hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
格子型構造をもつ適応ボルテラフィルタによる画像信号処理

近年,音声および画像などのマルチメディア情報を統合した高速なディジタル情報伝送システムが構築されつつあり,それ利用した情報の伝送が急速に普及している。情報伝送は伝送媒体として,光ファイバなどによる有線通信,マイクロ回線などによる無線通信に大別されるが、いずれも受信機側で信頼性のある情報に再生する必要がある.一般に,送信信号は伝送媒体の周波数特性による歪を受け伝送品質を劣化させるが、この歪を除去するには受信側に等化器を設置する必要がある.一方,筆者らは飽和現象などを生じる非線形システム同定問題に対して、ボルテラ級数展開からなる適応ボルテラフィルタが,大域的に収束特性が保証されることなどから、非常に有効な手法であることを示した。本研究では,伝送システムを非線形系にすると共に,高速で計算負荷の軽減化が図れる,格子型構造を有する適応ボルテラフィルタによる等化器を提案し,その有効性を計算機シミュレーションを通して検証した.なお,それらの成果の一部を国際学会などで報告した.近年,音声および画像などのマルチメディア情報を統合した高速なディジタル情報伝送システムが構築されつつあり,それ利用した情報の伝送が急速に普及している。本研究では,伝送システムを非線形系にすると共に,高速で計算負荷の軽減化が図れる,格子型構造を有する適応ボルテラフィルタによる等化器を提案し,その有効性を計算機シミュレーションを通して検証した.なお,それらの成果の一部を国際学会などで報告した.線形フィルタは、フィルタの設計・解析・実行の容易さから種々の信号処理技術の発展に大きく寄与してきた。しかしながら、飽和現象等を生じるシステムを同定する際には、線形フィルタではずしも良好な特性が得られていないのが実状である。このような問題に対処するには、非線形特性を考慮し得る非線形フィルタを導入しなければならない。本研究の目的は、飽和現象等を生じる非線形システムの同定をテイラー級数の一般化として知られているボルテラ級数展開からなるボルテラフィルタにより行い、また、同フィルタの適応アルゴリズムの高速化を、入力信号を直交化し得るフィルタとして格子形フィルタを構築すると共に、同フィルタをボルテラフィルタに結合することにより行うことにある。まず、2次元信号を対象とした低係数感度特性、高速演算性、次数可変等の特性を有する2次元格子形フィルタを構築し、その成果の一部を電子情報通信学会論文誌および国際学会で報告した。次に、非線形特性を考慮し得る非線形フィルタとして、ボルテラ級数展開からなるボルテラフィルタを構築した。同フィルタの有効性は誤差曲面が単峰性で大域的収束特性が保証されている点にある。また、同フィルタの入力信号部部分に2次元格子形フィルタを挿入することにより、すなち、ボルテラフィルタの入力信号を直交化することにより、高速収束特性を持つ非線形フィルタを構築した。なお、その成果の一部を国際学会で報告した。本研究の目的は、テイラー級数の一般化として知られているボルテラ級数展開からなるボルテラフィルタを用いて同定を行うことにある。その際、同フィルタに対する適応アルゴリズムの高速化を図るため、入力信号を直交化する格子形フィルタをボルテラフィルタに結合することにより行っている。また、有色外乱を含む観測信号から原信号を再現するために、1次元信号のエコーキャンセリング問題におけるダブルトーク状態に対応し得る相関アルゴリズムを、2次元信号を取り扱える相関アルゴリズムに拡張している。まず、非線形特性を考慮し得る非線形フィルタとして、ボルテラ級数展開からなる2次元ボルテラフィルタを構築した。また、同フィルタの入力信号部分に2次元格子形フィルタを挿入し、ボルテラフィルタの入力信号を直交化することにより、高速収束特性を持つ非線形フィルタを構築した。次に、ハンドフリーの携帯電話やテレビ会議システム等におけるダブルトーク状態におけるエコーキャンセリング問題は、有色外乱を含む観測信号から原信号を再現するための問題と等価になる。この点に着目して、1次元信号を対象としたダブルトーク状態のエコーキャンセリング問題に対応し得る相関アルゴリズムを、2次元信号を取り扱える相関アルゴリズムに拡張した。また、提案したアルゴリズムの有効性については、計算機シミュレーションによる画像復元に適用することにより明らかにした。近年,音声および画像などのマルチメディア情報を統合した高速なディジタル情報伝送システムが構築されつつあり,それ利用した情報の伝送が急速に普及している.情報伝送は伝送媒体として,光ファイバなどによる有線通信,マイクロ回線などによる無線通信に大別されるが,いずれも受信機側で信頼性のある情報に再生する必要がある.一般に,送信信号は伝送媒体の周波数特性による歪を受け伝送品質を劣化させるが,この歪を除去するには受信側に等化器を設置する必要がある.一方,筆者らは飽和現象などを生じる非線形システム同定問題に対して,ボルテラ級数展開からなる適応ボルテラフィルタが,大域的に収束特性が保証されることなどから,非常に有効な手法であることを示した.

本研究では,伝送システムを非線形系にすると共に,高速で計算負荷の軽減化が図れる,格子型構造を有する適応ボルテラフィルタによる等化器を提案し,その有効性を計算機シミュレーションを通して検証した.なお,それらの成果の一部を国際学会などで報告した.
空気流により伸縮性繊維を操作するための空気力学的特性の解析

繊維産業における空気流を利用した糸操作の基礎研究として、拘束噴流(管内吹き出し流)下の糸の空気抗力解析を行った。得られた結果は以下のとおりである。(1)一般的な糸における空気摩擦抗力係数は、C_f=KR_<ea>^<-n>なる実験式で表され、半径レイノルズ数でよく整理されることが確認された。噴流(一次流)を内側と外側から作用させた場合の違いは特に確認されなかったが、管路の組み合わせによってその係数が大きく変化することがわかった。特に、細い管路を使用した場合には糸が管壁に貼り付くなどの現象が見られ、この時の空気抗力は通常の半分程度になることがわかった。また糸の拘束状態によってもこの係数は変化し、自由端状態では両端固定状態の2倍となる。(2)空気流吹き出し口付近ではポテンシャルコアの影響により、この部分に作用する空気抗力はやや高くなるが、20cm50cmの間では空気抗力は糸の長さにほぼ比例して増加する。また、糸の長さが50cmを超えたり空気供給圧力が低いときは空気流の減速により抗力値の増加割合が減ることが確認された。さらに、糸が管路からはみ出した場合、空気流の影響は管路端から10cm程度までしか及ばないことが明らかとなった。(3)一般的な糸では糸の直径が小さくなるほど曲率の効果が現れていたが、伸縮性を持つスパンデックス糸ではこの傾向が見られなかった。すなわち、スパンデックス糸では空気抗力係数を半径レイノルズ数で整理することが有効でなく、むしろ平板に近い傾向を示すことが確認された。一方、拘束噴流下においてスパンデックス糸は激しく仲縮し絡みやねじれも生じるため、糸の伸びは吸い込み流実験のように確認することが困難である。また、断面が円形でないスパンデックス糸の空気力学的直径は、断面積を基準に換算した直径の1.6倍であることがわかった。繊維産業における空気流を利用した糸操作の基礎研究として、管内吹き出し流下の糸の空気摩擦抗力特性の解析を行った。実験では吹き出し口と管路を組み合わせて300m/s付近までの空気流を作り、標準長さ50cmでの空気抗力を測定した。現時点で得られた成果は以下のとおりである。1、吸い込み流と吹き出し流による空気流れと糸挙動の差異について吸い込み流では乱れが少なく抗力は糸に均一に作用しやすいが、吹き出し流では吹き出し口と管路の関係によってはポテンシャルコアが大きく影響することがある。このとき抗力にはばらつきが多くなり、伸縮性繊維では非常に大きな抗力値が観測される。また、管路が細いと糸が管壁にはりつく現象により十分な抗力が作用しない。2、管内高速流下における糸の空気摩擦抗力について伸びない糸における空気摩擦抗力係数はC_1=KRe^<-n>なる式で表され、半径レイノルズ数を使って整理される。また、毛羽や撚りなど糸の構造によりその係数が変化し、自由端状態では両端固定状態の約2倍の抗力値が観測される。一方、スパンデックス糸では糸の曲率の効果が少なく平板の抗力係数に近い傾向を示す。3、伸縮性繊維の機械的性質と流体力学的寸法について最近の伸縮性繊維はほとんどがマルチフィラメントであり、その形状も以前のものより凹凸が減少している。実験で使用したスパンデックス糸の縦弾性係数は平均して6.5MPa程度であったが、細い糸のほうがより高い傾向にある。また、断面形状から算出される空気力学的直径(代表長さ)は、線密度と比重から計算される断面積を基準とした直径の約1.6倍であった(特にフィラメント数の少ない糸では1.1倍である)。

一方、拘束噴流下においてスパンデックス糸は激しく仲縮し絡みやねじれも生じるため、糸の伸びは吸い込み流実験のように確認することが困難である。また、断面が円形でないスパンデックス糸の空気力学的直径は、断面積を基準に換算した直径の1.6倍であることがわかった。
すばる望遠鏡超広視野観測で探る近傍銀河の形成進化史

すばる望遠鏡超広視野CCDカメラによって得られた近傍銀河観測データの解析において問題となっていた背景光の差引、混雑領域における恒星の測光方法、光学系に起因するゴーストの処理などに着目し、最適なデータ解析方法の研究を行った。また、この最適化された手法に基づいて近傍銀河の解析を行い、アンドロメダ銀河ハローに存在する恒星ストリームの詳細を導出するとともに、こぐま座矮小銀河の連星系率を推定するなど、新たな観点から近傍銀河の形成進化史研究を行った。平成27年度は、「画像処理パイプラインの最適化と最終画像PSFの検討」と「PSFの安定性の検討」を主題として研究を行ってきた。HSCの画像処理パイプラインを含む通常の画像解析ソフトウエアでは、近傍銀河のような大きく広がった構造がある場合、空の明るさがうまく計算できず、銀河本体・近傍部分では精度の良い画像合成ができないことが問題であった。この問題の完全な解決は難しく、今後もさらなる改良が必要であるが、標準画像処理パイプラインの枠組みの中での最適解を検討した。標準画像解析パイプラインでは空の明るさを空間方向にチェビシェフ多項式でフィットしているが、近傍矮小銀河の場合には3次くらいに最適解があることが分かってきた。また、標準画像処理パイプラインとは別の方法で空の明るさを推定して引く方法についても研究を行ってきた。その結果、空の明るさを視野全体からなめらかにフィットすることによって、銀河本体でもきれいに空の明るさを引く手法の開発を行った。HSCでは、あるターゲットを何ショットか(少しずつポインティングをずらしながら)撮り、それらの画像を合成して一枚の大きな画像を作り、これを測光していくことになる。ショット毎にPSFの形は少しずつ異なるため、どのように画像を合成(足しあわせ)するのがPSF測光にとって最適であるかを検討することが重要である。本研究の結果、様々な画像合成法の中で、すべての画像をそのまま足し合わせる方法(平均合成)がPSFの形を正確に保つという点で最適であることが分かった。このような合成法は標準画像処理パイプラインでも選択でき、合成画像でもPSFの形が損なわれずに画像全域にわたり安定したPSF測光を行うことができることとなった。また同時に、本手法に従えば時間変化や姿勢変化による安定性を気にすることなくPSF測光を行うことができるため、平均合成を基本として解析を進めることが最適という結論に到達した。研究実績の概要に示した通り、研究計画は順調に進捗しており、平成27年度当初に計画していた研究計画である「画像処理パイプラインの最適化と最終画像PSFの検討」と「PSFの安定性の検討」は完了できたと考えている。画像処理パイプラインの最適化については、今後の改良に伴って随時最適手法の改良を進めていく必要があるが、最新版は安定バージョンとされており、しばらくは本研究によって確認された画像解析手法が適用可能であると考えられる。また、平成27年度には平成28年度に予定していた「PSF星選択の自動化の検討」についても先行して取り組んだ。広く使われているPSF測光ソフトウエアDAOphotではPSF星選択の際に星を目で見て取捨選択を行うなど一部手動操作が含まれており、このPSF星選択部分が解析のボトルネックとなっていた。PSF測光ソフトウエアとは別に他の測光ソフトウエア(SExtracter)を組み合わせることにより、星である信頼度が高い天体を自動的に選択することが可能になり、そのような天体をPSF星として合成することによって精度の高いPSFを作成することが可能であることが確認できた。またこの研究の過程において、SExtracterにオプションとして備わっているPSF測光モード(PSFEx)についてもその性能を調査した。PSFExはかなり高速に動作するものの、暗い天体の検出においてDAOphotに分があることが確認できた。一方、研究が進んでくると画像合成の段階で計算機資源の不足で解析が進まなくなる状況があることが分かってきた。これは純粋に合成する画像の枚数が多くなったために画像合成ソフトウエアに必要なメモリーが増えたためと考えられているが、ソフトウエア開発チームと協力して対策を進めることが必要だということも分ってきた。平成28年度は主に「PSF測光パイプラインの構築」を目指し、HSC標準画像処理パイプラインで問題となっていた、大きな構造の天体があった場合の空の明るさの推定およびその差し引きとゴーストの除去について精力的に開発を進めてきた。HSC標準画像処理パイプラインは、空の明るさを一定のグリッドから推定しているために大きな構造の天体がある場合には局所的に空の明るさを過大評価してしまうことが分かっていた。そこで空の明るさは視野全体でなめらかに変化することを使って、大きな構造の天体がある箇所でも空の明るさを適切に推定する手法の開発を行ってきた。この手法により、大きな構造の天体、特に近傍銀河の周辺でも空の明るさを適切に推定し差し引くことができるようになり、今まで検出ができていなかった天体も測光できるようになった。HSC画像には強度が強く広がっているゴーストが発生することが知られており、これらにより局所的に天体の検出効率が低下したり、測光精度に影響を与えることが分かっている。ゴーストが視野内のどのような場所にどのような形で出現するかは光線追跡から計算することが可能であり、強度の強いものは星の周辺に広がる円形ゴースト、視野内に写っている明るい星と光軸を挟んだ位置に発生する彗星状ゴースト、視野外の明るい星が視野周辺に作るアーク状ゴーストが主要な三種であることが分かった。

これらは明るい星の位置が分かればあらかじめどこに出現するかが分かるため、自動的にその発生位置を推定して合成前の個々の画像でマスクすることが可能である。このような原理でゴーストの除去法の開発を行った。またこれらのゴースト除去法はHSC標準画像処理パイプラインにも標準として採用されることとなり、現在導入が進められている。このように、本研究がHSC標準画像処理パイプラインの改良にも大きく貢献することとなった。本研究開始時の年次計画では平成28年度までに画像解析手法とPSF測光パイプラインの開発を進める計画であった。平成27年度には「画像処理パイプラインの最適化と最終画像PSFの検討」と「PSFの安定性の検討」は完了しており、平成28年度に開発を進める予定であった「PSF星選択の自動化の検討」についても先行して取り組んだ。そのため、平成28年度には「PSF測光パイプラインの構築」の一環として、大きな構造の天体があった場合の空の明るさの推定およびその差し引きとゴーストの除去法の開発を入念に進めることができ、HSC標準画像処理パイプラインへの導入にまでこぎつけることができた。研究計画は当初計画通りに進捗しており、十分な達成度で本研究が進められてきたと考えている。また、本測光手法の開発とともに実データへの適用を通して、手法自体の発表および本手法を通して得られた結果の発表も行ってきた。手法の発表として、彗星状ゴーストの除去法(天文学会秋季年会、すばるユーザーズミーティング)、アーク状ゴーストの除去法(天文学会春季年会、すばるユーザーズミーティング)の発表を行った。同時に科学成果の発表として、こぐま座矮小楕円体銀河の星種族の研究(第7回すばる国際会議)、近傍うず巻き銀河NGC4631のハロー構造の研究(第7回すばる国際会議)等の発表を行っており、後者についてはアメリカ天文学会誌への投稿を行った(共著論文)。国内研究会のみならず国際研究会でも発表を行うことにより、近傍銀河研究者を含めた多くの研究者に広く画像解析手法を知ってもらうことができ、特にゴースト除去については多くの研究者から期待と好評を持って受け止められている。近傍銀河は銀河を個々の星に分解して観測することが可能であり、理解が進んでいる恒星進化理論との比較を通して銀河の形成進化を詳細に解明できるという点で重要な観測対象である。本研究は、すばる望遠鏡超広視野CCDカメラHyper Suprime-Cam (HSC)を用いて近傍銀河研究を行う際に必要となる、HSC標準画像処理パイプラインからの拡張や最適な測光法の比較検討などを行うことにより、近傍銀河研究に特化した解析手法の確立を目指すとともに、今まであまり調べられてこなかった近傍銀河周辺部に本手法を適用することによりその有効性を示すことを目標としている。平成28年度までには、PSF測光法の比較検討、大きな構造の天体があった場合の空の明るさの推定およびその差し引き、画像に写り込むゴーストの除去法についての研究を進め、HSC近傍銀河PSF測光法の構築を完了していた。
薄肉断面部材の衝撃圧潰によるエネルギー吸収特性

本研究では,静荷重に対する評価手法に基づき,塑性関節における動的効果を実験的に求めることにより,薄肉管の衝撃軸圧潰特性を評価する手法を提案した.すなわち,塑性関節における動的効果にあらかじめ著者らによって行われた板材の衝撃三点曲げ試験の結果から得られた塑性関節における,曲げ角速度に対する全塑性曲げモーメントの構成式を用いた.そして,この解析結果と実験結果との比較を行うことにより,本解析法の妥当性を確認した.その結果,数値計算された衝撃軸圧潰による変形量あるいは平均圧潰荷重は,実験結果とほぼ一致し,本解析法の妥当性が確認できた.しかし円管の軸対称変形では圧潰周期を理論的に決定することができたが,正方形管ではそれらを決定することができなかった.そこで実験より得られた圧潰周期の値を用いて衝撃圧漬による最終変形量等を予測することにした.このような今後解決すべき問題点はあったものの,全体としては,軸圧潰のような曲げ変形が支配的な現象に対して,引張試験による構成式を用いずに,直接塑性関節おける曲げ角速度と全塑性曲げモーメントとの構成式を使用した試みは有効であった.また,比強度および比剛性の優れた炭素繊維と,成形時の熱収縮が比較的小さく炭素繊維との界面強度に優れたエポキシ樹脂の組み合わせでエネルギー吸収部材としての可能性とその温度依存性について検討した.また,衝撃時の荷重を計測するための軟鋼製ロードセルの設計と作成を行い,高精度な計測を実現させた.その結果,衝撃吸収材料としてのCFRPは,繊維配向を適当に配置することにより,吸収エネルギーの絶対量は劣るが単位質量あたりではアルミニウムよりも優れた面を持っていることが明らかになった.また荷重計測用のロードセルの形状を変形することにより良好な動特性が得られた.さらに,時間(速度)温度換算則が近似的に適用できることが明らかになった.本研究では,静荷重に対する評価手法に基づき,塑性関節における動的効果を実験的に求めることにより,薄肉管の衝撃軸圧潰特性を評価する手法を提案した.すなわち,塑性関節における動的効果にあらかじめ著者らによって行われた板材の衝撃三点曲げ試験の結果から得られた塑性関節における,曲げ角速度に対する全塑性曲げモーメントの構成式を用いた.そして,この解析結果と実験結果との比較を行うことにより,本解析法の妥当性を確認した.その結果,数値計算された衝撃軸圧潰による変形量あるいは平均圧潰荷重は,実験結果とほぼ一致し,本解析法の妥当性が確認できた.しかし円管の軸対称変形では圧潰周期を理論的に決定することができたが,正方形管ではそれらを決定することができなかった.そこで実験より得られた圧潰周期の値を用いて衝撃圧漬による最終変形量等を予測することにした.このような今後解決すべき問題点はあったものの,全体としては,軸圧潰のような曲げ変形が支配的な現象に対して,引張試験による構成式を用いずに,直接塑性関節おける曲げ角速度と全塑性曲げモーメントとの構成式を使用した試みは有効であった.また,比強度および比剛性の優れた炭素繊維と,成形時の熱収縮が比較的小さく炭素繊維との界面強度に優れたエポキシ樹脂の組み合わせでエネルギー吸収部材としての可能性とその温度依存性について検討した.また,衝撃時の荷重を計測するための軟鋼製ロードセルの設計と作成を行い,高精度な計測を実現させた.その結果,衝撃吸収材料としてのCFRPは,繊維配向を適当に配置することにより,吸収エネルギーの絶対量は劣るが単位質量あたりではアルミニウムよりも優れた面を持っていることが明らかになった.また荷重計測用のロードセルの形状を変形することにより良好な動特性が得られた.さらに,時間(速度)温度換算則が近似的に適用できることが明らかになった.本年度は、炭素繊維強化プラスチック(FRP)がエネルギー吸収材料として有効であるかを試験するとともに、その温度依存性を調査した。吸収エネルギー量については、スチールやアルミニウムのような金属材料の方が優れているが、圧潰に要した部材の単位質量あたりの吸収エネルギー量を計算するとCFRPの方が、金属材料よりもはるかに優れていることがわかった。またCFRPの優位点は圧潰によって試験片が粉砕されてしまうので、試験片の全長がエネルギー吸収に利用できることである。これに対して、金属材料の試験片では、圧潰によって折り畳まれた構造そのものが、さらなるエネルギー吸収を妨げてしまう欠点のあることがわかった。すなわちCFRPは、非常に優れたエネルギー吸収部材を構成しうることが明らかになり、その特性は100°C程度まで温度を上昇させても目立った低下はないことが明らかになった。繊維配高に関しては、荷重の負荷方向になるべく多くの繊維を並べた方が、より高い圧潰荷重を維持することができ、より良い特性が得られることが明らかになった。繊維強化プラスチック(FRP)によって薄肉円筒を製作し、材料の種類と繊維配向角度が円筒の衝撃圧潰によるエネルギー吸収特性に与える影響と温度依存性を調べるために、衝撃圧縮試験機を用いて試験を行った。繊維についてはガラスとカーボンを、樹脂はエポキシを、それぞれ用いた一方向強化プリプレグを採用し、配向角については、±15°,±45°,±75°,試験温度範囲は、20°C120°Cとした。エネルギー吸収率は、単位質量あたりで評価すると、ガラス繊維を用いた試験片では、カーボンを用いたものよりもかなり劣ることが判明したが、依然としてスチールやアルミニウムの金属製試験片よりもやや優れていることが明らかになった。

温度に関しては、その特性は100°C程度までは、目立った低下はなかったが、圧潰モードについてはかなり温度の影響をうけるている。繊維配向については、荷重の負荷方向になるべく多くの繊維を並べた方が、より高い圧潰荷重を支えることができ、エネルギー吸収量をより多く稼ぐことができる。したがって、強度の高い繊維を用いた方が、より高い吸収エネルギーを示す傾向のあることが明らかになった。薄肉断面部材の衝撃圧潰によるエネルギー吸収能を見積もる場合には、実験をすることなく予測する技術を確立するかまたは小型モデルの試験片を用いた実験結果から実物大のモデルに対する結果を予測する方法を確立するかが重要な課題である。本年度は、繊維強化プラスチック(FRP)製円筒の試験片について両者の予測手法確立に重点を置いて研究を行った。前者については、有限要素法(FEM)を用いたコンピュータ・シミュレーションにより予測することを試みたが、金属系試験片を除いて、その技術の確立は極めて困難であった。後者については、横断面が相似形で大きさの異なる数種類の試験片を製作し、衝撃圧潰実験を行い、エネルギー吸収能の相似形状依存性を調ベた。同時にバッキンガムの定理に基づき、エネルギー吸収能に関与すると思われるパラメータ群を考慮した次元解析を行い、実験結果を表現しうる相似則について検討を行った。FRPでは、繊維の種類・強度や配向角度・積層パターンあるいは圧潰パラメータなどエネルギー吸収に関わると考えられるパラメータ数が多く、一般的な相似側を見出すことは非常に困難であった。しかし、試験片仕様をある程度限定することにより、円筒断面形状を表すパラメータと圧潰によるエネルギー吸収量には、一定の相関のあることを見出した。すなわち、円筒の単位厚さ当たりのエネルギー吸収量は、円筒断面の直径とほぼ線形な関係にあることが、明らかになった。そして、この関係を保つためには、圧潰モードが変わらないように破壊を制御することが必要であることも明らかになった。
景観性に優れたプレキャストアーチカルバートを含む盛土構造の耐震設計規範の確立

昨今の社会的情勢を背景に,経済的な道路建設のニーズが高まっている。山岳部が国土の大部分を占有し,平野部は既に人口集中等で要地の制限を受ける我が国では,道路建設の制約条件は厳しいものである。トンネル部とそれを繋ぐ橋梁・土工区間が大半を占めるような道路線形となり,トンネル掘削で生じる土砂の運用は,経済的な道路建設を成し得る上で重要な鍵となる。また,地震や水害の多い我が国では,それらに十分に耐えうる構造物を構築する必要がある。経済性を重視する社会情勢と防災上の観点を満足するには,既存の構造物概念に囚われない構造物の提案,その設計規範の構築が急務である。そこで,本研究では多ユニットの多連式アーチカルバートに着目し,地震時の挙動の解明およびそれに基づく設計規範の構築を目的とした。具体的には,幅10mの大規模な同じ機能を満たすように設計されたアーチカルバートとボックスカルバートについてレベル2地震動に対する動的解析を行い,両者の耐震安定性を比較検討した。さらに,盛土のみ,シングルプレキャストアーチカルバート,間隔が10m, 5m, 2.5mの3連続プレキャストアーチカルバートの計5ケースを解析対象として,レベル2地震動に対する動的解析を行い,耐震安定性に及ぼすユニット間隔の影響を検討した。本研究では多連式アーチカルバートに対して,(1)施工過程を考慮した耐震挙動,(2)入力地震波の周波数の変動によるアーチカルバートとボックスカルバートの挙動,(3)地震動に対する安定性,(4)地震後の残留変形,および(5)連続化によるプレキャストアーチカルバートの耐震安定性を解明することができた。昨今の社会的情勢を背景に経済的ならびに景観性に優れた道路建設のニーズが高まっている.山岳部が国土の大部分を占有し,平野部は既に人口集中等で要地の制限を受ける我が国では,道路建設の制約条件は厳しいものである.トンネル部とそれを繋ぐ橋梁・土工区間が大半を占めるような道路線形となり,トンネル掘削で生じる土砂の運用は経済的な道路建設を成し得る上で重要な鍵となる.また,地震や水害の多い我が国では,それらに十分に耐えうる構造物を構築する必要がある.経済性および環境配慮を重視する社会情勢と防災上の観点を満足するには,既存の構造物概念に囚われない構造物の提案,その設計規範の構築が急務であり,景観性に優れた多連式プレキャストアーチカルバートを含むハイブリッドの盛土構造が既に提案されている.しかしながら,本構造を実際上適用するには,構造物の力学的安定,施工問題および耐震性を十分に検討する必要がある.そこで,本研究では多連式プレキャストアーチカルバートの地震時の挙動の解明およびそれに基づく設計規範の構築を目的とする.研究の手法では,振動台を用いた遠心力場における模型実験および3次元弾塑性動的有限要素法による解析を実施し,多連式プレキャストアーチカルバートおよび周辺地盤の耐震性について検討を行った.その代表的な成果として,レベル2地震動に対するボックスカルバートおよびアーチカルバートの耐震性を明確にすることができた.昨今の社会的情勢を背景に,経済的な道路建設のニーズが高まっている。

具体的には,幅10mの大規模な同じ機能を満たすように設計されたアーチカルバートとボックスカルバートについてレベル2地震動に対する動的解析を行い,両者の耐震安定性を比較検討した。さらに,盛土のみ,シングルプレキャストアーチカルバート,間隔が10m,5m,2.5mの3連続プレキャストアーチカルバートの計5ケースを解析対象として,レベル2地震動に対する動的解析を行い,耐震安定性に及ぽすユニット間隔の影響を検討した。本研究では多連式アーチカルバートに対して,(1)施工過程を考慮した耐震挙動,(2)入力地震波の周波数の変動によるアーチカルバートとボックスカルバートの挙動,(3)地震動に対する安定性,(4)地震後の残留変形,および(5)連続化によるプレキャストアーチカルバートの耐震安定性を解明することができた。
作物の耐塩性と根の細胞壁との関係

本研究は,根の細胞壁の成分とダイズの耐塩性との関係を明らかにすることを目的とした。平成17年度における研究により,根の細胞壁のペクチン量がダイズ品種の耐塩性程度と関係していることを明らかにした。そこで平成18年度は,ペクチンの構成に重要な役割を果たしているカルシウムを培地に添加した場合,ダイズの耐塩性にどのような影響を与えるかについて調査した。植物材料として,ダイズの耐塩性品種であるDareおよび塩感受性品種である東山69号を用い,異なるNaCl濃度条件下(0,40,80mM)で栽培し,CaCl_2(0.0,0.5,1.0mM)を水耕液に添加した。耐塩性の指標として,根の伸長を用いた。60時間後の測定の結果,塩ストレス耐性の程度にかかわらず,CaCl_2添加処理個体では無添加個体に比べて,根端部のペクチン量および細胞壁のカルシウムイオン量が有意に増加することが明らかとなった。また,この増加程度は塩感受性品種よりも耐塩性品種のほうが大きかった。カルシウムイオンは,植物体内におけるナトリウムイオン害を軽減することがよく知られている。その理由について,これまでは主に細胞膜および細胞内におけるカルシウムの作用により説明されてきた。しかし本研究では,カルシウム添加が根の細胞壁のペクチン量に影響することを明らかにした。ペクチン量は細胞伸長に影響を与えることから,カルシウムは細胞壁においてもペクチンの増減を通じて,植物の耐塩性に影響すると推測される。また,細胞壁におけるカルシウムイオンの増加は,生体の電気化学ポテンシャル(Electro-chemical Potential)の変化を生じさせ,ナトリウムイオンの細胞壁への進入/貫通を阻害することも考えられる。本年度の研究の結果,根の細胞壁の成分,特にペクチンの含有量,およびペクチンの含有量に影響する要素(カルシウムイオン)は,ダイズの根の伸長と密接な関係があることが示唆された。
表情認知に着目した大うつ病性障害と双極性障害の新たな鑑別法の創出

研究方法は、精神疾患の標準的な操作的診断基準であるDSM-IV-TRを用いて、大うつ病性障害、双極性障害の診断を行う。臨床症状を評価した後、Happy100%・Sad0%から、Happy50%・Sad50%を経て、Happy0%・Sad100%までの7段階の顔表情刺激を提示し、その表情を判断させる表情認知課題を行い、その間の脳活動をfMRIで撮影する。喜びや悲しみの間の表情認知課題中の大うつ病性障害と双極性障害の間で脳活動の差異を用いて両者の鑑別法を開発する。
フラーレン/ケイ素高分子機能材料の開発

本研究は、ポリシランの光キャリヤの発生効率を向上させることを目的として、1)種々、ケイ素化フラーレンを合成し、それを用いたポリシラン等のケイ素系高分子へのドーピングを検討した。2)ドーパントとしてC60やC70に代表される空フラーレンより低いレドックス電位を有する、La@C82、La2@C80等の金属内包フラーレンをドーパントとして用い、ポリシランの光電変換機能の向上を検討した。2)ポリシランの代わりに、新にケイ素化フラーレンのポリマーを用い、新規フラーレン/ケイ素系高分子による光電変換機能の発現を試みた。また、特に金属原子がフラーレンの空洞内にトラップされ外界から隔離された金属内包フラーレンは、一つの巨大疑似原子-スーパーアトム-、即ち、金属元素とフラーレン分子からなる全く新しい複合元素としての性質を持つと予想される新奇な物質である。ランタニド金属原子がフラーレンの炭素ケージの中に内包されたLa@C82は、La(3+)C82(3-)の電子構造をもち、その酸化還元電位は、空のフラーレンよりも低い。即ち、容易に電子の授受を起し得る物質である。この興味ある金属内包フラーレンをドーパントとして用い、ポリシランの光伝導を調べた。光ビスシリル化反応により、ケイ素化フラーレンのポリマー合成を試みた。さらに、ポリシラン自身の光分解によるシリルラジカルを、フラーレンで捕捉する可能性を検討した。即ち、ポリシラン及びオリゴシランの主鎖へのフラーレンの取り込みを検討し、C60を主鎖に組み込んだポリシランの合成に成功した。また、同時にオリゴシランが環状に付加したケイ素化フラーレンの合成にも成功した。ケイ素化フラーレンポリマーの光導電性材料としての有用性を確立した。1-i)ポリシラン類のケイ素-ケイ素単結合は、そのイオン化ポテンシャルの低さから明らかなように、非常に高い電子供与能を有し活性な炭素-炭素二重結合のそれにに匹敵する。これらはテトラシアノエチレン等の電子受容体と容易に電荷移動(CT)錯体を形成することから、C60やC70の場合もその酸化還元電位やイオン化ポテンシャル等の物性値から判断して、容易にCT錯体を形成することが予想できる。即ち、ポリシランとの光誘起電子移動反応によりケイ素-ケイ素単結合ユニットにより連結されたフラーレンの合成が成し得る。電子供与基であるSi-Siユニットと電子受容体であるC60ユニットを有するポリマーは導電性材料や電子伝達系への応用が確信される。本年度はジシラン、トリシラン等のシクロポリシランやポリシラン類との光誘起電子移動を経由する光シリル化反応を検討した。特に、電子供与能の高いSi-Si結合を有するジシラシクロプロパンをターゲット分子として用いる光反応を試み、相当するフラーレン化ケイ素化合物を得ることに成功した。1-ii)合成したケイ素化フラーレンの紫外可視吸収スペクトル、酸化還元電位の測定を行ない、付加体は特徴的な吸収スペクトルを示し、C60よりも電子豊富なフラーレンの生成が確認された。1-iii)フラーレンをドーピングしたポリシランの光伝導を調べ、光キャリア発生効率向上の検討を行うと同時に、高移動度を持つかを調べた。即ち、PMPSの吸収ピークに対応する330nmにおける、光伝導を調べている。さらに、ポリシランとフラーレンの間に電荷移動が生じているか調べ、また、蛍光スペクトルの測定も検討している。特に、パイ電子系側鎖ポリシランとフラーレンの間の光誘起電荷移動による光キャリア発生効率の向上がみられるかを検討しており、ケイ素化フラーレンが光キャリア発生効率の向上に有効なドーパントであることを明らかにしたい。

本研究は、ポリシランの光キャリアの発生効率を向上させることを目的として、1)種々、ケイ素化フラーレンを合成し、それを用いたポリシラン等のケイ素系高分子へのドーピングを検討する。2)ドーパントとしてC60やC70に代表される空フラーレンより低いレドックス電位を有する、La@C82、La2@C80等の金属内包フラーレンをドーパントとして用い、ポリシランの光電変換機能の向上を図る。2)ポリシランの代わりに、新にケイ素化フラーレンのポリマー用い、新規フラーレン/ケイ素系高分子による光電変換機能の発現を試みる。ケイ素系高分子材料は、光電変換機能を持ち、新規な電子・光材料となる大きな可能性を秘めているが、加工・物性評価の容易な溶媒可溶なポリシランが生まれて、いまだ十数年の歴史しかなく、炭素系高分子に比較してケイ素系高分子のバリエーションはまだまだ少なく、これから新しいアプローチによる開拓が大いに期待される材料群である。金属原子がフラーレンの空洞内にトラップされ外界から隔離された金属内包フラーレンは、一つの巨大疑似原子-スーパーアトム-、即ち、金属元素とフラーレン分子からなる全く新しい複合元素としての性質を持つと予想される新奇な物質である。ランタニド金属原子がフラーレンの炭素ゲージの中に内包されたLa@C82は、La(3+)C82(3-)の電子構造をもち、その酸化還元電位は、空のフラーレンよりも低い。即ち、容易に電子の授受を起し得る物質である。この興味ある金属内包フラーレンをドーパントとして用い、ポリシランの光伝導を調べた。昨年度までに開発した光ビスシリル化反応を用いて、ケイ素化フラーレンのポリマー合成を試みた。さらに、ポリシラン自信の光分解によるシリルラジカルを、フラーレンで捕捉する可能性を検討した。即ち、ポリシランの主鎖へのフラーレンの取り込みを検討した。ランタニド金属原子がフラーレンの炭素ケージの中に内包されたLa@C82は、La(3+)C82(3-)の電子構造をもち、その酸化還元電位は、空のフラーレンよりも低い。光ビスシリル化反応により、ケイ素化フラーレンのポリマー合成を試みた。さらに、ポリシラン自身の光分解によるシリルラジカルを、フラーレンで捕捉する可能性を検討する。即ち、ポリシラン及びオリゴシランの主鎖へのフラーレンの取り込みを検討し、C60を主鎖に組み込んだポリシランの合成に成功した。また、同時にオリゴシランが環状に付加したケイ素化フラーレンの合成にも成功した。ケイ素化フラーレンポリマーの光導電性材料としての有用性を確立した。
超解像度顕微鏡を用いたneo renal histologyの創出

我々は、超解像度顕微鏡を用いて、HE染色、PAS染色、PAM染色、EM染色などの腎生検組織診断で通常用いられる染色を施したサンプルを観察した。これにより、従来、電子顕微鏡や蛍光ラベルを用いて観察していた微細構造である腎ポドサイトの足突起や尿細管細胞内のミトコンドリアの形態変化を観察する方法を見出した。足突起構造については、ヒトおよび実験動物から得られたサンプルにおいて、正常構造の保たれる部分では3次元に足突起がかみ合う様子が観察された。さらに、慢性腎不全の予後に関連する臨床的指標である尿蛋白の程度に応じて、足突起の正常構造が破綻していた。また、ミトコンドリア観察においては、正常組織部分ではミトコンドリアが櫛状に配列しており、一方で組織障害が強いと考えられる部位では配向性が乱れ、断片化が認められた。また、これらの微細構造はEMT染色を用いた場合に最も鮮明に観察された。今後の方針として、観察された足突起やミトコンドリアの形態変化の定量化を行い、腎予後との相関を検討する方針である。定量化の方法としては、超解像度顕微鏡で得られた画像に対してフーリエ変換を行い、得られたパワースペクトルから定量を行う。腎病変の進展には腎構成細胞の細胞内オルガネラを含めた微細構造変化が密接な関連を持つことが既に報告されている。本研究により、腎生検組織診断に用いる通常染色を施したサンプルから、これまで得られていたより多くの情報を得ることができ、より良い病状理解および予後予測が可能となる可能性がある。我々は、現在までにヒト腎生検のHE、PAS、PAM、EMT染色といった通常染色を施したサンプル、および実験動物の同様の染色を施したサンプルを超解像度顕微鏡(SIM)を用いて観察を行った。ヒトサンプルでの検討では、EMT染色を用いて観察することで腎ポドサイトの足突起の微細構造が観察できることを確認した。HE、PAS、PAMの各染色でも観察可能であったが、EMT染色サンプルが最も鮮明に足突起およびミトコンドリアを描出できた。足突起の微細構造が破綻すると、臨床的には尿蛋白が出現することが知られている。この足突起の微細構造が破綻し臨床的に多量の尿蛋白血症および低アルブミン血症を呈する病態である微小変化型ネフローゼ症候群症例のサンプルでは、足突起構造が破綻しており、正常構造が消失していることが観察できた。また、様々な程度の尿蛋白を認める疾患であるIgA腎症の患者では、尿蛋白の多寡に応じて、足突起の正常構造が破綻していることが観察された。また、細胞内オルガネラの観察に関しては腎組織のEMT染色を超解像度顕微鏡で観察することで、ミトコンドリア様の櫛状の構造物が観察された。この構造物はCOX-4での免疫染色で観察した構造物と一致しており、ミトコンドリアであることが確認できた。SIMで観察可能であるミトコンドリアは、組織障害の程度の強い部位では櫛状構造をとっておらず、断片化および膨化を認めた。同じサンプルを電子顕微鏡で観察するとミトコンドリアのfissionやfusionを認め、超解像度顕微鏡で観察された変化はこれらの変化を反映しているものと考えられた。観察に用いる染色の種類や、励起波長の違いによって観察される微細構造が異なるため、染色と励起波長の組み合わせで観察される構造を、免疫染色を併用して確認する。また、これまでに確認できた足突起やミトコンドリアの微細構造の程度を定量化する方法を確立する。足突起の定量については、まず尿蛋白の程度との相関を確認する。さらに、この解析から得られた数値と腎予後との相関を検討する。定量化の方法としては、フーリエ変換を用いる。超解像度顕微鏡で取得した腎組織の微細構造画像に対し二次元フーリエ変換を行い、パワースペクトルから足突起ないしミトコンドリアの正常構造の保存の程度を表す数値を算出する予定である。

我々は、現在までにヒト腎生検のHE、PAS、PAM、EMT染色といった通常染色を施したサンプル、および実験動物の同様の染色を施したサンプルを超解像度顕微鏡(SIM)を用いて観察を行った。ヒトサンプルでの検討では、EMT染色を用いて観察することで腎ポドサイトの足突起の微細構造が観察できることを確認した。HE、PAS、PAMの各染色でも観察可能であったが、EMT染色サンプルが最も鮮明に足突起およびミトコンドリアを描出できた。足突起の微細構造が破綻すると、臨床的には尿蛋白が出現することが知られている。この足突起の微細構造が破綻し臨床的に多量の尿蛋白血症および低アルブミン血症を呈する病態である微小変化型ネフローゼ症候群症例のサンプルでは、足突起構造が破綻しており、正常構造が消失していることが観察できた。また、様々な程度の尿蛋白を認める疾患であるIgA腎症の患者では、尿蛋白の多寡に応じて、足突起の正常構造が破綻していることが観察された。また、細胞内オルガネラの観察に関しては腎組織のEMT染色を超解像度顕微鏡で観察することで、ミトコンドリア様の櫛状の構造物が観察された。この構造物はCOX-4での免疫染色で観察した構造物と一致しており、ミトコンドリアであることが確認できた。SIMで観察可能であるミトコンドリアは、組織障害の程度の強い部位では櫛状構造をとっておらず、断片化および膨化を認めた。同じサンプルを電子顕微鏡で観察するとミトコンドリアのfissionやfusionを認め、超解像度顕微鏡で観察された変化はこれらの変化を反映しているものと考えられた。観察に用いる染色の種類や、励起波長の違いによって観察される微細構造が異なるため、染色と励起波長の組み合わせで観察される構造を、免疫染色を併用して確認する。また、これまでに確認できた足突起やミトコンドリアの微細構造の程度を定量化する方法を確立する。足突起の定量については、まず尿蛋白の程度との相関を確認する。さらに、この解析から得られた数値と腎予後との相関を検討する。定量化の方法としては、フーリエ変換を用いる。超解像度顕微鏡で取得した腎組織の微細構造画像に対し二次元フーリエ変換を行い、パワースペクトルから足突起ないしミトコンドリアの正常構造の保存の程度を表す数値を算出する予定である。
分子熱浴に接した多原子分子系のクラマース -フォッカープランク方程式-

本研究では、従来、Kramers-Fokker-Planck方程式による溶質分子の取り扱いで仮定されてきた一定の温度をもつ熱浴の自由度を拡張して、分子内座標の関数であるメソパラメータを複数個導入して、分子熱浴に接した多原子分子系のKramers-Fokker-Planck方程式を構築した。そのためにZubarevの非平衡統計分布関数の方法を適用して、モデル反応系に温度勾配を導入した。その結果、構造化された分子熱浴に関する情報を分子内ダイナミクスに部分的に付加することが可能となった。こうした定式化に基づく非平衡非定常熱浴の概念は、将来のメソ分子反応理論の確立にむけたキーポイントとなるはずである。分子熱浴に接した多原子分子系のKramers-Fokker-Planck方程式の構築は、MD法と連携して初めて可能となり、非平衡非定常分子運動の解明にむけたアプローチの一つになるものと思われる。具体的に、自由エネルギー面上での平衡点近傍で、凝縮反応系における基準座標系{Q}を取り出し、自由エネルギー面を{Q}を用いて表現して第0近似のKramers-Fokker-Planck方程式を設定する。またメンシュトキン反応や水表面でのアンモニアの溶解過程などを例に、凝集反応系における非平衡非定常ダイナミクスの本質を数値計算を通して探索した。その際、あくまでも現実系に密着した方針をとり、周期境界条件下のab intio分子動力学法やMD-QM/MM法を実行してダイナミクス情報を取り出した。こうした初年度の研究成果を下に、水中の二原子分子系として対照的極性を示す一酸化炭素(CO、振動数2170cm^<-1>)とフッ化水素(HF、振動数299cm^<-1>)を例に、熱力学的極限が明らかに成立しない場合の、溶媒和構造や、溶質から溶媒への緩和過程について分子動力学法を用いて調査した。HF分子に近接する領域では、変角振動(1800cm^<-1>)に関してHF方向にわずかに強い強度が現れることが分かった。その際、あくまでも現実系に密着した方針をとり、周期境界条件下のab initio分子動力学法やMD-QM/MM法を実行してダイナミクス情報を取り出した。
小惑星ベスタの形成初期における大規模衝突破壊の年代学的検証

小惑星ベスタは分化天体であり,隕石を用いた物質的研究と探査機による観察が行われている唯一の小惑星である.そのため,ベスタにおける隕石研究と探査研究は,双方の研究の組み合わせによる新しい研究の展開を考える上で重要である.ベスタ起源隕石から,ベスタは30-60 kmの原始地殻を保持する稀有な天体と考えられてきたが,探査の結果,ベスタの地殻は85 km以上に達することが明らかになった。これらの矛盾する結果に対し,ベスタが形成初期に大規模衝突を経験し内部構造が変化したとする説が提唱されている.本研究ではベスタの大規模衝突に関する仮説に対して,ベスタ起源隕石の年代測定を行い検証することを試みる.小惑星ベスタは分化天体であり,隕石を用いた物質的研究と探査機による観察が行われている唯一の小惑星である.そのため,ベスタにおける隕石研究と探査研究は,双方の研究の組み合わせによる新しい研究の展開を考える上で重要である.ベスタ起源隕石から,ベスタは30-60 kmの原始地殻を保持する稀有な天体と考えられてきたが,探査の結果,ベスタの地殻は85 km以上に達することが明らかになった。これらの矛盾する結果に対し,ベスタが形成初期に大規模衝突を経験し内部構造が変化したとする説が提唱されている.本研究ではベスタの大規模衝突に関する仮説に対して,ベスタ起源隕石の年代測定を行い検証することを試みる.
外国人留学生供給源の変動とその規定要因‐中国の大学の日本語教育と学習者を事例に

本年度は引き続き、2016年初夏に収集したデータベースを分析し、1)投稿論文「中国の日本語学習者の学習状況と進路志向」(in Japaese)と「少子化日本の外国人留学生の受け入れ最新動向」(in Chinese)の加筆修正、2)日本高等教育学会第21回大会で「大学授業料引き上げのシミュレーション」を題目とした研究報告、3)「中国の大学生の日本社会・中日関係認識ー2016年日本語学習者調査から」を題目とする学会発表の申し込みをおこなった。2)の研究報告から、新たに以下の知見を得ている。50%の授業料値上げをしても、大学進学を断念する学生は3.7%に留まる。しかし、値上げ率が高くなると、「現在の大学より授業料の安い大学へ進学する」、「海外の大学へ進学する」の回答率が高くなる。中低所得家庭の状況を案じると、給付奨学金の拡充とセットにすれば、20%までの値上げは大きな混乱を起こすことはないだろう。50%値上げする場合、低所得層、すでに授業料基準の高い地方大学の学生の進路に大きな変化が生じうる。授業料50%値上げする場合、変わらず在籍中の大学に進学するか、国内の授業料の安い大学へ変更するかの規定要因として、家庭の収入、大学は大都市にあるか地方都市にあるか、費用負担とニードベースの給付奨学金に対する学生の満足度が挙げられる。授業料50%値上げする場合、変わらず在籍中の大学に進学するか、海外の大学へ変更するかの規定要因として、学年、農村部か都市部の出身、大学は大都市にあるか地方都市にあるか、および大学の費用負担とニードベースの給付奨学金に対する学生の満足度が挙げられる。授業料の値上げは地方都市にある大学生の進路に及ぼす影響が比較的大きいと推し量る。マクロな視点では、改革開放後の中国の海外留学政策の変化や今世紀に入ってからの中国人海外留学の新動向を把握し、日本高等教育学会第18回大会で研究発表をおこなった。主な知見は以下の通りである。ここ10数年間の中国人の海外留学の急増は史上未曽有といってもよい。公費留学生がわずかしか増加せず、9割以上が私費留学生である。経済の急成長を伴った家庭収入の急増は根底にあるが、先進諸国の人材獲得競争もそれに拍車をかける。量の変化のみならず、高校生留学、つまり海外留学者の低年齢化が現に進行している。留学先について、従来の「先進国一辺倒」から100以上の国へと分布するようになったものの、英語圏への留学は相変わらず主流である。2010年以降はアメリカへの過度の集中が目立つ。ここ数年間の中国人留学生受け入れの停滞は日本のみならず、オーストラリア、韓国などの国も同じ傾向にある。ミクロな視点では、在日中国人留学生や研究者を対象に、日本留学の目的、期待、来日する前の日本語の習得状況、留学斡旋業者の仲介状況、来日後の留学生活についてインタビュー調査を実施した。また、北京市と山東省にある数大学の日本語科の責任者を対象に、日本語教育と日本語専攻生の卒業後の進路について聞き取りをおこない、質問紙調査の実施時期などについて打ち合わせをした。ここ10数年間の中国の日本語学習者の量的変化を詳しく分析する必要があるが、日本語教育の責任者聞き取り調査から、中国の大学の日本語学習者(専攻・非専攻)の量的変化と卒業後の進路の状況について、国内では統計データが存在せず、日本国際交流基金の海外日本語教育機関定期調査のデータを利用して把握するしかないことがわかった。2015年に同調査が行われたため、データ入手次第、2009年、2012年のデータと合わせて分析する予定である。2016年5月下旬から6月末にかけて、中国・清華大学外国語学部の研究者に質問紙調査の実施を委託し、吉林省、内モンゴル自治区、北京市、山東省、上海市、湖南省にある14の国公立大学において、日本語専攻生と非日本語専攻生を対象に質問票の配布と回収を行い(一部の大学では教員を通してWEB調査を試行)、教員インタビューを実施した。有効回収数は1458、有効回収率は83.9%である。主な設問は学習者の個人属性、家庭的背景、出身高校、大学志願時に重視した要素、日本語を学ぶ目的、日本語・英語の到達度、総合成績のレベル、渡日経験、日本社会と中日関係に対する認識、授業料や日常生活の支出、アルバイト従事、大学生活への満足度、授業料を値上げする場合の大学進学選択、学部卒業後の進路選択、留学希望などを含む。11月にこの調査の研究成果の一部である「中国の日本語学習者に関する社会学的考察」を中国日本語教育学会2016年度研究大会(上海外国語大学、日本国際交流基金主催)で報告し、優秀論文賞を受賞した。主な知見は次のとおりである。「専攻生」の日本語専攻志願にとって「就職に有利である」ことの影響は依然として大きく、「非専攻生」の日本語履修にとってアニメなどの現代日本文化の影響が大きい。対象者はおおむね日本社会を高く評価している。とりわけ日本人の環境保護意識、日本製品の質と日本の教育水準を高く評価している。海外留学の志向率は約2割であるが、日本を留学先に入れるとは限らない。日本語専攻生を見ても、留学志向者のうち、約3割が英語圏への留学を希望する。調査の対象である地域と学校に若干の変更があったものの、中国の6つの省(市、自治区)の14国公立大学で教員インタビュー、さらに1458名の日本語学習者にアンケート調査を協力してもらい、貴重な一次データを収集できた。データの分析と論文執筆もおおむね順調に進んでいる。