hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機結晶の固相重合反応による極微構造制御

本研究課題では,有機結晶のトポケミカル重合反応やインターカレーション反応に伴う分子のダイナミクスと反応機構の解明によって,新しい有機固体化学の領域の展開と拡大をめざす.今年度は,昨年度から継続しての検討課題であるジェンモノマーの固相重合の反応速度と機構についてまず研究を行い,モノマーとポリマーの単結晶構造を直接比較し,モノマー分子のスタッキング距離が反応速度を決定することを見出し,結晶は重合の進行とともに収縮や膨張し,重合の前後での結晶格子変化が小さいほど重合速度は大きくなることを確かめた.さらに粉末X線回折の連続測定ならびに重合反応途中の単結晶構造解析により,重合過程の結晶構造変化を直接追跡し,反応途中で固溶体を形成する均一反応系と結晶相分離を伴う不均一反応系が存在すること,前者のX線回折パターンは連続的に変化し,重合軸方向は反応初期から急激な収縮が,直交する軸方向は重合初期の膨張に続く収縮挙動が観察されること,これら構造変化はモノマーのスタッキング構造に強く依存することを明らかにした.続いて,有機インターカレーションを用いる高分子結晶の極微構造制御を行った.高い分子配向性と結晶性を有し,結晶性や層状構造を保ったまま反応が可能であるムコン酸ポリマー結晶に長鎖アルキルアミンをインターカレーションすると,側鎖メチレン鎖の結晶層間内での構造や配向性がホストポリマーの立体規則性に依存することをIR,ラマン分光法およびX線構造解析により明らかにした.さらに,酸塩基反応を利用してカルボン酸側鎖型ホストに長鎖アルキルアミンをインターカレーションした後に形成する層間の疎水性空間に芳香族分子がさらに取り込まれる現象(ダブルインターカレーション)を新たに見出した.ピレンなどの芳香族分子の反応挙動,構造,蛍光特性を明らかにした.本研究課題では,結晶反応場の特異性を利用して,1,3-ジエンおよびジアセチレン結晶のトポケミカル重合反応,それら重合によって得られる高分子結晶をホストとして用いる有機インターカレーション,ムコン酸誘導体のEZ光異性化反応や光二量化反応,さらに高分子結晶相転移に伴う極微領域での構造や物性の変化を追跡し,有機結晶相における分子ダイナミクスならびに固相反応機構の詳細を明らかにした.まず,固相反応の機構解析に向けて,ムコン酸エステルの固相重合反応中の結晶構造の変化を連続的に追跡し,結晶格子の伸縮挙動や歪みをX線回折や分光分析により定量化し,均一系ならびに不均一系重合反応モデルを提案した.反応初期に結晶が一時的に膨張することを直接観察し,反応の誘導期や結晶構造変化に及ぼす歪みの影響を明らかにした.続いて,EZ光異性化反応や[2+2]光二量化反応における構造変化と反応解析を行い,反応過程における単結晶の構造変化の直接観察から反応機構の詳細を明らかにした.また,ムコン酸誘導体モノマーの分子配列制御により,4種類の立体規則性ポリマーを合成し,ポリマーの結晶化に及ぼす影響を明らかにすると同時に,これら立体規則性ポリマー中でのゲスト分子の配向制御の機構を明らかにした.インターカレーションによる有機高分子結晶/銀微粒子ナノコンポジットの作製ならびに新たに開発したダブルインターカレーション法による蛍光分子の層状高分子結晶内への取り込みと結晶固体中での特異的な発光挙動の確認も行った.さらに,ジエンモノマーの固相重合の研究で得た成果を応用して,有機溶媒に可溶なポリジアセチレンを合成設計し,固体,溶液,ポリマーマトリクス中で外部環境に応じてサーモクロミズムを示す新規ポリジアセチレンを見出した.
日本・アメリカおよびアジア諸国間の中間投入財貿易の動向からみた国際貿易構造の研究

貿易構造の分析を通じて近年の経済のグローバル化の特徴が解明されている。本研究は、2つの部分から構成される。第1の部分は、統計データを用いた貿易構造の分析であり、第2の部分は、現代古典派の視点による貿易理論の確認である。後者の貿易理論の確認作業は、Pasinetti(1973)の垂直的統合概念に基づいているが、以下の貿易分析の分析視点で用いられる「貿易の垂直構造」という定義の根拠を示す役割を担っている。ここでの貿易構造の分析は、従来型の産業分類にくわえて、用途別財分類の視点に基づきおこなわれる。そこでは、2つのレベルから貿易構造の変化に注目する。1つは、素材から完成財に至る財の生産工程間の関係という垂直レベルの貿易構造、もう1つは、それぞれの同じ工程段階の断面図である水平レベル内部の貿易構造である。前者のレベルでは、中間投入財貿易(とりわけ部品)や資本財貿易、そして、完成財(とりわけ消費財)貿易の相対的割合の変化に注目し、後者のレベルでは、それぞれの用途別分類における同品目の双方向貿易と一方向貿易の割合の動向、双方向貿易における垂直貿易の割合の変化に注目する。次に、「貿易の垂直構造」という定義の根拠を示す理論的作業をおこなう。垂直的貿易構造の理論的根拠になるのが、Pasinetti(1973)の垂直的統合概念である。ここでは、資本財は生産要素として賦存量として与えられたものではなく、生産された商品財であると考える。つまり、貿易論のベンチマーク理論の新古典派理論に対して、余剰理論に基づく古典派のアプローチに基づく理論に依拠して貿易論を考えることにする。(1)HS(Harmonized System)を採用し、分類項目の中から、製品分類のなかの中間投入財(部品)の項目と最終財の項目をすべて抽出し、これを、製品別に区分けする作業を行う。つまり、本研究のタイトルにある、中間投入財の分類と分析対象を明確にした。この際、SITCRev.3に基づいて作成された国連のBEC(Broad Economic Categories)をHS(88)に対応させて行っている。(2)伝統的産業分類とBECの基づく資本財・部品・最終消費財などの最終使用目的別産業分類での分析視点の相違を明らかにし、特に、BECの分類から貿易構造の変化・特徴が明らかにされることを強調した。(3)EUの統計局の分類に従い、ハイテク財をHS分類から取り出し、ハイテク財をBEC分類に基づいて再度分類することを行った。これは、以前の科学研究費で行ったハイテク貿易の構造分析を引き継ぐために必要なものであった。(4)ハイテク貿易の資本財の分析の意味として、技術を体化した財の移転と考え、技術の国際的配置の近似的指標と考えている。(5)必要な製品群を、日本、アメリカ、韓国、台湾、シンガポール、香港、タイ、マレーシア、インドネシア、フィリッピン、そして、中国の11カ国、期間として1988年から2000年までのデータ入力をパーソナルコンピュータにエクセルデータの形式で行った。(6)これまでの暫定的分析結果は、2002年日本国際経済学会全国大会(於東北大学)で報告した。(7)論文として「日本の産業内貿易の構造-従来型産業分類と最終使用目的別分類からの分析-」『経済学研究』(九州大学)第69巻第1.2号(2003)を作成した。本年度研究実績は以下の通りである。(1)PC-TAS(国連のITCのCD-ROMデータベース)によりHS6桁の貿易データを利用して、日本、NIES4(韓国、台湾、シンガポール、香港)、ASEAN4(タイ、マレーシア、インドネシア、フィリッピン)、中国の用途別財貿易のデータを作成した。(2)世界全体の用途別輸出貿易構造のデータを作成した。(3)そのデータをもとに、素材、資本財、部品、消費財ごとの貿易構造を分析した。

(4)特徴として、世界貿易において部品貿易と素材を含めた中間投入財貿易の比重が高いこと、そして、世界貿易においてアジア諸国の部品貿易の輸出入の割合が高いこと、さらに、アジア域内貿易でも部品貿易の比重が大きいことが判明した。(6)中国と香港間の貿易は国内取引と見なして、香港の貿易を中国の貿易として、アジア諸国の貿易の特徴を用途別財ごとに分析した。資本財、部品、消貴財ごとにアジア諸国の貿易構造の特徴が明確になった。(7)消費財のアジア域内貿易とアメリカ市場への輸出の変化を確認した。(8)ハイテク財だけを取り出し、アジア諸国の用途別ハイテク財貿易の構造も確認した。(9)以上の研究成果の一部は論文「経済のグローバル化と貿易の垂直構造」『経済学研究(九州大学)』70巻4.・5号に反映している。(10)日本国際経済学会九州山口地区研究会(2004年3月)で、本年度の研究成果を報告した。(11)また、今年10月の日本国際経済学会第63回全国大会にて、板木教授(立命館大学)を討論者として、以上の研究成果の報告の申し込みを済ませている。(1)貿易の垂直構造の理論的背景として、Pasinetti(1973)の垂直的統合理論に基づく国際経済構造を提示した。そこでは、資本財が賦存要素ではなく、商品財として貿易されるものという設定が前提とされている。研究成果は「国際貿易論のベンチマーク再考-垂直的統合概念に基づいて-」『経済学研究』,第71巻1号,pp.121-151,2004.に反映している。(2)部品貿易の拡大による生産構造の国際的分散という貿易の垂直化の概念について吟味した。研究成果は、「経済のグローバル化と貿易の垂直構造」(近刊)文眞堂(2005)にて納められている。(3)また、200410月の日本国際経済学会第63回全国大会にて、板木教授(立命館大学)を討論者として、研究成果の報告をおこなった。報告は、日本国際経済学会ホームページ掲載論文、http://www.fbc.keio.ac.jp/jsie/10-1_Ishida_full.pdf, pp.1-28,2004.(4)貿易の垂直構造の制度基盤を、「経済のグローバル化と貿易の垂直構造」『経済学研究』第70巻4/5号,pp.371-406,2004.で分析したが、さらに、DTT(二重課税防止協定)をくわえた。(5)貿易の垂直構造を支える、サービス貿易動向を分析した。
蛍光指紋による環境光下での食品汚れの非破壊検知システムの開発

今年度は、蛍光指紋を用いて食品との接触面、つまりステンレス板上における食品の汚れの蛍光指紋データベースの構築、および定量手法の開発を目的とした。13品目の食品について、蒸留水を加えてホモジナイズし、遠心分離した後、その上清を食品抽出液とした。抽出液は5段階の希釈をした。次に、抽出液をステンレス板上に塗布し、塗布面の蛍光指紋を測定した後、拭き取り試験によるATP発光量の計測を行った。また抽出物中の固形分含有量も測定した。蛍光指紋のデータから発光量および固形分含有量の予測を行った。ATP発光量のバリデーション群では、決定係数は0.54、RMSEは9,600RLUであった。ATP発光量はバラツキが大きく、特に同じ食品で同じ希釈倍率でも桁数が異なるものがあったことが、推定精度に大きく影響したと感がられる。一方、固形分含有量のバリデーション群では、決定係数は0.43、RMSEは5.4×10-4 gであった。固形分含有量で精度が低かった理由として、緑茶のデータが他の食品よりも2桁大きかったのが影響したと考えられる。また、蛍光指紋データに主成分分析を適用した結果、第一主成分(寄与率75.3%)、第二主成分(寄与率17.1%)、第三主成分(寄与率3.42%)であった。ローディングプロットから、第一主成分は全体蛍光量、第二主成分はNADHに起因する発光量、さらに第三主成分はトリプトファンの発光量を意味していると考えられた。当初の計画通り初年度に実行予定の蛍光指紋データベースの開発および解析を行った。今後は、本年度対象としなかった脂溶性物質を含めた抽出法の検討、およびATPやタンパク質の含有量をHPLCで計測し、蛍光指紋と合わせて解析する。それらの結果からフィルタ設計を行う予定である今年度は、蛍光指紋を用いて食品との接触面、つまりステンレス板上における食品の汚れの蛍光指紋データベースの構築、および定量手法の開発を目的とした。それらの結果からフィルタ設計を行う予定である
セルフチェッキングVLSIプロセッサの研究

システム内部に故障が生じても正常な機能を果たし続ける、いわゆるフォールトトレラントコンピュータシステムを実現するためには、システムの監視/診断機能も含めて、システムの中枢であるプロセッサ自身が通常動作中に自己内部の故障を検出する能力、すなわちセルフチェッキング機能を具備しなければならない。本研究では、セルフチェッキングプロセッサのプロトタイプ設計作業を通じてその設計概念及びそれに基づくアーキテクチャ、論理回路構成方法が検討され、そのセルフチェッキング能力、ハードウェアの冗長度及び性能が評価された。以下に本研究で得られた成果を列挙する。1)組合わせ回路と順序回路が混在するシステムに対して、セルフチェッキング性の十分条件であるstrongly fault secure(SFS)性を定義した。2)大規模論理システムのセルフチェッキング性の実現に有効な誤り安全性/伝搬性の概念を形成化した。3)誤り安全性/伝搬性に基づくSFS順序回路の一構成法を提案した。4)誤り安全性/伝搬性を考慮したプロセッサのアーキテクチャ及び基本機能ブロックの構成法を提案した。5)上記基本機能ブロックを用いてセルフチェッキングプロセッサを構成するに内部に埋め込まれる検査回路は4個で十分であることを明らかにした。6)セルフチェッキング化に伴う性能低下は検査回路と符号変換回路の伝搬遅延に起因し、特にBerger符号の場合にこれが顕著であることを明らかにした。7)セルクチェッキング性を持つ検査回路の出力ラッチ方法を明らかにした。8)セルフチェッキング検査回路の誤り表示によって起動される例外処理機構のセルフチェッキング性を形成化し、その構成法を提案した。以上の基礎技術をもとにして、セルフチェッキングプロセッサの一つの構成論が確立された。前年度行なったセルフチェッキング・プロセッサの設計方式がアーキテクチャに依存しない普遍的なものであることを確認するため、目標アーキテクチャをモトローラ社16ビットマイクロプロセッサ・MC68000に変えて誤り安全性と誤り伝搬性に基づくセルフチェッキング化設計、及びその評価を行なった。主な経過、結果は以下のとおりである。1.MC68000の命令セット、システム構成、論理回路構成の詳細な解折によって、i8080に対するセルフチェッキング化設計においてすでにその入出力インターフェースの誤り安全性及び誤り伝搬性が検証されている基本ビルディングブロック集合がそのままMC68000のセルフチェッキング化設計に適用できることが確認された。2.プロセッサ内部に必要なセルフチェッキング・チェッカはマイクロプログラム制御部を監視する2個のバーガー符号チェッカとデータパスを監視する6個の二線式符号チェッカである。3.セルフチェッキング・チェッカの誤り表示信号を保持して外部システムへ報知するための誤り表示回路の新しい構成方式を見いだし、その詳細設計を行なった。4.上位監視システムが下位セルフチェッキング・システムの誤り表示出力を検知し、かつシステム再構成制御を行なうために必要な新しい概念を見いだし、その定式化を行なうとともに、上位システムと下位システムのセルフチェッキング・インターフェースとなる誤り表示検知機構及び再構成制御機構の構成方式を考案した。5.現在は上記1,2によるセルフチェッキング・プロセッサの3,4の機構からなる階層的なセルフチェッキングシステムの構成方式を確立することを目指して研究を進めている。
ガラス内部の三次元空間における光化学反応を利用した大容量光記録媒体の開発

光を用いて新規な機能を発現できないか」という問題意識は、人類が工業生産を飛躍的に効率化しようと考えてきた際に出てきた自然な発想であり、高分子の光重合過程に代表されるような光化学反応や光照射による感光現象が研究され、実用化されてきた。しかし、これらのほとんどは、光のもつエネルギーを反応のトリガーとして利用することを考えており、光のもつ他の特性、例えば、位相、電場、磁場、などはなおざりにされている。本研究では、光の特性をうまく生かした新しい光誘起現象、特に、高い電場強度を有するフェムト秒レーザーの特徴を活用して、ガラス内部の微小領域に空間選択的に光反応を誘起させることを目的とした。様々なガラス組成において検討した結果、フッ化物系やホウ酸塩系のガラスにフェムト秒レーザーを照射すると、光の回折限界程度の非常に小さい空間領域(200nm)で、Sm^<3+>やEu^<3+>がそれぞれSm^<2+>とEu^<2+>へ還元(価数変化)されることが明らかになった。フェムト秒レーザーの集光点付近では高い電場強度により多光子過程が起こるため、電子と正孔が生成する。分光学的な手法により、その生成した電子がSm^<3+>とEu^<3+>に捕獲されるため価数変化が起こり、正孔はガラス中の欠陥に捕獲されることがわかった。この現象を利用して、ガラス内部の三次元空間に情報を書き込む実験を行ったところ、ガラス内部のある特定面内および異なった深さ方向で光記録が可能であり、その記録容量は10mm×10mm×1mmのガラス片において1Tbitと大容量なものとなった。このような三次元空間が変調されたガラス材料は、これまでの常識とは全く異なる形態を有しており、現状技術あるいは歴史的発展の延長線上に達し得ない性能を発揮すると期待される。近年、広帯域波長可変固体レーザーのモード同期技術や超短パルス光の増幅技術の発展にともなって、平均パワーが1W程度のフェムト秒レーザーが簡単に手に入るようになった。その大きな特徴は、ビームを光の回折限界まで絞り込むと、ピークパワーが10^<18>W/Cm^2にも達することである。水素原子をイオン化するための電場強度は10^<16>W/cm^2であるため、フェムト秒レーザーを利用することにより様々な物質のイオン化が十分可能である。また、フェムト秒レーザーパルスは電子が格子温度に緩和する前にその局所領域を通過するため、レーザーパルス照射にともなう熱過程は、ピコ秒やナノ秒パルスレーザーに比べて極めて小さくなる。これは、熱的な影響を抑えて化学結合の切断や欠陥の生成を可能にすることを示唆しており、透明材料の新しい加工や機能発現が期待される。平成13年度は、フェムト秒レーザーを用いた大容量三次元光記録用ガラス材料の開発のための基礎実験を行った。具体的には、フェムト秒レーザーを集光照射してガラス内部のSm^<3+>を空間選択的にSm^<2+>へ還元して情報を書き込み、Sm^<2+>による赤色蛍光を利用して情報の読み出しを行った。読み出し光源はAr^+レーザー(488nm、1mW)である。多くの光記録では信号を反射強度比として読み取るが、この現象を利用するとSm^<3+>とSm^<2+>による蛍光波長の差を読み取ることが可能である。ガラスを走査させながらアルファベットを描いた後、Sm^<3+>とSm^<2+>による蛍光波長の違いを利用してそれを読み出した結果、ガラス内部の異なった深さ方向の文字がお互いに干渉することなく読み出せることが明らかになった。パルスの照射条件を調整すると、ビットの大きさとビット間の距離はそれぞれ約200nmと150nmになり、これを精度よく面内及び深さ方向に記録すれば、テラビット級の超高密度な三次元光記録が実現できる。

この現象を利用して、ガラス内部の三次元空間に情報を書き込む実験を行ったところ、ガラス内部のある特定面内および異なった深さ方向で光記録が可能であり、その記録容量は10mm×10mm×1mmのガラス片において1Tbitと大容量なものとなった。このような三次元空間が変調されたガラス材料は、これまでの常識とは全く異なる形態を有しており、現状技術あるいは歴史的発展の延長線上に達し得ない性能を発揮すると期待される。
イギリス・ロマン主義文学における「身体性」のレトリックと革新性

今年度は、前年度の研究成果として明らかにした、当時の医科学的発達とその知識に基づく新しい身体観が、ロマン派の詩作にどのように表象されているかを具体的に考察し、ロマン主義文学の「身体性」のレトリックと革新性について明らかにした。まず、19世紀初頭のロマン派の創造性を考察する場合、18世紀の美学的趣味論から説き起こされた想像力の定義を対照的に捉えることによって、その革新性は明らかとなることを論点とした。18世紀の趣味論にみる創造性の核は、「霊的昇華」、「自己の客観化」といった形而上学的語句に象徴される、非身体性に求められたといえる。しかしその後、19世紀初頭におけるロマン派の詩の変革は、当時の医科学の発達とともに台頭する身体観の変革と軌を一にするものであり、詩に表現される人間性の表象の背後には、身体のイメージが基盤として存在した。したがって、具体的には、18世紀の趣味論から19世紀初頭のロマン派の詩作までにおいて鍵語となるtasteを、非身体的創造性を担う「趣味」と、直截な身体性を保持する「味覚」との両義性を備えた語として捉え、身体と詩の創造性についての考察を行った。具体的にはまず、ジェゼフ・アディソン、デイヴィッド・ヒューム、シャフツベリー、ジョシュア・レノルズら18世紀を代表する文人による趣味論の言説を通して、いわゆる「礼儀正しい」、節度ある自己という非身体性に基づく美学の体系を捉えた。そして、次にジョン・キーツの詩作を中心に、18世紀の趣味論とは対照的な味覚と消化をめぐるイメージを考察し、身体と詩の創造との密接な関係を明らかにした。このことによって、節度を旨とした趣味には収まらない、キーツの詩作における感覚的、個別的な身体的経験を基盤とした創作性こそが、詩的改革の契機を孕んでいることを論証した。今年度は、研究計画に従い、平成29年度に収集した研究文献・資料の不足を補う資料収集を行い、論文作成、学会発表として成果をあげた。研究資料としては、大英図書館において、18世紀から19世紀初頭の医科学関連の第一次資料を中心に調査・収集を行い、アストリー・クーパー、ジョン・ハンター、ジョン・セルウォールらの医科学的著作を精読した。成果物としての論文は前年度より執筆中であった英語論文を完成し、英国のイギリス・ロマン主義研究を牽引する学会誌として、世界的に有名なRomanticismに投稿し、目下審査中である。また、今年度は、日本英文学会九州支部大会において、「詩と革新」と題したシンポジウムを企画し、18世紀の趣味論の言説とロマン派の詩の詩的イメージとの相違から、身体性と詩の創造との密接な関係を明らかにする発表を行った。こうした成果によって、今年度は研究計画・目標として上げていた「身体性」という要素によって、ロマン主義文学の詩の改革がいかに自由主義的思想を根幹に据えていたかを発展的に明らかにすることができた。最終年度である2019年度は、2018年度にシンポジウムにおいて発表した研究を論文として国内の学会誌に投稿し発表する予定にしている。さらに、8月に開催される九州・山口イギリスロマン派研究会において、これまでの研究成果をまとめた内容を口頭発表する予定であり、研究会での質疑応答や討論において得られた内容を発展させ、研究課題のまとめとして国内外の学会誌において刊行する予定にしている。今年度は、まず、19世紀初頭における第二次科学革命と呼ばれる、化学、解剖学、生理学といった医科学の興隆の状況と、そこにいたる医科学の歴史的変遷について研究を行った。次に、医科学の歴史的文化史的な位相空間が、ロマン主義文学とどのような関係を取り結ぶのかについて研究を行った。医科学の研究については、特に、19世紀初頭に活躍し、解剖学と生理学の発展に寄与したアストリー・クーパーのガイズ病院での講義録等を収集、研究し、当時の「身体」とはどのように捉えられていたかについて考察を行った。そして、解剖学的、生理学的見地に立つ、クーバーの実証的身体観は、神経と脳の働きによって、身体の部分と全体とが調和する、統一的身体に基づいていることを明らかにした。この身体観は、ニュートン的機械の身体に取って代わることになる、新たな身体観であり、時代の革新的思想でもあった。特筆すべきことは、こうした医科学的知見が、ワーズワス、コールリッジ、シェリー、キーツらのロマン派の詩において、身体的イメージや詩的テーマとして反映されていることであり、文学テクストが知の啓蒙の一手段として有効に機能していたことを示すものである。すなわち、医科学の革新的知識は、身体という統一体だけでなく、社会という統一体を裏書きするものであり、ロマン派の詩は、そうした二重性を基に、新しい身体観が映し出す、新しい人間像や革新的思想を提示している。今年度の研究の成果としては、特に、そうした革新的身体観が、キーツの詩的イメージの中で、流動的、形成的身体イメージとして描かれ、独自の自由主義的創造性や思想を提示していることを明らかにした。今年度は、研究計画として18世紀から19世紀初頭にかけての医科学に関連したテクストを中心に、文献収集とその研究を計画していたが、計画通り19世紀初頭の解剖学、生理学を中心とした第一次資料の収集と研究を行うことができた。特に、アストリー・クーパーの解剖学と生理学が、当時の身体観のみならず、文学的文化的世界観にも大きな影響を与え、知の革新的磁場を生み出していた状況を明らかにするという目標を達成することができた。

そして、さらに具体的に、そうした医科学が、ロマン派の詩人達の創造性と密接な影響関係を持ち、ロマン主義文学が、いかに身体性を基軸に解釈しうるかについての大きな見取り図をつかむことができた。その成果は、国内の学会誌において刊行した論文によって発表した。さらにすでに提出予定の英語論文においても、その成果をまとめることができ、次年度において、その論文を国内外の学会誌において発表する予定にしている。今年度は、前年度の研究成果として明らかにした、当時の医科学的発達とその知識に基づく新しい身体観が、ロマン派の詩作にどのように表象されているかを具体的に考察し、ロマン主義文学の「身体性」のレトリックと革新性について明らかにした。まず、19世紀初頭のロマン派の創造性を考察する場合、18世紀の美学的趣味論から説き起こされた想像力の定義を対照的に捉えることによって、その革新性は明らかとなることを論点とした。18世紀の趣味論にみる創造性の核は、「霊的昇華」、「自己の客観化」といった形而上学的語句に象徴される、非身体性に求められたといえる。しかしその後、19世紀初頭におけるロマン派の詩の変革は、当時の医科学の発達とともに台頭する身体観の変革と軌を一にするものであり、詩に表現される人間性の表象の背後には、身体のイメージが基盤として存在した。したがって、具体的には、18世紀の趣味論から19世紀初頭のロマン派の詩作までにおいて鍵語となるtasteを、非身体的創造性を担う「趣味」と、直截な身体性を保持する「味覚」との両義性を備えた語として捉え、身体と詩の創造性についての考察を行った。具体的にはまず、ジェゼフ・アディソン、デイヴィッド・ヒューム、シャフツベリー、ジョシュア・レノルズら18世紀を代表する文人による趣味論の言説を通して、いわゆる「礼儀正しい」、節度ある自己という非身体性に基づく美学の体系を捉えた。そして、次にジョン・キーツの詩作を中心に、18世紀の趣味論とは対照的な味覚と消化をめぐるイメージを考察し、身体と詩の創造との密接な関係を明らかにした。このことによって、節度を旨とした趣味には収まらない、キーツの詩作における感覚的、個別的な身体的経験を基盤とした創作性こそが、詩的改革の契機を孕んでいることを論証した。今年度は、研究計画に従い、平成29年度に収集した研究文献・資料の不足を補う資料収集を行い、論文作成、学会発表として成果をあげた。研究資料としては、大英図書館において、18世紀から19世紀初頭の医科学関連の第一次資料を中心に調査・収集を行い、アストリー・クーパー、ジョン・ハンター、ジョン・セルウォールらの医科学的著作を精読した。成果物としての論文は前年度より執筆中であった英語論文を完成し、英国のイギリス・ロマン主義研究を牽引する学会誌として、世界的に有名なRomanticismに投稿し、目下審査中である。また、今年度は、日本英文学会九州支部大会において、「詩と革新」と題したシンポジウムを企画し、18世紀の趣味論の言説とロマン派の詩の詩的イメージとの相違から、身体性と詩の創造との密接な関係を明らかにする発表を行った。こうした成果によって、今年度は研究計画・目標として上げていた「身体性」という要素によって、ロマン主義文学の詩の改革がいかに自由主義的思想を根幹に据えていたかを発展的に明らかにすることができた。
パリにおける都市境界域の空間構造に関する研究〜パリ市第II区、ストラスプール・サン=ドニ地区を巡って〜

西欧諸都市の都市形成過程における最も典型的な現象である都市境界としての城壁の構築と解体に伴う都市空間構造の変遷を解明した.具体的事例として、シャルル5世とルイ13世という強固な城壁の影響下にあり現在もなおその痕跡を明瞭にとどめているパリ市第II区ストラスブール・サン=ドニ地区を取り上げた.現地に保管されている地籍図(cadastre)を一次資料として収集・分析を行い,19世紀初頭から現在まで、6段階(1833年、1896年、1903年、1937年、1968年、l991年)にわたる土地区画(parecelle)を抽出し,それらによって構成される土地区画組織図の変遷をGIS(地理情報システム)を用いて土地区画組織図(p1an du tissu parcellaire)として図化した。本研究では、主としてパリ市における歴史的一境界域の空間構造の把握が主であったが、その際に抽出した土地区画が、より普遍的な課題である「歴史性」という概念を把握するための貴重な手がかりを与えることが明らかになった.フランソワーズ・ブドン教授は「土地区画は人が導入した最も小さな共通因子であり.そこには、土地の歴史を形作る法的,社会的,経済的要素が再発見され、農業や居住形態における諸経験が刻み込まれている。都市組織(tissu urbain)における土地区画の歴史的分析は、場所と建築,場所と機能との間のつながりを明らかにする手段である」と述べている.この土地区画を都市空間構造を構成する基本要素として捉え直し、それらが局所的な変遷過程においていかなるルールや相互作用を呈しているのか、そしてそれらが全体の状態に対していかに影響し、そしてまたそうした全体の動きが個々の構成要素の関係性をどのように変化させていくのか,その一連の自己組維化の過程をGISを用いてより詳細に解明することが今後の重要課題として浮上した.都市組織(tissu urbain)の基本要素である土地区画(parcelle)を都市における縮小単位の「境界」として捉え、先ずそれらが織りなす土地区画の編み目(tissu parcellaire:土地区画組織)の変遷を手がかりに当地区の都市空間構造の変容を明らかにすることを中心的な作業として試みた。一次資料として、主にArchives Nationales,Bibliotheque Nationale,Biblioteque Historique de la Ville deParis,Mairie de Parisにおいて収集した土地区画を記す地籍図を基に、各時代ごと(17世紀末現在)の土地区画組織(tissu parcellaire)を同一スケール(1/2000)で復元した。その結果、8つの時代断面図が当地区に関して作成された。これは、当地区に南接するレ・アール地区に関する研究(フランソンワ-ゾ・ブドン、アンドレ・シャストル、エレ-ヌ・タジ・アモンジャン・レコンによる共同研究(Ststeme de l'architecture-Le Quartiier des Halles a Paris,1977)において用いられた一次資料に対応していることが明らかになった他、地区的にも隣接しているため、今回復元された土地区画図と対象比較する事で、パリ市右岸の北方への都市的展開が空間的に連続して把握可能となった。次に、そうした都市的な枠組みの変遷に照らし、当地区に存在したシャルル5世とルイ13世の城壁解体に伴う空間構造の変容、ならびに主要な変化を抽出し、その詳細をフィュ・デュ・ケ-ルへの変容、グラン・ブルバ-ルにおける空間の意味の変容という形で考察することが可能となった。さらに、こうした都市化の変遷を通じて、自己差異化しながら生成変化する都市化の課程の一端が明らかにされた。都市組織(tissu urbain)における土地区画の歴史的分析は、場所と建築,場所と機能との間のつながりを明らかにする手段である」と述べている.この土地区画を都市空間構造を構成する基本要素として捉え直し、それらが局所的な変遷過程においていかなるルールや相互作用を呈しているのか、そしてそれらが全体の状態に対していかに影響し、そしてまたそうした全体の動きが個々の構成要素の関係性をどのように変化させていくのか,その一連の自己組維化の過程をGISを用いてより詳細に解明することが今後の重要課題として浮上した.
Dynamics Explorer衛星資料の解析と国際データ交換システムの開発

昭和61年度に導入されたDEデータ解析装置は、NASAのSPANネットワークと接続され、データ交換・電子メイルによる研究打ち合せ等が可能になった。実際にかなりの量の電場観測データがSPANネットワークによりNASAから京都に電送され解析された。他方、磁気テープ及びカセット磁気テープに入った大量の磁場観測データが郵送されて、DE衛星による磁場観測データベースの京都大学への移転が進んだ。昭和63年度には、光ディスクシステム一式がNASAから貸与され、DEデータ解析装置に接続された。これら大量のデータを処理・解析するための数多くのソフトウェアが開発された。このシステムを用いて、様々な角度からデータ解析が行なわれた。DE-1、DE-2両衛星間の磁気的会合時の磁場データの比較からは、高高度から低高度まで確かに沿磁力線電流として流れていることが定量的に初めて確認された。電場と磁場データの相関解析からは、観測された磁場変動が沿磁力線電流によるものであるとして推定した電離層電気伝導度とモデル値がほぼ一致すること、しかし、空間的スケールの小さい現象は波動的性質を示すことがわかってきた。これまでに観測された沿磁力線電流は、その原因が磁気圏にあるものと解釈されてきたが、この研究により電離層内に原因を持つ沿磁力線電流の例が初めて確認された。磁場と粒子データの比較からは、カスプ付近の電流構造と降下粒子の関係について新たな知見を得た。いくつかの磁気流体波動も検出され、電場・粒子及びオーロラ画像データと組み合わせて解析された。これらのデータ解析には、学生も参加し、その教育にも利用されて合計5編の修士論文が発表された。ネットワークは海外との共同研究を効率よく進める上で大いに役立った。人工衛星Dynamics Explorer(DE)1及び2による磁場観測データベース及びデータ解析に必要なコンピュータプログラムを米国航空宇宙局ゴダード飛翔センターから京都大学理学部に移管する体制を整えることを第1年目の主目標とした。これまでに開発され、使用されてきたDEのデータ解析システムは、DEC方式によるので、互換性を重要視するDEプロジェクトの基本方針に則り、マイクロVAX-【II】スーパーマイクロコンピュータシステムを昭和62年2月2日に設置し、現在そのソフトウェアを整備中である。なお既存のMX3000コンピュータと連結して操作するために必要なソフトウェアを開発中である。ゴダード飛翔センターにおけるDEデータ解析システムとの互換性のテストにつき現在その作業に関して米国研究者と折衝中で、近日中に作業が開始される予定である。これらの計算機準備期間中は、ゴダード飛翔センターのデータ解析システムを用いて研究を続け、昭和61年度中に日本地球電気磁気学会において4つの論文を発表した。またDEプロジェクトの磁場観測主任研究員として杉浦は、米国研究者達と協同研究を続け、裏面にある如く数篇の論文の分担執筆をし、この他数篇の論文を現在準備中である。国際データ交換システムの開発については、昭和61年5月に米国航空宇宙局のSPAN(スペースプラズマ解析ネットワーク)と称する国際ネットワークに当研究室を接続し、現在では米国研究者、特にDE関係研究者との通信は殆ど全部このネットワークを用いて行われている。通信量は現在1日平均2,3通で、手紙による通信をはるかに越え、毎月増加する傾向にある。米国及び欧州の世界資料解析センターとはSPAN或は他のネットワークにより接続されている。なお、1990年代のSTEP計画には京都大学が重要な役割を果すべく計画中である。Sugiuraは人工衛星DE-1及び2の磁場測定実験の主任研究員として,その責務を継続した. DE観測では種々の観測結果を総合的に解析して,磁気圏と電離層の結合機構を明らかにすることを主目的としているので,他の観測担当の研究者との協同研究を中心とし,次のような成果をあげた.

1.DE-2によるプラズマ,電場及び磁場観測から,極光帯電離層F領域のプラズマ密度の乱れとプラズマ波動現象及び沿磁力線電流との関係について論じた.2.ISEE衛星が磁気圏尾部で, DE-1が中高度で同時に沿磁力線電流を観測した例を解析し,観測結果の解釈を行った.3.DE-1の観測を用い,極光帯磁束の中高度におけるイオンの磁場に垂直な方向の加速と低周波プラズマ波動との関係を示す例を見出し,解析を行った.4.DE-1のプラズマ波の観測資料から, 55ー100Hzの連続放射波の1例につき,波動の偏極を詳細に調べ,発生機構と伝播モードを論じた.5.地磁気活動及び極光活動の極めて小さいときにおける磁気圏の沿磁力線電流,電場,粒子の下降の状態を明らかにした.6.地磁気静穏時に得られたDE-2のデータを用い, Magsat及び地上の観測所の観測資料と組み合わせて,地球主磁場の新しいモデルを作成した.京都大学におけるDEデータ解析システムはほぼ完成し, DE観測資料及び軌道・姿勢のデータベースの一部をNASAから移管した.また通信に関するソフトウエアを完備し, SPANネットワークの日本での初めてのノードの確立に成功し,通信のみならずデータ交換も可能になった.
近世日本における流行性伝染病の伝播秩序についての地理学的研究

本研究は、近世日本における天然痘や麻疹などの流行性伝染病の伝播秩序について地理学的手法を用いて解明することである。昨年度までの研究で、天然痘の流行過程の一端が明らかになり、それらを諸学会・研究会で報告した結果、一定の評価を受けたため、本年は、以下のような研究成果の公開・報告に重点を置き活動した。(1)山形県飯豊町旧中津川地区の天然痘流行について、とくに近世農村社会における天然痘の伝播過程に着目して研究内容を整理し、学術雑誌「地理学評論」に投稿し、掲載された。(2)(1)の内容を骨子として第14回国際歴史地理学会で口頭発表したものをProceedingsに掲載した。(3)山形県飯豊町旧中津川地区の天然痘流行について記された史料について、一定の学術価値があると判断し、史料の所蔵元である山形大学附属博物館と共同で全文翻刻したうえで、解説を付して史料集を刊行した。上記の活動を平行して、同地域でおきた麻疹の流行について、分析を開始した。まずよく知られる文久2年の全国的な麻疹大流行についての文献収集を行った。その結果、麻疹の伝播速度が極めて速いことが明らかになった。続いて山形県飯豊町旧中津川地区における麻疹の発症記録の調査を行った。そこには、天然痘の史料と同様に、村ごとに第1発症者確認日が記されている。この日時を、流行速度を表す値と便宜的に位置づけ伝播速度を分析した。その結果、(1)天然痘の場合と異なり、麻疹の伝播は距離と伝播日数(14村の中で一番早く流行がはじまった村から当該村が流行するまでの日数)の間に距離減衰効果は認められなかった。すなわち、飛び火的に流行が諸村で起こっていた。(2)感染者は、子どもも含んでいるが成人が多い特徴が見出せた。以上の知見をふまえた上で、現在、麻疹の伝播過程を検討中である。本研究は、近世日本における天然痘や麻疹などの流行性伝染病の伝播秩序について地理学的手法を用いて解明することであり、それに向けて初年度が計画にしたがい次のような調査研究を行った。I.疾病関係資料の所蔵調査およびその資料的検討近世期における疾病関係の資料について、主に山形県・福島県・宮城県・茨城県を中心に、広域的に渉猟した。その結果、医療従事者の記録(2件)、個人の記録(複数)を見出し、分析中である。II.集落内・家族内での伝播過程の解明すでに入手していた中津川郷(現山形県飯豊町)の天然痘に関する感染記録を利用し検討した。(1)感染者を世帯単位に整理し、第1感染者と第2感染者の発病日時の時間差、第1感染者の特徴(年齢・兄弟関係など)、潜伏期間の長さについて分析した。(2)被害状況について検討するため、罹患率や致死率について当時の人口史料より算出した。(3)また、世帯間の感染状況について検討するため、同時期の中津川郷絵図(上杉博物館蔵)から当時の家屋の位置を復元し、寛政期の住人名との整合性について確認した。以上の作業から、この流行における罹患者の大半は10歳以下の子どもあることが明らかとなった。未罹患者に対する天然痘の感染率は平均86%であり、致死率は平均15%であった。村落間における天然痘の伝播は、中津川郷のK村を起点として隣村へと広がっているが、村落間の伝播は最短でも1ヵ月を要し、きわめて緩慢な伝播であったことが明らかとなった。本研究は、近世日本における天然痘や麻疹などの流行性伝染病の伝播秩序について地理学的手法を用いて解明することであり、それに向けて採用2年目の11月現在まで次のような調査研究活動を行った。I.すでに入手済みの近世の疾病記録(山形県飯豊町)を中心資料として、近世農村社会における天然痘の伝播過程について体系的に整理し、地理学評論(査読有学会誌)に投稿した。II.上記の内容を骨子として、国際学会(第14回国際歴史地理学会)で口頭発表を行った。現在、その概要をまとめ国際的な学会誌に投稿する準備を進めている。III.上記史料を山形大学附属博物館と共同で復刻刊行する準備を進めている。IV.引き続き、流行性伝染病の感染記録を渉猟中である。V.昨年度の調査で見出した疾病記録(山形県長井市旧成田村)について分析中である。VI.明治期統計を活用した流行性伝染病の拡散過程に関する分析の可能性について、現在検討中である。

上記の活動を平行して、同地域でおきた麻疹の流行について、分析を開始した。まずよく知られる文久2年の全国的な麻疹大流行についての文献収集を行った。その結果、麻疹の伝播速度が極めて速いことが明らかになった。続いて山形県飯豊町旧中津川地区における麻疹の発症記録の調査を行った。そこには、天然痘の史料と同様に、村ごとに第1発症者確認日が記されている。この日時を、流行速度を表す値と便宜的に位置づけ伝播速度を分析した。その結果、(1)天然痘の場合と異なり、麻疹の伝播は距離と伝播日数(14村の中で一番早く流行がはじまった村から当該村が流行するまでの日数)の間に距離減衰効果は認められなかった。すなわち、飛び火的に流行が諸村で起こっていた。(2)感染者は、子どもも含んでいるが成人が多い特徴が見出せた。以上の知見をふまえた上で、現在、麻疹の伝播過程を検討中である。
PET画像を用いた人体動作時の負荷評価方式の検討

本研究はFDG-PET(放射性フッ化物を用いた人体横断面の読影装置)によって測定される筋へのFDGの集積量を、筋骨格モデル、筋電位データ、動作データと組み合わせることで、ある特定個人の特定の運動に関わる各筋の発揮筋力を精度良く求める手法を提案し、実験によってその有効性を確認したものである。提案した手法では、PET装置で測定されたFDGの集積量を筋力推定における計算結果の全時点通した推定(積分値)の目的関数として用い、これに筋電位から求める各時点の筋力の発揮範囲と、動作データから求まる発揮トルクを制約として用いる。このシステムにより、個別的な運動に関わる筋の各時点における発揮筋力を定量的に求められる。このような定量的な筋力データは、スポーツ選手の身体特性の解析に用いることができ、また個人の筋の使い方特性の分析に用いることが出来るため、個人の筋特性を考慮した様々の応用分野で利用することが出来ると考える。本研究では、横浜市立大学大学院医学研究科の協力のもとに実際に実験を行い、方法の妥当性を確認した。興味ある手法として医学界から注目されており、今回の実験でシステム化の実現性とその精度の検証が行えた。人体モデルの詳細化、カスタマイズや負荷評価の精度向上にため、今後更なる研究が必要である。
コーパス利用による英語の通時的地域的変異の融合的研究

従来の英語史の研究では、15世紀に成立し始めた標準英語を中心に研究がすすめられることが多く、通時的な変異と地域的な変異の関係などについては十分に検討がなされてきたとは言い難い。しかしながら、最近では、標準英語を中心とした英語史のみならず、地域的な変異すなわち英語の方言での歴史的研究を含めた、多くの人々の声の言語の歴史を検討する研究の必要性が叫ばれつつある。本研究は、コーパスを利用することにより、通時的な変異のみならず、地域的な変異をも検討することで、通時的変異と地域的変異の関係に従来以上に焦点をあてることが、英語史のより良い理解に貢献しうることを照明した。本研究の目的は、英語歴史言語学と英語方言学の研究の融合により、従来とは異なる英語史への新たなアプローチの仕方を探ることである。今年度については、各研究者は、それぞれが専門とする語彙・統語の分野で、コーパスを作成・利用して、歴史的研究に重点を置き、研究を進めた。研究代表者・谷は、中英語でのフレーズについて検討をした。研究分担者・尾崎はフランス語の動詞表現を検討し、英語でのフランス語の影響を考察した。また、澤田は14世紀英国詩人チョーサーでの定型節補文と不定詞補文の使用と相互関係を研究した。家入は動詞convinceの不定詞補文構造の拡大を歴史的に考察した。柳は、英語史の中での名詞句とその格の認可についての変化を考察した。これらの研究は、中英語・近代英語のみならず、英語史の通史的な観点からの研究を含み、本研究の大きな目的に合致しており意義があると考えられる。このように、研究者が専門の担当分野についての歴史的研究を進めたことで、2011年度の本研究の基盤ができたと考えられる。これらの成果をさらに発展させて、各研究者は本研究主催の2011年8月開催の国際学会で研究発表を行い、海外の研究者と意見交換を行い、さらに研究を進める。また、研究分担者・今井はグラスゴー大学教授Graham Caie氏を招へいし、今井・谷・家入がCaie氏と各研究テーマについて意見交換し、研究についての有益なフィードバックを得た。また、本研究を促進するために2011年8月に開催する国際学会のために、研究代表者・谷は海外研究協力者と連絡を取り、またグラスゴーを訪れ、関係研究者と国際学会の事前打ち合わせを行った。また、研究分担者に研究成果の発表をその国際学会で行うように要請した。H22年度に、各研究者は、それぞれが専門とする語彙・統語の分野で、コーパスを作成・利用して、歴史的研究に重点を置き、研究を進めた。今年平成23年度は、本研究グループで8月26-29日に大阪大学中之島センターで開催した国際学会MMECL(Middle and Modern English Corpus Linguistics)2011において、研究グループのメンバーは平成22年度の研究をまとめ、発表を行い、さらに学会に参加した研究者と交流し、発表論文への修正を行った。研究代表者・谷は、ワードペアにより後期中英語宗教散文の関係を検討発表した。研究分担者・尾崎はCaxton版のBlanchardyn and Eglantineのフランス語原典の写本の相違を察した。また、澤田は14世紀のチョーサーでの定型節補文と不定詞補文の使用と相互関係を動詞sufferとcommandについて研究した。家入はPolychroniconの写本をLALMEを用いて考察することで、写本(=写字生)の言語の方言特徴やLALMEの研究の問題点を考察した。柳は、passive expletive constructionsの主語位置の問題を考察した。これらの研究は、中英語・近代英語のみならず、英語史の通史的な観点や方言の研究を含み、本研究の大きな目的に合致しており意義があると考えられる。このように、各研究者が担当の専門分野について研究を進めた発表したことで、平成24年度の学会の論文集への最終的な論文の準備ができたと考えられる。まず、スペースの関係で、本年度の研究成果の一部のみを報告する(なお本研究にかかる今年度の全論文・発表数は14件)。2012年度中の出版には間に合わなかったが、2011年に本研究グループが開催した国際学会Middle and Modern English Corpus Linguisticsの論文集は2013年内に出版予定で、研究代表者の谷、研究分担者の家入、尾崎、澤田、柳の発表論文が含まれている。

また、谷と尾崎は『15世紀の英語ー文法からテキストへー』(大阪洋書, H25年3月)を編集し、この論文集には谷、尾崎、内田、柳が本研究にかかる論文を投稿した。谷はコーパスにより動詞witの談話用法を、柳もコーパスにより中英語のseemの諸構文を論じた。内田は中英語とフランス語の比較、尾崎はCaxtonのParis and Vienneのフランス語原典の問題を電子テキストを用いて論じた。この論文集とは別に、家入は中英語のmakeの補文の問題を考察し、ドイツの出版社発行の論文集に掲載された。また、谷(“Revisiting the Loss of the Verb _Wit_ in Comparison with _Know_"(_Phases of the History of English_, Peter Lang, 2013出版予定)はコーパスにより方言と時代のパラミターから動詞witの衰退を論じた。このようにして、英語歴史言語学の立場からの研究を進めた。本研究の目的は英語歴史言語学と英語方言学の融合による新たな英語史のアプローチの模索であるが、上記の谷のwitの衰退の論文や、家入の研究の一部では、方言の考察がなされたが、方言を含む歴史的コーパスの欠如のために、融合を図ることが困難であった。このような問題はあるものの、本研究は日本における英語史研究に寄与することができた。計画していた国際学会を開催し、そこで研究グループのほぼ全員がH22年度からの研究成果を発表し、論文化が順調に進んでいるためである。ただ、これらの個別の研究を統合する作業が残っており、これを平成24年度に行いたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。H22年度の国際学会MMECL2011の論文集の締め切りを8月にしており、これまでに各研究者は論文の訂正等を行い、まとめる作業を行う。先の項目でも述べたように、本年度は科学研究費の最終年度にあたるため、各研究者の研究成果を統合することで、通時的変異と地域的変異の研究を統合するモデルの構築という本研究の目的に向かって、作業を進めてゆきたい。このため、できるだけ研究者相互間の連絡を密にし、会合を持つことで所期の目的の達成に向けて、研究を進めてゆく。
人工林における炭素固定能の樹木形質を利用した広域的評価

九州各地のスギならびにヒノキ人工林において、地上部現存量、成長量、リターフォール量を測定し、地上部純一次生産量を推定するとともに、環境条件の違いや樹齢、品種、施業が及ぼす影響を調べた。また、これらの変数と樹木葉の炭素・窒素濃度などの樹木形質との間の相関を検討した。140年生のスギ人工林での純一次生産量は隣接する二次林と同程度であったが、過去の間伐の影響を受けていた。弱、中、強度の3段階の異なる間伐強度の生産量に及ぼす影響は、強度に間伐した場合のみ見られた。スギは品種の影響が大きく、樹高や成長量に30%以上の違いが見られた。また、スギ品種間における成長量と葉の窒素濃度との間の相関が観察された。福岡県に位置する九州大学福岡演習林内に設置してある人工林調査プロットにおいて、毎木調査、生葉およびリターフォールの収集を行った。採取した葉のサンプルの炭素・窒素含有量の測定を行った。福岡県の140年生のスギ造林地におけるリターフォール中の炭素・窒素濃度は既存研究で報告されている範囲内にあり、高齢林が特殊な値を示すことはなかった。大分県の110年生のスギ造林地に調査プロットを設定した。この調査地は植栽後90年目に強度、中度、弱度の間伐を試験的に実施している。調査プロット内のスギの胸高直径、樹高の測定、全天写真を用いた林冠閉鎖度の測定、リタートラップによるリターフォールの測定を行なっている。間伐強度の違いによる樹冠閉鎖率の違いは土地面積あたりのリターフォール量に影響を及ぼしているようである。宮崎県田野市にある宮崎大学田野フィールド内に設置されてあるスギ品種別試験地で採取した試料の化学分析を行った。窒素含有量の品種による違いが見られたが、サンプリング方法(場所)に依存した変異を検討する必要がある。宮崎県椎葉村にある九州大学宮崎演習林内に設置されてある50年生のヒノキ林における生葉のサンプリングを行った。大気からの窒素負荷量の違いに着目して、福岡県の50年生ヒノキ林のサンプルとの比較を行った。また、宮崎演習林内に設置してある品種別試験地での調査を開始した。福岡県に位置する九州大学福岡演習林内の140年生のスギ造林地に生育するスギと隣接する二次林化した不成績造林地に生残するスギのリターフォール量およびリターフォール中の炭素・窒素含有量を比較した。二次林に残存するスギの落葉中の窒素濃度は造林地よりも低かった。大分県に位置する110年生のスギ造林地は植栽後90年目に強度、中度、弱度の間伐が試験的に実施されている。異なる強度の間伐区でリターフォール量と成長量の比較を行った。バイオマスあたりの成長量は弱度間伐区で小さく、中度・強度間伐区で大きかった。中度・強度間伐区間では成長量の差はみられなかったが、強度間伐区でリターフォール量は大きくなった。リターフォール量の増加には雄花生産量の寄与が大きかった。宮崎県椎葉村にある九州大学宮崎演習林、鹿児島県垂水市にある鹿児島大学高隈演習林、宮崎県田野市にある宮崎大学田野フィールド内に設定されたスギ品種試験地で落葉の採集を行った。スギ品種試験地では昭和43年から46年にかけて在来の12品種のほか九州産精英樹クローン25品種などが同一のフォーマットで植栽されている。在来12品種の落葉の炭素・窒素濃度を測定した結果、同一地域内においても窒素濃度は0.3%から0.9%と大きな変異があった。福岡県と宮崎県に設置してある人工林調査プロットにおいて、デンドロメータを用いた成長量の測定、リターフォールおよび生葉の収集を行った。140年生のスギ造林地では直径成長量やリターフォール量に個体のバイオマスや林分あたりのバイオマスとの間には明瞭な関係が見られなかった。また、斜面上の位置による違いも見られなかった。この造林が失敗した後に広葉樹が天然更新した二次林が隣接している。この二次林に残存しているスギは樹高が低く成長量も小さい。異なる立地環境によってスギの成長が抑制されたのか、もしくは何らかの撹乱により造林が失敗し、天然更新した広葉樹の影響を受けたためにサイズが小さいままなのかは分からないが、形質の違いから要因を検討したい。50年生のヒノキ造林地では、落葉の炭素、窒素、リン濃度を測定した。生葉のサンプリングを行い、葉面積(投影面積)の測定も行ったが、炭素窒素濃度については測定器の不調故障により計測できていない。