hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
終末期を主に病院以外で過ごした人のターミナル支援に関する研究

81歳から85歳は1-1を使用した者は1.6%、86歳から90歳は25.2%、91歳から95歳は81.1%、96歳から100歳は94.4%となった。このことから遺族は、86歳から様々な医療行為が及ばず命を落としたとは考えない傾向が徐々に増えてくることが示唆された。更に90歳以上になると、遺族は与えられた命が尽きたと考えるということが理解できた。結論として、86歳から90歳までの医療行為については、方法や治療についてその必要性を個別に対応していくことが本人及び遺族の満足度を上げるために必要となることが明らかになった。2について、自宅で看取った遺族に対して2-1「何故看取ろうとしたのか」2-2「どうしたら可能であったのか」2-3現在の満足度に対して聞き取りを行ったところ2-1として故人本人の強い意志があり2-2遺族との強い信頼関係と家族の自宅で看取ろうという強い意志とそれを支える医療介護チームの存在があり、2-3大きな満足感を得ていることが理解できた。A県北部エリア内で平成22年24年の間に65歳以上で死亡した1645人に対し、死亡前3ヶ月について看取り支援を受けた場所、課題について調査した。255人(16.6%)から有効回答を得たところ、死亡前3ヶ月の時点では71.5%が自宅・施設など病院以外で過ごし約60%は要介護4,5と最も重い介護状況にあった。よって終末期では、介護支援のあり方によって遺族満足度を高めることが示唆された。更に国民が終末期の満足度を高めるための課題として医療行為以外に本人の死生観、家族との関係性、医療システム、介護システムの4要素が抽出された。また国民の死生観に関する教育の必要性が示唆された。調査を予定していた時期が、予期せぬインフルエンザ大流行と重なるということになり、聞き取りを予定していた施設や病院が流行が収束するまで待ってほしいとのことで研究が進まなかった。今後季節もよくなり流行も収まったので調査を再開することで遅れは取り戻せると考える。高齢者福祉本年度は最終年であり研究結果の分析も進んできた。そこで本年6月に行われる日本老年社会科学会でエンドオブライフの分野にて、学会発表する予定となっている。今回の発表は、高齢者が死亡場所はたとえ病院でも死亡直前までは病院以外で過ごすことが多いこと、病気での闘病と合わせて介護が必要であり、遺族満足度は介護の充実も影響を与えていることが示唆されたことから、病院以外でのターミナル期の支援の在り方また、在宅死の在り方や施設死の在り方について研究を進める予定である。アンケートの回収率がおおむね20%あり、そのうちの一割が自宅死であった。また、死亡時より3か月前は多くがまだ病院以外で生活していることが理解できた。自由回答欄に記述が多く、ターミナル支援への示唆を多く与える内容であった。以上のことから本研究はおおむね順調に進んでいると言える。調査を予定していた時期のエリアでインフルエンザの大流行が発生し、調査が中断された。自由回答の更なる詳細な分析を行う。更に病院以外での看取りに関する事例調査について、訪問診療医師や民間の看取り施設などに協力を要請し、了解を得ている。以上のことから、今後も研究は問題なく推進するものと考えている。6月に再度調査地、および調査者を決定し、承諾を得る。また日本老年社会科学会で学会発表を行う。7月から調査を再開し、12月まで調査を行う。その後報告書を作成し、配布する。
甲状腺癌における細胞外マトリックス成分の発現動態を介した癌転移浸潤機構の解明

甲状腺悪性腫瘍(甲状腺髄様癌を除く)は濾胞上皮より発生するが、基底膜型IV型コラーゲンsecond network[α3(IV)α4(IV)α5(IV)]の発現動態について鎖特異的モノクローナル抗体を用いて、免疫組織学的に解析した。高分化型である乳頭癌、濾胞癌においては88%が保たれていたが、非高分化型である低分化癌、未分化癌においては25%に留まり、75%は完全に消失していた。基底膜型IV型コラーゲンsecond networkの発現動態が甲状腺癌の分化度と関連している可能性が示唆された。基底膜は上皮、血管内皮細胞の基底部を裏打ちするシート状の構造物であり、実質細胞と間質を境する細胞外マトリックス成分の一つである。基底膜の主な構成成分であるIV型コラーゲンはアミノ酸末端にある7s領域同士が4分子で会合し、カルボキシル基末端にあるNC領域同士が2分子で結合することによりシート状のネットワークを形成している。近年、分子生物学的解析により、α1(IV)鎖α6(IV)鎖の6種類のα鎖subtype分子が同定された。これまでにα(IV)鎖特異的モノクローナル抗体を用いた検討により、従来から知られている[α1(IV)]2α2(IV)の分子構成よりなる基底膜(classic network)の他に、α3(IV)α4(IV)α5(IV)あるいはα1(IV)α2(IV)/α5(IV)α6(IV)の分子構成よりなる基底膜(second network)が存在することが明らかになっている。Preliminaryな解析により甲状腺基底膜にはα3(IV)α4(IV)α5(IV)からなるsecond networkが存在することが明らかになっている。今回、正常甲状腺および甲状腺癌(甲状腺乳頭癌、濾胞癌、髄様癌、未分化癌)における基底膜型IV型コラーゲンsubtypeの発現を鎖特異的モノクローナル抗体を用いて免疫組織学的に解析した。甲状腺乳頭癌においては64%が線状に保たれていたが、濾胞癌、髄様癌、未分化癌においてはそれぞれ25%、0%、0%の発現であった。また索状構造を有する局所においてはsecond networkの発現は消失していた。以上より基底膜型IV型コラーゲンsubtypeの動態が甲状腺の分化度や構造異型と密接に関連していることが示唆された。当科では外科手術検体を用いて、乳腺・内分泌外科分野の主に細胞外マトリックス関連の基礎研究体系の確立を目指している。主な研究領域は乳腺・甲状腺疾患における基底膜型IV型コラーゲンの解析である。これまで基礎医学教室と共同研究をしていた実績があり、現在IV型コラーゲンα(IV)鎖特異的抗体を無償で提供していただき免疫組織化学により解析を行っている。正常甲状腺組織および甲状腺癌(甲状腺乳頭癌58例、甲状腺濾胞癌11例、甲状腺髄様癌2例、甲状腺未分化癌5例)においてIV型コラーゲンα(IV)鎖second networkの発現を免疫組織学的に解析した。正常甲状腺濾胞周囲に[α1(IV)]2α2(IV)とともにα3(IV)α4(IV)α5(IV)鎖よりなるsecond networkが断片的に存在していたが、[α5(IV)]2α6(IV)鎖は存在しなかった。甲状腺癌原発巣においては、甲状腺乳頭癌88%、甲状腺濾胞癌91%においてsecond networkが保たれていたが、髄様癌、未分化癌においてはいずれもsecond network発現を認めなかった。しかしながら高分化型甲状腺癌の充実・索状・島状構造部においてはこのsecond networkが特異的に消失していた。構造異型とこのsecond networkの発現が密に関連しているようであり、今後ホルマリン固定パラフィン包埋サンプルよりレーザーキャクプチャーマイクロダイセクションを用いて目的部位(高分化癌成分、低分化癌成分)を回収し、次世代シーケンサーを用いてBRAFやRET/PTCの変異解析などを行う予定である。また甲状腺乳頭癌転移リンパ節に高率にIV型コラーゲンα鎖second networkが転移癌胞巣を包むように発現しており、特殊な転移形式をもつ可能が示唆された。IV型コラーゲンα(IV)鎖の産生細胞を明らかにするため、組織in situ hybridization法を行い、mRNAの局在を明らかにしたい。細胞外マトリックス成分の一つである基底膜は主にIVコラーゲンより構成されている。IV型コラーゲンには従来から知られているclassic networkに加えて、分子生物学的手法によりsecond networkが存在し、組織特異的に発現することが明らかになっている。これまで鎖特異的抗体を用いた免疫学的手法により1)正常甲状腺濾胞周囲に[α1(IV)]2α2(IV)とともにα3(IV)α4(IV)α5(IV)鎖よりなるsecond networkが断片的に存在していたが、[α5(IV)]2α6(IV)鎖は存在しなかった、2)甲状腺癌原発巣においては、甲状腺乳頭癌88%、甲状腺濾胞癌91%においてsecondnetworkが保たれていたが、髄様癌、未分化癌においてはいずれもsecond network発現を認めなかったことを報告した。今回、低分化癌の症例追加を行い、甲状腺癌分化度とIVコラーゲンの発現を検討するため、非髄様癌における高分化癌と低・未分化癌におけるclassic networkおよびsecond networkの発現の相関について検討を行った。classic networkにおいては高分化癌、低・未分化癌においてそれぞれ100%、88%が保たれており、分化度に違いにおけるIVコラーゲンの発現に有意差は認めなかった(p=0.104)。

一方、second networkにおいては低・未分化癌でその発現が減少し、高分化癌、低・未分化癌においてそれぞれ88%、22%であり、分化度の違いによりその発現に統計学的有意差を認めた(p<0.001)。今回、甲状腺癌の分化度とsecond networkの発現に相関が見られた。低分化癌において、悪性度は高分化型癌より高く、未分化癌より低いとされるが、診断基準がいまだ確定されておらず、構造異型(充実、島上、策状、硬性)の客観的指標としてIVコラーゲンsecond networkの発現が有用となる可能性が示唆された。甲状腺悪性腫瘍(甲状腺髄様癌を除く)は濾胞上皮より発生するが、基底膜型IV型コラーゲンsecond network[α3(IV)α4(IV)α5(IV)]の発現動態について鎖特異的モノクローナル抗体を用いて、免疫組織学的に解析した。高分化型である乳頭癌、濾胞癌においては88%が保たれていたが、非高分化型である低分化癌、未分化癌においては25%に留まり、75%は完全に消失していた。基底膜型IV型コラーゲンsecond networkの発現動態が甲状腺癌の分化度と関連している可能性が示唆された。おおむね順調に進展している。内分泌外科学#1今後、免疫組織化学の症例数を増やして解析を行う予定である。#2分化度の低い充実性、索状、島状構造部にBRAFやRET/PTCの発現がみられるか、PCRにて解析を行う。人件費を使用していないため、次年度繰越となった。#1今後、免疫組織化学の症例数を増やして、解析を行う予定である。#2鎖特異的遺伝子発現量の定量化(RT-PCR)を予定している。平成27年度にPCR用のプライマー、消耗品をあらたに購入する。物品費が予算より少なく済んだため、次年度使用額が発生した。現在、研究計画には支障を生じていない。
思春期喘息学童のコンプライアンス向上に向けた看護支援の検討

本研究は,思春期にある喘息児においてしばしば問題となる,療養への低いアドヒアランス(コンプライアンス)に対し,その促進要因と考えられる患児-医療者との協働的関係に着目をした.喘息児自身の認識において,患児がどのような協働を望んでいるのかを明らかにし,よりよい看護支援を検討していった.また,療養へのアドヒアランスを多角的に捉えることのできる質問紙(日本語版Asthma Compliance Instrument)の一般的使用を目指し,その信頼性・妥当性の分析を行った.本研究は,思春期にある喘息児においてしばしば問題となる,療養への低いアドヒアランス(コンプライアンス)に対し,その促進要因と考えられる患児-医療者との協働的関係に着目をした.喘息児自身の認識において,患児がどのような協働を望んでいるのかを明らかにし,よりよい看護支援を検討していった.また,療養へのアドヒアランスを多角的に捉えることのできる質問紙(日本語版Asthma Compliance Instrument)の一般的使用を目指し,その信頼性・妥当性の分析を行った.【目的】思春期にある喘息児が医療従事者との協働において1)喘息児自身,医師や看護師の役割をどのように認識しているのか,2)協働において何が大切だと認識しているのかを明らかにすることを目的とする。【方法】東海地区の小児専門病院アレルギー外来および小児科クリニックに定期通院する1319歳の喘息児13名を対象とし,平成18年8月12月の期間に半構成面接を行った。【結果・考察】1.喘息児は医師に対して『自分にあった治療方法を見つける』,『自分にあった治療方法をアドバイスする』という役割を望んでおり,そのためには喘息児自身は『医師への報告』,『指示された治療を守る』,『生活の調整』,『立ち向かうこと』が必要であると認識しており,医療従事者との相互作用の過程において自分自身の担う役割を遂行していた。多くの喘息児は自分自身の役割を継続していくうえで,親や家族との協働が必要であると認識し,自立状況に応じた支援を求めていることが示唆された。2.看護師には,『見守り』,『第二の支援者』,『苦痛から守る』,『言葉では表現できない役割』など,医師とは異なる役割があると認識していた。【児と医師をつなぐ(対話を助ける)】ことや【児の情報を医師に報告する】,【第三者的立場での傾聴】などのサブカテゴリーから,協働の促進者という役割を看護師が担っていることが伺えた。3.喘息児の役割遂行には,『支援の実感』,『治したいという意思』,『治療に納得がいく』,『自立心』,『成果の実感』という要因が影響すると認識していた。4.協働をすすめるうえで大切なことは,『信頼関係』,『責任感』,『対話』であり,これらを基盤として,喘息児自身や親,家族,医師,看護師などのメンバーがそれぞれの役割を遂行することであると捉えており,先行研究と共通した協働の概念が示された。1.思春期喘息児における医療従事者との協働の概念枠組(前年度の面接調査にて得られた結果)を,事例ごとに照らし合わせて概念枠組の検証を行った.喘息児が医療従事者との協働を考える場合に,患児自身,医師・看護師・家族の役割,協働において大切なこと,喘息児自身の役割遂行に関連していること,および各カテゴリー間の関連・方向性は事例ごとに異なるものであったが,概念レベルでの矛盾はなく,各事例において説明できるものであった.具体例として,A事例(15歳)では医療従事者と協働していくうえでは医療者との『信頼関係』が大切であり,信頼関係のもとに『対話』が成立すると認識していた.また,医師に信頼を置くことで,患児自身の役割(指示された治療を守る)が高められ,さらに『対話』のプロセスにおいて目標を共有し,そのうえで患児・家族・医療者の協働における役割が明確になると認識をしていた.また,患児自身の役割遂行においては,医療者からの適切なフィードバックとそれによって成果を実感できることが促進因子となっていた.2.医療施設(大学病院)でのフィールドワークにおいて服薬コンプライアンスが低い喘息児を中心に面接を継続し,事例検討においてコンプライアンスを高めるうえで必要な看護支援を検討し,以下の示唆を得た.(1)慢性疾患である喘息の長期的な療養においては,それまで服薬コンプライアンスが良かったとしても,個々の要因によって服薬コンプライアンスが低下するため,外来での変化を見逃さずタイミングよく患児にアプローチすること,(2)患児自身による目標設定とそれを現実化するたあの具体的な方法をともにみつけ,その継続を支援していくこと,(3)患児の取組みに対して適切なフィードバックをすることで成果を実感し,自己効力感が高められるような関わりをもつことが必要である.思春期にある喘息児の療養に対するアドピアランスへの影響要因を検討することを目的とし、日本語版Asthma Compliance Instrument〔喘息の自己管理状況を表すコンプライアンス領域(13項目)と、自己管理への影響要因を表すコンプライアンス関連要因領域(10因子29項目)からなる質問紙〕、175名のデータでの共分散構造分析(有意水準0.05)を行った。原版における概念モデルでは、1)「コンプライアンス」は「意欲」「ケアの成果」「普通という感覚」によって高められ、2)「家族や医療者の支援」「ケアの成果」「普通という感覚」は「意欲」「動機」の促進要因であると説明されるが、本分析においては、原版の概念モデルとは異なる構造モデルであった。

すなわち、1)「支援」と「コンプライアンス」との関係においてパス係数0.8と、最も強い関係性が認められた、2)「支援」と「ケアの成果」との関係におけるパス係数0.7と強い関係性が認められ、そのうち「両親の支援」、「看護師の支援」と「ケアの成果」との関係はそれぞれ0.6、0.4であり、他者より肉親の支援のほうがより成果の実感につながっていると考えられた、3)「普通という感覚」と「意欲」との関係におけるパス係数は0.41と中程度の関係があり、普通でいられるという感覚をもてることが、療養への意欲に結びついていると考えられた、4)原版での概念モデルでは、「意欲」「動機」によって「コンプライアンス」が高められると説明されるが、本分析では関係性がみられず、長期的にセルフケアを実行しており、比較的セルフケアレベルが高い状況にある児にとって、常に意欲や動機づけを意識することなくセルフケアを行っていることがより自然なものであると考えられた。
非線形システムのモデリングから制御系設計までの統合的アプローチの構築

非線形システムに対して,モデリング/同定から制御系設計に至るまで,理論的背景のある統合的なアプローチを構築することを最終目標とし,以下の研究を行った.1.非線形システムのモデリング:非線形システムを各動作点における線形化モデルの集まりとみなしたモデリング方法,すなわち線形モデル集合(LM集合)によるモデリング法の妥当性について検討し,動作点に沿った目標軌道を設定する制御系設計においてはこのLM集合によるモデリング方法が妥当であるとの結論に達し,これを採用した.2.LM集合の同定法:上記のモデリング方法によってモデル化し,それを入出力データから同定する方法について,PE性の十分にある入力データを用いたLM集合同定法を提案したが,さらに,周波数応答を利用したLM集合同定法について検討した.その結果,システムの非線形性にある程度の先験的な情報があれば可能ではあるが,前者には及ばず,結局,PE性の十分にある入力データによるLM集合同定法の方が適当であるため,それを採用した.3.制御系設計と解析=モデリング・同定されたモデルをもとに,動作点の移動が可能な制御系設計法を導出した.すなわち,動作点に応じて線形化モデルが変わるため,それぞれの線形モデル集合ごとに制御則を設計し,参照入力の値に応じて制御器を変化させる制御則を導出した.得られた制御則を元の非線形システムに実装することによる動作保証は,安定解析法の適用により理論的に行った.4.以上の結果の有効性を数値シミュレーションにより検証した.5.現在,成果を論文公表すべく準備中である.今後は,適応的な制御則設計法の導出と実システムへの適用を目指している.非線形システムに対して,モデリング/同定から制御系設計に至るまで,理論的背景のある統合的なアプローチを構築することを最終目標とし,以下の研究を行った.1.非線形システムのモデリング:非線形システムを各動作点における線形化モデルの集まりとみなしたモデリング方法,すなわち線形モデル集合(LM集合)によるモデリング法の妥当性について検討し,動作点に沿った目標軌道を設定する制御系設計においてはこのLM集合によるモデリング方法が妥当であるとの結論に達し,これを採用した.2.LM集合の同定法:上記のモデリング方法によってモデル化し,それを入出力データから同定する方法について,PE性の十分にある入力データを用いたLM集合同定法を提案したが,さらに,周波数応答を利用したLM集合同定法について検討した.その結果,システムの非線形性にある程度の先験的な情報があれば可能ではあるが,前者には及ばず,結局,PE性の十分にある入力データによるLM集合同定法の方が適当であるため,それを採用した.3.制御系設計と解析=モデリング・同定されたモデルをもとに,動作点の移動が可能な制御系設計法を導出した.すなわち,動作点に応じて線形化モデルが変わるため,それぞれの線形モデル集合ごとに制御則を設計し,参照入力の値に応じて制御器を変化させる制御則を導出した.得られた制御則を元の非線形システムに実装することによる動作保証は,安定解析法の適用により理論的に行った.4.以上の結果の有効性を数値シミュレーションにより検証した.5.現在,成果を論文公表すべく準備中である.今後は,適応的な制御則設計法の導出と実システムへの適用を目指している.非線形システムに対して,モデリング/同定から制御系設計に至るまで,理論的背景のある統合的なアプローチを構築することを最終目標とし,そのうち,本年度は非線形システムのモデリング/同定方法について以下の研究を行った.1.非線形システムのモデリング:非線形システムを各動作点における線形化モデルの集まりとみなしたモデリング方法,すなわち線形モデル集合(LM集合)によるモデリング法の妥当性について検討し,動作点に沿った目標軌道を設定する制御系設計においてはこのモデリング方法が妥当であるとの結論に達し,LM集合によるモデリング方法を採用した.2.LM集合の同定法:上記のモデリング方法によってモデル化し,それを入出力データから同定する方法を導出した.これまでは,PE性の十分にある入力データを用いたLM集合同定法を提案していたが,さらに,新たに周波数応答を利用したLM集合同定法について検討した.すなわち,さまざまな振幅,角周波数を持った正弦波入力のみによる同定の可能性を検討した.その結果,システムの非線形性にある程度の先験的な情報があれば同定が可能であるという結論に至った.非線形システムに対して,モデリング/同定から制御系設計に至るまで,理論的背景のある統合的なアプローチを構築することを最終目標とし,以下の研究を行った.1.非線形システムのモデリング:非線形システムを各動作点における線形化モデルの集まりとみなしたモデリング方法,すなわち線形モデル集合(LM集合)によるモデリング法の妥当性について検討し,動作点に沿った目標軌道を設定する制御系設計においてはこのLM集合によるモデリング方法が妥当であるとの結論に達し,これを採用した.2.LM集合の同定法:上記のモデリング方法によってモデル化し,それを入出力データから同定する方法について,PE性の十分にある入力データを用いたLM集合同定法を提案したが,さらに,周波数応答を利用したLM集合同定法について検討した.その結果,システムの非線形性にある程度の先験的な情報があれば可能ではあるが,前者には及ばず,結局,PE性の十分にある入力データによるLM集合同定法の方が適当であるため,それを採用した.

3.制御系設計と解析:モデリング・同定されたモデルをもとに,動作点の移動が可能な制御系設計法を導出した.すなわち,動作点に応じて線形化モデルが変わるため,それぞれの線形モデル集合ごとに制御則を設計し,参照入力の値に応じて制御器を変化させる制御則を導出した.得られた制御則を元の非線形システムに実装することによる動作保証は,安定解析法の適用により理論的に行った4.以上の結果の有効性を数値シミュレーションにより検証した.5.現在,成果を論文公表すべく準備中である.今後は,適応的な制御則設計法の導出と実システムへの適用を目指している.
重要文化的景観選定を通じた小集落のエリアマネジメント推進に関する研究

本研究は、国の重要文化的景観選定後に地域の自律的まちづくりを進めるための、保全計画策定や修景事業の実施など、既選定地区での選定前後の活動が、まちづくり推進に与えた影響を明らかにするものである。初年度(平成30年度)の取り組みとして、採択以前より継続して実施してきた重要文化的景観選定時に重要な構成要素として計画に位置付けられた資産の保全状況と、修景・修理の実績把握を行った。さらに景観構成要素の所有・活用組織に着目した景観変容の調査を行った。前者は、選定区域の中でも多い景観特性である棚田景観を有する20選定区域を対象に、棚田景観を構成する農地の保全、修理・修景等の状況を明らかにした。研究成果として、保全に影響する現状変更の届出要件が明確でないなど、一部区域では重要な構成要素への特定などの保全措置・行為規制の導入が不十分であること、その要因として所有者等に保全への理解を得にくい状況にあることを明らかにした。さらに選定に伴い活用できる国庫補助の活用も少なく、その理由として補助があるものの景観配慮により整備費総額が高騰すること、災害復旧など緊急性の高い整備には活用が困難であり、所有者の保全意識が高い場合でも、事業活用のモチベーションが高まりにくい構造にあることも明らかになった。後者は、選定第1号であり、選定から12年が経過した近江八幡市の「近江八幡の水郷」の景観変容とその担い手の関係について調査を行った。水郷景観の主な構成要素であるヨシ原の保全および活用に関して、個人およびヨシ産業従事者、新たな担い手としての可能性を有する企業のCSRに対する調査を実施した。所有者等の属性と管理水準の関係を明らかにするとともに、個別の個人・組織の保全意向を踏まえた将来のヨシ原の空間分布を予測した。これらの結果をもとに、多様な主体による、エリアとしての景観保全に取り組み仕組みについて検討予定である。景観構成要素の所有・活用組織に着目した景観変容の調査は、近江八幡市を対象に調査を継続する。今年度は選定区域の集落住民に対する保全活用の意向を調査する予定である。その後、過年度調査結果とあわせ、維持管理の人員・コストの限界量、および保全意向や景観および生態系などの機能を踏まえた戦略的保全の方向性の検討、さらにそれを担う多様な主体による、エリアとしての景観保全の取り組みの可能性について検討予定である。また生業活性化のための地域主導の取り組みとして、文化的景観の価値を活用したツーリズムの導入・実施状況の把握を予定している。保存計画に実施組織として位置づけられている主体のほか、選定後の地域での新たな担い手による取り組みに着目し、交流人口増大への貢献実態、運営課題等を把握する。そして選定準備段階での調査等の実施が実施・運営に与えた影響、実施を通じた住民等の保全意識醸成の実態について明らかにすることを予定している。

さらに選定に伴い活用できる国庫補助の活用も少なく、その理由として補助があるものの景観配慮により整備費総額が高騰すること、災害復旧など緊急性の高い整備には活用が困難であり、所有者の保全意識が高い場合でも、事業活用のモチベーションが高まりにくい構造にあることも明らかになった。後者は、選定第1号であり、選定から12年が経過した近江八幡市の「近江八幡の水郷」の景観変容とその担い手の関係について調査を行った。水郷景観の主な構成要素であるヨシ原の保全および活用に関して、個人およびヨシ産業従事者、新たな担い手としての可能性を有する企業のCSRに対する調査を実施した。所有者等の属性と管理水準の関係を明らかにするとともに、個別の個人・組織の保全意向を踏まえた将来のヨシ原の空間分布を予測した。これらの結果をもとに、多様な主体による、エリアとしての景観保全に取り組み仕組みについて検討予定である。本研究は、国の重要文化的景観選定後に地域の自律的まちづくりを進めるための、保全計画策定や修景事業の実施など、既選定地区での選定前後の活動が、まちづくり推進に与えた影響を明らかにするものである。初年度(平成30年度)の取り組みとして、採択以前より継続して実施してきた重要文化的景観選定時に重要な構成要素として計画に位置付けられた資産の保全状況と、修景・修理の実績把握を行った。さらに景観構成要素の所有・活用組織に着目した景観変容の調査を行った。前者は、選定区域の中でも多い景観特性である棚田景観を有する20選定区域を対象に、棚田景観を構成する農地の保全、修理・修景等の状況を明らかにした。研究成果として、保全に影響する現状変更の届出要件が明確でないなど、一部区域では重要な構成要素への特定などの保全措置・行為規制の導入が不十分であること、その要因として所有者等に保全への理解を得にくい状況にあることを明らかにした。景観構成要素の所有・活用組織に着目した景観変容の調査は、近江八幡市を対象に調査を継続する。今年度は選定区域の集落住民に対する保全活用の意向を調査する予定である。
臨床腫瘍学におけるフラクタル次元解析の有用性に関する検討

1.前年度に引き続き、食道癌に対する放射線化学寮法の効果判定にフラクタル次元を用いる研究を全ての食道癌症例に対して施行し、さらに症例を蓄積した。これにより、食道癌の治療効果は従来から用いられている縮小率と同等あるいはそれ以上の鋭敏さで治療効果を反映していることが判明した。現在、次のステップとして実際の医療画像機器にフラクタル次元を計算する機能を付加できるかについて検討中である。2.肝腫瘍のCT画像に対するフラクタル次元を用いた悪性度の判定を行うために、対象となる肝腫瘍の画像をすべて数値化し、データベースを作製する作業は既に終了した。食道癌で用いたコンパス法に加え、粗視化の技法を用いてフラクタル次元を計算中である。複数の計算法を用いることにより、対象となる腫瘍の悪性度の判定をより正確に行うことを現在検討中である。3.マンモグラフィーに示される乳腺腫瘍に対してフラクタル次元を計算する事により、良悪性の判別のための有用な情報が得られることが明らかとなった。これを乳癌検診に取り入れることで検診の正診率が改善される可能性があり、その根拠となるべき研究を来年度実施予定である。4.培養細胞を用いたシャーレ内での腫瘍形成過程、およびヌードマウスを用いた皮下での腫瘍形成過程を記録し、これより腫瘍輪郭のフラクタル次元を計算したが、原発腫瘍との明らかな相関は見られなかった。1.食道癌患者に対して施行した術前放射線化学療法の治療効果判定にフラクタル次元による解析を用いた。食道透視フィルムから癌の壁性状を検出し、フラクタル次元を計算したところ、治療前最大1.251であった数値が治療後1.031まで低下した。一例を示せば、治療効果に対応し、治療前1.186→1.169→1.086治療後1.082のごとくフラクタル次元は変化した。さらに、同一症例に対して、従来の癌取り扱い規約に基づいた縮小率とフラクタル次元の数値変化を比較したところ、前者においては腫瘍の形態によっては測定不可能であったり、験者間におけるデータのばらつきが非常に大きかった。フラクタル次元においては、壁性状の検出が完全にコンピュータ化できれば、非常に客観性のあるデータが得られ、なおかつ鋭敏に治療効果を反映することが判明した。今後、解析の客観性を確立するとともに、様々な画像診断装置と組み合わせることでフラクタル次元解析が、臨床腫瘍学において利用できると考えられた。2.肝腫瘍については、転移性肝腫瘍のCT画像を用い原発巣が腺癌であるか肉腫であるかの相違点に着目し、フラクタル次元を比較検討した。CTによる肝腫瘍の鑑別診断にフラクタル次元解析が有用か否かの検討を行い、発表準備中である。この研究においては、CT撮影時のデジタルデータをそのまま取り入れることにより、非常に客観性に優れた検討が可能である。
多元素系相互作用を活かした新規錯体触媒反応の設計と開発

パラジウム錯体触媒を用いるアリルエステル類と種々の求核剤との反応は,遷移金属錯体触媒反応のうち最も重要な反応の一つである。反応はπ-アリルパラジウム中間体を経由し,安定化炭素アニオン,アミンなどの求核剤が用いられている。我々は14族元素化合物の触媒的活性化反応研究の一環として,ケイ素の強い酵素親和性を活用するシリル化,シアノ化,ならびにアシル化反応の開発に成功した。これはアリル位に導入する官能基をケイ素基に結合させておき,反応によって結合エネルギーの大きいケイ素-酵素結合が出来ると同時に,官能基をアリル位に導入するというものである。ジシラン,シリルシアニド,そしてアシルシランを用いた場合に,シリル基,シアノ基,そしてアシル基をアリル位に導入できることを明らかにした。この反応においては,より有用な官能基がアリル位に導入することが可能になると極めて興味深い。アシル基はそれ自身親電子的であるため,求核的なアシル基は発生させるのが極めて困難であった。我々はケイ素基に直接アシル基を結合させたいわゆるアシルシランをアシル化剤に用いる新規アリル位アシル化反応を開発した。反応にはトリフルオロ酢酸のアリルエステルが基質として高い反応性を示し,対応する酢酸エステルでは全く反応しなかった。RB3LYP/6-31+G(2d,p)//RB3LYP/6-31G(d)で見積もったケイ素の酵素親和力と触媒反応性について明らかにした。
身分感覚の比較史的研究

本研究では、東アジア、ヨーロッパ、及び中東地域を中心として、「身分感覚」に焦点をあてた新たな視座から身分関係の比較歴史学的考察を行った。従来研究の中心とされてきた経済的或いは法制度的な階層・身分の分析に止まらず、人々がどのように相互の社会的地位を認知し、それに応じた振る舞いをしてゆくのかという具体的な過程に着目し、絵画・小説・戯曲などの史資料を用いて、しぐさ・呼称・交際儀礼等に表現される上下感覚を分析した。本研究は、東アジア、ヨーロッパ、及び中東イスラーム地域を中心として、「身分感覚」に焦点を当てた新たな視座から比較歴史学的考察を行おうとするものである。従来身分制度研究の中心をなしてきた経済的・法制的な観点からではなく、人々が、しぐさ、言葉遣いなどを通じてどのように相互の社会的地位を認知し、それに応じたふるまいをしてゆくのかという観点から、身分の存在形態を考察する。絵画などのヴィジュアル資料や小説などの文学作品にも注目しながら、それぞれの歴史社会の「身分感覚」を再構成し、相互比較によって、身分研究の新たな領域を開くことをめざす。研究分担者個々人の研究を進めつつ、定例の研究会及び年一回程度のシンポジウムを通じて、比較史的考察の深化と発信を行う。平成20年度は、研究集会の開催と個別研究とを軸に活動を行った。研究集会は、以下の如く、4回開催し、合計5名が研究の現状について報告を行い、それに対して参加者全員による質疑応答が行われた(場所はいずれもお茶の水女子大学)。第一回2008年6月25日(1)共同研究の打ち合わせ(2)岸本「名刺と中国社会」(3)安成「フランス近世の身分と社会」第三回同11月14日井上和枝「朝鮮後期における家門の由緒創出-孝子・忠臣・烈女旌閭と関連して」第四回同12月10日神田由築「武士と町人のあいだ日本近世の身分」上記の研究集会では、中世から近世に関わる報告が多く、日本、朝鮮、中国からフランス、イギリスに至る中世・近世の身分に関して、(1)共時性に留意した比較の視点と方法をめぐる討論が行われるとともに、(2)特に第二回と第四回においては、タペストリーや歌舞伎のヴィデオなど、ヴィジュアルな資料が用いられたため、そのような資料の分析方法についても活発な討論がなされた。同時に個別研究を進め、個々の分担者が、各自の研究領域において研究文献及び資史料を収集整理し、関連の論文を執筆した。平成20年度中に発表された成果は次頁の如くである。平成21年度は、20年度に引き続き、研究集会・シンポジウムの開催と個別研究を軸に活動を行った(場所はいずれもお茶の水女子大学)。第一回2009年6月17日藤原重雄「中世都市奈良における造像と芸能-『中御門逆修の地蔵菩薩像』」第二回2009年7月15日新井由紀夫「中世末イギリスの贖宥状と社会」第三回2009年12月5日シンポジウム「比較名望家論の可能性」報告者永田雄三(元明治大学教授)、鶴島博和(連携研究者)コメンテーター井上和枝、新井由紀夫、岸本美緒第四回2010年3月9日三浦徹「アラブ・イスラーム社会における名士・名家」12月のシンポジウムは、オスマン帝国史の専門家である永田氏が新著において「比較ジェントリー論」を提起されたことをきっかけに、永田氏をお招きして比較名望家論の可能性を論じたもので、トルコ、イギリス、朝鮮、中国の事例をふまえた報告・コメントをもとに、身分制比較の方法、世界史的な時代区分等の問題をめぐって、活発な討論が行われた。当初目的としていた近世における名望家の比較のみならず、中世、近代にわたる広い視野での比較の必要性、及び、それぞれの社会の構造的特質との関連で名望家を位置づけるべきこと、などが確認され、本研究の今後の発展方向にとっても、実り多い成果を挙げた。そのほか、2009年6月、7月、2010年3月の研究会では、いずれも中世を中心とする、日本、イギリス、アラブ・イスラーム社会について、各報告者が研究の現状を報告し、それに対して参加者全員による質疑応答が行われた。平成22年度は、シンポジウム・研究会の開催と個別研究を軸に活動を行った。5月に国際シンポジウム「ジェントリの起源-日本の武士と比較して-」をお茶の水女子大学で開催し、英国カーディフ大学のピーター・コス教授を招聘し、その講演を中心として、コメントと討論を行った(その記録は平成23年度中に刊行の予定である)。質疑応答も活発であり、非常に有意義なシンポジウムであった。研究会としては、7月14日に日本中世に関する研究会(安田次郎「日本中世の猶子(養子)について」を行ったほか、9月11日から13日の3日間、熊本において研究合宿を行った。

研究合宿の主な内容は、(1)5月の国際シンポジウムの出版計画を中心とする研究計画の打ち合わせ、(2)身分研究の方法論をめぐる集中的な討論、のほか、(3)熊本大学教育学部の春田直紀先生のご尽力で、阿蘇神社の文書史料・絵画史料の見学及び、阿蘇社領の山村の巡検を行うことができた。(3)については、詳細な解説と実見とによって、歴史地理的な知見を深めることができ、貴重な経験となった。以上のシンポジウム及び研究会・研究合宿のほか、個々のメンバーが個別のテーマに即して、研究を進め、論文・学会報告等の形で発表を行っている。これらの活動を通じ、単に地域的に異なる個別事象を並列する「比較」にとどまらない、比較史的分析の方法について、認識を深めることができた。「身分感覚」というキーワードについては、個々のメンバーの個別研究のなかにそうした問題関心が生かされつつあるが、今後、文学・思想などの方面の研究者との対話をより密接に行ってゆくことが予定されている。平成23年度は、最終年度であるため、各分担者の報告を中心とする研究会に加えて、研究の総合と発信に向けての活動を重点的に行った。1個別の研究会としては、小風秀雅「法権と外交条約の相互関係」(5月25日)、山本秀行「ナチ人種位階制と身分感覚」(10月19日)、古瀬奈津子「摂関期における公卿の政治的身分感覚」(1月18日)を開催した。「身分」という概念が直接の研究対象になりにくい近現代においても、「身分感覚」の視角が発見的意義を持ちうることが、あらためて確認された。2 7月9日にお茶の水女子大学で行われた「国際日本学シンポジウム」の共催という形で、セッション「文学のなかに身分感覚を読み解く」を組織し、海外の研究者(台湾・東海大学の翁育〓氏)を交え、パネルディスカッションを行った。報告者は翁氏のほか、本課題の研究分担者である神田、安成、岸本である。当日は、文学研究者も含め、活発な討論が行われ、「身分感覚」という視角の意義につき、認識を深めることができた。3 2月29日には、総括会議を開き、4年間の研究成果と今後の方向性につき、討論を行った。「研究実施計画」に記載した計画のうち、平成22年度に行った国際シンポジウムの成果刊行という課題は未達成であるが、原稿はほぼ集まっており、近く刊行できる状況である。この4年間の研究を通じ、特に中世・近世について、「身分感覚」研究のさまざまな技法が蓄積されたこと、及び比較の方法について議論が深められたことは、大きな成果であった。この成果をさらに発展させてゆくため、研究代表者及び数名の研究分担者で合議し、狭義の身分のみならずエスニシティやジェンダーを含み時代的変容に焦点を当てる研究課題を企画し、科研費基盤研究Bとして申請し、採択された。
触覚刺激による聴覚変調を用いたポータブル高臨場感の実現

本課題の目的はポータブル環境において,聴覚を触覚刺激提示によって補助・向上させることである.最終年度である本年度は下に述べた2項目において,これまでの研究成果の取りまとめをおこなった.一つ目は,聴覚と触覚の知覚可能な周波数範囲の隔たりに着目した触覚提示手法である.触覚の知覚可能周波数範囲は0 Hzから高々1000 Hz程度であり,音波形をそのまま触覚提示に用いると,音周波数の上昇に伴って触覚刺激が消失する.この問題に対して,提示する振動を低音域にしぼって身体全体へ高強度で提示したり,音の高低を振動提示部位の高低に置き換えるなどの手法が提案されているが,提示振動の強度や範囲が制限されるモバイル端末においてはこのような提示は困難である.そこで本研究では提示する振動に対して,ピッチシフト処理を行い,オクターブ低い刺激を振動提示する手法を提案した.生成した振動を音楽と合わせて体験した際の主観的な音楽体験評価を行った結果,これまで振動提示が困難であった比較的周波数の高い音を含む音楽に対して提案手法を用いて触覚提示することで,音楽に対する主観的な評価が有意に向上することが明らかになった.二つ目は,全身体感音響装置のモバイル化を目的としたものである.従来の体感音響装置に共通の問題である装置の大きさ,重さ,拘束性といった問題を解決するため,ユーザの骨を介して身体の広範囲に振動を提示する手法を提案した.これまでに,鎖骨が最も簡便かつ効率よく振動を体内へ伝達可能であることを検証した.また提案手法と従来手法で用いられてきた部位に対して振動提示を行い,ユーザが主観的に知覚する振動の「心地よさ」および音楽コンテンツへの影響に関して検証を行った.その結果,提案手法は物理的にも主観的にも身体広範へ振動を伝搬可能であり,またそれによってユーザが知覚する主観的な音楽体験が向上することが明らかになった.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的はポータブル環境において聴覚を触覚刺激提示によって補助・向上させることである.本年度は周波数シフトを用いた触覚刺激による音楽体験の向上,鎖骨への振動提示によるモバイル体感音響装置,振動刺激による物体と手元の距離感知覚に関する研究を行った.一つ目の研究は,音楽刺激に同期した振動提示を行う際に生じる聴覚と触覚の知覚可能な周波数レンジの隔たりに着目したものである.本研究では音楽視聴時に提示する振動に対して,ピッチシフト処理を援用する手法を提案した.この処理により触覚として知覚が困難な高周波成分をもつ音楽に対して,音楽に同期し,かつ触覚として知覚可能な振動刺激が生成可能である.生成した振動を音楽と合わせて体験した際の主観的な音楽体験評価を行った結果,比較的周波数の高い音を含む音楽に対してピッチシフト処理を行った触覚刺激を提示することで,音楽に対する主観的な評価が有意に向上することが明らかになった.二つ目の研究は,全身体感音響装置のモバイル化を目的としたものである.本研究では軽量・小型,また着脱の容易な全身触覚提示手法として,ユーザの骨を介して身体の広範囲に振動を提示する手法を提案した.これまでに,鎖骨が最も簡便かつ効率よく振動を体内へ伝達可能であることを検証し,鎖骨への振動提示デバイスを開発した.また提案手法と他の部位に対して振動提示を行い,ユーザが主観的に知覚する振動の「心地よさ」および音楽コンテンツへの影響に関して検証を行った.三つ目の研究は,VR空間上の対象物との距離感を振動刺激を用いて触覚的に表現することを目的としている.これまでに,把持棒で実物体を打撃する際,接触時に把持棒から掌に伝わる振動の重心位置を人工的に変化させることにより,触覚で知覚する対象物と手元との距離感が変化することが明らかになった.本課題の目的はポータブル環境において,聴覚を触覚刺激提示によって補助・向上させることである.最終年度である本年度は下に述べた2項目において,これまでの研究成果の取りまとめをおこなった.一つ目は,聴覚と触覚の知覚可能な周波数範囲の隔たりに着目した触覚提示手法である.触覚の知覚可能周波数範囲は0 Hzから高々1000 Hz程度であり,音波形をそのまま触覚提示に用いると,音周波数の上昇に伴って触覚刺激が消失する.この問題に対して,提示する振動を低音域にしぼって身体全体へ高強度で提示したり,音の高低を振動提示部位の高低に置き換えるなどの手法が提案されているが,提示振動の強度や範囲が制限されるモバイル端末においてはこのような提示は困難である.そこで本研究では提示する振動に対して,ピッチシフト処理を行い,オクターブ低い刺激を振動提示する手法を提案した.生成した振動を音楽と合わせて体験した際の主観的な音楽体験評価を行った結果,これまで振動提示が困難であった比較的周波数の高い音を含む音楽に対して提案手法を用いて触覚提示することで,音楽に対する主観的な評価が有意に向上することが明らかになった.二つ目は,全身体感音響装置のモバイル化を目的としたものである.従来の体感音響装置に共通の問題である装置の大きさ,重さ,拘束性といった問題を解決するため,ユーザの骨を介して身体の広範囲に振動を提示する手法を提案した.これまでに,鎖骨が最も簡便かつ効率よく振動を体内へ伝達可能であることを検証した.また提案手法と従来手法で用いられてきた部位に対して振動提示を行い,ユーザが主観的に知覚する振動の「心地よさ」および音楽コンテンツへの影響に関して検証を行った.その結果,提案手法は物理的にも主観的にも身体広範へ振動を伝搬可能であり,またそれによってユーザが知覚する主観的な音楽体験が向上することが明らかになった.

本年度は触覚刺激によって聴覚の増強をポータブル環境で行うといった本課題の最終目的に対して,3つのアプローチを行った.1つは聴覚と触覚の知覚可能な周波数レンジの大きな隔たりに着目し,音声の周波数を1オクターブあるいは2オクターブ下げて触覚刺激として提示しても,振動が音楽に対して主観的に違和感なく受け入れられ,音楽体験の主観的な評価を向上させる触覚刺激生成手法の提案と評価を行うものである.もう一つは身体の極一部である鎖骨に振動を加え上半身の骨格を媒介として身体広範に振動を提示可能なポータブル型体感音響装置の開発を行うものである.この研究は従来の体感音響装置に共通の問題である装置の大きさ,重さ,拘束性といった問題を解決し,且つ最終目標である触覚による聴覚の増強を異なるアプローチから解決する手法であるといえる.3つ目のプロジェクトはVR空間上の対象物との距離感を振動刺激を用いて触覚的に表現することを目的としている.これまでの心理物理実験により,実物体打撃時に持ち手に伝わる振動の重心位置を人工的に変更することで接触物体との触覚的接触位置を変更可能であること,実際の打撃時に持ち手に伝わる振動の重心位置が確かに変化すること,実際の打撃を伴わない振動提示のみでも振動の重心位置を変更することで主観的な触覚的接触位置が変化することが示唆された.これらの知見は打撃対象とユーザの距離感を触覚で表現可能であることを示唆しており,例えば体感型テニスゲームなどVR物体を打撃した際の距離感表現に適用するなど,単なる聴覚の補助ではなく,触覚を用いた新たな演出の可能性に繋がると考えられる.これら3つのプロジェクトの進捗状況から当初の計画以上の進展をしていると評価できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は今年度に取り組んだ触聴覚変換手法,ポータブル型体感音響装置に関する評価をまとめる.また触覚による距離感知覚に関してはVR空間を用いた視覚刺激や聴覚刺激と組み合わせた際の評価を行う予定である.さらに最終年度ということからこれまで取り組んだ研究のまとめと論文誌への投稿を行う.その中で必要とされる追加実験を行う予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
疾患予防のための脂溶性ビタミン栄養パターンの探索と方策のための基盤研究

最近、脂溶性ビタミン類の血中バランス、つまり脂溶性ビタミン群栄養パターンと疾患との関係が注目されているものの、このような研究は限られている。そこで、本研究ではビタミンD、ビタミンEの同時測定系の妥当性・臨床的有用性を検討し、健常人および疾患有病者を対象とした脂溶性ビタミン群の測定を行う。さらに、ビタミンK不足指標も加えて、測定した脂溶性ビタミン群の血中濃度の高低でパターン化を行い、各パターン別の疾患罹患の状況から、望ましい脂溶性ビタミン群のパターンを検討する。また、望ましいパターンを示す食・生活習慣についても検討し、脂溶性ビタミンを通じた疾患予防への方策につなげる。
目標階層理論に基づく他者志向的動機と自己志向的動機の統合の概念化と適応性の検討

当該年度は実質的なデータ収集は行わず、関連文献の収集と達成動機づけの研究者や調査者との近年の研究や教育場面での実際に関して情報収集を行った。特に今回の目標階層の新しい測定法の開発に関連するものとして、「9マスシート」の使用可能性を検討した。「9マスシート」はプロ野球選手の大谷祥平選手が高校時代に自身の目標実現のために作成したということで一躍有名となった。9×9=81マスからなるシートの中心に自分の目標を書き、それを囲む8マスにその目標を実現するために必要となこと(手段)を書く(無理でもすべて埋めることが重要とされている)。次にこの中心の9マスを取り囲む8つの9マスのそれぞれ中心に先の8つの必要なこと(手段)を書き写し、さらにそれを取り囲む8マスにそれぞれの必要なこと(手段)を実現するために必要なこと(手段)を書くという方法である。このやり方は自分の目標に対する8つの手段、さらにその8つの手段という2層の目標階層を意識化させていることになる。この方法を使って目標構造の個人差を明らかにする可能性について検討した。学内業務(学科主任としての職務)と学会関連業務(学会誌の副編集委員長の就任)、および非常勤の他大学の授業を引き受けたことによる。現在検討を進めている「9マスシート」に基づく目標階層の測定方法を開発するための予備調査を行う。その際には、下位の手段の整合・矛盾を明らかにする仕方も検討する。検討点としては、(1)「9マスシート」の中心的な目標を個性記述的に自由に設定させるか、あるいはある程度参加者に共有されるような目標に統一するか、(2)9×9マスの2層に限定してその中で比較するか、階層の複雑性を測定できるように2層以上に広げる余地があるか、(3)これまでの研究で明らかにされたとおり、研究参加者が挙げる目標や手段の具体性をどのようにそろえて比較すできるようにるかを考慮する必要がある。最終的に、その目標階層の階層構造の複雑性、具体性、整合性の各次元を検討できるようにする必要があり、それら各次元による研究参加者の分類に基づいた事例の報告と、量的な適応的指標との関連性を見出すことを目指す。目標や願望,欲求とその達成手段は,上位の長期的・抽象的目標に対して下位のより近接的・具体的な手段が結合する階層構造を構成すると仮定できる。目標の階層構造のあり方を考慮することで,目標達成への促進要因や阻害要因を含めた動機づけのあり方を明らかにできると期待される。しかし目標の内容,数,抽象ー具体性のレベルは個人差が大きく,測定の状況や方法によっても影響を受けると予想される。本研究では,目標階層のあり方を明らかにする方法について探索的に検討する。大学生に自己・他者志向的動機づけおよび親からの期待内容に関する質問紙調査を実施した。続いてその回答者に対する面接調査では,(1)現在意識的に行っている活動を20個,10年先の自分の目標を10個,人生で大切にしていること,価値観を5個記述させ,カード化した。活動では投資量,目標では重要性を評定させた。(2)上記のカードを用いて,各目標に関連する活動を挙げさせ,目標達成への有効性を評定させ,その理由を説明させた。価値と目標の関連についても同様の手続きを実施した。さらに,目標の実現可能性,価値の現在の充実度を評定させた。内容分析では,目標は(1)仕事関連(11%)(2)金銭面(19%)(3)自己成長,技能獲得(18%)(4)将来設計(16%)(5)人間関係や他者評価(20%)(6)抽象的内容(4%)(7)特定の行動(12%)に分類した。抽象的内容,仕事の重要性が高く,金銭面,技能獲得が低かった。価値は(1)挑戦や自己成長(13%)(2)一人の時間や趣味(8%)(3)人間関係や他者に対する態度(31%)(4)金銭,出世(5%)(5)「自分に向けられた意識や態度(14%)(6)行動指針(16%)(7)その他(14%)に分類した。各目標の重要度と価値との結合数の相関は.31であり,価値と結びついている目標を重要と評価する弱い傾向が認められた。並行して実施している他の研究に時間をとられていたため。目標とその達成手段は階層構造のあり方を考慮することで,動機づけの性質を明らかにできるという前提の下,面接調査により,目標階層の個人差を測定,表現する方法について探索的に検討を行っている。平成28年度に実施した面接調査のデータについて,目標の統合と葛藤に着目した詳細な分析を行った。手続きとして,10年先の自分の「目標」を10個,人生で大切にしていること,「価値」を5個記述させたカードを用いて,「価値」を充実・実現させるためにその達成が役に立つ「目標」を,5つの価値それぞれについて選択させ説明を求めることで,上位目標ー手段関係の認知を測定する。また5つの価値について,対立している,両立が難しいと認知されている関係を直接尋ね説明をもとめることにより,上位目標間の葛藤関係について測定した。価値の葛藤については,半数近くの協力者から収集され,その内容としては「人にやさしくする」と「自分に正直でいる」の葛藤のように人間関係や他者に対する態度と自己の葛藤のケースが典型的に報告された。