hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「地域資源管理の社会技術」の構築に関する環境社会学的研究

地域資源の活用を通じた地域づくりの広がりと近年の「資源」概念の刷新をふまえ、地域資源の「資源化のダイナミズム」に主に着目して、地域資源管理の社会技術の形成と成功要因、課題群の理論的把握を試みた。具体的には、森林資源や再生可能エネルギー資源の活用やブランド化を進める地域として、みなかみ町、葛巻町、西粟倉村、飯田市、山ノ内町等を調査対象地に設定し、現地調査やアクション・リサーチを行った。各地における「資源化のダイナミズム」を支える要因のひとつに、地域外の人的・情報ネットワークの活用可能性があり、ネオ内発的発展論との接合をはかることの重要性が示唆され、研究課題の新たな焦点化を可能とする知見を得た。平成26年度は3年間の研究期間の1年目にあたり、3つの主要な対象地域および6つの関連対象地域で現地調査および文献調査を実施した。このうちの4つほどの調査対象地域においては、現地関係者とのインタラクティブな協力関係を構築しながら、研究を実施したと総括できる。群馬県みなかみ町における「赤谷プロジェクト」を中核とした森林生態系の地域資源化の動向については、1年を通じて継続的に現地を訪れ、赤谷プロジェクト、みなかみ町が推進するユネスコ生物圏保存地域(BR、国内名称「エコパーク」)指定、また地域住民が推進する木質バイオマスエネルギー利用の動向等を詳細に把握するとともに、住民の自然資源利用の来歴を通時的に把握するための聞きとり調査を、のべ46人から実施した。調査結果は、みなかみ町役場や赤谷プロジェクト地域づくりワーキンググループと随時、共有するとともに、現地関係者のニーズに合わせた支援を行っている。岡山県西粟倉村および長野県飯田市においては、文献調査を行い、当該地域における地域政策史を、詳細年表の作成等によって再構成した。ドイツおよび日本国内の生物圏保存地域の既指定地域の現状について、文献調査による資料収集を実施するとともに、長野県の志賀高原生物圏保存地域においては、関係者から予備的な聞きとり調査を実施し、山ノ内町役場が開催した住民ワークショップにコーディネーターとして参与する機会を得た。また地域社会における地域資源の「資源化のダイナミズム」をとらえるために有益な事例として、秋田県鹿角市やにかほ市、長野県松本市安曇地区・奈川地区において地域エネルギー(地熱、風力、小水力)の活用に取り組む現地関係者への聞きとり調査等を実施し、先進事例および現在進行形で地域資源活用に取り組み、研究者としての貢献をはかる対象の掘りおこしに取り組んだ。3年間の研究期間の2年目となった平成27年度は、研究開始時に計画した調査対象地域における取り組みの他、初年度に探索的に把握した、有益な先進事例・進行中の事例への関与を深めつつ、研究を実施することができた。群馬県みなかみ町における「赤谷プロジェクト」を中核とした森林生態系保全活動およびその森林から得られる木材の付加価値創出の取り組みについては、1年を通じて継続的に現地を訪れ、みなかみ町役場、赤谷プロジェクト地域づくりワーキンググループと連携した調査と現地関係者の支援を実施した。とくに、みなかみ町が推進するユネスコ生物圏保存地域(BR、国内名称「エコパーク」)指定活動に関連して、冊子『みなかみ町の自然とくらし』を監修するとともに、近世から現代にかけての当地における自然資源の資源化の歴史的経過を俯瞰する研究成果を発表することができた。あわせて、主要調査対象地域における地域資源の「資源化のダイナミズム」の特質を捉えるために参照すべきと考えられる森林資源、再生可能エネルギー資源などの活用に取り組む先進事例・進行中の事例として、秋田県鹿角市(地産地消型需要家PPS、水力・地熱エネルギー)、岩手県一関市・矢巾町(水資源をめぐる合意形成過程)、長野県松本市(水力エネルギー)、同上田市(太陽エネルギー)、同安曇野市(里山保全・再生に向けた地域産材活用、住民参加型プロジェクト)等の現地調査を実施した。再生可能エネルギーについては、論文3編を発表することができた。また、資源化のダイナミズムとともに、その維持・保全にかかる社会過程を把握するために、長野県宮田村と伊那市において林産物、農産物等を介した遠隔地域間連携の取り組みに関する情報収集を試みた。これらの事例を開拓したことで、遠隔地域間連携による地域資源管理の社会的技術の構築と持続性確保に関する展望を得る知見を得た。研究の開始時点で予定した対象地の他、新たな調査対象地を長野県内において開拓することができ、より豊富な情報を得たことはプラスと評価している。これら調査地は、主要対象地の現状と展望を参照する対象として機能し、主要対象地の現地関係者への情報提供や新たな「資源化のダイナミズム」の創出に寄与することができている。研究期間の最終年度は、研究開始時に計画した調査対象地域における取り組みの他、過年度に探索的に把握した、有益な先進事例・進行中の事例への参与を深めつつ、研究期間の総括的成果のとりまとめを行った。また、本研究で設定した課題をより掘り下げるための要因の焦点化につながる視点・論点の抽出につとめた。中心的事例に設定した群馬県みなかみ町においては、1年を通じて継続的に現地調査を行い、現地関係者と連携した調査と取り組みの支援を実施した。とくに本研究の過程で詳細な把握を行った東京おもちゃ美術館の「ウッドスタート事業」について現地関係者に情報提供を行い、平成28年7月にみなかみ町が「ウッドスタート宣言」をするに至り、当地の森林生態系サービスの付加価値創出の取り組みが進展した。こうした研究と実装の成果は、平成29年度に刊行予定の雑誌に論文「国有林における「資源化のダイナミズム」の喪失と再生」を投稿した。

また、この論文の内容を発展させた単著書の構想と執筆に取り組んだ。あわせて、地域資源の「資源化のダイナミズム」の特質を捉えるために参照すべき事例として、(1)長野県内各地の自然エネルギー導入状況の把握と地域に根ざした普及の取り組み、(2)長野県安曇野市における里山保全・再生に向けた住民参加による地域産材活用の取り組み、(3)東京おもちゃ美術館による「ウッドスタート」事業の取り組み、(4)長野県伊那市と宮田村において林産物・農産物等を介した遠隔地域間連携の取り組み、の現地調査や情報収集を進めた。本研究を支える環境社会学の理論枠組みの検討と深化の一環として、第89回日本社会学会大会にて「環境ガバナンス時代における環境制御システム論の理論射程」と題した発表を行った。この成果は、平成29年度に刊行予定の共著書に反映される予定である。地域資源の活用を通じた地域づくりの広がりと近年の「資源」概念の刷新をふまえ、地域資源の「資源化のダイナミズム」に主に着目して、地域資源管理の社会技術の形成と成功要因、課題群の理論的把握を試みた。具体的には、森林資源や再生可能エネルギー資源の活用やブランド化を進める地域として、みなかみ町、葛巻町、西粟倉村、飯田市、山ノ内町等を調査対象地に設定し、現地調査やアクション・リサーチを行った。各地における「資源化のダイナミズム」を支える要因のひとつに、地域外の人的・情報ネットワークの活用可能性があり、ネオ内発的発展論との接合をはかることの重要性が示唆され、研究課題の新たな焦点化を可能とする知見を得た。総じて、当初予定した調査プラスアルファの情報収集を進めることができた。平成26年4月に研究代表者が転任したことにともなって、西粟倉村と飯田市で当初予定した現地調査が手薄になったが、日本国内のユネスコ生物圏保存地域既指定地域の関係者からの情報収集や住民意見の把握を進められたことや、秋田県や長野県内において関連対象地域の掘りおこしによって、豊富な情報を得たことはプラスと評価している。また、みなかみ町および葛巻町においてこれまでに実施した研究成果を共著書および共著論文として発表することができたことも成果である。研究期間の最終年度となる平成28年度は、各地の現地調査を実施するとともに、地域資源管理の社会的技術の体系化に向けて、資源化のダイナミズムの過程ならびに地域資源管理の枠組み構築と利益・便益分配過程の把握と諸要因の連関の解明に取り組む。主要調査対象地(みなかみ町)に限らず、現地関係者とのインタラクティブな協力関係を構築している鹿角市、松本市、上田市、安曇野市、宮田村等においては、他地域の調査研究から得た知見を積極的に情報提供するとともに、それらへの応答過程を把握するアクション・リサーチを行う。研究成果は、みなかみ町調査をふまえて、赤谷プロジェクトを中心とした地域資源管理に関する単著原稿として集積することを最優先とするとともに、各地域の研究成果を、学会発表や論文投稿を通じて公表していく。社会学残る2年の研究期間において、群馬県みなかみ町、岡山県西粟倉村、長野県飯田市およびドイツと日本国内のユネスコ生物圏保存地域(BR、国内名称「エコパーク」)既指定地域において、現地調査を実施する。
共有資料へのアノテーションによる会議図解化システムと知識流通に関する研究開発

本研究の目的は会議における共有資料に対して付与される複数のメモ,つまりアノテーションから個々の視座を推定しつつ図解化をおこない,それを共有することによって会議全体のアーカイビングとその再利用を実現する基盤システムを構築することにある。これに対し,今年度は18年度の研究に加えて,まずアノテーション群に対するクラスタリングアルゴリズムの研究をおこなった。まず,アノテーション群の内容によるクラスタリングをおこなうため,各アノテーション問の距離をLSA(Latent Semantic Analysis)によって定義した。また,アノテーションの直接的な意味の距離だけではなく,アノテーションを入力した人間同士の人間関係に基づいた間接的な距離も定義した。人間関係の距離は,Webにおける固有名詞の共起度等によって取得したが直接的な意味の距離に比べて有用である場面は限定されるかもしれないことが示唆された。また,会議の資料として文章が主体のレジュメを想定し,各個人におけるその資料の読解,理解をアノテーションから推定するための予備的調査として重要箇所に対する傍線の付与が個人間でどの程度共有ざれるのか実験をおこなった。重要箇所は,主観的重要性と客観的重要性に分けて調査したところ,主観的重要性についてはある程度の一般性があることが示唆された。得られたアノテーションをメタデータとして生成するモジュールの開発もおこない,一般的なリーダで獲得できることを確認した。これに対して,実証実験を通して提案した研究が具体的にどのような会議に対して有用であるか,有用性に対する調査が今後の課題として残った。本研究の目的は、会議における共有資料に対して付与される複数のメモ、つまりアノテーションから個々の視座を推定しつつ図解化をおこない、それを共有することによって会議全体のアーカイビングとその再利用を実現する基盤システムを構築することにある。これに向けて、今年度は主に1"アノテーションのクラスタリングアルゴリズムの確立"と2"共有資料とアノテーションを用いた議論図解化システムの構築"に取り組んだ。1では、単なる文字ベースのアノテーションではなく、アノテーションにユーザの意図を織り込むことができる一種のフォークソノミーシステムを数百人規模の学会支援システム上で運用した結果のデータ分析をおこなった。このシステムでは、他人のアノテーションを協調フィルタリングやTFIDFなど複数の推薦アルゴリズムをもちいて推薦する機能があり、この結果からアノテーションの使用傾向や、指示文字列の分析等をおこなった。2では、DOMを用いたアノテーション付与インタフェースを開発し、SlidyをはじめとするHTMLベースのプレゼンテーションフレームワーク上でのアノテーション用ライブラリを開発した。このライブラリは、XHTML+CSSで表現されたプレゼンテーションファイルをJavaScriptをもちいてDOMの解析と操作をおこなうことで閲覧者によるマーキングとアノテーションを実現する。本研究が対象とする議論資料に対するアノテーションと図解化において、元となる議論資料の視認性等が損なわれては意味がない。しかし、今年度のライブラリをもちいた場合実世界での付箋紙やペンによるアノテーションも多くなれば対象資料の視認性が低下するのと同様の問題がおこる。このような共有資料とアノテーション双方の共存が継続検討課題である。
パラレルマニピレータを装着した自律走行除草ロボットの試作研究

本年度は、除草用パラレルマニュピレータの動作確認ならびに圃場における自律走行実験を行った。1)除草用マニュピレータとして試作したHEXAロボットの高速ハンドリング実験としての動作確認を行った。高速搬送装置としての利点を生かすため、エンドエフェクタの把持力が小さい場合に、搬送物の慣性力を利用して把持力を増加させる手法の開発を行った。また、機械除草装置をパラレル機構によって条列追従させるための基礎実験の検討を行った。2)本年度は、画像処理アルゴリズムとして畝間を検出して自己位置同定を行う手法を開発した。色変換により畝間の土を検出しノイズ除去後、数本見える畝間形状が3角形になり、カメラ前方の畝間は面積が最大となる。ラベリング処理により最大面積の畝間だけを抽出する。境界点に対して最小自乗法により直線近似し、3次元透視変換によりカメラの方向ならびに作物との距離を計算した。本手法は、畑だけではなく水田における稲列検出にも用いることができるアルゴリズムである。その結果、位置推定精度は、最大誤差でオフセット4.5cm、方位角誤差1.2°であり、画像処理の実行速度は0.1秒以下であった。また、画像処理により実際の作物列追従実験を行った結果、軌跡の最大誤差は6cmであった(走行速度0.5m/s)。本年度は、除草用パラレルマニュピレータの試作ならびに圃場における自律走行車の誘導制御を行った。1)除草用マニュピレータマニュピレータとして、東北大学、モンペリエ大学、豊田工機が開発したHEXAロボットの試作を行った。マニュピレータは6自由度のパラレル式で、2対のDCサーボ-モーターが120°おきにベ一スプレートに配置する構造である。モータコントローラとして、DAコンバータとパルスカウンタボードをパソコンに装着したものを用い、モータコントローラとパソコンヘの入力変換として中継ボックスならびにRS422信号をTTLレベルに変換するラインレシ-バボックスの製作を行った。制御として、原点復帰動作、トラベリングプレートの上下動動作、同回転動作を行わせるプログラミングを行い、動作試験を行った。2)自律走行車本研究は画像処理により自己位置を同定し、走行制御を行った。画像処理による方法の利点は、装置のコストが他の方法に比べて安価であること、車両前方の何らかの障害物等の検知が可能であるなどの利点がある。本研究では自律走行トラクタ(生研機構所有)の前方にカメラを搭載して、得られた画像情報をもとに車両の走行制御を試みた。画像処理には約0.5秒要した。画像処理の精度は、位置誤差の標準偏差1.0cm、角度誤差の標準偏差0.2°であった。実験は、幅約0.5mのコマツナ畑をまたいで走行する場合と幅1.5mの畦間走行する場合を行った。車両は0.25m/sで走行させた。実験結果では、いずれの場合も軌跡のずれは2cm以内に収束し、良好な制御結果が得られた。本年度は、除草用パラレルマニュピレータの動作確認ならびに水田における自律走行車のための予備実験を行った。1)除草用マニュピレータとして、昨年度試作したHEXAロボットの動作確認を行った。除草用として動作させるための、手順よりプログラムの構造を検討した。また、運動学についての検討を行った。2)自律走行車本年度は水田において画像処理により稲列を検出し、これらの情報から自己位置を同定しるための予備実験ならびに自律走行水田管理機の自律走行に向けた予備実験を行った。画像処理による方法の利点は、装道のコストが他の方法に比べて安価であること、車両前方の何らかの障害物などの検地が可能であるなどの利点がある。画像として本学田無農場において撮影した水田圃場に対して画像処理を行い、稲列検出を試みた。その結果、境界線検出、消失点決定、位置同定の一連の処理を行うには、稲列を検出するより、列と列の間に見える水面を検出する方が容易であることが判明した。画像処理には約0.4秒要した。画像処理の精度は、位置誤差の標準偏差2.0cm、角度誤差の標準偏差0.5°であった。

験は、幅約0.5mのコマツナ畑をまたいて走行する場合と幅1.5mの畦間走行する場合に行った。車両は0.25m/sで走行させた。実験結果では、いずれの場合も軌跡のずれは2cm以内に収束し、良好な制御結果が得られた。本年度は、除草用パラレルマニュピレータの動作確認ならびに圃場における自律走行実験を行った。1)除草用マニュピレータとして試作したHEXAロボットの高速ハンドリング実験としての動作確認を行った。高速搬送装置としての利点を生かすため、エンドエフェクタの把持力が小さい場合に、搬送物の慣性力を利用して把持力を増加させる手法の開発を行った。また、機械除草装置をパラレル機構によって条列追従させるための基礎実験の検討を行った。2)本年度は、画像処理アルゴリズムとして畝間を検出して自己位置同定を行う手法を開発した。色変換により畝間の土を検出しノイズ除去後、数本見える畝間形状が3角形になり、カメラ前方の畝間は面積が最大となる。ラベリング処理により最大面積の畝間だけを抽出する。境界点に対して最小自乗法により直線近似し、3次元透視変換によりカメラの方向ならびに作物との距離を計算した。本手法は、畑だけではなく水田における稲列検出にも用いることができるアルゴリズムである。その結果、位置推定精度は、最大誤差でオフセット4.5cm、方位角誤差1.2°であり、画像処理の実行速度は0.1秒以下であった。また、画像処理により実際の作物列追従実験を行った結果、軌跡の最大誤差は6cmであった(走行速度0.5m/s)。
暴力的過激主義に対するセキュリティアクターと非セキュリティアクターの協調推進

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
子宮内膜細胞で発生する分子振動リズムの生理的役割の解明

妊娠初期子宮内膜で起こる着床、胎盤形成などの現象は、その複雑なプロセスのため依然として不明な点が多い。本研究は子宮内膜において時計遺伝子が発現するという知見から、時計機構から妊娠現象の解明を試みた。特に脱落膜化における時計機構の衰退に着目し、衰退を招く要因(入力系)と衰退によって生じる変化(出力系)の解明を目指した。前年度は出力系の解析を行い、本年度は入力系に焦点を当てた研究をおこなった。振動低下を招く候補として、脱落膜化に必要であるIL-11シグナルに着目した。過去の報告からサイトカインはいくつかの細胞種で時計遺伝子の振動を低下させる。したがって、IL-11の脱落膜化過程における発現量の変化、および時計遺伝子群の発現に対する影響を検証した。脱落膜化誘導の結果、ll-11の発現量が有意に増加した。また時計遺伝子Per2, Bmal1,またはRev-erbαの発現振動は有意に低下したた。一方で、時計遺伝子Nfil3およびDbpの発現振動に有意な変化はなかった。また間質細胞におけるIL-11添加実験では、100 ng/mLでPer2 promoter活性の振動が低下した。しかしqPCR解析では、Per2遺伝子発現にIL-11による有意な影響は認められなかった。内部標準のとれているqPCRの結果を信頼すると、IL-11のPer2遺伝子発現に対する抑制効果はないものと示唆された。一方、Rev-ervα, Dbp,またはNfil3といった時計遺伝子はIL-11による影響が認められ、その発現量が有意に増加した。以上、結論として間質細胞に対するIL-11単独添加では、脱落膜細胞で認められる時計遺伝子群の発現振動の低下を再現できなかった。脱落膜化のプロセスにおいて時計遺伝子の発現量および振動の低下を招く他の要因があると考える。ただし、IL-11はの遺伝子発現に影響するため、脱落膜化のプロセスにおける他の因子との相互作用により時計遺伝子を制御している可能性がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。生体時計は睡眠・覚醒、体温、ホルモン分泌、脂質代謝など様々な生理現象のリズムを調節する。約24h周期のリズムを生みだす分子機構(ペースメーカー)は、時計遺伝子およびタンパク質によって調節される転写/翻訳のフィードバックループによって成立している。着床、胎盤形成の場となる子宮内膜においてもペースメーカーが存在し時計遺伝子が概日的に発現するが、その機能に関しては殆ど解明されていない。本研究は、ペースメーカーの生理学的機能の解明を目的に、主に妊娠や発情回帰に関わるプロスタグランジン(PG)合成律速酵素遺伝子の発現制御に焦点を当て,ラットおよびウシの子宮内膜細胞を用いて細胞生物学的に解析した。結果、ラットおよびウシ子宮内膜細胞におけるペースメーカーの周期的な振動によって、特に時計タンパク/核内受容体REV-ERBαの抑制作用を介して、Ptgs2の転写およびPG生成がコントロールされることが分かった。このことは哺乳類を通じて、子宮内膜細胞で発生するペースメーカーの振動によって妊娠成立や黄体退行といった生殖現象が制御されるということを示唆するものである。また同時に、シフトワーク環境による概日時計の乱れが不妊のリスクを増加させること、また時計遺伝子ノックアウトマウスは不妊であることは、中枢や卵巣の他に、子宮におけるペースメーカーの異常も要因の一つであることを示唆している。本結果は生殖および時間生理学において新たな知見を提供している。採択課題

「子宮内膜細胞で発生する分子振動リズムの生理学的役割の解明」のテーマのもと、ラットとウシの子宮内膜におけるペースメーカーの生理機能を解明することを目的として研究を遂行した。結果、査読付き国際誌に主著書者として2編、共著者として1編の業績を残した。ラットでは時計タンパクREV-ERBαが子宮内膜細胞の脱落膜化に重要であること解明した(Isayama et al., 2015; Tasaki et al., 2015)。平行していたウシでの研究でも同様にREV-ERBαが子宮内膜細胞のプロスタグランジン合成に関与することを解明した(Isayama et al., 2014)。以上の状況から、研究は順調に進展していると判断する。27年度が最終年度であるため、記入しない。特に着床期以後、胎盤形成の初期段階に相当する脱落膜化期子宮ではペースメーカーの衰退が観察されている(Uchikawa et al., 2011)、本研究は衰退を招く要因(入力系)と衰退によって生じる変化(出力系)の解明を目指した。入力系として胚の子宮内膜のペースメーカーに対する影響、出力系として特に着床期以後における時計機構の衰退に着目し、衰退を招く要因(入力系)と衰退によって生じる変化(出力系)の解明を目指している。1年目は出力系の方を主に解析し、報告した。1年目の知見を参考にしつつ、2年目は入力系のほうに重点を置き、ペースメーカ衰退の要因について解析を行っていく。
ESS選択において有限集団効果と空間構造効果のどちらが支配的か

協力者と非協力者からなる種々のゲームモデルについて、有限集団効果および空間構造効果を研究した。とくに、多人数プレイヤーからなる公共財ゲームを考え、「寛容なしっぺ返し戦略」の進化や、「同調伝達による協力行動の安定化」などのモデルを構築した。これらのモデルでは、ESSが複数存在することが明らかとなり、ESS選択の結果どの戦略が選ばれるかを数理モデルで解析し、結果を学術誌にて発表した。進化ゲーム理論では、進化的に安定な戦略(ESS)が進化の最終到達点となる。ESSが複数存在するゲームにおいて、どのESSが実現するのかというESS選択の問題に対し、有限集団と空間構造の2つの異なるモデルを比較し、どちらが支配的かを明らかにするのが、本研究の目的である。初年度として、2プレイヤー2戦略対称ゲームを扱った。特に、戦略の複製様式として、単純な線形型(レプリケータ方程式)のみならず、同調伝達によって戦略が広まっていくモデルを提案し、空間構造を導入して解析した。解析においては、偏微分方程式の数学でよく知られたAllen-Cahn型反応拡散方程式における等速進行波解の存在や安定性についての定理が応用できることが明らかとなった。これらの結果は、京都大学数理解析研究所で行われたワークショップ「第5回生物数学の理論とその応用」で発表した。現在論文を執筆中である。また現在、囚人のジレンマゲームにおけるTit-For-Tat(を一般化した戦略)とAllDとの対戦について、有限集団効果に着目した研究を始めている。Tit-For-TatとAllDは多重安定系を成すことが知られており、本課題とも深い関係にある。そのほかに、生態的公共財ゲームにおいて協力戦略と裏切り戦略の共存ESSが不安定化することを示した研究(Hauert, Wakano, Doebeli 2008)、サンショウウオの成長戦略にみられる共存状態の維持メカニズムについての数理的研究(Wakano, Whiteman 2008)を、査読つき国際誌に発表した。ESSが複数存在するゲームにおいて、どのESSが実現するのかというESS選択の問題に対し、有限集団と空間構造の2つの異なるモデルを比較し、どちらが支配的かを明らかにするのが本研究の目的である。これまでに、戦略の複製様式として単純な線形型(レプリケータ方程式)ではなく同調伝達によって戦略が広まっていくモデルを提案し、空間構造を導入して解析した。解析においては、偏微分方程式の数学でよく知られたAllen-Cahn型反応拡散方程式における等速進行波解の存在や安定性についての定理が応用できることが明らかとなった(論文投稿中)。また、多人数型囚人のジレンマゲームにおいて、Tit-For-Tat(を一般化し、寛大さを併せ持つ戦略)とAllD(裏切り戦略)との対戦について、有限集団効果に着目した研究を行い、相手の裏切りを許す寛大さが、有限集団では進化的に実現可能であることを示した(論文は2010年に発表)。さらに、生態的公共財ゲームにおける協力戦略と裏切り戦略の進化ゲームダイナミクスを研究した。空間構造がないときには混合戦略がESSとなるが、空間構造があるときにはこれが不安定化し、非常に複雑なダイナミクスを示しながら結果として協力を促進することを示した研究(Wakano, Nowak, Hauert 2009)を米科学アカデミー紀要に発表した。ESSが複数存在するゲームにおいて、どのESSが実現するかというESS選択の問題に対し、有限集団と空間構造の2つの異なるモデルを比較し、どちらが支配的かを明らかにするのが本研究の目的である。戦略の複製様式として単純な線形型(レプリケータ方程式)ではなく同調伝達によって戦略が広まっていくモデルを提案し、空間構造を導入して解析した。解析においては、偏微分方程式の数学でよく知られたAllen-Cahn型反応拡散方程式における等速進行波解の存在や安定性についての定理が応用できることが明らかとなった(論文印刷中)。また、多人数型囚人のジレンマゲームにおいて、Tit-For-Tat(を一般化し、寛大さを併せ持つ戦略)とAllD(裏切り戦略)との対戦について、有限集団効果に着目した研究を行い、相手の裏切りを許す寛大さが、有限集団では進化的に実現可能であることを示し、論文発表した。またこれまでに、生態的公共財ゲームにおける協力戦略と裏切り戦略の進化ゲームダイナミクスを研究し、空間構造がないときには混合戦略がESSとなるが、空間構造があるときには非常に複雑なダイナミクスを示しながら結果として協力を促進することを示していたが、その複雑なダイナミクスが時空間カオスであることを示唆する論文を発表した。
アルケンからのカルベン発生法の開発

本研究では、遷移金属錯体を用いてアルケンから触媒的にカルベン活性種を発生させる手法の開発を目的に研究を行っている。これまで、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法、2)ヒドロメタル化ーα水素脱離を利用する方法、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法、の3つのアプローチについて検討を行ってきたが、目的のカルベンが生成したと考えられる化合物は得られなかった。今年度も継続して上記検討を行ったが、目的の反応を実現することは現時点でできていない。今年度、これとは異なる新たなアプローチについて検討を行っている際に、ピンサー型カルベン錯体を用いるアルケンの活性化反応に関し、興味深い結果を得ることができた。すなわち、中心部位にカルベン部位を持つPCPーピンサー型イリジウム錯体の新たな合成を行い、これとアルケンとの反応を検討したところ、カルベン部位とアルケンとが反応し、炭素鎖の延長したアルケンの配位したイリジウム錯体が生成することを見いだした。また、この過程は可逆的であり、一酸化炭素雰囲気下とすることで、もとのアルケンとカルベン錯体が再生することを見いだした。この反応は、カルベン部位とアルケンとでメタセシス反応を起こしカルベン錯体を生成する代わりに、[2+2]付加環化を起こした後β水素脱離が進行し、最終的にアルケン配位錯体を与えたものと考えている。このような反応はこれまでほとんど例がなく、ピンサー型構造により堅固に固定化されたカルベン錯体に特有のものと考えられる。また、このPCPーピンサー型カルベン錯体はアルキンとも反応し、メタラシクロブテンを安定な錯体として生じることもわかった。メタラシクロブテンを安定に与える例は少なく、興味深い結果である。今年度も当初の計画に基づき、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法、2)ヒドロメタル化ーα水素脱離を利用する方法、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法、の3つのアプローチについてさまざまな検討を行ったが、現在のところ、カルベン種の生成を明確に示す結果は得られていない。しかし、今年度新たにPCPーピンサー型カルベン錯体を用いて、新しい反応素過程を見いだすことに成功した。これは新しい展開をもたらすことが期待できる成果であり、これらを総合して順調に研究は進捗している考えている。研究実績の項で述べたように、PCPーピンサー型カルベン錯体を用いることで新たな可能性を示す成果を得ることができた。今後はこのカルベン錯体を用いて、アルケンとの反応を様々検討し、新しい触媒反応の実現を目指す計画である。具体的にはまず、中間に生成すると考えられる、πアリル中間体を活用する反応や、アルケン錯体を活用する反応を化学量論反応として錯体レベルで広く検討し、新しい素過程を開拓する。その結果を踏まえ、アルケンの新しい変換反応として触媒反応へと展開する。具体的には、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法、2)ヒドロメタル化ーα水素脱離を利用する方法、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法、の3つのアプローチについて検討を行っている。まず、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法については、さまざまなカチオンを安定化する置換基を導入したアルケン基質を用い、各種の求電子性の高い遷移金属錯体を用いて1,2-ヒドリド移動を利用するカルベンの発生を試みた。カルベン捕捉剤としてシランやアルケンを添加しさまざまな反応の検討を行ったが、目的のカルベンが生成したと考えられる化合物は得られなかった。2)については、現時点で十分な検討が行えていないが、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法については、C-H結合切断を容易にするためにピリジン環を有し、分子内に求電子部位としてアセタール部位を持つ基質を設計し、これを用いて各種の検討を行った。その結果、Rh触媒存在下、トリメチルアルミニウムおよび塩化アルミニウムを添加し反応を行うと、想定したカルベン種が生成した後に、これがベンジル位の炭素-水素結合に挿入反応を起こしたと考えられるノルボルネン骨格を持つ化合物が得られることを見出した。更なる検討を行った結果、Rh触媒非存在下においてもこの化合物が得られることがわかり、本反応にRh触媒は関与していないことがわかった。しかし、何らかの経路でカルベン種が生成している可能性が残されているため、本反応の反応機構の解明を目指して現在検討を行っている。現在、新たにピンサー型カルベン錯体を設計し、これを用いたアルケンからのカルベン生成反応の検討を行っている。当初の計画に基づいて、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法、2)ヒドロメタル化ーα水素脱離を利用する方法、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法、の3つのアプローチについてさまざまな検討を行っているが、現在のところ、カルベン種の生成を明確に示す結果は得られていない。

3)については、想定したカルベン中間体を経由して生成すると予想していた化合物が得られる結果も得られたが、遷移金属錯体を添加せずとも同一の化合物が得られたことから、別経路で反応が進行した可能性が高いと考えている。これについては、今後反応機構の解明を行いたいと考えている。本研究では、遷移金属錯体を用いてアルケンから触媒的にカルベン活性種を発生させる手法の開発を目的に研究を行っている。これまで、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法、2)ヒドロメタル化ーα水素脱離を利用する方法、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法、の3つのアプローチについて検討を行ってきたが、目的のカルベンが生成したと考えられる化合物は得られなかった。今年度も継続して上記検討を行ったが、目的の反応を実現することは現時点でできていない。今年度、これとは異なる新たなアプローチについて検討を行っている際に、ピンサー型カルベン錯体を用いるアルケンの活性化反応に関し、興味深い結果を得ることができた。すなわち、中心部位にカルベン部位を持つPCPーピンサー型イリジウム錯体の新たな合成を行い、これとアルケンとの反応を検討したところ、カルベン部位とアルケンとが反応し、炭素鎖の延長したアルケンの配位したイリジウム錯体が生成することを見いだした。また、この過程は可逆的であり、一酸化炭素雰囲気下とすることで、もとのアルケンとカルベン錯体が再生することを見いだした。この反応は、カルベン部位とアルケンとでメタセシス反応を起こしカルベン錯体を生成する代わりに、[2+2]付加環化を起こした後β水素脱離が進行し、最終的にアルケン配位錯体を与えたものと考えている。このような反応はこれまでほとんど例がなく、ピンサー型構造により堅固に固定化されたカルベン錯体に特有のものと考えられる。また、このPCPーピンサー型カルベン錯体はアルキンとも反応し、メタラシクロブテンを安定な錯体として生じることもわかった。メタラシクロブテンを安定に与える例は少なく、興味深い結果である。今年度も当初の計画に基づき、1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法、2)ヒドロメタル化ーα水素脱離を利用する方法、3)CーH活性化によるアルケニル金属種の生成とそのβ位での求電子剤との反応による方法、の3つのアプローチについてさまざまな検討を行ったが、現在のところ、カルベン種の生成を明確に示す結果は得られていない。しかし、今年度新たにPCPーピンサー型カルベン錯体を用いて、新しい反応素過程を見いだすことに成功した。これは新しい展開をもたらすことが期待できる成果であり、これらを総合して順調に研究は進捗している考えている。まずは、当初の計画に基づいて様々な検討を継続する。1)アルケンの求電子的活性化を利用する方法については用いる遷移金属錯体の検討をさらに踏み込んで行う必要があると考えている。錯体の合成に時間がかかると予想されるが、入手容易な錯体にとどまらず、目的の反応を進行しやすくする工夫をした錯体を設計・合成し、これを用いた検討を行っていきたいと考えている。また、これまでは比較的単純な基質を用いてきたが、基質の設計も不可欠であり、カルベンを生じやすくする工夫や、生じたカルベンを効率よく捕捉することのできる基質を用いることも必要と考えている。さらに新しいコンセプトに基づく反応の検討も積極的に行う予定である。研究実績の項で述べたように、PCPーピンサー型カルベン錯体を用いることで新たな可能性を示す成果を得ることができた。今後はこのカルベン錯体を用いて、アルケンとの反応を様々検討し、新しい触媒反応の実現を目指す計画である。
複雑スピン系のクラスター熱浴モンテカルロ法

擬一次元スピン系の研究から発見された「クラスター熱浴モンテカルロ伝」は、フラストレーションをもつ複雑スピン系にも有効な方法であることがわかってきた。そこで本研究では、この方法をスピングラスやANNNIモデルなどに適用し、以下の結果を得た。1.二次元イジングスピングラス(SG)このモデルにおいては、その相互作用の分布が連続型の場合(Gaussianモデル)と離散型の場合(±Jモデル)で、有限温度でのSG相転移の有無の違いを示す数値的結果が得られた。それらは、(1)欠陥自由エネルギーの低温でのサイズ依存性の違い、(2)スピン凍結のBinderパラメーターの低温でのサイズ依存性の違い、(3)物理量の有限サイズスケーリングの違いである。すなわち、従来の説とは異なり、二次元イジングSGでも、±Jモデルの場合には有限温度でSG相が実現している可能性が強く示唆された。2.二次元、三次元ハイゼンべルグSGハイゼンべルグSGでは、三次元でも有限温度にSG相が存在しないと信じられている。その根拠の1つとなっているのが、欠陥エネルギーのサイズ依存性の振る舞いだが、1のイジングSGの研究で、それはその定義の仕方によって結果が大きく異なることをみた。我々はハイゼンべルグモデルの欠陥エネルギーとして最も自然な定義である基底状態のひねりに対するエネルギー増加量を調べた。その結果出てくる剛性指数は従来のものとは大きく異なり、むしろ純粋な強磁性体に近いものとなった。3.ANNNIモデル二次元ANNNIモデルは二つの相転移温度が存在することは示されていたが、その計算機実験の困難さから、それぞれの相転移温度の値やその性質が明らかではなかった。今回の方法により、高温の転移はKTタイプのものであり、低温の転移はPokrovsky-Talapovタイプのものであることがその転移温度の値とともに明らかになった。4.ニューラルネットワークの連想記憶モデル階層的な相関をもつパターンに対するHopfieldモデルに、学習,反学習サイクルを適用することにより、その記憶容量などに大きな改善がみられることが示された。クラスター熱浴モンテカルロ法の複雑スピン系への応用として、本年度は主に二次元イジングスピングラス(SG)の研究を行った。特に、二次元イジングSGにおいては、その相互作用の分布が連続型の場合(Gaussianモデル)と離散型の場合(±Jモデル)で、有限温度においても定性的な違い(具体的には有限温度におけるSG相転移の有無)があるのではないかと申請者らは前々から疑っていたので、その点を明確にすることとした。クラスター熱浴モンテカルロ法により、二次元イジング±JSGと二次元イジングGaussian SGの低温での性質を調べ、次のことが明らかになった。1. Defect自由エネルギーΔFの振舞いは、±JSGでは温度が0.2J以下でわずかにサイズとともに増加しており、有限温度でのSG相転移(Tc0.2J)が示唆される。一方、Gaussian SGにおいては、ΔFは絶対零度でもサイズととに減少し、有限温度でのSG相転移は示唆されない。2.スピン凍結に対するBinderパラメーターg_Lの振舞いも、±JSGでは異なったサイズに対してT-0.2J近傍で交差がみられ、Tc0.2Jを支持する結果となっている。一方、Gaussian SGのg_Lでは有限温度での交差はみられない。

3. gL、スピングラス帯磁率、オーダーパラメーター分布関数の有限サイズスケーリングによる解析も、±JSGではTc0.2Jを、Gaussian SGではTc0を裏付けるものとなっている。今後は、±JSGでTc0.2Jとして、その低温相の性質(分子場モデル的か、dropletモデル的か)を調べてゆきたい。クラスター熱浴モンテカルロ法の複雑スピン系への応用として、昨年度は二次元イジングスピングラス(SG)の研究を行った。今年度は、ハイゼンベルグSGに注目した。ハイゼンベルグSGでは、二次元でも三次元でもSG相転移は有限温度では起こらないと信じられている。その根拠の1つとなっているのが、defect energyが系のサイズとともに減少するという数値的結果である。しかし、我々は昨年度イジングSGにおいてdefect energyの定義の仕方によって結果は大きく異なることをみた。そこで我々は、ハイゼンベルグSGのdefect energyとして最も自然な定義である角度ωのひねりによるエネルギー増加量△E_L(ω)を調べることとした。Stiffness指数θの結果は、二次元ではθ_<2D>0、三次元ではθ_<3D>0.8となり、純粋な強磁性体(θ_<2D>=0、θ_<3D>=1)と類似な結果となった。この結果は従来のものとは異なり、3次元ハイゼンベルグSGでの有限温度SG相転移の可能性を強く示唆するものである。またニューラルネットワークも、一種の複雑スピン系とみなすことができる。連想記憶モデルとしてのHopfieldモデルに、反学習・学習サイクルを適用した結果、従来の反学習のみの適用に比べて、さらに記憶容量などに改善が見られた。また、反学習のみを適用したときにみられた記憶状態の崩壊現象も、反学習・学習サイクルの適用により避けることができることがわかった。
フェムト秒パルス光超音波共鳴法によるナノ薄膜の弾性定数の精密測定

厚さがナノメートルオーダーの薄膜(ナノ薄膜)の力学的性質を正確に計測することは,ナノ薄膜を用いたデバイスの健全性評価という実用的な理由だけでなく,物質の原子数が一方向に極端に減少したときの力学的性質の変化という学術的な興味も深い.本プロジェクトではフェムト秒パルスレーザーを利用して,薄膜内に数十数百GHzという超高周波の弾性波を励起し,その音速を計測する手法を確立した.そして,各種ナノ薄膜の弾性率評価およびこれを利用した健全性評価法を提案した.厚さがナノメートルオーダーの薄膜(ナノ薄膜)の力学的性質を正確に計測することは,ナノ薄膜を用いたデバイスの健全性評価という実用的な理由だけでなく,物質の原子数が一方向に極端に減少したときの力学的性質の変化という学術的な興味も深い.本プロジェクトではフェムト秒パルスレーザーを利用して,薄膜内に数十数百GHzという超高周波の弾性波を励起し,その音速を計測する手法を確立した.そして,各種ナノ薄膜の弾性率評価およびこれを利用した健全性評価法を提案した.ナノ薄膜の弾性定数を正確に計測することは学術的・実用的な意義が大きく,これまでも世界中で様々な計測方法が提案されてきた.我々は極短パルス光計測技術を駆使して,薄膜内に超音波共鳴を引き起こし,10nm以下のナノ薄膜の弾性定数を正確に計測する手法を開発し,標準化することを目標とする.平成19年度は,新しく光学系を構築し,Co薄膜,Cu薄膜,ダイヤモンド薄膜の弾性定数を計測した.チタン・サファイアパルスレーザーからの出力パルス光を音響光学素子によって変調した後,試料表面に集光して弾性波を励起する.また,分岐したプローブパルス光を非線形光学結晶に通し,弾性波の検出に用いた.ポンプ光の光路長を変化することにより,ポンプ光が入射してからプローブ光が試料表面に照射されるまでの時間を変化させる.これにより,試料表面のひずみの時間変化をとらえることができ,ポンプ光によって励起された力学的な共振(フォノン共鳴)をモニタリングすることができる.得られた波形をFFT処理すれば共鳴周波数を決定し,X線回折計測より得た膜厚から弾性定数を決定する.それぞれ,微視構造と強い相関が得られ,弾性定数の精密計測により,ナノ薄膜の非破壊検査が可能であることを十分に示唆する結果である.さらに,Pt薄膜に対して低温域において弾性定数の測定が可能なクライオスタットの開発を行った.液体窒素温度であるが,良好な共振信号が得られ,今後の計測に期待できる.厚さがナノメートルオーダーの薄膜(ナノ薄膜)の力学的性質を正確に計測することは,ナノ薄膜を用いたデバイスの健全性評価という実用的な理由だけでなく,物質の原子数が一方向に極端に減少したときの力学的性質の変化という学術的な興味も深い.我々は,フェムト秒パルスレーザーを利用して,薄膜内に数十数百GHzという超高周波の弾性波を励起し,その音速を計測することにより,ナノ薄膜の弾性率評価および健全性評価を行った.試料として, Cu, Pt, Pbなどの単層薄膜,およびCo/Pt, Fe/Ptなどの超格子薄膜をマグネトロンスパッタリング法により成膜した.レーザー超音波法において計測される量は,パルス弾性波が薄膜内を伝ぱする伝ぱ時間および弾性波共鳴の共鳴周波数であり,膜厚が既知でなければ弾性定数を決定することができない.そこで,X線全反射率法によって膜厚を決定した.様々な膜厚や基板,熱処理に対して,ナノ薄膜の弾性定数を測定した結果,ほとんどの薄膜において,弾性定数がバルク値を下回った.これは,薄膜が成長する過程において,粒子が成長し結合するが,結合界面における結合力が弱いことに起因すると考えた.結合界面の体積分率は小さいが,界面領域のアスペクト比は大きく,不完全結合部を高アスペクト比・低弾性率を有する介在物としてモデル化し,これがもたらす弾性定数の低下をマイクロメカニクスによって計算した.その結果,わずか体積分率がわずか0.1%程度の介在物においても,弾性定数が数十%低下することが判明した.ナノ薄膜においては,高アスペクト比・低弾性の欠陥領域が形成されることが多く,これらは顕微鏡観察では検出が困難である.しかし,弾性定数はこれらの介在物に感度が高いため,弾性定数を用いたナノ薄膜の健全性評価の有効性を確信した.膜厚がナノメートルオーダーのナノ薄膜の弾性定数は,弾性波フィルタやMEMS・NEMSデバイスの設計において重要な設計パラメータであり,正確な計測法の確立が望まれている.我々はピコ秒レーザー超音波法を用いて,薄膜内に超高周波の超音波を発生させ,これまで困難とされてきた10nm程度の膜厚の薄膜の弾性定数を計測する手法を開発した.平成21年度においては,おもにPtやPbなどの貴金属薄膜の低温における弾性定数計測のためのシステムを構築した.試料をクライオスタットヘッドに設置し,ヘッドそのものを光学系に取り入れ,ガラス窓を介してレーザー光を試料に照射するシステムである.まずは半導体温度検出素子によりどの程度温度低下が可能かを調べたところ,レーザー照射を継続的に行った場合においても約8Kまで温度を低下させることができた.

そこで,室温8Kにおける広範囲の温度域において,ピコ秒レーザー超音波計測を行う計測法を確立した.PtとPdに対して弾性定数を低温域で計測したところ,バルクとは異なる傾向を示した.両者ともバルクにおいて報告されている弾性定数の変化率が室温に比べて極低温では僅かに1-2%程度であるにもかかわらず,薄膜の場合は,5%以上の変化率を示した.これは新しい理論モデルの構築の必要性を強く示唆する結果を得た.原因の一つは,原子間ポテンシャルの非線形性にある.つまり,極低温においては貴金属薄膜は基板との線膨脹係数の差異により面外方向に大きく縮んでおり,原子間距離が低下している状態となる.原子間ポテンシャルは原子間距離が縮まる場合に大きくエネルギが増加するため,見かけの弾性定数も増加する.これにより,薄膜の場合は極低温において弾性定数が大きく増加する可能性がある.
慢性疾患の子どもに対する組織的市民活動と看護職のパートナーシップに関する研究

4グループ、9名から研究の協力を得た。市民グループと対象者のプロフィール、会報や小冊子、HPなどからの情報と対象者からのインタビュー内容から、X県内の小児慢性疾患の市民グループ活動の交流形態について分析した。地域レベルにおける市民グループ活動の交流形態を類似する内容で整理すると、子どもの健康状態や生活状況、年齢や地区による交流会による<属性>、講演(勉強会)やレクリエーション、キャンプ、バザー、慰霊祭、病院への慰問などの<行事>、電話相談、会報、HPの<通信>に分類できた。<属性>による交流は、4つの全てのグループにおいて行われていた。Bグループでは1つの交流会であったのに対して、Aグループ、Cグループ、Dグループでは<属性>別による複数の交流会が定期的に開催されていた。<行事>は全てのグループで複数、実施されていた。4つのグループに共通するものとして、総会・講演会(勉強会)があった。Cグループ、Dグループが実施しているキャンプは他の2グループが準備段階であり、今後実施される活動であることが推測された。<通信>による情報交換はBグループ以外のAグループ、Cグループ、Dグループにおいて実施されていた。<属性>別による交流形態の存在は、成長発達している子どもそのものの特性に加えて、家族会から本人の会へと発展している小児慢性疾患の市民グループの特徴を示しているものと考えられた。<行事><通信>に共通する内容として病気や治療、生活情報の需給があり、子どもの生命の危機に直面する疾患を有する子どもの市民グループであることの特徴を再確認した。この情報の提供に関する<行事><通信>の活動に対する看護職者を含めた専門職者の関与の仕方が、市民グループ活動における働き、換言すると市民グループと専門職者との関係を示すことが示唆された。以上の内容について量的な調査・検討が今後の課題である。面接は便宜的サンプリングにより4グループに実施し、面接には110分163分/回を要した。1.市民グループの特徴(1)対象疾患:小児がん、小児慢性腎不全、心臓病、二分脊椎症であった。(2)活動年数および会員数:1年30年、47名200家族であった。(3)財源:年会費は無料8000円で、財団の補助、バザー、寄付であった。(4)共通する活動内容と活動を通した支え合い:講演会、医療相談会、キャンプ、交流会、会報等を通じた情報提供活動や交流があった。分かり合え、支え合える仲間がいる身近なグループの継続は、慢性疾患を持つ子どもや家族、そして子どもを亡くした親にとって大きな支えであることが推察された。(5)子ども本人の参加:年長の子どもを対象としたジュニアリーダーや本人の会が3グループにおいて形成されており、設立の長短に関わらず、親を越えて本人が当事者としてグループに参与していた。(6)専門職の関与:講演会や医療相談会、キャンプ等に参加していたのは中心となる診療科の医師であった。看護師や栄養士などの参加が多いグループでは、病院側の全面的な支援耐性があり、教育に関心の高いグループでは院内学級教員の協力があった。設立後間もないグループでは運営面に医療関係者が関わっており、立ち上げには関係者の支援が必要であることが推察された。(7)地域および全国組織との関係:全国組織のあるグループでは本部や他支部と連携し、支部として地域に根差した活動を行っていた。地元難病団体に加盟していたのは歴史のあるグループであり、新たにネットワークを広げるためには時間が必要であることが示唆された。2.医療体制の問題小児科が関与することが少ない二分脊椎症、脳腫瘍、骨腫瘍等においては、子どもの成長発達をトータルにフォローする体制の必要性が感じられた。4グループの役員4名に対する自由式面接調査の内容について分析した結果,小児慢性疾患の市民グループ活動の特性として(1)活性化を支える動き(2)関係団体との有機的な繋がりによる効用(3)自分たちのことという意識の芽ばえ(4)専門職者との協同のありよう(5)子どものありようを基点とした集い(6)再構築した情報の提供(7)投げ出された子どもと家族への個別的な対応(8)子どもの将来を脅かす環境への働きかけ(9)ボランティアの醍醐味(10)患者サイドのプロとしての行為が抽出された。また、【子どものありようを基点とした集い】からは子育てからグリーフワークに到るまでの幅広い交流と市民グループ独自の機能,病院や地域においても活動の幅を拡げている市民グループの役員の存在が明らかとなった。【専門職者の協同のありよう】には、市民グループの運営や活動上の役割により個別性と市民グループに対して主催型・参加型・連携型の3つのアプローチが示された。なかでも小児慢性疾患の市民グループと看護職者の関わりについては(1)当事者・家族の身近な拠り所としての市民グループの役割と病院や地域の先駆者としての役員の実践を理解すること(2)関わりそのものが市民グループにより差があることから3つのアプローチに通じる役割を充実させていくために当事者・家族の主体性を尊重すること,専門性や長期的な視点から見た関わりを展開させること,連携という看護独自のアプローチを認知し特に紹介役割を十分に果たすこと(3)当事者・家族という経験者の声や体験を活かした基礎教育や卒後教育や慢性疾患をもつ子どもと家族の支援システムを確立することの3点の必要性が示唆された。1.4グループの役員9名に対する自由式面接調査の内容についての分析結果

研究協力者の市民グループにおける役職は、代表幹事1名、幹事6名、事務局2名で、活動年数は130年であった。研究協力者の対象疾患を有する子どもの状態は自宅療養5名、死亡4名であった。面接は12回で、110230分を費やした。市民グループの活動において、研究協力者である役員自身の行動とその意味は、<参加の契機><患者サイドから見た医療・療育環境><患者サイドのプロとしての実践><ボランティアの醍醐味>に分類された。また、<自分たちのことという意識:我が子からの延長線>という市民グループに対する意識の変化が、役員自身の行動とその意味を深めることに関係していた。その一方でこれらの役員自身の行動とその意味は、役員が置かれた状況や立場によってもシフトしていた。地域レベルにおける小児慢性疾患の子供と家族の市民グループの役員は、病気や障害を持つ子どもの親としての体験や人間味ある対応などを基盤に、病院や地域の先駆者として、身近な相談者としての役割を担っていた。2.市民グループに対する看護師の認識に関するアンケート調査の実施状況平成14・15年度にかけて実施した面接調査の分析結果と既存文献を合わせたアンケート用紙の作成および、研究依頼書・同意書等の本研究に必要な書類を作成した。また、広島県内の慢性疾患を持つ子どもが多く入院する病棟のある病院7施設をリストアップした。本学の倫理委員会の承認が得られたため、現段階で実質的な調査の開始が可能となった。研究再開後は、7つの病院への研究参加の依頼を始めとし、協力と承諾が確認された施設において調査を開始する。4グループ、9名から研究の協力を得た。市民グループと対象者のプロフィール、会報や小冊子、HPなどからの情報と対象者からのインタビュー内容から、X県内の小児慢性疾患の市民グループ活動の交流形態について分析した。地域レベルにおける市民グループ活動の交流形態を類似する内容で整理すると、子どもの健康状態や生活状況、年齢や地区による交流会による<属性>、講演(勉強会)やレクリエーション、キャンプ、バザー、慰霊祭、病院への慰問などの<行事>、電話相談、会報、HPの<通信>に分類できた。<属性>による交流は、4つの全てのグループにおいて行われていた。Bグループでは1つの交流会であったのに対して、Aグループ、Cグループ、Dグループでは<属性>別による複数の交流会が定期的に開催されていた。<行事>は全てのグループで複数、実施されていた。4つのグループに共通するものとして、総会・講演会(勉強会)があった。Cグループ、Dグループが実施しているキャンプは他の2グループが準備段階であり、今後実施される活動であることが推測された。<通信>による情報交換はBグループ以外のAグループ、Cグループ、Dグループにおいて実施されていた。<属性>別による交流形態の存在は、成長発達している子どもそのものの特性に加えて、家族会から本人の会へと発展している小児慢性疾患の市民グループの特徴を示しているものと考えられた。<行事><通信