hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レオナルド・ダ・ヴィンチの手稿から復元した機械模型を利用した製作教室に関する研究

ただし、参加者は製作教室に勉強に来ているのではなく、遊びに来ている程度の意識であることがほとんどであることから、そのギャップを埋め、なおかつ、製作教室を効果的に運営するため、キットの組立方法などの説明以外に、参加者に「どのようにして」語りかけるべきかについて検討を行った。現時点では、製作キットと参加者の体験が交錯する例として、「ベアリング」と「歯車」に注目した。また、製作キットが身の回りの機械とどのように関連しているのかを分りやすく語りかける方法として、タブレットなどの電子デバイスを活用することが、参加者の興味を高め、継続させることに有効に働くことがわかった。研究計画に沿った研究を行い、24年度も予定通り研究を行うことができた。研究計画に沿った研究を行い、初年度は予定通り研究を行うことができた。研究計画最終年度には、「モノづくり企画」として学協会等の力を借りて、製作教室を積極的に開催し、本研究での取り組みの効果を調査する。1)「モノづくり企画」本研究の総まとめとして、製作教室を積極的に開催する。具体的には、富山県立大学が主催する科学の祭典「ダ・ヴィンチ祭」のなかの「モノづくり企画」として、製作教室を開催する。また、申請者等が所属する社団法人精密工学会、社団法人日本機械学会などの協力を得て、製作教室の企画を実施する。製作教室の参加者には、実施後、アンケート調査を行い、本研究での取り組みの効果を調査する。研究計画2年目には、「組立説明書(添付資料)」に関する調査研究に取り組む。また、教示資料の紙媒体以外の効果について調査を行う。1)「組立説明書(添付資料)の開発」製作教室では、通常、レベルの異なった参加者たちを相手にすることが多いことから、講師が参加者の反応を確認しながら進行する。しかしながら、異なるレベルの参加者たちを同一の時間内で指導することは極めて大きな負担が生じ、円滑な運営が難しい。そこで、まず現状調査をするため、様々なタイプの市販の組み立てキットを入手し、そこに添付された組立説明書を分析する。その後、組立手順の説明をいくつかのパターンで製作し、製作教室で実際に利用した結果を観察法によって定量的な評価することで、組立説明書の製作を行う。2)「教示資料の提示方法について」従来、製作教室において、教示資料は紙媒体、あるいは、プロジェクタに投影されたものを利用することが多かった。ここでは、教示資料である説明書の提供方法について、紙媒体は当然のことながら、それ以外の媒体として、タブレットコンピュータなどの利用についても研究する。そのために、タブレットコンピュータに適した形式の資料の作成を行う。1)消耗品費製作教室で利用する組立キットの材料、および、工具等を購入するための予算を計上している。2)旅費富山県外での製作教室の実施、研究成果の公表のための旅費を計上している。1)説明書関連組み立て説明書を開発するための資料として、市販のキットを購入する。また、開発した教材を提示するための電子デバイス(タブレットコンピュータ)を10台程度購入する。
カオス理論に基づく神経疾患に伴う声の変動特性とその可制御性に関する研究

従来の声の音響分析的評価においては発声の可制御性を評価しそれが低下する原因を追求するという視点がなかった。一方、カオス理論に基づく「声のゆらぎ」の研究では、低次の非線形特性から生み出される構造のある変動として把握し、それがどの部位のどのような現象に起因するのかを明らかに出来る可能性がある。そこで本研究では、声のフラクタル性や変動特性、可制御性を評価する分析システムを開発し、それを用いて中枢疾患や喉頭障害に起因する音声障害、声楽のヴィブラートなどの特性を検討し、以下結果を得た。1)疾患群すべてに於いて、基本周波数及び振幅の変動率が大きく、発声の可制御性は低かった。2)反回神経麻痺やラインケ浮腫では速いゆらぎが大きいのに対し、音声振戦、痙攣性発声障害では遅いゆらぎが大きかった。3)音声振戦、痙攣性発声障害は、健常者群、他の疾患群に比較して、変動率は大きいものの比較的規則的であった。ただし、痙攣性発声障害では分散が大きかった。4)歌声ヴィブラートは音声振戦と比較してより周期的・規則的で、両者には有意な差異があった。5)基本周波数軌跡に対して箱計数法によるフラクタル次元で求めると、声の変動率が大きい疾患群内でも差異が生じ、音声振戦などではフラクタル次元は小さくラインケ浮腫では大きな値をとった。一方、痙攣性発声障害では継続的な変動が大きかった。以上の結果から、雑音を含めて比較的速く不規則な変動は、反回神経麻痺やラインケ浮腫など声帯の形態や発声時の音響物理的状態に異常がある場合に生じ易く、比較的規則的な遅い変動は音声振戦など神経系の異常に起因して生起し易いことを示唆された。神経信号の揺らぎと声帯振動系の非線形特性との相互作用が重要な役割を果たすことが示唆された。また、今回開発したシステムで歌声を含めた広範囲な音声の変動特性と可制御性を共通の尺度で多方面から調べることが可能であることが明らかになった。
DHA,EPAを含有した人工脂肪乳剤の代謝と脳内脂肪酸組成に対する効果の研究

当年は前年度にひきつづき既存の人工脂肪乳剤(イントラリポス^<TM>)とDHA/EPA含有の脂質(いくら由来)から新しい人工脂肪乳剤の作成を試みている。本年度は日本油脂(株)からいくら由来の天然DHA/EPA含有リン脂質と魚油由来のDHA/EPA含有トリグリセライドを提供されたため、本材料から各脂質成分を抽出しそれぞれのDHA/EPA代謝実験をおこなっている。左記の精製されたEPA/DHAを豊富に含んだ脂肪乳剤は、その性質上不飽和結合の特性から、過酸化脂質の出現が予想されていた。したがってこの精製された脂質を生体(ラット)に経静脈的に投与する来年度の研究を行うにあたって、改善点として1、乳剤の精製時、ultrasound sonicationをおこなうと温度が50°C程度に上昇してしまうのを目標30°C程度に低下させる。2、上記操作時にあらかじめアスコルビン酸とトコフェロール等の抗酸化剤を添加する。(イントラリポス^<TM>には大豆由来のトコフェロールが既に存在しているがやはり時間の経過とともに過酸化されてしまう。)3,また脂肪を乳化せずラットにDHA/EPAを直接経口投与し、ラットの腸間膜リンパ管からリンパ液を採取する。これを超遠心しカイロミクロンを抽出する。このカイロミクロンを別途のラットに静注し代謝分布について検討する方法も考えられる。この方法であればおそらく過剰な熱が加わらないため過酸化脂質の発生はないものと思われる。以上の方法をそれぞれ検討しながらDHA/EPAの代謝、静脈投与された脂肪乳剤あるいはカイロミクロンの臓器分布を検討した。完成した人工脂肪乳剤にオレイン酸、コレステロール、DHA/EPAの放射性同位体を用い、臓器分布の指標とした。当年は既存の人工脂肪乳剤(イントラリポス^<TM>)とDHA/EPA含有の脂質(いくら由来)から新しい人工脂肪乳剤の作成を試みている。いくらから精製されたEPA/DHAを豊富に含んだ脂肪乳剤は、その性質上不飽和結合の特性から、過酸化脂質の出現が予想されていた。当研究においてもやはりHPLCで過酸化脂質が検出された。したがってこの精製された脂質を生体(ラット)に経静脈的に投与する来年度の研究を行うにあたって、改善点として(1)乳剤の精製時、ultrasound sonicationをおこなうと温度が50°C程度に上昇してしまうのを目標30°C程度に低下させる。(2)上記操作時にあらかじめアスコルビン酸とトコフェロール等の抗酸化剤を添加する。)また脂肪を乳化せずラットにDHA/EPAを直接静注し、ラットの腸間膜リンパ管からリンパ液を採取する。このカイロミクロンを別塗のラットに静注し代謝分布について検討する方法も考えられる。以上の方法をそれぞれ検討しながら来年度はDHA/EPAの代謝、静脈投与された脂肪乳剤あるいはカイロミクロンの臓器分布を明らかにしたい。本年度は第19回欧州周産期学会で人工脂肪乳剤の過酸化物について発表を行った。周産期、特に新生児/未熟児領城において脂肪を含めた経静脈的な栄養素の投与は施設や国によって様々な容量/方法がなされており、参考になった。また過酸化脂質のような酸化物やラジカルは新生児/未熟児領域で種々の疾患(慢性肺疾患、未熟児網膜症の原因ではないか?とされており興味深かった。
水で伸縮特性を制御するDNAシートの作製とその機能化

本研究では、高伸縮性DNAシート作製法の確立、および、その伸縮過程における分子鎖凝集構造ならびに熱運動性を解析することで、特異な力学特性の発現機構を明らかにすることを目的とした。2,5ーヘキサンジオンを用いた還元アミノ化反応によりDNA塩基間に非可逆的な分子間架橋を施した。原子間力顕微鏡観察に基づき架橋点を可視化することで、分子レベルでの架橋点の導入がマクロな引張特性に影響を与えることを直接的に示すことに成功した。また、イオン液体として水和リン酸二水素コリンを混合したDNAシートは、長期にわたり引張特性を保持できることを明らかにした。本研究では、デオキシリボ核酸(DNA)を用い、水環境下で機能する高伸縮性シートを開発する。本年度は、DNAシートの引張特性の拡張を目的に、種々のDNAシート作製法、および、作製した膜の力学特性および分子鎖凝集構造について検討した。試料として鮭または鰊精巣由来DNAを用いた。架橋剤として2,5-ヘキサンジオンを用い還元的アミノ化反応によりDNAに分子間架橋を施した。固体シートは、溶媒キャスト法に基づき作製した。シートを飽和水蒸気下、所定時間静置することで含水させた。力学特性は、熱重量分析および引張試験に基づき評価した。架橋反応条件の最適化を行い、338 K、1 hで最も効率良く架橋が進行することがわかった。架橋点の確認は、原子間力顕微鏡を用いた単分子観察に基づき行った。未架橋部分ではDNAはB型コンフォメーションを取るのに対し、架橋点近傍では、二重らせんが崩れていることを明らかにした。含水率30wt%の架橋DNA固体シートの引張強さは、未架橋シートのそれと比較しわずかに向上するのに対し、ヤング率および破断ひずみは同程度であった。一方、含水率が40 wt%以上になると、架橋により引張特性に顕著な違いが現れ、架橋DNAシートでは、引張強さおよびヤング率が向上し破断ひずみは低下した。広角X線回折に基づく構造解析の結果、高含水率のDNAシートは、分子鎖が延伸配向することでゴム状高分子様に振舞うが、架橋を施すことで、それが抑制されることがわかった。架橋による引張特性の拡張は達成したが、シート中の水分量の制御は、同手法により著しくは改善されなかった。また、合成高分子とのブレンド膜の作製は、異種高分子間の相溶性に課題があり、分子量特性の改善が必要であることを見出している。一方、イオン液体を用いたDNAシート中の水分量制御を別途、検討したところ、大幅に改善できることを見出した。イオン液体含有DNAシートの引張特性は、イオン液体の含量に応じて、延性からゴム様の挙動を示すことを新たに見出した。これらについては長時間の水分保持が可能でるため、動的粘弾性による分子鎖熱運動性に関する詳細な検討ができることが明らかになった。以上の結果から、DNAシートの水分率保持の向上に関し、初期目標を達成しており、進捗として概ね順調と考える。本研究では、デオキシリボ核酸(DNA)を用い、高伸縮性シートを開発する。本年度は、水和リン酸二水素コリン(CDP)を含有したシートを作製し、引張特性ならびに分子鎖の凝集構造および熱運動性について検討した。試料として、鮭・鰊精巣由来DNAを用いた。CDP含有DNAシート(以下DC)は、DNAとCDPの重量比を100/0から50/50の範囲で調整した混合水溶液から溶媒キャスト法に基づき作製した。DNAシートの引張特性は、CDP含有量に依存した。仕込み比90/10のDC10は、脆性を示した。一方、仕込み比80/20のDC20は、ひずみ0.1付近で降伏点に達した後、破断した。CDP含有量をさらに増加させると、DC膜は延性を示し、半結晶性高分子様からゴム状高分子様へと変化した。これらの引張特性は、少なくとも1週間は維持することができ、イオン液体を用いることで、DNAシート特性を安定化することができた。広角X線回折測定の結果、シート中のDNAは、未延伸下ではB型コンホメーションを維持し等方的に存在しており、延伸するとB型を維持しながら、延伸方向に配向することがわかった。動的粘弾性測定の結果、440、260および190 K付近において、E′の分散とE′′の吸収ピークが観測された。440 K付近のピークは、CDPを含まないDNA固体膜において観測されたDNA主鎖のガラス転移と考えられる。260および190 K付近のE′′ピークは周波数の増加に伴い、高温側にシフトした。各過程の活性化エネルギーから、260 K付近の緩和は水和DNAの協同的分子運動に、190 K付近の緩和はDNAのリン酸骨格のコンホメーション遷移に帰属された。DCシートでは、CDPがDNAのリン酸骨格に強く相互作用することでコンホメーション遷移を抑制している可能性が示唆された。DNAシートにイオン液体である水和リン酸二水素コリン(CDP)を導入した結果、シートの力学物性を大幅に改善することができ、種々の環境下において安定に使用できる可能性を見出した。また、延伸下での広角X線回折測定および動的粘弾性測定に基づき、分子鎖凝集構造および熱運動性の詳細な解析を達成することができ、基礎的知見を着実に蓄積できている。また、薬剤担持剤としての検討を進めており、徐放特性を変調できる可能性など機能特性についても進展しており、進捗は概ね順調と考えられる。

本研究では、デオキシリボ核酸(DNA)を用い、高伸縮性シートを開発することを目的とした。前年度までに水和リン酸二水素コリン(CDP)を含有したDNAシートを作製し、引張特性ついて検討した。その結果、CDP含有DNAシートは、CDP含量依存的に引張特性が劇的に変化することを見出した。本年度は、CDP含有DNAシートが示す特異な引張特性の発現メカニズムについて検討した。試料として、サケおよびニシン精巣由来DNAを用いた。CDP含有DNAシートは、DNAとCDPの重量比を100/0から50/50の範囲で系統的に変化させた混合水溶液から、溶媒キャスト法に基づき作製した。引張特性の評価は、室温、大気下における一軸引張試験に基づき評価した。仕込量換算で、CDP含量が10 wt%以下の場合、DNAシートは脆性を示した。一方、CDP含量が2030 wt%まで増加すると、ひずみ0.10.2付近で降伏点に達し後、破断する様子が観測された。CDP含有量をさらに50 wt%まで増加させると、DNAシートはゴム状高分子様の応力ーひずみ曲線を示した。これら一連のCDP含量依存的な引張特性を表現するための粘性要素および弾性要素の組み合わせについて考察した。その結果、5つの要素を組合わせたモデルを適用することで、ほぼすべてのDNAシートの引張挙動を統一的に表現できることを見出し、DNAシートの粘弾性・粘塑性挙動を説明することができた。従来の高分子材料と比較し、DNAシートはその引張特性を脆性、半結晶性高分子様、ゴム様と劇的に変化させることができる。この特異な力学物性の発現メカニズムを考察したことで、幅広い範囲で力学特性を任意に制御できる高分子構造材料の設計指針を提案することができた。本研究では、高伸縮性DNAシート作製法の確立、および、その伸縮過程における分子鎖凝集構造ならびに熱運動性を解析することで、特異な力学特性の発現機構を明らかにすることを目的とした。2,5ーヘキサンジオンを用いた還元アミノ化反応によりDNA塩基間に非可逆的な分子間架橋を施した。原子間力顕微鏡観察に基づき架橋点を可視化することで、分子レベルでの架橋点の導入がマクロな引張特性に影響を与えることを直接的に示すことに成功した。また、イオン液体として水和リン酸二水素コリンを混合したDNAシートは、長期にわたり引張特性を保持できることを明らかにした。これまでの結果を踏まえ、今後は、DNAシートに含有させる化合物として、種々のイオン液体を検討し、その力学特性を評価し、これらを分子鎖凝集構造および熱運動性の観点から考察する。また、DNAシートの機能化モデルとして、バイオスキャホールドへの展開を進める。高伸縮・保水性を生かし、形状(伸縮)可変な生分解性薬剤担持シートとしての機能を評価する。DNAはその分子構造から種々の化合物と多様な様式で相互作用できる。また、生分解性を示すことから、DNAシートを患部に貼付後、薬剤の放出、薬理効果を示した後、生体内から消失させるという一連のプロセスに適用できる可能性がある。任意の伸長度におけるDNAシートの薬剤担持および放出能を、色素化合物をモデルに用いて評価する。利点として、高保水性であることから脂溶性薬剤のみならず水溶性薬剤の保持・放出も期待できる。
平安時代における在京武士の性格に関する研究ー滝口を中心としてー

記録・典籍などの諸史料から、滝口の創設された9世記末から摂関・院政期に及ぶ範囲で滝口に補任された人々を検出する作業を行った。次にこれらのうち、特に摂関期に属する人々(のべ73名)の出自を調べ、また滝口として具体的にどのような職務に従事したのかを考察した。その結果、まず出自についてみると、当初の予側通り奈良時代以来の軍事貴族ないし平安初期以来顕著な活動をみせる軍事官僚の氏に属し、弓馬・相撲等の武芸に長じた職能人としての「武士」の多いことが明らかとなった。職務についてみると、かれらが「武士」であるにもかかわらず物理的な武力の行使を期待されていた形跡のみえないことが注目された。すなわち、当該期の滝口に要請されたのは物理的な武力による内裏警固でも天皇の護身でもなかったことになる。これは当時の天皇が暗殺やクーデターから超越した存在であったことを反映したものとみられ、滝口に課せられたのは、天皇を見えざるモノノケ・邪気・ケガレから守護するという役割、すなわち鳴弦に象徴されるような「辟邪の武」という呪的威力にあったということになる。従来の武士論は領主制論と職能論の二側面から研究されてきたが、本研究は職能論的武士論による有効性を示す成果をあげることができた。すなわち、「武士」とは一体何なのかという基本的な課題に対して、従来の東国武士(暴力的な武士)を武士の典型とみる見方に再検討をせまるデータが検出されたからである。この研究成果は「摂関時代の滝口」という論文にまとめ、福田豊彦編『中世の社会と武力(仮題)』(吉川弘文館)に収録して公表の予定である。また11の研究発表欄に記載した論文は本研究の過程で得られた資料に基づくものである。今後、院政期以降の滝口、地方武士の滝口祈候などについても継続して研究をすすめて行きたい。
有機電解質の薄膜を用いる交流検出型気体センサの研究

本試験研究では,標記のセンサシステムとして,1)合成二分子膜修飾電極を用いた湿度センサ,2)新規な長鎖アルカンチオ-ル誘導体の合成とその単分子膜修飾電極を用いるアンモニアガスセンサを開発した。以下に,それぞれのセンサシステムの概要について述べる。合成系の分子膜形成物質は,細胞膜にきわめて類似した,分子レベルの厚みを持つ二層構造の膜組織体を形成する。我々の提唱する交流検出型センサにおいては,センサ素子表面をごく薄い均一な膜で修飾する必要があり,センサの検出感度が左右される。合成二分子膜による表面修飾は,この要件に合致する。ここでは,分子内にカチオン性の親水性部位を持つ化合物を感応物質に用いて,湿度センサを開発した。本センサは,湿度の増加に対して,膜のキャパシタンス変化のかたちで応答する。相対湿度2096%の変化に対する応答量は,10pF100mFにわたる大きなものであり,応答時間および再現性ともに良好な結果を得た。一方,長鎖アルカンチオ-ル類にみられる,金や銀と言った“ソフト"な金属表面への単分子層吸着に着目し,新規な修飾試薬,すなわち,分子の末端に計測対象物質と選択的に相互作用する機能性置換基を導入した,二官能性長鎖アルカンチ-ル誘導体群を合成した。ここでは,クラウンエ-テル基を導入した感応物質を用いて,アンモニアガスセンサを開発した。本センサは,気相中の数ppm100ppmレベルのアンモニアガスに対して,電極の界面インピ-ダンス低下のかたちで応答する。応答時間は数分程度であり,一般的な有機溶媒は妨害とならない。大気中のアンモニアガス許容濃度は25ppm(日本産業衛生学会による勧告値)であり,本センサは,アンモニアガスモニタとしての応用が期待できる。本試験研究で意図するセンサシステムの開発研究に関して、本年度は、センサシステムの基礎となるセンサ作動原理を中心に検討した。はじめに、電気化学センサシステムでは、化学物質の種類や濃度といった化学的な情報は適当な電気信号に変換されなければならない。したがって、このような目的のための化学的な原理の確立は、既存の手法を組み合わせたシステム化に増して重要な課題といえる。我々は、このような情報変換の原理として、新たに化学修飾電極の交流電気化学特性に着目した手法を提唱した。具体的には、電極表面に固定化した機能物質がゲストとなる物質と相互作用するとき、表面の誘電特性が変化するという作業仮説のもとに検討し、我々の着想を支持する結果を得た。また、気体センサ系への応用として湿度センサに適用し、良好な結果を得た。一方、より高い次元の機能を有する感応物質の開発は、センサシステムの高性能化に欠かすことのできない要素である。このような側面からのアプロ-チとして、合成二分子膜の利用について検討した。合成二分子膜は、生体系の細胞膜と類似した構造の組織体を成形し、また、その物理化学的性質をきわめて類似している。このような点で、生体系類似のセンサシステムを構築するうえできわめて魅力的な素材である。合成二分子膜のもっとも基礎的な性質に、結晶相から液晶相への相転移現象があるが、我々の提唱した交流法では、この転移現象をきわめて鋭敏に検知することが可能であった。このような知見は、膜内にド-プした機能分子が行う相互作用と、膜の相転移現象という二つの過程を組み合わせた計測法の可能性を示唆する。生体系における化学感覚の機構と密接に関連した。バイオミメティックなセンサシステムの実現という観点から期待される成果である。

以下に,それぞれのセンサシステムの概要について述べる。合成系の分子膜形成物質は,細胞膜にきわめて類似した,分子レベルの厚みを持つ二層構造の膜組織体を形成する。我々の提唱する交流検出型センサにおいては,センサ素子表面をごく薄い均一な膜で修飾する必要があり,センサの検出感度が左右される。合成二分子膜による表面修飾は,この要件に合致する。ここでは,分子内にカチオン性の親水性部位を持つ化合物を官能物質に用いて湿度センサを開発した。本センサは,湿度の増加に対して,膜のキャパシタンス変化のかたちで応答する。相対湿度2096%の変化に対する応答量は,10pF100mFにわたる大きなものであり,応答時間および再現性とも良好な結果を得た。一方,長鎖アルカンチオ-ル類に見られる,金や銀といった“ソフト"な金属表面への単分子層吸着に着目し,数種の新規な修飾試薬,すなわち,分子の末端に,計測対象とする物質と選択的に相互作用する機能性置換基を導入した,二官能性長鎖アルカンチオ-ル誘導体群を合成した。ここでは,クラウンエ-テル基を導入した感応物質を用いてアンモニアセンサを開発した。本センサは,気相中の数ppm100ppmレベルのアンモニアガスに対して,電極の界面インピ-ダンス低下のかたちで応答する。応答時間は数分程度であり,一般的な有機溶媒は妨害とならない。大気中のアンモニアガス許容濃度は25ppm(日本産業衛生学会による勧告値)であり,本センサはアンモニアガスモニタとしての応用が期待できる。
歴史系資料の基礎情報分析とモデル化に関する研究

1.平成9年度研究活動:初年度は学術的に具体的かつ効果的成果を生成するために、組研究の組織化と方向性の決定(旅費、謝金等)、そしてこれらの基盤となる研究設備およびその整備(設備品費、消耗品費等)を行った。また、本研究のテーマの歴史系資料をさらに客体化するために、静岡大学キャンパスミュージアム活動で自然史系資料を視野に含めた活動として研究を設定し開始した。2.平成10年度研究活動:歴史系、自然史系個々の資料については八重樫が考案した"(1)事象情報空間モデル"、"(2)資料経緯空間モデル"による分析法の妥当性検証を遂行した。また、現代の諸分野機関における資料情報化方法論として、"(3)資料分析・管理モデル"を考案し、その検証を進めるとともに、(4)コミュニケーション論をもとに、資料をメディアとしてとらえ、土偶資料を例に新たな模索した。分担各位との研究会も活発化し、静岡大学キャンパスミュージアム活動における学際共同研究は着実に進展した。3.平成11年度研究活動:個々の資料の静的な情報分析法とそのモデルは上記(1)(3)のモデルが妥当であり、動的側面と現代資料との比較対比(客体化)の分析法とモデル化は(4)のコミュニケーション論におけるメディアとしてモデル化する事が非常に効果的である事が判明した。これは縄文土偶資料のデータベース構築研究を例に実証した。また、これらは歴史系資料一般は勿論、自然史系資料、そして現代資料にも適応可能である。キャンパスミュージアム活動における学際共同研究は更に進展し、初めての公開展示に行うに至り、資料情報化の基礎活動もはじまった。今年度が最終年度で成果をまとめた。4.本研究成果の焦点と今後の方向性:(4)の拡張モデルが極めて効果的である事が判明した。(1)(3)とともに、これらからデジタルアーカイブの基礎理論創生のめどはついた。具体的情報資源構築には(3)との混合モデルの導出が必要である。学際共同研究活動基盤として、静岡大学キャンパスミュージアム活動のさらなる進展が今後とも必要である。本年度は3年間計画の、初年度であり計画遂行のため、特に研究組織の基礎基盤形成を中心に遂行した。なお、本研究は課題が広領域に渡る調査が必要なため、本研究に興味を示し、参加頂く研究者を研究協力者として、研究分担者同様に研究に参加頂く事した。(1)組織基盤形成の基礎指針:歴史系資料を客体化するため、、社会・自然史系資料の諸分野研究者の参加を求めた。これは、歴史系-現代情報との情報性質の比較を行う事で歴史系資料の情報特徴を明らかにし、その客体化をはかる方法論を求め、さらに、歴史系資料情報の現代的活用領域の可能性を探る事を目的としたものである。(2)共同研究会の開催:分野間の相互理解が必須で、以下の研究活動を遂行(旅費)。

・第一回研究会:平成9年6月21日、於静岡大学、[以下研究報告者:八重樫・田窪・島尾・永村(研究分担者)、小山・滝沢(研究協力者)・第二回研究会:平成9年7月19日、於静岡大学、[以下研究報告者:池谷・阿部(研究分担者)、藤本・大宮(研究協力者)・第三回研究会:平成9年9月1日、於静岡大学[以下研究報告者:八重樫・山田・白井(研究分担者)・研究調査会:平成9年10月18-19日、於静岡大学理学部天城フィールド・セミナーハウス・考古学資料情報分析調査検討会(西日本土偶資料を中心に):平成9年11月22-23日、於奈良大学、八重樫、他全国の考古学関係研究分野研究協力者(3)研究設備と基盤形成:八重樫、白井は、データ処理研究を遂行するため、[様式4]に示した設備とその設定と基礎研究を行った(設備、謝金)。(4)その他:随時研究調査を行った(旅費、その他)、また主な成果は11.に示す。本年度は3年間計画の、2年度であり本課題研究遂行のため、各分担者が研究分担目的に添った分野の各研究の遂行に専念した。また、実験用データの入力機材やデータ整理・分析システムの整備を一方で進めた。具体的には、以下の4点を中心に行った。(1)調査研究活動:八重樫、白井を中心に、静岡大学以外の資料情報を具体的に生成、活用する博物館や関連機関、ならびに現在、計画を推進しつつある機関等の調査研究活動を遂行した(旅費)。極めて効果的な情報と方向性を得ることができた。本研究は普遍的資料論について明らかにするものであり、来年度も継続し、遂行する予定である。(2)実験システムの整備と実験:前年度、基本的な整備を行ったが、今年度はテキストデータ入力処理、並びに動画ビジュアル情報の入力・基本処理システムを整備し、準備実験を遂行した。来年度に本格的な研究を遂行する予定である。(3)分析法・モデル論の研究:(1)、(2)との関連であるが、前年度の成果を踏まえ、今年度は資料情報の社会的普遍性をめざすため、コミュニケーション論、メディア論およびアーカイブ論について調査分析研究を行った。極めて有効かつ効果的な分析法とモデル論の目安がついた。引き続き来年度これらの整理を行いつつ、諸分野資料の分析法とモデル化を展開する予定である。(4)共同討議と公開:特に島尾と田窪は新たな方向性を展開しつつあり、研究の合同討議を行うため、静岡大学情報学部の学生、職員を含めて、公開(講演会形式で)報告と討議を行った。まったく別な研究視点からの指摘、疑問等あり、研究にとって効果的であった。来年度はさらにこの形式(公開講演、討論等)を推進する。以上、(1)(4)活動を中心に、来年度は本研究の効果的な成果をめざす。本年度は3年間計画の最終年度であり本課題研究の最終遂行と評価、まとめそして実績と新たな知見から得られた新たな方向性に関する研究活動準備を行った。以下の4点を中心に行った。本研究は普遍的資料論について明らかにするものであり、次期研究においても継続するものであり、この準備を行った。(2)情報システムモデルの実践的整備:前年度に動画ビジュアル情報システムを整備し、今年度はテキスト情報の整備を遂行した。これで歴史系資料情報をデータ化する場合のデータハンドリングシステムは実現した。
二次粒子を用いた3重陽子弾性散乱の実験的研究

1.3重陽子生成用の直接原子核反応として入射ビームに軽イオンを用いる場合には反応のQ値、反応断面積および運動学的条件の3点から考えた時^2D^9Beおよび^<13>Cを標的とした(d,t)反応ならびに^7Liを標的とした(α,t)反応が可能性ありと判断される。これらの反応の0°を含む最前方での微分断面積を東京大学原子核研究所SFサイクロトロンと磁気スペクトログラフ装置を用いて測定した。スペクトログラフ真空槽内部に特殊な工夫をして入射ビームに対しO^。においても安全に測定が行えるようにした。これらのデータを解折し得られた結果を昭和62年度原子核研究所主催のワークショップ「全方位型大立体角スペクトログラフを用いた中エネルギー核反応の研究」で報告した。断面積およぴ運動学的条件から最も適当な反応は、^2D(d,t)反応であったが、強い中性子バックグラウンドを伴う欠点がある。^7Li(α,t)^8Be反応は断面積の点で劣るが、バックグラウンド粒子が少いこと、1次粒子の分離が容易であることの2点で、特にエネルギーの高い3重陽子を生成するのには実験的に有利であることが分った。2.二次粒子を用いた散乱実験では一次粒子による強いバックグラウンドが避けられない。そこでカウンター系に工夫をすることによってS/N比を向上させることが不可欠である。本研究では特殊な透過型のプラスチックシンチレータカウンタを開発して磁気スペクトログラフ焦点面位置検出器の前方に配置し飛行時間測定を組み合せることによりバックグラウンを除去し二次粒子(3重陽子)の弾性散乱を測定することができた。3.既存のデータを併せ、Et=9、11、12、15、17、20および33MeVにおける3重陽子弾性散乱の微分断面積データを6パラメータ光学模型による最適適合法によって解析し、光学ポテンシャルパラメータのエネルギー依存性を明らかにした。1.3重陽子生成用の直接原子核反応として^2D,^9Beおよび^<13>Cを標的とした(d,t)反応断面積をEd=32MeVにおいて0°から15°の範囲で測定した.また7Li(α, t)反応の微分断面積をEα=42MeVにおいて0°から10°で測定した.これらのデータを解析し得られた結果は昭和62年度東京大学原子核研究所核物理部主催のワークショップ「全方位型大立体角スペクトログラフを用いた中エネルギー核反応の研究」で報告した.2.上記の反応の内3重陽子生成反応として最も有利であることの判明した^2D(d,t)H反応に用いる厚い(50mg/cm^2)CD_2標的を種々の製法により製作した.プレス法により製作したものは重陽子照射時の発熱によってクラックが発生し易く実用上難点があった.CD_2粉末をステンレス治具上で加熱熔融し低圧プレス形成したものは重陽子ビーム電流150nAにおいて十分な強度を有することを確かめた.3.2D(d,t)反応で0°に放出された約30MeVの3重陽子を, 1次ビーム(重陽子)と混在のまゝCa標的に導き, ^<40>Caによる3重陽子の弾性散乱微分断面積の測定実験を行った.5°-15°の範囲のデータは容易に測定できた.微分断面積が100mblsr以下になると現在用いている測定計(QDD型磁気スペクトロメータ+ガス比例係数管)のS/N比は不十分であることが分かった.

4.上記測定計のS/N比向上のために,ガス比例係数管の前方に透過型前置カウンタ(プラスチックシンチレータ)を設置しバックアップカウンタとの間で速同時計数を行うこととした.これを用いての最終実験は63年度に予定している.5.データ解析,ビームクォリティシミュレーション等は今回購入のPC9800VXによった.実験は全て東大原子核研究所SFサイクロトロンおよび磁気スペクトロメータシステムで行った.1.前年度のテスト実験において測定上の困難として残されていた、運動量分析用磁気スペクトロメータ焦点面位置検出用カウンターにおけるバックグラウンド除去のために一連の作業を行った。バックグラウンドのうちの大きな成分はスペクトロメータ真空槽内壁を衝撃した、測定対象の3重陽子以外の荷電粒子の散乱に起因するものであることが判明した。焦点面カウンターの前方に前置カウンターを設置し、このカウンターと、位置検出用カウンターの後方に配置したEカウンターとの間で飛行時間測定を行うことにより、正規のビームトラジェクトリに沿って位置検出器に入射する3重陽子のみを取出すようにした。前置カウンターとして透過型のプラスチックシンチレータによる検出装置を製作した。シンチレータの厚みは0.5mmおよび1.0mm、高さ30mm長さ400mmとして必要な運動量範囲をカバーした。実験結果は極めて良好に作動することが分かり、S/N比を約30倍ほど改善することができた。これによって、2次粒子として得られた3重陽子弾性散乱ピークを明瞭に観測することができ、^<56>Feを散乱標的として弾性散微分断面積の測定を行った。2.より高いエネルギー(40ー60MeV)領域の3重陽子を得るためには、^7Li(α、t)^8Be反応が最適である。特に二次粒子を用いた実験で最も問題となる、1次粒子との分離において磁気的あるいは電気的手段によらなくとも物質中での飛程の差を利用して2次粒子のみを分離することができる。いくつかのdegrader物質について得られる3重陽子ビームの運動学的性質についてシミュレーションを行った。その結果弾性散乱実験に必要な程度のクォリティをもつビームが得られることが分った。そしてエネルギーが高い方が諸条件が有利に働くことが分った。
中枢化学受容器機構の解明

中枢性化学受容機構解明のため、ラット延髄由来神経系初代培養細胞において、多波長同時観察ユニットを組み合わせた特殊高速高感度光計測システムを用い、細胞外pH変化、高CO2負荷による細胞内Ca応答及びpH応答のイメージング化に成功した。この解析結果から、細胞内Ca応答は細胞外pH変化ではなく、高CO2負荷による細細胞内H+濃度上昇に起因している仮説が示唆された。穿孔パッチクランプ法によっても高CO2負荷による脱分極が観察されたが、Na電流は検出されないことから、グリア細胞がCO2感受性を持っている可能性が示唆された。本年度では、延髄の腹側及び背側由来のニューロン細胞、グリア細胞の培養、またはそれらの共培養系の安定的な単離法を確立した。それらの細胞にCa感受性蛍光色素であるFluo-4を染色し、現有機器の特殊高速高感度光計測システム(BrainVision社製MiCAM Ultima)を用いてCO_2/pH負荷によるCa応答のイメージング化に成功した。HEPES緩衝溶液による細胞外pHの7.4から6.8への変化では、細胞内Ca濃度上昇がみられた。この応答はタランチュラ毒由来のpsalmotoxin1によって阻害された。すなわち、このCa応答はacid-sensing ion channel 1a(ASIC1a)を介したものであるが、その活性化にはpH7.0以下の酸性が必要である。HEPES緩衝溶液によって細胞外pHを7.4から7.1への変化では細胞内Ca上昇は観察されなかった。一方で、生理的な範囲の5%CO_2から12%CO_2へ通気を変化させた26mMHCO_3緩衝液では、細胞外のpHは7.4から7.1の変化であるにも関わらず、細胞内Ca上昇が観察された。従って、CO_2/pH感受性は細胞外pH変化ではなく、CO_2負荷によるものであると推察される。この応答はグリア細胞の割合が高い培養系においても観察されたことから、グリア細胞がCO_2感受性を持っていることが示唆された(この成果は2008年7月のヨーロッパ神経科学学会にて発表予定)。現在、細胞内pH変化をイメージングするために、1波長励起からの2波長蛍光を計測可能な多波長同時観察ユニットシステムを特殊高速高感度光計測システムに組み合わせたセットアップが完了し、計測の進行中である。中枢性化学受容器が延髄に存在すると推定されているが、どのような細胞か同定されていない。ラット延髄由来初代培養細胞を用いて、細胞外pH変化やCO_2負荷に対する細胞内Ca応答のイメージング解析を行った。pH7.0以下の細胞外の酸性負荷によるCa応答はacid-sensingion channel 1a(ASIC1a)を介したものであった。pH7.1以上の細胞外の酸性負荷では細胞内Ca応答は引き起こされないにも関わらず、高CO_2負荷によって細胞内Ca応答が引き起こされた(2008年ヨーロッパ神経科学会にて発表)。様々なスクリーニングの結果、このCa応答は炭酸脱水素酵素阻害剤によって抑制された。そこで、内因性CO_2感受性細胞のCa応答が、細胞内H^+濃度上昇に起因しているかどうかを判断するため、細胞内pH値変化の計測を試みた。1波長励起からの2波長蛍光を計測可能な多波長同時観察ユニットシステムを組み合わせた特殊高速高感度光計測システム(Brain Vision社製MiCAM Ultima)を用いて、細胞内pH値の変動のイメージング化に成功し、高CO_2負荷による細胞内pH値の低下が観察された。従って、CO_2感受性は細胞外pH変化ではなく、CO_2負荷による細胞内pH低下によってCa応答が引き起こされる仮説が示唆された。一方で、グラミシジン-パッチクランプ法によって、膜電位変化を計測したところ、高CO_2負荷による膜の脱分極が観察されたが、Na電流が検出されないことから、グリア細胞がCO_2感受性を持っていることが示唆された。現在、これらの成果を論文投稿する準備中である。
セラミックス系材料のトライボロジ特性解明のための高速サーモマイクロスコープの開発

本研究では,すべり接触状態における接触面での摩擦・摩耗状態をリアルタイムで可視化計測できる赤外線計測システムの試作を行った.さらに,熱弾性効果に基づく応力測定原理による接触応力測定法の開発を行った.本研究で得られた研究成果を以下にまとめる.(1)被測定物を高純度アルミナ(サファイア)等の赤外線透過材料にすべり接触させた時,接触面の温度分布を赤外線CCDサーモグラフィを用いて赤外線透過材料越しにリアルタイム可視化計測できる測定システムを試作した.(2)金属材料,プラスチックおよびセラミックスのすべり接触時の接触面の温度分布計測を行い,接触圧力およびすべり速度と温度分布の関係を調べた.(3)軸受鋼および窒化珪素セラミックスを赤外線透明サファイアにすべり接触させた場合の,動的摩耗状態の温度分布をリアルタイムに計測した.さらに,摩耗時の接触面における発熱および熱拡散挙動を調べるため,有限要素法による数値解析を行った.(4)赤外線透過材料と接触する物体の接触面の応力分布計測に関する検討を行った.球面の接触面を有する赤外線透明フッ化バリウムとプラスチック平板の接触応力分布を計測した.計測された接触応力分布はヘルツの理論に一致しており,熱弾性応力測定が赤外線透明材料越しの接触応力測定にも適用できることが明らかとなった.本研究成果より,試作した試験システムにより,摩擦・摩耗状態における接触面の温度分布のリアルタイム可視化計測および熱弾性赤外線計測による接触応力評価が可能なことが実証され,本計測手法を発展させる上での重要な知見が得られた.本研究では,すべり接触状態における接触面での摩擦・摩耗状態をリアルタイムで可視化計測できる赤外線計測システムの試作を行った.さらに,熱弾性効果に基づく応力測定原理による接触応力測定法の開発を行った.本研究で得られた研究成果を以下にまとめる.(1)被測定物を高純度アルミナ(サファイア)等の赤外線透過材料にすべり接触させた時,接触面の温度分布を赤外線CCDサーモグラフィを用いて赤外線透過材料越しにリアルタイム可視化計測できる測定システムを試作した.(2)金属材料,プラスチックおよびセラミックスのすべり接触時の接触面の温度分布計測を行い,接触圧力およびすべり速度と温度分布の関係を調べた.(3)軸受鋼および窒化珪素セラミックスを赤外線透明サファイアにすべり接触させた場合の,動的摩耗状態の温度分布をリアルタイムに計測した.さらに,摩耗時の接触面における発熱および熱拡散挙動を調べるため,有限要素法による数値解析を行った.(4)赤外線透過材料と接触する物体の接触面の応力分布計測に関する検討を行った.球面の接触面を有する赤外線透明フッ化バリウムとプラスチック平板の接触応力分布を計測した.計測された接触応力分布はヘルツの理論に一致しており,熱弾性応力測定が赤外線透明材料越しの接触応力測定にも適用できることが明らかとなった.本研究成果より,試作した試験システムにより,摩擦・摩耗状態における接触面の温度分布のリアルタイム可視化計測および熱弾性赤外線計測による接触応力評価が可能なことが実証され,本計測手法を発展させる上での重要な知見が得られた.
腫瘍内低酸素細胞領域のアポトーシス可視化による殺細胞効果の非侵襲的評価

腫瘍内低酸素細胞は放射線抵抗性であり転移や治療後の再発原因として問題視されている。我々は腫瘍内低酸素領域で誘発されるアポトーシスを非侵襲的,かつリアルタイムに可視化するシステムは治療探索に有用なツールであると考え、そのシステム構築を目的とした。環状型ルシフェラーゼを低酸素応答プロモーターで制御するアポトーシス可視化システムを構築し、二次元、三次元培養下で低酸素分圧下のみのアポトーシス細胞のリアルタム可視化に成功した。がん幹細胞とは,正常組織中に存在する幹細胞同様に,腫瘍内で自己複製能と多分化能を併せもつ未分化な腫瘍細胞である。この細胞は,幹細胞用形質を保つため低酸素誘導因子HIFを介し,Oct4,Nanog等の幹細胞マーカーやNotchシグナルを活性化する。放射線や抗癌剤はDNAを標的とするが,この細胞は低酸素環境である幹細胞ニッチに存在することと,その低い細胞分裂頻度のため,これら治療に対し抵抗性を示し,再発の原因として問題視されている。つまり,HIF活性領域(低酸素領域の一部分)でのアポトーシスを可視化するシステムは,がん幹細胞を標的とする薬剤を生体レベルで非侵襲的に探索することを可能にする強力なスクリーニングシステムであると考えられる。我々は,このシステム構築を目的とし,昨年度はタンパク分解促進配列であるNDSを応用したアポトーシス可視化システムを目指した。その結果,アポトーシス細胞のみで化学発光するシステムを構築し,in vitro系での可視化に成功した。しかし,その発光値上昇は抗癌剤添加12時間後であり,マクロファージによる生体内アポトーシス細胞の貪食処理過程が短時間に行われることを考慮すると,このシステムを用い生体内アポトーシスの可視化は困難であると考えられた。このため,今年度は小澤らが開発したプロテインスプライシングを応用したアポトーシス可視化システムを構築し,また,このシステムを低酸素応答エレメント(HRE)で制御するHIF応答型に改良することで,HIF活性領域内のアポトーシス細胞の可視化を試みた。その結果,HIFが活性化する低酸素分圧下,抗癌剤添加1.5時間後と早い時間から強い発光を確認し,NDSによる可視化システムの問題点を克服した。さらに,構築したHIF応答型アポトーシス可視化システムの生体腫瘍内機能評価のため,このシステムを発現する安定株の構築を試み成功した。固形腫瘍には細胞増殖と血管新生の不均衡に起因する低酸素領域が存在する。この領域の細胞は,放射線や抗がん剤に対し抵抗性であるため治療後に残存する可能性が高く,再発や転移の原因として問題視されている。つまり,この低酸素細胞領域の根絶は,がん治療において大きな意味を持つ。本研究の目的は,低酸素領域内で引き起こされる細胞死,アポトーシスを可視化するシステムを構築し,抗がん剤等による殺細胞効果の増強を生体レベルで非侵襲的かつリアルタイムに評価することである。この目的を遂行するため,今年度,我々はカスパーゼ3の活性化を指標としたアポトーシス可視化システムの構築とその特性を評価した。アポトーシスシグナルを受け,その構造を活性型に変化したカスパーゼ3はアミノ酸配列であるDEVD(1文字表記)を認識し切断する。NDSドメインとはプロテアソームによるタンパク分解促進ドメインとして知られ,これを付加したタンパクの細胞内発現量は著しく低下する。つまり,化学発光を触媒するルシフェラーゼ(Luc)の下流にDEVD,その下流にNDSドメインを付加したNDS付加型Lucは,アポトーシス実行時にのみ,NDSドメインがLucから解離し分解を逃れ,細胞内の発光量を増大させると考えられる。予測どおり,アポトーシス誘導抗がん剤,エトポシドとスタウロスポリンの濃度依存的に発光量の増大が確認された。カスパーゼ3欠損細胞株を用いた場合,抗がん剤添加による発光量の増大は認められず,NDS付加型LucのDEVD配列がカスパーゼ3に認識され,またNDSドメインも機能している事が示された。次に,このシステムを用いin vitroでのアポトーシス細胞のイメージングを試みた。その結果,エトポシド添加細胞群は非添加細胞群と比較し,明らかに強い発光を示すアポトーシス細胞のイメージングに成功した。これまでに,我々は小澤らが構築した環状型ルシフェラーゼを応用し低酸素細胞のみのアポトーシスを可視化するシステム構築に成功した1)。また染色体内に,このシステムを保持する低酸素応答型アポトーシス可視化発現株を樹立し,抗がん剤スタウロスポリンより誘発される低酸素細胞アポトーシスのリアルタイム可視化にも成功した。今年度,我々は樹立したアポトーシス可視化発現株の三次元培養を行いスフェロイドを形成し,生体微小環境を模擬した環境下でのアポトーシス可視化システムの発光評価を行った。スフェロイド内の低酸素領域検出には,低酸素分圧下赤色のリン光を発する低酸素プローブを用い,蛍光顕微鏡下で評価した。

また低酸素分圧下で発現する低酸素誘導因子(HIF-1α)に対するイムノブロッティングも行い,その有無を評価した。その結果,スフェロイド内部には低酸素領域を示す低酸素プローブの赤色が確認された。イムノブロッティングにおいてもスフェロイド形成群からはHIF-1αの発現が確認された。低酸素領域を含むスフェロイドに抗がん剤スタウスポリンを添加した群は,非添加群と比較し強い発光増強を示し,スフェロイド内部に形成された低酸素細胞のアポトーシス可視化に成功した。さらにスタウロスポリン以外にもX線を照射した細胞群において発光増強が確認され,放射線により誘発される低酸素細胞アポトーシスのリアルタイム可視化にも成功している。今後は担癌マウスを用いた生体腫瘍内低酸素細胞アポトーシスの非侵襲的リアルタイム可視化を試みる予定である。また,生体腫瘍から得られる可視化情報を指標に,低酸素細胞を標的とした新規抗がん剤の探索,および放射線と抗がん剤併用療法(放射線化学療法)による殺細胞効果の増強を検討する予定である。1)A. Kanno et al., Angew. Chem. Int. Ed 2007, 46, 7595-7599放射線生物学プロテインスプライシングとは,ポリペプチドのインテインが取り除かれエクステインが連結する反応過程である。小澤らは,この現象を応用しルシフェラーゼ(Luc)のNとC末端を結合,その結合間にカスパーゼ3(Casp3)の認識配列,DEVD配列を挿入した環状型Lucを構築し,アポトーシス細胞の可視化を試みた。立体構造変化により環状型Lucの発光値は低いが,Casp3によりDEVDが切断させることで活性の高いLucが再構成し,アポトーシス細胞の可視化に成功した。我々は,この可視化システムをHIF応答型に改良することでHIF活性領域内のアポトーシス細胞を可視化できると考え,今年度,環状型Luc可視化システムの構築とこのシステムを制御するHIF応答型プロモーターの最適化,及びシステムの発光特性評価,さらにこのシステムを細胞内に保持した安定発現株の構築を試みた。HIF応答型プロモーターに搭載するHRE数の最適化に関しては,その数を4,6,12と変化させたベクターを構築し,低酸素分圧下抗癌剤によりアポトーシスを誘発し,最も高い発光量を示すHRE数の探索を行った。その結果,6つのHREを挿入したベクターの低酸素分圧下抗癌剤添加群の発光は4つまたは12つHREを挿入したベクターと比較し強く,環状型Lucを制御する最適なHRE数と考えられた。また,プロモーター内のTATA boxをCMVプロモーターコア配列に置換することで,より発光量の高いシステムへの改良を行った。このHIF応答型アポトーシス可視化システムは,抗癌剤添加1.5時間後と早い時間で十分な発光値を示し,NDS可視化システムの問題点を克服した。さらに,エピソーマルベクターを用いこのシステムを細胞内に保持した発現株の構築に成功した。これは,システム確認の最終段階である生体腫瘍内でのシステム機能評価の段階であり,実験進行は計画通りである。化学発光イメージング装置を用いアポトーシス細胞のin vitroでのイメージングに成功した。
病原性真菌カンジダ属における誘導型プロモーターを用いた感染分子機構の網羅的研究

欧米において真菌はウィルス,細菌,原虫とならび重要な感染症原因菌とされており基礎研究が活発に行われている。病原真菌の中でもカンジダ(Candida)は化学療法により治療中の癌患者、エイズや免疫抑制剤等の投与によって易感染状態になった患者に対して重篤な深在性感染症を起こす真菌として知られ問題となっている。我々はカンジダについてゲノムワイドな研究を進め生物学的に深く理解することにより優れた抗真菌薬標的遺伝子の開発を目指している。カンジダ属のうち、患者から最も高頻度で分離されるのはCandida albicansであり,次にC.glabrataである。最近C.glabrataの症例が増加傾向にあり特に問題となっている。C.glabrataは、分子分類学的にパン酵母(Saccharomyces cerevisiae)に近縁であり、S.cerevisiaeにおいて蓄積されたゲノム情報等の膨大は基礎研究データと比較することが容易である。このため、我々は研究の上でC.glabrataを用いた実験系を中心にカンジダの研究を進めている。まず、C.glabrataのゲノムライブラリーを作製しシークエンスを決めプロモーター領域を決定した。次にプラスミド上でプロモーター領域を人為制御型プロモーターに組換え、PCR法により組み換えたDNAを増幅し,C.glabrataに導入すると相同的組換えによりオリジナルのプロモーター領域が人為制御型プロモーターに置換した。平成16年度はC.albicansに相同性の高いC.glabrataの50遺伝子について組換え体を構築した。約5,300の全遺伝子を乗せたDNAチップを構築するため、各70塩基から成る合成オリゴDNAセットを共同開発した。平成17年度は組み換え体作製法の改良、500遺伝子について組換え体DNAチップの構築を実施する。欧米において真菌はウイルス,細菌,原虫とならび重要な感染症原因菌とされており基礎研究が活発に行われている。
ブロードバンド時代の日米欧におけるユニバーサル・サービス制度に関する比較研究

本年度は、平成18年度の継統研究として、フロードバンド時代の日米欧におけるユニバーサル・サービス制度の展開に見られる差異と共通点について、政治学的観点から比較分析を行った。まず本研究の意義は、ユニバーサル・サービス政策の内容、その実施過程に関する政治学的アブローチからの研究が数少ないことにある。また、本年度の研究は、3つの学会発表、1件の英語論文、さらには、本研究の成果の一部は、『現代アメリカにおけるテレコミュニケーション政策過程-ユニバーサル・サービス基金の改革』にも収録され、公刊されることから、大きな成果を上げることができたといえる。本年度は、まず、米国における連邦主義の問題【連邦と州の管轄問題】とEUにおけるEUユニバーサル・サービス指令とEU加盟国との権限関係を比較検討して、ユニバーサル・サービス制度の実施に関する欧米め行政構造上の共通点と差異について論じた。また、日米のユニバーサル・サービス政策の内容を比較すると、日本のそれはアメリカに比べ必要最小限に補助対象範囲を限定していることは明らかである。本研究は、そうした差異はどのよつな要因から起きるのか、制度や政策過程の特徴について比較分析を行った点で、海外発表においても注目を集めた。本研究は、日本のユニバーサル・サービス政策については、役所の研究会でも近年改革議論が行われたが、アメリカのユニバーサル・サービス政策の内容と比較して検討するには、アメリカ政治に特徴的な多様な利益集団の活発な政治的活動にもっと注意をする必要があることを指摘してきた。平成18年度の研究では、日米欧のユニバーサル・サービス制度を比較検討し、なぜアメリカのユニバーサル・サービス制度が他国に比べて肥大化する傾向にあるのか、という問題を分析した。日本や欧州では、不採算地域において従来の電話サービスを維持することにサービス範囲が限定されており、ブロードバンドにまで補助を拡大する方向にない。特に日本では、欧州とも違い、貧困層への減免措置といった社会福祉的プログラムもなく、極めて政策の目的は限定的である。しかし、アメリカでは、1996年電気通信法の制定により、従来の高コスト地域の通信事業者補助や低所得者向け低減措置だけでなく、教育機関や過疎地の医療サービス機関に対する電気通信サービスやインターネット・アクセスまではユニバーサル・サービスとして補助の対象となっている。これはなぜ実現したのか。それは1990年代前半からインターネットに関わる争点が顕在化したことで、電気通信政策領域で活発な活動を行う利益団体の類型が多様化し、教育関係団体や医療関係団体もユニバーサル・サービス政策に強い関心を持つようになり、当該政策過程がより複雑化したことが大きな要因の一つと考えられる。本研究の成果は、「ブロードバンド時代の日米欧におけるユニバーサル・サービス制度に関する比較研究-なぜアメリカのユニバーサルサービスは特異なのか?-」第17回メディア環境の変化とデジタル・コンテンツ研究会於:慶應義塾大学、2007年3月1日以上2回の口頭発表を行った。さらに、上記口頭発表を基に執筆した下記論文が査読中である。