hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
頭部外傷・新生児等の脆弱脳に対する自動浮遊固定装置の開発に関する法医病理学的研究

法医解剖でしばしば検査される脆弱脳(外傷脳,小児脳)を,摘出や固定によるダメージを最小限度に留める自動的に脳を固定する装置を作製した.剖検時の脳摘出には専用バケットを用いて水中で行った.光感知式自動脳浮遊固定装置を作製し,脳が自然に浮遊するよう最小限度の表酢酸を添加することにより20%生食ホルマリンを加え全脳を固定し,その実用性と染色性を検討したが,氷酢酸添加による影響は実務上無視できた.これまで,頭部外傷や新生児などの剖検例では脳が非常に脆弱であり,脳の法医解剖学的検査は,脳の摘出から固定までの間の人為的操作によって,重要な所見の「喪失」や「人工産物の発生」を招く場合が多かった.解剖時に脳を従来よりも格段丁寧に摘出し,それを浮遊状態で固定できれば,これらの弊害は減るはずだが,これに挑んだ研究は極めて少ない.本研究の目的は,(1)脳の丁寧な摘出が可能となるよう水中摘出法による剖検用バケットを開発すること,(2)氷酢酸添加法による比重調整を応用した脳浮遊固定装置を開発すること,(3)これら(1),(2)の新手法が種々の脳組織染色法(免疫染色法を含む)に与える影響を詳しく考察すること,の3点である.法医解剖でしばしば検査される脆弱脳(外傷脳,小児脳)を,摘出や固定によるダメージを最小限度に留める自動的に脳を固定する装置を作製した.剖検時の脳摘出には専用バケットを用いて水中で行った.光感知式自動脳浮遊固定装置を作製し,脳が自然に浮遊するよう最小限度の表酢酸を添加することにより20%生食ホルマリンを加え全脳を固定し,その実用性と染色性を検討したが,氷酢酸添加による影響は実務上無視できた.1.剖検時脳摘出用バケットの製作解剖時における脆弱脳(新生児,乳児,頭蓋内損傷等)の摘出は,開頭後,水中で脳硬膜を切開して脳を摘出する方法がその形状を維持する上では優れているとの考えから,水を張ったバケット作製を試みた.切開部からの血液の混入による水の汚濁に対しては,水道水の量をペダル操作による可変コックにより調節しながら,摘出のための術野の視界が確保することを考按したが,構造に難点(微調整が困難であること,ペダル可動性の重さなど)が残り.流量調整可能の灌水装置は試作段階に留まっており,さらに改善が必要であり,これは次年度の継続課題としたい.さらに電灯の設置についての課題(特に感電の危険防止と,洗浄による絶縁部の劣化の問題)が残ったため,術者頭部に装着するサーチライト方式を採用してみたが,接近した作業においては,適切な光量と照射部のコントロールの難しさが残り,これも継続課題として改良に取り組むこととしたい.2光感知式自動脳浮遊固定装置の作製光感知式自動脳浮遊固定装置は,脳が沈降するのに対して,固定液の比重を氷酢酸で上昇させることにより脳を浮遊させ,浮遊したら氷酢酸の注入を停止するというものである.これには,39.5×25.4×28cmの水槽をベースとし,性能の優れたomron式E3JM-10M4T型光電スイッチを廉価で入手出来たことにより自動浮遊固定装置を試作した.固定液の撹拌の必要性が生じたが,現時点では,脳の浮沈に有害な影響を与えない撹拌を改善中である.固定装置としては,初期デザインよりも比較的扱いやすいものとなっている.前年度に引き続き,脳浮遊摘出ならびに固定装置の使用による,酢酸加固定溶液による全脳固定法について,その組織学的染色成績の検討を主に研究を進め,本年度の研究成績として,次のような具体的知見を得た. (1) 10%ホルマリン固定液に氷酢酸液添加による方法では氷酢酸量が多くなり,希釈による固定遅延を生ずるため, 20%ホルマリン(通常は法医解剖には適さない)とすることが妥当と考えられた.(2) 20%ホルマリンに0.85%塩化ナトリウムを添加することにより,脳の腫大(通常10%内外のところが氷酢酸添加で20%近くになる)による重量増加を低下させることが示された.(3)全脳浮遊に必要な固定液の比重は1,0211,031であり,この値は時間経過とともに増加する傾向がみられた.(4)氷酢酸添加により最も懸念される固定液の液性については, [20%等張ホルマリン(NaCl添加)+氷酢酸:比重1,031]の固定液でもpH2.39であり(氷酢酸無添加20%等張ホルマリン:比重1,000ではpH3.61)であることから考えて,実際の組織染色性についても影響はほとんどなく,液性による影響は最小限度に抑えられる可能性が示唆された.(5)脳洗浄は,全脳のまま151の生理食塩水2回に浸漬することにより,脳割検査時の刺激性を著しく低減することが可能であった.これらの結果は,剖検時の全脳固定を容易とし,本研究の目的である「外傷例や乳児脳など脆弱脳の形態を忠実に保存すること」が日常的な設備と低廉な材料によって可能であることが示唆された。

本研究の目的は,1)脳の丁寧な摘出が可能となるよう水中摘出法による剖検用バケットを開発すること,2)氷酢酸添加法による比重調整を応用した脳浮遊固定装置を開発すること,および,3)これら1),2)の新手法が種々の脳組織染色法(免疫染色法を含む)に与える影響を詳しく考察すること,の3点である.平成21年度の成果として,(1)氷酢酸量を抑え,希釈による固定遅延を防止するため,20%ホルマリン液を選択すべきであることがわかった.(2)20%ホルマリンに0.85%塩化ナトリウムを添加することにより,脳の腫大(通常10%内外のところが氷酢酸添加で20%近くになる)による重量増加を低下させることが可能であることが判明した.(3)全脳浮遊固定のために必要な固定液の比重は,1,0211,031であり,この値は時間経過とともに増加する傾向がみられた.(4)氷酢酸添加により最も懸念される固定液の液性の変化については,[20%等張ホルマリン(NaCl添加)+氷酢酸:比重1,031]の固定液でもpH2.39であり,氷酢酸無添加20%等張ホルマリン(比重1,000ではpH3.61)であることから考えて,実際の組織染色性についても影響はほとんどなく,液性による影響は最小限度に抑えられる可能性が示唆された.(5)脳洗浄は,全脳のまま151の生理食塩水2回に浸漬することにより,脳割検査時の刺激性を著しく低減することが可能であった.これらの結果は,剖検時の全脳固定を容易とし,本研究の目的である「外傷例や乳児脳など脆弱脳の形態を忠実に保存すること」が日常的な設備と低廉な材料によって可能であることが示唆された.本研究の目的は,1)乳児や頭蓋内損傷や出血を伴った脆弱な脳の丁寧な摘出が可能となるよう,水中摘出法による剖検用バケットを開発すること,2)氷酢酸添加法による比重調整を応用した脳浮遊固定装置を開発すること,および,3)これら1),2)の新手法が種々の脳組織染色法(種々の免疫染色法を含む)に与える影響を詳しく考察すること,の3点であった.平成1921年度の成果を踏まえて実施した本研究の平成22年度の成果として,氷酢酸添加により強い酸性固定液(最大pH2.39)となった脳の組織標本において,通常のHematoxylin & Eosin染色のみならず,免疫染色において影響が生じるか否かを検討し,その影響は,実際に染色を試みた一次抗体(ニューロフィラメント(SMI-31)および星状膠細胞マーカー(GAFP))を用いたものについては,ほとんど影響を生じないことが示された.これらの結果は,剖検時の全脳固定を容易とし,本研究の目的である「外傷例や乳児脳など脆弱脳の形態を忠実に保存すること」が可能となったことを示している.本法における特記事項として,氷酢酸の引火性および金属器具の腐食性が,基本的ではあるが重要な注意点であり,これを実施者が適切に留意すれば,日常的な設備と低廉な材料だけによって,本研究の目的とした脆弱脳組織作成のルーチン化が可能であることが示唆された.
カルニチンによる虚血性脳障害に対する神経細胞保護作用と神経機能改善に関する研究

加齢とともに罹病危険率が増加する脳血管性認知症は脳血管の梗塞、栓塞、出血等が原因となるが、本研究では、これらの脳血管性脳機能障害の予防方策および改善方策を探ることを目的としている。カルニチンは脂肪酸からのエネルギー産生に重要な働きをする生体物質である。脳も含めた体内カルニチンレベルは老齢で低下するが、カルニチンの補充が正常老化における神経機能や認知機能を活性化することを明らかにして来た。本研究ではカルニチンのアセチル誘導体であるアセチル-L-カルニチン(ALCAR)の虚血傷害による神経細胞死抑制効果と、虚血回復後の神経細胞回復への同生体物質の効果を初代培養神経細胞を用いて明らかにするとともに、その効果のメカニズムを明らかにすることを目標とした。ラット脳の初代培養神経細胞を低酸素・低グルコース状態に曝し、その後、脳虚血後の血流再開を模すために通常の酸素とグルコース濃度を含む培地で培養を続けた時の神経細胞生存に与えるALCARの効果を調べた。低酸素・低グルコース処理3日前から培養メディウムにALCARを添加することにより細胞内カルニチンレベルを上昇させるとカルニチンが脳虚血時の神経細胞死を抑制し、かつ血流再開後のグリオーシスを促進することで脳梗塞等の外的傷害による脳傷害を抑制する有益な効果を有することを強く示唆する結果を得た。ウエスタンブロットによって脳虚血時にカルニチン存在下で発現が変化するタンパク質を解析したところ、Heat Shock Protein 72とHemeOxygenase1が増加し、Bcl-2およびGRP75が減少した。ALCARがこれらのタンパク質の発現変化を誘導し脳虚血時の細胞死を抑制している可能性が示唆された。老齢期にカルニチンを補充し脳のカルニチンレベルを上昇させることは脳梗塞等の脳虚血疾患による脳神経組織破壊の予防、回復に有効な手段である。加齢とともに罹病危険率が増加する脳血管性認知症は脳血管の梗塞、栓塞、出血等が原因となるが、現在までこれらの脳血管障害に対する的確な治療法が少なく罹病患者の予後も思わしくない。これらの脳血管性脳機能障害の予防方策および改善方策を探ることを目的としている。脳も含めた体内カルニチンレベルは老齢で低下するが、カルニチンの補充が正常老化における神経機能や認知機能を活性化することのほかに、本生体物質が脳血管性認知症の原因となる脳虚血による神経細胞死を抑制する効果を有することも明らかにしてきた。本研究ではカルニチンのアセチル誘導体であるアセチル-L-カルニチン(ALCAR)の虚血傷害による神経細胞死抑制効果のほかに、虚血回復後の神経細胞回復への同生体物質の効果を初代培養神経細胞を用いて明らかにするとともに、その効果のメカニズムを明らかにすることを日標としている。研究成果:胎生18日のラット胎児から調製した培養神経細胞を一定時間、低酸素・低グルコース状態に曝し、その後、脳虚血後の血流再開を模すために通常の酸素とグルコース濃度を含む培地で培養を続けた時の神経細胞生存に与えるALCARの効果を調べた。その結果、低酸素・低グルコース処理3日前から培養メディウムにALCARを添加することにより細胞内カルニチンレベルを上昇させると、神経細胞の低酸素・低グルコース暴露後の生存率が増加した。また、脳虚血後の血液再灌流をも下実験では、カルニチン補充細胞群ではカルニチン欠乏群に比べてグリア細胞の増殖が有意に増加した。

これらの結果は、カルニチンが脳虚血時の神経細胞死を抑制し、かつ血流再開後のグリオーシスを促進することで脳梗塞等の外的傷害による脳傷害を抑制する有益な効果を有することを強く示唆するものである。老齢期には脳を含む全身の臓器組織のカルニチンレベルが低下することを報告しているが、老齢期にカルニチンを補充し脳のカルニチンレベルを上昇させることは脳梗塞等の脳虚血疾患による脳神経組織破壊の予防、回復に有効な手段であるといえる。加齢とともに罹病危険率が増加する脳血管性認知症は脳血管の梗塞、栓塞、出血等が原因となるが、本研究では、これらの脳血管性脳機能障害の予防方策および改善方策を探ることを目的としている。カルニチンは脂肪酸からのエネルギー産生に重要な働きをする生体物質である。脳も含めた体内カルニチンレベルは老齢で低下するが、カルニチンの補充が正常老化における神経機能や認知機能を活性化することのほかに、本生体物質が脳血管性認知症の原因となる脳虚血による神経細胞死を抑制する効果を有することも明らかにしてきた。本研究ではカルニチンのアセチル誘導体であるアセチル-L-カルニチン(ALCAR)の虚血傷害による神経細胞死細制効果のほかに、虚血回復後の神経細胞回復への同生体物質の効果を初代培養神経細胞を用いて明らかにするとともに、その効果のメカニズムを明らかにすることを目標としている。研究成果:胎生18日のラット胎児から調製した培養神経細胞を一定時間、低酸素・低グルコース状態に曝し、その後、脳虚血後の血流再開を模すために通常の酸素とグルコース濃度を含む培地で培養を続けた時の神経細胞生存に与えるALCARの効果を調べた。低酸素・低グルコース処理3日前から培養メディウムにALCARを添加することにより細胞内カルニチンレベルを上昇させるとカルニチンが脳虚血時の神経細胞死を細制し、かつ血流再開後のグリオーシスを促進することで脳梗塞等の外的傷害による脳傷害を抑制する有益な効果を有することを強く示唆する結果を得た。ウェスタンブロットによって脳虚血時にカルニチン存在下で発現が変化するタンパク質を解析したところ、HSP72とHeme Oxygenaselが増加し、BCL-2およびGRP75が減少した。ALCARがこれらのタンパク質の発現変化を誘導し脳虚血時の細胞死を細制している可能性が示唆された。老齢期には脳を含む全身の臓器組織のカルニチンレベルが低下することを報告しているが、老齢期にカルニチンを補充し脳のカルニチンレベルを上昇させることは脳梗塞等の脳虚血疾患による脳神経組織破壊の予防、回復に有効か手段であるといえる。
糖尿病の早期・予防診断法構築のための膵 β 細胞標的核医学分子イメージング法の開発

膵島量及び膵β細胞量の減少を早期に発見することができれば、糖尿病を予防・治療できる可能性がある。したがって、糖尿病の予防・診断を行うために非侵襲の膵島イメージング技術、とりわけ膵島量及び膵β細胞量を測定するための非侵襲の膵島イメージング技術が望まれている。その中でも、膵β細胞のイメージングを可能とする分子プローブが特に望まれている。本研究では、標的分子には膵島β細胞膜特異的に発現する脂肪酸受容体GPR40、7回膜貫通型Gタンパク質共役型受容体であるペプチド受容体GLP-1R、および膵島β細胞への糖取り込みを担うトランスポーターであるGLUT2を選択し、PET/SPECT用イメージングプローブの開発を行った。本研究の目的は、糖尿病の超早期・予防診断を目指して、『機能性ユニット結合型分子プローブ』という新しい分子設計概念に基づき、膵島β細胞に特異的・選択的に集積するPET/SPECT用分子イメージングプローブを設計・創生し、それを用いて膵島β細胞数を体外から非侵襲的に定量イメージングする方法を構築することである。これを達成するため、膵島β細胞に特異的に発現している4種類のタンパク質(GLP-1受容体、GPR40受容体、GLUT-2、ACE)を標的としたプローブ開発を計画した。初年度はまずGLP-1受容体、GLUT-2を標的としたプローブ開発を行った。GLUT-2に対しては、糖骨格を母体とした放射性フッ素標識プローブを設計・合成した。GLP-1受容体に対しては、それに親和性を有するペプチドを母体として、放射性フッ素および放射性ヨウ素標識プローブを設計・合成し、単離膵島を用いてGLP-1受容体に対する親和性評価を行ったところ、両プローブともnMオーダーの高親和性を示した。体内分布実験では膵臓に30%ID/g以上の集積を認め、膵島β細胞選択的に集積するプローブとして有望であると考えられた。次年度以降、これらのプローブの構造最適化を図るとともに、他の2種類の標的に対する分子プローブ開発を進めることで、膵島β細胞に特異的・選択的に集積するPET/SPECT用分子イメージングプローブを設計・創生し、それを用いて膵島β細胞数を体外から非侵襲的に定量イメージングする方法を構築する。まずGLP-1受容体、GLUT-2を標的としたプローブ開発を行った。これまでに、非標識体と標識前駆体の合成に成功した。今後は、in vitro,in vivoの評価を進め、プローブの最適化を実施する。GLP-1受容体に対しては、親和性を有するペプチドを母体として、放射性フッ素および放射性ヨウ素標識プローブを設計・合成し、単離膵島を用いてGLP-1受容体に対する親和性評価を行ったところ、両プローブともnMオーダーの高親和性を示した。さらに、SPECTを用いてイメージングを実施したところ、膵臓の明瞭な画像化に成功した。最終年度は、これらのプローブの中で開発の優先順位を決め、特に有望な候補化合物に対して最適化を図り、それを用いて膵島β細胞数を体外から非侵襲的に定量イメージングする方法を構築する。本研究の目的は、糖尿病の超早期・予防診断を目指して膵島β細胞に特異的・選択的に集積する核医学分子イメージングプローブを創製し、それを用いて膵島β細胞数を体外から非侵襲的に定量イメージングする方法を構築することである。そこで、膵島β細胞に特異的に発現している4種類のタンパク質(GLP-1受容体、GPR40受容体、GLUT-2、ACE)を標的とした分子イメージングプローブの開発を計画した。GLUT-2、GPR40受容体、ACEを標的としたプローブについては、それぞれのタンパク質に親和性を有する化合物の合成には成功したものの、分布動態の観点から、インビボイメージングに有効な化合物を創製することは難しく、さらに検討を進めることとした。GLP-

1受容体を標的としたプローブとしては、高い親和性を有するExendinを母体として、I-123、In-111、Ga-68を導入したプローブを設計・合成し、それぞれGLP-1受容体に対する高い親和性を有する化合物を得ることに成功した。さらに、その中でも高い親和性と良好な体内動態を示す[123I]IB-SKY1について、膵β細胞を選択的に破壊した糖尿病モデルマウスを用いて、膵β細胞量の減少と[123I]IB-SKY1の膵臓集積量との関係を調べたところ、膵臓のGLP-1受容体発現密度の低下に応じた膵臓の放射能集積の減少が認められた。さらに、[123I]IB-SKY1について、インビボでのイメージング(SPECT撮像)を行ったところ、正常膵臓のイメージングおよび病態での膵β細胞の減少の把握に成功し、本化合物が2型糖尿病の画像診断のための核医学分子イメージングプローブとして有効である可能性を見出した。ACEを標的としたプローブ開発は合成に難航しているが、それ以外の標的に対しては全体的にプローブ開発が進んでいる。開発した候補化合物の中には、膵臓のイメージングが可能なレベルに達している化合物もあり、今後の詳細な検討に期待が持てる。24年度が最終年度であるため、記入しない。プローブの中で開発の優先順位を決め、特に有望な候補化合物に対して最適化を図り、それを用いて膵島β細胞数を体外から非侵襲的に定量イメージングする方法を構築する。また、糖尿病モデルマウスなどを用い、本プローブの有効性を示す。ACEを標的としたプローブに関しては、合成に難航していることもあるので、開発の見直しを検討する。
執行府の憲法解釈権の構造の比較法的研究

まず、政府の憲法解釈権の憲法上の根拠を検討するために、フランスにおける政府(大統領及び内閣)の憲法解釈権に関する議論を検討した。これについての検討は不十分であり、日本法への示唆を得ることができなかった。次に、政府の憲法解釈と内閣法制局の憲法解釈との関係を検討するために、フランス、ベルギー及びルクセンブルクのコンセイユ・デタの制度を明らかにし、その上で、フランス及びベルギーにおいては、政府はコンセイユ・デタの憲法解釈に拘束されず、独自に憲法解釈を行い得ることを明らかにした。この比較法的視点から、わが国においても、政府は内閣法制局の憲法解釈に拘束されず、独自に憲法解釈を行い得ると結論付けた。平成26年度は、日本における執行府の憲法解釈権の構造の検討を行うために、その比較対象となるベルギー・ルクセンブルク・フランスにおけるコンセイユ・デタ(法制諮問機関)に関する制度及び議論を調査・検討した。ベルギーのコンセイユ・デタに関しては、その制度を調査するとともに、憲法適合性統制に関する憲法裁判所との関係についても検討した。その成果として以下の2つの業績がある。奥村公輔「ベルギーのコンセイユ・デタ立法部関係法令集」駒澤法学14巻3号(2015年)23-48頁、同「ベルギーにおけるコンセイユ・デタ立法部による事前統制と憲法裁判所による事後統制」駒澤法学14巻4号(2015年)61-88頁。ルクセンブルクのコンセイユ・デタに関しては、その詳細を調査・検討するための文献が見当たらず、以下の関係法令集を邦訳するにとどまったが、その制度の概要を理解することができた。奥村公輔「ルクセンブルクのコンセイユ・デタ関係法令集」駒澤大学法学部研究紀要73号(2015年)43-56頁。フランスのコンセイユ・デタに関しては、論文としてその成果を発表することができなかったが、その研究は進んでおり、2015年2月27日に、国立国会図書館調査及び立法考査局の説明聴取会において、「憲法の有権解釈機関としてのコンセイユ・デタ」と題する報告を行った。その際、同調査局の専門調査員・調査員と有意義な質疑応答を行うことができた。平成27年度は、日本における執行府の憲法解釈権の構造の検討を行うために、その比較対象となるフランス及びベルギーにおけるコンセイユ・デタ(法制諮問機関)に関する制度及び議論を調査・検討した。フランスのコンセイユ・デタは、政府提出法律案についての義務的諮問を受けた際や政府から法律問題について任意的諮問を受けた際に、憲法解釈を示すことがあるが、政府は、コンセイユ・デタの憲法解釈に必ずしも従うことなく、独自に憲法解釈を示すことができることを明らかにした。奥村公輔『立法手続と権力分立』(信山社、2016年)全328頁、同「フランスにおける憲法解釈機関としてのコンセイユ・デタ行政部」レファレンス783号(2016年)87-107頁。また、ベルギーのコンセイユ・デタについても、その制度を概観し、政府の憲法解釈とコンセイユ・デタの憲法解釈との関係についても明らかにした。その業績として以下の1つの業績がある。奥村公輔「ベルギーにおけるコンセイユ・デタ立法部による事前統制と憲法裁判所による事後統制」曽我部真裕=田近肇(編)『憲法裁判所の比較研究ーフランス・イタリア・スペイン・ベルギーの憲法裁判』(信山社、2016年)193-215頁。本研究課題は、主にフランスにおいて政府(大統領及び内閣)が憲法上のいかなる条文に基づいて憲法解釈を示すことができるのか、その理論的根拠を明かすことが目的であるが、そこまで明らかにすることはできなかった。しかし、平成29年度発行の論文集において「フランスにおける大統領の憲法解釈権」と題する論稿を提出する予定であり、その論稿の準備をある程度進めることができた。本研究は、比較法的に検討することを通じて、執行府の憲法解釈権の構造を分析することを目的としている。わが国において内閣法制局の憲法解釈が政府の憲法解釈と密接に関連しているように、執行府が憲法解釈を行う際には、法制諮問機関がその過程に深く関わっており、そのために、諸外国の法制諮問機関の制度及び議論を調査・検討することが必要であった。ベルギー・ルクセンブルク・コンセイユ・デタにはそれぞれ法制諮問機関としてコンセイユ・デタが設置されており、そこで、本年度は、ベルギー・ルクセンブルク・フランスにおける法制諮問機関であるコンセイユ・デタに関する制度及び議論を検討し、これを明らかにすることができた。そして、その成果として3本の研究業績を出すことができ、また、1つの研究報告(国立国会図書館調査及び立法考査局説明聴取会)を行うことができた。したがって、当初の目的を果たすことはできたと言えよう。

ただし、本年度は、ベルギー・ルクセンブルク・フランスのコンセイユ・デタの関係者に対してインタビュー調査を行う予定であったが、諸般の事情によりこれを行うことができなかった。また、本研究の作業と連携しながら、自身が分担者となっている基盤研究(C)「ヨーロッパ型憲法裁判所の制度的基盤とその現代的変容」の研究成果として、以下の論文を執筆した。奥村公輔「ベルギー憲法裁判所の制度の概要」駒澤法学14巻1号(2014年)149-210頁。執行府の憲法解釈と裁判所の憲法解釈は相互に関連しており、その前提としてのベルギーの憲法裁判所の制度を明らかにすることができた。憲法執行府の憲法解釈権の構造を比較法的に分析する上での前提として、ベルギー・ルクセンブルク・フランスの法制諮問機関としてのコンセイユ・デタの制度を明らかにすることができたので、次年度は、執行府における憲法解釈権の主体である政府の憲法解釈権に関する議論を検討する。ただし、ベルギー・ルクセンブルクに関するその議論は管見の限り見当たらなかったので、フランスを比較対象として、大統領及び内閣の憲法解釈権の所在・実態を検討し、論文を執筆していく。その論文の中で、今年度及び次年度の比較法的分析を踏まえて、日本法への示唆を検討する。また、フランスのコンセイユ・デタに関しては、今年度は論文としては発表できなかったので、次年度は、これに関する論文も執筆する。さらに、今年度はベルギー・ルクセンブルク・フランスのコンセイユ・デタの関係者にインタビュー調査を行うことができなかったので、これを行い、文献から得た知識に加えて、その詳細な実態をも明らかにしたい。本年度は、フランス・ベルギー・ルクセンブルクのコンセイユ・デタの関係者にインタビュー調査をし、また、現地で資料収集を行う予定であったが、これを行うことができなかった。したがって、国外旅費を一切使うことができなかったためである。次年度も本年度に引き続き、フランス・ベルギー・ルクセンブルク・日本の憲法学、特に、執行府の憲法解釈に関する文献を購入していく。日本では入手困難なフランス・ベルギー・ルクセンブルクの文献に関しては、本年度に現地で資料収集する予定であったが、本年度はこれを行うことができなかったので、次年度にこれを行いたい。
うつ・代謝障害のバイオマーカーとしての血清脳由来神経栄養因子に関する運動疫学研究

本研究の目的は,成人における血清脳由来神経栄養因子(BDNF)のうつ・代謝障害のバイオマーカーとして意義に関して検討することであった.対象者は,職域における成人男性350名であった.研究デザインは, 2年間の前向き研究であった.ロジステイック回帰分析の結果, 2年間における新規のうつ症状および糖・脂質代謝障害の発症エベントとベースラインの血清BDNFとの間に有意な関連性は観察されなかった本研究の目的は,成人における血清脳由来神経栄養因子(BDNF)のうつ・代謝障害のバイオマーカーとして意義に関して検討することであった.対象者は,職域における成人男性350名であった.研究デザインは, 2年間の前向き研究であった.ロジステイック回帰分析の結果, 2年間における新規のうつ症状および糖・脂質代謝障害の発症エベントとベースラインの血清BDNFとの間に有意な関連性は観察されなかった神経栄養因子は神経細胞や標的細胞で発現し,神経の成長やネットワークの形成,修復,その他の細胞の成長などに働く自己分泌・傍分泌物質であるが,特に脳由来神経栄養因子(BDNF ; Brain derived neurotrophic factor)は,脳の可塑性に影響する神経栄養因子である以外に,節食抑制やインスリン感受性調節機能を有する.このBDNFは血液脳関門を通過することに加え、末梢でも産生されることから、運動によるうつ症状および糖代謝能改善のバイオマーカーとなりうる可能性がある。申請者は、文部科学省科学研究費(平成20・21年度)の補助を受けて「脳由来神経栄養因子の運動生理学的意義に関する研究」を遂行し、運動の影響を含めメンタルヘルスおよび糖・脂質代謝能のバイオマーカーとしての意義を明らかにした.しかし、一般集団を対象とした前向き調査は行っていないことから、その因果関係は不明のままであった。そこで、本研究では、血清BDNFとうつ傾向や糖・脂質代謝能のバイオマーカーとしての意義に関して、身体活動や運動の影響を含め、運動疫学研究の観点から前向き研究デザインを用い検討を加えるものである.平成22年度は、成人男性の血清BDNFとうつ状態およびメタボリックシンドローム発現の関連性に関する前向き疫学研究を実施するためのコホート作成を行った。具体的には、約700名の男女勤労者を対象とした調査を修了した。この数値は、当初の計画の約2倍の対象者数である。また、身体活動・運動量は全対象に関して三軸の加速度計を用い評価している。全てのコホート設定はスムーズに進んでおり、当初の研究計画以上の成果が上がっており、極めて良好であると自己評価している。神経栄養因子は神経細胞や標的細胞で発現し,神経の成長やネットワークの形成,修復,その他の細胞の成長などに働く自己分泌・傍分泌物質であるが,特に脳由来神経栄養因子(BDNF ; Brain derived neurotrophic factor)は,脳の可塑性に影響する神経栄養因子である以外に,節食抑制やインスリン感受性調節機能を有する.このBDNFは血液脳関門を通過することに加え、末梢でも産生されることから、運動によるうつ症状および糖代謝能改善のバイオマーカーとなりうる可能性がある。申請者は、文部科学省科学研究費(平成20・21年度)の補助を受けて「脳由来神経栄養因子の運動生理学的意義に関する研究」を遂行し、運動の影響を含めメンタルヘルスおよび糖・脂質代謝能のバイオマーカーとしての意義を明らかにした.しかし、一般集団を対像とした前向き調査は行っていないことから、その因果関係は不明のままであった。そこで、本研究では、血清BDNFとうつ傾向や糖・脂質代謝能のバイオマーカーとしての意義に関して、身体活動や運動の影響を含め、運動疫学研究の観点から前向き研究デザインを用い検討を加えるものである.平成23年度は、成人男性の血清BDNFとうつ状態およびメタボリックシンドローム発現の関連性に関する前向き疫学研究の1年後の追跡調査を行った。具体的には、約400名の男女勤労者を対象とした調査を修了した。また、身体活動・運動量は全対象に関して三軸の加速度センサー内蔵の身体活動量計を用い評価している。全てあコホート設定はスムーズに進んでおり、当初の研究計画以上の成果が上がっており、極めて良好であると自己評価している。今年度の研究課題は、2年目の追跡調査と血清BDNFのバイオマーカーとして意義に関する検討を行った。解析対象者は、職域における成人男性(20ー65歳)350名の中から以下の採用・除外条件合うものを選択した.<除外条件>・健康診断でメタボリックシンドローム保有者・精神疾患患者(うつ病患者など)・内科的疾病保有者・長期欠勤者<採用条件>・除外条件適用者.研究デザインは、2年間の前向き研究であった。メインアウトカムは、1メタボリックシンドローム(日本内科学会基準・WHO基準で評価)およい2うつ傾向(CES-Dで評価;16点以上を抑うつ傾向と判定)であった.測定項目としては、1)アンケート調査:個人属性、疾病の有無、家族歴、生活習慣2)身体活動・運動量、体力:(1)身体活動・運動量:1JALSPAQを用いたアンケート調査2加速度計調査(オムロン社製Active Style Pro).(2)体力測定:握力。3)メンタルヘルス:(1)QOL:WHO/QOL(2)睡眠障害:ピッツバーグ睡眠障害調査(3)首尾一貫感覚(SOC13項目版)4)栄養調査:東大佐々木敏式BDHQ 5)血液検査:一般血液検査、血清BDNF、アデイポネクチン、レプチン、インスリン、コルチゾールなど。

統計解析は、血清BDNF水準で3区分された集団のメタボリックシンドローム発現および抑うつ傾向者(CES-Dで16点以上)の出現に関してロジステイック分析を用い、オッズ比と95%信頼区間を算出する.また、同様な観点から、身体活動・運動量を独立変数とした解析を行う.解析の結果、追跡期間が2年間と短期間だったこと影響して、新規のうつ症状および糖・脂質代謝障害の発症エベント数が少なかったことから、ベースラインの血清BDNFとの間に有意な関連性は観察されなかった。今後、症例数を重ねることで解析の精度を高めていきたい。本研究では、血清BDNFとうつ傾向や糖・脂質代謝能のバイオマーカーとしての意義に関して、身体活動や運動の影響を含め、運動疫学研究の観点から前向き研究デザインを用い検討を加えるものである,調査フィルドの企業に対して毎年、調査報告書の発行と講演会を開催していることから、順調な研究への支援が得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的は、血清BDNFとうつ傾向や糖・脂質代謝能のバイオマーヵーとしての意義に関して、身体活動や運動の影響を含め、運動疫学研究の観点から前向き研究デザインを用い検討を加えるものである,次年度は,2年間の前向き調査を実施することが承諾されており,本研究の遂行は可能な状態にある.特に、研究計画の変更等は生じていない。
多焦点CARS顕微鏡による3次元分子分布イメージング

フェムト秒レーザーを種光とした再生増幅器・光パラメトリック発振器を励起光源とした多焦点CARS顕微鏡システムと,2台の同期したピコ秒チタンサファイアを光源としたシステムを構築し,両者の比較を行った.再生増幅器・光パラメトリック発振器を利用したシステムでは,レーザー光の尖頭出力がピコ秒チタンサファイアシステムを用いたものより100倍ほど大きいため,一度に広い範囲を励起できるが,スペクトル分解能が約30cm^<-1>と,同期ピコ秒チタンサファイアの5cm^<-1>にくらべて6倍程度悪く,またレーザーの強度も不安定(約10%の強度揺らぎ)なため1枚の2次元画像を観測するのに約20秒(試料ポリスチレンビーズ)を必要とした(ただし,従来のステージ走査と比較すると,約100倍測定時間の短縮化を行うことができている).これに対し同期ピコ秒チタンサファイアではレーザー光強度揺らぎが1%程度と高く,スペクトル分解能も高いことから35秒で画像を取得することが可能であることが分かった.また,スペクトル分解能が高いことから,非共鳴バックグラウンドの影響をあまり受けず,高いコントラスト(signal/background比約6,光パラメトリック発振器システムに比べて約5倍程度向上)でスペクトル,イメージを得ることができることが分かった.共焦点蛍光顕微鏡用のマイクロレンズアレイ(横河電機製CSU21)のピンホールディスクを取り除き,マイクロレンズアレイのみとしたものを用いて,多焦点化したコヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)顕微鏡を開発した.フェムト秒レーザを種光としたピコ秒再生増幅器からの光を2つに分け,一方をω_1光に,他方を光パラメトリック増幅器の励起光とし発生するアイドラー光の第二高調波をω_2光とした.なお,光パラメトリック増幅器にステッピングモータを取り付け,コンピュータ制御できるようにしている.ω_1光,ω_2光を同軸上に重ね合わせ,時間的にも光学遅延を用いて重ね合わせてマイクロレンズアレイに導入し,多数のスポットを生じさせる.この光を,対物レンズを用いて試料中で結像させ,各スポットから生じるCARS光を対向配置した対物レンズでイメージインテンシファイア付きCCD上に結像し,多点からのCARS光を観測する.従来のステージ操作では1CARS画像の取得に数十分を要していたが,観測時間を100分の1の20秒程度で観測することができ多重スペクトルイメージの取得に成功した.空間分解能は,面内1μm以内,光軸方向約1μmであることを確認した.スペクトル分解能は約30cm^<-1>であった.現在,より短時間にCARS画像を取得できるように改良を加え,またスペクトル分解能の向上と,偏光を用いた非共鳴バックグラウンドの除去等について取り組んでいる.フェムト秒レーザーを種光とした再生増幅器・光パラメトリック発振器を励起光源とした多焦点CARS顕微鏡システムと,2台の同期したピコ秒チタンサファイアを光源としたシステムを構築し,両者の比較を行った.再生増幅器・光パラメトリック発振器を利用したシステムでは,レーザー光の尖頭出力がピコ秒チタンサファイアシステムを用いたものより100倍ほど大きいため,一度に広い範囲を励起できるが,スペクトル分解能が約30cm^<-1>と,同期ピコ秒チタンサファイアの5cm^<-1>にくらべて6倍程度悪く,またレーザーの強度も不安定(約10%の強度揺らぎ)なため1枚の2次元画像を観測するのに約20秒(試料ポリスチレンビーズ)を必要とした(ただし,従来のステージ走査と比較すると,約100倍測定時間の短縮化を行うことができている).これに対し同期ピコ秒チタンサファイアではレーザー光強度揺らぎが1%程度と高く,スペクトル分解能も高いことから35秒で画像を取得することが可能であることが分かった.また,スペクトル分解能が高いことから,非共鳴バックグラウンドの影響をあまり受けず,高いコントラスト(signal/background比約6,光パラメトリック発振器システムに比べて約5倍程度向上)でスペクトル,イメージを得ることができることが分かった.
自然体験をベースとした生態系教育とトータル・ランドスケープに関する学際的研究

身近に残された緑地やオープンスペースを、生物多様性を保全しながら、子どもの「遊び」と「環境学習」を目的として再生・創造していくことは重要な課題である。身近な自然環境を保全・活用するランドスケープの設計・マネジメントについて議論し、実際の計画・設計プロセスと子どものアクティヴィティ、ノルウェー・米国・日本の比較研究を通して、地域の自然環境の保全・再生を行いながら「子どもの遊び」、「環境学習」の場として活用できるような新しいランドスケープデザインの手法の検証とその国の風土に適した継続的な環境学習プログラムを開発することを目的として研究を行う。
Reelinシグナル下流因子の発現制御と発生過程での機能の解析

哺乳類の脳形態形成に必須である分泌性タンパクReelinの下流で働く分子として、新規遺伝子mSno1を見出した。mSno1は発生初期の中枢神経系の特に未分化な神経細胞に強く発現しており、神経細胞の分化(neurogenesis)に関与している可能性がある。mSno1の脳発生過程での機能についてゼブラフィッシュを用いて調べた。モルフォリノによるノックダウン実験を行った結果、ゼブラフィッシュ中枢神経系の形態を起こした。アセチル化チューブリン抗体を用いた染色の結果、特に前脳、視蓋、小脳部分での異常が顕著であった。神経系で発現する遺伝子をマーカーに用い更に詳細に観察を行うと、細胞分化の早い段階で働く遺伝子の発現が発生が進んでも残っていたこと、ニューロン分化の成熟マーカーの発現が減弱していたことから、mSno1遺伝子群はゼブラフィッシュやその他の脊椎動物ではニューロンの分化過程で遺伝子発現のタイミングを制御している可能性が示唆された。次にHEK293、PC12、CHO細胞でmSno1タンパクの強制発現実験を行った。mSno1の全長配列を発現させても、ごく微量のmSno1タンパクしか検出できなかったが、N末側半分を欠損した分子や、C末側30アミノ酸程度の部分を欠損させた場合に細胞核周囲に大量のmSno1を検出する事が出来た。この事は、mSno1タンパク内のこの領域がタンパクの安定化を制御している事を示唆している。さらに全長タンパクを発現させてプロテオソーム阻害剤を培養に加えた場合にもタンパクの安定化が見られた。つまりmSno1はタンパク内に自身の安定化に寄与する配列を含み、なんらかのシグナル系による修飾作用によって、タンパクが安定化し働くような機能制御機構を持っている事が示唆された。本研究では新規Reelinシグナル関連遺伝子であるmSno1とそのゼブラフィッシュ相同遺伝子群の解析を行った。まずmSno1がReelinシグナルによって制御されていることの検証として、Reelin受容体ApoER2とmSno1のマウスの中枢神経系での発現パターンをin situ hybridizationによって比較した。E11.5において両遺伝子は神経上皮細胞に均一に発現していることが分かった。この後、両遺伝子は神経管の放射方向に沿って不均一な発現を見せるが、これについて極めて類似していることが分かった。発生後期になると両遺伝子は大脳皮質や海馬、小脳といった領域に限定された発現分布を見せるようになっているが、この発現パターンも同様であった。成体脳では小脳において類似した発現が見られたが、その他には類似性は見られなかった。胚発生過程での遺伝子発現パターンの解析はゼブラフィッシュで行う方が容易なので、我々はゼブラフィッシュからmSno1類似遺伝子のクローニングを行った。その結果、3つの似た配列を持つ遺伝子がある事がわかり、それぞれzfSno1, zfsno2, zfsno3と名づけた。cDNAの全長配列を決定した結果、zfSno1, zfSno3がmSno1に相同であり、zfSno2はマウスがもつもう一つのstrawberry notch関連遺伝子に相同であることが示された。whole mount in situ hybridizationを行った結果、zfSno1, zfSno2が極めて似た発現パターンを見せるが、zfSno3は神経系で発現していないことがわかった。zfSno1, zfSno2はepibly期に発現を開始する。この時期には胚の背側に転写産物が多く、動物極側腹側には円状に発現が見られない部分があった。休節期には胚全体に発現が見られるが、特に眼原基で顕著な発現が見られた。更に発生が進むと発現は中枢神経系に限定されて行った。興味深いことにzfSno1の発現は受精後3日目に内胚葉と思われる組織において左右非対称に見られた。脊椎動物におけるstrawberry notch関連遺伝子の機能を明らかにするためにzfSno1, zfSno2のアンチセンスモルフォリノを作成し、顕微注入して内在性タンパクの合成を特異的に阻害した。その結果、注入胚では体節のパターンに異常を生じた。また頭部においても形態異常が見られた。ニューロンの早期マーカーでin situ hybridizationを行うと神経細胞分化、そのものには影響がないらしいことがわかった。mSno1の全長配列を発現させても、ごく微量のmSno

1タンパクしか検出できなかったが、N末側半分を欠損した分子や、C末側30アミノ酸程度の部分を欠損させた場合に細胞核周囲に大量のmSno1を検出する事が出来た。この事は、mSno1タンパク内のこの領域がタンパクの安定化を制御している事を示唆している。さらに全長タンパクを発現させてプロテオソーム阻害剤を培養に加えた場合にもタンパクの安定化が見られた。つまりmSno1はタンパク内に自身の安定化に寄与する配列を含み、なんらかのシグナル系による修飾作用によって、タンパクが安定化し働くような機能制御機構を持っている事が示唆された。
低出生体重児の視覚特性の解明と視覚機能訓練法開発に関する基礎的研究

本年度は学会発表と小児データの解析、および学会発表の準備を行った。まず、予備調査として行った成人に関する視覚認知特性について学会発表を行った。屈折異常以外の器質的眼疾患を有さない健常成人36名(平均年齢22.2±9.9歳を対象に、視機能検査(視力、屈折、両眼視、眼位)、視覚認知検査(Wide-range Assessment of Vision-related Essential Skills;以下、WAVES)、Reyの図(模写、直後再生、30分後再生)を実施した。WAVESは小児用であり、成人の標準値がないため、小学6年生のデータを用いて各項目の評価点を算出した。またその結果とReyの図得点、視機能検査値との相関関係を検討した。その結果、「数字みくらべ」と「形みきわめ」の評価点が平均12を超える高い値であった。またReyの図とWAVESの各下位項目の相関関係についてはReyの図の直後再生と「形うつし」の間で有意な相関がみられた(r=.43,p<.05)。視機能とReyの図、WAVESの各下位項目には有意な相関はなかった。これらの結果より、小児データより高い評価点項目は視覚認知能力以外の能力の影響もあるため、使用や結果の解釈には注意を要するものの、小児期以降でも向上する能力であることが示唆された。また成人のWAVES評価点とReyの図との相関関係から、WAVESではより広範な視覚認知力の評価が可能と考えられる。小児の視覚認知特性に関するデータに関しては、その解析をすすめ、学会発表の準備を行った。公務の都合で期間内に論文化まで到達できなかったが、引き続き早急に論文化に向けて取り組む。本研究では低出生体重(LBW)児に対する科学的根拠に基づく視覚機能指導法を開発するためにLBWの視覚特性を明らかにし、支援を見据えた評価法を確立することを目的としている。平成27年度は学習障害ハイリスク児であるLBW児8名と健常成人10名、LBW出生の成人1名に対し視機能、視覚認知検査を実施した。LBW児では斜視などの視機能異常は見られなかったが、視覚認知検査では視覚的記憶、目と手の協応の正確性、傾きの知覚が正常を下回る傾向が見られた。健常成人、LBW出生の成人においても斜視などの視機能異常は見られなかった。視覚認知検査では健常成人では視覚的弁別課題や図地判別課題などは健常児の正常値よりも上回る傾向が得られたが記憶課題に関しては小学6年生の健常値と変わりはなかった。一方、LBW出生の成人では図地判別課題や傾き弁別課題の認知が低い傾向があった。今後は語彙能力、漢字能力などの結果に関する解析を進め、言語機能との関連を明らかにする。予定していた検査の実施がすべて完了できず、データ取得とその解析が遅れている。被験児の確保はできているため、本年度は予定数のデータが取得できるようにする。本年度は昨年度に引き続き、低出生体重児の視機能および視覚認知機能の関係を明らかにするため、低出生体重児と健常児、健常成人の視覚特性の評価を行った。その結果、H28年度は新たに健常成人30名、低出生児6名、健常児13名の評価を行った。健常成人のデータをH27年度のデータと合わせて解析した結果、視覚認知検査(WAVES)の数字見比べ、形見きわめ課題において小6データよりも有意に成人で評価点が高いことが明らかとなった。これにはワーキングメモリーの影響が考えられる。また視覚構成と記憶を評価するReyの図検査とWAVESの各項目との相関を調べた結果、Reyの図検査の即時再生と遅延再生課題において形覚え、形写し課題との相関が有意となったが小児のようにすべての項目で有意な相関は認められなかった。また漢字能力や書字能力との関係は明らかとはならなかった。小児データにおける低出生体重児と健常児の比較では、形覚え(視覚的記憶)、傾きの判別課題で低出生体重児が有意に低く、WAVESによって、これまで別々の課題で扱われていた内容を総括的に評価できることが明らかとなった。現在、瞳孔機能などのその他の評価事項は解析中である。視覚特性の評価方法についてはおおむね、視力、両眼視、眼位に代表される視機能とWAVES、Reyの図で評価される視覚認知機能によって、評価が可能であると考えられた。特に視覚認知では視覚的記憶や傾きの認知を注意深く評価することが重要と考えられた。なお、社会活動として被験者募集に合わせて夏休みこども教室を開催し、19名の参加者のもと、学習支援や夏休みの課題相談を行い、好評を得た。今年度も実施予定である。脳波計測定に関して、成人での検査の実施を試みている段階であり、小児への適応が困難な状況にあるため、実験計画の一部を変更予定である。このため、予定していたよりも進捗としてやや遅れている。その他の評価は進んでおり、H29年度に開始予定の視覚訓練については、現在参加者の登録準備を進めているところであり、この点では順調に進んでいる。本年度も引き続き、低出生体重児(以下、LBW児)の視機能および視覚認知機能の関係を明らかにするため、低出生体重児と健常児(以下、TD児)の視覚特性の評価を行った。その結果、H29年度は新たにLBW児10名、TD児6名、学習障害児3名(出生体重は2500以上)の評価を行った。

視覚特性の評価方法は視力、両眼視、眼位で評価される「視機能」とWAVES、Reyの図で評価される「視覚認知機能」により評価した。なお、瞳孔機能の解析を行ったが、瞬目や体動の影響などのアーチファクトがかなり多く、今回の解析対象からは除外せざるをえなった。小児での実施は可能でも、解析に耐えうるデータとはならず、実施方法、評価方法について検討が必要と思われた。視覚特性の結果として、視力や両眼視などの眼科的な視機能にはLBW児とTD児両群で差はないにもかかわらず、LBW児群では形あわせ、形さがし、形づくり課題において評価点が低い傾向であることが示された。しかし、Rey図との相関は健常児の先行研究のようには相関していなかった。LBW児ではない学習障害児の3名においては形おぼえ、形づくりの成績が低い傾向にあり、LBW児と同様の傾向を示す結果となった。個々の特性について今後より詳細に解析を行う。また同意の取れた3名のLBW児にタブレットによる視覚訓練を3か月間実施した。なお、本年度も社会活動として被験者募集に合わせて夏休みこども教室を開催し、11名の参加者のもと、学習支援や夏休みの課題相談を行い、好評を得た。H29年度は成果報告の予定であったが、延長申請事由のため、データを十分に整理する時間的余裕がなかった。現在、解析およびデータ整理を行っている。また視覚訓練の経過整理と前後評価データも解析中である。本年度は学会発表と小児データの解析、および学会発表の準備を行った。まず、予備調査として行った成人に関する視覚認知特性について学会発表を行った。屈折異常以外の器質的眼疾患を有さない健常成人36名(平均年齢22.2±9.9歳を対象に、視機能検査(視力、屈折、両眼視、眼位)、視覚認知検査(Wide-range Assessment of Vision-related Essential Skills;以下、WAVES)、Reyの図(模写、直後再生、30分後再生)を実施した。WAVESは小児用であり、成人の標準値がないため、小学6年生のデータを用いて各項目の評価点を算出した。またその結果とReyの図得点、視機能検査値との相関関係を検討した。その結果、「数字みくらべ」と「形みきわめ」の評価点が平均12を超える高い値であった。またReyの図とWAVESの各下位項目の相関関係についてはReyの図の直後再生と「形うつし」の間で有意な相関がみられた(r=.43,p<.05)。視機能とReyの図、WAVESの各下位項目には有意な相関はなかった。これらの結果より、小児データより高い評価点項目は視覚認知能力以外の能力の影響もあるため、使用や結果の解釈には注意を要するものの、小児期以降でも向上する能力であることが示唆された。また成人のWAVES評価点とReyの図との相関関係から、WAVESではより広範な視覚認知力の評価が可能と考えられる。小児の視覚認知特性に関するデータに関しては、その解析をすすめ、学会発表の準備を行った。公務の都合で期間内に論文化まで到達できなかったが、引き続き早急に論文化に向けて取り組む。平成28年度は平成27年度に取得できなかった低出生体重児について引き続き、視覚評価を行う。その他に、かな、漢字の書字評価、語彙検査、漢字能力検査、知能検査を行う。
メキシコ・ブラジル産ステビア属の種分化

今日の分類学者に課せられた1つの課題は、顕著に適応放散を遂げたグループの系統関係をグループ全体にわたって徹底して解析し、形態的・生態的多様化に関するすぐれたケーススタディを提示することである。ステビア属(キク科ヒヨドリバナ連)は、メキシコを中心に、1年草・多年草・低木が分化しており、このようなケーススタディの格好の材料である。研究代表者らはこれまで、主としてメキシコにおいて、ステビア属の研究材料を収集し、種間の系統関係などについて成果をあげてきた。しかし、以下の問題が未解決である。これらを解決することが本研究の目的である。(1)Stevia origanoidesなど、分布が広く多型的な「種」が単系統かどうか。(2)南米には約130種が知られているが、これまで無融合生殖を行う倍数体が報告されていない。本当に無いのかを確かめたい。無ければ、それはなぜか、有るとすれば、どの程度の頻度でどのような地域に見られるか。(3)メキシコ産の種が南米産の種とどのような系統関係にあるのか。上記の3つの問題を解決するために、以下の研究を行なった。(1)Stevia origanoidesに注目し、いくつかの地域で集中的な調査を実施した。その結果、形態的・生態的に異なる2つの2倍体有性型が同所的に生育しているケースをDurango, Jalisco, Guerreroなどで発見した。これら2倍体有性型が同所的に種分化したのか、それとも異所的に種分化したあとで二次的に同所性を達成したのかを、AFLP解析によって調べた。この解析に必要なDNA資料を得るため、Jalisco, Guerrero, Mexico, Oaxacaで現地調査を実施し、新たにDNA資料を収集した。得られた資料にもとづくAFLP解析の結果、Stevia origanoidesはいくつもの隠蔽種を含み、これらの中には同所的に種分化したと考えられる場合もあれば、異所的に種分化したと考えられる場合もあった。(2)ブラジル産ステビア属の染色体研究用資料を得るために、Sao Paulo, Santa Catarina, Roi Grande do Sulで野外調査を実施した。これらの資料にもとづき染色体数を調査した結果、これまでに調べたすべてのブラジル産種は有性生殖を行う2倍体であった。(3)ブラジルにおける現地調査において、DNA抽出用の葉の乾燥資料を収集した。これらの資料からDNAを抽出し、ITSの配列を決定し、これまでに得られたメキシコ産ステビア属の各種のITS配列と比較し、ブラジル産の種の系統的位置を確定する作業を進めた。本研究は、顕著に適応放散を遂げたグループに関するケーススタディとして、メキシコと南米で多様化しているステビア属を材料に、染色体・分子系統・種分化・適応放散に関する包括的な研究を行うために実施される。