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景観秩序を活かした農村の生態的・文化的なランドスケープを育む仕組みと実践の研究

栃木県那珂川町小砂地区の集落景観の隠れた特徴を調査した。伝統的な22件の屋敷において、母屋等の住居、かつてのタバコの乾燥小屋であった納屋、石蔵、灰汁小屋、時には井戸または池が基本要素となっていた。各屋敷における持続的な居住要素に加え、母屋の背後の山林に置かれる氏神様の存在が特筆された。また土地利用配列として「持山→屋敷→畑→水田→裏山」の配置が基本であることが示された。生活と生産の結び付いたこれらの“生きられる空間"の配置が丘陵際に沿って繰り返し並ぶことが特徴であった。静岡県西伊豆戸田地区でのタチバナの地域資源化の動きの経緯を把握した。自生北限地であることが住民に注目され、2003年よりその栽培化が進められ、栽培農家に少額のお金が回る仕組みが作られていた。2つの自生地において合計56本の成木の生育を確認したが、1ヵ所では世代更新が行われていなかった。地区内の庭先や畑等の約50か所で栽培タチバナが認められ、地域資源として特色ある景観形成との連携が課題と考えられた。関東平野中央に在る農村域「浮野の里」(埼玉県加須市)を事例に、カヤネズミの半自然草地における営巣習性を把握した。当地区には比較的大きな個体群が維持されていることが示され、カヤツリグサ科のスゲ属、特にカサスゲを営巣に利用していることが特筆された。「浮野の里」には、その地象水文的要因(埋没谷からの湧出水)及び農村開拓の歴史的要因(田掘りを伴う水田開墾とそれでも開墾されなかった過湿地、そして近年の休耕田の存在)により湿地が比較的まとまって存在し、それら半自然草地である湿地がカヤネズミの個体群の維持に寄与しているものと推察された。また、先の那珂川町で7年間に高校生の農村-都市交流を実践してきた。他者との対話の中でその土地のランドスケープの意味が意識化されるという、農村の教育力を発揮する「器」としての価値を明らかにした。これまで、1千葉県鴨川市大山千枚田(丘陵地卓越)でNPOによる棚田保全活動が当該地域の水田を特徴づけるサンショウウオ類、アカガエル類の個体群持続に寄与していること、2静岡県西伊豆戸田地区(山地卓越)で、希少種タチバナの自生分布北限地であることに着目した「小さな経済」の活動経緯と課題、3栃木県那珂川町(中山間地域)での農村集落景観の隠れた土地利用配列と住民の細やかな管理により生じる審美性、そして4埼玉県加須市「浮野の里」(平地域)での過湿地で水田に開墾することが出来なかったヨシ原でのカヤネズミの繁殖生態等について、明らかにしてきた。地形・水文等の非生物的環境、植物・動物等の生物的環境、景観、住民活動、外部来訪者のまなざし等、重層的な構造で農村ランドスケープが成立していることを、事例的に明らかにしつつある。いずれも論文として発表しており、各立地条件での実践活動を通じた農村ランドスケープを育む仕組みという本課題に対して、概ね順調に進展していると考える。最終年度である本年は、上記の加須市での住民活動(景観保全のためのヨシ原の野焼きを継続)の持続要因について意識面からまとめる(アンケート調査は実施済み)とともに、ヨシ原の成立要因やヨシ原を重要なハビタットとしているノウルシの生態について、調査を進める。さらに、当地区でのそれら生態システムと住民による景観保全活動(社会システム)の連関について考察を深める。また、那珂川町での多様な地域景観資源を活かしたNOP活動について継続調査を行い、地域内の「美しい村」としての認識・活動資源発掘と外部からの評価との関係性について考察を深める。また、後者の外部の評価として、継続して実施している高校生の農村-都市交流から導かれた「人を介した地域ランドスケープ理解」について、実際の交流活動を通じて考察を深める。他の立地条件として島嶼について調査地を検討するとともに、これまでの研究を総括して「農村ランドスケープの保全・育成」に必要となる視点及び活動持続要件についてとりまとめを行う。埼玉県加須市「浮野の里」において、絶滅危惧類ノウルシの住民による景観資源化と管理(野焼き等)の関係について調査した。当地区は利根川中流部の農村域で、地下の埋没谷から水が湧き出しているため過湿地となり、水田化されなかった湿地が点在する。1940年代後半以降の航空写真との比較より、規模のある生育地はいずれも耕作不適地として湿地が維持されてきた場所と重なっていた。本地区では住民により組織される「浮野の里・葦の会」が中心になり、ひと時中断していた湿地の野焼き活動が1997年より再開され、継続している。会活動の当初のシンボル的な植物はトキソウであり、保護増殖活動が盛んに行われて、現在県天然記念物となった。一方、野焼き再開に合わせて、湿地に自生しかつ春期に特徴的な群落景観を呈するノウルシに強く関心が向けられるようになった。地域の湿地を代表する景観植物資源であることを認識し、開花時期には来訪者向けのPR活動も行っていた。そして野焼きによる陽光の半自然草地の維持という生態学的な効果の有無とは別に、むしろ葦の会メンバーが「自分たちが野焼きを継続することでノウルシの生育地が守られている」と認識している点が重要と考えられた。そこでは、1野焼き作業→2景観資源としてのノウルシ群落の保全→3外部からの来訪者による地域の評価

→4葦の会メンバーの地域への誇り→1...、という循環的フローが成立していた。謂わば在来野草類の景観資源化であり、外部来訪者の地域評価も意識しつつ、野焼きといった地域の伝統的な湿地管理手法によって生育地保全がなされていた。千葉県鴨川市の大山千枚田において、棚田を特徴づける小動物として春季繁殖型両生類の繁殖状況の長期モニタリングを行い、その高い個体群サイズが維持されていることに対し、NPOによる棚田保全活動が重要な役割を果たしていることを明らかにした。発表までには至っていないが、「浮野の里」地区の調査地では半自然草地を代表する植物ノウルシ及び小動物カヤネズミの生育・生息実態の把握、及び地域住民への地域認識や管理意欲等についてのアンケート調査も終了し、現在、解析を進めている。この「浮野の里」以外の調査地として、西伊豆戸田地区での希少種タチバナ(生物多様性)を活かした特産品(小さな経済)作りと地域景観(文化的景観)の関係についての調査も概ね終了し、現在取りまとめている。また、栃木県那珂川町での住民主体の「農村の美しさ」を軸にした地域づくりのヒアリングや住民アンケートも進んでいる。本年度はデータの収集に多くの時間を割いたが、次年度以降は、順次それらの分析・考察を進めるため、全体的には順調に進んでいると判断する。栃木県那珂川町小砂地区の集落景観の隠れた特徴を調査した。伝統的な22件の屋敷において、母屋等の住居、かつてのタバコの乾燥小屋であった納屋、石蔵、灰汁小屋、時には井戸または池が基本要素となっていた。各屋敷における持続的な居住要素に加え、母屋の背後の山林に置かれる氏神様の存在が特筆された。また土地利用配列として「持山→屋敷→畑→水田→裏山」の配置が基本であることが示された。生活と生産の結び付いたこれらの“生きられる空間"の配置が丘陵際に沿って繰り返し並ぶことが特徴であった。静岡県西伊豆戸田地区でのタチバナの地域資源化の動きの経緯を把握した。自生北限地であることが住民に注目され、2003年よりその栽培化が進められ、栽培農家に少額のお金が回る仕組みが作られていた。2つの自生地において合計56本の成木の生育を確認したが、1ヵ所では世代更新が行われていなかった。地区内の庭先や畑等の約50か所で栽培タチバナが認められ、地域資源として特色ある景観形成との連携が課題と考えられた。関東平野中央に在る農村域「浮野の里」(埼玉県加須市)を事例に、カヤネズミの半自然草地における営巣習性を把握した。当地区には比較的大きな個体群が維持されていることが示され、カヤツリグサ科のスゲ属、特にカサスゲを営巣に利用していることが特筆された。「浮野の里」には、その地象水文的要因(埋没谷からの湧出水)及び農村開拓の歴史的要因(田掘りを伴う水田開墾とそれでも開墾されなかった過湿地、そして近年の休耕田の存在)により湿地が比較的まとまって存在し、それら半自然草地である湿地がカヤネズミの個体群の維持に寄与しているものと推察された。また、先の那珂川町で7年間に高校生の農村-都市交流を実践してきた。他者との対話の中でその土地のランドスケープの意味が意識化されるという、農村の教育力を発揮する「器」としての価値を明らかにした。これまで、1千葉県鴨川市大山千枚田(丘陵地卓越)でNPOによる棚田保全活動が当該地域の水田を特徴づける
嗅覚障害者におけるニオイ刺激誘発反応の臨床的研究

当該年度では、嗅覚障害者を対象としてニオイ刺激誘発反応を記録し、その潜時や電位および頭皮上電位分布を求め,嗅覚正常者と比較検討を行った。その結果,得られた知見は以下のごとくであった。1.嗅覚正常者におけるニオイ刺激誘発反応は,300msと700msに2つの陽性波(P1, P2)が記録された。一方嗅覚障害者33名にニオイ刺激誘発反応検査を行ったところ,26名は無反応であった。しかし7名は潜時約300msから400msに1つの陽性波が記録された。よって嗅覚障害者から記録されたこの陽性波は嗅神経以外の反応である可能性が示唆された。2.嗅覚障害者から記録されたこの陽性波は潜時およびその頭皮上電位分布が嗅覚正常者から記録されたP1と一致することから,同一の起源によるものと推察した。3.ニオイ物質により,鼻腔内の三叉神経も刺激されることから,このP1および嗅覚障害者から記録された陽性波はニオイ刺激による三叉神経の反応と考察した。4.一方嗅覚正常者から記録された潜時700msの反応P2は,嗅覚障害者からは1名も記録されず,これが嗅神経の反応であろうと考えられた。5.ニオイ物質を鼻腔内に投与すると,同時に三叉神経と嗅神経の2つが刺激され,これによる2つの誘発反応を検討することにより,嗅覚障害者における他覚的嗅覚検査をより詳細に行うことができると思われた。当科に嗅覚障害を主訴に来院した33名に対してニオイ刺激誘発反応検査を行った。症例は13歳から81歳まで,男性11名,女性22名であった。嗅覚障害の原因は頭部外傷が13例(40%)と最も多く,副鼻腔炎やアレルギー性鼻炎などの鼻疾患が8例(24%),その他上気道炎などがあった。T&Tオルファクトメータによる基準嗅覚検査と静脈性嗅覚検査を行ったところ嗅覚脱失症例が20例,嗅覚低下例が13例であった。これら33例に対して行った誘発反応検査の結果は,26例が無反応であったが,残りの7例から誘発反応が記録された。7例全員が女性で、頭部打撲が5例、肥厚性鼻炎と上気道炎がそれぞれ1例であった。嗅覚障害者から記録された誘発反応は全例とも潜時300-400msecの1つの陽性波であり、これは正常者で記録された二峰性の陽性波の前の波にほぼ一致していた。その経時的なトポグラフィーを観察すると,潜時約400msec付近に認められる頭皮上中心部から後頭部にかけて高電位領域は,正常者のトポグラフィーとほぼ同様のパターンを示していた。ことから同じ起源の誘発反応であろうと推測された。この反応は嗅覚の脱失した症例でも記録されたことからニオイ刺激による誘発反応であってもいわゆる嗅覚の反応ではなく,三叉神経の化学受容器が刺激された反応の可能性を示唆している。一方2番目の波は嗅覚障害者からは記録されず,嗅神経を介した電位であろうと考えた。当該研究では、嗅覚障害者を対象としてニオイ刺激誘発反応を記録し、その潜時や電位および頭皮上電位分布を求め,嗅覚正常者と比較検討を行った。その結果,得られた知見は以下ごとくであった。1)嗅覚正常者におけるニオイ刺激誘発反応は,300msと700msに2つの陽性波(P1,P2)が記録された。よって嗅覚障害者から記録されたこの腸性波は嗅神経以外の反応である可能性が示唆された。

2)嗅覚障害者から記録されたこの陽性波は潜時およびその頭皮上電位分布が嗅覚正常者から記録されたP1と一致することから,同一の起源によるものと推察した。3)ニオイ物質により,鼻腔内の三叉神経も刺激されることから,このP1および嗅覚障害者から記録された陽性波はニオイ刺激による三叉神経の反応と考察した。4)一方嗅覚正常者から記録された潜時700msの反応P2は,嗅覚障害者からは1名も記録されず,これが嗅神経の反応であろうと考えられた。5)ニオイ物質を鼻腔内に投与すると,同時に三叉神経と嗅神経の2つが刺激され,これによる2つの誘発反応を検討することにより、嗅覚障害者における他覚的嗅覚検査をより詳細に行うことができると思われた。
高出力サブミリ波光源ジャイロトロンを用いたESR装置の開発

通常,ジャイロトロンのパルス動作は100μsec程度で行われている.パルス磁場の幅は2.5msなので,ジャイロトロンのパルス幅を5-10msで動作させる必要がある.現在までにジャイロトロンの電源の改造を行い10msの動作を可能にした.この電源を用い今までに短パルスで観測されている発振について,ロングパルス動作での発振の安定性およびその動作パラメーターについて最適化を行った.その結果ジャイロトロンの基本波モードによる発振は,全てロングパルス化を行うことが可能となった,さらにえられた各発振モードを用いてCsFeCl_3のESR測定を404GHzまで行い磁化過程の各ステップにおいけるESR信号の周波数変化の様子を明らかにした.また二次高調波モードの発振に関しても,ロングパルス化を行いTE_<93>モード(610GHz),TE_<36>モード(668GHz)の二次高調波モードの発振に対してロングパルス発振を達成した,さらにこの二つのモードを用いて,比較的ESR信号の強いDPPHに対してESR測定を行った.それぞれの周波数に対応する共鳴磁場においてESR信号が観測され,また半分の周波数に対する磁場では,ESR信号は観測されなかったことから,これら二つのモードは完全に単独で発信していることが確かめられた.しかしながら基本波モードによる発振に比べ,二次高調波モードは動作パラメーターに敏感で,わずかな電源の揺らぎに対しても敏感に反応した.そのため電源のリップルノイズなどの影響により発振出力が揺らぎ,弱いESR信号の観測に対しては,より高安定な発振を得る必要があることが確かめられた.ジャイロトロン及びGunn発振器を用いACu_2(PO_4)_2のESR信号の温度変化の測定を行った.得られたESR信号の積分強度の解析から,Ba化合物とSr化合物の基底状態及びその相互作用の違いを明らかにした.パルス強磁場発生用コンデンサーバンクの改良(28Tの発生)今までに我々は手製のコンデンサーバンク(2.4mF 4kV)を用いて22T(3kV充電)でパルス幅2.5msのパルス強磁場の発生を可能にしている.この結果からこのコンデンサーバンクをフル充電(4kV)で使用すれば28Tの強磁場発生が可能であると予測される.ジャイロトロンの高周波数領域の利用に伴い,より強磁場の発生が必要となる.そこで我々のコンデンサーバンクをフル充電で使用するために改良を行った.またマグネットに関しても銅線より高強度の銀銅合金線を用いて製作した.その結果35Tまでのパルス強磁場の発生が可能になった.通常,ジャイロトロンのパルス動作は100μ程度で行われている.上述のようにパルス磁場の幅は2.5msなので,ジャイロトロンのパルス幅を5-10msで動作させる必要がある.現在までにジャイロトロンの電源の改造を行い10msの動作を可能にした.この電源を用い今までに短パルスで観測されている発振について,ロングパルス動作での発振の安定性およびその動作パラメーターについて最適化を行った.このことにより最高周波数404GHzまでのロングパルス発生が可能になった.DPPHおよびMnF_2の測定標準物質の測定としてDPPH(常磁性共鳴)およびMnF_2(反強磁性共鳴)の測定を行い製作した装置の性能を見積もった.開発した強磁場及びジャイロトロン光源を用いCsFeCl_3のESR測定を行い30T以上での磁化過程の異常に関係するESR吸収線の観測に成功した.通常,ジャイロトロンのパルス動作は100μsec程度で行われている.パルス磁場の幅は2.5msなので,ジャイロトロンのパルス幅を5-10msで動作させる必要がある.現在までにジャイロトロンの電源の改造を行い10msの動作を可能にした.この電源を用い今までに短パルスで観測されている発振について,ロングパルス動作での発振の安定性およびその動作パラメーターについて最適化を行った.その結果ジャイロトロンの基本波モードによる発振は,全てロングパルス化を行うことが可能となった,さらにえられた各発振モードを用いてCsFeCl_3のESR測定を404GHzまで行い磁化過程の各ステップにおいけるESR信号の周波数変化の様子を明らかにした.また二次高調波モードの発振に関しても,ロングパルス化を行いTE_<93>モード(610GHz),TE_<36>モード(668GHz)の二次高調波モードの発振に対してロングパルス発振を達成した,さらにこの二つのモードを用いて,比較的ESR信号の強いDPPHに対してESR測定を行った.それぞれの周波数に対応する共鳴磁場においてESR信号が観測され,また半分の周波数に対する磁場では,ESR信号は観測されなかったことから,これら二つのモードは完全に単独で発信していることが確かめられた.しかしながら基本波モードによる発振に比べ,二次高調波モードは動作パラメーターに敏感で,わずかな電源の揺らぎに対しても敏感に反応した.そのため電源のリップルノイズなどの影響により発振出力が揺らぎ,弱いESR信号の観測に対しては,より高安定な発振を得る必要があることが確かめられた.ジャイロトロン及びGunn発振器を用いACu_2(PO_4)_2のESR信号の温度変化の測定を行った.得られたESR信号の積分強度の解析から,Ba化合物とSr化合物の基底状態及びその相互作用の違いを明らかにした.
アンモニア酸化古細菌の基質選択性に関する研究

本研究は、海洋におけるアンモニア酸化古細菌(AOA)の基質選択性の要因を明らかにし、新たな窒素・炭素循環モデルを構築することを目的としている。そのために、安定同位体標識及び安定同位体天然存在度を用いて、課題13としてAOA純粋培養実験と、課題45として天然試料の培養実験を実施する計画である。2018年度は、課題13のAOA純粋培養実験を最適に行うために、菱刈鉱山から採取されたAOAの集積培地を用いて培養試験を行い、基質濃度と消費速度の関係を調べ、安定同位体分析が可能な培地容量・基質濃度・培養時間等の培養条件の検討を行った。また、課題45の天然試料の培養実験を実施するために、2018年度に北太平洋において実施された調査航海に乗船し、ニスキン採水器を用いて海水を表層から深層に渡って数深度で採取し、安定同位体天然存在度解析のための試料採取、及び安定同位体標識物質を添加した培養実験を実施した。また、同航海においては、海水よりもAOAの存在量が多いことが近年明らかになった海底マンガン鉱床からもマンガンクラスト試料を採取し、安定同位体標識物質を添加した培養実験を実施した。採取した試料については、栄養塩の濃度分析、及びNO2-,NO3-の安定同位体比分析を進めた。採取した海水の深度によってアンモニア酸化活性の大きさに違いがあり、また、アンモニアと尿素を基質とした場合でもアンモニア酸化活性の大きさに違いがあることが明らかになってきた。本研究は、安定同位体標識及び安定同位体天然存在度を用いた、アンモニア酸化古細菌(AOA)の純粋培養実験(課題13)と、天然試料の培養実験(課題45)から成り立っており、その両者において実験を進めることができた。AOA純粋培養実験(課題13)については、AOAは増殖速度が遅く純粋培養が難しいことが知られており、培養のための条件検討を十分に行うことが重要である。そのため、課題13を実施するための試験培養に時間を費やしたが、最適な条件を決定することができた。天然試料の培養実験(課題45)については、調査航海に参加し、実験を遂行することができた。海水採水を主目的とした調査航海ではなかったため、試料量に限りがあり、実験項目は限定されたが、海水だけでではなくマンガンクラストを用いた実験も行うことができた。本研究は、安定同位体標識及び安定同位体天然存在度を用いた、アンモニア酸化古細菌(AOA)の純粋培養実験(課題13)と、天然試料の培養実験(課題45)から成り立っている。AOA純粋培養実験(課題13)については、2018年度に比較的培養しやすいAOAの集積培地を用いて培養条件の検討を行うことができたので、2019年度は、その培養条件を参考に単離菌株の純粋培養の培養を始めるとともに、AOAの集積培地を用いて課題1の安定同位体標識物質を用いた培養実験を進める予定である。天然試料の培養実験(課題45)については、2019年度にも北太平洋において調査航海が実施される予定であり、乗船して海水試料を採取する予定である。2018年度の航海では採水量が限られていたため、2018年度での実験を補完する形で実験を進める予定である。

海水採水を主目的とした調査航海ではなかったため、試料量に限りがあり、実験項目は限定されたが、海水だけでではなくマンガンクラストを用いた実験も行うことができた。本研究は、安定同位体標識及び安定同位体天然存在度を用いた、アンモニア酸化古細菌(AOA)の純粋培養実験(課題13)と、天然試料の培養実験(課題45)から成り立っている。AOA純粋培養実験(課題13)については、2018年度に比較的培養しやすいAOAの集積培地を用いて培養条件の検討を行うことができたので、2019年度は、その培養条件を参考に単離菌株の純粋培養の培養を始めるとともに、AOAの集積培地を用いて課題1の安定同位体標識物質を用いた培養実験を進める予定である。天然試料の培養実験(課題45)については、2019年度にも北太平洋において調査航海が実施される予定であり、乗船して海水試料を採取する予定である。2018年度の航海では採水量が限られていたため、2018年度での実験を補完する形で実験を進める予定である。2018年度においては、既存の実験器具と安価な試薬で行うことができる培養実験の条件検討に重点的に時間を費やした。高額な安定同位体標識試薬等を用いた実験については2019年度に実施する予定であるため、物品費を繰り越した。2018年度に、アンモニア酸化古細菌(AOA)の単離菌株を海外から輸送する費用を計上していたが、海洋研究開発機構で保持しているAOAの集積培地を用いた実験から先に始めたため、単離菌株については、2019年度に入手する計画に変更し、その他(輸送費)を繰り越した。
双曲的曲線および多重双曲的曲線の遠アーベル幾何

平成30年度は、まず、前年度に得られた、多重双曲的曲線についての弱い形のGrothendieck予想に関する論文の執筆を完了し、投稿した。また、研究集会でこの結果を紹介する講演を2回行った。さらに、以下の研究成果をあげ、前年度のLie代数に関する研究と下記1,2については、博士学位論文としてまとめ、執筆した。1、従来の研究では考察されてこなかった、双曲的曲線の配置空間の基本群から階数2の自由副有限群へのある幾何的に定まる全射の核として得られる特別な部分群の族について考察し、部分群の族を復元する方法を与えた。さらに、一定の条件下で、これらの部分群が持つ特別な性質を発見した。2、前年度に考察した双曲的曲線の配置空間に付随するLie代数の研究の基本群への応用、および上記1を用いて、双曲的曲線の配置空間と多重双曲的曲線の間のGrothendieck予想型の結果を部分的に証明した。3、双曲的曲線の配置空間の基本群から双曲的曲線の基本群への全射準同型が、ある特定の幾何的な射から誘導される準同型のいずれかを必ず経由するという形で全射準同型を完全に分類し、その応用として上記2の結果を拡張した。全射の分類については、そのLie代数類似が前年度に得られており、その帰結として、基本群の間の全射の分類についても多くの場合には証明ができていたが、(基本群の間の全射がLie代数の間の全射を誘導するかどうかが不明な)一般の場合にも同様の結果が成り立つことを証明した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度は、標数0の体上の多重双曲的曲線について、大きく分けて2つの結果を得た。1、(一般化劣p進体と呼ばれる型の体上の)多重双曲的曲線の弱い形のGrothendieck予想を肯定的に解決した。多重双曲的曲線についての通常のGrothendieck予想、すなわち、多重双曲的曲線の同型類が基本群(と、基本群から基礎体の絶対Galois群への全射)からただ1つに決まるという予想は、現状次元が5以上で未解決である。今回得られたのは、そのある意味で弱い形の予想、すなわち、多重双曲的曲線の同型類が基本群から有限通りには決まるという予想の肯定的解決である。この結果についての論文はおおよそ執筆済みであり、若干の修正後投稿予定である。また、この結果を紹介する講演を数回行った。2、多重双曲的曲線の特別な場合である、双曲的曲線の配置空間と呼ばれる多様体について、それに付随するLie代数から種々の幾何的不変量を復元する"単遠アーベル的復元アルゴリズム"を得た。標数0の代数閉体上の双曲的曲線の配置空間の基本群からの単遠アーベル的復元が星氏、南出氏、望月氏による共同研究で得られていたが、この結果はそのLie代数類似である。また、その応用として、一般化ファイバー部分群と呼ばれる、幾何的基本群の部分群の族について、Lie代数における対応するイデアルの復元方法を精査することで、(従来の研究で得られていた、双曲的曲線の型に依存し、やや複雑なものとは異なる方法で)基本群から統一的に復元するアルゴリズムを得た。多重双曲的曲線について、通常のGrothendieck予想が現状未解決であるため、Grothendieck予想、あるいはその弱形の予想が成立するか否かという問題はかねてからの懸案事項であった。通常の予想の解決には至らなかったが、弱形の予想の肯定的解決が得られたことは大変有意義であったように思われる。また、双曲的曲線の配置空間に付随するLie代数については、(Lie代数に関する研究は数多く存在するが)基本群からの復元ではなくLie代数からの"単遠アーベル的復元アルゴリズム"を考えるという点で従来にはなかった視点からの研究であり、また、基本群の研究への応用も得られた。この結果は、それ自身の新たな手法などが興味深いだけでなく、今後のLie代数の研究やその基本群への応用の可能性の示唆などを含んでいると考えられ、双曲的曲線の配置空間の研究として意義が深いものと思われる。3、双曲的曲線の配置

空間の基本群から双曲的曲線の基本群への全射準同型が、ある特定の幾何的な射から誘導される準同型のいずれかを必ず経由するという形で全射準同型を完全に分類し、その応用として上記2の結果を拡張した。全射の分類については、そのLie代数類似が前年度に得られており、その帰結として、基本群の間の全射の分類についても多くの場合には証明ができていたが、(基本群の間の全射がLie代数の間の全射を誘導するかどうかが不明な)一般の場合にも同様の結果が成り立つことを証明した。多重双曲的曲線については、主に、通常のGrothendieck予想や基本群からの種々の幾何的不変量の復元について考察する。また、双曲的曲線の配置空間については、基本群だけでなくLie代数を用いた研究を行い、さらに理解を深めていくことを目標とする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
スペースフレームの動特性および動的破壊に関する研究

大スパン構造は、スペースフレーム(立体骨組構造)により設計する場合が多く、そのスパンの増大と共に、地震時の上下動入力に対する動的挙動の調査が不可欠となりつつある。しかし、スペースフレームの動的挙動に関する研究は開始されてから日も浅い。なお、種々の動的挙動を検討するためには、理論的研究ばかりでなく、実験的研究も重要であり、本研究では、スペースフレームの動的挙動を振動台実験により調査することにした。大スパン構造のモデル実験を行うためには、スケール効果を考慮すると共に、固有振動数の領域を実験施設に適するように実験用モデルを設計する必要がある。本実験では、軸剛性を減らすため部材にバネを組み込み、より理想的なピン接合を開発し、このモデルを用いて自由振動実験、正弦波および地震波の上下動成分に対する加速度と変位に関する応答実験を実施した。なお、本モデルは三角形格子をもつスパン2.8m,半開角30゚,ライズ/スパン比0.134の偏平な単層のスペースフレームドームである。自由振動と正弦波加振の実験結果より、本モデルは25Hzを過ぎる程度から徐々に共振を始めるが、明確にその共振点を示すのは困難である。地震波加振実験の結果の一例として、地震波入力に対する加速度応答倍率は、5.47Hzにピークをもつ最大995galの入力波に対し2.6倍であった。単層スペースフレームの実地震時の挙動を調べるため、東京大学生産技術研究所千葉実験所内にある塔状形構造物の2階に、直径3mの偏平な単層スペースフレームドームを製作し、現在その観測態勢に入っているが、このモデルの剛性が非常に高いため、現状では有意なデータを得ることができない。観測用モデルの剛性を低くする目的も含め、バネを利用するモデルの開発が必要であったこと、そして、このバネを利用するという試みにより、大きな成果を得たことを追け加えておく。
"プロトンブロック法"によるDNA・RNAの究極新合成法の開拓

本研究は、分子生物学や、医学・薬学の分野はもとより、核酸を分子工学的素材として活用する新世代の機能性核酸の研究の飛躍的な発展に不可欠な、従来の合成法を凌駕する画期的なDNA・RNAの化学合成法を開拓する基礎研究をおこなうことを目的に開始したものである。現在用いられているDNAやRNAの化学合成法は、単純な未修飾のDNAやRNAを合成するために開発されたものであり、tRNAやrRNAのように複雑な修飾塩基を含むRNAの合成には応用できないのが現状であったが、本研究ではこの現状を打開するために全く新しいコンセプトを提案し、実際に極めて将来有望と思われるDNAの化学合成法を2つ開拓することができた。ひとつはプロトンブロック法と呼ばれる合成法であり、もうひとつは活性ホスファイト法と名付けたものである。とくに、後者の方法はキャップ化反応も省きながらDNA20量体の合成を達成したものであり、これまでの常識を覆す画期的な研究成果である。ピリミジンオリゴヌクレオチドに関しては、さらに長鎖なものも合成可能と思われるので、本法はアンチジーン法への展開も期待される。プリンオリゴヌクレオチド合成に関しては、グアノシンの縮合効率の改善とアデニン塩基部位への副反応の回避がこれからの新しい課題となった。これらの問題点はグアノシンの場合には5'水酸基の保護基の脂溶化、後者の場合にはアルコール系活生化剤の開拓によりて解決できる目処がたっている。今後は、この基礎研究をもとに数多くの応用を手がけ、この合成法を多種多様なハイスループット型遺伝子診断技術に効率よく活用していく予定である。プロトンブロック法では、塩基部位を無保護で、DNAを合成することが基本となっている。この際、従来の合成法で用いられていたキャップ化反応や後処理反応も行わない。したがって、DNAの合成終了後反応系をHPLCで分析すると反応全体の結果が直接解析できる。そこで、従来のホスホロアミダイト法における塩基部無保護法との優劣を調べるために、早川らによって報告されたイミダゾリウムトリフラートを活性化剤として使う方法でも、縮合後副生するアミノ基にホスファチル化が起こって生じたN-ホスファチル体を分解するための後処理反応をすることなくDNA合成を行いHPLCで解析を行った。その結果、早川法では目的とするDNA12量体がほとんど得られないことがわかった。これに対して我々の方法では、19%目的物が得られることがわかった。したがって、本法が極めて優れ塩基部無保護DNA合成法であることが明らかにされた。さらに、早川らの方法でN-ホスファチル体を分解するための後処理反応に用いていたベンズイミダゾリウムトリフラート/メタノールによる後処理反応を詳細に解析した結果、1分間でもインターヌクレオチド結合が50%も開裂してしまうことがわかった。この活性化剤を1/10に減らしても10%程度インターヌクレオチド開裂反応が起こった。したがって、早川らの合成法の再現性がないことがこれに起因することを明らかにすることができた。また、縮合反応中にDMTr基の脱離が起こりやすいことから、種々合成条件を改善することも検討した。その結果、反応溶媒をアセトニトリル-N-メチルピロリドンの混合溶媒を用いると著しく抑えることができることもわかった。

現在用いられているDNAやRNAの化学合成法は、単純な未修飾のDNAやRNAを合成するために開発されたものであり、tRNAやrRNAのように複雑な修飾塩基を含むRNAの合成には応用できないのが現状であったが、本研究ではこの現状を打開するために全く新しいコンセプトを提案し、実際に極めて将来有望と思われるDNAの化学合成法を2つ開拓することができた。ひとつはプロトンブロック法と呼ばれる合成法であり、もうひとつは活性ホスファイト法と名付けたものである。とくに、後者の方法はキャップ化反応も省きながらDNA20量体の合成を達成したものであり、これまでの常識を覆す画期的な研究成果である。ピリミジンオリゴヌクレオチドに関しては、さらに長鎖なものも合成可能と思われるので、本法はアンチジーン法への展開も期待される。プリンオリゴヌクレオチド合成に関しては、グアノシンの縮合効率の改善とアデニン塩基部位への副反応の回避がこれからの新しい課題となった。これらの問題点はグアノシンの場合には5'水酸基の保護基の脂溶化、後者の場合にはアルコール系活性化剤の開拓によって解決できる目処がたっている。今後は、この基礎研究をもとに数多くの応用を手がけ、この合成法を多種多様なハイスループット型遺伝子診断技術に効率よく活用していく予定である。
TTMに基づく介入方法が在宅高齢者の運動行動変容に及ぼす有効性に関する縦断的研究

在宅高齢者に対し情報冊子を配布する介入の効果を檢討するために研究を行った.その結果,情報冊子による介入は,女性において運動行動の変容に効果的であったが,男性においてはほとんど効果を持たなかった.今後,運動行動変容に最も効果的な情報冊子の内容,配布の頻度や期間等について,無作為化統制研究が必要である.在宅高齢者に対し情報冊子を配布する介入の効果を檢討するために研究を行った.その結果,情報冊子による介入は,女性において運動行動の変容に効果的であったが,男性においてはほとんど効果を持たなかった.今後,運動行動変容に最も効果的な情報冊子の内容,配布の頻度や期間等について,無作為化統制研究が必要である.高齢者が心身の健康や生きがいやQOLを改善するためには定期的に身体活動を行うことが重要である.しがって,高齢者に運動・スポーツを開始させ継続させるための施策や介入が求められる.そこで,高齢者の運動行動変容に及ぼすTTMに基づく介入の有効性や関連・介在・影響する要因の独自性や共通性を明らにすることがこの研究の目的である.平成18年度は在宅高齢者を対象として,TTMの構成要素である運動行動のステージ,行動変容のプロセス,意思決定のバランス,セルフ・エフィカシー及び他の介在・関連要因の現状を調査し分析中である.1)調査対象者と調査期間山口県H市選挙人名簿より無作為抽出で65歳以上の在宅高齢者1,800人(男性900人,女性900人)を調査対象者として,在宅高齢者のTTMの構成要素及び介在・関連要因を明らかにするために郵送法による質問紙調査を平成19年1月から2月に実施した.その結果,1,136人(男性593人,女性543人)より回答を得た(回収率63.1%).2)調査内容調査目的に基づいて,TTMの構成要素である運動行動のステージ,行動変容のプロセス,意思決定のバランス,セルフ・エフィカシー及びソーシャル・サポートなどの介在・関連要因を調査内容とした.3)結果測定したTTMの構成要素である運動行動のステージ,行動変容のプロセス,意思決定のバランス,セルフ・エフィカシー及びソーシャル・サポートなどの介在・関連要因の内容・項目の妥当性と信頼性を分析して,それら項目(尺度)の信頼性を確認した.現在,TTMの構成要素と介在・関連要因との相互関連や因果関連を明らかにすべく,共分散構造分析の手法を用いて分析を行っている.平成19年度は平成18年度の調査結果に基づき、調査協力の承諾を得られた高齢者を対象にして運動行動のステージ別にランダムに2群に分け,一方を統制群,他方を実験群として運動行動のステージに対応した運動行動変容のための啓蒙・教育・実践マニュアルによる介入(郵送)を実施した.その具体的な実施内容は次のとおりである.1)介入研究のための実験群(介入群)と統制群の設定平成18年度の調査結果に基づき,今後の調査に協力が得られた在宅高齢者を調査対象群として,TTMに基づく運動行動のステージ別に無作為に調査対象者を2分し,一方を介入群,他方を統制群とした.2)介入群にプリント・メディア教材の郵送による介入実施統制群及び介入群に平成18年度の調査結果と結果の解説を郵送した後に,介入群に対してTTMに基づく運動行動のステージ別の介入用プリント・メディア教材を作成し郵送により介入を実施した.介入期間は1ケ月間隔で6回の介入(6ヶ月間)を平成19年10月から平成20年3月に実施した.平成20年度はTTMに基づく運動行動のステージ別の介入用プリント・メディア教材の介入効果を検証するために,平成18年度の第1回調査と同じ質問項目より構成された調査質問紙を介入群と統制群に郵送調査する.得られた調査結果により,TTMに基づく運動行動のステージ別の介入用プリント・メディア教材が運動行動変容に及ぼす効果及び介在・関連要因を分析して明らかにする.平成19年度に調査協力の承諾を得られた高齢者を対象にして運動行動のステージ別にランダムに2群に分け,一方を統制群,他方を介入群として運動行動のステージに対応した運動行動変容のための啓蒙・教育・実践マニュアルによる介入(郵送)を実施した.平成20年度はTTMに基づく運動行動のステージ別の介入用プリント・メディア教材の介入効果を検証するために,平成18年度の第1回調査と同じ質問項目より構成された調査質問紙を用いて介入群と統制群に郵送調査を実施した。平成20年度の調査結果の概要は以下のとおりである。1)有効分析者数は介入群で325人(男性168人、女性157人)、統制群で283入(男性164人、女性119人)の計608人であった。有効回収率は75,9%であった。2)TTMの構成要素である「意志決定のバランス」と「セルフ・エフィカシー」については、先行研究結果を追認する結果であった。3)変容プロセスは介入群の方が統制群に比べて、熟考ステージ、準備ステージおよび実行ステージで有意な変化がみられた。したがって、運動行動のステージに対応した運動行動変容のための啓蒙・教育・実践マニュアル(プリント・メディア)による介入は有効であることが示唆された。現在、第1回目調査結果と第2回目調査結果を比較分析して、運動行動変容に介在・関連する要因の分析を進めている。併せて、介入に用いた啓蒙・教育・実践マニュアル(プリント・メディア)の有効性と改善点も検討中である。
18世紀ヨーロッパ音楽におけるバロックから古典派への様式転換の美学的考察

1.様式分析の方法論(大宮誠)音楽における様式転換の美学的考察は、作品の様式に関する的確な分析方法が必要である。従来の方法には、局部的偏向があった。大宮は、ヤン・ラルー(ニューヨーク大学教授)との共同研究により、膨大な量の英文原稿から内容を精選して、日本で最初の「総合的様式分析の方法と範例」を出版し多くの研究者に美学的基礎を与えた。2.ヨーゼフ・ハイドンの管弦楽ィヴェルティメントの様式変化(大宮誠)ハイドンの管弦楽用ディヴェルティメントは、1760年前後に作曲され、その後25年間中断した。1786-90年の間に作曲された一連のリラ・オルガニザータのための作品には、明確な様式変化が認められる。大宮は、これら一連のリラ楽曲について、成立事情、資料研究、様式研究を検討し、世界で最初の著者を準備した。3.ドメニコ・スカルラッティの鍵盤ソナタ(原田宏司)ドメニコ・スカルラッティの鍵盤ソナタは500曲を越すが、大部分は作曲年代が不明である。原田は、昭和62年度に30曲の"Essecizi"曲楽の資料研究をおこなって作曲年代を推定し、昭和63年度に様式研究をおこなって、他の鍵盤ソナタの様式判断の中軸を確定した。4.サンマルティーニの交響曲におけるソナタ形式(河村譲二)河村は既に、サンマルティーニの交響曲におけるソナタ形式について、展開部の構造に関する研究を発表した。今回は、呈示部と比較しつつ、再現部の構造をモデル化し、様式転換に果したサンマルティーニの貢献に関して論文をまとめた。1.様式研究の方法の整備.研究代表者大宮誠は,アメリカ,ニューヨーク大学ヤン・ラルー教授と共同して,音楽作品の様式研究の組織的方法を整備し,日本で最初の綜合的様式写析の方法と範例に関する単行本を著述した.同書に述べられている研究方法は,様式的転換的にある作品に適用した場合とくに効果的である. (「スタイル・アナリシス綜合的様式分析方法と範例」)2.ハイドン研究.大宮誠は,ハイドン初期(1760年前後)の管楽ディヴェルティメントの楽譜の校討をおこなった.資料の比較検討の段階を終了し,次年度には校討報告書を作製し,ドイツで出版する予定である.3.ドメニコ・スカルラッティ.共同研究者原田宏司は,スカルラッティの楽譜資料の研究をおこなった.(1)日本の南葵音楽文庫が所蔵するスカルラッティの稀少な印刷譜を,同時代の他の印刷譜と比較検討し,特徴を明らかにした. (「ドメーニコ・スカルラッティの印刷譜」)(2)ヨーロッパ各地の図書館から手稿譜約20種をマイクロフィルムで入手し,他の手稿譜,印刷譜と比較討し,資料の伝承経路,評価の研究をおこなった.(「ドメニコ・スカルラッティの鍵盤ソナタに関する資料の比較研究」)次年度は様式研究をおこなう.4.サンマルティーロ.共同研究者河村譲二は,交響曲のパート譜からスコアを作製し,様式研究の資料を整備した.次いでソナタ形式による第1楽章の展開部と再現部の構造モデルを抽出した. (「サンマルティーニの展開部」)次年度は,両者の構造を様式的に比較検討し,再現部についての論文を執筆する.1.様式分析の方法論(大宮誠)音楽における様式転換の美学的考察は、作品の様式に関する的確な分析方法が必要である。1.様式分析の方法論(大宮誠)音楽作品の様式転換の美学的考察には、作品の様式に関する総合的な分析方法が必要である。大宮は、アメリカ、ニューヨーク大学のヤン・ラルー教授と共同で開発した総合的様式分析の方法と範例を、昭和63年に、2巻の著書として出版し、研究の美学的基礎を築いた。2.ハイドンの様式発展(大宮誠)ヨーゼフ・ハイドンの初期管弦楽様式は、ディヴェルティメントに典型的に現れている。(論文2篇、既発表)

ハイドンは、その後の25年間ディヴェルティメント/を作曲したかったが、1785ー90年の間に一連のリラ・オルガニ・ザータのための曲を作曲し、成熟期の様式を示した。リラ楽曲の成立事情/学科研究、および様式研究のすべてを包括した研究した研究書は世界で初めてのものである。3.スカルラッティ(原田宏司)555曲にのぼるスカルラッティの鍵盤ソナタのうち、昨年度の資料研究によって、作曲年代を概括することが可能な"Essecizi"曲楽30曲について様式研究をおこない、他の作曲年不明の雄大なソナタの研究のための様式的な尺度を確立した。様式分析の方法についは先行研究との比較検討の末、ラルー/大宮の「総合的様式分析」の方法を採用した。4.サンマルティーニ(河村譲二)サンマルティーニの交響曲は、ソナタ形式開拓の歴史であり、すでに展開部の問題については研究論文を発表した。今回は、呈示部、展開部と比較しつつ、サンマルティーニの再現部の特徴について研究した。その結果、サンマルティーニの交響曲に現れているソナタ形式が、バロックから古典派へと移行した様式の展開の過程を示していることが判明した。分析の方法は、ラルー/大宮の総合的様式分析の概念に基づく。
小児神経芽細胞腫のモデル動物作成に関する研究

研究目的:神経芽細胞腫(Neuroblastoma;NB)は小児固形腫瘍中最も頻度が高く、予後不良の悪性腫瘍である。NBの予後決定因子としてN-myc遺伝子が知られており、N-myc遺伝子増幅過剰発現を示すNBは極めて予後が悪いとされている。本研究では、NBの発症機序としてN-mycの持続発現が神経成長因子受容体(NGFR)の発現を抑制し、結果として神経細胞がNGF非依存性の状態、すなわち分化能を失った自律増殖状態を取ることがNB発生の重要なステップとなるとの仮説を立て、これを証明することを目的に実験を行った。結果:ラットのNB株B104にヒトNGFR cDNAであるtrkAをトランスフェクションし、細胞表面上にtrkAを持続発現するトランスフェクタントを樹立した。ついで得られたトランスフェクタント内にヒトN-myc遺伝子を導入した場合としない場合につき、N-mycの過剰発現がNGF/NGFRカスケードによる未分化神経細胞の分化誘導にいかなる影響を及ぼすか検討した。内因性のN-myc遺伝子の過剰発現はNGF/NGFRカスケードによる未分化神経細胞の分化誘導を阻害しないが、持続的かつ過剰発現するN-mycは未分化神経細胞におけるNGF/NGFRカスケードによる分化誘導を阻害することが確認された。本研究において、NBにおけるin vitroでのN-mycとNGF/NGFRカスケードの関係が明らかとなった。今後はラットのゲノムcDNAライブラリーからNGF-receptorの5′上流域をクローニングし、得られたクローンを用いてin vivoでの両者の関係をトランスジェニック・マウス作成を目指して検討する計画である。
残留性化学物質の物質循環フローモデルの開発と検証

循環型社会における残留性化学物質の制御に向け、社会循環と環境移動を統合した循環系モデルに関する検討を行った。製品使用から廃棄、リサイクル過程における臭素系難燃剤(BFRs)の発生源に係る情報や挙動パラメータについての整備を進め、環境動態モデルを作成、実測環境濃度からの妥当性を確認できた。加えて、カドミウムや鉛については、電池やブラウン管テレビなどの廃棄行動やリサイクル行動の動態を考慮する必要がある。循環型社云における残留性化学物質の制御に向け、政策的に応用可能な社会循環と環境移動を統合した循環系モデルを構築することをめざした取り組みを行っている。平成18年度の研究成果の要点は、下記のとおりである。1)残留性化学物質の社会循環と環境移動の統合モデリング研究として、臭素系難燃剤のライフサイクルの各工程を対象とした調査結果に基づいた大気排出インベントリ作成を試みた。難燃繊維加工プロセスからの大気への国内年間総排出量は0.1kg/年オーダーと試算され、他の発生源からの排出に比べて小さいが、野焼きからのデカブロモジフェニルエーテル(DBDE)排出量は10kg年オーダーとなる可能性があり、制御下の焼却過程からの排出量と同程度の寄与を持つ可能性があることがわかった。引き続き、臭素系難燃剤含有廃プラスチックに着目したテレビバックカバーの各処理方法に対するライフサイクルモデル分析に取り組んでいるところである。2)リサイクル行動の社会動態とモデリングに関する研究として、使用済みとなったニカド電池内蔵製品についての廃棄行動を把握するためにインターネットを利用したアンケート調査を行った。使用済みとなってから1年後まで退蔵される割合が57割と高いこと、関連の対象製品については7割程度が不燃ごみへとして廃棄されており、約1割が可燃ごみとして廃棄されていることが分かった。3)臭素系難燃剤フローモデルのパラメータ取得研究として、破砕プラントにおける塩素系/臭素系有機化合物の挙動を把握した。発生ガスのポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDEs)濃度として、粗大ごみ実施設における濃度は、臭素系難燃剤(BFR)添加有無によるパイロットプラント試験の中間的濃度であった。排ガス処理過程の挙動では、PBDEsで85%除去されること、活性炭フィルターによる除去効果が大きいことがわかった。循環型社会における残留性化学物質の制御に向け、政策的に応用可能な社会循環と環境移動を統合した循環系モデルを構築することをめざした取り組みを行っている。平成19年度の研究成果の要点は、下記のとおりである。1)残留性化学物質の社会循環と環境移動の統合モデリング研究として、臭素系難燃剤(BFR)含有廃プラスチックに対するライフサイクルモデル分析に取り組んでいるが、物質循環の結果、BFRがビデオカセットケースに含有されていること(ポリ臭素化ジフェニルエーテルとして平均2000mg/kg)を確認した。2)臭素系難燃剤フローモデルのパラメータ取得研究として、テレビ内部品の内部ダストへの移行に関する挙動を把握した。内部ダストに含有されるポリ臭素化ジフェニルエーテル67-500μg/g(平均300μg/g)、ポリ臭素化ジベンゾフラン180-650ng/g(平均410ng/g)であり、一般のハウスダストより23桁高く、テレビ内部部品からの移行が示唆された。3)リサイクル行動の社会動態とモデリングに関する研究として、使用済みとなったニカド電池内蔵製品についての廃棄行動を把握するためにインターネットを利用したアンケート調査を行った。使用済みとなってから1年後まで退蔵される割合が57割と高いこと、関連の対象製品については7割程度が不燃ごみへとして廃棄されていることが分かった。ニカド電池の回収・リサイクルへの参加を促すためには約製品から電池を取り出しやすい設計にすべきこと、小形二次電池の回収に関する配布物を家庭に配布すべきと認識している。循環型社会における残留性化学物質の制御に向け、社会循環と環境移動を統合した循環系モデルを構築することをめざした取り組みを行った。成果の要点は下記のとおりである。1)臭素系難燃剤フローモデルのパラメータ取得研究難燃製品を多く使用していると予想されるホテルの室内ダスト及び室内空気中の臭素系難燃剤(BFRs)調査を行った結果、ダスト中BFRs濃度は採取したフロア間で異なり、発生源の局在性がダスト中濃度に反映された結果と考えられた。空気清浄機の設置による室内空気中BFRs濃度の低減効果について評価を行ったところ、室内空気中のガス態および粒子態BFRsの削減が可能なことが示唆された。3ヵ年の調査研究により、製品使用から廃棄、リサイクル過程におけるBFRsの挙動パラメータについて獲得でき、併せて集塵によるBFRs制御対策の有効性について検証できた。2)残留性化学物質の社会循環と環境移動の統合モデリング研究臭素系難燃剤の大気排出インベントリ作成、再生プラスチック分析結果を念頭において、PBDEsの環境動態モデルを作成、実測環境濃度からの妥当性を検討した。

3)リサイクル行動の社会動態とモデリングに関する研究使用済みとなったニカド電池内蔵製品についての廃棄行動は、使用済みとなってから1年後まで退蔵される割合が57割と高いこと、関連の対象製品については7割程度が不燃ごみへとして廃棄されており、約1割が可燃ごみとして廃棄されていることが分かった。カドミウムの国内フロー解析からは、ニカド電池の循環利用がカドミウム管理において重要であることが示唆され、今後、アジア各国での循環・廃棄の実態把握が課題と考えられた。鉛もレジ袋やブラウン管テレビなど廃棄行動やリサイクル行動の動態を考慮する必要がある。
運動性筋肥大および非運動性筋萎縮のメカニズムに関する細胞生理化学的研究

非運動性の筋萎縮のメカニズムを分子及び細胞レベルで明確にするため、筋ジストロフィー症モデルマウス(C57BL/6NJ)のホモ型(dy/dy)とヘテロ型(dy/?)を用いて、生化学的及び組織学的な測定と解析を行なった。そして、得られたデータを相互に比較・検討し、以下の知見を得た。【1】細胞分画法により、萎縮が筋細胞のどの画分で特異的に発現するかをしらべた。1.2MKclで溶出される【I】画分(主に収縮タンパク質)のタンパク質量は、萎縮筋の方が非萎縮筋に比べて著明し低下していた。一方、低張塩溶液(25mMリン酸緩衝液,pH7.4)で溶出される【II】画分(主に膜酵素や膜タンパク質)や塩類溶液で溶出されない【III】画分(コラーゲン等の組合組織)のタンパク質量も、萎縮筋が非萎縮筋に比べて有意に低下した。【2】萎縮筋における各画分のタンパク質成分の組成比は、非萎縮筋のそれらの比に比較して著しく異なることが各種の電気泳動の分析から判明した。【3】筋細胞内の核酸(デオキシリボ核酸〈DNA〉,リボ核酸〈RNA〉)量は、筋の萎縮の程度がより進行すると著明に増加した。また、組織学的検索により、細胞1個あたりの核の数が有意に増加することを認めた。さらに、DNA1個あたりのタンパク質含有量は、筋の萎縮によって著しく低下した。このことは、筋の萎縮によって1個あたりの筋細胞のサイズが小さくなること、即ち筋の細胞容積が小さくなることを示している。同様な現象を組織学的なデータ(筋細胞の断面積及び縦断面の解析)からも得た。【4】本研究により、筋の萎縮の指標として以下のパラメータが得られた。1)DNA量に対するRNA量の比,2)DNA量に対するタンパク質量の比,3)RNA量に対するタンパク質量の比,および4)筋タンパク質量の各分画(【I】【III】)の比。
戦間期日本における植民政策学の展開とその遺産-国際関係論研究の視点から

本研究は、戦間期日本における植民政策学の展開を検討した上で、それが戦後の国際関係論にどのような影響を残したのか、という主題に関するものである。このような目的を遂行するために、初年度に当たる平成17年度には、関連文献の研究・史料の蒐集に努める一方で、各分野の専門家とともに、戦前期全般にわたる植民政策学を中心とする「帝国編成の系譜」について考察を深めた。この成果は、平成18年2月に、『岩波講座・「帝国」日本の学知』第1巻として上梓、私自身も第8章「『帝国秩序』と『国際秩序』-植民政策学における媒介の論理」と、関連文献解題を執筆した。翌平成18年度には、前年度の戦前期の分析を受けて、戦後への遺産の検討に重点をおいた。『思想』第988号掲載の「国際政治論のなかの丸山眞男-大正平和論と戦後現実主義のあしだ-」は、戦後の国際政治論の展開を、戦前・戦中期の議論の磁場を踏まえたうえで、再構成したものである。また、平成18年10月の日本政治学会報告「戦後日本の保守主義-持続と変容」においても、戦後の言説空間の形成過程を保守主義に重点をおいて検討した。これららは、直接的には国際関係論にかかわらないものも含むが、研究の遂行には、狭義の学説史的検討のみならず、幅広い思想史的文脈の再構成が不可欠であることから、必要な作業であったと考えている。最終年度に当たる、平成19年度においては、これまでの研究成果のとりまとめにはいった。平成18年3月の国際関係思想研究ネットワークにおける報告、同年7月世界政治学会と連動して行なわれた日本政治学会研究会における報告、平成19年3月に『レヴァイアサン』第40号に掲載された「国際秩序論と近代日本研究」で概括的に提示した内容を、平成19年7月に刊行した単著『近代日本の国際秩序論』で体系的に展開し、「帝国秩序」と「国際秩序」の相互関係から近代日本の国際秩序論を分析する領域を開いた。前掲『岩波講座・「帝国」日本の学知』は韓国で翻訳が刊行され始め、『近代日本の国際秩序論』も近く韓国語訳が刊行される予定である。また同書の一部は、英語・西語でも発表しており、研究成果の国際的発信にも努めた。3年間にわたる本プロジェクトの初年度に当たる本年度は、植民政策学の展開を国際関係論の系譜的考察の中に定位するための、基本的作業をおこなった。まず、主権国家間関係からなる「国際秩序」と、帝国内関係にかかわる「帝国秩序」の双方から、国際関係論の系譜を再構成する視角を鮮明にするために、論文として、「戦間期における帝国再編と国際主義」(『国際問題』2005年9月号)、及び、「『帝国秩序』と『国際秩序』-植民政策学における媒介の論理」(酒井哲哉編『岩波講座・「帝国」日本の学知・第1巻・帝国編成の系譜』所収)を執筆した。