の維持に重要な役割を果たしてる。さらにラホヤアレルギー免疫研究所ならびに阪大微生物病研究所で飼育した腸炎発症IL-10KOマウスの病態形成