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胎生期低栄養によって精神疾患発症脆弱性が生じるメカニズムを探る

妊娠期間中の母ラットに対する観察から、母体への低栄養暴露が母性行動に変化を与えている可能性が示唆されており、母性ホルモンであるオキシトシン系の変化との関連に対する検討も行った。わが国では低出生体重児が増加傾向にある。疫学研究の成果から、その原因の一端である胎生期低栄養は統合失調症をはじめとする精神疾患の発症脆弱性を生じさせることが示されており、早急な対策が求められている。本研究では胎生期低栄養と精神疾患発症脆弱性の形成との関連を検討するために、ラットを用いは胎生期低栄養暴露による動物モデルを作成した。胎生期の低栄養暴露と出生時体重の減少との関連は明らかであった。組織学的検討から、胎生期の低栄養暴露と成人期の海馬神経新生の低下との関連を示唆する結果が得られた。妊娠期間中の母ラットに対する観察から、母体への低栄養暴露が母性行動に変化を与える可能性も示唆された。ラットの場合、ヒトの妊娠後期に相当する時期は出生後であり、妊娠後期低栄養暴露群では出生後に母ラットへのカロリー制限を負荷したが、授乳期のカロリー制限は母ラットの母性行動を大きく変化させることが明らかとなったため、一部条件設定の変更を行っているが、この知見から発想を得て、母体への低栄養暴露と母性ホルモンであるオキシトシン系の変化との関連に対する検討も並行して行っている。分子精神医学、うつ病、発達障害前年度の検討を継続し、脳内微小透析法によるドパミン・セロトニン・GABA放出量の検討、強制水泳装置を用いた行動学的評価、胎児脳のエピジェネティクス解析を進めて行く。また、これまでの結果について学術論文を作成する。ラットの場合、ヒトの妊娠後期(third trimester)に相当する時期は出生後に出現するという指摘があるため、妊娠後期低栄養暴露群では出生後に母ラットへのカロリー制限を負荷したが、基礎実験では仔ラットの生存率が減少したため、一部条件設定の変更を行った。しかし、その後の研究計画は概ね順調に進行している。物品費の端数として48,826円が生じた。前年度の検討を継続し、脳内微小透析法によるドパミン・セロトニン・GABA放出量の検討、行動学的評価を開始する。続いて、ラット胎児脳のエピジェネティクス解析に着手する。また、並行して母体への低栄養暴露と母性行動の変化との関連について検討を行っていく。消耗品を中心に使用する。妊娠後期低栄養暴露群では出生後に母ラットへのカロリー制限を負荷したが、基礎実験において仔ラットの生存率が減少したため、一部条件設定の変更を行った。そのため、試薬類などの購入状況に若干の遅れが生じている。免疫組織化学的評価、脳内微小透析法によるドパミン・セロトニン・GABA放出量の検討に必要な試薬類を購入する計画である。
証券取引市場における市場慣行が価格形成に与える影響の解明

今年度の成果については、論文についてはいずれも単著の掲載論文が2本、当科研費の研究成果として3月末時点で完成し今後雑誌に投稿する論文(採択の是非はわからない)が1本挙げられる。さらに、今年度出版した単著の書籍2冊がある。掲載論文1『MBSトレーディングにおける戦略的一考察』はモーゲージ担保証券のプライシングについて、取引市場のトレーダーの行動様式を踏まえて考察したものである。また掲載論文2『先物による裁定取引と流動性』は先物市場における裁定取引の役割についてトレーダーの行動をモデル化するとともに、政策的な視点から流動性供給の必要性をまとめたものである。また、3月末時点で科研費の成果として完成した論文『先物市場における日中の価格形成-決定論的構造の可能性』は先物市場におけるトレーダー間の市場慣行を含む戦略が日中の価格形成に影響を与え、なおかつ決定論的な時系列構造を生み出しているという論文であり、当科研費の研究成果として3年間を総括する論文であると考えられる。既に学会報告として申し込むとともに、近いうちに査読誌に投稿する予定である。また今年度は2冊の単著(1冊は一般書、もう1冊は研究書)を出版したので紹介しておきたい。1冊は一般読者向けに金融工学のエッセンスについて解説した単著『金融工学を勉強しよう』(平成16年4月刊、日本評論社)であり、もう1冊は金融派生商品評価を金融機関の戦略という視点からまとめた『金融派生商品の価格付けに関する戦略的考察』(平成17年2月刊、多賀出版社)であった。科学研究費の研究助成に対して深く感謝申し上げたい。今年度は、証券取引市場における市場慣行が価格形成に与える影響について研究してきたが、科学研究費交付により、以下の2点において一定の成果を得たので報告したい。第1に、市場慣行が価格に及ぼす影響についてである。証券会杜で働く人々に対してヒアリングを行った結果、テクニカル分析の中でも特にキャンドルチャートを中心に市場予測を行う実体が判明した。そこでそうした市場慣行が本当に市場に影響を及ぼしているのかどうかについて、ニューラルネットワーク(特にバックプロパゲーション法)を使って検証した。その結果、仮説の検証において非常に有意な結果が得られた。これは現段階において、「Applying Neural Networks to the Extraction of Available Investment Information from the Previous Day's Stock Market」という論文としてまとめ、関西大学法学研究所の雑誌に発表している。第2にMulti Agent Approachを使って資産価格ジャンプを解読する方法について一定の成果を得た。方法としては、自律型のagentをトレーダーとして複数作成し仮想金融市場を構成した、そこでagentにトレードを自律的に行わせていきながら、現在のモデルでは解明できない要因(経済的諸要因に起因しない資産価格のジャンプの理由等)を探った。この研究は以前から行い仮説を構築していたものの、これまでに提示する命題の証明ができなかったために公刊論文として発行できなかった。今回完全証明ではないものの、シミュレーションによって自分の仮説を一定水準証明でき、それをまとめたうえ、論文を公表することが可能となった。以上の研究成果をもたらしてくれた科学研究費補助金の交付に対して、深く感謝申し上げたい。また来年度も引き続き有意な成果を提示していくよう努力したい。今年度の研究実績としては3論文、1図書があげられる(以下すべて当研究者の単著。そのうち1論文は昨年度暫定的に発表したものを改訂して研究論文として公表したもの)。以下それぞれの概要を簡単に記す。(1)(論文1-先物裁定取引の市場安定効果について)先物市場に関する研究。参加者の行動を考慮したモデルを使って、裁定取引がもたらす市場安定効果について考察するもの。(2)(論文2-市場慣行を用いたニューラルネット予測について)まずニューラルネットワークを使った研究においては、昨年度関西大学法学研究所で発表した研究を改訂し、名古屋商科大学論集によって幅広く公開した。MBS(モーゲージ担保証券)の価格付けに関して、市場参加者の行動様式を取り入れて考察するもの。(4)(出版図書1-金融工学の意義を解説する一般書)当図書は研究書ではなく一般書であるものの、一般読者に対して金融工学だけではなく、証券取引市場の市場慣行と市場メカニズムについてもわかりやすく解説している。これらの研究基盤となった科学研究費補助金の交付に対して深く感謝申し上げたい。

1冊は一般読者向けに金融工学のエッセンスについて解説した単著『金融工学を勉強しよう』(平成16年4月刊、日本評論社)であり、もう1冊は金融派生商品評価を金融機関の戦略という視点からまとめた『金融派生商品の価格付けに関する戦略的考察』(平成17年2月刊、多賀出版社)であった。科学研究費の研究助成に対して深く感謝申し上げたい。
災害科学の専門家による情報発信の傾向：状況と立場が与える心理的バイアス

社会が災害科学に期待することは自然災害の防止や軽減であり,それには災害を予測する必要があるが,予測が困難な場合が多いため,災害科学の社会貢献は不定性が高くなる.それを念頭に置かずに「踏み越え」が行われると科学者が刑事責任まで問われることがあり,イタリアのラクイラ地震裁判はその最近の例である.我々は,資料収集や聞き取り調査,判決理由書の分析等を行い,そこでの災害科学の不定性と科学者の責任を検討した.その結果,裁判の対象となったラクイラ地震の人的被害は,災害科学の不定性を踏まえない市民保護庁副長官の安易な「安全宣言」が主な原因という結論を得た.また,これのみを報じた報道機関にも重大な責任がある.2012年10月に,告訴されていた科学者5名と行政担当者2名に,禁錮6年の有罪判決が出た.本件についてイタリアに電話問い合わせをすると共に,900ページに及ぶ判決文や,大災害委員会の議事録および議事メモを入手し,必要に応じて英訳,日本語訳をし,研究代表者のウェブサイトから公開したところ,大きな反響があった.広く日本人にも関心の高いテーマであることを再認識した.また,2013年3月には現地に赴き,被災住民と被告研究者および行政官にインタビューを行った.入手した資料やインタビューによると,科学者たちは委員会の中で概ね,まったく大地震にならないとは言い切れないが,多くの群発地震が大地震につながらずに終わっているという一般論を述べている.たとえば議事録によると,ある科学者委員は「多くの群発地震は大地震へつながっていない.当然ながら,ラクイラは地震地帯であるため,大地震にならないと断言することはできないが」と述べている.この一般論の中では「まったく大地震にならないとは言い切れない」が重要で,少なくとも委員会後に行政官が担当した記者会見ではこの点を強調すべきであった.また,住民が起訴の理由としている「大災害委員会による安全宣言」とは,委員会開催前の行政官による以下の発言だけであることがわかった.すなわち「小さい地震が頻発するのは,エネルギーが放出されて,むしろよい兆候である」.これが地震学的にはありえないことであり,コミュニケーションのあり方以前に,地震学者であれば科学的にこのような発言はなされない.しかも現地報道局は,これをあたかも委員会後のインタビューのように放映し,人々に安全宣言の印象を与えたのである.その上で,記者会見の音声は全社が紛失するという事態になっている.本件については引き続き調査をすすめ,残る2名の被告へのインタビューを元に事実をまとめ,日本への教訓として報告する.2009年4月に発生し,300名以上の犠牲者を出したイタリア・ラクイラ地震における地震学者訴追事件について,引き続き研究を行っている.2013年6月にイタリアへ再渡航し,現地関係者へのインタビューや収集した資料を元に,科学と社会との関係,科学者のコミュニケーションについて調査・研究した.2013年7月には東北大学大学院にて集中講義を,11月には科学技術社会論学会大会における招待講演を受け,これまでの研究成果を科学技術社会論誌に投稿し,2014年4月にアクセプトされた.論文論旨は以下のとおりである.社会が災害科学に期待することは将来の自然災害の防止や軽減であり,そのためには自然災害を予測する必要があるが,種々の制約により予測が困難な場合が多いので,災害科学の社会貢献は不定性が高くなる.それを念頭に置かずに「踏み越え」が行われると科学者が刑事責任まで問われることがあり,イタリアのラクイラ地震裁判はその最近の例であるので,資料収集や聞き取り調査,判決理由書の分析等を行い,そこでの災害科学の不定性と科学者の責任を検討した.その結果,裁判の対象となったラクイラ地震の人的被害は,災害科学の不定性を踏まえない市民保護庁副長官の安易な「安全宣言」が主な原因という結論を得た.また,この「安全宣言」のみを報じた報道機関にも重大な責任がある.副長官以外の被告にも会合での発言が災害科学のコミュニケーションとして不用意であるという問題点が存在したが,地震までに発言が住民に伝わることはなかったから,この問題点は道義的責任に留まる.社会が災害科学に期待することは自然災害の防止や軽減であり,それには災害を予測する必要があるが,予測が困難な場合が多いため,災害科学の社会貢献は不定性が高くなる.それを念頭に置かずに「踏み越え」が行われると科学者が刑事責任まで問われることがあり,イタリアのラクイラ地震裁判はその最近の例である.我々は,資料収集や聞き取り調査,判決理由書の分析等を行い,そこでの災害科学の不定性と科学者の責任を検討した.その結果,裁判の対象となったラクイラ地震の人的被害は,災害科学の不定性を踏まえない市民保護庁副長官の安易な「安全宣言」が主な原因という結論を得た.また,これのみを報じた報道機関にも重大な責任がある.300名以上の死者を出した2009年4月のイタリア・ラクイラ地震(USGSによるモーメント・マグニチュード6.3)では,その発生の半年前から群発地震活動が続いていた.地震発生の一週間前,地震活動のさらなる活発化と住民の不安に鑑みて,当局は大災害リスク委員会を開催した.この委員会による情報発信が事実上の安全宣言となり,被害が拡大したという住民らの訴えから,2010年6月にラクイラ検察局は専門家らの捜査に踏み切った.

研究代表者は,本件に関する資料収集を行い,さらに当事者らにインタビューを行うことで,科学者,行政担当者などそれぞれの置かれている状況や立場に応じて発信すべき情報にどのようなバイアスがかかるのか調査し,本件に関する最善の情報発信について考察を行った.国外における類似の事例としては,1980年代末にイギリスでの狂牛病対策の政府諮問委員会(通称サウスウッド委員会)が挙げられる.のちのサウスウッド委員会と政府の情報発信について調査を行ったフィリップ委員会の発表によれば,政府当局は初めから安全宣言を出すつもりでサウスウッド委員会の報告書を取り扱っていた.国内においても,大正の桜島噴火における鹿児島測候所の「噴火ナシ」情報,関東大震災における今村・大森論争などがあり,これらの資料収集を行った.また,東日本大震災における津波情報やハザードマップなどの減災を目的として緊急時・平常時に出された情報などについて調査した.さらに,2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震では特に津波被害が大きかったことから,国内(西日本)在住者の津波に関するリテラシーレベルの調査を行った.この調査によって,皮肉にも,巨大津波の高さに耳慣れてしまったことで1mや3mといった警報レベルの津波高さへの危機感が薄れていることが明らかとなった.社会が災害科学に期待することは将来の自然災害の防止や軽減であり,そのためには自然災害を予測する必要があるが,種々の制約により予測が困難な場合が多いので,災害科学の社会貢献は不定性が高くなる.それを念頭に置かずに「踏み越え」が行われると科学者が刑事責任まで問われることがあり,イタリアのラクイラ地震裁判はその最近の例である.我々は,資料収集や聞き取り調査,判決理由書の分析等を行い,そこでの災害科学の不定性と科学者の責任を検討した.その結果,裁判の対象となったラクイラ地震の人的被害は,災害科学の不定性を踏まえない市民保護庁副長官の安易な「安全宣言」が主な原因という結論を得た.また,この「安全宣言」のみを報じた報道機関にも重大な責任がある.副長官以外の被告にも会合での発言が災害科学のコミュニケーションとして不用意であるという問題点が存在したが,地震までに発言が住民に伝わることはなかったから,この問題点は道義的責任に留まる.本研究結果発表の数カ月後,二審の結果が公表され,一審で有罪判決となった研究者と行政官のうち安易な安全宣言を行った副長官以外は無罪となった.判決文を取り寄せ,重要箇所を翻訳したところ,我々の考察と同様の考え方から得られた判決であることが明らかとなった.地震学遅れている理由として,本研究開始直前に発生した東日本大震災への対応と,イタリアの裁判制度による判決の遅れが挙げられる.一方で,被告となっている現地研究者やその周辺の研究者が本研究に協力的であることこから,資料やインタビューが予想よりも滞り無く進んでいること,日本国内における関心が高いことから,国内の報道関係者から情報提供を受けられるなど,計画当初に感じていたよりも容易に進んでいることもある.以上のことから,やや遅れはあるものの,計画は順調に進んでおり,内容については充実したものとなっている.
表面抗原マーカーを介した癌幹細胞のエピジェネティック制御機構の解明

CD9のB-ALLにおけるがん幹細胞特性を検討した。患者検体ではCD9はB-ALLのほとんどで発現し、CD34と関連した。CD9のノックダウンは白血病誘発能力を減少させ、Srcの発現やチロシンリン酸化に影響を与え、ヒストン脱ユビキチン酵素のUSP22の発現を減少させた。悪性中皮腫でCD24とCD26は癌幹細胞特性を別個に制御し、CD26とUSP22の発現も密に関連していた。このことからCD9、CD24及びCD26はそれぞれが治療ターゲットになる可能性が示唆された。表面抗原は細胞外からの刺激を細胞内に伝達する役割を担っている。ALLにおいてがん幹細胞特異的表面マーカーは、どのようなシグナル伝達系を介して、どのようなピストン修飾酵素の活性を変化させ、がん幹細胞に重要な遺伝子の活性を変化させるかを、その分子機構について明らかにする。さてB細胞型急性リンパ芽球性白血病(ALL)の予後は最近非常に改善したが、ある症例は依然として治療抵抗性である。我々は、以前CD9はB細胞型ALL細胞株に多様性に発現されており、CD9陽性株は不均等分裂を示し、CD9陰性細胞株と比して、免疫不全マウスで腫瘍形成能も高い。さらにCD9陽性株は免疫不全マウスで連続移植が可能であることから、CD9陽性細胞は自己複製能力を保持していることを示唆している。我々はCD9のB-ALLにおけるがん幹細胞の特性についてさらに詳しい解析を行った。患者検体ではCD9はB-ALLのほとんどの症例で発現し、CD34の発現と関連していた。遺伝子発現解析の結果、白血病誘発性融合蛋白やSrc族蛋白はCD9陽性集団において有意に調節されていた。さらにCD9陽性細胞は薬剤抵抗性を示したが、これらの細胞はCD9抗体によりその増殖は抑制された。CD9発現のノックダウンは白血病誘発潜在能力を減少させた。さらにCD9の遺伝子削除はSrc族の発現やそのチロミンリン酸化に影響を与え、またピストン脱ユビキチン酵素のUSP22の発現を減少させた。このようにCD9はいくつかのシグナル伝達経路やB-ALLのがん幹細胞を調節しているユピジェネティック制御に連結している可能性を示唆した。我々は過去にCD26、CD24、CD9などのいくつかの細胞表面分子は悪性中皮腫のがん幹細胞特性と相関することを報告してきた。しかしこれらのマーカーはどのようなシグナル伝達系を介し、いかなるヒストン修飾酵素の活性を変化させ、癌幹細胞に重要な遺伝子活性を誘導させるかその分子機構については詳細にされていない。そこで本研究ではその点について明らかにする。この目的のために我々はCD24及びCD26陽性の悪性中皮腫株の癌幹細胞特性を検討した。まずそれぞれのRNAiを用いてでノックダウン細胞を確立したが、これらのマーカーはin vitroでの化学療法剤抵抗性、増殖及び滲潤能力と有意に相関していた。興味深いことに、例えばMeso-1株はCD24及びCD26陽性であるが、これら2つのマーカーはそれぞれが異なった癌幹細胞特性と相関していた。さらにマイクロアレイでこれらマーカーの下流シグナルを解析したところ、これらの発現はいくつかのがん関連遺伝子と相関した。さらにEGF刺激によるERKのリン酸化はCD26の発現により影響されたが、CD24の発現には影響されなかった。さらにCD26分子の発現とヒストン脱ユビキチン酵素のUSP22の発現は密に関連していることも明らかになった。これらの結果からCD24とCD26分子は悪性中皮腫の癌幹細胞特性を別個に制御しており、それぞれ癌幹細胞に基づく有望な治療法ターゲットになる可能性が示唆された。
地方政府における集積の経済の活用に関する実証的研究

「平成の大合併」と呼ばれる地方自治体の合併が進められている.合併の是非に関する議論が盛んに行われているが、多くの議論は近視眼的な合併のメリットとデメリットの議論に終始している。長期的なビジョンを踏まえた合併の是非について議論する地方政府は少ない。本研究では、長期的なビジョンを踏まえた合併の議論をするにあたり、その政策手段として一般的に意識されている規模の経済ではなく、集積の経済に着目し、集積の経済をビジョンに取り入れた具体的な手法を研究する。東京一極集中が起こっているのは規模の経済のみならず、集積の経済の効果と考えられる。集積の経済における「地域特化の経済」、「都市化の経済」は理論的に解明されているが、その効果を合併された地方政府に応用し合併後における集積の経済の影響について検討した。検討手法としてパソコンの性能向上により、その機能が充実したGISを利用し、デーは地域メッシュ統計を利用した。地域メッシュ統計は昭和45年から整備が始まり平成17年までのデータが公開されている。7つのパネルデータを比較することにより検討を行った。その結果次の3点が明らかとなった。1.一点の都市部を中心に円形構造を持つ都市はその構造が安定的である。2.一点の都市部を中心に円形構造を持つ都市は少子化及び高齢化が地域内に均一に発生する。3.一点を中心とした円形の都市構造を持たない都市は都市構造が不安定で道路整備などの影響をあけて都市構造が変化しやすい。以上の結果に対する論理的な説明は今後の課題である。また、分析が2都市と少ない点は考慮する必要がある。しかし、いわき市と郡山市は人口規模が同程度であり、昭和40年代初期に新産業都市の指定を受け、経済的背景はかなり似ている。このことを考慮すればこの比較による結果は有意であると考えられる。本年度は福島県いわき市と郡山市の地域形成の発展段階を人口の空間的分布と大規模小売店の商圏の変化を時系列的に分析した.地域形成に地方政府の施設立地が影響力を及ぼすと考えられている.このためその立地の観点かの分析は多数みうけられる.しかし,地域住民の日常生活の行動を考えるとモータリゼーションの発達により,日用品の買い物は重要な行動と考えられる.そこで,ハフの確率商圏モデルを利用して,いわき市と郡山市の商圏の分布を分析した.このモデルでは大規模小売店の売場面積,消費者の居住地からの距離(経緯度から直線距離求めて使用)から当該メッシュの購買ポテンシャル求めた.各大規模小売店の購買ポテンシャルの総合計に占めるそれぞれの店舗の購買ポテンシャルを求め,それを平均的消費者がその店舗を訪れる確率の理論値としている.分析方法は地域メッシュ統計を利用して大規模小売店の購買ポテンシャルを集客数とその範囲を求める.各店舗の集客数は各メッシュのその確率の合計とした.各店舗の商圏の範囲は当該メッシュにおいて最も確率の高い店舗がそのメッシュの商圏として求めている.いわき市と郡山市は人口30万人を有する東北地方の第2番目と3番目の都市である.分析の結果,両市の商圏の形に特徴を見いだすことができた.いわき市は「多極分散都市」として自市のPRをおこなっているように3カ所の人口集中地域がある.このため大規模小売店は点在している.この立地行動により商圏は地域内を等分したような商圏となっている.あたかもトンカツを切るように分かれている.一方,郡山市は郡山駅を中心に人口が集中している.大規模小売店も駅周辺に比較的集中している.そのため商圏は郡山駅を中心に放射線状に分かれている.この形はあたかもケーキを切るように分かれている.以上が今年度の研究の概要である.

本年度は商業施設の代表として大規模小売店(売り場面積500m^2以上)を例にその立地について福島県いわき市と郡山市を比較分析した。使用したデータはいわき市8ラ店舗、郡山市120店舗である。いわき市における大規模小売店の施設間平均距離は8.56kmであるの対して郡山市では3.61kmと半分以下であった。これは両市の面積を考慮しても郡山市の集積がいわき市を上回っていることを示している。次に最近隣測度においていわき市0.41、郡山市0.16となっている。最近隣族度はある領域においてその一部分にかたまった分布形状すなわち集塊状パターンを示すものである。その値は0から2.1491までをとる。郡山市の集塊の状態は単純には比較できないがいわき市の3倍以上の状況にあるといえる。いわき市では大規模小売店の集積はみられず、人口の多い3地区に若干の集積がみられる程度あった。いわき市は面積が大きく人口が広範囲に分布していること、昭和41年に14市町村の合併がおこなわれたが、その後の都市計画では既存の市街地を追認した計画で中心市街の形成が行われなかったことに起因すると考えられる。郡山市は駅を中心に店舗の集積がみられた。これはいわき市と大きく異なる点である。この集積を都市計画の点から影響を及ぼしているのが、環状線の整備である。店舗が集積すると商圏はその背後に放射線状に広がる。これに対して環状線の整備は集積した店舗の効率的な利用を可能にすると考えられる。この効果により一層その集積が進むと考えられる。郡山市を参考していわき市の都市計画を検討すると前述の3地区を独立した地域と考え、各地域を結合するのでは3つの地域における商圏および人口配置を考慮した計画が効率的と考えられる。「平成の大合併」と呼ばれる地方自治体の合併が進められている.合併の是非に関する議論が盛んに行われているが、多くの議論は近視眼的な合併のメリットとデメリットの議論に終始している.長期的なビジョンを踏まえた合併の是非について議論する地方政府は少ない.本研究では、長期的なビジョンを踏まえた合併の議論をするにあたり、その政策手段として一般的に意識されている規模の経済ではなく、集積の経済に着目し、集積の経済をビジョンに取り入れた具体的な手法を研究する.東京一極集中が起こっているのは規模の経済のみならず、集積の経済の効果と考えられる.集積の経済における「地域特化の経済」、「都市化の経済」は理論的に解明されているが、その効果を合併された地方政府に応用し合併後における集積の経済の影響について検討した.その結果次の2点が明らかとなった.1.いわき市では大規模小売店の集積はみられず、人口の多い3地区に若干の集積がみられる程度あった。これに対し郡山市は駅を中心に店舗の集積がみられた.いわき市は店舗の集積がみられないため各店舗の商圏が全区域に及ばず、参入した店舗が撤退する行動がみられた.2.人口集中を空間的に観測するといわき市は人口集中地域が分散してみられるのに対して、郡山市はでは駅を中心にした人口集中がみられた.店舗と相関するような人口分布がみられた.
公共サービスとしての高齢者向け施設・住宅情報の一元化に関する研究

我が国の高齢者の住まい形態は、住宅行政と福祉行政の連携、協力が不十分で、複雑で分かりにくく、地域住民が第二の人生を自ら構築するための情報が整理されていない。本研究では、福岡県大牟田市において、福祉、住宅行政の枠を超え、web上で横断的に高齢者の住まい情報を収集、提供することのできる統合型のシステムを開発し、試験運用からその評価を行った。提案システムを活用することで、高齢者の住まい探しをシンプルで分かりやすいものにするとともに、自治体による新たな住民サービス、自立発展可能なサービスとして確立した。高齢者の住まい情報を分かりやすく、施設、住宅を一元的に情報収集し、公共サービスとして活用することを目的としたデータベースシステムの構築と試験運用を目的とした本研究において、平成25年度の成果として、福岡県大牟田市との連携で、実運用に耐えられる新システムを構築できたことが大きな成果といえる。新システムは、http://www.sumiyoka.net/omuta/(住みよかネット)で稼働している。高齢者の住まい情報は高齢者施設であれば福祉行政、高齢者向け住宅であれば住宅行政に分かれているが、当システムではこれらを一元管理し、ユーザーに公開することが可能である。これはユーザーが高齢者向けの複雑な事業種別やその概要を理解していなくても、自身の優先する生活情報を入力し、高齢期の住まい探しを実施するという目標に大きく近づいたといえる。自治体(大牟田市)が主体となり、高齢者向け福祉、住宅情報を一元管理できるサイトを構築できた意義も大きい。また、単なる研究事業で終わらせず、研究期間終了後の自立運営と「公共サービス」としてサービスを実施するための検討も民間企業や自治体と実施してきた。サーバ構築などは研究当初の想定があまく、サービス開始時期がやや遅れてしまったが、レンタルサーバ等、既存サービスを有効に活用することで、安価で良質なシステムを開発することができた。システムにおける情報提供のあり方に関しては、釧路高専建築学科学生の協力により、一般ユーザーを対象としたアンケート調査を実施し、ユーザーが高齢期の住まい検索に求める情報の優先度を明らかにすることができた。前年度(平成25年度)は、福岡県大牟田市と共同で、公共サービスとして活用できる高齢者住情報データベースシステムのプロトタイプ「住みよかネット」を構築し実運用を行った。平成26年度はその運用から新たな課題、システム修正点を明らかにするために、システム利用者である高齢者住まい事業者、高齢者の生活を支援する地域の専門家にヒアリングを行った。大きな修正点としては、大牟田市のケアマネージャーからの意見で、これまではケアプランを作成する上で、自宅での生活が困難な方に対して、高齢者施設、高齢者向け住まいを紹介する場合、空き状況が分からず確認のため電話で確認している状況であり、データベースで空き情報を確認できるようにしてほしいという要望があり、平成26年度の第一回目のシステムアップデートにおいて、高齢者住まい事業者向け情報入力ページに空き情報入力項目を追加した。この際、情報入力から情報公開までの手順を一部見直しを行った。これまでは入力された情報の信用性を保つために、高齢者住まい事業者による情報入力後、システム管理者(研究代表者・大牟田市自治体職員)によるチェック後、承認を経てWEB公開を行っていたが、住まい事業者へのヒアリングから、事業者の最新情報を伝える妨げになっているという意見があった。また、空き情報は日々変化するものであり、地域住民に対して最新の情報を提供するという目的から、一部の情報を管理者の承認を経ずとも公開できるようシステムを修正した。また、当初は高齢者向け住まい情報データベース構築を目的としたものであったが、平成26年度からは空き家情報も同様のスキームで情報収集・公開を行っている。地域の空き家を高齢者サロンとして活用する新たな試みを実践した。福岡県大牟田市で、平成25年より開発を開始し、稼働させている高齢者住情報データベース、平成26年度からは空き家情報データベースを活用した住情報データサービス(住みよかネット)の最終年度のブラッシュアップを実施した。前年度までは二つのサービスを一元的に管理し、入力項目や情報公開時のフォーマットは同一のものとしていたが、2年半の実運用からそれぞれの領域に特化した情報収集の在り方を検討した。必要とされる情報が異なるため、2つのサービスを切り離し、それぞれに特化した情報収集システムの開発を、大牟田市行政、居住支援協議会と共同で実施した。最終的なシステムリリースは平成28年1月に実施し、より公共サービスとして活用しやすい仕様とした。また、サービス利用者(地域住民、自治体職員、高齢者向け住まいサービス事業者)へのヒアリングをもとに、住まいを選択する際に必要な情報の優先度を把握し、データ提供ページのリニューアルに反映させた。研究成果の公表は、平成28年2月29日に「行財政改革が地域に及ぼす高齢化社会に向けた医療、福祉及び介護についての展望」と題して第1回目シンポジウムを企画し、熊本県立大学において、医療、福祉、行政関係者、地域住民を対象に実施した。2年半のシステム実運用から得られた知見をもとに、高齢者の住まい探しをシンプルで分かりやすいものにすること、福祉、住宅行政の枠を超えて情報を整理し、住み慣れた地域で暮らし続けるために必要な情報収集・提供のあり方について実践事例を交えて説明した。

提案システムを活用することで、高齢者の住まい探しをシンプルで分かりやすいものにするとともに、自治体による新たな住民サービス、自立発展可能なサービスとして確立した。平成25年度の研究開始時点で、提案システムはフリーのデータサーバ上での試験運用であったが、平成25年度、平成26年度と研究活動を進め、様々なユーザーの意見を集約し、現在実運用に耐える安定したシステムとなった。提案システムは研究事業期間のみで終了するものではなく、終了後もサービスとして継続発展させていくことを念頭に取り組みをはじめたため、組織作り、サポート体制の構築も大きな課題であった。これは、大牟田市と協議し、大牟田市居住支援協議会に主管理団体となってもらい、メンテナンス、高齢者向け住まい事業者との連絡調整を担当してもらうかたちとなっている。また、同団体は地域住民への相談サービスも事業として取り組んでおり、提案サービスはWEBを活用した住まい情報収集・公開の効率化を目指したものではあるが、利用者の声を直に聞くこともシステム開発には不可欠であり、研究事業の重要な役割を担っている。行政と連携し、システムを運用することで新たな課題を発見し、サービスを拡大できたことも大きな成果と言える。当初は高齢者向け住まい情報のみを対象にスタートした研究事業であったが、少子高齢化に関連して地域の大きな課題となっている空き家を高齢者向け住まいと同様のスキームを用いて情報を収集し公開することで、地域の空き家を高齢者向けサロンとして活用するモデルケース事業に繋がった。これは制度や既存の枠組みにとらわれず、高齢者の住まい問題を多角的に捉え、地域の課題を解決するという研究の理念に合致するものであったといえる。研究成果の公開は、平成26年度に大牟田市主催のシンポジウムで取り組みを紹介したこと、データベースシステムが常に公開されているものであり、成果を常に発信することができたといえる。統合運用してきた住みよかネットを、平成27年度に高齢者向け住情報、空き家情報に分化した。建築計画大牟田市での高齢者住情報システムの提案・運用から、提案システムは地域の住まい情報を効率的に収取・公開することの利点、運用上の課題を明らかにできたといえる。科研費事業としての研究期間は終了するが、研究計画書で示していたように、当システムは今後も補助金等に頼らずに継続発展していくサービスとしていくことを目的としたため、今後は大牟田市のみではなく、周辺自治体への導入アプローチを進めていく計画である。大牟田市で稼働中の「住みよかネット」は情報公開ページのみ自治体専用のものであるが、情報収集ページは汎用性のあるものとしたため、他の自治体でも容易に活用・導入ができるものとなっている。参加自治体が増えることで、自治体の枠を超えた住まい検索、情報提供も可能となる。
企業間ネットワークと産業集積に関する地理学的研究

現在,地理学や隣接分野において製造業のイノベーションについて注目が集まっており,特に企業間ネットワークとイノベーションとの関連を地理的側面から考察する必要性が主張されている。しかし,こうしたイノベーションの重要性はこれまで指摘されながら研究の対象とはなりにくい傾向にあった。それはイノベーションが客観的に捉えにくく,定量的に分析しにくいためである。そこで,本研究ではイノベーションを特許のデータを用いて定量的に把握し分析することを試みた。特に,企業間から生じたイノベーションを特定するために,特許データのなかで複数の企業が共同出願しているデータを抽出し,それらの企業間の地理的距離を地理情報システム(GIS)により計測した。さらに,企業間の距離と企業の属性との関係について分析を行った。その結果,企業間の距離は,企業規模,資本・系列関係の有無,創業からの年数などと相関関係が存在することを見いだした。具体的には,企業の規模が大きい場合,企業間に資本・系列関係の存在しない場合,創業からの年数の多い場合などにおいて企業間の距離は離れており,小規模で創業からの年数の小さい場合,企業間の結びつきの強い場合には両者は地理的に近接している傾向にあるという結論が得られた。以上のように,特許データはその限界に注意さえすれば,様々なイノベーションを客観的に捉えられるという意味で貴重な資料であり,今後の経済地理学研究において有用であることが示された。現在,地理学やその他の分野で製造業のイノベーションについて注目が集まっている。こうしたイノベーションの重要性はこれまで指摘されながら研究の対象とはなりにくい傾向にあった。そこで,本研究ではイノベーションを定量的に把握するために工業所有権のデータ,特に特許のデータを用いてイノベーションを捉えた。企業間から生じるイノベーションを特定するために,特許データのなかで複数の企業が共同出願しているデータに注目し,分析を行った。事例として,組立メーカーと部品サプライヤーの間の調整や共同開発が特に重要である自動車産業をとりあげる。具体的には,特許庁特許電子図書館のデータベースを使用し,1998年に登録された特許データから,主要自動車メーカー4社(トヨタ,日産,ホンダ,マツダ)と共同出願を行った企業を抽出した。その結果,比較的規模の大きな素材メーカーとの共同出願が多くみられた。これは,特許データとして表れるイノベーションの性質によるものと思われる。こうした共同出願を行った企業は地理的に近接しているとは限らない。一方で,トヨタ自動車に顕著にみられるように,系列部品メーカーとの共同出願も多く見られ,このケースでは両者の地理的近接が認められる。以上のように,特許データはその限界に注意さえすれば,様々なイノベーションを客観的に捉えられるという意味で貴重な資料であり,今後の地理学や産業研究において有用であることが示された。なお,この成果は平成12年日本地理学会春期学術大会にて発表を予定している。
悪性腫瘍の新しい診断技術の確立-In vivo NMR分光法の適用

悪性腫瘍の診断および治療効果の、効果的かつ迅速的な評価手段としてのIn Vivo【^(31)P】NMR分光法の応用性を、実験動物を用いて検討した。これは、腫瘍細胞の増殖過程と高エネルギー代謝中間体の【^(31)P】NMR信号を、non-ivasiveに計測するものである。マウスに移殖した固型腫瘍の計測を目的とした表面コイル法と、腹水細胞あるいは培養細胞を対象としたゲル固定潅流法の二種類の方法を検討した。使用したスペクトロメーターはいずれも大口径超伝導磁石(7cmφ)を使用したBrukerCXP-300で、121,48M【H_2】(7T)で実験を行なった。1.表面コイル法マウスに移した固型腫瘍の計測を目的に、直径2cm,2ターンの表面コイルを1mmエナメル線から試作し、128,48M【H_2】に同調することを確認した。C57blackマウスに、乳癌アデノカルシノーマ55を移殖し、腫瘍の増殖曲線と【^(31)P】NMR信号パターンの変化を比較し、増殖期にホスホクレアチンピークが著しく増大することを確認した。マイトマイシンC投与後の代謝パターンの変化は、ホスホクレアチン(PCr)ピーク強度が減少すると同時に、無機リンピークの増大が対応した。マウスに移殖したグリオーマに対するACNUによる治療効果も同様の方法で検討し、Pi/PCrのピーク強度比が抗癌剤の効果に対応することがわかった。2.ゲル固定潅流法アガロースゲル中に封入した細胞に、潅流システムによって養分、酸素を供給しながら、通常の高分解能NMRプローブによって【^(31)P】NMRスペクトルを観測した。本システムでは磁塙内に培地を送るために、途中で水モレを起さないようにすることが必須であった。本方法によって、In Vitro,In Vivoの直接的比較が可能となった。
細胞膜タンパク質、シスチン・グルタミン酸交換輸送担体の構造・機能解析

本研究の目標は、動物細胞膜に存在するアミノ酸輸送系の一つでありシスチンとグルタミン酸に特異的でXc^ー系と呼ばれている輸送系を構成するタンパク質のcDNAクロ-ニングを行うことであった。このシスチン輸送活性は、高酸素分圧、過酸化水素、親電子試薬、カドミウム、亜ヒ酸等によって接着性細胞に誘導される性質を持っており、熱ショックタンパク質とは異なったストレス誘導タンパク質と考えられている。本輸送系は、主要な生体抗酸化物質であるグルタチオンの前駆体アミノ酸であるシスチンを細胞内に取り込む主要な輸送系であり、輸送活性の誘導は、グルタチオンの合成促進をもたらす。本タンパク質の実体は不明であり、膜からのタンパク質の分離精製が技術的に困難であるため、私どもはアフリカツメガエル卵母細胞を機能アッセイ系としてcDNAのスクリ-ニングを試みて以下のような成果を得た。1.マウス腹腔由来マクロファ-ジをin vitroでジエチルマレイン酸で刺激しシスチン輸送活性を誘導させて、mRNAを調整した。このmRNAをカエル卵母細胞へ注入し、シスチン輸送活性の発現に成功した。2.目的の担体タンパク質をコ-ドしているmRNAのサイズを検討するため、mRNAを庶糖密度勾配遠心により分画した。高い活性を発現したのは1.52.9kbの間にある画分であった。この画分と未分画のmRNA双方を材料としてλZAPIIcDNAライブラリ-を作製した。3.cDNAライブラリ-より、ジエチルマレイン酸で誘導されるcDNAを含むクロ-ンを+/ープラ-クハイブリ法を用いて多数選別した。それらのなかから、私どもの研究室で見いだした23kDaストレスタンパク質をコ-ドしているcDNAクロ-ンを見いだした。そして、その他の複数種のクロ-ンのなかにシスチン輸送担体タンパク質をコ-ドしているものが存在している可能性があるため、現在引き続き調べている。シスチン・グルタミン酸交換輸送系(xc^^ー)は,10年程前に坂内によってヒト二倍体培養細胞に発見された輸送系である。この輸送系は,細胞内へのシスチンの取り込みを行い,その結果グルタチオンの成合を促進させる作用がある。この輸送系を構成する担体タンパン質の実体は不明であり,その解明が本研究の第一目標である。本輸送担体タンパク質は,多様な酸化的ストレスに晒された細胞に酸導される新しいストレスタンパク質と考えられる。マクロファジ-や血管内皮細胞は,本輸送活性を誘導する能力を持つことから,免疫機能や血管機能の保全との関連に興味が持たれている。アフリカツメガエル卵母細胞での活性発現アッセイ法がこの輸送担体の構造決定に利用可能であるかどうか検討した。有利な点として次3点があげられる,1.カエル卵母細胞はシスチンとグルタミン酸を取り込む活性が低い,2.細胞内総アミノ酸プ-ルの約40%がグルタミン酸であるために[ ^3H]シスチンが交換輸送で充分量取り込まれる可能性がある,3.本輸送活性は誘導がかけられるため,cDNAを用いて差し引き法や±法等の簡便なスクリ-ニングの併用が可能である。実際に,酸素とジエチルマレイン酸によってxc^^ー系の活性が酸導されたマウスマクロファ-ジよりmRNAを精製し,カエル卵母細胞へ注入したところシスチン輸送活性の発現が観察された。この活性は,グルタミン酸で阻害されるが基質とならないアスパラギン酸によっては全く阻害されないことから,xc^^ー系の活性と断定できた。シスチン取り込み活性の感度を上げるために温度効果を検討した。

通常卵母細胞を用いたアッセイは20°Cで行われているが,37°Cでは20°Cに比べて数倍のシスチン取り込み速度が見られた。この結果はスクリ-ニングの信頼度を上げるために重要である。前年度は、カエル卵へマウスマクロファ-ジ由来のmRNAを注入して目的のシスチン輸送活性を発現させるのに成功した。平成3年度は、さらに次に述べる手順で実験を行った。(1)実験の進行にともない、次の2種類のcDNAライブラリ-を作成した。(イ)全mRNAから、EcoRIリンカ-を利用してλZAPIIのcDNAライブラリ-を作成した。(ロ)mRNAを蔗糖密度勾配により分画し、高い輸送活性を発現した約2kb長をより多く含む画分よりcDNAを合成し、NotIーEcoRIリンカ-を利用して、方向性を持ったλZAPIIのcDNAライブラリ-を作成した。(2)ストレス刺激剤として用いたジエチルマレイン酸で誘導されるcDNAを含んでいるファ-ジクロ-ンを特別に選別するために+/-法を用いた。総計数十万のファ-ジプラ-クから数百個のファ-ジクロ-ンを得た。選別したクロ-ン群の分類を行ったところ、約7割が同一のDNAシ-クエンスを含んでいた。これらのクロ-ンを調べたところ、私どもの研究室で最近発見した23kDaストレス誘導タンパク質をコ-ドしていることが確認された。この成果の一部は、日本生化学会(1991年)において口頭発表し、医科学修士課程学生・山田誠の修士論文とした。(3)選別した残りのファ-ジクロ-ン群のカエル卵でのシスチン輸送活性の発現を調べたが、全体では卵母細胞への毒性がみられ、測定感度の不良もあり、目的のクロ-ンを含んでいることは確認できていない。今後、引き続いて残りの選別したクロ-ンについて検討するとともに、さらに+/-法により、誘導されるクロ-ンの選別をおこない、目的のシスチン輸送担体のcDNAクロ-ンの単離を試みたい。
In vitro脂肪細胞肥大化評価モデル構築と脂肪細胞肥大化機構の解明に関する研究

2型糖尿病や動脈硬化症の原因となる肥満に関与する脂肪細胞肥大化の生体外モデルを構築する目的で、マウス脂肪細胞を3次元的に培養し評価した。その結果、生体で見られるような肥大化脂肪細胞が観察された。また脂肪細胞肥大化に関与する遺伝子MESTの発現機構を解析した。このMESTの発現は、脂肪細胞分化初期および成熟時に上昇するというユニークな変動を示し、またその発現制御の一端を明らかにした。心血管系疾患の危険因子である高度肥満過程において必須となる脂肪細胞肥大化の機構は、未解明な部分が多い。また、その機構を簡便にモデル化した実験系も存在しないのが現状である。そこで、脂肪細胞肥大化のin vitro評価モデルを構築することを目的とした。1)MEST遺伝子の発現増大についてIn vivoにおいて肥満時に脂肪細胞で発現が顕著に増大するMEST遺伝子が、in vitroにおける脂肪細胞肥大化の指標となりうるかどうかを検討した。脂肪細胞の分化機構の研究で汎用されるマウス前駆脂肪細胞株3T3-L1およびマウス腹部脂肪組織より独自に樹立した前駆脂肪細胞(Adipocyte-derived stromal cells: ADCs)を用いて、その分化誘導時のMEST遺伝子発現変動について検討した。その結果、いずれの細胞においても分化誘導刺激によりMEST遺伝子の発現が増大したが、特にADCsの発現増大が顕著であった。また、その発現は、分化誘導初期に増大した後に一旦は減少するものの、23週目に再度発現が上昇するという、極めてユニークな発現変動を示すことが分かった。2)3次元培養モデルの構築シャーレ内の単層による脂肪細胞培養では、脂肪細胞の高度な肥大化は認められないため、コラーゲンゲル内における脂肪細胞分化を行い、脂肪細胞の肥大化モデルとなりうるかを検討した。その結果、単層培養ではほとんど認められない単胞状の脂肪細胞が認められ、高度な脂肪蓄積が認められた。脂肪細胞の肥大化は、動脈硬化症や糖尿病の危険因子である肥満発症の最重要過程であるが、その機構は未だ不詳な部分が多い。本研究では、脂肪細胞肥大化の機構に着目し、in vitroで以下の研究を行った。1)3次元培養下における脂肪細胞肥大化モデルの構築マウス脂肪組織から単離した前駆脂肪細胞株と脂肪細胞分化モデル細胞3T3-L1を通常の単層培養あるいはコラーゲンゲル混合培地により3次元培養下で脂肪細胞に分化誘導して脂肪細胞肥大化モデルを評価した。単層培養の脂肪細胞は、多胞性脂肪滴を有したが、3次元培養細胞は、脂肪組織中で見られる単胞性脂肪滴を有する肥大した細胞が観察された。その単層培養と3次元培養の脂肪細胞の遺伝子発現をRT-PCR法で比較した。その結果、PPARγ2などの脂肪特異的遺伝子の発現は、単層および3次元培養間で有意な差は認められなかった。一方、脂肪細胞肥大化マーカー遺伝子MEST(Mesoderm Specific Transcript)は、予想に反して3次元培養によって大きく発現が減少した。2)脂肪細胞肥大化機構の解析-脂肪細胞肥大化マーカー遺伝子MESTの発現機構を中心に-食餌性および遺伝性に脂肪細胞の肥大化時に発現が増大する脂肪細胞肥大化マーカー遺伝子であるMESTの未知の発現調節機構に着目し、焦点を絞って解析した。その結果、マウス前駆脂肪細胞の分化誘導過程におけるMEST発現は、細胞内cAMPの増大に伴うPKA活性化、cAMP依存性PKA経路を介することが認められた。また、マウスゲノムのMEST遺伝子5'上流領域あるいはその部分配列を組込んだホタルルシフェラーゼ改変遺伝子を有するレポーターベクターを構築してレポーターアッセイを行った。その結果、細胞内cAMP上昇に反応するエンハンサー領域が、MEST遺伝子プロモーター近傍に存在することが分かった。
難燃性マグネシウムをプラットホームとする世界初の生体完全吸収性ステントの開発

【背景】現在動脈硬化性疾患の治療に広く用いられている薬剤溶出型ステント(DES)には、いくつかの解決すべき重大な問題がある。これらの問題の殆どは、1)ステントがステンレス合金製の「永久植え込み型」であること、2)ポリマーが生体適合性でなく非吸収性であること、に起因すると考えられることから、生体完全吸収性ステントが切望されている。【目的】本研究の目的は、これらの問題点を全て解決できる次世代製品として世界初の生体完全吸収性ステントを開発することである。基本特許を有する難燃性マグネシウム(Mg)を用いて生体完全吸収性の画期的次世代ステントを提案する。難燃性Mgは、生体に必須の元素である純Mgとカルシウム(Ca)によって製造されるので完全生体吸収性であり、且つ無害(安全)である。さらに、この生体完全吸収性ステントをプラットホームにして遺伝子溶出ステントの開発を目指す。【研究成果】1)難燃性Mgステントの作製異なるCa含量の難燃性Mgを用いてステントを作製しバルーンにマウントした。2)動物での安全性および有効性の検討難燃性Mgステントをブタ冠動脈と大腿動脈に植え込み、生体内吸収の動態を解析した。Ca含量が増えるほど生体内吸収時間が延長した。吸収過程で組織毒性の所見は観察されなかった。3)難燃性Mgステントをプラットホームとする遺伝子溶出ステント開発生体吸収性ナノ粒子に遺伝子や人工核酸を封入し、ステントにコーティングする独自の技術の開発に成功した。生体吸収性高分子ポリマーとして長年使用されてきたPLGAを用いてナノ粒子を作製した。ナノ粒子の表面を電荷修飾しカチオンナノ粒子を作製した。このナノ粒子をカチオン電着コーティングによってステント表面に均一にコーティングできた。試験管内における放出試験によって、ナノ粒子が除法されること、溶出ナノ粒子が細胞に取り込まれること、を確認した。
一般市民への「ヒトの遺伝」リテラシー向上を目指した課題調査とプログラム・教材開発

近年の遺伝子研究の進歩により遺伝情報は健康管理に生かされつつある。誰もが有する遺伝情報をどのように活用するかは一般市民への教育の機会はほとんどない。本研究では、一般市民の「ヒトの遺伝」リテラシーの現状を把握し、向上への課題を明らかにした上で、リテラシー向上へのプログラム・教材開発を行った。特に、1)「ヒトの遺伝」の必要性を関連各分野で調査・評価し、「ヒトの遺伝」リテラシーの現状、問題点、上昇を妨げる要因を把握(同定)、2)欧米と本邦の臨床遺伝教育カリキュラムとの調査、比較、3)「ヒトの遺伝」リテラシー向上プログラムの立案、教材作成の3点を実施した。本研究では、一般市民への「ヒトの遺伝」リテラシー向上への課題を明確にし、有効なプログラムを立案し、効果が上昇し実現可能となる教育手法、教材開発についても検討する。平成26年度(1年目)は、一般市民や患者、教育者にとり、「ヒトの遺伝」リテラシーにどのようなニーズを感じているかを調査し、向上するための、向上できない課題を明らかにする。課題を基にプログラム案の設定について考察した。1)「ヒトの遺伝」の必要性を関連各分野で調査・評価し、「ヒトの遺伝」リテラシーの現状、問題点、上昇を妨げる要因を把握(同定)した。一般市民、患者、医療職、中学・高校担当教員(生物や倫理など)各数名ずつからインタビューを行い「ヒトの遺伝」の知識の必要性を感じたケース、項目を抽出し、問題点・課題を抽出する。一般国民の遺伝リテラシー(認知度)には幅を認めていた。教員からのフィードバックに関しては、教員とのjoint meetingやワークショップといった、集中的に議論する場を複数回設けた。2)欧米と本邦の臨床遺伝教育カリキュラムとの調査、比較した。中等・高等教育の「ヒトの遺伝」教育項目について本邦と欧米での教科書等のカリキュラム、記載内容を比較検討する。相違点を明確にするため、米国人類遺伝学会で毎年教員に向けて開催されているワークショップに参加した。3)「ヒトの遺伝」リテラシー向上プログラムを立案した。1)、2)で明確化された課題を通し、本邦における「ヒトの遺伝」リテラシー向上プログラムの一般目標(goal)と個別到達目標を設定にし、プログラム案の骨子を作成する。本調査研究で得られた成果は積極的に国内の学会(人類遺伝学会、遺伝カウンセリング学会)などで発表した。本研究は、一般市民への「ヒトの遺伝」リテラシー向上を目指した課題調査とプログラム・教材開発を目的とする。近年の遺伝子研究の進歩は、医療分野での貢献は著しく、診療に健康管理に生かされつつある。誰もが有する遺伝情報をどのように活用できるか、またどのような問題点があるかという認識は一般市民だけでなく、医療者においても教育の機会はなく、個人や教育機関に任されていた。近年、医療者に向けたヒトの遺伝教育の基盤ができつつあるが、遺伝に対する感覚には個人差があり、一般市民に向けた「ヒトの遺伝」リテラシー向上へのプログラムは、「医療者に向けた教育プログラムとは異なった内容・教育手法が求められる。これまでに、「ヒトの遺伝」の必要性を関連各分野で調査・評価し、「ヒトの遺伝」リテラシーの現状、問題点、上昇を妨げる要因を把握(同定)した。さらに「ヒトの遺伝」リテラシー向上プログラムを立案した。現在、「ヒトの遺伝」リテラシーが向上するプログラムのならびに教材を作成、開発を行っている。1年目にアンケート調査、2年目、3年目に冊子体作成があるため、印刷費を計上している。国内外での聞き取り調査が中心となり、アンケート項目の抽出にとどまり、大規模なアンケート調査には至っていない。リテラシーの課題の明確化を進めているが、冊子体作成までは至っていない。本研究では、一般市民への「ヒトの遺伝」リテラシー向上を目指した課題調査とプログラム・教材開発を目的とする。これにより、遺伝医療・ゲノム医療が一般化されつつあり、誰もが有する「ゲノム」情報の特性を理解し、どのように活用するかを自ら考えられる基盤構築ができる。最終年度にあたる、本年はプログラム・教材開発を行い、それを通して課題を明確化した。プログラム・教材開発にあたっては、どのようなコンテンツにするかも決定した。遺伝医療・ゲノム医療の内容は日々刷新されるため、時期をみた振り返りが必要である。本年度に提示した目標項目については、着手をすることが出来ている。次年度に行う内容も着手する一方で、全体への調査は未着手であり、来年度検討を行う。28年度は最終年度であり、本研究の集大成として、「ヒトの遺伝」リテラシーが向上に向けた効率的な教育手法を明確化し、呈示する。また、提案された教育手法を用いて実践へとつなげ、プログラム内容を国民に周知し、フィードバックを受ける(アウトリーチ)機会を設け、今後の教育研究の基盤を構築する。遺伝教育、遺伝子診療今後の研究は以下の2つが骨子となる。

1)「ヒトの遺伝」リテラシーが向上する教材を作成、開発する1年目に作成したプログラム案に沿った教材の内容・題材を選択する。2)プログラム内容を国民に周知し、フィードバックを受ける(アウトリーチ)機会を設ける。26年度に引き続き、関連学会や教育現場と連携して遂行に努める。計上したアンケート費用、教育手法の印刷費用、人件費を使用しなかったため全体での会合を中心に行い、調査研究を実施しなかったため平成28年度はアンケート実施ならびに、教育手法に関する印刷を実施する。調査研究を実施する予定である