hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精密比熱測定でみる量子臨界点の不純物散乱による制御

この事実はFeSeにおいてS置換に伴う化学圧力効果のみでは磁性や高温超伝導相が観測されないこととは対照的であり、S置換効果と圧力効果の同時制御により、高温超伝導相と磁性相について新たな関係を見出した。これら新たな系に対して、磁性相あるいはその量子臨界性が不純物によりどのように変化するか検証していく必要がある。本年度は特に長時間緩和法の立ち上げとその運用、及び新たに反強磁性相との関連性が示唆される系に対す量子臨界性の検証を行った。本研究課題では、量子臨界点における異常物性の不純物効果を調べることを目的としており、不純物導入前の予備測定を鉄系超伝導体BaFe2(As,P)2及び、AFe2As2(A=Rb,Cs), Fe(Se,S)について行った。立ち上げた比熱測定システムはおおよそ期待した分解能を持っており、本研究課題で対象とする50-100マイクログラム以下の試料に対しても測定を行える。また、12Tまでの磁場下でも比熱測定を行うことができ、長時間緩和法を用いた比熱測定システムの立ち上げに成功したと言える。現在、これらの試料に対して電子線照射による不純物導入を行っている段階であり、今後立ち上げた比熱測定システムや既存の測定装置を用いてその物性がどのように変化するか調べていく。重い電子系超伝導体や銅酸化物高温超伝導体、及び鉄系超伝導体に代表される強相関超伝導物質においては、磁気秩序相や軌道秩序相、及び電荷秩序相といった有限温度で出現する秩序相を絶対零度に制御したいわゆる量子臨界点付近で異常物性及び超伝導が観測される場合が多く、それらと量子臨界点の関連性が盛んに研究されている。本年度は既存の測定システムを用いた電気抵抗率測定や磁場侵入長測定、及び立ち上げに成功した長時間緩和法を用いた比熱測定を行い、量子臨界点近傍の超伝導相について調べた。反強磁性量子臨界点の存在が知られている鉄ニクタイドBaFe2(As,P)2について、前年度までに電子線照射を用いて単結晶試料に人工格子欠陥を導入した。未照射の試料においては超伝導転移温度が最大となる点である最適組成点が反強磁性量子臨界点に非常に近く存在したが、電子線照射を行い反強磁性量子臨界点を移動させると、最適組成点も同様な量だけ移動することが明らかとなった。これは、反強磁性量子臨界点により超伝導状態が増強されていることを直接的に示す非常に重要な結果であると考えられる。反強磁性量子臨界点近傍で生ずる超伝導体の原型とされる重い電子系CeCu2Si2に対して超伝導対称性を決定する為に電子線照射による影響を調べた。反強磁性相近傍では異方的な超伝導対称性が期待されるという従来の考え方に反して、符号反転のない等方的な超伝導対称性が実現していることを示す結果を得た。軌道秩序の量子臨界点が示唆される鉄カルコゲナイドFe(Se,S)に対して、量子臨界点付近での超伝導状態の変化を調べた。その結果、軌道無秩序相に入ると超伝導転移付近で比熱の温度依存性が劇的に変化することが分かった。これは母物質のFeSeにおいて議論されているBCS-BECクロスオーバー状態を熱力学的に検知している可能性があり新奇な結果であると考えられる。強相関物質においては磁性、軌道や電荷の秩序相を絶対零度に制御した量子臨界点付近で異常物性や新奇超伝導相が出現する場合があり、これらの関係性を明らかにすることは重要である。電子線照射を用いた鉄系超伝導体の研究から反強磁性量子臨界点が超伝導状態を増強していることを示唆する結果を得た。また反強磁性量子臨界点近傍の超伝導体の原型とされる重い電子系CeCu
カンボジアにおける農村から都市への若年出稼ぎ労働者による家族形成に関する研究

カンボジアの都市出稼ぎ労働者と農村世帯を対象とした調査で得たデータを分析した結果,農村の若者の都市への出稼ぎは、出会いの機会の提供を通じて他州出身者間の結婚を増やしており、その結果、そのまま出稼ぎ先や結婚相手の故郷に住むという形で、とくに零細農家の子どもの離村を促していることが明らかになった。親たちは,離村した子どもには農地を分与しないことが多いが,原則としては均分相続を志向しており,カンボジアでの農地細分化は今後も続くと予想される。申請時の計画では、現地調査は、平成20年度に農村部で、21年度に都市部で実施することとなっていたが、調査員確保上の都合により、都市部での調査を20年度に、農村部での調査を21年度に実施することとした。平成20年8月にカンボジアで予備調査を実施し、調査地を選定した上で、同年12月から平成21年1月にかけて、首都プノンペンにて若年出稼ぎ労働者に調査票を用いた聴き取り調査を実施した。調査対象は18歳から30歳までの男女(男子246人、女子146人、うち既婚者は男子51人、女子19人)で、その主な職業は、男子がバイクタクシー運転手、建設作業員、荷物運搬など、女子は全員が縫製工場労働者である。調査では、プノンペンでの労働条件や生活実態などのほか、将来の帰村意思や(希望する)結婚相手とその理由、親からの土地相続の有無などについて尋ねた。この調査で得られたデータの分析にはまだ着手できていないが、平成21年度に実施する農村部での調査結果とあわせて分析することにより、農村から都市への出稼ぎが、出稼ぎ労働者の居住地や職業、結婚相手の選択ならびに土地相続の有無を通じて、農村や都市の人口構成、労働市場、農村の土地分配や産業構造にどのような効果を及ぼしているかを把握する。本研究の目的は、カンボジアにおける農村から都市への若年出稼ぎ労働者による家族形成の決定要因を明らかにするとともに、若年出稼ぎ労働者による家族形成と農村の社会経済構造や土地相続制度との間の相互規定関係を把握することである。この目的を達成するため、首都プノンペンにおいて農村出身の若年出稼ぎ労働者(計400名)に対する聴き取り調査を、プレイベン州、ポーサット州の計3村において世帯調査(計574世帯)を行った。それらを通じて得たデータとその分析により、以下の結果を得た。第1に、家族への愛着や親を助ける責任感ゆえに、出稼ぎした若者の多くは故郷に帰るつもりであり、そしてそれゆえに同郷の相手と結婚を希望している。事実、出稼ぎした若者の多くは故郷に帰り、同郷の相手と結婚している。また、「相手の家族も近くにいる」ということが同郷の異性との結婚を望む理由となっており、カンボジア農村における家族の紐帯の重要性を示している。第2に、しかしながら、出稼ぎは、出会いの機会の提供を通じて他州出身者同士の結婚を増やしており、その結果として、そのまま出稼ぎ先や結婚相手の故郷に住むという形で、若者の離村を促している。出稼ぎ後に他州出身者と結婚し、離村する確率がとくに高いのは、土地なし・零細農家の子どもである。いわば、貧困家庭の子どもは他所へ新天地を求めているわけであるが、この戦略は、家族の紐帯を弱めるという副作用を伴う恐れがある。第3に、こうして離村した子どもは、親から農地を相続しない確率が高い。しかし親のほとんどが「子ども全員に土地を分け与える予定」と回答しており、事実、結婚後も村に住む子どもにはほとんどの場合土地が分与されている。したがって、出稼ぎを契機とした子どもの通婚圏の拡大や離村にも関わらず、農地の均分相続制度はまだ基本的には維持されており、カンボジアでの農地の細分化は今後も続くと予想される。
アルコ-ル代謝酵素のDNA変異とアルコ-ル代謝能との関係ならびにその法医学的応用

健常な日本人を被験者として,その末梢血からDNAを抽出・精製しアルコ-ル脱水素酵素(ADH)βサブユニットの遺伝子型ならびにアルデヒド脱水素酵素(ALDH)ALDH2アイソザイムの遺伝子型を調べるとともに,エタノ-ル経口投与実験を行なってアルコ-ル感受性あるいはエタノ-ル代謝能を調べ,両者の結果を比較した.(1)ADH2:遺伝子頻度はβ_1サブユニット遺伝子(ADH2^*1)が0.35,β_2サブユニット遺伝子(ADH2^*2)が0.65であった.日本人剖検肝を用いて得られたADH2表現型から推定される遺伝子頻度(ADH2^*1が0.300.40程度)と当然のことながら矛盾していない.ADH2遺伝子型とアルコ-ル代謝能との間には一定の関係は見られなかった.(2)ALDH2:遺伝子頻度は活性型遺伝子(ALDH2^*1)が0.70,不活性型遺伝子(ALDH2^*2)が0.30であった.被験者の約半数はALDH2^*2遺伝子を有し,彼らは飲酒後顔面の紅潮をきたし,また毛根試料からALDH2アイソザイムの活性が検出されなかった.ヘテロ接合型の者は酵素活性が低くて検出されないため,これまで「ALDH2欠損」型とみなされていた点を考慮すれば,以上の結果は日本人のALDH2表現型とアルコ-ル感受性との従来の比較結果とよく一致する.また,ALDH2^*2遺伝子を有する者では血中アセトアルデヒド濃度は高値を,エタノ-ル除去速度,β_<60>は低値を示し,ホモ接合型ではこれがより著明であった.なお,このことはADH2遺伝子型に拘らずみられた。(3)まとめ:ALDH2^*2遺伝子の存在は,低または無酵素活性により飲酒後血中アセトアルデヒドの著明な上昇をもたらし,これが不快症状をおこすとともにエタノ-ルの酸化そのものにも阻害的に影響するが,ADHの多型はヒトのアルコ-ル代謝能に深い関与はしていない.健常な日本人を被験者として,その末梢血からDNAを抽出・精製しアルコ-ル脱水素酵素(ADH)βサブユニットの遺伝子型ならびにアルデヒド脱水素酵素(ALDH)ALDH2アイソザイムの遺伝子型を調べるとともに,エタノ-ル経口投与実験を行なってアルコ-ル感受性あるいはエタノ-ル代謝能を調べ,両者の結果を比較した.(1)ADH2:遺伝子頻度はβ_1サブユニット遺伝子(ADH2^*1)が0.35,β_2サブユニット遺伝子(ADH2^*2)が0.65であった.日本人剖検肝を用いて得られたADH2表現型から推定される遺伝子頻度(ADH2^*1が0.300.40程度)と当然のことながら矛盾していない.ADH2遺伝子型とアルコ-ル代謝能との間には一定の関係は見られなかった.(2)ALDH2:遺伝子頻度は活性型遺伝子(ALDH2^*1)が0.70,不活性型遺伝子(ALDH2^*2)が0.30であった.被験者の約半数はALDH2^*2遺伝子を有し,彼らは飲酒後顔面の紅潮をきたし,また毛根試料からALDH2アイソザイムの活性が検出されなかった.ヘテロ接合型の者は酵素活性が低くて検出されないため,これまで「ALDH2欠損」型とみなされていた点を考慮すれば,以上の結果は日本人のALDH2表現型とアルコ-ル感受性との従来の比較結果とよく一致する.また,ALDH2^*2遺伝子を有する者では血中アセトアルデヒド濃度は高値を,エタノ-ル除去速度,β_<60>は低値を示し,ホモ接合型ではこれがより著明であった.なお,このことはADH2遺伝子型に拘らずみられた。(3)まとめ:ALDH2^*2遺伝子の存在は,低または無酵素活性により飲酒後血中アセトアルデヒドの著明な上昇をもたらし,これが不快症状をおこすとともにエタノ-ルの酸化そのものにも阻害的に影響するが,ADHの多型はヒトのアルコ-ル代謝能に深い関与はしていない.アルコ-ル脱水素酵素ならびにアルデヒド脱水素酵素遺伝子の各変異部位(ADH_2、ALDH_2遺伝子内)付近をPCR法にて増幅するためのプライマ-ならびに各正常型(ADH^1_2)、変異型(ADH^2_2)に特異なプロ-プを合成した。無作為抽出した50名以上の被験者の末梢血からDNAを抽出・精製し、これらのサンプルにつき合成したプライマ-を用いてPCR法により変異部位付近を増幅したのち、各PCR産物をドット・ブロットし、ラジオアイソト-プで標識した各プロ-ブを用いて、ALDH_2遺伝子型を判定した。これにより推定される遺伝子頻度は、活性型遺伝子(ALDH^1_2)が0.64、不活性型遺伝子(ALDH^2_2)が0.36であった。ついで、上記被験者に対しアルコ-ル経口投与による飲酒実験(体重1kgあたりエタノ-ル0.4g)を行ない経時的に血中エタノ-ルおよびアセトアルデヒド濃度を測定した。不活性型遺伝子を有する者では血中アセトアルデヒド濃度が高くまた飲酒後著明に顔面紅潮が現れた。この傾向はホモ接合型で特に著明であった。

毛根から抽出したアルデヒド脱水素酵素の活性染色では、ヘテロ接合型も不活性型遺伝子のホモ接合型も活性を示さないが、実際にはヘテロ接合型でも僅かに活性を有し、不活性型遺伝子のホモ接合型ほどには血中アセトアルデヒド濃度が上昇しないて考えられる。エタノ-ル代謝速度、β_<60>値は、不活性型遺伝子を有する者では活性型遺伝子のホモ接合型に比べ低い傾向にあった。血中アセトアルデヒド濃度が上昇することがエタノ-ル代謝の第1段階を抑制し、エタノ-ルの代謝速度に影響を与えるものと考えられる。平成2年度に引続き,より多くの被験者(73名)の末梢血からDNAを抽出・精製し,アルデヒド脱水素酵素ALDH2アイソザイムの遺伝子型を調べた。これにより推定される遺伝子頻度は,活性型遺伝子(ALDH2^*1)が0.70,不活性型遺伝子(ALDH2^*2)が0.30であった.アルコ-ル経口投与実験も引き続き行ない各被験者のアルコ-ル感受性をみた.被験者の約半数はALDH2^*2遺伝子を有し,これら被験者のALDH2アイソザイムは活性が検出されず,また飲酒後顔面顔面の紅潮をきたした.同様に,アルコ-ル脱水素酵素βサブユニットの遺伝子型を調べた.遺伝子頻度はβ_1サブユニット遺伝子(ADH2^*1)が0.35,β_2サブユニット遺伝子(ADH2^*2)が0.65であった.なお,血緑関係の明らかな家族の家系分析から両者の遺伝は単純なメンデルの法則に従うことがわかった.アルコ-ル経口投与実験から得られる各被験者のアルコ-ル代謝能とADH2,ALDH2の各遺伝子型との関係を調べた.ADH2遺伝子型とアルコ-ル代謝能の間には一定の関係は見られなかったが,ALDH2^*2遺伝子を有する者では血中アセトアルデヒド濃度は高値を,エタノ-ル除去速度,β_<60>は低値を示し,ホモ接合型ではこれがより著明であった.
糖鎖が生み出すペリニューロナルネットの多様性と神経可塑性における機能の解明

抑制性神経細胞の一つであるパルブアルブミン陽性細胞(PV細胞)の周囲にはペリニューロナルネット(PNN)と呼ばれる特徴的な細胞外マトリクス構造が存在する。最近の研究からPNNはPV細胞の機能を制御することで、神経可塑性や記憶形成に関わることが分かってきた。以前からPNNには多様性があることが示唆されていたがその詳細は不明であった。そこで本研究ではPNNの構造多様性を捉えるための方法を確立を目指した。これまでの多くの研究ではPNNの検出のためにN-アセチルガラクトサミン結合性レクチンであるWisteria floribunda agglutinin (WFA)レクチンが使われていたが、本研究ではWFAレクチンに加え、Cat315, 316と呼ばれるモノクローナル抗体を使用した。その結果、PNNの主要な構成成分であるコンドロイチン硫酸プロテオグリカン(CSPG)上の糖鎖構造の違いによって、PNNが4種類に分類できることを明らかにした。WFAは広範なPNNマーカーだが、一方で、Cat316とCat315は、一部のPNNを標識することが分かった。さらに、Cat316陽性PNNは視覚野4層に、またCat315陽性PNNは5-6層に濃縮することが示された。また、3種類のプローブはいずれも、アグリカンと呼ばれるCSPGの糖鎖構造の違い識別することが分かった。WFAとCat316はコンドロイチン硫酸(CS)鎖が伸長した構造を認識するのに対し、Cat315はCS鎖の伸長が停止した構造に結合性を示した。また、PV細胞の機能に必要なOtx2タンパク質はCS鎖の伸長したPNNと共局在することを示した。アグリカン上の糖鎖構造の違いによってペリニューロナルネットの多様性が生じることを明らかにし、その成果を論文として公表することができたため。現在までにペリニューロナルネット多様性の構造的基盤をある程度明らかにすることができた。一方で、ペリニューロナルネットの構造多様性が、神経機能にどのような影響を及ぼすのかの理解には至っていない。今後は当初の計画に従って、ペリニューロナルネットの構造を人為的に改変することで、これらの課題に取り組む。計画当初に設備備品費として遺伝子導入装置を計上していたが、この装置は汎用性が高く本科研費とは別の研究費を充てることができたため、次年度使用額が生じた。一方で、遺伝子導入実験には当初の計画よりも高額の試薬、消耗品、電極が必要であったため、次年度使用額はこれらの購入に充てることとする。そのため、研究全体としては当初の計画通りの実験内容を実施する予定である。
コアグラーゼ陽性ブドウ球菌の薬剤耐性と進化

コアグラーゼ陽性ブドウ球菌(CPS)7菌種は鑑別が難しく、しばしばS. aureus以外のCPSはS. aureusと誤同定されてしまう。そのため、動物におけるCPSの生態の本質は不明のままであった。本研究では、。今年度の研究計画である動物由来Staphylococcus aureusクローンの宿主特異性について解析するため、様々な動物からブドウ球菌を分離している。ヒト、コモンマーモセット、スローロリス、ウサギ、チンチラ、モルモット、デグー、ジャンガリアンハムスター、ウシ、ブタ、ウマ、イヌ、タヌキ、キツネ、フェレット、ネコ、ハリネズミ、スンクスなどから分離したS. aureus株に対し、Multilocus sequence typing(MLST)を行たった。そのなかでも特に公衆衛生上人間との関わりの深いイヌおよびネコにおけるS. aureusクロニーンのpopulation genetic structureの解析を行い、多様度、病原性因子保有率およびメチシリン耐性遺伝子保有率を評価した。その結果、イヌはS. aureusおよびMRSAのどのクローンも常在しないことが示唆され、ネコの保菌するS. aureusクローンはヒトとは異なることが示唆された。ネコの感染症起因菌としてのMRSA分離株では、人間でみられるST5(日本国内院内型MRSA)とST8(市中感染型MRSA)の2タイプが全てを占めた。それゆえ、ネコ由来MRSAは人間からの感染であることが示唆された。本結果は現在論文作成中である。また、ブドウ球菌属の様々な動物宿主における生態調査を進める過程で、CPSと哺乳類の共進化関係が示唆されたため、「ブドウ球菌と哺乳類の共進化」というテーマで平成23年度学術振興会特別研究員PDに申請し採択されたため、今後も継続して研究を行っていく。また、このPCR法を用いた臨床研究を2件実施した。これらの研究で、犬はMRSAのreservoirにはならないこと、MRSPは検査会社でMRSAに高率に誤同定されてしまうことなどを示し、日本獣医皮膚科学会学術大会・総会に発表した。来年度の研究計画である動物由来Staphylococcus aureusクローンの宿主特異性について解析するため、様々な動物からブドウ球菌を分離している。ヒト、コモンマーモセット、スローロリス、ウサギ、チンチラ、モルモット、デグー、ジャンガリアンハムスター、ウシ、ブタ、ウマ、イヌ、タヌキ、キツネ、フェレット、ネコ、ハリネズミ、スンクスなどから分離したS.aureus株に対し、Multilocus sequence typing(MLST)を行ない、S.aureusクローンのpopulation genetic structureの解析を継続中である。一部の動物のデータを、日本細菌学会総会に発表予定である。本研究では、。
多元性のパラダイムを求めて―民衆文化と芸術創造のテクストとコンテクストの検証

この3年間の研究活動は、国際会議「アフリカの新生」(平成11年度)、「多文化主義、カナダ2000」(平成12年度)、「多文化社会における倫理の構築」(平成13年度)を中心としておこなわれた。国際会議「アフリカの新生」においては、文化、教育、社会、経済、開発などの視点から多面的なアプローチが試みられ、多元性への問いかけにおいて、わが国最初の本格的なアフリカ会議ともいうべき成果をもたらした。「多文化主義、カナダ2000」では、カナダの国策としての,各民族、文化に完全平等を認めるmulticulturalism(多文化主義)とともに、ケベック州のフランス言語文化中心のtransculturalismeがとりあげられ、文学の役割、および文学に反映したメンタリティの問題を通して、多文化主義の現実の複雑さが論じられた。「多文化社会における倫理の構築」では、ポストソビエト、すなわちソ連崩壊後のロシア、エストニアにおける政治、経済における倫理の崩壊、さらに新たな社会的基盤に立っての倫理の模索の実情と問題が検証された。また言語文化のグローバリゼーションの得失を過去の「国家化」と類推して、中央集権化によっては阻み得ない人間文化の根底にある多文化主義の本質が指摘された。いずれの会議にも50100程度の参加者があり、活発な質疑、討論が展開された。また各会議ともに、レジメ、報告論集が発行された。国際会議ではおおむね、「多元性のパラダイム」について、政治、経済、言語など多面的な視点からのアプローチがおこなわれたが、「民衆文化と芸術創造のテクストとコンテクスト」の各論については、水之江(イギリス文学)、木下(ロシア文学)、前田(ドイツ文学)、内間(言語学)の仕事に成果が見られた。「多元性のパラダイムを求めて-民衆文化と芸術創造のテクストとコンテクストの検証」の課題のもとで、研究者は討議を重ね、この一年研究を進めてきた。その過程で、21世紀を迎えて、民族問題、国家と国境線の制定、国家間連合、凡アフリカ運動、経済的には大国や先進国による融資、新たな植民地化、アメリカ主導によるグローバライゼイション、環境破壊問題と自然開発、文化的にはアフリカ・ルネッサンスと民衆民族主義、現代化と伝統主義、など様々な面で激動の著しいアフリカに焦点を当てる必要性を痛感した。そこで専門の研究者を国外から招聘し、さらに国内の研究者も広く呼びかけて研究会および国際会講を開催した。平成12年3月17-18日の両日、千葉大学けやき会館で開催した。有意義な討論と雄弁な議論に時を忘れるほどであった。その折りに、下記の招聘研究者は、国際会議、予備会議、研究会に出席し、下記のテーマに沿い個々に報告を述べ、参加者との討議に応じるとともに、報告書の作成に協力している。その内容は長年の経験と実体験に裏打ちされており、とても貴重なものであった。(1)フェリックス・ムンタリィ教授-「文学とアフリカ・ルネサンス」(2)デービッド・アンサー教授-「民主主義と経済発展に向かう21世紀のアフリカ」(3)アイヴィ・ゴドカ教授-「アフリカ民衆の教育-精神性中心の知恵の正当化」(4)ユージン・シャノン部長-「鉱業開発、環境問題、多国籍企業」(5)ダジュディーン・アブヅル・ラヒーム局長-「グローバリゼイションとアフリカの再植民地化」ほかにフランシス・モト教授(マラウイ大学)は航空機の事故により参加できなかったが、「21世紀アフリカのための経済的、社会文化的、政治的な論題」と題する論考を寄せている。わが国で始めての本格的なアフリカ会議であった。ナイジェリア、ギニア、テュニジア、マラウイ大使館も積極的に協力し、大きな関心を寄せた。

昨年度は、「多元性のパラダイムを求めて-民衆文化と芸術創造のテクストとコンテクストの検証」の課題のもとで、研究を進めてきた結果、「新生アフリカ」と題する国際シンポジウムを開き、アフリカについての広範な分野からの総合報告がなされた。そのなかで、特に重要な名テーマとして、多文化主義の問題がクローズアップされた。それを受けて、今年度は、多文化主義についての研究を進めていくことになった。平成12年4月から研究をすすめ、多文化主義国家としての歴史の深いカナダに注目して、カナダにおける多文化主義についての国際会議を、平成12年12月15日に開いた。カナダから、4人の専門の研究者を招聘し、国内にもよびかけ、有意義な活発な討論と雄弁な議論に時を忘れるほどであった。この4人の研究者は、下記のテーマに沿い、ここの報告を述べ、参加者との討議に応じるととも、報告書の作成に協力している。その分野における第1人者がそろっているだけあって、大変、味わい深く、貴重であった。(1)スマーロ・カンブレーリ教授-「ポストエスノシティと現代性:今日のカナダ多文化主義」(2)パトリシア・スマート教授-「2極性の解体-:女性作家とケベック文学における文化的衝突」(3)アーマンド・ルッフォ教授-「カナダにおける現代現地文学:自由、生存をこえて」(4)ドナルド・ビーチャー教授-「エレーナ・マッカフェーリの'憩いのベンチ':双文化的良心の研究」最後に、質問・討議自身が学術的にとても深いものであり、かなり高水準の国際会議であった。今年度の研究の主要なテーマは多文化社会における倫理の問題であった。昨年度、カナダにおける多文化主義の社会的実験、言語文化のメンタリテイに潜在する衝突を検証してきた後で、本年度は、75年間にわたって、本来的な多文化社会を中央集権的に統合しようとしてきたソ連が崩壊した後に、ソ連圏での倫理の問題がどのような様相で立ち現れているかを検証することになった。2001年12月14日15日に千葉大学けやき会館および人文社会科学系研究棟で開催された国際会議「多文化社会における倫理の構築」において、ロシアの比較思想の研究者セルゲイ・セレブリャヌイは「ポストソビエトのロシアにおける倫理の問題」と題して、主として政治における倫理を論じた。元来、無神論的で政治権力的である共産党政権において、政治の倫理は無縁のものであり、92年のソ連崩壊後も事実上、旧党エリートによって政治、経済機構を恣意的に牛耳られてきたロシアの政治倫理の頽廃が報告され、いまようやく倫理の問題が提起される段階であることが明らかにされた。エストニアの経済学者アヌ・ビロベーレは経済倫理を決定しているポストソビエト後の個人的、組織的要因について、統計学的資料を駆使して説明した。ハンガリーの言語学者ラスロ・フニャディは言語文化のグローバリゼーションと多文化主義の関係について論じ、多言語の存在を前提とする多文化主義に対して政治的背景をもつグローバリゼーションは逆行的であり、支配的にはなりえないと、旧ソ連圏の場合や現在進行中の英語の優勢現象を例にとり、論証した。会議には100名近くの内外の研究者、留学生が参加し、活発な質疑応答、議論が展開された。
肥満に伴う脂肪細胞の初期炎症状態を調べる動物実験系の確立と食餌予防因子の探索

C57BL/6Jマウス、KK/Taマウス、B6系db/+マウス(レプチン受容体欠損ヘテロマウス)に、高脂肪食と低脂肪食を様々な期間給餌し、脂肪組織中の炎症マーカーのmRNAの発現量を調べた。その結果、4週目より高脂肪食群の脂肪組織重量と炎症マーカーのmRNA発現量が急増した。短期摂食では、炎症マーカーとしてNADPHオキシダーゼサブユニット、MCP-1、IL-6、レジスチンが適しており、さらに8から12週目で耐糖能悪化や脂肪細胞の肥大化が観察された。本実験系を食品の機能解析に適用した結果、大麦ならびに乳中のカルシウムに抗炎症作用があることが示された。本研究では,これまで基礎的知見を蓄積したモデル動物を用いて,軽度肥満における初期炎症状態を評価できるバイオマーカーと測定タイミングを探索することを前半の目的とする。具体的には,炎症性マーカーとして脂肪細胞由来のTNF-α,IL-6,アディポネクチン,肝臓由来のC反応性タンパク質などを検索する。初期炎症段階では分泌量に差がないことも想定されるのでこれらサイトカインのmRNA発現量やマクロファージを誘導するMCP-1などのmRNA発現量も検討する。また,これらの上流に位置するインスリン分泌にかかわるインクレチン(GIP,GLP-1)やグレリンの分泌量または遺伝子発現も調べていく。第一段階として,摂取期間,サンプリングのタイミングなどを検討し,動物実験によるメタボリックシンドロームの予防効果を評価できる実験系を構築する。第二段階として初期炎症状態をモニターできる初期変動マーカーを探索する。第三段階として本評価系を用いて疫学調査の上では有効とされる穀類,乳製品やエビデンスの乏しい健康食品素材などを用い,どのステージにおいて有効なのかについて,食品素材の作用を高感度に検出していくことが研究期間内の到達目標である。本年度は2系統のマウスを用いて中期(10週間)ならびに長期(1724週間)飼育を行い種々のマーカーについて検索した。使用した動物は、DIO(Diet Induced Obesity)マウスとして知られる高脂肪食を投与したC57BL/6Jマウスと精製飼料摂取により体脂肪蓄積が促進し,高血糖を発症するKK/Taマウスを使用した。その結果、DIOマウスは10週間飼育と24週間飼育の比較をした結果、後腹壁脂肪、腸間膜脂肪の重量が1.5倍以上重くなり、腹腔内脂肪の蓄積が観察された。一方、KK/Taマウスは10週間飼育で体重のピークを迎え、17週間飼育時には糖尿病により衰弱し、全ての臓器が萎縮した。脂肪細胞サイズは、DIOマウスは10週間飼育と24週間飼育の比較でわずかに肥大化するのみで、脂肪細胞数の増加を示唆する結果であった。KK/Taマウスは細胞サイズが1/2程度に萎縮していた。血清生化学値は、DIOマウスが10週間飼育と24週間飼育の比較をした結果、血清グルコースならびにインスリン濃度の増加、肥満に伴うレプチン濃度の増加とアディポネクチン濃度の低下が観察された。KK/Taマウスでは、10週間飼育で血清グルコースとインスリン濃度が非常に高値を示し、糖尿病を発症していることが示唆された。17週間飼育時にはすでに衰弱のため血清生化学値は全て低下していた。血清の炎症マーカーでああるC-反応性タンパク質は、DIOマウスで加齢に伴い増加したのに対し、KK/Taマウスでは変化がなかった。TNF-αは両系統マウスともに検出限界以下であった。今後、炎症性マーカーの遺伝子発現を調べていく予定である。以上の結果、DIOマウスでは、加齢に伴い、腹腔内脂肪の蓄積と脂肪細胞の機能異常がアデイポサイトカインの分泌量から示唆された。また肥満に関連する酸化ストレスマーカーであるC-反応性タンパク質も増加することが確認された。一方、KK./Taマウスは10週間飼育ですでに糖尿病を発症したが、炎症性マーカーの変動は脂肪細胞などには認められなかった。今後は、C57BL/6J系のマウスを基本に、初期炎症を発症するモデルをさらに検討していく予定である。本年度はB6系db/+マウス(レプチン受容体欠損ヘテロマウス)とそのワイルドタイプマウスに、高脂肪食と低脂肪食を11週間給餌し、肥満に伴い血液ならびに腹腔内脂肪組織の炎症性マーカーがどのように変動するか検討した。次に立KK/Taマウスを用い、低脂肪食で8週間飼育した場合と高脂肪食で15週間飼育した場合の血液ならびに腹腔内脂肪組織の炎症性マーカーの変動を比較した。脂肪組織の蓄積は、B6系db/+マウスおよびワイルドマウスいずれも、高脂肪食により有意に蓄積量が多かった。

ただし、内臓脂肪である腸間膜脂肪において、高脂肪食ではワイルドマウスが、低脂肪食ではヘテロマウスが有意に高かった。KK/Taマウスにおいては、高脂肪食の影響を受けにくく、B6系ワイルドマウスの高脂肪食と低脂肪食の中間の量であった。B6系db/+マウスの傾向は糖尿病を発症するKK/Taに似た挙動を示すことが推定された。血液マーカーとしてCRP、TNF-α、TBARSを測定した結果、脂肪蓄積によらずいずれも有意な差は検出されなかった。全身の分泌量を反映する血液マーカーでは初期の炎症は検出できないことが認められた。そこで、局所的な影響を見るため、肥満に伴い脂肪組織に集積するマクロファージに着目し、F4/80で免疫染色を行った。その結果立低脂肪食ではほとんどマクロファージ免疫染色像が観察されなかったが、高脂肪食では顕著なマクロファージの浸潤が観察された。そこで、マクロファージに関連するmRNA発現量をリアルタイムPCRにて測定した。その結果、高脂肪食は低脂肪食に比べて、F4/80の発現が5倍、MCP-1の発現が3.5倍上昇した。TNF-αのmRNA発現量も高脂肪食で増加したが、F4/80,MCP-1ほどではなかった。以上の結果、高脂肪食を負荷する実験モデルにおいてはC57BL/6Jマウスが適すると推定した。また、初期炎症のマーカーはマクロファージの浸潤度とマクロファージが分泌する炎症促進マーカーが有力であると推定した。これまでの検討結果から、高脂肪食を負荷する実験モデルにおいてはC57BL/6Jマウスが適し、初期炎症のマーカーはマクロファージが関連する炎症促進マーカーが有力であると推定した。そこで、本年度はC57BL/6Jマウスに高脂肪食または高炭水化物食を投与し、1週、2週、4週目に経時的に解剖し、腹腔内脂肪組織(精巣上体周辺脂肪、後腹壁脂肪、腸間膜脂肪組織)の蓄積動態を調べると共に、脂肪組織中の炎症促進マーカーのmRNAの発現量をリアルタイムPCRにより分析した。その結果、精巣上体周辺脂肪および後腹壁脂肪重量は給餌開始1週目より高脂肪食群が高炭水化物食群に比べて有意に重量が重かった。また、その差は4週目で顕著な差となった。一方、腸間膜脂肪組織重量にはそのような傾向は観察されなかった。次に炎症マーカーを測定した結果、4週目に高脂肪食群のMCP-1のmRNA発現量が急増した。一方、高炭水化物群にはそのような増加は認められなかった。しかし、F4/80のmRNA発現量は4週目では増加ぜず、マクロファージの集積はまだ顕著ではないと推定した。一方、IL-6は高脂肪食群で増加傾向にあり、4週間の高脂肪食摂取は炎症状態の開始時期であると推定した。なお、前回と同様にTNF一αの発現は4週目では顕著ではなかった。次に、高コレステロール血症を起こすC57BL/6J系統のアポE欠損マウスならびに70mg/kg体重のストレプトゾトシンを微量投与して高脂肪食を与えた新規なII型糖尿病モデルマウスを用いて810週間の飼育を行い、同様の評価を行ったが、C57BL/6Jマウスほどの炎症が惹起されなかった。病態が進み過ぎない時期に評価すべきである可能性が示唆された。
炎症歯髄に関する臨床的および基礎的研究

炎症状態に陥った歯髄は,歯科臨床において頻繁に認められる病態である。本研究は,この炎症歯髄についてその重要な徴候である痛みを直接の解析対象とした機能面からの様々の検索を行い,以下の結論を得た。1.炎症歯髄に関する中枢神経系における神経生理学的研究では,三又神経系と頸髄ニュ-ロンの関係を解析し,下歯槽神経駆動性頸髄ニュ-ロンを同定し,このニュ-ロンに頸筋入力が収束していたことが判明した。2.乳歯から永久歯への交換期の歯髄神経の機能特性の検索では,両者を支配する分岐神経線維が存在した。3.局所麻酔薬中に含まれるepinephrineは,乳歯歯髄神経に対し酸素供給障害による麻酔作用を及ぼした。4.炎症歯髄に関する未梢神経系の生理学的研究では,歯髄に強い刺激が加わると歯髄神経に過敏化が生じ,有髓神経線維の興奮性の増加・減少が生じ,その後無髄神経が興奮性を維持することにより歯髄炎独特の痛みが生じることが判明した。また,歯髄神経内にはこれらの両神経線維の中間型の神経線維の存在も示された。炎症歯髄の除去療法後の歯周組織に分布する神経線維の反応性は,根管貼薬剤により大きく修飾された。6.象牙質感覚過敏症の処置薬として期待されるシュウ酸カリウム溶液の歯髄組織に対する影響と,その臨床的有効性を検討したところ,この薬液は歯髄に無刺激性であり,臨床症状を非常に効果的に改善した。7.歯の疾患が原因となり三又神経領域を中心として認められる連関痛について,臨床統計学的に調査した。原因歯の同定には慎重に行われる麻酔試験が,非常に効果的であることが判明した。8.下顎大臼歯歯髄の麻酔方法としては,頬側に加えて舌側への麻酔薬投与が非常に効果的であった。1.須田は炎症歯髄の末梢神経系における情報伝達について、ネコ犬歯歯髄を用いて実験を行った。その結果、歯髄に傷害性刺激を持続して加えると歯髄神経には一過性の応答過敏化が生じた後、応答性が低下することが明らかとなった。なお、初期の応答の過敏化が生じている期間は持続的発射あるいは一発刺激に対する反復興奮が見られることがあった。また、伝導速度の大きい神経線維の応答性の変化は、伝導速度の小さい神経線維よりも早く生じた。すなわち、伝導速度の大きい神経線維の応答性が著しく低下した後でも、伝導速度の小さい神経線維はその応答性を維持した。このような歯髄神経の応答性の変化は、ヒトの歯髄炎の際に惹起される感覚と深く関連しているものと推察された。2.砂田は急性歯髄炎が他の身体領域に及ぼす影響について臨床的研究を行った。その結果、急性の歯髄の痛みが身体他部位に影響を及ぼし、機能的異常を引起していると考えられる症例が多数観察された。しかもこのような現象を引起す原因は、前歯部よりも臼歯部に多く、急性の歯髄の痛みは直接的に、あるいは咬合機能などを介して間接的に連関痛を始めとする異常を誘導する可能性が示唆された。3.砂川は、歯髄炎における中枢神経系内の歯髄駆動ニューロンの反応特性を検索した。その結果、ネコ犬歯歯髄または下歯槽神経に加えた電気刺激に対して反応するニューロンが頚髄より記録された。これらのニューロンは10msec以上の長い潜伏時間を有するものと、10msec未満の短い潜伏時間を有するものとの二群に分類できることがわかった。また、これらのニューロンの中のあるものは、頚部筋群よりの入力をも受けていることが証明された。

これらの所見は、歯周あるいは歯髄疾患患者に認められる、筋の緊張状態や痛みに関係するものと推察された。なお、大脳皮質から歯髄駆動ニューロンを記録するには至らなかった。1.須田は傍骨膜注射によって局所麻酔を行う際、局所麻酔剤中に含まれる血管収縮剤の役割に注目し、その歯髄麻酔効果を検索した。すなわち、成熟したネコの上顎犬歯と眼窩下神経を用い、1:40,000または1:80,000エピネフリン溶液を根尖相当部に注射投与した。エピネフリンの歯髄麻酔効果は、眼窩下神経を電気刺激したときに犬歯から記録される逆行性誘発電位から観察した。その結果、エピネフリン自体が歯髄に対して麻酔効果を有することが確認された。その効果は歯髄の貧血に基づく酸素供給障害によるものと考えられ、作用部位は根尖歯周組織と歯髄内の両者と推定された。したがって、局所麻酔の効果を考えるとき、添加されている血管収縮剤の影響も考慮すべきことが明らかとなった。2.砂田は炎症歯髄の局所麻酔法に関する臨床的研究を行い、正常歯髄と炎症歯髄の麻酔を比較検討した。その結果、麻酔に必要な用量や待期時間については個体差が大きく、両者間に明瞭な差異を見出し得なかった。しかしながら、歯髄炎のために十分な麻酔効果が得られない症例については、歯周靱帯内注射麻酔法が極めて有効であることが見出された。3.砂川はネコを用い、下歯槽神経電気刺激に対してスパイク応答を示す頚髄ニュ-ロンの活動性の記録を継続して行い、その特性を詳細に追求した。その結果、これらのニュ-ロンは10msecより短い潜時を有するもの(Fーtype neuron,n=60)と長い潜時を有するもの(Sーtype neuron,n=101)とに分類された。また、下顎犬歯に髄の電気刺激にも応答したものが11例存在し、これらは全てSーtype neuronであった。以上の結果から、歯髄炎をはじめとする歯科疾患と肩凝りや頚の痛みなどの頚部症状との関連性を考察し、歯髄炎などによる異常刺激は、頚髄ニュ-ロンの興奮性を修飾することが推定された。1,須田はネコを用い,歯髄を効果的に麻酔する方法について検索した。すなわち,成熟したネコの上顎犬歯と眼窩下神経を用い,2%リドカイン,2%メピバカイン,および3%プリロカインの3種の局所麻酔剤を傍骨膜注射または歯根膜内注射することによって,歯髄の麻酔を試みた。歯髄の麻酔効果は,平成元年度と同じく,眼窩下神経を電気刺激したときに犬歯から記録される逆行性誘発電位から判定した。その結果,歯髄の麻酔効果は投与薬剤よりも,むしろ投与方法による影響が強く,歯根膜内注射は上記の逆行性電位を速やかに消失させた。平均消失時間は,リドカイン,メピバカイン,プリロカインで,それぞれ,49秒,1分37秒,1分11秒であった。これに対し,傍骨膜注射は活動電位を消失させるのに長時間を要し(平均消失時間:13分24秒),両群の間には統計学的な有意差が認められた(P<0.01)。さらに,動物実験で有効性が確認された歯根膜内注射を臨床で応用したところ,傍骨膜注射で十分な麻酔効果が得られなかった症例においても,著明な効果が得られることが確認された。2,砂川は平成元年度に引き続いて,下歯槽神経あるいは眼窩下神経の電気刺激に対して応答するニュ-ロンを頸髄(C_2あるいはC_3)より記録し,これらのニュ-ロンの種類を同定するため,脊髄神経を後根切断後に電気刺激し,三叉神経入力により応答性を示す頸髄ニュ-ロンが逆行性に応答するかどうかを検索した。この研究は現在継続中であり,症例を集めて解析を試みようとしている段階である。
在宅介護環境における臭気の発生メカニズムの解明と有効な対策の考案

実際の在宅介護環境において、においに関する調査を実施し、在宅介護環境のにおいの発生場面、そのにおいの強度と不快度、介護空間のにおいのレベルと臭気成分濃度を測定し、各臭気発生源からの臭気発生量と主要臭気成分を解明した。各臭気発生源から発生するにおいに関するデータを基に、在宅介護環境のにおいのレベルを上昇させる原因を明らかにした。おむつ使用時の排泄物臭が一因であることから、介護用おむつの消臭対策について検討し、排泄物の主成分濃度の高低に関係のある要因を導き、においの低減に効果がある消臭機能を見出した。本研究では、在宅介護環境の臭気対策に必要なデータを収集することを目的とし、在宅介護環境(要介護者の寝室)の臭気の発生場面、発生状況を調査した。在宅介護環境に関するアンケート調査協力者の中から訪問調査の了解の得られた対象者の自宅に訪問し、間取りの把握と介護状況等のヒアリング調査を行った。訪問調査のデータを基に、要介護者の属性、住宅の間取り等を考慮し、調査対象者を選定した。要介護者の寝室に、ガスセンサーを設置し、行動記録と対応させて臭気の発生する場面と頻度を調査した。寝室の状況によりガスセンサーの設置数は異なるが、いずれもベッドを囲むようにセンサーを設置した。また、臭気が発生すると考えられるごみ箱付近、台所から調理臭が流れ込む可能性を考え、台所近傍、居室の出入り口付近等にも設置した。介護者には寝室での排泄状況、食事内容、訪問介護の内容、家族の簡単な行動を記録させた。調査は4月5月に実施し、1件につき3日間測定した。調査の結果、ガスセンサーのピーク時と行動記録と対応させると、おむつ交換時、寝室に隣接するトイレでの排泄時、体位変換時、訪問看護中、ごみ箱の開閉時、要介護者の就寝中に値の上昇が見られることが分かった。ガスセンサーの応答頻度は、尿によるおむつ交換が最も高いが、上昇幅は、便によるおむつ交換または浣腸、トイレ(便)の使用など排便行為に関する内容で大きいことが把握された。ガスセンターの変動を基に、定常時、おむつ交換時、摘便時、体位変換時、ごみ箱の臭気を採取し、嗅覚測定、臭気成分分析を行った。その結果、ごみ箱(使用済みおむつ入れ)の臭気濃度が高く、寝室のにおいのレベルへ影響を及ぼしている可能性が示唆された。また、摘便時の臭気強度、不快度が高く、硫黄系化合物、酢酸が検出された。この他の臭気発生場面として体位変換において、アセトアルデヒド濃度が上昇する傾向がみられた。本年度の研究では、2種類の調査を行った。1つ目は、条件の異なる部屋の臭気と布団中の臭気について、2つ目は寝具の付着臭についての臭気分析を行った。いずれも、ガスクロマトグラフ分析計(以下GC)等を用いた機器分析と嗅覚測定法の両面から在宅介護環境における臭気の発生要因と臭気物質の特定を明らかにすることを目的とする。部屋の臭気では、GC(GC-2014、島津製作所製)を用いて、特定悪臭物質22種とホルムアルデヒド、酢酸の定量を行い、ガスクロマトグラフ質量分析計(GCMS-QP2010、島津製作所製(以下GC-MS))を用いて、臭気分析を行った。また、におい嗅ぎガスクロマトグラフ分析計(GC-4000・OP275、GLサイエンス製(以下におい嗅ぎGC))を使用してにおい物質の特定を行った。嗅覚測定法では、パネル選定試験に合格した20代前半の学生6名により、三点比較式臭袋法を用いて臭気濃度を求めた。また、採取した臭気試料の6段階臭気強度、9段階快・不快度、臭気質の回答とにおいに関する自由記述をさせた。寝具の臭気成分分析では、部屋の分析結果から芳香族炭化水素類と低級脂肪酸類を除いた物質を測定し、その他は同様に行った。臭気の放出方法として、100L固形物バッグに寝具を入れ、80°Cで2時間放置(臭気の大部分を放出させる条件)と、30°Cで15時間放置(常温での放出条件)し、再放出させた臭気の分析を行った。結果、部屋のにおいの主成分は、メチルメルカプタン、アルデヒド類、トリメチルアミン、低級脂肪酸であった。その中で、メチルメルカプタンは、人が発生要因である可能性がある。また、低級脂肪酸は寝具以外の部屋などのモノに付着している可能性が示された。寝具からの主成分は、アルデヒド類とトリメチルアミンであった。本年度の研究により、在宅介護環境の臭気発生源からの主な臭気成分と濃度が明らかとなった。本年度の研究目的は、これまで行った在宅介護環境の現場調査および臭気成分分析結果から在宅介護環境における主な不快臭である尿臭を対象として、詳細な臭気成分分析を行い、模擬臭を作成し、模擬臭を用いて空間への臭気の拡がりを実験的に把握し、尿臭の対策を検討することである。(1)尿臭の主要臭気成分の解明:高齢者と若年者の尿臭について臭気成分分析を行い、高齢者の尿臭の特性を把握した。ガスクロマトグラフ分析計等を用いた定量分析と、ガスクロマトグラフ質量分析計を用いた定性分析を行った。その結果、定性分析において、高齢者は若年者より多くの成分が検出された。定量分析においては、高齢者は若年者に比べ臭気成分の濃度が全体的に高く、構成成分としては年代に関係なく3成分が高濃度検出され、尿臭の主要成分と考えられる。

(2)尿臭の模擬臭の作成:尿臭の臭気成分分析結果を基に、高齢者の平均的な尿臭の濃度に調整した模擬臭を作成した。模擬臭の溶媒はおむつ(パッド)への吸収を考慮し、実際の尿に近づけるため純水を使用し、模擬臭試料は体温に近い40°Cで保温して用いた。(3)尿臭の空間への拡がり方の検討:1m3のアクリル製ボックスの中央に、おむつを取り付けたアクリル製のドールを置き、3種類のガスセンサをドールの腹の上(尿臭の漏れの位置と予想される)、太ももの横(尿臭の漏れの位置と予想される)、ボックスの上方(空間の隅)に設置し、空間への尿臭の拡がりを検討した。尿臭については、作成した模擬臭を用いた。本年度の研究において、尿臭の主要成分を解明し、尿臭の模擬臭を作成した。また、模擬臭を用いておつむ使用時の空間への臭気の拡がり方を把握した。来年度は、本年度の結果を基に具体的な対策の検討を進めていく予定である。本年度までに予定していたデータ収集ができており、来年度、具体的な臭気対策の検討を進められるため高齢者介護に使用するおむつの消臭対策について検討し、高齢者介護環境の臭気対策としての有用性を検証した。測定は、現場の尿臭を使用し、アンモニア、硫黄系物質、トリメチルアミン、アルデヒド類、低級脂肪酸類の定量分析とGC-MSによる定性分析を行った。まず、一般的な活性炭シートの有無による消臭効果を検討し、次に、これまでの研究から主成分と特定した臭気物質の消臭性の高い活性炭シートを設置したおむつでの消臭効果の検討を行った。さらに、これまでの結果からより消臭効果が見込める活性炭シートを用い、設置位置なども考慮し、改良したおむつの消臭効果を検討した。実験の結果、活性炭シートを取り付けたおむつにおいて、必ずしもすべての物質濃度が低下するのではなく、増加する物質もみられた。この現象は排泄物の模擬臭では見られなかった現象であり、現場の臭気特有の傾向であることから、実際の現場に適用するため、現場の状況を精査し、改良する必要があることが把握された。介護を要する高齢者では、尿路感染などにかかるケースが多く、おむつ内へ排泄された排泄物が細菌の影響により、より強い臭気を発生させている可能性が示唆された。そのため、消臭機能だけでなく、より高い抗菌性能を加えたおむつを作成し、消臭効果を検討した。その結果、トリメチルアミン等、尿臭の主成分の濃度低減が顕著に認められた。さらに、使用済みおむつの室内での保存方法と室内への臭気の拡散状況について測定し、在宅介護環境に影響する使用済みおむつからの臭気の低減方法の検討を行い、在宅介護環境の臭気対策を提案した。実際の在宅介護環境において、においに関する調査を実施し、在宅介護環境のにおいの発生場面、そのにおいの強度と不快度、介護空間のにおいのレベルと臭気成分濃度を測定し、各臭気発生源からの臭気発生量と主要臭気成分を解明した。各臭気発生源から発生するにおいに関するデータを基に、在宅介護環境のにおいのレベルを上昇させる原因を明らかにした。おむつ使用時の排泄物臭が一因であることから、介護用おむつの消臭対策について検討し、排泄物の主成分濃度の高低に関係のある要因を導き、においの低減に効果がある消臭機能を見出した。平成26年度の研究実施計画に示した通り、在宅介護環境の臭気対策の検討に必要なデータである特定された臭気発生場面等の臭気のレベル、臭気成分に関する基礎データが収集でき、在宅介護臭気の感覚的影響についても解明できつつあり、計画通り研究が進展していると判断できる。
脳内2型トランスグルタミナーゼの特異的阻害法の開発

ヒトの神経細胞は生後に細胞分裂することが無いので、ヒトの寿命と同じ長い年月の間、様々な炎症やストレスに曝される。ハンチントン病やアルツハイマー病などの神経変性疾患の発病にはこれらの炎症やストレスが関与すると考えられているが、その分子メカニズムは未だ不明な点が多い。我々は、炎症や酸化ストレスで誘導される2型トランスグルタミナーゼ(TG2)が、IP3受容体のC末端に位置するグルタミン残基を特異的に修飾し、自食作用(オートファジー)を阻害して神経変性に関与することを見いだした。今回の科学研究費補助金では、IP3受容体に対するTG2の作用をブロックするとハンチントン病の病態が改善する可能性を検証した。実験は、(1)TG2に対して抵抗性を持つIP3受容体(1型IP3受容体配列の2746アミノ酸のグルタミン残基をグルタミン酸に改変したIP3受容体:Q2746E変異体)の発現ベクター、(2)TG2を阻害するターゲット配列を含むIP3受容体のC末端断片の発現ベクターを作成し行った。ハンチントン病の原因遺伝子産物であるハンチンチン変異体を過剰発現した細胞にこれらを共発現させ細胞死を測定した。上記(1)のQ2746E変異体を発現させると、ハンチンチン変異体による細胞死を劇的に抑えることが明らかとなった。カルシウムイメージングにより上記(1)および(2)をそれぞれ発現した細胞でIP3受容体の機能が亢進していることが確認され、またsiRNAによるTG2の発現低下が同様の効果を示すことも確認された。以上の結果からTG2はIP3受容体を介してオートファジー機能を調節しハンチンチン変異体による細胞死を制御することが明らかとなった。この成果はこれまで主流であったアミロイド仮説とは異なる病態メカニズムの存在を示すもので、IP3受容体は神経変性疾患の新たな創薬ターゲットとして期待される。
観察と洞察に基づく人間ロボット協調制御の創出

高齢者介助やリハビリ等の場面で介助者と被介助者との間で求められる信頼関係が,人とその人を支援するロボットとの間にも必要である。そのためには互いに行動を予測しつつ適応的に反応できる「相互誘導」が有効である。本研究では、人間の運動ダイナミクスと動機付けの心理ダイナミクスの変化に基づく予測制御、学習による行動のコンテキスト生成とロボットの人間適応制御を開発し、人とロボットとの相互誘導実現を目指す。本研究は、介助者と被介助者との間に必要な信頼関係を、人間とその人間を支援するロボットとの間にも必要であるという考えの下、人間とロボットが互いに行動を予測しつつ適応的に反応できる「相互誘導」の実現を図ろうとするものである。その特色は、ロボットからの能動的な働きかけによって、人間には認知的・心理的・物理的な誘導を促すインタラクションの構築である。現状では人間の内部をセンシングしても、それをロボットの行動として生成し、相互に理解しあうまでには至っていないので、実現できれば介護の現場等での応用が期待できる。
癌細胞におけるβ-カテニンの細胞内局在を制御する新規間質由来因子の同定

大腸腫瘍において、間質から分泌される因子が腫瘍細胞のβ-カテニンの細胞内局在に影響するか否かを検討した。1.50例の大腸腫瘍検体からlaser capturemicrodissectionシステムを用いて、腫瘍の辺縁浸潤部と中心部からそれぞれ上皮と間質を切り出し、計4セットのRNAを回収した。続いてアレイ法により、腫瘍辺縁部の間質で発現が亢進している因子を網羅的に同定した。その結果、大腸腫瘍の辺縁浸潤部の間質でインターロイキン6(IL-6)、シクロオキシゲナーゼ2(COX-2)、growth arrest specific gene-6(Gas6)などの発現が亢進していた。2.大腸癌細胞株Caco-2,Lovoに対し大容量のIL-6を添加したが、β-カテニンの細胞内局在は変化しなかった。これら細胞株では、IL-6シグナルを伝達するSTAT3の活性が恒常的に亢進していた。そのためSTAT3の活性をdominant negative STAT3ベクターおよびJAK阻害剤AG490を用いて阻害すると、SW480細胞においてβ-カテニンは核から細胞質に移行した。Tcfレポーター活性もそれに伴い減弱し、SW480細胞の増殖は抑制されたため、STAT3経路がWNTシグナルに影響を与え、細胞動態を制御する可能性が示された。3.大腸癌間質におけるCOX-2の発現亢進機序を検討した。線維芽細胞を大腸癌細胞および良性腸上皮細胞と共培養する系を用いて、線維芽細胞周辺の局所的酸素濃度の低下が大腸癌間質におけるCOX-2発現に寄与する可能性を確認した。4.Gas6の及びその受容体Axlを発現している大腸癌細胞DLD-1に対しリコンビナントGas6を添加すると、PI3K/Akt経路が活性化した。その結果DLD-1の細胞増殖は亢進し、同時にアポトーシス抵抗性を示した。これらの実験を通じて、腫瘍の間質から産生される諸因子が、β-カテニンなどを介して大腸癌細胞の増殖に影響を及ぼすことが確認された。これらの知見は、大腸癌の浸潤・転移を抑制する治療法開発につながる可能性があると思われた。大腸腫瘍において,間質から分泌される因子が腫瘍細胞のβ-カテニンの細胞内局在に影響するか否かを検討した.1.まず大腸癌の間質で発現が増強している因子を明らかにするために,約50例の大腸腫瘍患者から得た臨床検体から,laser capture microdissectionシステムを用いて組織の切り出しを行った.腫瘍の辺縁浸潤部と中心部を区別し,また上皮と間質を区別して切り出しを行い,RT-PCR法により擬似c-DNAライブラリーを作成した.その後,DNAアレイ法を用いて発現量に差がある因子を網羅的に検討した.その結果,大腸腫瘍の辺縁浸潤部の間質でIL-1β,TNF-α等のTh1サイトカイン及びCOX-2の発現が上昇していた.2.次にこれら諸因子が大腸癌細胞に与える影響を検討するため,大腸癌培養細胞株に対し,IL-1β,TNF-α等のサイトカイン及びCOX-2の媒介する最終産物であるプロスタグランジンE2を加え,β-カテニンの細胞内局在を検討した.