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優れた体育授業を実現するための指導法に関する実証的研究

新しい体育の基本的な考え方(生涯スポーツへの志向;運動の内在的価値の尊重)にたって、そこで強調される学習目標(意欲・関心・態度、学び方、技能)を効果的に実現するための指導法について、理論的・実証的に検討した。1)理論的研究として、特にムスカモストン及びハーウィッツの指導スタイル論を中心に検討を加えた。その結果、各指導スタイルの価値は、授業での目標、教材、生徒の経験に対応して決定されるもので、各スタイルは方略的に適用されるべきものであるとの結論を得た。2)授業分析のための形成的評価票と診断尺度を作成した。また、この評価に作用する授業過程での重要な要因を観察・分析するための簡便な観察法を開発した。3)体育の指導法に焦点をおいて、7つの実験授業研究と1つの調査研究を行った。これらの結果から、学習成果に有効な指導法のあり方として、次のような知見を得た。(1)特に小学校の場合、間接的指導の方が直接的指導よりも学習成果を高めるうえで有効である。しかし、この方法で効果を上げている授業では、教師の周到な計画と準備がなされていた。授業前の教師の主導性によって課題を設定し、児童に課題選択させるという方法が有効であろう。(2)授業中の教師の指導性についていえば、児童の主体的学習に対して教師が積極的な相互作用(肯定的・矯正的フィードバック)を通して支援していくときに最も大きな効果を上げた。教師の相互作用の重要性は今回の研究で最も明確な知見である。(3)文部省が提示したスパイラル型の学習過程のモデルのよさは十分認められるが、特に認識的・技能的成果を高めるという点で問題があり、この点を配慮して開発した修正型モデルの意義が認められた。初年度は、3つの課題に区分して研究を進めた。第1は、授業研究の方法に関して継続的な研究を行い2つの論文にまとめた。また、標準化された形成的評価法がなかったため、小学校の中・高学年を対象として調査を実施し、標準化を図った。その結果、「楽しさ」「達成」「学び方」「仲間」の4つの観点別評価項目が設定できた。第2に、体育授業の指導法に関する文献研究を行った。わが国では新学習指導要領が発行されて以来、子どもの自主的・自発的学習を促進させる方法(めあて学習・ねらい学習)に関心が向けられているが、国際的には、学習指導の方法は授業の目標に応じて選択されるべきもので、一つの方法を一律に適用することの問題が指摘されている。第3に、「めあて学習」に焦点をあて、東京、千葉、埼玉の小学校で4単元分の実験授業を試みた。授業評価の方法として、子どもによる授業評価法や組織的観察法を適用した。これらの結果については未発表であるが、その概要は次のようである。●めあて学習は子どもの情意面や学び方の成果を高めるうえで効果的である。●認識や技能的成果を上げるうえで問題を残している。●めあて学習にいくつかの条件(教授の指導性)を加えた方が確実な成果が期待できる。●実際の指導場面では、教師は環境の整備者になるのではなく、子ども達の技能的学習に積極的にフィードバックを与えた方が成果は大きくなる。●教師の指導性の強い指導形態を用いても、めあて学習と同様の成果のあがることもわかった。○昨年度に作成した子どもによる「形成的授業評価法」をもとに、より多くの児童と授業を対象に追試的調査を行い、簡便かつ有効な評価票と評価基準を完成した。評価は4次元9項目でおこなわれる。この論文は、体育学研究に投稿中である。

○この評価法を用いて、どのような指導法(スタイル)が子どもの評価を高めやすいのかを調査・分析した。関東地区と奈良県の294の小学校を対象に調査を実施した。その結果、形成的評価を高めるには伝統的な教師中心の一斉指導は問題が多く、周到な準備と教師の導きのある児童中心の学習(課題選択・問題解決型の授業)の方が望ましいことがわかった。体育学研究に投稿する予定でいる。○授業場面での望ましい教師指導行動のあり方を明らかにするために、3回にわたって実験授業を行った。その結果、授業場面での個々人の児童の運動学習に対する積極的なフィードバック行動は授業評価にプラスに作用することがわかった。これは今日提唱されている「自主的学習の理論」と異なった結果である。○指導資料(文部省)に示された学習過程のモデルのもつ問題点を克服するために、このモデルに修正を加え、実験授業によってその有効性を検討した。その結果、安定した成果が得られた。教師の指導性と生徒の主体的な学習とのバランスを図っていく必要がある。これらについては、既にいくつかの体育雑誌で報告した。また、単行本(体育の授業を創る:大修館書店)にまとめた。○研究の結果を報告書にまとめた。報告書は1章「体育指導スタイルの理論的研究」、2章「体育授業方法改善のための実証的研究」、3章「体育授業研究の方法に関する研究」で構成し、本研究で行った結果を15篇の論文にまとめた。
前方放射スミス・パーセル型自由電子レーザの実験研究

小型な装置により、他の光源があまりない短ミリ波及びサブミリ波のコヒーレントな電磁波を発生させるために、スミス・パーセル型及びマイクロウィグラ型自由電子レーザの開発を行った。相対論的電子ビームを発生させるためにコンパクトなディスクトロン型静電加速器を用いた。良質な電子ビームを発生させるために、エキシマレーザを金属陰極に照射させる光電子型電子銃を開発した。スミス・パーセル型自由電子レーザについては、100GHz及び300GHzの周波数領域で、回折格子を用いた共振器を設計、製作した、実験を行ったが、微弱な自然放射光を検出したに留まり、レーザ発振は観測されなかった。この原因として考えられるのは、スミス・パーセル型相互作用に有効な、回折格子近傍を通過する電子ビーム電流量が不足しているためと考えられる。マイクロウィグラ型自由電子レーザについては、96GHzでの発振を行うためにウィグラ波長8mmのマイクロウィグラ磁界と共振器の設計、製作を行った。電子ビームの改良を行い、電流量の増加、収束性の向上及び電子ビーム幅の拡張を計った結果、100GHz付近の周波数領域に有意な電磁波信号が検出された。信号の大きさはスミス・パーセル型の場合と比較して100倍以上大きいものである。周波数は、ファブリペロー型周波数分析器によって測定した。前方放射を利用したスミス・パーセル型自由電子レーザーの研究を行っている。金属表面に周期的な溝を掘った回折格子の表面近傍に電子ビームを伝搬させると、表面近傍に存在するevanescent wave(格子表面に対して垂直方向には指数関数的に減衰し、表面方向には回折格子の周期性により電磁波の位相速度が光速より遅くなっている電磁波モード)と、電子ビームが速度同期して、電磁波の発生、増幅が行える。実験的には既に、50GHzのミリ波領域でのスミス・パーセル型自由電子レーザーの発振には成功しており、現在、100GHz,及び300GHz(波長1mm)での実験を進行させている。相対論的電子ビームからの前方放射を利用するため、反射鏡3枚を用いたリング共振器を準光学的に構成する必要がある。現在、100GHzのミリ波を用いて、平面、凹面鏡、金属回折格子からなるリング共振器の特性測定を行っている。関連する研究として、川崎重工と共同して、ウィグラー周期長4mmのマイクロウィグラー磁界を製作し、この静電加速器を用いて1MV以下の加速エネルギーで、300GHz以上のサブミリ波の生成に1999年より着手する予定である。この共同研究は、1999年度に東京理科大学に設置される自由電子レーザーを用いた赤外・サブミリ波利用のための「自由電子レーザー利用センター」との共同研究の一環である。金属表面に周期的な溝を掘った回折格子の表面近傍に電子ビームを伝搬させると、表面近傍に存在するevanescentと、電子ビームが速度同期して、電磁波の発生、増幅が行える。第一段階として、50GHzのミリ波領域でのスミス・パーセル型自由電子レーザーの実験を行い発振信号を検出している。第二段階として、100GHz以上での発振実験を行っている。このために、金属凹面鏡、平面鏡、及び金属回折格子面からなる、リング共振器を構成し、100GHzでの共振特性を測定し、その損失を高める改善を行っている。電子ビームとその共振器を組み合わして、100GHz帯をねらった発振実験を試みているが、いまだ発振を確認していない。回折格子を含む3枚の鏡からなる準光学的共振器のQ値が高くとれないこと、電子ビーム密度がいまだ低く利得が小さい事が原因と考えられる。平行して、マイクロウィグラー磁場を利用した自由電子レーザによるミリ波、サブミリ波の研究を行っている。このマイクロウィグラーは、ウィグラー周期8mm,ギャップ長2mmのものであり、ここに電子ビームを伝搬させる必要がある。そこで電子ビームを薄いシート上に収束させる電子収束系の開発と、金属薄膜を利用して電子ビームを透過させながら、電磁波の反射鏡になる共振器の開発を行っている。

ミリ波、サブミリ波領域での発振を目標とするマイクロウィグラを使用した小型自由電子レーザの研究を行った。マイクロウィグラは永久磁石で構成されており、幅(磁石ギャップ方向)2.25[mm]、高さ3.5[mm]の共振器用導波管が挿入されており、電子ビームはこの導波管内を通過する。電子ビームの質的改善に電子銃の開発を行った。電子銃設計には電子軌道計算コードE-GUNを用いて行った。シュミレーションの結果では、電子ビームの質を表すエミッタンス値は従来の1.97[mm-mrad]から0.70[mm-mrad]に向上させることができた。また、本実験装置の加速管の径が11[mm]であるのに対し、従来の電子銃での加速管出口での電子ビーム径は11.24[mm]と大きく加速管の電極に電子ビームの一部が衝突している可能性があったが、設計した電子銃では9.7[mm]であり電子ビームがすべて加速管を通過できるものと思われる。KrFエキシマレーザ(パルス幅20[ns])からのレーザ出力を、光学的遅延させてパルス幅約35[ns]のレーザパルスを生成させて、新たに設計製作した電子銃の金属カソードに照射して、光電子を生成させた。この電子ビームをマイクロウィグラに伝搬させて、約100[GHz]の自由電子レーザの発振を得た。
加速進化型ガレクチンの分子進化メカニズムの解析とタンパク質分子設計法への応用

1年目までに作成していた祖先型Congerin(Con-anc)を鋳型として、一部の配列を現存するタンパク質の配列に置換した変異体をターゲットとする残基ごとに作成した。この変異体の性質を調べることにより、どの配列が現存するタンパク質のどのような機能に関与しているかを明らかにすることができた。このような方法を「分子進化トレース法」として学会発表した。同様の手法は分子進化自体の研究ではいくつか報告があるが、「タンパク質の構造活性相関のツール」として用いた例はあまりない。一方、共同研究よりCon-ancのX線構造解析が成功し、Con-ancが特別なフォールド様式(ストランド-スワップ構造)をとっていることが明らかになった。Con-ancの糖結合能や構造安定性がストランド-スワップ構造をとっていないConIIとほぼ同程度であったため、ストランド-スワップの機能は未だ不明であった。そこで、近年DNA配列が明らかになった8つの魚類ガレクチンを祖先型Congerinの配列予測の計算に加え、新しい祖先型CongerinをCon-ancNとして作成した。Con-ancNはX線構造解析から、ストランド-スワップ構造をとっていないことが明らかになった。一方、Con-ancNの糖結合能はConIIやCon-ancと同程度だったにも関わらず、アポトーシス誘導活性は著しく低かった。アポトーシス誘導活性には二量体を作ることが必須であるとの報告があるので、Con-ancNでは二量体構造の安定性が低くなっていることが示唆された。このことからストランド-スワップ構造は、全体の構造安定性よりもむしろ、二量体構造の安定化に寄与していることが示唆された。以上のような、祖先型タンパク質の復元とそれに続く分子進化トレース法をまとめて、「分子進化史再構築」と名付け、この成果を博士論文としてまとめた。このような方法はタンパク質分子設計法への応用という意味でも十分に応用可能であり、祖先型タンパク質の復元を元にした「タンパク質分子設計法の新領域」を提示しうる可能性を秘めていると考えている。1.祖先配列Congerinの作成加速進化によるCongerinの構造・機能の多様化、特にユニークな糖鎖認識能、構造安定性およびストランド-スワップ構造についての知見を得るために、遺伝子重複が起きたと思われる時期の配列を哺乳類ガレクチンファミリーの系統樹から予測し、これを祖先型Congerin(Con-anc)として作成した。これまでに確立していたCongerinの発現系と同様に、ベクターをpTV-118N、宿主を大腸菌JM109として発現したところ、可溶化画分に活性を保持した状態で発現が確認されたので、これまでと同様の方法で精製を行った。収量は1Lの2xYT培地から約3mg程度であった。CogerinIとII(Con1とCon2)の間で、特性に差異のある構造安定性と糖結合能に着目し、Con-ancの諸性質を解析した。解析結果からCon1は加速進化により構造安定性と強い糖結合能を獲得し、一方で、多様な糖への結合能を失っていったことが、Con2は加速進化により多様な糖結合能をより強くする方向へ分子進化したことが示唆された。この解析から、生体防御に関与していると考えられているCongerinが多様な外敵に対応できるように分子進化していったという進化モデルが考えられる。Con1やCon2への機能進化をもたらした残基を同定するために、Con-ancを元にした変異解析を行った。ホモロジーモデリングによる立体構造等を参考にして、変異を加える残基を決定し、それぞれをCon1やCon2の対応する残基に変異させた変異体、全16種類を作成した。それぞれに関して、構造安定性や糖結合能を解析した結果、Con1のN末端C末端領域と第5ループが構造安定性に関与していることや、Con1の第5ループが特定の糖鎖への結合能の増大に関与しているということが明らかになった(投稿中)。

以上のような、祖先型タンパク質の復元とそれに続く分子進化トレース法をまとめて、「分子進化史再構築」と名付け、この成果を博士論文としてまとめた。このような方法はタンパク質分子設計法への応用という意味でも十分に応用可能であり、祖先型タンパク質の復元を元にした「タンパク質分子設計法の新領域」を提示しうる可能性を秘めていると考えている。
ゼブラフィッシュを用いた情動に基づく行動・学習に必須な脳領域の遺伝学的研究

扁桃体は、不安、恐怖などの感情を司り、また、それらの感情を経験した場所、条件などを記憶・学習する(恐怖条件付け学習)ために必要な脳領域である。神経毒を特異的に発現させる結果から、魚類では、終脳の背側中央部(Dm)が恐怖条件付け学習などに関与する脳領域として知られている。しかし、Dmは広大な領域であり、Dm内の機能的な神経細胞群・神経回路は未だ解明されていない。私は、恐怖条件付け学習に必須なDm領域に特異的に発現する遺伝子に着目し、分子生物学的・遺伝学的解析を用いて以下の研究を行った。(1)Dmに特異的に発現する遺伝子の機能欠損変異体をCRISPR/Cas9法によりゼブラフィッシュを用いて作製した。(2)Dmに特異的に発現する遺伝子の機能欠損変異体では、神経毒による先行研究とは異なり恐怖条件付け学習に影響しないことを明らかにした。(3)Dmに特異的に発現する遺伝子の機能欠損変異体を用いたRNA-sequenceを行い、変異体において発現が増減する遺伝子の網羅的な探索を行った。(4)不安、恐怖など情動に基づく行動を観察するための行動解析システムを立ち上げた。Dmに特異的に発現する遺伝子の機能欠損変異体において、情動に基づく行動に影響があるかどうかをこれらのシステムを用いて解析している。(5)Dmに特異的に発現する遺伝子の機能欠損変異体を用いた解剖学的な解析から、Dm領域の神経回路・神経細胞群に対する影響を観察した。(6)Gal4-UASシステム、CRISPR/Cas9法を用いて、Dm特異的に発現する遺伝子の遺伝子トラップラインを作製した。(1)RNA-sequenceの結果から、情動に基づく行動に関与することが報告された複数の遺伝子を候補として得ることができた。(2)不安関連行動解析である新規タンクアッセイ、明暗嗜好アッセイ、恐怖関連行動解析であるスキンエクストラションアッセイ、社会行動アッセイシステムの開発を行った。機能欠損変異体がこれらの行動に影響するかどうかを解析が進んでいる。(3)機能欠損変異体を用いた解剖学的な解析から、Dm領域の神経回路・神経細胞群において影響が見られたため、免疫染色法を用いて詳細な解析を行っている。(4)Dmに特異的に発現する遺伝子のexon1に対してGAL4遺伝子を挿入したトラップラインを作製した。(1)RNA-sequenceの結果から得られた遺伝子に対し、定量PCRにより遺伝子発現量の確認を行い、In Situハイブリダイゼーションにより発現部位・領域の解析を行う。(2)機能欠損変異体が情動に基づく行動に関与するかどうかを開発したシステムで明らかにする。(3)機能欠損変異体によって影響するDm領域の神経細胞群の種類を、マーカー遺伝子などを用いて同定する。(4)exon1に対するトラップラインではGal4の発現量が弱かったため、標的部位をうつしたトラップラインを作製している。(2)機能欠損

変異体が情動に基づく行動に関与するかどうかを開発したシステムで明らかにする。(3)機能欠損変異体によって影響するDm領域の神経細胞群の種類を、マーカー遺伝子などを用いて同定する。(4)exon1に対するトラップラインではGal4の発現量が弱かったため、標的部位をうつしたトラップラインを作製している。研究所、研究室の実験機器、試薬を使用することができたため、安価に抑えることができた。計画していた出張が実験計画のためとりやめになった。ソフトウェアのライセンス使用料を計上していたが、無料期間の適用が認められた。去年度不使用分の費用に関して、今年度、新たな実験・解析システムの導入を考案中であり、それらに捻出する予定である。
遷延性術後痛の発症メカニズムの解明

手術後を受けた患者において、創部の慢性疼痛を発症する頻度は、とくに開胸手術、乳房手術、整形外科手術、開腹手術などで高いことが知られている。この慢性疼痛は遷延性術後痛と呼ばれ、適切な予防法や治療法の開発が求められている。そこで本研究では、術前の慢性疼痛合併の有無、および周術期の炎症反応と侵害受容刺激反応を調査することにより、遷延痛術後痛の発症を予測するバイオマーカーを明らかにし、臨床で簡便に遷延痛術後痛の発症を予測できる方法を開発することが目的である。具体的には、術前因子として、心理状態、痛み状態、血液検査などのデータを収集し、術中因子として、侵害受容刺激反応、手術時間などのデータを収集する。術後は、心理状態および痛み状態を術後1年後までデータ収集する。対象患者は胸腔鏡下肺切除術を受ける患者で、遷延性術後痛の発症に関与する術前因子、術中因子の検討を行っている。遷延性術後痛の発症には、術前因子と術中因子と術後因子が関与することが既に知られているが、それぞれの因子間の関与も加わることが予想される。本研究の研究の中間解析では、術前の心理状態が術中の侵害受容刺激反応に関与する可能性が示唆された。また術前の心理状態が、遷延性術後痛の発症には関与しないが、遷延性術後痛における神経障害性疼痛の症状の発症に関与するという結果が得られている。これらの結果は新規な内容であり、引き続き症例数を増やしてデータ収集と解析を行う予定である。症例数を順調に増やしている。さらに症例数を増加させる。またエントリー後の症例においては、術後1年間の経過観察を行う予定である。
競技スポーツにおける情報通信技術活用のための教育プログラム開発

大学体育実技授業にタブレット端末を導入した結果、情報通信機器を活用した授業への影響は積極性や興味関心、競技レベルによって差異があった。授業中に撮影した映像を授業後に閲覧させるため、動画変換・共有サーバーを構築し試用したところ、円滑な授業遂行のためには利用手続きの簡素化が重要であることが明らかとなった。これらの試行等を通じて得られた知見をもとに、体育学部においてクラウドサービス活用や映像撮影・編集に関する授業を行った。多くの学生はそれらの機能を知らないか未経験であり、情報通信技術活用に関する情報共有の重要性が示された。そこでスポーツ活動に特化した技術情報サイトを構築した。本研究の目的は,競技スポーツにおいて年々その重要性が高まっている情報通信技術を使ったテクニカル活動,特に映像とコンピュータを使った競技サポートやコーチングに関して先進的な事例や技術情報を調査し整理するとともに,スポーツ活動に重要となる知識と技術とを明らかにし,次世代の選手と指導者に向けた教育プログラムを開発することである.24年度の研究では,競技スポーツで利用されている情報機器やクラウド等の各種ネットワークサービスについて調査した.また,実際の大学体育の実技授業において,タブレット型コンピュータを用いた技術獲得支援を実施し,その影響に関して調査を行った.24年度はオリンピック開催年でもあり,オリンピック映像をはじめとするスポーツ映像の配信に関する技術動向調査と,自転車競技インカレを対象としたインターネット動画配信実証実験も実施した.自転車競技の動画配信については,配信時間は4日間で計1154分,視聴者数述べ11,051名,視聴時間は述べ2847時間となった.また,教育プログラム開発の一環として,動画編集をテーマとした授業を実施した.近年のPCの高性能化やプログラムの高機能化も手伝い,大学生レベルであれば容易に動画編集に取り組むことが可能であることが明らかとなった.本研究で収集された情報を社会に還元する場としてのWebサイト構築に関しては,商用のクラウドを用いることとし,クラウドの選定や構築作業を行った.本研究の目的は、競技スポーツにおいて年々その重要性が高まっている情報通信技術を使ったテクニカル活動、特に映像とコンピュータを使った競技サポートやコーチングに関して先進的な事例や技術情報を幅広く調査し整理するとともに、スポーツ活動に重要となる知識と技術とを明らかにし、次世代の選手と指導者に向けた教育プログラムを開発することである。25年度は、特にクラウドを用いた動画の変換・共有システムを構築するなど、スポーツにおける動画活用手法に関する研究に取り組んだ。大学における授業でこのシステムを用いた学習環境を提供する試みでは、授業中にタブレットにより撮影された動画を、授業後に個人のスマートフォンで再生し学習を行ってもらった。この取り組みからは動画の共有によるスポーツ指導や学習の有効性が示された。ただし、スポーツ活動の中でこれらを円滑に活用するためにはより簡便で使いやすいシステムが要求されることも明らかとなった。本研究では、研究期間を通じて体育・スポーツにおける情報通信技術の活用手法とその効果について調査するとともに、それを競技者あるいは次世代の指導者に伝えるための教育プログラムの検討を行った。その結果、特に普及が進むスマートフォン・タブレット等のモバイル機器や映像機器、さらにそれらの発展的利用を可能とするクラウドサービスに関する理解と活用能力が重要であり、これらを実践的に学ぶ機会が必要であると考えられた。一方、タブレットを活用した大学体育の授業を分析した結果、個人の運動技能や競技意欲、授業への興味関心のレベルによりタブレット活用の効果が異なることが示唆された。これらの結果から、今後指導者にはより個別的かつ多様な学習への対応が必要となることも予想され、それに対応できる情報活用能力の養成が重要となると考えられる。本研究の目的は,競技スポーツにおいて年々その重要性が高まっている情報通信技術を使ったテクニカル活動,特に映像とコンピュータを使った競技サポートやコーチングに関して先進的な事例や技術情報を調査し整理するとともに,スポーツ活動に重要となる知識と技術とを明らかにし,次世代の選手と指導者に向けた教育プログラムを開発することである.23年度の研究では,実際に競技スポーツに利用されている情報機器および各種のネットワークサービス等について,その技術情報を調査収集するとともに,それらの情報を整理した.特にタブレット型コンピュータなどの可搬式デバイスとクラウド技術を用いたネットワークサービスはスポーツ現場での映像活用やチーム内での情報共有といった点で大きな利点があり,スポーツ分野における一層の活用が見込まれた.情報通信技術に関する教育プログラムを検討するために,担当する授業でビデオ編集やクラウドサービスを用いたファイル共有サービスの利用などを試行した.その結果,これらの情報通信技術に対する認知度は低いものの,技術的な障壁は感じられなかった.このことから技術情報を積極的に提供することにより一層の情報通信技術活用が進むものと考えられる.また,大学の教育用コンピュータシステム更新に際して,本研究で得た知見を活かし,仕様策定と導入・構築作業を行った.競技スポーツに活用できる最新の技術情報については,データベース化とWeb等での公開を目指し,調査と整理を進めている.

スポーツにおける映像活用をテーマに,競技力向上を目的とした活用事例の調査や,タブレット端末を用いた実験を実施するなど,研究を進めることができた.また,調査結果を応用した映像配信に取り組むことができた.映像配信に関しては,競技の広報的な側面だけでなく,間接的に競技力の向上に貢献していると考えることも可能であり,教育プログラムを考えていく上でも非常に参考になった.映像とコンピュータを使った競技サポートやコーチングに関して,体育大学での事例を中心に調査し,整理できた.また,実際の授業において情報通信技術に関する教育を試行しており,今後の教育プログラム開発に向けた基礎的な知見を取得できた.さらに大学の教育用コンピュータシステム更新に際し,ビデオ編集ソフトウェアの導入を実現できたため,より発展的な教育を今後実施する環境を整えることができた.引き続き競技スポーツにおける情報技術活用状況や事例調査を進めることとする.これらの調査結果からスポーツ活動の実施および支援に必要とされる知識と要素技術を明らかにし,教育プログラムの構築を行う.また,研究成果となる技術情報のWeb公開に向け,クラウドを活用したWebサイトへの情報蓄積を行う.また,ビデオ配信サービスやSNSなどの新しい技術がスポーツ競技活動に及ぼす影響についても調査研究を行う.24年度には,引き続き競技スポーツにおける情報技術活用状況や事例の調査を実施する.また,これらの調査結果からスポーツ活動に要求される知識と要素技術を明らかにし,教育プログラムの構築に着手する.さらに研究成果である技術情報のWeb公開に向け,サイト構築に着手する.さらに25年度以降においては,次世代の選手・指導者に求められる情報通信と映像処理に関する知識と技術から教育プログラムを策定し,実際の教育を展開することとする.特に,この数年でクラウドを用いたサービスや,ソーシャルネットワーキングサービス等が台頭しており,これらに関しても情報を整理し教育プログラムへ反映するなど,早急かつ柔軟な対応が課題と言える.該当なし本研究の成果を情報発信するために,Webサイト制作ソフトウェアや,クラウドサービスの利用料などを計上した.また,映像などの情報を収集するための消耗品についても計上している.関連する研究情報を収集し,また研究成果を発表するために旅費も計上している.研究補助および撮影補助の経費についても計上した.
演劇的手法を活用したカリキュラムとその評価に関する実践的研究

特に3つの点で進展があった。1つめは、演劇的手法を活用した授業改革に学校全体で取り組む、京都府の八幡市立美濃山小学校との共同研究に関してである。本格的な共同研究が2年目に入り、校内でも、研究主任に頼りきりになるのではなく、各学年部の教師らが自律的に授業の考案・試行・検討を行っていく体制が確立された。身体・空間・想像力の重視、表現と理解の相互循環といった同じコンセプトで貫いて、授業、校内研修、公開研究会という三層にわたって同時的に改革を進めていく取り組みは、全国的にも例を見ないもので、演劇的手法の活用の点からも校内研究の改革の点からも貴重なモデルを生み出しつつある。そうした成果をより広く発信するために現在準備を進めており、すでに教師へのインタビューなどを終えている。2つめは、上記の取り組みに関して、ニュージーランドで7月に開かれた国際演劇教育学会(IDIERI)において発表を行い、この取り組みの意義についての示唆を得たことである。発表において、演劇的手法が授業での教師ー生徒関係を変えるだけでなく、同じ発想を校内研修に活かすことで教師間の関係も変わることを指摘したことが、特に反響を呼んだ。3つめは、3月に、心理学者のホルツマンらが運営するニューヨークのEast Side Instituteの4日間のワークショップに参加し、関係者の話を聞いたりディスカッションを行ったりすることで、パフォーマンス心理学やソーシャルセラピーについての知見を得たことである。ドラマ教育とこれらは親近性があるにもかかわらず、これまで両者が交わることは国内的にも国際的にもほぼなかったため、両者をまたいでの考察は貴重なものとなる。美濃山小学校での取り組みは、実践的には当初の想定以上の進展を見せており、そこでの成果へのさらなる分析、成果の発信・共有が求められる段階に入っている。一方、イギリスにおけるドラマ教育の蓄積の検討については、今年度、大きな進展は得られていない。美濃山小学校での取り組みをもとに、演劇的手法を核とした授業改革・学校改革について、背景となる理論や具体例を書籍にまとめ、公刊する。また、すでに申し出があった、演劇的手法の活用に全校で取り組んでいこうとしている他の公立小学校とも連携し、美濃山小学校での取り組みを元に生み出されたモデルの拡張を図る。本研究は、(1)国内の学校における演劇的手法を活用したカリキュラムの開発、(2)そこでの評価のやり方の検討、(3)イギリス等における実践と理論の調査の3つを柱としていた。(1)および(2)に関しては、まず、京都府の八幡市立美濃山小学校と連携し、演劇的手法を用いた授業改革の学校全体での推進に取り組んできた。演劇的手法に馴染みがない教員をも巻き込み、また、実践者自身の感覚と結びついた取り組みにするために、学習者に「なってみる」という活動体験を活用した事前検討会および事後検討会の形態を開発し実施してきた。また、授業改革・校内研修改革・公開研究会改革の三者を「同型性」のコンセプトのもとで連動させることを試みてきた。さらに、授業実践そのものについては、国語科、社会科、道徳を中心に事例を生みだしてきている。一方、東京都の関東第一高等学校とも連携し、上演を直接の目的とはせず戯曲(の抜粋)を用いてテーマへの探究を行う「ドラマシンキング」のプロジェクトを共同で行ってきた。それにより、マキノノゾミ作「MOTHER」を題材として、与謝野晶子および同時期の文学者らの営みについて探究していく単元の開発などを行ってきた。(3)に関しては、「専門家のマント」を軸にカリキュラムレベルでの取り組みを推進してきたMoEドットコムの2014年のワークショップに参加していたイギリス・サリー州の小学校について、その後の展開を調査するために訪問し、校長や教員へのインタビューを行った。研究の柱のうちの(1)(2)については、初年度ということもあり、(1)のカリキュラム開発のほうを中心に進めてきた。研究協力校との緊密な連携のもとで進められており、経過は極めて順調である。今後、(2)の評価の方法と理論についても取り組みを進めていく。(3)については、その後の展開の調査、今回は日程が合わずかなわなかった学校があった。次年度以降に調査を試みる。

3つめは、3月に、心理学者のホルツマンらが運営するニューヨークのEast Side Instituteの4日間のワークショップに参加し、関係者の話を聞いたりディスカッションを行ったりすることで、パフォーマンス心理学やソーシャルセラピーについての知見を得たことである。ドラマ教育とこれらは親近性があるにもかかわらず、これまで両者が交わることは国内的にも国際的にもほぼなかったため、両者をまたいでの考察は貴重なものとなる。美濃山小学校での取り組みは、実践的には当初の想定以上の進展を見せており、そこでの成果へのさらなる分析、成果の発信・共有が求められる段階に入っている。一方、イギリスにおけるドラマ教育の蓄積の検討については、今年度、大きな進展は得られていない。美濃山小学校での取り組みは、1年目の蓄積をもとに発展させる。校内の教員が自律的に研究と実践を進めていける体制の構築方法を検討する。こうした全校での演劇的手法の活用と校内研修を同時に進める実践的研究は貴重であり、2018年7月にニュージーランドにおいて開かれる国際演劇教育学会(IDIERI)において発表し、アドバイスを得る。また、ドラマ教育と共通する要素を多く含みながらも、これまで相互の交流や比較検討が乏しかったパフォーマンス心理学について、ニューヨークでのワークショップ参加や関係者への聞き取りなどを通して、調査を行う。美濃山小学校での取り組みをもとに、演劇的手法を核とした授業改革・学校改革について、背景となる理論や具体例を書籍にまとめ、公刊する。また、すでに申し出があった、演劇的手法の活用に全校で取り組んでいこうとしている他の公立小学校とも連携し、美濃山小学校での取り組みを元に生み出されたモデルの拡張を図る。
原子精度での合金クラスターの精密合成とその複合効果の解明

本研究では高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いることで、合金クラスターをドープ数毎に、高分解能で分離する新規方法論の確立を目指した。その結果、最適なカラムと分離条件を用いることで金銀二種類の元素から構成されるチオラート保護合金クラスターを、化学組成毎に、精密に分離することに成功した。また我々は、こうした分離技術を駆使することで、金クラスター、合金クラスターのコアサイズ毎の分離および配位子交換反応サイトが異なるクラスターの分離も達成した。これら一連の研究により、異原子ドープやコアサイズの違い、配位子交換反応がクラスターに対してどのような影響を与えるのか、その詳細が明らかとなった。チオラート(SR)によって保護された金属クラスターは、他の有機分子によって保護された金属クラスターに比べて安定性が高いため、機能性材料の構成単位として高いポテンシャルを有している。なかでも、魔法数と呼ばれる、特異的安定性を有するクラスターは材料として高い可能性を秘めている。こうしたチオラート保護金属クラスターを高機能化させる手段として、配位子に様々な機能性有機分子を用いることが効果的である。しかしながら、配位子に複数種類の有機分子を用いた合成では、配位子の組成に分布が生じてしまう。クラスターの規則的配列や一次元連結などといった高次機能制御を実現するためには、得られた混合物を配位子の組成毎に高分解能で分離する技術が必要となる。私たちは最近、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)における逆相カラムと移動相置換(グラディエント)プログラムを組み合せることで、クラスターを配位子の組成毎に精密かつ系統的に分離することに成功した。本年度の研究では、分離に効果的な置換基の組み合わせについて検討を行い、分離における高分解能化のキーファクターの解明を目指した。具体的には、二成分チラート保護金属クラスター(PdAu24(SR1)18-n(SR2)n (n = 018))を合成し得られた混合物を逆相HPLCにより分離した。その結果、置換基の極性差が大きいほど一連のクラスターは高分解能で分離されること、分離に効果的な置換基の組み合わせは、PdAu24(SR1)18およびPdAu24(SR2)18の保持時間より見積もることが可能であることが明らかになった。チオラート保護金クラスターAun(SR)mに様々な機能を付与する手法として、銀や銅などの異原子をドープすることが知られている。しかし、一般的に異原子ドープで得られる合金クラスターはドープ数に分布を持った混合物が調製され、ドープ数を原子レベルで制御して精密合成することは困難である。従って、ドープ数が規定された合金クラスターを精密合成するためには、混合物を高分解能で分離する手法を確立する必要がある。私たちは分離手段として、逆相高速液体クロマトグラフィー(RP-HPLC)に着目し、異原子ドープ数毎の分離の検討を行った。ドープ原子数に分布を持った混合物を調製した後、それをRP-HPLCにより分離した。クロマトグラム中には、いくつかの明瞭なピークが観測された。各保持時間のピークを分取し、ESI-質量分析により評価した。その結果、各フラクションにはそれぞれ、Au36Ag2(SC2H4Ph)24、Au37Ag(SC2H4Ph)24、Au38(SC2H4Ph)24に帰属されるピークのみが含まれていることが分かった。このことは、合金クラスター混合物が高分解能でドープ数毎に分離されたことを示している。次に、各Agドープクラスターの電子構造の評価を行うため、各成分のUV-Vis-NIR吸収スペクトルを測定した。Agがより多くドープされるほど、各ピーク位置が高エネルギー側にシフトしていることが確認でき、Ag一原子の変化がクラスターの電子構造に与える影響が示された。以上のように、合金クラスターをそのドープ数毎に分離することに初めて成功し、合金クラスターの組成と電子構造の相関を初めて明らかにすることに成功した。本課題研究では、チオラート保護金属クラスターに対する新たな高分解分離法を確立することを目的としている。本年度は、合金クラスターを配位子の組み合わせ毎に高分解能で分離する方法の確立を目指し、実際に高速液体クロマトグラフィーとグラディエントプログラムの複合による、汎用性の高い、高分解能な分離法の確立に成功した。さらに、こうした方法論の適用範囲についても明らかにした。このことから、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」と自己評価した。クラスター化学、物理化学多くの気相研究から明らかにされているように、異種原子のドーピングは金属クラスターの安定性や物理/化学的性質に大きな影響を与える。

申請者らのこれまでの研究より、魔法数Aun(SR)mクラスターについても、Pdをドープするとその安定性や表面反応性が著しく向上することが明らかになっている。魔法数クラスターに対する異原子ドープ効果を解明することは、安定で新しい機能を有する金属クラスターの創製に極めて重要である。しかし一部の系を除くと、現状技術でドープクラスターを精密合成することは極めて困難である。次年度の研究では、1)合金クラスターを「ドープ数毎に」高分解能で分離する新規方法論を確立する。また、得られた精密合金クラスターを調べることで、2)異原子ドープが魔法数クラスターの物理/化学的性質に与える影響を、「原子精度にて」明らかにする。3)これらの研究を通して、新規無機元素ブロック創製に対する新たな設計指針を打ち立てることを実現する。次年度の研究計画を考慮すると、消耗品の購入に当初の予定よりも多額の金額がかかることが見込まれるため、物品費の一部を次年度に繰り越した。次年度は、合金ナノクラスターを、金属コアの化学組成毎に高分解能で分離する方法を確立する。こうした分離を行う上で、いくつかの高速液体クロマトグラフィーカラムの使用が不可欠で有り、繰越予算はその購入費に充てる。
日本企業の変革と迷走

「企業を取り巻く環境は変化し続けている。生き残るためには、企業もまた変化し続けなければならない。」ということが当然であると考えられている。しかし実際には、日本を代表する企業であっても変革を繰り返すなかで強みを見失い業績を悪化させて迷走してしまうケースも珍しくない。そのため本研究では、迷走につながる変革とはどのようなものか、そして、迷走が生じる背景にはどのような要因が存在するのかを明らかにする。
ビタミンＤサプリメントによる小児喘息発症・発作予防ランダム化プラセボ比較臨床試験

我々は二重盲検ランダム化プラセボ比較試験により、ビタミンD(800IU/日)がプラセボと比較して小児喘息のGlobal Initiative for Asthma (GINA)を2カ月、6カ月時点で改善するか否かを検討した。日本人小児喘息89例をランダムにビタミンD群(n=54)とプラセボ群(n=35)に振り分けた。2カ月時点でGINAはビタミンD群でプラセボ群に比較して統計学的に有意な改善をみた(P=0.015)。結論:喘息標準治療に低用量短期間ビタミンDサプリメント投与を追加することにより小児喘息のコントロールを改善することを明らかにした。A.乳幼児アトピー患者(0歳3歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して小児喘息発症を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験で検証する。15例の登録があった。この試験では喘息発症ないしは3歳まで経過観察するため、まだ有意差のついたものはない。昨年度と合計して105例となる。中間解析では喘息発作発症について有意差がついていない。しかし25OHD血清濃度はアクティブ群でプラセボ群に比較して有意に高く、また同じアクティブ群で内服前後で25OHD血清濃度の有意な上昇をみている。B.小児喘息の診断のついたステロイド吸入薬未使用幼児(2歳5歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して喘息発作回数を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験で検証する。23例の登録があった。昨年度と合わせて73例となった。中間解析では喘息発作の回数ならびに程度、cACTについて有意差がついていない。C.小児喘息の診断のついた小中学生(6歳15歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して喘息発作回数を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験で検証する。46例の登録あり。ビタミンD投与群ではプラセボ群に比較して、cACT scoreの有意な改善をみている。呼吸機能に関してはまだ有意差がついていない。「C.小児喘息の診断のついた小中学生(6歳15歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して喘息発作回数を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験で検証する。」結果:89例をビタミンDあるいはプラセボに3:2の比率でランダムに振り分け、6カ月フォロー(2カ月内服+4カ月非内服で経過観察のみ)し、Global Initiative for Asthma (GINA)のコントロールレベルの改善ないしは悪化をプライマリ・アウトカムとした。その結果、ビタミンD群では94%が改善したのに対して、プラセボ群では57%が改善したのみであり、ビタミンDが統計学的に有意に(P=0.027)喘息コントロールを改善した。セカンダリ・アウトカムであるACT scoreでみると、2カ月時点で、ビタミンD群では悪化したのが9%であったのに対して、プラセボ群では31%が悪化しており、その差は有意であった(P=0.0088)。しかし、6カ月の時点では差を認めていない。同じくセカンダリ・アウトカムの呼吸機能、SCORADでは差をみていない。ランダム化前、25OHDが30 ng/mL未満の低値の患者に絞ってsubgroup解析したが同様の傾向を認めた。尚、血清25OHDはビタミンD群で、2カ月時点で6.0 ±9.6 ng/mLの上昇をみているが(P<0.0001)、プラセボ群では- 0.4 ±9.6 ng/mLとほとんど変わっていない。ビタミンD群では、3.2ng/mL高い状態を維持していた(P=0.049)。結論:ビタミンDを吸入ステロイドなどを含めた通常治療に加えることにより、小児喘息のコントロールを更に改善する。90例の登録があった。50例の登録があった。この年齢層のエントリーが少ないことが判った。

C.小児喘息の診断のついた小中学生(6歳15歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して喘息発作回数を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験で検証する。80例の登録あり。ビタミンD投与群ではプラセボ群に比較して、cACT scoreの改善をみている。呼吸機能に関してはまだ有意差がついていない。全体としてA,Bではまだ有意差はついていないが。Cのprimary endpointで有意差がでたことは大きな成果であった。ビタミンD(=25OHD)の血中濃度は内服2か月後有意に上昇しているが、6か月の時点ではベースラインに戻る傾向にあった。活性型ビタミンD(1,25OHD)およびカルシウム濃度は上昇傾向にあるが、PTH, ALPは低下傾向にあった。目的:我々は標準治療を既に行っている小児喘息児に対して、低用量、短期間のビタミンDサプリメント投与がプラセボと比較して、小児喘息のコントロール状態を改善するか否かを検討した。方法:我々は6歳15歳の小児喘息児をランダムにビタミンD3サプリメント1日800IUを2カ月間投与する群とプラセボを投与する群に振り分け、内服する側も、喘息児のコントロールレベルを評価する小児科医側もどちらを内服しているか判らない状態で(二重盲検)行った。喘息のコントロールレベルは、GINAに則り、開始後2カ月あるいは6カ月から開始前のGINA点数を差し引いたものを両群間で比較した。結果:既に小児喘息の診断のついている日本人小学生89人をランダムにビタミンD群(54人)、プラセボ群(35人)に振り分け2カ月間投与した。2カ月の段階でビタミンD群では94%でGINAの改善をみたのに対して、プラセボ群のそれは57%であり、ビタミンDが有意に小児喘息のコントロールレベルを改善した(P=0.022)。これらの差は6カ月の時点でも継続していた(P=0.027)。一方、GINAはプラセボ群の31%で悪化したのに対して、ビタミンD群では9%に悪化をみるにとどまった:その差も統計学的に有意であった(P=0.009)。また、6カ月の間にpeak expiratory flow rateが80%未満になるリスクもプラセボ群と比較してビタミンD群ではおよそ半分であった(P=0.032)。総IgE、ほこりやダニに対する抗原特異的IgEそしてIL13/IL17AのレベルはビタミンD群で有意に減少したが、プラセボ群では減少していなかった。結論:標準治療に低用量のビタミンDを短期間投与することにより、学童期にある小児喘息のコントロール状態を改善する可能性が示された。疫学慈恵医大本院の対象患者エントリーおよびは富士中央病院の対象患者エントリーは順調であるが、佐渡総合病院については態勢はととのえたが、エントリーが全く進んでいない。特に「B.小児喘息の診断のついたステロイド吸入薬未使用幼児(2歳5歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して喘息発作回数を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験」の進捗状況が思わしくない。しかし、A.「乳幼児アトピー患者(0歳3歳)に対してビタミンDサプリメント内服がプラセボと比較して小児喘息発症を減少させ得る否かを二重盲検ランダム化臨床試験」とC.
スタチンが血液脳関門に与える影響

ピタバスタチンが脳血管内皮細胞においてクラウディン-5の発現を介して血液脳関門機能を強化していることが判明した。その機序として,メバロン酸カスケードの中間代謝産物であるイソプレノイド群が重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今回の実験で使用したピタバスタチンの濃度は臨床上、ヒトで得られる血中濃度と同等であり,今後スタチンが様々な中枢神経系疾患の治療へ応用される可能性があると考えている。脳卒中の発症と予後に密接に関与する血液脳関門(Blood-brain barrier ; BBB)に対するスタチンの作用は未だ判明していない。そこで、我々はラット脳より分離した脳血管内皮細胞を用いてin vitro BBBモデルを作製し,ピタバスタチンがBBBに与える影響を検討した。(結果)ピタバスタチン投与により,経内皮電気抵抗(TEER)は有意に上昇し,その効果は10^<-8>Mで最大となった。傍細胞輸送の指標であるNaFの透過性を有意に抑制していたが,経細胞輸送の指標であるEBAの透過性に変化は認めなかった。ピタバスタチン投与群では,蛍光免疫染色にてクラウディン-5は細胞膜上に強く発現しており,ウェスタンブロッティングでもその蛋白量レベルは有意に上昇していた。しかし,クラウディン-5のmRNAレベルに変化は認めなかった。ピタバスタチン投与によるTEER上昇は,GGPPを添加することで消失したが,FPP投与では消失しなかった。今回の結果より,ピタバスタチンが脳血管内皮細胞においてクラウディン-5の発現を介してBBB機能を強化していることが明らかとなった。その機序として,メバロン酸カスケードの中間代謝産物であるイソプレノイド群の中でもGGPPが重要な役割を果たしている可能性が示唆された。上記内容を国際学会で発表するとともに、学術論文として発表した。更に今年度は、in vitro BBBモデルを用いて、高血糖状態やadvanced glycation end products(AGE)を投与し糖尿病の病態を再現することで内皮細胞障害を評価した。虚血再灌流後の経内皮電気抵抗はAGE群(400μg/ml)ではコントロール群に比べ6時間後に40%、24時間後では30%の低下を示した。現在、in vitro BBBモデルを用いて虚血負荷、高血糖負荷など様々な病態モデルを作製し、脳卒中治療に有益な薬剤の検索を行っている。脳卒中の発症と予後に密接に関与する血液脳関門(Blood-brain barrier;BBB)に対するスタチンの作用は未だ判明していない。

更に内皮細胞、ペリサイト、アストロサイトを共培養したin vitro BBBモデルを作製し、advanced glycation end products(AGE)を投与し糖尿病の病態を再現することで内皮細胞障害を評価した。虚血再灌流後の経内皮電気抵抗はAGE群(400μg/ml)ではコントロール群に比べ6時間後に40%、24時間後では30%の低下を示した。この結果を国際学会にて発表した。現在、in vitro BBBモデルを用いて虚血負荷、高血糖負荷など様々な病態モデルを作製し、脳卒中治療に有益な薬剤の検索を行っている。
言語障害の類型と発達予測に関する研究

本研究は従来用いられている言語障害の分類を再検討し、各々の障害の特質を詳細に見極めることによって、状態像を正確にとらえ直し類型化することにある。対象は言語障害特殊学級および治療、相談機関に通う者の内、言語障害の中心的な問題傾向である機能的および器質的構音障害児(口蓋裂児)、吃音児に限定して、その中に含まれる子供達の状態の諸相を明確にした上で2年間の追跡研究をすすめ、当初に立てた発達予測とその発達経過を比較分析しながら、更に詳細な障害の類型化を試み、類型に適合した指導の手だてを確立させることを目的として調査を実施してきている。対象児横断的にまた縦断的に調査していくことによって、発達変化に関わる共通因子を基に類型に適合した発達予測をしていくことが可能になると考えた。本研究においては研究対象を言語障害の中核的な問題傾向である機能的構音障害児および器質的構音障害児(口蓋破裂)さらに吃音児に限定した。機能的構音障害児については15の知覚運動スキル検査を実施し3群に類別できること、縦断的研究によって群別に特色ある因子があること等の示唆をえている。器質的構音障害児については鼻咽腔閉鎖機能の軽度不全例を対象とし形態・機能検査結果から機能改善因子を抽出して6カ月後の手術の適応を判断している。吃音児の発達予測に関しては一定条件の対象児に臨床診断仮説Uによる診断を試み長期にわたる追跡調査により仮説の検証を行なっている。これら3方向の研究はいずれも対象児の状態の諸相を明確にした上で、その発達経過を追跡していく中で発達に関わる共通な因子を見いだし、類型別の発達予測に資していこうとしているものである。
消火器癌におけるCXC chemokine hlRH遺伝子の抗腫瘍効果の解析

(1)標的遺伝子の選択:癌腫で起こっている遺伝子異常を検出するために、消化器癌手術切除標本ならびに健常組織から拍出したtotalRNAより変換したcDNAを用いてdifferentialdisplay法にて癌組織での発現が著しく増強あるいは低下している遺伝子を検索した。具体的な標的遺伝子として、肝臓癌でmRNAの発現が欠損していたhIRH/SDF-1遺伝子の解析を選訳した。(2)臨床消化器癌での発現量の解析:肝臓癌、食道癌、胃癌、大腸癌の各30症例を対象にRT-PCR法にてRNA発現量を定量的に解析したところ、どの癌腫においても健常部粘膜での発現量と比較して約40%程に低下していたが、癌の臨床病理学的因子との関わりはなく、当該遺伝子の発現低下は癌の生物学的悪性度を筬定するものではなかった。(3)ヒト細胞における増殖抑制効果の検討:多くのヒト癌細胞はレセプターCXCR4を発現しているが、リガンドであるhIRH/SDF-laを発現していないことがわかっているため細胞培養液中に外来性に加えられたhIRHproteinにより細胞増殖抑制が認められるかどうかを現在検討中である。(4)今後の展望:hIRH/SDF-la遺伝子は癌細胞増殖抑制機能を持つ可能性が予想されるため、hIRH/SDF-la遺伝子を各種ヒト癌細胞内に導入し、増殖に対する遺伝子導入効果(増殖抑制効果)の有無を評価する。