hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝不全モデルに対するヒトES細胞製剤を用いた胎児治療戦略の創生

特に、アンモニア代謝能を持つ細胞製剤について、機能維持培養、保存系を確立する。本研究ではエンドポイントにおける有効性を鑑みた上で、原材料及び製造関連物質、製造工程、加工した細胞の特性解析、最終製品の形態・包装、製造方法の恒常性及び妥当性、製造方法の変更、製造施設・設備の概要、感染性物質の安全性評価、最終製品の品質管理法、試験方法のバリデーション、規格及び試験方法の妥当性、試験に用いた検体の分析結果、細胞・組織加工医薬品の非臨床安全性試験、細胞・組織加工医薬品等の効力又は性能を裏付ける試験、細胞・組織加工医薬品等の体内動態、臨床試験に関して詳細に検討し、細胞医療の安全性及び有効性に関するデータの蓄積と周辺基盤技術を構築する。本年度は特に、遺伝子導入あるいは三次元培養に伴う遺伝子発現変化を解析した。メッセンジャーRNAの発現解析に加え、発生・分化等の過程に多大な影響を及ぼすことが明らかとなりつつある二十数塩基のマイクロRNAの発現解析等を行うことで、ヒトES細胞の肝細胞分化・成熟化を促進する新規遺伝子群に関する検討を実施した。ヒトES細胞の肝細胞分化促進基盤技術の開発を行う。ヒトES細胞の肝細胞分化・成熟化の促進を検討する。また、得られた肝細胞を三次元培養することで更なる成熟化を試みる。他にも、ヒトiPS細胞の肝細胞分化・成熟化過程における網羅的遺伝子発現解析を行う。遺伝子導入あるいは三次元培養に伴う遺伝子発現変化を解析する。メッセンジャーRNAの発現解析に加え、発生・分化等の過程に多大な影響を及ぼすことが明らかとなりつつある二十数塩基のマイクロRNAの発現解析等を行うことで、ヒトES細胞の肝細胞分化・成熟化を促進する新規遺伝子群の同定を目指す。今年度に引き続き、ヒトES細胞から肝細胞への分化誘導を制御する基盤技術の開発を行う。
α-アミラーゼの生合成と分泌を指標とする高等植物細胞exocytosisの解析

イネ種子胚盤上皮細胞(epithelium)で生合成されたα-アミラーゼが細胞内をはこばれて細胞表層(plasma membrare,cell wall)を経、最終的に胚乳に分泌される過程は典型的なエキソサイトシス(exocytosis)現象である。しかもα-アミラーゼはAsn-N-結合型の糖蛋白質であるところからこの実験系は植物細胞exocytosisの機構解明の上から格好のモデル系ということができる。イネ種子のアミラーゼには、Endo-β-Hに対する感受性において明らかに性質を異にする2種類のIsozymeがあることが明らかになった。すなわちEndo-β-H耐性型のR-formと、感受性型のS-formがつくられ胚乳組織に分泌される。これ等2種類のα-アミラーゼは、細胞内【Ca^(2+)】レベルによって調節され、かつまた温度によって両者の分泌の割合が異なることも判明した。つまり高【Ca^(2+)】条件下では専らR-formのアミラーゼが分泌されるが、S-formα-アミラーゼは【Ca^(2+)】レベルに左右されない。したがって前者はregulated pathway、後者はnon-regulated pathwayまたはconstituted pathwayということが出来る。また胚盤組織を低温から高温にshiftするに応じて、生成、分泌されるα-アミラーゼはS-formからR-formへと変動する。これ等のことは、α-アミラーゼの生合成(ポリペプチド鎖の延長反応と糖鎖結合)と分泌とは別個の過程であることを強く示唆しており、種子の発芽の過程においても、たとえば【Ca^(2+)】と温度という環境要因がα-アミラーゼの分泌を微妙にコントロールしている可能性があり、この知見は応用生物学的立場からも興味深い内容をもっている。
Pseudomonas syringaeのエナレン生成酵素の結晶化

Pseudomonas syringaepv. phaseolicolaPK2株由来エチレン生成酵素(EFE)遺伝子を高発現ベクターpkk223-3に連結したプラスミドpKEFE1で形質転換した大腸菌、E. coli DH5αをLB培地を用いて培養し、菌体を超音波破砕後、親株由来EFEと同様の酵素精製法(ストレプトマイシン処理ならびにButyl Toyopearl 650M, DEAE-Sepharose CL-6B, Bio Gel HTP,Sephadex G-100の各種カラムクロマトグラフィーを使用する)で精製を試みたが、純品の酵素標品が得られなかった。そこで使用するカラムクロマトグラフィーを再検討した結果、ストレプトマイシン処理後、DEAE-Sepharose CL-6B,Bio Gel HTPカラムクロマトグラフィーの順番でカラムを使用することで精製が可能となった。培養液1リットルあたり約20mgのEFEを調製することが可能となったが、得られた精製酵素標品はSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動的には一本のバンドを示すものの、酵素溶液を20mg/ml酵素溶液にまで濃縮すると青色を呈していた。親株のEFEでは、10mg/ml酵素溶液まで濃縮しても無色であることから、この着色現象は大腸菌を用いての高発現に原因が考えられた。現在、この着色精製酵素標品と親株培養液18リットル分から調製した精製酵素標品を各濃度に調整し、25°Cと4°Cで、種々の沈殿剤、溶媒を使用して結晶化を試みているが、着色、無色の酵素標品にかかわらず硫酸アンモニウムなどの沈殿剤の添加により、酵素溶液がすぐに白濁してしまい、結晶化には至っていない。Pseudomonassyringaepv. phaseolicolaPK2株由来エチレン生成酵素(EFE)遺伝子を高発現ベクターpkk223-3に連結したプラスミドpKEFE1で形質転換した大腸菌、E. coli DH5αをLB培地を用いて培養し、菌体を超音波破砕後、親株由来EFEと同様の酵素精製法(ストレプトマイシン処理ならびにButyl Toyopearl 650M, DEAE-Sepharose CL-6B, Bio Gel HTP,Sephadex G-100の各種カラムクロマトグラフィーを使用する)で精製を試みたが、純品の酵素標品が得られなかった。
アンデス文明形成期の社会モデル再検討：神殿壁面装飾の分析を中心に

アンデス文明形成期(前3000年前50年頃)の後半における宗教的指導者層の台頭過程を探るため、ペルー北部アンカシュ県海岸地方ネペーニャ川下流域に位置するワカ・パルティーダ神殿遺跡の第三次発掘調査を実施した。神殿頂上で多彩色壁画を2面発見し、これまでの調査で発見済みの壁画群と併せて、描かれたモチーフや建築上の位置関係などを分析した。その結果、神殿外壁には三層の世界観とそこに介入する宗教的指導者が表現されており、壁画製作が指導者の社会的台頭と結びついていた可能性が見えてきた。また各種出土遺物の一部も分析し、建築の更新活動に伴う儀礼や、海産物の流通についての新知見も得られた。ペルー国アンカシュ県海岸地方で、8年ぶりの継続調査を実施した。具体的には、形成期中期(1200-800BC)から後期前半(800-450BC)にかけて栄えたことが判明しているワカ・パルティーダ神殿遺跡の頂上南部を発掘し、またその周辺遺跡を踏査・測量した。主な目的は、ワカ・パルティーダ遺跡で壁面装飾(壁画・レリーフ等)を掘り出すことであり、また他遺跡との比較分析等によって、遠近様々な地域間での宗教的指導者の紐帯のあり方や、それが各地の社会へもたらした変化に迫ることである。発掘の結果、今回は神殿最上段で2面の壁面装飾を掘り出すことに成功した。幅は58m、高さは現存部で1m弱だが、本来は3m近くに達していたと推測される。一つはワシなど猛禽類と思われる様式化された図像が、粘土をレリーフ状に盛り上げて表現されており、黒・白・赤・青の4色で彩られていた。もう一つは宙に浮いた人物の下半身で、足首から下が同時に怪物的な横顔にもなる図像であり、同じく4色で彩られていた。これまでに同遺跡で発見してきた複数の壁面装飾と組み合わせると、空・地上・地下(水面下)の三層に別れる世界が見えてきた。明瞭な形で形成期のコスモロジーが見いだせる稀有な事例である。一方で、断片的な形ではあるが、このような三層コスモロジーの類例は若干数の他神殿にもみられることが分かった。今後のワカ・パルティーダ継続発掘と各地での資料増加によって、形成期地域間関係への新しいアプローチ方法が開けるだろう。またワカ・パルティーダの事例では、空と地上の間にその仲介者と思しき特殊な人物像が挿入されていた。仮に当時の宗教的指導者だとするならば、今後この人物像の出現過程等を追い、他資料から得られる社会的・経済的変化の過程と見比べることで、形成期研究における重要課題の1つである権力の生成というテーマに取り組む好材料となる可能性もある。2014年8月にペルーへ渡航し9月まで滞在した。同国北部のアンカシュ州セチン博物館において、同州のワカ・パルティーダ神殿遺跡で2013年度に発掘した資料の一部を整理分析した。また同じく北部ラ・リベルタ州の州都に位置するトルヒーヨ大学内ARQUEOBIO研究所で動植物遺存体分析の打合せを行った。ワカ・パルティーダの神殿更新時に積まれた泥土層に人糞である可能性の高い資料が複数見つかり、これまでと異なるアプローチで古代アンデスにおける神殿更新と社会構造を再検討する契機となった。これらの研究成果の一部は、日本国内の学会およびイタリアとペルーでの国際会議にて発表した。また2013年度にワカ・パルティーダ遺跡の壁画から直接採取された顔料各色の予備的分析の結果について、分析を行った専門家と打合せを行った。2013年度の発掘調査とその後の研究成果の一部について、2015年に公刊予定である2本の論文(日本語とスペイン語)にまとめた。新聞記事や一般市民向け講演会という形での研究のアウトリーチ活動も実施した。最終年度であり、計画に沿う形でこれまでの調査・分析成果の総合に努めた。2013年度のワカ・パルティーダ遺跡発掘調査で掘り出した壁画は、同じ遺跡で2004年・2005年に代表者が発見した壁画群および神殿建築と組み合わさり、一つの世界観を表していたことが判明している。その後、建築等の分析によって、建築や壁画の度重なる更新を介して世界観が修正されていった可能性も示唆された。また、平行して動植物遺存体分析も行っていたため、これらの結果を踏まえて、7月の中米エル・サルバドルでの国際会議では神殿の更新に伴う様々な儀礼的活動に関する考察、12月に開催された日本国内の学会では食文化・生業・資源獲得エリアに関する考察をそれぞれ発表した。また1月の東京での公開フォーラムでは、同時代他遺跡の調査成果との比較によって、より包括的な視座を提供することを試みた。研究期間全体としても、概ね順調に成果をあげることができた。細部まで見渡すと、2013年度の発掘調査期間が予定より短縮されたことなどもあり、一部のデータ収集がうまく行かず、壁画製作技法に関する部分は研究が思うように進まなかった。その一方で、新たに発見した2面の壁画、建築と一体化した壁画群の解釈結果としての世界観、建築の更新と世界観の修正についての展望など、当初の予定を上回る成果もあがったと言える。

神殿頂上で多彩色壁画を2面発見し、これまでの調査で発見済みの壁画群と併せて、描かれたモチーフや建築上の位置関係などを分析した。その結果、神殿外壁には三層の世界観とそこに介入する宗教的指導者が表現されており、壁画製作が指導者の社会的台頭と結びついていた可能性が見えてきた。また各種出土遺物の一部も分析し、建築の更新活動に伴う儀礼や、海産物の流通についての新知見も得られた。申請時における研究計画の通り、前年度の調査で出土した各種遺物の分析、および文献調査に主として従事した。壁画の顔料分析についてはペルー在住のフランス人研究者との共同研究の形で分析を依頼し、暫定的な結果を得た。壁画製作のプロセス・技法については、壁画の更新(塗替え)に関する知見を得ており、学会発表の内容に加えている。壁画の図像学的解釈については、前年度に引き続き文献調査を進めている。さらに動植物遺存体の分析から、神殿をとりまく社会についての新知見が得られつつあり、分析を担当する専門家との情報意見交換および文献研究を進めている。アンデス考古学2013年度のペルーでの発掘調査、2014年度のペルー等での各種分析(現在も進行中)、そして日本国内で継続してきた文献調査の成果を総合する。その成果の一部を、2015年7月にエル・サルバドルで開催される第55回国際アメリカニスト会議等で発表し、またその後論文にまとめる。申請時における研究計画では、2013年度の主たる項目はワカ・パルティーダ遺跡の発掘調査を実施することであった。この点において代表者の計画は十分に実現された。また、フィールドワーク終了後、帰国までに出土遺物を整理し、一部資料は平成26年度に行なう各種分析のための搬送(ペルー国内各都市)まで終えている。本研究計画の要である壁面装飾(壁画・レリーフ等)に関しては、3種の分析を計画していた。図像分析は順調に進み、想定以上の成果も得られた(各種メディア報道参照)。製作技法の分析はやや遅れているので2014年度の課題とする。壁画顔料や下地の組成分析に関しては、発掘調査中に、この分析の専門家に現場に来てもらい、サンプルを直接採取してもらうことが叶った。2014年度中には分析結果の報告を受ける予定である。学会・研究会等国内旅費が当初の予定より少額となったため2013年度出土遺物の一部(自然遺物、壁画顔料サンプル等)は、2013年の発掘調査終了時に、分析を依頼する各種専門家の所属研究施設に搬入を済ませている。したがって2014年度はすみやかに分析を始めることができる。8月にペルーへ渡航し、各種調整を行なう。また代表者が出土遺物の一部(主に土器)に関して記録・分析する。これらの結果をとりまとめ、年内に学会・研究会等で発表する。学会・研究会等国内旅費に充てる。現地監督官庁による公式の調査許可証発行が遅れたことに伴い、発掘調査の期間が短縮された。残業などによって期間内に調査を終えることはできたが、レンタカー等の経費が若干浮く形になった。2014年度に予定している各種分析(外注)を充実させる。そのための謝金にあてる。
芳香環の崩壊反応を鍵とした天然関連化合物の合成

芳香族化合物は一般に芳香族安定化を有している。このため通常の芳香環上での反応は、いったん芳香族性を失う反応が起こった場合でも、芳香族性の回復を駆動力にした反応が進行し、形式的には置換反応の生成物を与える場合が多い。このような背景のもと、我々は蛍光色素の開発研究の最中に、芳香環がいとも簡単に崩壊する現象に結構な頻度で出くわした。この芳香環の崩壊を伴う異常反応の中身を理解できれば、崩壊反応を積極的に利用した効率的な化学変換法の開発が達成できると考えられる。今回、ナフタレン環の崩壊を伴う反応に焦点を置き、(1)ジベンゾキサントン化合物と有機金属試薬とのマイケル付加型の反応、(2)ビナフトール類からのスピロ骨格への転位反応とこの反応を利用した二種の天然物(ブレスピロールおよびラクナンソスピロン)の全合成研究を展開した。(1)の反応では異常マイケル反応が進行する条件や適用範囲を確定することができた。さらに計算化学の手法を用いてなぜその位置でマイケル型の反応が起こるのかについても、おおむね理解することができた。(2)については、ブレスピロールの全合成研究を中心に行った。その結果、フェナントレン環とナフタレン環を有する化合物からの転位反応では、想定していたナフタレン環が崩壊するのではなく、フェナントレン環が崩壊することが明らかになった。現在、この崩壊する環を逆にするところに重点を置き、研究を進めている。上記のように、研究は順調に進展しているが、研究期間中に核磁気共鳴装置の故障と新規購入が発生した。この間、他大学に測定に行くなどして対応したが、当初の想定よりはやや遅れてしまったのは、否めない。現在は新しいマシンが導入され遅れを挽回すべく研究を行っている。具体的な研究内容の進展について記す。(1)のジベンゾキサントン化合物と有機金属試薬とのマイケル付加型の反応では、ほぼ反応の詳細を解明することができ、論文作成中である。(2)については、崩壊する芳香環の制御を達成すべく、フェナントレン環を転位終了後に構築する手法で研究を行っている。核磁気共鳴装置も新調され、ストレスなく研究が進んでいる。(1)については、新たな基質でもこのユニークな反応が進行することを見出している。研究の発展形として、新たな基質を用いた反応の詳細を明らかにする。(2)については、現在取り組んでいる手法を推し進めて、ブレスピロールの全合成を達成したい。さらにもう一つの類似骨格であるラクナンソスピロンの全合成研究も取り組んでおり、こちらも全合成の達成を目指す。前述の通り、期間中に核磁気共鳴装置の故障と新調が発生したため、研究の進展がやや遅れた。それに伴い予定していた試薬の購入等が後ろ倒しになった。
相補的プログラミング環境の研究

相補的プログラミングは、次世代コンピュータのための高機能・高品質ソフトウエアを開発するための新しいプログラミング概念である。相補的プログラミングは、プログラムの間の相補性、プログラムと仕様の間の相補性、仕様の間の相補性を基にした意味論ベースの高信頼プログラミングの考え方で"A Step Towards Complementary Programming"(by T.Ito,New Generation Computing,vol.3,pp.3-13(1985))において提案されたものである。本研究は、この相補的プログラミング環境を次世代コンピュータにおいて実現するための諸機能・メカニズムについての基礎的研究である。本研究では、並列性と高度推論機能に力点を置いて次のような基礎研究を行ってきた。・意味論指向プログラミング概念の明確化・仕様とプログラムの相補的に基づくプログラムの検証・合成・改良・対話的推論システムと構成的論理・並列プロセスの検証・合成のための論理体系・次世代コンピュータの核言語としての並列Lispの設計・試作相補的プログラミングは、次世代コンピュータのための高機能・高品質ソフトウエアを開発するための新しいプログラミング概念である。・意味論指向プログラミング概念の明確化・仕様とプログラムの相補的に基づくプログラムの検証・合成・改良・対話的推論システムと構成的論理・並列プロセスの検証・合成のための論理体系・次世代コンピュータの核言語としての並列Lispの設計・試作相補的プログラミング環境を実現するために、次のような基礎的検討および予備的なシステム開発を行なった。(1)相補的プログラミングのための基礎的検討相補的プログラミング環境の実現には、様々な新しい機能が必要であるが、特に、ユニフィケーションとバックトラック自動消去の問題を中心として次のような検討を行なった。【◯!1】拡張ユニフィケーションユニフィケーションは、論理型言語だけでなく関数型言語やオブジェクト指向言語においても極めて重要な概念である。このユニフィケーションを拡張方式を提案し、その実現法を示した。【◯!2】バックトラックの自動消去PROLOG,SNOBOLに内蔵されている自動バックトラックは、利用者のプログラミング負担を軽減するなどの優れた性質を持つ一方、実行効率の低下を招く。無駄なバックトラックを実行時に自動的に消去する方式を提案し、その実現法を示した【◯!3】新しい論理言語の可能性の検討項書き換え系に基づく推論システムを試作し、その経験を基に、新しい論理型言語の可能性を示した。また、直観主義論理を相補的プログラミングの理論的基礎とすることを検討し;好ましい展開を得た。新しい論理モデルが見つかり、その理論的展開を検討している。(2)相補的プログラミングのためのシステム開発この研究の実験設備として設置したLISPマシンSYMBOLICS3670の上に日本語からのLISPプログラム合成システムを試作し、相補的プログラミング環境に日本語プログラミングを取り入れる目途をつけた。また、C言語向きの高機能エディタも試作した。相補的プログラミングに関する次のような基礎的研究および検討を行なった。(1)推論ソフトウエアに関する基礎的検討相補的プログラミング環境の実現には、各種の推論ソフトウエアの活用が不可欠である。演繹的推論と帰納的推論について調査検討を行ない、それらをプログラミング言語の機能として利用する方式について研究を行なった。また、バックトラックの自動消去法について前年度に引き続き検討を加え、理論的な性質を明らかにすると共に、この機能を組み込んだPrologを試作し、実験的評価も行なった。(2)対話型Lispプログラム検証システムの設計・試作Lispプログラムを対象として、相補的プログラミング環境を実現する事を考え、まず、第一階論理に基づくTyped Pure Lispの対話型検証システムを試作した。このシステムを拡張し、プログラムあるいは仕様のどちらかに誤りがある場合にプログラムエラーの検出と修正を可能とする方式について検討した。すなわち、プログラムと仕様の相補性の問題をLisp世界を対象として検討した。(3)並列プロセスのデッドロックからの回復法並列プロセスのデッドロックからの回復は、並列プロセス理論における最も困難な問題である。強制法に基づくデッドロックからの回復の理論の提唱し、その論理的枠組を構築しつゝある。相補的プログラミングに関する次のような基礎的研究を行なった.(1)対話型推論ソフトウェアに関する基礎的研究相補的プログラミング環境の実現に要求される推論ソフトウェアの方式について研究し,これを基にしてS式を対象とする純Lispプログラムの対話型プログラム検証システムを設計・試作した.このシステムは直接S式を扱えるようにしている事,および,強力な簡約化規則を実現しようとする点に特色がある.(2)並列プロセスのデッドロックからの回復に関する研究並列プロセスのデッドロックからの回復に関する形式的体系を与する始めての試みを行なった.このために●強制法●プロセスと資源記述のための特制論理を導入し,これを基にして,デッドロックからの回復問題が論理的推論によって扱えることを示した.(3)プログラミング環境に関する基礎的検討相補的プログラミング環境実現のために,Lisp言語のあり方,および非決定的プログラミングにおける実行時バックトラックの削減法とその評価について研究した.

(4)並列プログラミング言語についての基礎検討次世代コンピュータは並列コンピュータとそのための言語を基に開拓されると言われるが,この事を念頭に並列Lisp言語,CSPおよびOccamへの共有変数の導入,並列オブジェクト指向言語などについて検討した.相補的プログラミング環境は、次世代コンピュータのための高機能高品質ソフトウェアを開発するためのプログラミング環境の1つの提案である。プログラム、プログラムの仕様記述、プログラミング・パラダイムなどの間に存在する相補性を見い出すことによって、高品質ソフトウェアの開発環境の提供を目指すものである。本年度は、この研究の最終年度である事に鑑み、研究の取り纒めを行うと共に、次世代コンピュータにおける相補的プログラミング環境の実装を念頭において、核言語としての並列LISP言語の設計とその処理系の試作、処理の高速化に関する研究を行った。次世代コンピュータは、並列アシンの時代とも言われるが、(1)共有メモリ型並列アーキテクチャ(2)分散メモリ型並列アーキテクチャ(3)局所共有・大域分散メモリ型アーキテクチャが並列マシンのモデルとして考えられる。(1)の共有メモリ型アーキテクチャ向きの並列LISP言語PaiLisp、(2)の分散メモリ型アーキテクチャ向きのチャネル通信方式に基づくLispであるChannel-Lispの設計とそれらの処理系の試作を行った。また(1)と(2)を融合した(3)の方式のアーキテクチャも設計し、このアーキテクチャ向きの前列Lispとして、PaiLispがチャネルを介して通信し合う高並列Lisp言語の基本設計も行った。これら並列Lisp言語とそれらの並列マシン上での実現方式の確立により、LISPをベースとして研究されてきた相補的プログラミング環境の構成要素の次世代コンピュータ上での並列的実現の見通しが得られた。また、プログラム言語の意味、プログラムの検証・変換などを自然推論により統一的に記述する本研究の論理的枠組の研究を深めた。
薬物動態および病態解析に基づく経鼻投与型認知症薬物治療戦略の実証研究

本研究では、脳神経細胞の記憶学習機構を活性化させるペプチド薬物(インスリンおよびGLP-1受容体作動薬)を、血中を経由せず直接脳につながる鼻粘膜を介して送達する戦略を構築することにより、未だ確立されていない認知症に対する有効な薬物治療法を確立することを目的とする。本研究を通して、中枢疾患治療薬の開発を妨げる薬理学的および薬物動態学的課題を克服し、革新的な認知症治療薬の実現に貢献することを目指す。
現代日本におけるニューカマー移民の「新しい」移住過程に注目したパネル調査の構築

昨年度の調査実績は以下の通りである。第一に昨年度の調査結果を分析するとともに、同調査において確保した調査対象者633名を対象に追跡調査を行った。その結果、約43%に相当する274名から回答を得ることが出来た。第二に新規調査対象者(ウェーブ2)を対象とした調査を実施した。その際、調査方法を改善したことから、当初の予想を超える2,478名の回答者から回答を得ることが出来た。またこの内、日本語学校に在籍する者を対象に昨年の調査結果と合わせて分析を行い、教育達成を通じた移住過程としての日本語学校の位置づけに関する分析を行った。第三に、JASSOが実施する「私費外国人留学生生活実態調査」の結果を踏まえ、日本語学校以外の教育機関に在籍する留学生の移住過程に関する予備的分析を行い、こうした新たな対象者についても本調査の結果を用いて分析を行うことの妥当性を確認した。第四に「国勢調査」の個票データを用いた二次分析を行うことで、日本に住む外国人の移住過程における社会的統合の状況に関する分析を並行して行った。具体的には労働市場における地位達成、ジェンダー、階層的地位の世代間変動といった視点から分析を行い、論文やワーキングペーパーとして公表した。この他、本研究の成果の公表、及び本研究の問題意識を広く社会に問うことを目的として、2冊(編著、単著各1冊)の書籍として刊行するための作業を行った(書籍は2019年5,8月に刊行予定)。当初、初年度にプレ調査を計画していたものの、当初の予定を超えた回答者を得ることが出来たため、そのまま第1回本調査とすることができた。そのため、2年目(2018年度)には633名の対象者に継続調査を実施することができた。また2年次に行った新規ウェーブ調査においては、初年度の結果を踏まえ調査方法を工夫することで昨年の実績を大きく上回る2,478名の回答者から回答を得ることが出来た。更に得られたデータの信頼性、代表性について比較可能な他の調査結果をもとに検証を行ったところ、国籍や居住地などいくつかの重要な指標において、高い一致性を確認することができた。こうしたことから、当初の予定よりも早く本格的な分析に着手することが可能になるなど、当初の計画以上の進展が見られた。本年度は昨年度に実施した調査の対象者に対する継続調査を実施するとともに、新規の調査対象者に対する実査を行う。また、昨年度までの調査結果に基づき順次分析を行う。その際、「私費外国人留学生生活実態調査」(JASSO)、「国勢調査」、「就業構造基本調査」(以上総務省)、「外国人雇用対策に対する実態調査」(厚生労働省)などの既存の調査の個票データを二次利用することで、本調査結果に基づく分析結果の妥当性を検証する際のレファレンスとする。実施計画4-5月各種データの二次利用申請、昨年度までの調査結果の分析(12月)、6-7月今年度実査の企画、8-9月実査準備、10-12月実査、1-3月調査結果の分析昨年度は先行研究の再検討、及び国勢調査など既存の公的データの調査票情報を二次利用した先行分析を行うとともに、関係省庁、及び関連団体の協力を得て、プレ調査を行うことができた。公的データの二次分析による日本における移民の移住過程の分析においては、移民第二世代に属する子どもの高校在学率に着目した分析を行い、日本では移民第二世代の教育達成においては「分節化された同化理論」は妥当せず、全般的な教育達成の遅れが見られるという結果が得られた。また今後、外国人の労働市場への包摂を分析する上での先行分析として、日本の労働市場における正規/非正規の賃金格差について、労組の有無による差異の視点から分析を行った。プレ調査では厚生労働省、法務省、及び日本語学校の支援を行う団体の協力を得て全国100校の日本語学校に調査協力を依頼するとともに、留学生の就職支援を行うNPO法人のメーリングリストを使って調査票を配布した。その結果当初の予定を超える868名からの回答を得た。その結果、日本語学校に通う留学生の約30%が来日時点で大学卒業資格を有していること、また父親の学歴を聞くと全体の55%が短大以上の学歴を有していることが明らかになった。また主な生計維持の手段としてアルバイトを挙げたものは全体の約半数にとどまり、就労のための留学という一般的言説が必ずしも妥当しない可能性が示された。なお、調査結果については速報版としてデザインされたパンフレット(8p)を作成し、調査に協力してくださった関係団体や日本語学校へ速やかに送付できるようにするとともに、プロジェクトホームページ上での公開することで一般に向けた発信の準備も整えることができた。本調査は日本語学校を通じて、その生徒に調査への協力を依頼することから、日本語学校にいかに協力してもらえるかが重要となってくる。そのため、関係省庁や関係団体に本調査の趣旨を説明し、本調査への協力を得ることができたことが回答者数を増やす上で効果的であったと考えられる。また、回答に当たってもオンライン上の調査票に直接回答するようにすることで、回収やデータ入力の手間を省くとともに、情報漏洩などのプライバシー面でも信頼を得ることができたと考えられる。また公的データを二次利用した移住過程の分析においては、調査結果を解釈する上で重要な仮説の検証を行うことができた。これは今後、更に調査が進展するにつれてより重要になってくると思われる。

第一に昨年度の調査結果を分析するとともに、同調査において確保した調査対象者633名を対象に追跡調査を行った。その結果、約43%に相当する274名から回答を得ることが出来た。第二に新規調査対象者(ウェーブ2)を対象とした調査を実施した。その際、調査方法を改善したことから、当初の予想を超える2,478名の回答者から回答を得ることが出来た。またこの内、日本語学校に在籍する者を対象に昨年の調査結果と合わせて分析を行い、教育達成を通じた移住過程としての日本語学校の位置づけに関する分析を行った。第三に、JASSOが実施する「私費外国人留学生生活実態調査」の結果を踏まえ、日本語学校以外の教育機関に在籍する留学生の移住過程に関する予備的分析を行い、こうした新たな対象者についても本調査の結果を用いて分析を行うことの妥当性を確認した。第四に「国勢調査」の個票データを用いた二次分析を行うことで、日本に住む外国人の移住過程における社会的統合の状況に関する分析を並行して行った。具体的には労働市場における地位達成、ジェンダー、階層的地位の世代間変動といった視点から分析を行い、論文やワーキングペーパーとして公表した。この他、本研究の成果の公表、及び本研究の問題意識を広く社会に問うことを目的として、2冊(編著、単著各1冊)の書籍として刊行するための作業を行った(書籍は2019年5,8月に刊行予定)。当初、初年度にプレ調査を計画していたものの、当初の予定を超えた回答者を得ることが出来たため、そのまま第1回本調査とすることができた。そのため、2年目(2018年度)には633名の対象者に継続調査を実施することができた。また2年次に行った新規ウェーブ調査においては、初年度の結果を踏まえ調査方法を工夫することで昨年の実績を大きく上回る2,478名の回答者から回答を得ることが出来た。更に得られたデータの信頼性、代表性について比較可能な他の調査結果をもとに検証を行ったところ、国籍や居住地などいくつかの重要な指標において、高い一致性を確認することができた。こうしたことから、当初の予定よりも早く本格的な分析に着手することが可能になるなど、当初の計画以上の進展が見られた。第一に昨年度プレ調査の結果を分析するとともに、同調査において確保した調査対象者868名を対象に秋頃をメドに追跡調査を行う。第二に今年度の新規調査対象者(ウェーブ2)を対象とした調査を秋頃をメドに行う。第三に、JASSOが実施する「私費外国人留学生生活実態調査」の個票データを二次利用して、日本語学校以外の教育機関に在籍する留学生の移住過程に関する予備的分析を行い、これらの留学生を調査対象に加えることを検討する。第四に「国勢調査」、「就業構造基本調査」、「全国的な学力調査(全国学力・学習状況調査等)」、「人口動態統計」などの公的統計や、厚生労働省が実施した「外国人雇用対策に関する実態調査事業」など関連する調査の個票データを用いた二次分析を行うことで、日本に住む外国人の生活状況一般や、日本型人事制度に代表される日本の労働市場の構造的特性についての先行分析を並行して行い、本プロジェクトにおける調査結果の妥当性を検証する際のレファレンスとする。
野生ニホンザルの幼児虐待に関する行動学的研究

母ザルによる子ザルに対する不適切な行動(引きずる、押さえつける、踏みつけるなど)を「幼児虐待」と定義し、幼児虐待が野生ニホンザル集団で暮らす母ザルの中でも見られるのかどうかを、前年度に引き続き、勝山ニホンザル集団(岡山県)と淡路島ニホンザル集団(兵庫県)の2集団において調べた。さらに、これらの霊長類と比較するために、研究がほとんど行われていない野生動物のキリンの子育て行動についても、動物園おいて資料を収集した。勝山ニホンザル集団では、出産直後から母ザルの行動を、子ザルの生後16週を終えるまでを、継続的に追跡観察を行った。個体追跡観察とアドリブ法の併用で、6頭の母ザルの行動を観察したが、「幼児虐待」を繰り返し行う母ザルは確認できなかった。また、生後2ヶ月の孫に対して、げいいん不明の理由によって母が不在となった一週間にわたって、祖母が抱く、運ぶ、乳首を加えさせるなどの母性行動を示した。淡路島集団では、先天性四肢障害を負った子ザルが生まれてくるが、このような障害を負った子ザルへの養育行動も含めて、上述の幼児虐待の定義に該当する行動を示す母ザルを確認することはできなかった。動物園で飼育されているキリンの生後半年から1年半までの行動発達を記録したが、母からの否定的な行動は見られなかったが、授乳に関しては、完全に母によって制御されていた。サルを含む霊長類だけでなく、哺乳ということで共通する哺乳類全般にわたって、子育て行動、子どもの発達、そして、幼児虐待行動の資料収集の重要性が確認された。広い放飼場で飼育されているアカゲザルの母ザルの中に、出産直後から子ザルを引きずる、押さえつける、踏みつけるなどの行動を繰り返し行い、子ザルが傷を負うこと、場合によっては死亡する場合もあることがすでに報告されている。本研究では、母ザルによる子ザルに対するこのような不適切な行動を「幼児虐待」と定義し、幼児虐待が野生ニホンザル集団で暮らす母ザルの中でも見られるのかどうかを検討した。対象となった集団は、勝山ニホンザル集団(岡山県)と淡路島ニホンザル集団(兵庫県)の2集団であった。勝山集団では、出産直後から母ザルの行動を、子ザルの生後15週を終えるまでを、継続的に追跡観察を行った。個体追跡観察とアドリブ法の併用で、28頭の母ザルの行動を観察したが、「幼児虐待」を繰り返し行う母ザルは確認できなかった。子ザルを地面の上に両手で押し付ける、子ザルの上に尻を軽く乗せるなどの行動を母ザルが示すのを観察したが、数頭であり、同じ個体が同様の行動を繰り返しするのを確認することはできなかった。さらに、展示動物として飼養されている動物園の放飼場で暮らすニホンザルについても、情報収集したが、そのような行動を確認できなかった。これまでに公表された論文報告では、幼児虐待を行っているのは、ニホンザルに近縁のアカゲザルである。したがって、幼児虐待の様態についても種差が影響する可能性がある。しかし、単年度だけの行動観察では結論を出すのは早計であり、次年度以降の資料の蓄積が待たれる。勝山集団では、出産直後から母ザルの行動を、子ザルの生後16週を終えるまでを、継続的に追跡観察を行った。個体追跡観察とアドリブ法の併用で、11頭の母ザルの行動を観察したが、「幼児虐待」を繰り返し行う母ザルは確認できなかった。また、障害を負った子ザルの生後1年間の生存率は、健常個体の場合と大きくは異ならないことが確認できた。さらに、展示動物として飼養されている動物園の放飼場で暮らすニホンザルについても、情報収集したが、一部の動物園のサル山で暮らすマカカ属のサル類では、特定のメスが子育てをしないこと、つまり、ネグレクトが見られることが分かった。今年度は、「幼児虐待」行動の有無に関する資料収集を、サル類だけでなく、授乳する種、すなわち他の哺乳類にまで広めた。動物園で飼育されているキリンの生後初期から半年間までの行動発達を記録したが、母からの否定的な行動は見られなかった。サル類に限定することなく、哺乳類全般にわたっての子育て行動、幼児虐待行動の資料収集の重要性が確認された。

個体追跡観察とアドリブ法の併用で、6頭の母ザルの行動を観察したが、「幼児虐待」を繰り返し行う母ザルは確認できなかった。また、生後2ヶ月の孫に対して、げいいん不明の理由によって母が不在となった一週間にわたって、祖母が抱く、運ぶ、乳首を加えさせるなどの母性行動を示した。淡路島集団では、先天性四肢障害を負った子ザルが生まれてくるが、このような障害を負った子ザルへの養育行動も含めて、上述の幼児虐待の定義に該当する行動を示す母ザルを確認することはできなかった。動物園で飼育されているキリンの生後半年から1年半までの行動発達を記録したが、母からの否定的な行動は見られなかったが、授乳に関しては、完全に母によって制御されていた。サルを含む霊長類だけでなく、哺乳ということで共通する哺乳類全般にわたって、子育て行動、子どもの発達、そして、幼児虐待行動の資料収集の重要性が確認された。
熱流体/構造/材料が連成する熱疲労破損現象解明と工業的展開

熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労負荷と低サイクル熱疲労負荷とが重畳する際の高温構造物の強度を評価できる新試験装置を独自開発した上で、そこで起こり得る幾つかの特殊な破損現象を抽出し、現象に係る事故を防止する手法を力学的観点から探求した。研究にし際しては高温度勾配下に曝されるが故に上記現象の顕在化が想定される部材(超高温で稼働するガスタービン用動静翼用遮熱コーティング材)と部位(冷却孔周囲)に特に注目し、事故防止のための手法を既存のクリアテリアを含めて三次元マップとして提示した。1熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労と低サイクル熱疲労が重畳する広範囲な熱疲労破損現象を再現できるよう既存の独自試験装置を独自手法で発展させた。開発に当たっては、既に独自設計開発/設置している「ガスタービン燃焼再現装置」と「油圧サーボ疲労試験機」を組合わせ、それに多種燃料ミキサーとマスフローコントローラを新たに組込んで高温から低温にいたる広範囲な燃焼ガスの温度変動や変動周波数が安定的かつ種々に変化可能なように独自開発した。2熱流体シミュレーションによりガスタービン燃焼ガスからの熱計算を行い、燃焼ガス温度の変動幅と周波数の関数として超合金試験片中の温度勾配を見積る連成解析手法を開発した。31で開発した装置により熱源温度変動誘起超合金試験片中の温度分布を実測した上で、熱サイクルの温度条件と繰返し周波数、外負荷の大きさ、熱媒体流速を変数とした時に生ずる損傷を、特に基材の変形の観点から実験的に再現/整理した。低サイクル熱疲労負荷の温度/負荷の位相条件は同位相を対象とした。4熱源の温度変動周波数と変動幅を関数として、熱過渡応力と材料の粘弾塑性応答を計算できる構成式とソフトウエアーの開発に着手した。5熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労によって起こる損傷と、低サイクル熱疲労によって起こる損傷の相互作用を基材の変形の観点から測定し、その背景を探った。61の開発装置を用いて、(熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労負荷の周波数:f)を変数とし、その結果として生ずる(高サイクル熱疲労負荷レベル)と(低サイクル熱応力レベル)の典型的な組合せ条件を選定し、そこで起こりえる損傷事象について、力学的観点から高サイクル熱応力(熱源温度変動誘起熱応力)と低サイクル熱応力の重畳効果とfに依存した相互作用に注目した、三次元損傷マップを提示した。ガスタービン高温構造体が直面する熱流体/構造/材料が連成した熱疲労破損現象として、超合金基材が関連する現象に加え、極く最近では、遮熱コーティングに関連した現象も顕在化しつつある。その一つがエンジン運転中の吸気や燃料に含まれる微量元素由来のTBCの損傷である.これらは,主として土壌成分が燃焼した際に生ずる無機質燃焼生成物(CaO,MgO,Al2O3,SiO2)(CMASと呼ばれている)に起因した環境強度的熱疲労破損である。26年度では、先進ガスタービンに用いられる遮熱コーティングシステム(TBCs)をターゲットにし,独自に設計・開発してきた「ガスタービン燃焼再現下負荷装置」を拡張し,CMASの生成プロセスを実験室レベルで再現してその素過程の材料学的側面を明らかにするとともに,CMAS損傷がTBCsの高温強度に与える熱的・構造的・材料的影響を実験・解析の両面から個別に抽出した。それにより、(1)TBC試験片に選択CMASモデル材を物理的に付着させて高温曝露を施すことにより,トップコート内部へのCMASの浸入という物理的な現象に加えて,CMAS中へのトップコート成分の溶出とそれによるトップコートの形態変化という化学的な反応の再現が可能であること、(2)CMAS損傷の物理的第一次要因はCMASの溶融によるものであること,および,材料学的側面からみてCMAS損傷はCMAS材とトップコート材の反応が関与していること、(3)CMAS損傷は,トップコート内部へのCMASの浸入,CMAS中へのトップコートの溶出,さらにはトップコートの形態変化と相変態を引き起こす.また力学的には,トップコート自身のじん性の低下,さらには層間密着性の低下を引き起こし,最終的に相変態誘起の内部応力の助長と熱応力の重畳作用によって、トップコートをはく離を促進させることが明らかとなった。熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労負荷(HC-TMF)と低サイクル熱疲労負荷(LC-TMF)とが重畳する際の構造物の強度を評価できる新試験装置を独自開発した上で、そこで起こり得る幾つかの特殊な破損現象を抽出し、既存のクリアテリアを含めて事故防止のための三次元損傷マップとして表す手法を提示した。ここでは高温度勾配下に曝されるが故に上記現象の顕在化が想定される部材(超高温で稼働するガスタービン用動静翼用遮熱コーティング材)と部位(冷却孔周囲)に特に注目した。その結果、構造物内に顕著な温度勾配がある場合には、局所的な熱応力が破壊の挙動に重要な役割を果たし、その挙動には応力緩和、小規模/大規模クリープ条件の遷移が関与し、HC-TMF/LC-TMF相互作用に起因する破損モードが顕在化することを示した。遮熱コーティングについては、構成要素であるボンドコートの力学特性を実験的に評価した後に,温度/機械的ひずみ波形の位相を変数とした熱機械的疲労試験(LC-TMF)を行い,遮熱コーティング試験片が定常状態にある場合の破損の特徴づけを行った上で、有意な温度勾配が破損特性に対してどのような影響を与えるかについて力学的側面から検討し、そこで起こる破損事象を力学的損傷マップとして提示した。

さらに、遮熱コーティングに関連した燃料由来の無機質燃焼生成物(CMASと呼ばれている)に起因した環境強度的熱疲労破損も顕在化しつつあるごく最近の背景に鑑み、CMASが遮熱コーティングの高温強度に与える熱的・構造的・材料的影響を実験・解析の両面から個別に抽出した上で、HC-TMF/LC-TMF重畳下ではCMAS特有の材料強度学的な付加的破損(相変態、トップコート自身のじん性低下,層間密着性の低下など)が加速されることを実験的に明らかにした。熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労負荷と低サイクル熱疲労負荷とが重畳する際の高温構造物の強度を評価できる新試験装置を独自開発した上で、そこで起こり得る幾つかの特殊な破損現象を抽出し、現象に係る事故を防止する手法を力学的観点から探求した。研究にし際しては高温度勾配下に曝されるが故に上記現象の顕在化が想定される部材(超高温で稼働するガスタービン用動静翼用遮熱コーティング材)と部位(冷却孔周囲)に特に注目し、事故防止のための手法を既存のクリアテリアを含めて三次元マップとして提示した。概ね順調に進行している。特に独自に設計・開発してきた「ガスタービン燃焼再現下負荷装置」を拡張して,CMAS損傷を実験室レベルで再現して、それが実機において問題視されている損傷に近いものでることができたことは、特に意義が大きいものと思われる。また、損傷の材料学的素過程に関する知見が得られたことは、今後、その防止策を検討する意味において重要なステップになったと確信する。さらに、近年の我が国のエネルギー事情から石炭由来やバイオマス資源由来の合成ガスを燃料とした多種燃料対応型のガスタービンエンジンにおいても類似の損傷が生じることが強く懸念されるため,本申請で得られる知見は今後の新規エネルギー産業の基盤技術にも大きな波及効果を持つ.27年度が最終年度であるため、記入しない。高熱材料強度学当初の計画に基づいて、【小課題1】遮熱コーティング部材の中でも特に冷却孔付近の熱疲労破損発生の機構解明【小課題2】CMAS損傷素過程の詳細解明と解析トップコートのはく離・脱落におよぼすCMAS損傷の明確化と寿命予測法の検討【小課題3】熱/構造/材料問題の連成シミュレーションを介し、CMAS損傷を伴う熱疲労破損の損傷を最小化する規準や見える化技術の開発を行う。あわせて、得られた成果の公表を行う。I.熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労と低サイクル熱疲労が重畳する複雑環境下での熱疲労破損現象を広範囲に再現できるように独自試験装置を発展させること。II.熱源温度変動誘起高サイクル熱疲労と低サイクル熱疲労が重畳する条件下で特有に起こり得る損傷を、Ni超合金基材の非弾性変形の観点から力学量ベースのマップで提示すること。上記25年度の実施計画がおおむね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。1超合金試験片(遮熱コーティング試験片含む)中の温度分布を実測した上で、熱サイクルの温度条件と繰返し数、熱媒体流速、低サイクル熱疲労負荷の位相条件を変数とした時の損傷を、特に基材の破壊の進行の観点から調査/再現し、25年度に得られた変形の知見とあわせて現象を分類/整理する(注目事象はラチェット型疲労、ラチェット型クリープ疲労、疲労、平均応力変動型疲労、クリープ疲労など)。
ワーキングマザーの仕事と子育ての両立における保育所アクセシビリティの重要性

本研究では、待機児童の多い東京23区を対象に、保育所の「需給量」だけでなく、「空間」のミスマッチも示せる保育所アクセシビリティを計算し、分析した。その結果、2009年の東京23区には、保育所アクセシビリティが1未満の地区(保育所の超過需要地区)が非常に多いことがわかった。さらに、アンケート調査を行った結果、保育所アクセシビリティが仕事と子育ての両立において重要な役割を担っていることが明らかになった。本研究は,地理情報システム(GIS)と空間データを活用して,ワーキングマザーの仕事と子育ての両立における保育所アクセシビリティの重要性について分析することを目的としている.初年度である平成20年度では,まず,保育サービス,アクセシビリティ,女性の就労形態に関する既往研究のレビューと整理を行った,近年,保育需要が急増しており,保育所の質を確保した上での量的な拡充が喫緊の課題であること,保育所アクセシビリティは共働き世帯の保育所選択や居住地選択において重要な要因であること,保育所アクセシビリティは児童の年齢や地域により大きな差があること,保育所アクセシビリティは母親の就労行動に大きな影響を与える可能性が高いことなどが確認された.次に,保育所と関連する資料および空間データを調査した.データの収集・利用可能性と,特に都市部において待機児童が爆発的に増加していることを考慮し,対象地域を東京都とし,初期的分析は文京区を対象に行うことにした.東京都と文京区の保育所と空間データを収集し,分析用に加工した.その結果,ここ数年間で0, 1歳児といった低年齢児の保育需要が増大しており,保育所需給のミスマッチが母親の継続就労や就業に深刻な影響を及ぼしている可能性があることがわかった.保育所アクセシビリティの分析には,詳細な空間データを用いることが望ましい.詳細な空間データを用いた既往研究はいくつかあるが,それらは主に個人の活動日誌に基づく分析であり,供給量を考慮した分析はみられなかった.また,保育所アクセシビリティと母親の就労行動を実証的に分析した研究は海外に多いが,詳細な空間単位を用いた研究はみられなかった,そこでまず,町丁目や基本単位区レベルの細かい空間単位を利用して,保育所需給のミスマッチを定量的・空間的に把握できる保育所アクセシビリティを測定し,分析することにした.GISと空間データを活用して、保育所の需給量と空間の両ミスマッチを示せる保育所アクセシビリティを、国勢調査の基本単位区ごとに計算し、分析した。まず、待機児童の多い東京都文京区を対象に分析した結果、2009年の文京区内には、保育所アクセシビリティが1未満の地区(保育所の需要に対して供給が不足している地区)が多く存在していた。次に、対象地域を東京23区に拡大するため、東京23区内の保育所と人口のデータを収集した。(分析は、次年度に行う。)本研究の保育所アクセシビリティは、他の地域や時点でも計算でき、保育所を整備すべ者場所と量を示せる指標として、待機児童対策に有用であると期待する。さらに、東京23区在住の末子が未就学児の女性を対象に、2009年11月20日25日にインターネットを介してアンケート調査を実施し、仕事と子育ての両立および保育所アクセシビリティの状況と希望を調査した。その結果、保育所を利用したい人の中で、希望する保育所に入所できている人は半数以下であり、02歳では3分の1以下であった。待機児童の経験のある人の約3割が、待機児童の期間に「仕事を続けたかったが、やむを得ず辞めた」または「解雇された」と答えており、待機児童の経験ある人の約7割が、待機児童の期間に仕事と育児の両立が困難・不安定になったと答えていた。保育所を利用している人の保育所への片道通所時間は、約10分以内が76.6%、約20分以内が98.2%を占めており、保育所を利用したい人のほとんど(96.2%)が、保育所の自宅からの近接性を重視していた。希望する保育所、拡充して欲しい保育所としては「認可保育所」と答える人が圧倒的に多かった。以上の結果から、仕事と子育ての両立において保育所アクセシビリティは重要であり、良質で手ごろな保育所整備は仕事と育児の強力な両立支援になると考えられる。
昆虫の神経ペプチドホルモン:分子と組織応答

本研究は平成6年度から平成8年度に渡る3年間実施された。神経ペプチドホルモンの発現と分泌調節及びこれらの生理作用の視点から、昆虫の変態と休眠の分子機構を探るという初期の目的は果たしつつある。インスリン族ペプチドホルモンであるボンビキシンについては、その30遺伝子コピーの発現パターンとその発現調節全領域の塩基配列決定が終了し、発現調節解析の糸口を付ける一方、ボンビキシン受容体をクローニングし、チロシンキナーゼドメインをもつインスリン受容体ホモローグであることを示した。また、アトモルレベルでの定量法を確立し、その体内動態を明らかにした。前胸腺刺激ホルモンにあっては、その体内動態を超微量で精密に測定する方法を確立し、これまでのPTTH分泌動態とは異なる知見を得、変態の内分泌支配のこれまで支配的であった理解に一石を投じた。さらに、PTTH分泌がアセチルコリン作動性神経により支配されていること、これまでのPTTH分泌臨界期は必ずしもPTTH分泌とは関連がないことを示すと共に、その作用解明の端緒としてのPTTH受容体の解明も進みつつある。更に、蛹変態の初期内分泌調節系、特にJH動態の関連で複雑な系の調節を受けており、その関連分子の動態を明らかにした。胚休眠を支配する休眠ホルモンでは、胚期および幼虫期の発現動態が休眠卵と非休眠卵産生予定個体で異なること、その作用は卵巣のトレハラーゼ遺伝子の発現調節に関わることを示す一方、食道下神経節に3クラスターを形成して存在する休眠ホルモン関連ペプチド産生細胞の機能分化と分泌部位を詳細にした。また、昆虫の近縁な綱の甲殻類の神経ペプチドホルモンの解明によりその機能相関についての理解を深めた。本年度の研究は、神経ペプチドホルモンの単離と構造決定、神経ペプチドホルモンの分泌細胞の道程と分泌応答、神経ペプチドホルモンの超微量検出法を開発することであった。交付決定後間もない8月に箱根において全体会議を開き、現在の進行状況と今後の方針を決めた。この会議に引き続き日本における昆虫ホルモンと何らかの接点をもつ研究者とその院生を中心とした80余名に上る参加者数を得てセミナーを開き、現在の研究動向について議論した。物質レベルの研究成果は、1)カイコのボンビキシン遺伝子をプローブとして、エビガラスズメから新たにmRNAを同定、2)ボンビキシンの高次構造解析と受容体結合部位を推定、3)ボンビキシンによる形態系変化を示す細胞系を見出し、受容体精製に道を開いた、4)海産甲殻類から血糖上昇ホルモンを精製し構造決定した、5)変態過程の進行の最初を司ると考えられる成長抑制ペプチド(GBP)の体液中の消長を明らかにするとともに、その重要性について検証した、等である。神経ペプチドホルモンの発現と分泌調節に関しては、1)休眠ホルモンの遺伝子の同定とその特異性の発見、2)成長に伴う発現の変動の解明、3)休眠ホルモンの食道下神経節における産生細胞の同定と細胞軸索とトポロジー、4)脳-側心体-アラタ体の培養系の確立とこの系を用いたカルバコールによる脳からのPTTH分泌調節の解明、等があげられる。さらに、超微量分析法をボンビキシンとPTTHに関して確立するに至り、カイコ5令幼虫期にはPTTH分泌が毎日決まった時間帯に起こることを明らかとした。以上、本年度の研究計画はほぼ達成し、本年度の成果を基とした次年度と発展が十分に期待できるものといえる。本年度の研究計画遂行状況は、当初計画を順調にこなしつつあり、満足の行くものである。新規ペプチドホルモンの同定に関しては、休眠ホルモンの補助因子としてVAPが同定され、この遺伝子も同定された(山下)。