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らせん電子波と量子測定理論

角度と軌道角運動量の不確定性関係を数学的に定式化した。この関係を、一般の秩序変数と保存量の不確定性関係にも拡張した。粒子と波動の相補性に顕れる不確定性関係の正体を問う問題を立て、相補性の背後にあるのは、ケナード・ロバートソン型の不確定性関係であることを明らかにした。マイケルソン型の干渉計を改造した装置で実験をすれば、この理論が検証できることを示した。電子ビームを微細な環状スリットに照射することにより電子の波動関数のコヒーレンスを保って平面波からベッセル関数の形に変換することに成功した。らせん電子波を金の超微粒子に照射し、回折像を得た。スピン偏極したコヒーレントな電子ビームの生成に成功した。また、この関係を一般の秩序変数と保存量との不確定性関係に拡張した。これらの成果は、学会発表をすでに行い、論文を現在投稿中である。また、半導体陰極をレーザー照射することによりスピン偏極した電子ビームの生成に成功した。バイプリズムで干渉縞を観測することにより電子ビームの良好なコヒーレンスを確認した。この成果をまとめた論文はApplied PhysicsLettersに掲載された。角度と軌道角運動量の不確定性関係を数学的に定式化した成果を論文にまとめ、学術誌Nanosystems: Physics, Chemistry, Mathematicsに投稿し、掲載された。また、粒子と波動の相補性と不確定性関係との論理関係を明らかにする研究を行い、マッハ・ツェンダー干渉計においては、不確定性関係の結果として相補性が理解できることを示した。この成果を学術誌Quantaにて論文発表した。角度と軌道角運動量の不確定性関係の定式化はできており、それを検証するため、らせん電子波の回折像の撮影実験も一部成功したが、実験データの解析が遅れている。また、不確定性関係の検証のためには、さまざまなパターンの電子波スリットを作製する必要があるが、精度の高いスリットを作製することは容易ではなく、手間取っている。時間とエネルギーの不確定性関係を数学的に定式化した。時間とエネルギーの不確定性をいかに定義すべきかということに関しては諸説があったが、我々は、任意の物理量を測定されている最中の系のエネルギーの準位間隔の不確定性を定義し、測定過程の時間を短くすると、このエネルギー差不確定性が大きくなることを定量的関係式の形で証明した(成果は学会発表)。電子ビームのコヒーレンスを失うことなく電子波の波面を変形して、ベッセル関数型の波面を持つビームを生成する実証実験を行った(論文はJ. Phys. Soc. Jpn. (2016)に掲載)。電子ビームをフォーク型回折格子を通過させて、軌道角運動量を持つらせん電子波を生成し、これを金の超微粒子に照射し、コヒーレントなホログラフィー像が得られることを実証した(論文はAMTCLetters (2016)に掲載)。また、スピン偏極した電子ビームを生成して、空間電荷クーロン相互作用によってエネルギー幅が広がるベルシュ効果を実験実証した(論文はAppl. Phys. Lett. (2016)に掲載)。これらの実験は、将来、らせん電子ビームやスピン偏極電子ビームを用いて量子論の概念を試す実験を考案する上で、あるいは、物質構造解析への応用を考える上で基礎となる。量子論の新しい定式化として圏論とトポスを用いた理論構成を研究した(研究会で口頭発表)。また、圏論と微分幾何学を用いて量子力学や電磁気学の新しい定式化を行っている(『数理科学』連載記事として発表)。本研究課題を通して得られた量子論に関する新しい知見を広く知らせ、研究情報を交換するために、研究会を数回開催した(2016年4月「量子と古典の物理と幾何学」研究会、2016年7月「第4回量子基礎論懇話会」、2016年10月「第5回量子基礎論懇話会」、2017年2月「量子と古典の物理と幾何」研究会)。角度と軌道角運動量の不確定性関係を数学的に定式化に手間取ってしまった。そのため、その検証実験は進んでいないが、おおむね当初の計画どおりのペースである。スピン偏極したコヒーレント電子ビームの生成の成功は、本研究のさらなる発展を助けるものである。らせん電子線回折像の解析には既存のソフトウェアは不十分な機能を有していないことがわかってきたので、独自に解析プログラムを開発する。また、精度の高いスリットを作製するための機材を調達する。量子基礎論角度と軌道角運動量の不確定性関係を検証するために精度の高いシミュレーションと実験を行う。

また、電子状態の分析方法としてウィグナー分布関数を用いた新種の物理量を定式化し、実験検証方法を研究する。研究会を開催したが、自前の研究費で旅費を工面した参加者が多かったため、こちらから支給する講師旅費が安く済んだ。角度と軌道角運動量の不確定性関係の理論定式化に手間取ったために、実験開始が遅れ、物品費があまりかからずに済んだ。むしろこれは次年度に使うべき研究費として残した。また、旅費も意外に安く済んだため、次年度に残すことになった。平成28年度には多数の講師を招いて研究会を開催するため、より多くの旅費の支出が見込まれる。また、従来より精度の高い実験試料作製のため、機材費の支出が見込まれる。電子ビーム回折実験の試料作りのために消耗品代を要する。また、研究成果発表のため旅費を要する。
経時測定デ-タの推測理論と応用に関する研究

本研究では.経時測定デ-タ解析の統計理論、とくに.1.経時測定デ-タモデルに関する推測理論.2.関連する数学理論、3.経時測定デ-タの解析,に関する研究を行った。1.に関する研究成果経時測定デ-タに対する代表的モデルである成長曲線モデルに関して次の成果を得た。(1)共変量の最良選択問題に対して.情報基準量による選択法を提案しその性質を明らかにした。(2)ランダム効果共分散構造の妥当性を検証するための検定法を提案した。(3)平均パラメ-タの最尤推定量について.そのスチュ-デント化推定量の今布の漸近展開を導出した。また、その漸近展開近似の誤差評価式を与えた。(4)個体内計画行列が異なる場合のランダム係数成長曲線モデルに関して、新しい推定法を提案しその性質を調べた。また、検定法に関しても新しい結果を得ているが、これらは研究進行中のものである。なお、若干の成果は研究集会の報告集に掲載されている。2.に関する研究成果(1)多変量単調回帰を計算するアルゴリズムを与え、その収束性を明らかにした。(2)主成分空間の回等性仮説の検定に対して、検定統計量を提案しその近似分布を与えた。(3)Langevin分布の平均方向パラメ-タの線形構造性検定に対して、2つの検定法を提案しそれらの漸近的パワ-比較を可能にした。(4)その他、非線形微分方程式の解の性質等について多くの結果を得ている。3.に関する研究成果広崎・長崎胎内被爆者における身長の発育成長に関する縦断的研究として、成長曲線モデルを利用した解析を行った。この結果、これまでに指摘されていたいくつかの知見を縦断的研究法によって明らかにすることができた。この成果は放射線影響研究所のテクニカルレポ-トとして掲載される予定である。
流動誘起ゲル相転移を可逆・不可逆にするプロセス構築-ソフトマター作製の新たな戦略

ソフトマテリアルの安定生産及び流動誘起ゲル相転移現象を利用した新規高機能性材料の開発等に向け,流動誘起ゲル相転移の理論構築が必要とされる.本研究では,流動条件を変更しつつ実験を行い,解析結果から流動誘起ゲルの作製プロセスの構築を目的とする.流動誘起ゲル相転移の可逆・不可逆性を整理できるモデル式を提案し,形成されたゲルの構造とその力学的特性をそれぞれ検証することで,体系的にまとめ上げ,目的達成を目指す.従来研究では,マイクロ流路中の層流に現れる可逆的ゲルに着目したものがほとんどだが,本研究では,径の大きい流路内に現れる乱流に亘る幅広い流動条件下で,流動誘起ゲル相転移の可逆・不可逆性の調査を行う.ソフトマテリアルの安定生産及び流動誘起ゲル相転移現象を利用した新規高機能性材料の開発等に向け,流動誘起ゲル相転移の理論構築が必要とされる.本研究では,流動条件を変更しつつ実験を行い,解析結果から流動誘起ゲルの作製プロセスの構築を目的とする.流動誘起ゲル相転移の可逆・不可逆性を整理できるモデル式を提案し,形成されたゲルの構造とその力学的特性をそれぞれ検証することで,体系的にまとめ上げ,目的達成を目指す.従来研究では,マイクロ流路中の層流に現れる可逆的ゲルに着目したものがほとんどだが,本研究では,径の大きい流路内に現れる乱流に亘る幅広い流動条件下で,流動誘起ゲル相転移の可逆・不可逆性の調査を行う.
胎仔、胎盤発育におよぼすGHの作用に関する研究

従来GHは胎児発育にはほとんど影響しないと考えられているが、詳細は不詳である。我々は常染色体劣勢遺伝のGH単独欠損モデルであるSpontaneous Darf Rat(SDR)を用いて、同腹内にヘテロ接合子胎仔(dr/+)とホモ接合子胎仔(dr/dr)を作成し、GHが胎仔、胎盤発育に及ぼす作用を検索した。その結果胎仔の下垂体中に免疫組織科学染色でGH細胞が認められたヘテロ接合子胎仔はGH細胞の認められなかったホモ接合子胎仔より有為に重く(同腹内のヘテロ接合子胎仔の平均重量を1として各胎仔重量を換算、ヘテロ1.0+0.023,ホモ0.85+0.037)、また胎盤重量には両群間に有為な差は認めなかった。以上の結果より、GHは胎仔発育には促進的に働いているが胎盤発育には影響しないことが判明した。現在経胎盤的に抗GH抗体を投与し、胎仔の産生するGHをブロックしGHの胎仔発育に及ぼす作用をより明解にするため、SDRをラットGH-FCAで免疫しラット抗ラットGHを作成中である。
共転写性フォールディングによる自己組織化システムの実際的設計と最適化

RNA鎖は、基となるDNA鎖から合成(転写)される際に転写済みの部分から逐次折り畳まれていく。この現象をcotranscriptionalfolding (CF)と呼ぶ。転写元のDNA鎖を巧く設計する事で、生成されるRNA鎖のCFの制御が可能となり、タイル構造へと組織化させられるとGearyらは実証しScience誌上で発表した。本研究で代表者はCFの数理モデル「折り畳みシステム(OS)」を提唱し、OSによる構造生成およびOS設計にまつわる様々な問題の計算量的複雑さの解明を進めた。重要な成果の1つが、2進数の数え上げを行うOSの設計と実装である。これは構造のサイズの制御に役立つ。本研究の対象である折り畳みシステムは、共転写性フォールディング(cotranscriptional folding)による計算の数理モデルである。転写とはDNA鎖上の遺伝子のRNAコピーを合成する過程である。RNAポリメラーゼが転写元のDNA鎖を走査し、A -> U, C ->G, G -> C, T -> Aという規則に従ってRNA鎖を合成する。合成されるRNA鎖は、転写の最中から自分自身に折り畳まり複雑な高次構造を取る。このように転写と折り畳みが同時進行する現象を共転写性フォールディングと呼ぶ。Gearyらはこの現象を制御して、ナノスケールRNA矩形タイルの自己組織化技術「RNA折り紙」を2014年にScienceにて発表した。本研究のH28年度の計画課題は、(WP1)折り畳みシステムによる共転写性フォールディングの構造生成能力の研究および(WP2)折り畳みシステムの設計最適化である。WP1では、フラクタルの一種であるHeighway dragonを自己組織化する折り畳みシステムを設計した。フラクタルの自己組織化では分子にある種の計算を行わせる必要があり、故に分子自己組織化におけるベンチマークの一つである。設計したシステムは、2進数の数え上げ、有限オートマトンの実装、およびビット列の分岐を共転写性フォールディングにより行っている。WP2では、折り畳みシステムの設計簡素化を目指す。RNA折り紙は4種類の高分子A, C, G, Uから成る鎖をA-U, C-Gの結合則に従って折り畳む。それに対し、折り畳みシステムでは高分子の種類数や結合規則の複雑さに制限がない。これらに制限を課す事で、実験室での折り畳みシステムの実装に近づく事が出来ると考えられる。実装の弊害となり得る自己結合則を除去するアルゴリズムを提唱し、その出力が最小である事を証明した。WP2の成果である自己結合則除去アルゴリズムに関する論文は、国際会議DCFS2017 (Milan, Italy, July 3-5th)に受理された。またこのWPで提案された折り畳みシステムによる別の折り畳みシステムの動作模倣(シミュレーション)について、ある種の模倣不可能性を証明した論文を国際論文誌Fundamenta Informaticaeに投稿したところである。折り畳みシステム研究の順調な進展に伴い、国際ワークショップOritatamiを設立する運びとなり、代表者が第一回の主催を任された。国際会議UCNC2017 (Fayetteville, USA, June 5-9th)の一環として開催する。加えて、米国の権威ある学術雑誌SIAMNewsより折り畳みシステムに関する寄稿の要請を受けた。代表者が寄せた論文は本年5月号に掲載される予定である。RNAはDNAからタンパク質を合成する際の中間媒体である。RNAポリメラーゼという酵素がDNAを走査しRNA鎖を合成(転写)していく。転写産物のRNA鎖は、伸長と並行して折り畳まれて高次構造をとり安定する。この局所最適化プロセスを共転写性フォールディング(CF)と呼ぶ。Gearyらが2014年にScience誌上で発表した「RNA origami」は、特定のRNA矩形構造へと共転写的に折り畳まれるRNA鎖の転写元となる人工DNA鎖の設計手法である。CFに基づく生体内の様々な情報処理が近年の研究から明らかになってきている。いずれは任意の情報処理機構を遺伝子に埋め込み、RNAポリメラーゼを用いてCFにより自己組織化する事が可能な段階までRNA origamiの技術は発展すると期待されている。CFによる自己組織化の計算モデルとしてGeary, Meunier, Schabanelらと代表者は「折り畳みシステム(OS)」を2016年に提唱した。本研究計画の目的は、計算や構造生成など様々な目的に沿った折り畳みシステムを設計し、その設計を様々な基準に従って可能な限り簡素化する事であった。OSを提唱した論文では2進数を数え上げるOSを設計した。このカウンタを応用し、フラクタル構造の一種であるHeighway dragonの任意の有限部分構造を生成するOSを実装した。このOSはカウンタに新規開発した4状態オートマトンモジュールとビット列分岐モジュールを組み合わせたものである。次の成果として、万能チューリングマシンを模倣するOSの設計簡素化が挙げられる。このようなOSを先行研究計画(科研費スタートアップ)で設計したが、1000種類以上の高分子を用いていたため、その検証は計算機を用いても困難であった。本計画を通し、必要な高分子の種類数を540まで削減した結果、計算機を用いた検証に成功した。

本研究で代表者はCFの数理モデル「折り畳みシステム(OS)」を提唱し、OSによる構造生成およびOS設計にまつわる様々な問題の計算量的複雑さの解明を進めた。重要な成果の1つが、2進数の数え上げを行うOSの設計と実装である。これは構造のサイズの制御に役立つ。当初の計画通り、WP3「遅延1ないし結合価1の折り畳みシステムの計算能力」の研究を進める。遅延と結合価は折り畳みシステムのパラメータであり、ここで詳しい説明は省略するが、これらが1に設定されると折り畳みシステムの計算能力に制限がかかる事が予想されている。これに加えて、H28年度に大きな進展があった折り畳みシステム同士の動作模倣に関する研究を発展させる。上述した遅延パラメータであるが、これは転写速度と折り畳み速度の比をモデル化していると考えてよい。実験環境に応じて遅延の値は適切に選ばれなければならない。故に与えられた折り畳みシステムを、異なる遅延の環境で再設計する事は実験の観点からも重要である。Univ. ArkansasのMatthew J. Patitz , Trent A. Rogersとの共同研究として進めている。成果は6月に国際会議ISAAC2017に投稿する。これらの成果に基づき、折り畳みシステムに関する研究を更に推進する予算として、今秋にH30年度科研費若手研究(A)ないし基盤研究(B)に申請する。また研究の更なる発展の為に海外からの博士研究員の受け入れを積極的に進めるための予算の申請も合わせて行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。分子自己組織化理論29年度が最終年度であるため、記入しない。
鎌倉時代語コーパスの作成を目的とした聞書,注釈類の発掘とデータベースの構築

鎌倉時代語の研究は、依然として研究が最も立ち後れた領域であり、当代の文語規範の弛緩及び口語的徴証の混入の実態を国語学的観点から体系的に解明するには到っていない。そこで鎌倉時代書写の一等資料に基づく鎌倉時代語コーパスの作成を企図して、特に一等資料が多く伝存している聞書、注釈書類の発掘的調査研究を推進した。具体的な調査対象は以下の通りである。1.高野山大学図書館寄託・金剛三昧院蔵「十住心論聞書」2.高野山大学図書館寄託・金剛三昧院蔵「大日経疏伝受抄」3.高山寺蔵「五蘊観聞書」4.高山寺蔵「五秘密口決」5.高山寺蔵「観智記」6.東大寺図書館蔵「五教章類集記」7.金沢文庫保管・称名寺蔵「解脱門義聴集記」8.金沢文庫保管・称名寺蔵「華厳信種義聞集記」1、2は高野山における南北朝期の教学隆盛を背景に成立した聞書類であり、48は、京都・高山寺の明恵(11781232)に関係する聞書類であって、いずれも聞書類から注釈書への展開を確認するための好個の資料である。総体的には強い文語規範に基づいているが、部分的にその規範が弛緩して、口頭語的徴証が混在していることが確認される。特に7、8における、明恵の講義に対する聞書部分には口頭語的徴証が異例に集中しており、明恵の口頭言語の表現特性を尊重して筆録・保存させようとした、聞書作成者の特殊な言語意識が関与していることが推定される。鎌倉時代語の研究は依然として研究が最も立ち後れた領域であり、当代の文語規範の弛緩及び口語的徴証の混入の実態を国語学的観点から体系的に解明するには到っていない。今年度は、高野山大学図書館寄託本の中から、「大日経疏聞書」「大日経疏伝受抄」「十住心論聞書」(二種)を中心に、原本調査を実施すると共に紙焼き写真を入手し、解読と用例の整理とに努めた。特に用例の整理に際しては、コンピュータを利用して本文を電子テキスト化して、データベースとして利用できる形に加工することに務めた。高野山に伝存する聞書、注釈書類は膨大な数に上るものと推定されるが、未だ国語学的観点からの研究が十分でなく、具体的な伝存状況や資料的性格が解明されているとは言い難い。特に、高野八傑の一人である性厳房宥快や釈迦文院快全が活躍した中世前期は高野山教学の爛熟期であって、極めて多様な聞書、注釈書類の成立が期待される時期でもある。前掲の文献の内、特に「大日経疏伝受抄」と「十住心論聞書」との二文献はこの時期に成立した代表的な聞書類であって、片仮名交り文の部分も多く、国語史資料としての価値も高い。「大日経疏伝受抄」は、改編本系類聚名義抄を始めとする古辞書逸文が多く引用され、注釈方法の一方法として機能しており、中世における古辞書享受と利用の実態を探る上で好個の資料である。「十住心論聞書」は聴聞参席者による生の聞書の性格を有する稀有の文献であって、漢語の仮名書き例が大量に見られる他、十住心論の章句の注釈方法という点でも有益である。

今後も高野山関係の聞書、注釈書類の発掘的調査を推進すると共に、他の寺院で成立した同時代の法談聞書類、例えば京都栂尾高山寺関係の資料群との比較等も課題として残っており、本データベースの構築を進めて総合的に考察しなければならないと考えている。今年度は、予定通り高野山関係の資料を中心に調査、考察した。主な重要資料として高野山大学図書館寄託本の金剛三昧院蔵「大日経疏傳受抄」十六冊と、同「十住心論聞書」一冊とが注目され、それぞれについての分析結果の一端を学術公刊論文として発表した。「大日経疏傳受抄」は、性厳房宥快(一三四五一四一六)が應永二十二年(一四一五)二月末四月上旬の一ヶ月余に亘り、高野山寳性院において行った際の聞書と、大楽院信日(?一三〇七?)の「抄物」とを素材として、宥快の高弟である快全(?一三六四一四二四)が編集したものである。国語史的価値は多方面に及ぶが、中でも大量の古辞書逸文が注釈の一助として引用されている点が特に注目される。改編本系類聚名義抄逸文は蓮乗院本に近いが、むしろ当時の高野山に独自の本文を有する一本が伝承していたと推定されること。利用された古辞書には情報の内容によって優先順位が認められること。字音注、義注は大広益会玉篇が最も重視され、二番目に広韻、三番目に一切経音義であって、改編本系類聚名義は専ら和訓の情報が重視され、字音注、義注は顧みられなかったこと、等が確認される等、中世における古辞書受容の実態という側面からも新事実が確認された。「十住心論聞書」は、応永二十五年(一四一八)七月八日八月二十日の四十四日間に亘って高野山迎攝院において行われた十住心論の講説を基盤とするもので、編者並びに書写者は實乘房快雅である。講師は行厳房宥信(一三四三一四三二)が務めたものと推測される。本資料の最大の特徴は、複数日に亘って連続した講説の度に快雅によって筆録された、生の聞書がそのまま現状本に装丁された文献と目される点である。字音語を含む仮名書き自立語が非常に多く、抄物書、略字、片仮名の合字も目立ち、片仮名左側に付された濁点と右肩濁点とを混在させる年代確実な資料としても注目される。漢字音におけるオ段長音の開合の混乱、ハ行下二段活用のヤ行化、助動詞「ベ」、副詞「イヅレトシテモ」等の使用が見られ、新たな中世語資料として重視すべきものと考えられる。昨年度までの調査の成果として、神奈川県立金沢文庫所蔵、高野山大学図書館所蔵の重要文献の写真撮影と一部の電子化が完了しているので、本年度は、それら資料の電子テキスト化とデータベースの構築を中心に進めた。特に、神奈川県立金沢文庫所蔵「解脱聞義聴集記」、同「華厳信種義聞集記」は、鎌倉時代の学僧・明恵上人の講説の聞書類として最重要の文献であって、データベース化の作業を継続させた。この作業の過程では、両文献に大量に認められる漢字表記語に適切な読みを与えて日本語として確定させることが非常に重要となる。幸い明恵上人関係の法談聞書類は、多くが影印、翻刻されて学界に公表されており、総索引を伴うものも含まれている。これらの資料を援用しつつ両文献の本文を日本語として確定させる作業を行い、両文献の書記史上の位置付けについても解明の端緒が得られつつある。上記の他、本年度は鎌倉時代における新出の法談聞書類の一つである京都・高山寺蔵「五蘊観并聞書」の全文の電子テキスト化を完了し、その全文を「平成十八年度高山寺典籍文書綜合調査団研究報告論集」(2007年3月発行)に掲載すると共に、国語史資料としての性格の概要を「国語史資料としての「五蘊観并聞書」について」(「駒澤国文」第44号、2007年2月発行)として公表した。平成17年度までの調査の成果として、神奈川県立金沢文庫所蔵、高野山大学図書館所蔵の重要文献の写真撮影と一部の電子化が完了しているので、本年度は、昨年度に引き続き,それら資料の電子テキスト化とデータベースの構築を中心に進めた。
外国人児童生徒指導者の実践力育成を目指したケース教材の開発と試行

本研究は外国人児童生徒教育の総合的な実践力を育成するためのケース教材の開発と試行を行う。まず、教員への調査で得られた教育的課題の例をもとに教材の試案を作成した。これを研修で試用して効果を検証し、内容や設問を検討・修正した。この結果を踏まえてケース20例、研修での使用方法、ディスカッションポイントを含めたケース教材を完成させた。この他に、来日直後の外国人児童生徒のための日本語初期指導プログラムや、外国人児童との交流促進を目指した多言語会話集も作成した。今後はケース教材とともに、これらの教材を指導者対象の研修で使用し、教育実践の充実につなげていくことが課題である。本研究は、外国人児童生徒教育に関して総合的な実践力を育成するためのケース教材の開発と試行を目指す。研究初年度である平成27年度は、外国人児童生徒の教育的課題を多角的に把握し、ケース教材の基礎的資料を作成するため、以下の調査を実施した。(1)教員に対する調査の実施:外国人児童生徒への日本語・教科学習の指導、生活面・家庭背景に関する配慮、文化的多様性に起因する問題について質問紙調査を行い、教員が日々の指導で感じている課題と具体的な事例を収集した。群馬県伊勢崎市では教育委員会の協力を得て、市内小中学校の全教員を対象として質問紙調査を実施し、830人以上の回答を得た。また伊勢崎市内および近隣地域の学校を訪問し、教員に聞き取り調査も行った。(2)指導補助者に対する質問紙調査の実施:学校内外で児童生徒の日本語・教科学習の支援を行っている指導補助者を対象に上記(1)と同内容の質問紙調査(多言語版調査用紙を作成)を行った。(3)現地調査:外国人児童生徒の教育に先進的取り組みを行っている静岡県袋井市と福岡県福岡市の学校を訪問し、日本語指導の授業見学の他、外国人児童生徒受入れ体制、指導事例、教員研修について現地調査を行い、資料を収集した。また日本語指導担当教員に対し、聞き取り調査も実施した。調査結果から、教員や指導者がどのような場面で困難を感じるか、保護者との関係構築で何が難しいか等の実態を把握できた。この調査結果をもとに事例を分析・検討し、異なる地域においても共通して生起しうる問題・必要となる支援という観点からケース教材の試案を作成した。さらに、小学校で日本語指導のボランティア経験を持つ大学生にも聞き取りを行い、その意見を反映させて、来日直後の日本語初期段階の児童とコミュニケーションを図るための多言語会話教材「はなしてみよう」を作成した。本研究は3年計画であるが、研究開始に先立って調査対象地域の日本語指導担当教員を中心とした研究班活動に携わっていたこと、学校関係者や研究協力者との関係性が構築できていたことから、教員対象のアンケート実施に多大な協力が得られ、当初の計画をはるかに超える回答数を得ることができた。また、福岡・静岡での現地調査から、地域の実情による問題の所在を明らかにする資料を入手できた。結果として、研究初年度に多くの事例が収集され、外国人児童生徒教育の実態が多角的、重層的に把握できたと考えられる。また平成27年度は、小学校で日本語指導のボランティア活動を行う学生に対し、児童の事例をもとに討論をしながら学ぶケースメソッド授業を試みた。その授業を受けた学生へのインタビューの分析から、ケースを使った授業の有効性と課題を明らかにすることができた。全体として初年度は予定どおり調査・研究を進めることができた。今後2年間でケース教材の作成・試用・検討を行い、成果を広く公表していく。本研究は外国人児童生徒教育に関して総合的な実践力を育成するためのケース教材の開発と試行を目指している。2年目の平成28年度は27年度に実施した質問紙調査とインタビュー調査の回答を分析し、その結果を学会・研究会・論文で公表した。また調査結果を参考にケース教材試案を18例作成し、内容についての検討を行った。作成と並行して以下の調査を行い、ケース教材の内容に反映させた。(1)指導者研修での試行:伊勢崎市教育研究所による「外国籍児童生徒教育の理解講座(教員研修)」と、伊勢崎市内のNPO法人による「日本語支援者養成講座(支援員研修)」においてケース教材試案を使用した研修を実施した。研修後には参加者にアンケート調査を実施してケース教材の内容とケースメソッドによる研修についての意見を収集した。(2)現地調査(学校視察):群馬県伊勢崎市の協力により市内の小中学校への訪問・視察を定期的に実施している。その他、群馬県内の小学校(太田市1校・1教室、館林市1校、大泉町1校)、静岡県袋井市内の小学校(2校)、福岡県福岡市内の小学校(2校)を訪問し、日本語の取り出し指導教室と在籍学級の学習活動を見学した。見学の際は日本語指導担当教員の他、支援員、管理職(校長、教頭、主幹教員)、指導主事と意見交換をし、それぞれの教育現場での課題、求められる支援、教員や指導者に必要な資質・能力等について聞き取り調査も行った。現地調査では、指導者から「来日直後の子どもとコミュニケーションを図りたい」というニーズがあることがわかった。そこで平成27年度に作成した多言語会話教材「はなしてみよう」の見直しを行い、新たに中国語・韓国語・タイ語・ベンガル語・ウルドゥ語が記載された教材を作成した。前年(27年)度に実施した調査の分析結果を踏まえ、平成28年度は様々な教育課題を含むケース教材案を18例作成した。

指導者対象の研修でのケース教材試行も、予定通り実施でき、実際にケース教材を使った参加者から今後の内容修正、充実のために有益な意見を得られた。現地調査では、協力関係にある地域の学校(伊勢崎市、袋井市、福岡市)への訪問視察を行い、現状と課題について調査を継続した。他の外国人集住地域にも指導主事等関係者とともに訪問視察ができ、その地域特有の課題についても情報を得られた。これまでの調査結果、研究成果は学会や研究会で発表し、研究者や日本語指導関係者と意見交換を行うことができた。全体として、研究2年目は予定通り調査、研究を進めることができている。本研究は外国人児童生徒教育に関して総合的な実践力を育成するためのケース教材の開発と試行を目指している。最終年度となる平成29年度は前年度に実施した外国人児童生徒指導者研修の概要と成果を日本教育工学会で発表、またこれまで継続して実施した学校教員との共同研究に関して日本語教育学会第5回支部集会のパネルディスカッションで発表した。平成28年度までに作成した18例のケース教材試案について、平成29年度は下記2つの方法で内容の検討・修正を重ねた。・教員を目指す大学生を対象とした講義でのケース教材試行:共愛学園前橋国際大学の教育実習の事前指導講義「学校教育における日本語教育」において、ケース教材を試用した。講義後に履修学生にアンケート調査を実施して、ケースの内容とディスカッションについて意見を収集した。・学校教員によるケース教材検討会の実施:小中学校で外国人児童生徒を担当している教員の協力を得てケース教材の検討会を実施し(教員4-5人のグループでの検討会を6回)、実際に教材を使って意見交換しながらテーマ、質問、ディスカッションポイントの修正を重ねた。さらに、これらに並行して学校視察による現地調査も継続し、群馬県大泉町、静岡県袋井市、愛知県豊橋市、広島市、福岡市の学校で指導場面の観察、および担当教員との意見交換・情報収集を行った。これまでの調査結果と平成29年度の活動の成果を踏まえて20例のケース・教材使用方法・テーマに関するディスカッションポイントを記載したケース教材『みんなで考えよう外国人の子どもの教育ー外国人児童生徒教育のためのケース教材』を作成した。本教材は年度末に協力地域の教育委員会や学校、協力者に配付した。本研究は外国人児童生徒教育の総合的な実践力を育成するためのケース教材の開発と試行を行う。まず、教員への調査で得られた教育的課題の例をもとに教材の試案を作成した。これを研修で試用して効果を検証し、内容や設問を検討・修正した。この結果を踏まえてケース20例、研修での使用方法、ディスカッションポイントを含めたケース教材を完成させた。この他に、来日直後の外国人児童生徒のための日本語初期指導プログラムや、外国人児童との交流促進を目指した多言語会話集も作成した。今後はケース教材とともに、これらの教材を指導者対象の研修で使用し、教育実践の充実につなげていくことが課題である。28年度は、27年度までに作成されたケース教材の試案を指導者研修等で試用する。ケース教材について、研修の参加者の意見や外国人児童生徒の指導に携わる教員や指導者の意見を反映させて内容の検討・改善を重ね、ケース教材の充実を目指す。27年度に実施した質問紙調査の結果は、学会、論文等で公表していく。
生体関連環状テトラピロール系金属錯体化学の新展開

これからの科学技術に期待されるのは環境との調和である。生体系の機能発現を範とし、それに工学的な発想を加味して生体系の機能を凌駕する技術を目指すバイオインスパイアード材料の開発が注目されている。生体系においてヘム、ビタミンB12などの環状テトラピロール系金属錯体は生命の色素と言われ、極めて重要で多彩な機能を発現している。これらを含む金属酵素は、高活性・高選択的であるが、構造安定性に欠け応用範囲が狭いなどの欠点も多い。そこで本研究では、単なる酵素機能のシミュレーションに留まらず、光増感剤と生体関連金属錯体の組み合わせにより革新的機能材料を開発し、生物無機化学の新領域を開拓した。生体関連金属錯体と光増感剤との組み合わせにより、新規高活性バイオインスパイアード触媒を創製し、その構造と反応特性を明らかにした。ビタミンB12誘導体の新機能開発およびポルフィリン異性体であるポルフィセン錯体の新機能の開拓を実施した。ビタミンB12-酸化チタン系などの光により活性化するバイオインスパイアード触媒を創製し、精密有機合成・環境汚染物質分解・水素発生などに効率的に働く触媒システムを構築した。また、ポルフィセンの簡便合成法を開拓し、新規テトラピロール系の化学を開拓した。1)B12-光増感剤ハイブリッド触媒系の構築と物質変換反応可視光で駆動する共有結合型B12-TiO2触媒を創製し、ヒドリド錯体を経由した水素発生および不斉還元を見出した。また、B12とイリジウム錯体の組み合わせによる可視光応答型触媒システムを構築し、還元反応や脱フッ素化反応などへ応用した。2)配位子還元を利用したポルフィセン金属錯体の新規反応の開拓ポルフィセン金属錯体では配位子のLUMOが安定化しており配位子還元が起こりやすい。そこで、配位子のレドックスを利用した新規触媒反応を開拓した。また。ポルフィセンの簡便合成法を確立した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後の科学技術に期待されるのは環境との調和である。生体系においてヘム、クロロフィル、ビタミンB12などの環状テトラピロール系金属錯体は生命の色素と言われ、極めて重要で多彩な機能を発現している。そこで本研究では、単なる酵素機能のシミュレーションに留まらず、光増感剤と生体関連金属錯体の組み合わせにより革新的機能材料を開発し、生物無機化学の新領域を開拓する。特に環境に優しい精密有機合成触媒、水素発生触媒、および環境汚染物質の分解・有用物質への変換に焦点を当てる。本年度は、ビタミンB12誘導体と酸化チタンの組合せに焦点を当てた。二酸化チタン(TiO2)に光照射した際に生じる励起電子を還元剤として利用し、B12誘導体をCo(I)種に還元できる。この反応を利用して、以下の触媒反応を開発した。(1)環境汚染物質である有機ハロゲン化物の脱ハロゲン化反応(2)酸素存在下で反応を行う事により、トリハロメチル基からエステルおよびアミドへの変換また、電気化学的手法により、ビタミンB12誘導体をメディエーターとしたトリフルオロメチル化反応を開発した。更に、ポルフィリンの異性体であるポルフィセンの簡便合成法を見出した。今後、そのコバルト錯体の酸化還元挙動と反応性について検討する予定である。本研究では、生体関連金属錯体と半導体・無機物質、高分子、光増感剤との組み合わせにより、新規高活性バイオインスパイアード触媒を創製し、その構造と反応特性を明らかにする。初年度はビタミンB12誘導体の機能開発に精力を注いだ。2年目からはポルフィリン異性体であるポルフィセン錯体の新機能の開拓を進展させる。今年度は、ビタミンB12-可視光駆動型酸化チタン共有結合系を構築し、光により活性化するバイオインスパイアード触媒を創製した。脱ハロゲン化反応や酸素存在下でのトリハロメチル基からエステルおよびアミドへの変換など、酵素系では不可能な反応の開拓に成功した。また、環境に優しいトリフルオロメチル化反応の開発に成功した。更に、次年度に向けて、ポルフィリンの異性体であるポルフィセンの簡便合成にも成功しており、そのコバルト錯体の触媒反応への展開が期待出来る。以上のように、研究は極めて順調に進行しており、次年度以降に大きな発展か期待できる。そこで本研究では、単なる酵素機能のシミュレーションに留まらず、光増感剤と生体関連金属錯体の組み合わせにより革新的機能材料を開発している。そこで、ビタミンB12誘導体の新機能開発とポルフィリン異性体であるポルフィセン錯体の新機能の開拓に焦点を当てた。

一つは、ビタミンB12-可視光駆動型酸化チタン共有結合系などの光により活性化するバイオインスパイアード触媒を創製し、精密有機合成・環境汚染物質分解・水素発生などに効率的に働く触媒システムの構築に成功した。また、ポルフィリンの構造異性体であるポルフィセン誘導体の簡便合成に成功し、新しいメカニズムでの反応特性を見出した。また、リンポルフィセンの合成に成功し、興味深い発光特性を見出した。更に、ポルフィセン金属錯体では配位子のLUMOが安定化しており配位子還元が起こりやすい。その性質を利用し、配位子のレドックスを利用した新規触媒反応を見出した。テトラピロール系金属錯体の合成と反応特性については、予定通り順調に研究は進展している。ポルフィセンの簡便合成の発見は、今後の研究を大きく進展させるだろう。また、反応特性のみならず、発光特性などの興味深い光物性も見出しており、今後の進展が期待できる。これからの科学技術に期待されるのは環境との調和である。生体系の機能発現を範とし、それに工学的な発想を加味して生体系の機能を凌駕する技術を目指すバイオインスパイアード材料の開発が注目されている。生体系においてヘム、ビタミンB12などの環状テトラピロール系金属錯体は生命の色素と言われ、極めて重要で多彩な機能を発現している。これらを含む金属酵素は、高活性・高選択的であるが、構造安定性に欠け応用範囲が狭いなどの欠点も多い。そこで本研究では、単なる酵素機能のシミュレーションに留まらず、光増感剤と生体関連金属錯体の組み合わせにより革新的機能材料を開発し、生物無機化学の新領域を開拓した。生体関連金属錯体と光増感剤との組み合わせにより、新規高活性バイオインスパイアード触媒を創製し、その構造と反応特性を明らかにした。ビタミンB12誘導体の新機能開発およびポルフィリン異性体であるポルフィセン錯体の新機能の開拓を実施した。ビタミンB12-酸化チタン系などの光により活性化するバイオインスパイアード触媒を創製し、精密有機合成・環境汚染物質分解・水素発生などに効率的に働く触媒システムを構築した。また、ポルフィセンの簡便合成法を開拓し、新規テトラピロール系の化学を開拓した。1)B12-光増感剤ハイブリッド触媒系の構築と物質変換反応可視光で駆動する共有結合型B12-TiO2触媒を創製し、ヒドリド錯体を経由した水素発生および不斉還元を見出した。また、B12とイリジウム錯体の組み合わせによる可視光応答型触媒システムを構築し、還元反応や脱フッ素化反応などへ応用した。2)配位子還元を利用したポルフィセン金属錯体の新規反応の開拓ポルフィセン金属錯体では配位子のLUMOが安定化しており配位子還元が起こりやすい。そこで、配位子のレドックスを利用した新規触媒反応を開拓した。また。ポルフィセンの簡便合成法を確立した。次年度は、ビタミンB12系触媒反応としては、パーフルオロアルキル化反応やヘック反応など、多才な反応系に展開したい。光増感剤との組合せ、および電気化学的手法による活性化の両手法を用いて、多様な触媒系を確立する。酵素系では出来ない種々の反応を開拓する。また、ポルフィリン異性体であるポルフィセンの化学を進展させたい。
吸収上皮細胞における頂部細管系の三次元構造解析

1)種々の吸収上皮細胞にみられる頂部細管および頂部細管・エンドゾーム複合体の連続超薄切片を作製し、その電顕写真をもとにコンピュータ・グラフィクスによる三次元構造解析をおこなった。エンドゾームは楕円形から円形をしたものが多いが、側面に大きな凹凸やくびれを持ったものもあった。一方、頂部細管は細胞頂部に豊富に分布しているが、連続切片像では、その多くが緩やかに蛇行する円柱構造物で、枝分かれしたものもしばしば観察できた。頂部細管とエンドームの連結像は、連続切片像において多数例観察された。頂部細管・エンドゾーム複合体の定量的解析の結果、頂部細管/エンドゾームの総容積比が数%のオーダーであるのに対し、総表面積比は数十%に達しているのがわかった。すなわち、頂部細管がその容積に比べて大量の膜成分を収容していた。この事実は、頂部細管のエンドサイトーシスにおける動的過程を考慮すれば、頂部細管の細胞膜再循環(membrane recycling)の担い手としての高い効率性を示唆していると思われる。2)吸収上皮細胞にオスミウム浸較法をほどこしたのち、頂部細管および頂部細管・エンドゾーム複合体の三次元構造を、高分解能走査電顕で観察した。エンドゾームは楕円形ないし円形の空胞として観察され、側面に大きな陥凹のあるものもあった。頂部細管は、緩やかに蛇行する円柱構造物として細胞頂部に存在し、その多くは複雑な網状構造を形成していた。またエンドソームとの連結像が多数観察された。以上の観察結果から、頂部細管は細胞内でそれぞれ独立して存在するのではなく、全体として連続したネットワークを形成していることが明らかになった。これらの事実は、頂部細管はエンドサイトーシスの際に新しく形成されるのではなく、細胞膜再循環のための細胞膜の貯蔵所として、細胞頂部にあらかじめ存在することを示唆すると思われる。
創造的認知の潜在性と意識的コントロール

本年度は,合計5個の研究を実施した。まず,相互作用(I)プロジェクトは,創造的過程における顕在認知と潜在認知の相互作用を明らかにするため,3個の研究を実施した。研究1では,外界からの情報の無意識的な取捨選択のしくみを明らかにするため,問題解決の際の固着解への陥りやすさを操作して潜在ヒントの影響を調べたところ,抑制機能が低い参加者に潜在ヒントを呈示すると,固着解に陥りやすい問題でヒントが効果的に使われることがわかった。結果より,固着が強いほど失敗が繰り返され,その結果,制約が緩和し,ヒントの受容可能性が高まると考えられた。研究2では,熟達化の観点から洞察について考察し,洞察にとってきわめて重要なメタ学習がほぼ意識外で行われている可能性が高まっていることを示した。潜在表象(R)プロジェクトは,潜在認知がアクセス可能な表象を明らかにするため,2個の研究を実施した。研究3では,閾下情報の貯蔵庫の所在を明らかにするため,ワーキングメモリーに負荷をかける実験を行なったが,手続き上の不備のため明確な結果は得られなかった。研究4では,ワーキングメモリの統合機能が,潜在情報に対しても有効に機能するかを確かめるため,線運動錯視という手法を用いて9点問題の継時的潜在ヒント情報を用いて検討したところ,結果はポジティブであった。結果より,潜在情報がワーキングメモリ内で統合されている可能性を示唆された。研究法開発(M)プログラムは,1個の研究を実施した。研究5では,古典的課題である水瓶問題をベースに,失敗やエラーなどの負のフィードバックが存在しない状況で,参加者に次善解から最善解への転換を求める実験パラダイムを考案し,実験遂行のための実験システムを開発した。実験の結果,このような状況においても意識的活動に先立つ無意識的活動の存在が確認され,新しい実験方法としての有効性と妥当性が示唆された。これまで,Iプロジェクトでは,問題解決過程において,ヒントが妨害効果を持ちうるという反直感的な現象に加え,ノイズが促進効果を持ちうるという現象も明らかにしてきた。また,従来の注意・記憶研究からの示唆を通して,抑制機能および認知コントロールのはたらきを明らかにし,研究成果は,随時,国内外の学会で公表してきた。この2年ほどは,意識的なコントロールの可能性を調べる研究を実施しており,結果はほとんどすべてが予想を裏切るものであったものの,むしろ,新しい観点からの理論化の必要性が明らかになったので,今後の研究の方向性が示唆された。さらに,Mプログラムの研究成果から,当初の予定になかった路線での新しい展開も期待できる。アイデア生成に関する意識的過程と無意識的過程の相互作用については,今年度の新しい展開はなかったが,新たに,社会的要因という着眼点を取り入れた研究の準備を始めている。Rプロジェクトでは,課題の種類によってワーキングメモリへの負荷の影響が異なるという点に着目して,さまざまな実験を実施しているが,二重課題法による実験からは,まだ明確な結論が得られていないため,引き続き過去の関連研究を参考にして新たな実験枠組みを検討する。線運動錯視を用いた研究は,おおむね順調に進んでいるが,対立仮説の可能性を潰しきれてはいないため,より洗練された実験研究を継続する。メタ学習については,その潜在性がある程度まで明らかになってきたが,それがどの程度の普遍性を持つかは明確ではないため,より深く研究を継続する。Mプログラムについては,本プロジェクトの当初の目的はほぼ達成した上,当初の予定になかった洞察RATの開発研究の成果についても公刊した。さらに,2018年度は,フィードバックのない洞察問題解決の新しい実験パラダイムも開発した。今後は,このパラダイムを利用した研究も展開していく。現在までの研究成果によって生じる今後の研究計画の大きな変更や研究遂行上の問題はない。次年度以降は,以下のように研究を推進する予定である。第1の方向性は,これまで本研究が実施してきた研究成果について,実験方法の精緻化や包括的理論の構築を通して,さらに信頼性を高めることである。具体的には,ヒントの妨害効果とノイズの促進効果という現象の本格的な理論化,創造的活動のメタコントロール可能性と限界の解明,二重課題法や線運動錯視を用いた実験データの蓄積,フィードバックのない状況における方略転換の特性の探求などを推進する。第2の方向性は,これまでの実験成果の集大成である。2019年度は本研究の最終年度にあたることから,これまで本プロジェクトの中で実施した数十個の実験結果を再検討し,従来の注意や記憶の認知理論との関連性や整合性を網羅的に整理した上で,発見された現象の理論化と論文化を進める。第3の方向性は,個人特性の観点からの研究の推進である。本研究においてこれまでに発見・観察されたさまざまな現象について,それらが,創造的主体としての個人の特性に,どれくらい,どのように影響を受けるのかを検討することである。これまでも,実験参加者のBigFive性格特性やワーキングメモリー容量,抑制機能の強さなどを独立変数として考慮した実験結果の分析は行ってきた。今後は,もう一歩踏み込んで,臨床心理学的知見も踏まえながら,うつ傾向,ADHD傾向,統合失調型性格特性など,さらには環境要因も考慮した,ダイナミックな創造性の特性を明らかにしたい。それが,将来的には,臨床の現場に還元できるようになるのが理想である。第4の方向性は,社会的要因の検討である。人間のアイデア生成は,社会的なイベントや風潮に大きな影響を受けるはずである。

そのための新たな実験課題を設定し,実験的にこれらの要因を検討していきたい。本年度は,合計9個の研究を実施した。相互作用(I)プロジェクトは,創造的過程における顕在認知と潜在認知の相互作用を明らかにするため,5個の実験を実施した。実験1は,洞察問題解決における閾下プライミング効果に関係する要因を探るため,覚醒(脈拍変動),注意抑制(フランカー課題),メタ認知(FFMQ)を測定して,日本とイタリアで実施した。実験2は,注意抑制維持の効果を検討した。実験3は,注意抑制,反応抑制,抑制切替の効果を検討した。以上より,注意抑制が強いと覚醒時に負のプライング効果を生むことが明らかになった。実験4と5は,説明転換,すなわち対象理解の非連続的変化における顕在・潜在認知の関係を明らかにするため,物語文を用いてトップダウン処理(主体的・省察的な思考)とボトムアップ処理(文章の受動的処理)の活動量を独立に操作した。その結果,一方の処理だけでは説明転換は促進されないが,両方の処理が揃うと転換の準備が整う可能性が示唆された。潜在表象(R)プロジェクトは,潜在認知がアクセス可能な表象を明らかにするため,3個の実験を実施した。実験4では,洞察問題解決において,閾下プライムと二重課題による負荷の2要因を操作したところ,無負荷でプライムを与えた場合にパフォーマンスが最も高くなり,潜在情報が顕在情報と同じ貯蔵庫を用いている可能性が示唆された。実験5は,閾下プライムを継時呈示することにより,潜在情報が上書きされることなく時間的に統合される可能性があることを明らかにした。実験6は,異なる方略が必要な洞察問題を繰り返し実施することで,無意識的コントロール(洞察を得やすくする構えのようなもの)の存在とその学習について明らかにした。研究法開発(M)プログラムは,日本語データベースから,洞察性の高い日本語版遠隔連想課題のセットを自動的に作成する方法を開発した。本研究は,創造的活動における顕在認知と潜在認知の関係を明らかにするため,洞察問題や仮説形成問題を用いて,潜在情報や認知状態とパフォーマンスの関係について実験的にアプローチしてきた。洞察問題解決に関しては,現在までに,脱抑制(注意抑制や反応抑制の無効化),低覚醒,疲労,外向的・開放的性格などが閾下プライミング効果に複雑に関係していることが明らかになった。対象の理解や説明に関しても,ボトムアップ処理とトップダウン処理の両者の関係は明確にはなっていないが,複雑に関係していることが示唆された。以上は,必ずしも当初予測していた通りの結果ではないが,結果の全体的な傾向は初期段階で想定していた考えと整合的であり,全体的な研究方針に変化を発生させるものではない。現在までの研究成果により,洞察問題解決において潜在情報(閾下プライム)が認知や行動に影響を与えるかどうかという当初の問いが,潜在情報が負の影響を与えるのはどういうときかという問いに変わってきた。潜在情報の貯蔵庫として特別なものを想定する必要がない可能性が示唆されており,こうした結果は,今後の研究の方向性を決めるための有力な材料となる。
Actinobacillusロイコトキシンによる組織障害機序の解明

Actinobacillus actinomycetemcomitans(As)は、宿主の生体防御にとって有益な好中球を選択的に傷害するロイコトキシンを放出する。活性化好中球は、活性酸素産生やライソゾーム酵素放出によって感染防御に貢献する一方で、これらの防御因子が不適当に発生すると組織障害などをもたらす。そこで、私はAaロイコトキシンの病原性をより明確にするためにロイコトキシン、好中球及び歯肉由来の線維芽細胞の相互作用について実験し以下の結果を得ました。Aaロイコトキシンは細胞内のLDH放出測定によると、単独培養では濃度依存的に好中球を傷害しますが、線維芽細胞に対しては障害を示しませんでした。しかし、トキシンはPKH-2細胞蛍光標識キットを用いた実験で、好中球と線維芽細胞の混合培養すると線維芽細胞は傷害されずに付着性のみ損傷されることが明らかになりました。また、この線維芽細胞の付着損傷は中性プロテアーゼインヒビターであるPMSF、Eglin,alpha_1-protease inhibitorあるいは血清の添加によって抑制されました。一方、線維芽細胞の付着低下は酸性プロテアーゼインヒビターであるpepstatinA、O_2^-の消去剤であるSOD、H_2O_2の消去剤であるカタラーゼに添加よっては影響されませんでした。これらの結果よりAaロイコトキシンは好中球を傷害し、間接的に線維芽細胞の付着損傷を促すことが示唆されました。種々の抑制剤を用いた結果より、好中球の顆粒成分であるエステラーゼやカテプシンGなどの中性プロテアーゼが付着損傷に強く関与していることも推察されました。今後は、線維芽細胞の付着能を損傷する好中球因子及び損傷される線維芽細胞の付着因子を明確にしたいと考えております。Actinobacillusactinomycetemcomitans(As)は、宿主の生体防御にとって有益な好中球を選択的に傷害するロイコトキシンを放出する。
違憲判断の遡及効限定について――理論的基礎づけの観点から――

本研究は、裁判所による違憲判断が判決日以前に生起した同種の事案に遡求することで社会的混乱が生じるという局面において、裁判所はそのような遡及効を限定することができるのか、できるとすればいかなる理論的根拠に基づくのかを明らかにしようとするものである。より具体的には、わが国に妥当する理論の構築を視野に入れつつ、アメリカ法学における将来効の理論的な基礎づけの試みに焦点を当てた比較法研究を行う。