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アメリカの軍・産・学複合体の形成とアルフレッド・Ｌ・ルーミスの役割

本研究は、サイクロトロンの発明地バークレーのカリフォルニア大学を対象にして、放射線研究所の184インチ・サイクロトロン開発を契機に産業界、ロックフェラー財団、そして科学行政官らがどのように相互の関係を構築していったのかを明らかにしました。しかし、軍産学複合体の形成につながる科学・技術の戦時動員体制づくりにおけAlfredLee Loomisの役割は、必要な資料入手が不十分であったために、残念ながら満足には解明できませんでした。引き続き、資料入手に努めたいと考えております。7月21日9月3日の期間を、アメリカ合衆国ボストン市のケンブリッジ地区にあるMITの図書館において学長カール・T・コンプトン文書とアルフレッド・L・ルーミス文書を調査しました。同時にまた、同地区のハーバード大学図書館では、学長ジェイムズ・B・コナントの文書を調査しました。以下、調査結果の概要を記します。1929年の大恐慌後の1930年代は、経済破綻はもちろんのこと、アメリカ社会全体にさまざまな矛盾の噴出があったと考えられます。その1つがアメリカの大学教育の問題です。これは、ハーバード大学のコナント学長文書から明らかになるところです。MITではこの大学改革を、1930年に学長に就任したコンプトンと1932年に副学長・工学部長に選任されたヴァンネバー・ブッシュとが組んで、行っていきます。さらに、コンプトンは、学外的な役職として、1933年にはローズベルト大統領の科学諮問会議(Science Advisory Board)の委員となります。1934年には、Secretary of War Deanによって選ばれた民間人と軍人の協働する1つの委員会のメンバーにも選ばれます。つまり、コンプトンやブッシュはすでに1930年代初期から学内行政・学外行政・国家行政に深く関わっており、単なる科学者・技術者ではない科学行政官といえる役割を担うようになっていたと考えることができます。今回の調査の主目的、ルーミスとコンプトンとの関連については、ルーミスがMITのコーポレーションの終身会員であり、コンプトンの学長特別基金に資金提供をしていた事実が明らかとなりました。この2人の密接なつながりは、ボストンからニューヨークに出かけたコンプトンが必ずルーミスと面談していることからも明らかです。しかし、面談や電話会談の場合には、残念ながらその内容の記録はまったく残されておりません。以上です。当該年度の研究状況は、英文論文の作成・投稿に限定されました。その理由は、2013年3月26日に都立駒込病院で甲状腺がんの手術を受け、当該年度中は体力回復に集中したためです。最初に予定していた当該年度の研究計画、ワシントン,D.C.での資料調査・収集は1年延期して2014年度に実施します。投稿中の英文論文は、本研究のテーマとなっているアルフレッド・L・ルーミスがカリフォルニア大学放射線研究所とどのような関係にあったのかを、実証的に明らかにしています。特に、1940年3月にロックフェラー財団が決定する184インチ・サイクロトロン開発に関連して、ルーミスがロックフェラー財団の自然科学部長W.Weaver、MITの学長K.T.Compton,ハーバード大学学長J.Conant,カーネギー研究所所長V.Bushなどと密接なつながりを形成していたことを示しました。同時に放射線研究所所長のE.O.Lawrenceがルーミスと強い信頼関係で結ばれ、大きな影響を受けていたことも示しました。例えばそれは、1930年代末までは反戦的・厭戦的態度であった彼が開戦を必至と考えるように変化して、1940年秋には国防研究委員会の動員に応ずることになったことからもわかります。以上のような研究状況をふまえて、新たな課題も見えてきます。それは、カリフォルニア大学自体が政府との研究契約による軍事研究に対して、どのような判断をくだして着手に踏み切っていったのだろうか、ということです。本年度は、2011年夏期にニューヨーク市に出張して、予定通りにロックフェラー財団のWarren Weaver文書を調査しました。公開されている資料からは、残念ながら直接的にAlfred Lee LoomisとWarren Weaverとの密接な関連を示す文書資料を発見することができませんでした。しかし、2012年春期に出張したバークレーのカリフォルニア大学バンクロフト図書館の公開されているErnest O. Lawrence文書によって、両者の密接な関連を間接的に証明する文書資料を発見できました。同時に、両者間の直接的な文書資料の欠如は、両者の面談や電話による情報交換によるものであることが明らかになりました。本年度の調査結果は、「カリフォルニア大学放射線研究所変貌の起源を探るーAlfred Lee Loomisの影響を中心にー」というタイトルの論文にまとめ、現在『科学史研究』に投稿中です。なお、Warren Weaver文書中に発見した、1945年8月に書かれたロックフェラー財団会長Raymond B. FosdickのWarren Weaverあての手紙が、2011年12月25日付東京新聞朝刊1面の記事にとりあげられました。

その手紙の内容は、戦時中とはいえ、アメリカによる広島・長崎への原爆攻撃が国際法に違反する行為であることを記しており、戦後の核軍拡競争も予測する貴重な内容でした。2011年度:夏にロックフェラー財団の資料調査で、財団の自然科学部長W.ウィーヴァーに着目しました。ウィーヴァーとアルフレッド・L・ルーミスとの交信は、面談や電話によるものが多く、文書資料としてその記録を発見することが困難でした。しかし、春のカリフォルニア大学バンクロフト図書館での調査によって、カリフォルニア大学放射線研究所の184インチ・サイクロトロンの開発に果たした、ウィーヴァーやルーミスの役割が判明しました。また、それは同大学の戦時体制づくりにも密接に関連します。今後は、研究契約についても調べます。2012年度:ボストンのMITとハーバード大学の学長たち、すなわちK.T.コンプトンやJ.コナントたちとルーミスの交信記録を、ボストンのケンブリッジ地区にあるそれぞれの大学で調査しました。しかし、残念ながら新しい知見を得る資料の発見はありませんでした。新たな方針として、ルーミスとMITとの密接な関係を調べるには、MITの組織たとえばMITのコーポレーションとその終身会員であったルーミスとの関係を,コーポレーションの会議議事録などから解明することが必要だろうと考えています。今後の課題です。2013年度:甲状腺がんの手術を3月26日に受けたために、資料調査の出張ができませんでした。国内に止まり、英文論文の作成や投稿などをいたしました。現在、レフリーのコメントをもとに、改稿・再投稿を目指しています。2014年度:ワシントン,D.C.において、国立公文書館や議会図書館に所蔵されているルーミス関連の資料調査を行いました。残念ながら国立公文書館では、ルーミスの交信記録を発見できませんでした。しかし、議会図書館では、V.ブッシュ文書中などにルーミス・ファイルを見つけることができました。資料の解析は今後の作業です。科学史・技術史上記の「研究実績の概要」に示す通りに研究は進捗しております。1つ目の要因は、MITに所蔵されているアルフレッド・L・ルーミスの個人資料が本研究の目的に適うものでなかったことです。現在は、MITでのルーミスの役割解明が、学長であるK.T.Comptonとの個人的交流や、MITの基礎組織であるコーポレーションにおけるルーミスの存在に向けられるべきであろうと、考えています。これらは、今後の課題です。2つ目の要因は、甲状腺がんの手術により、ワシントン,D.C.での資料調査・収集が遅れていることです。Warren Weaver文書の調査に関しては、面談や電話による情報交換の記録が詳細な文書資料として残されていないという限界、また非公開の資料も存在するなどの、種々の調査限界を痛感しました。しかし、バンクロフト図書館でのErnest O. Lawrence
含フッ素テルペン系化合物の合成

種々の香料及びテルペン系のアルデヒド,ケトンと種々の含フッ素ブロモエステルとのReformatsky反応,Olah試薬などとの反応を行って多数の含フッ素テルペン系化合物を合成し,その構造を決定した。またこれらの化合物から新しい誘導体を合成した。なお,グラム陽性菌,かびなどに対する抗菌性も検討した。おもな研究成果は以下の通りである。(1)Olah試薬との反応香料として用いられる種々のテルペン系カルボニル化合物とトリフルオロメチルトリメチルシランの反応で,相当するトリフルオロ化合物を得た。例えばβ-ヨノンからはス-トリフルオロメチル-4-(2,6,6-トリメチル-1-シクロヘキセン-1-イル)-3-ブテン-2-オールを72%の収率で得た。またペンタフルオロエチルトリメチルシランとの反応からは,相当するペンタフルオロ化合物を多数合成した。なお,ス-トリフルオロ-1-フリル=エチルアセタートを酵素リパーゼMYで加水分解して光学活性な(-)-2-トリフルオロ-1-フリル=エタノールを得ることができた。(2)Reformatsky反応種々の香料及びテルペン系アルデヒドとCF_2BrCOOEtの反応により,相当するα,α-ジフルオロ-β-ヒドロキシエステルを得,ついでSwern酸化することにより,2,2-ジフルオロ-3-オキソエステルを合成した。なお興味あることに、メチル=2-(ブロモメチル)アクリレイトとトリフルオロアセトアルデヒドの反応でα-トリフルオロメチル-α-メチレン-r-ブチロラクトンが生成した。(3)抗菌テスト合成した含フッ素化合物について,グラム陽性菌,かび,酵母などに対する抗菌テストを試みたが,顕著な抗菌性は認められなかった。平成6年度の研究実績は以下の通りである。(1)2-トリフルオロメチルアクリル酸(I)とGrignard試薬の反応から相当する不飽和ジフルオロカルボン酸を比較的高収率で合成できた。例えば(I)とビニルマグネシウム=ブロミドの反応から2-ジフルオロメチレン-4-ペンテン酸(II)が40%の収率で得られた。なおこの(II)のヨ-度ラクトン化で2-ジフルオロメチレン-4-ヨ-度メチル-γ-ラクトンが生成した。また(I)をPd-Cで接触還元して-CHF_2を持つカルボン酸に導くことができた。(2)トリフルオロアセトアルデヒド(III)と種々のブロモエステルの反応からは相当する付加物を与えた。例えば(III)とメチル、2-ブロモプロピオネイトの反応からは、エチル、4、4、4-トリフルオロ-3-ヒドロキシ-2-メチルブチレイトが得られた。興味あることにメチル、2-(ブロモメチル)アクリレイトと(III)からはγ-トリフルオロメチル-α-メチレン-γ-ブチロラクトンが生成した。(3)トリフルオロメチルトリメチルシラン(Olah試薬)(IV)と、香料として用いられる種々のテルペン系カルボニル化合物の反応で相当するトリフルオロ化合物を得た。例えばβ-ヨノンと(IV)からは2-トリフルオロメチル-4-(2、6、6-トリメチル-1-シクロヘキセン-1-イル)-3-ブテン-2-オールを72%の収率で得た。なお2-トリフルオロ-1-フリル、エチルアセタートを酵素リパーゼMYで加水分解して光学活性な(-)-2-トリフルオロ-1-フリル、エタノールを得ることができた。平成7年度の研究実績は以下の通りである。

(1)種々の香料及びテルペン系アルデヒドとCF_2BrCOOEtのReformatsky反応を行って、相当するα,α-ジフルオロ-β-ヒドロキシエステルを得た。例えばシトロネラールとの反応からは2、2-ジフルオロ-3-ヒドロキシ-5、9-ジメチル-8-デセン酸エチル(I)を64%の収率で合成した。(2)上述の反応で得られたヒドロキシエステルをSwern酸化して相当する2、2-ジフルオロ-3-オキソエステルが得られた。この反応ではSwern酸化が最も優れた方法であることを見い出した。(3)トリメチルペンタフルオロエチルシランと種々のアルデヒド、ケトンとの反応を行い、相当するペンタフルオロ化合物を多数合成した。(4)今まで合成した含フッソ化合物について、グラム陽性菌、かび、酵母などに対する抗菌テストを試みたが、顕著な抗菌性は認められなかった。
第2次大戦後の化学産業の発展に関する国際経営史研究

本年度の研究計画は、アメリカと西ヨ-ロッパの石油化学工業・化学産業の比較分析を中心に、本研究の基礎作業である国別、企業別等のデ-タベ-ス作りを早急に進めることを第一の課題とし、最大の重点を、これらの成果をふまえた、本研究の集大成におくものでした。昨年度からの継続作業である「デ-タベ-ス作り」は、着実な進展があったものの、本研究の対象となる時期・国・企業等が広い範囲にわたり、化学産業の構造上(技術的・競争的)の複雑さも加わって、まだまだ不十分な段階にとどまっています。さらに、本年度は、欧米において、本研究のテ-マと密接に関連する研究成果が続々と発表(公刊)されましたので、本研究を進める上でそれらを看過することができません。したがいまして、それらの研究成果の検討と、それを基礎にした文献、資料の補充に、かなりの労力を費やす結果となりました。「デ-タベ-ス作り」が不十分な段階であることと、最近発表された欧米での研究成果の検討が必要になったことから、本年度の研究計画の最大の重点であった「本研究の集大成」には至りませんでした。今後、分析視角を一層明確にし問題を限定することにより、本研究の集大成を急ぎたいと考えています。なお、研究経費のうち、研究報告書の印刷等に予定していた分は、本年度内に執行できない状況ですので、文献・資料の補充等に使いました。本研究の第一の課題である「アメリカの石油政策と,それが西ヨーロッパ石油化学工業の形成・発展に与えた影響の分析」については,その最も基礎的な部分をなすアメリカの石油政策に関する研究を,具体的には「アメリカ石油輸入規制の成立過程の分析」として,主にアメリカ議会資料を基礎に進めてきた.その過程で,アメリカの石油政策を,次の三点において位置づけ直す必要性の認識を一層深めるに至った.すなわち,(1)石炭・天然ガス等の他のエネルギーとの関連にのいて,エネルギー政策全般の中で位置づけ直す必要性,(2)アメリカ対外政策全般の中で,とくに対中東・対西欧政策との関連において位置づけ直す必要性,(3)石油輸入規制派が1950年代における保護主義抬頭の中心勢力であったことから,アメリカ通商政策との関連において位置づけ直す必要性,である.本研究を進める過程で新たに得られた知見としては,上述のアメリカの石油政策についての認識を深めることが出来たということとともに,とくに次の二点を指摘しておきたい.(1)1950年代のアメリカにおいても西ドイツや日本に歴史的に先行する形で「石炭危機」といえる事態を確認することが出来た.(2)西ヨーロッパにおける石炭から石油への「エネルギー革命」-西ヨーロッパにおける石油化学工業成立の基礎となる-と,アメリカにおける石油輸入規制の成立過程との歴史的関連についての認識を深めることが出来た.以上の成果をもとに,来年度の早い時期に,論文等の形での研究発表を計画している.今後は,本研究の対象とする時期・地域・産業(企業)がきわめて膨大なものとなっていることから,これらの資料をパソコン等を利用して「データベース」化することによって,研究全体の飛躍的進展を図ることに重点をおいて研究を進める.本年度は、これまでの研究成果の一部を学会報告(「アメリカ石油輸入規制論争--アメリカ石油化学工業の国際競争力との関わりで--」経営史学会第24回大会〈東北大学〉)として発表しました。これを基礎に、より包括的な形での論文の作成に向けて研究を進めています。本年度の第一の課題である「アメリカ多国籍企業の西ヨーロッパ石油化学工業への進出過程の分析」と、それを基礎にした「アメリカと西ヨーロッパの石油化学工業・化学産業の比較分析」については、石油化学工業の基軸をなすエチレン生産を中心に、その実態分析を進めてきたが、「新たに得られた知見」として次のことを指摘したい。すなわち、石油化学工業それ自体が、石油企業の前方統合と化学企業の後方統合という相互進出によって特徴づけられるのであるが、その中核としてのエチレン生産における相互進出の実態は、国別に石油企業と化学企業の競争構造の差異があることを示しており、ここに比較分析の手がかりを見出すことが出来るのである。さらに、「新たに得られた知見」として、アメリカ化学産業の保護主義的性格が、第1次大戦後の生成期だけでなく、第2次大戦後の国際的に展開した時期にも根強いものがあったことを確認できたことを付け加えたい。本年度の資料収集の最重点課題であった「アメリカ政策史料の入手」については、所在についての確認作業の後に、図書館を通じて入手依頼をしているものの、予想以上に手間取り、補助金執行の計画変更を余儀無くされました。来年度には、重要史料を利用できる予定です。資料収集、「産業・企業・地域」に関するパソコン等を利用しての「データベース」化などの基礎的作業は、予定より遅れているものの、着実に進展しています。今後は、これらの基礎的作業と並行して、包括的な研究成果の発表に一層の重点をおいて研究を進める計画です。

昨年度からの継続作業である「デ-タベ-ス作り」は、着実な進展があったものの、本研究の対象となる時期・国・企業等が広い範囲にわたり、化学産業の構造上(技術的・競争的)の複雑さも加わって、まだまだ不十分な段階にとどまっています。さらに、本年度は、欧米において、本研究のテ-マと密接に関連する研究成果が続々と発表(公刊)されましたので、本研究を進める上でそれらを看過することができません。したがいまして、それらの研究成果の検討と、それを基礎にした文献、資料の補充に、かなりの労力を費やす結果となりました。「デ-タベ-ス作り」が不十分な段階であることと、最近発表された欧米での研究成果の検討が必要になったことから、本年度の研究計画の最大の重点であった「本研究の集大成」には至りませんでした。今後、分析視角を一層明確にし問題を限定することにより、本研究の集大成を急ぎたいと考えています。なお、研究経費のうち、研究報告書の印刷等に予定していた分は、本年度内に執行できない状況ですので、文献・資料の補充等に使いました。
山岳地向けリモートセンシングの新展開;生理情報の導入とフラックスモデルへの応用

本研究の目的は、リモートセンシングデータから山岳生態系のプロセスを解明するため、生物物理学的、生理学的パラメータを推定し、それらのパラメータを利用して長期的なモニタリングの手法を確立することである。具体的には、(1)リモートセンシングデータによる炭素と水分動態を予測するために欠かせない、葉の生理学的なパラメーター(V_<cmax>など)とその季節変化を予測する、(2)分光計を利用して個葉および樹冠スケールで分光反射特性を測定し、生物学的なパラメータのアップスケーリングを円滑にする、(3)複雑な地形の山岳地帯でもリモートセンシングデータによる生理学的なパラメータの推定が高い精度を確保する手法を開発する、などが挙げられる。この研究の主な目的は、リモートセンシングデータから山岳生態系の生態系プロセスを解明するために、生物物理学的、生理学的パラメーターを推定し、同時に長期モニタリング手法を確立することである。初年度は生物物理学的パラメーターを予測するため現地調査を重点的に行った。試験地は新潟県苗場山の標高550m、900m(X1,X5)、1500mの4タワーサイトである。各試験地に設置されている観測用鉄塔を利用し、樹冠最上部の葉を測定対象とした。分光反射特性を利用した個葉レベルの光合成能力の推定と、樹冠レベルへのスケールアップモデルのパラメータを得ることを目的として、分光反射特性、光合成特性、形態的特性などの季節変化を測定した。さらに、LAIが分光反射特性に与える影響を調べるため、LAIの測定も同時に行った。測定間隔は、生育初期と落葉期は23日に1度、成熟期は1ヶ月に1度とした。また、葉の水分生理特性に関連する分光反射指数を調べることを目的として、生育初期、成熟期、落葉期にそれぞれ2日間ずつ、樹冠最上部における光合成・水分生理特性と分光反射特性の日変化を測定した。今年度購入した2006年の衛星画像はASTER(8/26)、ALOS(8/26,11/9)、Landsat5TM(8/4)である。また2006/1/1-2006/12/19の期間のMODIS Products(MOD13Q1.4,MOD15A2.4)をEOSよりダウンロードした。購入した衛星画像は大気補正・地形効果補正を行い、土地被覆分類、植生指数・LAIなどのマッピングを行った。今年度の研究成果として、光合成特性(Vcmax, Jmax)、水分生理特性と分光反射特性の関係性を第118回日本森林学会において発表した。この研究の主な目的は,リモートセンシングデータから山岳生態系の生態系プロセスを解明するために,生物物理学的,生理学的パラメータを推定し,同時に長期モニタリング手法を確立することである。18年度に続き,生物物理学的パラメータを予測するため現地調査を重点的に行った。試験地は新潟県苗場山の標高550m,900m(X1,X5),1500mの4タワーサイトである。各試験地に設置されている観測用鉄塔を利用し,樹冠最上部の葉を測定対象とした。分光反射特性を利用した個葉レベルの光合成能力,水分生理特性の推定と,樹冠レベルへのスケールアップモデルのパラメータを得ることを目的として,分光反射特性,光合成特性,形態的特性などの季節変化を測定した。測定間隔は,生育初期と落葉期は週に1度,成熟期は1ヶ月に1度とした。LAIの測定も同頻度で行い,MODIS Products(MOD15A2)の有効性の検証を行った。また,葉の水分生理特性に関連する分光反射指数を調べることを目的として,成熟期に2日間,樹冠最上部における光合成,水分生理特性と分光反射特性の日変化を測定した。今年度購入した2007年の衛星画像はALOS(8/12)である。購入した衛星画像は大気補正・地形効果補正を行い,LAIなどのマッピングを行った。また,試験地の航空写真(2006年撮影)を購入した。MODIS LAI Products(MOD15A2)を山岳生態系においたの精度を検証した。この研究の主な目的は、リモートセンシングデータから山岳生態系のプロセスを解明するために、生物生理学的、生理学的パラメータを推定し、同時に長期モニタリング手法を確立することである。引き続き、生物物理学的パラメータを予測するため現地調査を重点的に行った。試験地は新潟県苗場山の標高550m、900m(X1, X5)、1500mの4タワーサイトである。分光反射特性を利用した個葉レベルの光合成能力、水分生理特性の推定と、樹冠レベルへのスケールアップモデルのパラメータを得ることを目的として、分光反射特性、光合成特性、形態的特性などの季節変化を測定した。

測定間隔は、生育初期と落葉期は週に1度、成熟期は1カ月に1度とした。間接的推定法を用いたLAIの推定も同頻度で行った。また、これまでは主にブナを対象に研究を行ってきたが、より広域なスケールでの推定精度の向上を目的として、苗場山に自生する主要植生15種を対象に分光反射特性、光合成特性、形態的特性の測定を行い、汎用性の高い分光反射指数の探索を行った。今年度、購入した衛星画像はPALSARとASTERである。購入した衛星画像は大気補正・地形補正を行い、生産量の推定等を行った。MODIS Products(MO(Y)D13Q、MO(Y)D15A1、MO(Y)D15A2)による植生指数を用いてV_<cmax>などの光合成に関する重要なパラメータを推定できるか検証した。今年度の研究成果として、苗場山主要植物の光合成能力を表す分光反射指数の探索、全天空写真を用いたLAI推定精度の検証について、第120回日本森林学会にて発表した。
沖縄におけるポジティブ心理資源とソーシャル・キャピタルの健康長寿への影響研究

本研究では、沖縄地域における高齢者の健康状態・健康行動とソーシャル・キャピタル(以下SC)、ならびにポジティブ心理資源との関係を検討した。方法として、沖縄県において、コホート研究のベースライン調査を実施し、実証的検討を行った。主な結果として、N市において信頼感・相互扶助の規範・組織参加(ネットワーク)等を構成要素とした認知的SCが高い者で、健診受診のオッズ比が高い傾向がみられた。また、N村のデータから、沖縄地域に特徴的な「模合」組織の参加が、他の社会経済的指標や生活習慣を調整した上でも、良好な健康状態と関連することが示された。加えて女性では結束型SCよりも、橋渡し型SCにおいて、健康との関係が示された。また、ポジティブ心理要因については、楽天的性格傾向について、良好な健康状態の認知との関連が示された。本研究は、社会疫学的観点から沖縄において、地域のソーシャル・キャピタルと個人のポジティブ心理資源の関係に着目し、健康長寿の要因分析を行うことを目的としている。沖縄では、地域の連帯意識の強さや、ポジティブ志向の心理特性などが、健康長寿の要因の一つと考えられている。しかし、調査研究は多く行われる一方で、信頼性の高いハード・アウトカムを伴う研究は限られており、因果関係の特定を可能にする研究デザインが求められている。そのため本研究では、沖縄に特徴的な社会心理的要因が、認知症発症ならびに、健康寿命の喪失に及ぼす影響を縦断的に検討することを目指した。第一段階として、今年度は沖縄県N村において、地域在住の65歳以上高齢者を対象に、アンケート調査を行った。要介護高齢者を除いた、地域在住自立高齢者を対象として自記式アンケートを留置法により行い、1185名からの回答を得た。(回収終了3月時点)また、7月からM市における調査開始予定である。対象の2地域については、今年度は担当者説明会の実施等と、Study参加者のリクルートを主に行い、介護保険データ並びに検診データの使用許諾を得るため、琉球大学における倫理委員会の承認を得た。また市町村の承認委員会による個人データを使用許諾を得た。次年度は、早急に琉球大学と市町村側との協定締結を行い、疾病・検診データと質問紙の結合を行う予定である。また今年度は、同テーマについて、社会疫学研究の第1人者である、Harvard大学カワチ教授の下に滞在し、コホートStudy遂行に必要な技術・知識について研修を受けると共に、主に既存データの分析を行い、健康心理資源と死亡・疾病発症についての社会疫学的観点からの分析を行った。結果については、学会発表並びに論文の作成を行い、一部の結果は論文としての発表とともに、書籍として出版を行った。特に、AGES研究では、ソーシャル・サポートの授受と健康アウトカムとの関連、またOGSS研究では沖縄地域のソーシャル・キャピタル資源の特徴についての検討、加えてJACC,JPHCデータでは、利他主義的傾向と循環器死亡の関連、失業と全死亡との関係について検討を行い、健康の社会的決定要因についての国際会議等において報告を行った。現在投稿中の論文については、審査途中である。本研究は、島嶼地域沖縄において、健康の社会的決定要因の視点から、地域のソーシャル・キャピタルと個人のポジティブ心理資源が高齢者の健康に与える影響について、社会疫学的知見を得ることを目的としている。今年度の主な成果として、沖縄の地域社会に関する書籍1冊(2012年3月)、ソーシャル・キャピタルと健康に関する書籍2冊(印刷中)の刊行を行った。また、学会報告6本と学術論文6本の発表を行い、現段階の調査内容と、基礎的研究として論文化できたものを報告した。また、学会・論文による学術報告等を行った初年度の研究結果は、調査実施地域において報告会等を開催し、地域の健康教室や特定検診受診率アップの取り組みにも利用された。今年度の調査結果等の成果は、地元の新聞や読売新聞医療ルネッサンス記事などでも取り上げられ、多様な手段を通して社会還元されたと考える。第一段階として、前年度には沖縄県N村において調査を実施し、1,185名から回答を得た。今年度は沖縄県M市において、研究協力協定を締結し、民生委員組織の協力を得て、自記式アンケートを留置法により行った。対象は、要介護高齢者を除いた、市内在住の自立高齢者とし5,714名から回答を得た。次年度は、中部地域での調査実施と共に健康診査、介護保険等の健康データとの結合作業を進め、より精緻な健康との関係について検討する予定である。

本年度の研究結果として、沖縄県N村・M市でのアンケート調査結果から、地域組織の参加や、人との繋がり(地域ネットワーク)が豊かな高齢者は健康状態が良好である傾向がみられた。また、同じ地域ネットワークでも、似た者同士のネットワークだけではなく、多様なつながりを持つ高齢者において健康状態がよりよい傾向があることがみられた。いわゆる橋渡し型のソーシャル・キャピタルが豊かな人で、検診受診や健康状態が良好な結果がみられ、高齢者の多様なつながりが健康に与える効果が確認された。今後、地域レベルでのソーシャル・キャピタルと個人の認知の関係についても検討を行う必要性があると考えられた。本研究の目的は、健康の社会的決定要因の観点から、沖縄において高齢者の健康長寿の要因と中高年世代の健康状態悪化の要因について両側面から検討を行うことである。沖縄は、社会経済的環境からは地域内・地域外格差が大きい地域だと報告される。一方で、平均寿命の2013年3月公表値までは、本土復帰後継続して日本一の健康長寿が達成されてきた。本研究では、社会疫学の理論として提唱された社会階層性理論から考えると、沖縄の健康長寿が説明できないことに着目し、人と人のつながりや、地域の性格特性など、社会経済的な格差を健康の格差につなげない何らかの要因が沖縄社会に存在したことを仮説した。本研究では、地域のつながりが強いと言われる沖縄において、ソーシャル・キャピタル(以下SC)と個人のポジティブ心理資源に着目して、高齢者世代を中心に約8,000名の対象者に、質問票調査と介護保険データ、健診データの突合による健康との関連を評価した。加えて、全国他地域との比較を通じて沖縄の地域特性の理解に努めた。本研究では、沖縄に特有な地域資源として、模合やユイマールを地域のSC資源の一つと捉え、Bridging型/Bonding型SCが健康状態に対して、それぞれ異なる関連性を示すことを報告した。これは地元新聞で1面に取り上げられるなど地域の関心の高さに応える結果となった。加えて、検診受診行動が、SC指標(地域の組織参加、信頼感の高さ、互酬性の規範の高さ)が高い者ほど高い関連性を示した。結果は、特定健診受診率アップのための地域の取り組みについての、質的検討とも合致した。本研究から沖縄における地域のSCと健康の関連が示され、健康日本21などにも提案されるように、ソーシャル・キャピタル等の地域資源を活用した、健康行動の変容や健康長寿復活のための取組の重要性が示唆されたと考える。今年度は、N村・M市で予定したアンケート調査によるデータ収集がほぼ終了し、第1期調査地域からの研究報告や学会発表を実施した。また具体的な結果の地域還元についても、市町村担当者と共に検討し、検診受診者への健康教育等の機会に研究成果の報告を行った。次段階は、健康アウトカムとして介護保険による認知症発症や要介護状態の発生、死亡等のハードアウトカムと、アンケート調査によって得られた生活習慣や心理状態の評価について、データ結合を行いその関連性を時系列に検討する予定である。現在、そのための準備として、調査協力戴いている市町村との間で、研究協定書の締結を行い、倫理審査の通過、データ結合のための具体的な段取りの打ち合わせと合意形成等を行っている。また、研究成果として、学術報告として、年間6本の論文発表(査読付き5本)と3冊の書籍の出版を行うことができた。
ゲノム薬理学的手法によるパニック障害治療におけるファーマコダイナミクス解析

パニック障害では選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)が投与されるが、治療効果、副作用出現の予想は困難である。本研究は、パニック障害の治療薬であるパロキセチン血中濃度と薬理活性との関係、パニック障害の臨床症状の推移・各個体での副作用出現との関係を解析し、治療反応性や副作用出現の投与前予測をめざし、パロキセチンによるパニック障害の最適な治療の確立を目的としている。パニック障害に対するparoxetine(PAR)の有効率は約45%とされているが、薬物療法が有効とならない原因の一つに、ノンアドヒアランスが関係する可能性がある。平成20年度はPARをパニック障害の治療に対して投与した際のアドヒアランスについて検討した。パニック障害患者53例を対象にPARによる初期治療(10mg×2週間)を行い、アドヒアランスをPAR血中濃度を測定することにより評価し、serotonin transporter gene-linled polymorphicregion(5-HTTLPR)遺伝子多型との関連について検討した。治療開始2週間後までに、53例中8名(15.1%)が副作用のため治療中断となり、治療開始2週間後のPAR血中濃度は11.8±14.2ng/mlで、9名(17.0%)が検出限界以下であった。53例の5-HTTLPR遺伝子多型は、SS型が29例、LS型が21例、LL型が3例で、PAR血中濃度が検出限界以下であった9名では、SS型が1例、LS型が6例、LL型が2例であった。5-HTTLPRL型アリルを保有する群では保有しない群と比較してPAR血中濃度が検出限界以下の頻度が有意に高かった。パニック障害のPARによる治療においては、5-HTTLPRL型アリルを保有する群では、ノンアドビアランスとなる割合が高く、治療効果発現に影響を与える可能性があると考えられた。パニック障害では選択的セロトニン再取り込み阻害薬が投与されるが、臨床効果には個体差が大きく、治療効果、副作用出現の予想は困難である。本研究は、パニック障害の治療薬であるパロキセチンの血中濃度およびその薬理活性の指標となるserotonin transporter(SERT)、norepinephrine transporter(NET)阻害率を測定し、パロキセチン血中濃度と薬理活性との関係、パニック障害の臨床症状の推移・各個体での副作用出現との関係を解析し、治療反応性や副作用出現の投与前予測をめざし、パロキセチンによるパニック障害の最適な治療の確立を目的としている。パニック障害治療のためパロキセチン10mg/日を内服中で、本研究の趣旨を説明し書面にて同意が得られた40名より得られた末梢血のパロキセチン血中濃度を高速液体クロマトグラフィーにて測定し、そのSERT、NET阻害効果をSERT、NETを発現させた培養細胞を用い、[^3H]serortonin、[^3H]norepinephrineの阻害率を測定することにより評価した。また、パニック障害の症状評価はPanic and Agoraphobia Scaleを用いて評価した。SERT阻害効果はパロキセチン血中濃度依存的に上昇したが大きな個体差を認め、NET阻害効果は今回のパロキセチン血中濃度では認められなかった。従来の報告では、パロキセチン代謝産物にSERT阻害効果はないとされていたが、今回の実験ではSERT阻害効果を認め、代謝産物の個体差がSERT阻害効果に影響を与えるものと予想された。また、CYP2D6変異遺伝子とSERT阻害効果、臨床効果の関係についても解析を行い、CYP2D6*アレルを持つ個体では持たない個体と比較してSERT阻害効果が有意に高く、治療効果は不良で副作用出現率も高率であった。

パニック障害のPARによる治療においては、5-HTTLPRL型アリルを保有する群では、ノンアドビアランスとなる割合が高く、治療効果発現に影響を与える可能性があると考えられた。
海洋生物由来の抗マラリア活性物質の探索と合成

最近、我々は沖縄産Acanthella属海綿から強力な抗マラリア活性を有するkalihinolAを単離した。本年度は、Acanthella属海綿及びその他の海綿よりkalihinol関連化合物あるいはその他の化合物の単離構造決定を行い、それらの抗マラリア活性を検討する。さらに、抗マラリア活性を有するkalihinolAの合成を目指し、kalihinolAを合成する上で最も重要なデカリン部の構築法を確立する。沖縄県石垣島近海で採集したAcalithella属及びHalichondria属(推定)海綿から、新規及び既知化合物を合計14種単離構造決定した。これら化合物及びその誘導体の熱帯熱マラリア原虫に対する抗マラリア活性及び宿主モデルを用いた選択毒性比を検討した(岡山大・綿矢教授に依頼)。これらのうちkalihinol A,kalihinolE及びkalihinol A acetateは培養熱帯熱マラリア原虫に対し、それぞれEC_<50>1.2x10^<-9>M,6.8x10^<-9>M及び3.5x10^<-8>Mの強力な抗マラリア活性を示し、宿主モデルFM3A細胞に対する選択毒性比はそれぞれ317,191及び151であることが明かとなった。さらに、kalihinolAの合成を目指し検討を行った。ゲラニオールを出発原料に用い不斉ジヒドロキシル化等を行うことにより、光学活性なエポキシドを合成した。エポキシドに対する位置選択的なアルキルスルホンの付加を行った後、Wittig反応等を行いトリエンを合成した。このトリエンは、室温で分子内Diels-Alder反応が立体選択的に進行し、kalihinolAのデカリン部に相当する化合物が得られた。以上のように、kalihinolAの炭素骨格の構築上、最も重要なデカリン部の構築法を確立することができた。現在、デカリン化合物よりkalihinol Aの合成を検討中である。
ナノレベルの超精密平面加工用工作機械におけるボールねじの熱膨張と微振動の抑制

(1)高精度位置決め装置を完成させ、制御実験を行った結果、分解能がナノレベル(50nm)を有することが分かった。(2)熱膨張抑制研究では、ナットに取り付けられる高冷却性の水ジャケットを設計・製作した上、冷却実験を行ったところ、二条状水ジャケットの冷却性性能が高く、ボールねじ300mmでの熱膨張は2.3μ程度だった。(3)振動抑制研究では、ボールねじのチューブに圧電素子を装着し,アクティブ制振を行っ成果、ボールねじチューブの振動(1.85kHz付近)を抑制することができた.また、ナットの送り速度が10[mm/s]50[mm/s]では、チューブの変位量が0.1[μm]未満であるとわかった。(1)位置次の装置のうち、機械的部分の設計を終えた。テーブルをS55C、ベースは鉄FC300とする。(2)テーブルを案内するリニアボールガイドに、ウェービングが10nmと極めて小さいTHK製8条リニアガイドを用い、デーブルが超高精度に直線運動するように学外研究協力者の協力でガイドブロックをテーブルに十分精度高く固定できることになった。(3)ボールねじは、取り扱い易い直径32mm、リード6mmとし、テーブルが8条リニアガイドと平行に動きうるナット構造とした。ボールねじの両端の支持軸受は、モータ側は異例のDB型アンギュラ玉軸受を、反対側は同じ軸受で26年度はねじ膨張を逃す方式とした。(4)ボールねじの冷却には、ペルチェ効果を用いて温度制御されたアルミ合金ブラケットを強制水冷却し、ナットを介して、効率高くボールねじを冷却することとした。(5)テーブルを超精密に位置決めするため、サーボモータ400W(ブレーキ付き)、フィードバック用変位センサは分解能0.5nm、それに見合ったコントローラを用意し終わった。(6)エンドキャップ式のボールねじでは、ボールがエンドキャップに入るときに振動が発生することが判明した。(1)新しく設計した位置決め装置を製作したほか、ナノメーターレベル精度のサーボモーター制御システムを構築し、実験検証を実施した結果、数十ナノの分解能を有することが確認できた。(2)熱変形の抑制研究では、まず、外径36mmのボールねじに対して、外付けの水ジャケットを搭載し、循環型水冷式による冷却実験を行った結果、モーター回転数が800rpmのとき、最大熱変形が10μm以内に抑えた。次に、外径15mmのボールねじに対して、フィードバック法を取り入れたペルチェ冷却実験を実施した結果、ハウジングの固定を改善し,ハウジング部に対してはPID制御による温度フィードバッグ制御することで原点位置側伸び量を0μm付近で安定させることに成功した.また、ステージに対しては軸の伸び量をPフィードバッグ制御することにより軸の伸び量を2μm程度まで低減することに成功した。(3)振動ボールねじ振動抑制の考え方を、『チューブの形状変更』と『アクティブ振動制御』とした。チューブの形状変更については、予備実験にてボールが循環溝から出て行く方向で、大きな振動が発生していることを確認し、チューブ形状をボールがチューブに衝突する減速度を小さくする方向で、設計検討している。アクティブ振動制御については、チューブの回りに、圧電セラミックス(チタン酸ジルコン酸鉛PbZrO3-PbTiO3)を巻き、逆位相の振動を発生させ、振動を抑制する。ボールねじ振動試験機の設計を完了し、現在製作中である。(6月中旬納入)ナノレベルの加工技術を実現するためには、ナノレベルの高精度位置決め装置を必要となっている。近年、高精度位置決め装置にはボールねじが使われているが、ボールねじの構造に伴う原因で、熱膨張と微振動が発生し、そのため、ナノレベルの位置決め装置がなかなか作れない。そこで、本研究では、熱膨張と微振動を抑え、ナノレベルの位置決め装置の実現を目指して、下記のような研究を行ってきた。(1)8条ボールねじをを搭載する高精度位置決め装置を設計・製作した。送り分解能制御実験を行った結果、分解能がナノレベルを有することが分かった。(2)ボールねじの騒音は、ボールがねじ溝面を転がるときやチューブなどの循環部品を通過するときに発生する騒音、機械装置に取り付ける際の平高度や直角度などの精度不良によって発生する騒音、ボールねじを含めた機械系全体の共振によって発生する騒音の3つが主な騒音であるとされている。特に、従来の研究から騒音発生の寄与率が高い部位はチューブであるということがわかっている。研究では、ボールねじのチューブに圧電素子を装着してアクティブ制振を行った結果、まず、ボールねじアクティブ制振の基本システムが完成した。続いて、ボールねじチューブの振動(1.85kHz付近)を抑制することができた。さらに、ナットの送り速度が10[mm/s]から50[mm/s]までは、チューブの変位量が0.1[μm]未満であると分かった。(3)熱膨張抑制研究では、ナットに取り付けられる高冷却性の2種類、即ち、二条状流路および往復流路を持つ水ジャケットを設計・製作した上。水温調整できる恒温槽を用いる冷却実験を行ったところ、モータ回転数800rpmの場合に、二条状水ジャケットの冷却性性能が高く、ボールねじ300mmでの熱膨張が2.7μmに抑えた。また、往復流路より、二条状水ジャケットの冷却性能が優れたことも確認できた。

(1)高精度位置決め装置を完成させ、制御実験を行った結果、分解能がナノレベル(50nm)を有することが分かった。(2)熱膨張抑制研究では、ナットに取り付けられる高冷却性の水ジャケットを設計・製作した上、冷却実験を行ったところ、二条状水ジャケットの冷却性性能が高く、ボールねじ300mmでの熱膨張は2.3μ程度だった。(3)振動抑制研究では、ボールねじのチューブに圧電素子を装着し,アクティブ制振を行っ成果、ボールねじチューブの振動(1.85kHz付近)を抑制することができた.また、ナットの送り速度が10[mm/s]50[mm/s]では、チューブの変位量が0.1[μm]未満であるとわかった。ボールねじ振動試験機の設計と製作がやや遅れているため。精密工学(1)ナノメーターレベル制御システムによる新型位置決め装置制御実験を実施するほか、工作センターに設置した3次元測定機および浜松工業技術サポートセンターにあるレーザ測長機を用いる新型位置決め装置の精度評価実験を行う。(2)新しい位置決め装置ナットと両端軸受専用の冷却水ジャケットを設計・製作したうえ、冷却液を循環させる冷却システムの設計と構築を行う。また、冷却液を循環させた後のボールねじ位置決め装置の温度分布と熱変形を測定し、冷却の効果を評価する。(3)ボールねじの振動・騒音に影響する要因の寄与率を調査するほか、圧電装置を用いるアクティブ制御による振動・騒音低減法のシステムを構築する。その後、新型位置決め装置にアクティブ制御法を適用し、実験的に影響する要因の寄与率をまとめる。(1)テーブルを支持する2個のリニアボールガイドは超精密にベースに取り付けるため、ノウハウ必要で、公差を決めにくかった。(2)テーブルを移動するボールねじ両端を支持するアンギュラ玉軸受を冷却するのに、油浴潤滑とするため、流れ出した油を処理する方法が難しかった。(3)ボールねじのナットを強制水冷却するための装置が、前年に行った基礎実験装置と方式を変えたため設計に手間取った。(4)ボールねじのナットを冷却すると、ねじとナット間の動摩擦トルク変動する可能性があるので、ボールねじの動トルク測定装置を設計した(ボールねじトルク試験機の設計)。(5)ボールねじの微振動がナットのリターンチューブから出ていることが判明した。物品費の支払いには差額が生じたため。(1)位置決め装置を組み立てる。(2)テーブル走行の際の姿勢変化(ピッチェグ、ヨーイング、ローリング)を10秒以下とする。(3)ボールねじ試験機で、ナット冷却しながら、ボールねじとナット間の動摩擦のトルク姿勢を測定する。トルク変動の大きい時は、小さくすべき方策を考える。(4)簡単な一軸位置況の装置で、モータを含むサーボ系の諸特性を求め、本研究の目的であるナノメートル分解能位置決めを可能にする。(5)ボールねじのナットのリターンチューブの寸法や形状を変化させ微振動を小さくする。部品費に当てる予定。
エジェクタ内相変化の物理機構モデル構築と最適冷媒探索

H29年度は,混合冷媒を用いたエジェクタサイクルの様々な動作環境における性能をシミュレーションによって評価した.他の研究グループにより提案されている既存のモデルを元に,混合冷媒を用いた場合のエジェクタ内の質量流量比を計算するようにそのモデルに改良し,質量流量比およびCOPを計算した.単一作動媒体を用いたエジェクタ冷凍サイクル(ERC)と混合冷媒を用いたエジェクタ冷凍サイクル(BERC)について,シミュレーションで予測された性能を比較した結果,次の知見を得た.(1) ERC,BERCともにジェネレータ温度および蒸発器温度が上昇すると,質量流量比が増加し,凝縮器温度が上昇すると質量流量比は減少する.(2)ジェネレータ温度,蒸発器温度,凝縮器温度の中で,凝縮器温度の変化が最も質量流量比に影響を与える.(3) ERCにおいて,質量流量比は冷媒の気液密度比によって影響を受ける.(4) ERCとBERCを比較して,1種類の冷媒のみを用いるより,2種類の冷媒を用いる方がシステムの効率が上がる.(5)各種損失係数は,質量流量比に大きく影響する.(6)最も影響を与える損失係数は,混合部での損失係数である.一方,本計算は,各種損失係数を固定して質量流量比を算出しているため実際のサイクルとの差異が生じる可能性がある.損失係数は,エジェクタの形状や使用する冷媒によって異なる.特に,混合冷媒の場合の損失は単一冷媒の場合と比較して,実際の物理的機構はより複雑であると思われる.そのため,次年度以降は損失係数をより正確に予測するためのモデル構築を実施する.本研究は,作動媒体の視点からエジェクタ内現象の物理機構を解明し,エジェクタ冷凍サイクルの性能向上に資する知見を得ることを目的としてる.H29年度は,単一冷媒および混合冷媒を用いたエジェクタ冷凍サイクルについて,性能予測シミュレーションを構築し,各種冷媒による性能を比較できた.そして,混合冷媒を用いたサイクルの場合に単一冷媒よりも高いCOPを期待できることを示すことができた.また,エジェクタ内の流動現象を予測するための数値解析モデルを構築し,解析を進めている.これらの成果は,当初計画どおりに得られている.一方,次年度以降に実験による実証を予定していたが,高性能化が期待できる冷媒は,安全性の面で問題があるために冷凍サイクルの実験は難しいことが明らかとなった.そのため,次年度以降は数値解析に重点を置いて研究を進める.H29年度までの成果として,混合冷媒を用いたエジェクタ冷凍サイクルは高いCOPが期待できることが明らかとなったが,候補となる冷媒に炭化水素,または,フロン系冷媒であっても微燃性を有する冷媒が含まれるため,ある程度の冷媒量を充填する必要が生じる冷凍サイクル実験は難しいと判断した.そこで,次年度以降は数値解析によるエジェクタ内部の流動解析,および混合冷媒の場合の分離凝縮器のモデル化に焦点を当て,物理モデル構築ならびにシミュレーション解析を中心に実施する.また,シミュレーションの信頼度を高めるために基礎的な熱物性値が必要な場合は,安全に配慮して少量の冷媒を使った実験によって実測する.H29年度は,混合冷媒を用いたエジェクタサイクルの様々な動作環境における性能をシミュレーションによって評価した.他の研究グループにより提案されている既存のモデルを元に,混合冷媒を用いた場合のエジェクタ内の質量流量比を計算するようにそのモデルに改良し,質量流量比およびCOPを計算した.単一作動媒体を用いたエジェクタ冷凍サイクル(ERC)と混合冷媒を用いたエジェクタ冷凍サイクル(BERC)について,シミュレーションで予測された性能を比較した結果,次の知見を得た.(1) ERC,BERCともにジェネレータ温度および蒸発器温度が上昇すると,質量流量比が増加し,凝縮器温度が上昇すると質量流量比は減少する.(2)ジェネレータ温度,蒸発器温度,凝縮器温度の中で,凝縮器温度の変化が最も質量流量比に影響を与える.(3) ERCにおいて,質量流量比は冷媒の気液密度比によって影響を受ける.(4) ERCとBERCを比較して,1種類の冷媒のみを用いるより,2種類の冷媒を用いる方がシステムの効率が上がる.(5)各種損失係数は,質量流量比に大きく影響する.(6)最も影響を与える損失係数は,混合部での損失係数である.一方,本計算は,各種損失係数を固定して質量流量比を算出しているため実際のサイクルとの差異が生じる可能性がある.損失係数は,エジェクタの形状や使用する冷媒によって異なる.特に,混合冷媒の場合の損失は単一冷媒の場合と比較して,実際の物理的機構はより複雑であると思われる.そのため,次年度以降は損失係数をより正確に予測するためのモデル構築を実施する.本研究は,作動媒体の視点からエジェクタ内現象の物理機構を解明し,エジェクタ冷凍サイクルの性能向上に資する知見を得ることを目的としてる.H29年度は,単一冷媒および混合冷媒を用いたエジェクタ冷凍サイクルについて,性能予測シミュレーションを構築し,各種冷媒による性能を比較できた.そして,混合冷媒を用いたサイクルの場合に単一冷媒よりも高いCOPを期待できることを示すことができた.また,エジェクタ内の流動現象を予測するための数値解析モデルを構築し,解析を進めている.これらの成果は,当初計画どおりに得られている.一方,次年度以降に実験による実証を予定していたが,高性能化が期待できる冷媒は,安全性の面で問題があるために冷凍サイクルの実験は難しいことが明らかとなった.

そのため,次年度以降は数値解析に重点を置いて研究を進める.H29年度までの成果として,混合冷媒を用いたエジェクタ冷凍サイクルは高いCOPが期待できることが明らかとなったが,候補となる冷媒に炭化水素,または,フロン系冷媒であっても微燃性を有する冷媒が含まれるため,ある程度の冷媒量を充填する必要が生じる冷凍サイクル実験は難しいと判断した.そこで,次年度以降は数値解析によるエジェクタ内部の流動解析,および混合冷媒の場合の分離凝縮器のモデル化に焦点を当て,物理モデル構築ならびにシミュレーション解析を中心に実施する.また,シミュレーションの信頼度を高めるために基礎的な熱物性値が必要な場合は,安全に配慮して少量の冷媒を使った実験によって実測する.
揮発性有機ハロゲン化合物の生分解性に関する研究

クロロホルム,トリクロロエタン,P-クロロビフェニル,2,4-ジクロロフェノール,フェノール,トルエン,アニリンを用いて、炭酸ガスに手で生分解される無機化速度の測定を行うと同時にこれらの化合物の分解微生物の検索を行った。フェノール,トルエン,アニリンに関して【^14C】でラベルした化合物を用い、活性汚泥による、連続および回分培養による無機化速度を測定した。フェノール,トルエン,アニリンに対する【K_1】は1.6×【10^(-2)】, 4.5×【10^(-3)】,4.3×【10^(-2)】【hr^(-1)】であり【K_2】は2.1×【10^(-10)】,1.1×【10^(-9)】,2.6×【10^(-9)】ml.【cell^(-1)】.【hr^(-1)】(連続培養)であり、回分培養とほぼ同じ値であった。【K_1】は無機化速度定数であり、【K_2】は細胞一匹当りの無機化速度定数である。これら3物質は容易に完全分解された。またトルエンおよびアニリン分解菌はフェノール分解菌の510倍高い活性を有していた。フェノールは活性汚泥中で、8時間の反応で、30%が無機化され、4.9%が蒸発し、41.7%が反応液中に残存した。P-クロロビフェニル分解菌を土壌中より検索したところ、P-クロロビフェニルを分解し塩素を離脱する細菌3株の分離に成功した。これらの株の1株はAlcaligenesに近い株と考えられた。(PCB3株)。このPCB3株は、200mg。【l^(-1)】のP-クロロビフェニルを唯一のC源として増殖でき、8日間の培養で増殖に伴い塩素をほぼ完全に離脱した。本株は、中間体と考えられるP-クロロ安息香酸に対しても塩素を離脱する性質を有していた。クロロホルム,トリクロロエチレン分解菌の検索を行った。クロロホルム,トリクロロエチレンを資化する菌を純粋に分離することは出来なかったが、嫌気条件下で土壌と反応させることにより、両物質がかなり速い速度で減少することを見出した。現在分解菌の集積培養を行っている。(PCB3株)。