hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
進行大腸癌におけるレゴラフェニブ治療に対する階層的分子マーカーの探索

順次療法よりもPFSが短かった。また、2次治療以降の抗EGFR抗体薬に関してはCIMP陽性例のほうがCIMP陰性例よりもPFSが短い傾向があった。本来の目的の3次治療以降でのレゴラフェニブに関しては、3次治療前に治療を脱落する場合が多いこと、レゴラフェニブの有害事象により中止が多発したこと、3次治療以降の選択肢としてトリフルリジン・チピラチルが加わったことなどから、症例数が十分得られなかった。切除不能進行再発大腸癌の薬物療法における効果予測バイオマーカーの探索では、まず分子生物学的に分類し、そのサブグループ内でのマーカー探索、すなわち階層的バイオマーカー探索を試みた。125例の進行再発大腸癌に対して、CIMP解析および5つのEGFR関連遺伝子の変異解析を行った。CIMP陽性例では有意にFOLFOX-FOLFIRI順次療法がFOLFIRI-FOLFOX順次療法よりもPFSが短かった。3次治療以降でのレゴラフェニブは症例数が十分得られなかった。現在、大腸癌の標本のエピジェネティック、ジェネティック解析を行いながら、臨床的な情報を収集している。これまで、解析済みであったデータと併せて、125例が収集できている。CIMPの評価方法はやや古典的であり、検体の消費が激しいため、感度の高い方法への改変ができないか検討中である。今のところ、本来の目的とやや異なる切り口の解析となっているが、症例および検体の集積状況は良好であり、今後さらに多様な方向からバイオマーカー探索を進める基盤ができつつあると考える。症例数は少なくとも、レゴラフェニブ使用例の臨床データを蓄積し、これまで解析してきたジェネティック、エピジェネティックな大腸癌の特徴と臨床データと照合できるようにするために、臨床データの質を保つ。また、レゴラフェニブ投与前に化学療法を終了する患者が多いことを想定し、可能な限り新規症例の解析を追加する予定である。腫瘍学大腸癌ホルマリン固定パラフィン包埋標本からRNAを抽出し、マイクロアレイを用いた網羅的発現解析を行う。これにより腫瘍を分子生物学的に分類し、そのサブグループ間でのがん薬物療法有効例、無効例の比較により、階層的バイオマーカー探索に発展させる計画である。また、多施設協同研究で行われた大腸癌1次治療に関する前向き第3相試験において、メチル化解析と薬物療法の治療成績の相関を検討する観察研究を提案している。後方視的解析により得られた知見を検証するための準備を進めている。ジェネティックおよびエピジェネティックな解析を行う進行大腸癌患者の手術標本の集積が悪く、次年度に検体が増えた場合に備え備蓄しておく必要が生じたため進行大腸癌の手術標本に対して、CIMP解析、EGFR関連遺伝子変異解析、網羅的発現解析などを行い、臨床的データとの相関を検討する。論文を作成し、専用解析ソフトを用いて統計学的解析を行い、論文化する。
3次元ムービングオブジェクトデータベースの研究

本研究では、人や自動車などのムービングオブジェクトの格納と動きに関する様々な問合せを可能とするムービングオブジェクトデータベースシステムを構築するための理論と実践を研究した.まず,ムービングオブジェクトの持つ時空間的な性質を記述するムービングオブジェクトデータモデルについて研究した.提案したモデルは,オブジェクトの動きに関するデータとして,オブジェクトの位置だけではなく,向き・傾き,更に軌跡やオブジェクト間の空間的な関係(距離関係・方向関係・位相関係)を時区間を用いてモデル化している.また問合せ言語としてドメインリレーショナル論理に基づくMOQLを提案し,その主要な機能を実装した.MOQLによって我々は様々な動きを表現することが可能となった.しかし,ムービングオブジェクトが「このように揺れている」というようなことをMOQLで表現しようとすると困難が生じた.そこで,本研究では,さらに,問合せ指定にモーションキャプチャリングシステムを利用して,所望の動きを実際に計測し,その動きと類似したデータを検索できるような問合せ体系をムービングオブジェクトデータベースシステムに導入することを研究した.そのために,二つのオブジェクト間の動きの同一性,基本類似性,部分列類似性,幾何変換類似性,時間変換類似性,時空間変換類似性を定義・導入した.特に基本類似性と時間変換類似性に基づく類似検索を実装して定義の妥当性を検証した.その結果,基本類似性については,たとえオブジェクトの動いた軌跡が同じデータであっても,動きの時間的変化が異なる程,似ていない動きとして判断できていることを確認した.しかし,速度の変化パターンを認識できるような新たな類似性の定義が必要であることも分かった.時間変換類似性については,動きを意味のあるコンポーネントに分けて検索することで,類似検索の精度が向上することを明らかにした.本研究では、人や自動車などのムービングオブジェクトの格納と動きに関する様々な問合せを可能とするムービングオブジェクトデータベースシステムを構築するための理論と実践を研究した.まず,ムービングオブジェクトの持つ時空間的な性質を記述するムービングオブジェクトデータモデルについて研究した.提案したモデルは,オブジェクトの動きに関するデータとして,オブジェクトの位置だけではなく,向き・傾き,更に軌跡やオブジェクト間の空間的な関係(距離関係・方向関係・位相関係)を時区間を用いてモデル化している.また問合せ言語としてドメインリレーショナル論理に基づくMOQLを提案し,その主要な機能を実装した.MOQLによって我々は様々な動きを表現することが可能となった.しかし,ムービングオブジェクトが「このように揺れている」というようなことをMOQLで表現しようとすると困難が生じた.そこで,本研究では,さらに,問合せ指定にモーションキャプチャリングシステムを利用して,所望の動きを実際に計測し,その動きと類似したデータを検索できるような問合せ体系をムービングオブジェクトデータベースシステムに導入することを研究した.そのために,二つのオブジェクト間の動きの同一性,基本類似性,部分列類似性,幾何変換類似性,時間変換類似性,時空間変換類似性を定義・導入した.特に基本類似性と時間変換類似性に基づく類似検索を実装して定義の妥当性を検証した.その結果,基本類似性については,たとえオブジェクトの動いた軌跡が同じデータであっても,動きの時間的変化が異なる程,似ていない動きとして判断できていることを確認した.しかし,速度の変化パターンを認識できるような新たな類似性の定義が必要であることも分かった.時間変換類似性については,動きを意味のあるコンポーネントに分けて検索することで,類似検索の精度が向上することを明らかにした.ムービングオブジェクトとは、例えば街中を走り回る車や人など、その位置や大きさなどの値が空間的かつ時間的に変動するという特性を有するオブジェクトである。これは、従来の静的なオブジェクトの概念にはなかった際立った特徴である。一方、GPSやモーションキャプチャシステム技術の近年の著しい進歩により、ムービングオブジェクトをデータベースに取り込みたいという要求がある。このような、これまでにない発想を可能にする、ムービングオブジェクトデータベースを構築しようという研究は、ごく最近一部研究者の関心を惹くようになってきたものの、それを本格的に研究・開発しようとしているプロジェクトや研究結果はまだ国内外に多くない。本研究はこのようなムービングオブジェクトデータベースシステムを世界に先駆けて実現しようという研究テーマである。そのために、研究の初年度である平成11年度は、3次元ムービングオブジェクトデータモデルを明らかにすることに加えて、研究を具体的に実施するために、3次元空間のムービングオブジェクトの世界として、自動車にGPSを取り付けて時々刻々自動車の緯度、経度、高度、速度等の車両データを携帯電話を用いて基地局に伝送して、データベースに格納するプロトタイプシステムを構築した。更に、データベースから時間的・空間的な問合せを処理できる検索言語MOQLを設計・開発し、実際にプロトタイプシステム運用を通して、今後の問題点を探った。本研究では,人や車など,3次元空間を移動する,いわゆるムービングオブジェクトの動きをデータベースに格納して,さまざまな問合せ要求に応えられるようなデータベースシステムを構築することを目的に研究を行っている.本研究は3年度計画で昨年度スタートした.昨年度は,初年度であったので,3次元ムービングオブジェクトのデータモデルを明らかにすることと,3次元ムービングオブジェクトデータベースシステムの基礎を構築することを目標に研究を行った.今年度は,それを受けて,3次元ムービングオブジェクトデータベースに対する有効な検索を提供することを目指して研究を行った.構築しているシステムは,基本的に,衛星による位置測定システムであるGPS,地理情報システムであるGIS,両システムを結合する通信システム,そして測定データを格納し検索処理の基本をこなすためのデータベースシステムからなる.一方,従来の機能を駆使しても複数のムービングオブジェクト間の問合せを処理できない現実がある.

そこで,今年度は,その問題に焦点をあてて,2台の車がすれ違った時刻と地点を求める,という問題を主として取り上げて,質問処理アルゴリズムの解明,その実装,評価を行い,良好な結果を得ることが出来た.研究は,実際に自動車にGPSを取り付けて時々刻々自動車の緯度、経度、高度、速度等の車両データを携帯電話を用いて基地局に伝送して,データベースに格納するプロトタイプシステムをベースに実現されている.今後,システムのリアルタイム化などに取り組む予定である.本研究では,人や自動車などのムービングオブジェクトの格納と動きに関する様々な問合せを可能とするムービングオブジェクトデータベースシステムを構築するための理論と実践を研究した.まず,ムービングオブジェクトの持つ時空間的な性質を記述するムービングオブジェクトデータモデルについて研究した.提案したモデルは,オブジェクトの動きに関するデータとして,オブジェクトの位置だけではなく,向き・傾き,更に軌跡やオブジェクト間の空間的な関係(距離関係・方向関係・位相関係)を時区間を用いてモデル化している.また問合せ言語としてドメインリレーショナル論理に基づくMOQLを提案し,その主要な機能を実装した.MOQLによって我々は様々な動きを表現することが可能となった.しかし,ムービングオブジェクトが「このように揺れている」というようなことをMOQLで表現しようとすると困難が生じた.そこで,本研究では,さらに,問合せ指定にモーションキャプチャリングシステムを利用して,所望の動きを実際に計測し,その動きと類似したデータを検索できるような問合せ体系をムービングオブジェクトデータベースシステムに導入することを研究した.そのために,二つのオブジェクト間の動きの同一性,基本類似性,部分列類似性,幾何変換類似性,時間変換類似性,時空間変換類似性を定義・導入した.特に基本類似性と時間変換類似性に基づく類似検索を実装して定義の妥当性を検証した.その結果,基本類似性については,たとえオブジェクトの動いた軌跡が同じデータであっても,動きの時間的変化が異なる程,似ていない動きとして判断できていることを確認した.しかし,速度の変化パターンを認識できるような新たな類似性の定義が必要であることも分かった.時間変換類似性については,動きを意味のあるコンポーネントに分けて検索することで,類似検索の精度が向上することを明らかにした.
２０世紀前半の南米におけるオリエンタリズムの思想史的研究：日本移民の言論活動から

2017年度では、1920年代から1930年代にかけて日本の民間団体と企業が主導したブラジルを中心とする南米への移民をめぐる言論、思想、実践や事業を研究した。その際、日本力行会第2代会長・永田稠と、アマゾニア産業研究所の組織者と指導者であった上塚司の思想と実践にとりわけ着目した。その結果、これら民間の移民事業の指導者がアジア・太平洋地域を含めた日本帝国のグローバルな展開を意識しつつ、南米を日本帝国や「大和民族」の最終的な発展の舞台と認識する特有のプロジェクトを構想し、実践したことを明らかにした。これらの研究成果は、国際学術大会で公表した。日本力行会とは、海外移住を希望する青年男女の教育、渡航の支援や斡旋などを行ったキリスト教系の民間団体である。同会は1897年に創立され、戦後にいたるまで米国、中南米や「満洲国」下の中国東北部への移民とかかわってきたが、本年度では、第2代会長・永田稠の言論と活動をとりわけ分析した。その結果、永田は、自身が指導する力行会によるブラジルでの移住と開拓事業を、満洲移民や植民地時代以来の南米におけるヨーロッパ各地からの移民との差異を強調しつつ、植民地主義的暴力を伴わない「大和民族」による「新建国」として構想し、実践しようとしたことが明らかになった。さらに、アマゾニア産業研究所とは、政治家や教育者であった上塚司によって1930年に創立され、ブラジルのアマゾン地域で農業開発に関する調査、実験栽培と人材育成に取り組んだ財団法人であった。上塚が指導するアマゾニア産業研究所は、ブラジルの連邦政府や州政府が進める移民政策と協同しつつ、「人類の手の及ばざる大自然界」たるアマゾンを拓くべく移住や実験的農業を行うことによって、先住民、白人系ブラジル人やヨーロッパ系移民を凌駕して、「大和民族」の「新社会」を構築することを構想していたのである。29年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度は、19世紀末から20世紀前半にかけてのラテンアメリカにおけるオリエンタリズムや日本表象をめぐって研究を行なった。先行研究を整理して批判的に再検討すると同時に、日本やアルゼンチン共和国で資料収集を行い、その成果を学会報告や論文投稿で発表した。まずアルゼンチン共和国の日本移民の先駆者と記憶される榛葉贇雄(しんや・よしお1884-1954)の言論活動を精査して分析した。その際、「西洋・オリエント/中心・周辺」というオリエンタリズム的図式を相対化する契機を持った榛葉の日本表象は、アルゼンチンの支配層や知識人層の一部の間で醸成されたナショナリズムや帝国主義的な欲望と、榛葉自身がアルゼンチンで引き受けた日本帝国の論理の共鳴や共犯関係へと展開されたことを論じた。ラテンアメリカの内部から醸成される帝国主義的想像力や新たな中心化への欲望を指摘することで、ラテンアメリカにおけるオリエント表象の他者を理解しようとするより平等な関係への契機を評価する先行研究の認識や前提に対して批判と問題提起を行なうことができた。さらに、エンリケ・ゴメス・カリージョ(Enrique Gomez Carrillo 1873-1927)を中心に、19世紀末から20世紀初頭にかけてアフリカとアジアを旅行したラテンアメリカの作家、知識人や官僚の著作、旅行記と講演録を収集して検討した。その際、カリージョはヨーロッパとアメリカ大陸の世紀末を横断するモダニズムを再構成する形で中国や日本の文芸を読みかえていたこと、そして既存の日本像を誇張することで日本イメージをパロディ化し、日露戦争下で日本称讃に耽るラテンアメリカの読者のナショナリズムを批判する回路を論じた。そうすることで、単なるエキゾティシズムを逸脱し、かつオリエント表象に仮託される欲望をも批判的に対象化する表象のあり方を展望した。日本とアルゼンチン共和国にわたる資料調査を通して、未公刊や直筆の資料を収集し、ほとんど先行研究が存在しない同国における日本移民による言論活動や日本表象のあり方と変遷について基礎的事情を明らかにすることができた。それにとどまらず、オリエンタリズム批判・文学研究・思想史・移民研究などの領域において問いを立てるラテンアメリカにおけるオリエンタリズム・オリエント表象という研究の文脈のなかで検討した事項を位置づけて、批判とさらなる課題を提起することができた。このような経緯から、現在の研究状況における本研究の位置づけや理論的射程をめぐって、当初の計画より充実した成果を挙げることができた。さらに、アルゼンチン共和国の国立図書館や国立総合文書館、国会図書館において19世紀末から20世紀初頭にかけてアフリカとアジアを訪問したラテンアメリカの作家、知識人や官僚が残した著作、新聞や雑誌の記事、講演録などを網羅的に調査・収集することができた。そうすることで、単行本として出版されることなく、新聞雑誌上にしか掲載されなかったテキストを少なからず収集することができて、当初の計画より幅広い資料収集を行なうことができた。上記の調査の成果は、大阪大学主催の国際シンポジウムの口頭発表で公表して、ラテンアメリカにおけるオリエント表象が大きく展開する19世紀末から20世紀にかけての時期に書かれたテキストに関して、当初の計画より考察を深めることができた。2016年度は、19世紀末から20世紀初頭にかけてのスペイン語圏で広汎に読まれた文芸批評家、紀行作家やジャーナリストのエンリケ・ゴメス・カリージョ(Enrique Gomez Carrillo 1873-1927)の作品を中心に、ラテンアメリカにおけるオリエンタリズムと日本表象を研究した。

前年度からの研究課題を発展させる形で、カリージョの作品を分析した結果、カリージョのオリエンタリズムの特徴を明らかにすると同時に、アジア、欧州やアメリカ大陸を横断する文学的・思想的状況のなかで彼のオリエント・日本に関する記述を位置づけることができた。これらの研究成果は、学会報告にて公表した。アジアやアフリカの多様な地域を表象したカリージョの紀行文は、19世紀の後半にかけて世界的な知名度を得たピエル・ロティの旅行文学における主観主義から範を取りつつも、それを文学的方法としてさらに発展させたものであることが明らかになった。カリージョは、旅人の主観的な印象を記述するというロティの印象主義的な方法論の論理を踏襲しつつも、先行する文学テクストのイメージを総動員・総括させながら、旅先の「印象」を美的構築物や文学的な虚構・物語として反省的に構成しなおした。カリージョはオリエント像・日本像の虚構性を自覚することを出発点にしているからこそ、自らが築くイメージをパロディ化し、オリエントのエキゾチックな他者の魅惑を一旦停止させた上で、複雑な問題や苦悩を抱える人びとに出会うための視座を提起することも出来たのである。上記の結果に依拠して、カリージョの日本紀行文をさらに分析した結果、カリージョは、日本の古典文学や同時代の思想的状況を、異質で不可解なものとしてではなく、むしろ共時的に、しかし不均衡に地球規模で広がる近代という文脈で問題化することで、ラテンアメリカの読者と共有可能なものとして記述していたことを論じた。カリージョは、19世紀末から20世紀の前半にかけてのスペイン語圏において高い人気を集めて、同地域におけるオリエント像・日本像の形成に重要な役割を果たした作家である。そこで報告者は、カリージョの作品を丹念に調査し精読して、カリージョが作品中に引用または言及した多様なテクストとの比較検討を行い、さらにはスペイン国立図書館のデータベースを活用して先行研究において見過ごされてきた日本訪問当時(1905年6月9月)の記事を複数発掘し分析することによって、カリージョの文学の新たな側面を浮き彫りにさせることが出来た。そうすることで、カリージョの「オリエント」や日本に関する紀行文、文学評論やジャーナリズムを中心に、19世紀から20世紀にかけてのラテンアメリカ及びスペイン語圏における、アジアやアフリカなどの諸地域という非西洋世界に対する理解と想像力に対する理解を更新して、拡大させた。先行研究の中では、カリージョが世紀転換期のスペイン語圏においてエキゾチシズムやオリエンタリズムの第一人者と位置づけられてきたものの、彼のエキゾチシズムやオリエンタリズムの内実が明らかにされてこなかった。このような研究状況に対して報告者は、彼にとって紀行文の模範であり、かつ同時に乗り越えるべきテクストであったロティの紀行文学との比較検討をすることによって、カリージョのオリエンタリズムが方法論として冷静に自覚され、文学的・美的な虚構として計画されていた、という側面を新たに浮き彫りにさせた。
思春期の抑うつ状態に関する疫学研究

日本の中学生と高校生の抑うつ状態について自記式質問票による縦断調査を行った。ベースライン調査での抑うつ状態の有病率は、中学男子が22.2%、中学女子が33.0%、高校男子が33.8%、高校女子が51.2%であった。2年後のフォローアップ調査では、うつ状態の罹患率は中学生が17.4%、高校生が23.1%であった。中学生の抑うつ状態発症の危険因子は「運動部に参加していない」、「学校外勉強時間が1日2時間以上」であった。高校生の抑うつ状態発症の危険因子は「女性」、「入眠障害」「睡眠の質が悪い」、「食欲が悪い」、「テレビ視聴時間が1日2時間未満」、「いじめの被害」「理解者がいない」であった。本研究課題は思春期の抑うつ状態の有病率と罹患率を明らかにすると共に、その危険因子を同定することを目的とする。そのために、全国より無作為に抽出した中学校、高等学校の在籍生徒を対象に自記式質問票調査を用いたコホート疫学研究を実施するものである。調査はベースライン調査を1年生時点で、フォローアップ調査を3年生時点で実施する予定である。平成21年度は、平成22年度の10月に実施する調査の参加校を確保するために、全国より抽出した170校の中学校、高等学校に研究の趣旨を説明し、協力を要請した。平成22年3月31日時点で、25校より調査に協力してもよいとの回答が得られた。対象生徒数は約5800人と推定される。また、平成21年度には、ベースライン調査で用いる自記式質問調査票を作成した。質問として、生徒の睡眠習慣、抑うつ度、食習慣、クラブ活動、テレビの視聴時間、携帯電話の使用、保健室の利用などの35項目を設定した。平成21年度は、上記の研究に加えて、東京都内の1,189人の高校生を対象とした既存のコホート調査データを分析した。高校1年生から3年生の間で睡眠障害(ピッツバーグ睡眠質問票6点以上)の発生は44.4%に認められた。同様に2年間で日中の過剰な眠気(エプワース眠気尺度11点以上)を発症した者は32.7%であった。また、睡眠障害の発症には「日中の過剰な眠気を有していること」と「コンピュータゲーム使用習慣があること」が有意に関連しており、日中の過剰な眠気の発症には、「睡眠障害があること」と「眠る前の軽度な運動習慣がないこと」が関連していた。調査はベースライン調査を1年生時点で行い、フォローアップ調査を3年生時点で実施する予定である。今年度はベースライン調査を実施した。調査への参加校は、中学校10校、高等学校14校、台計24校であった。調査期間は平成22年10月から平成23年2月であった。調査項目は、生徒の睡眠習慣、抑うつ度、食習慣、クラブ活動、テレビの視聴時間、携帯電話の使用、保健室の利用などの35項目であった。ベースライン調査での集計結果の一部を以下に示す。有効回答数は、中学生1094人(男性540人、女性554人)、高校生3564人(男性2069人、女性1495人)であった。先行研究の基準を参考にしてGeneral Health Questionnaire(GHQ)得点が4点以上を抑うつ状態とした。その結果、抑うつ状態の有所者率は、中学生男子で22.2%、中学生女子で33.0%、高校生男子で33.8%、高校生女子で51.2%であった。平均睡眠時間が6時間未満の者は、中学生男子で7.4%、中学生女子で9.7%、高校生男子で23.9%、高校生女子で29.0%に認められた。エプワース眠気尺度で評価した目中の過剰な眠気の有訴者率は、中学生男子で19.8%、中学生女子で29.2%、高校生男子で40.7%、高校生女子で49.8%であった。現在、抑うつ状態や日中の過剰な眠気に関連する要因について分析中である。本研究課題は思春期の抑うつ状態の有病率と罹患率を明らかにすると共に、その危険因子を同定することを目的としている。

そのために、全国より無作為に抽出した中学校10校、高等学校14校の在籍生徒を対象に自記式質問調査票を用いたコホート疫学研究を実施している。中学生と高校生を対象に、ベースライン調査を平成22年度の1年生の時点で実施し、フォローアップ調査を平成24年度の3年生の時点で実施する。平成23年度は、平成22年度に実施したベースライン調査の解析を行った。有効回答数は中学生1,094人(男性540人、女性554人)、高校生3,564人(男性2069人、女性1495人)であった。多重ロジスティック回帰分析の結果、抑うつ状態に正の関連性を示した要因は、女性、睡眠時間5時間未満、就寝時刻1時以降、夜間覚醒、早朝覚醒、悪夢、寝ぼけ、金縛り、睡眠の質が悪い、食欲不振、いじめられた経験、相談者や理解者がいないことであった。日中の過剰な眠気に正の関連性を示した要因は、女性、睡眠時間6時間未満、遅い就寝時刻、寝ぼけ、金縛り、睡眠の質が悪い、いじめた経験であった。入眠障害、中途覚醒、早朝覚醒のいずれかの症状を訴える者を不眠症と定義したとき、不眠症の有病率は男性で11.1%、女性で11.2%であった。不眠症に正に関連する要因は、遅い就寝時刻、悪夢、いじめられた経験、抑うつ状態であった。平成24年度にはフォローアップ調査を実施する予定である。そのため、平成23年度には、フォローアップ調査で用いる自記式質問調査票を作成した。ベースライン調査とフォローアップ調査を比較して、中学生、高校生の抑うつ状態の罹患率と危険因子について検討する予定である。本研究課題は思春期にある中学生と高校生の抑うつ状態の新規発症率を明らかにするとともに、その危険因子を同定することを目的とした。特に、睡眠問題が抑うつ状態発症に及ぼす影響について検証することを主要な目的とした。方法として、全国より無作為に抽出した中学校と高等学校の在籍生徒を対象に自記式質問調査票を用いたコホート疫学研究を実施した。具体的には、協力校に在籍した中学生と高校生を対象に、ベースライン調査を平成22年度の1年生の時点で実施し、フォローアップ調査を平成24年度の3年生の時点で実施した。2回の調査のいずれにも参加した学校は、中学校7校と高等学校13校であり、このうち2回の調査ともに回答した生徒は3,473人(中学生776人、高校生2,697人)であった。2回の調査を通じての回収率は全体で61.1%、中学生で59.5%、高校生で61.5%であった。観察期間中のうつ状態の新規発症率は中学生で17.4%(95%信頼区間:14.2%ー20.6%)、高校生で23.1%(95%信頼区間:21.0%ー25.2%)であった。多重ロジスティック回帰分析の結果、中学生において、うつ状態の発症に促進的に関連する要因は、「運動部の活動に参加していない」、「学校外の勉強時間が1日2時間以上である」の2項目であった。中学生においては、睡眠問題と抑うつ状態発症の有意な関連性は認められなかった。高校生においては、抑うつ状態の発症に促進的に関連する要因は、「女性」、「入眠障害を有する」「睡眠の質が悪い」、「食欲が悪い」、「テレビの視聴時間が1日2時間未満である」、「いじめの被害がある」「理解者がいない」の7項目であった。高校生においては、入眠障害と睡眠の質が、抑うつ状態発症の危険因子となることが示唆された。高校生の精神保健を進める際には、睡眠について着目することが重要であると考えられた。本研究課題は思春期の抑うつ状態の有病率と罹患率を明らかにすると共に、その危険因子を同定することを目的としている。そのために、全国より無作為に抽出した中学校と高等学校の在籍生徒を対象に自記式質問調査票を用いたコホート疫学研究を実施している。中学生と高校生を対象に、ベースライン調査を平成22年度の1年生の時点で実施し、フォローアップ調査を平成24年度の3年生の時点で実施した。
国際貿易戦略と調和した「持続可能な消費」に向けた消費と技術の転換ビジョンの構築

本研究では,わが国が形成する全球的な世界各国とのネットワークを環境負荷や資源消費の観点から同定することを目的とした,Global Link Input-Output (GLIO) Model)を開発した。2000年を対象としたパイロットデータを整備し,わが国の最終需要に伴う国外CO_2誘発量の同定とその構造を解析した。また,家計消費からの需要が大きい商品に関して,そのサプライチェーンにおけるCO_2排出量の国外依存度を定量化した。本研究は,"わが国の国際貿易パターンの違いと消費の転換ビジョンとの関係"に問題意識を持ち,ライフサイクル思考による研究手法を援用して,消費の転換ビジョンの構築に取り組むことを目的としている。平成19年度は,わが国の消費と国際貿易との関係性を記述するためのモデル設計とその関係性を定量的に分析するための手法論の検討を中心的に行った。設計したモデルは,産業連関分析の枠組みを拡張し,商品やサービスの部門構成と並列に貿易相手国を部門として構成される投入産出体系を基本構造とした。この構造により,両部門間の関係を内生的に記述することができる。なお,商品やサービスと貿易相手国との関連付けは,産業連関表付帯の産業連関表の部門と貿易統計とのコード対応表を利用し,貿易統計から相手国を同定した。しかし、コード対応の不整合があることが分かり,個別に修正する必要性があることが分かり,次年度の課題とした。また,消費と貿易を通じた物質供給(天然資源,材料,製品供給)からみた社会の安定件性との関連をモデル化するため,本研究では社会ネットワーク分祈で利用されるモデル体系を援用する。そのため,産業連関分析の構造経路解析の手法を用いて,部門間,部門と相手国間,相手国間の環境負荷の大きさで評価されたネットワークを表現する方法論を検討した。加えて,各国の環境データの収集を進め,CO_2についてはおおむね整備ができたと考えられるが,一部の国では経済情報との整合が見られず,更に検証を要すると思われる。平成20年度は,本研究で開発している世界連結産業連関モデル(Global Link Input-Output(GLIO)Model)による実証分析に向けたデータ整備の精緻化を行った。特に,貿易統計と産業連関表との対応表に関する不整合(バグ)を解消するため,産業連関表付帯の産業連関表の部門と貿易統計とのコード対応表の修正を行った。また,世界連結産業連関モデルから導かれる全世界をシステム境界とする内包型CO2排出原単位の構造的特徴を定性的に評価するため,従来型の多地域間産業連関モデル(Multiregional input-output(MRIO)model)による内包型CO2原単位を日本と国外とのブロック行列に分けた構造分解式に基づき対比を行う手法の開発に着手した。さらに,開発したモデルによる内包型CO2排出原単位を地理情報システム上に表示するツールを開発し,わが国の財やサービスの生産により誘発される世界各国(230カ国)のCO2排出量を視覚化し,主要な財について主な排出国を同定し,排出寄与率を明らかにした。その結果,財やサービスのサプライチェーンで消費される石油製品に起因し,サウジアラビアやイランなど中東諸国の寄与率が少なくないことが確認された。平成21年度は,本研究で開発しているGlobal Link Input-Output (GLIO) Modelへ搭載するための国別商品別の内包型CO_2排出原単位の高精度化をアジア国際産業連関表と国際エネルギー機関(IEA)の統計データを用いて行った。また,産業連関表のない国や地域に関する内包型CO_2排出原単位を経済規模の類似性などを基に,間接的に算定することを試みた。また,GLIOモデルに基づく内包型CO2排出原単位の構造を構造分解分析手法により展開し,わが国と世界各国とのCO_2排出量に基づくネットワーク構造を表示するツールを作成した。このツールにより,わが国の家計消費等の最終需要部門により国内外に誘発するCO_2排出量が,どの国との国際貿易に伴い生じているかをネットワークとして視覚化することが能となった。さらに,GLIOモデルを応用して,食料品や日用品を対象としたグローバルカーボンフットプリントを算定し,従来の輸入品を国産品と仮定するモデルとの比較検証を行った。その結果,食料品や日用品のカーボンフットプリントを算定する上で,サプライチェーンにおける輸入品の考慮か重要である商品群が同定された。さらに,カーボンフットプリントの捕捉率を効率的に確保する上で考慮すべき生産プロセスへの投入物に優先順位を付けた。
アパタイト析出法による歯質強化機構の解明

象牙質知覚過敏症の治療法として、開口した象牙細管をアパタイトで封鎖するアパタイト析出法を考案し、in vitroで多面的に評価を行ってきた。本研究ではアパタイト析出法が周囲組織に及ぼす影響、特にエナメル質および象牙質への影響を検討することを目的として、牛歯抜去歯を用いて、アパタイト析出法が歯質の結晶性に及ぼす影響を定量的に検討した。牛歯唇側エナメル質を鏡面研磨し、ワックスにて5つのブロックに分割を行い、各ブロックをアパタイト析出法処理群(アパタイト析出液=1M CaHPO_4・2H_2O+2M H_3PO_4と後処理液=1M NaOH+0.1M NaF or 1MNaHCO_3+0.3M NaF)、および対照群として同濃度のフッ化ナトリウム処理群(0.1M NaF or 0.3MNaF)、未処理コントロール群とした。各種処理後に37°C、pH5.0の乳酸溶液にそれぞれ1日、3日、5日間浸漬した。エナメル質表面の脱灰深度を表面粗さ測定機を用いて測定した結果、アパタイト析出法およびフッ化ナトリウム処理群ともにフッ化ナトリウム濃度が高いほど脱灰深度は浅くなっており、後処理液に1M NaOH+0.1M NaFを用いてアパタイト析出法処理を行った場合は5日後の脱灰深度は2.5±0.3μmであり、また、後処理液に1M NaHCO_3+0.3M NaFを用いてアパタイト析出法処理を行った場合は5日後の脱灰深度は2.0±0.4μmであった。それぞれ同濃度のフッ化ナトリウム処理群の脱灰深度(0.1M NaF=2.9±0.5μm、0.3M NaF=2.7±0.3μm)および未処理コントロール群(3.3±0.2μm)と比較して有意に低い値を示し、酸により脱灰されにくいことから、アパタイト析出法は処理後のエナメル質のアパタイトの結晶性を向上させ、歯質の耐酸性を向上させることが明らかとなった。象牙質知覚過敏症の治療法として、アパタイトで即時に象牙細管を封鎖するアパタイト析出法を考案し、様々な検討を行ってきた。本研究ではアパタイト析出法が周囲組織に及ぼす影響、特にエナメル質および象牙質への影響を検討することを目的として、歯質の主成分であるアパタイト粉末を用いて、アパタイト析出法が歯質の結晶性に及ぼす影響を定量的に検討した。アパタイト析出液(1MCaHPO_4・2H_2O,2MH_3PO_4)5mlを入れたサンプル管内に、合成したアパタイト粉末1gを添加して攪拌(05分)し、濾過、水洗、乾燥した。この粉末を後処理液(1MNaOH,0.1MNaF;1MNaHCO_3,0.3MNaF)5mlを入れたサンプル管内に再度添加して攪拌(110分)した。アパタイト析出法施術前後におけるアパタイトの組織変化は粉末X線回析パターンの分析により、アパタイト粉末の結晶性は粉末X線回析ラインブロードニング法を用いた定量により検討した。その結果、アパタイト析出液によるアパタイト粉末の処理時間が30秒の場合、後処理液の種類、処理時間にかかわらず、アパタイト粉末の結晶性に変化は認められなかった。一方、アパタイト析出液による処理時間が1分以内の場合にはアパタイト粉末中にリン酸水素カルシウム二水和物のピークが検出された。その後、同粉末を後処理液にて処理するとリン酸水素カルシウム二水和物のピークは消失しアパタイト粉末の結晶性は有意に向上していることがわかった。また、ライトブロードニング法による1/β値の測定でも、アパタイト析出法処理後には3.5±0.1から4.0±0.2に上昇しており、これは同濃度のフッ化ナトリウムの場合(3.7±0.1)と比較して有意に高い値を示し、優れた歯質結晶性向上能を有することが明らかとなった。エナメル質表面の脱灰深度を表面粗さ測定機を用いて測定した結果、アパタイト析出法およびフッ化ナトリウム処理群ともにフッ化ナトリウム濃度が高いほど脱灰深度は浅くなっており、後処理液に1M NaOH+0.1

M NaFを用いてアパタイト析出法処理を行った場合は5日後の脱灰深度は2.5±0.3μmであり、また、後処理液に1M NaHCO_3+0.3M NaFを用いてアパタイト析出法処理を行った場合は5日後の脱灰深度は2.0±0.4μmであった。それぞれ同濃度のフッ化ナトリウム処理群の脱灰深度(0.1M NaF=2.9±0.5μm、0.3M NaF=2.7±0.3μm)および未処理コントロール群(3.3±0.2μm)と比較して有意に低い値を示し、酸により脱灰されにくいことから、アパタイト析出法は処理後のエナメル質のアパタイトの結晶性を向上させ、歯質の耐酸性を向上させることが明らかとなった。
運動ニューロン生存因子の発現クローニングとALS病因との関連

筋萎縮性側索硬化症の原因は未だ不明である。病因の一つとして骨格筋由来の運動ニューロン生存因子系の異常を仮定し、研究を行っている。そのために、運動ニューロン死モデル動物の作製を行い、生存因子の検索を行った。A.運動ニューロン死モデル動物の作製:生後9日目ラットの下肢で内側腓腹筋(MG)神経を外側腓腹筋(LG)神経に植え込みMG運動ニューロンの再神経支配を阻止すると、運動ニューロンの細胞死を引き起こすことが出来た。神経支配を阻止された運動ニューロンに筋線維とシナプスを再形成させると、死を阻止できた。すなわち、本結果は筋由来の生存因子を運動ニューロンが受け取れば生存できるとの仮説を支持する。本結果により、MG神経を植え込んだ9日令ラットに、生存因子候補物質を慢性投与して、生存活性を検定するin vivo標本ができた。B.運動ニューロン生存因子の精製:6日胚のニワトリ脊髄細胞を分散、培養し、筋抽出物のバイオアッセイに用いた。ニワトリ胚1819日齢の後肢筋を、2%食塩水で抽出すると最も強い生存活性を示す。これを用いて、アセトンと硫安による分別沈殿を行ったところ、30-50%アセトン、30-50%硫安沈殿に効率よく活性が回収された。硫安沈殿物を種々のカラムクロマトグラフィーを用いて分離、精製をさらに進めている。C.発現クローニング:ニワトリ胚1819日齢の後肢筋、および培養筋細胞から、mRNAを抽出してcDNAライブラリーを作成し、培養COS7細胞に遺伝子導入し、生存因子の発現クローニングを試みた。ところが、COS7単独の培養上清に弱いながらも生存活性が検出された。このため、cDNAライブラリー作成法、COS7細胞の上清回収の条件、遺伝子導入法、等の検討を行っている。
被子植物と裸子植物の中間的形態を持ったグネツム類の系統解析の新展開

グネツムパルヴィフォリウムの雌花序からRTPCR法を用いて、被子植物の花器官形成遺伝子であるMADS関連遺伝子を単離した。4種類のグネツムMADS関連遺伝子(Gne1,2,3,4)は、それぞれMADS boxとK boxを持つ、植物型のMADS遺伝子であった。Gne2は開始コドンが見つからず、転写されているが翻訳されていない偽遺伝子である可能性が高い。これまで報告されている植物MADS遺伝子とともに遺伝子系統樹を作成すると、Gne1は従来しられていたどのMADS遺伝子とも近縁でなく、グネツム特有の遺伝子であることがわかった。Gne4は被子植物では、植物体全体で発現している群と単系統になった。また、Gne3は被子植物では胚珠、花被形成に関与している遺伝子群と近縁であることがわかった。in situハイブリダイゼーションの結果、Gne3はcollarと呼ばれる組織に特異的に発現していることがわかった。グネツムと被子植物は、従来の分子系統学的な研究から、平行的に似た花形態を進化させてきたことが推定されていた。被子植物で花被形成に関与しているGne3遺伝子がグネツム類では、collarという別の器官形成に関与していることは、被子植物とグネツム類が平行的に進化したことを支持している。また、グネツムの球心を覆う3つの層では、どのMADS遺伝子の発現も見られなかった。被子植物では、球心を覆う球被でいくつかのMADS遺伝子の発現が見られる。このことは、グネツムの球心を取り巻く器官が被子植物とは異なる遺伝子系によって形成されている可能性を示唆している。今後、被子植物で球被形成に関与しているAP2遺伝子群、ホメオボックス遺伝子群をグネツム類で解析することにより、グネツムにおける被子植物的器官の起源が解明できる可能性がある。
継時加法混色を利用した画像へのメタデータ埋め込みに関する研究

液晶ディスプレイ(LCD)に表示された画像を保護可能な方式を確立するために,色の異なる2枚の画像をLCD上で高速に切り替えて表示する手法を提案し,切り替え表示に用いる2枚の画像を作成する手法を構築した。具体的には,切り替え表示時にちらつきを発生しない色の組み合わせ方式を明らかにした。また,ちらつきを伴わずに目的の色を混色可能な2色を選定する方式,およびオリジナル画像中の色を文字形状に改変して2枚の画像を作成する方式を構築した。作成された2枚の画像をLCD上で切り替え表示した場合,オリジナルと同様の色の画像を知覚可能であるものの,カメラで撮影された画像には文字情報が写ることを確認した。本研究の目的は,オリジナル画像中の色を文字の形状に改変した2枚の画像を液晶ディスプレイ上で交互に切り替え表示することによって,オリジナル画像と同等の色の画像を知覚可能であるものの,ディスプレイ画面のコピー操作やカメラによる撮影が行われた場合に,色の改変された画像が取得される手法を確立することである。平成27年度は,(1)オリジナル画像中の色を目的の色に改変するため,実際に液晶ディスプレイ上に表示される色の色度をディジタルデータのRGB値から推定する方法について検討を加え,色度推定式を作成した。(2)ちらつきを発生させることなく切り替え表示を行う条件を明らかにするための検討を行った。具体的には,階調値63,127,191,255の赤,緑,青の画像を2枚ずつ組み合わせ(48組),100Hz,120Hz, 144Hzの速度でそれぞれ切り替え表示を行ったときのちらつきの有無について被験者25名(20代)による目視評価を行った。その結果,(2-1)切り替え表示速度が100Hzの場合にちらつきの認められた組み合わせであっても切り替え速度が144Hzの場合にちらつきは低減すること,(2-2)2枚の画像の輝度差が大きい組み合わせにおいて,例えば,緑を用いた組み合わせにおいて,ちらつきの認められる傾向のあることを明らかにした。平成27年度は,(1)液晶ディスプレイ上に表示される色の色度をディジタルデータのRGB値から推定する色度推定式を作成した。この色度推定式を使用することによって,目的とする色を切り替え表示に用いることが可能になった。(2)切り替え表示速度を144Hzに設定することによって,切り替え表示時に認められるちらつきを低減可能なことを明らかにした。ちらつきの発生は切り替え表示に用いる2色の輝度差にも起因するものの,輝度差の程度を明らかにするまでには至らなかった。しかしながら,(1)の色度推定式を作成したことによって,具体的な輝度差を検討する実験環境が整ったため,全体計画としてはおおむね順調に進展している。平成28年度は,(1)ちらつきを発生させることなく切り替え表示を行うことが可能な色の組み合わせを明らかにすることを目的とし,切り替え表示に用いる色の輝度差に着目した検討を行った。具体的には,階調値が0255の範囲で32ずつ異なるグレースケール画像を2枚ずつ組み合わせ(36組),100Hz,120Hz,144Hzの各速度で切り替え表示を行ったときのちらつきの有無について被験者19名による目視評価を行った。また,切り替え表示に用いた画像の輝度を計測し,2枚の画像の輝度差と被験者によるちらつきの評価結果を照合した。その結果,2枚の画像の輝度差が階調値レベル毎に一定の範囲内にある場合(例えば,一方の画像の階調値が0127のレベルであれば,2枚の画像の輝度差が約130カンデラ以内にある場合),ちらつきは発生しないことを明らかにした。また,上記検討結果を国内外の学会で発表した。さらに,上記結果と平成27年度に実施した赤・緑・青の原色同士の切り替え表示結果を比較した。その結果,液晶ディスプレイの画素を構成している赤・緑・青のサブピクセルが出力する光の輝度差(特に緑のサブピクセルが出力する光の輝度差)がちらつきの有無に関連している傾向を認めた。加えて,(2)オリジナル画像中の色を改変するため,切り替え表示に用いる2色の選定方式について検討を加えた。具体的には,緑のサブピクセルの輝度差が一定の範囲内になるように2色のRGB値のG値を決定した後,2色の色相が異なるようにR値およびB値を決定するアルゴリズムについて検討した。さらに,(3)切り替え表示を行っているときにカメラで撮影された画像の色と知覚された色を比較するための実験準備を行った。平成28年度はオリジナル画像中の色を文字形状に改変する方式について検討する予定であった。これに対し,切り替え表示に用いる2色を選定するアルゴリズムの検討を行ったものの,画像中の色を文字形状に改変する方式の検討を行うまでには至らなかった。このため,やや遅れていると評価する。本研究課題は,オリジナル画像中の色を改変して作成した2枚の画像を液晶ディスプレイ上で交互に切り替え表示することでオリジナルと同等の色の画像を提示する手法の開発を目的としており,切り替え表示が閲覧者の身体に対して悪影響を与えないように2枚の画像を作成する必要がある。ちらつきを発生させることなく切り替え表示を行うための条件に関する検討は平成27年度に実施したものの,2色の輝度差がどの程度の場合にちらつきを低減可能かを明らかにするまでには至らなかった。加えて,緑の画像を用いた場合にちらつきの発生する傾向があることを認めた。

そこで平成28年度は,色相を持たないグレースケール画像を用いて2色の輝度差とちらつきの関連を調査し,平成27年度に得られた結果との比較検討を行ったため,オリジナル画像の改変方式の検討がやや遅れた。なお,グレースケール画像を用いた結果(平成28年度)とカラー画像を用いた結果(平成27年度)を比較したところ,色のRGB値におけるG値の差異(液晶ディスプレイの緑のサブピクセルが出力する光の輝度差)がちらつきの有無に関連している傾向を認めたため,この結果に基づいてオリジナル画像中の色を改変するアルゴリズムを検討した。平成29年度は,はじめに,「切り替え表示に用いる2色の選定方式」(平成28年度に選定アルゴリズムを提案)の有用性を検証するため,(a)明るさの異なるグレー15色,(b)明るさおよび色相の異なる有彩色210色をそれぞれ再現対象色とし,再現対象色毎に選定された2色を切り替え表示したときに現れる色を計測した。その結果,切り替え表示によって現れる色と再現対象色の色度はほぼ同一であることが認められ,「切り替え表示に用いる2色の選定方式」の有用性が示された。即ち,本研究で用いた実験環境下では,LCDで表示可能な約16万色のうち,白,黒,赤,緑,青,およびこれら5色に近い色を除いた色を,切り替え表示処理によって再現可能であることが明らかになった。次に,画像内にメタデータを埋め込むための処理を作成した。具体的には,オリジナル画像にマスク処理を施して文字の形に領域を抽出し,領域内の各画素の色を「切り替え表示に用いる2色の選定方式」により2つ分け,2枚の画像を作成するプログラムを作成した。この処理により,著作権情報などを示す任意の文字を,画像内に埋め込むことが可能になった。最後に,継時加法混色を利用したメタデータの埋め込みによる画像の保護効果を確認するため,メータデータの埋め込まれた2枚の画像をLCD上で144Hzの速度で切り替え表示し,デジタルカメラを用いて異なるシャッタースピードで撮影した。その結果,画像の切り替え速度を上回る速さのシャッタースピードで撮影された画像には,色改変処理によって埋め込まれたメタデータが写り,画像の保護効果を得られることを確認した。液晶ディスプレイ(LCD)に表示された画像を保護可能な方式を確立するために,色の異なる2枚の画像をLCD上で高速に切り替えて表示する手法を提案し,切り替え表示に用いる2枚の画像を作成する手法を構築した。具体的には,切り替え表示時にちらつきを発生しない色の組み合わせ方式を明らかにした。また,ちらつきを伴わずに目的の色を混色可能な2色を選定する方式,およびオリジナル画像中の色を文字形状に改変して2枚の画像を作成する方式を構築した。作成された2枚の画像をLCD上で切り替え表示した場合,オリジナルと同様の色の画像を知覚可能であるものの,カメラで撮影された画像には文字情報が写ることを確認した。ちらつきの認められない切り替え表示を行える2色の輝度差を明らかにするための検討を行う。また,切り替え表示によって知覚される色(以降,知覚色)と切り替え表示に用いる2色(以降,使用色)を平均した色の相違について検討を行い,目的の色を切り替え表示によって表示するための使用色の選定方法を検討する。さらに,上記の結果に基づき,オリジナル画像中の色を文字形状に改変する方法を検討する。平成29年度は,平成2728年度の実施結果を踏まえ,切り替え表示に用いる2色の選定方式の有用性を検証する。
高齢者のリロケーションを支援するケアガイドラインの開発

高齢化率が世界最高の水準に達しているなかで、介護保険の改正や地域包括ケアシステムの構築に向けての取り組みが活発化している。世界に例をみない人口高齢化のなかで、高齢者の入院・退院・移転といったリロケーション(移転)は、増々活発化することが予測される。そのため、早い段階からリロケーションダメージを軽減し、シームレスな移行を支援するための高齢者のリロケーションを促進する看護が求められている。本研究では、高齢者の入院・転院における適応を促し、身体的・心理的苦痛から生じるリロケーションダメージの回避と看護介入の充実を目指し、研究者が取り組んできた高齢者のリロケーションを促進する看護介入とTransition Theoryを参考にケアガイドラインを作成し、『高齢者のリロケーションを支援するケアガイドライン』を開発することを目的としている。平成30年度は、高齢者の在宅復帰の要となる回復期リハビリテーション病棟や地域包括ケア病棟をもつ医療施設の看護師を対象に「高齢者のリロケーションを促進する看護介入」の研究成果をもとにインタビュー調査を実施した。さらに、国際学会での発表、誌上発表を実施した。今後、得られた研究成果の分析を継続するとともに、分析内容について老人看護専門看護師、慢性疾患看護専門看護師を対象に、ピア・デブリーフィーリングを実施し、ケアガイドライン(案)の内容妥当性を検討し、臨床現場におけるケアガイドラインの活用を目指し、改善を重ねていく予定である。平成30年度は、前年度に研究の承諾を得ていた2施設の回復期リハビリテーション病院に勤務する看護師の実践事例ならびにケアガイドライン(案)の内容に関して半構造化面接を実施できた。さらに、これまでの研究成果は、22rd East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS)の国際学会で研究成果を発表するとともに誌上発表を行うことができた。一方、臨床現場における活用を目指すためには、さらに検討を重ね、臨床現場で活用しやすい表現になっているかケアガイドライン(案)の精錬を行う必要がある。以上のことより、当初の計画より進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断した。高齢者のリロケーションを促進するケアガイドライン(案)の精錬と臨床現場の導入に向け、研究成果の分析と内容妥当性の検討・修正を行う。令和元年6月令和元年8月:分析内容について、老年看護専門看護師、慢性疾患看護専門看護師を対象に、ピア・デブリーフィーリングに基づいてケアガイドライン(案)の内容妥当性を検証する。令和元年9月令和元年10月:ピア・デブリーフィーリングをもとに、ケアガイドラインに用いている用語や概念の洗練化を図り、内容を修正する。令和元年11月令和2年3月:国際学会における発表と論文投稿の着手に取り組み、研究成果を広く発信する。本研究は、『高齢者のリロケーションを支援するケアガイドライン』を開発することである。そのために、目標1として、研究者が取り組んできた高齢者のリロケーションを支援する看護ケアの成果と先行研究をもとにケアガイドライン(案)を作成する、目標2として、作成したケアガイドライン(案)を研究協力が得られた施設の看護師を対象に試験活用し内容について修正する。目標3として、目標1と2のステップをもとに洗練化された『高齢者のリロケーションを支援するケアガイドライン』について、老人看護専門看護師や老人看護の専門家などを対象にフォーカス・グループ・インタビューを実施し、内容を洗練化させ、ケアガイドラインの開発を目指すことを目的としている。平成28年度は、実践により活用可能な高齢者のリロケーションを支援するケアガイドライン(案)の作成につなげるために、これまで研究者が取り組んできた高齢者のリロケーションを支援する看護ケアについてカテゴリー化の洗練化を行った。ケアガイドラインの試案は、高齢者が環境変化によって特に混乱をきたしやすい「認知症」と「脳卒中」の2編成で作成予定であったが、まずは疾患にこだわらず、高齢者のリロケーションケアとして、臨床で共通して活用することができるケア内容について検討を行った。また、ケアガイドラインの内容を充実させるために、老人看護に関わる学術集会に参加し、高齢者のリロケーションケアに纏わる情報収集を行った。高齢者のリロケーションケアガイドライン(案)の柱となる内容については、途中段階で、老人看護専門看護師から、実践に即して理解しやすいものになっているか助言をいただいた。研究の目的に対し達成度はやや遅れている。その理由として、2点あげられる。1点目は、高齢者のリロケーションを支援するケアガイドライン(案)の作成に予想以上に時間を要した点である。2点目は、幅広い観点から高齢者のリロケーションケアについて理解を深めるために、災害後の高齢者のリロケーションケアに関する文献検討を行ったためである。1.高齢者のリロケーションを促進するケアガイドライン(案)の作成平成29年度は、研究者がこれまで取り組んできた研究を基盤とし、高齢者のリロケーションを促進する看護介入の研究基盤をもとに高齢者のリロケーションを促進するケアガイドライン(案)を作成した。その際、老人看護専門看護師、老人看護の専門家より、ケアガイドライン(案)について、言葉の表現、臨床実践における看護介入の状況、看護ケア行動について意見を収集し、内容の妥当性を検証した。2.高齢者のリロケーションを促進するケアガイドライン(案)の洗練化次に、高齢者のリロケーションを促進するケアガイドライン(案)の洗練化を行った。ケアガイドライン(案)の内容を洗練化するために、所属施設の研究倫理審査委員会の承認を得て、回復期リハビリテーション病院の看護師を対象に、13の看護介入の柱を中心に実践事例の提示を依頼した。13の看護介入について語られたデータは、研究協力者の承諾を得て、ICレコーダーに保存し、データを集積した。