hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スペース実験用カロリメータでの結晶シンチレータのVLSI読み出しシステムの開発

チングの効果がみられ、約50GeVまでの各エネルギーで各フォトダイオードの出力値は比例しており、チャンネル間のクロストーク等の問題はなく、少なくとも約2400MIPsまでの範囲での性能が実証された。〔マルチフォトダイオードとVLSIチップを用いた低消費電力、多レンジ信号読み出しシステム開発〕面積の異なる4つのPD(10mm×20mm,10mm×10mm,φ7mm,φ1.1mm)とVLSIチップを用いたヘッドアンプモジュールによるBGO信号読み出しシステムを開発した。フロントエンド回路にはIDEAS社のVA32_HDR14が使用されており、消費電力は64chで約350mWである。LED光源、宇宙線ミュー粒子による測定、重粒子照射実験を行った結果、3つのフォトダイオードを用いて1MIPから約10^6MIPs以上まで測定可能であることが分かった。[VA32_HDR14.2の開発]フォトダイオード用読み出し回路に最適化するために入力信号の極性を変更したVA32_HDR14.2を新たに開発した。このチップでは0.35μmテクノロジーが採用されており放射線耐性やノイズ性能が大幅に改善されている。[トリプルフォトダイオードパッケージのデザイン]宇宙等での実際の使用のため、面積の異なるシリコンを1つのセラミックス上に載せたパッケージを新たに開発する必要がある。既存のPD(浜松ホトニクス、S3590-08、S3072、S5972)のシリコン感面をそのまま使用し、BGOを用いて1MIPをADC感度約3%で測定し、10^6MIPsまで観測可能な検出器を製作できることが分かった。[放射耐性テスト]VLSIチップの耐放射線性を調べるためのビーム照射実験を行った。VA32HDR14(0.8μmプロセス)とVA32HDR14.2(0.35μmプロセス)にHeを照射して、トータルドーズ効果によるノイズレベル、ゲインの変化をテストパルスによって測定した。VA32_HD14には1.6Mrad、VA32HDR14.2には74kRad照射したが、どちらのチップにも大きな射線損傷の影響は見らなかった。
脊椎腫瘍に対する免疫療法を併用した根治的手術（次世代TES）の骨癒合に関する研究

腫瘍に侵された骨組織を液体窒素で凍結させると腫瘍は死滅することがすでに報告されている。今回、イヌの動物実験において、脊椎の再建に液体窒素で凍結した骨を使用したところ、新鮮な骨を用いるよりも骨癒合の速度は遅かったものの、新鮮骨と同様に完全な骨癒合が得られることが判明した。これにより腫瘍脊椎骨全摘術において、摘出した腫瘍に侵された脊椎骨を液体窒素で凍結し、移植骨として使用しても問題なく骨癒合すると言える。ビーグル犬13頭に前方アプローチにより1椎骨(第5腰椎)の全摘出術を施行した。1液体窒素処理骨を用いて再建したF群、2新鮮自家骨を用いて再建するN群の、それぞれの群で8週と16週で屠殺を行い、ケージ内の骨形成過程を組織学的に検討した。完全な骨癒合が得られるかを確認するため、F群では1頭のみ1年で屠殺を行った。病理組織学検討として、骨細胞に核を有し、類骨を形成し、骨芽細胞が類骨面に集簇している範囲を「反応領域」、反応領域の条件を満たし、さらに骨組織に層板構造を認める範囲を「成熟骨領域」と定義し、骨形成量の評価のため、ケージ内全体で反応領域と成熟骨領域の占める割合を2群間で比較した。また、骨形成過程の評価のため、ケージ内を背側と腹側、ケージ端とケージ中央に分割し、エリアごとにそれぞれの領域が占める割合を2群間で比較した。骨形成量の検討では、反応領域ではN群でのみ有意差を持って上昇していたが、成熟骨領域では両群ともに有意に上昇していた。また、同時期の検討では両群で有意差は認めず、両群ともに良好な骨形成が行われていた。骨形成過程の検討では、反応領域に関しては8wではN群、F群ともに背側、ケージ端で有意に割合が多く、両群ともに背側、ケージ端から骨形成が開始されていた。16wではF群においては背側、ケージ端で有意に割合が多いのに対して、N群においてはケージ端と中央で有意差を認めず、16wの時点でケージ中央まで骨形成反応が及んでいた。成熟骨領域に関しても同等の結果であった。また、F群の1年で屠殺を行った標本では、ケージ内全体でリモデリングが行われており、完全に骨癒合していた。以上より新鮮自家骨と比べるとやや骨形成は遅れるものの、液体窒素処理骨を用いても、ケージ内の骨癒合は得られることが組織学的に判明した。ビーグル犬14頭に前方アプローチにより1椎骨(第5腰椎)の全摘出術を施行した。液体窒素処理骨を用いて再建したF群、新鮮自家骨を用いて再建するN群の、それぞれの群で8週、16週、1年で屠殺を行い、ケージ内の骨形成過程を組織学的に検討した。骨形成量の検討では、反応領域ではN群でのみ8週から16週にかけて有意差を持って上昇していたが、成熟骨領域では両群ともに有意に上昇していた。また、1年で屠殺を行った標本では、両群ともにケージ内全体でリモデリングが行われており、完全に骨癒合していた。液体窒素処理を行うことで、腫瘍骨内の腫瘍細胞は死滅することが報告されている。我々は腫瘍脊椎骨全摘術において摘出した腫瘍椎体に液体窒素処理を行い、移植骨として用いているが、今回の研究により、脊椎腫瘍骨全摘術において液体窒素処理した腫瘍椎体を移植骨として用いても、骨癒合が得られることが判明した。本研究では液体窒素処理骨が骨癒合するかを検討している。現時点では予定している半数の検体が得られており、組織学的に骨癒合することが証明された。当初は手術後に感染を起こし、良好な標本が得られなかったが、毎週木曜日に行われている本学整形外科学教室での研究に関する検討会により、感染対策を行った後からは、感染例が減少し、良好な検体が得られるようになった。また、反応領域、成熟骨領域と定義し、それぞれの領域の面積で比較することで、組織学的な骨形成を定量化することができた。脊椎腫瘍現在は各群3頭ずつの結果であるため、各群の頭数を増やし、組織学検討で得られたデータの信頼性を上げていく予定である。

液体窒素処理骨においても、新鮮自家骨と同様に骨癒合することが組織学的に確認されたが、臨床応用のために、骨強度の評価が求められる。今後は各群において、力学的強度の検討のためCage頭尾側の上下2椎体ずつを含めて摘出し、中心より2cm前方(屈曲の評価)、中心、中心より2cm後方(伸展の評価)、中心の2cm右側と左側の5点において圧縮力を加え、再建部位にかかる剛性を評価する。手術テクニックは会得しており、今後も順調に実験は進行できると考えている。骨のリモデリングの状態を観察するため、実験後に組織的評価をするまで8週、16週、最大で1年待つ必要があった。組織的評価やその問題点を解決しながら実験を進めており、この1年はほぼ計画通りであったと考えている。現在は各群3頭ずつの結果であるため、各群の頭数を増やし、組織学検討で得られたデータの信頼性を上げていく予定である。
大規模数値実験による積雲対流起源の重力波の励起と作用の研究

地表面から100km以上に至る広い高度領域の気候システムにおける、積雲対流起源の大気重力波の役割を調べるため、雲を陽に分解する領域気象モデルを用いた数値実験と理論的研究を行った。本年度は、熱帯対流圏の季節内振動に応じて上方へ伝播する波動がどのように変調されるかを調べた。2004年4-5月にインドネシアのスマトラ島で行われた集中観測を対象に、雲分解モデルによるシミュレーションを行った。その結果、季節内振動の活発期(降雨の多い時期)には、対流圏の擾乱の振幅は大きいものの、成層圏に伝播する重力波はかえって、(運動量の絶対ベースでみて)非活発期よりも小さくなるという結果が得られた。これは、季節内振動の位相進行に応じて、運動量やエネルギーが上方に抜ける効率が変化することを示唆する。その原因は、近年観測的に指摘されている、位相進行に伴う対流の鉛直構造の変化に起因すると考えられる。さらに、詳細なメカニズム解明に向けて研究を行っている。季節内振動不活発期における対流の日変化の研究を行った。スマトラ島西岸など、熱帯の多くの沿岸域で見られる、夜間に対流域が沖合に伝播する現象を再現した。解析の結果、大気下層を水平に伝播する重力波によりプレコンディショニングが行われ、さらにコールドプール移流により対流域が移動することが示された。一方、観測的研究においては、中間圏の大気光画像に見られる、対流起源と思われる事例の波動パラメタを特定した。また、流星レーダーに見られる約7日周期の波動の特性を明らかにした。地表面から100km以上に至る広い高度領域の気候システムにおける、積雲対流起源の大気重力波の役割を調べるため、雲を陽に分解する領域気象モデルを用いた数値実験と理論的研究を行っている。複数の著者による積雲対流起源の重力波の数値実験結果を解析し、積雲起源重力波パラメタリゼーションにおける現在主流の方式のもととなった加熱応答計算と比較した。その結果、従来のパラメタリゼーションでは考慮されていない、運動量に関する非線形効果の重要性が明らかになった(Chun et al.,2005)。その結果、スマトラ島西岸など、熱帯の多くの沿岸域で見られる、夜間に対流域が沖合に伝播する現象の再現に成功した。さらに、上記の実験シミュレーションをもとに、積雲対流により励起され上方伝播する大気重力波を調べた。その結果、対流圏の季節内振動の特定の位相において重力波が成層圏に伝播しやすいことがわかった。これは、上方伝播しやすい位相速度が比較的速い重力波の励起が鍵となっている。引き続きその原因を調べ、普遍性についても検討する必要がある。得られたシミュレーション結果を元に、電離層の研究者と共同で、対流起源の重力波が電離層スポラディックE層のプラズマ擾乱に与える影響も調べている。
次世代型軟性内視鏡治療デバイス

従来の軟性内視鏡と交換して用いる多機能内視鏡と、従来の軟性内視鏡先端に装着する多機能キャップ、それぞれについて、基盤となる微細加工技術と一次試作を行った。円筒基板の上に様々な機能性材料を付加するために円筒面フォトリソグラフィー技術、MEMSプロセス、レーザー加工技術を利用したツールの試作を行った。挿入性を確保しながら多機能化、高機能化を実現する折れ曲がり変形内視鏡を開発した。屈曲機能を持った軟性内視鏡が消化管などで広く用いられているが、近年の内視鏡を用いた低侵襲治療の発展に伴い、より精密かつ確実な治療が求められている。今までに無い精密な検査・治療を軟性内視鏡において実現するための多機能システムの基本構成を提案、試作を行いその有効性を確認する。従来の軟性内視鏡と交換して用いる多機能内視鏡と、従来の軟性内視鏡先端に装着する多機能キャップ、それぞれについて、現在まで開発してきた治療機器を発展させ搭載し、有効性を検証するとともに解決すべき問題点を早期に発見、把握し次世代内視鏡治療システムとしてのデバイス設計とシステム構築及び提案する手技に反映させることを目指し、本年度は基盤となる微細加工技術を開発するとともに、検査および治療ツールとしての一次試作を前記の多機能内視鏡と多機能キャップそれぞれについて行った。具体的には円筒基板の上に様々な機能性材料を付加するためにインクジェットプリンターの技術を新たに利用し、更に円筒面フォトリソグラフィー技術、MEMSプロセス、レーザー加工技術を利用したツールの試作を行った。体内局所において体外からのワイヤー牽引に頼らない精密位置合わせのために形状記憶合金マイクロアクチュエータを用いた動作機構を試作し、試作した電磁スキャンニングプローブを体内において光コヒーレンストモグラフィー(Optical Coherence Tomography)観察を行うためのシステムに適用し生体組織の可視化実験を行った。屈曲性を持った軟性内視鏡が消化管などで広く用いられているが、近年の内視鏡を用いた低侵襲治療の発展に伴い、より精密かつ確実な治療が求められている。シャフト内に牽引ワイヤーを内蔵せず先端を多機能化するものと従来のワイヤー牽引駆動型の軟性内視鏡先端に精密治療のための多くの機能を内蔵したキャップを装着するものの2つについて試作した。前者として形状記憶合金(SMA)を用いて多方向に曲がることができる能動屈曲機構先端にCCDによる電子撮像素子を搭載した外径3.9mmのものを試作し、動作を確認した。硬性部15mmであり、最大屈曲角度は98°であった。照明用の白色発光ダイオード(LED)を用いて生体モデルの内部で照明を行いながら屈曲し観察可能であることを確認した。回路実装部と能動屈曲部パーツを一体化し接続部をなくすことで挿入性を妨げる硬性部を短くしている。後者として、観察範囲を拡大し自由度を増やす目的で、先端に首振り機能を有するキャップ機構と、立体視観察を行い、精密な治療を可能にするため内視鏡自体が折れ曲がり変形する機構を新たに試作し、それぞれ動作を確認した。首振り機構はワイヤー牽引、流体圧、形状記憶合金などを利用して試作し、モデルを使った評価から流体圧による駆動タイプに絞って試作と評価を行っている。折れ曲がり変形機構は、挿入および抜去時には直線状態であり、腹腔など比較的広い空間において折れ曲がり変形し多機能化を実現するもので、直列に配列した折れ曲がる2つの筒状パーツとシャフトから成り、体外から超弾性合金製のワイヤーを用いて牽引することにより変形する。変形後に2つの筒状パーツにより立体視をしながら鉗子を用いて作業できることを基礎的実験により確認している。昨年度に引き続き、明らかになった問題点と改良点を反映した改良試作を行い、臓器モデルを用いた評価を行うとともに、特定の治療対象と手技について完成度の高くなったものについて評価実験を行った。また、具体的な治療ツールの追加を行った。医療機器としての安全性評価として、デバイスの強度、電気的安全性、材料の生態適合性、組織に対するデバイスの機械的安全性(組織を傷つけない形状と硬さ)、挿入性などについて評価検討を行い、次の試作に反映させた。また、治療対象として内視鏡的全層切除術(EFTR)、消化管や膣の内側から内視鏡を用いて壁に内視鏡が通る穴を開け、腹腔内臓器にアプローチして治療を行うNOTESを想定したデバイスの設計試作と新たなモデルを用いた評価を行った。
「環化－分子間アルキリデン基移動」反応を鍵とする新規多置換複素環合成法の開発

反応系中で3価の金を発生させ、還元的脱離によってアリール化する手法は、近年精力的に研究がされている。一般的に金触媒は1価と3価の酸化状態で存在するものの、金触媒によるクロスカップリング反応は他の金属と比較して報告例はほとんどなかった。これはクロスカップリング反応で汎用されているPd0/PdIIの酸化還元電位の値はE0 = 0.92 Vであるのに対し、AuI/AuIIIの酸化還元電位の値はE0 = 1.41 Vであり、同様に他の金属と比較して酸化還元電位が高いことから、金触媒での酸化的付加過程が困難であることが原因として考えられる。この高い酸化還元電位を克服するために、アリールジアゾニウム塩と光レドックス触媒を組み合わせることで3価の金を発生させる手法、アリールジアゾニウム塩と塩基を組み合わせることで3価の金を発生させる手法がそれぞれ開発されてきた。これらの手法によって様々なカップリング生成物が得られてきたものの、求電子部位をアルキンとした含窒素へテロ環化合物の合成は未だに達成されていない。私は本手法を用いて、芳香族化などのさらなる変換可能な二重結合を有する含窒素多置換ヘテロ環化合物を合成することを考えた。この作業仮説の下、求電子部位にアルキンを導入した基質を用い、金のレドックス触媒反応におけるヘテロ環合成の検討を行った。N-プロパルギルアミドに対し、アリールジアゾニウム塩、金触媒、塩基を用いて反応を行ったところ、目的の環化ーアリール化反応が進行した生成物が得られた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。イソオキサゾールは医薬品や有機材料などに適用されている重要な化合物であり、近年ではイソオキサゾールの位置選択的で効率的な合成法の開発が精力的に行われている。我々のグループでは、O-プロパルギルオキシムの骨格転位反応の研究を行っており、遷移金属触媒存在下、あるいは熱的条件下において、様々な化合物へ変換されることを報告している。その研究途上で我々は、O-プロパルギルホルムアルドキシムに対し金触媒を用いることで、4位にメチレン基をもつイソオキサゾリン誘導体が得られることを報告した。ここで、生成物のイソオキサゾリンには不斉中心があり、金触媒反応に光学活性なO-プロパルギルホルムアルドキシムを用いることで、不斉情報を損なうことなく、光学活性なイソオキサゾリンが得られると考えられる。さらに得られた光学活性なイソオキサゾリンを用いた、エン反応での不斉転写によって、β位に不斉炭素中心をもつ、より高度に官能基化された、光学活性イソオキサゾールを合成できると考え、検討を行った。最初に光学活性なO-プロパルギルホルムアルドキシムを用い、金触媒存在下、反応を行った。その結果、基質の不斉情報をほとんど損なうことなく、目的の光学活性なイソオキサゾリン誘導体が高収率、高い光学純度で得られた。次に、得られた光学活性なイソオキサゾリンを用いてグリオキシル酸エステルとのカルボニルエン反応による不斉転写の検討を行った。三フッ化ホウ素ージエチルエーテル錯体を添加した条件において室温で速やかに反応が進行し、高収率、高い光学純度で目的のβ位に不斉炭素中心をもつ、高度に官能基化されたイソオキサゾールが得られた。本研究により、β位に不斉炭素中心をもつ、高度に官能基化されたイソオキサゾールの合成法の開発に成功した。これまでに報告されてきたイソオキサゾールの古典的な合成法として、ヒドロキシアミンと1,3-ジカルボニル化合物との縮合反応や、ニトリルオキシドとアルキンとの3+2付加環化反応、またケトオキシムを用いた塩基による環化反応が報告されている。しかしながら、これらの反応においてその多くは位置選択性に問題があり、収率や官能基許容性も課題として残っていた。我々が開発した手法を用いることで、入手容易な基質から、対応する様々な置換基を持ったイソオキサゾールを効率的に合成できる。さらに、光学活性なO-プロパルギルホルムアルドキシムを基質に用いることで、β位に不斉炭素中心をもつ、より高度に官能基化された、光学活性イソオキサゾールを合成できることを見出した。これらによって、従来では合成が困難であった複素環化合物のライブラリーとして提供でき、創薬化学へ貢献できると期待している。π酸性遷移金属触媒を用いたアルキンの活性化を鍵とする骨格転位反応は、分子骨格を構成するσ結合の開裂を経由し、複雑な分子骨格を一段階で構築出来ることから、非常に魅力的な反応である。当研究室では近年、O-プロパルギルオキシムに対し、銅触媒を用いることで形式的な2,3転位が進行してN-アレニルニトロン中間体を形成し、オキシム上の置換基によって様々なヘテロ環化合物が得られる事を報告している。その研究途上で我々はO-プロパルギルホルムアルドキシムに対し、一価の金触媒を用いることで、C=N二重結合の開裂を経由し、4位にメチレン基をもつイソオキサゾリン誘導体が得られることを見出した。本反応は温和な条件下、入手容易な基質から対応する様々な置換基をもつイソオキサゾリンを合成できるものの、本反応においてオキシム上の置換基について検討を行ったところ、本反応の転位基は無置換のメチレン基に限られていた。そこで、本反応の適用可能な転位基の拡大を目的として、オキシム上の置換基についてより詳細に検討を行った。

オキシム部位がメチレン基の基質では反応が円滑に進行するのに対し、アルキル基をもつ基質では反応系が複雑になり、アリール基をもつ基質では原料を回収する結果となり、いずれも生成物は得られなかった。オキシム部位に置換基が入ることで、環化中間体のイミニウム部分の求電子性が低下しているのではないかと考え、今度はオキシム部位にエステルを導入した基質を用いて検討を行ったところ、中程度の収率で生成物が得られ、転位基の適用範囲を拡大することができた。反応条件を最適化した後、アルキン末端やプロパルギル位に様々なアルキル基やアリール基を導入して反応を行ったところ、いずれも中程度から良好な収率で目的生成物が得られた。本研究により、4位にアルキリデン基を持つイソオキサゾリン誘導体の合成法の開発に成功した。4位にアルキリデン基をもつイソオキサゾリンのこれまでに報告されている合成例としては、ニトリルオキシドとアレニルアミンとの3+2付加環化反応による合成と、ニトロンと不飽和カルボニル化合物とのルイス酸による縮合反応が報告されている。しかし、これらの反応ではイソオキサゾリン上の置換基にアミノ基やアルキル基などの制限があった。これらと比較して、本反応は温和な条件下、入手容易な基質から対応する様々な置換基をもつイソオキサゾリンを原子効率良く合成できる。さらに光学活性な基質を調整し、本反応を適用することで光学活性なイソオキサゾリン誘導体を合成することも可能である。これらの特徴から、本反応論は共役イミン構造をもつへテロ環の合成法として有用であると考えられる。今後、本反応によって多くの新たなへテロ環を合成し、従来では合成が困難であった化合物のライブラリーとして提供でき、創薬化学へ貢献できると期待している。反応系中で3価の金を発生させ、還元的脱離によってアリール化する手法は、近年精力的に研究がされている。一般的に金触媒は1価と3価の酸化状態で存在するものの、金触媒によるクロスカップリング反応は他の金属と比較して報告例はほとんどなかった。これはクロスカップリング反応で汎用されているPd0/PdIIの酸化還元電位の値はE0 = 0.92 Vであるのに対し、AuI/AuIIIの酸化還元電位の値はE0 = 1.41 Vであり、同様に他の金属と比較して酸化還元電位が高いことから、金触媒での酸化的付加過程が困難であることが原因として考えられる。この高い酸化還元電位を克服するために、アリールジアゾニウム塩と光レドックス触媒を組み合わせることで3価の金を発生させる手法、アリールジアゾニウム塩と塩基を組み合わせることで3価の金を発生させる手法がそれぞれ開発されてきた。これらの手法によって様々なカップリング生成物が得られてきたものの、求電子部位をアルキンとした含窒素へテロ環化合物の合成は未だに達成されていない。私は本手法を用いて、芳香族化などのさらなる変換可能な二重結合を有する含窒素多置換ヘテロ環化合物を合成することを考えた。この作業仮説の下、求電子部位にアルキンを導入した基質を用い、金のレドックス触媒反応におけるヘテロ環合成の検討を行った。N-プロパルギルアミドに対し、アリールジアゾニウム塩、金触媒、塩基を用いて反応を行ったところ、目的の環化ーアリール化反応が進行した生成物が得られた。引き続き、窒素原子のβ位にエキソメチレン基をもつ多置換複素環化合物のπ酸性遷移金属触媒による一般的な合成法の開発を目指す。
車軸藻ミオシンの機能と構造の特異性と同一性

滑り運動の速度は、アクトミオシンATPase活性に基づくと一般に考えられている。しかし、このATP分解エネルギーが全て運動エネルギーに変換されるわけではない。ミオシン自身のbasicなATP分解の過程でそのエネルギーを反応中間体として分子内に蓄える。そのエネルギー保持能力が高いほど運動エネルギーへの変換効率が高く、速く滑るという重要なメカニズムを、最近我々は明らかにし報告した。車軸藻ミオシンは骨格筋ミオシンの10倍の速さでアクチン線維を滑らせる。車軸藻ミオシンの首の長さは10倍長くはない。我々が測定した限りアクチン活性化ミオシンATPase活性も骨格筋ミオシンのそれとほぼ同程度である。では、レバーアームモデルで10倍の速さの違いをどう説明することが出来るのか。1回のATP分解サイクルで、ミオシンが結合してアクチン線維を動かす時間が短く1/10であると考える。とすれば、アクチン線維を連続的に走らせるに必要なミオシン分子の数が、10倍速い車軸藻ミオシンでは10倍多く必要になる。しかし、我々は昨秋、車軸藻ミオシンの方が骨格筋ミオシンよりむしろ少ない分子数で連続的な滑り運動が起こせるという結果を得て学会報告した。1回のATP分解でミオシン分子内ため込んだエネルギーを使って何度もステップを踏んで滑ると説明した。その様なルーズな相互作用の仕方が一体あるのであろうか。だが、実際、骨格筋ミオシン頭部1分子を用いてこの事が実測され喜多村等により報告がなされたところである。我々の考えは正しかったようだ。車軸藻ミオシンは骨格筋ミオシンより更に多くのステップを踏むのであろう。この様に特異的な機能を有する車軸藻ミオシンの分子構造への強烈な好奇心から、その全長シーケンスへ向けてライブラリー作りからクローニングをやり直している。
結婚・離婚・再婚の動向と日本社会の変容に関する包括的研究

結婚の形成と解消の変化を理解するために、(1)変化・差異の記述、(2)説明モデルの構築と検証、(3)変化の帰結の把握に取り組んだ。横断調査、縦断調査データの分析のほか、地方自治体に対するヒアリング調査を行った。若い世代ほど結婚が起こりにくく、離婚が起こりやすい背景には近代社会を生きる上で必要な親密性基盤と経済基盤という両要件が揃わない事情が明らかになった。要因には地域の生活圏における男女人口のアンバランスや縁組み制度の衰退、強すぎる関係、男女非対称なシステムと今日の社会経済状況とのミスマッチが指摘できる。一方で都市部や高学歴層におけるカップル形成のアドバンテージの強化も確認された。初年度は初婚・離再婚の発生や世帯の構造など、結婚をめぐる行動変化と社会構造の変化を分析するために必要なデータを収集し分析用に加工する作業を進めた。標本調査では対象者が少なく分析が難しい再婚過程を記述するために、人口動態統計の離婚票と婚姻票の個票分析を試みた。離婚の届出年別や前婚解消時からの待ち時間別に集計することにより再婚リスクの動向を人口学的に精緻にとらえる作業を進めた。前婚解消からの経過時間別にみた再婚過程は、初婚と同様1975年以降低下傾向にあることが分かった。次に、国勢調査のオーダーメード集計により、教育水準別、職業別の婚姻発生率を時系列で記述するために必要なリスク人口のデータを得た。これらの集計表と人口動態統計の婚姻票データをマッチすることにより、年齢、学歴別有配偶割合や年齢、職業別婚姻率の年次推移、さらには結婚時の夫妻の職業組み合わせ別婚姻率の推移等について分析を行うことが可能となる。また、昨年度には結婚に代わる様々な暮らし方を定量的に把握する目的の一つとして、複数世帯の同一住宅内居住に着目し、2003年及び2008年の住宅・土地統計調査による把握の検討を行った。例えば、近年関心が高まっているシェアハウスの実態把握などに、これらの統計調査による指標構築がある程度有効であることが分かった。引き続き、どのような集計によって複数世帯同居者の特徴の把握や分類が可能かを検討していく。初年度に行った初婚・離再婚の発生や世帯の構造など、結婚をめぐる行動変化と社会構造の変化を分析するために必要なデータをもとに、生命表の手法を用いた推定を行った。全離婚女性に基づく再婚確率を1970年代以降の離婚コーホートについて求めると、最近ほど再婚確率が低下していることが分かった。2010年の仮説離婚コーホートについてもとめたところ、離婚20年目の再婚確率は41%であった。離別女性の再婚リスクを前婚時の子どもの有無、教育水準と共変量の関数としてモデルを推定したところ、子どもがいる場合、再婚リスクが大きく引き下げられることがわかった。一方、教育水準による差は認められなかった。次に、2003年及び2008年の住宅・土地統計調査を用い、複数世帯の同一住宅内居住の実態把握を行った。その結果、シェアハウスに住む女性の単独世帯の約4分の3が、男性も2分の1が世帯の年間収入が300万円未満であることが明らかとなった。さらに、6千世帯に上る「女親と子供の世帯」もシェアハウスを利用していることも明らかとなった。結婚に代わる様々な暮らし方についてはさらに、親と暮らす未婚者の最新の動向把握を進めている。そのほか、結婚生活の現状をとらえるために、夫妻家事分担のアジア諸国の比較をレビューし、日本について詳細な家事分担構造を明らかにするために社会生活基本調査(生活時間編)を用いた分析の検討を行っている。昨年度に引き続き、結婚や離婚行動の変容について「記述」、「説明」、「帰結」に関する研究を進めた。記述的な研究においては、人口動態統計の累積値を用いて、国籍別の結婚期間別離婚の発生動向について整理した。日本人夫婦に比べて、国際結婚の夫婦では離婚率が著しく高いことが確認された。また、住宅・土地統計調査や労働力調査といった静態統計の再集計により、成人複数が暮らすシェアハウスや親と同居の壮年未婚者(35歳44歳)といった結婚に代わる居住形態にいる人々の実態を分析した。シェアハウスには低所得世帯やシングルマザーが多く居住しており、親同居の壮年未婚者では失業率が高い。シングル化に伴う新たな居住形態の動向や実態の把握に努めていく必要が示された。次に、出生動向基本調査の個票データを用いた説明的な研究に取り組んだ。まず、女性の学歴と初婚率との関係について、コーホート比較ならびに年次変化の分析を行い、2005年以降、大卒女性の婚姻率が上昇に転じていることを明らかにした。また、増加傾向にある大卒の女性では、自分より学歴が低い男性との結婚が起きやすくなっていることが確認された。さらに、女性の学歴と離婚についての分析では、両者に負の関連がみられ、その関連は1990年代以降に結婚した女性において強化されていた。女性の経済力が、近年では結婚の生起や安定性に寄与する要因となっていることが示された。最後に、結婚行動の変容の帰結のひとつとして、出生への影響に着目した。女性の学歴と無子割合の年次比較(1992年2010年)では、31-33歳での無子割合が高卒女性で増加が著しく、高卒女性が仕事も家庭も持ちにくくなっている現状が示唆された。

また、大卒女性ほど第1子出生が意図せざる妊娠の帰結である確率が高いことが示され、固定的な夫婦の役割分業が稼得能力の高い大卒女性の出産の機会費用を高めているとの知見を得た。本研究においては、初年度より、結婚や離婚行動の変容に関する(1)実態の把握と変化・差異の記述、(2)説明モデルの構築と検証、(3)変化の帰結に関する分析を軸とした研究を行ってきた。各研究フェーズにおいて、公的統計や結婚に対する意識や行動に関する信頼性の高い全国標本調査の個票を用いた研究が行われており、精度の高い研究成果が出揃いつつある。具体的には、結婚に代わる居住形態についての実態把握が精力的に進められている。また、結婚や離婚行動の変化を適切に記述するモデルや指標の開発も着実に前進している。結婚や離婚の社会経済要因に関する説明モデルの構築については、主に学歴との関連において、研究成果が上がりつつある。結婚・離再婚とその変化が出生や社会的格差に与える影響については、当初予定していた健康への影響のみならず、出生への影響など多様な側面が分析されるようになっている。そのため、概ね予定どおりの成果が得られていると評価する。国勢調査と人口動態統計の融合した職業・産業別の婚姻行動のデータベースの作成や横断的全国調査における変数の統合化などが進んできた。とくに昨年度は国勢調査や労働力調査の個票を分析することによって結婚変容に関するいくつかの知見が得られた。未婚化の中で拡大が見込まれる親と同居する壮年未婚者の分析では「基礎的生活条件を親に依存している可能性のある人」の特定を試み、今日の日本において親が死亡した途端に、深刻な生活難に陥ってしまう可能性、すなわち親子共倒れリスクを抱えているケースが少なくないことが明らかになった。学歴と結婚の関係については、全国標本調査から2000年代半ば以降、学歴差の消失、大卒女性の下方婚の増加など新しい兆候が示されており、国勢調査による学歴同類婚の趨勢分析でも大卒同類婚志向の低下などが確認された。こうした趨勢は近年における若者層の所得格差の拡大ならびにジェンダー規範の変容をそれぞれ反映するものであることが議論されている。外国人女性の結婚に着目した研究では、外国人女性の階層的地位達成において、配偶者の有無や夫の国籍等、結婚の状況が地位達成に与える影響が大きいことがわかり、外国人女性の居住期間に伴う社会的適応において日本におけるジェンダー環境および外国人をとりまく環境が特有の効果をもたらしている可能性が示唆された。日本における未婚化の帰結として顕著なのが無子割合の高さに結びついていることである。未婚者の意識分析により、結婚の機能は認識されつつも、配偶者に対する条件が厳しくなっている状況が確認された。こうした研究成果については研究報告会を開催して参加メンバーとの共有を図っている。本プロジェクトでは、結婚や離婚行動の変容に関する分析を(1)実態の把握と変化・差異の記述、(2)説明モデルの構築と検証、(3)変化の帰結に関する分析を軸として進めてきた。現在、各軸について参加研究者が個別テーマの分析を進めているところである。
旧ユ-ゴスラヴィア多民族戦争の経済的背景・原因・帰結

社会主義体制崩壊後、社会的所有の私有化をめぐって生起する階級形成斗争と並んで、特にボスニア・ヘルツェゴヴィナの農村地域においては、1920年代と1930年代前半に実施された農地改革が今日の戦争に大きく影響する農地改革においてムスリム人地主は、農地の80%の所有者から突如として無所有者、乞食の位置に転落し、セルビア人やクロアチア人は、農奴や小作人から自営独立農家になる。社会主義ユ-ゴスラヴィアは、農業集団化を断行しなかったが故に、戦間期に成立した土地所有関係は基本的に保存されて来た。社会主義崩壊後、ムスリム人達は、この土地所有関係の不当性と見直しを要求し始めたのである。これが、農村のセルビア人やクロアチア人農民にショックとなった。社会有の私有化をめぐる階級形成斗争論では、ボスニアの多民族戦争が都会よりも山村・農村地帯で激化した事実を説明できなかった。何故なら、社会主義ユ-ユスラヴィアの農地は大部分私有地であったから。またトラクラ-等の農業機械も相当に私有財産であった。すなわち、社会有財産の分取り合戦における民族間対立は起り得なかった。1996年夏の現地調査でサライェヴォで入手した一冊の本がこの疑問を解いてくれた。『ボスニア・ムスリム人に対する経済的ジェノサイド』(1992年)によれば、社会主義崩壊直後にムスリム人は、ボスニアの土地の私有権の見直しを新しい国家体制の最重要任務に設定していた。1918年のセルビア人・クロアチア人・スロヴェニア人国王(ユ-ゴスラヴィア王国)の成立と同時に、ボスニアにおいて地主的土地所有の解体=農地改革が断行された。地主(旧領主)のムスリム人が没落し、小作人(旧農奴)のセルビア人やクロアチア人が自営農民=土地所有者に転化した。これを称して、「ボスニア・ムスリム人に対する経済的ジェノサイド」と言う。社会主義ユ-ゴスラヴィアも農地改革を深化させた。この社会プロセスは、日本の農地改革と同じく決して社会主義的なものではないが、社会主義ユ-ユスラヴィアの崩壊と同時に、ボスニア・ムスリム人は、70年前の改革によって成立していた土地所有関係の正統性に疑問を投げかけた。すなわち、セルビア人農民の側からすれば、ムスリム人国家が成立すれば、自分達の農地所有が奪われるという危機意識を持たざるを得なかったと思われる。セルビア人村の土地がムスリム人村の、あるいは都市のムスリム人のものになるかも知れない。この事がボスニア・セルビア人の「好戦性」を説明するし、村のセルビア人が都市に対して示した攻撃性を説明する一つの大きなファクターであろう。この事実は、欧米の研究者・観察者によって認識されていないし、ミロシェヴィチ大統領夫人のようにボスニア・セルビア人の民族主義を非難して、「高地人の好戦性」(ボスニア・セルビア人の好戦性)と「温和な低地人」(●温和なセルビア・セルビア人)は対比する者●によって察知されていない。セルビアやクロアチアには階級形成斗争はあるが、既成の私有権の急激な見直し=階級再編斗争はなった。それに対して、ボスニアには両斗争があり、相乗的に社会を不安におとし入れたのである。階級形成斗争(社会有資産の私有化=分取り合戦)から生じる社会大の不安・不信。社会主義以前の戦間期に実行された農地改革に対するボスニア・ムスリム人の不満・不服・いかりが社会主義体制崩壊直後に噴出し、農地の旧私有者(ムスリム人)と現私有者(セルビア人・クロアチア人)の非和解的対立(階級再編成斗争)に至る。これら二つの社会的斗争を視野に入れなければ、ボスニアの多民族戦争の社会的意味はつかめない。この視座からボスニア・ムスリム人の政治指導者達の既発表の書物や発言を読み直して、彼等が戦間期農地改革自体をセルビア系王朝によるボスニア・ムスリム人に対するジェノサイド的政策であると見なしていたことを発見する。
台湾における宗教性・社会階層・精神的健康に関する社会学的研究

1.台湾社会変遷基本調査を用いた前年度の研究では、前年度の分析ではエスニシティよりも職業等の階層要因が近年の台湾の宗教性をより強く規定する傾向が示唆された。本年度はその発展的研究として宗教性を含む幅広い社会意識に対するエスニシティと階層の規定力を分析したところ、社会意識全般に対してもエスニシティ以上に階層要因が相対的に強い規定力をもつ傾向が示唆された。これらの分析により今日の台湾における宗教性と精神的健康の関係を階層要因を主軸として分析することの重要性がより明確化された。2.精神的健康の尺度として抑うつ感、生活満足度、自己肯定感を使用する方針を固めた。これらの尺度を用いた探索的分析からは、階層の違いが宗教性の違いに影響を与え、宗教性の違いが精神的健康の違いに影響を与えるという複雑な規定構造が生じている可能性が確認された。またエスニシティごとに宗教性と精神的健康の関連パターンが異なる傾向が見られ、それぞれのエスニシティの宗教性の特徴と社会的背景を検討する必要性も確認された。3.アメリカの宗教社会学・社会心理学の主要雑誌数誌に掲載された約20年分、計約150点の論文に基づくレビューを引き続き進めた。前年度の予備的分析をもとに、尺度、仮説、分析方法、因果関係論などに関するコーディング項目を確定し、コーディング作業を開始した。4.台湾を含む華人社会を対象に実施された宗教調査データの収集とそのレビューを行った。近年は、台湾のみならず他の華人社会においても大規模な宗教調査が行われており、華人社会の多面的宗教性と精神的健康の関連を分析できることを確認した。同時にこれらのデータを用いた宗教性と精神的健康に関する論文レビュー作業も進めた。これらの分析により台湾社会の分析を広く華人社会の分析に接続する可能性が確認された。以上の分析結果をもとに今後の論文投稿および発表へ向けての整理を進めた。1.研究課題のうち特に台湾の宗教と社会階層の関係を解明するために、台湾社会変遷基本調査を用いて、主に多面的宗教性と職業の関係、親の宗教属性と回答者の学歴の関係、慈済会所属者の階層変容について分析を行った。その際、台湾がエスニシティー社会から階層社会に変化しつつあるという筆者のこれまでの実証研究の成果を加味し、エスニシティーを補助線として宗教性に対する階層要因の影響力を探索した。こうした補助線を引くことにより本研究を宗教社会学のみならず台湾社会論とうまく接続することが可能になった。2.上記課題で取り上げた宗教性の中で職業と相対的に強い関連の見られたものについて、精神的健康との関連を分析するための予備的分析を行った。使用すべき精神的健康の尺度、分析に使用するモデルの検討を行い次年度につなげる作業を行った。4.以上の研究成果を踏まえて、学会、研究会における発表と論文投稿を行った。当初の計画通り、社会階層(職業)と多面的宗教性の関連の計量研究を終えることができた。その際、近年の日本における計量社会意識論を踏まえることでより網羅的な分析が可能になるとともに計量社会意識論の発展的展開の可能性が見え、また社会階層とエスニシティーの比較という視点を盛り込むことで台湾の社会変動論としての広がりをもたせることができた。慈済会所属者の分析も終了し、親の宗教属性と教育達成という発展的なテーマについても取り組むことができた。レビューについても第1段階の作業を終え、本作業の準備が完了した。ただし、家族の病気、不幸等の理由により当初予定していた学会参加、発表のいくつか、および現地調査を急遽キャンセルせざるを得ない状況が発生した。そのため次年度に予定していたレビュー作業と予備分析の一部を本年度に前倒する運びとなった。だが研究計画全体としての大きな変更はない。

同時にこれらのデータを用いた宗教性と精神的健康に関する論文レビュー作業も進めた。これらの分析により台湾社会の分析を広く華人社会の分析に接続する可能性が確認された。以上の分析結果をもとに今後の論文投稿および発表へ向けての整理を進めた。1.研究会用の1で述べた分析結果について、多年度の調査データを分析し社会階層と宗教性の関連の変化を検討する。2.社会階層・宗教性・精神的健康に関する分析を本格化させる。具体的には、宗教性を媒介とした社会階層と精神的健康の間接的影響関係や宗教性と精神的健康の関連が社会階層によってどのように異なるのかといった複雑な条件を組み込んだモデルを分析する予定である。3.レビュー作業について本分析を行い、レビュー論文としてまとめる。4.以上の研究成果をもとに口頭発表、論文執筆を行う。いずれもこれまで使用していたサイトのリニューアル版である。旧ブログを用いて台湾ならびに宗教に関する論文、情報、資料等を紹介していた。しかし投稿記事数の増加に伴ってまとまりがなくなったため、サイトを作成し直し(1)、それらの情報を体系的に整理し始めた。多くの人々に情報をわかりやすく提示し、研究、教育、学習などの多様な関心に沿えるようにしたためである。同時にブログ(2)をリニューアルした。次年度、物品を購入する予定があり、それに合わせて計画的に残額を残している。分析に用いている統計ソフトの最新版を購入する予定である。この最新版を使用することで分析の精度が大幅に向上する予定である。両者ともに研究者がかねてより使用しているwebページであり本研究課題においても引き続き情報発信のために使用している。(1)は研究者の公式サイトであり業績の一覧、電子データへのリンク先などを掲載してある。(2)は研究者のブログであり本研究課題に関する重要な論文やデータセットの紹介、新刊論文の紹介などを行っている。
陰イオン系界面活性剤添加による管内流および放射状液膜流の乱流遷移抑制現象の解明

球径40nm程度の球状ミセルを形成する陰イオン系界面活性剤、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム(DBS)を用いて、管摩擦実験および放射状液膜流の遷移実験を行った。幾つかの内径の円管について管摩擦実験を行った。内径2.63mmの場合に最も強く遷移抑制が生じ、2025ppm水溶液において臨界レイノルズ数が溶媒(水道水)10%上昇するのがわかった。一方、内径25mmの円管の先端と管軸に垂直におかれた円盤とで構成した円筒状の隙間より溶液を円盤に沿わせて放射状に流出させて得られる放射状液膜流の遷移実験においては、640ppm溶液において、溶媒に比べて遷移点の位置が5%上流側に移行し、臨界レイノルズ数が10%増大することが分かった。界面活性剤添加による円管流れの遷移抑制減少を明らかにするため、内径2.6mmのガラス管を用いた管摩擦実験装置を作成した。これは、遷移過程(乱流スラグ)の可視化、レーザ流速計による変動速度測定および乱流スラグ発生に伴う圧力変動などが測定できる装置である。本年度は、基礎的データを得るため、水道水を対象に実験を行った。臨界レイノルズ数は10000と比較的乱れの小さい管路を作成することができた。次に、内径の異なる種々のリング状突起を助走区間に設置し、突起高さと臨界レイノルズ数の関係を調べた。その結果、突起高さが突起位置の層流境界層の厚さの0.2倍程度になると、臨界レイノルズ数は突起高さとともに急速に減少して、最終的には2000にまで減少することが分かった。また、スラグの形成過程の可視化、スラグ発生に対応した圧力変化の測定を行うことができた。この管路を使用して、来年度以降、界面活性剤添加の円管内流れの遷移に及ぼす影響を詳細に調べる予定である。40nm程度の球状ミセルを形成するといわれている陰イオン系界面活性剤、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム(DBS,陰イオン系,分子量348)を用いて,管摩擦実験および放射状液膜流の遷移実験を行った。内径2.63mmのステンレス管を用いて行った管摩擦実験では、2025ppm界面活性剤-水道水溶液において、臨海レイノルズ数が10%上昇するのが認められた。内径2.50mmの銅管の場合には臨界レイノルズ数が5%上昇するのが認められた。これらの結果は、界面活性剤添加は乱流遷移を抑制することを示している。内径25mmの円管の先端と、管軸と垂直におかれた円板とで構成した円筒状の薄い隙間より、溶液を円板に沿わせて放射状に流出させて得られる放射状液膜流れの、乱流遷移点の半径位置および遷移が生じる臨界レイノルズ数を調べた。その結果、640ppmの濃度において、遷移点の半径は5%、臨界レイノルズ数は10%増大することが確認された。これらの結果は、界面活性剤添加は遷移を抑制することを示している。なお、放射状液膜流れは自由表面を有しているので、界面活性剤添加による表面張力の減少が液膜流の遷移抑制にどの程度影響するかを調べるために、線形安定性理論により安定性に及ぼす表面張力の影響を解析した。その結果、実験範囲程度の表面張力減少は流れを高々1%安定化するに過ぎないことがわかった。

従って、上述の実験で得られた510%の遷移抑制は表面張力の減少に起因するものではなく、溶液内部のミセルの存在あるいは活性剤の壁面への吸着に起因するものと推察される。40nm程度の球状ミセルを形成する陰イオン系界面活性剤、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム(DBS)を用いて、管摩擦実験および放射状液膜流の遷移実験を行った。幾つかの内径の円管について管摩擦実験を行った。内径2.63mmの場合に最も強く遷移抑制が生じ、2025ppm水溶液において臨界レイノルズ数が溶媒(水道水)10%上昇するのがわかった。一方、内径25mmの円管の先端と管軸に垂直におかれた円盤とで構成した円筒状の隙間より溶液を円盤に沿わせて放射状に流出させて得られる放射状液膜流の遷移実験においては、640ppm溶液において、溶媒に比べて遷移点の位置が5%上流側に移行し、臨界レイノルズ数が10%増大することが分かった。界面活性剤添加による円管流れの遷移抑制減少を明らかにするため、内径2.6mmのガラス管を用いた管摩擦実験装置を作成した。これは、遷移過程(乱流スラグ)の可視化、レーザ流速計による変動速度測定および乱流スラグ発生に伴う圧力変動などが測定できる装置である。本年度は、基礎的データを得るため、水道水を対象に実験を行った。臨界レイノルズ数は10000と比較的乱れの小さい管路を作成することができた。次に、内径の異なる種々のリング状突起を助走区間に設置し、突起高さと臨界レイノルズ数の関係を調べた。その結果、突起高さが突起位置の層流境界層の厚さの0.2倍程度になると、臨界レイノルズ数は突起高さとともに急速に減少して、最終的には2000にまで減少することが分かった。また、スラグの形成過程の可視化、スラグ発生に対応した圧力変化の測定を行うことができた。この管路を使用して、来年度以降、界面活性剤添加の円管内流れの遷移に及ぼす影響を詳細に調べる予定である。
末梢神経の複合神経活動磁界の計測

本実験の目的は,末梢神経障害における活動磁界計測の臨床応用のために,末梢神経から発生する活動磁界に関して基礎的研究を行い,その磁界生理学的な知識を蓄積することである.現在までの実験として,蛙の坐骨神経を摘出し,リンゲル液中に浸す,もしくは寒天上におき,矩形波で刺激し活動磁界を計測した.活動磁界の計測は,NTT基礎研究所内にある7チャンネル2次勾配型SQUID磁束計を用いて行った.計測された波形をコンピューターに取り込み,神経磁界解析ソフトを用いて解析した.その結果,2相性の波形が観測され,等磁界マップを作成すると,脱分極と再分極に伴う電流四重極子パターンが神経に沿って刺激部位から末梢に向かい,時間経過に伴い移動するのが観察された.ここまでの結果を,日本脳波筋電図学会,生理学研究会にて報告し,論文作成中である.現在までに末梢神経活動磁界の計測を行った報告は,1980年Wikswoらが蛙の坐骨神経を,トロイド検出コイルに通し,神経の活動電流によってトロイドコイルに誘導された電流を,SQUID磁束計に導き,これを磁界として検出したのが最初で,ln vitroでの報告はほとんどなく,本実験によって得られる結果は,神経磁界を理解する上で非常に重要であると思われる.現在は,神経障害モデルを作成し,解析ソフトでのシュミレーションとの比較,また神経周囲の導体の違いによる活動磁界への影響などに関し実験中である.本実験の目的は,末梢神経障害における活動磁界計測の臨床応用のために,末梢神経から発生する活動磁界に関して基礎的研究を行い,その磁界生理学的な知識を蓄積することである.現在までの実験として,蛙の坐骨神経を摘出し,リンゲル液中に浸す,もしくは寒天上におき,矩形波で刺激し活動磁界を計測した.活動磁界の計測は,NTT基礎研究所内にある7チャンネル2次勾配型SQUID磁束計を用いて行った.計測された波形をコンピューターに取り込み,神経磁界解析ソフトを用いて解析した.その結果,2相性の波形が観測され,等磁界マップを作成すると,脱分極と再分極に伴う電流四重極子パターンが神経に沿って刺激部位から末梢に向かい,時間経過に伴い移動するのが観察された.ここまでの結果を,日本脳波筋電図学会,生理学研究会にて報告し,論文作成中である.現在までに末梢神経活動磁界の計測を行った報告は,1980年Wikswoらが蛙の坐骨神経を,トロイド検出コイルに通し,神経の活動電流によってトロイドコイルに誘導された電流を,SQUID磁束計に導き,これを磁界として検出したのが最初で,ln vitroでの報告はほとんどなく,本実験によって得られる結果は,神経磁界を理解する上で非常に重要であると思われる.現在は,神経障害モデルを作成し,解析ソフトでのシュミレーションとの比較,また神経周囲の導体の違いによる活動磁界への影響などに関し実験中である.
大型有機分子をプローブとした原始星進化の初期過程の探求

本研究では、宇宙における最も基本的な構造形成過程である星形成に着目し、その初期過程を探るべく内外の大型電波望遠鏡を用いた観測研究を展開した。昨年度、おうし座の低質量星形成領域L1527において、炭素鎖分子が異常に豊富であることを見出し、その機構として「暖かい炭素鎖化学」(Warm Carbon Chain Chemistry)を提案した。同様の現象は、おおかみ座の低質量原始星IRAS15398-3359でも見られ、星形成における一般的現象であることがわかった。本年度は、WCCC現象の機構およびその起源を探るべく、以下の観測を行った。まず、フランスにあるミリ波干渉計PdBIを用いて、炭素鎖分子の分布を高空間分解能で調べた。その結果、たとえば、HC_5N分子では、明らかに原始星近傍に集中している分布が得られ、予想していたようにWCCCが確かに原始星近傍で起こっていることを直接検証することに成功した。また、スペインにあるIRAM30m望遠鏡、アメリカにあるGBT100m望遠鏡を用いて種々の炭素鎖分子の重水素化物のスペクトルを検出した。特に、C_3D,C_4HDを星間空間ではじめて検出した。それらの結果を解析したところ、重水素濃縮度はどの分子でも数%程度の比較的低い値を示し、他の低質量星形成領域(ホットコリノ天体)において見られるような極端に高い重水素濃縮は起こっていないことが確かめられた。重水素濃縮度は'星なしコア'の時代が長ければ高くなることが知られているので、WCCC現象は'星なしコア'のタイムスケールが短かったために生じるという可能性が一層強められた。本研究では、宇宙における最も基本的な構造形成過程である星形成に焦点をあて、その初期過程を内外の大型電波望遠鏡を駆使して明らかにすることを目的としている。計画初年度は、低質量星形成領域における有機分子、なかでも炭素鎖分子に着目して研究を進めた。その結果、以下のように非常に重要な成果を挙げることができた。成果の第一は、国立天文台45m鏡を用いて、炭素鎖分子が異常に豊富な低質量原始星L1527を発見したことである。通常の冷たい星間分子雲における炭素鎖分子生成と異なり、原始星近傍でメタンが星間塵から蒸発し、爆発的に炭素鎖分子を生成しているものと見られる(Warm Carbon Chain Chemistry:WCCC)。このような化学組成をもつ天体はこれまでに認識されたことはなく、今回の発見は、低質量原始星の化学組成に多様性があることをはじめて示したものとして特筆される。成果の第二は、45m鏡およびオーストラリアのMopla望遠鏡を用いて多くの原始星をサーベイし、第二のWCCC天体、IRAS15398-3359をおおかみ座領域で見出したことである。これにより、WCCC現象は特定の天体の特殊性に起因するものではなく、より一般的現象であることが明らかとなった。第三の成果は、WCCC天体(L1527,IRAS15398-3359)において、HCO2+分子を検出したことである。その強度の解析から、CO2分子が原始星近傍で星間塵から蒸発してきたとすると存在量が説明できないこと、従って、CO2分子は低質量星形成領域の気相においてすでに形成されていることを明らかにした。気相におけるCO2の挙動の理解は、原始惑星系円盤への化学進化を考える上でも非常に重要であることから、Astrophys.Jounalの速報誌に発表した。
口腔癌転移リンパ節節外進展における分子メカニズムの解明

口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移において、節外進展の有無はその予後に対する重要な因子であることが知られている。しかしながら、リンパ節転移巣において節外進展を制御している分子メカニズムは未だ明らかにされていない。本研究ではリンパ節転移巣に着目し、臨床検体やリンパ節転移動物実験モデルを用いて、リンパ節転移巣における節外進展に関わる因子を同定する。また、転移病巣内の血管やリンパ管、免疫細胞などを含めた微小環境との相互作用を解析し、節外進展の分子メカニズムの詳細を明らかにすることにより、リンパ節転移を制御する新たな治療法の開発を目指す。