hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分泌マイクロRNAの分泌様式と機能による分類

しかしながら、がん細胞が如何にして特定miRNAを選別し、どのような分泌様式で細胞外へと分泌しているのかその詳細は不明な点が多い。エクソソームを含むEVsは、miRNAの細胞外分泌の主要な担体であると考えられている。当研究グループは、特定miRNAのエクソソームへの取り込み機構に関する研究を行ってきた。肺がん、膵臓がん、大腸がん細胞株のエクソソーム画分に濃縮されるmiRNAプロファイルを取得し、これらの細胞内発現量の相関を検討すると、2種類のメカニズムでmiRNAが分泌されている可能性が考えられた。一つは、細胞内発現量と正の相関を示す細胞外miRNAであり、内在性の発現量が分泌量を規定していると推察される。一方、細胞内での発現が低いのにもかかわらず、細胞外の存在量が多いmiRNも存在する。我々の結果から、このタイプの細胞外miRNAは、エクソソームに内包されておらず、タンパク質複合体として存在していることを見出した。本研究では、様々ながん種の細胞外miRNAの存在様式を詳細に、且つ、網羅的に解析し分類する。また、それらの機能を検討し、細胞外miRNAをカタログ化する。さらに、新規のmiRNA分泌に関与するタンパク質複合体を同定する。肺がん細胞株および肉腫細胞株の細胞外miRNAの解析から、複数のmiRNAががん細胞の培養条件によって分泌される量が変化することがわかった。超遠心法によりエクソソーム濃縮画分を調整し、さらにショ糖密度勾配遠心法で分離し、栄養状態によって変動する画分の検討を実施した。低栄養状況でがん細胞を培養した際に、上昇する特定のフラクションが存在することがわかった。ここには、miRNAとともに当研究室で同定した細胞膜タンパク質も増加することから、この膜タンパク質が局在・介在する細胞外小胞を利用して分泌が亢進している可能性が考えられた。当該膜タンパク質にタグを導入し、さらにドキシサイクリンで誘導可能な安定細胞株を作出した。この細胞にドキシサイクリンを添加し、タグに対する抗体で蛍光免疫染色を行うと、細胞内に小胞状の局在を認めた。興味深いことに、細胞膜近傍ではアクチンファイバーと共局在することから、Microvesicle様の小胞、もしくは様式で分泌されていることが強く示唆された。事実、密度勾配遠心法でも、典型的なエクソソームマーカーとは局在が完全には一致していない。これらの知見から、がん細胞は栄養状態に依存した、細胞内メカニズムを利用して特定のmiRNAを細胞外へと放出していることが示唆された。一方、この画分に局在するタンパク質分子を網羅的に解析する必要性も強く示唆された。本年度の研究から、miRNAの分泌様式、特にがん細胞が晒された環境状況に応じて、特異的なmiRNAを分泌することが強く示唆された。これは、微小環境への適応を考える上では極めて重要な知見である。本研究の細胞外miRNAのカタログ化に向けて、まずはこの画分に濃縮されるmiRNAとタンパク質分子を同定することが必要となる。方法としては、密度勾配遠心法によって濃縮した当該画分(各々を異なる培養条件下で調整)を用いて、miRNAマイクロアレイ、および質量分析によりタンパク質の同定を試みる。
波面光学を用いた屈折矯正手術の基礎的研究:収差および散乱の視機能への影響評価

屈折矯正手術後の視機能不良の原因のひとつとして、LASIK術後の症例で、眼圧が上昇すると、フラップと実質床のインターフェイスに液体が貯留し、その結果一過性にフラップが変形して、keratectasia状になること、眼圧を降下させることによって、その形状は回復する可逆性があることを示し、通常のkeratectasiaとはことなることを示した。病的な高次収差異常の例として核白内障症例で、波面収差測定を施行したところ、その網膜像で3重視が生じることが示され、この症状の原因は高次収差異常であることが判明した。さらに高次収差をZernike展開すると球面収差と矢状収差が高値を示す場合に生じることを示した。よってこの高次収異常はエキシマレーザーで矯正するのではなく、白内障手術を施行することが適当であることが示され、高次収差の治療では、その原因の精査が重要であることを示唆した。家兎にエキシマレーザー治療的角膜切除術を施行し、術後温度応答性培養皿で作成した上皮シートを移植したものとコントロールを比較したところ、上皮シート移植群が優位に実質の瘢痕化が抑制され、レーザー照射後に実質上を上皮で覆うことの重要性を示した。波面センサーとしてHartmann-Shcck型のプロトタイプを作成して、人眼に対して連続測定を施行したところ、強制開瞼によって涙液層が破綻すると高次収差が経時的に上昇することが示された。またその上昇曲線から非侵襲的に涙液層破壊時間が測定できることを示した。新しい視機能検査装置の開発として、ガウス分布を有し、境界不鮮明とした正弦波縞視標を、任意の空間周波数について、任意のコントラスト感度で、高解像度、高コントラストのモニターに表示することができる装置を試作した。現在、正常眼および円錐角膜症例などを対象として、従来の高コントラスト視力、低コントラスト視力、文字コントラスト感度、縞視標コントラスト感度の各検査と、本装置を用いて、視機能検査を施行している。高次収差成分毎の視機能に及ぼす影響の比較検討に関しては、Zernike多項式の3次より5次の高次収差の各項に相当するフェイスプレートの入手が困難であり、現在その調達先を調査している。フェイスプレートが入手次第検査を開始する予定である。角膜疾患によって、角膜実質が混濁するとそれによる散乱と透過性の低下によって視機能が低下するが、エキシマレーザーによる治療的レーザー角膜切除術によって治療可能である。しかしながら従来の方法であると、レーザー照射中に角膜混濁を確認することが困難であったが、照明を工夫することによって混濁の削り残しを予防する方法を開発した。また、調節痙攣は、屈折矯正手術の目標とする屈折度数決定時に問題があり、術前に治療すべき疾患であるが、その定量的診断は困難である。そこで調節痙攣の症例に波面収差解析を行ったところ、球面収差が遠見時にマイナスの値を示すことを見出すことができ、これにより波面収差解析が屈折矯正手術の精度向上に有用であると考えられた。新しい視機能検査装置の開発として、ガウス分布を有し、境界不鮮明とした正弦波縞視標を、任意の空間周波数について、任意のコントラスト感度で、高解像度、高コントラストのモニターに表示することができる装置を試作したが、臨床での再現性が不良であったため、低周波で低コントラストかつ視標が数字の文字コントラスト感度測定装置を試作した。これは、アルファベットの視標では日本人の高齢者や国際的なものとしては、問題があることと、視標間のコントラストの変化率が均一でない転を改良したものである。現在、正常眼および円錐角膜症例などを対象として、従来の文字コントラスト感度測定装置と本装置を用いて、視機能検査を施行している。高次収差成分の加齢変化を角膜と屈折について調査したところ、50歳以上で眼球の高次収差は著明に増加することが判明し、一方角膜の高次収差は年齢による著明な変化を認めなかった。

このことから屈折矯正手術では、加齢変化も考慮にいれる必要があり、特に50歳以上では水晶体不正乱視に注意を要することが示唆された。波面センサー等を用い、高次収差、前方散乱、および後方散乱の測定を核白内障および皮質白内障について施行したところ、コントラスト検査の低下をもたらすのは、核白内障では後方散乱と高次収差の増加、皮質白内障では前方散乱と高次収差の増加であることが判明した。このことより、白内障症例における視機能低下の原因は、白内障のタイプに異なることが示唆され、手術適応の基準の参考とする検査が異なってくる可能性があると思われる。正常家兎眼、およびエキシマレーザーを用いてPRKを施行後の家兎眼に、Scannning LaserOphthalmoscopeによって網膜に文字視標を投影し、その像を眼底撮影にて記録する研究に関しては、術後の角膜実質の瘢痕が問題となり、収差の測定が困難であることが判明した。この瘢痕形成を抑制することを目的として、培養角膜上皮シートをエキシマレーザー照射後の表面に移植する実験を施行した。その結果、上皮シートを移植することによって有意に角膜実質の瘢痕形成が抑制された。高次収差成分毎の視機能に及ぼす影響の比較検討として、単眼3重視を訴える症例6例について、高次収差測定を施行し、Zernike展開した項の係数を検討したところ、これらは全例核白内障を有する近視症例であり、同年齢のコントロールと比較して矢状収差と球面収差が有意に増加しており、これらの収差の合成の網膜像をシミュレーションしたところ、3重視のパターンを示した。屈折矯正手術後にドライアイに対して涙点プラグが挿入されることがあるが、軽度ドライアイの症例の涙点プラグ挿入前後で、高次収差を測定したところ、結膜嚢内に貯留した過剰の涙液によって、高次収差が変動することが判明し、屈折矯正手術の効果評価を波面収差解析を用いて行う場合に注意すべきことを示した。屈折矯正手術は、照準線と角膜の交点を中心として行われ、角膜形状解析はVertex normalを軸として使用している。この軸の差が高次収差の解析にどう影響するかについて、比較したところ、角膜は照準線よりVertex normalに対して回転対称な形状を示していることが判明し、手術と解析の軸を一致させることが重要であることを示した。
アベノミクス下における設備投資行動の検証

論文1(東・藤井)では、都道府県別パネルデータにより、財政規模が経済成長に与える影響を検証している。特に債務残高が地域の経済成長に与える影響について、クロス項を用いることで考慮している。その結果、県内総生産に占める公債残高の比率は地域経済成長に影響を与え、債務残高が高くなると財政規模が地域経済成長に与える影響が鈍化することが示された。論文2(Miyazaki他)では、日本における公共投資の株価収益率に対する効果について検証している。その結果、ゼロ金利下において公共投資ショックは強く正の影響を株価収益率に及ぼしている一方、それ以外の時期には株価収益率に負の影響を及ぼしていることを示した。これらの結果から、ゼロ金利近傍のときには政府が公共投資を促進することが有益であることが示唆される。論文3(平賀)では、近年の公共投資およびその生産性効果が雇用、失業といった労働市場で決定される経済変数に与える影響について検証している。ここでは労働市場に摩擦が存在する動学的一般均衡モデルの枠組みを用いている。その結果、社会資本ストックの生産力効果に対する労働市場変数(失業、実質賃金など)の反応が、理論と実証分析とで整合的であることが分かった。報告1(小塚・森澤)では、代表的家計の効用に土地資産を導入したC-CAPMを定式化し、日本のデータを用いた実証分析を展開している。サンプル期間は1980年第4四半期2015年第3四半期である。ここではGMM(一般化積立法)による選好パラメータの推定とそれらの安定性の検証を実施している。その結果、株式収益率と土地収益率の連立式を用いた場合に、有意かつ安定的な、良好な結果が得られている。この結果は、わが国の家計における資産選択を分析する際に、金融資産と土地資産の両方を考慮することの必要性・重要性を提示している。Hiraga (2016)では、消費税増税時における金融政策で目標とすべきインフレ率について、ニューケインジアンDSGEモデルを用いて厚生比較を行った。結論として、ベンチマークにおいては消費税抜き価格のインフレ率を、増税ショックが持続的かつ価格粘着性が高いときは税込み価格ベースのインフレ率をターゲットにするほうが望ましいことが分かった。また郡司・平賀・宮﨑(2016)では、平均限界税率データを用いて19632011年の税収弾性値を年ごとに推定した。その結果、労働所得についても資本所得についても税収弾性値は1をやや上回る一方、社会保障税を含む労働所得では1より低いことが示された。前者は消費税増税と金融政策の目標という2つの問題点の関係を、後者は租税制度のあり方を考察するうえで重要な貢献である。Fujii and Matsubayashi(2016)は日米間の実質為替レートを用いてバラッサ・サミュエルソン効果の検証を行った。本稿では貿易財部門と非貿易財部門の賃金の同一性の仮定に焦点をあてている。パネル閾値回帰モデル(panel threshold regression model)による分析を行った結果、貿易財部門と非貿易財部門の賃金差が拡大したことを受け、1997年以降、バラッサ・サミュエルソン効果が低下していることが明らかとなった。この研究は為替レートと物価変動について検証を進めており、重要な知見である。小塚(2017)は、わが国の預金取り扱い型金融機関の不良債権比率と預貸率の関係について2004年から2012年の金融機関データにより検証した研究ノートである。その結果、不良債権比率と預貸率の間に負の相関が、信用金庫・信用組合では逆に正の相関が観測されている。これは、各業態の役割の違いによるものと推測される。今後は貸出行動の検証を進め、設備投資行動への影響を考察する。ミクロデータを用いた分析については、研究目的に沿い、なおかつ予算の範囲内で入手できるデータを選定するのに多くの時間がかかった。そのため、今年度(平成29年度)に入って、ようやく購入をすることができた。購入したデータは、静岡県の中小企業・製造業の財務諸表データである。静岡県を対象とした理由として、当県は工業出荷額が多く、製造業が大きなシェアを占めていることから、アベノミクス下における中小の製造業に対するインパクトを見るために適切な対象と考えられるからである。現在、データの整理と加工の作業を進めており、この点については当初の予定より遅れている。しかし、先行研究のサーベイや推定モデルの決定などの他の作業は順調に進められているため、研究計画そのものは遂行できるものと考えている。また、この研究と関連した試みとして、静岡県を対象とした銀行・信用金庫の出店行動に関する研究も進めている。こちらの成果は、今年度中に公表できる見込みである。そして、当研究計画とは別の研究で過去に入手した銀行のミクロデータがあり、これを用いた研究も進めている。なおそのデータは、使用に制約があるものではない。このデータセットを用いた研究の一部として、現時点では1件が刊行予定となっている。一方、マクロ経済の検証については、いくつかの理論・実証研究が既に進められている。現在は、それ以外の実証分析で用いるデータセットの準備を進めており、さらに関連する先行研究のサーベイをを進めている。こちらについては、おおむね順調に推移しているものと考えられる。平賀他(論文1)では、地域金融の寡占度の上昇が貸出市場に与える影響について、貸出金利に対する反応を見ることで検証を行っている。その結果、寡占度が高まると、規模の経済性や効率性の上昇により貸出金利が下がり、これは寡占による貸出金利引き上げ効果よりも大きいことが示されている。

今後、地域の金融機関の合併・統合を進めることで、地域金融の効率化を進め、地域経済の活性化を促すことが望まれる。平賀他(論文2)では、平均限界税率データを用いて1963年2011年の税収弾性値を推定している。推定の結果、労働所得についても資本所得についても税収弾性値は1をやや上回る一方、社会保障税を含む労働所得では税収弾性値は1より低いことが明らかとなった。この違いが発生している要因として、それぞれに適用されている税制が異なっていることが考えられる。小塚(論文3、著書1)では、資金調達の制約が中小企業の資金調達に及ぼす影響を考察するため、「中小企業実態基本調査」(平成18年度から平成25年度の実績値)のデータより検証した。その結果、平成20(2008)年度から実施された緊急保証制度やアベノミクスによる資金調達制約の緩和は一定程度あったが、負債比率が高い企業では、その制約がより強くなっていたことが示されている。一方、三大都市圏ダミーを用いた検証では、三大都市圏において負債残高が設備投資を抑制する傾向がより強くあったことを示唆している。今後は、各地域の特性を踏まえた異なる施策が実施されることが望まれる。小塚(論文4)では、わが国の預金取扱金融機関の不良債権比率と預貸率の関係について、2004年から2012年について検証している。その結果、他の運用機会のある信用金庫では、符号条件と異なる正の相関が多くの地方で見られることが示された。この他、社会資本整備と株価に関係についての研究も公刊予定である(論文5)。ミクロデータを用いた検証については、本研究の目的意識に合致する企業のミクロデータ(省庁発行)を利用することができた。そこで、そのデータセットを用いた実証研究を進め、その成果はディスカッションペーパーとして発表した後に、加筆・修正の上、書籍の1章として公刊された。この他、全国の金融機関の預貸率と不良債権比率に関する研究ノート、地域金融市場の効率化と貸出行動に関する研究も進めた。これらは、現在の地方が置かれている状況を設備投資や金融市場の面から検証したものである。地方創生は「ローカル・アベノミクス」として、政府の重要課題とされており、地方創生のあり方についての知見となるこれらの研究は一定の意味があると思われる。一方、租税弾性値の推定に関する研究でマクロデータを用いた分析を展開している。これは、税制のあり方にもかかわるモノであり、今後の日本の財政政策を考える上でも重要な知見をもたらすと考えられる。また、上記の「研究実績の概要」には記載していないが、株価に対して政府の社会資本整備が及ぼす影響を検証している。これも、アベノミクスで第2の矢とされる、財政支出に関する知見をもたらすものと考えられる。論文1(東・藤井)では、都道府県別パネルデータにより、財政規模が経済成長に与える影響を検証している。特に債務残高が地域の経済成長に与える影響について、クロス項を用いることで考慮している。
陰イオン包接化合物を利用した気相中への活性負イオン発生

本研究では、主に、12CaO・7Al_2O_3材料を対象として、気相中で、対象材料を加熱し、該材料と、引き出し電極間に電場を印加することによって負イオンを発生させる事を試みた。まず、酸素ラジカル濃度の評価のために、光吸収スペクトルを実験的・理論の両面から検討した。次いで酸素処理を行ったC12A7多孔質体について検討を行い、負イオン放出に必要となる電場が、表面部のみにしか印加されないために、材料中のほとんどの部分からは、中性の酸素分子が放出されてしまう事が明らかとなった。それにもかかわらず、700°Cの加熱200V/cm程度の電場によって、μA・cm^<-2>級のO^-イオン放出が得られるため、該材料の有効性を確認した。以上の結果から、安定かつ継続的にO^-イオンを生成させるためには、緻密な固体電解質を用い、かつ放出面側に電場によって酸素供給がされるように電極を追加設置する指針を得た。これに基づいて固体内部に埋めこんだナノサイズ多孔質電極の形成を検討した。その結果、幾つかの製膜と熱処理工程からなる、埋めこみ電極を形成するためのプロセスを確立することが出来た。SEM観察により、表面との絶縁が取れており、かつ内部の酸素イオン伝導を妨げない、金属埋めこみ電極が形成されている事が確認された。また、多孔質セラミックス基板に、同様のプロセスを経て多孔質埋め込み電極の作成することもできた。負イオン評価装置を整備した。これは、真空中や気相中において、固体電解質と引き出し電極間に電場を印加することによって、固体電解質から放出される負イオンを検出でき、またデバイス構造や固体電解質候補材料を迅速に試験できるように考慮されている。装置の動作試験を兼ねて、これまでに、μA-cm^<-2>級のO^-イオン放出が確認されているC12A7多孔質焼結体について検討した。その結果、負イオン放出に必要となる電場が、表面部のみにしか印加されないために、材料中のほとんどの部分からは、負イオンとしてではなく、中性の酸素分子が放出されてしまう事が明らかとなった。それにもかかわらず、700°Cの加熱200V/cm程度の電場によって、μA-cm^<-2>級のO^-イオン放出が確認できるため、該材料の有効性を確認した。以上の結果から、安定かつ継続的にO^-イオンを生成させるためには、緻密な固体電解質を用い、かつ放出面側に電場によって酸素供給がされるように電極を追加設置するべきであるという指針を得た。この結論は、本研究において提案している三極デバイス構造の妥当性を支持している。三極構造のデバイス構造の有効性を検証するために不可欠となる、固体内部に埋めこんだナノサイズ多孔質電極の形成を検討した。その結果、幾つかの製膜と熱処理工程からなる、好適な埋めこみ電極を形成するためのプロセスを確立することが出来た。
トポロジー概念による空港周辺の最適航空交通管理アルゴリズムに関する研究

本研究の最終目標は航空交通管理の最適なアルゴリズムを開発するところにある。そのために空港周辺の航空機の経路生成に時間と空間を同時に扱う時空間座標系の導入を検討した。これにより航空機の経路生成という最適制御問題は数学的空間内に最適な曲線を描く問題へと変換される。二機の航空機に衝突の危険があるときに、時間的回避と空間的回避を同時に扱うことができるために、効率の良い回避方法を短時間で求めるアルゴリズムが開発された。実時間に対応できるように、連続して進入してくる対象機に対応できる改良も加えた。空港を離発着する実データに応用して、その有効性を確認した。さらに、時空間座標系の応用例も示した。航空輸送量の増大に伴い空港周囲における過密状態は急激に悪化しており、遅延による燃料費の増大や環境影響が問題化している。本研究は、このような背景から様々な制約条件を満たしながら、複数機の空港進入の最適軌道を求めるアルゴリズムの開発を目的としている。3年間の研究計画の中で、平成25年度は1)モデリングの妥当性の検証と2)有限領域での最適化手法の開発を計画としていた。1)モデリングの妥当性の検証では、本研究の特徴である時間を座標と同じ変数として扱い4次元空間内の軌道最適化を行うことに用いるモデルの妥当性を検証した。まず、ダイナミクスを考慮した軌道の物理量の表現を4次元空間内の軌道の変数で表現することの妥当性を検証した。これにより、速度という物理量は4次元空間内の曲線の傾きで表現でき、消費燃料や後方乱流の危険性なども表現することができた。2)有限領域での最適化手法の開発では、前述のモデルを用いて、2次元平面の座標と時間の領域での最適化問題を扱った。2機の航空機の飛行経路が干渉する問題を解くことができ、時間的な回避と空間的な回避が評価関数の重みで連続的に変化することが示された。この両者を同等に扱えるのは、時間を空間座標と同じ変数として扱ったモデルの特徴である。3年間の研究計画の中で、平成26年度は1)有限領域での最適化手法の開発と2)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張を計画としていた。1)有限領域での最適化手法の開発では、平成25年度に複数機の軌道上での干渉を時空間座標系を用いることで最適な衝突回避を行うことを示した。主に、上昇機と下降機の干渉問題であった。それに対して平成26年度は、下降機2機による到着順序の最適化を含む軌道最適化問題を扱った。これは連続的な軌道最適化と離散的な到着順序の最適化問題を解くことが要求され、整数混合問題として扱うことを試みた。結果は良好に得られ、成果を論文として投稿した。2)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張では、空港周辺に到着する機体が無限に続くことに対応するアルゴリズム開発である。無限に到着機が空港周辺に到着するといっても、時間が経った後の機体が現在の機体の飛行経路に影響を及ぼすことは小さい。この点を考慮すれば、有限時間内の最適化を行うことで近似的に無限時間領域の最適化が可能である。従って、有限時間内の最適化を与えられた時間内に終了することが重要である。本研究では、計算時間が確定できるホモトピー法を導入することで対応することを検討した。航空量の増大に伴い空港周辺における過密状態は急激に悪化しており、遅延による燃料費の増大や環境影響が問題化している。平成27年度は、前年度までに得られた時空間座標系を利用した最適化の成果を発展させ、1)三次元軌道への適用、2)実データを用いた検証を主たるテーマとして研究を進めた。1)三次元軌道への適用では、空港周辺の騒音問題に着目した軌道生成を試みた。騒音が環境に与える影響は、騒音の大きさに影響する距離と騒音の持続に影響する時間を同時に評価することが必要となる。この点に関しても、時空間座標系は両者を同等に扱うことができるので、定式化および解法が簡単になる。得られた成果は国際会議で発表しており、高い高度を維持し、継続的な降下で進入する経路が求められた。さらに、三次元軌道への適用では、複数機の編隊を変更する課題にも応用した結果も得ている。2)実データを用いた検証では、成田を離陸する2機と羽田に到着する2機が太平洋上で交差するデータを電子航法研究所からいただき、その条件を用いて最適化計算を行った。消費燃料を評価関数として合計4機の軌道最適化を行った。軌道の制約を課したために、時間領域で接近を回避する軌道が得られた。機種によって消費燃料が異なるため、機種を変更すると回避方法が異なることも確認でき、成果を学術論文誌に投稿した。トポロジー概念、すなわち時空間座標系を用いて空間内に最適曲線を描く軌道生成をテーマとして研究を進め、目標とした成果が得られた。将来の課題としては、曲線の始点を変更することで、順序の入れ替えができるアルゴリズムの開発が残されている。

この課題の解決により、実運用に適したアルゴリズムが得られることになる。本研究の最終目標は航空交通管理の最適なアルゴリズムを開発するところにある。そのために空港周辺の航空機の経路生成に時間と空間を同時に扱う時空間座標系の導入を検討した。これにより航空機の経路生成という最適制御問題は数学的空間内に最適な曲線を描く問題へと変換される。二機の航空機に衝突の危険があるときに、時間的回避と空間的回避を同時に扱うことができるために、効率の良い回避方法を短時間で求めるアルゴリズムが開発された。実時間に対応できるように、連続して進入してくる対象機に対応できる改良も加えた。空港を離発着する実データに応用して、その有効性を確認した。さらに、時空間座標系の応用例も示した。当初の平成26年度の研究計画は、1)有限領域での最適化手法の開発と2)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張であった。両者に対して、順当に成果を上げており、当初の目標は十分に達せられた。なお、1)有限領域での最適化手法の開発に関する研究成果の一部を、平成26年9月に開催された計測自動制御学会のAnnual Conferenceにおいて発表し、その後査読付き論文として発表が受理された。2)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張に関しても、成果の一部を平成26年10月に開催された日本航空宇宙学会主催の飛行機シンポジウムで発表している。両課題に関して、その後も計算結果を蓄積しており、十分に目標を達した進展を得ている。工学研究計画に見直しの必要はなく、当初の計画通りの研究を進展させる方針である。平成26年度は当研究課題の最終年度に当たる年度であり、最終的な成果をまとめあげる必要がある。研究課題としては、(3b)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張と(4)実データによる検証を行う。前者は、平成26年度の成果3次元空間軌道へ拡張したアルゴリズムの開発であり、後者は生成したアルゴリズムの実データによる検証である。以上の計画を今後に予定している。当初の平成25年度の研究計画は、1)モデリングの妥当性の検証と2)有限領域での最適化手法の開発であった。なお、2)有限領域での最適化手法の開発に関する研究成果は、平成25年11月に開催されたアジア太平洋国際航空技術会議(APISAT2013)において速報を発表した。その後も計算結果を蓄積しており、十分に目標を達した進展を得ている。研究計画に見直しの必要はなく、当初の計画通りの研究を進展させる方針である。平成26年度は2b)有限領域での最適化手法の開発と(3a)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張を行う。前者は座標の次元数を上げて、3次元座標と時間の4次元空間内の最適化への展開を行うことである。後者は、実時間への適用では考慮すべき軌道の本数が無限となるのに対して、本研究では無限本数の軌道を計算する必要がないアルゴリズムを開発する。平成27年度は、(3b)実時間最適軌道計算アルゴリズムへの拡張と(4)実データによる検証を行う。前者は、平成26年度の成果3次元空間軌道へ拡張したアルゴリズムの開発である。後者は、生成したアルゴリズムの実データによる検証である。
照葉樹林文化圏の近代化過程における食品の保存方法に関する複合的研究

照葉樹林文化圏の近代化過程においては、食品保存の技術は、地域の資源や味、文化的な必要性と複合したものから、食品の「安全」だけに基づいた単機能的なものに変化していることが分かった。また、食品の多様化と流通網の複雑化が起こる中で、単機能的な食品保存は、流通システムの中で局地的に分断された文脈で開発され、総体的な「安全」に寄与しない場合があることも分かった。以上のような傾向は、本研究課題の対象地域である雲南、ベトナム北部、日本に共通してみられるが、国際的な食料供給体制の中で、準周縁的な地位に置かれている地域に、より顕著であることも理解できた。本研究は、照葉樹林文化帯における食品の保存について、現地調査を行ってデータを収集し、近代化の視点からこれを比較分析しようとするものである。本研究が対象とする、照葉樹林文化帯においては、自然環境と人間とのやり取りの間に、食に関する基層文化が生み出されてきた。一方、近年は、開発が急速に進みつつあり、近代化の過程において、食品保存の技術、食品の多様化および流通、食品保存の意味の3つ枠組みにおいて、大きな変化がみられるようになっている。本研究では、ベトナム北部、雲南、そして、日本を調査対象地とし、上述の3つの枠組みの相互関連と、地域間の比較研究を行う。2015年度は、食品保存の技術および食品の流通について現地調査を行った。近代化した社会における食品保存の技術の基本は冷凍・冷蔵である。しかしながら、本研究課題が対象とする地域の冷凍・冷蔵は、貧弱で徹底しておらず、輸出向けと国内流通の末端のレベルにおいて一部の小売店でようやく設備がみられる程度である。しかしながら、一方で食品流通の範囲は拡大し続けており、流通の拡大とインフラの整備の間で、至る所で齟齬が起こってきている。このような状況に対して、生産や流通に携わる当事者は、抗菌剤を流通過程の食品に保存用として使用するなど、従来とは異なる「保存」の方法を実践するようになっている。2015年度は、4つの動物性食品に関するフードチェインを実地調査によって地域ごとにモデル化し、フードチェインのどのようのポイントでどのような技術が用いられているかを明らかにした。本研究は、照葉樹林文化帯における食品の保存について、ベトナム北部、雲南、日本において現地調査を行ってデータを収集し、近代化の視点からこれを比較分析した。しかし、近年は、近代化の過程において、食品保存の技術、食品の多様化および流通、食品保存の意味の3つ枠組みにおいて、大きな変化がみられるようになっている。照葉樹林文化圏の近代化過程において、食品保存の技術は、地域の資源や味、文化的な必要性と複合したものから、食品の「安全」だけに基づいた単機能的なものに変化していることが明らかになった。また、4つの動物性食品に関するフードチェインを実地調査によって地域ごとにモデル化し、フードチェインのどのようのポイントでどのような技術が用いられているかを明らかにした。その結果、食品の多様化と流通網の複雑化が起こる中で、単機能的な食品保存は、流通システムの中で局地的に分断された文脈で開発され、総体的な「安全」に寄与しない場合があることも解明された。現在の日本における食品保存の基本は、冷凍・冷蔵であるが、ベトナムにおけるの冷凍・冷蔵は、貧弱で徹底していない。一方で食品流通の範囲は拡大し続けており、流通の拡大とインフラの整備の間で、至る所で齟齬が起こってきている。以上のような傾向は、本研究課題の対象地域である雲南、ベトナム北部、日本に共通してみられるが、国際的な食料供給体制の中で、準周縁的な地位に置かれている地域に、より顕著であることも明らかになった。主たる調査地であるベトナムにおいて、調査を実施し、フードチェインのモデル化や土着の保存技術、および、食品の実際の汚染状況についてデータをえることができたから。人類学今後は、これまでに実施したベトナムでの調査結果を、雲南や日本における状況と比較し、その相違を明らかにするとともに、「保存」の意味についてより明確に考察したい。
分子ニューラルネットワークによる確率共鳴デバイスの創成

酸化還元活性を有する巨大分子とDNAテンプレートで構成されたナノネットワーク分子デバイスを自己組織化プロセスとトップコンタクト電極を用いて形成した。電気的特性はクーロンブロッケードネットワークモデルで良く記述できた。コンダクタンスは、ゼロバイアス付近ではほぼ完全となり、明瞭な閾値電圧で立ち上がった。このデバイスを用いて、ノイズによって誘起される確率増幅現象を観測した。電子伝達タンパク質シトクロムcとDNAで構成されたネットワーク構造の電気特性について検討を行った。電極は以前に開発した傾斜蒸着法を用いて、およそ50-100nm幅を持つスリット状のもの利用した。室温においては、オーミックな特性を示したが、低温になると、閾値を持って立ち上がる特性に変化した。二次元クーロンプロッケードの式で良く記述出来ることが明らかになった。しかし、10×10程度のクーロン箱を使ったシミュレーションとは、立ち上がり付近のカーブが合わず、実験を定性的に理解するにも、他の要素が必要なことが明らかになった。個々のシトクロムcのクーロンエネルギーが分布を持つと仮定したシミュレーションでは、曲線の曲率方向が合わないことが明らかになった。そこで、現在、トンネル抵抗に分布を持たせたシミュレーションとの比較を試みている。シトクロムcの酸化還元サイトは分子の中心では無く、その位置に偏りがあり、さらにシトクロムcの配向が制御できていないため、トンネル抵抗には大きな分布を含んでいると考えられる。試料作製の方法について、シトクロムcとDNAの混合溶液を基板上に滴下乾燥させるだけでなく、滴下後に大過剰のエタノールを滴下して速やかに沈殿を作ることで、再現性の良い試料形成が可能であることを発見した。この方法を用いれば、これまで主に用いてきた高価で供給が不安定なpoly (dA) poly (dT)を持ちいなくとも、安価かつ安定(2)供給されるλDNAを用いて、再現性良く電気特性の安定した試料を得ることができた。来年度の実験でも主に用いていく予定である。シトクロムc/DNAおよびMn12核錯体/DNAの電気伝導メカニズムを明らかにするため、I-V特性について温度依存性を詳細に調べた。200K以上の高温領域では、フランケループールの伝導モデルに良く一致した。したがって、トラップサイトのあるホッピング伝導であると理解できた。伝導の活性化エネルギーは、アレニウスプロットから約20-30meVであった。90K以下では、フランケループールのモデルから大きくずれてくる。I-Vカーブは明らかな立ち上がりを示すようになる。このようなI-V特性は低次元クーロンブロッケードモデルでよく記述できた。低次元クーロンブロッケードモデルには、オーダーパラメーターζがある。このζ値は、シトクロムc、Mn12にかかわらず、分子アレイの担体であるDNAネットワークの次元性に依存していると考えられる。実際、Mn12核錯体/DNAでは、一次元的なテクスチャを反映してζ値は小さく、シトクロムcの二次元的薄膜、バンドルなど三次元的要素を含んだテクスチャになるに従って、次第に大きくなっていた。このように、ζ値とネットワークのテクスチャに良い対応があるというは、分子ネットワークの中で、電流の分岐と合流が起こっていることを示している。すなわち、分子ネットワークアレイが分子回路ネットワークとして機能していることを意味している。分子ネットワークをエレクトロニクスの観点から意味あるものにするためには、ネットワークに対して、複数の入出力端子を設置することが重要である。そこで、任意の形をもつナノスケールの電極形成法として、ナノトランスファープリンティング法を開発した。シリコンモールドをもとにレプリカを作成し、その上に剥離剤を塗布後に金を蒸着した。これを分子ネットワーク上に転写することで電極を形成した。現在、隣の電極と50nmの間隙を有する16電極の形成に成功した。
チンパンジーとヒトの高次視覚情報処理の比較認知科学的研究

本年度は当該計画の最終年度として、高次視覚情報処理の比較認知科学的研究のまとめをおこなった。研究の概要を以下に列記する。【.encircled1.】数についての命名の訓練を継続した。主要な被験者は、アイと名づけられた女のチンパンジー1人である。見本として1から10個の白いドットを左のCRT上に提示した。課題は、右のCRT上に提示された1から10のアラビア数字の中から、該当する数字を選びだしてタッチすることである。まったくランダムに提示する条件で、アイの正答率は約85%に達しているが、隣接する数字間での混同が残っている。これまでの経過からアイは数を数えあげているという確証は得られていないが、マジカルナンバー7を越える量についてチンパンジーが正しく処理できる可能性が示唆された。【.encircled2.】数字の系列記憶にかんする研究をおこなった。0から9までの数字を見本として提示して、選択肢として提示される0から9までの数字でそれを再生する課題である。最大6桁までの数字を提示してその再生をさせたところ、ほぼパ-フェクトに再生でき、しかも特定の走査の方向があることがわかった。基本的には中央から右にスキャンしてから左にもどるというパタンが優位である。さらに第一反応後に遅延見本合わせとなる条件で2個の要素からなる数字列を提示したところ、2個をまとめておぼえるという戦略をアイは自発的にとるようになったその際の記憶走査の方向などについては現在分析中である。【.encircled3.】漢字パターンの視覚弁別をおこなった。数をあらわす漢字10個、色あらわす漢字10個、小学1年生で習得する教育漢字20個、合計40個の漢字について見本合わせをおこなった。正答率ほぼ80%で、これらの漢字の識別ができるようになっている。初期に生じる混同を分析したところ、図形認知一般で見いだされた傾向と同様に、漢字の外周から処理していく傾向が認められた。ヒトときわめてよく似た処理の方略といえる。本研究では、アイ・アキラを名づけられた「言語」習得訓練を受けてきた2頭のチンパンジ-と、未経験の若いチンパンジ-4頭の計6頭のチンパンジ-を主たる対象として、チンパンジ-のもつ認知機能の奥行きの深さを、ヒトとの比較において理解し、ヒトニザル上科に普遍的な認知のありようと、ヒトあるいはチンパンジ-のそれぞれの種に固有な認知のありようとを明らかにすることを目的とした。高次視覚情報処理機能のトピックスとしては、心的回転(mental rotaiton)、顔の認知(facial recognition)、数の操作(加算および減算)を吟味した。上述の研究の大半は、ヒトとチンパンジ-を、コンピュ-タで制御した実験用パネルの前で、まったく同等に扱い、同じ装置と手続きによって比較資料を得ることになる。実験装置は既存のコンピュ-タ-・システム(NEC・PC98)に、プリンタ-、8ミリビデオカメラレコ-ダ-を組みあわせた刺激提示・反応記録装置をもちいる。そのために必要なインタ-フェイスについては自作した。チンパンジ-に課した心的回転課題では、反応潜時が回転角度の一次関数にならない、逆さま写真の識別がチンパンジ-はヒトより速く正確にできる、「知覚の範囲」がヒトより大きい可能性があるなど、チンパンジ-(あるいはヒト)に固有な情報処理過程の存在が示唆された。

「数の操作」については、現在1から10までの命名の訓練がすすんでいる。次の段階として、加算と減算について検証する。なお、漢字を図形文字のかわりにもちいた人工言語用キ-ボ-ドを自作し、図形文字と翻訳可能なかたちでの言語訓練に着手した。本年度は当該計画の最終年度として,高次視覚情報処理の比較認知科学的研究のまとめをおこなった。研究の概要を以下に列記する。(1)数についての命名の訓練を継続した。主要な被験者は、アイと名づけられた女のチンパンジー1人である。見本として1から10個の白いドットを左のCRTに提示した。課題は,右のCRT上に提示された1から10のアラビア数字の中から,該当する数字を選びだしてタッチすることである。まったくランダムに提示する条件で,アイの正答率は約85%に達しているが,隣接する数字間での混同が残っている。これまでの経過からアイは数を数えあげているという確証は得られていないが,マジカルナンバー7を越える量についてチンパンジーが正しく処理できる可能性が示唆された。(2)数字の系列記憶にかんする研究をおこなった。0から9までの数字を見本として提示して,選択肢として提示される0から9までの数字でそれを再生する課題である。最大6桁までの数字を提示してその再生をさせたところ,ほぼパーフェクトに再生でき,しかも特定の走査の方向があることがわかった。基本的には中央から右にスキャンしてから左にもどるというパタンが優位である。さらに第一反応後に遅延見本合わせとなる条件で2個の要素からなる数字列を提示したところ,2個をまとめておぼえるという戦略をアイは自発的にとるようになった。その際の記憶走査の方向などについては現在分析中である。(3)漢字パターンの視覚弁別をおこなった。数をあらわす漢字10個,色をあらわす漢字10個,小学1年生で習得する教育漢字20個,合計40個の漢字について見本合わせをおこなった。正答率ほぼ80%で,これらの漢字の識別ができるようになっている。初期に生じる混同を分析したところ,図形認知一般で見いだされた傾向と同様に,漢字の外周から処理していく傾向が認められた。ヒトときわめてよく似た処理の方略といえる。
FFPE組織を用いた比較プロテオミクスによる高分化型脂肪肉腫のバイオマーカー探索

本研究で我々は、FFPE組織を用いた比較プロテオミクスにより、高分化型脂肪肉腫(ATL/WDL)にユニークな181個のタンパク質を同定し、最終的にATL/WDLマーカー候補としてCCDC180とLRRC4に注目した。CCDC180とLRRC4の免疫組織化学により、ALT/WDLと脱分化型脂肪肉腫の腫瘍細胞は明瞭に染色され、脂肪肉腫と脂肪腫を高い精度で染め分けられた。我々はさらに、細胞生物学的手法を用い、脂肪肉腫細胞におけるCCDC180とLRRC4の発現についても検討した。それらの発現は、脂肪肉腫において脂肪細胞分化に関連し悪性度に関与することが示唆された。ホルマリン固定・パラフィン包埋(FFPE)は最も一般的な組織標本保存法であり、患者の臨床情報、検査結果など様々な情報を含んでいる。一方、FFPE組織はホルマリンによるタンパク質変性があり、タンパク質研究用試料として最適でない。しかし、近年の質量分析システムの飛躍的な進歩、タンパク質抽出法の改良・改善により、FFPE組織を用いたプロテオミクス研究が端緒についている。Atypical lipomatous tumor( ALT)/well-differentiated liposarcoma (WDLS)はLiomaと形態学的に類似しており、鑑別診断に難渋することがしばしば経験される。ALT/WDLSとLipomaとの鑑別を目的とした免疫組織化学法(IHC)で有用性が報告されている分子は、MDM2とCDK4など限定的である。本研究は、ALT/WDLSとLipomaのFFPE組織をプロテオミクスの対象とし、両者の鑑別に有用な診断マーカーを同定する事を目的としている。平成28年度は以下の実験を行い、結果を得ている。1)ALT/WDLSおよびLIpoma各6症例のFFPE組織からタンパク質を抽出・精製し、質量分析を行った。ALT/WDLSから734種、Lipomaから630種のタンパク質が検出された。ALT/WDLSのみから検出されたタンパク質は534種、複数症例から検出されたタンパク質は8種であった。それらから生物妥当性を考慮し2種の候補タンパク質を選定した。2)ALT/WDLSとLipoma切除材料を用いて候補タンパク質のIHCを実地した。ALT/WDLSとLipomaの鑑別能は、それぞれ、sensitivityは95.4%および84.0%、specifityは84.0%および100.0%と良好であった。本研究では、プロテオミクスにより、ALT/WDLSおよびLipomaのFFPE組織からALT/WDLSにユニークなタンパク質を複数同定した。さらに、これらについて、ALT/WDLSとLipomaのIHC鑑別マーカーとして有用な2種のタンパク質を選定した。この結果は学会にて発表した。今後は、脂肪肉腫由来の細胞株を用い、これら候補分子をノックダウンし、増殖能、遊走能、浸潤能および造腫瘍能に及ぼす影響について解析する。また、Adipogenesisを誘導した細胞株を作成し、候補タンパク質とAdipogenesisとの関連についても検討する。平成29年度は、平成28年度に行った実験により質量分析でATL/WDLSのみで同定され、免疫組織化学(IHC)でALT/WDLSとLipomaの判別能が認められた、CCDC180とLRRC4について、IHCのさらなる詳細な解析と細胞学的検討を行った。1)CCDC180、LRRC4、既知の診断マーカーであるMDM2およびCDK4でIHCの判別能を比較検討した。その結果、CCDC180は既知の診断マーカーと比較し、感度は優れていたが特異度は劣っていた。LRRC4はMDM2と同等であったが、CDK4と比較し特異度は優れていたが感度は劣っていた。CCDC180、LRRC4、MDM2およびCDK4の4分子でパネル解析を行ったところ、3分子以上が陽性であった場合は、感度、特異度ともにMDM2とCDK4の併用よりも向上した。2)ヒト高分化型脂肪肉腫由来細胞株93T449を用い、CCDC180とLRRC4の細胞学的検討を行った。その結果、CCDC180とLRRC4の発現抑制でWST-8、Colony formation assay、Ki-67 labeling analysisにて、増殖能が有意に抑制された。CCDC180の発現抑制では遊走能および浸潤能が有意に抑制されたが、LRRC4の発現抑制では遊走能に変化はなく、浸潤能は有意に亢進した。CCDC180の発現抑制では、シスプラチンに誘導されるアポトーシス効果が増強されたが、LRRC4の発現抑制では、変化は見られなかった。4)93T449細胞におけるCCDC180、LRRC4と脂肪細胞分化との関係について解析した。93T449細胞では、脂肪細胞分化によりCCDC180、LRRC4の発現が低下し、両者の脂肪細胞分化への関与が示唆された。本研究により同定したCCDC180とLRRC4は、脂肪肉腫の診断や治療マーカーとしての可能性が示唆された。CCDC180とLRRC4の免疫組織

化学により、ALT/WDLと脱分化型脂肪肉腫の腫瘍細胞は明瞭に染色され、脂肪肉腫と脂肪腫を高い精度で染め分けられた。我々はさらに、細胞生物学的手法を用い、脂肪肉腫細胞におけるCCDC180とLRRC4の発現についても検討した。それらの発現は、脂肪肉腫において脂肪細胞分化に関連し悪性度に関与することが示唆された。1. IHCのより詳細な解析を行う。すなわち、腫瘍の大きさ、発生部位、予後など臨床および病理学的因子とバイオマーカー候補分子の発現との関連性を解析する。2.診断マーカーとして有用性が確認された分子について、脂肪肉腫細胞株を用いて増殖能・浸潤能や造腫瘍能に及ぼす影響を解析し、治療標的としての評価を行う。1)候補分子について、PCR、ウエスタンブロット、免疫染色により脂肪肉腫細胞株での発現を確認する。脂肪細胞分化刺激による変化についても確認する。2)CRISPR-Cas9システムを用いて脂肪肉腫細胞株で候補分子の発現を欠損させ、増殖能、浸潤能、アポトーシス、ヌードマウスを用いた造腫瘍能の変化を通常株と比較解析する。医学本研究課題の計画では、平成28年度に先行研究で用いたプロテオミクスの手法を見直し、新たなタンパク質抽出法、質量分析装置を用いたプロテーム解析を行い、ALT/WDLSに特有なタンパク質の探索を継続することとしていた。質量分析器は、本学で運用されているAB sciex社のMALDI 4800TOF/TOFanalyzerに加え、より信頼度の高いデータを得るために最新の質量分析器を有する外部機関への委託を予定していた。しかし、平成29年1月に最新の質量分析装置が本学に導入されることとなり、外部委託を中止することができた。また、プロテオーム解析により選別していた候補分子の機能解析の為、次世代シーケンサーを用いた転写産物の網羅的な解析を予定していたが、解析対象である候補分子の安定高発現株樹立が遅れ、予定していた解析が困難となった。以上の理由により、未使用額が発生した。昨年度に検討したタンパク質抽出法と本学に導入された最新の質量分析装置を用いたプロテオミクスを行い候補分子の探索を継続する。また、候補分子の安定高発現株の樹立と次世代シーケンサーによる転写産物の網羅的解析を行う。未使用額はそれらの経費に充てる。
近代日本における社会福祉思想の形成過程－社会概念の析出状況との関係について－

報告者は近代日本における「社会」概念の形成過程および運用について研究を進めてきたが、本年度は「社会」概念が具体的な社会制度とどのような関係を結んできたのかを検討するため、大正期に活躍した刑法学者・牧野英一の言説分析を行い、本年度の6月に行われた大阪歴史学会大会でその成果を報告した。牧野刑法学に関しては従来、当時知られていた科学知識の機械的な適用に過ぎないという評価がなされてきた。しかしながら本研究によって、牧野は刑法学の議論に検証可能性を導入するという目的に沿って種々の概念や科学的知識を選択していたこと、牧野が「社会」を論じる際にも、検証可能性に対して開かれた仮説的性格が念頭に置かれていたこと、などが判明した。以上の知見をもとに、牧野がさしたる内的葛藤を経ずに自由主義から全体主義への移行を成し遂げた理由についても分析を行っており、大正期から昭和期にかけての社会思想の変動を研究するうえでの典型的事例として重要な意義をもっと考えられる。本年度の下半期には「社会」概念を個人の変容から捉え直す試みとして、近代日本における犯罪学と人間観の関係、そしてそれに与えた進化論の影響について検討を行った。犯罪学についてはその成立が比較的近年に属することもあり、歴史学の対象として認知されているとは言い難い。しかしながら犯罪学はその成立に関して、刑法学に由来する社会防衛理論、生物学に由来する遺伝論、社会学に由来する優境学、さらに心理学の展開などが複雑に絡み合っており、社会と個人の関係を問う上で極めて重要な位置にあることが研究を進めるなかで判明した。その成果については、犯罪学の成立に関する系譜学的な分析を立命館史学会大会で行い、さらに遺伝論や心理学の同時代における展開との関連を加えた分析を東アジア次世代日本研究学術会議で行った。(抄録なし)本年度は当初計画していた通り、5月までに修士論文の成果の一部をまとめ、日本史研究会近現代史部会および社会事業史学会大会で報告を行った。これらの報告では(1)大正期における「社会」概念の変容、(2)同時期に生じた経済学や社会学などの専門的概念(貨幣・文化・労働・人種など)に関する新しい解釈、この両者の間の循環的関係について分析を行った。結論として、「社会」概念は経験的に把握されるものから、経験に先立って存在するものへと変容し、それによって社会に対する人々の日常的観察の失敗が注目されるようになる。すなわち、人々は社会のなかで生きながら社会の観察に失敗しているとみなされようになり、それによって社会を観察するための専門的概念の形成が促されるに至ったのである。この研究は専門知の形成プロセスの記述として、相互の連絡を欠いたまま行われてきた社会科学史にひとつの方向性を与えることが可能であると考えられる。しかし、この研究を「社会」概念から基本概念一般に広げていく上で、(1)経済史・政治史・文化史と概念史の関係、(2)基本概念と専門的概念の関係、(3)専門的概念と社会の関係、これらについての理論的基礎が必要である。そこで6月以降は大正期の社会法学を題材として専門知・概念・社会の関係を考察しながら、ニクラス・ルーマンの社会システム理論を導入するための準備を進めてきた。具体的な分析例としては『史創』誌に、方法論的な考察としては、近年の歴史学方法論の批判的分析を通して『新しい歴史学のために』誌にそれぞれ投稿し、掲載された。社会システム理論およびエスノメソドロジーは要求される前提知識の高度さから、日本の歴史学ではほとんど活かされていないが、ドイツの歴史学においては既に一定の市民権を得ており、日本史研究においても社会のマクロ構造を理解するうえで大いに活用されることが期待される。(1)社会防衛主義・新派刑法学を事例とした「悪性」言説の分析現在の刑法学においては法解釈のなかに社会的価値を盛り込むことは半ば当然のこととされているが、そうした方法論が確立された大正期に対して現代の法学者および歴史学者はほとんど関心を払っていない。本研究では当時の代表的な法学者である牧野英一の言説を主な素材として、刑法学の転換がどのような社会的背景のもとに行われたのかを検討した。それにより、刑法学の転換が陪審制度への対抗する専門家主義、日常生活に接触した新しい形の権力との関わりなどとの絡まり合いから生じたものであり、同時にそれは極めて特異な文体を伴ったものであることを明らかにした。分析素材のなかに常に現れながら歴史研究において軽視されてきた「文体」から社会の変化を明らかにするというアプローチ自体も、今後重要なものになるのではないかと思われる。(2)「社会」概念史の研究報告者はこれまで大正期を中心に社会概念の変容と、政治・経済・法解釈などの実践との関わりについて検討を行ってきた。本年度は明治初期まで検討範囲を拡大し、社会概念の通史を描くことを試みた。明治初期において福沢諭吉や馬場辰猪といった「三田系」と呼ばれる人々がこの概念の定着に寄与したことはすでに知られているが、それが彼らの政治構想と密接に結びついたものであること、また、明治中期にいわば「現代的な」形で再定義される社会概念が、明治初期のそれとの差異を意識しながら用いられていたことなどを明らかにした。現在においても「社会」はきわめて多義的な用いられ方をされる概念であるのだが、その多義性のなかに各時代の社会構想の対立過程が示されていることを明らかにしたことによって今後、社会思想史・政治思想史研究にインパクトを与えると思われる。