hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算解剖学および遺伝学的手法を用いた妊娠初期ヒト胎児における新しい診断基準の確立

幾何学的形態測定学(Geometric Morphometrics, GM)による画像解析を導入し、ヒト形態形成の動的変化の定量的な解明を試みた。画像処理および機械学習による抽出の結果、外表面上においてマニュアルによる抽出と遜色のない三次元可視化モデルを作成することができた。PCAの結果、PC1、PC2およびPC3がそれぞれ69.9%、6.56%、6.11%を示した。PC1は脳の前後方向の成分であり、これにより脳の形態変化は、前後方向、特に終脳の後方部分の拡大が最も著しいことが示された。【古標本からの核酸抽出法の開発】外表異常の認められないコントロール胎児20例を選出し、前年度までに確立した抽出プロトコールに基づき、DNA抽出を行った。対象標本は30ー50年以上もの長期間ホルマリン液に浸漬されていたため、短時間(数時間ーovernight)の固定液内浸漬後にパラフィンに包埋されたFFPEサンプルよりもさらにDNA変性が進行したためにシークエンス解析を実施できるレベルの抽出DNAは得ることが困難であった。本研究は、所有するヒト胎児標本について、三次元画像所見を計算解剖学的手法により形態学的に解析、また、標本から遺伝学的データを抽出し、形態学的診断と組み合わせ、有用な診断基準を確立しようとするものである。中枢神経系について三次元モデルを作成し、脳の各部分のセグメンテーションを行った。このデータはランドマーク設定の後、幾何学的形態測定学(GM)に応用可能である。また、古標本からのDNA抽出については、長期間ホルマリンに液に浸漬されていたため、DNA変性が進行したためかシークエンス解析を実施できるレベルの抽出DNAは得ることが困難であった。DeepLearningの環境構築について、仮想化でubuntuを入れて、ubuntu上にDLの環境を作ることは可能だが、GPUが使える状態を作るまでが難しい。Windowsとubuntuのデュアルブート環境を作ることが、近道だと考えられる。古標本からの核酸抽出については、染色体の過不足を調べるためのアレイ等から試みていく。ラベリングが難しければ、次世代シークエンサーによる解析も検討する。最終年度であり、計算解剖学的解析による先天異常診断の研究を中心に推進する予定である。解剖学、発生学データ解析を行うコンピューター等につき、購入予定であったが、汎用機であったため、他の研究資金で購入したものを利用することが出来たため、使用額が少なくなった。研究経費の使用を効率的に行った結果、次年度使用額が生じた。データ量が大きいので、ハードディスク購入など、データ保持の目的のために増額して使用する予定である。実験に必要な純水装置が故障しているため、その修理あるいは新規購入に充てる予定である。
卵巣粘液性腺癌の発生と進展に関する病理遺伝子学的研究

我々は卵巣粘液性腫瘍に関して、特に胃腸型と内頚部型の違いに着目して研究を遂行した。内頚部型粘液性腫瘍に関しては、内膜症関連腺癌(明細胞腺癌、類内膜腺癌)で高頻度に変異が存在することが知られているARID1A遺伝子の異常の有無を検討した。その結果、内頚部型境界悪性粘液性腫瘍の一部にARID1A異常が検出された。ARID1A異常は併存する内膜症性上皮において確認された。ARID1A異常は胃腸型粘液性腫瘍においては確認されなかった。以上の結果から、内頚部型粘液性腫瘍の発生にARID1A異常が関与していること、ARID1A異常は腫瘍発生の早期の段階で起きることが示唆された。初年度は卵巣粘液性腺癌の前駆病変である卵巣粘液性嚢胞腺腫に関して詳細な検討を行った。具体的には130例の卵巣粘液性嚢胞腺腫を対象として、背景病変(子宮内膜症、奇形腫、ブレンナー腫瘍)の有無、CLDN18, ER, CDX2といった蛋白の発現等を検討した。その結果、卵巣粘液性嚢胞腺腫にはgastrointestinal typeとMullerian typeの2種類が存在することが判明した。前者が全体の90%を占めており、粘液性腺癌の背景に高頻度に認められることから、研究のフォーカスを「gastrointestinal typeの上皮が卵巣に生じる過程とgastrointestinal typeの上皮が悪性化していく過程」に絞る方針とした。Gastrointestinal typeの腫瘍の約1割は奇形腫と併存しており、奇形腫から生じた可能性が示唆される。一方、ER陽性のMullerian typeの上皮からgastrointestinal typeの上皮への移行像も確認され、Mullerian-gastrointestinal transitionが極めて重要だと考えられた。そして、このtransitionに関与する遺伝子異常の探索を開始した。卵巣粘液性腫瘍を研究するにあたって解決しなくてはいけない問題の一つが、腸型と内頸部型(内頸部様)の区別であった。以前から境界悪性腫瘍においてこれら二亜型への分類が行われていたものの、腺癌や腺腫(mucinous cysteadenoma)においてはあやふやな部分が多かった。我々はまず境界悪性腫瘍において「腸型」と「内頸部型」のそれぞれを構成する粘液性上皮の性質の違いを明らかにした。組織形態観察をふまえると「腸型」粘液性腫瘍の上皮の多くは「胃型粘液性上皮」の像を呈しており、そこに「腸型」成分が不規則に混在しているものと考えられたため、免疫組織化学的な実証を行った。具体的には胃型マーカーとしてCLDN18、腸型マーカーとしてCDX2、Muller管系マーカーとしてERを用いて発現を検討した。その結果、腸型境界悪性粘液性腫瘍が一般的にCLDN18+/CDX2±/ER-を示すのに対し、内頸部型境界悪性粘液性腫瘍はCLDN18-/CDX2-/ER+を示し、両者が全く性質の異なる粘液性上皮からなることが判明した。続いて粘液性嚢胞腺腫、粘液性腺癌を対象として同様の検討を行い、これらについても二群の区別を明確にした。その過程で、腸型粘液性腫瘍の発生母地として奇形種、ブレンナー腫瘍に加え、内膜症性上皮が候補としてあがった。さらに、腸型粘液性腫瘍が嚢胞腺腫、境界悪性腫瘍、腺癌というようにstepwiseに悪性化していく際に生じる遺伝子学的変化について検討を加え、RRM2遺伝子の発現亢進が生じることを明らかにした。そして、細胞株を用いた実験によってRRM2が腫瘍細胞の増殖促進に寄与していることを示した。また、腸型粘液性腺癌遺伝子変異に関する知見も蓄積しつつある。人体病理学特にMullerian typeの上皮がgastrointestinal typeのphenotypeを獲得する点に注目して検討を行っていく。具体的には内膜症性上皮や卵巣表層上皮とgastrointestinal typeの粘液性腫瘍の上皮に関して、それぞれの遺伝子発現、遺伝子変異、マイクロRNA異常を検討する。また、粘液性腫瘍が悪性化していく過程で、これらの要素がどのように変化するかにも着目して検討を進める。2015年3月に計上した学会参加旅費が、当初予定していたよりも低く抑えることができたことから、繰り越しが生じた。遺伝子変異検索のための消耗品に用いる予定である。
mRNAのリボゾーム複合体へのバイオターゲティング-効率的な無細胞遺伝子翻訳反応をめざして-

生きた細胞から遺伝子の転写・翻訳に必要な成分のみを取り出し、これを用いて鋳型(DNAあるいはmRNA)から蛋白質を合成する“無細胞蛋白質合成システム"は、生命維持機構や生体防御機構という制約から解放されるため、生細胞を用いる“遺伝子工学的システム"より簡便で迅速であり、実験室レベルの蛋白質生合成技術として、非常に有望である。とくに小麦胚芽抽出液は原料入手が容易、調製法が簡単、という利点を有している。しかし、真核生物の翻訳系であるため、鋳型となるmRNAの5'末端には通常キャップ(cap)構造が必要である。しかし、その構造を作るために使用されるキャップアナログは非常に高価であり、また遊離のキャップアナログは翻訳反応を著しく阻害する。そこで、キャップ構造の機能を代替し、翻訳開始因子(eIF4F等)あるいは40S rRNAあるいはその複合体を特異的ターゲットとして認識し翻訳を促進するようなキャップ非依存性5'翻訳促進配列(5'TE)配列について研究した。この目的のため天然の5'TEの一種であるタバコエッチウイルス(TEV)5'UTRを出発材料として、6種類の欠失変異体を構築した。レポーター遺伝子として、ジヒドロ葉酸還元酵素をコードする遺伝子(dhfr)からの酵素の合成量を調べた。その結果、欠失変異体の中で、類縁ウイルス(ポティウイルス)間で相同性が比較的高い領域である37-65塩基[TE(37-65)配列と命名]は、キャップ非依存性の翻訳促進活性が高く、また29bpと非常に短いため、PCRのプライマーとして用いることが可能となった。また、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼやクラゲ蛍光蛋白質についても同様の結果が得られた。
ミクログリアに起因する慢性炎症を制御する新規治療薬の探索研究

ミクログリアから産生放出される炎症性サイトカインを制御する化合物探索を目的として、前年度までにNanoLucルシフェラーゼを利用したインターロイキン-1β(IL-1β)シグナル検出系から、IL-1βシグナルを抑える複数の化合物を見出した。この中からミクログリアへの抗炎症作用について十分な報告がされていない2種類の化合物(高血圧治療薬および植物フラボノイドである化合物X)に着目した。化合物XはNanoLucレポーターアッセイ法によるスクリーニングの結果と一致して、ミクログリア細胞株からのIL-1β放出を有意に抑制し、加えてIL-1βmRNAの発現も抑制することを明らかにした。さらにリポ多糖(LPS)誘発性炎症モデルマウスに対して化合物Xを投与することで、炎症が起因する行動障害を抑制することが確認された。また抗炎症性サイトカインであるIL-10のプロモーター活性を惹起する化合物として、生理活性物質のノルアドレナリンを見出した。また前年度までに明らかにしたラットおよびヒトP2X7受容体の機能を有意に阻害する3種類の既承認医薬品(尿酸排泄促進薬、喘息治療薬、高血圧治療薬の化合物Y)については、炎症性サイトカインであるIL-1βの放出への影響を検証した。LPSおよびATP刺激したラット初代培養ミクログリア細胞から放出されるIL-1βに対して、3種類の既承認医薬品はいずれもIL-1βの放出を顕著に抑制することを明らかにした。その中で最も強力に抑制作用を発揮した化合物Yは、ヒト単球細胞株であるTHP-1へLPSおよびBz-ATP(P2X7受容体刺激薬)刺激によるIL-1βの放出も抑制することを確認した。さらに化合物Yは神経障害性疼痛モデル動物に対して鎮痛効果を示した。中枢神経系を構成するグリア細胞の一つであるミクログリアは炎症性因子や細胞障害性因子の産生放出を引き起こすことで、慢性炎症を伴う中枢神経系疾患の発症や調節に深く関与することが報告されている。しかし、ミクログリアに起因する慢性炎症を制御する手段は依然として確立されていない。そこで本研究課題では化合物スクリーニングを基盤として、「戦略1:ミクログリアから産生放出する炎症性サイトカインもしくは抗炎症性サイトカインを制御する化合物の探索」さらには「戦略2:ミクログリアに発現するATP受容体の機能を阻害する化合物の探索」を切り口として、革新的な慢性炎症の制御治療法の確立および慢性化機構の解明を目指す。平成29年度は、まず戦略1を達成するため、NanoLucルシフェラーゼを利用したIL-1βシグナル検出系およびIL-10シグナル検出系を導入したミクログリア細胞株を作製し、天然物化合物(319化合物)および薬理活性化合物ライブラリー(1280化合物)を評価した。その結果、IL-1βシグナルを抑える化合物として、抗炎症作用を有することが知られるパルテノリドを見出せたことから、評価系の妥当性を支持する結果が得られた。興味深いことに、他にもこれまでミクログリアへの効果が明らかにされていない化合物を新たに発見した。そして戦略2を達成するため、既承認薬から構成される化合物ライブラリー(1979化合物)の中から、カルシウムイメージング法によりラットおよびヒトP2X7受容体の機能を強く阻害する化合物の探索を試みた。その結果、中でも3つの化合物に、P2X7受容体を介したカルシウム流入および小孔形成(YO-PRO-1アッセイ)に対して濃度依存的な阻害作用を見出した。さらに初代培養ミクログリア細胞に対して高濃度ATP刺激により誘発するカルシウム流入がこれら化合物を前処置することで有意に抑制した。予定どおり異なるアプローチ法による大規模化合物スクリーニング(計3500化合物以上の評価)を遂行し、いくつかの化合物を選定できたことから、本年度の研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。

さらに化合物Yは神経障害性疼痛モデル動物に対して鎮痛効果を示した。平成29年度において、ミクログリアを起因とする慢性炎症を制御する可能性を秘めた候補化合物を見出したことから、平成30年度には計画に従って、発見した化合物の初代培養ミクログリア細胞に対する有効性や化合物が作用する分子の解明など詳細な評価について進める。さらに有効性と安全性が確保されている化合物については疾患モデル動物への作用効果も順次進めていく。
3次元細胞培養を用いた新しい真珠腫性中耳炎モデルの作製

研究成果3.免疫組織化学的手法を用い、真珠腫性中耳炎に特徴的なサイトケラチン(サイトケラチン13および16)の発現を調べた結果、サイトケラチン13は基底層に、サイトケラチン16は有棘層、顆粒層に部分的にみられた。EGFの濃度差による違いは明らかではなかった。今後の研究の展開現在まで行った細胞培養ではサイトケラチンパターンが真珠腫性中耳炎に特異的なものではなかった。今後はEGF以外の各種成長因子(IL-1、IL-6、TNF-α、TGF-β)を種々の濃度で、単独あるいは複数添加し、重層構造を持つ新しい真珠腫性中耳炎モデルを作製する。研究成果2.正常ヒト表皮角化細胞(EPI-100,KURABO)を37°C、95% air/5%CO2環境下で3次元培養し、GTCM100μlを添加した。GTCM添加24時間後に10%ホルマリンにて固定、パラフィン包埋し、6μmの厚さで切片を作製した。3.免疫組織化学的手法を用い、真珠腫性中耳炎に特徴的なサイトケラチン(サイトケラチン13および16)の発現を調べた結果サイトケラチン13の発現は確認できず、16は有棘層、顆粒層に部分的にみられた。今後は各種成長因子(IL-1、IL-6、EGF、TNF-α、TGF-β)を種々の濃度で、単独あるいは複数添加し、重層構造を持つ新しい真珠腫性中耳炎モデルを作製する。
次世代型多機能ハイブリッド有機触媒の創製と反応

一つの分子に複数の異なった触媒機能を持たせたハイブリッド型触媒の創製ならびに,それらを用いる新規反応の開発を目標とし,以下の1)3)の成果を得た。1)2-ヨードベンズアミド触媒の開発:種々の2-ヨード安息香酸エステルあるいはアミドを合成し,そのアルコール酸化における触媒としての機能を検討した。その結果,エステル誘導体,アミド誘導体とも,2-ヨード安息香酸より触媒機能は劣ることがわかった。しかし,興味あることに,2-ヨードベンズアミド触媒は2-ヨード安息香酸より,70度の加熱条件下では反応が遅いが,室温では逆に速くなることがわかった。種々の置換基を検討すると,窒素上の置換基がかさ高い方が反応性が高く,イソプロピルアミドが最も良い結果を与えた。さらに側鎖に他の機能性置換基を持つ触媒創製が可能なアミドを創製できた。2)ハイブリッド型2-ヨードベンズアミド触媒の開発:2-ヨードベンズアミド触媒を用いる酸化反応では,相関移動触の添加が必須であり,添加量の増大が反応性の向上につながった。アミド触媒に相関移動触媒部をハイブリッドさせたハイブリッド型触媒を合成した。3)磁鉄ナノ粒子固定化触媒の開発:マグネタイトと4-ヨードフェノキシ酢酸をリンカーを介して連結させてヨードアレーン鉄ナノ触媒を合成した。得られた鉄ナノ触媒は4-ヨードフェノキシ酢酸とほぼ同等の触媒活性を示し,オキソン存在下,p-アルコキシフェノール類やp-ジアルコキシベンゼン類を対応するp-ベンゾキノン類へと高収率で変換した。また,本触媒は磁石にくっつくため,反応終了後はろ過操作が不要で,磁石で触媒を固定し傾瀉するだけで容易に回収が可能であった。25年度が最終年度であるため、記入しない。我々はすでに,共に触媒として作用する有機ラジカル酸化剤であるTEMPOと超原子価ヨウ素酸化剤を連結した新規な有機ハイブリッド触媒を設計,合成し,アルコール類の酸化反応に有効であることを明らかにした。本触媒を用いると,これまでその反応性の低さから用いることのできなかった過酢酸を共酸化剤として用いることができた。過酢酸は安価で大量入手が可能で,しかも酸化反応終了後は酢酸になるため,経済性,廃棄に問題がない。そこで,より活性の高いハイブリッド触媒の創製を検討した。TEMPOと超原子価ヨウ素酸化剤部位をつなぐリンカーならびにスペーサーを種々変更して,その触媒活性の評価を行なった。リンカーとして両触媒部の空間的距離を固定できるフタル酸や4,4'-ビフェニルジカルボン酸,分子の配座の自由度を高くするコハク酸などの直鎖ジカルボン酸を用いた。また,リンカーと触媒部をエステル結合あるいはアミド結合で連結するスペーサーや,ヨードベンゼン部の電子状態を変化できるようにアシルオキシ基やアルキル基,アルコキシ基などを含むスペーサーを用いた触媒を合成した。その結果,ヨードベンゼン環上の置換基がアシルオキシ基となる場合は,リンカーとして自由度の高いコハク酸を持つ触媒が最も触媒活性が高かったが,アルコキシ基を持つ場合はフタル酸が最も良い結果を与えた。中でもリンカーとしてフタル酸を,スペーサーとしてエチレンジオキシ基を持つ触媒を用いると,もっとも短時間でアルコールの酸化が終了した。以下の2つの課題を検討した。1)一つの反応に含まれる複数の触媒サイクルを回すタンデム型ハイブリッド触媒を用いる反応2)複数の連続する反応を触媒するドミノ型ハイブリッド触媒を用いる反応:ロジウム触媒C-H挿入反応への適用

1)についてはほぼ初期の目的であるTEMPO酸化でのリンカーおよび共酸化剤の検討を達成し,さらに超原子価ヨウ素を基盤とする新しい触媒の検討も行ない,新規触媒を見出してる。しかし一方,2)については,難行している。それゆえ,全体としてはおおむね順調と言える。1)一つの反応に含まれる複数の触媒サイクルを回すタンデム型ハイブリッド触媒を用いる反応:新超原子価ヨウ素酸化剤の創製とハイブリッド化の検討2)複数の連続する反応を触媒するドミノ型ハイブリッド触媒を用いる反応:ロジウム触媒C-H挿入反応への適用1)については,新たに見出した超原子価ヨウ素を基盤とする新しい触媒のさらなる活性化とハイブリッド化を検討する。2)については,溶媒や添加剤など,さらに検討を重ね,新触媒を見出す。25年度が最終年度であるため、記入しない。
スポーツ競技施設の微生物汚染に関する基礎的研究

レスリング・マットや柔道場畳の細菌除去に,初めて紫外線(UV)ランプの応用を試みた。UVは240-280nmの電磁波を照射するため操作が簡単であること,強力な殺菌効果が得られ,薬品が不要で,薬剤による消毒副生成物の発生がない等の利点がある。レスリング・マットや畳では,構造上表面が平滑で陰の発生が無く,UVをマットの表面に均一に照射することができるため強力な殺菌効果が得られた。UV照射はスポーツ施設の殺菌消毒に極めて有効であることが分かった。今後,UVはスポーツ施設内の細菌や真菌汚染の対処に常用すべき極めて重要な手法である。レスリング・マットの殺菌が簡便で、かつ最も有効な手法を明らかにする目的で実験を行った。N体育大学レスリングマートからは年間を通して平均1.2×10^3cells/25cm^2の細菌が分離された。その中で、グラム陽性球菌の出現頻度がもっと多く、分離されたて一菌数の87-93%がグラム陽性球菌であった。今回、レスリング・マットの細菌除去に、われわれのグループが初めて紫外線(UV)ランプの応用を試みたのである。紫外線による殺菌法の特微は、被検物に240-280nmの範囲で主波長253.7nmの電磁波を照射し殺菌する。そのため操作が簡単であること、強力な殺菌力があり、薬品が不要で、薬剤による消毒副生成物の発生がない等の利点がある。一方、紫外線は直進する特性を有するために陰が発生する場合には、それらの個所の殺菌効果が消失する。しかしながら、レスング・マットは構造上、表面が平滑で陰の発生が無く紫外線をマットの表面に均一に照射することができるため、強力な致死効果が得られた。すなわち、マットと空中浮遊細菌共に有効であり、24時間紫外線照射で、菌数は0値を示した。以上の結果から、レスリング場の紫外線殺菌法は、"マット細菌"の除去に極めて有効であることが分かった。今後、紫外線ランプの使用は「安全マニュアル」に基付き国際的にも、レスリング・マットの殺菌に常用すべき極めて重要な手法であると考えられる。多くのスポーツ競技は勝敗や新しい記録等に、重点がおかれるのが一般的である。一方、現状ではスポーツ競技、教育施設である柔道場畳やレスリング・マット等に棲息する細菌叢および公衆衛生や疫学に関連する基礎的研究の報告は殆どみられない。例えば、レスリングは競技者に擦過傷など外傷が頻発しやすいため、マットに棲息する病原性細菌の感染を受け易い。そのためスポーツ関連の臨床領域では、化膿性疾患や打撲等の傷害も数多く報告されている。すなわち、レスリングや柔道競技者の一部には、細菌に汚染されたマットや畳を繰り返し使用することによって、細菌等に起因する化膿性疾患や耳介変形の症例も紹介されている。われわれは細菌に汚染されたスポーツ教育施設に起因する、競技者のスポーツによる諸疾患等は回避すべきであると考えている。本報告は柔道場畳やレスリング・マットの細菌汚染を防ぐ目的で、紫外線(UV)ランプを応用し、それらの施設における殺菌効果を検討したものである。紫外線ランプをレスリング・マットに表面から3mの距離で照射した。その結果、マットでは、細菌は3時間で殺菌された。高さ8.7mでは、12時間以内に100%の殺菌効果が得られた。柔道場畳においても同様の殺菌効果が得られた。紫外線ランプはマットや畳全体を照射することが可能であり、また被殺菌消毒物の劣化や残留ガスの問題はみられない。しかし、使用に際し「安全マニュアル」を確立することが課題であろう。紫外線ランプによるレスリング場および柔道場の殺菌は極めて高い効果が得られることが分かった。今後、紫外線は国際的にもスポーツ施設の殺菌に常用すべき重要な手法であると考えられる。先に、柔道場の畳(マット)における病原性微生物の分離同定および紫外線照射が極めて効果率的な殺菌法であることを報告した。今回は、レスリング場マットの除菌について、紫外線照射の応用を試みた結果、柔道場と同様に、極めて効果的な殺菌効果が得られることを見出した。レスリング競技はマット上で、多彩な技を駆使して行われる激しい格闘技である。そのため不潔なマットの使用は、化膿性疾患、耳介血腫などの障害も数多く報告されている。われわれはレスリング・マット上の細菌および真菌の個数の変化について、年間を通して追跡調査した。その結果、グラム陽性球菌の出現頻度がもっとも多く、分離された全菌数の87%がグラム陽性球菌であった。年間を通じ、マットから高頻度に分離された3菌種はMicrococcusおよびS taphy lococcus属で、グラム陽性桿菌はBaeillus属であった。従って、これらの細菌に対する殺菌効果の手法の検討を行った。

最初に,レスリング練習後、多くの施設で実行されている、オスバンやアルコールなどの薬品による消毒効果について追跡調査した結果、十分な殺菌効果はみられないことが分かった。今回は、レスリング場における細菌感染を防止する目的で、初めて紫外線ランプによる殺菌効果の検討を試みた。その結果、レスリング・マットでは、紫外線照射により、極めて強力な殺菌効果が得られることが明らかになった。マットは構造上、表面に陰の発生が皆無であること、紫外線を表面に均一に照射することが可能であり、殺菌は極めて有効であることが分かった。今後、紫外線ランプ照射の殺菌は、従来の薬剤による消毒副生成物の生成がない、簡単に実行できる等の利点があり、レスリング場の殺菌に常用すべき極めて重要な手法であると思われる。一方,人体にも影響があるため、先ず安全マニュアルの策定が必要となろう。われわれが最初に迅速自動細菌同定装置を応用し、レスリングや柔道場の細菌叢を確立した。その後に、それらのスポーツ施設の細菌汚染を防止する目的で、紫外線照射を試みた結果、空中浮遊微生物を含むきわめて効率のよい殺菌方法であることが判った。今後は紫外線装置をスポーツ施設での感染予防に応用すべきことが明確になった。スポーツ施設の細菌感染防止のため応用した紫外線装置による、人体への影響を考慮し紫外線装置についての安全策マニュアルの策定が急がれる。更には施設における微生物と紫外線殺菌効果との関連について詳細なデータを得る必要がある。
光電子移動反応による安定ラジカルイオン効果-パルス光による反応制御

ラジカル種やラジカルイオン種は、有機化学反応における短寿命の活性中間体とされてきた。このような活性中間体による有機化学反応については不明な点が多い。本研究では、ラジカル種とラジカルイオン種の反応の可能性について検討し、ラジカルイオン種による酸化還元反応の制御因子を解明することを目的とする。芳香族カルボン酸塩とシアノ芳香族化合物の混合溶液に光照射すると、カルボン酸アニオンの一電子酸化、脱炭酸、ラジカルの還元が溶媒カゴ内で高効率で進行することが判明した。生成物、レーザーフラッシュ分光法により、主反応はラジカルの生成ではなく、カルバニオンの生成であることがわかった。他方、光化学的にラジカルとラジカルイオン種を同時に発生し、ラジカルの酸化還元反応について詳細に検討した。反応式はかなり複雑であるが、ラジカルの酸化生成物と還元生成物を定量することにより、興味あることが判明した。通常の光照射による生成物比が、Ph_2CHOMe:Ph_2CH_2=1:10であるのに対し、レーザー光をパルス照射すると、生成物比は1:1に近くなる。パルスの間隔を短くすると、この比は徐々に増加する。これらの事実から、酸化剤であるラジカルカチオンと還元剤であるラジカルアニオンの濃度比がパルス間隔により変化することが推察できる。一般的には中間体の定常状態濃度比は1:1と仮定されるが、実際はそうではなく、その定常状態濃度比は反応条件によって変化することが判明した。活性中間体の相対濃度比によって、反応の選択性が支配されるのである。
イギリス文化政策における教育の位置づけに関する研究-1970年代の改革を中心に-

本研究は、1970年代イギリスを中心に、(1)成人教育における芸術の位置づけ、(2)アーツ・カウンシル教育部門、(3)コミュニティ・アート運動、(4)アーツセンターの設立経緯および運営内容、という主題を明らかにした。その結果、文化政策および生涯学習・社会教育政策の充実、民間非営利の学習文化活動の支援、地域社会における公共文化施設の持つ意味など、豊かな市民社会を形成する政策的・実践的基盤に関する国際的な視野を獲得することができた。(1)具体的内容:イギリスを中心に、本研究に関わる文化政策および社会教育、社会教育に関する基本文献を収集した。計画していた海外調査の代わりに、国内において重点的に資料収集を行うことで、基本的事実の整理に集中し、以下のことを明らかにした。第一に、多領域から注目される「カルチュラル・スタディーズ」の領域に、文化政策および成人教育の視点から新たな光を当てた。レイモンド・ウィリアムズをはじめとするカルチュラル・スタディーズの代表的研究者の多くは、文化に関する再定義を成人教育の実践の中で行ってきた。彼らは思想家であると同時に、文化の定義を問い直す実践家でもあったのである。第二に、1970年代の文化政策の改革における文化の定義の変質(従来のハイアートだけでなく、コミュニティアートも視野に入れた支援の重点化)は、教育の視点を多く含んでいた。「文化の民主化」を推進したアーツ・カウンシル事務局長を勤めたロイ・ショウは、成人教育の研究者であった。以上のように、文化政策と成人教育の連関、その背景にあるカルチュラル・スタディーズの思想と実践、という先行研究では十分に注目されなかった視点を浮き彫りにすることができた。(2)意義および重要性:イギリスにおける1970年代以降の文化行政の進展過程は、上記の通り制度的にも思想的にも教育の思想を豊かに含んでいた。対照的に、同時代における日本の文化行政は、教育と文化を制度的にも思想的にも切り分け、教育行政から分離独立する形で進展したため、市民の創造性を育む、あるいは市民の生涯発達を支え、文化的多様性を保障するといった視点が弱いという課題を有する。本研究の課題である1970年代イギリスと同時代の日本との比較の視点は、日本の文化政策および社会教育・生涯学習政策の課題を歴史的に浮き彫りにし、今後の同政策のありかたに有益な示唆を与えるものである。本研究は、(1)イギリス成人教育政策および実践における芸術の位置づけ、(2)アーツ・カウンシル教育部門に着目した文化政策と教育政策の接近、(3)コミュニティ・アート運動の展開と文化政策への提言、(4)アーツセンターの設立経緯および運営内容という4つの主題を明らかにすることを目的としている。本年度は、まず前年度の基本文献収集および基礎調査を継続しながら、イギリス成人教育政策及び文化政策の検討を行い、イギリス文化政策に関する通史的な理解を得ることができた。また、そうした基礎調査を踏まえ、イギリス現地調査を行なった。特にヴィクトリア&アルバート美術館資料室にて、アーツ・カウンシルの資料調査を重点的に行なった。その結果、1970年代にアーツ・カウンシル内で芸術の教育普及、コミュニティを重視する機運が高まり、「成人教育とアート」という問題領域に関して、各地の大学や団体が集まっての大規模なシンポジウムが開催され、そこに関わった研究者らにより、現在まで続く着実な議論に発展していったことが明らかになった。さらに、英ロイヤル・アルバートホールなどの劇場・集会施設の調査も行い、すでに実施している日本の多目的ホール(特に日比谷公会堂に注目した)の成立史と比較して考察することができた。それにより、近代市民社会における集会施設の果たした役割、「人が集まることの意味」などについても、当初の計画からさらに発展的に深め、考察することができた。こうした日英比較の視点を通して、研究を各国のケーススタディにとどめず、(1)文化政策および生涯学習・社会教育政策の充実、(2)民間非営利の学習文化活動の支援、(3)地域社会における公共文化施設の持つ意味など、政策・実践両面において、市民社会を豊かに支えていくための国際的な視野を獲得することができ、きわめて有用な調査となった。
アクチンゲル中での物質輸送・酵素反応の研究

1.アクチンフィラメントの定量的相図の作成分子間力と濃度をパラメータとしたアクチンフィラメントの定量的な相図を作成した。このような相図は、アクチンフィラメントがとるさまざまな集合構造中での物質輸送を研究する際の基礎になる。この相図から、アクチンフィラメントは分子間力がサブユニットアクチンあたり0.006RTだけ増加すると「ゾル」状態から「パラクリスタリン」状態へ、濃度が2mg/mlをこえると「リキッドクリスタリン」状態へ転移することが明らかになった。また、「ゾル」状態から「パラクリスタリン」状態への変換の過程で、動的安定状態として「ゲル」状態が存在する。これらは、「棒状」高分子としてのアクチンフィラメントの熱力学的、動的性質を反映したものと考えられる。また、アクチンフィラメントを架橋するアクチン結合タンパク質(ABP)は、アクチンフィラメントの「ゲル」状態を安定化し、アクチンフィラメントの成長端をゲルゾリンなどのキャッピングタンパク質でキャップすると「ゾル」状態から「パラクリスタリン」状態への変換に必要な分子間相互作用のエネルギーが増加することが明らかになった。2.アクチンゲル中での物質輸送の測定アクチン溶液中での物質輸送を測定する装置のプロトタイプを作製した。それを用いて、上記の相図で明らかになったさまざまな集合状態にあるアクチンフィラメント溶液中での浸透圧の不均衡に伴う水分子の輸送速度を測定した。その結果、アクチン溶液のゲル化にともない、溶液内での水分子の輸送が完全に抑さえられることなどの定性的ではあるが、興味深い結果を得た。現在、プロトタイプに改良を加え、アクチンゲル中での物質輸送の定量的測定が可能な装置を作製中である。
環境汚染物質除去のための選択的吸着材料の開発

最終年度の研究として、分担5グループが各自の研究を一層強力に進める一方で、関連する吸着脱着プロセス研究班と討論を重ねて、成果のうち実用的発展の見込あるものを選定して将来計画を索定した。60年度における当研究班各グループ別成果を下に概記する。1.汚染物質除去のための吸着材料の探索(井上)総合的に吸着性能が高い鉄酸化物沈着活性炭素繊維については、前処理条件、鉄酸化物沈着条件等を再検討し、且つNO吸着性能のほかベンゼン吸着、水銀イオン吸着、色素吸着等をも測定して特徴を把握した。平行して、探索実験として合成ジヤロサイト系、FeOCl型層状化合物系、鉄酸化物ピラー化ベントナイト等種々の物質を対象とした。2.炭素系吸着剤による水中溶存有機物の吸着除去(荻野)活性炭素繊維の水素処理による表面改質を試み、水中有機物吸着性能の向上を確め、同時に細孔構造との関係を明らかにした。またこのものは溶存フミン質の低分子量成分の除去に有効であることを確めた。3.ヒドロキシアパタイトによる有害イオンの吸着除去(鈴木)酸性排水中の有害陽イオン(【Pb^(2+)】,【Hg^(2+)】,【Cu^(2+)】)と有害陰イオン(【F^-】,【I^-】)とを、合成ヒドロキシアパタイトで同時除去する目的で、種々のイオン組合せについて吸着条件を求め実用性の見込みを立てた。アパタイトの構造変化を参照しながら吸着機構を明らかにした。4.強磁性選択吸着剤による有害イオンの吸着除去(岡本)γ-【Fe_2】【O_3】微結晶によるリン酸イオン吸着実験を続行し、他の鉄酸化物と比較した。多孔性ニッケル焼結体による磁気分離を試みた。5.セルロース系高分子吸着剤による排水中有害物質の吸着除去(木村)合成されたセルロース系高分子吸着剤の代表的試料について、界面活性剤共存下でアニオン染料の選択的吸着を測定し、吸着性能と吸着剤の構造との関係を調べた。
世論のフィードバック効果と内閣の安定性に関するマルチメソッド分析

有権者が政治に影響を及ぼすのは選挙期間中だけなのだろうか。本研究は、政党に対する世論の支持と内閣に対する世論の支持という形で世論の支持を区分けし、それを使って、議席数から見て最も安定的とされる与党第一党が単独で議会の過半数議席を有す内閣についても、内閣改造・内閣総辞職・(早期)議会解散という内閣の重要決定に対し世論が影響を及ぼし得る可能性が十分にあることを世論調査データを用いて示すものである。2016年度は内閣支持率及び政党支持率のデータについて、日本・イギリス・カナダのデータ収集を終えることができた。カナダのデータについては、当初現地に資料収集することを予定していたが、カナダの大学図書館のライブラリアンの協力のもと、データを送っていただくことに成功したため、出張せずに資料収集することができた。収集したデータから得られた基礎的な結果をもとに、研究で助言いただいているNYUのMichael Laver教授と今後の比較の研究の方向性についても議論し、焦点を当てる方向性が決まった。続いて、日本のデータをもとに、首相が政権の現状維持ではなく内閣改造・内閣総辞職・早期解散を選択する際、世論がどのように影響を与えているかの構造を実証的に示すことに成功した。この研究内容については、アメリカのMidwest Political Science Associationの年次総会(annual conference)においてプロポーザルがアクセプトされ、2017年4月にシカゴで学会報告する運びとなっており、学会報告ペーパーとして第一段階の内容はまとめられた。また、同報告ペーパーを書く中で、コントロール変数として導入したインフレーションの値が予想外の影響を与えることも発見した。インフレーション・デフレーションという国民が経済評価をする上での一つの重要な指標がどのように国民に評価されていったのか、この問題についても東京大学のKenneth McElwain教授と加藤淳子教授と共同研究を立ち上げることにも成功し、研究から一定の成果を見いだしつつある。上記の通り、日本の世論に着目した研究についてはその成果がまとまりつつあり、その内容を単独研究については2017年4月にミッドウェスト政治学会(MPSA)で発表することに成功し、東京大学との共同研究については海外学会(2017年9月にアメリカ政治学会(APSA)、2017年6月にヨーロッパ政治学会(EPSA))にて発表する機会を得ることにも成功した。新たな年度で同内容を論文としてまとめ上げていく目処も立った。他国の内閣・政党支持率データ収集は、カナダとイギリスについて終えることができた。データ収集した結果、内閣総辞職の事例は他国では少ないため、内閣改造と早期解散に焦点を当てて研究を進めることをNYUのMichael Laver教授と確認している。残りのオーストラリアのデータ収集も今年度前半に仕上げる予定である。本研究が当初の計画以上に進展したとする理由の一つは、当初想定していた研究成果だけでなく、研究を行う中でさらなる疑問・課題も見つけることに成功しており、その研究を共同研究をする相手も見つかったことにある。新たな年度ではさらにNYUのAmy Catalinac助教授も日本の世論と政権の安定性について協力して研究することを決め現在データの収集に当たっており、さらなる研究の発展に貢献できる目処が立ったと考える。本年度は、海外での学会で、収集した世論調査データの分析結果を報告し、世論調査データから示唆される結果の検証作業を進めている。具体的には、世論調査結果の個票データの分析、2017年衆議院選挙の後にウェブサーベイの実施し、テキスト分析に着手した。日本の世論調査データについて個票データの入手にこの夏成功した。現在属性も含めデータの検証を行っている。2017年12月に実施したウェブサーベイでは、20代から60代の日本人を対象に、内閣・政党支持が現実の政権に何を求めているのか、またその要求はどのような属性に左右されているのかについて調査を行った。具体的には、(1)内閣支持、政党支持における個人の立場が、支持政党、性別、年齢、学歴、収入、職業といった属性に、どのように影響を受けているのか、(2)内閣支持・政党支持での選択は、政権に対するどのような意見の現れなのか。(内閣総辞職を要求しているのか、議会解散を要求しているのか、それとも特定の大臣の辞職を要求しているのか)(3)内閣支持、政党支持における個人の回答が、選挙での投票行動とどのように結びついているのかといった事柄について質問し、回答を得た。現在分析結果をまとめている。なお、このウェブ調査の結果から、新たな研究課題もいくつか見つけることができたため、共同研究者と現在、その結果についても別途論文としてまとめている。また、内閣・政党支持率の変動に対するメディアの評価を分析するため、本年度はテキスト分析の方法について、専門家から講義を受け、新聞のテキスト分析についても着手した。研究成果の中に収めることができるよう、引き続き取り組みたい。第一に、日本について収集したデータをもとに、MPSAで学会報告を行い、論文をどのように修正し投稿に向けて準備していくか、助言を得る。第二に、まだデータを収集できていないオーストラリアのデータの収集を夏までに行う。

第三に、収集したデータをもとに世論と政権の関係性について、内閣改造に注目してLaver教授の助言のもと比較研究を行う。この研究について、一定の成果を作り、学会報告・論文投稿に向けて進む予定である。第四に、日本に注目する形で収集したデータとさらに追加的なデータを合わせることで、世論の政権への支持の与え方がどのように規定されているのか、上記に挙げた研究者と共同研究をさらに進める。同研究について、EPSA、APSAで海外学会発表を行うと同時に、研究を論文としてまとめ上げ、さらなる成果を見出すべく前進する。29年度が最終年度であるため、記入しない。比較政治29年度が最終年度であるため、記入しない。
環境にやさしいリサイクル材料を用いた既設住宅を対象とした液状化対策

本提案を実用化に結び付けるためには,せん断変形抑制型排水壁の作製にあたり破砕瓦の粒度,壁厚,壁深度,壁間隔等についての最適化,ならびに将来的には安価な施工法の確立が必要である。そのため,まずは1使用材料, 4壁範囲を固定し, 2壁厚と3壁深度を変えた実験的検証を行った。そして,所定の改良効果を満足する2壁厚と3壁深度を選定した後に, 1使用材料を変えた実験を行い,最適な粒度分布を決定した。そして最終的に4壁範囲の検証として,液状化による構造物の傾斜角の許容範囲を満足する中で,どの範囲まで壁間隔を広げられるかについて検証を行った。実際に、破砕瓦を用いて直径10cm,高さ30cmの模型マンホールを対象に液状化実験を行い,液状化時におけるマンホールの模型が浮き上がりを大きく低減することに成功した。これは破砕瓦の摩擦性能と排水性能による相乗効果であり,各種センサーによって破砕瓦内部のみならず破砕瓦地盤の周辺においても液状化状態後の水圧の消散が早く液状化被害が起きにくくなることが確認された。これらの実験結果により、本提案では,セメントを用いた従来技術と比較して,せん断変形の抑制と水圧消散による相乗効果を得ることができ,さらには、既存の工法に比べ高いオリジナリティーを有していることが確認できた。
前十字靭帯損傷を自己治癒へ導くリハビリテーションの臨床応用へ向けた基礎的研究

前十字靭帯損傷(Anterior Cruciate Ligament: ACL)に対する保存的治療法の確立を目指し、これまでに申請者が開発・確立したACL損傷の自己治癒モデル動物を対象として、損傷部位の違いが治癒反応に影響を及ぼすかについての検討を行った。これまでの我々の研究成果により、完全損傷したACLが損傷後に生じる異常な関節運動を制動した一定の条件下においては、保存的に治癒することは実験的には立証されている。本研究では我々の保存的治療法が適応となる患者基準の確立へ向けて、今年度は損傷部位の違いに着目した。ACLの大腿骨近位部と中央部は、これまでの先行研究において細胞活性が異なると報告されており、この細胞活性の違いは我々の保存療法の成績に影響を及ぼすのではないかと仮説を立てた。そこで、これまでのモデルである中間部を損傷させるモデルに加えて、大腿骨近位部で損傷させるモデルを作成し、それぞれのモデルの治癒反応について、組織学・生体力学的手法を用いて解析した。その結果,これまでのACL中間部損傷に加え、大腿骨近位部損傷においても同様の介入により自己治癒し、その力学的強度についても同等レベルであった。臨床上、ACL損傷患者の約95%が大腿骨近位部あるいは中間部のいずれかの部位で損傷していることが報告されており、今回の成果は、ACL損傷に対する我々が確立を目指している保存的治療法は、損傷部位を問わず適応される可能性を示唆した。これに加えて、今年度は損傷からの治癒メカニズムを明らかにするための実験にも着手した。従来までにおいてACL損傷に対する我々の保存的治療法に対しての批判的な意見として最も多いものに、「ACLには“Scaffold(鋳型)"がないから保存的に治癒しない」という意見がある。これを否定しうる根拠を明らかにすべく新たな実験を開始している。当初の計画通り、ACL保存療法の適応基準の解明のために行った、損傷部位による保存的治療法の成績の違いについての実験が完了したことに加えて、新たに損傷からの治癒メカニズムの解明に関する実験に着手した。こちらについても、見通しの立つ成果が得られてきており、上記の評価と判断した。本研究課題では、我々が開発を進めているACL損傷に対する保存的治療法の確立へ向け、1)保存的治療法が適応となるACL損傷患者の初期スクリーニング基準の確立と、2)ACLの自己治癒を促進するリハビリテーション基準データの取得を目標としていた。2018年度において、1)については一定の成果上げることができた。今後は2)についてのデータを提示するため、ACL損傷の治癒過程を明らかにすることを目的としている。そのためにはこれまでとは異なる新たなアプローチが必要と感じていたが、2018年度後半から新たな実験を開始できており、継続して推進していくことで、当初の目的以上の成果をあげることができるのではないかと考えている。

そのためにはこれまでとは異なる新たなアプローチが必要と感じていたが、2018年度後半から新たな実験を開始できており、継続して推進していくことで、当初の目的以上の成果をあげることができるのではないかと考えている。極わずかな使用残が生じた。
無菌鶏による盲腸コクシジウム感染に対する腸内細菌の役割に関する研究

鶏が盲腸コクシジウム(Eimeria tenella)に濃感染すると、出血便を排出して死亡する。死因としては盲腸からの出血に加え、腸内細菌による菌血症や菌体内毒素による毒血症、本原虫が産生する毒素などが関係するとされている。感染鶏が死亡すると期待される量のE.tenellaオ-シストを投与し、菌血症、毒血症の有無、さらに急激な出血によるショックの発生の有無を調べた。実験1:無菌鶏および普通鶏にE.tenellaの胞子形成オ-シストを経口投与し、5日後に剖検したところ、無菌鶏に比べ普通鶏の病変は重く、ヘマトリクット値(PCV)は著しく減少した。実験2:オ-シスト経口投与後4、5、および6日目の血液、脾、肝の細菌数を検査したところ少数の菌が感染群および非感染群の相方から検出され、両者間に差は認められなかった。実験3:オ-シスト投与後4、5、および6日目の鶏の血中エンドトキシン濃度をエンドトキシン比色測定法で測定したところ、15から49pg/mlの範囲で検出され、非感染群との間に有意差は認められなかった。実験4:投与後5日目の鶏の血清を健康鶏に体重100gあたり4ml静注した。静注直後に沈うつ状態がみられた以外は特別な症状は現れなかった。実験5:投与後4、5、および6日目に循環性ショックの指標としてPCV、血清蛋白量(PPC)、肉冠の毛細血管再充填時間(CRT)を測定したが、ショックに陥っているという証拠は得られなかった。鶏を、感染時のPCVとPPC値まで人為的に出血をさせたが、死亡は認められなかった。結論:E.tenella感染において、鶏がこれまで言われてきた菌血症や毒血症で死亡するということは推察されず、また出血性ショックが生じているという証拠も得られなかった。従って以上の結果から、E.tenella感染により腸内細菌が腸管病変を悪化させ、続発する多量出血が鶏を死亡に導くと考えられる。鶏がEimeria tenellaに濃感染すると、出血便を排出して死亡する。そこで、半数近くの感染鶏が死亡すると期待される量のE.tenellaオーシストを投与し、菌血症、毒血症の有無、さらに急激な出血によるショックの発生の有無を調べた。実験1:無菌鶏および普通鶏にE.tenellaの胞子形成オーシストを経口投与し、5日後に剖検したところ、無菌鶏に比べ普通鶏の病変は重く、Packed Cell Volume(PCV)は著しく減少した。実験2:オーシスト経口投与後4、5、および6日目の血液、脾、肝の細菌数を検査したところ少数の菌が感染群および非感染群の相方から検出され、両者間に差は認められなかった。実験3:オーシスト投与後4、5、および6日目の鶏の血中エンドトキシン濃度をエンドトキシン比色測定法で測定したところ、15から49pg/mlの範囲で検出され、非感染群との間に有意性は認められなかった。

静注直後に沈うつ状態がみられた以外は特別な症状は現れなかった。実験5:投与後4、5、および6日目に循環性ショックの指標として、PCV、血清蛋白量(PPC)、肉冠の毛細血管再充填時間(CRT)を測定したが、ショックに陥っているという証拠は得られなかった。鶏を、感染時のPCVとPPC値まで人為的に出血をさせたが、死亡は認められなかった。結論:E.tenella感染において、鶏がこれまで言われてきた菌血症や毒血症で死亡するということは推察されず、また出血性ショックが生じているという証拠も得られなかった。従って以上の結果から、E.tenella感染により腸内細菌が腸管病変を悪化させ、続発する多量出血が鶏を死亡に導くと考えられる。鶏が盲腸コクシジウム(Eimeria tenella)に濃感染すると、出血便を排出して死亡する。死因としては盲腸からの出血に加え、腸内細菌による菌血症や菌体内毒素による毒血症、本原虫が産生する毒素などが関係するとされている。感染鶏が死亡すると期待される量のE.tenellaオ-シストを投与し、菌血症、毒血症の有無、さらに急激な出血によるショックの発生の有無を調べた。実験1:無菌鶏および普通鶏にE.tenellaの胞子形成オ-シストを経口投与し、5日後に剖検したところ、無菌鶏に比べ普通鶏の病変は重く、ヘマトクリット値(PCV)は著しく減少した。実験2:オ-シスト経口投与後4、5、および6日目の血液、脾、肝の細菌数を検査したところ少数の菌が感染群および非感染群の相方から検出され、両者間に差は認められなかった。実験3:オ-シスト投与後4、5、および6日目の鶏の血中エンドトキシン濃度をエンドトキシン比色測定法で測定したところ、15から49pg/mlの範囲で検出され、非感染群との間に有意差は認められなかった。実験4:投与後5日目の鶏の血清を健康鶏に体重100gあたり4ml静注した。実験5:投与後4,5,および6日目に循環性ショックの指標としてPCV、血清蛋白量(PPC)、肉冠の毛細血管再充填時間(CRT)を測定したが、ショックに陥っているという証拠は得られなかった。鶏を、感染時のPCVとPPC値まで人為的に出血させたが、死亡は認められなかった。従って、以上の結果からE.tenella感染により腸内細菌が腸管病変を悪化させ、続発する多量出血が鶏を死亡に導くと考えられる。
生体内分離肝潅流中の肝細胞代謝に及ぼす、潅流による侵襲と門脈循環の変動の影響

平均体重8.8kgの幼ブタ12頭を用い、自動灌流装置を用いて肝静脈-門脈バイパスによる生体内分離肝灌流を行った。今回は門脈循環の影響を調べるため流量10、20、30ml/min/kgの3群(10群、20群、30群)に分け開始後4時間まで行い、肝機能、肝細胞代謝の変動を調べた。回路は自己新鮮血で充填し、肝灌流中は生理食塩水と蒸留水が半々の灌流液を15ml/hで注入し、採血による貧血を防ぐために採血時間毎に採血量と同量の輸血を行った。総蛋白とアルブミンは各群ともに開始1時間後に急速に低下し、その後の低下は緩徐であったが、総蛋白の20群の低下は10群に比べて有意であった。グルコースは開始1時間後に著明に上昇し以後徐々に低下したが、開始直後の上昇は10群が他群に比べて軽度であり、20群が最も顕著であった。中性脂肪は4時間まで10群が最も高値であった。総コレステロールと遊離脂肪酸は開始後徐々に減少し、全経過を通じて20群が最も低値であった。リン脂質も徐々に低下したが、10群と20群はほぼ同様に低下したのに対し、30群はやや高値を示した。βリポ蛋白は10群は開始後1時間で減少し、以後の減少は軽度であったが、20群は全経過を通じて減少し続け、有意に低値を示した。一方、過酸化脂質は各群、開始1時間後で上昇し、その後はほぼ一定で経過したが、20群で4時間後に上昇を示した。灌流中の肝機能は、GOT、GPT、LDHは10群で軽度高値を示し、肉眼所見からも血流不足による虚血が示唆されたが、肝代謝上は最も良好な結果が得られた。一方、30群は肝欝血と肝表面からの染み出しによる血流低下に対して、非生理的とも思われる流量を保つために肝灌流中に採血時以外の輸血を行ったことが一定しない結果となったと思われた。今回の結果、門脈を用いた肝灌流では灌流流速が少ない方が肝代謝への影響が少ないことが示唆された。体重7.810kgの離乳直後の幼メスブタ12頭を用い、新生児用自動制御血液灌流装置により肝静脈-門脈バイパスによる生体内分離肝灌流を4時間まで行った。肝灌流の流量により10、20、30ml/min/kgの3群(10群、20群、30群)に分け、各4頭ずつ用い、灌流前と灌流後は自己血で充填し、灌流中は生理食塩水と蒸留水が半々の灌流液を15ml/hで注入した。結果、アルブミンは各群で前が、3.0±0.6、3.1±0.2、2.7±0.5g/dl、2時間後が2.2±0.4、2.1±0.2、2.1±0.2、4時間後が2.0±0.2、1.9±0.1、1.9±0.2と全群で持続して低下した。