hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異文化圏の日本人選手・指導者に対する心理支援プログラムの開発

まずは,サッカーのブンデスリーガの日本人選手・指導者を対象にして異文化適応のプロセスについて明らかにした。さらには,異文化圏の日本人選手・指導者に対して継続的に遠隔心理支援を実施し,心理支援プログラムのあり方について提案した。本年度は、前年度に体系化された異文化圏の日本人選手と指導者の課題やニーズに応えるべく心理支援を実践することを目的としており、今後、その実践を一般化するために有用な事例を数多く積み重ねることができた。ただし、遠隔心理支援による面接の手続きについてマニュアル化する必要性があることを確認したものの、その点については検討するに至っていない。なお、本研究の対象者である3名の指導者の特徴は、The Asian-South Pacific Association of Sport Psychology 2014においてCultural Views of Self of Japanese Soccer Coaches in the Bundesligaという題目で研究内容を報告した。その際、専門的な見地から一定の評価が得られたのではないかと評価している。スポーツ心理学次年度は、本研究の最終年度である。異文化圏における日本人選手と指導者に対する心理支援プログラムを完成させるため、昨年度と同様にさらに事例を積み重ねるとともに、研究代表者は遠隔心理支援の実施前後で協力者のもとを訪問し、遠隔心理支援による影響をインタビューにより確認する予定である。その後は、これまで蓄積してきた事例をもとに、異文化圏における日本人選手と指導者に対する時系列的側面を踏まえた総括的な心理支援プログラムの作成に入る。そして、最終的には日本人選手と指導者のそれぞれがもちあわせる長所を活かし、世界をフィールドに活動する日本人選手と指導者のためのガイドラインとして公表したいと考えている。本年度は、異文化圏における日本人選手と指導者の課題やニーズをGrounded Theory Approachを用いて明らかにすることを目的としており、その課題やニーズについて体系化するうえで必要なデータをおおむね集めることができたと評価している。この成果の一部は日本体育学会第64回大会で研究発表しており、現在は国外の学術専門誌に投稿し、審査中である。本年度は、使用計画に沿って概ね予定通りに助成金を研究に活用することができたが、少額の余りが生じたため、次年度の研究活動にその額を使用することができればありがたい。当初の予定通り、次年度は異文化圏における日本人選手と指導者に対して、体系化された課題やニーズを中心に個別態度構造に応じて遠隔心理支援を行なう計画である。まずは、本年度の研究協力者の活動拠点であるドイツを訪れ、社会心理学と臨床心理学の特長があるPAC分析を利用し、研究協力者のインテーク面接を実施する。次に、異文化圏という環境下で研究協力者がサッカーに対してどのような悩みを抱えているのかについて個別にその態度構造を明らかにする。
世紀末〜今世紀初頭ヴィーン文学におけるオーストリア精神風土の特質(V)

前回までに考察してきたユダヤ社会における大きな二つの特色、1〕、ブルジョア・貴族性、2〕ユダヤ・コンプレックスの二つの精神風土と並んで、この二者を総合、包括する方向として、ユダヤ精神史の著しい特色となす一種の予言者的系譜-これがヴィーン・ユダヤ社会にも発現していると思われるので、その相貌を1)カール・クラウス、2)ジークムント・フロイト、3)テオドーア・ヘルソルの3人の代表的人物を中心に考察しようとした。1)カール・クラウスの場合〔シオンの系譜-その1-〕ユダヤ・コンプレックスをむしろ逆手にとり、これを鋭利な風刺精神として展開させ、時代に対する告発の先端をいったクラウスの精神的変貌の軌跡。主として、雑誌Fackelの諸評論や「人類最後の日々」を中心に考察。またクラウスは、ドイツ文化史上のユダヤの先達、ハイネの批評精神の衣鉢を継ぐものとして、ドイツ文学上、Kurnberger、Egon Friedell等、特殊な個性をもつユダヤ系作家の系譜に連なるものでもあることを指摘しようと試みる。2)、及び3)のFreud Herglは更に継続課題として、次年度に続行。本年度はこのヴィーンの作家たち課題に関連し、ホフマンスタール、「ナクソス島のアリアドネ」に関係する神バッカスの事蹟(神話、文学、美術)の研究で、かなりの成果を挙げたように思う。
「手にとれる」ディジタル／フィジカル融合モデルを用いるデザイン支援環境の構築

これまでの創造活動におけるコンピュータ支援は,感性評価が十分に行えない,アイディアのディテール度の変化に追従できない,システム利用の習熟が必要である.そこで本研究では,形状既知の白色物体に陰影情報を重畳することにより,仮想的に形状変形が知覚されるディスプレイシステムと,デバイス先端形状をユーザ自身が変形させ,それをコンピュータで取り込むことにより,任意形状で加工が可能となるインプットシステムを統合したデザイン支援環境を実装した.評価実験により,先端形状に応じた削れ方の違いが確認できることがわかったが,実物体と入力デバイスのトラッキング手法自体を変更する必要性があることがわかった.無から有を生み出す創造的な活動において,そのプロセスを円滑に行うための支援は重要である.絵画における紙と絵筆のように,頭の中に浮かんだアイディアをすぐにアウトプットし評価できる環境がプロダクトデザインにおいても必要とされている.これまでのコンピュータ支援は,入出力デバイスの制約により,感性評価が十分に行えない,アイディアのディテール度の変化に追従できない,入力インタフェースのために習熟が必要であるという問題がある,そこで本研究では,3Dプリンタにより出力された実物体にコンピュータにより生成されたディジタルデータを重畳する出力システムと,ユーザの把持動作を検知し,能動的にモードを切り替える入力デバイスを組み合わせることにより,これらの問題を解決するデザイン支援環境の構築を目標とする.申請者は過去に,形状既知の固定白色実物体にプロジェクタにより陰影情報を重畳することにより,仮想的に形状が変化して知覚されるディスプレイシステムを構築している.本研究においては,3Dプリンタで出力した白色実物体に対し,上述のディスプレイシステムの原理と同様に陰影情報を重畳することにより,デザイナが実物体を手にしながらデザイン作業を施せるようにすることを目指す.本年度は白色実物体に対し,プロジェクタにより陰影情報を重畳するシステムを構築し,精度評価を行った.その結果,ユーザが白色実物体を手にしてデザイン作業を行う上で問題となるレベルに時間遅れや位置ずれが発生してしまうことがわかり,提示手法に改善が必要なことが明らかとなった.本研究においては,3Dプリンタで出力した白色実物体に対し陰影情報が重畳される出力システム,デザイナの入力デバイスの把持動作をトリガにモードを自動で切り替える入力インタフェースを組み合わせることで,デザイナが自身のアウトプットを確認しながらイメージを形にしていくための支援システムの実現を目指す.このうち今年度は,申請者が過去に構築したディスプレイシステムを応用し,ユーザが手にした白色実物体に対し,プロジェクタにより陰影情報を重畳するシステムを構築し,精度評価を行った.白色実物体が静止している状態のときには時間遅れや位置ずれは観測されなかったが,白色実物体が移動・回転をする場合に,ユーザが白色実物体を手にしてデザイン作業を行う上で問題となるレベルに時間遅れや位置ずれが発生してしまうことがわかり,提示手法に改善が必要なことが明らかとなった.これは当初想定していた以上のレベルの遅れやずれであり,改善手法のための基礎的な調査をやり直し,実装,調査を繰り返し実施しているところである.また当初,入力インタフェースの設計・実装・評価を,出力システムの実装・評価と同時並行で実施する予定であったが,研究協力者が不足してしまったため,これについては,上述の要求レベルがある程度実現可能であることがわかってから実施する予定にしている.無から有を生み出す創造的な活動において,そのプロセスを円滑に行うための支援は重要である.絵画における紙と鉛筆のように,頭の中に浮かんだアイディアをすぐにアウトプットし評価できる環境がプロダクトデザインにおいても必要とされている.これまでのコンピュータ支援は,入出力デバイスの制約により,感性評価が十分に行えない,アイディアのディテール度の変化に追従できない,入力インタフェースんとあめに習熟が必要であるという問題がある.そこで本研究では,3Dプリンタにより出力された実物体にコンピュータにより生成されたディジタルデータを重畳する出力システムと,ユーザの把持動作を検知し,能動的にモードを切り替える入力デバイスを組み合わせることにより,これらの問題を解決するデザイン支援環境の構築を目標としている.申請者は昨年度までに,形状既知の白色物体にプロジェクタにより陰影情報を重畳することにより,仮想的に形状が変化して知覚されるディスプレイシステムを構築し,その精度評価を行なった.その結果,ユーザが白色実物体を手にしてデザイン作業を行う上で問題となるレベルで時間遅れと位置ずれが発生してしまうことが明らかになった.そこで今年度は,センシングデバイス(カメラ)を性能の高いものに置き換えるのと同時に,キャリブレーションの自動化を進めることで,精度向上を試みた.また,入力手法として,これまではユーザの把持動作によりモードを切り替えることを想定していたが,ユーザの意図通りの形状でデザインを可能とするために,デバイスの先端形状をユーザが自ら作成することができ,それをシステムが取り込むことにより,任意形状での加工を可能とする手法を設計した.本研究においては,3Dプリンタで出力した白色実物体に対し,陰影情報が重畳される出力システム,デザイナの入力動作をトリガにモードを自動で切り替える入力インタフェースを組み合わせることで,デザイナが自身のアウトプットを確認しながらイメージを形にしていくための支援システムの実現を目指している.このうち今年度は,デバイスの変更とキャリブレーションの自動化を導入することにより精度向上を試みたが,評価実験に足るほどの精度向上は実現できなかった.また,昨年度に引き続き,研究協力者が想定していた2名に増員できなかったため,出力システムと入力システムを並行して取り組むことが難しく,入力インタフェースについては設計のみに留まった.

無から有を生み出す創造的な活動において,そのプロセスを円滑に行うための支援は重要である.絵画における紙と絵筆のように,頭の中に浮かんだアイディアをすぐにアウトプットし評価できる環境がプロダクトデザインにおいても必要とされている.これまでのコンピュータ支援は,入出力デバイスの制約により,感性評価が十分に行えない,アイディアのディテール度の変化に追従できない,入力インタフェースによる習熟が必要であるという問題がある.そこで本研究では,3Dプリンタにより出力された実物体にコンピュータにより生成されたディジタルデータを重畳する出力システムと,ユーザの把持動作を検知し能動的にモードを切り替える入力デバイスを組み合わせることにより,これらの問題を解決するデザイン支援環境の構築を目標としている.申請者は昨年度までに,形状既知の白色物体に陰影情報をプロジェクションすることにより,仮想的に形状変形が知覚されるディスプレイシステムを構築し,精度評価実験を実施してきた.しかし,実際にデザイナに使用させうるレベルでの精度が得られなかったため,キャリブレーション手法の自動化などの改善を行った.一方,入力デバイスに関しては,ユーザの把持動作に基づく変形形状の切り替えではなく,デバイス先端形状をユーザが自ら作成し,それをコンピュータで取り込むことにより,任意形状で加工が可能となるシステムを実装した.実装したプロトタイプを用いて簡易的な使用感評価を行ったところ,プロジェクションによる形状変形の様子を確認しつつ,インプットデバイスの先端形状を変化させた時の削れ方の違いも確認できることが分かった.しかし,実物体および入力デバイスのトラッキング精度が十分とは言えず,トラッキング手法自体を変更する必要性があることがわかった.これまでの創造活動におけるコンピュータ支援は,感性評価が十分に行えない,アイディアのディテール度の変化に追従できない,システム利用の習熟が必要である.そこで本研究では,形状既知の白色物体に陰影情報を重畳することにより,仮想的に形状変形が知覚されるディスプレイシステムと,デバイス先端形状をユーザ自身が変形させ,それをコンピュータで取り込むことにより,任意形状で加工が可能となるインプットシステムを統合したデザイン支援環境を実装した.評価実験により,先端形状に応じた削れ方の違いが確認できることがわかったが,実物体と入力デバイスのトラッキング手法自体を変更する必要性があることがわかった.
元ハンセン病患者のスティグマと喪失体験に関する研究

かつて日本のハンセン病患者は絶対隔離政策だった。患者は退所規定のない法により国立療養所に強制収容された。本研究は、元ハンセン病患者が被ったスティグマと喪失体験を、子どもから青年期に焦点をあてて検討したものである。用いた資料は以下の(1)(3)である。(1)入居者女性(元患者)8人から聞き取ったライフ・ストーリー。2008年現在の年齢は7290歳、入所期間は5969年間。(2)松山くに著『春を待つ心』(1950、尾崎書店)。松山くには1927年生。12歳で入所、18歳で他界した。『春を待つ心』は死の直前の2年間ほどに書かれた生活綴方集。(3)旗順子の生活記録「十九歳」(1956、『深い淵から』所収、新評論社)。旗順子は13歳で入所。推定1937年生。入所後プロミン治療で症状は消えた。「十九歳」を書いた数年後に軽快退所。(2)と(3)は、本人を直接知っている人を尋ねて話を聴き、執筆当時の本人の様子を踏まえながら検討した。結果として、次のような点が指摘できる。子ども時代の入所の場合、「迎えにきてもらえる」「病気が治ったら帰れる」と思っており、入所時点での喪失感はほとんど語られていない。しかし療養所内の生活様式や規則・職員の態度によって徐々にスティグマが刻みこまれる。成人舎に移る時期には、自分のこれからの人生はすでに多くのものが奪われていると自覚し、喪失感を体験する。しかしライフ・ストーリーの中ではこの時期相部屋雑居生活の苦痛が強く語られている。また客観的視点からすると"重大な喪失"を幾重にも体験しているが、その中で危機的な体験になる"重大な喪失"は生きる支えを脅かしまた関係性を変えてしまうような場合に起っており、その内容は一般化できない個人によっての意味を持っている。推定1937年生。初年度は療養所での実際の生活に触れ、元患者の方への負担をいかに軽くしながら面接できるかを探ることが大きな目的の1つであった。そうした点に留意しつつ以下の点について研究計画を実施した。1.「らい予防法違憲国家賠償請求事件」判決文(2001)、ハンセン病検証会議報告書(2005)について、論点と元患者の被害の実態の整理をするとともに、元患者の気持ちのあり方について整理した。2.「らい予防法違憲国家賠償請求事件」裁判の原告として、ハンセン病検証会議での証言者として、あるいは著作などをとおして、すでにcomming outされている元患者について、公になっている文献から以下の項目について個人ファイルを作成。項目:氏名(仮名、本名)、生年月日、現在の住所、発病月日・歳、入所月日・歳、初めての入所施設名、退所・転園記録、結婚、断種・堕胎体験の有無、障害の程度等3.全国13ヶ所の国立療養所のうち、長島愛生園、多摩全生園、栗生楽泉園、松丘保養園、東北新生園、奄美和光園、星塚敬愛園、宮古南静園、沖縄愛楽園の10園について訪問した。訪問は職員の方からの説明、入所者自治会の方との懇談、施設見学が基本的な内容であった。各園によって対応や状況が異なり、園毎の固有の課題等にふれることができた。

4.高齢化の中で、comming outされている元患者の方にプロミン以前の発病・入所経験者は逝去もしくは病を得ておられることも多く、面談のむずかしさが実感された。面談可能な元患者の方について面接を先行させていく計画を作成する必要を再認識した。今年度は文献資料の検討とともに、全国13療養所のうち初年度訪問できなかった2園を訪問し、さらにこれまでの訪問で面識を得、再面談の承諾を得られた入所者との面談を含む再訪問を数園について行った。その際、可能な限り園内に宿泊させてもらい交流を深めるとともに生活の場としての療養所について体験的に理解を深めることとした。またハンセン病問題検証会議の委員との面談を得、入所者の高齢化と入所者数減少の現状に関わった療養所の将来計画等についてさまざまな角度からの課題を検討した。面談内容や資料から学びながら以下のような点を中心に検討した。1.喪失感は共通に体験されているが、その内容は各人に固有である。すなわち喪失感に影響を及ぼす共通の要因としてたとえば入所前の生活・入所時の状況・病の進行程度・家族とのつながり・外部とのつながりなどが重要と考えられるが、喪失体験自体は各人に固有の体験であり、その意味を考える上では固有性にどう向合えるかが問われる。また以下の1)2)の差異は、少なくとも入所初期において療養所生活を受けとめる上で大きな影響をもたらしたと思われる。1)プロミン以前と以降2)家族・親族がすでに入所もしくは同時入所2.喪失とスティグマについて、北条民雄、松山くにの作品と子ども・思春期時代から大人になる時期を経た入所者語りを検討しながら、思春期青年期のアイデンティティ形成の課題との関係において検討。3.人生最終版の時期であることを自覚している多くの入所者にとって、自分の人生を振り返り語ることは、被害者としてだけではない自分という存在の意味あるいは人生の意味の確認として営みでもある。そうした点を踏まえながら、喪失体験とスティグマについて検討。17年度・18年度に行った元患者との面接で、入所時期が前思春期の頃である場合を多いこと、そしてそれは乳幼児期に感染しやすく潜伏期間が長いハンセン病の特徴を考えると一般的であること、したがって、元患者にとって隔離による人間関係の喪失や将来の可能性の喪失の体験は多くは思春期に起こっていること、また同時にスティグマの体験やその自覚もこの時期から始まっているということが注目された。少女たちは、多くの場合、自分に起こっていることの意味がわからないまま隔離の体験を受け止め、新たな環境に適応することに懸命になって思春期を過ごしていた。そうした点を踏まえ、これまでに訪問面接してきた元患者の中から9名の元患者女性への再度・再々度の聞き取り調査の内容と療養所内の思春期の生活綴方『春を待つ心』(松山くに)、生活記録集『深い淵から』所収の作品「十九歳」(旗順子)を分析検討した。その結果の1つとして、療養所は差別から患者を心を守る保護的空間になったとの説に反して、療養所での処遇・生活システム自体が個の確立や心理的自立のプロセスで少女の心にスティグマを刻み込んでいった面が大きい点が注目された。
医学生、研修医の運動や睡眠がメンタルヘルスに及ぼす影響に関する調査研究

2016年度、市販されているウェアラブル・デバイスについて、価格や充電一回当たりの記録時間、プログラムの作りやすさなどを検討し、利用するデバイスとしてJawbone社のUP3を採用、データ収集のためのシステムを作成した。6月にはプログラムの最初のバージョンをリリースし、インターネットからアクセス可能なサーバに設置、システムの検証を開始した。並行して、7月には研究計画書を倫理審査委員会に提出。審査委員会からの指摘事項への対応を行い、結果10月に承認を受けた。この後、本学の医学部医学科6年生に対して、ポスターおよびメールにてリクルートを行い、12月までに22名の参加者を得た。12月よりデータ収集システムによる調査を開始。12月下旬から2017年3月にかけて、アクチグラフを併用した、ウェアラブル・デバイスの検証を全参加者に行った。ウェアラブル・デバイスによる睡眠覚醒リズムの検出では、アクチグラフに比べて睡眠時間が若干短く検出される傾向があることが分かった。この結果は2017年11月の第55回全国大学保健管理研究集会で報告した。データ収集システムには、米国アマゾン社のサーバを用いたサービスを利用したが、大きなダウンタイムなく継続して稼働した。医学生であった被験者も全員が2017年度から医師となり、臨床研修医として業務を開始した。その後2018年5月まで調査を継続したが、Jawbone社のサービスが停止されてしまったため、その後のデータ取得が不可能となった。他のウェアラブル・デバイスによる研究継続の可能性を検討し、複数のデバイスでテストを行ったが、継続困難と判断し、予定の2019年3月より半年ほど早く調査を終了とした。2018年5月までの18か月間のデータについては、一部の解析結果を第43回日本睡眠学会定期学術集会にて報告した。2018年5月までデータ収集を行ったところで、Jawbone社のサービスが停止されてしまった。このため、データ収集を一時停止し、他の複数のウェアラブル・デバイスによるデータ収集の可能性についてテストを行い、これらを用いて研究継続することを検討したが、充電一回当たりの動作時間やソフトウェア修正などの問題から断念し、予定より半年ほど早く、調査を終了することとした。このため臨床研修2年目後半のデータを得ることができなかったが、医学生から臨床研修2年目にかけての約1年半のデータを得ることができた。2019年度は、当初の予定通り得られたデータの解析および発表を行う予定である。アクチグラフによる検証の結果、ウェアラブル・デバイスのデータを被験者間で比較することは困難と思われたため、データの変動の中から、メンタルヘルスの問題の予測因子となりうる特徴の抽出を試みる。また2018年度において、Jawbone社のサービス停止のために取得できなかった、臨床研修医2年目後半のデータを補完するための研究計画を検討することを計画している。学生から社会人になる期間はメンタルヘルスの問題が増える時期であり、研修医についても研修開始後2か月で約4分の1が新たにうつ状態となるとの報告がある。この背景には、様々なストレス要因があると推定されているが、日常生活の変化も影響を与えていることが予想される。この研究は、研修医になる前から研修開始後までの期間の日常生活の変化を調査し、メンタルヘルス不調との関係を調べることにある。本研究ではウェアラブル・デバイスを用いて、被験者の睡眠覚醒リズムや運動に関する情報をインターネットを介して収集し、またインターネット上のサーバに設置した質問票に定期的に回答してもらうことで、メンタルヘルスの状態を継続的に収集する。これにより、医学生が研修医となって、大学を離れてからも、継続的にデータ収集が可能となる。2016年度は、市販されているウェアラブル・デバイスについて、価格や充電一回当たりの記録時間、プログラムの作りやすさなどを検討し、利用するデバイスとしてJawbone社のUP3を採用、データ収集のためのシステムを作成した。12月(一部の参加者は1月)よりデータ収集システムによる調査を開始。12月下旬から3月にかけて、アクチグラフを併用した、ウェアラブル・デバイスの検証を全参加者に行った。その後、データ収集システムを用い、調査を継続中である。予算上の制約のため、データ収集のためのプログラム作成を専門業者に外注することが困難であったことから、研究計画を修正し、研究で用いるウェアラブル・デバイスを、よりプログラムが作りやすいものに変更し、プログラムを研究者自身が作成した。この変更により、ウェアラブル・デバイスの費用が膨らんだが、倫理委員会から指摘された修正事項に柔軟に対応できたなど、研究計画の遂行に有利に働いた面もあった。また当初の計画ではプログラムを学内のサーバに設置する予定であったが、短期間での設置やメンテナンス作業軽減目的で、外部のプログラム設置用サーバを利用した。このサービスは米国のAmazon社のサーバを利用しており、これまでのとことろダウンすることなく安定動作している。

倫理委員会の承認が10月までずれ込んだため、8月に開始を予定していた参加者のリクルート開始が約2か月遅れたものの、当初予定していた20名とほぼ同数の22名の参加者を得ることができ、1月からは全員の記録を開始することができた。また3月までに、予定していたアクチグラフ併用による検証実験も全員無事に終えることができた。3月31日時点では全参加者から睡眠、運動、メンタルヘルスに関する情報を得ることができている。ウェアラブル・デバイスの故障が予想より多く、追加購入する必要が生じたが、ウェアラブル・デバイスの価格が下がってきていることもあり、当初の予算にほぼ収まっている。今後同じペースでウェアラブル・デバイスが故障した場合も、予定していた予算の中で対応可能と予想される。学生から社会人になる期間はメンタルヘルスの問題が増える時期であり、研修医についても研修開始後2か月で約4分の1が新たにうつ状態となるとの報告がある。この背景には、様々なストレス要因があると推定されているが、日常生活の変化も影響を与えていることが予想される。この研究は、研修医になる前から研修開始後までの期間の日常生活の変化を調査し、メンタルヘルス不調との関係を調べることにある。本研究ではウェアラブル・デバイスを用いて、被験者の睡眠覚醒リズムや運動に関する情報をインターネットを介して収集し、またインターネット上のサーバに設置した質問票に定期的に回答してもらうことで、メンタルヘルスの状態を継続的に収集する。これにより、医学生が研修医となって、大学を離れてからも、継続的にデータ収集が可能となる。2016年度は、市販されているウェアラブル・デバイスについて、価格や充電一回当たりの記録時間、プログラムの作りやすさなどを検討し、利用するデバイスとしてJawbone社のUP3を採用、データ収集のためのシステムを作成した。6月にはプログラムの最初のバージョンをリリースし、インターネットからアクセス可能なサーバに設置、システムの検証を開始した。並行して、7月には研究計画書を倫理審査委員会に提出。審査委員会からの指摘事項への対応を行い、結果10月に承認を受けた。この後、本学の医学部医学科6年生に対して、ポスターおよびメールにてリクルートを行い、12月までに22名の参加者を得た。12月(一部の参加者は1月)よりデータ収集システムによる調査を開始。12月下旬から2017年3月にかけて、アクチグラフを併用した、ウェアラブル・デバイスの検証を全参加者に行った。このデータを解析した結果は2017年11月の第55回全国大学保健管理研究集会で報告した。現在までデータ収集システムを用い、調査を継続中である。データ収集システムには、米国アマゾン社のサーバを用いたサービスを利用したが、大きなダウンタイムなく継続して稼働している。医学生であった被験者も全員が2017年度から医師となり、臨床研修医として業務を開始した。業務の多忙さからか、メンタルヘルス質問紙への回答率は低下しているが、半数程度の被験者が調査を十分に継続できており、ほぼ当初の想定どおりである。ただし、本研究調査に採用したウェアラブル・デバイスのUP3は、その後生産を終了してしまい、新たな製品が生産される可能性はほぼない。
授業における教師の知識の機能に関する実証研究-教師教育の視点から-

授業の実施過程における5人の教師の思考内容を、授業リフレクション(授業者の授業時の内観報告)による「教育的意味単位」によって記述した。11の分析カテゴリーによる分析の結果、児童の思考や行動の予想や予測、過去の児童に対する再認識、授業中の教師の感情などが、児童の思考や行動を受け入れて授業を展開するか、教師の予定や計画をに合わせて展開するかを規定することがわかった。(藤岡)授業観察にカード構造化法を適用することによって、信念に基づいて観察する、距離をおいて客観的に観察する、授業に即して観察する、授業に即しかつ対象化して観察するなど、授業観察の際の知識構造の個人差を抽出することができた。(藤岡)初任者教師の成長過程を教室情報の解釈の変容で調べたところ、経験者教師が客観的に授業状況を判断しているのに対して、初任教師は、学級の眼前の問題を反映した状況判断を行っている傾向がみられた。また初期においては教師の注意が授業への参加といった学級運営上の問題に集中し、年度の後半になると教師自身あるいは指導法に注意が向くようになることがわかった。(浅田)教師の信念(児童観、授業観、学級観、指導観、学力観)と教授行動の関連を社会科で調べたところ、教師は信念としては、意欲・自主性などの情意領域、思考力や問題解決能力などの高次の認知能力、協調性を重視していることがわかった。しかしそれは必ずしも授業内容として具体化されていない。また、授業場面における教師行動が、子どもや、学級や、授業についての考え方に影響を受けていることが、示唆された。(浅田)コンピュータの利用した学習活動における、教師の知識の影響を参与観察、調査紙、ビデオとコンピュータを利用したリフレクション記録等で分析した結果、(1)子どもの自発性を重視した学習活動のセッティングにおいて、教師の特性が子どもの活動の方向や内容に影響を与える(2)全体的な状況の把握に際して教師の教育観や個々の子どもに関する知識、コンピュータに関する知識が二次的に影響を与えることがわかった。(大島)授業の実施過程における5人の教師の思考内容を、授業リフレクション(授業者の授業時の内観報告)による「教育的意味単位」によって記述した。(大島)教師のもつ知識を分析的に取り出すためのシステムの開発では、授業のビデオ映像を1次情報として、それを認知する教師の特性を分析するシステムを構築した。そのシステムを利用して、小学校の1時間の授業を複数の分析者が分析したところ、同一の授業に対してセグメントの分割や命名・評価にかなりの違いがみられた。教師の授業に対する認知の違いを反映することが示された。しかし、映像の大きさや画質に問題があり判断が下しにくいということがあるので、システムを改良し、教師の認知構造自体を解明することが次年度の課題である。授業場面における教師の知識の活用の研究では、年間3回の授業をVTR録画し、アルチメディア型授業シミュレーションによる予備研究を行なった。対象教師は神戸市内小・中学校教師各1名である。その結果、授業状況の把握に関しては、教授内容に関わる知識が機能していることが示唆された。ビデオ視聴をともなう教師の自己内省では、授業計画が教師の判断過程での大きな枠組みとして機能していることがわかった。以上の結果からマルチメディア型シミュレーションは、教師の知識の活用を促す教示等の焦点づけの方法の工夫が必要であることがわかった。また典型的な授業状況を抽出し、その状況における知識の活用をさぐる、「状況指向型」とでも呼ぶべきアプローチの必要性が示唆された。授業実施過程における教師の思考過程を明らかにするため「授業リフレクション」を5人の小学校教師を対象に行ない、その内容を分析したところ、11のカテゴリーが抽出された。

経験のある教師は「子どもの考えや感情の「認知」、「状況に応じた変更」、「受け入れ」などのカテゴリーが経験の浅い教師に比して優位であることがわかった。授業の実施過程における5人の教師の思考内容を、授業リフレクション(授業者の授業時の内観報告)による「教育的意味単位」によって記述した。11の分析カテゴリーによる分析の結果、児童の思考や行動の予想や予測、過去の児童に対する再認識、授業中の教師の感情などが、児童の思考や行動を受け入れて授業を展開するか、教師の予定や計画をに合わせて展開するかを規定することがわかった。(藤岡)授業観察にカード構造化法を適用することによって、信念に基づいて観察する、距離をおいて客観的に観察する、授業に即して観察する、授業に即しかつ対象化して観察するなど、授業観察の際の知識構造の個人差を抽出することができた。(藤岡)初任者教師の成長過程を教室情報の解釈の変容で調べたところ、経験者教師が客観的に授業状況を判断しているのに対して、初任教師は、学級の眼前の問題を反映した状況判断を行っている傾向がみられた。また初期においては教師の注意が授業への参加といった学級運営上の問題に集中し、年度の後半になると教師自身あるいは指導法に注意が向くようになることがわかった。(浅田)教師の信念(児童観、授業観、学級観、指導観、学力観)と教授行動の関連を社会科で調べたところ、教師は信念としては、意欲・自主性などの情意領域、思考力や問題解決能力などの高次の認知能力、協調性を重視していることがわかった。しかしそれは必ずしも授業内容として具体化されていない。また、授業場面における教師行動が、子どもや、学級や、授業についての考え方に影響を受けていることが、示唆された。(浅田)コンピュータの利用した学習活動における、教師の知識の影響を参考観察、調査紙、ビデオとコンピュータを利用したリフレクション記録等で分析した結果、(1)子どもの自発性を重視した学習活動のセッティングにおいて、教師の特性が子どもの活動の方向や内容に影響を与える(2)全体的な状況の把握に際して教師の教育観や個々の子どもに関する知識、コンピュータに関する知識が二次的に影響を与えることがわかった。(大島)
空間克服産業の展開過程と経済発展の関連についての研究

空間障壁(輸送費、保険料等で計測される)を低減させるための、企業、消費者、政府による各種活動は、経済発展、産業構造転換、技術革新と呼ばれている活動と密接に関連している。蒸気機関、自動車、電話携帯電話、モバイルパソコン、ラジオ、テレビは、それ自体を所有・消費することが目的ではなく、それらと利用することで、空間を克服すること(人、物、情報を移動させること)を目的としている。ミクロ経済学では、通常、空間の存在および空間障壁は理論上の仮定から捨象されている。しかし、現実には、空間障壁を低減させる人間活動は、経済発展のダイナミックな過程そのものである。必要とするわずかな商品・サービスを購入するためには、無空間ならば不必要な巨大な一連の空間克服システムを必要とする。空間障壁を低下させるためには、巨大な一連の空間克服システムを構成する5つのサブシステムを適切に組み合わせなければならない。第一のサブシステムは、工業化による商品のモバイル性の向上である。牛乳からチーズ・バターへの変換、携帯電話モバイルパソコンなどが該当する。第二のサブシステムは、自動車、電車、コンテナ船・航空機などの輸送手段である。第三のサブシステムは、輸送手段を機能させるための社会資本(線路、港湾、空港、道路等)である。第四のサブシステムは、輸送手段、通信手段をもとに、社会資本を利用しながら人、物、情報の移動というサービスを提供する運輸・通信業である。第五のサブシステムは、オフィス、住宅、工場の立地行動の変質と空間構造の再編である。第五のサブシステムは、都市、クラスターとして注目を集めている。クラスターについては、ハーバード大学教授のマイケルポーター教授を研究会に招き、討論を行った。クラスターについては、2003年秋に、一橋大学の石倉教授、京都大学の藤田教授、北海道大学の金井教授と共同で有斐閣より出版することにしている。空間障壁を低減させるための多くの努力は、我々が経済発展、産業構造転換、技術革新と呼んでいるものの中核に位置する。蒸気機関、自動車、電話、携帯電話はそれ自体を所有、消費することが最終目的ではなく、人、物、情報を移動させるために使用することを目的としている。ミクロ経済学で捨象されてきた空間障壁を低下させるための人間活動は、経済発展そのもののダイナミックな過程にほかならない。我々は本来必要とするわずかな商品、サービスを享受するために、無空間ならば必要ない、きわめて巨大な一連の空間克服システムを必要とするのである。空間障壁を低下させるためには、巨大な一連の空間克服システムを構成する五局面を適切に組み合わせる必要がある。第一の局面は工業化によるモバイル性向上である。第二の局面は、空間克服手段の製造である。第三の局面は、空間克服手段を機能させるインフラの整備である。第四の局面は、空間克服手段とインフラを利用して空間移動のサービスを供給する運輸・通信業の発展である。第五の局面は、立地行動の変質と空間構造の再編である。一般に工業化は、モバイル化の側面を有しており、空間障壁への製造面から対応としても位置づけることができる。そのなかでも、移動そのものを実現する空間克服手段の製造こそが、資本主義の発展にとってとくに重要な産業となる。船舶、電気機関車、自動車、バイク、航空機、電話、ファックス、ラジオ、テレビ、携帯電話である。人、物、情報を空間移動させるための工業製品は、単なる一産業として存在しているのではなく、その時代の空間克服形態を象徴する最も重要な基軸産業となっているのである。このような空間克服手段製造業がきわめて重要というのは、その時代の空間移動は、それによって制約を受け、空間移動の制約条件は、その時代最適な物流、情報伝達を決定し、それに基づき企業の立地・配置、企業間および企業と消費者間の取引様式が規定されるからにほかならない。

3カ年にわたり空間克服と経済発展の関連性について研究してきたが,今年度は,グローバリゼーションや空間克服技術の発展にもかかわらず,関連産業が特定地域に集積し,新技術,新企業,イノベーション創出の拠点となっている現象,すなわち,クラスターの形成原理とその政策的対応について研究を行った。クラスターの概念は,ハーバード大学のマイケル・ポーター教授によって提示された概念である。幸い,昨年12月にマイケル・ポーター教授来日の折,経済産業省の産業クラスター研究会において,共同研究会を開催することができ,クラスターの概念,政策的対応,日本的特殊問題について理解を深めることができた。現在,日本政策投資銀行地域政策研究センターの研究員とハーバード大学競争力評議会でまとめられたイノベーション・オブ・クラスターの翻訳作業を行っている。また,われわれの研究グループは独自に,世界の産業クラスターについての調査報告書を作成し,昨年有斐閣から『クラスター戦略』として出版し,日本経済新聞の書評欄(短評),週間ダイヤモンドの書評欄に取り上げられ,注目を集めた。今年も有斐閣からクラスター関連の書籍を出版することが決まっており,編者は一橋大学ビジネススクールの石倉洋子教授であり,今回は執筆陣の一人として参加する予定である。クラスターは産業の生態系と理解することができる。生産工程,原材料,製品特性によって分類されてきたこれまでの産業概念とは異質である。クラスターの構成要素には,その産業に原材料,部品,サービス,人材,情報と提供する企業,団体,ロジステックス企業,大学,研究機関,各種業界団体,自治体などが含まれる。だが,現在注目されているのは,オペレーションレベルにおける集積利益ではなく,イノベーションの促進という効果である。新しいアイデア,ソフトウェア,サービス,技術,製品と生み出す地域的基盤としてクラスターに注目が集まるようになっている。
2次元超伝導相転移から見た超伝導デバイスの革新的評価方法の開発

超伝導ゆらぎや超伝導ー絶縁体転移が超伝導デバイスへ及ぼす影響を評価するためには、系統的に材料を変えて、違いを調べる必要がある。これまでMo系超伝導薄膜であるMoN、MoRu、MoRe薄膜に対して調べてきた。結果は、電子局在で超伝導転移温度(Tc)と常伝導状態での面抵抗(Rsq)との関係を説明するFinkel'steinの式と良く一致し、弾性散乱時間及び臨界面抵抗(Rc)はどの試料も近い値を示している。一方で、超伝導特性は薄膜の乱れの状態と密接に関係しており、フェルミ波数(k_F)と平均自由行程(l)の積k_F lの値が目安となり、膜厚を薄くすると減少し、RsqがRcに近づくと1に近づくことを示した。ただし、減少する割合(傾き)は試料の種類によって異なり、材料の特性を示すパラメータとして期待されることがわかった。RFスパッタ装置で製膜したMoRe薄膜はX線回折ではアモルファス状態になっていることが予想される。また、Reは原子番号も大きく乱れを導入する元素としては効果的であることが期待される。しかしながら、Rcの値は1.5kΩ程度とまだ小さく、現在検討している位相すべりデバイスとして利用するにはRcが量子抵抗である6.45kΩと比較してまだ小さいことから、RFスパッタ時に窒素ガスも導入し、MoRe-N薄膜を窒素ガス流量比と成膜時間を調整して作製し、その諸特性を調べた。スパッタ時間が短い、即ち膜厚が小さいほど窒素ガス流量が多いものがRsqは高く、Tcは低かった。また、変化の幅がスパッタ時間が短いもので大きいことから、薄い膜ほど窒素による乱れの影響が大きいと思われる。今後はさらに数nm程度の薄い膜を作製し超伝導ー絶縁体転移の確認、さらに酸化の程度を調べる事も必要である。MoN、MoRu、MoRe薄膜の作製、超伝導ー絶縁体転移の観測などを行い、MoRe-N薄膜の試料作製および測定を進めている。今後はデバイス応用として期待できるMoRe-N薄膜の窒素組成比依存性を測定する予定である。MoRe-N薄膜はデバイスチップを設計・作製し、物理量の測定にはチップの形態の試料を用いている。これまでは試料作製、超伝導パラメータの測定に重点をおいて研究を進めてきた。今後は、ロックインアンプを用いた高精度の測定環境の整備が必要である。高精度な測定系を構築し、実際に測定する。MoRe-N超伝導薄膜の電気抵抗およびホール抵抗の振る舞いを材料による乱れとの関係から解明する。特にホールピークの観測には、ノイズを低減することができる微小信号交流変調法による測定を行う。2K以下のTc等のデータも加えることにより、測定データがより確度の高いものとなる。共同研究などで2K以下の測定も実施するように検討する。デバイスパラメータと物理量との関係を明らかにするために、デバイスパラメータを実測し、物理量からの予想と対応しているか検証を行う。超伝導ゆらぎや超伝導ー絶縁体転移(SI転移)が超伝導デバイスへおよぼす影響を評価するために、系統的に超伝導材料を変えて、材料による違いが、超伝導ゆらぎやSI転移のパラメータ、そしてデバイスパラメータに及ぼす影響を調べている。MoN薄膜の面抵抗に対する超伝導転移温度(Tc)の低下は、NbN薄膜と同様に電子局在で説明するFinkel'steinの式と良く一致し、弾性散乱時間及び臨界面抵抗は近い値であった。一方で、平均自由行程は求め方によって大小も異なる結果となった。また、MoN薄膜に対して磁場誘起のSI転移が観測され、スケーリング則が成り立っている。つまり、膜厚誘起と磁場誘起でメカニズムが異なる可能性がある。また、Tcの上下両方の温度領域で、ホール抵抗の磁場依存性にピークが観測された。Tc以上の温度におけるピークは超伝導ゆらぎによる解析と一致することから、絶縁体側にクーパー対が存在する可能性を示している。MoRu薄膜やMoRe薄膜についても、MoNと同様な実験結果を得ている。特に、RFスパッタにより作製したMoRe薄膜では、超伝導ゆらぎや膜厚誘起のSI転移を観測した。超伝導特性は薄膜の乱れの状態と密接に関係しており、フェルミ波数と平均自由行程の積kF Lの値が目安になることを示した。つまり、膜厚を薄くし、臨界面抵抗に近づくとkF Lは減少していき、臨界面抵抗付近で1程度になる。ただし、減少する割合(傾き)は試料の種類によって異なり、材料の特性を示すパラメータとして期待される。異なる系統の材料としてNbGeN薄膜も作製している。窒素分圧を1%以下までも少なくして成膜したが、実験の範囲内で最も少なくした0.3%でも薄膜の40%程度含まれており、窒素分圧でコントロールすることはかなり難しいことがわかった。MoN薄膜の解析が進み、MoRuやMoRe薄膜の作製、超伝導ー絶縁体転移の観測など、試料作製および測定に関しては進んでいる。研究実施計画ではMoN薄膜のMo/N組成比依存性を測定する予定であったが、MoRuやMoReなど原子を変更した場合の変化を調べる方が、デバイスパラメータの調査には効率的であるとして、変更した。その他は計画通りに進んでいる。Nb-Ge-N薄膜はわずかな窒素分圧でも、NbがNと反応し窒素組成比が40%程度になることがわかった。そのため、Nb3Geを作製しその後で窒素と反応させるなど、作製方法の工夫が必要である。

ロックインアンプを使った測定方法が有効であることは確認した。実際の測定で利用できるような整備が必要である。超伝導ゆらぎや超伝導ー絶縁体転移が超伝導デバイスへ及ぼす影響を評価するためには、系統的に材料を変えて、違いを調べる必要がある。これまでMo系超伝導薄膜であるMoN、MoRu、MoRe薄膜に対して調べてきた。結果は、電子局在で超伝導転移温度(Tc)と常伝導状態での面抵抗(Rsq)との関係を説明するFinkel'steinの式と良く一致し、弾性散乱時間及び臨界面抵抗(Rc)はどの試料も近い値を示している。一方で、超伝導特性は薄膜の乱れの状態と密接に関係しており、フェルミ波数(k_F)と平均自由行程(l)の積k_F lの値が目安となり、膜厚を薄くすると減少し、RsqがRcに近づくと1に近づくことを示した。ただし、減少する割合(傾き)は試料の種類によって異なり、材料の特性を示すパラメータとして期待されることがわかった。RFスパッタ装置で製膜したMoRe薄膜はX線回折ではアモルファス状態になっていることが予想される。また、Reは原子番号も大きく乱れを導入する元素としては効果的であることが期待される。しかしながら、Rcの値は1.5kΩ程度とまだ小さく、現在検討している位相すべりデバイスとして利用するにはRcが量子抵抗である6.45kΩと比較してまだ小さいことから、RFスパッタ時に窒素ガスも導入し、MoRe-N薄膜を窒素ガス流量比と成膜時間を調整して作製し、その諸特性を調べた。スパッタ時間が短い、即ち膜厚が小さいほど窒素ガス流量が多いものがRsqは高く、Tcは低かった。また、変化の幅がスパッタ時間が短いもので大きいことから、薄い膜ほど窒素による乱れの影響が大きいと思われる。今後はさらに数nm程度の薄い膜を作製し超伝導ー絶縁体転移の確認、さらに酸化の程度を調べる事も必要である。MoN、MoRu、MoRe薄膜の作製、超伝導ー絶縁体転移の観測などを行い、MoRe-N薄膜の試料作製および測定を進めている。今後はデバイス応用として期待できるMoRe-N薄膜の窒素組成比依存性を測定する予定である。MoRe-N薄膜はデバイスチップを設計・作製し、物理量の測定にはチップの形態の試料を用いている。これまでは試料作製、超伝導パラメータの測定に重点をおいて研究を進めてきた。今後は、ロックインアンプを用いた高精度の測定環境の整備が必要である。Mo系超伝導薄膜の材料による乱れと物理量との関係を詳細に調べる。特に材料としては、MoReの成分比や基板の違いにより乱れの状態を変えた試料を作製し、電気抵抗や磁気抵抗測定を行う。デバイスパラメータと物理量との関係を明らかにするために、デバイスチップを設計、作製し、デバイスパラメータを実測し、物理量からの予想と対応しているか検証を行う。測定に関しては、高感度測定とより低温での測定を計画している。高感度測定は、ロックインアンプを用いた高精度な測定系の構築を進めており、これまで以上に高精度な測定データを用いて、解析を行う。特にホールピークの観測には、ノイズを低減することができる微小信号交流変調法による測定を行う。2 K以下のTc等のデータも加えることにより、測定データがより確度の高いものとなる。現在測定に用いちているPPMSのオプションを追加したり、他研究機関との共同研究などで、2 K以下の測定を実現する。
ストレス誘発性不安緩衝における海馬歯状回抑制性細胞の重要性

1頻回水泳やPKN1 KOによる海馬歯状回抑制性細胞の興奮性変化を、PV、CCK、SOM陽性細胞の3種類の抑制性細胞のうち、初めに歯状回出力を強力に抑制しているPV細胞について注目する。PV細胞を目視でパッチし電流注入して発火させ、強制水泳やPKN1 KOによる興奮性亢進があるかを観察しながら細胞にバイオサイチンを注入する。その後記録細胞がPV陽性か免疫染色で確認する。次にCCK,SOM陽性細胞についてPV細胞と同様の実験を行う。ラベルなしの目視で抑制性細胞の記録が難しい場合は、GFP-SOMマウスやCCK-eGFPマウスの使用を検討する。頻回水泳やPKN1 KOで興奮性変化が見られれば、mGluR阻害剤、グルタミン酸トランスポーター阻害剤の効果を検討する。2歯状回マウスin vivoカルシウムイメージングによる、興奮性・抑制性細胞活動のストレス性変化次に、頻回水泳やPKN1 KOによる興奮性変化が、顆粒細胞に比べて抑制性細胞で大きいかどうか、抑制性細胞が蛍光でラベルされたVGAT-Venusマウスを用いて2-photon顕微鏡を使って、in vivoカルシウムイメージングを行い活動変化の差を比較する。3抑制性神経細胞のPKN1発現低下が不安の軽減を誘発するか?上記1、2の実験において頻回水泳やPKN1 KOが抑制性細胞において興奮亢進が観察されれば、次に抑制性細胞でのみPKN1 KOを行い、不安の抑制が抑制性細胞によって生じているか検討する。向井准教授所有のPKN1 floxマウスに、VGAT-cre、あるいはPV-creマウス等を掛け合わせてVGAD- or PV-PKN1KOマウスを作成し、不安の減少が見られるか行動実験で確認する。平成30年4月に群馬大学から佐賀大学に移動して、現在佐賀大学で遺伝子改変マウスのコロニー作成と、実験装置の立ち上げを行っているため、上記に記載した実験計画が大幅に遅延している。佐賀大学での実験装置の立ち上げはかなりできあがってきたが、遺伝子改変マウスのコロニー作成の進展が遅いので、交配ケージを増やす等の対策を現在行っている。まずは遺伝子改変マウスを使用しない実験に関して早急に実施する予定である。前述の通り平成30年4月に、群馬大学から佐賀大学に移動したために、備品の移動や遺伝子改変マウスコロニーの再構築等があり、実験が大幅に遅延して未使用の予算が発生した。
都市計画の基礎としての都市生態系の総合的研究

人間はその出発においては、自然生態系の一要素であったが、集落の形成にみられるように、ハビタットの人為人工化によって人為生態系を作る一方、自らはヒトとしての生物的性質の社会化文化化をはかって人間となり、系の主要素となった。都市と人間のこのような経緯は、都市環境が人間としての生活だけではなく、ヒトにとっても好適なものとして計画されるべきことを示している。したがって本研究は、都市生態系の構造と機能を人間主体的総合的に捉えなおし、今後のハビタット形成、即ち都市計画の基礎となる新しい都市モデルを得ることを目的にし、千葉市・市原市地域をフィールドとして研究を行った。都市は地勢・地形的特徴をもつ。そこでフィールドに成立する都市生態系を陸域と水域の面から捉え、人間活動とそれによって生じる問題を整理し、これを景観生態学的アプローチから特徴を明らかにした。また近郊農村との相互関係を、緑地の変遷と価値変化を軸に明らかにした。緑道を含めて都市生態系の緑地は、今日ではre-habitationの結果であり、この点から都市開発前後の植生動態を明らかにした。また都市の動物相の主要素であるペット動物を、都市居住者の心理的代替行動との関係で、また居住民の永住意識や子供の遊びの質の面からそれぞれ分折し、都市における人間生体的な環境制御の要件の示唆を得た。以上の都市生態系有機的要素の動態把握に加え、水・エネルギー・情報といった要素の動態については、それらの移動に伴う価値転換も含めて資料を集め解析し、都市一般および地域による特徴を明らかにした。これらに加えて、研究成果を都市計画におりこむ手法の一つを開発することに併せ、環境計画のフローチャートをフィールドに沿って作製し、また、都市モデルのシュミレーションを行った。これらの成果は、和文と英文の報告書にまとめ、国内外に配布した。