hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化法による光電変換シンクロデバイスの構築

本研究は、機能性自己組織化単分子膜(SAM)で表面を修飾した金属・半導体ナノクラスターを固体基板上に配列・固定し、光電変換(情報変換・情報伝達)機能のシンクロ化を図り、分子シンクロデバイスを構築する事を目的としている。光電変換機能の1単位として情報伝達機能を有する複合膜作製を目指し、まず電気化学活性な(すなわち電子移動部位として働く)フェロセン基を有する金のナノクラスター(直径:1.52.5nm)を調製し、その積層化ならびに積層膜の軍気化学特性について検討した。浸漬操作を繰り返すとフェロセン基の酸化還元ピーク電気量が直線的に増加した事から、Au(111)単結晶基板上にSAM修飾金ナノクラスターがイオン結合を介して積層できる事がわかった。また、フェロセン基を持つSAM修飾金ナノクラスターと持たないSAM修飾金ナノクラスターとを積層したヘテロ積層膜の電気化学測定結果、QCM測定結果、およびエリプソメトリー・XPSによる構造解析結果より、積層膜内の電子・イオン移動はスムーズに起こっている事、電子移動は金ナノクラスターのコア部分を介してホッピング的に起こっている事を証明した。続いて、光化学活性なポルフィリン基を有するSAM修飾金ナノクラスターの積層膜を構築し、基板金属との間の励起エネルギー移動およびポルフィリン基の吸収と金ナノクラスターの表面プラズモン共鳴との間の相互作用について検討した。発光スペクトル測定・発光寿命測定より、ポルフィリン基から金ナノクラスターへ効率的な励起エネルギー移動が起こっている事がわかった。また、吸収スペクトルの差から、ポルフィリン基の吸収と金ナノクラスターの表面プラズモン共鳴との間に小さいながらも相互作用が働いている事が確認された。最後に、デバイス構築という観点から、基板としては金よりも重要・実用的であると考えられる、シリコン基板について検討した。Si(111)表面に直接SiとCとが共有結合で連結する事によって形成する有機単分子層の形成過程を、ATR FT-IR、SFG、エリプソメトリー、XPSによって追跡した。その結果、1-オクタデセンと水素終端Si(111)表面との反応による単分子層形成において、初期の反応速度は速いが、単分子層の被覆率が増加すると分子層の配向性が高くなり、その結果反応速度が減少する事、およびこのSi(111)上に形成された有機単分子層はアルキル鎖がオールトランス構造の非常に高い配向を保持している事がわかった。本研究は、機能性SAMで表面を修飾した金属・半導体ナノクラスターを固体基板上に配列・固定し、光電変換(情報変換・情報伝達)機能のシンクロ化を図り、分子シンクロデバイスを構築する事を目的としている。今年度は、光電変換機能の1単位として情報伝達機能を有する複合膜作製を目指し、まず電気化学活性なフェロセン基を有する金の超微粒子(直径:1.82.4nm)を調製し、その積層化ならびに積層膜の電気化学特性について検討した。浸漬操作を繰り返すとフェロセン基の酸化還元ピーク電気量が増えた事から、Au(111)上にSAM修飾金超微粒子がイオン結合を介して積層できる事がわかった。積層膜の厚さを考慮すると、例えば3回操作して作製した積層膜の最外層のフェロセンと金電極との間の電子移動は金超微粒子を介して起こっていると考えられる。デバイス構築という観点から、基板としては金よりもシリコンの方がより実用的であると考えられる。そこでSi(111)表面に直接SiとCとが共有結合で連結する事によって形成する有機単分子層の形成過程をATR FT-IR、SFG、エリプソメトリー、XPSによって追跡した。その結果、1-オクタデセンと水素終端Si(111)表面との反応による単分子層形成において、初期の反応速度は速いが、単分子層の被覆率が増加すると分子層の配向性が高くなりその結果反応速度が減少する事がわかった。

最後に、デバイス構築という観点から、基板としては金よりも重要・実用的であると考えられる、シリコン基板について検討した。Si(111)表面に直接SiとCとが共有結合で連結する事によって形成する有機単分子層の形成過程を、ATR FT-IR、SFG、エリプソメトリー、XPSによって追跡した。その結果、1-オクタデセンと水素終端Si(111)表面との反応による単分子層形成において、初期の反応速度は速いが、単分子層の被覆率が増加すると分子層の配向性が高くなり、その結果反応速度が減少する事、およびこのSi(111)上に形成された有機単分子層はアルキル鎖がオールトランス構造の非常に高い配向を保持している事がわかった。
準結晶の構造とその秩序化過程の理論的研究

石井は、準結晶におけるフェイゾン歪みの理論を発展させた。従来の構造の理論的研究は、幾何学的側面に偏りがちであったが、群論に基づくこの研究によって、実験事実の構造解析の一つの手段が得られたといえよう。新関は、同じく群論的な対称性の議論から、射影法による2・3次元準結晶構造について、局所対称構造の変換性の分類を行った。電子状態の研究にも役立つ研究であり、今後の発展が期待される。また、原子が理想配置からずれている場合の回析強度を計算する一般式を導いた。渡辺らは、以前から立方対称性をもち、射影物が8回対称となるような新しい型の準結晶の可能性を研究していたが、デフレーション則の発見に成功した。宮島らは、いろいろなモデルについて、2次元の5回あるいは10回対称構造の成長のシミュレーションを行った。ある種の方向秩序は得られるが、準結晶的な長距離秩序を成長させるには、長距離の位置相関を強いるような特別な相互作用が必要と思われる。川崎らは、準結晶におけるフェイゾン凍結をはじめ、さまざまな系における秩序化過程の研究を行った。米沢らは、準結晶における電子状態、パーコレーションの研究を行った。小川は、二次元の三角形綱を特徴づける一般的な方法として、グラフ測地線という概念を導入し、ペンローズ構造に適用したみた。中間距離での構造のゆらぎが浮き彫りされる。また正20面体的な対称性をもつ調和関数を求めたり、フラクタルをタイリングの観点からとらえるなど、形の科学の観点からの研究を行った。
運動ニューロン分化にともなう遺伝子発現解析

4Eのニワトリ胚脊髄から、運動ニューロン特異抗体SC1を用いたpanning法により頸部、胸部、および腰部運動ニューロンを精製し、得られたRNAについてdifferential display法を行い、腰部運動ニューロンに発現し胸部運動ニューロンには発現していないcDNA(_X37)を同定した。in situ hybridization法により、_X37の発現を検討しところ、軸索伸長期である4E, 6Eでは四肢を支配する運動ニューロン(Lateral motor column, LMC)全体に見られるが、体幹を支配する運動ニューロン(Medial motor column, MMC)には全く発現していなかった。シナプス形成の終わったE10ではLMCの一部に限局し、それ以降での発現は見られなかった。また運動ニューロン以外の組織における発現は検出されなかった。これらの結果からこの分子は、四肢の運動ニューロンが特異的に標的筋肉を支配する過程にかかわると考えられる。_X37には2種のcDNAがあり、それぞれ分子量約8万の膜貫通型の分子(Long form, L型)と、L型の構造のうちアミノ末端側の220残基を欠くShort from, S型の2つのisoformをコードすると考えられる。L型は、その構造から接着因子であると考えられるがS型はこれまで報告がない。我々は、S型が、L型の持つ接着能をドミナントネガティブに阻害する事によってその機能を発揮すると予想し、これを証明するため現在細胞レベルでの実験を行っている。この様な接着活性の制御機構はこれまで報告が無く、今回単離された分子の機能は接着活性の調節機構に新たな概念をもたらすと期待される。今後、細胞レベルでの実験に加えて、ターゲットマウスの作製による生体内での機能解明を目指したいと考えている。
笑気の抗痙攣作用

笑気は強力な抗痙攣作用を有するが、それに関する報告は少ない。また笑気の抗痙攣作用の機構に関しては不明な点が多い。本研究の目的は各種誘発痙攣に対する笑気の抗痙攣作用の違いよりその機構を解明することである。検討する誘発痙攣は1)最大電撃痙攣、薬物として2)局所麻酔薬のリドカイン、3)GABA拮抗薬のペンチレンテトラゾ-ル、およびビククリン、4)カリウムチャンネル遮断薬の4ーアミノピリデインである。1)ラット最大電撃痙攣法では強直性伸展痙攣を指標とし、その持続時間および痙攣の強度を観察した。対照値の11.9±1.1(MEAN±SD)secが笑気吸入(30%,50%,70%)によりそれぞれ8.7±0.9sec,6.3±0.9sec,5.8±0.5secとなり笑気の抗痙攣作用が用量依存性に増強されることが確認できた。最大電撃痙攣に対するジアゼパムの抗痙攣作用も用量依存性に増強され、70%笑気吸入がジアゼパム5mg/Kg i.pに相当することが分かった。また、両者の併用は相乗的な効果を呈した。2)リドカイン、3)ペンチレンテトラゾ-ルおよびビククリンの持続注入により、空気と70%笑気吸入による痙攣誘発量の変化を測定した。リドカイン、ペンチレンテトラゾ-ルおよびビククリンでは笑気吸入により痙攣誘発量の増加が認められた。4)4ーアミノピリデインの持続注入では笑気の痙攣抑制はみられずジアゼパム5mg/Kg i.p.で有意に抑制された。これまで我々や他の研究者らは笑気の急性耐性について報告しているが、最大電撃痙攣法では2時間までの笑気吸入による抗痙攣作用での急性耐性の発現は認められなかった。今回の研究では笑気の抗痙攣作用が脳の抑制系を賦活させることによることが示唆された。しかし、これが笑気の直接作用(GABAレセプタ-への)かどうかは明確でない。笑気の抗痙攣作用における脳内モノアミンの役割を調べる必要がある。本研究の目的は各種誘発痙攣に対する笑気の抗痙攣作用の違いによりその機構を解明することである。検討する誘発痙攣は1)最大電撃痙攣、薬物として2)局所麻酔薬のリドカイン、3)GABA拮抗薬のペンチレンテトラゾ-ル、4)カリウムチャンネル遮断薬の4-アミノピリデインである。対照値の11.9±1.1(MEAN±SD)secが笑気吸入(30%、50%、70%)によりそれぞれ8.7±0.9sec、6.3±0.9sec、5.8±0.5secとなり笑気の抗痙攣作用が用量依存性に増強されることが確認できた。最大電撃痙攣に対するジアゼパムの抗痙攣作用も用量依存性に増強され、5mg/kgの腹腔内投与で6.57±0.9sec、10mg/kgで4.3±0.4secとなり70%笑気吸入がジアゼパム510mg/kg i.pに相当することが分かった。

2)リドカイン、3)ベンチレンテトラゾ-ルの持続注入により、空気と70%笑気吸入による痙攣誘発量の変化を測定した。リドカイン、ベンチレンテトラゾ-ルでは笑気吸入により痙攣誘発量の増加が認められた。4)4-アミノピリデインの持続注入では笑気の痙攣抑制はみられずジアゼパム5mg/kg i.p.で有意に抑制された。これまで我々はラットにおける笑気の鎮痛作用に対しては急性耐性は生じないこと、ネコの扁桃核燃え上がり痙攣に対する笑気の抗痙攣作用では急性耐性が生じることを報告しているが、最大電撃痙攣法では笑気の長時間吸入による抗痙攣作用での急性耐性の発現は認められなかった。笑気は強力な抗痙攣作用を有するが、それに関する報告は少ない。また笑気の抗痙攣作用の機構に関しては不明な点が多い。本研究の目的は各種誘発痙攣に対する笑気の抗痙攣作用の違いよりその機構を解明することである。検討する誘発痙攣は1)最大電撃痙攣、薬物として2)局所麻酔薬のリドカイン、3)GABA拮抗薬のペンチレンテトラゾ-ル、およびビククリン、4)カリウムチャンネル遮断薬の4ーアミノピリデインである。1)ラット最大電撃痙攣法では強直性伸展痙攣を指標とし、その持続時間および痙攣の強度を観察した。対照値の11.9±1.1(MEAN±SD)secが笑気吸入(30%,50%,70%)によりそれぞれ8.7±0.9sec,6.3±0.9sec,5.8±0.5secとなり笑気の抗痙攣作用が用量依存性に増強されることが確認できた。最大電撃痙攣に対するジアゼパムの抗痙攣作用も用量依存性に増強され、70%笑気吸入がジアゼパム5mg/Kg i.pに相当することが分かった。また、両者の併用は相乗的な効果を呈した。2)リドカイン、3)ペンチレンテトラゾ-ルおよびビククリンの持続注入により、空気と70%笑気吸入による痙攣誘発量の変化を測定した。リドカイン、ペンチレンテトラゾ-ルおよびビククリンでは笑気吸入により痙攣誘発量の増加が認められた。4)4ーアミノピリデインの持続注入では笑気の痙攣抑制はみられずジアゼパム5mg/Kg i.p.で有意に抑制された。これまで我々や他の研究者らは笑気の急性耐性について報告しているが、最大電撃痙攣法では2時間までの笑気吸入による抗痙攣作用での急性耐性の発現は認められなかった。今回の研究では笑気の抗痙攣作用が脳の抑制系を賦活させることによることが示唆された。しかし、これが笑気の直接作用(GABAレセプタ-への)かどうかは明確でない。笑気の抗痙攣作用における脳内モノアミンの役割を調べる必要がある。
配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化の探索

研究代表者は、配列依存的アレル特異的メチル化の存在を世界に先駆けて報告し、多型配列が引き起こす各種疾患感受性差異の作用機序をゲノムメチル化の有無が導く遺伝子発現差異を通して理解可能なことを示した。一方、近年ヒドロキシメチル化がゲノム上からの脱メチル化過程で重要な役割を担っていることや、遺伝子発現調節にも関与していることが示唆されている。そこで本研究では、マウスの6個の既知の配列依存的アレル特異的メチル化領域が配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けているか否かを調べた。結果としてこのうちの一つが配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けていることが示された。申請者は、配列依存的アレル特異的メチル化の存在を世界に先駆けて報告し、多型配列が引き起こす各種疾患感受性差異の作用機序をゲノムメチル化の有無が導く遺伝子発現差異を通して理解可能なことを示した。一方、近年、ヒドロキシメチル化がゲノム上からの脱メチル化過程で重要な働きを担っていることや遺伝子発現調節にも寄与していることが示唆されている。そこで本研究では独自に手法を構築することで、新たに配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化及び配列依存的アレル特異的遺伝子を同定し、同様に各種多型配列が導く疾患感受性差異の作用機序解明に貢献することを目的とした。昨年度はアレル別のヒドロキシメチル化も検出可能なATMD-PCR法を新たに構築し、これを用いてヒト脳において4個の配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化候補を見出した。しかしながらヒト脳由来のゲノムは一個体のみしか販売されていなかったため、配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化候補中に存在するSNPがヘテロな個体を得ることができず、これが配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化なのかを調べることができなかった。そこで本年度は、昨年度に申請者が独自に開発したATMD-PCR法を用いて、ヒトより多型解析に適したマウスにおいて配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を探索することにした。マウスではすでに配列依存的アレル特異的メチル化領域が同定されており、そのためこれらが配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化候補と考えられる。そこでマウスにおける6個の既知の配列依存的アレル特異的メチル化領域が配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けているか否かをATMD-PCR法を用いて調べた。結果としてこのうち一つが配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けている可能性が示唆された。そこで本年度は、申請者が独自に開発したHM-WGA-PCR法を改良し、ヒドロキシメチル化も検出可能なATMD-PCR法を新たに構築し、これを用いて末梢血細胞においてメチル化されている30個のCpG island(CGI)のアレル別ヒドロキシメチル化状態を末梢血細胞および脳由来ゲノムにおいて調べた。結果として、ヒト末梢血細胞においてはこれらすべてがヒドロキシメチル化を受けていないことがわかった。しかし、ヒト脳においては5個のCGIがヒドロキシメチル化されていることがわかり、この内4個が配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けている可能性が示唆された。そこで本研究では独自に手法を構築することで、新たに配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化および配列依存的アレル特異的遺伝子を同定し、同様に各種多型が導く疾患感受性差異の作用機序解明に貢献することを目的とした。本研究において申請者が独自に構築したATMD-PCR法により、マウスの6個の既知の配列依存的アレル特異的メチル化領域が配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けているか否かを調べた。エピジェネティクス本年度の当初の目的は、前年度までに開発したATMD-PCR法を用いて、ヒトにおいて配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を同定することであった。

しかしながら複数のヒトサンプルの入手が困難であったため、本年度は対象をマウスに変更した。これにより、ATMD-PCR法を用いてマウスの配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化候補を同定できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。本年度の当初の目的が、申請者が開発したHM-WGA-PCR法を改良し、配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を検出可能なATMD-PCR法を新たに構築することであった。このため、本年度はATMD-PCR法のプロトタイプを構築できたこことから、おおむね順調に進展していると判断した。本年度新たに同定したマウスの配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化候補が本当に配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化を受けているかを詳細に確認する。新たにB6マウスとJFマウス間のF1マウスを準備し、これから各組織由来のゲノムを調整する。これと5-hmCシークエンシング用試料調製キットを用いて、配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化候補の一塩基レベルでのヒドロキシメチル化およびそれのアレル特異性と配列依存性を検討する。本年度新たに同定した配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化の候補CGI上にデータベース検索によりSNPサイトを同定する。次にこのSNPがヘテロな個体由来の脳由来ゲノムをT4-BGT酵素処理後、MspIで消化する。この際、複数個体由来の脳ゲノムを購入することは困難であるためSNPがヘテロな個体を同定できなかった場合は、他組織由来ゲノムにおいてSNPがヘテロな個体を検索する。この後、未切断および切断済みゲノSNPがヘテロな個体由来の脳由来ゲノムを鋳型として、SNPサイトをアンプリコン内に含んだPCR増幅を行い、増幅産物をダイレクトシークエンス法により配列決定する。ここでMspI未消化ゲノムからは両アレル由来のSNPシグナルが得られ、消化済みゲノムではアレル由来のSNPシグナルが得られたときは、片アレル特異的にヒドロキシメチル化されていることが証明される。さらに複数の個体由来ゲノムを用いて、このヒドロキシメチル化アレルの由来が有意な配列依存性を示した場合、これを新規の配列依存的アレル特異的ヒドロキシメチル化とする。また、既存の配列依存的アレル特異的メチル化領域15個の配列情報を論文検索より入手する。脳および末梢血由来のヒトゲノムを用いてATMD-PCR法によりこれら15個のゲノム領域のアレル別ヒドロキシメチル化状態を調べる。該当なし
看護学生が日常的に個人利用可能な心理学的ストレス低減方法に関する基礎的研究

大学の看護系学部や看護系専門学校で学ぶ学生(以下、看護学生)は、高いストレスを経験していることが指摘されている。本研究では、一般の看護学生が個人で日常的に継続して利用可能で、かつストレス低減に効果のある新しい心理学的方法の開発を目的とした。具体的には、ウェブサイト上で日常的に個人が利用可能なストレス低減ツールの開発を目指した。初年度、申請予算額の削減による研究計画の大幅な見直しや、委託業者の選定に時間がかかったことにより、研究の進捗は大きく遅れてた。今年度、認知行動療法と解決志向アプローチに基づくサイト、並びに統制群のサイト、合計3種類のサイトの第1版が完成した。そこで、各サイト第1版の操作性を確認するため、少数の研究参加者による予備的研究を実施した。研究参加者は3群(各群5名)に分けられ、それぞれ1種類のサイトを60日間使用するよう求められた。結果としては、サイトへのアクセスの手間が敬遠されたため、サイトが予想ほどは利用されず、また一部の参加者は参加を辞退した。本研究では安全性確保のため、サイトにアクセスする際にパスワード入力を求めたが、それが参加者には非常に不評であった。また、ストレスに関連する尺度への回答も負担を感じる参加者が多かった。しかしながら、測定できた一部のデータを分析したところ、解決志向アプローチに基づくサイトを利用した参加者は、統制群と比較してストレスの低下が見られるなど、サイトの有効性を示唆する結果も得られた。今年度の研究は、参加者が少数であること、サイトの使いにくさから予想ほどは利用されなかったことなどのため、確たる結論を導き出す段階にはないものの、ストレス低減効果が一部で見られるなど、今後に期待できる結果を示している。初年度、申請予算額の削減による研究計画の大幅な見通しを余儀なくされた。また、サイト作製の予算が不足し、複数年度の予算を合算する必要があったため、次年度支払に応じてくれる業者を探す時間もかかった。入札による業者の選定で見積書の提出を1ヶ月ほど延期した業者がいたこと等の事情も重なり、初年度の遅れは大幅なものになった。今年度(平成30年度)は初年度と比較すると順調に進んだものの、初年度の遅れを挽回するまでには至らなかった。加えて、サイトの内容の問題ではなく、サイトでパスワードを入力することが参加者とって負担であるという想定外の問題が生じたため、再度サイトを改良する必要が生じた。このため、今年度も遅れている状態である。今年度の研究により、改善すべき点が明らかとなった。そこで今後は、サイトの機能を一部スマートフォンアプリにすることで、各自のスマートフォンからアクセスする場合にはパスワード入力を省略できるなど、参加者である学生にとって使いやすくするなどの改善を進め、新たなサイト第2版を作成する。その上で、研究参加者を増やして各種サイトのストレス低減効果を検討する。しかし、看護学生自身が日常的に利用できるストレス低減の方法については、研究が極めて乏しい。特に、看護学生の場合、卒業後に看護師になった場合も含め、個人で継続して長期間使用できるストレス低減方法が必要である。そこで本研究では、一般の看護学生が個人で日常的に継続して利用可能で、かつストレス低減に効果のある新しい心理学的方法の開発を目的とした。現在の看護学生の大半がスマートフォンやタブレット端末を所有し、日常的に多くのウェブサイトを利用していることから、ウェブサイト上で日常的に個人が利用可能なストレス低減ツールの開発を目指した。当初、認知行動療法、解決志向アプローチ、ナラティヴ・セラピー、ポジティヴ心理学の4つの理論・方法論を参照し、4種類のサイトを作製する計画であった。具体的には、認知行動療法の考え方を元にしたコーピング行動を記録するサイト、解決志向アプローチの考え方を元にした「うまくいったこと」を記録するサイト、ナラティヴ・セラピーの考え方を元にした「行為の風景・アイデンティティの風景」を記入するサイト、ポジティヴ心理学の介入を元にした「3つの良いこと」を記録するサイトである。しかし、申請予算額から削減されたことにより、すべてを作成することは不可能になり、研究計画の大幅な見直しを余儀なくされた。そこで検討を重ねた結果、認知行動療法と解決志向アプローチの2つを参照した2種類のサイトに絞って作製することとした。委託業者の選定に時間がかかったものの、現在では2種類のサイト並びに統制群のサイト作製が進行中である。当初、認知行動療法、解決志向アプローチ、ナラティヴ・セラピー、ポジティヴ心理学の4つの理論・方法論を参照し、4種類のサイトを作製する計画であり、そのために必要な予算を申請していた。しかし、大幅に減額されて交付決定がなされたため、研究計画を大幅に変更する必要が生じた。この研究計画の変更に想定外の時間を要した。本研究が大幅に遅れた最も大きな理由はこのことである。また、サイト作製の予算が不足しており、今年度と次年度の予算を合算する必要があるため、次年度支払に応じてくれる業者を探す時間もかかった。この他に、所属先の業務が予想以上に労力を要したこと、入札による業者の選定で見積書の提出を1ヶ月ほど延期した業者がいたこと等の事情も重なり、研究の進捗状況は遅れている。

具体的には、ウェブサイト上で日常的に個人が利用可能なストレス低減ツールの開発を目指した。初年度、申請予算額の削減による研究計画の大幅な見直しや、委託業者の選定に時間がかかったことにより、研究の進捗は大きく遅れてた。今年度、認知行動療法と解決志向アプローチに基づくサイト、並びに統制群のサイト、合計3種類のサイトの第1版が完成した。そこで、各サイト第1版の操作性を確認するため、少数の研究参加者による予備的研究を実施した。研究参加者は3群(各群5名)に分けられ、それぞれ1種類のサイトを60日間使用するよう求められた。結果としては、サイトへのアクセスの手間が敬遠されたため、サイトが予想ほどは利用されず、また一部の参加者は参加を辞退した。本研究では安全性確保のため、サイトにアクセスする際にパスワード入力を求めたが、それが参加者には非常に不評であった。また、ストレスに関連する尺度への回答も負担を感じる参加者が多かった。しかしながら、測定できた一部のデータを分析したところ、解決志向アプローチに基づくサイトを利用した参加者は、統制群と比較してストレスの低下が見られるなど、サイトの有効性を示唆する結果も得られた。今年度の研究は、参加者が少数であること、サイトの使いにくさから予想ほどは利用されなかったことなどのため、確たる結論を導き出す段階にはないものの、ストレス低減効果が一部で見られるなど、今後に期待できる結果を示している。初年度、申請予算額の削減による研究計画の大幅な見通しを余儀なくされた。また、サイト作製の予算が不足し、複数年度の予算を合算する必要があったため、次年度支払に応じてくれる業者を探す時間もかかった。入札による業者の選定で見積書の提出を1ヶ月ほど延期した業者がいたこと等の事情も重なり、初年度の遅れは大幅なものになった。今年度(平成30年度)は初年度と比較すると順調に進んだものの、初年度の遅れを挽回するまでには至らなかった。加えて、サイトの内容の問題ではなく、サイトでパスワードを入力することが参加者とって負担であるという想定外の問題が生じたため、再度サイトを改良する必要が生じた。このため、今年度も遅れている状態である。今後、まずはウェブサイト第1版の作製を進める。完成後、そのサイトの使いやすさや不備等を確認する目的で、少数の研究参加者を対象にサイトの日常的利用を求める研究1を行う計画である。その研究1では、ストレス反応やストレスに関する認知的評価等の心理尺度による測定も実施し、研究手続きの確認も行う。研究1で得られた知見や様々な課題を踏まえ、第1版のウェブサイトを改善して第2版を作製する。このウェブサイト第2版について、より多くの研究参加者を募集し、より長期間(半年間)の日常的利用を研究参加者に依頼し、そのストレス低減効果について検証する研究2を行う方針で進めている。今年度の研究により、改善すべき点が明らかとなった。
核時代のヒロシマとナガサキ

本研究の成果は、『原爆の記憶--ヒロシマ/ナガサキの思想』及び『沖縄の記憶--<支配>と<抵抗>の歴史』という二冊の著作に凝縮される。前作では、日本の戦争被害者意識を正当化する「唯一の被爆国/被爆国民」という集合的記憶を構築し、戦争責任や戦争犯罪に対して免罪符を与えようとしてきた日本政府やマスメディアが被爆地をどのように表象してきたかを実証的に分析した。核時代のヒロシマとナガサキについて研究調査を進めてゆくなかで、日本の国是である「非核三原則」が沖縄の施政権返還をめぐる国会答弁のなかで打ち出されたことから、次作では、沖縄というキーワードを加えた批判的な検証を探究した。米国コミュニケーション研究者のグッドナイト教授とともに、ネバダ州ラスベガスにある原爆試験博物館を訪れた。米国エネルギー省管轄下にある博物館では、1950年代の"Atomic Culture(原爆文化)"に象徴されるように、核技術の開発がエンターテイメント産業と結びつけられ、米国の「平和」と「繁栄」が強調されていた。隣接する図書室で、ネバダ核実験場で行われた数々のビデオ映像や原子爆弾及び核兵器の実験成果に関する地元紙と全国紙の新聞報道を閲覧することができた。また、専門職員の方から博物館に保存されている資料検索方法やそこにはないが米国国立公文書館に保存されている資料検索方法等について詳細な説明を受けた。今後の米国政府関連資料の収集を進めるうえで、有意義な調査研究であった。首都ワシントンDCでは、グローバリゼーションのなかで、スミソニアン国立航空宇宙博物館・本館と別館及び国立アメリカ歴史博物館の「内向き」志向の歴史観、そしてホロコースト記念博物館のユダヤ人の歴史と記憶の「アメリカ化」は興味深いものがあった。とりわけ、日系アメリカ人記念碑との位置関係は記憶の中心と周縁、さらには今後の上院・下院での公聴会に関する文書収集をする上で大変参考になった。さらに、長崎被災者協議会の会長である谷口稜嘩氏に直接お会いして、来る5月のニューヨークで開催される国連軍縮会議に向けての被爆者団体の行動や方針を伺う機会が持てたことは意義深かった。本年度行った国内外での調査研究は、来年度以降に本研究成果を公表する学会発表、雑誌論文、そして図書を執筆するうえで、大変実りあるものであった。今年度の一番大きなし研究成果は、初年度の現地調査及び資料収集を初めての著作『原爆の記憶-ヒロシマ/ナガサキの思想』の刊行に結びつけることができたことである。平成22年8月8日付け『朝日新聞(全国版)』朝刊において作家保坂正康氏が拙著を書評に取り上げ、そのことが一般読者からの反響を実際に得ることへと繋がり、さらには翌9月15日付け『朝日新聞(広島地方版)』において取材記者のインタビュー記事が掲載されることにもなった。また、平成23年1月21日、目黒美術館より拙著に基づいて来年度初めに「原爆を視る1945-1970」を企画中で、同時に企画している連続講演の一つを依頼したいとの電話も受けた。次に、2009年4月5日のオバマ米大統領の「プラバ演説」の一考察をオランダ・アムステルダムの国際議論学会において研究発表したことが挙げられる。グローバル化の流れのなかで地政学的なリスクと密接な関連性をもつ核戦略をめぐって欧米の研究者と意見を交わすことができたことは、本研究を推進するうえで、有益であった。リトアニア・カウナス大学の雑誌への投稿を勧められ、欧州でのヒロシマ/ナガサキに対する関心の高さを実感することもできた。当初計画していた米国ニューメキシコ州ロスアラモスにおける現地調査及び米国ワシントンにおける資料収集を実施するうえでのスケジュール調整が難しかったため、今年度は大日本帝国による真珠湾攻撃から70周年を迎える2011年12月8日に先立ち、米国ハワイにおける太平洋戦争の記憶のなかのヒロシマ/ナガサキを探求する現地調査を行った。また、核時代におけるヒロシマ、ナガサキ、そしてオキナワへの拡がりを核密約という視点から検証するために米国国立公文書館の資料を多数所蔵する沖縄公文書館における質料収集にあたった。今年度は調査研究を進めるなか、昨年3月11日に端を発する福島第一原発事故がさまざまなかたちで立ち現れることとなった。具体的には、昨年の8月6日及び9日の広島平和記念式典と長崎平和祈念式それぞれの「平和宣言」のなかでこの原発事故への言及がなされたことがある。また、高齢の被爆者が今回の原発事故に触発されて従来とは異なる市民的な活動を開始している。さらに、「フクシマ」に象徴されるニュース報道のなかにヒロシマ/ナガサキの位置づけが見え隠れしていることも挙げられる。世界で初めて放射線が個々の生命体とその世代的な再生産を支える遺伝情報に混乱をもたらすことを実証する「生き証人」としての被爆者、つまりヒロシマ/ナガサキが、現在、戦後日本の原子力エネルギー政策の歴史においてどのように位置づけなおされるかが問われている。

3・11の直後ということもあり、全米コミュニケーション学会年次大会で「日米関係」に関するパネル・ディスカッションのなかで「フクシマから眺めるヒロシマ/ナガサキ」について研究発表をしたところ、他のコミュニケーション分野の研究者と活発な意見交換をする機会を得ることができた。また、昨年末には以前依頼されて寄稿した「原爆投下から65年を反芻するヒロシマ/ナガサキ」の校正を求める連絡を受け、校正とともに推敲を重ねた。年度末には、「原子力の平和利用(アトムズ・フォー・ピース)」という名のもと、近代産業「文明」の最前線に位置づけられた「原子力=核」開発の技術が米国から日本に導入される過程やその後について米国国立公文書館にて調査研究を開始した。フクシマのなかにヒロシマ/ナガサキとの共通性を探究してゆくうえで、米国の首都ワシントンにおける日米の原子力エネルギー政策関係資料収集に向けた調査業務を開始できたことは、今後の研究推進にとって大変有意義であった。本研究課題の最終年度である平成24年度は、研究調査を積み重ねるなかで日本の国是とされる「非核三原則」が沖縄の施政権返還をめぐる国会答弁において打ち出された歴史事実を実証的に検証することで、琉球/沖縄/オキナワから核時代のヒロシマとナガサキを批判的に捉えかえすことができた。その具体的な成果として、1972年5月15日の沖縄返還/本土復帰40周年を期して、著作を刊行したことが挙げられる。その過程では、1945年8月6日と8月9日に原子爆弾を投下された広島/長崎がヒロシマ/ナガサキとして敷衍されてゆく一方、「原子力」は「核」と再定義されて米国の拡大核抑止の最前線基地である沖縄に集約されてゆく歴史的な経緯を反芻することが促された。次に、東京電力福島第一原発事故から一年余を経た<いまここ>から、当初、フクシマからヒロシマ/ナガサキに想いをめぐらす輪が拡がりを見せたものの、現在、希薄化してしまった。その原因を探究するため、2011年12月16日に野田佳彦首相(当時)が記者会見において「収束宣言」を発表した政治パフォーマンスを批判的に分析した。その結果を学会において発表し、その後、研究論文として刊行した。さらに、昨年度から推敲と校正を重ねてきた「原爆投下から65年を反芻するヒロシマ/ナガサキ」に関する研究論文を刊行することができた。編集者とのメール交換を通して、東北大震災の被災者かつ原発災害の被曝者であるフクシマに住む人びとを目の当たりにして、人類があらためて史上初めて核兵器に攻撃された「生き証人」であるヒロシマ/ナガサキの被爆者からなにを学ぶことができるのかが問われていることを実感した。本研究課題に向き合うなかで、「唯一の被爆国/被爆国民」を称する日本のエネルギー政策を支えてきた「原発(絶対)安全」というナショナルな神話を脱構築する必要性を考えさせられている。本研究の目的を遂行するうえで、2011年3月11日の東日本大震災直後に発生した福島第一原発事故に端を発する一連の原発をめぐる国内外のさまざまな動きのなかで、あらためてヒロシマ/ナガサキの意味が問いなおされている影響を大きく受けた。
低悪性度グリオーマのリプログラミング技術を用いたエピゲノム解析

グリオーマ手術標本から細胞株の樹立、腫瘍幹細胞を含むSpheroid colony株を複数樹立した。しかし、IDH1R132H細胞株は、継代を重ねるとIDH1R132Hを有しない細胞群として間葉系細胞が主に増加し、IDH1R132Hを有する腫瘍細胞群が減少・消失した。さらに、ヒトinduced pluripotent stem(iPS)細胞由来の神経幹細胞にIDH1R132Hを導入した神経幹細胞においても細胞増殖が障害され、継代ができないことが明らかとなった。しかし、IDH1R132Hの発現によるアポトーシスは明らかでなく、主には増殖抑制であった。これらの結果は、IDH1R132H変異は、細胞生存維持・増殖に障害を来し、一種の老化に似た現象が生じていることが示唆された。そのような老化に似た現象を回避できるように、さまざまな薬剤を用いた条件で培養したが、細胞継代は困難であった。これらの結果から、IDH1R132Hを導入したヒトiPS細胞由来神経幹細胞の樹立は不可能と判断した。申請者らはリプログラミング技術を用いて低悪性度グリオーマのエピゲノム異常の解明と治療開発に取り組んでいる。グリオーマの腫瘍内多様性(heterogeneity)は、多様なゲノムとエピゲノム異常を伴ったクローン進化の表現型である。腫瘍内多様性は生存に有利なサブクローンを生み出し、各種治療に抵抗性を示す腫瘍進化の根源となる。これまでの研究で、Induced pluripotent stem(iPS)作製で開発されたリプログラミング技術を応用することで腫瘍細胞の初期化が可能となった。本研究では、低悪性度グリオーマ細胞の初期化を行うことでドライバー遺伝子がもたらす転写ネットワーク異常を解明し、低悪性度グリオーマを非腫瘍性細胞へと分化させるダイレクトリプログラミング技術を開発することを目的としている。そこで、平成28年度より、1低悪性度グリオーマ人工幹細胞ライブラリー作成、2低悪性度グリオーマのクローン進化におけるIDH1 R132Hの意義、3低悪性度グリオーマの腫瘍内多様性獲得とエピゲノムの解析、4低悪性度グリオーマに対するダイレクトリプログラミングによる分化誘導の挑戦の4項目の研究課題を推進した。その結果、低悪性度グリオーマ手術標本を用いて細胞株の樹立に成功した。しかし、IDH1 R132Hを持つ細胞株は成長速度が非常に遅いことが示唆された。そこで、由来の異なる低悪性度グリオーマ株で検証した結果、IDH1 R132Hを持つクローンの成長速度が遅いことを同定した。ヒトiPS細胞由来の神経幹細胞にIDH1 R132Hを導入し腫瘍形成能を評価することした。IDH1 R132Hを導入したヒトiPS細胞由来神経幹細胞を作成した。IDH1R132H変異のグリオーマの細胞株化は容易でなく、株化後も増殖速度が遅く時間を要した。本研究は、IDH1R132Hを持つグリオーマ細胞の転写ネットワーク異常を解明し、IDH1R132Hグリオーマを分化させるダイレクトリプログラミング技術の開発を目的する。平成29年度は様々な悪性度のグリオーマ手術標本を用いて細胞株の樹立、腫瘍幹細胞を含むSpheroid colony株の樹立を進めた。この中で、IDH1R132Hを持つ細胞株の樹立を行った。しかし、IDH1R132H細胞株では、継代を重ねるとIDH1R132Hを有しない細胞群として間葉系細胞が主に増加し、IDH1R132Hを有する腫瘍細胞群が減少・消失することが明らかとなった。これは、IDH1R132Hに伴う代謝異常が細胞生存維持・増殖に障害を来すことが示唆された。そこで、間葉系細胞をfeeder細胞とする培養条件でIDH1R132H細胞株の培養を検討した。しかし、長期培養ではやはりIDH1R132Hを有する細胞数は減少し、継代を続けるに十分な培養が困難であった。さらに、ヒトiPS細胞由来の神経幹細胞にIDH1R132Hを導入した神経幹細胞においても細胞増殖が障害され、十分な継代ができなかった。各種さまざまな培養条件を検討したが、IDH1R132Hを導入したヒトiPS細胞由来神経幹細胞の樹立は困難と判断した。そこで、Cre発現依存的IDH1R132H遺伝子発現をできるマウスの作成を行うこととした。Cre/loxPシステムによるIDH1R132H遺伝子導入ベクターを作成した。作成したCre/loxPシステムIDH1R132H遺伝子導入ベクターをマウスES細胞に導入した。シークエンスではES細胞へのIDH1R132H遺伝子導入ベクター導入を確認しており、今後サザンブロッティングで確認する予定である。IDH1R132H変異を有する細胞株の培養条件を、手術標本からのグリオーマ細胞、ヒトiPS細胞由来神経幹細胞を用いて検討したが、研究に必要となる細胞数を得るだけの継代が困難であった。

さらに、ヒトinduced pluripotent stem(iPS)細胞由来の神経幹細胞にIDH1R132Hを導入した神経幹細胞においても細胞増殖が障害され、継代ができないことが明らかとなった。しかし、IDH1R132Hの発現によるアポトーシスは明らかでなく、主には増殖抑制であった。これらの結果は、IDH1R132H変異は、細胞生存維持・増殖に障害を来し、一種の老化に似た現象が生じていることが示唆された。そのような老化に似た現象を回避できるように、さまざまな薬剤を用いた条件で培養したが、細胞継代は困難であった。これらの結果から、IDH1R132Hを導入したヒトiPS細胞由来神経幹細胞の樹立は不可能と判断した。樹立した低悪性度グリオーマ細胞株の増殖速度が遅いために、できる限り予定した課題を達成するために、細胞株数を増やす、より増殖に適した培養環境を検討することを予定している。樹立した低悪性度グリオーマ細胞株を用いて、人工幹細胞ライブラリーを作成し、それぞれの細胞株の全ゲノムの遺伝子解析、DNAメチル化状態の解析を行う。得られたデータを解析することで、腫瘍細胞におけるエピゲノム変化を解析する。特に、幹細胞維持、腫瘍細胞分化で生じている転写因子ネットワークの異常を同定する。作成した低悪性度グリオーマ人工幹細胞を用いたin vitro、in vivoの解析を行う。In vitroでは、グリア、神経細胞へと分化させた細胞を用いて増殖能、浸潤能、細胞運動、神経細胞機能を細胞生物学的解析法で同定する。遺伝的背景の異なった細胞群での比較で、クローン進化と表現型の関係を解析する。Cre/loxPシステムIDH1R132H遺伝子導入ベクターを導入したマウスES細胞の確認作業を行った後、Cre発現依存的IDH1R132H遺伝子発現をできるマウスの作成を行い、その表現型を解析する。CDKN2aやTrp53を加えることによる表現型の変化についても解析を進めるべく、マウスの作成を進める。樹立されたグリオーマ細胞株の腫瘍幹細胞ライブラリーを用いて、それぞれの細胞株の全ゲノムの遺伝子解析、DNAメチル化状態の解析を進めて、幹細胞維持、腫瘍細胞分化で生じている転写因子ネットワークの異常を解析する。in vitro、in vivoの解析では、グリア、神経細胞へと分化させた細胞を用いて増殖能、浸潤能、細胞運動、神経細胞機能を細胞生物学的解析法で同定する。樹立した低悪性度グリオーマ細胞株の増殖速度が遅いために予定していた実験計画に遅れがあるために、次年度使用額が生じた。実験計画の遅れのため次年度使用額は、本年度に予定している研究解析で使用する。
リチウムイオン伝導性全固体イオニクス素子用材料の探索と界面反応

全固体イオニクス素子用の正極材料として検討を行っているスピネル型リチウムマンガン酸化物において、本年度は固体電解質を用いた場合に優位となる高電位リチウム二次電池の正極として有望であるLiNi_<0.5>Mn_<1.5>O_4に注目した。この物質について酸素分圧制御により不定性を有するLiNi_<0.5>Mn_<1.5>O_<4-δ>を合成した。合成したスピネル型酸化物はNiとMnが1:3が3次元で規則配列を有するP4_332の空間群に属することが分かったが、その規則配列の度合いは不定比量δの増加に伴い低下することが新たに分かった。また、δの増加に伴い4.7V付近の容量は低下したが、4V付近の容量は増加することが判明した。これはMn^<3+>の増加に伴うものと考えられ、そのことがXANES測定により確かめられた。さらに、δが増加するとレート特性が向上することが新たに分かった。次に、スピネル型リチウムマンガン酸化物正極と電解質界面のイオンの相間移動について知見を得るため、有機電解液を用いて電気化学セルを組みインピーダンス測定を行った。その結果、イオンの相間移動は2段階の反応であり、どちらも溶媒の寄与があることがわかった。また、アルミナでリチウムマンガン酸化物の表面修飾を行うことにより相間移動の速度が上がりレート特性が向上することが新たに分かった。負極材料についてはブラネライト型酸化物Mn_<1-x>Mo_<2x>V_<2-2x>O_6は、もとのMnV_2O_6より高い容量と優れたレート特性を有することが示された。さらに逆スピネル構造を有するLiCoVO_4をリチウム二次電池の負極材料として評価した結果、ブラネライト型酸化物負極に比して不可逆容量の低減がはかられた。固体電解質材料についてはチオリシコン型リチウムイオン導電体であるLi_3PS_4とLi_4SiS_4を端成分組成とするLi_<3+x>P_<1-x>Si_xS_4、あるいはLi_3PS_4とLi_4GeS_4を端成分組成とするLi_<3+x>P_<1-x>Ge_xS_4において途中の組成で導電率が極大となることが示された。また、固体電解質と電極界面の状態をXANES測定により解析した結果、充放電可能な酸化物では硫化物が形成されるのに対して、充放電不可能な正極との組み合わせでは硫化物が形成されないことが分かった。スピネル型リチウムマンガン酸化物LiMn_2O_4はMnの毒性が低く、資源的にも豊富であることからリチウム二次電池用の正極材料として非常に注目されている。しかしながら、高温での充放電においてことに顕著に現れる容量の劣化が問題となっている。このようなサイクルを繰り返した際の充放電容量の低下はMnが電解液中に溶解することにより促進されるものと考えられている。本研究においてはMnの一部をCr,Al,Ni,Mgで置換したLiM_<1/6>Mn_<11/6>O_4を合成し、Li|1M LiClO_4 in EC+DEC|LiM_yMn_<2-y>O_4(M=Al,Cr,Ni,Mg)のサイクル特性を50°Cにおいて評価した。また、これらのセルをサイクルさせた際にMnの溶解量の測定を行い、サイクル回数に対する充放電容量とMnの溶解量の検討を行った。この中でLiCo_<1/6>Mn_<11/6>O_4は、LiMn_2O_4と比較して良好なサイクル特性を示し、Mn溶解が大幅に抑制された。さらに、不定比性を有するLiM_<1/6>Mn_<11/6>O_<4-δ>を酸素分圧を制御して合成し、サイクル特性を評価した結果、定比のLiM_<1/6>Mn_<11/6>O_4より良好なサイクル特性を示した。昨年度に引き続き、全固体イオニクス素子用電極材料として不定比組成を有するLiMn_<2-y>M_yO_<4-d>(M=Mg,Cr)に注目し、酸素分圧制御を行うことにより目的化合物を合成し、精密結晶構造解析および比熱測定を行った。構造解析の結果、単相領域においては全ての試料が立方晶のスピネル構造を有しており、陽イオン欠陥を有することが示唆された。このような不定比組成を有する試料について、精密な比熱測定を行うことにより欠陥構造の妥当性を議論する。また、ブラネライト構造を有するMnV_2O_6が大量にリチウムイオンを取り込むことができるリチウム二次電池用の負極材料として有望であることが示された。さらに、ポリエチレングリコールホウ酸エステルを加えたポリマー固体電解質中が高いイオン導電性を有することが示され、添加するホウ酸エステルの構造および添加量が導電率に対して非常に重要な因子であることがあることが示された。全固体リチウムイオン電池の構築を目指し、その構成要素である正極、負極、固体電解質について、材料の探索と構成要素間の界面制御、さらに全固体デバイスの特性評価を行った。正極材料であるLiMn_2O_4は合成条件によって種々の不定比性を示すことがわかっており、その不定比性が電池特性に大きく影響することが指摘されている。

低酸素分圧下で合成されたLiMn_2O_<4-δ>の欠陥構造モデルについて、密度測定、低温熱容量の測定から、金属過剰モデルが妥当であることがわかった。また、マグネシウムを添加した立方晶系のリチウムマンガンスピネル正極結晶中のリチウムの拡散路を、放射光を利用したリートベルト解析による電子密度分布解析から調べ、8a席のLi近傍に4つの安定サイトがあることを明らかにし、拡散に関する知見を得た。新規負極材料としてバナジウム系酸化物に注目し、Brannerite型構造を有するMnV_2O_6の電気化学的特性について検討を行った。その結果、初回の充電(リチウム挿入)の際にはMnV_2O_61モル当たり12モルのリチウムが挿入されており、1400mAh/gに相当することを見出した。これは、現在実用化されているグラファイト電極の3倍以上の容量である。固体電解質では、熱的に安定なポリエチレングリコールホウ酸エステルに注目し、これを二種類のポリエチレングリコールメタクリレートを共重合させたマトリクスポリマーの可塑剤として用いることにより、イオン導電性の改善を試みた。これに種々の濃度のLiN(CF_3SO_2)_2を加え、導電率の温度依存性を測定したところ、室温において10^<-4>Scm^<-1>オーダーの比較的高い導電率が得られた。また、新規なチオリシコン系結晶質固体電解質の開発を行った。この結晶質固体電解質は、室温でバルクのイオン導電率が10^<-3>Scm^<-1>以上の値を示し、広い電位窓をもつことが明らかとなった。全固体イオニクス素子用の正極材料として検討を重ねている置換型リチウムマンガン酸化物について、分子動力学法による計算とEXAFS解析による局所構造の解析をおこなった結果、LiMn_2O_4はMn^<4+>とMn^<3+>のイオン半径の違いから大きな歪が生じるのに対して、Cr, Co, Alで置換した物質が構造の安定化に寄与し、その歪の度合いが小さくなることが分かった。このことがこれまで報告している充放電サイクル特性の改善をもたらすと考えられる。さらに、精密な結晶構造解析と分子動力学法による検討の結果、スピネル型リチウムマンガン酸化物においては、Mn^<4+>とMn^<3+>の混在がリチウムイオンの移動過程の影響を及ぼしている結果も得られており、カチオンの移動の際の電荷補償に混合原子価が大きな役割を果たしていることが示唆された。また、酸素不定比を有する置換型リチウムマンガンスピネル酸化物LiCrMnO_<4-δ>の熱容量測定の結果、室温付近において熱容量は不定比組成に依存しないものの、低温域においては不定組成の増加に伴い磁気比熱に起因する熱容量が増加することが示された。負極材料についてはブラネライト型酸化物Mn_<1-x>Mo_<2x>V_<2-2x>O_6は、もとのMnV_2O_6より高い容量と優れたレート特性を有することが示された。また、充放電過程のXAFS解析より、充放電時にはVおよびMoが可逆的に酸化・還元を行うことにより電荷補償を行っていることが示された。固体電解質材料についてはチオリシコン型リチウムイオン導電体であるLi_3PS_4とLi_4SiS_4を端成分組成とするLi_<3+x>P_<1-x>Si_xS_4、あるいはLi_3PS_4とLi_4GeS_4を端成分組成とするLi_<3+x>P_<1-x>Ge_xS_4において途中の組成で導電率が極大となることが示された。一方、ルイス酸であるホウ素,アルミニウム、ガリウムのトリエトキシドを添加したポリマー電解質についてのイオン導電性を測定したところガリウムトリエトキシドを添加した場合に顕著な導電率の上昇がみられた。EXAFS測定の結果、ルイス酸であるガリウムトリエトキシドにアニオンが束縛されているためであると考えられる。
海外勤務者のストレスとライフスタイルの変化に関するコホート研究

目的:海外勤務の前後で勤労者が経験するストレスやライフスタイルおよび健康状態の変化を国内勤務者との比較で明らかにすることである。対象と方法:某総合商社男性社員で、海外勤務者299人と国内勤務者322人から成るコホートを設定し追跡調査を行った。自記式質問紙を用いて、海外勤務者については赴任時健診際にベースライン調査を、各赴任時健診から1年後に追跡調査を実施した。国内勤務者については、1996年12月にベースライン調査を1997年12月に追跡調査を実施した。海外勤務者と国内勤務者の年齢分布の差を考慮して37歳以下と38歳以上の層別に、海外勤務者のライフスタイルやストレスの1年間の変化を国内勤務者のそれと比較した。結果:海外勤務者では194人、国内勤務者では256人の追跡を完了した。追跡期間中の退職や、国内勤務者からの新たな海外赴任者などを除外した追跡率はそれぞれ64.8%と78.9%であった。国内勤務者に比較して海外勤務者の1年間の変化は次ぎのような特徴を持っていた。37歳以下の者では、運動習慣にある者、夕食を早めにとるものの割合が増える一方で、みそ汁や日本茶、魚、豆腐など大豆料理、野菜の摂取頻度の少ない者の割合が増え、ジュースや油を使った料理の摂取頻度の多い者の割合も増えていた。また、Job Content Questionnaireで測定した仕事の要求度も増えていた。38歳以上の者では、運動習慣のある者、夕食を早めにとる者、外食の頻度の多い者、アルコール摂取量を減らしている者、間食をする者の割合が増えていた。みそ汁、緑茶、魚、豆腐など大豆料理、野菜の摂取量の多い者の割合が増えていた。20項目版で測定したGeneral Health Questionnaireの得点もまた増えていた。本研究は、海外勤務の前後で勤労者の職業性ストレスとライフスタイルの縦断的変化を、国内勤務者との比較で明らかにすることを目的とする、本年度は、縦断研究のベースライン調査を、某総合商社の海外勤務者と国内勤務者を対象に開始した。また次年度の追跡調査にむけて追跡調査の方法の検討を行った。海外勤務者のベースライン調査は、海外勤務が内定した社員を対象に、96年5月より開始した。内定は随時行われるので、その渡航前検診毎に本研究のためのアンケート調査を実施する方法をとった。アンケートの回収率はほぼ100%で、1997年2月現在約200人分の調査票が回収されている。海外勤務者を対象としたこのベースライン調査は、97年4月まで、実施の予定である。国内勤務者のベースライン調査は、本社に勤務する男性社員を対象に標本調査法で実施した。まず、1996年10月時点で、女性および現業職の者を除く本社勤務の者の名簿の作成を行った。この結果把握できた3916名(出向の620人を含む)を国内勤務者の母集団とした。この母集団から、出向者とそれ以外の者の二つの層を考慮して、出向者113人と、それ以外の者487人の計600人を無作為に抽出し本研究の標本とした。1996年12月、これらの者を対象にアンケート調査を依頼した。、個別に調査票を郵送し記載後返送してもらう方法をとったが、この調査の回収率は約50%(1997年2月現在)でやや低かった。そこで、回収率を上げるために、1997年3月未回収者を対象に調査を再度実施した。