hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機キラル伝導体を用いた強相関電子系の物性開拓

一方,分担者のグループでは,27年度にキラルドナー(S,S)-DMDT-METおよびそのラセミ体((±)-体)である(±)-DMDT-METのXF6(X = P, As, Sb)塩の作製に成功し,電気伝導度測定および結晶構造解析を行った。28年度は,新しいキラルおよびラセミドナーを用いた電荷移動(CT)塩として,(S,S)-と(±)-DMDHDA-TTPのI3塩,PF6塩,AsF6塩,並びに(S,S)-と(±)-MTDM-TTPのAsF6塩の作製を行い,伝導度測定,結晶構造解析に成功した。本研究では,空間反転対称を持たない有機伝導体を構築して超伝導を発掘することを目的に,不斉炭素を導入した新しいキラルドナーと相当するラセミドナーを合成してキラル伝導体とラセミ伝導体の開発を行っている。キュービックアンビルセルを用いて,キラルドナー(S,S)-DM-MeDH-TTPのCT塩の電気物性を8 GPaまでの高圧下で調べた結果,(S,S)-DM-MeDH-TTPのPF6塩およびAsF6塩は,ともに約3 GPa以上の圧力下で金属的な挙動を示すことを明らかにした。電子相関が強い縮小π系キラルドナーを用いた金属の開発を達成した。8 GPaまでの超高圧力下でも極低温では絶縁化していることも見出した。輸送特性の詳細な解析から,これらの物質で量子臨界性が示唆される結果を得ている。また,磁気的性質を常圧下の磁化率測定で明らかにした。PF6塩およびAsF6塩の磁化率の温度依存性ではブロードなピークが観測され,低次元反強磁性的な振る舞いを示した。解析の結果,ユニフォームな一次元反強磁性鎖が発現しており,この挙動は結晶のa軸方向に電荷がストライプ状に配列した電荷秩序絶縁状態により説明できる。また,この電荷秩序構造は,結晶構造解析から示唆される分子間相互作用とも整合している。27年度は縮小π電子系キラルドナー(S,S)-DM-MeDH-TTPのXP6 (X = P, As, Sb, Ta)塩が反転中心を持たない結晶構造であることを確かめるとともに,常圧および通常のクランプセルで到達可能な1.7 GPaまでの輸送特性を調べた。28年度はキュービックアンビルセルを用いて,さらなる高圧下での測定を行い,PF6塩,AsF6塩とも約3 GPa以上の圧力下で金属へと転移することを見出したが,超伝導は確認されなかった。これらの塩の常圧絶縁相を明らかにするため磁化率の温度依存性を測定し,絶縁相が電荷秩序状態であることが示唆された。29年度は電荷秩序状態を確認するため,放射光を用いた精密構造解析を行った。低温での構造解析から電荷秩序状態が示唆されたが,現在のところR値が十分収束しておらず,放射光による実験を再度行う必要がある。また(S,S)-DM-MeDH-TTPのラセミ体(±)-DM-MeDH-TTPを新たに合成し,そのラジカル塩の伝導度測定および結晶構造解析を行った。一方,分担者のグループでは27年度に(S,S)-DMDT-METおよびそのラセミ体(±)-DMDT-METのXF6 (X = P, As, Sb)塩の作製に成功し,伝導度測定および結晶構造解析を行った。28年度は新しいキラル・ラセミドナーを用いた電荷移動(CT)塩として,(S,S)-と(±)-DMDHDA-TTPのI3,PF6,AsF6塩,並びに(S,S)-と(±)-MTDM-TTPのAsF6塩の作製をし,伝導度測定・結晶構造解析を行った。29年度はDHDT-TTPが様々なアニオンと金属的CT塩を形成することを踏まえて,そのトランス-ジメチル誘導体である(S,S)-と(±)-DMDHDT-TTPの合成を成し遂げ,AuI2,AsF6,TaF6塩の作製・伝導度測定・結晶構造解析・バンド計算を行った。
金融市場の非効率性と最適金融政策に関する理論・実証分析

本研究では、金融市場の効率性が低下したときに中央銀行がどのような金融政策にコミットすべきかを分析した。その結果、次のことが明らかとなった。第1に、金融政策は、金融市場の効率性が低下するにつれて経済に限定的な効果しかもたなくなる。第2に、日本の貸出市場では金融機関の横並び行動が強く、金融市場の効率性を低下させていた可能性がある。第3に、1990年代以降の経済データによれば、利子率コントロールによる金融政策の経済的効果は低下していた可能性がある。本研究の目的は、金融市場の効率性と金融政策の有効性について分析することである。20年度は、(1)金融市場の効率性が低下したとき中央銀行はどのような金融政策ルールを採用すべきか、(2)日本の金融市場を非効率にする要素として、国内金融機関貸出において「横並び行動」をとっていたかどうか、を分析した。まず、金融市場の効率性に応じた最適な金融政策ルールのあり方を理論的に分析した。分析の結果明らかになったことは、1)金融市場の効率性の低下は家計の異時点間代替行動を妨げること、2)その結果、中央銀行の利子率コントロールは金融市場の効率性が低下するにつれて経済に限定的な効果しかもたなくなること、3)結論として、経済安定のために望ましい金融政策ルールのあり方は金融市場の効率性に大きく依存すること、を明らかにした。この成果は、現在、草稿段階にあり、21年度以降、国内・国際経済学会および学術雑誌において随時発表する予定である。もう一つの研究として、国内金融機関の貸出データを用いて国内金融機関が横並び行動をとっていたかどうかを実証的に分析した。そして、日本の金融市場が横並び行動によって非効率になっていたかどうかを分析した。その結果、1)中小金融機関(地方銀行、信用金庫など)の貸出行動において横並び行動が強かったこと、2)金融機関の横並び行動は非効率な資金配分をもたらし、経済攪乱的に働いたこと、が明らかとなった。この成果は、20年度の国内・国際学会および学術雑誌において発表することができた。本研究の目的は、金融市場の効率性と金融政策の有効性との関係を明らかにすることである。今年度は、次の4点(「研究の目的」の(2)、(3)に相当)について分析した。第1に、1970年代以降の銀行データを用いて、国内銀行は横並びの貸出行動をとる傾向をもつことを明らかにした。また、彼らの横並び行動は実体経済に対して負の効果をもつことを明らかにした。これによって、日本の銀行貸出市場の非効率性を示すことができた。第2に、1990年代以降の経済データを用いて日本経済の総需要の利子弾力性を推定し、金融市場の悪化とともに総需要の利子弾力性が低下していたことを明らかにした。これによって、当時の金融環境のもとでは、利子率コントロールによる金融政策の経済的効果は低下していた可能性を示すことができた。第三に、非効率な金融市場のもとで合理的期待均衡を一意に安定させる(determinacy)ために必要な金融政策の条件を明らかにした。その結果、将来のインフレ予想に応じて利子率をコントロールする政策ルールは、現在のインフレ率の動きには反応しないため、均衡を一意に安定させることができない可能性があることを明らかにした。これによって「インフレ・ターゲッティング」などインフレ率に反応する政策ルールが金融市場の悪化において必ずしも有効ではないことを示すことができた。最後に、人々が「適応的学習」(adaptive learning)によって期待を形成する環境のもとで、均衡の一意性を保証する金融政策の条件を明らかにした。その結果、人々の保有する情報が互いに異なるほど、金融政策に課される条件が緩和し、それだけ中央銀行は自由な政策運営が可能になることが分かった。以上の研究は、国内外の学会・研究会での発表を通じて内容を高めていくことができた。その成果の一部は、国内学術雑誌で公刊することができた。その他の成果は、ワーキング・ペーパーとして公刊し、国際学術雑誌に投稿することができた。22年度は、次の2点(「研究の目的」の(3)、(4)に相当)について分析すると同時に、前年度までの研究成果を国内外に発表することに取り組んだ。第1に、1990年代以降の日本経済データを用いて、金融市場の状態と日本銀行の金融政策との関係を明らかにした。とりわけ、日本の銀行および生命保険会社の横並びの貸出行動を検証し、横並びの大きさはマクロ経済環境に依存することを実証的に明らかにした。それによって、国内金融市場の効率性と金融政策の効果との関係を明らかにすることができた。第2に、諸外国の経済データを用いて、各国の金融市場の状態と中央銀行の金融政策との関係について比較検討した。その結果、金融市場の効率性と金融政策の効果との関係が一般に観察されることを明らかにした。

これらの研究と平行して、前年度までの研究成果を国内外の経済学会(日本経済学会、日本金融学会、ヨーロッパ経済学会、カナダ経済学会など)において発表した。また「適応的学習」(adaptive learning)と金融政策の有効性に関する研究は、一橋大学物価研究センターの広報誌において紹介された。これらの活動における議論を受けて、研究方法および使用したデータを再検討することができた。以上の研究成果は、ゆうちょ財団の学術誌および学内のワーキング・ペーパーとして公刊し、国際学術雑誌に投稿することができた。
皇国地誌を利用した明治維新神仏分離・廃仏毀釈の基礎的研究-東北地方の場合-

研究課題について調査の対象とした東北地方の3県について、関係諸機関の協力をうけて基礎史料である「皇国地誌」の確認作業をおこない、判明の分のコピーと研究課題に関係ある行政文書を収集した。1.岩手県次の機関で『厳手縣管轄地誌』の完本を所蔵している。(1)岩手県立図書館内務省へ提出した副本がある。このコピーを収集した。(2)盛岡市中央公民館南部家旧蔵。2.宮城県宮城県図書館に県の副本で11郡(1郡は付図のみ)所蔵する。県内の残存調査は十分でない。3.福島県県として完成したのは4郡のみである。福島県立図書館に県の副本である4郡を所蔵する。4郡のほか未完成の郡については、福島県立図書館・福島県歴史資料館や地方に出張してコピーを収集した。県内の研究者に関心が強い。3県の「皇国地誌」は、いずれも神仏分離が終了した時点での社寺の状況が記載され、貴重な史料である。しかし、「皇国地誌」の雛形で「古跡」の欄に廃寺跡の記載が求められているのに、3県共通して寺院の廃止・合併の記載がない。これは他地方の「皇国地誌」と異なる大きな点である。今後研究課題を深化するには、県市町村の社寺関係の行政文書を手掛かりとして進めるべきであろう。筆者は廃仏毀釈の一形態として神葬祭運動を重視している。福島県を事例とした研究発表は本研究課題の一成果である。研究課題に関して,今年度の研究対象とする岩手県につき,史料の調査・収集作業を中心に行なった。基礎的史料である皇国地誌は,岩手県の場合,県立図書館に『巖手縣管轄地誌』の書名で内務省へ提出の副本全131冊3759丁がある。また盛岡市中央公民館には南部家旧蔵の清書本の完本がある。両者は,郡名村名に読み仮名の有無の違いがあるものの同一文章である。明治12年から同18年にかけての編輯で,内務省の督促により急遽完成し提出したようである。編輯例則は,明治8年6月太政官達第97号に準拠し,さらに同年11月太政官達第196号の追補に従い戸口等の調を同9年1月1日現在とし,「郵便所」を「郵便局」に改めるなどしている。ただし「古跡」の項目は,管轄地誌の凡例に「古跡古墟各村ニ星残ス皆国主郡主其臣ヲ置キ或ハ土豪ノ居舘ナリ依テ舘ト称ス今其口碑ヲ信ス可キヲ村誌ニ載ス」,「其著レタルハ郡誌ニ載ス」とあるように,そこには中世・近世初期の土豪の舘趾の記載しかなく,同項目に廃寺趾の記載がある他県の皇国地誌と異なっている。そこで神仏分離後の廃寺状況をみるには,分離が鎮静した同9年現在の「社」「寺」の記載はあるので,これと幕末の地誌における社寺の記録や南部藩等の領内社寺の書上の史料等と照合する必要がある。幸い県立図書館・盛岡市中央公民館には南部藩による社寺の書上や,真宗本願寺派による明治初年の管内寺院由緒の書上や,郡による調査記録も断片的に残存しているので不十分ながら追求は可能である。また県域では,明治8年迄青森県に所属した二戸郡で廃仏毀釈が激しく展開したが,今年度の調査で二戸郡全域の状況を具に示す新史料を収集し得た。県行政文書等を中心にマイクロフィルムにそれらを収集したが,今後若干の史料を継続収集の上,合せて検討考察を加え,後日の発表に備えている。研究課題に関して,今年度の研究対象とする宮城県につき,関係史料の調査・収集作業を中心に行なった。

基礎的史料である皇国地誌は,宮城県の場合,宮城県図書館に『磐城国某郡地誌』,『陸前国某郡地誌』の標題で全26冊所蔵されている。磐城国については,刈田・亘理の二郡の地誌(付図共),陸前国については,柴田・名取・宮城(付録・仙台誌)・黒川・加美・玉造・牡鹿・本吉の八郡の地誌(付図共)と志田郡の付図(地誌欠)である。明治14年同18年の成稿で,内務省へ提出した際の副本と考えられる。他の諸郡については,県行政文書中の『記録係諸綴』(明治11年同18年)によると,前記の諸郡の外,志田・遠田・登米・桃生の四郡の地誌(付図共)は明治18年6月現在成稿・進達済であり,また伊具・栗原の二郡は草稿の段階にあり,本文は未訂正,付図は未完成であった。志田郡の付図は確認されているが,それ以外については所在が不明である。地誌の記載は,皇国地誌編輯例則(明治8年6月太政官達第97号)と追補(同年11月太政官達第196号)に準拠している。従って「社」「寺」の記載は,神仏分離後の明治9年の現況を示しているが,埼玉・長野・宮崎等の諸県と異なり,「古跡」の項目に廃寺の記載がみられない。岩手県の場合と同じである。そこで維新期の社寺の動態を考察するには明治期の行政文書や他の文書記録によらねばならない。場合によっては幕末の史料に溯って調査する必要があることはいう迄もない。現在確認される10郡の皇国地誌によれば,明治9年の神社総数は1118戸,寺院総数は626カ寺(うち曹洞宗307カ寺)で郡別でも神社数が寺院数を遥かに上回っているが,宮城郡のように神社数233戸,寺院数230カ寺でほぼ同数の郡もある。地域性に視点を据えた考察が必要とされるゆえんである。研究課題に関して,今年度県別の研究対象である福島県につき,関係史料の調査・収集作業を行なった。基礎的史料の皇国地誌は,福島県では,明治18年3月政府の皇国地誌編纂中止の指令によって四郡以外は完成をみなかった。福島県立図書館には政府へ提出の磐城信夫伊達宇多四部の副本と一部の稿本が架蔵されている。政府への提出状況を進達書類でみると,磐城郡36村誌35冊(明治12年4月),信夫郡1町69村誌70冊・同郡誌1冊(13年5月3日),伊達郡12村誌5冊(13年10月6日),伊達郡3村誌3冊(15年3月28日),伊達郡77村誌20冊・同郡誌1冊(16年11月21日),宇多郡8村誌4冊(15年3月28日)となっている。編輯御用係は大須賀次郎,中川英右,佐藤精明,川瀬教文である。現在の架蔵状況と違う点は磐城が43村誌10冊合本4冊,宇多が50村誌4冊・同村誌稿10村3冊である。編輯係は各村の書上げを基に成稿するが,成稿年月日をみると磐城の43村誌は明治10年3月3日から同11年12月10日迄かかっている。宇多の50村誌は同14年8月から17年4月22日迄,郡誌は18年3月16日である。未完成の郡については,稿本や材料となった村誌取調書が諸家文書・戸場役場文書・区有文書・学校・県歴史資料館・市町立図書館等に現存し,例えば,いわき市史資料集には磐前郡の,川前村誌には楢葉郡の,郡山市史資料編には安積郡のそれぞれ該当地域村の発見分が収録されている。残存分の調査・確認作業にはかなりの時間を必要とする。なお,神仏分離・廃仏毀釈の状況については,東北他県と同様,皇国地誌に廃寺堂庵の記載がなく,例えば,信夫郡では明治9年1月1日現在として寺院96宇,うち天台宗17宇,真言宗15宗,浄土宗6宇,臨済宗9宇,曹洞宗8宇,日蓮宗2宇,真宗8宇,時宗1宇,堂145宇,庵1宇と記されている。明治5年・明治11年の寺院・神社明細帳などを参照せねばならない。
呼吸筋シクソトロピーによる慢性閉塞性肺疾患の呼吸リハビリテーションの開発

慢性閉塞性肺疾患では肺弾性収縮力低下や気流制限により機能的残気量の増加,すなわち静的あるいは動的な肺過膨張をきたす.肺過膨張は呼吸困難感や運動耐性の低下などの原因となる.肺過膨張への対策は慢性閉塞性肺疾患の治療戦略上重要な課題であると考えられているが,その有効な手立ては限られている.本間らは健常者において低肺気量位での呼吸筋シクソトロピーコンディショニングがRib cageの呼気終末位を低下させることを報告した.本研究では呼吸筋シクソトロピーコンディショニングは,Rib cageの呼気終末位だけではなく,Chest wallや肺,食道内圧の呼気終末位をも同様に変化させることを明らかにした.さらに,これらの変化は一過性の現象ではなく,持続性があることも示された.また呼気終末位の低下作用は,Inspiratory capacityの増加作用としても示された,これらの知見をふまえると,呼吸筋シクソトロピーコンディショニングが慢性閉塞性肺疾患の肺過膨張を改善する1つの方法となる可能性がある.一部は既に開始しているが,今後は呼吸困難感や運動耐容能への効果,さらにリハビリテーションプログラムに組み込み,その長期効果の検討を行う.また日本では呼吸介助法や呼吸筋ストレッチ等の「胸を軟らかくする」という呼吸理学療法が広く行われ,肺過膨張を改善したとの報告もある.呼吸筋シクソトロピーの概念は,この機序に重要な生理学的バックグランドを与える可能性がある.慢性閉塞性肺疾患では肺弾性収縮力低下や気流制限により機能的残気量の増加,すなわち静的あるいは動的な肺過膨張をきたす.肺過膨張は呼吸困難感や運動耐性の低下などの原因となる.肺過膨張への対策は慢性閉塞性肺疾患の治療戦略上重要な課題であると考えられているが,その有効な手立ては限られている.本間らは健常者において低肺気量位での呼吸筋シクソトロピーコンディショニングが機能的残気量位を低下させることを報告した.そこで低肺気量位で行うシクソトロピーコンディショニングは慢性閉塞性肺疾患の肺過膨張改善に有用ではないかと考えた.本研究では安定期慢性閉塞性肺疾患患者10名における低肺気量位シクソトロピーコンディショニングのChestwallの呼気終末位に対する効果について検討した.シクソトロピーコンディショニングは3段階の肺気量位で3段階の吸気努力により行った.Chest wallの動きはRespiratory inductive plethysmographにより測定した.残気量位において最大吸気努力にてシクソトロピーコンディショニングを行うと,その直後の呼吸サイクルにおけるChest wallの呼気終末位の低下が顕著であった.Chest wallの呼気終末位の低下にはabdomenよりもrib cageの動きの貢献度が大きかった.慢性閉塞性肺疾患患者において呼吸筋シクソトロピーコンディショニングによりChest wallの呼気終末位が低下することが明らかとなった。今後はシクソトロピーコンディショニングの肺機能に対する効果だけではなく,呼吸困難感などのQOLに対する効果も検討する予定である.慢性閉塞性肺疾患では肺弾性収縮力低下や気流制限により機能的残気量の増加,すなわち静的あるいは動的な肺過膨張をきたす.肺過膨張は呼吸困難感や運動耐性の低下などの原因となる.肺過膨張への対策は慢性閉塞性肺疾患の治療戦略上重要な課題であると考えられているが,その有効な手立ては限られている.本間らは健常者において低肺気量位での呼吸筋シクソトロピーコンディショニングがRib cageの呼気終末位を低下させることを報告した.本研究では呼吸筋シクソトロピーコンディショニングは,Rib cageの呼気終末位だけではなく,Chest wallや肺,食道内圧の呼気終末位をも同様に変化させることを明らかにした.さらに,これらの変化は一過性の現象ではなく,持続性があることも示された.また呼気終末位の低下作用は,Inspiratory capacityの増加作用としても示された,これらの知見をふまえると,呼吸筋シクソトロピーコンディショニングが慢性閉塞性肺疾患の肺過膨張を改善する1つの方法となる可能性がある.一部は既に開始しているが,今後は呼吸困難感や運動耐容能への効果,さらにリハビリテーションプログラムに組み込み,その長期効果の検討を行う.また日本では呼吸介助法や呼吸筋ストレッチ等の「胸を軟らかくする」という呼吸理学療法が広く行われ,肺過膨張を改善したとの報告もある.呼吸筋シクソトロピーの概念は,この機序に重要な生理学的バックグランドを与える可能性がある.
脳ネットワーク解析を用いた慢性疼痛における下行性疼痛抑制系の検討

本検討の1年目の目標:慢性疼痛にて加療中の患者を対象として、脳自体に作用する薬剤使用群と下行性疼痛抑制系に作用する薬剤使用群に分けて、下行性疼痛抑制系のネットワークの差を比較する。拡散MRトラクトグラフィによるネットワーク解析手法で、慢性疼痛患者における下行性疼痛抑制系の機能低下の可視化を目標とする。検討対象を慢性疼痛症候群の一つである舌痛症(口腔内灼熱症候群)として、被験者を募集し、脳拡散MRIの撮像を開始した。コネクトーム解析に必要となるPCを購入し、申請者が所属する施設の技術社のサポートを受けながら、拡散MRテンソル解析、コネクトーム・グラフ理論解析に必要な環境、プログラムのインストールから設定を行い、以前のデータを用いてクオリティー・コントロールを行った。慢性疼痛患者と健常者のデータを収集し、解析を行っている。拡散MRトラクトグラフィでは、全脳を90箇所の関心領域(領野)に分けて、各領野間の結合(コネクティビティ)を測定している。取得されるコネクティビティ・データは縦横90領野(90x90=8100)の隣接行列として表される。グラフ理論解析を用いて、これらのデータを解析し、慢性疼痛患者と健常者での脳ネットワークの相違点を明らかにしていく。本検討では、ネットワーク解析の手法として人工知能技術(機械学習、ディープラーニング)の適応を試行している。技術的情報の収集と実際のプログラム・アルゴリズム開発を開始している。現在、データの収集・解析中である。被験者の募集、MRI撮像、解析を継続していく予定。治療効果に関しては、治療内容・経過観察の均一性について様々な問題点・課題が浮き上がってきており、これらに対する対処方法、あるいは研究計画の一部変更なども検討していく予定である。解析に使用するPCを当初の予定より低価格で導入できたため余剰となった。次年度の助成金と合わせて、サブ解析に使用する別途のPCの購入代金に充てる予定。
ブリッジ型ジョセフソン接合素子を用いた新しいデイジタル集積回路の研究

菅野は一方向化磁束量子論理回路の試作を中心として研究を行い、ナノメータパターン描画装置による直接描画で3層レジスト技術を用い、反応性イオンエッチングを併用することにより0.1μm以下の長さのブリッジ長を有する厚さ変化型のブリッジをNb膜を用いて作成することに成功したことを、電圧・電流特性及びマイクロ波照射時におけるシャピロステップの観測により確め、更に論理回路の試作も行った。原は素子の製作については昨年度に引き続き蒸着分子の入射角が特性に与える影響を中心に素子特性の制御性を研究した。その結果、やはり入射角を制御することが重要であることが明らかになった。また応用回路については、パーソナルコンピュータによる数値解析と比較しつつ多素子並列・DCSQUIDなどを製作した。多素子並列はインダクタンスを小さくする必要があることが解析から判明した。菅原は微粒子超伝導体薄膜を用いて作製したブリッジ接合である位相量子トンネル素子において、外部電束(電源から印加した電荷)の変化に対し、電子電圧が電束量子4e(eは電子電荷)を単位として周期変化することを確認した。この効果は、ジョセフソン素子特性が、外部磁界の変化に対して磁束量子【Φ_0】を単位として周期変化するのと双対な現象である。この巨視的量子効果を利用して、SQUIDに双対な三端子が実現できることを原理的に示した。山下はMgO上のエピタキシャル成長NbN薄膜を用いたnm-ブリッジを作成した。エッジ接合型及び準平面型nm-ブリッジの特性はIcRn積が従来より1桁向上することがわかり、再現性より作成する技術を確立した。結合SQUIDゲート及びメモリの動作を実験によって明らかにした。量子回転型と同様な特性を示すことが明らかになり、更にインダクタンスを極小にし得るため超高密度集積化が可能なことを明らかにした。
同次固有値を用いた同次システムの安定性判別法の開発

本研究では、ベクトル場が同次かつ勾配である勾配同次システムが漸近安定となるための必要十分条件は同次固有値がすべて負であることを明らかにした。また、複素同次システムを定義することに成功し、(1,0)および(1,1)という2つの同次化手法を提案した。さらに、得られた知見を用いて、同次制御Lyapunov関数を用いた同次制御系に対する同次安定化制御則と同次制御Lyapunov陰関数の設計法を開発し、異空間解釈に基づく制御法として最小射影法の開発に成功した。本研究の目的は同次固有値を用いて拡大付き同次システムの安定性判別法を確立することである。本年度は,同次かつ勾配である勾配同次システムが漸近安定となるための必要十分条件が,同次固有値がすべて負であることを明らかにし,国際会議で発表を行った.さらに,そこで得られた証明法を用いて,同次制御系に対して同次制御Lyapunov陰関数を用いた制御系の設計法を提案した.さらに,これらの結果と退化特異点におけるベクトル場のブローアップ理論の比較を行い,類似した手法ではあるが異なる点も多いことを確認した.線形システム理論においては,複素固有値を導出するためにシステムの複素化を暗黙的に行ってきた.しかし,これまで複素同次システムは定義されておらず,その性質もわかっていなかった.本年度は実同次システムにおいて重要な役割を果たすEulerの公式が成立するように複素同次システムの定義を行った.また,複素同次システムに対しても実同次システムと同様に同次固有値を定義し,同次固有値め実部が負であることは複素同次システムが漸近安定になるための必要条件であることを明ちかにした.複素同次システムこれまで,実同次システムの複素化が重要な問題であったが,本年度は(1,0)と(1,1)という二種類の複素化法を提案した.(1,1)型の複素化は実解析的な実同次システムを解析的な複素同次システムに変換する唯一の変換であることを明らかにした.しかし,実解析的な同次システムが漸近安定であっても,解析的な複素化システムが不安定になる場合が存在することも明らかにできた.実向次固有値を用いたシステム解析たおいてはEuler球面と呼ばれる多様体上の大域的ベクトル場構造が重要な役割を果たす.そこで,本年度は被覆空間上の制御系の構造どもとの多様体め制御系構造の比較を利用したシステムの解析法を提案し,制御系設計のために最小射影法と名付けた手法を提案した.本研究の目的は同次固有値を用いて拡大付き同次システムの安定性判別法を確立することである.複素同次固有値を取り扱うためにで,実同次システムの複素同次化が重要な問題である.前年度に提案した(1, 1)型の複素化では振動解が表現できなかった.そこで,本年度は(1, 0)型複素同次化手法を開発し,国際会議で発表を行った.実同次固有値を用いたシステム解析においてはEuler球面と呼ばれる多様体上の大域的ベクトル場構造が重要な役割を果たす.実同次固有値のみを考えることは,線形システムにおいては特異値を考えていることに他ならない.本年度は,線形システムにおける特異ベクトルがEuler球面上のベクトル場の特異点となることを利用した高速な得意ベクトル場の計算法である同時修正法を提案し,特異値計算法であるmdLVsと組み合わせて高精度かつ高速に得意値分解を行うアルゴリズムを開発し,非線形Receding Horizon制御に用いて有効性を確認することに成功した.このように異空間を用いてシステムを解析することにより様々な制御問題を簡単化できる可能性があることがわかった.そこで,本年度は全射エタール空間上の制御系の構造ともとの多様体の制御系構造の比較を利用したシステムの解析法を提案し,最小射影法と名付けた構造比較に基づく半凹制御Lyapunov関数を設計するための手法を提案した.さらに,最小射影法により設計した制御Lyapunov関数を用いた制御系設計法を提案し,移動ロボットを用いた実機実験により有効性を確認した.
イネ幼苗期の順化型低温耐性メカニズムの解明

熱帯起源の植物であるイネは、低温順化機構を持たないと考えられてきたが、イネが低温順化により高レベルの低温耐性(順化型低温耐性)を獲得することを確認し、その低温耐性に関与する低温順化応答の候補を複数明らかにしている。本研究は、これまで詳細に解析されていなかった熱帯起源のイネの順化型低温耐性に焦点を当て、ジャポニカイネとインディカイネの両品種間に存在する順化型低温耐性の違いをもたらす分子機構を明らかにするとともに、それらの順化型低温耐性の差異に関与する遺伝子領域を明らかにすることを目的とした。低温順化により誘導される応答を再現した3種の活性酸素消去系酵素遺伝子高発現組換えイネ、熱ショック蛋白質遺伝子高発現組換えイネ、ラフィノース高蓄積組換えイネは、原品種「おぼろづき」に対し、わずかではあるが高い幼苗期の低温耐性を示した。このことから、低温順化により誘導される低温耐性の主要因は他にある可能性が考えられた。コシヒカリ/Kasalathの染色体置換系統群及び戻し交雑自殖系統群を用いて、低温順化における品種間差に関与する遺伝子領域を探索した。その結果、順化型低温耐性の品種間差における3つの寄与率の高いQTLを見出し、詳細な解析をするための系統を作製した。順化型低温耐性能の優れる「コシヒカリ」と劣る「Kasalath」について、12°C5日の低温順化処理後の4°Cで低温ストレス処理を行った幼苗を経時的にサンプリングし、メタボローム解析及びトランスクリプトーム解析に供した。
教育の機会と効用に関する計量的研究－学歴と経済的不平等からみた戦後日本の教育社会

本研究の課題は、学歴の経済的な効用をコーホートごとの変化から捉えるとともに、教育機会の経済的な不平等を推計した父所得を用いて検討し、経済的側面からみた戦後日本の学歴社会の様態を明らかにすることである。まず(1)コーホートを基準に学歴の私的収益を求めると、高等教育の総収益は団塊世代を含むコーホートで最も高かった。(2)推計した父所得と中学校時代の成績とで構成したモデルで教育達成を分析した結果、この両変数は相補的に教育達成を規定し、その変化は高等教育進学段階での競合状態に対応していた。今年度は、以下の2点に関して研究を進めた。(1)教育機会の経済階層間格差(2)教育の経済的効用に関するコーホート比較2015年度以降に本格的に行う教育の経済的効用分析に着手した。「社会階層と社会移動」全国調査の各時点の調査データをプールして、コーホートごとに男性の所得関数を求めるためのデータ整備を行い、高等教育の所得に及ぼす効果のコーホート間比較の基礎分析を行った。2015年度は、以下の3点に関して研究を進めた。(1)教育の経済的効用に関するコーホート比較モデルの検討・・・教育の経済的効用に関して、コーホート比較を行うための分析方法を検討した。まず異なる時点の年収を、消費者物価指数で調整し、それをもとにコーホートごとに所得関数を求める。それを用いて学歴別生涯所得を推定し、学歴別の生涯所得の違いからその経済的効用を求める方法を用いることとした。(2)教育の経済的効用に関するコーホート比較分析・・・「社会階層と社会移動」(SSM)全国調査データのうち、各時点の男性データをプールして、それをもとに義務教育ならびに中等教育と比較した高等教育の所得に及ぼす効果の分析を上記の方法を用いて行った。その結果、1950年以前生まれのコーホートで、高等教育の効果が大きく、高度経済成長期における就業経験の有無が学歴の効果に違いを生んでいる可能性が示唆された。なお、その成果を、2015年8月フィラデルフィアで開催された国際社会学会(ISA/RC28)においてEconomic Return to Education in Japan: New Approach using Pooled Replicated Survey Dataと題して報告した。(3)分析データの整備・・・教育の経済的効用に関して、コーホート比較をより厳密に進めるためにデータアーカイブに寄託されたデータのこの分析への適用可能性について調査を行い、1987年から2010年の間に実施された23の全国調査データが同様の方法で分析可能であることが確認できた。SSM調査との調査間隔の違いなども考慮しつつ、追加データを選択し、上記の結果の妥当性を今後検討する。基本的な部分に関しては、2005年までの「社会階層と社会移動」全国調査データでカバーできているが、細部に関しては他のデータも参照しつつ進める必要がある。その点での改善は必要である。(1)教育の経済的効用に関するコーホート比較のためのデータ整備と教育の経済的効用に関するコーホート比較のモデル修正・・・昨年度、教育の経済的効用に関して、「社会階層と社会移動」全国調査の各時点の調査データをプールして、男性のコーホート別の所得関数を求め、それをもとに高等教育の所得に及ぼす効果を比較し、国際学会で報告した。今年度は、SSM調査以外のデータも加えてさらにその結果を頑健なものにすることを試みた。(2)教育機会の経済的不平等に関する趨勢分析・・・一昨年度の行った教育機会の経済的不平等に関する趨勢分析は、SSM調査のみを用いたものであったが、類似した標本抽出方法で実施されている日本版総合的社会調査(JGSS)を追加することで機会の不平等の趨勢をより確実なものとして把握することを試みた。加えて、その最新の公開データを追加することにより、分析可能なコーホートを拡張して検討を進めている。(3)賃金構造基本調査を用いた比較の試み・・・今回行っている分析は、自営業も含んだ全男性を用いた分析であり、雇用者のみを対象とした賃金構造基本調査のデータとは把握できる範囲が異なる。ただし毎年実施されているこの調査の結果を用いて、この間の変化を1年単位の趨勢を含めて把握することは重要であり、10年単位の把握では不明な点の把握を試みた。(1)並び(2)に関しては最終的な成果を報告できていないが、期間を延長して論文執筆を行い、2017年度には成果を公表する予定である。データの追加を行って再度修正モデルで作業を進めることを試みたが、時間の不足により最終的な成果をまとめるに至っていない。今年度は,以下の2点に関して,最終的な成果をまとめるための作業を進めた.(1)教育の経済的効用に関するコーホート比較モデルの修正・・・教育の経済的効用に関して,「社会階層と社会移動」全国調査の各時点の男性データをプールして,コーホート別の所得関数を求め、それをもとに高等教育の所得に及ぼす効果を比較している.本年度はこのモデルに関して,所得移動の専門家のアドバイスを受け,モデルの最終的な修正を行い,分析を行った.(2)教育機会の経済的不平等に関する趨勢分析・・・これまで行った教育機会の経済的不平等に関する趨勢分析は,SSM調査データのみを用いたものであったが,類似した方法で実施されている日本版総合的社会調査(JGSS)データを追加することで趨勢をより詳細に把握することにした.

この趨勢分析では日本での教育達成の中心的な位置を占める学校教育費用と学力に注目したモデルを用いている.まず中学校3年生時点の学業成績(自己評価)に関する質問を含んでいるJGSSが複数年度みられたので,SSM調査とJGSSを結合して10000サンプル以上を確保した.このデータを用いて,父所得と学業成績を用いた出生年コーホート(1年単位)ごとの教育達成の規定要因分析を1946年生まれ以降40年間にわたって行った。さらにこの規定要因の変動とマクロな変数との関連を用いて、教育機会の経済的な不平等が生じる社会的な条件を検討した.論文執筆は完了していないが,基本的な傾向は明らかになっており,今年度の学会報告を経て論文として発表する予定である.本研究の課題は、学歴の経済的な効用をコーホートごとの変化から捉えるとともに、教育機会の経済的な不平等を推計した父所得を用いて検討し、経済的側面からみた戦後日本の学歴社会の様態を明らかにすることである。まず(1)コーホートを基準に学歴の私的収益を求めると、高等教育の総収益は団塊世代を含むコーホートで最も高かった。(2)推計した父所得と中学校時代の成績とで構成したモデルで教育達成を分析した結果、この両変数は相補的に教育達成を規定し、その変化は高等教育進学段階での競合状態に対応していた。JGSSデータの加工等一部作業が進んでいないところもあるが、おおむね予定通り進んでいる。最終年度は、昨年度調査したデータアーカイブのデータならびに官庁統計データを参照して、昨年度学会で報告した結果の妥当性について検討しつつ、戦後における教育の経済的効用に関して結果をまとめる予定である。基本的には作業時間の問題であり、今後作業を効率的に進めることにより、今年度中に最終的な成果をまとめることが可能である。教育社会学今年度は、JGSSデータの加工等も行い、分析に厚みを持たせる方向で検討する。昨年度末に渡仏し、研究協力者から今回のモデルに関する助言を得る予定であったが、日程の関係から断念した。繰越が生じたのは主としてこれが原因となっている。フランスの研究者との研究打ち合わせを年度末に予定していたが、双方の予定が合わずに延期せざるを得なかったため。2014年度予定していたJGSSデータ整備を2015年度に先お送りしたため謝金の執行が少なかったことと、パソコンの購入を1年ずらしたため。早速、年度初めに渡仏し、この繰越部分の多くを執行する予定である。夏以降に、日程調整のうえ研究治あわせを実施する予定である。データ整備のための謝金とパソコンの購入のため使用する予定である。
マイクロアレーCGHによるゲノム病責任遺伝子の探索研究

研究代表者松本直通は、平成18年度平成20年度科学研究費補助金「基盤研究(B)」の補助のもと、「マイクロアレーCGHによるゲノム病責任遺伝子の探索研究」の課題(課題番号18390108)で、自身で開発したBAC2173個からなる2.1KBACマイクロアレーおよびBAC4234個からなる4.2KBACマイクロアレーを用いて、精神発達遅滞(MR)を伴う種々の先天奇形症候群を中心とするゲノム病候補疾患のゲノム解析を行いゲノム異常領域から疾病責任・感受性遺伝子を単離することを目的として行われた。さらに自然流産物のゲノムにおける微細構造異常解析を行い、これらヒト発生におけるゲノム異常の遺伝的寄与度を明らかにした。ゲノム病と考えられたAicardi症候群、Coffin-Siris症候群においては、病的ゲノム異常を同定するに至らなかったが、マイクロアレーで同定された家族性Angelman症候群の詳細な微細欠失解析を塩基レベルで行い、さらに先天性無鼻症、非定型ダウン等のアレーを用いたスクリーニングおよびゲノム異常解析を行いゲノム異常部位を同定することが可能であった。本研究のもう一つの重要な柱は新しいマイクロアレープラットフォーム4.2K BACアレーの確立であった。ゲノム微細構造異常を同定する精度を向上させるため、新たにBACを追加、FISHによる検証を行い、2.1Kアレーの2倍の高密度アレーを開発・確立した。この新しいアレーはヒト疾患ゲノム解析において極めて有力な解析のツールであることが示された。マイクロアレー比較ゲノムハイブリダイゼーション法(microarray comparative genomic hybridization : aCGH)の研究・開発を進め、全ゲノム解析用4.2Kアレーを完成させた。この4.2Kアレー用いたaCGH法による疾患ゲノム解析を行い病的なゲノム異常部位を同定すること、付随して生じるCNVを網羅的・体系的に解析しカタログ化すること、疾患に関連するゲノム異常領域から疾病責任・感受性遺伝子を単離する事を目的として研究を行った。解析予定である種々のメンデル遺伝性先天奇形症候群疾患は、順調に集積し複数の疾患で10-20例の集積が成された。これらの疾患を対象に4.2Kアレーによるゲノム解析が進行中である。確認された患者の染色体微細欠失・重複については速やかに、保有しているRPMI-11ヒトゲノムライブラリーを利用して詳細な欠失・重複の確認を行っている。欠失・重複が確認された部位から疾患形成に関与する候補遺伝子のリストを作成している。候補遺伝子については、ゲノム異常を認めなかった保有する患者・検体群でダイレクトシーケンシング法によって遺伝子異常の有無を確認する予定である。疾患ゲノム解析過程で同定された日本人のゲノムにおけるCNVのリストが蓄積され日本人でのCNVカタログの作製が可能となる。自身で開発したBAC2173個からなる2.1K BACマイクロアレーおよびBAC4234個からなる4.2K BACマイクロアレーを用いて、精神発達遅滞(MR)を伴う種々の先天奇形症候群を中心とするゲノム病候補疾患のゲノム解析を行いゲノム異常領域から疾病責任・感受性遺伝子を単離することを目的として行われた。本研究の重要な柱は新しいマイクロアレープラットフォーム4.2K BACアレーの確立であった。
スフィンゴ脂質の栄養素吸収に与える影響の解析

様々な食品素材由来のグルコシルセラミド、またはそれを構成する各スフィンゴイド塩基を精製し、小腸上皮モデルに各スフィンゴ脂質を添加後の各種栄養素の取り込みに関わるトランスポーターの遺伝子発現および細胞内の各スフィンゴ脂質量をLC-MS/MSで調べた。その結果、植物由来および真菌類由来のグルコシルセラミドとそれらを構成するスフィンゴイド塩基は、ミネラル類の取り込みに関わるトランスポーターの遺伝子発現を亢進することを見出した。また、銅のトランスポーターであるCRT1の二量体形成を促進すること、鉄のトランスポーターDMT-1の糖鎖修飾体が増加することがわかった。スフィンゴ脂質は、スフィンゴイド塩基を基本骨格に持つ脂質の一群であり、セラミドやスフィンゴミエリン、スフィンゴ糖脂質など多種多様の分子種が存在する。スフィンゴ脂質は一般的に、細胞膜の構成成分として各組織に普遍的に存在している。最近では機能性の食品成分としても注目されはじめ、経口摂取による抗腫瘍作用や免疫調節作用、皮膚機能改善作用など様々な生理機能を有することがわかってきた。これらのスフィンゴ脂質の機能性については、生体内の局所に注目した研究が大部分であるが、「栄養素成分としてのスフィンゴ脂質」といった観点からは評価されていない。そこで本研究では、栄養素の取り込みの変化が様々な疾患の発症に影響を与えうることに注目し、スフィンゴ脂質と様々な栄養素の吸収や動態との関わりを明らかにすることで、食餌性スフィンゴ脂質の新たな可能性を見出すことを目的とした。消化管内における様々な栄養素の取り込みに注目し、食餌性スフィンゴ脂質の小腸上皮細胞における栄養素の代謝やトランスポーターの遺伝子発現に与える影響について、小腸上皮様モデルであるCaco-2細胞を用いて検討した。その結果、i-FABP2(脂肪酸),Cat1(カルシウム),CorA(マグネシウム),MgtE(マグネシウム)、DMT1(鉄)のmRNA量を増加させ、NPC1L1(コレステロール),MCT1(モノカルボン酸),CTR1(銅)のmRNA量を減少させることがわかった。これらの結果から、スフィンゴ脂質は、不足しがちな栄養素の取り込みを促進する可能性が推察され、生体内における栄養素のバランスを改善するという新たな機能を有することが期待された。今後は、実際にその栄養素の取り込みが変化するのかなどについて検討していく。様々な素材からのスフィンゴイド脂質の単離、精製が当初の予定より遅れたため、当初の予定よりやや遅れが生じた。スフィンゴ脂質は、細胞膜の構成成分としてだけでなく、様々な生理機能を有することが知られている。スフィンゴ脂質の機能性については、生体内の局所に注目した研究が大部分であるが、栄養素成分としてのスフィンゴ脂質といった観点からはあまり評価されていない。様々な食品素材由来のグルコシルセラミドまたはそれを構成するスフィンゴイド塩基を単離、精製した。小腸上皮様に分化させたCaco-2細胞に各スフィンゴ脂質を添加し、24時間後の各種栄養素のトランスポーターのmRNA量をリアルタイムRT-PCRで、細胞内の各スフィンゴ脂質量をLC-MS/MSで調べた。このとき同時に、各グルコシルセラミド処理後の細胞のDNAマイクロアレイ解析を行った。その結果、植物由来および真菌類由来のグルコシルセラミドとスフィンゴイド塩基は、カルシウムやマグネシウムなどのミネラルの取り込みに関わるトランスポーターのmRNA量を増加させることがわかった。一方、細胞内における内因性のスフィンゴ脂質量には有意な変化が認められなかった。また、顕著な変化が認められたトランスポーターについて、タンパク質の発現量を調べた。その結果、銅イオンの取り込みに関わるトランスポーターであるCTR1の二量体化を促進すること、鉄イオンの細胞内への取り込みに関与するDMT-1の糖鎖修飾体が増加することで鉄イオンの吸収を促進することが明らかとなった。本研究によって、スフィンゴ脂質は、栄養バランスの改善効果や栄養素の取り込み亢進/抑制作用などの新たな機能性を有することが明らかとなった。様々な生物種由来のスフィンゴ脂質を用いて、それぞれの効果の比較を行い、候補として見出された栄養素のトランスポーターについて、実際にその成分の吸収にスフィンゴ脂質が影響を与えるかどうかについて、培養細胞および実験動物を用いて検討する。また、そのときのスフィンゴ脂質量や各代謝酵素の変動を調べ、栄養素の変化によって生じる病態にスフィンゴ脂質が関与するのかどうかを明らかにする。脂質生化学DNAマイクロアレイ解析の受託サービス費用として約50万円を見積もっていたが、受託解析に必要なデータベース作りなどに遅れが生じたため、年度内の発注、解析が困難になった。そのため、次年度に本解析を行うために次年度使用額が生じた。
酸塩基点集積型多元機能触媒を用いるバイオマス由来の新規炭素骨格構造の効率的合成

本研究では、高活性なメタロケイ酸塩ゼオライト触媒を開発し、これを触媒に用いたバイオマスに由来する六炭糖から四炭糖を選択的に合成する新規な化学反応ルートの構築を目指した。フッ素を添加したポスト合成法によって調製したHf含有*BEA型ゼオライトはフッ素を添加しなかったものと比べて著しく高い触媒活性を示した。この調製したHf含有*BEA型ゼオライトを用いて、フルクトースからエリトロースを生成することに成功した。平成28年度は、さまざまなヘテロ金属が導入しやすい大細孔ゼオライトの*BEA型にゼオライトの結晶構造を絞り、Baeyer-Villiger酸化に高活性・高選択性を示すヘテロ金属(中心金属)を選定した。ヘテロ金属としてTi, Zn, Zr, Sn, Hfを導入したゼオライト(M-Beta, Mはヘテロ金属の種類)をフッ化物法によって水熱合成した。これらを用いて2-adamantanoneのBaeyer-Villiger酸化を行ったところ、Sn-Betaが最も高い触媒活性を示し、Hf-Betaも触媒活性を示した。しかし、その他の金属を導入したゼオライトには触媒活性がまったく見られなかった。Sn-およびHf-Betaはいずれも対応するラクトンのみを生成物として与え、高い選択性を有していることがわかった。Sn-Beta, Hf-Betaに絞ってフッ化物法以外のポスト合成法の開発を試みた。脱AlしたBetaを原体に用いてさまざまな合成法を検討した結果、Sn-BetaではSnCl4と固相混練によって合成したときにSn原子導入量をSi/Sn = 40程度まで増加でき、Sn原子量にしたがって触媒活性が向上することを見出した。一方、Hf-Betaでは、HfCl4水溶液中で原体を加熱攪拌する方法がよいことがわかった。これらポスト法によって合成したサンプルはいずれもフッ化物法によって水熱合成したサンプルに比べて低活性であった。水蒸気吸着測定を行ったところ、ポスト合成法によって調製したサンプルは、水熱合成法によって合成したサンプルと比べて低相対圧において吸着量が多く、反応中にヘテロ金属に水分子が強く吸着し、反応を阻害していることが示唆された。これらの理由から、フッ化物法による合成が最適であると判断した。さまざまな調製法によってヘテロ金属含有ゼオライトを合成し、フッ化物法が最適であることを見出した。また、合成したゼオライトを用いてBaeyer-Villiger酸化を行い、SnおよびHfが高い触媒機能を発現することを見出した。水蒸気吸着測定を行った結果、調製法によって触媒活性が異なったことは、触媒表面の新疎水性の違いに基づく水による失活の度合いが異なり、疎水性であるほうが失活しにくいことを見出した。このように当初計画していた実施内容をすべて行い、翌年度の実施計画につながる知見を得たことから、おおむね順調であると判断した。平成29年度は、Baeyer-Villiger酸化に高活性・高選択性を示すヘテロ金属として前年度に選定したSnおよびHfを含むBetaゼオライトを触媒に用いて、過酸化水素を酸化剤に用いたフルクトース(C6糖)のBaeyer-Villiger酸化および生成したエステルの加水分解によるC4糖の合成を試みた。水溶媒中で、どちらの触媒を用いたときにもC4糖であるエリトロースが生成した。しかし、エリトロース収率はごくわずかで、特にSn-Betaを用いたときにはフルクトースの異性化が主に進行し、グルコースおよびマンノースが生成した。溶媒をメタノールなど有機溶媒に変更したが、C4糖の収率は向上しなかった。Sn-Betaをカリウムイオンによって交換し、元来有していたルイス酸点と合わせて、ルイス酸点と塩基点の両方を有したゼオライトを合成した。クロロホルムや二酸化炭素をプローブに用いた分析によってカリウムイオンの導入によって塩基点が生成したことを確認できた。このゼオライトを触媒に用いたとき、フルクトースの異性化を抑制する効果がみられたが、C4糖の収率向上はみられなかった。次に、Sn-Betaを用いて市販エリトロースの反応を行なったところビニルグリコール酸誘導体が高収率で生成した。これらの結果から、フルクトースの異性化を抑制し、Baeyer-Villiger酸化を選択的に進行させる高活性な触媒の開発がC4糖を合成するために必要であると判断し、フルクトースの異性化を促進する効果の小さいHf-Betaに集中し、高活性なHf-Betaの開発を目指した。脱アルミニウムしたBetaゼオライトを原体に用いたポスト合成法においてHfCl4水溶液を含浸する際にフッ化アンモニウムを添加すると触媒活性が大きく向上することを見出した。前年度、Ti, Zr, Sn, Hf原子を含有したBetaゼオライトの、2-adamantanoneのBaeyer-Villiger酸化におけるルイス酸触媒性能を評価したところ、Sn, Hf原子を含有するゼオライトが比較的高い触媒活性、ラクトン選択性を示した。

そこで今年度は、これらのゼオライトを用いて、FructoseのBaeyer-Villiger酸化および加水分解によるC4構造の合成を試みる。その際、酸化剤として過酸化水素、過安息香酸、アルキルヒドロペルオキシドなどの酸化剤を検討し、最適な酸化剤を選定する。Fructoseは有機溶媒には溶けづらいが、過酸化水素以外の酸化剤は有機溶媒に溶けやすいので、極性有機溶媒と水の混合溶媒の組み合わせ、組成についても合わせて検討する。ゼオライトの細孔内にアルカリ金属を導入して塩基点を構築する。シリカ骨格中で孤立したSnなどの金属原子のもつSi-O-Sn結合は一部が加水分解され、Si-OH基が形成されていることがわかっている。このSi-OH基をアルカリ金属イオンで交換し、近傍の酸素原子上に塩基性を付与する。アルカリ金属イオンの種類、導入量、導入方法を最適化する。調製したゼオライト触媒を用いてFructoseの分解反応を実施し、塩基性付与による触媒性能の変化を調べる。特に、Baeyer-Villiger酸化によって生成したエステルの加水分解を促進する効果が塩基点にあるかを中心に検討する。このようにして調製した、ルイス酸点と塩基点の両方を有したゼオライトを用いてFructoseから合成するC4構造の逐次的な変換によるモノマーの合成を目指す。C4構造として四炭糖、例えばErythroseを合成し、その脱水反応と分子内ヒドリド移行によるエステル基の構築を計画している。29年度が最終年度であるため、記入しない。触媒化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヘリコバクタ陽性胃MALTリンパ腫が産生する免疫グロブリン遺伝子のクローニング

ヘリコバクタ・ピロリ感染によって生じる胃MALTリンパ腫では腫瘍Bリンパ球(CD19,20陽性)は成熟形質細胞へと分化しうる。このためMALTリンパ腫では、単クローン性の免疫グロブリン(M蛋白)の産生を認めるが、これらの抗体が、どのような抗原を認識しているかは明かでない。そこで本研究ではヒト胃MALTリンパ腫が産生する免疫グロブリン遺伝子をクローニングし、その対応抗原を明らかにすることを目的とした。胃MALTリンパ腫組織(5例)のRNAから免疫グロブリンH鎖VH,L鎖Vk,VλをプライマーとしてcDNAを得、これをベクターに組み込んだ後E.Coliの表面に発現させた。そしてこれにH.pylori菌やMALToma組織の抽出物を反応させて、数個のクローンを得た。その後これらの抗体を抽出して、免疫染色を行ったところ、これらの抗体はH.pyloriのCagA,新しい膜蛋白質2種、さらに胃のDC(樹状細胞)、血管壁、胃上皮細胞(腺粘液細胞)と反応することが認められた。これらのクローンはそれぞれ1,2,5,2,3個得られた。したがってMALToma細胞は自己抗体を産生している例が多いことが明らかとなった。またこれらの抗体はすべて正常の免疫グロブリンであった。さらにH.pyloriと胃粘膜の間で、交叉反応を示すものはなかった。一方、これらの抗体をクローニングした症例は全例H.pyloriに対する除菌療法で治癒した。以上より胃MALTomaの腫瘍細胞はH.pyloriに対する抗体、あるいは自己抗体を産生していることが明らかとなった。現在MALToma細胞に対して抗原刺激となっていると考えられるH.pyoloriの膜蛋白質について解析中である。近年胃MALTリンパ腫の発症にはヘリコバクタ・ピロリ感染が関与している事実が明らかとなりつつある。そしてこのMALToma細胞はヘリコバクタ・ピロリや自己抗原に対する反応性のB細胞である可能性が指摘されている。そこで今回は胃MALToma細胞の産生する免疫グロブリンをクローニングし、それに対する抗原を明らかにすることを目的とした。ヘリコバクタ・ピロリ陽性の胃MALTリンパ腫組織(5症例)のRNAから、免疫グロブリンH鎖VHおよびL鎖Vk、VλをプライマーとしてcDNAを得た。これをpCANTA β5 Phagemidベクターに組みこみE・Coli表面にH鎖、L鎖を発現させた。これらにH・plylori菌やMALToma組織から抽出した蛋白質を反応させた。その結果ヘリコバクタ・ピロリに反応するクローンを5個、また組織抽出物に反応するクローニングを3個得ることができた。これらのクローンを現在解析中であるが地中海リンパ腫と異なり、本免疫グロブリン遺伝子に現在異常は見出されていない。また、その一つは、ヘリコバクタ・ピロリのCagA蛋白と反応することが明らかとなった。一方組織抽出物と反応する抗体の解析においては、その反応物は、胃組織に浸潤するリンパ球である可能性が高いことが分かった。したがって本免疫グロブリンはヘリコバクタ・ピロリに対する抗体である可能性が考えられる。
抗告訴訟の性質と機能の再検討

本研究の目的は、抗告訴訟の訴訟物(司法審査の対象)が客観的性質を有すること(民事訴訟では請求権の成否が訴訟物となるのに対し、抗告訴訟では処分の作為・不作為の客観的違法性こそが訴訟物であって請求権の成否ないし権利侵害性でないこと。)に着目し、取消訴訟のみならず義務付け訴訟・差止め訴訟を含む抗告訴訟がその本質的性質においては客観訴訟であり、権利保護のみならず行政処分に対する客観的コントロール機能もその本質的機能であることを、我が国の抗告訴訟観の変容に関する学説史研究並びにドイツにおける今日の行政裁判論の立法動向並びに学説に関する比較研究を通じて明らかにすることである。