hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正逆光電子分光による芳香族炭化水素超伝導体の電子構造研究

ポタシウム(K)ドープピセンの電子状態を光電子分光により研究した。また、真空蒸着膜に対して電気抵抗測定およびすれすれ入射X線回折(GIXD)実験を行い、電気伝導性および結晶配向に対する知見を得た。HOPG上に作製したピセン真空蒸着膜の光電子分光実験から、Kドープ量に依存してフェルミ端の出現と消失を観測した。この結果は作製した真空蒸着膜の金属性を示唆する。電気抵抗測定からはKドープ量に依存した電気伝導率の特徴的な変化を見いだした。この結果はピセン真空蒸着膜へのKのドープを示す。また、GIXDからは基板によりピセン膜の配向が異なる可能性を示唆する結果を得た。本研究では、金属ドープ芳香族炭化水素超伝導体の超伝導機構解明を目指して、伝導性および超伝導性を支配する相互作用を実験的に明らかにする為に、金属ドープ芳香族炭化水素超伝導体とそれらの関連物質について、光電子分光および逆光電子分光により電子構造を実験的に明らかにすることを目的とする。今年度は、ポタシウム(K)ドープピセンの価電子帯電子構造のKドープ量依存性を明らかにするために、Kドープピセン薄膜の高分解能光電子分光測定を行い、K蒸着量に依存した価電子帯のエネルギーシフトを観測するとともにフェルミ準位近傍に二つの新しい構造が現れることを見いだした。価電子帯のエネルギーシフトはK原子からピセン分子への電荷移動を示している。一方、フェルミ準位近傍に現れた構造の一方はフェルミ端を有しており、測定したKドープピセンが金属的であることを示している。これらの結果は、バルクKドープピセン試料における超伝導性の観測と矛盾しない結果となっている。電気抵抗測定により伝導性を確認した試料について電子構造を観測するために、芳香族炭化水素の真空蒸着薄膜に対してその場で電気抵抗測定できる薄膜作製・評価装置を岡山大学において建設した。到達真空度:10^<-8>Pa、試料温度:9K以下を達成した。建設した装置を用いて、ピセン薄膜試料に対して室温で電気抵抗のK蒸着量依存性測定を行い、Kドープによりピセン薄膜試料の電気抵抗が変化することを見いだした。加えて、幾つかのK蒸着量の試料について電気抵抗の温度変化の測定を開始した。本課題では、金属ドープ芳香族炭化水素超伝導体の超伝導機構解明を目指して、伝導性および超伝導性を支配する相互作用を実験的に明らかにする為に、金属ドープ芳香族炭化水素超伝導体とそれらの関連物質について、光電子分光および逆光電子分光により電子構造を実験的に明らかにすることを目的として研究を行っている。本年度は、HOPG基板上に真空蒸着により成長させたポタシウム(K)ドープピセン膜にたいする光電子分光測定から観測された金属端について、その再現性等を調べる目的で幾つかの光電子分光実験を行った。膜試料の作成条件を同じくした実験からは、これまでの結果と同様に金属端の出現-消失が観測されることを確認した。真空蒸着膜自体の物性を調べるために、建設した薄膜作製・評価装置を用いて、ピセン薄膜試料に対して室温で電気抵抗のK蒸着量依存性測定を行った。Kドープによりピセン薄膜試料の電気抵抗が変化することを確認した。このことは、ピセン膜上に真空蒸着されたKがピセン膜に拡散することを示唆する。電気抵抗のK蒸着量依存性の結果において特徴的な変化を示すK蒸着量領域において電気抵抗の温度変化を測定した。その結果、低温領域で金属的な抵抗の温度変化を観測した。薄膜に対する実験から結晶構造および配向が用いる基板ごとに異なる可能性が高いことがわかって来た。Kドープピセン膜の結晶構造および配向の基板依存性を調べる第一歩として、SiO2、マイカ、HOPG上に成長させた純粋ピセン膜のすれすれ入射X線回折実験を行った。HOPG上の純粋ピセン膜においては、SiO2およびマイカでは観測されないプロフファイルが観測された。この結果は、HOPG上の純粋ピセン膜において、SiO2およびマイカ上の純粋ピセン膜とは異なる配向の部分が存在することを示唆する。本研究課題では、金属ドープ芳香族炭化水素超伝導体の超伝導機構解明を目指して、伝導性および超伝導性を支配する相互作用を実験的に明らかにするために、金属ドープ芳香族炭化水素超伝導体とその関連物質について、光電子分光および逆光電子分光により電子構造を実験的に明らかにすることを目的として研究を行ってきた。本年度は、昨年度に引き続き、薄膜作製・評価装置を用いて作製した真空蒸着膜の物性を研究した。電気抵抗測定が比較的容易に行えるマイカ基板を用いた。

その結果、室温蒸着においてKドープ量の増加に伴い電気伝導率が二山構造を持つことを見いだした。電気抵抗の温度変化の測定からは、低温において接触抵抗等の外因的な要因が結果に大きな影響を与えていることが示唆された。Kドープディベンゾペンタセンの研究から低温蒸着で金属相の生成が示唆されている研究結果を参考に、真空蒸着薄膜に30KにおいてKを真空蒸着し物性測定を行った。Kドープ量の増加に伴い電気伝導率が二山構造を持つことを見いだした。また、低温蒸着膜は5Kまで電気抵抗測定が可能なこと、電気抵抗はほとんど温度変化を示さないことを見いだした。26年度が最終年度であるため、記入しない。光電子固体物性26年度が最終年度であるため、記入しない。Kドープピセン薄膜の電子構造を高分解能光電子分光により明らかにすることに成功した。加えて、芳香族炭化水素の真空蒸着薄膜に対してその場で電気抵抗測定できる薄膜作製・評価装置の建設を当初の予定どおり終了し、既に薄膜作製および電気抵抗測定による評価にも着手することができた。これらの理由により、上記の評価とした。目標の一つとしている超伝導ギャップについては観測できていないものの、価電子帯全体の電子構造のKドープ量依存性、フェルミ準位近傍の電子構造およびそのKドープ量依存性について観測に成功している。一方、芳香族炭化水素の真空蒸着薄膜に対してその場で電気抵抗測定できる薄膜作製・評価装置により、薄膜の電気抵抗率の蒸着量依存性を観測することができた。電気抵抗の温度変化の測定から金属的な温度依存性を観測し、加えて低温において超伝導に特徴的な電圧-電流特性を見いだしている。薄膜試料による電子構造研究を強力に推進する。バルク試料についての電子構造研究は、超伝導体積分率の極めて高い試料の提供を受け次第おこなう。薄膜試料を用いた電子構造研究を、薄膜の物性評価も含め、推進する。装置建設において真空物品の一部に研究室のストック物品を用いたために生じた。真空物品購入のため用いる計画である。年度末の出張予算が、他機関からの支援により、当初予定額よりも低く抑えられたため。消耗品購入に充てる予定である。
日本の製造業における技術力と事業モデルに関する新たな展開

本研究は、中国をはじめとする低コストを活用した途上国企業の台頭と、M&Aを利用して地球規模での事業拡大を目指す欧米企業との狭間にあって、日本の製造企業がこれまで蓄積した技術力を活かしてモノづくりをベースにした事業成長を実現するための方策について探求したものである。平成17年度は、先行研究の文献サーベイを踏まえて、国内を中心に約30社の企業への聞き取り調査を実施し、技術力を活用した新たな事業への取り組みについての現状把握に努めた。その結果、技術力を活用した日本のモノづくりにとって、(1)情報通信技術(ICT)の活用、(2)職人の熟練技能に代表される人間のスキルの効果的な発揮、(3)自社のコア能力をベースにした他社との連携による事業モデルの構築の3つを、カギとなる要因として析出した。平成18年度は、上記の3つの要因の中から、(3)他社との連携を通じた新たな事業の構築に研究の焦点を絞り、とりわけ中小企業やベンチャー企業等の小さな組織が、自らの強みとする技術力を活用して、大企業を含む他組織との連携によって新たな事業を立ち上げる際のマネジメント課題について、約50社の事例分析を実施した。その結果、事業化を促進する要因として、(1)連携体の核となるコア企業が、事業を推進するための戦略を構築する上でリーダーシップを発揮する。(2)連携体のパートナーには、高いレベルの資源や能力を備えたメンバーを広域から集める。(3)連携を利用して、中小企業ゆえの知名度や信用力の不足をカバーする。(4)製品・サービスの開発とマーケティング活動を一体的に実施する。(5)提供する製品やサービスの卓越性のみでなく、視野を広げた事業構想を持つ、といった5つが不可欠となることを検出した。本年度は研究の初年度であるので、先ずは国内ならびに国外の関連する既存研究の成果に関する文献サーベイを行い、イノベーション・マネジメントを中心とする最近の文献資料の整理を、大学院生の助力を得て実施した。それと同時に、国内を中心に約30社の製造企業への訪問ヒアリング調査を行い、新たな事業への取り組みにさいして事業モデルをどのように構築し、そのモデルの中で技術力の蓄積と活用をどう位置づけているのかを調べた。ヒアリング調査は、規模の大きな企業のみでなく、中小企業やベンチャー企業も対象とした。その結果、以下の3点を今後の研究を進める上でキーとなる要因として識別することができた。1つは、情報通信技術(IT)の活用であり、外部から導入したIT技術を自らの独自技術として使いこなす企業が増えていること。2つには、技能後継者の不足という2007年問題に対して、IT技術を活用しながら後継人材の育成と技能継承への意欲的な取り組みが進んでおり、ITや機械設備による技術と人に体化された技能とを巧みに融合している企業は経営業績も好調であること。3つには、企業規模に関係なく各企業は自らが蓄積する技術を得意分野に絞り込み、他企業との連携によって事業モデルを構築する取り組みが増えている。とりわけ、中小企業にあっては、平成17年度からの新たな支援策として新連携施策が導入されたこともあって、大企業を含む他組織との連携により興味深い新たな事業モデルを構築する事例が数多く生まれつつあることが確認できた。本研究は製造業において、中国をはじめとする低コストを活用した途上国企業の台頭と、M&Aを利用して地球規模での事業拡大を目指す欧米企業との狭間にあって、日本企業がこれまで蓄積した技術力を活かしてモノづくりをベースにした事業成長を実現するための方策について探求することを目的としたものである。

初年度の平成17年度は、先行研究の文献サーベイを大学院生の協力を得て行うとともに、国内を中心に約30社の企業への聞き取り調査を実施し、技術力を活用した新たな事業への取り組みについての現状の理解に努めた。その結果、技術力を活用した日本のモノづくりにとって、(1)情報通信技術(ICT)の活用、(2)職人の熟練技能に代表される人間のスキルの効果的な発揮、(3)自社のコア能力をベースにした他社との連携による事業モデルの構築の3つを、カギとなる要因として析出した。平成18年度は、上記の3つの要因の中から、(3)他社との連携を通じた新たな事業の構築に研究の焦点を絞り、とりわけ中小企業やベンチャー企業等の小さな組織が、自らの強みとする技術力を活用して、大企業を含む他組織との連携によって新たな事業を立ち上げる際のマネジメント問題について、約50社の事例分析を行った。その結果、事業化を促進する要因として、(1)連携体の核となるコア企業が、事業を推進するための戦略を構築する上でリーダーシップを発揮する。(2)連携体の参加者には、高いレベルの資源や能力を備えたメンバーを広域から集める。(3)連携を利用して、中小企業ゆえの知名度や信用力の不足をカバーする、(4)製品の開発とマーケティング活動を一体的に実施する。(5)提供する製品やサービスの卓越性のみでなく、視野を広げた事業構想を持つ、といった5つが重要であることを検出した。
動画像特徴による形状予測に基づく変形物体の追跡手法の研究

本研究は、サッカーなどのチームスポーツの競技者のように対象自体が変形し、かつ、似たような特徴を持つ複数の対象が近隣に存在する中から、目的の対象を検出し追跡するための識別器の構成手法を確立することを目的とした。近接する類似の特徴量を持った対象と目的の対象を識別するため、目的となる対象の変形を予測し、予測された変形後の形状を手掛かりに対象の同定、追跡を行う。対象の輪郭線上の特徴点を追跡することで対象の形状を検出し、特徴点の移動速度、および、移動速度の微分(加速度)を求め、対象の形状変化を予測する。特徴点の移動速度だけでなく、加速度(二次の項)まで用いることで、より正確な形状変化予測が可能になった。1.変形物体の形状変化予測手法の研究追跡対象のエッジ画像を用い、特徴点周辺の部分エッジの形状を特徴量として、特徴点の移動速度と加速度を検出する。従来、特徴点の移動速度(オプティカル・フロー)によって、対象物体の変形を検出する手法は提案されていたが、変形を予測する手法とはなっていなかった。また、特徴点の移動速度の検出だけでは、腕や脚などの往復運動のような加速度を伴う運動での予測精度は期待できない。そこで、特徴点の位置を二次のテイラー展開による近似で予測することでエッジ画像に対する形状予測の精度が向上することは提案者によって示されている(ICSS2013採択、Science and Skiing VI採録)。二次のテイラー展開による形状予測精度向上への貢献に関して、定量的な評価を行った(patterns2015採択)。その結果、対象の画面上で加速度を伴って移動する際に、二次の近似が有効であることが示された。2.形状変化予測に基づいた追跡手法の研究エッジ特徴を用いた変形予測に基づく追跡手法を確立する。画像中に類似の対象が無く、単一の追跡対象のエッジ画像に対して変形予測を行い、予測形状に基づいて追跡を行う手法が本研究の提案者によって提案されている(ICPRAM2014採択)。形状予測手法を用いることで、追跡精度、追跡対象の形状の精度が向上することが示されており、部分隠れに対する対応は、一コマ分の隠れに対する復元が実現されている。さらに、複数コマでの隠れを検出する手法の検討を行い、形状予測精度と追跡精度に対する評価を行った。二次のテイラー展開による形状予測精度向上への貢献に関して、定量的な評価を行った( International Journal On Advances in Systems and Measurement採録)。形状予測手法を用いることで、追跡精度、追跡対象の形状の精度が向上することが示されており、部分隠れに対する対応、一コマ分の隠れに対する復元が実現されている。特徴点の追跡とそれに基づく形状予測(復元)については、その手法をほぼ確立できたと考える。また、形状予測精度に対する提案手法(二次のテイラー展開を用いた特徴点位置の推定)の効果が、対象の形状変化だけでなく、対象が加速度を伴って移動している場合ににも有効であることが示されており、研究の方向性が正しいことを示していると考えられる。また、隠れの検出に関しても、限定的な状況ではあるが、有効な手法の検討が進んでいる。一方、特徴点の集合である対象全体の追跡に関しては、対象の移動と変形を独立に評価する必要性が明らかになり、その対応手法を検討している。これは、研究の進展により、新たに見つかった課題である。1.変形物体の形状変化予測手法の研究追跡対象のエッジ画像を用いて、特徴点周辺の部分エッジの計上を特徴量として特徴点の移動速度と加速度を検出する手法は確立できた。特徴点の画面上での移動速度(オプティカル・フロー)だけでなく、フレームごとの移動速度の差分を加速度として検出し、二次のテイラー展開による近似を用いて、次のフレームでの特徴点の位置を推定する。これにより、形状の予測精度が向上することが示されており(ICSS2013採択2.形状変化予測に基づいた追跡手法の研究形状変化予測に基づく追跡手法を確立する。単一の追跡対象のエッジ画像に対して変形予測を行い、予測形状に基づいて追跡を行う手法は、本研究の提案者によって提案されており(ICPRAM2014採録)、追跡精度と形状予測精度が向上することは示されている。

しかし、昨年度まで検討されていた追跡対象の部分エッジの移動量の総和で対象の移動量を推定する手法では、微小な移動において、物体の変形と移動量の分離が難しかった。そこで、物体形状を表現する特徴量としてHLAC(高次自己相関特徴)の導入を検討し、実装を行っている。これにより、追跡精度、部分隠れに対する対応、隠れの復元に対して、より高い精度が期待できる。また、HLAC特徴の加算性を生かすことにより、複数物体追跡での性能向上が期待できる特徴点の追跡、物体形状の予測(復元)に関する手法は確立できている。また、二次のテイラー展開による形状予測手法が、物体形状だけでなく、物体が加速度を伴って移動している際の位置推定にも有効であることが示されている。一方、特徴点の集合である物体全体の追跡に関して、予測された形状をHLAC特徴に変換した後、次フレーム内で最も類似度の高い領域を検出する必要があるが、HLAC特徴の性質(特に加算性)を生かした類似度の計算手法を幾つか検討しているが、決定的なものが見つかっていない。1.変形物体の形状変化予測手法の研究追跡対象のエッジ画像を用いた特徴点の移動速度と加速度を検出する手法は確立し、二次元画像上での形状予測については十分な精度を得ることが出来た(ICSS2013採択、Science and Skiing VI採録)。しかし、追跡対象(人間)の動き、変形が三次元空間上で行われるため、二次元画像上での速度、加速度の推定だけでは、形状の予測精度に限界があることも示された。そこで、さらに推定精度を高めるため、追跡対象(人間など)の関節の動きなどを考慮して、より精度の高い形状推定を行う手法の検討を行った。また、三次元ポーズ推定ライブラリOpen Poseの適用可能性も検討した。2.形状変化予測に基づいた追跡手法の研究追跡対象のエッジ画像に対して変形予測を行い、予測形状の基づいて追跡を行う手法を確立した。特徴点の位置の二次微分(加速度)まで考慮することで追跡精度と形状予測精度がともに向上することも示された(International Journal on Advances in Systems and Measurement採録)。追跡対象の部分エッジの移動量の総和で追跡対象の移動量を推定する手法は、微小な移動において移動量と変形の分離が難しいためHLACによる物体形状の表現を導入した。HLAC特徴による対象全体の形状の類似性により移動量を推定し、部分エッジ画像の移動量によって形状変化の予測を行う事とした。移動量の予測精度を高めるために、HLAC特徴の加算性を生かした物体形状の類似性尺度の検討を続けている。本研究は、サッカーなどのチームスポーツの競技者のように対象自体が変形し、かつ、似たような特徴を持つ複数の対象が近隣に存在する中から、目的の対象を検出し追跡するための識別器の構成手法を確立することを目的とした。近接する類似の特徴量を持った対象と目的の対象を識別するため、目的となる対象の変形を予測し、予測された変形後の形状を手掛かりに対象の同定、追跡を行う。対象の輪郭線上の特徴点を追跡することで対象の形状を検出し、特徴点の移動速度、および、移動速度の微分(加速度)を求め、対象の形状変化を予測する。
骨格筋トレーニングに伴うアディポカイン分泌制御機構の解明

レジスタンストレーニングモデルマウスの脂肪組織における遺伝子発現を網羅的に解析することを目的とした。筋肥大モデルマウスとして骨格筋特異的-Aktl過剰発現(TG)マウスを使用した。8週齢の野生型(WT)マウス及びTGマウスにそれぞれコントロール食と高脂肪食を8週間与えた。その後doxycyclineを飲水投与しTGマウスの骨格筋でAkt1遺伝子を過剰発現し骨格筋肥大を誘導し、この時点で脂肪組織からmRNAを抽出しマイクロアレイによる解析を行った。高脂肪食によって亢進したレプチン、TNF-α、PAI-1の発現は骨格筋肥大マウスの脂肪組織では有意に抑制された。一方、アディポネクチンの発現は骨格筋肥大マウスの脂肪組織では有意に亢進していた。骨格筋肥大マウスの脂肪組織で発現が亢進していた遺伝子の中から分泌シグナルを有するものでかつ細胞膜貫通ドメインを持たないものを新規アディポカインの候補としてセレクションを行った。それらの候補遺伝子の中には、近年新規代謝調節因子として注目を集めているFGF-21も認められた。FGF-21は心筋細胞に作用してERK, Aktシグナルを活性化し、低酸素・再酸素化刺激やdoxycyclinによる細胞傷害を著明に抑制することがin vitroでの検討で明らかとなった。以上のデータからAktシグナルの活性化を介した骨格筋肥大は脂肪組織でのアディポカイン発現に影響を与えることが明らかとなった。今後、これら新規アディポカイン候補の脂肪組織特異的トランスジェニックマウス、ノックアウトマウスを作製し病態モデルにおける役割を検討する予定である。
ＡＥ試験による複合材料の構造健全性計画法の確立

「b値をFRP構造に適用する際の問題点」では,4種類のCFRP積層板とガラスクロスを有するGFRP板について引張試験を行い,発生源から異なる距離に設置した複数のセンサでAEを計測し,それぞれについて一般的なb値を算出している.そして,発生する損傷モードが単一でAEの周波数が狭帯域になる場合には,b値はAEの伝搬距離により変化しないが,様々な損傷モードが発生してAEの周波数が広帯域になるとb値は変化することを明らかにしている.その結果,FRP構造は一般に損傷度に応じて発生する損傷モードが変化することから,一般的なb値をFRP構造の損傷度評価に適用するのは難しいと結論づけている.「FRPの劣化がb値に与える影響」では,FRP構造をAE試験で長期連続監視する際に,AEの伝搬媒体となる材料の劣化が一般的なb値に及ぼす影響を検討している.GFRP試験片に紫外線を照射して劣化させ,引張試験を実施し,計測したAE信号から減衰係数を求めて紫外線照射時間との関係を求めた結果,紫外線照射によって減衰係数が変化し,これがb値に影響を及ぼすことを明らかにしている.「FRPの損傷度評価のための修正b値」では,FRP構造に適用可能な修正b値を提案している.修正b値は,複数のセンサで計測したAE信号から発生源におけるAEの振幅を推定し,それを用いて発生源におけるAEの振幅分布を推定して求めるもので,AEの伝搬距離や材料劣化の影響を受けない.提案した修正b値の適用性をGFRP試験片の引張試験で得たAE信号を用いて検証し,その有効性を実証している.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。自動車、航空機の部品として使用される複合材料(Fiber Reinforced Plastic、FRP)は、完成品の安全性を保証するために、高い信頼性が要求される。材料の連続監視に使用されるエミッション試験(Acoustic emission test:AT)は、固体の内部欠陥の生成/成長に伴うひずみエネルギーが放出されるときに発生する弾性波を使用する非破壊検査法の一つである。特にb値(b-value)を使用すると、小さな欠陥の発生と成長にも敏感に反応するために構造物のリアルタイムで感知に適している。それで、劣化しているFRP材料に連続的にATを測定し、b値を計算することを試みる。現在まで, AE法を用いて複合材料の健全性評価を試みている.具体的にはコンクリート構造物の健全性評価に利用されているb値というパラメータを複合材料に適用することを考えている.私は複合材料では様々種類の破壊が発生することからコンクリート構造と比較して発生するAEの帯域が広く,それによって,AEの減衰の周波数依存性を考慮に入れる必要があることを発見した(国際学会5件、論文作成中).現在,周波数依存性を考慮したb-valueを提案および証明している。これは2つ以上のAEセンサーで同一のAEを検出することにより、周波数依存性の影響を除去する方法だ。「b値をFRP構造に適用する際の問題点」では,4種類のCFRP積層板とガラスクロスを有するGFRP板について引張試験を行い,発生源から異なる距離に設置した複数のセンサでAEを計測し,それぞれについて一般的なb値を算出している.そして,発生する損傷モードが単一でAEの周波数が狭帯域になる場合には,b値はAEの伝搬距離により変化しないが,様々な損傷モードが発生してAEの周波数が広帯域になるとb値は変化することを明らかにしている.その結果,FRP構造は一般に損傷度に応じて発生する損傷モードが変化することから,一般的なb値をFRP構造の損傷度評価に適用するのは難しいと結論づけている.「FRPの劣化がb値に与える影響」では,FRP構造をAE試験で長期連続監視する際に,AEの伝搬媒体となる材料の劣化が一般的なb値に及ぼす影響を検討している.GFRP試験片に紫外線を照射して劣化させ,引張試験を実施し,計測したAE信号から減衰係数を求めて紫外線照射時間との関係を求めた結果,紫外線照射によって減衰係数が変化し,これがb値に影響を及ぼすことを明らかにしている.「FRPの損傷度評価のための修正b値」では,FRP構造に適用可能な修正b値を提案している.修正b値は,複数のセンサで計測したAE信号から発生源におけるAEの振幅を推定し,それを用いて発生源におけるAEの振幅分布を推定して求めるもので,AEの伝搬距離や材料劣化の影響を受けない.提案した修正b値の適用性をGFRP試験片の引張試験で得たAE信号を用いて検証し,その有効性を実証している.1年目の目標にしたシミュレーションとAE発生源の位置、分離を完了しました。追加的に、GFRP、CFRP試験片を使用してAE発生源の位置、分離をしました。上の結果を使用し、海外学術大会5ヵ所に参加しました。現在、b値、AE発生源の位置、分離アルゴリズムのシミュレーションを開発し、実験を準備中です。
蛋白性メタルプロテアーゼインヒビター,SMPIの構造・機能解析と応用

SMPIはStreptomycesが生産する、蛋白性メタルプロテアーゼインヒビターである。SMPIの構造解析結果に基づき、SMPIの阻害ループ内の塩基性アミノ酸、ジスルフィド結合、及び、Pro残基が阻害活性発現に及ぼす役割を精査した。SMPlの構造解析から、SMPIとサーモリシンの静電的相互作用が重要であることが示唆された(J.Mol.Biol.,282,435-446,1998)。そこで、P5位のR60,P4位のK61,P2'位のR66に関して、各種変異体を作成した(R60A,K61A,R66A,R60/K61A,60/61/66A,60/61/66E)。その結果、R66A,60/61/66A,60/61/66E変異体の阻害活性が極めて弱くなり、サーモリシンにより分解された。更にサーモリシンとSMPI複合体の形成をコンピュータシミユレーションした結果は、このことを指示していた。従って、阻害反応部位近傍の塩基性アミノ酸は安定な酵素-阻害剤複合体の維持に必要であると結論した。特にR66の変異が阻害活性を左右していたことから、S1'位の疎水ポケットとの疎水的相互作用に必須であると考えられる。Standard mechanismに従い、阻害反応部位近傍のジスルフィド結合とP68の変異体を作製したところ、いずれも阻害活性が極めて弱くなり、サーモリシンによって急速に分解された。これらの結果から、SMPIが阻害剤として機能するためには、ジスルフィド結合とP68も重要であることが明らかとなった(J.Biochem.,125,202-209,1999)。また、キラートキシン様蛋白がメタルプロテアーゼインヒビター活性を有するか、或いはその逆の事項に関しても精査したが、それらの活性は認められなかった(Biosci.Biotechnol.Biochem.,63,1037-1044,1999)。我々は、SMPIの阻害反応部位が、阻害ループ内に存在するC64-V65であることを既に明かにしている。本年度は、SMPIの構造解析結果に基づき、SMPIの阻害ループ内のアミノ酸の役割を調べた。この結果に基づいて、P5位のR60,P4位のK61,P2'位のR66に関して、各種変異体を作成した(R60A,K61A,R66A,R60/K61A,60/61/66A,60/61/66E)。その結果、R60,K61,R60/K61の変異体のみが阻害活性を失わず、酵素に対して安定であった。60/61/66A,60/61/66Eは、いずれも阻害活性が弱くなり、酵素により分解された。これらの結果より、阻害反応部位近傍の塩基性アミノ酸は安定な酵素ー阻害剤複合体の維持に役立っていることが示された。特にR66の単一変異体は阻害活性が弱くなり、酵素により急速に分解されたことからP2'位のR66が酵素のS1'位の疎水ポケットとの疎水的相互作用に必須である事が判明した。また、阻害反応部位近傍のジスルフィド結合とP68の変異体(C64/69S,P68T),を作製したところ、いずれも阻害活性が極めて弱くなり、酵素によって急速に分解された。これらの結果から、SMPIが阻害剤として機能するためには、ジスルフィド結合とP68が必須であることが明らかとなった(K.Hiraga et al.,J.Biochem.,125,202-209,1999)。

これらの結果から、SMPIが阻害剤として機能するためには、ジスルフィド結合とP68も重要であることが明らかとなった(J.Biochem.,125,202-209,1999)。また、キラートキシン様蛋白がメタルプロテアーゼインヒビター活性を有するか、或いはその逆の事項に関しても精査したが、それらの活性は認められなかった(Biosci.Biotechnol.Biochem.,63,1037-1044,1999)。
地域自治形成の観点からみた「地域改善対策事業」に関する比較社会学的研究

本研究では、地域改善対策事業下の3同和地区をとりあげ、1.地区の事業過程はどのような生活基盤整備をもたらしたか、そして、2.それがいかなる地域活動上の変容をもたらしたか否か、また、3.地域活動上重要な役割をはたす地域リーダーの階層的特徴、そして、4.地域リーダー層の活動実体と問題点、などを明らかにしようとした。その結果判明したのは以下のごとくである。1.3地区間に物的な居住環境基盤整備の基本的差異はみられない。しかし、事業の地元協力組織の構成とその活動経過については、各地区の個性の一定の反映がみられる。2.k地区にあって、環境整備事業の終息過程はいわばソフトな各種地域づくり活動の同時伸張過程でもあった。その活動は住民主導型といってよい。地域リーダー層は中堅男性/ブルーカラー労働者型であり、リーダー間に緊密なネットワークが組まれている。リーダー層の活動への満足度と地区の地域活動への自己評価は高い。3.o地区は、環境整備事業完了後、会館主導でありつつも地区内の30代の母親達が中心になっての広域児童館活動が芽をふきだしつつある。しかし、リーダー層はやや男子自営業主型の傾向にあり実質的な地域リーダーといわれる層は薄い。女子の若手層を軸に周辺地区との交流のなかで地区全体の地域活動を高めようとの方向性が見て取れる。4.ko地区は、環境整備事業の終了もちかい。地域活動はほとんど会館主導といってよい。リーダー層は、土着持ち家/ブルーカラー労働者型といえる。地域活動や役員活動への自己評価、そして将来の地域活動展望も決して高くはない。しかし、住民連帯の必要性認識が高い点に今後の課題が明確に意識されている。5.3地区のすべてにおいて、会館(旧隣保館)の地位と役割、そして将来をも含めた住民からの期待度は高い。
近世・近代行政組織における意思決定慣行と制度形成に関する研究

本年度は平成30年12月21日に第2回研究会を開催し、研究代表者・研究分担者の調査・研究計画の進捗状況と最終年度に向けた成果の取りまとめについて議論し、以後の研究方針の確定を図った。研究代表者ならびに研究分担者がそれぞれの分野に関する史料調査・収集・分析の精度を高めた。本年度における調査・分析結果は以下の通りである。近世に関しては、仙台藩における行政機構における意思形成と文書管理について検討を進め、近世後期の藩士による上書を収集・分析した。上書は、身分の上下を問わず可能な藩への政策提言であり、実際の政策決定にも大いに関与したものとして既に着目されている。この上書に関して、文書様式・内容などに関する総合的な分析を行い、上書が一般的な願書・訴状とは必ずしも一致しない、独特の様式を備えている可能性があることを確認できた。近世・近代移行期に関しては、前年度に引き続き、明治初年の中央・地方行政官庁の文書の網羅的収集とその分析を行った。また本年度は新たに、明治初年に長らく太政官政府の参議と大蔵省の卿(長官)をつとめた大隈重信についての分析を開始し、大隈が大蔵省などでの経験を踏まえ、「事務局」という組織を立ち上げ、特定案件の意思決定を独占し国政を主導しようとしていたことが明らかとなった。分析結果は明治維新史学会例会において報告を行い、また論文を準備中である。近代に関しては、前年度からの東北大学、東京大学、京都大学における文部省往復の所蔵調査を継続するとともに、新たに帝国大学として四番目に創設された、九州大学における未公開歴史公文書の調査を行った。その結果から、各帝国大学の往復文書の書式や残存状況は創設年度と相関関係があることが判明した。さらに、文部省と大学間のみならず、任免や進退録といった帝国大学間における人事異動と公文書の書式比較も射程に含め、研究を進展させる視角が確認された。本年度は新史料の発掘や分析が大幅に進展し、それぞれの分野で今後の展開が十分に望める様相が確認できており、順調に研究を進めていると判断できる。本年度の実績等をふまえて本格的な史料調査をすすめつつ、その分析・総括に当たる予定である。本年度は平成29年7月27日に第1回研究会を開催し、初年度における研究代表者・研究分担者の調査・研究計画の検討と問題関心の共有を行うことにより、以後の研究方針の確定を図った。その上で研究代表者ならびに研究分担者がそれぞれの分野に関して史料調査・収集・分析を進めた。近世に関しては、研究計画を一部見直し、主な研究対象を仙台藩に限定し、その実態分析を本研究における主要課題として設定した。その上で、仙台藩における行政機構における意思形成と文書管理について検討を進めた。仙台市博物館所蔵伊達家文書の予備的な史料調査を行い、藩政文書の収蔵状況の確認とその傾向の把握を行った。近世・近代移行期に関しては、明治初年の中央・地方行政官庁の文書(特に大蔵省文書)の網羅的収集とその分析結果に基づき検討を行い、稟議書の形式の成立には勘定奉行ー大蔵省以外の系譜が存在すること、大蔵省が意思決定慣行の定着に大きな役割を果たしたとの見通しを示した。後者の見通しは、研究分担者である小幡が自身の著書『井上馨と明治国家建設』(吉川弘文館、2018年)において、大蔵省の意思決定慣行が太政官制潤飾・地方官会同・内務省建省を契機として太政官・府県・内務省に伝播したことを実証的に解明している。近代に関しては、東北大学、東京大学、京都大学における文部省往復をはじめとする往復文書の大学アーカイブズにおける所蔵状況について調査した。その結果から、各帝国大学間でも往復文書の書式や残存状況に違いがあることが判明した。さらに、文部省と大学間のみならず、帝国大学間における公文書の書式比較も射程に含め、研究を進展させる視角が確認された。本年度、研究分担者である加藤が研究の主要史料収蔵先である東北大学史料館に異動したことにより、研究を進める上での史料へのアクセスに関わる基礎的条件が大幅に好転した。このことも含めて、全体としては当初の研究計画に基づいて順調に研究を進めている。ただし、近世に関しては、主要な研究対象の変更に伴い基礎的な史料収集に費やす必要が生じ、新たな史料調査に当たる時間的余裕が不足したことから、現状では研究代表者個人および勤務先所有の機材・図書を利用することとなり、結果として次年度使用額が生じることとなった。

また本年度は新たに、明治初年に長らく太政官政府の参議と大蔵省の卿(長官)をつとめた大隈重信についての分析を開始し、大隈が大蔵省などでの経験を踏まえ、「事務局」という組織を立ち上げ、特定案件の意思決定を独占し国政を主導しようとしていたことが明らかとなった。分析結果は明治維新史学会例会において報告を行い、また論文を準備中である。近代に関しては、前年度からの東北大学、東京大学、京都大学における文部省往復の所蔵調査を継続するとともに、新たに帝国大学として四番目に創設された、九州大学における未公開歴史公文書の調査を行った。その結果から、各帝国大学の往復文書の書式や残存状況は創設年度と相関関係があることが判明した。さらに、文部省と大学間のみならず、任免や進退録といった帝国大学間における人事異動と公文書の書式比較も射程に含め、研究を進展させる視角が確認された。本年度は新史料の発掘や分析が大幅に進展し、それぞれの分野で今後の展開が十分に望める様相が確認できており、順調に研究を進めていると判断できる。次年度以降は、本年度の実績等をふまえて一部修正を加えた研究計画に基づき、本格的な史料調査を開始する予定である。本年度の実績等をふまえて本格的な史料調査をすすめつつ、その分析・総括に当たる予定である。研究分担者の人事異動により史料調査・打ち合わせのための旅費が圧縮されたこと、シンポジウム参加費用が招待講演となったことなど、旅費が全体的に抑制された。加えて研究計画の一部変更に伴い、手持ちの図書等による検討が中心となったことなどから、史料調査時期ならびに調査機材等の購入時期にずれが生じた。次年度には本格的な史料調査等を開始することから、次年度研究費は次年度使用額をも活用しつつ、史料調査の旅費や機材購入等に充当する予定である。研究分担者の人事異動により史料調査・打ち合わせのための旅費が圧縮されたこと、史料調査の対象が近隣となったこと、シンポジウム参加費用が招待講演となったことなどから、本年度も旅費が全体的に抑制された。加えて研究計画の一部変更に伴い、史料調査時期ならびに調査機材等の購入時期にずれが生じた。次年度成果取りまとめのための綿密な史料調査、及び最終的な成果公開につながる公開セミナーや研究会を開催することから、次年度研究費は次年度使用額をも活用しつつ、史料調査の旅費や機材購入等に充当する予定である。
21世紀における理科教師像のパラダイム転換に関する理論的・実証的研究

本研究は、21世紀に求められる理科教師像とは何かを明らかにするために、理論的かつ実証的研究を行った。理論的研究としては、まず、わが国及びイギリスの理科教員養成の歴史的実態と求められていた資質について明らかにした。また、理科教師の実践的力量形成の場としての教育実習の内実についても比較教育史的に明らかにした。さらに、イギリスの理科教員養成の実態とそこで目指されている理科教師像とは何かを明らかにするとともに、教育実習におけるメンターリングについても検討した。その結果、わが国の中等理科教師には、教科専門的教養、教職的教養、人格的素養が求められていたのに対し、イギリスの中等理科教師には、主として教科専門的教養と人格的素養が求められていた、ことを明らかにした。また、イギリスでは、近年、生涯にわたる教師の専門的成長の観点から反省的実践家モデルの教師が目指されており、理科教員養成課程における国家基準も明示されていること、さらには同じ観点から教育実習ではメンターによるメンターリングが効果的に機能していることを明らかにした。実証編では、全国国立大学附属学校理科担当教官に教育実習及び教職観についての意識調査(量的・質的調査)と教育実習生の教育実習に対する意識調査を行った。その結果、教育実習は完成教育の場としてではなく、生涯にわたる教師の専門的成長の導入の場である、と附属学校指導教官も教育実習生も捉えていることが明らかとなった。ただ、それはイギリスの場合と違って、わが国では目指すべき教師像が明らかにされていない点が問題である。また、イギリスの理科教師と同様に、わが国の理科教師も教師の専門的成長にとって同僚との対話が重要であると認識していることが明らかとなった。本年度は、理論的研究として、ロンドン大学キングスカレッジ教育学部Justin Dillon氏を招聘し、本計画全体のレビューを受けるとともに、今後の指針について示唆を得て、日英の理科教師教育とりわけ教員養成に関する情報交換を行った。以下に概要をまとめる。(1)イギリスの中等理科教員養成は、国家的規準(National Curriculum for Initial teacher Training)が設定されており、各教員養成機関はこれに基づき具体的養成を行っている。ロンドン大学キングスカレッジの具体的実践について情報を得て、国家基準の内容について考察を行った。(2)教員養成国家基準の分析や科学教育学会の政策声明から、イギリスの理科教員養成は、生涯にわたる教職開発(Continuing Professional Development)の視点から位置づけられていることが明らかとなった。この点は、わが国の教員養成と違う点である。(3)本学附属学校における教育実習を観察し、イギリスにおける教育実習の相違点について論議した。その結果、両国の教育実習は、質的にも量的にも違っており、その原因は、制度面にもよるところがあるが、基本的には、目指すべき教師像の違いにある、とした。この点については、次年度の課題とした。(4)教育実習の観察における質的分析方法に関して、その改善方法についてのアドバイスを受けた。また、イギリスにおける教育実習との質的分析の比較研究についても検討した。これらは来年度の課題とした。
通貨・金融危機の理論・実証分析

本年度は、金融危機後の経済改革が経済成長に及ぼす影響について実証分析した論文を国際的な学術雑誌へ投稿した。再度査読のため、改訂を続けている。論文の内容は以下の通りである。1991年に金融危機に見舞われ、大規模な経済改革を行ったインドを扱い、国内の経済成長が発散していることを実証分析によって明らかにした。インドは州ごとのデータが豊富であるため、経済成長の実証分析はこれまでも盛んに行われてきたが、これまでの手法には問題点が指摘されている。先行研究では、一人当たり所得成長率を初期の一人当たり所得で回帰する方法が用いられてきた(コントロール変数には様々なものがある)。しかしながら、この手法では初期以降の所得の推移を考慮することはできないという欠点があった。また、さらに重要な問題点として、この手法は統計学で有名な「ガルトンの誤謬」と全く同じ誤りを犯す可能性がある。そこで本稿では、近年研究が進んでいる時系列的手法を用いることで低成長の地域ほど高い成長率を示すかどうかを検証した。例えば、マルコフ遷移行列の推定や、単位根・共和分検定を用いた手法である。これらの手法を用いれば、所得の分布がどのように変化したのかを明確に把握することができる。その結果、明らかに金融危機後に所得の格差は広がり、新古典派経済成長理論で予測されるような収束は見られない(むしろ発散している)ことが分かった。このような現象は先進国の国内の収束に関する実証分析とも大きく異なる結果である。本年度は、金融危機後の経済改革が経済成長に及ぼす影響について実征分析を行った。具体例として、1991年に金融危機に見舞われ、大規模な経済改革を行ったインドを扱い、国内の経済成長が発散していることを実証分析によって明らかにした。インドは州ごとのデータが豊富であるため、経済成長の実証分析はこれまでも盛んに行われてきたが、最新の時系列的手法を用いた研究は行われていない。例えば、アルコフ遷移行列の推定や、単位根・共和分検定を用いた手法である。この成果は、次年度に学会やセミナー等で積極的に報告する予定であり、遅くとも翌々年度には海外の一流学術雑誌に投稿する予定である。一方で、金融危機と経済成長についての最先端の研究も数多く調査した。特に、昨年から今年にかけて、銀行部門の脆弱性や競争度が金融危機に影響を及ぼすのかどうかについて盛んに研究が行われていることが分かった。しかしながら、これらのほとんどは理論的研究であり、実証分析はほとんど行われていない。そこで、銀行部門と金融危機との関係を経済成長の実証分析と結びつけた実証分析を進める予定である。本年度は、金融危機後の経済改革が経済成長に及ぼす影響について実証分析した論文を学会報告し、改訂し、国際的な学術雑誌へ投稿した。先ず、1991年に金融危機に見舞われ、大規模な経済改革を行ったインドを扱い、国内の経済成長が発散していることを実証分析によって明らかにした。
CCN1の心臓における機能解析と新しい虚血性心疾患治療法の開発

我々は胎生期の心臓に発現する分泌蛋白をクローニングする過程で、CCN1が胎生中期の心臓に特異的に発現することを見いだした。胎生後期以降、発現は減少するが、成体心臓においては虚血時に再発現することから、我々はCCN1が虚血時の心筋細胞の生存に関与するのではないかという仮説を立てた。そこで、ラット培養心筋細胞とバキュロウイルスにより作製したCCN1リコンビナント蛋白を用いてin vitroの系でCCN1の心筋保護作用を調べた。まず、結合実験を行ったところ、CCN1蛋白は心筋細胞に濃度依存的、飽和的に結合し、レンチウイルスに組み込んだRNAiによりβ1インテグリンをノックダウンしたところCCN1の結合が抑制されたことから、CCN1は心筋細胞にβ1インテグリンを介して結合することが示された。次に、心筋細胞に過酸化水素で酸化ストレスを加えたところ、RNAiで内因性のCCN1をノックダウンした細胞では細胞死が有意に増加し、CCN1蛋白を培地に加えた細胞あるいはレンチウイルスでCCN1を過剰発現した細胞では細胞死が有意に抑制され、CCN1が酸化ストレス下にある心筋細胞を保護する働きがあることが判明した。そこで、心筋細胞でCCN1の下流に存在するシグナルについて検討した。心筋細胞にCCN1蛋白を加えると、インテグリンの下流に存在するfocal adhesion kinaseのリン酸化が促進され、さらに下流にあるAkt、ERKのリン酸化が促進された。β1インテグリンをノックダウンするとCCN1による心筋保護作用が失われたことから、CCN1の心筋保護作用はβ1インテグリンを介したものであることがわかった。次に、AktとERKの阻害薬を加えたところ、CCN1の心筋保護作用はAktの阻害薬では完全に抑制され、ERKの阻害薬では部分的に抑制されたので、CCN1の心筋保護作用は主にAktの活性化によるものであることがわかった。以上の結果より、CCN1はβ1インテグリン-Aktを介して酸化ストレス下にある心筋細胞の生存を促進することが示された(Yoshida et al.in press)。現在、CCN1の心筋保護作用をin vivoで証明するために、ランゲンドルフ法による虚血再潅流モデルを用いて実験を行っている。予備実験では、CCN1リコンビナント蛋白をあらかじめ還流することにより、虚血再潅流時の心機能の立ち上がりが良くなるという良好なデータを得ている。また、ラット心筋梗塞モデルを用いて、CCN1を慢性期に投与する実験も進行中である。
看護管理者の信念と経験に関するフェミニストアプローチを用いた質的研究

1.今年度の調査期間:平成15年6月2.対象者及びデータ収集:今年度は、本研究の最終対象者である私立病院看護部長1名に面接調査を行った。前年度同様、電話連絡及び依頼文書を郵送し、了解を得た後、半構成面接を行った。面接はテープに録音され、研究者によりフィールドノートが記載された。約2年間の調査期間に合計16名の面接調査が終了し、データ飽和状態となり、調査を終了した。3.データ分析及び結果:シャッツマンのグラウンデッドセオリーテクニックをデータ分析に用い、複数のステップを経て中核次元を導いた。次いで、ディメンションの有する特性あるいは特徴について分析し、各次元と特性が、全体像を表す概念(その他すべてを説明しうる性質をもつ次元)になる要件を有すかどうか吟味した。最後の分析段階で、データを、内容、条件、行動、結果からなる説明表に整理した。各次元あるいは概念は、対象者からの実際のデータ、及び看護・管理・フェミニストの文献から詳細に説明可能、且つ支持可能である。本研究を代表する全体概念は「自己評価」及びその特性である「自信」であった。J.B.ミラーの「真実性(authenticity)」の概念が、本研究の全体概念の理解に最適であり、日本の女性看護管理者が、仕事へ取り組みながら真実性を見出した経緯を理解することが、今後の日本の看護管理実践と教育の向上に役立つと考えられる。4.研究成果の公表:本研究の初期の結果は、2003年11月3日に、カナダ・トロントで行われた第37回シグマ・セタ・タウ国際大会において、ポスター及び口演発表で報告された。最終結果については、2004年4月30日5月4日に、カナダ・バンフで行われる健康に関する質的研究学会において、口演発表される予定である。なお、米国の『看護管理学雑誌』への投稿準備中である。今年度、関東地方の病院に勤務する5名の研究対象者(看護部長および副看護部長)に対し、面接の上、詳細なインタビューを行った。質的研究においては、量的研究とは異なる対象選択法が用いられるが、まず2名の対象者が指名され、その後、質的研究の特徴である雪だるま式対象選択法によって3名が選抜された。また、この方法により、今後のインタビュー対象者のリストが作成された。インタビューは、半構造化面接法で、主研究者によって英語で進められた。質問は、共同研究者によって通訳され、対象者は日本語で返答するというスタイルをとった。対象者によっては、直接英語で答える場合もあった。各インタビューは、11.5時間を要し、テープレコーダーに録音された。各インタビューの終了後、2名の研究者の話し合いによって、フィールドノートが作成された。録音されたインタビューデータは、現在、逐語録に書き起こされ、英語へ翻訳される過程にある。逐語録は、一旦対象者に返却され、対象者の内容確認を受けた後、分析される予定である。今後の6ケ月間は、現在あるインタビュー対象者リストに基づいて、同様のデータ収集が続行される。その後、異質な研究対象グループに対し、あらたにデータ収集を開始するが、フォーカスグループインタビューの実施についても検討中である。1.調査期間:平成14年910月、平成15年2月3月2.対象者:平成14年度においては、公立病院及び私立病院の看護部長11名に対して面接調査が行われた。対象者の勤務する病院は、関東地区、中部地区、関西地区と広域に分布していた。病院の規模は、300床の中規模病院から1000床以上の大規模病院まで様々であり、また大学病院から、総合病院、特定の診療科を専門とする病院まで、その機能も異なっていた。3.データ収集:面接調査にあたっては、まず研究者は対象者に対し依頼文書を送付し、電話にて了解を得た後、対象者の指定する日時に訪問した。毎回、2名の研究者による半構成的面接法によって90分間の調査が実施された。面接の内容はテープに録音され、また、研究者によってフィールドノートが記載された。4.データ分析:録音された面接調査は、逐語録として文書に書き起こされた。このプロセスは、研究者及び研究協力者によって実施された。日本語の逐語録は、さらに両研究者による分析のために英語の逐語録へ翻訳された。現在、予備的分析過程にあり、次元的分析モデルを組み立てる初期段階である。さらに質的研究デザインの一過程として、日本語の逐語録が対象者に送付され、対象者による点検と内容の追加・修正が行われている。5.研究倫理:対象者の参加意思は、事前の文書送付及び電話、調査直前の文書による詳細な説明の後、確認された。研究者は守秘義務について対象者に約束し、データからは、病院名・個人名のみならず所在地域・当該病院特有の組織名称は削除された。6.今後の研究計画:現時点で、当研究の質的データは飽和点に近づいているため、2003年秋までにデータ収集と分析を終了する予定である。7.研究成果の公表:2003年11月3日、カナダのトロントにて開催される第37回シグマ・セタ・タウ国際看護大会において口演及びポスターセッションを行う予定が決まっている。

面接はテープに録音され、研究者によりフィールドノートが記載された。約2年間の調査期間に合計16名の面接調査が終了し、データ飽和状態となり、調査を終了した。3.データ分析及び結果:シャッツマンのグラウンデッドセオリーテクニックをデータ分析に用い、複数のステップを経て中核次元を導いた。次いで、ディメンションの有する特性あるいは特徴について分析し、各次元と特性が、全体像を表す概念(その他すべてを説明しうる性質をもつ次元)になる要件を有すかどうか吟味した。最後の分析段階で、データを、内容、条件、行動、結果からなる説明表に整理した。各次元あるいは概念は、対象者からの実際のデータ、及び看護・管理・フェミニストの文献から詳細に説明可能、且つ支持可能である。本研究を代表する全体概念は「自己評価」及びその特性である「自信」であった。J.B.ミラーの「真実性(authenticity)」の概念が、本研究の全体概念の理解に最適であり、日本の女性看護管理者が、仕事へ取り組みながら真実性を見出した経緯を理解することが、今後の日本の看護管理実践と教育の向上に役立つと考えられる。4.研究成果の公表:本研究の初期の結果は、2003年11月3日に、カナダ・トロントで行われた第37回シグマ・セタ・タウ国際大会において、ポスター及び口演発表で報告された。最終結果については、2004年4月30日5月4日に、カナダ・バンフで行われる健康に関する質的研究学会において、口演発表される予定である。なお、米国の『看護管理学雑誌』への投稿準備中である。