hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イネ種間交雑における胚乳発生異常の原因自然突然変異の単離・同定とその応用

野生イネには,耐病性や環境ストレス耐性など育種資源として有用な形質(遺伝子)が潜在している.しかしながら,栽培イネとの種間交雑において生殖的隔離が発生し,育種への利用が妨げられている.種間交雑が実践できれば広範な遺伝資源の利用が可能となるため,生殖的隔離の打破は育種における重要課題の1つである.イネ研究には多様な遺伝資源や実験結果の累積といったメリットがある一方で,世代時間が長く,夏季期間以外では胚乳形質を評価することが困難であるというデメリットがあった.また,イネ種間には,塩基配列やエピジェネティックな修飾パターンなどの違いによる自然突然変異が豊富に存在しているため,目的の形質を支配する自然突然変異を同定する事は,人為突然変異の同定と比較して,より困難な仕事とされている.しかしながら,自然突然変異は完全な機能欠損ではない場合が多く,そのまま育種に利用できる可能性が高い,という利点を備えている.我々が開発したイネの屋内栽培系を用いることで,年間6世代の戻し交配や,季節や気候変動に影響されずに安定して胚乳形質を評価することが可能となる.また,オミクス解析によって網羅的に自然突然変異を検出することができる.これらによって,イネ研究や自然突然変異がもつデメリットを解消しつつ,イネ雑種胚乳における生殖的隔離の原因となる自然突然変異(ナチュラルバリエーション)の単離・同定が達成できる.本年度は,胚乳発生不全の原因遺伝子座について,年間6世代のスピードで作出した染色体断片置換系統を用いて,形質転換植物による相補性試験を進めた.しかしながら,候補遺伝子に関するコンストラクトでは,表現型の相補が認められず,さらなる候補遺伝子の捜索を進めている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。野生イネには,耐病性や環境ストレス耐性など育種資源として有用な形質(遺伝子)が潜在している.しかしながら,栽培イネとの種間交雑において生殖的隔離が発生し,育種への利用が妨げられている.種間交雑が実践できれば広範な遺伝資源の利用が可能となるため,生殖的隔離の打破は育種における重要課題の1つである.イネ研究には多様な遺伝資源や実験結果の累積といったメリットがある一方で,世代時間が長く,夏季期間以外では胚乳形質を評価することが困難であるというデメリットがあった.また,イネ種間には,塩基配列やエピジェネティックな修飾パターンなどの違いによる自然突然変異が豊富に存在しているため,目的の形質を支配する自然突然変異を同定する事は,人為突然変異の同定と比較して,より困難な仕事とされている.しかしながら,自然突然変異は完全な機能欠損ではない場合が多く,そのまま育種に利用できる可能性が高い,という利点を備えている.我々が開発したイネの屋内栽培系を用いることで,年間6世代の戻し交配や,季節や気候変動に影響されずに安定して胚乳形質を評価することが可能となる.また,オミクス解析によって網羅的に自然突然変異を検出することができる.これらによって,イネ研究や自然突然変異がもつデメリットを解消しつつ,イネ雑種胚乳における生殖的隔離の原因となる自然突然変異(ナチュラルバリエーション)の単離・同定が達成できる.本年度は,胚乳発生不全の原因遺伝子座について,年間6世代のスピードでのイネ栽培によって作成した染色体断片置換系統を用いて,次世代シークエンサー解析により該当領域内の塩基変異を検出し,原因遺伝子を同定する目的で,形質転換植物による相補性試験を進めている.野生イネには,耐病性や環境ストレス耐性など育種資源として有用な形質(遺伝子)が潜在している.しかしながら,栽培イネとの種間交雑において生殖的隔離が発生し,育種への利用が妨げられている.種間交雑が実践できれば広範な遺伝資源の利用が可能となるため,生殖的隔離の打破は育種における重要課題の1つである.イネ研究には多様な遺伝資源や実験結果の累積といったメリットがある一方で,世代時間が長く,夏季期間以外では胚乳形質を評価することが困難であるというデメリットがあった.また,イネ種間には,塩基配列やエピジェネティックな修飾パターンなどの違いによる自然突然変異が豊富に存在しているため,目的の形質を支配する自然突然変異を同定する事は,人為突然変異の同定と比較して,より困難な仕事とされている.しかしながら,自然突然変異は完全な機能欠損ではない場合が多く,そのまま育種に利用できる可能性が高い,という利点を備えている.我々が開発したイネの屋内栽培系を用いることで,年間6世代の戻し交配や,季節や気候変動に影響されずに安定して胚乳形質を評価することが可能となる.また,オミクス解析によって網羅的に自然突然変異を検出することができる.これらによって,イネ研究や自然突然変異がもつデメリットを解消しつつ,イネ雑種胚乳における生殖的隔離の原因となる自然突然変異(ナチュラルバリエーション)の単離・同定が達成できる.本年度は,胚乳発生不全の原因遺伝子座について,年間6世代のスピードでのイネ栽培によって作成した染色体断片置換系統を用いて,次世代シークエンサー解析により該当領域内の塩基変異を検出し,原因遺伝子を同定する目的で,形質転換植物による相補性試験を進めた.しかしながら,候補遺伝子に関するコンストラクトでは,表現型の相補が認められず,さらなる候補遺伝子を新たに見出し,同様の実験を進めている。野生イネには,耐病性や環境ストレス耐性など育種資源として有用な形質(遺伝子)が潜在している.しかしながら,栽培イネとの種間交雑において生殖的隔離が発生し,育種への利用が妨げられている.

種間交雑が実践できれば広範な遺伝資源の利用が可能となるため,生殖的隔離の打破は育種における重要課題の1つである.イネ研究には多様な遺伝資源や実験結果の累積といったメリットがある一方で,世代時間が長く,夏季期間以外では胚乳形質を評価することが困難であるというデメリットがあった.また,イネ種間には,塩基配列やエピジェネティックな修飾パターンなどの違いによる自然突然変異が豊富に存在しているため,目的の形質を支配する自然突然変異を同定する事は,人為突然変異の同定と比較して,より困難な仕事とされている.しかしながら,自然突然変異は完全な機能欠損ではない場合が多く,そのまま育種に利用できる可能性が高い,という利点を備えている.我々が開発したイネの屋内栽培系を用いることで,年間6世代の戻し交配や,季節や気候変動に影響されずに安定して胚乳形質を評価することが可能となる.また,オミクス解析によって網羅的に自然突然変異を検出することができる.これらによって,イネ研究や自然突然変異がもつデメリットを解消しつつ,イネ雑種胚乳における生殖的隔離の原因となる自然突然変異(ナチュラルバリエーション)の単離・同定が達成できる.本年度は,胚乳発生不全の原因遺伝子座について,年間6世代のスピードで作出した染色体断片置換系統を用いて,形質転換植物による相補性試験を進めた.しかしながら,候補遺伝子に関するコンストラクトでは,表現型の相補が認められず,さらなる候補遺伝子の捜索を進めている.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。実験計画は,予定通り進行している.年間6世代のスピードでのイネ栽培が,日本テレビに取り上げられ,記載論文が植物生理学会論文賞を受賞するなど高く評価された.当初の候補遺伝子を用いた相補性試験は,失敗したが,別の候補遺伝子について実験を進めている.原因遺伝子を同定する目的で,形質転換植物による相補性試験を進めている.原因遺伝子が同定できれば,原因遺伝子の発現解析や機能解析を進めたい.原因遺伝子を同定する目的で,形質転換植物による相補性試験を進めている.原因遺伝子が同定できれば,原因遺伝子の発現解析や機能解析を進めたい.
慢性移植片対宿主病皮膚硬化マウスモデルにおける表皮角化細胞とIFNγの役割

角化細胞特異的に卵白アルブミン(OVA)遺伝子を導入したマウス(K14-mOVA Tgマウス)をレシピエントとし、OVA特異的CD8 T細胞であるOT-I細胞を養子移入するモデルマウスにおいて、皮膚線維化を評価し、慢性移植片対宿主病皮膚硬化モデルマウスとして確立する。また、野生型もしくはIFN-γ欠損OT-I細胞をK14-mOVA Tgマウスに移入して、皮膚線維化を比較し、IFN-γの病態への分子機構を明らかにする。さらに、モデルマウスより単離した表皮角化細胞や新生児マウス皮膚より単離培養した表皮角化細胞を用いて、表皮角化細胞の病態における役割を解明する。角化細胞特異的に卵白アルブミン(OVA)遺伝子を導入したマウス(K14-mOVA Tgマウス)をレシピエントとし、OVA特異的CD8 T細胞であるOT-I細胞を養子移入して、28日目には略全身に脱毛を伴う強皮症様皮膚硬化が観察され、その真皮厚や真皮αSMA陽性細胞数、ハイドロキシプロリン含量が増多していた。同マウスは慢性GVHD様皮膚硬化モデルマウスとして確立した。IFN-γ欠損OT-I細胞移入群は、野生型細胞移入群と比べてこの皮膚硬化は有意に軽度で、真皮厚、真皮αSMA陽性細胞数やハイドロキシプロリン含量も低下していた。また、野生型OT-I細胞移入群の皮膚および表皮角化細胞においてTGF-β1のmRNA量が増加していたが、IFN-γ欠損OT-I細胞移入群では、その増加は有意に軽度であった。このように慢性GVHD様皮膚硬化モデルマウスの皮膚にあるなんらかの細胞集団がIFN-γの刺激によりTGF-βを産生し、皮膚硬化を促進しているものと考える。慢性GVHD様皮膚硬化モデルマウスを確立し、当科予定している実験の中で、In vivoのものを完成している。仮説として、ドナーT細胞の標的細胞である表皮角化細胞がIFN-γの刺激下でTGF-βを産生するものと考えている。新生児マウス皮膚より単離培養した表皮角化細胞を、IFN-γ存在下で培養し、TGF-βのmRNA発現量をreal-time PCRで、上清中のTGF-β産生量をELISAで測定する。この時に、細胞死を誘導した表皮角化細胞も用いる。
食品の必須脂肪酸バランスが高次の脳・神経機能に影響を及ぼす機構の解析

本研究は脳細胞の分裂期、静止期における食品の必須脂肪酸バランスの重要性を評価すること、および食餌必須脂肪酸バランスが脳神経機能に及ぼす機構の生化学的基盤を探ることを目的とした。ラット(4週令)にシソ油あるいいはベニハナ油を5%含む餌を与え、11週令で交配し、仔は3週令で離乳した。各々半数について、餌を離乳後に交換し、4群について11週令から学習能試験を行った。学習能試験が終わったラットの脳を部位別に分け、各種の酵素活性を比較した。学習能(正反応率)は二世代にわたってベニハナ油食を与えた群のみ有意に低く、他の三群(二世代にわたってシソ油食を与えた群および餌変換群)は共に高い学習能を示した。脳のドコサヘキサエン酸量もそれに対応していた。次に、膜リン脂質のアシル鎖の影響を受けると報告されている各種酵素、伝達物質に関わる酵素(アセチルコリンエステラ-ゼ(AchEase)、コリンアセチルトランスフェラ-ゼ(CATferase)、サイクリックヌクレオチドホスホジエステラ-ゼ(CNPDase、ATpase)の活性を比較した。脳の各部位におけるこれら酵素活性は、シソ油食群とベニハナ油食群とで差がなかった。次に、脳細胞のオルガネラを分離し、酵素活性を比較した。しかし、シソ油食群とベニハナ油食群とで有意な差はなかった。以上の結果は次のように要約される。1.18:2n-6の多い餌を二世代まで与えると、18:3n-3の多い餌の群に比べて学習能が低いが、離乳時に餌を変換すると、回復する。
核酸塩基の自己組織化に基づく配位プログラムを活用した高次配列制御

本研究では、高次構造および不斉会合特性を有する生体分子を土台分子として着目し、自己組織化に基づく配位プログラムにより発光特性や触媒能を有する機能性金属錯体の緻密配列制御を行い、機能性超構造分子システムを創製することを目的とする。本年度は、グアニン部位を有する発光性金錯体の設計合成と空間制御に基づく発光機能制御について検討を行った。核酸塩基としてグアノシン誘導体、発光性金属錯体としてイソニトリル金(I)およびジフェニルピリジン金(III)錯体に着目した。8-(4-エチニルフェニル)グアノシン誘導体(G)と金(1)塩との反応後、フェニルイソシアニドを導入することによりグアノシン部位を有する金(1)錯体GAu(I)を合成した。同様にジフェニルピリジン金(III)錯体と8-(4-エチルフェニル)グアノシン誘導体との反応によりグアノシン部位を有する金(III)錯体GAu(III)を合成した。金(1)錯体GAu(I)の機能組織化について温度可変NMRにより検討を行ったところ、G-quartetの形成が示唆された。一方、0.125当量のKPF_6存在下ではG-octamerが形成されることが明らかとなった。発光挙動について検討を行ったところ、KPF_6が存在しない場合には460nm付近に発光が観測されたが、KPF6存在下ではAu(I)-Au(I)相互作用に基づく発光が510nm付近に観測された。グアニン部位の自己組織化特性に基づくG-octamer形成によりAu(I)活性中心の配列制御が可能になった。金(III)錯体GAu(III)においても、KPF_6が存在しない場合にはG-quartetが形成されることが明らかになった。また、KPF_6の添加量によりG-octamerあるいはカラム状組織体を形成することが温度可変NMRより明らかとなった。本研究では、高次構造および不斉会合特性を有する生体分子を土台分子として着目し、自己組織化に基づく配位プログラムにより発光特性や触媒能を有する機能性金属錯体やπ共役系分子の緻密配列制御を行い、機能性超構造分子システムを創製することを目的とする。本年度は、核酸塩基部位を有する発光性白金錯体の設計合成と空間制御に基づく発光機能制御について検討を行った。核酸塩基部位としてウラシル誘導体、発光性金属錯体としてフェニルビピリジン白金錯体誘導体に着目した。オクトキシ基を有するフェニルビピリジン型白金錯体と、6-エチニル-1-オクチルウラシルをカップリングさせることによりウラシル部位を有する白金錯体Pt-U6を合成した。Pt-U6の固体状態の発光スペクトルにおいて、720mm付近に白金-白金相互作用に起因するMMLCTに基づく発光が確認された。白金錯体を配列制御するための土台分子として、ウラシルと三点で水素結合が可能な2,6-ジアミドピリジン部位を二つ有するナフタレン土台分子NDを合成した。土台分子NDを用いた相補的水素結合に基づく白金錯体の配列制御について検討を行った。発光スペクトルにおいて、白金錯体Pt-U6単体では590nm付近に^3MLCTに基づく発光が観測された。一方、白金錯体Pt-U6と土台分子NDとの混合系では白金錯体単体由来の^3MLCTに基づく発光が減少し、新たに700800nm付近に白金-白金相互作用に基づく^3MMLCTによる発光が観測された。土台分子NDが効率的な土台として機能し、白金錯体Pt-U6の配列制御が可能になったと考えられる。
入門書『ゼロから始めるガラス細工』の作成

埼玉大学総合技術支援センターでは地域貢献の一環として、埼玉県内の高等学校の教職員または生徒を対象としてガラス細工技術講習会を実施している。ガラス器具は理科実験に必要不可欠な道具であり、自分で修理・作製することの意義は大きい。ガラス細工の技術を学ぶことを通して、高校生にはものづくりの楽しさや自然科学に対する興味を喚起することができ、高等学校の教職員には理科教育の充実・発展に繋げることが出来ると考えている。ガラス細工の技術を習得するためには、本学で実施しているような講習会に複数回出席することが望ましい。さらに、学んだ技術を反復練習することが大切である。一方、独学の場合は一般の入門書を参考にしながら修得しなければならない。しかし、一般の入門書では酸素バーナーを用いて解説していることが殆どであるため実習設備を整えるためには相応の専門知識と費用が必要になる。講習会に参加すること(または独学)でガラス細工の技術を学んでも、高価な設備を整えることは技術習得の高いハードルとなってしまう。そこで、比較的安価で揃えられる設備を紹介し、その設置方法、使用方法を含めたガラス細工の入門書『ゼロから始めるガラス細工』を作成した。作成にあたり、各種器具の価格などを調査し、入門書に反映させた。細工方法の記述では初心者から中級者が読んでわかりやすい表現を使い、図や写真を多用した。最終的にはガラス細工の経験が乏しい大学院生に入門書を検証してもらい、研究者が気づかなかった専門的な言い回しや内容が複雑な部分などを挙げてもらい修正を重ねて完成させた。完成した入門書は講習会の参加者に配布したり、我々のホームページで公開していく予定である。
MYC遺伝子産物の細胞増殖促進作用を仲介する熱ショック蛋白質の役割

研究課題:MYC遺伝子産物の細胞増殖促進作用を仲介する熱ショック蛋白質の役割成果:Nーmycの増幅のみられる小児神経芽細胞腫の症例では、その予後は極めて悪いことが知られている。我々は70数例の神経芽細胞腫のDNAを解析した結果、37%の症例でNーmycの増幅がみられた。他の症例ではNーmycの増幅がなく、神経芽細胞腫の発癌開始には他の機構が働きNーmycの増幅はむしろTumor progressionに関与している可能性が高い。Nーmyc遺伝子産物の機能を知る目的で、我々は、培養神経芽細胞腫GOTO細胞を用いて、レチノイン酸とサイクリックAMPを併用し、分化誘導する系を確立した。Nーmyc遺伝子の発現の低下と神経突起の伸長及び網目構造の形成に伴い、熱ショック蛋白質(hsp70)と、ヌクレオリンが著明に減少した。この両蛋白質は核小体機能に深い関連性を有しているのでNーmyc産物は,核内での作用の一つとして、リボソ-ム生合成を促進することにより、悪性増殖を支えている可能性が示唆された。次に、ラット肝部分切除後の肝再生期におけるCーmycの発現に伴って起こる変化をみた。Cーmycは、術後、Cーfosにつづいて、2時間目位にピ-クを示し、以後急激に減少するが、前記のhsp70とヌクレオリンは共に術後、6時間でピ-クを示し、以後減少した。リボソ-ムRNAの核小体における生合成は再生肝の18時間目位がピ-クであり、DNA合成は24時間目位に、ピ-クを示す。ラット肝の核における核小体の形態も6時間目位には、変化の途中にあり、再編成されて一つの大きな核小体になることが多い。このリボソ-ム遺伝子を含んだ核小体クロマチンの再編成に熱ショックの後と同じようにhsp70とヌクレオリンが関与している可能性が高い。G1期に、この両者が活性化されることは初代培養肝細胞でも確認した。
余震による木造建築物の倒壊危険性に屋根の重量が及ぼす影響に関する研究

同一構造の木造家屋試験体2体作成した。これらの試験体は旧基準によって設計された木造家屋を模擬したものである。それらの試験体を用いた実験により、余震に対する安全性の調査を行った。本課題では、屋根や床などの重量に焦点を当てた研究であるため、試験体に積載する錘を実験パラメータとした。1体の試験体には錘の積載を省略した実験を実施した。この試験法は構造耐力を調べるための実験法として現在の標準的な試験方法である。これに対して、もう1体の試験体には約6トンの錘を積載した。加力は正負漸増繰り返し静的加力とした。加力スケジュールに関しては、現在主流とされているものに従った。本課題では、最大強度を発揮した後の残余水平耐力に及ぼす積載荷重の影響を調べることを目的とした。錘の積載の違いにより破壊モードが大きく影響を受けることが分かった。錘を積載しなかった試験体では柱の引き抜けが発生し、筋かい等のせん断耐力要素の部材が有効に機能せずに、最大強度が低くなった。これに対し、錘を積載した試験体では、筋かい等のせん断耐力要素の部材た有効に作用したため、錘を積載しなかった場合に比べて強度が高くなった。しかしながら、錘を積載しなかった試験体では最大強度発揮後においても一定以上の残余水平耐力を発揮していたのに対して、錘を積載した試験体では最大強度発揮後の残余水平耐力の低下が著しく、倒壊する危険性が高くなることが確認できた。本来計画していた通りの進捗状況である。現在最も主流とされている合板による耐震要素壁を対象とした試験体を3体作成し、それぞれの頂部に異なる重量の重りを積載した正負漸増繰り返し実験を実施する。その実験によって得られた特性を反映した解析モデルを作成する。それらを基にコンピュータ内に仮想木造建築物を構築し、それぞれの耐震性能を比較検討する予定としている。同一構造の木造家屋試験体を5体作成した。その内2体は仕上げを施さず、3体は外壁にモルタル仕上げ、内壁に漆喰仕上げを施した。試験機の不調等により実験の実施が若干遅れているものの、仕上げ無し試験体による実験によって有意義な資料を得ることができた。本試験では、1体の試験体には錘の積載を省略した実験を実施した。これに対して、もう1体の試験体には約5トンの錘を積載した。また、加力は正負漸増繰り返し静的加力とした。本課題では、最大強度を発揮した後の残余水平耐力に及ぼす積載荷重の影響を調べることを主目的としていたが、錘の積載の違いにより破壊モードが大きく影響を受けることが分かった。これに対し、錘を積載した試験体では、筋かい等のせん断耐力要素の部材た有効に作用し、最終的には筋かいが座屈するなどの現象を確認することができた。これに伴い、充分な最大強度を発揮した。また、錘を積載しなかった試験体では最大強度発揮後においても一定以上の残余水平耐力を発揮していたのに対して、錘を積載した試験体では最大強度発揮後の残余水平耐力の低下が著しく、倒壊する危険性が高くなることが確認できた。実験で使用する予定であった試験機の不調により、実験の開始が遅れてしまった。しかしながら、実験が出来なかった期間を予備解析等の検討に充当することが出来たので、残された試験体に関しては、特別な検討を行わずに実験を実施するだけとなっているので、充分に遅れを取り戻すことが出来ると判断している。

これに対し、錘を積載した試験体では、筋かい等のせん断耐力要素の部材た有効に作用したため、錘を積載しなかった場合に比べて強度が高くなった。しかしながら、錘を積載しなかった試験体では最大強度発揮後においても一定以上の残余水平耐力を発揮していたのに対して、錘を積載した試験体では最大強度発揮後の残余水平耐力の低下が著しく、倒壊する危険性が高くなることが確認できた。本来計画していた通りの進捗状況である。残された3体の内の2体を正負漸増繰り返し静的加力を行い、1体を用いて仮動的実験を実施する。さらに、現行基準で設計された、現在最も一般的な構造形式の木造家屋試験体を作成し、それらの試験体を用いた同様の検討を行う。そのことによって、大地震後の余震に対する木造家屋の耐震安全性を評価する。現在最も主流とされている合板による耐震要素壁を対象とした試験体を3体作成し、それぞれの頂部に異なる重量の重りを積載した正負漸増繰り返し実験を実施する。その実験によって得られた特性を反映した解析モデルを作成する。それらを基にコンピュータ内に仮想木造建築物を構築し、それぞれの耐震性能を比較検討する予定としている。実験で使用する予定であった試験機が不調であったため、実験の実施が遅れてしまいました。それに伴い、試験体の発注が滞ってしまったために助成金の一部を活用することが出来ませんでした。しかし、平成30年度に次年度使用額として記されている524、000円を有効に活用させていただきたく考えております。実行できなかった内訳は、試験体および冶具の解体作業と廃棄費用に関わるものであったが、実験の実行が計画していたよりも遅れてしまったことと、解体業者の日程調整が不調であったために、次年度使用額が生じた。こられに関しては既に計画を進めているので、速やかに実行する予定としている。
消化器がんにおけるＴＥＴ１の機能解析～治療標的の可能性の探求～

DNAの脱メチル化反応がTET分子により触媒されることが近年明らかになったことを踏まえ、消化器がんにおけるDNA脱メチル化経路とTET分子の意義をあきらかとするべく研究を進めてきた。ヒドロキシメチル化シトシンはTETにより合成される脱メチル化反応の中間体であるが、様々な臓器の腫瘍において低下していることを見出して成果は論文にて発表した。この知見はゲノム上の脱メチル化状態の変化と腫瘍発生との関連を示唆するものである。次にTET1ノックダウンがん細胞株を用いて表現型解析、網羅的遺伝子発現解析、ゲノムワイドなメチル化解析をおこない、TET1の標的遺伝子を同定し、成果は現在論文作成中である。能動的DNA脱メチル化反応がTETfamilyタンパクにより触媒されるメチル化シトシン(mC)からヒドロキシメチル化シトシン(hmC)への変換反応から始まることが報告されたが(Tahiliani M. Science 2009, Ito S. Nature 2010)、固形がんにおけるTETおよびhmCの意義については報告がなかったため、我々はまず固形がんにおけるhmCの存在プロファイルを明らかにすることから着手した。ヒトの様々な臓器由来の固形腫瘍組織(肝、脳、肺、腎、大腸、筋)においてhmCが低下していた。ドットブロット法によるゲノムDNA中hmCの定量的評価法を確立し、大腸がんと胃がんで検討をおこなったところ、各々73%, 75%の症例でhmCががん部で背景組織よりも低下しており、大腸がんでは約半数でTET1遺伝子の発現も低下していた。さらに培養細胞の検討では、がん遺伝子による細胞の悪性形質転換に伴うhmC低下を見出した。悪性形質転換におけるhmCの低下が臨床検体から培養細胞まで幅広くみられる普遍的現象であることが明らかとなり、以上の研究内容の報告(Kudo Y. Cancer Sci 2012)は、ほぼ同時期の数グループの報告と並んで、ヒト固形がんにおけるhmC低下を示した先駆け的な位置づけとして引用されることが多い。以上の成果はゲノム上の脱メチル化状態の変化と腫瘍発生の関連を示唆する結果となり、脱メチル化機構の解明が発がん機序の解明およびがん治療の端緒となる可能性を強く示す点で意義がある。上記を踏まえて最終年度はDNA脱メチル化酵素TET1の消化器がんにおける機能を解析することに主題をおき、TET1ノックダウンがん細胞株を用いた表現型解析、網羅的遺伝子発現解析、ゲノムワイドなmC, hmC分布の検討をおこない、TET1の標的遺伝子を同定した。成果は現在論文投稿中。能動的DNA脱メチル化反応がTETfamilyタンパクにより触媒されるメチル化シトシン(mC)からヒドロキシメチル化シトシン(hmC)への変換反応から始まることが報告されたが(Tahiliani M. Science 2009, Ito S. Nature 2010)、消化器がんを含む固形がんにおけるTETおよびhmCの意義については報告がなかったため、我々はまず固形がんにおけるhmCの存在プロファイルを明らかにすることから着手した。免疫組織化学的検討により、肝腫瘍自然発生モデルである肝特異的Pik3ca強制発現マウス(Kudo Y. J Hepatol 2011)の腫瘍部において背景肝組織と比較してhmCが低下していた。ヒトの様々な臓器由来の固形腫瘍組織でも同様に、肝、脳、肺、腎、大腸、筋の腫瘍においてhmCが低下していた。これまでの成果は、ゲノム上の脱メチル化状態の変化と腫瘍発生の関連を示唆する結果となり、脱メチル化機構の解明が発がん機序の解明およびがん治療の端緒となる可能性を強く示す点で意義がある。がんでヒドロキシメチル化シトシンが減少するという、複数の臓器由来腫瘍に共通して見られる減少を見出して報告することができたが、その知見が腫瘍においてどのような生物学的意義をもつのかという点については現在解析中であるため。また、TETタンパクががんの治療標的となりうるかどうかの検討については、培養細胞レベルではTET1ノックダウンにより増殖抑制効果が見られることから、一定の期待がもてる結果が得られたと言えるが、正常細胞への影響やin vivoモデルでの検証がこれからであるため。

がん細胞株におけるTET1遺伝子ノックダウンによる遺伝子発現プロファイルの変化を探索するために、発現マイクロアレイおよび、それらをDNAメチル化状態の変化と併せて検討するために、(h)MeDIP-seq解析をおこなう。in vivoモデルをもちいたTET1機能阻害による抗腫瘍効果の解析もおこなう。生化学実験試薬、細胞培養試薬・器具、実験動物関連のほか、研究成果発表ならびに論文作成関連に使用予定。
牛乳のリボフラビン結合性蛋白質の特性とその栄養機能の解析

牛乳にリボフラビン(RF)結合性タンパク質を見出し、その特性に関する基礎的知見ならびに結合型RFの栄養機能を解析することを目的にし、まず本年度はRF結合性タンパク質の存在を確認するための研究を行ない、次の3点が明らかとなった。1.全乳のRF含量は、100g当たり174.8±14.7μgで、その分布は、クリーム、ホエー、脱脂乳膜、カゼイン画分に夫々全乳の5,60,5,18%であった。結合型RF量は平均13%で、その分布割合は、クリームに73%,ホエーに9%,脱脂乳膜に17%,カゼイン画分に6%であった。この内、脱脂乳膜画分にはホエーと乳脂肪球皮膜(MFGM)由来のRFが、またカゼイン画分にはホエー由来のRFが混在していることから結合性RFはクリームのバターミルク(=MFGM)とホエーの2画分に存在していた。2.MFGMの乾燥物1g当たりの結合型RF含量は166μg(n=2)で、その結合率は96%であった。またホエーの熱安定性画分を55%飽和硫安で塩析すると、その上清画分にRF結合性タンパク質を濃縮することができ(RFで透析ホエーの3.5倍)、タンパク質の回収率31%に対して、81%のRFが回収された。この画分の乾燥物1g当たりの結合型RF含量は0.15μgで、結合率は4.2%であった。3.バターミルクとその濃縮精製画分であるMFGMならびにホエーとその濃縮精製画分であるRF結合性タンパク質に富む画分を用いて、各種変性剤、界面活性剤、その他の処理を行なった。その結果、RFとタンパク質の結合は、NaCl,KCl,非イオン界面活性剤、比較的温和な陰イオン界面活性剤、加熱(90°C,30分)処理でほとんど影響されなかった。それに対して、尿素,ブアニジン塩酸,強力な陰イオン界面活性剤であるSDSおよびメタノール/クロロホルム(1:2,V/V)抽出処理では、大部分のRFが遊離され、RFとタンパク質の結合は主として比較的強力な疎水結合に依存していることが明らかとなった。
海水中の有機物の挙動と放射性核種相互の定量的関係

閉鎖系500L水槽と水深400mの海水を用いて培養を行った。培養7日で、植物プランクトンがクロロフィルa量ベースで数千倍に増加した(0.01μg/L3.7μg/Lに増加)。培養7-12日目で栄養塩類(硝酸塩NO_3およびリン酸塩PO_4)が枯渇すると、植物プランクトンは急激に減少し、炭素量ベースでみるとプランクトン組成におけるバクテリア、HNFおよび繊毛虫類の割合が増加した。培養後期においては微生物食物連鎖が駆動していることを示唆している。また、植物プランクトンの増殖によって、ケイ酸塩濃度が13μmol l^<-1>から4μmol l^<-1>に減少したが、培養最終日には11μmol l^<-1>に増加した。これは、バクテリアによって有機物の分解と粒子態ケイ酸が溶解したことによる。粒子態有機物をサイズ別(500μm以上、500105μm、10525μm、250.4μm)に分離し、有機炭素と放射性物質(Pb-210、Po-210、P-32とTh-234)挙動との関係を検討した。Th-234では溶存態^<234>Thは検出されず、また粒子態^<234>Thの80%が0.6-500μm粒子画分にあった。生物生産初期から停滞期までの期間は、0.4-500μm粒子サイズの^<234>Thが約150dpm/m^3/day検出された。プランクトンブルーム初期は、粒子態^<234>Thの海水からの取り込み割合が極めて小さい。分解期では海水中の^<234>Thはすべて吸着された。培養実験においては海水中の懸濁態Thの挙動が粒子サイズ0.4-25μmのliving有機物の分解過程に支配されてると考えられる。Pb-210とPo-210に関しても同様の挙動を示した。P-32の粒子態有機物のサイズは植物プランクトンのサイズ分布と同じで、その年令は一週間程度であることも明らかになった。(1)駿河湾における定点の定期観測による有機物と放射性核種の変動の定量的関係の把握駿河湾中央部の定点において7月と11月に2m、50m、100m、200m、500mの5層で各層100Lの海水を採取した。P-32の測定のためには2、50、100mでそれぞれポンプ採水で4000Lを採取した。これらの試料を船上に設置したふた付きの100Lのバケツで水酸化鉄沈澱を作り、放射性核種を共沈させ捕集した。この沈澱を酸で溶解し、PB-210を測定する。現在測定中である。また有機物の分離のためには100Lの海水をクリーンなPC瓶で低温に保存して実験室に持ち帰った。これらを低温室において、直ちにろ過をし、粒子態(2μm,0.4μm)と溶存態に分けた。さらに溶存態はAmiconn社製のM-12の改良型を用いて分子量1000で有機物を分離した。

この濃縮液中のPb-210を測定中である。また同時に粒子態、溶存態およびコロイド有機物の炭素、窒素、硫黄を測定した。粒子態有機物中のP-32と有機炭素の間には弱い相関が認められた。(2)陸上型メソコスムの整備と実験システムの予備調査焼津の水産試験所内に高さ1.8m、直径1.5mのアクリル性の円筒を設置し、深層水を入れてメソコスム実験を行う準備を行った。380mから汲み上げた深層水中の硝酸塩およびリン酸塩濃度は光合成に必要な十分な量存在している。この海水を用いてラベルした炭素-13の安定同位体を加え、生物生産量と有機物のサイズおよび組成についおて検討を行った。生物生産量は8月で4mgC/m3、11月は18mgC/m3、日であった。この有機物の炭素/窒素比は粒子態で8、溶存態で11であった。本年度はこの水槽実験が十分に本研究に使えることを確かめた。円筒の大きさ、一か月程度の長時間に対応できる強度、あるいはバックの材料への吸着、サンプリングの手段、設置方法等についての検討を行い十分であることを確認した。閉鎖系500L容器(ただし培養水の循環にエアレーションを行う)を静岡県焼津水産試験場内に設置し、駿河湾深層水取水施設で採水している水深400mの海水を用いて培養を行った。培養7日で、植物プランクトンがクロロフィルα量ベースで数千から数万倍に増加した(0.01μg/L42.7μg/Lに増加)。この植物プランクトンの増加は、豊富な栄養塩類と適度な光、そして捕食者のほとんどいない状況によって引き起こされたと考えられた。植物プランクトンの増加に伴って生産された溶存有機物を利用し、バクテリアが植物プランクトンに遅れて増加し、従属栄養性微小鞭毛虫類(HNF)および無殻繊毛虫類がバクテリアに同調して増加した。培養7-12日目で栄養塩類(硝酸塩NO_3およびリン酸塩PO_4)が枯渇すると、植物プランクトンは急激に減少し、炭素量べースでみるとプランクトン組成におけるバクテリア、HNFおよび繊毛虫類の割合が増加した。この結果は、培養後期においては微生物食物連鎖が駆動していることを示唆している。また、植物プランクトンの増殖によって、ケイ酸塩濃度が63μmol l^<-1>から20μmol l^<-1>に減少したが、培養最終日には40μmol l^<-1>に増加した。これは、バクテリアによって珪藻類のケイ酸が溶解したことによるものであり、栄養塩類のリサイクルメカニズムについての解明に繋がるものである。本年度の結果は、駿河湾深層水の培養を通して食物連鎖構造が潜在的な採食食物連鎖から微生物食物連鎖に移行することを示している。また同時に、深層水の培養によって出現する植物プランクトン、バクテリアおよび無殻繊毛虫類の培養生態系内における相互関係や役割についても明らかになりつつある。また、放射性核種についても興味深い結果が得られたので、十分なデータ解析の後に食物連鎖構造の変化と放射性核種の関係についても明らかになることが期待される。閉鎖系500L容器(ただし培養水の循環にエアレーションを行う)を静岡県焼津水産試験場内に設置し、駿河湾深層水取水施設で採水している水深100mの海水を用いて培養を行った。培養7日で、植物プランクトンがクロロフィルa量ベースで数千倍に増加した(0.01μg/L3.7μg/Lに増加)。この植物プランクトンの増加は、栄養塩類と適度な光によって引き起こされたと考えられる。培養7-12日目で栄養塩類(硝酸塩NO_3およびリン酸塩PO_4)が枯渇すると、植物プランクトンは急激に減少し、.炭素量ベースでみるとプランクトン組成におけるバクテリア、HNFおよび繊毛虫類の割合が増加した。
p53コドン72遺伝子多型と腫瘍の生物学的活性に基づく化学放射線療法の予後診断

化学放射線同時併用療法で加療する頭頸部進行癌の未治療新鮮例について、p53コドン72遺伝子多型、p53遺伝子変異、高リスク型ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染、治療前原発巣のSUVmax、SUVmean、metabolic tumor volume(MTV)が予後因子となるか否か前向きに検討した。その結果、下咽頭癌においてMTVが独立した予後因子であることが明らかとなった。即ち、下咽頭癌においては原発巣のMTVが高い群は低い群と比べ有意に粗生存率,喉頭温存率が不良であった。本研究は平成21-23年度の各年度において化学放射線同時併用療法で加療する頭頸部進行癌の未治療新鮮例について、p53コドン72遺伝子多型、p53遺伝子変異、高リスク型ヒトパピローマウイルスの感染、FDG-PETについて解析し、これらの因子やTNM分類などの臨床的因子と局所制御率、生存率との相関についての検討することを目指すものである。p53コドン72遺伝子多型については末梢血のリンパ球から正常DNAを抽出してゲノムを解析するものであり、現在、ヒトゲノム研究審査を申請中である。p53遺伝子変異、高リスク型ヒトパピローマウイルスについては原発巣の生検標本から腫瘍DNAを抽出して解析するものであり、また、FDG-PETは治療開始前および終了後10週目に施行し、原発巣のstandardized uptake value(SUV)を算出し腫瘍の生物学的活性を評価するものであるが、平成21年度は38例の解析を行った。化学放射線同時併用療法後の再発はほぼ全例が治療後3年以内に発生するため、局所制御率、生存率については生存例の観察期間の中央値が3年に達した時点で検討を行う。従って、解析する各種の因子と局所制御率、生存率との相関についての検討は研究期間終了後に行う。化学放射線同時併用療法の一次効果と各種因子との相関については研究期間終了時に検討する。これら予後との相関の検討は、高リスク型ヒトパピローマウイルスの感染の有無にかかわらず全例を対象とした場合と、予後良好な感染群を除いた上で非感染群のみを対象とした場合の2種類について行う予定である。尚、現在までのところp53遺伝子変異は全症例の47%、高リスク型ヒトパピローマウイルスの感染は中咽頭癌の43%に認めている。p53コドン72遺伝子多型については末梢血のリンパ球から正常DNAを抽出してゲノムを解析するものである。一方、p53遺伝子変異、高リスク型ヒトパピローマウイルスについては原発巣の生検標本から腫瘍DNAを抽出して解析するものであり、また、FDG-PETは治療開始前および終了後10週目に施行し、腫瘍の生物学的活性を評価するものである。従って、解析する各種の因子と局所制御率、生存率との相関についての検討は研究期間終了後に行うことになるが、現時点における中間解析では、高リスク型ヒトパピローマウイルスは中咽頭癌において有意に高頻度に検出され、高リスク型ヒトパピローマウイルス陽性例は陰性例と比較して有意に予後良好であった。また、治療前のFDG-PETによる生物学的活性の程度は下咽頭癌では予後との相関を認めたが、中咽頭癌では予後との相関を認めなかった。これは中咽頭癌では、予後良好な高リスク型ヒトパピローマウイルス陽性例が約半数を占めるためと考えられた。CDDP 20mg/m^2+DOC10mg/m^2を週1回計6回投与し、同時に通常分割照射66Gyを施行する化学放射線同時併用療法を施行した切除可能な頭頸部進行癌を対象として、PETで評価する生物学的活性因子、p53遺伝子変異、p53コドン72遺伝子多型、ヒトパピローマウイルス感染が予後因子となるか否か前向きに検討した。PETで評価する生物学的活性因子として、SUVmax、SUVmean、metabolic tumorvolume (MTV)のについてROC解析により検討したところ、一次治療効果と最も有意に相関するのはMTVであった。しかし、多変量解析では有意な因子は認めなかった。

そこで、病因的に異なる上咽頭癌(EBウイルスにより発生)、中咽頭癌(約半数はヒトパピローマウイルスにより発生)、喉頭・下咽頭癌(喫煙・飲酒により発生)の3群に分けて解析したところ、上咽頭・中咽頭癌では同様の結果であったが、喉頭・下咽頭癌では多変量解析の結果、MTVが極めて有用な予測因子であることが判明した。MTVを算出するSUVの閾値を2.5から漸増して検討したところ、SUV=4.5以上の設定では感度・特異度はプラトーとなり、実にcomplete responseの的中度は97%、partial response以下の的中度は100%と極めて良好であった。MTVの高低で階層化し検討したところ、MTV低値群では粗生存率および喉頭温存生存率はMTV高値群に比べ極めて良好であった。また、MTV高値群における死因は局所制御不能によるものであった。p53遺伝子変異は全体の約半数に認め、その一方でヒトパピローマウイルス感染は中咽頭癌に特異的であった。ヒトパピローマウイルス感染とp53遺伝子変異、特にdisruptive mutationには有意な負の相関を認めた。p53遺伝子変異、p53コドン72遺伝子多型、ヒトパピローマウイルス感染と臨床因子について多変量解析を行ったところ、有意な予後因子は認めなかった。以上の結果を受け、切除可能な喉頭・下咽頭進行癌を対象に、MTV低値群に対しては化学放射線同時併用療法を、MTV高値群に対しては喉頭全摘を含む根治手術±術後照射を行う個別化治療を計画している。
多型マイクロサテライトを用いた東アジア人の遺伝的特性に関する研究

東アジア人集団における多型性と連鎖不平衡強度を調査する事を目的とし、日本人、韓国人、ハルハモンゴル人およびヨーロッパ系アメリカ人の4集団について、Y染色体から26個、X染色体上から9個、常染色体上から24個の多型マイクロサテライトを用いて対立遺伝子頻度分布の比較を行ない、集団の遺伝的特性に関する調査を行なった。Y染色体の26マーカーでは、4集団間で対立遺伝子頻度分布を比較したところ、日本人-韓国人集団では有意差を示すマーカーが8座位(30.8%)であったのに対し、他の集団ペア間では、61.5-88.5%の座位で有意差が認められた。また、常染色体の24マーカーでは、4集団間で対立遺伝子頻度分布を比較した結果、日本人-韓国人集団間では有意差を示すマーカーは1座位(4.2%)に過ぎなかったのに対し、他の集団ペア間では12.5-62.5%で有意差が認められた。各集団の遺伝的特性やその進化的類縁関係を明らかにする為、Y染色体マーカーを用いて距離行列法に基づく統計解析を行なった。その結果、日本人集団では遺伝的に異なる複数の系統が含まれている事が示唆された。その結果を基に、日本人集団についてはY染色体に用いた統計解析に基づいて集団をグループ分けし、これらについては常染色体マーカーの対立遺伝子頻度分布の違いを調べ、集団内部の階層化の有無を検討している。
統合失調症患者における機能的電気刺激法を用いた他動運動療法の開発

統合失調症患者は、身体不活動や一部の薬物の副作用などにより肥満や生活習慣病を惹起しやすい。我々はこれまでに骨格筋を他動的に収縮させ、糖・エネルギー代謝を亢進させる骨格筋電気刺激法を開発した。本研究では統合失調症患者に本方法の有用性を検証、臨床応用を目指した。その結果、食後高血糖を抑制する事、体脂肪量の減少、細胞内液量の増加が可能である事、自発的な運動継続が困難な患者に無理なく実施可能である事を確認した。精神科臨床では精神症状の改善を第一義とするため、肥満を根底とする生活習慣病予防や対策について閑却しえない場合が少なくない。本研究は今後、代替療法のエビデンスとして汎用的に役立つ事が期待される。統合失調症患者は無為自閉や抗精神病薬の副作用、身体不活動などにより体重増加やメタボリック症候群のリスクが非常に高いことが知られている。運動トレーニングはそれらリスクの軽減作用をもつが、統合失調症患者の中には運動が苦手な人も多く、一般的な運動療法を行い難いことも現状である。骨格筋電気刺激は他動的な筋収縮を惹起し、糖やエネルギー代謝亢進、筋肥大が可能であり、これまでに基礎研究ならびに健常者における研究成果が多数蓄積されている。我々は統合失調症患者に対し、本方法を用いた肥満やメタボリックシンドロームの予防・改善法の構築を目指している。本年度は以下の調査ならびに実験を行った。(1)当該病院に入院中の統合失調症患者の体組成測定および採血を行い、血液検体から血清糖質・血清脂質を分析した。(2)男性患者を対象として、食後に骨格筋電気刺激を行い、経時的に採血、血糖値の推移を調べた。この際、電気刺激強度の記録、対象者の主観的運動強度、心拍数や血圧などバイタルサインも記録し、血糖値と併せて結果のクロス解析を行った。年度当初に早速、藤沢病院にて共同研究者および病院職員が一堂に会し、年間の研究計画を立てた。病棟看護師から現場の事情などの報告、今後起こり得るリスクとその回避策など詳細に検討を重ね、万全の態勢で具体的な研究計画を立てた。その結果、臨床応用のための実験に向けた予備調査および基礎研究を、事故や脱落もなく無事に実施することができた。統合失調症患者は、精神症状による苦痛とともに、疾患の症状である無為自閉や身体不活動などの理由で肥満や生活習慣病を惹起しやすく、死因は生活習慣病に関連する動脈硬化性疾患や脳血管疾患などによることが多いことも知られている。しかしながら患者は運動が苦手な場合が多く、健常者同様に運動療法を実施することが困難であることもまた現状である。そこで我々は、運動に代わる代替療法として機能的電気刺激法を用いることにより、この問題解決に一石を投じるべく、研究を継続している。統合失調症患者における機能的電気刺激の介入により体組成や血清脂質に改善が起こるのか,検討を行った.本年度(2年目)は,平成27年度までに取得した患者の体組成および血液生化学データより,肥満や糖・脂質代謝異常を有し,担当医から病状の安定が認められ実験参加を許可された患者にインフォームドコンセントを行い,署名による同意を得られた者を対象として12週間に渡る機能的電気刺激(Electrical Muscle Stimulation: EMS)を介入した.その結果,介入群のみ,体脂肪率,インスリン値,C-ペプチド値が有意に減少,部位別多周波インピーダンス分光法を用いた細胞内液量が有意に増加することが明らかとなった.以上の成果は,3年目(最終年度)に学会発表および論文投稿により順次公表予定である.昨年度の報告書に記載した「今後の推進方策」の内容すべて,事故なく無事に終了することができた.成果の公表(論文投稿準備)も順調に進んでいる.統合失調症患者は,症状の一つでもある無為自閉などにより日ごろの身体活動量が著しく少ないことや一部の薬物の副作用などにより肥満や生活習慣病を引き起こしやすく,様々な身体症状、また投薬のコンプライアンスへも影響が及んでいる.我々はこれまでに,高齢者や整形外科的疾患等により身体活動低下を余儀なくされる人々の代替療法として,骨格筋を他動的に収縮させることにより代謝や筋量の衰えを防いで健康を保持する骨格筋電気刺激法を開発し応用してきた.本研究では統合失調症患者を対象として,本方法の有用性を検証し、臨床応用を目指した.統合失調症患者における骨格筋電気刺激は,1血圧に過負荷をかけることなく実施可能であること,2食後に実施することにより,食後血糖値上昇を有意に抑制すること,また3糖代謝活性化や動脈スティフネスの改善を促す可能性を有することを見出した.さらに4性差として,骨格筋量の多い男性は少ない女性と比較して効果を得やすいことを示した.精神科臨床では精神症状の改善を第一義とするため,患者の肥満や肥満を根底とする生活習慣病予防やその対策については、閑却しえない場合が少なくない.そのような実情のなか,本方法では,骨格筋電気刺激法を用いることにより患者の肥満や生活習慣病対策,延いてはQOL改善に貢献し得る可能性を示唆した.そして本研究成果は,精神科において応用し始めることができた.今後,統合失調症患者における代替療法のエビデンスとして汎用的に役立つことが期待される.統合失調症患者は、身体不活動や一部の薬物の副作用などにより肥満や生活習慣病を惹起しやすい。

本研究では統合失調症患者に本方法の有用性を検証、臨床応用を目指した。その結果、食後高血糖を抑制する事、体脂肪量の減少、細胞内液量の増加が可能である事、自発的な運動継続が困難な患者に無理なく実施可能である事を確認した。精神科臨床では精神症状の改善を第一義とするため、肥満を根底とする生活習慣病予防や対策について閑却しえない場合が少なくない。本研究は今後、代替療法のエビデンスとして汎用的に役立つ事が期待される。2016年度は当初の計画通り、対象者を「肥満」「糖代謝異常」を有する群に区分したうえで、12週間の介入研究を実施する予定である。研究代表者が、2015年度に取得したデータを元に対象候補者を選定、研究協力者が担当医や担当看護師長と相談のうえ、病状などに問題のない患者を対象に、研究について簡単な説明を行う。その後、研究代表者が直接対象候補者に研究依頼書を手渡し、口頭にて詳細に研究について説明、患者からの質問があった場合はそれに答える。そして文書による署名を得られた患者を被験者とする。介入中は、被験者に対し、担当看護師・理学療法士立会いのもと、医療系の資格をもった者が骨格筋電気刺激を実施する。これまでに骨格筋電気刺激法が身体に悪影響を及ぼした例はないが、介入中、万が一身体に変化が起こった場合は当該病院あるいは近隣の専門医院において速やかに適切な処置を施す。また対象者の精神症状については担当看護師および担当医が、変化がないか経過観察しながら介入研究を進める。対象者の個人情報については、研究計画書に記載のとおり慎重に取り扱う。当初計画に基づき,性差に着目した実験を行う.性差について検討する理由は,EMSはその電気的性質より速筋線維から選択的な動員を行うことが知られている.このため,速筋線維比率の少ない女性は男性と比較してEMSの効果が出にくいと指摘されている(Miyamoto, et al., 2014).しかし機能的電気刺激は,周波数,刺激サイクルなど刺激パターンを変えることにより,筋肥大を引き起こしたり筋力を増強させることも明らかになっている(Hasegawa, et al., 2013).これら先行研究と,本課題の1年目に行った実験結果を鑑みて,3年目は男女被験者に対し,昼食後に2パターンのEMSを,日をかえてそれぞれ実施し,糖代謝の推移について検討する実験を行う.得られた成果は順次,学会および論文として公表する.応用生理学研究打合せをする際、研究代表者の藤林(大阪、摂南大学)が研究分担者の森谷(京都、京都大学)とあらかじめ京都大学において予備打合せを行ったうえで、研究分担者の岸田(神奈川、横浜市大)と神奈川県藤沢市の藤沢病院において最終打ち合わせを行った。このため森谷の交通費が不必要になった。また採血関連医療用品(使い捨て手袋など)について、過去に大学の校費で購入したものを一部使用したため余剰が出た。・臨時要員が要領よく仕事をしてくださり、実験準備や後片付けに要する時間:時間給が縮小されたため・実験のドロップアウト者が出たため、介入後検査数が予定よりも少なくなり、検査費用が当初より少額になったため次年度の介入実験は30名以上の対象者がいるため、現地要員に過負担のないよう、余裕をもったスケジュールで勤務していただきたいと考えている。また研究代表者(藤林)、研究分担者(森谷)が出来る限り現地へ出向き、実験を確認しながら介入を実施する。このための謝金および交通費として使用する。