hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
凍結保存脂肪組織を材料とした新規移植治療法の開発に関する研究

吸引脂肪由来幹細胞(ASCs)は再生医療の細胞ツールとして、期待されている。しかし、ASCの細胞移植は酵素処理や培養が必要でなり、規制や安全性の問題があるため、まだ実用化は広がっていない。体積を増やしたい、形を変えたいなどの目的では脂肪移植が必要になるが、組織の機能の改善のためには幹細胞が重要であり、脂肪細胞は必要性が小さい。すなわち、脂肪組織ではなく、機械的処理を行い、容易に注射可能であるMCAMとして利用することで、その臨床応用の範囲が大きく広がることが期待される。機械的処理であるために、酵素処理や培養が必要であるSVFやASCと異なり、細胞加工品とみなされないために、法規制を受けることはない。本研究では、世界初のヒト脂肪組織由来の微小細片化組織(MCAM)、すなわちASC細胞を含有する細片化脂肪組織の製造技術を最適化してその製造デバイスを開発するとともに、そのMCAMの治療材料としての有用性、安全性について、製造方法により異なる生産物の特性、機能を調べた。また動物実験モデルで検証した。MCAMは、minimal manipulationだけで製造されており、再生医療等安全化法の規制外であるため、簡便に臨床応用が可能であり、すでに欧州をはじめ海外で広く実用化が始まっている。本研究により、製造デバイスにより、その生産物の機能が異なること、MCAMにより、糖尿病や放射線障害のモデルにおける創傷治癒遅延を改善できることが示唆された。その効果は、ASCの単独投与や、脂肪移植による効果と比較できるものであった。これらのことから、MCAMの臨床上の有用性が示唆された。脂肪組織を2種類の方法で冷凍させて保存し、解凍した後で、その構造、機能、脂肪移植材料としての価値について分析した。構造では、脂肪細胞については、ほぼ死滅していた。幹細胞については、部分的に生存していたが、大幅に減少していた。脂肪移植においては、ヒト凍結解凍脂肪組織のヌードマウスへの移植モデルで検討した。3か月後の結果で、その体積については部分的に保たれていたが、生存している脂肪細胞は非常に少なく、壊死組織としての残存が大半であることがわかり、通常の脂肪移植と比べて、臨床的な価値に乏しいと考えられた。本結果については、論文として、PRS誌に投稿した(現在査読中)。当面順調に進行している。結果の一部については、すでにPRS誌に投稿した。凍結保存したヒト脂肪組織を解凍して、その凍結解凍組織内に残存する細胞の機能をin vitroで評価することを通して、凍結技術を評価するとともに、最適化し、新鮮脂肪と比較した。凍結解凍脂肪組織の移植材料としての有効性・安全性を免疫不全マウスモデルを用いて評価した。新鮮脂肪と比較し、凍結保存の旧技術と新技術でも比較した。凍結解凍後のヒト脂肪移植について検討したところ、ヌードマウスへの移植ではoil cyst形成などを示し安全性が懸念されたが、凍結解凍後の脂肪からは少量のASCを培養することができた。継代を繰り返せば通常と遜色ない増殖能・分化誘導能をもつASCの培養も可能なことがわかり、新鮮脂肪組織と比べて効率は落ちるものの、組織保存法として一定の有用性はあることが示唆された。凍結脂肪についての研究をほぼ終了している。すなわち、順調に進行している。今後は、さらに、凍結解凍脂肪組織内の幹細胞の機能について詳細な検討を加える予定である。凍結回答脂肪組織内の幹細胞の機能について詳細な検討を加える予定である。一部の組織分析について、予定より時間がかかり、次年度にわたって行うことになった。
生物学的手法による児童思春期精神病前駆状態と発達障害の鑑別とその介入について

1218歳の精神病前駆状態(ARMS)患者74名について調査したところ、リスク状態と診断してから観察12か月に時点で統合失調症へ移行したのは23%であった。(2)ARMS患者74名中59%が広汎性発達障害(PDD)の診断基準を満たしていたがPDD群と非PDD群で移行率に差はなかった。またARMS40例の認知機能検査(BACS-J)において言語性記憶(p<0.05)、注意(p<0.005)およびTotal score(p<0.05)の項目で移行群での有意な低下を認めた。ARMS患者90名のSIPSスコアについてロジスティック回帰分析を行ったところ、P1の不自然な思考内容/妄想でオッズ比4.203(p<0.01)、P3の誇大観念で0.411(p<0.05)、P4の知覚の異常/幻覚で1.898(p<0.05)であり、P1とP4のスコアが上がるほど発病の可能性が高まる結果となった。生物学的指標ではBDNF、EDAなどの不飽和脂肪酸、遺伝子関連では共同研究者がマイクロRNAについて解析中である。(3)(4)については同意患者数が少ないため研究を継続中である。1218歳の児童思春期外来患者の精神病ハイリスク群について調査を行った。先行研究として、平均年齢15±2歳の初診患者88名に対し調査を行い、30名のARMS患者群30名を抽出した。平均観察期間8か月で統合失調症への移行率が47%であった。結果はこれまでの報告と同程度であり、児童思春期のみを対象としても一定の確率で顕在化に至ることが明らかとなった。ARMS群の63%が広汎性発達障害(以下PDD)であった。これらを第12回東北児童青年精神医学会にて報告した。次にARMSとPDDの関連について検討した。1218歳の患者182人を対象として調査し、74例のARMS患者を抽出した。44例のPDD群と非発達障害(以下NPDD)群30例に分けた。平均観察期間は14±11.6ヶ月であった。初期診断は神経症性障害が42%、大うつ病性障害が31%であった。観察期間12ヶ月時点での統合失調症への移行は17例(23%)であった。PDD群とNPDD群で移行率に差はなかった。本研究により思春期の子供たちが抑うつや不安症状に伴い、自我障害を呈することがあり、ARMSの基準に該当する根拠となりうることが示唆された。これらを第51回日本児童青年精神医学会及び第14回日本精神保健予防学会にて報告した。さらに薬物療法を受けた74名の患者を調査した。12か月以上観察出来た患者35名のうち、抗精神病薬を投与されていた患者34名を抽出した。投与内容はARMS診断時及び12ヶ月時点で抗精神病薬と抗うつ薬の併用が最も多かった。併用も含め34名に抗精神病薬が投与されていた。平均投与量(CP換算)は初期投与量が83.1mg、維持量は191mgであった。スィッチングは平均1.1回であり、主な変更理由は眠気、食欲増加、月経不順などであった。12ヶ月顕在化群と12ヶ月未発顕在化群において、薬物投与量に差はなかった。これらを第20回日本臨床精神神経薬理学会で報告した。現在論文投稿中である。(1)思春期世代での精神科受診における精神病前駆状態の疫学ARMSにおいてBACS-JおよびWAIS-IIIあるいはWISC-IIIを施行し、顕在発症群と非顕在化群に分けて比較検討を行った。顕在化群ではARMSの段階で認知機能障害が始まっていることが示唆された。詳細は第6回日本統合失調症学会で報告した。(2)精神病前駆状態と広汎性発達障害の類似と相違思奉期

ARMS中、PDDの基準を満たす子どもたちは60%程度だが、その多くはPDD-NOSであり、また12ヶ月観察時点での統合失調症顕在化のリスクはアスペルガー障害ではPDD-NOSやNPDDと比べ、低い可能性が示唆された。詳細は第52回日本児童青年期精神医学会で報告した。(3)精神病前駆状態における薬物療法の治療的介入の意義平成22年に一部報告し、現在再集計中である。(4)思春期における抗精神病薬の安全性と妥当性の検討抗うつ薬SSRIによるActivation symptomsの10項目の出現について統合失調症発症群と統合失調症未発症群で比較すると易過敏性は両群50%と同等であったが,敵意,衝動性は発症群で50%だったのに対し未発症群では20%の出現率であった.全体的にみるとActivation symptomsの項目は抑うつの改善とともに消失するものもあり,risk & benefitが確認された.詳細は第21回日本臨床精神神経薬理学会で報告した。大学病院を受診する12歳から18歳の思春期患者で、構造化面接(SIPS)により精神病前駆状態(ARMS)の基準を満たすものを74名抽出し、12か月経過観察したところ、ARMSから統合失調症を発症する割合は23%であった。さらにARMS患者74名の併存疾患を調査したところ、60%が広汎性発達障害(PDD)の診断基準を満たすことをあきらかにした。その多くはPDD-NOSであり、また12ヶ月観察時点での統合失調症顕在化のリスクはアスペルガー障害ではPDD-NOSやNPDDと比べ、低い可能性が示唆された。生物学的サンプルについては現在解析中である。また90名の思春期ARMSにおいてBACS-JおよびWAIS-IIIあるいはWISC-IIIを施行し、顕在発症群と非顕在化群に分けて比較検討を行った。顕在化群ではARMSの段階で認知機能障害が始まっていることが示唆された。構造化面接(SIPS)および認知機能検査BACSから統合失調症の顕在化を予測する指標を解析したところ、幻覚・妄想の段階的な悪化と注意、記憶など低下が予測指標として示唆された。思春期ARMS患者の抗うつ薬SSRIによるActivation symptomsの10項目の出現について統合失調症発症群と統合失調症未発症群で比較すると易過敏性は両群50%と同等であったが,敵意,衝動性は発症群で50%だったのに対し未発症群では20%の出現率であった.全体的にみるとActivation symptomsの項目は抑うつの改善とともに消失するものもあり,risk & benefitが確認された.他の薬物療法の効果と安全性、妥当性の検討については現在解析中である。サンプル数も増加し調査は順調に行えているが、遺伝子の解析および論文化が遅れている。24年度が最終年度であるため、記入しない。統合失調症前駆状態についての介入は現在のところ認知行動療法等の精神療法が主流となってきている。今回は薬物療法の効果についての検討を行っているが、今後は精神療法の効果についても検討していく。
type I およびtype IIIコラーゲンによる歯根膜細胞の機能・分化制御

近年,歯科領域では歯牙欠損に対する治療法として審美的・機能的側面からインプラントによる治療が盛んに行われているが,感染や応力に対する抵抗性,骨成長に対する非追随性などの欠点が挙げられる.これらの外部刺激に対して,健全な歯周組織の中では歯根膜が重要な役割を担っている.歯根膜は二つの硬組織挟まれ一定の幅を保つ線維性結合組織で歯周組織の恒常性の維持を担っている.歯根膜細胞は硬組織形成能によって歯槽骨やセメント質を形成する一方で,硬組織形成を抑制し一定の幅を維持する性質をもっており,感染や応力,成長への適応力を有している.そのため歯根膜を含む歯周組織を再生するため歯根膜細胞の接着や分化を制御する足場材料の開発が必要と考える.そこで本研究課題では,生体内の歯根膜組織に含まれるコラーゲンなど各種細胞外基質を用いて,歯周組織結合型インプラント創製のための研究基盤を確立することを目的とする.本研究では,歯根膜組織再生を促す生体材料開発の基礎的知見の獲得のため,歯周組織に特異的に発現の向上が認められるIII型コラーゲンの機能に着目した.III型コラーゲンは,歯根膜組織やセメント質に特に多く発現し,その構造はα1鎖のトリプルヘリックス構造でα1鎖とα2鎖からなるI型コラーゲンの構造とは異なることが報告されている.我々はI型コラーゲン及びIII型コラーゲンが歯根膜由来細胞の機能発現に及ぼす影響を検討する為に,コラーゲンをコートしたハイドロキシアパタイトを作製した.また,歯根膜由来細胞および間葉系幹細胞の培養のため,ラット歯根膜および骨髄よりそれぞれの細胞を分離・培養し,そのキャラクタリゼーションを行い,至適培養期間を明らかにした.本年度は,生体骨の主成分であるハイドロキシアパタイトを湿式法にて合成し,そのキャラクタリゼーションを行った.FTIR測定の結果,作製した粉体はリン酸イオンと水酸化物イオンを有し,X線回折測定の結果ハイドロキシアパタイトの結晶構造を有していた.作製した粉末用いて圧粉体を作製し,1250°C水蒸気雰囲気下で焼結し,コントロール試料とした.作製したペレットに,ディップ法にてブタ皮由来のI型コラーゲンおよびIII型コラーゲンをコートした.コーティングした試料をFTIRにて解析したところ,コラーゲンをコートした試料ではアミド由来のバンドが観察され,また,SEM観察より,ハイドロキシアパタイトのみでは結晶粒が観察されたが,コートした試料では線維状構造物が試料表面に均一にコートされていた.以上より,コラーゲンが適切にコーティングされていることが示唆された.ラット歯根膜由来細胞を得たのち,そのキャラクタリゼーションを行ったところ,継代数の増加に伴い,骨形成因子であるRUNX2が減少し,Periostinの増加が認められた.3継代目以降に形質の変化が認められたことから,本研究では2継代目の歯根膜由来細胞を試料に供することとした.また,ラット骨髄より間葉系幹細胞を含む骨髄由来細胞を得たのちに,短期間での培養液の交換を行うことにより間葉系幹細胞の単離を行った.得られた細胞を,それぞれ骨芽細胞分化培地,軟骨細胞分化培地,脂肪細胞分化培地を用いて一定期間培養し,そのキャラクタリゼーションを行った.それぞれ,Alizarin red S染色陽性,Alcian blue染色陽性,Oil red O染色陽性の細胞が観察され,いずれの細胞群にも分化可能であることが示された.歯周組織再生のためには,歯周組織の恒常性の維持を担う歯根膜組織の再生が必須であり,なかでも歯根膜線維芽細胞のオートクライン・パラクライン的作用による細胞機能制御のメカニズムを明らかにする必要があると考えられる.そこで,本年度は種々のコラーゲンの歯根膜線維芽細胞に対する挙動を明らかにするために,コラーゲンコートハイドロキシアパタイトを作製し,歯根膜線維芽細胞を播種・培養を行う.一定期間培養したのちの歯根膜線維芽細胞の増殖性および石灰化能を評価する.また,コラーゲンコートハイドロキシアパタイトにより制御される歯根膜線維芽細胞のセメント芽細胞・骨芽細胞へのパラクライン的作用を明らかにするために,セルカルチャーインサートに各コラーゲンをコートし歯根膜線維芽細胞を播種する.また,細胞培養用ディッシュには間葉系幹細胞を播種し,共培養を行うことにより間葉系幹細胞の分化能を評価する.また,細胞間相互作用の影響を明らかにするために,カバーガラスにコーティングを施し,歯根膜線維芽細胞を接着させる.接着完了後,細胞を含むカバーガラスを新しい細胞培養シャーレに移し,その周囲にセメント芽細胞・骨芽細胞を播種し,一定器官培養後,細胞間相互作用の検討を,タンパク・遺伝子レベルで検討する.以上より,細胞外基質による歯根膜線維芽細胞の制御が歯周組織の恒常性維持に及ぼす影響を明らかにすることにより,歯周組織再生のための足場材料の設計指針を提示することを今年度の方針とする.

近年,歯科領域では歯牙欠損に対する治療法として審美的・機能的側面からインプラントによる治療が盛んに行われているが,感染や応力に対する抵抗性,骨成長に対する非追随性などの欠点が挙げられる.これらの外部刺激に対して,健全な歯周組織の中では歯根膜が重要な役割を担っている.歯根膜は二つの硬組織挟まれ一定の幅を保つ線維性結合組織で歯周組織の恒常性の維持を担っている.歯根膜細胞は硬組織形成能によって歯槽骨やセメント質を形成する一方で,硬組織形成を抑制し一定の幅を維持する性質をもっており,感染や応力,成長への適応力を有している.そのため歯根膜を含む歯周組織を再生するため歯根膜細胞の接着や分化を制御する足場材料の開発が必要と考える.そこで本研究課題では,生体内の歯根膜組織に含まれるコラーゲンなど各種細胞外基質を用いて,歯周組織結合型インプラント創製のための研究基盤を確立することを目的とする.本研究では,歯根膜組織再生を促す生体材料開発の基礎的知見の獲得のため,歯周組織に特異的に発現の向上が認められるIII型コラーゲンの機能に着目した.III型コラーゲンは,歯根膜組織やセメント質に特に多く発現し,その構造はα1鎖のトリプルヘリックス構造でα1鎖とα2鎖からなるI型コラーゲンの構造とは異なることが報告されている.我々はI型コラーゲン及びIII型コラーゲンが歯根膜由来細胞の機能発現に及ぼす影響を検討する為に,コラーゲンをコートしたハイドロキシアパタイトを作製した.また,歯根膜由来細胞および間葉系幹細胞の培養のため,ラット歯根膜および骨髄よりそれぞれの細胞を分離・培養し,そのキャラクタリゼーションを行い,至適培養期間を明らかにした.本年度は,生体骨の主成分であるハイドロキシアパタイトを湿式法にて合成し,そのキャラクタリゼーションを行った.FTIR測定の結果,作製した粉体はリン酸イオンと水酸化物イオンを有し,X線回折測定の結果ハイドロキシアパタイトの結晶構造を有していた.作製した粉末用いて圧粉体を作製し,1250°C水蒸気雰囲気下で焼結し,コントロール試料とした.作製したペレットに,ディップ法にてブタ皮由来のI型コラーゲンおよびIII型コラーゲンをコートした.コーティングした試料をFTIRにて解析したところ,コラーゲンをコートした試料ではアミド由来のバンドが観察され,また,SEM観察より,ハイドロキシアパタイトのみでは結晶粒が観察されたが,コートした試料では線維状構造物が試料表面に均一にコートされていた.以上より,コラーゲンが適切にコーティングされていることが示唆された.ラット歯根膜由来細胞を得たのち,そのキャラクタリゼーションを行ったところ,継代数の増加に伴い,骨形成因子であるRUNX2が減少し,Periostinの増加が認められた.3継代目以降に形質の変化が認められたことから,本研究では2継代目の歯根膜由来細胞を試料に供することとした.また,ラット骨髄より間葉系幹細胞を含む骨髄由来細胞を得たのちに,短期間での培養液の交換を行うことにより間葉系幹細胞の単離を行った.得られた細胞を,それぞれ骨芽細胞分化培地,軟骨細胞分化培地,脂肪細胞分化培地を用いて一定期間培養し,そのキャラクタリゼーションを行った.それぞれ,Alizarin red S染色陽性,Alcian blue染色陽性,Oil red O染色陽性の細胞が観察され,いずれの細胞群にも分化可能であることが示された.歯周組織再生のためには,歯周組織の恒常性の維持を担う歯根膜組織の再生が必須であり,なかでも歯根膜線維芽細胞のオートクライン・パラクライン的作用による細胞機能制御のメカニズムを明らかにする必要があると考えられる.そこで,本年度は種々のコラーゲンの歯根膜線維芽細胞に対する挙動を明らかにするために,コラーゲンコートハイドロキシアパタイトを作製し,歯根膜線維芽細胞を播種・培養を行う.一定期間培養したのちの歯根膜線維芽
嚥下圧測定法の診断的意義に関する研究

前年度に行った嚥下圧自動解析システムをもとに、本来度は嚥下圧生成機構ならびに嚥下圧測定法の基準化に関して検討した。(1)嚥下圧生成機構に関する研究:ヒト正常者およびイヌを用いて安静的に陽圧を示している食道入口部(上部高圧帯)の嚥下時平均化時点と平圧持続時間について検討した結果、上部高圧帯の平圧化は先づ同部下端にはじまり、一方再陽圧化は同部上端にはじまった。したがって、平圧化持続時間は上端で最も短かく、下端で最も長かった。この食道入口部の平圧化機構を筋電図学的検索、喉頭学上実験、筋切断実験により検討したところ、輪状咽頭筋が主役を演じていることが明らかになった。(2)嚥下圧測定法の規準化に関する研究:嚥下圧測定によって得られる3つのパリメ-タ(嚥下圧曲線法,嚥下圧波伝搬曲線法、食道入口部平圧化時点と平圧持続時間)の規準化をはかった。嚥下圧曲線法では嚥下動態総合的に評価でき、軽微な嚥下異常では圧亢進型を、中等度以上の嚥下障害では圧低下型を示した。嚥下圧波伝搬曲線法では軟口蓋でやや歓緩徐な、中下咽頭で急峻、食道入口部で再び緩徐な嚥下圧波伝搬速度を示し、全体としてS字型曲線であった。平均速度は軟口蓋部で10.4cm/00c,中下咽頭で20.7cm/sec,食道入口部で5.1cm/secであった。このS字型曲線から偏移する時には嚥下中枢におけるプログラムの異常が示唆された。食道入口部の平圧化は部般によって異なってはいるが、平圧開始が舌骨上筋群の活動開始より100msec以上遅れる場合、または平圧持続時間が500msec以内の場合には食道入口部の弛緩異常が示唆される。(3)結論:嚥下圧自動解析システムの開発をもとに嚥下圧パラメ-タの規準化を計ったことによって嚥下動態の詳細な定性的定量的解析が可能になったこと、また治療手段の選択基準の列立の可能性もできたことなどにより、嚥下圧測定法の診断的意義は確立されたものと考える。昭和63年度の研究実績の概要は次の通りであるが、嚥下圧測定法の意義を明らかにするための基礎資料として、とくに咽頭食道透視法による嚥下機能の評価法の開発に重点をおいて検討した。(1)咽頭食道透視法による嚥下機能評価法に関する研究......定性嚥下機能評価法としてComputed Radvographyを導入した咽頭二重影法の有用性を明らかにした。定量的嚥下機能評価法として固形造影剤を作製し、その造影像の分析にはDiaital Fluoro graohyを利用して時間因子で分析可能なシステムを開発した。(2)嚥下圧値基準化に関する研究......嚥下圧値と舌骨上筋群筋電図をデイジタル化し、マイクロ・コンピュータにてデーター処理することによって、嚥下圧曲線の型分類、嚥下圧伝搬速度、食道入口部の距離と位置、同部の弛緩時間を瞬時に解析するシステムを開発した。このシステムにより、正常者の嚥下圧波に関する各種パラメータの基準化が確立した。(3)嚥下圧波伝搬速度に関する研究......嚥下時に各部位で発生する嚥下圧波の伝搬様式について検討を加えた。表示法については、時間一部位の二元座標を用いるのが嚥下機能の評価には有用であった。嚥下圧波伝搬速度の測定に2チャンネルの圧センサー・プローベを用いる場合には、両センサー間の距離は3cmが至適距離と考えられた。(4)嚥下圧生成機能に関する研究......イヌを用いた動物実験にて各種嚥下関与筋の筋電図と嚥下圧の同時測定を行い分析した所、安静時の食道入口部の陽圧は輪状咽頭筋の収縮によって生成されていることが明らかになった。次年度の研究計画は本年度にえられた上記の各種パラメータの正常値を基準に、嚥下傷害別のデーターを解析して嚥下圧測定法の診断的意義の確立をめざす。(2)嚥下圧測定法の規準化に関する研究:

嚥下圧測定によって得られる3つのパリメ-タ(嚥下圧曲線法,嚥下圧波伝搬曲線法、食道入口部平圧化時点と平圧持続時間)の規準化をはかった。嚥下圧曲線法では嚥下動態総合的に評価でき、軽微な嚥下異常では圧亢進型を、中等度以上の嚥下障害では圧低下型を示した。嚥下圧波伝搬曲線法では軟口蓋でやや歓緩徐な、中下咽頭で急峻、食道入口部で再び緩徐な嚥下圧波伝搬速度を示し、全体としてS字型曲線であった。平均速度は軟口蓋部で10.4cm/00c,中下咽頭で20.7cm/sec,食道入口部で5.1cm/secであった。このS字型曲線から偏移する時には嚥下中枢におけるプログラムの異常が示唆された。食道入口部の平圧化は部般によって異なってはいるが、平圧開始が舌骨上筋群の活動開始より100msec以上遅れる場合、または平圧持続時間が500msec以内の場合には食道入口部の弛緩異常が示唆される。(3)結論:嚥下圧自動解析システムの開発をもとに嚥下圧パラメ-タの規準化を計ったことによって嚥下動態の詳細な定性的定量的解析が可能になったこと、また治療手段の選択基準の列立の可能性もできたことなどにより、嚥下圧測定法の診断的意義は確立されたものと考える。前年度に開発した嚥下圧自動解析システムをもとに,本年度は嚥下圧測定によって得られるパラメ-タの基準化をはかり,嚥下動態の定性的ならびに定量的解析法の確立を目指した。(1)嚥下圧生成機構に関する研究:嚥下第II期(咽頭期)には食道入口部が適切な時期に,適切な時間をもって開大する必要がある。これを嚥下圧測定の面よりみると,食道入口部内圧は静止時に陽圧を呈し,嚥下時に平圧化し,嚥下が終ると再び陽圧化する(食道上部括扼機構)。この食道上部括扼機構の詳細をヒト正常者およびイヌを用いて検討した。その結果,食道入口部の平圧化は先ず同部下端にはじまり,一方再陽圧化は同部上端にはじまった。したがって,平圧化持続時間は食道入口部上端で最も短く,下端で最も長かった。食道入口部の平圧化機構を筋電図学的検索,喉頭挙上実験,筋切断実験により検討したところ,輪状咽頭筋が主役を演じていることが明らかになった。(2)嚥下圧測定法の規準化に関する研究:嚥下圧測定によって得られる嚥下圧曲線法,嚥下圧波伝搬曲線法,食道入口部平圧化機構の規準化をはかった。嚥下圧曲線法では,軽微な嚥下障害は圧亢進型を,中等度以上の嚥下障害では圧低下型を示し,嚥下動態を総合的に評価できた。嚥下圧波伝搬曲線法では,伝搬速度は軟口蓋でやや緩徐,中下咽頭で急峻,食道入口部で再び緩徐なS字型曲線を示した。このS字型曲線から偏位する時には嚥下中枢におけるプログラミングの異常が示唆された。食道入口部平圧化時点と平圧持続時間は部位によって異なるが,平圧開始が舌滑上筋群の筋活動開始より100msec以上遅れている場合,または平圧持続時間が500msec以内の場合は食道入口部の弛緩異常が示唆された。(3)結論:以上の結果より,嚥下圧測定法の診断的意義が確立され,治療手段選択基準の確立も可能となってきた。
高エネルギ-ガンマ線用高分解能望遠鏡の開発とガンマ線天体の南天での観測

平成2年度は3.8m口径の望遠鏡をオ-ストラリアに移転設置すると共に、望遠鏡を設置するための現地での準備作業、望遠鏡に接続される光電子増倍管カメラ、電子回路の開発製作を行った。電子回路などを格納する計測室、望遠鏡を保護する移動式の格納庫は国際共同研究の相手側であるアデレ-ド大学によって建設され、2年度末にほぼ受入準備が整った。平成3年1月末に望遠鏡はオ-ストラリアに到着し2月に組み上げられた。平成3年度はまず、組み上げ後の鏡面精度、星の追尾による望遠鏡の姿勢の測定などを7月、8月に行いさらに現地での夜光測定を行った。11月からは、望遠鏡に接続される電子回路、電子計算機などの輸送、接続を行い、平成4年1月にこれらの全システムが完成し、帆座のパルサ-、活動的銀河センタウルスΛなど高エネルギ-ガンマ線を放出している可能性の高い天体の試験的な観測を開始した。得られたデ-タは現地および日本において早速解析が進行中である。現在までに明らかになった成果と今後行われるべき問題点は次のようにまとめられる。1.解像型チェレンコフ望遠鏡が予定どおり建設されて世界で2台目、南半球で最初の稼働を開始した。カメラの光電子増倍管1本あたりの視野は最も解像度に優れた0.15°×0.15°の大きさである。シムレ-ション計算で予想されていた形状に一致した宇宙線のチェレンコフ像が観測デ-タとして得られている。2.チェレンコフ光の到着時間情報をもつ解像型望遠鏡は本研究のものが最初である。夜光の到着時間は一様な分布をもつ筈であるが、これを実験的に確かめ夜光雑音を排除する見通しを得た。3.直径2.5°のカメラの視野は当初の計画より縮小されているが、ガンマ線がつくる楕円形のチェレンコフ像0.5°×1.5°より大きく、像全体を捉える観測を実施するための要求を満たしている。望遠鏡によるチェレンコフ像が期待どおり得られていることによりこれが実証された。しかし、ガンマ線の検出有効面積の拡大、宇宙線による雑音の識別能力の改善などのために今後視野の拡大の実現に努める必要がある4.夜光雑音の強度は自然条件で決る標準的な値として知られている、1m^2および1ステラヂアンの立体角あたり、10^<ー8>秒の間に大体800個の光電子数程度であり、予想どおり観測地(オ-ストラリア、ウ-メラ)が十分暗い事が判明した。5.デ-タを取得するための最適の実験条件を選択し、宇宙線やガンマ線のエネルギ-の検出しきい値を決定することは今後の問題点としての鼓されている。現在観測中のデ-タの解析結果を吟味しつつ、必要に応じデ-タ較正のための適切なテスト観測を行って行く必要がある。6.アデレ-ド大学の望遠鏡との同時観測は3月の観測から開始された。複数の解像型望遠鏡による同時観測が観測の精度をさらに飛躍的に改善することをシムレ-ション計算は指摘している。新設の望遠鏡を加え現有の望遠鏡とアデレ-ド大学の望遠鏡を合わせて3台の望遠鏡による観測を行う計画を持っている。来年度以後、2台の同時観測のデ-タを解析しつつこの計画の実現を図りたい。平成4年1月末に米国スミソニアン研究所においても最近2台目の望遠鏡が新しく完成しその際開催された会議に参加した。デ-タの解析手法などについて外国での状況と密接に連絡を維持しつつ、我々のデ-タの解析、今後の望遠鏡の改良開発を行って行く必要がある。

3.直径2.5°のカメラの視野は当初の計画より縮小されているが、ガンマ線がつくる楕円形のチェレンコフ像0.5°×1.5°より大きく、像全体を捉える観測を実施するための要求を満たしている。望遠鏡によるチェレンコフ像が期待どおり得られていることによりこれが実証された。しかし、ガンマ線の検出有効面積の拡大、宇宙線による雑音の識別能力の改善などのために今後視野の拡大の実現に努める必要がある4.夜光雑音の強度は自然条件で決る標準的な値として知られている、1m^2および1ステラヂアンの立体角あたり、10^<ー8>秒の間に大体800個の光電子数程度であり、予想どおり観測地(オ-ストラリア、ウ-メラ)が十分暗い事が判明した。5.デ-タを取得するための最適の実験条件を選択し、宇宙線やガンマ線のエネルギ-の検出しきい値を決定することは今後の問題点としての鼓されている。現在観測中のデ-タの解析結果を吟味しつつ、必要に応じデ-タ較正のための適切なテスト観測を行って行く必要がある。6.アデレ-ド大学の望遠鏡との同時観測は3月の観測から開始された。複数の解像型望遠鏡による同時観測が観測の精度をさらに飛躍的に改善することをシムレ-ション計算は指摘している。新設の望遠鏡を加え現有の望遠鏡とアデレ-ド大学の望遠鏡を合わせて3台の望遠鏡による観測を行う計画を持っている。来年度以後、2台の同時観測のデ-タを解析しつつこの計画の実現を図りたい。平成4年1月末に米国スミソニアン研究所においても最近2台目の望遠鏡が新しく完成しその際開催された会議に参加した。デ-タの解析手法などについて外国での状況と密接に連絡を維持しつつ、我々のデ-タの解析、今後の望遠鏡の改良開発を行って行く必要がある。地上に設置された望遠鏡による天体からの高エネルギ-ガンマ線の観測を行うため、オ-ストラリア、アデレ-ド大学の望遠鏡とわが国から移転設置する望遠鏡とを連動する試みが前年度までに堤案、検討されていた。looGeV以上のガンマ線の観測方法はガンマ線が大気中で空気シャワ-をひき起こしシャワ-粒子の発するチェレンコフ光を測定することによって行われる。この方法の中で特に、チェレンコフ光の像の形状を測定する解像型チェレンコフ望遠鏡が、角度分解能、雑音の除去効率などについて最もすぐれた性能を持っている。この型の望遠鏡2台による連動という初めての試みをガンマ線天体が数多く存在し且つ気象条件のすぐれたオ-ストラリアで開始した。東大宇宙線研とアデレ-ド大学との共同研究を実行する協定を平成2年10月に結び、観測を実施するための準備作業に着手した。即ち、アデレ-ド大学の協力により望遠鏡設置に必要な現地受入体制を整えると共に、国立天文台より宇宙線研に移管された口径3.8m望遠鏡を平成2年12月に解体の上オ-ストラリアへ向け発送し、平成3年2月に現地(オ-ストラリア・ウ-メラ)に到着した。2月中旬にこれを組上げる作業が完了し、さらに動作の調整、姿静の較正、及ぴ現地での夜光など観測条件の測定、整備を実施中である。国内に於ては、望遠鏡に接続される光電子増倍管カメラの一部が完成し、年度末までに現地に到着する。その他、電子回路、記録用電子算機システムの製作開始も進行している。これらの全装置の結合による観測の開始は平成3年度中に予定されている。前年度末にオ-ストラリア、ウ-メラに設置した望遠鏡の、組み上げ後の鏡面精度、星の迫尾による望遠鏡の姿勢の測定などを平成3年7月、8月に行った。1.望遠鏡による星の像を観測し、そのぼけが0.1°程度以下であることを確認した。このぼけの大きさは光電子増倍管1本がもつ視野0.15°×0.15°以内に収まっている。
越境する移民たち―フランス系カナダ人と日本人移民のトランスナショナルな移動の比較研究

本研究「越境する移民たち」は、20世紀初頭に「出現」したカナダ・アメリカ合衆国間の国境の絶対性を問い直し、その南北への移動を行なった人々にとって国境が持った意味を問い直す上で必要とされる、実証データの収集と分析を行なった歴史学の視点からの研究である。具体的には、フランス系カナダ人の合衆国への移動(主として北米大陸東部のケベック・アカディア地方からニューイングランド地方への移動)に、大陸西端における日本人移民の移動(カナダから合衆国の太平洋岸地域)を重ね合わせ、両者をケース・スタディとして詳細に分析するものである。そうした分析からは、20世紀初頭にみられた移民たちの越境・移動・移民という行為が、加米国境の歴史性と無関係に行なわれたわけでも、あるいは国境の存在を無為化したわけでもないこと、むしろそうした頻繁な移動が国境を創造し、強化するのに重要な役割を果たしたのではないか、という新しい洞察が生まれた。このことは、北米の両国民国家、特に合衆国が、合法・非合法入国者を管理・規制する目的で一連の国境警備を強化し、またカナダに対して同様の規制を強制・誘引するなかで、この時期に実際的な意味での加米国境が創出されていったといいかえることもできるだろう。さらに本研究では、加米国境出現の歴史性を照射するなかで、国境を越えた移民たちのネットワークがどのような人々によって形成されていたのかを、人種、ジェンダー、そして両者を反映した移民規正法との関わりから分析している。これらの分析によって、本研究では先行研究にみられたトランスナショナルな移動のナショナルな分析と歴史記述が国家建設への貢献の可否の視点からなされる傾向を批判し、マイノリティ集団の移動を北米大陸の空間に新たに位置付け直す作業を目指している。カナダ・アメリカ国境が明確な形で「出現」したとされる20世紀初頭、移民たちによる国境を超える移動は決して一様に行なわれたわけではなかった。むしろ、それぞれが属するとされた人種やジェンダーによって、移民たちは異なる役割や意義を担っていた。移民プロセスにみるこうした差異は、移民グループが目指した移動先労働市揚の条件や望ましくないとされた移民たち(特にアジア系)の排斥を目的とした移民法の条項が大きく影響したものと考えることができるだろう。合衆国移民局の作成した一次史料、Soundex Index to the Border Entriesを活用した高井の今年度の研究では、加米国境を越えて移動した移民のうち、二つの移民グループ、フランス系カナダ人と日本人移民について、特に女性移民に注目しながら1)人口動態、2)移民ネットワーク、3)職業経験の三点について分析をおこなった。いわゆる「写真花嫁」を中心とする少数の日本人移民女性と既婚・独身を含み、女性の数を大きく上回る同男性からなる日本人移民に対して、子どもを含む家族単位での移動が主流であるフランス系カナダ人では、1)3)の各点において大きな相異がみられた。特にジェンダーの観点から重要な点は、女性移民の移動前の職業経験だった。両者の相異は、フランス系カナダ人女性の多くが、移民先での世帯への賃金貢献者であることを期待されていたのに対して、日本人女性の場合、農業労働などに従事したであろうにもかかわらず、なによりも家事労働供給者としての役割をになっていたことを示唆するものといえるだろう。以上の成果は、中間報告の形で日本アメリカ学会年次大会とアメリカ史研究者協会(OAH)の年次大会、北海道経営史セミナーなどで報告を行なった。
新しく発見した前シナプス蛋白質の神経伝達物質放出と可塑性における生理作用

Complexinはcomplexin I,IIのisoformより成り、神経伝達物質放出に必須であるSNARE complexに結合する蛋白として発見された。さらに重要な特性としてSNARE complexへの結合においてα-SNAPと競合することが示された。このことよりcomplexinはシナプス伝達効率を調節している可能性が示唆された。これを検討するため、アメフラシの神経シナプスにcomplexinII,-SNAP,抗complexinII抗体を注入しシナプス伝達を調べたところ、complexinIIはシナプス伝達を抑制することが明らかとなった。次にcomplexinII欠損マウスを作成し海馬スライスを用いて電気生理学的解析を行った(complexin II欠損マウスは外見上は野性型と区別できず、また生殖も可能である)。その結果、通常のシナプス伝達と短期シナプス可塑性には異常が見られなかったが、長期のシナプス可塑性である長期増強(LTP:Long-term potentiation)がCA1及びCA3領域で低下していた。その低下はLTPを引き起こすテタヌス刺激直後から認められた。このことからcomplexin IIはテタヌス刺激時における伝達物質放出の増強に関与していることが示唆された。この結果はアメフラシの実験結果と矛盾するがその理由は今のところ説明できない。今後の課題としてテタヌス刺激時の伝達物質放出の増強に障害があるかどうかを検討する。またLTPは学習、記憶に関与していることが示唆されているので、complexin II欠損マウスを用いて学習記憶の行動解析を行う予定である。以上、本研究においてcomplexin IIの神経伝達物質放出とシナプス可塑性における生理学的役割がかなり明らかとなった。私たちは脳特異的に発現する遺伝子を単離する過程において、前シナプスに局在する新しい蛋白質(921-L,921-S)を発見していた。それらは、他のグループから報告されたSNARE complexに結合する蛋白質(complexinI,II)と同じ蛋白質である。最近明らかにされた、前シナプスにおける神経伝達物質放出機構によると、シナプス小胞膜蛋白質VAMPと細胞膜上の二つのタンパクSNAP-25,syntaxinが複合体(SNARE-complex)をつくり、これにSNAP蛋白質が結合しATPaseの一種であるNSFが働き、シナプス小胞が細胞膜に融合して神経伝達物質放出が惹起される。Complexin I,II(921-S,L)はSNAPと競合してSNARE complexに結合することにより神経伝達物質放出を制御している可能性が考えられた。そこで私たちは、Cpmplexinの機能を解明すべくComplexin(CPX II)過伝子欠損マウスを作成した。Complexin IIを選んだ理由は、Complexin Iが中枢神経系全体に発現しているのに対し、Complexin IIは海馬、小脳の分子層、piriform cortexに発現しているので学習・記憶に関係している可能性が考えられたためである。CPX II欠損マウスは外見上正常マウスと区別できない。また、雄雌ともに生殖可能である。現在、シナプス伝達の各種のパラメーター(paired pulse facilitation,iong-termpotentiation)について、海馬スライス及びin vivoで電気生理学的に異常がないか検討しているところである。また、学習・記憶に異常がないかwater-mazetest,fear conditioningtestにて調べる予定である。これを検討するため、アメフラシの神経シナプスにcomplexin II,-SNAP,抗complexin II抗体を注入しシナプス伝達を調べたところ、complexin IIはシナプス伝達を抑制することが明らかとなった。

次にcomplexin II欠損マウスを作成し海馬スライスを用いて電気生理学的解析を行った(complexin II欠損マウスは外見上は野性型と区別できず、また生殖も可能である)。その結果、通常のシナプス伝達と短期シナプス可塑性には異常が見られなかったが、長期のシナプス可塑性である長期増強(LTP:Long-term potentiation)がCAl及びCA3領域で低下していた。その低下はLTPを引き起こすテタヌス刺激直後から認められた。このことからcomplexin IIはテタヌス刺激時における伝達物質放出の増強に関与していることが示唆された。この結果はアメフラシの実験結果と矛盾するがその理由は今のところ説明できない。今後の課題としてテタヌス刺激時の伝達物質放出の増強に障害があるかどうかを検討する。またLTPは学習、記憶に関与していることが示唆されているので、complexin II欠損マウスを用いて学習記憶の行動解析を行う予定である。以上、本研究においてcomplexin IIの神経伝達物質放出とシナプス可塑性における生理学的役割がかなり明らかとなった。
面不斉シクロペンタジエニル-金属錯体の合成と利用に関する基礎研究

我々は、先頃報告された多置換シクロペンタジエン類(Cp'H)の合成法を基に、予めCp'Hに光学活性基を導入した後、錯体を合成する経路を考え、既に、Cp'Rh(cod)錯体等を合成できることを明かにした。本研究では、本合成法の各種金属への展開を考え、先ずニッケル、コバルトを選び、合成並びにそれら錯体の利用についての検討を行った。NiCl_2(PPh_3)_2と、光学活性基を持つシクロペンタジエン(Cp'H)から誘導されたCp'Tlとを反応させたところ、Cp'NiCl(PPh_3)とPPh_3の混合物を得た。続いてこの混合物をPhC≡CHと銅塩触媒存在下に反応させて、アセチリド誘導体へと導いた。得られたジアステレオマ-混合物は、HPLCによってそれぞれとに分割し、構造を確認した。これらジアステレオマ-は、低温下、MeLiとの反応により対掌体へと誘導した。コバルト錯体については二種類の錯体を検討した。1,5-COD存在下、CoCl(PPh_3)_3とCp'Naを反応させたところ、Cp'Co(cod)をジアステレオマ-混合物として得た。しかし、分割するには至らなかった。そこで、得られた錯体をPhCCPhと反応させ、cod配位子をシクロブタジエン(C_4Ph_4)配位子に変換した。その結果、2種類のジアステレオマ-を容易に分割できた。更に、錯体のX線結晶構造解析を行たったところ、面不斉と中心不斉のみならず、(-)-メンチル基によるC_4環上のPh基の立体配座固定に起因する螺旋不斉も存在することが明かとなった。またこの螺旋構造は溶液状態でも保たれており、アトロープ異性の新例と見ることができる。またコバルトセニウム錯体を、Co(acac)_2錯体にC_5Me_5Liを、続いてCp'Na反応させ、ジアステレオマ-混合物として合成した。この混合物は、再結晶若しくは逆アイランドHPLCにより分割した。それぞれのジアステレオマ-は、濃塩酸中での加水分解により光学活性基を除去し、対掌体へと導いた。また本錯体が溶液中で各種無機、有機陰イオンを捕捉すること、更にホスト錯体の不斉環境によってゲスト陰イオンの不斉を識別できることを明らかとした。シクロペンタジエニル-金属(Cp-M)錯体は、古くから合成、研究が行われ、有機合成や触媒反応に利用されている。その中で、近年面不斉を有する錯体が、立体選択的反応の触媒等となることから注目され始めた。しかし、この面不斉Cp-M錯体は、合成、光学分割が、一部の金属を除いて、困難なものとされてきた。

我々はこの問題点に注目し、先頃報告された多置換シクロペンタジエン類の合成法をもとに、予めシクロペンタジエンに光学活性基を導入した後、錯体を合成する経路を考え、既にフェロセン、Cp'Rh(cod)錯体を合成、分割できることを明かにした。本年は、これまでの結果を基に、金属としてニッケル、コバルトを選び、合成、光学分割についての検討を行った。NiCl_2(PPh_3)_2と、光学活性基を持つシクロペンタジエン(Cp'H)から誘導されたCp'Tlとを反応させたところ、Cp'NiCl(PPh_3)とPPh_3の混合物を得た。続いてこの混合物をフェニルアセチレンと銅塩触媒存在化に反応させて、Niアセチリド誘導体へと導き、ジアステレオマー混合物として単離、精製を行った。このようにして得られたジアステレオマー混合物は、HPLC(silica gel)によってそれぞれのジアステレオマーに分割し、種々のスペクトルによりその構造を確認した。しかし、これらジアステレオマーの対掌体への誘導は、種々検討を加えたが、未だ成功していない。また、ロジウム錯体の結果を踏まえ、新規触媒反応の開発を目指し、同じ構造を持つコバルト錯体について合成を検討した。1,5-シクロオクタジエン存在下、CoCl(PPh_3)_3とCp'Naを反応させたところ、Cp'Co(cod)をジアステレオマー混合物として得ることができた。しかし、Rh錯体とは異なり、HPLC(silica gel)では分割するには至らなかった。そこで、得られた錯体をジフェニルアセチレンと反応させ、cod配位子をシクロブタジエン(C_4Ph_4)配位子に変換した。その結果、これら2種類のジアステレオマーを、カラムクロマトグラフィーにより容易に分割することに成功した。更に、錯体のX線結晶構造解析を行ったところ、面不斉(Cp-M)と中心不斉[(-)-menthyl]のみならず、軸不斉(C_4Ph_4)も存在することが明かとなった。この錯体は、光学分割された面不斉コバルト錯体の初めての例のみならず、1分子内に異なる3種類のキラリティーが存在する初めての化合物であり、構造並びに立体化学的に非常に興味が持たれるものである。昨年度より我々は、面不斉シクロペンタジエニル金属錯体(Cp-M)の合成、研究を行ってきている。昨年度末までに、Co-並びにNi-Cp錯体の合成について報告した。特に、Co錯体は、同一分子内に三種の不斉要素を含む特異な化合物である。そこで本年度は、先のコバルト錯体中に見出された軸不斉部の発現機構、及び新たな錯体としてフェロセンと等電子構造であるカチオン性コバルトセニウム錯体の合成、光学分割及びその性質についての検討を行った。まず昨年度合成したコバルト錯体中に見出された軸不斉の発現機構を明らかにするために、関連錯体のX線構造解析並びに円二色性スペクトル測定を行った。その結果、光学分割のために導入した(-)-メンチル基は、シクロブタジエン環上のフェニル基の間に位置しそれらの自由回転を抑制すると共に、フェニル基同士の立体配座を決定していることが明らかになった。またこの構造は溶液状態でも保たれていることが判った。以上のことから、今回見出された軸不斉は、(-)-メンチル基による遠隔からの立体配座固定と考えられ、アトロプ異性の新例と見ることができる。次にコバルトセニウム錯体は、文献を参考に、Co(acac)_2錯体に、THF中C_5Me_5Liを、続いて光学活性基を有するCp′Naを反応させ、ジアステレオマー混合物として合成した。これらの混合物は、再結晶若しくは逆相HPLCを用いて分離できることが判った。それぞれのジアステレオマーは、濃塩酸中での加水分解により光学活性基を除去し、対称体へと導くことに成功した。これらは、面不斉コバルトセニウム錯体の初めての例である。
自己免疫性肝炎の発症進展を規定する肝内における抗原特異的免疫寛容破綻の解析

マウスへの肝細胞と樹状細胞の融合細胞の投与により得られる自己免疫性肝炎モデルの免疫動態の解析を行い、肝炎を引き起こす自己反応性活性化T細胞は肝内でアポトーシスに陥るが、その頻度は外来抗原特異性T細胞に比し有意に低く、炎症によりさらに低下することが明らかとなった。また炎症により肝内に自己反応性T細胞がリクルートするが、それは肝細胞や類洞内皮細胞の補助分子、接着分子発現、ケモカイン、サイトカイン産生がTh1反応誘導性に変化することによることが明らかにされた。§AIHの肝内における活性化T細胞アポトーシス動態の検討これまでの研究で、正常な肝臓内では肝内に存在する外来抗原に特異的な活性化CD8細胞がアポトーシスに陥ることを示してきたが、本研究では正常肝内でAIHを惹起する自己反応性活性化CD8細胞のアポトーシスが生じるか、逆にAIHを発症した肝内では外来抗原特異的CD8細胞、自己反応性CD8細胞のアポトーシスが生じるかを検討した。*正常肝内でAIHを惹起する自己反応性活性化CD8細胞のアポトーシスが生じるかを検討したところ、外来抗原特異性CD8細胞と同様に、自己反応性活性化CD8細胞もアポトーシスに陥ることが示された。しかし、自己反応性活性化CD8細胞がアポトーシスに陥る頻度は外来抗原特異性CD8細胞と比較すると有意に低いことが明らかとなった。*AIH発症時の肝内における自己反応性、外来抗原特異性T細胞のアポトーシス動態を解析したところ、自己反応性T細胞のアポトーシスは、正常肝におけるアポトーシス誘導に比し低下していることが明らかになった。また、外来抗原特異性T細胞のアポトーシス動態も、正常肝におけるアポトーシス誘導に比し低下していることが明らかになった。*肝内免疫環境が肝内でのT細胞アポトーシス動態に影響を及ぼしAIHの発症に寄与する可能性を検討したところ、肝内でIFNγ、IL-12が豊富に存在している状態では、正常肝でみられる外来抗原特異性CD8細胞のアポトーシス誘導が低下していることが示された。IL-12投与による肝内免疫環境変化の解析1)活性化T細胞の肝移行性の変化IL-12投与、非投与SCIDマウスに、in vivoで肝細胞融合DCにより活性化した自己反応性T細胞、IL-2で刺激した抗原非特異的活性化T細胞をそれぞれアイソトープラベルして投与し、肝内へのT細胞集積動態をオートラジオグラヒーで解析したところ、IL-12は自己反応性、抗原非特異的T細胞の肝移行性を増強することが明らかとなった。また、nafveT細胞、memoryT細胞に分けて検討したところ、両サブセソトの肝移行性に差異を認めなかった。3)肝細胞、類洞内皮細胞のサイトカイン、ケモカイン産生プロフィールの変化IL-12投与マウスの肝細胞、類洞内皮細胞のサイトカイン、ケモカイン産生動態を特異的プローブを用いたin situ hybridlzationにより検討したところ、Thl細胞を誘導する作用を有するケモカインおよびTh1サイトカインの産生増強が認められたが、Th2細胞を誘導する作用を有するケモカインおよびTh1サイトカインの産生増強は認めなかった。<疾患特異的自己抗原の同定>*cDNAライブラリー発現クローニングによるCTLが認識する自己抗原の同定肝炎惹起マウス脾細胞からALT遊離アッセイを用い自己肝細胞障害性CTLクローンの作製を試みたが、分離当初は肝細胞障害性を示すものの、残念ながらクローン樹立には至らなかった。肝内浸潤CD8細胞を分離しCTLクローンの樹立を試みたが、やはりクローンを得ることはできなかった。そこで肝炎が惹起された肝臓から肝細胞を分離しmRNAを抽出、合成したcDNAをファージにパッケージングして発現ライブラリーを作製し、COS細胞にプラスミドプールと抗原提示に必要なclass I cDNAを導入し過剰発現させ、肝細胞障害活性を示す肝内浸潤CD8細胞と混合培養し、そのIL-2分泌を指標にスクリーニングを行いCTL認識抗原遺伝子が導入されたCOS細胞の検出を試みたが、残念ながら有意な結果を得ることができず、T細胞エピトープを決定することはできなかった。*CD1が提示する脂質の性状分析と自己抗原としての機能の解析免疫に用いたFCまたは肝炎惹起マウスの肝内DCの膜可溶性分画からモノクローナル抗体を用いてCD1a、1b、1c。1d分子を分離する。酸処理により抗体を分離し、Folch法により有機溶媒を用いCDI結合脂質分画を抽出、カラムクロマトにより糖脂質、リン脂質を溶出し、メタノリシスーGC法、ESI-MSにより性状分析して、DCがCD1分子を介してT細胞を活性化すると考えられる脂質抗原の同定を試みた。しかしCD1分子から結合脂質分画を抽出する実験がうまくいかず、残念ながらCD1がT細胞に提示する脂質抗原の正常解析を行うには至らなかった。