hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SQUIDセンサと新規磁気マーカーを用いた高感度バイオ免疫検査システムの開発

抗原-抗体の結合反応を利用した免疫検査は病気の診断やタンパク質の検出に用いられる基本的なバイオ計測法である。近年、微量な反応を高感度に検出する要求が非常に高まっている。このため本研究では、磁気マーカーとSQUID磁気センサを用いた磁気的な高感度免疫検査システムを開発した。本研究で得られた主な成果は以下の通りである。(1)免疫検査に用いる磁気ナノ粒子の磁気特性の粒径依存性を調べ、直径が25nm程度のものを用いれば、残留磁気を保持でき大きな磁気信号が発生できることを示した。(2)この磁気ナノ粒子への高分子の被覆法を改良し、溶液中で高い分散性を示す磁気/高分子複合ナノ粒子を開発した。これにより、磁気的手法に用いる磁気マーカーの高性能化を可能とした。(3)磁気マーカーからの微弱な磁気信号を高感度に検出するためのSQUID装置を開発した。磁気マーカーからの信号磁界は空間的に急激に減衰するため、信号磁界を効率良く検出するためのSQUIDシステムの最適設計法を明らかにし、高感度検出を可能とした。(4)微弱な磁気信号を測定するため、磁気不純物を極力抑えた反応容器や環境磁気雑音の効果的な除去法を開発した。これにより、10pT程度の微弱な磁気信号の検出を可能とし、12個の試料を数分程度の短時間で高速に検出することを可能とした。(5)開発した磁気マーカーとSQUID装置を用いて、IgEと呼ばれるタンパク質を検出する実験を行った。IgEの標準試料を用いた実験では、0.3pgまでの微量検出が定量的に可能であり、本手法の高感度性を示した。また血清中のIgEを測定し、磁気的な手法が臨床診断へ適用可能であることを示した。このため、本研究では、磁気マーカーとSQUID磁気センサを用いた磁気的な高感度免疫検査システムを開発している。本システムでは反応検出を磁気マーカーからの磁気信号を用いて行うため、システムの高感度化のためには大きな磁気信号を持つ磁気マーカーが必要となる。このため磁気ナノ粒子の磁気特性を調べ、直径が25nmのFe304粒子を用いれば残留磁気を保持でき、大きな磁気信号が得られることを明らかにした。この磁気マーカーを高分子で包み、その表面に抗体を結合させた新規磁気マーカーを作製した。なお、市販の磁気マーカーは直径が10nm程度のFe304粒子を用いており、この場合には本研究で開発したものに比べて磁気信号は非常に弱い。次に、磁気マーカーからの磁気信号を高感度に検出するためのSQUIDセンサの最適化を行った。磁気マーカーからの信号磁界は空間的に大きく変化するため、この磁気信号を効率良く検出する必要がある。従来のSQUIDセンサは空間的に一様な磁界を測定するために最適化されており、本研究には使えない。このため、磁界が空間的に変化する場合のSQUIDの設計法を新規に開発し、この設計法を用いてSQUIDセンサの最適化を行った。最後に、開発した磁気マーカーとSQUIDセンサを用いて抗原-抗体の結合反応の検出を行った。測定試料としてはInterleukin(IL8)を用いた。IL8の量と磁気信号は良い相関を示し、現状では0.1pgまでのIL8の検出が可能となった。今後、システムと測定手法の改善により、更なる高感度化を目指す予定である。

このため本研究では、磁気マーカーとSQUID磁気センサを用いた磁気的な高感度免疫検査システムを開発している。本年度に得られた主な成果は以下の通りである。最初に免疫検査用の磁気マーカーの磁気特性を定量的に評価する手法を開発した。磁気マーカーはナノメータサイズの磁気ナノ粒子を用いて作製されるが、ナノ粒子の磁気特性は、i)熱雑音、ii)粒子サイズの分布、iii)形状効果、等の多くの要因の影響を受ける。このため、これらの要因が磁気特性に及ぼす影響を定量的に評価する手法を開発し、直径が25nmのFe3O4粒子を用いた磁気マーカーの有効性を示した。次に、磁気マーカーからの磁気信号を高感度に検出するためのSQUIDセンサの最適化を行った。数値シミュレーション及び拡大モデルを用いて、SQUIDシステムの形状パラメータを最適化し、これをもとに免疫検査システムを開発した。本システムでは12個の試料を数分程度の短時間で高速・高感度に検出できる。最後に、開発した磁気マーカーとSQUIDセンサを用いて抗原-抗体の結合反応の検出を行った。試料としてIgEを用い、0.3pg(2アトモル)までの検出が可能であることを示した。また、IgEと磁気マーカーの結合過程をラングミュア形の吸着モデルで解析し、両者の結合効率が1程度であり、高い結合効率を持つことを示した。抗原-抗体の結合反応を利用した免疫検査は病気の診断やタンパク質の検出に用いられる基本的なバイオ計測法である。近年、微量な反応を高感度に検出する要求が非常に高まっている。最初に免疫検査用の磁気マーカーの性能を改善した。磁気マーカーは磁気ナノ粒子と高分子の複合粒子から形成されるが、その磁気特性と溶液中でのブラウン運動がマーカーの性能を大きく左右する。このため、磁気粒子への高分子のコーティング法を改良し、大きな磁気信号と溶液中での高い分散性を両立できる複合ナノ粒子の作製を可能とした。次に、前年度に引き続いてSQUIDセンサを用いた磁気的な免疫検査装置の改良を行った。本装置の感度を高めるため、SQUIDセンサの磁界感度を改善するとともに、磁気不純物を極力抑えた反応容器や環境磁気雑音の効果的な除去法を開発した。これにより、10pT程度の微弱な磁気信号の検出を可能とし、12個の試料を数分程度の短時間で高速に検出することが可能となった。最後に、開発した磁気的な手法を用いてIgEと呼ばれるタンパク質を検出する実験を行った。IgEの標準試料を用いた実験では、0.3pgまでの微量検出が定量的に可能であり、本手法の高感度性を示した。また、医療診断への適応性を確かめるため血清中のIgEを測定し、現在用いられている光学的手法を用いた測定結果と比較した。両者は定量的に一致しており、磁気的な手法が臨床診断へ適用可能であることを示した。
少数言語向け多言語音声認識の知識統合フレームワーク

口頭伝承や口承文学など数多くの無形文化は極めてもろく消滅の危機にさらされている。少数民族の多くは言葉や文化の壁による疎外に直面している。音声翻訳は少数民族社会においては自身の言語を守ると共に言葉の壁を克服するツールとして有意義である。本研究では音声翻訳システムの一部である音声認識技術を少数言語向けに発展させる。インドネシアに現存する4つの主要な少数言語からデータ収集を収集できた。音声リソースおよび音声認識ベースラインに基づき、インドネシア少数言語の特性を分析することができた.少数言語の音声コーパスを音声認識ベースラインに適用し、少数言語の音声認識システムを開発することができた。1.少数言語のデータ収集:インドネシアに現存する4つの主要な少数言語からデータ収集を始めた(ジャワ語:ジャワ島中部、スンダ語:ジャワ島西部、バリ語:バリ島、バタック語:スマトラ島北部)。インドネシア少数言語のテキストコーパスは、地元の新聞・雑誌から収集し、ジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語の各少数言語につき20003000文を収集できた。うち、1000文を選んでネイティブの話者による校閲を行った。その後、Greedyアルゴリズムを用いて音素バランス付き文を処理し、各言語につき225の音素バランス付き文を生成した。(a)音素バランス付き音声コーパス:上記の音素バランス付き225文を用い、各少数言語につき10人(男性5人、女性5人)の話者による音声データの収集を行った。収録はインドネシア国内で実施した。各語につきそれぞれ音素バランス付きコーパスを合計2250文収集した。(b)対訳音声コーパス:音素バランス付きコーパスの他に、インドネシア語からジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語に翻訳された50文の対訳音声コーパスも収集した。この音声データについては、各言語につき10人(男性5人、女性5人)の話者による発話を収録した。2.音声認識:インドネシア語の音声認識ベースラインは、既存のインドネシア語音声データを用いて学習した。このコーパスでは、400人(男性200人、女性200人)の発話が収録されており、標準インドネシア語のアクセントとバタック語、ジャワ語、スンダ語のアクセントが付けられている。各話者は210文を発話しており、合計84,000発話、80時間の音声が収められている。また、上記の音声リソースおよび音声認識ベースラインに基づき、インドネシア少数言語の特性を分析した。また、少数言語の音声コーパスを音声認識ベースラインに適用し、少数言語の音声認識システムを開発した。1.研究調査:本プロジェクトにより、少数言語の音声認識研究に関して多くの研究者と議論を交わすことができた。2.少数言語のデータ収集:結果、少数言語のコーパスを収集することができた。テキストコーパスについて、インドネシア少数言語のテキストコーパスは、地元のの新聞・雑誌から収集し、ジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語の各少数言語につき20003000文を収集できた。音声コーパスについて、(1)音素バランス付き音声コーパス:上記の音素バランス付き225文を用い、各少数言語につき10人(男性5人、女性5人)の話者による音声データの収集を行った。ジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語につきそれぞれ音素バランス付きコーパスを合計2250文収集した;(2)対訳音声コーパス:音素バランス付きコーパスの他に、インドネシア語からジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語に翻訳された50文の対訳音声コーパスも収集した。3.インドネシア語の音声認識ベースラインは、既存のインドネシア語音声データ(ニュースおよび電話会話)を用いて学習した。使用したコーパスは、APT (Asia Pacific Telecommunity)の継続プロジェクトとしてATRと共同開発したものである。このコーパスでは、400人の話者(男性200人、女性200人)の発話が収録されている。本プロジェクトにより、音声処理関連の会議に出席する機会を得ることができ、少数言語の音声認識研究に関して多くの研究者と議論を交わすことができた。少数言語のデータ収集について、インドネシアに現存する4つの主要な少数言語からデータ収集を始めた(ジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語)。結果、下記少数言語のコーパスを収集することができた:

(1)テキストコーパス:インドネシア少数言語のテキストコーパスは、地元の新聞・雑誌から収集し、ジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語の各少数言語につき20003000文を収集できた。うち、1000文を選んでネイティブの話者による校閲を行った。その後、Greedyアルゴリズムを用いて音素バランス付き文を処理し、各言語につき225の音素バランス付き文を生成した;(2)音声コーパス:上記の音素バランス付き225文を用い、各少数言語につき10人の話者による音声データの収集を行った。音素バランス付きコーパスの他に、インドネシア語からジャワ語、スンダ語、バリ語、バタック語に翻訳された50文の対訳音声コーパスも収集した;(3)音声認識システムベースライン:インドネシア語の音声認識ベースラインは、既存のインドネシア語音声データ(ニュースおよび電話会話)を用いて学習した。このコーパスでは、400人の話者の発話が収録されている。話者の発話は、標準インドネシア語のアクセントと3つのネイティブ言語(バタック語、ジャワ語、スンダ語)のアクセントが付けられている。各話者は210文を発話しており、合計84,000発話、80時間の音声が収められている。上記の音声リソースおよび音声認識ベースラインに基づき、インドネシア少数言語の特性を分析することが可能となった。今後の課題として、研究計画にあげた項目の継続的作業を検討している。1.より多くの少数言語の音声源を収録する。それで、少数言語の音声コーパスで音声認識システムのベースラインを適応/再学習する。2.知識源統合フレームワーク:知識統合フレームワークの設計および開発、提案したフレームワークを音声認識システムの各レベルに適用3.音声認識の性能評価,プロトタイプの実証実験,プロジェクトまとめ1年の計画で終了予定であったタスクの大半を達成することができたが、データ収集は、事務手続き等が原因で当初の予定よりも長くかかった。したがい、データ収集は特定の少数言語に限定され、様々な知識源を統合したフレームワークによる音声認識のベースラインを構築するには至らなかった。これが最初の年に予算が残っている主な理由です。次年度の研究費の使用計画は以下の通りです:研究成果発表(100),研究成果発表(430)話者謝金,書き起こし謝金,主観評価(800),計(1330)
口腔癌におけるmicro-metastasisの遺伝子診断

口腔癌において頚部リンパ節転移は遠隔転移と並んで最大の予後因子である。したがって頚部リンパ節転移を正く評価することは口腔癌の予後の改善に深く関わるものと思われる。HE染色標本による病理組織学的検索では検出不能なmicro-metastasisの存在が、以前より指摘されている。そしてこのmicro-metastasisを検出可能な診断法は、従来の診断法よりも局所再発や予後と深く関わることが報告されている。しかし、口腔癌のmicro-metastasisに関する研究は少なく、その実体や意義は不明のままである。そこで本研究の目的は、病理組織学的にはとらえることが不可能であったmicro-metastasisを遺伝子学的に正確に診断し、臨床経過、予後と対比することにより、その臨床的的意義を明らかにすることである。最近、3年間に当科で口腔扁平上皮癌に対する全頚部郭清術が施行された9例10側の郭清リンパ節235個を対象とした。遺伝子学的診断法はp53遺伝子変異を指標に1塩基置換を最も高感度に検出可能なMASA法を用いた。その結果、病理組織学的に転移陽性であったリンパ節はすべてMASA法でも陽性であった。病理組織学的に転移が陰性でMASA法で陽性と診断されたリンパ節は、対象症例の半数の5側、11個に認められ、そのうち4側は従来の診断法では予後因子となる、転移個数が3個以上かLevelがIII以上であった。このうち2例に肺転移と頚部再発が認められた。以上の結果よりMASA法は、口腔癌における頚部リンパ節のmicro-metastasisの診断に有用であることが示唆された。頚部リンパ節転移は口腔癌の最大の予後因子とされている。頚部リンパ節転移の診断は、従来より病理組織学的レベルで検索されてきたが、実際には病理組織学的検索では検出不能なmicro-metastasisが存在すると考えられている。そこで申請者らは、micro-metastasisを分子生物学的に正確に診断し、それを臨床経過と対比することでその意義を明確にすることにした。従来のmicro-metastasisの研究では、主にケラチンや腫瘍マーカーが指標にされてきたため、偽陽性が多く臨床応用は困難であった。本研究の特徴は口腔癌で高頻度に変異が認められているp53遺伝子を指標に用い、酵母機能アッセイ法とMASA法を組み合わせることで診断精度をあげたことである。現在までに、全頚部郭清術を施行した口腔扁平上皮癌9症例225個のリンパ節を検索した。その結果、病理組織学的に転移陽性と診断されたリンパ節はすべてMASA法でも陽性であった。9症例中、4症例は病理組織学的には転移が認められなかったがMASA法では陽性と診断された。4症例中3症例は、転移レベルが進行し、そのうち頚部再発と肺転移が1例ずつ認められた。病理組織学的には転移が認められずMASA法で陽性と診断されたリンパ節を、準連続切片でサイトケラチン13による免疫染色を行ったが、明らかな癌細胞は同定できなかった。このようにMASA法は口腔癌におけるmicro-metastasisを検出するための有用な方法であることが示唆された。今後さらに症例を増やし、臨床経過との関連も含め検索予定である。したがって頚部リンパ節転移を正しく評価することは口腔癌の予後の改善に深く関わるものと思われる。そしてこのmicro-metastasisに基づく診断法は、従来の診断法よりも局所再発や予後と深く関わることが報告されている。

そこで本研究の目的は、病理組織学的にはとらえることが不可能であったmicro-metastasisを遺伝子学的に正確に診断し、臨床経過、予後と対比することにより、その臨床学的意義を明らかにすることである。最近、3年間に当科で口腔扁平上皮癌に対する全頚部郭清術が施行された9例10側の郭清リンパ節235個を対象とした。遺伝子学的診断法はp53遺伝子変異を指標に1塩基置換を最も高感度に検出可能なMASA法を用いた。その結果、病理組織学的に転移陽性であったリンパ節はすべてMASA法でも陽性であった。病理組織学的に転移が陰性でMASA法で陽性と診断されたリンパ節は、対象症例の半数の5側、11個に認められ、そのうち4側は従来の診断法では予後因子となる、転移個数が3個以上かLevelがIII以上であった。このうち2例に肺転移と頚部再発が認められた。以上の結果よりMASA法は、口腔癌における頚部リンパ節のmicro-metastasisの診断に有用であることが示唆された。
生体防御能調節因子としての顆粒球中性プロテアーゼに関する研究

顆粒球プロテアーゼの一つであるメダラシンの生体防御機構における意義を解明するための研究を行い、以下の結果を得た。1.メダラシンはin Vitroでヒトのリンパ球に作用してactivated killer細胞と誘導する。誘導されたactivated killer細胞は検索したすべてのクローン化がn細胞、ヒト白血病細胞、ヒトリンパ腫細胞を傷害する活性を有していた。メダラシンによって誘導されるactivated killer細胞の細胞傷害活性は1,000単位/mlのインターロイキン2によって24時間に誘導されるLAK細胞とほぼ同程度の細胞傷害活性を有していた。メダラシンはCD16陽性細胞に直接作用し、activated killer細胞を傷害する。誘導されたactivated killer細胞はCD16陽性細胞であった。2.メダラシンはヒト単球に作用して単球のcytastatic活性を増大させるが、更にcytastatic活性も増大させることがわかったのでその詳細を検討中である。3.顆粒球メダラシン活性に対し、環境要因の影響の解明。慢性の寒冷刺激や高蛋白食投与でラット顆粒球メダラシン活性が増大することがわかったので、マウスを用いて環境要因のうち栄養が顆粒球メダラシン活性にどのような影響を及ぼすかを調べた。サバ、イワシ、ハマチ、サンマ、アンコウの肝等のエイコサペンタエン酸(EPA)やドコサヘキサエン酸(DHA)を多く含む魚油を投与するとマウス顆粒球メダラシン活性は増大し、ドジョウ、アユ、ニジマス、ウナギ等のこられの脂肪酸の少ない魚油投与では活性は増大しなかった。純化したEPAおよびDHAを投与するとEPAでは活性は低下し、DHAは活性を増大させた。4.カテプシンGのヒトリンパ球活性化作用。リンパ球を種々のサブセットに分けて調べた結果ヒトT細胞が最もよくカテプシンGで活性化され、従来報告されたB細胞の活性化はわずかであった。メダラシンのC末端付近の構造を確定することによりメダラシンの一次構造を明からにした。メダラシンのN末端はイソロイシンであり、C末端はヒスチヂンであり、238個のアミノ酸残基からなることがわかったメダラシンがヒトリンパ球にin vitroで作用してactivated Killer細胞(NK細胞に感受性の標的細胞のみならず非感受性の標的細胞をも障害する活性を有する細胞)を誘導するが、その機構を調べた。モノクロ-ナル抗体とpanning法を用いてCD3陽性細胞あるいはCD16陽体細胞を除きメダラシンを作用させてactivated killer細胞の誘導を調べた。CD3陽性細胞を除いてもactivated killer細胞は誘導されたが、DC16陽性細胞を除くとほとんど細胞障害活性は消失し、メダラシンによって細胞障害活性は誘導されなかった。メダラシンによって誘導されたactivated killer細胞からモノクロ-ナル抗体とpanning法によりCD3陽性細胞を除いてもactivated killer活性は認められたが、CD16陽性細胞を除くとactivated killer活性は消失した。従って、メダラシンが作用してactivated killer細胞を誘導するときの前駆細胞はCD16陽性細胞であり誘導されたactivated killer細胞もCD16陽性細胞であることがわかったまたのとき、メダラシン処理したリンパ球の培養上清にはインタ-フェロンやインタ-ロイキンー2の活性は検出出来ず、抗インタ-フェロン抗体や抗インタ-ロイキンー2抗体存在下でもメダラシンによるactivated killer細胞誘導能は影響を受けなかったことによりメダラシンはこれらのサイトカインの産生を介さずにactivated killer細胞を誘導すると考えられる。
大学等におけるIGBP実行にともなう国際反応

IGBP(地球圏-生物圏国際共同研究計画)は,地球の変化を物理化学と生物過程の両面から研究し,地球システムの動態を総合的に解明する基礎研究である。本計画では,地域研究を全球的に集約することが重要であり,日本はアジアおよび西太平洋域で中枢的役割を果たさなければならない。そのため,本学術研究では,コアプロジェクト会議,地域研究会議,アジア諸国に担当者を派遣し,意見を述べ,情報を集め,日本のIGBP研究の実行にともなう国際反応に資することを目的としている。1.IGBP国際会議出席1993年1月2529日,メキシコのエンセナダ教育・科学研究センターにおいてIGBP-SAC3(第3回IGBP科学諮問委員会)が開催され,東京大学・理学部の小川利紘教授が出席した。本委員会に日本のIGBP実行の現況が報告された。また本委員会で,コアプロジェクトとしてLOICZ(Land and Ocean Interaction in the CoastalZone,沿岸海域の陸海相互作用)の科学案が示され,国際的な実行案の作成が行われることになった。2.コアプロジェクト会議出席1992年5月1315日,カナダのオンタリオ市で,第4回IGBP-START常任委員会が,また,1992年11月2122日に,ニジェールのニアミー市で第5回IGBP-START常任委員会が開催され,中部大学・国際関係学部の樋口敬二が出席した具体的な成果としては,北部南米,北部アフリカおよび熱帯モンスーン・アジアを再重要地域とし,地域研究ネットワークをNGOとGOが協力して作ることに合意したことである。なお,本研究を通して,米国・ワシントンに設置されたSTART事務局のデータ管理に協力した。3.アジア地域会議出席1993年4月に台湾の台北市で開催されるIGBP-PAGESアジア地域ワークショップに関する準備のため,名古屋大学水圏科学研究所の松本英二教授が1993年2月2428日台湾大学を訪間した。そして,ワークショップ焦点を過去2000年間のモンスーン・アジアの気候変化に関する記録に置くこととし,プログラム作成を行った。(2)環境と開発に関するアジア地域会議出席1993年3月14日,台湾の台北市において環境と開発に関するアジア地域会議が開催され,早稲田大学・人間科学部の大島康行教授が出席した。本会議では開発と環境保全とのバランスをどうとるかについて論議された。4.アジア諸国との共同研究打ち合せモンスーン変動の共同研究の一環として,中国科学院西安第4紀研究所の安し生教授が1992年9月313日名古屋大学水圏科学研究所に招へいされた。また,1992年10月27日11月10日に名古屋大学水圏科学研究所松本英二教授が,西安第4紀研究所を訪間して共同研究の打ち合せを行った。そして,黄土層によるモンスーン変動の解析の研究を行うこととした。IGBP(地球圏ー生物圏国際共同研究計画)は、地球の変化を物理化学と生物過程の両面から研究し、地球システムの動態を総合的に解明する基礎研究である。本計画では、地域研究を全球的に集約することが重要であり、日本はアジアおよび西太平洋域で中枢的役割を果たさなければならない。そのため、本学術研究では、コアプロジェクト会議、地域研究会議、アジア諸国に担当者を派遣し、意見を述べ、情報を集め、日本のIGBP研究の実行計画の作成に資することを目的としている。1.コアプロジェクト会議出席(1)GCTE(地球変化と陸域生態系)1991年11月11日15日、オ-ストラリアのキャンベラでの科学執行委員会に東北大学広瀬忠樹教授が出席。同委員会でGCTEの実施最終案が作られた。本案には、日本が中心となる東アジアモンス-ン地域の森林植生に関する研究が含まれている。(2)START(解析、研究および研修システム)1991年11月30日12月1日、オ-ストラリアのウィ-ンで常任委員会が開かれ、中部大学の樋口敬二教授が出席。地域研究センタ-の設置が討論され、アジア地域研究センタ-設置の重要性が確認された。(3)DIS(デ-タと情報システム)1992年3月30日4月4日、ドイツのミュンヘンで開催される国際宇宙欧州シンポジウムに、IGBPーDISが主催する地球変化に関するリモ-トセンシングがある。本シンポジウムに帝京大学土屋清教授が参加し、リモ-トセンシング研究の情報収集と日本の貢献について意見交換する。2.アジア地域会議出席(1)アジア地域会議IGBPアジア地域会議が、1991年12月12日から14日にシンガポ-ルで開催され、愛知大学・吉野正敏教授、中部大学・樋口敬二教授、名古屋大学・松本英二教授が出席した。本会議は、ニュ-デリ-会議に続くもので、プロジェクトごとのグル-プ長が決定された。PAGES(古地球変化)は日本の松本英二教授が担当することになった。(2)東南アジア地域ワ-クショップ出席1992年1月13日17日、タイのチェンマイで開かれ、愛知大学の吉野正敏教授と中部大学の樋口敬二教授が出席。本会議で、アセアン諸国への地域研究センタ-の設置が話し合われた。3.モンス-ンアジア諸国との共同研究打合せ(1)中国科学院西安黄土研究所1991年10月25日11月1日、名古屋大学松本英二教授は、中国西安の黄土研究所を訪問し、黄土に関する共同研究の可能性について討論した。

(2)台湾中山大学1991年3月11日15日、名古屋大学の半田暢彦教授と松本英二教授は台湾の中山大学海洋科学院を訪問し、西太平洋域における海洋共同研究について討論した。4.国内会議開催3回の国内会議を開催し、今後5年間の大学におけるIGBP研究の実行計画について討論した。以上4つの活動を通し、IGBPに対する国際貢献に務めるとともに、大学におけるIGBP研究の実行計画の基礎を確立した。IGBP(地球圏-生物圏国際共同研究計画)は,地球の変化を物理化学と生物過程の両面から研究し,地球システムの動態を総合的に解明する基礎研究である。本計画では,地域研究を全球的に集約することが重要であり,日本はアジアおよび西太平洋域で中枢的役割を果たさなければならない。そのため,本学術研究では,コアプロジェクト会議,地域研究会議,アジア諸国に担当者を派遣し,意見を述べ,情報を集め,日本のIGBP研究の実行にともなう国際反応に資することを目的としている。1.IGBP国際会議出席1993年1月2529日,メキシコのエンセナダ教育・科学研究センターにおいてIGBP-SAC3(第3回IGBP科学諮問委員会)が開催され,東京大学・理学部の小川利紘教授が出席した。本委員会に日本のIGBP実行の現況が報告された。また本委員会で,コアプロジェクトとしてLOICZ(Land and Ocean Interaction in the CoastalZone,沿岸海域の陸海相互作用)の科学案が示され,国際的な実行案の作成が行われることになった。2.コアプロジェクト会議出席1992年5月1315日,カナダのオンタリオ市で,第4回IGBP-START常任委員会が,また,1992年11月2122日に,ニジェールのニアミー市で第5回IGBP-START常任委員会が開催され,中部大学・国際関係学部の樋口敬二が出席した具体的な成果としては,北部南米,北部アフリカおよび熱帯モンスーン・アジアを再重要地域とし,地域研究ネットワークをNGOとGOが協力して作ることに合意したことである。なお,本研究を通して,米国・ワシントンに設置されたSTART事務局のデータ管理に協力した。3.アジア地域会議出席1993年4月に台湾の台北市で開催されるIGBP-PAGESアジア地域ワークショップに関する準備のため,名古屋大学水圏科学研究所の松本英二教授が1993年2月2428日台湾大学を訪間した。そして,ワークショップ焦点を過去2000年間のモンスーン・アジアの気候変化に関する記録に置くこととし,プログラム作成を行った。(2)環境と開発に関するアジア地域会議出席1993年3月14日,台湾の台北市において環境と開発に関するアジア地域会議が開催され,早稲田大学・人間科学部の大島康行教授が出席した。本会議では開発と環境保全とのバランスをどうとるかについて論議された。4.アジア諸国との共同研究打ち合せモンスーン変動の共同研究の一環として,中国科学院西安第4紀研究所の安し生教授が1992年9月313日名古屋大学水圏科学研究所に招へいされた。また,1992年10月27日11月10日に名古屋大学水圏科学研究所松本英二教授が,西安第4紀研究所を訪間して共同研究の打ち合せを行った。そして,黄土層によるモンスーン変動の解析の研究を行うこととした。
職業観・勤労観を育成する道徳教育・特別活動カリキュラムの開発に関する研究

1.職業観・勤労観を育成するカリキュラム開発の現状アメリカ、イギリス、オーストラリア、ドイツにおける初等・中等教育で実践されているキャリア教育・価値教育に関する資料を収集し、キャリア教育や職業倫理教育の現状を比較分析した。諸外国における道徳教育の理論研究やカリキュラム研究の動向を総括し、今日の道徳教育におけるカリキュラム開発の課題を明らかにした。2.職業観・勤労観を育成するカリキュラム開発の事例研究小・中学校におけるキャリア教育のカリキュラム開発が盛んになってきたなかで、新しいカリキュラム開発に取り組んでいる研究校の事例を取り上げ、起業家教育、市民教育、キャリアガイダンスなどの在り方を分析した。以上の研究成果に基づき、道徳教育・特別活動における職業観・勤労観を育成するカリキュラム開発に向けた方策を提起する報告書を作成した。1.職業観・勤労観育成カリキュラムのフレームワークに関する研究アメリカ、イギリス、オーストラリアの初等・中等教育で実践されているキャリア教育に関する資料を収集し、キャリア教育の動向、とりわけ初等教育におけるカリキュラムのフレームワークを比較分析した。その成果に基づいて、日本における道徳・特別活動における職業観・勤労観育成カリキュラムの開発に向けて、カリキュラム・フレームワークを作成した。2.職業観・勤労観育成カリキュラムの歴史的変遷に関する研究我が国の勤労観育成カリキュラムの歴史的変遷を明治以降の近代学校制度における教育政策史を中心に分析した。そのなかで、我が国近代教育において、道徳教育と教科外活動とでは、勤労観の育成に対する姿勢が異なることが明らかになった。そこで、この二つの教育活動における勤労観を統一して学校教育全体で取り組む勤労観育成の流れを形成するに至った大正末期から昭和初期の作業・労作教育に着目し、学校教育における勤労観育成の意義を教育の普遍的な課題として歴史的に位置づけた。以上の研究成果に基づき、平成16年度には、道徳教育・特別活動における職業観・勤労観育成カリキュラムの在り方を具体的な実践事例の分析に基づいて分析し、カリキュラム開発に向けた方策を提起する。以上の研究成果に基づき、道徳教育・特別活動における職業観・勤労観育成カリキュラムに向けた方策を提起した報告書を作成した。
こわさない技術としての舶用機関におけるボルト・ナットの締結管理に関する研究

各種原動機・補機の分解整備作業におけるボルト締付時の状況や意識について船舶運航各社に対してアンケート調査を行い,使用する潤滑剤の種類や塗布およびボルトの締結法に対して複数の考え方あることがわかった。次にアンケート調査に基づいて締結条件がトルクと軸力に及ぼす影響を実験的に明らかにするために,潤滑剤の種類やボルト締付時の作業姿勢が締結力に与える影響および合マークの有効性に関する実証実験を行った。機関部乗組員による主機関の保守点検整備におけるボルトの締結管理には一定の基準がどの船にも等しく課せられていることが重要であると考え、複数の船会社の船で締結管理がどのように取り扱われているかをアンケート調査した結果、主機関の同じ部品に対しても使用する潤滑剤の種類や塗布に対する考え方が複数存在すること、ボルトの締結法にも複数の考え方あることがわかった。アンケートの記載内容にある疑問点や考え方の相違に答えるために実証実験を行い、以下の結果を得た。1.船舶でよく用いられている数種類の潤滑剤を用いてボルト締結力への影響を比較した。その結果,モリブデン径の焼き付き防止剤を用いるとボルト締結力は約2倍弱に増加した。2.ボルト締付時の作業姿勢がボルト締結力に与える影響を調査した。作業姿勢によりボルト締結力は大きく変化しなかったが、データのバラツキが異なった.これは作業姿勢による力の制御が困難な場合があるためと思われる.3.トルクレンチの握り位置を適切な握り位置よりも短くした場合、延長パイプ等を用いて長くした場合ともに、ボルト締結力は10%低下し、そのバラツキも大きくなった。機関部乗組員による主機関の保守点検整備におけるボルトの締結管理について,前年度に引き続きアンケート調査の対象を広げ,最終的に12社・85名の機関部乗組員からの回答を得ることができた。アンケートの内容は,ボルト締結時に使用する潤滑剤に関する項目と船内機関室における作業性に関する項目に大別される。前年度の先行調査と比較すると,一部を除いてはほぼ同様の傾向を示した。潤滑剤に関しては,重要部品であるクランクピンボルトに関してはモリブデン系の潤滑剤の使用が多くなった。機関室の作業性に関しては,トルク締めにおいて合マークがずれた場合の対処法について多くの意見が示され,合マークを信用するものとトルクレンチを信用するものに大別された。アンケートに基づき,船舶で使用頻度の多いモリブデン系潤滑剤について実証実験を行って比較した結果,銘柄により軸力にばらつきがあることが判った。また,意見が分かれた同じ設定トルクで締め付けた場合の合マークのずれについて,各種作業条件を想定して実証実験を行った。作業条件によりボルトへのトルクのかかり方が変化する可能性があるので,締結作業中のトルクの時間変化を計測・解析できるように歪みゲージを用いてトルクレンチを改良した。今回の実験の範囲では,各種作業条件による合マークのずれはそれほど大きくなかったが,合マークのずれと軸力はややバラツキが大きいものの比例関係にあった。これは,合マークがずれた場合に現場の機関士はボルトの締結状況を確認した上で合マークを優先させるべきであるということを示唆している。船内機関室における作業環境が締付け軸力に及ぼす影響を,前年度に引き続いてアンケートに基づく実証実験により調査し,以下の結果を得た。実験では前年度にトルクを計測・記録できるように改良したシグナル式トルクレンチとボルト中央に空けた孔に歪みゲージを貼り付けたボルトゲージを用いている。1.機関室内で発電機クランクピンボルトをトルク締めすることを想定して,約30度の狭い範囲で縦方向に締め付けを行い,締付け方向を垂直持上げ方向から水平方向,垂直押下げ方向へと変化させて締め付けトルクとボルト軸力を計測した。その結果,設定トルクが同じであるにも拘わらず,締付け方向によって締め付けトルク・ボルト軸力ともにわずかながら直線的に変化することがわかった。クランクピンボルトを水平方向に締め付けるようにセットして締め付けを行った場合にはこのような直線的な変化は見られなかった。その原因をシグナル式トルクレンチの構造を考慮して検討した結果,シグナル発生の機構に起因する重力の影響によるものであると考えられる。2.合いマークに関する実証実験を前年度から継続して行った。合いマークの一致した基準状態に対して,締め付け不良から基準状態にまで増締めした場合と締めすぎた状態から基準状態にまで戻した場合の双方について,ボルトの回転角度と軸力を計測して比較した。角度の計測はプロトラクタを使用して精度を向上させた。基準状態において角度は±2°,軸力は±4%のばらつきが見られ,締めすぎた状態から戻した場合の方が僅かに高い軸力を示した。
貪食作用を強化した繊毛虫を用いた排水浄化効率の改善

排水の浄化効率を向上させるため,繊毛虫の繊毛運動を促進して微小なゴミや細菌を貪欲に捕食する系統を確立することを目的として本研究を行った。その結果,テトラヒメナのrsp16オルソログ遺伝子とHSP40 family遺伝子を破壊することで遊泳速度が1.3倍,食胞形成能が1.5倍以上に上昇した系統を確立できた。この系統を用いて汚染水の浄化能力を調べたところ,野生型細胞よりも,汚染水の濁度を有意に早く低下させることがわかった。現在,生活排水は排水処理場において,細菌や繊毛虫などの微生物に“食わせる"という原始的な方法で有機物を処理している。今後の生活排水の増加などに対して最も単純な解決方法は,微生物にもっと“貪欲に食わせる(貪食)"ことである。しかし,これまで排水処理槽に生息する微生物の能力を改変するという試みはない。そこで本研究では,排水処理場の生物反応槽に生息する繊毛虫を用いて,その繊毛運動を促進するような遺伝子変異を導入し,微小なゴミや細菌を貪欲に捕食する“大食漢"の系統を確立し,大掛かりな装置を必要としない効率的な浄化方法の開発を行うことを目的としている。我々は,ゾウリムシでは2種のタンパク質ptRSHL1, ptRSP16のどちらかの遺伝子の発現を抑制すると,抑制した細胞の遊泳速度が,正常な細胞の約2倍にまで上昇し,食胞形成能も約1.5倍にまで上昇することを見つけている。そこで平成27年度は,ゾウリムシで確立した方法を用いて,排水処理槽に生息する主な繊毛虫であるテトラヒメナ,コルポーダ,ツリガネムシの遊泳速度,および,食胞形成能を強化した系統を作成することを試みた。その結果,テトラヒメナでは,RSP16オルソログ遺伝子を抑制することで,約1.2倍の遊泳速度をもつ系統を確立できた。しかし,食胞形成能に有意な差を持つ系統が確立できていないことから,今後,ダブルノックアウト系の作成が必要と思われる。また,コルポーダでは,遊泳速度,食胞形成能の高い系統を未だ確立できていない。ツリガネムシは,培養上の工夫が必要である。また,排水のpHや塩濃度における食胞形成の影響についても検討しており,ゾウリムシでは,pH7以上よりもpH6程度で食胞形成能が促進されるという結果が得られている。しかし,塩や有機物は一定の濃度範囲内では,食胞形成能に大きな影響を与えないことがわかった。テトラヒメナでは遊泳速度の速い系統が確立できたが,食胞形成能を向上させることができていない。これは,ゾウリムシほど遊泳速度が上昇していないことが原因と思われる。そのため,H28年度は,更に遊泳速度を上昇させた系統を確立する。また,コルポーダ,ツリガネムシにおいては,培養上の問題もあり,遊泳速度の速い系統が作成できていない。これらについては,培養方法の改善を含めた遺伝子のノックアウト法の改良によって,問題を解決する予定である。排水の浄化能力を向上させるために,排水処理場の生物反応槽に生息する繊毛虫の繊毛運動を促進し,微小なゴミや細菌を貪欲に捕食する“大食漢"の系統を確立することを目的として本研究を行った。前年度の研究では,コルポーダやツリガネムシでは繊毛運動が促進した系統を確立することはできなかったが,テトラヒメナでは遊泳速度が正常細胞の1.2倍にまで上昇した系統を確立できた。しかし,貪食作用が強化されるほどの効果は得られていなかった。そこで今年度は,テトラヒメナに焦点を絞り,前年度のテトラヒメナの系統に,HSP40 familyの遺伝子をダブルノックアウトすることで,正常な細胞と比べて1.3倍以上の遊泳速度をもつ系統(fast系統)を確立することができた。このfast系統は,正常な系統と比べて,食胞形成能が約1.5倍にまで増加しており,排水の平均的なpHである6.0-6.4程度でも食胞形成能が高く,正常細胞と同様に安定して増殖した。また,マグネシウムやカルシウム塩,有機物が含まれる水溶液中でも,pHが6以下,或は8以上にならなければ,増殖にも食胞形成能にも大きな影響を与えないことがわかった。fast系統と正常な細胞を有機物と細菌を多量に含む水溶液中で培養し,浄化能力(濁度,一般生菌数,pHの変化)を比較したところ,水溶液の初期濁度には関係なく,fast系統の方が濁度を低下させる能力が高いという結果が得られた。これは,fast系統の方が,水溶液中の移動能力が高く,有機物の貪食能力が高いことが理由と考えられる。しかし,テトラヒメナはホルマリンのような有機溶媒には極端に耐性が低いため,有機溶媒を含む水溶液中での利用には再検討が必要である。1.テトラヒメナは,更に遊泳速度を上昇させることで,食胞形成能の高い系統が確立できると考えられる。

その解決法として,本研究課題の申請時に想定していた2種の遺伝子のHomology-dependent genesilencingまたは,Homologous recombinationによって遺伝子破壊を行い,食胞形成能の高い系統を確立する。3.ツリガネムシにおいては,培養条件の検討,および,遺伝子クローニングの見直しを行い,遺伝子抑制,遺伝子破壊の技術を確立する。分子遺伝学遺伝子抑制系統の確立が遅れており,使い捨て滅菌プラスチック器具の購入量が予定より,減少したため。当初の予定どおり計画を遂行するため,H28年度予算との合算で滅菌プラスチック器具を購入する。
核内レセプターを介する新規細胞内シグナリング機構の解析

核内レセプターを介する新規細胞内シグナリング機構を明らかにするため、当該期間において、核内レセプターFXRおよびPPARの標的遺伝子の同定とその機能解析およびその遺伝子発現制御の解析をし、以下の研究成果を得た。1.核内レセプターFXRの標的遺伝子、胆汁酸トランスポーターI-BABPの遺伝子発現が、転写因子SREBP (sterol regulatory element-binding Protein)-1cおよび核内レセプターLXR (liver X receptor)によって制御されていることを明らかにした。クラスの異なる転写因子が協調的に働くことによって、コレステロールのホメオスタシス維持に寄与していることを、in vivoおよびin vitroで明らかにした(J. Biol. Chem., 1277, 1324-1331, 2002)。2.核内レセプターFXRの標的遺伝子を探索する過程で、ヒトLDLレセプターが、胆汁酸で転写活性化されることを見出したが、胆汁酸によるLDLレセプター遺伝子の転写活性化は、FXRを介する経路ではなく、MAPキナーゼを介する経路であることが明らかにした。(J. Biol. Chem., 277, 37229-37234, 2002)。3.核内レセプターFXRの標的遺伝子を探索する過程で、RANTES (hepatic regulated upon activation, normal T-cell expressed and secreted)遺伝子が胆汁酸で転写活性化されることを明らかにした。また、胆汁酸によるRANTES遺伝子の活性化は、核内レセプターPPARのリガンドであるフィブレートの投与で解除されることから、この抑制には、核内レセプターPPARαが関与している可能性が示唆された。(Eur. J. Pharmacol. 448, 19-26, 2002)。4.核内レセプターPPARの標的遺伝子、上皮性脂肪酸結合タンパク質(C/E-FABP)が、ヒト前立腺癌及び乳癌で高発現し、癌の転移能獲得に関与していることを明らかにした。更に、C/E-FABPの高発現が、血管内皮細胞増殖因子(VEGF)の遺伝子発現を亢進させることを明らかにした。(Cancer Res. 61, 4357-4364, 2001)。我々は、核内レセプターFXR(Famesoid-X-Receptor)が胆汁酸に応答して、ヒト胆汁酸トランスポーターI-BABP遺伝子を転写活性化することを明らかにした。更に、1-BABP遺伝子の転写制御機構を詳細に解析したところ、胆汁酸によるI-BABP遺伝子を転写活性化は、ステロール存在下で抑制され、ステロール生合成阻害剤の共存下で促進されたことから、SREBP(Sterol Response Element-Binding Protein)の関与が不唆された。プロモーター解析の結果、SRE様の配列(-72/-62)及びこの配列に隣接して、SREBPのコファクターとして働く転写因子Sp1が結合するccBox様配列(-58/-48)があり、これらの配列は、いずれもステロールによる抑制に関与し、胆汁酸応答配列(BARE=FXRE)と同様に種を超えて保存されていることが確かめられた。

これは、胆汁酸で可溶化されたコレステロールの濃度が高いときは、I-BABPの発現を抑制し、胆汁酸の腸肝循環の効率を下げることによって、余分のコレステロルをコレステロールトランスポーターABCA1を介して体外へ排出しているのかもしれない。興味深いことに、I-BABP遺伝子は核内レセプターLXR(Liver X receptor)のアゴニストによって転写活性化されたが、この活性化には、LXRの標的遺伝子SREBP-1cの関与が示唆された。このように、ヒトI-BABPの遺伝子発現は核内レセプーFXR、LXRおよびSREBPなど、クラスの異なるリガンド応答性転写制御因子によって厳密に制御されていた。従って、I-BABPは腸肝循環における胆汁酸の代謝および生体のコレステロールのホメオスタシス維持において重要な機能を果たしていることが確かめられた。また、FXRは、肝臓、小腸、腎臓以外、大腸、副腎、卵巣、精巣、脳などの組織でも発現していることから、FXRの標的遺伝子はコレステロールのホメオスタシス維持だけでなく、高次生命現象の制御にも関与している可能性がある。核内レセプターFXRおよびPPARを介する新規細胞内シグナリング機構の解析によって、以下の研究成果を得た。1.核内レセプターFXRの標的遺伝子、胆汁酸トランスポーターI-BABPの遺伝子発現が、転写因子SREBP(sterol regulatory element-binding Protein)-1cおよび核内レセプターLXR(liver X receptor)によって制御されていることを明らかにした。クラスの異なる転写因子が協調的に働くことによって、コレステロールのホメオスタシス維持に寄与していることを、in vivoおよぴin vitroで明らかにした(J. Biol Chem.,1277,1324-1331,2002)。2.核内レセプターFXRの標的遺伝子を探索する過程で、ヒトLDLレセプターが、胆汁酸で転写活性化されることを見出した。胆汁酸によるLDLレセプター遺伝子の転写活性化は、FXRを介する経路ではなく、MAPキナーゼを介する経路であることが明らかにした。(J. Biol. Chem. 277,37229-37234,2002)。3.核内レセプターFXRの標的遺伝子を探索する過程で、RANTES(hepatic regulated activation, normal T-cell expressed and secreted)遺伝子が胆汁酸で転写活性化されることを明らかにした(現在FXRを介する経路かどうか検討中)。また、胆汁酸によるRANTES遺伝子の活性化は、核内レセプターPPARのリガンドであるフィブレートの投与で解除されることから、この抑制には、核内レセプターPPARαが関与している可能性が示唆された。(Eur. J. Pharmacol.448,19-26,2002)。4.核内レセプターPPARの標的遺伝子、上皮性脂肪酸結合タンパク質(C/E-EABP)が、ヒト前立腺癌及び乳癌で高発現しているタンパク質と同一で、C/E-
少子化社会の学生の特性に合わせた看護学導入プログラムの開発

看護学を学ぶ大学1年生は、ITを使いこなし、マニュアル化の中で育っており、その特徴はGeneration-Yととらえられた。大学での学びに対する彼らのニーズは、レポートを書くこと、グループワークで討議すること等への支援と、看護技術習得への支援であった。これらに対応して作成した教材は、学習の困難性を軽減することがわかった。しかし、試行錯誤しつつ、学生自らが思考過程を踏めるような、教育方法の開発が今後の課題となった。本研究の目的は、学ぶ主体である学生を中心にして、少子社会・全入時代の学生の学習準備状況に合った看護学の導入教育に当たる基礎看護学領域のプログラムを構築することである。研究の第一段階として、少子化社会において生活体験が少ないと言われる学生の特徴をとらえることを目的とし、3つの研究を行う。研究1として、看護学生の生活体験全国調査、研究2として、1大学において看護学導入時期にどのような困難性を感じているかの調査をグループインタビューにて行う。研究3では、看護学導入時期の学生への教育に当たっている教員にインタビューを行い、学生へ感じる困難性とそれに伴い行っている工夫について調査する。第二段階として、第一段階の研究結果を踏まえて、学生の困難性を解消するための教材の開発(研究4)を行い、実際に1大学で活用した後、これらの教材が、看護学導入時期の学生の困難性の軽減につながったかどうかの評価(研究5)を行う。最終段階では、研究5の結果を踏まえて少子化社会の学生の特性に合わせた看護学導入プログラムの修正と再構築(研究6)を行う。看護系大学の入学生の特性に合った看護学導入プログラムの開発のために、本年度は少子化社会の学生の特性を明らかにする、2つの研究を計画、一部実施した。ひとつは看護系大学入学生の生活体験の調査である。まず、1看護系大学の1年生31名(女子のみ)に、質問紙調査と生活実技の実地調査とを行った(4月)。33項目の質問紙と、生活実技はぬれたタオルを絞って干す、お茶がこぼれている机と周りを片付けるの2種類の行動観察とした。その結果、兄弟・姉妹がいる学生が83.9%であり、台所の片付けは100%が経験しており、半数以上が経験していなかったのは、風呂の湯温の確認、おむつの交換であった。またタオルを絞って干すことと、机の上を拭くことはできるが、机周りを整えたのは31%であった。これらの結果から、少子化で兄弟・姉妹がいないことで生活体験が乏しくなっているとは言えず、他の要因を探索する必要が示唆された。これを踏まえて次に、看護系大学1年生の生活体験全国調査を実施した(11月)。住居の設備に関する項目を加え、生活体験52項目、属性20項目の質問紙を作成した。看護系大学157校へ調査協力を依頼し、79校から協力を得て、6502通発送、4601通を回収した。現在この結果を分析中である。もうひとつは、大学生活への適応の困難についての面接調査である。研究倫理審査を終え、現在協力者を募集中で、次年度当初に実施の予定である。次年度は、生活体験調査と大学生活の困難性の面接調査の結果から、看護系大学の入学生の特性を明確にし、さらに教員の工夫を調査して、看護学導入プログラムの作成に進む計画である。本年度は3つの調査と、これらの結果に基づく看護学導入プログラムの検討ならびに教材開発を行った。調査のひとつは、学生が捉える学生生活への適応の困難性についての聞き取り調査であり、2年生への進級時(15名)と終了時(9名)の2時点で行った。2つ目は教員が捉える学生の特性と授業の工夫の聞き取り調査(11大学,基礎看護学担当者14名)であった。3つ目は看護実習室における自習状況の調査である。これらの結果と昨年度実施した生活体験全国調査の結果を合わせ、看護学導入時の学生の困難を解消するプログラムを検討し、看護技術に関する電子情報による教材開発を行った。少子化社会といえ学生は、93%は兄弟姉妹がおり、65%がお年寄りと生活した経験があり、日常的な生活体験は少なくなかった。学生は高校生までの学校生活と、大学生の生活(掲示板による伝達、時間のマネジメント、グループワーク、自己学習、レポート等の授業の方法等)の差に戸惑い、各授業科目の位置づけが理解できないまま、学習に入っていた。また、自己学習のための施設、設備の不足も明らかになった。教員は学生について、生活感に乏しい、病気の人や病院のイメージがつかない、読めない、書けない等を感じている一方で、課題に対して発想豊かに取り組めると評価していた。看護学導入プログラムには、大学生活への導入を含める必要があること、教室と実践現場をつなぐ教材開発が必要であること、学生の創造性を引き出す工夫がいることが示された。また、学生が臨床現場をイメージしやすいような具体的な教材開発を行った。

本研究は、学ぶ主体である学生を中心にして、少子社会・全入時代の学生の学習準備状況に合った看護学の導入教育に当たる基礎看護学領域のプログラムを構築することである。これまで、学生の生活体験全国調査、1大学における導入時期の困難性調査、教育に当たっている教員の感じる困難性と工夫を7大学で調査し、これらの結果を踏まえて、学生の困難性を解消するための教材の開発(学習方法に関するオリエンテーション教材・学習内容の看護学における位置づけを示す教材・看護技術学習支援のwebページ)を行ってきた。3年目に当たる今年度は、これらの教材を1大学で実際に使用し、学習の困難性の解消に役立ったかどうかの調査を2つ実施した。ひとつは看護技術学習支援のwebページ(ルカーツ)の使用状況、内容の充実度や使い勝手、学習上の困難解消に役立ったかどうかについて、3グループ14名(1・2年生終了時)へのインタビュー調査であった。その結果、ルカーツは自宅から30分以内で予習・復習に用いており、看護学教育で特徴的な実習のための予習・復習へも活用されていた。しかし、説明文や音声の不足が指摘され、これらを参考に、ルカーツの追加・修正を行っているところである。もうひとつは、そのほかの新たな教材が、学生の学習の困難性を変化させたかどうかを検証するため、3グループ15名(1年生終了時)に入学からの困難だったこと、工夫した教材が役立ったかどうかについて、インタビューを実施した。この結果、学習方法のオリエンテーション教材は役立ったことが判明したが、学習内容の看護学における位置づけを示す教材は役立つ一方で、視野を狭めるという批判も寄せられ、新たな困難性も指摘された。これらの結果と先に実施した困難性調査の結果とを比較検討し、次年度は、Y-generationの特性を持つ学生に合わせた看護学導入プログラムをさらに精錬する予定である。学生の学習準備状況に合った看護学の導入教育の構築を目的とした本研究は、今年度が最終年度であった。これまでに導入時の困難性を学生自身の視点及び教員の視点から抽出し、その困難性を解消するために教材(看護技術のe-learning教材・大学の学習方法導入の教材)を開発し、導入期の工夫を考案・実施した。これらが学生の困難性を軽減するのに有用であったかどうかを調査した結果をふまえ、教材を修正し、学生の特性と導入期の工夫について考察した。今日の学生の特性は、少子社会にその原因を求めるよりは、簡便化・オートメーション化された社会で育ったGeneration-Yと呼ばれる世代の特質ととらえられた。ITを使いこなし、マニュアル化に慣れたGeneration-Yの学生に適した、e-learning教材や大学で行う新しい学習方法のマニュアルは、学生に良く受けいれられていた。また、科目の意味付けを伝えることは、効率よく成果を得る特性のある学生にとって、その学習が無駄ではないことを示し、受け入れられていた。一方で、これらの教材や工夫は、学習のマニュアル化を推進する危険性があることを指摘できた。マニュアル化を求め続けることを断ち切り、自分でもがく時期が必要であり、その時間とその間のケアの手間をかけなければ、大学の教育までもが安易にマニュアル化に流れる恐れがある。方法論の提示から学生自らが思考過程を踏めるような、段階的な教育方法の開発が今後の課題となった。