hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代文学・美術にみるおとぎ話の表象

本研究課題の目的は以下の3つである。(1)異なる言語・文化・メディアを横断する複合的な視点から、現代文学・美術にみるおとぎ話の表象を比較分析することで、グローバル社会におけるおとぎ話の継承、伝播、変容の様態についての新たな考察を導き出す。(2)上記の研究から得られる知見を活かして、芸術的な創作活動と連携することで、現代社会におけるおとぎ話の新たな文化的意義を、実践を通して提示する。(3)上記の研究活動を通して、国際的なおとぎ話研究の理論的枠組みを日本の研究者の立場から問い直し、西洋偏重の傾向から脱して、より多文化的な視点を含む方法論へと発展させる。2015年度は、現代日本文学・美術におけるおとぎ話の表象を論じた研究書(単著)From Dog Bridegroom to Wolf Girl: Contemporary Japanese Fairy-Tale Adaptations in Conversation with the Westをアメリカで出版したほか、ベルギーとアメリカでの2回の口頭発表とパネル・ディスカッション、およびICUでの基調講演(いずれも英語)を行い、国際的に研究成果の公表と意見交換を行なった。芸術創作活動とのコラボレーションの分野では、アーティストの鴻池朋子らと共同で作品を制作して美術展で発表することで、広く一般市民にも研究成果を公表することができた。また、タスマニアで開始したStorytelling Table Runnerプロジェクト専用の英語によるFacebookのページを立ち上げ、おとぎ話とアートのコラボレーションに関する研究成果を国際的に公表した。タスマニアでのプロジェクトは秋田県阿仁地方での同プロジェクトの活動と連携して、Facebookを通じで現在も活発に意見交換を行い、国境を超えたアートプロジェクトとして展開中である。2016年度は、アメリカ、イギリス、日本で開催された国際学会で研究発表を3回行い、海外の研究者との討論を通して本研究課題が目指す国際的なおとぎ話研究の分野の発展に寄与した。科研費を使用することで、これらの研究発表に必要な資料の収集と調査を十分に行うことができた。さらに、本研究課題の基幹を成すプロジェクトであるおとぎ話研究の国際会議を実行責任者として開催し、10カ国以上から約50名のおとぎ話研究者が集い、本研究課題が提起する国際的・学際的なおとぎ話研究の展望について討議したほか、ちりめん本日本昔噺シリーズの英語による展覧会も同時開催することができ、予想を上回る成果をあげることができた。研究環境に恵まれ、当初の計画以上に本課題の遂行が捗った。最終年度である2018年度は、前年度に引き続き本研究に関する資料の収集・調査、現地調査を行うとともに、本研究課題の一環として2017年3月に開催した国際学会の成果をまとめた研究書の編集作業を行い、8月中に初稿をアメリカの出版社Wayne State University Pressに提出して、年度内に校正作業を完了する。また、2018年6月にイタリアで開催されるISFNR(国際口承文芸学会)の年次大会で、“(De)Colonising Nature through Illustrations: The Illustrations for “Little Red Riding Hood" by Walter Crane and Kazuyoshi Iino"と題する論文を、パネル・オーガナイザーとして発表し、パネリストおよび他の海外の研究者と討議を行う。本発表では、「赤ずきん」の絵本の挿画に、人と野生動物および自然環境との関係がどのように表されているかを、19世紀イギリスと現代日本の挿画における人と狼と森の描かれ方の比較を通して考察する。また、2018年5月6月にイギリスのLeeds Arts University所属のギャラリーで開催される美術展“Fur Story: Tomoko Konoike"展のゲスト・キュレーターとして展覧会の構成を担当し、おとぎ話と視覚芸術の相互関係を美術展の形で表現し、本研究課題の成果をイギリスの研究者やアーティストをはじめ、広く一般市民に向けて公開する。さらに、「ちりめん本と女性の文化」と題する展覧会を神奈川大学図書館で開催し、展示と公開講演会を通して本研究課題の成果を国内の研究者、学生、一般市民に公開する。人件費・謝金として英文校閲費130,000円を予定していたが、アメリカで出版した研究書の英文校閲の費用は、Wayne State University Pressが負担したため、不要となった。また、研究補助の人件費として96,000円を予定していたが、応募条件(本研究課題に関する分野を専攻する博士課程後期課程在籍以上の研究者で、英語と日本語のバイリンガルであること)を満たす人材が年度内に見つからず、使用しなかった。年度末である3月末に開催した国際会議の予算に念のため余裕を持たせる目的で、当該年度の物品費の使用を最低限に抑えていたところ、幸い国際会議に想定外の出費が必要となることはなかったため、最終的には物品費に未使用額が生じる結果となった。

人件費に次年度使用額が生じた理由は、2018年度に開催予定であった図書展「ちりめん本と女性の文化」の開催時期が2018年の後期に決まったため、展示の準備の補助作業を行うリサーチアシスタントの雇用を2018年4月以降に開始することとしたためである。英文校閲費については、次年度の研究発表の際の英文校閲費として使用する予定である。研究補助の人件費については、次年度にResearch Assistantを採用し、使用する予定である。当該年度に購入を控えていた研究資料などの購入に充てることを予定している。
PIAS1によるがん抑制タンパク質p53のSUMO化制御機構の解析

p53のPIAS1によるSUMO化の亢進の制御機構、細胞増殖への影響を検討した。UVなどのDNA損傷に応答してp53のSUMO化タンパク質が増大し、その転写活性が活性化されることが報告されていたことから、UVなどのDNA損傷に応答して起こるp53のリン酸化がそのSUMO化へ影響を及ぼすかどうかを調べた。DNA損傷により誘導されると考えられるセリン残基をグルタミン酸に置換した変異体について調べたところSer15,18,20,46については影響が認められなかった。またこれらの変異はPIAS1との結合にも影響を与えなかった。しかし、PIAS1はp53によるアポトーシス誘導を促進し、p53のSUMO化部位のリシンをアルギニンに置換した変異体はアポトーシスに抵抗性を示した。現在SUMO化によるアポトーシス促進機構について解析を進めている。次にPIASファミリータンパク質のもつSUMO-E3リガーゼ活性をandrogen receptor (AR),Mdm2について調べた。ARはPIAS1,PIASxαで、Mdm2はPIAS1,PIAsxβでそれぞれSUMO化の亢進を認めた。PIASによるARのSUMO化の亢進はその転写活性化を負に制御していると考えられた。Mdm2のSUMO化亢進はもう一つのSUMO-E3リガーゼであるRanBP2によっても認められた。しかし、Mdm2のSUMO化亢進によりp53に対するユビキチンリガーゼ活性や結合に影響は見られなかった。現在PIASタンパク質の示す基質特異性についてp53を含めて解析するとともに転写因子のSUMO化による共通の制御機構があるのではないかと考え解析を進めている。
盲学校理療科生徒のための坐骨神経鍼通電の成功率を高める指導法の開発

坐骨神経鍼通電は、神経痛に有効な治療法であるが、盲学校のあん摩マッサージ指圧、はり、きゅうの職業課程に在籍する生徒の成功率は必ずしも高くない。そこで実際に生徒が坐骨神経鍼通電を想定した動作を行う場面のビデオ分析から、正確な刺鍼部位の決定を困難にしている要因を明らかにし、指導法の開発につなげていくこととした。10名の生徒を対象に、坐骨神経刺鍼説明模型を用いて、坐骨神経鍼通電に関係するA点(255mm離れた2つの指標の中点)とB点(195mm離れた2つの指標の左から3分の1の点)の2つの部位に刺鍼させ、それぞれ本来刺鍼すべき部位との誤差距離をX軸方向とY軸方向に分けて測定した。2要因の分散分析を行ったところ、A点におけるY軸方向の誤差距離が他と比較して有意に大きかった。また、A点とB点の刺鍼部位決定時の姿勢を観察したところ、刺鍼部位を通る平面と体幹の傾きとがなす角度では、A点がB点と比較して有意に大きかった。先行研究により、立方体表面上の部位では上面に位置する部位が定位しやすいことが明らかとなっている。そこで鍼施術においても、刺鍼部位を通る平面が相対的に上面に近くなるような姿勢をとることで、より正確に刺鍼部位を触診することができるようになるかを検証することとした。10名の生徒を対象に、直立位に近い姿勢と、刺鍼部位を通る平面が相対的に上面に近くなるような前傾姿勢とでそれぞれA点に刺鍼させ、Y軸方向の誤差距離を比較した。その結果、前傾姿勢の方が有意に誤差距離が小さかった。このことから、刺鍼部位を決定する際には、刺鍼部位を通る平面が相対的に上面に近くなるような姿勢をとることで、より正確な部位を決定できるようになると考えられる。
光学活性アルコール合成のための酵母由来アルデヒド還元酵素のcDNAクローニング

赤色酵母Sporobolomyces salmonicolor(AKU4429)の生産する、Ethyl 4-chloro-3-oxobutanoateを立体選択的にethyl (S)-4-chloro-3-hydroxybutanoateへ還元する酵素(ALR(S))をクローニングするため、酵素を均一に精製して、N末端および内部アミノ酸を合計65残基決定した。得られた配列をもとにプライマーを合成して、染色体DNAを鋳型としてPCRを行い、増幅された断片をプローブとして用いて、染色体DNAライブラリーをスクリーニングした。得られた陽性クローンの塩基配列解析の結果、イントロンの存在が示唆されたので、mRNAを鋳型としてRT-PCRを行い、ALR(S)のcDNAを特異的に増幅した。本酵素遺伝子は1,032bpから成り、344アミノ酸残基(分子量37,325)から構成されることを明らかにした。大腸菌を宿主とするAR2大量発現系から組換え体酵素を均一に精製して、酵母由来の酵素と同一の触媒活性を示すことを明らかにした。組換え体大腸菌を光学活性アルコール合成の触媒素子として用いるために、Bacillus megateriumIWG3株由来のグルコース脱水素酵素(GDH)とALR(S)遺伝子の共発現系の構築を行った。両酵素遺伝子を同一ベクターにタンデムに連結した組換え体プラスミドを保持する大腸菌が、両酵素活性ともに高く、プラスミドの安定性も優れていることを明らかにした。また、ALR(S)の推定一次構造から、補酵素NADPHとの結合に関与するアミノ酸を推定し、部位特異的変異を行った結果、G19とG22がNADPHとの結合に深く関与しており、A25G変異酵素は、NADPHに加えNADHに対しても活性を示すことを見い出した。赤色酵母Sporobolomyces salmonicolor(AKU4429)の生産する、Ethyl 4-chloro-3-oxobutanoateを立体選択的にethyl(S)-4-chloro-3-hydroxybutanoateへ還元する酵素(ALR(S))をクローニングするため、まず本酵素のアミノ酸配列を解析した。N末端アミノ酸配列ならびにリシルエンドペプチダーゼで消化した6つの断片について、プロテインシーケンサーを用いて合計65残基を決定した。得られた配列をもとに2種類のプライマーを合成して、酵母染色体DNAを鋳型としてPCRを行った結果、特異的な断片が増幅した。次に、得られた断片をプローブとして用い、cDNAライブラリーをスクリーニングしたが、陽性クローンは得られなかった。そこで、染色体DNAライブラリーをスクリーニングした結果、陽性クローンが得られたので、DNAシーケンサーを用いて塩基配列を解析した。本酵素遺伝子にはイントロンが存在することが示唆されたので、染色体DNAの情報を元にプライマーを合成してRT-PCRを行い、ALR(S)のcDNAを特異的に増幅した。塩基配列を解析した結果、本酵素遺伝子は1,032bpから成り、344アミノ酸残基(分子量37,315)から構成されることが明らかになった。推定一次構造は、本酵母が生産する立体選択性の異なるアルデヒド還元酵素(ALR(R))を始めとする、アルド・ケト還元酵素ファミリーとは全く相同性が認められなかった。酵素の特徴をより詳細に検討するため、大腸菌を宿主とする高発現プラスミドを構築して、大腸菌から酵素を均一に精製して様々な性質を解析した結果、酵母から精製した酵素と全く同じ性質を示すことを明らかにした。また、染色体DNAのサザン解析を行った結果、ALR(S)とALR(R)は、互いの近傍には位置していないことが明らかとなった。赤色酵母Sporobolomyces salmonicolor(AKU4429)は、(R)体

および(S)体のethyl-4-chloro-3-hydroxy-butanoateをそれぞれ高い光学純度で生成するアルデヒド還元酵素(ALR(R),ALR(S))を生産し、既に我々はそれぞれの酵素遺伝子をクローニングしている。これらのアルデヒド還元酵素を保持する組換え体大腸菌を、光学活性アルコール合成の触媒素子として用いるために、NADPH再生系酵素遺伝子とALR遺伝子を同一菌体内で高発現する組換え体大腸菌の育種を行った。NADPH再生系には、Bacillus megaterium IWG3株由来のグルコース脱水素酵素(GDH)遺伝子を用いた。ALR(R)遺伝子とGDH遺伝子の共発現系では、ALR(R)とGDHを異なるベクターに組換えたプラスミドを保持する大腸菌がもっとも高い活性を示した。一方、ALR(S)遺伝子とGDH遺伝子の共発現系では、両遺伝子を同一ベクターに連結した組換え体プラスミドを保持する大腸菌が両酵素活性ともに高く、プラスミドの安定性も優れていることを明らかにした。得られた組換え体大腸菌を用いて、水・有機溶媒二相系で反応を行った結果、glucoseの添加のみで(R)体アルコールを短時間に高収率で合成できることを明らかにした。また、ALR(S)の立体選択的還元反応のメカニズムを明らかにするため、ALR(S)の一次構造をNAD(P)H依存性の様々な酵素と比較した結果、補酵素NADPHとの結合に関与するアミノ酸を4残基推定した。これらの残基をターゲットとして部位特異的変異を行い、得られた変異酵素の基質特異性および補酵素特異性を野生型と比較した。その結果、G19とG22がNADPHとの結合に深く関与しており、A25G変異酵素は、NADPHに加えNADHに対しても活性を示すことを見い出した。今後は、酵素の結晶化を行うとともに、立体構造から反応機構の予測を行う予定である。
蛍光の過渡応答を利用したセンシングデバイスの開発と特殊環境計測への応用

本年度は蛍光を利用した水素ガス、水素イオン濃度(pH)、酸素濃度センサの研究を行う。さらに、昨年度の研究成果である蛍光温度センサと上記のセンサを組み合わせた複合型蛍光センサの開発及び測定システムの諸特性や有用性の評価を行い、以下の知見が得られた。1)水素ガスセンサに適した水素吸蔵合金の探索を行い、水素ガス吸蔵合金薄膜の作製を試みた。水素吸蔵合金は、水素吸蔵により体積が膨張する。その体積膨張を検知できれば、水素ガスの検知が可能となる。本研究ではパラジウム薄膜の水素吸蔵による体積膨張を、金属表面からの反射光の変化として検知する方法を検討し、水素センサガス検知に成功した。2)水素イオン濃度(pH)によって色が変化するpH指示薬が市販されている。本研究では、pH指示薬を添加したシリカゲル膜を作製し、この膜の可視光の吸収スペクトル変化から、pHを測定する手法を検討し、pHを測定できる簡易装置を構築した。その結果、フェノールレッドを添加したシリカゲルを用いて、pH210の測定に成功した。3)有機蛍光体は、酸素分子によって消光現象を起こすことが知られている。本研究では、有機蛍光体の消光現象を利用した蛍光酸素濃度センサの開発を検討した。テトラフェニルポルフィリン(TPP)を混ぜた酸素センサ膜を密閉容器にいれ、容器内の酸素分圧を任意に変化させた。その時の蛍光スペクトルの変化を発光測定用高分解能ファイバ分光システムで測定した。容器内の酸素濃度は溶存酸素計で校正した。作製したセンサ膜に紫外線を照射すると、波長650nmの赤色の蛍光が観察され、赤色の蛍光強度は酸素濃度の増加とともに減少した。この現象を利用することで、酸素分子の検知や酸素濃度測定に応用可能であることを見いだした。特殊環境下で使用可能な光ファイバセンサ実現のため、センサとして使用可能な光学材料の開発を目的として研究を実施した。具体的には、無機蛍光体を用いた温度センサと有機色素を用いた水素イオン濃度(pH)センサと酸素濃度センサの研究を実施した。無機蛍光体であるルビーは絶縁体で、蛍光強度が強く、蛍光寿命も非常に長いため、磁場・電場内といった特殊環境下に適応する温度センサ材料である。本研究では、デジタルオシロスコープ(日本テクトロニクス製:DPO4104)を用いてルビーの蛍光特性と温度依存性を調べ、センサ材料としての実用性を評価した。さらに、ルビーを利用した温度測定システムを試作し、測定精度、再現性を評価した。その結果、試作した温度測定システムを用いて、温度範囲0°C80°Cを3°C以内のばらつきで測定できることが明らかになった。次に有機色素を用いたpHセンサ及び酸素濃度センサの研究成果を示す。水素イオン濃度(pH)、酸素濃度の測定は、化学工業、生物・医療分野や水質検査において必要不可欠である。現在、これらの測定には電気化学反応を利用した電極センサが用いられているが、様々な問題を抱えている。本研究では、簡易で実用的なpHセンサ、酸素濃度センサの開発を目的に、シリカゲルにpH指示薬を添加したpHセンサ膜と、シリコーンに多環芳香族蛍光体を混ぜた酸素センサ膜を作製した。各センサ膜の膜厚は精密天秤(科研費^<***>で購入)を用いて求めた。pH指示薬であるメチルオレンジを混ぜたセンサ膜を様々なpH標準液に浸し、膜の色の変化を分光光度計で測定した。pH標準液の校正にはpHメータ(堀場製作所製:F-51)を使用した。pHセンサ膜の色はpH31の範囲でオレンジ色から赤色に変化することが確認できた。またpHセンサ膜の吸収スペクトルから、波長500nm600nmの透過率を測定することで、pHを高い精度で測定可能であることが明らかになった。テトラフェニルポルフィリン(TPP)を混ぜた酸素センサ膜を密閉容器にいれ、密閉容器内の酸素分圧を任意に変化させた。その時のセンサ膜の蛍光スペクトルの変化を発光測定用高分解能ファイバ分光システム(オーシャンオプティクス製:HR4000)で測定した。密閉容器内の酸素濃度は溶存酸素計(堀場製作所製:OM-51-L1)で校正した。作製したセンサ膜に波長400nmの光を照射すると、波長650nmの赤色の蛍光が観察され、赤色の蛍光強度は酸素濃度の増加とともに減少した。この現象は、TPPが酸素分子と電荷移動錯体を形成するために起きたと考えられる。酸素センサ膜の酸素による消光現象は、酸素分子の検知や酸素濃度測定に応用可能であると考えられる。

その結果、フェノールレッドを添加したシリカゲルを用いて、pH210の測定に成功した。3)有機蛍光体は、酸素分子によって消光現象を起こすことが知られている。本研究では、有機蛍光体の消光現象を利用した蛍光酸素濃度センサの開発を検討した。テトラフェニルポルフィリン(TPP)を混ぜた酸素センサ膜を密閉容器にいれ、容器内の酸素分圧を任意に変化させた。その時の蛍光スペクトルの変化を発光測定用高分解能ファイバ分光システムで測定した。容器内の酸素濃度は溶存酸素計で校正した。作製したセンサ膜に紫外線を照射すると、波長650nmの赤色の蛍光が観察され、赤色の蛍光強度は酸素濃度の増加とともに減少した。この現象を利用することで、酸素分子の検知や酸素濃度測定に応用可能であることを見いだした。
リハビリテーション医学におけるインスリン抵抗性の意義に関する検討

[目的]1)運動障害者におけるインスリン抵抗性と肥満との関連を検討すること2)glucose clamp法とSSPG法の有用性を運動障害者においても検討すること3)運動障害者のインスリン抵抗性に対する運動療法の効果を検討することの3点である。[対象と方法]1)対象は高トリグリセリド血症を有する運動障害障害者12例である。対象例の年齢の平均は58.7歳であった。運動障害の原因としては、脳梗塞が5例、脳出血が5例、脊髄障害2例であった。運動障害の原因疾患の発病(受傷)から経口糖負荷試験施行までの期間の中央値は1.0ヶ月であった。対象例において75gr経口糖負荷試験を施行し、負荷後2時間での血中インスリン濃度が65μU/ml以上をインスリシ抵抗性有りとした。肥満の指標としてはbody mass index(BMI)を用いた。また,体脂肪の評価には腹部CTを用い、臍レベルでのCT断面像から体脂肪を測定した。2)対象例中2例に対してglucose clamp法とSSPG法を施行し、各々の有用性を検討した。3)対象例とは異なった男性の脳梗塞患者2例(54歳、58歳)に対して4週間の運動療法を施行し、glucose clamp法を用いてその効果を検討した。[結果]1)対象例中6例(50%)にインスリン抵抗性が認められた。2)インスリン抵抗性有り群と無し群の間で、体脂肪に有意差はみられなかった。3)インスリン抵抗性の定量的測定法としてはglucose clamp法が有用と考えられた。3)4週間の運動療法によって、glucose clamp法にて測定されたインスリン抵抗性に改善がみられた。[結論]運動障害者におけるインスリン抵杭性の改善に運動が有効であることが示唆された。[目的]脳卒中や脊髄損傷などによる運動障害者の健康を阻害する因子として,近年虚血性心疾患か注目されている。運動障害と虚血性心疾患を結びつけるものとしてインスリン抵抗性が挙げられるが,その理由としてはインスリン抵抗性の発現の背景として重要視されている活動性の低下と肥満が運動障害者の多くに存在するからである。本年度の研究目的は,運動障害者におけるインスリン抵抗性の発現頻度を検討することである。[結果]インスリン抵抗性の存在を示唆するものとして,高トリグリセリド血症・耐糖能低下・高インスリン血症が挙げられる。このことから,本研究では高トリグリセリド血症を有する運動障害者45例に75グラム経口糖負荷試験を行い,高トリグリセリド血症に加えて耐糖能低下と高インスリン血症とを合せ持つ例をインスリン抵抗性有りとし,運動障害者におけるインスリン抵抗性の発現頻度を検討した。その結果,高トリグリセリド血症を有する運動障害者45例中16例(36%)にインスリン抵抗性の発現が認められた。[考察]1.高トリグリセリド血症は,インスリン抵抗性の有無をスクリ-ニングする指標として有用である。2.運動障害者におけるインスリン抵抗性の発規頻度は,決して低くないことが示された。[目的]平成11年度の研究目的は、運動障害者におけるインスリン抵抗性と肥満との関連を検討することである。[対象と方法]対象は高トリグリセリド血症(血清トリグリセリド値が150mg/dl以上)を有する運動障害障害者36例である。男性24例、女性12例であり、対象例の年齢の平均は57.8歳であった。

運動障害の原因としては、脳梗塞が16例、脳出血が13例、その他6例(クモ膜下出血、末梢循環障害、下肢骨折、脊髄障害)であった。運動障害の原因疾患の発病(受傷)から経口糖負荷試験施行までの期間の中央値は3.0ヶ月であった。対象例において75gr経口糖負荷試験を施行し、負荷後2時間での血中インスリン濃度が65μU/ml以上を示した症例をインスリン抵抗性有りとした。肥満の指標としてはbody mass index(BMI)を用いた。また、体脂肪の評価には腹部CTを用い、臍レベルでのCT断面像から体脂肪を測定した。[結果]1)インスリン抵抗性有りと判定されたのは36例中13例(36%)であった。2)インスリン抵抗性有り群のBMIは25.3、インスリン抵抗性無し群のBMIは21.7であり、インスリン抵抗性有り群において有意に高いBMIを示した(P=.0009)。3)腹部CTで測定した臍レベルでの体脂肪は、インスリン抵抗性有り群で948.9ml、インスリン抵抗性無し群で677.2mlであり、インスリン抵抗性有り群で有意に高い値を示した(P=.0262)。[結論]運動障害者におけるインスリン抵抗性の発現には肥満も関連していることが示された。[目的]1)運動障害者におけるインスリン抵抗性と肥満との関連を検討すること2)glucose clamp法とSSPG法の有用性を運動障害者においても検討すること3)運動障害者のインスリン抵抗性に対する運動療法の効果を検討することの3点である。[対象と方法]1)対象は高トリグリセリド血症を有する運動障害障害者12例である。対象例の年齢の平均は58.7歳であった。運動障害の原因としては、脳梗塞が5例、脳出血が5例、脊髄障害2例であった。運動障害の原因疾患の発病(受傷)から経口糖負荷試験施行までの期間の中央値は1.0ヶ月であった。対象例において75gr経口糖負荷試験を施行し、負荷後2時間での血中インスリン濃度が65μU/ml以上をインスリン抵抗性有りとした。2)対象例中2例に対してglucose clamp法とSSPG法を施行し、各々の有用性を検討した。3)対象例とは異なった男性の脳梗塞患者2例(54歳、58歳)に対して4週間の運動療法を施行し、glucose clamp法を用いてその効果を検討した。[結果]1)対象例中6例(50%)にインスリン抵抗性が認められた。2)インスリン抵抗性有り群と無し群の間で、体脂肪に有意差はみられなかった。3)インスリン抵抗性の定量的測定法としてはglucose clamp法が有用と考えられた。3)4週間の運動療法によって、glucose clamp法にて測定されたインスリン抵抗性に改善がみられた。[結論]運動障害者におけるインスリン抵抗性の改善に運動が有効であることが示唆された。
東日本大震災被災地における地域ケア・システムの展開過程

本研究は、東日本大震災被災地における地域ケア・システムの構築の現状と課題について明らかにすることを目的とする。東日本大震災被災地における地域ケア・システムの構築は、進行形の事象であるため、その過程を継続的に観察することが必要になる。またそのさい、2017年度に終了した「東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の社会学的研究」での研究成果や調査資料の蓄積を利用する。2018年度においては、宮城県石巻市、東松島市において地域ケア・システムの構築の現状について調査研究した。また宮城県仙台市および岩手県大船渡市において、地域ケア・システムの構築の現状について関連資料を収集した。そこでの着眼点は、1)応急仮設住宅や災害公営住宅住民への被災者支援の取り組みが恒常的な地域生活支援の仕組みづくりにどのように継承されているのか(あるいはいないのか)、2)近隣組織が地域住民の生活支援という課題に対応できているのか(あるいはいないのか)という点にあった。1)は地域ケア・システムにおける専門職の関与や連携という論点であり、2)は地域ケア・システムへの地域住民の関与という論点であった。さらに、大規模災害と地域ケア・システム構築との関連を探るために、阪神・淡路大震災被災地および熊本地震被災地において関係者への聞き取りや関連資料の収集をおこなった。そして、これらの資料と東日本大震災被災地の資料とを関連させて分析・考察をおこなった。大災害からの復興過程においては、被災者支援の緊急的な支援を日常的な高齢者支援施策へとどのように接続させていくかが共通した課題となったが、その災害の置かれた制度的文脈などの違いにおいて、実際のあり方は異なった経緯をたどった。そのさい、先行する災害での実践や工夫が、制度的文脈そのものに影響を与え、それがさらには後続する災害での取り組みに影響を与えたことが確認できた。東日本大震災被災地のうち、宮城県石巻市、東松島市および仙台市については、事例分析にに必要なデータが揃いつつある。また阪神・淡路大震災被災地および熊本地震被災地についても、ある程度の資料収集を実施した。それらのデータにより、東日本大震災被災地における地域ケア・システムの現状と課題を、阪神・淡路大震災被災地や熊本地震被災地の地域ケア・システムと比較しながら検討する準備が整いつつある。東日本大震災被災地のうち、宮城県石巻市、東松島市および仙台市についてばかりでなく、それ以外の市町村についても、資料収集や現地調査を実施し、東日本大震災被災地の地域ケア・システム構築の現状についての理解を深める。宮城県石巻市、東松島市および仙台市については、より詳しく調査を進める。東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の参考にするために、東日本大震災以外の被災地(阪神淡路大震災、中越地震、熊本地震など)についても資料収集する。また東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の参考にするために、特徴ある地域福祉実践や地域ケアの取り組みについての資料収集をおこなう。

東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の参考にするために、東日本大震災以外の被災地(阪神淡路大震災、中越地震、熊本地震など)についても資料収集する。また東日本大震災被災地における地域ケア・システム構築の参考にするために、特徴ある地域福祉実践や地域ケアの取り組みについての資料収集をおこなう。
日本語相互行為における依頼・応答に見られる参与者間の相互調整：会話分析の観点から

平成30年度の本課題の実施状況は,大きく分けて以下の3点にまとめられる.1.リサーチアシスタントを4名雇用し,以前収集した,大学生協のパソコンカウンターにおけるサービス場面のビデオデータの整理および文字起こしを進めるとともに,新規データとして1日常会話,2少年サッカーの指導場面における相互行為,3マッサージ店における施術者と利用客の相互行為,のビデオデータを収集し,文字起こしを進めた.2.本課題の研究チームメンバーは,平成30年9月に名古屋大学において研究発表会を行い,これまでの研究成果を報告した.この発表会は,昨年度平成29年12月に行われた第一回研究発表会にて途中経過報告のあった各プロジェクトについて,発表者それぞれに学会発表ができる程度の成果をまとめてくることを課したものであったが,各メンバーとも対象場面における依頼行動の記述・分析が大幅に進み,十分に学会発表ができる成果を報告することができた.この第二回研究発表会の成果をもとに,2019年6月に香港で開催される国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にパネル発表の応募を行い,採択された.3.平成31年3月に,米国コロラド大学のBarbara Fox教授を招聘し,研究の指導・助言を受けた.Fox教授は米国のサービス場面における依頼行動の会話分析研究を精力的に行っている研究者であり,日本のサービス場面における依頼行動を研究するわれわれに多くの知見と示唆に富むアドバイスをいただいた.また,名古屋・大阪にてFox教授を招待講演者としたワークショップを開催し,Fox教授の最新の研究成果の報告を聞く機会を持つとともに,本課題の研究チームメンバーも発表を行い,それぞれの研究成果について活発な意見交換を行った.今年度は,研究代表者、連携研究者,研究協力者ともに,それぞれのプロジェクトについて学会発表ができる程度の成果をまとめることができ,来年度に香港で行われる国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にてパネル発表に採択された.また,海外研究者を招聘し,貴重な指導・助言を受けることができた.平成31年度は,6月に香港で開催される国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にてパネル発表を行う.同年度内,あるいは次年度の早い時期に国内学会でもパネル発表を行う予定である.それらの学会でのフィードバックをもとに,研究チームメンバーのそれぞれが分析を論文の形にまとめていく.最終的には,書籍の形か学術誌の特別号の形で研究成果を発表する予定である.本課題開始前に収集した,大学生協のパソコンカウンターにおけるサービス場面のビデオデータの整理を進めるべく,リサーチアシスタントにデータの整理方法と会話分析専用の転記方法に基づく文字起こしを指導し,データの整理を行った.また,新規データの収集としては,1コンビニエンスストアにおけるサービス場面のビデオデータ(連携研究者森本郁代による),2ジュエリーショップにおけるサービス場面のビデオデータ(連携研究者平本毅による),3大学図書館受付におけるやりとりのビデオデータ(研究協力者黒嶋智美による)の収集を行い,プロジェクトチーム内のメンバーで共有した.本課題の研究チームメンバーは,それぞれ日本語相互行為における依頼行動の記述・分析に取り掛かっており,以下が現時点での成果報告である.研究代表者林誠は,収集したビデオデータから依頼場面の発話を抽出し,その言語的構成や非言語的資源の整理を行った.連携研究者森本郁代は,大学生協パソコンカウンターにおけるサービス場面に注目し,そこに見られる相互行為の連鎖組織と依頼行為の関連を精査した.連携研究者平本毅は,ジュエリーショップで宝石類を試着する顧客の依頼行動を記述した.連携研究者早野薫は,大学図書館受付において,図書館員たちが言葉を用いることなく依頼、申し出、受諾などの行為を行っている様を、身体、目線、タイミングに着目して分析した.研究協力者黒嶋智美は,依頼の発話の途中で発話者が産出を休止させるタイミングで受け手が依頼に反応する現象を分析した.これらの成果は、2017年12月26日に名古屋大学にて行ったプロジェクトミーティングで各自が報告し,それをもとに活発な議論が行われた.研究代表者、連携研究者,研究協力者は,それぞれ必要なデータを収集し終え,プロジェクトチーム内での共有も完了しており,現在はそれぞれに分析を進めている.平成29年度末の時点では,それぞれの分析は途中段階であるが,12月のプロジェクトミーティングで報告・議論を行うこともできた.次年度は,さらに分析を進め,国内外の学会等で発表していく予定である.平成30年度の本課題の実施状況は,大きく分けて以下の3点にまとめられる.1.リサーチアシスタントを4名雇用し,以前収集した,大学生協のパソコンカウンターにおけるサービス場面のビデオデータの整理および文字起こしを進めるとともに,新規データとして1日常会話,2少年サッカーの指導場面における相互行為,3マッサージ店における施術者と利用客の相互行為,のビデオデータを収集し,文字起こしを進めた.2.本課題の研究チームメンバーは,平成30年9月に名古屋大学において研究発表会を行い,これまでの研究成果を報告した.この発表会は,昨年度平成29年12月に行われた第一回研究発表会にて途中経過報告のあった各プロジェクトについて,発表者それぞれに学会発表ができる程度の成果をまとめてくることを課したものであったが,各メンバーとも対象場面における依頼行動の記述・分析が大幅に進み,十分に学会発表ができる成果を報告することができた.この第二回研究発表会の成果をもとに,2019年6月に香港で開催される国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にパネル発表の応募を行い,採択された.3.平成31年3月に,米国コロラド大学のBarbara Fox教授を招聘し,研究の指導・助言を受けた.

Fox教授は米国のサービス場面における依頼行動の会話分析研究を精力的に行っている研究者であり,日本のサービス場面における依頼行動を研究するわれわれに多くの知見と示唆に富むアドバイスをいただいた.また,名古屋・大阪にてFox教授を招待講演者としたワークショップを開催し,Fox教授の最新の研究成果の報告を聞く機会を持つとともに,本課題の研究チームメンバーも発表を行い,それぞれの研究成果について活発な意見交換を行った.今年度は,研究代表者、連携研究者,研究協力者ともに,それぞれのプロジェクトについて学会発表ができる程度の成果をまとめることができ,来年度に香港で行われる国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にてパネル発表に採択された.また,海外研究者を招聘し,貴重な指導・助言を受けることができた.平成30年度は,8月に名古屋大学で再度プロジェクトミーティングを行い,各自の分析の精度を高める議論を行うとともに,それぞれの分析を論文の形にまとめる道筋をつける.同時に,会話分析研究会等の国内研究会にて他の研究者のフィードバックを得るとともに,平成31年度に香港にて開催予定の国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にてパネルの応募を行い,国外の研究者との意見交換を図る予定である.平成31年度は,6月に香港で開催される国際語用論学会(International Pragmatics Conference)にてパネル発表を行う.同年度内,あるいは次年度の早い時期に国内学会でもパネル発表を行う予定である.それらの学会でのフィードバックをもとに,研究チームメンバーのそれぞれが分析を論文の形にまとめていく.最終的には,書籍の形か学術誌の特別号の形で研究成果を発表する予定である.次年度使用額が生じた主な理由は,人件費と物品費の使用が交付額を下回ったことである.人件費に関しては,ビデオデータの文字起こし作業をリサーチアシスタントに委託して行う際に使用しているが,この作業を行うには会話分析のトレーニングを十分に受けた人材が必要であり,昨年度はそのような人材で作業を請け負える状態にいる者が少なく,結果的に人件費の使用が予定を下回った.これに関しては,今後人材確保をより積極的に進め,文字起こし作業を軌道に乗せるよう努める.物品費に関しては,高性能ビデオカメラのモデルチェンジのタイミングを見据えて,昨年度に購入予定のビデオカメラを買い控えた経緯があることと,購入予定の書籍が諸々の事情でまだ購入できていないことがあげられる.これに関しては,今年度それぞれ予定通りの購入を行う予定である.
Sモジュリンによる視細胞の順応メカニズム

本研究では、視細胞の明暗順応に関与するCa^<2+>結合タンパク質(Sモジュリン)の(1)機能メカニズム・(2)桿体と錐体の順応様式の違いを明らかにするために、分子生物学的手法を用いて研究を行った。(1)クローニングしたcDNAを用いてSモジュリンを発現ベクターに組み込み、大腸菌中で発現させることに成功した。SモジュリンのN末端は、翻訳後修飾として脂肪酸が付加されることが知られている。脂肪酸を付加する酵素を同じ大腸菌中で発現させることにより、ミリスチン酸が付加された酵素を発現させることにも成功した。それぞれのSモジュリンを単離精製する系を作成した。SモジュリンのC末端側を欠失させた変異Sモジュリンを発現させるような、変異cDNAと設計し、そのためのオリゴヌクレオチドを合成した。そのオリゴヌクレオチドを用いて、変異cDNAを作成した。(2)これまでに明らかにされたSモジュリン類似タンパク質のアミノ酸配列において、共通に存在するアミノ酸配列に対応するようなオリゴヌクレオチドを合成した。そのオリゴヌクレオチドをプライマー、カエル・イモリ・キンギョ・メダカ・ゼブラフィシュ・ヤツメウナギの網膜のcDNAを鋳型DNAとして、PCR(Polymerase Chain Reaction)法により、Sモジュリン類似タンパク質をコードするcDNA断片を増幅し、クローニングした。cDNA断片から推定されるアミノ酸配列を、購入したパーソナルコンピュータを用いて解析し、分子系統樹を作成した。その結果、脊椎動物の視細胞に存在するSモジュリン類似タンパク質には2つの系統(Sモジュリン・ビジニンの系統)があることが明らかになった。それら2種のCa^<2+>結合タンパク質が、桿体と錐体の順応の違いに関与している可能性が示唆された。
近代教育と未完の脱植民地化ーセネガルにおける植民地教育とアフリカ研究ー

セネガルでは、今日でも人々の第一言語ではないフランス語での学校教育が広く行われており、その植民地主義との関連はすでに多くの場で論じられてきた。しかし、セネガルの学校教育の形成が歴史的に論じられてきたことは稀であり、国家建設の時期にどのような教育の脱植民地化の試みがなされ、潰えたのかが論じられることはさらに少ない。本研究は、セネガルの教育史を、フランス植民地教育史との連続性において捉えることにより、植民地支配における西洋近代教育の役割を解明し、さらには、独立後にも続く植民地主義の現代的な影響を、政治・経済面に限らず、文化的側面にも注目して明らかにしようとするものである。
コバルト輸送タンパク質の構造と機能解析

1)コバルトトランスポーター遺伝子とニトリルヒドラターゼ遺伝子を共発現させたRhodococcus rhodochrous ATCC12674形質転換体を、コバルト濃度を0.08,0.4,1mMと各々変えた培地で培養した結果、各々、25.6,20.6,21.4%の回収率でコバルトが菌体内に蓄積回収された。2)8回膜貫通型のコバルトトランスポーターと(Alcaligenes eutrophus由来の)ニッケルトランスポーターの各トランスメンブレンドメイン領域を入れ替えたキメラを3種作成し、^<57>Co取り込み活性を測定した結果、C末端側のトランスメンブレンドメイン領域よりもむしろN末端側のトランスメンブレンドメイン領域がコバルト輸送に重要であることが示唆された。また、部位特異的変異法実験の結果、第1トランスメンブレンドメイン領域中のHis34をIleに変えた変異体(His34I)は^<57>Co取り込み活性が5.0分の1に減じ、また、第2トランスメンブレンドメイン領域中のHis74をIleに変えた変異体(His74I)も同様の活性減少を示し、両His残基はコバルト輸送に重要な役割を演じていることが強く示唆された。本年度、得られた成果を以下に記載させていただく。放線菌Rhodococcus rhodochrous J1菌由来のコバルトトランスポーター(NhlF)遺伝子を(大腸菌に適したSD配列をデザインしてPCRで増幅させ)発現させた大腸菌形質転換体に対し、従来知られている(緩衝液に懸濁した菌体に対し^<63>Niを添加しメンブレンフィルターで濾過しカウントする)方法でニッケル取り込み活性を測定した結果、ニッケル輸送活性を示さなかった。しかしながら、^<63>Niを含む培地で本形質転換体を7時間培養し、その後、菌体内に蓄積した標識Niを液体シンチレーションカウンターで測定するといった感度のいい方法を開発した結果、本トランスポーターはコバルトだけでなくニッケルも取り込む能力を持つことが判明した。また、(ニッケルを補欠分子金属として含有する)ウレアーゼ遺伝子を導入した大腸菌でNhlF遺伝子を発現させた結果、コントロールと比較して40倍に本酵素活性は上昇したことから、本トランスポーターがニッケル取り込み活性を示すことがさらに実証された。このニッケル蓄積能力はコバルト存在下で大きく減少したが、亜鉛やマンガンでは影響を受けなかった。コバルト濃度の100倍過剰の50μMものNiCl_2を添加した条件下でさえ、コバルト蓄積は50%しか阻害されなかったことから、NhlFは(ニッケルよりも)コバルトをより優先的に輸送することが強く示唆された。さらに、ニッケルトランスポーター欠損変異水素細菌Alcaligenes eutrophus株を用いて、NhlFがその変異を相補するかを検討した結果、ニッケル制限条件下で水素を唯一のエネルギー源とした培地で、NhlFを導入した本変異株が生育したことから、NhlFはA.eutrophusにおいてもニッケル輸送活性を示すことが判明した。
芽胞バイオロジー　ー芽胞の新たな生物学的意義を探るー

ウェルシュ菌芽胞の細胞接着を分子レベルで解析することで、芽胞の知られざる生物機能を明らかにすることを目指した。腸管上皮細胞Caco-2とウェルシュ菌を共培養し、細胞へ接着した芽胞数をCFU法で定量化したところ、菌の増殖に伴い形成された芽胞が細胞へ順次接着することが示唆された。そこで芽胞を分離調製しCaco-2細胞へ作用させたところ、定量的に有意な細胞接着が確認され、また形態学的にも多数の芽胞が細胞表面に接着することが、透過型・走査型電子顕微鏡により確認できた。芽胞と細胞接着には定着因子とレセプターの結合が介在する可能性が示唆されたが、この点は今後の検討課題である。研究計画に基づき、ウェルシュ菌が芽胞形成時にヒト上皮細胞へ接着するかについて確認実験を行った。ウェルシュ菌は上皮細胞との共培養8時間目から細胞への接着が確認でき、その量は12時間まで増加した。一方、共培養液中で芽胞は8時間目から検出され、12時間後にはその量は増加したが、上皮細胞との接着は、12時間目から検出された。この時間以降についても検討を行ったが、芽胞形成に伴い産生されるウェルシュ菌エンテロトキシン(CPE)の作用により、上皮細胞が障害されて培養基質からはく離したため、12時間を越える時間での細胞への結合を追跡することは困難であった。光学顕微鏡で芽胞と上皮細胞の接着を観察すると、栄養型細菌、芽胞共に、上皮細胞へ結合していることが確認された。しかしその接着部位の構造については光学顕微鏡では確認が難しく、電子顕微鏡を使用する必要が浮上した。以上の結果、本実験系でウェルシュ菌の栄養型と芽胞は共に腸管上皮細胞へ接着すること、芽胞の接着を評価するときにはCPEによる上皮細胞の障害を避ける必要があることを確認することができた。今後は、共培養ではなく、栄養型菌あるいは芽胞を精製した上で、これらを直接腸管上皮培養細胞へ作用させ、細胞障害の起こらない条件下で接着を検討する予定である。また、透過型及び走査型電子顕微鏡を用いて、菌あるいは芽胞と上皮細胞の接着部位の微制構造を解析する準備を進めており、これらの結果から接着の生物学的意義について考察し、接着因子の同定へ繋げる予定である。ウェルシュ菌と上皮細胞を共培養した際に、上皮細胞が菌の産生する毒素の作用で障害され培養基からはく離してしまった。従って共培養の初期過程に見られる菌と上皮細胞の相互作用しか見ることができていない。また、菌と上皮細胞の結合を光学顕微鏡で確認できたが、緊密な結合様式を取っていることを確認する必要に迫られている。これを受けて現在、電子顕微鏡により菌と上皮細胞の接着部の構造を観察すべき計画している。本研究は芽胞の細胞接着を入り口として、芽胞のこれまで知られていない生物機能を分子レベルで明らかにし、新しい学術領域の創成を目指した。特に本研究では食中毒原因細菌であるウェルシュ菌をモデルとして用い、その細胞接着性の検討を始めることで研究を開始した。まず、腸管上皮細胞Caco-2とウェルシュ菌を共培養すると、培養上清中で菌は増殖、培養8時間目から芽胞の形成が認められた。この間培養3時間目以降に細胞への栄養型菌の接着が認められ、8時間目以降には芽胞の細胞接着も認められた。しかしその数はCaco-2細胞100個あたり数個と少なく、さらに培養開始後12時間目には芽胞形成に伴い産生されたエンテロトキシンの影響によりCaco-2細胞が傷害され接着菌数・芽胞数の評価はできなくなった。そこで芽胞、栄養型菌を別途調製し、それぞれをCaco-2細胞へ作用させたところ、芽胞は有意に細胞へ接着することが確認され、これは臨床分離株、実験室株ともに大きな差はなかった。一方栄養型菌は細胞間、細胞辺縁に菌の接着と思われる像が光学顕微鏡で観察されたものの、これをさらに確認するために電子顕微鏡により確認すると、きわめて少量の菌しか残っておらず、同条件下では栄養型菌の接着は認められないか、無視できる量であると考えられた。芽胞の接着は濃度依存性があり、また透過型・走査型電子顕微鏡によりその接着が確認された。芽胞はCaco-2細胞の微絨毛様構造の先端と結合しており、何らかの分子間認識機構を思わせる結果となったが、その点は今後の検討課題である。この芽胞のCaco-2接着性には芽胞表面構造が大きく関与する結果が得られ、接着分子の同定が必要であるが、現時点で成功はしていない。まず、ウェルシュ菌の栄養型あるいは芽胞がヒト

上皮細胞とどのような形態で結合しているか、電子顕微鏡(透過型および走査型)を用いて観察する。また、これまでの共培養系ではなく、精製芽胞や精製栄養型細菌を直接上皮細胞へ作用したときに同様の結合が観察できるかについても確認する。その後は予定通り芽胞に対する抗体を作成する。課題としては、高度に精製された芽胞標品が必要になることである。できるだけインタクトな芽胞を調製するため、疎水性を利用した分配法で芽胞を精製したところ、3050%の栄養型細菌の混入が認められている。精製度を高める手法を確立して、上記実験を進める予定である。細菌学
売立目録所収美術作品のデータベース化とその近代日本における美術受容史研究への応用

本研究は、戦前の美術品の売立目録のうち100冊について、所収の作品の写真・テキストをデジタルデータとして記録し、その各種データを所蔵履歴、活用履歴などさまざまな角度から検索可能なデータベース化を試みた。また入札会の実況を伝える書籍、新聞雑誌記事等の関連資料の検討を行なうことで、戦前のコレクターの美術作品の保存、活用に対する姿勢、美術観や美術作品の移動に関する戦前の社会的意識等を検証した。研究初年度に当たる本年度は,まず,データベース化する売立目録の候補100冊の選定を行った。選定に際しては,売立荷主および,そのコレクションの重要度,当該の売立に対する当時の世評の高さ,高額落札作品の多さ,現在伝存する著名作品の存在などの基準を指標とし,当該100冊を通じて,大正から昭和前期の日本における売立の歴史が概観できるよう配慮した。これに続いて,収録作品のデジタルデータの作製,テキストデータの入力作業に着手し,年度末までに,売立目録40冊強,収録作品12,000件余について,作品のデジタル画像化を実施した。また,これと並行して,データベースを構成するテキストデータの項目の選定を実施,表計算ソフトを用いたテキストデータ入力からデータベースソフトへのインポート,画像データの貼り付け等,データベース構築の設計を行った。一方,入札会の歴史や関係人物についての調査研究では,大正期以前を中心に,高橋箒庵『近世道具移動史』,『東都茶会記』,『万象録』などの文献に,入札会を報道する新聞,雑誌記事などを加え,各入札会の状況,各作品の落札価格,作品の売主、買主、札元の人物,関連作品の茶会や展示での使用に関するエピソード等の把握と整理に努め,それらのデータをデータベースに反映するための準備作業を行った。また,高橋の著書などで語られる人物やエピソード等は,益田鈍翁周辺の政財界人や数寄者を中心とするものであることから,それら以外の人物やエピソードに関しても,近代日本経済史関係の文献等を活用して把握と整理を試みた。研究2年目に当たる本年度は、売立荷主および、そのコレクションの重要度、当該の売立に対する当時の世評の高さ、高額落札作品の多さ、現在伝存する著名作品の存在などを基準として前年度選定した売立目録100冊のうち、年度末までに、約90冊分までの収録作品のデジタル画像データの作製、約70冊分までのテキストデータの入力作業を実施した。また、これと並行して、データベースを構成するテキストデータの項目の選定、表計算ソフトを用いたテキストデータ入力からデータベースソフトへのインポート、画像データの貼り付け等、データベース構築の設計、実験を行った。一方、入札会の歴史や関係人物についての調査研究では、前年度に引き続き、大正後期から昭和初期を中心に、高橋箒庵『近世道具移動史』、『東都茶会記』、『万象録』などの文献に、入札会を報道する新聞、雑誌記事などを加え、各入札会の状況、各作品の落札価格、作品の売主・買主・札元の人物、関連作品の茶会や展示での使用に関するエピソード等の把握と整理に努め、それらのデータをデータベースに反映するための準備作業を行った。また、高橋の著書などで語られる人物やエピソード等は、益田鈍翁周辺の政財界人や数寄者を中心とするものであることから、それら以外の人物やエピソードに関して、特に当時の文人画愛好者の動向を中心に、近代日本経済史関係の文献等を活用して把握と整理を試みた。また、同一作品が複数回にわたって入札に付された例を、調査過程の中でのいくつか発見することができた。それらの作品について、所有者の変転やその理由、入札を経ることが作品の価値、評価に与えた影響等についての調査研究も併せて実施した。研究最終年当たる本年度は、研究当初選定した売立目録100冊について収録作品のデジタル画像データの作製、テキストデータの入力作業を完了した。また、これと並行して、データベースを構成するテキストデータの項目の選定、表計算ソフトを用いたテキストデータ入力からデータベースソフトへのインポート、画像データの貼り付け等、データベース構築の実用実験を行った。一方、入札会の歴史や関係人物についての調査研究では、前年度に引き続き、大正後期から昭和初期を中心に、高橋箒庵等の著作、入札会を報道する新聞、雑誌記事などを加え、各入札会の状況、各作品の落札価格、作品の売主・買主・札元の人物、関連作品の茶会や展示での使用に関するエピソード等の把握と整理に努め、それらのデータをデータベースに反映する作業を行った。これらの成果に基づいて、研究報告書の作成を行なった。また、その成果の一部については、Web掲載のための準備を実施した。