hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高圧合成法による燃料電池用高容量新規リアウム系水素貯蔵材料の探索

LiHとTMH_y(TM=Ti,Zr,Hf,V,Nb,Ta)の混合物を5 GPa/973 K/2 hの水素雰囲気下で処理した結果、TM=Zr、Hf、V、Nb、Tにおいて単純立方晶(TM=Zr)、単純立方晶と体心立方晶の2種類(TM=Hf)、面心立方晶(TM=V)、単純六方晶(TM=Nb)、C底心単斜晶(TM=Ta)の新規水素化物が合成された。Zr系、Hf系において得られた単純立方晶の新規水素化物は、Ar気流中において723Kまで安定に存在し水素の放出は確認されなかったが、Hf系で得られた体心立方晶、Nb系、Ta系で得られた新規水素化物はそれぞれ600K、510K、573Kで水素を放出し、LiHの放出温度と比較して300K以上低い値を示した。六方晶構造を有する希土類三水素化物REH_3(RE=Y,Gd,Dy)に10mol%のアルカリ金属水素化物を添加し>2GPa/1173K/2hの条件で処理すると、REH_3の高圧相で、常圧下では不安定なFCC相が常圧下においても安定化することが判明した。更に、FCC高圧相は高圧処理だけでなくボールミルによるメカニカルアロイングによる処理でも安定化することがわかった。またFCC高圧相は添加元素のイオンサイズがREのイオンサイズより大きくても小さくても安定化され、安定化するための添加量は、希土類イオン(三価)と価数の差が大きい程、少量で安定化することが判明した。Li-RE系(RE=Y,La)新規水素化物について超高圧合成法を用いて探索され、以下の新規水素化物の合成に成功した。Li-Y系については、LiH-90mol%YH_3試料を5GPa、973K、2hの条件で作製する事によりFCC構造を有し、黄色を呈する新規水素化物が得られた。新規水素化物の格子定数は5.28Åと見積もられ、また、CeH_3型構造の金属副格子をLiとYが占有し、その四面体、八面体位置に水素が配置するような構造であると推察された。LiとYの金属副格子中の占有率はRietveld解析によりLi:Y=7:93と見積もられた。新規水素化物の水素含有量は溶解抽出法により3.52 mass%と見積もられ、化学式は(Li_<0.07>Y_<0.93>)H_<3>と三水素化物が形成されていると推察される。新素化物は、575Kにおいて部分的に水素を放出し、二水素化物となる事が確認された。さらに、脱水素後の試料は、5MPa-H_2、623KとGPaの超高圧を加えずに、元のFCC構造の三水素化物に戻る事が確認された。Li-La系については、LiH-xmol%LaH_3(x=25-50)を5GPa、1073K、2hの条件で作製された試料から黄色を呈するFCC構造を有する新規水素化物が得られた。新規水素化物はLi-Y系同様、CeH_3型構造でLiとLaが金属副格子を占有し四面体、八面体サイトを水素が占有するような構造を有し、またLa量の減少に伴い格子定数が大きくなり5.64-5.69Åと見積もられた。LiとLaの占有率は、Li:La=27-37:73-63の範囲の組成を有すると見積もられた。新規水素化物(x=50)は645Kにおいて水素放出に起因すると考えられる吸熱ピークが確認された。水素含有量は2.69mass%と見積もられた。本研究では超高圧法を用いた、新規水素貯蔵材料開発を目的としてLi遷移金属系新規水素化物の探索が行なわれ、Li-TM(TM=Zr、Hf、V、Cr、Mn、Ni)系において新規水素化物の合成に成功した。各新規水素化物相の結晶構造は単純立方晶系(Li-Zr、Hf系)、NaCl型構造(Li-V系)、及び面心立方晶系(Li-Cr、Mn、Ni系)である事がわかった。組成についてはLiが軽元素であるため、実験室レベルのX線装置では同定が難しく、また、EDX等の定量分析も困難な為、決定出来なかった。今後、放射光を用いて詳細な組成について検討する予定である。水素放出温度はLi-Hf系において約600K、Li-Cr系では420K、及びLi-Mn系では396Kから始まる事が確認され、単体LiHが分解(融解)する953Kと比べて放出温度が低下している事が確認された。Li-Zr,V系の新規水素化物は500°Cまで熱的な安定性を検討したが水素の放出は確認されなかった。また、これらの試料について、水素気流中及び2MPa-H_2中における水素の吸放出特性も調査したが、水素放出時に原料相に分解し、可逆性は確認されなかった。これまで、Li-遷移金属系の水素化物は殆ど報告が無く、水素貯蔵材料としての特性は十分に検討されていなかったが、今回の結果から、遷移金属がLi系水素貯蔵材料の放出温度を低下させる有効な元素である事がわかった。

LiHとTMH_y(TM=Ti,Zr,Hf,V,Nb,Ta)の混合物を5 GPa/973 K/2 hの水素雰囲気下で処理した結果、TM=Zr、Hf、V、Nb、Tにおいて単純立方晶(TM=Zr)、単純立方晶と体心立方晶の2種類(TM=Hf)、面心立方晶(TM=V)、単純六方晶(TM=Nb)、C底心単斜晶(TM=Ta)の新規水素化物が合成された。Zr系、Hf系において得られた単純立方晶の新規水素化物は、Ar気流中において723Kまで安定に存在し水素の放出は確認されなかったが、Hf系で得られた体心立方晶、Nb系、Ta系で得られた新規水素化物はそれぞれ600K、510K、573Kで水素を放出し、LiHの放出温度と比較して300K以上低い値を示した。六方晶構造を有する希土類三水素化物REH_3(RE=Y,Gd,Dy)に10mol%のアルカリ金属水素化物を添加し>2GPa/1173K/2hの条件で処理すると、REH_3の高圧相で、常圧下では不安定なFCC相が常圧下においても安定化することが判明した。更に、FCC高圧相は高圧処理だけでなくボールミルによるメカニカルアロイングによる処理でも安定化することがわかった。またFCC高圧相は添加元素のイオンサイズがREのイオンサイズより大きくても小さくても安定化され、安定化するための添加量は、希土類イオン(三価)と価数の差が大きい程、少量で安定化することが判明した。
日本植民地支配と東アジア-女性史・ジェンダー史の比較史的研究

本プロジェクトでは、日本と東アジア諸国・地域を対象に、国家政策や社会運動・社会事業活動とのかかわりで形成される女性像およびジェンダー観念を明らかにし、相互比較を行うことを課題として追究した。時代は日本の国民国家形成と東アジアへの植民地支配が進められた19世紀末から20世紀前半である。研究代表者・分担者・協力者がそれぞれ、日本・中国・朝鮮・台湾・満洲国といった分担地域を担当して研究を進め、定期的に開催する研究会で報告を行い、相互理解を図った。平成14年度においては、特に国民国家形成と密接な関係をもつ「良妻賢母」規範に焦点をあて、相互比較・検討を行った。その結果、従来論じられてきた日本支配による規範の移殖という面よりもむしろ、諸地域における自生的・内在的な要因が重要であることが明らかにされた。また、「良妻賢母」規範の様相にも、地域間でかなり差異があることもわかった。引き続き平成15年度においては、各自の分担地域における個別研究をさらに進展させたが、さらに特筆すべき点は、8月に北アイルランド・ベルファーストで開催された「女性史国際会議」(女性史研究国際連盟主催)に本プロジェクトメンバーが参加し、パネル報告を行ったことである。パネルでは「国民国家形成期の東アジア諸国における女性像/母親像」をテーマに掲げ、李が朝鮮、加藤が日本、江上が中国、沈が満洲国の報告を行った。さらに2月には梨花女子大教授・李培鎔氏を招聘し、日本史・中国史の研究者を交えて、儒教文化と女性の地位についての東アジア間比較をテーマとするシンポジウムを開催した。最終年度である16年度においては、今までの各自の研究をさらに発展させ、まとめあげることに力を注いだ。その過程での中間報告会の意味を込め、9月には中国・台湾の海外研究協力者を招聘し、研究会を公開してシンポジウムを開催した。ここでは、海外研究協力者の呂・游のほか、研究代表者・分担者・協力者全員が報告を行った。この成果は最終報告書に反映されている。なお、最終報告書は、さらに加筆・書き直しのうえ、近く本として刊行することを予定している。今年度、本研究が掲げたテーマは、「国民国家形成過程の東アジアにおける女性像の形成」である。明治維新を端緒とし、19世紀末以降の東アジア各国において急激に進められる国民国家形成過程の諸問題に関しては、近年の歴史学の成果によって新たな側面が明らかにされつつある。本研究では、そうした研究を視野に入れながら、国民国家形成過程と不可分に進行する女性をめぐる規範や理想とされる像の変容に焦点をあてることとし、「女性像の形成」という課題を設定、この共通テーマのもとで研究分担者・研究協力者が、日本、中国、朝鮮及び「満洲国」といった東アジアの対象地域をそれぞれの分担に即して研究を進めている。日本に関しては、日清戦後の1900年前後の時期、ナショナリズムの高まりや家族制度の確立と軌を一にして形成される「良妻賢母」思想について、従来の先行研究の整理や文献の解読を通じて検討を加えた。中国に関しては、20世紀中華民国成立後における「賢母良妻」思想及びそれへの批判として1920年代都市部で登場する「新女性」の問題が検討された。その他、日本植民地統治下における朝鮮や台湾での「良妻賢母」思想の浸透や、植民地統治が女性像をどのように変容させたかについての検討を行った。

これらの検討を通じて得られた知見として最も重要な点は、当該期に作られた東アジア諸地域の女性像には共通性や関連性があるという点である。確かに従来の社会学分野の研究でも「良妻賢母」思想が東アジア共通のものであることは指摘されているが、ただしそこでは日本からアジアへのルートが一方的に強調されるにすぎない。本研究では、支配の要因のみならず在来・土着慣行や規範が重要な要因であるとともに、東アジア地域間ではさまざまなベクトルがあり、相互関連性を見ることができるという点を明らかにした。今年度は、昨年度に引き続き、「国民国家形成期の東アジア諸国・地域における女性像」をテーマに掲げ、共同研究を進めた。具体的には、国民国家形成過程と不可分に進行する女性をめぐる規範や理想とされるモデルについての言説の形成と変容について、研究分担者・研究協力者が、日本、中国、朝鮮及び「満洲国」といった東アジアの対象地域をそれぞれの分担に即して研究を行った。この共同研究の成果として、今年度において特筆すべき点は、8月に北アイルランド・ベルファストで開催された「女性史国際会議」(女性史研究国際連盟主催)で、一つのパネルをもつことができたことである。同パネルでは、「国民国家形成期の東アジア諸国における女性/母親像」をタイトルに掲げ、イ・ヒョンナン「朝鮮開化期における『賢母良妻』論」、加藤千香子「近代日本の『女工』観」、江上幸子「1930年代中国における『婦女回家』論争」、沈潔「つくられた『満洲国』の新女性」の報告を行った。また、メンバーのリンダ・グローヴが司会を、ホン・クムジャがコメンテーターをっとめた。パネル報告のキーワードとなったのは「良妻賢母」であるが、それが日本・中国・朝鮮・満洲国それぞれの固有の政治課題の要請の下で独自に創出され変容が見られるという点を、実証的にクローズアップすることとなった。また、同パネルのほかにも、研究協力者である早川紀代は招待報告者として、「日本軍『慰安所』被害女性と加害国日本の女性」をテーマとした講演を行っている。さらに、2月には、「東アジア儒教文化と女性」をテーマとしたミニ・シンポジウムを東京、上智大学にて開催した。そこでは、韓国から李培鎔教授(梨花女子大)を招聘し、「朝鮮時代の儒教文化と女性の地位」の講演を行ったほか、日本史・中国史の研究者からのサブ報告を得たが、多くの研究者の参加を得て大変活発で有意義な議論がもたれた。今年度は、昨年・一昨年度に引き続き、「国民国家形成期の東アジア諸国・地域における女性像」をテーマとして19世紀末から20世紀初頭を対象とした研究を進めると同時に、さらに、191030年代を念頭におき「国民国家転回期」に関する研究にも力を注いだ。具体的には、日本・朝鮮・中国・台湾・「満州国」といった東アジア諸国・地域を対象とする研究代表者・分担者・協力者それぞれが、研究役割分担に基いて研究を進めながら、随時研究会を開催し、国民国家形成及び変容の過程で、どのような女性像やジェンダー観念が生み出されたかについて報告し、相互の比較検討を行った。特質すべき実績としては、2004年9月19-20日に、海外研究協力者を招聘してシシポジウム形式の研究交流会を開催したことがあげられる。ここでは、「国民国家形成期の女性像」、「国民国家転回期の女性像」の2部を設定した。前者に関して行われたのは、早川紀代「福沢諭吉の文明論と両性関係論」、李ひょん娘
次世代ウエアラブルコンピュータのための知覚認識モバイルプロセッサの垂直統合研究

次世代ウエアラブルコンピュータの知覚認識能力を向上させるための超低消費電力VLSIプロセッサの設計技術開発を実施した。視覚認識と音声言語認識を統合したVLSI向き知覚認識アルゴリズムの開発を行うとともにそれらを高い電力効率で実現できるVLSIアーキテクチャを開発した。HDTV解像度の動画像に対して,実時間でSIFT(Scale Invariant Feature Transform)特徴量抽出可能なプロセッサについて、従来比で98.6%の電力削減に成功した。また、20000語彙の実時間連続音声認識のためのVLSIアーキテクチャの開発を完了した。本研究は、次世代ウエアラブルコンピュ-タに特化した、視覚・音声・言語処理を統合して知覚認識できる超低消費電力・統合型認識プロセッサコア(Unified Perception Processor : UPP)実現のための基礎技術を確立することを目的とする。特に、アプリケ-ション、画像音声認識アルゴリズム、VLSIア-キテクチャの3技術階層間で垂直統合設計研究を実施する。平成18年度は、基本システム開発、通信プロトコル、知覚認識アルゴリズム、VLSIメモリアーキテクチャについて研究を実施した。ウェアラブル・パーセプション・デバイス(WPD)の基本システムとして、実世界にアノテーションを付与しHMDに提示するシステムを開発した。対象とする物体を、物体形状あるいは物体名称で記述し、各々、3Dレンダリングにより物体形状を生成、Webイメージ検索により対象のイメージ画像を生成することで、カメラによって撮影した視界内に対象物体を特定するようにした。また、WPDが実世界で周辺のコンピュータやインターネットにアクセスし、適切なアノテーションを提示するためには、リアルタイム通信プロトコルが必要となる。そのような通信プロトコルとして,IEEE802.11e無線LANアクセスポイントにおける遅延保証型スケジューリング方式を提案した。シミュレーションでは,参照スケジューラに比べて,同帯域で約3.7倍の数の端末をサポートすることができた。さらに視覚認識アルゴリズムと音声言語処理アルゴリズムの研究を行った。顔の検出と方位判定、目領域検出、感情抽出アルゴリズム、認識および情報検索アルゴリズム、雑音下で音声を精度よく検出する手法、音声らしい特徴を抽出する手法、音声に重畳した雑音を検出する手法、システムへの指示内容か雑談であるかを判定する手法、音声によりWeb情報を検索する手法について研究を行った。これらの研究を通して、実世界をWPDで撮影し、撮影された画像から物体を切り出して認識するとともに、認識結果と音声で指示した検索内容を基に、情報を検索してWPDに提示するアルゴリズムの作成が、実現可能であるという見通しを得た。VLSIメモリアーキテクチャについては、画像における隣接画素の相関性を利用した2種類の低消費電力SRAMについて研究を行った。一つは多数決論理とReordering処理を用いた2-portSRAMであり、ビット線電力を53%削減することができた。もう一つは読出しビット線に非プリチャージ方式を採用した10トランジスタ構成SRAMであり、読出しビット線電力を8割削減可能である。本研究は、次世代ウエアラブルコンピュータに特化した、視覚・音声・言語処理を統合して知覚認識できる超低消費電力・統合型認識プロセッサコア(Unified Perception Processor: UPP)実現のための基礎技術を確立することを目的とする。そのために、本研究では、視覚認識と音声言語認識を統合したVLSI向き知覚認識アルゴリズムの開発を行う。そしてそれらを高い電力効率で実現できるVLSIアーキテクチャの開発を実施する。これにより、実用的な知覚認識技術を実現する。平成19年度は、基本システム開発のための対象記述言語開発、知覚認識アルゴリズム、VLSIアーキテクチャについて研究を実施した。システムレベルでは、ウエアラブル・パーセプション・デバイス(Wearable Perception Device: WPD)における知覚認識システムの実世界物体探索のための対象記述言語を開発した。アルゴリズム階層では、音声認識と視覚認識および情報検索を組み合わせることで拡張現実アルゴリズムの検討を実施した。また、VLSIアーキテクチャ研究については、前述の並列処理アルゴリズムに対応するデータパスアーキテクチャを開発した。特に音声認識のためのHMMプロセッサや画像認識における動き特徴量としてのオプティカルフロープロセッサ、および画像圧縮符号化プロセッサのアーキテクチャを考案し、FPGA実装を行った。本研究は、次世代ウエアラブルコンピュータに特化した、視覚・音声・言語処理を統合して知覚認識できる超低消費電力・統合型認識プロセッサコア(Unified Perception Processor:UPP)実現のための基礎技術を確立することを目的とする。アルゴリズム階層においては、視覚認識アルゴリズムと音声言語処理アルゴリズムの研究を継続すると共に、これらの結果を統合して、人の要求や心理状態、場の状況を推定する研究を行った。また、ビデオ映像と音響信号を統合する方法についても研究を行なった。まず、視覚認識アルゴリズムでは、実世界に存在する物体に関して、SIFTやGraph cutを用いて物体をセグメンテーションして認識する研究を行った。音声言語処理アルゴリズムでは、雑音にロバストな音声認識や、高精度な音声認識、疑問や質問に対してWebを検索して回答してくれる質問応答について研究を行った。そしてこれらのアルゴリズムを高い電力効率で実現できるVLSI並列処理アーキテクチャの開発を完了させた。次年度にて、FPGA化およびVLSI化設計に移行する。また、UPPを実際に利用するためのアプリケーションプラットホームとして、アノテーションエンジンを構築した。

どのような対象をどのような認識エンジンでどのようにして認識するか、どのようにアノテーションを表示するかを指定するスクリプト言語を設計し、その処理系を実装した。UPPが実現できれば、それを有効に活用できるプラットホームが完成したといえる。本研究は、次世代ウエアラブルコンピュータに特化した、視覚・音声・言語処理を統合して知覚認識できる超低消費電力・統合型認識プロセッサコア(Unified Perception Processor : UPP)実現のための基礎技術を確立することを目的とする。画像認識アルゴリズムでは、画像に映っている物体をセグメンテーションして認識する研究、静止画・動画から人の動作を認識する研究、2次元画像から人の3次元姿勢を推定する研究を行った。これらは、ウェアラブル・パーセプション・デバイスにとって、実環境で視覚認識を正しく実行するための技術である。また、音声言語処理アルゴリズムでは、音声の到来方向を推定する研究、雑音下であっても音声特徴を正確に抽出する研究、音声の誤りを検出し訂正する研究等を行った。これらは、ウェアラブル・パーセプション・デバイスにとって、実環境で音声を検出して高精度に音声認識を行うための技術である。VLSIアーキテクチャ階層では、HDTV画像のSIFT特徴量を実時間で抽出する並列アーキテクチャを開発した。高い電力効率を実現するVLSIを設計し、試作(65nmCMOS)を完了し、従来技術に対して98.6%の電力削減を達成した。また、20000語彙の実時間連続音声認識のためのVLSIアーキテクチャの開発を完了した。GMM演算の高並列化,Viterbi演算アルゴリズム改良、キャッシュの導入,GMM演算とViterbi演算の2ステージパイプラインの導入を行ない、提案アーキテクチャをFPGAに実装することで、従来アーキテクチャに比べ実時間動作時の必要周波数を,20,000語で32%削減し41.71[MHz]での動作を確認した。さらに、コンピュータのデスクトップを常時画像処理し、決まったパターンに対してアプリケーション動作を行うルールベースエンジンを構築した。
介入による脳内発振現象の制御と新規治療法の開発

本年度は、複数の神経細胞活動と局所脳波を同時に記録するオフラインシステム法を確立した。そして、そこから記録されたデータから、パーキンソン病(PD)の脳神経回路網が示す発振現象や同期化の破綻を推定する手法の開発を推し進めた。6-OHDAを内側前脳束へ投与することでドーパミン作動性ニューロンを選択的に変性脱落させたPDモデルラットとマウスを作製し、PD症状判定のための行動解析システムを構築した。PD患者の運動関連部位からは、その主症状とともに、病的なほど過大な脳波、特にβ波の出現が確認されている。そこで、運動関連部位の神経活動を記録し始めた。片側PDモデルにおいて、健常側と比較して、異常な神経活動を検出することで、発振現象や同期化の破綻を検出し、PD症状改善に有効な脳情報の解読を試みた。脳深部にある基底核にアクセスするため、3Dプリンタなどを用いて、マイクロドライブ(電極留置装置)を独自に設計・開発した。今後は、神経活動解析システムをリアルタイム化するための改良を行う。病的なβ波などがPD症状に及ぼす影響を運動関連部位から検出し、その情報に基づいて運動関連部位へフィードバック信号として光や電気による神経刺激を施す。光刺激は、組換えアデノ随伴ウイルス(AAV)を介してChR2を導入することにより実現する予定である。本治療法を実現するには刺激パラメータの調整が必須である。そこで、様々な刺激パラメータの組み合わせをPDモデル齧歯類に与え、その脳状態と行動指標を参照しながら試行錯誤することにより、最適な刺激パターンで、最適な部位に、最小回数だけ処置する手法を網羅的に模索する。そして、その最適な刺激パラメータを基にして、PD症状を効率的に改善する手法を完成させる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
熱帯海草藻場生態系の発達過程と物質循環の構造に関する研究

本研究は平成3年・4年と二カ年にわたってフィジ-に分布する海草藻場において大洋島における海草藻場の第2期の現地調査を行った。これまでの研究ではまずオーストラリアやパプアニューギニアといった太平洋の海草群落の中心付近でもあり、又大陸の影響を強く受けた海域での、海草藻場の生物構造とそこにおける生元素循環の特性について解析した。これらの海草藻場ではの種数が多く(8-10種以上)又陸域の影響を強く受けることもあって、藻場内の微細環境は多様化し、多くのベントスを含む従属栄養生物群集が海草から供給されるデトリタスに依存しながら発達していた。一方これに対して海草の分布の中心から大きく離れたフィジ-の海草藻場では、種数は3-4種見いだされたものの、ほとんどがボウバアマモの純群落であった。このフィジ-海草藻場における海草の生産速度、従属栄養生物の群集や現存量、水質等の環境因子についての解析を大洋島における海草藻場研究の第1期として行った。その結果はオーストラリア海洋・陸水研究雑誌に特集号として1993年に発行された。さらにいくつかの論文がそれ以外の海外の学術雑誌に掲載されているが、これらの成果を受けて3年度・4年度の現地調査では、この海草藻場における1)生産者であるボウバアマモの根茎を含めた全体での一次生産の推定、2)一次生産された海洋有機物の変質・分解過程としての、微生物群集/葉上動物による代謝プロセス、3)藻場生態系における他の一次生産者:特に付着性微細藻類および共性藻としてのプロクロロン等の一次生産に占める役割、4)藻場の窒素循環で重要な窒素固定量の評価、5)ここでの海草藻場で葉上動物・ベントスとして大きな位置を占める群体ホヤ/共性藻の個体群生態およびその生理・生態的特性、6)藻場生態系の中での魚類群集の役割、7)生態系全体での生産・分解過程を解析する為のケージ実験等がこの2年間の間に行われた。これらの研究から得られた成果は以下のようである。(1)海草藻場の栄養的環境は、栄養塩の分析結果から見る限りは、第一期の4-5年間で殆ど変化がない。しかし一次生産に関与する生物群集としては、海草の他に藍藻などの付着性藻類が明らかに増加し、さらに共性藻を持つ群体ホヤの生物量・種数も増加した。このことは藻場の栄養環境が、これらの光合成藻類-水中から栄養塩を吸収する-に有利に成るように変化したことを示唆しているがその原因については今後の解析が必要である。又水中での単細胞藍藻も海草藻場を中心とした礁湖内で極めてその細胞数が高かかった。(2)ボウバアマノの地下系での成長速度の解析から、これらの地上部の平均回転時間が約1カ月なのに対して約1-2年と一桁遅いこと、又この地上部と地下部の成長速度の違いはパプアニューギニアでの優先種であったThalassiaとほぼ同じ結果であった。(3)窒素固定活性については、パプアニューギニアでの海草の一次生産で要求される窒素量の約10%位に対して、フィジ-藻場ではその結果より明らかに高く、より貧栄養的な条件下で窒素固定がかなり重要な生態系への窒素源であることが示された。(4)海草の補食に関しては源存量の多い葉上動物である単脚類の寄与が調べられたが、これらは主に付着藻類を補食しており、海草の分解は、微生物群集によるものが多いと考えられる。この微生物群集の寄与は細菌群集の増殖速度をRIで測定して推定された。(5)群体ホヤと共性藻プロクロロンとの関係がその生理・生態的特性や微細分布から解析された。共性藻を持つ群体ホヤではその炭素・エネルギー源の60-80%を共性藻に依存していると推定され、これらのろ過食者としての機能はそれほど大きくないことが実験的に示された。又これらの群体ホヤは光を受けるのに適した分布を行っている。一方共性藻を持たない群体ホヤは活発にろ過食を行い、それによる懸濁有機物の取り込みで充分生育出来、又これらの微細分布は懸濁物の多い底層近くであった。又共性藻の光合成は海草の10%にも達しており藻場全体の一次生産にも共性藻はかなりの寄与があることが認められた。このフィジ-海草藻場における海草の生産速度、従属栄養

生物の群集や現存量、水質等の環境因子についての解析を大洋島における海草藻場研究の第1期として行った。その結果はオーストラリア海洋・陸水研究雑誌に特集号として1993年に発行された。さらにいくつかの論文がそれ以外の海外の学術雑誌に掲載されているが、これらの成果を受けて3年度・4年度の現地調査では、この海草藻場における1)生産者であるボウバアマモの根茎を含めた全体での一次生産の推定、2)一次生産された海洋有機物の変質・分解過程としての、微生物群集/葉上動物による代謝プロセス、3)藻場生態系における他の一次生産者:特に付着性微細藻類および共性藻としてのプロクロロン等の一次生産に占める役割、4)藻場の窒素循環で重要な窒素固定量の評価、5)ここでの海草藻場で葉上動物・ベントスとして大きな位置を占める群体ホヤ/共性藻の個体群生態およびその生理・生態的特性、6)藻場生態系の中での魚類群集の役割、7)生態系全体での生産・分解過程を解析する為のケージ実験等がこの2年間の間に行われた。これらの研究から得られた成果は以下のようである。(1)海草藻場の栄養的環境は、栄養塩の分析結果から見る限りは、第一期の4-5年間で殆ど変化がない。しかし一次生産に関与する生物群集としては、海草の他に藍藻などの付着性藻類が明らかに増加し、さらに共性藻を持つ群体ホヤの生物量・種数も増加した。このことは藻場の栄養環境が、これらの光合成藻類-水中から栄養塩を吸収する-に有利に成るように変化したことを示唆しているがその原因については今後の解析が必要である。又水中での単細胞藍藻も海草藻場を中心とした礁湖内で極めてその細胞数が高かかった。(2)ボウバアマノの地下系での成長速度の解析から、これらの地上部の平均回転時間が約1カ月なのに対して約1-2年と一桁遅いこと、又この地上部と地下部の成長速度の違いはパプアニューギニアでの優先種であったThalassiaとほぼ同じ結果であった。(3)窒素固定活性については、パプアニューギニアでの海草の一次生産で要求される窒素量の約10%位に対して、フィジ-藻場ではその結果より明らかに高く、より貧栄養的な条件下で窒素固定がかなり重要な生態系への窒素源であることが示された。(4)海草の補食に関しては源存量の多い葉上動物である単脚類の寄与が調べられたが、これらは主に付着藻類を補食しており、海草の分解は、微生物群集によるものが多いと考えられる。この微生物群集の寄与は細菌群集の増殖速度をRIで測定して推定された。(5)群体ホヤと共性藻プロクロロンとの関係がその生理・生態的特性や微細分布から解析された。共性藻を持つ群体ホヤではその炭素・エネルギー源の60-80%を共性藻に依存していると推定され、これらのろ過食者としての機能はそれほど大きくないことが実験的に示された。又これらの群体ホヤは光を受けるのに適した分布を行っている。一方共性藻を持たない群体ホヤは活発にろ過食を行い、それによる懸濁有機物の取り込みで充分生育出来、又これらの微細分布は懸濁物の多い底層近くであった。又共性藻の光合成は海草の10%にも達しており藻場全体の一次生産にも共性藻はかなりの寄与があることが認められた。今年度は、7名がフィジ-国ドラブニ島の海草藻場において、10月13日から11月6日まで、以下のような調査研究を行なった(1)藻場の主要な構成種であるボウバアマモの現存量の推定。現存量は2年前とほぼ同じであったが、地上部(葉)の構成比が大きくなっており、生殖株のいちじるしい減少と関係があると思われた(2)マ-キング法による地下茎の成長量の推定。前回得られた葉の生長量と合わせて、海草の地上、地下部の生産量と回転率を推定した(3)メッシュサイズの異なるリタ-バッグによる海草の分解速度とヨコエビによるグレイジングの影響の測定(4)海草体上におけるクロロフィル量の分布
曲げせん断破壊を呈したRC橋脚の作用地震荷重推定に関する研究

本年度は昨年に引き続き、曲げせん断破壊の挙動をとらえるため、中空断面RC橋脚模型を用いて正負交番載荷実験を行った。また、載荷履歴によってRC供試体の破壊形態が異なることに着目し、鉄筋の座屈を考慮したファイバーモデル解析を行った。本研究で得られた主な知見は次の通りである。・十分にせん断補強を行った中空断面RC橋脚模型について、その変形量を曲げ・せん断成分へと分離した。その結果、同一振幅の繰り返し回数が増加するにつれて、せん断変形が増加する傾向が見られる。このことは、繰り返し回数が増えるにつれて、破壊モードが曲げからせん断へと移行することを示している。・徐々に振幅を大きくしていく入力波形を用いた実験では曲げひび割れが卓越する供試体の対し、タイプII地震動のように初期に大変形を経験させた場合、橋脚には数多くの曲げせん断ひび割れが確認された。またこの時、主鉄筋の座屈も生じ、これにより大きな耐力低下が生じている。・カバーコンクリートの剥離により鉄筋が座屈する鉄筋モデルを開発し、ファイバーモデル解析プログラムに導入した。その結果、大変形経験後の履歴挙動をより良く追跡することができる。このように、曲げせん断破壊に関する実験データを蓄積するとともに、曲げせん断破壊を生じさせる原因の一つである載荷履歴を考慮した解析手法を構築してきた。したがって構造物の従来我々が行ってきた橋脚の被害状況より推定する作用地震荷重の精度を上げることができる。今後はせん断変形も同時に考慮できる手法を導入することが重要となる。本年度は、曲げせん断破壊型の挙動をとらえるため、中空断面RC橋脚模型を用いて正負交番載荷実験を行った。解析的検討としては曲げ解析であるファイバーモデル解析手法を用いた部材解析システムを開発し、実験結果との比較検討を行った。また従来行われている地震荷重推定法に関する文献調査を行った。●曲げせん断破壊を呈したRC橋脚模型実験結果について、その変形量を曲げ・せん断成分へと分離し、載荷ステップにおける各変形成分の推移について検討を行った。その結果、曲げ変形は繰り返し回数が増えても振幅が同じであればそれほど増えないのに対して、せん断変形は繰り返し回数とともに増大していくことなどが明らかとなった。●分離した曲げ変形成分を入力波形としてファイバーモデル部材解析を行った結果、ほぼ実験結果と同様の履歴形状を表すことができる。ただし実験結果によると、せん断変形が全体変形に対して占める割合は大きい。すわなち、全体変形を追跡するためには、曲げだけではなくせん断変形も考慮できる解析手法を用いなければならない。●載荷波形として漸増型および漸減型を用いた実験により、兵庫県南部地震のように大きな変位応答が地震開始すぐに生じる場合には、徐々に振幅が増大する場合に比べて曲げせん断破壊を呈しやすいことが明らかとなった。●実験では基部における鉄筋の引き抜けによる変形成分が大きい。実際の被災橋脚についても引き抜けの影響は無視できないものと考えられるため、繰り返しの影響を含む引き抜け挙動を解析的に表現する手法が必要となる。
人間同様に失敗する構文処理による自然な文生成の研究

自然言語処理の研究は、研究者が人手で付与したコーパスアノテーションを解析器がどこまで自動復元できるか、その精度を競ってきた。しかし、文生成の出力は未だ不自然である。また、多くの研究では書き言葉を前提としており、話し言葉の処理では性能が低い。本研究では、言語処理モデルをあえて「人間並みに失敗」するように構築し、より自然な言語処理の研究を行った。まず、基本的な心理学的妥当性を満たす処理モデルの構築を行い、それに基づいた構文解析器を実装した。この日本語構文解析器を構文と同時により意味的なレイヤを出力できるよう拡張し、対話破綻の自動検出、対話ゲーム人狼の自動エージェント構築などに応用し評価を行った。本研究では、言語処理モデルをあえて「人間並に失敗」するように構築し、より自然な言語処理の研究を行う。初年度である本年度は、基本的な心理学的妥当性を満たす構文処理モデルの構築を行い、それに基づいた構文解析器のプロトタイプ実装を進めた。しかし、文生成の出力はいまだ不自然である。本研究では、言語処理モデルをあえて「人間並みに失敗」するように構築し、より自然な言語処理の研究を行う。基本的な心理学的妥当性を満たす構文解析モデルに基づき、昨年度は日本語構文解析器のプロトタイプを構築した。本年度はこの構文解析器をコーパスデータで学習させ、実用的な評価値が得られることを確認した。また並行して、本研究のアプリケーションになりうるテーマを模索した。ひとつは対話破綻検出チャレンジへの参加である。もうひとつはゲームプレイヤーのAI化を目標とする人狼知能プロジェクトへの参加で、文生成技術、また本研究で同時に構築される文解析技術の応用の可能性を検討した。昨年度のプロトタイプ構築が遅れた影響で、やや遅れているが、応用面の研究で当初より想定外の進展があった。基本的な心理学的妥当性を満たす構文解析モデルに基づき、これまで日本語構文解析器のプロトタイプを構築し、この構文解析器をコーパスデータで学習させ、実用的な評価値が得られることを確認してきた。本年度はさらに、構文からより意味的なレイヤをカバーするよう解析器を拡張した。もうひとつはゲームプレイヤーのAI化を目標とする人狼知能プロジェクトへの参加で、文生成技術、また本研究で同時に構築される文解析技術の応用の可能性を検討し、プレ大会としてはじめての自然言語による対話ゲームの自動対戦を開催した。一昨年度のプロトタイプ構築が遅れた影響で、やや遅れているが、応用面の研究で当初想定外の進展があった。さらに、構文と同時により意味的なレイヤを出力できるよう解析器を拡張した。性能向上のため、カスタム辞書の追加が容易になるようシステムを整備した。研究の評価の一つなるよう、対話ゲーム「人狼」の自動プレイヤー構築を目標とする人狼知能プロジェクトをオーガナイザーの一人として運営し、日本語による自動対戦を行う自然言語部門をたちあげて機械同士、また機械対人間で対戦するはじめての本大会を行った。同時に参加者として、前述の解析器を用いて対話システムを構築し、大会に参加した。結果、審査委員による賞を受賞した。また別の軸からの評価となるよう、精神科の問診対話データの解析に適用した。精神科の診断は基本的に医師と患者の会話に基づいており、これを自動分析するためには対話の解析が必要となる。別途構築した問診データコーパスに対して解析が可能か検証した。解析器のプロトタイプ実装に、想定よりも時間を要しているため。構築した解析器を用いた文生成の研究を進める。

引き続き、構文解析器の性能向上と拡張、およびその応用研究を進める。自然言語処理今後は、プロトタイプの実装を完成させるとともに、実装した解析器の評価を行えるようにし、実験を進める。旅費の学会開催地の違いなどによる。研究計画の遅れによる。想定よりプロトタイプ実装に時間を要しているため。同様の状況に備える。次年度延長による計画の遂行に使用する。プロトタイプの実装関連と、データの整備に用いる。
生体肝移植における過小グラフト症候群と門脈壁剪断応力：4DFlowとCFD解析

生体肝移植では死体肝移植と異なり部分肝移植となるため、門脈の吻合形態が複雑化することが多い。移植肝に供給される門脈血流も流線・流量とも生理的とはいえず、時に過小グラフト症候群を発症する。今回、4D-Flow MRIを用いて移植肝門脈枝の流線・流量や壁剪断応力を測定・解析し、コンピュータシミュレーションを行うことで、過小グラフト症候群の発生の予知や門脈血流・壁剪断応力と肝再生の関係の検討、さらに至適な門脈吻合形態を探索する。
高度外国人材に求められるビジネス日本語フレームワークの確立 ―尺度化と妥当性検証

日本社会における労働力人口の減少とビジネス環境のグローバル化の進展により,元外国人留学生を高度外国人材として採用する企業が増えている。高度外国人材の採用時に,最も重視される能力の一つは,ビジネス日本語能力であるが,教育とビジネスの現場で共有可能な評価基準や枠組みは定まっていない。本研究では,質的調査法および量的調査法を用いて項目案の妥当性検証および尺度化を行い,高度外国人材の育成・教育・評価に資する枠組みとなる「ビジネス日本語フレームワーク」を確立する。
ヒスタミン受容体拮抗剤の肝再生抑制のメカニズムとその臨床応用に関する基礎的研究

外科的肝障害におけるヒスタミン受容体拮抗剤の肝再生におよぼす影響の検索として、初年度はラットの70%広範肝切除を施行し,種々の拮抗剤(cimetidine,ranitidine,famotidine)を術直后、術后24および48時間後に投与し、その肝再生への影響を検討した。cimetidine(40mg/kg,筋注およびranitidine(0.8mg/kg,im)は残存肝細胞分裂を抑制するのに対し、famotidine(0.8mg/kgおよび1.2mg/kg)にはこの抑制効果がみられなかった。さらに、種々の拮抗剤を90%肝切除ラットで検討したところ、何れの拮抗剤も肝再生を抑制する結果がえられており、単なる構造式の違いというよりは、ヒスタミン受容体拮抗剤に共通の作用と考えられた。機序としては、現在、推測の域を出ないが、免疫反応と肝再生との関係を考えると、拮抗剤の免疫賦活効果が何等か関与していると推測している。さらに臨床肝切除症例(57例)を3群にわけて種々のヒスタミン受容体拮抗剤の残存肝への影響をRetrospectiveに検討した。ヒスタミン受容体拮抗剤としては、cimetidineおよびfamotidineを用い、術后30日まで、それぞれ臨床常用量を投与した。肝切除は亜区域切除以上であった。各群での在院死は一例もみられなかった。術后の血液生化学検査(GOT,GPT,TiBil,Alb)および凝固検査(Prothrombin timo)を各群間で比較検討したところ、少くとも臨床常用量に関する限り、臨床例においてはヒスタミン受容体拮抗剤による肝障害は確認されなかった。外科的肝障害におけるヒスタミン受容体拮抗剤の肝再生におよぼす影響の検索(基礎研究I)として、まずラットに70%広範肝切除を施行し、外科的肝不全予備状態を作製し、以下の5群にわけて種々のヒスタミン受容体拮抗剤の残存肝への影響を検討した:I群(70%肝切除のみ)、II群(70%肝切+cimetidine40mg/kg、筋注)、III群(70%肝切+ranitidine8mg/kg、筋注)、IV群(70%肝切+famotidine0.8mg/kg、筋注)、V群(70%肝切+famotidine1.2mg/kg、筋注)、ヒスタミン受容体拮抗剤(cimidine,ranitidine,famotidine)は術直後、術後24および48時間後に投与し、肝再生率、肝細胞のMitotic Indexの測定、血液生化学検査、および組織学的検討を術後10日までおこなった。70%肝切除後の術後血清中のtransaminase値は、24時間でピークに達したが、cimidineおよびranitidine処置群(IIおよびIII群)ではコントロールに比べ、上昇傾向がみられ、一方、Famotidine処置群(IVおよびV群)ではその値はコントロール値と同程度であった。また、すべての群で残存肝細胞Mitotic Indexの最高値は術後30時間にみられたが、各群の絶対値を比較すると、コントロール(I群)にくらべて、IIおよびIII群で著しく肝細胞分裂が抑制されるのが判明した。他方、同じヒスタミン受容体拮抗剤Famotidine処置群ではこのような肝再生抑制効果が認められなかった(IVおよびV群)、現在、この現象を分析すると同時に、より障害度の強い実験モデル(90%肝切除)にて、肝DNA合成能を含めた検討を施行中である。ヒスタミン受容体拮抗剤の肝再生におよぼす影響の検索として、前年度よりより広範な肝切除モデル(90%肝切除)を作製し、以下の4群にわけて種々のヒスタミン受容体拮抗剤の残存肝への影響を検討した:

I群(90%肝切除のみ)、II群(90%肝切+cimetidine40mg/kg、筋注)、III群(90%肝切+ranitidine8mg/kg、筋注)、IV群(90%肝切+famotidine0.8mg/kg、筋注)。ヒスタミン受容体拮抗剤は、術直後、12時間、24時間、36時間、48時間後に投与し、肝細胞のDNA合成(Brdu抗体のlabeling in-dex)およびMitotic Indexの測定、血液生化学検査をおこなった。90%肝切除後の残存肝細胞Mitotic IndexおよびDNA合成の最高値は術後2日目にみられたが、各群の絶対値を比較すると、コントロ-ル(I群)にくらべて、70%肝切除モデルで確認されたように、IIおよびIII群で同様に著しく肝細胞分裂が抑制されていた。また同じヒスタミン受容体拮抗剤のFamotidine処置群でも肝再生抑制の傾向がみられており、現在この現象を確認するために実験例数を増やしているところである。また研究3年目に備えて、臨床肝切除例のProspective randamized studyを開始している。ヒスタミン受容体拮抗剤の肝再生におよぼす影響の検索として、臨床肝切除症例を以下の3郡にわけて種々のヒスタミン受容体拮抗剤の残存肝への影響をRetrospectiveに検討した:I群(肝切除のみ、n=12)、II郡(肝切除+cimetidine200mg x4/day,n=22)III郡(肝切除+famotidine20mg x2/day,n=23)。ヒスタミン受容体拮抗剤は、術后30日まで主に経口投与された(経口不能の際は静注投与)。肝切除は亜区域切除以上であった。術後血液生化学、凝固能検査を、術后1、3、7、14および28日にそれぞれ施行し、各群間で比較検討した。各群での在院死は一例もみられなかった。各パラメ-タ-は以下の如くであった。以上のごとく、臨床側においては、ヒスタミン受容体拮抗剤による肝障害は(少くとも臨床常用量に関する限り)認められなかった。
企業システムの動学分析

2018年度においては,企業組織の理論分析に関する研究を主に三つの方向で発展させることが出来た.第一に,多くの実証研究で指摘されている企業利潤の変動と整合的な企業動学モデルの構築に成功した.とくに,複数の生産要素への支払いへのコミットメントが困難な状況において,企業の経営資源の蓄積が時間を通じて変動することが明らかにされた.これにより,なぜ企業の経営スタイルが時間を通じて変化するのかが明らかにされた.本研究は,これまで高い評判を得ていた企業が企業不祥事に陥るなど,企業経営・組織がなぜ時間不変的な効率状態を維持できないのかという問題に対して理論的な回答を与えた研究として重要な意義があるものと判断される.本研究結果は学術論文としてまとめられ,国際的な学術雑誌へ投稿された(現在,審査中である).第二に,長期的取引関係を結ぶ経済主体が信用市場にアクセスできる可能性がある状況を想定して,貯蓄や借り入れが最適な取引契約に与える影響について理論的に分析を行った.経済主体が貯蓄や借り入れを通じて資産形成を行う状況では,資産蓄積を考慮した努力誘因をコントロールする必要が出てくる.しかしながら,従来の研究ではこれらの分析が十分になされていないため,その意味で本研究は新しい分析視角を導入することに成功したといえる.本研究の基礎的な部分は完成を見ており,2019年度に引き続きその拡張が試みられる予定である.第三に,組織構成員の成果が立証困難な状況において,いかに彼らに適切な努力誘因を与えるかに関する理論的研究を行った.本研究の成果は改訂を重ねたうえで学術論文としてまとめられ,投稿可能な段階にまで到達している.また,同研究結果は日本とドイツの契約理論研究者が集まる国際的な研究集会(2018年9月,大阪)において報告された.これまでの研究の改訂に加えて,新規の研究プロジェクトとして新しいアイデアを二つほど発展させることが出来た.一つは企業の経営資本の蓄積がいかに時間を通じてに進展するかあるいは変動するかに関する理論研究であり,これはすでに学術論文として完成して学術雑誌に投稿された.現在は論文の審査中の段階にあり,2019年度中には審査結果が得られることが見込まれる.もう一つは長期的取引関係と信用市場との相互作用を捉える理論研究であり,こちらのアイデア部分はすでに完成しており,2019年度以降に継続して最終完成を見る見込みが高いと判断される.上述したとおり,企業の経営資本の蓄積モデルに関する理論研究は,現在,国際的な学術雑誌に投稿中であり,2019年度にはその審査結果が判明するものと思われる.その結果を受けて論文の改訂に望みたい.また,長期的取引関係と信用市場との相互作用を考察する研究に関しては,完成した段階で国内外の研究集会等で報告を行う予定である.とくに,2019年度前半期において,シドニー工科大学やシドニー大学など海外の大学における研究集会で同研究成果を報告する予定である.その後の改訂を行いながら,国際的な学術雑誌へ投稿の予定である.また,組織構成員の成果が立証不可能な状況における最適な誘因設計に関する研究に関しては,すでに投稿段階にきているため,2019年度中には国際的な学術雑誌への投稿を実施することを予定している.2018年度においては,企業組織の理論分析に関する研究を主に三つの方向で発展させることが出来た.第一に,多くの実証研究で指摘されている企業利潤の変動と整合的な企業動学モデルの構築に成功した.とくに,複数の生産要素への支払いへのコミットメントが困難な状況において,企業の経営資源の蓄積が時間を通じて変動することが明らかにされた.これにより,なぜ企業の経営スタイルが時間を通じて変化するのかが明らかにされた.本研究は,これまで高い評判を得ていた企業が企業不祥事に陥るなど,企業経営・組織がなぜ時間不変的な効率状態を維持できないのかという問題に対して理論的な回答を与えた研究として重要な意義があるものと判断される.本研究結果は学術論文としてまとめられ,国際的な学術雑誌へ投稿された(現在,審査中である).第二に,長期的取引関係を結ぶ経済主体が信用市場にアクセスできる可能性がある状況を想定して,貯蓄や借り入れが最適な取引契約に与える影響について理論的に分析を行った.経済主体が貯蓄や借り入れを通じて資産形成を行う状況では,資産蓄積を考慮した努力誘因をコントロールする必要が出てくる.しかしながら,従来の研究ではこれらの分析が十分になされていないため,その意味で本研究は新しい分析視角を導入することに成功したといえる.本研究の基礎的な部分は完成を見ており,2019年度に引き続きその拡張が試みられる予定である.第三に,組織構成員の成果が立証困難な状況において,いかに彼らに適切な努力誘因を与えるかに関する理論的研究を行った.本研究の成果は改訂を重ねたうえで学術論文としてまとめられ,投稿可能な段階にまで到達している.また,同研究結果は日本とドイツの契約理論研究者が集まる国際的な研究集会(2018年9月,大阪)において報告された.これまでの研究の改訂に加えて,新規の研究プロジェクトとして新しいアイデアを二つほど発展させることが出来た.一つは企業の経営資本の蓄積がいかに時間を通じてに進展するかあるいは変動するかに関する理論研究であり,これはすでに学術論文として完成して学術雑誌に投稿された.現在は論文の審査中の段階にあり,2019年度中には審査結果が得られることが見込まれる.

もう一つは長期的取引関係と信用市場との相互作用を捉える理論研究であり,こちらのアイデア部分はすでに完成しており,2019年度以降に継続して最終完成を見る見込みが高いと判断される.上述したとおり,企業の経営資本の蓄積モデルに関する理論研究は,現在,国際的な学術雑誌に投稿中であり,2019年度にはその審査結果が判明するものと思われる.その結果を受けて論文の改訂に望みたい.また,長期的取引関係と信用市場との相互作用を考察する研究に関しては,完成した段階で国内外の研究集会等で報告を行う予定である.とくに,2019年度前半期において,シドニー工科大学やシドニー大学など海外の大学における研究集会で同研究成果を報告する予定である.その後の改訂を行いながら,国際的な学術雑誌へ投稿の予定である.また,組織構成員の成果が立証不可能な状況における最適な誘因設計に関する研究に関しては,すでに投稿段階にきているため,2019年度中には国際的な学術雑誌への投稿を実施することを予定している.2019年度において,海外の研究機関に一定期間滞在して集中的に研究を推進する必要性が生じたため,2018年度の当初予算を2019年度に旅費等で効果的にまとめて利用することとなった.具体的には,2019年度前半期においてシドニー工科大学(豪州)に滞在して,同大学および近隣の大学(シドニー大学など)における研究会等で2018年度に蓄積した研究成果を報告する予定となっている.また,これらの大学における関連分野研究者との情報交換や議論を通じてこれまでの研究を進めることを計画している.
液体アンモニア中の放電反応によるA1Nの新規合成法の開発

液体アンモニア中の放電反応によるA1Nの生成におよぼす諸因子の影響について検討するとともに、単一相A1N粉末の合成条件を明らかにすることを目的とし、テフロンセル(20mm×40mm×30mm)内の液体アンモニア中に挿入したアルミニウム板電極(20mm×40mm×1mm)の間にアルミニウムペレット(純度99.9%、5φ×6mmまたは1φ×1.5mm)を充填し、液体アンモニア温度0130°C、放電電圧2.511kv、放電サイクル1100サイクル/sで火花放電を行なわせた。生成物は結晶子径2943nmのA1NとA1微粒子の混合物が凝集してできた4.58.7μmの球状粒子であった。放電反応生成物の結晶子径および凝集粒子径は、放電電圧の低下、液体アンモニア温度の低下およびアルミニウムペレット粒径の減少により減少し、粉末生成量は放電サイクル数の増加により増加した。生成物中のA1N含有率は、液体アンモニア温度の上昇およびアルミニウムペレット粒径の減少により向上したが火花放電反応のみによる単一相A1Nの合成はできなかった。火花放電反応生成物に含まれているA1粉はA1N粉末中に分散しているため、生成物を9001200°Cの窒素あるいはアンモニア雰囲気中で仮焼すこることにより、A1溶融による粉末の凝集を起こすことなく粉末中のA1をA1Nに窒化することができた。同様の反応をチタン、クロムおよび鉄ペレットを用いて行なった結果TiN_<0.5>、Cr_2NおよびβーFeがそれぞれ主生成物として得られた。これらの結果より、火花放電反応では、放電時に高温で反応が進行し、その後溶媒により急冷されるため、室温で不安定な高温安定相をクエンチして合成できることがわかった。